hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
早期DNA損傷修復機構に基づく胆管生検試料における確証的な良悪性判定評価法の確立

平成30年度までに以下の研究解析を行った。DNA二十鎖切断のマーカーであるγH2AXが、正常組織および上皮内癌よりも、浸潤癌において高発現しているころに着目し、胆管上皮生検試料におけるγH2AX発現について調べた。肝外胆管癌6例、胆管炎上皮7例、正常胆管組織5例の生検標本に対し、γH2AXモノクローナル抗体による免疫組織化学および傾向二重免疫染色を施行し、核内発現様式を核内ドット状集積、核内びまん性集積の2つに分類した。γH2AX陽性細胞のlabeling index(以下LI)を、各発現様式について測定した。癌組織、炎症上皮および正常胆管組織の3群間で、核内ドット状集積を伴うγH2AX陽性細胞のLIは有意に異なっていた。また、これら3群中2群間のLIについてposthoc testを行い,癌組織と正常上皮組織との間で有意な差を認めた。一方、核内びまん性集積を伴うγH2AX陽性細胞のLIは、3つの異なる組織間で有意差はなかった。また、Ki67、p53陽性細胞のLIも測定し、p53 LIは3群間で有意差は認めなかった。Ki67陽性細胞のLIは3群間で有意差は認め、3群中2群間のposthoc testでは,炎症上皮と正常上皮組織との間で有意な差を認めた。以上から、癌部と正常胆管組織の鑑別には、γH2AXが有用なバイオマーカーになる可能性があることが示唆された。胆管生検組織標本におけるDNA損傷部をγH2AXモノクローナル抗体による免疫組織化学で検出する作業は終了した。さらに、癌部・非癌部の鑑別に用いられることがあるKi67およびp53の免疫組織化学も行い、癌部・非癌部組織における発現解析も終了した。途中経過を日本外科学会定期学術集会(2018.04,東京)および第73回日本消化器外科学会総会(2018.07,鹿児島)にて発表した。現在、53BP1とγH2AXの共局在率を評価するため、53BP1およびγH2AXの蛍光二重免疫染色を行っている。令和元年度は、53BP1とγH2AXの共局在率を評価するため、53BP1およびγH2AXの蛍光二重免疫染色をすすめ、評価を行う。また、これまで行った免疫組織化学の結果と比較解析し、胆管生検試料における良悪性の判定法としていずれが優れているかを検証する。これらの結果をまとめ、学会発表および英文誌への論文投稿を行う。胆管癌は術前に癌の広がりを精査した上で胆管切離線の設定を行う必要がある。しかし、胆管上皮の組織生検材料は非常に小さく、閉塞性黄疸による炎症異型が加わることもあり、非癌・癌の判断が困難となる場合がある。申請者らは、胆管癌の上皮内癌と浸潤癌とではDNA二重鎖切断部に対するp53-binding protein 1(53BP1)による早期DNA損傷修復機構に相違点があることに着目し、術前の胆管上皮生検試料における早期DNA損傷修復機構を二重蛍光免疫染色で評価することで、術前胆管生検試料における確証的な良悪性判定法が確立されるものと考え、これを証明することを研究目的とした。平成30年度までに以下の研究・解析を行った。DNA二本鎖切断のマーカーであるγH2AXが、正常組織および上皮内癌よりも、浸潤癌において高レベルで検出されることに着目し、胆管上皮生検試料におけるγH2AXの発現について調べた。肝外胆管癌6例、胆管炎7例、正常胆管組織5例の生検標本に対し、γH2AXモノクローナル抗体による免疫組織化学染色および蛍光免疫組織染色を施行し、核内発現様式を核内ドット状集積、核内びまん性集積の2つに分類した。癌組織、炎症組織および正常の生検組織間で、核内ドット状集積を伴うγH2AX陽性細胞のLIは有意に異なっていた。一方、核内びまん性集積を伴うγH2AX陽性細胞のLIは、3つの異なるタイプの組織間で有意差はなかった。核内ドット状集積を伴うγH2AX陽性細胞のLIは、良性および悪性の胆管組織を識別するための有用なバイオマーカーとなり得る可能性が示された。

また、Ki67、p53陽性細胞のLIも測定し、p53 LIは3群間で有意差は認めなかった。Ki67陽性細胞のLIは3群間で有意差は認め、3群中2群間のposthoc testでは,炎症上皮と正常上皮組織との間で有意な差を認めた。以上から、癌部と正常胆管組織の鑑別には、γH2AXが有用なバイオマーカーになる可能性があることが示唆された。胆管生検組織標本におけるDNA損傷部をγH2AXモノクローナル抗体による免疫組織化学で検出する作業は終了した。さらに、癌部・非癌部の鑑別に用いられることがあるKi67およびp53の免疫組織化学も行い、癌部・非癌部組織における発現解析も終了した。途中経過を日本外科学会定期学術集会(2018.04,東京)および第73回日本消化器外科学会総会(2018.07,鹿児島)にて発表した。現在、53BP1とγH2AXの共局在率を評価するため、53BP1およびγH2AXの蛍光二重免疫染色を行っている。平成30年度以降は、当科にて過去に収集された胆管上皮生検試料を用いて、胆管癌の術前胆管生検試料における確証的な良悪性判定法を確立すべく解析を進めていく。具体的には1.1病理診断で正常胆管上皮、炎症異型上皮、胆管癌とされた症例の胆管上皮生検試料を用いて、早期DNA損傷修復仲介因子である53BP1に対する特異的抗体による免疫組織化学・蛍光免疫組織染色を行う。2胆管上皮生検試料における53BP1の核内発現様式を検出し、核内ドット状集積、核内びまん性集積に分類して記載する。3正常胆管上皮、炎症異型上皮、胆管癌症例における53BP1の核内発現様式を比較し、解析する。2.1病理診断で正常胆管上皮、炎症異型上皮、胆管癌とされた症例の胆管上皮生検試料を用いて、癌組織において高発現しているとされるγH2AXおよび53BP1に対する特異的抗体による二重免疫蛍光染色を行う。2胆管上皮生検試料におけるγH2AXと53BP1の共局在率を記載する。3正常胆管上皮、炎症異型上皮、胆管癌症例におけるγH2AXと53BP1の共局在率を比較し、解析する。令和元年度は、53BP1とγH2AXの共局在率を評価するため、53BP1およびγH2AXの蛍光二重免疫染色をすすめ、評価を行う。また、これまで行った免疫組織化学の結果と比較解析し、胆管生検試料における良悪性の判定法としていずれが優れているかを検証する。これらの結果をまとめ、学会発表および英文誌への論文投稿を行う。
線虫の意思決定を担う神経回路の立体ライブイメージングによる動作原理の解明

