hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢糖尿病患者における遺伝子診断を応用した外来での食事介入の効果

両群とも4週間ごとに、空腹時血糖値、HbA1c、血清総蛋白質、血清アルブミン、血清総コレステロール、血清中性脂肪、血清HDLコレステロール、血清LDLコレステロール、AST、ALTγ-GTP、BUN、クレアチニン、尿中微量アルブミン、白血球数(WBC)、赤血球数(RBC)、ヘモグロビン(Hb)、ヘマトクリット(Ht)、血小板数(Plt)、体重、BMI、体脂肪率、ウエスト周囲径、血圧を測定する。本研究では,肥満に関連するβ3-アドレナリン受容体(β3-AR)遺伝子多型Trp64Argと脱共役蛋白質1(UCP1)遺伝子多型A-3826G,動脈硬化に関連するメチレンテトラヒドロ葉酸還元酵素(MTHFR)遺伝子多型C677T,高血圧に関連するアンジオテンシノーゲン(AGT)遺伝子多型Met235Thrの4種類を解析し,糖尿病患者を対象としたテーラーメイド栄養指導への利用を検討した。外来糖尿病患者165名(男性88名,女性77名,年齢59.2±12.4歳:平均±標準偏差)の血液からDNAを抽出し,PCR-RFLP法にて遺伝子多型を解析し,血糖,HbAlc,血清脂質,血圧,BMI,IMT(頸動脈内膜中膜複合体肥厚度)の臨床検査データとの関連を調べた。β3A-R(Trp64Arg)とUCP1(A-3826G)の解析結果では,対象者の79%がβ3-ARまたはUCP1の変異多型を保有し,BMIが24.8±4.2kg/m^2と非保有者の23.0±4.2kg/m^2に比べ有意に高値であった。男女別に比較すると,男性では,変異多型保有者は24.8±3.4kg/m^2で,非保有者の22.9±3.3kg/m^2に比べ有意に高値であったが,女性では有意差はみられなかった。MTHFR(C677T)の解析結果では,動脈硬化のリスクを高めるTT多型は,対象者の10%が保有していたが,血糖,HbAlc,血清脂質,血圧,BMI,IMTにおいて,TT多型が及ぼす影響はみられなかった。AGT(Met235Thr)の解析結果では,対象者の62%が高血圧感受性であるTT多型を保有していた。血圧においてTT多型の保有者と非保有者に差はみられなかったが,女性のHbAlcにおいて,TT多型の保有者は8.7±1.8%と,非保有者の7.5±1.3%に比べ有意に高値を示した。【目的】糖尿病患者を対象に,遺伝子多型解析を応用したテーラーメイド栄養指導を行ない,その効果を検証した.【方法】2型糖尿病患者のβ3AR(Trp64Arg), UCP1(A-3826G), MTHFR(C677T)およびAGT(Met235Thr)の4種類の遺伝子多型を解析した.同意の得られた115名を層別に介入群と非介入群の2群に分け,介入群の対象者には野菜を最初に炭水化物を最後に摂取する食品の摂取順序および遺伝子多型に応じたテーラーメイド栄養指導を実施し,介入前と介入後の血圧,BMI, HbAlc,葉酸,VB_<12>, Hcyを測定した。また,尿中酸化ストレスマーカーとして8-OHdGとイソプラスタンをELISA法にて測定した。介入方法は,野菜を先に食べる順番を守ること,肉よりも魚の摂取,適宜な運動の指導を介入群全員に行い、UCP1(A-3826G), β3AR(Trp64Arg)遺伝子多型保持者には摂取エネルギー量のコントロールと活動量のアップを,AGT(Met235Thr)では塩分の摂取制限,MTHFR(C677T)では緑黄色野菜の積極的摂取を特に指導した。【結果及び考察】
中国・珠江デルタにおける産業集積の特性分析-順徳の定点観測を中心に-

本研究は、「世界の工場」中国広東省・珠江デルタにおける産業集積の特質について、佛山市順徳(Shunde)区の観測を重点に考察したものである。従来脚光を浴びていた深〓などデルタ東岸地域にたいして、順徳が位置する西側内陸地域が、家電・家具などの世界有数の産業集積地域として台頭し、輸出と内需拡大の両面を通じて均衡のとれた発展類型を示していることを考察した。公表論文としては、第1に、順徳の歴史的な発展基盤として、この地域特有の生態循環農法を起点に、上海・天津を上回る世界有数の養蚕・絹工業地域に発展した近代工業発展の重要地点であったことを解明できた。第2に、順徳はまた世界的な「家具之都」でもあり世界最大の家具産業クラスターが形成されていることを解明した。順徳の世界史的な産業発展の総括図を示しつつ、歴史的に形成された起業家マインド、「順徳企業群」の発展と政府の支援によるゾーン型都市開発方式を「順徳モデル」として設定し、「順徳制造(メイドイン・順徳)」の意義を強調した。第3に、珠江デルタの地域特性を考察するため、雁行型発展論や輸出加工区などの理論を整理し、メキシコのマキラドーラとの国際比較を行った。その結果、中・墨両地域の新たな再編動向に共通性と競合する面があることを指摘した。2つの加工貿易地域・国境経済圏の比較に独創性があると考えている。最後に、珠江デルタにおいては、円環型のインフラ整備が急速にすすんでおり、日系自動車3大メーカーの拠点形成は多彩な産業集積を加速させ、新たに内需拡大・販売市場としても注目されはじめている。地域化がすすむ東アジアの戦略的拠点としても重要になっていることを指摘した。こうした珠江デルタの国際比較的研究を集約した研究成果は、単著『多国籍企業の世界的再編と国境経済圏』として2008年夏に刊行が決定している。当研究の目的は、中国広東省に位置する順徳(Shunde)の定点観測によって、「世界の工場」珠江デルタにおける産業集積の特質を解明することである。かつて天津・上海と肩を並べた順徳の知らせざる歴史の再評価と、世界最大の家電・家具・花卉園芸における「順徳企業群」の発展、順徳政府によるゾーン型団地開発という中国市場経済化の「順徳モデル」、以上の課題については、今期、以下の成果を得た。1.明朝以降1920年代まで、世界最大の養蚕専業地域としての順徳とアメリカ紡績業との生糸の供給関係、郷紳的大土地所有制と中国初の民族資本形成との関連など、従来未開拓であった諸課題を考察し、大学の紀要で発表した。近代史に埋没していた順徳の歴史的意義が解明されたと思う。2.2005年秋の名古屋国際木工機械展「シンポジウム発展する中国の家具・建材産業と国内関連メーカの今後」において浙江林学院張敏教授とともに、順徳の家具・住宅産業について講演した。家電だけではなく家具・住宅建材においても順徳が世界的な市場化経済を実現していることを証明した。その研究の一端は、「珠江デルタ・順徳における世界的な家具産業クラスターの発展」として『大学院研究高度化報告書』に掲載される。

