hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PdーCe規則相における価数揺動状態の規則度依存性とそれに伴う物性異常

するが、規則度の低下に伴う格子定数(Ce原子体積)およびCe価数の変化は非常に小さいことがわかった。2.Pd_7Ce相の電気抵抗変化には、焼鈍温度の上昇に伴う室温での比抵抗値の急激な増大および温度係数の変化が観察され、不規則化により高密度近藤効果が顕著になることがわかった。これは不規則化に伴うCe原子周辺の原子配列の変化によって局所的にCeーCe原子対の数が増加し、この部分で4f準位と伝導バンドの混成(Cーf混成)およびPdの4dバンドとの混成(fーd混成)の効果が弱くなり、その結果孤立した局在スピン数が増大し高密度近藤効果が顕著になるというモデルで定性的に解釈できる。3.Pd_3Ce相では焼鈍温度による規則度の低下は電気抵抗の温度係数に殆ど影響を与えない。また、室温での比抵抗値は化学量論組成のPd_3Ce相では焼鈍温度の上昇と共に急増するが、非化学量論組成のものでは殆ど変化しないことがわかった。このようなPd_3Ce相での電気抵抗の振る舞いはCeーCe間距離をパラメ-タとした上記2のモデルでは説明できず、4f電子状態に及ぼす不規則化の影響を議論するには局所的な効果を考慮した新たなモデルが必要であると考えられる。
傾斜機能材料の電気的・磁気的性質

1.傾斜機能誘電体基板の研究では,バリウムチタネイトを主体とした多孔体に液体状態のケイ素源を拡散含浸処理後,最終焼成を行うことによって,従来から困難とされていた1mm前後の領域での傾斜機能化が達成できた.2.傾斜構造を有するエネルギー変換材料の研究では,傾斜機能焦重体サンプルを作製し,積層方向およびそれと垂直な方向での焦電特性を,我が国で初めて明らかにした.3.傾斜機能圧電材料の研究では,作製プロセスを改良した傾斜型圧電アクチュエータを試作し,昨年度までの応力緩和計算シュミレーション結果が有効であることを確認した.4.電気メッキ法による傾斜機能磁性薄膜の研究では,磁気特性に直接関係する薄膜断面の微細構造解析,膜析出挙動解析,並びにリング型記録ヘッドの磁界分布を念頭に置いた性能の評価を行い,理論的予測と一致することを確認した.5.高周波用傾斜機能磁性材料の研究では,鉄-ニッケル合金とフエライトの傾斜機能磁性材料をクラックなしで焼結させ,10MNzまでの高周波磁気特性を評価できた.6.傾斜機能化電極・固体電解質の研究では,電子・イオン混合導電体電極内の酸素イオン拡散特性の評価を行い,混合導電体電極の単セル試験によって性能評価を行った.7.強誘電体・強磁性体傾斜機能材料の研究では,レーザMBE法によって作製した強誘電体/強磁性体傾斜機能材料の格子歪み,化学結合,強相関電子系パラメータ制御によって,電場によるスピン制御,低磁場での巨大磁気抵抗の出現などを確認できた.8.傾斜的磁性制御の研究では,フェロ-フェリ混合分子磁性薄膜を作製し,磁気光学的および非線形光学的挙動を明らかにした.傾斜機能材料の考え方を電子材料に応用し,電子材料の各種機能を飛躍的に向上させることが本研究の目的である.本年度は下記の五つの小テーマについての研究を行い,上記の目的に沿う以下の成果を得た.1,傾斜機能誘電体基板:比誘電率が傾斜する高周波電送用の平面回路を想定し,その基板の作製法,外部端子との特性インピーダンスの整合性,電送特性の評価方法等を検討し,この種のアイディアが高周波回路の新展開に有望なことを明らかにした.2,傾斜機能熱電・焦電・誘電・磁性素子:Mz-Znフェライトの傾斜積層体を作製し磁気特性を評価した.またプラズマ焼結技術を電子セラミックスの調製に導入し,十分な磁気特性を得るための条件を検討した.3,傾斜機能圧電材料:積層型圧電アクチュエータを駆動させる際,電極と材料の界面に発生する応力集中を予測し,電極端近傍の圧電セラミックスを非圧電セラミックスと傾斜化することにより,応力集中が大幅に緩和できることを示し,傾斜機能化によって材料の応用範囲が格段に広がることを明らかにした.4,傾斜機能磁性薄膜:磁気記録材料として注目されている高Hc型無電解CoNiP薄膜について,電極の改良,電解条件の検討,電解液の選択を行った結果,本実験手法によって複雑な方向への結晶粒径の傾斜化が可能であることを明らかにした.5,高機能磁性傾斜材料:軟磁性のFeから半硬質磁性のマグネタイトに向かって磁気特性が傾斜した材料を作製し,BrおよびHcが両単体の中間的な挙動であることを確かめた.また同様の手法で正の磁歪を持つFe_2Tbと負の磁歪を持つFe_2Smの傾斜体を作製し,磁気特性の評価を行っている.傾斜機能材料の考え方を電子材料分野に拡張し、電子材料の各種の特性を飛躍的に向上させることが本研究の目的である.本年度は下記の5つのテーマについての研究を行い,目的に沿った以下の成果を得た.1,傾斜機能誘電体基板(西田俊彦分担):全域固溶が期待できるBaTiO_3-SrTiO_3系について,5層積層型の傾斜材料を調製し,積層体の誘電特性を調査した.その結果,積層体の誘電率は並列や直列型のモデル回路を想定した理論計算値とほぼ一致するが,積層間の相互作用も一部認められた.2,傾斜機能熱電・焦電・誘電・磁性素子(一ノ瀬昇分担):焦電係数が傾斜した材料を中心にした特性測定法が詳細に検討された.また電気絶縁材料のアルミナについて,初年度に購入した新しい焼結技術が適用され,緻密化条件を検討した.3,傾斜機能圧電材料(谷順二分担):RAINBOW型のアクチュエータにおいて,圧電セラミックス側に発生する引っ張り応力を緩和するための理論計算を行い,RZT-NiNb系を用いた実験をも行った.4,高機能磁性体傾斜材料(平塚信之分担):スピネル型のNi-Znフェライトを用い,これに傾斜的にCoOを添加してCo^<2+>イオンの異方性を導入することによって,SNOCKの限界を超えた特性を有する高周波用磁性材料を作製できた.5,傾斜機能磁性薄膜(逢坂哲弥分担):電気化学的手法を利用して,高い保磁力を発現する無電解CoNiP薄膜を合成し,その磁気特性をさらに向上させるための,各種調製条件を検討した.1.傾斜機能誘電体基板の研究では,バリウムチタネイトを主体とした多孔体に液体状態のケイ素源を拡散含浸処理後,最終焼成を行うことによって,従来から困難とされていた1mm前後の領域での傾斜機能化が達成できた.

