hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心室性不整脈の発生におけるＳＧＬＴ１の活性化の関与

マウスを用いて大動脈球部を狭窄させた圧負荷心不全マウス(TACマウス)を作成し、TAC施行群と非施行群で心筋肥大や心筋繊維化に対するSGLT1の関与について検討を行なった。2,4,6週後に心臓超音波をおこない、TACを施行したSGLT1を発現しているWTマウスとSGLT1-KOマウスでは、後者で左室短縮率の低下が有意に抑制されていた。TAC施行6週後に測定した心臓/体重比は、WTマウスのTAC施行群と比較してSGLT1-KOマウスのTAC施行群で有意に抑制されていた。また、心室筋細胞径は、WTマウスのTAC施行群と比較してSGLT1-KOマウスのTAC施行群で有意に低値を示した。さらに、心室筋組織の繊維化についてもWTマウスのTAC施行群と比較してSGLT1-KOマウスのTAC施行群で有意に抑制されていた。新生児培養心筋にphenylephrineを投与した実験では、WTマウス心筋と比較してSGLT1-KOマウス心筋において有意な心筋肥大の抑制が認められた。最終年度の結果から、慢性的心臓圧負荷によって誘発させる心筋肥大、心筋繊維化の増大および心不全の発症にSGLT1の発現が関与している可能性が示唆された。本研究を通して、慢性的心臓圧負荷による心不全では、アデノシン一リン酸-活性化プオロテインキナーゼ(AMPK)の活性化を介してSGLT1の発現が増加し、またSGLT1の遺伝子改変マウスを用いた検討では、慢性的心臓圧負荷によって誘発させる心筋肥大、心筋繊維化の増大および心不全の発症にSGLT1の発現が関与していることがわかった。以上の結果は、心不全誘発心室性不整脈発生に対するSGLT1の関与についての研究の進展に寄与する重要な知見である。循環薬理学交付申請書では、フロリジン(ナトリウムーグルコース共輸送機構1の阻害薬)を使用してナトリウムーグルコース共輸送機構1の心筋梗塞及び心不全に伴い誘発される心室性不整脈の関与について検討する予定であった。しかし、昨年の結果では、フロリジンが生体内で効果を示しているか証明することができなかった。よって研究を一部変更して本年度はナトリウムーグルコース共輸送機構1の遺伝子改変(SGLT1-KO)マウスを用いて上記事項について検討を行なう予定であった。しかし、SGLT1-KOマウスの繁殖において一匹の雌マウスからの出生マウス数が少ないことがあり、SGLT1-KOマウスを得るために時間を要したことから、今年度の研究予定を十分に遂行することができなかった。しかし、本年度のSGLT1-KOマウスの使用による研究より、慢性的心臓圧負荷によって誘発させる心不全にSGLT1の発現増加が重要な役割を持っていることがより確実なものとなった。これにより、平成26年度において慢性的心臓圧負荷による心不全で誘発される心室性不整脈とナトリウムーグルコース共輸送機構1の関係について研究を進めていく基盤はできている。本研究の当初の目的を遂行するにあたって、まず急性心筋梗塞マウスモデル、慢性的心臓圧負荷マウスモデルを使用して、心臓不整脈に対するナトリウムーグルコース共輸送系の阻害薬(フロリジン)の効果を検討した。実際には、フロリジンの腹腔内投与によりその効果の検討をおこなったが、フロリジンによる尿中グルコースの増加作用は明らかではなく、フロリジンが心筋梗塞後心筋や心不全心筋に対して本当に作用しているかどうかを検証できなかった。このことから本年度は、心臓不整脈を含めた心機能的実験はほとんどできなかった。
骨細胞ネットワークを介したメカニカルストレス応答遺伝子の探索

当講座で樹立した骨芽細胞特異的Bcl-2 tgマウスは、骨細胞ネットワークが破綻し、非荷重実験で骨量が減少せず破骨細胞の誘導が起こっていなかった。非荷重下で骨細胞により骨芽細胞に誘導される因子を探索したところ、解糖系の酵素Pdk4およびグルココルチコイドレセプターに結合するシャペロン複合体の1構成分子であるFkbp5を同定した。Pdk4 KOマウスは、非荷重時の骨量減少が認められず、野生型マウスで見られる骨芽細胞での非荷重時のRanklの発現誘導も認められなかった。現在、Fkbp5 KOマウスの解析を行っている。マイクロアレイを用いた解析および候補遺伝子の絞り込みを以下のように行った。(1)4ヶ月齢・雄・野生型マウスとBcl-2 tgマウスをそれぞれ『対象群』と『尾部懸垂群』に分け、尾部懸垂群は3日間の尾部懸垂を行った。実験終了後、マウスの後肢長管骨の骨端を切断し、骨髄をPBSで洗い流した後、歯間ブラシを用い、内骨膜骨芽細胞を分離した。分離した骨芽細胞および骨細胞からRNAを抽出し、マイクロアレイで発現を比較検討した。(2)マイクロアレイの結果より、野生型マウスの対照群骨芽細胞分画vs懸垂群骨芽細胞分画で発現が2倍以上上昇した遺伝子のうち、Bcl-2 tgマウス対照群骨芽細胞分画vs懸垂群骨芽細胞分画で変化を認めない遺伝子を選択した。その結果、『細胞内に発現する遺伝子』『細胞膜に発現する遺伝子』『細胞外に発現する遺伝子』『未知の遺伝子』の中から26遺伝子に絞り込んだ。また、野生型マウスの対照群骨芽細胞分画vs懸垂群骨芽細胞分画で発現が2分の1以下に低下した遺伝子のうち、Bcl-2 tgマウス対照群骨芽細胞分画vs懸垂群骨芽細胞分画で変化を認めない遺伝子を選択した。その結果、『細胞内に発現する遺伝子』『細胞膜に発現する遺伝子』『細胞外に発現する遺伝子』『未知の遺伝子』の中から22遺伝子に絞り込んだ。(3)現在、上記の絞り込んだ遺伝子について、プライマーを作製し、尾部懸垂を行ったマウスの骨芽細胞における発現の再現性を取っている。また、トレッド・ミル(夏目製作所RM-5)で運動負荷をかけたサンプルでリアルタイムPCRを行い、発現を確認している。【マイクロアレイを用いた解析】4ヶ月齢・雄・野生型マウスとBcl-2 tgマウスをそれぞれ『対象群』と『尾部懸垂群』に分け、尾部懸垂群は3日間の尾部懸垂を行った。分離した骨芽細胞からRNAを抽出し、マイクロアレイで発現を比較した。その結果、野生型マウスの対照群に対し尾部懸垂群で発現が変動した遺伝子群(2倍以上発現が上昇したもの、または2分の1以下に発現が低下したもの)と、Bcl-2 tgマウスで発現が変動しなかった遺伝子群に共通する候補遺伝子を、これまでに知られている機能や発現パターンから50遺伝子程に絞り込んだ。その後、尾部懸垂サンプルの骨芽細胞分画cDNAを用いてリアルタイムPCRで発現の再現性を確認し、候補遺伝子を10数遺伝子に絞り込んだ。【野生型マウスおよびBcl-2 tgマウスを用いた運動負荷実験】4ヶ月齢・雄・野生型マウスおよびBcl-2 tgマウスとそれぞれ『対象群』と『トレッド・ミル群』に分け、トレッド・ミル(夏目製作所RM-5)を用い、12m/分の速度で1日30分、5日/週で6週間の運動負荷実験を行った。実験終了後、μCTを用い大腿骨遠心部二次海綿骨を解析すると、野生型マウスで有意に骨量が増加し、Bcl-2tgマウスでは骨量の増加が認められなかった。現在、長管骨の骨芽細胞分画よりRNAを取り、(1)で絞り込んだ遺伝子の発現を検討している。本申請では、骨細胞ネットワークが破綻するBcl-2 tgマウス(PLoS One. 2011; 6(11):e27487. , PLoS One. 2012; 7(6):e40143)を用い、骨細胞において荷重に応答して発現が変動し、骨芽細胞のRankl発現を上昇させる因子の検索を行ってきた。概要は以下の通りである。まず、4ヶ月齢・雄・野生型マウスとBcl-2 tgマウスをそれぞれ『対象群』と『尾部懸垂群』に分け、3日間の尾部懸垂を行った。

