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アレルギー性鼻炎における新たなエピジェネティクスの探索

アレルゲン免疫療法におけるバイオマーカーの探索として、スギ花粉症患者の末梢血を用いて、IgG4の測定系と樹立した。ELIFABの測定系を樹立した。スギ花粉症に対して皮下免疫療法を行っている患者では、行ってない患者に対してIgG4が有意に増加し、ELIFABでは有意に抑制されることが明らかとなった。そこで、ハウスダスト・ダニアレルギー性鼻炎患者に対しても同様の結果が得られるか検討を行ったが、用いた抗原が原因なのか、同様の条件で測定できなかった。スギとの測定系の条件設定が必要であると考えられた。舌下免疫療法を行った患者についても検討すべく、スギ花粉舌下免疫療法およびダニ舌下免疫療法を行った患者についても、投与初期のIgEとIgG4を測定し、舌下免疫療法でIgEおよびIgG4が増加することが明らかとなった。ELIFABについては現在検討中である。研究の本題である、アレルギー性鼻炎におけるエピジェネティクスの探索について、IL-27を中心に検討してきた。スギ花粉症患者と健常者(主要な吸入抗原に感作されていない方)の末梢血単核球のIL-27産生について、フローサイトメトリーを用いて検討を行った。IL-27産生は健常者では高く、スギ花粉症患者では低い傾向があると考えていたが、FlowJo解析ソフトウエアを用いて結果を解析すると、再現性に乏しいデータとなっていた。IL-27のプロモーター解析についても思うような結果が得られなかった。現在、実験の条件設定や試薬の見直しを行っている。本研究では、先行研究で用いた抗体と同じ抗体を使用することができなかった。また、試薬や細胞を保存していたフリーザー等も、研究期間期間中に不具合を起こしたため、それらの影響も考えられる。本研究の期間は終了してしまったが、現在も研究を継続している。まず、免疫療法の効果を示すバイオマーカーとして、血清で測定できるIgG4の測定系および、症状と相関すると報告されているELIFABアッセイの測定系を樹立した。また、好塩基球活性化試験の測定も可能にした。スギ花粉症に対して免疫療法を受けている患者と、受けていない患者の間には、これらの結果に有意差があることを確認した。この結果については2016年6月に行われるヨーロッパアレルギー学会にて発表予定である。また、健常者、スギ花粉症患者、免疫療法を受けている患者のスギ花粉症シーズン前の採血を実施し、血清及び末梢血単核球を分離し、凍結保存してある。今後、5月第2週よりスギ・ヒノキ花粉飛散終了後の採血も実施し、同様の処理を行う予定である。これら検体を用いて、血清については、新たなバイオマーカーの探索を行う予定である。また、末梢血単核球はIL-27の測定や、近年、アレルギーと自然免疫系の間で重要なILC2についても測定予定である。現在は、フローサイトメトリーを用いたこれらの測定系の樹立のための予備実験を実施している。これらの結果を踏まえ、IL-27のプロモータ領域を中心に、自然免疫系ををターゲットとしたエピジェネティックの解析を行う予定である。現状では、当初の計画の通り、平成27年度から平成28年度のスギ花粉シーズン前後の健常者、スギ花粉症患者、免疫療法を受けている患者の採血を行っている。また、当初の研究計画とはやや離れた部分もあるが、血清を用いた免疫療法のバイオマーカーについての測定系の樹立は大きく進んでいる。しかし、IL-27の測定やIL-27のプロモータ領域を中心としたエピジェネティックの解析についての予備実験は十分進んでいるとは言えない。現在、検体収集は順調に進んでいるので、それらの検体を用いて、再現性のある測定が行える実験系の確立を進める必要がある。アレルギー性鼻炎に対するアレルゲン免疫療法のバイオマーカーとして、好塩基球活性化試験、IgG4の測定、ELIFAB Assay、Blocking Factorの測定系を確立し、平成27年度から28年度のスギ花粉シーズン前後で採血したサンプルの解析を行っている。これらの測定系は、海外では報告のあるものであるが、ほとんどは本邦初の測定系である。また、同サンプルを用いた樹状細胞からのIL-27産生についても、フローサイトメトリーを用いて検討を開始しているが、まだ解析の途中である。今後、IL-27産生の高いサンプルと低いサンプルを用いて、プロモーター領域の解析を始める予定である。アレルギー性鼻炎に対するアレルゲン免疫療法のバイオマーカーの測定系を確立し、平成27年度から28年度のスギ花粉シーズン前後で採血したサンプルの解析を行っている。これらの測定系は、ほとんどが本邦初の手法を用いており、当初の計画とはやや離れているが、研究の価値は大きいと考える。また、同サンプルを用いた樹状細胞からのIL-27産生についても、フローサイトメトリーを用いて検討を開始いる。今後、IL-27のプロモーター領域の解析を始める予定で、予備実験の準備を始めている。アレルゲン免疫療法におけるバイオマーカーの探索として、スギ花粉症患者の末梢血を用いて、IgG4の測定とELIFABの測定系を樹立した。そこで、ハウスダスト・ダニアレルギー性鼻炎患者に対しても同様の結果が得られるか検討を始めたが、今のところ良い結果が得られていない。現在、測定系の条件設定を再検討しているところである。

さらに、スギ花粉症患者と健常者(主要な吸入抗原に感作されていない方)の末梢血単核球のIL-27産生について、フローサイトメトリーを用いて検討を行った。IL-27産生の高い健常者の方と、IL-27産生の低いスギ花粉症患者を同定した。現在、アレルゲン免疫療法(皮下免疫療法および舌下免疫療法を含む)を受けている患者も含めて、症例の蓄積を行っている。IL-27産生の高い症例と低い症例を用いて、IL-27のプロモーター解析を始めているが、思うような結果が得られていない。現在、実験の条件設定や試薬の見直しを行っている。また、末梢血中のILC2についても、フローサイトメトリーを行って解析している。まだ測定を始めたばかりなので、結果は今後得られるものと考えている。マウスを用いた研究では、IL-27はILC2を抑制することが知られており、両者には負の相関があることが予想されるので、検討を進めて行きたい。2017年9月に山梨大学耳鼻咽喉科・頭頸部外科が第56回日本鼻科学会総会・学術講演会を主催し、研究代表者が事務局長を務めていた。準備に多大な労力が割かれたため、研究に従事する時間を削らざるを得なかった。また、IL-27のプロモータ解析は、予備実験で思うようにデータが得られていないため、測定の条件設定等に時間を費やしている状況である。アレルゲン免疫療法におけるバイオマーカーの探索として、スギ花粉症患者の末梢血を用いて、IgG4の測定系と樹立した。ELIFABの測定系を樹立した。スギ花粉症に対して皮下免疫療法を行っている患者では、行ってない患者に対してIgG4が有意に増加し、ELIFABでは有意に抑制されることが明らかとなった。そこで、ハウスダスト・ダニアレルギー性鼻炎患者に対しても同様の結果が得られるか検討を行ったが、用いた抗原が原因なのか、同様の条件で測定できなかった。スギとの測定系の条件設定が必要であると考えられた。舌下免疫療法を行った患者についても検討すべく、スギ花粉舌下免疫療法およびダニ舌下免疫療法を行った患者についても、投与初期のIgEとIgG4を測定し、舌下免疫療法でIgEおよびIgG4が増加することが明らかとなった。ELIFABについては現在検討中である。研究の本題である、アレルギー性鼻炎におけるエピジェネティクスの探索について、IL-27を中心に検討してきた。スギ花粉症患者と健常者(主要な吸入抗原に感作されていない方)の末梢血単核球のIL-27産生について、フローサイトメトリーを用いて検討を行った。IL-27産生は健常者では高く、スギ花粉症患者では低い傾向があると考えていたが、FlowJo解析ソフトウエアを用いて結果を解析すると、再現性に乏しいデータとなっていた。IL-27のプロモーター解析についても思うような結果が得られなかった。本研究では、先行研究で用いた抗体と同じ抗体を使用することができなかった。また、試薬や細胞を保存していたフリーザー等も、研究期間期間中に不具合を起こしたため、それらの影響も考えられる。
免疫チェックポイント阻害薬投与患者における自己抗体の意義

