hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アーベル多様体上の算術的問題の研究

代数体上定義されるアーベル多様体に関するいくつかの算術的問題について研究を行った。その結果、虚数乗法を持つアーベル多様体の有限位数の有理点のなす群の構造についてシルヴァーバーグの評価式の精密化を得ることに成功した。また、有限体上のフェルマー曲線のヤコビ多様体の合同ゼータ関数が純ガウス和で表されるための条件を研究し、ある条件化で合同ゼータ関数の明示的な形を決定することに成功した。更に、リーマンゼータ関数の臨界線上の偏角の分布の研究を行い、新しい評価式を得た。代数体や有限体上で定義されたアーベル多様体、特に代数曲線のヤコビ多様体上の算術的な問題について研究する。アーベル多様体として特に虚数乗法を持つものを考え、そのモーデル・ヴェイユ群の有限パートの構造を研究する。また、代数曲線として有限体上のフェルマー曲線を取り上げ、その合同ゼータ関数の具体的な形を研究する。研究代表者の青木は、代数体上定義された虚数乗法を持つアーベル多様体のモーデル・ヴェイユ群のトーションパートの大きさについての研究を行った。この方面の結果としては、1974年のOlsonの論文で、有理数体上定義された楕円曲線の場合に、その有理的トーションの大きさは対応する虚二次体に含まれる1のべき根の個数により押さえられるという結果が知られていた。この事実は1988年のSilverbergの論文で一般次元のCM型アーベル多様体の場合に一般化された。Silverbergの結果は極めて一般的であるが、残念ながらそこで得られている評価は必ずしも最良のものではなかった。そこで、研究代表者は、志村・谷山の虚数乗法論を用いて、自己準同型環がアーベル多様体の定義体で有理的でないという条件をみたす場合にSilverbergの評価式の改良を研究した。得られた結果は、その条件の下では、虚数乗法を持つアーベル多様体の有理的トーションの大きさは、自己準同型環の最小定義体に含まれる1のべき根の個数により押さえられるというものであり、丁度OlSonの結果の一般化になっている。また、一般次元の場合に、この結果はある意味でほぼ最良の評価式であることを証明することが出来た。更に楕円曲線の場合にも、ParishやClarkの結果を部分的に改良するものになっていることが確かめられた。研究分担者の藤井は、Riemannゼータ関数の臨界線上の偏角の値の分布の研究を行い、Riemann予想の仮定の下に、偏角の平均の絶対値の明示的上界を与えた。これはKaratSuba-KorOlevによる従来の最良の結果を改良するものになっている。研究代表者の青木は,有限体上定義されたフェルマー曲線の合同ゼータ関数を具体的に調べるためにヤコビ和およびガウス和について研究を行った。具体的には,標数がpの有限体上のガウス和で位数がmの指標からつくられるものを考え,その中で特に何乗かすると実数になる,純ガウス和と呼ばれるものを与えるpとmの数論的な性質を研究し,それらを決定した。それを実行するためにはある種のディオファンタス方程式が解を持たない条件を完全に決定する必要があった。これに関しては,既に弱い形の結果が知られていたが,青木はそれを符号条件を込めた強い形の場合に,そのディオファンタス方程式の非か解性について研究した。これについては2007年度の論文においてその研究成果を発表した。更にその結果を元に純ガウス和を与えるmとpの組をすべて決定することに成功した。これを元にいくつかの重要なクラスのフェルマー曲線の合同ゼータ関数を決定することが可能になる。一方,研究分担者の藤井は,ディオファンタス近似の問題の解明を目的にして,1920年代にヘッケにより導入されたゼータ関数に関連する問題について研究を行った。ヘッケのゼータ関数が,ある種の二次無理数に対応する場合にはその解析接続が証明されていたが,藤井はこのヘッケゼータ関数をディリクレ指標つきのL-関数に拡張し一般の無理数に対してもその解析的性質の一部を解明した。その応用として分母を算術級数中に限定したときのファレイ数列の分布の一様性に関してDiscrepancy評価を与えた。研究代表者の青木は、有限体上定義されたフェルマー曲線の商として得られる代数曲線が超特異であるための条件を決定した。この部分の研究は、これまでに知られている結果を使うと組み合わせ論的な考察で実行することが出来た。しかしその場合であっても、その合同ゼータ関数を具体的に決定することは必ずしも容易ではない。そこで、その特別な場合としてフェルマー曲線の次数が二つの素数の積であるとき、超特異な商曲線の合同ゼータ関数の形を研究した。

それを実行するためには、対応するヤコビ和の形を決定する必要があるが、ヤコビ和はガウス和の積として表されるので、ガウス和の明示的な形を求める研究を行った。その方法として、本研究で採用したのは森田のp進ガンマ関数である。グロスとコブリッツの研究、およびそれを精密化したコールマンの研究により、ガウス和をp進ガンマ関数の積で表すことが出来るという事実と、フェルマー曲線の商曲線が超特異である場合には、対応するp進ガンマ関数の積が具体的に計算されるという事実をもとに、合同ゼータ関数の形を具体的に決定した。この研究は、符号理論などへの応用が期待される。また、研究分担者の藤井は、Farey数列の分布の問題がRiemann予想と深く関連して重要な問題であることを見出し、Diophantos近似に関連して導入されたHeckeのゼーター関数が重要な役割をはたすことを示した。また、このゼーター関数の特殊値の数論的性質についていくつかの予想を提示し、特殊な場合にそれを証明することに成功した。研究代表者の青木は,フェルマー曲面上の代数的サイクルの具体的構成について研究した。この成果は論文「Correction and supplement to the paper'Generator of the Neron-Severi group of a Fermat surface'」として投稿済みである。この研究は,高次元のフェルマー多様体の代数的サイクルの構成の基礎を与えるものと期待できる。更に、青木は,その値が多重2次体に含まれる特別なガウス和について研究をした。これはフェルマー曲線のヤコビ多様体のゼータ関数と深く関係する問題であるが、多重2次ガウス和の場合にはその値が具体的に表示可能であることを明らかにした。この結果については「Multiple Gauss sums」と題した論文として投稿準備中である。
光導波路におけるグレーティング結合素子の高効率化