実験終了後、歯間ブラシを用い後肢長管骨から内骨膜骨芽細胞分画と骨細胞分画を分離した。それぞれの分画からRNAを抽出し、マイクロアレイで『非荷重時に野生型マウスの後肢長管骨で発現誘導され、骨細胞ネットワークの破綻したBcl-2 tgマウスの後肢長管骨では発現誘導されない遺伝子』を探索し、候補遺伝子を10数遺伝子に絞り込んだ。次に、4ヶ月齢・雄・野生型マウスおよびBcl-2 tgマウスとそれぞれ『対象群』と『トレッド・ミル群』に分け運動負荷実験を行った。実験終了後、μCTを用い大腿骨遠心部二次海綿骨を解析すると、野生型マウスで有意に骨量が増加し、Bcl-2tgマウスでは骨量の増加が認められなかった。長管骨の骨芽細胞分画よりRNAを取り候補遺伝子の発現を検討した。尾部懸垂実験および運動負荷実験で得られた骨細胞分画・骨芽細胞分画を用いて、候補遺伝子の発現を検討したが、はっきりと荷重に応答していると思われる候補遺伝子は見つからなかった。その大きな原因として、マイクロアレイによる候補遺伝子の探索で内骨膜骨芽細胞分画を用いたことが考えられる。Bcl-2 tgマウスを用いた長管骨骨幹の解析において、皮質骨の骨形成は外骨膜骨芽細胞が担っていることが示されており、今後、外骨膜骨芽細胞を回収する方法を検討する予定である。細胞生物学候補遺伝子が多く、リアルタイムPCRで使用するプライマー作製に手間取ったことと、尾部懸垂実験とトレッドミル実験での発現確認のためのサンプル調製で、4ヶ月齢の野生型マウスおよびtgマウスを多数準備しなければならず、そのための時間がかかったため。Bcl-2 tgは成長につれて骨細胞ネットワークが途絶していくのが大きな表現型であり、その骨細胞ネットワークの機能を解析するには、4ヶ月齢が最も適当であると考えている。尾部懸垂実験およびトレッドミル実験で使用するマウスの準備に当初の予想以上に時間がかかり、平成24年度の計画の遂行が若干遅れている。出来るだけ早くリアルタイムPCRで変動遺伝子の確認を行いたい。再現性が認められた候補遺伝子のcDNAの一部をpBluescripts KS(-)に導入し、digoxigenin(DIG) 11-dUTPで標識したのち、T3、T7ポリメラーゼのいずれかを用いてin vitro転写で合成し、プローブを作製する。尾部懸垂実験サンプルおよびトレッド・ミル(夏目製作所RM-5)で運動負荷をかけた4ヶ月齢・雄・野生型マウスおよびBcl-2 tgマウスの大腿骨よりパラフィン切片を作製し、in situハイブリダイゼーションを行い、候補遺伝子の発現細胞を特定する。さらに、リアルタイムPCRで発現の再現性が得られ骨芽細胞系細胞に発現が認められた遺伝子について、培養骨芽細胞を用いた機能解析を行う。(1)リアルタイムPCRを用いた候補遺伝子発現の再現性確認(2)候補遺伝子の局在の確認再現性が認められた候補遺伝子のcDNAの一部をpBluescripts KS(-)に導入し、digoxigenin(DIG) 11-dUTPで標識したのち、T3、T7ポリメラーゼのいずれかを用いてin vitro転写で合成し、プローブを作製する。(3)候補遺伝子の絞り込みリアルタイムPCRで発現の再現性が得られ骨芽細胞系細胞に発現が認められた遺伝子について、培養骨芽細胞を用いた機能解析を行う。
公共都心再編のための官庁街・城址に着目した市街地変容プロセスの都市形態学的解読

初年度は、近世城下町を基盤とする県庁所在都市のうち、昭和初期に城郭地区内に官庁街を形成した17都市を対象として、1)城郭地区内の境界の保存の程度を境界の種類や位置との関係から明らかにし、2)城郭地区内の官公庁施設及び公共施設の立地の変遷を境界との関係から明らかにし、3)境界と官庁街との関連性を明らかにすることを目標とした。まず、対象地区における4つの年代のベースマップに境界をプロットし、境界保存の程度を示す指標である境界保存率を各年代で算出した。次に、上記のベースマップに街路系骨格、官公庁施設・教育施設・医療施設・文化施設・スポーツ施設・駅舎をプロットし、これらを階層別・年代別に整理し、境界保存率との関連性等を分析した。その結果、以下の2点が明らかとなった。第1に、城郭地区の境界の変遷については、明治・大正期に官庁街の形成の際に活用された境界は、現在では一部を残して消失している。境界種ごとに境界保存率をみると、内側から3番目に位置する境界3が最も保存されていない。また、境界保存率は境界に活用された要素に大きく左右される。すなわち、自然的な境界である「山・台地」や「川」は保存される割合が大きく、人工的な境界である「石垣・土塁」、「堀」は保存される割合が小さい。第2に、官公庁施設や公共施設の総数は、明治・大正期から平成30年にかけて、年々増加傾向にある。施設種別にみると、官公庁施設は明治・大正期から昭和40年代にかけて増加し続けていたが、昭和40年代から平成30年にかけて減少傾向にある。一方、文化施設は増加傾向にある。また官公庁施設や公共施設は階層3に最も多く存在する傾向にある。階層1・2は城址公園として保存されることが多いこと、階層4は住宅地となっていることが多いことがその要因であると考えられる。なお、この成果は日本建築学会大会などで発表する予定である。当初の予定であるフェーズ1「城址及び堀の復元の状況と官庁街の再整備の関係性の解明」・フェーズ2「戦後の官公庁施設の立地特性及び市街地変容の解明」の内容の大半を初年度に進めることができたことから、おおむね順調に進展していると言える。なお、初年度の成果の一部を令和元年度夏の建築学会大会梗概に2編、日本都市計画学会学術研究論文発表会に1編、投稿する予定である。フェーズ1「城址及び堀の復元の状況と官庁街の再整備の関係性の解明」・フェーズ2「戦後の官公庁施設の立地特性及び市街地変容の解明」については、本年度の成果を踏まえて、城郭地区の土地利用変化、特に私有地と公有地の関係性と境界保存率との関連性を分析する予定である。「フェーズ3:「一団地の官公庁施設計画」と「シビックコア地区整備」の整備実態の解明」については、まず、「一団地の官公庁施設計画」11都市(東京・筑波研究学園都市・盛岡・秋田・名古屋・長野・東予広域・富山・静岡・甲賀広域)と「シビックコア地区整備」策定18都市(さいたま市・岡崎市・釧路市・二戸市・浜松市・旭川市・八雲町・那覇市・高松市・都城市・鶴岡市・筑西市・高山市・甲府市・栃木市・廿日市市・長岡市・鰍沢町)を対象として、各種図面・公文書等を収集する。次に、計画前の図面等を収集し、計画後の図面と比較することによって、計画前の都市基盤等との関連性を都市形態学的に分析する。計画前にも官庁街が形成されていた場合には、特にその違いを明らかにする。「シビックコア地区整備」では合同庁舎の建設と共に、市民利用施設を地区内に整備しているのが特徴として挙げられているため、市民利用施設の内容や位置にも注目する。2つの計画において典型的と思われる数都市について現地調査を実施することで、周辺市街地との関係性や立体的な空間特性を確認する。また、数事例について市民アンケート調査や定点観測調査を実施することで、市民に身近な官庁街になっているかを分析する。

