hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍細胞のアポトーシス誘導を目的としたアンチセンス治療法の開発

我々は活性化あるいは増幅された癌遺伝子に対するアンチセンス・オリゴヌクレオチド(AS ODN)を用いて白血病細胞の増殖抑制とその機序を検討し、以下の諸点を明らかにした。(1)慢性骨髄性白血病(CML)の特異的再構成遺伝子BCR-ABLに対するAS ODNがCML細胞の増殖を抑制し、その機序はアポトーシスの誘導であること。c-myc ASODNでc-mycの発現を低下させると白血病細胞株HL60の増殖が抑制され、さらにその状態からc-mycの発現を急に増強させると、G_1/S期境界の細胞が選択的に、かつ大量にアポトーシスをおこすこと。また、慢性関節リウマチで増殖する滑膜細胞にc-mycアンチセンス核酸分子を導入したところ、Fas/Fas ligandを介したアポトーシスが誘導されることを示した。(2)アンチセンス核酸分子の5'端および3'端の両端から4塩基間の3つの化学結合をホスホロチオエート型結合とし、中央の塩基の化学結合をホスホジエステル型としたキメラ型分子の合成方法、精製方法を確立し、このキメラ型分子が、すべての塩基間結合がホスホロチオエート型結合の核酸分子と同様、ヌクレアーゼによる分解に耐性であること。(3)従来のホスホロチオエート型結合をもつアンチセンス核酸分子と異なり、同様上記のキメラ型アンチセンス核酸分子は非特異的に蛋白質と結合したり、Bリンパ球を非特異的に刺激するなどの非特異的作用や非アンチセンス作用を示す程度が少ないこと。(4)キメラ型骨格をもったBcl-2,c-myc,EPOレセプター、およびケモカインSDF-1のレセプターであるCXCR4に対するアンチセンス核酸分子が有効な機能を有していること。Bcl-2アンチセンス核酸分子の最も有効な、従来の報告とは異なる標的配列を決定したこと。
RNA-ペプチド複合体を用いた加水分解酵素の創製

本研究では、RNA-ペプチド複合体(RNP)を基本骨格に用いてRNAサブユニットに標的とする化学反応の基質結合場を構築したRNPリセプターを作製し、さらにペプチドサブユニットに遷移状態アナログ結合場を構築するあるいは触媒活性をもつ活性部位を導入することで、エステル結合あるいはペプチド結合の加水分解反応を触媒する「RNP酵素」の作製を目指した。RNP酵素を合理的に作製するためには、in vitroセレクションにより作製するRNPリセプターの基質選択性の制御、活性部位を導入するための設計指針の獲得、そしてRNAサブユニット中の基質結合場とペプチドサブユニットの活性中心の立体的な配置の制御が重要となる。これらの課題は、機能性RNPの構造と機能の相関性を明らかにすることにより克服できると考えられるが、過去に報告されたRNPリセプターやセンサーの構造情報は得られていない。そこで、ATP結合性RNPに対するNMR測定、二次構造解析を行い、構造情報をもとにしてRNP酵素作製に向けたより合理的な設計の指針を得ることを目指した。これらの構造解析と変異体を用いたRNPリセプター、RNPセンサーの機能評価を行った結果、RNPはU:A:Uトリプルを形成してATPと結合することが明らかになった。このRNPは基質結合時に形成する塩基対の数が非常に少なく、過去に報告されたATPアプタマーとは全く異なる構造そしてATP結合様式をもつことが示唆された。また、過去に報告されているATPアプタマーとの選択条件の比較によって、in vitroセレクションにより選択されたRNPの基質結合様式はライブラリーの塩基数には大きく影響を受けず、樹脂への基質固定化様式に著しく影響を受けることを明らかにした。本研究により得られた構造情報および機能との相関性に関する知見は今後RNP酵素を作製するための基礎的な情報となる。本研究では、RNA-ペプチド複合体(RNP)を基本骨格に用いRNAサブユニットに基質結合場、ペプチドサブユニットに遷移状態アナログ結合場を段階的に作製し、基質、遷移状態アナログ、生成物に対する親和性を制御することによって、酵素反応機構に準じた性質を有するリセプター酵素の作製を目指す。基質に弱く結合し、遷移状態アナログには最安定で結合し、生成物には親和性を示さないリセプターの作製ができれば、天然に匹敵する活性を有する酵素を作製できると期待できる。まず、第一段階機能化として基本骨格とするRev-RRE複合体のRNAサブユニットに標的基質であるグリシルリン酸化チロシン(GpY)に対する結合場を作製することを目指した。in vitroセレクション法の適用により作製されたGpY結合性RNPリセプターは平衡解離定数KD=73μMでGpYと結合し、GpYのリン酸化チロシン部位を特異的に認識した。続いて、第二段階機能化に用いるGpY加水分解遷移状態アナログの合成を行った。Z-aminomethyl phosphonateとO-(dimethylphospho)-L-tyrosine amideを用い、ペプチド結合加水分解遷移状態における正四面体構造をとるphosphonamidate結合の形成条件を検討した。塩化チオニルによる縮合を行ったところ収率3-5%で目的とする遷移状態アナログの前駆体を得た。今後、保護基の脱保護条件の検討ならびに縮合条件の更なる検討を行う。また、ATP結合性RNPリセプターに対するNMR測定、二次構造解析による構造情報の取得を行い人工酵素作製に向けたより合理的な設計の指針を得る。
ミセル系ストップドフロ-法による重金属の高速分析

