hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高比熱物質を用いた高温耐久性長寿命薄膜の開発

0.3)本年度はさらに様々な高融点物質を組み合わせ、その混合割合を変えた時に発熱温度がどのように変化するか、熱計算をおこなった。しかし、粒径によって熱物性値は変化する。そこで、製作する薄膜の粒径をどのようにコントロールして希望の薄膜作りのための条件を見出した。陽子円形加速器に設置される荷電変換炭素薄膜は、近年の加速器技術の発展により、ビーム照射部は1800Kもの高温になる。そこで本研究では、熱計算とビーム照射実験によって様々な高温融点物質の混合率と発熱温度の関係を明らかにし、発熱温度が低く、変形の少ない薄膜の開発を目指す。最終的に寿命と発熱温度の関係を解明し、大電流ビームでも高温損傷の受けにくい長寿命荷電変換薄膜の開発を行うことを目標とした。薄膜の発熱温度は変形やピンホール発生に大きく影響している。そこで、薄膜の温度分布をANSYSにより解析したところ、薄膜の熱伝達には輻射の他に熱伝導率と比熱が大きくかかわっていることを見出した。熱パラメータの中でも特に比熱が発熱温度への影響が大きく、熱伝導率が約3倍になっても158Kの温度減少しかし増さないのにもかかわらず、比熱が約4倍になった場合、659Kもの非常に大きな温度減少を示すことを確認した。さらに、様々な高融点物質を組み合わせ、その混合割合を変えた時に発熱温度がどのように変化するか、熱計算ソフトを使った伝熱解析により調査し、発熱温度抑えることが出来る物質と混合割合を見出した。また、構造計算により、熱ストレスも大きく軽減されることも示した。この結果を元に薄膜の製作を行い、実働している加速器に薄膜を設置し、ビーム照射している薄膜を実際に変形やピンホールの発生や成長過程を測定することで、高電流ビーム照射でも変形の少ない長寿命荷電変換薄膜として使用できることを実証する予定であったが、研究中止のため、薄膜に製膜までとなった。この結果は、1000ページのデータシート件、レポートとして提出、発表を行っている。このデータは、今後の荷電変換薄膜開発の指標となることが期待される。26年度はアメリカオークリッジ研究所に滞在し、研究を行っていたため、熱と構造計算を中心に詳しく解析を行っていた。本来であれば、本年度、熱拡散率・熱伝導率測定装置SIIナノテクノロジー製ai-phase Mobile 1uを購入し、その計測値から様々なフォイルの熱伝導のデータを得る予定であったが、26年度に予定していた各性能試験を日本に戻ってから行うことにし、延長を行った。27年年度は初めにこの測定を行い、中旬に比較解析を行うことで、遅れは取り戻せると考えている。熱計算から得られた結果より、セルフサポートでかつピンホール、カーリングのない膜を制作していく。昨年度に最適な蒸着方法を見出してはいるが、様々な条件で変化することが考えられる。そのため、臨機応変に蒸着パラメータを変化させ、最適な膜の製膜を心がける。また、出来上がった膜は熱伝導測定装置や比熱測定装置などを使い、熱物性を測定し、その熱物性と寿命との関係をビーム照射試験で確認する。ビーム試験はアメリカ・オークリッジ国立研究所の電子ビーム照射装置の電子ビームで熱による薄膜変形や破損過程の研究を行う(担当Dr.M.PlumとDr.C.Luc)。一方、高エネルギー加速器研究機構のコッククロフト加速器の陽子ビームで陽子ビーム衝突時における薄膜へのダメージの研究を行う。これらの照射試験でビーム照射中の薄膜の挙動を詳細に観察することで、変形やピンホールが形成する過程の調査を始める。
MRIスペクトロスコピーによる高分子生体材料の非破壊評価法の確立

人体を含めた生体物質を対象としたin Vitro MRIにおいては,医療診断として用いられることが多いため,形態的情報の取得を特に重視し,分解能の向上とともに,画像のコントラストのつけ方として, T_1強調画像, T_2強調画像という言葉が示すような定性的な測定法が主流となっている.一方,高分子生体材料などへのMRI法の応用を考えると単なる形態的情報だけでなく,物性との関連づけの面から,分子レベルの構造および分子運動性の材料全体における空間分布を定性的な議論だけに終わらせず,定量的に評価する手法の確立の必要がある.そこで,本研究では高分子生体材料を対象にMRI法により得られる形態的空間情報にNMR分光から得られる高分子生体材料中の分子レベルの構造や運動性の違いを付加することにより定量的に評価する方法を開発する.本研究で確立したMRI法をシルク基盤の小口径人工血管中の水分子の運動性解析に応用した.具体的には,シルク基盤にシルクおよびポリウレタンをコーティングし,コーティング材の異なる人工血管を作製した.これらの人工血管のMRI画像から,コーティング剤の違いが人工血管中の水分子の緩和時間T2や拡散係数Dの空間分布が大きく影響することがわかった.本研究で開発した定量的MRI解析技術により,生体用材料中の局所的な水分子の緩和時間や拡散係数Dを求めることができ,それらの情報から局所的な運動モード(回転,並進)の違いを議論することができた.人体を含めた生体物質を対象としたin Vitro MRIにおいては,医療診断として用いられることが多いため,形態的情報の取得を特に重視し,分解能の向上とともに,画像のコントラストのつけ方として, T_1強調画像, T_2強調画像という言葉が示すような定性的な測定法が主流となっている.一方,高分子生体材料などへのMRI法の応用を考えると単なる形態的情報だけでなく,物性との関連づけの面から,分子レベルの構造および分子運動性の材料全体における空間分布を定性的な議論だけに終わらせず,定量的に評価する手法の確立の必要がある.そこで,本研究では高分子生体材料を対象にMRI法により得られる形態的空間情報にNMR分光から得られる高分子生体材料中の分子レベルの構造や運動性の違いを付加することにより定量的に評価する方法を開発する.本研究で確立したMRI法をシルク基盤の小口径人工血管中の水分子の運動性解析に応用した.具体的には,シルク基盤にシルクおよびポリウレタンをコーティングし,コーティング材の異なる人工血管を作製した.これらの人工血管のMRI画像から,コーティング剤の違いが人工血管中の水分子の緩和時間T2や拡散係数Dの空間分布が大きく影響することがわかった.本研究で開発した定量的MRI解析技術により,生体用材料中の局所的な水分子の緩和時間や拡散係数Dを求めることができ,それらの情報から局所的な運動モード(回転,並進)の違いを議論することができた.高分子生体材料のin VitroMRIから得られる情報として磁気緩和時間T_1、T_2がある。従来のMRIはこれら2つの情報しか活用してこなかった。本研究ではこれらに加え、化学シフト情報を活用する。化学シフトは分子レベルでの化学構造情報を反映するため、化学シフト情報をin Vitro MRIに反映することによる恩恵は計り知れない。しかし、in Vitro MRIのみではスペクトル分解能が制限されるため、同時に高分子生体材料の固体及び溶液高分解能NMRスペクトルを測定することにより、よりスペクトル分解能の高い化学シフト情報を取得し、これとin Vitro MRIを組み合わせることにより、分子レベルでの化学構造の空間情報を得るMRIスペクトロスコピー法を確立する。^1H核のみならず、^<13>C,^<31>Pなどの他核を測定することにより、より詳細な分子レベルでの化学構造情報を得る。さらに、高分子生体材料として重要となるin vivoでの作用に関する評価を明確にするために、in vivo MRIから得られる情報と比較評価を行い、実際の高分子生体材料評価法として用いるが可能かを確認し、必要に応じin Vitro MRIとNMRスペクトロスコピーによるMRIスペクトロスコピー法の調整を行う。人体を含めた生体物質を対象としたin Vitro MRIにおいては,医療診断として用いられることが多いため,形態的情報の取得を特に重視し,分解能の向上とともに,画像のコントラストのつけ方として,T_1強調画像,T_2強調画像という言葉が示すような定性的な測定法が主流となっている.一方,高分子生体材料などへのMRI法の応用を考えると単なる形態的情報だけでなく,物性との関連づけの面から,分子レベルの構造および分子運動性の材料全体における空間分布を定性的な議論だけに終わらせず,定量的に評価する手法の確立の必要がある.そこで,本研究では高分子生体材料を対象にMRI法により得られる形態的空間情報にNMR分光から得られる高分子生体材料中の分子レベルの構造や運動性の違いを付加することにより定量的に評価する方法を開発する.本年度はこのMRI法をリチウムイオン2次電池中の対イオン分布の可視化に適用し,充放電過程における対イオンの分布とリチウムイオン2次電池の劣化機構の解明に用いた.その結果,充放電実験前と,充放電実験を繰り返すことにより劣化した後では,電解質中の対イオンの分布におおきな違いが見られた.特に,劣化後において,正極表面への対イオンが偏析は見られたが,それは正極表面に均一に偏析しているのではなく,特定部位に集中して偏析が発生していることがわかった.この対イオンの正極表面近傍への不均一な偏析がこのリチウムイオン二次電池の性能劣化に大きく関与していることが示唆された.