第2に、官公庁施設や公共施設の総数は、明治・大正期から平成30年にかけて、年々増加傾向にある。施設種別にみると、官公庁施設は明治・大正期から昭和40年代にかけて増加し続けていたが、昭和40年代から平成30年にかけて減少傾向にある。一方、文化施設は増加傾向にある。また官公庁施設や公共施設は階層3に最も多く存在する傾向にある。階層1・2は城址公園として保存されることが多いこと、階層4は住宅地となっていることが多いことがその要因であると考えられる。なお、この成果は日本建築学会大会などで発表する予定である。当初の予定であるフェーズ1「城址及び堀の復元の状況と官庁街の再整備の関係性の解明」・フェーズ2「戦後の官公庁施設の立地特性及び市街地変容の解明」の内容の大半を初年度に進めることができたことから、おおむね順調に進展していると言える。なお、初年度の成果の一部を令和元年度夏の建築学会大会梗概に2編、日本都市計画学会学術研究論文発表会に1編、投稿する予定である。フェーズ1「城址及び堀の復元の状況と官庁街の再整備の関係性の解明」・フェーズ2「戦後の官公庁施設の立地特性及び市街地変容の解明」については、本年度の成果を踏まえて、城郭地区の土地利用変化、特に私有地と公有地の関係性と境界保存率との関連性を分析する予定である。「フェーズ3:「一団地の官公庁施設計画」と「シビックコア地区整備」の整備実態の解明」については、まず、「一団地の官公庁施設計画」11都市(東京・筑波研究学園都市・盛岡・秋田・名古屋・長野・東予広域・富山・静岡・甲賀広域)と「シビックコア地区整備」策定18都市(さいたま市・岡崎市・釧路市・二戸市・浜松市・旭川市・八雲町・那覇市・高松市・都城市・鶴岡市・筑西市・高山市・甲府市・栃木市・廿日市市・長岡市・鰍沢町)を対象として、各種図面・公文書等を収集する。次に、計画前の図面等を収集し、計画後の図面と比較することによって、計画前の都市基盤等との関連性を都市形態学的に分析する。計画前にも官庁街が形成されていた場合には、特にその違いを明らかにする。「シビックコア地区整備」では合同庁舎の建設と共に、市民利用施設を地区内に整備しているのが特徴として挙げられているため、市民利用施設の内容や位置にも注目する。2つの計画において典型的と思われる数都市について現地調査を実施することで、周辺市街地との関係性や立体的な空間特性を確認する。また、数事例について市民アンケート調査や定点観測調査を実施することで、市民に身近な官庁街になっているかを分析する。ゼンリン住宅地図出力サービス及び地図データベースを運用するためのPCの購入について、3月に発注したため、今年度の支出に間に合わなかったことから次年度使用額が生じた。これらについては発注済みのため、翌年度分として請求した助成金と合わせて、概ね、計画的に予算を執行できている。
歯科治療における画像検査ガイドライン作成のための基礎的検討

歯科エックス線検査ガイドライン作成のための基礎資料として、歯周治療科患者のエックス線検査頻度、エックス線検査基準と画像診断による治療方針の変更の有無のアンケート調査を行った。全顎撮影(すべての歯の検査)の頻度は2.5年に一度であった。アンケート調査では、自他覚症状なく経過していてもエックス線検査により治療が必要な病変を発見できる症例があり、エックス線検査は抜歯の有無の判断にしか有用ではないという海外の報告があるが、定期的なエックス線検査は根管治療、歯周治療の必要性の発見に役立つことが示された。歯科治療における画像検査のガイドラインを作成の基礎資料として、エックス線撮影頻度の現状と傾向について検討を行った。エックス線検査依頼が比較的多い歯周治療科を受診している患者のエックス線検査の頻度について調査を行った。調査期間は平成16年12月より平成17年3月までとし、それまでに放射線科にエックス線の撮影を依頼された患者で、メンテナンス期に入っている可能性の高い患者として、初診が平成15年以前の202名を今回の調査対象とした。今回対象にした患者の平均年齢は61.3歳、男性62名、女性80名であった。初診から現在までの平均来院年数は6.9年(最短は3年1ケ月、最長は19年9ケ月)であった。この期間内における全顎口内法X線撮影の回数は平均2.34回である。内訳は0回が22名、1回が49名、2回が53名、3回が34名、4回が23名、5回が9名、6回が6名、7回が5名8回が1名であった。パノラマエックス線撮影回数の平均は0.19回であった。口内法X線撮影回数の平均は全顎撮影も含めて8.14回/年、年間で部分的に撮影された口内法エックス線撮影の枚数は平均6.93枚/年であった。年間平均口内法全顎撮影は0.40回/年と2.5年に一度の頻度で全顎口内法撮影を行っていることが明らかになった。エックス線検査のブランクについても検討した。ブランクが2年以上あいたかどうかの有無(ブランクありが110例、なしが92例)で2群に分類し検査頻度の違いについて検討した。t検定の結果、検査を行わなかったケースは検査を受けていたものよりも、年間の全顎口内法撮影頻度、年間の部分的口内法撮影頻度が統計学的に有意に多くなる傾向にあった。以上の結果を踏まえて、今後の研究予定として予定しているエックス線撮影の必要性のアンケート調査を行う際に、来院の頻度、間隔についても質問内容に含めていく必要があることが示唆された。昨年度のエックス線検査調査の結果をもとに、アンケート問題の作成を行った。アンケートの調査内容は、大きく分けて1)どのような状況の場合にエックス線検査を行うか、2)臨床所見を例示してどのような場合にエックス線検査を行うか、エックス線写真からどのような所見を得ているかこれを主軸として検討を行う。実際には、回答者の経験年数などの背景、エックス線の読影、エックス線検査を行う動機の分析、検査の間隔、パノラマエックス線検査の必要性についてと、歯周病の軽度、中等度、重度の症例と、パノラマ検査を行った4症例のアンケート問題を作成した。これらの問題がHP上で閲覧でき、アンケートの結果を回答できることを検証した。これをもとに次年度はアンケート調査を行う予定にしている。作成したアンケート用の問題を用い、アンケート調査を行った。調査対象は歯周病の専門医とそうでない歯科医師とした。両者に対して、1)どのような状況の場合にエックス線検査を行うか、2)臨床所見を例示してどのような場合にエックス線検査を行うか、エックス線写真からどのような所見を得ているかについて検討を行った。回答者の経験年数などの背景、エックス線の読影、エックス線検査を行う動機の分析、検査の間隔、パノラマエックス線検査の必要性についてと、歯周病の軽度、中等度、重度の症例と、パノラマ検査を行った4症例のアンケート問題による調査を行い、エックス線検査の必要性の判断傾向について16名からの回答を得た。回答者の約8割が40-50代、約7割が卒後10-30年の経験者である。歯周病認定医は9名で約半数であった。提示された資料からエックス線検査の必要性についてを判断させたが、その判断基準の一つに、保険診療についても考慮する必要があることが示唆された。調査項目の中に、エックス線検査なしで判断させた場合と検査画像を見た場合とで診断がどのように変化したかを問う問題を含めた。エックス線検査によって、自他覚症状なく経過している症例の中にもエックス線検査により治療が必要な病変を見つけることができることが示唆された。

