hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性生殖器におけるアポトーシス-bcl-2蛋白とホルモンリセプターについて-

7存在下、および非存在下の群に分け、経時的に、各群のGB11細胞の微細構造、DNAの断片化およびbcl-2蛋白の細胞内局在の変化について、免疫電顕、TUNEL法(レーザー顕微鏡、電顕)とWestern blotを用いて検討した。その結果、IL-7非存在下(24時間まで)のGB11細胞はアポトーシスの形態的特徴がまだ認められないにも関わらず、ヘテロクロマチンの部位に一致してTUNEL法によりDNAの断片化のシグナルが観察された。この時期のGB11細胞におけるbcl-2蛋白は核膜の外膜やミトコンドリア膜などの膜系に認められた。IL-7非存在下48時間後になると、細胞内にクロマチンの凝集を特徴とする核の断片が観察されるとともに、bcl-2蛋白は核膜や細胞内小器官の膜系からcytosolに局在が変化した。さらに48時間後になると、典型的なアポトーシス小体も観察されたが、cytosolに認められたbcl-2蛋白の反応は減少した。このことはWestern blotによるGB11細胞のbcl-2蛋白量の変化とよく一致していた。以上の結果は1995年第4回日米組織化学会(ハワイ)および1995年第4回アポトーシス研究会ですでに報告し、現在J. Pathologyに投稿を予定している。さらにヒト子宮内膜を用いたin vivoの系でもin vitroと同様の所見を得ており、1995年第100回日本解剖学会ミニシンポジュウム(東京)ですでに発表した。さらにヒト子宮内膜におけるアポトーシス、特にbcl-2蛋白の発現およびDNA fragmentationの関連についてはJ. Pathology(in press)に報告している。
Shrinking Cities: Graph Geometric Simulation of Tagawa and Okawa City, Fukuoka Prefecture

小規模な日本の都市は、高齢化や人口減少、不況の煽りを受け、縮小しつつあると指摘される中で、政府は中心市街地を基盤とした大規模なインフラ整備により都市の拡張を依然として進めている。本研究では、コンパクト・シティの理論を基礎とした上で、「中道ノード」の利用をもって、よりコンパクトで、より効率が良く便利な都市のネットワーク・パターン構造を調査することにより、都市収縮計画の提案を行った。本研究ではより効率が良く便利な都市のネットワーク・パターン構造を調査することにより、都市収縮計画の提案を行った。背景・文献レビューついて、コンパクト・シティ、カーボン-ゼロ都市のような持続可能な都市デザインを文献レビューしました。日本と香港の都市成長と収縮の歴史背景を研究しました。地球に対する環境負荷低減に対する貢献も考慮され、エコ・シティのコンセプトを研究しました。重要な理念として、ウォーカブル・シティのコンセプトに計画的な土地利用と緑地帯の配置を加えることにより、環境・社会的に持続的なコミュニティ形成の達成が掲げられた。ビジネス街区(都市の中心)、中・高密度住居区(中心の側)、レクリエーション地域グリーン・ベルト(郊外)のバランスが重要です。現地調査・フィールド分析ついて、福岡県の都市と香港の写真を集めて、昔からのインフラの変化が調べた。福岡県にある大川市と香港の東区「センターノード」を研究するため、集中的にケース・スタディに研究した。現地の建物位置、種類、高さ等調査して、既存のいう重要なインフラを記録した。空き工場、建物や土地の場所も記録しました。現地の模型、三次元模型を作った。住む住民が歩行可能な距離中によく使う街、よく使う公共インフラを分析して、生活活動のネットワークを研究した。都市再利用の提案ついて、都市の中心性と通路が研究の主眼となり、「センターノード」上のより小さな公共施設と集合住宅等の計画促進を行いながら、一方で空きビルや空き家を再利用し、緑化エリアを広めながら近隣におけるよく使われるノードと街路のネットワークを強めることが最終的な目的として存在する。将来的には住民の住環境をよくするために、より多くの公共施設と公営住宅を作りを目指す計画と関連付けられる。大川市のシャッター通り商店街に活性化する集合住宅等を研究して提案しました。中国の深セン市の持続可能な都市再発展、UIA (International Union of Architects)開催した中国の瑞昌市の街つくりを研究しました。都市再利用の提案について、都市の中心性と通路が研究の主眼となり、「センターノード」上のより小さな公共施設の計画促進を行いながら、一方で空きビルや空き家を再利用し、緑化エリアを広めながら近隣におけるよく使われるノードと街路のネットワークを強めることが最終的な目的として存在する。横浜市の汽車道や馬車道等を参考にして、人口減少の縮小都市の活性化する商店街に研究しました。高齢な人が住環境をよくするために、高齢化集合住宅や公共施設等を研究して提案した。以前、研究の内容は1970年代から2010年代まで九州の都市を変化ついて研究して将来の発展を推想する計画した。しかし、研究の進展して、当初予想し得なかった新たな知識が得られた。当初の研究計画を変更する必要が生じた。都市計画2000年代以降、グローバリゼーションの理由で東南アジアから日本の経済を急劇な影響した。その進展に伴い、九州の都市中に工業、商業、住宅の建物は移転や破壊ことがあった。将来を見越すと新規概念で、アジア代表的な都市の発展を解析が必要になる。調査予定通り進んでいる。当初の計画は九州の都市を研究して将来の発展を推想した。研究の進展して、当初予想し得なかった新たな知識が得られた。グローバリゼーションでアジアから日本の経済を急劇な影響した。その進展に伴い、九州の都市中に工業、商業、住宅等建物は空き、移転や破壊ことがあった。将来を見越すと、アジア代表的な都市の発展を解析が必要になった。当初の研究計画を変更する必要があったので、その調整に日数を要した。

都市の分析ついて幾何グラフ等理論の適用と、コンピュータによるシミュレーションを主な分析手法として据え、福岡県の大川市等、香港の東区等における街道や公共施設等のアクセシビリティに対する調査を行った。都市再利用の提案ついて都市の中心性と通路が研究の主眼となり、「センターノード」上のより小さな公共施設の計画促進を行いながら、一方で空きビルや空き家を再利用し、緑化エリアを広めながら近隣におけるよく使われるノードと街路のネットワークを強めることが最終的な目的として存在する。将来的には住民の住環境をよくするために、より多くの公共施設を作りを目指す計画と関連付けられる。進展した都市研究の解析とシンポジウムの発表を次年度に行って、未使用研究費はこの経費に充てることとしたい。背景・文献レビュー、現地調査・フィールド調査等に詳しく研究したので、よくお金使う分析部分はこれから研究する。データ分析するため、お金かがるパソコンソフト等を買うし、人件費等部分をお金を使う予定。
ファブリチウス嚢に対する性ホルモンの作用-分子形態・機能的アプローチ

