hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習困難学生に対する自己調整学習方略を用いた看護技術修得プログラムの開発

平成30年度は研究協力者とともに、下記の調査を行った。4月9月に大学で基礎看護学を学ぶ学生のうち同意が得られた12名に対して「看護技術試験に向けてどのように学習方略を用いたか」について語ってもらう半構造的インタビューを行った。インタビューの内容は参加者の同意を得てICレコーダーに録音し、逐語録を作成した。その内、血圧測定に絞り看護技術試験が不合格であった学生が使用していた学習方略を抽出し意味内容の類似性・相違性を検討してカテゴリー化した。結果を次に示す。参加者は全員女性であった。40のサブカテゴリーと12のカテゴリーが抽出された。以下、カテゴリーを[ ]で示す。抽出された12のカテゴリーは、[技術を正確に行うための人的資源の活用]や、[目的に応じた物的資源の活用/不活用]、[根拠を理解するための学習]、重要と感じていた部分を意識したかどうかにかかわらない[一通りの流れを重視した学習]があった。また、[空いた時間を利用した部分的に行う効率の良い学習]や、[学習の計画と修正]、[試験に対する学習を継続するための情動調整]、[技術を修得するための授業の復習]があった。さらに、技術を正確に実施していると勘違いしたまま行う[自己評価の甘さによる誤った技術が改善されない学習]や、改善に至ったかどうかにかかわらず繰り返した練習や友人との学習を行う[難しいと感じた動作に対する学習]もあった。他には、[試験状況の想定と試験条件に基づく/基づかない学習]や、[教員によって異なる指導内容への対策]といった試験の合格に焦点を当てた学習もあった。平成29年度に実施した予備調査により、量的な検討だけでなく質的検討の必要性が明確になった。そのため、平成30年度は、量的な調査(質問紙調査)の準備期間として、予備的検討して看護技術の学習方略を質的的に検討を行った。そのため、予定よりも遅れている。次年度以降、下記13を実施する。1.研究計画書に示す調査1(「看護技術学習方略尺度」得点と看護技術の修得状況との関連を明らかにする)を実施する(量的な検討)。2.平成30年度のインタビューデータの分析をすすめ、効果的な学習方略を質的に検討する。3.研究計画書に示す3看護技術修得学習支援プログラムを考案し効果を検証する。看護実践力の核となる看護技術の修得は、学生時代のみならず看護師になってからも求められる学習課題である。看護技術の修得状況は学習者により個人差がみられ、修得に困難をきたす学習者が存在する。看護技術を修得するためには授業や研修時間以外の自己学習が不可欠になることから、自己学習において学習者が用いる学習方略が学習成果である看護技術の修得状況に影響を与えることが推測される。そこで、申請者は看護技術の学習方略を測定するための尺度として自己調整学習の考えに基づく「看護技術学習方略尺度」(4下位尺度からなる17項目)を作成した。本研究では、申請者が作成した尺度の信頼性・妥当性を観察法及び郵送法による質問紙調査を行い確認したうえで、学習困難学生に対する看護技術修得学習支援プログラムを開発し効果を検証することを目的とする。平成29年度には、研究協力者とともに予備的な調査を行った。全国から無作為抽出した45の看護系大学の内、承諾の得られた12大学に在籍する947名の学生を対象に郵送法による質問紙調査を行った。調査内容は「看護技術学習方略尺度」と学生の自己評価による看護技術修得状況であった。140名から有効回答を得て分析をおこなった結果、以下について示唆を得た。117の看護技術学習方略尺度項目の内、2項目について想定していた因子構造から逸脱したため、尺度の構成概念妥当性の再検討が必要になる。2看護技術学習方略は看護技術の修得状況に正の影響を与えていた。3看護技術学習方略の下位尺度では「情意調整」のみが、看護技術修得状況に正の影響を与えていたことから、情意調整の学習方略の使用を促す看護技術修得学習支援プログラムが有用である。4回収率が14.7%と低かった要因として、看護技術修得に関する質問項目が多かったことがあげられることから、看護技術修得状況に関する質問項目の再検討が必要である。平成29年度の研究実施計画では、「看護技術学習方略尺度」得点と看護技術の修得状況との関連を明らかにするために調査1と調査2を行う予定であった。調査1では、全国の看護師学校養成所(大学、短期大学、専門学校)300校を対象にする自記式質問紙を用いた郵送調査を計画していた。実際は大学のみを対象とした予備的調査の実施に留まった。その理由としては、大学を対象にした調査においての回収率が低かったことから、看護技術修得状況の測定方法を見直す必要性が生じ、それに時間を要したためである。調査2では、看護技術の修得状況を観察法で把握し、看護技術学習方略との関連を検討する計画であったが、予備的にA大学における看護技術試験の合否の結果と看護技術学習方略尺度得点との関連を日々の教育活動の中で検討するに留まった。その結果、学生がどのように看護技術を学んでおり、そのことが成果に繋がっているのかを、質的に検討する必要があると考えるに至った。そのため、平成30年以降の計画に修正を加える。

4月9月に大学で基礎看護学を学ぶ学生のうち同意が得られた12名に対して「看護技術試験に向けてどのように学習方略を用いたか」について語ってもらう半構造的インタビューを行った。インタビューの内容は参加者の同意を得てICレコーダーに録音し、逐語録を作成した。その内、血圧測定に絞り看護技術試験が不合格であった学生が使用していた学習方略を抽出し意味内容の類似性・相違性を検討してカテゴリー化した。結果を次に示す。参加者は全員女性であった。40のサブカテゴリーと12のカテゴリーが抽出された。以下、カテゴリーを[ ]で示す。抽出された12のカテゴリーは、[技術を正確に行うための人的資源の活用]や、[目的に応じた物的資源の活用/不活用]、[根拠を理解するための学習]、重要と感じていた部分を意識したかどうかにかかわらない[一通りの流れを重視した学習]があった。また、[空いた時間を利用した部分的に行う効率の良い学習]や、[学習の計画と修正]、[試験に対する学習を継続するための情動調整]、[技術を修得するための授業の復習]があった。さらに、技術を正確に実施していると勘違いしたまま行う[自己評価の甘さによる誤った技術が改善されない学習]や、改善に至ったかどうかにかかわらず繰り返した練習や友人との学習を行う[難しいと感じた動作に対する学習]もあった。他には、[試験状況の想定と試験条件に基づく/基づかない学習]や、[教員によって異なる指導内容への対策]といった試験の合格に焦点を当てた学習もあった。平成29年度に実施した予備調査により、量的な検討だけでなく質的検討の必要性が明確になった。そのため、平成30年度は、量的な調査(質問紙調査)の準備期間として、予備的検討して看護技術の学習方略を質的的に検討を行った。そのため、予定よりも遅れている。平成30年度の研究実施計画1Web上で「看護技術学習方略尺度」に回答すると即座に結果と看護技術学習上の課題を学習者に提供できるプログラムを作成する(交付申請書どおり)。2看護技術修得状況を把握するための質問紙を作成する(平成29年度の結果を受けての追加)。3平成29年度に予定していた調査1を実施する。対象者:全国の看護師学校養成所(大学、短期大学、専門学校を含む。以降、学校養成所と記す)から無作為抽出した300校に研究協力を依頼し、承諾の得られた学校養成所に所属する2,000名程度の3年次学生。調査方法:自記式質問紙を用いた郵送調査を行う。調査内容:看護技術の修得過程で用いる学習方略と看護技術の修得状況、属性。学習方略は、申請者が作成した「看護技術学習方略尺度」(三吉,2015)を用いて調査する。看護技術の修得状況は上記2の検討を経て作成した質問紙を用いる。分析方法:「看護技術学習方略尺度」の信頼性・妥当性を再確認した後に、看護技術修得状況との関係を重回帰分析を用いて検討する。4「看護技術修得学習支援プログラム」の作成に向けて検討する。交付申請書の平成30年度の研究実施計画の2への追加内容である。具体的には、看護技術の技術チェックまたは技術試験を経験した看護学生10名ほどに半構成的インタビューを行う。インタビュー内容は、看護技術をどのように学習したかであり、看護技術修得過程で用いる学習方略を学生の語りから明らかにする。
抗体酵素を用いた革新的タウオパチー治療薬の開発

