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戦後責任の国家意識と戦後補償　アジア女性基金と「記憶・責任・未来」財団の比較研究

本研究はアジア女性基金とドイツの「記憶・責任・未来」財団による道義的償いの異なる結果を分析した。東欧の強制労働者への償いである後者は前者と違い、政府、企業、被害国側から資金、運営面で全面的協力を得た。構造的要因としてドイツの戦後責任へのより高い国民的統一性も考えうるが、それは独政府、企業の政治的経済的利益に資した諸補償政策に追随し、修正主義論争にも揺れてきた。一方基金の元慰安婦への償いは前例がなく、実際的利益に乏しく、さらに慰安婦問題の家父長的性質が加害者被害者双方にもたらす不名誉が基金への反発を強めた。道義的償いの成否は、戦後責任の国民的統一性、補償対象の性質と政治的経済的考慮に影響される。日本のアジア女性基金とドイツの「記憶・責任・未来」基金を比較する本研究は、本研究者の先行研究に基づく。それによれば、アジア女性基金の失敗は、統一した国家意識の不在にある。この基金の道義的補償対象であった元慰安婦への、官民共同での公という意味での補償というアジア女性基金の意義付けに対して、保守もリベラルもそれぞれの立場(慰安婦言説の否定と道義的補償の不十分性)を譲らなかった。この妥協しない強固な姿勢の背景としては保守リベラルそれぞれにとって、アジア女性基金の道義的補償がそれぞれの存在論的安心を脅かすものと受け止めたからである。しかし、アジア女性基金と同様な道義的補償を行ったドイツの基金の活動の予備的観察に基づけば後者においては、組織運営方法においてもアジア女性基金と違っており、またよく指摘されるドイツの統一的な国家意識も常に揺るぎのないものであったわけではなく、つまりナチス時代への反省も必ずしも統一的なものではなく、戦後にわたってホロコーストを相対化する修正主義的歴史記述の是非を問うた様々な論争もあった。そこで、本研究は組織運営と国家意識の二つの要素の点からこれら二つの基金を比較することにより、戦後補償という20世紀に打ち立てられた新しい国際秩序の一方法の意義を考察する。よく挙げられる他の二点の要素、日本が旧西ドイツや統一ドイツが置かれた異なる国際的環境、そしてナチスドイツの戦争犯罪と戦中日本の戦争犯罪の相違が生み出す戦後における国家的反省の違いについても考慮する。本年度はドイツの「記憶・責任・未来」基金の基礎構造と実際の活動を研究した。またドイツと日本の戦後補償全般の歴史を把握した。さらにアジア女性基金の内部資料を新たに入手したので、その組織的運営的側面の研究をさらにつめた。アジア女性基金、ドイツの基金「記憶・責任・未来」はともにいわゆる道義的補償をそれぞれの対象とする被害者、つまり慰安婦とナチ支配下の東欧の強制労働者に行ってきたが、被害者が補償を受け取ったか否かという意味では、前者は「失敗」し後者は成功した。両者のそれぞれ「失敗」と成功の諸要因を比較検討することで、本研究は日本とドイツの戦後における戦争責任の捉え方と国家意識の形成という根底にあると仮定される要因が個別の補償政策に与えた影響を考えることを最終目的とする。上記で仮説とされたもの以外にも、本研究の比較では、被害者側、立法府、当時の政権、協力民間団体(国民や企業)とそれぞれの基金が事業準備実施においておこなった議論の展開、実際の協力体制、被害者がうけた被害の性質が被害者の尊厳にもたらした意味、それの補償への影響の違いなどの視点も検討する。第一段階の研究の慰安婦問題の研究は早い段階でかなり進めることができている。日本語で昨年に出版した慰安婦問題の英訳版の出版の加筆修正は、この件の海外発信となり、大変重要であるので、丁寧な作業を心がけている。また慰安婦問題における呼称問題として「慰安婦」か「性奴隷」かということが国内議会などで、そして海外では国連などで2014年に特に問題になったが、それを踏まえて上記の二つの呼称がもつ道義的法的意味合いと政治的効果についての研究を論文発表した。戦後70周年を経る今日において、日本では今後の国家主体意識の形成に基づき、特にアジア周辺地域諸国と、過去を踏まえながらも未来に向けた建設的な相互理解と信頼醸成をしてゆくことが喫緊の課題となっている。本研究は慰安婦問題を通じて日本が過去、現在、未来の間で置かれている立場を明らかにすることに広義の意味をもつ。そこにおいてドイツとの慎重な比較を通して得られる知見も明確にする。本研究はアジア女性基金とドイツの「記憶・責任・未来」財団による道義的償い(前者は元慰安婦に、後者はナチでの東欧出身強制労働被害者)の和解への対照的な貢献結果の背景を多角的に分析した。両者はかなり違う政治的社会的状況に置かれていた。和解に到らなかった前者には、補償、請求権問題は法的に解決済みとの立場をとる日本政府は慎重な姿勢をとった。また日本国内社会でも強硬保守の反対が強かった。さらに基金は活動にあたって、被害国側、特に韓国からは反対と抵抗を受けた。一方和解に成功したドイツの財団は、ドイツ政府、企業、そして被害国側から全面的な支援と協力を事業立ち上げ、資金、運営において受けていた。日独での異なる政治的社会的状況の背景を、後者の過去の反省の国民的理解の高い統一性に求める解釈があるが、それには他の要素があった。ドイツでも過去の直視反省はその時々の実際的な補償政策に追随する形で進み、修正主義論争もあり、統一性は常に盤石ではなかった。しかしドイツでは以下の肯定的要件がそろっていた。