免疫チェックポイント阻害薬は、癌の新規免疫療法薬として注目されているが、有害事象として報告されている自己免疫疾患の発症、あるいは有効例の予測に有用なバイオマーカーは存在しない。肺癌症例の約15%は既知の自己抗体が陽性、それ以外の症例でも約80%は未同定の自己抗体が陽性であった。これら自己抗体の特異性は免疫関連有害事象や効果と関連する可能性がある。本研究では抗PD-1/PD-L1抗体による治療を受ける肺癌患者で、自己抗体を経時的かつ網羅的に検査して有害事象、有効性との関連を解析し、自己抗体が抗PD-1/PD-L1抗体による自己免疫学的有害事象、有効性を予測するバイオマーカーとなるかを追求する。
メイラード反応生成香気のヒトに対する生理機能および作業能率向上効果の解明

食品の加工や調理工程における加熱操作では、アミノ化合物と還元糖が基質となるメイラード反応が非常に頻繁に起こり食品の品質に大きな影響を与える。この反応で生成する匂い成分は「甘く香ばしい匂い」や「ロースト臭」などの特徴を示し、加熱食品の嗜好性に関係する。食品の匂い成分には嗅覚系を介して脳に伝達されたあと自律神経活動に影響し、生体を覚醒させたり鎮静化させたりするものが多く存在しているが、平成29年度の研究により食品のメイラード反応で生成する代表的な匂い成分2,5-dimethyl-4-hydroxy-3(2H)-furanone(DMHFと略す)や2,3-dimethylpyrazine(3DPと略す)においても、吸入することによってヒトの交感神経活動を抑制し、副交感神経活動を亢進させ、生体を鎮静化させる作用を有することを示した。平成30年度はこの2種類の匂い成分の、指先皮膚温を測定することによる末梢循環機能の解析評価、フリッカー試験による脳疲労の解析評価、および近赤外光脳機能イメージング(NIRS)による脳血流量の解析評価を行なった。その結果、いずれの匂い成分を吸入しても指先皮膚温は有意に上昇し、抹消の交感神経活動を抑制していることが示された。またそれにより血流量が増加することから、抹消循環機能の向上の可能性も考えられた。フリッカー試験では変化はなく、いずれの匂い成分も脳疲労に影響しないことが示された。またNIRS測定では、いずれの匂い成分を吸入しても、前頭前野前額中央部における血流量が有意に減少しており、大脳が鎮静していることが明らかとなった。平成30年7月から産休育休を取得したことで当初設定していた研究期間が短縮されたにもかかわらず、予定していた研究計画を概ね終了することができた。この成果を受けて平成31年度の実験を問題なく実施できると考えている。平成31年度はDMHFおよび3DP吸入による単純作業(調理操作)およびストレス負荷試験に対する影響について研究する予定である。小型モーションキャプチャを手、腕、肩および頭部に装着し、単純調理作業として野菜のせん切りおよび皮むき時の手腕部や上半身の動作測定を行う。重心のぶれ(安定度)の測定を行うとともに、操作時間や成功率、被験者の自己評価も行い、総合的に匂い成分吸入による影響を評価する。また、ペグボード、コース立方体組み合わせテストなどのストレス負荷試験も実施し、タスクの成功率や時間、被験者への主観的気分評価から、ストレス負荷に対する匂い成分吸入の効果を検討する。また以上に並行して、平成30年度に実施した指先皮膚温を測定することによる末梢循環機能の解析評価、フリッカー試験による脳疲労の解析評価、および近赤外光脳機能イメージング(NIRS)による脳血流量の解析評価についての再現性の検討も実施予定である。ところで食品の匂い成分の中には、嗅覚系を介して脳に伝達されたあと自律神経活動等に影響を与え、生体を覚醒させたり沈静化させたりするものが多く存在する。しかし、メイラード反応で生成した匂い成分におけるこの種の生理作用についてはほとんど報告がない。そこで、メイラード反応で生成する代表的な匂い成分2種類(2,5-dimethyl-4-hydroxy-3(2H)-furanone, DMHFと略す、および2,3-dimethylpyrazine, 3DPと略す)に焦点化し、平成29年度はこれらを単独で吸入することによるヒトの自律神経活動を評価することを目的とした。DMHFと3DPに加え、グリシンとグルコースによるメイラード反応物(複雑系)の匂いによる自律神経活動評価も行った。ヒトの自律神経活動評価においては、従来心電図や心拍数の測定が一般的であるが、これらの測定は大掛かりな測定機器を研究協力者に装着し長時間拘束した状態で測定しなければならないこと、そして微細な環境の変化(例:小さな音、空気の流れ等)で測定データが変動し再現性をとることが極めて難しいことなどが課題となっていた。本研究では、無侵襲で短時間の測定が可能であり再現性が極めて良いヒト瞳孔対光測定装置を用いて、匂い吸入による瞳孔の縮瞳率を測定することによってを評価した。その結果、蒸留水のvaporを吸入した対照と比較して、メイラード反応物の匂い、DMHF、3DPいずれの吸入によっても縮瞳率が有意に増加し、副交感神経が優位になっていることが判明し、生体の鎮静化が示唆された。倫理審査後、承認を得てからの研究開始であったことから、当初設定していた研究開始時期が多少遅くなったにも関わらず、予定していた研究計画はおおむね終了した。この成果を受けて、平成30年度は末梢循環機能の解析・評価、脳疲労度の測定、脳活性度の測定を問題なく実施できると考えている。