3.購入できた大部な『広州市志』の分析をすすめており、体調を考慮し、順徳の現地調査は3月終盤になったが、アジア経済研究所等で十分な事前調査を実施し、日本機械輸出組合香港事務所の協力を得て、香港-澳門-広州を3極とした珠江デルタの円環型発展、さらには「汎珠江デルタ経済圏」の具体性について、現地調査を実施する。順徳の市場経済化の考察は、多国籍企業論や競争論などにも貢献しており、今期の成果は、次年度に、紀要や著書などに結実させていきたい。成長著しい中国華南の珠江デルタの研究目的に沿って、今年度は、視野を広げて多国籍企業によるグローバル戦略と、それがメキシコ国境地帯・珠江デルタなど局地的経済圏形成に及ぼす影響について研究成果を公刊した。共編著『競争と規制の経営学』では、序章・終章で規制緩和と競争戦略の国際的影響について理論的に考察するとともに、第5章でエアラインの世界的なネットワーク型グローバル戦略の特性を考察した。また、共編著『テキスト多国籍企業論』を刊行し、第3章「多国籍企業の理論」ではアジアにおける雁行型発展以後の最新の多国籍企業学説を検討し、5章では「NAFTAとアメリカ多国籍企業」として、地域的経済統合としてのNAFTAを中心に、中国珠江デルタとの比較のもとに、アメリカ多国籍企業のグローバル戦略と進出先地域における産業集積・クラスター形成の特質と問題点について解明した。とくに、中国華南における順徳(Shunde)の定点観測から汎珠江デルタ経済圏に発展させるための研究論文としては、中国広東省・珠江デルタの現地調査に基づき、「珠江デルタ・順徳における家具産業クラスターの発展」を発表した。これにより、世界最大規模の順徳家具産業の発展史を切り口として、珠江デルタの飛躍的な産業発展と順徳など多彩で特色ある地域産業クラスター形成の歴史的基盤と現状=発展段階を詳細に解明できた。こうした課題に関連して、香港一恵州と東岸のハイテク産業集積の実態、広州近郊に進出した日系3大自動車メーカーの工場建設・「華南のデトロイト」化構想の実態調査を年度末の2007年3月下旬に実施したことは、次年度の新たな研究の発展に展望を与えるものとなっている。「世界の工揚」として台頭し、BRICs経済の中でも急成長を遂げつつある中国広東省の珠江デルタの研究目的にたいして、メキシコのマキラドーラと珠江デルタにおける加工貿易の停滞と新たな再編動向について国際比較を行った。メキシコ・マキラドーラをめぐるグローバル競争-マキラドーラ衰退説の検証-」は、アメリカ市場をめぐってメキシコと中国との直接的な市場競争が激化し、両地域では日系自動車メーカーのっ進出地域としても注目される状況が生じていることを公刊した。多国籍企業のグローバル・ネットワーク戦略の新しい展開として「航空宇宙産業の世界的再編と『産軍複合体』」を発表するとともに、主題に関する珠江デルタの詳細な現地調査を遂行した。2007年9,月12-21日間に香港-恵州-広州に滞在し、日本の海外見本市としては史上最大の「日本フェアin広州」を取材し、ジェトロ主催のセミナーに参加した。順徳区が併合された佛山市人民政府の全面的協力に発展したことが大きな成果であり、2008年3,月13日には「発展する珠江デルタと佛山市の投資環境」(佛山市人民政府主催、協力:日本国際貿易促進協会)と題して講演した。同,月22-31日間に広州では第21回国際家具博覧会に参加し、日系自動車3大メーカーとの部品取引・素材調達の地域的産業集積調査のため、同市封外貿易経済合作局及び日系企業4社の聞き取り調査を行った。同市禅城区・南海区・三水区の大規模経済開発区の現地調査では、同地方特有の歴史と文化が先端技術開発と関連していることを発見した。
住宅市場における世代間・地域間ミスマッチの解明：パネルデータによる経済分析

我が国の住宅市場においては、住宅ストックと居住ニーズの、世代間・地域間のミスマッチが大きな問題となっている。こうした住宅市場におけるミスマッチが、家計の合理的な選択の結果なのか、制度的な要因に起因するのかを見極めることは、人口減少下における住宅ストックの有効活用という現状の政策的課題に対して、きわめて大きな示唆を与えるものである。本研究課題における第一の目的は、このような住宅市場におけるミスマッチの問題に対する理論面での統一的な分析枠組みを提示することにある。そのためには、長期にわたって同一家計を追跡した質の高いデータを整備して、家計の長期的な意思決定を実証面から検討する必要がある。このようなパネル調査の設計・実施・データ整備が、本研究課題の第二の目的である。上記の問題意識に基づき、研究期間の第2年度である平成30年度には、パネル調査の設計および実施にかかわる本格的な作業を行なった。具体的には、家計の動学的住宅需要の統一的な分析枠組みを提示し、ライフサイクルを通じた家計の長期的な住宅需要を把握するための初年度に実施した第一世代住宅モジュール調査の再検討およびそれに基づく再設計を実施した。また、初年度に実施した第一世代住宅モジュール調査の調査結果などを活用した分析を行なった。具体的には、家計の転居・改修行動の実証分析、住宅資産の世代間移転、震災リスクが不動産市場に与える影響、相続が不動産市場に及ぼす影響、住宅家賃の動学的な調整過程の分析などを行なった。初年度に実施した第一世代住宅モジュール調査を検討し、それに基づいて、第2年度の第一世代住宅モジュール調査の設計、実施にかかわる準備作業を進め、実施した。具体的には、隔年に実施する調査項目と、毎年継続的に実施すべき質問項目の切り分けなどを行なった。住宅改修行動(建て替え、増改築、修繕などのリフォーム)の前年度に関する質問項目、住宅資産の世代間移転の分析に不可欠な質問項目などに関する質問項目を初年度に引き続き、モジュール調査として設計し、「日本家計パネル調査」(Japan Household Panel Survey, JHPS)のサンプルを対象として、2019年1月に実施した。上記のとおり、パネル調査の設計および実施、個別の研究トピックの分析とも、おおむね順調に進展している。本プロジェクトは、これまで、おおむね順調に進展しており、今後も、当初の研究計画・方法に沿った形で、進めていく予定である。平成31年度は、平成29年度に実施した準備作業と、平成30年度に実施した作業を受けて、さらなる調査実施とデータ整備を行っていく。隔年に実施する質問項目の精査も行なう。また、これらの調査結果を利用し、各研究トピックについてもさらなる分析を進める。具体的には以下の3点を実施する。まず、パネル調査の実施およびデータ整備に関しては、第一世代住宅モジュール調査については、平成29年度と平成30年度に実施した調査結果を精査し、データ整備を進める。次に、個別の研究トピックの分析に関しては、上記のデータ整備作業と並行して、さらなる本格的な分析を実施する。さらに、年度末にワークショップを開催し、第一世代住宅モジュール調査や、第二世代子ども調査に基づいた研究結果などを報告するワークショップを予定している。平成32年度以降は、それまでに実施した準備作業を受けて、より詳細な調査実施やデータ整備を行なっていくとともに、各研究トピックについても、更なる分析を進める。特に(a)家計の転居・住宅改修行動の実証分析、および(b)住宅資産の世代間移転に関しては、平成30年度の第二世代住宅調査の結果が利用可能になった段階で、本格的な分析作業を開始する。研究成果は、国内外の学会などで積極的な報告を行ない、査読付き学術雑誌への掲載を目指す。また、「日本家計パネル調査」(Japan Household Panel Survey, JHPS)のデータを読み込む際の、汎用性の高いプログラムの開発にも着手しており、将来的には、一般公開を行ないたいと考えている。我が国の住宅市場においては、住宅ストックと居住ニーズの世代間・地域間のミスマッチが大きな問題となっている。上記の問題意識に基づき、研究期間の初年度である平成29年度には、パネル調査の設計および実施にかかわる準備作業を進めた。具体的には、家計の動学的住宅需要の統一的な分析枠組みを提示し、ライフサイクルを通じた家計の長期的な住宅需要を把握するための新たな第一世代住宅モジュール調査を設計・実施した。また、既存の調査結果を活用した予備的な分析を行なった。具体的には、家計の転居・改修行動の実証分析、住宅資産の世代間移転、震災リスクが不動産市場に与える影響、サーチやマッチングモデルによる住宅市場の分析、企業間の土地と土地以外の固定資産の再配分と生産性との関連性の分析などを行なった。研究期間の初年度である平成29年度には、まず2017年7月21日に、全メンバーが慶應義塾大学三田キャンパスに集まり、第1回目の打ち合わせ会議を行ない、今後の活動方針の確認や、各メンバーの問題意識の表明やそれをめぐる質疑応答を行なった。その後、それに基づき、新たな第一世代住宅モジュール調査の設計および実施にかかわる準備作業を進め、調査を実施した。