1:本補助金による研究は、研究者らが数年来行ってきたグレーティング結合器の特性向上を図るための一連の研究のうち、新しい素子構造に対して解析を試みたものと位置付けられる。すなわち、グレーティングは導体ストリップの周期的な配列で構成されるものとし、それを誘電体スラブ導波路に埋めた構造を取り扱った。埋め込みの深さを調整することにより、注入した光パワーを任意次数の導波モードと強く結合させることができる。2:具体的な実施内容は次のとおりである。(1)精密な波動論の立場から、問題をウィーナ・ホッフ方程式または特異積分方程式に帰着させた。(2)導体の幅や配列周期、埋め込みの深さ、導波路の材料や厚みなどの構造パラメータの変化に対応できるソフトウェアを作成し、結合効率特性のデータを蓄積した。3:今年度の結果をまとめると次のようになる。(1)本構造により達成された結合効率の最大値は、導体を導波路の中央または表面に付けた従来の解析結果と同様に、約40%であった。(2)多モードが伝搬可能な厚いスラブ導波路においては、埋め込みの深さを適切に選ぶことによって、任意に指定したモードとの結合を強くできることが判明した。4:今後はより現実的な設定として、ある幅で絞った光ビームを注入した場合、導体が光領域で損失をもつ誘電体として働くことを考慮に入れた場合の解析に発展させる予定である。
保育における子ども同士の同僚性の形成のためのカリキュラム構築

本研究は幼児の子ども同士の、共同の目的を志向し互いに協同し合う「同僚性」の関係を検討した。「協同的な学び」では、目的・目標の設定と活動の展開に応じたその変更の過程における知覚・動作・言葉の協同の仕方を同定した。子どものクラスでの発表活動、運動遊び、製作活動において、年齢とともに目的志向が増し、計画やルールやスキルを生かすことが出来ていた。5歳児を中心に同僚性を学びの芽生えとしてそのカリキュラムの原則を提言した。本年度は、主に、3歳、4歳、5歳の園児の「同僚性」をめぐっての概要をとらえることを目指した。いくつかの幼稚園での実践と保育の実践案やカリキュラムを検討して、全体像を形成する努力をするとともに、主に4つに分かれて、データの収集や分析を進めた。第1に、5歳児の協同的な学びの活動の詳細な検討を行った。ビデオとメモによる記録を元に、その分析を進めている。特に、現在の活動の中で目的が具体化されることやそのための保育者の支援が重要であるようだ。また、4歳児クラスの1年間の人間関係を追う中で、次第に仲良し関係を超えて、協力する態度が芽生えてくることが示された。第2に、一つの園の3歳、4歳、5歳のクラスでの発表場面の収録を行った。20場面ほどのところでの傾向として、3歳では教師がリードすることで、話し合う活動につながっていた。4歳では実演やクラスみんなでやってみるようなやり方を教師が導入していた。5歳では具体物を使いながらも、言葉のやりとりが可能となり、話し合いが成立してきている。第3に、4歳と5歳児に対して、ボール遊び、マット遊び、あるいは多様な動きを経験する遊びを12ほどの園に導入し、そこでの子どもの取組の様子を場面観察および保育者への聞き取りから検討した。4歳児では、チームよりも一人一人がルールを理解して従うことが中心であった。5歳児では、クラス全体への説明で、互いに話し合ったり、決めたりが出来ていて、チームを意識して、作戦を立て、励ますなどが見られた。第4に、複数の幼稚園の10回ほどの観察に基づき、制作活動場面における子ども同士のやりとりと保育者の援助に注目した。その場面では、個々の子どもの興味に沿いながらも、それを子ども同士の共同遊びに発展させていく保育者の支援の重要性が明らかになった。本年度はこれまでの収集したデータの分析を詳細について進めるとともに、特に4歳・5歳のクラスについて新たにビデオやメモによる観察を行い、記録を作成し、質的な分析を行った。場面による独自の特徴を取り出して、同僚性と広くくくられるにしても、その場面や活動による違いを検討した。1)協同的な学びの活動について、5歳児の1クラスの活動の大まかな始まりから終わりまでのビデオデータについて分析を行った。その活動のあり方が目標を立てることと実地に活動を進めることの相互的な規定関係を取り出した。その関係の進展とともに、協同性が深まっていった。2)4歳児クラスの人間関係の観察記録を分析して、クラスの親密性と絡み合った協同性の進展の仕方を分析した。クラスの仲良し関係と、協同するチームとしての関係と、個々の認識の成長との絡み合いとして、この時期の発達をとらえ、一つのクラスの子どもたちの関係の変容を詳細な観察によりとらえた。3)制作活動場面について3歳児クラスその他を観察し、制作活動場面の子ども同士のやりとりと保育者の援助について分析を行った。制作活動等の具体的で多様な活動において、子ども同士の協同性と思考力がはぐくまれることを見いだした。4)クラスでの発表場面の4・5歳の記録・分析を行った。発表場面では、楽しさの共有と想起による情動的なつながりを図っていた。子どもの達成や困ったことを共有し、不全感を補償するとともに、個々のこどもの活動を「みんな」の中に位置づけた。未来に向かうイメージを創出し、具体策を出し合っていた。5)運動遊びプログラムを6園の4・5歳児クラスで実施し、その結果、取り組まなかったクラスと比べて、運動遊びとともに、当番活動や生活活動へ積極的に取り組む子どもが増加した。さらに、日常の遊びの幅が広がり、クラスのまとまりも見られるようになった。次第に協力し合う子どもの姿が見られたなどが保育者のヒアリングから明らかになった。この3年間、協同的な学び、製作活動、クラスでの発表場面、運動遊びなどに分けて、そこでの子ども同士の「同僚性」すなわち子どもが共同の目的を志向して協力しあう過程を検討したが、特に最終年度は、これまでの観察・分析を継続すると共に理論的まとめとカリキュラムへの提案へと発展させた。協同的な学びの活動の過程について、幼稚園での協同的な学びの活動のビデオ観察資料の分析を継続させ、理論的に整理した。その結果、子どもからの目的の設定、設計図の作成、製作と目標の往復、メインの発表、反省などの一連の過程とそこでの協同活動を知覚的・動作的・言語的に分けてとらえた。

