hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
走査トンネル顕微鏡を用いた時間分解磁気円二色性スペクトルナノ顕微鏡の試作

円偏光変調に同期した成分が測定されたが、これがMCDによるものか現在検討中である。4.得られたシグナルがMCD由来かどうかを判断しやすいように、磁場をin-situで印加できる機構を前年度に設計したが、この機構は実現のための予算が過大であったため、一部自分での工作を前提とした、低予算で実現可能なin-situ磁場印加機構の再設計を行った。第一、第二年度での走査トンネル顕微鏡、およびフェムト秒レーザーの不具合と、その調整に時間がとられたこと、また今年度、in-situ磁場印加装置の再設計が必要になったことによって全体的に研究が遅れている。本研究では、3次元空間でナノスケールの分解能を持ち、時間空間でピコ秒の分解能を持つ走査トンネル顕微鏡(STM)とスーパーコンティニュアム光パルスを基にしたナノ顕微光吸収分光法に、磁気円二色性分光法(MCD)を組み合わせ、試料のスピン情報を含む電子構造を空間的に高分解能で、かつ時間分解して測定可能な新しいナノ顕微分光装置の開発を目的としている。平成29年度は以下の項目を行った。1.フェムト秒レーザーを光源とする円偏光変調光学系を用い、トンネル電流を信号源とするMCDの測定を行った。サンプルとして、強いMCDシグナルが測定されることが報告されている、低温で成長させEL2欠陥を高濃度に含むガリウム砒素を用いた。また、光源としてフェムト秒レーザーに加え、EL2欠陥を含むガリウム砒素試料が大きなMCD信号を与える波長1μmのレーザーも使用した。円偏光変調に同期した成分が測定されたが、MCDによるものだと断言できる結果は得られていない。2.当初目的としたMCD信号の検出が困難である状況から、信号強度が小さい原因を考察するため、照射している光の探針直下における光電場強度の探針増強効果を、長波長近似を用いて計算した。表面プラズモン共鳴による増強度の、探針に平行な偏光と垂直な偏光の場合の違いを調べたところ、平行成分は増強度が大きいのに対し、垂直成分は避雷針効果(形状効果)からそれほど増強されないことが確認された。円偏光成分としてはもっとも増強度の小さい成分と同程度と考えられることから、通常、光照射STMで得られる探針先端光増強効果による信号増幅効果がMCD測定においては期待できないことがわかった。3.以上の結果から、STM-MCD測定を行うためには、I共鳴的な光増幅が期待できる金、銀などの探針の使用、II低温での測定、III試料位置での光強度検出、などの対策が必要と考えられる。磁場中にある試料に、右回りと左回りの円偏光を切り替えて光を照射し、その励起や吸収の違いから分光学的情報を得る磁気円二色性分光と、原子分解能を持つ走査トンネル顕微鏡を組み合わせた新しい顕微ナノ分光実験系を試作した。探針電場増強度の考察から、円偏光変調を用いる場合は、通常の光STMに比べ、電場増強効果が期待できないことがわかった。二色性分光の試料の候補として、アミロイドβのプローブ顕微鏡を用いた原子レベルでの構造評価を行い、繊維化した組織と初期凝集核を観察することができた。超高真空STMの走査の安定度、および真空度に問題があり、対応に時間がかかったこと、またフェムト秒レーザーの安定的な発振がなかなか得られず、その調整に時間がかかったこと、およびポッケルスセルのスペック再検討が必要になったことにより、具体的な測定系の構築作業に着手するのが遅れたため、当初の予定より達成度はやや遅れている。
耐熱高剛性を持つ急冷凝固アルミニウムー遷移金属合金の開発基礎研究

遷移金属を主要合金元素とするアルミニウム基急冷凝固合金の凝固組織および析出組織について主に準結晶相の生成形態を中心に明らかにすると共に、これらの急冷凝固合金(リボン状)の固化とそれらの組織および高温機械的性質(ヤング率、剛性率)について検討を加えた。AlーMn系急冷凝固合金における電顕組織の観察から、準結晶が生成する最小マンガン濃度は約2wt%であり、その生成組成範囲が広いことが判明した。また、分布形態はマンガン濃度の増加と共にセル粒界偏析→共晶→初晶樹枝状晶の構成相として変化していく。時効析出によって生成する準結晶は、主にリボン状薄膜の表面層またはセル粒界に優先析出することが明らかにされた。このような析出準結晶でマトリックス〈111〉方位に平行な電子線で得られる回折像は15回対称を示す。この回折像の生成理由について収束電子線回折結果を踏まえて考察した。上述の急冷凝固合金の固化を行い、得られた固化材の機械的性質、高温弾性挙動について検討した。熱間プレス+熱間押出により得られた固化材の機械的性質は同組成の鋳造材とくらべ延性が極めて高いことが示された。これらの合金の弾性率の室温以上での測定を行った結果、約200°C以上で認められる粒界すべりによる弾性緩和現象がマンガン約3%以上で現われるAl_6Mn析出粒子により抑制され、これにともない内部摩擦(約300°Cでピークが現れる)の大きさも減少し、5%Mn以上ではほぼ消滅する。このような現象についてマクスウェルのモデルに基き考察を行った。以上の結果は、Al_6Mn粒子が高温クリープ(粒界すべり)に対し抑止効果を与えることができることを示唆する。耐熱高弾性アルミニウム合金の開発を目的とするため急冷凝固と固化(コンソリディション)法によるアルミニウムー遷移金属合金の組織及び弾性定数について調べて来た.高温弾性率は,自作した横振動法及びねじり振動法の双方を用い,ヤング率及び剛性率の温度依性(室温600K)を求めた. Al-Si合金についても従来の材料との比較のために同様の方法で試料を作製し検討した.また,アルミニウムー遷移金属合金としては今回Al-Mn二次合金を例に取り上げ実験を行った.結果は以下の通りである.固化組織:急冷凝固によって得られたリボン状合金を押出し加工によって固化した試料は粒子分散型の組織を持つ. Al-530wt%Si合金では約0.5μm, Al-5, 10wt%Mn合金では約0.09μmのSi及びAl_6Mn相の塊状粒子が分散し,粒度分布はいずれも対数正視分布に従っているのが分った.弾性率の測定結果:押出し加工によって得られた分散粒子を含む合金の弾性率は,複合則によって表わされるが,弾性定数が既知であるAl-Si合金についてSi含有量とヤング率の関係を測定し, Paulによって与えられた理論式から評価した結果,分散粒子Siのヤング率はこの場合,ひげ結晶Siのそれに等しいことが推測された.弾性率の温度依存性については,ヤング率及び剛性率ともに温度の上昇にともない約500Kまではほぼ直線的に減小し,その温度係数はヤング率で-4-6Kgf/mm^2Kであった.合金系(Al-Si,Al-Mn)による温度係数の差異は実験誤差内であったが,純アルミニウムの場合と比較したとき,約470Kまでの温度範囲では,分散粒子を含まない純アルミニウムの方が温度依存性は顕著ではない.主にAlーMn系急冷凝固合金についてその固化組織および高温弾性挙動に検討を加えた。

