hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山地林生態系における湿性・乾性沈着量の定量化と樹冠収支モデルの適用

本研究は,アジアの2箇所の山地林生態系(日本のブナ林サイト,タイの丘陵性常緑林サイト)をモデルサイトとして,現地観測により,森林の樹冠部における無機イオン物質の循環プロセス,すなわち,1)樹冠部への降水・霧による湿性沈着,2)樹冠部への粒子状・ガス状物質の乾性沈着,3)樹冠部での溶脱・吸収といった物質の循環過程を定量的に解明し,欧米で開発されてきたモデル(樹冠収支モデル)の適用可能性の確認や改良をおこなうことを目的とした.モデルサイトはともに山地に位置しているため,特に,山地霧が物質循環に与える影響に着目した.本研究の開始直後より,2サイトにおいて,降水・霧による湿性沈着量,乾性沈着量,林内雨・樹幹流を介して林床に到達する全沈着量を,時間連続的に現地観測するためのシステムを構築し,定期的な観測データの収集を開始した.また,それらの定常的な観測システムを維持しつつ,霧水の化学性を正確に把握するために,アクティブ型の霧水サンプラーを現地に設置した.日本のブナ林サイトについて,1)同サイトのブナとイヌブナの林内雨や樹幹流によって樹冠下へ供給される1年間のKの量は,同サイトのツガより多いこと,2)常緑針葉樹であるツガの樹冠下に供給されるMgとCaとNO3の量はブナやイヌブナよりも大きいことを明らかにした(今村ら,2012).タイの丘陵性常緑林においては,乾季から雨季への移行期の降水・林内雨に含まれる各物質濃度が高くなる傾向が見られ,同サイトの物質循環過程が,降水の季節性(雨季・乾季)に対応して大きく変化することが明らかとなった.また,取得された観測データを既存の樹冠収支モデルへの適用した結果,本研究が対象にしたような山地林生態系においては,樹冠収支モデルの重要なトレーサーイオンである降水・林内雨のNa濃度が低くため,既存モデルの改良が必要であることがわかった.「概要」で述べたとおり,本研究課題の当初計画で最終年度に実施予定であったデータ解析(既存の樹冠収支モデルへの試験的適用)が進んでおり,かつ,印刷公表された研究成果となっている点は評価できる.24年度が最終年度であるため、記入しない。タイサイトにおいて,霧水をサンプルするためのアクティブ型のサンプラーを設置後,パッシブ型のサンプラーとの比較に用いるサンプルが十分に蓄積していない点が問題となっている.両サンプラーの霧水サンプルを,本研究課題の最終年度の前半において確実に蓄積し,速やかに解析することが課題となっている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
神経ステロイドと脊髄鎮痛

ラットの脊髄標本を用いて電気生理学的手法を行い、脊髄後角における神経ステロイド(DHEAおよびDHEAS)の痛覚伝達に関するメカニズムについて調べたところ、DHEAおよびDHEASはシナプス伝達において興奮性伝達物質の放出を促進する働きがあることがわかった。神経ステロイドのDHEAおよびDHEASは脊髄レベルで疼痛をコントロールする物質である可能性が示唆された。神経ステロイドは痛覚の伝達に関与する脊髄後角にも神経ステロイド合成酵素は存在しており、神経ステロイドは脊髄レベルで疼痛をコントロールする物質ではないかと注目されている。そこでラットの脊髄標本を用いて電気生理学的手法(パッチクランプ法)を行い、脊髄後角における神経ステロイドの痛覚伝達に関するメカニズムについて調べることを目的とした。成熟ラットより腰仙部脊髄を摘出し、冷却クレブス液中でマイクロスライサーを用い脊髄横断スライス標本を作成し、脊髄後角細胞からホールセルパッチクランプ記録を行った。保持膜電位を静止膜電位付近に固定し、神経ステロイドDHEAの灌流投与で自発性の興奮性シナプス後電流の大きさと発生頻度がどのような変化を受けるか観察した。その結果、電流の大きさは変化しなかったが発生頻度が増加することが確認された。神経ステロイドDHEASについても同様な実験をおこなったところ発生頻度が増加することが確認された。この結果から神経ステロイドDHEAおよびDHEASはシナプス前に作用し、興奮性伝達物質の放出を促進することが分かった。つまり、興奮性シナプス伝達の促進が認められると考える。今後はこの作用を及ぼすメカニズムに関して、どのような受容体やチャネルを介するのか調べる予定である。また炎症性疼痛または神経因性疼痛モデルラットを作成し、同様の実験を行い、正常ラットと比較する予定である。神経ステロイドは内因性リガンドであるため、この脊髄後角における疼痛促進作用が明らかになれば、神経ステロイドを減少させるような合併症の少ない治療薬開発にもつながる可能性がある。成熟ラットより脊髄横断スライス標本を作成し、脊髄後角細胞からホールセルパッチクランプ記録を行った。この作用はシグマ1アンタゴニストで拮抗されることから、一部、シグマ1受容体を介することが示された。神経ステロイドは内因性リガンドであるため、この脊髄後角における疼痛促進作用が明らかになれば、神経ステロイドを減少させるような合併症の少ない治療薬開発にもつながる可能性がある神経ステロイドは痛覚の伝達に関与する脊髄後角にも神経ステロイド合成酵素は存在しており、神経ステロイドは脊髄レベルで疼痛をコントロールする物質ではないかと注目されている
ORL1疼痛受容体のスーパーアンタゴニストを鎮痛薬として創製する