エックス線検査は抜歯の有無の判断にしか使えなかったという海外の報告があったが、今回の結果から根管治療、歯周治療の必要性の判断としても役立つことが示唆された。全顎の口内法検査は、重症度によって頻度を変える必要があるかもしれないが定期的なエックス線検査が必要という回答が半数以上を占めた。
土地固有の自然社会史認識と地域づくりをつなげる環境教育プログラムの開発

本研究は、これまでほとんど実績のない、政策決定に関わる現役世代に対する環境教育プログラムの開発を試みたものである。研究の結果、環境教育プログラムにおける教え-教えられる関係を転倒させることの重要性が、水俣地元学の思想と手法の分析から得られた。また、生活者自身が、自らの経験を学習資源として活用しながら風土に根ざした暮らしとその変容を理解し、暮らしをこれからどう作っていくのかについて、参加を伴う自己決定型学習の有効性が明らかになった。同時に、プログラム開発に成人学習論の視点を生かすことの有用性が確認できた。本研究は、1)吉本哲郎が提唱する地元学(水俣地元学)の思想と手法を軸にして、地域に深く学び、暮らしづくりに役立てていく実践の特性に理論的位置づけを与え、2)学習者が暮らすその「土地固有の自然条件」と「社会経済史」を統一的に認識し、地域の個性(土地固有の自然社会史)を把握する調査方法の開発を目的にしている。また、3)その過程で獲得する認識が、現実の地域づくりの中で活用される条件を明らかにしていくことを意図している。初年度にあたる本年は、(1)進化し続ける吉本の地元学実践の参与観察と吉本研究を実施する傍ら、(2)地域に深く学び、暮らしづくりに役立てていく実践を教育活動として意識的に取り組む沖縄県国頭村の地域調査(教育プログラム調査)、(3)土地固有の自然社会史認識のあり様を古老の聞き取りによって探った徳之島調査、(4)地区振興計画の策定という方法で、集落づくりに取り組む鹿児島県垂水市の地域調査の4つのアプローチから研究課題に取り組んだ。本年度は、地域の個性を把握する調査方法の事例研究に注力し、その土地に暮らす住民が、地域資源に気づき、活用していく実践の特性を把握することに努め、理論化に向けた基礎データーを収集することができた。また、一連の事例研究は、本研究プロセスの特徴である、現場の声を反映するために次年度以降に予定している研究ワーキングの参加メンバーの選定につながるネットワークづくりにも成果を得ることができた。本年度は、昨年度行った4つの調査研究アプローチ:(1)吉本地元学研究、(2)沖縄県国頭村の事例研究、(3)奄美・徳之島古老調査研究、(4)垂水市地区振興計画策定調査について次のように発展させた。(1)吉本が手掛けた沖縄県糸満市における集落再生と地元学実践を中心とした水俣地元学の新たな手法開発に関する調査と整理、(2)国頭村ツーリズム協会における人材養成プログラム分析と特徴の抽出、(3)奄美・徳之島古老にみる環境観の獲得と地域社会変容に関するピアング分析、(4)垂水市地区振興計画策定プロセスにみる課題整理。これらの作業を通じて、地域の個性を把握するための構成要素の共通性とその獲得方法の相違、そこから暮らしづくりにつなげていく際の課題がみえてきた。また、以上の成果に加え、プログラム開発に向けた協力者として奄美群島の自然と文化遺産の把握・保存・活用(奄美遺産)に取り組むコアーメンバー、および、垂水市の地区振興計画担当・地域防災担当を中心とする職員との実践研究に着手した。1)に関しては、吉本哲郎の地元学の思想と手法について「『当事者主権』としての地元学序論-吉本地元学の深化の意味を求めて」にまとめることができた。そこでは、吉本地元学が、地元に生きる人々の思いや感情を含めた意思を尊重し、彼らの経験を言葉として拾い上げ、集められた情報(ないし知識)の意味を問い、そこに新たな意味づけ(ないし理論)を与える点に特性があることを明らかにした。そこから地元学の基本原理として「人が育つ時間保障」と「人が自ら育つ環境保障」が浮かびあがった。2)1)で得られた知見をベースに地域の個性を把握していく方法としては、まず何よりも、地元の人の感性や経験に即して認識できる手法を現場で編み出していくことが有効である。