急冷凝固で得られたリボン状試片を真空熱間プレスおよび熱間押出しを行うことにより、理論密度を持つ材料を作製した。この固化過程で急冷凝固時に過飽和に固熔したMnの約80%以上が析出する。析出したMnはAl_6Mn粒子として母相粒界に分布する。その平均サイズは、0.1μmのオーダーであり、母相粒はその約2倍程度で極めて微細である。この組織は、400°C以下の温度では短時間の加熱では殆ど影響を受けず熱的に非常に安定である。この組織で見られるAl_6Mn粒子の分布は典形的な対数正規分布を取ることが示された。高温組織の安定な本合金系の機械的性質としてヤング率の温度依存性を調べた。このために、高温測定も可能な横振動法によるヤング率測定装置の試作を行った。方法は、試料を加熱炉中に0.05mmの径の2本のニッケル線で水平に吊し、加振および振巾の受信はこの細線を通して行うものである。この装置の最適測定条件(試片の大きさ、重量、吊線間隔、吊線の太さ、長さ)の決定を標準試片(純銅、純アルミニウム等)で行い、その精度を確認した。この装置により最高450°Cまでの温度範囲で上記固化材のヤング率と内部摩擦の測定を行った。ヤング率の温度による変化は、AlーMn系合金では、1%Mn組成までは純アルミニウムのそれと変らず、約200°C以上で弾性率の緩和が生じる。しかし、3%Mn以上ではこのような緩和は抑制された。これと平行して得られた内部摩擦は低Mn組成では約300°Cにピークを持つが、3%Mn以上になるとこのピーク強さが弱くなるかほぼ消滅する。このような結果は試料中に分布するAl_6Mn粒子に関連することが電顕組織との対応から示唆された。
ものづくり産業における技術革新に伴う企業内教育の再編と能力開発に関する実証的研究

本研究では、電機産業、自動車産業そして鉄鋼業という日本を代表するものづくり産業を取り上げて、IT・情報化の進展や労働市場の構造変動によって教育訓練の再編成がどのように行われ、企業内教育や能力開発の現段階における特質と問題点を明らかにした。(1)電機産業を取り巻く状況は大きく変化した。1つはデジタル革命であり、2つはグローバル化である。まず、後者のグローバル化の進展にともなって、組織のピラミッド型からフラット型への再編成が行われた。前者のデジタル革命は労働のあり方を大きく変えた。人間はマシンキーパーのように機械・設備のオペレートのみならずメンテナンスなど生産の運営に関することをするようになった。このことはOJTとoffJTの組み合わせや企業外部の教育機関の活用を促進させた。(2)自動車産業における生産技術の発展は、トランスファーマシン→専用機→単能機という展開をたどってきた。この労働過程の技術的変革に規定されて、ライン労働は単純化が進展した。そのために、教育課程の構成部分は技能・技術教育ではなく、「人の扱い方」が多くを占めている。(3)鉄鋼業では、コンピュータによるモデル制御が導入されているために、オペレータは監視・運転業務とともに設備点検業務をも行っている。鉄鋼業の教育訓練は自動車産業とは異なり、今なお高度な熟練を必要とするために、手厚い技術・技能教育が用意されている。職場レベルのインフォーマルな教育がOffJTとして行われている。(4)企業外部の教育機関の1つである公共職業訓練は「生産現場のOJTを教育の場に置き換えた」教育システムによって、幅広い人材育成の場として機能している。電機産業においては、鉄鋼産業、自動車産業に比較して技術者の占める比重は高い。その背景にはIT・デジタル化の進展が著しく、それによって労働過程の技術的変革が進み、職場組織の再編が生じていることと無関係ではなかった。そうした中で、ある電機メーカーでは、技術者や技能者が必要とする能力は、(1)先端技術開発力、(2)商品開発設計力、(3)生産技術力、(4)製造力、(5)市場開拓力など多岐にわたると考えている。しかし、日本の技術者はこれまで先端技術開発力の勉強から入っていたがために、技術面での需要の創出、需要の開拓というマーケティング面を無視してきたが、日本の技術者に求められている能力は従来顧みることのなかった市場開拓力であると考えている。技術者の場合、「知識融合力」と「設計実践力」が必要である。前者の「知識融合力」に関してはOffJTで行われてきた。一方、後者の「設計実践力」はOJTが効果を上げてきたが、今日技術者が多忙になり、OJTが行われ辛い状況が生じてきた。そこで、OJTをOffJTに体系化した「実践的な技術研修」が増えつつある。例えば、開発設計技術者用として「電子回路実践技術研修」「メカトロニクス実践技術研修」等々が用意されている。技能者においても「固有技能力」と「改善実践力」の2面の能力が必要である。「固有技能力」の強化・養成は職業訓練の範疇で、従来から広く行われてきた。一方、「改善実践力」は「改善提案力・改善実行力」「トラブル分析力、解決力」など、実践的な中で培われる能力である。「改善能力」の教育の主体はOJTであったが、自社内の研修所において「ディジタル電子回路、シーケンス制御」等の研修が数日間にわたって行われている。平成18年度は鉄鋼業と自動車産業を取り上げ、そこにおける企業調査と企業内の教育機関調査を実施した。これらの調査を通して、教育訓練の展開とその特徴について以下の事実を明らかにした。(1)鉄鋼業の場合(1)まず、新入社員教育について、B製鉄所では、ここ数年技術系の高卒社員は採用していないが、高卒技能系の社員は2050名程度採用している。高卒技能系の新入社員教育はまず2週間にわたる「導入研修」から始まる。