そこでの保育者の支援のあり方はかなり立ち入ったものであると同時に子どもの主体的な関わりを引き出そうとする微妙なものであることが分かってきた。製作活動において、観察記録に基づき幼稚園教諭と共に検討しそこでの子ども同士のやりとりと保育者の援助がものをめぐって展開することを示した。発表場面について、年齢による違いを明らかにし、3歳児はひとまとまりの集団になるようにする工夫と皆という情動的つながり、4歳児は実演したり皆で行うなどして身体的な共有とそれに基づく話し合い、5歳児は具体的な物を媒介しつつ言葉でのやりとりが中心になっており、物や身体的活動に支えられつつ言葉の働きが大きくなることを示した。運動遊びについて、運動遊びプログラムを実施する中で運動能力を測定する場面での子どもの取り組む姿勢を検討した。積極的に取り組む子どもはどの場面でも積極的であった。また、仲間同士の認め合いや協力が同じ場での運動を通して見ることが出来て、応援するとかコツを教え合うなどの姿が見られた。ルールを守って遊ぶ意識が強くなった。さらに小学校への接続カリキュラムとしてその基本を提示し、学びの芽生えが目的志向活動を通して発展する様子をカリキュラムの原則として提示した。本年度はこれまでの収集したデータの分析を詳細について進めることと、特に4歳・5歳を中心に場面の特徴を取り出して、同僚性と広くくくられるにしても、その場面や活動による違いを検討することとした。その中で、予定通り、すべての目的とする分析を進めることが出来た。1)協同的な学びの活動、2)協同性が成り立つ前提としてのクラスの親密性と絡み合った協同性のあり方、3)制作活動場面について、4)クラスでの発表場面、5)運動遊び、などを分析し、クラスとしての集団の活動での同僚性の多様な姿を検討出来た。当初の予定通りの研究を進める。最終年度である平成24年度においては、これまでの観察と記録の分析を元に、子ども同士の同僚性を巡り、年齢と場面によりどのような特徴的な姿と経過を示すかを叙述して、理論化を図りたい。そこでは、目的やルールや題材などの自覚化と、それを進行中の活動により変更し発展させることと、その中で協力し合う人間関係を構築することが、おそらく中心となると予想している。その事例による質的な検討を行いたい。
動物細胞のG1期制御の分子機構

細胞周期G1期の制御機構を明らかにするために、分裂酵母の変異株を宿主とした異種間、同種間遺伝子相補クローニング法を用いて、G1期制御遺伝子の単離・解析を行っている。本年度は、1)patl温度変異の遺伝子相補により、動物細胞及び分裂酵母のG1期制御遺伝子の単離を行った。2)Cdc25Aの標的の解析。1)分裂酵母のゲノムライブラリーより、Nrdlと名付けた新しい分化抑制因子を単離した。RNA結合蛋白ドメインを持ち、分化の開始に必須なStell転写因子の発現調節に深く関わっていることがわかった。また、NRK(normal rat kidney cell)由来のcDNAライブラリーより、Nrdl遺伝子のラットホモローグと考えられる遺伝子の単離にも成功し、現在、その機能解析を行っている。2)Cdc25Aホスファターゼは、その発現がG1後期からS期で見られることから、その標的として、Cdk関連キナーゼが考えられる。その内で、細胞周期の開始に必須なcdk4キナーゼに焦点をあてた。cdk4キナーゼもcdc2キナーゼと同様に、17番目のチロシン残基の脱リン酸化により活性化される。そこで、17番目のチロシン残基をフェニルアラニン残基に改変し、動物細胞内へ導入して解析した結果、このキナーゼには、G1からS期に進行する際、チロシン残基のリン酸化と脱リン酸化が起こり、この脱リン酸化の阻止が紫外線障害によるG1期停止機構に重要であることが明らかになった。
二酸化塩素を用いた院内肺炎の予防効果と安全性の検討

小児病棟に入室する中等症以上の気道感染症患児に対し、気管吸引液あるいは上咽頭粘液の細菌培養およびマルチプレックスPCR法(呼吸器系17微生物)を用いて原因微生物の検出検査を実施した。検出した病原微生物および患者の背景として気管切開術施行、人工呼吸管理、慢性肺疾患、重症心身障害車などハイリスク因子との関係について検討する。入院後48時間以降に発症した院内肺炎の原因微生物には一般細菌のみならずメチシリン耐性ブドウ球菌(MRSA)、多剤耐性緑膿菌などの薬剤耐性菌がある。感染経路として呼吸管理中の気管吸引操作時のエアロゾル感染が特に問題となるため、院内肺炎の予防対策として閉鎖式吸引システムの使用、体位変換、人工呼吸器回路の頻回交換が行われている。さらに病室の消毒、清掃などの環境整備、特に空間環境感染制御も重要であり、医療経済的にも有効な感染予防策の徹底が求められている。そこでハイケア病室に入室した患者に対し、経時的にアクティブサーベイランスを実施する。二酸化塩素の安全性について米国産業衛生専門家会議は二酸化塩素の許容濃度を1日8時間、週40時間の労働において0.1 ppmと定めている(1994)。日本二酸化塩素工業会では、ヒトが一生涯にわたって摂取しても健康への有害な影響を受けないであろうと判断される二酸化塩素濃度として室内濃度指針値0.01 ppmを設定した(二酸化塩素の自主運営基準設定のための評価についてーガス製品ー2014)。これら二酸化塩素の許容暴露濃度や室内濃度指針値を基に、病室内の二酸化塩素濃度を二酸化塩素センサーで測定し、安全性を確認した上での製品の使用を管理するとともに、入院患者や医療従事者の有害事象を記録することで、二酸化塩素製品の使用における安全性を検証する。市中気道感染症では一般細菌である肺炎球菌、インフルエンザ菌、モラキセラカタラーリスの検出が多く、ウイルスではライノウイルス、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルスが高頻度に認められた。一方、院内肺炎ではブドウ球菌、緑膿菌、アシネトバクターバウマニの薬剤耐性菌が検出され、特に患者背景として人工呼吸器装着および気管切開術施行患者で高率に検出された。本研究の実験場所は病院内の環境であり、関係部署との調整を行った後、二酸化塩素製品を設置および使用することで実験を開始した。二酸化塩素ガス濃度測定装置は市販品を購入し、6ヶ月間、病室に設置して環境中の濃度を測定して設置場所、交換頻度について検討した。また安全性についてはアンケート調査を行ったが、有害事象は見られていない。院内肺炎予防として二酸化塩素によるエアロゾル感染および接触感染の抑制効果および安全性についてハイケア病室に入室するハイリスク患者に対し、経時的に病室・病棟別にアクティブサーベイランスを実施することにより検討する。二酸化塩素によるエアロゾル感染および接触感染の抑制効果および安全性の確認により人的、経済的に負担の少ない新たな院内感染対策法の開発が期待できる。二酸化塩素の高い抗菌活性に着目し、二酸化塩素ガスによる空間での感染制御と同時に水溶液による清拭を行う接触感染予防策を考案した。この組み合わせによる感染予防法は実際の病室では、初めての検討となる。発生装置を病室内に設置することにより、室内空間において人的な負担はほとんどなく有効な微生物低減効果が得られると予測される。人体に対する安全性についても低濃度であるため影響はほとんどないと考えられる。二酸化塩素は常温ではガスとして存在し、水に溶けて水溶液となる。二酸化塩素水溶液は様々な細菌、ウイルス、真菌に対して次亜塩素酸ナトリウム溶液と比べて低濃度で有効であり、低濃度二酸化塩素ガスも浮遊細菌・ウイルス、付着細菌・ウイルス等への有効性が報告されている。インフルエンザウイルスではマウスのエアロゾル感染モデルでの有効性が確認され、ヒトのインフルエンザ様疾患に対しても有効性が証明された。また、二酸化塩素水溶液はMRSA、多剤耐性緑膿菌・アシネトバクターへの有効性が証明されている。二酸化塩素ガス、水溶液は院内肺炎の原因微生物のエアロゾル感染においても十分な効果を発揮すると考えられ、従来から用いられているHEPAフィルターと併用することにより予防効果が更に向上するものと考えられる。

