hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温太陽集熱による新型ソーラーガス化反応器の開発

スケールアップに当たり,コールドモデル試験機を製作し,流動媒体/蓄熱媒体/熱伝導媒体の粒子の流動挙動をガス流通条件や反応器内の圧力変動などを解析した。ドラフト管の流動粒子に与える影響を調査し,分散板のガス透過性能を制御する新規分散板の設計に成功した。これにより,スケールアップ反応器においてドラフト管なしで内循環流動を行える反応器構造を見出した。3)反応器の集光照射試験については,中・大型流動層ガス化反応器をそれぞれ製作し,中型反応器については新潟大の30kW太陽炉シミュレータによる擬似太陽集光による集光照射試験を行った。また,大型反応器については宮崎大所有のビームダウン型集光太陽炉による照射試験を行った。新規流動媒体を採用することで1000°C程度の高温太陽熱が継続的に達成できることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。高温太陽熱26年度が最終年度であるため、記入しない。ビームダウン太陽集光システムの性能評価を行った結果、反射鏡であるヘリオスタットの追尾不良や二次反射鏡の一部の不具合が見つかり,修理および再調整が必要であることが分かったため。5kWth級内循環流動層式ソーラーガス化反応器の開発・性能試験を通じて、酸化物粒子を流動媒体として用いる新たな流動層式ソーラーガス化反応器およびソーラーガス化法を開発した。この新規技術により、ガス化速度が大幅に向上することを実験的に明らかにした。この成果をもとに、30kW中型ガス化反応器を設計・製作し、酸化物粒子の流動媒体による流動層試験を実施した。また、宮崎大学に整備したビームダウン太陽集光システムの集光性能をゴードン型熱流束計などにより測定し、ソーラーガス化反応器のソーラー実証試験の準備進めており、集光照射試験を行える実験環境が整いつつある。集光システムの設計者の三鷹光器(株)と協議し,追尾調整および反射鏡の交換等の措置を既に講じている。5-30kW小中型ガス化反応器について、新潟大学の太陽集光シミュレーターによる照射試験を行う予定である。また、ビームダウン太陽集光システムにおける反応試験に向けて、ガス化反応器の流動粒子および反応粒子の可視化を行えるコールドモデルを活用して、必要に応じてガス化反応器の改良を進める。また、ビームダウン太陽集光システムについて、ソーラーガス化試験に必要な2次集光器をガス化反応器に合わせて調整し、50-100kWth級大型反応器によるソーラーガス化試験を実施する予定である。ビームダウン太陽集光システムの再調整および部品交換の必要があったため,次年度は太陽集光シミュレーターによるガス化試験と並行して,ビームダウン太陽集光システムによる集熱・集光試験を進める。平成25年度の研究により、酸化物粒子を流動媒体として用いることでガス化速度が大きく向上することを新たに見出した。この成果は、酸化物粒子が流動媒体として機能するだけでなく、反応器内で進行するガス化反応の蓄熱媒体としても作用したことを示唆している。よって、平成26年度は、酸化物粒子の蓄熱性能について調査する必要が新たに生じた。また、平成26年度には流動層式ソーラーガス化
自動運転における運転権限移譲のための情報提示方式

本研究は,自動運転普及期においては,限定的な場合のみ自動運転となり,一部手動運転が優先される状況が発生すると想定される場合において,権限移譲のための情報提示方式に関するものである.自動運転普及期に期待どおりの渋滞削減や,CO2削減,あるいは事故の削減どころか逆に自動運転を原因とした事故が起こるだけでも自動運転の普及の妨げになりかねない.そこで,権限移譲に着目するとタイミングなどが重要となる.そのためには,ドライバ,自動車,道路といったコンテキストが重要なポイントになる.手動運転に切り替わるコンテキストは,すべてのコンテキストが同時に切り替わることは少なく,徐々に一部のコンテキストが切り替わると考えられる.平成28年度にコンテキストの中でも最も重要なコンテキストである位置情報に関して追及し,人間の意識の中の地図である認知地図の構成過程に着目し,ドライバ視点のランドマークを中心として,走行回数などに応じてコンテキストが変わることまで判明していた.平成29年度は車両ととりまくコンテキストを網羅的にリストアップし,これをカテゴリ別に分類し,イベントに応じて状況が変わる状態遷移表を作成した.この状態遷移表に状態に応じた危険度を定義した.しかし,実際の危険度はそれぞれの状況に応じて,危険イベントが起きた場合にいかに反応するかと言っても過言ではない.そのため,危険度を決定するための基礎実験をドライビングシミュレータで実施し,危険度の基礎的な評価データを取得した.平成30年度は,さらに危険度とドライバの運転時の操作の関係を分析し,運転挙動から危険性を調べ,前方車両とブレーキの関係を分析した.特に,眞に疲れていることを脳内の血流と比較することで確認できた,危険性が判明した際の注意喚起に関して基礎的な実験まで完了した.自動運転から手動運転に権限を委譲する場合は,車両をとりまくコンテキストに依存するケースが多い.位置コンテキストだけでなく,多くのコンテキストをリストアップし.特に,運転手,車両,道路,周辺状況といったそれぞれのコンテキストを網羅的にリストアップしていた.車両は走行中の状態にも複数あり,それぞれの速度などに応じて危険度が違うことも想定した.さらに,そういった状態で,危険度が違うと,ドライバの反応速度が違うことも示した.多くの場合,危険があった場合にはブレーキをかけて停止するため,危険イベントに反応して正しくブレーキを掛けられるかが問題である.急ブレーキの場合は制動距離よりも,ブレーキをかけてる時間が問題となる.反応速度が遅ければ遅いほブレーキをかける時間は短くなる.そこで,反応時間とブレーキの強度の双方を用いて評価し,評価指標として利用できることを示していた,本年度は,この関係とドライバの状態を脳内の血流を見ることによに,真の状況との関係の分析をおこない,反応時間とドライバの眞の疲れなどの関係の分析を行うとともに,関係の分析ができている.平成31年度は前年度に分析したドライバの挙動と真の疲れの状況との関係を分析し,情報提示の基礎実験まで終えた.今年度は,自動運転からの権限移譲の例としてレベル3の自動運転時を想定し,急な自動運転への権限移譲の困難さを想定し,自動運転中にも模擬的手動運転をさせる手法により,ドライバの状態を常に把握し,危険性の高い場合に,情報を提示する手法をすすめていくこととする.本研究は,自動運転普及期においては,限定的な場合のみ自動運転となり,一部手動運転が優先される状況が発生すると想定される場合において,権限移譲のための情報提示方式に関するものである.自動運転普及期に,期待どおりの渋滞削減や,CO2削減,あるいは事故の削減どころか逆に自動運転を原因とした事故が起こるだけでも自動運転の普及の妨げになりかねない.そこで,権限移譲に着目するとタイミングなどが重要となる.そのためには,ドライバ,自動車,道路といったコンテキストが重要なポイントになる.手動運転に切り替わるコンテキストは,すべてのコンテキストが同時に切り替わるこことは少なく,徐々に一部のコンテキストが切り替わってくる.ドライバのコンテキストに応じて適切な情報を提示することにより,手動運転に切り替わりやすいタイミングなどを把握できると考えられる.その中で最も重要なコンテキストは位置の情報である.たとえば,高速道路上か,一般道路上かによって,自動運転かどうかなどがそれだけで決まるといっても過言ではない.このような位置のコンテキストに応じてドライバが必要とする情報が決まるが,その位置をどの程度知っているかといった位置の把握度もコンテキストの一部と言うことができ,その把握度に応じても必要な情報が変わる.この把握度,周辺の状況のコンテキストを合わせることにより,権限移譲のタイミングや権限移譲のための情報提示の方式が決まると考え,シミュレータを利用して各種情報提示方式を比較検討する必要がある.本年度は,その中でも位置のコンテキストに着目して検討を進め,認知地図の構成過程に着目した.ランドマークの重要性がわかり,ドライバ視点のランドマークが有効に作用していることがわかった.今年度は位置の把握度を中心にコンテキストマップとコンテキスト理解モジュールの開発を行い,認知地図の作成を行った.認知地図は心理学の世界で,人が頭の中で周辺の地理的な理解を深める過程に関した概念である.特にこの認知地図の構成過程に着目した.また認知地図を利用してユーザの地点把握度の評価を実写映像を元に行った.

