hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵母における蛋白質合成阻害ストレスに対するmRNA安定化制御機構の研究

酵母Candida maltosaは蛋白質合成阻害剤であるシクロヘキシミド(CYH)に対して、生育が一時停止した後に再び生育が回復する誘導的耐性を示す。これは、CYH添加後、転写活性化因子C-Gcn4pが、CYH耐性L41リボソーム蛋白質遺伝子(L41-Q)の転写を誘導し、CYH耐性型リボソームが合成されることに起因する。本年度、転写活性化因子C-Gcn4pの活性を制御する候補因子C-CPC2遺伝子とC-GCN4 mRNAの安定性を制御する候補因子C-PUB1遺伝子の2つの遺伝子を取得し、塩基配列を決定した。C-CPC2遺伝子破壊株(Δc-cpc2)を作製し、野生株と生育速度の比較検討を行った結果、CYH非添加時の野生株とΔc-cpc2の生育速度は変わらないのに、CYH添加後のΔc-cpc2の生育速度は野生株と比べて遅くなり、生育の回復に時間を要することが明らかになった。また、野生株とΔc-cpc2におけるCYH添加後のCYH耐性L41リボソーム蛋白質遺伝子の発現レベルを比較した結果、Δc-cpc2は野生株よりも発現量が少ないことが明らかとなった。すなわち、Δc-cpc2細胞内のCYH耐性型リボソーム量が野生株に比べて少ないため、生育の回復に時間を要すると考えられた。また、Δc-cpc2におけるC-GCN4 mRNAレベルは野生株と比較してほとんど変わらないことから、C-Cpc2pはL41-Q mRNAとC-Gcn4pとの結合、或いはC-Gcn4pの転写活性の調節を行う調節因子であることが示唆された。また、C-GCN4 mRNAの安定性を制御する候補因子C-Pub1pとCYH誘導的耐性化機構の関係については現在、C-PUB1遺伝子破壊株を作製し、検討中である。アミノ酸飢餓応答機構は、酵母Saccharomyces cerevisiaeにおいて詳細に研究され、応答機構の中心的役割を担う転写活性化因子GCN4はGCN2を介して翻訳レベルで制御されている。現在まで、C.maltosa GCN2ホモログのC-GCN2の遺伝子破壊株の表現型から、S.cerevisiaeと同様にアミノ酸飢餓に応答してC-GCN4遺伝子はC-GCN2依存的、CYH添加後はC-GCN2非依存的に制御されていると考えられていた。そこでCYH添加、3-AT添加によるアミノ酸飢餓におけるC-GCN4遺伝子の制御をノーザン解析、レポーターアッセイにより解析した結果、CYH添加後のC-GCN2遺伝子破壊株におけるC-GCN4,C-HIS5,L41-Q遺伝子の転写の誘導レベルは野生株と変わらなかったことに比べ、3-AT添加後のC-GCN2遺伝子破壊株におけるC-GCN4,C-HIS5,L41-Q遺伝子の転写の誘導レベルは野生株に比べ減少していた。C-GCN4遺伝子は翻訳レベルにおいてもその発現が制御されているためレポーター遺伝子を用いて解析を行った結果、C-GCN2,遺伝子破壊株においてのみ3-AT添加後のC-GCN4遺伝子の翻訳レベルの上昇が見られなかった。また、翻訳制御に関与しているuORFに点変異を導入した変異型C-GCN4を作製し、C-GCN4遺伝子破壊株に導入後、それぞれのストレス下における生育を見た結果、CYH耐性化に要する時間は変異型、野生型共に変わらなかったが、アミノ酸飢餓条件下において変異型は生育が悪くなった。すなわちこれは、uORFはアミノ酸飢餓ストレスに応答し、適応するために必要であるが、CYH耐性化機構には関与していないことを示す。さらに転写阻害剤を用いた解析から、CYH添加後C-GCN4 mRNA安定性の増加により、C-GCN4 mRNA量は一時的に増加していることが明らかになった。以上のことから、CYH誘導的耐性化とアミノ酸飢餓応答機構は共にC-GCN4依存的であるが、その上流は別々の経路が働いていること示され、CYH誘導的耐性化機構へのmRNA安定性機構の関与が強まった。今後はuORFを持つ遺伝子のmRNAの安定性に関与すると考えられているNMD(nonsense-mediated mRNA decay)とCYH誘導的耐性化機構の関係について分子生物学的解析を進める。すなわち、Δc-

cpc2細胞内のCYH耐性型リボソーム量が野生株に比べて少ないため、生育の回復に時間を要すると考えられた。また、Δc-cpc2におけるC-GCN4 mRNAレベルは野生株と比較してほとんど変わらないことから、C-Cpc2pはL41-Q mRNAとC-Gcn4pとの結合、或いはC-Gcn4pの転写活性の調節を行う調節因子であることが示唆された。また、C-GCN4 mRNAの安定性を制御する候補因子C-Pub1pとCYH誘導的耐性化機構の関係については現在、C-PUB1遺伝子破壊株を作製し、検討中である。
極限光デバイスの基礎

1.[研究の狙い]本研究は将来の超高速、超並列光エレクトロニクスの種となる新材料、新デバイス原理、新光回路の課題を追求する基礎的研究であり、光のもつ情報機能の極限を明らかにすることを目的とする。2.[研究の方法および成果](1)超高速デバイスの材料的基礎に関しては非線形光学効果の利用において最大の問題である位相整合の問題を解決する周期構造による擬整合条件の達成に関して電子ビ-ム書き込みによる強誘電体LiNbO^3の周期的強制分極の実験(伊藤)、位相共役効果または双安定効果を利用した機能光デバイスの検討特に偏光面双安定半導体レ-ザのダイナミクス研究(丹野)、超微粒子を含む低軟化点ガラス光ファイバおよびその非線形効果の検討(佐々木豊)、極限的超短パルス生成のための新しい光変調器の開発およびライフタイムフリ-超高速光スイッチの提案(小林)をおこなっている。(2)超高速、超高周波デバイスの回路的基礎に関しては超短光パルス波形制御に有効な非線形半導体レ-ザ増幅器の検討および光トリガによる高速光電子集積回路の設計と電気光学サンプリングによる評価(神谷)、ならびに近紫外から近赤外におよぶ光掃引発振器をめざしてレ-ザ周波数を確度10^<-10>で測定可能な光周波数カウンティングシステムの試作(大津)をおこなつた。(3)超並列デバイスの材料的基礎については非局在パイ電子をもつ有機非線形材料による高効率導波路SHG素子、超高速全光スイッチ、全光双安定素子の試作実験(佐々木敬介)、およびディスロケ-ション密度の軽減されたシリコン基板GaAsエピタシキアル薄膜を用いた並列コンピュ-タに適する半導体レ-ザの試作ならびに半導体レ-ザとFETを集積化したOEICの作成(梅野)をおこなった。3.[今後の展開]急速に進歩を続ける非線形材料と量子光学の諸概念を極限光デバイス開拓に結び付けたい。
基板バイアスによるMOSFETのしきい値ばらつき圧縮の検証と素子・回路設計最適化

