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窯導入前後の土器生産体制の進展と政体の成長に関する日韓の比較考古学

韓半島の窯導入について、最初に中国北部の平窯が、次に中国南部の影響で窖窯が導入されるという二段階の過程を示した。また、焼成温度分析を行い、平窯導入の経由地である中国東北地方は低温焼成の窯であったことを明らかにした。窖窯の導入後は安定した高温焼成が可能となる一方、調理具の野焼き土器生産も継続しており、野焼きと窯焼成の複合的な土器生産体制が韓半島南部で行われていたことを示した。そして、韓半島で定着した高温焼成の窖窯が日本列島へ導入される過程を、土器と工人の体制から論じ、野焼き工人と窯焼成工人を含む小規模な集団が渡来する場合と、窯焼成工人主体の工人集団が渡来する場合があったと結論付けた。本研究は、土器生産の規格化・専業化と社会構造の関係性を検討し、秦・漢の周辺地域である朝鮮半島および日本列島の社会変化について、生産体制から解明することを目的とする。焼成温度などを含めた窯構造の発達や系譜関係を解明するため、考古学的方法と理化学的方法の双方から検討をおこなう。当該年度は、主に以下の3つの作業をおこなった。1.考古学的検討と胎土分析の基礎作業土器生産の画期となる弥生時代終末期と古墳時代中期(窯導入期)に焦点をあて、複数の土器所蔵機関および研究者らと打ち合わせをし、胎土分析の準備をおこなった。また、窯の起源地である、中国東北部地方の土器についても試料提供をしていただいた。2014年度には胎土分析・解析をすすめ、関係研究者らとともに検討をおこない、成果を公表する予定である。胎土分析については、破壊できない資料が多い現状をふまえ、今後の研究も見据えて将来的に非破壊分析もおこなえるよう、分析をおこなう協力研究者と連携し、基礎データを作成する方向で計画している。2.ローマ周辺地域の土器生産本研究の対象とする時期とほぼ同時期にヨーロッパにおいて中心周辺関係を形成した、ローマ帝国周辺の土器生産についても検討するためドイツを訪問し、ローマ土器とその影響関係について情報収集をおこなった。ローマに征服されたブリテン島には多くのローマ窯が検出されるのに対し征服されなかったライン川以東ではローマ窯が導入されず、秦・漢の領域外の朝鮮半島南部や日本列島で窯などの技術を段階を経ながら導入する様相とは大きく異なることが確認できた(考古学研究会総会発表2014.4)。3.土器製作村の調査タイ北部の土器製作村(ハンケオ村)で追加調査をおこない、道具の変化が生産体制に影響を与えていない点、窯焼成のための外容器を野焼きで製作するという野焼きと窯焼き土器の共生などが確認できた(埼玉大学紀要)。研究方法としては、焼成温度などを含めた窯構造の発達や系譜関係を解明するため、考古学的方法と理化学的方法の双方から検討をおこなう。初年度は、1理化学的分析のための資料所蔵機関との調整、2比較研究のためのローマ周辺地域の土器生産の状況の把握、3タイ北部の土器製作村の補足民族学的調査およびその成果公表の3つを中心におこなった。当該年度は、これをふまえ、次のような研究を実施し、成果を公表した。1.考古学的調査および理化学的分析の実施:前年度の事前打ち合わせと日程調整をへて、当該年度は日本列島、朝鮮半島、中国東北地域の土器の調査・分析を実施した。1日本列島近畿山城地域出土の初期須恵器の非破壊による蛍光x線分析および考古学的調査(8月下旬)。2朝鮮半島南部伽耶地域の土器の非破壊・破壊による、蛍光x線分析および考古学的調査(2月中旬)。3中国東北地域出土の土器の破壊による蛍光x線分析と分析結果の検討。4韓国の研究協力者趙大衍と、次年度に実施予定の朝鮮半島百済土器の理化学的分析のための事前打ち合わせ。2.ミャンマーにおける土器製作村の民族学的調査:水稲農耕が行われ、現在も日常道具としての野焼き土器の使用と製作が行われているミャンマーで調査をおこなった。1つの村を12日で調査する予備的な調査であり、パターンの異なる3つの土器製作村を調査した。3.研究成果の公開:初年度の調査成果を、当該年度に論文として公開した。1ローマ周辺地域の土器生産との比較検討成果の公開(『考古学研究』)2古墳時代の食事台の検討成果の公開(『物質文化』)1.2015年度の研究実績1日本列島の初期須恵器研究:陶邑古窯出土の初期須恵器調査の実施。2013、2014年度に調査した理化学的分析成果は、韓国文化財保存科学会にて公開。2韓半島土器の研究:風納土城出土土器の調査を実施。その成果を論文として公表予定。3野焼きと窯焼成の接点に関する民族学的研究:ミャンマーにて調査を実施。2014年度の調査成果はEurASEAA学会で発表し、大阪大谷大学紀要論文として公開。42015年度までの成果の報告予定(2016年度):日本考古学協会(5月)、日本文化財科学会(6月)、SEAA学会(6月)およびWAC京都大会(8月)にて公開。2.全体の研究実績

