hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光化学的手法を用いた水中からのレニウム成分の完全回収システムの開発

航空機のタービンブレードや石油改質用の触媒等に使用されているレニウムは主に輝水鉛鉱(モリブデンの鉱石)の焙焼ガス中の酸化レニウム(VII)を過レニウム酸イオン(ReO4-)として水中に捕集し、アンモニア水を添加後、再結晶やイオン交換樹脂、溶媒抽出等で回収し、水素還元することにより製造されている。しかし従来の方法は回収率が低く(40-60%)、高窒素濃度の排水が発生する等の問題がある。この状況は二次原料(合金スクラップ等の廃棄物)を用いた場合も変わらない。このため水中からReO4-を簡易かつ高効率に回収できる新しい方法の開発が望まれていた。本研究では水中のReO4-を光励起し、電子供与剤からの電子移動反応を起こしてReO3として沈殿分離するスキームを想定して実験を行ってきた。29年度までに電子供与剤として2-プロパノールを用い、さらに反応系にあらかじめアセトンを加えることで、光照射6時間で高効率(95%)に水中のレニウム成分をReO2とReO3の沈殿として分離回収できること、レニウムとモリブデン、あるいはレニウムとタングステンが混合した水溶液からもレニウム成分を選択的に沈殿回収できることを明らかにした。30年度はアルミニウムが共存した水溶液から分離できるか調べた。その結果、レニウムとアルミニウムを含むpH 11.2の溶液を6時間光反応させた場合、生成した沈殿に反応前の水中のレニウムの95%が回収された一方でアルミニウムは30%が回収されるにとどまった。従ってレニウムをアルミニウムに対して3.2倍選択的に沈殿回収できることが分かった。レアメタルの中で地殻存在量が最も少ないレニウムは高融点、高強度等の優れた性質を持つ。このため航空機エンジンや火力発電用のタービン、石油改質用の触媒等に使用されている。レニウムは主に輝水鉛鉱(モリブデンの鉱石)の焙焼ガス中の酸化レニウム(VII)を過レニウム酸イオン(ReO4-)として水中に捕集し、アンモニア水を添加後、再結晶やイオン交換樹脂、溶媒抽出等で回収し、水素還元することにより製造されている。この状況は二次原料(廃棄物)を用いた場合も変わらない。このため水中からReO4-を簡易かつ高効率に回収できる新しい方法の開発が望まれている。本研究では水中のReO4-を光励起し、電子供与剤からの電子移動反応を起こしてReO3として沈殿分離するスキームを想定して実験を行った。その結果、電子供与剤として2-プロパノールを用い、さらに反応系にあらかじめアセトンを加えることで、光照射6時間で高効率(95%)に水中のレニウム成分を沈殿として分離回収することに成功した。従来法では困難であった水中からのレニウム成分の高効率な回収をほぼ完全に達成できた。この方法は従来法のように高窒素濃度等の環境負荷が高い排水が発生する懸念もない。その成果は国際的に著名な学術誌に掲載され、特許も出願し、企業との共同研究も開始予定である。また、プレス発表を行ったところ日経産業新聞、日刊工業新聞、化学工業日報、神奈川新聞、レアメタルニュース、さらにはTBSテレビ「未来の起源」で紹介されるなど大きな反響あった。以上の事情から当初の計画以上に進展していると考えている。前年度に電子供与剤として2-プロパノールを用い、さらに反応系にあらかじめアセトンを加えることで、光照射6時間で高効率(95%)に水中のレニウム成分をReO2とReO3の沈殿として分離回収することに成功した。そこで28年度はレニウムとモリブデンが混合した水溶液からレニウム成分を選択的に沈殿回収できるか調べた。その結果、pHを6.3以上にした場合に生成した沈殿には、反応前のレニウムが92%以上回収された。一方でモリブデンの回収率は11%以下となった。したがって水溶液のpHを中性塩基性にした場合にレニウムを選択的に回収できることが分かった。また、モリブデンとの混合液からレニウムを選択的に回収することにも成功し、特許も早期審査請求により年度内に登録されたので順調に進捗していると考えている。

航空機のタービンブレードや石油改質用の触媒等に使用されているレニウムは主に輝水鉛鉱(モリブデンの鉱石)の焙焼ガス中の酸化レニウム(VII)を過レニウム酸イオン(ReO4-)として水中に捕集し、アンモニア水を添加後、再結晶やイオン交換樹脂、溶媒抽出等で回収し、水素還元することにより製造されている。しかし従来の方法は回収率が低く(40-60%)、高窒素濃度の排水が発生する等の問題がある。この状況は二次原料(廃棄物)を用いた場合も変わらない。このため水中からReO4-を簡易かつ高効率に回収できる新しい方法の開発が望まれていた。本研究では水中のReO4-を光励起し、電子供与剤からの電子移動反応を起こしてReO3として沈殿分離するスキームを想定して実験を行ってきた。28年度までに電子供与剤として2-プロパノールを用い、さらに反応系にあらかじめアセトンを加えることで、光照射6時間で高効率(95%)に水中のレニウム成分をReO2とReO3の沈殿として分離回収することに成功した。さらにレニウムとモリブデンが混合した水溶液からレニウム成分を選択的に沈殿回収できることも明らかにした。29年度はレニウムとタングステンが混合した水溶液からレニウム成分を選択的に沈殿回収できるか調べた。その結果、pHを7.0以上にした場合、生成した沈殿に反応前の水中のレニウムの90%以上が回収された。一方でタングステンの回収率は13%以下となった。したがって水溶液のpHを中性塩基性にした場合にレニウムを選択的に回収できることが分かった。従来法では困難であった水中からのレニウム成分の高効率な回収をほぼ完全に達成した。この方法は従来法のように高窒素濃度等の環境負荷が高い排水が発生する懸念もない。また、共存金属としてモリブデンあるいはタングステンが含まれる混合液からレニウムを選択的に回収することにも成功した。特許も成立し、企業にライセンス供与されたのでおおむね順調に進捗していると考えている。この状況は二次原料(合金スクラップ等の廃棄物)を用いた場合も変わらない。29年度までに電子供与剤として2-プロパノールを用い、さらに反応系にあらかじめアセトンを加えることで、光照射6時間で高効率(95%)に水中のレニウム成分をReO2とReO3の沈殿として分離回収できること、レニウムとモリブデン、あるいはレニウムとタングステンが混合した水溶液からもレニウム成分を選択的に沈殿回収できることを明らかにした。30年度はアルミニウムが共存した水溶液から分離できるか調べた。その結果、レニウムとアルミニウムを含むpH 11.2の溶液を6時間光反応させた場合、生成した沈殿に反応前の水中のレニウムの95%が回収された一方でアルミニウムは30%が回収されるにとどまった。
卵巣交感神経支配に対するエストロゲンの可塑的影響の解析

