hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土壁厚が薄く繊細な架構の性能評価と実験データベース構築による土壁の性能分析

本研究は,茶室・数寄屋建築にみられる土壁厚が薄く繊細な架構の耐震性能評価を目的とする.平成30年度に実施した研究を以下に示す.(1)茶室・数寄屋建築にみられる4530mmの極めて薄い壁厚の土壁(以降,極薄土壁とよぶ)の性能を昨年度に引き続き実験的に調べた.平成30年度は,開口付きの場合について繰り返し載荷実験を実施した.実験モデルは,昨年度の茶室・数寄屋建築に関する文献調査および実測調査に基づき4つ(下地窓付き,垂れ壁のみ,垂れ壁と腰壁,躙り口付き)の架構とした.その結果,極薄土壁の場合,最終加力までには耐力低下し,鉛直荷重や柱径の大きさで荷重ー変形角関係が異なること.壁厚が45mm程度の一間幅相当の土壁において,開口部の有無により,最大耐力に1.2kN程度の差が生じたが,最大耐力以降の荷重ー変形角包絡曲線は同じ履歴となること.極薄土壁の場合,変形の進展に従って,土壁両面が浮い(剥がれ)て両面の面外変位が大きくなることなどがわかった.この繰り返し載荷実験において,画像解析システムを用いて,壁面両面の壁土挙動を計測したが,極薄土壁の場合は,町家型土壁と異なる壁土挙動となることがはっきりした.(2)既存の土壁実験のデータベースを作成し,それらの結果を分析するため,本研究では開口付き(垂れ壁,腰壁等を含む)土壁実験の文献を収集した.これらの文献で示されている荷重ー変形角包絡曲線と(1)で実施した極薄土壁の実験例をデータベースに追加した.極薄土壁における分析では,柱径がφ90mmで壁厚が45mm程度の土壁で,開口率と最大耐力および終局耐力,降伏耐力,相当壁倍率のそれぞれの間に相関がみられた.茶室をモデルとした開口付き実大土壁の繰り返し載荷実験を行うことができ,それらの繰り返し荷重ー変形角関係を得ることができた.当初は開口付きの場合においても土壁補修による効果を検討する予定であったが,予算上の制約もあり,実施しなかった.そのほか,実験データベースに必要なデータの収集については順調に進んでいる.最終年度は,これまでに収集してきた土壁実験のデータベースを軸組,土壁仕様,開口の有無等を整理して構築する.さらに,データベース化した実験の荷重ー変形角包絡曲線との対応関係を分析することに注力したい.本研究は,茶室・数寄屋建築にみられる土壁厚が薄く繊細な架構を持の耐震性能評価を目的とする.平成29年度に実施した研究を以下の(1)(3)に示す.(1)既存の文化財相当の茶室建築の架構と壁厚の構成について文献等により調査した.また,1間の茶室の実測を行った.これらの調査結果を整理して,(2)の実験モデルの検討を行っている.(2)土壁厚が薄い(極薄土壁)の耐震性能を調べるため,壁厚(45または30mm),軸組の構成(丸柱φ90またはφ60mm,105mm角柱)鉛直荷重(瓦葺き相当または茅葺き相当)をパラメータとした土台を有する実大土壁6体を製作し,それらの繰り返し載荷実験を行った.また,軸組のみの架構3体(丸柱φ90またはφ60mm,105mm角柱)についても繰り返し載荷実験を行った.その結果,(1)の調査によって決定した鉛直荷重の大きさでは,壁厚が45mmと薄い場合においても軸組柱の浮き上がりが生じることがわかった.そのため,柱の浮き上がりが生じる変形角を見極めるため,柱の浮き上がりが生じるまでと,その後に接合部を金物で補強した後の2つのフェーズで一連の実験を実施した.なお,軸組のみの架構では柱の浮き上がりは生じなかった.金物による補強を行えば1/6radまでの載荷が行えたが,大変形となる1/10rad以降では土壁は壁面から剥がれ落ちる場合が多かった.軸組が細いため,接合部では,土台や梁へのめり込みがかなりみられた.また,実験では画像解析システムを利用して,土壁両面の壁土の挙動を3次元で計測して壁土の浮き上がり等の把握を試みている.(3)極薄土壁における非破壊検査法を実現するため,これまでに町家型の土壁で実施してきたように,押込試験による壁面の計測を行った.また材料試験も行っている.今後,これらのデータを分析し,極薄土壁の場合における非破壊による壁土強度の推定を検討する.茶室をモデルとした実大土壁の繰り返し載荷実験を行うことができ,新たに45mmと30mmの壁厚の架構の繰り返し荷重ー変形角関係を得ることができた.当初は土壁補修による効果を検討する予定であったが,接合部の損傷を把握し軸組補強の効果を把握することが重要であると考えたこと,予算上の制約もあり,実施しなかった.そのほか,茶室・数寄屋建築の文献調査の結果も整理できており,思いがけず1間の茶室を実測できたことも大きい.なお,当初予定していた極薄土壁における非破壊検査法を実現するための押込試験の検討は,機器の不調でメーカーでの調整を必要としたため,データ分析が充分に行えていない.次年度の実大土壁において再度実施予定で計画している.本研究は,茶室・数寄屋建築にみられる土壁厚が薄く繊細な架構の耐震性能評価を目的とする.平成30年度に実施した研究を以下に示す.

