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日本占領期の北京における日中文学交流

本研究は、日本占領期の北京(1937-1945)における日中文学交流の実態、いわゆる北京における日本文学の翻訳と創作の様相を解明するために、作品の受容と人物の交流と共に、そこにいた中国人と日本人のアイデンティティに関わる機微な深層心理の一端をさぐった。2013年度においては、昨年度まで所属していた関西大学文学研究科に提出した博士論文「日中戦争期の北京における日中文化交渉ー日本文学翻訳家銭稲孫の軌跡」を改訂・補足し、『「文化漢好」と呼ばれた男ー万葉集を訳した銭稲孫の生涯』と題し、2014年4月に東方書店より出版した。本書は、日中戦争期の北京に踏みとどまった銭稲孫という人物の訳業と、日本人との交流への追究を中心に、彼の軌跡を追うことによって日中戦争期の北京における日中文学の関係をより明瞭化させた同時に、異民族支配に置かれた一知識人の処世態度と学問姿勢の普遍性と特殊性について考えた。上記の作業と同時進行に、当時北京に発行された雑誌を網羅的に精査し、中国語に訳された日本語作品をリスト化し、その特徴を指摘することによって、翻訳のありよう、これまで看過された翻訳史における意義を明らかにした。さらに、戦後スパイ小説家として文壇で名を馳せた中園英助、「中国文学研究会」の同人である岡崎俊夫、飯塚朗らによって結成された、北京の唯一の日本人文学結社「燕京文学」を代表とする北京在住の日本人の創作活動を考察し、作品から支配側の一平民としての北京(北京人)、ひいては中国(中国人)に対する立ち振る舞いと感情を窺った。これまでほとんど研究がなされていないため、本研究の意義が大きい。当初の計画は、翻訳家を突破口として日中文学の受容状況を翻訳を通して確認することを予定していた。これは、訳された日本語作品のリスト化と特徴分析、代表的な翻訳家銭稲孫、張我軍などの訳業を明らかにし、その実態に迫ることができた。北京在住の日本人作家の創作を研究した部分は、計画以上の進展である。本研究課題は、平成24、25年度の二年間に亘って計画通り研究を遂行し、研究目的を達成した。今後、「満洲」文学、「孤島」上海文学、香港文学と対照しながら、日中戦争期の北京における日本人の創作をさらに掘り下げていく予定である。本研究は、日本占領期の北京(1937-1945)における日中文学交流の実態を解明するために、占領期の北京にいた日本文学翻訳者を突破口とし、作品の受容と人物の交流とともに、異民族支配下の心理状態を念頭に置きながら、研究が進められた。2012年度においては、翻訳家銭稲孫を中心に研究し、それを博士論文「日中戦争期の北京における日中文化交渉一日本文学翻訳家銭稲孫の軌跡」にまとめ、関西大学に提出した。論文は「戦前の銭稲孫と日本」、「戦中の翻訳活動と日本」、「戦後の是非」という三部に分けて、骨格の第二部「戦中の翻訳活動と日本」に重点を置き、論を展開した。銭稲孫をめぐる翻訳作品の成立と人的ネットワークを解明した。作品の面においては、『万葉集』の最初の中国語訳本である『漢訳万葉集選』と、中国の初めての日本詩歌訳集である『日本詩歌選』の成書経緯、銭稲孫による『源氏物語』の翻訳状況を明らかにした。人的交流においては、岩波茂雄を始め、佐佐木信綱、谷崎潤一郎、吉川幸次郎との交遊を明らかにしらうえに、彼らが銭稲孫の翻訳活動に与えた影響を論じた。これらの事実から日本占領下の北京において、日本に強いられた異質の「交流」もあれば、真の交流もあることが裏付けられた。また、この期間に出版され、これまで見過ごされた翻訳作品は日中文学交流において重要な位置を示していることが浮き彫りになった。銭稲孫が決して「文化漢奸」で決めつけられないことが証左された。そして、銭稲孫のほか、翻訳家張我軍も取り上げて研究を進めた。似通った境遇に置かれた二人の活動や、戦後の運命、評価を比較することを通し、占領下の知識人の所持した思惑を探った。

さらに、戦後スパイ小説家として文壇で名を馳せた中園英助、「中国文学研究会」の同人である岡崎俊夫、飯塚朗らによって結成された、北京の唯一の日本人文学結社「燕京文学」を代表とする北京在住の日本人の創作活動を考察し、作品から支配側の一平民としての北京(北京人)、ひいては中国(中国人)に対する立ち振る舞いと感情を窺った。これまでほとんど研究がなされていないため、本研究の意義が大きい。銭稲孫や張我軍の手による翻訳作品の細目及び成立経緯を解明したため、当時の北京における日本文学の受容状況を垣間見ることができた。二人の日本人にまつわる交遊を確認したことによって、これまで知られなかった日中個人間の交流が裏付けられ、日中文学関係の真相に迫った。そして、二人に対する比較検証を通し、占領期の北京にいた知識人の思惑が複雑で錯綜していることが明らかになり、今後知識人グループとしての共通性を見出すために、個別例に対する研究の必要性が示された。当初の計画は、翻訳家を突破口として日中文学の受容状況を翻訳を通して確認することを予定していた。これは、訳された日本語作品のリスト化と特徴分析、代表的な翻訳家銭稲孫、張我軍などの訳業を明らかにし、その実態に迫ることができた。北京在住の日本人作家の創作を研究した部分は、計画以上の進展である。今後、引き続き「作品」と「人物」の二大柱を立て、研究を進めていく。すでに手を付けた研究を修正、補完し、出版できるような状態に整えながら、翻訳家に限らず、北京に残った日中関係の知識人、北京の日本文学翻訳に関連した組織や、機関にも注目していく予定である。本研究課題は、平成24、25年度の二年間に亘って計画通り研究を遂行し、研究目的を達成した。今後、「満洲」文学、「孤島」上海文学、香港文学と対照しながら、日中戦争期の北京における日本人の創作をさらに掘り下げていく予定である。
カリックスキノン/カリックスヒドロキノン系を用いた機能性LB膜の構築

