hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青色光による気孔開口変異体の単離と原因遺伝子の同定

本課題ではモデル植物シロイヌナズナを用いて青色光による気孔開口に変異の見られる変異体のスクリーニングを行い、その原因遺伝子の同定することを目的として研究を進めてきた。スクリーニングには様々なタイプの変異体を単離するため、T-DNA挿入株、アクチベーションタグ挿入株とEMS処理株を用いた。これまで、12,280個体のT-DNA挿入株、6,258個体のアクチベーションタグ挿入株と12,288個体のEMS処理株の1次スクリーニングを完了し、当初の目標数にほぼ到達することが出来た。さらに、2次スクリーニングを進め、T-DNA挿入株において5株とEMS処理株において24株の変異体を単離した。アクチベーションタグ挿入株においては、変異体を得ることができなかった。EMS処理株においては2次スクリーニングを継続中である。T-DNA挿入株より得られた変異体については、TAIL-PCRによる遺伝子の挿入箇所の同定を行い、5株中2株について、ゲノム中でのT-DNAの挿入箇所を同定した。現在、原因遺伝子の機能解析を行っている。EMS処理株の変異体については、現在、2次スクリーニングで得られた変異体(約30株)について順次コロンビア品種との戻し交配とランズバーグ品種との掛け合わせを進めている。また、同時にこれら変異体における実際の気孔開閉反応についても解析を進めている。特に、STE27と名付けた変異体において興味深い結果を得ている。STE27は、青色光による気孔開口はほとんど見られないが、青色光受容体フォトトロピンや細胞膜H^+-ATPaseは正常に発現し、機能していることを確認した。この結果は、STE27の原因遺伝子が受容体からH^+-ATPase活性化に至る情報伝達に関わる未知の因子である可能性を示しており、その原因遺伝子がどのような蛋白質をコードしたものであるか早急に明らかにしたい。本研究ではモデル植物シロイヌナズナを用いて青色光による気孔開口変異体の単離と原因遺伝子の同定を目的として研究を進めてきた。以下に今年度の成果を挙げる。1)スクリーニング法の条件検討:1次スクリーニングに用いる植物は4週間生育させ、測定に用いるロゼット葉は若いロゼット葉ではなく比較的古いロゼット葉を用いること。また、重量測定はロゼット葉を切り取ってから20分以内に一度目を行い、2度目の重量測定は90分目に行うことが最適であることがわかった。2)1次スクリーニング:上記条件に従い、これまでT-DNAを挿入した変異株11,000株、エンハンサーを挿入した変異株3,000株、EMS処理した変異株2,000株の1次スクリーニングを行った。その結果、野生株と比べ気孔開度の小さいもの95株、野生株と比べ気孔開度の大きいもの43株を単離し、その種子を単離した。3)2次スクリーニング:1次スクリーニングで得られた変異株について、実際の気孔開度を測定した。その結果、これまでのところ、野生株と比べ青色光に依存した気孔開口が小さいもの2株を同定した。4)原因遺伝子の同定:2次スクリーニングで得られた2株のうち1株はT-DNAを挿入した変異株であるため、現在ゲノムを単離し、PCR法による遺伝子の同定を進めている。残り1株はEMS処理した変異株であるため、今後マップベースクローニングをすすめ原因遺伝子を同定する予定である。5)今後の予定:最終的な1次スクリーニング目標数は3万株と考えている。よって、来年度も1次スクリーニングを重点的にすすめたい。その原因遺伝子の同定や機能解析を行いたい。本課題ではモデル植物シロイヌナズナを用いて青色光による気孔開口に変異の見られる変異体のスクリーニングを行い、その原因遺伝子の同定することを目的として研究を進めている。今後はT-DNAの挿入した遺伝子の相補実験を行い、原因遺伝子を確定したい。また、T-DNAの挿入箇所の同定出来なかった株についてリーバースRCRなど他の方法で挿入箇所の同定を行いたい。EMS処理株の変異体については、現在、2次スクリーニングで得られた変異体について順次コロンビア品種との戻し交配とランズバーグ品種との掛け合わせを進めており、大まかな変異遺伝子の分類とマップベースクローニングによる遺伝子同定に向けての準備を進めている。

これまで、12,280個体のT-DNA挿入株、6,258個体のアクチベーションタグ挿入株と12,288個体のEMS処理株の1次スクリーニングを完了し、当初の目標数にほぼ到達することが出来た。さらに、2次スクリーニングを進め、T-DNA挿入株において5株とEMS処理株において24株の変異体を単離した。アクチベーションタグ挿入株においては、変異体を得ることができなかった。EMS処理株においては2次スクリーニングを継続中である。T-DNA挿入株より得られた変異体については、TAIL-PCRによる遺伝子の挿入箇所の同定を行い、5株中2株について、ゲノム中でのT-DNAの挿入箇所を同定した。現在、原因遺伝子の機能解析を行っている。EMS処理株の変異体については、現在、2次スクリーニングで得られた変異体(約30株)について順次コロンビア品種との戻し交配とランズバーグ品種との掛け合わせを進めている。また、同時にこれら変異体における実際の気孔開閉反応についても解析を進めている。特に、STE27と名付けた変異体において興味深い結果を得ている。STE27は、青色光による気孔開口はほとんど見られないが、青色光受容体フォトトロピンや細胞膜H^+-ATPaseは正常に発現し、機能していることを確認した。この結果は、STE27の原因遺伝子が受容体からH^+-ATPase活性化に至る情報伝達に関わる未知の因子である可能性を示しており、その原因遺伝子がどのような蛋白質をコードしたものであるか早急に明らかにしたい。
HTLV-1キャリアに対するmiRNAを用いたATL発症スクリーニング検査の確立

上五島地区のATL患者の地域特性を明らかにするために, HTLV-1検査データベース内のHTLV-1陽性者から発症したATLを特定し,性別・出生年別発症率を求める予定であった。2018年度は3回上五島病院を訪問し、カルテを参照したが、カルテに詳細な記載がないことや、古い年代の患者では紙カルテの入手が困難なこともあり、正確なHTLV-1データベースがなく難航している。しかし今後も上五島を訪問し、データベースを作成していく予定である。miRNA解析については、HTLV-1キャリアからATL進展時の経時的血清マーカー変動を明らかにするために、上五島地区の血清を使用する前に、まず長崎大学にある少数の検体を用いて網羅的にmiRNAを解析してきた。長崎大学病院検査部に保存してあるHTLV-1陰性健常者、HTLV-1キャリア、慢性型ATL、急性型ATL3例ずつの保存血清を、東レ株式会社研究所に送付し、3D-GENEというDNAチップを用いてmiRNAを網羅的に解析してきた。解析はうまくいっており、2019年3月に解析結果がでて、現在解析中である。今後、それらの結果からATL発症予測となるmiRNAの分子マーカー候補が同定されれば、長崎大学や上五島地区の多数の症例の血清を用いて、そのmiRNAの発現を検討する予定である。症例にはHTLV-1陰性健常者、HTLV-1キャリア、慢性型ATL、急性型ATLを含めることで、ATL発症におけるmiRNAの関与が解明できるのではないかと期待している。研究計画はおおむね順調に進行していると考えられる。miRNA解析については、東レ株式会社研究所に依頼し、少数例の網羅的解析を終了しており、その結果を解析し分子マーカーを同定するところまで来ており、順調に進行している。ただ上五島地区のATL患者の調査が上五島病院でのHTLV-1データベースができていないことから若干遅れている。現在検討中の少数例での網羅的miRNA解析結果から、HTLV-1発症の分子マーカーの候補を同定できれば、長崎大学病院や上五島病院のATL症例の多数例の血清を用いて、そのmiRNAの発現を検討する予定である。上五島地区のHTLV-1検査データベース作成については今後も数回上五島を訪問し、進めていく予定である。
小型・軽量・柔軟な超音波診断デバイスの開発