食品の匂い成分には嗅覚系を介して脳に伝達されたあと自律神経活動に影響し、生体を覚醒させたり鎮静化させたりするものが多く存在しているが、平成29年度の研究により食品のメイラード反応で生成する代表的な匂い成分2,5-dimethyl-4-hydroxy-3(2H)-furanone(DMHFと略す)や2,3-dimethylpyrazine(3DPと略す)においても、吸入することによってヒトの交感神経活動を抑制し、副交感神経活動を亢進させ、生体を鎮静化させる作用を有することを示した。平成30年度はこの2種類の匂い成分の、指先皮膚温を測定することによる末梢循環機能の解析評価、フリッカー試験による脳疲労の解析評価、および近赤外光脳機能イメージング(NIRS)による脳血流量の解析評価を行なった。その結果、いずれの匂い成分を吸入しても指先皮膚温は有意に上昇し、抹消の交感神経活動を抑制していることが示された。またそれにより血流量が増加することから、抹消循環機能の向上の可能性も考えられた。フリッカー試験では変化はなく、いずれの匂い成分も脳疲労に影響しないことが示された。またNIRS測定では、いずれの匂い成分を吸入しても、前頭前野前額中央部における血流量が有意に減少しており、大脳が鎮静していることが明らかとなった。平成30年7月から産休育休を取得したことで当初設定していた研究期間が短縮されたにもかかわらず、予定していた研究計画を概ね終了することができた。この成果を受けて平成31年度の実験を問題なく実施できると考えている。平成30年度は以下の3つについて研究を推進する予定である。1,指先皮膚温の測定によるヒト末梢循環機能の解析・評価:交感神経活動による末梢血管の収縮あるいは拡張を測定する最も一般的な方法のひとつに、末梢皮膚温の測定がある。クリップ型温度センサーを人差し指に装着し指先皮膚温を測定する。メイラード反応物の匂い、DMHF、3DP吸入における指先皮膚温を測定し、それぞれプラセボ条件と比較する。主観的気分評価および多面的感情尺度による疲労感や集中力の意識を解析することで総合的に評価する。2,フリッカー試験による脳疲労軽減の解析・評価:ハンディフリッカーの視標である3070Hzで点滅する緑色発光ダイオードのちらつきを判定する試験である。被験者はそれぞれの匂いを吸入した後、視標を注視し、視標のちらつきを感じた周波数(フリッカー値)を計測する。高周波数でちらつきを感じた場合はより脳の疲労がなく、低周波数でちらつきを感じた場合は脳が疲労を感じていることを示す。フリッカー値と主観的気分評価および多面的感情尺度による疲労感や集中力の意識を解析することで総合的に脳の疲労度を評価する。3,近赤外光脳機能イメージング(NIRS)による脳機能の評価:フリッカー試験に加え、NIRSによる脳機能の評価も行う。被験者の前頭前野にプローブを装着し、それぞれの匂い吸入後の酸素化ヘモグロビン量を測定する。集中や興奮によって脳が活発化した部分の酸素化ヘモグロビン量は増加し、一方鎮静などによって脳の活動が低下している部分の酸素化ヘモグロビン量は減少する。フリッカー試験結果と総合して評価する。平成31年度はDMHFおよび3DP吸入による単純作業(調理操作)およびストレス負荷試験に対する影響について研究する予定である。
ストック型住宅を実質化するために必要とされる人間・環境条件の探究

「良質で継続性のある住宅」を実質化し、未来の住み手に対しても魅力的であり続けるために必要な空間構成要素を探究するため、1)重要伝統的建造物群保存地区(徳島県・香川県)や台湾(日式住宅)を巡検、2)既存住宅の外観評価に影響する要素(劣化や汚れ)について長野県内を中心とする標本調査、3)実際の建物に劣化や汚れ(標本調査で抽出した要素)を再現し評価させる現場実験および実験室実験、を実施した。現場実験に際しては、長野県建築士会(飯水支部)の方々にご協力いただいた。巡検には研究分担者と協力して臨むなどして、建物の外観を構成する要素だけでなく、内部の見学などを通じて構造的側面に関わる要素についても記録し、把握した。標本調査については、学生の協力をえて比較的多くの事例(建物の劣化や汚れ)を収集するように努めた。研究代表者とは異なる価値観や視点から多くの様々な事例を収集できた点は有意義に感じられた。現場実験は、飯山市(旧城山児童館)にて実施した。事前調査にて収集した建物の劣化や汚れを東側壁面に塗料や粘土などを用いて再現し、その壁面を実験協力者(26名)に評価(8項目6段階)させた。実験室実験は、現場実験の刺激壁面を同じ条件で撮影した画像を評価対象としてプロジェクタを用いて提示し、同様に評価させた。収集したデータは実験別に統計分析した後に比較分析した。その結果、以下の知見がえられた。1)サビや黒カビなどの自然な変化と認識される劣化は、汚れの量に比例して各評価がネガティブに推移する。2)窓枠からの雨だれやボルトからのサビなど、要因が明確な劣化は「自然な・見慣れている」と評価される。3)ひび割れや壁面の剥離など、構造的問題を連想させる劣化は汚れに関わる評価は高まらないものの、他の評価はネガティブに推移する。4)構造的問題を連想させる劣化に汚れが組み合わさると相乗的に印象評価が大きく低下する。研究計画に記述した通り、1)実質的に長期に渡って存在する既存住宅および建築に関わる知見を巡検などによって渉猟し、2)既存住宅の外観評価に影響する要素(劣化や汚れ)について長野県内を中心とする標本調査、3)実際の建物に劣化や汚れ(標本調査で抽出した要素)を再現し評価させる現場実験および実験室実験、を実施できた。えられた成果は関連する成果報告会にて発表し、その過程で次年度の活動につながる貴重な意見を獲得できた。また、国際会議のアブスト審査を既にクリアしており、より広範な意見をえられる予定である。以上の進捗状況をふまえて、本研究の目的を達成するにあたって「おおむね順調に進展している」と判断される。本研究はおおむね順調に進展しており、研究の推進方策に関わる大きな変更は生じない予定である。令和元年度は、平成30年度に収集した資料および実験データをふまえて、新たな調査もしくは実験を追加して実施する。具体的には、住宅外観から感じ取れる(もしくは、推測される)構造的な要素に関わる側面についてデータを抽出し、これまでに収集してきているデータと合わせて、総合的な分析・考察を行いたいと考えている。また、地域との連携を通じて機会を得られれば、現場実験を改めて行い、再現性について検証したい。異なる外観および壁面素材でも同様な結果がえられれば、研究内容の信頼性と妥当性を高められる。これまでのところ、進捗に特別な問題は感じられないので、以降も当初の研究計画に基づいて研究を推進する予定である。

