hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
指向性を考慮した数値音場再生システムの開発

環境音響の研究では、様々な空間において人が音を聞いたときの反応を調べる。建築音響の分野では、音の空間特性が聴感印象や快適性、作業効率など、人の心理や活動に及ぼす影響に重点が置かれるので、対象とする空間の音響特性を正確に捉えることが重要である。そのような目的で近年では高度な波動音響解析手法が開発され利用されるようになってきた。様々な音源はすべて指向性をもっており,人間もまたそうである。さらに,人の聴覚も,頭部や耳介の形状に起因する指向性を有している。本研究では,そのような音源と受聴の指向性を正確にシミュレートしながら,環境音響を忠実に再現できる,波動数値解析を援用したシステムの開発を行った。室内外の音響伝搬、遮音・吸音、音源及び受音の指向特性の影響を考慮可能な波動数値解析を、3次元音場シミュレーション技術と統合し、精緻な音場再生シミュレーションシステムを構築する。このシステムにより、受け身のスタンスで「聴く」だけでなく、対話などの双方向コミュニケーションの視点から音場を評価することを可能とするシステムを目指している。今年度は、下記の項目について検討を行った。人頭を想定した発話および受聴指向性のモデリング人間の発話と受聴の指向性を波動数値解析の中で考慮するため、バイノーラル録音のために用いられるダミーヘッドに人の発話を模擬するマウスシミュレータを装着したHATS(Head and Torso Simulator)の詳細な3次元幾何情報を取得し、そのデータを用いて、発話の指向性および受聴のための頭部伝達関数を時間領域有限差分(FDTD)解析の中で模擬できるモデルを構築した。このモデルは、本研究課題の中で基盤として用いるモデルである。作成した人頭モデルの模擬精度を確認するため、解析で得られた方向別インパルス応答を用いた方向定位実験を行い、水平面内においては、個人差の要因を除いた範囲でほぼ十分な方向定位が得られることを確認した。また、作成したモデルを用いた応用として、車室内空間および小打ち合わせスペースを想定した会話の聞き取り易さに関する聴感実験を試み、空間音響問題への適用性に関する検討を開始した。球面調和関数を応用した音源指向性モデルの開発音源の幾何形状をモデル化して指向性を表現する方法では十分に細かい離散化が必要となり、計算機負荷が非常に大きくなる。そこで、球面調和関数指向性を利用して比較的大きな離散化によって任意の指向性を合成する手法について検討した。今年度は基本的な原理の構築を行った。室内外の音響伝搬、遮音・吸音、音源および受音の指向特性の影響を考慮可能な波動数値解析を、3次元音場シミュレーション技術と統合し、精緻な音場再生シミュレーションシステムを構築することを目的として研究を行っている。このシステムにより、受身のスタンスで「聴く」だけでなく、対話等の双方向コミュニケーションの視点から音場を評価することを可能とするシステムを目指す。今年度は下記の項目について検討を行った。リアルタイム合成ー再生システムの試作受聴者の向きを自動感知し、その方向に応じて両耳の方向別インパルス応答(HRIR)と音源信号をリアルタイムにたたみ込み、イヤホンやヘッドホンに出力するPCベースのシステムを試作した。また、ダミーヘッドの標準耳介、および実耳より作成した耳介モデルを対象として方向別インパルス応答のデータベースサンプルを測定し、方向感に関するシミュレーションシステムの動作を確認した。音源指向性に関する波動数値解析手法の定式化波動音場解析において、任意の指向性を入力可能とするための解析手法について検討を行い、定式化した。再現したい指向性データを基に球面調和関数の直交性を利用して各球面調和関数の成分比を算出できる理論を構築した。シミュレーションに球面調和関数の各成分を入力するためには、FDTDにおける初期条件として適切な空間分布を与えるとともに適切な時間応答特性を入力する必要があることを示し、時間応答の求め方を定式化した。標準ダミーヘッドの発音指向性データを対象として、以上に定式化した理論の検証を行った。バイノーラル室インパルス応答の利用耳介の形状モデリングの手間や、HRIRおよびHRTFの個人差を考慮して、HRIRデータベースを用いた室インパルス応答の解析システムに関する検討に着手した。耳介の形状モデリングの手間や、頭部インパルス応答(HRIR)または頭部伝達関数(HRTF)の個人差を考慮して、HRIRデータベースを用いた室インパルス応答の解析・再生システムに関する検討を行うための前段階として、まず、建築音響分野で標準的に用いられているダミーヘッドマイクロホン,および個人別の耳介を介した方向別インパルス応答のデータを収集した.標準的なダミーヘッドとしては,B&K4128を利用した.個人差を考慮した場合については,異なる個人5名の耳型を採取し,まず樹脂製の耳模型を製作した.制作した耳模型を,人間の頭部を模した模型に装着し,耳介奥にマイクロホンを設置して,自作のダミーヘッドを製作し測定に供した.

この測定により,頭部伝達関数の物理的データを取得するとともに,空間における聴感印象に関する被験者実験を併せて行った.音響条件および空間規模の異なる3室(無響室,打ち合わせ室,セミナー室)において,標準ダミーヘッドおよび個人別の耳介を装着した自作ダミーヘッドでインパルス応答の測定を行い,音声アナウンスを畳み込んだ試験信号により,音源位置に関する聴感評価実験を行った.次に,HRIRデータを用いた室インパルス応答の解析・再生システムの構築を行い,基本的な聴感評価実験を行った.解く知恵の位置に一つの音源がある小室において,聴者の向きを変えると適応的にインパルス応答が変化するシステムを作成し,音源の方向同定に関する実験を行ったところ,良好な結果を得た.空間の響きが少ない条件では良好なシミュレートが実現できるが,反射音が多数重畳したような音場では,想定した応答と乖離が生じる結果も示された.音響条件が複雑となった場合のシミュレーション制度については今後の課題である.26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。指向性を考慮した波動音響解析システムの構築を目指した3ヶ年の研究のうち、初年度となる今年度は、システムの理論的核となる人頭による発話および受聴指向性を模擬する詳細なモデルを作成することができ、その基本的な性能を確認できた。2年度以降に行う予定の建築音響問題に対する応用を行う上での技術的基盤を確立できたと考えており、研究は概ね順調に進展していると評価している。人の向きを感知するセンサーと、向きに応じてたたみ込み演算するデータを選択するプログラムとを有したリアルタイム可聴化装置の試作を行った。これにより、目標とするシステムも主要なハードウェアを準備できたと考えている。このシステムに入力するデータを取得するため、実耳介のモデルを複数作成した。そのうち一つのサンプルに関しては、方向別インパルス応答の測定を実験室にて行い、あわせて比較用のダミーヘッド標準耳介の方向別インパルス応答も測定した。詳細な物理的検討は未着手であるが、実験室での測定方法が獲得できたこと、測定に用いる複数の耳介サンプルが作成できたことは今後の検討を円滑に進めるために有効な成果であると判断している。波動数値解析手法に関しては、任意の指向性データを基に球面調和関数の重ね合わせによって解析を行う手法を定式化し、計算機コード化することができた。指向性は周波数によって複雑に変化するが、過渡応答解析に対してディジタル信号処理の手法を援用して任意の周波数特性を反映できるようにする計算プログラムを作成した。以上の成果により、今後、実データを取得した上で可聴化システムに入力するまでの主要な要素を準備できたと考え、達成度を(2)おおむね順調に進展しているとした。本年度確立した指向性を模擬できるモデルを各種音場に応用し、建築音響問題に対する応用例を蓄積する。居室や会議室など比較的
時間情報を用いた3次元PET画像再構成手法の開発