日本二酸化塩素工業会では、ヒトが一生涯にわたって摂取しても健康への有害な影響を受けないであろうと判断される二酸化塩素濃度として室内濃度指針値0.01 ppmを設定した(二酸化塩素の自主運営基準設定のための評価についてーガス製品ー2014)。これら二酸化塩素の許容暴露濃度や室内濃度指針値を基に、病室内の二酸化塩素濃度を二酸化塩素センサーで測定し、安全性を確認した上での製品の使用を管理するとともに、入院患者や医療従事者の有害事象を記録することで、二酸化塩素製品の使用における安全性を検証する。市中気道感染症では一般細菌である肺炎球菌、インフルエンザ菌、モラキセラカタラーリスの検出が多く、ウイルスではライノウイルス、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルスが高頻度に認められた。一方、院内肺炎ではブドウ球菌、緑膿菌、アシネトバクターバウマニの薬剤耐性菌が検出され、特に患者背景として人工呼吸器装着および気管切開術施行患者で高率に検出された。本研究の実験場所は病院内の環境であり、関係部署との調整を行った後、二酸化塩素製品を設置および使用することで実験を開始した。二酸化塩素ガス濃度測定装置は市販品を購入し、6ヶ月間、病室に設置して環境中の濃度を測定して設置場所、交換頻度について検討した。また安全性についてはアンケート調査を行ったが、有害事象は見られていない。院内肺炎予防として二酸化塩素によるエアロゾル感染および接触感染の抑制効果および安全性についてハイケア病室に入室するハイリスク患者に対し、経時的に病室・病棟別にアクティブサーベイランスを実施することにより検討する。二酸化塩素によるエアロゾル感染および接触感染の抑制効果および安全性の確認により人的、経済的に負担の少ない新たな院内感染対策法の開発が期待できる。二酸化塩素の高い抗菌活性に着目し、二酸化塩素ガスによる空間での感染制御と同時に水溶液による清拭を行う接触感染予防策を考案した。この組み合わせによる感染予防法は実際の病室では、初めての検討となる。発生装置を病室内に設置することにより、室内空間において人的な負担はほとんどなく有効な微生物低減効果が得られると予測される。人体に対する安全性についても低濃度であるため影響はほとんどないと考えられる。二酸化塩素は常温ではガスとして存在し、水に溶けて水溶液となる。二酸化塩素水溶液は様々な細菌、ウイルス、真菌に対して次亜塩素酸ナトリウム溶液と比べて低濃度で有効であり、低濃度二酸化塩素ガスも浮遊細菌・ウイルス、付着細菌・ウイルス等への有効性が報告されている。インフルエンザウイルスではマウスのエアロゾル感染モデルでの有効性が確認され、ヒトのインフルエンザ様疾患に対しても有効性が証明された。また、二酸化塩素水溶液はMRSA、多剤耐性緑膿菌・アシネトバクターへの有効性が証明されている。二酸化塩素ガス、水溶液は院内肺炎の原因微生物のエアロゾル感染においても十分な効果を発揮すると考えられ、従来から用いられているHEPAフィルターと併用することにより予防効果が更に向上するものと考えられる。マルチプレックスPCR法(呼吸器系17微生物)を用いたアクティブサーベイランスを開始するまでに6ヶ月以上を要したため、十分な検体採取がまだ行われていない。
マウス正所性前立腺癌骨転移モデルの作成

マウス前立腺癌細胞株TRAMP-C1にルシフェラーゼ発現遺伝子を遺伝子導入したTRAMP-C1/CBRを作成し、mesenchymal stem cell(MSC)を併用して、マウスに正所性に細胞を移植させ、腫瘍の生着および遠隔転移について検討を行った。ヌードマウス(BALB/c nu/nu)ではTRAMP-C1/CBR細胞の正着率は良好で、luciferinへの反応も概ね良好であった。癌細胞とMSCを同時に移植することで、細胞の局所での浸潤能は増強されたが、残念ながら明らかな骨への転移は確認できなかった。マウス前立腺癌細胞株Tramp-c1をC57BL/6マウスに正所性・異所性に移植し、腫瘍の生着について検討を行った。十分に腫瘍の生着は認められたものの、肉眼的に明らかな転移の所見は認められなかった。肉眼での評価は限界があるためimaging systemを用いた評価を検討した。マウス前立腺癌細胞株Tramp-c1にルシフェラーゼ発現遺伝子を遺伝子導入したマウス前立腺癌細胞株Tramp-c1/CBRを作成して、C57 BL/6マウスにTramp-c1/CBRを正所性・異所性に移植し、腫瘍の生着およびluciferinへの反応について検討を行った。残念ながらTramp-c1/CBR細胞のC57BL6マウスへの正着率は悪く、腫瘍の増殖スピードもTramp-c1細胞の時と比べて明らかに遅く、またluciferinでの発光も満足のいく結果ではなかった。さらにC57 BL6マウスにTramp-c1/CBR細胞とmesenchymal stem cell(MSC)を同時に移植した。MSCとしてはwild-typeのMSC(WT-MSC)とINK4をknockoutしたMSC(INK4^<-/->-MSC)を使用した。正着は正所性・皮下モデルともに確認できたが、局所でゆっくりと増大していたものの増殖スピードは今一つであった(8wの時点での皮下腫瘍モデルでの比較;Tramp-c1:529.9±218.9cm^3、Tramp-c1/CBR:56.3±103.0cm^3、Tramp-c1/CBR+WT-MSC:84.8±101.6cm^3、Tramp-c1/CBR+INK4^<-/->-MSC:66.6±49.5cm^3)。また14wの時点では骨・肺などへの明らかな遠隔転移は認められなかった。腫瘍の増殖具合からC57 BL6マウスを使用しての実験には限界が感じられた。他癌の細胞株ではあるが、ヌードマウス(BALB/c nu/nu)ではルシフェラーゼを含む細胞の増殖力が保たれ、luciferinでの発光が保たれることを経験しており、今後はヌードマウスを使用する予定である。そのためヌードマウス(BALB/c nu/nu)を使用して同様の実験を行った。Tramp-c1/CBR細胞単独での移植、Tramp-c1/CBR細胞とWT-MSC or INK4^<-/->-MSCを同時に移植した群では、いずれも腫瘍の正着は正所性・皮下モデルともに確認できた(8wの時点での皮下腫瘍モデルでの平均腫瘍径;Tamp-c1/CBR:329.1cm^3、Tramp-c1/CBR+WT-MSC:276.9cm^3、Tramp-c1/CBR+INK4^<-/->-MSC:298.6cm^3)。またluciferinへの反応も概ね良好であった。Tramp-c1/CBR+MSCの正所性での移植では多部位に発光が認められることがあった。正所性に移植した際の背面からの撮影で発光を認めるものもあり、癌細胞にWT-MSCあるいはINK4^<-/->-MSCを一緒に移植することで、細胞の浸潤能については増強されている印象が得られたが、移植の際に播種している可能性は否定できない。また骨・肺などへの明らかな遠隔転移は残念ながら認められなかった。
CXCR3の機能解析による腎癌進展機構の解明と新規腫瘍マーカー探索

