hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
船を使った海域研究の拠点づくりとウォーレシア海域の生物資源利用・管理の動態

その後、テスト航海を繰り返しながら、搭載する主動力関係、通信設備などの調整を行なった。実際の調査航海の開始に先立ち、本研究事業の趣旨・目的を広報する意味からも8月7日に「完成式典」をマカッサール市において行なった。これには、州知事、州観光局、プルクンバ、スラヤール両県の関係者、在マカッサールの各大学の学長ならびに日本総領事等が出席した。内外のマスコミも本研究事業を取り上げ、テレビ放映4件、新聞掲載計8件に及んだ。調査航海は8月から9月にかけて、スペルモンデ諸島ならびにタカボネラテ諸島を対象として計3回実施された。これらの航海には、研究分担者だけでなくハサヌディン大学を中心とするインドネシア側の若手研究者も同乗し、各研究テーマに基づく調査が実施され、船上では活発な議論が行われた。その結果、船を拠点にした新たな海域研究を展開する確かな手応えを得るに至っている。船を駆使して初めてアプローチできる珊瑚海域の離島群の現状把握からは、民族間移動、森林利用、造船、漁労活動、社会変容の動態など多くの新知見を得ている。ここで蓄積された新知見は、今年6月開催予定の日本生態学会のシンポジウム企画「新たな海域世界研究に向けて」や学術誌「東南アジア研究」の特集号として成果を公表していく予定である。また、今年度予定している調査航海の成果も合わせて、本研究事業で12月に予定している国際シンポジウム「海に生きる人々から何を学び、何を貢献するか」において発表していく予定である。今年度は、本研究事業の支援によって一昨年8月に完成した調査船Cinta Laut号(海域教育研究所所有:代表者Prof.Dadang)を使い、スラウェシ周辺海域の離島群を対象とする計3回の航海調査が実施された。8月のタカ・ボネラテ環礁海域、9月のボネラテ諸島、そして、11月のスペルモンデ諸島の調査である。8月のタカ・ボネラテ環礁海域の調査は、研究分担者の赤嶺が中心となり、同海域におけるハタの漁獲とその鮮魚流通の実態を追跡し、多くの情報を収集した。また、9月のボネラテ諸島の調査では、代表者遅沢と分担者及川が中心となり、ボネラテ島、ランベゴ島、カラオ・トア島などの未調査の離島群の植生調査や森林伐採の実態調査が実施された。ここでは森林資源の利用と管理にかかわる多くの新知見を得ることに成功している。また、これらの調査には、本科研のメンバー以外にもハサヌディン大学を中心とする若手研究者が同行し、関連するそれぞれのテーマについて調査を行なっている。
ポテンシャル論の研究とその応用について

本研究は、ポテンシャル論の発展とその応用について、多面的側面から、研究を進めてきた。代表者および分担者は、国内・国外の研究者と密接な交流をもつことができて、その結果、さまざまな情報を得ることができた。代表者は、ディリクレ問題の解法のための基本的な関数の、境界挙動についての研究を行っている。とくに、グリーン関数、調和関数、ベッポ・レビ関数の境界値の存在について研究し、多くの成果を得て、別記論文に発表した。ここで、ポテンシャル論の手法が有効である理由は、関数の境界点での振舞い方を、Capacity(容量)を利用して詳しく調べることができることであった。分担者は、つぎのような研究成果を得た。水本久夫:リーマン面上での有限要素法を確立し、具体的な問題に対して、精度の高い計算結果を与えた。江口正晃:一般の球関数のハリシュ・チャンドラ展開の初項の係数として現れるC関数を明確な形で計算した。吉田敏男:安定ベクトル束の分類空間BOのmod2コホモロジー環に現れる普通Wu類の形を決定した。岩上辰男:実体Fが準ピタゴラス体のとき、Fのk群とコホモロジー群の間の標準写像が単射であることを示した。堤誉志雄:K-dV方程式、非線形シュレディンが一方程式について、その解法および解の漸近挙動について考察した。久保泉:ポテンシャル論研究の確率論的側面の援助を行いつつ、確率論固有の問題についても数多くの成果を得ている。今後の本研究の発展について、ディリクレ問題の解法を中心とし、その解の解法よび性質を明らかにするための簡単な方法を発見したい。
図書館情報学用語標準化の調査研究

3年間にわたる学術用語集『図書館情報学編』の改訂作業を進め、同用語集の最終取りまとめを行なった。前年度までに、分科会と調整委員会によって選定された用語をもとに第一次案のリスト(2,541語)を作成し、分科会に配布し、各分科会と調整委員会の会合を重ねて、用語の選定と調整を進めた。一方では、収録用語の表記の統一、ローマ字化、英語表記の確定作業を行い、最終的に2,225語からなる用語集案を作成した。旧版である学術用語集『図書館学編』は、約3,500語を収録しているが、これには多数の図書館業務用語やマイクロ写真関係の用語が含まれていた。新版では、これら業務用語とマイクロ写真用語を大幅に削除し、13種類の用語事典や用語集からの用語と各分科会から提案された用語を合わせた約1万5千語を1語ずつ検討して、収録用語を選定した。その結果、教育関係用語13語、図書館関係用語701語、目録関係用語284語、分類関係用語182語、索引検索関係用語206語、資料関係用語510語、書誌学用語275語、その他54語という構成になった。これには、旧版以来の研究の発展を示すとともに、図書館情報学として情報検索をはじめとする新しい領域が開拓されてきたことが反映されている。なお、当分野においても情報処理関係の用語が多数使用されているが、本用語集では原則として収録しなかった。また、旧版の収録用語のうち、引き続いて収録されているのは541語である。用語集はデータベース化されており、用語の管理にはパーソナル・コンピュータのデータベース管理システムを用いており、これは研究の効率化に大きく貢献した。文部省学術用語集「図書館学編」が昭和33年に刊行されてから既に30余年が経過している。この間に図書館学あるいは図書館情報学の研究の進展により、旧「図書館学編」に収録されている大多数の用語の再検討が求められ、さらに新しく使われるようになった多数の用語の収録が必要になっている。本研究は、「図書館学編」を全面的に改訂し、「図書館・情報学編」を編纂することにより、図書館情報学および関連分野における研究者間の学術情報の伝達、学校教育における標準的な語彙の提供、および一般社会における情報伝達に役立てることを目的としている。本年度は、(1)学術用語集編纂の基本方針の設定、(2)作業方針の設定、および(3)基礎デ-タの収集作業を行なった。最初に、「学術用語審査基準」などに基づいて11項目からなる用語選定の基本方針を定めた。次に、図書館情報学分野を教育から情報管理、書誌学にいたる16の領域に分け、各領域別に研究分担者と研究協力者からなる研究組織を編成し、作業計画を作成した。さらに、学術用語の選定作業の効率化と標準化を図るために、旧「図書館学編」をはじめ11種の専門用語集、専門辞典などの情報源から約16,000語を領域別に分類してデ-タ入力を行なった。入力項目は、見出し語、よみ、対応外国語、他の用語への参照などである。第2年度は、本年度に検討した基本方針、作業方針、および用語デ-タベ-スから出力される領域別用語リストをもとに、用語の選定作業を進める予定である。本研究は文部省学術用語集「図書館学編」(昭和33年刊行)を全面的に改訂し、「図書館情報学編」を編纂することにより、図書館情報学および関連諸分野における研究者間の学術情報の伝達、学校教育における標準的な語彙の提供、および一般社会における情報伝達に役立てることを目的としている。本年度は、研究の第二年次にあたり、第一年次に策定した「学術用語集編纂の基本方針」と「作業方針」に基づき、昨年度に収集した14,042語の検討を行った。具体的には、収集用語を入力して作成した用語デ-タベ-スから全用語を含む「総合リスト」、部門別に分類した「部門別リスト」、全用語を外国語から探せるようにした索引「外国語索引」を出力し、16の分科会で部門別に検討した。なお分科会は、教育、公共図書館、大学図書館、学校図書館、専門図書館、資料選択、目録・分類I、同II、同III、図書館資料、利用、情報管理I、同II、書誌学(西洋)、同(東洋)、同(日本)からなっている。各分科会では研究分担者が中心となり、研究協力者の協力を得て、用語の選定作業を進めた。さらに、各分科会で検討された個々の用語の評価結果と追加用語をデ-タベ-スに入力し、第一次案を準備した。本研究の最終年度にあたる第三年度には、本年度に作成した第一次案をもとに選定された用語を研究分担者が再度検討し、関係機関に検討を依頼するとともに、学術用語としての表記や表現の統一をはかる作業やデ-タベ-スの整備を行い、学術用語集「図書館情報学編」を作成することになっている。三年間にわたる学術用語集『図書館情報学編』の改訂作業を進め、同用語集の最終取りまとめを行なった。

