hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代謝振動現象を利用した環境中毒性物質のバイオモニタリング

エネルギー獲得系として生物活性との関連が深く、過渡的な変化に敏感と考えられる酵母の解糖系の代謝振動に着目し、毒物添加に伴う振動波形の変化を定量的に捉えるとによりバイオセンシング法としての可能性を検討した。培養した酵母Saccharomyces cerevisiaeを冷却、洗浄しエアレーションを行なった後再懸濁させてこれを2mlとって試料とした。ここへグルコースを添加した際のNADH濃度の変化を蛍光(励起360nm、蛍光450nm)により測定した。まず安定した振動が常に得られるように酵母の培養法や前処理法、測定法などについて検討し、最適な振動誘発条件を確立した。グルコース添加に伴うこの振動波形から振動の周期、振幅、減衰率などを求め、化学物質との接触によるこれらのパラメータの変化を調べた。次に化学物質添加時期の影響を銅イオンを用いて検討した。銅イオンをグルコース添加と同時あるいは、グルコース添加の30または60分前に添加してその相違を調べたところいずれも添加の影響は見られたが、同時添加の場合に最も大きな変化がみられ、かつ結果の再現性にも優れていた。これをもとに化学物質として呼吸活性阻害剤、解糖系酵素阻害剤、細胞膜変性剤、重金属イオン、アルコール、有機溶媒、溶存酸素除去剤、及び酸塩基を添加し、その影響を調べた。化学物質の種類などにより幾つかの特徴的な変化のパターンが見られた。これらの違いを振動波形から振動回数、最大振幅、減衰率などを求めることにより評価した。さらに添加により顕著な変化が見られた幾つかの物質について添加濃度と波形変化との関係を調べた。これにより濃度の増大と共に各指標により特徴的な変化を示すことがわかった。
低磁歪、超高強度および高ガラス形成能を具備したコバルト基バルク金属ガラスの創製

本年度は、高いガラス形成能を有する合金系を見出し、直径5mm以上のCo基バルク金属ガラスの作製を目的とした。そこで、機械および磁気特性を保持しつつ、ガラス形成能の向上を目的として、直接鋳造で直径5mmのバルク金属ガラスが作製できる(Co,Fe,Ni)-B-Si-Nb合金にZr元素を添加し、その(Co,Fe,Ni)-B-Si-Nb-Zrバルクガラス合金のガラス形成能、機械および磁気特性を調べた。本年度は、低磁歪に重点を置いて、研究を進めてきた。従来のCoFeBSi軟磁性アモルファス合金はアモルファス形成能が低いため、作製された試料形状は薄帯や細線および粉末の小物形状限られた。一方、研究代表者はこれまで飽和磁化0.7-1T、保磁力2-3A/m、飽和磁歪4-8×10^<-6>、実効透磁率(測定条件:1kHz,1A/m)13000-29000の低磁歪、高透磁率を示す直径2-4mmのCoFeBSiNbバルクガラス合金を見出した。そこで、低磁歪と高透磁率を示すCo基バルクガラス合金の作製を目的として、低いFe含有量のCo_<67.68>Fe_<4.32>B_<14.4>Si_<9.6>Nb_<4>バルクガラス合金に着目し、Fe、BおよびSi含有量を変化してCo_<72-x>Fe_<x>B_<24-y>Si_<y>Nb_<4>系ガラス合金の形成能と磁気特性を調べた。アーク溶解によりCo_<72-x>Fe_<x>B_<24-y>Si_<y>Nb_<4>組成の母合金を溶製後、単ロール液体急冷法によりリボン試料を作製した。直径3mmまでのバルク試料は銅鋳型鋳造法により作製した。相の同定はX線回折により行い、熱的安定性および凝固温度は示差走査熱量計、示差熱分析により調べた。磁気特性は振動試料磁力計、B-Hループートレーサー、静電容量型飽和磁歪測定装置およびインピーダンスーアナライザーにより測定した。その結果、銅鋳型鋳造法により直径2mmのCo_<72-x>Fe_<x>B_<24-y>Si_<y>Nb_<4>系バルクガラス合金を作製できた。このCo_<72-x>Fe_<x>B_<24-y>Si_<y>Nb_<4>バルクガラス合金は0.59-0.72Tの飽和磁化、1-2A/mの低保磁力、ほぼ零の磁歪および37100-53700の高実効透磁率(1kA,1A/m)の極めて優れた軟磁気特性を示した。したがって、Fe含有量の低減およびB, Si含有量の調整は超低磁歪、超高初期透磁率Co_<72-x>Fe_<x>B_<24-y>Si_<y>Nb_<4>系バルクガラス合金の創製に有効であった。
不飽和土の保水性・透水性の新試験法に関する研究

