hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
定量的メタロプロテオミクスが明らかにする細胞内金属イオンの恒常性維持メカニズム

重金属結合ドメイン(HMAドメイン)は、Cys-x-x-Cys(CxxC)モチーフで金属イオンを結合することが可能である。細胞内には、HMAドメインを有する複数のタンパク質からなる「ネットワーク」が存在し、重金属イオンの活用・解毒の役割を果たしていると考えられるものの、その全貌については明らかでない点が多く残されている。そこで、HMAドメインを有するタンパク質と相互作用するタンパク質を網羅的に探索することで、重金属イオンの活用・解毒に関与する細胞内ネットワークを明らかにできるのではないかと考えた。平成30年度には、CCSと呼ばれる銅シャペロンタンパク質が有するHMAドメイン(CCSdI)に着目し、CCSdIと相互作用するタンパク質を酵母ツーハイブリッド法を利用することで、ヒトcDNAライブラリーからスクリーニングを行った。その結果、C1orf123タンパク質がCCSdIと相互作用する新規のタンパク質であることを見出した。C1orf123は14のb-ストランドと2つのa-ヘリックスからなる新たなフォールドを有しており、4つのCys残基が配位子となって亜鉛イオンを結合することがわかった。また、CCSdIがC1orf123と相互作用するためには、CxxCモチーフに亜鉛イオンを結合することが必要であるものの、亜鉛イオンを結合したC1orf123とCCSdIは相互作用しないことも明らかにできた。つまり、CCSdIはC1orf123に亜鉛イオンを供給する役割を担っているのではないかと提案することができた。鉄・銅イオンなどに代表される微量な生体金属イオンは、各種酵素の活性中心として機能するが、活性酸素の触媒的発生源として毒性を発揮することもある。よって、細胞内では様々な生体分子が協調して、金属イオンの濃度や化学的状態を厳密に制御している。しかし、細胞内で金属イオンを結合しているタンパク質の全容や、それらによって構築されるネットワークの作動メカニズムは未だ明らかでない点が多い。平成28年度に採択された本研究課題においては、細胞内の最も主要な金属結合タンパク質である銅・亜鉛スーパーオキシドディスムターゼ(SOD1)に着目し、平成29年度には、銅シャペロンタンパク質CCSによるSOD1への銅イオン供給メカニズムを明らかにできた。また、平成30年度には、CCSが相互作用するタンパク質としてC1orf123を新規に同定することができ、亜鉛イオンの供給にも役割を担っているのではないかと提案することができた。よって、本研究課題に関する現在までの進捗状況は概ね順調であると考えられる。前年度までに引き続き、細胞内の最も主要な金属結合タンパク質である銅・亜鉛スーパーオキシドディスムターゼ(SOD1)に着目し、細胞内金属イオンの動態を制御するネットワークの作動メカニズムについて研究を進める。特に、SOD1への銅イオン供給に関して、より定量的な視点から研究を行うことで、その異常が原因となって発症するとされる筋萎縮性側索硬化症との関連についても考察を進める計画である。銅イオンは様々な酵素の活性中心として機能するものの、遊離(水和した)状態での銅イオンは活性酸素を触媒的に産生し、細胞に対して毒性を発揮することがある。つまり、銅イオンが細胞内に過剰に存在したり、欠乏したりすると、細胞が正常に生育できないことから、細胞内の銅イオン濃度は厳密に制御される必要がある。本研究で着目する大腸菌においても、酸素呼吸に関わるcytochrome boや、CueOと呼ばれるフェノール酸化酵素が銅イオンを活性中心として結合することで機能しており、さらに、細胞質における余剰の銅イオンを細胞外へと排出するCusシステムも備わっている。しかし、大腸菌においては、細胞内への銅イオンの取り込みや、各種の銅含有酵素への銅イオンの運搬など、細胞内における銅イオンの動態を制御するシステムの全貌は未だ明らかとなっていない。そこで本研究では、3,985種類の遺伝子を系統的にノックアウトした大腸菌変異株のコレクションを用いることで、培養液中の銅イオン濃度の変動に応答する遺伝子の同定を試みた。具体的には、銅イオン(CuSO4)、あるいは、銅イオン特異的なキレート剤であるBCS(Bathocuproine disulfonate)を培養液に添加することで、増殖が亢進・抑制される大腸菌変異株のスクリーニングを試みた。まず、大腸菌野生株の増殖に対するCuSO4、及び、BCSの影響を評価したところ、BCSは10 mMまで添加しても大腸菌の増殖に影響を及ぼさなかったのに対して、CuSO4は10 mMまで濃度を上げると増殖が抑制されることが分かった。そこで、10 mMのBCS、あるいは、1 mMのCuSO4が存在する培養条件において大腸菌変異株を振盪培養したところ、大腸菌の増殖度合いに再現性を確認することが難しかったものの、増殖に変化が見られる変異株を同定することができた。本課題では、生体が金属イオンの質的・量的な恒常性を維持するための戦略を知ることで、初年度には、大腸菌などをモデルとして生体内にて機能する銅タンパク質を網羅的に探索する計画であった。実際に、研究実績の概要に記したように、培地中の銅イオン濃度の変動に応答する遺伝子群を特定することができた。よって、本計画は概ね順調に進展していると考えられ、特定することができた遺伝子群の役割などを今後精査していく予定である。銅・亜鉛スーパーオキシドディスムターゼ(SOD1)は銅イオンを活性中心とする抗酸化酵素で、銅シャペロンタンパク質CCSから銅イオンの供給を受けることで、酵素として活性化する。

