hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チベット文化圏東部の未記述言語の解明と地理言語学的研究

本研究は大きく1)現地調査、2)データ整理・解釈、3)成果発表の3種に分かれる。1)については、研究代表者自身について、中国四川省理塘県においてフィールドワークを行い、同地域で話されるチベット系諸言語の語彙データ(最大2000語)、構文データ(最大500文)を収集した。これには、カムチベット語、アムドチベット語、チョユ語が含まれる。次に、研究協力者2名をチベット自治区チャムド市に派遣し、チャムド市内に分布域のある未記述言語の計10種類の変種(方言)について、それぞれの社会言語学的情報と語彙資料(最大2000語)を収集した。この調査においては、チベット系未記述言語の記述も含み、未記述言語との関連を考えるうえで重要になる資料を収集した。記述した言語には、ラロン・マ語とカムチベット語が含まれる。2)については、まず収集した語彙資料の電子化し、検索可能なデータベースとした。同時に、収集したデータの地点をGoogle Mapsを用いて緯度経度情報を取得し、言語地図作成のためのオンラインソフトArcGIS onlineで扱える形式にまとめた。また、チャムド市内の未記述言語のデータについて、語彙形式の比較を行い、チベット系諸言語からの借用語を判別し、抽出できた本来語と考えられる語彙に音韻対応が認められるかについて分析した。3)については、各種国際学会で9件の口頭発表を行い、また中国を中心にチベット地域における地理言語学についての招待講演を8件行った。今年度は、本研究課題にかかわる論文が25件公開または受理された。加えて、単著を1冊出版した。当初の調査計画に基づき、研究代表者による現地調査のほか、研究協力者による調査派遣も行い、予定に沿ったデータ収集を達成することができた。本年度に行った調査から、調査した地域における言語状況についてさらに詳細な調査が必要であることが判明した。継続して現地調査を実施することで一定の成果が見込まれると判断できる。このため、次年度も同一地域における現地調査を継続する。1)については、研究代表者自身について、フランスにおける言語資料収集、中国四川省理塘県におけるフィールドワークの2点を行い、前者においてチベット自治区Basum(巴松)語の言語データ(約600語)を整理し、後者において24地点につき語彙(最大2000語)・文例(最大200文)を収集した。次に、研究協力者3名をそれぞれチベット自治区チャムド市、ベルギー・ブリュッセルに派遣し、チャムド市内に分布域のある未記述言語の計12種類の変種(方言)について、それぞれの社会言語学的情報と語彙資料(最大2000語)を収集した。これらの調査の過程で、チャムド市およびその近隣地区にさらに未記述言語が存在するという情報を得た。その結果、これらは少なくとも3つの言語に分けられ、それぞれをラモ語、ラロン・マ語、タヤ・マ語と名づけた。3)については、未記述言語の1つラモ語について、国際シナチベット言語学会(北京)で発表を行い、社会言語学および言語分布に重点を置いた論文を執筆し、国際誌に投稿した。

当初の調査計画に基づき、研究代表者による現地調査のほか、研究協力者による調査派遣も行い、予定に沿ったデータ収集を達成することができた。研究計画に従った現地調査方針が有効であることが確かめられた。また、前年度に行った調査から、調査した地域における言語状況についてさらに詳細な調査が必要であることが判明したため、継続して現地調査を実施することで一定の成果が見込まれると判断できる。このため、今年度も同一地域における現地調査を継続する。本年度に行った調査から、調査した地域における言語状況についてさらに詳細な調査が必要であることが判明した。継続して現地調査を実施することで一定の成果が見込まれると判断できる。このため、次年度も同一地域における現地調査を継続する。
ＭＥＴ遺伝子増幅胃癌におけるＭＥＴチロシンキナーゼ阻害剤の抗腫瘍効果の解析

MET遺伝子増幅をもつ胃癌細胞は、METチロシンキナーゼ阻害剤(MET阻害剤)の暴露により、アポトーシスをおこすことで著明な抗腫瘍効果を示す。本研究は、MET阻害剤により引き起こされるアポトーシスの分子メカニズムを明らかにした。また、患者検体から得られた組織標本を用いて、日本人の胃癌におけるMET遺伝子増幅の頻度や予後などの疫学情報を明らかにした。さらに、MET阻害剤が臨床応用された後に問題となることが想定される、薬剤耐性のメカニズムを解析するために重要なMET阻害剤耐性の胃癌細胞株を樹立した。MET受容体は多くの癌種で発現しており、有望な分子標的であると考えられる。我々は、MET遺伝子増幅陽性胃癌細胞において、METチロシンキナーゼ阻害剤がアポトーシスを引き起こすことによって著明な抗腫瘍効果を示すことを報告してきたが(Mol Cancer Ther. 2010; 9(5): 1188-97)、その分子メカニズムにMET抑制によるBimの発現上昇、Survivin, XIAP, c-IAP1発現低下が関与していることを示した(Mol Cancer Ther. 2012; 11(7): 1557-64.)。本知見は、MET遺伝子増幅陽性胃癌に対するMETキナーゼ阻害剤の開発におけるPOCとして意義深いと考えている。また、病理診断・組織型診断に用いられた胃癌患者の手術・生検組織266検体を用いて解析を行なったところ、1.5%でMET遺伝子増幅を有することを示した(Oncotarget. 2013; 4(1): 9-17)。この結果は、本邦におけるMET阻害剤の臨床開発にあたっての有益な知見となるものと考えている。現在、METキナーゼ阻害剤に感受性の高いMET遺伝子増幅陽性胃癌細胞株にMETチロシンキナーゼ阻害剤を長期暴露し、低濃度から長期間曝露させることにより、METチロシンキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性モデルを作製した。本モデルは、METキナーゼ阻害剤が臨床応用された後に問題となることが想定される薬剤耐性のメカニズムを解析する上で大変重要であると考えている。本知見は、MET遺伝子増幅陽性胃癌に対するMETキナーゼ阻害剤の開発におけるPOCとして意義深いと考えられ、METキナーゼ阻害剤が臨床応用された後に問題となることが想定される薬剤耐性のメカニズムを解明する上でも重要であると考えられる。この結果は、本邦におけるMET阻害剤の臨床開発にあたっての有益な知見となるものと考えられる。