研究計画に記述した通り、1)実質的に長期に渡って存在する既存住宅および建築に関わる知見を巡検などによって渉猟し、2)既存住宅の外観評価に影響する要素(劣化や汚れ)について長野県内を中心とする標本調査、3)実際の建物に劣化や汚れ(標本調査で抽出した要素)を再現し評価させる現場実験および実験室実験、を実施できた。えられた成果は関連する成果報告会にて発表し、その過程で次年度の活動につながる貴重な意見を獲得できた。また、国際会議のアブスト審査を既にクリアしており、より広範な意見をえられる予定である。以上の進捗状況をふまえて、本研究の目的を達成するにあたって「おおむね順調に進展している」と判断される。本研究はおおむね順調に進展しており、研究の推進方策に関わる大きな変更は生じない予定である。令和元年度は、平成30年度に収集した資料および実験データをふまえて、新たな調査もしくは実験を追加して実施する。具体的には、住宅外観から感じ取れる(もしくは、推測される)構造的な要素に関わる側面についてデータを抽出し、これまでに収集してきているデータと合わせて、総合的な分析・考察を行いたいと考えている。また、地域との連携を通じて機会を得られれば、現場実験を改めて行い、再現性について検証したい。異なる外観および壁面素材でも同様な結果がえられれば、研究内容の信頼性と妥当性を高められる。これまでのところ、進捗に特別な問題は感じられないので、以降も当初の研究計画に基づいて研究を推進する予定である。現場実験における実験協力者が見積もりよりも少なかったこともあり、当初の予定と異なる使用額となった。令和元年度の実験(もしくは調査)では実験協力者が予定より多くなる可能性があり、研究期間全体では予定に準ずると思われる。
加齢性運動器疾患の大規模分子疫学コホート研究10年後フォローアップ

申請者らは2011年に加齢性運動器疾患のコホート研究(村上コホート研究)を立ち上げた(N=14,364,40-74歳)。本研究で10年後フォローアップを完了を目指す。具体的には、対象疾患の新規発生症例の収集を研究期間中継続的に行うと共に、10年後アンケート健康調査を行う。症例の収集については、研究フィールド内外の関連医療機関等の協力を得て、診療録から疾患発生情報を悉皆的に収集する。対象疾患は骨粗鬆症性骨折、膝関節症、慢性疼痛、要介護認定である。10年後アンケート健康調査では、生活習慣・環境要因の曝露再評価を行う。上記疾患群のリスク要因を包括的に解明し、健康寿命延伸に寄与することを目的とした。
ユダヤ思想史における民族と国家:バイナショナリズム運動の挫折をめぐって

本科研費による研究活動開始前からの刊行論文も併せて、2008年に単著『ユダヤとイスラエルのあいだ-民族/国民のアポリア』(青土社)を出版した。マルチン・ブーバーおよびハンナ・アーレントという二人のドイツ系ユダヤ人哲学者の模索したバイナショナリズム、つまりパレスチナにおけるユダヤ人とアラブ人の共存思想の展開と隘路を辿った(同書前半)。また、建国後のイスラエルに対して、アイザイア・バーリンやジュディス・バトラー、マイケル・ウォルツァーらリベルラル派のユダヤ人によるイスラエル批判の意義と限界を分析した(同書後半)。そのかん、イスラエル/パレスチナへの研究滞在(主としてヘブライ大学とハイファ大学)および現地からの研究者の招聘(ハイファ大学カイス・フィロ教授)などを重ね、資料調査・研究交流をおこない、上記単著以降の研究の展開を模索した。その成果として、ブーバーやアーレントの同志であった重要人物ユダ・マグネス初代ヘブライ大学学長をはじめとする、建国直前期のヘブライ大学の哲学者たちが、いかに排他的な民族主義に陥ることなく、アラブ人・アラブ文化と共存しながら自らのアイデンティティを保持するのかという課題に取り組んでいたことの意義を分析する論考を発表した。その他、「ディアスポラ」から民族の越境と共存を読み直す共同のプロジェクトに参加し、そのなかでのバイナショナリズムの歴史的意義と現在的可能性を考察する論考を発表した。1、イスラエルのヘブライ大学およびハイファ大学で、資料収集および研究交流をおこなった。ヘブライ大学では、主に、イスラエル建国前にパレスチナ人との共存一国家運動を展開した元学長ユダ・マグネスに関連する文書を収集した。またハイファ大学では、現在のイスラエルや周辺アラブ諸国における民族問題や、それらの国家の形成史に詳しいカイス・フィッロ教授と研究ミーティングをもった。2、上記のカイス・フィッロ教授を日本に招き、個人的にミーティングをもつとともに、イスラエル/パレスチナ問題や民族紛争などを専門とする国内の第一線の研究者らをコメンテーターとして交えて、複数ワークショップを開催した。イスラエルを中心に、中東地域における民族紛争の歴史と現在に関して、長時間にわたって討議を深めることができた。充実した議論によって、参加者すべてにとって有意義な研究交流ができた。3、イスラエルにおける、ひいては近代思想史における「民族/国民〕概念を、根底から再考するために論考を執筆し、また、昨年度までにすでに発表していたブーバー論やアーレント論などもあわせた諸論考を土台として、それらをリライトし、単行本としてまとめた。これは、近現代の哲学思想史を「民族/国民/国家」の観点から厳格な批判的視点から読み直す試みであると同時に、それらの諸観念自体を徹底して問い直す作業でもあった。従来にない画期的な著作であり、今後の研究において重要な基礎となる。1前年度末に刊行した著書『ユダヤとイスラエルのあいだ-民族/国民のアポリア』(早尾貴紀著、青土社、2008年)と深い関係にある、ディアスポラ主義者のユダヤ人思想家ジョナサン・ボヤーリン/ダニエル・ボヤーリンの『ディアスポラのカ-ユダヤ文化の今日性をめぐる試論』(赤尾光春/早尾貴紀訳、平凡社、2008年)を翻訳刊行した。これを契機に、合評会およびシンポジウムを開催し、隣接分野の専門家からも参加をいただき、有意義な研究交流をもつことができた、とくに2月6日のシンポジウム「ディアスポラの力を結集する」については、録音の活字起こしを作成し、さらに当日不足していた討論を補って、書籍化する計画である。2上記著書の一部で論じたヘブライ大学とイスラエル建国問題を掘り下げて、論集『哲学と大学』(西山雄二編、未来社、2009年)の一章として「「ユダヤ人国家」の普遍性を追求したヘブライ大学の哲学者たち」を執筆した。近代国家建設に果たす哲学者の役割を考えるうえで、ヨーロッパ近代の一つの帰結であるイスラエル問題と、先住アラブ人との共存を目指したヘブライ大学創設者たちの試みと挫折の検討は重要な一視角を与える。3近現代世界における国家形態・国家意識の変遷と、その枠を越え出る移民や難民の問題を総合的に考えるために、若手研究者らを中心に論集を準備した。早尾貴紀・赤尾光春[編]『ディアスポラから世界を読む』(明石書店、09年5月刊行予定)。

