hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コホモロジーによる代数的サイクルの研究

これによって、正則スキームに正規交叉因子をつけた対数的スキームの高次代数的K群のチャーン類の構成が視野に入ってきた。この理由で、研究目的の達成度は2に該当すると判断する。半安定族からなる単体的スキーム上のp進Tateひねりの基本性質について進展が得られた。これは一般のスキーム上のp進Tateひねりを考える上で必要不可欠な要素である。また、p進Tateひねりと代数的K群の基本的な関係として、リーマン・ロッホの定理を証明することができ、これによってp進Tateひねりをp進レギュレーターの具体的な計算に応用するという新たな方向性が得られた。これらの理由で研究目的の達成度は2に該当すると判断する。半安定族からなる単体的スキーム上のp進Tateひねりの研究を引き続き行い、半安定族のチャーン類写像とド・ラームコホモロジーの拡大の関係について研究を進める。これによってある種の楕円曲面のp進レギュレーターの明示的な計算が可能になると考えている。尚、2012年度も引き続きパートタイム研究員を雇い、セミナーの運営や研究の補助を要請する。開補集合上のベクトル束のチャーン類を厳密な意味で確立できた。また、楕円曲面のp進レギュレーターの明示的な計算についても、計算を継続する。なお、2014年度も引き続き、パートタイム研究員2名を雇い、セミナーの運営や研究の補助を要請する。リーマン・ロッホの定理の定理を用いてp進レギュレーター写像の具体的な計算を目標とした研究を進める。p進レギュレーターとド・ラームコホモロジーの拡大の関係を明らかにしたい。尚、2013年度も引き続きパートタイム研究員2名を雇い、セミナーの運営や研究の補助を要請する。
美濃帯の失われた浅海成三畳系層序の復元:付加体中の深海-浅海成層のリンク

美濃帯(ジュラ紀付加体)には付加した海洋性岩石として,遠洋深海成のペルム紀前期ジュラ紀放散虫層状チャートと遠洋浅海成のペルム紀石灰岩の存在が知られている.浅海成の三畳紀ジュラ紀石灰岩が存在しないのはペルム紀石灰岩を堆積させた海山・海台等の高まりが沈降し深海性堆積場となったためとも考えられるが,ペルム紀浅海成石灰岩を整合に覆う三畳紀深海成チャートの存在は知られていない.一方で,郡上八幡・赤坂金生山などのペルム紀石灰岩中には,三畳紀のコノドントの混在群集を含む洞窟・裂か充填石灰岩があり,また,三畳紀チャート中には浅海域からもたらされた砕屑岩が挟まれており,三畳紀に浅海成石灰岩が存在したことを示唆する.三畳紀チャート中に挟まれる砕屑性石灰岩は,三畳系浅海成石灰岩の存在を直接示すが,高山,郡上八幡,上麻生,美山,根尾,伊吹等に分布するチャート中の石灰岩を調査した結果,それらは,(1)ペルム紀のチャートに挟まれる砕屑性石灰岩,(2)年代決定に有効な化石を含まず時代未詳のチャート中に挟まれる砕屑性石灰岩,(3)後期三畳紀のチャート中に挟まれる遠洋深海成石灰岩のいずれかであることが判明した.また,中期後期三畳紀の層状チャート中には白色チャートが挟まれる.これはもともと砕屑性石灰岩で,後の珪化作用のためにチャートになったのではないかとの仮説のもとに解析を行った.しかし,顕微鏡観察・年代決定などからは結論は得られなかった.