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死の教育の臨床教育学的研究-乳幼児期に焦点付けて-

これまでの研究で、(1)いのちの大切さ・死の問題を子どもに教えるには、まず乳幼児期からの発達段階に即した子どもとの死に関することの対話が重要であるとし、(2)子どもが乳幼児期から死を含んだ生の重要性を内包させて成長することを促すためには、乳幼児に携わる人間の意識に迫ることが重要だと考え、将来保育者、教育者になる保育者養成課程に在籍する学生の意識調査をおこなった。その結果、(3)学生は、子どもにいのちの大切さ・死の問題を教える方法として絵本の読み聞かせを選択するものが大勢を占めたが、一方で、その絵本の教育・保育場面での取り扱い方が課題として浮かび上がった。そこで(4)保育者(養成課程在籍学生を含む)に求められる絵本の読解力について検討した。現代はいのちの大切さを実感する機会が乏しい時代であると同時に、死について子どもに隠蔽して生きるには過酷な時代である。そこで保育者に求められる能力は、絵本を読み聞かせる技能という初歩的な能力を超える能力である。それは、1)死に対する子どもの理解力を発達段階により理解する能力2)絵本の内容(死や老い、病い、別れ、喪失など)が、子どもにどのように理解されるのかをあらかじめ想定する能力3)絵本の内容が、子どものみならず、保育者自身の生き方とどのようにかかわり影響をもつのかなどを考察する能力以上は、保育者自身が絵本のストーリーと自己の人生の経験を照射し相互の深い考察のうちに意味づけを行う能力であり、そこから子どもに対してどのように絵本を読み聞かせ、どのように子どもに接していけばよいかを考える能力である。広い意味でこれらは読解力と呼ぶべき能力である。これらに対する意識付けが重要である。近年、青少年の凶悪な犯罪や自殺が社会問題となるに従い、いのちの教育の重要性が指摘され、少しずつではあるが、実践もされるようになってきている。しかし、いのちをめぐる教育は、青少年期に至り、突如として始められるべきものではなく、誕生と共に始められるべきであり、そのため乳幼児期からの人生の生と死を視野に入れた教育が重要である。その方法を明らかにすることをめざした本研究の目的に照らし今年度は、1、人間の発達段階とそれに伴う生と死の受け入れ方を、特に臨床心理学分野の先行研究により、検討することをおこなった。その結果(1)死の受け入れには発達段階による相違がありそれを熟知しなければならないこと、(2)そして死を隠蔽してはならず子どもと対話が重要であることが指摘された。しかし日本の今日の状況は死は日常の生活実感からは程遠くバーチャルな死ばかりが氾濫している。この状況は根が深く、子どもと死を見つめつつ生の重さを語り実感させるべき大人が、死について語るべき内容や言葉を持ち合わせていないという問題を内包している。これは今日の日本が抱える大きな文化の問題でもある。2、この問題を解決し乳幼児期から子どもと死を含んだ生の重要性を内包させて成長することを促すためには、親や、乳幼児に携る保育者の意識に迫ることが重要であるとの認識から、親や保育者の意識調査にも力点を置くことにした。現在、質問紙法による調査を準備中であり、次年度以降調査し、文献研究とのすりあわせを行う予定である。これまでの研究で、いのちの大切さ・死の問題を子どもに教えるには、まず乳幼児期からの発達段階に即した子どもとの死に関することの対話が重要であるとしたが、現実は子どもと死をみつめつつ生の重さを語り実感させるべき大人が、死について語るべき内容や言葉を持ち合わせていない。そこで子どもが乳幼児期から死を含んだ生の重要性を内包させて成長することを促すためには、乳幼児に携わる人間の意識に迫ることが重要だと考え、本年は将来保育者、教育者になる保育者養成課程に在籍する学生の意識調査をおこなった。その結果、本調査を通して対象とした保育者養成課程在籍学生は、1、現代社会を、いのちを巡る問題が軽視された社会であり、子どもが引き起こす事件が増加・低年齢化し、また子ども自身がいのちを落とすような事件に巻き込まれることが多いと見ている。2、そのような社会で、子どもにいのちの大切さや死の問題を教えることは可能かつ重要であり、しかも幼い年齢から教えることが可能だと考えている。3、彼らの中で身近な人の死を経験し、,他の大人からいのちの大切さや死について助言してもらったものほど、子どもとの死の問題に対する対話の重要性を認識している。これはペットの死を経験したものにも同じ傾向が見られる。4、死について特に学んだ経験がないというものほど、子どもにいのちの大切さを教える年齢を高い年齢を選ぶ傾向があり、死への知識、関心、実感のないものが多い。5、子どもにいのちの大切さ・死の問題を教える方法として絵本の読み聞かせを選択するものが大勢を占めたが、教材開発としてのいのちの大切さを取り扱う絵本の作成と、それの教育・保育場面での取り扱い方が課題である。6、子どもにいのちの大切さや死の問題を教える方法として、宗教教育を取り上げたものは1.6%に過ぎず、社会全体に、いのちの大切さや死の問題を内在化させて生きていこうという土壌がない。教育はどこまでそれをカバーできるのか。保育者養成課程の中で彼らにそのような教育を施し、彼らに現場で実践してもらうカリキュラム作りが今後の課題である。

これまでの研究で、(1)いのちの大切さ・死の問題を子どもに教えるには、まず乳幼児期からの発達段階に即した子どもとの死に関することの対話が重要であるとし、(2)子どもが乳幼児期から死を含んだ生の重要性を内包させて成長することを促すためには、乳幼児に携わる人間の意識に迫ることが重要だと考え、将来保育者、教育者になる保育者養成課程に在籍する学生の意識調査をおこなった。その結果、(3)学生は、子どもにいのちの大切さ・死の問題を教える方法として絵本の読み聞かせを選択するものが大勢を占めたが、一方で、その絵本の教育・保育場面での取り扱い方が課題として浮かび上がった。そこで(4)保育者(養成課程在籍学生を含む)に求められる絵本の読解力について検討した。現代はいのちの大切さを実感する機会が乏しい時代であると同時に、死について子どもに隠蔽して生きるには過酷な時代である。そこで保育者に求められる能力は、絵本を読み聞かせる技能という初歩的な能力を超える能力である。それは、1)死に対する子どもの理解力を発達段階により理解する能力2)絵本の内容(死や老い、病い、別れ、喪失など)が、子どもにどのように理解されるのかをあらかじめ想定する能力3)絵本の内容が、子どものみならず、保育者自身の生き方とどのようにかかわり影響をもつのかなどを考察する能力以上は、保育者自身が絵本のストーリーと自己の人生の経験を照射し相互の深い考察のうちに意味づけを行う能力であり、そこから子どもに対してどのように絵本を読み聞かせ、どのように子どもに接していけばよいかを考える能力である。広い意味でこれらは読解力と呼ぶべき能力である。これらに対する意識付けが重要である。
20世紀後半の日本における社会運動の記憶の構造把握および継承に向けた資料学的研究