人体を含めた生体物質を対象としたinVitroMRIにおいては,医療診断として用いられることが多いため,形態的情報の取得を特に重視し,分解能の向上とともに,画像のコントラストのつけ方として,Z強調画像,乃強調画像という言葉が示すような定性的な測定法が主流となっている.一方,高分子生体材料などへのMRI法の応用を考えると単なる形態的情報だけでなく,物性との関連づけの面から,分子レベルの構造および分子運動性の材料全体における空間分布を定性的な議論だけに終わらせず,定量的に評価する手法の確立の必要がある.そこで,本研究では高分子生体材料を対象にMRI法により得られる形態的空間情報にNMR分光から得られる高分子生体材料中の分子レベルの構造や運動性の違いを付加することにより定量的に評価する方法を開発する.本年度は本研究で確立したMRI法をシルク基盤の小口径人工血管中の水分子の運動性解析に応用した.具体的には,シルク基盤にシルクおよびポリウレタンをコーティングし,コーティング材の異なる人工血管を作製した.これらの人工血管のMRI画像から,コーティング剤の違いが人工血管中の水分子の緩和時間乃や拡散係数Dの空間分布が大きく影響することがわかった.本研究で開発した定量的MRI解析技術により,生体用材料中の局所的な水分子の緩和時間や拡散係数0を求めることができ,それらの情報から局所的な運動モード(回転並進)の違いを議論することができた.
光導波路への応用を目指したカルコゲナイドガラス膜中への金属の拡散過程の解明

フォトドーピング現象の光導波路への応用を意図し、ノンドープ層と金属ドープ層の物性ならびに拡散過程における金属の拡散プロフィールの把握を目的に、Ag/As_2S_3の二重層について、「偏光解析測定」「電子線ドープ観測」「プラズモン共鳴測定」を行い、それらのデータの解析を行った。偏光解析測定では偏光解析パラメーター(Δ,Ψ)に特徴的時間推移を観測し、それらのシミュレーション解析によって、膜厚と光学定数に既に我々が報告したと同様の振る舞いを確認した。走査電子顕微鏡を用いて行った電子線によるドーピングでも光によるドーピングと同じような拡散過程が認められ、微細構造の加工への期待を持たせた。プラズモン共鳴測定では共鳴線の敏感な時間推移が解析を複雑にして、クラスター層を含む4層モデルでのフィッティングにまでは現在至っていない。しかし、この手法のフォトドーピング現象解明への有効性を明らかにできた。偏光解析に関連して、As_2S_3膜の熱ならびに光による処理履歴の違いを単色エリプソメトリーによって精密に調べた。分光エリプソメトリーのその場観察を行い、ドープ層についての波長分散を解析し、従来得られた結果を確認し、4層モデルをより支持する結果を得た。また、分光エリプソメーターを用い電場効果の測定を行った。電場効果は認められ、興味深い振る舞いを示した。詳細な解析は現在進行中である。光導波路の試作ならびに評価に関しては、カルコゲナイドガラス膜のドープ前の膜の赤外域での導波特性を調べた。As_2S_3薄膜は一般に光構造変化を起こし易いが、その効果が赤外領域では軽減されることを確かめた。可視領域で利用できる光導波路の基礎研究として、GeS_2薄膜を作製し、基本的な物理特性を評価した。フォトドーピングの基礎実験を行い、今後に期待がもてる結果を得た。これらの結果を1997年10月および1998年10月の米国光学会年会、1998年9月の日本光学会'98学術講演会で発表し、東海大学紀要工学部Vo1.38,No.1(1998)にまとめた。成果の一部を、Jpn.J.Appl.Phys.に投稿中である。フォトド-ピング現象の光導波路への応用を意図し、ノンドープ層と金属ドープ層の物性ならびに拡散過程における金属の拡散プロフィールの把握を目的に、平成9年度には、Ag/As_2S_3の2重層について、「偏光解析測定」「電子線ドープ観測」「プラズモン共鳴測定」を行い、それらデーターの解析を行った。偏光解析測定では偏光解析パラメーター(【.upper filled triangle.】,Ψ)に特徴的時間推移が観測され、それらのシミュレーション解析によって、膜厚と光学定数に既にわれわれが報告したと同様の振る舞いを確認した。走査電子線顕微鏡を用いて行った電子線によるド-ピングでも光によるド-ピングと同じような拡散過程が認められ、微細構造の加工への期待を持たせた。しかし、この手法のフォトド-ピング現象解明への有効性を明らかにできた。

