hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気分解堆積法を用いたイオントフォレシス電極の創製

本研究では、電圧をかけて皮膚・粘膜から薬剤を体内に導入するイオントフォレシス電極の開発を目的とした。水の電気分解反応を利用してアルギン酸のハイドロゲルをアルミニウム表面に堆積して、イオントフォレシス電極を作製した。そのハイドロゲルはアルミニウム表面の酸化物との相互作用によって強く結合した。電極には正荷電の麻酔薬リドカインが静電的に担持でき、電場下で放出されることを示した。さらにラット皮膚と作製した電極の界面の交流インピーダンス測定から、薬剤の経皮吸収に特定周波数の交流電場を用いることで吸収効率を上げることができる可能性が示唆された。本研究では、電圧をかけて皮膚・粘膜から薬剤を体内に導入するイオントフォレシス用電極の開発を目的とする。当該電極には、薬剤(麻酔剤、慢性疾患用薬剤)を多量に担持し、皮膚や粘膜と安定に密着する特徴が求められる。一方で、電極内抵抗を制御して電場に応じて薬剤を送達できる電気化学的特性も必要とされる。そこで基材電極と薬剤担持ハイドロゲル層から構成される電極を、電気分解堆積法を用いて作製し、薬剤を高効率に体内に輸送できる界面制御技術を確立する。昨年度は、電気化学的反応を利用して種々の金属表面にアルギン酸のハイドロゲルを形成させ、新規のイオントフォレシス電極を作製した。本年度は、作製した電極をポテンショスタットに接続し、周波数応答アナライザによって測定信号を解析した。周波数範囲を0.1 mHzから32 MHzまで測定したところ、金属にアルミニウムを用いた場合でナイキストプロットに半円弧が見られた。これはアルミニウム表面の酸化物によるファラデーインピーダンスと考えられる。このため、表面酸化物によってアルギン酸が強固に結合したものと考えられた。さらに作製した電極に、麻酔薬であるリドカインを担持させ、薬物経皮吸収のモデルセルを用いて電場下での薬物放出挙動を評価した。皮膚モデルとしてセロファン膜を用いた。リドカインは、電極から電圧依存で放出されセロファン膜を透過することを確認した。同様のセルを用いてラットから採取した皮膚を用いて、皮膚と電極界面の交流インピーダンス測定を行った。その結果、ラット皮膚-電極の等価回路モデルを構築することに成功した。周波数を330 Hz530 Hzとした際に、皮膚角質層に効率的に電圧が印加されることが明らかとなった。このため、作製した電極は交流イオントフォレシスへの応用が期待された。本年度は、電気化学的反応を利用して種々の金属表面にアルギン酸のハイドロゲル層を形成させた。金属としてPt、Ag、Al、Ti、もしくはSUS316Lをアルギン酸水溶液中に浸漬し、直流電流を流すことによってアルギン酸ハイドロゲルが陽極に形成することを明らかにした。これは、水の電気分解反応によって陽極で発生するプロトンが、アルギン酸のカルボキシル基をプロトン化し、カルボキシル基間の水素結合によってゲル化・堆積したと考えられる。電流密度および時間の制御によって、堆積重量は制御可能であった。堆積したアルギン酸ハイドロゲルの金属への接合性を調べたところ、Alが他の金属と比較して有意に接合強度が高かった。堆積したアルギン酸ハイドロゲルを凍結乾燥後に金属表面からの剥離強度を調べたところ、Al以外の金属では金属と堆積したアルギン酸との界面で剥離が起こったが、Alでは堆積したアルギン酸が強固に固着していることが明らかとなった。これはアルギン酸のカルボキシル基とAl表面に形成した酸化物層との相互作用によるものと推察された。水の電気分解反応制御によって種々の金属表面にアルギン酸ハイドロゲル層を堆積・接合できることを明らかにした。アルギン酸ゲルは多くのカルボキシル基を有しており、カルボキシル基との静電相互作用によってプラス荷電の薬剤を静電相互作用によって担持できると考えられる。ハイドロゲルの堆積法に確立については予定通り進捗した。アルギン酸を堆積させた電極の電気化学的特性の計測を当初計画では企図していたが、測定条件の決定等に時間がかかり、現在も進行中である。1.ハイドロゲル堆積法の確立と電気化学的特性の計測前年度に引き続き、ハイドロゲル堆積とその電気化学的特性の測定を行う。

本年度は主に、ハイドロゲルと基材電極の相互作用をX線光電子分光法や表面プラズモン共鳴測定によって解析することに注力する。アルギン酸のようなアニオン性ハイドロゲルは陽極へ、キトサンのようなカチオン性ハイドロゲルは陰極へ堆積する。それぞれのハイドロゲルの堆積に適した基材電極の種類および表面状態を明らかにすることを目指す。2.電極への薬剤の担持と電場下での放出特性の解析ハイドロゲルを堆積させた電極について、薬剤の担持性および電場下での放出特性を調べる。薬剤としては、リドカイン、インスリン、プロプラノロール、ロキソプロフェン、インドメタシンなどの実験を企図している。本年度は効率的に研究が進展したため残額が生じた。次年度は、前年度の繰越金を含め、主に電極の材料、試薬購入費、電極作製に係る消耗品費に研究費を使用する。さらに国内外の学会へ参加し成果を広く発表していくため、旅費を使用する。また、国際論文誌への論文投稿のための諸経費(英文校閲費、投稿料等)に使用する計画である。
光コヒーレンストモグラフィによる末梢血管系の動態イメージングと臨床診断応用