CCSは3つのドメインからなり、SOD1を認識するドメイン2、及び、SOD1に銅イオンを供給するドメイン3の役割が知られている。一方で、ドメイン1は銅イオンを結合できるCxxCモチーフを有することから、細胞内での銅イオン獲得に何らかの役割を担うのではないかと提案されているものの、その詳細については明らかでない。実際、CCSの配列アライメントを行ったところ、肝吸虫(C. sinensis)が有するCCS(CsCCS)のドメイン1にはCxxCモチーフが存在しないことを我々は見いだした。そこで本研究では、CsCCSに着目し、SOD1活性化におけるCCSドメイン1の機能的な役割について検討を行った。その結果、CxxCを持たないにもかかわらず、CsCCSはSOD1を活性化することができたものの、ドメイン1を欠損させるとSOD1活性化能が失われることが分かった。興味深いことに、ドメイン1の欠損はCsCCSのフォールディングや銅イオンの結合能には大きな影響を及ぼさなかったが、オリゴマー形成を促進することが分かった。CsCCSはドメイン3のCys残基を配位子としてCu+イオンを結合しているが、好気条件下ではCys残基の酸化が比較的容易に進行することが知られている。よって、ドメイン1の役割は、CCSに結合した銅イオンを酸素分子による酸化的な解離から守ることではないかと考えた。本課題では、生体内における金属イオンの質的・量的恒常性の維持メカニズムを明らかにすることを目的としている。研究実績の概要にも記載した通り、肝吸虫が有する銅シャペロンタンパク質CCSを同定し、SOD1への銅イオン輸送メカニズムについて知見を得ることができた。よって、本計画は概ね順調に進展していると考えられ、今後はSOD1への銅イオン輸送についてより定量的な見地から検討を進める予定である。重金属結合ドメイン(HMAドメイン)は、Cys-x-x-Cys(CxxC)モチーフで金属イオンを結合することが可能である。細胞内には、HMAドメインを有する複数のタンパク質からなる「ネットワーク」が存在し、重金属イオンの活用・解毒の役割を果たしていると考えられるものの、その全貌については明らかでない点が多く残されている。そこで、HMAドメインを有するタンパク質と相互作用するタンパク質を網羅的に探索することで、重金属イオンの活用・解毒に関与する細胞内ネットワークを明らかにできるのではないかと考えた。平成30年度には、CCSと呼ばれる銅シャペロンタンパク質が有するHMAドメイン(CCSdI)に着目し、CCSdIと相互作用するタンパク質を酵母ツーハイブリッド法を利用することで、ヒトcDNAライブラリーからスクリーニングを行った。その結果、C1orf123タンパク質がCCSdIと相互作用する新規のタンパク質であることを見出した。C1orf123は14のb-ストランドと2つのa-ヘリックスからなる新たなフォールドを有しており、4つのCys残基が配位子となって亜鉛イオンを結合することがわかった。また、CCSdIがC1orf123と相互作用するためには、CxxCモチーフに亜鉛イオンを結合することが必要であるものの、亜鉛イオンを結合したC1orf123とCCSdIは相互作用しないことも明らかにできた。
メタボリックシンドローム発症における脾臓の役割

高脂肪食により脾臓由来IL-10合成能が低下し、他臓器内炎症、異所性脂肪沈着さらには糖脂質代謝異常や高血圧が引き起こされることをが明らかになった。このような変化は低脂肪食に変更することにより、脾臓からIL-10合成が回復し、それに伴い上記のような臓器障害が改善することも見出した。臨床的には、メタボリックシンドローム発症予防の1つに、摂取カロリーの是正が推奨されている。しかしながら、このような摂取カロリーの是正を効果的にするためには、脾臓由来IL-10合成能の保持が重要であり、今後、“脾臓機能"をメタボリックシンドロームの治療戦略に組み入れる必要があると考える。非脾摘高脂肪食群、非脾摘変更群、脾摘高脂肪食群、脾摘変更群の4群を作成し、脾臓、肝臓、内臓脂肪、腎臓の各臓器を組織学的に検討した。餌を高脂肪から低脂肪食に変更することにより、脾臓から合成されるIL-10が増加し、それに伴い各臓器内の炎症性病変が改善した。具体的には、各臓器において炎症性サイトカイン発現の増加、マクロファージの浸潤の亢進が抑制された。また、肝臓においては脂肪蓄積の低下、腎臓では糸球体障害の低下、膵臓においては膵島β細胞領域を中心とした線維化や肥大化がみられた。ところが、脾臓が摘出された場合、餌を変更しても炎症性サイトカイン発現の増加、マクロファージの浸潤の亢進といった炎症性変化の改善、肝臓での脂肪蓄積、糸球体障害、膵臓においては膵島β細胞領域を中心とした線維化や肥大化の改善には至らなかった。また、ブドウ糖負荷試験を施行したところ、脾臓がある場合には、餌の変更により血糖値の低下およびインスリン抵抗性は改善したが、脾臓がない場合には血糖値や血中インスリン値に有意な改善は見られなかった。また、IL-10欠損動物に対して、同様の手術を行い、上記のような4群を作成した。雄マウスに高脂肪食を2ヶ月摂取させる。体重、血糖値や血中インスリン値の測定を1回/週行い、その表現型を確認する。高脂肪食負荷したマウスが肥満、高インスリン血症を呈することを確認したうえで、それぞれ2群に分け、脾臓摘出(脾摘)群と非摘出(非脾摘)群とする。さらに各群を、高脂肪食続行(高脂肪食)群と通常食変更(変更食)群に分ける。したがって、非脾摘高脂肪食群、非脾摘変更食群、脾摘高脂肪食群、脾摘変更食群の4群を作成する。その後、脾機能の1つであるフィルタリング効果を評価するため、末梢血に存在する破砕赤血球の割合を測定したところ、通常食変更群で末梢血中の破砕赤血球の割合が低下していたが、脾臓摘出群では通常食変更しても変化が見られなかった。これは、脾臓のフィルタリング効果の改善、さらには高脂肪食による脾機能の低下が食事により可逆的に改善することを意味している。また、高脂肪食により脾臓内のサイトカイン発現が低下していたが、通常食に変更することによりそれらの発現が改善していた。a)高脂肪食の摂取による脾臓への影響:まず、高脂肪食の摂取が脾臓にどのような変化をもたらすか検討を行った。高脂肪食により、脾臓IL-10のみならず炎症性サイトカイン[TNF-alpha、IL-1β、MCP-1]の発現が低下するが、末梢血ではIL-10濃度のみが低下した。このようなことは、血中IL-10濃度は、脾臓由来のものが大きく関与していることを推測させる。b)脾臓摘出による生体への影響:これまでの結果から、脾臓からのIL-10合成能と肥満の間に関連性があることが示唆される。そこで脾臓を摘出すると、生体にどのような変化がみられるか検討した。脾臓摘出により、体重減少、血中中性脂肪、遊離脂肪酸濃度の高値、血中シスタチンC濃度の高値、さらには血圧上昇が認められた。脳、肝臓、腎臓、膵臓では、肥満による脾臓IL-10合成能の低下は、軽度な視床下部内炎症を引き起こした。またブドウ糖負荷試験では、脾臓摘出はインスリン抵抗性を惹起させた。c)食事変更による生体の影響と脾臓との関係:高脂肪食から低脂肪食に変更することにより、脾臓内のB細胞発現や酸化ストレスは改善し,IL-10合成能改善した。