交感神経が興奮すると卵巣血流が抑制される.この交感神経性の卵巣血流反応及び卵巣ホルモン分泌機能に対するエストロゲン慢性投与の影響をラットで調べた.エストロゲン慢性投与(28日間)により,性周期が停止し,性周期に伴う卵巣エストラジオール分泌変動が停止した.更に交感神経興奮時の卵巣血流の抑制が起こりにくくなった.このエストロゲン作用は,交感神経の高頻度刺激(20Hz)ではなく低頻度刺激(2Hz)に対する血流抑制反応に対して有意に認められた.交感神経の安静時活動頻度が一般に1-3Hzであることから,エストロゲンの慢性的増加は,安静時において交感神経の血流抑制作用を減弱していると考えられる.研究代表者はこれまでに,卵巣交感神経が卵巣の血流とエストロゲン分泌を抑制する事実をラットで明らかにしてきた.卵胞期や妊娠時などのエストロゲンの高まる時期に子宮の交感神経支配が消退することが知られている.卵巣でも子宮と同様に,エストロゲンにより交感神経支配が抑制され卵胞発達や卵細胞保護に好環境となる可能性が考えられる.本研究はエストロゲンが卵巣交感神経に及ぼす可塑的影響とその機序を解明することを目的とする.昨年度の本研究において,エストロゲン(17βエストラジオール)は急性では殆ど影響しないが,慢性(2週間持続皮下投与)には卵巣組織の萎縮や交感神経の血流抑制作用を減弱させる可塑的変化を起こす可能性を示唆した.この結果を受けて,平成25年度はエストロゲン投与期間の延長により,その可塑的変化が明確化するか検討した.昨年度と同様に,先行研究で報告された妊娠後期の血中濃度に相当するエストロゲン投与量を用いた.交感神経(上卵巣神経)の2Hz刺激による血流低下反応の大きさは,対照群で約24%,エストロゲン2週間投与群で約19%,4週間投与群で約9%であった.交感神経の20Hz刺激による血流低下反応の大きさは,対照群で約89%,エストロゲン2週間投与群で約77%,4週間投与群で約80%であった.すなわちエストロゲン投与期間の延長により,交感神経の特に低頻度刺激(2-5Hz程度)による血流抑制作用がより減弱した.通常の交感神経活動頻度は一般に1-3Hz程度であることから,エストロゲンの慢性作用は通常の状態における交感神経の血流低下作用を減弱している可能性がある.エストロゲン慢性投与は,交感神経のエストロゲン分泌抑制作用にも影響を及ぼす可能性があり,今後の課題である.エストロゲン増加が卵巣交感神経に与える可塑的影響の解明は,卵巣の交感神経調節系の生理的役割,無排卵などの卵巣病態の解明に役立つと考えられる.交感神経が興奮すると卵巣血流が抑制される.この交感神経性の卵巣血流反応及び卵巣ホルモン分泌機能に対するエストロゲン慢性投与の影響をラットで調べた.エストロゲン慢性投与(28日間)により,性周期が停止し,性周期に伴う卵巣エストラジオール分泌変動が停止した.更に交感神経興奮時の卵巣血流の抑制が起こりにくくなった.このエストロゲン作用は,交感神経の高頻度刺激(20Hz)ではなく低頻度刺激(2Hz)に対する血流抑制反応に対して有意に認められた.交感神経の安静時活動頻度が一般に1-3Hzであることから,エストロゲンの慢性的増加は,安静時において交感神経の血流抑制作用を減弱していると考えられる.研究代表者はこれまでに,卵巣交感神経が卵巣の血流とエストロゲン分泌を抑制する事実をラットで明らかにしてきた.近年,卵胞期などのエストロゲンが高まる時期に子宮の交感神経支配が消退することが報告されている.卵巣でも子宮と同様に,エストロゲンにより交感神経支配が抑制され,卵胞発達や卵細胞保護に好環境となる可能性が考えられる.本研究はエストロゲンが卵巣の交感神経に及ぼす可塑的影響とその機序を解明することを目的とした.平成24年度は卵巣支配の二通りの交感神経が共に作用を持つ卵巣血流抑制反応について,エストロゲン投与の急性および慢性作用を調べた.本実験では先行研究で報告された妊娠後期の血中濃度に相当するエストロゲン投与量を用いた.エストロゲンを急性投与(単回投与)したラットでは,交感神経刺激で起こる卵巣の血流抑制反応が対照群と同程度に認められた.一方,エストロゲンを慢性投与(2週間持続皮下投与)したラットの一部では,交感神経の血流抑制反応の明らかな減弱が認められた.この減弱は,卵巣を支配する二通りの交感神経(卵巣動脈神経と上卵巣神経)のいずれにおいても観察された.また,エストロゲン持続投与群の約4割で卵巣萎縮(重量低下)が認められた.これらの結果は,エストロゲンは急性では殆ど影響がないが,慢性には卵巣組織の萎縮や交感神経の血流抑制作用を減弱させる可塑的変化を起こす可能性を示唆する.エストロゲン投与量の増加や投与期間の延長により,エストロゲンの可塑的影響をより確実に観察できる可能性があり,今後の課題である.生体内で起こる内部環境変化として大きな因子であるエストロゲンの増加が卵巣交感神経機能に及ぼす影響を解明する本研究は,卵巣の交感神経調節系の役割,無排卵などの卵巣病態の解明に役立つと考えられる.研究代表者はこれまでに,卵巣交感神経が卵巣の血流とエストロゲン分泌を抑制する事実をラットで明らかにしてきた.本研究は卵巣交感神経支配に対するエストロゲンの可塑的影響を解析することを目的とする.

