hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機械刺激依存的なマイクロRNAの発現制御機構と生体内での機能の解析

研究代表者の解析により、microRNAの機械刺激依存的なプロモーターを同定し、蛍光タンパクを繋げてゼブラフィッシュに導入することで、拍動依存的に心臓に蛍光を発するゼブラフィッシュを作出することに成功した。さらに、microRNAの下流の因子を網羅的に解析することにより、下流因子を同定し、そのノックアウトマウスを作成して解析を行った。すると、脂質代謝の亢進、および運動耐性の上昇が観察された。本研究の目的は、メカニカルストレスによるmicroRNAの発現制御機構(メカノトランスダクション)を解明し、ストレスに応じたmicroRNAの機能を解析することである。近年の報告により、拍動や血流などのメカニカルストレスが心臓や血管形成に必須であることが明らかとなってきたが、実際にメカニカルストレスと器官形成を架橋する因子の同定には至っていない。そこで申請者は酸化ストレスや熱ストレスなど、生体に負荷される様々なストレスに応答して発現することが報告されているmicroRNAに着目し、メカニカルストレスと生命現象を架橋する因子と想定した。さらに予備的な実験により、幾つかのmiRNAは脂肪分化・代謝に関与していることが明らかとなった。このことから、運動すなわち、メカニカルストレスによる脂肪代謝の制御にもmiRNAが関与している可能性が考えられる。これらに着想された本研究では、(1)メカニカルストレスによるmiRNAの発現制御機構の解明、(2)脂肪分化制御におけるmiRNAの機能を生体レベルの解析を目的とした。初年度の解析により、microRNAの機械刺激依存的なプロモーターを同定し、蛍光タンパクを繋げてゼブラフィッシュに導入することで、拍動依存的に心臓に蛍光を発するゼブラフィッシュを作出することに成功した。最終年度にはそのmicroRNAの機能解析を進め、論文を投稿した。microRNAによる代謝制御に関しては、microRNAの下流の因子を網羅的に解析することにより、特定の因子を同定し、そのノックアウトマウスを作成して解析を行った。マウスの解析は論文投稿へ向け、鋭意継続中である。本申請研究の目的はメカニカルストレスによるmicroRNAをはじめとする遺伝子の発現制御機構(メカノトランスダクション)を解明し、ストレスに応じた細胞応答を解析することである。申請者は、non-coding RNAの一種であるmicroRNA-143 (miR-143)が、機械的な伸展刺激によって発現が誘導されることを既に明らかにしている。初年度は機械的刺激を細胞内で可視化するため、マウス由来の培養筋芽細胞であるC2C12に、miR-143のプロモーター直下にルシフェラーゼ遺伝子をつないだプラスミドを発現させ、伸展刺激下やせん断応力負荷下で発光を検出した。その結果、刺激に応じた発光の変化が確認され、メカニカルストレスの可視化に成功した。さらに、伸展のパターンやせん断応力の圧力を変化させることで、発光の強度が変化することも確認された。次に、伸展刺激への細胞応答を検証するため、miR143の発現を指標にしてC2C12に伸展刺激を負荷し、遺伝子発現変化をQ-PCRによって定量した。すると、伸展細胞で筋分化マーカーの発現が上昇し、筋分化誘導条件でなくとも、機械的刺激によって筋分化が促進されることを見出した。さらに、より効率的に筋分化を誘導できる伸展条件の検討も行い、条件を最適化することに成功した。この伸展条件下で、miR-21、miR-143、MKL2などの当研究室により機械刺激応答性が確認されている因子のノックダウンを行い、miR-143とMKL2の減少により、機械刺激依存的な筋分化が抑制されることを明らかにした。また、伸展刺激は筋分化だけではなく、同時に細胞内の代謝を変化させることもわかり、脂質代謝に関与するmiR143の機械刺激に応じた代謝制御機構の存在を示唆する結果が得られている。計画書に記載した初年度の目標は、機械的刺激の可視化であった。この目標に関しては、miR-143のプロモーターの同定、機械刺激依存できな発光の確認は成功しているので、十分に果たされたと考えている。miR-143のプロモーター全長ではなく、ある程度の領域の絞り込みに関しても進行しており、ある程度の領域特異性が確認され始めている。領域の決定は次年度に持ち越しとなったが、計画はおおむね順調である。また、細胞の応答に関しては、想定した以上の劇的な変化が観察されており、追加の研究を計画しているが、次年度の準備も整っており、当初の計画以上に進展していると判断した。初年度の研究により同定されたmiR-143のプロモーター領域をさらに絞り込み、機械刺激依存的な領域を決定するために、遺伝子変異を挿入したプラスミドを作成し解析を行う。得られた領域からレポーター遺伝子を設計し、ライブイメージングが容易なゼブラフィッシュに導入し、心拍動や血液循環の停止、血圧の上昇を強制的に誘導した際に、内在性のmiR-143の発現変動を模倣できるかを確認する。伸展刺激による細胞応答として、細胞分化誘導と脂質代謝亢進が観察された。

この反応に関与しているのは、miR143とMKL2であることが予備実験から推測されているため、これらの因子の分化マーカーの発現制御にどのように関わっているか、ノックダウンや過剰発現、免疫沈降などを用いて、機械刺激依存的に活性化する特異的なシグナル経路を探索する。miR-143 / 145-KOマウスは現在作成中であり、個体が得られ次第、大動脈窄縮術への反応性を観察し、マラソン耐久テストにより骨格筋のリモデリング状態や代謝活性を観察する。さらに、代謝異常マウスの解析に多用される、高脂肪食飼育、寒冷暴露など、多様な解析を行い、全身性の代謝におけるmiR-143の機能を考察する。代謝や筋分化マーカーの発現の検証にはQ-PCRを用いる。標的は15ほどなので、Q-PCRの酵素も含め、合成オリゴと試薬として40万円を計上した。また、分化の効率を検証するために、免疫組織化学による染色を行うが、その抗体として20万円を計上している。その他、細胞培養のためのプラスチック製品として5万円を計上した。また、ノックアウトマウスの維持に5万円を計上した。成果発表の場として、分子生物学会と内分泌学会への参加を予定している。そのための旅費を20万円を計上した。また論文投稿のための校閲、投稿料として、計20万円を計上した。
アレルギー性結膜疾患における結膜上皮細胞の関与

