hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組込みシステムのモデルベース設計のためのハイブリッドモデル検査手法の確立

産業界においては,駆動型組込みシステムの実現に苦慮している問題として,(1)制御対象のモデリング,(2)制御システム設計,(3)モデル検証,(4)モデルベース開発の統合開発環境が挙げられている.平成30年度は,問題(1)の解決に焦点を当てた研究に取り組み,ハイブリッドモデル検査のためのモデル表現方法を解決することを予定していた.具体的には,制御ソフトの要求や制約をSysMLで表現する方法を規定,検査可能記述に変換しSMT(Satis-fiable Modulo Theories,背景理論付き充足可能問題)ソルバで解法する手順を開発することである.まずは,SysMLでの表現については,ブロック定義図や内部ブロック図において制約記述部が大いに利用できることが想定でき,要素間関係の制約をパラメトリック図を用いて表現することが合理的であるとの考えに至った.制約記述をSMTソルバで検査可能な記述に変換するにあたり,線形性のみの制約ならば,SMTソルバでの解法においても線形式を扱えるだけで良い.しかし,非線形性を有する制約ではそうはいかないため,非線形性を扱えるSMTソルバについて調査することが必要となった.あらゆる非線形性制約を扱えるSMTソルバは確認できず,限定的ではあるが有用な非線形性を有するものとしてZ3Proverを確認できた.Z3Proverでは非線形整数/実数演算および量化子といった非線形性を扱うことができる.量化子を扱えることで一階述語論理の制約を記述できることは有用であり,SMTソルバにZ3Proverを選定し,限定的ではあるが非線形性を扱えるSMTソルバを対象に記述変換を試験的に実装した.平成30年度は,問題(1)制御対象のモデリングの解決に焦点を当てた研究に取り組み,ハイブリッドモデル検査のためのSysMLによるモデル表現方法を解決することを予定していた.ハイブリッドモデル記述には,MATLAB/Limulinkで制御モデルを記述すること,SysMLで制約モデルを記述し,SMTソルバで検証可能な記述に変換することが含まれており,それぞれの記述が可能なことは今年度の検討により達成できたと考えている.しかし,制御モデルの記述において,非線形要素が加わった場合,記述はできても,SMTソルバによるモデル検査はできないことが予想された.そこで,サイドワークとして非線形制約を解法できるSMTソルバの調査検討が必要となり,取り組むこととしたため,当初計画で予定していなかった研究に取り組むこととなり,本来の問題に限れば,計画想定ほどの完成度を得ることができなかった.当初計画では,平成31年度はSMTソルバにより,制御ソフトの安定可能な解空間を得るための効率よい手法を検討し考案することとしていたが,非線形制約を扱う問題が生じたため,この問題を合理的に解決することを検討した上で,当初計画の研究に取り組むことを考える.現在,実用状況にあるSMTソルバの調査では,あらゆる非線形要素に対応できるものはないことが分かっている.そのため,実用上望ましいと考えられる非線形要素を選定し,対応可能なSMTソルバを用いることとした上で,制約記述中の非線形部分を前述の可能な非線形要素と従来の線形要素の合成で近似解法できるモデルへの変換手法を検討する.非線形制御をソフトウェア制御で実現する際には,非線形性をそのまま実現することはなく,同等のアルゴリズムや線形近似で実現することが一般的である.本研究においても,思考の類似性に基づいて,制約式の分割による部分非線形や線形近似のアプローチを取ることで問題は解決できるものと捉えている.産業界においては,駆動型組込みシステムの実現に苦慮している問題として,(1)制御対象のモデリング,(2)制御システム設計,(3)モデル検証,(4)モデルベース開発の統合開発環境が挙げられている.平成30年度は,問題(1)の解決に焦点を当てた研究に取り組み,ハイブリッドモデル検査のためのモデル表現方法を解決することを予定していた.具体的には,制御ソフトの要求や制約をSysMLで表現する方法を規定,検査可能記述に変換しSMT(Satis-fiable Modulo Theories,背景理論付き充足可能問題)ソルバで解法する手順を開発することである.まずは,SysMLでの表現については,ブロック定義図や内部ブロック図において制約記述部が大いに利用できることが想定でき,要素間関係の制約をパラメトリック図を用いて表現することが合理的であるとの考えに至った.制約記述をSMTソルバで検査可能な記述に変換するにあたり,線形性のみの制約ならば,SMTソルバでの解法においても線形式を扱えるだけで良い.しかし,非線形性を有する制約ではそうはいかないため,非線形性を扱えるSMTソルバについて調査することが必要となった.あらゆる非線形性制約を扱えるSMTソルバは確認できず,限定的ではあるが有用な非線形性を有するものとしてZ3Proverを確認できた.Z3Proverでは非線形整数/実数演算および量化子といった非線形性を扱うことができる.量化子を扱えることで一階述語論理の制約を記述できることは有用であり,SMTソルバにZ3Proverを選定し,限定的ではあるが非線形性を扱えるSMTソルバを対象に記述変換を試験的に実装した.平成30年度は,問題(1)制御対象のモデリングの解決に焦点を当てた研究に取り組み,ハイブリッドモデル検査のためのSysMLによるモデル表現方法を解決することを予定していた.

ハイブリッドモデル記述には,MATLAB/Limulinkで制御モデルを記述すること,SysMLで制約モデルを記述し,SMTソルバで検証可能な記述に変換することが含まれており,それぞれの記述が可能なことは今年度の検討により達成できたと考えている.しかし,制御モデルの記述において,非線形要素が加わった場合,記述はできても,SMTソルバによるモデル検査はできないことが予想された.そこで,サイドワークとして非線形制約を解法できるSMTソルバの調査検討が必要となり,取り組むこととしたため,当初計画で予定していなかった研究に取り組むこととなり,本来の問題に限れば,計画想定ほどの完成度を得ることができなかった.当初計画では,平成31年度はSMTソルバにより,制御ソフトの安定可能な解空間を得るための効率よい手法を検討し考案することとしていたが,非線形制約を扱う問題が生じたため,この問題を合理的に解決することを検討した上で,当初計画の研究に取り組むことを考える.現在,実用状況にあるSMTソルバの調査では,あらゆる非線形要素に対応できるものはないことが分かっている.そのため,実用上望ましいと考えられる非線形要素を選定し,対応可能なSMTソルバを用いることとした上で,制約記述中の非線形部分を前述の可能な非線形要素と従来の線形要素の合成で近似解法できるモデルへの変換手法を検討する.非線形制御をソフトウェア制御で実現する際には,非線形性をそのまま実現することはなく,同等のアルゴリズムや線形近似で実現することが一般的である.本研究においても,思考の類似性に基づいて,制約式の分割による部分非線形や線形近似のアプローチを取ることで問題は解決できるものと捉えている.物品価格等に多少の差額が生じたため,未使用額が生じた.次年度において消耗品等の購入に当てることとしたい.
非線形発展方程式の周期解の分岐現象