柔軟な圧電性フィルムは医療用超音波振動子、エネルギー発電デバイス等に有効であるが、従来はそのようなフレキシブルな圧電材料を製作するのは困難であった。本研究では、チタン薄膜をプラスチック基板(PEEK)上に電子ビームで蒸着し、ジルコン酸チタン酸鉛(PZT)の圧電薄膜を、超音波アシスト水熱法により成膜した。この手法を開発することにより、柔軟・軽量な圧電トランスデューサを実現できることを示した。本研究は、柔軟な基板上への圧電厚膜の成膜プロセスを確立することにより、小型・軽量・柔軟な超音波診断デバイスを実現することにある。スパッタリングやゾルゲル法などの一般的手法では高温処理を必要とすることから、柔軟基板上への圧電厚膜の成膜はできない。そこで、200°C程度の比較的低温の水溶液反応を利用する水熱合成法を採用した。本年度は、柔軟性基板を検討と共に、短時間で厚膜化させるためのプロセスを提案した。水熱合成法は、高いアルカリ溶液を用いるために、柔軟基板の種類が制限される。そこで、まず様々な柔軟性基板の耐アルカリ性を検討した後、予め基板に適切な処理を行うことにより、水熱合成法によってチタン酸ジルコン酸鉛薄膜が成膜できることを確認した。成膜された薄膜は柔軟であり、変形させても剥離などしないことから、今までの焼結薄膜とは異なる特性を有する。また、従来研究されてきた水熱合成法においては、24時間程度の反応時間で2ミクロン程度の厚みにしかならず、超音波診断装置に応用するためには反応プロセスを数十回繰り返す必要があり、現実的ではない。そこで、本研究では、水熱合成法反応中に超音波照射をさせることにより反応促進させることとした。独自に開発した超音波アシスト水熱合成反応容器により、チタン基板上にチタン酸ジルコン酸鉛薄膜において、従来の5倍程度となる10ミクロン弱の厚膜を得ることに成功した。このように、超音波アシストが水得熱合成法反応プロセスに極めて有効となることを明らかにできたので、次年度は柔軟基板上に成膜する際に強力超音波照射を行い、その効果を確認する予定である。水熱合成法によるPZT薄膜は、高温高圧下の水溶液中での反応を利用するため、不純物の混入が少なく高品質な材料を得ることができ、アニーリングや分極処理が不要、3次元構造物への成膜可能など有利な点を多く持つ。また、水熱合成法によって合成したPZT多結晶は音響インピーダンスが小さく、生体組織や水と近いため、医療用超音波デバイスへの応用に適すると考えられる。これまでの手法では、チタン基板上にPZTの成膜を行っていたが、基板を柔らかいプラスチックのようなものにすることで、前述した低音響インピーダンスという特性をより効果的に応用することができると考えた。そこで、水熱合成法の反応速度向上を目的として開発した超音波アシスト水熱合成法を用いて、柔軟な基板であるエンジニアリングプラスチック(PEEK)基板上へのPZT薄膜を試みた。水熱合成反応によるPZT薄膜の合成では、基板としてチタンを用いる必要があるので、PEEK基板上に電子線真空蒸着法を用いてチタニウム層を蒸着し、さらにその上に水熱合成法でPZTを合成することとした。この際のチタニウムの厚みは非常に薄いため、前述したプラスチックの基板を使用するメリットを損なわない。しかし、一方で約2ミクロン以上のチタン厚がないと、水熱合成反応中にチタンが完全に溶解してしまうことが明らかとなった。得られたPZT薄膜の薄膜表面は、粒径13ミクロン程度のPZT結晶が隙間なく生成されていることが観察できた。同条件で、超音波照射を行わなかった場合の薄膜表面には空孔が散見され、超音波照射の効果が再確認された。またこの薄膜のX線回折分析結果により、不純物を全く含まないPZT薄膜が得られていることが示された。この圧電薄膜はフレキシブル基板上に成膜されているために、容易に変形させることが可能であり、今までにない特徴を持っていることが明らかにできた。
物理的因果性と心理的因果性の発生に関する認知発達的研究

