hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DDSによる消化器癌のリンパ節転移に対する免疫化学療法の開発

本研究の目的は,消化器癌に対する根治手術の際に取り残される可能性のあるリンパ節転移に対し,ドラッグ・デリバリー・システム(DDS)を用いた免疫化学療法を確立することにある。本療法は,根治性の向上により,根治術後の生存率を高められるのみならず,術後のquality of lifeの高い縮少手術の適応を広げることも可能となる。1)動物実験として,CH3/HeSIC系雄性マウス(5週齢)の左後肢足背皮下に腹水肝癌MH134の細胞浮遊液(5*105cells/mouse)を移植し,同側の膝窩リンパ節および腰部リンパ節の転移モデルを作製した。転移が成立したマウスの膝窩リンパ節内に,リンパ指向性の高い微粒子活性炭CH40のとマイトマイシンCおよびピシバニール(OK-432)を混和した溶液(MMC-CH-OK)を同側の膝窩リンパ節に注入した。注入6日後に犠牲死せしめ腰部リンパ節の重量を測定したところMMC-CH-OK投与群は,MMC-CHなど他の治療群と比べて有意にリンパ節重量が軽く有効と判定され,組織学的検索でもMMC-CH-OK投与群は著明な効果を認めた。2)切除を行った1602例の胃癌症例のデータをパーソナルコンピューターを用いて多変量解析を行い,深達度が粘膜下層から固有筋層で,根治可能例が本療法の適応であるとの結論を得た。3)動物実験の結果とパーソナルコンピューターを用いた胃癌臨床例の検討結果をもとにして,術前診断および術中診断で,深達度が粘膜下層から固有筋層で,根治可能例と診断した症例に対してrandomizationによる比較研究を行った。術中胃周囲のリンパ節にMMC-CH-OKを注入する群と微粒子活性炭CH40のみを注入する群の比較研究を行った。現在まで135例が登録された。このうち,MMC-CH-OK群67例,CH群68例であった。現在までの経過観察で,MMC-CH-OK投与に伴う副作用はなく,術後合併症も両群間に差を認めなかった。また,術後の生存期間は有意差はないものの,MMC-CH-OK群が高い傾向を認め,今後も観察を続けることにより,有意に生存期間が延長することが期待される。1.CH3/HeSIC系雄性マウス(5週齢)の左後肢足背皮下に腹水肝癌MH134の細胞浮遊液(5*10^5cells/mouse)を移植し,同側の膝窩リンパ節および腰部リンパ節の転移モデルを作製した。転移が成立したマウスの膝窩リンパ節内に,リンパ指向性の高い微粒子活性炭CH40とマイトマイシンCおよびピシバニール(OK-432)を混和した溶液を同側の膝窩リンパ節に注入し(1)MMC-CH-OK群とした。同様に,(2)MMC+OK群,(3)OK+CH群,(4)MMC+CH群,(5)非治療群の合計5群の治療群を設けた。そして,注入6日後に犠牲死せしめ腰部リンパ節の重量を測定したところMMC-CH-OK投与群は,MMC-CHなど他の治療群と比べて有意にリンパ節重量が軽く有効と判定され,組織学的検索でもMMC-CH-OK投与群は著明な効果を認めた。2.つぎに,同じ実験系で各種の治療を行った6日後に,大動脈周囲リンパ節を摘出し,これを別のBDF1マウスの腹腔内に移植して,各治療群の生存率を比較した。治療群は(1)MMC-CH-OK群(n=16),(2)MMC+OK群(n=14),(3)OK+CH群(n=16),(4)MMC+CH群(n=15),(5)非治療群(n=10)とした。移植後90日までの観察で,MMC-CH-OK群は最も高い生存率を示し,OK+CH群,MMC+CH群,非治療群のいずれと比べても有意差を認めた。3.切除を行った1602例の胃癌症例のデータをパーソナルコンピューターを用いて多変量解析を行い,深達度が粘膜下層から固有筋層で、根治可能例が本療法の適応であるとの結論を得た。

2)切除を行った1602例の胃癌症例のデータをパーソナルコンピューターを用いて多変量解析を行い,深達度が粘膜下層から固有筋層で,根治可能例が本療法の適応であるとの結論を得た。3)動物実験の結果とパーソナルコンピューターを用いた胃癌臨床例の検討結果をもとにして,術前診断および術中診断で,深達度が粘膜下層から固有筋層で,根治可能例と診断した症例に対してrandomizationによる比較研究を行った。術中胃周囲のリンパ節にMMC-CH-OKを注入する群と微粒子活性炭CH40のみを注入する群の比較研究を行った。現在まで135例が登録された。このうち,MMC-CH-OK群67例,CH群68例であった。現在までの経過観察で,MMC-CH-OK投与に伴う副作用はなく,術後合併症も両群間に差を認めなかった。また,術後の生存期間は有意差はないものの,MMC-CH-OK群が高い傾向を認め,今後も観察を続けることにより,有意に生存期間が延長することが期待される。本研究の目的は,消化器癌に対する根治手術の際に取り残される可能性のあるリンパ節転移に対し,ドラッグ・デリバリー・システム(DDS)を用いた免疫化学療法を確立することにある。本療法は,根治性の向上により,根治術後の生存率を高められるのみならず,術後のquality of lifeの高い縮少手術の適応を広げることも可能となる。1)動物実験として,CH3/HeSIC系雄性マウス(5週齢)の左後肢足背皮下に腹水肝癌MH134の細胞浮遊液(5*105cells/mouse)を移植し,同側の膝窩リンパ節および腰部リンパ節の転移モデルを作製した。転移が成立したマウスの膝窩リンパ節内に,リンパ指向性の高い微粒子活性炭CH40のとマイトマイシンCおよびピシバニール(OK-432)を混和した溶液(MMC-CH-OK)を同側の膝窩リンパ節に注入した。注入6日後に犠牲死せしめ腰部リンパ節の重量を測定したところMMC-CH-OK投与群は,MMC-CHなど他の治療群と比べて有意にリンパ節重量が軽く有効と判定され,組織学的検索でもMMC-CH-OK投与群は著名な効果を認めた。3)動物実験の結果とパーソナルコンピューターを用いた胃癌臨床例の検討結果をもとにして,術前診断および術中診断で,深達度が粘膜下層から固有筋層で、根治可能例と診断した症例に対してrandomizationによる比較研究を行った。
判断と意思決定の状況依存性の解明とその心理計量モデルの作成