過去2年の本研究において,交感神経が興奮すると卵巣血流が抑制される反応が,エストロゲン(17βエストラジオール)を慢性投与すると減弱することを見出した.更に,このエストロゲンの可塑的影響は,エストロゲン投与期間を2週間よりも4週間に長くすると増大することを示した.これらの結果を受けて,平成26年度は卵巣静脈血を直接採取することにより,卵巣血流の絶対量およびエストロゲン分泌量に対するエストロゲン慢性作用を検討した.先行研究で報告された妊娠後期の血中濃度に相当するエストロゲン投与量を雌ラットに4週間持続皮下投与した.エストロゲン投与群では,4-5日の性周期が消失するとともに,卵巣からのエストロゲン分泌の周期的変動が消失した.これはエストロゲン投与が視床下部を抑制したためと考えられた.安静時の卵巣血流量は対照群とエストロゲン投与群で差は認められなかった.卵巣血流量の交感神経高頻度刺激(20Hz)に対する減少はエストロゲン投与の影響を受けないが,低頻度刺激(2Hz)よる減少はエストロゲン投与で減弱した.安静時における交感神経の活動頻度が一般に1-3Hzであることから,エストロゲン慢性投与は,安静時において交感神経の血流低下作用を減弱していると考えられる.一方,ストレス等で交感神経が著しく高まる際の血流低下作用は維持されていると考えられる.環境生理学当該研究は,生体内におけるエストロゲンの増加が,卵巣交感神経に与える可塑的影響を形態的および機能的に解析し,更にその可塑的影響の機序を解明することを目的とする.卵巣交感神経の機能的解析としては,研究代表者が既に報告した卵巣の血流とエストロゲン分泌に対する抑制性調節への影響を調べる計画である.また卵巣交感神経の形態的な変化についても観察し,機能変化との関連を見出す計画である.その際,エストロゲンの影響が急性作用で現れるのか,慢性作用で現れるかを明らかにする必要がある.平成25年度までの研究においては,卵巣交感神経の機能的解析として,研究代表者が既に報告した卵巣血流の抑制性調節への影響について検討した.その結果,エストロゲンは急性(単回投与)には顕著な作用はないものの,慢性(24週間持続投与)には,卵巣交感神経(上卵巣神経)の血流抑制機能を減弱させる傾向が認められた.その減弱作用はエストロゲン投与期間が2週間よりも4週間に延長することで明確化した.更に交感神経の高頻度刺激(20Hz程度)よりも,低頻度刺激(2-5Hz程度)に対する血流抑制反応に対してエストロゲンの減弱作用が顕著に現れる興味深い特徴を見出すことが出来た.25年度までの研究成果を踏まえて,今後,卵巣交感神経の血流抑制作用に加えてエストロゲン分泌抑制作用に対する影響,更には交感神経の形態的変化についての観察に研究を進展させる予定である.卵巣交感神経に対するエストロゲンの可塑的な影響を明らかにしようとする新規性,独創性の高い本研究課題において,25年度までの成果はおおむね順調に進展していると考えている.当該研究は,生体内におけるエストロゲンの増加が,卵巣交感神経に与える可塑的影響を形態的および機能的に解析し,更にその可塑的影響の機序を解明することを目的とする.卵巣交感神経の機能的解析としては,研究代表者が既に報告した卵巣の血流とエストロゲン分泌に対する抑制性調節への影響を調べる計画である.また卵巣交感神経の形態的な変化についても観察し,機能変化との関連を見出す計画である.その際,エストロゲンの影響が急性作用で現れるのか,慢性作用で現れるかを明らかにする必要がある.平成24年度の研究においては,卵巣交感神経の血流抑制反応に対するエストロゲンの影響について検討した.
温泉ガエルの進化生態学

鹿児島県十島村の口之島にある天然温泉(セランマ温泉)ではリュウキュウカジカガエルが生息している。本種の幼生は温水中に生息しており、その水温は両生類では最高の42度にも達する。このことから本種は高温環境に適応的な特殊な形質を有している可能性がある。そこで本研究では、リュウキュウカジカガエルが温泉に生息する理由に焦点を当てて調査を行っている。2018年度は4月と8月に口之島のセランマ温泉でのフィールド調査と室内での行動観察を行い、幼生やオスの成体が出現する場所の水温やメスが産卵する場所の水温データを取得・解析した。幼生については温泉内の温度の異なる水域(合計29地点)で個体密度を測定した。オスの成体については、夜間に出現した黄色い体色を呈しているオスを対象に出現場所(112地点)の水温のデータを解析した。産卵場所については、当初野外にて包接しているペアを見つけ、その行動を追跡する方法を採用したが、ペアの発見が難しく、また産卵まで見届けることができなかった。そこで雌雄をそれぞれ最大10個体採集し、水温の異なる容器を設置したケース内に放ち、合計7回の産卵を観察した。これらの調査・観察は2019年度も継続する予定だが、2018年度までに得られたデータを用いた予備解析の結果からは、本種の幼生、成体の雌雄ともに高水温を避けなるべく低温の水域を選ぶ傾向が示された。このことから、口之島のリュウキュウカジカガエルが温泉に生息しているのは積極的に温泉を選んだ結果ではなく、周辺の水場を選んだ結果である可能性が示唆された。本研究が順調に進展している主な理由として、野外調査において現地の状況に対応できるよう複数の調査手法・道具を用意していたこと、以前より共同で調査・実験を行ってきた研究者が2018年度の調査でも同行したこと、そして天候に恵まれたことが挙げられる。当初の計画どおりに研究を進める。具体的には、2018年度に引き続き野外調査や行動観察を行い、結果をまとめ学術誌や国内外の学会にて報告する。また幼生を用いた分子実験を開始し、2019年度中に得られたデータの解析に着手する。この解析結果もまとめ、得られた知見を学術誌や国内外の学会にて報告する。これらの調査・観察・解析によって、リュウキュウカジカガエルが温泉に生息する理由を明らかにすることを目指す。口之島での調査のための旅費が2018年度予算の残額を超え、翌年度振込を選択したことから次年度使用額が生じた。したがって2019年度への繰り越し分は2018年度の旅費の振込の一部として使用される。それ以外の2019年度予算は当初の研究計画に記載されているとおり野外調査と分子実験に使用する。
電流電場支援を利用した直接通電焼結法による材料機能・構造デザインプロセスの開発

パルス通電焼結において全印加電流を粉末成型体に投入する直接通電焼結プロセスは,導電性粉末焼結体の高機能化・高性能化に極めて有効である.一方,現状では室温から通電が可能かつ比較的電気抵抗率の高い導電性材料にその適用が限られるなどの課題に対し,新たに良導電性材料について大電流印加を利用した急速局所加熱効果の導入により,広範な材料系へ適用可能となる新規な高効率焼結手法を確立するとともに,様々な機能・構造材料デザインを革新する高機能化・高性能化プロセスとして実現する.パルス通電焼結において全印加電流を粉末成型体に投入する直接通電焼結プロセスは,導電性粉末焼結体の高機能化・高性能化に極めて有効である.一方,現状では室温から通電が可能かつ比較的電気抵抗率の高い導電性材料にその適用が限られるなどの課題に対し,新たに良導電性材料について大電流印加を利用した急速局所加熱効果の導入により,広範な材料系へ適用可能となる新規な高効率焼結手法を確立するとともに,様々な機能・構造材料デザインを革新する高機能化・高性能化プロセスとして実現する.
πラジカルの光励起高スピン状態に対する置換基効果の研究