私自身は、全体の編集をすると同時に、「ディアスポラと本来性-近代的時空間の編制と国民/非国民」を執筆し、200年前から現在にいたる哲学史のなかでいかにして「国民/非国民」の概念区分が生じてきたのかを考察した。今年度は、ヨーロッパ近代におけるユダヤ人排斥と無国籍化に関する論考および、パレスチナにおけるユダヤ人とアラブ人の対立と共生(の挫折)に関する論考を、各一本ずつ発表した。前者は、近代国民国家の生成以降、たんなる「避難民」ではない、どこの国家にも属さない「非国民」ないし「無国籍者」が大量に発生し、その最大のグループがユダヤ人であったが、イスラエルという「ユダヤ人の国民国家」建国によって、今度はパレスチナ人が一転最大の無国籍者集団となったこと、そしてこの「非国民」問題は、日本も含めた現代世界になお根ざしており、共生の民族共存の課題がここにかけられているということを明らかにした。後者は、イスラェル建国前にあったユダヤ人主導のパレスチナにおける二民族共存運動(バイナショナリズム)が挫折・消滅してずっと後、21世紀に入ってパレスチナ和平(パレスチナ国家の独立)が完全に隘路に陥ったことから、再度今度はパレスチナ側から別の形で、一国家内での平等な市民権を求める民族共存運動となって復興していく歴史的展開を分析した。なお、資料収集および現状の調査、研究の現実的意義の確認などのために、イスラェル/パレスチナを訪れ、大学機関やNGOなどで研究交流をおこなった。
レーザー誘起原子放出を用いた表面微量欠陥の定量法の確立

本研究は半導体表面に存在する微量の欠陥をエピタキシ-成長のような半導体材料および素子の製作条件下で定量的に評価する実用的な手段を開発するための基礎研究である。この目的のため、我々は既に明らかにしてきた表面欠陥を媒介としたレーザー誘起原子放出の現象を利用した。平成5年度には活性ハロゲン・ガスの表面欠陥への選択的吸着特性を利用した実験を行い、欠陥からの原子放出の特性を明らかにした。またGaP(100)表面に吸着させたGa付加原子型欠陥の原子放出を測定し、レーザー照射による表面欠陥からの原子放出の放出確率と検出感度を明らかにするとともに,吸着形態と原子放出との相関に関する知見を得た。平成6、7年度には、さらに具体的な欠陥構造と原子放出との相関を明らかにする目的で実験手段としてSTMを導入し、レーザー照射前後の表面構造の変化と原子放出の相関を明らかにする詳細な実験を行なった。この実験にはSi(111)7x7を試料として用いた。この理由はSi(111)7x7表面構造には元々アドアトム(付加原子)が存在するため、最も単純なタイプの表面欠陥のレーザー照射による脱離の特性がSTMおよび原子放出の両面から容易に検討出来ることによる。この実験研究から以下のような結果を得た。1)表面アドアトムはレーザー照射により選択的に放出される。2)脱離収量は照射強度に対し指数関数的依存性を示す。また位置の異なる二種類のアドアトムは照射強度に対するべき指数が異なる。3)Si原子放出の収量の照射レーザー光子エネルギー依存性は共鳴吸収的な依存性を示し、原子放出には特定の励起準位が関与していることを示す。これらの実験結果はレーザー誘起原子放出が表面微量欠陥の評価手段として有望であることを強く裏ずけた。本研究の目的は半導体等の表面に微量に存在する欠陥のタイプ及び濃度を簡便に評価する手段を開発することにある。このため、これまで我々が明かにしてきた表面欠陥を媒介としたレーザー誘起原子放出現象の研究成果を利用する。この目的のためには、原子放出の感度の絶対校正および各タイプ欠陥の具体的構造を明らかにすることが必要である。本年度は先ず、原子放出の高感度測定に用いる共鳴イオン化法の絶対校正を行い、微量の原子放出を検出する感度が10^<-7>単原子層以下の高感度であることを明らかにした。またこの絶対校正された検出系を、微量のGa原子を吸着させたGaP(100)表面へ適用し、付加原子型欠陥によるレーザー誘起原子放出の測定実験を行った。この結果1.レーザー照射で放出されるGaは吸着量の数パーセントに過ぎないこと。2.放出量は吸着量に対して三段階に識別される過程をとること。3.この三段階の過程はGa吸着により起こる表面構造転移過程と強い相関をもつこと。を明らかにした。この結果はレーザー誘起原子放出が、構造転移を伴う結晶成長の初期過程で、吸着原子の示す結合安定性の変化を明かにしたものである。さらに本年度は次年度以降の計画に用いるSTMを導入した新しい解析装置を完成させた。本研究は半導体表面に存在する微量の欠陥をエピタキシ-成長のような半導体材料および素子製作条件下で定量的に評価する実用的手段を開発することを目的としている。我々はこの目的に、これまで我々が明らかにしてきた表面欠陥を媒介としたレーザ誘起原子放出現象での研究成果を利用する。このためには、(1)レーザー照射による表面欠陥からの原子放出の放出確率と検出感度および(2)各種の欠陥構造と原子放出を誘起するレーザー照射条件とを明かにせねばならない。前者に関しては平成5年度に既にGaP(100)表面に吸着させたGa付加原子型欠陥について、Ga吸着量と放出確率を明かにし、後者にし後者に関してはGa吸着形態と原子放出との相関に関する知見を得た。

