hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知的障害児・者における運動プランニングの特性解明と教育支援法の開発

本年度は、知的障害児・者における運動プランニングと手指の巧緻性の関連についての検討にまず主眼を置いた。昨年度と同様に運動プランニングの一種であるEnd-state comfort effect(ESC,最終状態の安楽効果)に注目し、ESC出現を評価するための課題であるBar Transport Task(BTT)を、知的障害児・者に実施した。また、手指の巧緻性を評価するために、国際的にもよく知られたPurdueペグボードを実施した。測定の結果、知的障害児・者においては、BTTでESCがよく出現する者ほど、手指の巧緻性が高い傾向にあることが明らかとなった。また、相関分析の結果、こうした両者の関係は流動性知能の媒介により成立している可能性が示唆された。現在、この点についての検討を更に進めている。こうした一連の研究結果は、本年度に開催された関連する国際会議で発表した。こうした検討に加え、本年度は運動遂行において、あらかじめ運動を計画することの重要性が異なる状況においては、ESCの出現が低下するのかについても検討した。独自に考案した課題を用いて、定型発達児・者及び知的障害児・者に測定を行った結果、概ね仮説通りの結果を得ることができた。この結果は、知的障害児・者の運動遂行におけるESCの意義を明確にする上で重要な知見である。現在、更に分析を進めている。また、本年度は昨年度に実施した知的障害児・者のESCに対する課題の具体性の差異が及ぼす影響についての検討結果を、大学紀要に掲載した。概ね当初の予定通りに調査を行うことができ、また一定の成果を公表することができたため。交付申請書に記載の通り、次年度はこれまでの研究結果を総合して、知的障害児・者の運動遂行におけるESCの役割を明確にした上で、知的障害児・者の運動遂行に対する介入原則や具体的な支援法を考案・検証していく。本年度は、知的障害児・者における運動プランニングの実態把握に主眼を置いた。運動プランニングの一種であるEnd-state comfort effect(ESC,最終状態の安楽効果)を取り上げ、その出現を評価するための課題を、知的障害児・者に実施した。ESCとは、ある運動を遂行する際には、次の運動へと移行しやすい安楽な姿勢で、その運動が終了するようあらかじめ計画が成されるという現象である。測定の結果、知的障害児・者におけるESCの出現は稀な事象であり、非安楽な姿勢で運動を終了する者が多く観察された。しかしながら、こうした結果の一方で、課題の最終的な目標が分かりやすい具体的な状況設定のもとでは、知的障害児・者におけるESC出現が促されることが明らかとなった。こうした検討に加え、本年度は知的障害児・者と同様の測定を、幼児期から児童期、青年期の定型発達児に行い、ESC出現の発達的変化の把握を試みた。現在、得られた結果を分析中である。この結果を基準とした分析を行うことにより、知的障害児・者における運動プランニングの実態を発達的観点から特徴づけられると考えている。更に、本年度は定型成人や自閉症スペクトラム障害(ASD)児の運動制御における内言の役割についての検討を行い、定型成人においては明らかに、ASD児においては留保付きながら、その運動制御に内言が関与していることが明らかとなった。この結果は次年度から行う知的障害児・者における運動プランニング出現の認知的な規定要因を探索する際の重要な指針となるものである。研究代表者の職務の都合により、研究開始にやや遅れが生じたが、その後は当初の予定通りに調査を行うことができ、一定の成果を得ることができたため。交付申請書に記載の通り、次年度は知的障害児・者における運動プランニング出現に関する認知的な規定要因を探索すると共に、実際の運動能力との関連についても検討することから、知的障害児・者における運動プランニングの実態をより総合的に明らかにしていく。

交付申請書に記載の通り、次年度はこれまでの研究結果を総合して、知的障害児・者の運動遂行におけるESCの役割を明確にした上で、知的障害児・者の運動遂行に対する介入原則や具体的な支援法を考案・検証していく。研究代表者の職務上の都合により、本年度の当初から研究に着手することができなかったために研究の開始が遅れ、次年度使用額が生じた。これは次年度から実施する測定で使用する機材の購入費となる予定である。研究代表者の職務の都合と、研究分担者の所属研究機関の異動準備に伴い、本年度後半の測定実施に遅れが生じたため、次年度使用額が生じた。これらの経費は、次年度初めの測定実施に伴い、使い切られる見込みである。
ヒト真皮メラノサイトの性状とその病態に関する研究

ヒト真皮メラノサイトが:蒙古斑、太田母斑などのclassical type以外にも出現することが知られてきた。特に我々の確立した疾患概念である、「Late-onset dermal melanocytosis : An upper bake variant」について、かなりの症例報告が追加されてきた。本症の出現機序はなお不明であるが、今回、乾癬に対してPUVA療法中に、紫外線照射部に臨床的に青色斑で、病理組織学的おび電顕的にもdermal-melanocytosisであることが確認できた3例を見い出した。また「aquired bilateral nevus of Ota-like macules」において、真皮メラノサイトが出現とともに、顕著な日光弾力線維症が認められること。さらに真皮メラノサイトが変性した弾力線維と近接し、extracellular sheathにより、両者が取り囲まれている像(Ono T : J Cutan Pathol 12;468.1985で発表)を示した。これらの所見から我々は、弾性線維など真皮成分の変化が、真皮メラノサイトの出現と関連すると推測した。次に日光弾性線維症は弾性線維の変化であることが明らかにされてきたが、その本体は不明である。我々は本症弾性線維はメイラード反応により、非酵素的糖付加を受け、後期生成物(AGE)へと変化していることを見い出した(Mizutari K,Ono T : J Invest Dermatol in press)。この所見は今後この変化した弾性線維と真皮メラノサイトの出現の関係を明らかにする大きな糸口となる可能性がある。本年度、さらに我々はPUVA療法が長期に亘り施行された乾癬患者の背部にlate-onset dermal melanocytosisをみた5例を見出した。このことはUVAが何らかの発症要因となっている可能性を示唆しており、その臨床病理学的所見を報告した(第59回日本皮膚科学会東京支部学術大会)。現在病理組織学的に明らかな真皮の日光変性actinic elastosisはみとめられていない。しかし一方、両側太田母斑様色素斑は両側額部に発生するが、自験例ではすべて顕著なactinic elastosisの併発をみている。このことは、dermal melanocytosisの発症にはUVAの影響による真皮の変化の関連をうかがわせた。そこでこのactinic elastosisについてelastic fiberの変性とdermal melanocyteの関係について研究を行なっている。最近我々はactinic elasutosisは弾性線維が糖化(glycation)をうけておこるMaillard反応の結果であることを見出した。すなわちMaillard反応後期反応生成物(advanced glycation endo-products;AGE)の沈着をモノクローナル抗体、免疫電顕、ELISA法により証明した。このactinic elastosisに近接し、extracellular sheathを共有するdermal melanocyteの存在はきわめて興味深い。ヒト真皮メラノサイトが、蒙古斑、太田母斑などのclassical type以外にも出現することが知られてきた。特に我々の確立した疾患概念である、「Late-onset dermal melanocytosis : An upper bake varioant」について、かなりの症例報告が追加されてきた。本症の出現機序はなお不明であるが、今回、乾癬に対してPUVA療法中に、紫外線照射部に臨床的に青色斑で、病理組織学的おび電顕的にもdermalmelanocytosisであることが確認できた3例を見い出した。また「aquired bilateral nevus of Otalike macules」において、真皮メラノサイトが出現とともに、顕著な日光弾力線維症が認められること。さらに真皮メラノサイトが変性した弾力線維と近接し、extracellular sheathにより、両者が取り囲まれている像(Ono T : J Cutan Pathol 12 : 468.1985で発表)を示した。