強制労働への補償は既に(ドイツ在住のユダヤ人などを対象に)にされており、財団の事業は既存の政策の延長であった。何よりもドイツ政府、企業にとって償い事業は国益、企業の利益に資するものと考えられた。一方基金が対象とした元慰安婦むけの道義的償いは前例がなく、元慰安婦への償い事業と日本企業や政府の利益の一致もなかった。そして慰安婦問題のもつ性的家父長的性質が加害者被害者双方にもたらすそれぞれの屈辱感は、道義的責任の解釈を複雑化させ、基金へのそれぞれの立場からの反発を強めた。実際、日本政府による同様の償いでも植民地出身の元軍人軍属への事業は抵抗なく行われた。道義的償いは、国民レベルでの戦時への一般的な反省の程度よりも、補償対象となる個別の問題の性質とその補償政策への政治的経済的考慮に大きく作用されると考えられる。本研究はアジア女性基金とドイツの「記憶・責任・未来」財団による道義的償いの異なる結果を分析した。東欧の強制労働者への償いである後者は前者と違い、政府、企業、被害国側から資金、運営面で全面的協力を得た。構造的要因としてドイツの戦後責任へのより高い国民的統一性も考えうるが、それは独政府、企業の政治的経済的利益に資した諸補償政策に追随し、修正主義論争にも揺れてきた。一方基金の元慰安婦への償いは前例がなく、実際的利益に乏しく、さらに慰安婦問題の家父長的性質が加害者被害者双方にもたらす不名誉が基金への反発を強めた。道義的償いの成否は、戦後責任の国民的統一性、補償対象の性質と政治的経済的考慮に影響される。アジア女性基金側の「失敗」の一つの要因とされる日本の国家意識を考えるにあたっての主要概念である存在論的安心の議論については査読付き学術雑誌に英論文で発表したが、当概念のさらなる明確化は可能でありそれを課題としている。アジア女性基金のドイツとの比較研究としての成果を「アジア女性基金再考」という英論文で査読付き学術雑誌に発表した。この論文はアジア女性基金を中心としたものであるが、その再考にあたってドイツ側の基金の事業形態特徴などの比較視点を取り入れている。ドイツ側の基金については初めての研究となるために、ドイツ側の資料収集と読み込みを集中的におこなってきた。ただ、ドイツ側の国家意識形成、戦後責任補償をめぐる議論の変遷については、日本語英語での文献も豊富にあるが、やはりドイツ語での読解を要求されるものも多く、またそもそものテーマが広汎であるために、そこにおいて時間がかかっている。しかしこれは比較においてコアとなるために丁寧な作業を心掛けている。国家意識形成、戦後責任補償の日独比較については「罪」の意識の両国における違いという視点からの論文を、2015年5月におけるウィーンでの学会の発表に基づいて、この12月にドイツ語で出版する予定である。当学会は、哲学者を中心として和解、赦し、責任、罪、アイデンティティなどの概念を徹底的に議論し合うものであり、国際関係学としてのアプローチをとっている本研究を理論的に補強するために非常に有益であった。国際関係論今後はドイツ側の国家意識形成と戦後補償の考え方の発展についての継続的研究と、さらに両基金の組織的な機能について特に集中的に研究し詰めてゆく。後者においてはNGOの組織論なども組み入れながらさらなる分析を重ねる。
ダイヤモンド単結晶電極の創製とその光電気化学ダイナミクス

本研究においては、導電性単結晶薄膜の成長を試み、単結晶を用いてダイヤモンド電極が本来共有する電気化学及び光電気化学特性の評価を目的としている。ここでは、人工合成ダイヤモンド単結晶基板上に導電性ダイヤモンド薄膜を作製するホモエピタキシャル成長の結果について報告する。ダイヤモンド薄膜の成長はマイクロ波プラズマCVD法により行った。基板にオフ角度をつけることにより基板上のステップ幅が基板表面に入射した炭素前駆体の拡散長より短くなり、ステップフロー成長が起こりやすくなった。結果として成長膜は平坦な単結晶(100)面であることがわかった。得られた薄膜は結晶粒界、sp^2炭素が少なく、(100)面が揃っているので、従来の多結晶薄膜に比べてより詳細にダイヤモンド電極の電気化学特性が評価できる。硝酸溶液中におけるサイクリックボルタモグラムでは、水素発生・酵素発生電流の立ち上がりがそれぞれカソード・アノード方向にシフトした。単結晶表面の抵抗率が多結晶のそれよりも高いことから、ボロンドープ量が低く、irドロップのために水素・酵素過電圧が大きいものと考えた。実際、ボロン導入が起こりやすい(111)電極では電位窓が多結晶電極とほぼ同程度のCVが報告されている。しかしながら、電解質溶液中にヘキサシアノ鉄錯体やヘキサアンミンルテニウム錯体などの一電子酸化還元種を導入した場合、多結晶電極と殆ど変わらない準可逆な電子移動を反映したCVが得られた。この事実は、ダイアモンド表面において外圏型電子移動が起こるサイトと水素・酵素発生などの内圏型多電子移動反応が起こるサイトが異なっている可能性を示唆している。
逆相液体クロマトグラフィの保持予測

液体クロマトグラフィにおける分離条件の選択は最も重要な問題であるにもかかわらず試行錯誤的に行なわれているのが現状であるが、本研究の目的は、この最適化を保持の予測を用いて行なおうとするものである。化合物の構造と保持との相関の研究を行いこの関係から任意の分離条件下での保持の予測が可能となることを原理とし、これをコンピュータによりシステム化することをめざした。その結果以下のような結果を得ることができた。1.芳香族化合物、特に多環芳香族化合物(PAH)についての検討から、保持予測システム、化合物名同定システム及びUVスペクトルデータベースと連ぐことによる同定法の確立ができた。このシステムは液体クロマトグラフィ,超臨界流体クロマトグラフィの両方法に使用できる。2.PTH-アミノ酸についての保持予測の可能性について基礎検討を行いシステム化を実施することができた。3.アミノ酸,ペプチドについて保持予測の基本概念に基ずいて構造保持相関の検討を行い有効な方法を見い出した。1については実際試料のディーゼルエンジン排気固形物中のPAHの分析に適用し十分な性能を示すことができた。2,3についてはシステム化完成後、実際試料の適用を行うことにしている。本研究により、液体クロマトグラフィの分野に新しく保持予測の概念を提案しその有効性を示すことができ、コンピュータを用いたこの分析法のシステム化に大きく貢献できたと考えている。
ピレスロイド化合物散布下におけるハダニ類のresurgenceと種類相変化

1.主として鱗翅目害虫の防除に用いられている合成ピレスロイド剤は、一方ではそれまで潜在的な害虫であったハダニ類の多発をひきおこし、いわゆるリサ-ジェンス現象が問題になっている。本研究ではリサ-ジェンスのメカニズムを解明する目的で、数種のピレスロイド剤散布下でのハダニ類およびその天敵類の発生動態を調べ、またハダニ類の発生種の動態についても調べた。2.ナス圃場で、殺ダニ活性の異なる3種のピレスロイド剤の散布実験から、リサ-ジェンスは殺ダニ活性の強さにかかわらず起こり、散布しない場合に較べてハダニの発生レベルは10倍以上に達した。3.リサ-ジェンス最大の要因は、ピレスロイド剤による捕食性天敵の壊滅的な減少で、特にハダニ類の個体群密度制御に重要な働きをしめす捕食性ハナカメムシが、薬剤の殺虫・忌避効果によって散布後2週間以上も侵入を阻止されるために生じた。ケナガカブリダニもハダニ類の重要な天敵で、これもピレスロイドによる悪影響を受けたが、ハダニへの制御効果はハナカメムシほどではなかった。4.リサ-ジェンスのもう一つの重要な要因とされてきたピレスロイドのハダニに対する忌避効果とそれにともなう分散促進効果は本研究でも認められたが、それによってハダニの空間分布パタ-ンが大きく変化したり、その結果ハダニの個体群増殖率が有意に高くなることはなかった。5.ハダニ類の種類相変化については、散布下ではTetranychus層が増え、逆にPanonychus属が減少する傾向があった。この原因は、後者のほうがピレスロイドに対して活性が高いことによると思われるが、散布によって天敵相が変化することも種類相の変化に関与すると思われる。合成ピレスロイド剤の散布とハダニのリサージェンスの関係をみるため、ナス圃場に発生するカンザワハダニ個体群の発生動態に対する種の合成ピレスロイド剤の影響を調べた。使用したピレスロイドは、殺ダニ活性がないとされるフェンバレレートとペルメトリン、および殺ダニ活性があるとされるフェンプロパソリンであった。対照区として、従来の殺ダニ剤(フェンブタスズ)、殺虫剤(MEP)散布区および無散布区を設けた。各区は5株ずつからなる2本仕立ての露地ナスで、各薬剤散布区は2反復、無散布区は4反復とし、各区はランダム配置した。各薬剤散布は月1回、計5回行い、ハダニおよびその天敵の個体数調査は6月中旬から11月まで週1回行った。3種のピレスロイド散布区ではいずれも3回の顕著な発生ピーク(リサージェンス)がみられ、それらのピークはいずれも散布後34週間目にみられた。これに対し、無散布区およびMEP区では2週間目に発生ピークがあったが、それ以後はあまり顕著なハダニの増加はみられなかった。また、酸化フェンブタスズ区では一貫してハダニは増加することなく、低密度で推移した。3種のピレスロイド区での発生ピークレベルをくらべると、フェンプロパソリン区でのレベルは他とくらべて低く、MEP区とほぼ同じであった。発生した天敵類では、捕食性カブリダニと捕食性ハナカメムシが優占種で、これらの発生量はいずれもピレスロイド散布区で顕著に少なかった。今後、天敵発生量の多少がハダニの増加にどの程度関与しているか、またピレスロイド散布による他の影響がハダニのリサージェンスをひきおこすかを、より精密な実験操作を加えた散布実験が必要である。1)合成ピレスロイド剤の散布によってハダニの作物株間の分散が促進されるのかどうか、およびそれによってハダニ固体群の密度上昇がおこるかどうかを調べた。

