hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腸管出血性大腸菌O157の病原遺伝子群の発現における外来性tRNAの役割

腸管出血性大腸菌O157に存在する3種類の新規tRNA(ileZ-argN-argO : IRR)の解析を行った。16年度までの解析により、IRRは転写されプロセッシングと塩基修飾を受けていることがわかった。これらのことから、それぞれはtRNAとして機能している可能性が高いと考えられた。そこで、17年度は、大腸菌K-12を用いて、in vivoでの機能解析を行った。IRRが認識すると予想されるコドンは大腸菌K-12では極端に使用頻度が低く、そのコドンを含む遺伝子の翻訳効率も低いことが知られている。そこで、大腸菌K-12株でIRRを発現させ、IRRの認識コドンを多く含む遺伝子の翻訳効率への影響を解析した。まず、lacZ遺伝子をプラスミドでクローニングし、その遺伝子上流にileZの認識コドンであるATAをタンデムに挿入した。ATAを含むlacZレポータープラスミドを導入した大腸菌では、ATAを含まない場合に比べて、LacZ活性が有意に低下したことから、マイナーコドンの挿入により、翻訳効率が低下したことが分かった。その株を、IRR発現ベクターで形質転換したところ、ベクターのみのコントロールに比べて、2倍近くLacZ活性が上昇した。これらのことから、IRRのうち、ileZについては、tRNAとしての機能を持つことが確認できた。現在、同様の方法を用いて、残り2つのtRNAについても機能解析を行っている。また、その後は、O157で7コピー存在するIRRをすべて欠失させ、IRR認識コドンを多く使用している遺伝子、特に志賀毒素などの病原因子の翻訳への影響を解析する予定である。腸管出血性大腸菌O157のゲノムに非病原性大腸菌K-12には存在しない3種類の外来性tRNA(ileZ-argN-argO)が見いだされたので、これらの機能解析を行った。まず、それぞれのtRNAがO157細胞内で発現しているかを調べるため、それぞれに特異的なプローブを設計・合成し、大腸菌K-12株をネガティブコントロールとして、O157での発現の有無をノーザンハイブリダイゼーションで解析した。その結果、O157でのみ各tRNAプローブによるバンドが1本検出された。また、そのサイズから、いずれのtRNAもプロセッシングを受けた状態で存在していると考えられた。tRNAは成熟するために、プロセッシングに加え種々の塩基が修飾される。ileZはATAコドンを認識するためにアンチコドンCAUのCがリシジンに修飾される必要があるが、O157から精製したileZを薄層クロマトグラフィーで展開し、修飾の有無を調べたところ、リシジンの修飾が確認できた。以上の解析から、各tRNAはO157細胞内で機能している可能性が高いと考えられたので、次に、それぞれがtRNAとして機能するかを検証するための準備実験を行った。各tRNAはK-12には存在しないtRNAであり、予想される認識コドンはK-12において極めて使用頻度が低い。そこで、K-12細胞内で各tRNAを発現させ、対応するコドンを多く含む遺伝子の翻訳効率が上昇するかを解析する実験を計画した。まず、3種のtRNAはオペロンで存在しているので、そのオペロンごと低コピー数のプラスミドにクローニングし、K-12で発現させた。K-12細胞内でもO157細胞内と同様に各tRNAはプロセッシングを受け、ileZはリシジン修飾を受けていることが確認できた。現在、その細胞に各tRNAが認識するコドンをタンデムに挿入したlacZ遺伝子を導入し、各tRNAの有無でLacZの翻訳効率が変化するかを解析中である。
フランスにおける移民労働者の生活保障に関する双方向的研究

その上で、日本で働く移民の立場に立って、その家族の受入のあり方、社会の移民受入れ体制のあり方、そして生活保障のあり方を考える必要がある。そのためには、社会保障や教育をはじめとする社会制度の適用については、日本人との平等適用を原則としつつ、合理的な配慮が求められることもある。平成24年度は、平成24年5月17日に筑波大学とアルジェリアのモハメッド・ブディアフ・オラン科学技術大学(Universite des Sciences et de la Technologie d'Oran Mohamed BOUDIAF)の共催で行われた第2回アルジェリアー日本アカデミック・シンポジウムで「Depopulation, Vieillissement et immigration ?(人口減少、高齢化そして移民?)」と題して発表を行った。ここでは、日本とアルジェリアの人口構造を対比させた上で、本研究の趣旨・目的を報告し、アルジェリアの研究者に対し、本研究への協力を呼びかけた。さらに、同年10月から11月にかけてフランス及びモロッコの現地調査を行った。フランスでは、アルザス地方のミュルーズ市でアレオス(aleos)という非営利団体が運営する高齢者居住施設を訪問した。ここは、高齢化したマグレブからの移民労働者が多く入居しており、実質的には移民労働者の支援施設となっているため、移民労働者のフランスにおける老後生活の実態がどうなっているかを調査することができた。次に、モロッコのマラケシュにあるカディ・アヤド大学(Universite CADI AYYAD)を訪問し、研究者と意見交換を行うとともに、社会保障金庫、国立図書館などを訪問し、モロッコの社会保障制度及び移民に関する調査を行った。平成25年度は、まず、同年9月にモロッコ及びアルジェリアにおいて現地調査を行った。モロッコでは、ラバトの国立図書館において、昨年度に収集できなかったモロッコの移民政策に関する文献を収集した。次に、アルジェリアの首都アルジェでは、アルジェリア全国年金金庫でインタビューを行い、アルジェリアの年金制度やフランスに働きに出かけた移民に対する社会保障の適用状況等を調査することができた。また、アルジェリア国立図書館において、アルジェリアの移民問題等に関する文献を収集した。さらに、アルジェリアでも移民が多い地方として有名なカビーリ(Kabylie)地方を訪れ、移民を多く出さざるを得ない社会的背景等を調査した。次に、翌年3月、フランスにおいて現地調査を行った。まず、アルザス地方のミュルーズにおいて、非営利団体のアレオス(aleos)が運営する高齢者居住施設を訪問し、高齢になった移民入居者の世話をしている職員等と意見交換を行い、高齢移民の生活実態等について調査を行った。次に、ストラスブールにおいて、「マグレブ移民アルザス連絡協会(CALIMA)」の代表にインタビューし、移民当事者の意見を聞くことができた。さらに、パリにおいても、「フランスのマグレブ労働者協会(ATMF)」を訪問し、フランスにおけるマグレブ移民の生活実態や移民問題に関する移民当事者の見解を聞くことができた。また、パリの移民博物館等において、フランスの移民関連資料の収集を行った。初年度である平成23年度は、本学の「北アフリカ研究センター」を拠点として、チュニジアにおける移民問題について調査を行った。具体的には、9月2日から14日までの間チュニジアを訪問し、同センターを拠点としつつ、チュニス大学の研究者の協力を得て、移民問題に関する調査を行うとともに、年金制度をはじめとする社会保障制度の概要も調査することができた。チュニジアの社会保障制度は、制度の構造がフランスの社会保障制度と類似しているだけでなく、チュニス市内にある社会保障金庫を訪問したところ、金庫の建物の外観、表示の仕方さらには相談コーナーの配置など五感に訴えるものがことごとくフランスの金庫とそっくりであり、驚きを禁じ得なかった。植民地主義というものが、五感に訴えるものから支配していく1つの例であるが、その背後には、フランスの植民地政策の基本にある「同化主義」イデオロギーの存在を指摘することができる。また、3月31日から4月8日にかけてフランスを訪問し、パリにおいてフランスの移民政策に関する調査を行った。その結果、歴史上多くの民族が行き交ったフランスでは、移民問題を語るためには「フランス人とは何か」を決めなければならず、この問題はフランス革命にまで遡ることなどが明らかとなった。また、マルセイユに赴き、「マグレブ移民情報センター(Cidim)」を訪問したが、同センターはすでに閉鎖されていることが明らかとなった。ただ、これに代わりうる組織として、ソーヌ地方にある「フランコ-マグレブ文化交流センター(Cicfm)」があることが分かった。平成24年度は、モロッコを訪問し、移民に関する調査を行うとともに、同国の社会保障制度についても概要を調査することができた。また、アルジェリアでは、アカデミック・シンポジウムで本研究への協力を呼びかけることができた。さらに、フランスに関しては、「フランコ-マグレブ文化交流センター(Cicfm)」との接触はできなかったものの、アレオスが運営する高齢移民労働者の居住施設を訪問し、マグレブの移民労働者の老後生活の実態を調査することができた。平成23年度は、チュニジアにおける移民に関する調査を行うことができ、また、同国の社会保障制度についても概要を知ることができた。また、フランスの移民政策に関する資料や文献を入手できた。

