hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
米国ダウンタウンにおけるリンケージデザインの実践手法に関する研究

米国都市におけるリンケージデザインには3つの現代的課題がある。第一に総合的なオープンスペース計画の策定(Comprehensive Open Space Plan)、第二にグリーン・インフラストラクチャーの計画と整備(Green Infrastructure)、第三に都市内大公園の整備(Great Urban Parks)である。先進的取り組み等を行っている都市群において、これら3つの課題は連動している。特に古くから空洞化に悩んできた旧工業都市では、市内に分散する空地・未利用地の再生(未利用地マネジメント)が総合的オープンスペース計画の主要課題であり、グリーン・インフラストラクチャーの整備や都市内大公園の整備がそのパイロットプロジェクト的な役割を果たしている。今年度前半は、既往研究および参考文献のレビュー作業から、米国都市におけるリンケージデザインの現代的課題として3つの課題を抽出した。これら3つの課題に対して先進的取り組み等を行っている都市群のリストアップ作業とウェブでの情報収集を行った。3つの課題は連動しており、特に古くから空洞化に悩んできた旧工業都市では、市内に分散する空地・未利用地の再生が総合的オープンスペース計画の主要課題であり、グリーン・インフラの整備や都市内大公園の整備がそのパイロットプロジェクト的な役割を果たしているとの仮説を得るに至った。以上を踏まえて、今年度後半はペンシルバニア州フィラデルフィア市とケンタッキー州ルイビル市への現地調査を行った。フィラデルフィア市では現在、総合的なオープンスペース計画(Green Plan Philadelphia)の策定作業がほぼ完了し、それと連動したグリーン・インフラの整備計画(Green City, Clear Waters)を市の水道局が中心になって進めている。各計画の策定背景や実現戦略、両者の関係、またGreen Planのベースになった地元NPOによる空地緑化のプログラム等の実態と動向を調査し、フィラデルフィア市におけるリンケージデザインの全体像を明らかにした。一方ルイビル市は、1990年代から進めてきた著名なリバーフロント大規模公園整備(工場跡地の再生)の実態を調査した。同市ではオルムステッド卿の計画による伝統的なパークシステムを現在まで質の高い都市内自然空間として維持管理している。こうした緑の骨格とリバーフロントの新しいオープンスペース整備を連動させるような総合的オープンスペース計画の可能性を確認した。米国都市におけるリンケージデザインの現代的課題として昨年度抽出した3つの課題すなわち、(1)総合的なオープンスペース計画の策定、(2)グリーン・インフラストラクチャーの計画と整備、(3)都市内大公園の整備に対して、今年度前半はフィラデルフィア市を対象に(2)の調査を、後半はシカゴ市を対象に(1)(2)(3)の調査を行った。フィラデルフィア市の調査は昨年度調査を補完するものであり、水道局が進めている雨水マネジメントの長期計画の内容とその推進策についてヒアリング及び整備箇所の視察調査を行い,グリーンインフラの整備による雨水マネジメントの有効性を確認した。シカゴ市ではグリーンインフラ整備に関わる各種プログラムの情報収集、空地整備の総合計画に関する情報収集、同計画に基づいて多数のコミュニティガーデン整備実績を持つNeighborSpace,Inc.(NS社)へのインタビュー調査を行った。シカゴではオープンスペース計画に基づいて都心など開発市場の強いエリアではオーバーレイゾーニングによって空地を保全しながら都市内大公園のミレニアムパークを整備する一方、インナーシティエリアなど荒廃した近隣に分散する小規模な未利用地はNS社が土地を保有により安定化を図りつつ地元住民等とコミュニティガーデン整備を行うなど、場所性を踏まえた空地の整備手法が有効に機能したことが確認された。またグリーンインフラの計画は空地整備の総合計画の10年近く後から始まっているため、両者は十分に連動したプログラムではないが、建物屋上や路地などオープンスペース計画では対応しきれなかった空間がグリーンインフラ整備の対象になっていることから、前者は後者によって補完される関係にあることがわかった。さらにこれら多様なプログラムを束ねるための全体計画も策定していることがわかった。(1)と(2)を関係づける際の課題について次年度以降調査したい。米国都市におけるリンゲージデザインの現代的課題として抽出している3つの課題すなわち、(1)総合的なオープンスペース計画の策定(Comprehensive Open Space Plan)、(2)グリーン・インフラストラクチャーの計画と整備(Green Infrastructure)、(3)都市内大公園の整備(Great Urban Parks)に対して、今年度はフィラデルブィア市を対象に(1)(2)(3)の調査を、ボルチモア市を対象に(3)の調査をそれぞれ行った。フィラデルフィア市では、市内でも空洞化の激しい北フィラデルフィア地域に位置するニューケンジントン地区の未利用地を対象とするPhiladelphia Green Programの成果を踏査し、総合的なオープンスペース計画の展開効果について、コミュニティガーデンや緑化空地など多様なオープンスペースがコミュニティベースで維持管理されていることを確認した。さらに、総合的な空地計画やグリーンインフラの計画において重要なハブと位置づけられているFairmount ParkおよびCobbs Creekの二つの都市内大規模緑地・河川空間を視察した。

ボルチモア市では、ダウンタウン東部Highlandtown地区の未利用地等再生のための取組について地元まちづくり組織等にヒアリング調査を行い、関連して地域のシンボルとしての都市内大公園であるPatterson Parkの利用状況など視察した。さらに、前年度までの文献・ウェブ調査(全米対象)ならびに現地調査(フィラデルフィア等)で得られたデータや知見をもとに3本の審査付き論文(未利用地マネジメントに関するもの1本、グリーン・インフラストラクチャー計画に関するもの2本)を投稿し、いずれも掲載された。米国都市におけるリンケージデザインの現代的課題として抽出している3つの課題すなわち、1総合的なオープンスペース計画の策定(Comprehensive Open Space Plan)、2グリーン・インフラストラクチャーの計画と整備(Green Infrastructure)、3都市内大公園の整備(Great Urban Parks)に対して、今年度はクリーブランド市を対象に123の調査を、サンフランシスコ郊外(ベイエリア)およびデンバー市を対象に2の調査をそれぞれ行った。クリーブランド市は市内約2万カ所に分散する未利用地をより効果的な土地利用へと転換するための全体計画「Re-Imagining Cleveland」を策定している。未利用地を空間資源と捉え、開発だけでなく空地としての効果的な活用(農園、雨水管理他)も含めた全体計画であり、空洞化した都市の再生局面におけるComprehensive Open Space Planの有用性を実証していた。計画の運用実態についてはNeighborhood Progress, Inc.の取材と整備状況の現地調査を行った。サンフランシスコ郊外では、San Pablo通り沿いに整備された低影響開発事例(グリーンストリート)、Emeryville地区における複数の集合住宅・オフィス開発まわり・公園における低影響開発事例の現地調査を行い、緑を用いたグリーン・インフラストラクチャー整備の空間的な成果を確認した。
脱コモディティ化の消費者知識：有向ネットワーク分析とメタファー分析による戦略提案