(1)茶室・数寄屋建築にみられる4530mmの極めて薄い壁厚の土壁(以降,極薄土壁とよぶ)の性能を昨年度に引き続き実験的に調べた.平成30年度は,開口付きの場合について繰り返し載荷実験を実施した.実験モデルは,昨年度の茶室・数寄屋建築に関する文献調査および実測調査に基づき4つ(下地窓付き,垂れ壁のみ,垂れ壁と腰壁,躙り口付き)の架構とした.その結果,極薄土壁の場合,最終加力までには耐力低下し,鉛直荷重や柱径の大きさで荷重ー変形角関係が異なること.壁厚が45mm程度の一間幅相当の土壁において,開口部の有無により,最大耐力に1.2kN程度の差が生じたが,最大耐力以降の荷重ー変形角包絡曲線は同じ履歴となること.極薄土壁の場合,変形の進展に従って,土壁両面が浮い(剥がれ)て両面の面外変位が大きくなることなどがわかった.この繰り返し載荷実験において,画像解析システムを用いて,壁面両面の壁土挙動を計測したが,極薄土壁の場合は,町家型土壁と異なる壁土挙動となることがはっきりした.(2)既存の土壁実験のデータベースを作成し,それらの結果を分析するため,本研究では開口付き(垂れ壁,腰壁等を含む)土壁実験の文献を収集した.これらの文献で示されている荷重ー変形角包絡曲線と(1)で実施した極薄土壁の実験例をデータベースに追加した.極薄土壁における分析では,柱径がφ90mmで壁厚が45mm程度の土壁で,開口率と最大耐力および終局耐力,降伏耐力,相当壁倍率のそれぞれの間に相関がみられた.茶室をモデルとした開口付き実大土壁の繰り返し載荷実験を行うことができ,それらの繰り返し荷重ー変形角関係を得ることができた.当初は開口付きの場合においても土壁補修による効果を検討する予定であったが,予算上の制約もあり,実施しなかった.そのほか,実験データベースに必要なデータの収集については順調に進んでいる.平成30年度は,開口付き極薄土壁の実大実験を計画している.そのため,既に行った文献調査から開口のパターンを抽出し,平成29年度の実験結果と比較できるように,実験モデルを決定した上で土壁の製作を行う.その際,左官や数寄屋大工らの意見も参考にする.また,平成31年度に実施予定の土壁実験のデータベース化に向けて,開口付き実験のデータの収集とデジタル化を進める予定である.極薄土壁における非破壊検査法の検討についても,上記の実大土壁実験において同時に実施して,基礎データを構築する予定である.最終年度は,これまでに収集してきた土壁実験のデータベースを軸組,土壁仕様,開口の有無等を整理して構築する.さらに,データベース化した実験の荷重ー変形角包絡曲線との対応関係を分析することに注力したい.茶室壁の実大土壁モデルの製作は当初より,平成29年度内は全面塗り,平成30年度は開口付きの土壁とする予定としていた.しかしながら,予算内で製作する実験モデルを最大化することを考えた結果,開口付き試験体に使用する予算を確保する必要があると考えたため.計測機器の不調から,押込試験装置をしばらく使用できなかったため.これを使用する実験については研究時間を検討の上,再考した上で,次年度に実験を行うこととしたため.
古典群上のメタプレクテック形式について

・メタプレクテック群上のアイゼンスタイン級数のフーリェ係数から得られるデリクレ級数とその上の保型形式のランキン・セルバーク積の間の関係を確立した。・メタプレクテック群上の不分岐な格別表現を決定し、特別な場合にそのホイタカー関数を計算した。これによりメタプレクテック形式と格別メタプレクテック形式のランキン・セルバーク積はオイラー積をもつことが示される。またGL(v)の保型形式に対し、GL(nv)のn枚メタプレクテック群上の格別保型形式の存在の予想を提出した。・局所体上のメタルプレクテック群のスーパーカスピダルな格別表現を決定した。さらに同群上のスーパーカスピダルな表現のホイタッカー作用子の次元を計算した。・局所体のヒルベルト記号に関する最大イソトロピックな環の存在を示した。これにより、分岐する場合のメタプレクテック群の非常により性質をもつ開コンパクト部分群の存在が導びかれる。・メタプレテック群上のアイゼンシュタイン級数のフーリエ係数から得られるデリクレ級数とその上の保型形式のランキンセルバ-ク積の間の関係を確立した。・メタプレクテック群上の不分岐な格別表現を決定し、特別な場合にそのホイタカ-関数を計算した。これによって一方が格別形式の場合、ランキンセルバ-ク積はオイラー積をもつことが分かる。GL(v)の保型形式に対し、GL(nv)のn枚被覆群の格別保型形式の存在が予想できる。・GL(2)とそのメタプレテック群G^^の保型表現の間に志村対応が存在している。GL(2)の写像g→g^nに対し、その表現のプサイ作用素を定義することが出来て、これが志村対応と密接に関連していることがわかった。・局所体上のGlvに関するメタプレクテック群(不分岐の場合)のスーパーカスピダル表現について、ホイタカー作用子の空間次元を対応するコンパクト群の単純型の情報で、表示できることを示した。これより、スーパーカスピダル表現が格別表現になるための必要十分条件が得られた。・分岐する場合のメタプレクテック群の構造を解明した。すなわち、局所体のヒルベルト記号に対する最大インソトロピックな部分環の存在を示し、対応する開コンパクト部分群の重要な役割を記述した。
マランゴニ効果を活用したスラグ流内の急速混合新技術

本研究は,十字合流部を持つミニチャンネルを利用して形成されるスラグ流内部にマランゴニ対流を発生させる機構により,小体積ながら簡便かつ高速の革新的液体混合デバイスを実現する.限定された空間であるスラグ流内にて瞬間的に発生するマランゴニ対流を利用する混合機構の妥当性や特性,適用限界容積について,実装置を製作しての実験および数値計算によって検証し,マイクロリアクター等の実用デバイスへの応用に必要される条件,関係性などの包括的設計指針を確立する.平成30年度の計画として,本研究で提案する混合促進機構の有効性の確認するために,流動実験を行うための流路を,1流路幅0.25mm,流路深さ0.1mm(代表長さ0.1mm),2流路幅0.5mm,流路深さ0.25mm(代表長さ0.25mm)および3流路幅1.0mm,流路深さ0.5mm(代表長さ0.5mm)の3種類作成して,試験流体を純水および酢酸水溶液(濃度;060wt%)を用いた流動実験を行い,その混合評価および2次元PIV解析によるスラグ流内の流れ分析を行った.実験の結果,1,2,3すべてにおいて,スラグ流内部の試験流体は,スラグが生成された地点から3mm下流に移動するまでに,ほぼ完全に混合が完了することが確認された.しかし,スラグ流内部の流れについては,1,2については,研究計画で想定した通りの流路平面方向(流路幅方向)に発生するせん断流による特異な流れが確認されたのに対して,3については,流路平面方向に加えて流路断面方向についても特異な流れが3次元的に発生していると解釈される流れが観測された.この流路断面方向に対する流れがスラグ内部の混合促進に影響を及ぼしていることが考えられる.平成31年度計画として,実験流路のスケールをさらに引き上げる計画であり,このとき,この3次元流に対する流れ解析への対応が重要になると考えられる.以上本研究は,十字合流部を持つミニチャンネルを利用して形成されるスラグ流内部にマランゴニ対流を発生させる機構により,小体積ながら簡便かつごく短時間で複数液体の混合が完了する高速液体混合デバイスを実現することを目的に行われる.平成30年度の計画として,本研究で提案する混合促進機構の有効性の確認するために,流動実験を行うための流路を,1流路幅0.25mm,流路深さ0.1mm(代表長さ0.1mm),2流路幅0.5mm,流路深さ0.25mm(代表長さ0.25mm)および3流路幅1.0mm,流路深さ0.5mm(代表長さ0.5mm)の3種類作成して,試験流体を純水および酢酸水溶液(濃度;060wt%)を用いた流動実験を行い,その混合評価および2次元PIV解析によるスラグ流内の流れ分析を行った.実験の結果,1,2,3すべてにおいて,スラグ流内部の試験流体は,スラグが生成された地点から3mm下流に移動するまでにほぼ完全に混合が完了することが確認され,本年度の研究で扱った流路スケールまでは,マランゴニ対流による高い混合促進効果が確認され,本研究で提案する混合促進機構の有効性を確認することが出来た.スラグ流内部の流れのふるまいについては,1,2については,研究計画で想定した通りの流路平面方向(流路幅方向)に発生するせん断流による特異な流れが確認され,研究計画時に想定した混合プロセスに沿った流れのふるまいが観察されたのに対して,3については,流路平面方向に加えて流路断面方向についてもせん断流によると思われる特異な流れが3次元的に発生していると解釈される結果が観測された.流路サイズの拡大が,3次元流の発生と関係していると考えられる.平成31年度計画として,実験流路のスケールをさらに引き上げる計画であり,このとき,この3次元流に対する流れ解析への対応が重要になると考えられる.以上平成30年度の研究結果から、流路代表長さが0.1mm0.25mmのとき,スラグ内部に発生するマイクロ混合流は,当初計画通り,流路平面方向に展開する2次元流が主要な混合促進源であることが確認された.しかしながら,流路代表長さが0.5mmのとき,スラグ流内部に発生するマイクロ混合流は,流路平面方向だけでなく流路深さ方向にも展開される3次元流であったことを示唆する観測結果を得た.上記の3次元流に対しては,研究計画当初に想定した観察系および2次元PIVを用いた流れ解析では,正確な流れの評価が難しいと考えられる.これに対する対策として,13次元CFD計算モデル開発の早期実現,2ステレオPIVシステムの導入による矩形管内部に発生する流れの3次元流れ解析の実現,以上の実現を図る.13次元CFD計算モデル開発の早期実現については,CFD計算モデルの開発については本研究開始当初から取り組んでいるが,現在の進捗としては,2次元モデルでのシステム検証までに止まっており,流動実験の進捗に比べて大きく遅れている.しかし,平成31年度計画として,実験流路のスケールをさらに引き上げる計画であり,3次元流に対する流れ解析への対応が重要になると考えられる.そのため,来年度は進捗を早めるため優先的に取り組むこととする.