次に日光弾性線維症は弾性線維の変化があることが明らかにされてきたが、その本体は不明である。我々は本症弾性線維はメイラード反応により、非酵素的糖付加を受け、後期生成物(AGE)へと変化していることを見い出した(Mizutari K, Ono T : J Invest Dermatol in press)。この所見は今後この変化した弾性線維と真皮メラノサイトの出現の関係を明らかにする大きな糸口となる可能性がある。
環境癌における3p21領域ゲノム構造異常の詳細解析と癌遺伝子診断への適用

MLPA(Multiplex Ligation-dependent Probe Amplification)法と次世代シーケンサーを組合せたdigital MLPAを開発し、従来法では検出の難しいエクソン単位や一遺伝子領域のコピー数(CN)変化(100 bp3Kb程度)を解析する。解析対象検体は、環境因子による腫瘍発症が知られ、ともに早期発見が難しい悪性中皮腫と腎細胞がんとする。これら遺伝子の変異と癌の発生・進展との関連性や、尿や体液中のcell-free DNAを用いた低侵襲的癌存在診断法確立を本研究の目的とする。両腫瘍で変異やCN変化が高頻度で検出された遺伝子とゲノム変化が生じにくい領域を含め234遺伝子約380エクソンを検出対象とした。悪性中皮腫(Malignant Mesothelioma:MM)については、70検体を解析した。MM易罹患性遺伝子として知られるBAP1の細胞内局在を調節する遺伝子Xや、脱ユビキチン化ターゲット遺伝子Y, ZのゲノムCN変化を、新たな知見として見出した。BAP1に変異が検出されない検体においても、X, Y, Zいずれかに変異が見られたことから、BAP1を含むsignal pathwayの制御不能がMM発症・進展に寄与する可能性が高いことが判明した。今後Y, Z(転写調節機能を有す)の標的遺伝子からMMドライバー遺伝子を探索予定である。腎細胞がん(Renal cell carcinoma:RCC)については、末梢血、血清、及び腫瘍由来ゲノムDNAの比較解析を実施した。血清DNAにおいてもCN変化は確認されたが、腫瘍とは挙動が異なり、むしろ末梢血に似ており、特定遺伝子のモザイク欠損が検出されたと推定している。本ゲノムCN変化の意義については、今後の検討課題である。本課題研究により、digitalMLPAの有用性と臨床応用可能性が示された。H2527年度基盤研究(C)環境癌における3p21領域ゲノム構造異常の詳細解析(課題番号25460710)の結果、シーケンスレベルの体細胞変異遺伝子においては類似点が多い悪性中皮腫と腎細胞癌では、3p21領域の欠失変異について大きく異なることが判明した。前者はBAP1など複数遺伝子の数百Kb以下の限局した領域がホモ欠失しやすいが、後者では3p短腕全体の1アレル欠損により複数のがん抑制遺伝子の喪失が癌の発生・進展に重要と考えられた。前研究では3p21にのみ着目したが対象領域を広げ、さらに多くの検体を解析するため、従来のMLPA解析法と次世代シーケンサーを組合せたdigital MLPAを開発した。進行度の異なる検体につき、網羅的に遺伝子のコピー数変化を解析することにより、これら遺伝子の変異と癌の発生・進展との関連性につき検討予定である。さらに悪性中皮腫と腎細胞癌はともに早期発見が難しい腫瘍であるため、尿や体液中のcell-free DNAを用いた非侵襲的癌存在診断法確立を目標としている。そこで両腫瘍で変異やコピー数変化が高頻度で検出された遺伝子とゲノム変化が生じにくい領域を含め234遺伝子約380エクソンを検出対象としたprobeを設計し、digital MLPAを実施した。またquality checkのため約90個SNPのタイピングも実施した。この結果、ばらつきが小さく再現性が高いエクソン単位のゲノムコピー数解析系が構築できた。従来のゲノムコピー数解析手法であるCGHアレイやリアルタイムPCRとはその検出領域の違いはあるが、解析精度はdigital MLPAの方が格段に高い感触が得られている。悪性中皮腫検体の解析を行ったところ、これまで報告されていない遺伝子のコピー数変化が検出されており、検体数を増やして腫瘍発生・進展への寄与を検証する予定である。まず1.25倍の変動を再現性良く検出するdigital MLPAの構築を目標とした。ノーマライゼーション用reference検体として40歳未満の男性末梢血ゲノム20名分を混合しN=4で解析に用い、一実験に60-70検体が解析可能であった。具体的には正常検体のコピー比のばらつき平均は0.06で、腫瘍検体では各検体各々エクソンの2回のコピー比の差は、平均0.1-0.15で標準偏差は0.15-0.25であった。ばらつきの生じやすいプローブが存在するが、それらを除くと1.25倍の変動を再現性良く検出可能であった。腫瘍臨床検体においては、正常細胞の混入のため欠損の検出が難しい。CGHアレイでコピー数解析済み腫瘍検体を用い、digital MLPAで解析したところ、すでに欠損が判明している領域は本系でも同様に欠損が確認された。さらにこれまで報告されていない遺伝子にも微小欠損が検出されており、エクソン単位のコピー数解析によりCGHアレイと次世代シーケンス解析を含む従来手法では見逃されてきたゲノム変化を捉える事が出来た。また約90個の多型シグナル検出により、臨床検体の質の検定が可能で、ペア検体の取違えもモニター可能であった。MLPA(Multiplex Ligation-dependent Probe Amplification)法と次世代シーケンサーを組合せたdigital MLPAを開発し、従来法では検出の難しいエクソン単位や一遺伝子領域のコピー数変化(100 bp3Kb程度)を解析する。