本研究は、消費者知識の有向ネットワーク分析と定性的手法を併用して「ブランドのコモディティ化を防ぐためイノベーション(ブランドの新しさや違い)を消費者に知覚させ、ブランド想起を獲得するにはどのような消費者知識を構築すべきか」という問題について、検討するものである。成熟市場ではカテゴリを代表するようなキーワードは主要ブランド間で激しく競合しているため、後発がそこからブランド想起を獲得することは難しい。よって、競合の“手垢"のついていない新ワード・コンセプトを探索し、自ブランドの知識に組み込むことが必要になる。商品カテゴリやブランドに関する既存の知識からの言語連想からは新しい軸を探すことは難しい。消費者自身が意識していない記憶の部分からそのヒントを探る必要がある。本研究ではイメージやメタファーを使った投影法などの定性的な手法の併用を試みた。投影法はプロービングや解釈が重要であり、経験豊富な人材が必要となる。18年度は定性調査の専門家の協力のもとで特定の商品カテゴリを想定したうえでそれに関する深層ニーズを探る手法について検討した。1)投影法を用いた調査1(予備的調査)を実施:2018年9月に、各種投影法を用いて40代女性の生活意識を探るパーソナルインタビューを実施した。この調査において、画像を刺激材料として消費者の反応を引き出す方法やプラネット・テクニック、人物投影法を中心について検討した。2)投影法を用いた調査2(本調査)の企画準備:予備的調査で得られた知見に基づいて、特定の商品カテゴリ、ブランドに関連する新たな価値を探ることを目的としてパーソナルインタビュー調査の実施計画を立てた(調査の実施は年度をまたいで、19年4月に行った)。インタビュー調査を実施し(18年9月、19年4月)、19年5月現在結果を分析中である。2回にわたる定性調査結果(1回目の調査:40代女性の生活意識、2回目の調査:居心地の良い空間)から、深層にあるニーズや価値を探る手法を整理する。また、定性調査で得られた価値やニーズを活用して、既存のブランド知識において新たな文脈を構築する可能性について検討する。適宜、定量調査を実施する。本研究では、本科研の調査のみならず、これまでの研究成果と収集データを踏まえて、消費者のブランド知識を分析するものである。ブランドのコモディティ化を防ぐため「イノベーション(ブランドの新しさや違い)を消費者に知覚させ、ブランド想起を獲得するにはどのような消費者知識を構築すべきか」という問題について、消費者知識の有向ネットワーク分析と定性的手法を併用して検討する。これまでトクホ飲料のデータの収集・分析を行ってきたが、同市場は現在も動きが活発で研究対象として貴重であり、15年度も継続してデータ収集(1000サンプル規模の調査を2回実施)を行った。更にこれまで個別に検討してきたデータを整理・統合し、分析を行った。また、既存の主要ブランドにとって未開拓で潜在的に有望な知識・コンセプトを洗い出す手法を定性的なアプローチから探ることも本研究の課題であり、その定性的な手法についての検討も行った。検討にあたっては、掲示板形式で消費者モニターの声をリアルタイムで収集したり、コミュニケーションがとれるサービスなどを利用した。こうした手法については、パイロット調査を重ねるなど実際に試行錯誤してみる必要があり、現在も継続中である。2016年度中に本調査を実施する予定である。実績概要で述べたとおり、定性的手法については、パイロット調査を重ねて試行錯誤中である。16年度中には、調査方法を固めて本調査を実施する予定である。「参入タイミングはブランドの知識構築プロセスおよび知識構造にどのような影響を与えるのか」「ブランドのコモディティ化を防ぐためイノベーション(ブランドの新しさや違い)を消費者に知覚させ、ブランド想起を獲得するにはどのような消費者知識を構築すべきか」という問題について、消費者知識の有向ネットワーク分析と定性的手法を併用して検討する。これまで収集を行ってきたトクホ飲料(同市場は現在もなお、新機軸の商品が導入されるなど動きが活発であり、長期的な観察対象に適すると考えられる)に関する消費者知識データについて整理・統合・分析を実施した。引き続き、データを精査することによって、時系列による変化や消費者属性による知識構造の違いなどについて検証していく予定である。また、「重要ワード(カテゴリやニーズに関するもの)」との連想関係構築をめぐってブランド間の競争が激しいなか、既存の主要ブランドに未だ手をつけられていない潜在的に有望な知識・コンセプトを見出し、これを自銘柄の知識に組込みいかに差別化やイノベーションにつなげるかについて検討することも本研究の課題である。競合らに開拓されていない新ワード・コンセプトを探るための定性的な調査手法についての検討(パイロット調査)を引き続き行っている。本年度中に本調査に入る予定である。定性的なアプローチによる調査手法の確立については、複数のカテゴリを対象として、引き続きパイロット調査を行っている。

これまで収集を行ってきたトクホ飲料に関する消費者知識データについて整理・統合・分析を実施した。引き続き、データを精査することによって、時系列による変化や消費者属性による知識構造の違いなどについて検証していく予定である。また、「重要ワード(カテゴリやニーズに関するもの)」との連想関係構築をめぐってブランド間の競争が激しいなか、既存の主要ブランドに未だ手をつけられていない潜在的に有望な知識・コンセプトを見出し、これを自銘柄の知識に組込みいかに差別化やイノベーションにつなげるかについて検討することも本研究の課題である。競合ブランドらに開拓されていない新ワード・コンセプトを探るための定性的な調査手法についての検討を行うことも本研究の課題である。定性調査に関しては、いくつかのカテゴリについてプリテストを行い、中高年層の消費者に浸透しつつある糖質(制限)のニーズに関連した食品の領域に絞って、調査を企画中であり、定性調査の専門家とともに今年度前半に実施する予定である。昨年度中に実施予定であった定性調査については、今年度の前半に実施予定であり、協力機関とともに企画をすすめている。本研究は、消費者知識の有向ネットワーク分析と定性的手法を併用して「ブランドのコモディティ化を防ぐためイノベーション(ブランドの新しさや違い)を消費者に知覚させ、ブランド想起を獲得するにはどのような消費者知識を構築すべきか」という問題について、検討するものである。成熟市場ではカテゴリを代表するようなキーワードは主要ブランド間で激しく競合しているため、後発がそこからブランド想起を獲得することは難しい。よって、競合の“手垢"のついていない新ワード・コンセプトを探索し、自ブランドの知識に組み込むことが必要になる。商品カテゴリやブランドに関する既存の知識からの言語連想からは新しい軸を探すことは難しい。消費者自身が意識していない記憶の部分からそのヒントを探る必要がある。本研究ではイメージやメタファーを使った投影法などの定性的な手法の併用を試みた。投影法はプロービングや解釈が重要であり、経験豊富な人材が必要となる。18年度は定性調査の専門家の協力のもとで特定の商品カテゴリを想定したうえでそれに関する深層ニーズを探る手法について検討した。1)投影法を用いた調査1(予備的調査)を実施:2018年9月に、各種投影法を用いて40代女性の生活意識を探るパーソナルインタビューを実施した。この調査において、画像を刺激材料として消費者の反応を引き出す方法やプラネット・テクニック、人物投影法を中心について検討した。2)投影法を用いた調査2(本調査)の企画準備:予備的調査で得られた知見に基づいて、特定の商品カテゴリ、ブランドに関連する新たな価値を探ることを目的としてパーソナルインタビュー調査の実施計画を立てた(調査の実施は年度をまたいで、19年4月に行った)。インタビュー調査を実施し(18年9月、19年4月)、19年5月現在結果を分析中である。
小児の難治性EBウイルス感染症に対する効率的ペプチドワクチンの新規開発