1日本列島の窯技術伝播:年輪年代から実年代が推定可能な宇治市街遺跡の初期須恵器を軸に、日本列島の陶邑古窯、在地の窯(時期は異なる)出土土器、伽耶の陶質土器について、理化学的分析と考古学的調査を実施し比較した。その結果、宇治市街遺跡出土の初期須恵器および韓半島系軟質土器は在地で製作された可能性の高いことがわかった。白石らは、河内湖周辺の初期須恵器が、陶邑、吹田古窯群から多く供給されたと指摘した(白石・田中2016)が、小規模な初期窯の製品の流通範囲は狭く必要に応じて生産消費されるという見通しを持った。2韓半島南部の窯導入と展開:百済になると、外来の影響を間接的に受け土器組成が変化し、生産も大きく変わった可能性が高い。その要となったのは回転台の普及であると指摘した。窯焼成の起源については、韓国の協力者が2016年度に考察結果をまとめる予定である。3中国東北部土器の検討:遼寧省普蘭店市貔子窩出土の戦国時代と前漢期の土器の理化学的分析を実施し、還元焔焼成でも1000°Cを大きく超える温度で焼成されたとは考えにくく、瓦質土器や楽浪土器に近い焼成技術であることがわかった。韓半島の窯導入について、最初に中国北部の平窯が、次に中国南部の影響で窖窯が導入されるという二段階の過程を示した。また、焼成温度分析を行い、平窯導入の経由地である中国東北地方は低温焼成の窯であったことを明らかにした。窖窯の導入後は安定した高温焼成が可能となる一方、調理具の野焼き土器生産も継続しており、野焼きと窯焼成の複合的な土器生産体制が韓半島南部で行われていたことを示した。そして、韓半島で定着した高温焼成の窖窯が日本列島へ導入される過程を、土器と工人の体制から論じ、野焼き工人と窯焼成工人を含む小規模な集団が渡来する場合と、窯焼成工人主体の工人集団が渡来する場合があったと結論付けた。初年度におこなった、ローマ周辺地域の土器生産に関する調査、および食事台の検討の成果を、当該年度に公開できた。前者では、ローマ周辺地域への窯導入の状況を把握し、同時代における東西の窯導入の様相の違いについて見通しをたてた。後者では、弥生時代の食事台の導入について以前論じた内容をふまえ、古墳時代の食事台を集成し、その展開について検討した。調査については、初年度(2013年度)の資料所蔵機関や研究協力者らとの事前打ち合わせと日程調整をふまえて、当該年度(2014年度)は、代表者、研究分担者や協力者らと役割分担して、資料所蔵機関のご協力のもと、理化学的な胎土分析と考古学的調査を実施することができた。日本列島、朝鮮半島伽耶地域、中国東北部の土器をそれぞれ調査・分析し、今後比較検討するためのデータを蓄積できた。また、次年度の朝鮮半島百済土器の分析にむけて、研究協力者に試料提供してもらうことを確認するとともに、分析する遺跡と分析の方法について詳細な打ち合わせを実施できた。さらに、土器製作技術と生産体制、社会構造の関係性の解明のため、民族学的研究も行ってきたが、当該年度はミャンマーで、野焼き土器のみ製作する村、野焼き土器と窯焼成をおこなう工房、窯焼成土器のみを生産する工房の3つのパターンの土器製作村の予備的調査を実施できた。これにより、これまで蓄積したタイや雲南省の調査成果と比較し検討するデータを得ることができた。以上のように、本研究2年目となる当該年度は、初年度の調査成果を公開できた。そして、本研究の核となる、日本列島、朝鮮半島、中国東北地域での考古学的調査と理化学的分析を実施し、土器生産と社会構造の関係性解明の手がかりとなる民族学的調査をおこなうことができた。
Toll様受容体リガンドを用いた自然免疫作動型感染症予防・治療薬開発に関する研究

本研究では、Polyinosinic-polycytidylic acid [Poly(I:C)]によるTh17系の免疫誘導と細菌排除作用を実証し、その機序を明らかにする。上気道感染症の防御機構には自然免疫と獲得免疫があり、獲得免疫を利用した感染症予防法として粘膜ワクチンがあるが、自然免疫系のみを利用した上気道感染症予防法や治療薬はない。Poly(I:C)はToll様受容体-3のリガンドであり、自然免疫系を介したアジュバントとして働きTh1系の免疫応答を誘導することが知られている。さらに近年、poly(I:C)はTh17系の免疫応答を誘導することも報告されているが、Th17系の自然免疫応答を介した感染防御機構はいまだ明らかにされていない。我々はこれまで粘膜免疫ワクチンの開発を目的とする研究を行い、その中でPoly(I:C)が鼻腔内の細菌排除にかかわっていることを示唆する現象を見出し、本研究を計画した。これらの機序が明らかになることで、上気道感染症に対する自然免疫系の生体防御機構を利用した新たな感染症予防法や治療薬開発の端緒となると期待される。これらの問題にアプローチするため、マウスの鼻腔にPoly(I:C)を投与し、肺炎球菌の鼻腔クリアランスが変化するかを検討し、高用量のpoly(I:C)投与にて鼻腔の細菌クリアランスが亢進することが明らかとなった。Poly(I:C)の細菌の生存に対する影響を検討するため、Poly(I:C)存在かに細菌培養を行ったが、Poly(I:C)投与にて細菌の増殖能が阻害されることはなかった。以上より、Poly(I:C)はマウス側の防御機構を誘導することにより、鼻腔内の細菌クリアランスを上昇させていることが推測された。本研究では、マウスの鼻腔にpoly(I:C)を投与することにより、マウスの鼻腔細菌クリアランスが上昇するというメカニズムを明らかにすることを目的としている。本年んは、マウスの鼻腔内最近クリアランス上昇の再現性を確認するとともに、poly(I:C)が細菌の増殖能に影響を与えるか否かにつき検討を行った。本年度の研究にてPoly(I:C)が細菌の増殖能には影響を与えないことが確認できた。本年度にPoly(I:C)が細菌の増殖能には影響を与えないことが確認できたため、次年度からはマウスの鼻腔内のpoly(I:C)による上皮細胞に対する組織学的変化、培養上皮細胞に対するpoly(I:C)の影響を検討する。さらに、マウスの鼻腔内におけるPoly(I:C)の影響を検討するために、マウス鼻粘膜のリンパ球解析を行う予定としている。本研究では、マウスの鼻腔に細菌投与を行うことが必要であるが、本年度は、他の研究にて感染実験室を使用していたため、十分なマウスの感染実験ができなかった。

そのためvitroでの実験にてpoly(I:C)の細菌に対する影響を調べることに研究の重きを置いた。よって当初予定していたマウスの感染実験に十分な予算をかけることができずに、次年度使用額が生じた。次年度は、マウスの感染実験を行う準備を整えているため、当初予定していた予算額を31年度に消費する予定である。また本研究を公表するため、学会参加や論文投稿にむけて予算を消費する予定である。
歯周組織におけるマレイン酸イルソグラジンの抗炎症作用の解析