本年度においては、前年度に引き続いて、2つの相反する刺激に対する線虫の行動選択を担う神経回路の活動を4Dカルシウムイメージングにより計測・可視化する技術の確立とイメージングデータの解析を進めた。前年度の研究によって、FRET型蛍光カルシウムプローブと細胞位置を精度良く捉えるための赤色蛍光タンパク質の同時3波長を立体的且つ高速に撮像することで全中枢神経系の計測が可能となっている。本年度は、これを用いて刺激を加えた実験を行った結果、誘引物質(ジアセチル)と忌避物質(銅イオン)の刺激に対して、線虫の全中枢神経において少なくとも8個程度のニューロンが明確な応答を示すことが明らかになった。これらが線虫における行動選択を担う各ニューロン(AWA, AIA, ASH, AIB)なのか、あるいは別のニューロンなのか調べるために、各ニューロン特異的に発現するプロモータを用いて蛍光カルシウムプローブを発現するトランスジェニックの作製を試みた。しかしながら、4つの異なるプロモーターを用いて複数ニューロンに蛍光カルシウムプローブを発現させると、発現が不安定になり、安定的にカルシウムプローブを発現するトランスジェニック線虫株の作製は技術的に困難であることがわかった。この問題を解決するために、蛍光カルシウムプローブを全神経で発現するH20プロモーターを用いて発現させ、行動選択を担う4つのニューロンには、カルシウムイメージングに用いる蛍光(CFP, YFP, mCherry)と区別することができる近赤外蛍光タンパク質のTagRFP675を発現させることで、これらニューロンの活動を計測する実験系の確立を進めた。その結果、TagRFP675を複数ニューロンに発現させたニューロンをイメージング後に同定する手法を確立した。この実験系を用いることで、行動選択を担う各ニューロンに加え、その下流のニューロン等をイメージング後に同定することが可能になった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度では、線虫の行動選択を担う神経回路とニューロンの活動を4DCa2+イメージングによって計測・可視化し、リスクベネフィット状況下における、線虫の行動選択における感覚情報の流れの全容を捉えることを目標の一つとして研究開発を進めた。特に中枢神経系における情報の流れの全容を捉えるため、より多くのニューロンの可視化と計測を行えるイメージングの手法の確立を進めた。具体的には、線虫の全中枢神経にCa2+インジケーターに加え、mCherryを核に発現させることで、細胞位置を捉えることでより多くのニューロンの活動の可視化と計測を行い、さらにイメージングにおける撮像速度を95fpsに高速化したことで、10分程度のイメージングでも、各細胞を追跡することが可能になった。これにより、行動選択における全中枢神経の活動(約150個以上のニューロン)を捉えるシステムを確立した。当初、本年度の目標の一つとして神経回路モデル内の4つのニューロンの同時イメージング実験系の確立を目指したが、研究の過程でCa2+インジケータを各ニューロン(AWA, AIA, AIB, ASH)特異的プロモータを使って発現させることが技術的に困難であることが判明した。そこで全ニューロンに発現するプロモーターを用いてCa2+インジケータを発現するコンストラクトをゲノムに導入した線虫株を作成し、ニューロンを同定する方法に切り替えた。このため、新たな線虫株の作成に時間がかり、もう一つの目標としてきたAIA介在ニューロンの神経突起の高分解能4Dカルシウムイメージングを行うまでに至らなかった。

1)新たに作成したトランスジェニック線虫株を利用し、流路内に誘引物質(ジアセチル)と忌避物質(銅イオン)によりリスクベネフィット状況を作成することで、行動選択における中枢神経系の活動(約150個以上のニューロン)の計測を行い、線虫の行動選択における感覚情報の流れの全容を捉える。2)トランスジェニック線虫株が持つCa2+インジケータとmCherryとは別の波長域を持つ蛍光タンパク質を特異的プロモータを使って特定のニューロンで発現させることで、AWA, AIA, ASH, AIBニューロンを同定を行い、行動選択を制御する神経回路の活動を明らかにする。3)感覚情報の統合が行われていると推測されるAIA介在ニューロンの神経突起にGCaMP6を発現する線虫株を作成し、4Dイメージングシステムを使ってリスクベネフィット状況下での神経突起の活動を計測する。4)新たに作成したトランスジェニック線虫株に神経特異的プロモーターによりChR2, NpHRを発現させ、オプトジェネティクスを利用することで線虫の行動選択の操作を試みる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
神経変性疾患の包括的分子病態解明に基づく次世代型治療法開発