また、脾臓がある場合には他臓器病変は改善したが、脾臓が摘出された場合、食事変更による臓器への改善効果は認められなかった。d)脾臓由来IL-10合成能の臨床的意義:IL-10欠損マウスでは、肥満による臓器障害と脾臓の有無や、高脂肪食から低脂肪食への変更に関連性がないことが認められた。臨床的には、MetS発症予防の1つに、摂取カロリーの是正が推奨されている。しかしながら、このような摂取カロリーの是正を効果的にするためには、脾臓由来IL-10合成能の保持が重要であり、今後、“脾臓機能"をMetSの治療戦略に組み入れる必要があると考える。内分泌代謝手術の術式を改良したことにより、群分けが迅速に行えるようになった。マウスに高脂肪食を与えて、肥満モデル動物を構築することはできたが、脾臓摘出といったかなり侵襲の強い手術をするため、マウスの術後回復がうまくいかず、一定の病態を保った群を、定常的に作成することが困難であった。今後、IL-10欠損動物に対して、非脾摘高脂肪食群、非脾摘変更群、脾摘高脂肪食群、脾摘変更群の4群を作成している途中であり、今後これら各群での脾臓、肝臓、内臓脂肪、腎臓の各臓器を組織学的に検討する。手術の術式を改良することにより、術後回復が著しく改善することに成功している。従って、今後は、非脾摘高脂肪食群、非脾摘変更食群、脾摘高脂肪食群、脾摘変更食群の4群をしっかり作成した後、脾臓、肝臓、内臓脂肪、膵臓および腎臓の各臓器を組織学的ならびに生理学的に検討していく方針である。各群において、末梢血の血糖、インスリン、レプチン、アディポネクチンなどのサイトカイン濃度、中性脂肪、遊離脂肪酸、総コレステロール、LDL-コレステロール、ALTを測定する。また、門脈血を採取し、上記同様に測定する。肝重量、皮下・副睾丸周囲、後腹膜周囲脂肪組織重量を測定する。また、腹部CTにより内臓脂肪や皮下脂肪の分布を検討する。肝臓および内臓脂肪内の中性脂肪や前記のサイトカイン含有量の測定を行う。腹腔内ブドウ糖負荷試験により、インスリン抵抗性を評価する。膵臓内のインスリン、グルカゴン含有量を測定、膵臓のHE染色、膵島の面積、膵島領域の線維化およびインスリン、グルカゴンの免疫染色を検討する。腎臓のPAS染色で糸球体の面積やメサンギウム細胞の増殖の評価、腎機能の評価として血中シスタチンC濃度、腎臓内ネフリン蛋白発現を評価する。24年度にはレプチン、アディポネクチンといった様々なサイトカインを測定するまでに至らなかったため、残金が発生した。25年度には上記のサイトカインや、膵臓内のインスリン、グルカゴン発現、血中シスタチンC濃度の測定するための測定キットの購入に加えて、ウエスタンブロッティング法を用いた腎臓内ネフリン発現を検討するのに、残金を含めた予算が必要である。
九州の過疎地域における福祉課題についての調査研究

本研究は、九州全市町村の過半数を占める過疎指定地域における高齢者福祉の問題状況を類型的に明らかにし、過疎地域における地域福祉システムのあり方を探るために次のような課題について分析を行った。(1)九州の過疎地域における人口動態や高齢化の状況・社会基盤等を統計的・類型的に把握する。(2)全国の平均よりもはるかに高い高齢化率にある過疎地域において、注目すべき地域福祉システムを核とする町づくりの取り組みについて具体的に明らかにし、その成立条件を探る。(3)福祉サービスの多元化がいわれる中で、過疎地域における多様な福祉サービスの展開とその担い手像の可能性を具体的に明らかにする。平成9年度は旧産炭地である長崎県において住民のアンケート調査を実施し、過疎地域における福祉資源のネットワーク化の必要性が確認された。10年度は福岡県・長崎県の農村地域を中心に現地調査を実施し、福祉資源としての集落組織の可能性についてみることができた。また、東日本の福祉先進事例を岩手県と群馬県で現地調査した結果、九州を中心とする西日本と東日本では福祉サービスの展開と担い手についての相違をみることができた。これらの比較を通じて、福祉資源の乏しい過疎・農村地域において地域差に応じて人的物的福祉資源をいかに有効に活用しうるかが当該地域の地域福祉システムを形成する上で重要である点を暫定的な結論として得ることができた。本研究は九州の過疎指定地域における高齢者福祉の問題状況を類型的に探るととともに、過疎地域における地域福祉システムのあり方を考察することを目的としている。今年度は、既存の統計資料から九州の過疎地域における人口動態や高齢化の状況・社会基盤等についての統計的・類型的整理を行った。過疎地域の指定条件には、人口減少率と高齢化率・財政力指数が含まれ、九州では全市町村の過半数が過疎地域の指定を受けている。これらの地域を中山間・農村地域、離島地域、旧産炭地域に区分して、それぞれの地域が抱える福祉課題の現況に関する統計的把握を試みた。いずれの地域においても、高齢者福祉を支えるマンパワーの確保が大きな問題となっており、住民の組織化も含めた社会的資源の開発が急務であることが明らかとなった。その上で、過疎地域の中でも離島を多く抱える長崎県において、注目すべき地域福祉システムを核とする町づくりの取り組みについて具体的に実地での聞き取り・資料収集を行った。それらをふまえて、地域住民を対象にした高齢者福祉と町づくりに関するアンケート調査のための調査票を作成し、予備的に長崎県西彼杵郡崎戸町において、高齢者を対象にアンケートを実施した。現在、アンケートの結果は一次分析が終了し、離島地域に住む高齢者の社会的ネットワーク・福祉意識・福祉サービスの認知と利用・福祉のまちづくりに対する意識が明らかになっている。旧産炭地として人口の大きな流動を経験している当該地域は、高齢者の社会的ネットワーク・地域意識の面においてきわめて都市的な側面をもっており、従来、過疎地域研究で用いられた農村類型を超えた新たな地域社会分析の枠組みの必要性が明らかとなった。今後の課題として、都市社会学における高齢者福祉研究の知見も取り入れた形でのアンケート調査結果の詳細な分析が必要である。
硬質レジンの追加・補修法の確立に関する研究

多官能モノマーと無機フィラーを成分とする現在の硬質レジンは機械的性質が在来品に比して格段と改善された反面、技工操作時や口腔内での追加、補修が困難である。本研究では硬質レンジ硬化体の表面処理、および表面処理剤の種類が硬質レジンの追加、補修強度におよぼす影響について検討した。硬質レジンは市販のマイクロフィルドレジンを使用した。このレジンはウレタン系2官能メタクリレートとコロイダルシリカを主成分とする。表面処理はエメリ-およびカーボラダム研削面とした。表面処理剤は有機溶媒であるジクロルメタンとシランカップリング剤を用いた。さらにボンディング剤として3種の光重合型アンフィルドレジンを使用した。これらはメチルメタクリレート系、ウレタン系、トリエチレングリコールジメタクリレート系である。以上の表面処理と処理剤を組合せ、レジン硬化体に対し、同一組成のレジンを追加、補修し、水中浸漬後剪断接着強さを測定した。破断の状況は走査型電子顕微鏡で観察した。その結果以下の知見を得た。1.硬質レジンの重合が完結していない試料は表面処理をしないで、そのままレジンを追加することによって十分な接着強度が得られた。2.重合が完結した硬質レジンに対してはそのままレジンを追加しても接着強さはほとんど0であった。3.被着体表面はエメリ-研削よりもカーボランダム研削の方が接着強さが高かった4.表面処理剤としてはジクロルメタンは無効で、シランは有効であった。5.ボンディング剤はトリエチレングリコールジメタクリレート系が最も有効であった。6.上記の表面処理と処理剤を組み合わせて接着した試料は水中浸漬6カ月後も高い接着強さを示し、剪断試験後の破断面はすべて擬集破壊を示した。以上の結果から、硬化した硬質レジンに追加補修をおこなう際は被着面を荒し、シランカップリング剤を塗布後ボンディング剤を一層おくことにより両層が強固に結合することが明らかになった。
やせ妊婦の妊娠期から産後の継続的な栄養・身体活動統合プログラムの構築と効果の検証