本研究では、判断と意思決定の状況依存性を実証的に解明し、状況依存性を理論的観点から説明し、予測可能な心理計量モデルの作成とその妥当性研究を行なうことを主目的とした。まず、第1の研究目的は、判断と意思決定の状況依存性が生じるのは、どのような状況なのかを明らかにすることであった。すなわち、状況要因の探索と分析を行うことである。この研究目的の達成のために、質問紙調査を行い、そのデータを種々の多変量解析を用いることによって、状況要因の抽出を行い、状況の構造を明らかにした。第2の研究目的は、状況依存的な判断と意思決定において、どのような心理的プロセスが生じるのかを明らかにすることであった。この目的の達成のために、情報モニタリング法やプロトコール法などの過程追跡技法を用いる実験を行うことによって、状況依存的な判断と意思決定において、どのような心理的プロセスが生じるのかを明らかにした。最後に、第3の研究目的は、これまでに得られた知見をもとに、判断と意思決定の状況依存性を説明する心理計量モデルを作成することであった。状況依存性を説明するモデルとして「心的モノサシ理論」を提案し、その定性的表現、集合論に基づく数理的表現、心理計量モデルの提案を行った。さらに、新たに調査と実験を行い、心理計量モデルのパラメータの推定を行った。これらの研究結果の一部は、報告書に掲載されているいくつかの学術雑誌に発表した他、国内外の学会大会やセミナーにおいても発表された。より具体的に述べると、まず、第1の研究目的は、判断と意思決定の状況依存性が生じるのは、どのような状況なのかを明らかにすることである。すなわち、状況要因の探索と分析を行うことであった。そして、第3の研究目的は、これらの知見をもとに、判断と意思決定の状況依存性を説明する心理計量モデルを作成することであった。最後に、第4の研究目的は、この心理計量モデルをもとにした妥当性研究を行い、このモデルの現実の社会状況の意思決定における妥当性を検討することであった。本年度は、以下の研究を行った。研究1判断と意思決定における状況要因の文献収集研究2判断と意思決定に関する状況の自由記述による収集研究3多次元尺度法による状況要因の分類学的研究研究4判断と意思決定に及ぼす感情の効果の実験研究研究5判断と意思決定及ぼす騒音効果の実験研究研究6判断と意思決定に及ぼす認知的干渉の効果の実験研究研究7状況依存性を説明する解釈モデルの作成本研究では、判断と意思決定の状況依存性を実証的に解明し、状況依存性を理論的観点から説明し、予測可能な心理計量モデルの作成とその妥当性研究を行なうことを主目的とした。
ウイルス、細菌、毒素の標的分子及びその複合体の高効率合成

平成11年度は、オリゴ糖固相合成に必要な新技術の開発として固相上での脱ベンジル化法の検討を主に行った。すなわち、ベンジル基は様々な反応条件に対し安定であり,接触水素添加により容易に脱保護可能であると共に、本研究課題においてオリゴ糖鎖の固相合成に必要となるオルトゴナルな保護戦略のさらなる複雑化を避けるため,終始用いる保護基としてはベンジル基を選択する必要がある.しかしながら,固相上での本反応は現状では不可能である.したがって、固相上でのベンジル基の脱保護法の開発が必要不可欠である.この問題を解決するには,接触還元の可能な均一触媒,または,微粒子触媒を開拓しなければならない。この目的で、まず、パラジウム微粒子の溶液を調製し反応を試みることとした。原理は、通常の接触水素添加反応は溶液中の基質である有機分子が固体のパラジウム粒子上に吸着することから始まるが、固相反応に於いては基質が固体であり、溶液系外にあるため0価のパラジウム触媒は溶液として存在する必要がある。これを可能にするには、触媒粒子を通常の有機分子程度のサイズにすれば良いが、金属原子のクラスターは凝集するため安定に存在しない。様々な安定化作用を示す物質が知られている中で、直鎖状ポリマー存在下でパラジウムナノ粒子を形成して接触還元に用いた。その結果、安定化剤であるポリマー量を増加することで固相反応において良好な接触還元触媒となることが示された。しかし、用いる固相に例えばナミド、アミン等パラジウムが配位する置換基が存在する時には、配位リガンド交換のため使用できない。現在さらに研究中であるが、現在様々な固相反応に広く用いられているポリスチレンを基本とした固相の場合には有効であると考えられる。また、インフルエンザウイルスの二種の膜タンパク質両者を同一化合物により阻害することで、インフルエンザ予防薬へとつながるシアル酸誘導体の合成を行った。
遺伝的エナメル質形成不全症の民族間差異

オレゴン健康大学では、63年には患者一名を診察した。これは誤診で遺伝性象牙質形成不全症であることを明らかにしたが、これも関連の貴重な症例であって、家系調査を続けることに合意をした。元年には前年度ウエノ教授と討議した資料の他の資料を検討して、それらの臨床写真をコピ-すると共に、所有の5名分の歯を全部受け取り、日本で分析することにした。2年度には更に2家族の患者を見いだし臨床所見について討議し、本疾患患者であることを確認した。患歯の入手については更に患者の理解を得るまで時間を掛けることにした。ミネソタ大学においては、63年にはウイトコップ、チェルベンカ両教授と今日までの世界で発表された文献の解析を行い、現在の我々の分類の再検討もした。また元年にはミネソタ大学における資料の検討を上記教授達と討議したのち、彼らが現在まで所有していたにもかかわらず、昨年度は検査分析をした学者が転出をして資料が無いと云っていて、本代表者に隠していた14症例の全資料を受領し、日本で再度研究分析することにした。65年には、ウイトコップ教授と日本の症例2例の分類上の位置づけで討論し、われわれ日本側の評価に同意を得た。また、チェルベンカ教授と本問題の討議をし、昨年彼が日本で検討した資料および東京医科歯科大学および九州大学での問題点での討議をふまえて、米国の資料での考え方を提示し、更に意見交換をし、その結果考え方の差異は比較的に少ないことを確認した。カナダのトロント大学においては、63年には小児歯科における先天異常歯の資料(スライド)を多数チェックし、本疾患患者を抽出しそのコピ-を後送してもらった。しかし、元年の調査では期待どうりには進まず、次年度の研究場所には再検討の要を認めた。65には、その後研究資料は得られず、単に本疾器についての一般的討議にとどまった。そこで、ダルホ-シ-大学を尋ねてのコ-エン教授との討議では、学会において評価されている疫学的研究の方法についての立場から、本研究班の今日までの研究成果を評価するものの、われわれがさらに確立すべき疫学的調査研究の方法について異論をとなえ、さらに討議の末、今後のわれわれの研究班の研究方法について多大の示唆を得られた。また、チェルベンカ教授が米国ミネソタ大学の一部の症例を持参して訪日し、新潟大学に集めた日本人患者の資料と比較しながら検討した。さらに、チェルベンカ教授は、東京医科歯科大学および九州大学の研究者たちと、本研究テ-マの問題点について討議をした。その結果、日本双方の患者の特異的差異は現在のところ明らかには出来ない。さらに、本患者の両国の発生頻度調査、遺伝学的ヘテロゲニチ-の調査が必要であることに意見の一致を見た。日本では、その後の新しい症例は、得られていない。さらに精力的に新患者の発見に努める手配をした。日本におけるその後の研究:今日までに得られた資料について、東京医科歯科大学の一条尚教授(口腔解剖学)に応援を依頼し、エナメル質の電子顕微鏡的電子解析を行いつつある。福島助教授の努力にもかかわらず、日本における新患者の発見は、目下のところ増加していない。以上の成果は、平成3年に一部が発表される予定である。なお、今日、スエ-デンのウメオ大学の資料の一部の分与を受けており、さらに広範囲の国際学術研究へと発展させる予定である。