これら遺伝子の変異と癌の発生・進展との関連性、ゲノム再構成機序の解明、及び尿や体液中のcell-free DNAを用いた低侵襲的癌存在診断法確立を本研究の目的とする。両腫瘍で変異やコピー数変化が高頻度で検出された遺伝子とゲノム変化が生じにくい領域を含め234遺伝子約380エクソンを検出対象としたprobeを設計し、digitalMLPAを実施した。28年度には1.25倍の変動を再現性良く検出するシステムを確立できた。本法を用い、29年度は悪性中皮腫については、3p21領域対象高解像度カスタムCGHアレイ解析済みの腫瘍と対照末梢血のうち、残余のあるゲノムDNA 24ペアをまず解析した。高解像度CGHアレイではBAP1, SETD2のbiallelic deletionがそれぞれ7検体であったのに対して、digitalMLPAでは11及び6検体であった。両者の解析対照領域は異なるが、後者の方が、LOHとbiallelic deletionの判別がしやすく、BAP1のbiallelic deletionがさらに高頻度で生じていることが判明した。また新規変異遺伝子も見出した。腎細胞がんに関しては、尿中のDNAの解析を試みたが、抽出されるDNA量の個体差が大きく、十分量採れた患者ではCN変化は検出できなかった。血清からDNA抽出し、解析を試みている。悪性中皮腫に関しては、塩基置換など次世代シーケンサーで検出される変異頻度が低いことから、腫瘍発生までの潜伏期間が30-40年と長く高齢者の発症がほとんどであるにもかかわらず、変異頻度は小児がんレベルと言われてきた。しかし我々の解析により、従来法では検出の難しいエクソン単位や一遺伝子領域のコピー数変化が高頻度で生じていること、その領域はこれまで知られた3p21や9p21だけでなく、新たな領域も見出しており、structural variationが高度に生じていることをより明らかにすることができた。さらに、これまで悪性中皮腫では変異の知られていない遺伝子の増幅を見出し、腫瘍化への寄与について機能解析も開始しており、順調に進展している。MLPA(Multiplex Ligation-dependent Probe Amplification)法と次世代シーケンサーを組合せたdigital MLPAを開発し、従来法では検出の難しいエクソン単位や一遺伝子領域のコピー数(CN)変化(100 bp3Kb程度)を解析する。解析対象検体は、環境因子による腫瘍発症が知られ、ともに早期発見が難しい悪性中皮腫と腎細胞がんとする。これら遺伝子の変異と癌の発生・進展との関連性や、尿や体液中のcell-free DNAを用いた低侵襲的癌存在診断法確立を本研究の目的とする。両腫瘍で変異やCN変化が高頻度で検出された遺伝子とゲノム変化が生じにくい領域を含め234遺伝子約380エクソンを検出対象とした。悪性中皮腫(Malignant Mesothelioma:MM)については、70検体を解析した。MM易罹患性遺伝子として知られるBAP1の細胞内局在を調節する遺伝子Xや、脱ユビキチン化ターゲット遺伝子Y, ZのゲノムCN変化を、新たな知見として見出した。
食物アレルゲン低減化レシピの開発と「食育」への応用

卵白アレルゲン・オボムコイドは、酵素や熱に対して強い耐性を示し、低アレルゲン化が困難と考えられている卵白主要アレルゲンである。本報告者は、オボムコイドを独自の手法で低減化することに成功したが、調理や製菓作製への応用性の低いものであった。しかし、本研究の結果、卵白の応用性として最も有効と考えられるメレンゲ作製に成功し、低アレルゲン化したメレンゲを用いた加工品の作製に成功した。さらに、低アレルゲン化メレンゲを用いて、スポンジケーキを作製した結果、生卵白メレンゲを用いたスポンジケーキの9割程度まで膨化したスポンジケーキの作製に成功した。研究目的に沿って、アレルギー食材(平成18年度は魚と小麦種子、小麦粉)中のアレルゲン低減化を目的として、魚、小麦種子、小麦粉のアレルゲンの検索及び低減化を検討した。1.[魚](1)サケ、マイワシ、サンマ、カレイ、マダラを試料として塩可溶性画分(I)、塩不溶性画分(II)からアルカリ可溶性画分(III)と酸可溶性画分(IV)に分離した。(2)各画分試料のアレルゲン性は、パルプアルブミン抗体によるIgG反応と魚アレルギー患者血清によるIgE反応の陽性反応から判断した。その結果、マダラのアルカリ可溶性画分(III)のみに強い陽性反応が認められた。(3)マダラIII画分について、pH・熱処理を行い、アレルゲン低減化について検討した。pH2pH10の範囲において加熱(沸騰)0分、10分、60分の処理を行った結果、pH2pH6の範囲において、加熱60分で4050%の低下が認められた。2.[小麦種子](1)小麦種子(農林61号)を22°C、照明2448時間で1mm発芽させ、発芽、未発芽種子から塩可溶性画分を分離し、ペルオキシダーゼ抗体によるIgG反応、小麦アレルギー患者によるIgE反応からアレルゲン低減化を確忍した。(2)(1)の結果、発芽処理により種子内の酵素が働き、新規の低分子陽性タンパク質が認められた。従って、発芽処理はアレルゲンの低減化には効果的でないことが明らかとなった。3.[小麦粉](1)発芽小麦粉(長野産)および未発芽小麦粉(長野産)についても、上記種子と同様の試料調製を行った。また、発芽・未発芽の小麦粉塩可溶性画分のアレルゲン性についても2の方法に準じて測定した。(2)3(1)の結果、発芽小麦粉塩可溶性画分は未発芽小麦粉塩可溶性画分のアレルゲン性より高く、発芽処理による低減化は期待できなかった。(3)全粒小麦粉の低減化として高温加圧処理(家庭用圧力鍋)10分処理によりアレルゲン性が50%低下した。このことより家庭用圧力鍋を用いた高温加圧処理はアレルゲン低減化に効果的であった。食物アレルゲンの低減化は、患者および家族にとっては、食生活QOL改善の因子として最も重要な問題である。本研究は、平成18年度からアレルゲン食品の高温高圧処理による低減化の検討を行っている。平成19年度は、低減化卵白の用途拡大を目的として「卵白メレンゲ」の低減化を検討した。その結果、120°C、2気圧処理の60%卵白メレンゲのアレルゲン性は、未処理に比較して1/71/60に低下した。さらに、卵白メレンゲの気泡性や熱凝固性を反映した膨化について検討した。低減化60%メレンゲを用いたスポンジ生地は、生卵白メレンゲを用いたスポンジ生地に比較して膨化は約1/3に低下した。しかし、卵白のアレルゲン性については、生卵白メレンゲのスポンジ生地に比較して1/8に低下した。さらに、卵白アレルギー患者血清によるIgE結合性については、アレルギー値の高い患者血清で1/121/30に低下し、アレルギー値が低い患者血清においても1/41/30に結合性が低下した。このことより、低減化60%メレンゲを用いたスポンジ生地は、生卵白メレンゲによるスポンジ生地に比較してスポンジ生地の膨化は低いが、アレルゲン性については高い低減化が確認された。従って、卵白アレルゲン低減化メレンゲを用いたスポンジ生地でも、材料や調理法の工夫により、気泡性を安定化させ、弾力性のある生地が調製されるものと期待できた。平成20年度は、膨化の優れたスポンジ生地の調製を検討し、小麦アレルゲンの低減化についても検討する。さらに、低アレルゲン化・スポンジ生地を用いた食育スクールを開催する予定である。[目的]食物アレルゲンの低減化は、食物アレルギー患者にとって大変重要で、食生活の全てに影響を持つ問題である。

