hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グリア病としての緑内障性視神経障害の発症解明と治療法探索

グルタミン酸の細胞外量を調節するグルタミン酸トランスポーターのサブタイプ別の作用を比較検討し、GLASTが網膜神経節細胞(RGC)保護、GLT-1がRGC障害に作用することを見出した。網膜グリア細胞のミュラー細胞がRGC死保護効果を、視神経グリア細胞のアストロサイトが神経突起伸長の促進作用を示すことを明らかにした。この作用にEGFR, Gabbr2, Agtr1a遺伝子がRGC保護に、Id3、Egr1, Gja1p, App, Nr2f2遺伝子がRGC障害に関与することを見出した。ex vivoによる軸索流の可視化システム、RGC定量的評価システムの開発を行った。ラット眼より単離した網膜神経節細胞(RGC)と主要な眼グリア細胞である視神経アストロサイトもしくはミュラー細胞との共培養を行ったところ、グリア細胞の存在によってRGCの生存率が有意に上昇することが確認できたが、アストロサイトは主にRGCの神経突起伸長を促進したのに対し、ミュラー細胞はRGCの生存率を改善し2種類のグリア細胞でその作用が異なることが確認できた。またマウスからのRGC単離を行い、グリア細胞の生存率への影響を確認したところ、ラット同様にグリア細胞はマウスRGCの生存率を改善することが確認できた。グルタミン酸はRGCの生存に深く関与しその調整にはグルタミン酸トランスポーター(GLT)が重要な働きをすることが判明しているが、詳細は不明であったが、今回の研究で主要なGLTであるGLASTは細胞外グルタミン酸のミュラー細胞への取り組みに働くのに対してGLT-1は条件によってはミュラー細胞から細胞外ヘグルタミン酸を放出することが確認できた。この違いによって、RGCの生存に対するGLTの作用はサブタイプによって大きく異なることを明らかにした。GLT遺伝子改変マウスとRGCがCFPを発現する遺伝子改変マウスの作成を行い、成体下でRGCの観察を行う系の構築を行った。撮影条件を検討した結果、連続的かつ動画としてRGCを観察することが可能となった。これによって、今後すくない個体数でRGCの障害や治療薬の効果判定が可能となる実験系を作成した。本研究では、1.ミュラー細胞と視神経アストロサイトのともに網膜神経節細胞(RGC)死を保護するがミュラー細胞はRGC死の抑制効果が強く、アストロサイトは神経突起伸長の促進作用が強いこと、2.アストロサイトのRGC死や神経突起伸長に関連性が強い遺伝子の特定を行い、EGFR,Gabbr2,Agtrlaなどは保護効果に関与し、Id3、Egrl,Gjalp,App,Nr2f2などは障害効果に強く関与すること、3.セロトニントランスポーター阻害剤の1つであるフロキゼチンがRGC死の新しい抑制作用があること、4.ミュラー細胞による細胞外グルタミン酸の調整に重要な役割を示すグルタミン酸トランスポーターであるGLASTとGLT-1では機能が異なり、GLASTはRGC保護的に作用するのに対し、GLT-1は神経障害性に作用する場合があること、5.これまで困難であった軸索流の可視化をex vivoで可能にするシステムの開発、6.CFP-Thy1マウスを用いて、ex vivoにおけるRGC死の定量的評価システムの開発を行った。本研究では、網膜の主要なグリア細胞であるミュラー細胞と視神経の主要なグリア細胞であるアストロサイトが網膜神経節細胞(RGC)死に対してどのように作用するかについてRGCの生存、神経突起伸長への関与を中心に検討した。その結果、ミュラー細胞はRGC死の抑制効果が強く、アストロサイトは神経突起伸長の促進作用が強いことを明らかにした。この作用については興奮性伝達物質であるグルタミン酸の細胞外量を調節するグルタミン酸トランスポーター(GLT)の関与について検討した。その結果、主要なGLTであるGLASTはRGC保護的に作用するのに対し、GLT-1はRGC障害性に作用することを見出した。さらにRGCに対するグリア細胞の影響を検討したところ、網膜の主要なグリア細胞であるミュラー細胞はRGC死を軽減するのに対して、視神経の主要なグリア細胞であるアストロサイトは神経突起伸長の促進により効果を示し、グリア細胞によるRGCへの影響に差があることが判明した。この違いを明らかにするために、DNAチップを用いグリア細胞におけるmRNAの発現の比較を行った。その結果、アストロサイトのRGC死や神経突起伸長に関連性が強い遺伝子の特定を行い、EGFR,Gabbr2,Agtrlaなどは保護効果に関与し、Id3、Egr1,Gja1p,App,Nr2f2などは障害効果に強く関与することを見出した。またこれまで困難であった軸索流の可視化をex vivoで可能にするシステムの開発ならびにCFP-Thy1マウスを用いて、ex vivoにおけるRGC死の定量的評価システムの開発を行った。
精神疾患マイクロエンドフェノタイプとしての樹状突起スパインの解析