1.嵩高い蛍光プローブ部位またはスピンプローブ部位が異なる炭素位置に結合した炭化水素鎖を持つ両親媒性化合物とフッ化炭素鎖を持つ両親媒性化合物からなる混合LB膜の相分離挙動について検討し、直鎖型炭化水素鎖を持つ両親媒性化合物の場合と異なり、プローブ部位が親水基に近づくほど相分離が起こりにくくなることを見出した。また、その理由として、プローブ部位が親水基に近づくほど、それらの分子断面積が増大し、炭化水素鎖間の凝集エネルギーが減少するためであることを明らかにした。2.LB膜に替わる有機単分子膜として注目されている自己組織化単分子膜によるカリックスキノン/カリックスヒドロキノン系の電極表面への固定化を検討するなかで、原子間力顕微鏡(AFM)の分子分解能を決定する上で重要な付着力の分布に注目し、金基板上のチオール分子とAFM探針間に働く付着力に及ぼす表面形状の影響を実験的に検討し、表面が原子レベルで平坦な場合には、非常にシャープな付着力分布が得られるのに対し、表面がAFM探針の先端の曲率半径に近い曲率半径を持つ凹凸が存在する場合、付着力の分布がブロードになることを見いだした。本研究の目的は、多様で特異的な機能が期待されるカリックスキノン/カリックスヒドロキノン系の分子認識機能と多電子多プロトン移動反応を利用して新たな機能性LB膜を構築する可能性を明らかにするため、この系を表面に固定した電極の酸化還元挙動と酸化還元に伴う分子認識能の変化ならびにこの系とゲスト化合物との反応を伴う相互作用の特徴を、実験的ならびに計算化学的に明らかにしようとするものである。本年度の研究計画では、(1)カリックスキノン/カリックスヒドロキノン系を含むLB膜の作成、および(2)カリックスキノン/カリックスヒドロキノン系を含LB膜の酸化還元挙動とその分子認識能の検討を挙げた。(1)に関しては、申請者等によるこれまでの研究により明らかになったカリックスヒドロキノンの特異的な酸解離挙動を利用して、酸解離したカリックスヒドロキノンアニオンと、親水基が陽イオンである両親媒性化合物からなるLB膜とのイオンコンプレックス形成の検討を行っている。このようなコンプレックス形成が起こっているかどうかの検討に電気化学的な手法を用いることにより、(2)の課題への発展を図っているところである。また、(2)の課題に関連して、LB膜の構造と機能に関する基礎的な研究の一環として、嵩高い蛍光プローブ部位またはスピンプローブ部位が異なる炭素位置に結合した炭化水素鎖を持つ両親媒性化合物とフッ化炭素鎖を持つ両親媒性化合物からなる混合LB膜の相分離挙動について検討し、直鎖型炭化水素鎖を持つ両親媒性化合物の場合と異なり、プローブ部位が親水基に近づくほど相分離が起こりにくくなることを見出した。また、その理由として、プローブ部位が親水基に近づくほど、それらの分子断面積が増大し、炭化水素鎖間の凝集エネルギーが減少するためでであることを明らかにした。本研究の目的は、多様で特異的な機能が期待されるカリックスキノン/カリックスヒドロキノン系の分子認識機能と多電子多プロトン移動反応を利用して新たな機能性B膜を構築する可能性を明らかにするため、この系を表面に固定した電極の酸化還元挙動と酸化還元に伴う分子認識能の変化ならびにこの系とゲスト化合物との反応を伴う相互作用の特徴を、実験的ならびに計算化学的に明らかにしようとするものである。本年度の研究計画では、申請者等によるこれまでの研究により明らかになったカリックスヒドロキノンの特異的な酸解離挙動に着目し、親水基に陽イオンを持つ両親媒性化合物からなるLB膜を作成し、酸解離したカリックスヒドロキノンアニオンとのイオンコンプレックス形成を電気化学的な手法を用いて検討してきた。その結果、適当な条件を選べば、両者のコンプレックス形成により、カリックスヒドロキノンを固定したLB膜を作成できることが明らかになってきた。

一方、LB膜の構造と機能に関する基礎的な研究として進めてきた、嵩高い蛍光プローブ部位を含む炭化水素鎖を持つ両親媒性化合物とフッ化炭素鎖を持つ両親媒性化合物からなる混合LB膜の相分離挙動の研究において、主に蛍光プローブ部位を含む炭化水素鎖を持つ両親媒性化合物から成る島状のドメインの一部を、大きな負荷をかけた原子間力顕微鏡(AFM)探針で走査したとき、その走査の前にはフッ化炭素鎖からなる周りの海状の部分よりも高かった島状のドメイン全体の高さが、走査後には海状の部分よりも低くなるという特異な現象を見いだした。この現象は、探針による走査という外部からの攪乱によって、島状のドメイン全体の分子配列が変化したことを示しており、AFM探針によるミクロドメインへの記録の可能性を示唆している。本研究の目的は、多様で特異的な機能が期待されるカリックスキノン/カリックスヒドロキノン系の分子認識機能と多電子多プロトン移動反応を利用して新たな機能性LB膜を構築する可能性を明らかにするため、この系を表面に固定した電極の酸化還元挙動と酸化還元に伴う分子認識能の変化ならびにこの系とゲスト化合物との反応を伴う相互作用の特徴を、実験的ならびに計算化学的に明らかにしようとするものである。申請者等は、これまでカリックスヒドロキノンの特異的な酸解離挙動に着目し、親水基に陽イオンを持つ両親媒性化合物からなるLB膜を作成し、酸解離したカリックスヒドロキノンアニオンとのイオンコンプレックス形成を電気化学的な手法を用いて検討してきた。その結果、適当な条件を選べば、両者のコンプレックス形成により、カリックスヒドロキノンを固定したLB膜を作成できることが明らかになってきた。しかしながら、その後の検討により、LB膜を電極表面に安定に固定するには、電極-LB膜間の相互作用力が必ずしも十分でないことが判明した。そこで、もう一つの方法として、LB膜に替わる有機単分子膜として注目されている自己組織化単分子膜によるカリックスキノン/カリックスヒドロキノン系の電極表面への固定化を検討することにした。自己組織化単分子膜の表面状態を分子レベルで観測する手段として、原子間力顕微鏡(AFM)が知られている。今年度の研究では、その分子分解能を決定する上で重要な付着力の分布に注目し、金基板上のチオール分子とAFM探針間に働く付着力に及ぼす表面形状の影響を実験的に検討し、表面が原子レベルで平坦な場合には、非常にシャープな付着力分布が得られるのに対し、表面がAFM探針の先端の曲率半径に近い曲率半径を持つ凹凸が存在する場合、付着力の分布がブロードになることを見いだした。
マッカーサー乳幼児言語発達質問紙の標準化