ただし、「マグレブ移民情報センター(Cidim)」は閉鎖されていることが明らかとなったので、これに代わり「フランコ-マグレブ文化交流センター(Cicfm)」を調査対象とすることとした。これまで、チュニジア及びモロッコにおいて現地調査を行うことができたので、平成25年度は、可能であればアルジェリアの現地調査を行い、同国とフランスとの複雑な歴史的関係の中で、移民が母国によってどのような役割を担わされてきたのかを明らかにしたいと考えている。また、移民の研究を進める中で、移民問題はその国の国家観と表裏一体であることが明らかとなってきた。すなわち、フランスは、国籍の取得要件として血統主義とともに出生地主義をとっており、フランス人でなくても一定の居住要件を満たせばフランス国籍を取得できるという扱いをしてきた。これは、フランスという国が、血統にこだわらず、外国人を国民として認めてきたことを意味しており、この意味において、フランスでは国民と外国人の相違は相対的で流動的なものとなる。同時にフランスは、戦争や産業振興など自国の都合のために移民労働者を利用したという歴史を有しており、しかも、ヨーロッパからの移民とマグレブからの移民とで取扱いを異にするという歴史を持っている。本研究を進める中で、マグレブの移民問題は、移民自身の経済的利益追求だけでなく、フランスと母国との政治的関係の下で国家の都合によって利用されてきたという側面もあることが明らかとなってきた。したがって、今後は、移民の生活保障という観点だけでなく、国家にとって移民がどのような意味を持っていたのかという観点を加えて、送り出し国たるマグレブ諸国と受け入れ国たるフランスについて双方向的な研究を進めたいと考えている。平成24年度は、アルジェリアにおけるフランス移民の問題について調査を行う予定である。その上で、平成25年度は、マグレブ諸国の中で残されたモロッコについて調査を行うとともに、チュニジア及びアルジェリアについて、必要があれば追加調査を行う予定である。また、フランスの移民政策に関する調査を平成24年度及び25年度も行うこととしている。平成24年度にモロッコの調査を行うことができたので、平成25年度は、可能であればマグレブ一の大国であるアルジェリアで現地調査を行いたいと考えている。しかし、平成25年1月に発生した武装勢力によるガスプラント襲撃事件以降、首都のアルジェも安全とは言えず、もうしばらく様子を見たうえで、場合によっては、モロッコ、チュニジアでの調査に切り替えることも考えたい。また、フランスの移民関係団体等を訪問し、フランスにおける移民労働者の生活実態を調査するとともに、フランスの移民政策の沿革等も調査する予定である。平成23年度は、系長の職にあったため、長期にわたる海外出張を行うことができず、年度末ぎりぎりの3月31日にフランスの調査に行ったため、4月1日分以降の旅費等については、次年度に繰り越すことになった。
栄養素代謝バランス統合制御システムの分子基盤と生活習慣病発症にお