具体的には、(1)調査対象者のこれまでの住宅改修行動(建て替え、増改築、修繕などのリフォーム)に関する詳細な質問項目、(2)住宅資産の世代間移転の分析に不可欠な、将来の住宅・土地等の取得、相続や生前贈与の可能性などに関する詳細な質問項目、(3)現住居の状況や入居時の行動などに関する項目(周辺施設、現住居に対する満足度、住宅性能、敷地と接する道路の幅員、住宅取得時の情報収集)を含んだモジュール調査を設計し、「日本家計パネル調査」(Japan Household Panel Survey, JHPS)のサンプルを対象として、2018年1月に実施した、並行して、既存の調査結果を活用した「住宅市場における世代間・地域間ミスマッチの解明」をめぐる予備的な分析を行ない、その成果を2018年3月6日に開催したワークショップ(於慶應義塾大学三田キャンパス)において6本の論文として発表し、それに基づく討議を行った。ワークショップにおける各発表論文には、討論者を割り当て、事前に論文を配布して、コメントを取りまとめる形を取った。上記のとおり、パネル調査の設計および実施、個別の研究トピックの分析とも、おおむね順調に進展している。我が国の住宅市場においては、住宅ストックと居住ニーズの、世代間・地域間のミスマッチが大きな問題となっている。こうした住宅市場におけるミスマッチが、家計の合理的な選択の結果なのか、制度的な要因に起因するのかを見極めることは、人口減少下における住宅ストックの有効活用という現状の政策的課題に対して、きわめて大きな示唆を与えるものである。本研究課題における第一の目的は、このような住宅市場におけるミスマッチの問題に対する理論面での統一的な分析枠組みを提示することにある。そのためには、長期にわたって同一家計を追跡した質の高いデータを整備して、家計の長期的な意思決定を実証面から検討する必要がある。このようなパネル調査の設計・実施・データ整備が、本研究課題の第二の目的である。上記の問題意識に基づき、研究期間の第2年度である平成30年度には、パネル調査の設計および実施にかかわる本格的な作業を行なった。具体的には、家計の動学的住宅需要の統一的な分析枠組みを提示し、ライフサイクルを通じた家計の長期的な住宅需要を把握するための初年度に実施した第一世代住宅モジュール調査の再検討およびそれに基づく再設計を実施した。また、初年度に実施した第一世代住宅モジュール調査の調査結果などを活用した分析を行なった。具体的には、家計の転居・改修行動の実証分析、住宅資産の世代間移転、震災リスクが不動産市場に与える影響、相続が不動産市場に及ぼす影響、住宅家賃の動学的な調整過程の分析などを行なった。初年度に実施した第一世代住宅モジュール調査を検討し、それに基づいて、第2年度の第一世代住宅モジュール調査の設計、実施にかかわる準備作業を進め、実施した。
マウス胎児期低栄養により誘導される仔の発達障害様行動感受性遺伝子の探索