統合失調症モデルマウスであるDISC1ノックダウンマウスのin vivo2光子励起スパインイメージングを行ったところ、マウスの思春期に相当する時期にスパインが過剰に除去されることを見出した。一方で、スパインと行動とのより直接的なエビデンスを得るため、スパイン形態を人為的に消去する新しい技術:Synaptic optogeneticsを開発し、確かにスパインが行動を強力に制御できることを世界ではじめて報告できた。様々な精神疾患に、大脳皮質のグルタミン酸作動性シナプスの関与が強く示唆されるものの、生体脳でどのような病態がシナプスレベルで進行していくのか(マイクロエンドフェノタイプ)は未解明である。グルタミン酸作動性シナプスの約7割は、樹状突起上にマッシュルーム様構造(スパイン)を形成し、その形態と機能は著しい相関があることより、in vivoにおけるスパイン形態の縦断的イメージングとその操作技術の確立を行った。(戦略1:疾患マウスのIn vivoスパインイメージング)統合失調症モデルマウスとして前頭野特異的DISC1ノックダウンマウスのin vivoスパインイメージングを行った。同マウスでは、マウスの思春期に相当する時期にシナプスが過剰に除去され、成体時にはシナプス密度が大きく減少することを見出した。PAK阻害剤であるFRAX486は、この過剰なシナプスの除去を予防し、統合失調症に関連する症状の一つである感覚運動情報制御機能の障害も改善効果を有することが明らかになった。(戦略2:新規光プローブによるシナプス特異的な光操作操作法の開発)上記の戦略では、シナプスと行動との相関関係という示唆を与えることが出来るものの、直接的なエビデンスにはなりえない。そこで、スパイン形態を人為的に操作する新しい技術:Synaptic optogeneticsをin vivoで確立することを試み、長期増強が生じたシナプスの後肥厚部に特異的に集積し、青色光で同シナプスを破壊することが出来る記憶プローブの開発に成功した。この新規光プローブを大脳皮質へ遺伝子導入した後、特定のタスクをマウスに付加すると、同タスクに必要な脳領域シナプスにAS-PaRac1が再局在することを確認し、実際に青色光で既得学習を阻害することが可能になった。統合失調症モデルマウスである前頭野特異的DISC1ノックダウンマウスのin vivoスパインイメージングを行ったところ、マウスの思春期に相当する時期にスパインが過剰に除去され、シナプス密度が大きく減少することを見出した。スパイン減少を予防する薬剤は、統合失調症の関連症状の一つである感覚運動情報制御機能の障害に対しても治療効果を有した。このことはスパインというマイクロエンドフェノタイプが如何に異常行動に相関するかを示唆する事に成功したことを意味する(Hayashi-Takagi A etal, PNAS, 111, 6461-6, 2014)。一方で、スパインと行動とのより直接的なエビデンスを得るため、スパイン形態を人為的に消去する新しい技術:Synaptic optogenetics(AS-PaRac1)の最適化を完了した。AS-PaRac1は長期増強が誘導されたシナプスだけを青色光で消去する性質があることが実験的に確認され、実際に学習後に青色光を照射すると既得学習を消去できるとことも明らかになった(特許申請準備中、論文改訂中)。この新技術をシナプスパソロジーとしての精神疾患モデルマウス研究に展開することは、病態理解への大きな推進力になると考えられる。このことはスパインというマイクロエンドフェノタイプが如何に異常行動に相関するかを示唆する事に成功したことを意味する(Hayashi-Takagi A etal, PNAS, 111, 6461-一方で、これまでのアプローチではスパインと行動との関連性に関しては相関関係以上の示唆を与えることは不可能であった。そこでマイクロエンドフェノタイプとしてのスパインとその結果としての行動表現型という因果律に迫るために、人為的にスパインを消去する技術Synapticoptogeneticsの開発に着手し、新規光シナプスプローブであるAS-PaRac1の最適化を完了した。AS-PaRac1は長期増強が誘導されたシナプスだけを青色光で消去する性質があることが実験的に確認され、実際に学習後に青色光を照射すると既得学習を消去できるとことも明らかになった(Hayashi-Takagi A, et al, Nature, 2nd round revision)。これらのことは、シナプスが行動の細胞基盤であると言う直接的な因果関係を示す新技術が確立したことを意味し、この新技術をシナプスパソロジーとしての精神疾患モデルマウス研究に展開することは、病態理解への大きな推進力になると考えられる。申請者は、スパイン頭部の形態可塑性を誘発するプローブを開発する過程で、蛋白合成依存的な頭部増大を生じたスパインを特異的に標識するAS-PaRac1を開発した。さらに光刺激の最適化により、AS-PaRac1を発現するスパインだけを特異的に収縮する技術にも成功し、この操作により通常の運動には影響をあたえることなく獲得学習だけを消失することが可能になった。

論文投稿の際、査読者の指摘に従って大量の追加実験を本年度(H27年度)に行った。具体的にはシナプス消去に伴うカルシウムイメージングや、また複数のタスク負荷によるシナプスマッピングやそれに伴う行動解析である。いずれもシナプス光遺伝学の精度を確認するためのものであり、これまでの仮説に矛盾しない結果を得られた。再投稿の末に、最終的に論文として受理された(Hayashi-Takagi, 2015, Nature)。さらに本年度は、このAS-PaRac1を確立・改良し、脳のいくつかの領域の学習記憶現象に応用し、各脳領域の学習記憶の細胞・神経回路基盤を可視化定量化し操作するfunctional connectomeを確立に着手した。具体的には、AS-PaRac1の問題点として、AS-PaRac1はシナプス後部だけを標識し、神経回路における主要な可塑性がシナプスの前部と後部の同調した活動が必要であることを考えれば、シナプスの前後を同時かつ2重に標識することでより精度の高い「機能的」コネクトミクスが達成出来るはずと考えた。そこで、AS-PaRac1とともにシナプス前部マーカー(mTurquoise fused VAMP2, mTq-VAMP2)、神経形態マーカー(Filler、Venus)を活動依存的に発現させる3重染色法のためのコンストラクトの作成を行った。スパインを光遺伝学的に操作するSynapticoptogenetics法の開発は、予定通り論文投稿後、順調に論文改訂実験を行い、論文受理された。5年で完了する研究計画が、4年で完了したことを意味し、その後は本手法をさらに改善するための新戦略に着手しており、満足すべき結果と思われる。申請者は、スパイン頭部の形態可塑性を誘発するプローブを開発する過程で、蛋白合成依存的な頭部増大を生じたスパインを特異的に標識するAS-PaRac1を開発した。さらに光刺激の最適化により、AS-PaRac1を発現するスパインだけを特異的に収縮する技術にも成功し、この操作により通常の運動には影響をあたえることなく獲得学習だけを消失することが可能になり、昨年度に論文として報告した(Hayashi-Takagi, 2015, Nature)。本年度は、このAS-PaRac1を確立・改良し、脳のいくつかの領域の学習記憶現象に応用し、各脳領域の学習記憶の細胞・神経回路基盤を可視化定量化し操作するfunctional connectomeを確立に注力した。そこで、AS-PaRac1とともにシナプス前部マーカー(mTurquoise fused VAMP2, mTq-VAMP2)、神経形態マーカー(Filler、Venus)を活動依存的に発現させる3重染色法の最適化を試みた。
プロテアソーム転写制御機構の解明と創薬への展開

ユビキチン・プロテアソーム系は細胞内の主要なタンパク質分解系であり、様々な疾患への関与が知られている。特にプロテアソーム活性阻害剤は多発性骨髄腫の治療薬として使用されているが、薬剤耐性獲得細胞の出現が治療戦略上の問題となっており、その原因として転写因子Nrf1の活性化によるプロテアソーム発現量の代償的な上昇が想定されている。当研究室では、Nrf1の活性化に必要なプロテアーゼとして新規アスパラギン酸プロテアーゼDDI2を同定し、機能解析を進めている。本年度はDDI2の活性をin vitroで評価する系の構築に取り組んだが、DDI2精製タンパク質を用いてプロテアーゼ活性を評価することができる系の構築に至らなかった。そこで、DDI2のプロテアーゼ機能には何らかの共役因子や翻訳後修飾が必要であると考え、培養細胞を用いてDDI2の分子機構の解明に取り組んだ。培養細胞でDDI2を免疫沈降したところ、ユビキチンとの相互作用が確認された。さらにその後の解析により、DDI2のユビキチンとの相互作用がNrf1の切断に重要な役割を果たすことが明らかとなった。また、DDI2の生理的機能の解明を目指して、DDI2欠損マウスの作出を試みたが、DDI2欠損マウスは胎生致死となった。Nrf1欠損マウスも胎生致死となることが知られるが、DDI2欠損マウスはより早期に致死となったことから、DDI2がNrf1以外の標的や未知の分子機能を持つ可能性を想定している。In vitroにおけるDDI2のプロテアーゼ活性評価系の構築はできていないが、DDI2の機能解明は進展しているため、(2)とした。前年度の研究でDDI2欠損マウスがNrf1欠損マウスよりも早期に致死となったことから、DDI2がNrf1以外の標的や未知の機能を持つことを想定している。そこでDDI2活性変異細胞、Nrf1KO細胞をCRISPR/Cas9システムにより作出し、DDI2とNrf1それぞれの欠損による遺伝子発現の変化をトランスクリプトーム解析により比較することで、Nrf1活性化以外のDDI2の新たな機能を明らかにしたいと考えている。前年度の研究により、DDI2によるNrf1のプロセシングには、ユビキチンとの相互作用が必要であることが明らかとなった。そこで、DDI2と相互作用するユビキチン化タンパク質を質量分析によって同定し、DDI2の制御機構を解明する。加えて、in vitroにおいてDDI2と同定したユビキチン化基質を混合することで、DDI2のプロテアーゼ活性を評価する系の構築に取り組む。
可視・近赤外局在プラズモンによる水の完全分解システムの構築