難治性EBV関連疾患には、慢性活動性EBV感染症の他にも、移植後リンパ増殖性疾患を含むEBV関連リンパ腫、胃癌、上咽頭癌など多彩な疾患が知られている。これらの診断、病勢モニタリングについての方策はほぼ確立してきたが、その治療法については依然として確立されていない。活性化T細胞療法、CTL養子免疫療法などの報告はあるが、その効果は不十分である。その理由の1つに上記の疾患で表出されているEBV潜伏抗原がEBNA1、LPMPsなどに限定されていることによる。本研究ではA73、EBNA1、LMPsなどの限定されているCTL対応抗原を念頭に、効果的なEBV-CTL誘導ペプチドワクチンの開発を目指している。今年度は、上記の合成ペプチドのHLA拘束性EBV-CTLエピトープ結合性を測定した。その結果、HLA-A^*2402拘束性エピトープのA73とLMP1についてはそれぞれ5種、LMP2は2種、EBNA1は1種の合成ペプチドの結合力を検索し、いずれもlog 5.558.33という高い結合力を示した。HLA-A^*0201拘束性エピトープのA73とLMP1についてはそれぞれ1種の合成ペプチドの結合力を検索し、A73はlog 6.03、LMP1はlog 8.33といずれも高い結合力を示した。現在、一部のペプチドについてはエリスポット浩(IFNγ産生)によってEBV-CTL誘導を確認しているが、ペプチドの結合力とCTL誘導能は必ずしも一致しないので、上記のペプチドについて順次検討中である。近年、EBV関連疾患の診断、経過のモニタリング法はほぼ確立をみた反面、依然、難治性EBV疾患に対する有効治療の開発は見るべき進展がないままに経過している。養子免疫療法の報告はあるものの、期待されたほどの成績はまだ得られていない実情である。このような背景のもと、本研究では効果的なEBV-CTL誘導ペプチドワクチンの開発を目指している。EBVの主な3つの潜伏感染様式で発現されているウイルス蛋白12種について、独自のコンピュータ予想プログラム(隠れマルコフ法)により網羅的にHLA-A24、A2拘束性CTLエピトープを推定した。その結果、特にA73、LMP2、LMP1、EBNA2については、海外でも未報告のものが多数含まれていた。このことは本エピトープ予想プログラムが既存のプログラムに比べ、実際の抗原分子の配列情報を読み取る能力にはるかに優れていることを示す。EBNA1については本予想プログラムでも数種類のエピトープ配列が予想されたにとどまった。これは従来から報告されてきたEBNA1分子の免疫回避機構を反映する結果であると考えられる。次にその中から多くのEBV陽性細胞に普遍的に発現している蛋白であるA73、LMP1、LMP2A、EBNA1由来のものを選択、さらに予想解離定数(predicted Kd)が特に高値のペプチドをまずワクチン候補として合成した。合成したペプチドのおのおのについて、HLA-A24、A2を発現する腫瘍細胞株を用い、実際のHLA分子結合能(親和性)をstabilization assayにて検討、解離定数(Kd)の実測値を算出した。その結果、合成したペプチド中、7割程度の的中率で、実際に十分な親和性を有するものが見出された。特にA73、LMP2A由来のものは、どれも新規のものであった。
現行小学校教科書における教科別・学年別の使用言語についての基礎的研究

本研究は,現行小学校教科書にかける語彙について教科別・学年別に使用状況を調査するものである.従来,国語教科書語彙についてはすでに様々な調査が行われているが,子どもの言語能力と学習言語との関連から見た場合,学校教育の全教科における言語使用の実際を考える必要があると思われる.そうして観点から,本研究では,小学校教科書を調査対象とし,これに使用されているすべての文における語彙を教科別・学年別に分類することを計画した. 62年度においては,現行小学校教科書のうち,主要教科(国語・社会・算数.理科)の教科書言語ついて,データ入力をほぼ終了した.このうち理科の教科書について,当該教科書の中から文の形として認められるものをすべて抜き出し,出現順に排列した.各分には,学年別の文番号を付し,あわせて上記のすべての文に文節句切り記号を付した. (資料集は63年3月31日発行)今後,本文編及び索引編の形で順次刊行する予定である.調査対象とした教科書類は次の通りである.国語「小学校国語」16年(学校図書・昭和54年検定版)11冊社会「新しい社会」26年(東京書籍・昭和60年検定版)9冊算数「新しい算数」16年(東京書籍・昭和60年検定版)11冊理科「理科」16年(信濃教育会・昭和60年検定版)9冊本研究は,現行小学校教科書にかける語彙について教科別・学年別に使用状況を調査するものである.従来,国語教科書語彙についてはすでに様々な調査が行われているが,子どもの言語能力と学習言語との関連から見た場合,学校教育の全教科における言語使用の実際を考える必要があると思われる.そうして観点から,本研究では,小学校教科書を調査対象とし,これに使用されているすべての文における語彙を教科別・学年別に分類することを計画した. 62年度においては,現行小学校教科書のうち,主要教科(国語・社会・算数.理科)の教科書言語ついて,データ入力をほぼ終了した.このうち理科の教科書について,当該教科書の中から文の形として認められるものをすべて抜き出し,出現順に排列した.各分には,学年別の文番号を付し,あわせて上記のすべての文に文節句切り記号を付した. (資料集は63年3月31日発行)今後,本文編及び索引編の形で順次刊行する予定である.調査対象とした教科書類は次の通りである.国語「小学校国語」16年(学校図書・昭和54年検定版)11冊社会「新しい社会」26年(東京書籍・昭和60年検定版)9冊算数「新しい算数」16年(東京書籍・昭和60年検定版)11冊理科「理科」16年(信濃教育会・昭和60年検定版)9冊
有機養液栽培における根部病害の防除効果および根毛形成誘導の分子機構の解明