8-30ヶ月児の子どものコミュニケーション能力の発達水準を言語と身振りの2側面から評価する乳幼児言語発達検査(米国で開発されたMacArthur Communicative Development Inventories)の日本語最終版の標準化とこれを使用した研究を行った。項目の選定は1998年版に基づき行い、「ことばと身ぶり」版は8-18ヶ月児1047名、「ことばと文」版18-30ヶ月児1838名の保育所児データについて分析した。なお、12ヶ月児61名、25ヶ月児48名の家庭児データも収集した。家庭児と保育所児の間には、人形遊び以外、すべての尺度で平均得点には有意な差がなかったので、保育所児で標準化作業を行っても差し支えないといえる。標準化作業では、「ことばと身ぶり」版、「ことばと文」版とも、下位尺度の内的整合性信頼係数はきわめて高かった。尺度、各項目は年齢推移を示し、また、各月齢での5-99%タイル値をみると、言語、身ぶりとも非常に個入差が大であった。また、年齢推移は1998年版とは非常に類似した結果が得られたが、ことばの理解では質問項目の成人語使用により50%出現月齢が最高6ヶ月遅れていた。性差は「物のみたて」以外すべての尺度で女児が有意に高い平均得点であった。また、出生順位の効果は「ことばと身ぶり」版はなかったが、「ことばと文」版では文法の発達で、出現期は第三子の発達がはやく、急増期は第一子の得点が高かった。CDIsを使用した研究として、語彙の意味分野の年齢、語彙サイズに伴う変化、言語下位領域間(理解と表出、語彙と文法)、言語と身ぶりの関係、文法の発達における助詞、助動詞、複雑な表現の発達のタイプわけを行った。乳児期から幼児期のコミュニケーション・言語発達を評価し、言語発達過程を解明する有効な手段として利用できることが示された。8-30ヶ月児の子どものコミュニケーション能力の発達水準を言語と身振りの2測面から評価する乳幼児言語発達検査(米国で開発されたMacArthur Communicative Development Inventories、CDIsと略)の日本語最終版を完成させた。項目の選定は、小掠・綿巻(1998)の平成8-9年度文部省科学研究費(基盤研究(C)「乳幼児言語発達質問紙の研究と開発」課題番号08610128)の成果から、Fenson et al.(1994)の米国版の結果から、平成10年9月に米国版作成者のワシントン大学Dale,P.S.が来日した際、米国版との項目の対応を詳細に討議し、行った。「ことばと身ぶり」版(8-18ヶ月用)の「理解のはじまり」「フレーズの埋解」「行為と身ぶり」は、項目数は米国版、1996-1997年日本版と同じで、米国版の意味により近い語句に修正した。語彙リストは、小椋・綿巻(1998)の1996-1997年日本版の各語彙項目の50%出現月齢の順位から選択し、米国版と同じ項目数396語とした。また、日本独自の幼児語、会話語はoption listとし、総計448語である。「ことばと文」版は、「ことばと身ぶり」版と同様の方法で語彙を選択し、option list語をいれて711語である。

「文と文法の部」は1996-1997年日本版と異なる点は助詞25ヶ、助動詞30ヶで文法の部の「語尾のパート」の項目の作成を行った。また、「複雑な表現」は、1996-1997年日本版の小椋・綿巻(1998)の結果から50%出現月齢の順位から37項目選定し、米国版と同じ項目数とした。また、文法の出現をチェックできるようにフェイスシートの項目を改訂した。完成したCDIs日本語版の標準化データ収集のために神戸市、松江市等の保育所の子どもへの配布、回収を行った。現在、他の市の保育所児、家庭児データ収集のために、自治体の保健福祉局への依頼を行い、来年度のデータ収集の計画をたてている。8-30ヶ月児の子どものコミュニケーション能力の発達水準を言語と身振りの2側面から評価する乳幼児言語発達検査(米国で開発されたMacArthur Communicative Development Inventories)の日本語最終版の標準化データ収集を神戸市、横浜市、松江市、尼崎市、小田原市の保育所で行った。「ことばと身ぶり」版は8-18ヶ月児1047名、「ことばと文」版18-30ヶ月児1838名のデータについて分析した。なお、12ヶ月児61名、25ヶ月児48名の家庭児データも収集した。家庭児と保育所児の間には、人形遊び以外、すべての尺度で平均得点には有意な差がなかったので、保育所児で標準化作業を行っても差し支えないといえる。各質問項目の年齢推移の傾向、各下位領域の尺度の信頼性、質問紙を構成している下位領域間の関係について検討した。また、1998年版、Fenson et al(1994)の米国の標準化データとの比較も行った。主なる結果を以下に示した。第1は「ことばと身ぶり」版、「ことばと文」版とも、下位尺度の内的整合性信頼係数はきわめて高かった。第2に年齢推移についてであるが、身ぶり、ことばの理解、語彙理解、語彙表出、助詞、助動詞、複雑な文の表現とも年齢推移を示した。各月齢での5-99%タイル値を求めた。言語、身ぶりとも非常に個人差が大であった。1998年版とは非常に類似した結果が得られたが、1998年版の幼児語使用から成人語使用へ語句の修正を行った「ことばの理解」では、成人語使用により50%出現月齢が最高6ヶ月遅れていた。第3は性差についてで、語彙表出、語彙理解、文法測度ともすべての言語尺度で女児が有意に高い平均得点であった。米国児との比較を行うと、1998年版同様、身ぶり、語彙、文法のすべての下位領域で3-4ヶ月の遅れが見られたが、カーブは非常によく類似していた。乳児期から幼児期のコミュニケーション・言語発達を評価する有効な手段として利用できることが示された。
脱結晶溶媒による孤立系から自発磁化をもつ凝集系への移行反応

本研究では、構造的、磁気的に孤立した多核分子系から配位溶媒分子の脱離により自発磁化をもつ多次元ネットワーク構造を生みだす新しい方法を報告する。これまで、金属錯体強磁性体の設計、合成に取り組み、一次元鎖状構造から、二次元網目格子、井桁、三次元構造まで含む磁性体を報告した。この研究では同時に、幾つかの多核金属錯体も合成された。3核錯体([Et_4N][Mn(MeOH)(L)]_2[Fe(CN)_6)の結晶構造を決定した。3核構造は孤立した分子種として結晶中に存在するが、隣接する分子は水素結合により(・・MeOH-Mn-NC-Fe-CN・・)_4を編み目単位とする2次元ネットワーク構造を形成している。水素結合は、Mnに配位した溶媒分子(メタノール)と[Fe(CN)_6]の窒素原子間に存在しており、配位溶媒分子を取り除くと水素結合に替わって分子間Mn-NC-Fe結合が生成し(-Mn-NC-Fe-CN-)_4を編み目単位とする2次元集合構造が構築される。また、この多次元構造の構築にともない磁気的挙動は孤立した3核錯体のものから自発磁化を示す磁性体へと変化する。1:1錯体は、2核構造をもち、脱溶媒分子を解して水素結合により2核構造が連結されている。溶媒分子を取り除くと、(-Mn-NC-Fe-CN-)_n一次元架橋構造が形成させれて自発磁化が観測されるようになる。本研究は、磁気的、構造的に孤立している多核分子が配位溶媒分子の脱離により分子間にFe-CN-Mn結合が生成して凝集系へ移行し、自発磁化が発現するものである。本系は前駆体である孤立分子系に既に水素結合に基づくネットワーク構造が存在する点で特徴的であり、機能性をもつ多次元ネットワーク構造を生み出す新しい方法である。
高温多湿環境下におけるCFRP複合材料の非線形変形挙動に関する研究