新版では、これらの業務用語とマイクロ写真用語を大幅に削除し、13種類の用語事典や用語集からの用語と各分科会から提案された用語を合わせた約1万5千語を1語ずつ検討して、収録用語を選定した。その結果、教育関係用語13語、図書館関係用語701語、目録関係用語284語、分類関係用語182語、索引検索関係用語206語、資料関係用語510語、書誌学用語275語、その他54語という構成になった。これには、旧版以来の研究の発展を示すとともに、図書館情報学として情報検索をはじめとする新しい領域が開拓されてきたことが反映されている。なお、当分野においても情報処理関係の用語が多数使用されているが、本用語集では原則として収録しなかった。また、旧版の収録用語のうち、引き続いて収録されているのは541語である。用語集はデータベース化されており、用語の管理にはパーソナル・コンピュータのデータベース管理システムを用いており、これは研究の効率化に大きく貢献した。3年間にわたる学術用語集『図書館情報学編』の改訂作業を進め、同用語集の最終取りまとめを行なった。前年度までに、分科会と調整委員会によって選定された用語をもとに第一次案のリスト(2,541語)を作成し、分科会に配布し、各分科会と調整委員会の会合を重ねて、用語の選定と調整を進めた。一方では、収録用語の表記の統一、ローマ字化、英語表記の確定作業を行い、最終的に2,225語からなる用語集案を作成した。旧版である学術用語集『図書館学編』は、約3,500語を収録しているが、これには多数の図書館業務用語やマイクロ写真関係の用語が含まれていた。新版では、これら業務用語とマイクロ写真用語を大幅に削除し、13種類の用語事典や用語集からの用語と各分科会から提案された用語を合わせた約1万5千語を1語ずつ検討して、収録用語を選定した。
軸索起始部の形成原理と分子基盤の解明

神経細胞の軸索起始部(AIS)は活動電位の発生部位であり,神経活動決定の要である.本研究では,AISが細胞毎に異なる分布を示すトリ脳幹の大細胞核において,AISの形成過程を調べることで,AIS分布の決定原理を明らかにすることを目指した.まず,発達期のNM細胞のAISを経時的に観察したところ,細胞間でのAIS分布の違いは聴覚開始後に顕著になることが分かった.一方,聴覚入力が完全に欠如した培養標本ではAIS分布に違いはみられなかった.すなわち,AISの分布決定には神経活動が重要なことを明らかにした.また,神経活動依存的なAIS分布の変化には,Kチャネルの種類と量の変化を伴うことも明らかにした.神経細胞の軸索起始部(AIS)は活動電位の発生部位であり,神経活動決定の要である.近年,AISの軸索上での空間分布(長さ,位置)は細胞毎に異なり,このことが神経回路の適切な動作に重要なことが分かってきた.本研究では,AISの空間分布が同一神経核内の領域毎に異なることで知られるトリ脳幹の聴覚神経核(大細胞核,NM)において,AISの形成過程を調べることにより,AIS分布の決定原理とその分子基盤を明らかにすることを目指している.NMでは,AISの長さが細胞の応答する音の周波数に応じて異なり,高音領域の細胞ほど短い.本年度は,この周波数領域特異的なAIS分布が形成される過程を明らかにするために,発達期のNM細胞におけるAISの形態と機能を経時的に解析した.まず,蛍光色素の電気穿孔導入によりNM細胞を可視化した状態でNaチャネルの免疫染色によりAIS分布を調べた結果,周波数領域によるAIS分布の違いは,聴覚開始後の胚齢15日以降に出現し,成熟がほぼ完成する孵化直前(胚齢21日)に顕著になることが観察された.実際,急性脳切片標本を用いてNM細胞のNa電流を記録したところ,発達に伴うNa電流の増加は高音領域の細胞ほど小さく,胚齢21日には周波数領域間で有為な差がみられた.さらに,通電に対する活動電位応答においても,胚齢21日では活動電位の閾値の違いがみられ,高音領域の細胞ほど高かった.これらの結果は,NMにおける周波数領域に応じたAIS分布の違いの形成過程には聴覚入力が関わる可能性を示唆する.従って現在は,聴覚入力の関与を明らかにするために,発達期の聴覚入力を種々の操作により除去・減弱させることを行ない,そのAISに対する効果を検討中である.(理由)本年度はNM細胞のAISの発達変化の解析を行い,細胞特異的なAISの空間分布がシナプス入力の発達とともに形成されることを明らかにすることができた.また,AISの空間分布を決定する分子機構を解析するための切片培養標本を確立し,この標本のNM細胞にAISが形成されていることを確認することができた.神経細胞の軸索起始部(AIS)は活動電位の発生部位であり,神経活動決定の要である.近年,AISの軸索上での空間分布(長さ,位置)は細胞毎に異なり,このことが神経回路の適切な動作に重要なことが分かってきた.本研究では,AISの空間分布が同一神経核内の領域毎に異なることで知られるトリ脳幹の聴覚神経核(大細胞核,NM)において,AISの形成過程を調べることにより,AIS分布の決定原理とその分子基盤を明らかにすることを目指している.本年度は,胚齢10日のニワトリ胚から作成した培養標本において、神経活動を減弱もしくは増強することの効果についても検討した.その結果,高周波数領域の細胞ではNaチャネル阻害剤(TTX)やグルタミン酸受容体阻害剤(DNQX)により神経活動を抑制することで,AISの分布は延長することを明らかにした.一方,高濃度Kイオン溶液により神経活動を軽度増加させた場合には,AISの分布に変化はみられなかった.このことは、Kチャネルの発現が神経活動依存的に増加することで,神経活動増加の効果を軽減させている可能性を示唆する。実際,Kチャネル阻害剤(4AP,Dendrotoxin)によりK電流を阻害した場合には、AISの短縮が認められた.従って,さらにKチャネルの神経活動依存的な発現変化について電位固定法による詳細な解析を行った結果,脱分極によってKチャネルはサブタイプ特異的な変化を示し,特にKv1.1と呼ばれる低閾値で活性するサブタイプが増加することを明らかにした.本年度は,in ovoでKir2.1過剰発現のAISに対する効果を確認することはできなかった.しかし,培養標本においては,神経活動の増減によりAISの分布変化を誘導することに成功した.また,神経活動レベルの変化により,AISの分布変化に先行して,Kチャネルの発現変化が生じることも明らかにすることができた.NM細胞の周波数域によるAIS分布の違いは,胚齢18日以降から徐々に顕著になる.本年度は,このAIS分布再編過程に対する神経活動の関与について検討を行った.まず,胚齢2日に聴覚原基を除去することで聴神経入力を遮断し,胚齢21日の時点でのAIS分布を調べたところ,AISの分布再編に大きな変化は見られなかった.一方,孵化後に内耳除去による聴覚入力遮断を行った場合には,AISの分布再編は減弱する.このことは,AISの分布再編の神経活動依存性は孵化後に生じる,すなわち時期特異性があることを示唆する.しかしながら,聴覚原基を除去した動物では対側のNM細胞や周囲の神経細胞から興奮性シナプス投射が形成されるため,神経活動が保たれている可能性も考えられる.