高周波において基板バイアスがMOSFETの特性におよぼす影響を調べるための基礎技術として、4ポートのde-embedding技術の開発をおこなった。OPEN、SHORTなどのダミーパターンを利用した方法だと、誤差が大きいこと知られているので、THRUダミーパターンだけを使った4ポートデバイス用の方法を考案した。この方法をオンチップ差動伝送線路の評価に用いたところ、有効性を確認できた。集積回路素子の特性ばらつきに対処していくためには、併用可能な様々な手立てを持っているのがよい。そのための新たな自由度の1つとしてとして、本研究では、静的な基板バイアスによるしきい値電圧ばらつき圧縮の可能性について、実験的検証をおこなうこととした。また、静的基板バイアスでばらつき圧縮することを織り込んだ素子・回路設計の提案を目指す。基板バイアスによってしきい値電圧が変化することは、MOSFETの初等的な理論から理解できる。「順基板バイアス」を用いれば、しきい値ばらつきが、基盤バイアスなしのときと比較して、圧縮されることが理論的に予想される。本年度は、まず、しきい値ばらつきが基板バイアスによって変化する様子を測定するためのテス卜回路ブロックの設計をおこなった。将来的には、実際に使いたい電子回路と同じチップ上に素子特性ばらつき情報収集用のブロックを混載して使用することを意識し、多数のフリップフロップの集合によってしきい値の素子特性ばらつきをとらえる方式を採用することにした。この方式だと、電流値等のデバイスの詳細な特性を測定できないものの、ディジタル回路的な測定が可能になるため、素子特性ばらつきの情報を実際に使いたい回路にフィードバックする等の応用可能性がある。以上の方針で設計した測定用回路ブロックを90nm標準CMOSプロセスで試作した。最終年度に向けて、素子特性ばらつき対策の一手法としての、本手法の有効性のみきわめを目指している。本年度は、高周波におけるMOSトランジスタの特性ばらつきの影響を調べるための基礎技術の開発をおこなった。通常、MOSトランジスタの高周波特性の評価は、ベクトルネットワークアナライザーを利用した2ポート測定によりおこなわれている。しかし、基板バイアスの効果を測定するには、4ポートでの測定が必要である。MOSトランジスタの高周波特性の評価は、直流特性の評価と比較して格段に難易度が高い。測定結果には、測定用のパッドや配線の特性が含まれてしまうので、MOSトランジスタの特性を取り出すためのde-embeddingと呼ばれる操作が必要である。2ポート測定でのde-embedding方法に関しては多くの研究がなされているが、4ポートでいかにde-embedするかについては、これまであまり研究されておらず、基板効果の正確な評価ができていなかった。そこで、まず4ポートでのde-embedding方法を確立することを目標とした。OPEN、SHORTなどのダミーパターンを利用したde-embedding方法だと、ミリ波領域(30GHz)で誤差が大きくなることが2ポート測定の場合でも知られている。そこで、THRUダミーパターンだけを使った4ポートデバイス用de-embedding法を提案した。本手法をMOSトランジスタの高周波特性の評価に利用すれうば、デジタルのみならずアナログ・高周波でも正確な実測にもとづいたデバイスモデルを利用して回路設計ができるようになると期待される。
てんかんの病態悪化に関与するアストロサイト亜種の性質

申請者は、温度センサー・TRPV4が海馬に強く発現していることを見いだした。そして、その生理学的役割を解析した結果、海馬神経細胞において、TRPV4は脳内温度により恒常的に活性化し、静止膜電位を脱分極させることで神経細胞が興奮しやすい土台環境を産み出していることを突き止めた。この解析の中でTRPV4は神経細胞のみならず、アストロサイト・ミクログリアにも発現していることを見いだした(J.Neurosci. 2007、GLIA2012、BBRC 2013)。そして、アストロサイトTRPV4は脳内に存在するアラキドン酸により活性化し、ギャップ結合とATP放出を介して近傍の他のアストロサイトを興奮させ、それらがグルタミン酸放出を行うことで、シナプス活性を増強していることを明らかにした(JBC 2014)。このため、てんかん病態化に伴い、ニューロンのみならず、TRPV4陽性アストロサイトの興奮性変化も病態悪化に関連している可能性が出てきた。これらの背景事情に基づき、TRPV4陽性アストロサイトの生理作用を明らかにすることを試みた。脳冷却によりTRPV4を不活性化すると、海馬神経活動が著しく減弱し、その際に周囲の細胞代謝も低下することを明らかにした。これらの点より、TRPV4陽性アストロサイトは神経活動のみならず、周囲細胞の代謝レベルも調節している可能性を見いだした。そこで、マウス海馬の脳波測定を行った。測定中に脳内カニューレからTRPV4リガンドあるいは、昨年度実験で同定した新規グリオトランスミッター・ペプチドを投与し、その際の脳波変化を調べた。同時に、脳脊髄液を採種し、代謝関連分子の変動も調べた。WTマウスとTRPV4KOマウスにてんかん発作を誘発した場合に、TRPV4KOマウスではてんかん発作が有意に抑制されることも明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。これらの背景事情に基づき、TRPV4陽性アストロサイトが分泌している新規グリオトランスミッターの同定とその生理作用を明らかにする。TRPV4陽性アストロサイトはATPやグルタミン酸以外の新規グリオトランスミッター候補分子も分泌していることを培養上清のMALDI-TOF MASS解析により明らかにした。その候補分子は4種類のトリペプチドであった。質量分析結果からはアミノ酸組成のみしか判明しないため、それぞれのトリペプチドにアミノ酸配列順序を考慮した候補が存在する。本年度は、この4種類の新規グリオトランスミッター候補トリペプチドの中で、神経興奮を惹起する活性を持つものの同定を試み、この中で2種類にシナプス伝達を増強させる作用があることを見いだした。群馬大学動物実験施設建て替え工事のため、TRPV4KOマウスの繁殖・維持が希望通りに行えず、実験計画が遅延した。WTマウスとTRPV

4KOマウスにてんかん発作を誘発した場合に、TRPV4KOマウスではてんかん発作が有意に抑制されることも明らかにした。本年度の研究結果からTRPV4陽性アストロサイトが放出する新規グリオトランスミッター候補分子を培養上清のMALDI-TOF MASS解析と電気生理学解析により明らかにした。TRPV4KOマウスの繁殖後に、WTとTRPV4KOアストロサイトを用いて、TRPV4刺激依存的に放出されるグリオトランスミッターであるのかという検証作業を進める。27年度が最終年度であるため、記入しない。
下垂体前葉プロジェニター細胞と門脈－血管形成における転写因子ＰＲＸ２の機能解析