本研究の目的は、アレルギー食材を様々な調理法を用いて低アレルゲン化を検討し、さらにアレルゲン量を厚生労働省推奨測定法に基づいて明らかにし、低アレルゲン化レシピを小児科外来における患者保護者やアレルギー教室または管理栄養士を対象とした「食物アレルギーに対する食生活の個別指導の食育」として低減化レシピの実践活動を実施することである。[計画]目的に沿って、低減化方法(120度、2気圧)の検討を行い、さらに卵料理の応用性を高める為に低減化メレンゲ卵白の作製を検討した。次に、新たに開発を行った低減化メレンゲを用いて、スポンジケーキ作製の検討を行った。[成果]次の(1)(3)の成果が得られた。(1)低減化法として120°C、2気圧、1分条件が最も低減化の効果が高かった。(2)メレンゲ卵白については、100%、80%、60%卵白溶液各々でメレンゲ形成を行った後に2気圧、120°C、1分処理を行い、半凝固卵白になったメレンゲに対して再度メレンゲを作製した。その結果、再メレンゲ形成は60%卵白が最も効果的であった。(3)60%卵白再メレンゲを用いて、スポンジケーキ作成の検討を行った。その結果、生卵白メレンゲとほぼ同様の膨化が認められた。また、アレルゲン・オボムコイド量は、生卵白メレンゲを用いたスポンジケーキに比較して22分の1の低下を示した。[意義及び重要性]上記(1)(3)に示した成果は、全ての食品や加工品に注意し過剰に精神的緊張を維持してきた卵アレルギー患者や家族の食生活QOLの向上に貢献できると考えられた。また、本低減化卵白は、数多くの卵料理に幅広く用いることができ、加工食品等にも応用されるものと考えられた。従って、本研究により開発された低減化卵白は極めて重要性が高く、今後、アレルギー患者の要望に対応できるものと期待された。
公契約規制と最低賃金制度および労働市場への影響に関する国際比較研究

米国、英国、ドイツ、デンマークを中心に公契約における労働条項、特に賃金条項と最低賃金との関係を調査分析した結果、全国レベルの最低賃金制度に基づく最低賃金が存在し、その最低賃金額よりも高い労働報酬下限額を公契約のみに求める動きがあるのは、米国だけであった。その他の国は法定最低賃金制度が存在する、しないといった違いがあるものの、公契約のみに高い最低賃金を設定していない。日本において、生計費原則に基づき、官民を問わず、公平な形で適用される地域別最低賃金の決定方法および水準を抜本的に見直すべきである。平成25年度は、主としてアメリカ合衆国の生活賃金条例(Living Wage Ordinance)について調査研究を実施した。特にニューヨーク市における生活賃金条例の歴史、変遷、近年の動向について詳細に調査し、ニューヨーク市で働く労働者にとっての意義、雇用に対する効果、課題、連邦政府および州政府の最低賃金との関係について分析を行った。アメリカ合衆国における生活賃金条例は、近年、日本の地方自治体で制定が広がりつつある公契約条例のモデルとみられる。ニューヨーク市は全米でも最も生計費が高い都市の一つであること、2010年に生活賃金に関する新たな条例案が市議会に上程されたことを踏まえ、ニューヨーク市の生活賃金条例をケース・スタディの対象とした。文献調査に加え、ニューヨーク市会計監査局、National Employment Law Project等の非営利研究機関においてインタビュー調査を行った結果、1ニューヨーク市長側は生活賃金の適用拡大は雇用の喪失をもたらす恐れがあるといった研究報告書を発表したものの、そのメソドロジーについて複数の研究機関から疑義が出され、生活賃金の適用拡大の経済効果および雇用への効果については肯定、否定の両論が存在していること、2公契約に従事する労働者と市から補助金を受けた事業者に雇用される労働者にのみ適用される生活賃金よりも広範囲の人々に適用される最低賃金の引き上げについても、近年アメリカ合衆国では、New Minimum Wage Researchと呼ばれる複数の新たな学術研究により、必ずしも雇用に負の影響を及ぼさないといった分析結果が示されていること、等について理解することができ、今後の日本の公契約条例のあり方の検討および最低賃金制度改革への示唆を得た。平成24年度は、当初の研究計画通り、主としてイギリスにおける公契約および最低賃金に関する調査、分析を行った。この調査分析の結果、判明したことは次の通りである。まず、イギリスには最低賃金法に基づく最低賃金制度が存在する。1998年にイギリス史上初めて全国最低賃金法が制定され、低賃金委員会が最低賃金を政府に勧告することになった。1998年以降、毎年イギリスの最低賃金は改定されており、その水準については、低賃金委員会が景気情勢、物価等の経済の諸変数の動きを分析した上で、慎重に設定している。イギリスの最低賃金に関するこれまでの複数の研究によると、最低賃金の導入と引き上げによる雇用への負の影響はほとんどなかったとされている。一方、首都ロンドンにおいては、この全国最低賃金とは異なる別の取り組みが行われている。これは、ロンドン・リビング・ウェイジと呼ばれるもので、2005年以降、大ロンドン庁から公表されている。大ロンドン庁が民間企業へ業務を委託する際に、ロンドン・リビング・ウェイジを適用するよう契約要項の一つとして盛り込んでいる。また公契約のみにとどまらず、ロンドン市長、民間の非営利団体がロンドン・リビング・ウェイジを採用するよう民間企業へ幅広くキャンペーンを行っており、ロンドンという地域を対象とした「生活可能な賃金」という観点からの最低賃金設定を求める取組と言える。ロンドン・リビング・ウェイジの雇用への影響に関する計量経済学に基づく実証研究は未だ行われていないが、これまでの研究によれば、離職率の低下や従業員のモラル向上といったメリットが報告されている一方で、雇用者数を減らした企業もあることなどからデメリットも指摘されている。ロンドン・リビング・ウェイジのコンセプトと取組は、日本の貧困対策へ一つの示唆となりうると考えられるが、さらに分析と考察を行う。平成26年度はILO条約第94号の再確認とイギリス、ドイツをはじめとする海外諸国の公契約における賃金条項に関する文献調査と日本の地方自治体における公契約条例の実態調査を行った。研究成果の概要は次の通りである。まず、ILO条約第94号は公契約における労働条件を特段優遇することを規定しているのではないことを確認した。次に、公契約のみに適用される賃金下限額があるかどうかについて,アメリカの生活賃金条例(Living Wage Ordinance)がこれに該当する。一方で、イギリスのロンドン生活賃金は公契約に限定されるものではなく、公共部門、民間部門を問わず、ロンドン市長と非営利団体等が企業等に対して自主的に採用することを求めるという形をとっている。ドイツに関してはやや複雑ではあるが、一般的拘束力を宣言した労働協約適用の場合は、民間の最低賃金基準が公契約に適用され、公共交通部門は拡張適用がない場合であっても労働協約が適用されることになっている。これら以外では、州政府の公共調達法において公契約に適用される最低賃金を多くの州が規定しているものの、2015年1月の連邦政府による全国一律最低賃金導入により、その意義が残るのはこの全国最低賃金額を上回る公契約適用最低賃金を設定している州のみとなった。また他のヨーロッパ諸国の中でも、一般的拘束力を有する労働協約が幅広く存在する国においては、そうした労働協約に基づく最低賃金を公契約に適用しており、設定の方向として民間から公契約への適用であることが明らかとなった。平成27年度は、主としてデンマークの公契約における賃金条項と最低賃金の設定のあり方について、現地訪問によるヒヤリング調査を含む調査研究を行った。