その後、METキナーゼ阻害剤に感受性の高いMET遺伝子増幅陽性胃癌細胞株にMETチロシンキナーゼ阻害剤を長期暴露し、低濃度から長期間曝露させることにより、METチロシンキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性モデルを作製するには至ったが、現時点で薬剤耐性のメカニズムを解析するまでには至っておらず、今後、網羅的ゲノム解析による耐性獲得メカニズムの解明をおこなうことを検討している。消化器癌、トランスレーショナルリサーチ当初25、26年度に実施を計画していた「日本人におけるMET遺伝子増幅を有する胃癌の頻度に関する検討」は、24年度中に終了した。24年度に終了を予定していた「METチロシンキナーゼ阻害剤長期暴露による耐性株の樹立」は、25年度中に終了した。現在、25、26年度に実施を計画していた「METキナーゼ阻害剤耐性株における耐性メカニズムの解析と耐性克服の治療戦略の開発」に取り組んでいる。以上より総合して、前述のとおりの自己評価とした。当初25、26年度に実施を計画していた「日本人におけるMET遺伝子増幅を有する胃癌の頻度に関する検討」については、24年度中に終了した。24年度に予定していた「METチロシンキナーゼ阻害剤長期暴露による耐性株の樹立」については現在進行中であるが、耐性株樹立は25年以降にずれ込む見込みである。昨年度までに作成したMETチロシンキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性モデルを用いて、耐性機序の探索を引き続き行っていく。in vitroで耐性克服戦略の解明を目指し、その後、ヌードマウスを用いたin vivoで耐性克服が可能かどうか確認を行う。METチロシンキナーゼ阻害剤に高感受性を示すMET遺伝子増幅を有する胃癌細胞株を、METチロシンキナーゼ阻害剤で低濃度から長期間曝露させることにより、METチロシンキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性モデルを作製し、耐性機序を探索する。In vitroで耐性克服戦略の解明を目指し、その後、ヌードマウスを用いたin vivoで耐性克服が可能かどうか確認を行う。当初、24年度に終了を予定していた「METチロシンキナーゼ阻害剤長期暴露による耐性株の樹立」が25年度にずれ込んだため、25年度初めから開始予定であった獲得耐性のメカニズム解析計画が繰り越しとなったため。METチロシンキナーゼ阻害剤の獲得耐性のメカニズム解析に使用する。該当なし
遺伝子制御ネットワークによる大脳皮質形成の分子機構の解明

ヒトの脳への進化の基盤は、大脳皮質の複雑化を可能にした脳発生プログラムによるところが大きい。胚発生の過程で大脳皮質ができる際、新生ニューロンは脳の深部から表層に向かって次々に遊走し、最終目的地にたどり着くと定着して6層構造が出来上がる。この過程が障害されると層構造が乱れ、脳形成異常や、様々な脳機能障害が発症することが知られている。しかしながらこの神経細胞移動過程の詳しいメカニズムについては不明な点が多い。本研究では、RP58転写抑制因子がこの層形成過程に重要な機能を持つ新規の制御因子であることを発見し、転写制御ネットワークにおける負のフィードバック機構の存在を明らかにした。発生期大脳皮質は脳室帯(VZ)で生まれた新生ニューロンが、まず多極性細胞から双極性細胞へと形態を変化させる。続いてロコモーションモードに変わって放射状グリア繊維に沿って脳表に向かって移動後、成熟する。RP58はZincフィンガーモチーフとPOZドメインを持つ転写抑制因子で、この遺伝子欠損マウスは脳形成に重篤な障害を持ち、出生致死となる。本研究では、RP58のKOマウスおよびコンディショナルKOマウスを用いて子宮内エレクトロポレーション法を適用し、新生ニューロンの移動を解析した。その結果、RP58因子が新生ニューロン多極性から双極性細胞への変換およびロコモーション移動過程に必須であることを見いだした。この移動障害はRP58発現ベクターを導入することでレスキューされた。次にこの機能を担う下流標的遺伝子の検索を行い、神経分化のマスター転写活性化因子であるNgn2を同定した。RP58はNgn2によって発現が誘導されることがわかっていることから、これら2因子間には転写制御レベルのフィードバック制御があることがわかった。すなわちRP58(-/-)脳においてはNgn2の発現が抑制されずに増加している。そこでこのRP58(-/-)で見られる細胞移動障害の表現型が、標的遺伝子であるNgn2の過剰な発現を抑えることでレスキューされるかどうかをコンディショナルなRNAi実験系を用いて解析し、レスキューされることがわかった。Ngn2の下流にはRhoシグナルに関与してアクチン細胞骨格を制御するRnd2があり、Ngn2が増えてしまうことでこの制御が乱れることが移動障害の一因であることも考えられる。実際Ngn2の過剰発現で見られる移動障害も、Rnd2を抑えることで部分的にレスキューされることから、RP58がNgn2-Rnd2系のシグナルを適正に保つことで新生ニューロン移動を制御していることが示唆された。RP58は発生期の大脳皮質で強く発現している転写抑制因子で脳形成に必須の役割をしている。この因子の脳形成における機能解析を通して、脳形成時の転写制御ネットワークを解析する目的で研究を行った。これまでに、神経細胞移動においてRP58が多極性細胞から双極性細胞への変換、および皮質板内の放射状移動において機能していることを見い出し、RP58がNgn2、およびその下流遺伝子であるRnd2の発現を制限することが重要であることを明らかにしてきた。今年度はさらに他の下流遺伝子を検索する目的で、RP58-floxマウス胎児脳(E14)にCre発現プラスミドを導入し、E17で脳を回収、細胞を分散後FACSでGFP陽性細胞を集めてRNAを単離した。そのRNAを用いてCreを発現しなかったcontrol細胞のRNAとの発現プロファイリングを行った。そしてどのような遺伝子群が変化しているかをパスウェイ解析を行った結果TGFβ-シグナルが亢進していることがわかった。また、細胞外基質とその分解酵素などの発現も変化していることから、RP58は神経細胞移動の際、TGF-βおよび、細胞外基質の制御を担っていることが示唆された。現在、実際にどのような遺伝子の転写を制御しているかについて解析を進めている。また、RP58KO細胞がサブプレート層の直下で移動が止まることからサブプレート層にあるECM、およびサブプレートニューロンと移動細胞の相互作用についても解析を進めている。RP58転写抑制因子は発生期の大脳皮質で強く発現し、脳形成に必須の役割をしている。構造的にはPOZドメインとzincフィンガーを持つPOKファミリーに属する転写抑制因子である。RP58ノックアウトマウスは脳形成に重篤な障害を示し生直後に死亡することから脳形成に必須の因子であるが、その詳細な機能は未解明であった。今年度は神経細胞移動においてRP58が多極性細胞から双極性細胞への変換、および皮質板内の放射状移動において機能していることを見い出し、RP58が発生期大脳皮質の神経細胞移動を制御する新たな因子であることを発見した。

