hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微生物イソプレノイド生合成遺伝子資源の機能開発と応用

synthase:筆者のこれまでの研究により、メバロン酸経路を持つ放線菌では、メバロン酸経路遺伝子クラスターの近傍にはイソプレノイド生合成遺伝子群が存在することが分かっている。そこで、モノテルペン骨格を有するfuraquinocin A生産菌からメバロン酸経路遺伝子クラスターを取得した結果、2つの異なる遺伝子クラスターを取得できた。その内の1つの近傍を解析した結果、furaquinocin Aの生合成遺伝子群は見出せなかったが、上流域に4つのORFが存在した。組換え酵素を用いて解析した結果、その内の2つはgeranylgeranyl diphosphate (GGDP)synthaseと、GGDPをcopalyl diphosphateへと変換するジテルペンサイクラーゼであることが判明した。2.Brasilicardin A(BA)の生合成に関与するジテルペンサイクラーゼ:BAは、千葉大学の三上らにより、Nocardia brasiliensis培養液中に見出されたジテルペン化合物である。本株は、IPPの生合成経路としてMEP経路のみを有しメバロン酸経路を持たないことから、上述した方法でのBA生合成遺伝子の取得は困難である。そこで、放線菌においては生理活性物質生合成遺伝子群が染色体上でクラスターをなしていることを利用し、最初にBAの直接前駆体となるGGDPの生合成遺伝子を取得し、次いでその周辺領域を解析することにより、BAの生合成に関与すると推定される遺伝子群を取得した。これら遺伝子群を異種宿主であるStreptomyces lividansに導入した結果、何らかの化合物が特異的に生産された。現在、本化合物がBAであるか検討中である。1、昨年度筆者は、メバロン酸経路を持つ放線菌Streptomyces sp. KO-3988株からメバロン酸経路遺伝子クラスターを取得し、その周辺領域を解析した結果、原核生物起源としては始めてのコパリル2リン酸(CDP)生合成酵素遺伝子を見出した。この遺伝子のすぐ下流には、既知の何れの蛋白質とも相向性を示さない機能未知のORFが存在した。そこで今回、このORFの機能を探るためCDP生合成遺伝子とともに異種宿主であるS. lividansで発現させた結果、pimara-9(11),15-diene(PMD)の生産が確認できたごとから機能未知ORFは、CDPをPMDに変換する酵素であると推定された。そこで組換え酵素を用いて検討した結果、予想された活性を有していることを確認した。なお、本酵素はPMD生成活性を有する酵素としては始めての例である。2、環化テトラテルペノイド(C40)であるKS-505aの生合成に関与するイソプレノイド環化酵素遺伝子の取得を試みた。最初にKS-505aの直接前駆体となるoctapren1l diphosphate(OPD, C40)の生合成酵素遺伝子の取得を試みた。ゲノム解析が終了した放線菌2株では、OPD生合成酵素遺伝子を含むポリプレニル2リン酸生合成酵素遺伝子が5個程度存在することが分かっている。そこで、PCR法によるこれらの部分遺伝子の取得、コロニーハイブリダイゼーションによる全長遺伝子の取得、塩基配列解析を行った結果、候補遺伝子を4つ得ることができた。これらを組換え酵素として発現させ、反応産物の炭素鎖長を調べた結果、1つがC40であった。
パラジウム触媒存在下ヒドロシラン類を用いた有機ハロゲン化物のシリル化反応

既にハロゲン化アリールとトリエトキシシランの反応において適当なパラジウム触媒と塩基の存在下ケイ素原子がハロゲンを選択的に置換することを見いだしているが、本研究ではこのシリル化反応の適用範囲の拡張を目的とし、種々の有機求電子剤のシリル化について検討を行った。その結果、ヨウ化アルケニル(1mmol)とトリエトキシシラン(1.5mmol)をジベンジリデンアセトンパラジウム(0.015mmol)、酢酸カリウム(3mmol)の存在下、メチルピロリドン(4ml)中室温で2時間撹拌すると、目的のシリル化が進行し対応するアルケニルシランを立体選択的に与えることを見いだした。ハロゲン化アルケニルのシリル化では炭素-炭素二重結合部分の還元が問題となり、先のヨウ化アリールを用いたときに最適であった三級アミンを塩基として用いるとアルキルシランが副生が顕著であった。反応条件について検討したところ、塩基として上記のように酢酸カリウムのような無機塩基を用いることにより、選択的にアルケニルシランが得られた。また、本反応条件は適用範囲が広く、電子供与基、電子吸引基いずれを有するハロゲン化アルケニルにおいても対応するシリル化生成物を収率良く与えた。ヒドロシランとしては、トリエトキシシラン以外にもトリアルキルシランなどが利用できることがわかった。ハロゲン化アリールやアルケニルの本シリル化では、ヨウ化物が最も高い反応性を示し、臭化物との反応は非常に遅い。そこでハロゲン化アリールとの反応をさらに検討したところ、臭化アリールやアリールトリフラートとの反応では、上記の条件下に、ヨウ化カリウム(3mmol)をさらに加えると反応がすみやかに進行することを見いだした。既にハロゲン化アリールとトリエトキシシランの反応において適当なパラジウム触媒と塩基の存在下ケイ素原子がハロゲンを選択的に置換することを見いだしているが、本年度は本シリル化反応の適用範囲の拡張を目的とし、ハロゲン化アルケニルのシリル化について検討を行った。その結果、ヨウ化アルケニル(1 mmol)とトリエトキシシラン(1.5 mmol)をジベンジリデンアセトンパラジウム(0.015 mmol)、酢酸カリウム(3 mmol)の存在下、メチルピロリドン(4 ml)中室温で2時間撹拌すると、目的のシリル化が進行し対応するアルケニルシランを立体選択的に与えることを見いだした。従って、ヒドロシランをシリル化剤とする本シリル化は、高い一般性を有し、操作も極めて簡便であり、立体選択的アルケニルシランの合成法として有用であることがわかった。なお、本年度得られた結果の一部は、日本化学会第75秋季年会において学会発表を行っている。
国際単位系改訂に向けた電気素量の絶対測定と高速超精密電流測定への展開