調査は株間55cmに植えたナス園で行い、薬剤にはペルメトリン1000倍液を使用した。その結果、たしかに散布によるハダニの分散促進はみられたが、それによってその後のハダニ固体群密度の有意な上昇はみられず、分散促進がハダニのリサ-ジェンスの要因であるという仮説は否定された。2)これまでの調査から、ハダニのリサ-ジェンスの主要因は天敵相の破壊であることが予想された。そこで今回は、天敵類のうち歩行性のカブリダニ類、飛翔性のハナカメムシ、両方の分散手段をもつクモ類がハダニ固体群の変動におよぼす効果を分離する実験を行った。上記のナス園で、ナスの株元に粘着性トラップを付けてカブリダニの侵入を防いだ区とそうでない区を設け、それぞれの区でさらにペルメトリン散布区と無散布区をつくり、ハダニおよび天敵類の固体数を調べた。その結果、散布区ではハナカメムシとクモ類が散布直後に激減し、それらが再度ナスに侵入するまでに2週間を要した。その間にハダニは固体数を増やし、無散布区にくらべて10倍以上の高密度になった。このように、カブリダニを排除した区でもハダニの顕著なリサ-ジェンスがみられることから、ハダニの固体数制御に果たす役割はハナカメムシのほうが相対的にはるかに大きく、リサ-ジェンをひきおこす主要因は、ピレスロイド散布によるハナカメムシの死亡、および散布後約2週間にわたる薬剤の忍避作用による再侵入阻止であると結論できた。1.合成ピレスロイド剤散布下のナス園におけるカンザワハダニ,ミナミキイロアザミウマおよびそれらの補食性天敵類の個体群動態のこれまでに得られた調査デ-タに若干の補足実験を加え,ハダニ類のリサ-ジェンスのメカニズムを解析した。2.ハダニ類のリサ-ジェンスは,ピレスロイド剤の殺ダニ活性の強さにかかわらずおこり,その主な要因は,合ピレ剤散布による殺虫・忌避効果によって主としてハナカメムシが排除されるためである。3.ハナカメムシは多食性で,ハダニだけでなく,同時に発生するミナミキイロアザミウマにも餌として強く依存する。そのため,ハナカメムシは必ずしもハダニの空間密度の変異に依存した移動・増殖を示さないが,たとえアザミウマの密度により強く依存した数の反応を示しても,結果としてハダニ類の個体数制御に大きく寄与している。4.ハダニ類のもう一つの主要な天敵であるケナガカブリダニによるハダニ個体群制御効果をみるため,飛翔移動を行うハナカメムシをブロックするアミかけ実験を行い,カブリダニの効果を分離しようとした。しかし,ハナカメムシの移動が完全にブロックされなかったこともあり,またケナガカブリダニの発生レベルが低かったため,ハダニへの制御効果はわずかであった。移動力にすぐれたハナカメムシと異なり,ケナガカブリダニの発生は周囲の作物におけるハダニ類の発生に大きく左右され,またハダニ密度の空間的変異への対応も不十分であるため,ハダニ個体群制御効果はハナカメムシよりも不安定であることが示唆された。
非圧縮流体の挙動、特に渦の形状変化の研究

宮川は外部領域の流れのパターンをその時間・空間減衰度との関係において研究し,ある種の直交変換群に関する対称性を持つ外部領域で,急速に減衰する対称解の一部を発見した.この種の解が表す流れでは,流れが物体に及ぼす抗力の総和がゼロになることが知られており,その意味で粘性流体の流れとしては特殊なものであるが,このような数学的結果を回避するために考案された非圧縮粘性流体の理論においても,やはりこういった解が実際に現れることは,興味深いことと思う.有限群の表現論を援用してこの結果をさらに一般な対称性を持つ場合に拡張し,可能ならば外部領域における対称解をすべて分類し,その時間・空間減衰度との関連を明らかにすること,またその安定性について考察すること,さらには,例えば半空間のような,外部領域とは異なる位相的性質を持つ非有界領域の場合にこの結果を拡張することが,次の課題である.外部領域においてはこの計画は現在進行中である.半空間の場合には一部結果が得られているが,まだ完全なものではない.福本は渦管や渦糸の挙動と安定性を扱った.渦管については,その3次元の線形不安定性を,ハミルトン的スペクトル理論の立場から計算した.渦度分布が一様な円柱渦はその対称性により中立安定であるが,これに対称性を破る摂動を加えれば2個のKelvin波がパラメータ共鳴を起こして,渦管が不安定化する可能性があることを示した.また,楕円渦管の場合に,線形摂動を支配する作用素の固有値と固有関数を特殊関数を用いて精細に計算し,その結果,ある条件をみたす2個のKelvin波の衝突によって必ず共鳴不安定を起こすことを示した.また渦輪についても同種の解析を行い,同様の不安定化現象を発見し,それがすべて渦輪の伸張によるものであることを示した.全空間と外部領域における非定常ナビエ・ストークス方程式の解の減衰度の評価と漸近形の導出を行った.全空間の場合には,従来展開してきた議論の大幅な簡略化と精密化に成功したので,それをまとめて発表した.外部領域での問題については,2次元平面及び3次元空間の物体の周囲の流れを考察の対象とし,この場合に知られていた評価をすべて改良し,ほぼ最良と思われる評価を得ることに成功した.評価は,得られた解の積分表示をフルに用い,様々な実解析の手法を援用して得られるが,その評価の副産物として,非定常流の無限遠方での可積分性とその流れが物体に及ぼす抗力の関係を明確にすることができた.特に,初期値問題の適切性がすでに確立されている2次元問題において,エネルギーが有限なすべての流れに対し,それが物体に及ぼす抗力がゼロになることが明らかになった.また3次元の場合,物体に働く抗力がゼロになるための速度場の減衰率に関する十分条件を導き,それをみたす解が十分多く存在することも証明した.抗力ゼロの流れについては,全空間の流れの場合と類似の形の漸近展開も与えることができた.これらの結果は二篇の論文にまとめられ,ひとつはすでに掲載され,今ひとつは掲載受理されている.さらにまた,抗力がゼロでない流れの場合にも,抗力を表現する項のみが可積分ではなく,それを引き去った剰余の部分が可積分になる,という形で,解の漸近形を表現することはできる.いずれの場合にも,可積分項は,熱核の導関数を用いて,時間-空間変数の相似形の関数で表される.この結果は,古典的なダランベールの逆理の粘性流体への拡張であるのみならず,より一般の非可積分な流れの漸近形がいわゆる自己相似解で表現されるであろうとの,従来からよく知られた予想にも著しい蓋然性を与えるものであり,また方法論的にもこの予想の解決に向けて何をやるべきかを示唆してくれる.この新しい課題に向けて,現在新たに研究を計画中である.宮川は外部領域の流れのパターンをその時間・空間減衰度との関係において研究し,ある種の直交変換群に関する対称性を持つ外部領域で,急速に減衰する対称解の一部を発見した.この種の解が表す流れでは,流れが物体に及ぼす抗力の総和がゼロになることが知られており,その意味で粘性流体の流れとしては特殊なものであるが,このような数学的結果を回避するために考案された非圧縮粘性流体の理論においても,やはりこういった解が実際に現れることは,興味深いことと思う.有限群の表現論を援用してこの結果をさらに一般な対称性を持つ場合に拡張し,可能ならば外部領域における対称解をすべて分類し,その時間・空間減衰度との関連を明らかにすること,またその安定性について考察すること,さらには,例えば半空間のような,外部領域とは異なる位相的性質を持つ非有界領域の場合にこの結果を拡張することが,次の課題である.外部領域においてはこの計画は現在進行中である.半空間の場合には一部結果が得られているが,まだ完全なものではない.福本は渦管や渦糸の挙動と安定性を扱った.渦管については,その3次元の線形不安定性を,ハミルトン的スペクトル理論の立場から計算した.渦度分布が一様な円柱渦はその対称性により中立安定であるが,これに対称性を破る摂動を加えれば2個のKelvin波がパラメータ共鳴を起こして,渦管が不安定化する可能性があることを示した.また,楕円渦管の場合に,線形摂動を支配する作用素の固有値と固有関数を特殊関数を用いて精細に計算し,その結果,ある条件をみたす2個のKelvin波の衝突によって必ず共鳴不安定を起こすことを示した.
コラーゲン代謝物に着目した唾液老化マーカーの開発