本研究は神経変性疾患の包括的分子病態解明のため、ニューロン変性の原因である酸化ストレスと、近年難治性神経疾患である筋萎縮性側索硬化症(ALS)で報告されている、核細胞質輸送障害および蛋白ゲル化異常とに関連する分子機構を明らかにし、臨床的に有用性の高い次世代型治療法の開発研究を推進することが目的であり、様々に神経変性疾患のモデルマウスを用いた基礎研究と様々な神経変性疾患の患者を対象とした臨床研究を計画している。基礎研究においては、特に酸化ストレス可視化ALSモデルマウスとして、0KD×S0D1 double Tgマウスの確立をし、酸化ストレスを可視化できる0KDを利用して、ALS病態における酸化ストレスの経時的変化の解析をLuciferase発光の観察(in vivo imaging)により行った。In vivo imagingの解析で、ALS発症早期(15週齢)からALS発症後期(18週齢)になるにしたがい、脊髄および下肢筋の酸化ストレス発現増強を認めた。またRotarod法において、15週齢から18週齢になるに従い運動機能低下を認めた。また18週齢において、マウス眼静脈から採血を行い、血液酸化ストレスマーカー(dROMsテスト)について解析を行い、ALSマウス血清において酸化ストレスマーカー上昇を認めた。また18週齢においてマウス脊髄および下肢筋肉のサンプリングも行い、組織学的解析にて酸化ストレスマーカーである、Nrf2の発現が下肢骨格筋および腰髄運動ニューロンで亢進していることを確認した。現在、0KD×S0D1 double Tgマウスに抗酸化治療を行い、臨床的治療効果および、酸化ストレスマーカーの改善効果につき解析している。臨床研究においては、ALS患者脳および脊髄における血流および糖代謝をPET検査で評価し、ALS頸髄において糖代謝が亢進していることを確認した。基礎研究においては、酸化ストレス可視化ALSモデルマウスとして、0KD×S0D1 double Tgマウスの確立をした。0KD×S0D1double Tgマウスは、酸化ストレスを可視化できる0KDマウスとALSモデルマウスであるG93A-S0D1マウスをかけあわせて作成し、ALS病態における酸化ストレスの経時的変化の解析をLuciferase発光の観察(in vivo imaging)により行った。ALS発症前(運動障害出現前、12週齢)、ALS発症早期(15週齢)、ALS発症後期(18週齢)において、in vivo imagingを行い、15週齢から18週齢になるにしたがい、脊髄および下肢筋の酸化ストレス発現増強を認めた。また、同時期にマウス体重およびRotarod法により運動機能を評価し、15週齢から18週齢になるに従い運動機能低下を認めた。臨床研究においては、ALS患者脳および脊髄における血流および糖代謝をPET検査で評価し、ALS頸髄において糖代謝が亢進しているが、血流増加を認めないことを確認した。よって、ALS頸髄においては血流と糖代謝のアンカップリングが起こっていることが判明した。またALS頸髄における糖代謝亢進はALS症状の重症度と相関を認めた。以上よりALS病態には頸髄の糖代謝の亢進と血流増加を認めないアンカップリングが関与していることが判明した。基礎研究において、1大脳低還流ADマウス(APP)モデル、2Asidanマウス(GGCCTGリピート延長NOP56)モデル、3大脳低還流PD(6-OHDA投与)ラット、4酸化ストレス可視化ALSモデル(OKD×SOD1 double Tg)マウスにおける、酸化ストレス・核細胞質輸送関連蛋白・蛋白ゲル化の病態解析と新規治療薬の開発。臨床研究において、5AD患者大脳、Asidan患者小脳・脊髄、PD患者脳幹・基底核、ALS患者脊髄における血流・糖代謝変化と酸化ストレスマーカーイメージングのPET解析と、血液検体での酸化ストレス解析と次世代型ペプチド解析、および剖検組織による核細胞質輸送関連蛋白・蛋白ゲル化異常の解析を進める予定である。基礎研究においては、酸化ストレス可視化ALSモデルマウスとして、0KD×S0D1 double Tgマウスの確立および酸化ストレスの経時的変化の解析(Luciferase発光の観察、in vivo imaging、血液酸化ストレスマーカーdROMテスト解析、マウス脊髄筋における組織学的解析)、マウス体重およびRotarod法による運動機能評価を行ったため、今後はさらに酸化ストレスマーカーNrf2関連の蛋白の解析を行う。また0KD×S0D1double Tgマウスに抗酸化治療を行い、臨床的治療効果および、酸化ストレスマーカーの改善効果につきin vivo imagingおよび組織学的に解析する。臨床研究においては、ALS患者脊髄においてCu-ATSMなどの核種を用い、酸化ストレスイメージングをPET検査にて行う。また患者血液を用い酸化ストレスマーカーおよび抗酸化マーカーを測定する(dROMsテスト、BAPテスト、OXY吸着テスト)。さらに患者血液検体で、次世代型ペプチド解析をBlotchip-MS法(プロトセラ社製)を用い行う。本研究は神経変性疾患の包括的分子病態解明のため、ニューロン変性の原因である酸化ストレスと、近年難治性神経疾患である筋萎縮性側索硬化症(ALS)で報告されている、核細胞質輸送障害および蛋白ゲル化異常とに関連する分子機構を明らかにし、臨床的に有用性の高い次世代型治療法の開発研究を推進することが目的である。

計画している具体的な研究項目は主に、1基礎研究での、大脳低還流アルツハイマー病(AD)マウス、Asidanモデルマウス、大脳低還流パーキンソン病(PD)ラット、酸化ストレスマーカー発現ALSモデルマウスにおける、酸化ストレス・核細胞質輸送関連蛋白・蛋白ゲル化の病態解析と次世代型治療薬の開発、2臨床研究での、AD患者大脳、Asidan患者小脳・脊髄、PD患者脳幹・基底核、ALS患者脊髄におけるPETによる血流・糖代謝・酸化ストレスマーカー変化の解析、剖検組織による酸化ストレス・核細胞質輸送関連蛋白・蛋白ゲル化異常の解析である。基礎研究においては、酸化ストレス可視化ALSモデルマウスとして、0KD×S0D1 double Tgマウスの確立をした。0KD×S0D1double Tgマウスは、酸化ストレスを可視化できる0KDマウスとALSモデルマウスであるG93A-S0D1マウスをかけあわせて作成し、ALS病態における酸化ストレスの経時的変化の解析をLuciferase発光の観察(in vivo imaging)により行った。ALS発症前(運動障害出現前、12週齢)、ALS発症早期(15週齢)、ALS発症後期(18週齢)において、in vivo imagingを行い、同時期にマウス体重およびRotarod法により運動機能を評価した。臨床研究においては、ALS患者脳および脊髄における血流および糖代謝をPET検査で評価し、ALS頸髄において糖代謝が亢進していることを確認した。ALS発症前(運動障害出現前、12週齢)、ALS発症早期(15週齢)、ALS発症後期(18週齢)において、in vivo imagingを行い、15週齢から18週齢になるにしたがい、脊髄および下肢筋の酸化ストレス発現増強を認めた。また、同時期にマウス体重およびRotarod法により運動機能を評価し、15週齢から18週齢になるに従い運動機能低下を認めた。また18週齢において、マウス眼静脈から採血を行い、血液酸化ストレスマーカーおよび抗酸化マーカー(dROMsテスト、0XY吸着テスト)について解析中である。臨床研究においては、ALS患者脳および脊髄における血流および糖代謝をPET検査で評価し、ALS頸髄において糖代謝が亢進しているが、血流増加を認めないことを確認した。よって、ALS頸髄においては血流と糖代謝のアンカップリングが起こっていることが判明した。またALS頸髄における糖代謝亢進はALS症状の重症度と相関を認めた。
クローン進化説に基づいた神経膠腫遺伝子の空間的多様性の解析と治療選択モデルの構築