この機能における下流標的因子は、これまで同定していたNgn2であることをノックアウトマウスを用いたレスキュー実験で示し、RP58がNgn2、およびその下流遺伝子であるRnd2の発現を制限することが重要であることを明らかにした。またRP58遺伝子のプロモーターの単離およびその発現特性をエレクトロポレーションを用いて解析し、RP58プロモーター活性は神経分化直後の多極性細胞で強く活性化することを見い出し、この結果を論文にまとめて発表した。このプロモーターを用いてRP58遺伝子の発現のタイミングでNgn2のsiRNAを発現させることで移動障害のレスキューが可能だったことから遺伝子の発現制御のタイミングが重要であることがわかり、大脳皮質形成時の転写制御ネットワークの一端を解明した。RP58は大脳皮質形成に必須の転写抑制因子である。これまでに明らかにしてきたように、RP58KOマウスは、発生期大脳皮質の神経細胞の移動に障害があり、サブプレート層を越えて皮質板に進入することができない。RP58の下流標的遺伝子としてこれまでにNgn2を同定したが、Ngn2のノックダウンによるレスキューは完全ではないため他の標的遺伝子の存在が予想できる。そこでサブプレート層における多極性細胞から双極性細胞の変換のシグナルを同定する目的で、RP58floxマウスにGFPプラスミドとともにCRe発現プラスミドを子宮内電気穿孔法により導入した細胞と、コントロールとしてGFPのみを導入した細胞をFACSにより分離、回収し、RNAを精製後発現プロファイリングを行った。そのデータを比較解析することにより、細胞外基質制御関連、およびカルシウムシグナル関連等の候補シグナル経路が多極性ー双極性変換に関与することが示唆された。神経発生学RP58遺伝子のノックアウトマウスの脳形成障害の原因の1つが新生ニューロンの移動障害であることを実験的に証明し、その分子メカニズムを明らかにすることができ、論文発表を行った。RP58KOの細胞移動障害時に、細胞レベルでどのような発現の違いがあるかについてFACSソート細胞を集めることによって移動細胞のみでの発現プロファイリング比較をすることができた。このデータをもとに解析を進めればRP58転写因子のターゲットのみならず、より一般的に多極性ー双極性変換時に機能している分子群を同定できる可能性が得られ、今後の研究の発展性につながったと考えるため。神経細胞移動におけるRP58の必要性を実験的に確認することができたため。今年度はさらに他の下流ターゲットを同定し、RP58がどのようにして多極性細胞から双極性細胞への形態変化を制御しているのかについてタイムラプスイメージング法も駆使してより詳細に解析する実験を予定している。今年度はTGFβシグナルと神経細胞移動制御についての解析、サブプレート層の役割についても解析を進めて行く。手法としてはスライス培養を用いたタイムラプスイメージングも駆使して、実際の大脳皮質組織中での新生ニューロンの動きを観察し、その際サブプレートニューロンと移動ニューロンを時期を変えて2度のエレクトロポレーションでラベルすることで両者の相互作用を観察する。
CD26による難治性糸球体腎炎の治療応用に向けた基礎的研究

CD26はT細胞共刺激分子の一つでT細胞増殖活性に重要である。T細胞におけるCD3及びCD26の共刺激に対するT細胞表面へのlipidraftsの発現量は経時的にその発現量が増加することが判明した。一方、免疫抑制剤存在下での共刺激後では、細胞増殖抑制に伴いT細胞上のlipid raftsの薬剤濃度依存的かつ経時的な発現量の低下が判明した。このことは糸球体腎炎患者T細胞における免疫抑制剤の効果を評価するにあたりlipid raftsがバイオマーカーとなり得る可能性が示唆された。CD26に基づく難治性糸球体腎炎の治療応用への基礎的研究として平成20年度は下記の研究を行なった。CD26はT細胞受容体からのシグナル伝達を補助的に増強する共刺激分子の一つで、T細胞増殖活性に重要である。まず健常人末梢血T細胞を抗CD3単抗体及び抗CD26単抗体による共刺激後、トリチウムチミジンを用いて細胞増殖活性を測定した。抗CD3単抗体及び抗CD26単抗体による共刺激は抗CD3単抗体及び抗CD28単抗体による共刺激と同程度の増殖活性を認めた。次に健常人末梢血T細胞における抗CD3単抗体及び抗CD26単抗体による共刺激に対するT細胞表面へのlipid raftの発現量をコレラトキシンBで標識することによりフローサイトメータにて解析した。その結果、共刺激後、24時間後、48時間後、72時間後と経時的にT細胞表面へのlipid raftの発現量の増加が認められた。以上のことから末梢血T細胞において、lipid raftの発現量は共刺激による増殖活性に伴い増加することが判明した。現在、難治性糸球体腎炎の治療に対して副腎皮質ステロイド薬やシクロスポリン等の免疫抑制剤が使用されている。健常人末梢血T細胞を副腎皮質ステロイド(デキサメサゾン)またはシクロスポリン存在下で抗CD3単抗体及び抗CD26単抗体による共刺激後、トリチウムチミジンを用いて細胞増殖活性を測定した。各免疫抑制剤ともある濃度以上薬剤が存在した場合、末梢血T細胞の増殖活性を抑制した。同時にフローサイトメータにて測定した末梢血T細胞上のlipid raftの発現量も低下していることが判明した。以上の結果より、末梢血T細胞においてその増殖活性及び免疫抑制効果を評価する際、T細胞表面のlipid raftの発現量をフローサイトメータにて測定することで代用することが可能であることが判明した。CD26による難治性糸球体腎炎の治療応用に向けた基礎的研究として平成21年度は下記の研究を行なった。まず健常人末梢血T細胞における抗CD3単抗体及び抗CD26単抗体、抗CD3単抗体及び抗CD28単抗体による共刺激に対するT細胞表面へのlipid raftsの発現量をフローサイトメータにて解析した。その結果、各共刺激後、24時間後、48時間後、72時間後と経時的にT細胞表面へのlipid raftsの発現量の増加が認められた。以上のことから末梢血T細胞において、lipid raftの発現量は共刺激によるT細胞増殖活性のバイオマーカーとなりうることが分かった。次に現在、難治性糸球体腎炎の治療に対して副腎皮質ステロイド薬やシクロスポリン等の免疫抑制剤が使用されている。健常人末梢血T細胞を副腎皮質ステロイド(デキサメサゾン)またはシクロスポリン存在下で抗CD3単抗体及び抗CD26単抗体、抗CD3単抗体及び抗CD28単抗体による共刺激後、フローサイトメータにてT細胞上のlipid raftsの発現量を測定した。その結果、各薬剤による細胞増殖活性の抑制に伴いT細胞上のlipid raftsの濃度依存的かつ経時的な発現量の低下を確認した。このことは免疫抑制剤投与下の患者末梢血T細胞における免疫抑制効果を評価するにあたり、T細胞表面のlipid raftsの発現量をフローサイトメータにて測定することで代用することが可能であることがわかった。
上流部の設計に対する創成的最適設計支援システムの開発研究