本研究目的は、量子電流標準の実現とその応用技術としての高速超精密電流計測技術の確立である。量子電流標準は単電子制御によって単位時間当たりの電子数を精確に制御し、ボトムアップ的に電流の基準(電流標準)を実現する試みである。この量子電流標準は、微粒子や放射線の測定において利用されるフェムトアンペアからピコアンペアの電流範囲において既存の電流標準に対して優位性を持つ。本研究課題では具体的に「単電子転送による量子化電流発生の高精度化」「単電子素子を用いた単電子計数技術の高性能化」「FPGA・任意波形生成等を用いた単電子制御技術の確立」を行っている。本年度は、高周波反射測定による単電子計数を高速化するためのパラメトリック増幅器の開発を行った。具体的には超伝導共振器と二準位系を結合させることにより、超伝導共振器に非線形性を誘起し、マイクロ波の増幅に成功した。さらに本年度は、単電子転送による量子化電流発生の高精度化を目指してシリコンの単電子素子を用いた定電流発生にも歩みを進めた。現在、シリコン単電子素子を希釈冷凍機中で駆動するためのサンプルホルダー等の作製をおこなっており、作製終了次第単電子転送の実験に取り組む。さらにこのシリコン単電子素子による電流、量子ホールアレイによる抵抗、ジョセフソン効果による電圧をオームの法則を介して組み合わせることで、量子メトロロイトライアングルの実現に向けて研究を進める。現在、「単電子転送による量子化電流発生の高精度化」に関してはシリコン単電子素子による定電流発生、「単電子素子を用いた単電子計数技術の高性能化」に関してはパラメトリック増幅器の研究を行っており上記の通りおおむね順調に進展している。今後は上記研究と共に「FPGA・任意波形生成等を用いた単電子制御技術の確立」の研究をさらに推し進めていく。具体的には、シリコン単電子素子を駆動する最適な電圧パルスを任意波形発生器によって発生し、シリコン単電子素子を用いた単電子転送を高精度化するとともに、二重量子ドットを用いた単一電子転送とその実時間測定を行い、エラーを実時間で読み出すことをめざす。さらにこの実時間測定によるエラー検出とFPGA・任意波形発生技術などのマイクロ波技術を組み合わせることでエラーのフィードバック補正に取り組む。本研究目的は。量子電流標準の実現とその応用技術としての高速超精密電流計測技術の確立である。具体的には「単電子転送による量子化電流発生の高精度化」「単電子素子を用いた単電子計数技術の高性能化」「FPGA・任意波形生成等を用いた単電子制御技術の確立」を行っている。本年度は、「超伝導ターンスタイル素子の磁場による安定化」「二重量子ドット・量子ドット電荷計複合デバイスによる単電子転送の実時間測定」を行い、以下の成果を挙げた。まず「超伝導ターンスタイル素子の磁場による安定化」に関して、超伝導電極と常伝導島電極を持つ素子を用いた単一電子転送のエラーが磁場によって抑制されることを実験的に見出した。さらにこのエラーが、超伝導電極と常伝導島電極の界面における準粒子の蓄積によること、界面における準粒子の蓄積が逆近接効果によるものであること、磁場によるエラー低減が超伝導体中に導入された渦糸由来であること等を理論的に示した。また「二重量子ドット・量子ドット電荷計複合デバイスによる単電子転送の実時間測定」に関しては、GaAs二次元電子系上に二重量子ドットを作製し、電気伝導度測定から二重量子ドットに特徴的な伝導ターンを測定した。また二重量子ドットを静電的に結合した量子ドット電荷計に流れる電流、もしくは量子ドット電荷計に印加したマイクロ波の反射強度を測定することで二重量子ドットの電荷状態を読み出すことに成功した。今後は二重量子ドットを用いたターンスタイル動作とマイクロ波による実時間測定を行う。本研究目的は、「単電子転送による量子化電流発生の高精度化」「単電子素子を用いた単電子計数技術の高性能化」「FPGA・任意波形生成等を用いた単電子制御技術の確立」である。現在、「単電子転送による量子化電流発生の高精度化」と「単電子素子を用いた単電子計数技術の高性能化」に関しては上記の通りおおむね順調に進展している。本年度は、半導体二次元電子系上に作製した二重量子ドットを用いた単一電子転送の実験とその実時間測定を目指し研究を進めた。その研究過程において、二重量子ドット中に形成された離散順位と連続順位の量子干渉によって引き起こされるファノ効果を観測し論文として報告した。さらに単一量子ドット中の電荷状態を交流電圧によって制御し、その電荷状態の時間的な変化を電荷計によって測定する事に成功した。この交流電圧による単一量子ドット中の電荷制御を二重量子ドットに拡張し、今後単一電子転送の実時間測定へと実験を進める。また単一電子転送による量子化電流発生と量子ホール効果による量子化抵抗、ジョセフソン効果による量子化電圧の3つの物理量をオームの法則を介して結びつけるメトロロジトライアングルの検証に向け研究を進めた。具体的には単一電子転送で発生した電流を、集積化した量子ホール素子に流し、発生したホール電圧とジョセフソン効果によって発生した電圧を比較することで検証を行う。本年度は希釈冷凍機中に単一電子素子、ジョセフソン素子、量子ホール素子を組み込むための測定系の構築に努めた。

現在、「単電子転送による量子化電流発生の高精度化」と「単電子素子を用いた単電子計数技術の高性能化」に関して上記の通りおおむね順調に進展している。本研究目的は、量子電流標準の実現とその応用技術としての高速超精密電流計測技術の確立である。量子電流標準は単電子制御によって単位時間当たりの電子数を精確に制御し、ボトムアップ的に電流の基準(電流標準)を実現する試みである。この量子電流標準は、微粒子や放射線の測定において利用されるフェムトアンペアからピコアンペアの電流範囲において既存の電流標準に対して優位性を持つ。本研究課題では具体的に「単電子転送による量子化電流発生の高精度化」「単電子素子を用いた単電子計数技術の高性能化」「FPGA・任意波形生成等を用いた単電子制御技術の確立」を行っている。本年度は、高周波反射測定による単電子計数を高速化するためのパラメトリック増幅器の開発を行った。具体的には超伝導共振器と二準位系を結合させることにより、超伝導共振器に非線形性を誘起し、マイクロ波の増幅に成功した。さらに本年度は、単電子転送による量子化電流発生の高精度化を目指してシリコンの単電子素子を用いた定電流発生にも歩みを進めた。現在、シリコン単電子素子を希釈冷凍機中で駆動するためのサンプルホルダー等の作製をおこなっており、作製終了次第単電子転送の実験に取り組む。さらにこのシリコン単電子素子による電流、量子ホールアレイによる抵抗、ジョセフソン効果による電圧をオームの法則を介して組み合わせることで、量子メトロロイトライアングルの実現に向けて研究を進める。現在、「単電子転送による量子化電流発生の高精度化」に関してはシリコン単電子素子による定電流発生、「単電子素子を用いた単電子計数技術の高性能化」に関してはパラメトリック増幅器の研究を行っており上記の通りおおむね順調に進展している。今後は「二重量子ドット・量子ドット電荷計複合デバイスによる単電子転送の実時間測定」の研究をさらに推し進めていく。具体的には、二重量子ドットを用いた単一電子転送とその実時間測定を行い、エラーを実時間で読み出すことをめざす。さらにこの実時間測定によるエラー検出とFPGA・任意波形発生技術などのマイクロ波技術を組み合わせることでエラーのフィードバック補正を行う。今後は上記研究と共に「FPGA・任意波形生成等を用いた単電子制御技術の確立」の研究をさらに推し進めていく。具体的には、シリコン単電子素子を駆動する最適な電圧パルスを任意波形発生器によって発生し、シリコン単電子素子を用いた単電子転送を高精度化するとともに、二重量子ドットを用いた単一電子転送とその実時間測定を行い、エラーを実時間で読み出すことをめざす。
生体分子モデルへの麻酔薬の分配と熱力学的活量