神経膠腫のサンプリングにおいてNeuro-Navigation Systemを用い、多点で症例ごとに定位サンプリングを行った上、解剖学的位置情報を紐付けたライブラリーの作成を継続している。また部位ごとに腫瘍のゲノム・エピゲノム解析、病理学的検討、ならびに局所再発部位との相関についても検討を重ねた。個体間のコピー数異常の不均一性や、その予後マーカーとしての意義を検証すべく、平成30年度内に多施設共同研究による200症例以上の膠芽腫を対象としたコピー数異常解析を完了した。解析手法としてMLPA(Multiplex Ligation-dependent Probe Amplification)を用いた。日本人膠芽腫検体を用いたコピー数解析としてはこれまでで最大規模となる。特定のコピー数異常の組み合わせ(EGFR, PTEN, CDKN2Aなど)を持つIDH野生型膠芽腫が有意に予後不良であることを日本人の膠芽腫コホートで示した。さらにThe Cancer Genome Atlas(TCGA)のデータセットを用いて、コピー数異常の臨床的意義やコホート間の不均一性についても検証を行った。本研究成果については国際学会(Society for Neuro 0ncology)にて発表し、学術誌に投稿中である。神経膠腫における時間的不均一性(クローン進化の過程)を明らかとするため、同一腫瘍の初発、再発時の臨床サンプルから得られた分子生物学的プロファイルの比較を検討を進めている。さらに初発再発間で注目すべき差異を呈するペアを抽出し、全ゲノムシークエンスやマイクロアレイによる網羅的解析を追加している。個体間における遺伝子解析は順調に症例の集積が進み研究成果が得られつつある一方で、個体内における遺伝子の不均一性の評価が解析効率の観点で一定数をまとめて行う必要があるため、やや遅れている状況である個体内の不均一性の解析に関してはサンプル(マルチサンプリング、初発/再発)の収集を継続しており、分子遺伝学的解析や組織学的特徴と解剖学的位置情報(物理的距離あるいは腫瘍内における相対的位置関係)との比較検討を行う予定としている。また局所再発部位の位置情報をもとに、局所再発の予測モデルの構築を目指している。研究同意のもと臨床サンプルを得た神経膠腫を対象に、腫瘍の遺伝子解析、病理学的検討、さらに臨床データとの比較を行った。腫瘍のサンプリングに関しては、Neuro-Navigation Systemを用いて、多点で定位サンプリングを行い、解剖学的位置情報を紐付けたライブラリーの作成を継続している。MGMTプロモーターのメチル化に関しては、CpGアイランドのメチル化の不均一性によって生じる検査手法ごとの判定結果のばらつきに着目し、定性的MSP(ゲル法)、定量的MSP(リアルタイムPCR)、パイロシークエンス法などの異なった手法での解析を進めている。各手法ごとのメチル化判定の感度や臨床的応用性について比較検討を行っている。神経膠腫における時間的なクローン進化の過程を明らかとするため、同一腫瘍の初発、再発時の臨床サンプルから得られた分子生物学的プロファイルの比較を検討を進めている。さらに初発再発間で注目すべき差異を呈するペアを抽出し、マイクロアレイによる網羅的解析を追加している。個体間における遺伝子解析は概ね順調に進んでいる。一方で、個体内における遺伝子の不均一性の評価が解析効率の観点で一定数をまとめて行う必要があるため、やや遅れている状況である。個体間における遺伝子解析は順調に症例の集積が進み研究成果が得られつつある一方で、個体内における遺伝子の不均一性の評価が解析効率の観点で一定数をまとめて行う必要があるため、やや遅れている状況である個体間で得られている膨大な分子データと臨床情報から、統計学的処理のもと臨床的意義のある分子マーカーおよびその組み合わせを見出す。個体内の不均一性の解析に関してはサンプル(マルチサンプリング、初発/再発)の収集を継続しており、一定数の蓄積が得られた段階で分子遺伝学的解析と解剖学的位置情報(物理的距離あるいは腫瘍内における相対的位置関係)との比較検討を行う予定としている。個体内の不均一性の解析に関してはサンプル(マルチサンプリング、初発/再発)の収集を継続しており、分子遺伝学的解析や組織学的特徴と解剖学的位置情報(物理的距離あるいは腫瘍内における相対的位置関係)との比較検討を行う予定としている。

また局所再発部位の位置情報をもとに、局所再発の予測モデルの構築を目指している。同一腫瘍内の複数部位での遺伝子や病理解析のためのサンプル準備に当初予定より時間を要している。解析効率の観点で、一定数の蓄積がされてから実施するため、そのための試薬購入が延期となり次年度使用額が発生した。次年度において解析が行われる予定であり、これに充当する予定である同一腫瘍内の複数部位での遺伝子や病理解析のためのサンプル準備に当初予定より時間を要している。次年度においても解析が行われる予定であり、これに充当する予定である。
関東地域のプレートの二重沈み込みに伴う変形過程の研究

関東地方で行われた大規模な構造探査の結果や微小地震の震源分布に基づいてプレート境界形状を仮定し,プレート境界面におけるすべり欠損(固着)分布の推定を行った.プレート境界面が従来よりも浅く推定された結果,すべり欠損は以前の結果と比べてフィリピン海プレート上面のより浅い部分に推定されており,固着域の下限は深さ15km20km程度と推定された.想定される震源域が浅くなったことで,大地震発生時における地表の揺れは,従来の想定よりも大きなものになると考えられ,地震災害の面では重大な結果であると言える.固着域の空間的な分布に関しては,1923年関東地震の震源域に対応する部分に固着域が見いだされた一方,房総半島南端部より南東沖合にすべり欠損の大きい領域が見いだされた.この部分における破壊の有無がいわゆる「元禄型」と「大正型」という関東地震の2つのタイプを特徴づけているものと考えられる.次に,フィリピン海プレートの下面が太平洋プレートと接している部分については,フィリピン海プレート上面のすべり欠損ベクトルの方向が陸側プレートとフィリピン海プレートの相対運動方向からのずれの分が太平洋プレートの沈み込みによる影響と推測された.さらに,2000年の三宅-神津イベント後に生じた関東地域における広域的な地殻変動パターンの変化の解析から,三宅-神津イベントによって短時間の内に生じたステップ的変化に続いて余効変動が検出され,様々な可能性を検討した結果,フィリピン海プレートと太平洋プレートの接する部分において余効すべりの生じた可能性が高いことが分かった.こうしたプレート境界面のすべりは通常は観測されないが,三宅-神津イベントによる大きな擾乱によって初めて検出されたと考えられる.関東地方で行われた大規模な構造探査の結果や微小地震の震源分布に基づいてプレート境界形状を仮定し,プレート境界面におけるすべり欠損(固着)分布の推定を行った.プレート境界面が従来よりも浅く推定された結果,すべり欠損は以前の結果と比べてフィリピン海プレート上面のより浅い部分に推定されており,固着域の下限は深さ15km20km程度と推定された.想定される震源域が浅くなったことで,大地震発生時における地表の揺れは,従来の想定よりも大きなものになると考えられ,地震災害の面では重大な結果であると言える.固着域の空間的な分布に関しては,1923年関東地震の震源域に対応する部分に固着域が見いだされた一方,房総半島南端部より南東沖合にすべり欠損の大きい領域が見いだされた.この部分における破壊の有無がいわゆる「元禄型」と「大正型」という関東地震の2つのタイプを特徴づけているものと考えられる.次に,フィリピン海プレートの下面が太平洋プレートと接している部分については,フィリピン海プレート上面のすべり欠損ベクトルの方向が陸側プレートとフィリピン海プレートの相対運動方向からのずれの分が太平洋プレートの沈み込みによる影響と推測された.さらに,2000年の三宅-神津イベント後に生じた関東地域における広域的な地殻変動パターンの変化の解析から,三宅-神津イベントによって短時間の内に生じたステップ的変化に続いて余効変動が検出され,様々な可能性を検討した結果,フィリピン海プレートと太平洋プレートの接する部分において余効すべりの生じた可能性が高いことが分かった.こうしたプレート境界面のすべりは通常は観測されないが,三宅-神津イベントによる大きな擾乱によって初めて検出されたと考えられる.1.2000年三宅・神津イベント後の関東地方における地殻変動パターンの変化2000年に伊豆諸島北部の三宅島,神津島周辺で活発な地震・火山活動(三宅・神津イベント)が発生したが,この時に関東地方を含む周辺地域では顕著な地殻変動が生じた事が明らかとなっている.このイベント以降,関東地方では地殻変動の方向に変化が見られていたのだが,本研究ではGPS観測データに基づいて,それ以前と比べて東向きの地殻変動成分の増えたこと,また,この東向きの地殻変動成分が時間の経過とともに収まりつつあることを明らかにした.さらに,この地殻変動をもたらした原因について考察し,1)三宅島・神津島周辺のダイク貫入,2)沈み込むフィリピン海プレートの上面の余効すべり,3)沈み込む太平洋プレートの上面の余効すべり,4)ウェッジマントルにおける粘性緩和等の可能性について考察した結果,フィリピン海プレートの下面が太平洋プレート上面と接している境界面において,伊豆諸島のダイク貫入による変形で断層すべりが誘発され,応力緩和とともに収まりつつあるのではないか,という仮説を得た.ここで得られた結論は定住的なものであるが,今後,定量的なモデル化を通して仮説の検証を行う.2.有限要素法プログラムのインストール本課題は年度途中での追加採用となったため,課題の実施が遅れた.そのため,有限要素法プログラムABAQUSについては,ソフトウェアをインストールして研究環境を整備するのにとどまった.今後,解析の経験を積みながら,関東地方を対象とする具体的な解析に取り組んでいく予定である.南関東地域のGPS観測データに基づいて,陸側の北米プレートとその下に沈みこむフィリピン海プレート,太平洋プレートとの間の相互作用の推定を行った.これまで南関東地域のプレート形状は,微小地震の震源分布に基づくプレート境界形状モデルが用いられることが多かったが,最近,南関東地域において大規模な地震学的構造探査が行われ,フィリピン海プレート上面の形状が新たに推定されたことから,その結果を用いて再検討を実施した.新しいプレート形状モデルでは,従来のモデルに比べてプレート上面の深度が20km近く浅くなった地点もある.