モルヒネは、強い副作用があるにもかかわらず、今なお末期ガンの鎮痛剤として使用されている。こうしたなか、モルヒネに代わる「夢の鎮痛薬」として、鎮痛受容体を介さない「バイパス鎮痛薬」が注目されている。申請者は、痛み増強に関与しているORL1受容体について研究している。本研究の目的は、ORL1受容体の活性化、不活性化の分子機構を明らかにし、今までに例のない強力なアンタゴニスト、スーパーアンタゴニストを「痛み伝達を遮断する」画期的な鎮痛薬として創り出すことである。最終年度である本年度は、(i) ORL1受容体膜貫通ドメインのAla-スキャニング、(ii) ORL1受容体の新規パルミトイル化サイトの同定を行った。詳細について、下記に示す。(i)これまでに、ORL1受容体の膜貫通ドメインおよび、ヘリックス8のAlaおよびGlyを除いた200残基についてのAla-スキャニングを実施していたが、今年度は、残りのループ、N末端、C末端についても解析を実施した。さらに、以前に発見した薬理学的分子シャペロンTrap-101を用いることによって、より詳細な解析を行った。こうして、総計315アミノ酸残基のAlaスキャニングが完了し、ORL1受容体の機能発現に必須な残基を網羅的に同定することに成功した。また、なぜそれらの残基が必須なのか、合目的な構造活性相関研究によって明らかにすることもできた。(ii)パルミトイル化は、受容体のシグナル伝達において重要であることが知られているため、ORL1受容体のパルミトイル化サイトの同定を試みた。その結果、ORL1受容体には、4つのパルミトイル化Cys (2つは新規のサイト)があることが判明した。ORL1受容体が、パルミトイル化の状態によって下流のシグナルを調節していることが示唆され、ORL1受容体のシグナル伝達機構の解明にとって、価値のある発見となった。以上の研究成果について、学会発表と投稿論文によって報告した。特別研究員の3年間において、GPCRのORL1受容体の活性化機構解明に成功し、本研究分野に大きな進展をもたらしたと言える。(抄録なし)モルヒネは、強い副作用があるにもかかわらず、今なお末期ガンの鎮痛剤として使用されている。本年度は、(i)ORL1受容体膜貫通ドメインのAla-スキャニング、(ii)放射ラベル純アンタゴニストisovaleroyl-RYYRIK-NH_2の合成、(iii)Npys(Cys)-RYYRIK-NH_2およびN-エチルマレイミド(NEM)での受容体ラベリング、の3つに成就した。(i)Ala-スキャニングによって、(1)受容体の膜への発現、(2)リガンドとの結合、(3)受容体の活性化、(4)各ヘリックス間のパッキング、にそれぞれ重要なアミノ酸残基を発見することに成功した。特に、内在性リガンドのノシセプチンの結合サイトと、ORL1受容体の活性化に関与する残基を特定できたことは、今後のアンタゴニストの設計に役立つと思われる。(ii)[^3H]isovaleroyl-RYYRIK-NH_2を合成し、その結合特性を調べた。今後のアンタゴニストの構造活性相関解析では、放射ラベルアンタゴニストをトレーサーとして結合試験をすることで、より正確な結合性の評価が可能となる。(iii)Npys(Cys)-RYYRIK--NH_2によってORL1受容体がラベルされることが明らかとなったため、今後は、どのCys残基がラベルされるのかを明らかにし、アンタゴニストの結合サイトを予測する。本年度は、(i)ORL1受容体に対する薬理学的分子シャペロンの発見と応用、(ii)Npys(Cys)-RYYRIK-NH_2でラベルされる受容体Cys残基の同定に成就した。(i)申請者は、これまでにORL1受容体の大規模なAla-スキャニングを実施し、ORL1受容体の機能発現に重要なアミノ酸残基の同定に成功している。しかしながら、一連の変異の中には、ミスフォールディングによって、受容体が細胞膜に発現しない変異も存在し、変異の影響を評価できずにいた。

今回、申請者は、ORL1受容体の構造を安定化し、細胞膜への発現量レスキューする薬理学的分子シャペロンの同定に成功した。これによって、これまで評価できなかった変異受容体について、解析が可能となり、新たにノシセプチンの結合ポケットの構築に重要なアミノ酸残基の同定に成功した。(ii)Npys(Cys)-RYYRIK-NH_2によってORL1受容体がラベルされることが、昨年度、明らかとなったため、次に申請者は、どのCys残基がラベルされるのかを変異受容体を用いて調べた。その結果、Npys(Cys)-RYYRIK-NH_2によってラベルされるCys残基の同定に成功した。さらに、アンタゴニストのisoVa-RYYRIK-NH_2が、ノシセプチンでは見られない受容体認識の機構をもつことの証明にも成功した。以上の研究成果について、学会発表と投稿論文によって報告した。モルヒネは、強い副作用があるにもかかわらず、今なお末期ガンの鎮痛剤として使用されている。こうしたなか、モルヒネに代わる「夢の鎮痛薬」として、鎮痛受容体を介さない「バイパス鎮痛薬」が注目されている。申請者は、痛み増強に関与しているORL1受容体について研究している。本研究の目的は、ORL1受容体の活性化、不活性化の分子機構を明らかにし、今までに例のない強力なアンタゴニスト、スーパーアンタゴニストを「痛み伝達を遮断する」画期的な鎮痛薬として創り出すことである。最終年度である本年度は、(i) ORL1受容体膜貫通ドメインのAla-スキャニング、(ii) ORL1受容体の新規パルミトイル化サイトの同定を行った。詳細について、下記に示す。(i)これまでに、ORL1受容体の膜貫通ドメインおよび、ヘリックス8のAlaおよびGlyを除いた200残基についてのAla-スキャニングを実施していたが、今年度は、残りのループ、N末端、C末端についても解析を実施した。さらに、以前に発見した薬理学的分子シャペロンTrap-101を用いることによって、より詳細な解析を行った。こうして、総計315アミノ酸残基のAlaスキャニングが完了し、ORL1受容体の機能発現に必須な残基を網羅的に同定することに成功した。また、なぜそれらの残基が必須なのか、合目的な構造活性相関研究によって明らかにすることもできた。(ii)パルミトイル化は、受容体のシグナル伝達において重要であることが知られているため、ORL1受容体のパルミトイル化サイトの同定を試みた。その結果、ORL1受容体には、4つのパルミトイル化Cys (2つは新規のサイト)があることが判明した。ORL1受容体が、パルミトイル化の状態によって下流のシグナルを調節していることが示唆され、ORL1受容体のシグナル伝達機構の解明にとって、価値のある発見となった。特別研究員の3年間において、GPCRのORL1受容体の活性化機構解明に成功し、本研究分野に大きな進展をもたらしたと言える。当初の予定通り、(i)受容体活性化に関与する残基の同定、(ii)放射ラベル純アンタゴニストisovaleroyl-RYYRIK-NH_2の合成、(iii)アフィニティリガンドの合成に成功したことに加え、膜貫通ドメインのAla-スキャニングの完成によって、内在性アゴニストのノシセプチンの結合サイトを同定できたことは、本研究において、大きな進展であったと評価できる。
高時間分解能超音波断層法による定量的な左心室局所機能評価法の開発