そこでは、「会社の概要」や「社会人の基本とか労使関係」について教育が行われる。それが終わると所内の整備訓練センターで「新入社員整備研修」の「基礎研修」が3ヶ月間実施される。この間に安全教育、規律訓練、整備技能教育、基礎技能教育を受ける。(2)次に、階層別教育に焦点を当てて職能資格制度とのつながりをみると、昇進・昇格管理は階層別教育と密接にリンクして、形成・維持されてきたのであるが、1997年の新人事制度導入以降、職能資格制度は階層別教育以外の教育訓練とのつながりを深めていく。(3)職能別教育に関しては、階層別教育に比べて、相対的に技術、技能に関わる教育が重視される傾向にある。(4)職場レベルのインフォーマルな教育が拡大しており、OffJTが行われていることである。(2)自動車産業の場合自動車産業における生産技術の発展は、万能機→トランスファーマシン→専用機→単能機という展開をたどってきた。この労働過程の技術的変革に規定されて、ライン労働は単純化が進展した。そのために、教育課程の構成部分は技能・技術教育ではなく、「人の扱い方」が中心を占めている。公共職業訓練施設である職業能力開発大学校(以下、ポリテクカレッジという。)と職業能力開発促進センター(以下、ポリテクセンターという。)における訓練内容分析と修了生の就業調査から以下のような社会的役割、機能を果たしていることがわかった。ポリテクカレッジの供給する人材は「エンジニア」「テクニシャン」領域にとどまらず、「専門スタッフ、研究補助」「保守・保全工」「第一線監督者」等々が含まれていることに注目しておく必要がある。このような多様且つ幅広い職種・領域で活躍ができるのは、工学系の短大と同等レベルの技術・知識が教育されていることや、生産現場に似たワーキンググループ方式による「開発課題学習」が組織されて、「生産現場のOJTを教育の場に置き換えた教育システム」といわれる独自な教育スタイルが採用されていることと無関係ではあるまい。このようにポリテクカレッジは大学、高専とは異なり、幅広い人材育成の場として一定の役割を果たしていると同時に、中小企業の人材育成の揚としても重要な位置を占めている。一方、ポリテクセンターではタイプ(ハイテク型、中核型、都市型、準都市型、地域密着型)に応じて、「能開セミナー」のレベルは規定されているが、全体として、能開セミナーはレベルアップのための研修の場として活用されていることがわかる。その場合、肝要なことは、「仕事経験を整理し体系化する」「日々の仕事・業務を理論面で補充する」という従来どおりの活用の仕方ではなく、基本技能、先端技術の習得の揚であるということである。換言すれば、ポリテクセンターの教育訓練は企業によるOJTの補完物ということではなく、中小企業のニーズに応えながら、教育訓練に連動していることに注目したい。そういう意味では、前述のポリテクカレッジよりもさらに、中小企業の教育訓練との接続性、連携性は濃厚だと言える。
哺乳類におけるニコチントランスポーターの同定とその生理的意義に関する研究

MATE型トランスポーターに関して、MATE1及びMATE2をヘテロ欠損しているSmith-Magenis syndoromeのモデルマウスの解析を引き続き行っている。Smith-Magenis syndrome(SMS)はヒト17番染色体のMATEを含む約4Mbの遺伝子欠損による多様な症状を呈する先天性遺伝子疾患であり、ヘテロで発症しホモは至死性である。モデルマウスではMATE1及びMATE2のタンパクの発現量が半減しており、それに伴い腎臓のbrush border membrainvesicle(BBMV)では有機カチオン輸送能も半減していた。実際にモデルマウスでの有機カチオン系薬物の薬物動態は変化し、薬物は腎蓄積した。MATE特異的な阻害剤を用いてより詳細な解析を行っている。MATE解析のノウハウを生かし、小胞型ヌクレオチドトランスポーター(VNUT)の生理的意義について研究した。VNUTは小胞内にATPなどのヌクレオチドを蓄積する。小胞内に蓄積されたATPは開口放出され、受容体に結合しシグナル伝達が生じる。VNUTの局在を決定することで、どの細胞のどの小胞にATPが蓄積され、放出されるかが解明できる。免疫組織学的手法を用いて、VNUTがこれまでにATPの蓄積や放出が報告されていた味蕾や神経、アストロサイト、血小板などの小胞に発現していることを見いだした。さらにノックダウン技術を用いてVNUTがATPの開口放出に関与することを明らかにした。(1)クラス3MATE型トランスポーター、マウスMATE2の機能と局在解析これまでに哺乳類のMATE型トランスポーターは三つのサブグループに分けられることが知られており、クラス1及び2タイプのMATEは主に腎臓で有機カチオンの排出を担っていることがわかっていた。しかしクラス3型のMATEの機能は不明であった。今回クラス3MATE型トランスポーターであるマウスMATE2のクローニングを行い、有機カチオンの輸送機能を持つことを明らかにした。また、cis-inhibitionからテストステロンがマウスMATE2の輸送基質である可能性が示唆された。さらにマウスMATE2が主に精巣に発現していることを明らかにした。今回の結果からMATE型トランスポーターが老廃物の排出だけでなく、疎水性ホルモン類の体内動態に関与していることが示唆された。(2)マウスMATE1バリアントの機能と局在解析これまで明らかにされてきたマウスのMATE1には、C末部の疎水性領域が長いバリアントがあることが遺伝子レベルで知られていた。今回このバリアントをマウスMATE1 longと命名し、蛋白レベルでの解析をした。その結果、マウスMATE1 longはマウスMATE1と同様に有機カチオン輸送機能を持ち、輸送基質もほぼ同様であった。ほ乳類のニコチントランスポーターの同定、ひいてはMATE型トランスポーターの生体内での役割の解明に向けて、以下の研究を行い、また発表した。1.SMSモデルマウスの解析MATE1及びMATE2をヘテロ欠損しているSmith-Magenis syndoromeのモデルマウスの解析をした。この結果は第30回生体膜と薬物の相互作用シンポジウムにて口頭発表した。この結果はSMS患者への薬物投与設計に応用できる。また、現在はMATE特異的な阻害剤を用いてより詳細な解析を行っている。2.TETRANの解析MATE解析のノウハウを生かし、腎臓で非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)の排出に関わるTETRANを同定した。TETRANは腎臓のbrush bordermembrainに発現し、インドメタシン等のNSAIDsを輸送する。3.小胞型アスパラギン酸トランスポーター(VEAT)の解析小胞型アスパラギン酸トランスポーター(VEAT)を同定した。アスパラギン酸は以前より伝達物質として働き、また脳内の神経に多く含まれることが知られていたが、その詳細は不明であった。VEATを同定しかことで、どの神経のシナプス小胞にアスパラギン酸が蓄積、放出されるかが解明できるようになった。一連の実験において、免疫組織学的手法を用いて、VEATの詳細な局在を解析した。

VNUTは小胞内にATPなどのヌクレオチドを蓄積する。小胞内に蓄積されたATPは開口放出され、受容体に結合しシグナル伝達が生じる。VNUTの局在を決定することで、どの細胞のどの小胞にATPが蓄積され、放出されるかが解明できる。免疫組織学的手法を用いて、VNUTがこれまでにATPの蓄積や放出が報告されていた味蕾や神経、アストロサイト、血小板などの小胞に発現していることを見いだした。さらにノックダウン技術を用いてVNUTがATPの開口放出に関与することを明らかにした。
哺乳類O^6-アルキルグアニン修復酵素遺伝子のクローニング

N-ニトロン化合物の発癌過程におけるO^6-アルキルグアニンの重要性に鑑み,われわれは哺乳類O^6-アルキルグアニン修復酵素のクローニングを目指している。様々な理由からExpression vectorを利用すること,大腸菌と哺乳類細胞の両方の系で並行してスクリーニングすることにし,まずACNU頻回処理によってラット脳腫瘍細胞株からO^6-AGT活性の高い株を分離した。この細胞のpolyA RNAからクローン数10^6以上,数1003・5Kbのインサートを持つExpresison libraryを,大腸菌用、哺乳類細胞用のものをそれぞれ調整した。また,多様な哺乳類細胞を調べ,O^6-AGT活性を欠きACNU感受性でトランスフェクション効率の良い細胞株を同定し,recipient細胞として使っている。さらに最終的なスクリーニングのため,抗O^6-エチルグアニン抗体を利用した高感度のO^6-AGT測定法を開発した(従来の方法に比べ約25倍)。以上,クローニングに至るまでの各ステップの改良に努め,特にO^6-AGTの高感度測定法によって少量の細胞・組織でも測定が可能となり他の目的にも応用し得る。現在全体を通した実験を行い,最終的にトランスンフェクションによってO^6-AGT陰性から陽性に変化した細胞のクローンの同定に努めている。
Ａβオリゴマーは単一カルシウムチャンネルを形成するか？