本研究では、生後6-7ケ月の乳児を対象に、被験者内計画による2つの実験をおこなった。実験1では、ボールの動きの原因の推論について検証し、実験2では、他者の行為の目標の推論について検証した。その結果、実験1でのパフォーマンスと、実験2でのパフォーマンスの間に関連がみられることが示された。つまり、ボールの動きの原因についての認識がみられた乳児は、そのような認識が見られなかった乳児よりも、他者の行為の目標の推論を示す行為を多く産出したことが示唆された。平成22年度は、6-7ヶ月児30名を対象に、2つの実験をおこなった。実験は、静岡県袋井市内の保健センターにおいて実施した。実験1は、物体(ボール)の動きの原因についての推論に関する慣化-脱慣化法による実験であった。この実験では、小型の舞台を作成し、この舞台上で刺激事象を実演し、それに対する乳児の注視反応をノートPC上で記録、分析した。まず、慣化事象では、舞台の左右の端にある遮蔽物の背後からボールが転がり出し、舞台の中央に停止した。被験児がこの事象に慣化した後、2種類のテスト事象を提示した。テスト事象では、まず、遮蔽物が倒され、その背後が提示された。Box side事象では背後に箱が提示された遮蔽物から、Hand side事象では背後に手が提示された遮蔽物からボールが転がり出し、舞台の中央に停止した。乳児は物理的に自然な事象よりも、起こり得ない事象を選好注視することが確かめられている。したがって,本実験の被験児が,ボールの始動に関する因果性を認識していれば、テスト段階において、Hand side事象よりもBox side事象を選好すると考えられる.そして、分析の結果、全体として被験児がBox Side事象をHand Side事象よりも長く注視したことが示された。実験2では、他者の手伸ばし行動の目標指向性の推論に関する実験をおこなった。この実験では、被験児に対し、実験者が2つの玩具のうちの1つに手を伸ばすが届かず空中をつかむ動作をする、という事象を実演で提示した。その後、同じ玩具のセットを提示したときの被験児の模倣行動を観察した。その結果、被験児は、実験者がつかもうとしていた玩具をつかむ傾向を見せた。先行研究によれば、この反応は他者の目標行為を推論し、それを再現したと解釈できる。今後も同様の実験をさらに多くの被験児を対象におこない、2つの実験の結果の相関関係を検証していく。平成22年度に引き続き、6-7ヶ月児を対象に、2つの実験をおこなった。平成22年度と併せて、約60名の乳児の参加を得た。小型の舞台上で刺激事象を実演し、それに対する乳児の注視反応を記録、分析した。慣化事象では、舞台の左右の端にある遮蔽物の背後からボールが転がり出し、舞台の中央に停止した。テスト事象のBoxside事象では背後に箱があることが明示された遮蔽物から、Hand side事象では背後に手があることが明示された遮蔽物からボールが転がり出した。乳児は因果的に不自然な事象に驚いて選好注視することが知られており、本実験の乳児においては、Hand side事象よりもBox side事象を選好すると期待される.昨年度分と合わせた分析の結果、全体として乳児がBox Side事象をHand Side事象よりも長く注視したことが再確認された。乳児に対し、実験者が2つの玩具のうちの1つに手を伸ばすが届かず空中をつかむ動作をする、という事象を実演で提示し、続けて同じ玩具のセットを提示したときの模倣行動を観察した。今年度は、実験者が玩具の1つを実際につかむ事象を提示する統制群の実験もおこなった。その結果、実験群の乳児は、実験者がつかもうとしていた玩具をつかむ傾向を見せた。さらに分析を進めたところ、実験1においてBox side事象への選好が大きい乳児ほど、実験2のパフォーマンスがよかったことが示唆された。これらのことから、実験1と実験2で確かめた2つの因果的認識に何らかの関連があることが示されたといえる。
眼球運動を例とした小脳運動学習の神経回路モデルに関する生理工学的研究

頭部運動時に生じる網膜上の視覚画像の"ずれ"を補償する前庭動眼反射(VOR)は,成長や老化等に伴う効果器(眼球筋系)の特性変化や左右逆転プリズム等により実験的に作り出される前庭-視覚情報の競合に対し,コントローラーの特性を適応的に変化させる適応制御系として捕えられる。霊長類では,小脳"flocculus(FL)を破壊するとVORの適応が生じなくなることから,FLがこの適応に深く関与しているものと考えられる。これまで,Ito(1982)は長期抑制(LTD)を基礎過程としたVOR適応の学習メカニズムを提案した(Flocculus Hypothesis)。しかしながら,VORに関わる神経回路網はマルチモーダルな感覚情報(前庭,視覚,efference copy信号)を統合し運動司令を生成する並列・多段の情報処理過程からなるフィードバック制御系であり,VOR適応におけるFLの役割や記憶の座を特定することは容易ではない。その結果,FL Hypothesisに反する結果も提出されている。本研究では,こうしたVOR適応における小脳の役割を,制御・情報論的観点から明らかにすることを目的とした。まず、生理・解剖学的知見を忠実=反映させたVORシステムの数理モデルを定式化し、システム同定理論に基づきVOR適応の座を特定するための生理実験をデザインした。この実験はサルのVOR適応の前・中・後に視覚-前庭競合刺激中の小脳FL Purkinje細胞の応答を記録するものである。次にこの実験を実施し,VORゲイン0.4から1.5の範囲で53個のPurkinje細胞の応答を記録した(実験は海外共同研究者(S.M.Highstein Washington Univ. School of Med.)のもとで実施した)。このデータに考案したシステム同定手法を適用した結果、VOR適応が小脳FLを含むサブシステムと含まないサブシステム(前庭神経核)の2箇所で生じていることが示された。また、後者の変化はVOR適応を促す方向であったのに対し、前者は抑制するものであった。現在、同定された数理モデルを計算機上に実装し、VOR適応における小脳ならびに前庭神経核の役割を明らかにするためのシミュレーション解析を進めている。
診断対象臓器の3次元可視化とB-prologを用いた知的診断支援インターフェイス

これまで進めてきた肺癌の診断アルゴリズムの高精度化を目差したが,高精度化に伴う擬陽性の多発が問題となった,原因は,肺癌結節の抽出時に血管を結節と誤認する問題と,診断時点で検出された結節候補が癌か否かが,熟練した医師でも判定困難であると言う点にあり,以下の対策を講じた.1.血管の誤認識の減少1mmスライス画像の獲得により,密度の高い画像が得られるが,血管の正確な追跡が困難となったため,前後2枚の画像を加えた5枚の加算画像を合成することにより,スライス平面に沿って走行する血管の連続性を把握することが出来た,しかし,体軸に沿って走行する血管はスライス上では結節と誤認識される危険があるので,体軸方向に沿った画像を合成することにより,誤検出を大幅に減少させることが出来た.2.時系列CT画像の比較径の小さな結節が癌であるか否かは,2,3ヶ月後に再度CT画像を撮り,それらを比較読影することによって径の増加が認められれば癌である可能性が高い.しかし,異なる時期に撮られた2つのCT画像は,患者自身の体型変化,計測時の姿勢や息止めの差異などで,正確な対応付けが困難である.医師の場合は,こうした差異は経験により取り除くことが可能だが,計算機プログラムにとってこの解決は容易ではない.横隔膜の位置により肺下部の形状が大きな変形を受けることから,いわゆる弾性(elastic)マッチングは困難である.そこで,手元のサンプルCT画像を手作業で調べ,肺臓の変形度を調べた結果を用いて,照合すべき領域を求め,その領域内の結節候補同士のマッチング度を計算させた.その結果,擬陽性が少ない場合は,対応する領域内の結節候補が少ないので,対応する結節を同定し,それらの径を比較することが出来た.しかし,対応領域内部に,擬陽性も含めて結節候補が多い場合,含まれる結節候補数が一致しないなど,必ずしも満足する結果は得られなかった.臓器横断的診断システムの構築を行うために、椎骨をランドマークとした臓器の存在域の精度向上には、薄いスライス幅の全身CT画像が必要となる。しかし、個人情報保護法の施行により医療機関からのCT画像の提供が困難になり、医療機関でCT画像の匿名化を行うプログラムPIE(Patient Information Eraser)を作成した。CT画像の患者データを完全に匿名化すると、特定の患者の病歴の追跡が困難となるため、患者氏名、ID,施設名に基づいた匿名コードを自動生成し、同一患者の匿名コードの一意化を行った。臓器横断的診断を支援するために現在進められている統合システムは、基本的には個々の臓器診断プログラムを模擬するものであり、並列的に全身臓器の診断を行うものではない。超高速スクラムネットで8台のPCを結合し、7台のPCで異なる臓器の並列診断を行う当該提案方式では、7台のPCに個々の臓器診断プログラムを移植すれば並列診断が可能となる上、ヘテロジニアスな機種やOSへの対応も可能と考えているが、現時点では統合システムとしての採用が具体化していないため、肺に対する診断システム構築に着手した。椎骨ランドマークを利用して得た肺の存在域から肺を抽出した後、サイズの大きな肺ガンから順次抽出するプログラムを作成したが、サイズの小さな初期癌に対する誤診を解決するには至っていない。次に、内視鏡による検査が容易ではない樹状構造をもつ気管支や網状構造をもつ血管などの内部構造を可視化する仮想内視鏡プログラムの開発に着手したが未完の状態である。多臓器多疾病の自動診断が目標であるが、完全な自動化は容易でなく、対話的に内部構造の追跡と可視化を支援するプログラムの開発を進めたいと考えている。これまで進めてきた肺癌の診断アルゴリズムの高精度化を目差したが,高精度化に伴う擬陽性の多発が問題となった,原因は,肺癌結節の抽出時に血管を結節と誤認する問題と,診断時点で検出された結節候補が癌か否かが,熟練した医師でも判定困難であると言う点にあり,以下の対策を講じた.1.血管の誤認識の減少1mmスライス画像の獲得により,密度の高い画像が得られるが,血管の正確な追跡が困難となったため,前後2枚の画像を加えた5枚の加算画像を合成することにより,スライス平面に沿って走行する血管の連続性を把握することが出来た,しかし,体軸に沿って走行する血管はスライス上では結節と誤認識される危険があるので,体軸方向に沿った画像を合成することにより,誤検出を大幅に減少させることが出来た.2.時系列CT画像の比較径の小さな結節が癌であるか否かは,2,3ヶ月後に再度CT画像を撮り,それらを比較読影することによって径の増加が認められれば癌である可能性が高い.しかし,異なる時期に撮られた2つのCT画像は,患者自身の体型変化,計測時の姿勢や息止めの差異などで,正確な対応付けが困難である.医師の場合は,こうした差異は経験により取り除くことが可能だが,計算機プログラムにとってこの解決は容易ではない.横隔膜の位置により肺下部の形状が大きな変形を受けることから,いわゆる弾性(elastic)マッチングは困難である.そこで,手元のサンプルCT画像を手作業で調べ,肺臓の変形度を調べた結果を用いて,照合すべき領域を求め,その領域内の結節候補同士のマッチング度を計算させた.