本調査研究により、1.デンマークは日本と異なり、最低賃金を定める法律は存在せず、使用者団体と労働者組合との間で締結される労働協約(Collective Agreement)がデンマークの労働市場において非常に重要な役割を果たしている、2.最低賃金もこの労働協約において定められる、3.デンマークは1955年にILO条約第94号「公契約における労働条項に関する条約」(日本は未批准)に批准している、4.公契約に対しても、労働協約が適用されてきたため、長い間、公契約における労働条項は重視されてこなかった、5.ただし、近年、東ヨーロッパ諸国からの労働者、企業がデンマークにおいて仕事を行うようになり、しかも労働協約を結ばないケースも出てきており、これが「ソーシャル・ダンピング」として社会問題化している、6.こうしたソーシャル・ダンピング対策の一つとして、近年ILO条約第94号に基づく公契約における労働条項(賃金条項を含む)適用が広まっている、7.特に地方自治体は、中央政府と異なり、労働条項の適用は義務ではないものの、取り入れる自治体が増えている、といったことを明らかにすることができた。研究期間全体を通じて明らかとなったことは次の通りである。アメリカでは、1990年代以降、公契約のみに連邦政府の最低賃金を上回る生活賃金を設定する動きが広まっていたが、近年は連邦政府の最低賃金を大幅に上回る市独自の一律最低賃金を設定する動きが広まりつつある。ドイツ、イギリス、デンマークにおいては、それぞれの国において法定最低賃金の存在の有無、労働協約適用のあり方に違いがあるものの、基本的に民間契約、公契約において適用される最低賃金額に差はない。米国、英国、ドイツ、デンマークを中心に公契約における労働条項、特に賃金条項と最低賃金との関係を調査分析した結果、全国レベルの最低賃金制度に基づく最低賃金が存在し、その最低賃金額よりも高い労働報酬下限額を公契約のみに求める動きがあるのは、米国だけであった。その他の国は法定最低賃金制度が存在する、しないといった違いがあるものの、公契約のみに高い最低賃金を設定していない。日本において、生計費原則に基づき、官民を問わず、公平な形で適用される地域別最低賃金の決定方法および水準を抜本的に見直すべきである。平成26年度においては、当初、デンマークとドイツの公契約における賃金条項についてその適用実態と設定根拠について現地ヒヤリング調査を行う予定であったが、公務等の諸事情により次年度に延期したため。公共経済学平成27年度においては、前年度に実施できなかったデンマークとドイツにおける公契約における賃金条項の適用状況とその設定根拠および、公契約外の労働者に適用される最低賃金額との関係について、現地ヒヤリング調査と文献調査により、詳細を明らかにする。さらに、日本の公契約条例との比較分析に基づき、日本の公契約条例と最低賃金制度との関係についての考察と政策提言を行う。
清代中国篆書書法が東アジアに対する影響

本年度の研究は順調に進み、江戸時代における日本書道史を学び、この時代の発展の状況が大体理解できることになる。本研究では、江戸時代を早期、中期、後期の3期に分けて、中期と後期の書家を選択し、次のように具体的に検討した。江戸時代の中期の有名な書家松下烏石と、記録が少ない書家城戸桓を調査対象に採り上げ、松下烏石の『書法群碎』と城戸桓の『書譚』を分析した。篆書に関する書論の内容の多くが、中国文献に出典があることを分析し、唐船持渡書の内容と比較して、当時見た可能性の高いものが『百川学海』、『読書敏求記本』などであることを明らかにした。江戸時代の後期においては、有名な「幕末の三筆」の巻菱湖と市河米庵を選択し、彼らの書論『十体源流』と『米庵墨談』を分析した。巻菱湖の『十体源流』の中で、篆書に関する部分を分析すると、文章の内容は中国古代の文献で相互に証明され、その個人の考えがあって、難しい内容をわかりやすい文に簡略化した。市河米庵は中国清代の復古思想の影響を受け、さまざまな中国の書論を熟読し、単なる抄録ではなく、自己の頭脳で分析して理解し、自己の意見を添付して考えをまとめた。江戸時代における江戸と大坂との篆書に関する書籍の出版については、30種類の篆書関係の書籍が刊行された。徳川幕府が儒学を提唱したため、儒学が発展し、詩文が盛んになるとともに、多くの出版書籍は儒学の経典に基づいて、儒家思想を広めると同時に篆書の学習に新しい認識を生み出した。書道の受容者は上流階層から庶民へと普及し、篆書の学習は、芸術鑑賞と扁額、石碑の応用に限定されない。そして江戸時代の日本の篆書は、清代篆書の復古思潮による影響を受け、古典を学び、復古経典が何度も再版されるという環境となった。江戸時代の日本は、単に篆書書体を習得することにのみ止まらず、篆書を学術的に論じた。本年度の研究成果があり、国際学会で発表し、研究紀要や他の学術雑誌などにも論文を掲載することで、研究は順調に進むとともに、多くの研究対象について学んだ。その内容は、江戸時代における篆書書法の発展を跡付け、早期、中期、後期三期に分けて、それぞれの時期における様々な書家を分類別選択することを目的とした。しかし、江戸時代の早期においては、篆書書法に関連する資料が少ないので、中期の松下烏石と城戸桓の書論を整理し、後期の巻菱湖と市河米庵の書論を分析した。以上の書論の内容は、中国古典籍を探究し、『江戸時代における唐船持渡書の研究』における日本舶載の年代を検討し、彼らがどのように中国文献を引用したかを明らかにした。江戸時代の後期以後の書論は、摘録だけではなく、書家自分の意見を入れることがある。これらの考察を通じて江戸時代の篆書書法の理論がどのように中国の篆書書法を受容したかを明かにした。さらに、江戸時代における江戸と大坂との篆書に関する書籍の出版について整理することで、この二つの地域では、30種もの篆書関係の書籍が刊行された。これらの書籍を分析し、当時にそうした状況を形成した原因を明らかにした。これもまた本年度の研究において、予定した課題を上回る成果である。1年目の成果をもとに、江戸時代日本における篆書書法の受容と清代中国篆書書法が江戸時代日本に与えた影響をまとめる。ついで朝鮮王朝の篆書書法史を整理し、関係資料を調べ研究の基礎を築く。朝鮮王朝の篆書書家を明らかにし、研究方法は日本の書家と同じく、篆書書法の理論(書論)と作品を分析し、清代中国篆書書法がどのように朝鮮王朝に影響を与えたかを明らかにする。