平成26年度は、チタン酸ストロンチウム基板の裏面に原子層堆積装置を用いて酸化チタンのルチルとアナターゼを300 nm成膜し、シナジー効果によって水素発生効率を向上させ、プラズモン誘起水分解システムの最適化を行った。本系においては、アノード側とカソード側のpHを制御することにより水分解を誘起するためのバイアスを印加しているが、pH1と13の組み合わせに比べて、バイアスが小さいpH1とpH9の組み合わせにおいて、より顕著に酸化チタンルチルの成膜による水分解効率が向上した。このことから、酸化チタンのルチルを300 nm成膜することにより、表面の伝導体電位がシフトし、逆電子移動反応が抑制されるため、水分解効率が向上したことが一つの理由として考察された。また、平成26年度は、水素発生助触媒の最適化を行った。スパッタリング装置を用いて、ロジウム、ルテニウム、およびそれらの酸化物を3 nmの厚みで成膜したところ、金属ロジウムを用いた場合に顕著に水分解効率の向上が観測された。これは、ロジウムの原子価状態が水分解を促進することが一つの理由として考察された。また、金ナノ構造を担持した窒化ガリウム基盤を光電極に用いてもプラズモン誘起電荷分離に基づいて光電流が発生することを明らかにした。今後、炭酸ガス固定やアンモニア合成の効率化に応用が期待される。これらの研究成果から、平成26年度ではプラズモン誘起水分解の効率を向上させるための半導体電子状態の制御や水素発生助触媒の最適化を行う上で重要な知見が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、金ナノ構造を配置したチタン酸ストロンチウム単結晶基板を用いて、水の光分解システムを構築した。0.05wt%のニオブをドープしたチタン酸ストロンチウム単結晶基板の表面に波長600 nm付近にプラズモン共鳴を示す金ナノ粒子を作製し、基板の裏面に水素発生の助触媒として白金板をIn-Ga合金によるオーミック接触を介して固定した。反応セルの中央に基板を設置して2つの反応漕に分割し、水素と酸素発生をそれぞれの反応漕で行い、水素と酸素を分離して取り出すことを可能にした。金ナノ微粒子を有する基板表面に任意の波長・強度の可視光を照射し、GC-MSにより生成したガスを定量したところ、水素・酸素発生量は光照射時間に比例し、可視光照射において化学量論的に水の光分解が誘起されることが明らかになった。なお、本反応系の化学バイアスはpHにより制御した。水素発生のアクションスペクトルはプラズモン共鳴スペクトルの形状と一致し、プラズモン共鳴に基づく電荷分離によって水の光分解が誘起されることを確認した。また、pH依存性の実験から最小で220 mVのバイアスによっても水の光分解が誘起されることを明らかにし、プラズモンを用いた高効率な水の光分解システムが構築された。一方、金ナノ構造と酸化チタン電極界面の構造が光電流の発生や水分解反応に与える影響を明らかにするため、透過電子顕微鏡を用いて電極界面の構造を評価したところ、金ナノ構造が数nmでも基板表面に密着していない場合は光電流の発生や水分解反応が誘起されないことを明らかにした。さらに、時間分解光電子顕微鏡を用いて光電子が放出されるホットサイトを高分解能で検出するとともに、プラズモンの位相緩和時間も高精度に測定することに成功し、プラズモン増強場における水分解反応の原理を明らかにするための実験系が構築された。

平成25年度は、金ナノ構造を配置した酸化チタンなどの酸化物半導体電極を用いて光電気化学測定を行い、酸素発生を定量すること、透過電子顕微鏡を用いて界面の構造を解析すること、そして時間分解光電子顕微鏡を用いて光電場強度分布の可視化やプラズモンの緩和時間について明らかにすることを目標としていた。実際には、これらの研究項目をすべて達成するとともに、外部電気化学測定装置を必要とせず、しかも水素と酸素を分離して取り出すことが可能な可視光水分解システムを構築することに成功した。さらに、波長600 nmの可視光照射でも単一の光触媒反応系において最も低い220 mVのバイアスで水の光分解が達成されることを明らかにした。したがって、本研究は、当初の計画以上に進行していると判断した。平成26年度は、平成25年度において得られた設計指針を基に、半導体に対する金属ナノ構造の最適な配置を行うとともに、原子層堆積装置やパルスレーザーデポジション装置を用いて結晶構造制御や不純物ドープによる電子状態を制御した半導体電極基板を作製し、光電変換特性および水分解特性を検討する。また、酸化チタンやチタン酸ストロンチウムだけではなく、室化ガリウムなどの半導体電極を用い、水の光分解による水素、酸素発生を評価し、人工光合成系として最適な半導体基板の選択を行う。
血管平滑筋細胞の細胞質カルシウム濃度調節機序