2.傾斜構造を有するエネルギー変換材料の研究では,傾斜機能焦重体サンプルを作製し,積層方向およびそれと垂直な方向での焦電特性を,我が国で初めて明らかにした.3.傾斜機能圧電材料の研究では,作製プロセスを改良した傾斜型圧電アクチュエータを試作し,昨年度までの応力緩和計算シュミレーション結果が有効であることを確認した.4.電気メッキ法による傾斜機能磁性薄膜の研究では,磁気特性に直接関係する薄膜断面の微細構造解析,膜析出挙動解析,並びにリング型記録ヘッドの磁界分布を念頭に置いた性能の評価を行い,理論的予測と一致することを確認した.5.高周波用傾斜機能磁性材料の研究では,鉄-ニッケル合金とフエライトの傾斜機能磁性材料をクラックなしで焼結させ,10MNzまでの高周波磁気特性を評価できた.6.傾斜機能化電極・固体電解質の研究では,電子・イオン混合導電体電極内の酸素イオン拡散特性の評価を行い,混合導電体電極の単セル試験によって性能評価を行った.7.強誘電体・強磁性体傾斜機能材料の研究では,レーザMBE法によって作製した強誘電体/強磁性体傾斜機能材料の格子歪み,化学結合,強相関電子系パラメータ制御によって,電場によるスピン制御,低磁場での巨大磁気抵抗の出現などを確認できた.8.傾斜的磁性制御の研究では,フェロ-フェリ混合分子磁性薄膜を作製し,磁気光学的および非線形光学的挙動を明らかにした.
相互作用放射線治療

いままでの先端放射線医療に欠けていた医療機器と患者のinteractionを取り入れた放射線治療を可能にする。臓器の動き・腫瘍の照射による縮小・免疫反応などは、線量と時間に関して非線形であり、システムとしての癌・臓器の反応という概念を加えることが必要であることが示唆された。生体の相互作用を追求していく過程で、動体追跡技術は先端医療のみならず、基礎生命科学でも重要な役割を果たすことがわかった。本研究は、いままでの先端医療に欠けていた、医療機器と患者のInteractiveな医療、患者への優しさ自体に最先端科学(逆計算による自動最適化理論)を利用した医療、を可能にする新しい放射線治療の開発が目的である。医療機器と患者情報に逆計算による自動最適化理論を利用した「相互作用放射線治療(Interactive radiotherapy、IRT)の研究を行うため、本年は、実際の体内線量に基づき、腫瘍のサイズの変化、動き、PET画像計画、他の患者要因である分子情報、光イメージ情報、患者希望に対応し、自動的に照射方法を修正していき、徐々に患者に最も合った放射線治療が完結するためにはどのような情報取得が有用であるか、またどのような方法で取得可能であるか、について見当した。体内腫瘍の位置を把握するためには、いままで難しかった腫瘍情報の光イメージングやガンマ線を利用したPETが有用であること、把握した位置に放射線を照射するためには、電子線のミリビームでの照射が可能であること、そして放射線治療中の腫瘍の縮小を予測するためには数学を利用することが重要であることを把握した。自動的な照射方法を修正するためには、自動的な腫瘍追跡技術を導入する必要があり、体内のより細かな情報を得て正確に予測するためには、統計学的手法の利用も必要であることが示された。腫瘍の正確な治療として定位放射線治療の有用性が示されたとともに、転移を抑制するためには患者側の免疫能力を利用することの重要性も示された。医療機器と患者情報に逆計算による自動最適化理論を利用した「相互作用放射線治療(Interactive radiotherapy、IRT)の研究を行うため、本年は、昨年度に引き続き、実際の体内線量に基づき、腫瘍のサイズの変化、動き、PET画像計画、他の患者要因である分子情報、光イメージ情報、患者希望に対応し、自動的に照射方法を修正していき、徐々に患者に最も合った放射線治療が完結するためにはどのような情報取得が有用であるか、またどのような方法で取得可能であるか、について、さらに詳細に検討した。体内腫瘍の位置やサイズを従来よりも詳細に把握するために、がん細胞の半導体PETや光イメージングが有用であること、把握した位置に放射線を照射するためには、ポジトロンエミッター検出器が利用できること、そして放射線治療中の腫瘍の縮小を予測するためにはLQモデルに基づいた予測関数を利用することが重要であることを示した。自動的な腫瘍迎撃技術を導入するには、ポジトロンエミッターの位置の差分を利用するべきこと、動体追跡放射線治療装置の技術を頭頸部下顎癌にも利用可能であることが示された。動物の光イメージング解析に、本研究内での融合研究として芽生えた新たな光ファイバー型微小検出器を利用できる可能性が示され、あらたな研究を組むこととなった。本研究では、いままでの先端放射線医療に欠けていた、医療機器と患者のinteractiveな医療、患者への優しさ自体に最先端科学を利用した医療、を可能にする新しい放射線治療の開発を第一の目的としている。本年度は、放射線治療における量子線シミュレーション、電子線トラック解析をモンテカルロ法で行い、電子の励起反応も電離現象に加えて重要であることが示唆された。放射線による電離から治療効果までの因果関係の概念説計として、ヘリコバクター・ピロリと発癌との遺伝子レベルでの相互関係を調査した。相互作用放射線治療を実現するために、体内に留置可能なプラスチック検出器を利用した体内線量の推定研究を行った。体幹部定位放射線照射における線量を正しく計測するために、動きのある臓器内の線量分布を推定する研究を行い、過去の患者において、動体追跡技術の有意性が証明された。線量、動き、腫瘍の照射による縮小、腫瘍の放射線感受性などは、非線形な最適化が必要な領域であり、情報学の進歩を取り入れた治療計画が必要であうことが示された。腫瘍細胞内の放射線感受性のほかに、システムとしての組織・臓器の放射線感受性という概念を加えることが、今後の放射線治療に必要であること、そのためには4次元線量分割照射が有望であることが示唆された。最先端医療技術である動体追跡技術を、小動物を用いた光イメージング解析およびゲル内の細胞の動きに関して、利用することの有効性が示唆された。最先端医療技術から基礎生命科学への逆展開に展望が開けつつある。
サンゴの閉鎖系飼育システムの開発とその骨格を用いた環境指標の高精度化

