hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＥｒＳｉＯ／Ｓｉ構造を用いたＳｉ系赤外発光材料の研究

近年、Siをベースとした赤外発光材料の開発が行われている。本研究では、Si基板上へErSiO化合物を成長し、その発光特性を調べた。簡単な真空蒸着法による試料作製の結果、Er3+イオンの4f殻電子系からの1.5 μmにおけるErに関連する発光ピークを室温において観測することができた。ErSiOの結晶成長温度は1200度が最適であり、室温PL強度も強いことが分かった。XRD測定結果では、Er2SiO5と対応する回折ピークを確認したが、同時にEr酸化物やErシリサイドなどの回折ピークもみられた。今回観測されたPL発光は、ErSiO結晶中の特定のEr発光中心からの発光が支配的であると考えられる。ErSiO/Si構造について、これまでに、1200度の熱処理温度により、Erの室温での赤外発光が非常に増大することを見出した。また、熱処理時間依存性では50分程度で発光強度は飽和することがわかった。熱処理により赤外発光特性が改善されるす要因として、ErSiO/Si界面および膜中の欠陥が考えられる。これらの欠陥は、Siからのエネルギー移動によるEr励起の効率に大きく影響すると考えられる。実際に、X線回折測定の結果、ErSiO化合物は多結晶状態にあることがわかった。したがって、ErSiO結晶粒の界面、粒界領域には多種多様な欠陥が存在していることも考えられる。一方、電子スピン共鳴(ESR)により検出された欠陥からの信号は、その後の解析により、異方性を持つことがわかった。また、この欠陥によるESR信号は、過去にバルクSi中のEr、あるいはSiやSiO中の欠陥による信号とは異なるものである。これらのことは、この信号の起源となる欠陥が、Si基板中や、結晶方位がランダムになるErSiOの粒界や界面ではなく、ErSiO結晶層の中に存在することを示している。これらのことより、ESR信号は、ErSiO化合物中のErを直接観測している可能性もある。その場合、今後、Er発光中心に関する様々な情報が得られる可能性があるSi系赤外発光素子への応用可能な材料として、ErSiO/Si構造に着目し、真空蒸着法、スプレー法による作製を行い、その成長条件の最適化を行ってきた。その結果、as-grownでも室温赤外発光は得られるものの、その強度は非常に低いものであった。また、真空蒸着法により作製した方が、発光強度は強いこともわかった。また、付加アニールを行うことにより、Erの室温での赤外発光が非常に増大することを見出した。その最適温度は、ばらつきがあるものの、およそ1200度である。しかし、スプレー法での作製試料については、真空蒸着法ほどの発光強度の増大はみられなかった。また、熱処理時間依存性では真空蒸着法による作製試料では50分程度で発光強度は飽和することがわかった。一方、スプレー法による試料は、比較的短時間のアニールの方が効果的であった。いずれの試料においてもX線回折などの結果より、ErSiO化合物の形成を確認できたが、蒸着法の方が、ErSiO化合物からの回折ピーク強度は大きい。作製法による発光強度の違いは、ErSiO化合物の形成効率が影響していると考えられる。また、スプレー法においては2段階の熱処理が必要であり、最初の熱処理は比較的低温で、溶媒に含まれる炭素などを除去する過程であるが、この熱処理も発光特性に影響を与えることから、不純物欠陥も発光強度に影響していると考えられる。ErSiOの赤外発光特性に影響する要因として、ErSiO/Si界面および膜中の欠陥に注目し、これらの諸要因を成膜後のアニール処理により制御することを試みた。Erの蒸着後に、1000度以下の温度でAr雰囲気中熱処理を施しても室温、77 KともにErからの発光を観測することは出来なかった。これは、1000度以下では結晶化に必要な熱エネルギーが足りていないことが原因であると考えられる。一方、熱処理温度を1200度程度まで上昇させた場合、Erの室温発光は非常に大きく、さらに高温の1300度では室温、77KともにErの発光は消失することが分かった。このことより、1300度以上の高温では、ErSiO化合物層中に非発光性再結合中心となり得る結晶欠陥が形成されている可能性が考えられる。また、一部の試料中からはEr発光中心の結晶場分裂による複数の発光ピークが観測された。このことは、部分選択的に特定のEr発光中心および結晶層が形成されたことを意味している。すなわち、結晶性の良さという観点からは、現研究段階では1200度付近が適切な処理温度であると考えられる。

また、これらの試料について電子スピン共鳴(ESR)測定を行った結果、複数の信号を検出することができた。これらの信号は通常シリコンやシリコン酸化膜中の欠陥に対して観測される共鳴磁場とは異なる磁場位置で観測されることから、ErSiO化合物中の欠陥、あるいはErの4f電子を直接観測している可能性が高いと考えられる。さらに、これらの信号は異方性を有することがわかった。このことは、Erの発光に結晶場分裂が観測されたことと同様に、ErSiOが結晶化していることを示している。このように、熱処理条件の最適化により、安定室温発光するErSiO結晶を形成することができた。本研究では、産業応用上の観点からも有利である真空蒸着法を用いて作製したErSiO/Si構造の赤外発光特性・発光機構を明らかにし、成膜条件の最適化により赤外発光の高効率化を達成し、次世代の基盤技術として期待されているシリコンフォトニクスにおける、Si系赤外発光素子として、ErSiO薄膜を応用することを目指している。これまでに、試料作製条件、熱処理条件の最適化により、安定室温発光するErSiO結晶を形成することができた。また、結晶評価の解析に着手できたことにより、ErSiO化合物の発光中心や発光機構に関する情報を得ることができる見通しができた。このことは、さらに赤外発光効率を高めるためにも重要な情報であると考えられる。また、本研究におけるErSiO膜は多結晶であること、また、非発光再結合中心になると考えられる結晶欠陥も存在していることもわかった。従って、本研究ではこれらの欠陥を処理することにより、さらに発光特性の改善を図れる余地があることがわかった。これまでの、試料作製条件の最適化と、その後の光学測定、結晶評価を通して、ErSiO化合物の微視的な情報を得ること、赤外発光特性を改善することが進展していると考えられる。そのために、まずは試料作製法・アニール処理法の最適化を行い、安定した室温赤外発光が得られる試料を作製することが重要である。これまでに、試料作製後のアニール処理条件について様々な温度での処理を行い、その後の光学測定、結晶評価を通して、室温赤外発光するErSiO化合物が形成される温度領域が明らかになった。このことにより、今後、雰囲気ガス、冷却速度等、その他のアニール処理条件についての実験と検討を進めていくための、基礎的なアニール処理条件を得ることができたと考えられる。また、結晶性の評価結果からは、シリコンやシリコン酸化膜に起因する欠陥は検出されておらず、シリコン励起による高効率Er発光についても非常に良い方向の実験結果を得ることができた。引き続き、試料作製条件・熱処理条件の最適化を図るとともに、今後さらに、ErSiOの微細化の検討を行う。現在までの成果として、ErSiO化合物は多結晶で存在することがわかっている。そこで、その結晶粒のサイズを微細化することができれば、より高い発光効率が得られる可能性がある。そのため、試料作製後の結晶化を促進する熱処理の最適化を重点的に検討してゆく。
英語の学力に焦点を当てた学校効果の研究