当該年度は抗体酵素を誘導する抗原の分子設計と合成を行った。分子設計を行うため、タウタンパク質が過剰にリン酸化され、タウ凝集体形成や神経細胞毒性を発現するために必要である部分配列を精査した。その結果、次に記すタウタンパク質の3つの部分が標的として適切であると考えた。1つ目は、リン酸化タウの神経細胞毒性に関与しているC端部位の除去を目的とし、Lys 395 - Ser 396の結合を切断するためTau(382-394)-LysP(OPh)2を分子設計した。2つ目は、リン酸化タウ同士の凝集に関与していると考えられるR2ドメインの機能消失を目的とし、Lys 298 - His 299の結合を切断するためTau(285-297)-LysP(OPh)2を分子設計した。3つ目は、過剰にリン酸化されたタウ凝集体が神経細胞毒性を発現するための引き金となっているN端部位の除去を目的とし、Lys 24 - Asp 25の結合を切断するためTau(12-23)-LysP(OPh)2を分子設計した。当該年度は保護ペプチド部分の合成より着手した。保護ペプチドを高収率、高純度で得るため、合成はC末端アミノ酸が導入されたトリチルペグレジンを用いたFmoc固相合成法により行った。まず初めに縮合剤としてHBTU/HOBt試薬を用い、Tau(382-394)とTau(285-297)ペプチドの合成を試みた。合成した保護ペプチドを脱保護したのち、HPLCと質量分析を用いて分析した結果、目的物を得ることはできたが純度が低かった。そこで反応条件の検討を行い、縮合剤としてHATUを用いることにより満足のいく純度で保護ペプチドの縮合を行うことができた。疎水性の高いアミノ酸を含み、また凝集性に関与している部分であることなどからペプチド合成の最適化に時間がかかってしまい、ペプチド部分と縮合するリン酸部分の合成が遅れた。その結果、抗原の合成が完遂できなかった。現在計画の完遂にむけて現在進行中である。今後は該当年度に達成されなかった抗原の合成を完遂させる。また、合成されたリン酸化タウペプチドリン酸ジエステルについて、リン酸化タウに対する抗原性の保持をELISA法や円二色性分散計などを用い調べる。その後、リン酸化タウペプチドリン酸ジエステルはマレイミド構造を含むリンカーを用い、キャリアタンパクと複合体を形成させ抗原を合成する。得られた抗原をアジュバントと混合し、マウスに腹腔内投与する。数回の投与後、採血により得られた血清中の抗タウ抗体をELISA法にて測定する。抗タウ抗体の産生が確認された場合、血清よりプロテインGまたは抗マウスIgMを固定したアフィニティークロマトグラフィにてIgGおよびIgMを精製する。得られIgGおよびIgMについて加水分解活性や凝集抑制作用を検討する予定である。

得られた抗原をアジュバントと混合し、マウスに腹腔内投与する。数回の投与後、採血により得られた血清中の抗タウ抗体をELISA法にて測定する。抗タウ抗体の産生が確認された場合、血清よりプロテインGまたは抗マウスIgMを固定したアフィニティークロマトグラフィにてIgGおよびIgMを精製する。得られIgGおよびIgMについて加水分解活性や凝集抑制作用を検討する予定である。使用予定の試薬が在庫切れのため,年度内に納品されなかったため。新年度に試薬の発注を行う。
音声からの発話動作可視化技術に基づく発話訓練支援の研究