Sato et al.(2005)が推定したプレート形状モデルを双三次Bスプライン関数の重ね合わせで表現し数値化し,国土地理院のGPS観測網(GEONET)の観測点75点における19962000年の地殻変動速度(3成分)をデータとして,プレート境界面上のすべり欠損分布を推定した.その結果,主要な震源領域になると考えられる20mm/yr以上のすべり欠損領域がプレート境界の深さ15km程度より浅い部分と推定された.この結果は,従来のものと比べて5km程度浅くなっており,大地震発生時の強震動は従来の想定よりも大きくなることが予想される.三浦半島付近には1923年関東地震のアスペリティに対応するすべり欠損分布が見られる一方,房総半島先端の南東沖には1923年で破壊しなかったすべり欠損領域が見られ,この部分の破壊の有無がいわゆる大正型と元禄型の関東地震の違いを特徴付けるものと考えられる.すべり欠損量はプレートの深度が浅くなった分小さくなり,プレートの相対運動速度と比較してより妥当な値になったと言える.
大腸菌テトラサイクリン排出系のエネルギー共役機構

細菌のテトラサイクリン(TC)耐性は、能動的排出によるという点できわめて特異な耐性である。本研究は、TC輸送の分子機構を明らかにすることを目的としている。既に前年度において、TCはH^+との1:1の逆輸送であり、電気的には中性な、主としてpH勾配により駆動される輸送系であることを明らかにした。しかし、TC分子は整理的環境下ではTH_2またはTHという中性または陰イオン型として存在することが知られており、もしH^+との逆輸送系であれば、その輸送過程は電気的に中性ではなく、少なくとも2個の正味の電荷の移動を伴う筈であり、観察された事実と矛盾する。我々は、第3のイオンが共輸送されている可能性を検討した。TC輸送系の活性にはMg^<2+>が必須であり、Co^<2+>は更に効率よくTC輸送を活性化するが、Cd^<2+> Mn^<2+> Zn^<2+>などは無効である。そこで60Co^<2+>の輸送を測定した所、TC耐性蛋白TetAに仲介されて、TCの輸送と共役したCoの輸送が認められた。Mg^<2+>またはCo^<2+>存在下では、TCは中性付近の溶媒中で、THMg^<+>またはTHCo^<+>という一価カチオンとして存在することが知られている。TetAにより輸送される分子が一価カチオンであればH<+>との交換により電気的中性となり、エネルギ-共役実験の結果と一致する。次に、THMg+とH+の技薬輸送の素過程を明らかにするため、基質結合部位またはエネルギ-共役部位に欠損を持つTetA蛋白を産生する変異株の単離を試みた。いくつかのTC耐性遺伝子の共通配列からTC結合部位と予想されている領域の近傍にあるEcoRVサイト付近に約100bp欠失を導入したところ、TetA蛋白が産生されているにもかかわらずTC感受性となる菌株が得られた。次年度においては、この変異株の性質を調べるとともに、更にエネルギ-共役部位と考えられているC末側ドメインに欠失を持った変異株を調製する。
出土簡牘資料による中国古代監察制度の新研究