我々は既に>2フレーム/秒をもつダイナミックTD-OCTを実現している。本年度はこのTD-OCTに加え、さらに>20フレーム/秒の高速走査ができる光周波数掃引方式OCT(SS-OCT)を併用して、小動脈・小静脈の動態観察を行った。1)ダイナミックTD-OCTを用いて、下肢温浴などの局所加温によって変化する小動脈・小静脈の反応を動態観察、分析した。2)光到達深度の優れたSS-OCTを用いて、ヒト指関節部付近の小動脈を描出して、その断面積の時間変化を20msの時間分解能で測定し、心拍に同期した脈波を測定した。3)SS-OCTを用いて、ヒト指末梢血管系の3次元イメージを構築し、動脈と静脈が錯綜する末梢血管系の実態を把握した。4)空間分解能<6μmの0.9μm帯SD-OCTを用いて、平滑筋を含む血管壁の層構造を観察を試みた。さらに、細動脈と細静脈の識別を試みた。5)以上の一連の実験結果をまとめて、ダイナミックOCTが末梢血管系のダイナミクスを解明する有力なツールであることを実証した。さらに、定量的な血管の老化予測、末梢血管系の代謝不全など、具体的な臨床診断法を検討しつつある。本年度は高速OCTとして、PZT光ファイバ位相変調器を用いたタイムドメイン(TD)OCTに加えて、新たに光波長掃引レーザを光源とする光周波数掃引型OCT(SS-OCT)の試作を行った。TD-OCTではフレーム間隔0.1秒オーダーのイメージングが可能で、また後者のSS-OCTではイメージデータ取得時間<20msを目標にしている。1.既存のTD-OCTに加えて、光波長掃引レーザを用いたSS-OCTを試作した。光源の中心波長は1.3μm、波長掃引周波数は20kHzである。これは2000ライン/秒の走査能に相当し、OCTイメージデータ取得時間は20msを実現した。2.心拍に同期して、フレーム間隔1秒でイメージが取得できるダイナミックOCTを試作した。この装置はレンズの集光効果を利用して表皮下23mmの位置を始点にして、さらに深部までを走査・イメージングする深部OCTの機能を備える。3.年齢別にヒト指細動脈の収縮期と拡張期をイメージングしてデータを蓄積した。20才代の細動脈の収縮率を基準にして、加齢による血管収縮率を計測し、血管老化を示唆した。4.皮膚の末梢血管は体温調節のために、収縮と拡張を繰り返す。実験では、下肢加温時における細動脈の拡張の様子を捉えることができ、体温調節に関わる皮膚交感神経活動をイメージングすることができた。5.波長1.3μm超広帯域光源を用いて、イメージ空間分解能3.5μmを達成し、生体皮膚組織のin vitro OCTイメージを取得した。この結果をもとに、細動脈壁の厚さ計測に応用する。
エルゴード変換の分類問題と関連する諸問題の研究

本研究の目的は、有限不変則度を持たない、所謂II_∞型及びIII型のエルゴード変換の分類問題を考察し、そこに現われる諸不変量を通して、整数論、確率論、作用素環論、微分幾何学等数学諸分野の多種の問題との係り合いを詳細に調べることにある。1.主題の一つである無限(σー有限)な不変測度を持つエルゴード変換の分類問題に関して、研究代表者は、この種の変換の中で、「有限型変換」と呼ばれるクラスの変換に注目し、その可換性やスペクトル型などが、有限不変測度を持つエルゴード変換に極めて近いこと、又、このクラスの変換の軌通の再帰性が、自然数及び整数の直和分解という整数論の問題に密接な関係を持つことを示した。2.仲田均は、自然拡大による方法、及び、測地流のエルゴード論的性質を利用する方法による、エルゴード理論のディオファントス近似論への応用の研究を進め、[0、1]区間の実数を数列{nα}(αは無理数)によって近似する場合の収束のorderに関する精密を結果を得、又、複素二次体上のディオファントス近似論に現われる評価の精密化に成功した。3.確率論の分野では、田中洋が、一次元ランドム・ウォークに対して知られていたPitmanの定理が、多次元単純ランドム・ウォークに対しても成立することを示し、前島信は点過程とその汎関数の収束による極限定理を証明し、それを用いて、自己相似安定過程のあるものに対するdomain of attractionを決定することに成功した。4.(1)塩川宇賢は、ある種の正規数のdigitの分布について考察し、精密な結果を得た。(2)前田吉昭は、Yang-Mills汎関数から構成されるグラディエントの流れの漸近的な挙動を詳しく調べ、ある条件の下で、漸近的安定性が成立することを示した。
選択的レーザー焼結法に適する生体活性結晶化ガラスの開発

病気やけが、老化で損傷した骨や歯を修復するために、骨と結合する性質(生体活性)を示すセラミックスが用いられている。超高齢社会を迎え、その製造技術の水準をより高める必要がある。選択的レーザー焼結法は、コンピューター上で設計した微細構造をもつセラミックスを容易に作製できる製造技術である。そこで、生体活性を示すガラスを選択的レーザー焼結法により焼結・結晶化させることができれば、患者の損傷部位に合わせたオーダーメイドの硬組織修復材料の作製が容易にできると期待される。昨年度は、CaO-SiO_2-P_2O_5-CaF_2系ガラスを通常の溶融急冷法により作製し、このガラス粉末を一軸加圧成形した後、加熱処理を施すことにより、アパタイトとウォラストナイトを析出した結晶化ガラスを得た。ただし、これらの結晶化ガラスの曲げ強度を調べたところ、従来の生体活性を示す結晶化ガラスが100MPa以上の値を示すのに対し、10MPa程度しか示さなかった。結晶化ガラスを観察したところ気孔が多数残存しており、結晶化ガラスを作製する際にガラス粉末の焼結が十分に進んでいなかったためと考えられる。そこで本年度は、この系にNa_2Oを添加したχNa_2O・(48-χ)CaO・45SiO_2・5P_2O_5・2CaF_2組成で結晶化ガラスの作製を試みた。Na_2Oを2mol%(χ=2)添加するだけで、ガラス粉末の焼結が起こりやすくなり、緻密な結晶化ガラスが得られた。しかも、擬似体液(SBF)中においてその表面に骨類似アパタイトが形成するのに要する期間が短くなった。すなわち、高い生体活性を示す可能性があることが示された。これらの結果より、Na_2O-CaO-SiO_2-P_2O_5-CaF_2系ガラスを選択的レーザー焼結法で焼結・結晶化させれば、生体活性を示す結晶化ガラスが得られると期待される。病気やけが,老化で損傷した骨や歯を修復するために,骨と結合する性質(生体活性)を示すセラミックスが用いられている。超高齢社会を向かえ,その製造技術の水準をより高める必要がある。選択的レーザー焼結法は,コンピューター上で設計した微細構造をもつセラミックスを容易に作製できる製造技術である。そこで,生体活性を示すガラスを選択的レーザー焼結法により焼結・結晶化させることができれば,患者の損傷部位に合わせたオーダーメイドの硬組織修復材料の作製が容易にできると期待される。これまでにSiO_2-Al_2O_3-P_2O_5-CaO-CaF_2系ガラスが,選択的レーザー焼結法で焼結・結晶化できることが明らかにされている。しかし,得られた結晶化ガラスは生体活性を示さない。そこで,本研究では,生体活性を示し,しかも選択的レーザー焼結法で焼結・結晶化できるガラス組成を見いだすことを目的とした。本年度は,まずCaO-SiO_2-P_2O_5系ガラスに微量のCaF_2を添加したCaO-SiO_2-P_2O_5-CaF_2系ガラスを通常の溶融急冷法により作製した。得られたガラスを粉砕し,得られた粉末を一軸加圧成形した後,加熱処理を施すと,アパタイトとウォラストナイトを析出した結晶化ガラスが得られた。析出したアパタイトは骨との親和性を高め,ウォラストナイトは結晶化ガラスの強度を高めると期待される。作製したガラスまたは結晶化ガラスは,ヒトの体液とほぼ等しい無機イオン濃度を有する擬似体液中において,その表面に骨類似のアパタイト層を形成した。これは,これら材料を骨欠損部に埋入した際に生体活性を示す可能性が高いことを示す。これらの結果より,CaO-SiO_2-P_2O_5-CaF_2系ガラスを選択的レーザー焼結法で焼結・結晶化させれば,生体活性を示す結晶化ガラスが得られると期待される。