心疾患においては,臓器全体が一様に障害されるのではないため,疾病により障害された左室機能を正確に評価するためには、左室の局所機能を把握する必要がある.高時間分解能超音波断層法にサブトラクション法を適用することにより,左心室局所壁運動の検出における時間分解能ならびに空間分解能が向上し,等容性弛緩時間内の微小な壁運動の検出を可能とした.これにより左室の局所的な弛緩時相の遅れやasynchronyが非侵襲的にかつ可視的に評価可能となった.左室局所の弛緩時相の遅れやasynchronyは,左室拡張機能の低下をきたす種々の心疾患において認めることより,各種心疾患の診断や評価に有用な手法となり得る.本手法により得られるサブトラクション画像の解析から求めた心音図II音から左室局所の弛緩開始までの時間(relaxation index)は左室造影像の解析による左室局所の弛緩指標と有意に相関した.relaxation indexは左室収縮機能が正常な労作性狭心症例においても冠動脈障害領域において有意に延長し,安静時のみの超音波検査にて運動負荷や薬剤負荷を行なうことなく冠動脈障害領域を推定できる可能性が示唆された.これまで臨床における左室局所拡張機能の評価には,侵襲的な左室造影法や高価な核医学的手法が用いられてきたが,本手法は非侵襲的かつ経済的に左室局所の評価を可能とするものである.さらに高時間分解能超音波断層像の画像処理によりMモード心エコー図の再構築ならびに左室内径変化の自動計測が可能であることが示唆された.また,左室機能評価のためのAcoustic Quantification画像にて得られる左室内腔の輪郭線を平滑化を行い左室壁運動を解析することにより左室局所壁運動自動解析し評価し得ること,三次元再構築心エコー図法により経時的な左室内腔形状の立体的異常の把握が容易となることが示されており,今後,これら手法を用いた左心室局所機能評価の新たな展開が期待される.心疾患においては,臓器全体が一様に障害されるのではないため,疾病により障害された左室機能を正確に評価するためには、左室の局所機能を把握する必要がある.高時間分解能超音波断層法にサブトラクション法を適用することにより,左心室局所壁運動の検出における時間分解能ならびに空間分解能が向上し,等容性弛緩時間内の微小な壁運動の検出を可能とした.これにより左室の局所的な弛緩時相の遅れやasynchronyが非侵襲的にかつ可視的に評価可能となった.左室局所の弛緩時相の遅れやasynchronyは,左室拡張機能の低下をきたす種々の心疾患において認めることより,各種心疾患の診断や評価に有用な手法となり得る.本手法により得られるサブトラクション画像の解析から求めた心音図II音から左室局所の弛緩開始までの時間(relaxation index)は左室造影像の解析による左室局所の弛緩指標と有意に相関した.relaxation indexは左室収縮機能が正常な労作性狭心症例においても冠動脈障害領域において有意に延長し,安静時のみの超音波検査にて運動負荷や薬剤負荷を行なうことなく冠動脈障害領域を推定できる可能性が示唆された.これまで臨床における左室局所拡張機能の評価には,侵襲的な左室造影法や高価な核医学的手法が用いられてきたが,本手法は非侵襲的かつ経済的に左室局所の評価を可能とするものである.さらに高時間分解能超音波断層像の画像処理によりMモード心エコー図の再構築ならびに左室内径変化の自動計測が可能であることが示唆された.また,左室機能評価のためのAcoustic Quantification画像にて得られる左室内腔の輪郭線を平滑化を行い左室壁運動を解析することにより左室局所壁運動自動解析し評価し得ること,三次元再構築心エコー図法により経時的な左室内腔形状の立体的異常の把握が容易となることが示されており,今後,これら手法を用いた左心室局所機能評価の新たな展開が期待される.【本年度の研究目的】Mモードエコー法は時間分解能に優れ左室径や短縮率の評価だけでなく時相解析にも有用である。しかし、傍胸骨アプローチによる描出が不可欠であるため、断層法に比べて描出部位が限定され、良好な記録が得られないことが少なからずある。本研究では、傍胸骨アプローチ以外で良好な描出が可能であったハイフレームレート断層像を用いて左室Mモードエコー図の再構築を試み、左室径を再構築エコー図上で自動計測した従来による計測と比較した。健常例、虚血性心疾患例、心臓弁膜症例を含む計10例(年齢56±12才)を対象とした。【方法】左室長軸断層像を113frames/seeにて記録した。従来Mモードエコー図による左室径計測と同様に、左室短軸腱索レベルを指定して、断層像からMモード図を再構築した。再構築演算の過程で指定した位置から心内膜位像の自動トレースを行い左室径変化(dLVd/LVDs)を求め、従来方によるMモードエコー図を用手的にトレースして得られた結果と対比した。【結果】用手的に位置を指定する、左室径計測結果(LVDd,LVDs)の両手法の差異は小さく、結果は一致していた。左室変化速度では従来法の用手的トレースに比して過小評価する傾向が見られた。

超音波断層像からMモード図の再構築および、左室内径変化の計測が可能であった。次年度以降、本手法を用いて左室壁局所の径変化率や壁厚変化率を求め、左室局所機能についてさらに検討する予定である。本年度も高分解能超音波断層法による左室機能の臨床的評価を行った.高分解能超音波断層法ではsubtractionやslow motion再生を行うことより微細な壁運動動態異常の観察による心機能評価が可能であるが,断層像で壁運動動態を時系列的に可視化し評価することが困難であった.一方,Mモード心エコー法によれば経時的な壁運動動態異常の観察が容易となるが,従来のMモード法ではその描出に制限があった.そこで腱索レベル左室短軸断層像からMモード図を再構築するとともに心内膜の自動トレースを行い左室径変化を求め従来のMモード心エコー図を用手的トレースすることにより得られた結果と対比したところ両者は良く一致し,高分解能超音波断層法からMモード心エコー図の再構築ならびに左室内径変化の自動計測が可能であることが明らかとなった.また,左室機能評価のためのAcoustic Quntification(AQ)法を左室局所壁運動の自動評価に用いるために,AQ画像にて得られる左室内腔の輪郭線を平滑化を行い左室壁運動を解析したところ,AQ法による壁運動異常領域は非AQ画像の用手的解析による異常領域と一致し,AQ法の応用により左室局所壁運動自動解析し評価し得ることが示された.さらに,左室内腔形状の立体的異常の把握を容易とするために3断面上での左室内腔を抽出し補間処理により左室内腔の三次元再構築を心室中部閉塞や左室流出路閉塞を伴う肥大型心筋症例で観察したところ、三次元像において経時的な閉鎖状況の観察が容易となり,三次元再構築心エコー図法の有用性が示された.今後,これら手法を用いた左室機能評価法の新たな展開が期待される.
ディーゼル排気微粒子由来ニトロフェノール類の肺癌細胞増殖活性化に関する研究