横断調査を実施後にプログラムを構築し、4群(対照群、ヨガ(運動)群、栄養群、栄養ヨガ群)の無作為化比較試験を実施した。統合プログラム効果を分析するために、対照群と栄養ヨガ群の2群を比較した。痩せ妊婦のサンプル数が少なかったため、サブグループ解析を実施した。対照群は57人、栄養ヨガ群には56人が無作為に割り付けられた。結果、本プログラムは妊婦の身体的、精神的なQOLに良い影響をもたらすことが示された。非妊娠時に痩せであった妊婦の人数は、対照群7人、栄養ヨガ群11人であった。痩せ妊婦とそれ以外の妊婦では、脂質代謝・糖代謝マーカーの値に違いがあり、今後サンプル数を増やした更なる研究が必要である。1.目的:本研究は、やせ妊婦を対象とした妊娠期から産後までの継続的な栄養・身体活動統合プログラムの構築と母子に与える効果を明らかにすることを目標としている。そこで今年度は、1)栄養・運動に関する既存のデータを解析し妊婦の栄養摂取状況、運動の実態を明らかにすること、2)その成果を発表すること、3)さらには、プログラム介入前の横断調査およびプログラム介入研究の準備を行うことを目的とした。2.研究方法と成果:1)現在までの研究実績と既存のデータ解析から、栄養プログラム・運動プログラムの内容と介入方法を検討した。2)栄養プログラムには、妊娠期の栄養素摂取状況を評価した上で不足栄養素に対する個別指導を行うこととした。運動プログラムには、胎児成長にも関わるストレスホルモンの唾液中コルチゾールおよびアミラーゼの低下に寄与し、健康関連QOLの身体機能や社会生活機能を増進することが明らかになったヨガを取り入れることとした。副事象が少なく、運動経験のない妊婦でも実施しやすく、継続率が高いという利点もある。3)実態調査のための横断研究の準備を整えフィールド調査を開始した。また、プログラム介入研究を次年度平成26年度の8月より実施できるよう、フィールド交渉、倫理申請を終え、承認を得ている。3.今後の計画:現在進行中の調査および既存のデータから、BMI(Body Mass Index:kg/m2)別の妊婦の栄養摂取行動、運動行動について明らかにし、さらに介入プログラムの内容を構築することを目指す。1.目的:平成26年度は,1)やせ妊婦の割合,運動や栄養に関する意識を横断調査から明らかにすること.2) 1)から介入プログラムの構築とフィールド調査によりプログラムの効果を検証することを目的とした.2.方法と成果:1)都内大学病院1施設にて健康な妊娠20週の妊婦306人を調査し,データ欠損のあった15人を除いた291名を解析対象者とした.結果,平均年齢(±SD)は35.3±4.2才で範囲は23才から47才であり,初産婦は182人(62.5%),経産婦は109人(37.5%)であった.非妊娠時の平均体重は52.3±7.4kgであり,非妊娠時のBMI(Body Mass Index:体重kg/身長M×M)は20.5±2.7であった.BMI区分では,やせ(BMI:18.5未満)は63人(21.6%),標準(BMI:18.5-25.0未満)は213人(73.2%),肥満(BMI:25以上)は15人(5.2%)であり,そのうちBMIが30以上は3人(1.0%/306人)であった.やせの妊婦が少ないこと,過体重への働きかけも必要なことから,BMIが標準と過体重の妊婦も含めてプログラム介入を行い,BMIを考慮し解析し,それぞれでの栄養指導と運動実施の介入が母子に与える影響を明らかにすることとした.2)プログラムの介入内容として副事象の少ないマタニティヨガを行うこととした.栄養介入は,介入理論にヘルスビリーフモデルを用いて, BDHQ(簡易型自記式食事歴法質問票:brief-type self-administered diet history questionnaire)で個人の栄養素摂取量を評価し,妊婦にとって重要でかつ不足しがちな栄養素の個人結果とレシピ集の栄養リーフレットを返却することとした.現在,栄養群,運動群,栄養と運動群,対照群で無作為化比較試験を実施中である.1.目的:平成27年度は、フィールド調査を実施し介入プログラムの効果の検証を行うことを目的とした。2.方法:平成26年度に引き続き、4群(栄養群、運動(ヨガ)群、栄養と運動群、対照群)の無作為化比較試験を実施している。介入内容は、栄養群はBDHQ(簡易型自記式食事歴法質問票:brief-type self-administered diet history questionnaire)に回答し、1ヶ月間の栄養素摂取量を評価し、その回答をもとに妊娠期に特に必要で不足しがちな栄養素の個人の結果を返却した。また同時に料理のレシピを渡すことを、妊娠20週のベースライン調査後と28週で行った。また、36週と産後1か月ではBDHQを使用し栄養素摂取の評価を継続的に行った。運動群は、妊娠20週から分娩までの間に、病院でインストラクターによるヨガのクラスの参加と自宅でDVDを見ながら行うヨガを合わせて週3回、1時間/回の実施を依頼された。栄養・運動介入群は、両方の介入を受け、対照群は、通常の診療と保健指導を他の群と同様に受け、介入は無かった。3.成果:3月までリクルートを行い、各群50-60人が参加した。今後これらの人を産後まで追跡し調査を継続する。9月頃には調査が終了する予定であり、その後は、調査を継続しつつ、アウトカムの解析と行う。