平成6年度では、後者に関してより具体的に欠陥構造と原子放出との相関を明らかにする目的で、STMを導入しSi(111)7x7清浄表面のレーザー照射による原子放出前後の変化を詳細に測定した。この結果7x7表面の単位胞の12個のアドアトムのうち6個のセンターアドアトムが残りの個のコーターアドアトムに比較して放出されやすいことを明らかにした。この実験結果は半導体表面でのレーザー照射による原子放出は欠陥において結合の弱まった原子で選択的に起こることを具体的な構造で初めて明かにしたものである。現在原子放出が原子結合構造とレーザー照射条件とにどのように依存するかを明らかにする詳細な実験測定を進めている。本研究は半導体表面に存在する微量の欠陥をエピタキシ-成長のような半導体材料および素子の製作条件下で定量的に評価する実用的な手段を開発するための基礎研究である。この目的のため、我々は既に明らかにしてきた表面欠陥を媒介としたレーザー誘起原子放出の現象を利用した。このため平成5年度にはGaP(100)表面に吸着させたGa付加原子型欠陥の原子放出を測定し、レーザー照射による表面欠陥からの原子放出の放出確率と検出感度を明らかにするとともに、吸着形態と原子放出との相関に関する知見を得た。平成7年度には、さらに具体的な欠陥構造と原子放出との相関を明らかにする目的で平成6年に導入したSTMを用い、レーザー照射前後の表面構造の変化と原子放出の相関を明らかにする詳細な実験を行なった。この実験にはSi(111)7x7を試料として用いた。この理由はSi(111)7x7表面構造には元々アドアトム(付加原子)が存在するため、最も単純なタイプの表面欠陥のレーザー照射による脱離の特性がSTMおよび原子放出の両面から容易に検討出来ることによる。この実験結果から以下のような表面アドアトムのレーザー照射による選択的原子放出の事実を確認した。1)レーザー照射による放出Si原子収量はレーザー・パルス数に依存せず一定値を示し、原子放出サイトが表面一面に存在することを示す。2)Si原子放出の収量の照射レーザー光子エネルギー依存性は共鳴吸収的な依存性を示し、特定の励起準位が原子放出に関与していることを示す。3)レーザー照射前後のSTM像の比較から得られた表面アドアトムの脱離収量は照射強度に対し指数関数的依存性を示す。4)アドアトムはコーナー、およびセンターの二種類の位置により脱離収量の照射レーザー強度依存性が異なる。前者および後者のれ-ざ-照射強度に対するべき指数は3および2となり、後者が前者に比べ結合が弱く放出され易い。
在英米日本関係古写真資料総目録の形成と写真資料情報化ガイドライン策定に関する研究

2018年度は、昨年度に引き続き英米各機関の目録情報の収集に努め、主要な機関から提供を受けたほか、WEB上で公開されているメタデータの調査を実施し、これらの精査を実施した。また、ハーバード大学図書館の担当者に直接面会し全米の写真保存状況などに関するヒアリング調査を実施した。さらに、公共機関だけではなく、民間において報道写真を収集し販売しているフォトストックエージェンシーにおける日本の戦前期の写真の収蔵・公開情報を調査した。特にその中でも現在世界最大規模の写真コレクションを要するGetty Imagesについての調査を実施するとともに、近年その行動記録である昭和天皇実録が公開された昭和天皇の写真について重点的な調査を実施した。調査においては、メタデータに表示された年月日やキャプションが史実に即したものであるかを検証した。その結果、概ね半数以上がメタデータの表記と撮影年月日との間にずれが生じていることがわかり、キャプションの内容も内容と異なる記述も多数あることがわかった。これらは、撮影年月日と配信年月日が混同されていることや、類似する写真が多く存在することが原因と考えられる。しかし、重要な歴史的な出来事と関係する写真も多いため、アーキビストによる検証が必要になることが明らかになった。これらの調査から、英米においては公共機関だけではなく民間における報道写真を中心としたフォトエージェンシーにも多くの写真が所蔵されていること判明した。これらの検証結果については、国立歴史民俗学博物館が編集し、ミシガン大学出版局から発刊された電子書籍「Integrated Studies of Cultural and Research Resources」に掲載されたが、企業が保有する写真資料は数が膨大であるため本調査ではあくまでも参考資料とし、公共機関に収蔵されている資料と中心とした調査を行う。さらに「研究実績の概要」でも述べたように、関連参考調査として、GettyImagesで公開されている報道写真資料の調査も実施したが、これらに含まれるコレクションは、「Bettmann」「Corbis Historical」「Gamma-Keystone」「Gamma-Rapho」「Hulton Archive」「Hulton Royals Collection」「Popperfoto」「The LIFE Picture Collection」「ullstein bild」「Universal Images Group」など10コレクションに日本と関連する写真があることがわかった。本調査では民間のサービスで公開されている写真資料は主要な対象とはしないが参考資料として最低限の情報を掲載する予定である。以上などから、概ね目標としている機関からの情報が収集されつつあり、今後はそれらの精査に重点をおきながら、ガイドラインの構成なども考案しながら調査を進めていく予定である。これまでに取得されたメタデータの内容を精査した上で、これらの中で本研究に該当する資料を選別する作業を行っていく。特に写真は多岐に渡るため、これらについておおまかに分類した上で、本研究において主にとりあげる写真について対象を絞っていく。またアジア地域の写真であるが、必ずしも日本であることが特定できない写真もあり、日本と確定するのではなく、「東アジア関係写真資料」として掲載することも検討していく。また、英米の主要機関に所蔵されている日本の古写真資料に関する情報は把握されつつあるが、地方の機関などについては、まだ把握されていない地域もあるので、両国とも地方の博物館、図書館、文書館、大学などにおける調査を進めていく。特に、地方の機関については、近年は電子メールなどの手段でも情報提供がなされているので、これらの手段を用いて情報を収集していく。また機関によっては、写真1点1点に関する詳細はわからないが、アジア関連と思われる写真を収蔵している機関も多いため、詳細な目録ではなく、コレクションの概要だけを示すフォーマットも考案していく必要がある。また、既によせられた写真資料などからガイドラインに関する情報などの構成も決めていく予定である。特に日本の古写真について、メタデータを記述する場合、どのような点に留意が必要で、どのような基礎情報が必要かについて、必要な事項を選定していく予定である。なお、逐一情報が更新されるため、まとまった研究発表をすることが難しい状況ではあるが、19年度後半から20年度などにおいては概ね全体像がみえてくるため、まとまった段階でその成果報告などを発表していく予定である。また、これまで日本の国内で発刊された在英米機関の写真資料を掲載した図書の調査を行った。具体的にはケンブリッジ大学図書館、オックスフォード大学図書館、大英博物館、米国議会図書館、米国国立公文書館、ロングフェローハウスなどである。これらのデータを1945年以前の写真とそれ以後の写真に分けるとともに、分野を分けて、1天皇・皇族・華族・政治家などの有力者の肖像写真、2市民の肖像写真、3都市などの建築物や景観に関する写真資料、4自然景観、5その他の5つに区分した。その上でメタデータの記述の正確性について調査を行った。具体的には各サイトにある昭和天皇を写した写真を中心に「昭和天皇実録」と対象としながら、その撮影年代や記述内容が正しいかを検証した。特に最も多くの報道写真を公開しているGetty Imagesに格納された、在位を開始した1926年から第2次世界大戦に敗北する1945年までの写真144点について調査し、メタデータに正確な撮影年月日を表示しているのは22点であることを明らかにした。その上で、戦前の日本の報道写真の内容記述や成立年月日を検証する方法論などを示した。これらの研究内容は2018年度に論文として発表される予定である。2017年度は英米の主要な機関が公開しているデータベースの調査を実施する予定であったが、最初よりターゲットにしていた主要な機関のデータベースの目録内容を取得した。