加齢に伴い唾液中のグリシンとプロリンが一定の比率を維持して増加する原因を検討した。コラーゲン産生細胞であるヒト歯肉線維芽細胞、歯根膜線維芽細胞、歯髄細胞の無刺激状態、炎症惹起状態、細胞死誘導過程におけるグリシン、プロリンの産生速度、細胞内含量は、Gln、Gluの1/3ないし1/10程度であった。また、プロリンの含量は、グリシンの1/3程度であった。加齢に伴いコラーゲン関連ペプチドおよびハイドロキシプロリンの分解が更新する可能性が示唆された。加齢に伴い唾液中のグリシン、プロリン濃度が上昇し、しかも、その比率が被験者の年齢にかかわらず、コラーゲンに存在する値に等しいことから、コラーゲン代謝の異常の可能性が生じた。今回は、コラーゲンを合成するヒト正常口腔細胞を用いて、無刺激時、およびLPSあるいはIL-1βで炎症を惹起した場合に、アミノ酸の産生・消費がどのように変動するかを検討した。明海大学で樹立した歯肉線維芽細胞、歯髄細胞、歯根膜線維芽細胞は、一週間で1:4スプリットで継代培養を繰り返すと、約3040回の分裂後増殖を停止し、老化状態に達した。今回は、1020代の細胞を用いて、1時間の培養時間あたりの各アミノ酸の産生量の変化をHPLCを用いて検討した。無刺激の細胞では、いずれも、グルタミン酸、グルタミンの産生が最大であり、グリシンはその1/3程度であり、プロリンは1/10以下であった。次に、炎症を惹起した場合の効果を検討した。IL-1βで処理することにより、歯肉線維芽細胞によるPGE2、IL-6、IL-8、MCP-1などの炎症性物質の産生は2桁増加した。この炎症を惹起した細胞において、グルタミン酸、グリシンの産生は、顕著に増加したが、グリシンの産生は、1/3程度であり、プロリンの産生はごく僅かであった。5 mM濃度以下のグリシン、およびプロリンは、細胞増殖および、IL-8の産生に対しては、ほとんど影響を与えなかった。細胞内代謝産物の変動のメタボローム解析に必要な基礎的な条件設定(洗浄あるいはトリプシン処理による代謝産物の漏出の検討)を行った。細胞を洗浄する場合、5%マンニトールを用いることが最も、細胞から低分子性代謝産物の漏出が少ないことが判明した。無刺激のヒト歯肉線維芽細胞(19 PDL)の細胞内グリシン濃度(92 fmol/cell)は、プロリン(28 fmol/cell)、イソロイシン(25 fmol/cell),ロイシン(30 fmol/cell)の約3倍であるが,グルタミン(170-425 fmol/cell),グルタミン酸(140-378 fmol/cell)の約1/3であった。ヒト歯根膜線維芽細胞(15 PDL)、歯髄細胞(17 PDL)も、これらアミノ酸の濃度を同定度含んでいた。一方、ヒト口腔扁平上皮癌細胞(HSC-2)における、これらアミノ酸の濃度は、細胞1個あたり、1/7-1/3であった(13, 8, 9, 10, 51, 82 fmol/cell)。歯肉線維芽細胞、歯根膜線維芽細胞、歯髄細胞中のグリシン:プロリン比は、それぞれ、3.3, 5.7, 2.7であり、唾液中の比率(0.63-0.83)の約5倍であった(投稿準備中)。IL-1βおよび酸化チタンのナノ粒子で歯肉線維芽細胞を刺激すると、PGE2の産生、及びCOX-2タンパク質の発現が相乗的に増加し、炎症が惹起されたことが確認された。炎症を起こした細胞では、オルニチン、S-アデノシルメチオニン、還元型グルタチオンが顕著に低下し、グリシン濃度が約80%低下した(Biomaterials 75, 33-40, 2015)。しかし、グリシン:プロリン比は、ほとんど変動しなかった(3.9から2.7)。炎症をクマザサ葉アルカリ抽出液で抑制すると、PGE2の産生、COX-2タンパク質の発現が抑制され、上記アミノ酸が元のレベルに回復する傾向を示した。以上の結果より、歯肉線維芽細胞から産生されたグリシンとプロリンが、高齢者における唾液中のグリシン・プロリン量の増大の直接の原因である可能性は低いと思われる。終末期の線維芽細胞の培養液中のグリシン・プロリン量の定量、口腔内を殺菌した時の唾液中のグリシンおよびプロリン濃度、唾液によるハイドロキシプロリンの分解の可能性について検討中である。薬理学平成25年度で、グリシンとプロリンの産生が、グルタミン酸とグルタミンの産生に比べて低かった理由として、使用した細胞が、まだ老化状態に到達していなかったことが考えられる。