サンゴ骨格中のストロンチウム/カルシウム(Sr/Ca)比やマグネシウム/カルシウム(Mg/Ca)比は、海水温指標としてこれまで世界的に広く測定されているが、近年これら微量元素が海水温のみではなくサンゴ骨格の成長速度にも依存している可能性が指摘されている。そこで本研究では、温度と光量のみを厳密に制御したサンゴの飼育実験を行い、Sr/Ca比はこれまでの報告と同様海水温に、一方Mg/Ca比は温度ではなく成長速度により強く依存して変動していることを明らかにした。熱帯亜熱帯の浅海域に生息するサンゴは炭酸カルシウムからなる外骨格を形成しながら成長し、その骨格には季節の違いを反映した年輪が形成される。サンゴ骨格中の酸素同位体比(δ^<18>O)やストロンチウム/カルシウム比(Sr/Ca)、マグネシウム/カルシウム比(Mg/Ca)は海水温のよい指標としてこれまで測定されており、産業革命以隆の海水温の上昇やエル・ニーニョ現象などに関連した気候変動が多数報告されている。しかしその一方で、δ^<18>O、Sr/Ca比ともにサンゴ骨格の成長速度という生物学的パラメータに依存している可能性が指摘されており、海洋環境が正確に記録されていない可能性が懸念きれている。そこで本研究では、環境をコントロールして飼育したサンゴの骨格を用いて、骨格中の各種化学成分とそれぞれの環境因子との関係を明らかにすることを目的として、本年度はクローンサンプルを用いて温度の精密制御飼育実験を実施した。その結果、Sr/Ca比はこれまで報告されている通り温度との明瞭な逆相関関係が認められ、サンゴ骨格中のSr/Ca比が温度指標として適切であることが示された。一方、Mg/Ca比は温度のみではなく成長速度にも依存した変動が認められ、温度指標として用いる際には注意が必要であることが示唆された。この他、バリウムやウランについても測定を行ったが、Sr/Ca比ほど温度との明瞭な関係がある化学成分はなく、このことからもサンゴ骨格についてはSr/Ca比が確度の高い温度計として使用可能であると考えられる。熱帯亜熱帯の浅海域に生息するサンゴは炭酸カルシウムからなる外骨格を形成しながら成長し、その骨格には章節の違いを反映した年輪が形成される。サンゴ骨格中の酸素同位体比(δ^<18>O)やストロンチウム/カルシウム比(Sr/Ca)、マグネシウム/カルシウム比(Mg/Ca)は海水温のよい指標としてこれまで測定されており、産業革命以降の海水温の上昇やエル・ニーニョ現象などに関連した気候変動が多数報告されている。しかしその一方で、δ^<18>O、Sr/Ca比ともにサンゴ骨格の成長速度という生物学的パラメータに依存している可能性が指摘されており、海洋環境が正確に記録されていない可能性が懸念されている。そこで本研究では光制御飼育実験を行った。光制御飼育実験では、光量変化に伴う骨格成長が群体により異なっており、必ずしも光が骨格成長を律速しているわけではないことが示唆された。また、骨格中の元素変動については、骨格成長量が小さいほど元素・カルシウム比のばらつきが大きく、成長量が大きくなるにつれて値が安定する傾向が見られ、特にSr/Ca比において顕著であった。骨格成長量と元素変動の関係は、Mg/Ca比については骨格成長と正の相関、U/Ca比については明瞭な逆相関関係が認められた。一方、光強度と元素・カルシウム比については、いずれの元素においても明瞭な関係は見られなかった。Sr/Ca比は光量の違いによって変動しないことから、温度指標としての信頼性が高いことが示唆された。
脳磁図とfMRIを用いたヒト視覚機能機能局在の比較研究

脳磁計による脳機能局在推定は被験者の頭蓋形状に近似した仮想球モデル内に単一あるいは複数の電流源を仮定した最小二乗法により行われる.さらに得られた結果は脳磁図測定時とMRI撮影時の座標系を一致させて、MRI画像上に表現される.一方、fMRIでは脳活動に伴うBOLD効果や皮質静脈の血流増加に基づいて機能画像を作成される.つまり脳磁図は神経活動による電気信号(一次反応)を直接記録することが出来るが、fMRIは神経活動に伴う代謝や血流変化(二次反応)を記録することが出来る.モダリティの異なる二つの機能画像技法には利点と欠点が存在する.そこで我々は同一の視覚刺激パラダイムを用いて両者の機能画像を得て、比較検討を行ってきた.さらに脳磁場による電源推定法の新しい解析法を考案し、その臨床的有効性も検討した.視覚刺激としては白黒チェッカーボード反転刺激を用いた.左右半視野刺激ではfMRIの活動部位も視覚誘発反応の潜時100ms成分の電流源も刺激対側の鳥距溝周囲に同定された.四分の一視野刺激では電流源は刺激対側の鳥距溝下方の舌状回付近の上方と下方に分離して同定された.しかしfMRIでは上方四分の一と下方四分の一刺激で両者の活動部位がかなり重複していが、上方刺激ではより下方へ、下方刺激ではより上方へ活動部位が移動していた.これらの結果はfMRIの活動部位はBOLD効果に加えて神経活動部位より離れた皮質静脈の血流増加が反映しているために活動部位に重複がみられたものと解釈される.そこでこれまでの単一あるいは複数電源を仮定した電源推定法を改良した「格子点移動法」なる解析法を用いて同一のデータを解析した.この解析法は仮想球モデル内に32個の電源の存在を仮定して、最小二乗法により解析する.シュミレーション実験では二つの電源が存在すれば32個の電源が二つの集合に分離することを確認した.さらにこの方法はある広がりを有する電源推定や、電源数が未知の場合に有効な解析法である.解析結果は単一電源推定法に比べて、より浅く推定された.また推定部位は刺激対側の烏距溝の上下に推定され、fMRI同様に推定部位には重なりを認めた.今後、モダリティの異なる機能画像技法を用いて脳機能イメージング測定を行い、両者の結果を比較検討する必要が高まるものと考えられる.脳磁計による脳機能局在推定は被験者の頭蓋形状に近似した仮想球モデル内に単一あるいは複数の電流源を仮定した最小二乗法により行われる.さらに得られた結果は脳磁図測定時とMRI撮影時の座標系を一致させて、MRI画像上に表現される.一方、fMRIでは脳活動に伴うBOLD効果や皮質静脈の血流増加に基づいて機能画像を作成される.つまり脳磁図は神経活動による電気信号(一次反応)を直接記録することが出来るが、fMRIは神経活動に伴う代謝や血流変化(二次反応)を記録することが出来る.モダリティの異なる二つの機能画像技法には利点と欠点が存在する.そこで我々は同一の視覚刺激パラダイムを用いて両者の機能画像を得て、比較検討を行ってきた.さらに脳磁場による電源推定法の新しい解析法を考案し、その臨床的有効性も検討した.視覚刺激としては白黒チェッカーボード反転刺激を用いた.左右半視野刺激ではfMRIの活動部位も視覚誘発反応の潜時100ms成分の電流源も刺激対側の鳥距溝周囲に同定された.四分の一視野刺激では電流源は刺激対側の鳥距溝下方の舌状回付近の上方と下方に分離して同定された.しかしfMRIでは上方四分の一と下方四分の一刺激で両者の活動部位がかなり重複していが、上方刺激ではより下方へ、下方刺激ではより上方へ活動部位が移動していた.これらの結果はfMRIの活動部位はBOLD効果に加えて神経活動部位より離れた皮質静脈の血流増加が反映しているために活動部位に重複がみられたものと解釈される.そこでこれまでの単一あるいは複数電源を仮定した電源推定法を改良した「格子点移動法」なる解析法を用いて同一のデータを解析した.この解析法は仮想球モデル内に32個の電源の存在を仮定して、最小二乗法により解析する.シュミレーション実験では二つの電源が存在すれば32個の電源が二つの集合に分離することを確認した.さらにこの方法はある広がりを有する電源推定や、電源数が未知の場合に有効な解析法である.解析結果は単一電源推定法に比べて、より浅く推定された.また推定部位は刺激対側の烏距溝の上下に推定され、fMRI同様に推定部位には重なりを認めた.今後、モダリティの異なる機能画像技法を用いて脳機能イメージング測定を行い、両者の結果を比較検討する必要が高まるものと考えられる.脳磁計による脳磁場測定は時間的空間的分解能が良好なことにより、ヒトの高次脳機能理解に極めて有用な測定法として注目されている。脳磁計による脳機能局在推定は最小二乗法を用いて計算により磁場源を推定する。さらに得られた結果は、脳磁図測定時の座標系とMRI画像の座標系を一致させことにより、MRI画像上に表現する。従って、脳磁図で得られた機能局在部位の妥当性を評価する絶対的基準は存在しない。一方、PETやfMRIは脳の活性化に伴う二次的血流増加を直接的に画像化することができる。またfMRIは非侵襲的脳機能測定法の中で最も優れた空間分解脳を有する。