その結果,擬陽性が少ない場合は,対応する領域内の結節候補が少ないので,対応する結節を同定し,それらの径を比較することが出来た.しかし,対応領域内部に,擬陽性も含めて結節候補が多い場合,含まれる結節候補数が一致しないなど,必ずしも満足する結果は得られなかった.
ソーシャルワークにおけるアドボカシーの学際的な理論再構築とその技術に関する研究

「アドボカシー」は、日本では一般に「権利擁護」と同義とされるが、「人権」や「権利」などと同様に合意された定義はない。学際的にこれらを議論するには、理念や目的、機能や方法、対象を限定した本質論等、そのレベルを確認する必要があり、共通認識に至るには多くの課題がある。一方で、実務的には「権利擁護」はソーシャルワーカーにとっても法律家にとっても重要な共通目標であり、個別事例の支援においては、明確に役割分担されるわけではない。社会福祉における「アドボカシー」は、基本的なミッションとして合意されているが、その概念や定義は多岐に亘り、内容として合意されているとはいえない。日本においては、契約に基づく社会福祉サービス利用の仕組みや成年後見制度が導入されて10年を迎え、「権利擁護」に関する議論が活発化したが、他の専門職と区別した社会福祉の専門性に基づく理論や実践の内容は明示されていない。そこで本研究は、ソーシャルワークの立場のみならず、法律学等との学際的な視点から検討し、新たな社会福祉としての理論的枠組みを再構築することを目指すと共に、ソーシャルワーク実践における技術を抽出、提示することを目的として開始した。平成22年度には、権利や人権に関わる概念の検討、ソーシャルワーク実践と権利との関係、最善の利益、自己決定支援に対する法律家と社会福祉実践の違い、差別と権利擁護の関係等、多様な観点からの議論と検討がなされた。今年度は当初連携研究者のみによる検討を予定していたが、途中から現場の実践と切り離した議論は有効ではないとの判断により、研究協力者に加えて新たにソーシャルワーカーおよび弁護士各一名を議論に加えた。その結果、意思決定能力を前提とした市民法と意思決定能力に障害がある人への支援の関係、最善の利益に関わる基準、制度を軸にした議論と方法論を軸にした議論の棲み分け等の必要性が示唆されることとなった。但し、予定していた一定の理論的枠組みに関する仮説を設定するところまでには至らなかったため、平成23年度新たに別の社会福祉の研究者から改めて理論的観点からの意見を求め、更に統合的な検討を行う予定である。その後、一定の仮説設定の上に立って、議論の領域を限定することにより(例えば、知的障害者の自己決定支援)、更に精緻にソーシャルワークと法学的なアプローチの違いを実践の角度から明らかにする予定である。平成22年度には、「アドボカシー」や「権利擁護」に関わる基本的な概念を連携研究者・研究協力者に加えて、ソーシャルワーカーおよび弁護士各一名を議論に加えて検討し、意思決定能力を前提とした市民法と意思決定能力に障害がある人への支援の関係、最善の利益に関わる基準、制度を軸にした議論と方法論を軸にした議論の棲み分け等の必要性への理解が共有された。平成23年度は、前年度に予定していた一定の理論的枠組みに関する仮説設定まで至らなかったため、新たに社会福祉の研究者を加え、また最前線で権利擁護支援を実践しているソーシャルワーカーに毎回協力を求めて、改めて理論と実践の立場からの情報提供を受けた。一方で法律家である連携研究者が本研究成果を著書として出版した。それらを総合して、漸く一定程度の議論の棲み分けと仮説設定への可能性が見出された。すなわち、狭義と広義の権利擁護制度、実践活動における学際的な着目点の相違、自己決定過程支援と権利主張支援、権利実現支援の棲み分けならびにそれらに伴う様々な困難性について等である。当初の予定では、社会福祉におけるデドボカシー実践の方法や技術の分析予定であったが、そこまで踏み込むことはできなった。平成24年度は、これまでの議論の成果を整理した上で、法律と社会福祉、理論と実践における視点の共通点と相違点、また今後の課題を共有することを目的に、シンポジウムを開催した。(『その人らしい生き方を支えるソーシャルワーカー・法律家と権利擁護』(2012年12月16日)3年間の研究により、概ね以下のことが明らかになった。「アドボカシー」は、日本では「権利擁護」と同義とされることが多いが、「人権」や「権利」などと同様にその内容を十分に吟味されずに使用されることも多い。