本研究では、腎細胞癌においてCXCR3AおよびCXCR3Bの発現が転移や進展において重要な役割を果たしていることを明らかにした。手術時に転移のある患者ではCXCR3A/CXCR3Bの発現比が高く、CXCR3AおよびCXCR3BのリガンドであるCXCL10の添加により腎癌細胞株において遊走および浸潤作用が上昇することを確認した。また、スニチニブ治療中の転移のある腎細胞癌患者においては、リガンドのCXCL9やCXCL10を血清で測定すると、病状を反映する症例が多いことを確認した。将来の治療に関するバイオマーカーの可能性があることが示唆された。淡明細胞型腎細胞癌の手術検体を用いて、ケモカイン受容体CXCR3(CXCR3及びCXCR3A、CXCR3B)及び対応するケモカイン(CXCL9及びCXCL10、CXCL11)が腎癌腫瘍部で正常部に比べて有意に高発現していることを確認した。臨床情報に関する検討では、手術時有転移症例でCXCR3が有意に発現が高くなっていることを確認した。また、CXCR3A/CXCR3Bの比が手術時有転移症例で有意に高くなっていることを確認した。腎癌細胞株(ACHN及びCaki-1、786-O)を用いて、CXCR3のリガンドであるCXCL9及びCXCL10、CXCL11が細胞株の増殖能及び遊走能、浸潤能に与える影響を検討した。CXCR3の発現(及びCXCR3A/CXCR3Bの発現比)が最も高い786-O株でケモカイン反応性が最も高かった。リガンドの中ではCXCL10作用時に最も遊走能が上昇したため、以降の実験はCXCR3/CXCL10系の解析に実験を集中させた。CXCL10作用時に786-O株の遊走能は有意に上昇し、CXCR3の中和抗体を用いて阻害することができた。また、浸潤能に関しても同様の現象が確認された。以上より、遊走能や浸潤能の上昇は、CXCR3/CXCL10系を介して起きていると考えられた。CXCR3/CXCL10系を介して細胞遊走やプロテアーゼにより基底膜分解を誘導して転移形成プロセスの一因になっていると推察された。平成25年度の研究で、CXCR3A及びCXCR3Bの発現が腎細胞癌の転移に関与し、CXCR3/CXCL10系シグナルが腎細胞癌の転移・進展に関与していることを明らかにした。平成26年度の研究では、CXCR3A及びCXCR3Bとリガンドを共有しケモカイン・クロストークをするCXCR4の発現が腎細胞癌患者の手術検体の腫瘍部で亢進しており、正常部では発現していないことを確認した。さらに、CXCR4に対応するリガンドのCXCL12が腎細胞癌腫瘍部では発現せずに、周囲組織で発現してることを確認した。CXCL12の添加で腎癌細胞786-O株の遊走能が上昇することは確認し、AMD3100の投与で抑制されることを確認した。平成25年度にCXCL10の添加で786-O株の遊走能が上昇ることは報告しているが、CXCL10とCXCL12を混合して添加することにより786-O株の遊走能がCXCL10またはCXCL12単独の添加よりも上昇することを確認した。また、転移性腎細胞癌患者の血清を用いて、初回スニチニブ及びインターフェロン前治療後のスニチニブ治療された患者において、CXCR3A及びCXCR3BのリガンドであるCXCL9及びCXCL10が治療開始後一時的にsurge様上昇を認めるが、治療に反応して低下し、スニチニブ中止の前段階で病状の進行とともに上昇することを確認した。転移性腎細胞癌患者の治療を反映するバイオマーカーとなる可能性が示唆された。平成25年度の研究で、CXCR3AおよびCXCR3Bの発現が腎細胞癌の転移に関与し、CXCR3/CXCL10系シグナルが腎細胞癌の転移・進展に関与することを明らかにした。CXCR3のリガンド(CXCL9およびCXCL10、CXCL11)の中では、CXCL10投与時に最も機能が上昇した。CXCR3A/CXCR3Bの発現比が高い腎細胞癌患者は手術時の有転移症例で有意に高く、CXCR3A/CXCR3Bの発現比が高い腎癌細胞株786-OにおいてCXCL10を添加することによって遊走能および浸潤能がより亢進することを確認した。平成26年度の研究で、CXCR3AおよびCXCR3Bとリガンドを共有しケモカイン・クロストークするCXCR4の発現が腎細胞癌患者の手術検体の腫瘍部で亢進しており、正常部では発現していないことを確認した。さらに、CXCR4に対応するリガンドのCXCL12が腎細胞癌腫瘍部では発現せずに、正常部で発現していることを確認した。腎癌細胞株786-Oを用いた機能解析では、CXCL10とCXCL12を混合して添加することにより遊走能がそれぞれの単独投与時よりも上昇することを確認した。平成27年度の研究で、転移性腎細胞癌患者の血清を用いて、初回スニチニブ治療患者において、CXCL9およびCXCL10が治療開始後に一時的にsurge様上昇を認めるが、治療に反応して低下し、多くの患者で病状の進行とともに上昇する傾向があることを確認した。