生活習慣病発症に関する様々なメカニズムが明らかになってきているが、栄養素代謝の相互連関については未だ解明されていない。本研究は、リン代謝バランスの制御機構とエネルギー代謝の制御機構の相互制御を行う調節機構を同定し、生活習慣病発症のメカニズムを理解しようと試みた。本研究では、細胞レベルでリン代謝とエネルギー代謝の相互調節に関わる重要な分子を同定した。また、動物モデルおよびヒトを対象とした試験で、リン代謝調節系のシグナルがエネルギー消費量や血管内皮機能に影響し、生活習慣病発症に関係することを見いだした。本研究では、栄養素代謝の相互連関を制御すると考えられている「栄養素代謝バランス統合制御システム」の分子実体を明らかにすると共に、生活習慣病発症における役割について明らかにすることを目標とし、主にエネルギー代謝制御とリン代謝制御の相互連関の調節機構を明らかにするものである。本年度は、ヒト大動脈由来血管内皮細胞を用い、エネルギー代謝とリン代謝の制御に関わるシグナル伝達経路の同定を行った。エネルギー欠乏や低リン状態ではAMPKが活性化し、エネルギー過剰や高リン状態ではAMPKを抑制し、代謝酵素などの活性を調節することで細胞外栄養素環境の変動に適応していることを見出した。一方、ラットを用いた検討では、23週間の高リン食投与では生体側の適応システムによりエネルギー代謝経路に対する有意な影響を確認できなかった。現在、糖尿病モデルラットなど病態モデル動物での検討を詳細に進めていくと同時により長期の投与を行い、糖代謝とリン代謝の相互作用と疾患発症、特に血管病についての発症機構について検討している。また、ヒトでの検討を内皮機能評価装置ENDO-PATを用いて検討を始めたが、症例数が少なく結論を得るには至っていない。現在、より多くの被験者のデータを取得すべく解析を進めている。次年度以降は、モデル動物あるいはヒトにおけるエネルギー代謝とリン代謝シグナルのクロストークの生理的意義と疾患発症における役割について検討する。本研究では、栄養素代謝の相互連関を制御すると考えられている「栄養素代謝バランス統合制御システム」の分子実体を明らかにすると共に、生活習慣病発症における役割について明らかにすることを目的とし、主に、エネルギー代謝制御とリン代謝制御の相互連関の調節機構を明らかにするものである。本年度は、次の3つの項目について検討した。1.長期のリン過剰摂取が糖・脂質代謝に及ぼす影響についてラットを用いて検討した。高リン食(1.2%リンを含む)をラットに4ヶ月間投与すると、副甲状腺ホルモン等のリン利尿因子の分泌亢進により血清リン濃度の恒常性は保たれた。一方、経口糖負荷試験を行ったところ、驚くべきことに、高リン食投与群で食後血糖上昇の抑制、インスリン分泌量の低下を認め、インスリン感受性が亢進していることを見いだした。さらに、高リン食群では、内臓脂肪量も有意に低下しており、リンの過剰摂取により糖代謝が改善することを見いだした。2.ヒトを対象にした研究では、高グリセミックインデックス食品と同時に高リン食を単回摂取しても経口糖負荷試験における食後血糖上昇やインスリン分泌量には違いが見られなかった。しかしながら、糖とリンが同時に負荷される状況では、血管内皮機能の低下が観察された。一過性の糖・リン負荷と長期の負荷では、得られた結果が異なった。これは、長期負荷では、体内の栄養素代謝バランス統合制御システムの作用が作動し、栄養素代謝の恒常性維持に働いた結果と考えられた。3.これらの栄養素代謝恒常性研究の過程で見いだした栄養素代謝調節因子であるFGF21の空腹時・絶食時における栄養素代謝調節における役割について明らかにすることができた。次年度には、このモデルを用い、栄養素代謝バランス統合制御システムの分子実体の解明に取り組む予定である。生活習慣病は、栄養素代謝バランスの破綻により生じると言える。生活習慣病発症に関する様々なメカニズムが明らかになってきているが、栄養素代謝の相互連関については未だ理解されていない。本研究は、リン代謝バランスの制御機構とエネルギー代謝の制御機構の相互制御を行う調節機構を同定し、生活習慣病発症のメカニズムを理解することを目的としたものである。本研究の成果は大きくわけて2つに大別される。1つは、動物モデルを用いたリン代謝と糖・脂質代謝の関連である。健常ラットに低リン食、標準食、あるいは高リン食を18週間投与したところ、高リン食摂取群で有意な内臓脂肪蓄積の低下を認めた。これは、酸素消費量の増大が認められたことから、エネルギー消費量の亢進によるものと考えられた。また、高リン食投与群では耐糖能が良好であり、肝臓での脂肪合成活性や脂肪蓄積量も少ないことが見いだされた。高リン食群ではPTHやFGF23といったリン利尿ホルモンが増加しており、これらが糖・脂質代謝系に作用すると考えられた。もう1つは、ヒトにおけるリン代謝と糖代謝系の相互作用である。健常者を対象に高GI食、低GI食と高リン食、低リン食を組み合わせた4種類の食事を単回摂取させ、食後の血清リン濃度、血糖値、血清インスリン濃度、血清PTH濃度、さらに血管内皮機能を測定した。

その結果、低GI食摂取時に高リン食を摂取するとより血糖値が上昇しやすいなど、ヒトにおける単回負荷試験でも糖代謝とリン代謝の相互作用を見いだすことができた。さらに、高リン負荷による血管内皮機能への影響は高GI食摂取時により大きい差として現れたことから、血清リン濃度と血糖値の両方が上昇する病態が血管機能を低下させる要因となり得ると考えられた。動物モデルを用いて、リンの摂取が、実際に糖代謝に及ぼす影響を明らかにすることができ、栄養素代謝バランス統合制御システムの存在を見いだすとともに、分子実体解明に向けて解析目標を明らかにすることができた。また、概ね予定通りヒト試験も進めることができ、リン代謝と糖代謝の相互作用を個体レベルで評価できる技術の基盤が構築されつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度には、初年度に細胞レベルで明らかにしたリンシグナルと糖シグナルのクロストークとその解析技術を、本年度明らかにした動物モデルでの解析に適用し、個体レベルで栄養素代謝バランス統合制御システムの分子実体の解明を試みる。また、ヒト試験のデータをさらに増やし、データの信頼性向上に努めると共に、ヒトにおけるリン代謝と糖代謝の相互作用の評価系の確立を目指す。
大学図書館における情報リテラシー教育の効果測定手法の開発

研究目的近年、電子情報資源の増加による学術情報の量的増大が著しく、大学生はその中から適切な情報を探索・選択・入手する能力の習得が求められている。現在、ほとんどの大学図書館では様々な形式と内容のガイダンスを通じて、学生に情報リテラシーを身につけてもらおうと努めている。一方で、その習得に有効なガイダンス手法について、学生の探索行動を実際に観察して評価した研究はほとんどない。本研究では、実習形式による2種類の内容のガイダンスを受けた学生の文献探索行動を観察することで、(1)情報リテラシーの習得に資するガイダンス内容を検討し、(2)その効果を測定する手法を開発する。研究方法千葉大学の学部学生14年生6名をA、Bの2群に分け、それぞれに動画によるガイダンスを受講させた。A群には国立大学図書館協会が作成した「高等教育のための情報リテラシー基準2015年版」で述べられている「1.課題の認識」「2.情報探索の計画」「3.情報の入手」といった行動指標を意識して作成したガイダンスを受講させた。一方、B群には「3.情報の入手」の行動指標のみを解説したガイダンスを受講させた。その後、両群に共通の文献探索課題を与え、その探索行動を観察した。行動観察においては、画面キャプチャーソフトを用いてOPACや各種データベースの画面遷移を記録し、一人称視点カメラを用いて学生が図書館内で資料を入手する過程を明らかにした。最後に課題認識に関する事後インタビューを行った。研究成果調査の結果、課題の認識を重視した内容で、かつ実習形式で行うガイダンスは、学生に文献の探索計画を立てさせ、探索後に入手した文献の比較および妥当性の慎重な検討を促すことが分かった。評価手法として、実際の行動観察と個人インタビューを組み合わせることにより、課題を認識した結果が探索行動にどのように反映されるのか、ひいてはガイダンスの効果を客観的に分析評価できることが分かった。
機能遺伝子マーカーによるマダイ養殖が天然集団に与える遺伝的影響の評価