経済状況の沈滞,人手不足,産業空洞化,アジア諸国の追い上げ,環境問題などをはじめとして,今日,機械・構造の設計を取り巻く環境は,極めて厳しいものがある.そこで設計に対しては,高機能,高付加価値のある,また創造的な設計が強く望まれている.これらの設計では,下流部で行われる従来の設計を基準とした変更を加えた設計段階よりも設計上流部,すなわち概念設計や基本設計の段階が極めて重要である.つまり,従来の設計の延長線上に無い,あるいは従来に設計では十分に対処できない種類の設計とも言えよう.これらの段階の設計では,設計条件のあいまいさ,多くの設計条件からの選択,下流の設計における変更への適応性などが問われ,従来の数理計画法を中心とした最適化手法などでは十分に対処できず,ファジィ推論,ニューラルネットワークや遺伝的アルゴリズムなどの活用が不可欠である.筆者らは,従来の研究でファジィ推論,ニューラルネットワーク,遺伝的アルゴリズムなどを上流部の設計の最適化に用いた研究を継続的に進めてきており,その成果も着々と上がってきた.そこで,本研究ではそれらの研究を集大成し,上流部の設計において機械・構造の機能,強度,感性などを考慮して,しかも独創的な設計が生み出せるような最適設計支援システムの開発・研究を目的として,多くの処理が可能なコンピュータなどのシステムを構築した.そのうえでシステムを用いて種々の設計例を持って検討を行いシステムの有効性を確認した.経済状況の沈滞,人手不足,産業空洞化,アジア諸国の追い上げ,環境問題などをはじめとして,今日,機械・構造の設計を取り巻く環境は,極めて厳しいものがある.そこで設計に対しては,高機能,高付加価値のある,また創造的な設計が強く望まれている.これらの設計では,下流部で行われる従来の設計を基準とした変更を加えた設計段階よりも設計上流部,すなわち概念設計や基本設計の段階が極めて重要である.つまり,従来の設計の延長線上に無い,あるいは従来に設計では十分に対処できない種類の設計とも言えよう.これらの段階の設計では,設計条件のあいまいさ,多くの設計条件からの選択,下流の設計における変更への適応性などが問われ,従来の数理計画法を中心とした最適化手法などでは十分に対処できず,ファジィ推論,ニューラルネットワークや遺伝的アルゴリズムなどの活用が不可欠である.筆者らは,従来の研究でファジィ推論,ニューラルネットワーク,遺伝的アルゴリズムなどを上流部の設計の最適化に用いた研究を継続的に進めてきており,その成果も着々と上がってきた.そこで,本研究ではそれらの研究を集大成し,上流部の設計において機械・構造の機能,強度,感性などを考慮して,しかも独創的な設計が生み出せるような最適設計支援システムの開発・研究を目的として,多くの処理が可能なコンピュータなどのシステムを構築した.そのうえでシステムを用いて種々の設計例を持って検討を行いシステムの有効性を確認した.
樹脂電極による放電加工法の開発

柔らかい導電性樹脂により、鋼や超硬合金までなど硬い材料に熱影響を与える事により加工する、新しい放電加工法の開発を目的とした。実施計画としては、第一段階として、放電加工法に不可欠の液中パルス放電を、安定に繰り返せる導電性樹脂電極材料(工具に相当)の開発と、その放電現象の究明とした。第二段階は、工業界への応用開発と被加工材料表面の性状評価であった。その成果は、学会誌に二つの論文としてまとめ、さらにその後の継続研究により明らかにしたことを追加すると以下のようになる。(1)カーボンや銅の微粉を混入した樹脂を電極とした。特に銅をアクリル樹脂に混入したものが、パルス放電の繰り返しや加工特性が良い。(2)製作した樹脂電極を利用し、同時に複数個の放電痕を形成させた。従来の金属電極ではあり得ない現象であり、放電加工の最大欠点である加工速度が遅いことの改善に、一指針を与えた。(3)約200°Cで軟化する樹脂で鋼などに熱影響を与えた。・かなり複雑な凹凸がある金属面の、表面下約200μmまで焼き入れ加工を行う事を可能にした。・被加工材料表面は、マイクロ放電痕の集積である。表面はマイクロ凹凸により、表面積の拡大効果がある。(4)ナイフで彫削できる柔らかい導電性樹脂に、印鑑状の文字や曲線、模様などを彫りこみ、鋼などの硬い材料に、刻印や転写を可能にした。(5)放電柱周囲の液体成分を被加工材料表面に付加する事が可能である。(6)被加工材料表面全体に、放電点が満遍なく分散する必要がある。その要因が、パルス放電毎に発生するガスの挙動に大きく左右される事を明らかにした。(7)樹脂電極の消耗が激しい事が、本放電加工法の最大欠点である。本研究の目的は、導電性樹脂電極による放電加工法を実用に供することが第一であるが、液中微小ギャップにおける放電現象を解明することも放電加工法の欠点解消に役立つものとして注目されており、第二の目的とした。第一目的の放電加工法については、当初の計画である「各種導電性樹脂材料の放電特性と繰り返し放電の安定性」については、充分放電加工に適用できることを確認できた。フッソ樹脂にカ-ボン粒子を、アクリル樹脂にカ-ボンや銅粒子を混入した導伝性樹脂電極を製作し、鋼の表面に文字や形状刻印を試み、通常の小型放電加工機を使用し、素人でも充分加工できることを確認した。これらについては電気加工学会誌にまとめて投稿中である。現在樹脂電極の最大欠点である消耗の度合を調べ、できるだけ消耗の少ない樹脂電極材料を検討している。また形状工作の容易さという特性を活かした応用面を模索中である。併せて樹脂電極による加工面に特有の表面性状を付加出来ないかも検討中である。第二目的の放電現象の確認であるが、研究代表者が提言した並列放電柱が確立され、その結果として同時複数個放電痕が形成されることを、樹脂電極においても確認できた。この現象は学会誌で否定されていた現象であり、放電加工における加工速度向上には限界があるとされていた。すなわち加工速度向上にギャップエネルギを増大すれば、放電痕が大きくなり、加工面が粗くなるので工業的には加工速度に限界があるとされていた。本研究の複数個放電現象を応用できれば、ギャップ間でエネルギを数カ所に分散して加工が進展するので、加工面粗さを悪くする事なくエネルギ投入の増大が可能となり、加工速度改善の一方策として注目されている。