偏光解析に関連して、分光エリプソメトリーの測定を行うと共に、As_2S_3膜の熱ならびに光による処理履歴による違いを単色エリプソメトリーによって精密に調べた。分光エリプソ測定結果の解析を待って電場効果の測定に入るべく試料の作製を終えたところである。履歴の問題については、熱処理または光処理の前後で屈折率のドリフトの様子が異なることが確かめられた。光導波路の試作ならびに評価に関しては、カルコゲナイドガラス膜のドープ前の膜の赤外域での導波特性を調べた。As_2S_3薄膜は一般に光構造変化を起こし易いが、その効果が赤外領域では軽減されることが確かめられ、今後に期待がもてる結果が得られた。これらの結果はいずれも1997年10月の米国光学会年会において発表した。フォトドーピング現象の光導波路への応用を意図し、ノンドープ層と金属ドープ層の物性ならびに拡散過程における金属の拡散プロフィールの把握を目的に、平成10年度にはAg/As_2S_3の二重層について、「偏光解析測定」「電場効果測定」等を行い、それらのデータの解析を行った。偏光解析測定では偏光解析パラメーター(Δ,Ψ)に特徴的時間推移を観測した。それらのシミュレーション解析によって、膜厚と光学定数にすでにわれわれが報告したのと同様の振る舞いを確認した。フォトドーピングのメカニズムについて、クラスター層を含む4層モデルでのフィッティングで、今までの3層モデルよりも良い結果を得た。クラスター層の存在がより明確に示唆され、この手法のフォトドーピング現象解明への有効性を明らかにできた。また、ドープ層のAgとAs_2S_3の組成比を、消費されたAgより精密に決定できた。偏光解析に関連して、分光エリプソメトリーのその場観察の測定を行い、ドープ層についての波長分散を解析し、従来得られた結果を確認し、4層モデルをより支持する結果を得た。また、分光エリプソメーターを用い電場効果の測定を行った。電場効果は認められ、興味深い振る舞いを示した。詳細な解析は現在進行中である。先導波路に関しては、可視領域で利用できる光導波路の基礎研究として、GeS_2薄膜を作製し、基本的な物理特性を評価した。フォトドーピングの基礎実験を行い、今後に期待がもてる結果を得た。これらの結果を、1998年9月の日本光学会'98学術講演会および1998年10月の米国光学会年会において発表し、東海大学紀要工学部V0l.38,No1.1998にまとめた。成果の一部は、Jpn.J.Appl.Phys.に投稿中である。
高分子拡張共役電子系としての置換ポリアセチレンの創製と特性の解明

本研究は、ポリアセチレンに匹敵する広い主鎖共役をもち、かつ高い溶解性、成膜性、安定性を兼ね備えた置換ポリアセチレンを合成するための方法論を確立し、新しい電子・光機能材料を創製することを目的とする。本年度は、イミノ基やエステル基などの電子吸引基が芳香環および縮合芳香環に導入された種々の置換アセチレンの重合を検討し、生成ポリマーの特性、特に主鎖の共役の程度の評価を主眼として研究を行った。イミノ基を有するモノマーはWやMo触媒に対しては触媒毒として働き、メタセシス型の重合は不可能であった。しかし、挿入型の重合を達成し得るRh触媒を用いた場合、溶媒可溶な高分子量のポリマーが得られることが分かった。ポリマー主鎖は選択的にシス-トランソイド構造を有しており、これを反映し主鎖の共役の程度は低いものであった。一方、エステル基はメタセシス触媒に対して触媒毒としては働かず、長鎖アルキルエステル基が導入されたアントリルアセチレンはW触媒によって速やかに重合することが分かった。生成ポリマーは種々の溶媒に可溶であり、溶液・固体状態いずれにおいても安定なものであった。また、生成ポリマーは長波長領域(500-800nm)に大きな吸収を有しており、主鎖の共役が非常に大きく拡張されていることが確認された。長い主鎖共役を反映し、生成ポリマーはこれまでに合成された一置換ポリアセチレンの中でも最も大きな3次の非線形感受率を示した。また、ドープすることによって半導電性を示すことが確認された。
アジア諸国のICT産業の新しい発展モデル　－日本とアジアの相互依存的発展－

本研究は、アジア諸国への技術移転が、現地のICT産業の発展にどのような影響を与えたのかを分析する。そのため、中国、台湾、東南アジアなどのICT企業を調査し、日本からのアウトソーシングがどのようなメカニズムに基づいて現地の影響を与えるのかを明らかにする。この目的に基づき、今年度は、中国に加えて、米国で現地調査を行った。よく知られているように、米国はICT産業において世界で最も先進的な国であり、よってアウトソーシングの動きについても先進的な取り組みを進めている。技術開発やコスト削減のために積極的にアウトソーシングを取り入れ、それによって競争力を高めている。なかでも注目すべきは、米国から中国などへのアウトソーシングが拡大していることである。それによる技術移転の効果は大きい。この動きを分析することで、本研究のテーマである、アジア諸国への技術移転が、現地のICT産業の発展にどのような影響を与えたのかについての理論化につながる考察を行うことができた。一方で、日本からのアウトソーシングは、中国だけでなく、ベトナム、フィリピンなど、分散化の傾向が強まっている。つまり、日本企業は、アウトソーシング先を分散化する、あるいは、新しいアウトソーシング先を開拓する傾向にある。したがって、技術移転の先も分散化することとなる。このことも、本研究のテーマと強く関連している。来年度においては、このことも考慮して、アジア諸国への技術移転の理論化を進める。現地調査により、アジア各国のICT産業の現状を把握できている。また、その分析も同時進行で行っており、最終年度における成果発表に向けて研究が進んでいる。昨年度までに引き続き、現地調査を進めると同時に、その調査内容を分析する。同時に、その成果を、学会報告していく。この目的に基づき、中国等で現地調査を行った。中国では、日本からのアウトソーシング業務を受注するソフトウェア企業が多数存在している。よって、そうした企業への聞き取り調査を実施し、アウトソーシングの実態を把握する。近年、中国での人件費が上昇している。よって、日本のメディアのなかには、中国へのアウトソーシングが今後減少すると予想しているところもあるが、私たちの調査では、少なくとも中国へのアウトソーシングが大きく減ったということは起きていない。日本からのアウトソーシングにとって、中国の重要性は依然として高い。言い換えれば、中国への高い依存は相変わらず続いている。したがって、そうしたアウトソーシングに伴う技術移転も続いている。それが、中国ソフトウェア産業の発展に貢献しているのである。日本からのアウトソーシングは、ほかの国に向けても行われている。よって、そうした国においても技術移転が起こっている。そうした技術移転が現地に大きな影響を与えている。それはICT関連のソフトウェアやハードウェアの産業だけでなく、そうした産業を使う幅広い産業の発展に貢献しているのである。
人工知能（AI）技術を応用した看護組織の組織活性化に関する経営学的研究