マダイ養殖は沿岸域に海面網生け簀を設置して行われているため、自然災害による生け簀網の損壊や生け簀内での産卵等により、養殖マダイが自然界に加入していることが、懸念される。本研究では、マダイ養殖が天然集団に及ぼす遺伝的影響を機能性DNAマーカーおよび中立性DNAマーカーにより養殖由来の個体の混入率を推定し、明らかにすることを目的とした。機能性DNAマーカーでは、天然集団におけるマダイ養殖の遺伝的影響について調べる研究には適さなかったが、中立性DNAマーカーでは、養殖が盛んな宇和島海域において多くの養殖マダイの存在が明らかになり、遺伝的攪乱の可能性が示された。【目的】マダイは養殖の歴史が長く、また、自然界と接した環境で養殖されている。そのため、これまでに多くの養殖個体が様々な理由により自然界に散逸していると考えられ、養殖が盛んな海域ではこれら散逸個体が天然集団の遺伝的多様性を攪乱している可能性がある。そこで今年度は中立性マーカーを用い、養殖が盛んな海域におけるマダイの遺伝的集団構造を調べ、天然マダイ集団における養殖由来の個体の混入割合を調査した。また、機能遺伝子のクローニングと単純反復配列の単離をあわせて行う。【方法】マダイの種苗生産場が複数ある愛媛県北部の瀬戸内海域で漁獲された個体(n=85)とマダイ養殖が盛んな愛媛県宇和島海域で漁獲された個体(n=71)を供試魚として用いた。集団遺伝解析には8種類のマダイマイクロサテライトマーカーを用い、各種集団遺伝解析ソフトウェアを用いて養殖マダイ集団とのアサイメントテストを実施し、天然集団における養殖由来の個体の混入割合を推定した。機能性遺伝子については成長と耐病性という2つの表現型に関与すると考えられる遺伝子類を単離し、それら遺伝子のイントロンやプロモーター領域に存在する単純反復配列(SSR)を増幅するPCRプライマーを設計した。【結果】アサイメントテストの結果、瀬戸内海域では養殖魚由来の個体の混入は確認されなかったが、養殖が盛んな宇和島海域では8.5%から22.5%の割合で養殖由来の個体の混入が推定された。以上の結果から、養殖が盛んな海域では多くの養殖由来の個体が自然界に散逸していることが明らかとなり、遺伝的撹乱の可能性が示唆された。また、機能性遺伝子については成長と耐病性という2つの表現型に関与すると考えられる遺伝子類の単離に成功し、今後の多型性解析にもちいられることが可能になると考えられた。マダイ養殖は主に沿岸域に海面網いけすを設置して行われている。そのため、自然災害や事故によるいけす網の損壊、または養殖魚や種苗生産用親魚のいけす内での産卵によって、これまでに多くの養殖マダイが自然界に散逸していると考えられ、養殖が盛んな海域ではこれら散逸個体が天然集団の遺伝的多様性を攪乱している可能性がある。そこで養殖が盛んな海域におけるマダイの遺伝的集団構造を調べ、マダイ養殖が天然集団に及ぼす遺伝的影響を明らかにすることを目的とした。供試魚に、マダイ養殖が盛んな愛媛県宇和島海域でまき網、カゴ捕獲および釣獲で漁獲された個体(n=139)とマダイ養殖の生産は盛んでは無いもののマダイの種苗生産場が複数ある愛媛県北部の瀬戸内海域で漁獲された個体(n=103)を対照として用いた。集団遺伝解析には7種類のマダイ用マイクロサテライトマーカーを用い、各種集団遺伝解析ソフトウェアを用いて遺伝的多様性を求め、各集団間の遺伝的距離を作成した。また、アサイメントテストを実施することにより、天然集団における養殖由来の個体の混入率を推定した。各集団の有効アリル数は瀬戸内海域で22.6、宇和島海域内のまき網で22.3、カゴ捕獲で21.2、釣獲で18.0であり、釣獲と他集団との間で有意な差が認められた。アサイメントテストの結果、養殖が盛んな宇和島海域では解析方法により13.7-30.2%の割合で養殖由来の個体の混入が推定された。系統樹の結果、瀬戸内海域と宇和島海域のまき網、カゴ捕獲が一つの天然集団クラスターを形成したことに対して、高い割合で養殖個体の混入が確認された釣獲は別の1つのクラスターを形成し、他集団との遺伝的分化が示唆された。機能性遺伝子の単離については成長ホルモンと組織適合性遺伝子に加え、今年度は15の表現型に関与すると考えられる遺伝子群の単離に成功し、今後の多型性解析に用いられることが確認できているから。マダイ養殖は沿岸域に海面網生け簀を設置して行われている。そのため、自然災害による生け簀網の損壊や生け簀内での産卵等により、養殖マダイが自然界に加入していることが、中立性DNAマーカーにより明らかにされた。また、養殖マダイでは高成長形質などの選択育種がされていることから、機能性遺伝子の選択が行われていると考えられる。本研究では、マダイ養殖が天然集団に及ぼす遺伝的影響を機能性DNAマーカーを用いて明らかにすることを目的とした。供試魚はマダイ養殖が盛んな愛媛県宇和島海域でまき網、カゴ捕獲および釣獲で漁獲した。マーカーの機能性解析には成長形質における8種の機能性DNAマーカー、7種の中立性DNAマーカーを用い、マーカーの機能性をそれぞれ判定した。