そこで,さらに発達期のNM細胞へKチャネル(Kir2.1)を強制発現させることで,NM細胞の静止膜電位を過分極させ,神経活動を抑制することを試みた.具体的には,Kir2.1をsynapsinプロモーター下に発現するプラスミドを胚齢2日の動物の神経管へガラス電極により注入し,in ovo電気穿孔法による遺伝子導入を行った.その結果,高周波数領域のNM細胞へのKir2.1遺伝子の発現を確認することはできたものの,胚齢21日の時点でAIS分布に変化はみられなかった.今後も,パッチクランプ法によるKir2.1発現時の膜電位の計測や,より発現効率が高いCMVプロモーターやTet-Off制御下でKir2.1を発現するコンストラクトの効果検証を含めて、研究を継続していく必要があると考えられた.神経細胞の軸索起始部(AIS)は活動電位の発生部位であり,神経活動決定の要である.本研究では,AISが細胞毎に異なる分布を示すトリ脳幹の大細胞核において,AISの形成過程を調べることで,AIS分布の決定原理を明らかにすることを目指した.まず,発達期のNM細胞のAISを経時的に観察したところ,細胞間でのAIS分布の違いは聴覚開始後に顕著になることが分かった.一方,聴覚入力が完全に欠如した培養標本ではAIS分布に違いはみられなかった.すなわち,AISの分布決定には神経活動が重要なことを明らかにした.また,神経活動依存的なAIS分布の変化には,Kチャネルの種類と量の変化を伴うことも明らかにした.今後は,聴覚入力の関与を明らかにするために,発達期の聴覚入力を種々の操作により除去・減弱させ,そのAISに対する効果を検討する.また,本年度に確立した切片培養標本において薬理学的手法を用いて,神経活動によるAIS分布調節の分子メカニズムの解析を開始する.主に培養標本を用いた薬理解析により,AISの特性変化を引き起こす因子を特定し,さらに下流の分子経路を明らかにする.特に、Caキレート剤(EGTA,BAPTA),Caチャネル阻害剤や小胞性Ca放出阻害剤を用いることで,神経活動に伴った細胞内でのCaイオン濃度変化の関与を検証するとともに,Ca依存性酵素の阻害剤の効果についても検討する.また,Kir2.1の強制発現の効果についても検討を行う予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。神経科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
マウス下垂体中葉機能の超微形態学的及び生理学的解析

マウス下垂体中葉機能について、水・塩類代謝との関係に焦点を合せて研究を進めてきた。本研究では、経口尿素負荷により、マウス下垂体中葉細胞の分秘活性が有意に上昇することを明らかにした。これは従来われわれのNa欠乏食投与(1974、1976)、実験的多飲多尿(1984)に次いで尿素が第3の下垂体中葉細胞刺激要因であることを示した始めての報告である。以下に多飲条件下での尿素負荷から尿素添加固型飼料投与実験へ至る一連の研究についてその概略を述べる。(1)尿素経口投与による多飲条件下授乳期マウス下垂体中葉細胞の変化乳児用粉ミルク11.5%の液体飼料に、尿素1%を添加して授乳期マウスに投与した。液体飼料対照群に比較して、尿素添加群では、有意の蛋白合成能増加と分秘顆粒放出増加を示す超微形態計測結果が得られた(2)尿素経口投与による多飲条件下雄マウス下垂中葉細胞の変化。授乳期の中葉細胞にのみ尿素の刺激効果があるか否かを調べるために雄性マウスを用いて実験を行った。5%グルコ-ス中に3%乳児用粉ミルクを溶かした液体飼料に尿素1%を添加したものを投与した。液体飼料対照群に比較して、尿素添加群では、蛋白合成と分秘顆粒放出の有意の増加を示す超微形態計測結果が得られる。(3)尿素添加固型飼料摂取による雄性マウス下垂体中葉細胞の変化。尿素濃度6%、12%及び24%含有の固型飼料をつくり投与した。下垂体中葉細胞の分秘活性は、尿素用量依存的に有意に亢進することが超微形態計測法により判明した。また、この時マウスの飲水量も増加した。以上の結果から、自発的経口尿素がマウス下垂体中葉細胞分秘活性を亢進する機構として(1)尿素による視床下部性抑制の減弱、(2)中葉ホルモンの尿素排出促進作用、(3)水・塩類代謝変化の影響などが考えられる。今後の詳細な研究が期待される。1授乳期マウス下垂体中葉に及ぼす尿素経口投与の影響(超微形態計測)授乳中の母親マウスの飲水量は有意に増加し,生理的多飲を示す.今回は授乳期13日-17日までの5日間,液性飼料としてミルク又は1%尿素添加ミルクを経口投与した母親マウスの下垂体中葉細胞の分泌活性を超微形態計測法により定量化した.ミルク又は1%尿素添加ミルク投与により摂取量は,ほぼ等しいが,正常授乳マウスの生理的多飲量に較べて約2倍の摂取量を示した.ミルク摂取授乳マウスの中葉細胞の分泌活性は,正常授乳マウスと較べて有為差が無かった.しかし, 1%尿素添加ミルク摂取授乳マウスの中葉細胞は有為に分泌活性が上昇した.すなわち,正常授乳マウスの対照群と比較して,蛋白合成の指標である粗面小胞体は290%増,分泌顆粒形成の指標であるゴルジ新生顆粒は180%増,これらに対してホルモン含量の指標である分泌顆粒である分泌顆粒数は50%に減少し,合成を上廻る顆粒放出が起きたことを示した.