最終年度には,美濃帯の北方延長と考えられている極東ロシア,サマルカ帯についても同様な調査を予察的に行った.秩父帯の田穂,上村の三畳紀石灰岩中には,無堆積・化学溶解を示す層準がみつかり,同様な現象が美濃帯の石灰岩体でも大規模に起こった可能性がある.美濃帯(ジュラ紀付加体)には付加した海洋性岩石として,遠洋深海成のペルム紀前期ジュラ紀放散虫層状チャートと遠洋浅海成のペルム紀石灰岩の存在が知られている.浅海成の三畳紀ジュラ紀石灰岩が存在しないのはペルム紀石灰岩を堆積させた海山・海台等の高まりが沈降し深海性堆積場となったためとも考えられるが,ペルム紀浅海成石灰岩を整合に覆う三畳紀深海成チャートの存在は知られていない.一方で,郡上八幡・赤坂金生山などのペルム紀石灰岩中には,三畳紀のコノドントの混在群集を含む洞窟・裂か充填石灰岩があり,また,三畳紀チャート中には浅海域からもたらされた砕屑岩が挟まれており,三畳紀に浅海成石灰岩が存在したことを示唆する.三畳紀チャート中に挟まれる砕屑性石灰岩は,三畳系浅海成石灰岩の存在を直接示すが,高山,郡上八幡,上麻生,美山,根尾,伊吹等に分布するチャート中の石灰岩を調査した結果,それらは,(1)ペルム紀のチャートに挟まれる砕屑性石灰岩,(2)年代決定に有効な化石を含まず時代未詳のチャート中に挟まれる砕屑性石灰岩,(3)後期三畳紀のチャート中に挟まれる遠洋深海成石灰岩のいずれかであることが判明した.また,中期後期三畳紀の層状チャート中には白色チャートが挟まれる.これはもともと砕屑性石灰岩で,後の珪化作用のためにチャートになったのではないかとの仮説のもとに解析を行った.しかし,顕微鏡観察・年代決定などからは結論は得られなかった.最終年度には,美濃帯の北方延長と考えられている極東ロシア,サマルカ帯についても同様な調査を予察的に行った.秩父帯の田穂,上村の三畳紀石灰岩中には,無堆積・化学溶解を示す層準がみつかり,同様な現象が美濃帯の石灰岩体でも大規模に起こった可能性がある.平成13年度には,主として,砕屑性石灰岩など浅海起源の砕屑性粒子を含む層を挟むチャートの露頭の探索を行った.具体的には,美濃帯(岐阜県郡上郡八幡町,同県本巣郡根尾村,同県大野郡丹生川村,同県養老郡養老町,愛知県犬山市)を主体とし,同じジュラ紀付加体である足尾帯(栃木県宇都宮市周辺)などで野外調査を行った.石灰岩が砕屑性であるかどうかは,野外における産状と鏡下における微細構造の観察により判断した.また,石灰岩の上下のチャートから放散虫・コノドントなどの微化石を抽出することにより,石灰岩の堆積年代を決定した.その結果,以下のような事実が明らかとなった.1.郡上八幡地域,根尾地域には,砕屑性石灰岩およびドロストーンを挟むチャートがしばしば分布する.チャートに含まれる放散虫の保存状態が悪く,その年代を正確に決定することは困難な場合が多いが,その多くはペルム紀である.また,同地域には遠洋性石灰岩を挟む三畳紀のチャートも分布する.2.犬山地域には,ドロストーンを挟む前期三畳紀の砥石型珪質粘土岩が分布する.ドロストーンの成因については不明な点が多いが,堆積構造などからみて砕屑性の可能性がある.3.足尾帯の前期三畳紀の砥石型珪質粘土岩には,犬山地域と同様なドロストーンが挟まれる.また,その直上には玄武岩質火砕岩が整合的に堆積している.