1.ガスクロマトグラフィー・ヘッドスペースサンプラー(GC-HS)を用いて、麻酔薬の水/ガスおよび水/生体分子分配係数を測定した。セボフルラン30μl以上の添加では、溶解度に近すぎるため、結果のぱらつきが大きくなった。今回の研究期間内では、この問題を解決し熱力学的諸変数(エンタルピーΔH、エントロピーΔS、体積変化ΔV)を計算するに十分な測定条件を設定できず、GC-HSでは初期の目的の結果が得られなかった。2.局所麻酔薬テトラカインは強い紫外吸収(UV)を示し、このUVスペクトルは分子が存在する環境で変化する。このように麻酔薬自身をプローベ分子として、麻酔薬の生体分子への分配係数および熱力学的諸変数を得る方法を考案した。方法:テトラカイン溶液のUVスペクトルをDMPG(ジミリストイル・フォスファチジル・グリセロ」ル)モデル膜存在下で測定した。DMPGの濃度を変えることにより、DMPG膜中へのテトラカインの分配係数と、膜中でのテトラカインのUVスペクトルを推定した。温度圧力、PHの条件を変化させ、以下の結果を得た。結果と考察:1)荷電型テトラカインの分配に伴うΔH・ΔSは、DMPGの転移温度(T_t)以上で-3.3kJ・mole^<-1>、90.1J・mole^<-1>・deg^<-1>、T_t以下で29.5kJ・mole^<-1>、192J・mole^<-1>・deg^<-1>であった。液晶相と固相への分配係数の差が低温で増加することが、麻酔薬の逆説的温度依存性の原因である。2)T_t、以下で、DMPG膜中でのテトラカインUVスペクトルにpH依存性がみられたが、T_t以上ではみられなかった。T_t以上でテトラカイン分子は膜の深いところに存在し、溶液のpH変化を受けないためである。3)荷電型テトラカインの分配に伴う容積変化はT_t以上で-4.35ml・mole^<-1>であった。高圧下で、膜中での麻酔薬の存在量は増加する。1.ガスクロマトグラフィー(GC)・ヘッドスペースサンプラーを用いた麻酔薬の分配係数の測定の予備実験として、容量25mlのガラス瓶に蒸留水10mlを入れ、麻酔薬としてセボフルラン(吸入麻酔薬)350μlを加えて封入し、25°Cにて24時間以上振盪し、気相、液相をそれぞれGCに注入し、約2分後にピークを得た。ピークの比から水/ガス分配係数を見積もる。セボフルラン1030μl添加以上のサンプルで結果のばらつきが大きくなった。これはセボフルランの溶解度がこの付近にあるためである。今後さらに条件を検討し、平成13年度には生体分子への分配係数の測定を開始する予定である。2.局所麻酔薬テトラカインの紫外吸収(UV)スペクトルを、DMPG(ジミリストイル・フォスファチジル・グリセロール)モデル膜存在下で測定し、DMPGの濃度を変えることにより、DMPG膜中へのテトラカインの分配係数と、膜中でのテトラカインの紫外吸収スペクトルを推定する方法を考案した。温度、圧力などの条件を変化させ、分配係数と膜中でのUVスペクトルを測定し、以下の結果を得た。

1)ΔH=-3.3kJ・mole^<-1>、ΔS=90.1J・mole^<-1>・deg^<-1>(荷電型テトラカイン、DMPG転移温度以上)、2)ΔH=29.5kJ・mole^<-1>、ΔS192J・mole^<-1>・deg^<-1>(荷電型テトラカイン、DMPG転移温度以下)、3)荷電型テトラカイン、DMPG転移温度以上では荷電型テトラカインの分配係数は高圧下で増加することから、テトラカインの分配には体積の減少を伴う。これらの結果は"12^<th> Congress of Anesthesiologists"において発表した。3.プロポフォールは強力な全身麻酔薬であり、テトラカイン同様強い紫外吸収を示すことから、UVスペクトルの変化から分配のパラメータを検討することができる。1.ガスクロマトグラフィー・ヘッドスペースサンプラー(GC-HS)を用いて、麻酔薬の水/ガスおよび水/生体分子分配係数を測定した。セボフルラン30μl以上の添加では、溶解度に近すぎるため、結果のばらつきが大きくなった。今回の研究期間内では、この問題を解決し、熱力学的諸変数(エンタルピーΔH、エントロピーΔS、体積変化ΔV)を計算するに十分な測定条件を設定できず、GC-HSでは初期の目的の結果が得られなかった。2.局所麻酔薬テトラカインは強い紫外吸収(UV)を示し、このUVスペクトルは分子が存在する環境で変化する。このように麻酔薬自身をプローベ分子として、麻酔薬の生体分子への分配係数および熱力学的諸変数を得る方法を考案した。方法:テトラカイン溶液のUVスペクトルをDMPG(ジミリストイル・フォスファチジル・グリセロール)モデル膜存在下で測定した。DMPGの濃度を変えることにより、DMPG膜中へのテトラカインの分配係数と、膜中でのテトラカインのUVスペクトルを推定した。温度、圧力、pHの条件を変化させ、以下の結果を得た。結果と考察:1)荷電型テトラカインの分配に伴うΔH・ΔSは、DMPGの転移温度(T_t)以上で-3.3kJ・mole^<-1>、90.1J・mole^<-1>・deg^<-1>、T_t以下で29.5kJ・mole^<-1>、192J・mole^<-1>・deg^<-1>であった。液晶相と固相への分配係数の差が低温で増加することが、麻酔薬の逆説的温度依存性の原因である。2)T_t以下で、DMPG腹中でのテトラカインUVスペクトルにpH依存性がみられたが、T_t以上ではみられなかった。T_t以上でテトラカイン分子は膜の深いところに存在し、溶液のpH変化を受けないためである。3)荷電型テトラカインの分配に伴う容積変化はT_t以上で-4.35ml・mole^<-1>であった。高圧下で、膜中での麻酔薬の存在量は増加する。
粒子分散強化型Ni基超合金の超塑性機能発現による接合体創生と超高温疲労強度評価