しかも、擬似体液(SBF)中においてその表面に骨類似アパタイトが形成するのに要する期間が短くなった。すなわち、高い生体活性を示す可能性があることが示された。これらの結果より、Na_2O-CaO-SiO_2-P_2O_5-CaF_2系ガラスを選択的レーザー焼結法で焼結・結晶化させれば、生体活性を示す結晶化ガラスが得られると期待される。
半単純リー群上のフーリエ変換の研究

半単純リー群上の【L^P】フーリエ解析の研究には、非ユニタリ表現、特に解析的な一様有界表現の構成が必要である。以前に熊原は広島大学総合科学部江口正晃と協力して、リーマン対称空間上の【L^P】解析について満足すべき結果を得たが、本研究においてはそれを群上で考えるのが目的の一つであった。R,A,KunzeとEM,SteinがSL(n,c)で用いた方法をSL(n,R)に適用することから研究を始めることとした。カルタン部分群の非共役類の存在がかなりの困難を生ずるが、次のような結果を得た。SL(3,R)の極小型放物群から誘導された主系列表現に対し、その解析接続を作るために、ガンマ因子により正規化されたintertwining作用素を構成した。この作用素を用いてある帯状領域での正則な一様有界表現が構成できた。分担者松木は、東京大学理学大島利雄と連絡をとりながら、半単純対称空間に対する離散系別の構成を佐藤超関数の方法を用いて、特異な部分もこめて行なった。小島はリーマン多様体上の曲率形式の研究を行った。和泉沢はマルチンゲール対する重みをもった強いタイプのドゥーブ極大不等式を導く一つの十分条件を与えた。栗林と森川をニュートリクス極限を用いた超関数の積の研究を行った。
多細胞生物様の細胞分化により誘導される野性型枯草菌のバイオフィルム形成機構の解析

1.鞭毛形成と共役したペリクル形成開始の制御motAやhag遺伝子など鞭毛形成後期遺伝子の欠損株では、ペリクル形成の遅延が見られる。それらの変異株では、ペリクル形成開始に必要な転写因子SlrRの活性が低下していた。また、枯草菌実験室株では、SlrR制御下の遺伝子群の発現が低下していることを見出し、その原因を探った結果、実験室株ではSlrAと名付けた遺伝子の発現が低下していることが明らかになった。SlrAは、SlrRのC末端側のドメインと高い相同性を持つこと、slrA欠損株では、SlrRの活性が消失することから、SlrAはSlrRと複合体を形成して機能していると考えられた。motAやhag変異がSlrR/SlrAにどのように影響するのかさらに解析を進めている。2.DegUによる代謝制御枯草菌のペリクル形成は、炭素源の量に依存して促進される。野性株を1%グリセロールを含む培地で培養した場合、対数増殖期には、炭素源の消費に伴い生じる酢酸などの酸の分泌により培地pHが低下し続けるが、定常期にはいるとTCA回路の活性に依存して培地pHが中性になる。しかし、degU変異株では,定常期に培地pHが酸性化じ、degUが糖代謝に何らかの役割を果たしていることが示唆された。しかし、degU変異では、解糖系、TCを構成する遺伝子群の発現に大きな影響は見られなかった。培地pHが酸性になると、定常期に活性化するシグマ因子σHが、不安定化するが、degU変異株でも、σHで転写されるkinA,spoVGの発現が低下していた。また、spoVG変異株では、degUと同様に、定常期に培地pHの低下が見られた。このことから、σHの活性化自体が定常期のpH上昇に必要であること、DegUがσHの活性化に関与している可能性が示唆された。1、バイオフィルム形成に必要な転写因子の同定。枯草菌のもつ約280の転写因子について野性型枯草菌ATCC6051株をもちいて変異株を作製した。作製した変異株について、ペリクルの形成能およびswarming能について調べた結果、どちらか一方または両方に影響が見られる変異株が28見つかった。2、鞭毛形成の役割。swarmingに欠損の見られた変異株では、abrB変異株をのぞきペリクル形成の遅延が見られた。そこで、鞭毛形成・機能に関わるmotA遺伝子などの変異株を作製したところ、これらの変異株でもペリクル形成の遅延が見られた。さらにmotAabrB二重変異株を作製し、ペリクル形成能を調べた結果、motAabrB変異株では、ペリクル形成の遅延が見られないことが分かった。以上の結果、鞭毛欠損によるペリクル形成の遅延は、構造体としての鞭毛が必要なわけではなく、鞭毛形成が何らかの調節因子として機能している可能性が示唆された。3、DegS/U二成分制御系の解析。degU変異株では鞭毛形成とペリクル形成の両方に欠損が見られるが、どのようにして2つの異なる細胞機能が制御されるのかを探った。まず、DNAアレーをもちいてdegUレギュロンを同定し、それらの変異株解析から鞭毛形成・ペリクル形成に必要な遺伝子を同定した。DegUは、センサー蛋白質DegSによりリン酸化され活性化されるが、DegUのリン酸化は鞭毛形成・ペリクル形成の両方に必須であった。また、degQ欠損株では鞭毛形成は正常だがペリクル形成に異常が見られ、in vitroの実験からDegQはDegSからDegUへのリン酸基の転移を調節していることが分かった。以上の結果、異なる時期に発現する鞭毛形成遺伝子群とペリクル形成遺伝子群は細胞中のリン酸化型DegUの量の調節によりその発現時期が決定されていることが示唆された。1.ペリクル形成過程における細胞形態の変化。ペリクル形成過程における細胞の形態変化を経時的に調べた結果、運動能を持った浮遊細胞が、(1)細胞分裂後の細胞分離抑制による細胞チェーンの形成、(2)細胞チェーンが集合した凝集体の形成、(3)凝集体中での細胞分離、という順序で細胞の形態が変化することが分かった。また、ペリクル形成欠損となる18の転写因子変異株のうち15の変異株では、これらの過程のいずれかをブロックすることが分かった。2.細胞の形態変化のメカニズム。細胞チェーンの形成は、鞭毛形成を司るシグマ因子SigDの抑制によって起こること、細胞凝集体の形成にはエキソポリサッカライド合成が必須であること、凝集体中での細胞の分離は、細胞壁溶解酵素CwlSに依存することを明らかにした。また、CwlSの誘導は、凝集体中で起こること、それは、凝集体形成に依存してシグマ因子SigHが誘導されるためであることが分かった。3.鞭毛形成とバイオフィルム形成。鞭毛形成欠損株では、ペリクル形成の遅延が見られる。そこで、鞭毛形成遺伝子の一つmotA変異株について解析した結果、motA変異株では、エキソポリサッカライド合成遺伝子の発現が低下し、逆に鞭毛形成遺伝子の発現が増大することが分かった。さらに、この変化に原因となる転写因子としてSlrを同定し、Slrの活性が鞭毛形成遺伝子の変異により変化することを明らかにした。