江戸時代における江戸と大坂との篆書に関する書籍の出版については、30種類の篆書関係の書籍が刊行された。徳川幕府が儒学を提唱したため、儒学が発展し、詩文が盛んになるとともに、多くの出版書籍は儒学の経典に基づいて、儒家思想を広めると同時に篆書の学習に新しい認識を生み出した。書道の受容者は上流階層から庶民へと普及し、篆書の学習は、芸術鑑賞と扁額、石碑の応用に限定されない。そして江戸時代の日本の篆書は、清代篆書の復古思潮による影響を受け、古典を学び、復古経典が何度も再版されるという環境となった。江戸時代の日本は、単に篆書書体を習得することにのみ止まらず、篆書を学術的に論じた。本年度の研究成果があり、国際学会で発表し、研究紀要や他の学術雑誌などにも論文を掲載することで、研究は順調に進むとともに、多くの研究対象について学んだ。その内容は、江戸時代における篆書書法の発展を跡付け、早期、中期、後期三期に分けて、それぞれの時期における様々な書家を分類別選択することを目的とした。しかし、江戸時代の早期においては、篆書書法に関連する資料が少ないので、中期の松下烏石と城戸桓の書論を整理し、後期の巻菱湖と市河米庵の書論を分析した。以上の書論の内容は、中国古典籍を探究し、『江戸時代における唐船持渡書の研究』における日本舶載の年代を検討し、彼らがどのように中国文献を引用したかを明らかにした。江戸時代の後期以後の書論は、摘録だけではなく、書家自分の意見を入れることがある。これらの考察を通じて江戸時代の篆書書法の理論がどのように中国の篆書書法を受容したかを明かにした。さらに、江戸時代における江戸と大坂との篆書に関する書籍の出版について整理することで、この二つの地域では、30種もの篆書関係の書籍が刊行された。これらの書籍を分析し、当時にそうした状況を形成した原因を明らかにした。これもまた本年度の研究において、予定した課題を上回る成果である。1年目の成果をもとに、江戸時代日本における篆書書法の受容と清代中国篆書書法が江戸時代日本に与えた影響をまとめる。ついで朝鮮王朝の篆書書法史を整理し、関係資料を調べ研究の基礎を築く。朝鮮王朝の篆書書家を明らかにし、研究方法は日本の書家と同じく、篆書書法の理論(書論)と作品を分析し、清代中国篆書書法がどのように朝鮮王朝に影響を与えたかを明らかにする。
カルシウム摂取制限モデルマウスにおける骨代謝調節機構の解析

近年、若年者の骨密度は低下傾向を示し幼少期の骨折率も増加傾向にある。この背景には妊娠可能な1849歳女性のCa摂取量が所要量の約8割と不十分であることが挙げられる。このようなCa摂取不足下での妊娠・出産中の骨量消費は、将来の骨粗鬆症発症に関与するだけでなく、子の成長へ影響することが危惧される。そこで本研究は妊娠・出産時のCa摂取と骨粗鬆症との関連性を解明するために、ICRマウスを用いてCa制限下における妊娠・授乳期の骨代謝およびCa動態について検討した。授乳期Ca制限によって母仔ともに骨密度が低下し仔マウスは成長障害を示したことから、特に授乳期での積極的なCa摂取が重要であることが示唆された。この背景として欧米と比較して日本人のカルシウム(Ca)摂取量は低く、とくに妊娠可能な1849歳女性のCa摂取量は所要量の約8割(平成15年度国民栄養調査結果より)と不十分であることが挙げられる。これまで妊娠・授乳期において母体のCaは大きく消費され骨量は減少するが、疫学調査では妊娠・授乳による骨代謝の変化は将来の骨粗鬆症の原因として直接的な関与はないとされている。しかしながら、Ca摂取量が不十分な日本人女性の場合、妊娠・出産による骨量減少は今後骨粗鬆症の発症に関与する可能性が考えられる。本研究はCa摂取不足が妊娠・授乳期の骨代謝にどのように影響を与えるかを検討するためのモデル系作成を目的とした。妊娠1日目10週齢ICRマウスを用いて、妊娠・授乳期に0.5%Ca(コントロール)、0.005%Ca含有食を与えた。授乳期Ca摂取量の影響を検討するため、妊娠期0.005%Ca群に対して授乳期に0.5%、0.005%Ca含有食を与えて飼育した。これらについて、体重、体長(仔のみ)、血中Ca、リンの測定、レントゲンによる骨密度解析を行った。妊娠期Ca制限によって出産時母体の骨密度は低下するものの各群間の新生仔マウスに大きな影響はなかった。妊娠・授乳期0.005%Ca群で母仔ともに骨密度が低下し仔マウスは成長障害が示されたが、妊娠期0.005%Ca・授乳期0.5%Ca群はコントロール群と同様の体重増加、骨密度を示した。これらのことから、本研究においてICRマウスの活用はモデル系として有用であり、妊婦・授乳婦のCa付加量は「日本人の食事摂取基準(2005年版)」では『0mg』と改訂されているが、Ca摂取不足傾向である若年女性の妊娠・授乳期において、特に授乳期での積極的なCa摂取が重要であると考えられる。この背景として欧米と比較して日本人のカルシウム(Ca)摂取量が低いことが挙げられる。本研究はCa摂取不足が妊娠・授乳期の骨代謝にどのように影響を与えるかを検討するためのモデル系作成とその期間のCa動態の解明を目的とした。H19年度は、ICRマウスにおいて妊娠・授乳期に0.5%Ca(コントロール)、0.005%Ca含有食を与えた結果、妊娠期Ca制限によって母仔ともに大きな影響はなかったものの授乳期0.005%Ca群で母仔ともに骨密度が低下し仔マウスは成長障害を示したことから、ICRマウスの活用はモデル系として有用であること、授乳期のCa摂取が特に重要であることを明らかにした。H20年度は、同モデル系を用いて妊娠期・授乳期を4段階のCa含有率食餌投与群に分け、出産時・授乳3週間後の血中Ca、P、PTH、骨密度、腸・腎臓でのCaトランスポーターの発現量を検討し、妊娠・授乳期のCa動態の解明に努めた。この結果、妊娠期間中Caが十分でも授乳期にCaが不足すると母仔ともに骨密度の著しい低下と障害を示し、逆の場合では母仔ともに回復した。また、妊娠・授乳期のCaの吸収にはTRPV6が関与し、TRPV5の発現は腎臓で顕著な差や小腸での発現が認められなかったことから、PTHとは別のホルモンにより調節されている可能性がある。今後ヒトにおけるCa摂取不足との関連性を解明していきたい。

現在、以上の結果をまとめて論文執筆中であり、妊婦・授乳婦のCa付加量は「日本人の食事摂取基準(2005年版)」では『Omg』と改訂されているが、Ca摂取不足傾向である若年女性の妊娠・授乳期において、特に授乳期での積極的なCa摂取が重要であると考えられる。
高齢者の栄養評価指標としての舌の有用性の検討

