hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高圧多次元NMR法の開発と応用

一方、高圧下レーザーフラッシュフォトリシスの実験では、前年度までのミオグロビンのアミノ酸置換体の配位子結合反応の他に、さらに圧力効果の応用として、ルテニウム修飾亜鉛置換ミオグロインを用いた、蛋白質内電子伝達反応の圧力依存性を検討した。部位特異的アミノ酸置換により電子伝達のドナー、アクセプター間の距離を変化させたミオグロビンを用い、電子伝達反応における活性化体積を求めたところ、正の値(417cm/mol)が得られ、これは従来の電子伝達反応における負の小さな値(0-6cm/mol)とは大きく異なった。このことは、ルテニウム修飾亜鉛置換ミオグロビンの系では、従来、蛋白質の電子伝達反応であまり考慮されなかった熱運動による蛋白質構造の揺らぎの効果が現れていると考えられる。このような圧力による動的な構造変化を、立体構造の上でも捉えるために、来年度以降、アミノ酸置換ミオグロビンにおける詳細な構造変化を高圧多次元NMRで追跡する予定である。今年度も昨年度に引き続いて高圧多次元NMR法開発に向けて、いくつかの予備的な実験を行ない、内径1mm以下であるガラスキャピラリーでの2次元NMRは、10mM程度の非常に濃い試料濃度と通常の測定の34倍程度の積算時間が必要であると結論づけられた。しかし、現有のNMRプローブではプローブ底が浅く、ガラスキャピラリーの作製は困難を極めることが明らかになった。現在、プローブの改造を検討しているが、プローブ底にはいくつかの測定用部品が装着されており、その改造は容易ではない。また、増圧機からの加圧用チューブをプローブヘッドまで導入することも考慮したが、加圧用チューブとNMR用試料管との接続部分の処理が容易ではなく、実現は困難であった。一方、高圧レーザーフラッシュフォトリシスの実験については、昨年度から検討しているルテニウム修飾ミオグロビンにおける電子移動において、さらに詳細な検討を進め、亜鉛からルテニウムへの電子移動ばかりではなく、その逆のルテニウムから亜鉛への電子移動の圧力依存性も明らかにした。その結果、同じドナー/アクセプターを用いても電子移動の方向によって活性化体積の符号が異なり、反応機構が異なることが明らかになった。また、高圧下での電子移動反応速度の温度依存性の結果から、高圧下ではその温度依存性が小さくなり、自由エネルギー差と再配向エネルギーの和(-ΔG+λ)が0になることが示された。これらの結果は、蛋白質構造の「揺らぎ」によって、電子伝達経路や自由エネルギー差、再配向エネルギー等も変わりうることを示しており、蛋白質の電子移動のメカニズムを考えるうえで、重要な知見を与えると考えられる。
宍道湖及び中海圏域における農業水管理の変遷と水文・水質環境への影響評価

本研究は、斐伊川水系における農業水管理と本地域の今後の水環境の在り方に関し、有用な水文・水質学的情報を提供しうる手法を展開することを基本目的とする。研究実績の概要は以下のとおりである。1.(1)オーダーの異なる流出モデル定数の有効桁を設定した上で、一定の刻み幅でモデル定数を探索する手法を提示し、3種の流出モデルで、その有用性を示した。(2)舗装道路面積や水路網の具備の効果、あるいは地表条件の面積的な分布の効果を貯留型流出モデルに取り入れた流出解析法をUNIX計算機システムで開発した。(2)しかし、洪水氾濫時の流出特性及び取水等の農業水管理状況を組み込んだ解析については、なお流出モデル及び同定手法の改良・検討が必要である。2.(1)斐伊川下流域の循環潅漑水田流域において、水質汚濁物質のフラックスを定量評価した。その結果、流域内での循環水に伴う水質汚濁物質の挙動が、流域内の水質環境に多大な影響を及ぼしうること、また、水田地域の農業水管理の一環として行われている水生植物の水系外への除去や河川底質の浚渫が、流域内の水質環境の改善に寄与する可能性があることを示した。(2)中山間地域の傾斜畑地からの水質汚濁物質に関する基礎的知見を得るため、傾斜ライシメーターを用いた計測を行った。その結果、窒素負荷の削減には慣行性肥料がある程度有効であるが、栽培条件によっては必ずしも負荷削減に寄与しないことを示した。3.(1)水田・畑地・森林から非破壊土壌を採取し,軟X線を用いて土壌の排水過程を解析した。水田・畑地土ともに根成孔隙を中心に迅速な排水が始まり,次いでマトリックスへと排水は進んだ。森林土では,はじめから土壌基質からの排水が卓越した。(2)逆解析によって求めた不飽和透水係数は,飽和から不飽和への移行時に不連続点を生じており,飽和時には粗間隙が水みちとして機能し,次いで土壌基質が排水を担うものと考えられた。本研究は、斐伊川水系における農業水管理が宍道湖及び中海圏域の水環境とどのように関わっているかを明示すること、及び本地域の今後の水環境の在り方に関し、有用な水文・水質学的情報を提供しうる手法を展開することを基本目的とする。1.(1)長短期流出両用モデルを活用した分布型モデル及び既に提案しているKiWSモデルの2種の流出モデルの適用をUNIX計算機システムで試み、複峰型観測出水ハイドログラフの再現性についての議論が可能な計算プログラム及び図形出力プログラムが作成できた。(2)しかし、洪水氾濫時の流出特性及び取水等の農業水管理状況を組み込んだ解析を可能とするには、なお計算プログラムの改良が必要である。2.(1)斐伊川下流域の循環潅漑