この研究の成果は,新たに提案した保水性試験方法が大変有用な手法であり,試験時間の大幅な短縮を実現できることを明らかにしたことである。不飽和土の保水特性と浸透特性は,降雨時の斜面安定問題などに適用されるだけでなく,不飽和土の特性は,近年では土壌汚染問題などへの適用に関しても注目されている。不飽和地盤として解明すべき問題は少なくないと考える。しかしながら,不飽和土の試験全般に言えることではあるが,従来の試験法の欠点は,非常に長い時間が試験に必要となることである。透水性の良い砂質土の場合においても,従来の保水性試験法は少なくとも数日から10日程度の試験時間を必要とする。また,粘性土の場合は,約1ヶ月以上の試験時間を必要とすることも少なくない。このような状況で,実験データの蓄積は進んでいるとは言えない状況にある。それは試験装置が普及していないことも原因のひとつである。この研究の目的は,土の保水性試験をより迅速に行うための新試験法を確立することである。従来型試験法と新試験法は圧密試験における段階載荷型と定ひずみ速度載荷型の違いと考えると理解しやすい。試験としては供試体にサクションを連続的に負荷する新しい手法を採用し,新試験法に関する試行錯誤的な研究が進められた。その結果,従来の保水性試験法に比較して,試験時間を大幅に短縮できることが明らかになった。また,従来の試験法では困難であった排水過程と吸水過程を繰返す試験もまた可能となっている。この新手法と試験装置の普及は不飽和土の研究の今後の発展に大きく寄与すると確信している。土の保水特性試験は,van Genuchitenなどにより保水特性,透水係数を浸透関数モデルとして採用することを提案されて以来,飽和・不飽和浸透流解析が普及し,実務においても取入られるようになっているが,解析手法の進展に比べ,その基礎データとなる保水特性,あるいは透水係数に関しては,文献データの代用などがその大部分であるのが実状でもある。不飽和土の試験においては,その試験が水分特性曲線とどのような対応関係にあるかが問われている。しかしながら,不飽和土の保水性・透水性に関する試験は,たとえ砂質土であっても数日から10日前後の試験期間を要すること,および試験装置がそれほど普及していないことから,実測データの蓄積も進んでいるとは言いがたい。一方,浸透関数モデルの適用に際しては水分特性曲線の精度が不飽和土の透水係数に大きな影響を与えることも事実である。今年度の研究は,保水性試験を迅速に行うための試験法確立を目標に,実験計画を進めてきた。その主体は,サクションを連続的に供試体に負荷する手法であり,供試体の中央部のサクションをφ3mmの小型テンシオメータで評価する「テンシオメータタイプ」で検討している。この方法は,出来るだけシンプルな試験機構成とするため採用した手法である。その結果,従来法では排水過程のみで約1週間の試験期間を要する豊浦砂では,新手法では排水過程と吸水過程を合わせて約8時間で試験が終了することが確かめられた。粘性土においても約2週間を要した試験が新手法では2日程度で済むことが分かり,得られた水分特性曲線は従来法の曲線とよく対応していると共に,細かく測定することにより,空気浸入値なども明瞭に現れていることが認められた。次年度は,新手法の適用性をさらに確認すると共に,保水性試験時に透水性についても評価するため「トップキャップタイプ」を新たに導入したいと考えている。不飽和地盤内の地下水の浸透挙動を把握することは土壌・地下水汚染など,地盤環境問題に関する浸透流解析における重要な課題となっている。解析的には,飽和・不飽和浸透流解析がコンピューターの発達とともに比較的容易に実施されるようになっている。

しかしながら,浸透解析モデルのパラメーターのひとつである不飽和透水係数を求める試験は,試験装置が非常に複雑になり,時間がかかることから,ほとんど普及していない状況である。一方,土の保水性試験から得られる水分特性曲線と,飽和土の透水係数とを組合わせて,不飽和透水係数を推定する方法をvan Genuchtenらが示し,解析において多用されているが,基本的には,水分特性曲線は排水過程のみが対象となっており,吸水過程あるいは両過程の途中段階における挙動は模式的には表現されても,実験的な裏づけを有するものは皆無と言える状況である。この状態が詳細に把握できていない段階での解析では,飽和・不飽和浸透流解析の限界を示していると考えている。土の保水性試験があまり実施されない理由も,試験に長時間を要することもその一つと考えられる。排水過程と吸水過程を把握し,その途中段階における挙動を把握する必要があることを考えると,たとえ透水性の高い砂質土であっても,従来法の「段階載荷」による保水性試験を適用すると,少なくとも23週間を要することになる。そこでこの研究では,サクションの「連続載荷」による新しい保水性試験法を提案し,新試験法を開発した。この試験法によると,豊浦砂では排水過程と吸水過程の水分特性曲線が約7時間で得られ,従来法の段階載荷による試験結果ともよく対応していることが認められ,この手法の有用性が確認されている。また,連続載荷法を適用して,排水過程と吸水過程を2度繰返した後,その途中段階で湿潤・乾燥過程を2回,乾燥・湿潤過程を1回加えた試験においても,約30時間で試験結果が得られることを示した。また,連続載荷時におけるより簡便な試験手法に関しても提案している。
有機無機ハイブリッドヘテロ接合による電気励起酸化亜鉛微小球レーザの実現

レーザアブレーション法によりZnO微小球を作製し、p型有機導電体としてpoly (3,4-ethylene- dioxythiophene):poly(styrenexulfonate) (通称PEDOT/PSS)を使用し、n型ZnO微小球とでヘテロp-n接合する手法を確立した。作製したヘテロ接合について光・電気特性を調べた。その結果、整流性を確認するとともに、エレクトロルミネッセンス(EL)を観測することに初めて成功した。さらに、一部の試料からは、ELスペクトルにおいてWGMモードによる共鳴効果も観察された。本研究の目的は,n型酸化亜鉛(ZnO)微小球(直径は数μm程度)とp型有機薄膜とのヘテロp -n接合を形成し,電気励起によりZnOマイクロ球内部のwhispering gallery mode (WGM)を利用した紫外レーザ発振を目指すことである。次に,ZnO微小球をレーザアブレーション法により作製した。作製したZnO微小球の直径は5-30 μmであった。作製したZnO球をp型GaN基板上に置いて,電気特性を測定したところ整流特性が得られるので,ZnO微小球はn型特性であると確認した。また,Nd:YAGレーザの第3高調波で励起して,WGMによるレーザ発振を確認し,光学的に高品位な球結晶であることも確認した,次に,作製したZnO微小球を有機薄膜上に滴下し,顕微鏡下でマイクロプローブを用いて微小球を有機膜中に埋め込み,乾燥させて無機-有機ハイブリッドp -n接合を形成した。作製した試料について,マイクロプローブ電極を用いてp-n接合の電流-電圧特性を測定し,整流特性を観測することに成功した。本研究の目的は,直径が数マイクロメートル程度の酸化亜鉛(ZnO)微小球と有機p型導電体とのハイブリッドヘテロ接合を実現し、電気励起による初めての微小球ZnOレーザーの実現を目指すことである。本年度は,以下のような成果が得られた。レーザーアブレーション法によりZnO微小球を作製し、SEM,ホトルミネッセンス法(PL),カソードルミネッセンス法(CL)などによりその特性を評価した。その結果、CL像より微小球が多結晶体である可能性が示唆された。有機導電体として使用している有機物にはpoly (3,4-ethylene- dioxythiophene):poly(styrenexulfonate) (通称PEDOT/PSS)を使用しているが、昨年度導電率が低いことが課題になっていた。そこで、エチレングリーコールを添加して導電率の大幅な増加を達成した。次に、予め製膜したPEDOT:PSS上にZnOマイクロスフィアを設置する方法、または作製したZnOマイクロスフィアの上からPEDOT:PSSの製膜を試みる2種類の方法でヘテロp-n接合を形成して、光・電気特性を調べた。その際、PEDOT:PSSの薄膜を基板上に作製する場合、基板にエキシマランプからの真空紫外光を照射して、有機液体と基板との濡れ性を改善するなどの工夫をした。レーザ発振には至らなかったものの、今後ヘテロ界面の特性と構造の改良により、レーザ発振の実現性を示す結果が得られた。26年度計画では,スピンコート法を用いてp型導電性有機薄膜をガラス基板やプラスチック基板上に成膜し,その上レーザアブレーション法で作製したZnO微小球を配置して,無機-有機ハイブリッド接合を形成し,作製した試料についてマイクロプローブ電極をZnO球に接触させてp-n接合の電流-電圧特性を測定することを計画していた。総合理工26年度には,ハイブリッド接合の作製にも成功したが,まだ作製技術が確立しておらず,また接合に流すことができる電流量もμAレベルで低い。そこで,27年度は,p型導電性有機薄膜に他の種類のものも用いて,有機薄膜の電気特性,ZnO微小球の電気特性などをそれぞれ個別に評価して,接合に流すことが出来る電流量が大きくなるように電気特性の改善を図る。また,薄膜の厚さ,微小球の直径,接合の面積など作製条件を種々最適化して,電気特性の改善を図る。最適化の後,電気励起による発光の実現を目指し,光励起によるレーザ発振のデータと合わせて,レーザ発振のための基礎を確立する。
RNA可視化法と発光イメージング法に基づく生細胞遺伝子発現時空間解析法の創出