オカダ酸は黒海綿Genus Halichondriaから単離れさた、ホスファタ-ゼ阻害作用を有する炭素数38の脂肪酸である。これが引起こす血管異常収縮の際の細胞質Ca濃度〔(Ca)i〕変化について検討した。豚冠動脈起始部中膜微小条片にCa指示色素Fuva-2を取込ませ、張力と(Ca)iの同時測定を行った。細胞外Caの有無に関らず、10^<-6>M以上のオカダ酸は用量依存性の緩徐な漸増性張力発生を引起こした。発生張力の最大値、投与から張力発生までの所用時間、最大張力発生までの所用時間については、細胞外Caの有無で差が無かった。しかしながら、細胞外にCaが存在する場合に限り、用量依存性の軽度の(Ca)i上昇が観察された。10^<-6>M以下のオカダ酸は、張力発生も(Ca)i上昇も引起こさない。10^<-6>Mオカダ酸を20分間前投与した血管条片を118mMK脱分極し、細胞外Ca濃度を0から10mMまで階段状に上昇させると、(Ca)iは72nMから2900nMへ階段状に上昇する。この(Ca)i上昇は、オカダ酸前投与をしない場合の血管条片の(Ca)i変化と全く同様であった。一方、細胞外Ca=1.25mMで118mMK脱分極〔オカダ酸(-)〕の際の発生張力を100%とすると、細胞外10mMCaの発生張力は150%に達するが、オカダ酸前投与の場合は40%であった。Kd値とHill係数は、オカダ酸前投与しない場合、それぞれ600nMと1.8であり、オカダ酸前投与後は、それぞれ678nM、2.0であった。すなわちオカダ酸による処理は張力発生を抑制するが、Kd値やHill係数に影響を与えなかった。したがって、オカダ酸による血管収縮の特徴として、1.高濃度のオカダ酸は、細胞外Caの有無に関らず(Ca)i変化を伴わずに、張力発生を引起こすこと、2.低濃度のオカダ酸は、Ca依存性の収縮を阻害すること、この際Kd値に変化がないので、収縮阻害は収縮蛋白質のCa感受性変化によるものではないこと、が明らかとなった。
脳内温度・浸透圧の感知メカニズムとその破綻

1マクロファージにもTRPM2が強く発現し、温度依存的に活性化して細胞内Ca2+濃度上昇を介して、サイトカイン産生・放出、貪食の増強をもたらすことを明らかにした。このTRPM2機能の過酸化水素による感作がメチオニンの酸化を介して起こることも分かった。2TRPM2の過酸化水素による酸化が感作を引き起こし、それがマウス腹腔マクロファージの機能増強につながることを報告していたので、マウス大脳皮質から単離したミクログリアでも同様な過酸化水素による機能増強が起こるかどうかを検討した。野生型マウスミクログリアでも過酸化水素による熱応答の増大を観察したが、著しいものではなかった。3脈絡叢上皮細胞でTRPV4活性化によって流入したCa2+がCa2+活性化クロライドチャネルを活性化させてクロライド排出をもたらすことを見いだした。カルシウム活性化クロライドチャネルの分子実体はanoctamin 1であることが、遺伝子レベル、蛋白質レベル、機能レベルで明らかとなった。Anoctamin 1は熱による活性化が報告されており、この熱活性のクロライド電流もTRPV4活性化によって著しく増大した。体温下(37度)で低浸透圧刺激によって野生型脈絡叢上皮細胞で大きなクロライド電流(anoctamin 1を介した)が観察されたが、TRPV4欠損脈絡叢上皮細胞では観察されなかった。TRPV4, anoctamin 1を共発現したHEK293細胞において、TRPV4刺激によってanoctamin 1を介したクロライド流出で惹起されたと考えられる著しい細胞容積減少(水の流出)が起こった。この2つのチャネルは体温環境を感知し、さらにTRPV4は血管側からの水流入による細胞容積変化を感知して活性化して協調的に働き、水移動から脳脊髄液放出をもたらしているものと考えた。25年度が最終年度であるため、記入しない。1TRPM2の過酸化水素による酸化が感作を引き起こし、それがマウス腹腔マクロファージの機能増強につながることを報告していたので、マウス大脳皮質から単離したミクログリアでも同様な過酸化水素による機能増強が起こるかどうかを検討した。野生型ミクログリアとTRPM2欠損ミクログリアで貪食能に差は見られなかった。2脈絡叢上皮細胞でTRPV4活性化によって流入したカルシウムがカルシウム活性化クロライドチャネルを活性化させてクロライド排出をもたらすことを見いだした。この2つのチャネルは体温環境を感知し、さらにTRPV4は脳脊髄液放出時におこる細胞容積変化を感知しているものと推定した。ミクログリアでのTRPM2の脳内レドックス環境感知への関与は今のところ証明できていない。脈絡叢上皮細胞でのTRPV4の細胞膜進展刺激感知は証明できたと考えている。十分な進展があった。1ミクログリアの採集方法、培養方法に改良を重ねて、腹腔マクロファージで観察された過酸化水素による酸化を介した感作を観察していきたい。さらに、その感作が確かにTRPM2欠損ミクログリアで起こらないことを明らかにしていく。さらに、過酸化水素の単離ミクログリアの遊走能、貪食能、サイトカイン放出能への影響を野生型およびTRPM2欠損マウスで比較検討する。2脈絡叢

上皮細胞の進展が確かにEET産生を介してTRPV4活性化をもたらすことを証明する。TRPV4とanoctamin 1の物理的結合の有無を共免疫沈降法を用いて検討する。マウス脳室内にTRPV4刺激薬・阻害薬、anoctamin 1刺激薬・阻害薬を注入してマウス行動の変化や脳脊髄圧力の変化を観察する。さらに注入後のマウス脳組織の変化を観察する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
環境化学物質による神経発毒性評価のためのin vitro試験系の開発

環境化学物質に由来する神経毒性を簡易に評価しうる系の開発を目指して、特に神経細胞の分化・発生過程に着目して検討を行った。神経発生毒性の一次スクリーニング系としては、ヒト神経芽細胞腫NB-1細胞における神経突起伸展度をコンピュータ画像解析することによる評価と、バイオマーカーとして神経細胞に特異的に発現し成長円錐に濃縮されている蛋白質(440 kD ankyrin_B等)の発現量を免疫化学的に定量することによる評価系を、組み合わせて用いた。一次スクリーニングで陽性であった物質については、二次スクリーニング系として、より実際の神経組織に近い小脳スライスを用いた器官培養系における神経細胞の移動を指標とした評価系を用いた。環境での汚染が問題となっている化学物質を対象に一次スクリーニングを行ったところ、多くの化学物質がNB-1細胞における神経突起伸展度に影響を及ぼし(試験した化学物質の1割以上)、神経突起伸展を抑制する物質よりも促進する物質の方が逢かに多かった。代表的なものでは、水俣病の原因物質であるメチル水銀が細胞生存率に影響しない濃度で神経突起伸展を著しく抑制したのに対し、イタイイタイ病の原因物質であるカドミウム、プラスチックの可塑剤であるフタル酸エステル類は神経突起伸展を著しく促進した。メチル水銀について、ラット小脳スライスを用いた器官培養系での顆粒神経細胞移動度を指標とした評価試験を実施したところ、顆粒神経細胞の外顆粒層から内顆粒層への移動が著しく抑制された。また、メチル水銀とカドミウムについて、その作用機構を分子レベルで解析するため、遺伝子発現に対する影響をdefferential display法などを用いて解析し、数種の関連遺伝子候補を同定した。これらのスクリーニング系を併せ用いることにより、特に発生段階の脳神経系に対する環境化学物質の影響の簡易評価への道が開かれると期待される。環境化学物質に由来する神経発生毒性を簡易に評価しうる系の開発を目指して、一次スクリーニング系としては、ヒト神経芽細胞腫NB-1細胞における神経突起伸展と成長円錐に濃縮されている蛋白質(440kD ankyrin_B等)の発現を指標とした影響評価系を、二次スクリーニング系としては、より実際の神経組織に近い小脳スライスを用いた器官培養系における神経細胞の移動を指標とした評価系を確立することを目的とする。両評価系を併せ用いることにより、特に発生段階の脳神経系に対する環境化学物質の影響評価を試みている。今年度は、まずNB-1細胞における神経突起伸展を評価するための画像解析システムを確立した。位相差顕微鏡、デジタルビデオカメラ、パーソナルコンピュータ、画像解析ソフトウエア(NIH Image)からなる神経突起画像解析システムを構築した。ただ操作の大部分が手作業であり、多大なる労力と時間を必要とするため、さらに簡便化と半自動化を試みている。次に、440kD ankyrin_B等マーカー蛋白質の化学発光を利用した簡易イムノアッセイ系を確立した。ドットブロット法を改良して定量性簡便性を向上させ、更に化学発光を利用して高感度化をはかって、簡易なイムノアッセイ系が確立された。神経突起伸展を抑制あるいは促進することが明らかにされているメチル水銀とdibutyryl cAMPを用いて両試験系の性能評価を行ったところ、神経突起伸展度と440kD ankyrin_B発現量の間にが認められることが明らかになった。