そこで、ダルホ-シ-大学を尋ねてのコ-エン教授との討議では、学会において評価されている疫学的研究の方法についての立場から、本研究班の今日までの研究成果を評価するものの、われわれがさらに確立すべき疫学的調査研究の方法について異論をとなえ、さらに討議の末、今後のわれわれの研究班の研究方法について多大の示唆を得られた。また、チェルベンカ教授が米国ミネソタ大学の一部の症例を持参して訪日し、新潟大学に集めた日本人患者の資料と比較しながら検討した。さらに、チェルベンカ教授は、東京医科歯科大学および九州大学の研究者たちと、本研究テ-マの問題点について討議をした。その結果、日本双方の患者の特異的差異は現在のところ明らかには出来ない。さらに、本患者の両国の発生頻度調査、遺伝学的ヘテロゲニチ-の調査が必要であることに意見の一致を見た。日本では、その後の新しい症例は、得られていない。さらに精力的に新患者の発見に努める手配をした。日本におけるその後の研究:今日までに得られた資料について、東京医科歯科大学の一条尚教授(口腔解剖学)に応援を依頼し、エナメル質の電子顕微鏡的電子解析を行いつつある。福島助教授の努力にもかかわらず、日本における新患者の発見は、目下のところ増加していない。以上の成果は、平成3年に一部が発表される予定である。なお、今日、スエ-デンのウメオ大学の資料の一部の分与を受けており、さらに広範囲の国際学術研究へと発展させる予定である。
カルデラ形成・珪長質巨大噴火の多様性と噴火準備過程に関する研究

H30年度は特に鬼界火山と支笏火山でのカルデラ噴火の推移とマグマ系の変遷を検討した。鬼界火山では別研究で掘削したボーリングコアの解析を行い、カルデラ形成噴火に先行した長浜溶岩の活動年代について、溶岩が覆う砂層の貝殻の年代値から明らかにした。その結果、長浜溶岩はカルデラ形成噴火の1000年以内前に活動したことが明らかになった。さらに長浜溶岩よりも約1000年前にも安山岩質の溶岩を見出した。これらのことから、カルデラ形成噴火に先行した活動履歴とそのマグマの特徴がより明確になってきた。さらに安山岩質溶岩は、表層の後カルデラ火山とは異なる岩質であり、同質の安山岩はカルデラ形成噴火の後にも活動したことが確認されている。これらの新たに認識できた安山岩質マグマの存在は、カルデラ形成に関与した大規模珪長質マグマシステムの生成・進化を理解する上で重要と考えられる。支笏火山では別研究で実施した数本のボーリング掘削と数年にわたる地質調査の結果を総括して、これまで一連と考えられてきたカルデラ形成噴火堆積物をAーFの6つのユニットに分け、B-C、C-D、D-EおよびE-Fに時間間隙が存在することを明らかにした。特にC-DとE-F間の間隙が長期にわたる。一方で、マグマ系はユニットD以降に、それまでとは異なるタイプのマグマが並行して活動を開始していることも判明した。これらを考慮して、いわゆる支笏カルデラ形成噴火堆積物はAからCで、D以降を後支笏カルデラ噴火堆積物と再定義した。H30年度では上記のカルデラ火山の検討に加えて、最終年度として摩周、屈斜路および洞爺火山についても研究のとりまとめを行った。そして関連した研究成果を、14編の論文として国内外の学会で発表し、さらに学術誌に査読付論文として12編を公表し、そのうちの5編が国際誌であった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度では、物質科学的解析のためのルーチン整備に加えて、複数のカルデラ火山について、研究を実施した。その研究実績の概要を示す。1.Sr-Nd-Pbの同位体比測定のためのクリーンルーム整備とルーチン分析手法を確立した。FE-EPMAについては鉱物・ガラス中の微量成分測定条件を決定した。2.阿寒カルデラの噴火史および北方四島のテフラ層序について成果を公表した。屈斜路カルデラについては、まずその噴火推移についての火山地質学的成果をまとめ、国際誌に投稿した。3.インドネシアのリンジャニ火山についてはAD1259カルデラ形成期噴火とそれに先行する5ka噴火について物質化学的検討を加えた。それぞれのマグマはデイサイト質であるが、多くの主成分元素や微量元素で区別することができる。このことから先行噴火のマグマ系と巨大噴火のマグマ系は、共通の初生マグマから単純な分化作用によって生成することはできないことがわかった。南九州の鬼界カルデラについては、カルデラを形成した鬼界アカホヤ噴火と先行する活動長浜溶岩について物質科学的検討を加えた。鬼界-アカホヤ噴火はSiO2=71-74%の流紋岩が主体であるが、後半にはデイサイト安山岩までの噴出物も認められる。これらの流紋岩は長浜溶岩とほぼ同じ組成を持つが、FeO/MgO比で明瞭に区別できる。このことから両者の噴火では類似したマグマが噴出したが、そのマグマ溜りは独立していたことが明らかになった。支笏カルデラについては、活動したマグマが斑晶に乏しい軽石マグマ(Aタイプ)と斑晶に富む軽石マグマ(Pタイプ)に大別できることが分かっていたが、本年度では特にAタイプの多様性について詳細に検討した。その結果、Aタイプ軽石は流紋岩質マグマとデイサイト質マグマの混合マグマに、それらとは別のマフィックマグマが混合していることが分かった。26年度に導入した装置群については順調にルーチン分析ができる体制を整えた。まずMC-ICP-MSによるSr-Nd-Pb同位体比測定の分析ルーチンが確立した。その結果、高精度の同位体比組成が短時間で得られるようになった。またFE-EPMAでの分析についてもガラス中の塩素濃度や石英中のTi量などが定量分析できることが確認できた。これらの元素を用いて元素拡散を評価できるようになった。リンジャニ火山、鬼界カルデラ、および支笏カルデラについては順調である。リンジャニおよび鬼界ではそれぞれXRFによる全岩化学組成、ICP-MSによる希土類・微量成分組成、そしてMC-ICP-MSによるSrおよびNd同位体比組成を求めた。さらに代表的な試料について鉱物組成の概要を押さえている。その結果、基本的なマグマ系の構造を抑えることができた。支笏については活動したマグマのタイプ(AタイプとPタイプ)が明らかになり、特にAタイプマグマについてマグマ混合プロセスに時間軸を入れるために鉱物組成累帯構造を検討している。Pタイプマグマについてはまだ十分な検討は実施していない。大規模噴火に先行する溶岩流出噴火とされている阿蘇火山の噴出物(阿蘇2と4)について概観的な調査を行い、試料を採取した。また姶良カルデラでは、29kaのカルデラ噴火に先行する噴火について概要を押さえ、試料を採取した。これらの試料についての分析準備中である。