本年度は、Prx1とPrx2の下垂体形成過程におけるホルモン産生細胞のプロジェニター細胞における発現様式を詳細に解析し、またその機能解析の一助としてPrx1、Prx2を発現する細胞培養におけるこれら転写因子の細胞増殖に関する機能の一部を明らかにすることに成功した。(1)下垂体形成過程においてはPrx1が主なPrx因子であることを明らかにした。(2)PRXs陽性細胞が出現する時期を明らかにした。(3)PRXsはProgenitor細胞からホルモン産生細胞への分化転換期においても発現することを明らかにした。(4)濾胞星状細胞様のTtT/GF細胞において、Prx1、Prx2は共に、細胞形態と細胞増殖を制御することを明らかにした。また、Prx2はG1期からS期の移行を制御するp21の発現を制御するが、Prx1はP21の発現には影響を与えず、他のポイントを制御することが予想された。以上の4点の新規知見より、PRXsは分化転換期において細胞増殖関連遺伝子を制御することで細胞の分化と増殖を制御していると予想され、未分化細胞におけるPRXsの機能の一端を明らかにすることが出来たと言える。現在のこの本報告をJournal of Neuroendocrinologyに投稿中であり、2度目の審査段階を迎えている。今後、PRX1とPRX2の特異抗体を作製し、それぞれ単独の機能に着目できる実験系の確立を目標に検討していきたいと考えている。本研究計画で重要な解析ツールである免疫組織化学に用いたPRX2抗体が、実はファミリー遺伝子のPRX1をも抗原として認識することが判明した。さらにPRX1は申請者が解析している下垂体においても発現していることから、PRX2だけでなく、PRX1をも研究の視野に入れざるを得なくなった。よって、今後はPRX2とPRX1を並行して解析することとなる。11.現在までの達成度に記述したように、PRXファミリーの役割を明らかにするためには、今後はPRX1とPRX2の両因子の発現解析と機能解析を並行して進め行くことが必要となる。そのためには、それぞれの特異抗体の入手が必要となり、特異抗体の作製も研究計画におりこめて発現解析と機能解析を進めていくことが必要となる。また、PRX1とPRX2の発現時期や機能が同じであるのか、異なるのか、協調的な機能があるのか、なども視野に入れて研究を進めていく必要がある。下垂体前葉が内分泌器官としての機能を発揮するためには、下垂体門脈-血管系が必要不可欠である。しかし、その重要性にも関わらず、下垂体前葉の血管の形成機構はあまり解っていない。申請者は、ラット下垂体形成過程における転写因子PRX2の発現解析を進める中で、PRX2は、ホルモン産生細胞のプロジェニター細胞と、血管を構成する細胞の2種類の細胞で発現することを見出した。以上のような研究背景を基に、計画した以下の4つの研究で本年度に得られた研究成果について記述する。研究1 PRX2陽性間葉細胞の下垂体形成過程における分化経路の解析ラット下垂体形成過程におけるPRX2陽性細胞とNESTIN、PECAMなどの血管内皮細胞マーカーとの2重免疫染色を行い、また、Fluosphereによるラット胎仔の血管を蛍光標識して免疫染色を行うことで、間葉細胞が血管構成細胞へと分化することを明らかにした。この際、PRX2陽性の間葉細胞は、発現系を変化させながら下垂体内に侵入していることが明らかとなった。PRX2は生物種間で第一イントロンに相同性の高い領域が存在することを突き止めた。また、下垂体由来で濾胞星状細胞由来のモデル細胞とされている、TtT/GFが内在性にPrx2を高発現することを明らかにした。今後、本細胞を用いて、Prx2の発現制御領域の同定を行っていく予定である。研究3培養系を用いた、過剰発現、siRNA処理によるPRX2の機能解析TtT/GFで発現するPrx2は、siRNAにより高頻度にノックダウンすることが可能であった。そこで、Prx2 siRNA処理を施したTtT/GFのmRNAを用いてマイクロアレイ解析を行った。その結果、TtT/GFはVimentinなどの間葉細胞のマーカーを高発現していることが判明し、また細胞増殖に関する遺伝子発現も変動し、実際にTtT/GFの細胞増殖は低下していた。今後、詳細にPRX2の標的遺伝子の探索を行う予定である。研究4間葉細胞由来と下垂体由来の細胞におけるPRX2の標的遺伝子の同定標的遺伝子の同定に、PRX2抗体を用いたクロマチン免疫沈降法を検討した。まずは、本抗体が免疫沈降に使用出来うるか否かを判定するために、培養細胞を用いた過剰発現系のコントロール実験を行うことで検証した。しかし、本抗体ではクロマチン免疫沈降の条件では抗原抗体反応を示さないことが判明した。今後、新たな抗体を作製もしくは購入することで検討していきたいと考えている。

(3)PRXsはProgenitor細胞からホルモン産生細胞への分化転換期においても発現することを明らかにした。(4)濾胞星状細胞様のTtT/GF細胞において、Prx1、Prx2は共に、細胞形態と細胞増殖を制御することを明らかにした。また、Prx2はG1期からS期の移行を制御するp21の発現を制御するが、Prx1はP21の発現には影響を与えず、他のポイントを制御することが予想された。以上の4点の新規知見より、PRXsは分化転換期において細胞増殖関連遺伝子を制御することで細胞の分化と増殖を制御していると予想され、未分化細胞におけるPRXsの機能の一端を明らかにすることが出来たと言える。現在のこの本報告をJournal of Neuroendocrinologyに投稿中であり、2度目の審査段階を迎えている。今後、PRX1とPRX2の特異抗体を作製し、それぞれ単独の機能に着目できる実験系の確立を目標に検討していきたいと考えている。本研究計画で重要な解析ツールである免疫組織化学に用いたPRX2抗体が、実はファミリー遺伝子のPRX1をも抗原として認識することが判明した。さらにPRX1は申請者が解析している下垂体においても発現していることから、PRX2だけでなく、PRX1をも研究の視野に入れざるを得なくなった。よって、今後はPRX2とPRX1を並行して解析することとなる。11.現在までの達成度に記述したように、PRXファミリーの役割を明らかにするためには、今後はPRX1とPRX2の両因子の発現解析と機能解析を並行して進め行くことが必要となる。そのためには、それぞれの特異抗体の入手が必要となり、特異抗体の作製も研究計画におりこめて発現解析と機能解析を進めていくことが必要となる。また、PRX1とPRX2の発現時期や機能が同じであるのか、異なるのか、協調的な機能があるのか、なども視野に入れて研究を進めていく必要がある。
細胞内シグナル伝達分子を標的とする蛍光性RNA-ペプチド複合体センサーの開発

