hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害・他がある子どもと養育者の地域包括ケアに生かす外出に関する質問紙の開発

1.研究目的:「発達障害がある子ども(以下、対象児)の養育者の社会参加を支援するための外出に関しての質問紙(以下、外出に関する質問紙)の開発。2.本研究の意義と重要性:1「外出に関する質問紙」の開発により、養育者が社会参加するための手段となる外出が制約されている要因や外出へのニーズを聞き取ることができる。2開発された「外出に関する質問紙」を積極的な地域包括支援に活用することで家族を中心とするwell-beingを具現化することができる。3.30年度は、129年度に既に終了しているインタビューの解析を実施した。2精査した質問項目をDelph法でさらに妥当な項目を選定した。Delph法は有識者を対象とするものであるが本研究では、発達障害がある子どもの養育者が実際に外出に困難をきたしている当事者であると同時にその困り事や解決策を理解していると考えられるため、有識者として位置づけた。3愛知県、石川県、岡山県、福岡県の養育者の参加によりDelph法の調査が実施された。4.研究の成果として、運動障害用と発達障害用の「外出に関する質問紙」の項目を選定することができた。前者は39項目、後者は59項目が選定された。5.31年度からは選定された項目を実用可能な項目選定と尺度検討を目的として、(仮)の「外出に関する質問紙」を作成して、養育者が回答した結果を発達支援センターの施設長、児童発達支援事業の施設長、発達障害を専門としている研究者による専門家会議で、(仮)の質問紙の結果をたたき台として、本「外出に関する質問紙」の完成を目指す。平成29年度から計画を進めていたことと「外出に関する質問紙」の項目選定のためのDelphi法アンケート対象者のリクルートも順調な協力を得ることができたため当初の計画以上に進展している。31年度計画は、1選定された「外出に関する質問紙」の項目をさらに精査するために(仮)質問紙を作成する。2(仮)質問紙を養育者10名が回答した後に検討会を設けて、内的妥当性を検討する。3その後に、有識者(発達支援センター長、発達障害の研究者他)とメール会議やその他の会議を計画して、最終的な「外出に関する質問紙」の項目の精査と尺度、使用方法などを検討して完成させる。平成29年度に既存の質的研究解析ソフト機器にて解析を進めていたため、新規解析ソフトの購入を急ぐ必要がなかった。また、リクルートを目的とする国内出張も電話で内諾を得た協力施設も多かったため旅費を使用する機会がなかった。31年度は成果報告、学術交流有識者の会議などで活動内容も増えるため、使用する予定である。
肝炎・肝硬変に於ける形態制御蛋白のコントロール因子に関する研究

肝硬変は、B型及びC型ウィルス・非A非B非Cウィルスや、アルコール、シンナー、覚醒剤等の薬物等により惹起される事が知られている。肝硬変に於ける肝細抱の機能低下は、肝臓の線維化が進むにつれてひどくなる。更には、肝癌も発生してくる。それ故、この線維化のメカニズムを明らかにして行けば、肝臓の肝硬変化の機序が分かる事になる。そこで、四塩化炭素肝硬変ラットを作製し、細胞のマトリックス、特に細胞外マトリックスの変化に視点を注ぎ、研究を進めた。どの様なプローブを使うかに対してが最も熟慮し、粗精製の基底膜に対する抗体を使いcDNA libraryより34個の陽性プラークを拾ってきて、これらの陽性プラークよりgenomic DNA fragmentsを精製しプローブとして使った。線維化誘導の過程で経時的に肝臓のmRNAをとり、ノーザンブロットで得られたgenomeの発現の様相を探った。このスクリーニングしては、塩基配列を決定する過程で見つかったのがプロフィリンである。同時にファイブロネクチン、コラーゲン、ゲルゾリンの発現も見てみた。アクチンをインターナルコントロールとした場合これらは6時間に発現ピークをみた。この報告では、アクチンをコントロールとしているが、総mRNAをコントロールとして行った研究で投稿中である。肝硬変は、B型及びC型ウィルス・非A非Bウィルスや、アルコ-ル、シンナ-、覚醒剤等の薬物等により惹起される事が知られている。肝硬変に於ける肝細胞の機能低下は、肝臓の線維化が進むにつれてひどくなる。現在我々は、この線維化のメカニズム少しづつ明らかにして来た。肝臓の肝硬変化の機序は、肝臓が障害され、その修復過程で線維化が惹起される事によって起こる。先ず、四塩化炭素肝硬変ラットを作製し、細胞のマトリックス、特に細胞外マトリックスの変化に視点を注ぎ研究を行って見た。このメカニズムを形態制御蛋白ファイブロネクチン発現に注目してみると、ファイブロネクチンは2度上昇することがわかってきた。1度目は、四塩化炭素による肝臓の炎症の時で(48時間後)、2度目は、線維化の時(10週後)である。この時期は、コラ-ゲンも同時に発現している。プロトオンコジンcーmycは、正常では殆ど発現されていないが、四塩化炭素で肝硬変誘導を行うと、All or noneの発現がされて来る。細胞の増殖刺激がなされて来るのが分かる。同時に、Type Iコラ-ゲンやTypeIIIコラ-ゲンが出現して来る。また、基底膜に対する抗体で得られたクロ-ンNHー21(21個目のクロ-ン)が、48時間後に著明に増加した。このクロ-ンの塩基配列決定をすることにより分子種を決定できた。更に、DNA結合蛋白の発現に関しても検討を行っている。また、クロ-ンNHー21は形態制御の観点から見てみた場合には、かなり操り易い遺伝子であることが少ないながらも他の臓器で報告されているので、我々は肝硬変形態の誘導の制御を行う研究に利用する計画を立てている。肝硬変は、B型及びC型ウィルス・非A非B非Cウィルスや、アルコ-ル、シンナ-、覚醒剤等の薬物等により惹起される事が知られている。肝硬変に於ける肝細胞の機能は、肝臓の線維化が進むにつれて低下してくる。先ず、四塩化炭素の1回注射で変化する、細胞のマトリックス、特に細胞膜内外の蛋白の発現の変化に視点を注ぎ、線維化形態誘導物質を探す事にした。λgtllのcDNALibraryより基底膜に対する抗体で34個の陽性プラ-クを得、ノ-ザンブロットで変化するものの塩基配列の決定を行った。第21番目のクロ-ンは3.5倍もの上昇を示し、GenBankとのホモロジ-検索でプロフィリンである事が分かった。同時に動くと考えられるファイブロネクチン、ゲルゾリン、α2(I)・αl(IV)コラ-ゲンの発現の変化を見てみた。