H28年度ではまず複数カルデラ噴火について、マグマ供給系の構造とその変遷および噴火プロセスについて検討した。その概要は以下のとおりである。1)屈斜路火山のKp4噴火では、2種の珪長質マグマの混合による成層マグマ溜りが形成され、そこに複数の異なるマフィックマグマが、順次貫入したことが明らかになった。そのマフィックマグマの貫入では、複数の独立したダイク系が形成され、それにより早期に火砕流が発生し、火道系毎に火砕流の層相が異なることになった。2)支笏カルデラ形成噴火および鬼界アカホヤ噴火においても、屈斜路と同様に、噴出した主たるマグマである珪長質マグマは均質ではなく、2種類の珪長質マグマの混合が起こっており、その混合珪長質マグマにマフィックマグマが貫入してカルデラ噴火が発生した。斑晶鉱物の累帯構造の検討では、この混合珪長質マグマの生成は噴火の数百年前以前から起こっていたと考えられる。3)阿蘇と姶良カルデラについてカルデラ噴火に先行する火山活動の物質科学的検討を行った。阿蘇の場合には直前先行噴火とカルデラ噴火のマグマ系は別で、姶良の場合は数万年間の先行噴火の間に、マグマが次第にカルデラ噴火時のマグマに類似するようになる変化が認められた。また研究過程で、支笏火山は周辺の洞爺火山や羊蹄火山などと並行して火山活動を行ってきたことが明瞭になった。そこで火山地域全体での火山活動の特徴を捉えることが重要と考えた。この年度ではまず全体の火山活動史を明らかにした。その結果、この地域では約14万年前から洞爺で大規模噴火が始まり、特に珪長質マグマの噴出率がこの114万年前の間で異常に高いことが明らかになった。そしてこの地域の玄武岩に物質科学的解析を加え、ウエッジマントルの温度と含水量が東北本州深部より高いことがわかった。このことがカルデラ火山の活動が活発なことと調和的である。研究は当初計画以上に進んでいると評価している。その理由は以下のとおりである。1)屈斜路火山および支笏火山では研究開始時点で、噴火推移の地質学的研究は概ね終了していたので、28年度は物質科学的な分析および解析に重点をおくことができている。2)支笏火山および鬼界火山では別課題によりボーリング掘削が行われており、そのコアも物質科学的研究に用いることができた。3)阿蘇と姶良火山についての物質科学的解析を実施することにしていたが、その試料採取を熊本地震の直前に終えることができていた。そのため28年度に基本的なデータを収集することができた。4)本研究開始時に、FE-EPMAやMC-ICP-MSなどの分析装置が導入され、そのための実験室整備およびルーチン分析手順確立が前年度に終了した。そして28年度には本格的に稼働することができた。5)別課題において支笏洞爺火山地域のテフラ調査およびK-Arおよび炭素年代測定を実施した。その結果、支笏火山の活動史がより詳細が解明できただけではなく、洞爺・支笏火山地域全体の活動が明らかになった。また有珠火山の玄武岩の研究からウエッジマントルが通常より高温で含水量も多いことがわかり、大量のマグマが生じる環境であることがわかった。この成果は研究開始時には想定されていなかったが、支笏火山単独ではなく、地域全体のマグマ生成・進化過程を解明できるきっかけになっていると考えている。
コライダ-での標準Higgs粒子のシグナルとバックグランド比の理論的研究

1989度の研究実績としては、SLC及びLEP IでのZーpole(√s=91 GeV:Z粒子)での実験にあわせて、標準Higgs粒子検出のために、レプトンのエネルギ-分布を求めたことに有る。シグナル(S)とバツクグランド(BG)の反応は、下記のものである。ここで、l,b,qはそれぞれレプトン、ビュティ-クオ-ク、クオ-クを意味する。)我々はこれらの反応(1)と(2)に対して不変質量分布、共線角分布に加えて、今回エネルギ-分布を求めた。ZーpoleでのSとBGの比較から、無条件のevents("event selection"(選択則)を課さない)に対しては、Higgsの質量が、20 GeV<M_H<30 GeVのとき、Zーpoleではエネルギ-分布からHiggs粒子の検出が可能という事を示した。更に、BGのエネルギ-分布におけるスピン相関の効果が大きいことを見出した。このことは、BGのエネルギ-分布が、標準電弱理論の精密テストに使えること意味する。1990年度には、前年度の研究を拡張する方向で次のことを求めた:一般的なレプトン対のエネルギ-分布の公式を用いることで、TRISTANエネルギ-(√s=60 GeV)での標準電弱理論の精密実験を提唱した。また、LEP II又は"JLC"(√s<300 GeV)でのレプトン対のエネルギ-分布のS/BG比を求める事が出来た。1991年度は、LEP IIで重要な寄与をする次のバックグランド(BG2)の過程を計算した。いろいろな物理的な考察を加えた後では、例えば、√s=2Mzでは、Higgs粒子の質量がM_H<85 GeVの場合、レプトンのエネルギ-分布dσ/dE_ーから、E_ー>70 GeVの領域でシグナルの検出が可能であることが結論された。今年度の研究実績としては、SLC及びLEP 1でのZ pole(√
=91 GeV:Z粒子)での実験にあわせて、標準Higgs粒子検出のために、イブトンのエネルギ-分布を求めたことに有る。シグナル(S)とバックグランド(BG)の反応は、下記のものである。(ここで、l,b,qはそれぞれレプトン、ピユティ-クオ-ク、クオ-クを意味する。)我々はこの反応(1)と(2)に対して不変質量分布、共線角分布に加えて、今回エネルギ-分布を求めた。Z-poleでのSとBGの比較から、無条件のevents(選択則を課さない)に対しては、Higgsの質量が、20GeV【less than or equal】M_H【less than or equal】30GeVのとき、Z-poleではエネルギ-分布からHiggs粒子の検出が可能とい更にBGのエネルギ-分布におけるスピン相関の効果が大きいことを見出した。このことは、BG Kエネルギ-分布が、標準電弱理論の精密テストに使えること意味する。特にチャ-ム-クォ-ク(c)のスピン相関が大きいことが分かった。現在BGのエネルギ-分布に対する高次の補正の計算を実行している。更にeventsに対して選択則を課してSとBGの分離が可能になったときの、シグナルを含むeventsの満たす幾何学的条件(トポジカルな特徴)を調べている。昨年に引き続づいて、標準電弱理論に基づいて下記のシグナル(S)とバックグランド(BG)の過程を調べている。