平成19年度は、ディーゼル排気微粒子由来のニトロフェノール類PNMCおよびPNMPPを用いて以下の成果が得られた。PNMCおよびPNMPPのホルモン依存性癌細胞への腫瘍プロモーション作用PNMCおよびPNMPPがホルモン依存性乳癌および肺癌細胞増殖に及ぼす影響について検証した。初めに,PNMCおよびPNMPPの遺伝子障害性を検討する目的で,CHO細胞を用いたコメットアッセイを実施したところ,PNMCおよびPNMPPのいずれも遺伝子障害性は認められず,PNMCおよびPNMPPの発癌に対するイニシエーター作用は否定された。次に,エストロゲン反応性乳癌細胞株MCF-7と肺癌細胞株A549およびH1395を用いて,細胞増殖試験を実施した。その結果,MCF-7ではエストラジオールー176,PNMC,PNMPPで増殖活性が認められたが,A549およびH1395ではエストラジオールー176,PNMC,PNMPPを添加しても有意な細胞増殖効果は認められなかった。さらに,ERを介する転写活性の有無を確認するために,エストロゲン応答配列レポーターアッセイをMCF-7乳癌細胞株,およびERβが発現しているH1395肺癌細胞株を用いて行った。その結果,MCF-7ではエストラジオールー176,PNMC,PNMPP添加で有意な転写活性を示し,H1395では,PNMCのみが有意な転写活性を示した。以上の結果から,PNMCおよびPNMPPは,乳癌細胞に対しては腫瘍プロモーション作用を示したが,肺癌細胞への腫瘍プロモーション作用は示さなかった。また,本研究においてPNMCは,ERβに結合して転写活性を示す事実を明らかにした。本研究で得られた知見は、ディーゼル車の環境基準を制定する上でもよりよいディーゼル車を製造する上でも極めて重要な基礎資料であるといえる。
カドヘリンのメンブレントラフィックによる上皮細胞の運動性および浸潤性の制御

上皮癌細胞の運動性および浸潤性の獲得過程において、接着分子であるE-カドヘリンの不活性化、すなわち細胞間接着部位からの消失が有意に認められる。近年、プロモーターのメチル化やsnailなどの転写抑制因子を介した蛋白発現量の調節だけでなく、膜小胞輸送による細胞内局在性の制御もE-カドヘリンの活性制御に重要である事が明らかとなっている。申請者はE-カドヘリンの細胞内輸送を制御する低分子量G蛋白質であるArf6の活性制御機構に着目し、正常マウス乳腺上皮(NMuMG)細胞において、細胞密度がArf6の活性と逆の相関を示す事を昨年度明らかにした。本年度、Arf6を介したカドヘリン活性の制御に関与する上流因子の同定を目的として、上皮細胞において細胞-細胞間接触により活性化され、細胞の運動や増殖の抑制に関与する事が知られるEphA2受容体に着目し、NMuMG細胞およびMDCK細胞においてArf6の活性がEphA2受容体の活性化によりどのような影響を受けるかGGA pull down法により検討した。その結果、EphA2受容体のリガンドであるEphrinA1の刺激によりArf6活性の顕著な減少が認められた。また同時にE-カドヘリンの細胞間接着部位への集積も観察された。以上の結果はEphA2受容体がArf6の不活性化を介してE-カドヘリンの局在の制御に深く関与する事を示しており、さらに、EphA2受容体により活性化されるArf特異的GTPase-activating protein (ArfGAP)の存在を示唆している。そこで現在EphA2受容体と相互作用するArfGAPが存在するか否か検討中である。細胞間接着分子であるE-カドヘリンは上皮細胞の運動性制御および極性形成において重要な役割を果たし、その転写、翻訳後修飾ならびにメンブレントラフィックによる制御機構に興味が持たれる。本研究ではE-カドヘリンのトラフィックを調節する低分子量Gタンパク質Arf6の活性制御機構の解明が上皮細胞の運動性制御および極性形成の理解に大きく寄与すると考え、まずマウス乳腺上皮細胞(NMuMG細胞)を用い、活性型Arf6(Arf6Q67L)および不活性化型Arf6(Arf6T27N)をそれぞれ安定に発現する細胞株を樹立した。その結果、活性型Arf6の発現により、E-カドヘリンの細胞間接着部位からの消失、上皮様から繊維芽細胞様への形態変化および細胞運動能の亢進が観察された。反対に不活性化型Arf6の発現によりE-カドヘリンの細胞間接着部位への集積、より上皮化した形態および低い細胞運動能が観察された。またレンチウイルスベクターを用い、Arf6のshRNAによる発現抑制を行なったところ、不活性型Arf6を発現させた場合と同様な結果が得られた。さらに細胞間の接触が細胞内のArf6活性に与える影響をGGAアッセイ法を用い検討したところ、細胞密度とArf6活性は逆の相関性を示す事が明らかとなった。以上の結果は細胞間の接触によりArf6の活性を抑制し、さらにE-カドヘリンの細胞間接着部位への集積を促進する分子機構が存在する事を示唆するものと考えられ、今後その分子機構の同定を行なう予定である。
国際化時代における農業の技術開発・普及の在り方に関する研究

本研究は、公立の農業研究機関による技術開発と農業普及組織による新技術の農業生産現場への普及がより効率的に実施され、技術進歩率を高める方策について研究する事を目的としている。これまでの研究から以下の点が指摘できる。1)研究課題の設定方法に関して農業研究機関の多くの研究員は現在の方法は適切だと回答している。これに対し、過半数の普及員は研究課題の設定に農家,農業団体の意見があまり反映されていないと回答しており、研究員とは評価が異なっていることが明らかになった。農業改良普及員の多くは、研究課題の設定においてより一層生産現場の声を直接反映させるべきという意見を持っている。生産者や生産者団体から直接研究要望を受けるようなしくみを作ることの必要性が指摘された。2)研究員と普及員の過半数は、試験研究活動と農林水産業の生産現場との連携はうまくいっていないと考えており、連携のあり方に改善の余地があることを示している。3)農業研究機関の研究成果の生産現場への伝達ルートはあまりうまく機能していないと研究員と普及員の過半数が回答しており、技術・情報伝達ルートの改善の余地が大きいことがうかがえる。生産者、研究者、普及員が一体となった現地実証試験や、さらには研究機関での研究と現地試験とを並行して実施して、研究成果を円滑に普及する手法について検討する必要がある。多くの普及員と研究員は、現場密着型の試験研究が不十分であるので今後増加することを要望している。4)研究成果の評価に関しては、県内農林水産業への貢献度という視点を重視するとともに、外部評価の導入も検討することが望ましい。5)新技術の普及段階で発生した問題を試験研究機関で再度試験研究する「フィードバックシステム」を確立することが望ましい。農林水産省の農林水産技術会議や兵庫県、愛知県、秋田県、新潟県、福岡県等多数の県での農業試験研究機関を訪問し、研究機関の組織、研究課題の選定方法、予算配分方法、研究成果の評価方法、研究員の評価方法、研究成果の普及方法等に関して聞き取り調査を実施した。また、兵庫県では3カ所の農業技術センターの研究員並びに普及員を対象に、研究課題の選定方法、研究予算額、予算配分方法、有償委託研究、研究成果の評価方法、研究員の評価方法、試験研究機関と普及機関との連携の現状、研究成果の県農業発展への貢献度等に関してアンケート調査を実施した。アンケート調査の結果から以下の点が指摘できる。試験研究課題の設定方法に関して約73%の研究員は現在の方法は適切だと回答しているが、これに対し、60.4%の普及員は「農業技術センターにおける研究課題の設定に農家,農業団体の意見が「あまり反映していない」と回答しており,研究員とは評価が異なっていることが明らかになった。試験研究活動と農林水産業の生産現場との連携に関して、研究員と普及員の過半数がうまくいっていないと回答しており、連携のあり方に改善の余地があることを示している。また、6割を越える普及員が現場密着型の試験研究が不十分と回答している。研究員と普及員が一緒に行う現地試験について、研究員と普及員の過半数がもっと増やしてほしいと回答している。試験研究機関の研究成果の生産現場への伝達ルートは「あまりうまく機能していない」と農業研究員の69%、普及員の72.4%が回答しており、技術・情報伝達ルートの改善の余地が大きいことを示している。また、現在の昇任基準に対して、「わからない」、「不適切だと思う」と回答している研究者が多く、改善の余地が多いことが明かとなった。農林水産省の農林水産技術会議や兵庫県をはじめ多数の県における農業研究機関を訪問し、研究課題の選定方法、予算配分方法、研究成果の評価方法、研究成果の普及方法等に関して聞き取り調査を実施した。また、研究員、農業