これらの蛋白の発現は6時間後に発現のピ-クが有った。α1(III)コラ-ゲンは1.5時間で既に上昇が始まり減少の時期は上記蛋白群と同じで有った。更にこれら(特にファイブロネクチン)の遺伝子の発現をコントロ-ルすると考えられるDNA結合給白をGelーshift分析で見てみると、CRE結合蛋白が最も変化しており、次がTRE結合蛋白で有った。GRE/SP1結合蛋白の変化は微妙で、有意差を認めれなかった。線維化を誘導する物質としては、ファイブロネクチン、プロフィリン、CRE・TRE結合蛋白があり、線維化を固定化するものとしてα2(I)・α1(III)・α1(IV)コラ-ゲンが有る事が考えられてきた。1回注射による上記の効果は繰り返すと線維化の固定を誘導することが示唆されてきた。肝硬変は、B型及びC型ウィルス・非A非B非Cウィルスや、アルコール、シンナー、覚醒剤等の薬物等により惹起される事が知られている。肝硬変に於ける肝細胞の機能低下は、肝臓の線維化が進むにつれてひどくなる。更には、肝癌も発生してくる。それ故、この線維化のメカニズムを明らかにして行けば、肝臓の肝硬変化の機序が分かる事になる。そこで、四塩化炭素肝硬変ラットを作製し、細胞のマトリックス、特に細胞外マトリックスの変化に視点を注ぎ、研究を進めた。どの様なプローブを使うかに対してが最も熟慮し、粗精製の基底膜に対する抗体を使いcDNA libraryより34個の陽性プラークを拾ってきて、これらの陽性プラークよりgenomic DNA fragmentsを精製しプローブとして使った。線維化誘導の過程で経時的に肝臓のmRNAをとり、ノーザンブロットで得られたgenomeの発現の様相を探った。このスクリーニングしては、塩基配列を決定する過程で見つかったのがプロフィリンである。同時にファイブロネクチン、コラーゲン、ゲルゾリンの発現も見てみた。アクチンをインターナルコントロールとした場合これらは6時間に発現ピークをみた。この報告では、アクチンをコントロールとしているが、総mRNAをコントロールとして行った研究で投稿中である。
ナラティブアプローチによる痴呆性高齢者介護家族の介護負担感の軽減に関する研究

「物語」の異化作用という視点からナラティブアプローチを認知症高齢者介護家族に対して施行した。ナラティブアプローチは心理療法の一種であることから、研究代表者らは心理学の事典、全書、医育機関名簿等を手がかりにして、ナラティブアプローチの歴史を振り返ることにより、視座が低くならないように心がけた。その結果、介護家族に接する医療スタッフの物語も見過ごしてはならないことが明らかとなった。すなわち、介護家族は医療現場で看護師、心理士、介護福祉士等の医師以外の医療スタッフとの関わりが濃厚である。従って、まずは看護師や心理士が誕生するまでの物語が理解される必要がある。その観点から看護師や心理士の教育課程や資格試験を通じて、看護師や心理士が専門職として社会から何を要求されているのかを明らかにし、その要求がどのような物語として医療現場に反映されているかを明らかにしようとした。その結果、医療各種専門職に共通するナラティブとして「医療は病者の健康を回復するために存在する」という当然の、しかし忘れがちなひとつの物語が基底にあることが明らかとなった。一方、介護家族、医療各種専門職、研究代表者らとの交流から紡ぎ出される物語はあらかじめ用意されたものであっては効果に乏しい。そこで、保坂和志氏や小島信夫氏の「俯瞰を拒否する」という小説的立場に立つことにより、未だ言語化されていない介護にまつわる事象を、お互いに共有することにより、予期せぬナラティブを発掘しようと試みている。なお、十津川村在住のウオーキングボランティア参加者を対象者として行われた研究の経過報告は、「十津川村ウオーキングボランティア調査報告書」として発表された。引き続き、奈良県立医科大学精神科外来通院中の認知症高齢者の介護家族に対して本研究を継続している。研究代表者らはナラティヴアプローチ(物語的接近法)による痴呆性高齢者介護家族の介護負担感の軽減に関する研究に着手し、当院精神科外来患者および十津川村在住高齢者の中から対象者の選定が行われた。また、認知症の診断に際しては画像検査が極めて重要な意義を占めることからMRIに関する最新の著作物から知見を得た。「物語的な接近」を有効に行うためには、物語、昔話、民話、おとぎ話、小説の有する仕組みや構造、並びに方法論に対する理解が不可欠である。そこで、日本を代表する作家や評論家の論文並びに作品を評価することによって認知症を取り巻く物語的状況や日本人独特の心性や価値観の分析が行われた。また、「物語的な接近」を行うにあたっては、物語を形作る要素のひとつである「日本語」や「言葉」に対する理解を避けて通れないことから、言語学、修辞法(隠喩等)、表現について著わされた論文並びに著作物を評価することによって、認知症患者や介護家族との間で交わされる会話に潜む介護負担感の分析が行われた。更に、研究代表者らは認知症患者や介護家族は現在社会から切り離された存在では決してない点を重視し、精神保健、学校、事件(刑事鑑定等)の各分野を鏡として映し出される「今という時代」や「現代人の切実な問い」「語り手(対象者)の価値観」に対する理解に努めた。その上で、臨床人類学、ポストモダン文化(ポスト構造主義)、社会行動学(社会心理学)的視点による異化作用を利用することで、認知症患者や看護家族の日常生活(空間)を再構成する試みを行った。対象者と研究代表者らとの会話ややりとりは、対象者の同意のもとで、既に準備されているビデオカメラやICレコーダーを用いてデジタルファイルとして記録され、HDディスクやDVDディスク、フラッシュメモリー等の記録メディアに保存された。以上の作業に並行して、本研究とも関連を有する認知症の危険因子に関する情報の整理収集にも努めた。今後は記録された会話内容に検討を加え、LANシステム経由でMEDLINEより収集された内外の文献資料を参考にしつつ、得られた成果を論文として発表する予定である。