2ステレオPIVシステムの導入による矩形管内部に発生する流れの3次元流れ解析の実現については,来年度さらに流路スケールを上げる(5mm)ときに実現を図るために準備を進めていたものであるが,その整備を前倒しして,流路スケール:2mmから使用できるように進捗を早める.設備については,我々の研究室の備品を用いることで,実現できる見通しであるが,(1)実験流路の構成,(2)実験画像の校正,以上について,特別な配慮が必要となると考えられ,これらについて,慎重に進めていく.以上本研究は,十字合流部を持つミニチャンネルを利用して形成されるスラグ流内部にマランゴニ対流を発生させる機構により,小体積ながら簡便かつ高速の革新的液体混合デバイスを実現する.限定された空間であるスラグ流内にて瞬間的に発生するマランゴニ対流を利用する混合機構の妥当性や特性,適用限界容積について,実装置を製作しての実験および数値計算によって検証し,マイクロリアクター等の実用デバイスへの応用に必要される条件,関係性などの包括的設計指針を確立する.平成30年度の計画として,本研究で提案する混合促進機構の有効性の確認するために,流動実験を行うための流路を,1流路幅0.25mm,流路深さ0.1mm(代表長さ0.1mm),2流路幅0.5mm,流路深さ0.25mm(代表長さ0.25mm)および3流路幅1.0mm,流路深さ0.5mm(代表長さ0.5mm)の3種類作成して,試験流体を純水および酢酸水溶液(濃度;060wt%)を用いた流動実験を行い,その混合評価および2次元PIV解析によるスラグ流内の流れ分析を行った.実験の結果,1,2,3すべてにおいて,スラグ流内部の試験流体は,スラグが生成された地点から3mm下流に移動するまでに,ほぼ完全に混合が完了することが確認された.しかし,スラグ流内部の流れについては,1,2については,研究計画で想定した通りの流路平面方向(流路幅方向)に発生するせん断流による特異な流れが確認されたのに対して,3については,流路平面方向に加えて流路断面方向についても特異な流れが3次元的に発生していると解釈される流れが観測された.この流路断面方向に対する流れがスラグ内部の混合促進に影響を及ぼしていることが考えられる.平成31年度計画として,実験流路のスケールをさらに引き上げる計画であり,このとき,この3次元流に対する流れ解析への対応が重要になると考えられる.以上本研究は,十字合流部を持つミニチャンネルを利用して形成されるスラグ流内部にマランゴニ対流を発生させる機構により,小体積ながら簡便かつごく短時間で複数液体の混合が完了する高速液体混合デバイスを実現することを目的に行われる.平成30年度の計画として,本研究で提案する混合促進機構の有効性の確認するために,流動実験を行うための流路を,1流路幅0.25mm,流路深さ0.1mm(代表長さ0.1mm),2流路幅0.5mm,流路深さ0.25mm(代表長さ0.25mm)および3流路幅1.0mm,流路深さ0.5mm(代表長さ0.5mm)の3種類作成して,試験流体を純水および酢酸水溶液(濃度;060wt%)を用いた流動実験を行い,その混合評価および2次元PIV解析によるスラグ流内の流れ分析を行った.実験の結果,1,2,3すべてにおいて,スラグ流内部の試験流体は,スラグが生成された地点から3mm下流に移動するまでにほぼ完全に混合が完了することが確認され,本年度の研究で扱った流路スケールまでは,マランゴニ対流による高い混合促進効果が確認され,本研究で提案する混合促進機構の有効性を確認することが出来た.スラグ流内部の流れのふるまいについては,1,2については,研究計画で想定した通りの流路平面方向(流路幅方向)に発生するせん断流による特異な流れが確認され,研究計画時に想定した混合プロセスに沿った流れのふるまいが観察されたのに対して,3については,流路平面方向に加えて流路断面方向についてもせん断流によると思われる特異な流れが3次元的に発生していると解釈される結果が観測された.
腺様嚢胞癌細胞によるヘパラン硫酸プロテオグリカン分泌機構の細胞生物学的解析

1.ヘパラン硫酸プロテオグリカンのコア蛋白質の検出ACC培養細胞を^<35>S硫酸または^3Hロイシンで標識培養した後、培養上清と細胞層の両方から免疫沈降法によってヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)を回収し、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動/フルオログラフィーによって検出した。その結果、^<35>S硫酸と^3Hロイシンのどちらでも培養上清と細胞層の両方でゲルの界面にバンドが観察され、ACC細胞が基底膜型HSPGを生合成・分泌していることが生化学的に示された。また、亜硝酸分解により、^<35>S硫酸標識が消失し^3Hロイシン標識バンドの分子量が470kDaに減少した。この分子量は既知の基底膜型HSPGコア蛋白質の分子量と一致した。このことから、ACC細胞の産生するHSPGは各種正常細胞のそれとはほぼ相同であることが示唆された。2.ヘパラン硫酸プロテオグリカンの経時的変動^3Hロイシンを用いて上述と同様の標識実験を、細胞の継代後8日間48時間毎に行い、HSPG分子の経時的変動を追跡した。経時的に、細胞あたりの相対量を定量すると、細胞層では培養開始後4日目に急激に増加した後減少したが、培養上清では4日目以降に増加した。すなわち、HSPGの生合成と分泌の時相のずれがしめされた。またパルス/チェイス法によって、GAG鎖が付加される前の前駆体と考えられるコア蛋白質のバンドが検出された。このバンドはチェイス開始30分後に減少し始め、1時間でほとんど検出されなくなり、3時間後には消失した。このことから、GAG鎖の付加はコア蛋白質合成後1時間以内にほぼ完了すると考えられた。さらに、24時間のチェイスを行った結果、培養上清にHSPGの分解産物を考えられる315kDaのバンドが検出され、これは経時的に増加していった。この結果から、ACC細胞が産生したHSPGはこの細胞自身によって分解されていると考えられた。
三遠南信の伝統的生業と集落景観