本研究は、中国古代の新出簡牘資料を用いて当時の監察制度の実態を解明しようとするものである。本年度の主たる成果は、近年公開された『岳麓書院蔵秦簡』第4分冊および第5分冊に所収の「秦律令」、および『里耶秦簡』第1分冊、第2分冊に基づくものである。2018年8月26日には清華大学(北京)で開催された国際会議「第一屆出土文献与古代文明青年学者研討会」において「秦代監察制度浅論」と題する口頭報告を行い、秦代には執法・廷尉・丞相・御史・郡太守という多様な官によって県に対する監察が実施されていたこと、その具体的な職務分掌はなお不分明であること、多元的な監察系統が存在した原因は直轄支配領域が拡大したため監視対象となる官吏が増加した点にあり、これは前漢中期と頗る似た状況にあるということを明らかにした。さらに2018年9月15日に武漢大学において開催された国際会議「楚文化与長江中游早期開発国際学術研討会」では「秦代地方支配途経再探」と題する口頭報告を行った。ここでは特に御史・執法の職掌に焦点をあて、両者は郡県の上級機関として、既存の行政管区を横断するかたちで財政・行政権限を執行できたという点を明らかにした。また出土簡牘を用いた研究に関するこれまでの研究動向を整理したものとして、「秦簡牘研究の新展開」(『古代文化』第70巻第3号)を公刊した。また特に地方統治の面について、復旦大学で開催された「何謂「制度」?:中古制度文化新研学術工作坊」において「秦代"縣廷"研究的回顧与展望」と題する口頭報告を行った。『岳麓書院蔵秦簡』の第5分冊が公開されたことから、これに即応した研究を遂行し、秦代の多元的な監察系統の存在について明らかにしつつ、前漢時代との相似性について確認できた点は、研究計画において想定していた通りの順調な成果であると言える。その成果については主に中国で開催された国際会議で発表したが、うち2件は論文として公刊すべく既に投稿済みである。以上から、研究計画に照らしておおむね順調に進展していると判断するものである。2019年度に公開されるという『岳麓書院蔵秦簡』第6分冊の検討が今後の主たる課題となるだろう。本年度、中国での学会に参加した折に、当該史料の整理者に状況を伺う機会が得られ、それによれば「郡」関係の史料が豊富に含まれるという。そのため、本研究の計画の一部である郡の監察についても研究が進展することが予測される。一方で、岳麓秦簡の場合は非発掘簡であるがゆえ、その律令の部分の所有者がいかなる人物だったのかという点が不明な点が問題視される。これまでの公表部分については県吏対象の律令と見られるものがほとんどであったが、新規公開分が郡吏対象を中心とするのであれば、その所有者の人物像についても自ずと再考を迫られる。この点にも注意しつつ、秦代監察の実態についてさらに研究を進める所存である。

以上から、研究計画に照らしておおむね順調に進展していると判断するものである。2019年度に公開されるという『岳麓書院蔵秦簡』第6分冊の検討が今後の主たる課題となるだろう。本年度、中国での学会に参加した折に、当該史料の整理者に状況を伺う機会が得られ、それによれば「郡」関係の史料が豊富に含まれるという。そのため、本研究の計画の一部である郡の監察についても研究が進展することが予測される。一方で、岳麓秦簡の場合は非発掘簡であるがゆえ、その律令の部分の所有者がいかなる人物だったのかという点が不明な点が問題視される。これまでの公表部分については県吏対象の律令と見られるものがほとんどであったが、新規公開分が郡吏対象を中心とするのであれば、その所有者の人物像についても自ずと再考を迫られる。この点にも注意しつつ、秦代監察の実態についてさらに研究を進める所存である。
日本の「新しい波」による「主体」を表現する映画の考察―映画の物語論的分析を通して

本研究は日本の1950ー1960年代の新しい世代の映画人がどのような活動原理によって映画制作していたかを明らかにするものである。大島渚や松本俊夫らこの時期の新しい世代の映画人は、戦時中に映画が戦意高揚に用いられたことを批判し、権力によって利用されない映画のあり方を模索した。そのため彼らは作り手のあり方だけでなく、映画の内容やその表現方法そのものも見直して、特に映像の「記録性」に注目していた。本研究は、特に彼らの「記録」を重視した映画表現に注目することで、彼らの映画の独自性を明らかにするだけでなく、映像が何の「記録」として機能しているのかが当時どのように議論されていたのかを考察するものである。
波長選択型全光スイッチングに関する研究

1.全光型の新しい光信号処理システムの研究前年度にカナダMcGill大学のChen教授のもとで光変調フォーマット変換に関する研究を行い、これまでにない新しい方式で2相位相変調から4相位相変調への変換が実現可能であることを、理論解析、計算機シミュレーション、及び基礎実験によって明らかにした。本年度は当テーマで得られた成果をまとめ、特許出願、国際会議、国内会議で発表してきた。当テーマの継続として、逆変換である4相から2相へ変換、および発展系である4相位相変調から16直交振幅変調への変換についても、理論段階であるが実現可能性を明らかにした。これらは更に検討・検証を実施し、学術雑誌及び国際会議に投稿する予定である。2.グラフェンを用いた高効率な光回路構成の検討超高速応答で高制御効率が期待できる波長選択型の全光スイッチングの研究を目的として活動してきた。本年度は、提案光スイッチの高効率化を目指し更なる構成の工夫を行った。当スイッチは1入力2出力の1×2空間スイッチであるが、提案構成の中で最も小型な構成では、どちらの出力にスイッチする場合でも常に制御光が必要で比較的高消費電力となる問題があった。これを解決するために、制御光が無ければ一方に、有れば他方に出力を切替えることで、制御光の利用を最小限に抑え省電力を目指した構成を検討した。次にデバイス材料の検討を行った。提案光スイッチの制御のためには、光強度で約710dB程度の消光比を実現できる材料が必要となる。そこで我々は、優れた可飽和吸収特性を有するグラフェンに着目した。特に単層グラフェンは所望の特性を発揮できる可能性が高いことから、実物を入手し現在光学的な諸特性の測定を開始している。これと並行し、単層グラフェンの利用を想定した光スイッチの具体的構成の検討も行っている。得られた成果は、国際会議および国内会議で発表してきた。1.波長領域拡大にむけた光回路構成の検討超高速応答で高制御効率が期待できる波長選択型の全光スイッチングの研究を目的として活動してきた。本年度は、提案している光スイッチの高機能化のため波長依存性を改善することを目指し、新たな光回路構成を見出すことから着手した。新たな光回路構成では、方向性結合器の代わりに原理的に波長無依存な非対称X結合器に置き換えることで、これまでと同様な原理で光スイッチングを可能にした。新たに見出したスイッチの動作および特性を、理論解析および計算機シミュレーションによって解析した。その結果、スイッチの利用可能な波長範囲をこれまでの10倍以上の約400nmに拡大できることを示した。また信号の位相特性も解析し、スイッチングに与える影響を明らかにした。本提案のスイッチは、光ファイバ通信で一般的に用いられる200nm以上の広い波長範囲にわたる波長分割多重光を、単一デバイスにおいて制御光により波長毎に独立にスイッチできることから、波長多重光に対するスイッチの小型化が可能である。また、制御光によるラマン増幅率の制御を利用しているためピコ秒程度の高速動作が期待される。さらに、作製精度が緩和され、また周囲温度への依存性も小さくできる。2.全光型の新しい光信号処理システムの研究当初の予定通り、カナダMcGill大学のChen教授のもとで光変調フォーマット変換に関する研究を行い、これまでにない新しい方式でフォーマット変換が実現可能であることを、理論解析、計算機シミュレーション、および基礎実験によって明らかにした。今後は、得られた成果を論文にまとめ、学術雑誌および国際学会に投稿する予定である。
ヒトの触覚の触感覚認識機構を模倣した高機能・高感度ハイブリッド触覚センサの開発