前年度に引き続き、「物語」の異化作用という視点からナラティプアプローチを認知症高齢者介護家族に対して施行した。ナラティプアプローチは心理療法の一種であることから、研究代表者らは心理学の事典、全書、医育機関名簿等を手がかりにして、ナラティプアプローチの歴史を振り返ることにより、視座が低くならないように心がけた。その結果、介護家族に接する医療スタッフの物語も見過ごしてはならないことが明らかとなった。すなわち、介護家族は医療現場で看護師、心理士、介護福祉士等の医師以外の医療スタッフとの関わりが濃厚である。従って、まずは看護師や心理士が誕生するまでの物語が理解される必要がある。その観点から看護師や心理士の教育課程や資格試験を通じて、看護師や心理士が専門職として社会から何を要求されているのかを明らかにし、その要求がどのような物語として医療現場に反映されているかを明らかにしようとした。その結果、医療各種専門職に共通するナラティブとして「医療は病者の健康を回復するために存在する」という当然の、しかし忘れがちなひとつの物語が基底にあることが明らかとなった。一方、介護家族医療各種専門職、研究代表者らとの交流から紡ぎ出される物語はあらかじめ用意されたものであっては効果に乏しい。そこで、保坂和志氏や小島信夫氏の「俯瞰を拒否する」という小説的立場に立つことにより、未だ言語化されて得ぬ介護にまつわる事象について、国語辞典や広辞苑を参照しながら介護家族と語り合い、また、看護学の視点からは高齢者に多い眼科、耳鼻科、皮膚科、外科疾患に関する情報を、治験経験者の介護家族には治験啓蒙書から得た情報を、司法臨床に関する書籍からは認知症の判断能力に関する情報を、お互いに共有することにより、予期せぬナラティブを発掘しようと試みている。対象者から得られたビデオカメラ、デジタルカメラの映像、音声、文字の情報は、DVCテープ、MDディスク、DVDディスク等に記録され、専用ソフトで圧縮した後、セキュリティ機能を備えたHDデオスクに保存された。また、コンピューターを指紋認証化し、文書類を複数の文書保存箱に保存することによって対象者の個人情報の流出が起こらないように細心の注意を払った.今後は得られた成果を論文として外在化する予定であるが、その経緯の一端は認知症予防総合対策事業実地調査報告書として平成19年に発表予定である。
オーダーメイドな形態形成を可能にする技術基盤の構築

4つのWnt遺伝子が相補的に機能することによって神経幹細胞の極性と分裂の方向制御を行っていることが明らかとなった。Wntは神経幹細胞に隣接する上皮細胞から分泌され、そのレセプターであるFrizzledを通じてβ-cateninを神経幹細胞の頂端側で安定化させ、それによってPar複合体を神経幹細胞の頂端側に局在させることによって神経幹細胞の極性と分裂の方向を外因的に制御していることが明らかとなった。さらに、Wntタンパク質の発現場所を制御することによって、神経幹細胞の極性と分裂の方向を人為的に操作することができることが可能となった。幹細胞ニッチからの細胞外シグナルによる幹細胞の増殖と分化の制御メカニズムの理解は大きく進み、現在ではほとんどの幹細胞が、細胞外シグナルによる増殖の制御を受けている事が明らかとなった。また、我々の研究などにより、この細胞外シグナルは、幹細胞の増殖/分化のみならず、幹細胞の極性と分裂の方向をも制御している事が明らかとなった。我々はこれまで、ショウジョウバエの神経幹細胞をモデルシステムとして、細胞外シグナルによる幹細胞の極性と分裂の方向の制御メカニズムの解明を行って来た。この研究の中で、我々は、神経幹細胞に隣接する細胞からの細胞外シグナルによって、神経幹細胞の、Par複合体依存的な極性と分裂の方向が決定されている事を明らかにした。本研究では、この細胞外シグナルによる幹細胞の極性と分裂の方向制御メカニズムをin vitroにおいて再構成し、さらにこのシステムを人為的に操作可能なものにすることによって、幹細胞の極性と分裂の方向を自在に制御し、様々な形を持った組織を人為的に構築することを可能にする技術の開発を目指す。H27年度は、幹細胞の分裂方向制御を行う細胞外シグナル分子の同定と、その機能解析を行った。変異体系統と過剰発現系統を用いたスクリーニングの結果、Wnt遺伝子の変異や過剰発現によって、ショウジョウバエ神経幹細胞の分裂方向に異常が見られるようになることが明らかとなった。さらに解析を行った結果、7つあるWntファミリータンパク質のうち4つが、相補的に神経幹細胞の分裂方向を制御していることが明らかとなった。さらに、これらWntタンパク質の作用機序の解析を行った結果、Wntタンパク質は、Frizzled/beta-catenin経路を通じてPar複合体の局在場所を規定することによって、神経幹細胞の分裂方向を制御していることが明らかになった。当初の計画では、先に同定していたTre1 GPCRのリガンド分子の同定を行う予定であったが、神経幹細胞の分裂方向を制御する新たなGPCRとしてFrizzledを見出し、そのリガンド分子としてWntタンパク質が機能していることを明らかにした。このWnt/Frizzled経路も、Par複合体依存的な細胞の極性と分裂の方向を制御していることから、今後はこのWnt/Frizzled経路に着目して、研究を進めていこうと考えている。総合的に、本研究は概ね順調に推移していると考える。我々はこれまで、ショウジョウバエの神経幹細胞をモデルシステムとして、細胞外シグナルによる幹細胞の極性と分裂の方向の制御メカニズムの解明を行なってきた。この研究の中で、我々は、神経幹細胞に隣接する細胞からの細胞外シグナルによって、神経幹細胞の、Par複合体依存的な極性と分裂の方向が決定されていることを明らかにした。H27年度までの研究から、Wnt/Frizzled/b-catenin経路が、神経幹細胞の極性と分裂の方向を制御していることが明らかとなった。H28年度は、この研究成果をもとに、Wnt/Frizzled/b-catenin経路による神経幹細胞の極性と分裂の方向の制御メカニズムの解明と、その人為的操作を行った。その結果、神経幹細胞に隣接する上皮細胞からWntタンパク質が分泌され、このWntタンパク質がb-cateninの神経幹細胞内での局在を規定し、さらにこのb-cateninが、Par複合体との物理的相互作用を介してPar複合体の神経幹細胞内での局在を規定することによって、神経幹細胞の極性と分裂の方向を制御していることが明らかとなった。また、特定の細胞にWntタンパク質を発現させることによって、神経幹細胞の極性と分裂の方向を人為的に操作することにも成功した。これまでの研究から、Wnt/Frizzled/beta-catenin経路が、ショウジョウバエ神経幹細胞のPar複合体依存的な極性と分裂の方向を制御していることが明らかとなった。