本年度は,自然に不死化したヒト結膜上皮細胞ラインIOBA-NHC細胞を用いて,以下に示すアレルギー炎症で放出されるTh2サイトカインの受容体の発現,またアレルギー炎症に重要な役割を果たすケモカインや接着分子の発現に対するこれらのサイトカインの作用を検討した。1)flowcytometry法を用いて検討した結果,IOBA細胞は細胞表面にIL-4受容体α,IL-13受容体α1を発現していた。2)IOBA細胞にIL-4およびIL-13を添加して一定時間培養した後細胞を溶解し,Western blotting法により転写因子であるSTAT6のリン酸化を検討した。その結果IL-4およびIL-13の刺激によりSTAT6がリン酸化された。3)細胞表面の接着分子ICAM-1およびVCAM-1の発現をin situ cell ELISA法で検討した。IOBA細胞は恒常的にICAM-1を細胞表面に発現していた。TNF-αの刺激によりICAM-1の発現が促進されたが,IFN-γやIL-4,IL-13の刺激では発現に何ら影響はなかった。また,種々のサイトカインで刺激してもVCAM-1の発現は認められなかった。4)ProinflammatoryサイトカインであるTNF-αやIL-1β,Th2サイトカインであるIL-4およびIL-13,Th1サイトカインであるIFN-γなどを単独あるいは組み合わせて刺激して培養上清中に放出されたケモカインの濃度を定量した。IOBA細胞はいずれのサイトカインの単独および同時刺激によってもeotaxinおよびTARCを産生しなかった。一方,IL-8は恒常的に産生され,TNF-αの刺激で促進された。このTNF-αの促進作用はステロイド剤の添加により抑制された。これらの結果より,IOBA細胞にはIL-4/IL-13受容体は発現しており,これらのサイトカインによってSTAT6が活性化されることが明らかとなったが,その作用はいまだ不明である。またIOBA細胞は線維芽細胞とは異なり,アレルギー炎症に重要なケモカインeotaxinやTARC,接着分子VCAM-1は発現しないことが明らかとなった。さらにIOBA細胞は炎症性サイトカインによってIL-8を産生するが,この反応はステロイド剤によって制御可能であることが明らかとなった。
同一骨格筋線維内における収縮的・代謝的非均一性に関する研究

【目的】近年、非均一な特性を持つ筋線維の存在が次第に明らかにされてきた。非均一な筋線維がどのような状況で発現するのかを探ることは、その生理的意義を考えるうえで大変興味深い。そこでこの問題を探る端緒として、ラットに慢性的な電気刺激と伸展固定を施して筋線維タイプの変換を促し、長軸方向の部位の違いにより筋線維組成に相違が見られるかどうかを検討した。【方法】78週齢のWistar系雄ラットを実験群(n=3)と無処置対照群(n=8)に分けた。実験群では一方の脚を実験脚とし、坐骨神経を介した長指伸筋への慢性的な電気刺激(周波数10H_z、強度0.451.70V、刺激時間10時間/日、5日間)と伸展固定とを加えた。他方の脚は偽手術のみの対照脚とした。電気刺激と伸展固定の終了翌日、長指伸筋を摘出した。筋長に対して4等分になるように、近位部、中央部、遠位部の各々で10mum厚の凍結横断切片を作製した。切片にmyosin ATPase染色(Pre-incubaton pH10.3)を施し、可能な限り数多く筋線維をカウントし、タイプI,II線維の比率を算出した。【結果】無処置対照群では遠位部にいくに従って、タイプI線維比率が減少する傾向にあったが、有意な差ではなかった。実験群の実験脚と対照脚の各々においても、遠位部にいくに従って、タイプI線維比率が減少する傾向にあったが、3部位間で有意な差は認められなかった。また3部位のいずれにおいても、実験脚と対照脚とでタイプI線維比率に有意な差異は認められなかった。【まとめ】今回の研究では、ラット長指伸筋に対する5日間の電気刺激と伸展固定によって、タイプII線維からタイプI線維への変換は起こらず、3部位間での筋線維組成の差は明らかにできなかった。なお走行トレーニング実験は、現在その結果を分析中である。
受精卵移植技術の普及に伴う肉牛生産構造の変化に関する予測的研究

1受精卵移植技術進展の可能性受精卵移植技術による家畜の生産水準は、現在のところ必ずしも高くない。実施機関における平均的な受胎率水準が新鮮卵で34.8%、凍結卵で21.8%に留まっているところにそのことが端的に現れている。しかし、現状においても実施機関別あるいは実施技術者別にみると、年間平均で80%近い受胎率を実現しているケースもみられる。このことは少なくとも將来における生産水準の向上の可能性を示していると考えられる。2肉用牛生産への応用の現状農家段階における内用牛生産への受精卵移植技術の応用はなお試行過程にあるものの、酪農経営におけるホルスタイン種を受卵牛とし黒毛和種を供卵牛とした実例の場合、3戸7頭の平均で受胎率85.7%、双子分娩率50.0%、流・死産を除いて移植頭数1頭当たり1頭の子牛販売実績を上げている。これらの酪農経営では、収益水準からみた黒毛和種の最低期待販売価格をホルスタイン種の育成子牛価格に移植技術料を加算した価格としている。受胎率・双子分娩率をこの実績通りとすると、受精卵移植技術の導入によって黒毛和種の生産コストは明らかに低減できるものと想定される。3、肉牛生産構造の変化の可能性とその条件受精卵移植技術の内用牛生産への応用は、第1段階として酪農経営における乳用種による黒毛和種の生産、第2段階として乳用種とその他の品種の交雑種による肉専用種の生産に進むことが予想される。第1段階は乳用種自体の純粋繁殖の必要性からその普及が限られ構造変化を引き起こすまでには至らないにしても、第2段階の交雑種利用が進むならば、少なくとも肥育素牛生産のあり方が変ることが予想される。今後における採卵技術,受胎率,双子分娩率の向上がポイントになる。
薬剤肝障害の発症メカニズムにおける過酸化脂質生成反応の役割に関する研究

アルコールが薬剤の毒性を増強することはよく知られているが、そのメカニズムについては不明な点が多い。そこで、薬剤として四塩化炭素をとりあげ、その毒性とくに過酸化脂質の動態について、急性および慢性アルコール投与との関連において検討を行った。雄性ウィスターラットにエチルアルコール2.5ml/kgを投与し、これを4群に分けて、それぞれ0.75,1.5,2.5,4.0ml/kgの四塩化炭素(以下C【Cl_4】)を投与して12時間までの死亡率をみた。C【Cl_4】の【LD_(50)】(50%致死用量)はコントロールラットで3.2ml/kgであったが、アルコール投与群では1.3ml/kgと減少し、急性アルコール投与がC【Cl_4】の毒性を増強させることが示された。次に、慢性アルコール投与の影響をみた。10%アルコールを飲水として4週間投与されたウィスターラットにC【Cl_4】1.5ml/kgを投与し、12時間後に採血採肝を行った。ヘパリン添加血漿を直ちに遠心分離し、また肝は25%ホモジネートの5000g上清を作製し実験に用いた。その結果、エチルアルコールの慢性投与によって体重増加は抑制されたが、肝組織の蛋白量はコントロールと比べて有意差が認められなかった。チトクロームP-450は約54%増加し、アルコールによる酵素誘導を示した。血漿GPTは有意な変動を認めず、肝障害の増強を示さなかった。肝過酸化脂質(以下LPO)も慢性アルコール投与によって有意な変動を示さず、C【Cl_4】による肝LPO産生作用を慢性アルコール投与は増強しないことが示された。また、C【Cl_4】投与ラツトにエチルアルコール2.5ml/kgを急性投与した群では、血漿GPTと肝LPOの上昇はむしろ抑制される傾向を示した。以上より、C【Cl_4】の肝障害作用に対するアルコールの作用は、慢性投与では有意な増強作用を認めなかった。C【Cl_4】の毒性はむしろ急性投与によって増強されるものと考えられ、その機構としては、肝LPOによるもの以外のメカニズムが考えられた。
植物MATE型2次代謝産物トランスポーターの機能決定