このような事実は,これまであまり知られていない三畳紀の海洋における玄武岩質火山活動を示唆し,砕屑性石灰岩の供給メカニズムとの関連が考えられる.平成14年度には,平成13年度に引き続き,砕屑性石灰岩など浅海起源の砕屑性粒子を含む層を挟むチャートの露頭の探索を行った.具体的には,美濃帯(岐阜県郡上郡八幡町,同県本巣郡根尾村,同県武儀郡板取村)を主体とし,同じジュラ紀付加体である秩父帯(愛媛県大洲市)などで野外調査を行った.石灰岩が砕屑性であるかどうかは,野外における産状と鏡下における微細構造の観察により判断した.また,石灰岩の上下のチャートから放散虫・コノドントなどの微化石を抽出することにより,石灰岩の堆積年代を決定した.その結果,以下のような事実が明らかとなった.1.郡上八幡地域,根尾地域には,砕屑性石灰岩およびドロストーンを挟むチャートがしばしば分布する.チャートに含まれる放散虫の保存状態が悪く,その年代を正確に決定することは困難な場合が多いが,その多くはペルム紀前期あるいは中期である.また,同地域には遠洋性石灰岩を挟む三畳紀のチャートも分布する.2.愛媛県大洲市周辺に分布する三畳系石灰岩(田穂石灰岩)中には,砕屑性石灰岩が含まれ,この中からはコノドントの混在群集が報告されている.その年代は三畳紀中期にあたり,美濃帯のチャート中の砕屑岩層の年代とほぼ一致する.これら堆積物は往時のパンサラサ海の海水準変動に伴って形成された可能性が大きい.過去2年間の研究成果およびこれまで我々が東アジアで明らかにしてきた付加体研究の成果を,地球惑星科学関連合同学会,日本地質学会,タイ国ピサヌロークで開催された国際会議で発表した美濃帯(ジュラ紀付加体)には付加した海洋性岩石として,遠洋深海成のペルム紀前期ジュラ紀放散虫層状チャートと遠洋浅海成のペルム紀石灰岩の存在が知られている.浅海成の三畳紀ジュラ紀石灰岩が存在しないのはペルム紀石灰岩を堆積させた海山・海台等の高まりが沈降し深海性堆積場となったためとも考えられるが,ペルム紀浅海成石灰岩を整合に覆う三畳紀深海成チャートの存在は知られていない.一方で,郡上八幡・赤坂金生山などのペルム紀石灰岩中には,三畳紀のコノドントの混在群集を含む洞窟・裂か充填石灰岩があり,また,三畳紀チャート中には浅海域からもたらされた砕屑岩が挟まれており,三畳紀に浅海成石灰岩が存在したことを示唆する.三畳紀チャート中に挟まれる砕屑性石灰岩は,三畳系浅海成石灰岩の存在を直接示すが,高山,郡上八幡,上麻生,美山,根尾,伊吹等に分布するチャート中の石灰岩を調査した結果,それらは,(1)ペルム紀のチャートに挟まれる砕屑性石灰岩,(2)年代決定に有効な化石を含まず時代未詳のチャート中に挟まれる砕屑性石灰岩,(3)後期三畳紀のチャート中に挟まれる遠洋深海成石灰岩のいずれかであることが判明した.また,中期後期三畳紀の層状チャート中には白色チャートが挟まれる.これはもともと砕屑性石灰岩で,後の珪化作用のためにチャートになったのではないかとの仮説のもとに解析を行った.しかし,顕微鏡観察・年代決定などからは結論は得られなかった.最終年度には,美濃帯の北方延長と考えられている極東ロシア,サマルカ帯についても同様な調査を予察的に行った.秩父帯の田穂,上村の三畳紀石灰岩中には,無堆積・化学溶解を示す層準がみつかり,同様な現象が美濃帯の石灰岩体でも大規模に起こった可能性がある.