アルツハイマー病の病態形成に重要であるAβ43がチャネル活性を有する可能性が示唆された。また、ペルオキソ二硫酸アンモニウムとルテニウム触媒を使用した光化学反応であるPICUP(photo-induced cross-linking of unmodified proteins)法により、Aβオリゴマーを作製し、高速液体クロマトグラフィーによる精製法を確立した。アルツハイマー病患者脳ではアミロイドβペフチド(Aβ)の蓄積が認められるが、Aβ蓄積がどのように毒性を発揮し、病態発症を引き起こすのか、その機構は明らかでない。本研究では、Aβオリゴマー自身がカルシウムチャネルを形成し、神経細胞内カルシウム濃度の破綻を引き起こすことをAβ毒性の発生機序として想定し、これをin vitro、in vivoの両面から検証する。本年度は、人工脂質膜上でカルシウムチャネル形成能を調べるために、安定性・精製度の高いAβオリゴマーの作製に取り組んだ。まず、Aβモノマーの水溶液を調製し、ペルオキソ二硫酸アンモニウムとルテニウム触媒を使用した光化学反応であるPICUP(photo-induced cross-linking of unmodified proteins)法により、安定化したAβオリゴマーを作製することができた。さらに、このオリゴマー混合物溶液をゲルろ過カラムを使用したHPLCにより分離分画し、Aβオリゴマーを精製する良好な条件を見いだした。この分離条件を使用したHPLC分析により、電気泳動後のゲルからの抽出操作と比較して短時間に必要量の'βオリゴマーを調製することができた。本方法は、特定のAβ分子種から構成されるAβオリゴマーの機能的意義の検討に有用であるだけでなく、アルツハイマー病モデルマウス脳内のAβオリゴマーの分離同定にも威力を発揮することが期待される。アルツハイマー病(AD)発症機構のカスケードにおいて、アミロイドβペプチド(Aβ)の蓄積は上流に位置すると考えられるが、その作用機序は不明な点が多い。神経細胞におけるカルシウム恒常性の破綻がADの神経病理において中心的な役割を果たすと考えられているが、Aβ複合体のオリゴマーがどのようにして恒常性の破綻を生じさせるのか、は明らかでない。本研究では、種々のAβ分子種からなる異なった分子量のAβオリゴマーを調製し、カルシウムチャネル形成能を検証する。原因物質であるAβが引き起こすと想定されるカルシウム恒常性の破綻の機構をカルシウムチャネル形成能の観点から探ることが本研究の目的である。AD患者の脳内には、Aβ1-40、Aβ1-42、Aβ1-43、Aβ3(pE)-40、Aβ3(pE)-42、Aβ3(pE)-43(pE:ピログルタミン酸)が多量に存在する。昨年度に引き続き、これらのAβを使用し、ペルオキソ二硫酸アンモニウムとルテニウム触媒を使用した光化学反応であるPICUP(photo-induced cross-linking of unmodified proteins)法により、Aβオリゴマーの効率的な調製法を検討した。様々な実験条件を検討したところ、高性能水系ゲルろ過カラムを使用した高速液体クロマトグラフィーによる非常に良好な精製法を確立することが出来、今後の有効活用が期待された。さらに、高分子量Aβオリゴマーに関してより効率的な調製・精製法も検討した。また、カルシウムチャネル形成能の検証のために、評価系の構築を進めた。昨年度に引き続き、テフロンチャンバー上の人工脂質膜を用いたin vitroの評価系のセットアップを行った。併せて培養細胞を用いた評価系の構築にも着手した。カルシウムに鋭敏に応答する蛍光プローブを使用し、細胞内のカルシウム動態を経時的に検出できるようになった。本研究の目的はアミロイドβペプチド(Aβ)のイオンチャネル形成能を探査することであった。まず、チャネル活性の測定のために人工脂質膜の系を構築した。小型チャンバー内に60μm程度の小孔を有するテフロンフィルムを設置し、穴の両側面にDOPE、DOPSの2種類の脂質で構成される人工脂質膜を形成した。電圧を印加後にベースラインのシフトが生じないこと、グラミシジンの添加によりチャネル活性が認められること、の2点の指標から適切に膜が形成されているかを評価し、その後の実験を行った。先行研究によりAβ40、Aβ42がチャネル活性を有することが報告されている。一方、Aβ43は神経毒性や凝集性が他のAβ分子種よりも高く、アルツハイマー病の病態形成に重要であることが知られているが、チャネル活性をもつかどうかは明らかでなかった。Aβ43をチャンバー内に添加したところ、数分後からスパイク状の波形が多数検出された。この結果より、Aβ43がイオンチャネル形成能を有することが示唆された。また、チャネル形成能を調べるために、安定性・精製度の高いAβオリゴマーの作製に取り組んだ。

5種類のAβ(Aβ40、Aβ42、Aβ43、Aβ3(pE)-40、Aβ3(pE)-42、(pE:ピログルタミン酸))を使用し、ペルオキソ二硫酸アンモニウムとルテニウム触媒を使用した光化学反応であるPICUP法により、Aβオリゴマーを作製した。分画範囲の異なる2種類のゲルろ過カラム、あるいはゲルろ過カラムと逆相カラムを使用した高速液体クロマトグラフィーによる精製法を確立した。Aβオリゴマーは難溶性のため、作製・精製操作を複数回行うことで調製した。確立した方法は、Aβオリゴマーの機能的意義の検討に有用であるだけでなく、アルツハイマー病モデルマウス脳内のAβオリゴマーの分離同定にも応用できる可能性がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はin vitroの実験に使用可能なAβオリゴマーの作製法を確立した。また、カルシウム形成能を調べるための人工脂質膜の評価系の構築に着手し、セットアップをほぼ終了している。次年度に入ってすぐにAβオリゴマーの機能評価が可能な状況にあり、当初の計画と比べておおむね順調に進展しているとした。Aβオリゴマーの効率的な調製・精製法を確立し、さらに、高分子量Aβオリゴマーのより効率的な調製・精製法を検討している。また、人工脂質膜、培養細胞系という2種類の異なる評価系を構築し、Aβのカルシウムチャネル形成能を順次測定している。作製したAβオリゴマーのカルシウムチャネル形成能を人工脂質膜の評価系で検証することが次の課題である。種々のAβ分子種からなる異なった分子量のAβオリゴマーを調製・精製する。精製したAβオリゴマーを人工脂質膜を設置したチャンバー内に加え、測定される電流によりチャンネル形成能を評価する。また、カルシウム動態に鋭敏に応答する蛍光プローブを活用することで、精製した特定のAβオリゴマーのカルシウム形成能を培養細胞上で評価する。2種類の評価系を用いて、特定のAβオリゴマーのチャネル形成能の有無を明らかにし、さらにAβオリゴマー間でのチャネル形成能の違いを比較する。H24年度基金分未使用額(H25年2月末時点)2,562,533円パッチクランプ法から、操作が簡便で高い再現性が期待できる平面膜folding法に評価系を修正したため、使用額が少なくなった。関連予算はAβ分子種の種類を拡充するなど、より信頼性の高いデータを出すための費用にあてる。当研究チームに既存のHPLC用カラム(ゲルろ過カラム、イオン交換カラム、逆相カラム等)を活用して、Aβオリゴマーの精製条件の検討を行なったことで、高額なカラム購入費を抑制することが出来た。平成26年度は、未使用の昨年度基金分で、HPLC用高性能ゲルろ過カラム(分析用と大量精製用)および原料となるAβモノマーの市販品を購入し、Aβオリゴマーのさらなる効率的精製を目指す。
被災地域における教師のストレスの調査・研究