平成26度では、末期の老化細胞を用いた可能性を検討すべきである。口腔正常細胞が老化末期において、コラーゲン代謝の異常をきたす可能性があるので、老化細胞を用いて、細胞外液中のグリシン、プロリン、ヒドロキシプロリンを明海大学歯学部に新規に設置されたQPLCを用いて解析する。また、細胞内代謝産物の変動については、慶應大学と連携してメタボローム解析を進める。口腔内細菌によるヒドロキシプロリンのプロリンへの分解の可能性を検討するため、コラーゲンペプチドを基質にして、細菌溶解液と混合し、生成された産物をQPLCにて解析する。また、イソジンで含嗽して殺菌した場合の唾液中のグリシン、プロリンンの比についても検討する。次年度使用額が生じたのは、線維芽細胞からコラーゲンを構成するアミノ酸のグリシンとプロリンの量が予想外に低い値を示してしまったため、実験のデザインを多少変更したためである。次年度は、後期老化課程におけるグリシンとプロリンの産生の解析を新たに追加することにより、翌年度と合わせて使用する予定である。
韓半島および西南日本に分布する非海成白亜紀堆積岩類の比較研究

韓半島南部には慶尚層群と呼ばれる白亜紀の非海成砕屑岩類(一部は火山岩)が広く分布する。平成6年11月および平成7年3月の2回にわたって慶尚層群分布域およびその周辺の先白亜紀基盤岩類の地質調査を行い,採取した岩石試料の検討から以下のことが明らかとなった。(1).慶尚層群分布域の最北部にあたるヨンヤン地域(Yongyang Basin)には,先カンブリア紀の変成岩類や花崗岩類を不整合に覆って,礫岩・砂岩・赤色シルト岩が広く分布する。礫岩には花崗岩・花崗片麻岩・コ-ツァイト・石灰岩・砂岩の円礫亜円礫が普遍的に存在するが,部分的にチャート礫が密集する層準が存在する。チャート礫は通常13cm大の亜角礫から円礫であるが,礫径が10cmを越えるものも存在する。その色は赤褐色・黒・白・緑灰色など様々であるが赤褐色のものが多い。赤褐色チャート礫の中には,ひじょうに保存状態の良好な古生代二畳紀の放散虫化石を含むものが存在する。放散虫化石の大半はFollicucullus属のもので,Follicucullus scholasticus,Follicucullus monacanthus,Pseudoalbaillella sp.など二畳紀後期の時代を示す。(2).上記礫岩の基質をなす灰白色赤褐色の中粒粗粒石英長石質砂岩には,石英・カリ長石・斜長石のほかに,電気石・ジルコン・モナザイト・磁鉄鉱などの重鉱物が含まれる。砕屑性モナザイトのCHIME年代は,主に中期先カンブリア時代(約1500Ma)と古生代末(約250Ma)であった。(3).慶尚層群分布域のほぼ中心部にあたるテグ付近の白亜紀礫岩には,礫径が5cm30cm大の花崗岩および花崗片麻岩礫が大量に含まれる。多数礫の一つである黒雲母-斜長石-カリ長石-石英花崗片麻岩中のモナザイトには,まれにその周辺をアパタイトで取り囲まれたものいが存在する。モナザイトのCHIME年代は約13001200Maであるが,部分的に約700800Maおよび250Maの年代を示す部分が存在する。このアパタイトを伴うモナザイトについては,現在,詳細に検討中である。(4).チュンジュ南東に分布する沃川帯の黒色片岩黒色スレートには,数cm80cm大のコ-ツァイト・花崗岩・石灰岩などの礫が含まれる。花崗岩礫中のモナザイトは1450MaのCHIME年代を示し,この花崗岩が沃川帯近傍の原生代花崗岩や片麻岩からなる後背地から由来したことを強く示唆する。(5).チュンジュダム付近の沃川帯は,主に緑色岩・ドロマイト質石灰岩・泥質岩起源の変成岩とそれらを貫く花崗岩からなる。緑色岩起源のザクロ石-エピド-ト-緑泥石-アクチノ閃石片岩には部分的にアナライトが含まれ,約250MaのCHIME年代を示す。この年代は,沃川帯のザクロ石-緑泥石片岩が古生代末から三畳紀初期の変成作用によって形成されたことを示すと考えられる。今後は慶尚層群に対比できる西南日本内帯の手取層群との比較検討をより詳しくすすめ,白亜紀における東アジアの地史を明確にしたい。砕屑性モナザイトのCHIME

年代は,主に中期先カンブリア時代(約1500Ma)と古生代末(約250Ma)であった。(3).慶尚層群分布域のほぼ中心部にあたるテグ付近の白亜紀礫岩には,礫径が5cm30cm大の花崗岩および花崗片麻岩礫が大量に含まれる。多数礫の一つである黒雲母-斜長石-カリ長石-石英花崗片麻岩中のモナザイトには,まれにその周辺をアパタイトで取り囲まれたものいが存在する。モナザイトのCHIME年代は約13001200Maであるが,部分的に約700800Maおよび250Maの年代を示す部分が存在する。このアパタイトを伴うモナザイトについては,現在,詳細に検討中である。(4).チュンジュ南東に分布する沃川帯の黒色片岩黒色スレートには,数cm80cm大のコ-ツァイト・花崗岩・石灰岩などの礫が含まれる。花崗岩礫中のモナザイトは1450MaのCHIME年代を示し,この花崗岩が沃川帯近傍の原生代花崗岩や片麻岩からなる後背地から由来したことを強く示唆する。(5).チュンジュダム付近の沃川帯は,主に緑色岩・ドロマイト質石灰岩・泥質岩起源の変成岩とそれらを貫く花崗岩からなる。緑色岩起源のザクロ石-エピド-ト-緑泥石-アクチノ閃石片岩には部分的にアナライトが含まれ,約250MaのCHIME年代を示す。この年代は,沃川帯のザクロ石-緑泥石片岩が古生代末から三畳紀初期の変成作用によって形成されたことを示すと考えられる。今後は慶尚層群に対比できる西南日本内帯の手取層群との比較検討をより詳しくすすめ,白亜紀における東アジアの地史を明確にしたい。
日・英におけるプロフェッショナル・スポーツの成立形態に関する比較社会学的研究

近年の英国におけるスポーツ社会学の理論的潮流は、明かにネオ・マルクス主義的なカルチュラル・スタディズとエリアス派のフィギュレーション社会学の対立、拮抗にその特徴がみられるが、スポーツからプロ・スポーツへの成立・発展の説明的視点としては、いずれも社会階級概念の重要性とその柔軟な適用が共通してみられる。しかし、前者はあくまで最終的には経済的要素にその要因を還元しようとするが、後者は多様な階級間格差の権力関係それ自体が流動化していく中で、そのダイナミズムやプロセス自体が関係のネットワークを張り巡らし、その関係性が複雑なスポーツの組織的、制度的構造を編み上げ、結果的には自律的なスポーツ制度確立の頂点としてプロ・スポーツが成立していくものと考える。一方、わが国のプロ野球を対象としたプロ・スポーツ成立への視点としては、社会階級概念よりもシステム論的なマクロな制度論の立場から、経済的要素のスポーツ制度への介入、利用に焦点を当てるものがみられる。他方、今日のサッカー・Jリ-グの成立にみられるように単に経済的要素の介入、利用に還元され得ない地域スポーツ文化論として位置づけられるプロ・スポーツのあり方、さらにはスポーツ・ネットワークに広範に位置づけられるスポーツ・プロフェッショナリズム再考の動きもみられる。本研究では、上記のプロ・スポーツ成立に関する4つの基本的な特徴を明らかにし、その異同を考察したが、両国の「比較」の研究に耐え得る共通の歴史社会学的な分析枠組みを析出するまでには至らなかった。しかし、理論的な特徴を示す文献解題やそのデータベース化はかなりの程度まで進み、両国のプロ・スポーツ成立史に関する社会学的論議をある程度整理することができた。今後は、フィギュレーション社会学の立場から統合的な研究視点を模索すると共に、各種目におけるプロ化過程の共通性を歴史社会学的に解明することが課題である。
水平地盤の液状化に伴う噴砂と構造物の沈下・浮き上がり被害に関する基礎的研究