放射性同位元素(RI)で標識された物質を被験者に投与し、これら物質の代謝量を調べる動態機能計測は、生体の疾患などの発見に役立つとされている。このために、従来は3次元Positron Emission Tomography(PET)装置を用いて得られた投影データから時間フレームごとの核種分布画像を再構成し、最小二乗法等を用いて代謝量を表す画像を推定しているが、データ量が膨大なため、再構成に非常に大きな計算時間を要する。しかし、代謝機能診断には核種分布画像を必要とされないことから、本年度は、核種分布画像を求めずに観測データから直接代謝量画像を推定する高速な推定手法を開発することを目的とした。^<18>F-FDGを用いた糖代謝機能の計測には,3コンパートメント(2-tissue3パラメータ)モデルが用いられる.このモデルを用いるとPETのj番目のディテクタにおける投影データg_j(T)は,ディテクタの感度分布関数h_j(r),FDGの速度パラメータをK1(r),k2(r),k3(r),FDGの血漿中のRI濃度をC_p(t)を用いて2重積分の形で表せる.また,糖代謝率は,速度パラメータの積K-Complex(=K_1(r)k_2(r)/{k_2(r)+k_3(r)})として表される.本手法では,投影データから直接K-Complexを推定する.具体的には,まず投影データg_j(T)からC_p(t)をデコンボリューションにより取り除く.次に3つの異なる時間T_1,T_2,T_3(T_3=2T_2=4T_1)の範囲で時間積分を行い,得られたデータに対し再構成にあたる演算を行い3つの画像を得る.最後にこの3つの画像からK-Complexを解析的に求める.本手法では,放射能分布画像を再構成しないため計算時間が削減され,更に時間積分により投影データのSNが向上する.本手法の有効性を確認するために計算機シミュレーションを行った。まず,ノイズレベルと推定精度の関係を確認するため,デジタル脳ファントムを用いてシミュレーションを行った.想定したPETの観測フレーム及び時間は40フレーム,60分で,投影データにポアソンノイズを加えた.推定増の真値からのずれ,標準偏差を調べた結果から,ノイズと本手法による推定精度の関係は,非線型最小自乗法による結果とほぼ一致していることが分かった。このことから、画質を落とすことなく計算時間が10分の1以下になることを確認し、本手法の有効性を示した。このために、従来は3次元Positron EmissionTomography(PET)装置を用いて得られた投影データから時間フレームごとの核種分布画像を再構成し、最小二乗法等を用いて代謝量を表す画像を推定しているが、データ量が膨大なため、再構成に非常に大きな計算時間を要する。PET装置により得られる観測データには、推定すべき代謝量をあらわすパラメータの情報及び血液中RI濃度の情報の2つが含まれている。提案手法では、まず各時間各時間フレームの画像における観測測データの差分を計算し、血中RI濃度の情報を取り除く。次にこのデータを2つの異なる時間間隔において積分し、得られたデータに対して再構成アルゴリズムを適用することで2枚の画像を得る。最後にそれらの2枚の画像及び時間間隔の情報から、代謝量画像を推定する。従来法が各時間フレームごとに再構成を行うのに対し、本手法では、再構成に相当する計算が時間フレーム数によらず2回に減少するため高速な代謝量画像推定が可能になる。また、従来法では各時間フレームの画像のSN比が異なることを考慮していないため、推定結果が統計ノイズの影響を強く受けるのに対し、本手法では、時間積分の時間間隔を選択することで、SN比の等しい画像から推定を行うことが可能であるため、統計ノイズの抑制も期待できる。本手法の有効性を確認するために計算機シミュレーションを行った。計算機シミュレーションでは、観測時間を10分間、そのうち体内へのRI注入時間を最初の2分30秒間とし、30秒ごとに積算された観測データを得た。また、観測データは2 Mtotal countと20M total countの場合を想定した。計算機シミュレーション画質を落とすことなく計算時間が10分の1以下になることを確認し、本手法の有効性を示した。更に、トレーサーとしてフルマゼニールを用い、脳血管障害患者を検査した臨床データに関して実験を行った。データの時間サンプリング数は20点である。実験結果から画質を落とすことなく計算時間が約10分の1以下になることを確認し、本手法の有効性を示した。

しかし、代謝機能診断には核種分布画像を必要とされないことから、本年度は、核種分布画像を求めずに観測データから直接代謝量画像を推定する高速な推定手法を開発することを目的とした。^<18>F-FDGを用いた糖代謝機能の計測には,3コンパートメント(2-tissue3パラメータ)モデルが用いられる.このモデルを用いるとPETのj番目のディテクタにおける投影データg_j(T)は,ディテクタの感度分布関数h_j(r),FDGの速度パラメータをK1(r),k2(r),k3(r),FDGの血漿中のRI濃度をC_p(t)を用いて2重積分の形で表せる.また,糖代謝率は,速度パラメータの積K-Complex(=K_1(r)k_2(r)/{k_2(r)+k_3(r)})として表される.本手法では,投影データから直接K-Complexを推定する.具体的には,まず投影データg_j(T)からC_p(t)をデコンボリューションにより取り除く.次に3つの異なる時間T_1,T_2,T_3(T_3=2T_2=4T_1)の範囲で時間積分を行い,得られたデータに対し再構成にあたる演算を行い3つの画像を得る.最後にこの3つの画像からK-Complexを解析的に求める.本手法では,放射能分布画像を再構成しないため計算時間が削減され,更に時間積分により投影データのSNが向上する.本手法の有効性を確認するために計算機シミュレーションを行った。まず,ノイズレベルと推定精度の関係を確認するため,デジタル脳ファントムを用いてシミュレーションを行った.想定したPETの観測フレーム及び時間は40フレーム,60分で,投影データにポアソンノイズを加えた.推定増の真値からのずれ,標準偏差を調べた結果から,ノイズと本手法による推定精度の関係は,非線型最小自乗法による結果とほぼ一致していることが分かった。このことから、画質を落とすことなく計算時間が10分の1以下になることを確認し、本手法の有効性を示した。
メダカの社会性行動を生み出す脳の分子神経基盤の解明