ヒトのMATE(multidrug toxic compounds extrusion)型トランスポーターを発見した。このトランスポーターは腎臓や肝臓における薬物排出の最終段階を司っていることが明らかとなった。類似のトランスポーターは細菌や植物に広く存在している。植物においてはアルカロイドやフェノールなどのトランスポーターである可能性が遣伝学的な解析から示唆されているが、cDNA産物の輸送機能が測定できないために最終的な結論が得られていない。本研究は植物のリコンビナントMATE型トランスポーターの輸送機能を定量的に測定する実験系を構築し、その輸送基質を決定することを目的とした。また、この方法論を他のトランスポーターに応用することも目的とした。本年は最終年度にあたり、成果を纏めた。以下に要約する。(1)大腸菌のプロトンポンプとトランスポーターを用いた簡便かつ高感度の再構成系を確立した。(2)タバコ葉よりジャスモン酸により発現が誘導される遺伝子を単離、そのうち一種を昆虫細胞内で大量発現させ、精製再構成により輸送機能を測定した。予想通り、このトランスポーターは有機カチオンや両親媒性イオンを輸送した。しかも、タバコの液胞に局在しており、ニコチンの濃縮に関与する証拠を得た。(3)ほ乳類のMATEトランスポーターが3つのサブクラスに分類できることを分子生物学的に生化学的に明らかにした。(4)強力な阻害剤。開発した。(5)この方法を広く植物・動物のトランスポーターに応用した。その結果、新しいトランスポーターを同定した。その例の一つはvesicular nucleotide transporter=(VNUT)である。この遺伝子は動物から植物に広く分布している。プリン性化学伝達が極めて広く分布・機能していることを示唆している。MATE (multidrug toxic compounds extrusion)型トランスポーターは数年前に細菌で発見された新しいH^+共役型薬剤排出トランスポーター・ファミリーである。植物には非常に多数のMATE型トランスポーター遺伝子が存在している。これらがアルカロイドやフェノールなどのトランスポーターである可能性が遺伝学的な解析から示唆されているが、cDNA産物の輸送機能が測定できないために最終的な結論が得られていない。本年度の成果は以下に要約する。(2)タバコ葉よりジャスモン酸により発現が誘導される遺伝子2種単離した。(3)この2種のcDNAを昆虫発現用ウイルスに組み込み昆虫細胞内で発現させた。(4)発現したトランスポーターの局在を解析、いづれも液胞に存在することを証明した。(5)このトランスポーターを発現させ精製した。それをリポソームに組み込んだ。(6)このリポソームはpH依存的にMATEの基質であるtetraethylammonium (TEA)を能動輸送した。このように計画は着々と進展している。今後は、我々の技術を提供し、班員の方との共同研究を通して、MATE以外に多くの原形質膜トランスポーターや必須元素の輸送体も解明し、この分野の基盤技術を確立したい。以下に要約する。(4)強力な阻害剤。開発した。
発音および嚥下時の軟口蓋の運動に関する研究-Articulogvaphにより解析-

交流磁界型の磁気センサーシステム(Articulograph)(現有)にて、構音嚥下時の舌運動と下顎運動および軟口蓋の運動を測定した。オトガイ正中部、舌尖および舌背上に小型のセンサーを貼り、その動き(移動距離と速さおよび相互の運動開始のタイミング)を測定し、コンピュータ画面上に描出した。被検音は/a/,/i/,/k/および/pa-ta-ka/とし、嚥下機能検査では30mlの水を口腔内に含ませ、これを飲み干させた。その結果、舌癌術後の症例では舌の挙上が不十分で、また舌の挙上の不良な症例ほど下顎の移動距離が大きく明らかな代償運動が認められた。また構音機能の良好な症例ほど舌の運動量は大きい傾向にあった。しかし、本装置に付属する3個の送信コイルを付けたヘルメットは極めて重く、頭部の固定、正確な実験の遂行の観点からも適切ではない。送信コイル付きヘルメットを固定する装置を考案する必要があると考えている。また軟口蓋部に小型のセンサーを貼付するためには、被検者の嘔吐反射をある程度制御する必要があり、しかも唾液を除去して乾燥させることが困難であるため、小型センサーを接着剤で固定する方法では実験中にはがれやすく、実験を中断しなければならないこともしばしばである。そこで縫合固定を含む固定法の開発や鼻腔内からセンサーを挿入するなどの方法を試みているが、未だその方法は確立していない。機能時の軟口蓋の動きを正確に測定するためには、さらに工夫が必要であると考えている。
GG配列選択的DNAアルキル化分子の創製