H28年度は、(1)Wntタンパク質が発現している細胞種の特定や、組織特異的なレスキュー実験を行うことによって、神経幹細胞の分裂方向を制御する幹細胞ニッチの実体の解明を行う(2)Wntタンパク質を培養細胞に発現させ、神経幹細胞と共培養することによって、神経幹細胞の極性と分裂の方向を制御する幹細胞ニッチをin vitroにおいて再構成する(3)極性を持たない培養細胞内にPar複合体依存的な細胞極性を再構成し、その極性と分裂の方向をWntタンパク質によって制御するシステムの構築を試みる。生物科学予定よりも順調に研究が推移したため、物品費が当初の予定よりは少なく済んだ。当初の予定とは異なるシグナル経路に注目して研究を進めるため、当初の予定よりもH28年度は物品費の上昇が見込まれる。この上昇分を前年度繰り越し分で賄う予定である。
ミネラル摂取量の栄養学的評価における秤量・積算法と陰膳直接分析法の比較

情報が得られる限りの28微量元素について食品中濃度と陰膳方式食事検体(456検体)中食品重量から各食事検体ごとにこれらの元素摂取量を計算によって求めたところ、比較的に摂取量の大きい元素としてAl, Cuほか7元素(摂取量中央値1mg/日以上)、中程度(2985μg/日)の元素としてAs, Bほか13元素、小さい元素(1μg/日以下)としてPb, Cdほか5元素が得られた。微量元素摂取量についての文献検索を行い、文献値の得られた15元素について上記の計算値との比較を行うと、摂取量が1μg/日以上である元素(Al, B, Cr等)については比較的に高い一致度が見られたが、1μg/日の摂取量であるCd, Co, Pb, Vの4元素の場合には一致しなかった。このことは摂取量の大きい元素に関しては食品成分表等による推定値は一応実用に堪える可能性があるが、元来摂取量の小さい元素の場合には実用に堪えないと考えるべきことを示している。さらに国内10地区より得た231個の陰膳食事検体について日本無機質食品成分表による摂取量の推定、プラスマ発光分析装置(ICP)による摂取量の実測を行い、摂取量の大きいNa, K, Ca, P, Feの5元素について実測値と推定値の比較を行ったところ、Pについては実測値は推定値との間に有意な差を認めず、一致すると考えて良いと判断された(ただし推定値の平均は実測値の平均93%)が、Na, K, Ca, Feの4元素については推定値は実測値と一致せず、かつ4元素とも推定値の法が実測値よりも大きかった。したがってこれら4元素については推定値を用いると実際の摂取量を最大30%程度過大評価する危険性をおかすことになると判断された。分析対象となる検体を入手するため農家の主婦を主な対象として陰膳方式による24時間食事検体の収集を行った。これは予め洗剤・酸・再蒸溜水洗浄を行い金属を除去したプラスチック容器(タッパー・ウエアなど)に特定の個人が所定の24時間内に摂取した全飲食物(飲み水やお茶などを含めて)を摂取した量だけ収集してもらう方式で、個人の協力がなければ出来ないが、収集した検体はマーケット・バスケット方式よりも一層個人に接近した値を示すことになる。1993年度冬季には国内農村4個所より1個所あたり20数検体計約90検体の収集を終了した。プラズマ発光分析装置の設置を終了し、分析条件の検討を行った。対象元素としては食品成分表に記載されているナトリウム・カリウム・鉄・カルシウム・リンおよびマグネシウムを想定した。ミクロ・キェルダール管を用いて湿式灰化した検体を導入した場合、鉄以下の4元素についてはほぼ信頼できる分析値を得たが、ナトリウム・カリウムについては当該元素の分析値が相手方の元素の存在濃度によって変動する傾向が認められた。この所見はイオン化傾向の強い元素に一般的に認められる所見であって、信頼し得る分析値を得るには共存元素の濃度を考慮に入れた分析方法を確立する必要がある。今1つの問題点はオートサンプラーを用いた場合湿式灰化した検体量がやや大きくなることで、多数検体を分析するためには湿式灰化の処理を省力化するなどの検討が必要となるかも知れない。平成6年12月平成7年2月の間に国内5カ所において検体収集調査を行い、1カ所当り2429名の成人女性(主として農家の主婦)より陰膳方式による24時間食物検体を得た。

検体は収集後直ちに構成食品目ごとに弁別秤量して重量を記録した後、大型ブレンダーを用いて混合・磨砕し、粥状となった磨砕物の一部を検体として研究室にて凍結保存した。検体の一部を鉱酸存在下に加熱して湿式灰化の後、プラスマ発光分析装置によりナトリウム・カリウム・リン・カルシウムおよび鉄を測定し、総重量から一日摂取量を求めた(実測値)。平行して各食品目ごとの重量と四訂版日本食品成分表の一日摂取量を計算した(秤量・積算による計算値)。当研究室には過去に収集した食物検体磨砕物とその構成食品目別重量記録が保在してあるので、これらについても上記と同様にICPによる実測値と秤量・積算による計算値を求め、計237組の結果を得た。但しカリウムの実測値はナトリウムの共存によって修飾されるため、ナトリウム共存効果について補正してある。予備的解析によれば5元素の実測値と計算値はいずれもほぼ正規に分布(但し高値側にやや尾を引く)し、かつ実測値と計算値の間にはいずれも有意(p<0.01)な相関(相関係数は鉄の0.25を除いていずれも0.5以上)を認めるが、両値は一致せず、それぞれの平均値を比較するとナトリウム・カリウム・リン・カウシウム・鉄の実測値は計算値のそれぞれ85%、85%、107%、95%、82%であった。したがって、リン以外の元素の場合、計算に基づく一日摂取量は摂取を過大評価する危険を伴っていることになる。不一致の原因ことに特定の食品の摂取に際して不一致を生じている可能性について検討している。日本国内9県10地区の成人女子231名より陰膳方式による24時間食物検体を得た。各検体の構成食品を秤量し日本食品成分表に基づいてコード化したのち、日本食品無機質成分表の数値を活用してNa,K,P,Ca,Feの5元素の一日摂取量を推定した。さらに各検体の磨砕物の一部を湿式灰化し、プラズマ発光分析装置(ICP)により上記5元素の灰化液中濃度を測定して1日摂取量を実測した。ICP分析に際しては測定の原理から予想されるようにNaとKは相互に測定に干渉し合った。食事灰化液中にはKに比して数倍の濃度のNaが存在するため、Na測定値は実際上Kの共存によって影響されないが、K測定値はNaの共存によって著しく影響を受ける。このためKの測定には先ず5元素の一斉分析を行ったのち、灰化液を一定のNa濃度になるように適宜希釈し、その条件下でKを再測定したのち希釈倍数を乗じて正しいK濃度を得た。これらの測定条件下で得た5元素の測定値を食品成分表に基づく推定値と比較すると、Na,K,CaおよびFeでは両値は一致せず、その差は有意であった。実測値を100とした場合、推定値(231検体の平均値)はNaで118%、Kで115%、Caで109%、Feで130%といずれも相対的に高値となった。Pでは93%と見掛け上低値となるが推計学的にはその差は有意ではなかった。これらの所見はNa,K,Ca,Feでは食品成分表に基づいて摂取量を推定した場合過大評価の誤りをおかす危険性を示している。ただしPの場合にはその危険性は無い。
ゼブラフィッシュ6-4光回復酵素・青色光受容体CRYファミリーの解析