有機養液栽培では根圏バイオフィルム形成、根部病害の防除効果、根毛形成の誘導など病理学的、生理学的に重要かつ特徴的な現象が認められる。本研究では、根圏バイオフィルムが及ぼす病害抑止効果への影響を明らかにするため、病原菌に直接影響を及ぼす主要微生物群、および病害抑止効果の獲得に関わる微生物因子を探索し、有機養液栽培の根圏バイオフィルムにおける病害抑止因子の解明を試みた。本年度の成果を以下に要約する。1.根圏バイオフィルムの微生物生態系のうち、病原糸状菌F. oxysporumに直接影響を及ぼす微生物群の探索および分離を行った。その結果、単独で病原糸状菌F. oxysporumの増殖を抑制する菌株は他の菌株と混合培養すると増殖抑制作用が消失した。一方で、単独では病原糸状菌F. oxysporumの増殖抑制を示さない菌株同士を組み合わせ混合培養すると、F. oxysporumに対して増殖抑制作用を示す事例が複数認められた。2.根圏バイオフィルムの病原糸状菌F. oxysporumに対する病害抑止効果の獲得に関与する微生物因子の探索を試みた。この実験では、病害抑止効果を示す根圏バイオフィルム(抑止バイオフィルム)を遠心分離し、菌体と上清に分け、それぞれの拮抗作用について検討した。また、病害抑止効果を示さない根圏バイオフィルム(非抑止バイオフィルム)を意図的に作出し、遠心分離処理したものについても同様に解析した。その結果、抑止バイオフィルムの菌体でのみ病原糸状菌F. oxysporumの増殖が抑制された。そこで、抑止バイオフィルムの菌体と非抑止バイオフィルムの上清を混合したところ、病原糸状菌F. oxysporumに対する増殖抑制効果が低減した。以上の結果から、非抑止バイオフィルムの上清は、直接病原菌に拮抗作用は示さないものの、微生物の拮抗性に負の影響を及ぼすことが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、根圏バイオフィルムが及ぼす病害防除効果への影響を明らかにするため、根圏バイオフィルムが病原菌に及ぼす作用、および病害防除効果が失われる抗生物質・各種ストレスを探索し、病害防除因子の同定を目指す。1.有機養液栽培の培養液(有機培養液)中のF. oxysporumの形態観察を行った。F. oxysporumの菌密度は上昇せず、形態別の分類では、大型胞子は検出されず、小型胞子以外の胞子はすべて厚膜胞子を形成していた。厚膜胞子周辺には微生物が付着、もしくは定着している様子が観察された。よって有機培養液の根圏バイオフィルムの微生物生態系は病原性F. oxysporumの形態変化に影響を及ぼすことが明らかとなった。2,根圏バイオフィルムの病原性F. oxysporumに対する病害防除効果が失われる条件を検討した。有機培養液を滅菌処理(フィルター除菌、オートクレープ滅菌)、熱処理(常温80°C)、および希釈処理(250倍希釈)した結果、滅菌処理、60°C以上処理、あるいは5倍希釈以上の有機培養液ではF. oxysporumの増殖抑制効果が低減することが明らかになった。病原性F. oxysporumの増殖抑制効果および根部病害抑止効果を保持するためには、生きた微生物の存在が一定量必要であることが明らかとなった。3.病害防除効果に影響を及ぼす微生物群の探索を行った。各種抗生物質(バンコマイシン、アンピシリン、ペニシリン、ストレプトマイシン、ポリミキシンB)を根圏バイオフィルムにそれぞれ単独で処理(50ppm)した場合はF. oxysporumに対する増殖抑制効果に変化はなかったが、2種類併用では増殖抑制効果が低減した。以上の結果、増殖抑制効果には複数の微生物群が関与していることが強く示唆された。

そこで、抑止バイオフィルムの菌体と非抑止バイオフィルムの上清を混合したところ、病原糸状菌F. oxysporumに対する増殖抑制効果が低減した。以上の結果から、非抑止バイオフィルムの上清は、直接病原菌に拮抗作用は示さないものの、微生物の拮抗性に負の影響を及ぼすことが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、根圏バイオフィルムが病害防除効果へ及ぼす影響を明らかにするため、根圏バイオフィルムが病原菌に及ぼす作用、および病害防除効果が失われる抗生物質・各種ストレスの探索を試みた。その結果、根圏バイオフィルムが病原菌の形態変化に影響を及ぼすこと、一定量の根圏バイオフィルム微生物群の存在が必要であるなど、当初の計画予定通りの成果を達成できたため。平成26年度は、有機養液栽培での植物体における防御応答機構および根毛形成誘導の解析を行う。根圏バイオフィルムによる誘導抵抗性にはエチレン・ジャスモン酸経路が、根毛形成誘導にはオーキシンとエチレン経路が関与しているため、トマトおよびシロイヌナズナにおける野生株と植物ホルモンの非感受性および生合成変異体を有機養液で栽培し、各種病原菌に対する防除効果および根毛形成・形態を明らかにするとともに、根部のtotal RNAを鋳型にRT-PCRによる抵抗性誘導関連遺伝子群の定量的発現解析を行う。
大気・陸上生物・海洋圏に係る温室効果気体の全球規模循環の解明