改良普及員、農家を対象に、研究課題の選定方法、有償委託研究、研究成果の評価方法、試験研究機関と普及機関との連携の現状、研究成果の農業発展への貢献度等に関してアンケート調査を実施した。これまでの研究から以下の点が指摘できる。1.県の試験研究機関における研究課題の設定方法に関して、多くの研究員は現在の方法は適切だと肯定的に回答しているが、過半数の普及員は研究課題の設定に農家,農業団体の意見があまり反映されていないと回答しており、研究員とは評価が異なっていることが明らかになった。農業改良普及員の多くは、研究課題の設定においてより一層生産現場の声を直接反映させるべきという意見を持っている。生産者や生産者団体から直接研究要望を受けるようなしくみを作ることの必要性が指摘された。2.研究員と普及員の過半数は、試験研究活動と農林水産業の生産現場との連携はうまくいっていないと考えており、連携のあり方に改善の余地があることを示している。3.農業研究機関の研究成果の生産現場への伝達ルートはあまりうまく機能していないと研究員と普及員の過半数が回答しており、技術・情報伝達ルートの改善の余地が大きいことがうかがえる。生産者、研究者、普及員が一体となった現地実証試験や、さらには研究機関での研究と現地試験とを並行して実施して、研究成果を円滑に普及する手法について検討する必要がある。多くの普及員と研究員は、現場密着型の試験研究が不十分であるので今後増加することを要望している。4.研究成果の評価に関しては、県内農林水産業への貴献度という視点を重視するとともに、外部評価の導入も検計することが望ましい。5.新技術の普及段階で発生した問題を試験研究機関で再度試験研究する「フィードバックシステム」を確立することが望ましい。
有機金属錯体反応場の高次制御と触媒機能

(1)光学活性パラジウム-(R)-BINAP触媒と塩基の存在下,ノルボルネンとアルケニルトリフラートおよびギ酸の反応により,最高93%eeの光学活性exo-2-アルケニルノルボルナンが得られた.同様の不斉ヒドロアルケニル化反応は,ハロゲン化アルケニルであるβ-ブロモスチレンをアルケニル化剤に用いた場合にもエナンチオ選択的に進行し,最高84%eeの光学活性exo-2-スチリルノルボルナンが得られた.ハロゲン化アルケニルを用いた不斉ヒドロアルケニル化反応ではハロゲンの種類によって不斉収率が大幅に変化した.さらに,7-オキソノルボルネンおよび7-アザノルボルネンからそれぞれ91%eeおよび44%eeの不斉とヒドロアルケニル化生成物が得られた.(3)ルテニウム触媒を用いたベンズアルデヒドのTishchenko型2量化反応機構について検討し、反応中間体から派生したと思われる新規なオキサメタラサイクル錯体とメタラサイクルケトン錯体を単離した.(1)光学活性パラジウム-(R)-BINAP触媒と塩基の存在下,ノルボルネンとアルケニルトリフラートおよびギ酸の反応により,最高93%eeの光学活性exo-2-アルケニルノルボルナンが得られた.同様の不斉ヒドロアルケニル化反応は,ハロゲン化アルケニルであるβ-ブロモスチレンをアルケニル化剤に用いた場合にもエナンチオ選択的に進行し,最高84%eeの光学活性exo-2-スチリルノルボルナンが得られた.ハロゲン化アルケニルを用いた不斉ヒドロアルケニル化反応ではハロゲンの種類によって不斉収率が大幅に変化した.さらに,7-オキソノルボルネンおよび7-アザノルボルネンからそれぞれ91%eeおよび44%eeの不斉とヒドロアルケニル化生成物が得られた.(3)ルテニウム触媒を用いたベンズアルデヒドのTishchenko型2量化反応機構について検討し、反応中間体から派生したと思われる新規なオキサメタラサイクル錯体とメタラサイクルケトン錯体を単離した.
DNAプロテインキナーゼをターゲットとした放射線増感と腫瘍内微小環境因子の影響