本研究は申請者が独自に構築したRNAイメージング技術を基盤として、多数細胞からなる集団において1細胞ごとの生細胞内遺伝子発現の時空間変化を、細胞内局在を解析可能な空間解像度で数日以上にわたって定量分析する、世界初の技術創出を目指す。この技術を用いて、多細胞集団の中で個々の細胞に確率論的に生じる細胞生理現象、すなわちリプログラミング(iPS細胞化)や分化誘導、ガン化などの細胞現象が生じるための必要十分条件となる遺伝子発現時空間特性を同定する。さらに本手法の原理実証のため、体細胞のリプログラミングなどの細胞生理現象について本手法を適用し、現象を生じる遺伝子発現時空間特性の必要十分条件を検討する。
心理学の学部教育における効果的教授法の開発と評価

本研究は、心理学の学部教育を充実するための教授法、教材などを開発し、その効果を評価することを目的としている。平成6-8年度の研究計画についてつぎのような成果を得た。1.教授に関する研究:(1)授業実践に関する調査を行い、教授者の自己モデリングと自己効力を指標として、教授者が授業改善に主体的にかかわっていく過程を明らかにした。(2)教授デザインとメディア教育に関する欧米の動向を概観し、授業設計や教材開発のための基礎資料を得た。(3)メディア技術の教育活動への応用に関連して、シンボルのデジタル処理について批判的考察を加えた。(4)アメリカの教師用ガイドブックを翻訳し、効果的教授法について研究した。2.学習に関する研究:(1)問題解決型の授業を実践し、学生の授業に関する自己効力の構造と変化を明らかにした。(2)学生の授業に関する自己効力、目標設定、能力観、成績の関連を明らかにした。3.印刷教材の研究:(1)大学教科書の効果的作成と使用の改善について問題提起した。(2)教科書の目録・目次データベースを作成し検索可能にした。一部については、図・表のデータベース化を試みた。(3)教科書の内容、構成の比較分析、印象評価などを行った。4.教材の構造と効果に関する研究:(1)日米の心理学の映像教材のシリーズについて、教授内容、構成要素、提示法などを比較分析した。また、学習者の反応を調べ、理解しやすさ、興味・関心に関する基礎資料を得た。(2)ビデオ教材の表現スタイルと学習に関する諸要因の因果的関連について分析した。5.対話型学習材の研究:(1)パソコンを用いた対話型学習材を開発して心理学実験演習で実施し、学生による評価を行った。(2)アメリカのコンピュータ教材を日本の授業で利用し、学生による評価を行って利用上の問題点を指摘した。6.評価に関する研究:(1)同一教師による異なる授業について学生による授業評価を行い関連因子を比較分析した。(2)教授・学習評価支援システムを開発し、活用事例をもとにその特徴と今後の課題を指摘した。7.研究成果の発表:日本心理学会第60回大会でワークショップを開催し、研究プロジェクトの成果の一部を発表した。活発な討論によって今後の課題が明らかにされた。本年度の研究計画についてつぎのような成果を得た。1.教授法事例の収集と類型化:(1)国内外の心理学の教科書、ガイドブック等を収集した。このうちアメリカの教師用ガイドブックを翻訳し、効果的教授法の類型化のための基礎資料を得た。(2)受講生参加型の授業を実践し、学生の反応を分析した結果、受講意欲や学習への自己効力が高まっていることが明らかになった。2.教授法効果の実験的研究:2つの心理学の映像教材のシリーズについて、教授内容、構成要素、提示法などを比較分析し、同一テーマで異なる教授法を行っている事例を収集した。

3.印刷教材の研究:心理学の教科書における数理・統計的な問題の扱いを分析した結果、この領域の教授法を充実する必要のあることがわかった。また、大学教科書の効果的作成と使用の改善について問題提起した。4.対話型学習教材の研究:パソコンを用いた対話型教材を開発し、心理学実験演習で実施した。5.メディアの利用法に関する研究:(1)大学生に、授業で用いるビデオ、印刷物等のメディアへの性格づけに関する調査を行い、その結果とビデオからの学習成果の関連を調べ、授業におけるメディア利用を有効にする条件を考察した。(2)新しいメディアの利用が人間の基本的機能に与える功罪について問題点を指摘した。6.教授学習過程の評価法の研究:(1)学生による授業評価を行い関連因子を抽出した。(2)学生の自己評価、出席、授業評価、対教師評価、テキスト評価の間には中程度の相関が見られた。本研究は、心理学の学部教育を充実するための教授法、教材などを開発し、その効果を評価することを目的としている。本年度の研究計画についてつぎのような成果を得た。1.教授法事例の収集と類型化:(1)国内外の心理学の教科書、ガイドブック等を収集した。このうちアメリカの教師用ガイドブックを翻訳し、効果的教授法の類型化のための基礎資料を得た。(2)受講生参加型の授業を実践し、教師と学生の授業に関する自己効力の変化を分析した。2.教授法効果の実験的研究:日米の心理学の映像教材のシリーズについて、教授内容、構成要素、提示法などを比較分析し、同一テーマで異なる教授法を行っている事例を収集した。また、学習者の反応を調べ、理解しやすさ、興味・関心に関する基礎資料を得た。3.印刷教材の研究:(1)教科書の目録、目次データベースを作成し、検索可能にした。(2)教科書の内容、構成の比較分析、印象評価などを行った。4.対話型学習材の研究:(1)パソコンを用いた対話型教材を開発し、心理学実験演習で実施した。(2)アメリカの教材を収集し、日本での利用可能性を検討中である。5.メディアの利用法に関する研究:(1)大学生が授業でビデオを視聴するときの心的参加と学習遂行との関連を評価し、授業においてメディア利用を有効にする条件を考察した。(2)教育の情報化を考察する基礎としてシンボルのデジタル化について批判的に吟味した。6.教授学習過程の評価法の研究:(1)同一教師による異なる授業について学生による授業評価を行い、関連因子を比較分析した。(2)評価支援システムが実用化された。7.教授法向上支援システム:基本装置を導入しマルチメディア型の心理学教材開発の予備的検討を行った。1.教授に関する研究:
金属錯体のフェムト秒時間分解分子構造・電子状態計測