大気中のCO_2、CH_4、N_2Oの濃度や同位体比およびO_2濃度を、地上基地や航空機、船舶、大気球を利用して広域にわたって測定し、全球におよぶ時間空間変動の実態を明らかにした。また、全球3次元大気輸送モデルを開発し、観測から得られた結果を解析して、変動の原因を究明すると同時に、近年における温室効果気体の循環を明らかにした。さらに、南極ドームふじ深層氷床コアを分析し、過去70万年にわたる温室効果気体の変動を復元し、その変動を解釈した。本研究は、CO_2、CH_4、N_2Oを対象として、発生・消滅プロセスや人為・自然的要因による変動を明らかにし、人為起源温室効果気体の収支とその時間変動を理解する事を目的としている。今年度の研究概要は以下の通りである。1.CO_2、CH_4、N_2O濃度やCO_2の同位体比、O_2/N_2比の広域にわたる地上観測、船舶観測、航空機観測を開始した。また、成層圏のアーカイブ大気試料の分析を行い、CH_4濃度とCO_2のδ^<13>Cの経年変化を初めて検出する事に成功し、量的評価を行った。さらに、成層圏のO_2/N_2比の時間変動を初めて検出し、それを基にCO_2収支を推定した。2.購入した質量分析計を改良・整備し、CH_4のδ^<13>CとδDの高精度測定を可能にし、アーカイブしていた成層圏大気試料の分析を行い、時間空間変動を世界で初めて明らかにした。また、さらに改良を加えAr/N_2や希ガスの同位体比の高精度測定を可能にした。N_2Oの^<17>Oを計測する際のキャリブレーションために、フッ素発生装置を購入・整備した。O_2の連続測定装置の開発も行った。3.大気-海洋間のO_2交換変化の大気中O_2/N_2比への影響を評価するために、海洋中のO_2についての現状の知見と関連するデータを収集し、検討した。4.数値モデルによる温室効果気体の循環を解析するために、濃度と同位体比のデータベースを新たに作成した。5.これまでに開発・利用してきた全球3次元大気輸送モデルについて、高解像度化を図り、実際に数値シミュレーションを実施した。また、従来のoff-lineモデルによる収支解析を行うとともに、AGCMを用いた新たな数値解析の可能性を検討した。6.南極とグリーンランドで採集したフィルン空気について温室効果気体とその同位体比の分析を行い、過去の変動の実態を明らかにするとともに、それを基に収支を推定した。今年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.CO_2、CH_4、N_2O濃度やCO_2、N_2Oの同位体比、グラブサンプリングによるO_2濃度の広域観測を継続実施するとともに、さらに拡大を図った。O_2濃度の連続測定装置の整備と測定の自動化を行うとともに、標準ガスの大量製造技術を完成させた。また、グラブサンプリングによるCH_4の炭素・水素同位体比の広域観測を開始し、N_2Oのアイソトポマーの検量法を確立した。2.本研究グループによって得られた濃度と同位体比のデータを選別し、ベースラインデータベースを作成するとともに、変動と収支の観点から解析を開始した。3.大気-海洋間のO_2交換を評価するために、海洋の溶存酸素変動およびArgoフロート観測酸素データの解析を行うとともに、海洋酸素量変動に関する最新の知見を収集した。4.大気大循環モデルを用いたCO_2、CH_4、N_2Oの濃度および同位体比の解析を新たに開始するとともに、全球3次元大気輸送モデルを用いたCO_2の炭素同位体比やO_2濃度のシミュレーションに着手した。また、大気輸送モデルによる全球およびシベリア、中国、南北両極域に特化したCO_2やCH_4の循環解析を実施した。5.南極やグリーンランドで採集したフィルン空気を分析して得られた温室効果気体の濃度とその同位体比を数値モデルで解析すると同時に、第二期掘削計画によって得られたドームふじ深層氷床コアについて、少量試料でCO_2、CH_4、N_2O濃度の高精度分析を行うための技術を確立した。今年度の主な研究実績の概要は以下の通りである。1.CO_2、CH_4、N_2O濃度やそれらの同位体比、O_2濃度の広域観測を継続実施するとともに、昭和基地および太平洋航路においてO_2濃度の連続測定を新たに開始した。

また、得られた濃度と同位体比のデータを選別し、べースラインデータベースを作成するとともに、それらを基にして時間空間変動を明らかにした。2.大気球を用いて採取された大気を精密に分析する事により、従来考えられていた高度より低い成層圏においても大気成分の重力分離が起こっているという新たな事実を発見した。3.地表に存在する種々のN_2O発生源のうち、特に人為起源に注目し、自動車、施肥された農耕土壌、家畜排泄物処理過程、下水処理過程から発生するN_2Oのアイソトポマー比の特徴を明らかにし、その変動要因について解析した。4.大気大循環モデルを用いたCO_2、CH_4、N_2Oの濃度および同位体比の解析を実施するとともに、全球3次元大気輸送モデルを用いたCO_2の逆解法解析を行った。特に南大洋におけるCO_2吸収が最近弱まっている事や、赤道域の陸上生物圏からのCO_2放出が従来受け入れられていた量よりも少ない可能性を指摘したことは、炭素循環の理解に見直しを迫る大きな成果である。5.ドームふじ深層氷床コアの分析を進め、CO_2、CH_4、N_2O、O_2などの大気成分の復元を57万年前まで行った。また、復元されたO_2濃度の変動が現場での夏至の日射量と極めて良い相関があることを新たに見いだし、気候変動と無関係なコアの絶対的年代決定法を確立した。本研究は、CO_2、CH_4,、N_2Oを対象として、発生・消滅プロセスや人為・自然的要因による変動を明らかにし、人為起源温室効果気体の収支とその時間変動を理解する事を目的としている。今年度の主な研究実績の概要は以下の通りである。1.地上基地、航空機、船舶を用いたCO_2、CH_4、N_2O濃度やそれらの同位体比、O_2濃度の広域観測を継続実施するとともに、南極昭和基地で新たに開発されたJ-Tサンプラーを用いた成層圏大気の観測を行い、O_2濃度の連続観測を三陸沿岸でも開始した。また、得られた濃度と同位体比のデータを解析して、時間空間変動の実態を明らかにし、その原因を考察した。2.CO_2とSF_6の濃度データを解析して北半球中高緯度の成層圏大気の平均年代を求めたところ、高度20km以上の平均年代は、化学気候モデルによる予測に反して、変化していないという重要な事実を発見した。3.大気中N_2Oのアイソトポマー測定から、全球規模のN_2O濃度の増加にとって、同位体的に軽いN_2Oを放出する発生源が重要であることを明らかにした。4.陸上生物の寄与を除いた大気中O_2濃度の季節変化が秋に高い値を示すことを観測より見いだし、夏季における海洋生物の一次生産によって蓄積されたO_2が、秋季の混合層の発達によって放出されたためであることを明らかにした。5.大気輸送化学モデルを高度化するとともに、それらを用いたCO_2、CH_4、N_2Oの濃度および同位体比の数値シミュレーションを実施し、時間空間変動に対する大気輸送の効果や発生・消滅源の影響を検討した。また、CH_4についても逆解法解析を開始し、人為起源と自然起源の放出源強度を推定した。6.氷床コアから抽出された空気のCH_4のδ^<13>CとδDを分析する技術を確立し、実際のコアに適用することにより亜氷期-亜間氷期サイクルを復元することに成功した。本研究は、CO_2、CH_4、N_2Oを対象として、発生・消滅プロセスや人為・自然的要因による変動を明らかにし、人為起源温室効果気体の収支とその変動を理解する事を目的としている。今年度の研究実績の概要は以下の通りである。
循環器コホート分析における血縁構造化の影響の調査