本研究課題では,光励起高スピン状態を形成する安定πラジカルに電子供与性のメトキシ基等を付加した分子を合成し,置換基が光励起高スピン状態の形成に及ぼす効果を明らかにすることを目的として以下の研究を行った。(1)光励起状態に対する置換基効果申請計画に従い,光励起高スピン状態を形成するアントラセンーフェルダジルラジカルに化学修飾により電子供与性を有するメトキシ基を置換基として導入した分子を合成し,置換基が光励起高スピン状態の形成に及ぼす効果を研究したが,残念ながらこの系では光励起四重項状態は検出されたが,元の親分子と比べてスペクトルのパターンに顕著な変化は見られなかった。一方,ピリジニル基を導入した分子では時間分解ESR測定により,一窒素原子の位置の違い(トポロジーの違い)が励起高スピン状態の形成に影響を及ぼす事を見出した。4-ビリジル基を付加した分子では,元の親分子と比較して信号強度が低下し,また微細構造定数Dの値も若干(6%程度)減少したのに対し,3-ビリジル基を分子では逆の効果が見られた。この事は,ピリジル基の窒素原子の位置による影響と考えられ,まだ定量性等に問題点を残しているが,小さいながらも励起高スピン状態の形成効率あるいは系間交差のスピン副順位選択制に対する置換基効果が観測されたと考えている。(2)光励起高スピン状態の理論計算による研究機能性部位としてアントラキノンを導入した分子の基底状態と光励起四重項状態を分子軌道計算により明らかにし,この分子のESRおよび時間分解ESRの結果を矛盾なく説明することができた。また,密度行列法による高スピン状態のESRスペクトルの一般的シミュレーション法の開発も行った。
マーケティング・チャネルの価値創出と価値専有メカニズムに関する理論的・実証的研究

本研究では従来のチャネル研究がもっぱら価値専有の局面に注目していたことに着目し、「価値創造」装置としてのチャネルを描写できる理論モデルを構築しその経験的妥当性を検証した。本研究の分析結果として注目に値する知見は次の通りである。第1に、チャネル構造と取引属性間の(不)整合性は、流通サービスの差別化やチャネル効率性などの成果指標に有意な影響を及ぼす。第2に、資源、能力、及びポジショニング戦略などの企業特殊的要因は、チャネル構造及び取引属性と結合し、マーケティング成果を規定する。以上の結果は、チャネル行動と企業属性、成果変数との関連性を軽視してきた既存研究の限界点を発展的に補完しうるものである。近年のチャネル研究を牽引する主要理論の一つである取引費用アプローチは、取引の諸次元によってチャネル関係の構造が決定づけられるという主張を含んでいる。しかし、多数の研究によって、取引費用アプローチに基づくチャネル研究は、企業固有の資源や戦略的意図の重要性を看過していると批判されている。また、暗黙の裡に取引費用の最小化という「負の側面の回避」を過度に強調することによって、チャネルの持つ価値創造機能を軽視する結果をもたらしたと指摘されている。2015年度には以上の問題点に着目し、チャネル研究会の定期的な開催を通じて、研究仮説の開発と新たな調査設計のための議論を重ねた。また、2016年度にはIMPグループのARAモデル(行為者・資源・行動モデル)などの知見を借用し、取引費用アプローチの限界点を補完する分析モデルを提示し、その経験的妥当性の検証を試みた。主な発見物は次の通り要約できる。第1に、関係特殊的資産はマーケティング・チャネルの差別化効果を高める。第2に、チャネル・サービスが特定の製造業者にカスタマイズされているほど、チャネル・パフォーマンスは増大する。第3に、関係特殊的資産のパフォーマンス効果はチャネル統合度が増すにつれに一層高まる。第4に、カスタム・チャネル・サービスのパフォーマンス効果は製造業者の活用能力が高まることによって一層高まる。従来のチャネル研究で負の側面が強調されがちな関係特殊的資産の正のパフォーマンス効果を発見したことは意味のある知見である。また、取引費用アプローチに依拠した従来のチャネル研究は、関係属性とガバナンスの関係に焦点を当てることが多かったが、関係属性のパフォーマンス効果、本研究ではガバナンスやケイパビリティの調整効果を取り入れ、より包括的なモデルを提示したことも注目に値する。以上の研究成果はIMPや日本商業学会など国内外の学会で発表された。2015年度の研究計画が予定より少し遅れ、一部の研究予算を2016年度に繰り越した。定期的な研究会を通じて、欧米の最新チャネル研究をフォローし、新たな分析モデルと調査設計、そして分析方法論に関する議論を重ねたが、先行研究のレビュー作業および独自仮説の提唱に予想外の時間を要してしまったのがその原因である。当初の計画通りであれば、2015年度中に新規のサーベイを実施する予定であったが、結果的には2016年度末に2種類の調査の実施することになった。2015年度から繰り越した研究費は、主に国際学会(IMP)と海外ジャーナル(Industrial Marketing Management)への投稿に際して、英語論文の校正費用として利用した。IMPは産業財マーケティング分野では世界トップレベルの学会であり、報告論文の採択率も低い難関の学会であるが、我々の分析結果に興味を持ってもらい報告することが出来た。また、同学会の機関誌であるIndustrial Marketing Managementへの投稿論文は、現在1stラウンドを通過し、2ndラウンドに進んでおり、掲載を期待できる段階にきている。本研究では既存チャネル研究がもっぱら「負の効果の回避」という消極的チャネル像を描いてきた点に着目し、チャネルが有する「価値創出・増大」の局面を描写できる分析モデルと経験的証拠の確保を目指している。特にGhosh and John(1999)によって提唱された「ガバナンス価値分析モデル」を手掛かりに分析モデルを構築し、チャネルにおける順機能的なパフォーマンスの創出メカニズムを日本の製造業者から収集した定量データに基づき検証することを試みた。2016年度は以前に確保したデータを元にいくつかの有意な分析結果を得ることが出来、研究組織のメンバー各々が国内外の有力学会やジャーナルを通じて研究成果を発信することが出来た。それと同時に新規の二つのサーベイ案を確定し、年度内に調査を実施することが出来た。2016年度に行われた分析から得られた主な知見は次のようにまとめることが出来る。第1に、チャネル間競争において差別的優位性の源泉と見なされている「取引特殊的資産」は、「流通サービスの特殊化意図」や「製品複雑性」という製造業者の戦略的意図を反映するものであることが確認できた。従来のチャネル研究では「取引特殊的資産」を外生変数として取り扱ってきたため、機会主義の発生源として役割ばかりが注目されてきた。しかし、今回の分析によって、「取引特殊的資産」は機会主義を誘発する恐れが潜在するにもかかわらず、カスタマイズされた流通サービスと複雑性の高い商品を最終顧客に提供する目的下で戦略的に形成されるものであることが確認された。第2に、高い資産特殊性を必要とする取引は、統合度の高いチャネル関係によって適切に統御されなれければ、製品差別化と財務成果に悪影響を及ぼすことが検証された。この知見は、資産特殊性を含む取引の諸次元と、製造業が選択するチャネル構造との間の整合性がチャネル成果を規定することを示唆する。2016年度末に日本の製造業者向けの二つのサーベイを実施した。一つはマルチ・チャネルの形成メカニズムを取引費用アプローチの枠組みで分析するための調査である。