Slrは、鞭毛形成とバイオフィルム形成の両方を制御する因子であり、細胞が運動能をもったプランクトニック細胞として生育するのか、それともバイオフィルムを形成して基質に定着した状態で生育するのか、を決定する重要な因子であると考えられた。1.鞭毛形成と共役したペリクル形成開始の制御motAやhag遺伝子など鞭毛形成後期遺伝子の欠損株では、ペリクル形成の遅延が見られる。それらの変異株では、ペリクル形成開始に必要な転写因子SlrRの活性が低下していた。また、枯草菌実験室株では、SlrR制御下の遺伝子群の発現が低下していることを見出し、その原因を探った結果、実験室株ではSlrAと名付けた遺伝子の発現が低下していることが明らかになった。SlrAは、SlrRのC末端側のドメインと高い相同性を持つこと、slrA欠損株では、SlrRの活性が消失することから、SlrAはSlrRと複合体を形成して機能していると考えられた。motAやhag変異がSlrR/SlrAにどのように影響するのかさらに解析を進めている。2.DegUによる代謝制御枯草菌のペリクル形成は、炭素源の量に依存して促進される。野性株を1%グリセロールを含む培地で培養した場合、対数増殖期には、炭素源の消費に伴い生じる酢酸などの酸の分泌により培地pHが低下し続けるが、定常期にはいるとTCA回路の活性に依存して培地pHが中性になる。しかし、degU変異株では,定常期に培地pHが酸性化じ、degUが糖代謝に何らかの役割を果たしていることが示唆された。しかし、degU変異では、解糖系、TCを構成する遺伝子群の発現に大きな影響は見られなかった。培地pHが酸性になると、定常期に活性化するシグマ因子σHが、不安定化するが、degU変異株でも、σHで転写されるkinA,spoVGの発現が低下していた。また、spoVG変異株では、degUと同様に、定常期に培地pHの低下が見られた。このことから、σHの活性化自体が定常期のpH上昇に必要であること、DegUがσHの活性化に関与している可能性が示唆された。
次世代シーケンサ解析を含む遺伝学的検査の質と臨床的評価、倫理社会的問題の検討

消費者直販型遺伝子検査であるDirect-to-Consumer genetic testingなどの遺伝子検査ビジネスにおける状況把握と問題点について情報収集を継続的に実施した。従来型の単一遺伝性疾患の遺伝学的検査の臨床的な妥当性、有用性については、主に遺伝性腫瘍を中心に解析し、データを蓄積した。東アジア人にのみ高頻度に見られるミステリン遺伝子変異を健常人コホートサンプル約1万人に対して解析し、その頻度や臨床像との関係について基礎的な解析を実施した。これにより、多因子疾患の易罹患性検査を実施する際の問題点や対策を整理することができた。DTC(Direct-to-Consumer:消費者直販型)などの遺伝子検査ビジネスにおける国内および世界的な状況の把握と問題点について情報収集を実施した。従来型の単一遺伝性疾患の遺伝学的検査の臨床的な妥当性、有用性については、主に家族性腫瘍疾患(Lynch症候群、多発性内分泌腫瘍症候群、遺伝性乳がん卵巣がんなど)を中心に解析し、データを蓄積した。交付申請書に記載した目的が順調に達成できつつあため。消費者直販型遺伝子検査であるDTC(Direct-to-Consumer)genetic testingなどの遺伝子検査ビジネスにおける国内及び世界的な状況把握と問題点について情報収集を継続的に実施した。また、遺伝子検査ビジネスで行われる遺伝子検査及び臨床検査として実施される遺伝学的検査についての経験、考え方、今後の方針などを明らかにするために、一般診療を行っている開業医を中心とする医師会員を対象としたアンケート調査に実施し、現状把握に努めた。また、実際にDTCキットを購入して自ら検査を行い、結果データの比較や提供される情報について調査した。従来型の単一遺伝性疾患の遺伝学的検査の臨床的な妥当性、有用性については、主に家族性腫瘍(Lynch症候群、家族性大腸ポリポーシス、多発性内分泌腫瘍症1型・2型、遺伝性乳がん卵巣がん症候群など)を中心に解析し、データを蓄積した。交付申請書に記載した目的が順調に達成できつつあるため。消費者直販型遺伝子検査であるDTC(Direct-to-Consumer)genetic testingなどの遺伝子検査ビジネスにおける国内および世界的な状況把握と問題点について情報収集を継続的に実施した。また、遺伝子検査ビジネスで行われる遺伝子検査及び臨床検査として実施される遺伝学的検査についての経験、考え方、今後の方針などを明らかにするために、一般診療を行っている開業医を中心とする医師会員を対象としたアンケートを実施し、現状把握に努めた。また、実施にDTCキットを購入して自ら検査を行い、検査データの比較や提供される情報について調査し、その問題点を明らかとした。具体的には、リスク評価の方法、実際のリスクデータ、サービスにうよりまちまちである、。1、2程度の少数の論文のデータのみを根拠としている場合が多い、などが明らかとなった。従来型の単一遺伝性疾患の遺伝学的検査の臨床的な妥当性、有用性については、主に遺伝性腫瘍(Lynch症候群、家族性大腸腺腫症、多発性内分泌腫瘍症1型・2型、遺伝性乳がん卵巣がん症候群など)を中心に解析し、データを蓄積した。ACMG56遺伝子を評価するパネルをブラッシュアップし、健常人等のサンプルを用いて正しく評価できるか確認する。日本におけるIF開示における課題と問題点を抽出し、一定の方策の提言を目指す。日本人の遺伝医学専門家に対するIF開示方針に関するアンケートを再度実施し、前回との比較を行う。日本人におけるIF/SF開示における課題と問題点を抽出し、一定の方策の提言を目指す。日本人の遺伝医学専門家およびがん診療専門家に対して、IF/SF開示方針に関するアンケート調査を実施し、2013年のものとの比較をする。遺伝子診療27年度は、調査のために協力者に対する謝金以外の費用を節減することができたため、28年度以降の研究の充実のために使用することができるようになった。28年度はデータベース使用料以外の費用を節減することができたため、29年度の研究充実のために使用することができるようになった。本研究では、情報収集と整理が重要となるため、各種学会等での情報収集のための旅費・参加費および、学内での作業を依頼する研究協力者に対する謝金が主体となる。そのほか、収集データの保存・活用のための電子媒体の購入費用、特定のデータベースの使用料などにも研究費を使用する。本研究では、情報収集と整理が重要となるため、各種学会等での情報収集のための旅費・参加費および学内での作業を依頼する研究協力者に対する謝金が主体となる。その他、収集データの保存・活用のための電子媒体の購入費用、特定のデータベース使用料などにも研究費を使用する。
東日本大震災と日本社会の再建－地震、津波、原発震災の被害とその克服の道