本年度は,H17年度に用いた振動台システムを用いて,構造物の沈下・浮き上がり量と噴砂状況の関係についてまとめた.液状化層の上に低透水性層がある地盤の地表面に構造物模型である直方体の箱を置く場合と,液状化層に直方体を埋め込む場合の2種類の実験を行った.また,同時に,振動を5回繰返す再振動実験を行い,再液状化時の噴砂状況も合わせて調べた.構造物がある場合と無い場合で比較すると,構造物がある場合の方が,沈下・浮き上がりの両条件とも噴砂個数・面積が多かった.これは,構造物の振動が地盤に影響を与えたためであると思われる.構造物の沈下量と噴砂個数・面積の関係は,沈下量が増加するに従って噴砂個数と面積は若干減少する傾向にあったが,大きな変化ではなかった.また,構造物の浮き上がり量が増加するに従って,噴砂個数と面積は減少した.結果として,構造物の沈下と浮き上がりに関係なく,構造物の変位量の増加に伴って噴砂個数・面積は減少する傾向にあることが確認できた.このことから,構造物がない場合よりは,構造物が存在した方が噴砂が多く,また,構造物の変位量が大きいほど噴砂の程度が小さくなる可能性があることが示された.従って,噴砂が多いので構造物被害が大きいとはいえないことが示された.一度液状化させた地盤に対して,それよりも小さい振動を与えた再振動実験でも噴砂が発生することが確認できた.噴砂は第1回目よりも第2回目の方が多く発生し,その後減少する傾向にあった.つまり,一度噴砂が発生した地盤では,それよりも小さい振動により同程度かそれ以上の噴砂が発生する可能性があることが示された.本年度は,研究補助金により電動振動台を購入し,砂質土地盤の液状化再現実験を行い,噴砂の発生状況を観察し,考察した.試料としては,細粒分を含むアルバニー磁選細粒砂と豊浦砂を用いた.30cm×20cm×18cmの市販の水槽に水を入れ,高さ17cmまで豊浦砂を投入し,その後アルバニー磁選を所定の厚さに堆積させる.実験条件は,振動回数を変える,上部のアルバニー磁線細粒砂の層厚を変える.傾斜地盤とする,アルバニー磁選細粒砂の層を何層か豊浦砂中に作製する,等の実験を行なった.実験により,この2層系の地盤が液状化する際に2つのパターンが観察された.上層を締め固めたり上層の層厚が厚い場合水膜が発生し,上層が薄い場合や振動回数が多い場合噴砂が発生した.考察の結果,これらの理由は次のように考えられる.1)噴砂が発生するパターン液状化により間隙水が排水されると上方向に間隙水が流れる.上に透水性の低い層が存在すると,その下部に間隙水が貯留される.そのとき,透水性の低い層が緩い場合,間隙水はこの層を通り抜け砂を巻き込んで地表面に巻き上がる.2)水膜が発生するパターン間隙水が透水性の低い層の下部に貯留されるところまでは同様である.上層が締め固まっていたり上載圧が大きいと,砂粒子のかみ合わせがしつかりしているため間隙水が突き抜けることができない.そのため,透水性の低い層の下部に間隙水が貯留され,水膜が発生する.これらの実験より,地盤が液状化しても条件によっては噴砂が発生しないことが確かめられた.2004年新潟県中越地震では,道路の陥没が長期にわたって続いたとの報告があるが,液状化によって発生した水膜が消散した後の空洞が時間の経過により陥没した可能性がある.本年度は,昨年度研究補助金により購入した電動振動台を用いて,砂質土地盤の液状化実験を行い,噴砂と液状化層厚との関係について調べた.試料としては,液状化層として豊浦砂,液状化層上部にある低透水性層として珪砂を用いた.40.8cm×30.9cm×21.4cmの市販のプラスチック容器を土層として用い,水を入れた後に豊浦砂を静かに投入し,その後珪砂を堆積させ地表面と水面を一致させる.実験条件としては,豊浦砂層と珪砂層の層厚を変えている.なお,振動条件は全て同じとした.実験により,液状化層厚と低透水性層厚の層厚比(以下,層厚比)と単位面積当たりの噴砂個数や噴砂面積に相関があることが分かった.層厚比が大きい場合,噴砂個数と噴砂面積は減少し,層厚比が小さい場合,噴砂個数と噴砂面積が増加することが分かった.この結果から,低透水性層の層厚と噴砂面積や個数が分かれば,液状化層厚が推定できる可能性がある.著者らは2003年宮城県北部で発生した地震の際に,鳴瀬町浜市地区の休耕田で発生した噴砂の状況を調べている.そこで,上記の実験結果を用いて実際の液状化地盤の液状化層厚を求めることを試みた.その結果,概ね実際の液状化層厚と一致した結果が得られた.また,本実験では液状化層が完全に液状化したと仮定して,噴砂継続時間や液状化層厚,排水量計測実験から求めた排水量により,液状化中の豊浦砂の透水係数を求めた.その結果,液状化層厚が少ない場合,概ね定水位透水試験結果と一致した結果が得られた.

しかし,液状化層厚が大きくなると,定水位透水試験結果よりも大きな透水係数となった.これは,液状化により砂粒子の落下と上方への水の流れにより相対的に間隙水の流れが速くなることと,間隙が大きくなるとともに砂粒子の落下距離が大きくなり間隙水の流れが速い領域が増加するためと思われる.本年度は,H17年度に用いた振動台システムを用いて,構造物の沈下・浮き上がり量と噴砂状況の関係についてまとめた.液状化層の上に低透水性層がある地盤の地表面に構造物模型である直方体の箱を置く場合と,液状化層に直方体を埋め込む場合の2種類の実験を行った.また,同時に,振動を5回繰返す再振動実験を行い,再液状化時の噴砂状況も合わせて調べた.構造物がある場合と無い場合で比較すると,構造物がある場合の方が,沈下・浮き上がりの両条件とも噴砂個数・面積が多かった.これは,構造物の振動が地盤に影響を与えたためであると思われる.構造物の沈下量と噴砂個数・面積の関係は,沈下量が増加するに従って噴砂個数と面積は若干減少する傾向にあったが,大きな変化ではなかった.また,構造物の浮き上がり量が増加するに従って,噴砂個数と面積は減少した.結果として,構造物の沈下と浮き上がりに関係なく,構造物の変位量の増加に伴って噴砂個数・面積は減少する傾向にあることが確認できた.このことから,構造物がない場合よりは,構造物が存在した方が噴砂が多く,また,構造物の変位量が大きいほど噴砂の程度が小さくなる可能性があることが示された.従って,噴砂が多いので構造物被害が大きいとはいえないことが示された.一度液状化させた地盤に対して,それよりも小さい振動を与えた再振動実験でも噴砂が発生することが確認できた.噴砂は第1回目よりも第2回目の方が多く発生し,その後減少する傾向にあった.つまり,一度噴砂が発生した地盤では,それよりも小さい振動により同程度かそれ以上の噴砂が発生する可能性があることが示された.
戦中戦後におけるリベラリズムの継承と発展