もう一つは、チャネル統合・分離の問題を検証するためのものである。調査実施は昨年度内に行ったものの、現在の時点で回収率が予定をはるかに下回っている。そのために、2017年度の上半期にはデータの入力および分析作業を集中的に行う予定だったが、少し計画を変更してサンプル数を増やすための追加調査を行う必要が生じた。追加調査の具体的な進め方を議論している最中であり、少なくとも5月中には追加調査の実施に踏み切る予定である。追加調査で分析に耐えうる程度のサンプル数が確保でき次第に、データ入力および分析作業に入る予定である。本研究はマーケティン・チャネルにおける「価値創造」と「価値専有」のメカニズムに関する理論的・実証的解明を目指し企画されたも。従来のチャネル研究はもっぱら、企業間の「価値専有」の部分にのみ注目しており、「価値創出」装置としてのチャネルの順機能的側面を分析の埒外の置いてきた。有効なパワー資源の構築に基づく交渉力強化に注目してきた「パワー・コンフリクト論」やチャネルから生み出されるレントの奪い合いを描写するのに注力してきた「取引費用論的チャネル研究」など、これまでチャネル研究を先導してきた主要な研究パラダイムは、いずれも価値専有を巡る取引先同士の葛藤や駆け引きにフォーカスを当てていた。それに対して本研究は、チャネル構造選択と管理行動が「差別的流通サービス」、「ブランド資産」、「チャネル成長度」、「財務成果」など、具体的な市場成果に如何に寄与するかという論点を強く意識しつつ、研究モデルの構築とその経験的妥当性の検証を試みた。特に資源バース理論などの知見を取り入れたGhosh & John(1999)の「ガバナンス価値分析モデル」を切口として、各企業固有の保有資源、ケイパビリティ及びポジショニング戦略がチャネル構造変数と結合することによって、チャネル成果変数に如何なる影響を及ぼすかについて、いくつかの有意義な分析結果を得ることが出来た。本研究プロジェクトによって明らかになった経験的発見物は、国内外の学会及び学術雑誌を通じて公表されているが、特に注目すべき分析結果としては次のような論点が挙げられる。第1に、チャネルの構造選択は、取引費用要因やケイパビリティ要因だけでは説明されず、資源やポジショニング戦略など、企業特殊的要因との結合効果を考慮した上で行われるべきである。第2に、チャネル構造、企業特殊的要因及び取引属性間の不整合性は、戦略的・財務的企業成果に否定的な影響を及ぼす。本研究では従来のチャネル研究がもっぱら価値専有の局面に注目していたことに着目し、「価値創造」装置としてのチャネルを描写できる理論モデルを構築しその経験的妥当性を検証した。本研究の分析結果として注目に値する知見は次の通りである。第1に、チャネル構造と取引属性間の(不)整合性は、流通サービスの差別化やチャネル効率性などの成果指標に有意な影響を及ぼす。
老後観尺度の作成と尺度に関連する要因の分析

本研究の目的は,第1に,中高年の人々が考えている望ましい老後の意識を構造的に明きらかにし,既存の「幸福な老い」の測定尺度との関連を検討し,その知見に立脚してわが国高齢社会における「幸福な老い」の程度を測定する新たな尺度(老後観尺度)を開発することである.第2に,開発された尺度により測定される幸福な老いの程度に関連する要因を明らかにし,今後のわが国高齢社会に必要とされる社会的条件を検討することである.調査は,4574歳の男女600人(首都圏360人,地方都市240人)を対象とし,郵送法により実施された.調査では,望ましい老後に関する30項目を用意し,それぞれについて「思う」,「思わない」のいずれかで回答を求めた.関連する要因として,基本属性である性,年齢,学歴,同居家族,現在職などを尋ねるとともに,心理・社会的属性である孤独感,生活満足度,社会的スキル,老人イメージなどを尋ねた.分析の結果,老後観は,「変化志向」,「人間関係縮小志向」,「同調志向」,「悠々自適志向」の4つの因子で構成されていることが明らかとなり,従来の日本型老後観であった「悠々自適志向」を基本にしながらも,様々な方向性が試みられようとしていることがわかった.さらに,こういった方向性については,性,年齢,学歴とともに心理・社会的属性が関連していることが明らかになった.以上の結果から,4つの因子が,老後観を測定する尺度として有効であり,社会的条件から老後のあり方を政策的に検討することが可能であることが示唆された.本研究の目的は,第1に,中高年の人々が考えている望ましい老後の意識を構造的に明きらかにし,既存の「幸福な老い」の測定尺度との関連を検討し,その知見に立脚してわが国高齢社会における「幸福な老い」の程度を測定する新たな尺度(老後観尺度)を開発することである.第2に,開発された尺度により測定される幸福な老いの程度に関連する要因を明らかにし,今後のわが国高齢社会に必要とされる社会的条件を検討することである.調査は,4574歳の男女600人(首都圏360人,地方都市240人)を対象とし,郵送法により実施された.調査では,望ましい老後に関する30項目を用意し,それぞれについて「思う」,「思わない」のいずれかで回答を求めた.関連する要因として,基本属性である性,年齢,学歴,同居家族,現在職などを尋ねるとともに,心理・社会的属性である孤独感,生活満足度,社会的スキル,老人イメージなどを尋ねた.分析の結果,老後観は,「変化志向」,「人間関係縮小志向」,「同調志向」,「悠々自適志向」の4つの因子で構成されていることが明らかとなり,従来の日本型老後観であった「悠々自適志向」を基本にしながらも,様々な方向性が試みられようとしていることがわかった.さらに,こういった方向性については,性,年齢,学歴とともに心理・社会的属性が関連していることが明らかになった.以上の結果から,4つの因子が,老後観を測定する尺度として有効であり,社会的条件から老後のあり方を政策的に検討することが可能であることが示唆された.平成11年度は、老後観尺度を開発するための意識調査を実施した。実査は平成12年2月に行われ、調査対象は、首都圏の45歳から74歳までの男女180名、地方都市の45歳から74歳までの男女180名であった。この対象者は、委託した調査会社のモニターであることから、回収率は100%となっている。調査項目は、老後観尺度を作成するための項目およびボランティアに関する意識項目で構成されている。老後観尺度のための項目は、これまでの予備調査で有効とされたものと追加が必要と考えられた項目によって構成されている。ボランティア意識については、今後、ボランティア活動が老後の社会参加の一形態となることは明らかなことから、幸福な老いを規定する重要な条件になると考え、調査項目として加えることにした。具体的には、ボランティア活動に対するイメージと参加意識となっている。現在データ整理を行っており、終了し次第解析に入る予定である。本研究の目的は、第1に、人々が考えている望ましい老後の意識を構造的に明きらかにし、既存の「幸福な老い」の測定尺度との関連を検討し、その知見に立脚してわが国高齢社会における「幸福な老い」の程度を測定する新たな尺度(老後観尺度)を開発することである。第2に、開発された尺度により測定される幸福な老いの程度に関連する要因を明らかにし、今後のわが国高齢社会に必要とされる社会的条件を検討することである。平成12年度は、前年度に実施した調査の分析に基づいて、本調査を実施した。前年度得られたデータを因子分析により解析したところ、老後の望ましい暮らし方(老後観)には、4つの考え方があることがわかった。これは、これまでの調査でも明らかにされてきたもので、「変化志向」、「人間関係縮小志向」、「同調志向」、「悠々自適志向」となっている。また、それぞれにおいて、学歴、性、年齢などが関連していることも明らかになってきた。これらの結果をふまえて、今年度は老後観尺度の確定のための調査を実施した。実査は平成13年1月に行われ、対象者は、首都圏および地方都市の45歳74歳の男女300名であった。