ヒトリンパ造血前駆細胞の純化とその増幅法の開発

1.マウスストローマ細胞株MS-5を用いたヒトCD34+細胞からのB細胞誘導系の確立我々は、ヒト臍帯血CD34+細胞をマウス骨髄細胞由来ストローマ細胞株、MS-5と2-4週間共培養すると、ヒトCD19+proB細胞が誘導されることを見出した。これらのCD19+細胞の88%がCD10、45%がCD20を発現していたが、Cμは認められなかった。我々が確立した培養法は、ヒトB細胞の初期分化の解析に有用であると考えられた。また、このB細胞誘導系においてはMS-5細胞との接着は必須であり、MS-5細胞上にはヒトB細胞の初期分化に関与する未知の膜結合性分子が発現されていると考えられ、その同定はヒトB細胞の分化を解析するうえで、極めて重要と考えられた。2.種々のサイトカインのヒトB細胞の初期分化に及ぼす影響の検討1.マウスストローマ細胞株MS-5を用いたヒトCD34+細胞からのB細胞誘導系の確立我々は、ヒト臍帯血CD34+細胞をマウス骨髄細胞由来ストローマ細胞株、MS-5と2-4週間共培養すると、ヒトCD19+proB細胞が誘導されることを見出した。2.種々のサイトカインのヒトB細胞の初期分化に及ぼす影響の検討
酸化物高温超伝導体のラマン・赤外分光

酸化雰囲気で合成される(Sr_<0.7>Ca_<0.3>)_xCuO_2ではキャリアーをドープして超伝導になっても2-マグノン・ピークはほぼ同じ形を保ったまま強度が少し減少するだけである。これは電子系のPr_<1-x>-Ce_xCuO_4と同じである。還元雰囲気で合成されるSr_<1-x>M_xCuO_2で2-マグノン・ピークが小さいことはキャリアーガ充分にドープされていることを示している。理想的な無限層構造はラマン活性なフォノン・モードを含まない。(Sr_<0.7>Ca_<0.3>)_xCuO_2からSr_<1-x>M_xCuO_2になるとフォノン散乱強度が大きくなり、低温では100倍以上にに達する。フォノン散乱強度の温度変化からSr_<1-x>Nd_xCuO_2では室温付近に構造相点移転があり低温で歪んだ構造になると考えられる。超伝導体関連物質で初めLaNiO_4で1-マグノン・ラマン散乱を観測した。1-マグノン散乱は異方性磁場等でq=0で有限の値になったスピン波をスピン-軌道相互作用を通して観測する。2-マグノン散乱は反強磁性転移温度からLTO-LTT構造相転移温度を通して低温まで温度を下げてもエネルギーはほとんど変化しないが、1-マグノン散乱は大きな変化を示す。特徴的なことは72cm^<-1>ピークの散乱強度がLTT相では100倍も大きくなることである。もしこれがLTT相でも1-マグノン散乱であるとスピン-軌道相互作用が10倍大きくなることを意味しておりBonesteelらのLa_<2-x>Ba_xCuO_4(x=0.125)の超伝導抑制機構を支持することになる。
ペルーの地震防災力向上を目指す国際共同研究のための企画調査

本企画調査では,昨年度まで5カ年に渡り(独)防災科学技術研究所が中心として行ってきた,科学技術振興調整費による国際共同研究(多国間型)の「アジア・太平洋地域に適した地震・津波災害軽減技術の開発とその体系化に関する研究」の成果を発展させて,地震防災分野における新たな国際研究プロジェクトの創出を模索するために,企画調査を立案し,実行した.地震防災分野のなかでも,ペルーにとって重要度が高いと考えられる,(1)人的被害の軽減に貢献する「建物耐震性向上」,(2)地震被害を予測するための「リモートセンシングによる建物台帳の構築」,(3)地震動予測のための「地盤振動特性の評価」,(4)安全な地域社会のための「都市防災計画」の4項目に的を絞って,日本の研究者による研究チームを組織した.ペルー国立工科大学の研究者と連携し合同現地調査を実施するとともに,2005年8月10日にワークショップをペルー国立工科大学にて実施し,今後の国際共同研究へと発展させるための企画調査を推進した.ワークショップでは,日本およびペルーの地震防災分野の研究者13名が研究発表を行い,活発な意見交換を行った.ワークショップは一般に公開し,リマ市などから多数の研究者,実務者が参加した.ワークショップの講演概要および発表資料はhttp://ares.tu.chiba-u.jp/workshop/Peru2005にて公開している.また,同様のCD-ROMを作成し,ペルーリマ市の関係各所に配布し,今後の国際研究プロジェクトへの足がかりを作った.その成果の一部として,千葉大学工学部はペルー国立工科大学と部局間交流協定を締結するに至った.本企画調査では,昨年度まで5カ年に渡り(独)防災科学技術研究所が中心として行ってきた,科学技術振興調整費による国際共同研究(多国間型)の「アジア・太平洋地域に適した地震・津波災害軽減技術の開発とその体系化に関する研究」の成果を発展させて,地震防災分野における新たな国際研究プロジェクトの創出を模索するために,企画調査を立案し,実行した.地震防災分野のなかでも,ペルーにとって重要度が高いと考えられる,(1)人的被害の軽減に貢献する「建物耐震性向上」,(2)地震被害を予測するための「リモートセンシングによる建物台帳の構築」,(3)地震動予測のための「地盤振動特性の評価」,(4)安全な地域社会のための「都市防災計画」の4項目に的を絞って,日本の研究者による研究チームを組織した.ペルー国立工科大学の研究者と連携し合同現地調査を実施するとともに,2005年8月10日にワークショップをペルー国立工科大学にて実施し,今後の国際共同研究へと発展させるための企画調査を推進した.ワークショップでは,日本およびペルーの地震防災分野の研究者13名が研究発表を行い,活発な意見交換を行った.ワークショップは一般に公開し,リマ市などから多数の研究者,実務者が参加した.ワークショップの講演概要および発表資料はhttp://ares.tu.chiba-u.jp/workshop/Peru2005にて公開している.また,同様のCD-ROMを作成し,ペルーリマ市の関係各所に配布し,今後の国際研究プロジェクトへの足がかりを作った.その成果の一部として,千葉大学工学部はペルー国立工科大学と部局間交流協定を締結するに至った.