そこで我々は白黒チェッカーボードパターンを左右の半視野と左右の上下1/4視野に提示し、同一被検者より視野誘発磁場とEPI法によるfMRIの測定を試みた^<1)>。そして、それぞれの測定法により得られた機能局在部位を比較検討し、脳磁図による機能局在推定の妥当性を評価した。視覚誘発磁場のP100mの磁場源はfMRIによる活性化部位の近傍に推定された。我々の結果ではP100mの磁場源はすべて刺激対側の鳥距溝近傍に推定され、さらに下1/4視野と上1/4視野刺激ではP100mの磁場源は鳥距溝下方の舌状回上で上下に分離して推定された。しかしfMRIでは1/4視野刺激による活性化部位は分離されなかった。脳磁図とfMRIにより推定された視覚機能局在部位が一致しなかった理由は現時点では明かではないが、一つには脳磁図では活動している神経細胞群を一つの電流双極子で表現するためであり、一つにはfMRIは神経細胞の活動による二次的血流の増加を視覚化しており、さらに時間分解能が分単位であることもその原因と推定される。今後、より狭い視覚野を刺激する刺激パラダイムを考案し、ヒトのレチノトピーの詳細を明らかにする。参考文献脳磁計による脳機能局在推定は被験者の頭蓋形状に近似した仮想球モデル内に単一あるいは複数の電流源を仮定した最小二乗法により行われる.さらに得られた結果は脳磁図測定時とMRI撮影時の座標系を一致させて、MRI画像上に表現される.一方、fMRIでは脳活動に伴うBOLD効果や皮質静脈の血流増加に基づいて機能画像を作成される.つまり脳磁図は神経活動による電気信号(一次反応)を直接記録することが出来るが、fMRIは神経活動に伴う代謝や血流変化(二次反応)を記録することが出来る.モダリティの異なる二つの機能画像技法には利点と欠点が存在する.そこで我々は同一の視覚刺激パラダイムを用いて両者の機能画像を得て、比較検討を行ってきた.さらに脳磁場による電源推定法の新しい解析法を考案し、その臨床的有効性も検討した.視覚刺激としては白黒チェッカーボード反転刺激を用いた.左右半視野刺激ではfMRIの活動部位も視覚誘発反応の潜時100ms成分の電流源も刺激対側の鳥距溝周囲に同定された.四分の一視野刺激では電流源は刺激対側の烏距溝下方の舌状回付近の上方と下方に分離して同定された.しかしfMRIでは上方四分の一と下方四分の一刺激で両者の活動部位がかなり重複していが、上方刺激ではより下方へ、下方刺激ではより上方へ活動部位が移動していた.これらの結果はfMRIの活動部位はBOLD効果に加えて神経活動部位より離れた皮質静脈の血流増加が反映しているために活動部位に重複がみられたものと解釈される.そこでこれまでの単一あるいは複数電源を仮定した電源推定法を改良した「格子点移動法」なる解析法を用いて同一のデータを解析した.この解析法は仮想球モデル内に32個の電源の存在を仮定して、最小二乗法により解析する.シュミレーション実験では二つの電源が存在すれば32個の電源が二つの集合に分離することを確認した.さらにこの方法はある広がりを有する電源推定や、電源数が未知の場合に有効な解析法である.解析結果は単一電源推定法に比べて、より浅く推定された.また推定部位は刺激対側の鳥距溝の上下に推定され、fMRI同様に推定部位には重なりを認めた.今後、モダリティの異なる機能画像技法を用いて脳機能イメージング測定を行い、両者の結果を比較検討する必要が高まるものと考えられる.
周期特性を考慮した表層地盤増幅率全国マップの構築とその利用法の提案