本研究の目標は、振動系を記述する偏微分方程式の周期解の対称性破壊分岐現象を数学的に正当化するための精度保証アルゴリズムを確立することである。まず、アルゴリズムの理論的枠組みとなる基礎定理(ニュートン法の収束定理・分岐定理・陰関数定理等)を偏微分方程式に直接適用できるように(すなわち、non-Frechet mapsに直接適用できるように)拡張・一般化し、論文にしたが、これは雑誌Electronic Journal of Defferential Equationsで近く出版される予定である。また、本研究の精度保証アルゴリズムの詳細をfull paperとしてまとめた(現在学術雑誌に投稿中)。これは、半線形波動方程式への応用を具体例として解説したものである。本研究の目標は、強制振動系を記述する偏微分方程式の周期解の対称性破壊分岐現象を数学的に正当化するための精度保証アルゴリズムを確立することである。まず、アルゴリズムの理論的枠組みとなる基礎定理(ニュートン法の収束定理・分岐定理・陰関数定理等)を偏微分方程式に直接適用できるように(すなわち、non-Frechet mapsに直接適用できるように)拡張・一般化することに成功し、その研究成果を一つのPreprintにまとめた。もう一つの研究の柱として、分岐点の高精度の解析的近似解を数値的に構成するアルゴリズムとして、Spectral法と最小二乗法を組み合わせた独自性の高い方法を開発した。この方法の主な特徴は、近似解の精度が不十分であると判断される場合に、新たに高周波項を追加してより高精度の近似解を作ることが可能なことである。この方法は、数千項からなる長大な近似解を構成することができ、得られる精度はきわめて高いので、研究目標をほぼ満たすものと考えられる。この成果は2000年度の日本応用数理学会の年会において「Least-squares法を用いた偏微分方程式の長大な高精度近似解の構成法」という題で講演発表した。最後に、分岐点における線形化作用素の逆作用素をnorm評価することが一般に技術的に難しい問題であることが研究の過程で明らかになった。常微分方程式系では有用な解析法がいくつか知られているが、それらは偏微分方程式系に適用できない。そのため、線形化作用素をより構造の単純な(「対角作用素」と名付けた)作用素によって近似する新しい方法を考案した。その成果を京大数理解析研の共同研究集会「偏微分方程式の数値解法とその周辺II」(2000年11月)において「非線形振動の分岐現象の解析」という題で講演発表した。
単分子膜状態に特有な光学的性質の系統的探索

本研究の目的は、2次元無限双極子シートが持っている次元性および超薄膜であるがゆえに示す特徴的な光学的性質を、モデルおよび実験を通して系統的に調べることである。まず、二次元無限双極子シートを点双極子の集まりとしてモデル化し、この厚さの無いシートの入射光に対する応答(反射、透過スペクトル)を計算した。さらに、このようなシートを、等価な連続体に置き換える方法を開発し、連続体近似の範囲で、透過吸収、反射、および共鳴レーリー散乱スペクトルがどのように見えるかを、個々の点双極子が持つさまざまな均一幅および不均一幅を仮定して計算し、これらが上記の単純なモデルと一致することをまず確かめた。その結果、不均一幅が均一幅と比較出来る程度に狭い場合以外は、線形光学測定から均一幅・不均一幅に関する情報を実験的に抽出することができないことが分かった。以上のモデル計算を検証するために、色素を含む超薄膜(LB膜)を作製し、その透過吸収、反射、共鳴レーリー散乱分光を行った。これらの実験は、理論との比較を容易にするために基板Brewster角で行った。均一幅が十分に狭いという仮定で、透過吸収スペクトルから二次元双極子シートモデルに従って反射スペクトルを計算したところ、実測と良い一致を得、上記の単純なモデルで光学的性質が説明できることを示した。
細胞質分裂における収縮環形成・消滅のメカニズム

収縮環の形成機構を様々な細胞を用いて解析した。分裂酵母においては収縮環は、核分裂の間に細胞中央部に蓄積するF-アクチンケーブルから形成されることが分かった。アフリカツメガエル卵で星状体微小管が分裂溝直下で連結することを見い出した。これまで細胞質分裂のシグナルに関連していると思われていたCaイオンについて、分裂後半あるいは分裂後にCa waveの発生はあるものの、分裂溝先端ではCa blip, Ca puffといった微小なシグナルでさえ見られなかった。ウニ胚第4卵割で、中心体から近い表層ではアクチンが少なく、遠い部位ではアクチンが増えて分裂することを確かめた。即ち不等分裂する植物極側割球では、赤道面に収縮環ができる前に、植物極の表層からアクチンが減少し表層が膨らんだ後分裂溝ができた。テトラヒメナのEF-1αが2量体を形成してアクチン繊維を束ね、Ca^<2+>/CaMはEF-1αを1量体にしてアクチン繊維束形成を阻害すること、フィンブリンのアクチン結合性やアクチン繊維束形成能はCa^<2+>非感受性であり、フィンブリンが収縮環と同様に分裂構でリングを作ることを明らかにした。HeLa細胞のRhoキナーゼが、アクチン結合タンパク質であるフィラミンAと結合したので両者は収縮環中で結合して存在する可能性がある。分裂シグナル伝達に関し分裂酵母の新規のRhoファミリータンパク質Rho3を見い出した。Rho3は細胞膜に局在した。Rho3とCdc42の下流に共通の標的として新規のフォルミンFor3があってアクチン細胞骨格と微小管を支配し、細胞形状や分裂位置の決定に関与することが分かった。出芽酵母のRhoファミリータンパク質Cdc42の標的であるCla4(PAK)とBnil(フォルミン)が協調的に働き分裂部位でのセプチンリング形成を制御すること、この過程にアクチンが重要な働きをすることを示唆した。すべての研究班において研究は順調に開始され、すでにいくつかの新たな結果が得られつつある。第2班は分裂酵母とウニ卵のRho、細胞性粘菌のGAPAについてそれらの局在を明らかにし、また、Rhoの制御遺伝子を同定した。分裂酵母のアクチン調節遺伝子adfl+が収縮環の形成に必要であることが分かった。Poslがアクチンと結合することが分かった。第3班は分裂面の決定時期、部位を早く判別するために、アクチンの分布を定量的に測定する方法を開発中である。また微小管の伸長が、予想以上に激しく分裂装置自身の位置を変えることが判った。第4班はテトラヒメナのp85とカルモデュリンの相互作用を明らかにしCa2+/CaMが分裂シグナルである可能性を示唆した。また各種アクチン調節タンパク質の機能解明のために、これらに結合するタンパク質を検索し、いくつかの蛋白質を見い出した。第5班はHeLa細胞の細胞質分裂期における2重リン酸化ミオシンの細胞内局在を明らかにし、2重リン酸化を引き起こすキナーゼの精製・同定を行っている。また細胞性粘菌の収縮環形成時のミオシンの集合を観察し、個々のミオシン繊維の可視化に成功した。第6班は6種類のセプチンに対する抗体を用い、これらがミッドボディに局在することを見出した。また、ストレスファイバーに特定のセプチン複合体が大量に存在する点に注目し、イムノアフィニティーカラムを用いてこれを単離することに成功した。

