hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンドリア機能変化に着目したがん治療応答の新規画像法開発

がん治療法選択・効果予測、治療効果の早期判定を目的として、「アポトーシス」、「酸素」といったキーワードと関連の深いミトコンドリア機能変化を非侵襲的にかつ、利用の広汎性の高い手法により評価可能なイメージング法の開発を目的として検討を行った。その結果、利用の広汎性の高い放射性ヨウ素標識IDPPがミトコンドリア膜電位に依存して細胞に集積することが示された。また、光線力学的療法における治療応答性についてFDGおよびMIBIの取り込み率をマーカーとして用いて検討を行ったところ、治療前のFDGの取り込みの高い細胞系ほど高いPDT治療効果が期待され、また、PDT後はMIBIの取り込み低下がPDT治療効果に相関することが認められた。がん治療法選択・効果予測、治療効果の早期判定を目的として、アポトーシス、酸素といったキーワードと関連の深いミトコンドリア機能変化を非侵襲的にかつ、利用の広汎性の高い手法により評価可能なイメージング法を開発することとした。本研究により新規がん診断用放射性医薬品を開発し、臨床応用可能な治療応答判定システムの確立を目指す。ミトコンドリア膜電位依存的に集積するイメージング薬剤の開発を目的として、今般のMo-99の供給不足のような事態の回避が可能で、利用の広汎性の高い放射性ヨウ素で標識された薬剤開発を計画した。そこで、従前よりインビトロにおいてミトコンドリア膜電位の測定剤として使用されていた、H-3-tetraphenylphosphonium(H-3-TPP)の誘導体としてI-125-ITPPをデザインし、合成検討を行ったところ、予定していた合成ルートと異なる合成法を取ることで、I-125-ITPPの合成に成功した。また、ミトコンドリア酸化還元電位依存的に集積を示す新規イメージング薬剤の開発を目的として、ミトコンドリア電子伝達系内で重要な働きをするCoQ10を母体化合物とするイメージング薬剤を開発することとした。これに必要なサイクリックボルタンメトリーを当該研究費にて購入し、安定したデータ収集法の確立について検討した。また、側鎖の長さの異なる種々の化合物の準備を行った。昨年度、従前よりインビトロにおいてミトコンドリア膜電位の測定剤として使用されていた、H-3-tetraphenylphosphonium (H-3-TPP)の誘導体としてI-125-ITPPをデザインし、予定とは異なる合成ルートであるものの、所期の通りのI-125-ITPPの合成に成功した。今年度本化合物のマウスインビボ体内動態について検討を行ったところ、正常動物においてミトコンドリア膜電位が高いことが知られている心筋に高い取り込みを示すことを見出だし、投与24時間後に明瞭なSPECT画像を得ることが出来た。しかしながら、投与後全身からのクリアランスに長時間を要したため、その理由が脂溶性によるものと考え、さらに脂溶性の低い化合物2種を合成した。CoQの種々の長さの化合物について酸化還元電位を測定したが、アルキル鎖の長さの違いでは大きな酸化還元電位の変化は認められなかった。今後さらに誘導体化について検討を行う。そこで、従前よりインビトロにおいてミトコンドリア膜電位の測定剤として使用されていた、Hー3-tetraphenylphosphonium(H-3-TPP)の誘導体としてI-125-ITPPをデザインし、合成検討を行ったところ、予定していた合成ルートと異なる合成法を取ることで、I-125-ITPPの合成に成功した。

インビボ動物体内分布実験を行ったところ、I-125-ITPPが膜電位差の大きな心筋に高い集積性を示すとともに、投与24時間後において明瞭な心筋SPECT画像を得ることができた。しかしながら、非標的臓器からのクリアランスが遅いことが示されたため、脂溶性の低下、肝臓等からのクリアランスの増大を目的とした薬剤として、新たに[125I]p-Iodebenzyl dipropylphenylphosphonium (I-125-IDPP)と[125I]p-Iodebenzyl metyldiphenyl phosphonium (I-125-IMPP)の2種を合成し比較検討した。その結果、I-125-IDPPが細胞のミトコンドリア膜電位依存的に取り込まれ、その体内動態よりイメージング剤として有用であることが示された。ミトコンドリア膜電位依存的に集積するイメージング薬剤の開発についてはインビホ画像化が達成されたこと、また、ミトコンドリア酸化還元電位依存的に集積を示す新規イメージング薬剤の開発についても評価は順調に進んでいることより。24年度が最終年度であるため、記入しない。ミトコンドリア膜電位依存的に集積するイメージング薬剤の開発については、今年度さらに追加して合成した薬剤について、それらの物理化学的性質の評価とインビボ動態を検討し、その相関性について検討を行う。また、インビボ画像化についても検討を行う。また、ミトコンドリア酸化還元電位依存的に集積を示す新規イメージング薬剤の開発については、アルキル鎖の長さの違いでは大きな酸化還元電位の違いは認められなかったので、複素環の誘導体化を行うことで、酸化還元電位の異なる化合物開発を行う。
ATP加水分解共役型排出ポンプの分子構造と機能制御

ATP加水分解共役型排出ポンプの構造に基づく機能制御を明らかにし、その破綻による疾病の病態解析を行う事を目的に、以下の実績を上げた。【1】基質認識機構:ABC膜タンパク質ファミリー間でのキメラタンパク質を構築し解析した結果、基質親和性の決定には、基質結合部位そのものではなく、N端のMSD1ドメインが関与していることを明らかにした。さらに、MSD1が基質結合そのものに関与するか否かを光親和性ラベル法により明らかにするための構築体作製と発現条件の最適化を終了した。【2】細胞内の仕分け局在機構:ABC膜タンパク質の形質膜へのアンカリングには、PDZドメインタンパク質がC末端に作用することが重要であると報告されている。しかしながら、apical-basolateralの仕分け機構に関しては全く未解明であった。本研究では、ABCC1/ABCC2キメラタンパク質の構築と解析により、MSD2(2つ目の膜貫通ドメイン)および周辺領域が関与することを明らかにした。【3】相互作用タンパク質による機能修飾:酵母ツーハイブリッド法によりABCC2蛋白質の機能修飾蛋白質を検索した。全長cDNAをbaitとして用いて、シャペロンなどの、タンパク質成熟に関与する候補蛋白質を同定し、細胞質ドメインのみからなるbaitを用いて、プロテアソーム構成タンパク質や転写因子を含む機能修飾蛋白質候補を同定した。【4】生理機能の多様性と機能制御の破綻による疾病の解析:遺伝子欠損マウスモデルの病態解析と九州北部コホートを対象とした大腸がんの症例対照研究によって、ABCB1が腸管腫瘍形成に関与するという予想外の結果を得、ABC膜タンパク質の新しい生理機能として、細胞の増殖と生存における役割を提示した。さらに、分子疫学解析によりABCB1は潰瘍性大腸炎やクローン病などの炎症性腸疾患にも関与しているという結果を得た。ATP加水分解共役型排出ポンプ・トランスポーター群は、大腸菌からヒトまで最も大きなファミリーを形成している。さらにヒトでは、10種類以上のヒト遺伝病の責任遺伝子であることが明らかにされ、生物にとって重要な生理機能を担っていることが理解される。しかしながら、幅広い構造をもつ基質の輸送を可能にする機構や、生体の様々な状況に対応して生体膜上で機能を制御する仕組み、ATPのエネルギーを駆動力に変換する仕組みなど、未解決で不可避の問題も多い。本研究は、ナノマシーン特有の構造と機能制御機構を解析する事により、上記の問題を解決する試みである。今年度は、以下の成果を上げた。【1】原子構造解析:準備段階としてMRP2蛋白質のATP結合ドメインのみを発現するcDNA構築体を作製している。【2】基質認識機構:Dubin-Johnson症候群で同定された変異の生化学的解析から、輸送体成熟蛋白質の形成と三次元構造を維持するために必須の領域および、ATP加水分解に関与するアミノ酸を特定した。また、基質の認識に関与するドメインを明らかにするために、MRP1とMRP2のキメラを構築した【3】相互作用蛋白質による機能修飾:MRP2蛋白質の機能を修飾する蛋白質因子を単離・解析するために、酵母ツーハイブリッド法により修飾蛋白質を検索している。すでに、シャペロンなど10種類以上の候補蛋白質を同定した。【4】遺伝子発現制御:協調的発現制御を明らかにする第一歩として、MDR1、MRP1、MRP2およびMRP3遺伝子の発現制御領域を単離した。【5】機能制御の破綻による疾病の解析:構造に立脚した機能の、臨床的意義を明確にするために、黄疸や薬剤応答性に関する病態と変異の検索を再度進めている。