その結果,ランドマークが重要であることがわかったものの,歩行者視点のランドマークは多数あるが,ドライバ視点のランドマークが明確化されていないことがわかった.地点把握度は,3段階に分けて,初めての場所,認知図分野におけうるルートマップ的理解段階,サーベイマップ的理解段階と3段階に分けた上で,車両のドライバの通過回数をメッシュ状に区切った道路に度数として加える方法で把握を実装した.速度,進行方向,ランドマークの有無といった加点,減点要素を入れることにより,実装し,実走行映像を見ながらドライバの把握度をアンケート方式で獲得し,評価を実施した.特に評価にあたって,昼夜の違い,進行方向の違いなども意識した動画を作成し,被験者にはあたかも初めての道路を何回か走行したように見せる手法を使って,その認知度を順番を変えた画像を見せるなどして評価した.本研究は,自動運転普及期においては,限定的な場合のみ自動運転となり,一部手動運転が優先される状況が発生すると想定される場合において,権限移譲のための情報提示方式に関するものである.自動運転普及期に期待どおりの渋滞削減や,CO2削減,あるいは事故の削減どころか逆に自動運転を原因とした事故が起こるだけでも自動運転の普及の妨げになりかねない.そこで,権限移譲に着目するとタイミングなどが重要となる.そのためには,ドライバ,自動車,道路といったコンテキストが重要なポイントになる.手動運転に切り替わるコンテキストは,すべてのコンテキストが同時に切り替わることは少なく,徐々に一部のコンテキストが切り替わると考えられる.平成28年度にコンテキストの中でも最も重要なコンテキストである位置情報に関して追及し,人間の意識の中の地図である認知地図の構成過程に着目し,ドライバ視点のランドマークを中心として,走行回数などに応じてコンテキストが変わることまで判明していた.平成29年度は車両ととりまくコンテキストを網羅的にリストアップし,これをカテゴリ別に分類し,イベントに応じて状況が変わる状態遷移表を作成した.この状態遷移表に状態に応じた危険度を定義した.しかし,実際の危険度はそれぞれの状況に応じて,危険イベントが起きた場合にいかに反応するかと言っても過言ではない.そのため,危険度を決定するための基礎実験をドライビングシミュレータで実施し,危険度の基礎的な評価データを取得した.自動運転から手動運転に権限を委譲する場合は,車両をとりまくコンテキストに依存するケースが多い.位置コンテキストだけでなく,多くのコンテキストをリストアップすることまでできた.特に,運転手,車両,道路,周辺状況といったそれぞれのコンテキストを網羅的にリストアップした.車両は走行中の状態にも複数あり,それぞれの速度などに応じて危険度が違うことも想定した.さらに,そういった状態で,危険度が違うと,ドライバの反応速度が違うことも示した.多くの場合,危険があった場合にはブレーキをかけて停止するため,危険イベントに反応して正しくブレーキを掛けられるかが問題である.急ブレーキの場合は制動距離よりも,ブレーキをかけてる時間が問題となる.反応速度が遅ければ遅いほどブレーキをかける時間は短くなる.そこで,反応時間とブレーキの強度の双方を用いて評価し,評価指標として利用できることを示した.
樹木年輪の酸素同位体比を用いた ミャンマーにおける古気候変動の復元

≪1≫年代モデルの構築:ミャンマー産チーク試料6個体のうち3個体について年輪幅を計測し、伐採年月を考慮し、近隣の標準年輪年代曲線と比較することにより、生育期間を検討した。その結果、3個体の各々に9597個の年輪が観察でき、1906年から20012003年まで生育したと推定できた。さらに、年輪幅と降水量の時系列データを相関解析したところ、年輪幅と雨季降水量に有意な正相関を確認できた。これは、ミャンマー北部の先行研究(D'Arrigo et al., 2011)と整合的で、本研究地域であるミャンマー中部でも年輪幅は雨季降水量の指標として有用であると言える。≪2≫古気候指標としての評価:上記のミャンマー産チーク試料3個体について、化学処理により年輪セルロースを抽出・精製し、酸素同位体比(δ18O)を分析した。3個体の過去約100年間にわたる酸素同位体比は21 27‰の範囲で変動し、その時系列は2つのパターンに分かれた。2個体はともに酸素同位体比の個体間相関が良いが、降水量との相関を示さなかった。これらの試料では欠損輪を見落とした可能性もあり、年代モデルの再確認を進めている。一方で、残りの1個体の酸素同位体比については雨季降水量と有意な負の相関を示した。この結果は、インドネシア・ジャワ島のチークの先行研究(Schollaen et al., 2013; Hisamochi et al., 2018)と整合的であった。本研究地域のミャンマーにおいても、チークの酸素同位体比は雨季降水量の代替指標となる可能性があり、今後、その信頼性を慎重に評価していく必要がある。研究計画の予定通りに進み、ミャンマー産チーク試料3個体について年輪幅とセルロース酸素同位体比を計測することにより、≪1≫年代モデルの構築をし、≪2≫古気候指標としての評価を行うことができたため。ミャンマー産チーク試料6個体のうち、残り3個体についても年輪幅と同位体比の分析を進める。ミャンマーの年輪データを蓄積していくとともに、その同位体比の数値モデル化にも取り組むことにより、年代モデルを再検討し、さらに樹木年輪が気候を記録するプロセスについて詳細に理解していきたい。加えて、初年度に得られたデータを国内学会や国際学会で公表し、年輪気候学的な議論を深める。(理由)実験補助をお願いして謝金を支払う予定でいたが、大学院での研究の一端として研究補助を行ってくれる院生がいたので、次年度の研究費として使用を延期することとした。(使用計画)樹木年輪試料を分析するために必要な薬品や実験消耗品の購入に使用する。また年輪試料の観察など実験に時間を要する作業については実験補助者を依頼し、謝金を支払う。研究成果を国際学会および国内学会にて公表するために旅費を使用する。
密度行列繰り込み群法の拡張による2次元量子多体系の解析