本研究の目的は,地盤の増幅特性を周期ごとに評価し,地盤増幅率マップを構築することである.東北地方太平洋沖地震を含む32地震の観測記録をもとに応答スペクトルの距離減衰式を構築した.距離減衰式の地点補正項と深さ30mまでの平均S波速度の関係式を周期ごとに評価し,日本全国を対象として周期ごとの地盤増幅度を推定した.さらに,地震動の周期特性と過去の地震における構造物被害の関係性を検討した.東北地方太平洋沖地震の際の宮城県仙台市における上水道管路の被害については,丘陵を平坦化した造成地にとくに被害が集中していた.地震動の周期特性と被害率の相関性はやや不明瞭な点もあり今後の検討課題である.本研究の目的は,地盤の増幅特性を周期ごとに評価し,地盤増幅率マップを構築することである.東北地方太平洋沖地震を含む32地震の観測記録をもとに応答スペクトルの距離減衰式を構築した.距離減衰式の地点補正項と深さ30mまでの平均S波速度の関係式を周期ごとに評価し,日本全国を対象として周期ごとの地盤増幅度を推定した.さらに,地震動の周期特性と過去の地震における構造物被害の関係性を検討した.東北地方太平洋沖地震の際の宮城県仙台市における上水道管路の被害については,丘陵を平坦化した造成地にとくに被害が集中していた.地震動の周期特性と被害率の相関性はやや不明瞭な点もあり今後の検討課題である.平成24年度は,地震応答スペクトルの距離減衰式を構築し,そこで得られる地点補正項を利用して,地震観測点の地盤増幅特性を評価した.具体的には,2011年に発生した東北地方太平洋沖地震に代表されるようなマグニチュードが大きい近年の地震を選択して,断層距離,マグニチュード,震源深さを説明変数とする地震応答スペクトルの距離減衰式を構築した.構築した地震応答スペクトルの距離減衰式と観測値の残差(地点補正項)を用いて,地震観測点の地盤増幅率の周期特性を推定した.防災科学技術研究所が運営する強震ネットワーク(K-NET)および基盤強震観測網(KiK-net)を対象として検討を行った.さらに,得られた地点補正項から推定される地盤の増幅特性をKiK-net観測点における地中-地表間の地震動伝達関数と比較した.その結果,地点補正項の周期に対する振幅形状は伝達関数の振幅比の形状と比較的よく似ていることが分かった.このことから,地点補正項は表層地盤の増幅における周期特性を表す一つの指標として有用なものと考えられる.以上のような地点補正項のもつ性質を検証するため,首都圏と対象としてライフライン事業者が高密度に取得している地表面地震記録や,首都圏地震観測網(McSO-net)で観測された地中の地震観測記録の収集,整理を行った.東京都を対象として,東京ガス(株)が運用する超高密度地震防災システム(SUPREME)での地表面地震記録とMeSO-netの地中地震記録を用いて,表層地盤の増幅特性を推定した.次年度以降,この検討結果と地点補正項から推定される地盤増幅特性を比較し,表層地盤の増幅特性を詳細に推定することを考えている.前年度の検討結果をもとに,地震応答スペクトルの距離減衰式における地点補正項を利用して地盤増幅特性を評価することを目的とし,2011年東北地方太平洋沖地震を含む32地震の観測記録を用いて断層距離,マグニチュード,震源深さを説明変数とする地震応答スペクトルの距離減衰式を構築した.多数の地震記録を用いることによって,個々の地震の震源特性に依存しない普遍性の高い結果が得られることを期待した.地点補正項によって推定される地盤増幅特性を,基盤強震観測網(KiK-net)の地中ー地表間の地震動伝達関数と比較した.地点補正項は表層地盤の増幅における周期特性を表す一つの指標として有用なものと判断できる結果が得られた.さらに,地点補正項と深さ30mまでの平均S波速度(AVS30)の関係式を周期ごとに評価した.米国のNational Earthquake Hazards Reduction Programが提唱する関係式などと比較したところ,AVS30を説明変数とした本研究の増幅率の予測値は,既往研究と調和的な結果となった.地点補正項とAVS30の関係式は妥当なものと考えられたため,日本全国を対象として周期ごとの地盤増幅度を推定した.東北地方太平洋沖地震の際の首都圏地震観測網(MeSO-net)で観測された地中の地震観測記録と,東京ガス(株)が運用する超高密度地震防災システム(SUPREME)での地表面地震記録を用いて観測記録にもとづく地盤増幅特性を推定し,その結果を1次元地盤モデルを用いた数値解析によって検証した.今後は,本研究で推定した周期ごとの地盤増幅率と比較を行い,推定精度の検証を行う.さらに,東北地方太平洋沖地震の際の宮城県仙台市の水道管被害データを整理し,基礎的な分析を行った.平成26年度に,地震被害データと推定される周期ごとの地震動強さの相関性を分析する際に使用する予定である.東北地方太平洋沖地震を含む32地震の応答スペクトルの距離減衰式の地点補正項と深さ30mまでの平均S波速度(AVS30)の関係式を周期ごとに評価するとともに,相関係数や標準誤差から本研究の手法が有効と考えられる周期帯を明らかにした.周期0.5秒以下の短周期成分に関しては,標準誤差が約0.3-0.4と大きく相関係数も小さいため,本研究の手法ではこの周期帯の地盤増幅特性を評価することは難しいものと考えられる.一方,周期0.5秒以上の範囲に関しては,地点補正項とAVS30は0.6程度以上の相関係数を示し,さらに標準誤差が0.2程度以下と小さかった.

このことから,本研究の結果は周期0.5秒以上の地震動の増幅特性を評価するのに適しているものと判断した.また,前年度に引き続き国内外の既往研究で推定されたAVS30と周期ごとの増幅率の関係性と本研究の結果を比較し,適用範囲をより明確にした.さらに,千葉県北西部地震の際の工学的基盤における地震動を強震動シミュレーションによって予測し,東京ガス(株)のSUPREMEや首都圏地震観測網(MeSO-net)などによって高密度な地震観測が行われている首都圏に関して,地盤増幅特性を観測記録に基づき評価した.既存の広域地盤モデルから推定される周期に対する地盤増幅特性は,観測記録を比較的精度よく再現出来ているため,地震動の周期特性を広域について評価することは可能と考えられる.東北地方太平洋沖地震の際の宮城県仙台市における上水道管路の被害分析を行い,地震動強さ,地形条件と被害率の関係性を評価した.丘陵を平坦化した造成地にとくに被害が集中していることが確認できた.同程度の地震動強さの下で,低地よりも造成地の方が約2倍程度被害率が高かった.地震動の周期特性と被害率の相関性の評価はやや困難であり,今後継続して検討する予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。都市安全工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通りに最終目標に向かって順調に進捗しているため.当初の計画通りに最終目標に向かって順調に進捗しているため.26年度が最終年度であるため、記入しない。次年度に関しては,当初予定通りに研究を行う.次年度に関しては,当初予定通りに研究を行う.26年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた常時微動観測用センサーよりも安価で小型な製品が購入できたため,当該助成金が生じた.東北地方太平洋沖地震における埋設管被害データが入手できたため,当該地域の調査旅費およびデータ整理費として使用する.平成25年度に,東北地方太平洋沖地震の埋設管被害データと兵庫県南部地震の建物被害データを入手できたが,すべて汎用デジタルデータであったため,研究当初見込んでいたデータ変換に要する費用が不要となり,当該助成金が生じた.今後,ほかの地震被害データが収集できた場合はデータ整理費として,そうでない場合は研究遂行のための設備備品費,消耗品費や旅費として使用する.
振動誘起流れの周波数変調を用いたオープンチップでの細胞フィルター，トラップ操作