我々は時計遺伝子の発現制御と光応答の機構を解析することを目指し、細胞レベルで光環境に応答でき、概日周期を刻むことが知られているゼブラフィッシュの培養細胞系を用いて、ゼブラフィッシュcry遺伝子(zcry)の転写調節領域の解析を行い、以下の結果を得た。ゼブラフィッシュから単離した6つのzcry遺伝子の発現は明暗条件下で培養したゼブラフィッシュ尾鰭由来細胞BRF41細胞においても個体で見られるのと同じ日周性変動を示した。更に興味深いことに、暗条件で培養していた細胞に光を照射することによりzcry遺伝子を含むいくつかの時計遺伝子の発現が一時的に誘導されることが判った。発現の光誘導に関わる光受容体やその下流で機能するシグナル伝達因子を同定すべく、上流領域6kbの制御でluciferaseを定常的に発現しているBRF41細胞を作製した。この定常発現株で、光照射後の発現誘導をみたところ、約4時間後にピークを向かえる一時的な発現の増加を観察することができた。またこのような発現の増加は光照度依存的に上昇する事が分かった。さらに、阻害剤を用いた実験からMAPK経路、PKCが光シグナル伝達に関わっていることが分かった。
チオレドキシンによる光化学系Iサイクリック電子伝達の制御機構解明

光化学系I(PSI)サイクリック電子伝達は、リニア電子伝達と同様に光合成と光防御機構に不可欠であることが証明されているが、その制御機構についてはあまり明らかになっていない。プロトン駆動力の形成に寄与するPSIサイクリック電子伝達の制御機構を明らかにすることはプロトン駆動力制御のネットワークの全貌解明に必要である。本年度は前年度に引き続き、チオレドキシン(Trx)がPSIサイクリック電子伝達を制御することを明らかにすることと、その制御においてTrxが標的とするタンパク質を同定することを目的に研究を進めた。前年度の研究から葉緑体ストロマに5グループあるTrxのうちm型Trx(Trx m3を除く)が特異的にPSIサイクリック電子伝達活性を抑制することを明らかにすることができた。そこで本年度はm型Trxが2つあるPSIサイクリック電子伝達経路のどちらを抑制するかを調べるために、PSIサイクリック電子伝達の2つの変異株、crr2、pgr5を用いて解析をおこなった結果、m型TrxがPGR5/PGRL1依存の経路を抑制することを明らかにした。また、m型Trxがどのタンパク質を標的とし、PSIサイクリック電子伝達を抑制しているかを明らかにすることを試みた。植物個体から抽出したタンパク質を非還元条件で電気泳動し、m型Trx特異的な抗体を用いて検出した結果、m型Trxが何らかのタンパク質と相互作用している結果が得られた。分子量からPGRL1がその候補の1つとして考えられたため、PGRL1特異的な抗体を用いて同様の実験をおこなったところ、同じ分子量の位置にバンドが確認できた。またそれぞれの欠損変異株でそのバンドが検出できないという結果から、PGRL1がm型Trxの標的タンパク質である可能性が示唆する結果を得ることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。光化学系I(PSI)サイクリック電子伝達は、光合成だけではなく光防御機構に不可欠であることが証明されている。しかしこれまでのところ、その制御機構についてはあまりわかっていない。最近、PSIサイクリック電子伝達がストロマのレドックス状態によって制御されることが明らかにされ、ストロマのレドックス状態を感知し、多くの標的タンパク質の活性を調節するチオレドキシン(Trx)がその制御因子である可能性が示唆された。しかし5グループ10種類あるTrxのどのアイソフォームが制御因子であるかはわかっていない。私たちはこれまでにm型Trxの欠損変異株がPSIサイクリック電子伝達活性が上昇したPGR5と同様にクロロフィル含量の減少と生育の遅延の表現型を示すことを明らかにしている。本年度はTrxとPSIサイクリック電子伝達の生理学的な関係を明らかにするためにm型Trxの欠損変異株とPSIサイクリック電子伝達の欠損変異株の多重変異株を作出し、表現型の解析をおこなった。PSIサイクリック電子伝達のメインの経路に必須であるPGR5を欠損した変異株との多重変異株ではm型Trxの生育の表現型が大きく回復しており、m型Trxの欠損変異株においてPSIサイクリック電子伝達活性が上昇していることを明らかにすることが出来た。この結果は、m型TrxがPSIサイクリック電子伝達活性を抑制している可能性を示唆している。またこの結果と一致して、単離葉緑体を用いた実験ではm型Trxが特異的にPSIサイクリック電子伝達活性を阻害することを発見した。本年度の研究実施計画にあげていた通り、5グループ10種類全てのTrxの精製タンパク質と単離チラコイド膜を用いてPSIサイクリック電子伝達活性の評価をおこなうことが出来た。その結果、5グループあるTrxのうちm型Trx(Trx m3を除く)が特異的にPSIサイクリック電子伝達活性を阻害することを明らかにすることが出来た。次年度はm型Trxに絞ってTrxがどのタンパク質を標的としているかを調べることが出来る。また当初は次年度におこなう予定であったTrxとPSIサイクリック電子伝達の変異体の解析を本年度におこなった。m型Trxの欠損変異株においてPSIサイクリック電子伝達活性が上昇していることを明らかにし、単離葉緑体を用いた実験結果と一致してm型TrxがPSIサイクリック電子伝達活性を抑制していることを示唆する結果を得ることが出来た。一方で、変異体の解析を前倒しでおこなったため、本年度におこなう予定であったTrxの標的タンパク質の同定の実験に遅れが生じた。しかし、スクリーニングに用いるTrx変異体はすでに完成しており、次年度にすぐに実験をおこなうことができる状況にある。また、変異体の解析を先におこなうことによってin vitroとin vivoの両方の実験からm型TrxがPSIサイクリック電子伝達活性に関与することを明らかにすることが出来たため、次年度ではm型Trxに絞って候補タンパク質のスクリーニングに取り組むことができる。以上のことから研究計画は概ね順調に進んでいると考えている。