本研究では、酸化物粒子分散強化型Ni基超合金(ODS合金)MA758の未二次再結晶材および二次再結晶材を対象として、(a)極微細結晶粒を有する未二次再結晶材の超塑性機能発現の可能性の探究、最適超塑性機能を示す加工条件の明確化、(b)(a)の機能を応用したODS合金の拡散接合技術の開発と接合体の試作、(c)試作したODS合金の最適接合接合体の超高温疲労強度評価を行った。これより得られた主要な結果を要約すると、(1)各種接合因子の影響について(i)組織連続性、欠陥の有無、および硬さ分布の観点から未二次再結晶材-未二次再結晶材の組み合わせが良好である。(ii)接合体の高温引張強度特性の観点からは、素材表面仕上げの影響はそれほど顕著ではなかった。ただし、引張破面を見ると、表面粗さが小さくなるほど界面を通した粒成長が良好で、表面粗さの小さい接合体が最良であった。(iii)接合温度は、高温になるほど組織連続性が良好となり、本接合範囲内では1100Cが最良であった。(iv)いずれの接合体および接合条件においても、二次再結晶処理を施すと接合界面における組織連続性が良好となった。これより接合後の二次再結晶処理は、良好な接合状態を得るのに必須である。(v)接合圧力が高すぎると残留微細粒領域が生じ、破断伸びの低下と高温疲労強度のばらつきを引き起こす。この原因は接合部の非弾性変形の増大により起こる生じる二次再結晶の為のひずみエネルギの損失によるものである。(2)(1)の知見を総合し、最適な接合体を得るための接合条件、および、接合素材形状を提案した。また、接合素材の採取方位依存性についても明らかにした。(3)(2)で選定した接合条件により作製した接合体は、母材とほぼ同程度の極めて優れた高温疲労強度特性を示し、実用化の見直しが明るいことを示した。本研究では、酸化物粒子分散強化型Ni基超合金(ODS合金)MA758の未二次再結晶材および二次再結晶材を対象として、(a)極微細結晶粒を有する未二次再結晶材の超塑性機能発現の可能性の探求、最適超塑性機能を示す加工条件の明確化、(b)(a)の機能を応用したODS合金の拡散接合技術の開発と接合体の試作、(C)試作したODS合金の最適接合接合体の超高温疲労強度評価を行った。これより得られた主要な結果を要約すると、(1)各種接合因子の影響について(i)組織連続性、欠陥の有無、および硬さ分布の観点から未二次再結晶材-未二次再結晶材の組み合わせが良好であった。(v)接合圧力:接合圧力が高くなるほど組織連続性が良好となった。

しかし接合圧力が高すぎると、接合後再結晶処理を施した場合でも接合面中心部には未二次再結晶粒領域が残存し、その領域の硬さも周囲と異なっていた。すなわち最適の接合圧力が存在する。(2)接合体の強度について(i)T方向接合体は、L方向接合体よりも組織連続性がかなり良好であった。またT方向接合体においても、接合圧力が高すぎるとL方向接合体と同様、接合面中心部に未二次再結晶粒領域が残存し高温での機械的性質に悪影響を与える。(ii)本研究で選定した接合条件で製作したL方向接合体の高温引張強度特性は、母材と同程度の引張強度を示したが、破断のびは母材に比べ劣っていた。また、高温疲労強度特性は母材に比べわずかに劣っていた。しかし、疲労限の低下割合は約30%であり、その他の接合法に比べて極めて優れている。(iii)本研究で選定した最適接合条件で製作したT方向接合体の高温引張強度特性および高温疲労強度特性は、母材とほぼ同程度であり、実用化の見直しが大きい。本研究では、酸化物粒子分散強化型Ni基超合金(ODS合金)MA758の未二次再結晶材および二次再結晶材を対象として、(a)極微細結晶粒を有する未二次再結晶材の超塑性機能発現の可能性の探求、最適超塑性機能を示す加工条件の明確化、(b)(a)の機能を応用したODS合金の拡散接合技術の開発と接合体の試作、(c)試作したODS合金の最適接合接合体の超高温疲労強度評価を行った。これより得られた主要な結果を要約すると、(1)各種接合因子の影響について(i)組織連続性、欠陥の有無、および硬さ分布の観点から未二次再結晶材-未二次再結晶材の組み合わせが良好である。(ii)接合体の高温引張強度特性の観点からは、素材表面仕上げの影響はそれほど顕著ではなかった。ただし、引張破面を見ると、表面粗さが小さくなるほど界面を通した粒成長が良好で、表面粗さの小さい接合体が最良であった。(iii)接合温度は、高温になるほど組織連続性が良好となり、本接合範囲内では1100Cが最良であった。(iv)いずれの接合体および接合条件においても、二次再結晶処理を施すと接合界面における組織連続性が良好となった。これより接合後の二次再結晶処理は、良好な接合状態を得るのに必須である。(v)接合圧力が高すぎると残留微細粒領域が生じ、破断伸びの低下と高温疲労強度のばらつきを引き起こす。この原因は接合部の非弾性変形の増大により起こる生じる二次再結晶の為のひずみエネルギの損失によるものである。(2)(1)の知見を総合し、最適な接合体を得るための接合条件、および、接合素材形状を提案した。また、接合素材の採取方位依存性についても明らかにした。(3)(2)で選定した接合条件により製作した接合体は、母材とほぼ同程度の極めて優れた高温疲労強度特性を示し、実用化の見直しが明るいことを示した。
異なる除草機を用いた場合の耐倒伏性・受光体勢・収量の差異

近年、環境保全型農業が注目されている。除草剤を使用しない除草方法として除草機による埋没抑草方式があげられ、除草効果の他に、イネへの物理刺激による稈長を抑制する効果があることが認められている。チェーン除草も同様にイネへの物理刺激が起こるため、稈長抑制効果が期待されるが研究報告は少ない。また、地域で古くから栽培されていた品種を選択する事は付加価値をあげる方法の一つである。しかし長稈品種が多く、化学肥料を用いる慣行農法では倒伏し易いという問題がある。そこで、埋没抑草方式(埋没)、チェーン除草機(チェーン)、株間のみを処理する一般的な除草機(一般)を用いて長稈で倒伏し易い品種を栽培し、受光体勢・収量・耐倒伏性の差異を調査した。受光体勢推定のため5/30-8/1の間約10日おきに茎数、葉色を調査した。茎数は無処理区と比べ、全ての除草機処理区が低い傾向を示したが、埋没区が7/1に28%減、8/1に13%減と、特に低い傾向を示した。葉色は全ての除草機処理区で7/1以前は低い傾向を示し、7/1以降は高い傾向を示した。収量は無処理区、埋没区、チェーン区、一般区でそれぞれ437、398、436、424(kg/10a)となり、埋没区が低い傾向を示した。稈長は無処理区、チェーン区が埋没区、一般区に比べ5%水準で有意に高い値を示した。倒伏程度については強風で一斉に倒れたためデータが得られなかった。以上より、除草機刺激の差異は、イネの受光体勢・収量・形態の差異に影響を及ぼすということが示唆された。埋没抑草方式は稈長は抑えられ、耐倒伏性を高める効果が期待されるが、茎数が減少し収量が低くなる傾向となった。生育後半の葉色は高く受光体勢は良くなる傾向にあるため、改善のための検討が必要である。チェーン除草は生育後半の葉色は高まったものの、収量や稈長は無処理区と同等であり、刺激効果は低いことが伺えた。
IP3シグナル制御タンパク質IRBITファミリーによるリン脂質代謝制御機構の解明