生後15日齢の雄鶏(白色レグホン種)に、性ステロイドホルモンとして、テストステロンプロピオネート(TP)、エストラジオール17β(E)、副腎皮質ステロイドホルモンとしてデキサメサゾン(DEX)を5日間連日投与し、ファブリチウス嚢の形態的変化と機能変化について検討した。その結果、1)TP、E、DEXいずれの投与群も非投与群(コントロール群)と比べて有意(P<0.05)に、ファブリチウス嚢の重量の減少を引き起こした。またその強さは、DEX>TP>Eの順で大きい。2)組織学的には、髄質の細胞(リンパ球)密度が著しく減少し、ホルモン(SH)投与による影響は、主に髄質に生じることが示唆された。また、TUNEL法によるアポトーシス細胞の解析では、SH投与によりTUNEL陽性細胞の数は有意(P<0.05)に上昇し、特に髄質と皮質の境界部に多数認められた。さらに電子顕微鏡的観察においても、アポトーシス小体を認める多数のリンパ球がSH投与群において認められた。3)次に、ファブリチウス嚢におけるBリンパ球の分化・成熟に重要な働きのあることが判明している、髄質上皮細胞(REC)より分泌されるブルソポエチンの分泌、mRNAの発現量にSHがどのような影響を与えるかについては、SH投与群において、ブルソポエチンの分泌が著しく抑制され、それと平行してブルソポエチンのmRNA発現量も抑制された。4)以上の結果より、SH投与によるBリンパ球に対するアポトーシスの誘導に、RECからのブルソポエチン分泌の減少による嚢内微小環境の変化が強く影響している可能性が示唆された。平成7年度の研究計画に基づき以下の実験を行った。1)全自動ペプチド合成機を用いて、ブルポエチンおよびその前駆体であるプロブルソポエチンを合成した。さらに、DNA合成機を用いて、それらのペプチドに対応するオリゴヌクレオチド(センス・アンチセンス)プローブも作成した。2)上記の合成ペプチド・合成オリゴプ-ブを用いて以下の結果を得た。3)5日令鶏卵に対する性ホルモン、特にテストステロン投与は、ファブリチウス嚢の発生を強く抑制し、ブルソポエチンならびにブルソポエチン-mRNAの発現を抑制した。しかし、性ホルモンと同時にブルソポエチンあるいはプロブルソポエチンを投与すると、性ホルモンによる発生抑制が減弱した。4)ブルソポエチンならびにプロブルソポエチンのmRNAの局材は、主にリンパ小節内の上皮細胞に認められ、表層の円柱粘膜上皮にはわずかな発現しか認められない。5)また、ブルソポエチンあるいはプロブルソポエチン-mRNAの発現の強い細胞は、プロテインキナーゼCの活性が高かった。以上、平成7年度の研究計画の基礎実験・応用実験はほぼ100%達成できた。

さらに電子顕微鏡的観察においても、アポトーシス小体を認める多数のリンパ球がSH投与群において認められた。3)次に、ファブリチウス嚢におけるBリンパ球の分化・成熟に重要な働きのあることが判明している、髄質上皮細胞(REC)より分泌されるブルソポエチンの分泌、mRNAの発現量にSHがどのような影響を与えるかについては、SH投与群において、ブルソポエチンの分泌が著しく抑制され、それと平行してブルソポエチンのmRNA発現量も抑制された。4)以下の結果より、SH投与によるBリンパ球に対するアポトーシスの誘導に、RECからのブルソポエチン分泌の減少による嚢内微小環境の変化が強く影響している可能性が示唆された。
プラナリアゲノムプロジエクト：ゲノム情報を用いた再生遺伝子ネットワーク解析

26年度が最終年度であるため、記入しない。
調和写像の特異集合と安定性の解析とその幾何学への応用

コンパクトリーマン多様体間の調和写像の不連続点の解析を行っている.特に値域となる多様体が球面の場合は、液晶などの物理的問題と関連し、近年多くの数学者によって研究されている。しかし、球面は次元ごとに幾何学的性質が異なるため、次元に適した手法を用いる必要がある。私が研究しているのは、定義域が4次元の領域であり値域が3次元球面の場合である.この場合、定常という条件を有する調和写像は安定性がある場合、不連続点の近傍での挙動に強い制限をうけることになることを示すことが出来た。具体的には、不連続的の近傍での写像度が、0または±1となることを示し、さらに、もし±1の場合は漸近的な挙動の分類を行うことが出来た。但し、写像度が0となるような不連続点をもつ調和写像で定常かつ安定なものが存在するかはわかっておらず、現在研究を行っている。但し、このような調和写像がもし存在すれば、エネルギーに強い制限をうけること及び像にも制限がかかることがわかった。またここで行っている手法が他のリーマン多様体間の場合にも用いることが出来るかということについても研究を行っているが、今のところそのようなものは見つかっていない。また他の球面の場合も同様の問題を考察しているが、これらも何も得られていない。
AC面放電型PDPの誘電体上補助電極による放電特性の制御