妊娠期に母獣が低タンパク食を与えられたマウスの仔においては離乳後に行動表現型の変容がみられるとともに、脳において特徴的な遺伝子の発現パターンを示すことが明らかになった。発現量、メチル化に差の見られた中で機能的なアノテーションより行動表現型への関与が期待された遺伝子に関してKOマウスを作出して網羅的行動表現型解析を行った。その結果、恐怖条件付け記憶の若干の減弱、プレパルス抑制の減弱、社会行動の異常などを示すマウス系統が見受けられた。これまでの研究で、妊娠期に母獣が低タンパク食を与えられたマウスの仔(Low Protein (LP)群)は、離乳後に発達障害様の行動表現型とともに、脳において特徴的な遺伝子の発現パターンを示すことを明らかにしてきた。LP群の脳における発現アレイ解析おいて標準食群と比較して発現量が有意に低下・増大した遺伝子群に関し、The Database for Annotation, Visualization and Integrated Discovery (DAVID)(http://david.abcc.ncifcrf.gov/)と呼ばれる発現アレイデータのアノテーション情報の解析データベースを用いて重要な遺伝子パスウェイの特定を行った。また、プロモーター領域のメチル化に関しても網羅的な解析を行い、標準食群と比較して異なるパターンを示した遺伝子に関し、同様の機能アノテーションを行った。その結果、感覚伝達関連、特に嗅覚受容体遺伝子群のパスウェイに発現パターンの変化が見られた。また、転写調節遺伝子群のパスウェイにおいてもメチル化パターンの変化が見られた。これらのプロモーター領域のメチル化パターンに異常の見られた転写調節遺伝子の中で、特に嗅覚機能に影響を与える情報があるといわれ、さらに、発達障害関連遺伝子と知られるRoraおよびRlen遺伝子に関してノックアウトマウスの作製を行っており、Roraに関してはマウスの作製は完了し、現在表現型解析に向けた増殖を行っている。本課題におけるこれまでの研究で、妊娠期に母獣が低タンパク食を与えられたマウスの仔(タンパク質制限食暴露群)は、離乳後に発達障害様の行動表現型とともに、脳において特徴的な遺伝子の発現パターンを示すことを明らかにしてきた。また、これらのマウスの脳組織のゲノムメチル化を網羅的に調べたところ、それぞれの群で異なるメチル化パターンを示した。また、母体に与える低タンパク食に通常の5倍量の葉酸を添加することによりメチル化の変化に改善が見られた。タンパク質制限食暴露群の脳における発現とメチル化アレイ解析おいて標準食群と比較して発現量・メチル化が有意に低下・増大した遺伝子群に関し、The Database for Annotation, Visualization and Integrated Discovery (DAVID)(http://david.abcc.ncifcrf.gov/)と呼ばれる発現アレイデータのアノテーション情報の解析データベースを用いて重要な遺伝子パスウェイの特定を行い、離乳後に発達障害様の行動表現型に関与する遺伝子の絞り込みを行ってきた。本年度はこれらの遺伝子の中でRora、Tgm3、Ntrk2の3遺伝子に関してノックアウトマウスを作出した。この中で、Rora遺伝子変異マウスに関しては網羅的行動解析が終了し、恐怖条件付け試験における学習障害が確認され、有力な候補遺伝子の一つであることが示唆された。本研究においてはこれまでの研究結果を踏まえ、マウス胎児期における母体のタンパク質制限食暴露により誘導された仔の発達障害様行動感受性遺伝子の探索を行うとともに、脳組織における異常を明らかにする事を目的としており、具体的には、下記の3点を最終的な目標としている。1.母体のタンパク質制限食暴露により脳組織において発現量とプロモーターメチル化に差の生じた遺伝子に関して変異マウスを作製し、発達障害モデルマウス評価に特化した行動表現解析系に供し、遺伝子機能を明らかにする。2.発達障害様行動を示した変異マウスに関してはより詳細な脳組織解析を行う。3.これらのデータを統合し、マウス胎児期低栄養により誘導された仔の発達障害様行動の感受性遺伝子の探索を行うとともに、脳組織において引き起こされる機能異常を明らかにする。上記の1に関しては、胎児期低栄養暴露により発現量もしくはプロモーター領域のメチル化が変化した遺伝子群に関し、機能のアノテーション解析により候補遺伝子の絞り込みを行うことにより完了した。また、平成27年度はこれらの遺伝子の中でRora、Tgm3、Ntrk2の3遺伝子に関してノックアウトマウスを作出した。Rora遺伝子ノックアウトマウスに関しては網羅的行動表現型解析において学習異常を検出した。Tgm3、Ntrk2に関しては現在、マウスの増産を行っており平成28年度内に網羅的行動解析を行う予定である。新生児の脳における遺伝子発現の変化に関して顕著な差は見られなかったが、成獣の脳の遺伝子発現とゲノムメチル化には標準食-低タンパク食群で明瞭な差が見られた。離乳後の雄個体に関して行動表現型解析を行ったところ、低タンパク食で行動表現型の差異(物体探索、社会探索行動の減少)が認められた。また、発現およびメチル化に変化の見られた遺伝子群に関して、データベースを用いた機能アノテーションを行ったところ、転写因子および、嗅覚関連遺伝子等に変化が見られた。そこで、これらの遺伝子群に含まれる中で、行動表現型に関与することが予測されたRora、Ntrk2、Atxn2、Tgm3の各遺伝子に関してKOマウスを作出した。これらの中で、Rora、Ntrk2、Tgm3に関しては網羅的表現型解析が終了した。

その結果、Rora遺伝子KOマウスに関しては恐怖条件付け記憶の若干の減弱、Ntrk2 KOマウスに関してはプレパルス抑制の減弱、Tgm3 KOマウスに関しては短期記憶の異常、社会行動の異常が観察された。Tgm3低タンパク食群において観察された社会行動の減少は低タンパク食群の産仔においても観察されており、当該遺伝子が胎児期低栄養により誘導される仔の発達障害様行動に関する感受性遺伝子の有力な候補の一つであることが示唆された。Atxn2 KOマウスに関しては平成29年度中盤に行動解析が終了する予定である。妊娠期に母獣が低タンパク食を与えられたマウスの仔においては離乳後に行動表現型の変容がみられるとともに、脳において特徴的な遺伝子の発現パターンを示すことが明らかになった。発現量、メチル化に差の見られた中で機能的なアノテーションより行動表現型への関与が期待された遺伝子に関してKOマウスを作出して網羅的行動表現型解析を行った。その結果、恐怖条件付け記憶の若干の減弱、プレパルス抑制の減弱、社会行動の異常などを示すマウス系統が見受けられた。本研究においてはこれまでの研究結果を踏まえ、マウス胎児期低栄養により誘導された仔の発達障害様行動感受性遺伝子の探索を行うとともに、脳組織における異常を明らかにする事を目的としており、具体的には、下記の3点を明らかにする。1.胎児期低栄養暴露により脳組織で発現量に差の生じた遺伝子に関して変異マウスを作製し、発達障害モデルマウス評価に特化した行動表現解析系に供し、遺伝子機能を明らかにする。2.発達障害様行動を示した変異マウスに関してはより詳細な脳組織解析を行う。3.これらのデータを統合し、マウス胎児期低栄養により誘導された仔の発達障害様行動の感受性遺伝子の探索を行うとともに、脳組織における機能異常を明らかにする。上記の1に関しては、胎児期低栄養暴露により発現量もしくはプロモーター領域のメチル化が変化した遺伝子群に関し、機能のアノテーション解析を行っており、候補遺伝子の絞り込みを行った。また、当該遺伝子のノックアウトマウスの作製が進んでおり、本研究は概ね順調に進展しているといえる。Rora遺伝子ノックアウトマウスと同様に、作製したTgm3、Ntrk2変異マウスに関して自閉症様表現型の検査方法として知られているCrawleyの3チャンバー社会行動試験とともにオープンフィールド試験、ホームケージ自発活動試験、明暗箱往来試験、Y字迷路試験、恐怖条件付け学習試験、プレパルス抑制試験を行い、多面的な行動表現型を評価する。一方、母体に与える低タンパク食に通常の5倍量の葉酸を添加することにより仔の脳組織におけるゲノムメチル化の変化に改善が見られたことから、葉酸代謝の異常が発達障害様表現型に増悪因子として関与することが考えられる。
ヘルスプロモーション評価指標の開発-住民と専門職による到達度評価に焦点を当てて-