マレイン酸イルソグラジン(IM)は歯周病に対する予防効果があると考え,本研究では,歯周病原細菌刺激下の歯肉上皮におけるIMの影響について,in vivoおよびin vitroの面から検討した。その結果A. actinomycetemcomitans刺激によって惹起された炎症に対し,IMが歯肉上皮への炎症細胞浸潤を抑制するとともに,細胞間バリアーを強化し,炎症を制御することが示唆された。以上からIMの抗炎症効果が証明され,歯周病予防に有用であることが示唆された。今年度の研究では, IMによるIL-8の産生抑制は, HGECにおいてAa刺激によるp44/42MAP kinase (ERK)のリン酸化をIMが抑制することにより, IL-8の産生を制御していることが解明された。さらにF344ラットを用いたin vivoの実験では, IMを投与したラットでは,歯肉溝にAaを塗布することによる歯肉上皮下の炎症所見が抑制されることが明らかとなった。さらに, Aaは歯肉上皮のtight junction, adherence junctionなどの細胞間接着装置の発現を減少させることが免疫組織化学的に解明された。しかしながら, IMを投与することにより, Aaによって誘導される細胞間接着装置の減少が回復することが明らかとなった。これらのことから, IMが歯肉上皮下の炎症を抑制することによって,歯周病予防薬としての可能性があることが示唆された。これまでにイルソグラジンマレイン酸(IM)がAggregatibacter actinomycetemcomitans (Aa)によって誘導されるヒト歯肉上皮細胞(HGEC)のIL-8産生を抑制すること,及び細胞間結合能の低下を回復することを明らかにしてきた。このことから,IMは歯周病に対する予防効果があると考え,本研究では,歯周病原細菌刺激下の歯肉上皮におけるIMの影響について,in vivoおよびin vitroの面から検討した。In vivoでは,IMをFishcer344ラットに投与後,Aaを歯肉溝に塗布し,ケモカインCINC-2α,細胞間接着蛋白E-cadherinの発現を免疫組織化学的に検討した。IM投与群は,非投与群と比較してAaによって歯肉内縁上皮へ誘導される炎症性細胞の数が少なく,CINC-2αの発現が低かった。一方,IM投与群は非投与群よりもE-cadherinの発現は高かった。また,HGEC培養系において,Aaで刺激したHGECのCXCL-1, IL-8およびE-cadherinの発現に対するIMの影響をmRNA及び蛋白レベルで検討したところ,Aaによって誘導されるCXCL-1, IL-8の発現増加をIMは抑制した。さらにHGECにおけるE-cadherinの発現はAaによって減少するが,IMはこの発現低下を回復した。したがってAa刺激によって惹起された炎症に対し,IMが歯肉上皮への炎症細胞浸潤を抑制するとともに,細胞間バリアーを強化し,炎症を制御することが示唆された。
αシヌクレイン伝播に基づく新規パーキンソン病モデルマウスの作製と病態解析

PDレビー病理の進展におけるBraak仮説によると、最初期レビー病理は消化管神経叢から脳幹に伝播し、その後上行するとされる。しかし、実験的にこの現象は検証されていなかった。本年度はマウス胃壁にαsynフィブリルを接種することで、脳幹にαsyn凝集病変が形成されることを示した。一側迷走神経を切断することで切断側の凝集病変は消失したため、迷走神経を介して凝集体が伝播したことが示された。一方、数カ月で形成されたαsyn凝集病変は8,12か月後には消退の一途を辿ったことから、この伝播は一過性であり、実験的にはBraak仮説による最初期レビー病理の脳幹からの上向・伝播は示すことができなかった。このことからは、迷走神経背側核からのさらなる病変進展には遺伝要因や環境要因が必要であることが推察された。(Uemura N et al. Mol Neurodegener. 2018)。また、α-Syn BAC(A53T)Tgマウスの線条体にα-Synフィブリルを接種すると、1カ月で中脳黒質のドパミン神経細胞にαsyn凝集病変が形成され、2か月後には約40%の黒質神経細胞死を認めた。本モデルは、急速なαsyn凝集体形成とドパミン神経細胞死をきたす新規のモデルとして前臨床モデルとしての有用性が極めて高いと考えられる(Okuda S et al. in prep)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)野生型マウスの嗅球へのフィブリル接種により、嗅覚伝導路と辺縁系を中心としてα-Syn凝集病変の形成を認めた。しかし、野生型マウスにおける伝播は遅く、行動解析による異常も見られなかった。一方で、α-Syn BAC Tgマウスの嗅球にフィブリルを接種すると、嗅覚伝導路と辺縁系を中心にα-Syn凝集病変の劇的な伝播が観察され、嗅覚障害、不安様行動、記憶保持の障害が観察された。野生型マウスの胃壁にフィブリルを接種すると、接種後45日には、迷走神経背側核にα-Syn凝集病変が認められた。しかし、意外なことに、α-Syn凝集病変は経時的に減少し、他脳部位への伝播も見られなかった(投稿中)。(2) α-Syn BACTgマウスの線条体にフィブリルを接種すると、黒質緻密部ドパミン神経細胞に著明なα-Syn凝集病変が形成され、接種後1、2ヵ月の時点で、それぞれ約20%、40%のドパミン神経細胞脱落が起こることを見出した。接種後2ヵ月の時点でアポモルフィンを投与すると、健側への回転運動が生じることが確認できた。(3)オリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)とオリゴデンドロサイト(OLG)にフィブリルを投与したところ、α-Syn陽性細胞内封入体はOPCにおいて観察されたが、OLGには観察されなかった。OPCにおける封入体は1)内因性(ラット細胞由来)α-synを含み高分子化していること、2)フィブリルを投与しない条件と比較して著明な内因性α-synの上昇がみられることが判明した。その背景には、オートファジー・リソソーム分解系の異常の関与が示唆された。さらに、封入体形成したOPCを分化誘導すると、α-Syn陽性封入体を有するOLGが認められた。これらの細胞ではミエリン形成に関わる蛋白の発現が低下する他、神経細胞に対する保護効果が減弱することが示された。(1)嗅球にα-Synフィブリルを接種する実験は、野生型マウスとα-Syn BAC Tgマウスいずれも解析をほぼ終了しており、平成30年度前半に論文投稿可能になると思われる。消化管壁にα-Synフィブリルを接種する実験は、野生型マウスについては論文投稿中で、α-Syn BAC Tgマウスも必要匹数をすでに接種済で、経時的に病理学的解析を行うセットアップが完了している。(2) α-Syn BACTgマウスの線条体にフィブリルを接種することで、黒質緻密部ドパミン神経細胞細胞にα-Syn凝集病変を形成し、早期に細胞脱落を起こすモデルが確立できつつある。同モデルは薬剤効果検証に有用と考えている。(3)多系統萎縮症におけるOLG内α-Syn凝集病変形成の病態機序解明に繋がる研究結果が得られ、論文発表した。

(Uemura N et al. Mol Neurodegener. 2018)。また、α-Syn BAC(A53T)Tgマウスの線条体にα-Synフィブリルを接種すると、1カ月で中脳黒質のドパミン神経細胞にαsyn凝集病変が形成され、2か月後には約40%の黒質神経細胞死を認めた。本モデルは、急速なαsyn凝集体形成とドパミン神経細胞死をきたす新規のモデルとして前臨床モデルとしての有用性が極めて高いと考えられる(Okuda S et al. in prep)。(1) α-Syn(A53T)BAC Tgマウスの嗅球にα-Synフィブリルを接種すると、嗅覚伝導路と海馬を中心として劇的なα-Syn凝集病変が観察され、接種後7ヵ月の時点で嗅覚障害、不安、記憶保持の障害など、PDの非運動症状と考えられる行動異常が観察された。本年度は同モデルの行動解析と病理学的解析を進め、論文投稿する。また、伝播が促進されるα-Syn(A53T)BAC Tgマウスの消化管にα-Synフィブリルを接種しており、これを経時的に解析する。同モデルの解析も順調に進んでおり、本年度中に論文投稿可能と考える。(2) α-Syn(A53T)BAC Tgマウスの線条体にフィブリルを接種することで、α-Syn凝集病変を伴い、早期に黒質緻密部ドパミン神経細胞脱落を示すマウスモデルを確立する。本年度は同モデルマウス行動解析を行い、病理学的解析を追加して論文投稿する。(3) α-Syn凝集を形成したオリゴデンドロサイトの神経保護効果に与える影響についてRNA-seqによる網羅的解析を行うとともに、これらの神経保護効果改善に有力視される候補薬について有効性を検証する。またMSA脳で見られるα-Syn凝集体の細胞モデルとして、より病態を強く反映するモデルの改良を試みる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
癌診断と再発リスク評価における尿中ジアセチルスペルミンの新たな臨床的意義