研究課題「GG配列選択的DNAアルキル化分子の創製」の実施は大きく、1)新しいエポキシド側鎖をもつカプリマイシン-アフラトキシンハイブリッドの合成と2)DNA切断実験によるGG切断選択性の評価と分子設計の再評価に分けた。11年度は1)ハイブリッドの合成を完成し、12年度は2)のDNA切断実験を中心に、分子設計の評価を行った。DNA切断実験には、5′リン酸を放射ラベルした二本鎖40量体オリゴマーを用いた。配列中央部に5′GG3′配列とリファレンスとなる5′GT3′配列を配置し、アルキル化の選択性は、ピペリジン処理により生成するDNA切断断片を高分解能ポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)で分離した後、切断バンドの放射強度をデンシトメーターで読みとり、定量した。選択性を評価し、情報を分子設計へフィードバック、さらに、得られた情報を高度な理論計算により整理、理論的に裏付けし、DNAと小分子との相互作用の一般的ルールを探した。その結果、GG配列選択的にインターカレーションするカプリマイシン類の芳香環骨格に、3′側Gをアルキル化するように分子設計したエポキシド側鎖を持つ人工分子カプリマイシン-アフラトキシンハイブリッドを合成した。その結果、超高選択的なGG配列における3′側Gのアルキル化を達成した。これにより、DNAに比べれば極めて小さく、特別な分子認識部位を持たない化合物を用いても、塩基配列選択的にDNAを修飾する人工分子が設計できるという事実を世界に先駆けて証明した。DNA塩基を修飾することによりその作用を発現する抗ガン物質が数多く知られている。これらの抗ガン物質はいずれも求電子性の高い反応部位で、DNA中の求核性の高いプリン塩基のN3位やN7位、グアニン(G)の2位アミノ基と反応する。多様なDNAと抗ガン剤の反応を統一的に理解することができれば、新規抗ガン剤の理論設計や特定DNA塩基配列を修飾する人工制限酵素の開発も夢ではない。本研究ではこのような観点からDNAと抗ガン剤の高次構造複合体形成機構を有機合成化学的に解明しようと試みている。抗腫瘍活性抗生物質カプリマイシンA_3(1)は放線菌の生産する抗腫瘍活性を有する化合物で、プルラマイシン系抗生物質に特徴的なアンスラ-γ-ピロン骨格とピロン環の2位にアルケニルエポキシド側鎖を持つ。1はエポキシド16位でDNAのメージャーグループに位置するGのN7位を速やかにアルキル化するが、その際極めて高い5'GG3'配列の5'側G選択性を示す。1がDNA中の5'GG3'配列の5'側Gに高い反応性を示す理由を明らかにし、メージャーグループ側からDNAを修飾する新規抗がん剤設計の指針を得るために、1の各種誘導体を用いてDNAとの反応を解析した。その結果、1)1誘導体のDNAアルキル化の反応性はDNAへのインターカレーションのしやすさにより決まる、2)芳香環部分のインターカレーションによりエポキシドが開環反応(S_N2)に適した配置でG-N7に接近する、3)5'GG3'配列はDNA中最もインターカレーションを受け易い配列であることを明らかにした。配列中央部に5′GG3′配列とリファレンスとなる5′GT3′

配列を配置し、アルキル化の選択性は、ピペリジン処理により生成するDNA切断断片を高分解能ポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)で分離した後、切断バンドの放射強度をデンシトメーターで読みとり、定量した。選択性を評価し、情報を分子設計ヘフィードバック、さらに、得られた情報を高度な理論計算により整理、理論的に裏付けし、DNAと小分子との相互作用の一般的ルールを探した。その結果、GG配列選択的にインターカレーションするカプリマイシン類の芳香環骨格に、3′側Gをアルキル化するように分子設計したエポキシド側鎖を持つ人工分子カプリマイシン-アフラトキシンハイブリッドを合成した。その結果、超高選択的なGG配列における3′側Gのアルキル化を達成した。これにより、DNAに比べれば極めて小さく、特別な分子認識部位を持たない化合物を用いても、塩基配列選択的にDNAを修飾する人工分子が設計できるという事実を世界に先駆けて証明した。
極限集積化デバイスのしきい値支配因子自己収束酸化プロセスの研究

金属不純物フリー、カーボンフリーのシリコン表面を生成して、酸化膜厚が飽和し、かつ界面固定電荷および酸化膜欠陥が少ない酸化条件で極めて薄いゲート酸化膜を形成し、酸化膜表面にミッドギャップ材料のひとつであるタンタルをゲート電極として堆積した、完全空乏化SOI微細MOSFETを試作し、n-MOSおよびp-MOSの両方に対して電源電圧1V動作のためのしきい値設定が可能であることを実証している。さらに、タンタルゲート材料とゲート酸化膜との反応が、極めて薄いゲート酸化膜のリ-ク電流の増加や基板シリコン中での欠陥の発生の原因になることを明らかにし、ゲート酸化膜形成後の超清浄低温プロセスにより、極めて薄いゲート酸化膜のリ-ク電流増加や基板シリコン中での欠陥発生を抑止でき、電気特性のばらつきが小さい完全空乏化SOI微細MOSFETが製作可能であることを明らかにしている。また、通常プロセスで製作したMOSキャパシタにおいて、フラットバンド電圧の絶対値が小さくなる側へのばらつきは酸化膜厚のばらつき、大きくなる側へのばらつきは界面固定電荷量のばらつきに起因する傾向を見いだし、酸化膜厚および界面固定電荷量のしきい値ばらつきへの影響を明らかにして、しきい値のばらつきを小さくするための指針を明らかにしている。そのうえ、シリコン酸化膜厚を一分子層から一原子層ステップの精度で制御する超清浄極薄酸化膜形成装置の実用機を設計し、試作している。
ＩＬ６炎症・抗炎症反応を制御するＳＴＡＴ３／ＳＯＣＳ３解明による敗血症遺伝子治療