本研究の目的は、東日本大震災のもたらす広範かつ複合的な被害の実態を明らかにし、そこからの復興の道筋をさぐるための総合的な社会学的研究をおこなうための、プラットフォームを構築することである。そのために、(1)理論班、(2)避難住民班、(3)復興班、(4)防災班、(5)エネルギー班、(6)データベース班を設け、「震災問題情報連絡会」および年次報告書『災後の社会学』等による情報交換を行った。本研究は、日本社会学会研究活動委員会の呼びかけで開催された「震災問題情報連絡会」に参加した有志の協力によって企画されたものであり、「東日本大震災」に多面的な研究のためのプラットフォームを形成することを目的としている。その目的に照らして、「理論班」「避難住民班」「復興班」「防災班」「エネルギー班」の5つの「研究班」を設け、それぞれの班のもとにさらに「研究チーム」を設けた。また、平成25年度は、「データベース担当」を設け、研究成果のデータベースの構築につとめた。あわせて、年次報告書として『災後の社会学』No.2を刊行した。また、平成26年度開催予定の「世界社会学会」横浜大会を念頭におき、研究成果の発信と世界各地の研究者との交流を促進するために、「英文論文集」の刊行準備を進めた。本研究は、日本社会学会研究活動委員会の呼びかけで開催された「震災問題情報連絡会」に参加した有志の協力によって企画された。「東日本大震災」に多面的な研究のためのプラットフォームを形成することが目的である。基本的にこの研究チームを基礎として、それぞれの研究を推進した。年度末に研究成果の一端を公表するために、『災後の社会学』No.1を刊行することを予定していたが、調査研究の成果のとりまとめに時間がかかり、年度を繰り越しての発行となった。同報告書は、2013年5月に刊行された。また、研究者間の情報共有のために、研究成果のデータベース作成のための試行を開始した。「東日本大震災」の被災状況およびその後の復興に関する社会学分野の理論的・実証的研究のプラットフォームをつくるというのが、本研究の中心的な目的である。その目的に照らして、以下の活動をおこなった。(1)理論班、避難住民班、復興班、防災班、エネルギー班、データベース班という研究グループを設け、各班に設けられたチーム単位で、調査研究活動をおこなった。(2)日本社会学会の震災問題情報連絡会の活動のサポートをおこなった。h.27年3月15日には、同連絡会主催の研究交流集会を開催し、研究発表と意見交換をおこなった(於、明治学院大学)。(4)研究成果の年次報告書『災後の社会学』N0.3を刊行し、関連機関や研究者に配布した。同報告書には、論文のほか、(1)でのべた各班、チームの研究成果リストをも掲載した。(5)震災研究にかかわる社会学分野のデータベースの整備を行った。「東日本大震災」のもたらしたさまざまなダメージとそこからの復興の可能性を、「理論班」「避難住民班」「復興班」「防災班」「エネルギー班」「データベース班」の諸班で分担して調査・研究した。震災のダメージが、またそれにたいするレジリエンスの特徴が、日本社会およびその組織の構造的特質に起因すること、被災のダメージが地域によって多様であり、それにたいする取組にも多様性が求められることが示され、今後の復興と防災にとって有意義とみられる個別具体的な事例に即した知見がえられた。それらの研究成果を共有し、また今後の研究につなげるために、「東日本大震災研究交流集会」を開催した。また、研究成果報告書『災後の社会学』No.4を刊行した。(1)各研究班、研究チームにおいて、着実に研究実績の公開が重ねられている。(2)国内の社会学研究者の研究交流の推進についても、一定程度の実績があげられている。(3)世界社会学会横浜大会を契機として、海外の研究者にむけての研究成果の公開も、おこなうことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会学理論農村社会学(1)最終年度をむかえ、各研究班、チームによる研究の進展とともに、全体としての研究の到達点を総括することが必要となる。(2)そのために、震災問題情報連絡会および同会主催の研究交流会を開催する。(3)『災後の社会学』No.4を刊行する。(4)研究成果のデータベース整備につとめる。各班の調査・研究は、ほぼ順調に進展している。ただし、被災の範囲と被害の度合いが予想以上に大きく深く、避難生活もいまだ継続中である。今後とも引き続き、被害者の生活実態、地域の実態を解明するいっそうの作業が必要であり、さらなる研究努力が求められていると考えられる。

平成24年度は、初年度であったが、各班とも精力的に調査・研究を進め、その成果を公開してきた。ただし、被災地が広範にわたるため、なかなか包括的な見通しをもつことが困難であるという事情があった。また、さまざまな被災地における被災からの復興はなかなかみとおすことが困難であるという課題も残されている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後とも各チームごとの研究交流を密にし、成果を共有するとともに、世界社会学会へむけての情報発信を促進することとしたい。そのために、データベースの構築や年次報告書の刊行などに引き続き取り組んでいくこととする。各チーム間での連絡をいっそう密にし、情報交換につとめることとする。そのために、次年度も、年次報告書『災後の社会学』の刊行をおこなうこととする。あわせて、研究成果のデータベースの本格的な整備につとめることとする。
カルシウムとイノシトールリン脂質の情報変換を制御する新規分子と細胞機能調節の解明