尿中ジアセチルスペルミン(DiAcSpm)は、早期の大腸癌、乳癌を含む各種の癌に対して高い癌検出能を示し、被験者に苦痛を与えない非侵襲的検査が可能な汎用腫瘍マーカーである。近年の研究を通じて我々は、DiAcSpmが癌の再発リスク評価にも役立つ可能性があることを見出した。これらの研究をさらに発展させ、各種の癌における尿中DiAcSpm測定の意義を解明し、DiAcSpm検査の臨床的意義を確立することを目的として研究を行った。手術後治療方針の策定において、II期大腸癌患者の早期再発リスク評価に対しては大きな臨床的ニーズがあるが、過年度の研究において我々は、II期大腸癌患者の早期再発リスクの推定にDiAcSpm、CEAの両腫瘍マーカーの手術前値と手術検体の病理検査における静脈侵襲情報を組合わせることの有用性を明らかにした。一方、小児癌においては、健常小児においても年齢依存性と個人差が大きいDiAcSpmではなく、DiAcSpdが有効である可能性を新たに示す結果を得た。腫瘍マーカーとしてのDiAcSpmの意義を理解するためには、細胞、組織の悪性化に伴ってDiAcSpmが上昇する仕組みを生化学的に解明することが必要と考え、我々は、腸管腫瘍を多発するApc遺伝子ヘテロ欠損マウス(Minマウス)を用いたデキストラン硫酸投与による大腸癌発生誘導モデルを用いた早期大腸癌形成過程における組織ポリアミン代謝の変化、特にアセチルポリアミンの代謝について検討した。本年度はアセチル体の含量がきわめて低いマウス組織に対応するためのHPLCによる一斉分画定量法の改良を行い、正常及び腫瘍組織のポリアミン含量の精密測定を可能にすることができた。上記のように、全体としては当初の計画に沿って研究が進展しており、有用な知見が得られ、今後の研究の方向性を示す結果が得られてきたと判断している。II期大腸癌に関しては、術後補助化学療法の適応とするかどうかを判断する臨床指標が強く求められているが、過年度の研究によってこのような臨床需要に応える有用な知見が得られた。また、小児癌に関して年齢依存性と個人差が大きいというDiAcSpmの問題点を強く示唆する結果が得られ、DiAcSpdの新たな可能性が示唆されたことは、この分野の今後の展開を図る上で大きな意義があると考えられる。Apc遺伝子欠損Minマウスを利用した癌化とDiAcSpmの関連の研究はなお課題であり、研究期間を延長してさらに解析を進める必要があると考えている。前年度までの研究がおおむね順調に進んでいることに鑑み、基本的には当初の計画に沿った方向で研究のまとめを行う。1.大腸癌の早期再発リスクの評価について、II期大腸癌患者の早期再発リスク評価の指標についての新知見をまとめ、論文発表するほか、大腸癌の再発、増悪例について、再発、増悪発見時における腫瘍マーカー値その他の臨床指標を精査し、再発検知の手段としてのDiAcSpmの有用性について検討する。2.各種の小児癌については、DiAcSpmに関しては特に有効と考えられる血液疾患患者の測定と、有効性が期待される同一患者の継続観察を中心にデータのとりまとめを行う。また、DiAcSpdの、年齢依存性と個人差がDiAcSpmより小さいという利点を活用する可能性について、これまでの結果の見直しを行う。3.Minマウスを用いたデキストラン硫酸投与による大腸癌発生誘導モデルを利用して、癌化に伴う腫瘍組織のDiAcSpm含量の変化とDiAcSpm合成・分解系の酵素の発現、活性の変化などとの関連について詳細に検討し、その成果をこれまでの臨床研究と関連づけて論文化する。尿中ジアセチルスペルミン(DiAcSpm)は、早期の大腸癌、乳癌等に対して高い癌検出能を示し、非侵襲的で被験者に苦痛を与えない検査が可能な汎用腫瘍マーカーである。近年の研究を通じて我々は、DiAcSpmが肺癌の浸潤性と関連するほか、大腸癌、肺癌等において、再発リスク評価に役立つ可能性があることを見出した。我々は、各種の癌における尿中DiAcSpm測定の意義を解明し、DiAcSpm検査の臨床的意義を確立することを目的として研究を行った。28年度には、既存検体を用いて大腸癌の予後予測における術前腫瘍マーカー値の意義について検討し、大腸癌患者の早期再発リスクがDiAcSpm、CEAの両方低値群、一方高値群、両方高値群の間で有意に異なることを明らかにすることができた。DiAcSpm値は、乳児期に極めて高く、成長過程で急速に減少する。28年度は、鼠径ヘルニア等の良性疾患小児の尿を多数採取し、年齢依存的な減少の実態を明らかにした。また、並行して収集を進めた小児癌患者尿の解析によって、悪性リンパ腫ではDiAcSpmが極めて高い値を示す症例の頻度が高いことを見出した。さらに、経過を追うことができた各種の小児癌症例でも、治療による変化が認められる例が多数あり、治療効果判定の指標としての有効性を期待させる傾向を認めた。これらの研究と並行して、細胞、組織の悪性化とDiAcSpm上昇との関連を解明し、腫瘍マーカーとしての挙動の生理・生化学的基礎を明確にするための研究として、腸管腫瘍を多発するApc遺伝子ヘテロ欠損マウス(Minマウス)を用いた癌組織におけるDiAcSpm上昇の仕組みの研究を開始した。28年度は、デキストラン硫酸投与による大腸癌早期発生誘導モデルを確立した。現在、腫瘍形成の時間経過と腫瘍組織および隣接正常組織のDiAcSpm含量の変化の解明を進めている。