マウスの自発的尿素経口摂取により下垂体中葉機能亢進像を示したのは,本実験が始めての報告である.血漿浸透圧は, 3群間で有為差が無かったので,中葉細胞の分泌活性の増加は体液中電解質の変化によるものでは無いと考えられる.2乳仔下垂体中葉に及ぼすミルク経口投与マウスの母乳の影響授乳期13日-17日までの5日間,液性飼料としてミルクを投与した母親からの吸乳により,乳仔下垂体中葉細胞は機能亢進像を示した.粗面小胞体の増加(28.6%→30.1%),ゴルジ新生顆粒の増加(0.8/μ2→1.4/μ2)にも拘らず分泌顆粒放出も増加した(2.3/μ^2→1.4/μ^2).血漿浸透圧には有為差が無かった.すなわち,多飲による刺激効果である.3今後は,下垂体中葉機能に対する視床下部からの抑制をはずす生理条件としての多飲と尿素の相関を調べる.1マウス下垂体中葉の薬物による抑制解除われわれが先に報告した実験的多飲に、更に薬物の組合せ処理を負荷した場合に、マウス下垂体中葉の分泌活性がどの程度まで亢進するかを、電顕レベルの形態計測法及び光顕レベルの計測により検討した。多飲条件は、5%グルコースに3%粉ミルクを加えた液を2週間、固形食の代わりに与えた。薬物として、メトロクロプラミド(D-2受容体拮抗剤)とイソプロテレノール(β-受容体作動薬)を用い、2週間腹腔内注射を行った。このとき下垂体中葉細胞はそれぞれの単独処理よりも組合せ処理のとき最も高い分泌活性能を示した。すなわち、粗面小胞体は対照群に比較して28.3%の増加、ゴルジ未熟顕粒は15.8%の増加を示したが、細胞質中の分泌顆粒は逆に48%と減少し、合成率を上回る放出率を示した。組織学的には細胞分裂活性が有意に上昇したが、2週間の実験期間では中葉の過形成には至らなかった。2実験的多飲条件にNaClを添加投与した時のマウス下垂体中葉細胞の変化の電顕による形態計測マウスに固形食の代りに、5%グルコースを投与すること多飲多尿を引起し、このとき下垂体中葉細胞が機能亢進状態を示すことは前に報告した。この機能亢進は体液中の[Na]濃度の低下による可能性が考えられるために、飲水中にNaを添加して3日間投与した。NaCl濃度が0.225%、0.45%及び0.9%のいずれの場合にも、多飲(200-230%v/w)である限り、下垂体中葉細胞は機能亢進像を示した。すなわち、対照群と比較して粗面小胞体は265-291%増加を示し、分泌顆粒は逆に77-64%と減少した。このことは、多飲による中葉細胞の分泌機能亢進が必ずしもNaCl不足によるものでないことを暗示している。現在は多飲と尿素との関係を検討中である。(1)多飲マウス下垂体中葉細胞の変化:尿素添加の影響。われわれは以前に、生理的多飲を示す授乳中マウスに、1%尿素を添加したミルクを餌として与えたところ、母親マウスは更に多飲を示すと共に、尿素添加により下垂体中葉細胞の分泌活性が有意に亢進することを超微形態計測法により明らかにした。本研究では,尿素添加ミルク飼料が、授乳期のみに下垂体中葉細胞の分泌を促進するのか否かを調べるために次の実験を行った。5-6週令の雄性マウスを用い固型飼料の代りに5%グルコ-ス溶液の中に乳児用ミルク(3%)を加え、それに更に尿素1%を添加したものを10日間投与した。超微形態計測法によると、尿素を添加しない対照群に比較して、尿素を添加した実験群の中葉細胞の分泌活性の方が有意に増加していた。すなわち、授乳期母親のみならず雄マウスでも、経口尿素の中葉細胞分泌刺激効果が強く示唆された。(2)経口尿素投与によるマウス下垂体中葉細胞の分泌活性の変化。上記実験の継続として、尿素の中葉細胞への単独効果を調べる目的で次の実験を試みた。固型飼料を粉末化し、それに尿素を6%、12%、24%に混入し、再び固型化した飼料を14日間投与した。
ケモカインレセプター阻害剤による好中球性炎症並びに好酸球性炎症コントロールの試み