低次元フラストレート量子多体系を高精度で解析可能な数値計算手法の開発を行った。量子状態がどれくらい複雑であるかを表す指標であり、かつ、数値計算効率を支配する要素であるエンタングルメントについて調べ、系のエネルギースケールを空間変調させることでエンタングルメントの振舞いを制御しうることを明らかにした。また、低次元フラストレート量子スピン系の解析を行い、スピン多極子相など新しいタイプの量子秩序状態の出現を予言する結果を得た。本年度の研究では、Multi-scale Entanglement Renormalisation Ansatz(MERA)法のアルゴリズム開発を行った。自身で作成したソースコードを用いて、いくつかの格子上の小規模量子スピン系に対する数値計算を実施することで、MERA法で採用されている変分波動関数(MERAネットワーク)が、密度行列繰り込み群(DMRG)法で用いられている行列積型波動関数に比べ、少ない状態数で格段に精度よく、系の基底状態波動関数を再現できることを確かめた。しかし、実際の変分計算を行うには、波動関数の最適化を行う計算の安定的な実行が難しいため、量子アニーリング等の手法を援用した新たな最適化アルゴリズムの開発に取り組み、現在もその改良を行っている。また、本研究課題の研究対象である、2次元フラストレート量子スピン系の関連モデルである、フラストレート量子スピン梯子系に対する研究も行った。具体的なモデルとしては、2次元J1-J2モデルの一部を切り取った系に対応する、対角スピン間交換相互作用を含んだ2本鎖梯子系についての研究を行い、この系では、これまでに知られていたrung-singlet相、Haldane相の間に、新奇な中間相として、並進対称性が自発的に破れたColumnar-dimer相が実現されることを明らかにした。本結果は2次元J1-J2モデルにおける新奇量子液体相の出現を示唆するものであり、現在、この結果を基点として、2本鎖梯子系から2次元系への格子形状変化に伴う特性変化を追跡することで、2次元系の特性解明を目指した研究を行っている。二次元フラストレート量子スピン系への適用に向けたMultiscale Entanglement Renormalization Ansatz(MERA)法のコード開発とアルゴリズム改良を行った。また、二次元フラストレート系の準一次元対応系としてのジグザグ梯子量子スピン系の研究を行った。特に後者においては、朝永=Luttinger流体パラメータの相互作用パラメータおよび磁場への依存性などを明らかにすることで、系を記述する定量的低エネルギー有効理論を構築するなどの成果を得た。これらの結果は、二次元フラストレート系の数値解析を行うに当たって基礎となる知見を与えるものであり、今後の研究の発展に資するものと言える。さらに、量子スピン系の基底状態におけるエンタングルメント・エントロピーについて調べ、モデルハミルトニアンのエネルギースケールを空間的に変調させることで、エンタングルメント・エントロピーの振る舞いを劇的に変化させることができることを示した。特に、臨界状態にある一次元量子スピン系においては、系のエネルギースケールを正弦関数の二乗で表される関数に従って変調させることで、解放端条件下にある系の基底状態を、周期境界条件下の系の基底状態と一致させることができることを発見した。エンタングルメント・エントロピーの振る舞いは、系の次元性および数値計算に必要な計算量と密接に関係しているため、エンタングルメント・エントロピーの制御可能性を示した本研究の結果は、本課題の研究対象である高次元フラストレート量子多体系に対する数値計算法の開発に大きく寄与するものと期待される。低次元量子スピン系・フェルミオン系の低エネルギー状態の特性についての研究を行い、特に、量子多体系の数値計算において、計算の精度、効率を支配する重要な因子であるエンタングルメント・エントロピーの振舞いについて調べた。我々はこれまでの研究により、一次元量子臨界系(基底状態上にエネルギーギャップのない系)に対して、モデルハミルトニアンに含まれる各種ホッピング・相互作用パラメーターを正弦関数の二乗で表される関数に従って空間変調させることで、エンタングルメント・エントロピーの振舞いを含む基底状態波動関数の特性を劇的に変化させることができることを明らかにしている。我々は本年度の研究において、このサイン二乗関数を用いたエネルギースケール空間変調が機能するメカニズムを明らかにし、このエネルギースケール変調が、一次元系に限らず、二次元以上の量子臨界系においても、基底状態特性の劇的な変化を実現することを確かめた。この結果は、フラストレーションを持たない単純正方格子系のみならず、二次元異方的三角格子系や対角ホッピングを持つJ1-J2模型などのフラストレート系にも適用されるため、格子形状によらず一般の量子臨界系に対してエネルギースケール変調によるエンタングルメント制御が可能であることを示している。この発見は、低次元強相関電子系・量子スピン系の研究に有効な数値解析スキームの開発に、エネルギースケール変調の利用という新たな視点を加えるものとして意義深い結果と言える。また、二次元異方的三角格子系の準一次元対応系であるジグザグ梯子量子スピン系に対して密度行列繰り込み群法と場の理論的手法を用いた解析を行った。この系で実現される新奇量子相であるスピン多極子相における様々な観測可能量の低温特性を明らかにした。
位置制御型アクティブレストによる高能率高精度円筒研削に関する研究