水田流域において、水質汚濁物質のフラックスを計測・分析した結果、流域内での循環水に伴う水質汚濁物質の挙動が、流域内の水質環境に多大な影響を及ぼしうること及び水田地域の農業水管理の一環として行われている水生植物の水系外への除去や河川低質の浚渫が流域内の水質環境の改善に寄与する可能性があることを示した(2)中山間地域の傾斜畑地からの水質汚濁物質に関する基礎的知見を得るため、傾斜ライシメータを用いた計測・分析を行い、窒素負荷の削減には、緩効性の被覆肥料がある程度有効であるが、土壌や気象条件によっては、必ずしも負荷削減に寄与しないことを示した。3.(1)軟X線を利用して圃場の土壌間隙構造を可視化し、土壌間隙構造は水田・畑地、森林など土地利用形態によって異なることを示した。(2)軟X線写真に画像処理を施すことで一般には観察の難しい土壌水分の移動過程も視覚的に捕らえることができた。(3)これらを定量解析した結果、土壌からの排水には土壌間隙構造が深く関わっていることが明示され、これを不飽和透水係数や土壌水分特性曲線から裏付けることができた。本研究は、斐伊川水系における農業水管理と本地域の今後の水環境の在り方に関し、有用な水文・水質学的情報を提供しうる手法を展開することを基本目的とする。研究実績の概要は以下のとおりである。1.(1)長短期流出両用モデル、流域内の不浸透面積率の影響を組込んだ長短期流出両用モデルの応用モデル及び集中定数型KiWSモデルの3種の流出モデルの適用に際し、複峰型観測出水ハイドログラフの再現性が各モデル定数の有効桁を考慮して議論可能な計算プログラム及び図形出力プログラムをUNIX計算機システムで開発した。(2)しかし、洪水氾濫時の流出特性及び取水等の農業水管理状況を組み込んだ解析については、なお流出モデル及び同定手法の改良・検討が必要である。2.(1)斐伊川下流域の循環潅漑水田流域において、水質汚濁物質のフラックスを計測・分析した結果より、本流域では、河川底質を浚渫して水田土壌に客入することにより、リン資源の循環利用に寄与し、さらにノンポイント負荷の流出削減につながる可能性があることを指摘した。(2)傾斜ライシメータを用いた計測・分析を行い、従来型の速効性肥料よりも肥効調節機能に優れた緩効性の被覆肥料を減量することにより、作物の収穫に顕著な影響を与えず、窒素の流出削減に効果的であることを明らかにした。しかし、非栽培期間では、緩効性肥料区の窒素濃度は高くなる傾向がみられた。また、リンとCOD負荷の流出特性を検討し、施肥量を無肥料から標準施肥と変えても、地表流出水と浸透流出水ともに大きな差異はないことを示した。3.(l)水田・畑地・森林地区の土壌を対象に、土壌カラムからの排水過程の水移動を軟X線を用いた可視化システムによってリアルタイムで観察・計測し、土壌粗間隙構造の差異が土壌からの排水過程に及ぼす影響を本システムによって解明できることを示した。(2)土壌粗間隙構造と飽和・不飽和透水係数との関係を明かにした.
変容する「英文学」と映像文化のポリティカル・エコノミー

20世紀以降の「英文学」は、英国の大衆が読み書き能力を身に着ける社会・教育メディアから、冷戦期米国の大学における研究・教育の教科書として制度化され、冷戦以降の現代には、映画などグローバルなポピュラー・カルチャーの商品として存在している。こうした変容する「英文学」は、様々なメディア空間を横断する「英文学」あるいはその映像文化は、その政治的及び経済的な条件、すなわち、国家・公的機関の様々な政策(ポリティクス)及び出版物・商品の生産・配給・消費に関わる産業・金融構造(エコノミー)の分析に関係づけて捉えること、つまり、映像文化のポリティカル・エコノミーの解釈によって研究するべきであることを論じた。1.「ヘリテージ映画」以降の英国映像文化における「英文学」としてのKazuo Ishiguroについての論考は、日本ヴァージニア・ウルフ協会3月例会で、大谷伴子と共同発表「グローバル・ポピュラー・カルチャーあるいはメディア文化のなかの『英文学』ー文化冷戦のなかのウルフとラティガン」をおこなった。と同時に、Ishiguro論自体の原稿も執筆し、ほぼ完成している。ただし、論文執筆者の重要メンバーの病気等の理由で、出版企画が遅延しているため、現在のところ出版にはいたっていない。2.「英文学」の制度化と冷戦期のアメリカ文学・アメリカ研究との関係性については、論集『冷戦とアメリカー覇権国家の文化装置』において「誰もエドワード・サイードを読まない?ー批評理論と冷戦期のアメリカ文学」として出版した。さらに、Malcolm Bradburyの英米文学研究が前提としたF. R. Leavisの「ケンブリッジ英文学」の創設・制度化とその歴史的コンテクストについての論文「功利主義の伝統と『英文学』のなかのロレンスー幸福はどのように表象されるか」を執筆した。これはロレンス協会の論文集として今年度掲載・出版が決定している。3. T. S. Eliot編集The Criterionについての、大英図書館及びオクスフォード大学マートン・カレッジ、また、F. R. Leavis「マイノリティ・パンフレット」についてのケンブリッジ大学における文献調査については、25年度は、研究室棟の耐震工事と引っ越し作業の日程の関係で、予定していた文献調査が実施できなかった。ただし、「エリオットの文化論、制度としての『英文学』、クリエイティヴ産業ー1990年代英国カルチュラル・スタディーズ/文化政策学のあとで」をエリオット学会誌に発表・出版した。1「ヘリテージ映画」以降の英国映像文化における「英文学」としてのKazuo Ishiguroについての論考は、原稿「『インターナショナルな作家』イシグロ?ー『充たされざる者』におけるケア労働者の肖像とコソボ紛争の地政学」を執筆したうえで出版社に提出済みである。出版作業が遅れており、現在も編集中である。これにともない、出版自体は次年度になる予定である。また、「ヘリテージ映画」以降を論じる、論集の準備も、研究会等を通じて、進めている。2「英文学」の制度化と米文学・アメリカ研究との関係については、日本英文学会関東支部第10回大会(2014年度秋季大会)シンポジウム「モダニズム文学と知識人サークル」2014年10月於上智大学、「モダニズム文学とオクスフォード大の諸知識人グループー「モダニズム」と「モダン」はどのように差異化・差別化されたのか?」として発表した。次に、ブルームズベリー・グループと米国ハーヴァード大学との関係については、「ウォルター・リップマンの「自由全体主義」とは何だったのかーネオリベラリズムの始まりとしての1930年代?」一橋大学大学院言語社会研究科2014年度紀要『言語社会』第9号141-54.として出版した。3本研究プロジェクトの出版メディアあるいは大学制度にかかわる研究として、大英図書館において、ケンブリッジ大学の「マイノリティ・パンフレット」について、文献調査した。さらに、オクスフォード大とT. S. Eliotに関連する資料、主として最初のVivienneによる手書きの1935年の日記、4冊の創作ノート(うち1冊は欠本)の閲覧・調査を、オクスフォード大学ボードリアン図書館において、行った。1.「ヘリテージ映画」以降の英国映像文化と「英文学」に関しては、成蹊大学アジア太平洋研究センター主催ワークショップ「東アジア映画における「アメリカの影」ー不/可視の文化ヘゲモニーを探る」において「オーストラリア版英語文学から再想像する冷戦期映画『戦場にかける橋』ー「アメリカの影」あるいは「グローバリゼーションの終焉」をめぐる覚書」という口頭発表を行った。また、映画論集『映像の政治学ー映画、表象、イデオロギー』(仮題論創社2016年出版予定)に、「ノエル・カワードと再婚の喜劇としての『或る夜の出来事』ー「長い二〇世紀」のなかの映像文化」を執筆・寄稿した。2.「英文学」の制度化と変容する「英文学」については、日本英文学会第87回SYMPOSIA「グローバル都市ロンドンの表象ー文学・社会・アーツ」において発表「“After Modernism"の政治学と映像文化のエコノミーグローバル都市ロンドンの社会はいったいいつ存在したのか」を行った。また、成城大学グローカル研究会の報告書に、「サイード、「アメリカの優勢ー公共空間の闘争」、ウィリアムズ「文化の社会学」ーアソシエーションおよび階級分派の概念の歴史化のために」を執筆・寄稿した(近刊予定)。また、ウルフ協会論集『終わらないフェミニズム』(研究社2016年出版予定)のために、「ウルフ、ニューヨーク知識人、フェミニズム批評ーもうひとつ別の「成長」物語?」を執筆・寄稿した。最後にロレンス協会論集に寄稿した「功利主義の伝統と「英文学」のなかのロレンスー幸福はどのように表象されるか」が出版された。