集団遺伝解析には、上記15種のDNAマーカーを用い、マダイ集団の遺伝的構成から天然集団における養殖由来の個体の混入率を推定した。マーカーの機能性解析により、3種が機能性DNAマーカー、12種が中立性DNAマーカーと判定された。機能性DNAマーカーでは、天然集団の機能的なアリルを持つ個体を養殖魚に振り分けてしまうため、天然集団におけるマダイ養殖の遺伝的影響について調べる研究には適さなかった。12種の中立性DNAマーカーの天然マダイ集団の有効アリル数は16.116.8であったが、釣獲では12.6であり、釣獲と他の天然集団との間で有意差が認められた。遺伝的距離については、釣獲を除く天然集団で1つのクラスターを形成したのに対して、釣獲は外側にクラスターを形成した。2種のアサイメントテストの結果、瀬戸内海域で養殖個体の混入は確認されなかった。宇和島海域の釣獲において35.7% , 42.9%の養殖個体の混入が確認された。以上の結果から、養殖が盛んな宇和島海域では多くの養殖マダイの存在が明らかになり、遺伝的攪乱の可能性が示唆された。マダイ養殖は沿岸域に海面網生け簀を設置して行われているため、自然災害による生け簀網の損壊や生け簀内での産卵等により、養殖マダイが自然界に加入していることが、懸念される。本研究では、マダイ養殖が天然集団に及ぼす遺伝的影響を機能性DNAマーカーおよび中立性DNAマーカーにより養殖由来の個体の混入率を推定し、明らかにすることを目的とした。機能性DNAマーカーでは、天然集団におけるマダイ養殖の遺伝的影響について調べる研究には適さなかったが、中立性DNAマーカーでは、養殖が盛んな宇和島海域において多くの養殖マダイの存在が明らかになり、遺伝的攪乱の可能性が示された。26年度の計画を遂行でき、27年度以降の計画の一部についても実施しているから。おおむね順調に進展しており、計画どおり推進すれば最終的な目標は達成できると考えられる。水産一般当初の計画以上に課題が進展しており、計画どおり推進すれば最終的な目標が達成できると考えられる。28年度当初にマダイの採集、研究打ち合わせおよび実験に使用する必要があるため。27年度当初にマダイの採集、研究打ち合わせおよび実験に使用する必要があるため。28年度当初よりマダイの採集、研究打ち合わせおよび実験を行う。27年度当初よりマダイの採集、打ち合わせおよび実験を行う。
表面酸素欠陥のオーダー化による単結晶酸化チタン光触媒活性の高効率化

酸化チタンの光触媒活性は通常、バンド理論で説明される。しかし、光触媒表面の酸素原子などが関与する場合、光触媒の表面状態も重要である。本研究ではルチル型酸化チタン単結晶の表面状態(表面酸素欠陥など)とその光触媒活性の関係について知るため、(1)研磨したままの表面の光触媒活性の面方位依存性、(2)研磨面への各種処理が光触媒活性や濡れ性に及ぼす影響、(3)酸化チタン(001)面の表面構造解析などを行った。その結果、ルチル型酸化チタンでは(001)面が一番高活性であること、加熱処理などで活性が低下すること、これを活性状態へ戻すにはある特定方位に多重溝を導入する必要があることなどを見出した。平成23年度の研究で、ルチル型酸化チタン単結晶(001)面が一番光触媒活性が高いことを見出したが、これに多重溝を付与すると、予想に反して光触媒活性が低下した。平成24年度はその原因を探る意味で次の2種類の実験を行った。(1) (001)面の表面X線回折(SXRD)データ(CTR)を解析し、平滑な(001)面の構造を調べた。その結果、5 % HF水溶液で処理した(001)面には(011)ファセット面が表面から第4層まで入り込んだ窪みがあることを見出した。これにUV照射すると、表面上層部にある酸素が取り除かれ、窪みの奥の酸素欠損部に酸素が戻ることが示唆された。なお、5 % HF処理しない(001)面はSXRDによるCTR測定ができない面であった。(2)多重溝付与面における光触媒活性実験結果は次のようであった。1 mol/LのHCl水溶液で洗浄した(100)面(一番光触媒活性が低い面)を準備し、リノール酸のUV分解で光触媒活性を評価した結果、平滑面、垂直、45°多重溝付与面は全て光触媒活性を示さないが、平行多重溝付与面は少し光触媒活性を示した。400°Cで加熱処理した(001)面の平滑面、平行、45°多重溝付与面は光触媒活性がなかったが、400°C加熱処理後の垂直多重溝付与面は加熱しない面の光触媒活性の約50 %が回復した。また、加熱なしで5 % HF処理した(001)面も光触媒活性がなかった。これらの結果は、1酸化チタンの光触媒活性は表面状態に強く依存すること、2多重溝の付与方向によって、光触媒活性が変化することを示している。以上の結果を合わせると、SXRDで測定が出来ない(001)面の光触媒活性が高く、HF処理や加熱処理を行うと光触媒活性が低下する。しかし、ある特定の方位に多重溝を付与すると、活性が高くなることが明らかとなった。各種面方位のルチル型酸化チタン単結晶に研磨の手法で一方向性多重溝を各種方位に導入し、光触媒活性変化を調べた。前年度までは平滑な(001), (100), (101), (114)面および、多重溝を付与した(001), (100)面についてリノール酸分解による光触媒活性を調べた。今年度は(101), (111)面について行った。その結果、オリフラに対して垂直、平行、45oの多重溝を付与しても光触媒活性が高くなることはなかった。さらに、多重溝の付与方法を改善するため、フォトリソグラフィーの手法を用いて2μm間隔の一方向性多重溝を導入し、溝の深さも統一した。この手法の多重溝では、加熱処理した(001)面のオリフラに垂直方向に多重溝を付与した場合だけ、光触媒活性が回復した。口頭発表時の質疑及び論文投稿時の査読において、紫外線照射によるリノール酸の質量変化で光触媒活性を評価するのは、(1)濡れ性が関与しないか、(2)蒸発などの要因が関係してこないか、などの批判や質問があった。これに応えるべく、(1)リノール酸の接触角の測定と、(2)2重結合数が異なるオレイン酸、リノレン酸の質量変化も調べた。(1)について、接触角計を急遽購入し濡れ性を測定した結果、酸化チタン上のリノール酸の接触角とその酸化チタン面の光触媒活性の間には相関がないこと、つまり、濡れ性が光触媒活性に関係しないことが明らかとなった。また、(2)二重結合が多い有機酸ほど、分解速度が速く、質量変化は蒸発ではなく、この手法で光触媒活性を評価することの妥当性が確認された。今年度は加熱処理した(001)面の表面X線回折によるCTRの解析を行った。その結果、この(001)面はHF処理面と同様に{101}ファセット面が存在するが、ファセットの途中に(001)面が混在し、平均すると緩やかなファセット面であることが示唆された。