上記のように、全体としては当初の計画に沿って研究が進展しており、有用な知見が得られているほか、今後の研究の方向性を示す予備的な結果が得られていると判断している。各種の小児癌については、健常小児のDiAcSpm値が一般に高く、また、個人差も大きいことから、同一患者の継続観察が特に重要であると考えられるので、この点に特に留意して29年度の研究を進めたい。小児癌、手術適応の膵臓癌の症例は比較的少なく、集積速度がやや遅いので、それを補う意味でも対象患者の検体を継続的に収集しそこから得られる情報の解析を入念に行う必要があると考えられる。Apc遺伝子欠損Minマウスを利用した癌化とDiAcSpmの関連の研究については、マウスを自家繁殖によってヘテロ接合体の状態で維持していく必要があるため、半ば予期していたとおり、準備段階のコロニーの拡大にやや時間がかかった。そのため、本格的な解析は29年度以降の研究に期したいと考えている。尿中ジアセチルスペルミン(DiAcSpm)は、早期の大腸癌、乳癌を含む各種の癌に対して高い癌検出能を示し、被験者に苦痛を与えない非侵襲的検査が可能な汎用腫瘍マーカーである。近年の研究を通じて我々は、DiAcSpmが肺癌の浸潤性と関連するほか、大腸癌、肺癌等の再発リスク評価に役立つ可能性があることを見出した。そこで、これらの研究をさらに発展させ、各種の癌における尿中DiAcSpm測定の意義の解明を通じてDiAcSpm検査の臨床的意義を確立することを目的として研究を行った。29年度には、大腸癌の予後予測における術前腫瘍マーカー値の活用についての検討を進め、手術後治療方針の策定において重要な、II期大腸癌患者の早期再発リスクがDiAcSpm、CEAの両腫瘍マーカー値と手術検体の病理検査における静脈侵襲情報を組合わせることによって効果的に推定できることを明らかにすることができた。また、各種小児癌においては、健常小児のDiAcSpm値の年齢依存性と個人差が大きいことに鑑み、質量分析法を利用してDiAcSpmとともにジアセチルスペルミジン(DiAcSpd)を測定する方法を構築し、DiAcSpdの有効性を示す予備的な結果を得ることができた。これらの研究と並行して、細胞、組織の悪性化に伴ってDiAcSpmが上昇する仕組みを生化学的に解明するために、腸管腫瘍を多発するApc遺伝子ヘテロ欠損マウス(Minマウス)を用いたデキストラン硫酸投与による大腸癌発生誘導モデルの研究を開始した。これまでに、腫瘍組織および隣接正常組織のDiAcSpm含量を比較し、腫瘍部分でDiAcSpmが上昇していることを示唆する結果が得られており、現在、この上昇の仕組みを明らかにするために、腫瘍形成過程におけるポリアミン代謝酵素活性の測定を開始している。II期大腸癌に関しては、術後補助化学療法の適応とするかどうかを判断する臨床指標が強く求められている。本年度の研究結果は、このような臨床需要に応えるものであり、有用な知見であると考えられる。また、小児癌に関して年齢依存性と個人差が大きいというDiAcSpmの問題点を強く示唆する結果が得られたことは、本研究の次年度の展開を図る上で大きな意義があると考えられる。
明代荘学史研究

平成16年度:「Nourishing Life and Becoming an Immortal : The Case of the Literati of the Wanli Period, Ming China」(東北・ケンブリッジフォーラム、於ケンブリッジ大学)では、万暦の知識人における内丹の実践への傾倒を道書出版との関係から論じた。「王者は天下を以て家と為す-万暦二十九年会試の答案を読む-」(公共哲学京都フォーラム東北会議、於東北大学)では、万暦知識人の科挙の答案における道仏二教的論理の影響を指摘した。いずれも明代荘学の思想的背景をなすことがらである。平成17年度:「明善・観我・野同-明末における桐城方氏の家学とその継承-」(『東洋史研究』64-2・所収)および「王夫之『荘子解』における「寓庸」の立場」(『中国の思想世界』所収)と題する論文を発表し、それらを含む科研費研究成果報告書のなかに、既刊の論文である「明代荘学史研究のために」の増註・附表版を載せ、これまでの調査結果が一覧できるようにした。荘子の様々なテキストや幾多の注釈書は、厳霊峯氏所編三種の集成がその大半を影印採録しているが、本研究の目的のひとつはその補遺をおこなうことであった。調査の結果、荘義要冊(万暦八年刊、四庫未収書輯要所収)や銀南華真経三註大全(万暦二十一年刊、東北大学図書館等蔵)など、明代荘学史上、重要と思われる数点の書物を発見した。その史的位置に関しては上記報告書に論じた。本研究のもうひとつの目的は、明代の主要な荘子注に個別的な分析を加える点にあり、明末清初の王夫之による荘子解の分析結果と、方以智の薬地炮荘につながるかれの家学についての考察を公刊した。それらの思想にうかがえる「体」批判をふまえた新たな「用」もしくは「事」概念の案出に、荘子という書物がおおきく役だっていたと推察するのである。研究課題に直接関わる研究としては、陸長庚『南華副墨』の思想内容に対する全面的な検討をおこなった。すでに拙稿「明代荘学史研究のために」(集刊東洋学90、2003)に示したとおり、陸長庚の『南華副墨』は明代荘学史の一結節点となる書物だが、明代嘉靖から万暦にかけて活躍したかれが道蔵からどれだけの情報を得て荘子註を作成したかは未詳であった。この点について四庫全書存目叢書所収の道書などの書物や、各種書目を精査し、から自身の著作と突き合わせた結果、道教に関するかれの知見は、嘉靖17年に出版された『金丹正理大全』等の道書から得られていることが推察され、あわせて、一般知識人が道蔵を閲覧するのは、万暦以降のことではないかとの推測をおこなった。そのうえで、かれが自序に述べる西晋の郭象・南宋の林希逸批判の内容とその時代性とについて考察を加えながら、かれの荘子註が道教内丹思想の書物であることあきらかにした。また、研究課題に対して間接的な研究として2件の発表をおこなった。