転移性腎細胞癌患者の治療を反映するバイオマーカーとしての可能性を検証した。本研究では、腎細胞癌においてCXCR3AおよびCXCR3Bの発現が転移や進展において重要な役割を果たしていることを明らかにした。手術時に転移のある患者ではCXCR3A/CXCR3Bの発現比が高く、CXCR3AおよびCXCR3BのリガンドであるCXCL10の添加により腎癌細胞株において遊走および浸潤作用が上昇することを確認した。また、スニチニブ治療中の転移のある腎細胞癌患者においては、リガンドのCXCL9やCXCL10を血清で測定すると、病状を反映する症例が多いことを確認した。将来の治療に関するバイオマーカーの可能性があることが示唆された。in vitroの研究では、CXCR3A及びCXCR3BとクロストークするCXCR4が腎細胞癌における転移・進展に関与・増強する可能性が新たに示唆された。ただし、CXCR3のoverexpression株の作成は難航しており、中和抗体やアンタゴニストを用いた阻害系の実験のみの施行となっている。泌尿器科学平成27年度は腎細胞癌におけるCXCR3A・CXCR3B及びCXCR4の転移・進展に関するin vivoの実験に移行する予定である。また、転移性腎細胞癌患者の血清を用いて、リガンドであるCXCL9及びCXCL10が病勢を反映している可能性が平成26年度のpilot studyにて明らかになっており、今後は症例数を増やしてさらに検討する。当初予定していたin vitroの実験を中心に行い、CXCR3/CXCL10系が腎細胞癌の転移機構に関与することを明らかにした。CXCR3/CXCL10系は腎細胞癌の細胞株786-Oにおいて遊走能及び浸潤能の上昇に関与し、その下流のシグナル伝達では遊走能はRhoAの活性化、浸潤能はMMP-9の分泌が関与していることも明らかにした。in vivoの研究への移行が遅れ、in vitroの研究及び臨床検体を用いた研究が中心となったため、平成27年度使用額が発生した。平成25年度の結果を基に、ヌードマウスを用いたin vivoでの機能の研究に移行する予定である。標的となるCXCR3A及びCXCR3Bについて高発現株と低発現株をを作成し、Xenograftでの機能解析、あるいは尾静脈に静注など行い転移解析などを行う。また、pericyteや血管内皮細胞などの微小環境を構成する因子との関連性を検討する。さらに、CXCR3の中和抗体またはアンタゴニストを用いて、ヌードマウスでの抗癌治療の反応性を検討する。平成27年度はin vivoの研究への移行を予定して準備を進めている。in vivoの実験に必要となる試薬の購入に使用し、また本研究の総括として学会発表のための学会参加費や旅費に使用する予定である。腎癌細胞株におけるoverexpression系の構築に関する実験に時間がかかっており、当初購入予定であった試薬の購入が延期されたからである。平成26年度予定のin vivoの実験においてもoverexpression系細胞株の作成は必須となるため、継続してその実験を行う。平成25年度に購入延期された試薬も購入する。
熱可塑性エンプラと金属とのレーザ直接接合機構の解明

樹脂と金属との異材接合は、低炭素社会の移動体の軽量化における取り組むべき課題である。本研究では、現在の接着剤や機械的締結以外の、“第三の接合法が本当に存在するのか"との研究課題に挑戦する。研究代表者らは接着剤等の介在物を使用せず、樹脂と金属とをレーザ直接接合できることを見出した。そこで、低炭素社会で要請のある熱可塑性エンジニアリングプラスチックに対し、金属とレーザ直接異材接合を行い、接合界面に対し、原子レベルの構造解析および量子力学に基づく電子軌道計算を行った。得られた結果から、“本異材接合機構に何が重要であるのか"を明らかにし、レーザ直接異材接合法が第三の接合法として成りえるかを明確にした樹脂と金属との異材接合は、低炭素社会の移動体の軽量化における取り組むべき課題である。本研究では、現在の接着剤や機械的締結以外の、“第三の接合法が本当に存在するのか"との研究課題に挑戦した。申請者らは接着剤等の介在物を使用せず、樹脂と金属とをレーザ直接接合できることを見出した。そこで、低炭素社会で要請のある熱可塑性エンジニアリングプラスチック(熱可塑性エンプラ:ナイロンPA)に対し、金属とレーザ直接異材接合を行い、熱可塑性エンプラと金属との異材接合について、最適な接合条件を見出した。一例として、PAとステンレス鋼との直接接合継手については、引張せん断強度が3000N(試料幅30mm)を超え、母材のPAが伸びる十分な強度が得られた。また、このような母材がのびた接合強度を有する接合界面に対し、Cs-corrected STEM及びEDS-MAP等の原子レベル構造解析を行った結果、金属酸化膜を介した樹脂と金属とのナノレベルの接合であることが確認できた。従来の研究成果であるPETのエステル結合(-CO-O-)と同様に、アミド結合(-CO-NH-)でもMetal-O-Cの結合が主であることが推察された。熱可塑性樹脂と金属とのレーザ直接接合法の確立、原子レベル構造解析と量子力学電子軌道計算に基づく樹脂と金属との直接接合機構解明に向けて、熱可塑性エンプラとステンレス鋼等に対する種々のレーザ接合条件を検討し、熱可塑性エンプラと金属との異材接合について、最適な接合条件を確立した。また、特徴的な接合界面に対し、Cs-corrected STEM及びEDS-MAP等による原子レベル構造解析を行えており、研究は予定通りに進捗している本年度、フーリエ変換型赤外分光-全反射法(FT-IR-ATR)を用いて樹脂金属レーザ直接接合部を評価した結果、接合界面付近では、ナイロン表面と比較してアミド結合(-CO-NH-)由来のC=O結合が減少し、カルボン酸塩が増加した(理由:ナイロンの熱変性・熱分解による)。これは従来研究であるMetal-O-Cの結合が主であることを示す結果である。また、Cs-corrected STEM観察結果から、樹脂と金属とを繋ぐ金属酸化物がFe3O4およびFeO等の複数の結晶構造があることがわかった。これは新しい興味深い結果である。つまり、本樹脂金属レーザ直接接合時にレーザ加熱によって金属酸化物の価数が変化している可能性を示唆している。そこで、得られた原子レベル構造解析結果に基づいた第一原理電子軌道計算による接合界面のエネルギー安定性を評価した。数値計算したFe、FeO、Fe3O4表面の中でFe表面が最もエネルギー的に安定すると考えていたが、数値計算結果では表面構造に強く依存し、Fe、FeO、Fe3O4表面でエネルギーの安定性に大差がないことが判明した。さらに、着目する点を変えてみた。レーザ出力、移動速度、焦点はずし位置及び雰囲気等の種々の接合条件について検討した結果、400度よりも少し高い温度で、母材樹脂が伸びる高強度な接合継手が得られている事実に注目した。金属試料表面を温度変化させてTPD-MS(加熱発生ガス分析)とFT-IR-ATRで分析した結果をまとめると、金属試料表面の有機物(汚れ)が300度から400度で金属表面から離れ、最も離れ難い有機物のひとつがカルボン酸塩であることを見出した。つまり、樹脂金属レーザ直接接合機構としては、レーザにより加熱することで金属表面の汚れが除去され、温度が低下する時にナイロンの熱変性・熱分解によるカルボン塩が付着することで化学結合されることが考えられる。得られた結果から、“本異材接合機構に何が重要であるのか"を明らかにし、レーザ直接異材接合法が第三の接合法として成りえるかを明確にした本年度に得られた結合構造に基づき、来年度の電子軌道計算の基本的なデータが得られた。