界面活性剤として非イオン性のトリトンXー100を用い,次の4つの系について検討した.1)1ーニトロソー2ーナフト-ルを用いる鉄(II)の迅速吸光光度定量トリトンXー100溶液中で1ーニトロソー2ーナフト-ルは鉄(II)と反応して,安定な緑色錯体を生成する.この現象を利用した天然水中の鉄の定量を行った.(Bulletin of the college of Ube,印刷中)二硫化炭素とアミンの界面活性剤溶液中での反応速度は,アミンの種類により大きく異なる.また,この反応は,銅錯体の黄色を利用することにより,メチルアミンの様な一級アミン及びトリメチルアミンのような3級アミンの妨害が防げる.これらの反応速度差を利用したイソプロピルアミンとノルマルプロピルアミンの速度論的分離定量を行った.(Anal.chim.Acta,印刷中)3)オキシン誘導体を用いるコバルト(II)及びニッケル(II)の同時定量.8ーキノリノ-ル及び5ーアルキルオキシメチルー8ーキノリノ-ル(アルキル=メチル,エチル,プロピル,ブチル,ペンチル,ヘキシル,ヘプチル,オクチル)の水相ーミセル相間の分配定数を溶解度測定から求めた.また,これらの配位子とコバルト(II)およびニッケル(II)の錯生成速度をストップトフロ-法により求めた.トリトンXー100溶液中では,見かけの反応速度は,配位子の分配定数に依存しており,全ての配位子において反応速度定数は一定であった.この現象を利用したニッケル(II)及びコバルト(II)の同時定量をおこなった.(Anal.Chem.,投稿中)4)5ーオクチルオキシメチルー8ーキノリノ-ルを用いるマグネシウム(II)の蛍光ストプトフロ-分析多くのアルカリ土類金属の8ーキノリノ-ル(オキシン)錯体は蛍光を示すが,この蛍光は水溶液中では消光する.そのため,溶媒抽出法と組み合わした分析法が古くから用いられている.マグネシウム(II)はトリトンXー100ミセルが存在すると5ーオクチルオキシメチルー8ーキノリノ-ルと反応して水溶液中でも,強い蛍光を示すことをみつけた.この現象を利用した微量マグネシウム(II)の分析について検討中である.界面活性剤として非イオン性のトリトンXー100を用い,次の4つの系について検討した.1)1ーニトロソー2ーナフト-ルを用いる鉄(II)の迅速吸光光度定量トリトンXー100溶液中で1ーニトロソー2ーナフト-ルは鉄(II)と反応して,安定な緑色錯体を生成する.この現象を利用した天然水中の鉄の定量を行った.(Bulletin of the college of Ube,印刷中)二硫化炭素とアミンの界面活性剤溶液中での反応速度は,アミンの種類により大きく異なる.また,この反応は,銅錯体の黄色を利用することにより,メチルアミンの様な一級アミン及びトリメチルアミンのような3級アミンの妨害が防げる.これらの反応速度差を利用したイソプロピルアミンとノルマルプロピルアミンの速度論的分離定量を行った.(Anal.chim.Acta,印刷中)3)オキシン誘導体を用いるコバルト(II)及びニッケル(II)の同時定量.8ーキノリノ-ル及び5ーアルキルオキシメチルー8ーキノリノ-ル(アルキル=メチル,エチル,プロピル,ブチル,ペンチル,ヘキシル,ヘプチル,オクチル)の水相ーミセル相間の分配定数を溶解度測定から求めた.また,これらの配位子とコバルト(II)およびニッケル(II)の錯生成速度をストップトフロ-法により求めた.トリトンXー100溶液中では,見かけの反応速度は,配位子の分配定数に依存しており,全ての配位子において反応速度定数は一定であった.この現象を利用したニッケル(II)及びコバルト(II)の同時定量をおこなった.(Anal.Chem.,投稿中)4)5ーオクチルオキシメチルー8ーキノリノ-ルを用いるマグネシウム(II)の蛍光ストプトフロ-分析多くのアルカリ土類金属の8ーキノリノ-ル(オキシン)錯体は蛍光を示すが,この蛍光は水溶液中では消光する.そのため,溶媒抽出法と組み合わした分析法が古くから用いられている.マグネシウム(II)はトリトンXー100ミセルが存在すると5ーオクチルオキシメチルー8ーキノリノ-ルと反応して水溶液中でも,強い蛍光を示すことをみつけた.この現象を利用した微量マグネシウム(II)の分析について検討中である.
西オーストラリア州環境保護法と企業の環境マネジメント

この研究は,企業内の1)環境保護法への対応2)環境マネジメントの導入3)環境経営の体制が進んでいるといわれる西オーストラリア州をモデルに,日本国内の企業への適用を試みるものである.2001年度中に日本国内で行ったアンケート調査によると,上記3点を体系づける為にコンピュータシステムを導入している企業は,16.7%(n=49)であった.このことを踏まえて,2002年度は日本企業において,(1)環境対策活動へのコンピュータ(専門ソフトウェア)の導入状況を調べること(2)導入状況を尺度とした実質的な環境対策活動の充実度を検証すること(3)コンピュータ(専門ソフトウェア)は環境対策活動で、必要不可欠な存在となり得るのかの調査を行った.アンケート調査は,日本国内に本社のある企業500社を選定した.企業規模や業種などによるバラツキ・違いも分析するために,主要10業種から上場企業・未上場企業にわけて選定作業を行った.作業には,2000年度版『会社年鑑』『会社総鑑』(日本経済新聞社刊)を使用した.500社のうち73社は,倒産や他社との合併により,宛先不明で戻ってきたので,実質427社に送付.その結果,200社から返答があった.200社中有効な回答数は195社で,有効回答率46%であった.アンケートでは,コンピュータを環境対策分野に導入している企業には,導入する際に問題となった点,克服した点を,未導入企業には,導入していない理由(導入できない理由)を中心に,質問した.その結果,環境対策分野にコンピュータを導入している企業は,19.5%(n=195)であった.また,将来の導入予定については,24.5%(n=155)と,予想以上に低い値であった.この値から,いきなり環境経営に関係するソフトウェアを導入することは時期尚早であることが伺える.そこで,始めの計画を変更する必要が出てきた.ソフトウェアそのものより,どう意識を持たせるかが先行課題である.この課題の一環として,環境負荷を計算する簡単なアプリケーションをC言語で開発.インタビューを承諾してくれている企業に試用してもらう予定である.また,パースにある複数の企業が,インタビュー,見学を承諾してくれたので,10日間の現地調査を行う予定である.この調査は,「環境経営実現のための情報システムの体系」を中心に行う.2002年度に行った調査結果については,平成15年4月27日のオフィスオートメーション学会全国大会にて発表を行うと同時に,同学会誌への投稿準備中である.西オーストラリア州にある企業30社に対し,環境問題に関する意思決定に情報処理システムを用いているのか,システム構成や使用ソフトなどを問う簡単なアンケートをEメールで行った.その結果,環境負荷測定にコンピュータシステムを導入しているとの回答であった.オーストラリアの企業情報については,アンケート結果だけでは情報が希薄であった為,オーストラリア大使館(東京都・港区)等で,オーストラリア国内で発行されている論文誌などから補った.また,国内企業100社に対しても同様の仮調査を行った.国内向けには郵便でアンケート調査表を送付した.回答率は49%.国内企業からの回答も西オーストラリアの場合と同様に,環境負荷測定ツールとして導入しているケースが目立ったが,経営意思決定の為(導入を準備中,検討中を除く)と回答した企業も全体の約21%になる.このことから,国内企業においては,環境問題に関わる情報処理システムは,単なる環境測定ツールから経営意思決定に関わるツールへと変化していることがうかがえる.国内企業については,LCAソフトや環境会計ソフトなどの使用状況に加えて,環境型社会基本法をはじめとする循環関連6法への取り組みを問う,本調査を準備中である.本調査は,業種,企業規模などを考慮して計。700社を選定.平成14年4月20日頃発送を予定している.西オーストラリア州の企業に対しても,情報処理システムを利用して処理しているデータの性質,処理目的,結果の利用先を中心に,再度Eメールにてアンケート調査を行う予定でいる.企業選定方法やサンプル数に関しては,現在検討中である.スウェーデンのLCAソフト「LCAit」を使って,LCA調査の流れや調査結果に関するテストを繰り返し行った.テストは,冷蔵庫やパソコンなど電気製品を中心に製造段階や使用段階に分けて試みた.当然,環境負荷という調査結果は得られるが,どのステージに環境負荷が多いのか,何が原因しているのかを探るには,入力用データを識別しておく必要があるようだ.現在までの結果については,平成13年6月,9月のオフィスオートメーション学会全国大会にて口頭発表を行った.この研究は,企業内の1)環境保護法への対応2)環境マネジメントの導入3)環境経営の体制が進んでいるといわれる西オーストラリア州をモデルに,日本国内の企業への適用を試みるものである.2001年度中に日本国内で行ったアンケート調査によると,上記3点を体系づける為にコンピュータシステムを導入している企業は,16.7%(n=49)であった.このことを踏まえて,2002年度は日本企業において,(1)環境対策活動へのコンピュータ(専門ソフトウェア)の導入状況を調べること(2)導入状況を尺度とした実質的な環境対策活動の充実度を検証すること(3)コンピュータ(専門ソフトウェア)は環境対策活動で、必要不可欠な存在となり得るのかの調査を行った.