本研究では,CMC触覚センサと力覚センサから構成されるハイブリッド触覚センサが開発された.このセンサシステムはセンサ素子の圧縮力と変形量を測定できる.実験では,1から9μmの微小変形に対するセンサの応答特性が評価された.さらにCMC触覚センサの近接覚特性も測定された.またヒトが指先で10μm程度の微小段差を認識するときの触知覚の方向性が調査された.心理物理実験で被験者は,0,90度の呈示角度をもつ微小段差対を指先の先端部と指腹部で弁別した.実験から弁別閾と主観的等価値が測定された.本研究では,CMC触覚センサと力覚センサから構成されるハイブリッド触覚センサが開発された.このセンサシステムはセンサ素子の圧縮力と変形量を測定できる.実験では,1から9μmの微小変形に対するセンサの応答特性が評価された.さらにCMC触覚センサの近接覚特性も測定された.またヒトが指先で10μm程度の微小段差を認識するときの触知覚の方向性が調査された.心理物理実験で被験者は,0,90度の呈示角度をもつ微小段差対を指先の先端部と指腹部で弁別した.実験から弁別閾と主観的等価値が測定された.ヒトの触覚が得意とする「つるつる・ざらざら」といった数μmの微小な凹凸のセンシングや,物体把持のときに重要と考えられる微小な初期滑りのセンシングなど,ヒトの触覚の高機能・高感度な触感覚認識機構を解明し,その認識機構の仕組みをカーボンマイクロコイル(CMC)を用いた触覚センサのセンサ素子の設計・開発に役立て,ヒトの触覚の触覚認識機構を模倣した高機能・高感度な触覚センサを開発することを本研究の目的とする.本研究では,心理物理実験法によるヒトの触覚の触感覚認識機構の解明,力覚センサとCMCセンサ素子を組み合わせたハイブリッド触覚センサの開発,およびCMCセンサ素子における数μmから数十μmの微小な機械的変形に対する応答特性の評価を行った.これら一連の研究により,ヒトの触感覚認識機構を模倣した高機能・高感度なハイブリッド触覚センサシステムを開発した.本研究ではまず,CMC触覚センサと力覚センサを組み合わせたハイブリッド触覚センサシステムを提案・開発した.本システムにおけるCMCセンサ素子の圧覚特性を明らかにして,力覚センサとCMC触覚センサの両センサの出力信号を用いてCMCセンサ素子に与えられた数μmの微小変形量を推定する手法を開発した.またハイブリッド触覚センサシステムの圧覚・滑り覚特性などを定量的に評価する装置を開発した.つぎにヒトの触感覚認識機構については,指先の指紋の模様に着目して,「ヒトの指の指紋の模様が段差弁別に影響を与える」という仮説を立て,心理物理実験を行った.実験では,指の先端部と指腹部に対して呈示方向の異なる10μm程度の微小段差を呈示して,ヒトの指先の弁別能力を調べた.その結果,微小な段差をヒトの指の指紋の縞模様にひっかかるように呈示すると弁別閾が最も小さくなり,指の指紋の模様が段差弁別に影響を与えることが示唆された.ヒトの触覚が得意とする「つるつる・ざらざら」といった数μmの微小な凹凸のセンシングや,物体把持のときに重要と考えられる微小な初期滑りのセンシングなど,ヒトの触覚の高機能・高感度な触感覚認識機構を解明し,その認識機構の仕組みをカーボンマイクロコイル(CMC)を用いた触覚センサのセンサ素子の設計・開発に役立て,ヒトの触覚の触覚認識機構を模倣した高機能・高感度な触覚センサを開発することを本研究の目的とする.今年度は,力覚センサとCMCセンサ素子を組み合わせたハイブリッド触覚センサの開発,CMCセンサ素子における10μm以下の微小な機械的変形に対する応答特性,およびセンサ素子に物体を近づけたときのCMC触覚センサの近接覚特性の評価を行った.これら一連の研究により,ヒトの触感覚認識機構を模倣した高機能・高感度なハイブリッド触覚センサシステムを開発した.本研究では,平面型CMCセンサ素子(縦30mm,横30mm,厚さ3mm)をもつ平面型ハイブリッド触覚センサシステム,およびドーム型CMCセンサ素子(直径16mm,ドーム高さ4mm)と小型力覚センサを組み合わせ,ロボットハンドに搭載可能な指先型ハイブリッド触覚センサシステムを開発した.平面型センサでは,センサ素子を50125μm圧縮量した場合,その圧縮量を510μm程度の誤差で,またそのとき同時に生じた19μmの微小変形量を2μm程度の誤差で推定できた.他方,ドーム型センサでは,500900μm圧縮量した場合,その圧縮量を10μm以下の誤差で,19μmの微小変形量を1μm以下の誤差で推定できた.さらに,平面型CMCセンサ素子では,物体とセンサ素子の距離が10mm以下の場合,その距離を1mm以内の誤差で推定できることがわかった.
好中球細胞外トラップに起因する炎症発症機構の解明と制御方法の開発

好中球は、細菌などの感染源を、食食や活性酸素産生を介して除去する、生体防御の最前線で機能する免疫細胞である。最近、好中球が感染源を除去するメカニズムとして、貧食や活性酸素産生のほかに、独特の細胞死を介して自身の核酸と抗菌性ダンパクなどを成分とする好中球細胞外トラップ(NETs)を形成し、これに細菌等を補足して感染を防御することが知られるようになってきた。このシステムは、効率よく感染源を除去できる反面、細胞内成分を細胞外に曝すことにより、自身の組織を攻撃する、あるいは、自己抗体の産生を促すなど、慢性的な炎症を引き起こす原因となりうることが指摘されている。前年度までに、マウス好中球を用いて効率よくNETsを形成させる実験系を構築し、この系を用いて、NETs形成に免疫系得的なRac活性化因子であるDOCK2が必要なことを見出した。今年度は、DOCK2の活性を人為的に制御できるよう、低分子化合物のライブラリーの中からDOCK2によるRac活性化を阻害するものをスクリーニングした。その結果得られたCPYPPは、細胞レベルでも、リンパ球や好中球の走化性因子に応答したRac活性化を阻害するなどDOCK2の活性を効率よく抑制し、好中球の遊走や活性酸素産生を阻害することを明らかにした。また、CPYPP存在下でNETs形成が抑制でき、この化合物が、NETsに起因する炎症の治療や予防する薬剤のリード化合物として利用できることを示した。好中球は、生体が細菌などに感染した際、感染局所にいち早く集積して感染源を除去する、感染防御の最前線で機能する免疫細胞である。これまで、好中球は、貪食や活性酸素の放出により、細菌等を不活化すると考えられてきたが、最近、これらのほかに、自ら細胞死を引き起こし、自身の核酸と抗菌タンパク質を成分とする、好中球細胞外トラップ(NETs)とよばれる網目状のトラップを形成することにより、効率よく細菌を補足して除去していることが明らかになった。一方で、NETsが本来細胞内にあるべき成分を細胞外に露出させるため、それ自体がリガンドとなって炎症を誘発して、生体を傷害する可能性が取りざたされている。本研究では、NETsの形成と炎症誘導機構を分子レベルで解明するに当たり、遺伝子改変個体の作製が比較的容易なマウスを用いて検討することを計画している。しかしながら、これまでNETs研究によく用いられてきたヒト好中球と異なり、マウス好中球はNETsが惹起されにくいとされてきた。そこで、マウス好中球におけるNETs形成の条件を検討した結果、無血清のイスコフ改変ダルベッコ培地を用いることにより、マウスにおいても効率よくNETsの形成が誘導できることを見いだした。この条件を用いて、活性酸素の産生を介してNETs形成を誘導すると考えられるDOCK2を欠損した好中球を用いて検討したところ、PMAにより誘導されるNETs形成が障害されており、NETs形成がDOCK2を介したシグナル伝達系により誘導されていることを明らかにした。
アセアン3国(シンガポール,マレーシア,タイ)における管理会計実践の比較研究-日本進出企業と現地企業-