本研究プロジェクトは、高度成長期の日本において発生した社会運動や社会紛争の記録収蔵と活用を目的に、研究機関や資料館等に収蔵された社会運動資料群の形成過程と全体構造を把握し、歴史学・アーカイブ学・社会学の領域横断的な研究により、それらが有する学術的な意義を解明することを目的としている。主たる研究対象として、研究代表者が1998年から調査研究を続けてきた三里塚闘争(成田空港反対運動)を設定している。成田地域では、1990年代に隅谷三喜男や宇沢弘文らの研究者グループが加わり、地域住民と国等の間で、成田空港建設をめぐる対立の歴史的根源を明らかにする成田空港問題シンポジウム等が開催された。これらを契機に同問題に関する史資料収集が住民と研究者の連携で実施された。当研究プロジェクトではこれらの史資料の収蔵機関である成田空港空と大地の歴史館より、成田空港反対運動にかかる記録映画の全国上映運動に関する一次資料群「元小川プロダクション資料」を国立歴史民俗博物館に借り受け、2018年度は資料整理調査会(計8回)、研究会を含むプロジェクト運営会議(計5回)を開催した。2018年9月には現代史サマーセミナーとの併催による公開研究会「現代社会運動資料の課題と展望:「三里塚闘争」・空と大地の歴史館から考える」を開催し、国内外の研究者とともに現代社会運動史資料の整理と活用の可能性について討議した。特定地域へのケーススタディも開始し、2018年12月から2019年1月にかけて長野県における上映運動の経験者への聞き取り調査を実施して史資料の寄贈を受け、オーラルヒストリーと史資料調査を併用した調査を展開している。「元小川プロダクション資料」等の構造把握と分析を通じて、様々な社会層によって社会矛盾への異議申し立てが試みられた1960年代末から1970年代の日本の社会運動の全体像の一端が明らかになりつつある。2018年度は「元小川プロダクション資料」の構造把握と研究活用に注力することを早期に決定し、共同研究者の所属機関である成田空港空と大地の歴史館と国立歴史民俗博物館の連携のもと、一次資料を精密に調査する態勢を整えることができた。2018年度内に資料整理調査会を計8回、研究会を含むプロジェクト運営会議を計5回開催し、資料群の全容把握に向けた糸口を見出すことができた。夏季には、初年度の研究成果を広く公開する場として、現代史サマーセミナーとの併催による公開研究会「現代社会運動資料の課題と展望:「三里塚闘争」・空と大地の歴史館から考える」を開催し、国内のみならず国外からも研究者の参加を得て、「元小川プロダクション資料」を中心とした史資料のもつ学術的な意義を明確化する契機となった。特定地域へのケーススタディも開始し、2018年12月から2019年1月に長野県における上映運動の経験者への聞き取り調査を実施して史資料の寄贈を受け、オーラルヒストリーと史資料調査を併用した調査も展開している。長野県におけるケーススタディをひとつのモデルとして、今後、国内各地へのケーススタディを行うことが可能となった。研究プロジェクトの推進体制としては、歴史研究に携わる多様な分野の専門家によるプロジェクトチームを結成することができて、歴史学・アーカイブズ学・社会学の3分野の領域横断的な共同研究プロジェクトを順調に推進することができている。【研究組織】研究代表者:相川陽一(長野大学)/分担研究者:新井勝紘(専修大学)、白井哲哉(筑波大学)、原山浩介(国立歴史民俗博物館)/研究協力者:今井勇(アジア歴史資料センター非常勤調査員)、森脇孝広(都留文科大学非常勤講師)、秋山道宏(明治学院大学国際平和研究所助手)、金子美佐子(千葉大学大学院博士後期課程)/アドバイザー:波多野ゆき枝(成田空港空と大地の歴史館)2019年度の推進方策としては、2018年度の研究成果を展開させるために、国立歴史民俗博物館や成田空港空と大地の歴史館において資料整理調査会を着実に継続開催するとともに、「元小川プロダクション資料」をはじめとして、研究対象としている史資料の全体構造を把握することに注力し、史資料調査にもとづいた研究成果の発表をプロジェクトメンバー内で行った後に、成果の外部発信を行っていきたい。2019年度はすでに5月に当研究プロジェクトの全体運営会議を行っており、このような方針で研究プロジェクトは進行しつつある。2018年度に調査を実施できた長野県における上映運動史資料の整理も進行させ、史資料調査とオーラルヒストリー調査を併用することが可能な条件を活かして、成田空港問題に関する記録映画の上映運動史研究のケーススタディとして成果を学会報告や論文等にまとめていきたい。上記の研究プロジェクトを推進する過程で、史資料の収集・整理・保管・活用(展示含む)の手法が必ずしも確立されているとは言えない時期をもつ現代史資料(とりわけ現代社会運動史資料)への学術的アプローチ法の彫琢にも注力していく。その際、歴史学・アーカイブズ学・社会学の3分野の専門家と史資料の収蔵機関スタッフによる領域横断的な研究体制であることを最大限に活かし、成田空港問題にかかる史資料を具体的な研究対象としながら、現代社会運動史資料への領域横断的な研究アプローチ方法の開発も行っていく予定である。