学校は,学力格差を縮小させるという点において無力なのだろうか,それとも効果を持ち得るのだろうか。本研究では,英語における学力に焦点を絞り込み,低位層の学力を実際に支えようと実践することを通して,学校が学力格差を縮小させるにあたって効果を発揮しうることを明らかにしようとした。(1)学力格差が生み出される要因に関する研究多様な学力の規定要因の中より,特にモチベーションに注目して質問紙調査を実施した。調査結果をテスト結果とクロス集計してみたところ,特に原因帰属の方法において,顕著な違いがあることが見えてきた。下位層の生徒は,良きにつけても悪しきにつけても,教師に原因帰属させる度合いが高い。低位層の生徒は上位層の生徒より,教師の影響を強く受けている。(2)焦点化生徒の学力に関するアクションリサーチ学力的に低く,かつ家庭の経済的階層も低い生徒に焦点を絞り,様々な働きかけを行いながら学力動向を追跡した。まずはじめにテスト結果を分析し課題を明らかにさせた。次いでその課題克服のための具体的な手だてを考え,個別の働きかけと授業全体への働きかけの両面からアプローチした。定期テストの度に検証を行い,同じプロセスを繰り返した。その結果,焦点化生徒と学級全体の課題が同時に改善されていった。(3)低位層の生徒を学習に向かわせる方法に関する研究同僚と共に「授業づくり同好会」を立ち上げ,佐藤学の提唱する「学びの共同体」の発想を参考にしながら,4人グループを活用した授業づくりを模索した。日頃全く授業に向かおうとしない生徒が,仲間とのつながりを通して積極的に学習活動に入ってくる場面も見られた。特に低位層の学力向上に効果が期待できる。
黄砂の物理・化学・生物的諸特性とアレルギー性結膜炎の病態の関係解明

近年、黄砂の飛来とアレルギー症状の関連が報告されているが、症状の増悪の原因となる黄砂の特性やアレルギー症状の病態との関係については、不明な点が多い。本研究では、アレルギー症状の増悪と関係する可能性のある黄砂の特性やアレルギー性結膜炎の病態に関する知見を得ることを目的とし、春季の福岡において大気観測とアレルギー性結膜炎の症状に関する調査と涙液の採取を行った。大気観測の結果、黄砂飛来時には単位大気体積中の粗大粒子の酸化能が高まることが明らかとなった。また、可溶性マンガン濃度の増加が黄砂飛来時の粗大粒子の酸化能の上昇の重要な要因の一つであることが示唆された。黄砂がヒトの健康に及ぼす影響に関する研究は、2000年代以前、国内ではほとんど行われてこなかった。しかし、近年、中国からの越境大気汚染物質がヒトの健康へ及ぼす影響についての関心が高まると同時に、黄砂の健康影響に関する疫学研究や毒性学的研究が行われ、それらの研究によって眼・鼻・呼吸器におけるアレルギー性疾患の増悪と黄砂暴露との関係が指摘されている。これまでの疫学研究では、黄砂曝露指標として、大気中粒子の質量濃度(PM10)や目視による視程観測に基づいた情報(気象庁の黄砂観測情報)、光の消散係数・偏光解消度(ライダーデータ)が用いられてきた。しかし、これらのデータには、黄砂の多面的な性質に関する情報がほとんど含まれていない。そこで、本研究では、黄砂粒子の大気濃度と共に健康影響に関係する可能性のある粒子中化学成分や浮遊微生物濃度の測定を行い、これらの測定で得られた黄砂の諸特性とアレルギー性結膜炎の病態との関係を明らかにすることを目的とし、大気観測と健康に関する調査を行う。アレルギー性結膜炎の病態の評価は、涙液中の炎症性サイトカイン濃度の測定や診察によって行う。日本への黄砂が飛来する頻度は春季に高いことが知られているため、調査観測期間を平成28年3ー4月に設定した。本研究は、ヒトから得られた検体を使用する研究であるため、福岡大学病院臨床研究審査委員会に審査を申請し承認を得た。大気観測と黄砂粒子のサンプリングは、福岡市において平成28年3月中旬より開始し、現在も継続中である(平成28年4月現在)。健康調査(涙液・洗眼液採取と診察)は平成28年4月より開始し、現在も順調に実施されているところである。計画どおり、大気観測と健康調査のための準備が順調に行われ、平成28年3月から大気観測と涙液採取・診察などを実施している。採取されたサンプルの分析の準備も進んでいる。福岡市において、昨年度末(3月)から開始した大気エアロゾル粒子の粒径別濃度の測定とサンプリングを、本年度5月まで継続して行った。エアロゾル粒子の粒径別濃度の測定は、光学式粒子カウンターを用いて行い、調査期間を通じてエアロゾル粒子の粒径別濃度のデータを得た。また、粒子中化学成分(イオン成分、金属元素(全量)、可溶性金属元素)や浮遊微生物濃度の測定のためのサンプリングを計画通り実施した。サンプリングはインパクターサンプラーを用いて、エアロゾル粒子を粗大粒子(粒径2.5μm以上)と微小粒子(粒径2.5μm以下)に分級してテフロンフィルター上に採取した。健康調査は、本年度4月から5月までの期間に健常者3名に対して行い、調査対象者の涙液と洗眼液を数日ごとに11回採取した。また、自覚症状などでアレルギー性結膜炎が疑われた場合は、医師による診察を行い症状の記録も行った。調査期間終了後、イオンクロマトグラフを用いて、粒子サンプル中のイオン成分の分析を行った。分析により調査期間中の大気エアロゾル粒子中のイオン成分(硫酸イオン、硝酸イオン、アンモニアイオン、ナトリウムイオンなど)の濃度について時系列データが得られた。また、粒子サンプル中の金属成分(全量)の分析をICP質量分析法によって行うため、前処理方法の検討を行い、十分な回収率が得られることを確かめた。さらにサンプル粒子中の可溶性金属元素の分析を行うため、抽出方法の検討も行った。来年度は、今年度検討した方法でサンプルの前処理や抽出を行い、サンプル中の金属成分(全量)と可溶性金属成分の分析を行う予定である。計画通り、大気観測と健康調査を平成28年3月から5月の期間に実施した。採取されたサンプルの化学分析の一部項目は終了し、残りの項目の分析準備を進めている。本研究は、春季の九州北部地域において大気観測を行い、黄砂を含む大気微粒子について、その大気濃度の変化とともに、健康影響に関係する可能性のある粒子中化学成分や浮遊性生物の変化を明らかにし、アレルギー性結膜炎の病態との関係を明らかにすることを目指した。2016年3月から5月の期間に福岡市内において、大気微粒子の粒径別個数濃度の測定と化学成分分析用のサンプリングを連続して行った。大気微粒子の粒径別個数濃度の測定は、光学式粒子カウンターを用いて行い、調査期間を通じて大気微粒子の粒径別個数濃度のデータを得た。サンプリングはインパクターサンプラーを用いて、大気微粒子を粗大粒子(粒径2.5μm以上)と微小粒子(粒径2 .5μm以下)に分級して採取し、得られたサンプルを用いて、粒子中イオン成分濃度、金属元素濃度、可溶性金属元素濃度、DTTアッセイによる酸化能の分析を行った。その結果、黄砂時には単位大気体積に含まれる粗大粒子の酸化能が高くなることが明らかとなった。