(ここで、l,b,qはそれぞれレプトン、ビユティ-クオ-ク、クオ-クを意味する。)本年度の実績としては、昨年度の研究を拡張する方向で下記のことを求めた。1)反応中のクォ-クの質量差を考慮し、更に任意のエネルギ-に適用可能な一般的なレプトン対のエネルギ-分布の公式、2)クォ-ク(ージェツト)のエネルギ-分布の公式、4)√
=160Gev(WWのthreshold)での共線角分布。一般的なエネルギ-分布の公式を用いることで、TRISTANエネルギ-(√
=60Gev)での標準電弱理論の精密実験を提唱した。またLEP II又は“JLC"(√
【less thanor equal】300Gev)でのレプトン対のエネルギ-分布のS/BG比を求める事が出来た。◎クォ-クのエネルギ-分布について、今論文を作製中です。◎共線角分布の計算は、京大基研の研究会のプロシ-ヂングに投稿済みです。更にジャ-ナルへの原稿を作製中です。最近のLEP Iでの実験結果はHiggs粒子の質量の下限が段々大きくなって約60GeV程度になっている。それに伴って、考えなければならないバックグランドの過程の数が増えてきた。昨年度(1990年)は、LEP IIでの下記の(BG)の寄与を調べて高エネルギ-研究所及び基礎物理学研究所の研究会で講演した。(ここで、l,b,qはそれぞれレプトン、ビュティ-クオ-ク,クオ-クを意味する。)ここで、過程(3)の中の光子を含む過程は終状態のレプトン対の不変質量の測定等によって除去される。(OPAL Colla.との議論)。また過程(2)は、このエネルギ-領域では小さいので、過程(1)及び(3)の終状態のレプトンのエネルギ-分布(dσ/dE_-)を比較することができる。√sの小さい方が、sが大きくなる。例えば、√s=2Mzでは、BGはE_-=Mz/2=45.6GeVのところでピ-クになるのでSとBGの分離が可能になる。√s=2Mzでは、Higgs粒子の質量がM_H<85GeVの場合、E_->70GeVの領域でシグナルの検出が可能であることが結論された。◎これらの計算結果は、近々論文にして投稿します。
結合した分子振動系における波束ダイナミクスの観測

前年度までは、波形整形フェムト秒光パルスをシアニン系レーザー色素の一種であるDTTCIに照射して、光波形により制御された分子振動量子波束を生成することに取り組んできた。2006年度には量子波束の観測装置を立ち上げ、2007年度には様々な光波形による制御を検証し、DTTCIにおける分子振動量子波束の自在な制御を実現した。本年度は、対象とする分子種類を拡大し、光波形による量子波束制御の分子構造に対する依存性を調べるとともに、分子振動の具体的な形状に関して検討した。光波形制御の効果と分子材料に与える形状変化を対応づけることは、分子振動量子波束の制御を化学反応制御に応用する場合に必須である。使用するレーザー波長の制約から、分子の共役鎖の長さなど、分子の基本骨格に関しては選択の幅が狭い。また、波形整形に対する分子振動量子波束応答の分子構造依存性を考えるためには、少しずつ構造を変えた分子試料について実験を行うことが必要である。そこで、DTTCIと同じ基本骨格を持つが、環状構造やハロゲン原子等を様々な場所に付加した分子を7種類用意し、構造の変化に対する分子振動波束の応答を観察し、また波形制御の効果の現れ方を検証した。その結果、分子振動量子波束の応答は、対象構造の分子と非対称構造の分子とで著しい差異があることが明らかになった。また、分子振動量子波束の応答の分子構造に対する依存性を、分子軌道計算と対比させることにより、DTTCIの最も主要な波束運動の振動モードである160cm-1付近のダイナミクスについて、振動モードの形状を具体的に求めることにも成功した。平成18年度中には、光位相制御装置の開発と、多チャンネル光検出器の開発を行った。本研究のねらいは、位相制御により波形整形された光パルスを有機分子に照射し、分子中に生じる分子振動波束を制御することにある。これまでも、チャープなどの比較的簡単に実現できる位相制御を用いた研究は行っていたが、より正確で自由度の高い位相制御光を用いた波束制御を狙っている。また、波形整形光パルスにより誘起された量子波束を正確に捉えることも重要な課題である。本年度は、正確で自由度の高い波形整形が期待できる光位相変調装置、および精密な量子波束観測システムを可能にする35チャンネル同時読み出し分光装置を開発した。光位相変調装置は、液晶空間光変調器と回折格子対を組み合わせた装置である。その調整には、μm単位の正確さが必要となる。試行錯誤の末、集光スポットパターンと、和周波相互相関波形を評価することで、正確な調整を実現する手法を確立した。調整用のツールとして、三沢研究室の特色であるDCカット・ラピッドスキャン検出法と科研費特別研究員奨励費で購入したビームプロファイラーが威力を発揮した。光位相変調器の制御ソフトウェアはナショナル・インスツルメンツ社の「LabVIEW」を利用して開発した。ソフトウェア開発に必要な知識を得るため、同社のトレーニングコースを受講した。35チャンネル同時読み出し分光装置は、浜松ホトニクス製35チャンネルフォトダイオードとリツー製分光器と組み合わせて製作した。フォトダイオードのプリアンプ、および後段の信号調整用増幅器等は、市販部品を組み合わせて製作した。開発資金の約半分は特別研究員奨励費でまかない、一部は研究遂行経費を充てた。本研究の目的は、波形整形光パルスによる化学反応制御を発展させるための基礎的な知見を得る事にあり、具体的には光波形と量子波束ダイナミクスとの写像関係を調べる事である。特に、題目にある「結合した分子振動系」における光波形と波束との関係を重要な目標に置いている。光波形と量子波束ダイナミクスとに関係は、化学反応制御の仕組みを知る上で重要であり、これを明らかにする事は、この研究分野の発展に不可欠である。本研究では実験的なアプローチでこの課題に取り組んでおり、そのため光波形整形装置や時間分解分光計等の実験装置や技術的ノウハウを必要とした。平成18年度中にこれら実験上の基礎技術の確立と実験装置の整備をほぼ終えていたが、実験をより効率的に行うため19年度の補助金からの支出で多チャンネルデータロガーを新規導入した。これにより、当初考えていたよりもはるかに能率的に実験を進める事が可能になった。実験装置は19年8月ごろから,体格的に稼働しはじめた。19年度末までに、様々な光波形に対する、量子波束ダイナミクスを測定し、多くのデータを蓄積することができた。特に、チャープパルスと多重パルス列波形を用いると、分子振動波束の自在な振動モード制御が可能である事を示すデータを得ることが出来た。この結果の一部は日本物理学会第62回年次大会において報告され、また投稿論文を現在準備中である。なお、今後の課題としては他の分子での実験があげられる。その中でも、化学反応性の系と分子間相互作用を含む系は重要な位置を占める。また、チャープおよび多重パルス以外の波形整形のバリエーションについて評価を行う事も視野に入っている。