溶液中で進行する光化学反応の計測には、これまで主に赤外から紫外域における時間分解分光法が用いられてきたが、これらの時間分解分光法は特定の元素(例えば、金属タンパク質の活性中心である金属元素)に注目した元素選択的な計測には適していない。このような元素選択的な計測には、原子の内殻励起を通じて金属原子の電子状態や金属原子周辺の構造を検出するX線分光計測が最も適した手法である。本研究では光反応性金属タンパク質の活性中心モデルとしての金属錯体を主な対象として、その分子構造と電子状態の時間発展をフェムト秒の時間分解能で精密に計測・解析することにより、金属元素を含む生体分子の機能発現メカニズムを解明に迫る。
フラジリス菌における複合糖鎖分解遺伝子の病原性発現における役割

1.B.fragilis YCH46株におけるシアロ複合糖鎖利用に関与する遺伝子領域の解析B.fragilis菌株間におけるsguクラスターの構造多様性をPCRを用いて検討したところ、試験した12株全ての菌株においてこの領域は保存されていた。このことから、このsguクラスターはB.fragilisの腸管内における糖利用能にとって重要な役割を担っていると考えられた。3.sguクラスターの各構造遺伝子破壊株の作製染色体上の標的遺伝子との相同組換えを介した遺伝子破壊株を作製するために構築した自殺ベクターpKK100(Bacteroides内でエリスロマイシン耐性、大腸菌内でテトラサイクリン耐性)に、sguクラスターの各構造遺伝子の一部を挿入した後、electroporation法によりB.fragilis YCH46株へ導入し、染色体上の標的遺伝子と相同組換えを起こさせ各構造遺伝子欠失破壊株を作製した。また、sguクラスター全てを欠失させた欠失破壊株も作製した。Bacteroides fragilisの病原遺伝子として考えられているnanH遺伝子を含む複合糖鎖分解酵素遺伝子群の機能解析を通してB.fragilisにおける新たな病原性発現機構の解明を図るために、本年度は本菌種における有効な遺伝子操作システムの確立を試みた。1.全ゲノム配列が明らかとなっているB.fragilis NCTC9343株およびYCH46株の制限・修飾システムを比較したところ、両菌株ともに14種類の制限・修飾システムを保有していた。しかしながら両菌株に共通の制限・修飾遺伝子は僅か4遺伝子しか認められなかった。したがって、B.fragilisは菌株毎に特有の制限・修飾システムを有しており、これが形質転換の障壁になっていると考えられた。3.染色体上の標的遺伝子との相同組換えを介した遺伝子破壊株を作製するためにpBluescript II KS(+)にBacteroides-E.coliシャトルベクターpE5-2より切り出した3.8-kbのDNA断片(選択マーカーエリスロマイシン耐性遺伝子を含む)を挿入することで自殺ベクターpKK100を構築した。4.標的mRNAのアンチセンスRNAに与る遺伝子のknockdown mutant株を作製するために、シャトルベクターpVAL-1にBacteroidesで駆動する66-bpのcepA-IS1224の高発現用ハイブリッドプロモーター、各種制限部位およびompM terminatorを挿入し、発現ベクターpNH100を構築した。本年度はB.fragilisの病原遺伝子として考えられているシアリダーゼ遺伝子(nanH3)を含むシアロ複合糖鎖分解酵素遺伝子群の機能解析を行い、以下の知見を得た。2.sguクラスターの各遺伝子の発現をRT-PCRによって解析したところ、nanH3, nahA, estA, estS遺伝子の発現は、シアル酸やムチン・fetuinなどのシアロ複合糖鎖によって誘導されたが、グルコースやアシアロ複合糖鎖によって抑制された。また、bmnA, nahB, nahC, BF1737およびbgaA遺伝子は糖の種類に関係なく構成的に発現していた。BF1735, BF1739, BF1740およびbgaB遺伝子もまた構成的に発現していたが、グルコースの添加により発現が抑制された。
武満徹、人と作品--その総括的研究

本研究の最終目標は、武満徹の人と作品に関する日本語と欧文の著書を刊行することにある。今回の基盤研究(C)(2)は、そのための基礎作業であり、主に以下のような研究を行った。(1)人間像の伝記的検証秋山邦晴の先行研究をもとに、年譜上の事実の検証を行った。大阪、御代田、パリ、ウィーンでの関係者への聴きとりで新しい事実が発見された。とりわけ武満浅香夫人より、全5回のインタヴュー([1]生いたち、[2]芸術家との出会い、[3]『ノヴェンバー・ステップス』前後、[4]壮年時代、[5]晩年と死)で、生活全般にわたる貴重な証言を得た。(2)音楽批評等のデータベース化武満の日本や欧米のコンサートの批評や関連記事を約1000点収集し、整理して、データベースを作成した。このデータベースによって、武満の作品がどのように捉えられてきたのかが明らかになった。(3)武満作品の日本における受容武満作品の日本における受容の歴史を展望するため、研究代表者自身のLPとCDの批評(19772001)を収集した。また武満の音楽の対極にあった矢代秋雄の作品と比較した。さらに戦後の日本の作曲界や芸術界の歴史についての調査も行った。(4)映画音楽とTV音楽武満の映画やTV音楽の映像と音像の分析を行った。音楽における<境界>や<領域>についての基本的視点についても考察した(『新しい世紀の音楽論:境界と領域を越えて』舩山研究室編集、東京芸術大学音楽学部発行、2003.6を参照)。(5)音楽用語のデータベース化武満の音楽用語(たとえば<ハーモニック・ピッチ><ハーモニック・フィールド>など)のデータベース化に着手した。1.国内の関連資料の収集とデータベース化:演奏会パンフレット、新聞、雑誌記事その他を図書館や資料館で収集し、すでに申請者の収集済みの資料をあわせてデータベース化をおこなった。大学院の博士および修士の学生で組んだチームがこの作業にあたり、現在、1959年1991年の諸資料の書誌データの入力が終了している。来年度もこの作業を継続し、データの補完を行うとともに、新しい情報の収集・入力を行う。2.伝記的事項に関する取材:伝記研究の基礎データを蓄積するために、武満浅香夫人へのインタビューを本年度は5回行った。また、大阪万博と武満徹、関西の楽壇への影響を検証するため、大阪在住の作曲家・音楽関係者へのインタビューを行った。3.武満と関連作曲家の楽曲分析:"La poetique musicale de Toru TAKEMITSU"を発表し、武満の音楽詩学について包括的に考察した。また、前衛主義の武満に対して彼と同世代の保守主義の作曲家、矢代秋雄の音楽作品を中心に分析し、武満と対照的な音楽の在り方・作曲の思想を論じた。この結果は共著「現代日本の転換期の音楽-矢代秋雄の<声>と<エクリチュール>」として発表した。4.映画音楽関連資料の収集と研究:武満が作曲した映画音楽やTVのための付随音楽に関して、ヴィデオ、LD、DVD等の一部の資料を収集し、新しく購入したAV装置での研究を開始した。