ケモカイン受容体阻害剤アンチリューキネートを用い以下の結果を得た。1.好中球性肺傷害モデルブレオマイシンを経気道的に投与して生じる肺傷害に対し、皮下投与したアンチリューキネートが抑制効果を示した。ブレオマイシン投与による気管支肺胞洗浄液中総細胞数・好中球・総蛋白量の増加および肺湿重量:体重比の増加をそれぞれ抑制した。2.好酸球性気道炎症モデルマウス腹腔内にエオタキシンを投与した場合に生じる腹腔内への好酸球の遊走をアンチリューキネートが抑制した。マウスに卵白アルブミンを免疫後、抗原吸入を行い、気管支肺胞洗浄液中の好酸球数を測定した。アンチリューキネートの皮下投与により、好酸球の増多が阻害された。ケモカインレセプター阻害性ペプチドAc-RRWWCR-NH_2(antileukinate)を用い以下の成果を得た。1)従来の検討でantileukinateはIL-8をはじめとするα-ケモカインのレセプターへの結合を阻害することが明らかとされていた。今回の検討ではヒト好中球、好酸球単核球を用い^<125>Iでラベルしたβ-ケモカインの結合実験を行い、antileukinateがエオタキシンの好酸球への結合を用量依存性に阻害することを確認した。そのIC50は概ね10μMであった。AntileukinateはMIP-lαやRANTESの各細胞に対する結合には影響を及ぼさなかった。2) polycarbonate membraneを固定したtissue culture insertを用いた好酸球遊走実験で、antileukinateは好酸球のエオタキシンへの遊走を用量依存性に阻害した。IC50は概ね20μMであった。3)モルモット皮内へエオタキシンを投与した際に生じた好酸球性炎症に対し、同時投与したantileukinateが抑制効果を有することを、組織学的検討とevans blue色素の血管外への漏出で確認した。1)Antileukinateはエオタキシン刺激によるヒト好酸球からの活性酸素放出を抑制したが、PMA刺激・fMLP刺激による活性酸素放出には影響を及ぼさなかった。2)卵白アルブミン感作モルモット皮内坑原投写モデルにおいて同時局所投与したantileukinateは局所好酸球性炎症を抑制した。3)卵白アルブミン感作モルモットにおいて、preliminaryな検討では、事前に心腔内投与したantileukinateが気道抗原投与後の好酸球・好中球の気管支肺胞洗浄液への出現を抑制した。4)preliminaryな検討では、ウサギ大腸菌lysate吸入モデルで経静脈的に投与したAntileukinateが気管支肺胞洗浄液・肺組織への好中球増加を抑制した。3)、4)の検討で実験繰り返し数を増して正確な結果を得るためには大容量のantileukinateの合成が必要であった。米国American Peptide社にテキサス州立大学Edmund Miller博士とともに合成を依頼したが、活性の高いpeptideが入手できたのが平成12年2月になったため、現在3)、4)項について繰り返し検討を行っているところである。
ダイヤモンドアンビルセルによる超臨界水中での金属酸化物微粒子形成に関する研究

超臨界水中での水熱合成による微粒子生成機構解明には粒子析出や生長といった相挙動が重要であり、その観測の一つの手段として水熱ダイヤモンドアンビルセル(HDAC)による方法がある。試料ホールダー内容積は50nL程度と非常に少量であり、広範囲での現象の定性的理解には非常に優れた手法である。しかし,圧力の制御性の低いことが測定での課題とされてきた.そこで、本研究ではHDAC観察での圧力制御性を向上するための装置的改良をしたHDAC実験装置を開発・製作するとともに、改良装置を用いて、水およびAlOOHを試料として、これらの水熱合成反応のその場観察と記録、さらにその解析による反応機構に関する情報を収集し、連続反応装置での研究結果との照合による反応、粒子形成機構の解明を行うことを目的とした。圧力検証については,水の低温域での相転移の測定で実施した.室温(19-20°C)で圧力を最大2GPaまで上昇させたところ,まず0.9GPa付近にて氷IVが,引き続いて2.1GPaにて氷VIIに相転移する挙動が観測されたこの相転移圧力は,文献値を良好に一致し,圧力制御の妥当性が示された.なお,同時に測定したRamanスペクトルからは水のOH対称伸縮振動スペクトルでの波数シフトも観測された.Al(NO_3)_3を原料にしたHDACでの水熱合成を421°C,850MPaの範囲で行った.昇温とともに反応が進行し,ゲル状物質が生成した.また,この生成が臨界密度近傍で促進すること,さらにベーマイトAlOOH微粒子の生成の重要な役割を果たしているこが判明した.超臨界水中での水熱合成による微粒子生成機構解明には粒子析出や生長といった相挙動が重要であり、その観測の一つの手段として水熱ダイヤモンドアンビルセル(HDAC)による方法がある。圧力検証については,水の低温域での相転移の測定で実施した.室温(19-20°C)で圧力を最大2GPaまで上昇させたところ,まず0.9GPa付近にて氷IVが,引き続いて2.1GPaにて氷VIIに相転移する挙動が観測されたこの相転移圧力は,文献値を良好に一致し,圧力制御の妥当性が示された.なお,同時に測定したRamanスペクトルからは水のOH対称伸縮振動スペクトルでの波数シフトも観測された.Al(NO_3)_3を原料にしたHDACでの水熱合成を421°C,850MPaの範囲で行った.昇温とともに反応が進行し,ゲル状物質が生成した.また,この生成が臨界密度近傍で促進すること,さらにベーマイトAlOOH微粒子の生成の重要な役割を果たしているこが判明した.本研究では,水熱ダイヤモンドアンビルセル(HDAC)を用いた高温高圧水熱合成の相挙動観察する場合の圧力制御性を向上させる装置改良とその実験装置製作,さらに製作した装置を用いたAIOOH等を試料とした水熱合成反応のその場観察、そのデータ解析による反応機構に関する情報を収集し、連続反応装置での研究結果との照合による反応・粒子形成機構の解明を行うことを目的とした。初年度の平成12年度は,圧力制御機構について検討した.一般に,HDACでは圧力プローブをセル内に導入し,その分光スペクトル等から圧力を計測していたが,HDACの加圧に使用しているスクリュウ内部に印加された圧力をFabry-Perot効果を利用して計測する光ファイバー型歪ゲージセンサーを採用した。実際に,約φ0.35mmの光ファイバー型歪ゲージをBassett提案のHDACに組込み,歪と力を測定し,センサーでの加重と断面積から圧力の検量線を作成した.その結果,測定分解能はスクリュウの伸長の計測精度で規定されることが分かった.例えば,2GPaの圧力かけるとスクリュウが300nm伸長する.しかし、スクリュウ内部での温度にセンサー出力が依存すること,またセンサーの応答性に履歴が見られる,すなわち加圧時に比較して減圧時の応答時間が100倍程度であることが判明しており,これらの点の改良を現在行っているところである.超臨界水中での水熱合成による微粒子生成機構解明には粒子析出や生長といった相挙動が重要であり、その観測の一つの手段として水熱ダイヤモンドアンビルセル(HDAC)による方法がある。しかし,圧力の制御性の低いことが測定での課題とされてきた.そこで、本研究ではHDAC観察での圧力制御性を向上するための装置的改良をしたHDAC実験装置を開発・製作するとともに、改良装置を用いて、AlOOH,LiCoO_2、LiMn_2O_4を試料として、これらの水熱合成反応のその場観察と記録、さらにその解析による反応機構に関する情報を収集し、連続反応装置での研究結果との照合による反応、粒子形成機構の解明を行うことを目的とした。