これらの内容を原理論的レベルで規範論として語る場合と、制度や実践の視点から語る場合によってその論点は異なり、更に学問領域による違い、一つの学の中においても内部で様々な議論が存在するため、学際的な共通認識に至るにはかなりの困難を伴う。実務的には「権利擁護」は、ソーシャルワーカーにとっても法律家にとっても重要な共通目標であるには違いないが、理論的には主に以下のような論点が注出された。(1)「権利」と「人権」の定義(2)「権利擁護」の定義(3)議論の視座としての制度と実践(4)機能・方法論としての法律学とソーシャルワーク(5)法の世界における判断基準(6)生活支援場面における支援の適切性、妥当性(7)ミクロレベルのアドボカシーとマクロレベルのアドボカシー(8)成年後見制度における民法上の矛盾(9)ソーシャルワークにおける実践現場での課題(10)その他「アドボカシー」に対する学際的な理論検討について、当初考えていた以上に検討課題が多く、仮説設定に時間を要した。法律と社会福祉の双方からの視点のみならず、理論と実践における視点の相違や齟齬も予想以上に大きく、当初予定していたように実践の方法や技術の分析を並行させることは、逆に議論を混乱させることが予測されたため保留とし、理論的な議論を優先させたことによる。24年度が最終年度であるため、記入しない。「アドボカシー」や「権利擁護」にかかる概念や理論を学際的に検討することの意義を、本研究を通じて改めて認識できた。一方で、各専門領域内においても多様な捉え方があることが明確となり、更なる整理・精査のプロセスを踏む必要があると考える。その上で、最終年度である平成24年度は、これまでの成果を公表するシンポジウムを開催することによって、ディスカッションする機会を持つ予定である。また理論と実践の関連や実践にかかる分析については、上記の整理を踏まえた上で、領域を限定し、研究協力者との議論を経て、再度新たな研究計画を持って探究する必要があると考えている。なお、報告書以外に論文作成を目指す予定である。
負のスピン密度からの有機強磁性体へのアプロ-チ

この研究は有機化合物の磁気的機能性を追求することを目的としているが、そのアプロ-チの仕方は、有機化合物の負のスピン密度に注目する。その実験的決定法(電子核二重共鳴ENDORと三重共鳴)の確立をまず第1に行うことであったが、今年度温度可変装置(温度コントロ-ラデジタル設定ユニット)を導入することにより、ENDORおよび三重共鳴実験の温度設定をデジタル的に行うと同時に、その設定温度が精度よく行えるようになったため、ENDORおよび三重共鳴の高感度化、低雑音化が可能になった。この装置を用いて、対象のラジカルを陰イオンラジカルにまで拡張することができた。今年度カチオンラジカル(ウルスタ-ズ青過塩素酸塩)の測定も行ったが、負のスピン密度を決定する三重共鳴実験に理解できない現象が観測され、今後の問題として残された。陰イオンラジカルとしてはビフェニル陰イオンラジカルのENDORおよび三重共鳴を測定し、理論的に予測されている原子上で負のスピン密度を確認した。さて、このスピン密度に注目し、分子間相互作用が強磁性的になりうるかというMcConnellの機構を検討するための分子を今後順次調べていく必要がある。今年度まず取り上げたのはガルビノキシル中性ラジカルである。これのENDORと三重共鳴法は比較的容易で、安定な測定が可能であった。えられたスペクトルの解析から、ESRにあらわれているすべての水素核の超微細結合定数はすべて同符号で、正であることが判明した。従って、これが結合する炭素上のスピン密度はいずれも負であることになる。また、分子中心の炭素上の負のスピン密度はきわめて大きく、これが、分子間相互作用において強磁性的に働く大きい原因であろうと解釈される。有機強磁性体実現へのアプロ-チとして、アリル骨格を基本とする分子設計が有力であると指摘された。
発生分化システムの多様化と進化の研究

1)脳神経系の発生進化機構プラナリアの神経系に特異的な発現を示す遺伝子をマイクロアレイによってスクリーニングした。その結果プラナリアの脳形成に特異的に機能する遺伝子が多数見つかり、それらは脊椎動物の神経系に必須の遺伝子群を含んでいた。さらに、比較ゲノム的な解析で、プラナリア脳で発現する116の遺伝子が既に植物と動物の分岐以前に存在し、'化の過程で新たな機能や発現調節を得ることにより神経系の分化に大きな役割をもったことが推定された。また、これらの遺伝子はプラナリア脳において発現部位の領域化を示し、脳の進化においてかなりの遺伝子メカニズムもこれまで考えられていた以上に古くから出現していたことが示された。ヒドラやホヤを用いた比較ゲノム解においても、神経系に関係する遺伝子の進化を総合的に調べた結果、それらの遺伝子群は、進化の早い段階で出し、新たな機能の獲得または進化の過程での遺伝子の消失によって神経系の分化に大きな役割を果たしたことが伺えた。特に、タコの眼に関わる遺伝子の出現時期を調べたところ、眼の進化において遺伝子の消失の果たした役割が大きかったと推定された。2)発生分化システムの多様化と進化の研究シクリッドESTよりマイクロアレイを作成し、シクリッドの顎部が形成される時期に種間で発現に差がみられる遺伝子を探した。そのうちの一つはこれまで様々な動物種で形態形成に関与していると報告されている遺伝子ファミリーに属する新規遺伝子であった。また、体表模様の形成に関わる遺伝子にもアミノ酸配列と選択的スプライシングの両方に多様性が見られた。シクリッドは様々な模様・色を持つことでも知られるが、その原因の一つとしてこのスプライスパターンの多様化が考えられた。発現しているmRNAのタイプのパターンは種によって異なるが内では固定しており、種特異的パターンであることが明らかになった。異種間のゲノム情報を比較検討することにより、多細胞生物の遺伝子システムの多様化と進化機構を解明することを目的に以下の研究を進めた。(1)脳神経系の進化の研究(五條堀)として、プラナリアの神経系に発現している遺伝子をEST、DNAチップを用いて探索を行った。その結果、頭部ライブラリーよりおよそ8000クローンの配列決定を行い、3100種のEST配列を得た。また、出現頻度が1回であるクローンが全体の77%を占め、そのうち少なくとも71種の遺伝子が脳神経系に関係すると考えられる。この71種の遺伝子を用いて、線虫、ショウジョウバエ、ヒト、マウスのゲノムデータと比較を行った結果、68クローンが共通に存在する遺伝子であることが明らかになった。(2)ゲノムの多様化システムの研究(岡田)では、シクリッド(カワスズメ科魚類)の最も顕著な形態的特徴である顎の形に着目し、種特異的な形態変化へと繋がる遺伝子発現を検出する目的でcDNAライブラリーの作成を行った。また、形態形成に関わる他生物での既知遺伝子をシクリッドより単離し、シクリッド種間で塩基配列の比較を行った。その結果、今回単離した遺伝子の中で、LWS遺伝子は種特異的な特徴を示す遺伝子の一つであり、また、hagolomo遺伝子のスプライスパターンの多様化はシクリッドの体表模様の多様化の原因遺伝子の一つである可能性が示唆された。(3)霊長類比較ゲノム研究A(藤山)では、ヒト染色体22番、21番、20番、19番、18番、11番、2番のSTSマーカーについて、約200-300kbの間隔でヒトゲノムDNAと、チンパンジー培養細胞株3種、ゴリラ、オランウータン、カニクイザル、クロオナガザル、ワオキツネザル培養細胞株から抽出したゲノムDNA間で比較を行った。霊長類比較ゲノム研究B(斎藤)では、ヒトに近縁なチンパンジー,ゴリラ,オランウータンという類人猿ゲノムの塩基配列決定を行っている。これら類人猿のゲノムDNAを用いて,ヒトゲノム計画で決定されたヒトの塩基配列を参考にしてPCRプライマーを設計し,PCR-直接塩基配列決定を行なっている。特にHoxAクラスターについては,全長20kbを越える塩基配列の決定をチンパンジー,ゴリラ,オランウータンそれぞれで行った。