ひとつは、「Nourishing Life and Becoming an Immortal : The Case of the Literati of the Wanli Period, Ming China」(東北・ケンブリッジフォーラム、2004.6.11、於ケンブリッジ大学)であり、万暦の知識人における内丹の実践へののめり込みを道書出版との関係から論じた。もうひとつは、「王者は天下を以て家と為す-万暦二十九年会試の答案を読む-」(公共哲学京都フォーラム東北会議、2004.9.29、於東北大学)であり、万暦知識人の科挙の答案における道仏二教的論理の影響を指摘した。研究の最終年度にあたる本年度は、「明代荘学と方以智・王夫之の荘子注」と題する研究発表をおこない(研究集会「中国の思想世界」、2005.8.26、東北大学)、「明善・観我・野同ー明末における桐城方氏の家学とその継承ー」(東洋史研究64-2)および「王夫之『荘子解』における「寓庸」の立場」(中嶋先生退休記念事業会編、中国の思想世界)と題する二編の論文を発表し、また、それらを含む科研費研究成果報告書のなかには、2年間の研究期間より前に発表していた論文「明代荘学史研究のために」の増註・附表版を載せ、これまでの調査結果が一覧できるようにした。荘子の様々なテキストや幾多の注釈書は、厳霊峯氏による三種の集成がその大半を影印採録しているが、本課題研究の目的のひとつは、その補遺をおこなうことであった。調査の結果、荘義要刪(万暦八年刊、四庫未収書輯要所収)や〓南華真経三註大全(万暦二十一年刊、東北大学図書館等蔵)など、明代荘学史上、重要と思われる数点の書物を発見することができ、その他、厳氏の三種集成に欠けている書籍の封面部分などの収集を経て、明代荘学史を立体的に組み立てたのが、上の増註・附表版である。本研究のまた別の目的は、明代の主要な荘子注に個別的な分析を加える点にあり、研究期間内では、明末清初の思想家である王夫之の『荘子解』の分析結果を文章に著すとともに、同じく方以智の薬地炮荘につながるかれの家学について考察した論考を公刊した。それらの思想にうかがえる「体」批判をふまえた新たな「用」もしくは「事」概念の案出に、荘子という書物がおおきく役だっていたと推察するのである。なお、研究期間内に、朱得之の荘子通義、陸長庚の南華副墨、焦〓の荘子翼などを主題とした論考も文章化すべきであったが、それらは今後の課題としたい。
スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬による房室伝導ブロックの発生機序の解明

スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬による房室伝導ブロックの発生機序を検討するため、ハロセン麻酔モルモットモデルを作成し、スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬であるフィンゴリモドを静脈内投与したところ、再現性をもって完全房室ブロックが誘発された。その機序を解明するために房室結節の膜標本を作製し、酵素的蛍光法を用いて薬理学的分析を行った。フィンゴリモドはアデニル酸シクラーゼ活性を濃度依存的に抑制した。スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬は房室結節のS1P1受容体を介してGiタンパクを活性化することが示された。スフィンゴシン1-リン酸(S1P)受容体修飾薬による房室ブロックの発生がS1P受容体を標的とする免疫調節薬の開発を進める際の課題になっている。今年度は、S1P受容体修飾薬fingolimodによる房室伝導の抑制機序を薬理学的および電気生理学的手法を用いて検討した。クリーンモルモット(Std:Hartley、日本エスエルシー株式会社)の腹腔内にthiopental(50 mg/kg)を投与して麻酔を導入し、人工呼吸器(シナノ製作所)を用いてhalothaneを吸入(1-2%)することで麻酔を維持した。血圧測定と薬液投与用のカテーテルを動静脈に挿入した。心電図測定用の電極を四肢に装着した。右房内に刺激用電極カテーテルを留置し、洞調律および固定心拍数(200-300 beats/min)における心電図を測定した。以上の測定項目はポリグラフシステム(日本光電、RM-6000)を用い、サーマルアレイレコーダー(日本光電)に波形を記録した。電気生理学的解析として洞調律拍動に加えて心房をプログラム電気刺激することによりfingolimodの房室伝導に対する作用をより詳細に評価した。用量反応性を検討したところ、予備検討の結果と同様に、fingolimod(0.1 mg/kg, i.v.)で房室ブロックが観察された。次に、Giタンパク阻害薬(pertussis toxin; PTX, 10 micro g/kg, i.v.)を用いてfingolimodによる房室伝導の抑制機序を解析した。PTXはfingolimodによる房室ブロックの発生に影響を示さなかった。Fingolimodによる房室ブロックの発生はGiタンパクを介さないのか、あるいは今回用いたPTXの用量ではGiタンパクを十分抑制できなかったのか、更なる検討が必要である。スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬による房室伝導ブロックの発生機序の解明に必要なモルモット心臓組織の確保および酵素的蛍光定量に必要な機器の準備を行った。クリーンモルモット(Std:Hartley、日本エスエルシー株式会社)にペントバルビタール(50 mg/kg)を腹腔内投与して麻酔を導入した。ただちに心臓を摘出し、ドライアイスでー80度に保ったchlorodifluoromethane内で瞬間凍結した。厚さ20ミクロンの薄層切片を作製し、刺激伝導系を同定するために10枚おきに1枚に対しacetylcholineesterase染色を行った(Sugiyama, A.et al. J. Histochem. Cytochem. 43, 601-605 (1995))。残りの9枚は真空凍結乾燥し、-80度で保存した。次に、分子生化学的検討を行うために必要な測定系の立ち上げを行った。今回の研究においては房室結節という微小な組織中におけるS1P受容体を介するGiタンパクを介するアデニル酸シクラーゼ活性の抑制をcyclic AMPの産生速度の低下により評価する必要がある。この目的のために、申請者らが開発した種々の微量細胞内情報伝達物質の測定を可能にする酵素的蛍光定量を行うために必要な試薬の購入、ストック溶液の準備、酵素の最適化、測定機器のキャリブレーションなど、超高感度でcyclic AMPを定量できる準備を行った。スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬による房室伝導ブロックの発生機序の解明のため、前年度に引き続きモルモット心の房室結節やヒス束などの心筋各組織を、組織化学的手法を用いて生理活性を保持したまま単離し、保存した。すなわち、クリーンモルモット(Std: Hartley、日本エスエルシー株式会社)をペントバルビタール(50 mg/kg, i.p.)で全身麻酔し、心臓を摘出した。ただちに摘出心をドライアイスでー80度に保ったchlorodifluoromethane内で瞬間凍結した。厚さ20ミクロンの薄層切片を作製し、刺激伝導系を同定するために10枚おきに1枚に対しacetylcholineesterase染色を行なった。残りの9枚は真空凍結乾燥した。昨年度と今年度で合計10コの心臓に対して以上の作業を実施した。染色標本を指標に房室結節部分を実体顕微鏡下で切り出し、膜標本を作製し、酵素的蛍光法を用いて薬理学的分析を行った。イソプロテレノールおよびNaFはアデニル酸シクラーゼ活性を濃度依存的に刺激したが、カルバコールおよびフィンゴリモドはアデニル酸シクラーゼ活性を濃度依存的に抑制した。以上より、スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬は房室結節のS1P1受容体を介してGiタンパクを活性化し、そのαサブユニットがアデニル酸シクラーゼ活性を抑制することが示された。また、洞房結節と同様に、活性化したβγサブユニットが房室結節細胞のIKAChチャネルを開口させる可能性も示唆された。

スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬による房室伝導ブロックの発生機序を検討するため、ハロセン麻酔モルモットモデルを作成し、スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬であるフィンゴリモドを静脈内投与したところ、再現性をもって完全房室ブロックが誘発された。その機序を解明するために房室結節の膜標本を作製し、酵素的蛍光法を用いて薬理学的分析を行った。フィンゴリモドはアデニル酸シクラーゼ活性を濃度依存的に抑制した。スフィンゴシン1-リン酸受容体修飾薬は房室結節のS1P1受容体を介してGiタンパクを活性化することが示された。cyclic AMPを超高感度で測定する際に必要となる酵素のフォスフォジエステラーゼが、以前に発生した「狂牛病」の影響でシグマは供給を停止したままである。その他の企業からの供給数も限られており、入手に時間を要したため、組織を用いた実験を本年度、実施することができなかった。循環薬理学年度末になり、ようやく今回の実験に必要なフォスフォジエステラーゼを確保できた。来年度は今年度準備した組織標本の生化学的分析を実施する予定である。薬理学的手法を用いてfingolimodによる房室伝導の抑制を解析する際に、in vivoモデルではGiタンパク阻害薬などを全身投与するため、心臓局所における阻害薬の濃度が上がらず、遮断作用が不十分となり、房室伝導に対するfingolimodの作用機序を正確に評価できなかった。心臓を摘出し、ランゲンドルフ標本を作製して当初の計画通りの電気生理学的・薬理学的評価を実施することで対応する。ランゲンドルフ標本でもin vivoモデルと同レベルの評価を実施する技術は当研究室で既に確立されている。また、予定していた刺激薬や遮断薬で十分な解析ができない場合にはS1P受容体サブタイプ選択的刺激薬や遮断薬などを適宜利用する予定である。
迅速鋳造で作製した歯科チタンの特性

歯科精密鋳造の行程時間を短縮して鋳造を可能な限り迅速に行うことは,急速加熱型石膏系埋没材ならびに急速加熱型リン酸塩系埋没材,更に近年開発された新規の急速加熱型石膏系埋没材などによって,蝋型の埋没終了後45分から60分で鋳込作業を終了できるまでに改善されてきた。本研究はこのような迅速精密鋳造の理論と技術を歯科チタンの鋳造へ応用し,歯科チタンの迅速鋳造を目的として,歯科チタン鋳造の迅速の可能性を追求し,その理論構築を行ったものである。その結果,チタン鋳造用埋没材のなかで,焼成後の圧縮強さが十分に大きい埋没材において急速加熱による迅速鋳造が可能であった。この方法で作成したチタン鋳造体の引張強さ,0.2%耐力,弾性係数,伸びなどは従来の方法で作成されたチタン鋳造体とほとんど差が認められず,鋳造体の物性に及ぼす迅速鋳造の影響は少なかった。本研究の結果から,チタン鋳造用埋没材の練和開始から30分後に900°Cの炉内に直接鋳型を入れ,30分間係留後に鋳造を行う迅速鋳造が可能であることが明らかとなった。従って鋳造行程時間を1時間に短縮でき,初期の目的は達成された。市販のチタン鋳造用の埋没材の中から、チタンクラウンインベストメント(松風TC)、チタベストCB(モリタ、CB)、T-インベスト(ジ-シ-、TI)の3種を選び実験に供した。メーカー指示の混液比で手練和で15秒、真空錬和器で60秒錬和し、錬和開始から30分後にメーカー指示の最高係留温度の電気炉に入れて急速加熱を行ったときの埋没材の圧縮強さ、鋳型内の温度分布を計測した。圧縮試験には10φ×20mmの円柱状試片を用い、鋳型内温度の計測にはクラウン型ワックスパターンを埋没した鋳型内の5ヵ所に熱電対先端を埋入し、急速加熱時の温度変化を連続的に測定した。CBは急速加熱時に全ての試片にミリ単位の亀裂を多数生じたため、急速加熱には不適当を評価された。CB以外の埋没材では生型強さが4.529.84MPa、焼成強さが13.9938.45MPaの圧縮強さを示し鋳造の使用に耐えうると判定された。急速加熱時の鋳型内温度分布は、石膏系の急速加熱埋没材と似た結果であり、100°Cで15分間保持された後、30分以内にメーカー指示の最高係留温度に達することが確認された。3種の埋没材ともよく似た結果であったが、100°Cにおける定温度の係留時間の長さなどに埋没材の違いが現れていた。鋳造実験については平成9年に行う予定である。
マンション敷地売却制度による権利調整費用の低減効果に関する実証研究

米国諸州等諸外国の区分所有関係解消・一括売却制度について、文献調査、現地調査等により立法経緯及び運用等に関する文献調査を行った。特に、米国の民間競売制度について、州法による制度の違い、日本の裁判所による制度との比較、運用実態等について、米国の研究論文、関連政府ウェブサイト等を通じて、実態や制度の概要を収集した。また、法改正による効果分析のためのデータ整備を行った。マンション建替円滑化法改正により、耐震性が不足したマンションについての敷地売却制度が創設された。この2014年法改正により、マンション処分の取引費用が削減されたため、老朽マンション・中古価格は、他の条件を一定として、2014年法改正後、有意に上昇したと考えられる。この効果をヘドニック法により計測するため、首都圏(一都三県)を対象として、過去25年間に亘る中古マンションの取引データを収集し、これらの加工作業を進めることにより、制度改正効果推計の準備を行った。さらに制度活用による取引費用削減効果の推計準備を行った。既存マンション建替え成立事例について、デベロッパー等に対するインタビューを実施し、従前マンション属性(ex.規模、立地条件、余剰容積等)や事業属性(ex.任意事業、建替決議、円滑化法適用事業等)と再建マンション価額、建替え事業費、権利調整コンサルティング費、借家人対策費、既存建物価値等の実態を把握する。理由データ収集を行い、実証分析段階に進んでいるため。さらに詳細な実証分析、実態調査を進め、日本の区分所有建物に関しての法政策の知見を深めることとする。(1)敷地売却制度の運用課題摘出米国諸州、シンガポール、オーストラリア等諸外国の区分所有関係解消・一括売却制度について、文献調査により立法経緯及び運用等に関する文献調査を行った。また日本での敷地売却制度の運用にあたっては、いくつかの実務的課題が残されているため、諸外国における運用実態についても文献調査した。(2)法改正による効果分析のためのデータ整備マンション建替円滑化法改正により、耐震性が不足したマンションについての敷地売却制度が創設された。この効果をヘドニック法により計測するため、首都圏(一都三県)を対象として、過去25年間に亘る中古マンションの取引データ(売買価格、物件属性、立地地点属性など)を収集した。研究に着手し、中古マンションのデータ収集を開始したところ、2016年3月の国土交通省・標準管理規約改正により、マンション管理実態が大きく変化していることがわかり、より時間をかけてマンション管理実態を含めた中古マンション売買データを収集・分析すれば、敷地売却制度の導入により老朽マンションの価値が高まり中古市場での価格が上昇した効果をより精度高く分析ができることが判明した。このため、予定よりもデータ収集・整備に時間を要したが、今後の効果推計において効率的かつ高精度の推計が期待されるため。(1)敷地売却制度の運用課題摘出......米国諸州、シンガポール、オーストラリア等諸外国の区分所有関係解消・一括売却制度について、文献調査により立法経緯及び運用等に関する文献調査を行った。(2)法改正による効果分析のためのデータ整備......マンション建替円滑化法改正により、耐震性が不足したマンションについての敷地売却制度が創設された。この効果をヘドニック法により計測するため、首都圏(一都三県)を対象として、過去25年間に亘る中古マンションの取引データから推計した。(3)制度活用による取引費用削減効果の推計......既存マンション建替え成立事例について、デベロッパー等に対するインタビューを実施し、従前マンション属性(ex.規模、立地条件、余剰容積等)や事業属性(ex.任意事業、建替決議、円滑化法適用事業等)と「再建マンション価額」、「建替え事業費」、「権利調整コンサルティング費」、「借家人対策費」、「既存建物価値」等を実態調査した。また現行の建替え事業方式に替え、2014年に創設された敷地売却制度を適用していたとすれば、マンション再生の事業採算性が改善されると考えられるため、その事業促進効果を推計した。データ収集を行い、実証分析段階に進んでいるため。