<研究目的>「三遠南信」は天竜川中流域、豊川上流域の流域文化であり、特に愛知県、静岡県、長野県の隣接する山間部を調査対象とした。この地域の伝統的な生業を確認する作業を経て、生業空間が山村の景観をどのように作り出してきたのかを記録した。伝統的な生業、この地域において、林業、棚田、畑作、狩猟、川漁などの生業を観察、聞き取り、資料分析により、三遠南信独特の生業空間を把握した。調査地の集落の高度経済成長期までの生業および生業空間を把握し、また高度成長期を経て、それらがどのように変質していったかを調べた。調査した集落は、愛知県北設楽郡豊根村下黒川、静岡県浜松市佐久間町浦川、同県同市水窪町西浦、長野県下伊那郡阿南町新野の4ヶ所を選んだ。<研究方法>土地利用については、国土地理院発行の土地利用図(1/50, 000)を利用して三遠南信、特に三県隣接地域をまず把握し、その後、各調査地点における土地利用を調査した。4ヶ所の調査地の集落およびその周辺の領域を踏査し、集落内の寺社等はじめとした共同体として重要な施設の確認をすることにより、集落の空間認識を把握した。各調査地点の明治期後半から大正期にかけての陸地測量部の地形図を利用して、明治期から高度成長期前までの生業空間を整理した。平成26年度、1年間を用いて、各集落における農業・林業を、空間的に土地利用を念頭に置きながら把握した。4月・5月には、文献調査を実施し、聞き取り調査に入る集落の事前調査を行った。5月、7月、9月、11月には現地調査に入り、年間の生業暦に沿った調査を実施し、記録化した。生業における伝承文化を聞き取るに当たり、宮本常一の聞き取りの手法を学び、常民文化大学運動の研究者からの情報も得ながら、民俗学における生業研究を進めた。今回三遠南信の山間部での生業の民俗的空間の把握をする作業の中で、山間部における水田稲作農耕を再認識、再評価することができた。
ヒト体臭発生機序の分子生理基盤：体質や健康状態のにおい診断実現を目指した基礎研究

本研究は、ヒト体臭発生機序の分子生理学的理解を通じ、体質や健康状態の違いに基づく「体臭の個人差」を決定する分子基盤の同定を目指す研究である。将来的なにおい診断の実現を視野に、学術的研究基盤の構築と手法論の確立を目指す。試金石である本研究では、体臭として腋臭に焦点を絞り、生活習慣病との関連に着目する解析にも取り組むことを計画している。本年度(平成30年度)は最終年度目に当たり、主に以下の点に取り組みながら、研究成果の一部を論文発表した。本研究では、腋臭症の表現型決定因子のひとつであるATP-bindingcassette transporter sub-family C member 11(ABCC11)に着目した研究を進めている。ABCC11はATPの加水分解エネルギーを利用して基質を輸送するABC輸送体のひとつである。平成29年度までに見出された成果を踏まえ、日本人集団におけるアレル頻度を考慮しながら、ABCC11遺伝子における11種類の一塩基多型:single nucleotide polymorphism(SNP)がABCC11の細胞内機能に与える影響を検討した。なお、関連する知見について、ABC輸送体の機能解析手法をまとめた総説論文を発表した。また、生活習慣病モデルに対する検討を通じて、肝臓に発現するコレステロール輸送体が脂肪肝の増悪因子であることを新たに見出すことに成功したことから、得られた成果を論文発表した。得られた成果はABCC11を中心とするヒト体臭・腋臭症研究のさらなる発展に貢献する重要な知見であると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。試金石である本研究では、体臭として腋臭に焦点を絞り、生活習慣病との関連に着目する解析にも取り組む。本年度(平成27年度)は、研究開始年度に当たり、主に以下の点に取り組んだ。本研究では、腋臭症の表現型決定因子のひとつであるATP-bindingcassette transporter sub-family C member 11 (ABCC11)に着目した研究を進めている。初年度となる本研究では、ABCC11の基質となりアポクリン腺から分泌されることが予想される物質の探索を目的としたメタボローム差異解析に着手した。一連の分析過程は、液体クロマトグラフィー(UPLC)を用いて試料を分離した後、フーリエ変換型質量分析装置(Q-exactive)にて分析し、得られた精密質量情報を多群間差異解析用SIEVE2.1プログラムを用いて解析するというものであり、微量に含まれる生体成分を取り扱うため、精度や再現性が求められる分析手法である。様々な条件検討や、ABCC11と同じサブファミリーに所属し、基質特異性が比較的似ていると考えられるABCC2を対象とした実験により、膜輸送体の有無によって変動する体液成分を検出・同定する分析系を立ち上げることに成功した。また、ABCC11タンパク質の細胞内レベルを制御する因子として、N-結合型糖鎖修飾に着目した。糖鎖修飾欠損変異体を用いた解析などから、N-結合型糖鎖がABCC11のタンパク質安定性を制御することが見出された。必要となる分析実験系の構築に成功したため。また当初予期していなかった、ABCC11タンパク質の細胞内安定性制御に関わる因子を見出すことができたことから、総合的に考えると、全体の進捗状況はおおむね順調であると判断した。本年度(平成28年度)は研究2年度目に当たり、主に以下の点に取り組みながら、研究成果の一部を論文発表した。研究初年度(平成27年度)までの研究において、N-結合型糖鎖がABCC11のタンパク質安定性を制御することが見出されたことを受け、関連する分子機序を明らかにするための分子細胞生物学的実験を行った。その結果、ABCC11の細胞内機能がグルコース利用率に影響を受ける可能性といった、新たに見出された知見と共に論文発表することができた(Toyoda Y. et al., PLoS One, 2016.)。また、劣性表現型に対応するABCC11 Arg180(538G>A)変異体が生体内においても成熟した糖タンパク質として安定的に存在できないという、in vivo試験や臨床検体解析の結果として得られた知見を論文発表した(Toyoda Y. et al., Int. J. Mol. Sci., 2017.)。これらの成果はABCC11を中心とするヒト体臭・腋臭症研究のさらなる発展に貢献する重要な知見であると考えられる。また、生活習慣病のひとつとして脂肪肝に着目し、脂肪肝モデルマウスを作出することに成功した。