本研究の目的は,とくに剛性の低い細長工作物の円筒研削において研削能率・研削精度を低下させる原因となっている,研削力による工作物のたわみ,びびり振動、断続研削現象などを抑制するために、新しく考案した、いずれの半径方向にも工作物支持剛性が高く,しかも,常に工作物が無歪みの状態(研削前の工作物本来の姿)で回転できるように支持する位置制御型アクティブレストを設計・試作し,これを研削実験に用いて,その性能を明らかにすることであった。今までの研究経過と得られた成果は次の通りである。(1)研究の準備段階として,圧電素子をアクチュエータとする簡易型の同種アクティブレストを設計・試作した。(2)この簡易型アクティブレストを,円筒研削盤に登載し,空研削実験において作動原理の実現可能性を確認した。すなわち,空転時の工作物の回転振れと工作物把時空転時の回転振れとを精度1μm以内にすることができた。(3)この制御結果は,プランジ研削(テーブル停止)およびトラバース研削(テーブル往復)の両モードで,ほぼ同じであった。(4)ついで,研削実験を行い,アクティブレストの有効性を検討した。とくに,工作物回転速度が100rpm以下の低速域では,制御性能が良好で,びびり振動や断続研削現象が生じなかった。また,研削精度の真円度,円筒度もほぼ数μm以内であった。(5)しかし、工作物回転速度が100rpm以上の高速域では,制御性能が劣化し,研削精度が510μmになるものがあった。この原因は,主に,制御周期が15msと比較的長いこと,およびアクティブレストの応答性が低かったためと思われる。(6)そこで,制御周期を短縮するため,DSPを導入することにした。また、アクチュエータとして,当初,サーボモータ駆動によるサーボアクチュエータの使用を計画していたが,応答性の点では,圧電素子の方が優れており、したがって,これを用いた簡易型アクティブレストを引き続き使用することにした。
看護ケア支援のための医用画像診断システムの開発

本研究では、看護ケアを支援する画像診断システムの開発を行った。具体的には、X線画像やCT、MRI画像の経時的な変化を定量的に評価してわかりやすく表示する方法の開発や、医療用チューブの位置確認および、手術用ガーゼの残存確認を支援する画像処理法の開発、画像解剖を自動認識するシステムの開発を行った。本研究成果により、画像情報を有効に活用することで、より精度の高い看護診断に繋がり、患者ケアの質の向上が期待できる。平成25年度は、1.画像データの収集、2.画像データベースの構築、3.画像処理システムの開発を行った。1.画像データの収集では、胸部と腹部のX線画像やCT画像を中心に予定していた症例の収集を完了した。2.画像データベースの構築では、収集した画像に対して、臓器やデバイスの領域抽出を行い解剖名の入力作業を行った。3.画像処理システムの開発では、次のシステムを開発した。I.解剖名の表示システムでは、予め抽出処理した臓器のラベル画像と入力画像の位置関係から臓器名を表示するシステムを開発した。現状で臓器の認識精度は、従来の研究で報告されている解剖アトラスを用いた方法に比べて、大きな改善が見られないことから、従来法との相違点や有効性を明確に示すために、書籍の解剖図とリンクさせるなどの改良を加える必要がある。II.病変の経時変化を定量的に示すシステムでは、画像の位置合わせを行った過去画像と現在画像の差分をとることで、経時変化量を定量的に示す方法を開発した。III.画像表示の自動調整システムについては、画像のヒストグラムから得られる情報と、画像中の位置情報を基に自動階調調整を行う方法を開発した。IV.デバイスの強調表示システムでは、胸部X線画像を対象に気管挿管チューブや、中心静脈栄養カテーテル、胃チューブなどの先端位置の確認を支援する画像処理法を開発した。本手法は、手術後の体内のガーゼ残存確認などにも、有効に機能することが期待できる。Vその他として、頭部CT画像を対象に左右差を評価する手法の予備実験を行った。撮影後の処理を改良することで、従来の論文で報告されている手法よりも大きな改善が期待できる結果が得られている。研究期間全体を通じて実施した研究の成果としては、I. CT画像を対象に、画像を表示した際に注目する位置の解剖名を表示するシステムの開発、II.胸部X線画像を対象に病変の経時変化を定量的に示す経時差分画像の定量的カラー表示法の開発、III.複数画像の比較読影のための画像表示自動調整システムの開発、IV.胸部X線画像を対象に胃管、中心静脈カテーテル、手術用ガーゼの強調表示システムの開発、V.頭部CT画像を対象に画像の左右差を評価するシステムの開発を行った。平成26年度は、1.前年度に開発した画像処理システムの改良と、2.性能評価実験、3.研究成果の発表と論文執筆を行った。1.画像処理システムの改良は、次の内容について取り組んだ。I.解剖名の表示システムでは、認識性能を向上させるために人工ニューラルネットワークの深層学習による認識システムを採用した。II.病変の経時変化を定量的に示すシステムについては、2次元ヒストグラムを用いた階調補正を行う方法を取り入れることで、位置合わせの精度と経時変化量の定量性の向上を実現した。III.画像表示の自動調整システムについても、2次元ヒストグラムのRadon変換により線形の階調補正を行う方法に改良した。IV.デバイスの強調表示システムについては、バンドパスフィルタ処理を採用し、強調する周波数帯域のパラメータを最適化した。V.画像の左右差を評価するシステムについては、頭部CT画像の基準面を自動検出して幾何学的な位置補正を行った後、左右差を定量評価する方法を開発した。2.性能評価実験は、画像処理システムの性能評価に加えて、医師と看護師、診療放射線技師を対象に画像の観察者実験とアンケート調査を実施した。3.研究成果の発表と論文執筆については、研究成果の一部を学会で発表した。残りも現在演題申請中である。また、論文についても投稿中である。医用画像処理平成25年度は、当初予定した研究計画を概ね順調に達成できた。1.画像データの収集では、予定していた症例の収集を完了した。2.画像データベースの構築では、臓器とデバイスの領域抽出作業および、解剖名の入力作業を完了した。3.画像処理システムの開発では、I.解剖名の表示システム、II.病変の経時変化を定量的に示すシステム、III.画像表示の自動調整システム、IV.デバイスの強調表示システム、V画像の左右差を評価するシステムを開発した。Iについては、当初想定していたほどの臓器の認識精度が得られず、従来法と比べても大きな改善は見られていない。Iについては、従来法との相違点や有効性を明確に示すために、書籍の解剖図とリンクさせるなどの新たな改善策を検討する必要がある。Vについては、当初の計画にはなかったが、予備実験を行った結果良好な結果が得られているため、本研究の一部として加えることとした。平成26年度は、本研究で開発したシステムの性能評価実験を中心に行う。