1.非線形応力-ひずみ応答:CFRP擬似等方性積層板の乾燥試験片と吸湿試験片の巨視的な応力-ひずみ応答を室温下で測定すると同時に,微視的な損傷進展を調べた。両試験片ともに,応力550600MPa位で応力-ひずみ線図に非線形が生じる。試験片側面の観察と超音波顕微鏡(SAM)による内部観察により,この非線形性が試験片長手方向にわたる自由緑からの層間剥離(エッジデラミネーション)に起因することが明らかにされた。さらに非線形発現後,弾性率の低下と永久歪の増大がみられる。き裂の発生も観察されたがこれによる弾性率の低下はほとんど見られず,応力-ひずみ応答への影響は無視できる。吸湿試験片では湿熱残留応力の緩和により,自由緑で観察される損傷の発生応力は乾燥試験片のそれより高くなるが,SAM観察から明らかにされたエッジデラミネーション進展応力は乾燥試験片の方が高くなる。積層板の構成方程式と残留応力:残留応力を考慮した擬似等方性積層板の構成方程式から引張応力下の応力分布を調べた。湿熱条件により自由緑における応力分布は異なり,それが損傷の発生と進展に影響を与える。90度層内では自由緑近傍で応力が高く,き裂は自由緑から発生しやすい。90度層に隣接する45度層の線維に垂直な方向の応力分布は,乾燥試験片では内部でより応力が高く,内部でのき裂の発生が説明される。層間応力の計算により,積層板の剥離発生位置と剥離モードが予測される。また,エッジデラミレーションを有する積層板の弾性モデルを提唱し,ヤング率とポアソン比を予測する式を導出して実験結果と良い一致が得られた。
胃がんバイオマーカーとしての血清ＴＦＦ３の起源の検討

ヒト胃癌発見のバイオマーカーとして、血清TFF3がよいことがわかったが、胃切除をしても血清TFF3は低下せず、その起源は胃でないことが想定された。これを調べるべく、マウス、ラットに化学発癌を施し、胃癌を作成した。担胃癌動物の血清TFF3は高値であった。ラットでは胃切除をしても血清TFF3は低下しなかった。マウス、ラットで各種臓器を摘出し、担胃癌動物でTFF3タンパク、TFF3 mRNAが上昇している臓器を同定したところ、肝臓であった。小腸、大腸では逆にTFF3の発現は低下しており、正常発現部位ではネガテイブフィードバックがかかっているものと思われた。がんに誘導され、肝がTFF3の起源であった。我々は胃癌の血清バイオマーカーとしてTFF1, 2, 3が現行のペプシノゲン法に勝ることを報告したが、もっともよいマーカーであったTFF3は胃を切除しても低下しなかった。胃癌患者における血清TFF3高値の起源をさぐるために動物胃癌モデルにおいて、血清TFF3高値が再現できるかどうか、また、胃切除後に血清TFF3の低下が観察されないかどうかを検討した。H. pylori感染+MNNG投与によるラット胃癌モデルにおいて、血清TFF3高値が再現されるかどうかを検討した。胃癌ラット19匹とコントロール8匹の比較では、血清(および血漿)TFF2, TFF3は胃癌ラットにおいて有為に高値を示した。胃全摘除術を胃癌ラットに施したところ、血漿TFF1は急激に低下したが、TFF2, TFF3は低下しなかった。H. pylori感染+MNNG投与によるラット胃癌モデルは、血清バイオマーカーとしてのTFFに関しても、ヒト胃癌を模倣するモデルであることが検証された。現在、胃癌ラットと対照群ラットの各臓器からのTissue Extractを作成し、TFF3濃度の測定を施行している。一方、よりヒトの胃発癌に近いことで知られているスナネズミにおいても、H. pylori感染+MNU投与により胃癌を作成し、その血清中でのTFF1, 2, 3を測定している。スナネズミTFF1, 2, 3はラットTFFのために作成したELISA systemでは感度が低いため、マウスTFFのためにELISA systemを作成中である。TFF3はまだ作成中であるが、TFF1, 2に関しては測定が終わり、胃癌スナネズミにおいて、有意に高値を示すことがわかった。ヒト胃癌発見のバイオマーカーとして、血清TFF3がよいことがわかったが、胃切除をしても血清TFF3は低下せず、その起源は胃ではないことが想定された。マウスにはH. pylori感染+MNU投与、ラットにはMNNG投与を施行した。ラットでは犠死まで生存した20匹中19匹に、マウスでは犠死まで生存した15匹すべてに胃癌が形成されていた。担胃癌動物では、マウス、ラットともにコントロール動物に比し、血清TFF3は高値であった。ラットでは胃切除をしても血清TFF3は低下せず、ヒトと同様の現象が認められた。マウス、ラットで各種臓器を摘出し、担胃癌動物でTFF3タンパク、TFF3 mRNAが上昇している臓器を同定したところ、肝臓において、担胃癌動物でコントロール動物に比し、有意にTFF3の発現が高値であった。小腸、大腸では逆にTFF3の発現は低下していた。膵癌患者で行ったデータでも、血清TFF3は高値で、かつ、切除をしても低下せず、同様であった。TFF3の発現はIL-4, IL-13といったTh2サイトカインで誘導されることが知られており、がんにより免疫抑制状態があり、それによるサイトカインが肝臓よりTFF3の発現の上昇を誘導しているものと思われた。正常発現部位ではネガテイブフィードバックがかかっているものと思われた。ヒトの研究において、胃切除後半年でも血清TFF3高値は低下せず、さらに長期に経過すると低下する傾向にあり、がんを切除しても免疫抑制状態はすぐには改善せず、この変化を血清TFF3は見ているものと思われた。以上の結果より、血清TFF3は汎担癌バイオマーカーとなることが示唆された。本年はラットにおいてヘリコバクター・ピロリ菌感染、MNNG投与を開始し、ラット胃に発癌を施した。現在、発癌を経過観察中である。一方、ラットの胃全摘術を発癌ラットとは別にラットを購入し、採血手技、手術の習熟にあたった。また、マウスへのヘリコバクター感染を施行、現在、MNU投与にて発癌を試みている。