第7班は出芽酵母のBNRIに結合する新規タンパク質HOFIを見出しこれらがいずれも細胞質分裂部位に局在すること、その結合はRHO4によって制御されていることが分かった。またRHO3機能を代替する活性のある遺伝子群SROl-9を解析した。以上の研究班の活動を支援するため班員の全体会議を開いた。また来年度のシンポジウムと公開研究発表会を企画した。各研究班において研究は順調に進行し新たな結果が得られた。第2班は分裂酵母の収縮環形成の過程を明らかにし、分裂酵母のアクチン調節遺伝子adf1+の収縮環形成における役割を示した。ミオシンの集合の機構に関する重要知見を得た。第3班は減数分裂における表層アクチン繊維は極体が現れる直前に動物極付近で増加する一方、中心体に最も近い動物極頂点で減少することを示した。従って分裂シグナルは中心体からの距離に対して2相性である。第4班は、Tetrahymenaの分裂溝に局在しアクチン繊維を束ねるEF-1aがプロフィリンと結合すること、p71がフィンブリンであることを示した。TetrahymenaよりミオシンII遺伝子と新規のミオシン遺伝子のクローニングを行った。Xenopus胚でRho-ROCKからカルシニューリンが活性化されXenopus ADFが脱リン酸化されることが判った。第5班はHeLa細胞の細胞質分裂期に2重リン酸化ミオシンが分裂溝に局在することを示し2重リン酸化を引き起こすキナーゼとしてzip kinaseとRho kinaseを同定した。細胞性粘菌の収縮環形成時のミオシンの集合が重鎖のリン酸化により制御されることを示した。第6班はセプチンの機能を探る上で、各セプチン間の結合を2-hybrid法を用いて検討し、member間に結合特異性があることを示唆した。第7班は、出芽酵母のRho familyの標的BNIlが、アクチン系だけでなく微小管系をも介し、核分裂の方向を制御することを示した。Rho3がRab familyのYpt11と協調的に働き、Myo2(ミオシンV)の機能を制御することにより分裂の際の細胞表層成長を制御することを示した。以上の研究班の活動を支援するため第1班(総括班)として班員の全体会議を複数回開き、また来年度のシンポジウムと公開研究発表会を企画した。第2班は分裂酵母のII型ミオシン重鎖とアクチン繊維の分裂溝への集積の関連を明らかにした。分裂必須タンパク質Cdc4がMyo2,Myo3に共通の軽鎖であることが分かった。Myo3の新たな調節軽鎖Rlc1を発見した。細胞性粘菌新規RasGAPであるGAPCをクローニングし、その高発現が細胞質分裂を阻害することを示した。第3班はヒトデ卵母細胞の分裂装置を動物極表層から別の場所に移動させる実験により、分裂シグナルの2相性を示した。第4班は、TetrahymenaのプロフィリンカラムにEF1α、EF2が結合することを示した。Xenopus胚でCAPを同定し、アクチン脱重合促進作用を明らかにした。第5班はHeLa細胞で2リン酸化型のミオシン軽鎖を発現した結果太いアクチン繊維束が形成され、発現軽鎖が分裂溝に局在することを示した。第6班はマウス脳を材料に、各種セプチンに対する抗体を用いて発現部位を検討し、広い領域に発現を示すものと小脳や嗅球などに特異的な発現を示すものの存在が明らかにした。
イオン伝導体における相転移と電気伝導

MHXO_4型の超イオン伝導性の発現機構にはXO_4四面体の回転運動にともなった、水素結合の断絶、再結合がプロトンの輸送を引き起こしている事が、結晶構造、強弾性ドメイン構造の消失といった実験結果から示唆されている。しかしながら、最近、超イオン伝導相転移よりも十分低い温度領域から、ホッピング運動しているプロトンの存在が^1H-NMR測定により、明らかになっている。室温相で観測されるプロトンダイナミクスと超イオン伝導相におけるプロトンダイナミクスにはどのような関係が存在するのかをといった問題を明らかにすることは、超プロトン伝導性発現メカニズムを明らかにするには非常に重要であると考えられる。MHXO_4型の中でも代表的な超イオン伝導体であるCsHSeO_4を用いて、プロトンのダイナミクスについて詳細な情報を得ることができる核格子緩和時間の測定を行い、さらに室温相と超イオン伝導相における^<77>Se-NMR測定を行い、各相においてプロトンとSeO_4四面体の運動にはどのような相関があるか調べた。その結果、各相のプロトンダイナミクスにはSeO_4四面体のダイナミクスが強く関わっている事が明らかになった。さらに超イオン伝導相以下のプロトンのダイナミクスは超イオン伝導相でのプロトンのダイナミクスの一部が、開放された物である事が明らかになった。しかしながら、超イオン伝導相以下の温度領域におけるローカルな領域でのプロトンダイナミクスでは巨視的な電気伝導性は説明できないといった問題が生じる。そこで室温相におけるプロトンの拡散と超イオン伝導相における拡散を調べる事により、微視的なスケールと巨視的なスケールでのイオン伝導性を、磁場勾配ユニット付属のNMR装置を用いて詳しく調べた。その拡散距離から超イオン伝導相以下の温度領域で中距離的な構造の存在を示唆する結果が得られた。超イオン伝導相以下の温度領域のプロトン伝導性には、この中距離構造が重要な役割をしていることが明らかになった。水素結合型プロトン伝導体MHXO_4は、構造相転移に伴い電気伝導度が絶縁体的な電気伝導性から10^<-2>10^<-3>S/cm程度の半導体的な電気伝導性へと劇的に変化する特徴ある振る舞いを示す。また固体で安定した高いイオン伝導性を100°C以上の温度領域で示すことから、無水で使用でき、ガスのクロスオーバーが無いといった利点があることから固体電解質にMHXO_4を用いた燃料電池の研究も盛んに行われている。近年イオン伝導体は応用面からも非常に注目されており、MHXO_4型の超イオン伝導性の発現機構を明らかにすることは、新しいイオン伝導体の創生といった観点からも非常に重要である。そこで我々はMHXO_4型のイオン伝導性を統一的に理解するために研究を行っている。MHXO_4型のイオン伝導体は、室温相において強弾性ドメインを示し、このドメインの消失が超イオン伝導性の出現と密接に関係していることが知られている。そこで弾性とプロトン輸送との関係を調べるためにCsHSO_4を用いて、各相のドメイン構造を観察するために光学的測定、格子歪を調べるためにX線解析を行った。その結果330K、370390K付近においてドメイン構造の変化が観測され、格子の歪が急激に減少すること,が明らかになった。また^1H-NMR測定から330K、370390Kにプロトンが急激に活性化する温度であることが明らかになっていることから、格子歪が減少する温度とよく一致している。この事は、、330K、370390Kの構造相転移に伴った、格子歪の現象により、プロトンが活性化するといった弾性とプロトン輸送に関する関係を強く示唆する結果を得た。
重症新生児心疾患の開心術における至適心筋保護法の確立に関する実験的研究