関連する研究成果を取りまとめた原著論文を投稿する準備を進めており、平成29年度も優先的に継続することで、できる限り早い段階でのアクセプトを目指すことを計画している。研究の推進に必要となる技術基盤や材料の整備が進みつつあり、研究成果の一部を論文発表することに成功している。また、研究協力者との連携も図りながら、病態モデルの確立・制御につながる知見なども得られている。以上の点を総合的に判断すると、全体の進捗状況はおおむね順調であると考えられるため、おおむね順調に進展していると判断した。本研究は、ヒト体臭発生機序の分子生理学的理解を通じ、体質や健康状態の違いに基づく「体臭の個人差」を決定する分子基盤の同定を目指す研究である。将来的なにおい診断の実現を視野に、学術的研究基盤の構築と手法論の確立を目指す。試金石である本研究では、体臭として腋臭に焦点を絞り、生活習慣病との関連に着目する解析にも取り組むことを計画している。本年度(平成29年度)は研究3年度目に当たり、主に以下の点に取り組みながら、研究成果の一部を論文発表した。本研究では、腋臭症の表現型決定因子のひとつであるATP-bindingcassette transporter sub-family C member 11(ABCC11)に着目した研究を進めている。平成28年度までに見出された成果を踏まえ、これまでに文献報告がなされていないABCC11遺伝子における一塩基多型:single nucleotide polymorphism(SNP)がABCC11の細胞内機能に与える影響を検討するための準備を進めることを新たに研究計画に組み入れた。ポジティブコントロールとして、ABCC11と同じタンパク質ファミリーに属するABCG2に着目し、痛風との関連性から生理的機能に影響を与える可能性が示唆された変異について機能解析を行うことで、実験系を確立した。なお、関連する知見について、論文発表を行った。平成29年度までの研究において、解析予定のABCC11変異体については、その発現系の構築までが終了しており、平成30年度において、その機能解析を実施する予定である。得られた成果はABCC11を中心とするヒト体臭・腋臭症研究のさらなる発展に貢献する重要な知見であると考えられる研究の推進に必要となる技術基盤や材料の整備が進みつつあり、研究成果の一部を論文発表することに成功している。
薬物依存者の「回復」コミュニティのミクロ社会学的研究

薬物依存者のための民間リハビリテーション施設である「ダルク」に関係している専門職支援者に対する調査(1)として、精神科医と臨床心理士、社会福祉士、看護師、保護観察官それぞれ1人ずつにインタヴュー調査を実施した。ダルクやナルコティクスアノニマスといった当事者組織をこれらの専門職支援者が重視していることが2017年度調査に引き続き明らかとなった。また、専門職支援者の連携の様子をうかがうことができた。スペインのプロジェクトオンブレという薬物依存回復支援組織の職員が講師を務める連続ワークショップに参加した。この組織の実践と活動内容を知るとともに、2019年度訪問調査の打診を行った。また、西日本のあるダルクを訪問し、利用者のインタビュー調査を実施した(2)。施設におけるプログラムの相互作用調査(3)のためのデータ収集として、Yダルクにおいて実施されているSMARPPプログラムの観察と記録を2017年度から継続して6回にわたり実施した。参加者や施設スタッフのインタヴュー調査も合わせて実施した。このプログラムの全体像と効果を中心に論考をまとめ発表した(南2019)。Xダルクの理事会に3回出席した。利用者の消息を知るとともに、組織運営の問題点と対応策などを知ることができた(4a)。NA調査(4b)として、2018年6月に名古屋で開催された全国大会(第14回NA日本リージョナルコンベンション:JRCNA)に参加した。NAの中核である12ステップを中心とするプログラムについて知見を深めるとともに、NAメンバーの交流について観察することができた。また、海外からの参加者に話を聞くことができた。相互作用調査とフォローアップ調査、専門職支援者調査は順調に進展している。NA調査はやや遅れ気味である。施設比較調査は2019年度に進める計画である。相互作用調査と専門職支援者調査、フォローアップ調査を継続する。ヨーロッパとオーストラリアにおける薬物対策の状況を訪問調査する。地方のダルク訪問調査も行う。薬物依存者のための民間リハビリ施設である「ダルク」に関係している専門職支援者に対する調査(1)として,精神科医2人と保健師1人,弁護士1人にインタヴュー調査を実施した。ダルクやナルコティクスアノニマス(NA)といった当事者組織をこれらの専門職支援者が重視していることが明らかとなった。また,これらの専門職支援者が主催している事例検討会などのセミナーに参加した。専門職支援者のネットワークづくりを観察するとともに,専門職支援者が実施するケースカンファランスの具体例に接することができた。東日本にあるダルクを訪問し,ある利用者のフォローアップインタヴューを行うとともに,施設スタッフへのインタヴューを実施し,この地域の薬物依存者の状況とこの施設の特徴についての情報を収集した(2)。また,9月に開催されたセミナーに参加し,スペインでの治療共同体に勤務する精神科医の講演を聞いた。施設におけるプログラムの相互作用調査(3)として,Yダルクにおいて実施されている認知行動療法プログラムの観察と記録を11回にわたり実施した。参加者や施設スタッフのインタヴュー調査も合わせて行った。分析としては,研究会を2回開いて予備的な検討を実施した。XダルクとYダルクのスタッフにたいするフォローアップのインタヴュー調査(4a)を実施し,ライフヒストリー集をまとめ出版した(『当事者が支援する:薬物依存からの回復ダルクの日々パート2』春風社)。NA調査(4b)として,2017年夏に大阪で開催された全国大会(第13回NA日本リージョナルコンベンション:JRCNA)に参加した。NAの中核である12ステップを中心とするプログラムについて知見を深めるとともに,NAメンバーの交流について観察することができた。相互作用調査とフォローアップ調査とは順調に進展している。専門職支援者調査とNA調査はやや遅れ気味である。施設比較調査は遅れている。

相互作用調査とフォローアップ調査、専門職支援者調査は順調に進展している。NA調査はやや遅れ気味である。施設比較調査は2019年度に進める計画である。相互作用調査と専門職支援者調査,フォローアップ調査を継続する。6月に名古屋で開催されるナルコティクスアノニマス日本リージョナルコンベンションに参加し,地方の薬物依存者とNAの状況について調査する。地方のダルクの訪問調査も進める。相互作用調査と専門職支援者調査、フォローアップ調査を継続する。ヨーロッパとオーストラリアにおける薬物対策の状況を訪問調査する。地方のダルク訪問調査も行う。調査協力施設の都合で相互作用調査の開始が遅れたためだが,すでに開始されており,次年度で使用する予定である。地方ダルク調査が予定より少なくなった。2019年度に実施する。
低出生体重児の摂食機能の発達の実態と食育の検討