I因子分析による比較因子抽出は主成分分析により、また回転法はKaiserの正規化を伴うバリマックス法によった。1.[男女による比較]男女で性差がみられたが、男性では震災年(n=53)に枯渇状態(第1因子)、達成感(第2因子)、やる気・理解・処理能力(第3因子)、乖離状態(第4因子)であったものが、1年半後(n=46)では達成感・やる気が第1因子にあがってきている。同時に、欲求不満・枯渇状態(第2因子)や苦痛・自責の念、乖離状態がみられている。女性では震災年(n=52)には達成感(第1因子)、無関心・自責の念(第2因子)、乖離・苦痛状態(第3因子)、枯渇状態・疲労(第4因子)であったものが、1年半後(n=64)には自責の念・乖離状態、(第1因子)がのぼってきている。理解・処理能力(第2因子)、やり過ぎ・達成感、疲労・枯渇状態となっている。2.[管理職とそうでない教諭による比較]管理職は震災年(n=14)には枯渇状態が第1因子で、達成・疲労状態(第2因子)、乖離状態が続いていたが、1年半後(n=4)にはやり過ぎ・自責の念(第1因子)が出てきて、達成・疲労状態、枯渇状態と続いている。管理職でない教諭は震災年(n=78)には達成感が第1因子で、苦痛・不満状態(第2因子)、枯渇状態、乖離状態が続いているが、1年半後(n=87)にはやはり達成感が第1因子であった。しかし、枯渇状態、乖離状態、困惑状態と続いている。3.[避難所での援助活動]避難所で3日以上援助活動に従事した教諭(n=126)では達成感が第1因子であったが、疲労・枯渇状態、無感情、乖離状態が続いている。一方、避難所で援助活動に最小限もしくはほとんど従事していない教諭(n=89)では理解・処理能力・達成感が第1因子にのぼっているが、乖離・自責の念・欲求不満、枯渇状態、策に窮するとなっている。IIワークショップでの震災や援助活動の振り返り4回開催された「教師のためのストレス・マネジメント」のワークショップでの参加者は120名に登った。そこでは倉戸(研究代表者)が試案した「ストレス・マネジメント」の形式にしたがって各ワークショップ約4時間をかけて実施した。膨大な録音記録を起こして分析されたが、1)震災は衝撃的で自らの人生を振り返ったり意味を考えさせられる契機になった。2)人間は捨てたものではないとの肯定的経験と、人間は弱く、醜い存在だとの悲観的経験をしたもの、あるいは両方を同時に経験したものがあった。3)校長・教頭という管理職とそうでない教諭との間には立場・役割の相違からか、援助活動に対して相違がみられた。4)管理職・そうでない教諭いずれも枯渇状態にあり、両方に対して「心のケア」の必要性が痛感された。

膨大な録音記録を起こして分析されたが、1)震災は衝撃的で自らの人生を振り返ったり意味を考えさせられる契機になった。2)人間は捨てたものではないとの肯定的経験と、人間は弱く、醜い存在だとの悲観的経験をしたもの、あるいは両方を同時に経験したものがあった。3)校長・教頭という管理職とそうでない教諭との間には立場・役割の相違からか、援助活動に対して相違がみられた。4)管理職・そうでない教諭いずれも枯渇状態にあり、両方に対して「心のケア」の必要性が痛感された。本研究は「阪神・淡路大震災」の被災地域の学校教師のストレスを臨床心理学の立場から調査・研究することを目的にしていた。「被災者のストレス調査」の質問紙を印刷し、それを郵送により依頼するという手続きにしたがってこの研究計画は進められたのであるが、当初、回収率が計画したより低く、やむなく各関係機関の協力を得て会場を設定し、ワークショップ形式でインタビュー調査を実施するという方法で被調査者の教師の参加を呼びかけた。このワークショップは9月7日と3月8日の2回開催した。その結果、120名の回答を得ている。しかし、当初に予定した被調査者の数には及ばないので、目下、依頼済みの質問紙が回収されてくることを待っている状態である。この点についは目標数を達成すべく新たに教育委員会や研究所など依頼先を増やして努力している。一方では、回収された回答をコンピューターに入力したり、録音された記録を文字にする作業を開始している。そして記録を読みながら個別にストレスの分析を始めている現状にある。本研究は「阪神・淡路大震災」の被災地域の学校教師ストレスを臨床心理学の立場から調査・研究することを目的に平成8年度から3年計画で取り掛かっているものである。初年度(平成8年度)は「被災者のストレス調査」をもとにインタビュー方式により調査するというものであったが、回収率が低かったので、やむなく会場を設定し、ワークショップ形式でインタビュー調査を実施するという方法で教師の参加を呼びかけた。その結果、120名の回答を得た。調査第2年目に当たる今年度(平成9年度)は、それら120名の教師に同一のインタビュー方式により、再調査するのが研究計画であった。調査者をはじめ、アルバイトの研究補助員を総動員して、上記再調査に当たったが、同一の被調査者への再インタビューの実施は転校などによる追跡不能、住所不明、また再調査拒否などに合い、困難をきわめている。それゆえ、目下、23名と、その回収率は低い。しかし、平行して今年度に入って調査が可能となった学校も3校とワークショップを1回開催したのを含めると、同一人ではないが、前年度とほぼ同数の被調査者からの回答が得られている。さらに、研究目的を達成すべく、兵庫県臨床心理士会、臨床心理士の資格をもつ教師、スクール・カウンセラ-の応援を得て、協力してくれる被災地の教師を紹介してもらい、インタビューと質問紙の回収に努力している。一方では、回収された回答をコンピューターに入力したり、録音された記録を文字にする作業を行っている。校長・教頭など管理職にあったものの方がそうでない教師よりストレスが高いという傾向が、まだ途中結果であるが、出ている。これらを含めて、最終年度(平成10年度)の「取りまとめと研究報告」作成に向けて、回収された質問紙の統計結果と、インタビューの記録の分析を始めている。I因子分析による比較因子抽出は主成分分析により、また回転法はKaiserの正規化を伴うパリマックス法によった。1.[男女による比較]男女で性差がみられたが、男性では震災年(n=53)に枯渇状態(第1因子)、達成感(第2因子)、やる気・理解・処理能カ(第3因子)、乖離状態(第4因子)であったものが、1年半後(n=46)では達成感・やる気が第1因子にあがってきている。
骨肉腫における血中循環腫瘍細胞と上皮間葉間移行の機能解析および肺転移抑制について