そのことを基本におきながら、専門的な知見や技術を適切なバランスで取り入れることでより確かな把握方法を導くことになる。3)他方、獲得された認識が、現実の地域づくりの中で活用されるためには、地元の各種事業との接続が不可分で、行政システムと連動することで得られる効果は大きい。そのためには、各種事業や行政システムとの接続を設計段階から組み込んでおくことが有効である。これまで実施してきた事例研究を通じて、具体的な地域の自然と社会経済状況(地域の個性)について把握し、それを暮らしづくり・地域づくりに活かすための共通点や課題が見えてきており、次の展開となる調査手法の開発に向けた見通しをもつに至っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策としては、大きく3つある。一つは、事例研究を通じて得た情報・調査結果について、本研究課題に照らしてより丁寧な分析と整理を行うことである。特に、地域の個性を把握するための調査項目とそれらの関連性について、事例地の置かれた文脈を踏まえて整理し直すことである。二つ目は、プログラム開発地域を絞り込んで、その地域の実情に添った調査方法を精査していく。方向性としては、奄美遺産の活動に重点的に関わり、活動の関係者の協力も得ながら、現場において利用可能な調査方法を編み出していく。最後は、今回実施する一連の調査プロセスとその成果を実践レベルにおいて展開、研究を持続させていくためのネットワークづくりにも取り組んでいく。
高精度位相操作パルス磁場勾配電子スピン共鳴装置の試作

パルス磁場勾配を持つパルスEPRに導入することを目的として、パルス磁場駆動電源、共振器、低温クライオスタット、光照射装置の開発を行い、下記の成果をあげた.1.パルス磁場勾配発生用四重極コイルの設計と試作.効率よく均一な磁場勾配を発生する四重極コイルを設計した.コイルが発生する磁場の空間分布を計算する数値シミュレーションプログラムを作成し、コイルの大きさや形の最適化を行った.実際に試作した磁場勾配発生用四重極コイルを用い、定常電流を用いた磁場強度を測定を行って、シミュレーション結果と良い一致を得た。2で試作したパルス発生器でコイルを実際に駆動し、生成したパルス磁場を測定した結果は、立ち上がり立下りは約20nsとなり、パルスEPR測定に十分な性能を得た.2.パルス磁場駆動電源の試作.コイルを駆動しパルス磁場を発生するための高速大電流の電源装置を設計し、試作した.駆動電源単体の性能として10ns以下のスイッチングスピードを得ることができた.3.EPR共振器の開発.パルス磁場を試料に効率的に照射できる誘電体共振器を開発した.種々の誘電体材料を検討し、常磁性不純物の少ない、ほぼ実用になる共振器を開発できた4.低温クライオスタットの設計と試作.低温でのパルスEPR測定用のヘリウムクライオスタットを設計し試作した.このクライオスタットでは誘電体共振気を用いて結合度を過結合から疎結合まで容易に帰ることが出来、また、試料交換も容易に出来る.従来に比べ34倍の効率の光照射装置を開発した.以上、XバンドESR装置で従来の報告より一桁高速のパルス磁場勾配を生成することに成功し、高速のパルス磁場勾配を実用化するのに基本的な性能を達成した.今後試作した装置を位相操作以外にも飽和測定、拡散測定などへ応用することも試み、パルスEPRの応用範囲を大きく広げることが出来ることを示したい.パルス磁場勾配を持つパルスEPRに導入することを目的として、パルス磁場駆動電源、共振器、低温クライオスタット、光照射装置の開発を行い、下記の成果をあげた.1.パルス磁場勾配発生用四重極コイルの設計と試作.効率よく均一な磁場勾配を発生する四重極コイルを設計した.コイルが発生する磁場の空間分布を計算する数値シミュレーションプログラムを作成し、コイルの大きさや形の最適化を行った.実際に試作した磁場勾配発生用四重極コイルを用い、定常電流を用いた磁場強度を測定を行って、シミュレーション結果と良い一致を得た。2で試作したパルス発生器でコイルを実際に駆動し、生成したパルス磁場を測定した結果は、立ち上がり立下りは約20nsとなり、パルスEPR測定に十分な性能を得た.2.パルス磁場駆動電源の試作.コイルを駆動しパルス磁場を発生するための高速大電流の電源装置を設計し、試作した.駆動電源単体の性能として10ns以下のスイッチングスピードを得ることができた.3.EPR共振器の開発.パルス磁場を試料に効率的に照射できる誘電体共振器を開発した.種々の誘電体材料を検討し、常磁性不純物の少ない、ほぼ実用になる共振器を開発できた4.低温クライオスタットの設計と試作.低温でのパルスEPR測定用のヘリウムクライオスタットを設計し試作した.このクライオスタットでは誘電体共振気を用いて結合度を過結合から疎結合まで容易に帰ることが出来、また、試料交換も容易に出来る.従来に比べ34倍の効率の光照射装置を開発した.以上、XバンドESR装置で従来の報告より一桁高速のパルス磁場勾配を生成することに成功し、高速のパルス磁場勾配を実用化するのに基本的な性能を達成した.今後試作した装置を位相操作以外にも飽和測定、拡散測定などへ応用することも試み、パルスEPRの応用範囲を大きく広げることが出来ることを示したい.本年度はパルス磁場発生装置の磁場発生コイルおよびコイルを駆動するための電流パルス発生器の設計および試作を行った.1.パルス磁場勾配発生用四重極コイルの設計.効率よく均一な磁場勾配を発生する四重極コイルを設計した.コイルが発生する磁場の空間分布を計算する数値シミュレーションプログラムを作成し、コイルの大きさや形の最適化を行った.2.磁場勾配発生用高速高電流パルス発生器の試作.コイルを駆動しパルス磁場を発生するための高速大電流の電源装置を設計し、試作した.パルス発生器単体の性能として10nsのスイッチングスピードを得ることができた.今年度の段階ではパルス電流は単極のみであり、正負のパルス磁場を発生するために来年度、さらに改良を加える予定である.3.磁場勾配コイルの試作.最も重要なのがコイルの幾何学的な配置と,機械的な強度である.高磁場の中で電流のON/OFFを行うためコイルには強い力が働く.これらの条件を満たし,また,高速のスイッチングと強い磁場勾配を発生するために,1での設計に基づき5×5×10mmの大きさのコイルを作り、インダクタンスを検討した.4.磁場勾配コイルの特性の評価.静的なコイルの特性を評価するために定常電流で発生磁場強度を測定し、シミュレーション結果と良い一致を得た。2で試作したパルス発生器でコイルを実際に駆動し、生成したパルス磁場を測定した結果、立ち上がり立下りは約30nsとなり、これはパルスEPR測定に十分な性能を得た.