マウスSCID細胞の放射線高感受性は、DNA-protein kinase(DNA-PK)の触媒サブユニットであるDNA-PKcsの変異に起因している。DNA-PKcsはPI3-kinaseと相同性を有することから、PI3-kinaseの阻害剤はDNA-PKcsも阻害し、その結果SCID細胞と同様に放射線感受性を高めると考えた。PI3-kinaseの阻害剤であるwortmanninは多くのヒト腫瘍細胞で放射線増感効果を発揮し、その作用機構はDNA-PK活性の低下によるDNA二重鎖切断の修復の阻害出あることを示した。DNA二重鎖切断はパルスフィールドゲル電気泳動により測定した。DNA-PK活性はDNA-PKの基質ペプチドのリン酸化を試験管で測定した。このようなwortmanninの放射線増感効果の程度は細胞により差異があること、そして腫瘍細胞の増殖動体によっても大きな違いがあり、ヒトの骨肉腫由来のMG-63細胞では対数増殖期にある細胞ではほとんど放射線増感は見られないが、プラトー期にある細胞では大きく増感された。さらに腫瘍内微小環境因子のひとつである低pH環境にある細胞では、wortmanninによる放射線増感が大きく観察された。またwortmanninによる放射線増感は腫瘍細胞の癌抑制遺伝子p53のstatusによらず引き起こされることを見いだした。以上の結果はDNA-PKの阻害剤の開発が、臨床的に放射線抵抗性を示す腫瘍細胞の放射線増感剤の新たな道を開くことが期待される。我々は以前にヒト骨肉腫由来のMG-63細胞において、Phosphatidylinosito13-kinase(P13K)の阻害剤であるwortmanninの放射線増感効果が増殖期細胞では観察されず、プラトー期細胞では非常に大きな増感効果が観察されることを見い出した。そしてその理由としてプラトー期細胞ではwortmannin処理によりDNA-PK活性が低下し、DNAの二重鎖切断の修復が抑制されることによっていることを明らかにした。この結果を基に平成11年度は腫瘍内微小環境因子の一つである低pHに着目し、wortmanninによる腫瘍細胞の放射線増感効果を低pH環境下と正常pH環境下で比較検討した。使用した細胞は悪性黒色腫HMV-1、神経膠芽腫A-172、肺腺癌A549である。wortmanninは正常pH環境下で3種類の細胞すべての放射線感受性を増強した。さらに低pH環境下で24時間培養後wortmannin処理と放射線照射を行った場合は、3種類の細胞いずれにおいても、正常pH環境下でのそれに比べさらに大きな放射線増感効果がえられた。放射線照射によって引き起こされるDNAの二重鎖切断の修復をパルスフィールド電気泳動で測定すると、正常pH環境下でのwortmanninによる修復阻害に比べ、低pH環境下でのそれは顕著であり、このことが低pH環境下でのwortmanninの大きな放射線増感効果に大きく寄与していると考えられた。今回、我々が得た結果は、Pl3Kの阻害剤が、腫瘍内の低pH環境にある細胞に対して大きな放射線増感効果を引き起こすことを示した。今後、臨床的に使用可能なP13K阻害剤の開発が、新しい放射線抵抗性癌の放射線増感剤として期待されるものと考えられる。

このようなwortmanninの放射線増感効果の程度は細胞により差異があること、そして腫瘍細胞の増殖動体によっても大きな違いがあり、ヒトの骨肉腫由来のMG-63細胞では対数増殖期にある細胞ではほとんど放射線増感は見られないが、プラトー期にある細胞では大きく増感された。さらに腫瘍内微小環境因子のひとつである低pH環境にある細胞では、wortmanninによる放射線増感が大きく観察された。またwortmanninによる放射線増感は腫瘍細胞の癌抑制遺伝子p53のstatusによらず引き起こされることを見いだした。以上の結果はDNA-PKの阻害剤の開発が、臨床的に放射線抵抗性を示す腫瘍細胞の放射線増感剤の新たな道を開くことが期待される。
体育教師養成のための運動観察能力の発達位相に関する実証的研究

体育教師にとって、児童や生徒の動きから技術的欠点などを見抜き、適切なアドバイスをする活動は、固有の、そして最も重要な学習支援活動である。しかし、これまで「運動観察能力を向上させるための方法論」はほとんど研究されていない。本研究の目的は、運動観察訓練の方法論を考えていく上で必要な「運動観察能力の発達過程」についての位相的認識を確立することである。今回の研究から、運動観察能力の発達位相についてまとめると以下のようになる。1.運動のまとまりがわかる段階(どんな運動か分かる)2.動きの良否が判定できる段階3.技術欠点を発見できる段階4.キネステーゼを理解できる段階(志向分析能力の獲得)時間ゲシュタルトしての人間の運動は、固定した完了したものとして扱うことはできず、研究手段として自然科学的手法は相容れないことが確認され、現象学的考察の有用性が認識された。人間が行う観察活動の本質的特性を探っていけば、運動の外形的変化を視覚的に知覚しながら実施者の内的状態を解釈していく志向分析という活動に収斂されるという点を明らかにできたことも大きな成果であったといえる。今回の研究全体の総括として、「"できない"現象の志向分析的視点」と題する論文をまとめ、日本体育学会の研究誌である体育学研究に掲載が決定された。体育教師をめざす学生を対象に、運動観察能力を向上させるための授業を実践し、実施意識や運動感覚意識などを記述させ、研究に必要な基礎資料を得た。その概要は、日本スポーツ教育学会において発表した。運動観察では、単に人間の動きを外から見て視覚的情報を得るだけでなく、運動の構造や特性、状況などとともに総体的に把握する必要がある。さらにそれ以上に重要なのは、運動実施者の運動感覚能力(キネステーゼ)を理解することである。当研究においては、実施者のキネステーゼを理解することを目標とした運動観察を学生に行わせるために、まず自分自身の運動実施感覚の変化を記述させた。この運動の自己観察は、自らの感覚の意識を類推(アナロゴン)として他者の動きの感覚を理解するという、他者の動きへの移入的共感能力の形成にとって不可欠のものである。自分の動きを外形的に理解すると同時に内面的な運動感覚を把握する学習を通して、学生達は無意識下にある自らのキネステーゼを意識化(対象化)することができるようになった。これは運動を観察する能力が大幅に進歩したことを示すもので、このような能力の発達を位相的にまとめるのが本研究の主題である。今年度は、その基礎として、自分の動きと感覚について研究を進めたものである。次年度は、他者の運動経過を観察させ、観察内容と運動技能レベル、運動習得過程などとの関係を調査するとともに、どのような指導が観察力の向上につながりうるのかなどについて調査を進める予定である。今年度は、大学における体育実技の授業の中で、学生に他者の運動経過を観察させ、何をその中から見取ったのかを調査した。その際、観察内容と観察者の運動技能レベルや運動経験、指導経験などとの関係を調べた。それらをもとに、どのような指導をすれば観察能力が向上するのかについて研究を進めた。その研究成果を、第23回日本スポーツ教育学会(於:京都女子大学)において発表した。演題は「"できない"現象の志向分析的視点」である。体育授業においては、教材としての運動がうまくできない生徒や児童の指導がもっとも重要であることから、運動ができないという現象を単に人間の動きを外から見た視覚的情報として得るだけでなく、運動の構造や特性、状況などとともに、運動を実施している者がどのような意識を持ってその運動に立ち向かっているかということを指導者は把握しなければならない。その場合、運動の意図や実施の感じ、あるいは実施後の反省などの明確な意識現象だけが問題となるだけでなく、意識に表れてこない無意識の地平というものが分析されねばならない。これが志向分析である。この志向分析がどのようなレベルでできるかということが、運動観察力を支えている大きな要因であることが今回の研究によって確認された。