生体内神経伝達物質に応答する蛍光性RNA-ペプチド複合体(リボヌクレオペプチド:RNP)センサーの各サブユニットを共有結合で連結し、複合体形成が安定化した蛍光性RNPセンサーの構築方法論を開発した。また、複数の蛍光性RNPセンサーを用いて、同一溶液中に存在する複数の生体内神経伝達物質を異なる波長で同時に観測するための基盤的方法論を開発した。初年度では、生体内神経伝達物質に応答する蛍光性RNA-ペプチド複合体(リボヌクレオペブチド:RNP)センサーの構築と、複数の標的分子を同時に計測可能にするため、蛍光性RNPセンサーを共有結合により安定化する方法論の開発を行った。まず、従来の蛍光性RNPセンサー構築法に従い、ドーパミンに対して選択的に応答する蛍光センサーを構築した。次に、ATP応答性蛍光RNPセンサーを用いて、RNAサブユニットと蛍光修飾Revペプチドサブユニットを共有結合により連結し、複合体形成が安定化した蛍光性RNPセンサー構築方法論を開発した。共有結合複合体は、ペプチドサブユニットのC末端とRRERNAの3'末端を、リンカー分子を介して連結することにより構築した。まず、基本骨格であるRevペプチド/RRE RNA複合体の三次元構造を基に、ヒドラジド基を有するGly-Gly-Serの繰り返し配列を用いてペプチドリンカー(ヒドラジン修飾ペプチドリンカー)を設計し、N末端にフルオレセインで化学修飾したRevペプチドのC末端に導入した。一方、ATP結合性RNPのRNAサブユニットを、過ヨウ素酸により酸化することで、3'末端のジオール部分を開裂しアルデヒドを形成させた。これらペプチドサブユニットとRNAサブユニットにヒドラゾン結合を形成させることにより、両サブユニットそ共有結合で連結したRNPセンサーを合成した。得られた共有結合複合体センサーはATP添加に伴う蛍光強度変化を示した。また、複合体が低濃度条件下では、非共有結合複合体は蛍光応答性が失われるが、共有結合複合体はその性能を維持していた。さらに、GTP応答性蛍光RNPセンサーに対しても同様の方法論が適用可能であることを示した。前年度に引き続き、生体内神経伝達物質に応答する蛍光性RNA-ペプチド複合体(リボヌクレオペプチド:RNP)センサーの構築方法の開発を行った。従来の蛍光性RNPセンサー構築法に従い、ドーパミン、ヒスタミン、セロトニンに対して選択的に応答する蛍光RNPセンサーを構築した。また、本年度は新たに、複数の共有結合複合体RNPセンサーを同時に用いることにより、同一溶液中に存在する複数の標的分子をそれぞれ同時に異なる波長で検出する方法を開発した。まず、ATP応答性蛍光RNPセンサー及び、GTP応答性蛍光RNPセンサーの、RNAサブユニットと蛍光修飾Revペプチドサブユニットを共有結合により連結し、複合体形成が安定化した蛍光性RNPセンサーを構築した。その際に、ATPセンサーはCy5-Rev(励起、発光波長:650nm、670nm)を、GTPセンサーはフルオレセイン-Rev(励起、発光波長:485nm、535nm)を用いて各蛍光センサーを合成した。作製した蛍光センサーは、ATPもしくはGTPに対して選択的に蛍光応答性を示すことを明らかにした。次に、ATPセンサーとGTPセンサーが共存する溶液に、ATP及び、GTPを滴定し、それぞれの蛍光センサーに特徴的な励起・発光波長を用いて蛍光強度変化値を測定した。その結果、溶液中のATP濃度変化を670nmで、GTP濃度変化を535nmで、それぞれ特異的に検出することができた。さらに、得られた蛍光強度変化値は、各蛍光センサーを単独で用いた時と同様の挙動を示したことから、複数の共有結合複合体センサーが同一溶液中で使用できることを明らかした。以上の結果より、共有結合により安定化した蛍光性RNPセンサーを用いて、複数の生体内神経伝達物質を異なる波長で同時に観測する基盤的方法論の開発に成功した。
ウイルス肝炎のインターフェロン治療効果を阻害するIL-1ra産生機構とその制御

慢性C型肝炎症例において、血中IL-1ra値がインターフェロン治療効果に及ぼす影響、その産生増加機序について検討し、以下の新たな知見が得られた。尚、検討には診断時および経過観察中に採血が必要と思われた際に得た血清の一部を用いたが、その際に採取した検体の一部を本検討に用いることを患者に説明し承諾を得た。1慢性C型肝炎のインターフェロン治療効果予測因子としてのIL-1ra値の臨床的意義治療開始前の血中IL-1ra値はインターフェロン有効群に比し無効群で有意に高値を示し、多重ロジステイック解析により血中IL-1ra値がインターフェロン治療効果予測因子として有用であること、血中IL-1ra値をHCV-RNA量、ゲノタイプのウイルス因子と組合わせることにより治療効果予測の精度が上がることが明らかとなった。また、低ウイルス量症例では血中IL-1ra値の効果予測因子としての有用性はより高いことが示され、そうした症例ではウイルス側因子のみならず宿主の免疫学的因子もインターフェロン治療効果に関与していることが示された。IL-1β、IL-10、免疫複合体はそれぞれ単球からのIL-1raの産生増強効果を有するが、慢性C型肝炎症例のそれらの値と血中IL-1ra値の相関を検討したところ、いずれも著明な正の相関は認められず、IL-1raの産生増強には他の因子が関与していると考えられた。
アレルギー性皮膚炎の組織酸化的障害における食事制限の抑制機序