大阪、御代田、パリ、ウィーンでの関係者への聴きとりで新しい事実が発見された。とりわけ武満浅香夫人は全5回のインタヴュー([1]生いたち、[2]芸術家との出会い、[3]『ノヴェンバー・ステップス』前後、[4]壮年時代、[5]晩年と死)で、生活全般にわたる貴重な証言を提供してくれた。(2)音楽批評集のデータベース化武満の日本や欧米のコンサートの批評を約1000点収集し、整理して、データベースを作成した。このデータベースによって、武満の作品がどのように捉えられてきたのかが明らかになった。(3)武満作品の日本における受容武満作品の日本における受容の歴史を展望するため、研究代表者自身のLPとCDの批評(19772001)を収集した。また武満の音楽の対極にあった矢代秋雄の作品と比較した。さらに戦後の日本の作曲界や芸術界の歴史についての調査も行った。(4)映画音楽とTV音楽武満の映画やTV音楽の映像と音像の分析を行った。音楽における<境界>や<領域>についての基本的視点についても考察した(『新しい世紀の音楽論:境界と領域を越えて』舩山研究室編集、東京芸術大学音楽学部発行、2003.6を参照)。(5)音楽用語のデータベース化武満の音楽用語(たとえば<ハーモニック・ピッチ><ハーモニック・フィールド>など)のデータベース化に着手したが、まだ準備段階である。
草地における水圏への負荷発生機構の解明

北海道東部に位置する大規模草地酪農地域の一草地圃場に、テンシオライシメータ、テンシオメータ、ライシメータ、地表面流去水採水盤を設置し、化学肥料、糞尿散布後、それぞれの水を採取した。調査期間は、2番草の全生育期間、3番草の生育期間の一部とした。肥料散布直後、表層での硫酸態窒素の濃度が上昇し、これは斜面下部で著しかった。その後、ほとんど無降雨で推移した。2番草刈り取り直後、大きな降雨があり、表層部の窒素濃度が上昇した。しかし、深さ80cmでの濃度変化は非常に小さかった。暗渠排出水の窒素濃度は深さ80cmの土壌溶液と同じ値で推移した。しかし、降雨時の濃度上昇が80cmの土壌溶液よりは大きく、特に有機態窒素で顕著であった。このことから、深さ80cmには地下停滞水のプールがあり、通常ははここからの系外への流出が主体であり、豪雨時はその他の経路もわずかであるが関与することが示唆された。窒素収支を見ると、化学肥料30kg/ha、糞尿8kg/ha、降雨0.6kg/haの合計38.6kg/haのインプットに対し、暗渠排出水0.6kg/ha、地表面流去水0.2kg/ha、植物吸収92kg/haの合計92.8kg/haであった。深さ60cmまでの土壌中に存在する窒素は10Mg/haで、不足分はこの土壌窒素を利用していると考えられる。年間を通じての土壌窒素量の減少は認められず、冬期間の植物遺体による還元等により安定していると思われる。以上のことから判断すると、過剰の窒素施与は行われておらず、系内の窒素循環はうまく制御されていると判断できる。しかし、同地域内に10mg/Lを越える硫酸帯窒素を含む地下水が局所的に存在すること、このδ^<15>N値が46%と非常に高く動物排泄物由来と考えられること、降雨時には非常に短期間であり量的にも少ないが、濃度が著しく高くδ^<15>N値も高い地表面流去水が発生すること等の楽観視できない事実から、今後の動向に注目していく必要がある。
リラックス動作の個人差を生む神経メカニズムの解明

2018年度は、筋の弛緩に関わる個人差について、様々な筋を対象として網羅的に明らかにした。これまでの先行研究では、筋活動やフォースセンサーを用いて、反応時間や筋活動を算出してきた。しかしながら、対象とする筋や反応時間の算出方法、強度などが研究間で異なるため、統一した見解は得られていない。そこで本研究では、各筋の収縮および弛緩の筋活動を、様々な基準を設けて定量化し、個人差や部位差を明らかにすることを目的とした。被験者は健常な成人男性10名とした。指関節,手関節および肘関節を対象とし,全5動作(指屈曲・手屈曲・手伸展・肘屈曲・肘伸展)を行った。課題内容は,音合図に素早く反応して収縮課題もしくは弛緩課題を行った。それぞれの課題は50%MVCの標的強度で行い、試技中の主働筋の筋活動から収縮・弛緩課題の反応開始時間・反応完了時間・反応開始から反応完了にかかる時間(所要時間)を様々な基準を設けて解析した。その結果、反応完了時間において、収縮課題と弛緩課題の間に有意な正の相関が認められた。しかしながら指屈曲動作のみ有意な相関が認められなかった。これらの結果より、素早い収縮を行う人は素早い弛緩を行うことが考えられる。これは、筋肉の収縮と弛緩の制御には共通のメカニズムが存在すことが考えられる。また、指屈曲動作においては、日常的に頻繁に使用し、精緻な神経メカニズムが備わっていることから、個人差が認められなかったと考えられる。収縮及び弛緩の筋活動動態は様々な筋によって異なり、さらに個人差が認められることが本研究より明らかとなった。筋弛緩に関わる個人差について、様々な筋を対象として網羅的に明らかにした。2018年度は、筋弛緩に関わる個人差について、筋活動の点から明らかにした。では、弛緩する筋を支配する皮質脊髄路や皮質内抑制は、筋活動と同様に個人差が生じるだろうか。一次運動野(M1)にTMSを単発刺激および二連発刺激することで、皮質脊髄路の興奮性およびM1の抑制機構を評価することができる。2019年度は、TMSを用いて、個人差に関わる神経メカニズムを明らかにする。被験者は、これまでの研究と同様に音刺激に素早く反応して弛緩を行い、その際、筋の弛緩を行う部位を支配するM1領域にTMSを単発および二連発刺激する。弛緩を行う筋より得られた運動誘発電位(MEP)の振幅値をもとに、皮質脊髄路興奮性および皮質内抑制を評価し、筋活動と対応させる。筋弛緩がスムーズに出来る人は、出来ない人よりも皮質内抑制機構が働くと予想される。