主たる研究対象として、研究代表者が1998年から調査研究を続けてきた三里塚闘争(成田空港反対運動)を設定している。成田地域では、1990年代に隅谷三喜男や宇沢弘文らの研究者グループが加わり、地域住民と国等の間で、成田空港建設をめぐる対立の歴史的根源を明らかにする成田空港問題シンポジウム等が開催された。これらを契機に同問題に関する史資料収集が住民と研究者の連携で実施された。当研究プロジェクトではこれらの史資料の収蔵機関である成田空港空と大地の歴史館より、成田空港反対運動にかかる記録映画の全国上映運動に関する一次資料群「元小川プロダクション資料」を国立歴史民俗博物館に借り受け、2018年度は資料整理調査会(計8回)、研究会を含むプロジェクト運営会議(計5回)を開催した。2018年9月には現代史サマーセミナーとの併催による公開研究会「現代社会運動資料の課題と展望:「三里塚闘争」・空と大地の歴史館から考える」を開催し、国内外の研究者とともに現代社会運動史資料の整理と活用の可能性について討議した。特定地域へのケーススタディも開始し、2018年12月から2019年1月にかけて長野県における上映運動の経験者への聞き取り調査を実施して史資料の寄贈を受け、オーラルヒストリーと史資料調査を併用した調査を展開している。「元小川プロダクション資料」等の構造把握と分析を通じて、様々な社会層によって社会矛盾への異議申し立てが試みられた1960年代末から1970年代の日本の社会運動の全体像の一端が明らかになりつつある。2018年度は「元小川プロダクション資料」の構造把握と研究活用に注力することを早期に決定し、共同研究者の所属機関である成田空港空と大地の歴史館と国立歴史民俗博物館の連携のもと、一次資料を精密に調査する態勢を整えることができた。2018年度内に資料整理調査会を計8回、研究会を含むプロジェクト運営会議を計5回開催し、資料群の全容把握に向けた糸口を見出すことができた。夏季には、初年度の研究成果を広く公開する場として、現代史サマーセミナーとの併催による公開研究会「現代社会運動資料の課題と展望:「三里塚闘争」・空と大地の歴史館から考える」を開催し、国内のみならず国外からも研究者の参加を得て、「元小川プロダクション資料」を中心とした史資料のもつ学術的な意義を明確化する契機となった。特定地域へのケーススタディも開始し、2018年12月から2019年1月に長野県における上映運動の経験者への聞き取り調査を実施して史資料の寄贈を受け、オーラルヒストリーと史資料調査を併用した調査も展開している。長野県におけるケーススタディをひとつのモデルとして、今後、国内各地へのケーススタディを行うことが可能となった。研究プロジェクトの推進体制としては、歴史研究に携わる多様な分野の専門家によるプロジェクトチームを結成することができて、歴史学・アーカイブズ学・社会学の3分野の領域横断的な共同研究プロジェクトを順調に推進することができている。【研究組織】研究代表者:相川陽一(長野大学)/分担研究者:新井勝紘(専修大学)、白井哲哉(筑波大学)、原山浩介(国立歴史民俗博物館)/研究協力者:今井勇(アジア歴史資料センター非常勤調査員)、森脇孝広(都留文科大学非常勤講師)、秋山道宏(明治学院大学国際平和研究所助手)、金子美佐子(千葉大学大学院博士後期課程)/アドバイザー:波多野ゆき
心筋細胞のネクロプトーシスにおけるミトコンドリア透過性遷移の役割

心筋細胞において、ネクローシスとは大きく異なり、ネクロプトーシスではミトコンドリア透過性遷移(MPT)が直接的な心筋細胞死の機序として大きな役割を担っていないが、MPTとも関連するオートファジーがネクロプトーシスシグナルにより修飾され、ネクロプトーシスの一部はオートファジー抑制によるものであることが明らかとなった。また、ネクロプトーシスがオートファジーを抑制する機序として、p62-RIP1結合の増加によりp62とLC3-IIの結合が減少すること、またオートファゴソームとリソソームとの融合が阻害されることが重要であることが示唆された。H9c2細胞のネクロプトーシス(necroptosis)をTNF-alphaとpan-caspase inhibitor (zVAD)処理によって誘導し、ネクロプトーシスの機序におけるmPTP (mitochondrial permeability transition pore)開口の役割、ネクロプトーシスとオートファジー(autophagy)との関連を検討した。H9c2細胞のネクロプトーシスがRIP-1, RIP-3に依存することをそれぞれの阻害薬、siRNAによる発現抑制によって確認した。Antimycin Aを用いてミトコンドリア複合体IIIを阻害し酸化ストレスを亢進させたことによるネクローシスは、mPTP開口の直接的阻害薬(cyclosporine-A)やGSK-3beta-Ser9リン酸化によるmPTP開口阻害により抑制することができたが、TNF-alpha/zVADによるネクロプトーシスはcyclosporine-AやGSK-3betaリン酸化によっても抑制されず、mPTP開口がこの細胞死機構に大きな役割を有していないことが示唆された。TNF-alpha/zVAD処理はLC3-IIならびにp62レベルを増加させるとともに、LC3-IIとp62結合を増加させること、またrapamycinによってmTOC活性の抑制によりオートファジーを促進するとネクロプトーシスによる細胞死が減少することを観察し、ネクロプトーシスとオートファジーは相互に抑制的に関連していることが示唆された。H9c2細胞を用い、ネクロプトーシスとオートファジーとの関連について解析を進め、以下の実験成績を得た。1)TNF-alphaとz-VAD(以下TZ)処理によるネクロプトーシスは、クロロキンによるオートファジー阻害によって増悪されることなく、一方、ラパマイシンによるオートファジー促進によって部分的に抑制される。2)p62ノックダウンならびに過剰発現は、いずれもTZ処理によるネクロプトーシスを増加させる。3)RIP-1阻害によるネクロプトーシス抑制はp62に依存しない。4)TZ処理により、オートファジーに重要なp21とLC3-I, LC3-IIの結合が抑制される。5)TZ処理はLC3-IIを増加させ、この効果はクロロキンによっても影響を受けない。6)TZ処理によりオーフォファゴソームは増加するが、オートリソゾームへの形成は抑制される。7)ラパマイシンによるオートファジーの促進(オーフォファゴソーム、オートリソゾームの増加)をTZ処理は有意に抑制する。以上の実験成績より、ネクロプトーシス誘導シグナルによって細胞保護的オートファジーが抑制されることが、ネクロプトーシスに寄与していることが示唆された。また、ネクロプトーシス誘導シグナルによるオートファジー阻害の機序には、p62とLC3-IIとの結合の抑制が考えられた。TZ処理がオーフォファゴソームを増加させる機序がオートリソゾーム形成阻害のみであるのか、TZ処理がp62-LC3-II相互作用を阻害する機序は何か、またTZ処理により増加するp61-RIP1結合はどのような意義を持つか、といった問題が残されており、次年度での検討課題となっている。ネクロプトーシスにおける透過性遷移孔の役割の検証に続いて、ネクロプトーシスとオートファジーとの関連という新知見を得ることができている。TNF-alphaとカスパーゼ阻害薬(z-VAD)を併用することにより誘導した心筋細胞のネクロプトーシスに、RIP1-p62結合によるオートファジーの阻害が関与することを前年度まで明らかにした。その結果を基に、RIP1-p62結合がオートファジーを抑制する機序について、GFP-RFP-LC3 tandem constructのトランスフェクションによるautophagosome, autolysosomeの定量によって解析した。その結果、RIP1-p62結合の亢進は、autophagosome形成を抑制せず、autophagosomeとlysosomeの融合によるautolysosome形成を阻害することと観察した。この所見と一致して、autophagosome形成を制御するシグナルであるPI3K-Akt-p70s6KシグナルやAMPK-ULK1シグナルには、TNF-alpha+z-VADによる変化は見られなかった。また、lyosome内のpHもTNF-alpha+z-VAD処理による影響を受けなかった。また、Atg5のノックアウトによってもTNF-alpha+z-VADによるネクロプトーシスには変化がみられないことから、腫瘍細胞のネクロプトーシスとは異なり、心筋細胞では初期のautophagosomal membraneがネクロプトーシスシグナルのscaffoldにはなっていないことが示唆された。Autolysosomeにおけるアダプター蛋白であるp62の減少がautophagosomeとlyosomeとの癒合抑制をもたらす機序について、今後さらに解析する予定である。