低出生体重児の咀嚼機能の発達の実態を明らかにし支援のあり方を検討するため、小児期の咀嚼機能を客観的に評価し、基礎データを得ることを目的とした。秋田県内の保育園児から中学生までの計865名を対象にした。方法は、質問紙調査、グミゼリー咀嚼機能検査キットを用いた咀嚼機能検査、簡易型咬合力計を用いた咬合圧を測定した。その結果、グルコース溶出量、最大咬合圧は、成長とともに増加することが明らかになった。歯の発達年齢、性別、出生体重、保育園入園年齢との関連があることが示唆された。低出生体重児の咀嚼機能は、学齢期にキャッチアップしていない可能性が考えられるため、咀嚼機能を適切に評価して支援する必要がある。低出生体重児の咀嚼機能の発達の実態を明らかにするために、幼児から中学生を対象とした咀嚼機能の調査を計画している。幼児期の咀嚼機能の発達と関連する要因を明らかにすることを目的に、秋田県内の保育園の3歳児・4歳児・5歳児クラスの園児を対象とした調査を行っている。園児の基本情報は保護者、食べ方や歯の萌出状態は担当保育士から情報を収集し、園児を対象に咀嚼能力と咬合力を測定している。3歳児以上の園児を保育している保育園36施設中19施設から調査の協力を得ており、調査を実施中である。調査は、26年12月まで実施予定であり、咀嚼能力と咬合力の発達の実態を分析する予定である。【目的】小児の咀嚼機能の発達と関連する要因を明らかにする。【方法】1.対象:3歳以上の保育園児,小学生,中学生および保護者。2.調査内容および方法:(1)質問紙調査:属性,歯の萌出状況,う歯の有無,「食べ方が気になる項目」。(2)咀嚼機能評価:グミゼリー咀嚼機能検査キット(ジーシー社製)を用いた。グミゼリーを10秒間咀嚼後の糖溶出量をグルコセンサーGS-1(ジーシー社製)で2回測定し,平均値を算出した。(3)咬合力測定:歯科用咬合力計(オクルーザルフォースメータGM10,長野計器)を用い,左右2回測定して最大値を算出した。4.倫理的配慮:秋田大学大学院医学系研究科倫理委員会の審査を受け,承認を得て行った。対象児の保護者には文書および口頭で説明し,同意書の提出を求めた。【結果】20施設の保育園園児840名中664名の同意を得た(74.5%)。小学校および中学校は各1校で,小学生156名中141名(90.4%),中学生90名中89名(98.9%)の同意を得た(93.5%)。保育園児131名分の咀嚼機能検査について分析した。グミゼリーを噛むことを拒否した園児は少なく,身近な食べ物として受け入れやすい。成人を対象とする場合は,習慣性咀嚼側での咀嚼を20秒間,3回実施であるが,幼児を対象とする場合は,自由咀嚼で10秒間,2回実施,「グミを飲み込まないで噛んでから吐き出す」と指示した。これらの条件下で,3歳以上の子どもはグミゼリー咀嚼機能検査キットを用いた咀嚼機能検査は実施が可能であり,咀嚼能力を客観的に評価する上で有用である。幼児の咀嚼能力は,3歳児が4歳児および5歳児よりも低かった。幼児期は「よく噛むこと」を学習する時期であり,特に3歳児は咀嚼の訓練を取り入れた食事の支援が必要である。今後は,在胎週数,出生体重との関連について分析し,低出生体重児の食事支援のあり方を検討したい。低出生体重児の咀嚼機能の発達の実態を明らかにし,咀嚼機能の問題の早期発見・早期介入ができるような支援体制を確立するための方策を検討することを目的に,小児期の咀嚼機能を客観的に評価し,基礎データを得るための調査を行った。秋田県内の保育園20施設の3歳以上の園児638名,小学校1施設の児童139名,中学校1施設の生徒89名,計865名を対象にした。方法は,質問紙調査,グミゼリー咀嚼機能検査キット(ジーシー社製)を用いた咀嚼機能検査,簡易型咬合力計(オクルーザルフォースメーターGM10長野計器)を用いた咬合圧を測定した。保護者を対象にした質問紙調査は,子どもの年齢,性別,現在の身長,体重,在胎週数,出生体重,保育園入園年齢,授乳方法,離乳開始・完了時期,歯の発達年齢,う歯の本数を記載してもらった。また,保育園児については,保育士を対象に「食べ方が気になる20項目」について評価してもらった。気になる程度が高いほど得点が高くなるように得点化し「気になる食べ方得点」とした。グミゼリー咀嚼によるグルコース溶出量,咬合力計による最大咬合圧は,幼児期,学齢期にかけて成長とともに増加することが明らかになった。

歯の発達年齢,性別,出生体重,保育園入園年齢,う歯との関連があることが示唆された。「気になる食べ方得点」は,5歳児よりも3歳児および4歳児の得点が高く,入園年齢との関連が認められた。幼児期から学齢期の咀嚼機能は,乳歯列完成後,混合歯列期,永久歯萌出完了期のデンタルエイジによって変化すると考えられる。そのため,歯の発達状態をふまえた食事支援が必要である。低出生体重児の咀嚼機能は、学齢期にキャッチアップしていない可能性が考えられるため,咀嚼機能を適切に評価して支援する必要がある。低出生体重児の咀嚼機能の発達の実態を明らかにし支援のあり方を検討するため、小児期の咀嚼機能を客観的に評価し、基礎データを得ることを目的とした。秋田県内の保育園児から中学生までの計865名を対象にした。方法は、質問紙調査、グミゼリー咀嚼機能検査キットを用いた咀嚼機能検査、簡易型咬合力計を用いた咬合圧を測定した。その結果、グルコース溶出量、最大咬合圧は、成長とともに増加することが明らかになった。歯の発達年齢、性別、出生体重、保育園入園年齢との関連があることが示唆された。低出生体重児の咀嚼機能は、学齢期にキャッチアップしていない可能性が考えられるため、咀嚼機能を適切に評価して支援する必要がある。保育園および小学校,中学校に在籍する3歳から15歳までの小児を対象とした咀嚼能力検査および咬合力測定の実施に時間を要し,分析結果をふまえた低体重児に対する介入調査の実施までに至らなかった。医歯薬学調査データをもとに,小児の咀嚼能力および咬合力に関連する要因,特に低出生体重児の咀嚼機能の発達について分析し,関係学会で発表し,幼児期の食事支援の方法を提案する。幼児期から学童期までの咀嚼機能を客観的に評価する方法について、日本咀嚼学会認定の健康咀嚼指導士認定研修会等を受講し、小児の咀嚼機能の発達と評価について検討できた。その上で、歯科の専門医の協力を得て、咀嚼機能評価の方法を取り入れた調査を行うことができた。幼児の咀嚼機能に関連する背景について、属性は保護者を対象にした質問紙調査でデータ収集している。さらに、歯の発達の情報と食べ方の評価については、保育専門職からの評価が必要と考え、保育士の協力も得ることができた。幼児を対象にした調査については、今年度中にまとめることができる。小学校および中学校の調査において欠席者もなく順調にすすみ,当初の計画より1回分少なくなった。そのため,研究分担者の出張旅費に残額が生じてしまった。幼児の咀嚼機能の実態調査に引き続き、小学生および中学生を対象に咀嚼能力と咬合力を測定する予定である。出生体重や在胎週数などの背景を分析し、低出生体重児の咀嚼機能の発達の実態を明らかにし、支援方法を検討することを予定している。成果報告のための出張旅費として使用する。幼児を対象にした咀嚼機能調査において、安全性の確保のため、人員が予定よりも多く必要となった。人員確保と保育園の受け入れの都合で、人件費の使用が次年度に繰越となった。幼児の咀嚼機能調査において、歯科衛生士の協力を得ることになった。その人件費に使用する。
シリカ細孔体の特異な固体酸触媒能の発現機序解明と有機合成化学への展開