本研究は,語学の発音学習において,発音動作の何処が具体的に誤っており,どうすれば矯正できるのかを学習者が容易に理解できるように,音声情報から調音動作を推定し,調音動作を可視化することを目的としている.そのため,学習者の音声から調音動作(調音様式(破裂音,摩擦音,破擦音,鼻音,半母音など)と調音部位(口唇,歯茎,口蓋,咽喉などの位置(子音の場合)や,舌の最も盛り上がる位置と口の開閉度(母音))の諸属性)を抽出するためのアルゴリズムを開発し,その調音特徴を母音チャート図(矩形型,横軸:舌の盛り上がる位置,縦軸:口の開閉)および子音チャート図(横軸:調音様式,縦軸:調音部位)にリアルタイムにプロットする技術の開発を目指している.平成30年度は初年度および平成28年度に開発した調音特徴抽出アルゴリズムを用いて,調音特徴を母音・子音チャート上に精度よく変換する座標変換器の開発と改良を実施した.また,直感的に分かり易い母音・子音チャートのユーザインタフェース(UI)を開発し,先の座標変換器をもとに調音特徴をリアルタイムにチャート上に表示するプロット変換器を開発した.そして,音声ー調音特徴変換器およびチャートへのプロット変換器を統合することで,学習者が発音すると,システムはその音声を調音特徴に変換し,母音・子音チャート上にリアルタイムにプロットする.本システムはHTML5とJavascriptにより実装し,Webブラウザ上で利用することができる.学習者の音声から調音動作(調音方法(破裂,摩擦,破擦,鼻音など)および調音位置(口唇,歯茎,口蓋,声門など))を抽出して,語学の発音訓練を支援するシステムを開発する.本研究では,学習者の音声から高精度に調音動作を抽出し,その結果をもとにIPA表のチャート図上にリアルタイムに調音動作をプロットすることで,発音の矯正方法を具体的に指導できるソフトウェアを目指す.初年度である平成27年度は,調音特徴ー矩形図プロットを開発するための基本性能である音声ー調音特徴変換アルゴリズムの改良を行った.調音特徴は単音分類に用いられる調音様式と調音位置の諸属性から構成される.音声から調音特徴を抽出することで,学習者の音声から調音動作(調音位置や調音様式)を推定でき,国際音声記号(IPA)の母音チャート(舌の盛り上がる位置や口唇の高さの2軸から構成)や子音チャートへ音声の調音動作を直接プロットすることができる.今年度は,我々が開発してきた多層ニューラルネットワークと直交化処理から構成される調音特徴抽出エンジン(IPAから英語と日本語に関する調音特徴セット28種類)を改良し,日本語の5つの母音に対して約93%の精度で調音特徴を抽出することが可能となった.また,調音特徴抽出エンジンより得た調音特徴をリアルタイムに母音チャート図上にプロット表示するための基本機能を開発した.具体的には,抽出した調音特徴系列から,母音に関連する特徴量(舌の盛り上がる位置(前ー中ー後)と口唇の高さ(広ー半広ー半狭ー狭))と取り出し,母音チャート上の横軸(盛り上がる位置),縦軸(唇の高さ)に適した座標値に変換するための計算アルゴリズムを開発した.調音特徴抽出エンジンの改良を行うことで,目標としていた調音特徴抽出精度90%以上を達成することができた.現在のところ,5つの日本語母音に関しては目標値を達成しているが,学習者が日本語以外の言語の発音を学習しようとする場合,その対象言語の母音に対しても,音声から高精度に調音特徴を抽出する必要がある.日本語母音以外に関して言えば,例えば英語母音11個に対する調音特徴抽出精度は約88%である.特に,英語に関しては,口唇の高さの一つである「狭」の抽出精度が他と比較して低いため,個別の調音特徴抽出改善を行う.日本語に関しては,特に抽出精度が低い調音特徴は見当たらないが,全体的に精度を底上げしていく必要がある.学習者の音声から調音動作(調音様式(破裂音,摩擦音,破擦音,鼻音,半母音など)と調音部位(口唇,歯茎,口蓋,咽喉などの位置(子音の場合)や,舌の最も盛り上る位置と口の開閉度(母音))の諸属性)を抽出するためのアルゴリズムを開発し,その調音動作のデータを母音チャート図(矩形型,横軸:舌の盛り上がり位置,縦軸:口の開閉)および子音チャート図(横軸:調音様式,縦軸:調音部位)にリアルタイムにプロットする技術の開発を目指している.平成28年度は初年度に開発した音声ー調音特徴(調音動作の諸属性の値)変換器を用いて母音チャート図へのプロット精度を向上させた.特に,母音チャートの横軸である舌の盛り上がり位置のプロット精度が不十分であり,後舌である母音/u/が中央辺り(中舌寄り)にプロットされる現象が起きていた.音声ー調音特徴変換器において後舌に関する調音特徴抽出精度を高めるとともに,後舌に関わる調音特徴系列データを座標に変換するアルゴリズムの改良を実施した.また,母音チャートプロット機能を拡張することで,子音に関する調音特徴系列をx,y座標に変換する機能を開発した.学習対象である子音が有する調音特徴系列(例えば,/b/であれば破裂音,両唇音)を音声から抽出し,子音チャートの軸に沿うように座標に変換する.平成28年度は音声ー調音特徴変換器の改善と母音・子音チャートへのプロット機能の開発を計画していたが,変換器およびプロット機能共に精度の改善が見られた.特に,母音チャートに関して,日本語母音は/u/を除いて全体的に約15%の精度向上が確認された.

また,昨年度に加えて,子音チャートへのプロット機能を新たに開発することができた.日本語母音/u/や英語母音の/u/に近い2つの母音に関しても,調音特徴抽出器および座標変換器を改良することで,約25%の座標精度の改善がなされた.ただし,一部の英語母音(特殊文字のため省略するが/a/に近い音素)に関して言えば,調音特徴抽出精度は92%であるが,座標変換によるプロット精度が他の音素の2倍以上も精度が低いため座標変換アルゴリズムの改善が必要である.本研究は,発音動作の何処が具体的に誤っており,どうすれば矯正できるのかを発音学習者が容易に理解することのできるように,音声情報から調音動作を推定し,調音動作を可視化することを目標としている.そのため,学習者の音声から調音動作(調音様式(破裂音,摩擦音,破擦音,鼻音,半母音など)と調音部位(口唇,歯茎,口蓋,咽喉などの位置(子音の場合)や,舌の最も盛り上がる位置と口の開閉度(母音))の諸属性)を抽出するためのアルゴリズムを開発し,その調音動作のデータを母音チャート図(矩形型,横軸:舌の盛り上がる位置,縦軸:口の開閉)および子音チャート図(横軸:調音様式,縦軸:調音部位)にリアルタイムにプロットする技術の開発を目指している.一方で,単語や文中の発音誤りを検出したい場合は,単語・文を音素単位でグラフ表現したネットワークに通して誤りを検出する.英語は単語結合時に音変化(リンキング)が発生するため,平成29年度はネットワーク文法上に音変化を含んだ音素列を適切に表現することで,リンキングにも対応した音素認識を開発した.平成29年度の前半に英語の発音時に発生する音素連結・脱落・同化パターン(100種類以上)の調査と分析を行った.次にそのパターンをネットワーク文法に記述する作業を実施した.特に,初年度および平成28年度に開発した調音特徴抽出アルゴリズムを通してリンキングを捉えた調音特徴列を用いることで,音変化にも対応したチャート上へのプロットが可能となる.これにより,日本人が不得手とするリンキングの発音訓練も可能となり,正しいリンキングの習得を期待できる.本研究は単音だけではなく単語や文も発音対象とする.特に,言語特有の発音を身に付けるために極めて重要なリンキング(単語結合時の音の変化,例えば,Did youのdとyouの連結による変化)に対しても,連結に伴って音変化した箇所に適切にプロットできるようにすることを平成29年度の目標としていたが,リンキングに対応した音素認識の開発に留まり,リンキングに対応したチャート図へのプロットまでは進むことができなかった.ただし,リンキング箇所の調音特徴抽出はできているため,平成28年度までに実装したチャート図へそれらの情報をプロットすることを次年度に計画している.本研究は,語学の発音学習において,発音動作の何処が具体的に誤っており,どうすれば矯正できるのかを学習者が容易に理解できるように,音声情報から調音動作を推定し,調音動作を可視化することを目的としている.そのため,学習者の音声から調音動作(調音様式(破裂音,摩擦音,破擦音,鼻音,半母音など)と調音部位(口唇,歯茎,口蓋,咽喉などの位置(子音の場合)や,舌の最も盛り上がる位置と口の開閉度(母音))の諸属性)を抽出するためのアルゴリズムを開発し,その調音特徴を母音
わが国の大規模副作用データベースに基づくオピオイドの副作用予測法の開発