弛緩を行う筋より得られた運動誘発電位(MEP)の振幅値をもとに、皮質脊髄路興奮性および皮質内抑制を評価し、筋活動と対応させる。筋弛緩がスムーズに出来る人は、出来ない人よりも皮質内抑制機構が働くと予想される。
思春期のメンタルヘルスに関する早期教育的介入に関する実証的研究

小・中学生における早期精神障がい予防教育がどの時期にどのような内容が必要であるのかを明らかにすることを目的に、精神保健教育の小冊子を用い、精神障がい者を持つ家族のインタビュー調査を行った。81名の回答結果から、「小・中学校における精神疾患教育の導入について」は、賛成が8割、その内容として「疾患名、症状等を教える」が5割以上の回答であった。また「教育を行う時期について」は、小学校56年生からの導入が約4割と高かった。これらは初等教育から正しい知識をもち、差別や偏見をなくし、疾患について知らない教育者や親のためにも早期教育の必要性を示唆した。小・中学生に対して、精神疾患および精神障害についてどの時期にどのような早期精神障害予防教育が必要であるのか、そして「こころの健康教育」実施を可能にするための戦略を立てることを目的としている。平成22年度の実施計画では、早期の精神障害予防における心の健康教育について、現在の小・中学生が学校保健で学習する「こころの健康教育」の教材の現況を知ることであり、次年度に実施する、精神障害者および精神障害を抱える障害者家族が望むこころの健康に関する教育について明らかにするためのインタビューガイドを構成および作成することを目標とした。具体的な実施計画では、小・中学校の保健で精神関連の内容が学年別にいつの時点で、どのような内容が述べられているか知り、現況の教育の小学校から中学校までの流れを知る、そのためにStep1)各教科書の内容抽出および分析期間:平成22年4月9月現況調査として文科省の平成1821年度のわが国の小中学校「保健」の授業で使用されている小・中学校の保健体育の指定教科書それぞれ8社分において、使用学年別に精神保健領域の内容や言葉を抽出し、どのような精神領域の内容や言葉が多用されているかの傾向についてまとめた。次にStep2)小冊子及びインタビューガイド、アンケート作成期間:平成22年10月平成23年2月Step1)で得られた結果を基に、小学から中学までに学習する項目や内容について整理し、「現況の精神保健教育のプロトコール」を小冊子として作成する、としてきた染平成23年からの新学習指導要領の改正実施に伴い、再度Step1の検討をするため、Step2の実施期間を平成23年4月平成23年8月に計画変更して実施していく予定である。本研究で、小・中学生に対して、精神疾患および精神障害についてどの時期にどのような早期精神障害予防教育が必要であるのかを取り上げ、そして「こころの健康教育」実施を可能にするための戦略を立てることである。早期の精神障害予防における心の健康教育について、現在の小・中学生が学校保健で学習する「こころの健康教育」の教材の現況を知ること、さらに精神障害者および精神障害を抱える障害者家族が望むこころの健康に関する教育について明らかにし、さらに学校保健の現況との相違、今後進められるべき精神保健の啓蒙について示唆することを目的としている。平成23年度計画では、現況の精神保健教育のプロトコールの小冊子を用いて、障害者およびその家族にインタビューを実施し、精神疾患および精神障害についてどの時期にどのような精神障害予防に関する保健教育が必要か、障害者家族が望むこころの健康に関する教育に焦点をあて質的な研究方法でデータの分析を行った。Step3)インタビューデータ収集期間:平成23年9月から平成24年2月インタビューの実施の流れ(1)家族会の会長に、研究の目的と研究倫理について説明する。家族会員に研究の目的と参加者の権利について説明し、研究参加の同意を得る。同意が得られた参加者には小冊子を手渡した。インタビューはプライバシーが保証されるように配慮し、参加者の希望を尊重し、作成した小冊子とインタビューガイドに沿いながら、小・中学生に精神に関する教育が、いつから、どのような内容で学習できると良いかを焦点をあてながらインタビューを実施、その際は、ICレコーダーで録音、およびフィールドノートの作成をさせていただいた。精神障害者をもつ家族が望むこころの健康教育について、必要な時期、言葉や内容について得られたデータを整理し、内容を分析している段階である。データ分析期間およびアンケート作成期間:平成24年3月から平成24年8月本研究は、小・中学生に対して、精神疾患および精神障害についてどの時期にどのような早期精神障害予防教育が必要であるのかを取り上げ、そして「こころの健康教育」実施を可能にするための戦略を立てることである。