我々は、シリカナノ多孔体がこれまでの固体触媒化学の概念では定義できない固体酸性を有し、極めて高効率な固体酸触媒として機能することを見出している。本研究では、この特異な固体酸触媒能の発現が細孔径と密接に相関していること、その触媒能と銅イオンを組み合わせると、これまで貴金属でのみ達成可能であった有機合成反応系を効率的に実施可能なこと、一方、ニッケルイオンと組み合わせると、エチレン→プロピレン反応ばかりでなく、エタノール→プロピレン反応が効率よく進行することを認めた。それぞれの反応について、その反応機構の解明、添加物効果等を実施した。本年度の研究ではまず、Al担持シリカメゾ多孔体、および金属非担持シリカメゾ多孔体の酸触媒特性について検討した。Al担持体ではメゾ細孔構造容積の増加が酸触媒活性向上に極めて重要であることを見出し、多孔体前駆体(まだ界面活性剤を含有しているメゾ構造体状態)を高濃度Al水溶液で処理すると高活性多孔体が調製できることを明らかにした。また、スチレン誘導体二量化に対する酸触媒特性は、含有Al量が一定であっても細孔径や焼成-水和過程で変化すること、これはそれらの処理により活性水酸基量が変化するためであることを明らかにした。29Si MAS-NMRの測定結果を考え合わせ、シリカ上の酸特性は規定空間内における集合水酸基に起因していると推論した。一方、ジルコニウム-硫酸イオンメゾ構造体(ZS)の壁イオン交換法による水中リン酸イオン(P)の捕集、捕集したPの回収、ZSの再生利用についても大きな進展があった。Pイオン交換後のZSを各種の有機酸溶液および塩基溶液を用いて処理したところ、NaOH水溶液を用いた場合にPを効率的に回収できた。さらに、P回収後のZSを希硫酸で処理するとSをZS中に再導入できること、得られた再生ZSのP捕集能は母体ZSと同等あるいはそれを上回ることを明らかにした。木質系バイオマスの有効利用法の開拓では、種々の貴金属塩化物を触媒として亜臨界水中でのセルロース水素化分解反応を検討した。貴金属系が優れた触媒活性を示すこと、中でもIr塩化物がアルコール類を選択的に生成することを見出した。これは、木質原料を直接有用化成品に転換する触媒プロセスが可能であることを初めて示すものである。さらに、木質系バイオマスの主要構成成分であるグルコースの水素化分解反応を温度および時間の関数として検討し、グルコースのフルクトースへの異性化、C-C結合開裂(4:2開裂および3:3開裂)、水素化を経てジオールが生成していることを結論した。本年度は下記の三課題について集中的に検討し、それぞれ所期の目的を達成することができた。1.特異な固体酸触媒能を利用した新しい有機合成反応系の開拓:シリカメゾ多孔体調製時に用いるシリカ原料が実質的にアルミニウムを含まない場合にのみ、従来にない固体酸触媒特性が発現することを認めた。この触媒作用を利用すると、シリカ-アルミナ系では、酸性が強すぎるため、ほとんど進行しないEne反応が効率的に進行すること等を見いだした。また、本触媒特性が顕著な前処理温度依存性を有していることを認め、表面水酸基濃度と相関していることを究明した。2.酸触媒能の発現機構の解明:上記の触媒系についてMAS-NMRを用いてQ2、Q3、Q4種の識別潰掟を行い、表面水酸基量、存在状態と触媒活性の関連を究明した。これらの水酸基は、従来型のアンモニア吸着、ピリジン吸着では酸点として認識できないことも明らかとなった。さらに、同法を用いてシリカ細孔内表面および外表面に存在する水酸基を識別し、定性定量しようと試みている。3.ナノ多孔体に担持された金属イオンのキャラクタリゼーション:オレフィンの二量化、異性化、メタセシス反応に活性なNi-MCM-41中のニッケルイオンの存在状態を種々の分光学的手法(XRD、IR、EXAFS等)によって詳細に検討し、ニッケル銅イオン周りの配位構造を決定することに成功した。シリカ壁に存在する5員環サイト、6員環サイト上にそれぞれ3配位、4配位ニッケルイオンが存在していることを結論した。本年度は本研究の最終年度であるため、エタノール→プロピレン反応の反応経路の確定、イソブテン収率の向上、銅イオン担持シリカメゾ多孔体の有機合成触媒能の拡張に注力した。まず、プロピレン合成経路の確定では、パルス法および赤外分光法を用いて、各種中間体の反応性を系統的に検討し、以下の経路で反応が進行していることを確定した。エタノールの脱水素によるアセトアルデヒドの生成、水酸基あるいは共存水によってアセトアルデヒドが酸化され酢酸が生成、酢酸のケトニゼーション反応によるアセトンと水の生成、アセトンの水素化による2-プロパノールの生成、2-プロパノールの脱水によるプロピレンの生成。

アセトアルデヒド→酢酸の経路については赤外分光法によってエトキシド中間体→アセテート中間体を確認した。一方、イソブテン収率の向上については酸化インジウム触媒に酸化鉄を修飾するのが有効であることを見出した。現時点で単流収率40%を達成できている。これは理論最高収率67%の約2/3に当たり、かなりの高収率である。ただし、ゆっくりした触媒劣化が同時に観測されており、この克服が将来の検討課題である。銅イオン担持シリカメゾ体の触媒作用については、sp炭素C-Hアリール化反応およびsp2炭素C-Hフェニル化反応の両反応の実現に成功した。特に後者の反応ではアニリン誘導体、αーアリール酢酸アミド、αーアリール酢酸エステルのPh化反応に成功し、高い収率を実現した。これらの反応は従来はPd系触媒のみで実施可能とされていた反応系であり、脱貴金属触媒の一つの成功例と考えている。本反応系の場合、反応メカニズム解析を元にして、アルキルベンゼンのPh化反応を試みたところ、比較的高い収率で二置換、三置換ベンゼンを得ることができた。これらの反応はこれまで全く報告されたことのない新規な反応系であり、今後の発展が期待できる。当初計画していた固体酸性の発現機構のみならず、ニッケルイオン担持体の表面活性構造の解明に成功し、シリカ細孔体の特異性解明に一歩踏み込むことができた。これまでは、シリカ細孔体は単に大表面積担体、大細孔系担体としてのみの認識が一般的であったが、本研究により、細孔内面にはこれまでに知られていない新しい酸触媒活性点が発現していることが明らかになった。25年度が最終年度であるため、記入しない。上記の研究成果を踏まえ、以下の点について集中的な検討を行う。1.特異な固体酸触媒能を利用した新しい有機合成反応系の開拓:シリカ系固体酸触媒が有効に機能する合成反応系を識別する。また、非常に弱い酸が有効に機能することが明らかになったので、位置選択性、不斉酸反応等への拡大を図る。2.酸触媒能の発現機構の解明:IR等を用いて水酸基の種類とその存在量を調べる。その際、アセトニトリル等の種々のプローブを用いる方法を併用する。また、高温排気処理や再水和との関連についても解明する。3.ナノ多孔体に担持された金属イオンのキャラクタリゼーション:金属イオンの担持状態の変化をUV-Vis、IRスペクトルによって測定する。また、反応条件、基質の吸着による金属イオン状態の変化も併せて測定する。
膜融合タンパク質の活性化とウイルス感染のトポロジー