アレルギー性皮膚炎に対して食事制限がおよぼす効果、および組織の酸化的障害について検討した。アトピー性皮膚炎自然発症マウスであるNC/NgAマウスを自由摂食群と40%食餌制限群の2群に分け、6週から15週まで観察した。食餌制限群は自由摂食群に比べ、皮膚炎の発症時期の遅延や炎症症状の進展抑制がみられた。また、ICRマウスを自由摂食群、24時間絶食群、48時間絶食群に分け、各々に2,4-dinitroflourobenzen (DNFB)を耳介に塗布することによりアレルギー性接触性皮膚炎を惹起させた。自由摂食群に比べ、24時間絶食群、さらには48時間絶食群において、耳介における炎症抑制がみられ、この結果は、耳介組織像をコンピューター画像解析により、半定量的解析を行った結果によっても確認された。次に、ICRマウスを自由摂食群と24時間摂食群に分けて各々にアレルギー性接触性皮膚炎を耳介に惹起させ、耳介組織切片に対し、酸化的ストレスの指標である8-hydroxydeoxyguanosine (8-OHdG)抗体による免疫組織染色を行った。その結果、自由摂食群に比べ、24時間絶食群においては、8-OHdGの抑制像が観察された。これらの結果より、40%食餌制限や短期間の絶食といった適度な食事制限は、アレルギー性皮膚炎に対し炎症抑制効果があることが示された。また、アレルギー炎症下における食餌制限の酸化的障害抑制作用の大部分は、食餌制限による炎症抑制作用の結果であることが示唆された。遅延型アレルギーであるアレルギー性接触性皮膚炎に対する食事制限のおよぼす効果、および組織の酸化的障害に対する影響について検討した。8週齢の雄性ICRマウスを自由摂取群(n=6)と24時間絶食群(n=6)の2群に分類した。両群のマウス腹部にdinitrofluorobenzene(DNFB)を塗布して感作し、5日後にマウス耳介に再びDNFBを塗布し、炎症を惹起させた。自由摂取群は食事を自由摂取とし、24時間絶食群は惹起直後から24時間絶食させ、それ以外の期間は自由摂取とした。水分は両群とも自由摂取とした。両群とも炎症惹起24時間後に耳介の厚さと体重を測定し、屠殺した。耳介を取り出し組織切片を作製し、組織切片に対してhematoxylin and eosin(HE)染色を行った。また、組織の酸化的障害の指標として8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)抗体による免疫組織染色を行った。炎症惹起24時間後の平均体重は自由摂取群が36.2g、24時間絶食群は31.0gであった。また、耳介の厚さは自由摂取群が488μm、24時間絶食群は410μmであった。HE染色像においては、自由摂取群は24時間絶食群に比べ、浮腫および炎症細胞の浸潤が激しく、8-OHdG抗体による免疫染色では、24時間絶食群に比べ自由摂取群において強染色像が観察された。これらの結果より、24時間絶食により炎症の抑制とともに、酸化的障害も抑制されている可能性が示された。遅延型アレルギーであるアレルギー性接触皮膚炎に対する食事制限のおよぼす効果、および組織の酸化的障害に対する影響について検討した。8週齢の雄性ICRマウスを自由摂取群と24時間絶食群に加えて、40%食餌制限群の3群に分類した。各群のマウス腹部にdinitrofuluorobenzene(DNFB)を塗布して感作し、5日後にマウス耳介に再びDNFBを塗布し、炎症を惹起させた。自由摂取群食事を自由摂取とし、24時間絶食群は惹起直後から24時間絶食させ、それ以外の期間は自由摂取とした。

40%食餌制限群は、実験期間中1日の食餌摂取量を自由摂取群の60%とした。水分は各群とも自由摂取とした。各群とも炎症惹起24時間後に耳介の厚さと体重を測定し、屠殺した。耳介を取り出し組織切片を作製し、組織切片に対してhematoxylin and eosin(HE)染色を行った。また、組織の酸化的障害の指標として8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)抗体による免疫組織染色を行った。炎症惹起24時間後の平均体重は自由摂取群に比べ、24時間絶食群や40%食餌制限群では体重の減少が見られた。また、耳介の厚さは自由摂取群に比べ、24時間絶食群や40%食餌制限群では、有意に抑制されていた。HE染色像においては、自由摂取群は、24時間絶食群や40%食餌制限群に比べ、浮腫および炎症細胞の浸潤が激しく、8-OHdG抗体による免疫染色では、24時間絶食群や40%食餌制限群に比べ、自由摂取群において強染色像が観察された。これらの結果より、40%食餌制限群は24時間絶食とともに、炎症が抑制されているとともに、酸化的障害も抑制されている可能性が示された。
シスプラチン耐性がんに有効な複核白金錯体の多様な核酸認識

シスプラチンの活性発現機構やがん細胞の耐性獲得機構は、シスプラチンと核酸(DNA)との配位結合様式およびDNAの構造を歪める程度と深く関係している。複核白金錯体においては、DNAとの配位結合様式が多様であり、単核錯体にはない活性発現機構を有する可能性が高いと期待される。我々の開発したピラゾール架橋型複核白金錯体[{cis-Pt(NH_3)_2}_2(μ-pyrazolato) (μ-OH)](NO_3)_2 (AMPZ)は、配位結合に加えて非共有結合性相互作用を行うことを見出した。本研究では、AMPZとDNAとの相互作用を種々の観点から詳細に検討した。本研究の目的は、シスプラチン耐性がん細胞の増殖抑制能をもつ複核白金錯体と核酸(DNA)との間に生じる共有結合性相互作用および非共有結合性相互作用の詳細を明らかにして、後者の制がん活性への寄与について考察し、より優れた白金錯体の分子設計を行うことである。平成20年度は以下の実験を行った。1.架橋配位子ピラゾールの誘導体を合成し、新規複核白金錯体を調製し、制がん活性を検索した。ピラゾールの4位にアルキル基をもつ錯体は、親錯体より有効であった。2.白金錯体のDNA鎖間架橋形成能を評価する目的で、白金錯体と反応させた2本鎖DNAを熱変性させ、生じた1本鎖および2本鎖DNAをアガロース電気泳動法で分析する計画をたて、まず種々の条件を詳細に検討した。ピラゾール架橋複核白金錯体の鎖間架橋形成能を評価した結果、鎖間架橋をほとんど形成せず、鎖間架橋を形成するシスプラチンとはDNAとの相互作用様式に違いがあるものと考えられた。3.生理的pH領域において、牛胸腺DNAの溶液に複核白金錯体を加えて、直ちに円二色スペクトルを測定すると、白金量が増えるにつれて、270nm付近の正のコットン効果が減少するが、これに食塩水を加えると、同コットン効果は増加し、元のスペクトルに戻る。この実験から複核白金錯体とDNAの速い反応は、静電的相互作用が関与する非共有性相互作用であると推定される。4.今後、等温滴定カロリメトリー法によって、DNAと白金錯体との反応(非共有性相互作用)の熱力学的パラメーターを測定して、反応の解明に努め、制がん活性に及ぼす非共有性相互作用の寄与を明らかにしたい。本研究の目的は、シスプラチン耐性がん細胞の増殖抑制能をもつ複核白金(II)錯体と核酸(DNA)との間の共有結合性相互作用および非共有結合性相互作用の詳細を明らかにして、より優れた白金錯体の分子設計を行うことである。平成21年度に得た結果のうち重要なものを以下に記した。1.昨年度に引き続き、架橋配位子ピラゾールの誘導体を合成し、制がん活性の検索を行った。ピラゾールの4位に導入したアルキル基の炭素鎖を増加させると制がん活性が増加したが、同時に毒性も増加する傾向が認められた。2.新規白金錯体の共有結合(配位結合)に基づく塩基認識能を検索するために、数種のモノヌクレオチド(5'GMPなど)との反応液(本反応は極めて遅く、反応液を加温して24時間放置した)について、HPLC分析を行い、5'GMPが最も速く結合することを認めた。また、白金錯体存在下で、超らせん環状プラスミドDNAのアガロース電気泳動を行ったところ、巻き戻しが生じており、DNAの構造が変化していると考えられた。3.円二色スペクトルの測定により、DNAは白金錯体の共存下で、B型からC型へ変化することを認めた。また、スペクトルの変化は反応直後から認められるので、白金錯体がDNAと共有結合を行う前に生じる反応に基づくと推察された。4.白金錯体とDNAとの反応に対して等温滴定カロリメトリー法を適用するための条件の検討を行った。次年度には、本法を適用して反応の熱力学パラメーターを測定する予定である。以上の結果、新規白金錯体はDNAとの間で、速い非共有結合性相互作用と遅い共有結合性相互作用を行い、DNAの構造を変化させることを認めた。これらの反応が制がん活性にどの程度寄与するのかについて考察を加えたい。(1)ピラゾールあるいはアルキルジアミンを架橋配位子とする白金(II)複核錯体をそれぞれいくつか合成し、それらの制がん活性を比較検討したが、前者の活性の方が大きかった。以後、本研究では、ピラゾール架橋型錯体を主として用いた。