モルヒネ、フェンタニル、オキシコドンといったオピオイドが惹起する臨床的に重要かつ発現機序が不明もしくは複数に渡る副作用に対して、医薬品の化学構造から得られる構造的・物理化学的特徴が及ぼす影響の解析および評価を目的として、PMDAが公開している大規模副作用データベース(JADER)を、化学構造情報を含む適切なデータ構造のデータセットに再構築した。さらに、主要な副作用と化学構造情報間の関連を解析する定量的構造毒性相関解析を実施し、ランダムフォレストとアンサンブルニューラルネットワークを組み合わせた独自の手法により、譫妄誘発医薬品識別モデルを構築し、良好な予測モデルの構築に成功した。【目的】モルヒネ、フェンタニル、オキシコドンといったオピオイドが惹起する副作用に対して、性差、年齢等の患者背景が及ぼす影響を解析することを目的として、PMDAが公開している大規模副作用データベース(JADER)を適切なデータ構造のデータセットに再構築した。さらに、これらの副作用と薬物の構造的、物理化学的特徴の間の関係を解析対象とするために、DrugBank等の化学構造式関連データベースを用い、上記データセットに構造情報を付与した。【方法】JADERに含まれる副作用症例に対し、被疑薬とともに併用薬の有無を適切な形で配置した新規データセットを構築した。また、日本語情報からなるJADER中の医薬品名を英語化し、英名の化合物名(薬物名)を有する化学構造関連データベースと薬物名を介して結合した。PubChem等の化学構造関連データベースを併せて補足的に使用した。さらに、本データセットを用い、オピオイドの投与によって生じる副作用に与える併用薬の影響に関する基礎的な解析を行った。【結果・考察】オピオイド関連データセットの構築を達成した。さらに、本データセットを用いた基本的な解析事例、すなわち、オピオイド投与による発現する呼吸抑制を対象とした多重ロジスティック回帰分析の結果としてこの副作用の増悪に寄与する併用薬および患者背景情報の抽出に関する研究結果を公表した。本検討によって明らかとなった呼吸抑制に対する患者背景やオピオイドと併用薬の組合わせに関する知見は、オピオイドスイッチング等における薬剤選択の一助になるものと期待される。当該研究では、オピオイドが関連する副作用・有害事象に対する併用薬の影響、患者背景の寄与、薬物の化学構造情報との関係を解析し、テーラーメード医療に貢献し得る患者毎の副作用発現予測モデルを構築することを目標としている。初年度はこれらの解析の基礎となる適切なデータセットを、JADERおよび外部の化学構造関連データベースから構築することを主な到達目標とした。これらのデータセットの構築はほぼ完了している。さらに、本データセットを用いた基本的な解析例をすでに公表していることから、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。【目的】PMDAが公開している大規模副作用データベース(JADER)を用い、強オピオイドであるモルヒネ、オキシコドン、フェンタニルが共通に発現する副作用を精査することによって、臨床上重要な解析対象を抽出するとともに、患者背景情報および併用薬がオピオイドの副作用を、特に呼吸抑制発現リスクに与える影響を中心として評価した。【方法】JADERに格納された患者情報、医薬品情報、および副作用情報を関連付けたデータテーブルを作成し、各強オピオイドの使用症例を抽出した。さらに、各併用薬との同時服用期間中に有害事象が発現している症例を抽出することによって、各オピオイドに対する副作用評価データテーブルを構築した。次に、副作用発現リスクに与える各種変動要因の影響の評価を目的として、患者情報および併用薬の使用状況より、副作用発現の有無に対する多重ロジスティック回帰分析を行った。【結果・考察】各強オピオイドにはせん妄、悪心等の共通する副作用を認めた。これらのなかで重篤な結果を招く可能性が高い呼吸抑制に焦点を絞り、上記の検討を加えた。その結果、高齢はモルヒネおよびフェンタニルの呼吸抑制発現リスクを上昇させることが示された。一方、各強オピオイドに対して選択的に、呼吸抑制発現に対する独立した危険因子となる併用薬を認めた。今年度は、臨床上重要な副作用に対して患者背景因子および併用薬物の影響を観察するために手法を確立した。この成果の公表もすでに決定していることから、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。【目的】モルヒネ、フェンタニル、オキシコドンといったオピオイドが惹起する臨床的に重要かつ発現機序が不明もしくは複数に渡る副作用に対して、医薬品の化学構造から得られる構造的・物理化学的特徴が及ぼす影響の解析および評価を目的として、PMDAが公開している大規模副作用データベース(JADER)を、化学構造情報を含む適切なデータ構造のデータセットに再構築した。さらに、主要な副作用と化学構造情報間の関連を解析する定量的構造毒性相関解析を実施し、副作用予測モデルの構築を目指した。【方法】昨年度構築したJADERの副作用症例ー被疑薬ー化学構造関連データベースを拡充した。さらに、本データセットを用い、オピオイドの投与によって生じる主要副作用である譫妄を解析対象として、JADER掲載の医薬品のオッズ比、正確検定P値を網羅的に算定した。