本研究の目的は量産タイプのAC面放電型PDPの誘電体上に微細なパターンの金属電極(補助電極)を形成することにより、放電セル内部の電界分布を積極的に制御し、放電開始電圧の低減、プラズマの形状制御、及び安定化を試みることである。さらに、マイクロ放電の発生と制御に関する新たな視点や問題点を指摘し、マイクロ放電研究の足がかりを見いだすため、放電後の誘電体および補助電極の表面の物性を分析する。量産型のAC型PDP放電セルと類似の形状でサイズの大きな放電セルを作製し、放電特性の評価を行った。放電電源は30kHzで最大800V程度の電圧源を作製した。さらに放電電流・電圧を測定するための回路を作製し、データをパソコンに取りこむためのシステムを構築した。量産型に用いられている誘電体保護膜とガスの組み合わせはMgOコーティングとXeガスであるが、本研究ではガラス上にアルミニウムやプラチナを蒸着しArガス又は空気を用いて放電実験を行った。結果の一例として、Arガス圧24kPa、放電ギャップ1mmで補助電極がない場合の放電開始電圧は約800Vであるのに対し、外部電極と同形の補助電極側が陰極になった場合の放電開始電圧は500V以下まで低下し、放電電圧の低下を実証した。また、ガラス上に1mm又は2mm間隔で、直径約0.3mmアルミ電極をパターニングした場合、パターン電極がない場合と比べて、同一の電源で放電可能な圧力範囲が広くなることを確認した。本年度は量産型のAC型PDP放電セルと類似の形状でサイズの大きな放電セルを作製し、放電特性の評価を行った。放電電源も量産型と同様の放電条件を実現できるよう、30kHzで最大800V程度の電圧源を作製した。量産型に用いられている誘電体保護膜とガスの組み合わせはMgOコーティングとXeガスであるが、今年度はガラス上にアルミニウム、及びプラチナを蒸着してArガスを用いて放電実験を行った。実験条件はArガス圧24kPa、放電ギャップ1mmで補助電極がない場合の放電開始電圧は約800V、これに対して補助電極側が陰極になった場合の放電開始電圧は500V以下まで低下した。今回の実験では補助電極のパターンは外部電極と同じにしたが、今後はパターンの形状とサイズを試行錯誤により最適化し、放電電圧のさらなる低減効果を確かめる。
エストロゲンによるエピジェネティクスが糖尿病の発症を抑制する分子メカニズムの解明

エストロゲンシグナルを介したDNAメチル化変化が長期に維持(=エピゲノム記憶)されている可能性が示唆される。PGC1αは糖代謝の制御に重要な役割を担っている転写共役因子であり、DNAメチル化変化がその発現に影響を及ぼしている。本研究では、近年、DNAメチル化に影響を及ぼすことが報告されたエストロゲンシグナルに着目し、PGC1α遺伝子のDNAメチル化に及ぼす影響、またそのメチル化変化が維持されることで閉経後の糖尿病発症の抑制に寄与するのかを検討する。
統合失調症モデル動物を用いた認知機能改善のための創薬研究

本研究では新規抗認知症薬であるST101投与による統合失調症モデルラットの認知機能障害改善効果とそのメカニズムの検討及びSAK3とST101によるT型電位依存性カルシウムチャネル(VDCC)活性化作用の比較検討を行ってきた。統合失調症モデルラットには、新生仔期腹側海馬(NVH)損傷ラットを用いた。思春期以降とされる生後56日目からST101 (0.01, 0.1 and 0.5 mg/kg)を1日1回2週間経口投与した。新奇物体認識試験により認知機能を評価したところ、NVH損傷ラットの認知機能障害がST101投与量依存的に改善した。ST101による認知機能障害改善作用を検討するために、免疫ブロット法を用い、前頭前皮質内側部及び海馬CA1領域における細胞内情報伝達機構の解析を行った。その結果、ST101はNVH損傷ラットの前頭前皮質内側部及び海馬CA1領域においてPKCα/GluN1/CaMKIIシグナルを亢進し、認知機能障害を改善することが示された。一方、whole-cellパッチクランプ法を用い、SAK3及びST101によるT型VDCC活性化作用を比較検討した。Whole-cellパッチクランプ法は、東北大学大学院歯学研究科歯科薬理学分野の若森実博士の下で確立した。興味深いことに、T型VDCC Cav3.1を過剰発現したNeuro2A細胞において、SAK3はST101よりもT型カルシウムチャネル電流を促進した。また、両薬物を処置後速やかに電流が促進し、持続することから、T型VDCC活性化作用は直接的であることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。
情動記憶形成に影響を及ぼす概日リズムの検討

本研究は、内分泌系(コルチゾール)の日内リズムと情動を伴う出来事記憶の形成過程との関連性を明らかにするための基礎的な実験研究であった。コルチゾールの日内リズムをSlope(対数変換後のコルチゾールデータを用いて回帰分析して得た傾きの値)で評価し、その値により対象者を3群に分けて情動記憶形成の相違を検討した。その結果、従来の研究で明らかにされている、情動的な記憶は強く符号化され、想起されるという性質は、Slopeが大きい、つまりコルチゾール日内リズムが大きい者(分泌量が朝高く、夜低い)においては顕著にみられたものの、Slopeの小さい、つまりリズムの小さい者(リズムが崩れ、分泌量変化が平坦化)においては認められなかった。本研究は、時間生物学的観点から、内分泌系の概日リズムと情動を伴う出来事記憶の形成過程との関連を明らかにするための基礎的実験研究である。情動を伴う出来事記憶の形成過程において、ストレス反応の一つである視床下部,脳下垂体,副腎皮質系を介して分泌されるコルチゾールが影響を及ぼすことが明らかにされている。従来の研究においては、記憶形成過程における外因性のコルチゾール注入の影響などが検討されてきた。しかし、内因性のコルチゾール分泌、すなわち、「朝高く、夜低い」という概日リズムと情動記憶形成過程との関連については明らかにされていない。当該年度前半においては、本実験に向けての研究環境の整備を行い、後半に本実験を開始した。本研究は施設の倫理審査委員会が承認した後、本人から文書同意を得て行われた。現時点で、目標対象者数の4分の1にあたる、健常な大学生10名に対して実験を終了した。刺激課題は、第2章が情動喚起物語となる全3章から構成されている(Cahill et al., 1995)。刺激実験初日に課題をモニターに呈示し、1週間後、刺激課題の内容に関して不意の記憶検査を行った。また、刺激実験初日には、コルチゾール分泌の概日リズムを評価するために、8時、11時、15時、20時の4ポイントに唾液採取を行った。対象者を唾液中コルチゾール分泌の概日リズムの相違(8時から11時へのコルチゾール値減少度の高低)により2群に分け、記憶量に関して2要因の繰り返しのある分散分析(章(1-3章)×群(コルチゾール値減少度高,低群))を行った。その結果、章と群に有意な交互作用(F(2,12)=5.38,p<.05)が示された。コルチゾール値減少度の低群においてのみ、第2章の情動性記憶量が第1章の中性記憶量よりも高い傾向にあった。以上より、健常者において、概日リズムの相違が情動を伴う出来事記憶の形成過程に異なる影響を及ぼすことが示唆された。当該年度は、昨年度に引き続き実験を行い、情動的刺激の提示時間帯(午前もしくは午後)が情動を伴う出来事記憶の形成過程にどのような影響を及ぼすかを検討した。健常な大学生47名を対象として、Cahill et al.(1995)の作成したスライドを刺激課題として用い、情動記憶実験を行った。なお、ストレス反応に影響を及ぼすことが明らかにされている性格特性の神経症傾向に群差がないように、対象者を午前と午後の部に割り振った(午前群(n=23):Mean=5.39,SD=2.90;午後群(n=24):Mean=5.13,SD=2.76;t(45)=0.32,ns)。記憶量に関して2要因の繰り返しのある分散分析(章(1-3章)x群(午前、午後))を行った結果、有意な章の主効果(F(2,90)=7.08,p<.01)と有意な章×群の交互作用(F(2,90)=3.83,p<.05)が示された。単純主効果の検定の結果、第1章と第2章の記憶量に関しては、午前群より午後群の方が多いことがわかった。次に、群毎に記憶量の相違をみてみると、午前群、午後群ともに第2章の情動性記憶量が第1章の中性記憶量よりも多いものの、第2章から第3章にかけての変化に群差がみとめられた。