その結果、ルチル型酸化チタンでは(001)面が一番高活性であること、加熱処理などで活性が低下すること、これを活性状態へ戻すにはある特定方位に多重溝を導入する必要があることなどを見出した。ルチル型酸化チタン単結晶として(001)面、(101)面(=(011)面)、(100)面、(114)面などを用意し、表面を洗浄した。これに有機酸(サラダ油、リノール酸、あるいはオレイン酸)を約3 mg塗布し、波長が366 nmあるいは312 nmの紫外線(UV)を照射した。1時間ごとに酸化チタンと有機酸の合計質量を測定した。(001)面上の有機酸は酸化されて質量が減少したが、他の面上では減少量が少なく、(001)面>(101)面>(100)面>(114)面の順に活性が低下することが明らかとなった。このようなTiO2の光触媒活性の面方位依存性を明確に示した報告は過去にない。リノール酸を用いて2種類のUVを照射し、質量変化を比較したところ、波長366 nmのUVより波長312 nmのUVの方が約30%分解率が高かった。これは、波長が短い方が高いエネルギーを持っているからと解釈できる。複数の(001)面を用意し、それぞれ異なった方向に多重溝を導入した。光学顕微鏡で明らかに多重溝が導入されていた。低角X線やラマン分光では多重溝の導入による変化は見られなかったが、通常のX線回折では明らかに変化が見られた。これらの試料でリノール酸の分解速度を調べたところ、予想に反して、多重溝を導入した全ての(001)面でほとんど光触媒活性を示さなかった。これについては現在検討中である。本研究の目的は、「従来の単結晶酸化チタン表面より高活性な光触媒表面を得ること」である。加熱処理した(001)面と比べて加熱処理後オリフラに垂直な多重溝付与(001)面は何倍も光触媒活性が高いので、加熱処理後の単結晶酸化チタン(001)面を基準にすれば、その目的は達成したことになるが、未加熱の(001)面を基準に考えると、垂直多重溝付与面でも光触媒活性は低いので、改良の余地がある。また、(100)面では多重溝付与した面は平滑面より光触媒活性が上昇したが、未加熱の(001)面よりは光触媒活性が低い。そういう意味で本研究の目的は達成されていない。しかし、多重溝の付与方向で光触媒活性が変化したことは、本研究の方向の妥当性を示唆している。(100)面と比べて(001)面は4倍以上も光触媒活性が高いので、従来の単結晶酸化チタンが(100)面であれば、その目的は達成したことになるが、(001)面を基準に考えると、波長の異なるUVを照射することで約30%活性を高められただけで、改良の余地がある。さらに同一方位面で、多重溝のない表面と比較すると、多重溝のある表面は1/4の活性しかない。つまり、活性が低下していて、目的は達成されていない。しかし、多重溝を導入するだけで光触媒活性が大幅に変化したことは、今後その逆が起こる可能性を示唆している。この2年間の研究から、ルチル型酸化チタン単結晶の表面方位のみならず、多重溝の付与方向や表面の処理条件が酸化チタン単結晶の光触媒活性に影響することは明らかなので、1多重溝の付与方法の検討、2加熱処理した(001)面の表面X線回折によるデータ(CTR)の解析、を計画している。1では、フォトリソグラフィーの手法を参考にしてきれいな多重溝を付与し、その光触媒活性を評価すること、あるいは、加熱処理を施した面を再研磨し、その効果を光触媒活性で評価する計画である。なお、平成24年度の予算のうち約155千円を使わなかった。
生理活性物質の光化学:ピコ秒時間分解ラマン分光法による研究

フラビンモノヌクレオチド(FMN)の光化学:FMNのT_1状態、ラジカルアニオンおよびセミキノンラジカルの時間分解吸収と時間分解共鳴ラマンスペクトルを測定し、酸性溶液中でのセミキノンラジカルの生成がT_1状態から1電子還元によりラジカルアニオンを経由して起こることを明らかにした。ソラーレンおよびその誘導体の光化学:ソラーレン(PS)、5-メトキシソラーレン(5-MOP)、8-メトキシソラーレン(8-MOP)についてT_1状態およびラジカルアニオンの共鳴ラマンスペクトルおよび過渡吸収を測定した。8-MOPのT_1生成の収率がPSや5-MOPとて比べて異常に低いことを見つけた。このことは、8-MOPの光アレルギー性・光毒性がPSや5-MOPより小さいことと関係している可能性が高い。ビリルビンの光化学:308mnnの紫外光照射により、450nmと415nmに過渡吸収を観測した。450nmの過渡分子種は260nsの寿命をもち、酸素の影響を受けるから、T-1状態である。415mnの過渡分子種は17μsの寿命をもつことが分かったが、その正体については現在研究を続けている。この過渡種は480nm付近にも吸収をもつことが分かった。ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NADH)の光化学:光酸化反応は,(i)電子移動によるカチオンラジカルNADH^<+・>の生成,(ii)プロトン移動によるラジカルNAD^・の生成(iii),電子移動によるNAD^+の生成,の3段階の反応であることが明らかとなった.酵素反応においても酸化がこの3段階を経て起こっている可能性を示唆した.5-ジベンゾスベレンおよびその誘導体の光化学:S-1状態において振動冷却が約13psの時間で起こることが分った.S_1状態でのコンフォーメーション変化については明確な情報は得られなかったが,ピコ秒時間領域におけるラマンおよび吸収スペクトルの変化はS_1状態においてもOH基に関してpseudo-equatorialおよびpseudo-axialの2種の異性体が共存することを示唆している.オルトニトロベンジル化合物の光化学:この反応は,S_1状態においてオルトニトロ基がメチレン基のプロトンを引き抜いてアシ・ニトロ酸を生成することでスタートする.極性溶媒中ではアシ・ニトロ酸はアシ・ニトロアニオンとプロトンに解離し,このプロ卜ンが2-ピリジル基,4-ピリジル基,4-ニトロ基と結合して,それぞれ,オルト,パラN-Hキノイドおよびパラ・アシニトロ酸を生成することを明らかにした.フラビンモノヌクレオチド(FMN)の光化学:FMNのT_1状態、ラジカルアニオンおよびセミキノンラジカルの時間分解吸収と時間分解共鳴ラマンスペクトルを測定し、酸性溶液中でのセミキノンラジカルの生成がT_1状態から1電子還元によりラジカルアニオンを経由して起こることを明らかにした。ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NADH)の光化学:光酸化反応は,(i)電子移動によるカチオンラジカルNADH^<+・>の生成,(ii)プロトン移動によるラジカルNAD^・の生成(iii),電子移動によるNAD^+の生成,の3段階の反応であることが明らかとなった.酵素反応においても酸化がこの3段階を経て起こっている可能性を示唆した.5-ジベンゾスベレンおよびその誘導体の光化学:S-1状態において振動冷却が約13psの時間で起こることが分った.S_1状態でのコンフォーメーション変化については明確な情報は得られなかったが,ピコ秒時間領域におけるラマンおよび吸収スペクトルの変化はS_1状態においてもOH基に関してpseudo-equatorialおよびpseudo-axialの2種の異性体が共存することを示唆している.オルトニトロベンジル化合物の光化学:この反応は,S_1状態においてオルトニトロ基がメチレン基のプロトンを引き抜いてアシ・ニトロ酸を生成することでスタートする.極性溶媒中ではアシ・ニトロ酸はアシ・ニトロアニオンとプロトンに解離し,このプロ卜ンが2-ピリジル基,4-ピリジル基,4-ニトロ基と結合して,それぞれ,オルト,パラN-Hキノイドおよびパラ・アシニトロ酸を生成することを明らかにした.時間分解ラマン分光,時間分解赤外分光,ab initio法による基準振動計算により以下のことを明らかにした.(1)ジフェニルアセピンの光