地域集団サンプル1,617人を用いて、一塩基多型を用いたゲノムワイド関連解析により血縁構造を検出し(20.2%)、極めて近い血縁者を除外した集団と、除外しない集団で、表現型と環境因子との関連性の結果に違いがあるか検証した。表現型データとして血圧値、リスク環境因子としてBMI、喫煙歴、飲酒歴を用いた。交絡因子としての血縁構造化の影響が深刻な問題となる検証結果は少なかったが、遺伝率の大きさによりバイアスが係る可能性が示唆され、今後更なる詳細な検証が必要である。疾患発症リスクとなる環境要因を同定することが目的の伝統的なコホート研究では、対象集団の血縁構造が必ずしも十分には考慮されてこなかった。しかし、極めて近い遺伝的背景をもつ血縁者が対象集団内に多数存在した場合には、環境因子と疾患罹患リスクの関連分析において、この遺伝的背景による誤った交絡を大きく受ける可能性がある。そこで、グローバルCOEプログラム分子疫学コホート研究において山形県高畠地域で収集された集団サンプル1,617人を用いて、一塩基多型を用いたゲノムワイド関連解析により血縁構造を検出し(20.2%)、極めて近い血縁者を除外した集団と、除外しない集団で、表現型と環境因子との関連性の結果に違いがあるか検証した。交絡因子としての血縁構造化の影響が深刻な問題となる検証結果はなかった。したがって、血縁構造を考慮した場合と考慮しない場合で、両集団間で結果に大きな違いがみられなかったため、正確な血縁関係を十分に考慮せずに解析を行ってきたこれまでの疫学研究の成果を再検証する必要性は示唆されなかった。その一方で、遺伝率の大きさによってはその交絡因子としての影響が懸念される可能性が示唆され、今後、更なる詳細な検証が必要であることが示された。地域集団の未記録の血縁構造をどのように調整することが可能か、対象とする表現型の有病率、リスク環境因子の効果サイズ、血縁構造化の程度、サンプルサイズの観点で詳細に検証していく必要がある。遺伝学研究で用いられている大規模ゲノムデータ用血縁構造計測法を用いて、山形県高畠町で収集したサンプル集団約1,600人に関する60万のゲノムワイドSNPジェノタイプデータを解析した結果、20.2%の血縁構造を検出した。その血縁構造化の影響を調べるために、血縁構造を除外した集団と、除外しない集団で、表現型(血圧)とリスク環境要因(飲酒暦、喫煙暦、BMI)の関連性に交絡因子として血縁構造化の影響はあるか詳細な重回帰分析を行った。その結果、サンプルサイズ約1,000人、血縁構造の程度20.2%、集団の有病率25%、血縁者集団内の有病率26%、遺伝率14.3%、血縁構造を除外した集団内の有病率26%のケースで、両集団間で推定された回帰係数に違いはないことが示された(P-value=0.55)。一方で、遺伝率20%より大きい場合、交絡因子として血縁構造の影響は小さくないことを示した。本研究によって、1対象とする全集団内の表現型(血圧)の有病率(25%, 40%, 50%)、2サンプルサイズ(1,000, 400, 500)、3血縁構造化の程度(20%, 40%, 50%)、4遺伝率(14%, 22%, 32%)、5血縁者集団内の有病率(26% fixed)、の観点で、血圧とリスク環境因子の関連性に交絡因子として血縁構造化の影響がどの程度あるか明らかにすることができた。これらのパラメータの大きさによっては、これまで環境因子を中心とした疫学研究で得られてきた結果を再検証する必要があることが示された。今後、表現型(血圧)と環境因子との関連解析を行う際は、上記5つの観点にもとづき、はじめに集団の血縁構造を計測し、近い血縁者を除外した対象集団で、表現型と環境因子との関連解析を行う必要がある。本研究の成果発表を平成24年11月に米国人類遺伝学会で行った。本研究の出版手続きをすすめていく際、論文掲載に係る経費、および論文別刷り料として、約2000ドルが必要である。昨年度の残額は、そのための費用として使用する予定である。
エンドゾームとミトコンドリアの連携ゾーンの解析

Rasの主な標的因子のRas-binding domain(RBD)のアミノ酸配列を比較にり、PI3K特異的配列を見出し、Ras-PI3K endosomal localization(RAPEL)配列と命名した。RAPEL結合因子を酵母ツーハイブリッド法で探索したところ、ミトコンドリア外膜タンパク質voltage-dependent anion channel 2(VDAC2)が同定された。VDAC2のノックダウンによりRas-PI3K複合体のエンドソーム局在、クラスリン非依存性エンドサイトーシス、エンドソームの成熟化が抑制された。次に、ミトコンドリアタンパク質がいかにしてエンドサイトーシスの制御に関与するかを調べるため、生細胞内でミトコンドリアとエンドソームのダイナミクスを詳細に観察したところ、両者は一過性に近接していることが明らかになった。この近接は、コントロール細胞ではEGF刺激後で促進されたのに対し、VDAC2ノックダウン細胞では変化が認められなかった。さらに光遺伝学を用いてミトコンドリアーエンドソーム間相互作用を青色光により誘導する系を構築したところ、相互作用依存性にエンドソームの酸性化が促進された。したがって、エンドソームとミトコンドリア間の接触ゾーンの形成がエンドソームとの成熟化を促進すること、RAPELとVDAC2がゾーン形成のtetheringに関与することが示唆された。概ね調書記載の計画通りの進捗であるため。今後は、ゾーン形成とエンドソームの成熟化にVDAC2の機能が必要か否かなどを明らかにしていきたい。特に、ゾーンを介した、ATPやH+の供給と、それによるエンドソーム上のvacuolar (H+)ATPase(V-ATPase)の活性調節に注目して研究を進める予定である。
脈絡上皮細胞の培養細胞株の樹立

温度感受性SV40T抗原遺伝子導入トランスジェニックラットの脈絡叢より脈絡叢上皮細胞をトリプシンEDTA処理により採取し、10%FBS含有DMEM培地にて5%CO_2雰囲気下33度で培養した。増殖の速い細胞株について2回コロニー形成を行い、ペニシリンカップを用いて単一細胞由来の細胞株(TR-CSFB)5株を単離した。これらTR-CSFBは上皮細胞特有の敷石状の形状を示し、Western blot法によりSV40T抗原の発現が明らかとなった。TR-CSFBは35から40時間のdoubling timeで増殖し、50代の継代においても細胞の形状に大きな変化はなかった。脈絡叢上皮細胞に発現が報告されているtransthyretinがTR-CSFBでも発現していることが免疫染色法により明らかになり、脈絡叢上皮細胞の刷子縁膜での局在が報告されているNa^+,K^+-ATPaseがTR-CSFBの頂側膜側に局在していることが共焦点レーザー顕微鏡により明らかとなり、単離した細胞株は脈絡叢上皮細胞であることが示された。さらに、脈絡叢上皮細胞はL-prolineを輸送するsystem Aが機能していることが知られているが、TR-CSFBにおいては[^3H]-L-prolineの細胞内取り込み量は少なくとも30分間は直線性を示し、Na^+依存性、ouabain感受性及び濃度依存性を示した。Michaelis定数は1.5mM、最大取り込み速度は2.4nmol/(min-mg protein)であった。このL-prolineの取り込みはsestem Aの特異的基質であるα-methylaminoisobutylic acidにより約80%阻害された。従って、本法によって増殖可能でsystem AによりL-prolineを取り込む輸送機能を有した脈絡叢上皮細胞株が樹立できた。
アメリカ西部の砂糖と移民―近代化のグローバル地誌学に基づく再検討―