骨肉腫の罹患率は100万人あたり4人と非常に稀であり、若年齢層に好発し、その年代における最も頻度の高い骨腫瘍である。現在まで手術、化学療法、放射線治療を含めた集学的治療により生存率は改善したものの、その予後は劇的な改善には至っておらず、肺転移により最も大きく左右される。また初診時から肺転移がある場合や、集学的治療を行った後でも40-50%の患者に肺転移が生じ、これらの患者は予後不良である。このため、骨肉腫治療においては原発巣のコントロールだけでなく、転移抑制を目的とした治療法が渇望されている。近年、転移形成において血中循環腫瘍細胞(CTC)の存在が重要な役割を果たすとの報告が多くされており、骨肉腫の肺転移における血中循環腫瘍細胞の解析を行うことで治療標的分子の検索、同定を目的とする。申請者はマウス骨肉腫高肺転移株LM8を用いて、生きている状態のCTCを浮遊培養することに成功しており、間葉系腫瘍におけるEMPを制御するメカニズムを解明するには非常によいモデルである。原発巣、CTC、肺転移巣におけるEMPを評価、解析し、それぞれの細胞の性状と内部状態、環境応答性を明らかにすることで骨肉腫肺転移における分子メカニズムを理解し、CTCの制御を目的とした分子標的治療の開発や転移抑制に特化した新規治療法を目指した。マウス骨肉腫細胞、高肺転移株であるLM8を用いて実験を行った。In vitroではLM8を通常の接着状態と浮遊状態とで培養を行い、その増殖能力の差異を評価した。またin vivoではLM8同種移植モデルで、遠隔転移を認めたマウスの血液からCTCを浮遊培養下で培養し、また皮下原発巣と肺転移巣からも浮遊培養を行い、EMPに関わる遺伝子発現を評価した。マウス骨肉腫細胞、高肺転移株であるLM8とルシフェラーゼを恒常的に発現するLM8-Lucを用いて実験を行った。LM8-Lucはマウスが生きている状態でIVISを用いると肺転移を定量的に評価でき、血中循環腫瘍細胞の出現と肺転移形成の関係を評価する上で非常に有用な細胞である。まずin vitroでLM8とLM8-Lucの増殖能、肺転移能の差異を評価した。増殖能についてはLM8とLM8-Lucで2次元、3次元培養を行うと増殖能に差を認めなかった。In vivoではLM8、LM8-LucをそれぞれC3Hマウス背部皮下に移植し、移植後5週に肺転移の形成を評価した。LM8はほぼ全例肺転移を認めたが、LM8-Lucは50-70%のマウスで肺転移を認めた。同時に心臓より採血を行い、CTCの2次元培養を行うと、LM8ではほぼ全例培養に成功したが、LM8-Lucは肺転移を認めたマウスでも培養の成功率は50%未満であった。今後の研究はLM8-Lucを用いてを行うほうが、マウスをサクリファイスすることなく、肺転移を観察することができる点が有用であるが、皮下移植モデルにおいて肺転移を形成する割合が低いこと、また血液よりCTCのの培養に成功する割合が低いことから研究計画よりやや遅れている。1)EMPに関与する因子の検索マウス骨肉腫細胞株(LM8)の同種移植モデルで、遠隔転移を認めたマウスの血液からCTCを浮遊培養下で培養し、また皮下原発巣と肺転移巣からも浮遊培養を行い、EMPに関わる遺伝子発現をマイクロアレーによって比較し、EMPに関与する遺伝子の発現を評価し、因子を同定する。2)マウスモデルで得られたEMPに関与する因子をノックダウンし、1 in vitroで遊培養下における増殖能抑制効果を評価、2 in vivoでマウス皮下注モデルにおける肺転移抑制効果を評価する。

またin vivoではLM8同種移植モデルで、遠隔転移を認めたマウスの血液からCTCを浮遊培養下で培養し、また皮下原発巣と肺転移巣からも浮遊培養を行い、EMPに関わる遺伝子発現を評価した。マウス骨肉腫細胞、高肺転移株であるLM8とルシフェラーゼを恒常的に発現するLM8-Lucを用いて実験を行った。LM8-Lucはマウスが生きている状態でIVISを用いると肺転移を定量的に評価でき、血中循環腫瘍細胞の出現と肺転移形成の関係を評価する上で非常に有用な細胞である。まずin vitroでLM8とLM8-Lucの増殖能、肺転移能の差異を評価した。増殖能についてはLM8とLM8-Lucで2次元、3次元培養を行うと増殖能に差を認めなかった。In vivoではLM8、LM8-LucをそれぞれC3Hマウス背部皮下に移植し、移植後5週に肺転移の形成を評価した。LM8はほぼ全例肺転移を認めたが、LM8-Lucは50-70%のマウスで肺転移を認めた。同時に心臓より採血を行い、CTCの2次元培養を行うと、LM8ではほぼ全例培養に成功したが、LM8-Lucは肺転移を認めたマウスでも培養の成功率は50%未満であった。今後の研究はLM8-Lucを用いてを行うほうが、マウスをサクリファイスすることなく、肺転移を観察することができる点が有用であるが、皮下移植モデルにおいて肺転移を形成する割合が低いこと、また血液よりCTCのの培養に成功する割合が低いことから研究計画よりやや遅れている。1)EMPに関与する因子の検索マウス骨肉腫細胞株(LM8)の同種移植モデルで、遠隔転移を認めたマウスの血液からCTCを浮遊培養下で培養し、また皮下原発巣と肺転移巣からも浮遊培養を行い、EMPに関わる遺伝子発現をマイクロアレーによって比較し、EMPに関与する遺伝子の発現を評価し、因子を同定する。2)マウスモデルで得られたEMPに関与する因子をノックダウンし、1 in vitroで遊培養下における増殖能抑制効果を評価、2 in vivoでマウス皮下注モデルにおける肺転移抑制効果を評価する。計画では、30年度中にマイクロアレーを用いた遺伝子発現実験を始めることにしており、その経費を計上していたが、計画の遅れにより、当該実験の実施が次年度(2019年度)にずれ込んだため、実験に必要な経費が次年度使用となった。当該実験に必要な試薬等の購入を年度初めより行うので、適切に使用できると考える。
核内共生細菌ホロスポラによる標的核識別機構の研究