また、福岡の春季の粗大粒子の酸化能の変化を説明する要因として、可溶性のマンガンの濃度変化の寄与が大きいことが明らかとなった。健康調査は、2016年4月から5月までの期間に健常者3名に対して行い、調査対象者の涙液と洗眼液を数日ごとに11回採取した。また、自覚症状などからアレルギー性結膜炎が疑われる場合には、診察を行い、症状の記録も行った。今後、採取した涙液中の生理活性物質の分析を実施し、結膜炎の病態と大気データと合わせた解析を行う予定である。近年、黄砂の飛来とアレルギー症状の関連が報告されているが、症状の増悪の原因となる黄砂の特性やアレルギー症状の病態との関係については、不明な点が多い。本研究では、アレルギー症状の増悪と関係する可能性のある黄砂の特性やアレルギー性結膜炎の病態に関する知見を得ることを目的とし、春季の福岡において大気観測とアレルギー性結膜炎の症状に関する調査と涙液の採取を行った。大気観測の結果、黄砂飛来時には単位大気体積中の粗大粒子の酸化能が高まることが明らかとなった。また、可溶性マンガン濃度の増加が黄砂飛来時の粗大粒子の酸化能の上昇の重要な要因の一つであることが示唆された。計画では、大気観測・健康調査期間は平成28年3ー4月と設定していたが、3月には大きな黄砂イベントがなかった。4月には、ある程度濃度の高い黄砂イベントが2回観測されているが、もう少し観測数を増やしたいところである。このため、大気観測・健康調査期間を計画よりも延長して、5月中旬頃まで行う予定である。大気観測・健康調査終了後、計画通り、大気粒子サンプルと涙液サンプルの分析、データの解析を行う予定である。計画通り、大気エアロゾル粒子のサンプル中の金属成分の分析と涙液中サイトカインの分析も行う。さらに、結膜炎に関するデータと大気データと合わせて、黄砂のアレルギー性結膜炎に対する影響について検討を行う。大気科学検体提供者を一般からではなく研究者から少人数の募集をしたため、検体提供者へ謝礼が不要となった。また、情報収集のために学会に参加する旅費を計上したが、開催地や出席人数が予算計上時の想定と異なったため、必要経費が予定よりも小さい額となった。以上の理由から、人件費・謝金と旅費が使用計画よりも低い額となった。本年度実施予定のICP質量分析器による大気エアロゾル粒子サンプルの分析が、マシンタイム等の問題により実施できなかったため、ICP質量分析に必要な消耗品などを購入しなかったことによる。涙液検体と黄砂粒子中の金属成分の分析にかかる試薬や委託費用が、予算計上時の見込みよりも多く必要となる予定のため、こちらで使用する予定である。本年度に実施できなかったICP質量分析器による大気エアロゾル粒子サンプルの分析を次年度に行うため、ICP質量分析に必要な消耗品の購入に使用する。
絶縁体スピンゼーベック素子におけるスピン流生成の微視的検証と界面スピン状態の解明

(1)イットリウム鉄ガーネット(YIG)におけるスピンゼーベック効果のバルクμSRによる微視的検証YIGにおけるスピンゼーベック効果を微視的な観点から検証するために、YIG単結晶試料に温度勾配を印加し、運動エネルギー4MeVの正ミュオンを用いてバルクμSR測定を行った。ミュオンがYIGの格子間に静止していると見なせる低温環境下(60K以下)において、最大3.3K/mmの温度勾配を試料に印加し、マグノンの励起に起因するミュオンスピン縦緩和を縦磁場0.1 Tのもとで測定した。しかし、いずれの条件においてもミュオンスピン縦緩和率に有意な差は見られず、スピン流(マグノンの流れ)を直接検出することはできなかった。以上の実験結果の一部は論文(JPS Conf. Proc. 2 (2014) 010209)に報告されている。(2)超低速ミュオンによるスピントロニクス薄膜材料研究のための基礎研究J-PARCハドロン実験施設における放射性物質漏洩事故等の影響により超低速ミュオンビームラインの整備に遅れが出たため、研究期間内に超低速ミュオンの供給を受けることができなくなった。そこで、今後の超低速ミュオンを用いたスピントロニクス薄膜材料の研究に備え、薄膜用基板として広く用いられている酸化物単結晶におけるμSR信号(バックグラウンド)の測定を行った。これにより、一連の酸化物単結晶基板に対してミュオンスピン緩和率の温度依存性等の基礎データを得ることができた。また、その過程において、誘電材料BaTiO3中のミュオニウム(水素の疑似同位体)が浅いドナー準位を形成することを発見したので、論文(Appl. Phys. Lett. 103 (2013) 042905)にまとめ報告した。25年度が最終年度であるため、記入しない。スピントロニクス薄膜材料の超低速ミュオン測定に必要となるヘリウムフロークライオスタットの設計・製作および温度調整機構の整備を行った。本装置を用いることにより、超高真空チェンバー内における試料の着脱および電流・電圧を印加した状態における超低速ミュオン測定が可能になる。次年度中の運用開始を目指してインストール作業を進めている。また、スピンゼーベック効果の検証実験の一環として、磁気転移温度550ケルビンのフェリ磁性体であるY3Fe5O12(YIG)のバルクμSR測定を行った。J-PARCおよびPSIにおける実験の結果、低温においてミュオンスピンの自発回転が観測され、磁気秩序に伴う静的内部磁場の発生が確認された。この回転信号の線幅は、低温ではほぼ温度に依存せずに一定であるが、温度上昇に伴い200ケルビン付近から急激な増大を示す。ミュオンスピン縦緩和率に関しても同様の振る舞いが観測され、200ケルビン以上では熱活性型の温度依存性を持つことが明らかになった。活性化エネルギーは0.170(7)電子ボルトと見積もられ、これは酸化物絶縁体におけるミュオン拡散の典型的な活性化エネルギーの大きさと一致する。従って、YIGにおける縦緩和率の異常な振る舞いもミュオン拡散によるものであると考えられる。この予備実験により得られた基礎データを用いて、次年度以降、YIGに温度勾配を印加してスピン波スピン流を検出する実験を行う予定である。上述のように、超低速ミュオン実験に向けた試料環境の準備は順調に進展している。YIGにおける熱誘起スピン波スピン流の検出実験の準備も整いつつある。一方で、この予備実験により、YIG試料の表面付近に数千ガウス程度の乱雑な磁場があることがわかった。この漏れ磁場はPt/YIG系における超低速ミュオン測定の妨げとなるため、実験計画の見直しが必要である。