本研究は、19世紀後半から20世紀初頭にかけての近代化の時代に展開した地域変化を、人・資本・技術・物・情報のグローバルな移動と越境に着目して明らかにすることを目的として、アメリカ西部におけるテンサイ糖産業ついて検討した。主な製糖地域であるコロラド州、カリフォルニア州、ユタ州、アイダホ州を対象として、灌漑事業、テンサイ栽培、資本や技術の導入について明らかにするとともに、日本人、ロシア系ドイツ人、メキシコ人、モルモン教徒が果たした役割について考察した。こうした作業を通して、アメリカ西部のテンサイ糖産業をサトウキビ糖を含めたグローバルな枠組みに位置づける必要性が明確になった。本研究は、19世紀後半から20世紀初めにかけて近代化の時代に展開した地域変化を、人・資本・技術・物・情報のグローバルな移動と越境に着目して明らかにすることを目的とする。そのために砂糖産業は格好の事例であり、熱帯ではサトウキビを、温帯ではテンサイを原料として砂糖産業が展開した。本研究が対象とするのはアメリカ西部のテンサイ糖産業である。本年度は、まず近代化のグローバル地誌学という考察の枠組みを整理・確認した。そして、グローバルな砂糖産業の枠組みにおいて、ブラジル北東部、西インド諸島、ハワイなどのサトウキビ糖地域やヨーロッパのテンサイ糖地域と比較することによって、アメリカ西部におけるテンサイ栽培と砂糖産業を位置づける作業を行った。アメリカ西部では、19世紀末から20世紀前半にかけて、半乾燥の気候のもとで灌漑を基盤としてテンサイを原料とする砂糖産業が展開した。おもな生産地域として、コロラド州東部とカンザス州西部の地域、ユタ州からアイダホ州の地域、そしてカリフォルニア州があげられる。テンサイの栽培と収穫には多量の労働力が必要であり、日本人やロシア系ドイツ人などの移民が重要な役割を演じた。本年度は、カリフォルニア大学ロサンゼルス校研究図書館、ヴェンチュラ郡博物館研究図書館を訪問し、南カリフォルニアにおける日系移民、テンサイ栽培と製糖業に関する資料収集を行った。また、ノースダコタ州ビスマークのロシア系ドイツ人文化継承協会を訪問し、ロシア系ドイツ人移民とグレートプレーンズにおける入植に関する資料を収集した。南カリフォルニアにおける日系移民の農業活動においてテンサイが重要な役割を演じたこと、また、テンサイを核にして日系社会が形成されたことが把握できた。本研究の基本的な考え方について、また、本年度の研究成果の一部について、日本地理学会春季学術大会(2016年3月22日、早稲田大学)において研究発表した。19世紀後半から20世初めにかけての近代化の時代に、アメリカ西部では開発が進行し、テンサイ栽培と砂糖産業が重要な役割を演じたことを、グローバリゼーションの視点を導入することによって解明することの意義を強調することができた。また、砂糖産業を分析するために、原料調達の方法は重要であり、資本、製糖工場、テンサイ栽培形態、農業労働者に着目することにより3類型が存在することも明らかにできた。本研究は19世紀末から20世紀初めの時代を対象とするので、文書資料の所在が重要な意味を持つ。ロシア系ドイツ人文化継承教会(ノースダコタ州ビスマーク)で基礎的な資料を収集できたので、次年度、コロラド州のプラット川流域のテンサイ糖地帯に関する研究を進めるための準備ができた。カリフォルニア州の砂糖産業に関しては、カリフォルニア大学図書館とヴェンチュラ郡博物館研究図書館において、一つのカギとなるオックスナード兄弟によるAmerican Beet Sugar Companyに関して概要を把握することができた。もう一つのカギとなるサリナスのSpreckeles Sugar Companyについては、次年度、サリナス郡図書館やカリフォルニア大学バンクロフト図書館などを訪問して、資料収集を行う予定である。なお、関係する図書についても順調に収集が進んでいる。以上の理由から、本研究はおおむね順調に進展しており、当初の研究目的を達成することができると認識している。本研究は、19世紀後半から20世紀初頭にかけての近代化の時代に展開した地域変化を、人・資本・技術・物・情報のグローバルな移動と越境に着目して明らかにすることを目的とする。そのために砂糖産業は最適な事例である。熱帯ではサトウキビを原料とした砂糖産業が、温帯ではテンサイを原料とした砂糖産業が展開した。本研究が対象とするのはアメリカ西部のテンサイ産業である。昨年度は近代化のグローバル地誌学という考察の枠組みを整理し再確認するとともに、グローバルな砂糖産業の枠組みにおいて、ブラジル北東部、西インド諸島、ハワイなどのサトウキビ糖地域やヨーロッパのテンサイ糖地域と比較することによって、アメリカ西部におけるテンサイ栽培と砂糖産業を位置づける作業を行った。今年度は、カリフォルニア州のサリナスバレーにおいて、ドイツ人移民のクラウス・スプレックルズと彼の設立したスプレックルズシュガーカンパニーに関して、サリナス市図書館において、社史、文化財調査記録、未公刊論文を閲覧して資料収集を行った。昨年度に調査した南カリフォルニアのオックスナードにおけるオックスナード兄弟の製糖業と比較することによって、カリフォルニアの製糖業を検討することの意義を確認できた。また、コロラド州北部のプラット川流域のテンサイ糖産業について、ヒストリーコロラドセンターの研究図書館、コロラド州立大学図書館、デンバー公立中央図書館等で文献資料の収集にあたったほか、各地の郡立博物館・図書館でローカルな資料を確認した。プラット川流域では鉄道会社が砂糖産業の展開に中心的役割を果たし、この点は以前に調査したアーカンザス川流域とは大きく異なることが明らかになった。プラット川流域の製糖工場は、1か所を除いて閉鎖され、廃工場となったが、存続する工場でちょうど製糖が行われている風景を確認することができた。