本研究は,数千°Cにも及ぶア-ク柱の確立を,軟化温度約200°Cの導電性樹脂電極により行い,その特異性を活かして放電加工法への応用分野を開拓することを目的としている。放電現象についてであるが,製作した導電性樹脂電極は抵抗率が高抵抗材料に属するものであり,パルスア-クが維持されている間,電極表面に高い電位差が現れア-ク柱が並列に分離する特異現象がある。その結果一度に複数個の電極点が形成されることを明らかにし,電気加工学会誌に掲載した。そこでは,この現象の放電加工への応用が,[放電加工法は加工速度が遅い]という一大欠点の改良につながるとしている。放電加工はパルス放電ごとに形成される放電痕の集積により材料を消耗(加工)するものであり,できるだけ小さな放電痕を形成し,精密加工に応用されているものである。放電電力を大きくすれば,加工速度を早められるが,それでは放電痕がおおきくなり,精密加工が不可能となる。つまり放電加工法では加工速度向上に限度がある。ここに,本研究の樹脂電極により一度に数多くの放電痕を形成させることは,放電加工法にとって大きな意味を持つことになる。一方,導電性樹脂電極を用いた応用として,軟化点200°Cの彫削や成形しやすい柔らかい樹脂で,鋼の表面に文字の刻印や放電硬化が可能なことを実例を示して明かにした。また微少な凹凸面でも均一な放電面を形成し得るので,表面積の拡大,鍍金などにおける密着度の強化等にも応用できることを示した。とくに銅粉混入の導電性樹脂電極は,繰り返し放電の安定性並びに消耗量の点から非常に良好なものである。これらをまとめて電気加工学会誌に投稿した。本研究課題に関する補助金交付の最終年度である。導電性粒子を混入した樹脂電極と,被加工材料間にパルス性のマイクロ放電を点呼した.特に,放電ギャップは数数十μmと極徴小であり,しかも絶縁液(白灯油)中に設置されている.今年度は,工業界への応用開発に主力を注いで研究し,以下の成果を得た.導電性粒子混入の樹脂電極は,樹脂材料により熱可塑性や熱硬化性の特性を持っている.製作した物は,常温でナイフで自由に彫削できたり,常温ではかなり堅いが約200°Cで軟化させることもできる.この柔らかい導電性樹脂電極を工具とし,超硬合金や鋼材表面に熱影響を与えた.その結果,今年度の成果として,(1)印鑑状の樹脂電極を工具とし,ナイフの刃にさえ刻印ができる.(2)かなり複雑な凹凸があっても金属の表面下,約20μmの均一な深さに約700°Cの熱影響を与える事ができる.つまり特徴ある表面焼き入れ法を開発した.(3)加工した表面は放電痕によるマイクロ凹凸の面である.表面積の拡大効果があり,接着性強化や鍍金面の剥離に対する強化等に役立つであろう.(4)被加工材料表面に,放電柱周囲液体の成分付加が可能である.(5)樹脂電極の,繰り返しパルス放電による消耗が激しいことが最大の欠点である.(6)面に熱影響を与えるには,樹脂電極表面と対面する被加工材料表面全体に,満遍なく放電する場所が分散しなければならない.分散の度合を決定する要因の一つが,パルス放電毎に発生するガスの挙動に左右される可能性が大変高いことを明らかにした.
褐藻類の細胞質分裂におけるプレート状アクチン構造の分子制御機構

微小管とアクチンを標識する蛍光プローブを用いた生細胞観察による昨年度までの研究成果から、褐藻類の細胞質分裂に特徴的なプレート状アクチン構造は、隔膜発達と同時に細胞内部で出現し、細胞周辺へ拡がっていくこと、中心体から発達する微小管は拡張する隔膜の端に存在することが示された。このことから、隔膜の形成と拡張にはアクチンと微小管が相互に働くことで、完成に導かれていると予測された。今年度は、微小管とアクチンの相互関係に着目して研究を行なった。新しい隔膜形成のために供給されるゴルジ体小胞の形成を阻害し、細胞質分裂の進行を阻害した際のアクチンと微小管の関係について調べた。その結果、アクチンは次の核分裂周期が始まるまで残存しており、その位置が形成途中の隔膜と一致すること、微小管がアクチンと連結している様子が観察された。また、核分裂期に入ると、微小管は紡錘体形成に使われ、細胞質へ広がるものがほぼ観察されなくなる。微小管とアクチンとの連結がなくなると、核分裂期開始直前まで観察されていたアクチンは消失することから、形成途中の隔膜周辺に付随するように存在しているプレート状アクチンの構造維持には微小管が何らかの役割を担っていることが示唆された。この様子は、電子顕微鏡による詳細な観察からも明らかになった。さらに、タイムラプス観察で、核分裂から細胞質分裂に及ぶ細胞を観察したところ、細胞質分裂のある時期に娘核の距離が最短となり、細胞質分裂が完了すると距離が離れていくことがわかった。娘核の距離にはその近傍にある微小管と細胞質分裂面に出現したプレート状アクチン構造との連結でできるテンションによるものと考えられる。細胞骨格関連タンパク質に対する有用な抗体が作製できていないという点からやや遅れていると判断した。アクチンの重合に関係するformin、および微小管結合タンパク質で伸長する微小管に結合するEB1を候補としてcDNAを単離しているが、それの情報をもとに大腸菌による組換えタンパク質を作製する。抗体作製のための抗原として使用すると共に、組換えタンパク質を用いて、褐藻類のforminとEB1のアクチン、微小管の重合に関わる働きについて、すでに知られている他の生物と比較を行う。実際には、蛍光ラベルのアクチン、チューブリンと混合した際の重合性などを調べ、数値化することで評価をする。そのデータをもとに間接蛍光顕微鏡法、免疫電子顕微鏡法で局在を調べる。褐藻類の細胞質分裂装置は、娘核近傍に存在する中心体から伸びる微小管とその交差部位に出現するプレート状アクチン構造からなる。しかしながらプレート状アクチン構造が褐藻類の細胞質分裂の進行にどのような働きを有しているかは不明である。本研究では頂端分裂細胞を有するHalopteris congesta(クロガシラ目)を用いて研究を行った。H. congestaの頂端細胞は10時間程度のサイクルで細胞質分裂を繰り返すこと、細胞質分裂が光学顕微鏡レベルでも観察しやすいという特徴を持っている。今年度は細胞質分裂装置の主要な構成要素である微小管とアクチンの挙動について捉えるために、蛍光標識プローブによるライブイメージングの取得を行った。蛍光標識プローブとしては、ローダミン標識チューブリン、ローダミン標識アクチン、Lifeact GFPをマイクロインジェクションにより、細胞内に導入することで観察を行った。Lifeactは、出芽酵母に由来する17個のアミノ酸からなるペプチドで、アクチンフィラメントに結合することが可能で、アクチンの重合を妨げないことが知られている。微小管の動態を生細胞で観察したところ、細胞内部から外側に向けて発達する隔膜の周辺に中心体から発達している微小管のプラス端が存在している可能性が示唆された。アクチンに関しては、隔膜発達と同様に細胞内部で出現し、細胞周辺へ拡がっていく様子が観察された。加えて、ミオシンIIの阻害剤であるBDM (2,3-butanedione monoxime)、ゴルジ体からの小胞の形成を阻害するbrefeldinAによる細胞質分裂への影響についてライブイメージングによる観察を行った。さらに今年度はアクチンフィラメントの形成を促進するとともに微小管の配向にも影響するforminのcDNAを単離し、抗体作製のため大腸菌による組換えタンパク質の調整を行った。平成29年度は微小管やアクチンを標識する蛍光プローブを細胞内に導入し、生細胞においてその動態を観察する、また阻害剤による細胞質分裂への影響を観察するというのが一番の課題であった。概ねその目標は達成することができた。また、次年度の研究計画にあるRNAi解析に向けて細胞骨格関連遺伝のcDNA単離を行っていることから概ね順調であるとした。