血液データーに関しては、随時分析を実施している。その他質問紙についても、データ解析・調査者以外がデーター入力を進めているところである。フィールド施設では、平成27年度頃より妊婦健診の体制に大きな変更があった。妊婦は今までは、フィールド施設ですべての健診を受けていたが、今回から一部の妊婦は、妊娠初期の健診後から妊娠末期まで約5つある他の産科クリニックで健診を受けることとなった。そのために、調査対象である妊婦をリクルートして縦断的に調査することが困難になった。そこで、当初サンプルサイズを各群(4群:栄養指導群、ヨガ介入群、栄養とヨガ介入群、介入なし群)で100名と見込んでいたが、アウトカムの見直しを行い、できる限り他の施設にも継続調査をすることで、対象者数を各群約50名と再設計した。一時研究の進行が滞ったが、現在は概ね順調に進んでいる。1.目的:栄養・身体活動統合プログラムの妊娠期と産後の母児への効果を検証すること。当初の計画ではBody Mass Index(体重kg/(身長m)2乗)が18未満の痩せ妊婦のみを対象にプログラムを行う予定であったが、対象者の確保が困難なため、計画をBMIに関わらず全妊婦に実施することに変更し研究を行った。2.方法:4群(栄養群、運動(ヨガ)群、栄養・運動群、対照群)の無作為化比較試験を実施した。妊娠20週前後の健康な妊婦を、妊婦健康診査で外来受診した際にリクルートした。介入内容は、栄養群には、BDHQ(簡易型自記式食事歴法質問票:brief-type self-administered diet history questionnaire)への回答を依頼し、個人の栄養素摂取量の結果を返却した。また料理のレシピを、妊娠20週の栄養の結果返却時に渡した。運動群には、妊娠20週から分娩までの間に、病院のヨガクラスの参加と自宅でDVDを使用したヨガを合わせて週3回、30分1時間/回の実施を依頼した。栄養・運動介入群は両方の介入を受け、対照群は、通常の診療以外に介入は無かった。3.成果:外来受診した1094人の適格性の確認を行い、基準に満たない808人を除外し、対象者をリクルートした。60人から参加拒否があり、226人を4群に無作為に割り付けた。妊娠36週のアウトカムのデーターのあるコントロール群の36人、栄養・運動群の30人を比較検討した。36週時点でコントロール群よりも栄養・運動群のプログラム介入群でSF-8の身体的健康のサマリースコア(p<0.1)と、精神的健康のサマリースコア(p<0.05)は高値を示した。その他、妊娠期の血圧、妊娠期体重、児の推定体重に有意な差は示されなかった。本プログラムは妊婦のQOLに良い影響をもたらすことが示された。横断調査を実施後にプログラムを構築し、4群(対照群、ヨガ(運動)群、栄養群、栄養ヨガ群)の無作為化比較試験を実施した。統合プログラム効果を分析するために、対照群と栄養ヨガ群の2群を比較した。痩せ妊婦のサンプル数が少なかったため、サブグループ解析を実施した。対照群は57人、栄養ヨガ群には56人が無作為に割り付けられた。結果、本プログラムは妊婦の身体的、精神的なQOLに良い影響をもたらすことが示された。非妊娠時に痩せであった妊婦の人数は、対照群7人、栄養ヨガ群11人であった。
農民的技術による自然循環的農業の経済性と環境保全機能に関する事例的研究

本研究は、農業の自然循環的機能の維持・利用のために農民が独自に生み出した農業技術(農業試験揚が開発した技術であっても小農に適したものはこれに含めた)に注目し、全国の事例調査を通じて、それらの農業経営としての特殊性と環境保全機能の評価を行うことを目的とした。具体的な調査研究対象は、(1)放牧酪農(いわゆるマイペース酪農)、(2)集約放牧酪農、(3)水田複合酪農、(4)山地酪農、(5)牧野放牧型肉牛経営、(6)里地放牧型繁殖経営、(7)放牧養豚、(8)イネ発酵粗飼料利用の酪農である。事例研究から、以下のようなインプリケーションを得ることができた。第一に、自然循環的畜産の技術は、農民の営農と生活の場になっている地域の自然と慣行の中から、長期間にわたる試行錯誤を通じて普及してきたものであり、本来的に地域資源の有効利用、低コスト化、省力化、および周辺環境の保全などの内実を有していることである。そのため、農業技術は画一的であってはならず、地域の自然と慣行に即した独自なものを開発・普及すべきである。第二に、自然循環的畜産の技術は、家族経営が容易に取り入れられるものでなくてはならない。第三に、自然循環的畜産は、地域の畜産振興に加えて、環境保全に少なからぬ役割を果たしている。第四に、水田はわが国の風土に合った農業生産装置としてきわめて重要だが、その利用は稲作に限る必要がない。とくに水田裏作における飼料作物の導入、表作での飼料専用イネの栽培と発酵粗飼料としての利用が奨励させるべきである。第五に、循環的畜産は、主に小規模農家に適合的な農業であるため、しばらくは少量生産にならざるを得ない。しかし将来的には、循環的農業は地産地消の運動と結びつくことによって、その土地に根付いていく。平成13年度(初年度)は酪農・肉牛経営を対象に飼料調達と糞尿処理,および生産物(副産物を含む)販売の実態を把握することを目的に次の調査を実施し,大略下記の知見を得た。(1)放牧型酪農(集約放牧を含む)に関する調査北海道中標津町,同津別町,同足寄町の一部酪農家が取り組む放牧型経営の調査を行った。これらの経営は利用可能草地と家族労働力の範囲内に乳牛の飼養規模を抑え,冬季を除いて舎飼い期間を減らしている。その結果,乳牛の健康が保たれ,産次数が増加することによって乳牛償却費が減少し,購入飼料費も大幅に低下させている。さらに,放牧によって糞尿処理のための施設投資と労働費が削減でき,環境保全効果も高いことが明らかになった。(2)高泌乳酪農の飼料確保・糞尿処理と個体販売に関する調査十勝清水農協管内に存在する高泌乳の酪農経営の調査を行った結果,これらの経営は生産乳量・粗収入が多い半面で,購入飼料代・乳牛償却費・糞尿処理施設投資なども増加し,放牧型酪農経営に比較して所得率も低いことが明らかになった。(3)都市近郊酪農の飼料確保と糞尿処理に関する調査神戸市北区の住宅地に近接した酪農経営を調査し,飼料調達の状況,家畜排泄物の処理方法,生乳の加工販売の状況について実態を掌握した。(4)繁殖肉牛経営の飼料確保と子牛販売に関する調査長崎県壱岐郡に展開する黒毛和牛の繁殖経営を調査し,飼料調達,放牧の有無,家畜排泄物の処理状況等を掌握し,さらに農協が経営する家畜市場の取引状況についてのデータを収集した。(5)肉牛経営を基盤とした地域循環的農業に関する調査山形県置賜郡および米沢市をエリアとする農事組合法人・米沢郷