アンケート調査は,日本国内に本社のある企業500社を選定した.企業規模や業種などによるバラツキ・違いも分析するために,主要10業種から上場企業・未上場企業にわけて選定作業を行った.作業には,2000年度版『会社年鑑』『会社総鑑』(日本経済新聞社刊)を使用した.500社のうち73社は,倒産や他社との合併により,宛先不明で戻ってきたので,実質427社に送付.その結果,200社から返答があった.200社中有効な回答数は195社で,有効回答率46%であった.アンケートでは,コンピュータを環境対策分野に導入している企業には,導入する際に問題となった点,克服した点を,未導入企業には,導入していない理由(導入できない理由)を中心に,質問した.その結果,環境対策分野にコンピュータを導入している企業は,19.5%(n=195)であった.また,将来の導入予定については,24.5%(n=155)と,予想以上に低い値であった.この値から,いきなり環境経営に関係するソフトウェアを導入することは時期尚早であることが伺える.そこで,始めの計画を変更する必要が出てきた.ソフトウェアそのものより,どう意識を持たせるかが先行課題である.この課題の一環として,環境負荷を計算する簡単なアプリケーションをC言語で開発.インタビューを承諾してくれている企業に試用してもらう予定である.また,パースにある複数の企業が,インタビュー,見学を承諾してくれたので,10日間の現地調査を行う予定である.この調査は,「環境経営実現のための情報システムの体系」を中心に行う.2002年度に行った調査結果については,平成15年4月27日のオフィスオートメーション学会全国大会にて発表を行うと同時に,同学会誌への投稿準備中である.
オキシド化合物を不斉有機分子触媒とする立体選択的炭素炭素結合形成反応の開発

申請者はこれまでに、N-オキシドやホスフィンオキシドがトリクロロシリル化合物を活性化することにより、不斉アルドール反応をはじめとするいくつかの不斉反応を開発し、N-オキシドやホスフィンオキシドの有機分子触媒としての有用性を世界に先駆けて実証してきた。今年度は、各種反応における触媒の構造最適化を目指して多くのN-オキシド・ホスフィン誘導体を合成したとともに、前年度に開発した2種のケトン間のアルドール反応を利用した、生物活性物質エリカノン合成の経路を開拓することができた。また、複数の反応点をもつカルボニル化合物を用いて、連続して2回のアルドール反応が進行する二重アルドール反応(アルドール供与体の2箇所で受容体と反応するタイプと1箇所で2度反応するタイプ)が、極めて高いジアステレオ並びにエナンチオ選択性で円滑に進行することを見出した。現在、本反応のザナミビル等の生物活性物質の合成鍵反応への応用を検討中である。また、ホスフィンオキシドを触媒、四塩化ケイ素を反応剤として共役エノンを基質とすることにより、森田ーBaylisーHillman反応が高立体選択的に進行することを見出した。本反応では、四塩化ケイ素から脱離する塩化物イオンの付加脱離が大きな役割を果たしている。さらに、他機関(北大触研・小笠原ら)との共同研究として、らせん不斉を持つ新しい骨格を持つキラルなホスフィンオキシドが、有機分子触媒として有用であることを見出した。本触媒は、アリルトリクロロシランによるアルデヒドの不斉エポキシ化やメソエポキシドの不斉開環反応に有用である。特に前者では、従来のホスフィンオキシドにはない極めて高い触媒活性を示すことが特徴的であり、今後の有機分子触媒に大きな指針を与えるものとなろう。25年度が最終年度であるため、記入しない。われわれは有機分子触媒としてN-オキシドやホスフィンオキシドを基本骨格とした様々な化合物を合成し、その触媒活性の評価を行ってきた。しかし触媒の活性に本質的に基質の構造に依存するため、様々な構造の触媒を効率的に合成する必要がある。今年度は、DIOPO触媒を基本骨格としたモジュラリティーを持つ(構造修飾性が高い)ホスフィンオキシド触媒を設計・合成し、それら触媒のライブラリーを作成した。また、従来のものを含め、それらの触媒を用いた新たな高立体選択的タンデム型反応の開発を行なった。例えば、複数の反応点をもつカルボニル化合物を用いて、連続して2回のアルドール反応が同じ炭素に2度反応する二重アルドール反応では最高97% eeの高いエナンチオ選択性で、さらに異なる炭素に2度反応する二重アルドール反応では最高98% eeの高いエナンチオ選択性で目的物を得ることに成功した。また、その低い反応性から立体制御が困難とされていた2つのケトン間の立体選択的アルドールの開発を行なった。本反応では、加える試薬の順序を変えるだけで、どちらのケトンを供与体としどちらのケトンを受容体とするかを制御することができることが大きな特徴である。また、われわれはすでに、金属水素化物を用いずに、アミンをヒドリド源とする還元反応をすでに開発しているが、これを上記の有機分子触媒反応を組み合わせて、立体選択的な共役還元反応および還元的アルドール反応を開発した。今後、上記の反応群の立体選択性の改善や、これらを利用した生物活性天然物の合成を行う予定である。今年度の当初の目的では、いくつかの新しい触媒を設計する予定であったが、実際には触媒のモジュラリティーを考慮した合成経路を考慮した設計を行った。そのため多種の触媒を系統的に合成できるようになったことから、DIOPO誘導体に関してはライブラリーまで作成することができた。