心筋細胞において、ネクローシスとは大きく異なり、ネクロプトーシスではミトコンドリア透過性遷移(MPT)が直接的な心筋細胞死の機序として大きな役割を担っていないが、MPTとも関連するオートファジーがネクロプトーシスシグナルにより修飾され、ネクロプトーシスの一部はオートファジー抑制によるものであることが明らかとなった。また、ネクロプトーシスがオートファジーを抑制する機序として、p62-RIP1結合の増加によりp62とLC3-IIの結合が減少すること、またオートファゴソームとリソソームとの融合が阻害されることが重要であることが示唆された。当初は摘出灌流心標本を用いた実験を先行する予定であったが、培養心筋細胞での実験を先行して、ネクロプトーシスの機序を解析し、その結果を摘出灌流心標本の実験でのプロトコールに応用する方針とした。摘出灌流心標本を用いた実験はまだ予備的なものにとどまっているが内容的には概ね予定通りである。TZ処理によるネクロプトーシス誘導がオートファゴソームを増加させる機序はオートリソゾーム形成阻害のみであるのか、TZ処理がp62-LC3-II相互作用を阻害する機序は何か、またTZ処理により増加するp61-RIP1結合はどのような意義を持つか、といった課題について、解析を進める。またTZ処理によるネクロプトーシスから得られた知見が普遍的なものであるのかについて、異なるネクロプトーシス誘導シグナルを用いて検証する。循環器病学ネクロプトーシスの分子機序としてRIP-1とRIP-3の結合が報告されているが、我々のH9c2細胞を用いた実験では、各種の抗体を用いても既報の成績を再現することが出来ていない。既報との違いが、細胞の種類の違いによるものであるのかを検討する予定であり、またそうした違いが確認された場合には、心筋細胞に特徴的なRIP-1、RIP-3の機能の解明を試みる。摘出灌流心標本を用いた実験は、マウスからの摘出心を灌流できる装置を他の研究助成により購入することが出来たため、それを用いて研究の推進を図る予定である。3月に実験消耗品の一部をより安価なものに変更した結果、若干の未使用額が生じた。摘出灌流心標本を用いた実験を計画していたが、灌流実験用機材の更新の必要が生じ、その整備(他の研究助成による)に時間を要したため遅れが生じた。その結果、摘出灌流心標本を用いた実験用の消耗品費が残額となった。次年度の消耗品費購入に当てる。摘出心灌流実験用機材は平成26年度末に整備することができたため、予定の消耗品費を平成27年度に購入し予定した実験を遂行するために使用予定である。
総合フィクション学(General Fictology)構築の試み

本研究の目的は、従来文学、哲学、論理学、法学などの分野で行われてきたフィクションの研究を相互に関係づけるとともに、美術や音楽、歴史学、人類学、自然科学(生物学)などの諸学問における同種の概念の有効性を検討し、あわせて総合フィクション学(General Fictology)とでも呼ぶべきディシプリンの構築をめざすことにある。この目的に沿って、最終年度である平成19年度は、平成17年度から着手したフィクション関係文献の分析・整理・データベース化および定期的な研究会合の総括につとめるとともに、連携機関であるパリ社会科学高等研究院(EHESS)での綿密な研究打合せ(2007年10月)を経て、本研究の集大成ともいうべき国際シンポジウム「西洋のフィクション・東洋のフィクション」を京都大学人文科学研究所において開催した(11月5日)。EHESSからJean-Marie SchaefferとIoana Vulturを、また香港のフランス現代中国研究センター(CEFC)からSebastian Vegを迎えて開かれたこのシンポジウムは、フィクション論の主に比較文化的側面(西洋、日本、中国等におけるフィクション概念の共通点と相違)を掘り下げるものだったが、その成果報告書も当科研費によって印刷、出版することができた(2008年2月)。当該分野で大きな貢献ができたと自負している。初年度である本年度はおもに、国内ではフィクション論関係文献の調査・収集、データベースの作成開始、定期的な研究会(原則月2回)の開催をつうじた基本的な問題意識の共有と相互啓発、海外(フランス)では関係文献の調査に加えて、共同研究のパートナーたるパリ社会科学高等研究院(EHESS)の研究者との交流と研究打合せをつうじた情報交換と将来の国際シンポジウム構想の具体化につとめた。研究の内容と成果に関していうと、本年度はとくにジョン・R・サール、トマス・パヴェル、マリー=ロール・ライアンらの言語哲学および文学理論の領域におけるフィクション論の近年の業績や、もう少し時代をさかのぼって、ディヴィッド・ヒュームやハンス・ファイヒンガーなど、フィクション論のいわば前史に位置する思想家の著作の再検討を行なった。次年度は歴史学や人類学の方面に対象領域を拡げる予定である。フィクション研究という、いまだ十分に開拓されていない研究分野の性質上、また初年度ということもあって、いまだ固有の成果を上げるにはいたっていないが、広範な準備作業は着実に進んでいる。次年度もこれをさらに推し進める予定である。二年目にあたる本年度は主に、国内ではフィクション論関係文献の調査・収集・整理、データベースの作成、定期的な研究会の開催(原則月2回)を通じた基本文献の会読と各研究者の研究発表、海外(フランス)では国立科学研究センター(CNRS)と社会科学高等研究院(EHESS)を中核組織として実施されている研究プロジェクト「GDR : Fiction」の会議およびセミナーに参加するとともに、プロジェクト責任者と平成19年度に日本で予定している国際シンポジウムのプログラムの具体的検討に入った。研究の内容と成果に関していうと、本年度はJean-Marie SchaefferやGregory Currieのフィクション論を検討するとともに、現代日本文学におけるフィクション、絵画における「トロンプ・ルイユ」とミメーシスの問題、天皇制とフィクション、法的擬制と「リーガル・マインド」など、多様なテーマと問題領域で研究発表を行なった。次年度はさらに心理学および精神分析に対象領域を拡げる予定である。書かれた形で固有の研究成果を発表する段階には未だいたっていないが、「総合フィクション学」の構築は着実に進んでいる。人文社会諸科学に新たな知的パラダイムを提供することをめざして、次年度もさらに調査・研究を推し進める所存である。
カエルの視覚性行動に基づいた知能ロボットモデルの構築