筆者は、ゾウリムシの大核内共生細菌ホロスポラ・オブツサと小核内共生細菌ホロスポラ・ウンドゥラータの感染型の感染型の細胞外膜には、標的核膜識別センサーが存在し、このセンサー物質と標的核膜上の物質(リセプター)との特異的結合によって、ホロスポラは標的核膜を識別することを明らかにした。筆者は、また、これらの2種のホロスポラのセンサー物質に対するモノクローナル抗体も作成した。これら2種類のホロスポラの生活環には標的核織別能力のない時期の増殖型の時期があるが、その細胞外膜にも感染型で得られ多モノクローナル抗体と反応し、かつ、分子量が感染型のそれと同じ細胞外膜物質が存在する。したがって、生活環で、増殖型から感染型に分化する仮定で、増殖型の細胞外膜に存在したセンサー物質前駆体が、分子量の変化をほとんど伴わないような部分的な変化を受けて、標的核膜と結合力を有するセンター物質になったと予測される。また、変化を受ける部分がセンサー機能の活性基としての機能を有する部分と予測される。そこで、センサー物質としての活性基を有する断片を検出し、活性基の構造を明らかにする目的で、ホロスポラ・オブツサとホロスポラ・ウンドゥラータの増殖型から、感染型の全センサー物質と同じ細胞外膜物質を精製し、各種糖分解酵素でセンサーを消化し、イムノブロットで、抗原決定基を持つ断片の分子量を感染型のそれと比較した。しかし、分子量に差は認められなかった。断片の等電点における差の有無は未確認。
海馬苔状線維の異常発芽におけるミトコンドリア動態の解明

てんかんは神経細胞群の過剰な同期発射を要因とする慢性の脳疾患である。てんかんのうち内側側頭葉てんかんの患者では、乳幼児小児期に何らかの外部刺激(脳損傷、発熱、感染等)誘発性のけいれんを経験していることが少なくない。また、この時期は神経回路形成に重要な時期であり、けいれんの要因となる過剰な神経活動が、正常な神経回路形成に影響を与え、その結果として形成される異所性神経回路がてんかん原性領域となる可能性がある。そこで、本研究では、乳幼児期のけいれんが神経回路形成に与える細胞生物学的メカニズムの解明を目的とした研究をおこなった。異所性神経回路の典型例として、内側側頭葉てんかん患者の海馬歯状回における苔状線維の異常発芽の形成が挙げられる。これは、顆粒細胞の軸索である苔状線維が歯状回門で過剰な側枝を形成し、顆粒細胞間にシナプスを形成する現象である。なお、異常発芽した苔状線維は海馬歯状回において顆粒細胞の同期発射を誘発する。本研究では、顆粒細胞の過剰な側枝形成における細胞内サイクリックAMP(cAMP)量の変動の関与を検証した。これは、cAMPが様々な神経細胞において形態調節をおこなうこと、そして、てんかんモデル動物の海馬においてcAMP量の上昇が確認されているためである。本研究により、幼児期のてんかん原性過程において、異常発芽の形成は、以下のような過程を経ることが明らかになった。即ち、(1)顆粒細胞の過剰興奮に伴うCa^<2+>流入→(2)顆粒細胞でのcAMP上昇→(3)軸索内でのミトコンドリア密度の上昇→(4)新たな側枝の形成→(5)異常発芽の形成、である。以上の結果は、てんかん原性獲得過程における、一過的なcAMP上昇の重要性を初めて明らかにするものである。Vitroではてんかんの原因が追究でき、vivoの動物実験においてもそれは再現できた。ただし、vivoのてんかん状態をcAMPの抑制により防ぐことを今後おこないたい。Vivoのてんかんモデル動物において、cAMPの抑制による、異常発芽の阻止およびけいれん発作の抑制を目指す。側頭葉てんかんは精密なネットワーク形成の異常を原因とする神経疾患である。側頭葉てんかん患者において、海馬歯状回苔状線維は異常な多数の分枝を形成し、顆粒細胞間にシナプスを形成する。この現象は異常発芽と呼称され、歯状回に異所性の反回性興奮回路を形成し、海馬を発作源に変性させると推察されている。しかし、その形成機構は明らかとなっておらず、早急に解決すべき課題である。本研究は、異常発芽を誘起する細胞内メカニズムを解明することを目的とし、軸索形成に必要なエネルギーを供給するミトコンドリアと異常発芽の関連を検証する。H20年度、培養切片の系において、てんかん様状態では苔状線維内のミトコンドリア密度が増大し、そして、ミトコンドリア局在を制御する因子として、脳由来神経栄養因子(BDNF)の関与を見出した(BDNFを被覆したビーズにミトコンドリアがトラップされる)。そこでH21年度では、BDNFが何処から放出されるのかについて検証した。顆粒細胞自身のBDNFの発現量がてんかん時に上昇するため、苔状線維がBDNFを放出していると考え、ある顆粒細胞にBDNFを過剰発現させ、その苔状線維と接している苔状線維上でミトコンドリアの局在様式を検証した。すると、BDNFを過剰発現した苔状線維終末の近接部位では、ミトコンドリアが頻繁に局在している様子が観察された。また、以上は培養切片での結果であるが、さらに、実際のてんかんモデル動物において、異常発芽の形成におけるミトコンドリアの関与を検証した。その結果、モデル動物においても苔状線維内のミトコンドリア密度は増大し、多数の枝分かれの形成に寄与していることが明らかとなった。本研究は、異常発芽の形成機構を解明し、側頭葉てんかんの新規治療法の開発に貢献する可能性があり、さらに、神経発生学的観点からも、神経細胞の構造形成をミトコンドリアが制御するという新たな概念を提供する可能性があり、意義深い。この現象は異常発芽と呼称され、異常発芽は歯状回に異所性の反回性興奮回路を形成し、海馬を発作源に変性させると推察されている。しかし、その形成メカニズムは明らかとなっておらず、早急に解決すべき課題である。本研究は、異所性神経回路形成を誘起する細胞内メカニズムを解明することを目的とする。具体的には軸索形成に必要なエネルギーを供給するミトコンドリアと異常発芽の関連を検証する(ミトコンドリアの機能および局在、またそれを制御する因子の同定)。現在、てんかん時には以下の流れを経ることを示している。(1)顆粒細胞内のミトコンドリア密度のcAMP依存的な増加→(2)増加したミトコンドリアのBDNFによる局在化(BDNFは苔状線維自身から放出される)→(3)ATPの過剰供給→(4)側枝形成→(5)異常発芽→(6)慢性的な自発発作、である。そして、今後はミトコンドリア動態を制御することで、異常発芽を阻止することにより、てんかん発作の緩和の実現をてんかんモデル動物において目指す。