2018年10月に、都内の大学病院の1病棟に正規雇用として勤務する看護師33名を対象に、1行動センサ(電子バッジ)、2ライフログセンサ(腕時計型)3音声センサ、によるコミュニケーション測定を行い、その後、質問票調査を実施した。※対象者の年齢階級区分および性別:2024歳=6名,2529歳=12名,3034歳=5名、35歳以上=10名、性別:男性=4名,女性=29名、役職:師長=1名,主任=2名,スタッフ=30名。それぞれの対象者に対して、各種AIセンサを用いた調査を2週間にかけて実施した。1の行動センサについては、2017年度に実施したときと同様に、胸部に電子バッジ型のセンサを2週間装着させた。併せて行動センサが収集したデータを受信するための赤外線受信機(ビーコン)を計60台ほど調査対象の病棟内に設置した。上記の両調査機材により、どの看護師が、誰と、どこで、どのくらい(何分間)コミュニケーションをとった。2のライフログセンサについては、2018年度に始めて実施した。腕部への装着は衛生上の問題で困難であるため、ポケットに入れる、あるいは、足首に固定する方式を採用した。しかしながら、それらの方式では一部データが取得できていないものも見られ、今後の実施に向けて装着方法の再検討が必要である。3音声センサについては、スマートフォンアプリを用いて対象者に発話させる方式で実施した。こちらについても、周囲のノイズによる音声取得エラー、対象者の発話忘れなどの問題が実験開始直後に散見されたが、実験期間中に対策方法を見出し、問題は解消した。これらの1から3のデータを一次集計は既に完了しており、調査対象機関である看護師に対しての成果報告、現場に有益な知見等の報告を、書式(フォードバックシート)およびスライドによる口頭説明で成功裏に完了した。当初の2018年度研究計画の予定通り進捗した。具体的な実施事項は以下の通りである。まず、2018年10月に、都内の大学病院の1病棟に正規雇用として勤務する看護師33名を対象に、1行動センサ(電子バッジ)、2ライフログセンサ(腕時計型)3音声センサ、によるコミュニケーション測定を行い、その後、質問票調査を実施し、完了した。また、2019年2月には、調査対象機関である看護師に対しての成果報告、現場に有益な知見等の報告を、書式(フォードバックシート)およびスライドによる口頭説明によって、組織的視座と個人的視座から実施した。現在は2019年度実施予定の調査に向けて準備をしているところであり、概ね順調に研究が進展している。2019年度は、新たな調査対象として関東近郊にある単科病院を選定し、その1病棟(約15名)の看護師を対象に、1行動センサ(電子バッジ)、2ライフログセンサ(腕時計型)3音声センサ、によるコミュニケーション測定を行う予定である。実施に向けて、現在、対象機関での倫理審査申請を行うとともに、インフォームドコンセントの実施方法について最終確認を行っているところである。また、2018年度の調査での課題となった、2ライフログセンサ(腕時計型)のデータ欠損が多かった問題について、解決方法を検討中である。以上を経て、2019年秋期に調査を実施予定である。なお、2019年度は、以下の研究成果の発表を予定している。平成29年度は、各種AIの安全な測定方法と測定バイアスへの対策を検討するための予備調査を行った。具体的には、平成29年11月に、大学病院1病棟正規雇用として勤務する看護師30名(M=30.7歳, SD=±7.57)を対象に、行動センサ(電子バッジ)によるコミュニケーション測定を行い、その後、質問票調査を実施した。※対象者の年齢階級区分:20代=17名,30代=10名,40代以上=3名、性別:男性=4名,女性=26名、役職:師長=1名,主任=2名,スタッフ=27名。行動センサ調査では、対象の看護師30人に電子バッジ型のセンサを2週間装着させた。上記の両調査機材により、どの看護師が、誰と、どこで、どのくらい(何分間)コミュニケーションをとったか、或いはどのような活動を行っていたかを推定することに成功した。結果、対象病棟のコミュニケーションネットワークの傾向を把握することができた。主な知見は以下の5点である:1管理職者以外にもコミュニケーション上のキーパーソンが存在すること、2女性を中心にコミュニケーションが広がっていること、3若手よりも中堅・ベテランのコミュニケーション量が多いこと、4中堅がコミュニケーションを繋いでいること、5アサーティブが高い者は高い者と、低い者は低い者と会話する傾向があるが、それぞれのキーパーソンが互いに情報を共有していること。また、行動センサが取集したデータと質問紙調査によって得られたデータを統合し、調査対象病院に対して、組織活性化に向けた組織改善のための成果報告会(フィードバック)を、組織的視座と個人的視座から実施した。当初の平成29年度研究計画の予定通り進捗した。まず、AI(行動・音声・生体センサ)を用いた「組織の活性化」の測定評価に先立ち、病院内での安全な調査方法の確立と測定バイアスの特定、およびバイアス回避の対策を目的としてする予備調査を実施した。