カエルの視神経線維はR1R4までの4種類に分類されている。これらは、主要な視覚中枢である視蓋の表層に分かれて投射している。一方、視蓋ニューロンは深い層に細胞体を持ち、樹上突起を表層に送っている。網膜からの入力線維と視蓋ニューロンがどのようなシナプス形成をし、どのような情報処理を行っているかについては解明されていない。この研究の目的は、光刺激によって発生するEPSPの立ち上がり時間と振幅を測定して、どの線維が樹上突起にどこにどのように結合しているかを推定し、カエルの視覚生行動発現の機構を解明することである。視蓋ニューロンの細胞内電位を研究室で開発したin vivoホールセル記録法で記録し、コンピュータで発生した種々の刺激パターンに対する応答を調べた。この結果、R3は細胞体に近い部位に、R1/R2は細胞体から離れた部位にシナプスを形成していることがわかった。振幅のヒストグラムを2項分布ですることによって、線維が何本に枝別れしてシナプスを形成しているかを明らかにした。細胞体近くに結合する線維は枝分れ数が少なく、遠くに結合する線維は枝分かれ数が大きいことがわかった。このような構造によって、本来ならば、細胞体から遠い部位に結合線維からの入力は弱いが、終末の数を増やすことによって、これを補償していると考えることが出来る。
圧電材料からなる知的傾斜機能材料/複合材料の三次元非定常圧電熱弾性解析と最適設計

本研究では、圧電材料と耐熱構造材料を張り合わせた知的傾斜機能材料/複合材料の三次元非定常圧電熱弾性問題を熱弾性場と電磁場との連成を考慮して、理論的に取り扱った。まず、圧電効果を有する圧電材料と圧電効果を有しない傾斜機能材料/複合材料の解析手法がそれぞれ異なるため,別々に解析する。そして圧電材料が接着された知的傾斜機能材料/複合材料の解析はこれらの理論解を組み合わせて,拡張することにより可能となるため、以下の場合に分けて解析を行った。・傾斜機能材料および異方性積層材料の非定常熱弾性解析・圧電材料単体の非定常圧電熱弾性解析・傾斜機能材料あるいは異方性積層材料と圧電材料を張り合わせた知的材料の非定常圧電熱弾性解析解析モデルとして矩形板,帯板および円筒パネルを取り上げ,表面が非一様に加熱される場合の非定常圧電熱弾性問題の厳密解や円筒パネルについては一部近似解を導出した。また、数値計算を実行し、以下の点について定性的・定量的評価を行った。1.熱弾性場と電磁場の連成効果の影響2.温度変化、熱変形、熱応力(特に層間はく離の原因となる面外せん断応力や板厚方向の垂直応力)、電位、電束密度などの非定常挙動3.表面電荷が熱変位、熱応力に及ぼす影響4.円筒パネルにおける近似解の有効性さらに、圧電材料と耐熱構造材料を張り合わせた知的傾斜機能材料/複合材料の非定常熱変形制御問題や圧電材料が接着された傾斜機能長方形板の熱応力緩和に関する最適化問題を取り扱った。1.傾斜機能材料および異方性積層材料の非定常熱弾性解析有限円筒に比べて円筒パネルの解析が容易であったため,本年度の解析モデルとして,局部加熱を受けるクロスプライ積層円筒パネルを想定し,まず平面ひずみ問題に対して,厳密解および厚さが曲率半径に比べて小さい場合の近似解を導出した。これらの成果については口頭発表および論文投稿の予定である。2.圧電材料単体の非定常圧電熱弾性解析局部加熱を受ける圧電円筒パネルの平面ひずみ問題に対して,厳密解および近似解の導出について,現在解析中である。3.傾斜機能材料あるいは異方性積層材料と圧電材料を張り合わせた知的材料の非定常圧電熱弾性解析(1)クロスプライ積層材料あるいは厚さ方向に任意の不均質特性を有する傾斜機能材科に結晶族mm2に属する圧電材料が接着された矩形板を取り上げ,この矩形板が単純支持され,かつ構造材料側の表面より局部的に加熱される場合の三次元圧電熱弾性問題を解析した。数値計算を行い,温度変化,変位,応力成分,電位および電束密度の非定常挙動を示すとともに,圧電平板の厚さの影響を調べた。さらに,傾斜機能材料と圧電材料からなる矩形板の場合,傾斜機能材料の不均質パラメータの影響を調べるとともに,コサイン分布状の加熱に対して,加熱表面上の厚さ方向の熱変位を零に制御するために,圧電材料側の表面に与える電位分布を決定した。(2)解析モデルとして,等方性材料と圧電材料からなる二層複合長方形板を取り上げ,この長方形板が単純支持され,かつ等方性材料側の表面が非一様に加熱された場合に,圧電材料側の表面に電位分布を与え,等方性材料側表面の中央点の非定常熱変位を制御する問題を三次元圧電熱弾性問題として解析した。これらの成果については,口頭発表および論文投稿済みである。なお,傾斜機能材科からなる矩形板の熱弾性問題については,論文掲載された。1.傾斜機能材料および異方性積層材料の非定常熱弾性解析円周方向に非一様加熱を受けるアングルプライ積層円筒パネルの平面変形問題に対して,厳密解を導出し,数値計算を行った。

また円周方向に非一様加熱を受ける傾斜機能円筒パネルの平面ひずみ問題に対して,特別な場合以外の厳密解を導出し,数値計算を行った。アングルプライ積層円筒パネルの非定常熱弾性解析については口頭発表および論文投稿の予定である。2.圧電材料単体の非定常圧電熱弾性解析円周方向に非一様加熱を受ける圧電円筒パネルの平面ひずみ問題に対して,厳密解を導出し,数値計算を行った。この成果については口頭発表および論文投稿の予定である.また、上述の近似解についてはその導出が終わり,現在プログラムを作成中である。3.傾斜機能材料あるいは異方性積層材料と圧電材料を張り合わせた知的材料の非定常圧電熱弾性解析クロスプライ積層材料あるいは等方性材料に結晶族mm2に属する圧電材料が接着された矩形板を取り上げ,この矩形板が単純支持され,かつ構造材料側の表面の局部加熱に対して,加熱表面中央の厚さ方向の熱変位を零に制御するために,圧電材料側の表面に与える電位分布を決定した。これらの成果については論文掲載済みおよび論文掲載予定である。4.材料組成最適化問題熱応力緩和のための材料組成最適化問題の第1歩として,厚さ方向に任意の不均質特性を有する傾斜機能材料からなる矩形板が単純支持され,かつ表面が非一様加熱される場合を想定し,チタン合金-ジルコニア系傾斜機能材料について数値計算を行った。1.傾斜概能材料および異方性積層材料の非定常熱弾性解析(1)円周方向に非一様加熱を受ける傾斜機能円筒パネルの平面変形問題に対して,仮想的な層の厚さが局率半径に比べて小さい場合の近似解を導出し,厳密解との比較により、その有効性を検討した。(2)非一様加熱を受けるアングルプライ積層帯板およびアングルプライ積層円筒パネルの平面変形問題に対して,厳密解を導出し,数値計算を行った。3.傾斜機能材料あるいは異方性積層材料と圧電材料を張り合わせた知的材料の非定常圧電熱弾性解析クロスプライ積層材料に圧電材料が接着された複合円筒パネル、およびアングルプライ積層材料に圧電材料が接着された複合帯板が非一様加熱される場合の非定常圧電熱弾性問題の厳密解を導出し,圧電材料がセンサーやアクチュエーターとして使用する場合の圧電熱弾性の非定常挙動を調べた。4.熱変形制御間題および材料組成最適化間題(1)等方性材料あるいは傾斜機能材料に圧電材料が接着された矩形板が単純支持され,かつ構造材料側の表面の局部加熱に対して,加熱表面中央の熱変位を零に制御するために,圧電材料側の表面に与える電位分布を決定した。(2)厚さ方向に任意の不均質特性を有する傾斜機能材料に圧電材料が接着された複合長方形板が単純支持され,かつ傾斜機能材料側表面が非一様加熱される場合を想定し,チタン合金ジルコニア系傾斜機能材料について数値計算を行った。傾斜機能材料や圧電材料内の応力比、傾斜機能材料と圧電材料の界面における面外応力成分などが最小となるような傾斜組成分布を検討した。以上の成果については論文掲載済みおよび口頭発表予定である。
アルカンC-H結合の遷移金属錯体による活性化を経る合成反応