午後群においては、第3章が第2章よりも有意に少ない記憶量を示しているが、午前群では有意差はみとめられなかった。以上より、情動が喚起される刺激内容の方(第2章)が中性刺激の内容(第1章)よりもよく覚えているという点においては、刺激に接した時間帯の影響がないことが示された。本研究は、時間生物学的観点から、内分泌系の日内リズムと情動を伴う出来事記憶の形成過程との関連を明らかにするための基礎的実験研究である。当該年度は、情動記憶形成過程に内分泌系(コルチゾール)の影響がどのように及ぶかを明らかにするため、.コルチゾール分泌の日内リズムの要因を検討した。Cahill et al.(1995)の作成したスライドを刺激課題として用い、情動記憶実験を行った。刺激実験初日に課題をモニターに呈示し、1週間後、刺激課題の内容に関して不意の記憶検査を行った。また、刺激実験初日には、コルチゾール分泌の日内リズムを評価するために、8時、11時、15時、20時の4ポイントに唾液採取を行った。実験参加者47名のうち、コルチゾール値が基準値428nmol/1を示し、かつ起床時間が7時の者のみ(30名)を対象として、コルチゾール日内リズムと情動記憶形成の関連性を解析した。コルチゾール分泌の日内リズムの相違(4ポイントの値からslopeを算出)により対象者を3群に分け、記憶量に関して2要因の繰り返しのある分散分析(章(1-3章)x群(Steep,Medium,Flat群))を行った。なお、共変量にWMS-Rの遅延再生指標を投入した。その結果、有意な章×群の交互作用が示された(F(4/52)=3.03 p<.05)。下位検定の結果、Steep slope群においては、第2章が第1章よりも有意に記憶量が多く、Mediumslope群では、第2章が第1、3章よりも記憶量が有意に多いことがわかった。一方,Flat slope群に関しては,3つの章の間に有意な記憶量の差はみられなかった。本研究から、コルチゾール日内リズムが平坦化している者において、情動を伴う出来事記憶の形成が阻害されていることが示され、内因性のコルチゾール分泌が情動記憶形成過程に関与することが示唆された。
高校生におけるバレーボールゲーム分析の妥当性について

本研究は、学校現場で教育活動を実施している教員と生徒が中心となり、1)専門的な分析用ソフトウエアによるゲーム分析結果と比較することによって、簡易ゲーム分析シートの妥当性について検討すること、2)各体力要素、ドリルやスキルテストのスコアとゲーム時におけるパフォーマンスの関連性について検討すること、3)得点状況(得点到達度や連続得点)と勝敗との関連性について検討すること、の3点を目的とする。1)県大会13回戦(6セット)を分析対象とし、バレーボールのゲーム分析ソフトウエア(有限会社バレーボール・アンリミテッド社製、データバレー4)によるゲーム分析結果と高校生部員が簡易ゲーム分析シートで行ったゲーム分析結果との比較検討を行った。分析項目は、サーブ、レセプション、スパイク、ブロックとした。サーブについては、両分析間で違いは認められなかった。レセプションやスパイクといった項目については、本数や判定に一部誤差が認められた。2)平成26年度平成28年度の簡易ゲーム分析シートによるゲーム分析結果と各選手の新体力テスト測定項目との関連性について検討した。サーブの成功率と立ち幅跳びの測定値、スパイクの成功率と反復横跳びの測定値との間に有意な相関関係が認められた。また、本研究で実施したサーブドリルのスコアと簡易記録用紙によるサーブ成功率との間には、いずれも関連性は認められなかった。3)平成28年度の地区大会におけるバレーボールスコアブックを利用して、各得点への到達度と勝率、連続得点と勝率について検討を行った。現在は県大会の記録も分析対象に加えて分析を進めている。今後も測定・分析を継続し、得られた研究成果を日本バレーボール学会等で成果報告したいと考えている。
衛星観測資料にもとづいたエアロゾル・オゾンの成層圏分布に関する研究

成層圏の現象は地球規模で変動することから、衛星を利用した観測は成層圏の物理化学を解明するためきわめて有効な手段である。1984年2月に打上げられた科学衛星「おおぞら」には、我々の開発した成層圏エアロゾル及びオゾンの観測装置が塔載され、これまで年間200地点以上の鉛直分布の情報をもった観測資料が得られている。本研究では、まずこの大量のデータを効率よく処理する手法の開発を行った。観測法は、衛星上の日出没時に地球外縁大気中を通過する太陽光強度の変化を測定し、これから逆変換により、太陽光路の地表との接線部におけるエアロゾル・オゾンの鉛直分布にひきなおそうというものである。したがって太陽光路の接線高度をいかに精度よく推定するかが、最大不可欠の鍵になる。特に大気による光路屈折の効果は重大である。得られた観測データは、打上げ前に予想したよりかなり雑音レベルが高く、太陽像の屈折による歪曲から接線高度を推定するバックアプが期待通り働かなかった。このため、衛星位置、楕円体地球の形状、地磁気強度との関連等を効率よく取り入れた解析法を開発した。詳細な解析結果はまだまとまっていないが概略は次の通りである。1984年から86年にかけての成層圏は、82年4月に噴火したエルチチョン火山の影響が次第に減少する期間で、86年にはほゞ静穏状態にもどったこと。これとともに季節変化が明瞭となり、エアロゾル濃度は夏に低く冬に高く、両半球で交代すること、エアロゾル層の高度は対流圏界面の高度の上下に対応することなどが確められた。衛星観測は遠隔観測のため系統誤差を生ずる恐れがあり、地上からの測定による保証を欠くことができない。豊川に設置したライダーとの同時刻同地点観測はできなかったが、同緯度同時期の比較では、エアロゾルの粒径分布、屈折率に適当な仮定をすれば、誤差範囲2030%で鉛直分布が一致することを確かめた。
公正価値の適用領域の拡張と短期指向経営 -経営者行動への影響の考察-