さらにヒトでは、10種類以上のヒト遺伝病の責任遺伝子であることが明らかにされ、生物にとって重要な生理機能を担っていることが理解される。しかしながら、幅広い構造をもつ基質の認識や輸送を可能にする機構など、未解決の問題も多い。構造上類似したABCトランスポーターファミリーが基質認識や細胞内局在の特異性を発揮するために必要な構造ドメインを明らかにすることは、この問題を解決するための第一歩である。本年度は、基質の動態パラメータと細胞内局在が異なるMRP1とMRP2について、キメラ蛋白質を作成し、局在と基質輸送の特異性を担うドメインを決定することにした。その結果、(1)7つのMRP1-MRP2キメラcDNAを構築し、LLC-PK1細胞に導入して安定発現株を樹立した。(2)共焦点レーザー顕微鏡による局在解析により、MRP1とMRP2のCOOH末端側が膜局在に重要な役割を持つことが示唆された。(3)コロニー形成法による解析から、抗癌剤エトポシドとビンクリスチンに対する感受性には、MRP1とMRP2それぞれの少なくとも2カ所が関与し、また関与部位は基質によって異なることが示唆された。(4)ロイコトリエンの輸送特性に関して、COOH末端側半分はMRP1とMRP2の間で互換性があること、基質親和性の特異性にはNH_2末端側の特に膜貫通領域(TM)1-3が主に関与していることが明らかになった。(5)一方、MRP2蛋白質の機能を修飾する蛋白質因子を単離・解析するために、昨年度の結果をふまえて細胞質ドメインのみからなるbaitを構築し、酵母ツーハイブリッド法により修飾蛋白質候補を同定した。(7)構造に立脚した機能の臨床的意義を明確にするために、MRP2とMDR1の1塩基多型を検索し新規塩基置換を複数同定した。本研究課題の目的は、ATP加水分解共役型排出ポンプの構造に基づく機能制御を明らかにし、その破綻による疾病の病態解析を行う事にある。以下、本年度に得られた結果と考察である。【1】原子構造解析と基質認識機構:ABC膜タンパク質ファミリー間でキメラタンパク質を作成し解析した結果、ロイコトリエンの輸送特性に関して、C末端側半分はMRP1とMRP2の間で互換性があること、基質認識の特異性にはN末端側の膜貫通ドメインMSD1が主に関与していることが明らかになり、基質親和性の差異を生じさせているのは基質結合部位そのものではなく、構造の維持や構造変換に重要な領域であるという新しい可能性を提示できた。加えて、ホモロジーモデリングからATPのγ位と相互作用することが予測されたアミノ酸が、確かにATP加水分解に関与することを、点変異導入と膜ベシクル輸送解析により真核生物で始めて示すことが出来た。【2】機能修飾と発現制御:相互作用タンパク質の同定や、エピジェネティックな機構によるP糖タンパク質遺伝子の活性化解析を進めている。【3】生理機能の多様性と機能制御の破綻による疾病の解析:MRP2は、その胆汁排泄機能における役割と遺伝性黄疸の責任遺伝子としての役割が私たちにより既に明らかにされている。
高齢骨粗鬆症患者を対象にした包括的ライフスタイル改善プログラムの開発