本年度は,前年度試作した歪ゲージセンサーを内臓した加圧用螺子を装填したHDACの検証とそれを用いたAlOOH微粒子生成実験を行った.圧力検証については,水の低温域での相転移の測定で実施した.室温(19-20°C)で圧力を最大2GPaまで上昇させたところ,まず0.9GPa付近にて氷IVが,引き続いて2.1GPaにて氷VIIに相転移する挙動が観測された.この相転移圧力は,文献値を良好に一致しており,螺子形式の圧力センサーの検証が行われた.なお、同時に測定したRamanスペクトルからは水のOH対称伸縮振動スペクトルでの波数シフトも観測された.Al(N0_3)_3を原料にしたHDACでの水熱合成を421°C,850MPaの範囲で行った.昇温とともに反応が進行し,ゲル状物質が生成した.また,この生成が臨界密度近傍で促進すること,さらにベーマイトAlOOH微粒子の生成の重要な役割を果たしているこが判明した.
ノリの倍数性育種に向けた基盤構築：異質倍数化したハイブリッドの探索と特性把握

現在のノリ養殖株は主に選抜育種によって育成されてきたため、遺伝的画一化が進んでいる。このため、新たな優良株を育成していくためには、遺伝的変異の拡大を図りながら新たな育種法を導入していく必要がある。そのような中、近年、ノリでも種間交雑によって異質倍数化することが確認されている。そこで、本研究では房総半島を中心に自生地で生育するノリ栽培種や近縁野生種などの分布状況を把握するとともに、種間交雑による異質倍数化したハイブリッドの探索を行い、育種素材の収集に取り組む。また、収集したハイブリッドから異質倍数化した系統保存株を確立し特性把握を行うことで、ノリの倍数性育種に向けた基盤構築に取り組む。
HIV/HCV重複感染でのHCV遺伝子型の量的変化とIFN治療との関係解明

【研究成果】1)GT特異的定量法の改良HIV/HCV重複感染者(n=28)でタイプ特異的PCR法(岡本ら)にて混合感染と判定された9症例について本法による定量をおこなった.5例はGT3が優位なGT1との混合感染でウイルス量は約100倍の差であった.他4例はタイプ特異的PCRでGT3とGT1,2が検出されたが,本法ではGT3のみ検出された.IFN治療を施行した2例では,治療前後でのGT量の変化は観察されなかった.【まとめ】1)本研究でGT1,2,3を特異的に定量する方法を開発した.2)混合感染症例ではminor populationのウイルス量はかなり低いことが確認された.3)minor populationがIFN抵抗性のGT1であってもIFN治療後でのGT1の増加はないことからウイルス量が低い混合感染では治療効果に影響を与える可能性は低いことが考えられた.今回の研究結果ではminor populationのウイルス量は低かったが,major populationのウイルス量に近い場合については影響する可能性は充分考えられる.近年,海外では薬物常用者によるsuper-infection,混合感染が報告されている.今回開発した方法がsuper-infectionや治療効果予測に役立つことを期待する.【平成18年度の研究目的】【平成18年度の研究実績】1.HCV genotype 1,2,3に特異的なプライマーの設計と測定系の開発各genotype遺伝子配列のマルチプルアライメント解析をおこなった結果,5'UTRでgenotype1,2,3に特異的なプライマーを設計し,(genotype 4はサンプル入手不可のため未作成)リアルタイムPCRによる定量方法を開発した。(1)特異性NS5B領域塩基配列によるHCV genotypeとの比較では一致率は100%であった。(2)再現性(3)測定範囲段階希釈血清を用いた検討では503000 KIU/mlであった。(4)検出限界異なるgenotypeの混合血清を用いた検討ではgenotype1,2,3いずれにおいても混合割合0.01%まで検出が可能であった。(5)相関本法と市販HCVRNA定量キットとの相関は良好であった。HCV genotype 3はサンプル数が少ない(N=2)ため統計処理不能であったが,2497 vs 3040,3659 vs 3320(本法vs市販キット)と良好であった。【今後の展開】【研究成果】1)GT特異的定量法の改良HIV/HCV重複感染者(n=28)でタイプ特異的PCR法(岡本ら)にて混合感染と判定された9症例について本法による定量をおこなった.5例はGT3が優位なGT1との混合感染でウイルス量は約100倍の差であった.他4例はタイプ特異的PCRでGT3とGT1,2が検出されたが,本法ではGT3のみ検出された.IFN治療を施行した2例では,治療前後でのGT量の変化は観察されなかった.【まとめ】1)本研究でGT1,2,3を特異的に定量する方法を開発した.2)混合感染症例ではminor populationのウイルス量はかなり低いことが確認された.3)minor populationがIFN抵抗性のGT1であってもIFN治療後でのGT1の増加はないことからウイルス量が低い混合感染では治療効果に影響を与える可能性は低いことが考えられた.今回の研究結果ではminor populationのウイルス量は低かったが,major populationのウイルス量に近い場合については影響する可能性は充分考えられる.近年,海外では薬物常用者によるsuper-infection,混合感染が報告されている.今回開発した方法がsuper-infectionや治療効果予測に役立つことを期待する.
カードゲーム方式ブレインストーミング法によるストレス軽減効果の検討