本年度は、対象とする分子種類を拡大し、光波形による量子波束制御の分子構造に対する依存性を調べるとともに、分子振動の具体的な形状に関して検討した。光波形制御の効果と分子材料に与える形状変化を対応づけることは、分子振動量子波束の制御を化学反応制御に応用する場合に必須である。使用するレーザー波長の制約から、分子の共役鎖の長さなど、分子の基本骨格に関しては選択の幅が狭い。また、波形整形に対する分子振動量子波束応答の分子構造依存性を考えるためには、少しずつ構造を変えた分子試料について実験を行うことが必要である。そこで、DTTCIと同じ基本骨格を持つが、環状構造やハロゲン原子等を様々な場所に付加した分子を7種類用意し、構造の変化に対する分子振動波束の応答を観察し、また波形制御の効果の現れ方を検証した。その結果、分子振動量子波束の応答は、対象構造の分子と非対称構造の分子とで著しい差異があることが明らかになった。また、分子振動量子波束の応答の分子構造に対する依存性を、分子軌道計算と対比させることにより、DTTCIの最も主要な波束運動の振動モードである160cm-1付近のダイナミクスについて、振動モードの形状を具体的に求めることにも成功した。
次世代合成燃料製造のための新規流動触媒反応装置の開発

水素と一酸化炭素から炭化水素燃料を合成する際にガソリン留分を主に得る場合には、気相流動層が利用される。これは、多量の反応熱を適切に除去して触媒層を一定温度に制御しやすいためである。しかし、流動触媒反応器において、体積が減少する反応を行うと、流動化状態が著しく悪化する。これは、反応によって体積が減少すると、気泡からのガス補給が追いつかない場合に、エマルション相内のガス速度が触媒粒子の流動化速度を下回るためにエマルション相の凝集が起こり、気泡が正常に塔内を上昇できなくなるためである。そのため、最悪の場合には収縮したエマルション相の空隙率は静止相の空隙率よりも小さくなり、この部分は非流動化状態となり、塔内部を供給ガスによって持ち上げられる。その結果、層内の触媒粒子が大量に装置外に飛散するなど操作上あるいは安全上の大きな問題が起きる。本研究では、体積減少が起こる反応を安定な流動化を保ちながら操作するための条件を調べた。実験ではモデル反応としてNi触媒による二酸化炭素の水素化によるメタン生成を行った。体積減少速度と最小体積比を流動性の指標として非流動化が起きる条件をマップとして示した。体積減少速度が0.01 1/s以上かっ最小体積比が0.9以下であると、安定な操作はできないことが分かった。さらに、良好な流動性を保っために内挿物を設置する効果について検討を行った。開口率70%の金属メッシュ板を使用した。メッシュ板を1枚のみ使用する場合には、層内の上部に設置して、非流動化を起こして凝集した粒子塊を破壊するよりも、層の下部に設置して粒子塊が発生する位置よりも下方で粒子とガスを分散させることによって、より高い効果が得られた。したがって、分散板の上方10-20cmおよび、その上は10-20cm間隔で配置することによって、良好な流動化状態が得られた。水素と一酸化炭素から炭化水素燃料を合成する際にガソリン留分を主に得る場合には、気相流動層が利用されている。しかし、流動触媒反応器において、体積が減少するような反応を行うと、流動化状態が著しく悪化する。これは、反応によって体積が減少する場合においては、エマルション相内のガスの減少分が気泡からの補給によって完全に補填されずにエマルション相の凝集が起こり、気泡が正常に塔内を上昇できなくなると考えられる。そのため粒子層の流動状態は著しく悪化し、最悪の場合、収縮したエマルション相の空隙率は静止相の空隙率よりも小さくなり、この部分は非流動化状態となり、塔内部を供給ガスによって持ち上げられる。実験ではモデル反応として二酸化炭素の水素化によるメタン生成を行った。触媒は良好な流動化状態を達成するため平均粒子径が50ミクロン程度の多孔質アルミナにニッケルを担持したものを調製した。反応器は内径が5cmであり、触媒層は40cm程度とした。反応ガスの体積が減少する速度が速い場合にはガスの補給が追いつかず、非流動化が起きることが考えられるため、体積減少速度つまりは反応速度をひとつのパラメータとした。また、体積減少速度が速くとも、ガス体積の最大減少率が0%に近い場合には大きな影響はでないため、最大減少率をもう一つのパラメータとした。このパラメータは反応の量論関係と反応時に使用する希釈ガスの割合によって決まる。

本研究においてはこれらのパラメータがどのような範囲にあれば、非流動化が起きないかをマップを使って示すことができた。水素と一酸化炭素から炭化水素燃料を合成する際にガソリン留分を主に得る場合には、気相流動層が利用されている。これは、多量の反応熱を適切に除去して触媒層を一定温度に制御しやすいためである。しかし、流動触媒反応器において、体積が減少する反応を行うと、流動化状態が著しく悪化する。これは、反応によって体積が減少する場合においては、気泡からのガスの補給が追いつかない場合には、エマルション相内のガス速度が触媒粒子の流動化速度を下回るためにエマルション相の凝集が起こり、気泡が正常に塔内を上昇できなくなると考えられる。そのため粒子層の流動状態は著しく悪化し、最悪の場合、収縮したエマルション相の空隙率は静止相の空隙率よりも小さくなり、この部分は非流動化状態となり、塔内部を供給ガスによって持ち上げられる。その結果、層内の触媒粒子が大量に装置外に飛散するなど操作上あるいは安全上の大きな問題が起きる。本研究では、体積減少が起こる反応を安定な流動化を保ちながら操作するための条件を調べた。実験ではモデル反応としてNi触媒による二酸化炭素の水素化によるメタン生成を行った。体積減少速度と最小体積比を流動性の指標として非流動化が起きる条件をマップとして示した。体積減少速度が0.01l/s以上かつ最小体積比が0.9以下であると、安定な操作はできないことが分かった。さらに、良好な流動性を保つために内挿物を設置する効果について検討を行った。開口率70%の金属メッシュ板を使用した。メッシュ板を1枚のみ使用する場合には、層内の上部に設置して、非流動化を起こして凝集した粒子塊を破壊するよりも、層の下部に設置して粒子塊が発生する位置よりも下方で粒子とガスを分散させることによって、より高い効果が得られた。したがって、分散板の上方10-20cmおよび、その上は10-20cm間隔で配置することによって、良好な流動化状態が得られることが分かった。
ソルボサーマル反応による可視光応答型光触媒の創製と特性評価