武満徹の映画音楽における語法の継承性と実験性の解明

本年度は、(1)武満徹の映画音楽の個々の作品分析、(2)日本における映画音楽研究の確率に向けての武満研究の貢献、という2つの目標に基づき、研究を進めた。(1)「武満徹の映画音楽の個々の作品分析」については、とくにコンサート音楽の先駆けとしての邦楽器の使用やミュージック・コンクレートの適用という点で、武満の映画音楽の代表作として名高い「怪談」(小林正樹監督、1964年)を取り上げて研究を行った。小泉八雲の手による「怪談」の原作における西洋人から見た「東洋」の表象を音で表すため、武満がいかなる工夫を行ったかを、「音作り」「映像と音の非同期性」「東洋のアニミズム」の3点から分析した。武満の「怪談論」をまとめるため、ニューヨーク大学附属図書館で、小泉八雲関係の英文資料を収集し、論文執筆の一助とした。(2)「日本における映画音楽研究の確立に向けての武満研究の貢献」については、武満が影響を受けた映画音楽作曲家である伊福部昭や早坂文雄の作品、また武満と同世代である佐藤勝などの作品研究の動向を調べ、日本における映画音楽研究の確立に貢献するものとしての武満の映画音楽研究のモノグラフ完成に必要な知見を得た。また、平成17年12月には、ニューヨーク大学東アジア研究科・吉本光宏助教授主催の「キネマ倶楽部」という日本映画の研究会のシンポジウムに参加し、映像と音の諸問題に関する最新の研究について研鑽を積んだ。研究発表としては、日本ポピュラー音楽学会全国大会が平成17年11月に弘前大学で行われた際、映画音楽のシンポジウム「インダイレクト・ナラティブズ:音楽と映画をめぐって」の1パネリストとして、武満徹の映画音楽研究を中心とした、映画音楽研究の動向についてまとめ、発表を行った。本研究は、武満徹が残した芸術音楽への評価や研究が年々積み重なっていくのに対し、まだ学術研究において顧みられることの少ない武満の映画音楽作品という領域に焦点を絞り、その語法を、「継承性」と「実験性」をキーワードに明らかにすることを目的としている。初年度の平成15年度は、武満がもっとも多くの作品を手がけた篠田正浩監督の映画への音楽のうち、武満自らが脚色も担当した「心中天網島」(1969)の音構造を詳細に分析した。まず、文楽や歌舞伎の「心中天網島」と比較し、映画において新しく加えられたシーンを取り上げ、そこにつけられた音・音楽の特徴について考察した。本作品のサウンドトラックは、「日本伝統音楽」「日本以外の諸国の伝統音楽」「人間の声」「効果音」の4種の音・音楽から構成されるが、団扇太鼓や拍子木、大長寺の鐘の音といった効果音については、その構成法のヒントをミシェル・ファーノの映画音楽手法に得ていることがわかった。また、サウンドトラックで重要な役割を果たす琵琶の音色や奏法については、研究者自身が実際に薩摩琵琶の演奏に携わることで、その独自性や三味線との相違点などについての技術的・美学的理解を深めた。以上の研究成果は、平成15年7月にCanadaのMontreal (McGill University)で開催されたInternational Association for the Study of Popular Music, 12th Biennial Conferenceで口述発表した。発表原稿は、帰国後のリライトと英文校閲を経て、同国際学会のプロシーディングス(平成16年発行予定)、に掲載予定である。