IL-6 KOマウス(以下IL-M)、Wild Typeマウス(以下WT-M)の各30匹にLPS投与し致死率は46.7%と96.7%であった。TNF-αKOマウス(以下TNF-M)とWT-Mの各25匹にLPS投与し致死率は32.0%と100.0%であった。IL-MのRT-PCRではSO-3の増幅効率がST-3に比べ高値であった。TNF-MのRT-PCRではLPS投与群でST-3の増幅効率がSO-3にくらべ明らかに抑制された。以上から敗血症病態の進展にIL-6, TNF-αの関与つまりST-3の17q21.31とSO-3の17q25.3の遺伝子が関連しているものと考えられた。敗血症脳症についての以前の研究では、敗血症病態が強く惹起される部位としては第三脳室周辺の基底核あるいは深部大脳白質ではないかと考えており、定量的解析を急いでいるところである。更に敗血症病態におけるサイトカインのバランス機構を詳細に解析することによって敗血症病態における標的遺伝子を同定し、それに対する遺伝子治療を確立するものである。敗血症病態に対する治療として特効薬は現在までのところ存在せず、前回の研究に関連し非常に重要なテーマであると考えている。定量的なRelative mRNAについてはTLR2においてコントロールに比べ24時間後に高い傾向を示したが、有意差は確認できなかった。またTLR4についてはコントロールに比べ有意に高値を示した(p<0.05)。そしてTLR9についてはコントロールに比べ48時間後に高い傾向を示したが、有意差は確認できなかった。病理組織学的な結果であるが、第三脳室周辺の基底核あるいは深部大脳白質周囲に炎症反応が強く出現することを期待していたが、各種免疫組織学的染色においても有意な結果が得られなかった。逆に言うと、敗血症性脳症では空間特異性がなく全脳性に炎症反応が急激に拡散する可能性が考えられた。敗血症(Sepsis)は国際的に年々増加傾向にあり、その治療に決定的なものはない。Sepsisにおいて有効な感染防御反応を誘導するには、感染初期に産生された炎症性サイトカインと抗炎症性サイトカインのバランスの制御機構の解明が非常に重要である。IL-6 KOマウスを用いてSepsisにおけるSTAT3およびSCOS3発現を検討することによりTNF-α/IL-6バランスを検討し、敗血症病態におけるサイトカインのバランス機構を詳細に解析することによって、敗血症病態における標的遺伝子を同定し、それに対する遺伝子治療を確立するものである。敗血症病態に対する治療として特効薬は現在までのところ存在せず、非常に重要なテーマであると考えている。敗血症脳症に関しての以前の研究では、敗血症病態が強く惹起される部位としては第三脳室周辺の基底核あるいは深部大脳白質ではないかと考えており、定量的解析を急いでいるところである。耐震化事業の一環として、動物実験施設の全面改修工事が平成25年から平成26年10月まで行われ、実験の使用するマウスは一度卵子と精子として冷凍保存を余儀なくされた。熊本大学において冷凍保存をしてもらい、ようやく平成27年2月に動物実験施設に入舎した。しかし、実験に使用するホモのマウスを起こすのに約半年かかる見込みであり、現在DNAチェックを施行している段階である。敗血症病態におけるサイトカインのバランス機構を詳細に解析することによって、敗血症病態における標的遺伝子を同定し、それに対する遺伝子治療を確立することがこの研究の目的である。敗血症脳症に関しての以前の研究では、敗血症病態が強く惹起される部位としては第三脳室周辺の基底核あるいは深部大脳白質と考えられた。病理組織学的な結果として、各種免疫組織学的染色において有意な結果が得られなかったが、敗血症脳症では空間特異性がなく、全脳的に炎症反応が急激に拡散する可能性が推察された。IL-6 KOマウスを用いてRT-PCRを行ったが、Ct値に関してWTに対してIL-6 KOマウスにおいて、LPS投与群でSOCS3が25.8、STAT3が19.5であるのに対してWTではSOCS3が23.6、STAT3が18.6であった。また、LPS非投与群ではIL-6 KOマウスでSOCS3が29.9、STAT3が20.4であるのに対して、WTではSOCS3が27.8、STAT3が20.0であった。つまり、IL-6 KOマウスにおいてはSOCS3の増幅効率がSTAT3に比べて大きいことが判明した。しかも、LPS投与群ではLPS非投与群に比べSOCS3とSTAT3の増幅効率がいずれも抑制された。また、TNF KOマウスを用いたRT-PCRでは、Ct値に関してWTに対してTNF KOマウスにおいて、LPS投与群でSOCS3が27.5、STAT3が13.6であるのに対してWTではSOCS3が25.6、STAT3が18.3であった。

また、LPS非投与群ではTNF KOマウスSOCS3が30.5、STAT3が18.4であるのに対して、WTではSOCS3が30.4、STAT3が14.2であった。つまり、TNF KOマウスにおいてはLPS投与群ではSTAT3の増幅効率がSOCS3にくらべ明らかに抑制されることが判明した。しかも、LPS非投与群ではSTAT3の増幅効率がWTにくらべ、TNF KOマウスで明らかに増大していることが判明した。耐震化事業の一環として、実験場所である北海道大学医学研究科動物実験施設の全面改修工事が平成25年から平成26年度9月まで行われ、使用不可能となった。10月から使用可能となったが、実験動物のKOマウスを動物実験施設外に持ち出すことが不可であったため、止む無く熊本大学にて卵子と精子の状態で保存した。更に配合後のヘテロの上代をホモの状態にするには半年近くの時間を要し、当初の計画から相当の遅れが生じた。3IL-Mを用いてRT-PCRを行った。Ct値はIL-MのLPS投与群でSOCS3(以下SO-3)が27.8、STAT3(以下ST-3)が19.9、WT-MはSO-3が25.2、ST-3が18.3であった。また、LPS非投与群ではIL-MはSO-3が29.9、ST-3が20.4でありWT-MはSO-3が27.8、ST-3が20.0であった。つまり、IL-MではSO-3の増幅効率がST-3に比べ高値であった。しかも、LPS投与群では非投与群に比べSO-3とST-3の増幅効率が共に抑制された。4TNF-Mを用いたRT-PCRを行った。Ct値はTNF-MのLPS投与群でSO-3が27.5、ST-3が13.6でありWT-MはSO-3が25.6、ST-3が18.3であった。また、LPS非投与群ではTNF-MのSO-3が30.5、ST-3が18.4でありWT-MはSO-3が30.4、ST-3が14.2であった。つまり、TNF-MではLPS投与群でST-3の増幅効率がSO-3にくらべ明らかに抑制された。しかも、LPS非投与群ではST-3の増幅効率がWT-Mに比べTNF-Mで高値であった。5以上から敗血症病態の進展にIL-6, TNF-αの関与つまりST-3の17q21.31とSO-3の17q25.3の遺伝子が関連しているものと考えられた。IL-6 KOマウス(以下IL-M)、Wild Typeマウス(以下WT-M)の各30匹にLPS投与し致死率は46.7%と96.7%であった。TNF-αKOマウス(以下TNF-M)とWT-Mの各25匹にLPS投与し致死率は32.0%と100.0%であった。IL-MのRT-PCRではSO-3の増幅効率がST-3に比べ高値であった。TNF-MのRT-PCRではLPS投与群でST-3の増幅効率がSO-3にくらべ明らかに抑制された。以上から敗血症病態の進展にIL-6, TNF-αの関与つまりST-3の17q21.31とSO-3の17q25.3の遺伝子が関連しているものと考えられた。耐震化事業の一環として、動物実験施設の全面改修工事が平成25年から平成26年10月まで行われ、実験の使用するマウスは一度卵子と精子として冷凍保存を余儀なくされた。熊本大学において冷凍保存をしていただき、ようやく平成27年2月に動物実験施設に入舎した。
広範囲な日射量計測のためのカメラを用いた汎用的な技術に関する研究