遷板金属によるC-H結合活性化を経る合成反応の開発研究の一環として本重点研究では、メタン、エタン、プロパン等の不活性小分子に官能基を導入する反応の検討を行った。その結果メタン、エタン、プロパンとCOの反応からそれぞれ酢配、プロピオン酸、iso、およびn-酪酸を合成できることが明らかになった。1.プロパンとCOの反応から酪酸の合成3.メタンとCOの反応から酢配の合成メタンは酸性性度も塩基性度も他のアルカンの中で最低で反応性に乏しいが、我々は上の反応をメタンに適用することによって、メタンとCOから酢配の合成に初めて成功した。興味深いことに、メタンの反応は上記1.2の反応と異なりCu(II)/K_2S_2O_8系が最も高い活性を示した(1800%)。メタンの反応はラジカル的に進行していると考えられる。
組織透明化技術「CUBIC」で急性硬膜下血腫の皮質動脈破綻を網羅的に検索する

本研究の目的は、組織透明化/3次元イメーイメージング技術「CUBIC」によるミクロ的手法と、汎用性のある死後CT及び死後MRIによるマクロ的手法を組み合わせ、皮質動脈を網羅的に検索することで、皮質動脈破綻による硬膜下血腫(acute spontaneous subdu ral hematoma: ASSDH)の解剖例で肉眼的に認識困難な破綻血管を確実に同定できる実行可能な診断法を確立することであるが、本年度は6例のASSDH例を本研究の解析対象とすることができた。全例で死後CT(うち2例は死後造影CTを施行)、4例でMRI撮影及び死後超音波検査を施行した。4例で「CUBIC」による解析までが終了し、うち2例では病理学的検索による破綻血管の詳細な解析まで終了した。病理学的検索まで終了した2例のうち1例は「CUBIC」によって破綻の同定が可能であり、病理学的検索以外の手法で病理学的検索と同等の微視的精度で破綻血管を同定することが可能であることを実証することができた。また死後造影CTを行った2例では、いずれも破綻を示唆する所見が得られており、今後の病理学的検索によって同部位に破綻が証明されれば、破綻血管を確実に同定できる汎用性のある診断法として確立できる可能性が高いと考えられた。これらの結果から本研究で計画した死後超音波画像検査、死後造影CT検査、死後MRI検査、組織透明化/3次元イメージング技術「CUBIC」、病理組織学的検査を同一症例に適応する解析方法について、その有用性が示唆されたと考えられた。解析対象を20例/4年と予定しており、初年度で6例の解析が可能であった。死後超音波画像検査、死後造影CT検査、死後MRI検査、組織透明化/3次元イメージング技術「CUBIC」、病理組織学的検査を順次施行しており(症例によっては時間的制約により一部検査が施行できなかったが)、解析は順調に進行中である。ASSDHの解剖例に対する死後超音波画像検査、死後造影CT検査、死後MRI検査、組織透明化/3次元イメージング技術「CUBIC」、病理組織学的検査を併用した破綻血管の検索について、初年度の結果からその有用性が示唆されたため、今後も同様の検索を計測していき、ASSDHの破綻血管を確実に同定できる汎用性のある診断法の確立を行っていく。特に死後造影CTは汎用性のある画像診断法として有用である可能性が示唆されており、重点的に診断法としての有用性を検討していく。当該年度の研究は概ね予定通り進捗しており、当該年度予定支出額の99.5%を支出した。次年度についても計画通りの使用を行っていく。
日本企業・企業集団の史的分析・企業の経済構造と経営者の組織能力からのアプローチ

本研究は、第1次大戦前後から石油ショック前後を主たる対象時期として、当該期の日本経済をリ-ドした大企業に焦点を合わせ、その企業構造並びに行動特性と、以上の大企業から構成される企業集団の機能の史的分析を課題とした。具体的には、企業の統治構造(エイジェンシー関係、情報構造、誘因体系)と経営者の組織能力の形成の2点に分析の焦点を定め、対象時期を、1)戦間期(第1次大戦期から37年まで)、2)戦時期、3)戦後改革期、4)高度経済成長期(55年前後から73年)、5)石油ショック後(ポスト高度成長期)の5期に区分した。研究の初年度にあたる平成6年度は、データベースの作成に注力し、まずデータが比較的利用しやすい高度成長期の分析から着手した。作業は、比較的順調に進展し、年度後半からはそれもとに高度経済成長期の投資行動の計測を試みた。その成果の一部は投資に対するキャッシュ・フローの制約に視点を置いて企業集団の投資促進機能を分析した論文として公刊された。平成7年度は、前年度の作業を前提に、戦時、戦後改革機の企業データの収集とそのコンピュータへの入力に力点を置き、とくに経営者の交替に関するデータの収集に多くのエネルギーを投入した。その成果は、戦時から戦後改革期、さらに高度経済成長期における経営者層とコ-ポレート・ガ-バナンスの変化の検討した論文にまとめられたすでに公刊された。最終年度あたる平成8年度は、これまで戦時・戦後改革期について一定の前進をみたことを前提に、まずポスト高度成長期、つづいて戦間期の順に企業の統治構造の把握にとって重要な指標、企業経営の基本的な指標、及び企業集団に関する指標に関する独自のデータベースを作成・充実させ、これをもとに分析を進めた。主要な成果は、1))高度成長から石油ショック後の時期について、企業経営者の交代と企業のパフォーマンスの相関分析(probitモデル)を試み、状態依存的コ-ポレート・ガヴァナンスの歴史的変化を変化を追跡したこと、2)前年度も試みた流動性制約に注目した投資関数の計測を試み、その成果の一部を日本企業システムの歴史的変化を扱った論文に反映させたこと等である。ただし、3)本年度秋以降から着手した1937年の上位100社を母集団として戦間期のデータベースの作成は、三菱経済研究所「本邦事業成績分析」が利用可能な1931年依然のデータ入力に多くの努力を必要とし、本年度中に完成にいたらなかった。今後データの充実・改善をすすめ、本研究の成果として公刊を期した。本研究は、第1次大戦前後から石油ショック前後を主たる対象時期として、当該期の日本経済をリ-ドした大企業に焦点を合わせ、その企業構造並びに行動特性と、右の大企業から構成される企業集団の機能の史的分析を課題とした。