パラミクスウイルスはRNAウイルスであり,エンベロープを有しているが,エンベロープに局在する膜融合活性をもつ糖蛋白質Fが本ウイルスの動物細胞への感染に重要な役割を果している。F蛋白質は宿主動物細胞の結合型ポリゾームで膜融合活性のない前駆体蛋白質F_oとして生合成される。本ウイルスはプロテアーゼの遺伝子を有していないので,F_oは宿主細胞内のプロテアーゼの作用を受けて膜融合能を有するF_1+F_2のヘテロニ量体を形成する。我々は,パラミクソウイルスの一種であるニューカッスル病ウイルス(NDV)のF蛋白質の生合成と細胞内プロセシング,ウイルス粒子形成と動物細胞への感染の機構に宿主細胞内のトランスゴルジ膜でのプロセシングプロテアーゼによる活性化が関与していることを明らかにした。NDVには強毒株(Miyadera等)と弱毒株(D26)があるが夫々のF_oのプロセッシングプロテアーゼによる切断点のアミノ酸配列は,強毒株ではArg-Gin-Arg-Argのカルボキシル側であり,弱毒株ではArg-Gln-Gly-Argのカルボキシル側である。前者はトランスゴジル膜のプロテアーゼで切断され,後者は細胞膜表面で切断される。一方,オルトミクソウイルスの一種であるインフルエンザウイルスにおいては,エンベローブに局在するヘマグルチニン(HA)が膜融合活性を有するがNDVのFと同様に宿主細胞内で活性化される。我々は,HAもFと同じ宿主細胞内のオルガネラで活性化が起こることを明らかにした。次に,ラット肝よりトランスゴルジ膜を調製して,膜結合性のプロセシングプロテアーゼを可溶化,精製した。F_o活性化酵素3種類が見出され,そのうち1つはfurinであったが,F_o活性化を最も強く起こすプロテアーゼはCa依存性のセリンプロテアーゼであったが,furinとは異なる新しいプロテアーゼであった。
小型ボアホール3成分歪計の開発に関する研究

現在まで鋸山地殻変動観測所の横坑内にテスト用の一成分ボアホールひずみ計を埋設し、観測データを蓄積している。このデータの解析により種々の知識が得られた。ひずみ計のドリフト、ノイズ、感度などに関する結果を考慮して、真ちゅうの三成分ひずみ計を製作した。油壷地殻変動観測所の横坑内の水槽内に製作した三成分ひずみ計を沈めて、連続記録をとっている。これにより気圧との比較が可能になり、感度検定を考える上でのデータが得られた。ひずみ計は高感度の測定をしているため、温度変化に非常に敏感である。1/100度の温度変化が10^<-8>のひずみ変化の出力に相当するが、観測壕内の水槽中の温度変化の日変化が大体このレベルであり、短周期の温度変化はそれより若干小さい程度であった。したがって壕内で10^<-8>以上の感度検定は困難であり、10^<-7>よりも大きな変化の検定を行なった。次にひずみ計のセンサーを半導体ひずみゲージから、磁気センサーに変えて、同じ実験を試みた。その結果、長期的ドリフトはひずみゲージの方が大きいが温度変化の影響もひずみゲージの方が大きいことが確認された。今後は油壷地殻変動観測所よりさらに温度変化の小さな壕において同じ実験を、試みる予定である。この試験研究により、本格的な小型3成分ひずみ計の製作に関する基礎的資料が得られた。本年度は、現在鋸山地殻変動観測所の横坑内に埋設し、データを蓄積している一成分のボアホールひずみ計の観測経験及びデータ解析の結果を考慮して三成分ひずみ計一台を製作した。最初にひずみ計の耐水性,温度の影響,感度の検定方法を調べるために地震研究所地下にある海底地震計テスト用の井戸に沈め5カ月間連続データを蓄積した。その結果次の事実が明らかになった。1.ひずみ計の耐水性は完全である。2.ひずみ計が環境になじみ、完全に落ち着くまでには1カ月程度は必要である。3.温度の影響を受けやすいので常温の状態では水中におけるひずみ計の深さを変化させても水温分布があるため感度検定は困難である。4.日中の温度変化の少ない冬期においてはひずみ計による観測値な気圧の変化とかなりよく対応し、ひずみ計として十分な感度が得られる。以上の様な結果を考慮して次のことを実施している。油壷地殻変動観測所の横坑内に水槽を設置し、水を満たし数ケ月放置して水温を安定させた後、ひずみ計を沈め連続観測データを得ている。同時に気圧計及び水槽内の精密温度計による併用観測を実施している。常温の場合と異なり、温度変化は非常に少ないので気圧変化によるひずみ変化の対応、感度の検定、温度変化に対する影響等がデータの蓄積につれて可能になると考えられる。それらの基礎的な結果を得た後にひずみ計を埋設し、ひずみ変化のデータを得る予定である。現在まで鋸山地殻変動観測時の横坑内にテスト用の一成分ボアホールひずみ計を埋設し、観測データを蓄積している。油壺地殻変動観測所の横坑内の水槽内に、製作した三成分ひずみ計を沈めて連続記録をとっている。ひずみ計は高感度の測定をしているため温度変化に非常に敏感である。1/100度の温度変化が10^<-8>のひずみ変化の出力に相当するが観測壕内の水槽中の温度変化の日変化が大体このレベルであり、短周期の温度変化はそれより若干小さい程度であった。次にひずみ計のセンサーを半導体ひずみゲージから磁気センサーに変えて同じ実験を試みた。

その結果、長期的ドリフトはひずみゲージの方が大きく、温度変化の影響もひずみゲージの方が大きいことが確認された。今後は油壺地殻変動観測所よりさらに温度変化の小さな壕において同じ実験を試みる予定である。この試験研究により本格的な小型3成分ひずみ計の製作に関する基礎的資料が得られた。