1.本研究の目的は戦中戦後におけるリベラリズムの継承発展につき、国際比較、柔構造、国民的基盤の3点から、その種々相を検証することにあった。このうち国際比較については、加藤普章がアメリカのリベラリズムを代表する雑誌『ネーション』を取り上げ、日本ならびに中国を中心にアジア観の変遷と特色を分析した。また田中浩はリベラリズムとナショナリズムの相関対抗関係を基軸に欧米と日本のデモクラシーの比較研究を行い、安世舟はファシズムや独裁制理論に対決したドイツの自由主義者H・ヘラ-の社会的法治国家理論を取り上げ、その発展途上国の政治発展モデルへの有効性を検討した。中国ならびにASEAN諸国を担当した黒柳米司はアジア・ナショナリズムの歴史的展開と現状についての研究を行なった。2.リベラリズムな思想的柔軟性について、田中浩が長谷川如是閑、和田守が馬場恒吾を取り上げるなど、マルクス主義への弾圧のあと、強圧的な言論統制のもとで直截な対決は避けつつ、いわば変化球をもって執拗かつ柔軟にファシズムに抵抗した種々相と戦後民主化での役割を検証し、加藤哲郎は市民的抵抗の再評価の一環として新明正道や国崎定洞らを取り上げ、戦中戦後における統一戦線理論の検証を行なった。3.国民的基盤の問題について、和田守は静岡県掛川地域を事例研究として取り上げ、戦中戦後における地域社会の変容過程を検証し、住民の生活レベルにおけるリベラリズムの受容形態を検討した。そのなかで民衆の集団的学習活動についても分析を進めた。また土岐寛は地方制度の変遷、とくに大都市東京を取り上げ、例えば戦中戦後東京の都市計画行政の主導的地位にあった石川栄燿の東京回生プランを分析するなど住民の生活基盤確立におけるリベラルな発想を検証した。4.今後とも補充研究を進めたうえで刊本としてまとめる予定である。1.“The Nation"の論調を主軸とした国際比較研究について、原誌のコピー複写は1951年まで進み、主要論説の摘出・分析作業を行った。アメリカのリベラリズムが中国をはじめアジア・ナショナリズムの理解について弱いところがあったのではないかと思われる。戦後のアジア政策の点でも落し穴になっているのではないか、この点は日本のリベラリズムとも比較しながら、平成6年度においても重点的な研究課題となる。2.長谷川如是閑、馬場恒吾、緒方竹〓らリベラリストの研究について、今年度は資料調査収集に重点をおいた。その資料整理の段階においても、G・H・Qは戦中機からのリベラリストが反米的傾向に進まないか神経をとがらしている様相がわかったが、この点は戦後リベラリズムの分析にあたっても興味深いことである。3.静岡、大坂、広島などにおける民衆の学習活動について現地調査を実施し、講師として参加した知識人と民衆との交流、提携が広範囲で進んでいた数々の具体例を把握することができた。今後、なお参加者のメモなど一次資料の発掘に努めなければならないが、戦後リベラリズムの定着と民主化のエネルギーとして果した役割の検討にとって重要なデータとなるであろう。また、戦後の民主統一戦線論の再検討にあたっても、このような民衆レベルでの解明が重要であることを痛感させられている。1、今年度の研究作業は、前年度に調査収集した諸資料の整理分析を中心としつつ、各地民衆の学習活動の系譜と展開などについての補充調査を実施した。2、収集資料の整理分析において、例えば馬場恒吾の政治評論は原則的かつ柔軟なリベラリストぶりが遺憾なく発揮されたものであることが、改めて検証されつつある.体制論議を超えた新しい政治目標が模索されている現在、こうした戦中戦後リベラリストたちの思想と言論活動の検証は、ますます重要度を高めていると、意を強くしている。3、このことと関連して共産主義者や社会主義者たちの動向にも焦点をあてており、コミンテルンとの関係での粛清問題など、日本におけるリベラリズムを検討するうえで重要な示唆を提供するものである。

4、中央集権に対する地方分権というリベラルな統治構造についても、総力戦体制下の地域強化策のなかで、興味深い取り組みが行われていた事実が発掘されつつある。例えば、住民統合のためとはいえ教化町村建設計画は、戦後地方自治における総合計画に接続している部分がある。庶民の学習活動とも関連させ、更に研究を進めるべき分野と考えている。5、このほか、アジア・ナショナリズムとの関連についてなども研究が進展したが、共同討議の成果も踏まえて、次年度.研究成果の取りまとめにあたる.1.今年度は補充調査のほか研究成果の取りまとめにしぼって作業を進めた。そのうち国際比較の点では、アメリカのリベラリズムの代表誌『ネーション』に見られるアジア観について、日本に加えて中国を中心に論調の分析を行なった。またドイツについて、ファシズムや独裁制理論に対決した自由主義者H.ヘラ-の社会的法治国家理論が持つ発展途上国のリベラルな政治発展モデルへの有効性を検討した。東南アジア諸国におけるナショナリズムの歴史的特性と現状についても検討を加えた。2.リベラルな思想的柔軟性について市民的抵抗の再評価の一環として新明正道や国先定洞らを取りあげ統一戦線理論の検証を行なうとともに、研究打ち合せ会では先行研究の長谷川如是閑や馬場恒吾らのリベラリズムとの比較検討を進めた。そこには「社会的」民主主義としてくくり得るような思想潮流の存在があり、今後とも更に研究を広げる必要性を痛感している。3.国民的基盤の問題について各地での調査を進めてきたが、最終的に静岡県掛川地域と大都市東京にしぼって研究成果を取りまとめた。掛川地域を中心とした事例研究では住民の生活レベルにおけるリベラリズムの受容形態に留意しながら戦中戦後における地域社会の変容過程を検証した。また大都市東京については戦中戦後の都市計画行政の主導的地位にあった石川栄燿の東京回生プランを分析するなど住民の生活基盤確立におけるリベラルな発想を検証した。
炎症性骨吸収に関与する造血系細胞の役割とシグナル伝達系の解析