ヘルスプロモーションがめざす状態を示すコミュニティ・エンパワメントの概念に着目し、住民用と保健専門職の視点から、コミュニティ・エンパワメントの質的評価指標を開発した。その結果、保健専門職による住民組織のコミュニティ・エンパワメント過程の質的評価指標は、3領域と14項目、項目の段階から構成された。本指標は、信用可能性と移転可能性、実用性が確認され、住民組織のコミュニティ・エンパワメント過程の質的評価指標として実践に適用可能であることが示唆された。次に、住民用の評価指標は、住民組織構成員によって、住民組織のコミュニティ・エンパワメントの状態についてふりかえる大項目3、小項目15から構成された。本評価指標は、信用可能性が確認されたが、一部の項目では課題が残された。今年度の研究目標は、(1)保健専門職用コミュニティ・エンパワメント評価指標原案の作成(2)(1)の評価指標原案の妥当性の確認(3)(2)による評価指標原案の修正・完成(4)評価指標の適用可能性の検討である。今年度実施した内容と結果は、以下の通りである。1.保健専門職用評価指標原案の作成先行研究を基に、保健専門職用の2つの評価指標原案を作成した。評価指標は、組織エンパワメント評価指標とコミュニティエンパワメント評価指標であった。2.保健専門職用評価指標原案の妥当性確認のための意見収集調査調査対象者は、コミュニティ・エンパワメントに関連する学識経験者3名と健康な地域づくり活動を実践している熟練保健専門職4名であった。調査は、平成18年2月に行った。調査内容は、評価指標原案のカテゴリー名や表現等の内容妥当性の確認であった。調査回収は、100%であった。3.2に基づく評価指標原案の修正と評価指標の完成2の意見に基づき、評価指標原案のカテゴリー名や表現を修正し、2評価指標を完成した。4.保健専門職用評価指標の適用可能性の調査対象者は、公衆衛生活動を5年以上継続し、健康な地域づくり活動を行っている保健専門職393名であった。対象者は、保健関連雑誌・学会等で地区組織活動や健康な地域づくり活動に関する成果を発表している者から選定した。方法は、郵送による自記式質問紙調査であった。調査は、平成18年3月に行った。調査の回答は、117名(平成18年3月22日現在)であった。現在、2つの評価指標の適用可能性について検討中である。今年度の研究目標は、以下の通りである。1.保健専門職による住民組織のコミュニティ・エンパワメント過程の質的評価指標の完成と公表2. 1の評価指標の適用可能性の検討3.保健専門職による地域のコミュニティ・エンパワメント過程の質的評価指標の完成と公表4.住民によるコミュニティ・エンパワメント過程の質的評価指標案修正今年度実施した内容と結果は、以下の通りである。1.保健専門職による住民組織のコミュニティ・エンパワメント過程の質的評価指標の完成と公表上記質的評価指標を完成し、地域看護学会誌にて公表した。また、研究協力者へ質的評価指標と使用の手引きを送付し、利用を促した。2.上記評価指標の適用可能性の検討大阪府A市において実践活動を推進する保健師とともに、本質的評価指標を用いて住民組織の評価を行った。その結果、住民組織の質的な変化の明確化と活動上の課題が明確になった。3.保健専門職による地域のコミュニティ・エンパワメント過程の質的評価指標のまとめ本質的評価指標の公表のため調査結果等をまとめており、来年度に学会誌等へ投稿予定である。4.住民によるコミュニティ・エンパワメント過程の質的評価指標作成のための意見収集調査の実施上記質的評価指標を作成するために、意見収集調査を行った。調査は、質的評価指標案を作成後案への意見を求めた。対象は、学識経験者と住民主体の健康づくり活動を推進している地区組織メンバーであった。調査結果は、現在検討中である。来年度は、質的評価指標の信用可能性と移転可能性を検討する予定である。本研究の目的は、住民と専門職の視点から、コミュニティ・エンパワメントがめさす状態像とその過程を明らかにし、コミュニティ・エンパワメントの評価指標を開発することである。今年度、住民によるコミュニティ・エンパワメント評価指標を開発した。方法は、1)評価指標原案の作成と、評価指標の信用可能性の検討であった。評価指標は、住民組織構成員による住民組織のコミュニティ・エンパワメントの評価指標とした。

評価指標は、保健専門職によるコミュニティ・エンパワメント過程質的評価指標を基に作成し、住民組織の状態についてふりかえる大項目3つ、小項目15から構成された。対象は、地域で住民組織の活動を継続して行っている住民とした。調査は、2回行った。1回目調査は、評価指標原案を用いての住民組織の評価と、評価指標への意見収集を行った。2回目調査は、1回目調査に基づき、改定した評価指標を用いた住民組織の評価と評価指標への意見収集を行った。結果:1回目調査の対象の特徴は、A町B会のリーダー9名であった。回答は、9名から得られた。評価指標の15項目の重要性を尋ねたところ、15項目中13項目で、「たいへん重要である」「まあまあ重要である」の割合が5割を超えていた。割合の低い2項目については、文言を修正した。2回項目調査の対象は、C町D会のメンバー11名であった。回答は、11名から得られた。評価指標の15項目の重要性の尋ねたところ、15項目中14項目で、「たいへん重要である」「まあまあ重要である」の割合が5割を超えていた。割合の低いかった項目は、「私たちの組織は、地域の人々や関係機関への問題提起や保健計画への参加をしている。」であった。考察:本評価指標は、住民組織構成員による住民組織の状態をコミュニティ・エンパワメントの視点から評価する指標として開発され、信用可能性が確認された。今後、実践への適用が可能になるための改善が求められる。
唾液腺癌の実験的化学療法