神経発生毒性の一次スクリーニング系としては、ヒト神経芽細胞腫NB-1細胞における神経突起伸展度をコンピュータ画像解析することによる評価と、バイオマーカーとして神経細胞に特異的に発現し成長円錐に濃縮されている蛋白質(440kD ankyrin_B等)の発現量を免疫化学的に定量することによる評価系を、組み合わせて用いた。一次スクリーニングで陽性であった物質については、二次スクリーニング系として、より実際の神経組織に近い小脳スライスを用いた器官培養系における神経細胞の移動を指標とした評価系を用いた。環境での汚染が問題となっている化学物質を対象に一次スクリーニングを行ったところ、多くの化学物質がNB-1細胞における神経突起伸展度に影響を及ぼし(試験した化学物質の1割以上)、神経突起伸展を抑制する物質よりも促進する物質の方が遙かに多かった。代表的なものでは、水俣病の原因物質であるメチル水銀が細胞生存率に影響しない濃度で神経突起伸展を著しく抑制したのに対し、イタイイタイ病の原因物質であるカドミウム、プラスチック可塑剤であるフタル酸エステル類は神経突起伸展を著しく促進した。メチル水銀について、ラット小脳スライスを用いた器官培養系での顆粒神経細胞移動度を指標とした評価試験を実施したところ、顆粒神経細胞の外顆粒層から内顆粒層への移動が著しく抑制された。またメチル水銀とカドミウムについて、その作用機構を分子レベルで解析するため、遺伝子発現に対する影響をdifferentiaI display法などを用いて解析し、数種の関連遺伝子候補を同定した。これらのスクリーニング系を併せ用いることにより、特に発生段階の脳神経系に対する環境化学物質の影響の簡易評価への道が開かれると期待される。
探索的データ解析による日本語研究法の開発

本研究は、「探索的データ解析」という統計手法が日本語研究において有効な分析ツールとなることを、これまでの計量的日本語研究の成果・知見を検証・追試することによって確認し、その上で、探索的データ解析が用意する一連の手法のうちのどれが、日本語についてのどのような調査・研究に利用可能であるのかを、独自に用意したコーパスを試料として明らかにすることによって、日本語研究における探索的データ解析の利用法を、具体的な事例に基づいた手引書としてまとめることを目的としたものである。そのために、荻野綱男編『計量日本語学集成』を中心として約1500編の計量的日本語研究の論考にあたり、探索的データ解析の適用が可能なものを選定して、検証・追試を行った。また、中学校歴史教科書や新聞コラムのコーパスを作成して、探索的データ解析による分析を行った。これらの結果を、日本語研究における探索的データ解析の有効性・必要性を記した論文2編と、探索的データ解析による日本語研究法の手引き1編としてとりまとめ、研究成果報告書にまとめた。後者の手引きには、探索的データ解析の手法のうち、日本語研究において有効と考えられる10の手法(幹葉表示、数値要約と平行箱型図、データのならし、ヒンジ散布度一定化のための再表現、抵抗直線、蛇行箱型図、ルートグラム、二元分析(中央値精錬法)、リジット解析、ロジット変換)をとりあげ、具体的な日本語研究への適用事例とともに、その利用法を紹介・解説した。本年度は、研究目的の第一に掲げた「探索的データ解析が日本語研究において有効な分析ツールであることを、これまでの計量的日本語研究の成果・知見を検証(追試)することによって確認する」ために、主として、検証(追試)の対象とする計量的な日本語研究の選定を、以下のような要領・手順で、継続して行った。1.検証(追試)の対象として、計量日本語学研究会編『計量日本語学集成』に収められた1300編あまりの論文等を主たる侯補とし、同CD-ROMを購入した。2.上記の論文等は、19791999年に発表されたものに限られるので、それ以前・以後に発表された論文等を補うために、主として、国立国語研究所図書館所蔵の文献を調査した。3.上記1・2で得た論文等から、まず、検証(追試)に耐える具体的なデータを掲げているものを、計量言語学、コーパス言語学等を専攻する大学院生のアルバイトを雇用して、選定した。4.次いで、それらを、利用している統計手法および日本語研究の分野別(音声・音韻、文字・表記、語彙、文法、文章・文体、方言、言語生活、...)に区分した。以上の作業を本年度中に完了し、ひきつづき、検証(追試)対象に決定した論文等について、そのデータをパソコンに入力し、フォーマット等を整えてデータベース化することによって、探索的データ解析を適用する準備を終える予定である。本年度は、まず、第1年度に引き続き、「探索的データ解析によって検証・追試する計量的な日本語研究の選定」と「それら諸研究が掲げるデータの整理」とを行った。具体的には、計量日本語学研究会編『計量日本語学集成』所収の1300編あまりの論文等と国立国語研究所図書館所蔵の文献を調査して得た約200編の論文等を通読し、検証・追試に耐える具体的なデータを掲げているもの約120編を選定した。選定した論文数が少ないのは、論文の多くが、アプリオリに設定した分類項目の度数や比率ないし代表値のみを示すものであったり、あるいは、多変量解析を施してはいるものの生データを示さないものであったりしたためである。計量的な日本語研究の多くが、「探索的」なデータ解析よりも、「確認的」な統計処理を重視していることが明らかになったといえる。次いで、選定した諸研究を、利用している統計手法および日本語研究の分野別に区分した上で、それぞれのデータをパソコンに入力し、フォーマット等を整えてデータベース化する作業を進めた。