ケトン間のアルドール反応に関しては、高いエナンチオ選択性が実現できたのみならず、加える試薬の順序で供与体・受容体を識別できるまでに至った。また、アミンをヒドリド源とする還元反応は、われわれの不斉アルドール反応と組み合わせて、金属試薬を全く用いない、還元的不斉アルドール反応にまで成長し、高い化学収率・不斉収率で目的物が得られるようになった。さらに、二重アルドール反応をはじめとするタンデム反応に関しては、初年度は同じ炭素に2回反応する形式と異なる2つの炭素にそれぞれ反応する形式の一方のみでも開発できればよいと考えていたが、実際には両方の形式で良好な結果が得られ、その成果をAngewandte Chemie International Editionに掲載された。これらは当初予期しなかった好成果であり、当初の計画以上に研究が進展していることを如実に表すものである。初年度の成果は極めて大きかったが、一部の反応においては、選択性が必ずしも十分ではないものがあった。特に、エナンチオ選択性だけでなく、ジアステレオ選択性を改善し、実用的な反応へと熟成させたい。さらにそれらの反応を活用して、生物活性物質の合成を行うことを予定している。具体的には、同じ炭素に2度反応する二重アルドール反応を用いた光学活性ジヒドロピラノン誘導体の不斉合成、及び、異なる炭素に反応する二重アルドール反応を用いた抗酸化活性や抗腫瘍活性が期待されるエリカノンの短段階不斉全合成を計画している。アルドール-Tishchenko反応に関しては、初年度、キラルなリチウムビナフトラートを触媒とすることで高立体選択的に1,3-ジオール誘導体を得ることに成功しているが、次年度はオキシド化合物を利用した有機分子触媒反応へ展開したい。また、昨年度開発に成功した2種のケトン間の分子間不斉アルドール反応を拡張して、ジケトンの分子内アルドール反応に適用して高立体選択的に環状ケトンを合成し、これも生物活性物質の不斉全合成へ応用したい。さらに、昨年度に開発したアミンをヒドリド源とする還元的不斉反応アルドール反応を、βシアノアミンを用いることで、不斉シアノ化反応などの新しい炭素炭素結合形成を実現する反応へ拡張する。触媒設計に関しては、次年度は、従来にないらせん骨格を有した有機触媒を設計合成して新たな触媒の骨格を創製し、その独自な特徴を踏まえてこれを上記の反応群へ適用する予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
健康の社会的格差を考慮した健康づくり施策のあり方に関する実証研究

健康の社会的格差・健康格差が注目され、その縮小が健康政策・公衆衛生の重要な課題となっている一方、健康づくり施策が健康の社会的格差に与える影響(縮小あるいは拡大)が注目され始めた。そこで、本研究は、(1)国内外の先行研究のレビュー、(2)国内の既存のデータから健康の社会的格差の経年変化と健康づくり施策の影響の検証、(3)地域や職域を対象にした健康づくり施策の健康の社会的格差への影響(前向き研究)により、健康づくり施策の健康の社会的格差への影響を検討する。これによって、どのような健康づくり施策が健康の社会的格差の縮小につながるか(あるいは拡大させるか)を明らかにし、健康の社会的格差を縮小させつつ、集団の健康状態を向上させる健康づくり施策のあり方を提言することができる。平成30年度は、これまで行った国内外の論文・研究についてのレビューの収集と分析をもとに、総論の発表と関連テキストの執筆(2019年6月出版予定)を行った。既存パネルデータ等の分析として、J-HOPEのデータを用いて、分析を行い、論文発表を行った。また、共済組合の健診および保健指導等のデータによる解析を開始した。地域や職域を対象にした健康づくり施策の健康の社会的格差への影響(前向き研究)については、対象集団の候補である複数の国民健康保険が行う保健事業の実施状況を把握し、糖尿病腎症等重症化予防やインセンティブ事業などの評価に加えて、A健康保険組合の被保険者を対象にしたがん検診の受診率向上およびB食品製造会社の社員を対象にした社員食堂でのヘルシーメニュー提供の介入研究を行った。結果は現在分析中で、来年度(1年間、研究期間を延長)、さらに対象を広げて行う予定である。前向き研究(介入研究)について、調査フィールドの設定と交渉等で時間を要していたが、30年度に実施できた。さらに、対象を加えて研究を広げる必要がある。研究期間を延長し、データの分析を進めるとともに、前向き研究(介入研究)の結果の分析と追加の介入を行う予定である。平成28年度は、まず、国内外の論文・研究レビューとして、国外のシステマティックレビューの収集と分析。テーマとする健康課題を設定し、個々のレビューで扱っている論文ならびに最新の論文を収集し、分析した。さらに、既存パネルデータ等の分析として、JSHINEおよびJ-HOPEのデータを用いて、分析を行った。また、次年度以降使用するデータとして、国民生活基礎調査、国民健康栄養調査、成人・中高年21世紀縦断調査、KDBについての調査票等を収集し、所定の利用申請の準備を行った。次年度以降、公的データの利用申請を行うとともに、前向き研究について研究デザインを検討する予定である。予定していた公的データの利用申請が未実施で、データの分析がまだ行われていないため。平成29年度は、昨年度行った国内外の論文・研究レビューとして、国外のシステマティックレビューの収集と分析をもとに、総説論文を発表した。さらに、既存パネルデータ等の分析として、JSHINEおよびJ-HOPEのデータを用いて、分析を行い、論文発表を行った。地域や職域を対象にした健康づくり施策の健康の社会的格差への影響(前向き研究)については、対象集団の候補である複数の国民健康保険が行う保健事業の実施状況を把握し、糖尿病腎症等重症化予防やインセンティブ事業などの評価を行い、研究成果は学会にて発表した。これらの結果をもとに、次年度以降実施の介入研究のデザインを検討し、倫理審査への申請を含めて準備を進めた。前向き研究(介入研究)を行う予定であるが、調査フィールドの設定と交渉、デザインの検討、や準備に予定よりも時間を要しているため。