予備実験の結果から、超低速ミュオンによるPt/YIG系におけるスピン蓄積の観測は著しく困難であると考えられる。そこで、25年度は研究計画を変更し、YIG単結晶とPt薄膜のそれぞれにおいてスピン流が関係する物理の探索を行うことにする。具体的な研究計画は以下の通りである。(1)YIG中に熱的に励起されたスピン波スピン流のバルクμSR法による検出:スピンゼーベック効果によりYIG単結晶にスピン波スピン流を励起し、スピンダイナミクスの変化をバルクμSR法により検出する。(前年度からの継続課題)(2)Pt薄膜試料の作成と超低速ミュオンによるスピンホール効果誘起スピン蓄積の観測:Pt薄膜に電流を印加するとスピンホール効果によりスピン流が生成される。この際、Pt薄膜の表面および基板との界面付近にはスピン蓄積による局所磁化が生じると考えられる。この局所磁化の深さ依存性を超低速ミュオンによりプローブすることで、スピン流生成の微視的検証を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。
退職公務員におけるフレイルと社会参加に関する在職時からのライフコース疫学研究

「退職公務員におけるフレイルと社会参加に関する在職時からのライフコース疫学研究」は、若年成人期・中年期の生活習慣や健康状態、あるいはそれらの変化等が、高齢期のフレイル発現リスクや、社会参加の状況といかなる関連性を有するかを明らかにし、ひいては健康寿命の延伸や高齢者の社会参加を促す環境づくりに資する知見を得ることを目指している。本研究の特徴は、平成9年度より科学研究費を得て実施している中部地方自治体職員を対象としたコホート研究で蓄積された若年成人期・中年期の生活習慣・健診成績、体重変化等のデータと、本研究課題で新たに調査した高齢期におけるフレイル、サルコペニアあるいはサルコペニア肥満との関連性を調べ、それらの発生に関連する要因を縦断的に探索することが可能な点である。すなわち、高齢期になって実施される早期発見・二次予防対策ではなく、より根源的な一次予防対策としてのフレイルやサルコペニア予防策の立案に活かせる知見を得ようとしている点である。平成30年度の本計画においては、「現在までの進捗状況」の項で詳しく述べるように、コホート対象者のうち、対象職域を退職した者に対して生活習慣、フレイル診断のための各種検査、認知機能、退職後の社会参加の状況やJST版活動能力指標などを含む包括的な調査を実施した。また、母体となる職域コホート研究の維持・継続のための調査をも実施し、今後の研究の推進に備えた活動を進めつつある。平成30年度(2018年)には、高齢期にある退職公務員を、愛知職域コホート研究として追跡調査を継続している対象者から抽出し、生活習慣や心理社会的要因また社会参加や生活活動の状況に関する質問紙調査に加え、認知機能、フレイル、サルコペニアの評価を含む包括的調査を実施した。具体的には、2002年在職時に研究協力が得られている者のうち、2016年の疾病発症に関する自己申告調査にも回答した1,376名から60-69歳、70-74歳、75-79歳の三層に分けて無作為抽出した730名に調査参加を呼びかけ、実際に来場した276名を対象に包括調査を実施した。また、研究ベースとなっている愛知職域コホート研究の5年後調査(第5次ベースライン調査)および疾病発症に関する追跡調査も実施した。在職者調査においては、妥当性が確認済みの質問票を用い身体活動・栄養・心理社会的要因等を評価し、栄養計算結果や生活習慣から予測される10年間の疾病発症リスク予測結果を返却した。生活習慣アンケートの印刷及び処理は、個人情報の取扱いに関して守秘契約を結んだ外部委託機関で行った。また同意者について健診時余剰血液の保存、一部対象者についてインスリン等のバイオマーカーの測定を行った。また、疾病発症に関する追跡調査も継続して行った。計画2年目にあたる平成31(令和1)年度には、退職者包括調査で得られた各種データのデータクリーニングを行い、データベースを完成させ、統計解析を実施する。また、母体となる在職者コホートについても、第5次調査で得られた生活習慣等データのデータクリーニングとデータベースの整理、病歴自己申告調査結果に基づく詳細調査、さらに保存血液からのDNA抽出、メチル化解析の準備、インスリン等のバイオマーカーの測定を行う予定である。それらの作業を大学院生や研究補助員とともに迅速かつ間違いなく実施し、統計解析と論文作成を鋭意進めていくことが重要であると認識している。

また、研究ベースとなっている愛知職域コホート研究の5年後調査(第5次ベースライン調査)および疾病発症に関する追跡調査も実施した。在職者調査においては、妥当性が確認済みの質問票を用い身体活動・栄養・心理社会的要因等を評価し、栄養計算結果や生活習慣から予測される10年間の疾病発症リスク予測結果を返却した。生活習慣アンケートの印刷及び処理は、個人情報の取扱いに関して守秘契約を結んだ外部委託機関で行った。また同意者について健診時余剰血液の保存、一部対象者についてインスリン等のバイオマーカーの測定を行った。また、疾病発症に関する追跡調査も継続して行った。計画2年目にあたる平成31(令和1)年度には、退職者包括調査で得られた各種データのデータクリーニングを行い、データベースを完成させ、統計解析を実施する。また、母体となる在職者コホートについても、第5次調査で得られた生活習慣等データのデータクリーニングとデータベースの整理、病歴自己申告調査結果に基づく詳細調査、さらに保存血液からのDNA抽出、メチル化解析の準備、インスリン等のバイオマーカーの測定を行う予定である。それらの作業を大学院生や研究補助員とともに迅速かつ間違いなく実施し、統計解析と論文作成を鋭意進めていくことが重要であると認識している。
顎関節部疼痛に起因する筋硬直または筋性疼痛発生の加齢的変化に関する基礎的研究