本年度は、また、検証・追試対象とした諸研究に探索的データ解析を施すための準備として、上記データから数編を選び、探索的データ解析用プログラム"EDA""JMP"等による解析を試行的に実施し、その結果を中国・武漢大学で開かれた「漢語語彙学第一回国際学術シンポジウム」において発表した(「日本語コーパス言語学における探索的データ解析の有用性」)。さらに、探索的データ解析を施す独自の試料として、新聞・新書・文学作品等の本文をデータとする日本語コーパスの作成に着手した。本研究は、(a)「探索的データ解析」という統計手法が日本語研究において有効な分析ツールとなることを、これまでの計量的日本語研究の成果・知見を検証・追試することによって確認し、その上で、(b)探索的データ解析が用意する一連の手法のうちのどれが、日本語についてのどのような調査・研究に利用可能であるのかを、独自に用意したコーパスを試料として明らかにすることによって、(c)日本語研究における探索的データ解析の利用法を、具体的な事例に基づいた手引書としてまとめることを目的とするものである。最終年度である本年度は、以下の作業を行った。1.上記目的(a)のために、前年度までに行った計量的な日本語研究に対する探索的データ解析の検証結果を、日本語研究の分野別にまとめた。2.上記目的(b)のために、中学校歴史教科書8種の近現代史部分と、1950・2000年の『毎日新聞』「余録」欄をコーパス化し、探索的データ解析による分析を行った。3.上記目的(c)のために、上記1および2の結果をまとめて、探索的データ解析の有効性を確認し、本研究の成果報告書にあたるものとして『探索的データ解析による日本語研究・入門』の原稿を作成した。
シロアリの走光性と視覚機能に関する研究

シロアリの(擬)職蟻および有翅虫の走光性の波長依存性について行動実験と複眼の分光感度の計測により比較・検討した。その結果(擬)職蟻は短波長ほど負の走光性を示すが有翅虫は短波長ほど正の走光性を示し、特にその傾向が紫外域で顕著であること、複眼の分光感度に関しては、有翅虫・擬職蟻ともに520 nm(緑)と360 nm(紫外)にピークが存在し、相対感度は擬職蟻では360 nm<520 nm、有翅虫では360 nm>520 nmであることを明らかにした。本研究の目的はシロアリの各階級において、誘引・忌避を効果的に生じる波長および照度を明らかにするとともに、各階級の光受容サイトを複眼の発達と併せて確認し、シロアリの視覚特性を解明することである。初年度である22年度は光受容部位の特定のため、低真空走査電子顕微鏡を用いて複眼の外部形態を観察した。さらにヤマトシロアリの擬職蟻、兵蟻別に走光性の波長および照度依存性を検討し、ヤマトシロアリと同様、日本における主要な木材加害種であるイエシロアリの走光性の波長および照度依存性と比較した。複眼の外部形態を観察した結果、老齢のネバダオオシロアリ擬職蟻では、複眼の明瞭な発達が認められ、次年度予定している複眼の視細胞レベルでの分光感度の測定が可能であることが示された。さらにヤマトシロアリの走光性の波長および照度依存性を検討したところ、擬職蟻は短波長ほど負の走光性を示し、その傾向が紫外域(350400nm)で特に顕著であった。イエシロアリ職蟻は400450nmの紫青の可視光域ですでに顕著な負の走光性を示したことから、シロアリの種類による走光性の波長依存性の違いの事例が示された。またヤマトシロアリ、イエシロアリ両種とも長波長の可視光(赤色光)には反応しないことが明らかになり、他の多くの昆虫と同様の傾向を示した。ヤマトシロアリ擬職蟻には将来的に生殖虫となる複眼の発達が顕著なnymph typeと、複眼が未発達なworker typeとが混在しており、両系統で走光性が異なることが考えられる。次年度は、「個」の走光性に関しても検討する予定である。今年度は大型のネバダオオシロアリを用いて、視覚受容サイトと考えられる複眼に対して、各波長に分光した光を照射したときの網膜電位を測定し、その視覚特性を検討した。その結果、行動実験においては、光量子束密度60μmol/m^2/s一定時では波長450nm以下で、全ての個体が照射直後5秒以内に進行方向を変え、アクリルパイプ内で逆行するもしくはそのまま後退するという反応を確認した。また特に紫外域において照射直後に驚愕反応を示し、そのまま後退する個体が多かった。一方、複眼の分光感度に関しては、520nm(緑)と360nm(紫外)にピークが存在した。また波長650nm(赤)に対しては、ほとんど感度がなかった。他昆虫では一般に分光感度が高い波長において、明瞭な忌避行動や誘引行動を示すことが知られる。しかしネバダオオシロアリでは、波長650nm(赤)および360nm(紫外)における走光性と複眼の分光感度との相関は明瞭に認められたが、520nm(緑)では高い分光感度を示すにもかかわらず、特異的な忌避・誘引行動が認められなかった。次年度は、有翅虫でも擬職蟻と同様に520nm(緑)で高い分光感度を示すか、有翅虫の複眼における網膜電位測定を行い視覚特性を確認するとともに、当該波長における特異的な行動の有無等について実験する予定である。(1)光受容部位の特定:低真空走査電子顕微鏡を用いて複眼の外部形態を観察した結果、老齢のネバダオオシロアリ擬職蟻では、有翅虫と比較すると三次元的な隆起が乏しいものの複眼の明瞭な発達が認められ、複眼の視細胞レベルでの分光感度の測定および有翅虫と擬職蟻との比較が可能であることが示された。(2)複眼の分光

感度:有翅虫・擬職蟻ともに520 nm(緑)と360 nm(紫外)にピークが存在し、有翅虫の場合は360 nmの相対感度が520 nmよりも高いのに対して、擬職蟻は520 nmの相対感度の方が360 nmよりも高かった。また650 nm(赤)に対しては、有翅虫・擬職蟻ともにほとんど感度がなかった。(3)走光性の波長依存性:様々なシロアリ種を用いて(擬)職蟻および有翅虫の走光性の波長依存性を行動実験により検討したところ、(擬)職蟻は短波長ほど負の走光性を示し、その傾向が紫外域で特に顕著であった。一方有翅虫ではどのシロアリ種も紫外域、特に375 nmの光照射時に光源へ向かって最も多く飛翔し、光照射範囲への滞在時間も他波長帯と比較して最も長くなることを明らかにした。光源への単位時間あたりの飛翔回数については、イエシロアリよりもネバダオオシロアリで多い傾向を示すこと、走光性を示さないとされるヤマトシロアリおよびアメリカカンザイシロアリの有翅虫でも、波長が短くなるほど光照射範囲内に滞在する時間が長くなることなどがわかった。また検討したシロアリ種では(擬)職蟻も有翅虫も長波長の可視光(赤色光)には顕著に反応しないことが明らかになった。「研究の目的」において研究期間内に達成を想定した(1)シロアリの階級別の光に対する走性、行動の波長および光量依存性に関しては、職蟻と兵蟻の違いについて検証後、原著論文として発表している。また(2)シロアリの「複眼」の分光感度の神経生理学的手法による測定に関しても、本年度、(擬)職蟻において測定し、結果については学会発表を行っている。以上のことから、本研究は当初の計画に沿って順調に進展していると判断される。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度には、複数のシロアリ種において有翅虫の走光性を検討するとともに、有翅虫における「複眼」の分光感度の神経生理学的手法による測定を実施する。さらに、シロアリ被害家屋において有翅虫が嗜好する特定波長光を用いたトラップ実験を実施する予定である。
子ども家庭福祉相談業務におけるニーズとWell-beingに関する研究