細胞膜での情報変換に関わるPCaP1とPCaP2に注目し、次の成果を得た。根毛特異的に発現するPCaP2が根毛の形成と伸長に不可欠であること、すなわち根毛先端でのCaシグナルをホスファチジルイノシトールシグナルに変換することを明らかにした。また、PCaP2のN端23残基ペプチドを植物に発現させると無根毛株が得られので、この株を用いて根毛の水と無機イオン吸収等における役割を解明した。PCaP1の構造上の特徴に加えて、膜リン脂質、Ca2+およびMg2+との結合について詳細な知見を得た。またPCaP1の機能欠失株における気孔閉口障害を明らかにした。イノシトールリン脂質(Phosphatidylinositol phosphate, PIP)は、カルシウムと並んで細胞内シグナリングの主要な要素である。PIPは分子種が多く、それぞれが異なる役割を担っている。特定のPIP分子種に結合する細胞膜タンパク質PCaPを見出し、PCaPがPIPを結合すること、その結合がカルモジュリン/Ca複合体の存在で解離する特性をもつことを明らかにしてきた。本研究では、これらの特性を明らかにするために、次の実験研究を進めた。(1)PCaP1およびN端の23残基を欠落したPCaP1分子をリコンビナントタンパク質として合成・精製し、タンパク質化学的構造解析をおこなった。その結果、N端領域はαヘリックス構造をとる可能性が高いこと、中央およびC端領域はランダムコイルあるいは天然変性構造をとることを明らかにした。(2)精製標品を用いてリガンド結合能を解析したところ、PCaP1はカルシウムのみでなく、マグネシウムイオンも結合することを明らかにした。(3)根毛に特異的に発現するPCaP2が、根毛の正常な先端成長に不可欠であることを証明し論文発表した。(4)PCaP2の改変型分子を発現すると根毛を形成しない株が得られること、そしてその無根毛株をもちいて、根毛の生理機能等を解析した。当研究室で見出したPCaP1およびPCaP2分子の機能解明として、分子特性と改変分子の発現による植物体の表現型の解析を進めることができた。次年度も引続き解析を進め、本年度の成果の論文発表にも努める。本研究では、特定のPIP分子種に結合する細胞膜タンパク質PCaPを見出し、PCaPがPIPを結合すること、その結合がカルモジュリン/Ca複合体の存在で解離することを見出した。このことは、CaシグナルをPIPが増幅あるいは情報変換する可能性、また既存のPIPを結合することで機能をマスクする可能性を示唆している。可能性を生化学的、分子細胞生物学的に実証し、まったく新しい情報変換の概念を提案することに挑戦することを本研究の目的とし、本年度は、下記の成果を得た。(1)根毛特異的に発現するPCaP2について、そのアミノ末端部分23残基のみを、PCaP2の自己プロモーターに連結して植物に発現させたところ、その株は根毛を一切発生しない表現型を持つことが明らかになった。その株の吸水能力、無機イオン吸収能力等を定量的、定性的に解析した。この成果は、植物の根毛がもつ生理的な機能を定量的に示した極めて重要な知見を与えた。(2)植物組織全般に発現するPCaP1について、分子を大腸菌を用いて生合成し、精製し、分子の生化学的な特性を解析した。PCaP1は、確定的な高次構造をもつ領域が少なく、天然変性型状態の領域が多いこと、1分子当り10個のCa2+を結合すること、Ca2+を結合した場合にはαヘリックス領域部分の比率が減少することも明らかになった。すなわち、構造を緩やかに広げることでCa2+を結合しやすくしていると推定される。PCaP1は遊離のカルモジュリン(CaM)は結合しないが、Ca/CaM複合体の場合は、Ca2+、Mg2+、リポソームが共存しても結合することも明らかにした。上記の知見をもとに、PCaP1とPCaP2の生理学的な機能、生化学的な特性に関する研究を展開しており、それらの成果を論文として公表して行く予定である。生化学当初は、タンパク質化学的解析が必ずしも順調ではなく十分な成果が得られる見通しが立てられなかったが、測定機器を変えて実験条件を検討することで改善が進み、データを得ることができた。また、以前から進めてきたPCaP

2の機能解析から根毛形成と発達に不可欠であることを証明でき、論文として発表することができた。自ら発見した分子を、機能も含めて分子レベルで明らかにする計画の中で、本年度は、予定以上の成果が得られたと判断する。今後もさらに研究を展開し、組織普遍的なPCaP1および根毛特異的なPCaP2の分子特性と生理機能のモデルを提案したい。特に、PCaP2改変分子の発現による無根毛株の特性解明、PCaP1分子のタンパク質特性の解明を進めて論文発表に結びつけたい。可能であれば、PCaP1の機能欠失株の表現型を明らかにし、生理機能の解明に資する知見を得る。本年度は、PCaP1のタンパク質化学的解析ならびにPCaP2の表現型解析を中心とした研究を進めた。精製したタンパク質をCDおよびITC装置を用いるタンパク質化学分析であったため消耗品費等の使用金額を抑えることができた。また植物株の表現型解析にも特殊な試薬等を使用することがなかったため、器具試薬費用を抑えることができた。新年度では新たな変異株の作製と解析に支出する。また、表現型解析について他大学の専門家との共同研究を計画しており、旅費等の支出も必要である。また、実験推進のための人件費、論文掲載料にも充てる予定である。
成人先天性心疾患におけるサルコぺニア（骨格筋量・筋力低下）と肥満の原因と対策