この対象者は、委託した調査会社のモニターであることから、回収率は100%となっている。調査項目は、前年度の結果に基づいて修正された老後観尺度を作成するための項目および老後のあり方に関連する既存の尺度から構成されている。現在データ整理を行っており、終了し次第解析に入る予定である。本研究の目的は、第1に、人々が考えている望ましい老後の意識を構造的に明きらかにし、既存の「幸福な老い」の測定尺度との関連を検討し、その知見に立脚してわが国高齢社会における「幸福な老い」の程度を測定する新たな尺度(老後観尺度)を開発することである。第2に、開発された尺度により測定される幸福な老いの程度に関連する要因を明らかにし、今後のわが国高齢社会に必要とされる社会的条件を検討することである。平成13年度は、前年度に実施した本調査の結果の分析を行い、老後観尺度の多元的な構造を確認にし、あわせて老後観に関連する要因を明らかにすることとした。老後観(老後の望ましい暮らし方)については、11年度の調査でも示された4つの考え方(「変化志向」、「人間関係縮小志向」、「同調志向」、「悠々自適志向」)をほぼ確認することができ、従来の日本型老後観であった「悠々自適志向」を基本にしながらも、様々な方向性が試みられようとしていることがわかった。さらに、こういった方向性については、性、年齢、学歴とともに孤独感といった人間関係性などが関連していることも分析の結果から明らかになってきている。現在、最終的な分析を進めており、引き続き、研究成果の報告書の作成を行う予定である。
セルロース直接発酵微生物の育種とアルコール燃料の高効率生産

以下に記したような研究成果を得た。1.セルロースを直接発酵する微生物を育種するために、まずセルロース加水分解酵素の一種であるセロビオヒドロラーゼ遺伝子(好熱菌NA10株起源)とβ-グルコシダーゼ遺伝子(ルーメン細菌Ruminococcusalbus起源)を大腸菌へクローン化した。これらの遺伝子産物はすでに我々がクローン化したエンドグルカナーゼとの共同作用により、セルロースを効率よく加水分解することが認められた。2.このようにしてクローン化したセロビオヒドロラーゼ遺伝子をアルコール酵母へ導入し、酵母内でセルラーゼの生産をはかった。その結果、酵母における発現量は大腸菌の場合の約半分であり、分子量などの酵母的特性は大腸菌の場合とほぼ一致することがわかった。3.セルラーゼの効率的な生産とセルロースの分解をはかるためには、このセロビオヒドロラーゼ遺伝子を高発現ベクターに連結しなおすことが優れた方策である。そのためにセロビオヒドロラーゼ遺伝子の塩基配列を明かにした。その結果、開始コドンから30個のアミノ酸は疎水性に富み、既知のセルラーゼ遺伝子と類似の塩基配列部分もかなり認められることがわかった。セルロース系物質の有効利用の新展開をはかるため、Clostridium acetabutylicumによるアセトン・ブタノール生産についても検討した。本菌の場合、我々が開発した抽剤を使用することにより抽出発酵が可能であり、さらにフラッシュ蒸留を組み合わせることにより生産物を容易に回収できる。そこでまず本システム全体の特性及び最適化について検討し、適当な条件のもとで高い生産性が得られることがわかった。
解析および数値的手法による超弦の行列模型の研究