行動変容のTranstheoretical Model(トランスセオレティカル・モデル:Prochaska & DiClemente,1983)は,対象者を行動変容に対する準備性の違いに応じた介入を実現することを目指した統合的・包括的なモデルであり,近年様々な健康行動に適用されている.骨粗鬆症の治療と予防には,投薬だけでなく,適度な運動やカルシウムの多い食事習慣など複合的な健康行動を習慣化することが重要な意味を持っている.本研究では,骨粗鬆症患者のライフスタイル改善に行動変容のトランスセオレティカル・モデルを適用するための基礎研究を行うことを目指して研究を実施した。先行研究を展望したところ,骨粗鬆症患者を対象にした介入プログラムでは,患者の持つ疾患に対する知識が重要な指標となっていた。そこで,骨粗鬆症患者が管理すべきライフスタイル行動の具体的内容を整理し骨粗鬆症の予防・治療に役立つライフスタイルとして必要な14項目を選定した上で,約370名の成人男女を対象に調査を実施し,各項目が対象者にどの程度正確に把握されているのかについて明らかにした.平成17年度はこの項目について,高齢骨粗鬆症患者を対象に調査を実施した。先行研究の展望からはまた,骨粗鬆症患者を対象にした健康教育における介入目標が明らかになり,「全般的なライフスタイル改善への動機づけ」,「栄養指導の積極的受講」,「運動指導の積極的受講」の3つに絞られた。この3つの行動目標について,トランスセオレティカル・モデルの観点から,行動変容のステージとセルフエフィカシーに関する尺度項目を準備した.これらの項目に,自由記述(意思決定バランス項目作成の予備調査),骨粗鬆症患者に特有の心理的問題(抑うつ状態,転倒恐怖など)を加えた質問紙を作成し,高齢骨粗鬆症患者のデータを収集し,分析を行った。行動変容のThe Transtheoretical Model(トランスセオレティカル・モデル:TTM; Prochaska & DiClemente, 1983)は,対象者を行動変容に対する準備性の違いに応じた介入を実現することを目指した統合的・包括的なモデルであり,近年様々な健康行動に適用されている.骨粗鬆症の治療と予防には,投薬だけでなく,適度な運動やカルシウムの多い食事習慣など複合的な健康行動を習慣化することが重要な意味を持っている.本研究では,骨粗鬆症患者のライフスタイル改善に行動変容のTranstheoretical Modelを適用するための基礎研究を行うことを目指しており,本年度は第一段階として,研究基盤の整備を中心に進めた.具体的には,骨粗鬆症患者が管理すべきライフスタイル行動の具体的内容を整理し,それらが実際にどの程度正確に把握されているのか検討することを目的とした.老年医学・老年心理・健康心理の専門家からなる研究会を構成して,管理すべきライフスタイルや持つべき疾患の知識について討論し,34項目からなるリスト原案を作成した.尺度項目内容の確認のために,高齢者約70名を対象として予備調査を実施した.予備調査の結果を基に,非専門家にもわかる表現で,疾患の治療や予防に役立つ行動や知識をまとめた.そして,高齢患者を含む約370名の成人男女を対象に調査を実施し,最終的に,骨粗鬆症患者のライフスタイル改善に必要不可欠な14項目を選定した.また別途,地域に居住する骨粗鬆症患者の心理的特徴について調査を実施した.次の段階では,TTMを構成する,行動変容のステージ,セルフエフィカシー,意思決定バランスといった変数を測定する尺度を整備し,最終的に実際の介入に役立つモデル構成を行う作業を順次進める計画である.行動変容のTranstheoretical Model(トランスセオレティカル・モデル:Prochaska & DiClemente,1983)は,対象者を行動変容に対する準備性の違いに応じた介入を実現することを目指した統合的・包括的なモデルであり,近年様々な健康行動に適用されている.骨粗鬆症の治療と予防には,投薬だけでなく,適度な運動やカルシウムの多い食事習慣など複合的な健康行動を習慣化することが重要な意味を持っている.本研究では,骨粗鬆症患者のライフスタイル改善に行動変容のトランスセオレティカル・モデルを適用するための基礎研究を行うことを目指し,昨年度は第一段階として,骨粗鬆症患者が管理すべきライフスタイル行動の具体的内容を整理し骨粗鬆症の予防・治療に役立つライフスタイルとして必要な14項目を選定した上で,約370名の成人男女を対象に調査を実施し,各項目が対象者にどの程度正確に把握されているのかについて明らかにした.本年度は,昨年度に引き続き先行研究の展望を実施し,展望結果と昨年度の研究結果とを併せて検討し,骨粗鬆症患者を対象にした健康教育における介入目標を「全般的なライフスタイル改善への動機づけ」,「栄養指導の積極的受講」,「運動指導の積極的受講」,の3つに絞った.この3つの目標について,トランスセオレティカル・モデルの観点から,行動変容のステージとセルフエフィカシーに関する尺度項目を準備した.これらの項目に,自由記述(意思決定バランス項目作成の予備調査),骨粗鬆症患者に特有の心理的問題(抑うつ状態,転倒恐怖など)を加えた質問紙を作成し,高齢骨粗鬆症患者のデータを収集中である.平成17年度は患者からのデータ収集を続け,モデル構成を行う作業を順次進める計画である.

行動変容のTranstheoretical Model(トランスセオレティカル・モデル:Prochaska & DiClemente,1983)は,対象者を行動変容に対する準備性の違いに応じた介入を実現することを目指した統合的・包括的なモデルであり,近年様々な健康行動に適用されている.骨粗鬆症の治療と予防には,投薬だけでなく,適度な運動やカルシウムの多い食事習慣など複合的な健康行動を習慣化することが重要な意味を持っている.本研究では,骨粗鬆症患者のライフスタイル改善に行動変容のトランスセオレティカル・モデルを適用するための基礎研究を行うことを目指して研究を実施した。先行研究を展望したところ,骨粗鬆症患者を対象にした介入プログラムでは,患者の持つ疾患に対する知識が重要な指標となっていた。そこで,骨粗鬆症患者が管理すべきライフスタイル行動の具体的内容を整理し骨粗鬆症の予防・治療に役立つライフスタイルとして必要な14項目を選定した上で,約370名の成人男女を対象に調査を実施し,各項目が対象者にどの程度正確に把握されているのかについて明らかにした.平成17年度はこの項目について,高齢骨粗鬆症患者を対象に調査を実施した。先行研究の展望からはまた,骨粗鬆症患者を対象にした健康教育における介入目標が明らかになり,「全般的なライフスタイル改善への動機づけ」,「栄養指導の積極的受講」,「運動指導の積極的受講」の3つに絞られた。この3つの行動目標について,トランスセオレティカル・モデルの観点から,行動変容のステージとセルフエフィカシーに関する尺度項目を準備した.これらの項目に,自由記述(意思決定バランス項目作成の予備調査),骨粗鬆症患者に特有の心理的問題(抑うつ状態,転倒恐怖など)を加えた質問紙を作成し,高齢骨粗鬆症患者のデータを収集し,分析を行った。
イネ品種における花成時期の多様性をもたらす分子機構の解析

イネは約8000年にわたる栽培化および農業育種の過程により様々な遺伝的な変化を生じた。このうち花成時期の多様化は本来熱帯性の植物であるイネにおいて稲作地域の拡大や育種技術の発展に貢献した重要な形質の一つである。我々はこれまでに、64品種からなるイネコアコレクションを用い、花成時期の多様性をもたらす原因の同定を試みた。この結果、Hd3aの発現量と花成時期の間に品種間で強い相関関係があることを見出した。さらにイネ品種間でのHd3aの発現量の違いはその上流因子のHd1における塩基多型が主な原因である事を明らかにした。この結果を踏まえ、我々は38系統のイネの祖先野生種(Oryza rufipogon)を用いた比較解析を行う事で、分子遺伝学的な観点から栽培化に伴う花成時期の多様化の変遷に注目した。これまでに代表的な祖先野生種におけるHd1のシークエンス解析を行った結果、栽培イネで見られたような機能欠損変異は見出されなかった。また、イネプロトプラストを用いた一過的発現系の実験から野生イネにおけるHd1はほぼすべて機能的であることが示された。このことから、Hd1における機能欠損変異は祖先野生種から遺伝したものではなく栽培化過程で生じた事が示唆された。また、栽培イネで見出された機能欠損変異が短期間で非常に高頻度に生じていることからHd1の機能低下アリルが積極的な選抜の標的になっていたと考えられる。さらに、このHd1の機能低下アリルの選抜は本来熱帯性の地域で生育していた祖先野生種が、花成誘導の応答を変化させることで高緯度地域での栽培を可能にするために非常に重要であったと考えられる。イネ品種の花成時期の多様化は稲作地域の拡大や育種技術の発展に貢献した重要な形質の一つである。本研究では、栽培イネにおける花成時期の多様性をもたらす分子機構を明らかにする事を目的とし64品種の栽培イネ(イネコアコレクション)を用いて網羅的な花成関連遺伝子の発現解析およびシークエンス解析を行った。まず、コアコレクションの各品種を短日条件下で生育させた結果、花成時期は品種間で播種後45日から153日目と非常に幅広い多様性が見られた。各花成関連遺伝子の発現量と花成時期との関係を調べたところ、Hd3aの発現量と花成時期の間に強い相関関係があることを明らかにした。また網羅的なシークエンス解析を行った結果、Hd1ではタンパク質機能に重要とされるCCTドメインの一部または全てを失うような変異が多く見つかった。さらにこのHd1アリルの多様性は、花成時期及びHd3a発現量のそれぞれとの間に相関が見られた。また同様に、Hd3aプロモーター領域における塩基多型や、Ehd1における遺伝子発現の多様性においてもHd3a発現量および花成時期の多様性への関与が確認されている。さらに線形モデルを用いた統計的解析を行った結果、これら3つの要因で説明される花成時期の多様性の内、Hd1アリルおよびEhd1発現量の多様性による寄与がそれぞれ40%前後であることが示された。以上の結果は、春化応答を主な原因としたシロイヌナズナの花成の多様化機構とは大きく異なるものであった。この事から植物の生育地域の拡大および生育環境への適応において、それぞれの植物種では花成時期の多様化をもたらす際に異なった因子がターゲットとなった可能性が示された。
固体酸化物形燃料電池用自己再生燃料極の開発