第1に、公正価値評価の適用領域の拡張に関して、その理論的な意味を明らかにするために、会計利益モデルから純資産簿価モデルへのパラダイム・シフトの有無を検討し、当該推論を裏付ける経験的な証拠を得た。また、このパラダイム転換を判断する上で、結節点となる問題として、負債の公正価値評価の研究を行い、問題点を指摘した。第2に、公正価値評価と短期主義的な経営との関係を検討し、公正価値評価の増大によって純資産簿価のボラティリティが高まり、それを投資指標とする短期指向機関投資者の投資活動が活発化する結果、短期指向機関投資者にサプライズを与えることを回避するために経営者が短期主義的・機会主義的経営を行う虞があることを論証し、経験的な証拠も見いだした。公正価値論争を整理するために、概念の明確化を行った。公正価値概念は、将来キャッシュフロー(過去キャッシュフローではなく)の現在価値(推定値)であるという共通性を有しているが、価格が成立する(1)市場の種類(販売市場または購買市場)と(2)状態(取引コスト、裁定機能、および流動性における相違)、および、(3)将来キャッシュフローを推定する主体が市場参加者(または取引参加者)か経営者かに関して、複数の解釈がありうることを指摘した。また、完全な公正価値会計(オフバランスの経済価値の公正価値によるオンバランスを行い、純資産簿価で当該企業の経済価値を表すモデル)への道筋として、論理的には、金融資産の公正価値評価→金融負債の公正価値評価→非金融資産の公正価値評価→非金融負債の公正価値評価という展開が考えられる。この展開において、「→金融負債の公正価値評価」に伴うダウングレーディング・パラドクスの問題(とその解決)が鍵となると考え、当該問題を(1)経済学的な解釈vs.法学的解釈および(2)経済学的解釈vs.会計学的解釈という2つの視点から分析を行った(その結果は、09年3月14日、神戸大学において報告[兼松セミナー/現代会計学研究会共催、論題「公正価値会計と負債のダウングレーディング・パラドクス」])。当該問題に関する申請者の新しい発見は、負債のダウングレーディング・パラドクスには、企業と市場の状態によって、会計上で「真のパラドクス」となる場合と「見かけ上のパラドクス」(純額で評価益は発生しない)となる場合があることを明らかにしたことである。今年度は、年初の計画の中で主に次の研究を行った。第1に、負債の公正価値評価の研究を行った。その1つは、債務者企業の信用リスクの変化を金融負債の評価に反映することの意味および是非を論ずることであった。信用リスクの認識と資産側ののれん価値(インタンジブルズを含む)の公正価値でのオン・オフや減損処理との関係を含めて、一応の成果を上げることができた。もう1つには、非金融負債の公正価値評価の意味と是非を論ずることであった。こちらも、資産除却債務の評価および引当金の期待値・DCF評価の意味を明らかにすると共に、その考え方が製品やサービスを提供する義務に適用される場合の現行実務の大きな変化について推定し、論文等で会計数値の硬度や信頼性を犠牲にしてまで必要な将来予測ではないことを指摘した。第2に、フロー・ベースの会計システムとストック・ベースの会計システムの混合システムのあり方の研究にも取り組んだ。公正価値会計システムへの移行によって、投資者が会計利益に基づいて企業の株主価値を推定して投資を行うというシステムが、経営者が市場の平均的な期待と自らの期待とを用いて株主価値を推定して市場に提示し、投資者はその是非を判断して投資を行うというシステムに変化する。当該会計システムの根本的な変化の過程で、財務諸表の作成主体が負担する、(1)財務諸表の直接的作成コスト、(2)教育のコスト、(3)試行錯誤のコストを含む学習コスト、および(4)システムの変更に伴う契約の変更コスト等の様々なコストの推定分析を可能な範囲で行った。今後、より具体的な証拠を得ることができれば、研究成果として公表できる。3年間の研究で次のような研究実績を上げている。(1)債務者企業の信用リスクの変化を金融負債の評価に反映することの意味および是非を論じた。負債の評価における信用リスクの反映とその原因(オフバランスののれん価値の減損か、オンバランスの資産の減損か)との関係を理論的に明らかにした。成果は、「公正価値会計の行方」(『企業会計』、2010年1月)及び「負債と経済的義務」『体系現代会計学I』(2011年4月刊行)で示している。(2)非金融負債の公正価値評価の意味と是非を、資産除却債務の評価および引当金の期待値・DCF評価の意味を明らかにした。

成果は、「負債と経済的義務」(同上)で示している。(3) IASB/IASとSFASの個々の会計基準の内容を調べることによって、IASBもFASBも、少なくとも理論上は、純資産簿価モデルを指向していることを確認した。成果は、「会計利益モデルと純資産簿価モデル」(『企業会計』2011年1月)で示している。(4)過去の実証研究を渉猟することによって、経営者が公正価値評価によってもたらされるボラティリティを軽減するために、機会主義的な裁量行動をとることについての多数の経験的な証拠を得た。また、その裁量行動が可視的でないため、会計情報の価値関連性が低下しているという経験的な証拠も多く示されている。さらに、会計測定値のボラティリティが高まることから契約履行支援機能においても問題が発生していることを示す経験的な証拠も示されている。以上より、現在のところ、公正価値評価、とりわけ、競争的な市場がない場合のMark to Modelによる評価や使用価値(value in use)の使用は、会計測定値の硬度の低下をもたらすと共に、不必要なボラティリティを持ちこむため、投資意思決定支援と契約履行支援において問題があることが明らかとなった。IASBもFASBも軌道修正が必要となるであろう。
漆器産業の高度化と産地社会の新たな再編との対応関係に関する実証的比較研究