マイクロ構造体に振動印可した際に生じる振動誘起流れを用いた細胞操作法について研究を行った.マイクロピラーのパターン間隔を変えたアレイを作製し,細胞のサイズフィルターを行うことに成功した.実験にて,70μmサイズの粒子と約5μmサイズの粒子を分離するフィルター機能の原理確認を行った.また,従来とは異なる非対称構造を作製し振動を印可した際に非対称な流れが生じることを観察した.これを用いて,印可する振動の方向を切り替えることによって,異なる流れパターンを誘起し,異なる操作を実現することが可能であることを示した.その応用として,細胞を一つずつ任意のタイミングで搬送する細胞ローディング操作を実現した.本年度は,まず今までディスクリートのピエゾ素子を用いて振動を印可する系を構築していたものに対して,市販のXYピエゾステージを購入し,kHzオーダーの振動を安定して印可できる系を構築した.次に,マイクロピラーのパターン間隔を変えたフィルター用のマイクロピラーアレイを作製し,その効果を確認した.マイクロピラーの間隔を変えることにより,70μm程度のサイズの粒子と,25μm程度のサイズの粒子を分離するフィルター機能の原理確認に成功した.また,新たな試みとして,従来のマイクロピラー構造とは異なる非対称の構造をチップ上に作製し,振動を印可した際に誘起される流れの観察を行った.ここから,チップに印可する円振動の方向を時計回り,反時計回りと切り替えることによって,それぞれ異なった流れのパターンを誘起できることが分かった.これを利用することによって,同一システム上で異なる細胞操作を実現し,なおかつそれを任意のタイミングで切り替えることが可能であることを確認した.目的としていたフィルター機能に関して,順調に原理確認を行うことができた.流れパターンの周波数依存性については,まだ詳細確認ができていないが,新たな発見として非対称な構造を用いた操作の切り替えを行うことができることが分かった.昨年度より引き続き,マイクロピラーのパターン間隔を変えたフィルター用のマイクロピラーアレイを作製し,その効果を確認した.マイクロピラーの間隔を変えることにより,70μmのサイズの粒子と,25μm程度のサイズの粒子を分離するフィルター機能の原理確認に成功した.また,従来のマイクロピラー構造とは異なる非対称の構造をチップ上に作製し,振動を印可した際に非対称な流れが生じることを観察した.これを応用して,チップに印可する円振動の方向を時計回り,反時計回りと切り替えることによって,それぞれ異なった流れのパターンを誘起し,異なる操作モードを実現し,なおかつそれを任意のタイミングで切り替えることが可能であることを示した.その応用として,細胞を一つずつ任意のタイミングで搬送する細胞ローディングや,チップ上の一部に細胞を濃縮する局所濃縮等の操作を実現した.さらなる応用として,従来のマイクロピラー構造体に非対称な振動を印可した際に,非対称な流れが生じることを観察し,その現象をもとに新たな操作が可能であることを示した.一例として,マイクロピラーアレイに対して,直線振動を印可することにより,ピラー間に細胞をトラップする流れを引き起こし,単一細胞のトラップができることを確認した.この応用として,従来技術では難しかった,運動性細胞の単一トラップを実現した.マイクロ構造体に振動印可した際に生じる振動誘起流れを用いた細胞操作法について研究を行った.マイクロピラーのパターン間隔を変えたアレイを作製し,細胞のサイズフィルターを行うことに成功した.実験にて,70μmサイズの粒子と約5μmサイズの粒子を分離するフィルター機能の原理確認を行った.また,従来とは異なる非対称構造を作製し振動を印可した際に非対称な流れが生じることを観察した.これを用いて,印可する振動の方向を切り替えることによって,異なる流れパターンを誘起し,異なる操作を実現することが可能であることを示した.その応用として,細胞を一つずつ任意のタイミングで搬送する細胞ローディング操作を実現した.当初の目的である,周波数による流れパターンの変調についてまず評価を行う予定である.その後,具体的なアプリケーションであるフィルター・トラップ操作用のデバイス設計・製作・評価を行っていく.28年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロ・ナノロボティクス28年度が最終年度であるため、記入しない。
菌従属栄養植物の移植技術開発への挑戦

多くの植物は自身の光合成産物のみを利用して生きているが、一部の林床植物は必要な炭水化物の一部、または全てを根に共生する菌類から受け取っていることが明らかとなってきた。このような植物は菌従属栄養植物と呼ばれ、多くの希少種や絶滅危惧種が含まれる。このような植物は、開発計画に伴って移植が必要となる事例が多いものの、有効は移植技術が開発されておらず問題となっている。そこで本研究では、菌従属栄養植物の移植技術開発への扉を開くため、必要な学術知見を得ることを目的とする。本年度は、過年度に移植したキンランとギンランの出芽状況の確認と炭素と窒素の安定同位体比分析を前年度に引き続き行った。その結果、一部の個体で炭素安定同位体比が増加傾向に転じたことが確認された。この結果は、移植先で適合する菌との共生が再構築され、菌から炭水化物を獲得できるようになったことを示唆しており、移植が成功したことを示す証拠であると考えられる。一方、移植後に炭素安定同位体比が単調減少している個体も多く、これらの個体は貯蔵養分を用いて移植先で出芽はするものの、未だに菌との共生を再構築できていないものと考えられる。これらの個体は引き続き経過観察と測定を継続する必要がある。また、キンランの生息する光環境と葉の形質や光合成特性などについても予備的な測定を行なった。その結果、単位葉面積重などでは典型的な光順化が見られたものの、クロロフィル量や最大光合成量、窒素含量などには明確な相関関係が検出できなかった。引き続き測定個体を増やしてキンランの光順化に関する研究を継続する必要がある。当初の計画通り研究が進行しているため。引き続き当初の計画通りに研究を推進する。本年度は、過年度に移植したキンランとギンランの出芽状況の確認と炭素と窒死の安定同位体比分析を行った。また、山梨県内の調査地において、コバノイチヤクソウ、ベニバナイチヤクソ、コイチヤクソウの共生菌のDNA解析に基づく同定、炭素と窒死の安定同位体比分析に基づく菌従属栄養性の程度、光合成特性と光環境適応などを調べた。また、茨城県と青森県の調査地において、オオウメガサソウの共生菌や菌従属栄養性、光環境適応などを同様の手法で解析した。得られた結果は、キンランに比べてギンランの移植結果は悪かった。これは自然状態のギンランも比較的高いターンオーバーを示したことから、生活史の違いを反映している可能性がある。山梨調査地のイチヤクソウ類3種は近縁だが、共生菌には有意な違いが見られた。さらにこれらの3種は菌従属栄養性や光環境適応に有意な種間差があることも解明した。オオウメガサソウの共生菌や菌従属栄養性については国内の知見はこれまで得られていなかったが、多様な外生菌根菌(キノコ類)に加えて一部の腐生菌とも共生していること、生育環境によって菌従属栄養の程度には差があることを解明した。これらの結果の一部は論文として公表したほか、国内の関連学会で報告した。当初の計画通りに計画を実施しており、新規知見も得られているため、順調な進行状況であると判断する。当初の計画通りに研究を実施する。