本研究の目的は,カメラで撮影した画像を解析することで,広範囲な日射量を計測する汎用的な技術を開発することである。平成30年度は,撮影した画像内の複数地点の日射量を計測するために(1)計測地点ごとの色の違いによる日射量推定モデルの補正法の開発と(2)比較,および(3)撮影された画像内における計測地点の位置関係による明度値の変化を算出した。(1)(3)の成果を以下にまとめる。(1)平成29年度までの技術では,計測地点の緯度と経度より算出可能な理論日射量を用いて,撮影した画像内の任意の一地点の日射量を画像情報である明度値から計測する手法を開発した。この時,日射量推定モデルを作成した地点と日射量を計測する地点は同じであった。広範囲な日射量を計測するためには,計測地点ごとの色の違いを考慮した日射量推定モデルの補正が必要である。そこで,日射量を計測する際に,モデル作成地点と計測地点の明度値を用いて,逐次日射量推定モデルを補正する手法を開発した。その結果,モデル作成地点とは異なる地点の日射量を,モデル作成地点と同等の精度で計測できることを示した。(2) (1)で開発した手法では,日射量を計測する際に,モデル作成地点と計測地点の明度値を常に取得する必要がある。そのため,観測範囲を変更して撮影画像内からモデル作成地点が外れた場合,日射量計測ができなくなる可能性がある。そこで,予め日射量推定モデルを作成した時の快晴日におけるモデル作成地点の明度値と,測定地点の快晴日における明度値を用いて日射量推定モデルを補正する手法を提案し,比較評価した。(3)平成29年度までの技術では,撮影した画像内における計測地点とカメラの位置関係による明度値の変化については十分に検討できていなかった。そこで,カメラと計測地点の位置関係を考慮して,太陽光の反射による明度値の変化を算出した。「研究実績の概要」で記載した通り,画像を解析することで計測地点を変更しても,一定期間を調整期間とすることで,日射計を用いることなく広範囲の日射量を計測できる技術を開発した。一定の成果を得ているものの学術論文の投稿が遅れている。平成30年度は当初予定の研究最終年度であったため,当初の計画よりやや遅れていると判断する。これまでに得た成果をまとめて,学術論文に投稿する予定である。現在,太陽光発電(PV)システムの導入が拡大している。しかし,PV電力は気象条件により急峻に変動するため,PVシステムの普及と安定した電力供給のためには,広範囲な日射量を求める必要がある。そこで,カメラを用いて広範囲な日射量を計測する汎用的な技術を開発している。平成28年度は,(1)カメラの選定,(2)推定モデルの改良,(3)複数地点の日射量を計測するシステムの開発を行った。我々の開発しているカメラを用いた日射量計測手法では,撮影した画像の色情報であるHSV値(H:色相,S:彩度,V:明度)を用いて日射量を求める。そのため,カメラ側で自動的に色情報を補正する機能はないことが望ましい。そこで(1)では,複数のカメラを比較し,開発している手法に適したカメラを選定した。(2)では,画像上の任意一地点の日射量を計測するための日射量推定モデルの改良を行った。これまで開発した手法では,計測地点の明度値と日射計で計測した実測日射量との相関から,予め天気別の2種類の推定モデルを作成し,日射量計測時は気象庁が発表する天気に従って使用する推定モデルを切り替えていた。しかし,天気の発表が1日2回であるがゆえに推定モデルの切り替え回数が少なく,計測精度が悪くなる欠点があった。そこで,明度に対し基準値を設けて,計測時の画像の明度値によりリアルタイムに2種類の推定モデルを切り替える技術を開発した。これにより,実測日射量とのRMSEが従来法に対して20%改善した。これまでの研究では,任意の一地点の日射量を計測する技術を開発してきた。広範囲な日射量を計測するためには,画像内の複数地点の日射量を同時に計測する必要がある。そこで(3)では,同一画像内の任意の複数地点の日射量をリアルタイムに計測するためのシステムを開発した。「研究実施の概要」で記載した通り,研究計画に従い上記3項目を実施した。日射量計測のための推定モデルの改良法として,計測した画像の明度値によりリアルタイムに2種類の推定モデル切り替える手法を提案し,その成果を国際会議(ICEE 2016)にて発表した。また,既に発表した手法では,2種類の推定モデルを作成する際に,日射計で計測した実測日射量が必要である。そこで,実測日射量でなく計測地点の緯度・経度より算出可能な理論日射量を用いて推定モデルを作成する手法の開発に着手しており,一定の成果を得ている。本成果については,平成29年度の国際学会にて発表予定である。さらに,複数地点の日射量をリアルタイムに計測するシステムを開発し,国内学会(日本太陽エネルギー学会・日本風力エネルギー学会合同研究発表会)にて成果を発表した。以上より,当初の計画をおおむね順調に進展している。本研究では,カメラで撮影した画像を解析することで,広範囲な日射量を計測する汎用的な技術を開発する。

平成29年度は,(1)理論日射量を用いた推定モデルの作成,(2)使用する推定モデル数を削減することによる汎用性の向上,(3)カメラの向きと計測対象のなす角度による影響を評価した。また,日射量計測システムを設置し,データ収集を開始した。(1)(3)の成果を以下にまとめる。(1)平成28年度までの技術では,任意の計測地点において2種類の天候別推定モデルを作成する際に,日射計で計測した実測日射量が必要であった。そこで,実測日射量ではなく,計測地点の緯度・経度より算出可能な理論日射量と日照時間を用いた手法を開発した。その結果,実測日射量を用いる場合と同等の精度で日射量を計測可能であることを示した。(2)これまでの技術では,2種類の天候別推定モデルが必要であった。汎用性を高めるために,理論日射量と快晴時の計測地点の明度との相関から快晴時の推定モデルを作成し,作成した推定モデルを画像内の明度平均値を用いて逐次補正する手法を提案した。これは,使用する推定モデル数を削減しただけでなく,2種類の天候別推定モデルでは表現できなかった複雑な天候に対応することとなり,従来の技術と比べ推定精度を向上させた。(3)これまでの技術は,任意の計測地点に対して予め推定モデルを作成し,作成した推定モデルを用いて推定モデル作成地点の日射量を計測するもであった。この技術をそのまま拡張して複数地点の日射量を計測する場合,計測地点ごとに推定モデルを作成する必要があり,汎用性に欠ける。そこで,撮影された画像内の複数の計測地点において,位置の違いによる色情報の変化を分析し,カメラから真北方向とカメラから計測地点のなす角度の違いが計測精度に与える影響を評価した。「研究実績の概要」で記載した通り,研究計画に従い研究を実施した。平成29年度の目標は,汎用性の高い日射量推定モデルを確立することであった。推定モデルの汎用性を高めるために,理論日射量を用いた手法,および推定モデルを逐次明度平均値で補正する手法を開発した。しかし,撮影された画像内における計測地点の位置や,計測地点の材質による色の違いを考慮した推定モデルの補正ついては十分に検討できていない。計測地点の位置や材質による色の違いが日射量推定精度に及ぼす特徴量を抽出し,それらを用いて推定モデルを補正する必要がある。以上により,当初の計画よりやや遅れていると判断する。本研究の目的は,カメラで撮影した画像を解析することで,広範囲な日射量を計測する汎用的な技術を開発することである。平成30年度は,撮影した画像内の複数地点の日射量を計測するために(1)計測地点ごとの色の違いによる日射量推定モデルの補正法の開発と(2)比較,および(3)撮影された画像内における計測地点の位置関係による明度値の変化を算出した。(1)平成29年度までの技術では,計測地点の緯度と経度より算出可能な理論日射量を用いて,撮影した画像内の任意の一地点の日射量を画像情報である明度値から計測する手法を開発した。この時,日射量推定モデルを作成した地点と日射量を計測する地点は同じであった。広範囲な日射量を計測するためには,計測地点ごとの色の違いを考慮した日射量推定モデルの補正が必要である。そこで,日射量を計測する際に,モデル作成地点と計測地点の明度値を用いて,逐次日射量推定モデルを補正する手法を開発した。その結果,モデル作成地点とは異なる地点の日射量を,モデル作成地点と同等の精度で計測できることを示した。
多価不飽和脂肪酸受容体GPR120を介する精子機能の解明