これらの統計量から譫妄を誘発しやすい医薬品を選定するとともに、譫妄誘発医薬品とその他の医薬品を識別するために、決定木のアンサンブル学習法の一つであるランダムフォレスト法およびニューラルネットワークのアンサンブル学習法を用いて定量的構造活性相関識別モデルを構築した。【結果・考察】新規データセットを用い、各医薬品に対して物理化学的性質を含む5000種類余の化学構造情報を算定するとともに、オッズ比と正確検定のP値を紐付けた。JADERにおける報告数が一定件数以上、正確検定において有意、かつ正のオッズ比を有する医薬品を分類し、譫妄誘発医薬品として定義した。ランダムフォレストとアンサンブルニューラルネットワークを組み合わせた独自の手法により、譫妄誘発医薬品識別モデルを構築し、良好な予測モデルの構築に成功した(外部検証ROC_AUC:約0.9)。以上の成果は、緩和薬物治療における薬剤選択の一助になるものと期待される。モルヒネ、フェンタニル、オキシコドンといったオピオイドが惹起する臨床的に重要かつ発現機序が不明もしくは複数に渡る副作用に対して、医薬品の化学構造から得られる構造的・物理化学的特徴が及ぼす影響の解析および評価を目的として、PMDAが公開している大規模副作用データベース(JADER)を、化学構造情報を含む適切なデータ構造のデータセットに再構築した。さらに、主要な副作用と化学構造情報間の関連を解析する定量的構造毒性相関解析を実施し、ランダムフォレストとアンサンブルニューラルネットワークを組み合わせた独自の手法により、譫妄誘発医薬品識別モデルを構築し、良好な予測モデルの構築に成功した。本年度に構築したデータセットを用い、オピオイドの副作用発現リスクを予測するための帰納的モデルを作成する予定である。なお、本副作用予測モデルはオピオイドと副作用種の組み合わせごとに構築する予定である。すなわち、モルヒネの惹起する譫妄を予測するためのモデルでは、モルヒネ投与患者における譫妄の有無を、データセットが含有する患者背景情報、併用薬等の情報を用いてモデル化する。モデル化に用いる技法としては、多重ロジスティック回帰分析等の統計解析法、およびランダムフォレスト法等の機械学習法を検討する。本年度は併用薬等を説明変数として副作用発現に対するロジスティック回帰分析式を構築した。次年度は、昨年構築した医薬品の化学構造情報を付与した副作用データベースに基づいて、上記回帰式を拡張する予定である。すなわち、患者背景情報、種々併用薬の情報に化学構造情報を付与するとともに、機械学習法を適用することによってオピオイド関連副作用の予測モデルの構築を検討する。計算毒性学統計処理用ソフトウエアを、所属施設が本年度にサイトライセンス契約を締結しているソフトウエアのみを使用することによって代替することができたため。今年度は本格的なモデル構築と成果公表の準備段階に相当する種々の検討を行った。
中性子回折による水酸アパタイトおよびペロブスカイト型光触媒の欠陥構造と機能の発現

生体材料、電子材料など様々な分野で応用が期待されている水酸アパタイトの物理的、化学的性質は、その結晶構造、特にOHイオンと密接に関係している。本研究では中性子回折により、欠陥量が80%以上導入された水酸アパタイトの欠陥構造と、その酸素イオン伝導パスの解明を行うことを目標としている。近年深刻化しているエネルギー・環境問題を根本的に解決するために、光触媒を用いた水の分解反応が注目されている。本研究では我々が発見した光触媒Ba_5Ta_4O_<15>において、触媒活性と格子歪みの効果を明らかにする。そのために酸素原子に敏感な中性子回折により、ペロブスカイトにおける酸素八面体の歪みを明らかにすることを目的とする。本年度実施した内容は以下の通りである。(1)錯体重合法を用いて、精密分析に充分耐えられる均一な試料を合成した。中性子回折測定用の試料として、重水(D_2O)を用いて、アパタイト中のOHをODに置換した試料を作製した。光触媒であるBa_5Ta_4O_<15>の合成に関しても、組成が極めて均一な試料を合成できる錯体重合法を用いて合成を行った。(2)ラマン散乱およびNMR測定;hydroxyapatiteの脱水反応により生成されるoxy-hydroxyapatiteのような欠陥構造に対しては、回折法に比べて短いコヒーレント長さを有するラマン散乱が構造変化を決定するに当たり威力を発揮すると期待される。回折法では同一のサイトに存在する異種原子の存在比を求めるのは困難であるため、D置換水酸アパタイトの重水素置換率はラマン散乱により調べた。更に水酸アパタイトに対しては、ラマン散乱法よりも局所的な構造に敏感な高分解能固体NMR装置を用いて、水素およびリン原子近傍の欠陥構造の測定も行った。
フランス家族政策のサービス給付における政治的戦略の研究

本研究はフランスにおける家族政策のサービス給付の政治的戦略を明らかにした。フランスは主たる保育方法として「認定保育ママ」が利用されており、その他に保育所やベビーシッター、育児休業給付など様々な保育方法を利用できるよう支援している。こうした多様な選択肢による保育の保障は「自由選択」として位置づけられる。本研究では「自由選択」による多様な保育方法が確立した政治的戦略の背景に、地方分権と保育所の不十分な整備、認定保育ママの活用があったことを示した。平成25年度は、フランス家族政策の多様なサービス給付を提供する政治的戦略としての「自由選択」の解明をするため、家族政策や福祉国家のフランス語文献を講読するだけでなく、福祉国家全体の文脈からもフランス家族政策の位置づけを考えるために英語や日本語の文献も購読した。そのなかで、フランス家族政策のサービス給付がサービスの拡充のみならず現金給付での支援も展開してきたことから、既存の現金給付における「自由選択」との相互依存関係を読み取ることができた。こうした事実を確認するために平成26年2月にフランス国立図書館を訪問し、全国家族手当金庫の資料を閲覧・収集することになった。その結果、1980年代のサービス給付の拡充が女性の労働市場参加に伴う保育ニーズの増大に追いついておらず、全国家族手当金庫が直接介入するかたちでの現金給付による支援が1990年代以降増大していったことがわかった。以上の事実は、1980年代前半に保育サービスの供給が分権化され、地方がサービス給付の供給主体となるなかで展開されてきた。ただし、全国家族手当金庫は1980年代の分権化にあってもサービス給付の財政支援の仕組みは中央に残し続けることで影響力を保持し続けた。こうした仕組みの中でも女性の労働市場参加に伴う保育ニーズに対してサービス給付の提供が追いつかず、さらなるサービス給付の拡大が必要とされていた。その際、全国家族手当金庫が注目したのは認定保育ママ制度であり、人的資本への投資に重点を置く認定保育ママ制度の直接的な現金給付を1990年代に拡大させることで保育ニーズを充足していくことになった。本研究は、フランス家族政策でサービス給付の多様性を実現させた政治的戦略の分析であった。そのためのキーワードとして「自由選択」を挙げ、その機能の解明を研究目的とした。また、中央ー地方関係を規定する「自由選択」の分析にも努めた。フランスでは主たる保育方法として「認定保育ママ」が利用されており、その他に保育所やベビーシッター、育児休業給付を受けた親による保育など様々な保育方法を利用できるよう支援している。問題はフランスでも日本でも保育所のほうが親の希望する保育方法としてニーズが高いにも関わらずフランスでは認定保育ママが主たる保育方法となっていることであった。この背景には地方分権と認定保育ママの再活用があった。1980年代にフランスでは地方分権が行われ、サービス給付も地方が供給することになった。地方でのサービス給付の充実を支援するため、中央から地方へとサービス給付に対する支援を行ってきたが、分権化後の中央からの財政支援の不確実性が高かったため、自治体はサービス給付の中央との契約締結にためらいがあった。その結果、保育所の増設はある程度進むものの、女性の労働市場参加による保育ニーズを充足することはなかった。そこでフランスでは、保育方法の不足を解決するため認定保育ママの雇用を中央から直接支援する現金給付を1990年に創設し、保育ニーズの充足を目指した。その後も認定保育ママへの経済的支援を強めた結果、認定保育ママの人数が急増し、主たる保育方法として「自由選択」の柱となっていった。以上のように、サービス給付の多様性を実現するために保育所だけではなく認定保育ママが利用され、保育方法の選択肢を増やすことになった。その背景には地方分権によって中央と地方や契約によって保育サービスを整備する中央ー地方関係の変容があった。26年度が最終年度であるため、記入しない。比較政治26年度が最終年度であるため、記入しない。申請時の研究計画以上に研究が進み、平成25年度の時点でフランス国立図書館に赴き資料収集を行うことができた。しかし、サービス給付の拡充が現金給付によって支援される過程において生じる中央ー地方関係の変容については十分な検討ができていない。本年度は前年度にフランスで行った資料収集の整理を行い、サービス給付の政治的戦略の実態を精査するとともに、その資料から出てくる疑問や問題点を深化させるために夏に再びフランス国立図書館で資料収集を行う予定である。特に、前年度までに達成できなかったサービス給付における中央ー地方関係の変容について重点的に検討する必要がある。そのためにはフランスの地方自治に関連する研究を展開させていき、特に家族政策に関連した分権化と集権化の関係を整理していく。こうした2度にわたってフランスで収集された資料や文献による研究によって、多様なサービス給付を提供するための政治的戦略としての「自由選択」の存在が明確になるであろう。