1.昭和60年度の研究実績〈方法〉5頭の雑種幼弱犬において2時間の体外循環(ECC)及び1時間の大動脈遮断(AXC)を行い、新生児乳児開心術中の心筋保護に関する予備実験を行った。〈結果とまとめ〉5頭中3頭がAXC後にECCから離脱し得たが、他の2頭は脱血不良により体外循環を維持し得なかった。心室デイメンジオンの解析を含めた心機能測定は、技術的困難があり、AXC前後で比較しうるデーターが得られなかった。AXC後のミトコンドリアスコア(MtS)及び細胞内浮種(Ed)は3頭ともAXC前に比し悪化したが、3頭間に有意差は認めなかった。水分含量(%WC)においても有意差を認めなかった。2.昭和61年度の研究実績〈投与量の検討〉生後2日以内の新生仔家兎(n=18)の摘出心で、cardioplegia(CP)による心停止後、2時間の虚血と30分間の再灌流を行った。CPは4°CGIKで、初回のみ投与のsingle dose(S)群(n=9)と初回投与後20分毎に半量追加のmultipledose(M)群(n=9)で心筋保護効果を比較した。S群はM群に比し、MtS,EdS,心拍数回復率(%HR)及び%WCの面で優れた心筋保護効果を示した。〈組成の検討〉同様に新生仔家兎(n=27)の摘出還流心を用い、GIK-CP投与のI群(n=9),Ca,Mg添加GIK-CP投与の【II】群(n=9)及びCa,Mg,PG12analogue添加GIK-CP投与の【III】群(n=9)で心筋保護効果を検討した。【III】群は、I群及び【II】群に比しMts,EdS,%HR,及び冠流量回復率の面で優れた心筋保護効果を示した。
非中性プラズマにおけるエコー実験

多段リング電極型トラップを用いて、エコー実験をする上で必要不可欠な′′静かな′′プラズマを形成し、これにバースト的な静電波波束を印加して以下のような研究成果を得ることができた。まず、41個の同軸多段リング電極群にV(z_j)=V_<well>z^2_j/L^2の形の電圧を加えることにより四重極ポテンシャル配位を作り、回転楕円体状の電子プラズマを形成した。電子源にはFEA(Field Emission Array)カソードを用い、多パルス蓄積法を用いて密度を制御した。温度制御には、軸対称静電波モード(l=1,2,3,...)を励起し、そのLandau減衰により電子が加熱されることを利用した。磁場強度400Gにおいて、長さ40-50cm、密度10^610^7cm^<-3>、温度0.28eVの非中性電子プラズマを′′静かに′′安定に閉じ込めることができた。次に、軸対称なバースト的静電波波束を時間間隔をあけて2回、プラズマの端より印加する実験を行なった。そして、異なる位置のリング電極に誘起される電荷を広帯域高ゲインアンプを用いて増幅し、4ch高速デジタルオシロスコープにて記録した。その結果、第1の波束が減衰した後、第2の波束を励起し、それも減衰した後になって新たな静電波が励起されるというエコー現象が観測された。時間的には一つのモードが消えると他のモードが励起されるという排他的遷移が起こっており、複雑な過程を持っている。励起された静電波は回転楕円体状電子プラズマのTrivelpiece-Gouldモードであると同定される。今年度は2年計画の第1年目として、エコー実験にとって必要不可欠な"静かな"プラズマを形成し、以下のような基礎的な成果を得た。(1)FEA(Field Emission Array)カソードを電子源とし、41個の同軸多段リング電極群を用いたPenning-Malmberg型の閉じ込め方式で、長さ20-78cm、密度10^610^7cm^<-3>、温度<1eVの非中性電子プラズマを"静かに"安定に閉じ込めることができた。磁場強度400Gで約30秒間、損失なく閉じ込めることができる。(2)エコー実験のためには最適な波の減衰をもたらすようにプラズマの温度を制御する必要がある。そこで、多段リング電極群のひとつに高周波を印加することにより、プラズマを加熱し、0.210eVの間で温度を制御する方法を確立した。(3)円柱状非中性電子プラズマにおいて特徴的な静電波モードである、いわゆるTrivelpiece-Gouldモードについて定在波をたて、分散と減衰率の温度依存性を求める実験を行ない、理論とほぼ一致することを確かめた。(4)時間エコーを検出するためにバースト的な静電波波束をプラズマの端より印加する実験を行なった。異なる位置のリング電極に誘起される電荷を広帯域高ゲインアンプを用いて増幅し、4ch高速デジタルオシロスコープにて記録した。波束が他端へ伝搬するに従って減衰してゆき、端で反射して戻ってくる様子が観測された。一回通過で完全に減衰する条件を探すために、現在、温度と密度、波の周波数、波束の長さをそれぞれ変えて実験を行っている。今年度は円柱状だけでなく、回転楕円体状の"静かな"プラズマを形成してバースト的な静電波波束を印加し、以下のような研究成果を得た。