平成29年度-30年度で成人先天性心疾患30人+コントロール10人=40人のレジスタンストレーニングを行った。<結果の概要>レジスタンストレーニング+アミノ酸摂取にて骨格筋の増加やNT-proBNPの改善をみとめ、レジスタンストレーニング単独よりもレジスタンストレーニング+アミノ酸摂取の組み合わせが効果的であった。これは成人先天性心疾患群におけるレジスタンストレーニングの効果において初めての報告となった。2018年度は大半が産休・育休期間であり、以下の通り研究中断を申請した。研究中断期間:2017年12月12日2019年1月21日、研究再開:2019年1月22日2019年1月22日より研究を再開し、論文作成や学会発表を行っている。有意な結果が得られており、必要なデータはすでに収集できた状況である。昨年度までのデータをまとめ解析し、論文や学会発表を引き続き行う予定である。成人先天性心疾患のサルコペニア・肥満は背景の心疾患以外に心血管病のリスクを高める要素である。小児先天性心疾患患者(特にチアノーゼ性心疾患)においては内分泌的異常(摂食増進ホルモン:グレリン・食欲低下ホルモン:レプチンの異常分泌)があり肥満の原因になることが判明している。今回成人先天性心疾患46人において調べたところ、健常群と比較し血中のグレリン分泌はむしろ低下しており、レプチン分泌は健常群と有意差が無かった。特に単心室フォンタン循環やチアノーゼ残存の複雑心奇形においてグレリンが著明に低下している結果となった。33人の心不全の主要な因子を多変量解析にて調べたところ、浮腫率・体脂肪率・NT-proBNP(心不全マーカー)・SPO2(静脈血酸素飽和度)・グレリンが重要な因子であった。当初予想していたIL-6やTNF-αといった炎症マーカーは心不全の主要な因子としては残らず、小児と成人の先天性心疾患患者における内分泌的異常は明らかに異なり、また成人においてはこの内分泌的異常と心不全との間に何らかの関係があることが示唆された。成人先天性心疾患におけるレジスタンストレーニングの効果に関しては、現在20名程度が施行しており、成人先天性心疾患患者においてアミノ酸摂取下のレジスタンストレーニングにより1BMI低下2筋肉量増加(特に体幹の筋肉量増加)3体脂肪が減少4NT-proBNPが改善5心肺運動負荷によりPeakVO2の改善傾向を示している。症例数が少ないため次年度以降でエントリー数を増やす予定である。28年度予算のみでは予算が足りなくなったため、29年度の4月よりエントリー再開とした。平成28年度-29年度で成人先天性心疾患46人+コントロール12人=58人をエントリーし、炎症マーカーや摂食ホルモンを心不全の関係を解析し、すでに論文発表した。<結果の概要>1.成人先天性心疾患群は骨格筋量の低下傾向を示した。2.成人先天性心疾患群のうち、フォンタン循環やチアノーゼ疾患において、摂食ホルモングレリンの低下傾向を示した。3.成人先天性心疾患群においてグレリン・体脂肪量・経皮的動脈血酸素飽和度と心不全の重症度の相関関係を認めた。以上より、成人先天性心疾患群におけるサルコペニア傾向、摂食ホルモン異常、心不全に影響する因子に関し、初めての報告となった。平成29-30年度に対象症例をエントリーし平成30年度に解析予定であったが、平成29年度4月に研究者自身が妊娠し、出産育児休業のために研究は一時中断中である。1平成28年度研究で成人先天性心疾患におけるレジスタンストレーニングの効果があることはある程度確認ができたが、今後は症例数を増やし明らかな有意差を示す。2内分泌的異常が存在することは判明したが、アミノ酸の吸収や代謝が健常人と同じか否か不明である。筋肉を増やすための適切なアミノ酸摂取量が不明であるため、成人先天性心疾患における必須アミノ酸代謝に関して、血液検査データを解析する。育児休業終了後平成31年1月より再開の予定である。成人先天性心疾患におけるサルコペニアが証明出来たので、次の研究として成人先天性心疾患におけるレジスタンストレーニングの効果に関する研究を継続する予定である。成人先天性心疾患におけるレジスタンストレーニングの効果に関しては現在20名においてすでに終了しており、再開後平成31年度にさらに20名程度のエントリーを目標としている。平成29年4月より研究者自身の妊娠のため、平成29年度途中で研究を中断している。育児休暇終了後、平成31年1月より研究再開予定である。

成人先天性心疾患に対するレジスタンストレーニングの効果に関しては現在20名においてすでに終了しているが、再開後平成31年度にさらに20名程度のエントリーを目標としている。レジスタンストレーニングに必要な物品・アミノ酸購入・解析等で予算を使用する予定である。2017年12月より2019年1月まで産休・育休取得の為、研究を中断していた。
室町幕府訴訟制度の基礎的研究

今年度の研究は大きく二つの点から進めた。一つはこれまでの諸先学の研究成果を再検討し、その引用史料の整理を行なうことにより、室町幕府訴訟制度の研究の問題点を把握することである。このため、学生アルバイトを併用して、これまでの研究で特に重要と思われる(1)石井良助氏の『中世武家不動産訴訟法の研究』(2)小川信氏の『足利一門守護発展史の研究』(3)森茂暁氏の『南北朝期公武関係史の研究』の以上三点の著作で引用されている史料のサード整理を行なうとともに、国立公文書館・東大史料編筆所架蔵の当該史料の調査を行なった。これに先立って、室町幕府研究のこれまでの研究成果の整理と今後の課題について、日本史研究会中世史部会の席上で報告した(昭和61年4月15日、近日『日本史研究』誌上にイ報として紹介予定)。いま一つは京都府立総合資料館所蔵の「東寺百合文書」中にみられる諸引付の記事中より室町幕府の訴訟に関連するものを捨い出す作業を行なった。予算の関係上、当初予定していた応仁期までの計画は断念せざるをえなかったものの、一応南北朝期をX1-として、京都府立総合資料館に写真焼付を依頼し、その読解作業を進めた。しかし、読解作業は大変難解なものが多く、現在までのところ所期の予定していた段階を完了していない。今後、出来るだけ早い時期に作業の終了を果たす予定である。ただ、その作業を進めるうちに東寺より室町幕府に提出した申状の分析を行なったが、その結果、種々の新しい知見が得られた。ここでそれを列記することは字数の制約の上から不可能であるが、近々『史林』に投稿する予定である。なお、今後の研究は、上述した「諸引付」の読解作業を続けていくことにより、とりわけ、諸権門内部で訴訟面において室町幕府の果たした役割を中心に、守護とのかかわり方、また、社寺などの対応などを出来るだけ具体的な事例を数多く収集しながら追求していきたいと思っている。
上皮の癒合破綻によって発症する二分脊椎や口蓋裂などに共通する病因の解明