3.福祉国家期における「英文学」の歴史的編制に関しては、F. R. LeavisのMass Civilisation and Minority Culture(1930)の出版をも含む「マイノリティ・パンフレット」6冊について、ケンブリッジ大学図書館において、文献調査を行った。1.イシグロ論の出版は編集等の進捗が滞っているが、「ヘリテージ映画」の起源である1930年代の映像文化や冷戦期・ポスト占領期の日本を含む英米の映像文化の歴史的連関が、ノエル・カワードやデイヴィッド・リーンを中心に明らかになっており、20世紀から21世紀に至るパースペクティヴが大きく開かれ解明されつつあるといえる。2.「英文学」の制度化については、ウルフ批評、および、ブルームズベリー・グループあるいはサイードに関する2つの論文により、1930年代からネオリベラリズムの始まりとされる1970年代までの歴史的編制の過程が、そのはっきりした輪郭において、明らかにされたといえる。3.ケンブリッジ英文学の教育・研究制度を、物質的レヴェルで、可能にしたマイノリティ・プレスが、商業出版や大学出版局とは別に存在可能であったこと、そしてまた、エリオットの文学雑誌の場合とは異なり、メディア企業を背景にしたパトロンやオクスフォード大学やそのトランスアトランティックな知的生産・流通に密接にかかわるフェイバー&ファイバー社といった連携がなかったこと、等が明らかになり、これまでの出版の文化史やリトル・マガジン研究とは別のやり方で、単純に商業的でも学術的でもない出版やメディアの編制の構造・過程を視野に入れることが重要であることが、明らかにされたといえる。以上の理由により、おおむね順調に進展しているといえる。1.「ヘリテージ映画」以降の英国映像文化と「英文学」の変容については、まずは、以下の3つの論文、「ノエル・カワードと再婚の喜劇としての『或る夜の出来事』ー『長い20世紀』のなかの映像文化」、「ポピュラー・チルドレンズ・リテラチャーの勃興とガールズ・スクール・ストーリー」、「コドモの「居場所」はどこに?ー英国映像文化としての『聖トリニアンズ女学院』と教育空間の変容」を出版した。また、「ポスト占領期日本のなかの『英文学』ーいま冷戦を考える意味」を口頭発表した。なお、イシグロ論は、ようやく今年度9月に出版予定。ウォリック大学ピーター・ブラウン氏と、英国映画とBBC TV・ブリティッシュ・カウンシル・英語教育をめぐり情報交換した。2.「英文学」の制度化と米文学・アメリカ研究との関係については、3つの論考、すなわち「ウルフ、ニューヨーク知識人、フェミニズム批評ーもうひとつ別の『成長』物語?」、「『自由と規律』ー英国の文化・教育の特質とはなんだったのか」、ならびに、「サイード、『アメリカの優勢ー公共空間の闘争』、ウィリアムズ『文化の社会学』ーアソシエーションおよび階級分派の概念の歴史化のために」を出版した。
神経系培養細胞の分化、機能発現の制御に関わるガングリオシドの役割

本研究は神経細胞の分化、機能発現に果たすガングリオシドの役割をPC12細胞を用いて解明することが目的である。我々は先に、PC12細胞にdexamethazone(DX)誘導性の活性化ras遺伝子を導入したtransfectant MR31,MR41,MR32細胞株を確立した。ここではこれらMR細胞とPC12細胞とについてガングリオシドの動態を神経分化と関連させて検索した。MR細胞ガングリオシド量はPC12の1.5倍であった。それぞれをNGFあるいはDXで処理し完全分化させると、NGFーPC12,DXーMRのいずれも分化前のPC12の2.2倍に達した。ガングリオシド量の変化は神経突起伸長(形態変化)やアセチルコリンエステラ-ゼ活性、カテコルアミン増加(生化学的変化)と相関していた。更に、各細胞株のガングリオシド組成が分化の前後で著しく異なることが見いだされた。即ち、TLC上、GD1bとGT1bの近傍に移動するポリシアリガングリオシドが分化に伴って、減少し、GD3近傍の分子種が著増した。また、シアル酸転移酵素活性がPC12<MR31<NGFーPC12,DXーMR31の順で増加すること、すでに未処理のMR細胞株でも同じ傾向が観察された。これらの知見からPC12の神経細胞への分化とガングリオシドの代謝、動態が密接に相関していることが明らかになった。GD3近傍の未知ガングリオシドは構成としてGlc,Gal,NeuAcの他にFucを持つことがわかった。これはPC12の機能分化の制御にシアル酸転移酵素とともにフコ-ス転移酵素も関与することを示唆する。現在、各種糖鎖に対するモノクロ-ナル抗体を用いて未知ガングリオシドを同定中であり、更に、糖転移酵素活性の解析から神経系細胞の分化とガングリオシド発現との関係を明らかにする実験を計画している。
形態観察と遺伝子発現解析によるハスの生殖生長への相転換の特定

本研究はハスを種子から栽培した場合、栄養生長から生殖生長への相転換がいつ起こるか光学顕微鏡および電子顕微鏡を用いた形態観察と花成関連遺伝子の発現量を定量RT-PCRを用いて明らかにすることを目的とした。1、形態学的な検証のため、ハスの種を通常の方法で露地栽培し、6月から12月にかけてサンプルを掘り起こし、花芽が形成されているか、頂芽付近を光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡を用いて観察を行った。結果、花芽形成の初期と考えられる突起が10節目付近で観察された。しかし、それ以前の節では、形態観察で花成を判断することは困難であった。2、遺伝的に均質なハスの種子を播種し、5月から9月にかけて計5回サンプルを採集した。定量RT-PCRによって、花芽形成にかかわっているとされているタンパク質の一つであるAP1 (APETALLA1)を指標とし、その発現量を解析した。結果、2回目のサンプリング(6月20日)に採取したサンプルからAP1の発現量が上昇したことが確認された。以上の結果から、ハスを種子から栽培した場合、栄養生長から生殖生長への相転換は第5葉が展開する6月頃に相転換が起こることが示唆された。
廃プラスチック(その他プラ)類の処理・資源化システムの資源循環性評価