1.共振器不純物によるESR信号の少ない誘電体試料共振器の材料、CaO、MgOを探索し、通常用いられているものより約一桁信号強度が小さいものを選定した。これを用いて誘電率20のセラミックを焼成し、従来用いていたLoop Gap共振器とほぼ同じ大きさの共振器を試作した。2.プローブヘッドの完成ヘリウムクライオスタットに磁場発生用コイル、共振器を組み込み、反射特性を測定して、共振周波数、結合度の調整などを行った.3.測定ソフトウエア既存のパルスESRにパルス磁場用の制御パルス発生装置を組み込み、パルス磁場をマイクロ波パルスと同期して生成するための制御プログラムを作った.4.パルス磁場の測定実際に共振器を磁場コイル内に設置し、共振器内部に生成するパルス磁場を観測した。磁場を導入するためのスリットを入れたLoop Gap共振器では共振器壁の金属がまだ厚すぎるため、十分なパルス磁場を内部で発生できないことがわかった。一方、誘電体共振器では共振器がない場合とほぼ同程度のパルス磁場強度と応答特性を得ることができた。5.まとめ誘電体共振器を用いることにより、従来よりもはるかに周波数の高い、XバンドESR装置でパルス磁場勾配を生成することに成功した。パルス電源装置については昨年試作したものを2位相出力を可能にするよう回路方式の検討を行い、実験を試みた結果、ほぼ実現可能なものを設計できた.実際に試作するにはさらに時間と予算が必要であるが、基本的な性能を達成する見通しができ、今後、高精度の位相操作を可能にする装置を開発する見通しを立てることができた。
固相抽出法を駆使した木材保存剤の高精度かつ効率的な定量分析法の確立

保存処理木材(防腐防蟻処理木材)の性能を明らかにするためには,処理材中に含まれる有効成分の量を正確に定量分析する必要がある。本課題では,木材保存剤に用いられている有機系抗菌剤の高速液体クロマトグラフィーを用いた定量分析について,固相抽出法や蒸発光散乱検出器を適用することで,木材成分による妨害のない分析方法を確立した。これらの方法は保存処理木材の性能を評価する屋外暴露試験などにおける定量分析にも応用可能であることを明らかにした。現在用いられている木材保存剤は有機系抗菌剤を有効成分とするものが主流となっている。これら有機系抗菌剤の定量分析では、UV検出器を用いた液体クロマトグラフィー(LC-UV)が用いられることが多い。しかし、既存の分析手順では,木材由来の成分がLC-UV分析を妨害する場合がある。著者は、木材保存剤に用いられているいくつかの有機系抗菌剤について、定量分析の妨害となる木材成分を固相抽出(SPE)により除去する方法を確立している。本課題は,すでに確立したSPEを多様化する使用樹種に対応できるものとすること、さらに,その他の有機抗菌剤について、SPEによる妨害の除去方法を確立することを目的としている。H22年度はシプロコナゾール(CYP)および塩化ベンザルコニウム(BKC)について確立した手法の適用樹種を拡大することを主目的とし検討を行った。シプロコナゾールをLC-UVにより定量分析する場合、ヒノキおよびベイマツの木材成分が妨害となることを確認した。スギ、カラマツ、トドマツおよびベイツガを対象として確立したSPEを適用したところ、ヒノキおよびベイツガの妨害成分も除去可能であることが確認された。また、BKCをLC-UVにより定量分析する場合、ヒノキおよびベイツガの木材成分が分析の妨害となることを確認した。スギ、カラマツ、トドマツ由来の妨害成分を除去する方法として確立しているSPEを適用したところ、妨害となる木材成分を除去できることが確認された。木材保存剤の有効成分として用いられている有機系抗菌剤の定量分析は、UV検出器を用いた液体クロマトグラフィー(LC-UV)により行われる場合が多い。しかし、木材成分などが有効成分の分析を妨害し、正確に定量できない場合が少なくない。著者は、木材保存剤に用いられている有機系抗菌剤のうち、トリアゾール化合物であるシプロコナゾール(CYP)およびテブコナゾール(TEB)、第4級アンモニウム化合物である塩化ベンザルコニウム(BKC)について、固相抽出法(SPE)によるLC-UVの分析の妨害となる木材成分の除去方法を確立している。H22年度では、BKCおよびCYP、TEBについて確立したSPEの適用樹種を拡大するための検討を行った。本年度は、対象とする有機系抗菌剤を拡大するため、木材保存剤の有効成分として用いられている他のトリアゾール化合物である、ヘキサコナゾール(HEX)およびプロピコナゾール(PRO)について検討した。その結果、木材成分による妨害はHEXよりもPROの方が顕著であること、いずれの場合もSPEにより除去可能であることを確認した。また、SPEに用いる陽イオン交換体のベースポリマーが異なると、4つのうち特定のトリアゾールの回収率が著しく低くなるという興味深い傾向を見出した。以上の結果、第4級アンモニウム化合物であるBKCおよびトリアゾール化合物であるCYP、TEB、HEX、PROについて固相抽出法を用いた高精度かつ効率的な分析方法を確立することができた。確立した手法は、保存処理木材の品質管理精度の向上に寄与できるものと考えられる。また、木材保存剤の性能を評価するうえで重要な溶脱試験において、SPEとLC-UVを用いた定量分析が適用できる可能性を確認した。次年度以降さらに検討を進める予定である。しかし、木材成分などが分析を妨害し、正確に定量できない場合がある。著者は、木材保存剤に用いられている有機系抗菌剤のうち、トリアゾール化合物(TAZ)であるシプロコナゾールおよびテブコナゾール、第4級アンモニウム化合物(AAC)である塩化ベンザルコニウム(BKC)について、LC-UVの分析の妨害となる木材成分の固相抽出法(SPE)を用いた除去方法を確立している。本課題では分析方法をより一般化するための検討および分析方法の応用範囲を広げるための検討を行った。H2223年度において、シプロコナゾール、テブコナゾール、ヘキサコナゾールおよびプロピコナゾールの4種類について、6樹種の木材成分による影響を確認するとともに,影響する成分がSPEにより除去可能であることを確認した。本年度は,屋外暴露試験や溶脱試験などにおける4種類のTAZの定量分析についてもSPE試料前処理が有効であることを確認した。木材保存剤の有効成分として用いられているAACのうちBKCについても同様の検討を行い,SPEの有効性を確認した。

また,UV検出器では検出できないAACであるジデシルジメチルアンモニウムクロリドおよびN,N-ジデシル-N-ポリオキシエチル-アンモニウムプロピオネート(DMPAP)を対象とし、蒸発光散乱検出器を用いた定量分析を試み,木材成分による影響について検討した。その結果、6樹種の木材成分による影響はほとんど生じないことを確認した。また、この方法は屋外暴露試験などを経た材料にも適用可能であることを確認した。以上、確立した手法は保存処理木材の品質管理精度の向上に寄与するのみならず,木材保存剤の性能を評価する各種試験などにも応用可能なものであった。当初計画通りに研究を実施することができているため。文献調査や学会発表などを通じた同一分野の研究者との意見交換を積極的に行うことで、研究計画の円滑な推進に必要な情報を得る。
赤外線照射下における周波数変調方式AFMによる高感度分子振動検出