平成24年度計画としては、平成24年3月から8月にデータ分析期間およびアンケート作成期間としていたが、平成23年度に実施した家族へのインタビュー数が予定の倍の人数を超えたため、データ分析が捗らず、インタビューデータの分析後にそのデータをもとにしたアンケートを作成による無作為調査計画を行う予定であったが、申請最終年度内に成果発表を行うことを目標としていたことにより、家族へのインタビューデータについて、しっかり分析・整理することを優先し、精神関連のある学会発表を実施することを改めて計画実施した。「小・中学校のメンタルヘルス、精神疾患教育、早期教育的介入、精神疾患を持つ家族への面接調査」というキーワードのテーマで、2012年12月に日本精神保健・予防学会、2013年3月に日本社会精神医学会にてそれぞれ口頭及び示説発表を行った。今後は、残されているアンケートによる無作為調査についてさらに検討し、また発表を行った学会への投稿するための論文を作成する予定である。平成22年度計画からの新学習指導要領の改正に関連する冊子作成進行の遅れ、平成23年6月開催の日本精神保健看護学会名古屋大会の事務局長を担当するなどにより進行が遅延した点、また、家族会の家族の研究協力者が多くあったため、インタビュー期間が予定より長くなり、データ整理、分析に時間がかかっている状況である。それらにより1年から半年程度の計画が遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記の11.現在までの達成度で述べたように、遅れによって当初計画を変更せざる得ない状況がある。計画ではStep6)の量的研究を実施し、論文作成まで進める予定であったが、現在Step4)のインタビュー内容分析段階である。そのため当初の目的をできるだけ達成するための方策としては、最終年度でもあるため、まずこの段階におけるデータを質的にまとめて論文化し、年度内に成果発表すること。さらにそれを基にアンケートを作成し、量的研究をする上で大学倫理委員会を通し、調査をする段階まで実施したいと考えている。
瀬戸大橋開通の経済地域構造に及ぼす影響に関する研究

1.瀬戸大橋の開通は人や車の流れを大きく変え、とくに旅客の流動に著しい変動をもたらしたが、地方、フェリ-交通は根強い生命力を示し、架橋による物流再編に限界を画している。たしかにトラック橋上通行量はバスや乗用車のそれに比べて著増したものの、運送業界の内側からみるときただちに明らかになるとおり、大橋を日常的に有効利用しうるのは、特殊な貨物を扱う一部の業者に限られているからである。2.明らかに架橋に起因して、観光流動は著しい変動をみせた。その変動のなかには新奇な観光対象の誕生に伴う一過的な部分も含まれていたが、それにとどまらず観光地の着実な成長をもたらす形で定着しつつある部分も少なくない。香川県の中讃地区を基軸として「瀬戸大橋観光園」が形成され、その影響は岡山県南や、愛媛県の松山市域を中心とする地域などに広がったが、瀬戸大橋観光が“観光拠点地めぐり"の形で行われることもあって、「瀬戸大橋観光園」の内部や近接地も含め“逆流効果"にみまわれて衰退している観光地も少なくない。3.瀬戸大橋は、物流面でなお限られた役割しか果たしていないとはいえ、大新聞の現地印刷・配送体制の一新など情報流通の再編成を促進し、部分的ながら多部門にわたる地域的分業の再編成を引き起こしつつある。4.架橋が工業・商業や中枢管理機能の地域的展開にどのような影響を与えたかについては、今のところ景気変動などの影響と区別することが難しく、不分明なところが多い。工業に関しては、大橋につながる高速道路やその予定路線沿線への新規立地が多いが、地価の高騰した高松などからの移転がその多くを占め、大橋効果とは言い難い面が大きい。また中枢管理機能についていえば、岡山での「支店経済」機能が若干強まり、高松では支店の進出と撤退が同時進行するなど、再編成が進行しており、そこにある程度、架橋の影響が認められる。以下の諸点が明らかになった。(1)今のところ、瀬戸大橋開通の影響を最も大きく受けて発展しているのは観光産業である。橋それ自体がすぐれた観光資源として多くの観光客をひきつけ、橋桁の島の1つ、与島に一大観光拠点が新たに生まれ、また橋にほど近い岡山・倉敷両市や中讃の既存の観光地も著しい波及効果を享受し、さらに岡山側からの日帰り圏に含まれるようになった徳島県祖谷地区も入り込み客数を大きく伸ばした。これらの地域では宿泊施設等の増加も著しい。(2)鳴門大橋の開通によって大きく伸びた入り込み客数が減少しかかっていた淡路島・鳴門地域も、瀬戸大橋の開通とともに、阪神・中部・関東方面からのバス・ツア-のコ-スに組み込まれることが多くなって、再び入り込み客数を伸ばしている。(3)高知県も入り込み観光客数を伸ばしたが、宿泊客が増えたのは主として県西部の四万十川・足摺岬方面においてであって、室戸岬のほうは通過客の増加にとどまっている。(4)一方、瀬戸大橋の開通が本四間の物流に与えた影響は、今のところ国、公団・関係諸県の予想を大きく下回っているようである。瀬戸中央自動車道を通過する車の台数は全体として当局の想定より著しく少ないが、特にトラックが少ない。本四間を往来するトラックの多くが依然として相対的低料金のフェリ-を利用している。(5)また瀬戸大橋の利用を想定して造成された総合流通センタ-に入居した物流関係企業も、広くまとまった土地を比較的安く入手できるメリットにひかれて進出したものが多く、大橋をよく利用しているものは少ない。(6)ただ高付加価値商品を扱う企業は、本四間輸送を全面的に大橋に依存している。