まず、41個の同軸多段リング電極群にV(z@@S2j@@E2)=V@@S2well@@E2z@@S2j@@E2@@S12@@E1/L@@S12@@E1の形の電圧を加えることにより四重極ポテンシャル配位を作り、回転楕円体状の電子プラズマを形成した。電子源にはFEA(Field Emission Array)カソードを用い、多パルス蓄積法を用いて密度を制御した。温度制御には、軸対称静電波モード(1=1,2,3,...)を励起し、そのLandau減衰により電子が加熱されることを利用した。磁場強度400Gにおいて、長さ40-50cm、密度10@@S16@@E110@@S17@@E1cm@@S1-3@@E1、温度0.28eVの非中性電子プラズマを"静かに"安定に閉じ込めることができた。次に、軸対称なバースト的静電波波束を時間間隔をあけて2回、プラズマの端より印加する実験を行なった。そして、異なる位置のリング電極に誘起される電荷を広帯域高ゲインアンプを用いて増幅し、4-ch高速デジタルオシロスコープにて記録した。波束は励起端より反対の端へ向かって減衰しながら伝搬し、端で反射して戻ってくる。それを繰り返すうちに印加した周波数とは異なる周波数の静電波が励起されることが観測された。時間的には一つのモードが消えると他のモードが励起されるという排他的遷移が起こっている。励起された波は回転楕円体状電子プラズマのTrivelpiece-Gouldモードであると同定される。
富士山麓の河口湖湖底堆積物による最終氷期以降の古気候変動の研究

本研究は、地球温暖化渦程の解明とも密接に関係する古気候学に関する研究である。この種の研究を効率良く展開するためには、過去の気候情報につき高い時間分解能で記録されている試料を対象に研究することが重要となる。山梨県環境科学研究所では、既に河口湖をはじめ山中湖や本栖湖などの富士五湖の湖底堆積物をボーリングコアとして採取し、それぞれのコアにつき構成や年代的な視点からの検討のみならず、細粒堆積物については化学分析値等に基づく環境変遷の解析が進められている。そこで、本課題研究において河口湖湖底堆積物につき、堆積物中の有機炭素と窒素の含有量や粒度分布に着目し、最初それらの新しい古気候指標としての有効性を検討した。具体的には、河口湖・山中湖の湖底堆積物につき、とりわけ湖底表層部に近い部分の試料を主対象に検討したところ、過去の寒暖の変動に対応して有機炭素および窒素含有量の増減のみならず、堆積物の粒度分布の時代による規則的変化が認められた。その後、概ね四百年前までに遡る過去から現在に渉る時代の変化の規則性を検討したところ、江戸時代に三回の寒冷な時期があったことが、湖底堆積物試料から読みとることができた。その上で、このような古文書などに過去の気候変動の記録が残っている時代のみならず、さらに古い文字記録のない時代に遡る試料についても、大略的な気候変動を明らかにした。このように本研究では、湖底堆積物を材料に、特に有機炭素・窒素含有量および粒度分布を検討し、富士山麓における過去から現在にわたる気候変動の解明を行った。
脳死肝移植と生体部分肝移植の比較検討-肝エネルギー代謝、肝組織内酸素供給程度、微小循環との関係-

ハノ-ファー医科大学においては、本科学研究費により派遣した教室員によって、1993年に当科より持ち込んだ近赤外光分析装置を用いて、肝移植再灌流直後の肝類洞系での組織酸素化とそのheterogeneityの回復過程を検索した。primary non-functioningを来した症例ではその両者の回復が極めて悪かった。ABO不適合移植で後に拒絶反応が著明な症例や再移植を要した症例も、その両者の回復の悪い症例があったり、heterogeneityの回復が遅延した症例がみられた。しかし、肝類洞系でのヘモグロビン酸素飽和度のみ単独に悪い症例や、heterogeneityの回復が遅延した症例が必ずしも術後の経過が悪いわけでなく、また、保存時間の長短とも必ずしも相関は得られなかった。一方、京都大学第二外科で実施中の生体部分肝移植においては保存時間が短い点、グラフト肝のviabilityが高い点と親子間の組織適合性が良好である有利さの為に、移植再灌流直後の肝類洞系での組織酸素化の程度とそのheterogeneityの回復の遅延の程度は手術手技による直接的な影響を反映し、術後の臓器機能の正常化を直接表現し、脳死からの移植の場合のそれの対照となった。また、この装置を用いてUW液とHTK液の保存性についても検討を行った。生体部分肝移植ではHTK液を用いた方が肝類洞系での組織酸素化、そのheterogeneityの回復ともに、UW液の場合より良好であった。術後の逸脱酵素の上昇もUW液の方が高値で、HTK液の優位性を示唆したが、術後の合併症、生存率にまで反映することはなかった。脳死からの肝移植においては生体部分肝移植の場合より肝摘出前のドナーの状態、摘出操作、保存時間ばどの因子が大きく影響し一定の傾向を得ることは出来なかった。しかし、移植後合併症、生存率に差がないことからHTK液も保存液として評価される。免疫寛容に関する研究として生体部分肝移植症例のドナーの血液、レシピエント血液(移植後1、3、5、7日、2、4週、3、6ヵ月)及び皮膚(6ヵ月)を採取し、ハノ-ファー医科大学での日常検査に入っているPCR法によるマイクロキメリズムの検討を行った。その結果、ドナー由来のリンパ球は早いもので2週間後、少なくとも3ヵ月以内に消失するが、6ヵ月後には再び出現することが判明した。また皮膚への出現率は50%であった。術後、拒絶反応を示す時期やビールス感染の時期に一旦出現したキメリズムが消失した症例もあったが、マイクロキメリズムの出現と拒絶反応、合併症の出現との間には相関をみることは出来ず今後なお検討を要することが判明した。1988年から90年にかけてやはり共同研究を開始し展開してきたドナー肝viabilityの評価の為の動脈血中ケトン体比(AKBR)の測定は、1992年試験研究費により作成したポ-タブル血中ケトン体比測定器をハノ-ファー医科大学ドナー肝摘出チームがグラフトを摘出する病院へ持参し測定を行うことを継続してきた。その結果、80症例で45例にのみ充分量のケトン体比の測定が可能で、3例が肉眼的に悪い肝臓で摘出を中止したが全てAKBR値は低値であり評価し得た。他の全例はAKBR値も正常で実際に移植され生着した。これらの結果はAKBRの測定法そのものになお問題を残すものの、AKBRが移植領域で重要なパラメーターとなり得る事を示し、将来、ドナー不足の対策として国際的にグラフトの運搬を考慮するとき有効に利用されると考えられる。以上、積年の共同実験が着実に成果を挙げており、日独外科合同会議(6月12日14日)で更なる討論を予定している。