IRBIT/Long-IRBITとPIP2合成酵素との相互作用の解析を行った。IRBITはマウス脳においてPIP2合成酵素I型αと特異的に結合し、その結合は直接的なものだった。一方、Long-IRBITはPIP2合成酵素I型とは結合しなかった。IRBITのリン酸化部位、及びPIP2合成酵素I型αの活性中心のアミノ酸が結合に関与していた。さらに、IRBITはPIP2合成酵素I型αの活性を抑制する可能性が示唆された。細胞内カルシウムチャネルIP_3受容体を制御するタンパク質IRBITは、PIP_2の合成酵素であるPIP kinaseと結合することをこれまでに見いだしている。PIP_2は、IP_3の前駆体であると同時に、アクチン細胞骨格、内膜輸送などを制御する重要なシグナル分子である。PIP kinaseには、I型とII型があり、それぞれα,β,γの3種類のisoformが存在する。IRBITとこれらisoformとの結合特異性を解析した結果、過剰発現の系ではIRBITはいずれのisoformとも結合したものの、マウス脳を用いた免疫沈降法では、IRBITはPIP kinase I型αに特異的に結合した。以上の結果より、IRBITはマウス脳内では少なくともPIP kinase Iαに結合することが明らかになった。また、欠失変異体を用いた解析により、PIP kinase Iαの中心部にある保存されたkinase core domainが結合に重要であることが明らかになった。さらに、IRBITがPIP kinaseのPIP_2合成活性を制御する可能性を解析したところ、COS-7細胞での過剰発現の系、および精製リコンビナントタンパク質を用いた系のいずれにおいてもIRBITはPIP kinase Iα活性を阻害した。以上の結果より、IRBITはPIP kinase Iα活性を抑制することにより、PIP_2産生を抑える機能を持つ可能性が示唆された。細胞内カルシウムチャネルIP_3受容体の結合分子として同定されたタンパク質IRBITと、PIP_2の合成酵素であるPIP kinaseとの相互作用および機能制御を解析した。精製リコンビナントタンパク質を用いたin vitroでのリン脂質リン酸化実験により、IRBITがPIP kinase I型αの酵素活性を抑制することを見いだした。また、欠失変異体および部位特異的変異体を用いた結合領域解析により、IRBITのN末端領域のSerに富む配列、およびC末端の約30アミノ酸がPIP kinase I型αとの結合に必須であることが明らかになった。さらに、IRBITのリン酸化部位が結合に必須であることが明らかになった。一方、部位特異的変異体を用いた解析により、PIP kinase I型αの酵素活性中心にあるアミノ酸、および細胞膜局在に関与するアミノ酸が、IRBITとの結合に関与していることが明らかとなった。またこれらのアミノ酸の変異により、PIP kinase I型αの細胞内局在にも影響が見られた。これらの結果より、IRBITは、リン酸化依存的に、PIP kinase I型αの活性中心、あるいはその近傍に結合することにより、PIP kinase I型αの活性を抑制する可能性が示唆された。以上の結果より、IRBITは、PIP_2-IP_3-カルシウム情報伝達を多角的に制御している可能性が推測される。
ヒト型糖尿病ブタモデルの作出とガラス化凍結保存膵島細胞シートの移植後の検証

ヒトの体重に見合ったヒト型糖尿病ミニブタを作出、ガラス化凍結にて保存可能な膵ランゲルハンス島(膵島)シートを作製、糖尿病ブタへの膵島シートの移植後の機能の検証を目的とする。平成30年度達成目標は膵島シートの機能、生体への免疫抑制剤の影響を短期間で評価できる次世代シークエンサーを用いたエピジェネティック解析システムの構築であった。膵島シートの凍結前後、移植後の長期の膵島シートの機能の変化、免疫抑制剤の影響の評価には次世代シークエンサーを用いることとした。膵島シートの機能、生体への免疫抑制剤の影響を短期間で評価できる次世代シークエンサーを用いたエピジェネティック解析システムを構築し、凍結前後、移植後の長期の膵島シートの機能の変化、免疫抑制剤の影響の評価には次世代シークエンサーを用いることとした。多くのCpGサイトを網羅しているBeadchipを用いることとし、基礎検討で、ゲノムワイドなDNAメチル化解析が行えること、Beadchipはヒトゲノムのみの対応であるが、多くのCpGサイトでヒトとブタ間の相同性があること、を確認した。ヒトとブタの共通するCpGサイトから、β細胞の転写因子群、細胞死関連遺伝子群、虚血誘導分子群、などの候補遺伝子の抽出と検証を行う予定としたが、想定する遺伝子の基礎検討の結果にばらつきがあり、システムの構築に難渋している。β細胞の転写因子群においてはエピジェネティック解析システムは完成した。平成31年度達成目標は本システムを用いて膵島シートの評価を行う。海外ではドナー膵が出現した場合でもバーチャル・クロスマッチ陰性の患者が待機リストにおらずドナー膵を無駄にする例が多いため、凍結保存膵島シートが移植後至適に機能すれば、新たな治療の可能性が生まれる。ヒトサイズ糖尿病ミニブタの作成は、凍結融解したHepatocyte Nuclear Factor 1aトランスジェニック(tg)ブタの精子と卵丘卵子複合体をマイクロミニブタの卵管膨大部に注入、本作業で胎仔を無事に獲得した。ブタ膵島シートの作成は、Wild typeではすでに成功しているが、計画に使用する膵島シートの作成はpancreatic and duodenal homeobox 1(PDX1)tgブタより膵島分離を行い、緑色発光した膵島シートを作成することとしている。本ブタの作出が遅れている。
音声同期圧分布測定システム(I-SCAN)を利用した構音障害診断法の開発

小児の構音は身体機能,構音器官の発達に伴って獲得される。我々は構音器官の1つである、口腔の器質的影響を検討することを目的として音響分析を行った。被験者は健常小児(乳歯列完成期)・口唇口蓋裂児とした。被験音は、子音[s][∫]とし、先行及び後続母音[a]を接続したVCV音節[asa][a∫a]とした。[asa][a∫a]の波形をケプストラムを利用して分析を行った。最大周波数ピークをそれぞれのグループで比較した。口唇口蓋裂児に関しては口蓋化構音が最も多いと聴覚印象で診断された。測定の結果、健常小児と口唇口蓋裂児を比較したところ,健常小児と比較して口唇口蓋裂児の方で最大音圧が低い傾向が見られた。音響分析では臨床経験などには左右されず、数値により患者の構音の特徴を描出することが可能である。今後、臨床で音響分析を利用することにより、より定量的な診断が可能になることが示唆された。今年度は、音響分析システムの改良を中心に行った。今回は構音器官の1つである、口腔の器質的影響を検討することを目的として音響分析を行った。すべての被験者に対し、本研究の目的及び方法について説明を行い、同意を得た上で構音の録音を行った。これにより、改良された音響分析プログラムが、形態異常による構音障害を診断することができうるシステムであることが明らかになった。さらに、現在は器質的異常患者だけではなく、機能性構音障害患者に対しての音響分析システムの検討を行っている。言語の発達は小児の精神・心理発達のなかにおいて重要なものの1つである。言語発達に大きな影響持つのは、脳の発達による脳の成熟と環境からの刺激、そして構音器官である口腔の発達である。従来は言語と口腔の関係について検討する報告は非常に少なかったが、近年、MR法を利用した構音機能の検討やなど新しい試みも行われている。本研究は、構音に大きな影響を与えると考えられる舌圧の定量化を行い、音響と照らし合わせることによって、舌圧が構音に与える影響を検討し、患者に対する客観性のある診断法の確立を行うことを目的とした。今回は健常児・健常成人の分析後,器質的構音障害を起こしやすい,口唇口蓋裂児に対してさらなる検討を行った。[asa][a∫a]の波形をケプストラムを利用して分析を行い,最大周波数・舌圧をそれぞれのグループで比較した。また,音響分析のみではなく聴覚による診断も並行して実施した。音響分析による最大ピーク値測定値は健常小児と口唇口蓋裂児を比較したところ,健常小児と比較して口唇口蓋裂児の方で最大周波数は低く,舌圧は安定しないという傾向がみられた。口唇口蓋裂児のように構音器官として重要な口腔内に問題を抱える患者では構音が安定せず,器質的な改善が行われた後も言語にたいする問題点に対する治療が必要であることが示唆された。
指尖容積脈波ペクトル指数の血管緊張度・血圧成分への分離と簡易反応型評価法の提唱