また川之江・伊予三島地区の製紙大企業が、東京への製品郵送を全面的に大橋(JRの鉄道橋)経由で行っていることも注目される。以下の諸点が明らかになった。1.瀬戸大橋架橋は、まず観光に顕著なインパクトを与えたが、新しく登場した大規模観光資源の通例に漏れず、架橋2年目以降、観光客入り込み数は大きく減少したものの、なお架橋以前に比べるなら多くの観光客が訪れ、架橋の効果を「定着」させたといえる。その「定着した」影響圏域は、旅行業者のパック旅行の設定の仕方ともあいまって、南は徳島県西祖谷村あたりまで、西は松山市の道後温泉あたりまでである。2.瀬戸大橋を通るトラックの台数は、やや増加しているものの、陸運業者を対象とする調査によれば、本州四国間の輸送の圧倒的部分は、今なおフェリ-に依存しており、その意味で、物流に対する架橋のインパクトはやはりそんなに大きくないことが確かめられた。また、その影響圏域も、岡山・香川両県の一部に限られる。3.主としてJR瀬戸大橋線によるビジネス流動が増え、それに伴って、中枢管理機能の再編が進行しているようにみうけられる。ただしそこにみられるのは、地元自治体が期待していたのとは反対に、たとえば大阪の本社あるいは、基幹的支社から列車で高松への日帰り出張が用意になったという理由で高松支社が廃止されるというような事態であり、地元都市の管理機能の強まりよりはむしろ弱体化である。4.工業は中国・四国地方でも盛んになっており、工場の新規立地もみられ、それらの工場の中には、立地の理由の1つとして、架橋の実現を挙げるものも少なくないが、実際に原料や製品の輸送に大橋をよく利用しているわけではない。工業の盛況は、基本的に好景気によるものであって、そこに架橋が寄与しているとは考えられない。また農業の主産地形成・変動などに橋が寄与している事例も今のところ認められない。1.瀬戸大橋をわたる自動車のなかで開通当初とくに少なかったトラックが、その後著しく増加し、かつて本四間物流の動脈があった宇野ー高松フェリ-のトラック航送台数に匹敵する数に達している。このトラック橋上通行量の著増には、1990年度実施の料金割引制度もかなり大きく寄与しているものと考えられる。昨年度報告書の「物流に対する架橋のインパクトはそんなに大きくない」という評価には再検討を加える必要がある。2.広島・岡山・高松、とくに後二者の中枢管理機能、あるいは「支店経済」機能が架橋によって少なからぬ影響を受けつつあることは、昨年度の研究によってもおぼろげながら認められたが、今年度はそのことを明瞭に認識することができた。広島・高松に比べて「支店経済」機能の弱かった岡山でその強化がみられる一方、高松では、支店の進出と撤退が同時進行するなど、四国の中枢管理都市としての機能の再編が進んでいる。そのなかで高松ー坂出ー丸亀を包括する広域都市圏が形成され、ここに例えば「中央」の大新聞社が「現地」印刷工場を設置してそこから新聞を瀬戸大橋経由で山陽地方一帯に配送するというような体制をつくるなど、「中央」主導の広域経済圏・広域情報圏づくり、都市間関係の再編が進められつつある。3.四国の工業立地は、瀬戸大橋につながる高速道路及びその予定路線沿いの地域に展開しつつある。
新規生体危険信号因子ヌクレオフォスミンの受容体と抑制因子の探索

ヌクレオフォスミンは、本来細胞内の核に存在している。すなわち、核タンパク質である。その機能はリボソームの生合成、中心体複製、細胞周期、アポトーシス、分化などである。最近、このヌクレオフォスミンがエンドトキシン刺激により細胞外へ放出され、そしてその放出されたヌクレオフォスミンが炎症性サイトカインを産生することがわかった。しかしながら、ヌクレオフォスミンに対する受容体や阻害剤が未だ検討されていない。したがって、本研究ではヌクレオフォスミンの受容体と阻害剤の検討を行った。その結果、受容体が判明した。敗血症の病態の進行に伴い、細胞の核から生命維持に必須なタンパク質が放出され本来の生命維持機能とは全く逆の、生体を死へ導く。よって、この核タンパク質の制御は、敗血症の病態亢進抑制につながる。最近、研究代表者らは世界に先駆けてヌクレオフォスミン(NPM)を生体危険信号因子(アラーミン)としての可能性、さらには、免疫活性可能を証明してきた。しかしながら、NPMの受容体、さらには、抑制因子が未だ解決されていない。したがって、本研究では、さらなる敗血症の病態の解明を進めるために、NPMの受容体の同定、NPMのアラーミン活性の抑制物質の同定を目的とする。将来的に、他の核タンパク質群(HMGB1、ヒストン)との関連性を解明し、敗血症患者の劇的な治療法の確立を目指す予定である。本年度は、1.NPMと結合するタンパク質の同定、2.活性酸素への影響の検討を行った。1.NPMと結合するタンパク質に関しては、同じアラーミンのHMGB1、ヒストンに結合タンパク質トロンボモジュリンとの結合を検討した。その結果、NPMとは結合出来なかった。非常に興味深い結果となった。なぜなら、HMGB1、ヒストンとは違うタイプのアラーミンと示唆される。2.活性酸素の影響に関しては、マウスマクロファージ様細胞、RAW264.7を用いて検討した。その結果、NPMは細胞内の活性酸素を消去する反応が見られた。おそらく、NPMの細胞外での「善」の反応によるものと示唆される。全く新規の知見である。敗血症の病態進行に伴い、細胞の核から生命維持に必須なタンパク質が放出され本来の生命維持機能とは逆の生体を死へ導く。したがって,これらの核タンパク質の制御は敗血症の病態亢進抑制につながる。本年度では、さらなる敗血症の病態の解明を進めるために、NPMの受容体の同定を目的とした。最終年度は、マウス由来のマクロファージRAW264.7細胞を用い、受容体とNPMの関係を検討した。NPMはDamage-Associated Molecular Patterns(DAMPs)であるので、Toll-like receptors(TLR)の可能性が強く示唆される。TLRのアンタゴニストを用い、NPM刺激によるTNF-αの産生を抑制出来るかを行った。その結果、統計学的に有意差が得られ、NPMの受容体がTLRであった。以上のように本研究では、1.NPMの結合タンパク質の検出、2.NPMの活性酸素による影響、3.NPMの受容体を検討してきた。そしてNPMの細胞外での働きが若干ではあるが解明された。今後もこれらを更に研究を行っていく予定である。本年度は、ヌクレオフォスミン(NPM)の結合タンパク質に関しては、未だ同定されていない。しかしながら、NPMの機能では、新規の知見が得られた。結合タンパク質の同定がトロンボモジュリンとの結合に時間を要し、スクリーニングの検討を行えなかった。よって、やや遅れていると考えられる。医歯薬学来年度は、ヌクレオフォスミン(NPM)結合タンパク質の同定をファージディスプレイまたは、yeast two-hybrid法などを用いて行っていく予定である。さらには、NPMの受容体の検討を行う予定でもある。
酵素触媒とテンペラ（展色材）の組み合わせによる1 shot 微生物固化技術の開発

新しい地盤改良技術として検討が進められている微生物固化技術を対象とし,従来技術で課題とされていた必要な炭酸カルシウム量を得るまでの通水回数を可能な限り減じる補助剤としてテンペラ(展色材)に着目した.固体状のテンペラはアルカリ条件下で溶解するため,従来の微生物固化技術と組わせることで溶液の粘度やpHを適切に制御することで1回の施工により目的とする効果を得る新しい地盤借り用技術の実用化に取り組む.新しい地盤改良技術として検討が進められている微生物固化技術を対象とし,従来技術で課題とされていた必要な炭酸カルシウム量を得るまでの通水回数を可能な限り減じる補助剤としてテンペラ(展色材)に着目した.固体状のテンペラはアルカリ条件下で溶解するため,従来の微生物固化技術と組わせることで溶液の粘度やpHを適切に制御することで1回の施工により目的とする効果を得る新しい地盤借り用技術の実用化に取り組む.