本研究は、高齢者施設入所中の経口摂取可能な高齢者の舌色撮影と舌圧測定を行い、身体計測・生化学検査値・食事摂取量による舌色カラーチャートの栄養状態評価スケールを作成し、舌の栄養評価指標としての有用性を検討する。対象者の属性は、平均年齢86.6歳、男性4名女性38名であった。舌の色配置は、Alb.3.5g/dl以上、TTRが正常値は明度が高く、Alb.3.0g/dl未満、TTR正常値以下の者は明度が低い傾向があった。また舌の明度と血液検査値で一部相関が見られた(<0.05)。この結果から、舌の明度と血液検査値には関連があることが示唆されたが、栄養評価スケールの作成・検証を行うまでには至らなかった。本研究は、高齢者の早期栄養状態改善の実現可能性について検証することを目的としている。平成25年度は、介護老人保健施設において経口摂取を行っている高齢者を対象者として、舌色撮影・舌圧測定および生化学検査・食事摂取率から栄養状態を診断することを目的とした。平成25年度の実績は、研究協力の内諾を得ていた2ヶ所の介護老人保健施設に研究協力の再度の説明と依頼を行い、施設での採血日に合わせたテータ収集実施時期と協力可能な被験者の人数等の検討を行った。また、本学の医の倫理委員会に平成25年11月に倫理申請を行い、平成26年1月14日に承認された(2013-116)。平成25年度の研究目的の内容から、研究期間は倫理委員会承認後から平成27年3月までとした。倫理委員会の承認後、2ヶ所の協力施設への再度の研究実施の説明を行った。そのうち1ヶ所については、協力施設内の倫理委員会の承認を得る必要があったため、本学の医の倫理委員会に提出した倫理申請書等提出し、協力施設での倫理申請の承認を受けた。2ヶ所のデータ収集日は、施設内の採血日である平成26年3月26日(被験者13名)と平成26年3月28日(被験者7名)に実施し、計20名のデータ収集を行った。2ヶ所の協力施設のうち、1ヵ所は平成26年9月の施設での採血時に2回目のデータ収集を予定し、1ヶ所については、5月以降に協力施設とデータ収集日の調整を行う予定である。現在得られた20名のデータについては、解析中である。また、データ収集の予定人数は50名であるため、2ヶ所の研究協力施設に加えて新たな協力施設を検討し、1ヶ所の介護老人保健施設の研究協力の内諾を得ることができた。内諾後、本学の医の倫理委員会へ協力施設の追加申請等を平成26年3月に再申請し、平成26年4月2日に承認され、現在、新たな協力施設とデータ収集日の調整を行っている。平成26年度は、25例のデータ収集と、1件の学会発表を実施した。データ収集は、介護老人保健施設3施設において、入所高齢者を対象者として、舌色撮影・舌圧測定および身体計測・生化学検査・食事摂取率に関するデータ収集を実施した。各施設の採血日に合わせ、平成26年5月19日に7例、平成27年3月23日に7例、3月25日は2施設において、9例と2例のデータを収集し、計25例(うち、採血データの欠損1名)のデータ収集を実施した。現在のところ、平成25年度実施分と合わせて45例のデータを収集している。得られたデータは、現在解析中である。また、平成26年11月29日30日開催の第34回日本看護科学学会学術集会(名古屋)にて、示説にて平成26年5月までの収集データの一部を解析し、発表した。研究対象者は、介護老人保健施設に入所している65歳以上の高齢者で、経口摂取のみで栄養補給している入所者で、意思疎通が可能であり、施設での前回採血時のアルブミン値が2.54.0g/dlの入所者で、認知症自立度判定基準M以外の者とした。データ収集項目は、血液検査値(TP、Alb.、Tcho、Hb、TTR)身体計測値(AC・AMC・CC)、三大栄養素摂取量とした。45名のうち、欠損値のある3名は分析対象者から除外した。対象者42名の平均年齢は、86.6歳であり、男性4名・女性38名であった。日常生活自立度は、A1(6名)・A2(6名)・B1(16名)・B2(11名)・C1(3名)であった。要介護度は、要介護1(10名)・要介護2(8名)・要介護3(13名)・要介護4(7名)・要介護5(4名)であった。三大栄養素摂取量はほとんど全ての対象者が全量摂取であった。血液検査値は、TPは42名が正常値であった。Alb.は4.0g/dl以上が9名、3.5g/dl以上4.0g/dl未満が21名、3.5g/dl未満が12名であった。TTRは22.0mg/dl以上が19名、22.0mg/dl未満が23名であった。

Alb.が正常値を示す対象者とTTRが正常値を示す対象者は必ずしも一致しなかった。舌圧は、測定値にバラつきが見られた。CCは、ネスレのMNAにてカットオフ値とされている31cm以上の対象者は13名であったが、そのうち軽度の浮腫等がみられた対象者は8名であった。本研究は、施設での採血日にあわせて、追加項目として採血1項目を追加し、同日に身体計測・舌圧測定・舌色撮影を実施している。通常、介護老人保健施設での血液検査は、義務付けがないため、各施設の費用負担で実施されている。健康管理上、必要な対象者に実施していることに加え、年に12回と回数が限定されており、さらに、在宅復帰施設であるため、研究協力同意後に急遽、退所が決定してしまう状況が発生したこと、認知機能の点から研究協力への同意が得にくいこと等の理由により対象者が限定される。限定された中で、45名の対象者のデータ収集(うち3名は除外)が実施できていることは意味があると考える。しかし、データ収集後の解析途中に、解析ソフトの不具合から作業途中ファイルが全て消失してしまったことにより、データ解析に時間を要している現状がある。現在、消失した作業途中ファイルを再作成し、画像データを数値に変換する作業を実施中である。今後は、血液検査値等の関連等を検討する予定であり、血液検査値と舌色との関連を検討予定である。以上のことから、現在までの達成状況は、やや遅れていると考える。目的:高齢者施設の入所高齢者は、基礎代謝量や活動量の低下、摂食嚥下機能の変化、脳血管障害後遺症などにより、たんぱく質・エネルギー低栄養状態のリスクが高い。高齢者にとって栄養状態の改善は生命予後や生活の質と直結し、その人らしく最期を迎える上で重要な課題である。そこで本研究は、高齢者施設入所中の経口摂取可能な高齢者の舌色撮影と舌圧測定を行い、身体計測・生化学検査値・食事摂取量に対応した舌色変化カラーチャートによる栄養状態評価スケールを作成し、舌の栄養評価指標としての有用性を検討することを目的とした。研究方法:対象は、介護老人保健施設に入所中の高齢者45名中、データの欠損値および画像の不鮮明な者3名を除く42名とした。データ収集項目は、血液検査値(TP、Alb.、T-cho、Hb.、TTR)、身体計測値(AC、TSF、AMC、AMA、CC)、舌圧、舌画像であった。分析は、1舌画像を画像解析ソフトで解析し、数値化する、2数値化した画像データであるL値と血液検査値・身体計測値・舌圧の関連をJMP12.0で解析する、の手順で実施した。結果:属性は、平均年齢86.6歳、男性4名、女性38名であった。日常生活自立度はB1が多く、要介護度は要介護3が最も多かった。舌画像の色配置を見ると、Alb.3.5g/dl以上、TTRが正常値の者は舌の明度が高く、Alb.3.0g/dl未満、TTR正常値以下の者は明度が低い傾向が見られた。また、舌の明度とTTR・舌圧において、一部相関が見られた(<0.05)。考察:舌の明度と血液検査値には関連があることが示唆された。また、先行研究でAMAとの関連を報告された舌圧と舌の明度に関連が見られたことは興味深い。一定の明度が、良好な栄養状態を示すことが示唆されたが、栄養評価指標として使用可能なものであるとまでは言えず、栄養評価スケールを作成・検証することはできなかった。本研究は、高齢者施設入所中の経口摂取可能な高齢者の舌色撮影と舌圧測定を行い、身体計測・生化学検査値・食事摂取量による舌色カラーチャートの栄養状態評価スケールを作成し、舌の栄養評価指標としての有用性を検討する。対象者の属性は、平均年齢86.6歳、男性4名女性38名であった。舌の色配置は、Alb.3.5g/dl以上、TTRが正常値は明度が高く、Alb.3.0g/dl未満、TTR正常値以下の者は明度が低い傾向があった。また舌の明度と血液検査値で一部相関が見られた(<0.05)。
血管内皮前駆細胞移植による血管新生療法に対する Shh 遺伝子治療の併用効果