その結果、アクチンは次の核分裂周期が始まるまで残存しており、その位置が形成途中の隔膜と一致すること、微小管がアクチンと連結している様子が観察された。また、核分裂期に入ると、微小管は紡錘体形成に使われ、細胞質へ広がるものがほぼ観察されなくなる。微小管とアクチンとの連結がなくなると、核分裂期開始直前まで観察されていたアクチンは消失することから、形成途中の隔膜周辺に付随するように存在しているプレート状アクチンの構造維持には微小管が何らかの役割を担っていることが示唆された。この様子は、電子顕微鏡による詳細な観察からも明らかになった。さらに、タイムラプス観察で、核分裂から細胞質分裂に及ぶ細胞を観察したところ、細胞質分裂のある時期に娘核の距離が最短となり、細胞質分裂が完了すると距離が離れていくことがわかった。娘核の距離にはその近傍にある微小管と細胞質分裂面に出現したプレート状アクチン構造との連結でできるテンションによるものと考えられる。細胞骨格関連タンパク質に対する有用な抗体が作製できていないという点からやや遅れていると判断した。アクチン結合タンパク質についてポリクローナル抗体を作製する。間接蛍光顕微鏡法、免疫電子顕微鏡法により、これらのタンパク質の細胞質分裂装置への局在を確かめる。微小管およびアクチンに加えてEB1、formin、profilinなどの遺伝子配列からsiRNAのデザインと合成を行う。マイクロインジェクションによりsiRNAを細胞内に導入し、表現型を確かめる。アクチンの重合に関係するformin、および微小管結合タンパク質で伸長する微小管に結合するEB1を候補としてcDNAを単離しているが、それの情報をもとに大腸菌による組換えタンパク質を作製する。抗体作製のための抗原として使用すると共に、組換えタンパク質を用いて、褐藻類のforminとEB1のアクチン、微小管の重合に関わる働きについて、すでに知られている他の生物と比較を行う。実際には、蛍光ラベルのアクチン、チューブリンと混合した際の重合性などを調べ、数値化することで評価をする。そのデータをもとに間接蛍光顕微鏡法、免疫電子顕微鏡法で局在を調べる。(理由)当初予定していた組換えタンパク質の質量分析に関する解析が年度内にできなかったため。(使用計画)組換えタンパク質の質量分析の解析費に使用する。
機能性人工細胞の設計・製作と時間分解計測による解析

昨年度成功した人工細胞を用いて生物物理的解析を行って注目すべき解析結果が得られた。(1)精製した副腎皮質のチトクロムP-450(scc)+還元酵素系と、精製したチトクロムP-450(c21,17α)+還元酵素系を、リン脂質再構成膜に組み込んだ、ホルモン合成人工細胞を用いて蛋白回転運動計測や時間分解スペクトル計測を行い次の事柄が明らかにされた:アドレノドキシン・P-450(scc)とアドレノドキシン・還元酵素の2種類の複合体が衝突して電子が伝達されること。P-450(c21)は還元酵素と会合体を作るが、P-450(17α)は還元酵素と会合体を作らない。(小南、原、石村、川戸、吉川)(2)薬物代謝を行う肝臓チトクロムP-450II BやP-450I Aの人工改変体を遺伝子発現で酵母などの細胞に組み込むことで、信号ペプチドの配列がP-450の膜挿入に果たす役割を解析した。またアミノ酸を点変異させて還元酵素とP-450の静電的に相互作用していることを明らかにした。P-450の計算機による一時構造解析で、多くのP-450の膜貫通領域は1箇所くらいしかなく、膜に一部分埋没している部分の重要性が指摘された。(清水、大村、美宅)(3)顕微動画計測では以下のことが明らかになった:膜レセプターや膜蛋白の運動は、裏打ちの細胞骨格で作られたパッチ構造の中で制限された運動をしている。ウニの卵細胞の授精に伴って、Caの移動→繊毛の方向パターン変化→細胞内pHの変動が連続して起こる。免疫物質の刺激により細胞外CaがB細胞の核内にまで移動することを発見した。(楠見、木下、中西)(4)脂質の種類が異なると、膜内のチトクロムc3の存在状態が単量体と二量体の違いがあり電子伝達機構が異なることを見いだした。(阿久津)(5)ロドプシンの光化学サイクルの各中間体で蛋白の内部アミノ酸の配置変化を時間分解計測で見いだした。(津田、神山)。以下のような画期的な人工細胞の設計・作成に成功した。(1)抽出精製した副賢皮質のチトクロムPー450(scc)+還元酵素系と、抽出精製したチトクロムPー450(c21,17α)+還元酵素系を、リン脂質再構成膜に組み込んだ、ホルモン合成人工細胞(小南、原、大村、石村、川戸)。(2)睡眠薬、化学発癌物質、制ガン剤、抗生物質などを活性化・解毒する肝臓チトクロムPー450(b,c,d)+還元酵素系を、遺伝子発現で酵母細胞に組み込んだ薬物代謝応答人工細胞と、抽出精製したチトクロムPー450(b,c,d)+還元酵素系をリン脂質再構成膜に組み込んだ薬物代謝応答人工細胞(清水、大村)。(4)アクチンの細胞骨格系を備えて外からの電場などの刺激に対して応答する人工細胞(木下)。(5)基質の変化で電子伝達スイッチをONーOFFするチトクロムc3、バクテリアPー450camを組み込んだ人工細胞(吉川、阿久津、石村)。上記の標品について次のような注目すベき解析結果が得られた。(1)蛋白回転運動計測や時間分解スペクトル計測による電子伝達・薬物代謝・ホルモン合成などの相互作用を解析した。Pー450の分子回転でPー450と還元酵素の一時的複合体形成がPー450の種類によって異なることを発見した。チトクロムC3が膜内にはいることをみつけた。(川戸、阿久津)。(2)蛍光標識のスペクトル計測、蛋白変性計測によって視覚蛋白の膜におけるトボロジ-を解析した(阿久津、神山、津田、美宅)。(3)顕微動画計測による細胞骨格系や情報伝達物質の運動・移動の解析を行ない、細胞骨格の方向性を持った運動の観測、刺激により細胞外Caが核内にまで移動することや、細胞表面レセプタ-の細胞骨格に制限された移動などを初めて見いだした(木下、楠見、中西)。

P-450の計算機による一時構造解析で、多くのP-450の膜貫通領域は1箇所くらいしかなく、膜に一部分埋没している部分の重要性が指摘された。(清水、大村、美宅)(3)顕微動画計測では以下のことが明らかになった:膜レセプターや膜蛋白の運動は、裏打ちの細胞骨格で作られたパッチ構造の中で制限された運動をしている。ウニの卵細胞の授精に伴って、Caの移動→繊毛の方向パターン変化→細胞内pHの変動が連続して起こる。免疫物質の刺激により細胞外CaがB細胞の核内にまで移動することを発見した。(楠見、木下、中西)(4)脂質の種類が異なると、膜内のチトクロムc3の存在状態が単量体と二量体の違いがあり電子伝達機構が異なることを見いだした。(阿久津)(5)ロドプシンの光化学サイクルの各中間体で蛋白の内部アミノ酸の配置変化を時間分解計測で見いだした。(津田、神山)。
深部マントル起源物質の希ガス・ハロゲン多元素同時分析による マントル進化過程の解明