化学ダイナミックス:ピコ秒時間分解吸収スペクトル及び共鳴ラマンスペクトルの測定により、ジフェニルアゼピンは基底状態では折れ曲がった“バタフライ構造"をとっているが、紫外光照射により最低励起一重項状態に励起されたとき、励起後030psの極短時間に分子構造の変化を起こして、平面構造になることを明らかにした.また、ジフェニルアゼピンの蛍光スペクトルは異常に大きいストークスシフトを示すことを明らかにしたが、このことは分子構造が折れ曲がった構造から平面構造に変化することを支持する.(2)ジベンゾスベレン誘導体の光化学:5-ジベンゾスベレノールは基底状態では折れ曲がった構造をとっており、OH基がエクアトリアルの構造とアクシャルの構造の2種の異性体が存在する.ピコ秒時間分解ラマン分光法を用いて、最低励起一重項状態、最低励起三重項状態および前者から2光子過程で生成するラジカルカチオンではOH基がエクアトリアルの構造を持つ分子構造をとっていることを明らかにした.また、これらの電子励起状態およびラジカルカチオンでは中心のシクロヘプタトリエン環のC=C結合の結合次数が大きく低下しており、特に最低励起三重項状態での低下が著しいことを明らかにした.(3)カルバゾールの光化学:ピコ秒時間分解ラマン分光および吸収分光により、カルバゾールは紫外光照射により、最低励起一重項状態を経由してカチオンラジカルおよびカルバジルラジカルを生成するが、これらの生成には2光子が必要であること、また、極性溶媒中ではこれら2種のラジカルの生成は互いに競争関係にあり、無極性溶媒中ではカルバジルラジカルのみ生成し、カチオンラジカルは生成しないことを明らかにした.なお、この光化学反応では最低励起三重項状態も生成するが、これら2種のラジカルの生成には関与していない.(1) 5-ジベンゾスベレンおよびその誘導体5-ジベンゾスベレノールの電子励起状態S_1,T_1およびカチオンラジカルR^<+・>の構造とダイナミックスを,時間分解共鳴ラマン分光および時間分解吸収分光により,ピコ秒ナノ秒の時間領域で研究した.両化合物ともに,S_1状態において振動冷却が約13psの時間で起こることが分った.S_1状態でのコンフォーメーション変化については明確な情報は得られなかったが,ピコ秒時間領域におけるラマンおよび吸収スペクトルの変化はS_1状態においてもOH基に関してpseudo-equatorialおよびpseudo-axialの2種の異性体が共存することを示唆している.(2)酵素による還元型ニコチンアミドアデニンダイヌクレオチド(NADH)の酸化反応のモデルとして一電子光酸化を,ナノ秒の時間領域での共鳴ラマン,吸収分光およびab initio分子軌道計算により研究を行った.酵素反応ではNADHからNAD^+への一電子酸化過程はハイドライドイオンH^-の脱離による1段階の反応と考えられてきた.しかし,光酸化反応は,(i)電子移動によるカチオンラジカルNADH^+・の生成,(ii)プロトン移動によるラジカルNAD^・の生成(iii),電子移動によるNAD^+の生成,の3段階の反応であることが明らかとなった.酵素反応においても酸化がこの3段階を経て起こっている可能性を示唆した.(3)オルトニトロベンジル化合物の光誘起分子内水素移動を時間分解共鳴ラマンおよび吸収分光により研究した.
次世代の高信頼性大気突入システム開発のための柔軟インフレート飛翔体の研究