固体酸化物形燃料電池(SOFC)は高温で作動するため、理論効率が高い。しかし、高温のため電極触媒の焼結が進行しやすく劣化してしまうという欠点を持つ。構成材料の中でアノードに使用されているNiは、金属であるため焼結に伴う粒成長も生じやすいという問題点がある。高温で微粒子状態を維持できる触媒を用いることができればその問題を改善策することが可能となる。本研究では、SOFCアノード材料として貴金属を担持したペロブスカイトを用い、高温運転時においても劣化の少ない電極の開発を目指した。発電測定では、水素を燃料とした時、全ての材料で発電が可能であった。中でもLSCNPはSDCとの混合電極としたとき、炉内温度が900°Cで最大電流密度約780mA/cm^2を得ることができた。さらに、LSCNP-SDC混合電極は、燃料に無加湿のメタンを用いて発電を行うことができた。また、メタン発電後に再び、水素で発電を行った結果、ほぼ同じ出力を得たため、炭素析出を抑制できることがわかった。Pdの添加されていない電極及びSDCを混合していない電極ではメタン燃料では開放起電力が0に近かった。Pdの添加、及びSDCを混合することにより燃料極の有効反応場が増加し、出力を高めることが可能になった。本研究では、SOFCアノード材料としてLaFe_<1-X-Y>Co_XPd_YO_3(LFCP)を用い、高温運転時においても劣化の少ない電極の開発を目指した。LFCPの硝酸塩を目的のモル比で蒸留水に溶解し、各硝酸塩水溶液を混合した。その後、クエン酸を滴下し、乾燥させ、クエン酸錯体を作製した。作製したクエン酸錯体仮焼き後、焼成し、湿式混合粉砕を行った。作製した触媒粉末のXRD測定を行ったところ、ピークはほぼ一致し、他の酸化物に起因するピークは観察されなかった。発電用セルの材料として電解質にSDC(Samaria Doped Ceria)を用い、アノードにLFCPのみ及びSDCを混合したものの2種類を作製し発電測定を行った。LFCPをアノードとして使用して、いずれのセルも発電が可能であった。LFCPのみのセルとSDCを混合したセルでは温度依存性が異なり、律速過程が異なる可能性が示唆された。しかし性能は既存のSOFCよりは低く、今後は電極構造の制御により性能の高性能化を図る。
アラブ諸国における高等教育質保証に関する研究―国家・大学・市場の関係から―

本研究はアラブ諸国における高等教育質保証の様相を明らかにすることを目的とし、平成30年度は主に国家に近い位置づけにある質保証機関の役割と機能を検討した。まず、エジプトでは2007年、国家教育質保証・適格認定機構(NAQAAE)が積極的な高等教育機関への質保証を開始した。その主な役割として、質保証を通し、多様な枠組みのもとで展開する高等教育機関の質の統合を進めようとすることが明らかとなった。一方、その課題として、適格認定が専門分野別評価に大きく偏っていること、その原因として、1機関の規模が大きすぎるために機関全体の評価が困難であること、また、公立大学の入学定員が中央集権的に決定されるために質保証を受けることが学生募集のメリットとして機能せず、機関へのインセンティブが大きくないとみなされていることがわかった。UAEやカタールでは、外国高等教育機関の分校に対して第三者質保証機関が適格認定や監査を行う状況があるが、提供国の質保証機関や国際的な専門職業団体から国際的な基準や本校との同等性を満たすことが求められる状況がある一方、イスラームや現地社会の要素を機関の質に反映させることが受入国の質保証機関から求められることで、多方面から要求される教育の質のあり方を調整することに奮闘している状況が明らかになった。これらの成果は、中島悠介「エジプト高等教育における国家教育質保証・適格認定機構の役割と課題」『地域連携教育研究』第3号、京都大学学際融合教育研究推進センター地域連携教育研究推進ユニット、2018年、pp.48-60および中島悠介・保道晴奈「アラブ・オープン大学のトランスナショナルな制度的展開に関する一考察」『大阪大谷大学紀要』第53号、大阪大谷大学志学会、2019年、pp.127-139などにおいて公表した。平成30年度は、エジプトやUAE、カタールといったアラブ諸国を対象に、第三者質保証機関をはじめとして、政府部門に近い位置づけにある高等教育質保証に関わる機関を特定し、その設置の背景や機関としての役割、評価項目の特徴やローカルな文脈での適用について明らかにすることを目的としていたが、ある程度達成することができたと考えられる。上記の研究成果を公表することができたことに加え、平成31(令和元)年度には、高等教育機関の内部質保証の仕組みと重点の検討を進めることを予定しているが、クウェイトにおけるアラブ・オープン大学の内部質保証の様相や、UAEやカタールにおける海外分校の質保証の取り組みにも踏み込むことができ、本研究における次のステップにも進むことができた。今後も継続してこれらの調査を進めていきたい。一方で、特にエジプトやほかのアラブ諸国では、政情不安等により実際に現地を訪問してインタビュー調査をしたり、文献収集を実施することが困難になる可能性がある。その際には、すでに関係を構築している高等教育機関の教職員を中心に、E-mail等で連絡をとり、規模・属性をある程度網羅した形で機関数を限定して定性的調査を実施し、個々の機関・人々の文脈に沿った形でより理解を深めることで対処する。今後も、申請者がこれまでに関係を構築しているエジプトおよび湾岸諸国における高等教育機関の内部質保証の仕組みを明らかにしていく。特に、国家的な第三者質保証機関に対応する形で、どのように高等教育機関の内部質保証の仕組みが整備されているのか、学部や専門分野に応じた取り組みや、どのように質保証の中でローカル性が重視されているのかといった点を考察していきたい。具体的には、アズハル大学における伝統的なイスラーム教育や、国家の権限が強いUAEの連邦立大学の教育研究や組織構造などに焦点をあて、大学内部でどのような質保証の仕組みが整備されうるのかを検討していく。この目的のため、すでに収集しているアラビア語・英語の質保証関連の文献資料を分析するとともに、アズハル大学やエジプトにおけるその他の公立・私立大学、またUAEやカタールにおける高等教育機関の質保証関係者へのインタビューを実施することで、機関として質保証にどのように対応しているのかを明らかにする。これらの機関における質保証関連教職員および比較教育学に関係する教職員とはすでに関係を構築しており、当該大学に訪問してインタビュー調査を実施する予定である。また、次年度の研究の準備を進めるため、アラブ諸国の高等教育機関の質保証に関わりうる要素として、Times Higher Educationなどが実施する国際的なランキングや、専門誌が実施する専門分野別のランキングに関する文献・資料を収集し、分析を行う。また、それらのランキングや評判といったものが、高等教育機関の質保証の取り組みにどのように反映されるのかといったことについて、予備的な調査を実施する予定である。