(2)ピラゾール架橋型錯体と1本鎖あるいは2本鎖プラスミドDNAとの反応をアガロース電気泳動法により検討した、その際、用いる緩衝液の組成を詳細に比較検討した結果、EDTA-トリス過塩素酸系緩衝液を用いることにした。同一pHにおいて、緩衝液の濃度が高くなると白金錯体とDNAとの反応性は低下することを認めた。(3)複核錯体存在下で核酸の円二色スペクトルを種々のイオン強度において迅速観測した結果、カチオン濃度が高くなると反応が阻害されることを認めた。本反応には、静電的相互作用が含まれていることを明らかにすることができた。(4)静電的相互作用を定量的に解析するために、等温滴定カロリメトリー法により、核酸と白金錯体との間の平衡反応(非共有結合性相互作用)の熱力学的パラメーターを迅速に測定し、エンタルピー変化(△H)およびエントロピー変化(△S)の値を算出した。(5) 12塩基対の合成オリゴヌクレオチドd(CGCGAATTCGCG)_2と複核白金錯体との複合体のX線結晶構造解析を行い、DNAのリン酸基が、白金錯体のア(ン)ミンを配位子と相互作用することを初めて明らかにすることができた(X線結晶構造解析の研究は連携研究者の米田誠治が主導して行ったものである)。(6)白金錯体の制がん活性が、従来説明されているように配位結合に基づいているのか、あるいは本研究で明らかにした非共有結合性相互作用も関与しているのかを明らかにすることは、今後の白金錯体の開発研究を進めるために極めて重要である。660字
多核遷移金属クラスター化合物のCO/H配位子のダイナミクスと固体NMR

平成9年度は,H_4Ru_4(CO)_<12>に関して,英国Exeter大学において開催された第13回国際NMR分光学会で成果を発表した.(Polyhedron誌に発表)引き続いて平成10年度において,(NMe_4)_<4-x>[H_xNi_<12>(CO)_<21>]・S(X=1,S=Me_2(CO);x=2,S=1/2THF)に関してNMRとX-線構造解析を行った.その結果,溶液中のクラスター構造と異なりNi_<12>-H_2化合物の結晶中ではNi_<12>クラスター中央のNi_6平面に対して6個のカルボニルが上下に交互にずれるように配位していることがわかった.一方,Ni_<12>-H化合物の結晶試料の場合,中性子回折によると(Ph_4P)^+塩ではヒドリドは二つの八面体サイトの一方に片寄っている.さらに,(NMe_4)^+塩のX-線構造解析によると結晶中では21個のCO基はすべて非等価であることがわかった.カルボニル領域の^<13>CCP/MASスペクトルはNi_<12>-H_2化合物よりさらに複雑になった.ヒドリドが二つの八面体サイトの一方に片寄っているために,溶液中でTi,To,Boに帰属されるピークがそれぞれ2本に分裂し,Biに帰属されるCO基が4本のピークを示すことが明らかになった.結晶中の陰イオンクラスターのpackingによりクラスターの構造がわずかに歪み,それが^<13>CCP/MASスペクトルに敏感に反映されることが示された.溶液中ではヒドリドが二つの八面体サイト間を交換するけれども,結晶中ではこの交換がほとんど起こっていないこともわかった.(J.Organometal.Chem.誌に発表)平成9年度は,H_4Ru_4(CO)_<12>に関して,英国Exeter大学において開催された第13回国際NMR分光学会で成果を発表した.(Polyhedron誌に発表)引き続いて平成10年度において,(NMe_4)_<4-x>[H_xNi_<12>(CO)_<21>]・S(X=1,S=Me_2(CO);x=2,S=1/2THF)に関してNMRとX-線構造解析を行った.その結果,溶液中のクラスター構造と異なりNi_<12>-H_2化合物の結晶中ではNi_<12>クラスター中央のNi_6平面に対して6個のカルボニルが上下に交互にずれるように配位していることがわかった.一方,Ni_<12>-H化合物の結晶試料の場合,中性子回折によると(Ph_4P)^+塩ではヒドリドは二つの八面体サイトの一方に片寄っている.さらに,(NMe_4)^+塩のX-線構造解析によると結晶中では21個のCO基はすべて非等価であることがわかった.カルボニル領域の^<13>CCP/MASスペクトルはNi_<12>-H_2化合物よりさらに複雑になった.ヒドリドが二つの八面体サイトの一方に片寄っているために,溶液中でTi,To,Boに帰属されるピークがそれぞれ2本に分裂し,Biに帰属されるCO基が4本のピークを示すことが明らかになった.結晶中の陰イオンクラスターのpackingによりクラスターの構造がわずかに歪み,それが^<13>CCP/MASスペクトルに敏感に反映されることが示された.溶液中ではヒドリドが二つの八面体サイト間を交換するけれども,結晶中ではこの交換がほとんど起こっていないこともわかった.(J.Organometal.Chem.誌に発表)従来、Aimeらのグループにより、H_4Ru_4(CO)_<12>のH原子は、H_4Ru_4クラスター全体の回転、あるいは、Ru_4クラスター上での協調運動などを行っているとされてきた。本研究で、CO基を嵩高いP(OCH_3)_3基に置換することで、H原子はRu-Ru edgeまわりに2-site jumpを行っているのを明らかにした。(NMe_4)_<4-x>[H_2Ni_<12>(CO)_<21>]・S(x=1,S=Me_2(CO);x=2,S=1/2THF)に関してNMRとX-線構造解析を行った.その結果,溶液中のクラスターの構造と異なりNi_<12>-H_2化合物の結晶中ではNi_<12>クラスター中央のNi_6平面に対して6個のカルボニルが上下に交互にずれるように配位していることがわかった.一方,Ni_<12>-H化合物の結晶試料の場合,中性子回折によると(Ph_4P)^+塩ではヒドリドは二つの八面体サイトの一方に片寄っている.さらに,(NMe_4)^+塩のX-線構造解析によると結晶中では21個のCO基はすべて非等価であることがわかった.カルボニル領域の^<13>CCP/MASスペクトルはNi_<12>-H_2化合物よりさらに複雑になり,10本のピークが観測された.