プラスチックはその特性(加工性,軽量,安価など)を活かした多くの技術開発がなされ,利便性をはじめ生活環境に多くの恩恵を享受してきた.一方で,大量生産,大量消費,大量廃棄により,多くの廃プラスチックが発生するようになり,プラスチックが難分解性であることからごみ量増加,最終処分場の逼迫を招く要因となっている.平成18年度はガス化溶融処理とストーカ炉+廃溶融処理について,約80施設に対して,計画収集人口,一般廃棄物の排出状況,廃プラスチック類を含む容器包装の分別収集・選別保管に係るエネルギー消費量,費用等のヒアリング調査を行い,両処理方式のLCA,LCC評価を行った.その結果,年間焼却量に関わらず,ガス化溶融方式よりもストーカ炉+灰溶融方式が低環境負荷な焼却方式であった.さらに資源化に関しては,溶融施設においてスラグ化されているものの,その供給先が少ないために最終処分されているところもあり,販売先のルートの確保も必要であることを示した.平成19年度はプラスチック類の再資源化方式として,(1)高炉還元化,(2)コークス炉化学原料化,(3)油化処理,(4)ガス化処理,(5)材料リサイクルの5手法について,実施している企業体にヒアリング調査を行い,その結果をもとにLCA,LCC評価を行った.その結果,LCA,LCC評価とも,今回の条件設定において,プラスチック1トン当たりを再資源化する処理方式としては,ガス化処理方式の電力消費量が他の処理方式より非常に大きいが,再資源化によるCO_2排出量削減効果,費用回収効果も大きいため,最も優れていることを明らかにした.今後,再資源化物や日本全国における需要量を考慮した場合,全てをガス化処理することが適正とは限らないため,それらを考慮した適正配置等の検討が必要である.プラスチックはその特性(加工性,軽量,安価など)を活かした多くの技術開発がなされ,利便性をはじめ生活環境に多くの恩恵を享受してきた.一方で,大量生産,大量消費,大量廃棄により,多くの廃プラスチックが発生するようになり,プラスチックが難分解性であることからごみ量増加,最終処分場の逼迫を招く要因となっている.平成18年度はガス化溶融処理とストーカ炉+廃溶融処理について,約80施設に対して,計画収集人口,一般廃棄物の排出状況,廃プラスチック類を含む容器包装の分別収集・選別保管に係るエネルギー消費量,費用等のヒアリング調査を行い,両処理方式のLCA,LCC評価を行った.その結果,年間焼却量に関わらず,ガス化溶融方式よりもストーカ炉+灰溶融方式が低環境負荷な焼却方式であった.さらに資源化に関しては,溶融施設においてスラグ化されているものの,その供給先が少ないために最終処分されているところもあり,販売先のルートの確保も必要であることを示した.平成19年度はプラスチック類の再資源化方式として,(1)高炉還元化,(2)コークス炉化学原料化,(3)油化処理,(4)ガス化処理,(5)材料リサイクルの5手法について,実施している企業体にヒアリング調査を行い,その結果をもとにLCA,LCC評価を行った.その結果,LCA,LCC評価とも,今回の条件設定において,プラスチック1トン当たりを再資源化する処理方式としては,ガス化処理方式の電力消費量が他の処理方式より非常に大きいが,再資源化によるCO_2排出量削減効果,費用回収効果も大きいため,最も優れていることを明らかにした.今後,再資源化物や日本全国における需要量を考慮した場合,全てをガス化処理することが適正とは限らないため,それらを考慮した適正配置等の検討が必要である.プラスチックはその特性(加工性,軽量,安価など)を活かした多くの技術開発がなされ,利便性をはじめ生活環境に多くの恩恵を享受してきた.一方で,大量生産,大量消費,大量廃棄により,多くの廃プラスチックが発生するようになり,プラスチックが難分解性であることから,ごみ量増加,最終処分場の逼迫を招く要因となっている.本研究では,平成18年度において,都市規模や収集方式,焼却方式等が異なる80程度の特徴的な市町村をピックアップし,廃プラスチックの排出量,処理量,資源化量とその方法に対するヒアリングを郵送法により実施した.ヒアリング項目は,計画収集人口,一般廃棄物の排出状況,廃プラスチック類を含む容器包装の分別収集・選別保管に係るエネルギー消費量,費用等に関する項目である.これらのデータを人口規模およびその他プラの排出量毎に分類し,都市規模毎の現在のその他プラ類の処理・資源化方法の特徴と都市規模と処理量,資源量の関係について検討を行った.また,処理・再資源化に係る電力消費量や燃料消費量のエネルギー使用量と費用に関しても都市規模毎で比較評価し,その関係について検討を行った.その結果,プラスチック類分別収集の有無による,中間処理における環境負荷・コスト面への影響は小さいことが明らかになった.また,中間処理方式として特にガス化溶融方式とストーカ炉+廃溶融の2種類について比較を行った結果,年間焼却量に関わらず,ガス化溶融方式よりもストーカ炉+灰溶融方式が低環境負荷な焼却方式であった.さらに資源化に関しては,溶融施設においてスラグ化されているものの,その供給先が少ないために最終処分されているところもあり,販売先のルートの確保も必要である.今後は廃プラスチックの再資源化についてより検討を行っていく.

プラスチックはその特性(加工性,軽量,安価など)を活かした多くの技術開発がなされ,利便性をはじめ生活環境に多くの恩恵を享受してきた一方で,大量生産,大量消費,大量廃棄により,多くの廃プラスチックが発生するようになり,プラスチックが難分解性であることから,ごみ量増加,最終処分場の逼迫を招く要因となっている.本研究では,平成19年度において,プラスチック類の再資源化方法として,高炉還元化,コークス炉化学原料化,油化処理,ガス化処理について,実施企業にヒアリング調査を行い,各再資源化方法のLCA,LCC評価を行った.その結果,今回の条件においては,プラスチック1トン当たりを再資源化することにより生じるCO_2排出量は,油化処理,高炉還元,コークス炉化学原料化がほぼ同等であり少ない,それに対してガス化処理は,他の再資源化手法よりも2倍程度多いことが明らかとなった.また,コストについても同様に評価を行ったところ,ガス化処理に要する費用が最も高い結果となった.これは,ガス化処理に際して,使用する電力消費量が他の処理方式に比べて非常に大きいためである.しかし,再資源化によるCO_2排出量削減効果は,ガス化処理が最も高い結果となった.これはガス化処理が廃プラスチック1t当たりから多くのアンモニア原料を摘出できるためである.そのため,再資源化物をCO_2換算により削減効果として考えた場合,ガス化処理が最も環境負荷が小さい手法である.以上の結果より,CO_2換算で評価した場合,プラスチック類の再資源化において優位な方式はガス化処理であると考えられる.ただし,再資源化物や日本全国における需要量を考慮した揚合,全てをガス化処理することが適正とは限らないため,それらを考慮した適正配置等の検討が今後必要である.
トランスレーショナルPET研究の有用性の確立と安全性基準