成熟ラットでは、催炎性物質であるマスタードオイルの顎関節内への注射により、反射性に咬筋や顎二腹筋の筋電図活動の増加が生じ、これは一種の侵害刺激反応と考えられる。一方、一過性の筋電図活動増加の後にオピエート受容体拮抗物質である塩酸ナロキソンを静脈内に投与することによって筋電図活動は再び増加するようになる。この再増加反応は内因性の鎮痛機構によるものと考えられている。そこで本研究では侵害反応系と内因性の鎮痛系が生後いつから発達してきたかを検討することを目的とし、本モデルにおいてマスタードオイル注射による咀嚼筋活勤の増加と再増加現象の年齢的変化について検討した。実験は生後4週目、6週目と8週目のラットを用い、マスタードオイルをラットの顎関節に注射した後の咬筋または顎二腹筋の筋電図活動量と、またその後の1.3mg/kgの塩酸ナロキソンを静脈内に投与した後30分間での筋電図活動の再増加反応量をそれぞれ測定し、各週齢間で比較した。その結果、生後4週、6週、8週目ではマスタードオイル注射と同側の筋群には活動の増加がみられ、群間での有意差は見られなかったが、対側では4週では有意な活動の増加ではあったが、8週目のラットの反応とは有意に低い筋電図活動の増加が認められた。一方、塩酸ナロキソン投与後の再増加反応量は4週目では全ての筋群で有意な上昇は認められず、6週で8週目の反応とは有意に低い増加が認められるようになり、経年齢的に増加することが認められた。以上より、4週目までは侵害反応の発達は反対側では形成されてはいるが不十分であり、その後成熟レベルに経年齢的に増加することがわかった。さらに痛み刺激による中枢神経の可塑性は4週では未発達であり、その後徐々に増加することが認められた。これらは、臨床的に小児において顔面や顎関節の疼痛が慢性痛を引き起こしにくいという現象を支持するものと思われる。三叉神経脊髄路核尾側亜核(Vc)は顎顔面領域の痛覚の中継核であり、C線維刺激性の催炎性物質であるマスタードオイルの顎関節内注入による咬筋、顎二腹筋の筋電図(EMG)活動増加反応は中継され、また同部位にてGABA_A受容体を介した下行性の抑制が作動していることが申請者の今までの研究によって明らかにされている。一方、Vcに作動する下降性抑制系にはOpiate受容体、GAGA受容体または5-HT受容体が作動していることが知られている。GABA受容体にはGABA_AとGABA_Bのサブタイプがあり、セロトニン受容体では5-HT_3受容体が抑制系に関与している可能性が示唆されている。そこで加齢的な変化の検討を行う前に、成熟ラットにおける疼痛反応としての筋電図反応をまとめた。実験には成熟雄S-D系ラット24匹を用い、コントロール群(n=8)とGABA_B群(n=8)、5-HT_3群(n=8)の3群に分けた。ハロセン麻酔下に麻酔導入を行い気管切開の後、笑気・酸素・低濃度ハロセンにて人工呼吸を維持した.後頭骨後縁より先端がVc付近に位置するようにポリエチレンチューブ(PE-10)を挿入し、各種の薬物の注入用にハミルトンのシリンジに接続した。ワイヤー電極を唆筋と顎二腹筋に挿入してEMG活動を連続的に記録し、コンピュータに取り込み分析した。記録は始めに10分間の筋活動の安静状態をとり、その後コントロール群ではPE-10からなにも注入せず、GABAB群ではsaclofenを4μg、5-HT_3群では2-methyl-5HTを100μg投与した後に、マスタードオイルを顎関節内に投与した。そしてこれらの注入後30分間、EMG活動の変化を記録した。その結果、GABA_B群では筋電図活動の増加において明らかな影響を受けなかったのに対し、セロトニン系では明らかな抑制効果が認められた。以上により三叉神経系ではC線維の刺激によって生じた反射性のEMG増加現象では、GABA_B受容体を介した抑制系は大きな抑制効果を有しないのに対し、セロトニン系は抑制効果を有することが明らかになった。現在は4週のラットを用いてこれらの変化について検討を行っている。

その結果、生後4週、6週、8週目ではマスタードオイル注射と同側の筋群には活動の増加がみられ、群間での有意差は見られなかったが、対側では4週では有意な活動の増加ではあったが、8週目のラットの反応とは有意に低い筋電図活動の増加が認められた。一方、塩酸ナロキソン投与後の再増加反応量は4週目では全ての筋群で有意な上昇は認められず、6週で8週目の反応とは有意に低い増加が認められるようになり、経年齢的に増加することが認められた。以上より、4週目までは侵害反応の発達は反対側では形成されてはいるが不十分であり、その後成熟レベルに経年齢的に増加することがわかった。さらに痛み刺激による中枢神経の可塑性は4週では未発達であり、その後徐々に増加することが認められた。これらは、臨床的に小児において顔面や顎関節の疼痛が慢性痛を引き起こしにくいという現象を支持するものと思われる。
骨代謝におけるリン酸代謝関連遺伝子ヌクレオチドピロフォスファターゼに関する研究