またそれらのメタデータを分析することによって、各機関で適応しているエレメントセットの内容を分析し、日本の古写真の記述はどのような項目でどのような情報を記述しているかを明らかにした。特にスミソニアン協会においては、協会内の複数の機関で日本の古写真を収蔵しているが、それら協会内の複数の機関の資料内容を横断的に検索できるサービスで検索することができる。それらの情報を取得したが、Arthur M. Sackler Gallery、The Arts and Industries Building、Freer Gallery of Art、Smithsonian Institution Librariesなどで、それぞれ別のエレメントセットを用い、記述の違いなども考察できた。また多くの機関で収蔵されている「昭和天皇」に関する写真の情報記述を比較検討した。特に最も収蔵件数の多いGetty Imagesにおいては撮影年月日の正確性などを確かめたが、その他の機関においても使用されている用語や、説明の方法などを考察した。それらにより日本の機関と海外の機会における記述の違いや、公開方法の違いなどを調査することができた。これらにより、本研究の最終成果で完成させる予定の目録の基礎情報と、ガイドラインの基礎的な指針について考察を行うことができたため、これらを基本により広い範囲の収蔵機関の写真について研究調査を進めていく予定である。2018年度は、昨年度に引き続き英米各機関の目録情報の収集に努め、主要な機関から提供を受けたほか、WEB上で公開されているメタデータの調査を実施し、これらの精査を実施した。また、ハーバード大学図書館の担当者に直接面会し全米の写真保存状況などに関するヒアリング調査を実施した。さらに、公共機関だけではなく、民間において報道写真を収集し販売しているフォトストックエージェンシーにおける日本の戦前期の写真の収蔵・公開情報を調査した。特にその中でも現在世界最大規模の写真コレクションを要するGetty Imagesについての調査を実施するとともに、近年その行動記録である昭和天皇実録が公開された昭和天皇の写真について重点的な調査を実施した。調査においては、メタデータに表示された年月日やキャプションが史実に即したものであるかを検証した。その結果、概ね半数以上がメタデータの表記と撮影年月日との間にずれが生じていることがわかり、キャプションの内容も内容と異なる記述も多数あることがわかった。これらは、撮影年月日と配信年月日が混同されていることや、類似する写真が多く存在することが原因と考えられる。しかし、重要な歴史的な出来事と関係する写真も多いため、アーキビストによる検証が必要になることが明らかになった。これらの調査から、英米においては公共機関だけではなく民間における報道写真を中心としたフォトエージェンシーにも多くの写真が所蔵されていること判明した。
プロテオーム、メタボローム解析による抗がん薬至適投与方法の確立

乳癌の術前パクリタキセル毎週投与の効果・副作用と相関する因子を、治療前および初回投与6-8日後の血漿をプロテオーム解析することにより探索した。20例中4例でgood PR以上の効果が、9例でgrade 2以上の末梢神経障害がみられた。奏効例と非奏効例で最も差を認めたのはFibulin-1であった。末梢神経障害と最も相関したのはDynein heavy chain 7で、低値ほど神経障害を起こしやすく、神経障害を起こした7例中5例で治療開始後に上昇していた。また、Fibulin-1は末梢神経障害とも有意に相関していた。プロテオーム解析はバイオマーカー探索に有用であることが示唆された。本研究ではより良い乳がんの薬物療法を開発することを目的として、乳がんに対するkey drugの一つであるパクリタキセルによる治療の効果および副作用と相関するタンパクおよび代謝産物をプロテオームおよびメタボローム解析により探索している。倫理委員会の承認を受けた臨床研究として術前治療としてパクリタキセルの毎週投与を受けた31名の乳がん患者から、治療前および初回投与後68日目の血漿サンプルを得た。パクリタキセルは80 mg/m2を週一回12週連続投与し、引き続きdoxorubicinとcyclophosphamide (AC療法)を3週ごとに4回投与した。パクリタキセル投与中は血液毒性や末梢神経毒性などの副作用を毎週評価し、抗腫瘍効果はパクリタキセル終了後AC療法開始前、およびAC療法後手術前に触診および超音波検査で評価した。また切除標本で病理学的効果を評価した。今年度は治療効果および副作用を解析し、プロテオーム解析と治療効果および末梢神経障害との関連を検討した。プロテオーム解析では、ペプチド混合物試料を液体クロマトグラフィーにて分離しタンデム質量分析にてペプチドイオンの検出・分子量測定を行い、イオン質量スペクトラムからタンパクを同定した。Good response以上の奏効が20例中4例で得られ、Grade 2以上の末梢神経障害が9例で出現した。有効性および末梢神経障害と相関するタンパクが同定された。また、乳癌において薬剤耐性に関与していると言われているシグナル伝達系の役割を解明するために乳がん細胞株を用いてinsulin-like growth factor 1 receptor阻害薬の薬理学実験を行い、AktとS6Kのかい離が耐性に関与していることを示した。本研究では乳癌の術前治療において、パクリタキセルの効果および副作用と相関するタンパクをプロテオーム解析により探索した。倫理委員会の承認を得た臨床研究としてパクリタキセル80 mg/m2の毎週投与(12回)を術前治療として投与した乳癌患者から、治療前および初回投与後68日目の血漿を採取し、血液検査や副作用を毎週評価した。パクリタキセルに引き続きAC療法を3週毎に4回投与した。解析可能であった20例のうち、4例でgood PR以上の効果が得られ、grade 2以上の末梢神経障害が9例でみられた。治療前後の血漿をショットガンプロテオーム解析を行い、今年度はGood PR以上の奏効例と非奏効例、Grade 2以上の末梢神経障害発現例と非発現例で比較し、パクリタキセルの効果あるいは末梢神経障害と関連する因子を同定しその意義を検討した。その結果、治療開始前の10種および治療開始後の8種のタンパクの濃度、4種のタンパクの治療前後の濃度差に奏効例と非奏効例で有意な差を認めた。最も統計学的に差を認めたのは治療開始前のFibulin-1(p=0.0004)であったが、腫瘍縮小率との相関解析で同定された8種類には含まれなかった。治療前、開始後、開始前後の比較でそれぞれ8、4、5種のタンパクが末梢神経障害発現と相関した。最も統計学的優位性が高かったのは軸策輸送に関連すると考えられるDynein heavy chain 7 (axonemal)であり、これが治療前に低濃度だと神経障害を起こしやすく、また神経障害を起こした7例中5例で治療開始後に上昇していた。また抗腫瘍効果の解析で同定されたFibulin-1が末梢神経障害の解析でも優位な因子として同定された。今回同定されたタンパクはすぐに臨床応用できるものではないが、今後の研究でさらに検討していく価値があると思われる。