本研究では指尖容積脈波の新しい応用可能性を拓くため,第1に,容積脈波を応用するベクトル分析法および指尖容積脈波ベクトル指数(VI)を提案し,容積脈波指標だけで構成される簡便な簡易ストレス反応型評価法を検討した(主に16・17年度).第2に,容積脈波による指動脈硬化の簡易評価法および簡易内皮機能検査法を開発した(主に18年度).1.各種のストレス状況でVIは血圧と強い共変動を示し,ベクトル方向角の変化は微小なため,その推定手法の複雑さに伴う誤差を考慮すれば,むしろより簡便な規準化脈波容積(Normalized pulse volume ; Sawada et al.,2001)の単独での使用が優れていた。2.指動脈弾性特性を記述する独自の指数関数モデル(Tanaka et al.,2005)を基にして,血圧測定を省略し,容積脈波指標だけから指動脈の弾性を表す指動脈弾力指数(Finger arterial elasticity index : FEI)を推定する手法を完成させ,その特許を出願した.3.反応性充血時の流量依存性血管拡張反応(%FMD)を上腕動脈超音波エコー画像分析によって評価するのが血管内皮機能検査標準法である.充血時の最大血管拡張率(%FMD)は動脈硬化のマーカーとしての地位が確立している。Kuvinら(2003)は指尖容積脈波を採用して,より簡便かつ客観性に優れるPWA法を提唱した.我々は容積脈波の独自の定量指標,規準化脈波容積を導入してその欠点を克服し,新しい簡易マーカーとしての指動脈流量依存拡張率(Finger arterial flow-mediated dilation ratio ; FFMDR)を独自に開発した.FFMDRと標準法%FMDの相関は十分高い値であった(r=0.67,n=35,健常青年男子).本研究では指尖容積脈波の新しい応用可能性を拓くため,第1に,容積脈波を応用するベクトル分析法および指尖容積脈波ベクトル指数(VI)を提案し,容積脈波指標だけで構成される簡便な簡易ストレス反応型評価法を検討した(主に16・17年度).第2に,容積脈波による指動脈硬化の簡易評価法および簡易内皮機能検査法を開発した(主に18年度).1.各種のストレス状況でVIは血圧と強い共変動を示し,ベクトル方向角の変化は微小なため,その推定手法の複雑さに伴う誤差を考慮すれば,むしろより簡便な規準化脈波容積(Normalized pulse volume ; Sawada et al.,2001)の単独での使用が優れていた。Kuvinら(2003)は指尖容積脈波を採用して,より簡便かつ客観性に優れるPWA法を提唱した.我々は容積脈波の独自の定量指標,規準化脈波容積を導入してその欠点を克服し,新しい簡易マーカーとしての指動脈流量依存拡張率(Finger arterial flow-mediated dilation ratio ; FFMDR)を独自に開発した.FFMDRと標準法%FMDの相関は十分高い値であった(r=0.67,n=35,健常青年男子).指尖容積脈波は極めて簡単に測定できる上に,ストレスと情動を鋭敏に表す優れた指標として心理生理学では古くから応用されてきた.過年度の助成研究において申請者グループは,指圧迫法を適用して血管弾性を近似する指数関数モデルを構築した.本研究では圧迫法を脱し,より簡便なベクトル分析法および指尖容積脈波ベクトル指数(VI)を提案する.VIはさらにαアドレナリン作動性血管緊張度と血圧のベクトル要素2成分に分解される.そしてこれらを拡張して,容積脈波指標だけで構成される極めて簡便かつ斬新な簡易ストレス反応型評価法を提唱する.16年度には,ベクトル分析法の妥当性を検証し,誤差を評価するための実験を行いストレス負荷時の資料を収集した.1.一心拍毎のベクトル指数を算出するためのソフトウエアを作成した。2.実験1:男子大学生40名を被験者として、暗算課題負荷中のベクトル指数、血圧成分、血管緊張度成分の変化を測定した。30秒区間毎に左前腕部を50mmHgで圧迫し,静脈阻止プレチスモグラフィーの手法で右腕前腕血流量を測定し,平均血圧を血流量で除算して前腕血管抵抗(FVR)を求めた.その結果,ストレス課題負荷中の反応型が心臓型から血管型へと推移するのに対応し,ベクトル成分の傾きが予想通りに変動することが確認された.3.実験2:男女大学生40名を被験者として、スピーチ課題負荷中のベクトル指数、血圧成分、血管緊張度成分の変化を測定した。指血圧測定装置Finometerから算出される心拍出量と総末梢血管抵抗反応性から,心血管反応プロファイルを求めた結果,心臓型となる被験者と血管型になる被験者が区別された.