IIB行列模型は超弦理論の非摂動論的定式化を与えると期待されている。この模型においては、時空はアプリオリには存在せず、行列の自由度からダイナミカルに生成される。モンテカルロシミュレーションによって、この模型において3+1次元の膨張する宇宙の出現を示す結果が得られていた。しかし、モンテカルロシミュレーションの際に、符号問題を避けるために行った近似に起因して、出現した空間は2行2列の行列からなる特異なものになっていることがわかった。ここでは、複素ランジュバン法を適用することによって符号問題を解決し、近似なしに数値シミュレーションを行うことによって、3+1次元の膨張する時空の構造は保ちながら、上記の2行2列の行列の構造から離れた空間の出現を示す結果が得られた。この結果から、行列サイズを無限大にする極限で完全にスムースな3+1次元の膨張宇宙が得られることが示唆される。この数値シミュレーションで見ているのは宇宙のはじまりであると考えられる。はじまりから時間が経過した宇宙を見るには行列のサイズを大きくしなければならず、数値シミュレーションは難しくなるが、宇宙の膨張により作用の値が大きくなり、古典解が支配的になることが期待される。ここでは、古典解を数値的に求めるアルゴリズムを開発し、数値計算で様々な古典解を求めた。この中には、特異性のないスムースな膨張する3+1次元宇宙を表し、余剰次元の構造から3+1次元においてフェルミオンゼロモードを与える解があることがわかった。前者の結果は数値シミュレーションから得られた示唆をサポートするものである。後者の結果については、フェルミオンゼロモードは標準模型を行列模型において実現するために重要であるが、今までのフェルミオンゼロモードに関する研究では、ゼロモードを与える行列配位は手で与えられており、ここでは古典解として得られたということに意義がある。本研究課題においては、超弦理論の行列模型において、3+1次元の膨張宇宙が出現するか、出現した時空の構造がどのようなものか、標準模型のフェルミオンやゲージ群が出現するか、という問題を調べることが目標である。1年目でそのための研究手法の開発が進み、準備が整いつつある。次の3つの課題に主に取り組む。(1)行列模型における曲がった時空の記述の仕方を明らかにし、超弦理論を非摂動論的に定義する行列模型を完成させる。IIB行列模型の複素ランジュバン法を用いたシミュレーションを推進する。これにより、宇宙初期の時空の構造の解明を目指す。(3)大きな行列サイズでのIIB行列模型の古典解探索を行うために、並列版のコードの開発を行い、標準模型のフェルミオンやゲージ群がIIB行列模型の中で実現されるかを探求する。
深層学習による金融市場の分析-株式市場の感情抽出と金融政策-

具体的には、1分ごとの株価の始値、終値、安値、高値から作成されるローソク足チャートをシステムへの入力画像とし、CNNにより特徴的な部分を抽出し、1分から5分後の変動の予測を出力することとした。シミュレーションによる検証として、2017年8月1日から2018年1月26日の日経平均株価からおよそ3万画像を作成し、その90%をシステムの最適化に用い、10%は最適化には用いず、検証用データとして、未知のデータへの適用可能性の確認に用いた。その結果、1分後の予測はランダムに予測した50%と同じ予測水準で、予測は困難であったが、2分から5分の予測精度はおよそ60%の正解率となり、収益率は、取引の手数料がかからないとすると、200%弱という結果となり、ランダムな取引と比較するとよい結果となった。これは、実際の株式売買では、人間のトレーダー、あるいは、機械的に状況を判断するシステムによる売買により、株価の変動が実現されるが、短期的な売買では、株価の変動を主たる判断材料としていることが考えられ、変動情報をより多く含んだローソク足チャートによる変動方向の予測がある程度可能であることが示唆されていると考えられる。上記に関連し、株価からローソク足チャートの画像を作成するシステム、画像サイズを変更しCNNへの入力しやすい形式へ変更するシステムなどの開発も行った。また、上記システムの他、個別銘柄の変動を各種経済指標、業種平均などにより数値的に予測する研究も平行して実施した。研究実績の概要に記載の通り、2018年度は株価画像を入力とした変動予測を実施したが、株価データの収集、および画像への加工システムの作成に予定していたより時間がかかり、進捗状況の自己点検としては、やや遅れているとした。今後の研究の推進方法に記載のよう、今後も新規の画像の作成を予定しているので、2018年度に作成した画像作成システムを利用し、画像加工を効率化するとともに、必要であれば研究協力者に加工やシステムの開発を依頼するなどして、研究予定が遅れないよう進めるようにしたい。2019年度は、当面は2018年度の株価画像による変動予測の予測精度の向上を目標とし、入力画像の複数化や、アンサンブル学習といわれる多数決モデルへの拡張を実施する予定である。また、平行して、各種経済マクロ指標と株価の関連についても、数値、あるいは画像入力を用いたシステムによって分析をしていく予定である。また、株価ティックデータによる予測についても検証を進めていきたい。今年度は、金融市場の中でも株式市場に的を絞って深層学習の適用可能性の検証を目標とし、データ収集、分析モデルの構築、これまでの研究で開発してきた既存シミュレーションシステムのモデルに合わせた改変、およびシミュレーションによる検証を中心に進めてきた。具体的には、取引ごと、および、1分ごと(1分足)の個別銘柄の株価、1日ごと(日足)の様々な市場関連情報を収集データとして準備し、株式市場の予測対象として、複数のモデルを取り扱った。1つめのモデルとしては、1分ごと(1分足)の取引価格情報の始値、終値、高値、安値、およびそれらを加工した個別銘柄の価格情報時系列をネットワーク入力とし、時系列の数値をそのまま入力したケースと2次元画像へ加工したケースでの1分先、3分先の株価の変動(上下)の予測結果についてケースごとに比較し、予測率は最も良い結果で55%ほどであったが、画像化したケースの方が安定的にランダムな予測の50%を超えることが確認できた。2つ目のモデルでは個別銘柄の日足の価格情報、日経平均株価、業界平均株価、ダウ平均、金利など様々な市場関連情報を入力するモデルについて分析を進めている。このモデルでは現在のところ時系列をそのまま入力とするケースのみ実施しているが、今後これら情報の画像化方法について検証を進めることとしている。各モデルについてはそれぞれシステム構成、およびネットワークに用いるユニット数、学習定数など様々なパラメータを調整する必要があるが、経済、金融データは自然現象や物理現象と違い、サンプル数が比較的少なかったり、ノイズを含んでいたりという傾向があるため、経済、金融データを扱う際の適切な設定方法についても検証を進めた。研究実績の概要に記載の通り、当初の初年度の計画の通り進んでいると考えられる。ただし、シミュレーションシステムにおいてGPUを用いた並列計算への改修に時間がかかり、現在までの研究成果の論文化までは進まず、研究報告3件のみとなっているため、おおむね順調という自己評価結果となった。