本研究ではGRHL3タンパク質と関連する分子の発現量や発現領域を変化させた場合、上皮癒合に関わる先天異常の発症率並びに重篤度がどのような影響をうけるか実験モデルマウスを用いて検証する。具体的にはGrhl3遺伝子の様々なアレルを持った遺伝子改変マウスや、Grhl2遺伝子やPCP経路遺伝子欠損マウスとの交配によるダブル変異マウスの表現型解析を行う。さらに上皮癒合異常が見られるヒト疾患の発症原因遺伝子に対して、同じアミノ酸変異を持つ実験モデルマウスを作製し、表現型を解析する。これらの解析を通じて上皮癒合異常に起因する共通の病因機構を解明する。
強盗罪の総合的研究

本研究の研究課題は、強盗罪の処罰根拠を明らかにすることである。本年度は、その予備的な研究作業として、強盗罪の不法の一部をなす「占有侵害」を明らかにするため、占有概念についての研究を進めた。この成果は、芥川正洋「窃盗罪における占有」早稲田法学会誌69巻2号1頁以下に公刊した。従来の学説では、占有は「物に対する事実的支配」(事実的占有概念)として理解されてきた。これのような考え方と、ドイツで有力に主張されている、物が所在する領域の規範的なアクセス規制の有無により占有の存否を判断する考え方(社会的・規範的占有概念)とを統合し、「他者の物利用の排除可能性」の存否を基準として、占有の有無を判断するべきことを明らかにした。占有の実体的利益とは、他者が物の利用を制限されていることから反射的に生じる、占有者自身の物の利用可能性であるからである。占有の判断は、他者による物利用がどのように排除されているかにより、概ね5つの類型に分けることができることを明らかにした。(1)物理的に排除可能性が確保されている場合、(2)規範的に他者による物へのアクセスが制限されている場合、(3)占有者自身の実力により排除可能性が確保されている場合、(4)占有者の物所在地への回帰可能性により排除可能性が保たれている場合、(5)占有者以外の一般人により排除可能性が担保されている場合、である。従来、占有の存否(窃盗罪の成否)が争われてきた事案を、このような観点から分析するとき、各類型に応じて重要視される事実(間接事実)が異なる。たとえば、(4)では、占有者自身が物の所在場所を知っていることが必要であるから、強い「占有の意思」が必要である。これに対し、(5)では、一般人が(概括的にせよ)当該財物を占有者が利用しているということを容易に認識できる場合でなければ占有を肯定できないから、原則として、占有の外観が必要である。刑法上の占有概念を明らかにする作業は、研究課題との関係では、予備的作業と位置づけていたが、占有概念を研究する過程で、本年度の研究により明らかにされた占有の本質が、強盗罪の処罰根拠である、自由侵害性と深く結び付くことが明らかになり、予備的作業に留まらない成果を得られた。ただし一方で、予備的作業であるにもかかわらず、研究の過程で、従来の学説の整理に留まらない解釈論的成果が生じる可能性に気付いたので、本格的な検討作業に着手し、成果を生み出すために時間と労力を費やしたため、計画よりも若干の遅延が生じた。以上、総合すれば、概ね順調といってよいと思われる。計画通りに研究を進捗させ、事後強盗罪の研究に取りかかる。ここでまず問われることは、窃盗犯人が暴行・脅迫を行った場合に、なぜ強盗と同じ評価を加えられるのか(事後強盗罪の処罰根拠)ということである。すでに強盗罪については、その重い処罰の根拠について明らかにしている(芥川正洋「強盗罪の自由侵害犯的構成について(1)・(2・完)」早稲田法学会誌67巻2号、68巻1号)ので、この成果を前提とし、事後強盗罪の処罰根拠も、強盗罪の処罰根拠と同じであるか、相違するのか、相違するとすればどのように相違するのかという観点から、研究に着手する予定である。さらに、事後強盗罪は、「窃盗が」と規定し、窃盗犯人のみが、犯罪の主体となる。およそ財産犯ではなく、窃盗犯人に犯罪主体を限定したということから、立法者は、事後強盗罪を「占有者の意思に反した占有侵害」と結びつけたことが看取される。この点、窃盗罪の占有の意義を明らかにした、本年度(2018年度)の研究成果が、十分に生かされるものである。これまでの研究成果を前提としつつ、さらなる研究の進捗は、十分に期待できると考えている。

従来、占有の存否(窃盗罪の成否)が争われてきた事案を、このような観点から分析するとき、各類型に応じて重要視される事実(間接事実)が異なる。たとえば、(4)では、占有者自身が物の所在場所を知っていることが必要であるから、強い「占有の意思」が必要である。これに対し、(5)では、一般人が(概括的にせよ)当該財物を占有者が利用しているということを容易に認識できる場合でなければ占有を肯定できないから、原則として、占有の外観が必要である。刑法上の占有概念を明らかにする作業は、研究課題との関係では、予備的作業と位置づけていたが、占有概念を研究する過程で、本年度の研究により明らかにされた占有の本質が、強盗罪の処罰根拠である、自由侵害性と深く結び付くことが明らかになり、予備的作業に留まらない成果を得られた。ただし一方で、予備的作業であるにもかかわらず、研究の過程で、従来の学説の整理に留まらない解釈論的成果が生じる可能性に気付いたので、本格的な検討作業に着手し、成果を生み出すために時間と労力を費やしたため、計画よりも若干の遅延が生じた。以上、総合すれば、概ね順調といってよいと思われる。計画通りに研究を進捗させ、事後強盗罪の研究に取りかかる。ここでまず問われることは、窃盗犯人が暴行・脅迫を行った場合に、なぜ強盗と同じ評価を加えられるのか(事後強盗罪の処罰根拠)ということである。すでに強盗罪については、その重い処罰の根拠について明らかにしている(芥川正洋「強盗罪の自由侵害犯的構成について(1)・(2・完)」早稲田法学会誌67巻2号、68巻1号)ので、この成果を前提とし、事後強盗罪の処罰根拠も、強盗罪の処罰根拠と同じであるか、相違するのか、相違するとすればどのように相違するのかという観点から、研究に着手する予定である。さらに、事後強盗罪は、「窃盗が」と規定し、窃盗犯人のみが、犯罪の主体となる。およそ財産犯ではなく、窃盗犯人に犯罪主体を限定したということから、立法者は、事後強盗罪を「占有者の意思に反した占有侵害」と結びつけたことが看取される。この点、窃盗罪の占有の意義を明らかにした、本年度(2018年度)の研究成果が、十分に生かされるものである。これまでの研究成果を前提としつつ、さらなる研究の進捗は、十分に期待できると考えている。本年度は、研究会を開催するため、旅費を計上していたが、研究過程で文献渉猟・文献研究の必要が予想以上に生じ、研究会開催を断念したため。