さらに最終的には側頭葉てんかん患者の海馬標本においても異常発芽におけるミトコンドリアの関与を検証する。本研究は神経発達学に対して斬新な知見を提供すると同時に、てんかんの病態メカニズムに新規知見を付与し、その治療法にも新たな可能性を示すことが期待される。てんかんは神経細胞群の過剰な同期発射を要因とする慢性の脳疾患である。てんかんのうち内側側頭葉てんかんの患者では、乳幼児小児期に何らかの外部刺激(脳損傷、発熱、感染等)誘発性のけいれんを経験していることが少なくない。また、この時期は神経回路形成に重要な時期であり、けいれんの要因となる過剰な神経活動が、正常な神経回路形成に影響を与え、その結果として形成される異所性神経回路がてんかん原性領域となる可能性がある。そこで、本研究では、乳幼児期のけいれんが神経回路形成に与える細胞生物学的メカニズムの解明を目的とした研究をおこなった。異所性神経回路の典型例として、内側側頭葉てんかん患者の海馬歯状回における苔状線維の異常発芽の形成が挙げられる。これは、顆粒細胞の軸索である苔状線維が歯状回門で過剰な側枝を形成し、顆粒細胞間にシナプスを形成する現象である。なお、異常発芽した苔状線維は海馬歯状回において顆粒細胞の同期発射を誘発する。本研究では、顆粒細胞の過剰な側枝形成における細胞内サイクリックAMP(cAMP)量の変動の関与を検証した。これは、cAMPが様々な神経細胞において形態調節をおこなうこと、そして、てんかんモデル動物の海馬においてcAMP量の上昇が確認されているためである。本研究により、幼児期のてんかん原性過程において、異常発芽の形成は、以下のような過程を経ることが明らかになった。即ち、(1)顆粒細胞の過剰興奮に伴うCa^<2+>流入→(2)顆粒細胞でのcAMP上昇→(3)軸索内でのミトコンドリア密度の上昇→(4)新たな側枝の形成→(5)異常発芽の形成、である。以上の結果は、てんかん原性獲得過程における、一過的なcAMP上昇の重要性を初めて明らかにするものである。Vitroではてんかんの原因が追究でき、vivoの動物実験においてもそれは再現できた。ただし、vivoのてんかん状態をcAMPの抑制により防ぐことを今後おこないたい。Vivoのてんかんモデル動物において、cAMPの抑制による、異常発芽の阻止およびけいれん発作の抑制を目指す。
若年者に対する高血圧予防介入及び効果判定のため指標の開発

これまで我々は,高血圧遺伝素因の強い若年者において随時血圧が上昇し,インスリン感受性が低下していること,また抵抗血管領域において血流速度の上昇が認められることを報告してきた。しかしながら,遺伝素因とこのような血行動態の変化とを結ぶ機序については明らかになっていない。このため本研究では,若年健常者を対象として高血圧遺伝素因と交感神経活性が24時間血圧に与える影響を解析することを目的としている。本年度は2125歳のA大学男女学生24名に対して,24時間の自由行動下血圧測定(ABPM)並びに,ホルター心電図測定,24時間畜尿を実施し,家族歴調査による高血圧遺伝素因と24時間血圧,並びに交感神経活性の関係について検討した。その結果,男子学生において,収縮期血圧の概日リズム解析における中央値が高血圧遺伝素因3群間で有意に異なり(p<0.05),また昼間平均収縮期血圧は高血圧遺伝素因が強くなるに伴い高値を示す傾向が認められた。また,心拍の概日リズム解析における中央値も高血圧遺伝素因3群間で有意に異なり(p<0.05),昼間平均心拍は高血圧遺伝素因が強くなるに伴い高値を示す傾向にあった。これらのことから,健常若年者において,高血圧遺伝素因は収縮期血圧の24時間血圧中央値を上昇させることが示され,これは交感神経活性の亢進による心拍の上昇を介することが示唆された。また,この心拍上昇に伴う収縮期血圧の上昇は,昼間を中心とすると考えられた。以上の結果は,高血圧遺伝素因の強い若年者における血行動態変化の機序として,交感神経活性亢進の関与を強く示唆するものであり,今後詳細な検討が必要と考えられた。【目的】これまで我々は、網膜循環血行動態の変化が血圧上昇と成因的に関連しているか検討するため、これまで加齢による血圧変化との関係について検討してきた。本研究ではさらに、血管拡張を主な作用機序とする降圧薬と、血管拡張以外の作用を主な機序とする降圧薬の2種類の薬剤による血行動態の変化を解析し、網膜循環血行動態の変化と血圧との関係を詳細に検討することによって、本法の指標としての有用性を確立することを目的とした。【対象および方法】未治療で多臓器への合併症を持たない本態性高血圧患者を対象とし、無作為にCa拮抗薬単独治療群、ACE阻害薬単独治療群の2群に振り分け、治療前と3ヶ月間の服薬治療後に、血圧及び網膜循環諸指標を測定した。網膜循環の評価として、超音波カラードップラー法を用いて、座位にてCRAのVmax、VminならびにVmeanを測定し、眼底撮影の画像から血管径を算出した。【結論】本網膜循環血行動態の諸指標は、血圧変化の諸要因を的確に反映しており、血圧上昇の初期変化を捉え、介入効果の判定を行うのに極めて適切な指標であることが示された。
無限次ガロア拡大体の構成と保型形式の解析的研究

(1)小嶋:第1に半整数の重さのモジュラー型式の平方因子が無い整数におけるフーリエ係数をそのモジュラー型式の志村対応の像に付随するゼータ関数の特殊値を用いて具体的に表示した。これにより半整数モジュラー型式に関する志村の主予想のある場合について肯定的解決をみた。第2に有理数の重さのヒルベルト・モジュラー型式のヘッケ作用素の跡公式の具体的表示式を得た。第3に符号(P,1)のユニタリー群上のベクトル値正則保型型式の空間の次元公式を具体的に求めた。(2)安藤:グラフ論の線形方程式系への応用としてbandwidthに関して研究し,とくにtreeのbandwidthの新しい上限を決定した。(3)水野:グラフの被覆の特性多項式について研究し、いくつかの結果をえた。(4)伊東:実軸上で半正値となる行列係数2次多項式の因数分解に関する研究を行いその応用として(1)ベクトル値関数に対するslab領域上のポアンカレ型不等式の成立条件および(2)一般の弾性波動方程式に対するsubsonic Rayleigh・波,Stoneley波の存在個数を調べた。(5)山口:リーマン面から代数多様体への正則写像の空間のトポロジーを調べた。またこれに関連しConfiguration space(特に,粒子の配置の空間)のトポロジーをSegal-Mcpuff達の手法を改良し調べた。また以上のテーマについてコンピューター利用の研究も行った。(6)徳能:多変数,一般レベル,指標付きの半整数の重さを持つヤコビ形式をチータ因子を用いることにより定義した。更にこれに関するケッヘル原理と半整数の重さを持つヤコビ型式のなすベクトル空間の有限次元性を示した。