新規ポジトロン標識薬剤による探索的臨床研究のための調査研究と安全性基準の作成ポジトロン新規標識薬剤を臨床に応用する場合の安全性基準について日本、米国、英国、ドイツなどの原状について調査を行った。米国はFDAがすべての探索的PET研究について登録させているが、最近exploratory IND(eIND)としてマイクロドーズ概念を取り入れていた。eINDに従って東北大学で開発した^<11>C-ドキセピンを用いた臨床研究をジョンスホプキンス大学との共同研究を開始した。英国、ドイツではEMEA(European Medical Agency)のpositionpaperに準拠して探索的PET研究を盛んに行っていた。日本国内の探索的PET研究を促進させるために「トランスレーショナルPET研究の有効性の確立と安全基準」というタイトルで、カロリンスカ研究所のHalldin教授の参加を得て国際シンポジウムを企画した。新薬開発におけるPETの有用性に関する調査研究前臨床非臨床試験や臨床治験における外国の状況について米国、英国、ドイツのPET施設を見学した。外国ではPETを新薬開発に積極的に用いており、公的なPET施設でも多くの研究費を製薬企業から得ていた。日本では製薬企業も規制当局もPET利用には消極的である点と大きく異なる。調査研究のなかで明確になった点は、日本には臨床研究に関する利益相反マネジメント体制」がほとんど未整備なことである。早急に臨床研究の利益相反マネジメント体制の構築の必要性を実感した。多施設共同PET臨床研究システムの構築本企画研究で得られた安全性基準に基づいて、放射線医学総合研究所、東京都老人総合研究所、国立長寿医療センターとの共同でアミロイドAβ蛋白を非侵襲的に画像化するstyrilbenzoxazole誘導体である^<11>C-BF227の多施設共同臨床試験を企画している。
ハシホソガラスの車利用によるクルミ割り行動の学習:認知心理学からのアプローチ

ハシボソガラス(Corvus corone)が自動車にクルミをひかせて割り、子葉部分を摂食する行動(車利用行動)の学習について研究を行なった。仙台市川内地区での連続的な観察からは、この行動には次のような要素についてバリエーションがあることが明らかになった:(1)クルミの性質と調達方法(花肉のついた青いクルミを木から直接とる、埋めて貯蔵しておいた核果だけのものを取り出すなど)、(2)クルミを道路にセットする方法(赤信号で停車した車の直前に出ていったクルミを置く、車の通りそうなルートへらかじめクルミを置く、など)、(3)場所、時刻、交通量などのいわゆるTPO条件、(4)待ち時間、(5)置き直しなどの修正行動など。こうした行動には同じ個体の中で柔軟な変化が見られることから、多項的な知識構造であるスキーマの学習がされたと考えた方がよいと思われた。また、認知心理学的なスキーマ論からは、車利用行動の学習についても、スキーマ形成のほかに、変数の制約範囲の変更や変数の付加などによる行動の効率化(チューニング)と、スキーマに基づく一回一回の行動の結果に関するデータ蓄積という下位の学習を区別すべきであると考えられた。さらに北海道、東北地域の広域的な質問紙調査からは、車利用行動は宮城県以外にもいくつかのみでみられる行動であることが確認された。また、その発生時期からは、ハシボソガラスの車利用行動は各県独立にしかも同じような時期に発生した行動であると考えた方がよいと思われた。
マイクロ球面超音波モータを利用した血管内視鏡の開発

本研究では、血管内視鏡のための超小型球面モータを開発した。試作したモデルはφ3の球ロータを持ち、ステータはワイヤをコイル状にして用いた。外部より超音波振動を与えることで、球ロータを回転させることが出来た。回転速度や方向は、各ワイヤーに与える進行波と定在波の割合を変化させることで実現した。また、実際の内視鏡を試作し充分な機能を有することを確認した。血管内視鏡は血管内を肉眼的に診断することができる唯一の検査方法であり,三次元カラー画像として情報を得ることができる.そのため血管の狭窄度の診断だけでなく,プラークや血栓の色調および表面の微細な形態など,様々な観点から診断を行うことができる.本研究では,超小型球面モータの開発を行い,血管内視鏡の先端を任意の方向へと駆動させるアクチュエータとして使用することでこの問題の解決を試みる.当研究室では管内検査ロボットのカメラ方向を駆動させるアクチュエータとして球面超音波モータの開発を行っており,この技術を応用し超小型球面モータの開発を行なった.従来の超音波モータに代わるアクチュエータとしてワイヤステータ型超音波モータの開発を行い,これを超小型球面モータのステータとして使用した.ワイヤステータ型超音波モータの形状として,ワイヤの曲率を一定としたリング式ステータ,ワイヤを螺旋状に巻いた渦巻式ステータを考案した.渦巻式ステータに関しては巻き数を3巻きと4巻きのモータを製作した.ワイヤ径は全て0.5 mmとし,リング式ステータは外径を11 mmとし,ロータとの接触部には60 degの間隔をあけ,導波路からの進行波を阻害しないようにRをつけ導波路を伸ばす.渦巻式ステータは外径を12 mmとし,3巻き渦巻式ステータではワイヤ間隔を0.8 mm,4巻き渦巻式ステータではワイヤ間隔を0.5 mmとした.基礎実験として各ステータに加える押し付け力を変化させ,回転速度および起動トルクにどのような影響が出るか調査を行った.また,各ステータに発生する回転軸周りのトルクをステータ形状から求め,リング式ステータと比較した.その結果,渦巻式ステータの方が駆動力に関しては優れていることを実験結果からも確認した.平成25年度の成果をもとに、φ0.7の球ロータをもつ球面モータの開発を行った。先ず、一軸の実験の実験を行った。φ0.7の円弧状の端面をもつ長さ2000mm、φ0.05のワイヤーのもう一方の端面から、ランジュバン素子にて加振を行った。先ず、ランジュバン素子に印可する周波数を変化させた(印可電圧はVp-pで10V)。その結果、ランジュバン素子の共振周波数24.8555 kHzから印可周波数を変化させることでロータの回転速度2500rpmから滑らかに回転数を制御できることを示した。次に印可する電圧を変化させることで、0rpm4000rpmまで滑らかに回転数を制御することができた。さらに、振動の伝搬路を変化させた。距離が長くなるに従い、回転数が指数関数的に変化することを明らかにした。最後に水中でも実験を行なった。印可電圧20vp-p、共振周波数で駆動した。243rpmの回転数を得た。内視鏡としては十分な回転速度である。また、連続的に回転させ、安定してロータが回転することを確認した。これよりワイヤーを3組用いて2自由度の球面モータを試作した。押しつけの安定性の問題があるものの、2自由度の運動を行うことができた。本研究では、超小型球面超音波モータの開発とこれを利用した血管内視鏡の開発をおこなった。球面超音波モータとは超音波振動を利用した一関節で回転3自由度持つモータであり、申請者らのオリジナルの技術である。本研究では、まず、小型化に特化した超小型球面モータの開発を行った。これは従来の球面超音波モータのようにステータで振動を発生させロータを駆動するのではなく、外部から振動を供給しロータを駆動するもので、小型化に特化したものである。まず、φ15ロータ球と線径0.5のワイヤで一軸モータを試作し、実験を行った。電圧と周波数により回転数、トルクを制御できることを確認した。この実験をもとに、2軸での駆動実験を行った。印可電圧を変化させ、球ロータを上下左右斜め45度と駆動を行い良好な結果を得た。しかし、印可電圧の調整では回転数を微細に調整することは難しくことも分かった。そこで、ワイヤー状に定在波と駆動を周期的に繰り返すPWM方式でモータを駆動した。この結果、回転数はデューティー比に従い制御できることを確認した。さらに、球ロータをφ3、φ1と微小化したモータを試作した。いずれもPWM方式で回転数を制御することができた。実験に基づき、性能の安定しているφ15球で内視鏡モデルを試作した。内視鏡として十分な動作ができることを確認した。