本研究では、原子炉における中性子照射による核変換を応用した、希ガス・ハロゲン多元素同時分析の手法を確立した。これをマントルカンラン岩やダイヤモンドなどの地球深部由来の試料に用いることによって、マントルへの表層からの水の沈み込みと、深部マントル物質の上昇が、いずれも深さ100200kmのマントルにおいて活発に起こっている地球化学的な証拠を見出した。本年度は、中性子照射による核変換を応用した、希ガス・ハロゲン及びその他元素の多元素同時分析の手法を確立することを目指した。これに用いる東京大学アイソトープ総合センター設置の希ガス質量分析システムは、当センターの耐震補強改修工事のため平成20年度始めまで停止していたが、その再立ち上げを機会に試料加熱炉の更新と希ガス精製ラインの改良を行った。この作業に約半年間を要したが、従来よりも一桁低いブランクを達成でき、また多元素同時分析に必須な、希ガス元素ごとの分離も可能になった。テストケースとして、落下回収量が多く分析値も多く報告されているAllende隕石と、標準岩石JG-1と同じ露頭で採取した花商岩から分離した黒雲母(JG-1Bt)について本手法による分析を行った。Allende隕石ではこれまでの報告値と矛盾しないK、Ca、Cl濃度とAr-Ar及び1-Xe年代が得られた。一方、幅広い濃度が報告されているIについては、そのほとんどが地表におけるコンタミネーション由来である可能性が示唆された。JG-1Btについては、今後他の手法を用いて比較すべき分析値を得ていく必要があるが、KとClについてはそれぞれ原子吸光分析及び即発γ線分析による分析値と矛盾ない結果が得られた。一方非照射試料の希ガス同位体分析については、希ガス質量分析計のイオン源の更なる高感度化のために、制御用高圧電源の改造と、解析ソフトウェアを用いたイオン軌道シミュレーションによる電極電圧の最適化を行った。またレーザーを用いた希ガス局所分析の手始めとして進めてきた.雲仙火山溶岩中の斜長石斑晶のAr同位体分布を明らかにした成果を学術雑誌にて発表したほか、東赤石カンラン岩中に、太古に沈み込んだ海水の痕跡を希ガスから見出した成果を学会で報告した。研究期間の最終年度である本年度は、前年度に確立した、希ガス・ハロゲン及びその他元素の多元素同時分析の手法を、天然のマントル起源物質に応用する予定であった。しかし、ハロゲン-希ガス変換に必要な中性子照射が、原子炉の度重なる運転トラブルのために一度も実施できず、試料の調整ができなかった。そのため本年度は、前年度のうちに照射を完了していた、産業総合研究所地質調査所と米国地質調査所発行の岩石標準試料の分析により、本分析手法による定量値の評価を行った。標準岩石試料10種15試料について、これまでの報告値とよく合うK、Ca、Ba、U濃度とAr-Ar年代が得られた。一方、ハロゲン(Cl、Br、I)濃度については、文献値よりも系統的に小さい濃度が得られ、ハロゲン濃度が小さい試料ほどその傾向が顕著であった。本手法では、ハロゲンから核変換した希ガス同位体を超高真空下で抽出して分析するため、試料表面に吸着していたハロゲン由来の希ガスは、分析前の真空排気により失われる。従って、岩石試料内部に含まれているハロゲンのみを選択的に分析できるという大きな利点があり、このため試料表面の吸着成分も含めて分析した文献値と異なる結果が得られたと解釈できる。この成果は既にいくつかの学会で報告している。また、沈み込み帯の最深部のマントル物質の希ガス同位体組成を決定するべく、四国・三波川変成帯の東赤石カンラン岩と、カザフスタン・コクチェタフ超高圧変成帯に産するマイクロダイヤモンドの分析を進めた。その結果、東赤石では間隙水が深さ100kmのマントルまで到達していること、コクチェタフでは深さ200kmのマントルに、さらに深部のマントル最下層から希ガスが運搬されていることを明らかにし、いずれも論文・学会発表として公表した。
作用スペクトル解析による光触媒活性構造の解明と設計

半導体粉末の懸濁液における光触媒反応は、一般の化学反応系と違って、酸化剤・還元剤を必要としないので、副生成物を生じない。酸化チタン半導体などの粉末懸濁液を用いる光触媒反応はバンドギャップエネルギー(Eg)を越えるエネルギーを持つ光を照射すれば起こると考えられており、反応生成物や速度に対する吸収波長依存性はほとんど問題にされてこなかった。しかし、超高速分光法により光励起初期過程を検討した結果、Egと同程度の場合とEgを大きく越えるエネルギーの光を照射した場合では、電子-正孔の再結合挙動が大きくことなることを明らかにした。したがって、全体の反応速度に及ぼす再結合速度の影響のどあいによって、波長依存性が生じることがおおいに期待できる。また、結晶構造がことなる酸化チタンを使う場合にはその吸収波長域がことなるため、作用スペクトルを解析することにより、反応に有効な結晶構造を同定することできると予想される。本研究では、定常光照射下における各種半導体光触媒反応の反応速度(光子利用率)と生成物選択性を調べて作用スペクトルを取得し、これを解析することによって、従来見逃されてきた吸収エネルギーの違いに基づく反応挙動の違いを明らかにするとともに、光触媒反応に有効な活性構造の同定と、反応機構の解析を行った。その結果、アナタース・ルチル結晶混合物酸化チタンを用いる光触媒反応の波長依存性を調べ、吸収スペクトルと比較することにより、アナタース・ルチル結晶相のいずれが光触媒として作用しているのかを初めて明らかにすることができ、同じ酸化チタン粉末を用いても光触媒反応の種類により活性な結晶相がことなることがわかった。結晶構造の影響が明らかになった数種類の酸化チタン試料を用い、光強度を変化させて作用スペクトルを測定した結果、反応系によって、光強度依存性を示す系(酢酸酸化分解)と示さない系(水素発生系)があることがわかった。
立ち上がり動作における運動学的分析-開始姿勢による影響-