スナネズミにもヘリコバクター感染、MNU投与を行い、発癌を試みている。一方、胃癌以外の癌においても血清TFF3が上昇している可能性を探るため、膵臓癌患者血清にて血清TFF3の測定し、その上昇を確かめた。これは、胃癌以外の癌腫においても血清TFF3の上昇が認められ、血清TFF3が汎癌マーカーである可能性を示唆する結果である。また、膵臓癌の組織マイクロアレイを購入し、膵臓癌組織でのTFF3の発現を調べたところ、正常膵臓ではまったくTFF3は発現していないのに対し、膵臓癌組織では高率に発現していた。このことからはTFF3が癌以外のところから出ているばかりではなく、膵臓癌の場合、癌そのものから分泌されている可能性も示唆する。膵臓癌術後の血清TFF3の低下の有無を調べるため、術前術後のペア血清を収集中である。おおむね予定通りである。本年はラットにおいてヘリコバクター・ピロリ菌感染、MNNG投与を開始し、ラット胃に発癌を施した。現在、発癌を経過観察中である。一方、ラットの胃全摘術を発癌ラットとは別にラットを購入し、採血手技、手術の習熟にあたった。また、マウスへのヘリコバクター感染を施行、現在、MNU投与にて発癌を試みている。スナネズミにもヘリコバクター感染、MNU投与を行い、発癌を試みているが、動物実験の許可取得までに当初よりも時間をとり、また、ラットの実験を開始したために、マウスを飼育する場が不足となり、マウスは改めて許可申請をすることとなったために遅れをきたしている。しかし、予定年度内には胃癌が完成する予定であり、遅れは取り戻せるものと考えている。予定とおり、各臓器のTFF濃度を測定する。また、マウス胃癌も作成中であり、マウスに関しても、同様の測定予定である。時間的にはやや遅延しているが、予定通りの内容にて、本年は発癌動物から血清を採取、発癌の有無の確認、ラットに関しては、胃全摘前後の血清を採取し、血清TFF3の高低、変化を観察すると同時に、発癌臓器以外からの組織抽出液に対しELISA法にてTFF3を測定し、担癌状態での変化を観察する予定である。摘出臓器の標本作製。学会発表のための旅費、論文作成費に使用予定である。動物犠死時における費用、採取組織よりパラフィンブロック、切片の作成。採取血清のELISAに用いる予定である。動物犠死時期が予定よりも遅延したために、次年度へ研究費使用が延期となった。
皮革塗膜の接合性を高める生分解性ポリマーを用いた新機能性バインダーの研究

本研究では、PVAの接着性とキトサンの抗菌性に着目し、両ポリマーのブレンド溶液を皮革用のバインダーに用いた場合の有用性について検討をおこなった。塗膜の剥離を防ぐ効果は、空気プラズマ処理によって改善され、また、カビの発生や抗菌性についても、キトサン含有によって効果が期待できることがわかった。溶液の粘性も考慮すると、PVA:キトサン=6:4のブレンド比が最適であると考えられる。研究から、PVAーキトサンブレンド溶液が、良好な接合性及び抗菌性を有するバインダーとして有用であり、水の影響を受けやすく取り扱いの難しいとされる皮革に利用することで、皮革に生じる問題を防ぐことか期待できる成果を得た。本研究では、合成高分子の中でも特異な水溶性と生分解性を有するポリビニルアルコール(PVA)の優れた接着性と、天然高分子の中でセルロースに次いで生産が多く生物資源として有望視されているキトサンの抗菌性を併せ持つ、PVAーキトサンブレンド溶液を作成し、皮革素材と塗膜(顔料、各種仕上げ剤)との接合性を高めるバインダーとして用いた場合の有用性について検討をおこなっている。前年度に設置したポリマー作成装置を用いて、同じく前年度の予備実験により得られた最適な条件でのPVAーキトサンブレンド溶液を作成し、その溶液を低温プラズマ処理を施した皮革試料に塗布した後、さらに顔料を塗布して試験片とし、「フレキシオ耐屈曲性試験機」を用いて屈曲試験をおこない、バインダーと皮革表面、バインダーと顔料塗布膜の接合状態の変化を「デジタルマイクロスコープ」及び電子顕微鏡で観察し、物性的にも良好であることが示された。さらに、バインダー塗布皮革試料を土壌に埋没させて生分解性の実験を試み、1カ月毎に試料を採取して、試料表面及び内部を電子顕微鏡で観察したところ、かなりの劣化と生分解している部分も観察された。また、皮革は水の影響を受けやすくカビの発生率が高いため、このことが皮革素材の取り扱いを難しくさせている。そこで、まず皮革素材がどのような状態であればカビが発生するのか、またはカビの発生を抑制できるのか、さらにその方法を検討した。一般的な皮革素材に保湿剤及び撥水剤を塗布し、室温及び高湿度下で放置した場合の皮革表面の変化を「デジタルマイクロスコープ」で観察し、放置中の重量変化から吸湿率を算出するとともに、水接触角による撥水性の確認をおこなった。その結果、保湿剤のみではカビの発生を早める傾向が示されたが、撥水剤を併用することによって、吸湿性が減少するため、カビの発生を抑制する効果が期待できることが示唆された。本研究では、合成高分子の中でも特異な水溶性と生分解性を有するポリビニルアルコール(PVA)の優れた接着性と、天然高分子の中でセルロースに次いで生産が多く生物資源として有望視されているキトサンの抗菌性を併せ持つ、PVAーキトサンブレンド溶液を作成し、皮革素材と塗膜(顔料、各種仕上げ剤)との接合性を高めるバインダーとして用いた場合の有用性について検討をおこなってきた。今年度は、作成したPVAーキトサンブレンド溶液について、皮革でもっとも問題となるカビの発生を未然に防ぐ可能性を確認するため、抗菌性試験を外部へ委託して実施した。溶液の状態のままでは試験が不可能であることから、PVAーキトサンブレンド溶液を乾燥させ、フィルム状に作成した試料について、抗菌性を測定することとした。また、以前の研究でおこなったこともあるフィルム密着法による抗菌性試験で実施を検討したところ、今回の試料では適切な結果を得ることが困難であることが判明したため、測定可能な試験方法を模索することとなった。最終的に、SIAAシェーク法による抗菌性試験が可能であることが解かり、試料をさらに追加作成することになったが、実施することができた。試験による結果、抗菌性を有しないPVAフィルムと比較して、キトサンをブレンドすることで抗菌性が確認できたことから、PVAーキトサンブレンド溶液を用いることで、皮革素材と塗膜との接合性を高めるバインダーに、カビの発生を未然に防ぐ効果も期待できることがわかった。これまでの研究として、合成高分子の中でも特異な水溶性と生分解性を有するポリビニルアルコール(PVA)と、天然高分子の中でセルロースに次いで生産が多く生物資源として有望視されているキトサンによるブレンド溶液及びフィルムを作成し、延伸性、生分解性、抗菌性を有することが確認できたことから、その応用として本研究では、PVAの優れた接着性とキトサンの抗菌性を併せ持つ、PVAーキトサンブレンド溶液を、皮革への塗膜(顔料、各種仕上げ剤)との接合性を高めるバインダーとして用いた場合の有用性について検討した。まず、先の研究と同様のポリマー作成装置を設置して実験環境を整えた後、皮革試料への塗布に適したポリマー作成条件を実験により決定した。