UAEやカタールでは、外国高等教育機関の分校に対して第三者質保証機関が適格認定や監査を行う状況があるが、提供国の質保証機関や国際的な専門職業団体から国際的な基準や本校との同等性を満たすことが求められる状況がある一方、イスラームや現地社会の要素を機関の質に反映させることが受入国の質保証機関から求められることで、多方面から要求される教育の質のあり方を調整することに奮闘している状況が明らかになった。これらの成果は、中島悠介「エジプト高等教育における国家教育質保証・適格認定機構の役割と課題」『地域連携教育研究』第3号、京都大学学際融合教育研究推進センター地域連携教育研究推進ユニット、2018年、pp.48-60および中島悠介・保道晴奈「アラブ・オープン大学のトランスナショナルな制度的展開に関する一考察」『大阪大谷大学紀要』第53号、大阪大谷大学志学会、2019年、pp.127-139などにおいて公表した。平成30年度は、エジプトやUAE、カタールといったアラブ諸国を対象に、第三者質保証機関をはじめとして、政府部門に近い位置づけにある高等教育質保証に関わる機関を特定し、その設置の背景や機関としての役割、評価項目の特徴やローカルな文脈での適用について明らかにすることを目的としていたが、ある程度達成することができたと考えられる。上記の研究成果を公表することができたことに加え、平成31(令和元)年度には、高等教育機関の内部質保証の仕組みと重点の検討を進めることを予定しているが、クウェイトにおけるアラブ・オープン大学の内部質保証の様相や、UAEやカタールにおける海外分校の質保証の取り組みにも踏み込むことができ、本研究における次のステップにも進むことができた。今後も継続してこれらの調査を進めていきたい。一方で、特にエジプトやほかのアラブ諸国では、政情不安等により実際に現地を訪問してインタビュー調査をしたり、文献収集を実施することが困難になる可能性がある。その際には、すでに関係を構築している高等教育機関の教職員を中心に、E-mail等で連絡をとり、規模・属性をある程度網羅した形で機関数を限定して定性的調査を実施し、個々の機関・人々の文脈に沿った形でより理解を深めることで対処する。今後も、申請者がこれまでに関係を構築しているエジプトおよび湾岸諸国における高等教育機関の内部質保証の仕組みを明らかにしていく。特に、国家的な第三者質保証機関に対応する形で、どのように高等教育機関の内部質保証の仕組みが整備されているのか、学部や専門分野に応じた取り組みや、どのように質保証の中でローカル性が重視されているのかといった点を考察していきたい。具体的には、アズハル大学における伝統的なイスラーム教育や、国家の権限が強いUAEの連邦立大学の教育研究や組織構造などに焦点をあて、大学内部でどのような質保証の仕組みが整備されうるのかを検討していく。この目的のため、すでに収集しているアラビア語・英語の質保証関連の文献資料を分析するとともに、アズハル大学やエジプトにおけるその他の公立・私立大学、またUAEやカタールにおける高等教育機関の質保証関係者へのインタビューを実施することで、機関として質保証にどのように対応しているのかを明らかにする。
微分方程式と幾何構造の関係に関するツイスター理論による解明

ツイスター理論とは,2重ファイバー束を通して,異なる幾何構造の双対性をみることであるといえる.一方の空間の幾何構造に付随した微分方程式の方程式自身やそれの解の構成,性質等を,他方の空間の幾何構造からツイスター図式を通して調べていく.この考えに沿って,コーン場に付随したもの,モンジュ・アンペール系,リー代数の表現に付随したもの,多項式のべきの積分に付随したものをあつかった.D_4ツイスター図式からの共形3対性をあつかい、幾何構造、特異点、そして微分方程式を調べた。(3,3)型カルツア・クライン時空をあつかい、誘導表現からSO(4,4)表現でスカラー場、ベクトル場、そしてスピノル場を調べた。(1)コーン場に付随した微分方程式について:接触射影構造とラグランジュ・グラスマン構造のツイスター対応における3次元の場合,ヌルコーンに関する接曲面からの特異点,3階常微分方程式の解,2階グルサー方程式および包合系の構成について調べた.特異点に関して,3次元接触射影空間と3次元ミンコウスキー空間への接曲面の対応は,カスプ型同志,モンド型と燕の尾型,折り込まれたひだ型とシュチェルバック型になり対称性が崩れていることがわかった.3階常微分方程式の解空間は,ブンシュマン不変量がOであれば,(2,1)型共形構造,即ちヌル・コーン構造が入るが,不変量のあるなしにかかわらず凸コーン構造が入ることがわかった.続いて一般次元の場合への拡張を行っている.(2)リー代数の表現に付随した微分方程式について:グラスマン多様体での部分多様体の外在的幾何の一般論からSL(3)型随伴表現に付随した3次元接触幾何と重みつき2階線形微分方程式系の例や不変量の具体的計算を行った.非線形の場合にも着手し,内在的幾何との関連,線形との関係を不変量の立場から調べた.(3)ラグランジュ対をもつモンジュ・アンペール方程式について:双可積分,ヘッセ型,オイラー・ラグランジュ型,平坦型の分類の不変量での特徴づけについて,カルタンの方法は複雑だったので方針を変更してリー代数のコホモロジーによる計算をはじめた.大まかな計算はできたが細部をつめていく課題が残った.(4)非ガウス型積分について:当初の目論見であった超行列空間上で超行列式の理論を絡めた研究をやめて,青本理論に沿ったツイスト・サイクルとツイスト・コホモロジー理論の枠組みで2変数の3次式,4次式,3変数の3次式の場合に計算をしてガウス・マニン接続を構成した.(1)不変式に関連したもの:多項式のべきの超幾何積分に付随したねじれドラム・コホモロジーが,2重フィルターをもつ対数微分形式の部分複体に同型であることを示した.そのことより,基底に関してより深い構造がわかった.1変数の場合に複数個の一般次数の多項式に関してガウス・マニン接続を構成して,特異点の判別式と終結式との関連をみてみた.その平坦な接続形式は対数的なことやシューア多項式の表示をもつことがわかった.(2)リー代数の表現に付随したもの:重みつき線形偏微分方程式系とグラスマン多様体での部分多様体の外在的幾何との関係で,第1種以外の平坦でないものはA型の接触構造とC型の接触構造しかないことを示した.低次元でのSL(3)型とSp(2)型において非自明な例や不変量の具体的計算を行った.(3)コーン場に付随したもの:3つのそれぞれ5,6,5次元のG_2型旗多様体におけるツイスター図式を構成的に構築し,自然な座標系を作った.それをもとに,幾何構造に付随した曲線の2つの接曲面の特異点を調べその双対性を論じた.以前調べたB_2=C_2型のツイスター図式との関連性が見えてきた.また,ラグランジュ・コーン場に付随した2階偏微分方程式を幾何的に定義して,グルサーとカルタンの考えた2階偏微分方程式のいろいろな結果の本質と普遍性がわかった.(4)モンジュ・アンペール方程式について:ラグランジュ対をもつ系について,双可積分,ヘッセ型,オイラー・ラグランジュ型,平坦型のクラスの分類の不変量での特徴づけを,カルタンの方法,リー代数のコホモロジーの計算を適用して大まかな計算をはじめた.(1)共形3対性に関連したもの:A_n図式からの射影双対性に対応してD_4図式からの共形3対性を考えた.(4,4)型内積をもつ8次元ベクトル空間における1次元ヌル,2つの族の4次元ヌル全体の3つの空間は6次元で(3,3)型共形構造をもつ.12次元完全旗多様体でのエンゲル積分曲線からの射影から構成される接線曲面の特異点を分類した.