引き続き当初の計画通りに研究を推進する。外注した安定同位体比分析の請求が年度内に行われなかったため、次年度の請求時に合算して行う予定である。一部サンプルが解析単位の端数となったため解析料金を繰り越しすることになったが、少数であり、次年度のサンプルと合わせて解析する。
褥瘡、慢性難治性皮膚潰瘍に対する局所管理方法の検討

ラット皮膚潰瘍創実験モデルを用いた細菌と創傷治癒に関する検討我々が昨年度確立したラット感染性皮膚潰瘍創実験モデル(人工創を作製し、緑膿菌PAO1を接種後、閉鎖環境においた状態)を用い、創傷におけるバイオフィルム形成や細菌と創傷治癒との関連性、創傷における洗浄の効果について検討した。細菌と創傷治癒との関連性創作製、細菌接種7日目に組織を摘出し、光学顕微鏡的に観察した結果、緑膿菌を接種した創傷では、好中球浸潤に伴って顕著な表皮の肥厚や表皮化の促進が観察された。このことから細菌のcolonizationにより、通常とは異なる創傷治癒機転が生じ、その際生体側の要因として白血球や表皮細胞の作用が推定された。創傷における洗浄の効果潰瘍創作成2日目より、創部を生食にて連日1回/日洗浄した結果、洗浄7日目では洗浄なし群と比較し洗浄群ではバイオフィルムの発達を認めなかった。この結果より、洗浄はバイオフィルム抑制に有効な手段であることを確認した。創部の細菌感染は創傷治癒遅延原因の一つであるため、創面の細菌数コントロールは重要だと考えられている。本研究により、洗浄が細菌数コントロールに有効であり、潰瘍創に対する洗浄の重要性が確認された。研究成果の発表平成19年度に得られた結果のうち、皮膚潰瘍創における緑膿菌バイオフィルム形成や潰瘍創に対する洗浄について、国内外の専門学会にて発表を行うとともに、論文にて公表した。皮膚潰瘍創実験モデルの確立難治性皮膚潰瘍に対する局所管理方法を検討するにあたり、創傷治癒遅延原因と考えられている感染と虚血状態との関連性に注目し、動物実験モデルの作製に取り組んできた。成熟雄SDラットを用い、実験(虚血)群には背側皮膚に単茎皮弁(18mm×55mm)を皮筋上に作製した後、6mmパンチで分層創を作製、細菌(GFPの発現プラスミドを組み込んだ緑膿菌PAO1株5×10^5cfu/wound)を接種した後閉鎖環境においた。一方、対照群として背側皮膚に6mmパンチで作製した分層創を用いた。組織は細菌接種8時間、1、3、7、14日目に摘出した。光学および電子顕微鏡的に観察した結果、上皮化の程度、細胞成分の動態、バイオフィルム形成について詳細に観察することができ、有用な感染実験モデルといえる。感染と虚血状態との関連性本実験より、バイオフィルムは虚血群に対し対照群において発達する傾向を認めたことから、虚血状態はバイオフィルム形成を促進しないことが示唆された。その他表皮の欠損を認めない創周囲や表皮が連続性を回復したのちの皮膚に付着する活発な細菌群を認め、臨床的にはこういった付着物が医療者を介し、感染の拡大をもたらすことも考えられた。今後、本実験モデルを用い、細菌が創傷治癒に与える影響について検討していくとともに、抗菌剤以外の感染抑制効果を有する物質(高浸透圧物質である蜂蜜やポリマーなど)について検証していく予定である。実験成果の発表平成18年度得られた結果のうち、皮膚潰瘍創における細菌バイオフィルム形成の検討について専門学会での発表を行なった。
異なる仕事関数を持つ直列検出管による管内固気二相流のオンライン質量流量計測

管内固気二相流のオンライン計測法について理論的および実験的に検討した。本計測法は、粒子が管内を通過するときの単位時間あたりの衝突帯電量、すなわち、発生電流に基づいている。ここで提案した新しいシステムでは、材質の異なる2本の検出管を直列に配置し、二つの発生電流値に対する関係式を解析的に解くことによって、粉体質量流量および粒子帯電量を同時に求めることができる。なお、これまで指摘されてきた初期電荷の影響は、この方法によって除くことができた。発生電流の自動演算処理では、二つの帯電特性値(有効接触電位差がゼロとなるときの単位質量あたりの粒子帯電量)が重要な因子になる。この帯電特性値は、粒子と壁の材質で決まる固有値と考えられていたが、流速に依存することが分かった。ミクロンオーダーの微粉体を用いると、低流速では粒子沈着量が増加し、帯電特性値はゼロに漸近した。一方、高流速では粒子の壁面沈着占有率は数%以下であるが、流速が増加するほど帯電特性値が大きくなった。これは、粒子衝突時の瞬間的な静電気特性の変化が原因と考えられる。流速を増加することによって、2本の検出管の帯電特性値の差を大きくすることが可能であり、これによって粉体質量流量および粒子帯電量の計測精度を向上できることが分かった。本研究は、実用的な計測法の開発という目的を有しているが、それだけに止まらず、微粉体の動的帯電現象という工学的に興味深いテーマを対象としており、帯電メカニズムの解明を含めた詳細な検討を今後も進めていく予定である。
まちづくり条例と都市計画法等の委任条例との役割分担に関する研究

1都市計画法における委任条例である4つの委任条例(風致地区条例、特別用途地区条例、美観条例、地区計画条例)の中から事例が多く、さらに多様な活用がされている風致地区条例、特別用途地区条例について、自治体の条例の収集を行い、ヒアリング調査等も加えて分析を行った。風致地区条例については国の標準条例に対して「上乗せ]、「横だし」などの事例が見られ整理分析した。特別用途地区条例については1998年の都市計画法改正により、地区類型の限定が廃止されたが、その効果は現在のところ殆ど無いと言うことが判明した。また建築基準法にもとずく委任条例である50条条例も検討の対象としたが十分な資料収集に至らなかった。2まちづくり条例の新しい展開方向を分析し、(1)複合化の事例として、鎌倉市、伊賀市等の事例(2)システム化の事例として箕面市、宝塚市等の事例(3)ネットワーク化の事例として神戸市等の事例を選択して、まちづくり条例の制定の経緯および運用の実態についてをヒアリング調査等による詳細な調査を行った。3都市計画法改正に伴う条例事項の拡大についての考察を行った。都市計画における集権的あり方から分権的あり方への変化は、都市計画が国民の財産権に強い制約を課すという基本的性格から全国的な公平性・平等性を第1とする考え方から、地域の実情を踏まえた多様性・選択性をも加味したものへと変化することを意味している。平成12年の都市計画法改正は条例への委任を法律上明らかにしている部分が拡大しれおり、その内容と意図とを明確にした。4委任条例と自主条例を連携させて、独自のまちづくりを展開させている神戸市、京都市、札幌市の事例があるので、各自治体の事例を収集し、ヒアリング調査することにより、両者の役割分担の可能性とその効果につての考察を行った。その結果、住民、あるいは民間にとって、国の法令に基づくものか、自治体の自主的なものかは基本的に関係ないことであり、分かりやすい行政が必要であり、委任条例と自主条例の連携、一体的運用は望ましいことである。また自治体の役割の重要なものとして行政の総合化があるとすれば、委任条例と自主条例の連携、一体的運用は望ましいことが判明した。1都市計画法における委任条例による地域の特性に対応した個性あるまちづくりの可能性と限界との検討するために、現在制度化されている4つの委任条例(風致地区条例、特別用途地区条例、美観条例、地区計画条例)について、その適用状況とその役割について調査研究を進めた。建設省が委任条例についての自治体調査を実施していることが、判明したため、建設省及び建設省建築研究所にヒアリング調査を行い、さらに資料収集を行った。その結果上記の4条例の他に日影条例、建築協定条例、50条条例が本研究に関係することがわかったことと、なかでも50条条例を上記の4条例に加えて具体的な検討対象とする必要があることが判明した。また風致地区条例の資料収集が進んだこと、その他の委任条例についても建設省が関係する「地域特性に対応した市街地建行政推進協議会」の毎年度調査の結果収集が進められた。2まちづくり条例が数多くかつ多様に存在するものを整理し、わが国の自主条例によるまちづくりの可能性の現在と将来への可能性を明確にするために、まちづくり条例の収集に努め、既に収集していたものを加えて370にのぼる条例を収集した。