つぎに、予備調査で得た知見に基づき、行動センサを用いて2週間の本調査を1病棟(看護師30名)を対象に実施した。主な実施内容は以下の通りである。1行動センサと腕時計型の生体センサを通常業務を妨げないように装着する方法、行動センサの受信機である赤外線ビーコンとPCおよび音声センサの安全な設置場所等について、調査対象の病院(病棟)と協議、検討した。2看護師が装着する行動センサ(電子バッジ)や病棟内に設置するビーコン装置等の調査機材が、病棟内の離床センサ等の電子機器との干渉や誤作動がないかを、実際の調査対象の病棟内にて実地調査を行い、調査機材が病棟内の電子機器に対して、一切の影響がないことを確認した。3対象の看護師30人に電子バッジ型のセンサを2週間装着してもらい、病棟のコミュニケーションネットワークの傾向を把握した。4本調査の実施後に「調査開始後、何日目からデバイスの装着が気にならなくなりましたか?」などのヒアリングを行い、各種AIの装着による測定バイアスの種類を特定し、その影響を最小限にするための対策を講じた。5行動センサが取集したデータと質問紙調査によって得られたデータを統合し、組織活性化に向けた組織改善のための成果報告会(フィードバック)を、組織的視座と個人的視座から実施した。2018年10月に、都内の大学病院の1病棟に正規雇用として勤務する看護師33名を対象に、1行動センサ(電子バッジ)、2ライフログセンサ(腕時計型)3音声センサ、によるコミュニケーション測定を行い、その後、質問票調査を実施した。※対象者の年齢階級区分および性別:2024歳=6名,2529歳=12名,3034歳=5名、35歳以上=10名、性別:男性=4名,女性=29名、役職:師長=1名,主任=2名,スタッフ=30名。それぞれの対象者に対して、各種AIセンサを用いた調査を2週間にかけて実施した。1の行動センサについては、2017年度に実施したときと同様に、胸部に電子バッジ型のセンサを2週間装着させた。併せて行動センサが収集したデータを受信するための赤外線受信機(ビーコン)を計60台ほど調査対象の病棟内に設置した。上記の両調査機材により、どの看護師が、誰と、どこで、どのくらい(何分間)コミュニケーションをとった。2のライフログセンサについては、2018年度に始めて実施した。腕部への装着は衛生上の問題で困難であるため、ポケットに入れる、あるいは、足首に固定する方式を採用した。しかしながら、それらの方式では一部データが取得できていないものも見られ、今後の実施に向けて装着方法の再検討が必要である。3音声センサについては、スマートフォンアプリを用いて対象者に発話させる方式で実施した。こちらについても、周囲のノイズによる音声取得エラー、対象者の発話忘れなどの問題が実験開始直後に散見されたが、実験期間中に対策方法を見出し、問題は解消した。これらの1から3のデータを一次集計は既に完了しており、調査対象機関である看護師に対しての成果報告、現場に有益な知見等の報告を、書式(フォードバックシート)およびスライドによる口頭説明で成功裏に完了した。当初の2018年度研究計画の予定通り進捗した。具体的な実施事項は以下の通りである。まず、2018年10月に、都内の大学病院の1病棟に正規雇用として勤務する看護師33名を対象に、1行動センサ(電子バッジ)、2ライフログセンサ(腕時計型)
トランスオミクスによる疾患特異的ネットワークの同定と制御

インスリンで刺激したラット肝がん由来Fao細胞から得たトランスクリプトームおよびメタボローム、シグナル分子のリン酸化(Western blot)の時系列データを用いて多階層代謝制御ネットワークを再構築する新規トランスオミクス解析手法を開発した(†Kawata, †Hatano, †Yugi et al. 2018 iScience)。さらにリン酸化に関して、Western blotを網羅性で上回るリン酸化プロテオームによるシグナル伝達ネットワーク再構築方法を開発した(†Kawata, †Hatano, †Yugi et al. 2018 Genes Cells)。これらを組み合わせることにより、リン酸化プロテオーム、トランスクリプトーム、メタボロームの3つのオミクス階層にまたがる多階層代謝制御ネットワークを再構築する技術基盤に一定の目処が立った。これをインスリン作用機構に応用した結果、これまで再構築に成功していた遺伝子発現を介さない「速い」インスリン作用のネットワークに加えて、遺伝子発現を介する「遅い」インスリン作用の分子基盤が明らかとなった。この他、代謝物質が一方的に制御を受ける存在ではなくアロステリック制御などを介してセントラルドグマ非依存的な「速い」制御を担うことを論じた総説を発表した(Yugi and Kuroda 2018 Curr. Opin. Syst. Biol.)。また、2017年末に論文発表した、リン酸化プロテオーム、炭素13標識メタボロームの2階層を統合して脂肪細胞における「代謝プライミング」を発見した成果(†Krycer, †Yugi et al. 2017 Cell Rep.)について、国際システム生物学会(於フランス・リヨン)にて口頭発表した。マウス肝臓サンプルのエネルギー状態を示すAMP、ATPの量をサンプルの品質の目安として評価を進めていたところ、ATPの死後分解によると思われるAMP量増加を示すAMPKリン酸化が確認された。結果、このときのサンプル採取条件では、肝臓サンプル内で一部の代謝物質が死後分解によって失われていることが判明した。マウス肝臓サンプル採取条件を変更し、麻酔を用いて心拍動下で肝臓を摘出し、速やかに液体窒素で凍結する条件にたどり着いた。これにより、代謝物質の死後分解を抑制して肝臓サンプルの品質を担保できるようになったので、オミクス計測に必要なサンプルの採取を進める。さらに、品質管理基準をパスしたサンプルについてメタボローム測定およびプロテオーム測定を実施する。取得した当該オミクスデータを用いて多階層代謝制御ネットワークを再構築し、既知の疾患遺伝子との一致・相違を評価することで多因子代謝疾患のメカニズムをネットワークとして理解することを目指す。トランスオミクスの概念および方法論、将来の方向性を初めて体系的に定義した総説をTrends in Biotechnology誌にて発表し、同誌4月号の表紙を飾ることができた。当該総説では、個別分子解析、シングルオミクス、トランスオミクスという生命科学の大規模化の流れを概観し、各階層をつなぐ要素技術として利用可能な諸手法やデータベースおよびその利用法、今後手法開発が望まれる課題を紹介した。また、将来の疾患解析への展開可能性を吟味するため、遺伝的疾患マーカーのゲノムワイドな探索法として知られているGWAS(Genome-Wide Association Study;ゲノムワイド関連解析)とトランスオミクスそれぞれの特徴を比較し、GWASとトランスオミクスとの融合による、メカニスティックな疾患解析技術Trans-OWAS(Trans-Ome-Wide Association Study)を提唱した。また、2014年に刊行したインスリン作用のトランスオミクス解析に関する論文(Yugi et al. "Reconstruction of insulin signal flowfrom phosphoproteome and metabolome data", Cell Rep. 8:1171-1183, 2014)の成果が知られるようになり、複数の国内研究集会にて招待講演を行う機会に恵まれた。これを本研究の認知度を高める好機ととらえ、トランスオミクスの概念を広めるべく、システム生物学のトップ国際学会であるInternational Conference for Systems Biologyや日本プロテオーム学会でも口頭発表を行った。これらの学会発表に際しては、前記論文の成果を詳説したほか、本研究で得られた予備的な成果についても併せて議論した。平成27年4月より、ラット肝がん由来Fao細胞を用いて遺伝子発現測定実験を行った結果、予備的に得ていた結果と一致しないデータが得られたため、用いる細胞を含めた実験方法の再検討を迫られた。この検討に要した時間が遅れの主たる原因である。シドニー大学のDavid James教授との共同でマウス3T3L1脂肪細胞を用いてリン酸化プロテオームと炭素13標識メタボロームを統合するトランスオミクス解析を実施した。その結果、インスリン刺激による代謝フラックスの変動に先んじて代謝酵素リン酸化がパスウェイの各所で起こる'metabolic priming'現象を見出した。この成果は2017年11月22日付けでCell Reports誌に採択された。また、Current Opinion in Systems Biology誌にて総説を発表し、(1)代謝物質が単にシグナルの下流に位置する従属変数的な存在ではなく、シグナルを惹起しうる刺激因子としてシステムの独立変数としても振る舞うことや、(2)各オミクス階層に固有のタイムスケールをつなぐ技術開発の必要性などを論じた。これらの成果について、9月に第42回日本医用マススペクトル学会年会にて、11月には欧州分子生物学研究所・機構(EMBL/EMBO)主催のシンポジウム"From Single- to Multiomics: Applications and Challengesin Data Integration"にて口頭発表した。