メダカのメスがそばにいた異性を目で見て記憶し、性的パートナーとして積極的に受け入れることを発見した。オスとメスを透明なガラスで仕切ってお見合いさせておくと、メスは目で見ていた「そばにいたオス」の求愛をすぐに受け入れ、他の恋敵のオスはメスをめぐる闘いに敗北する。さらに、性的パートナーを受け入れる際に、拒絶から受け入れへとモードを切り替えるための神経細胞を同定した。お見合いをすると、メスの脳では終神経GnRH3ニューロンの電気的活動が活性化し、この神経細胞がメスの「恋ごころスイッチ」として機能することが明らかになった。(1)Tilling法による神経ペプチド及びその受容体をコードする遺伝子群のメダカ変異体の作出Tilling(Targeting Iduced Local Lesions In Genomes)法によって、魚類の社会性行動の制御に関わると予想される神経ペプチド(バソトシン、ゴナドトロピン放出ホルモシ、ソマトスタチン等)とその受容体をコードする遺伝子に変異を持つメダカを8種類以上同定した。これらの変異体の表現型解析を行った結果、終神経GnRH3(ゴナドトロピン放出ホルモン)ニューロン特異的に発現するGnRH3遺伝子の変異体において、メスの性的動機付けに異常が生じることを見出した。またメダカのメスは「見知ったオス」と「見知らぬオス」を識別して、前者を配偶者として選択するが、GnRH3遺伝子の変異体メダカは配偶者選択ができないことを見出した。魚類のGnRHニューロンにはサブタイプが存在し、終神経GnRH3ニューロンは脳下垂体以外の脳内に広く神経繊維を投射する。このため、GnRH3ペプチドは神経修飾物質として機能し、性行動の修飾に関わる事が予想されていたが行動遺伝学的な実験的証拠がなかった。本研究によって終神経GnRH3ニューロン及びGnRH3ペプチドがメスの配偶者選択に関わる事を初めて示した。(2)メダカオスの配偶者防衛行動の発見動物のオスは、メスへ求愛するだけでなく、他のオス(ライバル)を牽制することがある(配偶者防衛行動)。メダカのメス一匹とオス二匹を同じ水槽にいれるとオス間競争が生じて優位オスと劣位オスに分かれることを見出した。さらに優位オスはメス近くの位置を常に保持するだけでなく、他のオスとメスとの間に割り込む行動が頻繁に観察された。割り込み行動の頻度の高いオスの配偶成功率は有為に高かったことから、当該行動はメダカの配偶者防衛行動であると判断した。一方でメダカの配偶者防衛行動にバソトシンが関わる事を薬理学的実験から示した。メダカ集団の社会的学習及びメダカメスの配偶者選択を定量化する行動実験系を確立した結果、メダカは社会認知に基づく高度な社会行動を示すことを発見した。例えばメダカのメスは「そばにいたオス」を視覚的に記憶し、その求愛をすぐに受け入れるが、メスは「見知らぬオス」からの求愛を容易には受け入れない。このようにメスメダカは異性を視覚的に識別して記憶する能力を持っており、その能力に基づいて性的パートナーを選択する(Okuyama et al., Science, 343, 91-94, 2014)。さらにメスの配偶者選択に異常を示す変異体を同定・解析した結果、終神経GnRH3ニューロン及び当該ニューロンから分泌される脳内ホルモン(GnRH3)が、メスの配偶者選択における意思決定を規定することを発見した。これまでGnRHは、脳下垂体において生殖腺刺激ホルモンの分泌を促進し、生殖腺の機能を活性化するGnRH1としての働きのみが注目され精力的に研究されてきたが、本研究ではGnRH3が脳内ホルモンとして性的パートナーの選択に関わることを初めて証明した(Okuyama et al., Science, 343, 91-94, 2014)。さらにメダカは集団採餌の際に、餌場情報を記憶・学習した個体を、未学習の個体が記憶して追従することで採餌効率が上がる現象(社会的学習)を発見した(Ochiai et al., PLoSOne, 8 e71685, 2013)。(1)神経ペプチド及びその受容体をコードする遺伝子のメダカ変異体の作出平成23年度はTilling(Targeting Induced Local Lesions In Genomes)法によって、魚類の社会性行動の制御に関わると予想される神経ペプチド(バソトシン、ゴナドトロピン放出ホルモン、ソマトスタチン等)とその受容体をコードする遺伝子に変異を持つメダカを8種類以上同定した。平成24年度はこれらの個体のバッククロスを行い、目的の遺伝子のみに変異を生じた系統を作出した。

一方で、TALEN法を用いて、バソトシン、オキシトシンとその受容体をコードする遺伝子に変異を持つメダカを4種類以上同定した。平成24年度は連携研究者である亀井保博特任准教授と共同で、IR-LEGO法を用いたメダカ脳における条件的遺伝子操作の確立に成功した。またメダカ胚において、Cre依存の組換えをランダムかつ低頻度誘導すると、予定終脳領域において単一前駆細胞由来に発生した神経細胞群(細胞系譜単位)が、終脳の様々な脳領域に対応して現れることを発見した。このため、IR-LEGO法を用いてメダカ胚の予定終脳領域に弱いヒートショックを与えることによって、終脳において領域選択的に遺伝子組み換えを起こした個体を大量に得る事が可能になった。本研究全体では平成23年度から25年度の3年間で以下の3つを研究項目を計画した。(1)メダカ変異体作出と社会性行動アッセイ(2)温度感受性チャネルを用いた非侵襲的神経興奮誘導系の確立。(3)Cre-LoxPシステムを用いた社会性行動を制御する神経細胞の同定。平成23年度は予定通り(1)が達成できた。平成24年度以降(2),(3)を実施する。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、TILLING法によって、魚類の社会性行動の制御に関わると予想される神経ペプチド(バソトシン、ゴナドトロピン放出ホルモン、ソマトスタチン等)とその受容体をコードする遺伝子に変異を持つ系統の作製に成功した。一方で昨年度はメダカにおいてTALEN法が確立されたことにより、飛躍的に変異体作出の効率が上がり、当初解析予定でなかった遺伝子群の変異個体を作製することに成功した。また当初の予定通り、赤外線レーザーを用いたメダカ脳の条件的遺伝子操作法の確立に成功した。現在は予定通り、(2)温度感受性チャネルを用いた非侵襲的神経興奮誘導系の碓立。(3)Cre-LoxPシステムを用いた社会性行動を制御する神経細胞の同定を目指して、メダカの遺伝子導入個体を作成中である。研究計画の変更、問題点は特にない。平成25年度はTILLING法及びTALEN法で作製した変異体を用いて行動検定を行い、社会性行動実験に必要なペプチド系や遺伝子を同定する。一方で平成24年度に確立したIR-LEGO法を用いて非侵襲的に脳領域選択的に神経活動が抑制された個体を多数作出して、行動検定することにより、目的の行動に関わる脳領域をスクリーニングする。これにより、社会性行動に関わる脳領域を検索し、神経ペプチド系以外の神経回路の寄与についても検討する。
廃用性筋萎縮抑制に対する他動的メカニカルストレスの関与