それと並行し、専門機関との情報交換をおこない、種類の多い皮革試料から実験に適した試料を得るために今年度購入した「フレキシオ耐屈曲性試験機」等を用いて、バインダーと皮革の接合性についての予備実験をおこない、屈曲による各種皮革試料表面の耐久性について実験をおこなった。皮革への塗装は、製品革の最終的な品質性能を決定する重要な作業であり、よって皮革と塗膜の結合を助けるバインダーには高い性能が要求され、塗膜の剥離や顔料の色褪せ及び色移りなどに起因し問題となることから、本実験で用いるポリマーについて、折り曲げても塗膜が亀裂、剥離することなく、伸びが大きく、耐屈曲性を有する作成条件を検討した。また、皮革は水の影響を受けやすくカビの発生率が高く、このことが皮革素材の取り扱いを難しくさせている。これらの皮革に生じる問題を未然に防ぐことができる、抗菌性および生分解性を兼ね備え、取扱いの難しいとされる天然素材の普及に繋がるよう、本研究ではPVA-キトサン溶液をバインダーに用いた場合の抗菌性及び生分解性について検討するため、次年度に向けた試料及び実験実施のための準備をおこなった。今年度の研究計画として、物性試験、防カビ効果の検討、生分解性試験、抗菌性試験などをおこない、最終年度として研究結果報告をおこなう予定であった。物性試験、生分解性試験については実施でき、一応の結果を得ることができたが、実験実施の遅れもあり、分析及び測定結果をすべてまとめきれておらず、防カビ効果の検討においては、予備実験を終えたところであり、皮革表面にバインダーとしてPVAーキトサンブレンド溶液を塗布した試料による実験は、現在継続中となっている。また、抗菌性試験の依頼が補助事業期間に実施できない見込みであったことから、補助事業の期間延長を申請したところ承認され、次年度も継続して本研究を実施できることとなった。よって、ある程度の結果を得られているものの、さらに詳細に検討すべき点も多く残されており、補助事業の期間延長も承認されたことから、今年度の結果の分析及び考察をより充実させ、これらを充分に踏まえて、現在継続中の防カビ効果の検討と、抗菌性試験を今後実施する予定である。今年度の研究計画として、実験環境の整備、試料の準備、生分解性実験、物性試験、抗菌性試験の試料準備などをおこない、次年度への研究に繋げる予定であった。実験装置の設置からおこなったことで、希望の機器類の購入に時間を要したこと、皮革試料の選定に予備実験が必要となったために、当初の計画であった生分解性実験の開始が遅れてしまい、今春より実施予定である。(適した実験条件のもとで実施したかったことから、冬期の実施を見送ったため。)やや遅れ気味であるが、当初より、実験環境が変わり準備に時間を要することを考慮して研究計画をたてていたが、やはり若干時間を要したことは否めない。しかし、研究条件に大きく影響される皮革試料を取り扱う上では、予備実験も重要であり、データを積み重ねることによって適した条件を見出すことに繋がり、次年度に向けた研究に期待できる結果を得ている。次年度は、まず外部へ抗菌性試験を依頼し、キトサンの抗菌性がどの程度皮革試料に有効であるのかを検討する。さらに、今年度の防カビ効果の検討によって、皮革表面に保湿剤のみ塗布した場合はカビの発生を早める傾向が示されたが、撥水剤を併用することによって、吸湿性が減少するため、カビの発生を抑制する効果が期待できることが示唆された。
時間変化を考慮したエルゴノミクスデザインシステムの開発

本研究では,製品の使用状況を時間軸で検証し,製品デザインに反映する方法について検討した.時間的な変化を分析することにより,使用状況を反映した製品デザインの評価をすることが目的である.製品の把持力がリアルタイムに計測可能な圧力分布計測・可視化システムを開発した.この計測システムは,製品の持ちやすさ評価の際に用いるだけでなく,製品使用状況のモニタリングや筋骨格シミュレーションモデルとの連携による筋活動量の計算等に用いるとこが期待できる.例えば,産総研が開発しているDhaibaWorksやAnybody Technology社のソフトにデータを取り込み,筋活動シミュレーションへの応用が期待できる.今年度は,製品の使用状況をモニタリングする方法について検討した.その方法として,複数のセンサから得られた情報を計測可能なセンシングシステムを開発した.アプリケーションとして,製品を握った時の圧力分布がセンシング可能な可視化アプリケーションを開発した.ハードウェアは,持ち運んで使用することを考慮し,バッテリー駆動とした.メイン基板には8個のコネクタ変換基板を接続可能である.コネクタ変換基板には8チャンネルのセンサ接続口を設けているため,最大64チャンネル(各コネクタ変換基板8チャンネルx8個)のセンサと接続が可能である.コネクタ変換基板ごとに異なる種類のセンサを取り付け可能であるため,8種類の異なるセンサから同時に情報を計測可能である(感圧センサ以外のセンサ情報を計測するためのソフトウェアに関しては,次年度以降に製作する予定).また,接続したセンサデータは無線(Bluetooth)でスマートフォンやタブレットに通信可能である.さらに.スマートフォン等に送られたログデータは,csv形式で保存されるため,計測後にスマートフォンからPCにデータを転送して解析できる.ソフトウェアは,図面データがない製品や人体に対する圧力分布表示にも対応させるための可視化方法を考案した.タブレットやスマートフォンのカメラでセンサを貼り付ける対象物(製品や人)を撮影し,撮影した画像の上から指で触れると触れた箇所がセンサの貼付位置として指定される仕様とした.画像上にプロットされたセンサ位置に指定されたポイント箇所は,紺色のドット表示となり,圧力が加わると力に応じて色が変化する仕様とした.これにより,カメラで撮影可能なものは全てセンサを取り付けてモニタリングが可能となった上,可視化するためのセンサ位置の設定や修正が容易となった.本研究は、製品の使用状況を時間軸で検証し、製品デザインに反映することを目的としている。そこで、製品使用時の時間的な変化を記録分析し、使用状況を反映した製品デザインの方法について検討する。本年度は、昨年度に開発したセンシングシステムの改善点の抽出と製品の把持力が計測できるセンシングシステムを活用した製品評価の方法についての検討を行った。センシングシステムの改善点として、これまでに使用していた圧力センサと異なるセンサを用いて圧力検知の比較を行った。その結果、押下方向の制限が少ない反面、圧力検知速度が遅いセンサと、圧力検知速度は速いがセンサの垂直方向のみ感知するセンサに分けることができ、評価対象に応じてセンサを変更することになった。製品評価の方法として、評価実験時に「手の挙動」と「製品把持力」を計測し、筋骨格シミュレーションモデルと同期することについて検討した。一般的に歩行解析等の動作解析分野では、動作測定値から筋活動量を計算する逆運動力学解析を用いて筋骨格シミュレーションモデルが用いられている。このシミュレーションでは、動作中の人間に付けたマーカー位置と床反力から、関節モーメントを算出し、筋活動を推定している。製品把持の場合でも、動作と圧力がわかれば筋骨格シミュレーションモデルを用いて筋活動量の計算が可能となると考えた。手の挙動はモーションキャプチャで計測し、圧力はセンシングシステムで計測することにし、筋骨格シミュレーションモデルでのシミュレーション方法について検討した。今年度(平成27年度)に実施する予定であった「センシングシステム」は、昨年度に前倒しで開発することができたため、今年度はセンシングシステムに取り付ける圧力センサの評価や可視化アプリケーションの改善策に時間を割くことができた。また、開発したセンシングシステムを学会等で発表することができたため、当所想定しないなかった分野から新たなニーズを抽出することができた上、現状のセンシングシステムの改良点を発見することができた。本年度は、初年度に開発した圧力センシングシステムを改良した。また、圧力センシングシステムの新たな活用方法として、大腿部義足ソケットの評価実験を実施した。圧力センシングシステムに関しては、これまでの実験や学会発表での情報をもとに、下記3点の改良を行った。・電源を外付けモバイルバッテリーから電池(単4x4)に変更し、ケース内に収納した。・計測画像を2枚撮影し、1画面で2枚の画像を同時に表示する可視化部とした。・圧力情報について、数値情報も表示する可視化部とした。電源をケース内に収納可能にしたことにより、圧力センシングシステムのハードウェアが従来より持ち運びしやすくなった。その反面、同時接続可能なセンサ数を削減した(64チャンネルから24チャンネルに削減)。しかし、これまでの実験で、センサを20個以上同時に接続する機会が殆どないことを確認しているため特に問題はない。ソフトウェア(可視化部)に関しては、計測画像を2枚撮影することにより、初期撮影画像で隠れていた測定箇所を撮影して表示可能となった。また、これまで圧力情報はカラー表示に限定していたが、数値表示も可能となったため、センサのキャリブレーションが行いやすくなった。義足ソケットの評価実験では、これまでの圧力センサシートでは計測が難しかった部位を容易に計測することができ、比較実験がスムーズに行えることがわかった。これまで実施した研究内容について、日本デザイン学会、日本人間工学会、日本感性工学会、情報処理学会等で成果発表を行った。