しかし、移植後合併症、生存率に差がないことからHTK液も保存液として評価される。免疫寛容に関する研究として生体部分肝移植症例のドナーの血液、レシピエント血液(移植後1、3、5、7日、2、4週、3、6ヵ月)及び皮膚(6ヵ月)を採取し、ハノ-ファー医科大学での日常検査に入っているPCR法によるマイクロキメリズムの検討を行った。その結果、ドナー由来のリンパ球は早いもので2週間後、少なくとも3ヵ月以内に消失するが、6ヵ月後には再び出現することが判明した。また皮膚への出現率は50%であった。術後、拒絶反応を示す時期やビールス感染の時期に一旦出現したキメリズムが消失した症例もあったが、マイクロキメリズムの出現と拒絶反応、合併症の出現との間には相関をみることは出来ず今後なお検討を要することが判明した。1988年から90年にかけてやはり共同研究を開始し展開してきたドナー肝viabilityの評価の為の動脈血中ケトン体比(AKBR)の測定は、1992年試験研究費により作成したポ-タブル血中ケトン体比測定器をハノ-ファー医科大学ドナー肝摘出チームがグラフトを摘出する病院へ持参し測定を行うことを継続してきた。その結果、80症例で45例にのみ充分量のケトン体比の測定が可能で、3例が肉眼的に悪い肝臓で摘出を中止したが全てAKBR値は低値であり評価し得た。他の全例はAKBR値も正常で実際に移植され生着した。これらの結果はAKBRの測定法そのものになお問題を残すものの、AKBRが移植領域で重要なパラメーターとなり得る事を示し、将来、ドナー不足の対策として国際的にグラフトの運搬を考慮するとき有効に利用されると考えられる。以上、積年の共同実験が着実に成果を挙げており、日独外科合同会議(6月12日14日)で更なる討論を予定している。1989年来の共同研究により、臓器のViabilityの判定、移植後の的確な機能の評価法として、血中ケトン体比を用いることの有効性を説明してきた。本研究では肝臓移植において移植再灌流障害における血管内皮の障害をはじめとする微小循環の障害もATPを供給するミトコンドリアの障害とならんで重要である点に着目し、近赤外光分析を用いて肝臓移植周術期に利用する共同研究を開始した。山岡、尾崎、木内、上田がドイツに出張し、近赤外光分析装置をハノ-ファーに搬入、現地でセットアップし、ハノ-ファー医科大学における脳死肝移植のグラフト評価を行った。肝組織の酸素化が遅れ、シヌソイドレベルのヘモグロビン酸素飽和度が低い場合、primary non-functioningとなる例があったが、一方、その両方が高い症例にもnon-functioningが出現したことから、肝障害が進行し、シャント率の高いものが後者のパターンを示す可能性があると推論している。これらの変化は、京都大学での生体部分肝移植の肝組織酸素化とそのheterogeneityの回復過程と肝細胞内酸化の回避過程に時間的なずれがあり、それが血流再開後の臓器機能の立ち上がりと密接な関連があった事実との相違であり、冷浸漬保存時間の短い生体部分肝移植の有利な点であろう。現在、数論にまとめ国際誌に投稿中である。
平安時代における都市・主権と文化・祭礼の総合的研究

平安京の社会構造や信仰形態の多面的な解明を目指した。平安京の文化・祭礼や信仰・年中行事については、第一に<御霊>信仰の成立過程を分析した。<御霊>=怨霊のみでなく、神や山稜のタタリを分析し、その中から<御霊>信仰の成立を見通した。折りから、日本文学でタタリの研究が盛行し、脱境界的な共同研究が可能となった。また、山稜の<陵寺>の誕生を山稜のタタリの観点から位置づけ、平安京周辺の御願寺の一側面を検討した。第二に、平安京の祭礼・年中行事の精細な検討のため、『年中行事絵巻』をデジタル・データ化した。『年中行事絵巻』は京中の年中行事を対象とし、祭礼や都市景観を数多く描写する。手始めに、各画面に対応する文字情報を入力した。これによって、『年中行事絵巻』の絵画情報の文字検索が可能となる。詳細な分析は今後の課題であるが、平安京の祭礼や景観を容易に絵画で認識できるようになった。平安京の社会構造については、祭礼や年中行事との接合のため、日常性に着目しつつ課題を設定した。第一に、下層の住み込みの女性を主題にそのライフ・サイクルを考察した。第二に、『今昔物語集』の活用の歴史を検討し、その積極的な活用を試行した。平安京の<兵>(武士)をテーマに、『今昔物語集』に固有の史料を使用し、<兵>と盗人と「霊界」(妖怪)の相関を解明した。なお、当初は『年中行事絵巻』など絵画史料を活用し、平安京の社会構造を分析する予定であったが、これは残念ながら未遂となった。平安京の祭礼・社会生活を、御霊信仰など<都市>信仰を素材としつつ検討した。このうち、全体的な展望をすでに発表し、タタリを「怨霊」と「守護霊」の両側面から把握しようとした。また、御霊信仰の<都市>への定着を11世紀前半以降と見做した(「御霊信仰論」、岩波講座『日本通史』5、1995年)。この見方は、日本史・宗教史・日本文学の各分野で逸早く反響を呼びつつある。そこで、タタリの始源を考察するため、時代を遡行し、『古事記』『日本書紀』を分析した。『記紀』では、<神>のタタリが天皇(王権)を「不予」とする(「<聖体不予>とタタリ」、門脇禎二編『日本古代国家の展開』上巻、1995年)。この事態が展開し、怨霊が天皇を不予とさせる。都市の社会構造については、平安京を古代から中世への移行過程に位置づけ、11世紀前半12世紀後半を過渡期とした(「平安京とはどういう都市か」、『京都千二百年の素顔』、校倉書房)。しかし、その反面、『記紀』に傾倒した傾向があり、911世紀の検討が不十分であった。そこで、今後は8世紀後半以降のタタリを、神・怨霊・先霊(祖先の霊魂つまり守護霊)の諸側面から、綿密に追究する予定である。そこから、御霊信仰を再検討したい。ついで、11世紀12世紀の<都市>祭礼化の過程も検討する必要がある。このためには、『年中行事絵巻』など絵巻物が有効であり、都市祭礼・都市生活の画像の解析を進行させつつある。平安京の文化・祭礼や信仰・年中行事については、第一に〈御霊〉信仰の成立過程を分析した。〈御霊〉=怨霊のみでなく、神や山陵のタタリを分析し、その中から〈御霊〉信仰の成立を見通した。