運動による各組織への機械的な刺激は固体の恒常性維持に貢献することは広く認知されつつある。このことは、細胞に対するストレッチ実験においても確認されている。しかし、個体レベルにおける他動的メカニカルストレスの効果は、どの程度の刺激が身体や各組織に反映されているか、不明なことが多い。本研究では、マウスを用いて他動的メカニカルストレスは神経支配下にない筋組織においてもその筋萎縮抑制効果がどの程度ありえるのか、また、効果的なメカニカルストレスはどのようなものなのかその詳細解析を行うものであった。他動的メカニカルストレスは神経支配の有無にかかわらず効果があることが確認されたが、萎縮した筋の回復は、どのような形で不動化したかによって大きく異なる。例えば、足首の関節固定において背屈位と底屈位では萎縮の程度と回復経過に差違があることは古くより知られている。今回の研究においても同様のことが確認された。さらに、背屈位固定では筋萎縮はあるところで止まり、固定化解除によってさらなる萎縮が進むことが確認された。この現象は神経支配の有無に依存せず確認され、また、神経支配が残された状態では、固定化したままでの筋萎縮からの回復が確認された。この結果は、骨格筋の動・不動では説明ができず、線維芽細胞の関与が示唆された。背屈固定では筋組織内のコラーゲンの沈着が進んでおり、それに比して単核細胞の増加が確認されたが、その数は1割程度であった。そこで、各処置した腓腹筋より線維芽細胞を採取し、免疫染色等により分析したところ、活性化した線維芽細胞の数に大きな差違があることが分かった。このことより、他動的メカニカルストレスの効果は筋組織内への線維芽細胞への刺激となっており、刺激を受けた線維芽細胞が骨格筋のメンテナンスを行っていると結論した。このことは、細胞に対するストレッチ実験においても確認されていることである。しかし、個体レベルにおける他動的メカニカルストレスの効果は、どの程度刺激が身体や各組織に反映されているかは不明なことが多い。本研究ではこれまでのマウスを用いた予備実験において他動的メカニカルストレスは神経支配下にない筋組織においてもその筋萎縮抑制効果があること、また細胞培養実験でも同等の環境を再現し、メカニズムの細胞・分子レベルにおいて解明することを目的としている。初年度の目標は片下肢坐骨神経切除を施したマウスの術側足に対し、他動的メカニカルストレス負荷を定量的に加え、他動的メカニカルストレスと筋萎縮の程度の関係を定量化するための実験系の構築であった。予備的実験では自発的に他動的メカニカルストレスが加わった群と、背屈位に固定化された群との差が生じていたことが示唆された。このことを定量的に全てのマウスが他動的に背屈・底屈を繰り返し他動的にメカニカルストレスが加わる飼育系へと変更することで、作業仮説であった他動的メカニカルストレスの関与の計測を目標とした。本実験系にて他動的メカニカルストレスは、神経支配の有無に関わらず明らかに筋萎縮を抑制することが確認されたが、下肢不動化期間に依存して他動的メカニカルストレスの効果は低下し、長期間では他動的メカニカルストレスは筋萎縮をさらに亢進させることが明らかになった。このことは、筋組織中の線維芽細胞の増殖性と相関があることから、筋組織中の線維芽細胞の増殖性が不動期間中に大きく変化した結果であることが示唆された。目標としていたモデル実験系はおおむね達成できたが、他動的メカニカルストレスについては定性的な知見を得るに止まっている。一方、筋組織切片解析では予期しない結果であったものの、他動的メカニカルストレスに関する新しい知見を得ることが出来た。また、モデル培養実験系の確立はおおむね達成出来た。生化学的な実験は可能であったが、モデルマウス実験系において線維芽細胞についても実験を進めていく必要性がある。計画当初に予定していた実験に追加の必要性がでてきたものの、おおむね当初の予定通りに進行している。運動による各種組織への機械的な刺激は、個体の恒常性維持に貢献することは広く知られている。これまでに、細胞に対する機械的刺激など、組織、細胞各種のレベルで確認されている。しかし、個体レベルにおける他動的メカニカルストレスの効果は、どの程度の負荷の大きさが筋萎縮予防や身体、各組織に反映されているかは不明なことが多い。本研究ではマウスを用いた他動的メカニカルストレスは神経支配下にない筋組織においても筋萎縮効果あること、また効果的なメカニカルストレスは組織の硬化レベルに相関していることを予備的知見とし、それらを定量的に解析することを目的とするものである。本研究ではこの他動的メカニカルストレスと組織の硬化度との相関解析を実現するため、組織の硬化を再現しつつとメカニカルストレスを加えることができる培養方法を考案するとともに個体における組織硬化と筋萎縮時に関与する分子等の比較を行うものである。これまでの研究経過において、筋組織の不動化と腱肥大を伴う組織の硬化は相関はあるものの必ずしも一対一の対応する現象ではなく、独立して進行しうる現象であることが示唆されてきた。本年度はこれまでの実験結果で見いだしてきた、「筋萎縮は進むが腱の肥大をともなう線維