それらの群別にみたベクトル指数の特徴について現在分析中である.17年度では,16年度に得られた資料を用いて,ベクトル分析の誤差評価を実施し,ベクトル分析の3つの手順間で誤差の比較を行う。指尖容積脈波は極めて簡単に測定できる上に,ストレスと情動を鋭敏に表す優れた指標として心理生理学では古くから応用されてきた.本研究では容積脈波を応用するベクトル分析法および指尖容積脈波ベクトル指数(VI)を提案する.VIはさらにαアドレナリン作動性血管緊張度と血圧のベクトル要素2成分に分解される.そしてこれらを拡張して,容積脈波指標だけで構成される極めて簡便かつ斬新な簡易ストレス反応型評価法を提唱する.16・17年度には,ベクトル分析法の妥当性を検証し,誤差を評価するための実験を行いストレス負荷時の資料を収集した.1.一心拍毎のベクトル指数を算出するためのソフトウエアを作成した.2.実験1:ベクトル分析では,その血圧成分と実測血圧の相関が最大となるような基準線が決定できることが前提となる.男女大学生20名を被験者として,暗算課題負荷中の脈波についてのこの前提条件の成否を確認した結果,すべての被験者について最大の相関が決定でき,0.8以上の強い相関係数が得られることが確実となった.3.実験2:男子大学生14名を被験者として,暗算および寒冷昇圧課題負荷中のベクトル指数,血圧成分,血管緊張度成分の変化を測定した.静脈阻止プレチスモグラフィーの手法で右腕前腕前腕血管抵抗(FVR)を求めた.その結果,ストレス課題負荷中の反応型が心臓型から血管型へと推移するのに対応し,血管緊張度成分とFVRから総末梢抵抗が重回帰予測できることがわかった.4.実験3:男女大学生56名を被験者として,スピーチ課題負荷中のベクトル分析を実施した.指血圧測定装置Finometerから算出される心拍出量と総末梢血管抵抗反応性から,心血管反応プロファイルを求めた結果,心臓型となる被験者と血管型になる被験者が区別された.それらの群ではベクトル成分の傾きが異なることが確認された.指尖容積脈波は極めて簡単に測定できる上に,ストレスと情動を鋭敏に表す優れた指標として心理生理学では古くから応用されてきた.本研究では,第1に,容積脈波を応用するベクトル分析法および指尖容積脈波ベクトル指数(VI)を提案し,更には,容積脈波指標だけで構城される簡便な簡易ストレス反応型評価法を検討した(16・17年度).第2に,容積脈波による指動脈硬化の簡易評価法および簡易内皮機能検査法を開発した(18年度).1.指動脈弾性特性を記述する独自の指数関数モデル(Tanaka et al.,2005)を基にして,血圧測定を省略し,容積脈波指標だけから指動脈の弾性を表す指動脈弾力指数(Finger arterial elasticity index : FEI)を推定する手法を完成させた.そして,本手法の特許を出願した.2.反応性充血時の流量依存性血管拡張反応(FMD)を上腕動脈超音波エコー画像分析によって評価するのが血管内皮機能検査標準法である.充血時の最大血管拡張率(%FMD)は動脈硬化のマーカーとしての地位が確立している。Kuvinら(2003)は指尖容積脈波を採用して,より簡便かつ客観性に優れるPWA法を提唱した.
日本中世の一揆および中世後期東国社会の研究

本年度は3年目に当たる。2006年5月に鎌倉遺文研究会の例会で報告した内容を基に作成、投稿した論文が『鎌倉遺文研究』第19号(2007年4月)に「論文」として掲載された。また2006年12月に千葉歴史学会中世史部会の例会で報告した内容を基に作成、投稿した論文が『千葉史学』第50号(2007年5月)に「研究ノート」として掲載された。2007年11月には、史学会第115回大会の日本中世史部会シンポジウム「『人のつながり』の中世」において、「国人・侍の一揆とその歴史的展開」という報告を行った。この史学会報告では、国人・侍の一揆と、被官・下人・百姓といった身分の人々との関係について考察した。一揆契状をはじめとする領主間協約に見える、被官・下人・百姓に関する規定(人返など)を主な検討対象とした。第1章では、南北朝期の一揆契状は軍事同盟であり、被官・下人・百姓に関する規定は基本的に存在せず、松浦地域の一揆契状は例外と捉えるべきであると論じた。第2章では、国人当主が近隣領主と提携し「衆中」(国衆連合)へ結集していく一方で、侍層は「家中」(被官の一揆)へ結集していった結果、国衆連合は各々の「家中」における政治的・軍事的中核たる被官層への対応を重視したことを明らかにした。第3章では、国人一揆は被官・中間・下人という直属家臣までしか統制できず、百姓統制を広範に展開した戦国大名とは権力としての質的差異があったことを指摘した。また一揆契状の原本の閲覧を行った。たとえば新潟県立歴史博物館では、「色部家文書」所収の起請文を閲覧した。享禄4年8月20日付の色部氏宛ての起請文は3通(鮎川氏・小河氏・本庄氏)存在するが、紙の大きさが一致せず筆跡も異なるようである。日付の書き方がまちまちであることを考慮すると、同時に作成されたわけではないと考えられる。一堂に会して一味神水を行ったという状況は想定しにくいと言えよう。本年度は1年目に当たる。一揆契状の古文書学的検討という視点から一揆契状の悉皆的分析を試みた。現在刊本で紹介されている(活字化されている)一揆契状はほぼ把握し、記載内容を確認できた。分析はまだ途中であるが、本年度に得られた成果は以下の通りである。一揆契状といえば、松浦地方の一揆契状のような、充所が無く、複数の一揆構成員が連署する形式の文書を想定するのが普通である。だが一方で、差出者の甲から受取者の乙へ宛てて「一味同心」を誓う形式の一揆契状も存在する。この種の一揆契状の書式・文言を分析するに、乙から甲に宛てた一揆契状も(現存しないものの)作成されたであろうことが想定される。すなわち当事者甲・乙間で同時・同内容の一揆契状二通が相互に交換されたのである。契約状の本来の形態に近い、このような一揆契状を「交換型一揆契状」と呼び、従来から知られる一般的な一揆契状と明確に区別した。さて両者の関係はどのようなものだろうか。検討の結果、全般的に言って、「交換型一揆契状」は外部の人間に見せることを想定していない<内向き>の文書であり、一般的な一揆契状は一揆の結成を外部に表明し一揆の力を誇示する<外向き>の文書、すなわち「提出型一揆契状」であることが判明した。この発見については2005年10月に開催された第38回日本古文書学会大会において「交換型一揆契状と提出型一揆契状」という題目で研究報告し、現在、学会誌に投稿中である。原本調査については、山口県文書館などを訪問し、文書撮影などを行ったが、まだ調査に赴けていない所蔵機関が多いため、具体的な成果を出すには至っていない。来年度以降の課題となろう。本年度は2年目に当たる。2005年10月に第38回日本古文書学会大会で報告した内容を基に作成、投稿した論文が『史学雑誌』116-1号に「論文」として掲載された。2006年5月には鎌倉遺文研究会の例会で「親子契約・兄弟契約・一揆契約」と題する発表を行い、一揆契約の淵源を探った。この報告内容を文章化したものが『鎌倉遺文研究』第19号(2007年4月)に「論文」として掲載された。また2006年9月には仙台市博物館を訪れ、同館学芸員の斎藤潤氏の案内で、同館所蔵の「伊達家文書」の一揆契状の原本を閲覧した。「伊達家文書」所収の一揆契状は、成巻されておらず、当時の形態が比較的保存されているので、史料学的に一揆契状を分析する上で好個の素材と言える。以下に所見の概要を述べる。「伊達家文書」所収の一揆契状は、伊達宗遠一揆契状と伊達政宗一揆契状の2通である。伊達宗遠一揆契状は署名と花押の墨色が異なっている。署名部分は本文と同筆なので、伊達宗遠本人が書いたのは花押だけである可能性がある。伊達政宗一揆契状は伊達宗遠一揆契状と比べて紙が薄く(斐紙カ)、裏打ちがしてある。