ヒト唾液腺癌培養細胞株であるHSG細胞を用い、研究を行った。1.HSG細胞を抗癌剤であるマイトマイシンC(MMC)あるいはシスブラチン(CDDP)および分化誘導剤であるdibutyryl cyclic AMP(dB-cAMP)を各々単独あるいは抗癌剤とdB-cAMPとで併用して62時間処理した後の、細胞増殖抑制、軟寒天培地中でのコロニー形成率、姉妹染色分体交換(SCE)誘発率およびras癌遺伝子産物であるp21^<ras>蛋白の発現について検討した。その結果、MMCあるいはCDDP単独処理で細胞増殖抑制の増強、SCE誘発率の上昇、コロニー形成率の低上が濃度依存的に認められた。dB-cAMP単独処理では、細胞増殖抑制の増強、コロニー形成率の低下を認めたがSCE誘発率には変化を認めなかった。これに対し、抗癌剤とdB-cAMPとで併用処理すると、細胞増殖抑制は更に増強、コロニー形成率も更に低下するの加えて、SCE誘発率も著明に増加することが認められた。またp21┣D1ras蛋白の発現は、抗癌剤処理で軽度抑制、dB-cAMPで中等度抑制されるのに対し、抗癌剤とdB-cAMP併用処理では著明な抑制を認めた。2.細胞形態並びに細胞特異マーカーの検索において、抗癌剤の有無にかかわらず、dB-cAMP存在下で培養した時にのみ、形態的変化と特異マーカーであるミオシン、S-100蛋白β鎖の発現を認め、CEA、ラクトフェリン、セクレタリコンポネント陽性細胞は減少した。3.HSG細胞1×10┣D17┫D1個をヌードマウス背部皮下に移植して、ヒト唾液腺癌ヌードマウスモデルを作製した。このヌードマウス腫瘍に抗癌剤単独あるいは抗癌剤とdB-cAMPを併用投与を行い、抗腫瘍効果を検討した。その結果、CDDP8mg/kgの腹腔内投与により、3日目より腫瘍増殖抑制を認め、投与17日目には腫瘍抑制率は65%となった。dB-cAMP単独投与では、投与21日目には腫瘍抑制率は66%であり、抗癌剤とdB-cAMP併用により、80%以上の抑制が得られた。また特異マーカーの変化はin vitroの結果に近似していた。ヒト唾液腺癌細胞(HSG)1×10^7個をヌードマウス背部皮下に移植して,ヒト唾液腺癌ヌードマウスモデルを作製した.1.この系において推定腫瘍重量が100-200mgに達した時点で無作意に1群5匹に分け,抗癌剤の投与量あるいは投与方法と腫瘍増殖抑制効果との関係を検討した.その結果,シスプラチン(CDDP;総投与量6-8mg/kg)の腹腔内投与により50%前後の腫瘍増殖抑制が認められ,総投与量が15mg/kgを越えると副作用死亡例の増加が認められた.すなわち, CDDPを実験第1日目に8mg/kg1回投与を行った場合, 3日目には有意な腫瘍増殖抑制を認め(P<0.05), 21日目の腫瘍増殖抑制は41.5%であった.マイトマイシンC(MMC)では総量100-150mg/kg腹腔内投与により,約50%の腫瘍増殖抑制が認められた.

2.HSGヌードマウス腫瘍に生理食塩水で0.5mMに調整したdibatyryl cyclic AMP(dB-cAMP)を総量3-5ml移植腫瘍局所に投与した結果,腫瘍の増殖は抑制された.更に摘出腫瘍組織において,腫瘍細胞に発見されている特異抗原を酵素抗体法により検索した結果,ミオシン及びS-100b蛋白陽性細胞の増加を認める一方,癌胎児性抗原,ラクトフェリン, Secretory component陽性細胞は減少していた.3.in vitroの系においてHSG細胞の増殖率,軟寒天中でのコロニー形成率,姉妹染色分体交換(SCE)誘発率, ras癌遺伝子産物(ras p21)の発現率を検討した結果, CDDPあるいはMMCで処理したHSG細胞では,薬剤濃度に依存してコロニー形成率の低下とSCE誘発の増加を認めた.HSG細胞をdB-cAMP単独処理した場合,コロニー形成は抑制されたがSCE誘発の増加は認めないのに対し, dB-cAMPと抗癌剤で併用処理すると,抗癌剤単独処理に比較して著明なコロニー形成の抑制とSCE誘発率の増加を認めた.更にdB-cAMPと抗癌剤で併用処理した場合, HSG細胞のras p21の発現は,抗癌剤単独処理に比較して有意な抑制が認められた(P<0.05).1.ヒト唾液腺癌ヌードマウスの系において、dB-cAMPとCDDPおよびMMCとの併用処理を行い、腫瘍増殖の動態を検討すると共に、検体について細胞特異マーカーの検索を行った。その結果、CDDP8mg/kg単独投与では投与17日目に腫瘍増殖抑制率65%、投与21日には腫瘍増殖抑制率41.5%であるのに対し、CDDP8mg/kg+dB-cAMP1mMの0.1ml局所投与併用では、21日目の腫瘍増殖抑制率は80%以上を示した。摘出腫瘍検体についての細胞特異マーカーの検索では、抗癌剤投与の有無にかかわらず、dB-cAMP局所投与群において、ミオシン、S-100蛋白β鎖陽性細胞が増加し、ラクトフエリン、CEA、セクレタリコンポネント陽性細胞は減少を示した。2.in vitroの系ではSCE標本について、算定細胞数を更に増やし、有意差検定を行うと共に、コローニ形成率との相関関係について検討した。その結果、SCE誘発率は、CDDP0.05μg/mlあるいはMMC0.01μg/ml各々について、dB-cAMPを併用しない群に対し、dB-cAMP0.3mM併用処理を行うと、P<0.001の危険率で有意な増加を示した。またSCE誘発率とコロニー形成抑制率との間には5%以下の危険率で有意な相関関係を認めた。3.HSG細胞をCDDPあるいはMMCとdB-cAMPとを併用もしくは各々単独で62時間処理した場合の、ras癌遺伝子産物p21^<ras>蛋白の発現について検討した。その結果、未処理HSG細胞でのp21^<ras>蛋白発現量を100とするとCDDPの0.05μg/ml処理で92.1±6.5、MMCの0.01μg/ml処理で91.9±12.3、0.5mMのdB-cAMP処理で57 .5±8.5に対し、上記濃度のCDDP+dB-cAMPでは30.0±19.4、MMC+dB-cAMPでは12.0±12.9と著明なp21^<ras>蛋白発現の抑制が認められた。また細胞内Cyclic AMP濃度は、dB-cAMP処理濃度に依存することが示され、cyclic AMP濃度が0.71pM以上では、p21^<ras>蛋白の発現は認められない事が明らかとなった。この抗癌剤とdB-cAMPによるp21^<ras>蛋白発現の抑制は、コロニー形成抑制率とも類似した傾向を示した。
耳鳴の脳活動の解明と質感制御