そのうちの一つはこれまで様々な動物種で形態形成に関与していると報告されている遺伝子ファミリーに属する新規遺伝子であった。また、体表模様の形成に関わる遺伝子にもアミノ酸配列と選択的スプライシングの両方に多様性が見られた。シクリッドは様々な模様・色を持つことでも知られるが、その原因の一つとしてこのスプライスパターンの多様化が考えられた。発現しているmRNAのタイプのパターンは種によって異なるが内では固定しており、種特異的パターンであることが明らかになった。異種間のゲノム情報を比較検討することにより、多細胞の遺伝子システムの多様化と進化機構を解明することを目的として研究をすすめた。(1)研究代表者の五條堀は、脳神経系の多様化の進化を遺伝子発現パターンの比較解析により解明することを目的として研究をすすめた。祖先的な脳神経系のモデルとして、プラナリアの頭部ライブラリーを用いてプラナリアマイクロアレイを作成し、神経系に特異的に発現する遺伝子の探索をおこなった。また、およそ120のプラナリアの遺伝子がなんらかの形で神経系に関係することが示唆された。さらに、この120のうち、酵母やシロイヌナズナにも共通の遺伝子として存在するものがあることが明らかとなり、生物の多様性が遺伝子の種類や数だけに起因するのではなくその使われ方が重要であることを改めて示唆していると考えられる。(2)岡田は、アフリカ産カワスズメ科魚類(シクリッド)を用いて、最も顕著な形態的特徴である顎の形に着目し、種分化・種形成の分子機構の解明をすすめた。種特異的な形態変化へとつながる遺伝子発現を検出する目的でcDNAライブラリーの配列決定をシークエンスセンターの協力によりい、DNAマイクロアレイを作成し遺伝子発現の種間比較を進めている。また、形態形成に関わる他生物での既知遺伝子をシクリッドより多数単離している。(3)藤山は、ヒトゲノムを特徴づける構造情報を明らかにすることを第一目標に、チンパンジーに関して、フローカリオタイプの決定を終了し、一系統に関してBACライブラリの作成と配付を開始した。更に、チンパンジー大脳、小脳cDNAライブラリの作成とスクリーニングのシステム化を行なった。ヒトに関しては、ヒトの10染色体から3600箇所のSTSについて、霊長類間の比較をおこなった。STSレベルのデータ収集に関しては継続的に進めている。(4)斎藤は、ヒトに近縁な類人猿ゲノムの塩基配列決定を行っている。同じ計画班の藤山秋佐夫班員の協力を得て,現在ゴリラのFosmidライブラリーを作成し、ゲノムを3倍カバーするクローンの整備がほぼ終了した。上記のクローンライブラリーとチンパンジーBACライブラリーを用いてHoxAクラスターとABO式血液型遺伝子領域について、ランダムショットガン配列決定を進めている。これらの研究成果の一部についてはSilver計画web(http://sayer.lab.nig.ac.jp/silver/)で公開している。この目的を具体的に達成するため、比較ゲノム解析の中心的な対象を、系統進化の過程を考慮して以下のように選定した。
中断節の語用論的機能に関する通言語的対照研究：連体・準体節と連用節の対比を中心に

本課題においては、日本語学・日本語教育学において「言いさし」と称され、近年は言語類型論の分野で「非従属化(insubordination)」として知られるようになった(Evans 2007)、本課題で「中断節」と呼ぶ構造を対象にした、機能類型論・語用論的な研究である。中断節は、広義の「従属節」が文法化のプロセスを経て、特定の語用論的機能を有するに至った「主節」的な構造であり、本課題においては、言語類型論と対照言語学、語用論を複合させた観点から、特に日本語、韓国語、インドネシア語等のアジア言語、英語、フランス語、フィンランド語等のヨーロッパ言語の中断節を分析した。本研究で探求した研究課題は、日本語学において用いられている「連体・準体」と「連用」という、「名詞」的な構造対「述語(特に動詞)」的な構造の区別を援用し、「中断節」の中で「連体・準体」タイプと、「連用」タイプの間でどのような語用論的な違いがあるかを明らかにした。これまでの日本語学・日本語教育、また言語類型論分野においては、「連用」タイプの中断節(例:し、から、けど, If..., Because...,等で終結する節)に研究の焦点が置かれていたが、本課題によって、特に日本語や韓国語において種類が多く、使用頻度も高い「連体・準体」タイプ(例:こと、わけ、のといった形式名詞・準体助詞あるいは語彙的な名詞を主要部とする独立連体修飾節)が非常に重要な語用論的な機能を担っていることが明らかになり、「中断節」のタイポロジーの再構成に貢献することができた。本年度は、日本語、韓国語、中国語、インドネシア語などのアジア言語を中心として、言語類型論と語用論の観点から、「脱従属化(insubordination)」と命名され、日本語学では「言いさし」として知られる文法現象(例:目がかゆいし!)の語用論的機能について言語間でどのような相違が見られるかを分析し、成果を発表した。脱従属化現象は英語のようなヨーロッパ言語や、中国語等のアジア言語においては、それほど高頻度に観察されず、言語類型論においても体系的な研究が遅れていた。それに対して、日本語は、「言いさし」という用語・概念が定着していることからも、当該現象が高頻度に観察され、種類も豊富であり、語用論的機能も多様である。代表者は、本研究計画において、従来の「脱従属化」「言いさし」研究の中心であった「副詞節(例:「ば」条件節):早く行けば。」からの脱従属化現象のみならず、日本語や韓国語において発達している「補文節(例:「の」「こと」、韓国語の「kes」による名詞化節:早く行くこと(だ)。)」からの脱従属化や、通言語的には「関係節」に相当する、通常の語彙的意味を有する普通名詞(例:「ドア」:レンコバスに飛び乗る。閉まるドア。)を主要部とする名詞修飾節が単独で生起するような現象にも対象を広げた。さらに、日本語や韓国語において観察される脱従属化のやや特殊なタイプとして、日本語の「みたいな。」のような述語の連体形が文末に生起する現象とその語用論的機能も考察した。これらの研究成果を基調講演、口頭発表、論文発表の形で発表した。本年度は、アジア言語を中心とする諸言語の中断節の語用論的機能、語用論的拡張に関する研究成果を国内外の学会、研究会における基調講演において発表し、国内学会(認知言語学会)においても共同で口頭発表することができた。『語用論研究法ガイドブック』(ひつじ書房)という語用論の研究方法に関する研究書において、「対照語用論」という章を執筆し、中断節の語用論的機能に関する研究成果を発表することができた。本年度は、(I)「非従属化現象(insubordination;日本語学においては「言いさし」として知られる)」と「従属現象(subordination)」の連続性、(II)「非従属化現象」のための、「連体(節)」・「準体(節)」と「連用(節)」の間の機能的相互関係の再検討、特に奥津(2005)の「連体即連用」現象の通言語的・類型論的観点からの検討、(III)日本語における「けど」「が」による中断節現象の談話分析・語用論的観点からの分析について研究論文や、招待講演、通常の学会口頭・ポスター発表を行った。(III)に関しては、日本語における最も顕在的な中断節現象である「けど」「が」による中断節の語用論的機能に関して共同研究を行い、認知言語学会、社会言語科学会等の国内学会で研究発表を行った。本年度は、中断節(言いさし)の源泉となっている3種類の従属節構文、即ち、一般言語学で言うところの「関係節」「補文(節)」「副詞節」に関して、日本語学における重要な文法的概念である「連体(修飾)節」「準体節」「連用(修飾)節」との平行性、相違点を検討した。特に、奥津(2005)の「連体即連用」現象に関する洞察を再検討し、日本語で生産的に見られる、「連体節」と「連用節」が非常に機能的に近い働きを見せる現象に関して、「準体節」と「連用節」の間でも同様の現象が観察されるか、また他言語では「連体即連用」現象がどの程度生産的に見られるかを検討した。