更に袖の部分に本紙より少し縦長の紙を付け加えている。政宗契状の本紙は、宗遠契状よりも縦・横ともに小さいが、袖に付け足された紙も含めて考えると、ほぼ同じ大きさになる。政宗契状の法量を宗遠契状と合わせるために紙を付け足したと考えられ、一時は両文書を巻子仕立てにする計画もあったと推測される。更に、国人一揆研究および中世東国史研究の観点から、東京都あきる野市の三島神社・阿伎留神社の両神社が所蔵する武州南一揆関連文書の調査を行った。その成果の骨子は、2006年12月に千葉歴史学会中世史部会の例会で「あきる野の武州南一揆関連文書」と題して発表した。報告の内容は『千葉史学』50号(2007年5月)に「研究ノート」として掲載される予定である。本年度は3年目に当たる。2006年5月に鎌倉遺文研究会の例会で報告した内容を基に作成、投稿した論文が『鎌倉遺文研究』第19号(2007年4月)に「論文」として掲載された。また2006年12月に千葉歴史学会中世史部会の例会で報告した内容を基に作成、投稿した論文が『千葉史学』第50号(2007年5月)に「研究ノート」として掲載された。2007年11月には、史学会第115回大会の日本中世史部会シンポジウム「『人のつながり』の中世」において、「国人・侍の一揆とその歴史的展開」という報告を行った。この史学会報告では、国人・侍の一揆と、被官・下人・百姓といった身分の人々との関係について考察した。一揆契状をはじめとする領主間協約に見える、被官・下人・百姓に関する規定(人返など)を主な検討対象とした。第1章では、南北朝期の一揆契状は軍事同盟であり、被官・下人・百姓に関する規定は基本的に存在せず、松浦地域の一揆契状は例外と捉えるべきであると論じた。第2章では、国人当主が近隣領主と提携し「衆中」(国衆連合)へ結集していく一方で、侍層は「家中」(被官の一揆)へ結集していった結果、国衆連合は各々の「家中」における政治的・軍事的中核たる被官層への対応を重視したことを明らかにした。第3章では、国人一揆は被官・中間・下人という直属家臣までしか統制できず、百姓統制を広範に展開した戦国大名とは権力としての質的差異があったことを指摘した。また一揆契状の原本の閲覧を行った。たとえば新潟県立歴史博物館では、「色部家文書」所収の起請文を閲覧した。享禄4年8月20日付の色部氏宛ての起請文は3通(鮎川氏・小河氏・本庄氏)存在するが、紙の大きさが一致せず筆跡も異なるようである。日付の書き方がまちまちであることを考慮すると、同時に作成されたわけではないと考えられる。一堂に会して一味神水を行ったという状況は想定しにくいと言えよう。
セル生産システムにおける人的要因を考慮した最適化手法に関する研究

セル生産方式は1990年代半ば頃から,最終組立工程における生産方式の新たな潮流として,世間の注目を集めるようになった.その後10年近くの年月が過ぎ,製品需要の変化や国際競争の激化,モジュール化,非正規雇用の比重の増大など,日本の製造業を取り巻く環境が大きく変化する中で,セル生産方式は多様な展開を見せている.近年来,セル生産方式は日本製造企業の国内回帰現象を引き起こし,また企業の国際競争力の向上をもたらす重要な要因の一つとして,産業界に高く評価されている.セル生産は人的要因と生産性が密接に関わる労働集約的な生産システムであるが,教育や作業に対するモチベーションの維持,作業者の適性など,非技術的要因に関する研究報告が少なく,特に人的要因に関する定量的または統計的な研究は非常に少なく,十分に研究されたとは限らない.そこで,本研究ではセル生産の生産性に対する人的要因の影響を明確にし,一般モデル化をする.平成27年度は,前年度に提案した新しい人的要因の指標「スキルインデックス」をおよび,本インデックスを使用したセル生産システムにおける作業者配置・スケジューリング手法をさらに発展させ,変種変量生産への対応および欠勤や他作業へのヘルプなど急な作業者の変更,オーダ変更(オーダキャンセル,オーダ追加)が発生した場合でも,変更に対応しつつ訓練を維持する作業者の再配置,再スケジューリング手法を提案した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。セル生産システムにおいても自動化・ロボット化の波が押し寄せる中,依然として労働集約型のセル生産システムは製造業の重要な位置にある.労働集約型の製造現場では作業者の人的要因が生産性に大きく影響する為,作業者の能力を適切に見極め,効率的な技能訓練を行うことが求められる.これまで,セル生産における人的要因の重要性を説いた研究は数多くなされているが,多くが特定ケースを扱ったものでそれを一般化・モデル化したものは少ない.そこで本研究では,セル生産システムにおける人的要因を示す新しい指標の作成と,その指標を組み込んだ作業者の訓練計画手法の提案を目的としている.平成26年度は,新しい人的要因の指標としてスキルインデックスの提案をした.スキルインデックスは,作業者の技能を作業種類または作業要素ごとに表現できる指標である.また,このスキルインデックスを組み込んだOJT(On the Job Training)における人員配置および作業割当手法の提案をした.この手法を用いていくつかのケーススタディの元で計算機実験を行い,モデルの特性を評価した結果,作業者の技能をスキルインデックスという単純な指標で表現することによって対象作業の種類や時間に関わらず汎用的に用いることが出来るため,さまざまな形態のセル生産システムに適用が可能であることを確認した.さらには,得られた人員配置および作業割当を元に,タスク分割型セルでのスケジューリング方法の提案を行った.セル生産方式は1990年代半ば頃から,最終組立工程における生産方式の新たな潮流として,世間の注目を集めるようになった.その後10年近くの年月が過ぎ,製品需要の変化や国際競争の激化,モジュール化,非正規雇用の比重の増大など,日本の製造業を取り巻く環境が大きく変化する中で,セル生産方式は多様な展開を見せている.近年来,セル生産方式は日本製造企業の国内回帰現象を引き起こし,また企業の国際競争力の向上をもたらす重要な要因の一つとして,産業界に高く評価されている.セル生産は人的要因と生産性が密接に関わる労働集約的な生産システムであるが,教育や作業に対するモチベーションの維持,作業者の適性など,非技術的要因に関する研究報告が少なく,特に人的要因に関する定量的または統計的な研究は非常に少なく,十分に研究されたとは限らない.そこで,本研究ではセル生産の生産性に対する人的要因の影響を明確にし,一般モデル化をする.平成27年度は,前年度に提案した新しい人的要因の指標「スキルインデックス」をおよび,本インデックスを使用したセル生産システムにおける作業者配置・スケジューリング手法をさらに発展させ,変種変量生産への対応および欠勤や他作業へのヘルプなど急な作業者の変更,オーダ変更(オーダキャンセル,オーダ追加)が発生した場合でも,変更に対応しつつ訓練を維持する作業者の再配置,再スケジューリング手法を提案した.計画通りにモデルの作成および計算機実験を行った.また,研究経過で得られた知見を2度の国内学会と2度の国際学会の場でそれぞれ発表し,参加者から大変意義のあるコメントを頂戴した.また成果の一部をまとめた論文について掲載内定を頂戴した.27年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き昨年度の成果を論文にまとめていく一方,本年度は中長期視野に立ってモデルの頑健性および有効性を検証していく.特に,需要見込みが立てにくい現在の市場における有用性について検討を重ねる.27年度が最終年度であるため、記入しない。