次年度は、これまで行ってきた研究を総合的にまとめ、教師が児童や生徒の運動を指導する際に必要な専門的能力としての運動観察力はどのような発達過程をたどるのかを考察する予定である。今年度は、これまでの研究に基づいて運動観察能力の発達位相について理論的にまとめることを主な目的とした。今回の研究全体の総括として、「"できない"現象の志向分析的視点」と題する論文を日本体育学会の研究誌である体育学研究に投稿し、第50巻3号(2005年9月)に掲載が決定された。これは、直接的に運動観察という用語を使ってはいないが、人間が行う観察活動の本質的特性を探っていけば、運動の外形的変化を視覚的に知覚しながら実施者の内的状態を解釈していく志向分析という活動に収斂されるという意味を表している。この点を明らかにできたことが、今回の研究を通してもっとも大きな成果であったといえる。また、11月にはドイツのオルデンブルク(Oldenburg)大学に赴き、運動指導に関する現象学的研究を進めているVolger教授とスポーツ運動学(Bewegungslehre)について意見交換した。とくに体育教師養成における運動学の意義について討論し、人間の運動を研究する際に考慮すべき特性、なかでも運動ゲシュタルトの概念の再検討の必要性が問題となった。時間ゲシュタルトしての人間の運動は、測定や写真撮影など固定した完了したものとして扱うことはできず、研究手段として自然科学的手法は相容れないことが確認され、現象学的考察の有用性が認識された。また、同大学において本研究に関連する文献を収集することができた。科学研究費の交付を受けた期間(平成1416年)の研究活動、その成果、ならびに発表した論文をまとめた報告書(冊子)を作成した。
最先端技術による看護ロボット開発に向けた看護師―高齢者/認知症患者の相互作用分析

本研究の概要は、視線解析と音声解析技術を用いた看護師(看護ロボット)、高齢者もしくは認知症患者との相互作用時の特徴分析を行うことである。経験値でしか得られなかった1卓越した看護師の行うコミュニケーション技法、2高齢者が看護師(もしくは看護ロボット)とコミュニケーション時の視線と音声、3認知症患者が看護師(看護ロボット)とコミュニケーション時の視線と音声の相互作用の分析を行う。期待される成果として高齢者もしくは認知症患者に対する卓越したコミュニケーション能力を有する看護師の特徴を明確にすることにより、その特徴を看護学生や新人看護師に対する教育、看護ロボット開発に必要な要素として利用できる。
栄養素による小腸吸収上皮細胞のエピゲノム制御機構

小腸吸収上皮細胞における糖質消化吸収関連遺伝子の発現は、摂取する糖質の量や質によって変化し、その調節には当該遺伝子周辺のヒストン修飾が関与している。これまでに、ラットの絶食後再摂食時におけるスクロース/酪酸添加食の摂取が、二糖類水解酵素であるスクラーゼ・イソマルターゼ遺伝子(Si)周辺のヒストンH3のアセチル化および転写共役因子の結合を高め、転写伸長反応を促進することによりSi遺伝子の発現を増大させることが明らかになった。そこで、本年度は、酪酸の持つヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害作用に着目し、ヒト結腸癌由来細胞株Caco-2を用いて、Si遺伝子の発現誘導における酪酸の影響を検討した。コンフルエントになったCaco-2細胞を低グルコース培地で72時間培養後、24 mMフルクトース培地に変え、その際0.625 mM20 mMの酪酸ナトリウムを添加した培地で12時間または24時間培養し、SiのmRNA発現量をリアルタイムRT-PCR法により測定した。その結果、5 mMおよび10 mMの酪酸添加で、SiのmRNA発現量が増大した。次に、HDAC阻害剤としてTrichostatin A(TSA)を1 uM添加してCaco-2細胞を培養し、酪酸ナトリウム5 mMおよび10 mMの条件でCaco-2細胞を培養した場合と比較したところ、酪酸添加と同様にTSAはDMSOと比較してフルクトースによる誘導12時間後において有意にSiのmRNA発現量を増大させた。スクロース(フルクトース)によるSiの誘導時、Si遺伝子周辺のアセチル化を阻害した場合Siの転写が抑制されるかを確かめるため、ヒストンアセチル化酵素(HAT)阻害剤を用いた実験も行ったが、細胞数が不十分であったせいかデータが得られなかったため、再検討が必要である。本研究では、Caco-2細胞において酪酸によるSiの遺伝子発現の増大には、酪酸のHDAC阻害作用が関与している可能性が示唆されたが、実際にSi遺伝子周辺のヒストンアセチル化レベルが変化したかどうかは確認できていないため、クロマチン免疫沈降法を用いて、Si遺伝子周辺のヒストンアセチル化レベルを測定する。また、細胞全体のヒストンアセチル化状況をELISAベースで測定し、酪酸の作用が細胞全体のヒストンアセチル化レベルを変えるのか、それとも遺伝子特異的に作用しているのかを検討する。
分子標的薬投与によるインフュージョンリアクション発症機構の解明と評価系の構築