健常成人女性38名を対象に、椅子からの立ち上がり動作における、開始坐位姿勢の変化による影響を明らかにするために、三次元動作解析装置と筋電図を用いて運動学的分析を行った。開始坐位姿勢の条件としては椅子の高さを5条件、殿部の深さ(浅い・深い)、足部の位置(前・後)をそれぞれ2条件の組み合わせにて測定を行った。動作解析にはマニア社製ローカスIIIDを使用した。マーカーの取り付け部位は左耳珠、肩峰、腸骨綾中央、大転子、大腿骨外側顆、外果、第5中足骨頭の7点とし、得られたマーカーの移動軌跡より頭部及び膝部最大前方移動距離と体幹前傾角度、股・膝関節屈曲、足関節背屈角度の各最大値を求めた。また、同時に表面電極を使用し、左腹直筋、腰部脊柱起立筋、大腿直筋、内側ハムストリングス、前脛骨筋、腓腹筋の筋活動を、日本電気三栄製8チャンネル多用途テレメーター511にて導出した。筋活動の解析には本研究費にて購入した筋電図波形解析プログラムを使用し、解析においては各筋の筋活動量として平均積分値を用いた。統計学的分析は、前述した頭部及び膝部最大前方移動距離、体幹前傾角度、股・膝関節屈曲角度、足関節背屈角度の各最大値と、筋活動量について、椅子の高さ、殿部の深さ、足部の位置の3要因にて分散分析を行った。その結果、頭部及び膝部最大前方移動距離と体幹及び下肢関節角度では、椅子の高さ、足部の位置の2要因において、有意な変化を認め、高さが低いほど、また、足部が前方に位置するほど、その移動距離と各最大角度の増大を認めた。殿部の深さについては有意な影響は認められなかった。筋活動量については、大腿直筋、前脛骨筋において同様の2要因で有意な影響を認め、高さが低いほど、足部が前方に位置するほど、その筋活動量は増大した。以上より、開始坐位姿勢の立ち上がり動作に及ぼす影響では、椅子の高さと足部位置が重要であることが明らかにされた。
サービス産業の生産性に関する動態分析

研究計画の最終年度に当たる本年度は、サービス産業を中心とした企業・事業所レベルの生産性に関する研究論文を多数執筆し、内外の学術誌に投稿・公刊(10.研究発表参照)するとともに、これまでに行った調査・分析を基礎として生産性に関する包括的な書籍(『生産性誤解と真実』)を刊行した。本年度の具体的な研究としては、1政府統計のミクロデータ(「特定サービス産業動態統計調査」、「企業活動基本調査」、「宿泊旅行統計調査」等)を用いた分析、2本研究の中で前年度以前に実施した企業サーベイ、個人サーベイを用いた分析を行った。1としては、サービス貿易と生産性の関係についての企業レベルでの分析、サービス・イノベーションと生産性の関連の分析、対個人サービス業の生産性の事業所間格差・時系列でのヴォラティリティの計測、宿泊サービス業の生産性に大きく影響する外国人観光客フローの決定要因の分析、企業の教育訓練投資が生産性に及ぼす効果の製造業とサービス産業の比較などについて論文を執筆・公刊した。2としては、サービスの質と生産性の関係、サービスの質に対する消費者の選好などに関する論文を公刊した。上述の生産性に関する書籍においては、本研究を通じて行ってきた成果を活用している。同書は新聞・雑誌の書評で多数取り上げられたほか、学会、大学・研究機関のワークショップ、セミナーでの報告、経済政策の実務者・企業経営者を対象にした解説といった成果普及活動を行い、エビデンスに基づく生産性論議に貢献している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の初年度に当たる平成26年度は、サービス産業の生産性に関連する内外の研究論文を幅広くサーベイするとともに、「企業活動基本調査」、「特定サービス産業動態統計調査」、「特定サービス産業実態調査」(いずれも経済産業省)の個票データを、統計法に基づく目的外利用承認手続きを経て入手した。これらデータを用いた解析作業に着手し、サービス貿易と生産性の関係、対個人サービス業の生産性の月次での動向についての記述統計的な分析等を進めた。特に、これまで内外ともに研究蓄積の乏しい企業の生産性の異質性とサービス貿易実施の関係を分析し、サービス貿易を行う企業の生産性が非貿易企業やモノの貿易のみを行う企業以上に高いこと、「企業グループの境界」を越えたサービス貿易を行っている企業の生産性が一層高いことなどを明らかにした。平成27年度は、前年度に統計法に基づく目的外利用承認手続きを経て入手した「企業活動基本調査」、「特定サービス産業動態統計調査」、「特定サービス産業実態調査」(いずれも経済産業省)の個票データを用いた分析を進めるとともに、「宿泊旅行統計」(観光庁)の都道府県レベルのパネルデータ、目的外利用承認手続きを経て入手した同統計の個票データを用いた分析に着手した。また、研究計画で予定していた企業サーベイを実施し、3,000社超の企業の回答を得た。それらを踏まえて論文の執筆を行うとともに、これまでに行ってきた研究成果の査読付き学術誌や書籍の形での公刊に努めた。具体的には、政府統計を用いた新たな研究成果として、「知識・情報集約型サービス業の立地と生産性」、「国内に工場を持たない製造企業:日本の実態と特徴」、「外国人旅行客と宿泊業の生産性」を、企業サーベイの結果を用いた研究成果として「人工知能・ロボットと企業経営」、「政策の不確実性:企業サーベイに基づく観察事実」を執筆した。これらは、修正を加えた上で英文の論文にする作業を進めており、28年度初めに公表予定である。政府統計ミクロデータを所要の手続きを経て入手するとともに、その分析を着実に進め、27年度中に5本の新しい論文を執筆し、また、これまでの関連する研究成果を発展・改善させた5本の論文が内外の学術誌に公刊されたことなどから、おおむね順調に進捗していると判断している。平成28年度は、1統計法に基づく目的外利用承認手続きを経て入手した政府統計のミクロデータを用いた計量分析、2前年度までに実施した企業に対するサーベイのデータを用いた分析、3個人を対象とした新たなサーベイを行うとともに、それらに基づく論文の執筆、英文学術誌への投稿、書籍の出版を行った。政府統計を用いた研究として、具体的には、「企業活動基本調査」、「特定サービス産業実態調査」、「特定サービス産業動態統計調査」(いずれも経済産業省)、「宿泊旅行統計調査」(観光庁)の個票データを使用して、工場を持たない製造企業の生産性(製造業のサービス化)、知識集約型サービス産業の立地と生産性、サービス業における生産性の企業間での分散と時系列的なヴォラティリティについての分析、近年の外国人訪日客の増加に伴う宿泊サービス事業所の稼働率・生産性へのインパクトの分析等を行った。企業を対象としたサーベイに基づく分析としては、人工知能・ロボットが企業経営・雇用に及ぼす影響の分析、労働力の質と生産性・賃金の関係等を分析した。また、個人を対象としたインターネット調査を実施し、その結果をもとにサービス産業に広範に存在する職業資格制度が労働市場に及ぼす効果、市場サービスの質・価格と家計内サービス生産の関係等について分析を行った。本研究の成果として、29年度には邦文のディスカッション・ペーパーを9本、英文のディスカッション・ペーパーを4本執筆・公表した。また、同年度中、3本の論文を英文学術誌(Journal of Macroeconomics, Economic Analysis and Policy, Japan and the World Economy)に公刊したほか、いくつかの論文が英文学術誌に投稿中又は改訂中となっている。以上のほか、サービス産業の生産性に関する書籍(『サービス立国論』)を刊行した。