我々はOPLLのモデルマウスであるttwマウスの遺伝子解析を行い、その原因がmouse nucleotide pyrophosphtase(Npps)の変異にあることを明らかにした。そして、ヒトOPLL患者においてhumanNPPS遺伝子の変異を検索し、OPLL発症との間に有意な相関があることを既に報告した。この様な経過からnucleotide pyrophosphtaseが異所性の靭帯骨化や骨代謝に関与することは明らかであるが、そのメカニズムについては現在でも不明な点が多い。そこで、nucleotide pyrophosphtaseがどのようなメカニズムで異所性靱帯骨化のリスクを増加させているかについて検討した。human NPPS遺伝子のpromoter領域約1Kbを転写活性解析用のプラスミド(pGL3、Promega社)に組み込んだものを作製、更に-596(C→T)の変異型および約1Kb約50b間での様々なdeletion constructを作製した。これらのプラスミドをHepG2細胞にtransfectionし、培養液中のリン酸塩濃度や基質となるヌクレオチドの濃度を変化させてhumanNPPS遺伝子の転写活性について検討した。基質となるヌクレオチドの濃度をあげると野生型では転写活性が低下する傾向があった。また、培養液中のリン酸塩濃度を変化させて野生型と変異型の転写活性を検討すると、リン酸塩濃度によらず変異型では野生型に比べ転写活性が低い傾向があった。これは、human NPPS遺伝子の変異が転写活性を低下させ、更にはnucleotide pyrophosphatase活性の低下を来たし、最終的にOPLLなどの異所性靱帯骨化発症をきたす、という可能性を支持していると考えることができる。今後、更に詳細な機能解析を行う予定である。我々は以前、OPLLのモデルマウスであるttwマウスの遺伝子解析を行い、その原因がmouse nucleotide pyrophosphtase(Npps)の変異にあることを明らかにした。そして、更に、ヒトOPLL患者において、human NPPS遺伝子の変異を検索し、遺伝子多型IVS20-11(delT)とOPLL発症との間に有意な相関であることを既に報告している。このような経過から、nucleotide pyrophosphtaseが異所性の靱帯骨化や骨代謝に関与することは明らかであるが、そのメカニズムについては現在でも不明な点が多いため、その詳細について検討する目的で、現在、研究を行っている。具体的には、nucleotide pyrophosphataseがどのようなメカニズムで、OPLL発症のリスクを増加させているかを明らかにするために、nucleotide pyrophosphataseがvitroでどのような作用を持つか、vivoにおいては骨代謝の亢進、低下においてどのような傾向があるか検討することを目的とした。vitroの実験としては、現在までに、human NPPS遺伝子のpromoter領域約1Kbを転写活性性解析用のプラスミド(pGL3、Promega社)に組み込んだものを作製し、更に、これを基にして、約1Kb約50b間での様々なdeletion constructを作製した。今後は、これらのプラスミドを骨芽細胞系及び破骨細胞系の細胞にtransfectionし、骨形成促進物質や抑制物質投与下でのhuman NPPS遺伝子の転写活性について検討する予定である。vivoの実験としては、human NPPS遺伝子多型を検討する為に、OPLL患者の母集団を更に増やすことを目的として、患者DNAの収集を行っている。
高分子の自己集合を用いる機能材料の創製と生医学領域への応用

本研究では、世界に先駆けて報告してきた「弱い高分子間相互作用を利用した交互積層(LbL)法」に関する基礎研究と、これを利用して得られるLbL高分子材料を創出した。立体規則性等を有する高分子を基板上に交互積層してステレオコンプレックス構造を作製すると、力学的機能が向上することを解明した。また、細胞が産生する細胞外マトリックスを細胞表面に交互積層することで細胞同士が接着する足場を人工的に構築でき、生体類似の三次元組織体を作製することに成功した。さらに、歯科材料や新規ワクチンの創製も実現した。以上、化学及び高分子化学の基礎研究の深化が生医学領域の新しい分野を生み、医療分野へ展開できることを示した。当研究室では世界に先駆けて、弱い高分子間相互作用を積極的に用いても超薄膜形成が可能であることを報告してきた。当研究課題では、様々な材質・形状の基板を用いて、種々の高分子間相互作用を適用することで、基礎研究を充実させるとともに、生医学領域への応用を試みている。平成23年度において、基礎研究を充実させながら生医学領域への応用を図った。まず、LbL法を利用したポリメタクリル酸メチルのステレオコンプレックス薄膜調製法を応用して懸濁状態においてもナノ空間を有する材料を調製した。LbL法により細胞上にナノ薄膜を形成させた場合の炎症および細胞生存率について制御する知見を得た。またLbL法について、新しく細胞集積法へと展開するための基盤となる情報に基づいて種々のモデル構築へ展開させた。さらにLbL用の新規高分子としてコンタクトレンズの素材となり得るシロキサン含有ビニルモノマーを材料として用い、異なる高分子との高分子間相互作用を相分離などのアプローチで調べた。さらに側鎖にオリゴエチレングリコール鎖を導入した新規ポリカーボネート誘導体を合成し、生体温度付近で相転移を示す新規高分子を創製した。このほか、ポリ(γPGA)および高分子電解質を用いた。これらの高分子間相互作用に基づいて調製したナノ粒子の特性と利用法について検討を行なった。LbL法により調製した無機・有機材料ハブリッド材料ハイドロキシアパタイトアガロースゲルは臨床応用研究へ展開を図っている。また、次年度以降に計画していたインクジェット装置利用の交互積層法について、生分解性高分子であるポリ乳酸を用いると、迅速に交互積層膜が形成可能であることを明確とした。以上、交互浸漬法によって実現可能な薄膜形成について基礎研究からマテリアル創出を実践した。本研究課題は研究期間内において、「高分子の自己集合を利用して機能材料を創製し、生医学領域への応用するための基盤技術を構築することであり、特に当研究室が世界をリードしてきた弱い相互作用を利用した交互積層法(LbL)技術を中核として、様々な形態のLbL高分子バイオマテリアルを創出すること」を目標に設定している。以上に基づき、平成25年度では昨年から引き続いて、バイオマテリアル素材として高分子合成やナノ粒子の調製、さらにはたんぱく質間相互作用を利用したLbL法に基づいて、三次元細胞組織の構築を行ってきた。さらに、LbL法を応用したハイドロキシアパタイトゲルでは症例の数を増やし、臨床研究に応用可能であることを示した。高分子合成では生分解性高分子であるポリ乳酸を高分子間相互作用と末端修飾により耐熱性の高い材料を得ることができた。ナノ粒子の調製では、ボロン酸を用いたキャリア粒子や、疎水性置換基が与える影響について基礎的知見を得た。さらにナノ粒子の疎水性が抗原特異的な免疫応答に効果を示す結果を得た。ゲル材料では、ハイドロキシアパタイトを臨床研究に用いて症例の知見を積み重ねており、新しい材料としてキトサンを用いたゲル材料や、生体適合性の高い組み合わせによる高強度なN-ビニルアミドゲルを調製した。一方、既にインクジェット技術をLbL法へ適用してきたが、平成25年度はこれをバイオマテリアル応用へと展開を図っている。つまり、ポリ乳酸のPLLAとPDLAを交互に吐出することでステレオコンプレックスが構築できるが、ここに薬剤を挟み込み、互いに相溶しない薬剤とポリマーの組み合わせにおいても製剤化することが可能となった。また、細胞一個の表面にたんぱく質をLbL法によってコーティングする技術を利用して細胞集積法を報告してきたが、これを応用したサンドイッチ法による血管新生を実現した。まず昨年度に引き続き交互積層(LbL)法の基盤である高分子間相互作用について検討を行った。LbL法を利用したポリメタクリル酸メチルのステレオコンプレックス薄膜について、X線を用いて詳細に構造解析を行ない、立体規則性を変化させることで高分子間相互作用の強弱を観測した。基板にシリカゲルを用いてLbL中空粒子を作成し、薬物の放出制御を達成した。また、昨年度報告したポリ乳酸と同様に、ポリメタクリル酸メチルのステレオコンプレックスもインクジェットシステムへ適用可能であることを示した。LbL法でポリ乳酸の耐熱性材料をコーティング可能であることも示した。次にポリ乳酸のブロック共重合体を用いて、薄膜の表面構造制御を行ない、親疎水バランスやステレオコンプレックス化などの高分子間相互作用を利用してナノ粒子を調製した。さらにナノ粒子が細胞と相互作用する様式を電子線顕微鏡で観測するアプローチへと展開させた。新しい高分子材料については、ポリ(N-ビニルアミド誘導体)およびポリ(γグルタミン酸)のグラフト共重合体を用いて、それぞれpH応答性および感熱応答性を示す高分子を合成した。また、LbL法によって細胞へ細胞外マトリックスを積層させることで、重力などの物理的要因に耐性を示し細胞生存率が向上することが分かった。