平成27年度には、本研究の基本的な考え方を整理し、19世紀後半から20世紀初頭にかけての近代化の時代にアメリカ西部で開発が進行し、テンサイ栽培と製糖業が重要な役割を演じたことを、グローバリゼーションの視点を導入することによって解明することの意義を確認することができた。また、砂糖産業を分析するために、原料調達の方法が重要であり、資本、製糖工場、テンサイ栽培形態、農業労働力に着目することにより、3類型が存在することが明らかになった。平成28年度には、カリフォルニア州のオックスナードとサリナスにおいて、またコロラド州北部のプラット川流域において資料収集にあたった。本研究はほぼ1世紀前の時代が対象であるため、文書資料の所在を確認し、資料収集を行う作業が重要な意味を持つ。こうした資料収集作業はおおむね順調に進んでおり、アメリカ西部の製糖業の地域性と全体像が少しずつ明らかになりつつある。研究成果の一部は、日本大学文理学部編『地のスクランブルー文理的思考の挑戦ー』(ちくま新書)に「砂糖の地理学」(179ー191頁)として公表した。今年度はもう一つのテンサイ糖産業の中心であったユタ州とアイダホ州を対象として資料収集にあたることを中心課題とする。以上の理由から、本研究はおおむね順調に進展しており、当初の研究目的を達成することができると認識している。本研究は、19世紀後半から20世紀初頭にかけての近代化の時代に展開した地域変化を、人・資本・技術・物・情報のグローバルな移動と越境に着目して明らかにすることを目的とする。そのために砂糖産業は最適な事例である。熱帯ではサトウキビを原料とした砂糖産業が、温帯ではテンサイを原料とした砂糖産業が展開した。本研究が対象とするのはアメリカ西部のテンサイ産業である。昨年度は、カリフォルニア州のサリナスバレーにおいて、ドイツ人移民のクラウス・スプレックルズと彼の設立したスプレックルズシュガーカンパニーに関して、サリナス市図書館において、社史、文化財調査記録、未公刊論文を閲覧して資料収集を行った。今年度は、サンフランシスコ湾岸地域とサクラメントバレーで操業した砂糖工場に関して大学図書館で資料を収集した。一昨年度に調査した南カリフォルニアのオックスナードにおけるオックスナード兄弟の製糖業と比較することによって、カリフォルニアの製糖業を検討することの意義を確認することができた。また、今年度は、ユタ州とアイダホ州に関して資料収集にあたった。ユタアイダホシュガーカンパニーとアマルガメイテッドシュガーカンパニーに関する文献に基づいて、製糖工場の立地を分布図に作成することができたし、テンサイ供給に重要な役割を演じた日本人移民について、またメキシコ人労働者について、ユタ大学およびユタ州立大学図書館で基本的な資料を入手することができた。
新規に開発した尿道カテーテルの刺激低減効果に対する無作為化比較対照試験

尿道カテーテルは、医療現場で汎用されているが、患者は耐え難い違和感・疼痛・尿意を感じることがある。これらの訴えは、全身麻酔からの覚醒の過程で多く聞かれ、時に不穏状態の誘因にもなる。本研究に使用した尿道カテーテルは、カテーテル挿入中に尿道内への局所麻酔薬投与ができる。今回、我々は全身麻酔からの覚醒後の尿意の評価し、このカテーテルを用いた局所麻酔薬投与による症状の変化(有効性)を回復室で評価した。カテーテル挿入中の尿道内リドカイン投与の有効性を示した。現在、国内では年間約200万例もの全身麻酔を用いた手術が行われている。尿道カテーテル留置は、周術期の尿量管理のため汎用されている。しかしながら、カテーテル留置による尿道粘膜に対する刺激は違和感、残尿感、疼痛を伴い、患者の精神的、肉体的なストレスを著しく増加させることがある。今回、申請者が保有する特許技術を応用した尿道カテーテルに対し刺激低減効果の無作為化比較対照試験を行い、有効性の有無を広く公開する。局所麻酔薬の中でもリドカインは、古くから表面麻酔薬として使用されており、現在でも泌尿器科領域の診察時の表面麻酔薬として汎用されている。今回は、全身麻酔からの覚醒30分後における尿道カテーテルの訴えの頻度、程度をリドカイン投与群、非投与群の2群間で検討する(プライマリーエンドポイント)。本年度は、当施設の臨床試験部に研究計画を提出し審査後、承認を得た。現在、98名を評価し、対象患者10名に対し介入試験を行っている。計画では40名の評価を予定しており、終了後統計学的解析を行う予定である。これらの研究結果で有用性を示すことができれば、周術期における患者の負担が減り医療満足度を上げると同時に、対応手段を持った医療従事者の負担を軽減できると考える。つまり、学術的に証明できれば周術期患者と同様に医療従事者、特に患者の訴えを直接聞く病棟看護師には絶大な影響と負担軽減になり、広く臨床現場で活用されることになると考える。尿道カテーテルは、臨床現場で汎用されている。それにより我々はリアルタイムな尿量測定という重要な生体情報を得ることができるが、時に患者は耐え難い違和感、疼痛、尿意を感じている。そのような訴えは、周術期、特に全身麻酔からの覚醒の過程で多く聞かれ、時に不穏状態の誘因にもなる。しかし、医療従事者はそれに対する有効な手段を持っていない。新たに発売された尿道カテーテルは尿道内局所麻酔薬投与を可能にし、それによる尿道粘膜に対する表面麻酔はカテーテル抜去時の刺激が低減した。本年度は以下の成果を今後報告する予定である。【目的】回復室において尿道カテーテルに関連した切迫尿意の訴えは多く聞かれる。当院では、男性手術患者に対し局所麻酔薬投与ルーメンを有する尿道カテーテル(NMOC&reg;富士システムズ社製)を使用しているが、その有効性について検討した。【方法】対象のカテーテルが挿入された患者に対し回復室入室30分後に尿意に関する5段階評価(0:なし、1:少しある、2:ある、3:かなりある、4:耐えられない尿意がある)を行う。2以上の場合、治療に必要な尿意があると判断し、無作為にリドカイン投与群と擬似的処置群(シャム群)に振り分け、処置を行った。【結果】230例中25例で2以上の評価となった。投与群は11/12シャム群2/13で改善した。【考察】以前使用していた尿道カテーテルと比較し、尿意の訴えの頻度が低下した。カテーテルの材質やアセトアミノフェン(アセリオ&reg;;2014年発売)投与の増加が関係していると考えられる。また、尿意のある患者に対してはリドカイン投与群が有意に尿意を低下させたため、患者の術後の医療満足度に貢献するものと考えられる。従来使用されていた尿道カテーテルでは尿意を感じる頻度が30%程度存在していたのだが、このカテーテルの試験開始後のデータでは尿意を感じる頻度が10%程度と著しく低下している。この原因としては、研究の同時期に発売されたアセトアミノフェンの静注薬であるアセリオRが尿意を低減させている可能性が海外の論文で示されている。また従来のカテーテルはシリコンコーティングされていたものが使用されていたのですが、本研究で使用しているカテーテルはオールシリコン製のためその影響も考えられる。しかし、医療従事者はそれに対する有効な手段を持っていなかった。本研究に使用する尿道カテーテルは、カテーテル挿入中に尿道内への局所麻酔薬投与ができる。尿道粘膜に表面粘膜麻酔を行うことができるため、尿道カテーテルの刺激による尿意が改善すると考えた。今回、我々は全身麻酔からの覚醒後(回復室入室30分後)における尿意の評価し、対象カテーテルを用いた局所麻酔薬投与による症状の変化(有効性)を回復室で評価した。