子どもの虐待とネグレクトは大きな社会問題である。児童相談所運営指針等においては、児童相談所と市町村の役割分担等が示されるが、具体的な役割分担はばらばらであった。本研究では北米のDifferential Response Modelを参考に、児童相談所が権限を持つ子どもの安全の懸念に対する「介入」と、児童相談所、市町村が担う「支援」のあり方について検討を行った。アメリカ合衆国では入れ替わりはあるものの半数程度の州がDRモデルを採用しており、「子どもの安全」の程度による振り分けを基本とし、家庭の養育文化、貧困などさまざまな独自の工夫がみられた。児童相談において地域の実情に合わせた展開が必要である。本研究では、市町村において、予防や見守り段階で活用できるアセスメントツールの作成を目的とする。具体的には、子どもと家庭のWell-beingに着目したアセスメントツールおよび社会的なサポートに関する指標等、リスクという視点では捉えられない支援ニーズの高い層へのアプローチを手助けするためのツール作成を目標とする。平成26年、27年の2年間では事例の収集や文献調査を実施し、アセスメントツールについて知見を得ことを目的とした。加えて、日本国内において、市町村および児童相談所の現状把握を行い、アンケート調査を実施し、ケース分析を行い、日本における現状と問題点を明らかにすることとしている。平成26年度は現場で児童相談所や市町村の相談窓口で子ども家庭相談に従事、あるいはその経験がある方々にご協力いただき、現場の現状や課題について事前にヒアリングを行う会議を実施した。その結果、「虐待」だけに焦点を当てた、対立的なアプローチだけでは限界があり、やはり危機的な状況に陥る前に、予防的な対応が重要、かつ必要不可欠であり、対応を進めることが必要であることが聞き取れた。また、その役割は児童相談所というよりは、より地元住民に身近で、子ども家庭福祉だけでなく、母子保健などの対応において、予防的な幅広いサービスを持つ市町村が有力であり、予防的な機能が市町村で十分果たせるよう考慮すべきことなどが、懸案として挙げられた。一方、調査については特に中心的に協力していただける自治体と,平成27年度の調査の実施について調整を行った。平成27年度には、平成26年度の現場職員へのヒアリング、および調整を進めている量的調査について、調査、およびその分析を行う予定である。強力自体での調査を模索し、自治体との具体的手法や個人情報保護を含め、細かい内容について検討を進めた。また、諸外国のアセスメント項目等を把握すると共に、子どももの保護やケアの焦点について既存の文献を中心に収集し、検討を行った。その結果、子どもの対立的な保護だけを対象としている地域は少なくなっており、むしろ地域の資源と連携しながら、具体的な対応を進めている事例が多く見受けられた。また、介入を行うような保護だけでなく、複数の形態で対応を進めている地域は複数あり、また一つの形態で対応していたとしても、単に子どもが今安全かどうかだけでなく、その背景や今後の予測、地域の状況、家庭や地域における子どものサポートなど、安全より広い視野で対応の枠組みを考えている国などがあり、複数の参考にできる地域が検討できた。特にこれまで子どもの人権などで度々紹介されていたカナダ、オンタリオ州では、ツールとして子どもの保護に関わる項目を使用している。一方で補足的なツールとして子どもと親のウェルビーイング(Well-being)や、薬物の使用、および社会的サポートなどの指標が織り交ぜられた指標を使用していた。後者はこれまでの日本においてあまり開発がなされていないか、大きな項目に記入が丸められていた項目であり、大きな参考になると考えらえる。また、子どもの虐待やネグレクト、あるいはマルトリートメント(不適切な関わり)に留まらず、子どもや家庭の脆弱性、あるいはニーズそのものを捉えていくための焦点の構築はわが国にも不可欠な要素と言えるだろう。当初より自治体と連携しての調査を模索していたが、協力自体の中での体制やシステムの変更が後ろにずれたり、自治体での情報の取扱が変わったため、事前に計画していた方法では得るべき情報が得られない可能性があった。そのため、調査票法を変更し、全国の自治体に向けての調査を行うべく、諸外国の情報を分析し、当初目的としていた成果を得るための具体的な準備を進めている。

また、子どもの虐待やネグレクト、あるいはマルトリートメント(不適切な関わり)に留まらず、子どもや家庭の脆弱性、あるいはニーズそのものを捉えていくための焦点の構築はわが国にも不可欠な要素と言えるだろう。当初より自治体と連携しての調査を模索していたが、協力自体の中での体制やシステムの変更が後ろにずれたり、自治体での情報の取扱が変わったため、事前に計画していた方法では得るべき情報が得られない可能性があった。そのため、調査票法を変更し、全国の自治体に向けての調査を行うべく、諸外国の情報を分析し、当初目的としていた成果を得るための統計調査を予定している。本研究は、北米を中心に一般化が進むDifferenaital Respose Modelについて情報を収集し、家庭と協働関係を作り、支援を行う虐待やマルトリートメント等の「予防」と、子どもの安全を最優先し、家庭と対立を辞さずに行う「介入」の切り分けや使用方法、ツールを検討したものである。なお、当初は協力自治体との連携の下、協力自治体での実態と課題抽出も含めた自治体における調査も実施あったが、協力自治体における体制変更等により実施が困難となった。日本における実態調査を行う代わりに、さらに情報収集等に重点を置く形で研究を行った。特に日本全体に対しては、児童相談所を中心に複数の調査が実施されている様子が把握されていたため本研究で重複する内容を調査する意味は薄いと考えた。Differenrial Response Modelは、アメリカ合衆国において、1990年代初頭の介入一辺倒であった支援のあり方に対する疑問からスタートし、現場を中心に実践の蓄積が進められてきたところである。特徴は、強権的に安全を確保する「介入」だけでない複数の「トラック」を構築し、それぞれで支援の仕組みを整えるところにある。基本は「介入」と「アセスメント」の2つのトラックであるが、多い週ではこれまで4以上のトラックを構築していた自治体もあった。現在では、アメリカ合衆国、カナダ、イギリス・ヨーロッパ、オセアニアなどで導入が確認でき、北米では入れ替わりはあるものの半数あまりの週で導入が進められてきたことが確認できた。また、そのトラックは、安全の懸念に対する伝統的な介入は一致しているものの、それ以外のトラックはネグレクト、貧困、養育知識、自治体の状況などに焦点を当てた州、自治体独自の展開が把握できた。日本でも市区町村が子ども虐待等マルトリートメントの支援体制を構築する中、必要な視点を整理した。子どもの虐待とネグレクトは大きな社会問題である。児童相談所運営指針等においては、児童相談所と市町村の役割分担等が示されるが、具体的な役割分担はばらばらであった。本研究では北米のDifferential Response Modelを参考に、児童相談所が権限を持つ子どもの安全の懸念に対する「介入」と、児童相談所、市町村が担う「支援」のあり方について検討を行った。アメリカ合衆国では入れ替わりはあるものの半数程度の州がDRモデルを採用しており、「子どもの安全」の程度による振り分けを基本とし、家庭の養育文化、貧困などさまざまな独自の工夫がみられた。
市民参加による地域包括的緩和ケアシステムモデル開発の実証的研究