現時点では、「準体節」と「副詞節」の間で若干機能的な類似性が見られる現象が観察されるが、「連体即現用」ほど規則的な対応ではないように思われる。また、「連体即連用」現象は日本語に比べると他言語ではそれほど生産的に見られないという調査結果が得られているが、この点はさらに検討が必要である。日本語において「中断節」の使用頻度が高く、多様な中断節が可能である背景に、上述した「連体節」(準体節)と「連用節」の機能的連続性(連体即連用)が密接に関わっているか否かは今後検討が必要である。本課題においては、日本語学・日本語教育学において「言いさし」と称され、近年は言語類型論の分野で「非従属化(insubordination)」として知られるようになった(Evans 2007)、本課題で「中断節」と呼ぶ構造を対象にした、機能類型論・語用論的な研究である。中断節は、広義の「従属節」が文法化のプロセスを経て、特定の語用論的機能を有するに至った「主節」的な構造であり、本課題においては、言語類型論と対照言語学、語用論を複合させた観点から、特に日本語、韓国語、インドネシア語等のアジア言語、英語、フランス語、フィンランド語等のヨーロッパ言語の中断節を分析した。本研究で探求した研究課題は、日本語学において用いられている「連体・準体」と「連用」という、「名詞」的な構造対「述語(特に動詞)」的な構造の区別を援用し、「中断節」の中で「連体・準体」タイプと、「連用」タイプの間でどのような語用論的な違いがあるかを明らかにした。これまでの日本語学・日本語教育、また言語類型論分野においては、「連用」タイプの中断節(例:し、から、けど, If..., Because...,等で終結する節)に研究の焦点が置かれていたが、本課題によって、特に日本語や韓国語において種類が多く、使用頻度も高い「連体・準体」タイプ(例:こと、わけ、のといった形式名詞・準体助詞あるいは語彙的な名詞を主要部とする独立連体修飾節)が非常に重要な語用論的な機能を担っていることが明らかになり、「中断節」のタイポロジーの再構成に貢献することができた。来年度は、(I)当該言語の類型論的特徴(例:語順)と、その言語でどのタイプの脱従属化が生産的に観察されるかの間にどのような相関関係があるか、(II)同じ類型論的な特徴を有する言語間(例:英語とフランス語、日本語と韓国語)で脱従属化の頻度や機能分化に差が見られる場合、それはどのような要因によるものか、を考究し、その成果を学会発表、論文発表の形で還元していきたいと考える。本年度は最終年度にあたるため、中断節の種類、語用論的機能のタイプ、中断節の源泉となっている従属節の種類、当該言語においてどのタイプの中断節が発達しており、どのような機能を有しているか、それは当該言語の類型論的特徴とどのように相関しているか、といったリサーチクエスチョンを考究し、原著論文、研究発表において現時点の考察を積極的に発表していく計画である。日本学術振興会学術システム研究センター専門研究員としての任期最終年度の業務が多忙を極め、当初予定していた国際学会出張に参加できなかったため。成就した業務も2017年3月末で無事終了したため、2017年度は複数の国際学会に出席し成果発表をする計画である。
枯草菌転写制御ネットワークのマイクロアレー解析

枯草菌を構成する全遺伝子の機能と発現制御ネットワークを明らかにするために、DNAマイクロアレー技術を利用したトランスクリプトーム解析を行ってきた。本年度は、様々に栄養条件が変化したときに見られる遺伝子発現変動に注目しDNA,マイクロアレー解析を行った。そして、炭素、窒素代謝及びアミノ酸生合成のフィードバック制御の解析において、以下に示す知見を得ることができた。1.枯草菌が利用可能な炭素源の中14種類について解析した結果、各炭素源に依存してPTS輸送系遺伝子群や代謝に必要な様々の遺伝子群が抽出された。また、特定の炭素代謝と結び付けられてなかった遺伝子群も抽出され、炭素代謝への関与が示唆された。2.枯草菌の窒素代謝制御因子であるGlnA、TnrA、GlnRおよびCodYに注目し、野生株と制御蛋白質遺伝子の変異株のトランスクリプトームを解析した。その結果、これら4種類の制御因子間には密接な関連があることがわかった。また、上流制御因子であるGhAに依存しない制御系の存在が示唆された。3.蛋白質合成に必要な20種類のアミノ酸生合成系の発現制御系をDNAマイクロアレーで解析したところ、アルギニンなど6種類のアミノ酸の生合成遺伝子はフィードバック制御されると判った。また、メチオニン、アルギニンとシステインでフィードバック制御される機能未知遺伝子を発見し、アミノ酸生合成やアミノ酸の細胞内への取り込みへの関与が示唆された。残り1ヶ月を残して「枯草菌転写制御ネットワークのマイクロアレー解析」を終了することになったが、これまでに枯草菌の74種類の転写因子の変異株と'65種類の培養条件を用いてに、DNAチップ200枚以上のデークを蓄積することができた。そして、様々な機能未知遺伝子の機能を推定すると共に、転写制御因子間における相互作用についても考察することができた。このように、当初の目的をほぼ達成することができ本研究を終了することができた。
非線形光学ヘテロ構造に基づく波長変換の研究