溶液のNMRとX-線構造解析の結果を照らし合わせると,ヒドリドが二つの八面体サイトの一方に片寄っているために,溶液中でTi,To,Boに帰属されるピークがそれぞれ2本に分裂し,Biに帰属されるCO基が4本のピークを示すことが明らかになった.結晶中の陰イオンクラスターのpackimgによりクラスターの構造がわずかに歪み,それが^<13>CCP/MASスペクトルに敏感に反映されることが示された.溶液中ではヒドリドが二つの八面体サイト間を交換するけれども,結晶中ではこの交換がほとんど起こっていないことがわかった.
樹立ヒト骨髄巨核核芽球細胞の分化ならびに血小板生成と血小板由来因子産生に関する研

我々は急性期慢性骨髄性白血病患者骨髄より、骨髄巨核芽球細胞株(MEG-01)を世界で始めて樹立することに成功し、この細胞株を用いて、巨核球の分化ならびにその血小板生成機構を解明すると共に、各種の血小板由来凝固因子の産生機序を解析し、さらには、細胞融合法により、本細胞株に対する単クローン抗体を作製し、骨髄巨核芽球ならびに血小板に対する特異抗体作整を目的とし研究をおこない以下の成果を得た。(1)MEG-01はphorbol diesterであるTPAにて形態的にも細胞表面形質の面からも分化誘導される。さらに、トロンボポエチンを含む家兎血漿分画でも分化成熟することより、ヒト・トロンボポエチンのアッセイ系として利用可能と思われた。(2)MEG-01細胞は凝固【VIII】因子,【V】因子,【XII】因子,【XIII】因子を有している。MEG-01にはビタミンK依存性凝固因子の一つであるプロテインが局在しており、本細胞培養上清中にヒト血漿中のプロテインSと同分子(MW84,000)のプロテインSが分泌され、機能的にも同一であり、また、その産生・分泌はビタミンKで増加し、ワーファリンで減少した。すなわち、肝細胞と一部血管内皮のみで産生されるとされているビタミンK依存性凝固因子が巨核球でも産生されることを明らかにした。(3)血小板特異蛋白であるβ-thromboglobulin(βTG)はその機能ならびに産生細胞については不明な点が多いが、本研究ではMEG-01が無血清培養において、分子量89,000のβTGを産生・分泌することを明らかにした。このことはβTGの機能の解明のためにも、また、βTGを巨核球の分化成熟の指標として利用可能であることを示した。(4)MEG-01を免疫原としてマウスモノクローナル抗体(MG-2)を作成した。本抗体はIgMに属し、MEG-01と特異的に反応すると共に、幼若巨核球とも反応する。従って、巨核芽球性白血病の鑑別診断に有用性をもつものと考えられた。
6軸制御マシニングセンタによる3次元ヘ-ル加工の研究

回転工具を用いるフライス系の加工では隅を角張った形状に加工することができないなど回転工具に起因する困難に遭遇する.そこで,回転工具に変わって非回転工具を使用する新しい加工法(ヘ-ル加工法と呼ぶ)を考え,その制御法を研究開発しようとすることが本研究の目的である.非回転工具を使用する場合,作業空間で任意の位置の任意の姿勢をとるためには工作機械は並進3軸と回転3軸の合わせて6軸制御のできる構造をもつ必要がある.制御が複雑になるのでCAD/CAMシステムのソリッドモデルを利用して工作物を定義し,点群で包絡された工具形状とから工具シーケンスを考慮するとともに干渉を回避した工具経路を生成し,それよりNCデータを作り出す汎用CAMソフトウェアを研究する.3次元ヘ-ル加工の特徴,すなわち回転工具にない加工の利点を活かすための典型的な加工対象として,(1)異形状断面をもつ溝加工,(2)曲面の平滑加工,(3)キャラクタ・ラインの高精度仕上げ,(4)角隅加工,などをあげることができる.前年度は(1)(2)を研究し,成果をあげることができた.本年度は特に(3)と(4)の加工に関して生じる複雑な干渉問題を解決するアルゴリズムを検討し,機械構造に中立な干渉回避工具経路を創成するソフトウェアを研究した.生成された工具経路からデータ変換によってNCデータの生成を行い,6軸制御マシニングセンタによる切削加工実験を通してその効果を確認した.回転工具を用いるフライス系の加工では隅を角張った形状に加工することができないなど回転工具に起因する困難に遭遇する.そこで,回転工具に変わって非回転工具を使用する新しい加工法(ヘ-ル加工法と呼ぶ)を考え,その制御法を研究開発しようとすることが本研究の目的である.非回転工具を使用する場合,作業空間で任意の位置の任意の姿勢をとるためには工作機械は並進3軸と回転3軸の合わせて6軸制御のできる構造をもつ必要がある.制御が複雑になるのでCAD/CAMシステムのソリッドモデルを利用して工作物を定義し,点群で包絡された工具形状とから工具シーケンスを考慮するとともに干渉を回避した工具経路を生成し,それよりNCデータを作り出す汎用CAMソフトウェアを研究する.3次元ヘ-ル加工の特徴,すなわち回転工具にない加工の利点を活かすための典型的な加工対象として,(1)異形状断面をもつ溝加工,(2)曲面の平滑加工,(3)キャラクタ・ラインの高精度仕上げ,(4)角隅加工,などをあげることができる.前年度は(1)(2)を研究し,成果をあげることができた.本年度は特に(3)と(4)の加工に関して生じる複雑な干渉問題を解決するアルゴリズムを検討し,機械構造に中立な干渉回避工具経路を創成するソフトウェアを研究した.生成された工具経路からデータ変換によってNCデータの生成を行い,6軸制御マシニングセンタによる切削加工実験を通してその効果を確認した.回転工具を用いるフライス系の加工では、工具が回転対称な形状であるために隅を角張った形状に加工することができない。回転工具を利用する限り、それに起因する制約をうけざるをえない。そこで、回転工具に代わって非回転工具を使用する新しい加工法(3次元ヘール加工とよぶ)を考え、その制御法を研究開発しようとすることが本研究の目的である。このとき、工具が工作物に対して任意の位置と姿勢をとることが必要で、そのために工作機械は並進3軸と回転3軸の合わせて6軸制御のできる構造をもたなければならない。従来の5軸制御マシニングセンタの主軸に回転割出しの機能を付加した6軸制御のマシニングセンタを試作するとともに、CAD/CAMシステムのソリッドモデルを利用して、干渉を回避した工具経路を生成し、NCデータを作り出す汎用ソフトウェアを研究する。3次元ヘール加工の特徴を考え、回転工具にない加工の利点を活かすための加工形態を検討し、特徴的な加工として(1)異形状断面をもつ溝加工、(2)曲面のヘール仕上げ、(3)丸みの無い角部、(4)キャラクタ・ラインの高精度仕上げ、などを考えた。本年度は(1)と(2)の加工を実行するための非回転工具を製作し、工具経路を生成するための制御ソフトウェアを研究した。さらに、生成された工具経路からデータ変換を行い、NCデータの生成法を研究した。NCデータは6軸制御マシニングセンタに伝送し、切削加工実験を行った。その結果、期待されたような結果が得られ、実用化への基礎を確立した。回転工具を用いるフライス系の加工では隅を角張った形状に加工することができないなど回転工具に起因する困難に遭遇する。そこで、回転工具に代わって非回転工具を使用する新しい加工法(ヘ-ル加工法と呼ぶ)を考え、その制御法を研究開発しようとすることが本研究の目的である。非回転工具を使用する場合、作業空間で任意の位置に任意の姿勢をとるためには工作機械は並進3軸と回転3軸の合わせて6軸制御のできる構造をもつ必要がある。制御が複雑になるのでCAD/CAMシステムのソリッドモデルを利用して工作物を定義し、点群で包絡された工具形状とから工具シーケンスを考慮するとともに干渉を回避した工具経路を生成し、それよりNCデータを作り出す汎用CAMソフトウェアを研究する。3次元ヘ-ル加工の特徴、すなわち回転工具にない加工の利点を活かすための典型的な加工対象として、(1)異形状断面をもつ溝加工、(2)曲面の平滑加工、(3)キャラクタ・ラインの高精度仕上げ、(4)角隅加工、などをあげることができる。前年度は(1)(2)を研究し、成果をあげることができた。