牧場を対象に,肉牛牧場の糞尿を利用したBMWシステムと生物活性水の稲作・園芸農家への還元の実態等について調査を行った。自然循環的農業の諸事例のうち、平成14年度は前年度に引き続き、(1)放牧型酪農経営、(2)放牧型肉牛経営の調査を実施し、新規に(3)水田酪農経営の調査を行った結果、大略下記の知見を得た。(1)放牧型酪農経営と舎飼型経営との比較調査北海道八雲町、同中標津町、島根県木次町、新潟県岩室村、同出雲崎町の酪農の概要を把握したうえで、放牧を取り入れた酪農経営と舎飼・購入飼料による酪農経営の調査と比較分析を行った。前者の経営類型では、前年度調査と同じく、購入飼料費と乳牛償却費の削減によるコスト的優位性、および労働時間削減効果が確認されたが、畜舎の更新期を迎えた経営では、経営を継続するかぎり新規投資が避けられず、これが新たな負債を累積させる契機になる可能性がある。後者の経営類型では、近年、配合飼料に加えて輸入粗飼料(乾草、ペレット)を購入し、多頭数化に対応している経営が増加している。輸入飼料価格は廉価であり、これらの経営の生乳コストはいまのところ低いが、環境面では糞尿処理対策のための費用と労働負担が格段に大きい。畜舎の更新では、前者の経営と同様の問題がある。(2)放牧型肉牛経営に関する調査島根県大田市(川村牧場、岩崎牧場)、北海道八雲町(北里大学八雲牧場)において、自給草資源を活用した肉牛経営の経済性と環境保全機能に関する調査を行った。大田市の放牧型肉牛経営の飼料基盤になっているのは、野シバであるが、この造成には一般に長期の期間と労力を要する。事例経営では牛の蹄耕を利用し、この問題をクリアし、現在では省力的で低コストの経営を実現している。北海道の北里大学八雲牧場では、広大な所有草地に200数十頭の肉牛を夏期放牧し、冬期舎飼でも100%自給草資源(乾草、サイレージ)を利用し、コスト的にも優位性がある。(3)その他、北海道八雲町におけるフォールクロップ・サイレージを活用した酪農経営の調査を行った。本年度は(1)放牧養豚、(2)山地酪農、(3)イネ発酵粗飼料を利用した耕畜連携、の3事例を対象とした循環的・飼料自給的畜産の調査、および酪農における環境負荷調査を行うとともに、課題に即した関係資料の収集を行い、最終年度として研究成果報告書の作成を行った。調査研究を通じて得られた知見と成果は大略以下のとおりである。(1)放牧養豚に関する調査長野県小谷村およびJA大北において、山地と水田転作地を活用した放牧養豚の調査を行った結果、この農業形態が未利用農林地の再利用とともに、高齢化のすすんだ山間地域農業と景観の維持にとっても合理的なものであることが明らかになった。また、JAのマーケテイング(ブランド化)戦略が放牧養豚を支えていることが明らかになった。(2)山地酪農に関する調査岩手県田野畑村において山地酪農に取り組む農家調査を行った結果、この農業形態が山林伐採跡地を牛の生理と行動を活かして草地化し、放牧酪農を行うもので、自給粗飼料の確保とともに、山地の畜産的利用においても合理的なものであることが明らかになった。また、山地酪農における自然放牧を強調して、牛乳のブランド化をはかり、経酪農営を支えている実態が明らかにされた。技術的には補助飼料の給与方法に問題がある。(3)イネ発酵粗飼料を利用した耕畜連携に関する調査
スピン注入トランジスタと量子ドットを集積した半導体スピンデバイスの作製

スピン偏極した電子の強磁性体(鉄)薄膜から半導体(インジウム砒素)への注入に関し、トンネル障壁なしでも高効率のスピン注入が可能であること、これをトランジスタ構造に応用して室温においてもスピントランジスタ動作をすることを確認した。以下にその概略を示す。(1)面垂方向に磁化した状態でのエレクトロルミネッセンスの偏光度の測定および非磁性薄膜(Al)に対し外部垂直磁場のもとで同様のエレクトロルミネッセンスの偏光度の測定、さらに金属で覆わないインジウム砒素試料表面にレーザー励起光を照射し、フォトルミネッセンスの偏光特性を調べた結果約18-20%の発光の偏極率、約36-40%のスピン注入を確認した。これは、スピンインジェクターとしての鉄薄膜内部のスピン偏極率の40-45%に迫るものである。(2)2次イオン質量スペクトル解析(SIMS)および透過型断面電子顕微鏡観察(TEM)観察により強磁性体/半導体界面反応の鉄薄膜成長基板温度依存性について調べた。その結果、比較的高温の摂氏175度で成長したものに界面における原子の相互拡散が観測され、比較的低温の摂氏23度で成長したもののついては原子の相互拡散は認められなかった。また、原子層レベルで急峻な界面が形成されていた。ダイオード特性および偏光特性は界面状態とに対応しており、低温成長による試料が優れた整流特性および偏光特性さらに高効率スピン注入の結果をもたらした。(3)これまでのスピン注入技術の成果を生かし、高インジウム含有のインジウム・ガリウム砒素3元混晶を歪層チャンネルとする変調ドープトランジスタに鉄のソース/ドレイン電極を形成したスピントランジスタ構造を作製した。ゲート電圧によるスピン電流変調が初めて観測された。室温においても30%の電流差を観測した。今年度は、スピン偏極した電子を強磁性体(鉄)薄膜から半導体(インジウム砒素)へ注入に関し次の結果を得た。(1)鉄薄膜に対し垂直方向に磁化した状態でスピン偏極した電子を強磁性体(鉄)薄膜から半導体(インジウム砒素)へ注入することを試みた。順方何バイアスにおいて試料上面から、注入電子とp型基板中のホールとの再結合によるエレクトロルミネッセンスの偏光度を観測した。外部磁場の極性に依存した左右の円偏光が観測された。これより偏極率を見積もると5テネラ付近で約12%のピーク値を示し徐々に減少していくことがわかった。また、円偏光の向きから、注入されているのは、多数スピンであることが判明した。本研究成果の速報については、応用物理学会の欧文誌のExpress Lettersで発表した。(2)半導体基板の磁場に対する影響を確認するため、非磁性薄膜(AI)に対し外部垂直磁場のもとで同様のエレクトロルミネッセンスの偏光度を観測した。その結果、外部磁場に対し強磁性体からの注入のときと逆方向の偏極率を示す結果となった。これは、大きな負の(ランデの)g因子を持つインジウム砒素のバンド構造から予想されるゼーマン効果によって説明できる。これらの背景を考慮すると、強磁性体からインジウム砒素へのスピン注入効率はさらに高い値と見積もられる。(3)さらに基板の影響を詳しく調べるため、金属で覆わないインジウム砒素試料表面にレーザー励起光を照射し、フォトルミネッセンスの偏光特性を調べた。その結果、非磁性薄膜(AI)に対し得られたのと同様の偏極率を示す結果となった。これらを考慮して発光の偏極率を見積もると約18%のピーク値を示すことになりる。