我々は、これまで継続して新規三量体G蛋白共役型受容体であるGPR120のリガンドが多価不飽和脂肪酸であることを決定し、培養細胞系・遺伝子改変動物の作成を通じて多価不飽和脂肪酸のGPR120を介する生体での機能を明らかにしてきた。近年、この受容体の主たるリガンドである多価不飽和脂肪酸であるDHA・EPAが精子機能に重要な役割を果たしており、そのDHA/EPAの機能はGPR120を介していることが示唆されている。このGPR120の精子に対する生理機能を明らかにするため実験を行った。精子において受容体蛋白の発現は少なく、遺伝子改変動物の系統であるマウス(C57 BL 6/J)の精子では市販で利用可能な抗体においては精子での明らかな発現は、免疫組織・ウエスタンブロット法において検出できなかった。精巣では遺伝子レベルでの発現は確認できているが、精子においては確認が不可能であるため、蛋白レベルでの発現の確認を行う事ができる新規抗GPR120ポリクローナル抗体の作成を試みた。三量体G蛋白共役型受容体の抗体の作成は困難であることが知られており、ヒトにおいては機能の異なるスプライスバリアントが存在しているため、市販抗体の除法をもとに抗原認識部位を検討し、ヒト・マウスで利用可能でありより検出力が高い抗体の作成とヒトサンプルでスプライシングバリアントを検出できる抗体の作成を試みた。現在、この抗体の評価をHEK293でのGPR120強制発現系細胞を用いて行っている。今年度作成した抗体と既存の抗体を用い、正常組織由来のサンプルにおける免疫組織染色・ウエスタンブロット法の最適化を行っている。現在、明確なGPR120由来のシグナルは捉えられていないが、最適化を進め今後も検討を続ける予定である。マウス(C57 BL 6/J)精子におけるGPR120受容体の組織学的・生化学的検出が困難であった。検出が困難であることは予想しており、新規抗体の作成を行った。しかし、三量体G蛋白共役型受容体の抗体の作成は困難であり、良質の抗体は少ない。本研究課題であるGPR120に関しても同様であり、抗体作成部位・作成方法の検討を十分な時間をかけて行った。今後の研究を遂行する上で、GPR120の発現を明確にする必要がある。現在、検出法の改善に予想以上に時間がかかっており、研究の進展がやや遅れている。今後の研究を遂行する上で、マウス(C57 BL 6/J)精子におけるGPR120の発現を明確にする必要がある。現在、既存の抗体においてGPR120トランスジェニックマウス(C57 BL 6/J)の精子においては有意な発現を認めているが、野生型マウス(C57 BL 6/J)においては明確な発現は検出できていない。2018年度に作成した新規抗体の評価後、継続してマウス精子におけるGPR120の発現を明確にする。このため、GPR120の検討経験が豊富な研究者を共同研究者として迎え、検出法の改善を行う予定である。また、実験動物の準備の都合上実施できなかった、薬理学的検討を行い薬理学的な検出を並行して行う予定である。

現在、検出法の改善に予想以上に時間がかかっており、研究の進展がやや遅れている。今後の研究を遂行する上で、マウス(C57 BL 6/J)精子におけるGPR120の発現を明確にする必要がある。現在、既存の抗体においてGPR120トランスジェニックマウス(C57 BL 6/J)の精子においては有意な発現を認めているが、野生型マウス(C57 BL 6/J)においては明確な発現は検出できていない。2018年度に作成した新規抗体の評価後、継続してマウス精子におけるGPR120の発現を明確にする。このため、GPR120の検討経験が豊富な研究者を共同研究者として迎え、検出法の改善を行う予定である。また、実験動物の準備の都合上実施できなかった、薬理学的検討を行い薬理学的な検出を並行して行う予定である。・抗体作成において納入業者のキャンペーンなどを利用したため大幅に安くなった。・研究の遅れにより当該年度実施予定が次年度に繰り越された。・翌年度分と合算し、新規参入共同研究者へ生化学的実験実施予算・本年度実施研究分予算として利用する。
アンチセンスMGMT遺伝子導入による転写制御および薬剤感受性に関する研究

1.MGMTアンチセンスオリゴ導入によるMGMT阻害作用の確認MGMT高発現細胞株に対し、15年度に作製したMGMT阻害アンチセンスオリゴを導入し、western blottingによりMGMT発現抑制条件を検討した。アンチセンスオリゴ導入後、MGMTタンパク発現は全ての株で低下していた。しかし、control oligoの導入によってもMGMTタンパク発現の低下を認め、また、細胞毒性も強い為、臨床応用には不適当として中止し、MGMT阻害剤である06-benzylguanineを用いたMGMT阻害作用について検討した。臨床上頻用される抗癌剤5-FUもしくはcisplatinと、06-benzylguanineを口腔癌細胞株に対し、併用投与し、各薬剤への感受性への影響をMTT assayによって検討した。その結果、5-FU、cisplatinに対する感受性の著明な上昇を認めた。さらに、06-benzylguanine単独投与では、アンチセンスオリゴ導入時に認められたような細胞毒性も見られないことから、臨床にも応用できる併用プロトコールである可能性が高い。現在、各5-FU、cisplatinと06-benzylguanineとの併用効果について論文作製し、投稿中である。15年度研究報告1.MGMTアンチセンスオリゴの作製biognostik社のantisens custom design serviseを利用し,以下のごとくMGMTに特異的なアンチセンスオリゴ設計、作製を行った。2.MGMTアンチセンスオリゴ導入によるMGMT阻害作用の確認MGMT高発現細胞株四株に対し,アンチセンスオリゴ導入し,32時間後に総タンパクを回収,western blottingによりMGMT発現抑制条件を検討した。その結果,各細胞株において,MGMTタンパク発現が顕著に低下していた。タンパク発現について経時的に観察した結果,アンチセンスオリゴ導入48時間後にタンパク発現は回復する傾向を示した。32時間後の発現は全ての株で低下していた。このmorpholino antisense oligonucleotideはタンパク質への翻訳を特異的に阻害するため,RNAへの影響は少ないことが明らかとされている。今回,われわれの実験においてもMGMT RNA発現量は変化なかった。3.MGMT抑制による薬剤感受性への影響の検討今後,アルキル化剤耐性細胞株における,MGMTアンチセンスオリゴ導入による、アルキル化剤感受性への影響をMTT assayによって検討する予定である。現在,MTT assayの条件設定(細胞数,MTT取り込み時間)について検討中である。1.MGMTアンチセンスオリゴ導入によるMGMT阻害作用の確認MGMT高発現細胞株に対し、15年度に作製したMGMT阻害アンチセンスオリゴを導入し、westernblottingによりMGMT発現抑制条件を検討した。しかし、control oligoの導入によってもMGMTタンパク発現の低下を認め、また、細胞毒性も強い為、臨床応用には不適当として中止し、MGMT阻害剤であるO6-benzylguanineを用いたMGMT阻害作用について検討した。臨床上頻用される抗癌剤5-FUもしくはcisplatinと、O6-benzylguanineを口腔癌細胞株に対し、併用投与し、各薬剤への感受性への影響をMTT assayによって検討した。さらに、O6-benzylguanine単独投与では、アンチセンスオリゴ導入時に認められたような細胞毒性も見られないことから、臨床にも応用できる併用プロトコールである可能性が高い。現在、各5-FU、cisplatinとO6-benzylguanineとの併用効果について論文作製し、投稿中である。
EU問題と西ヨーロッパ多国籍企業のリストラクチュアリング