その結果全容が明らかでなかったまちづくり条例は多様に存在し、一定の定義を行い、まちづくりに深く関係する分野のまちづくり条例を整理し類型化した。その結果、まちづくり条例は(1)開発系、(2)環境系、(3)計画系、(4)地区まちづくり系の類型に区分されることが判明した。今後の分析を通して、それぞれの条例がまちづくりにどのような役割を担っているのか、その経緯を含めて幅広い検討を行う材料が整えられた。1都市計画法における委任条例である4つの委任条例(風致地区条例、特別用途地区条例、美観条例、地区計画条例)の中から事例が多く、さらに多様な活用がされている風致地区条例、特別用途地区条例について、自治体の条例の収集を行い、ヒアリング調査等も加えて分析を行った。風致地区条倒については国の標準条例に対して「上乗せ」、「横だし」などの事例が見られ整理分析した。特別用途地区条例については1998年の都市計画法改正により、地区類型の限定が廃止されたが、その効果は現在のところ殆ど無いと言うことが判明した。また建築基準法にもとずく委任条例である50条条例も検討の対象としたが十分な資料収集に至らなかった。2まちづくり条例の新しい展開方向を分析し、(1)複合化の事例として、鎌倉市、伊賀市等の事例(2)システム化の事例として箕面市、宝塚市等の事例(3)ネットワーク化の事例として神戸市等の事例を選択して、まちづくり条例の制定の経緯および運用の実態についてをヒアリング調査等による詳細な調査を行った。3委任条例と自主条例を連携させて、独自のまちづくりを展開させている神戸市、京都市、札幌市の事例があるので、各自治体の事例を収集し、ヒアリング調査することにより、両者の役割分担の可能性についての考案を行った。具体的には京都市の風致地区条例(委任条例)と「京都市自然風景保全条例」(自主条例)の総合的な運用、神戸市の文教地区建築条例、日影条例(委任条例)と神戸市の環境を守る条例(自主条例)さらに札幌市の風致地区条例(委任条例)と一体的に運用を予定している新条例(自主条例)づくりを進めている事例などである。1委任条例と自主条例を連携させて、独自のまちづくりを展開させている神戸市、京都市、札幌市の事例があるので、各自治体の事例を収集し、ヒアリング調査することにより、両者の役割分担の可能性とその効果につての考察を行った。その結果、住民、あるいは民間にとって、国の法令に基づくものか、自治体の自主的なものかは基本的に関係ないことであり、分かりやすい行政が必要であり、委任条例と自主条例の連携、一体的運用は望ましいことである。また自治体の役割の重要なものとして行政の総合化があるとすれば、委任条例と自主条例の連携、一体的運用は望ましいことが判明した。委任条例と自主条例の連携、一体的運用の事例(1)委任条例と自主条例との連携による一体的な運用の仕組み京都市の「風致地区条例」(委任条例)と「京都市自然風景保全条例」(自主条例)の一体的、総合的な運用札幌市の風致地区条例(委任条例)と「緑化推進条例」(自主条例)のそれぞれの条例見直しによる連携した運用(2)委任規定と自主規定を単一条例に組み込み運用する複合的な仕組み神戸市の「神戸市民の住環境等をまもりそだてる条例」
血液幹細胞特異抗原、tieとCD34を介するシグナル伝達機構

血液幹細胞表面に発現する抗原蛋白の構造から、細胞質ドメインにチロシンリン酸化酵素を持つものとチロシンリン酸化酵素の構造は持たないが細胞質ドメインはセリン残基がリン酸化されるものとがあることが明かにされてきた。本研究では、それら特異的抗原のうちで、後者のタイプであり細胞接着を介したシグナル伝達に関与することが推測されているCD34分子と、前者のタイプの受容体型チロシンリン酸化酵素であるc-tie分子それぞれの造血における役割を明らかにする目的で実験を行った。まず、CD34分子が細胞接着を介して造血に関与するのかを調べた。CD34に対する単クローン抗体4A1を作製し、ストローマ細胞とCD34陽性細胞との共培養系に4A1抗体を添加すると造血抑制が起こった。さらに、幹細胞系細胞株よりCD34分子を精製して骨髄単核細胞の培養系に添加すると、コロニー形成が抑制された。従って、造血の場において、CD34分子はストローマ細胞と血液幹細胞との相互作用に関係していることが明かとなった。次に、相互作用する分子の検索のために、CD34分子の細胞外領域とIgG1定常部位とのキメラ遺伝子を作製し、キメラ遺伝子安定導入細胞を作製した。培養上清からキメラ蛋白を精製し結合試験を行ったところ、キメラ蛋白に特異的に結合するストローマ細胞蛋白質を見いだした。現在、その分子の同定を急ぐとともにCD34を介するシグナル伝達に関わるかどうか検討している。c-tieに関しては、リガンドを明らかにするためにc-tieの細胞外領域とIgG1定常部位とのキメラ遺伝子を作製した。今後FACSなどを用いて、リガンドとの結合を検討する予定である。以上、CD34及びc-tie分子に対するリガンドが明らかとなれば、リガンド結合によりそれぞれの細胞質内ドメインにphysical associationする蛋白質を同定できシグナル伝達経路が判明するので、幹細胞のシグナル伝達経路の解明にはリガンドの同定が最も重要なポイントとなろう。