バンド間遷移か自由電子アクセプタ間遷移かによって実際のスピン注入効率は45%から90%まで変わってくる。今後、バンドパスフィルターを使ってさらに詳しく注入効率の同定をする予定である。今年度は、スピン偏極した電子を強磁性体(鉄)薄膜から半導体(インジウム砒素)へ注入に関し、トンネル障壁なしでも高効率のスピン注入が可能であり、室温においてもスピントランジスタ動作をすることを確認した。以下にその概略を示す。(1)面垂方向に磁化した状態でのエレクトロルミネッセンスの偏光度の測定および非磁性薄膜(Al)に対し外部垂直磁場のもとで同様のエレクトロルミネッセンスの偏光度の測定、さらに金属で覆わないインジウム砒素試料表面にレーザー励起光を照射し、フォトルミネッセンスの偏光特性を調べた結果約18-20%の発光の偏極率、約36-40%のスピン注入を確認した。これは、スピンインジェクターとしての鉄薄膜内部のスピン偏極率の40-45%に迫るものである。(2)2次イオン質量スペクトル解析(SIMS)および透過型断面電子顕微鏡観察(TEM)観察により強磁性体/半導体界面反応の鉄薄膜成長基板温度依存性について調べた。その結果、比較的高温の摂氏175度で成長したものに界面における原子の相互拡散が観測され、比較的低温の摂氏23度で成長したもののついては原子の相互拡散は認められなかった。また、原子層レベルで急峻な界面が形成されていた。ダイオード特性および偏光特性は界面状態とに対応しており、低温成長による試料が優れた整流特性および偏光特性さらに高効率スピン注入の結果をもたらした。(3)これまでのスピン注入技術の成果を生かし、高インジウム含有のインジウム・ガリウム砒素3元混晶を歪層チャンネルとする変調ドープトランジスタに鉄のソース/ドレイン電極を形成したスピントランジスタ構造を作製した。ゲート電圧によるスピン電流変調が初めて観測された。室温においても30%の電流差を観測した。
抗イモチ病用カスガマイシンの大腸菌による発酵生産と新規ハイブリッド抗生物質の創製

抗稲イモチ病用抗生物質カスガマイシン(KSM)と構造類似のミノサミノマイシン(MSM)の生合成遺伝子群を放線菌より分離した。これらは共通のカスガミン生合成遺伝子群を含み,染色体組込み型ベクターにより異種・異属放線菌に導入し発現させるとKSMとMSMの生産を誘導した。一方, MSM生合成遺伝子群の一部を発現させると未知の抗生物質を生産した。このように,これら遺伝子群を適宜組み合わせ発現させると新たな抗生物質の生産が可能となる。放線菌Streptomyces kasugaensisが生産するイネいもち病用抗生物質カスガマイシン(KSM)の生合成(kas)遺伝子群を再構成し,放線菌・大腸菌でKSM生産を導くことを目標に最少KSM生合成遺伝子(MKB)カセットを構築した。kas遺伝子群の7種の転写単位遺伝子(群)を転写活性化因子KasTによらずに放線菌・大腸菌で恒常的に発現させるため,放線菌・大腸菌で発現可能なTn5のネオマイシン耐性遺伝子(neo)プロモーターに,PCR増幅した7種のkas遺伝子(群)を連結した。7種の増幅断片の両端に付加した制限酵素部位を用いて,転写方向を同一にして直列に連結させて,Xbalで切り出し可能な18kbのMKBカセットを構築した。本カセットを放線菌染色体組込み型ベクターpTYM19のXbal部位に挿入し,放線菌Streptomyces lividansに導入した形質転換体はS.kasugaensisに匹敵するKSM生産を行った。しかし,長時間の培養でカセット内の一部が欠失した。一方,MKBカセットを大腸菌用の自律増殖型の高コピーないし低コピーベクター(pUC19,pSTV28)のXbal部位にそれぞれ挿入して大腸菌JM109に導入した。大腸菌はKSM前駆物質のmyo-イノシトール(MI)を生合成しないため,これら導入株をMl添加の培養培地にて,種々の条件で検討したがKSM生産は見られなかった。そこで,放線菌Streptomyces avermitilisよりMl同化系に必須なMl-1リン酸シンターゼ遺伝子ino1をクローン化してneoプロモーターに連結したino1発現カセットを,MKBカセットと共にJM109株に導入したが,これらの導入株においてもKSM生産は見られなかった。このように,今回構築したMKBカセットは異種放線菌では有意にKSM生産を導くことが判った。【1】放線菌・大腸菌で恒常的にカスガマイシン(KSM)生産を導く生合成遺伝子カセットの構築Streptomyces kasugaensis由来のKSM生合成(kas)遺伝子クラスターを用いて,各kas遺伝子の上流に高効率のRBSを付加し,さらにKSM推定生合成経路に従って4種のモジュールに再編成した。さらに4種のモジュールを大腸菌・放線菌で高活性を示すプロモーターPdbfBまたはPneoに連結した。一方,KSM構成糖のmyo-イノシトールの生合成遺伝子inolをS.avermitilisよりクローン化して,Pneoによる強制発現ユニットを構築した。このようにして作製した4種のkas遺伝子群モジュールとinol発現ユニットについて,これらのプロモーターのPdbfBないしPneoが同方向に多重連結しないように配置して連結したKSM生合成遺伝子カセットを構築した。しかし,本カセットで形質転換した大腸菌およびS.lividansはいずれもKSMを生産せず,機能未知としてモジュールから除外したkasBないしkasOがKSM生合成に関与していることが示唆された。【2】ミノサミノマイシン(MSM)とKSMとのハイブリッド物質の生産MSMはKSMの構造類似体で,Mycobacterium smegmatisに抗菌活性を示す抗生物質である。MSMとKSMのハイブリッド物質の生産をめざし,異種放線菌でKSM生合成を導くKSM生合成プラスミド(平成20年度に構築)をMSM生産菌Streptomyces sp.MA514-A1の染色体へ導入した。その結果,導入株はPseudomonas fluorescensのKSM高度感受性変異株およびM.smegmatisの2菌株に顕著な抗菌活性を示す物質を生産した。一方,導入株の培養液のHPLC分析からはKSMは検出されなかった。現在,抗菌活性の原因物質について,培養液の機器分析により解析を進めている。【3】MSM生合成遺伝子群のクローニングMSM生合成遺伝子クラスターのクローン化をめざし,MSM生産菌MA514-A1株のゲノムより,kasR(S.kasugaensisのカスガミン生合成遺伝子)およびendP(S.fungicidicusのenduracididine生合成遺伝子)の相同遺伝子の一部をクローン化して,これらの塩基配列を基にPCRプライマーを設計した。MboI部分消化物(約40kb)よりなるMA514-A1株のコスミドゲノムライブラリーに対してこれらプライマーを用いてcolony-

direct PCRを行い,kasRおよびendP相同領域の両方を含む約31および38kbの2種のクローン化DNA断片を得た。(2)KSMとの構造類似物質で、Streptomyces sp.MA514-A1が生産する抗生物質ミノサミノマイシン(MSM)の生合成遺伝子クラスター(平成21年度にクローン化)について解析を行った。その結果、約32kb領域に21遺伝子群(msmAmsmU)が存在し、msmAmsmHはカスガミンとイノサミンのアミノ糖鎖部分、msmJmsmUはenduracididine側鎖の生合成に関与していると推定された。一方、これら遺伝子群の転写活性化推定遺伝子は見出されなかった。(3)KSMとMSMとのハイブリッド物質を生産誘導するため、両物質の生合成遺伝子クラスターを、異種遺伝子発現用のStreptomyces lividansTK21株の染色体に組込んだ多重導入株を作成した。本株は、KSMとMSMを同時に生産したが、目的のハイブリッド物質は検出できなかった。(4)MSM生合成遺伝子クラスターのアミノ糖鎖生合成推定遺伝子群(msmAmsmH)、enduracididine生合成推定遺伝子群のmsmOmsmUならびにmsmSmsmUの3領域をそれぞれS.lividansTK21株の染色体に組込んだ。いずれの導入株も、Pseudomonas fluorescensに対する抗菌物質を生産した。これらの構造に関しては検討中である。
中世散文(説話・随筆の言語、出典の研究と、それを踏まえた作品の総合的分析。