また、サービス給付に関わるアクターにも「自由選択」が達成すべき目標として共有されたことを明らかにしていく。地方政治においても「自由選択」の保障が避けられない課題として位置づけられてきたことを実証的に示していく。
電子衝突による希ガス原子発光断面積測定

平成11年度および12年度までに、衝突電子のエネルギーが、しきい値から1000eVの範囲にわたり、Ne、Ar、Kr原子のnp→ns遷移(Ne : n=3、Ar : n=4、Kr : n=5)に対する発光断面積(可視から近赤外域)の絶対値を精度良く系統的に測定できた。しかしながら、近赤外領域での、分光系の感度補正に若干問題があることが判明した。標準光源のない波長領域でもあり、Ar原子線を基にした遷移分岐比法を適用して感度を決める方法をとり、慎重に計測を繰り返した。得られた結果をもとにして、2p_9→1s_5遷移に対する発光断面積を精度良く決定できた。従来の報告結果と比べると、絶対値やエネルギー依存性において、かなり異なる様相を示していることが判明した。2p_9準位(パッシェン記号)は、ほぼ純粋なLS表記が成り立つ状態であり、^3D_3と表される。ところが2p_9→1s_5遷移に伴う発光断面積の衝突エネルギー依存性は、予想に反して、ほぼE^<-1>(Eは電子線の衝突エネルギー)であり、スピン交換過程が成り立つ場合に特有なE^<-3>とはほど遠い依存性を示すことが判明した。高速パルス発振器とデジタルオッシロスコープとの組み合わせで、残光の時間依存性の測定を行った。これにより、2p_9励起準位の占有率の解折が可能となる。つまり、2p_9準位より更に上の準位からカスケード的に2p_9準位に遷移してくる占有率と、2p_9準位への直接励起による占有率との比を求められる。前者がかなり大きな割合を占めることを実験的に示すことが出来た。超高真空チェンバーの設計と製作を行った。内部に収める電子銃等の試作をし、組み立て調整を行った。衝突による偏光の効果をキャンセルして、断面積の絶対値に比例した値を直接測定できるように、2重魔法の角度に電子銃を設定して調整を行い、予備的測定を開始した。平成11年度は、可視域および真空紫外域の測定において、当初の実行計画に比べて、予想を上回って成果が上がったように思われる。しかしながら、検出系のS/Nに尚問題があり、次年度の補助金で改善し、必要物品を充填する予定である。特に真空紫外域の共鳴線は自己吸収が激しく、シグナル強度が弱いため更に工夫を要する。Ne、Ar、Kr原子のnp→ns遷移(Ne:n=3、Ar:n=4、Kr:n=5)に対する発光断面積の絶対値を精度良く系統的に決定できた。従来の報告結果と比べると、絶対値やエネルギー体存性において、かなり異なる様相を示していることが判明した。励起関数についても、しきい値から1000eV間での範囲にわたり測定した。得られた結果を「電子および原子衝突の物理学に関する国際会議」(仙台)にて発表した。また、「第10回原子衝突における偏極と相関」(北京)に招聘されて講演を行った。今年度は、前年度に引き続いて希ガス原子のnp→ns遷移(Ne:n=3、Ar:n=4 Kr:n=5)発光断面積の絶対値を、より良い精度で決定することを目指した。従来、報告が一例のみであったKr原子に焦点を絞った。得られた結果は、発光断面積の絶対値は、もとより、入射電子のエネルギー依存性についても、かなり異なる結果が得られた。また、2_<p9>準位(パッシェン記号)は、ほぼ純粋なLS表記が成り立つ状態であり、^3D_3と表される。ところが2_<p9>→1_<s5>

遷移に件う発光断面積の衝突エネルギー(E)依存性は、予想に反して、ほぼE^<-1>であり、スピン交換過程が成り立つ場合に特有なE^<-3>とは程遠い依存性を示すことが判明した。高速パルス発信器とデジタルオッシロとの組み合わせで、残光の時間依存性を測定する(平均寿命と占有率の解析を行う)ことにより、この問題を解決をすることが出来た。2_<p9>準位より更に上の準位からカスケード的に遷移してくるプロセスに対する断面積が極めて大きいことを実験的に示した。占有率の比と全発光断面積の値を基に、2_<p9>準位へ直接励起する過程に対する断面積を実験的に決定できた。平成11年度および12年度までに、衝突電子のエネルギーが、しきい値から1000eVも範囲にわたり、Ne、Ar、Kr原子のnp→ns遷移(Ne: n=3、Ar: n=4、Kr:n=5)に対する発光断面積(可視から近赤外域)の絶対値を精度良く系統的に測定できた。しかしながら、近赤外領域での、分光系の感度補正に若干問題があることが判明した。標準光源のない波長領域でもあり、Ar原子線を基にした遷移分岐比法を適用して感度を決める方法をとり、慎重に計測を繰り返した。得られた結果をもとにして、2p_9→1s_5遷移に対する発光断面積を精度良く決定できた。従来の報告結果と比べると、絶対値やエネルギー依存性において、かなり異なる様相を示していることが判明した。2p_9準位(パッシェン記号)は、ほぼ純粋なLS表記が成り立つ状態であり、3^D_3と表される。ところが2p_9→1s_5遷移に伴う発光断面積の衝突エネルギー依存性は、予想に反して、ほぼE^<-1>(Eは電子線の衝突エネルギー)であり、スピン交換過程が成り立つ場合に特有なE^<-3>とはほど遠い依存性を示すことが判明した。高速パルス発振器とデジタルオッシロスコープとの組み合わせで、残光の時間依存性の測定を行った。これにより、2p_9励起準位の占有率の解析が可能となる。つまり、2P_9準位より更に上の準位からカスケード的に2p_9準位に遷移してくる占有率と、2p_9準位への直接励起による占有率との比を求められる。前者がかなり大きな割合を占めることを実験的に示すことが出来た。
長期にわたる運動トレーニングが循環器系疾患者の血液流動性に及ぼす影響に関する研究