また、同シンポジウムと前後して関連分野の世界的有力指導者である欧州バイオインフォマティクス研究所(European Bioinformatics Insutitute)のPedro Beltrao教授、フランシス・クリック研究所(英国)のMarkus Ralser教授、スイス連邦工科大チューリッヒ校のUwe Sauer教授の研究室を訪問してセミナー発表およびディスカッションを行った。上記のシンポジウムおよびセミナー発表に際しては、前記論文の成果を詳説したほか、本研究で得られた最新の予備的成果についても併せて議論した。手法開発に関する論文改訂の過程で、オミクス解析結果に関して当初予定していた解析のみならず新規のパスウェイ解析と統計的解析を要求された。本研究遂行上、オミクスデータ取得に先立ってこの解析手法を確立することが必要であるので、論文改訂に要求された新規解析手法開発の必要が生じた。インスリンで刺激したラット肝がん由来Fao細胞から得たトランスクリプトームおよびメタボローム、シグナル分子のリン酸化(Western blot)の時系列データを用いて多階層代謝制御ネットワークを再構築する新規トランスオミクス解析手法を開発した(†Kawata, †Hatano, †Yugi et al. 2018 iScience)。さらにリン酸化に関して、Western blotを網羅性で上回るリン酸化プロテオームによるシグナル伝達ネットワーク再構築方法を開発した(†Kawata, †Hatano, †Yugi et al. 2018 Genes Cells)。これらを組み合わせることにより、リン酸化プロテオーム、トランスクリプトーム、メタボロームの3つのオミクス階層にまたがる多階層代謝制御ネットワークを再構築する技術基盤に一定の目処が立った。これをインスリン作用機構に応用した結果、これまで再構築に成功していた遺伝子発現を介さない「速い」インスリン作用のネットワークに加えて、遺伝子発現を介する「遅い」インスリン作用の分子基盤が明らかとなった。この他、代謝物質が一方的に制御を受ける存在ではなくアロステリック制御などを介してセントラルドグマ非依存的な「速い」制御を担うことを論じた総説を発表した(Yugi and Kuroda 2018 Curr. Opin. Syst. Biol.)。また、2017年末に論文発表した、リン酸化プロテオーム、炭素13標識メタボロームの2階層を統合して脂肪細胞における「代謝プライミング」を発見した成果(†Krycer, †Yugi et al. 2017 Cell Rep.)について、国際システム生物学会(於フランス・リヨン)にて口頭発表した。
多重散乱を利用した新規光機能材料の創製

ゾル-ゲル法によりサブミクロン領域に連続貫通孔を有するマクロポーラスシリカを作製し、光多重散乱媒質としての応用を検討した。出発組成を適切に選択することによりサイズの揃った連続貫通孔を有するモノリス型シリカを得ることができ、またその細孔径も2桁程度にわたって制御することができる。光学測定により媒質内部における光の平均自由行程と細孔径および細孔の体積分率との関係を調べ、細孔を散乱中心とみなすモデルで平均自由行程の変化を定性的に説明した。マクロポーラスシリカが従来の微粒子系に比べ散乱強度の厳密な制御が簡便に行なえる散乱媒質となりうることがわかった。光の進行が散乱により大きな影響を受けるため、多重散乱媒質中の発光中心は特異な発光挙動を示すと予想される。そこで出発溶液にサマリウムの塩酸塩を混合し、サマリウムイオン含有多孔体を作製し、その発光特性を調べた。従来の溶融急冷法と熱処理を組み合わせる方法では希土類を均一に分散したポーラスガラスの作製は非常に困難であるが、本方法では簡単に作製することが可能である。共焦点顕微鏡観察により骨格内部に均一にサマリウムイオンが分散していることを確認した。その後光化学反応による希土類イオンの価数変化と多孔体による多重散乱を組み合わせたホールバーニング効果を検討した。多孔体の散乱強度によりホール形状を制御できることがわかった。また、温度変化や電圧印加により配向状態を変える液晶を多孔体の細孔内に導入し、温度変化による散乱強度の変化を測定した。液晶(5CB)のネマチック相⇔アイソトロピック相間の転移温度(35°C)を境として散乱強度がおおきく変化することがわかった。これは相変化により媒質内で入射光が感じる屈折率に変化が生じたためであり、散乱強度を外部から制御することが可能であることが示された。
計算機シミュレーションで探るアミロイドベータペプチドのオリゴマー形成過程