周波数変調方式原子間力顕微鏡(FM-DFM)を用い,様々な応用が期待される分子系機能性材料のナノスケール評価を行った.興味対称である分子薄膜に,選択的に分光された赤外線を照射することで,格子振動などの微弱な相互作用を誘起することを試み,その際の散逸エネルギー量によって高感度に分子振動を検出する手法を開発した.周波数変調方式原子間力顕微鏡(FM-DFM)を用い,様々な応用が期待される分子系機能性材料のナノスケール評価を行った.興味対称である分子薄膜に,選択的に分光された赤外線を照射することで,格子振動などの微弱な相互作用を誘起することを試み,その際の散逸エネルギー量によって高感度に分子振動を検出する手法を開発した.走査プローブ技術(SPM)は、更なる高性能化・多機能化が求められている。特に周波数変調(FM)検出型ダイナミックモード原子間力顕微鏡(FM-DFM)は、対象とする表面との相互作用力検出のために、カンチレバーの持つ力学共振特性を利用し、探針-試料間相互作用力を周波数変化として高感度・高安定に検出できる。また同時に測定されるカンチレバー振動振幅の減衰(振動エネルギー散逸)のマッピング像が原子スケール分解能を持つことが知られているが、その原因かついては、まだ不明な腸も多い。このような現象解明は分子系材料を赤外線センサーのような機能性デバイスとして応用する際かは、避けることができない。そこで高分解能振動エネルギー散逸計測法を開発し、結晶格子の歪み・欠陥、分子コンフォメーションの変化、局在振動モード等の高感度分析・計測法としての確立を目指し、単一分子の揺らぎ赤外線照射により誘導、その散逸エネルギー量を直接捉えることを本研究の目的としている。分子系機能性材料として有機強誘電性高分子であるポリフッ化ビニリデン三フッ化エチレン共重合体(P(VDF/TrFE))を用いた。当該材料は、次世代赤外線センサーデバイスの主材料として期待されており、有機材料の固有な付加価値として「フレキシブル」な力学特性を有しながら、最も高い応答速度を示す「焦電型」動作が実現できる。ここで着目する「焦電型」センサーの原理は、赤外線がP(VDF/TrFE)に照射された際に生じる自発分極の熱揺らぎを検出することにある。本研究は2年間の研究期間の初年度か当たり、興味ある分子系機能性材料を、選択的か分光された赤外線(波長1000nm10000nm程度まで)を照射することで、格子振動などの微弱な相互作用を誘起し、散逸エネルギー量によって検出する計測系の構築を行った。昨年(平成20年)度,真空圧力下対応のFM-DFM装置をベースとした赤外線照射下での分子振動検出を行うためのFM-DFM装置の構築,ならびにその応用としてP(VDF/TrFE)薄膜におけるエネルギー散逸を検証した結果を基に,今年(平成21年)度は高感度化のための自己検出型プローブ(カンチレバー)を導入し,加えて分子系材料のエネルギー散逸メカニズムの解析として,主にそのためのデータの蓄積を行い,赤外線照射による光誘起相互作用計測に基づく,分子振動検出手法を行う装置を構築した.特に散逸エネルギー量の正確な計測が本課題における要素技術であったため,カンチレバーの振動振幅の精密な制御・検出が重要となった.一般的なAFM装置を含め,本研究開発装置において,探針-試料表面との相互作用によってカンチレバーが変位した際に,その微小変位検出には「光てこ法」が用いられている.しかしながら,「光てこ法」として用いられるレーザ光はカンチレバーに照射される際に,干渉・散乱を伴うため,興味ある分子系薄膜(P(VDF/TrFE)に不必要な光が常に照射されることになり,光学活性や輻射熱の問題を避けることが大変難しいことが問題にあった.特に,原子・分子分解能を有する本研究装置においては,このカンチレバーの変位検出のための入射光ですら外乱となった.そこでプローブとして光学的な外乱のない自己検出型カンチレバー(圧電カンチレバー)を採用した.圧電カンチレバーは,シリコン製カンチレバーに上部電極/PZT圧電薄膜/下部電極の積層構造(ユニモルフ構造)を形成しており,カンチレバーが変位した際には,直ちに圧電薄膜による圧電効果によって検出可能となる.このような自己検出型カンチレバーにより,光学的な外乱のない,結果として赤外線照射の影響のみが検出可能となり,高感度な分子振動検出手法が実現された.
ヒ素発がん究極活性体の同定とその代謝生成機構の解明

本研究課題は、無機ヒ素の主要代謝物であるジメチルアルシン酸の究極還元代謝物であるジメチルアルシンに発癌イニシエーション作用があることをマウス実験モデルで明らかにするとともに、さらに、この原因はジメチルアルシン自身によるものではなく、ジメチルアルシン由来のジメチルアルシンラジカルなどのフリーラジカルの存在の証明とともに、これらラジカルによることをジメチルヨードアルシンを出発材料としたパルスレーザー照射分光解析法およびX線構造解析法などの物理化学的なアプローチにより明らかにした(論文発表済み)。ジメチルアルシンはジメチルアルシン酸の還元代謝過程で生ずる3価ジメチルヒ素の酵素的2電子還元により生体内生成する可能性を示唆するとともに、ジメチルアルシンの発癌イニシエーション作用を明らかにするために、マゥス短期肺発癌実験系を用いて検討を加えた。その結果、体重減少等の一般毒性は見られなかったにもかかわらず、25週後においてジメチルアルシンを投与したA/J系雄マウスでは約60%、またddY系雄マウスでも約45%のマウスに肺腫瘍の発生が認められ、ともにコントロール群に比べて有意な腫瘍発生数の増加が認められた。また、A/J系雄マウスに生じた腫瘍の大部分はadenomaであったが、一部にはadenocarcinomaへの悪性化が見られた。以上のことから、ジメチルヒ素の還元代謝過程で生じるジメチルアルシンはヒ素フリーラジカルの生成を介して発癌initiation作用を有する可能性が示唆された(論文投稿中)。現在、世界規模で健康影響が問題となっているヒ素化合物の発癌機構について、従来生体防御の観点からは解毒機構と考えられてきたメチル化代謝との関連、特に無機ヒ素の主要代謝物であるジメチルアルシン酸の還元代謝過程で生成されるジメチルヒ素活性種に焦点をあて、動物モデルならびにヒ素中毒患者由来の皮膚病変を用いて詳細に検討してきた。その結果、ジメチルアルシン酸の還元代謝過程で生ずるジメチルヒ素活性種の一部(ジメチルヒ素過酸化体など)には発癌プロモーション作用ならびに酸化ストレス誘発能を有することが推定され、発癌プロモーション作用における酸化ストレス誘発との直接的な関連を示した。一方、ジメチルヒ素活性種の一つであるジメチルアルシンの代謝生成機構を見いだし、さらに発癌イニシエーション作用を有する可能性を推察してきた。そこで、今年度はこのジメチルアルシンの発癌イニシエーション作用を明らかにするために、マウス短期肺発癌実験系を用いて検討を加えた。以上のことから、ジメチルヒ素の還元代謝過程で生じるジメチルアルシンは発癌initiation作用を有する可能性が示唆された。ジメチルヒ素の究極還元代謝物であるジメチルアルシンは、酸素分子と反応しジメチルヒ素過酸化体およびジメチルヒ素過酸化ラジカルを生成することを既に確認しているが、本研究はこれら活性種の発癌initiationの有無を明らかにすることを目的とする。昨年度、この発癌initiation作用を明らかにするために、A/J系マウス短期肺発癌実験系を用いて検討を加えた結果、体重減少等の一般毒性は見られなかったにもかかわらず、コントロール群に比べて有意な腫瘍発生数の増加が認められた。また、一部にはadenocarcinomaへの悪性化が見られた。本年度は、昨年度の結果を踏まえて、ddY系マウスをも用いて発癌試験性を検討した。その結果、A/J系マウスと同様に、肺発癌性が観察された。