1990年代から、多くの漆器産地では、これまでの生産の体系が変わりつつある。まずは、問屋の力が弱くなってきている。そして、問屋は職人たちをその配下に抱えられなくなっている。そのかわり、それぞれの分業工程を担ってきた職人たちが自立してきている。むしろ、自立を迫られるようになっている。そこでは、生産のありかたがあたらしくなりつつあるし、また、流通や販売のありかたもあたらしくなりつつある。20年度の調査により、日本の漆器産業の高度化の現実とその産地による偏差について明らかにできた。また、その漆器産業の高度化による産地社会への影響について、やはり産地ごとの偏差があることについて明らかにできた。ただ、その偏差が生じる背景や理由については、21年度以降の調査によって分析を深めていきたい。また、同調査によって、漆器産業の高度化にもかかわらず、産地社会が衰退している現実や、後継者の養成をはじめとして、その衰退を解消していく担い手の形成がどの産地でもなかなかうまくいっていない現実を明らかにできた。21年度以降の調査によって、そのより一層の具体的な調査と分析を深めたい。また、同調査によって、産地社会に生きる経営者や職人層がおかれているは厳しい生き残り状況が明らかにできた。生き残りわ左右する大まかな条件の具体的な千代宇佐と分析は、21年度以降の課題である。総じて、産地社会の従来からの生産分業体制が固く生き続けているところでは、個々の職人層間の競争がまだまだ弱いままに置かれていること、逆に、産地の生産分業体制が弱くなっているところでは、職人層の生存起用そうが激化しながら、多様な製品開発が急速に進んでいることを明らかにしえた。21年度の調査により、漆器産業そのものと漆器産地の弱体化という状況のなかで、それぞれの産地における「産地社会」の変化もまちまちであることが明らかになった。津軽では、産地における各職人のいわば独立と職人間のネットワーク作りが顕著である。それが、個性的な漆器の開発と言う形となって現れてもいる。一部ではあるが、似たような動きが、川連や会津にもみてとれる。とくに会津では、特定の事業所が産地をはるかに越えた事業展開を成功させているケースも出ている。しかし、その会津や川連では、そうした職人の独立とネットワークはまだ限られた動きでしかない。輪島や村上(木彫椎朱)や飛騨(春慶塗)では、職人が独立した事業展開を行っているケースはほとんどなく、従来からのいわば産地体制がかなり強く続いている。それは、産地体制が強い分だけ職人の独立とネットワークを難しくしているとも言える。また、金沢では、むしろ事業所(問屋)そのものが産地を越えた広域ネットワークを構成するなかで生き残りを図っているケースがみられ、「産地」そのものが産地外のネットワークを構成することで成り立っている面がある。さらに、能代(春慶塗)では「産地」がほとんど消えかかっているところまで来ている。逆に、新潟では、いったん消えかかった産地を復活させることに成功し、小規模ではあるが、後継者育成も含めた職人層の育成が進みつつある。本研究では、新潟県を含む東北地方の主な漆器産地ー村上木彫椎朱・津軽塗・川連漆器・浄法寺塗・秀衡塗・鳴子漆器・会津塗などーを対象にして、1990年代からのそれぞれの産地社会の再編の現状とこれからの生き残りをかけた職人層の具体的な動きを明らかにした。産地によって違いはあるものの、いずれにも共通して、漆器の工程間分業の体系にもとづいたかつての「産地体制」が急速に後退している。そのかわり、漆器産業の長い低迷にともなって産地内の問屋や製造小売業の力が衰えてきたために、各々の職人たちが独立したり独立せざるをえないようになったりしている。そして、その自立した職人たちが産地の内外の似たような職人たちと互いにネットワークを形成しつつ、これまでとは異なったコンセプトをもつ多様で斬新な作品を作成したり、それを市場に乗せるための新しい販路を開拓したりするようになっている。そのなかで、これまで産地体制の末端を担ってきた職人層たちが、そこから脱してクラフト作家的な地位をめざす動きも大きくなりつつある。その動きは、大きな産地のなかでも見てとれるとはいえ、小さな産地でとりわけ顕著にみられる動きとなっている。とはいえ、こうした動きについてもまだまだ不安定な要素が大きくて-経営規模が小さいために、生産体制や販路の拡張にとってのリスクや限界が明らかである-、これまでの「産地体制」にとって代わる確かな動きになるかどうかは定かではない。今日、日本の漆器産地はこれまでにないような再編のさなかにあるが、それは「地方圏」の自立の一方途である「郷土産業社会」をどう作っていくかというテーマを内包した動きでもある。以上の成果について、2010年度の東北社会学会と東北都市学会の二つの学会で報告するとともに、それを踏まえて、『漆器産業の高度化と産地社会の新たな再編との対応関係に関する実証的比較研究』という報告書を作成した。
中枢神経系領域形成におけるFKBP38の機能解析

(1)FKBP38ノックアウトマウスの形態異常の詳細な観察FKBP38ノックアウトマウス胎児の脳や脊髄において顕著な形態異常を見出した。脳においては、medial cortexが短縮し、dorsal cortexとmedial cortexが複雑に重なり合って、thalamusが前方に入り込んだようになっていた。また、LGEとMGEが一様化していた。脊髄においては、canalが拡張しており、DRGが小さい、または消失していた。また、細胞が凝集したような細胞構築の異常な部位が各所に認められた。本研究では、これらの異常がどのような機序で発症したのか解析した。(2)FKBP38ノックアウトマウスにおける領域形成関連分子の発現パターンの解析FKBP38ノックアウトマウスにおいてさまざまな領域形成関連分子の発現パターンを調べることにより、異常発症の原因を推測した。Shh, Wnt, BMP, Pax6,Gli3,Mash1,Ilet1, calretininなどの主要な因子に関して、in situ hybridizationによるmRNAレベルでの発現パターン、またはimmunohistochemistryによるタンパク質レベルでの発現パターンについて調べた。(3)FKBP38とその結合分子との機能的連関の解析FKBP38結合分子を、yeast two hybrid screening及び哺乳類細胞株内でのpull-down assayにより探索、同定した。FKBP38ノックアウトマウスにおいて、それら結合分子について、どのような分子機構で関係しあっているのか調べた。FKBP38は分子シャペロンであるのでタンパク質レベルでの相互関係を解析した。それぞれのリコンビナントタンパク質を作製し、細胞内、または試験管内の実験系において、結合、細胞内局在変化、翻訳後修飾について調べた。翻訳後修飾についてはタンパク質安定性、リン酸化、ユビキチン化などについて解析した。
線維筋痛症モデルを用いた脂質制御機構解明およびエピジェネティクス機構の関与の証明