新たなシミュレーション手法として、レプリカ置換法及びハミルトニアンレプリカ置換法の開発に成功した。これらの手法を用いることで従来のシミュレーション手法と比較して生体分子の効率的な構造探索が可能となった。これらの手法を用いてアミロイドベータペプチドのオリゴマー形成過程を原子レベルで調べた結果、アミロイドベータペプチド分子同士が近付くとベータ-ヘアピン構造が増加することが分かった。このような分子内ベータ-シート構造が存在すると、さらに分子同士が近付いた時にアミロイド線維中で見られるような分子間ベータ-シート構造が形成されやすいことが分かった。本年度は昨年度開発をおこなったレプリカ置換法をさらに発展させてハミルトニアンレプリカ置換法の開発をおこなった。温度のレプリカ置換法では3つ以上のレプリカ間で温度の置換をおこなうが、この方法では3つ以上のレプリカ間でハミルトニアン中のパラメータを置換する。この方法により、レプリカ置換法と比較して水中の生体分子系に対して少数のレプリカで(計算コストを抑えて)構造空間の効率的サンプリングが実現できるようになった。ハミルトニアンレプリカ置換法の一つであるクーロンレプリカ置換法をアミロイドベータペプチドのC末端フラグメントであるAbeta(29-42)2分子に適用した。この時、溶媒分子として水分子をあらわに扱っている。このシミュレーション結果から水中のAbeta(29-42)2分子に対する自由エネルギー地形を計算し、自由エネルギー地形からAbeta(29-42)がどのような経路を通って(構造を経由して)二量体化するのかを示した。また、能勢・フーバー熱浴を用いた温度一定のシミュレーションの時間発展を時間発展演算子によりおこなうときに、演算子を作用させる順番が物理量の平均値にどのような影響を及ぼすのかを調べた。その結果、演算子を作用させる順番により位置に関する物理量、あるいは運動量に関する物理量、あるいはその両方が時間発展の刻みの二乗に比例して正しい値からずれることを明らかにした。このずれは系の大きさが大きくなっても有限であることも示した。本年度はクーロンレプリカ交換法の開発をおこなった。この方法を用いることで、従来の温度のレプリカ交換法と比較して水中の生体分子系に対して少数のレプリカで(計算コストを抑えて)構造空間の効率的サンプリングが実現できるようになった。この方法を水中のアミロイドベータペプチドのC末端フラグメントであるAbeta(29-42)1分子に適用した。シミュレーション結果から水中のAbeta(29-42)に対する自由エネルギー地形を計算し、自由エネルギー地形のエネルギー極小状態からAbeta(29-42)のモノマー状態での複数の安定構造を得ることに成功した。また、それら安定構造間の構造遷移の過程の詳細を明らかにすることにも成功した。さらに、レプリカ置換法の開発にも成功した。温度のレプリカ交換法ではレプリカ間の温度交換にメトロポリス法を用いるが、レプリカ置換法ではレプリカ間の温度置換に諏訪・藤堂法を用いる。諏訪・藤堂法はメトロポリス法とは異なり詳細釣合の条件を満足せずに状態遷移を行うモンテカルロ手法であり、状態遷移のリジェクト率を最小化することができる。この方法をレプリカ置換に用いることで、従来のレプリカ交換法と比較してレプリカの温度空間のより効率的なサンプリングを実現することが可能となった。この方法を水中のC-peptideに適用することで、C-peptideの詳細なフォールディング過程を得ることに成功した。平成26年度は平成25年度の研究を発展させてクーロンレプリカ置換法を用いてAβ(29-42)の二量体化の過程より詳細に調べた。Aβは凝集することでアルツハイマー病の原因と考えれているアミロイド線維を形成する。Aβ(29-42)はAβのアミロイド線維を促進するC末端領域のフラグメントで、Aβ(29-42)のみでもアミロイド線維を形成することが知られている。二量体化の過程はアミロイド線維形成の初期過程にあたり、この過程の詳細を知ることでアミロイド線維形成過程の理解につながる。本研究によりAβ(29-42)二分子が近づくとβ-ヘアピン構造が増加し、さらに近づくとアミロイド線維中で見られるような分子間β-シート構造が増加することが分かった。β-ヘアピン構造が増加した理由は、β-シート構造を作っている残基の疎水性側鎖間の分子内コンタクトが別の分子の疎水性側鎖との分子間コンタクトによって安定になるためであることが分かった。また、二分子が近づくことにより形成される分子間β-シート構造は分子内β-シート構造を作っている残基に形成されやすいことも分かった。すなわち、安定なβ-シート構造にAβ(29-42)が近づくと、Aβ(29-42)とβ-シート構造の間で分子間β-シート構造が生成されやすくなることが分かった。

研究機関全体を通じてAβのオリゴマー化の過程を調べるためのシミュレーション手法であるレプリカ置換法、及びハミルトニアンレプリカ置換法の開発に成功した。これらの手法により既存のシミュレーション手法と比較して生体分子の構造空間を効率的に探索することができるようになった。ハミルトニアンレプリカ置換法の一つであるクーロンレプリカ置換法を用いることでAβフラグメントの二量体化の過程の詳細を明らかにすることができた。生物物理これまでの研究で、水分子をあらわに取り入れたアミロイドベータペプチド系に対する分子シミュレーションを行うためのより強力な手法の開発に成功した。また、水中のアミロイドベータペプチドフラグメントに対して、その二量体化の経路を得ることにも成功した。現在、アミロイドベータペプチドフラグメントの本数をさらに増やしたシミュレーションを行っているところである。さらにアミロイドベータペプチド全体を複数分子含む系のシミュレーションも行っている。これまでの研究で、水分子をあらわに取り入れたアミロイドベータペプチド系に対する分子シミュレーションを行うための手法の開発に成功した。また、実際に水中のアミロイドベータペプチドのシミュレーションからその安定構造と構造遷移の過程を得ることにも成功した。現在、アミロイドベータペプチドの本数を順次増やしたシミュレーションを行っているところである。これまでの研究で開発したシミュレーション手法を用いて、アミロイドベータペプチドフラグメントのオリゴマー化の過程を明らかにする。すでに二量体化の経路については明らかにしたので、今後はより多数の分子に対してシミュレーションをおこない、アミロイドベータペプチドフラグメントがどのようにオリゴマー化するのかを明らかにしていく。また、アミロイドベータペプチド全体を複数分子含む系のシミュレーションもおこなう予定である。これまでの研究で開発したシミュレーション手法を用いて、アミロイドベータペプチドのオリゴマー化の過程を明らかにする。すでにアミロイドベータペプチド1分子に対する安定構造と構造遷移の過程の詳細を明らかにすることには成功しており、開発した手法の有用性を示すことができた。今後はアミロイドベータペプチドの本数を順次増やしたシミュレーションを行う予定である。参加を予定していた学会の日程が他の学会の日程と重なっていて参加できなかっため。平成26年度開催の国際会議IUPAB Congress 2014へ参加するために使用する。情報収集・研究成果発表を目的として日本生物物理学会・日本物理学会・タンパク質科学会・分子シミュレーション討論会に参加する(国内旅費300千円を計上)。また、国際会議にも毎年参加し情報収集・研究成果発表をおこなう(外国旅費300千円を計上)。シミュレーションで得られた大量のデータを保存するために必要なハードディスクを購入する(消耗品費100千円を計上)。
アカデミックコミュニケーション能力の養成を目指す海外短期英語研修プログラムの構築