本研究では、長期にわたる運動の実践が循環器系疾患者の血液流動性に及ぼす影響を検討した。対象者は、循環器系疾患女性18名であり、そのうち10名(63.8±7.8歳)は筆者らが提供してきた運動プログラムに510年間参加してきた者であった。血液流動性は、人工的な毛細血管モデル(流路深4.5μm、流路深の中央部での流路幅7μm、流路長30μmの微細な溝が8736本並列配置されているシリコン単結晶基板に光学研磨したガラス基板を圧着させることにより生まれる流路)を全血100μlの血液が流れる時間と定義して検討した。全血100μlの通過時間は運動群で33.8±4.0秒、非運動群(n=8:63.3±8.0歳)で44.7±6.8秒と運動群で有意に速かった。また、運動群のTC(201.0±28.4mg/dl)、LDLC(118.1±27.0mg/dl)、TG(75.6±24.9mg/dl)、LDLC/HDLC(1.83±0.65)は、非運動群(TC:234.1±34.8mg/dl、LDLC:145.8±24.9mg/dl、TG:153.5±66.0mg/dl、LDLC/HDLC:2.57±0.46)に比べて有意に良好であった。運動群と非運動群の全データについて、血液通過時間(41.5±6.0秒)は白血球数(5988.9±2091.4/μl)、血小板数(24.9±7.1万/μl)、LDLC/HDLC(2.54±0.86)と有意に相関した(r=0.68、r=0.54、r=0.47)。以上のことから、循環系疾患者が長期にわたって運動を実践することで血液流動性が改善されることが明らかになった。血液流動性が改善される要因としては、血清脂質の改善、白血球の粘着性や血小板の活性化の抑制などが考えられた。血液流動性は心臓血管障害のリスクファクターになりうることが、血液粘度及び血漿粘度と疾病との関係から明らかである。持久性運動トレーニングによって血液流動性が改善され、心臓血管系への負担が軽減されれば、生活習慣病予防の観点からも持久性運動トレーニングの意義が認められよう。現在のところ、毛細血管モデルに血液を流し、その通過時間を測定する方法による血液流動性について、中高年者を対象として運動を絡めた報告は少ない。本研究では、第一段階として、平成14年度の研究の目的を以下に定めた。運動習慣を有する中高年男性を対象に有酸素性運動能力と血液流動性との関係から、中高年者でも持久性運動トレーニングによって血液流動性が改善されうるのかを検討することとした。毛細血管モデルに血液を流し、その通過時間を測定した結果と運動負荷テストでの有酸素性運動能力での結果および血液検査項目の結果の関係から、有酸素性運動能力の高い者ほど血液流動性が良好であることが示唆された。また、持久性運動トレーニングの量を反映すると考えられるHDLCと血液流動性との間にも有意な相関関係が見られた。これまで血液通過時間による血液流動性と中高年者の有酸素性運動能力との関係を検討した報告は皆無であったが、以上の結果から、持久性運動トレーニングのレベルが高ければ高いほど血液流動性が良好であることが確認できた。持久性運動トレーニングによる血漿量の増加がヘマトクリット値や赤血球数を低下させるとの報告があるが(EL-Sayed,1998)、持久性運動トレーニングによって血液粘度が低下し、血液流動性が高まって活動筋への血液量すなわち酵素輸送量が増加して有酸素性運動能力の向上に関与することが推察できよう。また、血液流動性が改善されれば、心臓血管系への負担が軽減することも予想できる。平成15年度では、対象者を循環器系疾患者にしぼり運動トレーニングと血液流動性との関係を検討する予定である。

また、運動群のTC(201.0±28.4mg/dl)、LDLC(118.1±27.0mg/dl)、TG(75.6±24.9mg/dl)、LDLC/HDLC(1.83±0.65)は、非運動群(TC:234.1±34.8mg/dl、LDLC:145.8±24.9mg/dl、TG:153.5±66.0mg/dl、LDLC/HDLC:2.57±0.46)に比べて有意に良好であった。運動群と非運動群の全データについて、血液通過時間(41.5±6.0秒)は白血球数(5988.9±2091.4/μl)、血小板数(24.9±7.1万/μl)、LDLC/HDLC(2.54±0.86)と有意に相関した(r=0.68、r=0.54、r=0.47)。以上のことから、循環系疾患者が長期にわたって運動を実践することで血液流動性が改善されることが明らかになった。血液流動性が改善される要因としては、血清脂質の改善、白血球の粘着性や血小板の活性化の抑制などが考えられた。
アフリカにおける地域特性を考慮した乳幼児の健康改善モデル構築に関する疫学研究