本年度は特に(3)と(4)の加工に関して生じる複雑な干渉問題を解決するアルゴリズムを検討し、機械構造に中立な干渉回避工具経路を創成するソフトウェアを研究した。生成された工具経路からデータ変換によってNCデータの生成を行い、6軸制御マシニングセンタによる切削加工実験を通してその効果を確認した。
イギリス福祉国家政策と社会階層の形成と再生産からの社会的排除概念の再検討

研究期間の初年である昨年度は、1990年代以降に焦点を当ててイギリスの労働市場の構造変化を、その資本蓄積構造の転換を踏まえつつ考察することをテーマに取り組んだ。ただし、対象期間については、昨年度の研究作業を進める中で80年代ごろからを含める必要があることを感じるようになり、時期を拡大する方向で修正した。具体的な研究作業の進め方としては、昨年度は主に先行研究のサーベイに力点を置いて進めた。特に、Robert Rowthorn氏を中心に発表された一連の研究論文が大変参考になった。Rowthorn氏等は、80年代以降のイギリスの脱工業化を進めた要因として、経済のグローバル化による工業化の進む発展途上国との競争圧力の高まりを指摘しつつ、脱工業化がイギリスの労働市場や地域経済に与えた影響のあり方については、基本的にサプライサイドに立った経済政策を展開してきた80年代以降の歴代イギリス政府の経済政策・産業政策の功罪の大きさを指摘している。すなわち、脱工業化にともなう衰退産業から新興産業への構造転換のなかで、多くの摩擦的失業が生じ、これがイギリスの福祉国家政策の転換を促す根拠のひとつとして指摘されることが多いが、このイギリスに見られた摩擦的失業はサプライサイドにもとづく経済政策・産業政策によって助長されていた、という主張である。また、Rowrhorn氏等は、イギリス産業の構造変化を考察する上で、80年代以降のイギリスの国際収支の動向を注視しているが、この視点は昨年度当初の研究計画策定段階には視野に入れていなかった。この点についてはまだ十分に消化しきれていない感を持っているため、本年度の研究対象の項目に含めて取り組む予定である。最後に、国内の先行研究については、櫻井幸男氏の『グローバリゼーション下のイギリス経済』の書評を作成するなかで、おおむねまとめることができた。昨年度の作業を通して、イギリスの社会構造の変化について資本蓄積構造・産業構造の視点から取り組まれたRowrthorn氏等による一連の研究を発見できたことは有益であった。今回の3か年計画の研究において、この課題がもっとも私自身の研究領域から遠いところに位置するため、研究の見通しを立てるうえで不安を感じていたところだからである。一方で、社会構造の変化に関しては、今年度の研究でイギリスについて取り上げたのと同時期について、EUを単位として行われた研究が多くあることが分かった。Rowrthorn氏等の研究を土台に据えるにしても、EU研究の視点からの研究について加味する必要があるだろうと感じている。ただし、昨年度は上記に述べた先行研究のサーベイの結果等を論文や研究ノートとしてまとめるところまで行けなかった。この点を踏まえて、自己評価として「やや遅れている」とした。早急に取り組みべき作業として、昨年度の先行研究のサーベイ結果について、論考としてまとめる作業を通して、自分自身の立ち位置を確定する作業を進めたい。特に、Rowrthorn氏等の研究において、イギリスの社会構造の転換によって増加した経済的非活動者の地域間の差異が重視されていた。そしてまた、政府の経済政策・産業政策(広い意味で福祉国家政策も含まれる)がこの地域間の差異のあり方に影響した、と指摘されている。昨年度の先行研究のサーベイをまとめる中で、Rowrthorn氏等のこの指摘に着目し、その検討を重点的に進めたいと考えている。現時点では本研究課題の進め方について変更する必要性は感じておらず、上述の昨年度すすめた先行研究のサーベイを踏まえて、80年代以降のイギリスの社会構造の変化の下で福祉国家政策が経済的非活動者等の対象者の自立支援にどのような意味があったかについて、検討を進めていく。特に本年度は、これまで行ってきた90年代初頭までのイギリスの福祉国家政策についての考察を、少なくともリーマンショックによる世界的な金融危機が生じた2008年ごろまで追加的に進めることを作業目標にする。イギリスの社会構造の転換について調べているなかで、2008年の金融危機が新たな大きな転換点になっているとの指摘を散見したため、本研究においてもこの時期を一つの基準点として進めていくことを考えている。