I.解剖名の表示システムについては、書籍の解剖図とリンクさせるなどの新たな改善策を講じた後、臓器の認識率(正答率)を評価する。II.病変の経時変化を定量的に示すシステムについては、画像の位置合わせの精度と経時変化の計測精度を評価する。III.画像表示の自動調整システムでは、画像表示の自動調整の精度を評価する。IV.デバイスの強調表示システムについてはデバイスの検出率を評価する。Vでは、頭部CT画像を対象に左右差を評価する評価するシステムを開発し性能評価を行う。さらに、看護師によるシステムの試用実験と有効性の評価として、臨床現場で実際に勤務する看護師にシステムの試用実験に参加してもらい、本研究の有効性について、診断能の変化と操作時間を定量的に評価する。また、アンケートによる定性的な評価も行う。当初予定していた購入備品の価格と構成が変わったため残金が生じた。次年度は次年度使用額を合わせて、学会発表のための旅費と論文投稿料等に充てる。
対人関係が発話スタイルの韻律に与える影響の解明

対面コミュニケーションにおいて発話の韻律は何らかの対人関係を反映し,状況に応じた発話スタイルと関連している。本研究は,人型ロボットを用いて外見や話し方などの条件を統制した対話実験を行う。対話相手によって話し方が変化するかどうか,また,どのように変化するかを検討するため,被験者が2体の異なる人型ロボットと対話する実験を行った。被験者のスピーチデータから韻律特徴を抽出し,対話相手による個人内変動の分析を行った。笑い声についても分析を行った。分析の結果,対話相手によって発話速度と基本周波数および笑いの生起数が有意に異なることが明らかとなった。本年度は本科研採択前から収録していた対話データを対象に予備的な分析を行った後,新たに対話収録を実施すると共にそのデータ整備や分析を中心に行なった。いずれの分析結果も平成27年度の日本音響学会(秋季と春季)で発表済みである。予備的な分析では,異なる外見を持つアンドロイド・ロボットと対話した被験者の音声から相槌「はい」を取り出し,対話相手の相違が韻律にどのような影響を与えているのかについて分析を行った。持続時間と基本周波数の変動に注目して音響分析を行った結果,「はい」の持続時間には有意差が現われたものの,基本周波数については両者に差が見られなかった。予備的な分析によって,局所的ではあるがアンドロイドとの対話においても対人要素が対話韻律に影響を与えていることが示された。一方で,被験者数が男女各2名と少なく,且つ,被験者は1体のアンドロイドとしか対話していないため個人内での発話スタイルの切り替えという側面からの分析が行えないという問題が残った。そのため,新たに男女各5名の大学生を被験者として,全ての被験者が2体のアンドロイドとの対話(1015分)を個別に2回行うような対話実験を行った。当分析では,相槌「はい」を対話冒頭の3分とそれ以降に分ることで,対話開始時に共通にみられる緊張状態とアンドロイドの外見がもたらす対人的な緊張状態を分け,持続時間について分散分析を行った。その結果,アンドロイドの相違でのみ持続時間に有意差が現われた。このことから,被験者はアンドロイドの外見から対人印象を形成し,それに適した発話スタイルを使い分けていることが明らかとなった。以上,本年度の研究によって,当科研の課題である「対話相手との関係性が発話の韻律に与える影響」の一端について実証的に示すことができた。当初の計画では,より多くの被験者を対象に新たに対話収録を行う予定であった。しかし,本年度に収録したデータの整備(書き起こし,発話区間の同定,ラベリング等)に想定以上の時間がかかってしまい,追加の実験を行うことが出来なかった。また,対話に際してアンドロイド間で話題を統制したものの,インタビューのようなやりとりになることが多く,想定よりも被験者の発話バリエーションが抑えられてしまった。そのため,感動詞や終助詞を対象に思うように分析できなかった点も,進捗が遅れた理由として挙げられる。しかし,試行錯誤しながらもデータ整備におけるノウハウは蓄積できたため,これに関する時間的なコストの問題は以降では発生しないことが予想される。また,この対話収録を踏まえることで,次の収録では被験者とのよりスムースな対話が実現できると思われる。本年度は,人に酷似した2体のアンドロイド・ロボットを用いた対話実験で収録した音声の音響分析を行い,ロボットの外見上の相違がどのように発話韻律に影響を与えるのかについて,印象評価のアンケート結果を交えた分析を行った。被験者は20代の男女6名で,アンドロイド・ロボットの外見は,彼/彼女らの年代と比較して,1体は明らかに目上であり,1体は対等である。分析では,発話速度と基本周波数に加え,対話で生じた笑いの頻度について検討した。分析の結果,被験者と対等な外見を持つアンドロイド・ロボットとの対話において,目上の外見を持つものとの対話と比較して,被験者の発話速度(mora/sec)は速く,全フレーズの基本周波数中央値(semitone)は高く,笑いの頻度(笑った回数)は多かった。これら全ての指標において,有意差が確認された。また,笑い声における基本周波数中央値においても,対等な外見を持つロボットとの対話の方が,目上の外見をもつものよりも高かった。対話実験のアンケート結果では,多くの被験者が「人と対話しているように感じたか」という質問に,両アンドロイド・ロボットで「はい」と回答していた。今回の実験では,1人の人物がアンドロイド・ロボットを遠隔操作して対話していたが,被験者は不自然さを感じていないようであった。また,アンドロイド・ロボットの年齢について,平均して「対等」では20代,「目上」では40代と回答しており,「対話に際して緊張を感じたか」について,前者では後者よりも緊張を感じなかったという回答が多かった。以上から,アンドロイド・ロボットの年齢からくる外見上の相違が,発話速度・基本周波数・笑いという発話の要素に影響を与えることが明らかとなった。これらの結果は,バーチャル・エージェントを介した音声インタラクションにおいて,「外見」という対人要素が自然性に関与することを実証的に示している。