芽細胞の増大はみられない下肢の固定化方法」と、「筋萎縮が進まないが組織の硬化が生じる固定化方法」に正/負の相関がある発現遺伝子の差違、線維芽細胞のフェノタイプの同定を本研究にて開発した培養方法と個体実験との比較し、関与物質・遺伝子等の特定を行う。マウスを用いた他動的メカニカルストレスの定量解析において、個体差が大きく統計的な有意差を見いだすことが困難であった。そこで、実験方法を差違が定量化しやすいものへと変更した。そのため、個体を用いた実験については計画当初より遅れている。一方、培養実験については新しい方法を考案し、速やかにデータ化できるなどの進展があった。トータルとして最終年度は最後の実験と解析にいたることができたため、おおむね順調と言える。運動による各組織への機械的な刺激は固体の恒常性維持に貢献することは広く認知されつつある。このことは、細胞に対するストレッチ実験においても確認されている。しかし、個体レベルにおける他動的メカニカルストレスの効果は、どの程度の刺激が身体や各組織に反映されているか、不明なことが多い。本研究では、マウスを用いて他動的メカニカルストレスは神経支配下にない筋組織においてもその筋萎縮抑制効果がどの程度ありえるのか、また、効果的なメカニカルストレスはどのようなものなのかその詳細解析を行うものであった。他動的メカニカルストレスは神経支配の有無にかかわらず効果があることが確認されたが、萎縮した筋の回復は、どのような形で不動化したかによって大きく異なる。例えば、足首の関節固定において背屈位と底屈位では萎縮の程度と回復経過に差違があることは古くより知られている。今回の研究においても同様のことが確認された。さらに、背屈位固定では筋萎縮はあるところで止まり、固定化解除によってさらなる萎縮が進むことが確認された。この現象は神経支配の有無に依存せず確認され、また、神経支配が残された状態では、固定化したままでの筋萎縮からの回復が確認された。この結果は、骨格筋の動・不動では説明ができず、線維芽細胞の関与が示唆された。背屈固定では筋組織内のコラーゲンの沈着が進んでおり、それに比して単核細胞の増加が確認されたが、その数は1割程度であった。そこで、各処置した腓腹筋より線維芽細胞を採取し、免疫染色等により分析したところ、活性化した線維芽細胞の数に大きな差違があることが分かった。このことより、他動的メカニカルストレスの効果は筋組織内への線維芽細胞への刺激となっており、刺激を受けた線維芽細胞が骨格筋のメンテナンスを行っていると結論した。初年度は目標としていた動物実験モデル、細胞培養実験の確立、実験試料の調達について、おおむね達成できたため、次年度は計画当初通り生化学実験をこない関与しているシグナルカスケードの探索を行う。ただし、計画当初については筋細胞のみに着目していたた、初年度より組織内の線維芽細胞の走化性、増殖性やリモデリング能力について検討を行う必要が出てきた。本年度は計画当初、筋サテライト細胞を用いた実験について精力的に行うことを検討していたが、次年度の変更点としては線維芽細胞の特徴についてまず検討を行い、筋細胞と線維芽細胞の相互作用についても検証仮題として進めていく。筋組織に対する他動的ストレスは、腱を含む菌組織の硬化レベルに依存していることが予備知見として得られていたが、組織の硬化を抑制する因子を見いだしつつある。
tPAによる脳梗塞治療に伴う血液脳関門の破綻について

脳梗塞治療における組織型プラスミノージェン活性化因子(tPA)による血液脳関門(BBB)について、tPAとその生体内阻害因子PAI-1との比較検討を行った。PAI-1過剰発現マウスでの中大脳動脈永久閉塞(pMCAO)による脳梗塞は縮小していた。脳梗塞部位でのtPA/PAI-1複合体がPAI-1過剰発現させることにより増加していた。PAI-1を直接脳室内に投与することでも脳梗塞を抑制した。また、tPA遺伝子欠損マウスでは、PAI-1投与、非投与群が同じ脳梗塞巣の大きさであり、野生型のPAI-1非投与群脳梗塞が増加していた。これらのことから、血管外漏出したtPAが神経細胞死促進したと考えられ、tPAが虚血中の神経細胞死を促進させる報告と一致する。一方、PAI-1過剰発現マウスでの血栓性中大脳閉塞(tMCAO)による脳梗塞は増悪した。PAI-1過剰発現マウスでは、虚血境界領域での血流が回復するまでの時間が遅延しており、内因性のtPAが抑制されることで血栓溶解が遅延し脳梗塞が進展したと考えられる。BBBの透過性が、虚血時間に依存して上昇しており、血栓溶解によるtPAの役割は脳梗塞を進展させないが、血栓溶解が虚血開始から時間が経過すると虚血再灌流傷害、あるいはBBBを越えてtPAが神経組織に拡散し、むしろ脳梗塞を進展させると考えられる(N.Nagai, Y.Suzuki et al., JTE, 2005)。さらにtPA投与によるBBBの透過性をpMCAOにて検討を行ったところ、虚血4時間後以降での投与によって上昇し、それが一過性であることを確認した。この上昇は、tPAが結合する受容体の一つであるLDL related protein(LRP)あるいはVLDL受容体が、関与していた(第79回日本薬理学会年会にて報告)。脳梗塞治療における組織型プラスミノージェン活性化因子(tPA)による脳出血の増加について、プラスミンと比較検討を行った。プラスミンはプラスミノージェンがtPAによって生成される線溶因子であり、大量合成することが困難で、現在採取した血液を生成し利用している。そこでプラスミン誘導体であるマイクロプラスミン(μPli)を用いて比較したところ、μPliが脳出血の危険性が少なかった(Y.Suzuki et al. JTH. 2004)。両薬物は、凝固時間における変化がなかったが、tPA投与によって出血時間、再出血量が有意に増加した。血栓性閉塞による虚血が抹消部位の血管の損傷を引き起こし、脳出血を引き起こすと考えられるが、止血におけるフィブリン形成にtPAは影響を及ぼさない。tPAを静注した場合、血管損傷部位に集積すると考えられおり、血流に循環してくるプラスミノージェンが損傷部位に到達し、tPAによって活性化され、止血されたフィブリン血栓を再溶解するため脳出血を引き起こすと考えられる。しかしながらμPliは静注後、速やかに血中のα2アンチプラスミン結合し損傷部位まで到達しないため脳出血を起こさないと考察した。
神経特異的新規細胞認識分子BIG-1及びBIG-2の構造の機能の解析

神経系の発達過程において多種多様な細胞認識・接着分子が重要なはたらきを演じている。申請者は、特にマルチ・ジーン・ファミリを形成し複雑な神経回路網形成に必要な多様性を分子内につくりうるイムノグロブリン・スーパーファミリー(IgSF)に着目し、新規分子の探索を行ってきた。その結果、混合プライマーを用いたPCR法を用いた実験により、神経系に特異的に発現するふたつの新規IgSF分子(BIG-1、BIG-2)を発見した。平成5年度においては、BIG-1、-2の一次構造の解明、詳細な発現様式の解析、さらに機能的役割の解析を行った。1.BIG-1及びBIG-2の一次構造の解明PCR法で得たcDNA断片を用いてプラーク・ハイブリダイゼーション法により、ラット脳cDNAライブラリーをスクリーニングした。その結果、BIG-1に関してはその全一次構造を、またBIG-1に関してはその翻訳領域の大部分を決定することができた。ホモロジー検索によって、BIG-1、-2ともにIgSFの中のTAG-1/F3サブグループに属することが明らかとなった。2.BIG-1及びBIG-2の発現様式の解析ノザン・ブロット法によりBIG-1、-2ともに神経系に特異的に発現していることが確認された。また、その発現量は胎生期には非常に低く、出生後増加しはじめ、成体において最高となることがわかった。さらにinsitu hybridization法によってその詳細な分布を調べたところ、BIG-1、-2ともに神経細胞のサブセットに発現しているが、その局在は大きく異なっていた。例えば、小脳においてはBIG-1はプルキンエ細胞、BIG-1は顆粒細胞、海馬においてはBIG-1は歯状回、BIG-2はCA1領域というように異なった神経細胞に発現していた。3.BIG-1による神経突起伸長促進作用の発見全一次構造が決定されたBIG-1に関して機能アッセイを行った。遺伝子工学的に産生したBIG-1タンパク質をコートしたプレートにラット小脳細胞を培養すると、顕著な神経突起の伸長が観察された。
変動する指標をもつ関数空間