そこで、本研究は、(1)国内外の先行研究のレビュー、(2)国内の既存のデータから健康の社会的格差の経年変化と健康づくり施策の影響の検証、(3)地域や職域を対象にした健康づくり施策の健康の社会的格差への影響(前向き研究)により、健康づくり施策の健康の社会的格差への影響を検討する。これによって、どのような健康づくり施策が健康の社会的格差の縮小につながるか(あるいは拡大させるか)を明らかにし、健康の社会的格差を縮小させつつ、集団の健康状態を向上させる健康づくり施策のあり方を提言することができる。平成30年度は、これまで行った国内外の論文・研究についてのレビューの収集と分析をもとに、総論の発表と関連テキストの執筆(2019年6月出版予定)を行った。既存パネルデータ等の分析として、J-HOPEのデータを用いて、分析を行い、論文発表を行った。また、共済組合の健診および保健指導等のデータによる解析を開始した。地域や職域を対象にした健康づくり施策の健康の社会的格差への影響(前向き研究)については、対象集団の候補である複数の国民健康保険が行う保健事業の実施状況を把握し、糖尿病腎症等重症化予防やインセンティブ事業などの評価に加えて、A健康保険組合の被保険者を対象にしたがん検診の受診率向上およびB食品製造会社の社員を対象にした社員食堂でのヘルシーメニュー提供の介入研究を行った。結果は現在分析中で、来年度(1年間、研究期間を延長)、さらに対象を広げて行う予定である。前向き研究(介入研究)について、調査フィールドの設定と交渉等で時間を要していたが、30年度に実施できた。さらに、対象を加えて研究を広げる必要がある。当初計画通り、公的データの申請を行い、データの分析を進める。また、共同研究者ともに、既存のデータの分析を進める。当初計画通り、データの分析を進めるとともに、前向き研究(介入研究)の実施に向けて準備を進めていく。研究期間を延長し、データの分析を進めるとともに、前向き研究(介入研究)の結果の分析と追加の介入を行う予定である。当初予定していたデータの分析の一部が次年度になったため、データ分析の費用を次年度に使用することとなったため。理由当初予定していたデータの分析と前向き研究の一部が次年度になったため、その費用を次年度に使用することとなったため。使用計画データ分析と前向き研究の準備のための研究補助員および消耗品等に利用予定である。当初予定していたデータの分析と前向き研究の一部が次年度になったため、その費用を次年度に使用することとなったため。データ分析のための研究補助員およびデータ分析のソフトや消耗品に利用予定である。
アラキドン酸12-リポキシゲナーゼの神経伝達機構における役割

12-リポキシゲナーゼはアラキドン酸の12位に分子状酸素を添加する酵素である。この酵素は中枢神経系においては、ラットやブタの脳下垂やラットの松果体に存在する。この酵素の生理機能については、12-リポキシゲナーゼ産物が視床下部からのLHRHの放出や、松果体におけるメラトニン合成を促進するという神経内分泌学知見がある。また,アラキドン酸の12-リポキシゲナーゼ産物は、脂溶性であることから容易に細胞膜を透過して、シナプス後部から前部への逆行性情報伝達物質として作用することが想定されている。私たちはラット松果体から12-リポキシゲナーゼcDNAをクローニングし,ノーザンブロティングやin situハイブリダイゼイションによって,神経系における酵素の局在を明らかにしてきた。本研究では,12-リポキシゲナーゼcDNAのN末端上流に6個のヒスチジンを持つ発現ベクターを構築し,大腸菌で酵素蛋白を発現させた。このヒスチジン配列がニッケルイオンに親和性を持つことを利用したキレート親和性クロマトグラフィーによって,酵素を均一に精製した。精製12-リポキシゲナーゼ蛋白を抗原としてウサギを免疫し,酵素に対する抗体を作成した。松果体におけるメラトニンの合成分泌には日周リズムがあることがよく知られているので,ラット松果体の12-リポキシゲナーゼの変動を調べた。アラキドン酸を基質としてラット松果体の12-リポキシゲナーゼ活性を測定すると,夜は高く昼は低いという日内変動が認められた。松果体の酵素タンパク質の量を抗体を用いた酵素免疫測定法で調べると,同様の変動が認められた。この日周リズムは,酵素のcDNAを用いたRNAブロット解析によっても確認された。以上より,ラット松果体の12-リポキシゲナーゼの酵素量には日周リズムがあり,mRNAレベルでの調節機構が働いているものと推定される。
小型・低消費電力・低コストで実現されるデバイス連携技術に関する研究

実証実験,基盤技術の評価,応用技術,コンセプトの検証の研究開発を行った.実証実験1年目研究開発を行った結合制御モデル,動的機能ローダ,イベント指向ネットワーク機構,適応型メディアアクセス制御機構を基に実証実験を行った.具体的には,ライト,椅子,机,テレビの電源,目覚まし時計,スイッチ,温度センサ,明るさセンサ,モーションセンサ,加速度センサなどを実装した.現在,本研究の成果を論文にまとめ,投稿の準備を進めている.基盤技術の評価基盤技術であるオペレーティングシステムであるPAVENET OSをTinyOSとハードリアルタイム性能,省資源性,低オーバヘッド,プログラムの書きやすさの比較評価を行った.ハードリアルタイム処理に関しては,PAVENET OSはどのような場合でも0.01%の精度でタスクを実行できるのに対し,TinyOSは最高で0.03%,最悪で39.41%の精度での実行ができなかった.省資源性に関しては同等の性能を達成した.例えばTinyOSのサンプルプログラムであるBlinkでは,PAVENET OSのRAMサイズが63バイト,ROMサイズが1183バイト,TinyOSのRAMサイズが44バイト,ROMサイズが1428バイトであった.また,PAVENET OSは最小限の構成ではRAMサイズが29バイト,ROMサイズが490バイトで実現可能である.オーバヘッドに関してもTinyOSと同等の性能を発揮した.サンプルプログラムBlinkの時刻では,PAVENET OSが平均8.5サイクルで実行可能であるのに対し,TinyOSは19.5サイクルでの実行であった.またプログラムの開発のしやすさはPAVENET OSの方が優れている.サンプルプログラムBlinkの実装では,PAVENET OSが23行のソースコードで実装可能なのに対し,TinyOSは45行のソースコードが必要となる.現在,本研究の成果の成果を論文にまとめ,投稿の準備を進めている.応用技術の研究開発開発をした基盤技術を基に,応用技術である地震モニタリングの研究開発を行った.加速度センサをANTHモジュールに接続し,振動台を用いて実験を行った.その結果,複数のセンサノードで3us以内で同期をとりながら120Hzの波を含むスイープ波を正確に取得することができた.本研究の成果をユビキタス・センサネットワーク研究会,Ubiquitous Computing Symposium,SenSysにて発表を行った.本研究は結合制御モデル,動的機能ローダ,イベント指向ネットワーク,適応型メディアアクセス制御機構の4つの機構から構成される.各機能に関してそれぞれ研究を進め,成果に関して研究発表を行った.結合制御モデルと動的機能ローダ結合制御モデルと動的機能ローダは既にU3上に実装されていたため,異なるプラットフォームであるANTHモジュール上に移植を行った.その際,PAVENET OSを用いることで各機能のモジュール性を実現し,少ない計算し現状でもこれらの機構が可能であることを確認した.また,実装したソフトウェアに関して研究会や全国大会において発表を行った.イベント指向ネットワーク機構イベント指向ネットワーク機構の検討としては、通信プロトコルとしてのスケーラビリティや消費電力、デバイスの移動などのモビリティサポートなどに関して検討を行った.その結果,315MHz帯における無線通信では280メートルまでシングルホップで通信した方がマルチホップ通信よりも低消費電力であることが分かった.本デバイス連携システムでは室内にあるデバイス同士の連携が主であるので280メートル以内に各デバイスが存在することが前提とできるため,シングルホップで相互に無線通信を行うこととした.本件に関しては全国大会にて発表を行った.適応型メディアアクセス制御機構消費電力に関する評価は、実際にANTHモジュール上に実装し、評価を行った.その結果,バッテリ駆動のノードは状況に応じては1年の動作を実現できるほどに低消費電力性が実現された.また,各ノードが5秒毎に通信を行った場合でも32ノードまでは問題なくスケールすることが確認できた.本研究では各ノードが通信を行うのは一日に数回であることを想定しているため,数百ノードでもスケールすることが確認できた.本機構に関しては電子情報通信学会やソフトウェア科学会の研究会や全国大会で発表を行った.実証実験,基盤技術の評価,応用技術,コンセプトの検証の研究開発を行った.実証実験1年目研究開発を行った結合制御モデル,動的機能ローダ,イベント指向ネットワーク機構,適応型メディアアクセス制御機構を基に実証実験を行った.具体的には,ライト,椅子,机,テレビの電源,目覚まし時計,スイッチ,温度センサ,明るさセンサ,モーションセンサ,加速度センサなどを実装した.現在,本研究の成果を論文にまとめ,投稿の準備を進めている.基盤技術の評価基盤技術であるオペレーティングシステムであるPAVENET OSをTinyOSとハードリアルタイム性能,省資源性,低オーバヘッド,プログラムの書きやすさの比較評価を行った.ハードリアルタイム処理に関しては,PAVENET OSはどのような場合でも0.01%の精度でタスクを実行できるのに対し,TinyOSは最高で0.03%,最悪で39.41%の精度での実行ができなかった.省資源性に関しては同等の性能を達成した.例えばTinyOSのサンプルプログラムであるBlinkでは,PAVENET OSのRAMサイズが63バイト,ROMサイズが1183バイト,TinyOSのRAMサイズが44バイト,ROMサイズが1428バイトであった.また,PAVENET OSは最小限の構成ではRAMサイズが29バイト,ROMサイズが490バイトで実現可能である.オーバヘッドに関してもTinyOSと同等の性能を発揮した.サンプルプログラムBlinkの時刻では,PAVENET OSが平均8.5サイクルで実行可能であるのに対し,TinyOSは19.5サイクルでの実行であった.またプログラムの開発のしやすさはPAVENET OSの方が優れている.サンプルプログラム