創造性教育は,試行錯誤や洞察学習を積み重ねることで,子どもたちは自己決定感や自己有能感を獲得していくことを示している。本研究により,カードゲーム方式ブレインストーミング法は,(1)ディベートやディスカッションにはない特色が見られること,さらに(2)問題解決スキル習得だけでなく,クラスメートとの人間関係構築に役立つことが明らかとなった。改正教育基本法の施行により,"豊かな人間性と創造性"が掲げられており,創造性が注目されるようになった.その思考プロセスである発散的思考と収束的思考については多くの創造性技法が生み出されたものの依然として不明な点が多い.その理由の一つは,アイデア創出にかかわる発想(アブダクション:帰納的推論でも演繹的推論でもない第3の推論)についての心理学研究がほとんどなされていないことによる.そこで我々は、創造性育成のための教育ツールの開発を行った.プロトタイプの開発により,企業の開発部門において発想支援ツールとして注目されることになったが,その心理メカニズムの解明が進んでおらず,教育現場では積極的に授業に活用するには至っていない.本研究の目的は,創造性育成のための教育ツール開発を試み,その心理的効果を検証することであった.カードゲーム開発にあたって,ブレインストーミングを4つの役割(判断遅延、質より量、突飛さ歓迎、他の人に便乗)に置き換えた役カード(4種類各10枚),同時に,発想を促進するTOIカード(50種類)を簡潔明瞭なカードデザインとなるように留意しながら作成した.ゲームのルールについても検討を行い,わかりやすいルール(30秒ルール)を採用することとした.被験者35名に対して,本カードゲームを実施したところ,本ゲームは,平均35個のアイデア量を産出することを確認した。また抑うつ感の高い被験者は,ゲームの進行に伴って抑うつ感が低くなることを示した.さらに,ブレインストーミング法の基本ルールについては,長期にわたり保持されていることが明らかとなった.改正教育基本法の施行により、"豊かな人間性と創造性"が掲げられており、創造性が注目されるようになった。その思考プロセスである発散的思考と収束的思考については多くの創造性技法が生み出されたものの依然として不明な点が多い。その理由の一つは、アイデア創出にかかわる発想についての心理学研究がほとんどなされていないことによる。本研究の目的は、ブレインストーミング法を習得させるための学習教材の開発を行い、心理データの測定と評価を通して、コミュニケーション中の心理メカニズムの詳細を明らかにすることであった。本研究で新規に開発したアイデアカード(IDEACARD)は、ブレインストーミング法の4つのルール(批判禁止、質より量、他の人に便乗、突飛な意見歓迎)が盛り込まれた4種(各10枚)とチャンスカード(10枚)から構成された。これらのカードを手掛かりに、プレイヤーは制限時間内にアイデアをたくさん出すことが求められた。実験の結果、ストレス高群の抑うつ感と不安感が軽減されることを確認した。さらに、この認知過程における対処方略(管理、回避、接近、評価)を測定したところ、回避と接近より評価と管理に関する方略を多く採用することが明らかとなった。すなわち、ゲームに積極的に参加することで、ストレス感が軽減されることを見出した。本研究は、創造性技法を用いて心理データを初めて取得した研究として意義深い。また、その最大の成果は、ブレインストーミング中の認知的対処の状態を取得したことにある。
作業バランス自己診断に着目したテーラーメイド型介護予防法の開発:無作為介入研究

作業療法科学に基づき、高齢者が自宅に居ながら、しかも個々人の特性に合わせて生活機能向上を図れる「在宅高齢者生活機能向上ツール(FIT)」を開発し、介入対照研究によりその効果を検討した。対象は、北海道内2町在住の65歳以上高齢者のうち、基本チェックリストで1項目以上チェックの付いた者、特定高齢者、要支援1・2、要介護1の者のうち同意を得た328名である。うち、生活機能、主観的健康感等を測定する事前評価を252名に実施した。その後、対象者を無作為に介入群(128名)と対照群(124名)に分け、介入群には保健師ら訪問者が月1回の計3回の予防型家庭訪問を行い、FITを用いた介入を行った。介入終了後、事前評価と同様の調査項目で199名(男60名、女139名、平均年齢78.6±7.4)に対し事後評価を実施し、前後比較を行った。介入の有無による認知機能得点差異変化では、介入前後のMMSE得点変化は、介入群0.8±0.3点、非介入群-0.1±0.2点であった。事前評価のMMSE得点、年齢、性別で補正した共分散分析を実施した結果、非介入群と比較して介入群のMMSE得点変化が有意に高かった(p=0.04)。認知機能重症度別介入の有無による認知機能得点差異変化をみると、軽症認知機能障害群において、非介入群と比較して介入群のMMSE得点変化が有意に高かった(介入群の特典変化18から23へ上昇、介入群対非介入群得点1.9±0.5対-0.1±2.8、p=0.04)。一方、重度認知機能障害群、認知機能障害なし群においては、介入群と非介入群のMMSE得点変化に有意差を認めなかった。さらに、家庭訪問終了後に感想を尋ねるアンケートを実施したところ、生活そのものの変化では、計算や書字など具体的な作業や「自信を持った」との回答を認めた。本結果により、FITが容易かつ安価に作成できるという利便性だけでなく、高齢者の生活改善も併せ持つ有用なツールとなる可能性が示唆された。1.研究の概要;北海道内2町在住の65歳以上高齢者のうち、基本チェックリストで1項目以上チェックの付いた者、特定高齢者、要支援1・2、要介護1の者の自宅に研究への参加依頼書を送付し、返信により328名から同意を得た。うち、主観的健康感、一般的信頼感、生活機能等を調べる事前評価を252名に実施した。その後、3地区(日高・門別・静内地区)のブロック別に対象者を無作為に介入群(128名)と対照群(124名)に分けた。介入群には保健師ら訪問者が月1回の計3回の予防型家庭訪問を行い、主観的健康感や生活機能等に影響を及ぼすと考えられる「在宅高齢者生活機能向上ツール(FIT)」による回想的介入を行った。次年度は事後評価を行い、事前事後評価の比較からFITによる主観的健康感、生活機能等への効果を検討する。2. FITの特徴;本研究では、小林(2004)が作成した「作業バランス自己診断」を改変したFITを開発した。4つのステップからなる。ステップ1では一日の活動を回想させ、ステップ2でこれら日常活動を義務と願望に区分させる。

ステップ3で義務と願望の作業を集計し、ステップ4でそのバランスを見ながら高齢者自身が生活の目的や課題に気づき、自律的に対処していくヒントを得させる。従来の通所型・集合型介護予防プログラムにはない介入が可能である。3.研究の意義と重要性;既存の介護予防プログラムの多くが高齢者のリスクやニーズに基づいて介入するのに対して、FITは高齢者が保持している能力・技術・経験などのアセット(資産)を活用することで、生活機能を活性化させるアセット・アプローチである点が他のプログラムと異なる。訪問者と高齢者が対等な関係を築き、両者の協働作業を通して段階的に生活目標の設定と達成を目指す。FITは今後の在宅における介護予防の新たな方策として政策化できる可能性があると考えられる。1.目的;生活機能等に影響を及ぼすと考えられる「在宅高齢者生活機能向上ツール(FIT)」を独自に開発し、FITを用いた家庭訪問による在宅高齢者の生活機能等への影響を調べた。2.方法;北海道内2町在住の65歳以上高齢者のうち、基本チェックリストで1項目以上チェックの付いた者、特定高齢者、要支援1・2、要介護1の者252名を無作為に介入群(128名)と対照群(124名)に分けた。介入群には保健師らが月1回計3回の予防型家庭訪問を行い、FITによる介入を試みた。介入前後で、老研式活動能力指標、認知機能のMMSE、抑うつのSDSおよび一般的信頼、一般的自己効力感を測定した。3.結果と考察;老研式活動能力指標を199名で共分散分析を行った結果、介入効果は全体ならびに層別分析でも認められなかった。同指標低得点群(9点以下)に、有意ではないが介入と性別による交互作用(p=0.10)が観察された。199名を対象に解析した結果、MMSE得点変化平均値は介入群0.8(0.3)点、対照群-0.1(0.2)点であった。事前評価のMMSE得点、年齢、性別で補正した共分散分析の結果、対照群と比較して介入群のMMSE得点変化が有意に高かった(P=0.04)。150名を対象にした層別分析では、SDS得点48点以上のうつ群で、SDS得点の有意な減少が見られた(p=0.03)。要介護度との関連では、要介護度の高い群において有意傾向が認められた(p=0.09)。認知症/うつ治療中をのぞく209名を多変量解析した結果、教育年数のみ一般的信頼と有意な関連性が示された(p=0.003、OR=1.227〔95%IC;1.072-1.404〕)。一般的自己効力感尺度では、10項目に欠損値のない129名を分析した結果、視力に「問題がない」群に「問題あり」群より有意な改善傾向が認められた(p=0.06)。1.背景と目的;これまでに本研究者らは、独自に開発した「在宅高齢者生活機能向上ツール(FIT)」を用いた家庭訪問の効果を検討してきた。平成21年度には月1回3ヶ月間に計3回のFITを用いた家庭訪問を行い、在宅高齢者における認知機能のMMSEおよび抑うつのSDSに有意な改善を認めた。しかしながら、その効果はFITそのものによるものか、あるいは定期的な家庭訪問によるものか明らかにすることはできないという限界があった。そこで最終年度の本年度は、対象者を無作為に、FITを用いた家庭訪問群と日常会話のみの家庭訪問群に割り付ける介入研究を実施することで、FITによる家庭訪問の効果を明らかにすることを目的に研究を行った。2.方法;北海道内2町在住の65歳以上高齢者のうち、基本チェックリストで1項目以上チェックの付いた者、特定高齢者、要支援1・2、要介護1の者のうち、平成21年度の介入時に対照群として介入を実施しなかった124名を対象とした。
分子の構造から探るタングステン安定同位体比の古海洋酸化還元の指標としての可能性