本研究では、抗体医薬投与直後のインフュージョンリアクション(IR)を未然に防ぐ手段を確立するために、IRリスク因子を明らかにし、IRを予測可能な評価系の確立を最終的な目的としている。リツキシマブ(リツキサン)は、主に初回投与時に発熱や悪寒、かゆみなどのIRが現れることがあるが、まれに呼吸器や心臓などに重い障害を引き起こすことが報告されている。対象患者の臨床検査値および併用薬剤を解析し、IRの頻度を調査した。名大病院でIRを発症した患者は58.1%であった。名市大病院でIRを発症した患者は20.2%であった。現在、IRを発症した患者のゲノムDNAを抽出し遺伝子を解析中である。【本研究の目的】インフュージョンリアクションは、一般的にモノクローナル抗体製剤(抗体医薬)の投与後に発現する急性期の有害事象を言う。近年は、癌治療をはじめとして分子標的薬が増加しており、なかでも抗体医薬はその中心的役割を担っている。このため、抗体医薬投与直後に発現する副作用の予測は非常に重要になってきている。本研究では、抗体医薬投与直後に発現する副作用を未然に防ぐ手段を確立するために、薬剤投与直後に副作用を発現した患者の遺伝子多型、抗体医薬血中濃度、およびエピジェネティック変異等を網羅的に解析することによりインフュージョンリアクションリスク因子を明らかにし、ハイリスク患者を予測可能な評価系の確立を最終的な目的とした。【平成25年度の研究成果】(1)モノクローナル抗体製剤などの分子標的薬投与後にインフュージョンリアクションを発症した患者由来の末梢血を収集するに先立ち、実施施設での遺伝子倫理審査委員会の承認を得る必要がある。抗体製剤全般としての承認が得られなかったため、インフュージョンリアクションの発症頻度が高いリツキシマブについて承認を得た。また、電子カルテ情報から収集可能な臨床検査データについて患者個人名を匿名化したのちに転記した。遺伝子多型解析に先立ち、ケース群とコントロール群を選択した。(2)本研究におけるインフュージョンリアクション評価系の構築には発症患者末梢血由来のマクロファージ等の血球を利用することが望ましいが、研究に使用するために十分な量のマクロファージを確保するのは難しい。このため、マクロファージに分化する能力を持つ前骨髄球性白血病由来細胞HL60株(RCB0041、理研バイオリソースセンター)を利用したマクロファージの分化誘導法の検討を開始した。さらに、iPS細胞からiPS-sacを形成することに成功した。インフュージョンリアクションは、抗体医薬投与後に発現する急性期の有害事象を言う。本研究では、インフュージョンリアクションを未然に防ぐ手段を確立するために、薬剤投与直後に副作用を発現した患者の遺伝子多型等を網羅的に解析することによりインフュージョンリアクションリスク因子を明らかにし、ハイリスク患者を予測可能な評価系の確立を最終的な目的としている。B細胞性非ホジキンリンパ腫に高い効果を持つリツキシマブ(リツキサン)は、主に初回投与時にインフュージョンリアクションが現れることがあり、まれに重い障害を引き起こすことが報告されている。そこで、リツキシマブ投与患者の臨床検査値および併用薬剤を解析し、インフュージョンリアクションの頻度を調査した。リツキシマブ投与を受けている名古屋大学医学部附属病院(名大病院)および名古屋市立大学病院(名市大病院)受診患者についてカルテ情報の調査を行った。リツキシマブ投与を受けた患者について、インフュージョンリアクションを発生した群および変化しなかった群に分類し、リツキシマブによるインフュージョンリアクションリスク因子となるマーカーを探索した。リツキシマブ投与を受けた患者のインフュージョンリアクション発症については、重症度、発症頻度を添付文書の情報と比較した。名大病院および名市大病院でリツキシマブ投与を受けた患者のうち、インフュージョンリアクションを発症した患者は58.1%および20.2%であり、添付文書情報と比較し低頻度であった。現在、インフュージョンリアクションを発症した患者の末梢血からゲノムDNAを抽出しハイリスク患者が有する特異的な遺伝子の有無を解析中である。インフュージョンリアクションは、一般的にモノクローナル抗体製剤(抗体医薬)の投与後に発現する急性期の有害事象を言う。本研究では、抗体医薬投与直後に発現する副作用を未然に防ぐ手段を確立するために、薬剤投与直後に副作用を発現した患者の1遺伝子多型等を網羅的に解析することによりインフュージョンリアクションリスク因子を明らかにし、ハイリスク患者を予測可能な評価系の確立を最終的な目的としている。B細胞性非ホジキンリンパ腫に高い効果を持つリツキシマブ(リツキサン)は、主に初回投与時に発熱や悪寒、かゆみなどのインフュージョンリアクションが現れることがあり、その多くは抗ヒスタミン薬、解熱鎮痛薬および副腎皮質ステロイドで予防・治療が可能であるが、まれに呼吸器や心臓などに重い障害を引き起こすことが報告されている。名大病院でリツキシマブ投与を受けた患者のうち、インフュージョンリアクションを発症した患者は58.1%であった。名市大病院でリツキシマブ投与を受けた患者のうち、インフュージョンリアクションを発症した患者は21名(20.2%)であった。

リツキシマブによるインフュージョンリアクション頻度は、添付文書情報の90%と比較して低頻度であった。平成26年度まで、リツキシマブ投与を受けた患者において、インフュージョンリアクションを発症した患者の頻度は添付文書情報と比較し、低頻度であることが明らかになった。本研究では、抗体医薬投与直後のインフュージョンリアクション(IR)を未然に防ぐ手段を確立するために、IRリスク因子を明らかにし、IRを予測可能な評価系の確立を最終的な目的としている。リツキシマブ(リツキサン)は、主に初回投与時に発熱や悪寒、かゆみなどのIRが現れることがあるが、まれに呼吸器や心臓などに重い障害を引き起こすことが報告されている。対象患者の臨床検査値および併用薬剤を解析し、IRの頻度を調査した。名大病院でIRを発症した患者は58.1%であった。名市大病院でIRを発症した患者は20.2%であった。現在、IRを発症した患者のゲノムDNAを抽出し遺伝子を解析中である。平成26年度の達成度名大病院遺伝子生命倫理審査委員会および名古屋市立大学大学院医学研究科ヒト遺伝子解析研究倫理審査委員会の承認を得た。名大病院受診患者のうちリツキシマブ投与を受けた患者167名(男性104名、女性63名)、名市大病院受診患者のうちリツキシマブ投与を受けた患者104名(男性57名、女性47名)についてカルテ情報の調査を行った。名大病院でリツキシマブ投与を受けた患者のうち、インフュージョンリアクションを発症した患者は58.1%であった。名市大病院でリツキシマブ投与を受けた患者のうち、インフュージョンリアクションを発症した患者は21名(20.2%)であった。インフュージョンリアクションを発症した患者中から、23名について末梢血を採血した。平成27年度は、採血数をできるだけ増加しつつ遺伝子解析を進める予定であり、本研究はおおむね順調に進展していると考えれれる。iPS細胞を用いた、インフュージョンリアクション評価系の構築にはiPS細胞を安定的に維持し、高効率でマクロファージ等血球細胞に分化誘導することが必要である。患者由来iPS細胞から好中球への分化誘導法は既に確立されているものの、その分化誘導効率は低いことが問題となっている。一方、activin A(AA)には中胚葉への誘導作用があり、本因子の添加は好中球への分化を促進する可能性がある。そこで、AAがiPS細胞から好中球への分化誘導に与える影響を検討した。iPS細胞を血管内皮増殖因子及び造血因子にて、内部に血液前駆細胞を含む嚢状構造物(sac)に分化させた後、好中球へ誘導する方法を検討した。iPS細胞由来好中球は、高いカスパーゼ活性を示したことからアポトーシスの亢進が認められ、病態モデルとしての妥当性が示されたことから、本研究はおおむね順調に進展していると考えれれる。薬理遺伝学今後の研究の推進方策名大病院