CD34+細胞にSHhシグナル伝達系が存在し,SHhによりCD34+細胞の増殖・接着・遊走能を亢進,CD34+細胞のHUVECが形成する管腔構造への取り組みを促進した.またSHhはCD34+細胞の血管内皮細胞および血管平滑筋細胞への分化能を高めるということをinvitroにて明らかにした.さらにSHhと共培養したCD34+細胞はマウス下肢虚血モデルで血管内皮細胞および血管平滑筋細胞に分化したことを確認した.虚血性心血管疾患の細胞治療においてCD34+細胞のSHhシグナル活性の応用が示唆される.CD34+細胞にSHhシグナル伝達系が存在し,SHhによりCD34+細胞の増殖・接着・遊走能を亢進,CD34+細胞のHUVECが形成する管腔構造への取り組みを促進した.またSHhはCD34+細胞の血管内皮細胞および血管平滑筋細胞への分化能を高めるということをinvitroにて明らかにした.さらにSHhと共培養したCD34+細胞はマウス下肢虚血モデルで血管内皮細胞および血管平滑筋細胞に分化したことを確認した.虚血性心血管疾患の細胞治療においてCD34+細胞のSHhシグナル活性の応用が示唆される.この研究では、虚血性疾患に対する細胞移植の血管新生療法の効果を増強するためソニックヘッジホック(Shh)の併用を行い、より成熟した血管形成を行うことを目的とした。初年度は、ヒトCD34陽性細胞のShh系シグナルを活性化することで、より成熟した血管形成が促されるのではないかということを証明するためin vitroにおいて基礎実験を行った。ヒトCD34陽性細胞とSHh蛋白を共培養(Shh併用群)することで、CD34陽性細胞の増殖遊走能・血管形成細胞への分化能は向上、サイトカイン合成能は亢進、そしてより血管構成細胞(血管内皮細胞、平滑筋細胞)に分化し、成熟血管形成の可能性があると仮定した。結果として1)Shh併用群では細胞単独群に比し、Shhシグナルの関連遺伝子の高発現していたことよりそのシグナル経路が有意に活性されていること、さらに血管新生関連遺伝子も有意に高発現していることを証明した。2)細胞機能評価(増殖能・接着能・遊走能)において、Shh併用群で有意に機能が改善していた。3)血管新生能(コロニー形成能・管腔形成能)についても、Shh併用群で有意に良好であった。4)最後にShh併用群について、内皮系および平滑筋系分化誘導培地に分化誘導能を確認したが、それぞれの細胞への分化能を高めることも明らかにした。2)-4)の実験については、Shh蛋白濃度別に実験し今後の実験における適切な濃度を判定した。H22年度の実験結果は、「虚血性疾患に対する自家CD34陽性細胞移植治療において、Shhを局所発現させることにより移植細胞の血管系細胞への分化を促進し、成熟血管の形成を伴った血管新生が期待できる可能性」を示唆する重要な基礎データとなった。H23年度以降は、この細胞を移植細胞とし、ヌードマウスなど使用したin vivoの実験を予定している。慢性動脈閉塞性疾患に対する細胞移植による血管新生療法の臨床応用の結果では動脈硬化疾患などのCD34陽性細胞の数の減少、細胞の質の低下などの影響から、十分に効果の得られない症例があることが言われている。よって、移植細胞の血管新生効果を増強するためソニックヘッジホック(SHh)の併用を行い、より成熟した血管形成を行うことを目的とした。2年間のin vitroとヌードマウスの実験により、以下のような結果を得ており論文作成中である。1)CD34陽性細胞にSHhシグナル伝達系が存在する2)SHhはCD34陽性細胞の増殖・接着・遊走能を亢進する3)SHhはCD34陽性細胞のHUVECが形成する管腔構造への取り組みを促進する4)SHhがCD34陽性細胞の血管内皮細胞および血管平滑筋細胞への分化能を高めるというin vitroの結果を得た。ヌードマウスの下肢虚血モデルにSHhと共培養したCD34陽性細胞を虚血肢に移植した。この細胞の移植群では、コントロール群やCD34陽性細胞のみの移植群と比較し血流改善を認め、組織解析において血管内皮細胞および血管平滑菌細胞に分化したことが明らかとなった。またin vitroの結果で、SHhと共培養したCD34陽性細胞においてSHhシグナル関連遺伝子の発現だけでなく、血管新生関連遺伝子の発現も認めていた。これらの結果から3年目の研究として臨床データの解析を行い、この研究の臨床応用への有用性を確認することとした。24年度の研究テーマとして、動脈硬化疾患(閉塞性動脈硬化疾患、冠動脈疾患、糖尿病合併例など)の患者の末梢血を採取、CD34陽性細胞を分離し、SHhシグナル関連遺伝子や血管新生関連遺伝子の発現状況について解析を行う。動脈硬化疾患において健常人と比較し、これらの遺伝子発現状況に相違があれば、臨床応用での有用性の可能性を見出されると推測している。研究計画に準じて2年間のin vitroとin vivo(ヌードマウスの実験)により、以下のような結果を得て論文を作成した。1)CD34陽性細胞にSHhシグナル伝達系が存在する2)SHhはCD34陽性細胞の増殖・接着・遊走能を亢進する3)SHhはCD34陽性細胞のHUVECが形成する管腔構造への取り組みを促進したこと