また、実際の内視鏡を試作し充分な機能を有することを確認した。ロータ径φ0.7の球面モータを組み立て回転を確認した。一軸の実験を集中的に行うことで、球面モータの制御や最適な構成も明らかにできた。H27年度には内視鏡として完成させるができる。27年度が最終年度であるため、記入しない。ロボット工学H27年度には血管内視鏡を試作する。まず、カテーテルスリーブに複数のオプティカルファイバーを束ねてφ0.3程度にして、φ0.7の球ロータの穴あけを行い貫通させる。オプティカルファイバーの先端にはレンズをもたせ、これより得られた画像から撮像センサー後段に設けた画像処理デバイスでフレームモーフィング処理を行う。血管挿入時の進行分岐路の確認、方向示唆、および患部状況の視覚的確認が実現できるようにする。球面モータの操作性の検討(操作者の直感的な操作による駆動の実現、応答性の確保、視野の呈示)、予め登録されたパターンの自動追尾(血管内のプラークの形状、色)、生物学安定性のある材料の塗布(アレルギー性フリーの材料、安全性の高い合成高分子)を経て、内視鏡としての操作性の評価(医師によるマニュアル操作、画質評価、追従モード)を行う。さらに内視鏡に血栓除去ユニット、ビーコンを取り付け有効性の向上を目指す。滅菌処理など安全性を考慮した取り扱いの検討を行う。小型球面モータを開発するに当たり、まず3倍モデルを試作し回転を確認した。基本的な性能を確認し、小型化への見通しを得た。順調に開発できている。設計を行っていた2次試作の微細球面モータと制御回路の設計回路の設計時間がかかり、製作が次年度に持ち越すことになった。H25年度の成果をもとにφ0.7ロータ、φ0.5ループを持つ実寸モータの開発を行う。ループ線材は0.05mmの微細径ワイヤーを用いる。このサイズではロータとの接触状態の検査は難しい。ロータを載せた一軸試験で回転特性が揃うコイルを3組用意して使う。微小モータの問題はどうしても片当たりがあり、それぞれのコイル(ステータ)の個体差(接触差)から希望の方向への回転が難しくなる。これを補正するのに、AI技術であるニューラルネットの手法を使う。引き続き、血管内視鏡を試作する。血管内視鏡ではこれまで研究を行ってきた内視鏡デバイスの研究で培った様々なデバイス技術を駆使し、カテーテルスリーブに0.2ミクロンのオプティカルファイバー約10,000素子をストロー状に束ねた外径0.3ミリ、内径0.2ミリの中空オプティカルバンドルファーバーを使用する。得られたリング状画像を撮像センサーの後段に設けた画像処理デバイスでフレームモーフィング処理を行う。血管内挿入時の進行分岐路の確認、方向示唆、及び患部状況の視覚的確認を実現でき、施術時間の短縮及び確実な処置の確立が期待できる。4月よりただちに球面モータと制御回路製作にかかる。5月以降は、当初の計画通り研究を進める。当初、微小径のワイヤーでステータを開発する予定であったが、ラージモデルの試作評価に思いの外時間がかかった。従って、これを基にした超小型ステータの設計も遅れて次年度への持ち越しとなった。あわせて、制御回路等も次年度への持ち越しとなったため。
少年事件における刑事裁判と刑事処分のあり方

少年に対する刑事裁判と刑事処分は,家庭裁判所における少年保護手続とその事件処理とならんで,少年事件のもう1つの局面を構成するものである。それにもかかわらず,これまでは,その数が少なかったこともあって,あまり学界の関心を引かず,十分な検討がなされてこなかった。本研究は,実務の現状を把握するとともに,同様な問題についての諸外国の法制度についての比較研究を織り込みつつ,少年に対する刑事裁判と刑事処分のあり方について理論的かつ総合的な検討を行い,立法提言を行ったものである。本研究は,少年保護事件とならんで,少年事件のもう1つの局面を構成するにもかかわらず,これまであまり関心を引かず,十分な検討がなされてこなかった,少年に対する刑事裁判と刑事処分のあり方について,実務の現状を把握し,かつ,同様な問題についての諸外国の法制度の研究を織り込みつつ,理論的かつ総合的な検討を行うことを目的とするものである。研究の初年度にあたる本年度は,第1に,国内において行われた少年事件の裁判員裁判に関する情報を収集し,そこに現れた問題点を明らかにすることを試みた。いくつかの事件において,時間的な制約から,社会記録の取調べを含めて,少年個人に関わる証拠の検討がこれまでに比べて制限されている傾向が見られた。ただし,数が少ないこともあり,一般化できるようなかたちでの問題の抽出は困難であった。この点については,関係者へのインタビューも含めて,来年度も引き続き作業を続けていく予定である。第2に,比較法研究として,少年事件をあくまで刑事事件の枠内に位置づけたうえで,そのための特別な規定を設けているドイツ及びフランスの制度について,(1)少年事件における手続及び処分の成人事件との差異,(2)特別規定の創設の歴史的経緯,(3)特別規定に関する議論の現状,(4)国民の司法参加と少年事件との関係,の4つの観点から,文献を通じた検討を行った。制度の大枠は明らかになったので,来年度は,実務の現状を踏まえた問題点と改正の動きを検討することにしたい。研究の2年目にあたる今年度は,以下の2点を中心に研究を行った。第1に,今年度に入り,少年事件における裁判員裁判が,一定数行われるようになったことから,それらの事件について,それに関する文献及びそれを担当した弁護士による口頭の報告等を手懸りに,少年事件の裁判員裁判の実態と,そこで実際に生じている問題点を抽出する作業を行った。それにより,裁判員裁判では,直接主義の下で公開裁判が行われることによる少年のプライバシーの保護という要請以上に,迅速な審理という要請があるため,これまでのように,社会記録を利用した慎重な審理が行いにくく,両当事者が社会記録のうちの必要な部分のみを証拠申請して取調べが行われるという状況が生じていることが明らかになった。第2に,少年事件をあくまで刑事事件の枠内に位置づけたうえで,そのための特別な規定を設けているドイツとフランスについて,(1)少年事件における手続及び処分の成人事件との差異,(2)特別規定の創設の歴史的経緯,(3)特別規定に関する議論の現状,(4)国民の司法参加と少年事件との関係につき,文献調査を行った。本研究は,家庭裁判所における少年保護事件とならんで,少年事件のもう1つの局面を構成するにもかかわらす,これまであまり関心を引かず,十分な検討がなされてこなかった,少年に対する刑事裁判と刑事処分のあり方について,実務の現状を把握し,かつ,同様な問題についての諸外国の法制度の研究を織り込みつつ,理論的かつ総合的な検討を行うものである。そして,その検討結果に基づき,現在,喫緊の課題となっているいくつかの問題について,実務のあるべき運用を提示するとともに,今後なされるべき法改正についての提案を行うことを目的とする。最終年度にあたる平成24年度は,平成22年度と平成23年度の2年度にわたって行った,本研究テーマに関する比較法研究及びケース研究を踏まえて,少年事件の刑事裁判のあり方及び少年に対する刑事処分のあり方につき,運用上の指針となるべき内容は何か,そして,いかなる法改正が必要かについて検討を行った。また,それと並行して,平成24年の10月から平成25年の3月まで,少年に対する刑事処分の見直し(無期刑の緩和刑の引き上げ,不定期刑の見直し)を審議対象の一つとした,法制審議会少年法部会に委員として参加する機会を得たことから,そこでの審議も踏まえて,少年に対する不定期刑の在り方についての雑誌論文を執筆した。本研究全体の成果は,その一部を,平成24年5月に公刊した刑事政策の教科書に反映させたが,より詳細な内容を,平成25年中に公刊予定の少年法の教科書の中に取り入れる予定である。