これらの研究成果に基づいて、熱可塑性エンプラと金属とのレーザ直接接合の接合部である金属酸化皮膜の内部と表面を、樹脂と金属との接合の反応場として新しく捉え、“異材接合機構に何が重要であるのか"を明らかにし、レーザ直接異材接合法が第三の接合法として成りえるかを検討する。溶接・接合
批判的犯罪学の観点をふまえた非行からの離脱過程に関する研究

本研究は、非行からの離脱の具体的態様(離脱を促したり困難にしたりする諸要因)を明らかにすることを主目的とする。第一に、批判的犯罪学と呼ばれる研究群の知見に基づいて、離脱をめぐる諸課題について、理論的・規範的な検討を行う。第二に、非行からの離脱プロセスの態様を探るために、少年院出院者、元非行少年に対する就労支援に関わる当事者へのインタビュー調査を行う。第三に、非行からの離脱における規範(望ましい離脱のあり方)の形成・発展過程を明らかにするために、新聞・雑誌記事の内容分析を行う。
環境エレクトロニクスと整合するシート型ワイヤレス電力伝送システムの試作研究

本研究は、アンビエントエレクトロニクスに整合するシート型の電力伝送システムを印刷技術で試作することを目的とする。この電力伝送シートに電子機器を近づけると、機器の位置を有機トランジスタ集積回路が非接触で検出し、プラスティック接点式スイッチでその位置だけにワイヤレスで電力を伝送する。これまでに、30×30平方センチメートルのプラスティックシート上に独自の低コスト印刷技術でプロトタイプを試作し、30ワット以上の電力を非接触で供給することに成功している。本年度は、駆動電圧を低減し、周波数応答を改善するため、プラスティック微小機械スイッチの最適化を進めた。これまでにインクジェット印刷を用いてプラスチックフィルム上に大電力の伝送が可能な微小機械式スイッチの作製を行った。特に、本年度の研究では、上下の2枚のポリイミドフィルムを貼り合わせるのに、これまでに用いていた厚さ50μmのポリイミドフィルムから厚さ25μmの接着フィルムに変更することで、信号電極間のエアーギャップを狭め、貼り合わせ技術の向上により6.6Vと低電圧駆動に成功した。より具体的には、2枚の厚さ50μmのポリイミドフィルム上に、インクジェット印刷装置でナノ粒子銀を塗布し静電引力を発生するための制御電極と電力伝送をするための信号電極を作製した。作製した2枚のポリイミドフィルムを厚さ25μmの接着フィルムを用いて貼り合わせた。電圧6.6V、周波数10Hzの矩形波を制御電圧間に印加すると、抵抗は>10^6Ωから37Ωに変化した。一昨年度は、30×30平方センチメートルのプラスティックシート上に独自の低コスト印刷技術でプロトタイプを試作し、30ワット以上の電力を非接触で供給することに成功している。昨年度は、これらの研究をさらに発展させ、システム全体での動作を精密に評価し、以下のテーマを中心に性能の向上を推し進める。まず、コイル形状を最適化して、伝送効率を向上した。位置検出用のコイルは巻数を増やしてインダクタンスを大きくした方が感度を向上できるが、一方で電力伝送用のコイルは抵抗を小さくして発熱による損失を減らす必要がある。また、1次コイルと2次コイルの中心軸がずれている場合にも電力伝送の効率が下がらないように、1次コイルと2次コイルの寸法や巻数を最適値に設計した。これらの最適化によって、伝送効率80%以上、寸法1インチのコイル1つあたりの最大受信電力40ワット以上を達成し、さらに、位置ずれに対してロバストなシステムの試作に成功した。
強相関電子系におけるトポロジーと量子輸送現象の理論的研究