耳鳴は,主観的・意識的な知覚であり,脳で作り出される.さらに耳鳴が不快な情動を生み出すと,症状を重篤化し,QOLの深刻な低下を招く.本研究の目的は,耳鳴の発生・重篤化の脳内メカニズムを解明したうえで,音提示(音響療法),音学習(行動療法),投薬などにより,耳鳴知覚の質感を変え,症状を改善できる手法を見出すことである.耳鳴の発生の有力な仮説では,難聴により減少した入力情報を増幅する機序が聴覚経路で働いた結果,増幅された自発活動が耳鳴知覚につながる.そこで本研究では,聴覚野の神経活動同期が増幅機構に関与すると考え,ラットの耳鳴モデルを対象とした神経生理学実験によりこの仮説を検証した.ラットの左耳に125 dB SPL, 10 kHzの純音を1時間曝露し,音響外傷による耳鳴症状を呈するラットを作成した.難聴・耳鳴の行動指標には,プレパルス抑制・ギャップ抑制を用いた.ラットをイソフルランで麻酔し,聴覚野の神経活動を微小電極アレイで計測し,聴覚野の周波数マップと同マップ上の神経活動の同期の変化を調べた.神経活動の同期として,自発活動の局所電場電位(Local Field Potential; LFP)を計測し,LFP同期度を位相同期度(Phase Locking Value; PLV)を定量化した.その結果,音響外傷群では,高周波数領域(>32 kHz)と中周波数領域(10 kHz)間のPLVは,統制群よりも大きいことが分かった.また,PLVの増加度は,耳鳴指標の行動指標と相関した.このPLVの変化は,音響外傷に伴う周波数マップの変化とも関連した.これらの結果は,音響外傷により,聴覚経路の周波数マップが変化し,それに伴い,神経活動同期が変化したことを示唆する.この同期の変化が,情報増幅の神経基盤として働き,耳鳴に寄与したと考える.当初の計画通り,耳鳴の動物モデルを確立し,さらに耳鳴症状に相関する神経活動を同定できた.当初の計画通り進める.生理実験では,耳鳴知覚に関わる神経反応が,外部からの提示音や音の情動学習,投薬により,どのように変化するかを調べる.さらに行動実験でも,これらの介入により,耳鳴症状や不快感がどのように変化するかを調べる.耳鳴は,主観的・意識的な知覚であり,脳で作り出される.さらに耳鳴が不快な情動を生み出すと,症状を重篤化し,QOLの深刻な低下を招く.本研究の目的は,耳鳴の発生・重篤化の脳内メカニズムを解明したうえで,音提示(音響療法),音学習(行動療法),投薬などにより,耳鳴知覚の質感を変え,症状を改善できる手法を見出すことである.耳鳴の発生の有力な仮説では,難聴により減少した入力情報を増幅する機序が聴覚経路で働いた結果,増幅された自発活動が耳鳴知覚につながる.そこで本研究では,聴覚野の神経活動同期が増幅機構に関与すると考え,ラットの耳鳴モデルを対象とした神経生理学実験によりこの仮説を検証した.ラットの左耳に125 dB SPL, 10 kHzの純音を1時間曝露し,音響外傷による耳鳴症状を呈するラットを作成した.難聴・耳鳴の行動指標には,プレパルス抑制・ギャップ抑制を用いた.ラットをイソフルランで麻酔し,聴覚野の神経活動を微小電極アレイで計測し,聴覚野の周波数マップと同マップ上の神経活動の同期の変化を調べた.神経活動の同期として,自発活動の局所電場電位(Local Field Potential; LFP)を計測し,LFP同期度を位相同期度(Phase Locking Value; PLV)を定量化した.その結果,音響外傷群では,高周波数領域(>32 kHz)と中周波数領域(10 kHz)間のPLVは,統制群よりも大きいことが分かった.また,PLVの増加度は,耳鳴指標の行動指標と相関した.このPLVの変化は,音響外傷に伴う周波数マップの変化とも関連した.これらの結果は,音響外傷により,聴覚経路の周波数マップが変化し,それに伴い,神経活動同期が変化したことを示唆する.この同期の変化が,情報増幅の神経基盤として働き,耳鳴に寄与したと考える.当初の計画通り,耳鳴の動物モデルを確立し,さらに耳鳴症状に相関する神経活動を同定できた.当初の計画通り進める.生理実験では,耳鳴知覚に関わる神経反応が,外部からの提示音や音の情動学習,投薬により,どのように変化するかを調べる.さらに行動実験でも,これらの介入により,耳鳴症状や不快感がどのように変化するかを調べる.
成長ホルモン、IGF-Iによる非アルコール性脂肪性肝炎の治療応用

成人成長ホルモン分泌不全症(AGHD)に非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)を合併した症例において成長ホルモン(GH)治療がNASHに著効したことから、AGHDを集積して解析したところ、NAFLD/NASHの合併が多く、GH治療が奏功することが明らかになった。そこで一般のNASHに対するGH,IGF-Iの治療応用の可能性について動物モデルを用いて検討した。興味深いことに、GHとりわけIGF-IがNASH動物モデルにおける脂肪滴の沈着、線維化を抑制することが明らかになった。予後が悪く未だ治療法が確立していないNASHにおける新たな治療応用の可能性が示された。本研究の目的は、GH/IGF-Iの一般の非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)への臨床応用を目指して、一般のNASH発症の病態の解明、成人成長ホルモン分泌不全症(AGHD)の病態の解明、成長ホルモン(GH)の成人における生理作用の解明を行うことである。これまで、1) AGHD症例における臨床研究、2)私たちが明らかにしたAGHDモデルであるSDR (Spontaneous dwarf rat)を用いた分子生物学的研究、3)さらにNASHモデルとして報告されているコリンメチオニン欠乏食投与下のdb/dbマウス(CMD db/db)を用いたGH治療による効果の解析、4)培養肝細胞、肝臓星細胞、Kupffer細胞に対するGH, IGF-Iの作用とその機序の解析を行ってきた。そして、AGHD症例にNASHが多いこと、治療によって劇的に改善すること、SDRがよいNASHモデルであること、CMD db/dbに対してGH/IGF-Iが一定の効果を示すことを確認した。具体的には、GH/IGF-I欠乏状態においては内臓肥満、肝臓における脂肪沈着、炎症、線維化に加えて、星細胞の活性化が起こっていることを明らかにした。そしてNASHモデルマウスにGH/IGF-Iを投与するとこれらのNASHに伴った変化が特にIGF-Iによって劇的に改善することを見いだした。また臨床研究においては、AGHD症例に高頻度に非アルコール性脂肪肝(NAFLD)/NASHを合併し、GH補充療法によって改善することを見いだした。本研究の目的は、GH/IGF-Iの一般の非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)への臨床応用を目指して、成人成長ホルモン分泌不全症(AGHD)の病態解明、成長ホルモン(GH)の成人における生理作用の解明、NASH発症の普遍的病態解明を行うことである。これまで、1)AGHD症例における臨床研究、2)私たちが明らかにしたAGHDモデルであるSDR(Spontaneous dwarf rat)を用いた分子生物学的研究、3)さらにNASHモデルとして報告されているコリンメチオニン欠乏食投与下のdb/dbマウス(CMD db/db)を用いたGH治療による効果の解析、4)培養肝細胞、肝臓星細胞、Kupffer細胞に対するGH,IGF-Iの作用とその機序の解析を行ってきた。そして、AGHD症例にNASHが多いこと、治療によって劇的に改善すること、SDRがよいNASHモデルであること、CMDdb/dbに対してGH/IGF-Iが一定の効果を示すことを確認した。そしてNASHモデルマウスにGH/IGF-Iを投与するとこれらのNASHに伴った変化がGH/IGF-I特にIGF-Iによって劇的に改善することを見いだした。私たちはこれまでに成人成長ホルモン分泌不全症(AGHD)に非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)を合併した症例においてGH補充療法が著効した一例を報告した。NASHは予後の悪い病態だが、その治療法は確立されていない。本研究においては、GH/IGF-Iを用いた一般のNASHへの臨床応用を目指した基盤の樹立を目指す。これまでに1)AGHD症例における臨床研究、2)AGHDモデルであるSDR(Spontaneous dwarfrat)を用いた分子生物学的研究、3)NASHモデルであるコリンメチオニン欠乏食下のdb/dbマウス(CMDdb/db)を用いたGH/IGF-I治療による効果の解析、4)初代培養肝臓および星細胞を用いた機序の解析を行ってきた。その結果、少なくとも21%のAGHD症例にNASHが合併していること、GH補充療法によってNASHが組織学的に改善すること、SDRがよいNASHモデルでありGH/IGF-Iが効果を示すこと、CMDdb/dbに対してGH/IGF-Iが線維化の抑制を示すことを見いだした。具体的には、GH/IGF-I欠乏状態においては内臓肥満、肝臓における脂肪沈着、炎症、線維化に加えて、星細胞の活性化が起こっていた。