具体的には、企業の統治構造(エイジェシ-関係、情報構造、誘因体系)と経営者の組織能力の形成の2点に分析の焦点を定め、対象時期を、1)戦間期(第1次大戦期から37年まで)、2)戦時期、3)戦後改革期、4)高度経済成長期(55年前後から73年)の4期に区分し、報告者のこれまでの研究蓄積を考慮して、まず戦間期と、高度経済成長期の研究に重点を置いた。本研究実施した作業は、1)1920、30、37、43、(48)、55、64、72、80、90年について上位企業(戦前については、100社、但し可能であれば200社、戦後は上位200社と全上場企業)をピックアップして、企業の統治構造の把握にとって重要な指標(株主構成・銀行借入・経営者の構成=所有型・専門経営者等)、企業経営の基本的な指標(資産・売上・利益・原価・金融費用・配当)、及び企業集団に関する指標(株式保有比率融資比率・役員派遣等)に関するデータベースを作成することであった。この作業は、戦後高度成長期に関してほぼ終了し、戦前期に関して現在作業中である。また、今年度は、上記を利用して、戦後改革期、と高成長期の前半をそれぞれ主題とした論文を執筆した。前者は、戦前・戦後のドラスチックなコ-ポレート・ガヴァナンスの変化に焦点を合わせたものである。後者は、企業集団・メインバンクシステムの形成過程の追跡と、その設備投資、企業成長(資産規模))に対する影響の分析を主題としたもので、和文・英文で執筆した。なお、本年度は、上記の作業の必要上、資料収集・コンピューターデータ入力等に経費の多くが計上された。本研究は、第1次大戦前後から石油ショック前後を主たる対象時期として、当該期の日本経済をリ-ドした大企業に焦点を合わせ、その企業構造並びに行動特性と、以上の大企業から構成される企業集団の機能の史的分析を課題とした。具体的には、企業の統治構造(エイジェシ-関係、情報構造、誘因体系)と経営者の組織能力の形成の2点に分析の焦点を定め、対象時期を、1)戦間期(第1次大戦期から37年まで)、2)戦時期、3)戦後改革期、4)高度経済成長期(55年前後から73年)の4期に区分した。報告者のこれまでの研究蓄積を考慮して、本年度は、前年度に引き続き上記時期区分のうち2)、3)の時期に焦点を合わせ、研究計画に従い、戦前・戦時・戦後改革期は、鉱工業上位100社、高度成長期以降は、1957、64、72年の上位150社ランクに登場する企業をプールした合計204社について、株式会社年鑑、上場会社総覧、各社社史、有価証券報告書、及び日本開発銀行財務データベースを利用して、独自のデータベースを作成を試みた。集計したのは、株式所有構造、資本構成、設備投資、企業成長、経営者の交代、役員派遣と企業のパフォーマンス(自己資本利益率、営業利益率、株価収益率、従業員の増加率、販売・資産成長率)等に関するデータである。別紙の通り、支出の多くが、アルバイタ-謝金、コンピューター関係経費に当てられているのはこのためである。そのうえで、本年度は、このデータベースを利用して、1)設備投資関数・企業成長関数、及び、2)経営者の交代と企業パフォマンスの計測を試みた。高度成長期の設備投資関数・企業成長関数については、ほぼ安定的期な結果を得、その成果は、別紙記載の和文・欧文で2論文に報告された。
袋草紙の本文校訂に関する研究

平安時代の代表的歌学書であり和歌故実の百科全書ともいえる『袋草紙』の写本・版本についての本文研究は、重要であるにかかわらず、傑出した善本が得られないために、諸本関係を系譜化して原型に近づけることは至難であった。従来の研究結果としては、久曽神昇氏によって提案された甲・乙・丙の三種分類の類別化が定説として了承されてきた。本研究はこの通説を検討して発展させるために、諸本をより広く調査し、より詳細な考察を試みたものである。すなわち、諸本分類の比較基準として従来用いられてきたものにさらに新規準の増加に努め、片仮名・平仮名の表記の別、頭註の有無とその内容,目次の構成,奥書の有無とその内容等の諸点に加えて、冊数,下巻冒頭文,傍註の有無とその内容,目次の〓頭,「人丸勘文」の記載等の諸点を新たに追加し、これらの諸規準によって比較総合した結果を諸本関係の推定に資すことを試みた。また一方、従来取上げられた諸本以外に新たな写本の追加に努め、未紹介の六本を調査することができた。その結果は、やはり傑出した善本を見出すことができなかったが、諸本関係の系譜化はできないにしても、諸本同士の中で比較的に近い関係にあるものをグループとして把握することは可能であることが分った。この三グループ間の関係や、さらに新しいグループの発見等についてはさらに調査が進められなければならない。なお貞享二年版本の調査によって、九州大学蔵本が清水浜臣の比校書入本として重要な資料であること、住吉大社蔵本が版元中川茂兵衛の妻恒女の献納本として貴重であることも分った。さらに国会図書館蔵の写本は、続群書類従本の原本であることが分った。これらの結果は、近刊の『袋草紙考証・雑談篇』(昭和63年刊.和泉書院)に盛り込み、世に問う予定であることを付記しておく。この注釈書は既刊の『歌学篇』を継承するものであり、十五本の諸本本文を校訂した結果のものである。
Graphene terahertz detectors based on plasmons and resonant tunneling

本研究は、グラフェンを基本要素とし、プラズモンと量子力学的共鳴トンネリングを動作原理として導入した新規なテラヘルツ検出器の開発を目的として遂行した。トンネルバリア絶縁層を単層グラフェンでサンドウィッチしたグラフェン二重層と外部ゲート制御機構を基本素子構造とし、フォトンアシスト共鳴トンネリングとグラフェンプラズモンを検出感度向上を図る新たな動作原理として導入することを試みた。素子の試作評価を通して、提案する素子構造ならびに動作原理の有効性を検証し、素子実現の見通しを得た。工学
体温リズムの位相と睡眠との相互作用に関する生理心理学的研究