前年度の研究から葉緑体ストロマに5グループあるTrxのうちm型Trx(Trx m3を除く)が特異的にPSIサイクリック電子伝達活性を抑制することを明らかにすることができた。そこで本年度はm型Trxが2つあるPSIサイクリック電子伝達経路のどちらを抑制するかを調べるために、PSIサイクリック電子伝達の2つの変異株、crr2、pgr5を用いて解析をおこなった結果、m型TrxがPGR5/PGRL1依存の経路を抑制することを明らかにした。また、m型Trxがどのタンパク質を標的とし、PSIサイクリック電子伝達を抑制しているかを明らかにすることを試みた。植物個体から抽出したタンパク質を非還元条件で電気泳動し、m型Trx特異的な抗体を用いて検出した結果、m型Trxが何らかのタンパク質と相互作用している結果が得られた。分子量からPGRL1がその候補の1つとして考えられたため、PGRL1特異的な抗体を用いて同様の実験をおこなったところ、同じ分子量の位置にバンドが確認できた。またそれぞれの欠損変異株でそのバンドが検出できないという結果から、PGRL1がm型Trxの標的タンパク質である可能性が示唆する結果を得ることができた。引き続き、Trxによる光化学系Iサイクリック電子伝達の制御機構解明を目指して研究をおこなう。本年度におこなったin vivoおよびin vitroの実験からm型TrxがPSIサイクリック電子伝達を特異的に制御することを明らかにした。そこで次年度はm型Trxに絞って実験をおこなう。PSIサイクリック電子伝達には二つの経路があるがどちらの経路がTrxの制御下にあるかはわかっていない。そこで変異体を用いて単離葉緑体の実験をおこなうことによってm型Trxがどちらの経路を制御しているかを明らかにする。またPSIサイクリック電子伝達経路に関与するどのタンパク質がTrxの標的タンパク質であるかわかっていない。そこでTrxアフィニティクロマトグラフィー法を用いてm型Trxの標的タンパク質を同定する。これらの実験をおこなうことによってTrxによりPSIサイクリック電子伝達の制御メカニズムとその生理学的な意義を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
単位球上の正則写像に関する研究

本研究によって得られた研究実績の概要は、以下の通りである。1.ユークリッド単位球上のLoewner chainの第1要素がC^nへの擬等角拡張を持つための十分条件を与え、さらにその応用を与えた。2.単位円盤上の局所単葉正則関数が強星型であるための十分条件を与えた。さらに、複素Banach空間の単位球上の局所両正則写像がある位数の星型写像や強星型写像になるための十分条件を与えた。3.複素Banach空間の単位球B上の両正則写像がparametric representationを持つための十分条件を与えた。また、ユークリッド単位球上のよく知られたunivalence criteriaをB上に拡張した。4.Loewner differential equationを回帰的Banach空間に拡張し、Loewner chainの特徴付けに応用した。また、Loewner chainとそのtransition mappingsのLipschitz連続性を示した。6.nが4以上のとき、B^nからB^<2n>への有理固有正則写像の完全な分類を与えた。7.Pescarによって示されたある積分作用素の単葉性の十分条件は、シュワルツの補題により証明できることを示した。また、その積分作用素の単葉性の十分条件の拡張を与えた。8.ユークリッド単位球における区間[0,α]上のsubordination chainの第1要素がC^nへの擬等角拡張を持つための十分条件を与え、さらにその応用を与えた。9.ユークリッド単位球上のある有理写像が星型写像や凸写像になるための係数の十分条件を与えた。この結果は、ユークリッド単位球上の星型写像や凸写像の新しい例を与えている。Becker[1972年]は、単位円盤U上の正則関数fがU上単葉でCへの擬等角拡張があるための条件を調べた.Pfaltzgraff[1975年]はBeckerの結果をC^n内のユークリッド単位球B上の擬等角局所同型写像に拡張した.Chuaqui[1995年]は||[Df(z)]^<-1>f(z)||が様に有界であるB上の擬等角強星型写像fの擬等角拡張を得た.濱田[2000年]はこの結果をC^n内のC^1級多重劣調和定義関数を持つ有界円形領域Ωに拡張した.また、濱田-Kohr[2001年]は、C^n内のC^1級多重劣調和定義関数を持つ有界円形領域Ω上のα型の擬等角強螺旋型写||[Df(z)]^<-1>f(z)||が様有界であるものの擬等角拡張を与えた.上の結果を証明するために、彼らはfをLoewner chainに埋め込んだ.一方,Graham-濱田Kohr[2002年]は、C^n内の任意のノルムによる単位球上のパラメーター表現を持つ正規化された両正則写像の族について研究し、増大度定理、被覆定理、係数評価を得た.本研究では,B上の正規化された擬等角両正則写像fでLoewner chainに埋め込めるものがR^<2n>への擬等角拡張を持つための十分条件を与えた.また、Pfaltzgraff[1975年]、Chuaqui[1995年],濱田-Kohr[2001用]の結果が本研究の結果に帰着できることも示した。

さらに、複素Banach空間の単位球上の局所両正則写像がある位数の星型写像や強星型写像になるための十分条件を与えた。3.複素Banach空間の単位球B上の両正則写像がparametric representationを持つための十分条件を与えた。また、ユークリッド単位球上のよく知られたunivalence criteriaをB上に拡張した。4.Loewner differential equationを回帰的Banach空間に拡張し、Loewner chainの特徴付けに応用した。また、Loewner chainとそのtransition mappingsのLipschitz連続性を示した。6.nが4以上のとき、B^nからB^<2n>への有理固有正則写像の完全な分類を与えた。7.Pescarによって示されたある積分作用素の単葉性の十分条件は、シュワルツの補題により証明できることを示した。また、その積分作用素の単葉性の十分条件の拡張を与えた。8.ユークリッド単位球における区間[0,α]上のsubordination chainの第1要素がC^nへの擬等角拡張を持つための十分条件を与え、さらにその応用を与えた。9.ユークリッド単位球上のある有理写像が星型写像や凸写像になるための係数の十分条件を与えた。この結果は、ユークリッド単位球上の星型写像や凸写像の新しい例を与えている。
脳卒中患者の麻痺側上肢の鉛直運動ロボットの開発と臨床効果