さらに、インクジェットを利用したLbL法を三次元細胞チップ構築へ利用可能であることを初めて示した。また、中空構造を有するゲルを調製しこれを基板に用いLbL法を利用することで小口径三次元細胞人工血管モデルを報告した。以上、交互浸漬法によって薄膜に関する基礎研究からナノマテリアル創出、さらに組織モデル構築を実践した。本研究課題は、世界に先駆けて当該研究室から報告した交互積層法の手法、つまり弱い高分子間相互作用を積極的に利用して、得られるLbL高分子バイオマテリアルを生医学領域への応用を示すことが目的であった。昨年度は研究課題が3年目を迎えて、進捗報告の結果、一定の評価を受けた。それを受けて平成26年度では、交互積層法の学術的な基礎データを完成に向けるとともに、LbL高分子バイオマテリアルの創製に関して実績を残した。まず、交互積層法の基礎データに関連して、ポリメタクリル酸メチルのステレオコンプレックス形成を駆動力とした交互積層薄膜のテンプレート重合において、重合の温度効果を調べた。また、交互積層薄膜によって形成される中空ナノ粒子がチューブ化する現象について、新たにポリビニルアルコールを用いた実験系でも達成できることを示した。さらに、今年度はバイオマテリアル利用に着目し種々のゲル材料へ展開した。ゲル表面のみにポリイオンコンプレックスを有するゲルでは、組成やpH条件を変化させてモデル薬物放出挙動を明らかとした。一方で、生分解性高分子であるポリ乳酸を用いたオイルゲルを新たに構築し、骨再生因子を薬物モデルとして担持材料としての利用を検討した。続いて、細胞を用いた交互積層法についても実績を残した。例えば、細胞上にコラーゲンを高分子成分として交互積層法を適用することにより、自在に膜厚を変化させたコラーゲンを一細胞上に構築可能であった。また、ヘパリンを用いた一細胞上への交互積層法では、交互積層薄膜で覆われた一細胞同士を架橋させることに成功した。また、ステント素材を目指してポリ乳酸とトリメチレンカーボネートの共重合体を合成した。この薄膜は最表面の組成を制御可能であることを示した。ポリ(γグルタミン酸)を用いたナノ粒子の免疫活性を調べた。アガロースゲルを用いた手法により、歯の臨床結果をまとめた。本研究課題は研究期間内に、当該研究室から世界に先駆けて報告してきた交互積層法、すなわち弱い高分子間相互作用を積極的に利用して、得られる様々な形態のLbL高分子バイオマテリアルを創出し、生医学領域への応用を示すことが目的であった。平成27年度は当研究課題の最終年度であることより、交互積層法の学術的な知見をまとめ上げると同時に、LbL高分子バイオマテリアルの創製でも成果をあげた。まず、交互積層法の基礎データに関連して、ポリ乳酸のステレオコンプレックス形成を駆動力としたポリ乳酸誘導体からなる交互積層薄膜の形成と機能評価を行った。ポリ乳酸の末端に修飾する官能基により、熱安定性や抗菌性が付与された薄膜の形成が可能であることを見出し、医療分野への応用が可能なバイオマテリアルの創製を達成した。
財務・非財務指標が従業員の心理と行動に与える影響の研究：実験計画アプローチ

本研究から,フィードバック情報の種類・提供の頻度と従業員のモチベーションの関係には,NFCの高低が影響を与えることが示唆された。さらに,業績評価に利用する情報の種類・数とマネジャーのNFCとの関係に注意する必要性が示唆された。こうした研究成果から,従業員やマネジャーのNFCレベルを考慮した利益管理システムが,管理会計システムとして望ましいとの含意を得た。本研究の具体的目的は,財務情報・非財務情報の提供の仕方によって,従業員の意思決定や業績がどのような影響を受けるのかを,実験計画法の手法を用いて解明し,実用的な利益管理システムのデザインに貢献することである。この点において変更はない。平成24年度の研究実施計画では,平成23年度に実施した実験室実験の成果の詳細な分析・検討を行うことと,新たな実験の設計と実施を計画していた。平成24年度において,平成23年度に実施した実験室実験の成果の詳細な分析・検討を行った。実験では,フィードバック情報の種類(財務情報と非財務情報),フィードバック情報提供の頻度,参加者の個人差変数としてのNeed For Cognition(NFC: Cacioppo & Petty, 1982:日本語版神山・藤原,1991)と,作業へのモチベーションや作業成績との関係を測定したが,NFCの低い参加者の作業成績は情報の種類・頻度の影響をうけていない一方で,NFCの高い参加者の作業成績は情報提供の頻度の影響を受けるが,情報の種類からは影響を受けていないことが示された。この成果は,第38回日本原価計算研究学会で報告するとともに,『原価計算研究』に掲載し,学界・実務界に発信した。また,平成24年度において,フィードバック情報提供の頻度に代えて,一度にフィードバックされる情報の量が意思決定にもたらす影響を検討する実験の設計をすすめた。同時に,NFCという視点を取り入れた利益管理システムをデザインするため,アメーバ経営導入企業向けのアンケートにNFCを取り込むことの検討を開始した。本研究の目的は,財務情報・非財務情報の提供の仕方によって,従業員の意思決定や業績がどのような影響を受けるのかを,実験によって解明し,実用的な利益管理システムのデザインに貢献することである。平成25年度の研究実施計画では,研究内容をさらに深化させるため新たな実験の実施をめざし,財務及び非財務の情報の提供の仕方が,上司による部下の評価に与える影響の解明を計画した。従業員の意思決定や意思決定の結果としての業績は,業績を上司がどのように評価するかに大きな影響を受けるからである。平成25年度において,ビジネスマンを参加者とする新たな実験を実施した。実験では,業績指標の種類・数(財務情報4個に非財務情報を0個,3個,6個を合わせた合計4個,7個,10個の3ケース),参加者の個人差変数としてのNeed For Cognition(NFC: Cacioppo & Petty, 1982:日本語版神山・藤原,1991)と,業績指標に対する再認との関係を測定した。4個の財務情報に非財務情報を加えると情報負荷が大きくなるため,参加者は財務情報の利用すらあきらめてしまうが,それでもNFCの高い参加者は,財務情報に加えて顧客に関する非財務情報だけは利用しようとする傾向が示された。この成果は平成26年5月に開催される2014European Accounting Congress(ヨーロッパ会計学会)で報告し,学界・実務界に発信する。本研究から,業績評価に利用する情報の種類・数とマネジャーのNFCとの関係に注意する必要性が示唆され,マネジャーのNFCレベルに合わせた業績情報の種類・数を提供する利益管理システムが望ましいとの含意を得た。NFCという視点を取り入れた利益管理システムをデザインするため,企業向けのアンケートにNFCを取り込むことを検討したが,実施するまでには至らなかった。平成23年度の研究実施計画では,実験参加者へのフィードバック情報の種類と情報提供の頻度を操作するとともに,作業成績に影響を及ぼすと考えられる他の要因についても分析可能な実験の実施を計画していた。平成23年度において,埼玉大学と神戸大学の大学生が参加した実験を2回実施した。実験では,フィードバック情報の種類(財務情報と非財務情報)とフィードバック情報提供の頻度とを操作し,実験参加者の作業成績にどのような影響を与えるか検討した。実験では,この2要因のほかに,参加者の個人差変数として,Need For Cognition(NFC: Cacioppo & Petty, 1982:日本語版神山・藤原,1991)を測定した。NFCとは,人がある問題を考えようとしたり,楽しもうとしたりする動機づけの個人差の概念である。ある問題や課題が与えられた際に,NFCの高い人は自分に与えられた問題を良く考えようとし,NFCの低い人は深く考えることを嫌うと考えられる。