その中で新しい2-モンジュ・アンペール系が見つかり一般的な議論をすすめた.(2)超幾何積分とガウス・マニン接続:2個の一般次数の1変数多項式のべきの超幾何積分に関するガウス・マニン接続をいろいろなツイスト・コホモロジー基底で構成した.中でも円配置からくるものも構成した.任意個数への拡張もした.いずれも平坦な接続形式は対数的で,シューア1形式をもつことがわかった.(3)(3,3)型6次元空間上の共形不変な場の理論:6次元カルツア・クライン時空を考える.SO(4,4)のブリュア分解から,6次元質量0のスカラー場,ベクトル場,スピノル場の誘導表現を構成した.ラプラス作用素,ラドン変換をまつわり作用素としてとらえた.さらに3つの場の3対性を考えた.伝播関数をツイスター空間での2閉形式のツイスター積分表示としてとらえた.(4)次数つきリー代数の表現に付随したもの:重みつき線形微分方程式系とグラスマン多様体での部分多様体の外在的幾何の対応が,非線形微分方程式と内在的幾何の対応と関係しあっていることがわかった.D_lでの標準表現からくるものがD_{l+1}の幾何構造と関係している.A_lでの2次対称積表現からくるものがC_{l+1}の幾何構造と関係している.(1)超幾何積分とガウス・マニン接続:複数個の一般次数の1変数多項式のべきの超幾何積分に関してガウス・マニン接続を構成した.その平坦な接続形式は対数的で,シューア1形式の表示をもつことがわかった.付随してホロノミックな線形偏微分方程式も構成できた.さらに,同次元性より,係数の空間上に判別式=0,終結式=0に沿って対数極をもつ捩率0の平坦なアフィン接続も構成できた.(2)(3,3)型6次元空間上の共形不変な場の理論:6次元空間は旗多様体としてSO(4,4)/Pとして表示できるが,P=MAN(ここでM=SO(3,3))のスカラー,ベクトル,スピンの誘導表現としてSO(4,4)の無限次元表現から質量0のスカラー場,電磁場,電子場を構成した.不変な運動方程式と解を考えた.(3)次数つきリー代数の表現に付随したもの:重みつき線形偏微分方程式系とグラスマン多様体での部分多様体の外在的幾何との関係で,射影構造と共形構造の第1種以外の平坦でないものはA型接触構造とC型接触構造しかないことは示しているが,低次元のSL(3)とSp(2)の場合に明示的に調べた.またその場合に線形と非線形の関係がわかり,一般化ができた.例えば,D_2型線形とD_3型非線形,A_2型線形とC_3型非線形の関係がわかった.(4)共形3対性に関連したもの:以前調べたC_2型旗多様体におけるツイスター図式とG_2型旗多様体におけるツイスター図式の幾何と特異点論の関連性がわかり,さらにA_2型,A_3型,B_3型を含む形でD_4型のヒエラルキーを考えた.ディンキン図形からわかるように3対性が見えてくる.(4,4)型ベクトル空間での1次元ヌル,2クラスの4次元ヌル全体からなるS^3×S^3と同相な3対のQ_0,Q_+,Q_-でのエンゲル曲線からの接曲面の特異点の分類を3対性を考慮しておこなった.(1)について:おおまかな枠組みができた.(2)について:具体的計算がもう少し必要である.(3)について:ラグランジュ・コーン場からの2階偏微分方程式の定式化はできた.(4)について:なかなか難しくて計算が少し遅れている.25年度が最終年度であるため、記入しない。(1)について:平坦な接続形式の対数性とシューア性についての深い考察がまだ足りないように思われる.
日本企業の資金調達に関する実証分析