脳卒中後の麻痺側上肢麻痺に対するロボット訓練が注目され、本邦の脳卒中ガイドラインにおいてもレベル1として表記されている。これまでの上肢ロボットの多くは、水平面上の操作を主体とし、鉛直方向への操作はほとんど行われていない。そこで本研究は、鉛直方向の上肢練習支援を行うShoulder Movement Assisting RoboT(SMART)を開発し、無作為化比較試験により訓練効果の検討を行う。
活性種生成の制御に基づく選択的有機反応

有機化学反応を位置選択的,立体選択的に遂行するためには,まず反応基質から生成する活性種の種類および活性状態を制御し,しかも特異な反応場の中において選択的な反応過程で進行するように設計する必要がある.このような観点から,活性化の手法を次の5つに分類した.1.電気化学的活性種の制御設計, 2.有機金属活性種の制御設計, 3.遷移金属錯体活性種の制御設計, 4.電子移動を伴う光励起活性種の制御設計, 5.分子集合体,マクロ環の関与した活性種の制御設計.研究組織20名を上記の5グループに分け,各人の役割分担を決め,個人レベルでまたはグループごとに各分野の研究の現状および今後の発展予測について調査し,研究企画を立てた.これに従い昭和62年10月29日30日京大会館において,本課題名の公開討論会を開催した.発表件数は研究組織者20名全員および公募発表者13名の33件であった.この討論会において各グループにおける活性化法,活性種の生成設計,反応の制御設計の現状および発展予測に関して意見交換した.さらに11月以降も調査研究を継続した.その結果,本課題名の研究は21世紀の新しい有機化学を創造するためのきわめて有効な手段のひとつであるが,組織的な研究体制を組まれたことはなく,組織的に検討を加えることが緊急かつ重要な課題であるとの結論に達した. 12月以降各グループの代表が集まりさらに検討を加え,電気化学的電子移動による活性種の生成と制御(上述の1)を中心とし,金属を含む新活性種の生成と制御(上述の2および3)酵素ないしはその類似本による活性種の生成と制御,生体反応における活性種の制御を含めたグループ分けによる組織的研究が適当であるとの意見の一致をみた.昭和63年度日本化学会第57秋季年会でのシンポジウムなどで研究者間の交流を続は,昭和64年3月に重点領域研究として文部省へ申請する予定である.有機化学反応を位置選択的,立体選択的に遂行するためには,まず反応基質から生成する活性種の種類および活性状態を制御し,しかも特異な反応場の中において選択的な反応過程で進行するように設計する必要がある.このような観点から,活性化の手法を次の5つに分類した.1.電気化学的活性種の制御設計, 2.有機金属活性種の制御設計, 3.遷移金属錯体活性種の制御設計, 4.電子移動を伴う光励起活性種の制御設計, 5.分子集合体,マクロ環の関与した活性種の制御設計.研究組織20名を上記の5グループに分け,各人の役割分担を決め,個人レベルでまたはグループごとに各分野の研究の現状および今後の発展予測について調査し,研究企画を立てた.これに従い昭和62年10月29日30日京大会館において,本課題名の公開討論会を開催した.発表件数は研究組織者20名全員および公募発表者13名の33件であった.この討論会において各グループにおける活性化法,活性種の生成設計,反応の制御設計の現状および発展予測に関して意見交換した.さらに11月以降も調査研究を継続した.その結果,本課題名の研究は21世紀の新しい有機化学を創造するためのきわめて有効な手段のひとつであるが,組織的な研究体制を組まれたことはなく,組織的に検討を加えることが緊急かつ重要な課題であるとの結論に達した. 12月以降各グループの代表が集まりさらに検討を加え,電気化学的電子移動による活性種の生成と制御(上述の1)を中心とし,金属を含む新活性種の生成と制御(上述の2および3)酵素ないしはその類似本による活性種の生成と制御,生体反応における活性種の制御を含めたグループ分けによる組織的研究が適当であるとの意見の一致をみた.昭和63年度日本化学会第57秋季年会でのシンポジウムなどで研究者間の交流を続は,昭和64年3月に重点領域研究として文部省へ申請する予定である.
舌超音波４Ｄ動画像とエレクトロパラトグラフィーを用いた視覚的構音訓練法の構築