パクリタキセルは80 mg/m2を週一回12週連続投与し、引き続きdoxorubicinとcyclophosphamide (AC療法)を3週ごとに4回投与した。パクリタキセル投与中は血液毒性や末梢神経毒性などの副作用を毎週評価し、抗腫瘍効果はパクリタキセル終了後AC療法開始前、およびAC療法後手術前に触診および超音波検査で評価した。また切除標本で病理学的効果を評価した。本年は初年度であり、まず臨床情報および病理学的情報の収集および整理を行った。収集したデータは、年齢、身長、体重などの基本情報の他に、閉経状態、腫瘍のT因子、N因子、ホルモン受容体、HER2、MIB-1、触診および超音波検査で測定した腫瘍径、抗腫瘍効果の総合判定、末梢神経障害の程度、治療完遂の有無などで、これらの情報を整理しデータクリーニングを行った。さらに凍結保存してある血漿をプロテオーム解析する前に、検体の前処理、データの解析方法などについてプロテオーム解析を実施するメディカル・プロテオスコープ社と協議し合意を得て解析を行った。解析はペプチド混合物試料を液体クロマトグラフィーにて分離しタンデム質量分析にてペプチドイオンの検出・分子量測定を行い、イオン質量スペクトラムからタンパクを同定した。すでにパクリタキセルの投与を開始する前に得た血漿のプロテオーム解析結果を入手し、予備的な統計解析を開始した。術前パクリタキセル療法で治療を受けた20例をプロテオーム解析した。20例の閉経状態は9例が閉経前、11例が閉経後で、T因子はT2、T3、T4がそれぞれ13、5、2例、N因子はN1が18例でN0ga2例、エストロゲン受容体は11例で陽性、9例が陰性で、HER2は5例で陽性、15例で陰性であった。20例のうち4例がgood PR以上の効果が得られ、2例でPDであった。末梢神経障害はgrade 2が8例でみられgrade 3は1例で出現した。治療開始前と初回パクリタキセル投与68日目の保存血漿を用いてショットガンプロテオーム解析を行った。各サンプル3回ずつ測定し、合計120測定を実施した。Good PR以上の奏効例と非奏効例、Grade 2以上の末梢神経障害発現例と非発現例で比較することにより、パクリタキセルの効果あるいは末梢神経障害と関連する因子の同定を試みた。その結果、治療開始前の10種の血漿タンパクおよび治療開始後の8種の血漿タンパクの濃度に奏効例と非奏効例で有意な差(p<0.05)を認めた。また、4種のタンパクの治療前後の濃度変化が奏効と関連していた。さらに、8種の治療前のタンパク、4種の治療開始後のタンパク、5種のタンパクの治療開始前後の変化が末梢神経障害発現と関連していた。また、乳癌において薬剤耐性に関与していると言われているシグナル伝達系の役割を解明するために乳がん細胞株を用いてinsulin-like growth factor 1 receptor阻害薬の薬理学実験を行った。一方、メタボローム解析はプロテオーム解析の結果を受けて解析を開始した方が効率的と考えて、プロテオームの解析を優先させメタボローム解析は開始せずにいる。しかし、本研究の主体はプロテオーム解析と考えており、その点で本研究は現在のところおおむね順調に進展と判断している。
中華圏における労働・福祉と教育に関する研究：地域を基盤とした教育活動の検討

本研究は、失業や不安定就労などの労働問題の解決に向けて、コミュニティにおいて労働と福祉と教育の分野が連携して行う総合的な教育実践、およびそれが労働者個々人の自立と自己形成に与える影響を明らかにする。現代の労働問題を構造的に理解するために、地域に内在している失業問題の解決に向けた教育実践と、移民労働者を対象とする地域教育活動との両方を検討し、グローバリゼーションを前提にした社会的排除に対応するためのより教育システムを構築する。研究対象は、中国(大陸地区)、香港、マカオ、台湾を含むいわゆる中華圏とし、コミュニティを基盤とする新しい教育活動に着目し、実証的研究と比較研究を行う。
星間雲における分子形成の理論的研究

星間分子の形成過程とその存在量の時間発展を、ガス雲の物理的・化学的状態と関係づけて調べ、次のことを明らかにした。1.様々な物理的・化学的状態にある星間雲での分子存在量の時間変化を数値計算した結果、各分子の存在量はガスの密度に強く依存していることが明らかになった。これに反して、存在量の温度依存性はあまり顕著ではないこともわかった。更に、分子の生成・消滅に重要な反応は、全体で400種類程度であり、各時間には、そのうちの200種類程度が主要なネットワ-クを構築していることも明らかにした。2.星間雲の寿命は星間分子形成の時間よりも短いことがわかっているので、ガス密度が時間変化する簡単な星間雲のモデルでイオン・分子反応ネットワ-クを数値計算するプログラムを作成し、星間分子の存在量とガスの密度の時間発展の関係を研究した。その結果、力学的進化の違いによって、各分子の存在量と特徴的な分子間の相対存在比が著しく変化することを明らかにした。3.数値計算に使用する化学反応ネットワ-クを、CCSなどの観測的に重要な星間分子を含むものに拡張するためのデ-タの収集を行い、現在、ワ-クステ-ション上にデ-タを作成する作業を行っている。今後、より現実的な暗黒星雲と反応ネットワ-クのモデルを用いて、星間分子の存在量の時間発展を数値計算し、観測とモデル計算を対応づけることによって、暗黒星雲コアの化学組成とその進化を総合的に解明する計画である。
高速交通の整備による望ましい国土構造の実現方策

大都市圏への人口・経済機能の集中を解決して、多極分散型の国土構造を実現することは今もって国土計画上の最重要課題とされており、そのための一つの施策として国土幹線的な高速交通網の整備に大きな期待が寄せられている。しかし、これまでは、高速交通網の整備が必ず分散型の国土構造の実現に寄与し得るのか、また、実現したとしても、それが本当に社会的に見て望ましいものであるのかいう問題を科学的に十分に検討した分析は行われてこなかった。そこで、本研究は、地域科学や都市経済学の分野において近年精力的に研究されてきているA system of citiesの理論を用いて、この問題についての回答を探ったものである。本研究においては、複数の都市が交通ネットワークにより連結されており、交通しの利便性、集積の経済、集積の不経済を反映した各都市の魅力度に応じて人口が配分されるモデルを作成した。このモデルを用いて、数値シミュレーションにより、均衡人口分布を求め、様々な交通条件に対応した国土構造の変化を調べた。主な知見としては、交通費用が高い場合には、分散型の人口分布が実現し、それから交通費用が低減するにつれて単独の都市への人口集中が起こり、さらに低減すると再び分散型の人口分布が実現することが明らかになった。これは、高速交通整備により分散型の構造を実現するには、ドラスティックな交通費用の低下が必要であることを示唆している。このような構造変化に伴って、各都市魅力度の総計は常に増加するが、総トリップ長も増大することも確かめられた。前者は経済的な効率性を表し、後者は交通に伴う環境負荷の発生量の代理である。そのため、分散型構造の実現に際しては、経済効率の向上と環境保全のトレードオフがあり、両者のバランスするところに社会的に最適な国土構造が存在する可能性があることが示された。