可視光領域における酸化チタン光触媒活性を実現するため、酸素欠損、窒素ドープ等による酸化チタンへの可視光応答性の付与が注目されている。H16年度では引き続き"均一沈殿-水熱処理"の反応条件の最適化すると共に、結晶化溶媒の影響について詳しく検討を行い、可視光領域に光吸収特性を示す触媒粉末を高比表面積化できると共に、アナターゼ、ルチル及びブルブルッカイトなどの単一相窒素ドープ酸化チタンの作り分けことに成功し、可視光照射によるさらなる光触媒活性の向上が実現した。合成した窒素ドープ酸化チタンナノ粒子の触媒活性を評価したところ、市販高活性光触媒P-25に比べ、NO_xの分解除去能力は大幅に向上することが確認された。波長510nm以上の可視光によるNO_xの分解率は滞在時間1.5分で約40%に達し、波長290nm以上の近紫外線によるNO_xの分解率は80%にも達した。さらに、これらの光触媒粉末を用い、可視光応答性を有する薄膜の合成について検討した。通常バインダーを除去するため仮焼処理が必要であるが、酸素プラズマを用いることによって、60°Cの低温でバインダーの除去と膜生成が可能となり、優れたNO_x除去能力と超親水性を示すアナターゼ、ルチル及びブルッカイト型光触媒薄膜の合成に成功した。これらの結果によって、ソルボサーマル反応による優れた可視光応答型光触媒の設計指針を明らかにすることができた。また、メカノケミカル処理によりアニオンドープ型可視光応答型光触媒を調製できることも見出した。酸化チタンは物理化学的に安定で、無毒、安価、高い光触媒活性を示す等、多くの利点を有しているが、比較的大きなバンドギャプ(3.03.2eV)を有するため、紫外線しか利用できない。可視領域における光触媒活性を実現するため、酸素欠損及び窒素ドープによる酸化チタンの可視光応答性の付与が注目されている。本研究では、空気中化学的に安定な前駆体TiCl_3溶液を尿素(N_2H_4CO)及びヘキサメチレンテトラミン(C_6H_<12>N_4)等の水溶液と均一に混合し、オートクレーブ反応器に密封し、"均一沈殿-水熱処理"プロセスにより、酸化チタンを沈殿させ、結晶化を行うことによって、可視光領域に光吸収特性を示す結晶性酸化チタン光触媒の生成について検討した。この"均一沈殿-水熱処理"プロセスは可視光応答型酸化チタンの新規合成法であり、合成した粉末は青色、黄色などに着色した酸化チタン微結晶であり、空気中で熱処理すると、褐色、黄色、灰色等に変化し、光吸収特性、比表面積、微細構造等は仮焼処理により大きく変化することが分かった。特にこれまで光触媒として応用する例の少なかったブルブルッカイト相酸化チタンの合成にも成功し、可視光照射によるブルブルッカイト相酸化チタンの触媒活性を評価したところ、市販高活性光触媒P-25に比べ、NO_xの分解除去能力は大幅に向上することが確認された。波長510nm以上の可視光によるNO_xの分解率は35%に達し、波長290nm以上の近紫外線によるNO_xの分解率は65%にも達した。尚、チタニアと尿素或しヘキサメチレンテトラミンとのメカノケミカル処理による可視光応答型光触媒の調製についても検討を行った。可視領域における酸化チタン光触媒活性を実現するため、酸素欠損及び窒素ドープによる酸化チタンの可視光応答性の付与が注目されている。H14年度では、TiCL_3溶液前駆体を尿素(N_2H_4CO)及びヘキサメチレンテトラミン(C_6H_<12>N_4)等の水溶液と均一に混合し、"均一沈殿-水熱処理"プロセスにより、酸化チタンを沈殿させ、結晶化を行うことによって、可視光領域に光吸収特性を示す結晶性酸化チタン光触媒を合成できることを見出した。H15年度では引き続き反応条件の最適化すると共に、結晶化溶媒の影響、つまり、"均一沈殿-ソルボサーマル処理"プロセスについて詳しく検討を行った。水の代わりに、アルコール等の有機溶媒を用いることによって、触媒粉末の高比表面積化できることと共に、アナターゼ、ルチル及びブルブルッカイトなどの単一相窒素ドープ酸化チタンの合成に成功し、可視光照射によるさらなる光触媒活性の向上が実現した。波長510nm以上の可視光によるNO_xの分解率は約40%に達し、波長290nm以上の近紫外線によるNO_xの分解率は80%にも達した。さらに、合成した光触媒の熱安定性も優れており、600°C以上の熱処理を施しても、優れた可視光吸収と光触媒活性を維持していた。尚、メカノケミカル処理によるアニオンドープ型可視光応答型光触媒の調製についても検討を行った。

H16年度では引き続き"均一沈殿-水熱処理"の反応条件の最適化すると共に、結晶化溶媒の影響について詳しく検討を行い、可視光領域に光吸収特性を示す触媒粉末を高比表面積化できると共に、アナターゼ、ルチル及びブルブルッカイトなどの単一相窒素ドープ酸化チタンの作り分けことに成功し、可視光照射によるさらなる光触媒活性の向上が実現した。合成した窒素ドープ酸化チタンナノ粒子の触媒活性を評価したところ、市販高活性光触媒P-25に比べ、NO_xの分解除去能力は大幅に向上することが確認された。波長510nm以上の可視光によるNO_xの分解率は滞在時間1.5分で約40%に達し、波長290nm以上の近紫外線によるNO_xの分解率は80%にも達した。さらに、これらの光触媒粉末を用い、可視光応答性を有する薄膜の合成について検討した。通常バインダーを除去するため仮焼処理が必要であるが、酸素プラズマを用いることによって、60°Cの低温でバインダーの除去と膜生成が可能となり、優れたNO_x除去能力と超親水性を示すアナターゼ、ルチル及びブルッカイト型光触媒薄膜の合成に成功した。これらの結果によって、ソルボサーマル反応による優れた可視光応答型光触媒の設計指針を明らかにすることができた。また、メカノケミカル処理によりアニオンドープ型可視光応答型光触媒を調製できることも見出した。
多様な大学環境における英語ｅラーニングー管理される学習から自律的な学習へー