構音障害の治療においては、治療者が患者の構音を聴覚的に判定する方法が用いられてきたが、聴覚印象だけでは構音改善に不可欠である舌運動の把握は不可能である。本研究では、超音波診断装置およびエレクトロパラトグラフィー(EPG)を用いて、健常人と構音障害患者の発音時の舌運動の違いを明らかにした。また、超音波画像をもとにした舌基準モデルを構築し、基準モデルの特徴点を時系列的に補間することで舌画像の動画化が可能となり、臨床応用への可能性が示された。本研究の目的は、構音障害患者の舌超音波画像から構築した4次元舌動画像とエレクトロパラトグラフィー(以下、EPG)の情報を合わせることで多角的に舌運動を評価できる新たな視覚的構音訓練法を確立することである。初年度は、以下の3点を中心に研究を進めた。1.舌超音波画像を用いた構音時舌運動の分析:まず、健常成人30名の5母音産生時の舌運動様式について舌超音波画像の前額断面像および矢状断面像を観察し3次元的に分析し、その結果を論文として発表した(日本口腔科学会雑誌,62:274-280,2013)。また、側音化構音症例36名の5母音産生時の舌超音波前額断画像から、左右の舌側縁部の高さの違いと舌中央部がドーム上に膨らむ形態の有無について検討を行い、健常人の結果と比較した(第58回日本音声言語医学会にて口頭発表)。さらに、舌亜全摘出術施行例について構音時の舌運動を経時的に観察し、その結果を論文として発表した(日本口腔腫瘍学会誌,25:33-39,2013)。2.舌超音波画像を基にした舌表面の3次元モデルの構築:舌超音波画像を基にした舌表面の3次元モデル構築システムを開発した。本システムにより、舌表面の抽出に要する時間が大幅に短縮された。現在は舌表面抽出時の制御点の選択を手動で行っているが、これを自動化することが今後の課題である。3.EPGを用いた健常人の舌と口蓋の接触様式の分析:EPG録音録画システム(STARS)とEPG分析システム(Articulate Assistant)の購入手続きおよびセッティングに時間を要し、データ採取の開始が遅延した。健常人のデータ採取および分析をさらに進め、2014年度に学会発表を行う予定である。1.超音波画像を基にした舌表面の3次元モデルの構築:平成25年度に開発を行った舌形状3次元モデル構築システムの改良を行った。システムの改良により舌表面を自動的に抽出することが可能となったが、まだ画像によって舌表面の自動抽出が困難な場合があるため、さらなる改良が必要である。また、健常人の舌標準モデルを作成し、それを変形させることにより構音障害患者の舌表面を構築することを試みた。研究成果の一部を論文(超音波医学,42:75-82,2014)および学会発表(第87回日本超音波医学会)にて報告した。2.EPGを用いた健常人の構音動態の分析:自然な発話状態に近い舌の構音動態を明らかにするために、健常人の連続発話時の舌と口蓋の接触様式をEPGを用いて分析した。データ採取のための検査プロトコルおよび採取したデータの分析手法を確立した。健常人の連続発話では、舌が硬口蓋後方側部へ持続的に接触することが観察された。また、異なる速さの連続発話時の構音動態についても比較検討を行い、発話速度の違いが構音動態の変化に影響することを明らかにした。これらの研究成果について、2演題の学会発表(第59回日本音声言語医学会)にて報告した。3.構音障害患者の構音動態の分析:機能性構音障害(側音化構音・口蓋化構音)および舌癌術後症例の舌の構音動態を、超音波画像およびEPGを用いて観察した。平成27年度は、今年度分析を行った健常人のデータを構音障害患者のデータと比較し、分析結果を学会発表および論文にて報告する予定である。1.超音波画像を基にした舌表面の3次元標準モデルの構築:これまでは一般的な曲面近似手法であるNURBS曲面を用いて舌表面の抽出を行っていたが、近似曲面の断面が元の超音波画像に一致しないことが明らかになったため、新たにNスプライン曲線を用いた曲面形成を行った。両手法を用いて作成したモデルを比較したところ、Nスプライン曲線を用いて構築されたモデルの方が近似精度が高いことが確認できた。また、構築された3次元形状モデルの表面上に舌画像を貼り付ける(テクスチャマッピング)ことで、より現実感のあるモデルの構築が可能となった。研究成果の一部を学会発表(第88回日本超音波医学会)にて報告した。2.健常人および構音障害患者の構音動態の分析:健常人および構音障害患者(側音化構音症例、舌癌術後症例)の構音時の舌運動を超音波画像およびエレクトロパラトグラフィ(EPG)を用いて観察し分析した。研究成果の一部を学会発表(第16回日本言語聴覚学会、第60回音声言語医学会)にて報告した。3.視覚的構音訓練の実施:構音障害患者に対して、EPGを用いた視覚的構音訓練を実施した。訓練効果について分析をし、学会発表および論文にて報告する予定である。

当初の計画よりも構音障害患者のデータ採取に時間を要したため、データ分析、論文執筆に遅滞を生じた。1.超音波画像を基にした舌基準モデルの構築と動画化:比較的明瞭な画像が得られる健常者の超音波画像に画像処理手法を適用することで半自動的に舌基準モデルを構築し、時系列的に得られる超音波画像の特徴点を基に舌基準モデルを変形することで、舌運動を動画化する手法について検討した。健常者の超音波前額断面像を基に画像処理手法やスプライン近似を行うことで、舌基準モデルの構築が可能となり、不鮮明な画像でも舌の動画化が可能となった。また、日本語母音/a//i/発音時において、舌基準モデルの特徴点を時系列的に補間することで、発音の変化に応じて舌の動きを可視化することが可能となった。研究成果の一部を学会発表(第89回日本超音波医学会)にて報告した。2.健常人および構音障害患者の構音動態の分析:健常人および構音障害患者(機能性構音障害症例、舌癌術後症例、口唇口蓋裂症例)の構音児の舌運動を超音波画像およびエレクトロパラトグラフィ(EPG)を用いて観察し分析した。そのうち、ラ行音に後方化の誤りを認めた機能性構音障害例について学会発表(第61回音声言語医学会)にて報告した。ラ行後方化症例では、ラ行音産生時に舌が硬口蓋後方側部のみに接触する健常人とは異なるパターンを示していた。また、ラ行音以外の歯茎音においても健常人とは異なった構音動態を示すことがあり、音節では誤りがなくても連続発話で誤りが生じることが示された。3.視覚的構音訓練の実施:構音障害患者に対して、EPGを用いた視覚的構音訓練を実施した。構音障害の治療においては、治療者が患者の構音を聴覚的に判定する方法が用いられてきたが、聴覚印象だけでは構音改善に不可欠である舌運動の把握は不可能である。本研究では、超音波診断装置およびエレクトロパラトグラフィー(EPG)を用いて、健常人と構音障害患者の発音時の舌運動の違いを明らかにした。また、超音波画像をもとにした舌基準モデルを構築し、基準モデルの特徴点を時系列的に補間することで舌画像の動画化が可能となり、臨床応用への可能性が示された。1.超音波画像を基にした舌表面の3次元モデルの構築については、東京都市大学知識工学部情報学科との共同研究により順調に進んでいる。2.EPGを用いた構音動態の分析については、今年度の健常人を対象とした研究で検査プロトコルおよび分析手法が確立されたため、構音障害患者の検査データの採取・分析も滞りなく進んでいる。健常人と構音障害患者の構音時の舌運動様式の違い、構音障害患者への視覚的構音訓練の有効性について、データ分析結果をまとめて学会発表および論文にて報告する。発声発語障害学1.平成26年度に引き続き、構音障害患者の超音波画像とEPGデータを収集し、舌超音波画像とEPGモデルの作成を行う。2.超音波画像およびEPGを用いた視覚的構音訓練を構音障害患者に適用し、その効果判定を行う。3.健常人と構音障害患者の舌の構音動態の違いについて、結果をまとめて学会発表および論文にて報告する。EPG録音録画システムとEPG分析システムの購入手続きおよびセッティングに時間を要し、データ採取の開始が遅延したため。データの収集及び分析に遅滞が生じたため、研究成果の学会発表および論文投稿を次年度に持ち越すこととなったため。被検者となる構音障害患者の選出が年度の後半に集中し、EPGパレート作製が次年度に持ち越すこととなった。また、当初発売されると予測していたEPG録音録画システム(WinSTARS)の発売が次年度になったため。研究成果を学会で発表するための旅費、論文投稿のための投稿費・印刷費として研究費を使用する。