申請者らが確立してきた線維筋痛症(FM)モデルでは、下降性抑制を介したモルヒネ鎮痛が減弱している。神経障害性疼痛時のモルヒネ鎮痛欠如にはMOP遺伝子のエピゲノム性発現低下が観察されるが、FMモデルでの責任脳領域においてMOP遺伝子変化は観察されなかったことから、異なる機構を介することが示唆された。一方、脂質メディエーターは痛みの制御因子として知られており、TOF-MSやLC-MS/MSを用いた発痛および鎮痛脂質メディエーターの定量系の確立に成功した。本定量系を用いた下降性抑制機構に関わる複数の領域での発痛メディエーター量には変化はないため、上行性あるいは情動系等の他の経路の関与が強く示唆された線維筋痛症(FM)の病態分子機構を解明するために脂質代謝とエピゲノム性遺伝子発現制御に関して、神経障害性疼痛(NP)と比較する研究を行った。NPでは産生上昇したリゾホスファチジン酸(LPA)がカルシウムチャネルCava2d1を発現上昇させ、阻害剤pregabalinが疼痛抑制する。本研究ではFMマウスモデルにおいてpregabalinを脳室内投与したとき、数日にわたる疼痛抑制が観察されたが、下降性抑制に関連する複数の脳領域におけるCava2d1の遺伝子発現上昇に有意な変化は観察されなかった。一方、本申請者等はLPA定量に関して、これまで脳組織等から抽出したLPAのリン酸残基をPhos-Tagで標識する方法を用いてきたが、本研究ではより直接に、より正確に定量できる抽出法ならびにLC-MS/MS測定法の確立に成功した。検出感度は1 mg wet tissue脳組織であり、マウス脳の特殊領域のいずれでも測定することが可能となった。しかし、同様に下降性抑制機構に関連する複数の責任脳領域におけるLPA測定を行ったが、現在のところまだ有意な変化を観察するには至っていない。一方、NPでは神経障害後の鈍麻と末梢性モルヒネ鎮痛欠如に関連して、責任分子としてNav1.8とMOP遺伝子のエピゲノム性遺伝子発現低下が観察されているが、FMモデルはNPとは異なり疼痛鈍麻は観察されなかった。一方、FMモデルでは脳室内へのモルヒネ投与による下降性疼痛機構が消失していたことから、責任脳領域におけるMOP遺伝子発現を測定したが有意な変化は観察されなかった。以上のことから、FMモデルは脂質代謝やエピゲノム性遺伝子発現制御において、NPとは全く異なるモデルであることが証明された。本定量系を用いた下降性抑制機構に関わる複数の領域での発痛メディエーター量には変化はないため、上行性あるいは情動系等の他の経路の関与が強く示唆された本研究では、線維筋痛症などの種々の慢性疼痛について、神経障害性疼痛誘発因子リゾホスファチジン酸(LPA)合成/作用の観点から、その責任脳領域と責任分子を明らかにし、LPA合成機構および機能解析を通じた治療基盤形成を目的とする。今年度は、神経障害性疼痛モデルにおける責任領域である脊髄において、新規のTOF-MS法を用いたLPA定量法を確立し、神経障害初期のLPA合成はcPLA2とiPLA2の活性化に始まることを明らかにした。また、cPLA2には6種類、iPLA2には9種類の分子種が同定されているが、遺伝子発現の定量解析の結果、神経系においては特にcPLA2αおよびiPLA2βεが主に発現していた。特にcPLA2αについては、免疫染色の結果、神経に多く発現していたことから、神経がLPAを産生していることが示唆される。また、脳内のLPAをLC-MS/MSを用いてネガティブモードにて直接解析するために、前処理方法および一斉定量するLC-MS/MSの条件を確立した。他にも、申請者は神経障害性疼痛モデルのみならず、リウマチや脳卒中後の慢性疼痛が、LPA1受容体遺伝子欠損マウスで消失することを見出したので、今後は確立したLPA定量方法を用いて、これらの病態におけるLPA産生部位の同定を目指す。一方、所属研究室ではHDAC阻害薬がNRSF/REST機構を解除し、末梢神経障害性疼痛における陰性症状を改善することを見出している。これらの研究結果を基に、今年度は陰性症状の責任部位であるDRGにおいて、次世代シーケンサーを用いたChip-Sequence法のための前処理および解析方法を確立したので、次年度では種々の慢性疼痛モデルでのエピジェネティクス解析を行う。神経障害性疼痛の責任部位である脊髄において、新規のTOF-MS法を用いたLPA定量に成功しており、さらにその脂質制御機構についてcPLA2とiPLA2の活性化を証明した。さらに、cPLA2とiPLA2については、遺伝子発現解析の結果、主要な分子種をそれぞれ同定しており、特にcPLA2の活性化は神経で誘発され、このことはLPA産生細胞同定の重要な手がかりとなる。また、線維筋痛症の脳内責任部位同定を目指して、LC-MS/MS法を用いたLPAの一斉解析のために、前抽出およびLC-MS/MSの条件を確立したので、今後は病態脳でのLPA定量を行う。

一方、末梢神経障害性疼痛陰性症状の責任部位であるDRGにおいて、次世代シーケンサーを用いたChip-Sequenceの解析条件を確立し、今後は種々の病態モデルにおいてエピジェネティクス解析が可能である。慢性疼痛疾患は、その原因により責任脳領域が異なることが予想されるので、筋痛性、精神ストレス性線維筋痛症やリウマチを含むモデルごとのLPA産生領域を確立したLC-MS/MS法により定量解析を行う。また、LPA関連遺伝子群の変調に関しては、DNAのメチル化やヒストンのアセチル化などのエピジェネティクス機構の観点からその制御機構を明らかにする。特にLPA合成や作用との関連が示唆される遺伝子については、遺伝子欠損マウスやsiRNAをLPA駆動領域に脳内局所投与を行い、その責任性を検証する。病態ごとのLPA責任領域を明らかにするために野生型マウスや遺伝子改変マウスを用いて、線維筋痛症やリウマチを含む複数の全身性疼痛疾患モデルマウスを作成する。また、LPAの定量解析には、LC-MS/MSの維持および解析のための消耗品を必要とする。エピジェネティクス解析には、DNAメチル化およびヒストンアセチル化などの長期性の記憶機構に着目し、その解析を行うため分子生物学試薬を必要とする。また、標的遺伝子の責任性の検証には、siRNAや阻害化合物を購入する。
経母乳的ダイオキシン類の摂取とその影響評価