本研究では,製品の使用状況を時間軸で検証し,製品デザインに反映する方法について検討した.時間的な変化を分析することにより,使用状況を反映した製品デザインの評価をすることが目的である.製品の把持力がリアルタイムに計測可能な圧力分布計測・可視化システムを開発した.この計測システムは,製品の持ちやすさ評価の際に用いるだけでなく,製品使用状況のモニタリングや筋骨格シミュレーションモデルとの連携による筋活動量の計算等に用いるとこが期待できる.例えば,産総研が開発しているDhaibaWorksやAnybody Technology社のソフトにデータを取り込み,筋活動シミュレーションへの応用が期待できる.本年度は,製品使用時のモニタリングが可能なシステムを開発するための基本構想を検討する予定であったが,次年度で計画していた基板の製作も実施することができた.さらに,感圧センサを用いた圧力センシングシステムとして,身体や製品に取り付けた圧力センサの情報をリアルタイムに可視化できるアプリケーションも作成し,当初の計画以上に進展することができている.筋骨格シミュレーションモデルとのデータ同期を想定し、圧力センシングに特化したハードウェアを製作する予定である。圧力センシングに特化したハードウェアは、電源をモバイルバッテリーから電池に変更することで、現状モデル以上にコンパクトで被験者に装着してデータ記録することが可能なものを目指す。また、可視化アプリケーションについて、現状は1アングルの撮影のみ対応している仕様から複数アングルを撮影可能な仕様に変更することにより、センサ貼り付け位置の把握が容易になるよう改良する予定である。さらに、計測したデータを外部のファイルで編集する方法についても検討する。プロダクトデザイン今年度は,計画以上に進展して研究を進めることができた.来年度は,これまで開発したモニタリングシステムに関する内容について積極的に学会発表を行う予定である.また,今年度に作成したセンシングシステムの可視化アプリケーションの改良も行う.今年度の可視化アプリケーションでは,圧力分布の可視化に特化していたため,他のセンサを接続した際の可視化方法および時間経過を表現するためのデザイン案を検討する.今年度に改良する予定であった可視化アプリケーションについて、来年度にハードウェアと一緒に製作委託した方が良いと判断したため。執行する予定であった「日本感性工学会春季大会の参加費と交通費」および「国際学会(AHFE2015)の参加費」が、手続きの都合上、年度内に支払いが間に合わなかったため。学会参加費およびセンシングシステムを改良するための製作費用として使用する予定である。学会参加費およびアプリケーション製作費用として使用する予定である。
定量的評価における影響要因の研究と公平性向上のための統計モデルの開発

本研究は,「定量的評価における影響要因の研究と公平性向上のための統計モデルの開発」と題して,評価をおこなう際に用いる統計モデルの研究・開発を中心におこなわれた.本研究の成果として,評価をおこなう者の特性,評価を受けた対象の特性,評価に用いた項目の特性を定量的な指標を用いて明らかにできるようになった.本研究は,「定量的評価における影響要因の研究と公平性向上のための統計モデルの開発」と題して,評価をおこなう際に用いる統計モデルの研究・開発を中心におこなわれた.本研究の成果として,評価をおこなう者の特性,評価を受けた対象の特性,評価に用いた項目の特性を定量的な指標を用いて明らかにできるようになった.平成20年度においては,定量的評価に影響を及ぼす可能性のある要因を明らかにするために,質問紙法による調査をおこなった.調査によって得られたデータは,被験者によって決められたテーマに従って書かれた小論文を複数の評定者が評価をするといった形式の評価データである.この調査データについては,現在.影響要因を明らかにするために分析をおこなっているところである.この要因が明らかにされることによって,様々な状況で行われている定量的評価(例えば,入学試験における面接評価,小論文試験など)における実施時の注意点等が示されることが期待される.また,分析のためのプログラムについても開発した.一方,定量的評価における統計モデルの開発では,潜在変数モデルを理論的に発展させることによって,推定値により信頼性のある統計モデルを提案することができた.この研究成果は,2009年6月にフランスでおこなわれる国際学会において発表が予定されている.また,複数の評価対象を評価する状況における評価者の評価基準の変化に対応するための統計モデルについて研究をおこない,その成果についても現在,学術雑誌に投稿中である.この評価基準の変化に関する研究は,小論文評価や面接評価といった限定的な場面に限らず,経済学やマーケティングの分野における効用の変化を扱う研究分野にも応用が可能である.特に,行動経済学などの分野では人間の非一貫性のある選択行動が扱われることが多く,これらの定量的評価における研究成果も関連する領域に資するものになると考えられる.定量的評価は「妥当性・公平性の確保」という観点において,社会的に重要な意味をもつ手段・方法となっている.また,評価・判断という行為は一般的には稀な作業に限らず,人間が何かしらの対象に対して内的に基準を設け,その基準にしたがって選択・判断をするという行為は日常にあふれ,事実そのようなデータは多くの分野において用いられている.本研究の目的は,定量評価データの特性を把握し,有用な統計モデルを提案することである.具体的には,統計モデルの提案とプログラムの実装である.今年度の研究においては,これまでに進めてきた「評価の際に個人がどのような判断基準をもって評価をおこなっているか」という点について分析することのできる統計モデルを論文として公表した.この論文では,評価対象がどのような特性を持っているかという分析と平行して,評価者がどのような特性を持つ傾向にあるかという内容についても検討できることを示している.さらに,また,心理・教育の分野で多く用いられ,評価・判断の際の基準となる特性を扱うことのできる潜在変数モデルについて,理論的な発展を試みるモデルを新たに提案した.さらに,提案したモデルをフリーのソフトウェアであるRによって分析できるようにプログラム化し,一部配布をおこなった.このモデルは,評価した際の評定基準点と評価者の特性の間に順序性を保つためのモデルとして制約をかける必要がある場合に役立つことが示されている.
治療用タンパク・siRNA発現の時空間制御のためのプラスミドデザインとデリバリー