海洋環境中のタングステンの濃度や同位体比に大きな影響を与える鉄マンガン酸化物への吸着反応に着目し、吸着の際に同位体比が変動するかどうかを、分子の構造と同位体比の両面から調べた。タングステンは水酸化鉄およびマンガン酸化物の両方に対して表面で内圏錯体を形成し、分子の対称性を変化させることが明らかになり、それに対応して同位体比も変動することが明らかになった。本研究の目的は、現在の酸化的海洋環境においてタングステンの濃度や同位体比に大きな影響を与える鉄マンガン酸化物への吸着反応に着目し、吸着の際にタングステンの同位体比が変動するかどうかを、そのメカニズムと共に、分子の構造と同位体比の両面から明らかにすることである。本年度は、主に実験室系における基本的な検討を行った。まず、鉄マンガン酸化物の主な構成成分である水酸化鉄とマンガン酸化物を実際に合成し、タングステンを吸着させた。その後、固相および液相それぞれについて、タングステンの構造、吸着量を放射光実験およびICP-MSによって調べた。微量に含まれるタングステンの吸着構造の詳細解析のために、結晶分光器を用いた新規分析手法を導入し、天然の鉄マンガン酸化物中のタングステンの構造解析に初めて成功した。それにより、タングステンは水酸化鉄とマンガン酸化物の両固相に対して、吸着の際に分子の構造変化を示すことを明らかにした。これは、同族元素であり、古海洋の酸化還元指標として広く用いられているモリブデンとは対称的であり、これまでに一切報告されてこなかった現象である。この結果に基づくと、化学的性質の似通ったモリブデンとタングステンは、海洋の酸化還元状態によっては、同位体的な挙動はまったく異なる可能性がある。このように、今後、化学的に類似しながらも、同位体的挙動が異なるモリブデンとタングステンを合わせて分析することで、地質学的試料のもつ酸化還元状態に関する情報をより詳細に引き出せる可能性があることが分かった。本年度は、昨年度得られた分子の吸着構造の情報をもとに、タングステンの同位体比がどのように変動するのかを調べた。その後、固相および液相それぞれについて、タングステンの同位体比をマルチコレクター型のICP-MSによって調べた。昨年度、タングステンは水酸化鉄とマンガン酸化物の両固相に対して、吸着の際に分子の構造変化を示すことを明らかにしたが、これに対応する形でタングステンは吸着の際に同位体比が変動することを明らかにした。これは、同族元素であり、古海洋の酸化還元の指標として広く用いられているモリブデンとは対称的であり、これまでに一切報告されてこなかった現象である。この結果に基づくと、化学的性質の似通ったモリブデンとタングステンは、海洋の酸化還元状態によっては、同位体的挙動が全く異なる可能性があることから、モリブデンとタングステンを合わせて分析することで、地質学的試料のもつ酸化還元状態に関する情報をより詳細に引き出せる可能性があることが分かった。今年度の目標である分子の構造解析を予定通り実現し、現在論文を投稿中であるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、タングステンの同位体比を測定し、今年度明らかにした分子の構造情報とどのように対応するのか、天然試料中でも同様の現象が見られるか、などについて明らかにする予定である。
高校生物におけるInvestiationに基づく探究活動に関する研究

1.研究の目的Investigationの特質について、探究する能力や態度の育成といった視点に加え、授業者および評価者としての教師の関わりという視点からその有効性や問題点を調査する。さらに、そのInvestigationの特質を生かし、「探究の方法」を習得するための探究活動の実践を深め、教師の効果的な関与・支援について分析を行う。2.研究方法(1)Investigationの実践的特質について、探究する能力や態度の育成、および教師の関与・支援という視点から先行研究を調査・分析する。さらに、これらの成果を生かし、探究活動を実践する。(2)生物学的に探究する能力と態度を育てる上でInvestigationが持つ可能性について考察する。特に、生徒の探究能力を育てる探究活動を実践する上で効果的な教師の支援について考察する。3.研究成果(1)イギリスでは、通常の授業実践においても科学の方法を体験させ探究スキルを高めることが重視されている。また、Investigationは評価の観点や得点化の基準が具体的に示されている。教師は、授業者として科学的な知識を生徒に伝達し、探究活動の実践においては探究スキルや活動を改善・支援する役割を果たしている。また、教師の評価者としての資質を高め、評価の信頼性を高める制度的工夫がなされている。(2)「予想・実験・考察などの科学の方法について、重視する内容を限定して探究活動を行う」「探究活動の成果について、自己評価や教師の評価だけでなく、観点や基準を定めて生徒どうしが相互評価を行う」など、Investigationの特質を活かした実践を行った。結果として、生徒は探究スキルを段階的に身につけた。また、探究活動の評価基準や身につけさせる探究スキルをより具体化・段階化しておくことにより、生徒の主体的な探究活動に関与・支援・評価する教師の役割が明確化したといえる。