また、山陵の〈陵寺〉の誕生を山陵のタタリの観点から位置づけ、平安京周辺の御願寺の一側面を検討した。第二に、平安京の祭礼・年中行事の精細な検討のため、『年中行事絵巻』をデジタル・データ化した。『年中行事絵巻』は京中の年中行事を対象とし、祭礼や都市景観を数多く描写する。手始めに、各画面に対応する文字情報を入力した。これによって、『年中行事絵巻』の絵画情報の文字検索が可能とする。詳細な分析は今後の課題であるが、平安京の祭礼や景観を容易に絵画で認識できるようになった。平安京の社会構造については、祭礼や年中行事との接合のため、日常性に着目しつつ課題を設定した。第一に、下層の住み込みの女性を主題にそのライフ・サイクルを考察した。第二に、『今昔物語集』の活用の歴史を検討し、その積極的な活用を試行した。平安京の〈兵〉(武士)をテーマに、『今昔物語集』に固有の史料を使用し、〈兵〉と盗人と「霊異」(妖怪)の相関を解明した。なお、当初は『年中行事絵巻』など絵画史料を活用し、平安京の社会構造を分析する予定であったが、これは残念ながら未遂となった。
細胞間相互作用を介した泌尿生殖器腫瘍の分化誘導

1.R3327ダニング前立腺癌(DT)と胎生期及び新生児期間質との組織組み替え実験を行った。アンドロゲンレセプターが多数存在するラット泌尿生殖器洞間質との組み替え組織には、分化した高円柱上皮が配列する大きな腺管構造を示した。しかし、アンドロゲンレセプターが存在しない食道間質、胃間質、小腸間質及び精巣女性化マウスの泌尿生殖器洞間質や、アンドロゲンレセプターがわずかに存在する子宮間質及び膣間質との組み替え組織には、低円柱上皮が配列する大きな腺管構造を示した。この結果から、間質細胞からアンドロゲンレセプターを介して産生される細胞分化因子の存在が示唆された。2.ラット胎生期泌尿生殖器洞間質とヒト膀胱癌細胞株(T-24)との組織組み替え実験を行った。未分化な移行上皮癌であるT-24は円柱上皮細胞からなる腺管構造を有するようになった。この細胞分化に細胞周期関連蛋白が関与しているか調べたが、p21、p27、cdk2、cdk4の発現はみられなかった。また、前立腺特異抗原(PSA)は、腺管を構成する上皮細胞が高円柱上皮に分化している部位に、散在的に発現を認めた。BrdUを用いたLabeling indexでは、分化した円柱上皮はラット胎生期泌尿生殖器洞間質と泌尿生殖器洞上皮との組織組み替えより有意に低下していた。この結果から、ヒト膀胱癌も胎生期間質により、上皮-間質細胞間相互作用を介した分化誘導が可能であることが示唆された。1.アンドロゲンレセプターが欠如しているTesticularfeminizationマウスの泌尿生殖器洞間質とダニング前立腺癌との組み替え実験では、組織構築の変化(大きな腺腔形成)は認めたが、癌細胞自身の細胞分化(高円柱上皮)はみられなかった。この結果は、アンドロゲンレセプターが少ないながらも存在している子宮間質や膣間質を用いた組織組み替え実験でも同じであった。2.上記の組み替え組織を、抗アンドロゲンレセプター抗体を用いて免疫染色した。その結果、Testicular feminizationマウスの泌尿生殖器洞間質由来の間質にはアンドロゲンレセプターを全く認めず、上皮であるダニング前立腺癌細胞には多数存在することを確認した。また、子宮間質や膣間質由来の間質には、アンドロゲンレセプターが散見されるのみであった。3.正常ラットの泌尿生殖器洞間質とダニング前立腺癌との組み替え実験では、[^3H]thymidineのuptakeによるLabeling indexにおいて癌細胞の増殖速度が66%に減少することを以前報告している。今回、抗Ki-67抗体を用いた免疫染色の結果、Testicular feminizationマウスの泌尿生殖器洞間質や子宮・膣間質を用いた組み替え組織ではLabeling indexにおいて、増殖速度の減少はみられなかった。4.前立腺癌細胞の細胞分化を誘導するには、アンドロゲンレセプターが不可欠であることが確認された。ヒト膀胱癌細胞に対する胎生期間質の分化誘導能を調べるために、胎生17日目のラット泌尿生殖器洞間質とヒト膀胱癌細胞株(T-24)との組織組み替え実験を行った。組み替え組織は、1か月から2か月の間、雄性胸腺欠損マウスの賢被膜下に移植され、in vivoで培養された。この実験により、未分化な移行上皮癌であり腺管構造を示さないT-24は、円柱上皮細胞からなる巨大な腺管構造を有するようになった。

分泌機能に対する分化誘導能を調べるために、前立腺特異抗原(PSA)の発現を調べた。PSAは、T-24ヒト膀胱癌細胞では発現がみられなかったが、腺管を構成する上皮細胞が高円柱上皮細胞に分化している部位に、散在的に発現を認めた。増殖能に対する分化誘導能を調べるために、BrdUを用いたLabeling indexを求めた。Labeling indexにおいて、分化した円柱上皮はT-24ヒト膀胱癌細胞やラット胎生期膀胱間質(誘導能が弱いと考えられている)とT-24との組織組み替えより有意に低下していた。ヒト膀胱癌も胎生期間質により、上皮-間質細胞間相互作用を介した分化誘導が、形態・分泌機能・増殖能において示唆された。この結果から、前立腺癌と同様にヒト膀胱癌の治療に対して、胎生期間質より発現する分化誘導因子により分化誘導治療の可能が示唆された。
看護学生の「生活パータンと自覚症状の関係チャート」及び生活改善プロトコ－ルの開発