体温リズムが睡眠・覚醒リズムや睡眠構造におよぼす影響の研究は多いが,逆に,睡眠・覚醒リズムの変化が体温リズムにおよぼす影響の研究はきわめて少ない.そこで、睡眠・覚醒リズムを独立変数として操作し、体温リズムがどのように修飾されるかについて検討した.研究成果報告書は3章からなり、第1章では、4条件の体温リズムの位相で睡眠をとらせた時の,直腸温リズムへの影響について検討した実験結果の体温リズムの位相(下降期,最低温期,上昇期,最高温期)で睡眠をとらせ(それぞれ,00-08時,05-13時,11-19時,16-24時),直腸温と活動量を携帯用データ・ロガーによって連続記録した体温リズムの睡眠期による変化を測定した.各条件とも,日常の睡眠覚醒リズムでの体温リズムの測定,異なる位相で睡眠をとったときの測定,睡眠をとった位相による体温リズムの変化の測定,およびその変化からの回復過程をみるための測定の4期を含んでいる.これらの記録は、運動量・摂食量を統制した拘束条件(constant routine)下で行った.第2章では、上記の実験において、覚醒時に1時間ごとに負荷した聴覚性ビジランス・テストにおけるパフォーマンス・レベルの結果を4条件で比較した。ここでは、体温の変動とパフォーマンス・レベルとの密接な関連を示した。第3章では、夜間睡眠の第2睡眠周期と第4睡眠周期に中途覚醒をさせ、睡眠を分断させた場合の体温の変動におよぼす影響を見た.また中途覚醒の長さによってその影響に違いがあるかの検討も行った。その結果,睡眠の中断(中途覚醒)によって体温位相が前進する可能性があること.睡眠の中断の時間的長さによってその効果が異なり、1時間程度が最も効果的であることを明らかにした.体温リズムが睡眠・覚醒リズムや睡眠構造におよぼす影響の研究は多いが,逆に,睡眠・覚醒リズムの変化が体温リズムにおよぼす影響の研究はきわめて少ない。そこで,ヒトにおいて睡眠・覚醒リズムが体温リズムにおよぼす影響を系統的に研究するために,体温リズムのさまざまな位相で睡眠を負荷し,体温リズムへの影響に違いがあるかどうかを,変化の方向(位相の前進か後退か)と量(アクロフェイズの移動量)について検討した.平成6年度は,健常成人3名を被験者として,4条件の体温リズムの位相(下降期,最低温期,上昇期,最高温期)で睡眠をとらせ(それぞれ,00-08時,05-13時,11-19時,16-24時),直腸温と活動量を携帯用データ・ロガーによって連続記録し体温リズムの睡眠期による変化を測定した.各条件とも,通常の睡眠覚醒リズム下での体温リズムの測定,異なる位相で睡眠をとったときの測定,睡眠をとった位相による体温リズムの変化の測定,およびその変化からの回復過程をみるための測定の4期を含んでいる.これらの記録は,運動量・摂食量を統制した拘束条件(constant routine)下で行った.直腸温と活動量の他に,脳波と眼球運動を常時テレメータ記録し,睡眠時は,通常の睡眠ポリグラムの他に,心拍,呼吸,皮膚電位活動,指尖脈波を連続記録した.平成6年度に得たデータは,ポリグラフデータなどの生理指標,ビジランステストなどの行動指標についてデータ集計・整理を進めている.また,体温リズムの様々な分析手法のうち,最適な分析法の検討を行っている.体温リズムが睡眠・覚醒リズムや睡眠構造におよぼす影響の研究は多いが,逆に,睡眠・覚醒リズムの変化が体温リズムにおよぼす影響の研究はきわめて少ない.そこで、睡眠・覚醒リズムを独立変数として操作し、体温リズムがどのように修飾されるかについて検討した.研究成果報告書は3章からなり、第1章では、4条件の体温リズムの位相で睡眠をとらせた時の,直腸温リズムへの影響について検討した実験結果の体温リズムの位相(下降期,最低温期,上昇期,最高温期)で睡眠をとらせ(それぞれ,00-08時,05-13時,11-19時,16-24時),直腸温と活動量を携帯用データ・ロガーによって連続記録した体温リズムの睡眠期による変化を測定した.各条件とも,日常の睡眠覚醒リズムでの体温リズムの測定,異なる位相で睡眠をとったときの測定,睡眠をとった位相による体温リズムの変化の測定,およびその変化からの回復過程をみるための測定の4期を含んでいる.これらの記録は、運動量・摂食量を統制した拘束条件(constant routine)下で行った.第2章では、上記の実験において、覚醒時に1時間ごとに負荷した聴覚性ビジランス・テストにおけるパフォーマンス・レベルの結果を4条件で比較した。その結果,睡眠の中断(中途覚醒)によって体温位相が前進する可能性があること.睡眠の中断の時間的長さによってその効果が異なり、1時間程度が最も効果的であることを明らかにした.体温リズムが睡眠・覚醒リズムや睡眠構造におよぼす影響の研究は多いが,逆に,睡眠・覚醒リズムの変化が体温リズムにおよぼす影響の研究はきわめて少ない.そこで,(1)睡眠を分析(中途覚醒)させた時の体温リズムにおよぼす影響.(2)体温リズムのさまざまな位相で睡眠を負荷し,体温リズムへの影響に違いがあるかどうかを検討した.

(1)夜間睡眠の第2睡眠周期と第4睡眠周期に中途覚醒をさせ、体温の変動におよぼす影響を見た.また中途覚醒の長さによってその影響に違いがあるかを検討した.(2)4条件の体温リズムの位相(下降期,最低温期,上昇期,最高温期)で睡眠をとらせ,直腸温と活動量を携帯用データ・ロガーによって連続記録し体温リズムの睡眠期による変化を測定した.各条件とも,通常の睡眠覚醒リズム下での体温リズムの測定,異なる位相で睡眠をとったときの測定,睡眠をとった位相による体温リズムの変化測定,およびその変化からの回復過程をみるための測定の4期を含んでいる.これらの記録は運動量・摂取量を統制した拘束条件(constant routine)下で行った.今までの研究成果として,睡眠の中断(中途覚醒)によって体温位相が前進する可能性があること.睡眠の中断の時間的長さによってその影響が異なることを明らかにした.さらに,睡眠をとる時刻が体温リズムに及ぼす影響をみる系統的な実験実験では,睡眠をとった位相による体温リズムへの影響(前進,後退,振幅の変化)をみた.前年度に引き続きデータ分析中であるが,体温のサーカディアン・リズム・オシレッタにおよぼす睡眠の影響を定量的の明らかにすれば,サーカディアン・リズム位相の前進や後退による睡眠障害やリズム異常の治療に応用することも期待されよう.