本研究では,日本企業の資金調達の在り方についての分析を行った。本研究の1つ目の貢献は,企業の負債比率,現金保有比率の決定が,企業固有の要因のみだけでなく,その企業が属する同業種のPeer企業の負債比率,現金保有比率にも依存している(Peer効果)ことを実証的に明らかにした点である。本研究の2つの目の貢献は,日本企業の負債比率は安定しているかを分析したところ,1980年代前半から20年以上にわたり,負債比率の高い企業は継続して高く,低い企業は継続して低い傾向のあることという事実を明らかにした点である。特に,上場企業のみならず非上場企業にも同様の傾向があることが確かめられた。法人企業統計調査の個票データ利用のための目的外使用申請の事務手続きを行い,次に,パネルデータを構築した.パネルデータ構築については,周防節雄・古隅弘樹・宮内環(2009,「法人企業統計調査と事業所・企業統計調査の統合データによる企業データベース:19832005年」『統計数理』)が行っている.これを参考に,年次別調査票に加え四半期別調査票・調査名簿を利用し,同一法人の追跡をできる限り正確に行った.このデータ処理においては,法人名や所在地の文字情報を利用するなど様々な工夫を行った.特に,本研究では管理法人・低階層法人間の変遷もとらえてより正確なパネルデータを構築を行った.その一方で,日経Needs Financial Questによる同様のパネルデータ構築も行った.このデータベースは,法人企業統計調査のデータベースと異なり,そのほとんどが上場企業に限定されることになるが,その一方で,非常に詳細なデータを入手できることが期待される.従って,平成28年度から,これらの2つのデータベースから構築されたパネルデータを用いて,具体的な実証分析を行う.また,平成28年度の実証分析をスムーズに行うために,資本構成(資本構成の動学的トレードオフ,模倣的な資金調達)に関する先行文献の整理を行うとともに,米国の先行研究が主張するような負債比率に関する観測的事実が,構築されたわが国のパネルデータを用いた場合,どのような形で観察されるかについての整理を行った.具体的には,負債比率の産業間差異,産業内差異,企業内差異を,階層別かつ時間的な推移についての整理を行った.最後に,負債比率に影響を与える要因として,調査年数,企業規模,収益性,収益の変動率,平均法人税率,担保資産比率,有形固定資産比率などについても同様の整理を行った.法人企業統計調査の個票データを利用するのための目的外使用申請の事務手続きに時間がかかってしまったが,年次ベースのデータばかりでなく,四半期ベースのデータのパネル化および両社のリンクを行うとともに,外れ値等数値のチェックを行った.また、分析を開始し、いくつかの基本的指標の分布について検討をした.また,事務手続きに時間がかかることは,比較的早い時期に想定できており,代替的な日経Needs Financial Questによるパネルデータの構築を行うことができている.研究者間で密接な連絡を取っているが,本研究との周辺部分における研究に時間が割かれてしまった.それ故,各研究者レベルで,資本構成(資本構成の動学的トレードオフ,模倣的な資金調達)に関する先行文献の整理は行われているが,研究者間における統合的な整理はまだ十分にできていない.法人統計調査の個票データ利用のための目的使用外申請の事務手続きを行い,周防節雄・古隅弘樹・宮内環(2009,「法人企業統計調査と事業所・企業統計調査の統合データによる企業データベース:19832005年」『統計数理』)に従って,企業財務データに関するパネルデータを構築した。次に,このデータセットの下で,日本企業の資金調達行動が動学的なトレードオフ理論と整合的であるかについての検証を行った。本年度の研究では,各企業で最適負債比率を推定し,負債比率の時系列的な変化が,実際の最適負債比率との乖離によって,どの程度説明されるか(すなわち,調整スピードの計測)についての分析を行った。実証結果は,日本企業の資金調達行動が,ある程度,動学的なトレードオフ理論と整合的であることを示している。但し,説明の程度(調整スピード)は,かなり低いことを報告している。他方,日本企業の資金調達行動において,企業間の模倣性が確認できるかどうかについての検証を行った。本年度は,日本の証券取引所に上場している企業に限定するために,法人統計調査の個票データに基づくデータセットを利用するのではなく,日経Needs Financial Questによるデータセットを利用した。特に,本年度の研究においては,ある企業の負債比率が,他の企業の財務指標にどう関連しているかについて検証を行った。実証結果は,日本企業の資金調達行動が,同一産業に属する他の企業の資金調達行動に影響されていることを示している。これは,企業間の模倣性の可能性を示唆するものである。日本企業の資金調達行動が動学的なトレードオフ理論の検証においては,法人統計調査の個票データのアップデートに時間がかかってしまった。また,日本企業の資金調達行動における模倣性の検証においては,法人統計調査の個票データでなく,日経Needs Financial Questによるデータセットを利用しており,非上場企業(中小企業)についての分析がまだ十分に行われていない。本研究は,日本企業の資金調達について2つの視点に注目する。先行研究では,企業が属する同業種のピア企業の動向や特性を考慮せず,資金調達の実証分析が行われきた。そこで,1つ目の分析では,日本の上場企業において,ピア企業の財務政策が当該企業の財務政策に影響している可能性についての検証を行った。

分析結果によると,ピア企業の負債比率,現金保有比率が,当該企業の負債比率,現金保有比率と正の関係があることが確認された。これは,日本企業が,負債比率や現金保有比率を決定する際,ピア企業の負債比率,現金保有比率の決定も考慮しているーピア効果ーことを意味する。さらに,企業の倒産リスクとピア効果の関係を検証した。実証結果によると,倒産リスクの高い企業グループでは,負債比率におけるピア効果が,倒産リスクの低い企業グループでは,現金保有比率におけるピア効果が強く観察された。企業の資本構成に関する重要な理論として,モジリアーニ・ミラーの定理をより現実的に拡張したトレードオフ理論があるが,この重要性は必ずしも明らかではなく,研究によってはトレードオフ理論の説明力は低いとするものもある。例えば,米国の研究は,米国の上場企業の負債比率が,初期の負債比率にかなり依存しており,トレードオフ理論の現実的説明力に疑問を投げかけている。そこで,2つ目の分析では,日本においても同様の傾向が観察されるか,さらに,上場企業・非上場企業で相違はないかについての検証を行った。分析結果は,非上場企業を含めたすべての企業の負債比率の水準は,初期の負債比率の水準に大きな影響を受け,企業は負債比率を初期の負債比率に回帰させている可能性のあることを示す。この傾向は,非上場企業にも同様に観察される。従って,これらの結果は,トレードオフ理論など,従来の資金調達理論の妥当性に疑問を投げかけるものである。本研究では,日本企業の資金調達の在り方についての分析を行った。本研究の1つ目の貢献は,企業の負債比率,現金保有比率の決定が,企業固有の要因のみだけでなく,その企業が属する同業種のPeer企業の負債比率,現金保有比率にも依存している(Peer効果)ことを実証的に明らかにした点である。本研究の2つの目の貢献は,日本企業の負債比率は安定しているかを分析したところ,1980年代前半から20年以上にわたり,負債比率の高い企業は継続して高く,低い企業は継続して低い傾向のあることという事実を明らかにした点である。特に,上場企業のみならず非上場企業にも同様の傾向があることが確かめられた。資本構成(資本構成の動学的トレードオフ,模倣的な資金調達)に関する先行文献の統合的な整理を行う.但し,より直近において企業が直面している問題を把握するために,法人企業統計調査の個票データの利用についても最近のデータベースに継続の申請を行う予定である.昨年度の知識を利用することで,スムーズなデータの構築を行えると思われる.さらに,研究分担者をリーダーとして,動学的なトレードオフ理論が日本企業の負債比率をどれほど説明できるかを分析する.動学的なトレードオフ理論では,柔軟な資金調達には費用を伴い,将来の資金調達不足に備えて,企業は,静学的なトレードオフ理論から導出される最適負債水準よりも低い水準を維持しようとし,最適負債水準への調整に時間がかかると思われる.従って,動学的なトレードオフ
統合失調症の陽性症状の促進要因:侵入思考への対処方略からの検討