そしてNASHモデルマウスにGH/IGF-Iを投与するとこれらのNASHに伴った変化がGH/IGF-I特にIGF-Iによって劇的に改善した。さらにその機序としてミトコンドリア機能および酸化ストレスの軽減とIGF-Iによるp53蛋白を介した星細胞機能調節が重要であることを発見した(論文作成中)。また臨床研究として、AGHD症例に高頻度に非アルコール性脂肪肝(NAFLD)/NASHを合併し、GH補充療法によって改善することを見いだした(論文投稿中)。これらの結果よりGH/IGF-Iが一般のNASH治療に応用できる可能性が示された。
学習族の理論とその応用に関する研究

教師付き学習の研究は,従来,誤差逆伝搬法や射影学習など個々の学習に関するものが中心であった.しかし,学習の問題を深く理解していくためには,個別学習理論から,無限に多くの種類の学習を同時に扱う学習族の理論へと進む必要がある.研究代表者のグループでは,SL射影学習という概念を導入することにより,無限種類の学習を含む学習族の理論を世界に先駆けて構築してきた.この理論により,標本点が固定されている場合には,記憶学習が時によって高い汎化能力を獲得できる理由等,多くの事柄を理論的に解明してきた.しかし,追加学習や能動学習のように,標本点が変化していく場合には,このSL射影学習の概念は必ずしも使いやすいものではなかった.本研究の目的は,標本点が変化していく場合にも有効な学習族の理論を構築していくことである.ところで,研究分担者のKovachevaは,本国でRBF networkと呼ばれる構造を持ったネットワークの研究に従事していた.そして,新しく効率的な学習法を開発するとともに,船舶のデイーゼルエンジンの故障診断という複雑な問題に応用していた.来日以来,この研究をより洗練させるとともに,それを追加学習に活用する研究を行い,アイルランド及びメキシコで開催された国際会議(ISICT 2003,WISICT 2004)で発表した。この研究は,RBF networkと呼ばれる無限種類のネットワークを考えながら,その中から,追加される訓練データに応じて最適なネットワークを構成していくものであり,学習族の問題の一つの具体例になっている.今後は,このような具体例を参考にしながら,その本質を抽出した一般理論構築へと研究を進めていく予定である.教師付き学習の研究は,従来,誤差逆伝搬法や射影学習など個々の学習に関するものが中心であった.しかし,このような個別の学習理論だけでは,学習の問題を深く理解することはできない.たとえば,誤差逆伝搬法は丸暗記能力だけを要請するにも関わらず,高い汎化能力を獲得できることがある.このような現象を理解していくためには,個別学習理論から,無限に多くの種類の学習を同時に扱う学習族の理論へと進む必要がある.受入教官のグループでは,SL射影学習という概念を導入することにより,無限種類の学習を含む学習族の理論を世界に先駆けて構築してきた.この理論により,標本点が固定されている場合には,記憶学習が時によって高い汎化能力を獲得できる理由等,多くの事柄を理論的に解明してきた.しかし,追加学習や能動学習のように,標本点が変化していく場合には,このSL射影学習の概念は必ずしも使いやすいものではなかった.本研究の目的は,標本点が変化していく場合にも有効な学習族の理論を構築していくことである.ところで,受入教官のグループでSL射影学習という概念を導入する際に,実は3種類の方法が考えられていた.その中で,標本点が固定されている場合に自然なものとして,現在使われているSL射影学習の定義が採用されたのである.しかし,標本点が変化していく場合まで考えた時にどうなるかという立場から,今までの3種類の定義を見直すことにより,T作用素と呼ばれる作用素を介する定義の方が有効であるという感触が得られてきた.ここまでが今年度の成果であるが,次年度以降,この定義を用いて学習族の理論を再構築することにより,標本点が変化していく場合にも確かに有効であることを明らかにしていく予定である.教師付き学習の研究は,従来,誤差逆伝搬法や射影学習など個々の学習に関するものが中心であった.しかし,学習の問題を深く理解していくためには,個別学習理論から,無限に多くの種類の学習を同時に扱う学習族の理論へと進む必要がある.研究代表者のグループでは,SL射影学習という概念を導入することにより,無限種類の学習を含む学習族の理論を世界に先駆けて構築してきた.この理論により,標本点が固定されている場合には,記憶学習が時によって高い汎化能力を獲得できる理由等,多くの事柄を理論的に解明してきた.しかし,追加学習や能動学習のように,標本点が変化していく場合には,このSL射影学習の概念は必ずしも使いやすいものではなかった.本研究の目的は,標本点が変化していく場合にも有効な学習族の理論を構築していくことである.ところで,研究分担者のKovachevaは,本国でRBF networkと呼ばれる構造を持ったネットワークの研究に従事していた.そして,新しく効率的な学習法を開発するとともに,船舶のデイーゼルエンジンの故障診断という複雑な問題に応用していた.来日以来,この研究をより洗練させるとともに,それを追加学習に活用する研究を行い,アイルランド及びメキシコで開催された国際会議(ISICT 2003,WISICT 2004)で発表した。この研究は,RBF networkと呼ばれる無限種類のネットワークを考えながら,その中から,追加される訓練データに応じて最適なネットワークを構成していくものであり,学習族の問題の一つの具体例になっている.今後は,このような具体例を参考にしながら,その本質を抽出した一般理論構築へと研究を進めていく予定である.