Blinkの実装では,PAVENET OSが23行のソースコードで実装可能なのに対し,TinyOSは45行のソースコードが必要となる.現在,本研究の成果の成果を論文にまとめ,投稿の準備を進めている.応用技術の研究開発開発をした基盤技術を基に,応用技術である地震モニタリングの研究開発を行った.加速度センサをANTHモジュールに接続し,振動台を用いて実験を行った.その結果,複数のセンサノードで3us以内で同期をとりながら120Hzの波を含むスイープ波を正確に取得することができた.本研究の成果をユビキタス・センサネットワーク研究会,Ubiquitous Computing Symposium,SenSysにて発表を行った.
多層膜スーパーミラーを用いた熱中性子ビーム収束技術の開発

ビーム取出口近傍での熱中性子ビームを集光させる技術開発のステップの1つとして、小さな曲率半径で熱中性子ビームを曲げる技術の開発が必要である。平成19年度は、平成17年に製作したミラーホルダー及び平成18、19年度に製作した両面多層膜スーパーミラーを用いて小さな曲率半径で熱中性子を曲げる装置の製作を終了し、単色冷中性子ビームを使用して製作した装置の性能を評価した。中性子反射率計により、成膜した0.2mm厚の両面多層膜スーパーミラーを測定し、Ni単層膜ミラーの3倍の性能を持ち反射率が90%を持つことを確認した。一方、50μm厚の両面多層膜スーパーミラーは割れていたため測定できなかった。成膜による応力に基板が耐えられないためと考えられる。小さな曲率半径で中性子を曲げる装置は、0.2mm厚の両面多層膜スーパーミラーと50μmの極薄のガラススペーサーを交互に積み重ねることで製作した。全長は40mmである。単色の冷中性子ビーム(波長3.93Å)を製作した小さな曲率半径で熱中性子を曲げる装置に入射して、中性子ビームを曲げる角度、透過率及び発散に関しての性能評価実験をおこなった。中性子ビームを曲げる角度は設計の2.4度より小さい2.1度であることが判明した。これは、製作した装置の曲率半径が設計上の0.94mより大きい1.1mであったためと考えられる。中性子ビーム強度の角度分布測定から、製作した装置の冷中性子ビームの透過率は72%であることと、製作した装置によって曲げられた冷中性子ビームの発散は0.3度から0.8度と広がることが明らかになった。提案した技術を用いることで、中性子ビーム強度が3割減少するが、わずか40mmで2.1度曲げることを確認できた。この技術を応用することにより熱中性子ビームを集光させることが実現可能であることが明らかになった。照射位置で熱中性子ビームを集中させる際に、照射位置を可能な限りビームの取り出し口近傍に配置できるようにするためには、小さな曲率半径で熱中性子ビームを曲げる装置の開発が必要である。平成17年度は本装置の設計を行った。また、使用する部品に関しての選定及び製作性の検討を行った上で、製作を実施した。本開発においては高密度に並べた多層膜スーパーミラーを用いることとした。開発する装置は、特性波長が2Åである熱中性子ビームの強度を大きく減衰させない点から、曲率半径938mm、3Qcの多層膜スーパーミラーを使用、多層膜スーパーミラー間の距離を0.05mmとし、ビーム方向長さを40mmとした。計算結果から得られた多層膜スーパーミラー同士の間隙を、適当な寸法に保持するためのスペーサーの検討及び製作を行った。スペーサーは1)厚みが0.05mmで製作誤差が小さい点と2)曲率半径938mmで曲げても割れない点を満たす必要があり、検討した結果、厚みが0.05mmの薄板石英ガラスの製作を行った。多層膜スーパーミラーの基板となる材料の機械加工上の特性の検討及び製作を行った。本装置の効率を上げるためには、0.05mm厚のミラー基板が使用できれば良い。ミラー基板は表面粗さが非常に小さい必要があり、rms、Ra共に10Å以下にする必要がある。スペーサーに使用した薄板石英ガラスを測定した結果、rmsは6.2Å以下、Raは5.2Å以下となり、スーパーミラー基板として使用できることを確認した。以上の検討結果から、ミラーホルダーの設計・製作を行った。平成18年度以降は、製作したミラー基板に多層膜を成膜し、多層膜ミラーの製作を行う。さらに、その多層膜スーパーミラーを用いて熱中性子ビームを短距離で曲げる装置の集合体として組み上げる。また、実際に熱中性子ビームを使用した実験を開始する。照射位置で熱中性子ビームを集中させる際に、照射位置を可能な限りビーム取り出し口近傍に配置できるようにするためには、小さな曲率半径で熱中性子ビームを曲げる装置の開発が必要である。平成18年度は、製作した両面多層膜スーパーミラー基板の成膜方法の検討及び開発した方法による成膜をおこない、成膜した両面多層膜スーパーミラーの性能を評価した。両面多層膜スーパーミラーの成膜方法の開発及び成膜時に使用する基板固定具の製作をおこなった。使用したスパッタ装置は片面ずつ成膜する方法で両面の成膜をおこなう。この方法により同じ成膜条件で成膜したが、表面と裏面で中性子反射率が異なることが判った。これは始めに成膜した面が反対側の成膜の際に汚染されるためで、基板固定具である両面多層膜スーパーミラー基板より少し小さい金属枠に両面多層膜スーパーミラー基板を固定し、スパッタリングによる回り込みを防ぐことで改善した。0.2mm及び50μm厚みの両面多層膜スーパーミラー基板を本方式で固定して成膜に成功したが、50μm厚の両面多層膜スーパーミラー薄型基板は固定枠からはずす際にクラックが入ってしまった。中性子反射率計により成膜に成功した両面多層膜スーパーミラーの測定をおこない、Ni単層膜ミラーの3倍の性能を持ち、90%の反射率を持つことを確認した。平成19年度は、本方式での成膜により両面多層膜スーパーミラーの製作を引き続きおこなうともに、製作した両面多層膜スーパーミラーを用いて熱中性子ビームを短距離で曲げる装置を組み上げる。実際に熱中性子ビームを使用した実験を行う。