本研究では、インターフェロン-γを治療用タンパク質として選択し、これを用いた遺伝子治療の開発を行った。IFN-γの遺伝子発現ベクターのプロモータを選択することでIFN-γ遺伝子発現の時間的制御が可能であり、IFN-γを動態制御能を有するタンパク質との融合タンパク質とすることでIFN-γの空間的制御が可能であった。また、IFN-γの時空間分布の制御は、治療効果の増大と副作用の低減に有用であった。癌の免疫療法において有効な抗腫瘍ワクチンを開発するためには、腫瘍抗原特異的な細胞傷害性Tリンパ球(CTL)を効率的に誘導する方法論の確立が重要である。しかしながら、ワクチンの形で生体に投与した抗原は、通常、抗原提示細胞(APC)上のMHCクラスII分子上に提示され、CTL誘導効率が低い。そこで本研究では、機能改変タンパク質およびDNAワクチンの両アプローチを基盤とした包括的抗腫瘍免疫治療システムの開発を試みた。最終年度である本年度は、heat shock protein 70(Hsp70)を用い、癌細胞内に存在する癌関連抗原を細胞外に、さらにはAPCにデリバリーすることによる癌特異的免疫誘導の可能性について検討した。抗原との結合ドメインを有するHsp70に、細胞外への移行活性を付与するために、細胞膜透過ペプチドとして知られるヒトヘルペスウイルス由来タンパク質であるVP22のC末ペプチド(ΔVP22)を選択した。Hsp70-ΔVP22を発現するプラスミドを用いて細胞に遺伝子導入をしたところ、Hsp70が細胞質に広く分布したのに対し、Hsp70-ΔVP22は膜への局在が観察された。そこで、モデル抗原OVAを発現するマウス胸腺腫細胞株EG7を選択し、マウス皮下腫瘍に遺伝子導入したところ、Hsp70-ΔVP22発現プラスミド投与群では、腫瘍増殖の抑制ならびに担癌マウスの延命効果が認められた。投与マウスでは、EG7細胞及びその親株であるEL4細胞に対するCTL活性が認められたが、B16細胞に対してはCTL活性は認められず、癌細胞特異的抗腫瘍免疫が誘導されていることが示唆された。EL4に対するCTLは、EG7細胞からOVA以外のペプチドがAPCにデリバリーされ、抗原提示に至った結果と推察した。以上、本研究では、癌抗原を効率よくデリバリーし、抗原特異的免疫応答を誘導するシステムとして、Hsp70を基盤とした開発に取り組み、抗原-デリバリーシステム複合体の空間的制御を実現することで効率的な癌免疫治療が可能であることを見出した。IFN_γ遺伝子治療は種々の疾患に対する有用な治療法となることが期待されているが、遺伝子導入後に体内で発現するIFN_γの体内動態を制御することで、治療効果の更なる増強が期待できる。そこで本研究では、遺伝子導入後のIFN_γの体内動態制御による治療効果の改善を目的に、血中滞留性に優れるIFN_γ融合タンパク質を設計し、その遺伝子導入によるIFN_γ動態制御ならびに治療効果について検討した。分子量増大によるIFN_γの血中滞留化を目的に、血中滞留性に優れ、強い生理活性を示さないマウス血清アルブミン(MSA)を選択し、IFN_γ-MSA融合タンパク質を発現するプラスミドDNAを新たに構築した。ハイドロダイナミクス法によりマウスに遺伝子導入したところ、IFN_γ-MSA融合タンパク質発現プラスミドDNAを投与した場合には、天然型IFN_γ発現プラスミドDNA投与と比較して、血中にIFN_γ誘導体が長期間検出された。その反面、IFN_γ-MSA融合タンパク質の生物活性は天然型の約200分の1に低下したことから、同じモル数のプラスミドDNAを投与した場合には、IFN_γ活性-時間曲線下面積はMSA融合化により約10分の1程度にまで低下するものと考えられた。しかしながら、肺転移モデルマウスを用いて評価したところ、IFN_γ-MSAと天然型IFN_γでほぼ同程度の抗腫瘍効果が認められた。以上の結果から、IFN_γのMSAとの融合化は、IFN_γ活性を大幅に減弱するものの、血中滞留化を介して高い抗腫瘍効果を得ることのできる有用な方法論になり得ることが示された。IFNγ遺伝子治療は、種々の疾患に対して有効な新しい治療法になると期待されている。遺伝子導入後に体内で発現するIFNγの体内動態を制御することができれば、さらなる治療効果の増強が期待できる。これまでに、IFNγの体内動態制御による治療効果の増強を目的に、血中滞留性に優れるマウス血清アルブミン(MSA)を用いてIFNγ融合タンパク質を設計し、これを発現するプラスミドDNAを構築した。IFNγ-MSAは、天然型IFNγと比較して高い血中滞留性を有する反面、200分の1程度の低い生物活性しか示さなかった。これはMSAの分子量が大きいために、レセプターへの結合が阻害されたためと推察された。

そこで新たなアプローチとして、血清アルブミンに高い親和性を有するアルブミン親和性ペプチド(ABP)に着目し、20アミノ酸残基のABPをIFNγに融合したIFNγ-ABP融合タンパク質(IFNγ-ABP)を設計した。IFNγ-ABPのIFNγ活性は、IFNγの約40%程度と高く保持されていた。IFNγ-ABP発現プラスミドDNAを用いてマウスに遺伝子導入したところ、IFNγと比較して高い血中滞留性を示した。また、癌細胞の肺転移モデルマウスへの投与では、天然型IFNγ発現プラスミドDNAと比較して高い抗腫瘍効果が得られた。以上の結果から、ペプチドであるABPを利用することで、レセプター結合における立体障害を回避しつつ、生体内のアルブミンと結合することによると推察される血中滞留化が可能であることが示された。ABPの利用は、生物活性を維持しつつ血中滞留性を得るための有用な方法論になると期待される。