平成6年平成8年の6月10月にかけて採取され、ダイオキシン類や農薬などの濃度が判明している母乳を摂取して成長した生後1年前後の乳児の採血を、平成7年平成9年の23月に行った。採血させていただいた乳児は106名であった。平成6年度平成8年度に採取した124名の母乳のダイオキシン類や農薬などの分析結果は下記のようである。ダイオキシン類の濃度は2,3,7,8-ダイオキシンとして0.1462.92pptで、平均濃度は0.957pptであった。また、主要な農薬とPCBの平均濃度は次のようである。ただし( )内の数値は、それぞれの最小濃度と最大濃度である。β-BHC:17.1(0.7094.1ppb)、全DDT:13.9ppb(1.0361.4ppb)、ヘプタクロールエポキシド:0.18ppb(0.021.39ppb)、ディルドリン0.17ppb(0.021.04ppb)、クロルデン:3.22ppb(0.3314.5ppb)、PCB:4.78b(1.0020.9ppb)。3年間の研究結果は下記のようである。(1)母乳のダイオキシン類の濃度が高いと、CD8の割合が低下し、その結果、CD4/CD8が上昇する傾向が認められた。(2)母乳のダイオキシン類の濃度が高いと、TSHが有意に高くなる傾向かある。このような傾向は、母乳からのダイオキシン類の摂取量が増える場合にも認められた。(3)母乳のDDT、ディルドリンあるいはヘプタクロールエポキシドの濃度が高い場合には、CD4の割合が有意に低下し、その結果、CD4/CD8が低下する傾向があった。このような傾向は、母乳からのこれらの農薬の摂取量が増える場合にも認められた。(4)母乳のDDTの濃度が高くなると、T_4が有意に低下し、TSHが上昇することが観察された。このような変化は母乳からのDDTの摂取量が増える場合にも認められた。(5)免疫系や甲状腺機能に対するPCBの影響は、ダイオキシン類や農薬よりも弱いようである。平成6年6月から9月にかけて、出産後3ヵ月前後の母子40組を対象として研究を始めた。まず、40名の母親から50100mlの母乳を収集し、母乳のダイオキシン類および農薬などの濃度を測定した。ダイオキシン類としてダイオキシン、ダイベンゾフランおよびコプラナーPCBをまとめ、2,3,7,8-ダイオキシンとしての濃度に換算すると、平均濃度は1.31pptで、濃度の範囲は0.512.53pptであった。また、PCBと代表的な農薬の平均濃度の測定結果を示すと次のようである。ただし( )内の数値は、それぞれの化学物質の最小濃度と最大濃度である。

PCB:11.7ppb(5.624.5ppb)、ヘキサクロロベンゼン(HCB):1.21ppb(0.492.22ppb)、β-BHC:48.1ppb(2.2107.6ppb)、全DDT:75.8ppb(27.6156.3ppb)、ヘプタクロールエポキシド:0.36ppb(検出不可1.69ppb)、ディルドリン:0.76ppb(0.331.37ppb)。このようにダイオキシン類や農薬などによる母乳の汚染レベルは、それぞれの化学物質により大きく相違しているが、個人による濃度の違いは一般に5倍前後と考えられる。平成7年2月つより、生後10ヵ月前後の乳児の採血を行ない、染色体の変化、免疫能や甲状腺機能などの検査を行なうとともに、精神運動発展度の評価も行なっている。また、この採血時に母乳の採取量、母子の健康状態、食生活習慣や生活環境などに関する詳しいアンケート調査も行なっている。これらの検査や調査などは順調に行なわれているので、平成7年3月中には終了する予定である。これらの研究結果などをもとにして、母乳のダイオキシン類や農薬のレベルに影響を与える食生活や環境因子に関する解析や、母乳のダイオキシン類や農薬などによる遺伝子・染色体、免疫能、甲状腺機能や精神運動発達への影響について統計学的な解析を行なう。平成7年度も新たな40組の母子について、同様の研究を実施する。平成6年6月から9月にかけて採取され、ダイオキシン類や農薬などによる汚染レベルがすでに判明している母乳を採取して成長した生後9ヵ月13ヶ月の37名の乳児の採血を、平成7年2月から3月に行った。この採血時に、乳児の精神運動発達度についても検査した。これまでの研究結果では、母乳のダイオキシン類の濃度が高いとヘルパーT細胞(CD4)の割合が増加し、逆にサプレッサーT細胞(CD8)の割合が低下する傾向がある。そのために、CD4/CD8は有意に上昇することが認められた。また、母乳のダイオキシン類の濃度が高いと、甲状腺ホルモンのチロキシン(T_4)が有意に低下する傾向が認められた。母乳のダイオキシン類や農薬などの濃度と精神運動発達度や染色体への作用などについても解析を行っている。例数が少ないので、さらに例数を増やし、精度の高い解析を行う必要がある。平成7年度も平成6年度と同様の研究を行っている。つまり、平成7年6月から9月にかけて出産後23ヶ月の母親40名から一人当たり50mlほどの母乳を収集し、母乳のダイオキシン類や農薬などの濃度を測定した。ダイオキシン類の濃度は2,3,7,8-ダイオキシンとして、平均値は1.05pptで、その範囲は0.342.37pptであった。また、主要な農薬の平均濃度は次のようである。ただし( )内の数値は、それぞれの農薬の最小濃度と最大濃度である。ヘキサクロロベンゼン(HCB):0.9ppb(0.22.7ppb)、β-BHC:21.7ppb(3.878.9ppb)、全DDT:19.1ppb(3.559.0ppb)、ヘプタクロールエポキシド:0.2ppb(検査不可0.5ppb)、デイルドリン:0.3ppb(0.11.0ppb)。平成6年度のダイオキシン類や農薬の濃度と比較すると、いずれも低値を示した。平成8年2月より、平成7年に母乳を採取した40名の母親の乳児の精神運動発達度の検査を行うとともに、採血も行っている。得られた血液を用いて、姉妹染色分体交換頻度、免疫能や甲状線機能などの検査が行われている。平成8年度も新たな40組の母子について、平成6年度および平成7年度と同様の研究を実施する。平成6年と平成7年の6月9月にかけて採取され、ダイオキシン類や農薬などの濃度が判明している母乳を採取して成長した生後9ヶ月13ヶ月の乳児の採血を、平成7年と平成8年の2月3月に行った。採血させていただいた乳児は75名であった。平成6年度と平成7年度に採取した82名の母乳のダイオキシン類や農薬などの分析結果は下記のようである。