本申請研究を遂行し、以下の結果を得た。(1)LPSはTLR4を介して破骨細胞の延命を促進するが、サイトカイン産生を誘導しないことを明らかにした。(2)破骨細胞前駆細胞から破骨細胞への分化にp38MAP kinaseが必須であることを証明した。成熟破骨細胞では、p38MAP kinaseシグナル系が作動しないことを見出した。(3)RANKLのデコイ受容体OPG欠損マウスを用い、LPSとIL-1は骨芽細胞のRANKL発現を誘導すること、更にLPSとIL-1はPGE_2産生を介してOPGの発現を抑制することが破骨細胞の誘導に必要であることを証明した。(4)MyD88欠損したマウスを用いて、骨芽細胞におけるLPSとIL-1によるRANKL誘導にはMyD88シグナルが必須であること、LPSとIL-1による破骨細胞の活性化にもMyD88シグナル系が必須であることを明らかにした。更に、TRIF欠損マウスを用いて、LPSとIL-1によるRANKL発現誘導はMyD88シグナルのみを必要とすることを明らかにした。(5)環状デプシペプチドdestruxin、ビスフォスホネート、骨粗鬆症治療薬S12911-2の作用機構を解析した。destruxinは、破骨細胞の分化を抑制しないが、骨吸収活性を抑制した。破骨細胞の液胞型ATPase活性が、破骨細胞へのビスフォスホネートの取り込みに重要な役割をもつことが示された。一方、S12911-2は破骨細胞の波状縁形成を阻害した。(6)PGE_2は破骨細胞前駆細胞が発現するEP2/EP4を介して破骨細胞の分化を直接促進することが示された。一方、成熟破骨細胞はEP2/EP4を発現おらず、強制的にEP4を発現させると、骨吸収活性はPGE_2により抑制された。(7)菌体成分ムラミルジペプチド(MDP)はMyD88シグナルを介し、LPSとIL-1によるRANKL発現誘導を更に促進することを明らかにした。その発現促進は、Nod2とRip2を介する可能性を明らかにした。破骨細胞と骨髄マクロファージ(Mφ)のシグナル伝達系とサイトカイン産生:(1)LPS/IL-1は破骨細胞の延命と骨吸収能を促進した。(2)LPS/IL-1は破骨細胞のNF-κBとERK、AKtを活性化した。(3)MEK阻害剤は、LPS/IL-1による破骨細胞の生存維持作用を抑制しなかったが、PI3K阻害剤は破骨細胞の生存維持とともにAktの活性化を抑制した。(4)LPSはMφのIL-1、TNFα、IL-6産生を著しく促進したが、破骨細胞のそれらの産生を促進しなかった。破骨細胞分化におけるp38MAPKシグナルの重要性:(1)p38MAPK阻害剤SB208530(SB)は、RANKLが誘導するMφの破骨細胞への分化を抑制した。しかし、破骨細胞の骨吸収を阻害しなかった。

(2)RANKLはMφのp38MAPKのリン酸化を誘導したが、破骨細胞のそのリン酸化を誘導しなかった。(3)SBはLPSが誘導するMφのIL-1、TNFα、IL-6産生を抑制せず、Mφの貪食能も抑制しなかった。(4)SBはMφから樹状細胞への分化を抑制しなかった。以上のことから、細菌菌体成分とIL-1はそれぞれの受容体を利用して、骨芽細胞のRANKLの発現を誘導すること、および破骨細胞の骨吸収機能を誘導することで骨吸収を促進することが明らかとなった。また、破骨細胞への分化にはp38MAPKシグナル系が重要であることが明らかになった。本申請研究を遂行し、以下の結果を得た。1.破骨細胞前駆細胞(骨髄由来マクロファージ)のサイトカイン産生、貧食および樹状細胞への分化にp38MAPKシグナルは必要ではないが、破骨細胞への分化に必須であることを見出した。2.OPG欠損マウスを用い、LPSとIL-1は骨芽細胞のRANKL発現を誘導すること、更にLPSとIL-1はPGE_2産生を介してOPGの発現を抑制することが破骨細胞の誘導に必要であることを証明した。3.MyD88欠損マウスを用い、LPSとIL-1は骨芽細胞において、MyD88を介しRANKLを誘導した。MyD88シグナルは細胞内Ca上昇とそれに続くPKC-ERKシグナル系の活性化を介して、RANKLに発現を誘導した。また、LPSとIL-1は破骨細胞に直接作用し、MyD88シグナルを介して破骨細胞を活性化することを証明した。4.MyD88欠損マウスとTRIF欠損マウスを用いて、LPSとIL-1によるRANKL発現誘導はMyD88シグナルのみを必要とし、TRIFシグナルは関与しないことを明らかにした。5.菌体成分ムラミルジペプチド(MDP)はMyD88シグナルを介し、LPSとIL-1によるRANKL発現誘導を更に促進することを明らかにした。MDPによるRANKL発現促進機構は、Nod2とRip2の発現誘導を介することを証明した。TNFαもNod2の発現誘導を誘導した。TNFαによるRANKL発現誘導をMDPは更に亢進した。MDPはNod2シグナルを介して、骨吸収を促進することが示唆された。6.PGE_2は破骨細胞前駆細胞のEP4に直接作用し、cAMP-PKAシグナル系を介して、RANKLが誘導する破骨細胞への分化を更に促進した。破骨細胞はEP1を発現しているが、PGE_2は破骨細胞の骨吸収活性に影響を与えないこと、また、EP4を破骨細胞に強制的に発現させると、EP4はカルシトニン刺激と同様にcAMP-PKAシグナル系を介して骨吸収活性を強力に抑制した。
伊豆ー小笠原ーマリアナ弧前縁部の上部マントルに至る地質断面の研究

伊豆ー小笠原ーマリアナ弧前縁部には、上部マントルの超塩基性岩に起源を持つ蛇紋岩を主体とする、オフィオライト質岩石からなる海山が分布していて、前弧オフィオライトとか前弧海山等と呼ばれている。その成固として、「マントルペリドタイトが蛇紋岩化して蛇紋岩ダイアピルとして上昇してくる際に、島弧前縁域のウエツジマントル上部及び地穀下部の岩石を捕獲岩として取り込んできている」と考えられている。これらの超塩基性岩及び捕獲岩の岩石学的・鉱物学的研究から島弧前縁部の、上部マントルに至る地質断面を明らかにすることを研究の目的とする。1.超塩基性岩の研究から次の点が明らかになった。(1)新たにKH92-1で採集した試料約1000個を加え計2000個の試料を観察した結果、前弧域のマントルはハルツバーシャイトとダナイトから構成されていることが解った。(レルゾライトは1個もなかった)。(2)鉱物の化学組織から、これらの岩石は融解の程度が30%にも達する溶け残りカンラン岩である。(3)マリアナ南部でKM92-1で採集したベリドタイトは、クリーバブル・オリビンが多く、マグマ放出後(後続のマントルダイアピルにより?)再加熱をうけたと考えられる。(4)しんかい6500による南部マリアナの潜航調査で、水深5800m付近で岩石学的モホ(マントルと地穀の境界部)と思われる地点を発見した。(5)比較のために調査を行ったインドネシアスマトラ島前弧域のニアス島産超塩基性岩は、(島弧ではなく)海洋性マントル由来と考えられる。2.異質岩片の研究から次のことが解った。(1)超塩基性岩の均質性に比し、黒質岩片は採集地点により構成岩石の量比、変成の程度が大巾に異なり、地質断面の全体像を描くには、より多くの試料採集、解析が不可欠である。(2)ODP Log125のコニカル海山(中部マリアナ)からの掘削試料中に、変成条件150250°C、5.06kbの藍内変成作用(=低温高圧型変成作用)を被った岩石を世界で初めて発見した。