信頼性,安全性や汎用性の向上という点で従来システムより有利であると考えられている柔軟構造エアロシェルを有する大気突入システムについて,その実現にむけて重要な要素である柔軟構造物の高速気流中での挙動及び飛翔体としての空力特性に関して,超音速風洞試験及び数値解析によって,支配的なパラメータを抽出するなど,基礎的な知見を得ることができた.ここで得られた基礎データ及び解析手法は,近い将来,柔軟構造大気突入システムを実際のミッションに応用する際に大いに役立つと考えている.信頼性,安全性や汎用性の向上という点で従来システムより有利であると考えられている柔軟構造エアロシェルを有する大気突入システムについて,その実現にむけて重要な要素である柔軟構造物の高速気流中での挙動及び飛翔体としての空力特性に関して,超音速風洞試験及び数値解析によって,支配的なパラメータを抽出するなど,基礎的な知見を得ることができた.ここで得られた基礎データ及び解析手法は,近い将来,柔軟構造大気突入システムを実際のミッションに応用する際に大いに役立つと考えている.本研究は,信頼性,安全性の向上に焦点をあてた次世代の大気突入システムとして有望な柔軟構造エアロシェルを有する再突入機の実現に向けて重要な要素である柔軟構造物の高速気流中での挙動及び空力特性について基礎的な知見を得ることを目的としている。特に軽量かつ大型な構造物が容易に実現できる可能性があるガスの圧力で形状を維持するインフレータブル構造物を高速飛翔体に応用することに焦点を当て,風洞実験,数値解析の両面から研究を進めている。今年度の成果としては,実験的な研究に関しては,JAXA相模原キャンパスにある高速気流総合設備の超音速風洞試験において,超音速気流中でインフレータブル構造物を膨張展開させる方法を確立したことが挙げられる。基本的な形状として,スティング前方に球状のインフレータブル構造をとりつけた模型を用いて,インフレータブル内部の圧力,一様流条件と形状変形,抵抗係数の関係について,基礎的な知見を得ることができた。また,数値計算に関しては,超音速流中での薄膜エアロシェルの解析を行うためのコードを,インフレータブル構造に応用できるよう整備し,風洞試験の結果をフォローできるように準備を進めている。それらの成果の以外にも,直径1mクラスのインフレータブルフレームを有するフレア型柔軟エアロシェルの模型を作成し,その展開挙動の観察や構造強度の測定等を実施しており,空力性能の取得以外にもこのタイプの飛翔体の実現に向けた研究を進めている。本研究は,信頼性,安全性や汎用性の向上という点で従来システムより有利であると考えられている柔軟構造エアロシェルを有する大気突入システムについて,その実現にむけて重要な要素である柔軟構造物の高速気流中での挙動及び飛翔体としての空力特性について基礎的な知見を得ることを目的としている。特に,エアロシェルを軽量かつ大型化するために有効な手段として考えているガスの圧力で形状を維持するインフレータブル構造を高速飛翔体に応用することに焦点を当て,風洞実験,数値解析の両面から研究を進めた.今年度は,昨年度に確立した方法に従って,球形状のインフレータブル構造を対象に超音速風洞試験を実施した.本試験では,マッハ数3.0の気流中において,インフレータブル内圧と模型の変形形状及び抵抗係数の関係について詳しく測定し,貯気槽圧力などの一様流条件がそれらに与える影響についても調べた.また,金属半球周りにドーナツ状のインフレータブル構造を配置した実際の大気突入機に近い形の模型に対しても風洞実験を行い空力特性に関する知見を得た.一方,昨年度から準備を進めていたCFDによる圧縮性流体解析と多粒子膜モデルによる柔軟構造解析を組み合わせた数値解析手法により,風洞実験を再現し,現象のさらなる詳細な理解を試みた.その結果,これらの現象は,内圧と一様流動圧の比によって整理されることがわかった.ここで構築した実験手法や解析手法,また,それらから得られた基礎データは将来,柔軟構造大気突入システムを開発する際に大いに役立っと考えている.また,上記の基礎研究と平行して,直径1.25mのインフレータブルフレームを有するフレア型エアロシェルを有する実験機を製作した.本機は,気球からの自由落下フライト試験に使用する予定であり,本研究は机上や実験室内の研究にとどまらず,実験の開発までも見据えた研究につながっていくと期待している.
重症精神障害者を対象としたアウトリーチ支援における認知行動療法の効果検討と普及

【目的】本研究の目的はACTチームによるCBTの効果検討のためのRCTについて医療経済的側面を含めた包括的な分析をすることであった。【方法】1)対象者と研究デザイン:1年齢が20歳以上のもの、2「不安を中核とする症状、問題」で日常生活上の支障があるとACTスタッフが判断したもの、3書面による同意が得られるもの、クラスターRCTデザインで介入群と対照群を比較2)介入内容:1介入群:研究班がACTチームのスタッフを対象にCBTに関する研修および継続的なスーパーバイズを提供し、これに基づいてスタッフ自身がACT利用者にCBTを実施、2対照群:通常のACT支援のみを実施【結果と考察】1)介入の効果検討:全国のACTチーム15機関から研究協力を得た。これらのチームをランダムに2群に分け、8チームを介入群、7チームを対照群とし、それぞれ50名(平均年齢45.11±9.93歳)、44名(平均年齢42.16±11.56歳)の利用者をリクルートした。ベースライン調査終了後から2カ月1回、介入群チームを対象にCBTに関する研修及び事例検討会を実施し、これを踏まえたCBT実践を各チームで12か月間を提供した。分析の結果、精神症状や社会的機能だけでなく、主観的な不安感等にも介入群にのみ有意な改善があった。2)医療経済的検討:利用者1人あたりにかかる医療費、障害福祉サービス費および訪問回数の1カ月あたりの平均値を算出した(表1)。この結果、対照群と比べて対照群のほうがかかる費用が低く、訪問回数も少なかった。以上の検討からACTチームのような多職種アウトリーチチームによるCBTの提供は利用者の臨床像や生活上の課題を改善することに加え、医療費や障害福祉サービス費用を抑えられることが示唆された。研究協力機関の尽力により、すでに予定していたすべてのデータ収集を終えることができたため。現在、国際学会での発表や国際誌への投稿準備中である。本研究の目的はケアマネジメントの一形態であり、重症精神障害者を対象とした24時間365日の支援などを特徴とする包括型地域支援プログラム(Assertive Community Treatment:ACT)を実践するチームのスタッフが利用者に認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy:CBT)を提供することの効果をクラスターRCTデザインによって検討することであった。全国ACTネットワークを通じてACTチーム15機関から研究協力を得た。ベースライン調査の結果、罹病期間、ACT利用期間、STAI Y2、FNE短縮版、RASの各合計得点、WHO-QOL26の身体的領域、心理的領域および全体得点に有意差がみられ、GAF得点の差が有意傾向であった。このため以降はこれらの変数を考慮して分析を行った。群と時期を独立変数、各評価指標を従属変数、ベースラインで両群間に有意差のあった項目を共変量として共分散分析を実施した結果、BPRS、GAF、STAI Y2、RASの各尺度の得点について群と時期の交互作用が有意であった。これ以外の変数については有意差はなかった。以上の検討の結果から、ACTチームが提供するCBTは適切な研修などサポートがあればスタッフが過度の負担を負うことなく、利用者のもつ不安感やこれに起因する生活上の障害を改善することができる可能性が示唆された。研究開始時点においてベースラインデータをすでに収集済であり、その後も概ね予定していた通りに進んだため。

以上の検討からACTチームのような多職種アウトリーチチームによるCBTの提供は利用者の臨床像や生活上の課題を改善することに加え、医療費や障害福祉サービス費用を抑えられることが示唆された。研究協力機関の尽力により、すでに予定していたすべてのデータ収集を終えることができたため。現状も順調にデータ収集が進んでいるため、欠損データができるだけ生じないよう、これまでと同様に研究参加機関とのコミュニケーションを密にしつつ、18か月データの収集を行う、その後は速やかに研究参加機関への結果報告と論文化に取り組む現在、国際学会での発表や国際誌への投稿準備中である。若干のずれが生じたが、ほぼ予定通りの執行であった。