昨年度は重力のゲージ場である多脚場と場の強さである捩率の時間成分を用いて熱輸送の理論を確立したが,今年度はそれらの空間成分を用いて運動量輸送の理論を確立した.まず捩率の空間成分の電場が回転の角速度と歪み速度テンソルを記述することを示し,軌道角運動量と粘性がそれぞれ電気分極と電気伝導度の運動量版であることを見出した.特にゲージ原理の観点からは角速度が磁場ではなく捩率の電場であるということは重要な指摘である.昨年度までに確立した曲がった時空におけるKeldysh形式を用いてそれらを定式化し,波数空間における簡単な公式であるBerry位相公式を導出した.Cooper対が軌道角運動量をもつ2次元または3次元カイラル超伝導体に対してこの公式を応用し,既存の普遍的な結果を再現するとともにHall粘度の温度依存性を得た.この研究は理化学研究所およびCEA Saclayの木村太郎氏との共同研究であり,Physical Review Bに出版されている.さらにCooper対自身は軌道角運動量をもたないトポロジカル超伝導体に対しても軌道角運動量のBerry位相公式を応用し,2次元カイラル超伝導体とは異なる,Rashba型のスピン軌道相互作用に依存した非普遍的な結果を得た.これにより,既に知られているトポロジカル超伝導体の非普遍的な不純物効果を定性的に説明することができた.この研究は日本原子力研究開発機構の永井佑紀氏との共同研究であり,Physical Review Bに投稿中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。曲がった空間上での非平衡Green関数法を用いて熱応答の定式化を行った.熱応答は電磁応答と並んで重要な物性であるが,電磁応答ほど量子力学的な理解が進んでいないと思われる.ここで応答とは,電気伝導度などの流れの応答と,分極や磁化などの変位応答を意味する,流れの応答である熱伝導度は,これまでBoltzmannの半古典論で取り扱われてきたが,近年異常Hall効果に対する非弾性散乱の効果を調べる目的で熱Hall伝導度が測定されており[1],不純物のみならずフォノンやマグノンとの相互作用を系統的に取り入れることができる量子力学的な枠組みが必要とされている.一方変位応答についても,最近トポロジカル超伝導体において温度勾配と角速度が結合し,たとえば角速度によって熱分極が誘起されるという理論が提案されている[2].熱伝導度は重力ポテンシャルの勾配に対する比例係数として定式化されている[3]が,より広く熱応答が重力理論によって系統的に記述できる可能性を示唆するものである.具体的には電磁場も重力場もゲージ対称性をもっていることに着目し,電磁場のゲージ対称性を保ったまま非平衡Green関数を摂動展開する手法[4]を重力場に拡張することを試みた.この定式化は有限温度で高次の摂動まで系統的に計算することができ,不純物などを取り入れることができる,最も一般的な手法であると考えた,位相空間の量子力学的拡張ともいえるWigner表示を用いると,Moyal積と呼ばれる非可換積が自然に定義され,力学変数である運動量にPeierlsの置き換えを施すことで電磁場が誘導された[4].Wigner表示を拡張し,Poincare代数を正しく再現するようにMoyal積を定義し,Cartan形式におけるvielbeinとスピン接続を加えることで捩率とRiemannテンソルを誘導することができる.これらを外場と見なすことにより諸々の応答を計算することができるが,特に振率の時間成分が温度勾配を記述することに着目し,清浄極限で熱伝導度の計算を行った.【参考文献】ゲージ理論の観点から熱応答を整理し,曲がった時空におけるKeldysh形式を用いた定式化を確立した.電磁気学によると,電荷・電流はそれぞれスカラー・ベクトルポテンシャルと結合し,その帰結として電場は電気分極と,磁場は軌道磁化と結合する.また電場によって誘起される電流から電気伝導度が定義される.一方熱が重力ポテンシャルと結合することから,重力場によって熱伝導度が定義されることがLuttingerによって指摘されていた.重力のゲージ理論であるCartan形式では,重力ポテンシャルは多脚場の時間成分で記述される「スカラーポテンシャル」である.そこで多脚場の空間成分が熱流と結合する「ベクトルポテンシャル」であると期待でき,逆に熱流は時間微分と速度の積で定義されなければならない.さらに「ベクトルポテンシャル」から涙れ磁場が自然に誘導され,熱磁化を定義しKeldysh形式を用いて計算することができる.熱Hall伝導度は久保公式と熱磁化からなることが知られているので,熱磁化の厳密な定義は重要な意味をもつ.既に昨年度捩れ電場を用いて久保公式を得ており,合わせて熱伝導度の完全な定式化を確立した.特に量子Hall絶縁体・超伝導体では熱Hall伝導度が量子化することが知られているが,この現象が多脚場のChern-Simons項で記述されることを明らかにした.熱と電磁気の対応関係を完全なものにするため,さらに熱分極の定式化を試みた.トポロジカル絶縁体・超伝導体において熱分極が回転によって誘起されるという指摘もあり,その微視的理解への第一歩としても熱分極の定式化は重要である.さて電気分極は断熱変形によって誘起される電流を時間積分して得られることが知られている.

そこで熱流を時間積分し,さらに熱分極特有の補正項を見出したことで,熱分極の定式化を確立した.電気分極と異なり熱分極が自発的に現れることはないが,トポロジカル絶縁体・超伝導体においては回転ではなく捩れ磁場によって誘起されることを指摘した.この交差相関応答はNieh-Yan項と呼ばれる捩率のトポロジカル項で記述される.昨年度は重力のゲージ場である多脚場と場の強さである捩率の時間成分を用いて熱輸送の理論を確立したが,今年度はそれらの空間成分を用いて運動量輸送の理論を確立した.まず捩率の空間成分の電場が回転の角速度と歪み速度テンソルを記述することを示し,軌道角運動量と粘性がそれぞれ電気分極と電気伝導度の運動量版であることを見出した.特にゲージ原理の観点からは角速度が磁場ではなく捩率の電場であるということは重要な指摘である.昨年度までに確立した曲がった時空におけるKeldysh形式を用いてそれらを定式化し,波数空間における簡単な公式であるBerry位相公式を導出した.Cooper対が軌道角運動量をもつ2次元または3次元カイラル超伝導体に対してこの公式を応用し,既存の普遍的な結果を再現するとともにHall粘度の温度依存性を得た.この研究は理化学研究所およびCEA Saclayの木村太郎氏との共同研究であり,Physical Review Bに出版されている.さらにCooper対自身は軌道角運動量をもたないトポロジカル超伝導体に対しても軌道角運動量のBerry位相公式を応用し,2次元カイラル超伝導体とは異なる,Rashba型のスピン軌道相互作用に依存した非普遍的な結果を得た.これにより,既に知られているトポロジカル超伝導体の非普遍的な不純物効果を定性的に説明することができた.この研究は日本原子力研究開発機構の永井佑紀氏との共同研究であり,Physical Review Bに投稿中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。熱伝導度は久保公式と熱磁化の寄与が存在することが既に知られている[3]が,久保公式は得られたものの熱磁化を導出することができなかった.これは曲がった空間を記述する際に現れる体積要素の補正,\sqrt{-g}を無視していたためであると考え,現在これを取り入れた定式化を行っている.熱応答のゲージ構造を確立し,磁化と伝導度,分極に関する一般的な定式化を与え,論文を発表することができた.[2]で現れた熱分極や熱磁化の定式化を試みるほか,変形量子化によってMoyal積を厳密に構成し,高次の応答の定式化や非平衡特有の現象の探索を試みる.RiemannテンソルがLorentz変換の生成子,特にスピンと結合することから,スピン輸送についても何らかの知見が得られると期待している.またこれらの物性に対する弾性,非弾性散乱の効果も明らかにしたい.強磁性金属における異常(熱)Hall効果に対する(非)弾性散乱の効果や,角運動量などの運動量輸送について調べる.