一方、これまで無機ヒ素の主要代謝物であるジメチルアルシン酸(DMA)の還元代謝物であるジメチル亜ヒ酸((CH_3)_2AsOH)はジメチルヒ素過酸化体を介して酸化ストレス誘発をひきおこし、発癌promotion作用に大きく寄与する可能性を推定してきた。一方、ヒ素汚染地域の飲水用井戸水中のヒ素濃度と鉄濃度の間に正の相関があることも報告されており、酸化ストレスの原因活性種の異なるジメチルヒ素と鉄(鉄の過剰負荷により生ずるOHラジカル)の相互作用による発癌影響に興味がもたれる。今回、4NQOならびにDMAを用いたマウス短期肺発癌モデルを用いて、鉄の飲水投与による肺発癌への影響を検討した。4NQO投与後DMAおよび硫酸第一鉄同時投与群は、DMA単独投与群に比べ、顕著な腫瘍発生率の増加が認められ、さらに、末梢気管支のクララ細胞において顕著な酸化ストレスの誘発が免疫組織化学的に認められた。このことから、鉄の投与はジメチルヒ素による酸化ストレスを増強して、ジメチルヒ素による肺発癌promotion作用を促進する可能性が推定された。
転換社債による資金調達を考慮した投資評価に関する研究

転換社債による資金調達を考慮した投資評価に関して,本研究では償還条項付き転換社債や劣後特約条項付き転換社債で資金調達をする企業の投資戦略や経営者報酬を考慮した際の転換社債を発行する企業における事業の価値評価,経営者報酬としてストックオプションを導入する企業における事業の価値評価を行った.特に提案する理論モデルで得られた結果と実証研究の結果との整合性について議論し,新たな視点からの理論的な結果を分析した.転換社債による資金調達を考慮した投資評価に関して,本研究では償還条項付き転換社債や劣後特約条項付き転換社債で資金調達をする企業の投資戦略や経営者報酬を考慮した際の転換社債を発行する企業における事業の価値評価,経営者報酬としてストックオプションを導入する企業における事業の価値評価を行った.特に提案する理論モデルで得られた結果と実証研究の結果との整合性について議論し,新たな視点からの理論的な結果を分析した.転換社債による資金調達を考慮した投資評価に関して,初年度の本研究では劣後特約条項付き転換社債を発行する企業の投資評価モデルと企業価値を最大にするような最適なクーポン支払いを求める最適資本構成の下で,転換社債を発行する企業の投資戦略についての理論的研究を中心に行った.劣後特約条項付き転換社債を発行する企業の投資評価モデルに関しては,普通社債が優先債,転換社債が劣後債であるので,この優先劣後構造によって,債務不履行の際普通社債の保有者が額面を全額保証されないならば転換社債の保有者への支払額はなくなる.この状況を考慮して,それぞれの債券価値を最適停止問題として定式化し,さまざまなパラメータの下で,投資戦略を分析した.この研究成果は,日本ファイナンス学会第18回大会(5月・上智大学)および6th World Congress of the Bachelier Finance Society(6月・トロント)において報告をおこなった.また,最適資本構成の下での評価に関しては,株式価値,普通社債の価値,転換社債の価値,投資オプションの価値倒産の閾値転換の閾値,投資の閾値,最適なレバレッジ率を求め,最適資本構成の下での投資戦略と債券発行額に制約を入れ,内生的にクーポン支払いを決定した場合の戦略との比較を行った。この研究成果は,INFORMS Annual Meeting 2010(11月・オースティン),日本リアルオプション学会2010年研究発表大会(11月・東京大学),日本オペレーションズ・リサーチ学会研究部会「ファイナンス理論の展開」第7回研究会(2月・首都大学東京)等において報告をおこなった.新規事業への参入や既存事業の拡大に対して,投資を行う企業にとって,そのための資金調達手段は重要な課題のひとつとなっている.その資金調達には,株式や普通社債,転換社債の発行などが挙げられ,それらの債券の発行は企業の資本構成を大きく動かす.企業の資本構成は株主と経営者の利害対立に影響を与え,株主と債権者の利害対立は経営者報酬へ大きな影響を及ぼすといわれているが,経営者報酬に関する従来の研究では,企業の資本構成の影響を考慮していない.そこで,本研究では,株主価値の変化に対する経営者報酬の変化の感応度を示すpay-performance sensitivity (PPS)に着目することで,転換社債発行企業における経営者報酬に関する分析を行った.既に,転換社債発行企業の経営者報酬に関して,債券を多く発行する企業のPPSは低く,PPSとレバレッジには負の相関があり,転換社債を発行する企業のPPSはより高いことを実証研究において示されている.本研究では,投資における資金調達に着目することで,リアルオプションによる価値評価法を用いて転換社債発行企業のPPSと経営者報酬に関して理論モデルを提案した,さらに,提案モデルの結果と実証結果との整合性について議論し,新たな視点から転換社債の発行や経営者報酬がPPSに与える影響を分析した.この研究成果は,OR2011(8月・チューリッヒ),日本オペレーションズ・リサーチ学会2011年秋季研究発表会(9月・甲南大学),日本リアルオプション学会2011年研究発表大会(11月・青山学院大学),INFORMS AnnualMeeting2011(11月・シャーロット)等において報告をおこなった.近年,経営の効率化のために,成果主義的な制度を導入する企業が増加傾向にある.本研究では,企業経営を理論的観点から分析する手法であるリアルオプションアプローチを用いて,経営者報酬として成果主義的な要素のひとつであるストックオプションを導入する企業の評価モデルを提案した.株式から派生する経営者報酬に対する支払いは,株主と経営者の利害対立を軽減し,そこから生じるエージェンシー問題を解決すると言われている.企業の資本構成は株主と経営者の利害対立に影響を与え,株主と債権者の利害対立は経営者報酬へ大きな影響を及ぼすことを示しており,企業にとってどのような資本構成を選択するかは重要な課題である.本研究では,株主価値の変化に対する経営者報酬の変化の感応度を示すpay-performance sensitivity (PPS)に着目した.特に,債券の発行量が増加すると,PPSが減少し,ストックオプションの導入割合はPPSを増加させるといった実証研究で示されているストックオプションの発行が資本構成に与える影響について,提案モデルとの整合性を議論した.さらに,最適資本構成の下で,債券の発行量とストックオプションの導入割合には正の相関が存在するといった実証研究の結果についても提案モデルとの整合性を議論し,新たな視点からストックオプションが資本構成や最適戦略に与える影響を分析した.この研究成果は,2012 Asian Conference of Management Science & Applications (9月・成都),日本オペレーションズ・リサーチ学会2012年秋季研究発表会(9月・ウインクあいち),日本リアルオプション学会2012年研究発表大会(11月・早稲田大学),INFORMS Annual