・日独比較企業論の研究視角,『同志社商学』第47巻第1号,1995年6月,1-39ページ。(要約)「日本とドイツの会社組織、コンツェルン構造、下請関係などについて比較研究を行っている。」・ソ連・東欧「社会主義」の崩壊への道-東ドイツの事例を中心に-,『社会科学』第56号,1996年1月,1-29ページ。(要約)「東ドイツの事例を中心に、ソ連・東欧[社会主義]の崩壊への道を明らかにしている。」・J.シュタバティ欧州連合の形成における経済的諸問題,『同志社商学』第47巻第6号,1996年3月,1-24ページ。(要約)「シュタバティ(チュービンゲン大学)の報告を中心に、その紹介と解説を行っている。」・日本的経営とリーン・マネジメント,『同志社商学』第48巻第1号,1996年6月,265-291ページ。(要約)「リーン・プロダクションからリーン・マネジメントに至るドイツの見解を明らかにすると共に、とくにダイムラ-・ベンツのリーン・マネジメントの取り組みを明らかにしている。」・単独書,『日独比較企業論への道』(森山書店1997年12月)(要約)日独比較資本主義論から日独比較企業論への方法論的アプローチ本章では、これまでの科研費による諸論文とともに、今年度はとくに、序章と結章部分が科研費によって書かれた。日独比較企業論の分野では、とくに企業形態、会社組織、役員構成、コンツェルン構造の日独比較研究に取り組み、また平成7年9月に特別客員教授として招いたJ,シュタバティ教授には欧州連合(Eu)の形成とそこにおける経済的諸問題について、ユニークな分析視角に大きな示唆をうることができた。現在、J.シュタバティ教授との研究交流をとおして、とくにメルセデス・ベンツ(自動車)のコンツェルン構造、生産システム、人事管理、下請・外注関係について、資料の収集と研究者・会社役員とのコンタクトをおねがいし、いっそう詳細な分析に取り組みつつある。「第2次大戦後の日独比較研究-EECからE^CをへてEuに至る各時期のヨーロッパ多国籍企業の展開と,日本持ち株会社解禁および日本版ビッグバン」について研究を深め,「日独比較企業論の研究視角」(『同志社商学』第47巻第1号),「日本的経営とドイツ的リーン・マネジメント(『同志社商学』第48巻第1号)を発表した。拙著,『日独比較企業論への道』(森山書店1997年)では、これまでの科研費による諸論文とともに、今年度はとくに、序章と結章部分が科研費によって書かれた。第1の問題は、ドイツはもともと内陸国であり、9つの国にかこまれており、EECからECをへてEUに至る今日までの時期に、西ヨーロッパ統合への加盟国も6カ国から15カ国に拡大しており、その意味では日本と比べて貿易条件に恵まれており、西ヨーロッパ内での貿易が、大きな比重を占めている。これに対して日本は島国であり、周辺に高度に発達した資本主義国はなく、その結果アメリカとの貿易に大きく依存するようになっている。第2の問題は、労働運動の歴史的背景の違いである。ドイツの労働運動は1918年の11月革命およびその後のワイマ-ル共和国(ブルジョア民主主義共和国)の時代に、労働運動本来の豊かな経験をすでに持っており、「経営協議会法」の制定(1920年)にみられるように、不十分ではあるが、労働者の経営参加への道を開くなど、民主的萌芽と見られるような数多くの取り組みがみられたが、日本では、プロイセン憲法(1850年)を参考にしたといわれる明治憲法のもとで、絶対主義的天皇制が国家体制の支柱とされ、労働運動が抑え込まれた。この違いが今日の労働運動の違いとなっている。第3の問題は、日本的合理化の特徴である。

その特徴としては、第1に「際限なき合理化」、第2に日本的経営の構成要素の解体、第3に国民経済破綻の危機的諸様相が考えられ、これはヨーロッパよりも深刻である。
傾斜変動連続観測ビッグデータを用いた高分解能な地殻活動モデル推定手法の開発

地表の変位を計測するGNSSデータと比べて時間・空間の分解能に優れた傾斜変動連続観測が日本全国約750観測点で行われ,15年以上の長期間のデータが蓄積されている.本研究では,傾斜変動データをもとに日本全国の地殻活動を網羅的かつ効果的に検出するとともに,その発生メカニズムを高分解能で推定する手法を開発する.具体的には,既に開発した傾斜変動データを用いてプレート境界上のスロースリップを高信頼度で自動検出・解析する手法を全国の様々な地殻活動を対象に拡張する.さらに手法の有効性を検証した上で,長期の傾斜変動データに適用することにより日本全国の地殻活動の検出・高解像度でのモデル推定を目指す.地表の変位を計測するGNSSデータと比べて時間・空間の分解能に優れた傾斜変動連続観測が日本全国約750観測点で行われ,15年以上の長期間のデータが蓄積されている.本研究では,傾斜変動データをもとに日本全国の地殻活動を網羅的かつ効果的に検出するとともに,その発生メカニズムを高分解能で推定する手法を開発する.具体的には,既に開発した傾斜変動データを用いてプレート境界上のスロースリップを高信頼度で自動検出・解析する手法を全国の様々な地殻活動を対象に拡張する.さらに手法の有効性を検証した上で,長期の傾斜変動データに適用することにより日本全国の地殻活動の検出・高解像度でのモデル推定を目指す.