したがって,本研究においては,NFCの高い参加者は課題中に与えられるフィードバック情報についてよく考えるため,フィードバック情報の種類や頻度の影響を受けやすくなると予測され,他方,NFCの低い参加者はフィードバック情報を処理することを嫌い,情報の種類や頻度の影響を受けにくいと予測された。実験の結果,NFCの低い参加者の作業成績は情報の種類・頻度の影響をうけていないことが示された。他方,NFCの高い参加者の作業成績は情報提供の頻度の影響を受けるが,情報の種類からは影響を受けていないことが示された。参加者の個人差変数,フィードバック情報提供の頻度および情報の種類と,作業成績との関係について,研究1年目で実施した実験の結果から得られた知見を論文としてまとめ,原価計算研究学会で報告するとともに,『原価計算研究』に掲載した。研究1年目では,埼玉大学および神戸大学の大学生を参加者とする実験を実施し,フィードバック情報提供の頻度および情報の種類と,作業成績との関係について,ある程度の知見を得ることができた。さらに,参加者の個人差変数の効果についても知見が得られた。当初の実験計画はおおむね達成されたので,実務家との協議をすすめ,より実践的な利益管理システム開発への貢献を目指す。加えて,研究内容をさらに深化させるため,財務及び非財務の情報の提供の仕方が,上司による部下の評価にどのような影響を与えるのかを解明する。従業員の意思決定や意思決定の結果としての業績は,業績を上司がどのように評価するかに大きな影響を受けるからである。より具体的には,マネジャーが部下の業績をどのように評価するのか,財務的な業績情報・非財務的な業績情報の提供の仕方によって,部下の業績に対するマネジャーの評価がどのような影響を受けるかについて検討する。引き続き実験計画法によって,財務及び非財務の情報の提供の仕方が従業員の心理,行動,業績にどのような影響を与えるのかを解明し,実用的な利益管理システムのデザインに貢献することを目指す。より具体的には,会計情報を頻繁に提供する(日次決算),財務情報と非財務情報を組み合わせて提供する(コスト・利益情報と生産量,歩留率情報の同時提供)などといった利益管理システムの構成要素個々のほかに,仕事内容(単純作業,多様な意思決定が必要な複雑な作業)などの要因が,従業員の意思決定やパフォーマンスに与える影響についても視点を広げていく。平成24年度に設計をすすめた新たな実験の実施をめざし,財務情報・非財務情報の提供の仕方によって,従業員の意思決定や業績がどのような影響を受けるのか,より知見を広げることを目指す。そのための実験をMBA学生等の実務経験者(社会人)を被験者として実施する。また,NFCという視点を取り入れた利益管理システムをデザインするため,企業実務におけるNFCの活用方法について実務家との共同研究の機会を模索する。平成25年度においても,国内外における研究動向にも注意を傾け,国内外の研究者・実務家との意見交換を進める。平成23年度に実施した実験室実験の成果の詳細な分析・検討を行い,その結果に基づいて,今年度の実験内容を設計する。
ラン藻の低温適応の分子機構

RNA結合タンパク質とリボソームタンパク質S21をコードするオペロン(rbpA-rpsU)の発現の低温誘導に関して研究を行い,以下の結果を得た。1.rbpA-rpsUオペロンの塩基配列を決め,転写領域を確定した。2.rbpAを大腸菌で大量発現し,13kDaのポリペプチドをクロマトグラフィーによって精製し,さらに抗体を作製した。ウェスタンブロットの結果,大腸菌で作られたものと同一分子量のタンパク質がラン藻でも検出された。RbpAタンパク質のRNA結合活性を,RNA-セファロースへの吸着とゲル濾過によるRNAとの共溶出という2つの方法で確認した。3.rbpA-rpsUオペロンの温度による制御をノーザン法によって測定したところ,22°Cでは38°Cに比べて約20倍の転写産物が蓄積していた。この蓄積は,リファンピシンにより阻害された。この阻害剤を用いて測定した転写産物の寿命は,22°Cでは20分,38°Cでは5分であった。ウェスタンブロットによってRbpAタンパク質の蓄積量を測定したところ,22°Cでは総タンパク質量の約2%まで蓄積していた。しかし,温度による変化は34倍程度であった。4.プロモータ活性をlacZfusionを用いて調べたところ,38°Cでも,22°Cへのシフト後でも全く同じ高いガラクトシダーゼ活性が検出された。従って,rbpA上流には高いプロモータ活性があり,これは温度によって変化しないことになる。rbpA-rpsUオペロンの温度による制御は,転写開始後で行われていると考えられる。今後,コード領域に温度制御のシス要素が存在する可能性を検討する。