「変動する指標をもつ関数空間」の理論を構築するため、これまでの「変動指数をもつLebesgue空間」に関する研究を踏まえ、「変動指数をもつHardy空間」および「変動増大度をもつ一般化Campanato空間」とそれらに関連した種々の関数空間について詳しく調査を行った。これらの関数空間の適切な定義を見つけ、そこでの種々の積分作用素の振る舞いを調べることを通して、理論が構築できた。現在までに理論が整備されてきた関数空間の多くは、Lebesgue空間やLipschitz空間のように、関数f(x)の定義される位置xに関して一様に、可積分性や連続性が保証された空間である。これに対し、近年、「変動指数をもつLebesgue空間」が電気流動学との関連で注目されている。本研究では、この「変動指数をもつLebesgue空間」だけでなく、「変動指数をもつLipschitz空間」や「変動指数をもつHardy空間」およびこれらを一般化した関数空間の様々な性質を調べ、「変動する指標をもつ関数空間」の理論を構築する。具体的には、「変動指数をもつLipschitz空間」や「変動指数をもつHardy空間」の適切な定義を定め、これらの関数空間が有益な性質を持つための、変動指数が持つべき条件を決定する。また、重み付き空間との関連を明らかにする。さらに、上記の関数空間と一般化Morrey-Campanato空間およびその前双対空間等を統一的に扱う手法を開発し、これら関数空間の相互関係を決定する。「変動する指標をもつ関数空間」の理論を構築するため、世界的に研究が進んでいる「変動指数をもつLebesgue空間」の先行研究を踏まえ、「変動指数をもつLipschitz(Holder)空間」や「変動指数をもつHardy空間」およびこれらを一般化した関数空間の様々な性質を調べた。また、Lebesgue空間の一般化であるOrlicz空間、Morrey空間のさらなる一般化の研究を行い、変動する指標をもつ関数空間との関連を調べた。得られた結果は次の通りである。1.Hardy空間の共役空間がLipschitz空間になることが従来から知られている。本研究では、この従来の関係が保たれる形で「変動指数をもつHardy空間」と「変動指数をもつLipschitz(Holder)空間」を定義することに成功した。すなわち、ここで定義した「変動指数をもつHardy空間」の共役空間が「変動指数をもつLipschitz(Holder)空間」になるという、極めて基本的な性質を得た。このことによって、これまで世界的に研究が進んでいる「変動指数をもつLebesgue空間」と同様に、「変動指数をもつHardy空間」、「変動指数をもつLipschitz(Holder)空間」についても、研究の基礎ができたことになる。また、より一般化してCampanato空間とそのpredualの空間との関係として定式化することもできた。2.Morrey空間上でのRiesz potentialについて、Sobolevの埋め込み性質を証明した。これは、指数が1の場合のMorrey空間上でのRieszpotentialの性質を調べたものである。これまでの先行研究では指数が1より大きい場合の結果がほとんどであった。この研究により、指数が1の場合にも有効な手法を開発することができた。これにより「変動指数をもつMorrey空間」を研究する上で有力な手法が得られたことになる。3.Orlicz-Morrey空間を定義して、その基本的性質を調べるとともに、Hardy-Littlewoodの最大作用素、特異積分作用素、分数べき積分作用素の有界性を得た。ここで定義したOrlicz-Morrey空間は、Lebesgue空間の一般化であるOrlicz空間とMorrey空間を統一的に扱えるようにしたものである。このOrlicz-Morrey空間上での各作用素の有界性は、Lebesgue空間、Orlicz空間、Morrey空間上でこれまでに得られていた結果をすべて含むものである。「変動する指標をもつ関数空間」の理論を構築するため、世界的に研究が進んでいる「変動指数をもつLebesgue空間」の先行研究、および昨年度の成果を踏まえ、「変動指数をもつMorrey空間」、「変動増大度をもつCampanato空間」や「変動指数をもつOrlicz空間」およびこれらを一般化した関数空間の様々な性質を調べた。1.Campanato空間は、関数空間を定義するときの増大度関数の増大度を変えることにより、Lebesgue空間、Moorey空間、BMO空間、Lipschitz(Holder)空間等を統一的に扱うことができる関数空間である。この増大度関数の増大度を場所ごとに変えることによって、変動する増大度を持つCampanato空間が定義できることが、すでに研究代表者の研究により分かっている。この変動する増大度を持つCampanato空間と、変動指数をもつLebesgue空間、Morrey空間、Lipschitz(Holder)空間等との関係を調べ、またある条件のもとで、変動する増大度を持つCampanato空間上での特異積分作用素と分数べき積分作用素の有界性を得た。

2.一般化された増大度を持つCampanato空間上でのRiesz変換の近似定理を示し、これをNavier-Stokes方程式の解の一意性定理に応用した。これにより、これまで知られてた関数空間をもっと広げても、そこで解は一意であることが分かる。「変動する指標をもつ関数空間」の理論を構築するため、世界的に研究が進んでいる「変動指数をもつLebesgue空間」の先行研究、および昨年度と一昨年度の成果を踏まえ、「変動指数をもつHardy空間」および「変動指数をもつ高次のCampanato空間」の理論を完成させることができた。また、関連する関数空間についてもその性質を詳しく調査した。得られた結果は次の通りである。1.Hardy空間については、これまで多くの研究により、様々な性質や同値な定義が知られている。これらの性質をそのまま保った形で、「変動指数をもつHardy空間」の理論を構築することに成功した。例えば、指数が1より大きい場合には、我々の定義した「変動指数をもつHardy空間」は「変動指数をもつLebesgue空間」と一致する。また、指数が0と1の間のときは、「変動指数をもつHardy空間」の双対空間は「変動指数をもつ高次のCampanato空間」と同一視できる。これは「変動指数を持つアトム」を用いて証明される。なお「変動指数をもつ高次のCampanato空間」についても理論を整備した。2.非有界領域における「変動指数をもつOrlitz空間」においてHardyの不等式を証明した。また、Riesz potentialに関するSobolevの埋め込み性質を証明した。3.関数を定義する土台となる距離空間の基本的だが知られていなかった性質を見つけ出し、また有界平均振動関数と下方有界平均振動関数との違いを明らかにした。4.Orlitz空間について、基本的な作用素である各点的マルチプライヤーの特徴付けを与えた。5.Morrey-Campanatoノルムを伴う中心平均空間を定義し、そこでの分数べき積分作用素等の有界性を証明した。「変動する指標をもつ関数空間」の理論を構築するため、世界的に研究が進んでいる「変動指数をもつLebesgue空間」の先行研究、および過去3年間の成果を踏まえ、「変動指数をもつHardy空間」および「変動増大度をもつ一般化Campanato空間」に関連した種々の関数空間について詳しく調査を行った。得られた主な結果は次の通りである。1. Sobolev空間に関するHardyの不等式を「変動指数をもつOrlicz-Sobolev空間」に拡張した。2.「変動指数をもつMorrey空間」および「変動指数をもつOrlicz-Morrey空間(Musielak-Orlicz-Morrey空間)」を調査し、変動指数RieszポテンシャルのSobolev埋蔵定理(変動指数をもつ分数べき積分作用素の有界性)を得た。この結果は、変動指数が臨界指数の場合を含む結果である。さらに有界領域だけでなく、多次元ユークリッド空間全体での結果も得ることができた。
日本とタイにおけるPennisetum属草種とマメ科牧草との混植栽培の適応性