上記に関連し、株価からローソク足チャートの画像を作成するシステム、画像サイズを変更しCNNへの入力しやすい形式へ変更するシステムなどの開発も行った。また、上記システムの他、個別銘柄の変動を各種経済指標、業種平均などにより数値的に予測する研究も平行して実施した。研究実績の概要に記載の通り、2018年度は株価画像を入力とした変動予測を実施したが、株価データの収集、および画像への加工システムの作成に予定していたより時間がかかり、進捗状況の自己点検としては、やや遅れているとした。今後の研究の推進方法に記載のよう、今後も新規の画像の作成を予定しているので、2018年度に作成した画像作成システムを利用し、画像加工を効率化するとともに、必要であれば研究協力者に加工やシステムの開発を依頼するなどして、研究予定が遅れないよう進めるようにしたい。初年度のシミュレーション実験の結果、数値時系列をそのまま用いるフィードフォワードネットワークよりも、画像データを入力とするCNNモデルを持ちいた方が予測結果がよい傾向があるため、今後は複数時系列データを適切に画像化する手法の開発していく予定である。複数時系列の効率的な画像化手法が得られれば、研究実績の概要に記載の2つ目のモデルのように関連した多数の情報による予測が可能となるため、より効果的な予測が行えると考えられる。また、投資家の心理的な側面をとらえるためには、より詳しい情報を用いた分析が必要となってくるが、株式の取引ごとにデータを記録したティックデータを用いたモデルについても利用可能性について検証を進める予定である。ただし、ティックデータは1日に数万件と多数のサンプルであるので、ネットワーク学習の計算量が膨大となるため、効率的な手法を研究するとともに、シミュレーションシステムの改修も必要となってくる。2019年度は、当面は2018年度の株価画像による変動予測の予測精度の向上を目標とし、入力画像の複数化や、アンサンブル学習といわれる多数決モデルへの拡張を実施する予定である。また、平行して、各種経済マクロ指標と株価の関連についても、数値、あるいは画像入力を用いたシステムによって分析をしていく予定である。また、株価ティックデータによる予測についても検証を進めていきたい。研究代表者(池田)は必要な機材購入等で計画通り支出しているが、研究分担者(林田)は今年度のデータ分析は既存PCで実施可能であったため次年度使用額が生じた。次年度以降PCの更新時期を迎えるので、その際に、科研費の残額を投入して、最新のPCを購入する予定にしている。データ収集や新たなシステム作成に予定していたよりも時間がかかり、2018年度の研究についてはデータ収集やシステム開発が中心となり、既存の設備によって実施が可能であったため、次年度使用額が生じた。また、学会への論文投稿料、掲載料も予定していたが、論文の即時公開、オープンアクセス性を考慮して、大学紀要へ成果の公表を行ったため、これら予算も未支出となった。2019年度の支出予定としては、画像入力に対応した実験設備の更新、システム開発や結果分析用のノートPCの購入、システム開発協力者への人件費、成果報告の旅費や学会への論文投稿料、掲載料への支出も予定している。
剛直な1,8,9,13-四置換トリプチセンを土台とする有機分子の精密構築

1,8,13-トリス(トリアルキルシリル)トリプチセンのワンポット合成とその構造変換について検討を行った。まずイノラートと3-トリメチルシリリルベンザインとのトリプル環化付加反応の条件最適化を行い、40%を超える収率で該当するトリプチセンを得ることができた。この結果を基盤として、計7種類のトリアルキルシリルベンザインとイノラートの反応により、いずれも該当するトリストリアルキルシリルトリプチセンを単離することに成功した。これらのエックス線結晶構造解析により、嵩高いトリアルキルシリル基同士の立体障害によりトリプチセン骨格が歪んでいることが明らかとなった。とくにベンゼン環が最大で30度位以上も歪んでいることが分かった。そこで歪の解消を駆動力とした特異な反応性を精査した。まずトリアルキルシリル基を足掛かりに官能基変換を検討した。トリメチルシリル基をハロゲン置換基へ変換する検討を行った。N-クロロコハク酸イミドやN-ブロモコハク酸イミドなどの求電子的ハロゲン化剤を反応させることで逐次的にハロゲン化することができた。反応の進行に伴い立体歪が順次解消されるために、反応速度が段階的に遅くなることがわかり、3つのトリメチルシリル基を任意のハロゲンに置換することができるようになり、キラルなトリプチセンの合成も可能となった。ハロゲンを導入したトリプチセンに対して鈴木カップリングや園頭カップリングを検討し、1,8,13位にアリール基など様々な置換基を有するトリプチセンの合成に成功した。イノラートを用いたトリプチセンの合成をイプチセンの合成に適用する試みを行った。イノラートに対するベンザインダのブル付加反応を検討し、適切な等量規制を行うことでアントラセノキシド中間体が生成することを確認することができた。これに対してトリプチセンアラインを反応させたところ、ペンチプチセンを合成することに成功した。イノラートによるさまざまなシリル置換トリプチセンの合成に成功し、ハロゲン化、アリール化にも成功し、プラットフォーム合成の基盤ができた。さらにトリプチサインの生成に基づくイプチセンの合成など、今後の拡大イプチセン合成の端緒をつかむことができた。歪みの解消によるハロゲン化の推進など予想外の成果が得られた。トリプチセンをプラットフォームとする籠分子の創製、環状分子の合成に取り組む。キラルトリプチセンの合成とその光学分割も進める。また、イプチセンの拡大合成を引き続き進める。
メタ解析とシンボリックデータ解析の融合による探索的メタアナリシスの新展開

本年度は、以下の事項について研究を推進した。(1)研究代表者、各研究分担者がそれぞれ有するメタ解析およびシンボリックデータ解析の専門的知識を共有化するとともに、本研究課題に関係する研究成果の調査を実施した。そのために、北海道大学において情報交換会を実施すると共に、それ以外の機会を用いて情報の共有を進めた。(2)メタ解析における基本的な情報である分割表について、シンボリックデータ解析の立場から総合的に検討した。すなわち、分割表内の構造分析のみならず、複数の分割表を総合的に取り扱う方法を扱った。特に、これまでほとんど研究がなされていなかった分割表間の非類似度(距離)の適切な定義を検討した。(3)シンボリックデータ解析における分布値データの解析について検討した。分割表を典型とするメタデータとしての取り扱い手順を開発した。さらに、分割表を含めたメタデータについても、類似度の定義を検討した。(4)研究(メタデータ)間の類似度を利用したシンボリック多次元尺度構成法およびシンボリッククラスター分析の適用方法を検討した。これにより、複数の研究に対する関係性や外れ値の存在を見つけることができる。(5)実際のシステマティック・レビューに対して、上記の成果を適用し、その有効性を評価した。(2)-(5)の成果については、論文投稿準備中である。(6)さらに、シンボリック回帰法、シンボリック判別分析法などの適用可能性についての検討を着手した。8本の学術論文を投稿し、採録された。さらに、投稿準備中の研究もある。本年度の活動により、研究代表者および研究分担者における本研究課題のイメージの共通化が可能となった。今後とも、それぞれの専門性を活かした多面的なアプローチを継続する。特に、「異質性」の検討、多変量メタ解析、ネットワークメタ解析に対して、SDAの考え方・手法を適用することを検討する。