本研究では、侵入思考への対処方略と統合失調症で問題となる認知機能の関連を検討した。一連の研究から、統合失調症患者および統合失調症型パーソナリティ傾向の高い人は不適切な対処方略を用いることが多く、不適切な対処方略は認知機能と負の関連を示し、外的統制傾向とは正の関連を示すことが明らかになった。また、縦断データから対処方略と被害妄想的観念の因果関係を明らかにするため、交差遅れ効果モデル、および同時効果モデルによる因果の推定を行った。その結果、心配と再解釈の対処は被害妄想的観念の頻度、および確信度を高めることが示唆された。逆に、罰の対処は被害妄想的観念によって促進されることが示唆された。統合失調症やうつ病など、様々な精神障害において侵入的な思考が症状の中核を占めていることが指摘されている。統合失調症患者はこれらの思考に対して不適切な対処方略によって抑制を試みていることが報告されている。本研究は、侵入思考への対処方略と統合失調症の諸特徴との関連を検討し、症状緩和につながる介入方法の考案を目的としている。平成22年度は、統合失調症患者、および統合失調症型パーソナリティ傾向の高い健常者の侵入思考への対処方略の検討、および対処方略と認知機能との関連を検討した。その結果、統合失調症患者と統合失調症型パーソナリティ傾向の高い健常者は、侵入思考に対して不適切な対処方略を用いる傾向が高いことが示された。また、認知機能の低下と不適切な対処方略の使用の間に関連が見られた。次に、健常者を対象としたアナログ研究として、社会認知機能(情動知能)の低下が対処方略の使用、認知・知覚の変容、主観的QOLに影響を与えるかどうかについての検討を行った。その結果、社会認知機能の低下と不適切な対処方略の使用に関連が見られ、認知・知覚の変容や主観的QOLとの関連も示唆された。さらに、侵入思考への対処方略と思考のリバウンドの関連を、Wegner et al. (1987)の手続きを改変した実験によって検討した。その結果、適切な対処方略を使用する傾向が低いほど、侵入思考のリバウンドは増加していた。以上の結果から、統合失調症の諸症状のうち、認知機能の低下が侵入思考への対処方略に影響することと、侵入思考への対処方略が思考のリバウンドに影響することが示唆された。統合失調症患者はこれらの思考に対して不適切な対処方略によって抑制を試みていることが先行研究で報告されている。本研究は、侵入思考への対処方略と統合失調症と関連する諸特徴との関連を検討し、症状緩和につながる介入方法の考案に資することを目的とした。本年度は昨年度に引き続き、認知機能と侵入思考への対処方略の関連について検討を行った。また、不適切な対処方略、思考の統制感、外的帰属傾向と、被害妄想的観念やQOLの関連について検討を行った。主な結果は下記のとおりである。1.統合失調症群では認知機能と不適切な対処方略の間に負の関連が、健常者群では認知機能と適切な対処方略との間に正の関連が示された。ただし、統合失調症型パーソナリティ傾向の高い健常者では、認知機能と不適切な対処方略の間に負の関連が示された。2.侵入思考に対する統制感を測定するため、日本語版Thought Control Ability Questionnaireの開発を行い、その信頼性、妥当性の検証を行った。次に、被害妄想的観念の程度が、思考の統制感、対処方略に影響を受けるかどうかを縦断的調査によって検討した。その結果、初回時に測定された思考のコントロール感と対処方略が3週間後に測定された被害妄想的観念の頻度、苦痛に影響を及ぼすことが確認された。また、思考の統制感は約9ヶ月後の頻度にも影響を及ぼした。3.統合失調症様の体験を示す統合失調症型パーソナリティとQOLの関連を構造方程式モデリングによって検討した。その結果、統合失調症型パーソナリティは、外的統制傾向、思考の統制感の低下と関連があり、思考の統制感の低下は不適切な対処方略を引き起こし、QOLの低下につながることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。
造血器腫瘍に対する腫瘍免疫療法の開発と実用化

NKT細胞を利用した造血器腫瘍に対する腫瘍免疫療法の開発と実用化を目指した。CD1dとこれに結合する糖脂質をリガンドとするNKT細胞は、ヒトにおいてはTCRにVα24を用いており、マウスVα14NKT細胞同様、CD4-CD8-およびCD4+サブセットの存在が知られていた。本研究において、ヒトではさらにCD8+サブセットが存在することを見出した。またこれらサブセット間では細胞の機能、特にサイトカイン産生能が著しく異なることを明らかとした。ヒトT細胞性腫瘍が高率にCD1d分子を発現しており、Vα24NKT細胞がCD1d依存性にヒトT細胞性腫瘍に対し抗腫瘍活性を示すことを見出した。この活性は糖脂質であるα-galactosylceramide(α-GalCer)を添加することにより更に高くなる。従って、α-GalCerの直接投与、あるいはα-GalCerを用いてNKTをin vitroで増幅し養子免疫療法として投与することにより、T細胞性腫瘍を治療できる可能性が期待された。この可能性をさらに検討するため、NKT細胞のin vivo抗腫瘍モデルを作成した。マウスT前駆細胞リンパ腫由来の細胞株であるEL-4はCD1dを低レベルにしか発現していない。親株EL-4に、CD1d cDNAを導入し、CD1d発現レベルの異なるEL-4細胞株を樹立した。CD1d発現レベルの異なる細胞株をそれぞれ複数用意し、これを同系のB57BL/6マウスに静注し、解析した。CD1d発現レベルの高いEL-4細胞ほど、in vitroでのNKT細胞による殺細胞効果が高く、高発現のEL-4を移植されたマウスほど長期間生存した。内因性のNKT細胞がCD1dを介して腫瘍増植に抑制的に働いたものと考えられた。また、この排除はα-GalCerにより増強されることを確認した。現在、NKT細胞を用いたT細胞性白血病治療のための臨床プロトコール作成を目指している。本研究では慢性骨髄性白血病(CML)に対し樹状細胞を用いた免疫細胞療法の開発を目的として研究を行った。b3a2型bcr/abl陽性でHLA-AO201或いはA2402型を持つCML患者末梢血より、bcr/abl特異的細胞障害性T細胞の樹立が可能であった。同条件をみたすCML患者3名において樹状細胞療法を行った。最初は患者末梢血樹状細胞を得てこれにbcr/ablペプチドを添加し患者に静注にて戻した。CML患者由来末梢血樹状細胞は健常人のそれに比し、接着分子、共刺激分子、HLA分子の発現に違いは認められなかった。しかしCML患者より得られた末梢血樹状細胞の数は少なく、投与量は15xlO4/kgであった。1名で2回目の輸注時に発熱が見られたが、その他問題となる副作用は見られなかった。また1名に遅延型過敏反応においてbcr/ablペプチドに対する免疫反応が認められ、同1名に臨床上、bcr/abl FISHの減少やPh染色体の割合の減少などの臨床効果が認められた。次に末梢血単球を分離し、これをIL-4とGM-CSFで培養して単球由来樹状細胞とし、bcr/ablペプチドを加えて皮内接種にて同3名のCML患者に投与した。投与量は1x106/kgと十分な樹状細胞数が得られた。3名の患者とも問題となる副作用は見られなかった。1名にbcr/