ビーム取出口近傍での熱中性子ビームを集光させる技術開発のステップの1つとして、小さな曲率半径で熱中性子ビームを曲げる技術の開発が必要である。平成19年度は、平成17年に製作したミラーホルダー及び平成18、19年度に製作した両面多層膜スーパーミラーを用いて小さな曲率半径で熱中性子を曲げる装置の製作を終了し、単色冷中性子ビームを使用して製作した装置の性能を評価した。中性子反射率計により、成膜した0.2mm厚の両面多層膜スーパーミラーを測定し、Ni単層膜ミラーの3倍の性能を持ち反射率が90%を持つことを確認した。一方、50μm厚の両面多層膜スーパーミラーは割れていたため測定できなかった。成膜による応力に基板が耐えられないためと考えられる。小さな曲率半径で中性子を曲げる装置は、0.2mm厚の両面多層膜スーパーミラーと50μmの極薄のガラススペーサーを交互に積み重ねることで製作した。全長は40mmである。単色の冷中性子ビーム(波長3.93Å)を製作した小さな曲率半径で熱中性子を曲げる装置に入射して、中性子ビームを曲げる角度、透過率及び発散に関しての性能評価実験をおこなった。中性子ビームを曲げる角度は設計の2.4度より小さい2.1度であることが判明した。これは、製作した装置の曲率半径が設計上の0.94mより大きい1.1mであったためと考えられる。中性子ビーム強度の角度分布測定から、製作した装置の冷中性子ビームの透過率は72%であることと、製作した装置によって曲げられた冷中性子ビームの発散は0.3度から0.8度と広がることが明らかになった。提案した技術を用いることで、中性子ビーム強度が3割減少するが、わずか40mmで2.1度曲げることを確認できた。この技術を応用することにより熱中性子ビームを集光させることが実現可能であることが明らかになった。
スス・コゲからみた縄文・弥生土器と土師器による調理方法

縄文から古代までの調理方法を復元し、土鍋の形・作りの機能的意味を明らかにする、という目的に沿って、ワークショップ形式による土器観察会、伝統的蒸し調理の民族調査(タイと雲南)、調理実験、を組み合わせた研究を行った。成果として、各時代の調理方法が解明されてきたこと、および、ワークショップを通じて土器使用痕分析を行う研究者が増え始めたことがあげられる。前者については、(1)縄文晩期の小型精製深鍋と中・大型素文深鍋の機能の違いの解明、(2)炊飯専用深鍋の確立程度から弥生時代の米食程度の高さを推定、(3)弥生・古墳時代の炊飯方法の復元、(4)古墳前期後半における深鍋の大型化に対応した「球胴鍋の高い浮き置き」から「長胴鍋の低い浮き置き」への変化の解明、(4)古代の竈掛けした長胴鍋と甑による蒸し調理の復元、などがあげられる。平成19年度の調査は、「スス・コゲからみた調理方法の復元」についてのワークショップ10回と伝統的米蒸し調理についてタイ農村での民族調査を行った。また、調査成果の公開として、千葉県立中央博物館と共催でトピックス展「弥生時代の鍋」を平成20年1月19日から3月2日まで開催し、それに伴う講演会「南関東地方における弥生土器の作り方と使い方」も開催した。「スス・コゲからみた調理方法」ワークショップは、縄文土器(浅間縄文・川原田遺跡WS)、東日本の弥生土器(君津市常代遺跡WS、袖ケ浦市美生遺跡WS)、西日本の弥生土器(大阪・山賀遺跡の前期土器と中期土器の2回のWS、福岡・西新遺跡WS、岩手・金附遺跡WS)、朝鮮半島無文土器(釜山大学・勒島遺跡WS)、古代土器(群馬・長根羽田倉遺跡WS、御代田町・鋳師屋遺跡群WS、宮城・山王遺跡WS)などを開催した。これに加えて有志による土器観察会を約10回開催した。これらのワークショップと観察会の成果として、ワークショップに参加した各地域の有志研究がワークショップレポートを担当することにより、土器の使用痕(スス・コゲ)研究が広がる兆しがみえつつある。また、深鍋の使用痕観察により明らかになってきた点として、(1)縄文・弥生時代の調理について、東・西日本間の違いが明らかになってきた、(2)弥生深鍋では「4リットル以上の中型は炊飯用なのに対し、それ以下の小型はオカズ用が主体だった」ことが追認されている、(3)古墳時代後期から古代の東日本では米蒸し調理が広く普及していたことが明らかになり、かつ、竈への鍋の設置方法も分かってきた、などの点があげられる。古代の律令期に普及した「米蒸す調理」の背景を解明するために行われた北部タイでの米蒸し調理調査(8月下旬から9月下旬)では、炊く調理と比べた際の米蒸し調理の長所、米蒸し調理のノーハウ、餅米を主食とする背景などについて調査を行った。その結果、古代の米蒸し用長胴鍋の使い方について多くの示唆を得た。平成20年度は、(1)「スス・コゲからみた調理方法の復元」ワークショップの開催、(2)東北地方や中部地方の縄文・弥生深鍋の資料調査(約10回)、(3)東北タイ・ラオスの米蒸し民族誌の調査(2008年12月から2009年1月にかけての4週間)、(4)複製土鍋を用いた調理実験(山形で1回、金沢で2回)、などの事業を行った。本科研の柱となるワークショップは、福島県白河市まほろん(5月)、青森県三内丸山(6月)、兵庫県立考古博物館(7月と8月の2回)、大阪府八尾市埋蔵文化財センター(8月)、岩手県奥州市埋蔵文化財センター(9月)、新潟県十日町市博物館(9月)、韓国光州市湖南文化財研究院(9月)、福岡市埋蔵文化財センター(10月)、群馬県埋蔵文化財センター(11月)において計10回開催した。これらのワークショップの成果として後述するような調理方法の復元の進展に加えて、各地域で土器使用痕分析(スス・コゲからみた調理方法の復元)に関心をもつ研究者が増えつつあることがあげられる。調理方法の復元について以下の成果が得られた。第一に、東北タイ・ラオスでの米蒸し民族誌の調査において、(1)米蒸し調理とオカズ蒸し/茹で調理が組み合う可能性が高いこと、(2)日本古代の土製甑は米蒸し用と想定されるので、土製甑がない地域では米とオカズの両者を蒸せる有機物(籠製など)甑が使われたこと、などが示唆された。