昨年度に引き続き,平成10年度では現在緑肥作物として栽培されている暖地型マメ科牧草のセスパニアクロタラリア及びピジョンピィーと種子繁殖が可能なハイブリッドネビアグラス(パールミレット×ネビアグラス,以下HN)との混檀栽培体系の確立に当って,マメ科牧草の播種時期がHNとの競合関係に及ぼす影響を両者(HN:マメ科牧草)の混植比率を1:5に保って検討し、単植区と比較した。1. HNの生産性に対する播種時期の影響は,初生草の生長が劣る区ほど再生草の生長が優れ,その影響の程度は、セスバニアとの混植で最も顕著であった。2.初生草では、マメ科牧草の草高がクロタラリアとピジョンピィーではHNと同程度であったが、セスバニアではHNより高くなり、このため、HNの乾物重はセスバニアとの混植で大きく抑制された。再生草の生長は、播種時期が遅いほどセスバニアでは高く、一方クロタラリアとピジョンピィーでは低くなり、HNの生長量はマメ科牧草のそれに反比例していた。3.混植区の乾物収量はマメ科牧草の栽植間隔が密なため、1番草ではマメ科牧草との各混植区がHN単植区をいずれも上回ったが、2番草ではHN単植区がセスバニアとの混植区と同等に最も高くなった。4.群落構造を示す平均葉群傾斜角(MTA)と群落吸光係数(K)との間には、有意な負の相関関係があり、MTAが高く葉が直立するほどKの値は低下し、セスバニアとの混植でその傾向が強くなった。5.混植区の乾物収量に対するマメ科牧草の播種時期の影響をみると、早播きほど1番草ではHNの乾物重が低下し、マメ科牧草の乾物重は増加した。2番草では、HNの乾物重がマメ科牧草の再生量により抑制を受け、早播きほどクロタラリアとピジョンピィーとでは低下し、セスバニアとでは増加した。混植区の全乾物収量は、1番草では早播きほどマメ科牧草の比率とその収量が高いことによって多収になった。2番草では、セスバニアを除いて、早播きほどマメ科牧草の比率が高いものの、HNの収量が抑えられて低収となった。6.以上の結果から、早播きほどマメ科牧草の比率が高まったが、HNの収量は抑制された。特に、セスバニアの旺盛な初期生長はHNを抑制しやすく、セスバニアとの混植では、遅播きにより年間の乾物収量と適正な草種比率が保たれた。すなわち、適正な播種時期により暖地型青刈り飼料草の飼料品質の向上と乾物生産性の確保が図られることが示唆され、長草型のマメ科草とのHNとの混播栽培法の確立により,高品質で高い乾物生産性を示す栽培法の可能性が実証された。ハイブリッドネピアグラス(パールミレット×ネピアグラス,HN)は,種子繁殖で盛夏期の乾物生産性が高いが,低粗蛋白含量の改善を目指し,HNとの混植適応性の高い直立型マメ科牧草を探索した。HN(系統BG-4,以下Hy4)と市販のクロタラリア(C),ピジョンピー(P),セスバニア(S)の各単植および混植区を設け,栽植間隔は25cm,刈り取り高さは20cmと40cmの2段階とした。群落の乾物生産性,構造ならびにin vitro乾物消化率(IVDMD)と粗蛋白質(CP)含量の飼料品質を比較した。1.収穫部の乾物収量は,Hy4単植区に比べ,混植区のCとSとでは約40%,Pとでは約50%低下した。これは,マメ科草の収量が低く,Hy4も混植の組合せにより抑制されたためであり,特にSでは強く抑制された。再生草収量は,高刈りの40cmで高く,草種間差はHy4>C>P>Sの順であった。2.1番草の葉群の分布は,Hy4に比べSは高く,Pはほぼ等しく,Cはやや低くなり,平均葉群傾斜角はHy4で最も高く,Cで最も低くなった。すなわち,上位層に直立葉型のHy4を,下位層に水平葉型のCを配置するHy4-C混植区が,より効率的な群落構造を示した。3.最上位葉の真の光合成能力は,Hy4>S>C=Pの順であったが,Cではみかけの量子収率が最も高く,陰葉化に適応した光合成特性を持つことが示唆された。4.層別のIVDMDとCP含量は上位層ほど高くなったが,CとHy4の層間差は小さかった。Invitro可消化乾物収量(IVDDMY)はHy4単植に比べ,マメ科草の単植あるいは混植により低くなったが,CP収量の区間差はIVDDMYに比べ縮小した。これは,混植によりHy4のCP含量が葉身,稈ともに高まる傾向が認められ,また,マメ科草の葉身のCP含量が高いことによっていた。5.以上の結果,1番草の飼料品質の改善を目指し,Hy4に混植するマメ科草として,群落構造,個葉光合成特性,飼料品質の層間差,刈取り再生能力などから,Cの高刈り体系が最も有利と示唆された。

昨年度に引き続き,平成10年度では現在緑肥作物として栽培されている暖地型マメ科牧草のセスパニアクロタラリア及びピジョンピィーと種子繁殖が可能なハイブリッドネビアグラス(パールミレット×ネビアグラス,以下HN)との混檀栽培体系の確立に当って,マメ科牧草の播種時期がHNとの競合関係に及ぼす影響を両者(HN:マメ科牧草)の混植比率を1:5に保って検討し、単植区と比較した。1. HNの生産性に対する播種時期の影響は,初生草の生長が劣る区ほど再生草の生長が優れ,その影響の程度は、セスバニアとの混植で最も顕著であった。2.初生草では、マメ科牧草の草高がクロタラリアとピジョンピィーではHNと同程度であったが、セスバニアではHNより高くなり、このため、HNの乾物重はセスバニアとの混植で大きく抑制された。再生草の生長は、播種時期が遅いほどセスバニアでは高く、一方クロタラリアとピジョンピィーでは低くなり、HNの生長量はマメ科牧草のそれに反比例していた。3.混植区の乾物収量はマメ科牧草の栽植間隔が密なため、1番草ではマメ科牧草との各混植区がHN単植区をいずれも上回ったが、2番草ではHN単植区がセスバニアとの混植区と同等に最も高くなった。4.群落構造を示す平均葉群傾斜角(MTA)と群落吸光係数(K)との間には、有意な負の相関関係があり、MTAが高く葉が直立するほどKの値は低下し、セスバニアとの混植でその傾向が強くなった。5.混植区の乾物収量に対するマメ科牧草の播種時期の影響をみると、早播きほど1番草ではHNの乾物重が低下し、マメ科牧草の乾物重は増加した。2番草では、HNの乾物重がマメ科牧草の再生量により抑制を受け、早播きほどクロタラリアとピジョンピィーとでは低下し、セスバニアとでは増加した。混植区の全乾物収量は、1番草では早播きほどマメ科牧草の比率とその収量が高いことによって多収になった。2番草では、セスバニアを除いて、早播きほどマメ科牧草の比率が高いものの、HNの収量が抑えられて低収となった。6.以上の結果から、早播きほどマメ科牧草の比率が高まったが、HNの収量は抑制された。特に、セスバニアの旺盛な初期生長はHNを抑制しやすく、セスバニアとの混植では、遅播きにより年間の乾物収量と適正な草種比率が保たれた。すなわち、適正な播種時期により暖地型青刈り飼料草の飼料品質の向上と乾物生産性の確保が図られることが示唆され、長草型のマメ科草とのHNとの混播栽培法の確立により,高品質で高い乾物生産性を示す栽培法の可能性が実証された。
非財務的指標が会計情報に与える影響の総合的研究