少年事件の裁判員裁判に関する情報がまだ少なく,これまでの文献調査や聴き取りにおいて挙げられている問題点がどの程度普遍的なものであるのかが必ずしも明らかでないため,それに対する検討に未だ入っていない状況にあるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度においても,ケース研究を継続し,少年事件の裁判員裁判における問題点を確定するとともに,それに比較法研究をあわせて,問題点に対する解決策を検討する。
ループスモデルマウスの腎炎原性抗体産生を支配する遺伝子の同定

従来、糸球体腎炎の発症機序における抗体分子の役割については、II型あるいはIII型アレルギーの概念の中で捉えられ、ループス腎炎における糸球体病変もその延長上で、特に抗dsDNA抗体を中心に、考えられているが、その責任抗体の実体や発現機序についてはなお不明な点が多い。MRL/lprマウスはループス腎炎に類似した糸球体病変を発症し、これらの問題を解析するに有用なモデルである。近年我々は、この発症が腎糸球体へのポリクローナルなIgG3の沈着をinitiationとすることを明らかにしたが、本研究では、MRL系マウスの糸球体腎炎感受性遺伝子とこのIgG3産生B細胞をポリクローナルに引き出す遺伝子との関連を明らかにすることを目的とした。そこで糸球体腎炎を発症しないC3H/lprマウスとの戻し交配系マウスMRL/lpr x(MRL/lpr x C3H/lpr)F1を対象に、1)病理形態形質である糸球体病変の感受性遺伝子座、2)脾臓でのIgG3 mRNA発現を規程する遺伝子座、3)血清中の抗dsDNA IgG抗体価を支配する遺伝子座、の解析を行った。その結果、明らかにし得た3個所の糸球体腎炎感受性遺伝子座のうち、第4染色体上のD4Mit147近傍に位置するAgnm2は、IgG3 mRNAの発現を規程する遺伝子座と一致することが明らかとなった。一方、抗dsDNA IgG抗体の感受性遺伝子座は、糸球体腎炎感受性遺伝子座のいずれとも一致をみなかった。従って、MRL/lprマウスの糸球体腎炎は、少なくともIgG3産生を規定する遺伝子に支配されていることが明らかとなった。このことは、病理形態形質を支配する遺伝子は特定の病態形質を支配する遺伝子を包含するといえる。
遷移金属触媒によるメタンから酢酸及び酢酸エステルの合成

バナジウム(V)系触媒を用いて,1)メタンと一酸化炭素より酢酸を一段階で合成する反応,及び2)メタンからトリフルオロ酢酸メチル(メタノールを前駆体)を合成する新反応を開発することが出来た。1. V触媒によるメタンとCOから酢酸の合成VO(acac)_2K_2S_2O_8/CF_3COOH触媒系を用いてメタン(5気圧)とCO(20気圧)をオートクレーブ中で80°Cで20時間反応させると,酢酸がメタン基準で93%収率とほぼ定量的に得られることを見いだした。また,Yb(OAC)_2/Mn(OAC)_2/NaClO/H_2O系触媒を用いると水溶液中で酢酸が合成できることも見いだしている。現在,酸化剤としてK_2S_2O_8の代わりに,酸素を用いて反応を検討中である。2. V触媒によるメタンから酢酸エステルの合成メタンは天然ガスの主成分として豊富に存在するが,ガス状で取扱が容易でないという欠点があり,利用しやすい液状に変換する反応の開発は重要である。そこで,種々のV系触媒を用いて検討した結果,ヘテロポリ酸を触媒として用いると,高収率でメチルエステルが得られることを見いだした。例えば,H_5PV_2Mo_<10>O_<40>/K_2S_2O_8/(CF_3CO)_2O/CF_3COOH触媒系を用いてメタン(10気圧)を80°Cで20時間反応させるとトリフルオロ酢酸メチルがメタン基準で95%収率で得られる。このメチルエステルは加水分解すると容易にメタノールとトリフルオロ酢を与えるので,メタンからメタノールが合成できることにより,また溶媒のトリフルオロ酢酸は回収されるので工業的に本反応は重要である。
スクイズド光を用いた新規な液相微小空間及び界面分光計測法の開発