これらの観察視点に基づいて古代の鍋のスス・コゲを観察した結果、これまで不明だった古代のオカズ調理の復元がより具体的にできるようになった。第二に、弥生時代における炊飯専用鍋の確立程度から、核地域における米食程度が推定された。最後に、縄文深鍋の調理は「盛り付け終了まで鍋をイロリから動かさない鍋物調理」が主体であることが再確認された。さらに、縄文晩期の東日本に普及する小型有文精製小型鍋は、軽度の加熱とともに盛り付け機能ももっていたことが示された。
電気自動車モータ用磁性材料開発のための波長選択型磁界・磁区構造イメージング

環境負荷軽減のため高性能電気自動車用モータの迅速な開発が求められている社会背景を受け,永久磁石用材料や軟磁性箔帯材料の磁区構造や磁界分布を非接触で評価できる波長選択型イメージングシステムを開発した.本研究では,(1) 2台のアナログカメラを用いた偏光差動増幅法による傷つき試料の磁化ダイナミクス像の可視化,(2)複数軸斜め入射光学系による局所領域の3次元磁化ベクトル解析,(3)裏面照射型CMOSイメージセンサによる高感度撮像,(4)イメージングデバイスを用いた磁気光学効果の分光一括計測技術をそれぞれ確立し組み合わせた.電気自動車において基幹部材として用いられるモータは、軟磁性材料と永久磁石材料との組合せから成り立っており、各々の磁性材料の特性向上が必須である。これらの磁性材料の開発の際には、磁性材料の磁化状態とモータとしての最終形態での固定子ー回転子間の漏洩磁界および磁界勾配等の静的・動的特性との相関を把握することが必須であるが、現状これを可能とする分析システムは見当たらず開発が加速できていなかった。すなわち、モータ等の巻き磁芯形態の試料に対し、非接触で磁化状態や漏洩磁界分布を評価できる分析システムの開発が渇望されていた。本研究は、低損失軟磁性材料ならびに少・脱希土類永久磁石材料の迅速な開発を行うため、磁界については「磁性材料からの漏洩磁界の分布を可視化する技術」、磁区構造については「局所領域の磁気光学効果を短時間で分光検出する技術」ならびに「選択した波長を用いた磁性材料の磁化ベクトルの可視化技術」を確立し、かつそれらを両立させた分析磁気光学評価システムを構築することを目的とする。平成27年度には、白色光入射ー検出側分光光学系を採用し、変調光を時間分解検出することによって0.1度以下の小さな偏光変化スペクトルを一括検出する手法を検出・確立するとともに、選択波長による磁化ベクトルの可視化技術、mmからcm寸法の磁性材料についての磁化ベクトルの可視化技術の開発、ならびにそれらの傷つき試料への展開を試みた。その結果、(1)分光光をCCDカメラに結像させ輝度ストリークを積算することにより、イメージング光学系を大きく変更すること無く磁気光学スペクトル信号の検出光学系を確立できることを示し、(2)垂直入射の極カー効果を計測を行うことなく、複数方向入射による縦カー効果の計測により磁化の垂直成分を検出できることを示し、cm視野での局所磁化の立ち上がり角度の定量評価に目処を付けた。「局所領域の磁気光学効果を短時間で分光検出する技術」については、申請書作成時に、試料には白色光を入射し、磁気光学効果を含む反射(透過)光を分光してCCDアレイセンサにより検出する方法を提案していた。これは反射(透過)光→分光器→電子シャッタ(イメージインテンシファイア) →CCDアレイセンサという光学系を構築して、変調信号に固有の位相タイミングで出力信号を時間分解検出することにより、磁気光学スペクトルを一括取得する、というアイデアである。CCDカメラが電荷蓄積型デバイスであるため、信号の時間分解切り出しをする際にゲート時間が短いとS/Nが向上しないため、通常の計測での高周波変調によるS/Nの改善は期待できない点で「短時間」という目標には光学特性に応じた数値設定が必要であることがわかった。顕微鏡の観察光学系との両立が課題であったが、CCDカメラをCCDアレイセンサとして用い、偏光面を回転させるためにファラデーセルを用いることにより、分光器の光軸への出し入れだけで磁区像と磁気光学スペクトル像を計測できることを確かめた。「mmからcm寸法の磁性材料についての磁化ベクトルの可視化技術」については、垂直方向成分の時価の定量評価が課題であった。技術的には垂直入射の極カー効果の観察系を縦カー効果の観察系と両立させること(印加磁石の配置、対物レンズとの空間の取り合い)は困難であったが、縦カー効果の複数方向入射像から演算により垂直方向成分を抜き出し、磁化ベクトル成分を定量化する手法で解決を図った。この内容は平成27年12月のMORIS2015国際学会にて、Best poster award賞を受賞するなど注目を浴びた。課題は磁化の立ち上がり角の定量評価の検証方法であり、検証のための試料の磁化方向が明確な試料の作製(入手)とその観察が求められる。以上により概ね順調と判定した。電気自動車において基幹部材として用いられるモータは、軟磁性材料と永久磁石材料との組み合わせから成り立っており、各々の磁性材料の特性向上が必須である。これらの磁性材料の開発の際には、磁性材料の磁化状態とモータとしての最終形態での固定子ー回転子間の漏洩磁界および磁界勾配等の静的・動的特性との相関を把握することが必須である。モータ等の巻き磁芯形態の試料に対し、非接触で磁化状態や漏洩磁界分布を評価できる分析システムの開発が渇望されている。本研究では、低損失軟磁性材料ならびに少・脱希土類永久磁石材料の迅速な開発を行うため、磁界については「磁性材料からの漏洩磁界の分布を可視化する技術」、磁区構造については傷つき試料であっても「局所領域の磁気光学効果を短時間で分光検出する技術」ならびに「選択した波長を用いた磁性材料の磁化ベクトルの可視化技術」を確立し、これらを両立させたシステムを構築する。平成28年度は、プラズモンを励起したナノドット配列体薄膜をイメージングプレートとして用いて局所空間磁界の「一括イメージング」法を確立する。