本報告書(comparative Study of Asian Management Accounting)は、シンガポール、タイ、マレーシアにおける日本進出企業と現地企業に対して共通の質問項目と様式を内容とするアンケート表を作成し、ほぼ同時期に上記3ヶ国で調査を実施し、その調査結果を同じ分析方法で(SPSSを用いて)、同じ整理の仕方で纏めたものである。日本進出企業には1294社に送付され、65社からの回答をえたが、その他の国では回収率は比較的高く、全体的な調査結果は十分信頼できるものとなった。日本進出企業の管理会計については、幾つかの特質を確認することができた。つまり、中央集権的な意思決定システムのもとでの予算管理の徹底化、財務会計、実際原価計算、標準原価計算CVP等の伝統的な管理会計手法を用いての日本的な経営課題(低原価と高品質との統合、迅速な納期、顧客も満足度、全員品質管理等)の遂行、利益・売上高等の絶対額基準による業績評価、この管理会計実践はアジアとの近似性を持ちながらも、日本国内の企業との差異を有している。さらに、報告書は、アジア上記3ヶ国における現地企業の管理会計の実態を明にしているばかりか、アメリカ多国籍企業と日本多国籍企業、現地企業における管理会計実践の相違をも明確にしている。例えば、アメリカの場合はABCに傾斜しているのに対して、日本の場合は目標原価に傾斜している。本報告書は、より広い範囲でのアジアの管理会計実践の比較を可能とするために、韓国、中国、日本(電子企業)の管理会計について特別に寄稿を依頼し、それらの原稿を掲載している。本報告書は英文で作成されていることもあり、すでにアジア諸国はもとより、イギリス、ポーランドの研究者から高い評価を受けている。したがって、今後さらに全体的な比較分析を行い、完成し書物の形で発表することが計画されている。アジア地域〔特にシンガポール、タイ、マレーシア〕における管理会計実務と日本進出企業のその影響を調査するため、3か国における現地企業と日本企業に対して同一のアンケートを作成し、比較研究を行うことにした。そのため、11月と12月に海外共同研究者と日本とシンガポールで会議を開き、協力を求め、同一のアンケート調査項目を作成し、同一時期に実施することにした。本年度前期では、研究代表者は、これまで内外で行われてきた管理会計に関するアンケートの実績を調査・分析し、アンケートのモデルを英文で作成することに集中した。後期には、イーメールや郵送、会議を通してアンケートの調査項目・方針・調査時期等について海外研究者と調整し、最終的には海外共同研究者は自ら同一のアンケートを作成してくれることとなった。現地企業については約700から1000社を対象とし、本年度内に郵送を完了する予定である。日本進出企業については3か国を合わせて、約1300社についてすでに郵送した。調査結果の分析についても、歩調を合わせて行う予定である。この結果、3カ国と日本との管理会計およびアジア地域の現地企業と日本企業の管理会計実務の比較が可能となった。同時に、海外共同研究者や国際的な管理会計の研究者から、アジアの管理会計の実態と特徴について聞き取り調査を行った。さらにまた、アジアの管理会計に関連する研究を纏め、或いは既刊の論文を再検討し、英語論文にして、国際的な会計学雑誌に発表した。とくにマレーシアの会計学の雑誌からの投稿依頼を受け、研究の成果がアジアの地域に広がった。この研究課題を通してアジア地域の管理会計研究者との研究上の連携が深まり、これまで計画してきた「アジア管理会計フォーラム」(Asian Accounting Forum)を組織し、国際的な研究組織を結成する可能性が強まった。平成14年度の始めには、昨年度において海外共同研究者とアンケート項目や様式ついて合意したのであるが、具体的な実施段階になると幾つかの問題が生じ、研究代表者は海外共同研究者との調整に相当の時間をかけねばならなかった。

同時に、日本進出企業からアンケートを回収し、その分析作業を開始した。回収率が低く、再度回答の要請を考えたが、予算、時間的な制約の関係で断念せざるをえなかった。統計的な処理、結果の評価を行い、論文を作成した。その結果を、2002年度日本管理会計学会のテーマセッションで報告し、会員から評価を受けた。大学紀要に発表した。その後、シンガポール、マレーシア、タイの海外研究者のアンケート整理状況を確認し、研究代表者が作成した調査結果をモデルに、アンケート結果を集計し、文書化することを依頼した。11月までにそれらの作業を終了するよう依頼し、報告書を作成した。その報告書をもとに11月2日3日に九州大学国際交流研究プラザ(福岡)において、海外研究者を招聘し、プロジェクトについて会議を開催するとともに、調査結果について『アジア管理会計フォーラム』として国際会議を開催した。特に、韓国、香港からも著名な学者を招き、活発な議論をした。その成果は国際的なアジア管理会計学会を創設することに結びついた。本年11月にタイで会議が開催され、正式に発足することになる。さらに、アンケート調査結果はさらに「西村(管理会計の発展)モデル」を中心に再整理され、書物として刊行されることになっている。以上の数年にわたる科学研究費補助金のお陰で、研究代表者は、これまでのアジアの管理会計に関する成果を一冊の書物として近年中に刊行する予定である。Management Accounting : Feed Forward and AsianPerspective, Palgrave Macmillan.