本研究は個々の生活プロセスが、身体症状との関連性を可視化し、未病の段階で生活習慣病を予防するセルフケアのプロトコールを開発することを目的とした。A大学5名、B大学7名の看護学生を対象とし、「生育・生活」、「自覚症状・健康状態」の記録収集、「良導絡」測定、鍼灸医の診察・ツボ刺激の助言、リフレクションを行い、生活の特徴を明らかにするように支援した。個別分析から、私生活と社会生活の相互作用を考慮しなければ、安定した介入の成果は得られなかった。全体分析から、両大学は学習・暮らし環境により、良導絡の結果が違い、人体のホメオスターシスの働きにより、良導絡測定結果と生活形態の一定のパターンを見出せなかった。平成25年年度実施した研究内容はI.健康管理のプロトコールの基礎データベースを作るために、まず思春期・青年期看護学生を対象にし、「生育歴」、「生活記録」、「自覚症状・健康状態の記録」の収集、「良導絡測定」を実施した。「生育歴」、「生活記録」、「自覚症状・健康状態の記録」の項目には研究者らが過去3年間に渡り、年間約100人分の提出した調査結果を整理し、学生の生活の特徴を調べるために必要な項目だと思われるものを取りいれた。その内容は1)生まれてから現在までの自身・家族の出来事、その時の思い、身体的状況、2)現時点での2週間以上の毎日の起床及び就寝時間、食事時間・内容・場所、排便状況、起床時の体温、アルバイトの内容・時間、気になる症状などである。対象者の必要に応じて、食事量の計測器、デジタルカメラ、万歩計などを研究者側が用意した。II.以上の記録を収集すると同時に、個別に対象者の「良導絡測定」、「東洋専門医の診断」を行う予定であった。III.「生育歴」、「生活記録」、「自覚症状・健康状態の記録」のデータと「良導絡測定」、「東洋専門医の診断」の結果を合わせて、お互いの関連性を分析し、同じ傾向性のものを整理し、分類する。これを『生活パターンと自覚症状の関係チャート』とまとめた。本研究の実施に用いたフロレンス・ナイチンゲールの健康概念、文献検索によって東洋医学の概念をいつ・どのように医学・看護教育に取り入れたかについてタイ及びフィリピンで開催された国際学会で発表した。また、今年度中にまとめた研究結果を2014年に香港で行われるSTTI国際学会に応募し、セミナー式の口頭発表として採択された。26年度実施した研究内容は以下の通りである。研究実行において東洋専門医として、鍼灸院院長が研究分担者の協力を得ることができた。研究対象者に夏休み、冬休みなどの長期休暇期間を除いて、なるべく毎月に良導絡の測定及び鍼灸医の診察を受けてもらい、その診察の結果に基づく体調を整えるための指圧の部位・回数という指導を行った。その後、研究者による個別面談で生活の様子、変化などを聴収した。対象者を増やすことが困難なので、一人当たりの追跡期間を増やし、研究介入の効果を検討することにした。そして、前年度より研究対象者から収集した「生育歴」、「生活記録」、「自覚症状・健康状態の記録」のデータと「良導絡測定」、「東洋専門医の診断」の結果を合わせて、互いの関連性を分析し、その中から同じ傾向性を持つものを整理した上で、分類する。これを『生活パターンと自覚症状の関係チャート』として構築する。本研究実績の一部として次のような内容を発表した。ある研究対象者が自分の描いている家庭における役割と大学生としての学習者の役割を完璧するために、睡眠時間を削った結果、良導絡の平均値は同年代の女性よりかなり低く、鍼灸医からも将来子宮筋腫になりやすいと診察された。研究参加によって、睡眠時間を確保し、生活リズムの調整ができたということを香港で行われたSigma Theta Tau International's 25th International Nursing Research Congressにおいて発表した。また本研究で用いた東洋医学の概念についての教育の文献検討及び看護教育おける応用の現状に関する文献検討の結果についても研究分担者と国際学会で発表を行った。研究対象者を増やすために、ポスターの掲載、呼びかけをすることによって、学内に協力者をさらに3名得られた。その上、山形県立保健医療大学研究分担者の協力により、看護学生の研究参加を募り、7名参加することとなった。従って、27年度当初の計画より少し遅れているが、山形県立保健医療大学における「生育歴」、「生活記録」、「自覚症状・健康状態の記録」、「良導絡測定」のデータ収集及び東洋専門医である鍼灸師による診断などの介入を5月、7月下旬、10月初旬に約半年間、3回分進めることができた。また、学内の対象者から半年以上の追跡の協力も得られたので、長期的なデータを獲得することができ、『生活パターンと自覚症状の関係チャート』の構築には横断的のみならず、縦断的にも分析することができた。

全体分析から、両大学は学習・暮らし環境により、良導絡の結果が違い、人体のホメオスターシスの働きにより、良導絡測定結果と生活形態の一定のパターンを見出せなかった。26年度研究対象者を増やすために学内にポスターの掲載、呼びかけをすることによって、さらに協力者をさらに3名得られた。その上、昨年の計画通りに、ほかの大学の看護学生の募集も考え、2015年3月の段階で、山形県立保健医療大学研究分担者の教員の呼びかけによって、研究対象者学生が7名参加することになった。従って、27年度当初の計画より少し遅れているが、山形県立保健医療大学のデータ収集及び介入を進めていく。生活習慣病看護支援山形県立保健医療大学のデータ収集及び介入に積極的に進めていくほか、学内の対象者に長期追跡の協力が得られたので、対象者の数を増やすよりも、今後縦断的なデータを獲得することによって、『生活パターンと自覚症状の関係チャート』を構築するように修正しようと考えている。最終年度であるので、上記で収集したデータを整理分析し、報告書をまとめることを進めていく。研究対象者から収集する「生育歴」、「生活記録」、「自覚症状・健康状態の記録」及び「良導絡測定」は予定通りに実施することができた。東洋専門医にも既に診断して頂くことの承諾を得られた。対象者の募集については研究分担者の協力を得て、学内の授業「健康自主管理演習」を通して1年生の看護学生を募ったが、研究参加同意書が得られたのは2名のみであった。その理由としては上記の記録が負担となり、また、約2年間の協力が必要であるからだと考えられる。従って、当初予定していた50名との大きな落差が生じた。東洋専門医として依頼したのは学内所属の鍼灸院の院長であるため、謝礼の支払いの代わりに交通費のみとなったので、当初の予算より、支出が少なかった。また、対象者の募集については研究分担者である山形県立保健医療大学の教員から協力を得たが、そちらの倫理審査は26年末に、漸く承認されたため、年度内データの収集、介入などができていなかった。対象者を増やすためには、記録負担を軽減できる方法を取り入れたいと考えている。例えば、ウェアラブルツールの使用である。ウェアラブルは随時携帯できるIT機器の一つである。個人の性別、年齢、身長、体重に合わせて設定を行い、運動、睡眠の時間・質及び写真と入力によって食事の内容も記録できる便利のツールである。そして、事前に自己設定した運動、睡眠の目標に基づいて達成度を現れる。これによって客観的な生活のデータが得られると同時に数字化された結果は自己評価に生かすことも可能である。対象者を増やすもう一つの対策として本学に限らず、ほかの大学の看護学生の募集も考えている。2014年3月の段階、山形県立保健医療大学、沖縄県立看護大学の教員より、研究対象者の募集の協力を得られた。今後学内の対象者のみならず、山形県立保健医療大学でのデータの収集、および東洋専門医による診断などの介入を積極的かつ計画的に行う。その理由としては研究データとしての記録が負担だと考えられ、当初予定していた50名との大きな落差が生じたため、研究対象者の中医学診断の予算を実行することができなかった。