ガラス基板上に加工した微小流路を化学実験室として利用する研究を進めているが、微小空間の微小信号から分子の振る舞いを知ることは非常に困難である。本研究では、スクイズド光源の低ノイズ特性を活かした、微小空間の溶液界面を観測するための光ヘテロダイン分光法を開発することを着想した。具体的には、スクイズド光ヘテロダイン法を微小空間の液液界面で実現し、輸送現象などを直接観測することを目的とした。本研究は、微小流路中における液液界面の計測を目的としているが、ヘテロダイン測定のためには、光の入射方向に対して垂直な界面を形成しなければならない。しかし、微小空間においては界面張力が重力に比べ大きく寄与するため、液液界面全体がメニスカス状になり界面が曲がってしまう。そこで、表面修飾により微小空間における濡れ性を制御する加工法を考案し、光入射方向に垂直な水/ニトロベンゼン(W/NB)界面を微小流路中に形成することに成功した。このW/NB界面をヘテロダイン測定したところ、低周波成分のノイズが除去できず、物性値測定は困難であった。そこで、ローカル光の光周波数を音響光学素子にて80MHzシフトさせた後、ヘテロダイン測定したところ低周波成分のノイズ除去に成功し、流れている液液界面においても物性値測定が可能であった。全体のノイズレベルから考えると、測定はスクイズド光の特性を利用しているとは考えられないが、流れている液液界面というノイズの高い条件下で高い信号が得られる測定セル・光学系を見いだしたことにより、当初想定していた測定が可能となった。本研究で開発した測定装置系により、微小空間における物質輸送・界面吸着ダイナミクスなどの化学プロセスを測定可能であることを示せた。具体的には、以下2点を研究の目的とした。1.第二高調波発生によるスクイズド光を利用したヘテロダイン法を開発する。2.スクイズド光ヘテロダイン法を微小空間の液液界面で実現し、輸送現象などを直接観測する。1.スクイズド光ヘテロダイン法第二高調波発生によるスクイズド光利用のため、変換効率の高いフェムト秒レーザーを用いたヘテロダイン装置を試作したが、光損失や光学部品の固定の問題で未だスクイズド光は得られていない。光学系全体を一つの構造上に固定する必要があることが分かり、現在の知見をもとに新たな装置を今後試作する予定である。2.微小空間液液界面計測微小流路中における液液界面の計測を目的としているが、ヘテロダイン測定のためには、光の入射方向に対して垂直な界面を形成しなければならない。そこで、微小空間における濡れ性を制御する加工法を考案し、光入射方向に垂直な界面を微小流路中に形成することに成功した。この界面でヘテロダイン測定を行い、液液界面由来の信号を得ることにも成功している。今後スクイズド分光のだめの低光損失を実現するために、表面精度を向上させる加工法を検討していく。
トランスアトランティック・エコロジー―環境文学／思想の還流と変容

1.研究の最終年度にあたる本年度は、各研究メンバーが過去3年間の研究経過を踏まえて、それぞれ特に下記トピックについて研究の総括に励み、研究成果の一部を国際学会、国内の学会・研究会、学会誌などで公表した。環大西洋のラディカルたちの田園共和主義思想とメアリ・ウルストンクラフトのグローバルな環境意識の関連(川津)、イギリスの捕鯨詩(ウォラーの「サマー諸島の戦い」)とアメリカの捕鯨小説(メルヴィルの『白鯨』)の影響関係およびエコロジカルな視点の異同(植月)、ジョン・クレアとヘンリー・ディビット・ソローの自然史的作品の比較とロマン主義エコロジー(金津)、19世紀環大西洋環境文学のポストヒューマン的展開と、「人新世」意識の萌芽(小口)、環大西洋思想の文脈におけるエマソンの自然観創造と歴史意識の超克(成田)、交通革命に伴う風景観光の発展と英米ロマン主義作家の再評価、環境保護意識の高まり(吉川)、ソロー文学における英文学のアメリカ的展開とトランスアトランティック的エコロジー思想形成過程(伊藤)。2. 4年間にわたる本科研の最終的な研究成果のとりまとめとして、これまで本科研が主催した講演・公開セミナーの講師らを執筆者に加えた和文の研究書の刊行(彩流社、2019年10月予定)にむけて、論文の執筆、相互査読、編集作業をおこなった。3.本科研の研究成果の総括を海外の研究者にも発信するために、上記和文研究書に所収する論文の概要的英語論文を執筆し、それを所収した「研究成果報告書」の冊子を年度末に発行した。4.ホームページに、各研究メンバーの業績を公開した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、英米ロマン主義時代の環境文学・思想の環大西洋的相互作用を分析し、現代の環境文学やエコロジー思想に至る史的推移を解明することである。本年度は、本研究の基盤を築くことに重きをおいた。1.三つのサブテーマを設定し、本年度は特に下記トピックに関して関連資料を収集するとともに考察を進め、研究成果の一部を学会発表や論文公表した。【1.環境倫理思想・生命理論の環大西洋的相互作用】環境と核の場所の文学の関係、超絶主義者の環境意識とヨーロッパ思想との関連、Coleridgeの自然観からアメリカの超絶主義的自然観への受容、現代オセアニア文学と英ロマン主義における物質的自然と芸術家主体の呼応関係、ロマン主義的菜食主義思想の波及。【2.自然地保護思想の環大西洋的相互作用】景勝地保護運動におけるWordsworthを介した英米の相互影響関係、Poeの作品における全地球的な環境恐怖。【3.英米ロマン主義とポストネイチャー/ポストヒューマン思想】material ecocriticismの観点からのWordsworth作品解読、アメリカンルネサンス文学におけるポストヒューマン的自我表象の探索、James Hoggの作品を災害文学として解析。2.平成27年9月4日(於大阪大学)に講演:伊藤詔子「戦後70年とエコクリティシズムーAmerican Prometheus, Robert Oppenheimerと英米文学」と、特別講演:招聘講師・竹内勝徳氏「長期的共鳴作用としての独立革命ーホーソーンとメルヴィルの環大西洋的想像力を中心に」、平成28年3月14日(於同志社大学)に研究会(吉川朗子「ナイアガラの保護活動と英国湖水地方での鉄道敷設反対運動」と植月惠一郎「ポーの『ウィサヒコンの朝』をアレゴリアカルに読む」)を開催した。3.ホームページを開設し、講演会・研究会の告知や配布資料を公開。本年度は、これまでの共同研究や個人研究の成果と課題、最新のエコクリティシズムの動向を踏まえた上で、本科研の研究目的と当初の研究計画通り、各自研究を遂行するとともに、サブテーマ【1】と【2】について公開講演会と公開研究会を開催し、研究成果の一部を広く社会に還元することができた。また、招聘講師による公開講演会では、トランスアトランティック研究の知見を得ることができ、今後の研究推進に大いに役立った。さらに、運営委員会を年3回行い、今後4年間の研究計画と役割分担、研究方法を確認した上で、本年度の研究会や来年度の海外研究協力者の招聘などについて審議した。それに基づいて海外研究協力者との連携準備も滞りなく行うことができた。以上の理由で、研究の進渉状況は順調に進展している。1.本年度は、三つのサブテーマの特に下記トピックに関して考察を進め、研究成果の一部を学会発表や論文公表した。(1)ソローと環境批評の21世紀的継承、ロマン主義的菜食主義思想とメアリ・シェリー、エマソンの自然論とドイツ観念論哲学、(2)湖水地方の自然地保護運動とナイアガラ保護活動の影響関係、ポーの『ウィサヒコンの朝』における「環境恐怖」、(3)ポーやソローとポストヒューマン・エコクリティシズム、ワーズワスとソローにおけるポストヒューマン/ポストネイチャー、ポストヒューマンの観点からのワーズワス、クレア、ソロー、ヒーニーの詩作品の分析、動物福祉言説とポストヒューマニズム。2.以下を公開開催した。平成28年8月5日(専修大学)、セミナー(川津雅江「マテリアル・フェミニズムからマテリアル・エコクリティシズムへ」、金津和美「環境詩学と実践ーエコクリティシズムの第4波に向けた問い」)と特別講演会(講師・Scott Slovic、コメンテーター・金津和美)。