ケニアの辺縁地域における5歳未満乳幼児の健康状態と栄養学的改善を目指した疫学研究を行った。24時間思い出し法による食事の解析では、統計的に有意な結果は得られなかった。現在、食事摂取頻度調査票(FFQ)による食事調査の結果の解析を行っている。また、成長に影響があるとされる、アフラトキシンが調査対象の54%の世帯のトウモロコシから検出された。人類学的には、乳幼児の成長測定受診をしている母親は乳幼児への適切な食事を与えることが明らかとなった。また、妊婦の把握とその後の新生児の把握を目的とした医療施設におけるクラウド・ベースの医療施設連携型妊婦登録システムの開発、実装を行い、その有用性を実証した。国際社会をあげてのアフリカの健康問題解決に向けての動きが加速している。各種支援が辺縁の地域に至るまで展開されているものの、健康問題の実態は、未だ不明な点が多い。中でも問題となっている乳幼児の健康の実態を明らかにすべく、ケニアの辺縁地域(Kwale地区)における5歳未満乳幼児の健康状態・栄養学的改善を目指したコホートを設置し、離乳期の鉄の摂取不足、幼児期の亜鉛、ビタミンB12の不足による貧血、慢性的な低栄養状態の改善を目指した疫学研究を目指す。また、人類学的に、産褥期の母親の食事制限、完全母乳からの離脱、乳幼児下痢症への不適切な対処など、地方特有の考え方・文化に従い行われている行為等について、明らかにし、それらの結果から、地域の文化と環境に配慮した栄養摂取と下痢への対処に関する地域と母親への教育介入研究へと展開することを、アフリカでの調査を容易にする最新技術の導入も試みながら、新しい保健対策研究モデルの構築を最終目標に開始している。平成25年度は、1.調査地域での巡回調査団に向けた5歳未満の乳幼児・並びに妊婦登録に向けた地域との調整、2.調査研究開始に当たり、ケニア中央医学研究所との調整、研究計画書の倫理委員会への提出、3.長期追跡調査となる事から、個人を同定し、調査情報の紐付けするための静脈認証装置を用いた個人同定システムならびに調査情報の管理システムの開発を開始した。中でも問題となっている乳幼児の健康の実態を明らかにすべく、ケニアの辺縁地域(Kwale地区)における5歳未満乳幼児の健康状態・栄養学的改善を目指したコホートを設置し、離乳期の貧血、慢性的な低栄養状態の改善を目指した疫学研究を目指している。また、人類学的にも、産褥期の母親の食事制限、完全母乳からの離脱、乳幼児下痢症への不適切な対処など、地方特有の考え方・文化に従い行われている行為等について、明らかにし、それらの結果から、地域の文化と環境に配慮した栄養摂取と下痢への対処に関する地域と母親への教育介入研究へと展開することを、アフリカでの調査を容易にする最新技術の導入も試みながら、新しい保健対策研究モデルの構築を最終目標に開始している。平成26年度は、1.調査地域での巡回調査に向けた静脈認証を用いた母親(養育者)の登録と養育中の5歳未満乳幼児登録、2.自宅出産が多く新生児の把握が遅れ、追跡調査が困難となることが多いことから、妊婦の段階でその世帯を把握し、地域保健員による訪問による管理を行うことを目的とした医療施設における妊婦登録に向けての調整とシステムの開発、3.乳幼児の食事摂取状況を把握するための食事調査のパイロット調査とその妥当性の検討、4.調査地域において、主食であるトウモロコシ保存中に発生するカビが産生するアフラトキシンの測定を実施した。アフラトキシンの慢性長期暴露により乳幼児の成長阻害が起きるとされている。平成27年度は、1.調査地域での巡回調査に向けた静脈認証を用いた母親(養育者)の登録と養育中の5歳未満乳幼児の追跡調査の実施、2.自宅出産が多く新生児の把握が遅れ、追跡調査が困難となることが多いことから、妊婦の段階でその世帯を把握し、地域保健員による訪問による管理を行うことを目的とした医療施設における妊婦登録の実施開始、3.乳幼児の食事摂取状況を把握するための食事調査を実施した。コホートデータの集計並びにデータクリーニングを中心に活動を実施した。ほぼ、予定通りに終わっている。データ収集とデータクリーニングを実施中である。

中でも問題となっている乳幼児の健康の実態を明らかにすべく、ケニアの辺縁地域(Kwale地区)における5歳未満乳幼児の健康状態・栄養学的改善を目指したコホートを設置し、離乳期の貧血、慢性的な低栄養状態の改善を目指した疫学研究を目指している。また、人類学的にも、産褥期の母親の食事制限、完全母乳からの離脱、乳幼児下痢症への不適切な対処など、地方特有の考え方・文化に従い行われている行為等について、明らかにし、それらの結果から、地域の文化と環境に配慮した栄養摂取と下痢への対処に関する地域と母親への教育介入研究へと展開することを、アフリカでの調査を容易にする最新技術の導入も試みながら、新しい保健対策研究モデルの構築を最終目標に開始している。平成28年度は、1.調査地域での巡回調査に向けた静脈認証を用いた母親(養育者)の登録と養育中の5歳未満乳幼児の追跡調査の継続、2.自宅出産が多く新生児の把握が遅れ、追跡調査が困難となることが多いことから、妊婦を把握し、その後の新生児を把握する事を目的とした医療施設におけるネットワークを介した医療施設連携型の妊婦登録システムの新規開発と旧システムからの入れ替え、3.乳幼児の食事摂取状況を把握するための食事調査の継続を行った。コホートデータの集計並びにデータクリーニングを中心に活動を実施した。予定通りに終わっている。あらたにネットワークによる妊婦登録システムを導入し、医療施設における実証試験も追加した。国際社会をあげてのアフリカの健康問題解決に向けての動きが加速している。各種支援が辺縁の地域に至るまで展開されているものの、健康問題の実態は、未だ不明な点が多い。中でも問題となっている乳幼児の健康の実態を明らかにすべく、ケニアの辺縁地域における5歳未満乳幼児の健康状態・栄養学的改善を目的としたコホートを設定し、離乳期の貧血、慢性的な低栄養状態の改善に関する疫学研究を展開する事が本研究の内容である。また、人類学的にも、産褥期の母親の食事制限、完全母乳からの離脱、乳幼児下痢症への不適切な対処など、地方特有の考え方・文化に従い行われている行為等について明らかにし、それらの結果から、地域の文化と環境に配慮した栄養摂取と下痢への対処に関する地域と母親への教育介入研究へと展開すること、さらには、アフリカでの調査を容易にする最新技術の導入を可能にすること、さらには、新しい保健対策研究モデルの構築を最終目標とした。平成29年度(最終年度)は、これまでの活動である1.調査地域での巡回調査に向けた静脈認証を用いた母親(養育者)の登録と養育中の5歳未満乳幼児の追跡調査の継続、2.妊婦の把握とその後の新生児の把握を目的とした医療施設におけるクラウド・ベースの医療施設連携型の妊婦登録システムの開発と運用、3.乳幼児の食事摂取状況を把握するための食事調査の継続を行った。とくに、クラウド・ベースの医療施設連携型の妊婦登録に関しては、現在、ケニア国内において、妊婦健診(antenatal Clinic)の受診が無料化されていることから、妊婦の登録と把握が進んだ。また、新生児・乳幼児の成長記録、さらに予防接種の記録等の情報も複数の施設を連動させ、データを得ることが出来るようになった。現在、最終まとめに向けたコホートデータと登録データの集計並びに論文化を図っているとともに、地域への還元を含めた検討を進めている。