1.半導体系ヘテロ構造の非線形光学特性の評価GaAs, AlGaAs, GaP, AlGaP, ZnSe,CdTeなどの非線形光学定数の値を正確に測定するとともに,イオン打ち込みによって非晶質化したGaPやβ-SiC/Siについても初めてその非線形光学特性の評価をおこなった。GaPにCa^+イオンを照射して表面部分を非晶質化させると,その非線形光学定数がイオン照射前の約10%に低下することが確認された。また、β-SiC/Siでは,本来SHG活性であるべきSiCがアンチフェイズドメインの形成によって巨視的にはSHG不活性になってしまうというまったく新しい現象を発見した。これらはいづれも,半導体材料の非線形光学特性の人工的な制御の可能性を示唆するものである。2.有機系ヘテロ構造導波路の作製と波長変換特性の評価非線形な有機結晶と線形な高分子を交互に並べることで疑似位相整合を達成することができる。有機非線形光学結晶とフッ素化ポリイミドからなる疑似位相整合SHG導波路素子の作製技術を新たに開発することに成功した。この手法は広範囲の有機結晶に適用可能な極めて汎用性の高いものである。この手法で作製したDMNP/ポリイミド周期導波路を用いてTi:サファイアレーザ光のSHG測定をおこない、疑似位相整合が達成されていることを初めて確認した。3.不規則周期疑似位相整合に関する検討シミュレイテド・アニーリングの手法を用いて不規則周期疑似位相整合SHG素子の最適設計をおこなう方法を新たに開発し,その結果,大幅な特性改善が可能であることを理論計算によって示した。また,最適設計をおこなった不規則周期分極反転LiNbO_3導波路を実際に作製・評価し,その手法の有用性を実証することができた。1.半導体系ヘテロ構造GaPにGa^+イオンを照射することによって表面部分を選択的に非晶質化し,その非線形光学定数がイオン照射前の約10%に低下していることを確認した。また,Si基板上にGaAs多結晶薄膜を成長することにも成功した。さらに,Si基板上に成長したβ-SiC単結晶薄膜が完全にSHG不活性であるという極めて特異な現象を初めて見出した。今後,これらの成果に基づき,素子化可能なヘテロ構造の作製を目指していく予定である。2.有機系ヘテロ構造各種の検討の結果,ポリイミドの微細間隙中に有機結晶を成長させる方法がベストであるとの結論を得た。ポリイミドの微細加工についてはほぼ目処が立ったと考えており,間隙中への結晶成長法について現在検討を加えている。3.不規則周期疑似位相整合シミュレイテド・アニーリングの手法を用いて不規則周期疑似位相整合SHG素子の最適設計をおこない,大幅な特性改善が可能であることを示した。また,不規則周期分極反転LiNbO_3導波路を実際に作製しその手法の有効性を実証した。今後,この手法を上記の非線形光学ヘテロ構造に適用していきたい。1.半導体ヘテロ構造GaAs,AlGaAs,GaP,AlGaP,ZnSe,CdTe,CdSなどの化合物半導体の非線形光学定数の値を反射第2高調波エリプソメトリとメーカーフリンジ法とを併用して決定した。さらに,前年度に引き続きβ-SiC/Siの評価をおこない,本来SHG活性であるべきSiCがアンチフェイズドメインの形成によって巨視的にはSHG不活性となってしなうというまったく新しい現象を発見した。これは半導体材料の非線形

光学特性の人為的制御の可能性を示唆するもので,大変に興味深い。2.有機系ヘテロ構造有機非線形光学結晶とフッ素化ポリイミドとからなる疑似位相整合SHG導波路素子の作製技術を新たに開発することに成功した。この手法は広範囲の有機結晶に適用可能な極めて汎用性の高いものである。この手法で作製したDMNP/ポリイミド周期導波路を用いてTi:サファイアレーザ光のSHG測定をおこない,疑似位相整合が達成されていることを初めて確認した。以上の研究を通じて,高性能な波長変換素子を実現するために必要とされる「非線形光学ヘテロ構造」の基礎的な特性と素子への応用の可能性を明らかにすることができたと考えている。
肺癌患者でCarboplatin投与量決定における血清シスタチンCの有用性の検討

本研究では、血清クレアチニン(SCr)よりクレアチニンクリアランス(CCr)を決定することの問題点を明らかにするために、CCrの算出方法の違いがCBDCAの投与量と副作用の発現頻度に及ぼす影響についてCarboplatin (CBDCA)を含む化学療法が行われた延べ145人の肺がん患者を対象に投与量と副作用調査を行った。25例で24時間蓄尿が行われ、蓄尿から求めたCCr値(24-h-CCr法)とSCrからCockcroft-Gault(CG)法により推測したCCr値に基づくCBDCA投与量を比較した結果、24-h-CCr法により求めた投与量は平均505mg、CG法により求めた値は528mgであった。両群間の平均の差は22.4mg(95%信頼区間:-23.5-68.3,p=0.324)、誤差絶対値は19.0±2.0%であった。本研究においてCG法と24h-CCr法によるCCr値の誤差が大きくなる要因について解析するため、誤差が20%以上であった患者と20%未満であった患者の問で患者背景を比較した結果、体格指数、体重、年齢においては両群間で差がなかったが、Scr値は誤差>20%群で低い傾向(0.66±0.04;0.77±0.049,p=0.066)にあった。なお、SCr値が0.6mg/dL未満の場合には、0.6mg/dL以上の場合よりも投与量誤差が大きくなる(>20%)傾向が見られた[オッズ比:6.50(95%C.I.:0.937-45.108),p=0.06]。また、血液毒性(白血球減少、好中球減少、ヘモグロビン減少、血小板減少)および腎障害の調査では、CG法から投与量を算出した群では24-hCCr法から算出した群と比べ、CBDCAの用量規定因子である血小板減少の発現が有意に多かった[オッズ比:5.01(95%C.I.:1.26-19.87),p=0.022]。血小板減少発現に関係する要因について、多変量ロジスティック回帰分析により解析した結果、蓄尿なし[オッズ比:5.007(1.261-19.872),p=0.022]、Gemcitabineとの併用[44.729(1.567-1276.6),p=0.026]、および高齢(70歳以上)[5.094(1.718-15.10),p=0.003]が有意なリスク因子であることが明らかになった。一方、新規腎機能マーカーである血清シスタチンC(Cys-C)については、現時点での調査症例数は8症例であり、目標症例数に達していない。今後、さらに症例数を集積し、Cys-C値からHoek式より推測したCCr値と24h-CCr法より求めたCCr値の相関についてデータの解析を行っていく予定である。またCyS-C法により投与量を算出された患者群における副作用の発現頻度を評価していく予定である。