本研究の目的は、静岡県立大学とオハイオ州立大学のコラボレーションに基づき企画した、ディスカッションとオーラルプレゼンテーションを中心とする"テーラーメイド"の海外短期英語研修プログラムがアカデミックコミュニケーション能力の向上に役立つかどうかを調査することであった。この"注文型短期英語留学"が英語力向上に与える影響を統計的に測定するために、3年の研究期間中、参加者35名は3週間の研修前後にInstitutional Michiganテスト(文法・語彙・リスニング・自由作文)を受け、また参加者自身の英語力評価を知るためにアンケート調査を実施した。調査の結果、実際の授業で教科書等を用いなかったため、文法や語彙の伸びは有意でなかった一方、ライティングでは研修前後の平均スコア(最高スコア6)が3.55から4.35に伸び、標準偏差値が1.02から0.71に小さくなっていた。これらの点から、ディスカッションとプレゼンテーションの学習が「考えを整理、論理的に書く能力の向上」に役立つことが分かった。また、参加者の自己評価では、ホームステイやカンバーセーションパートナーが「英語使用の自信に繋がった」という意見が多かった。これらの成果から、日本の大学英語教育の目標が「英語を使って学業や仕事が遂行できるようなアカデミック英語力の養成」にあると考えれば、これまでのように既製の海外英語研修プログラムを安易に利用するのでなく、参加者の英語習熟度やニーズを踏まえた注文型海外研修を展開して行くことが望ましいと言える。今後の課題として、このようなテーラーメイドの海外英語研修プログラムの有効性をさらに高めるためは、どのように工夫をしたらよいのかを研究する必要がある。研究恊力者-中山峰治(オハイオ州立大学東アジア言語立学部准教授)本研究の目的は、静岡県立大学とオハイオ州立大学のコラボレーションに基づき企画した、ディスカッションとオーラルプレゼンテーションを中心とする"テーラーメイド"の海外短期英語研修プログラムがアカデミックコミュニケーション能力の向上に役立つかどうかを調査することであった。研究恊力者-中山峰治(オハイオ州立大学東アジア言語立学部准教授)平成17年度は、ニューカスル大学(イギリス)に11名、オハイオ州立大学(アメリカ)に13名、それぞれ、夏期語学研修に参加した。出発する前に3回オリエンテーションを開催し、指導をおこなった。オハイオ州立大学での研修では、テキストを使用せず、ディスカッションとプレゼンテーション中心の授業であるため、"English Table"を週12回開くことにした。参加者は、出発前に簡単な英語テストを受け、事前記述調査に協力した。今年度の研究実績として、次の2つの分析結果を挙げたい。第一の分析は、オハイオ州立大学での"注文英語研修"に参加した13名の学生に対し研修前後に実施した記述調査のものである。研修前に、英語の4技能の中で「何に自信があるのか」、「何を研修で学びたいのか」等の調査では、リスニングに一番自信があり、リーディングに一番自信がなく、スピーキングを向上させたい、という答であった。ところが、研修後の質問「何を一番達成できたか」に対し、多くの参加者がリーディングであったと答えた。この結果は、研修期間中、ディスカッションの教材として新聞記事・インターネットからのデータ・プロジェクト用の資料を読まなければならなかったためであると考えられる。第二の分析は、研修の前後に受けたミシガンテストの結果についてである。文法、単語力、リーディング、リスニングについては有意な差がなかったのに対し、作文力については、研修前後を比べてみると、多くの参加者が一段階上のレベルに伸びていた。この結果から、ディスカッションやプレゼンテーションに焦点を絞った研修は論理的なアカデミックコミュニケーション能力の向上に役立つことがわかった。なお、詳細は、報告書「オンデマンド海外英語研修の試み」(吉村紀子・澤崎宏一・寺尾康・中山峰治著、『国際関係・比較文化研究』4巻2号、2006年、293頁-308頁)にまとめた。平成18年度は、過去2年間オハイオ州立大学の3週間英語研修に参加した23名(2005年12名:平均19才、2006年11名:平均19.3才)を対象に、2つの課題-

1)海外短期研修が「英語力」の向上に役立つかどうか、2)役立つ場合、どの領域においてどのような効果があるのか-について調査した。資料として、参加者が研修前後に受けた2回の簡易ミシガンテストのスコアと英作文テストを使用した。前者は100問(文法40問、語彙40問、読解20問)、後者は指定のトピックに関し30分間自由作文である。本研修の特色は市販のテキストを使用しない、ディスカッションとプレゼンテーションが中心の、`オーダーメイド'英語研修である。分析の結果、ミシガンテストでは、平均点が2005年は65.8から68.5に(p=0.042)、また2006年は69.9から73.4に(p=0.000)に、それぞれ伸びた。英作文では、評価測定基準(1-最低から6-最高)において、2005年は平均で4.2から4.4.に向上し、特に2006年は3.6から4.6に大きく伸びた。また、2006年は参加者の82%が2レベル(例えば、2から3-に)以上向上した。これらの成果について、参加者の多くが一年生であったことから、受験勉強で培った基礎英語力がこの研修を通して活性化され、その結果、このような顕著なスコアアップに繋がったのではないだろうかと考えられる。平成19年度は、オハイオ州立大学で実施する海外短期英語研修プログラムに12名が参加した。研修では、「特別注文」の利点を活かし、市販のテキストを使用せず、午前中は教室での授業-ディスカッション・プレゼンテーション-を受け、午後は講師の指導の下、各自の研究課題についてキャンパスでアンケートや図書館で文献を調べたりした。研修最終日は、スライドを使用してオーラルプレゼンテーションをおこなった。本年度の研究成果は、参加学生が研修前後にオハイオ州立大学にて受けたInstitutional Michigan Test of English Language ProficiencyのスコアとInstitutional Test of Written Englishの英作文を分析した結果、参加学生の英語力向上についてこれまで過去2年間で得た考察を支持するものであった。すなわち、3週間の海外研修の結果、(1)文法力・語彙力に僅かな向上(平均点66.7→68.6)が見られたこと、(2)リスニング力はほとんど向上が見られなかったこと、(3)作文力において顕著な向上が見られたこと。ライティングでは研修前後の平均スコア(最上スコア6)が3.55から4.35に伸び、標準偏差値が1.02から0.71に小さくなり、ディスカッションとプレゼンテーション主体の海外短期研修プログラムが「考えを整理して、論理的に書く」のに役立つことが統計的(t(11),-3.093,p<0.01)にも確認できた(Nakayama&Yoshimura2008,Yoshimura&Nakayama2008参照)。プレゼンテーション学習を国内である程度行うことができることがわかった。