既存マンション建替え成立事例について、デベロッパー等に対するインタビューを実施し、従前マンション属性(ex.規模、立地条件、余剰容積等)や事業属性(ex.任意事業、建替決議、円滑化法適用事業等)と再建マンション価額、建替え事業費、権利調整コンサルティング費、借家人対策費、既存建物価値等の実態を把握する。理由データ収集を行い、実証分析段階に進んでいるため。制度改正前後のマンション価格関数を推計することにより、敷地売却制度導入による中古マンション価格増進効果を推計する。さらに詳細な実証分析を進めていく。さらに詳細な実証分析、実態調査を進め、日本の区分所有建物に関しての法政策の知見を深めることとする。
ファンコニ貧血遺伝子FANCIによるDNAクロスリンク修復制御機構

新規に同定されたファンコニ貧血原因遺伝子FANCIは、キーファクターであるFANCD2と会合し、I-D2複合体として存在している。DNA障害後、FANCD2、FANCIともにコア複合体によってモノユビキチン化され、核内にてフォーカスを形成し、DNA修復に機能する。FANCIとFANCD2はお互いのモノユビキチン化に必須であるが、その詳細な分子機構は明らかではない。FANCIはATRによりリン酸化される候補サイトを少なくとも10程度持っている。我々は、FANCIのノックアウトDT40細胞株を作製してFANCIの発現系を構築し、リン酸化候補部位変異体を発現させ、その機能解析を行った。(1)FANCIのモノユビキチン化サイト近傍の6カ所のSQモチーフをすべてAQに置換したところ、その発現細胞はシスプラチンに高感受性であり、FANCD2とFANCI自体モノユビキチン化されなかった。(2)同じく6カ所のSQサイトをDQに置換したところ、FANCD2とFANCIは構成的にモノユビキチン化され、FANCIは核内でDNAダメージをしなくてもフォーカスを形成し、しかもクロマチン分画に検出された。(3)フォスタグを使用したウェスタンにより、これらの候補部位が実際にリン酸化されることがわかった。以上の結果より、FANCIのリン酸化がDNA障害後のファンコニ経路の活性化スイッチであると考えられる。
膵癌切除後の再発防止を目的とした細胞療法と癌ワクチン療法の研究

膵癌に対する有効な免疫療法を確立するために、MUC1-CTLと樹状細胞(DC)による細胞療法および癌ペプチドワクチン療法の検討を行った。また、切除例に対しては、MUC1-CTL療法にワクチン療法を併用し、その有効性を検討した。膵癌切除30例に対し、術後MUC1-CTLによる細胞療法を行い、1年、2年、3年生存率は83.3%,32.4%,and 19.4%であった。肝転移再発は3例(10%)と極めて低く、肝転移防止効果は明らかとなった。一方、2年後には局所再発を19例(63%)に認め、局所再発を防止することが予後改善に必要であった。そこで、新たな免疫療法として膵癌に対する個別化癌ペプチドワクチン療法の第1相試験を行った.HLA-A24とHLA-02の膵癌患者10例を対象に、HLA-A24には14種類、HLA-02には16種類の癌ペプチドワクチンに対する反応試験を行い、各患者に適合したワクチンを2週に1回、可能な限り投与した。Grade III以上の有害事象は1例に認めたものの、安全性に問題はなく、最高1413日生存中である。投与したワクチンに対する血中のIgG自己抗体値が陽性になった症例では延命効果を認めた。また、ワクチン療法の有効症例は局所再発症例であり、MUC1-CTL療法とワクチン療法を膵癌切除例に併用した。現在3例ではあるが、全例生存しており、今後本療法を継続して行う。さらに、切除不能膵癌患者15例にMUC1-CTL+MUClペプチドDCを用いた細胞療法を行った。大腿部皮内にDCは投与し、MUCI-CTLは静注した。CR1例(生存中)、SD4例(3例は1年以上生存)であり、安全性と有効性が確かめられた。現在GMP gradeの細胞療法室で誘導する計画である。膵癌切除例の予後改善に独自に開発した膵癌の細胞療法(MUC1-CTL療法)と癌ペプチドワクチン療法を組み合わせた治療が寄与するかについて検討する。術前処置として手術の3日前にleukaphersisにより患者のリンパ球を採取し、当科で確立したMUC-1 CTLの誘導を開始する。また、患者のHLAタイプを測定し、ペプチド刺激試験にて個々の患者が反応する癌ワクチンを選択する。上腸間膜動脈周囲神経叢半周温存を郭清の基本とし、根治手術を施行する。誘導したCTLに細菌などの混入がないことを確認し、術後7日目と1ヵ月後に経静脈投与する。術後14日目に、有効ペプチド判定試験にて有効と判定されたペプチドを不完全フロインドアジュバントと混合してエマルジョン化し皮下投与する。2週ごとに合計12回投与を原則とする。1年以上経過した症例は1例であり、71歳女性HLA-A24陽性であった。適合ワクチンはSART3 109-118、Lck 208-216、Lck 486-494、CyclophilinB91-99の4種類であった。門脈合併切除膵頭十二指腸切除術を施行した。pT4(PVp(+)),pNO, cMO, fStageIVaでRO手術となった。術後補助療法に、MUC1-CTLを4.6×10^8個を移入し、2週に1回の割合で癌ペプチドワクチン療法を施行した。