被験者のスピーチデータから韻律特徴を抽出し,対話相手による個人内変動の分析を行った。笑い声についても分析を行った。分析の結果,対話相手によって発話速度と基本周波数および笑いの生起数が有意に異なることが明らかとなった。今後は新たに追加で対話を収録しデータを増やすと共に,対話に関する先行研究の知見を踏まえつつ,より広範な視野から発話スタイルの考察を進める予定である。また,次年度が最終年度であるので,この成果がヒューマン・ロボットインタラクション研究のみならず,対話研究にも貢献できるよう,実験的なパラダイムに基づく検証を行う。音声学本年度は物品費と人件費が当初予定よりも少なく済んだため,次年度使用額が発生した。その理由として,対話収録用の機材に所属機関の資産を多く使用することができたことと,研究の進捗がやや遅れているため対話実験が小規模になったことが挙げられる。追加のデータ収録が次年度にずれ込んだため,これを行う予定である。より迅速な研究進展のため,新たに作業補助員を雇用する予定である。これらによって人件費が当初の計画通りになる。また,分析のための各種機材を整備するため,物品費も計画通りに使用される予定である。
化学修飾型多層ナノグラフェンの層内-層間開殻性と光応答機能制御の理論化学的研究

本年度は主に炭素炭素結合形成反応の反応中間体や、グラフェンナノフレークの単分子系および二量体についての電子構造と光学応答特性について研究を行った。局在化ジラジカルであるシクロペンタン-1,3-ジラジカル構造を有する中間体の、化学・電子構造と寿命との相関についての実験的研究が行われており、C2位置換基Xの導入により、一重項ジラジカル中間体の速度論的安定性が増大することが明らかになっている。この結果は、この化合物の基底状態の開殻性が置換基により制御されることを示している。この電子構造-光学応答特性の相関関係を量子化学計算により検討した結果、置換基XがOHやFといった、長寿命化を導く置換基の導入により開殻性が中程度となること、その結果として三次非線形光学(NLO)特性の著しい増大が得られることが明らかになった。一方で、線形な分極率にはそのような増大は見られなかった。以上の結果より、基本的なジラジカル骨格である1,3-ジラジカル化合物の構造-光学応答特性相関が見出された。以上の結果は、J. Phys. Chem. Aに掲載され、今後の開殻性化学種の電子構造を非線形光学スペクトルにより明らかにするための基礎研究となると期待される。また、モノラジカル種であるフェナレニルラジカルからなるπ-πスタック型一次元集合体についても高精度励起状態計算を実行し、分子間に中間的な結合を有する二量体の二光子スペクトルの第一ピーク値が、縮環共役型のジフェナレニル化合物の第一ピーク値に匹敵する可能性を見出した。これにより原子層化合物の物性の層間距離依存性に関する知見が得られた。本結果については四量体でのさらなる増大の結果と合わせて、日本化学会春季年会にて発表した。また、開殻性を示すキノイダルオリゴチオフェン誘導体についても、化学修飾-電子構造-光応答物性の相関を検討している。本年度は主に原子層化合物創成に重要な炭素炭素結合形成反応の反応中間体や、グラフェンナノフレークの単分子系についての電子構造と光学応答特性について研究を行ったが、翌年度以降検討する予定であるグラフェンナノフレークの二層系についての予備的な結果も得られたため。また、開殻性を持つ化合物への化学修飾に関する基本的な知見も得られた。各種のグラフェンナノフレークへの化学修飾による開殻性電子状態の変化と機能化についての研究を行う。その際、同じ領域内での実験家と協力し、置換基効果などと電子スペクトルや光学応答物性との関係を明らかにする。
種々の天水田生態系条件下での根の可塑性発揮における遺伝子型×環境相互作用

1.フィリピンイネ研究所において、これまでに収集、保存してきた品種・系統に加えて、国際イネ研究所との共同研究において評価してきたOryzaSNPパネルから選抜した数品種、名古屋大学ならびにフィリピンイネ研究所で遺伝解析用に育成してきた系統から選抜した数系統について、Line source sprinkler実験施設において耐旱性の評価を行い、DRS系統の中に有望なものを見出した。それらを親として、遺伝子解析用集団の作成を始めた。2.分枝ならびに深根性に関わる可塑性が異なる品種を用いて、根箱モデル実験において土壌水分ならびに硬度と、側根発育・土層別根系発育をミニライゾトロンも用いて非破壊的に追跡するとともに、深層根系による吸水速度を測定したところ、根の可塑性が吸水を介して機能的に重要な役割を果たしていることを示唆する結果を得ているので、さらに土壌硬度を1.75 g cm-3まで上げ、実験を繰り返したところその再現性を確認した。これらの結果をもとに、土壌硬度×土壌水分の相互作用が根系発達と吸水機能に貢献することを具体的に証明した論文の投稿準備を行い、ほぼ原稿が完成した。3.乾燥や降水のパターンが大きく異なるフィリピン国内の以下の地域で、調査、試験から採取した試料を分析・計測し、データを整理した。その結果、土壌水分の変動は、1)乾季の方が雨季より大きい、2)土壌硬度は深層に向けて増加する傾向がある、3)土壌硬度は土壌水分と交互作用を有する、4)乾物生産における品種/系統間差異は、根長密度における変異と有意な相関を示し、とくに乾季では、より深層の根長密度と強い関係が存在すること、を示した。この結果は、有効土壌水分の存在する土層で根系の可塑性を発揮した品種/系統が、乾物生産を増加させたことを意味している。26年度が最終年度であるため、記入しない。乾燥や降水のパターンが大きく異なるフィリピン国内の以下の地域で、試験を実施した。1)フィリピンイネ研究所本場(ヌエバエシハ州)、2)農家水田(パンガシナン州)、3)農家水田(ヌエバエシハ州)。これらの圃場において、それぞれが所有している品種・系統の耐旱性と根系の機能的役割を評価しようとした。これまでの研究で、分枝ならびに深根性に関わる可塑性が異なることがすでにわかっている品種を用いて、根箱モデル実験において土壌水分ならびに硬度と、側根発育・土層別根系発育を非破壊的に追跡するとともに、深層根系による吸水速度を測定し、可塑性の機能的役割を定量的に示そうとした。IR64とその準同質遺伝子系統であるYTK19とYTK313を、根箱を用いて、湿潤条件と土壌水分変動条件で生育させた。5cmの厚さの人工硬盤層(仮比重1.5gcm^<-3>)を土壌表面下15cmに設け、他は1.25gcm^<-3>とした。湿潤区は含水率を25%に維持し、土壌水分変動区は、湿潤と乾燥の間を変動させた。硬盤層を貫入した根をミニライゾトロンカメラで撮影、解析し、それらの根による吸水はマリオットボトルの原理で測定した。その結果、土壌貫入抵抗値は含水率の低下に伴って増加した。乾燥処理を経た後の再潅水に反応して、YTK313は、YTK191やIR64に比べて硬盤層を貫入した根数が多かった。同様に、硬盤層より下の層からの吸水量も多かった。YTK191やIR64は、湿潤区に比べ土壌水分変動区で乾物重を減少させたが、YTK313は維持した。これらの結果は、根の可塑性は、土壌が乾燥している時ではなく、再潅水によって土壌が湿ったときに発揮され、根は硬盤層を貫入する可能性を強く示唆している。土壌水分変動条件下では、硬盤層を貫入した根は、硬盤層より上の土壌が乾燥しているときに吸水し、乾物生産に貢献すると考えられる。その結果、土壌水分の変動は、1)乾季の方が雨季より大きい、2)土壌硬度は深層に向けて増加する傾向がある、3)土壌硬度は土壌水分と交互作用を有する、