本研究は、管理会計における非財務情報の活用状況を多面的に検討することを通じて、非財務指標や非財務情報と会計情報との関係を明らかにすることを目的としている。この目的を達成するため、管理会計のトピックスとして、バランスト・スコアカード、バイヤー・サプライヤー関係に特に注目した組織間管理会計問題、環境管理会計、京セラのアメーバ経営に代表されるミニ・プロフィットセンター、品質管理と品質コストマネジメント、事業部制やカンパニー制を含む社内分社制度、さらには、これら管理会計の組織への導入プロセスなどについて多面的な検討を行った。バランスト・スコアカードは、非財務指標と財務指標との「因果関係」を意識しながら、業績評価や戦略の策定・実施を行うことに意義が見出せるが、そこでは、当然のこととして、会計情報と非財務情報が併用される。組織の壁をこえたマネジメント・コントロールについては、バイヤーがサプライヤーとの間の信頼関係をとりわけ重視しつつも、サプライヤーの財務・非財務の情報をモニターしながら、マネジメントコントロールを行っている。環境配慮とコストの間には、通常、トレードオフ関係が存在するといわれるが、マテリアルフロー会計では、両者のトレードオンが可能であることが示唆されているし、ライフサイクル・アセスメントやDfE(環境配慮型設計)でも、会計情報と非財務清報との共生が図られている。ミニ・プロフィットセンターでは、実質的にはコストセンターである部門に非財務的な理念や目標を与えることでプロフィット・センターとして機能させる仕組みが内蔵されている。品質管理については、会計情報への配慮が不十分であったため、品質至上主義が生まれたり、品質問題の発生をチェックするメカニズムが機能しないことが明らかになってきた。社内分社制度は、その仕組を導入するだけでは、業績が向上しないことが実証的に明らかになった。さらには、導入研究から、管理会計システムの定着にあたっては、非財務的配慮が必要不可欠であることがわかった。これらの研究を総合すると、これまで管理会計研究は、管理会計の枠内で主として会計情報の機能に着目してきたが、そのことが、問題の真の解決につながらない原因であったことが明らかにできたと考える。したがって、今後の管理会計研究にあたっては、非財務的情報の意義を十分に吟味しながら、また、会計情報と非会計情報との関係に常に意識して、システムの構築・運用・保守をめぐる問題に取り組まなければならない。会計研究において、会計以外の問題を意識すべきという結論は、ある種奇異な印象を与えるかもしれない。しかし、会計情報の意味を正しく理解するためには、会計のみに拘泥するのでなく、経営全般を視野に入れるべきであるという当然ともいえる結論が得られたとも考えることができるだろう。会計研究はこれまで、主として会計情報の精緻化やその拡充を進めてきたが、企業を取り巻く環境の大きな変化により、環境、スピード、顧客満足、生産性、市場占有率などを含む多様な非財務情報をいかに会計情報とともに活用するかが重要となってきた。本研究は、これら、非財務情報が会計情報に与える影響を総合的に分析することを目的としている。

本年度は、バランス・スコアカードに関する研究(伊藤、加登・河合)、組織間管理会計における財務情報と非財務情報の併用(加登・清水・坂口・河合)、業績評価とインセンティブシステム(谷・梶原)、そして、環境経営における環境会計の意義(國部)に関する研究を実施した。バランス・スコアカードに関しては、これまでの研究を包括的にレビューすると共に、非財務指標と財務指標との関連についての最新研究動向を確認し、これからの重要な研究課題を把握した。それとともに、バランス・スコアカード導入企業の調査に基づいて、戦略目標をいかに経営行動目標に変換するかについて検討を行った。さらに、バイヤー・サプライヤー間の関係に関する財務・非財務情報の関連性を明らかにするための分析枠組みについての考察を行っている。業績評価とインセンティブシステムとの関連についても、財務・非財務情報の併用が行われるようになってきているが、この点に関しても、フィールド調査に基づく知見を明らかにした。環境管理会計については、多様な研究が現在、鋭意進められているが、本年度は、環境経営全般と環境会計との関係に関する分析を行った。非財務情報が財務情報に与える影響を分析するためには、経営実践の場で、何がどのように行われているかを明らかにする必要があるが、そのためには、フィールド調査、とりわけ、アクションリサーチによる新しいシステムの導入研究が不可欠となる。この点に注目し、これまでに行われてきた欧米におけるアクションリサーチによる研究の文献レビューも実施した(Kato, Miya, and Yasukata)。これら研究は、それぞれに目的を有するが、次年度以降に実施予定の研究の前提となるものであり、さらに研究領域を広げるとともに深耕し、計画に従って引き続き研究を継続する。会計研究はこれまで、主として会計情報の精緻化やその拡充を進めてきたが、企業を取り巻く環境の大きな変化により、環境、スピード、顧客満足、生産性、市場占有率などを含む多様な非財務情報をいかに会計情報とともに活用するかが重要となってきた。本研究は、これら、非財務情報が会計情報に与える影響を総合的に分析することを目的としている。本年度は、サプライヤー関係の変容とそこにおける非財務情報の役割(加登、清水、坂口、河合)、品質コスト・経営品質・バランスト・スコアカードに関する分析(伊藤)、環境会計における環境マネジメントと便益移転分析の考察(國部)、および、身に・プロフィットセンター研究のレビューとそこにおける会計・非会計情報の活用(三矢)に関する研究を発表した。これに加えて、次年度に予定している実証分析の基礎資料を獲得するために、多数の調査研究旅行を実施した。2年間の研究活動を通じて、本研究プロジェクトでは、(1)品質管理における会計情報と非会計情報、(2)バランスト・スコアカード、(3)業績測定と業績評価、