本研究では、市民参加による地域包括的緩和ケアシステムモデルを開発するために、地域緩和ケアチームによるケアの提供、市民の主体的なケアへの参加、行政との協働によるシステムの構築をモデルの柱とした。平成16年度は緩和ケアチーム基準作成のため文献検討を行い、これらを基に全国の訪問看護ステーションを対象とした調査項目を作成した。平成17年度は全国調査と市民参加型在宅ホスピスボランティア教育プログラムの開発を行った。調査では訪問看護ステーション981ヶ所の1,398事例を分析した。その結果在宅死できた事例の半数は同一組織の医師・看護師に加えケアマネ、ヘルパーがチームを組んでいたが、その他のメンバーは殆どいなかった。在宅死した689事例ではチームメンバーとケア内容の主観的評価が病院死の事例よりも有意に高かった。またホスピスケアの専門教育を受けた看護師が対応した事例は1%未満だった。専門看護師が少ないながらも在宅死まで支援している現状が明らかになった。今後文献検討から見出されたチームの核になる看護師の専門教育が早急に必要である。市民参加型ボランティア教育プログラムの開発は、市民・専門職・行政の協働により行った。17人の市民が企画段階から加わり、専門職・行政を合わせた計26人で準備会を開催し、市民と共にプログラムを開発・実施した。45人が本講座を受講し、講座前後のアンケート調査と終了後のフォーカスグループインタビューにより評価を行った。この結果ボランティアに関する知識が高まり、受講前後で、がんによる在宅死の実現可能性の認識が有意に高まった。参加者の約半数は受講後、既存の在宅ホスピスボランティアグループへの登録や、本学を拠点としたボランティア活動の基盤作りへの取組みを始めた。ボランティアに関する知識の理解・認識の高まり(86%)・行動変容(44%)もみられ、プログラムの有効性が示唆された。本研究は、市民参加による地域包括的緩和ケアシステムモデルを開発することである。地域包括的緩和ケアシステムモデルの柱を、(1)地域緩和ケアチームでケアを提供する(2)市民が主体的にケアに参加する(3)行政との協働によりシステムを構築するとし、平成16年度は、地域緩和ケアチーム基準を作成することを目的に研究を行った。まず「チームケア」「緩和ケアチーム」の概念を明確にするためにシステマティックレビューを行った。次に明確になった概念から地域緩和ケアチームの要素を抽出し地域緩和ケア基準作成のための全国調査用調査用紙の調査項目を抽出した。文献検討では、CINAHLでcommunity health serviceを含んだ文献を抽出し、さらにpalliative, terminal, hospiceがタイトル、アブストラクトに含まれた150文献を抽出した。150文献の要約を研究者3名で読み、3名のうち2名が地域緩和ケアチームに有用とした78文献について検討した。78文献からチームの定義・チームの形態・チームで実施したケアチームでの情報共有手段・チームケアのアウトカムについてまとめた。また医療チームに関する著書、地域看護学や緩和ケア学のテキストも参考にした。文献検討の結果、(1)地域での緩和ケアチームは、専門チームと一般的なホームケアチームがあり、緩和ケア専門チームの役割はケア提供とともにコンサルテーションがあった。(2)病院と地域を結ぶ専門的チームが配置されていた。(3)チームメンバーは多様であり市民ボランティアが重要なメンバーであった。またチームの核をなしている専門職は、看護師であり、看護職は緩和ケア専門ナースとしての教育を受けていた。(4)緩和ケアチームの重要な要素は情報共有であり、専門職だけの情報共有にとどまらず、患者や家族との情報共有が大きな要素となっていた。

また同一組織のチームと多組織でつくるチームがあり、チーム内での役割や地位、業務の内容を明らかにしておくことが重要である。以上の要素をチームケア基準とし作成し、基準の信頼性、妥当性を検証するための全国調査用調査用紙を作成した。平成17年度は緩和ケアチームの基準作成のために訪問看護ステーションを対象とした全国調査と市民参加型の在宅ホスピスボランティア(以下、ボランティアとする)教育プログラムの開発に取り組んだ。全国調査では有効回答数981ヵ所の訪問看護ステーションの1,389事例を分析した。その結果自宅で最期まで過ごせた事例は同一組織の医師・看護師に加え介護支援専門員、ヘルパーがケアを提供していたが、その他の職種の介入はほとんどなかった。ホスピスケアの専門教育を受けた看護師が関与した事例も1%未満だった。在宅死の689事例(49%)ではチームメンバーとケア内容の主観的評価が病院死の692事例(50%)よりも有意に高かった。以上の結果から専門看護師が非常に少ないながら在宅死まで支援している現状が明らかになった。今後文献検討からも見出されたチームの核になる専門教育を受けた看護師の育成が早急に必要である。市民参加型ボランティア教育プログラムの開発では、市民・専門職・行政の協働により行った。本学のインターネットや市民交流会に応募した市民17人が企画段階から加わり、看護師、介護支援専門員、社会福祉協議会職員、大学関係者の専門職と行政の9人と共に準備会を開催し、市民の意見を反映させたボランティア講座のプログラムを開発・実施した。45人が受講したプログラム評価は、講座前後のアンケート調査と終了後のグループインタビューにより行った。この結果、参加者はボランティアに関する知識が高まり、受講前後で、がんいよる在宅死の実現可能性の認識が有意に高まった。参加者は受講後、既存の在宅ホスピスボランティアグループへの登録(10人)や、本学を拠点としたボランティア活動の基盤作りへの取組み(10人)を始めた。ボランティアに関する知識の理解・認識の高まり(86%)・行動変容(44%)もみられ、プログラムの有効性が示唆された。