4)乾物生産における品種/系統間差異は、根長密度における変異と有意な相関を示し、とくに乾季では、より深層の根長密度と強い関係が存在すること、を示した。この結果は、有効土壌水分の存在する土層で根系の可塑性を発揮した品種/系統が、乾物生産を増加させたことを意味している。26年度が最終年度であるため、記入しない。圃場試験から得られた試料数が膨大なため、試験終了後の分析や計測と得られたデータの解析に予想以上の多くの労力と時間を費やしている。土壌硬度と土壌水分率の関係についてはこれまでの調査では不明な点が多かったので、データ計測地点を大幅に増やすことによって、より詳細に変動を評価する。また、土壌硬度×土壌水分の相互作用が根系発達と吸水機能に及ぼす影響を定量的に評価するモデル実験を開始し、仮説を証明する結果が得られたので、その実験を繰り返して、再現性を検証しつつ圃場試験の結果とも比較する。以上の結果を総合し、それぞれの栽培地域の条件下で最大生長・収量を保障する形質を有する理想型根系を提案し・関連QTLと環境要因との相互作用を評価することによって、実用性を有した品種育成に向けた今後の研究方向を提示する。
スピン秩序および極性制御による高効率太陽光エネルギー変換

バンドエンジニアリングによる光電変換効率(光吸収帯域)の改善:カチオンサイト(Feサイト)をSiで置換することよる伝導帯レベル制御と、アニオンサイト(酸素サイト)を硫黄(S)で置換することによる価電子レベル制御によりバンド狭帯域化を達成した。また極性結晶層のヘテロ積層による水素発生(水の光分解)の高効率化:ZnO等の極性結晶を活用し、その自発分極およびピエゾ分極による自己バイアス電荷印加効果によるバンドベンディングを活用することで、光触媒機能(水素発生)高効率化を実施した。太陽光エネルギーを有効活用は、エネルギー問題解決の至上命題のひとつとなっている。その中で、p-n接合による従来型太陽電池とは別の視点から、光合成にヒントを得た半導体光電極を用いた湿式太陽光エネルギー変換素子(光触媒、太陽電池/Gratzel-Cell:Nature 1991、理論的変換効率33%)の研究開発が世界中で精力的に進められている。しかし太陽光の約半分を占める近赤外より長波長領域の光を十分に利用できていない問題点の解決が切望されている。本研究では、地球上(地表付近)での資源的豊富指標であるクラーク数が1番の酸素と4番の鉄の化合物(鉄酸化物系)を活用して、人・環境に調和した新規太陽光エネルギー変換システムに挑戦する。汎用型太陽電池であるp-n接合系に留まらず、光合成原理に倣った人工光合成系への拡張を実現するため、鉄酸化物の中でバンドギャップが太陽光の最大エネルギー波長に合致したα-Fe2O3の光電極高機能化を目指す。極性結晶の有する自発分極ンドギャップの狭帯化による近赤外光領域の利用拡張、さらに従来の太陽電池では着目されなかったスピン秩序制御による励起キャリアの長寿命化を実現し、新しい高機能太陽光エネルギー変換素子の創製に挑戦する。1年目して、次の2項目を実施した。(1)バンドエンジニアリングによる光電変換効率(光吸収帯域)の改善:カチオンサイト(Feサイト)置換による伝導帯レベル制御とアニオンサイト(酸素サイト)置換による価電子レベル制御によりバンド狭帯域化。(2)極性結晶層のヘテロ積層による水素発生(水の光分解)の高効率化:ZnO層の極性結晶を活用し、その自発分極およびピエゾ分極による自己バイアス電荷印加効果によるバンドベンディングを活用することで、光触媒機能(水素発生)確認。2年間の研究期間中に(1)ー(3)の3項目の研究実施を計画。1年目のの研究に因り、項目(1)および項目(2)半ばの研究内容を実施済みである。従って、おおむね順調に進展していると判断される。地球上(地表付近)での資源的豊富指標であるクラーク数が1番の酸素と4番の鉄の化合物(鉄酸化物系)を活用して、人・環境に調和した新規太陽光エネルギー変換システムに関する研究を実施した。汎用型太陽電池であるp-n接合系とは異なる研究アプローチとして、光合成原理に倣った人工光合成系への拡張を実現するため、鉄酸化物の中でバンドギャップが太陽光の最大エネルギー波長に合致したα-Fe2O3の光電極高機能化を目指した。極性結晶の有する自発分極バンドギャップの狭帯化による近赤外光領域の利用拡張、さらに従来の太陽電池では着目されなかったスピン秩序制御による励起キャリアの長寿命化を実現し、新しい高機能太陽光エネルギー変換素子を創製した。具体的な実施項目は以下のとおりである。(1)バンドエンジニアリングによる光電変換効率(光吸収帯域)の改善を行った。カチオンサイト(Feサイト)置換による伝導帯レベル制御としてRh置換が極めて有効であること、レアアース以外の元素としてはSiが有効であることを見出した。アニオンサイト(酸素サイト)置換による価電子レベル制御によりバンド狭帯域化に関しては、Sによる部分置換が有効であることを見出した。(2)極性結晶層のヘテロ積層による水素発生(水の光分解)の高効率化を実施した。ZnO等の極性結晶を活用し、その自発分極およびピエゾ分極による自己バイアス電荷を導入し、その自己分極電界の印加効果によるバンドベンディングを活用することで、光触媒機能(水素発生)高効率化を行った。(3)スピン秩序制御による励起長寿命化および光キャリア輸送能の向上については、電子-正孔分離能向上と、励起三重項状態を利用した励起キャリア長寿命化を行った。太陽光エネルギー変換の高効率化に関する研究は現在継続中である。引き続き研究申請を行い、本項目関係の研究は継続していく予定である。1年目には、極性結晶層のヘテロ積層による水素発生(水の光分解)の高効率化において、ZnOの極性結晶を活用したが、今後は他の物質系(極性物質:例えばFeO系層状物質)の自発分極およびピエゾ分極による自己バイアス電荷印加効果によるバンドベンディングを活用することで、さらなる光触媒機能(水素発生)高効率化をめざす。