学習環境や専攻などが様々に異なる国公私立5大学において同一のeラーニングシステム及びラーニングマネジメントシステム(以下、LMS)を用い、英語eラーニングにおける学習の「量」「質」「継続性」の観点から、理想的な学習者とはどのような学習者であるのか、彼らにみられる「自律的学習行動」にはどのような特徴があるのかについて研究を行った結果、比較的少ない量を比較的短い間隔で学習する学習者であろうことが示唆された。言い換えれば、1週間の決まった日時に決まった量を学習する学習者が、学習量や学習効果の点でより理想的であることが明らかになった。(1)まず、本科研に参加している各大学における学習の「量」「質」「継続性」について分析を行い、「理想的学習者」とはどのような学習者であるかを作業的に定義した。(2)「理想的学習者」の作業定義にもとづき、各大学における「理想的学習者」の抽出を行った。(3)次にこれらの「理想的学習者」について、学習履歴データから「自律的学習行動」を識別し、その特徴を分析した。具体的には、事前に実施している標準化テストによる英語力別に、これらの学習者が自らのレベルに合わせて、どのように学習の「量」「質」「継続性」をコントロールしているのか、例えば一度に学習する量の自己管理や学習時間確保についての自己管理など、学習者それぞれの「自律的学習行動」について分析を行った。(4)上の分析と同時に、「理想的学習者」とは言えない学習者についても、LMSのデータから学習パタンの分析を行った。(1)平成25年度に明らかにした「自律的学習行動」の特性に基づき、直接的、間接的介入を実施し、「自律的学習行動」の割合が増加するか否かを検証した。平成26年度前期は、直接的介入を実施し、その効果を測定した。(2)平成26年度後期は、間接的介入を実施しその効果を測定する。具体的には同程度の英語力グループの学習進捗状況を提示することや、自身の学習ペース診断や過去の学習履歴との比較データ提示など、他の学習者との比較だけでなく、自身の学習を客観的に診断できるようなシステムを構築し、それを用いたサポートを行った。(3)「自律的学習行動」の育成のための直接的・間接的介入に伴い、学習者の意識がどのように変容するのか、アンケートにより調査した。特に前年度との学習パタンや意識の変化について分析した。(4)研究成果の一部を外国語メディア教育学会第54回全国研究大会の公募シンポジウムで発表した。一部の大学でアンケートまたはインタビューを行えないケースがあったが、おおむね順調に進んでいると思われる。(1)学習の量、質、継続性および学習効果の観点から、英語eラーニングにおける「理想的」学習者とはどのような学習者であるのかを作業的に定義した。(2)その定義にもとづいて理想的学習者を識別、抽出した。(3)識別・抽出した理想的学習者の自律的学習行動や学習に対する意識や工夫にはどのような特徴があるのかについて、学習データの分析を行った。(4)研究参加者全員に対し、自律的学習行動や意識に関するアンケート調査を行った。(5)識別・抽出した理想的学習者の中から各大学5名程度を選び出し、インタビュー調査を行った。インタビュー調査に想定以上に時間を要したため、以後の研究に遅延が生じたこと。また、研究代表者が平成25年4月に所属機関の理事長・学長に就任して継続的に多忙を極めていることと、研究分担者の1名が平成27年4月に所属機関の副理事に就任して多忙になり、予定していたデータ分析等に遅延が生じたことによる。(1)学習の「継続性」「質」「量」についての再検証:前年度に実施した学習管理方法変更の影響について検証し、一昨年度実施の結果と合わせて総合的な知見を得た。(2)「自律的学習者」育成実験データの分析・検証:一昨年度に実施した「自律的学習者」育成実験のデータを分析し、直接的・間接的介入の効果の検証を行った。(3)「継続性」「質」「量」を満たせない学習者のサポート実験データの分析・検証:一昨年度に実施したサポート実験データを分析し、サポートの効果を検証した。(4)学会発表:平成28年8月8日、外国語教育メディア学会(LET)の公募シンポジウムにて、研究結果についての発表を行った。研究の結果として、(i)どのようなマネジメントであっても、自分の学習をコントロールし、実際に安定的な学習を行う学習者、つまり「理想的な学習者」が一定数いること、(ii)「理想的学習者」は他のデータを見てもより良い学習者であること、(iii)状況や動機付けによっては、「理想的学習者」が顕在化しない可能性があることが示唆された。

(1)平成26年度に実施した「自律的学習行動」育成実験のデータを分析し、直接的・間接的介入について改良を加え、再度介入実験を行い、その効果の検証を行う。(2)改良された直接的・間接的介入に伴い、学習者の意識がどのように変容するのか、アンケート及びインタビューにより調査する。平成26年度と平成25年度の学習者との比較等を行う。(3)ここまでの成果を国内・海外の学会において発表する。今年度は最終年度に当たるため、昨年度までに実施したアンケート調査とインタビュー調査の結果について、詳細な分析を行う。それにより、理想的学習者がどのような学習者であるのかを明らかにするため、学習者プロフィール、動機付け、英語学習に対する目的意識、学習行動の特徴等について、学習データと合わせながら、考察する。28年度が最終年度であるため、記入しない。英語教育平成25年度に実施した上記(1)(4)に加え、「理想的学習者」および「理想的学習者」とは言えない学習者を対象としたアンケートやインタビューを実施し、「理想的学習者」の「自律的学習行動」に対する意識を調査するとともに、「理想的学習者」とは言えない学習者については、彼らが抱えている困難点を明らかにする予定であったが、これらを実施する時間的余裕がなかった。国際学会での発表を予定していたが、研究代表者の多忙により、実現しなかったため、海外旅費が不要になったことと、データ収集・整理補助のためのアルバイト人件費を計上していたが、データの整理方法の決定に手間取り、結果的にそのほとんどを研究科自らで行ってしまったため、アルバイトの雇用が不要になったことによる。インタビュー調査におけるインフォーマントの人数が結果的に少なくなったことにより、謝金があまり必要でなかったこと、多忙により予定していた国際会議への参加ができなかった者がいたことにより、予定よりも旅費を使用しなかったことによる。平成28年度の研究費の主な使途は以下の通りである:科研会議のための国内旅費、学会発表のための国内・海外旅費、学習プログラムとLMSの改良委託費、インタビュー調査インフォーマントへの謝礼金、データ収集・整理補助のアルバイト人件費平成28年度における主な使途は、データ分析・照合のための人件費・謝金、科研会議、国内学会および国際学会での発表にかかる旅費である。まず、平成25年度に実施できなかったアンケート調査およびインタビュー調査を行うとともに、以下を実施する。(1)平成25年度に明らかにする「自律的学習行動」の特性に基づき、直接的、間接的介入を実施し、「自律的学習行動」の割合が増加するか否かを検証する。平成26年度前期は、直接的介入を実施しその効果を測定する。具体的には「理想的学習者」の自己管理についての努力、工夫、習慣等を教授し、「自律的学習行動」の割合変化について分析を行う。(2)平成26年度後期は、間接的介入を実施しその効果を測定する。具体的には同程度の英語力グループの学習進捗状況を提示することや、自身の学習ペース診断や過去の学習履歴との比較データ提示など、他の学習者との比較だけでなく、自身の学習を客観的に診断できるようなシステムを構築し、それを用いたサポートを行う。(3)「自律的学習行動」の育成のための直接的・間接的介入に伴い、学習者の意識がどのように変容するのか、アンケート及びインタビューにより調査する。