今年度は、中世の散文(説話・随筆)に研究対象を求め、資料収集と、コンピュータ等を用いた資料分析のための基礎的な考察、さらには、中世散文総体の文学史的位置づけについて考えるための諸種の理論的考察の準備を試みた。1、資料収集について。東京の各文庫を中心に(宮内庁書陵部、東京大学、国立公文書宮内閣文庫、国立国文学研究資料館、名古屋大学、名古屋市立鶴舞図書館、東北大学狩野文庫ほか)、説話集を中心とする中世散文、および、それらに影響をあたえた和漢籍などについて、資料調査、及び紙焼き写真資料等の入手に努めた。2、コンピュータを用いた資料分析について。資料調査において、常に、研究費により購入したノート型コンピュータを携帯し、調査結果を入力した。また、通信機能を用いて、外部のデータベース(国文学研究資料館オンラインデータベース他)に接続し、日本文学についての諸種のデータ、就中、文献所在・文献目録等についてダウンロードして、今後のデータベース構築の一助とした。3、作品論的な、文学史上の位置づけについて。これまでの私の研究の蓄積の集成を中心に、今年度の科学研究費補助金による調査分析の一端をも踏まえ、『岩波講座日本文学史第5巻一三・一四世紀の文学』において、「説話文学と説話の時代」を執筆した。そこでは、中世散文総体を論じる一つの方向として、説話を一つの窓として、中世文学史の一隅をかいま見、また、その説話が生まれでる、契機と場の問題を考えた。今後は、その方向を突き詰め、中世散文、ひいては中世文学史総体の読み換えを試みたい。
直線型,ジグザグ型,及び樹状フタロシアニン集積錯体の創出

フタロシアニンの4つのベンゼン環のうち、ひとつのベンゼンのパラ位に脱離基であるトリフレート基を2つ導入し、パラまたはメタジアセチレルベンゼンと反応させ、直鎖状またはジグザグ状のフタロシアニンオリゴマーを合成した。これは混合物であるため、分子ふるいカラムを用いてモノマー、ダイマー、トリマー、テトラマーまで分取した。これらのオリゴマーの吸収スペクトルを測定すると、その構成フタロシアニン数が増す程、Q帯と呼ばれる可視部のバンドがブロード化し、すそを引くようになった。また近紫外部にあるソーレ帯との相対強度も減少した。この事はフタロシアニンをπ共役系で結ぶ事により、相互作用が増すことを示しており、いままで報告された共役していない分子で結ばれたオリゴマーとは異なった性格を有する分子である事が判明した。またパラ位で結ばれたオリゴマーとメタ位で結ばれたオリゴマーでは、吸収スペクトルの変化の度合から、相互作用の大きさは前者の方が大きい事が予想できた。樹状フタロシアニンオリゴマーはベンゼンに120度の角度でアセチレン単位を結合させ。それと上記トリフレート置換フタロシアニンの反応を試みたが、反応物からの精製にまでは至らなかった。生成物にはフタロシアニンの単量体、120度の角度をなした2量体、そして目的物である3量体の樹状化合物が含まれるが、ベンゼンという小さな分子に、その8倍もの分子量の分子を結合させるため、またその数が3つであるため、目的物の収量が少なかったものと思われる。しかし、120度の角度を維持するにはベンゼンの使用が最適であるため、ベンゼンに結合させる3本のアセチレンの枝の長さを約3倍に伸ばし、反応点があまり隣接せず、立体障害による目的物の収率低下を引き起こさない様、分子のデザインを行ったところまで進展した。
キリスト教文書による近代中国華南沿海地区の地域史的研究

研究課題については、今年度はわずかに次の作業を行うにとどまった。この地域の布教では、客家と深い関係をもったことが一つの特徴となっている。いま一つの研究テーマである海陸豊地域へも、客家地域を経由して、つまり私の予想に反して南の海からではなく、北の山地から入り、南にむかって布教を進めている。(2)the Presbyterian Church of Englandの文書を若干分類し、どの部分から整理をはじめるべきか、見当をつけた。以上研究課題については、今年度はわずかに次の作業を行うにとどまった。以上
肝臓癌の発症に関連する遺伝子のクローニングと肝癌病態検査への応用

肝細胞癌は日本の男性のガンによる死亡原因の第3位である。近年血清AFPの低値例の割合が増加しておりその診断的意義が低下している。また、積極的に結節性病変の生検が行われているが、病理組織学的に前癌病変との鑑別が非常に困難な例がある。さらに、肝細胞癌の分化度、悪性度を表現、鑑別しうる良いマーカーもないなどの問題が生じている。そこで本研究では、肝癌の血清診断、前癌病変の鑑別、悪性度の判定に有用なマーカー遺伝子の同定を目的とした。1.cDNAサブトラクション法により、ステージ2の肝癌組織で正常肝組織に比較して発現の亢進しているクローンを25種得た。得られたクローンの1つのDNA塩基配列を決定したところS17RPであった。そこで臨床・病理所見との関連を解析した結果、肝細胞癌では有意に発現が亢進していた。しかし、癌のステージ、病理所見、患者の予後とは相関が認められなかった。残り24種のクローンについて腫瘍マーカーとしての意義を解析中である。2.肝部分切除後に発現の亢進することを見いだしたチロシン脱リン酸化酵素(PTP)のうち4種、PTP-RL6,PTP-RL8,PTP-RL9,PTP-RL10について、10組の肝癌組織・正常組織のRNAに対するNorthern解析を行ったが、両者の間で発現に差を認めなかった。3.我々の開発した定量的PCR法をヒト子宮内膜細胞の培養系に応用し、微量の検体でホルモンレセプター発現の僅かの変動を検出した。しかし操作が繁雑であるため、新しい原理に基づき操作が簡単で多量検体に対応できるAmpliSensorアッセイ法の応用を試みた結果、同様に使用可能であることがわかった。