さらに、スピン秩序制御による励起長寿命化および光キャリア輸送能の向上の項目について、電子-正孔分離能向上と、励起三重項状態を利用した励起キャリア長寿命化による太陽光エネルギー変換の高効率化。機能性材料科学
『ムカッデイマト・アル・アダブ』のモンゴル語・チャガタイ語の語彙的・文法的研究

本研究は、アラブ・ペルシア・チャガタイ・モンゴル4言語対訳の『ムカッディマト・アル・アダブ』におけるモンゴル語とチャガタイ語の言語学的研究であり、以下のことをおこなった。(1)写本のファクシミリ版の作成(2)写本の文献学的な研究(3)モンゴル語語彙データベースの構築(4)モンゴル語とチャガタイ語の言語学的な分析(1)としては、ウズベキスタン共和国科学アカデミー国立アリシェル・ナボイー文学博物館とタシュケント・イスラーム大学の専門家(研究協力者)によるこの文献の解題を付して、A4判1,068ページのファクシミリをカラー印刷で作成した。これにより、多くの研究者がこの文献に含まれる言語データを直接利用することが容易となった。(3)については、延べ語数約27,000のモンゴル語語彙データベースを作成した。これには、各語のトランスリタレーションに加え、ページ番号、行番号、行中の句番号、句中の単語番号、トランスクリプション、対応のモンゴル文語の形態素、英訳、その他関連の詳しい情報が含まれている。(1)と(3)によって、西部中期モンゴル語研究のための基礎が築かれたと言える。(2)と(4)は、研究協力者によるものを含めた論文と関連の資料で、アルタイ文献学・言語学における重要な貢献となった。本研究は、新発現の『ムカッディマト・アル・アダブ』の写本を利用して、そこに含まれるモンゴル語とチャガタイ語の言語学的研究を行うことを目的としている。研究の第1年次においては、資料の(1)文献学的な研究、(2)モンゴル語とチャガタイ語の言語学的な調査と分析、(3)モンゴル語語彙データのデータベース構築を開始した。(1)文献学的な研究としては、ウズベキスタンより2名の研究協力者を招いて研究会を開催し、同写本がタシュケントのナヴォイー文学博物館に保存されるに至った経緯および同写本の特徴について情報と意見を交換した。そこでは、同写本のオリジナルに関する情報について、より詳しく調査を進める可能性が得られた。(2)文献の言語学的な調査を進めた結果、1930年代にソ連の学者によってモンゴル語とチャガタイ語の部分が活字化され、ローマ字順に並べ替えられたものがあるが、これまでの検討により、そこには誤りや抜けが多くあるだけでなく、著者によって文法的な変更を加えられた部分もあることが判明した。したがって、形態素の接尾規則をはじめとする文法事項をすべて見直す必要があるという結論に達した。また、同文献のモンゴル語の部分には、いわゆる「モンゴル語」には存在しない語や句が多数あるが、写本のアラビア語、ペルシャ語、チャガタイ語部分との照合によって、それらの出自の多くが明らかになりつつある。(3)同資料におけるモンゴル語語彙のデータベースの構築に関しては、新発現の写本にもとづいてアラビア文字で表記されたモンゴル語のローマ字によるトランスリタレーション、対応のモンゴル文語形(もしくはアラビア語、ペルシャ語、テュルク語形)、出現箇所の情報(ページ、行など)の入力と校正を行っている。本研究は、『ムカッディマト・アル・アダブ』の1写本におけるモンゴル語とチャガタイ語の言語学的研究である。研究の第2年次においては、第1年次に引き続き、(1)資料の文献学的な研究、(2)モンゴル語とチャガタイ語の言語学的な分析、(3)モンゴル語語彙データのデータベース構築を継続した。(1)としては、現在知られているウズベキスタンのものと同様の写本がロシア連邦にも存在している可能性があるため、現地で調査を行った。その結果、現在知り得るかぎり我々の文献が唯一のものであることを確認し、次年度の複製本作成の準備を整えた。また、所蔵元の博物館において原本の綴じの誤りが訂正されるなどしたため、その写本の新たなデジタル画像を得た。(2)については、チャガタイ語とモンゴル語とで異なった翻訳のやり方が採られている語彙を中心に考察し、その一部を「国際アルタイ学会」で発表した(ベルリン、2006年8月)。

また、中期西部モンゴル語との比較を視野において同時代の東部モンゴル語の研究を行い、その成果の一部を「華夷訳語研究会」にて口頭発表を行った(東京、2006年7月)。これらはともに、2007年夏に出版される『東ユーラシア言語研究第2集』に論文として掲載予定である。東部モンゴル語に関する他の研究成果は論文として公刊した。さらに、ハングル文献のモンゴル語との比較の基礎として朝鮮語の音と文字、形態構造にっいて考察し、論文として公刊した。(3)同資料におけるモンゴル語語彙のデータベースは、ほぼ完成した。(ただし、不明な語彙の同定作業の進展に伴い、修正を加える必要がある。)本研究は、『ムカッディマト・アル・アダブ』の1写本におけるモンゴル語とチャガタイ語の言語学的研究である。研究の第3年次(最終年次)においては、(1)資料の文献学的な研究、(2)モンゴル語とチャガタイ語の言語学的な分析、(3)モンゴル語語彙データのデータベース構築を継続した。(1)としては、写本所蔵元であるウズベキスタンの国立アリシェル・ナボイー文学博物館とタシュケント・イスラーム大学の専門家(研究協力者)によるこの文献についての解説文を付して、デジタル画像に基づいた1,000ページを超えるカラーのファクシミリを作成した。これにより、西部中期モンゴル語最大の文献の利用が可能になった。このファクシミリの公刊は、特にモンゴル語学史において特筆すべき出来事で、すでに国際的な注目を集めている。(2)については、研究成果をいくつかの論文として雑誌に発表した。(3)については、延べ語数約27,000のモンゴル語語彙データベースを作成した。この文献の性格上、特定できない語も多くあるが、それ以外はすべて検索できるようになった。各語にはページ番号、行番号、行内での文番号、文内での語番号、トランスリタレーション、トランスクリプション、対応のモンゴル文語の形態素、その他の情報が含まれている。上記(1)と(3)により、アラビア字モンゴル語の本格的な研究の基礎が築かれたと言える。