さらに、武満が1960年代の映画音楽の作曲において影響を受けたと考えられる国内外の音楽家や映画監督、思想家についても調査を行った。とくに、ピエル・パオロ・パゾリーニの映画における音楽について考察し、武満の映画音楽への影響を検討した。本年度は、(1)武満徹の映画音楽作品の個々の分析、(2)武満徹の映画音楽の全体像の解明、という2つの目標を定め、研究を進めた。(1)「武満徹の映画音楽作品の個々の分析」については、作品のDVDを収集し(物品費より支出)、その美学的・社会学的意味について分析した。分析に際し、欧米の映画音楽理論を参照するため、関連文献を収集した(物品費より支出)。平成17年3月には、国内では入手が困難である映画音楽理論の記号論に関する英語および仏語文献を収集するため、サンフランシスコ大学附属グリーソン図書館に出張した(旅費より支出)。当大学コミュニケーション学科は、映像と音楽の研究の世界的第一人者であるAndrew Goodwin教授が学科長を務めているため、当該研究に関する理論書が揃っており、効率的に資料収集を進めることができた。(2)「武満徹の映画音楽の全体像の解明」については、今年度は武満の活動の初期に焦点を絞り、武満が音楽を多く担当した篠田正浩や大島渚らによる「松竹ヌーベルヴァーグ」に関する知見を得るため、雑誌『キネマ旬報』を中心に図書館での資料収集を行った(旅費より支出)。また、武満徹の師匠であった早坂文雄の映画音楽に関する資料も収集し、武満の映画音楽作品への影響関係を調べた。同時に、武満作品の批評家として最重要である秋山邦晴の著作を調査し、武満の映画音楽作品の創作過程についても確認した(いずれも、資料収集のための出張費を旅費より支出)。さらに、武満自身が自作の映画音楽の創作メモとして説明の言葉を残している雑誌記事を検索し、データベースとして完成することを目指している(関連メディアは物品費より支出)。本年度の研究は継続中であり、年度内に研究成果の公表を行うことができなかったため、来年度には音楽学会での口述発表を計画している。また、欧米の学術雑誌への論文投稿についても準備中である。

本年度は、(1)武満徹の映画音楽の個々の作品分析、(2)日本における映画音楽研究の確率に向けての武満研究の貢献、という2つの目標に基づき、研究を進めた。(1)「武満徹の映画音楽の個々の作品分析」については、とくにコンサート音楽の先駆けとしての邦楽器の使用やミュージック・コンクレートの適用という点で、武満の映画音楽の代表作として名高い「怪談」(小林正樹監督、1964年)を取り上げて研究を行った。小泉八雲の手による「怪談」の原作における西洋人から見た「東洋」の表象を音で表すため、武満がいかなる工夫を行ったかを、「音作り」「映像と音の非同期性」「東洋のアニミズム」の3点から分析した。武満の「怪談論」をまとめるため、ニューヨーク大学附属図書館で、小泉八雲関係の英文資料を収集し、論文執筆の一助とした。(2)「日本における映画音楽研究の確立に向けての武満研究の貢献」については、武満が影響を受けた映画音楽作曲家である伊福部昭や早坂文雄の作品、また武満と同世代である佐藤勝などの作品研究の動向を調べ、日本における映画音楽研究の確立に貢献するものとしての武満の映画音楽研究のモノグラフ完成に必要な知見を得た。また、平成17年12月には、ニューヨーク大学東アジア研究科・吉本光宏助教授主催の「キネマ倶楽部」という日本映画の研究会のシンポジウムに参加し、映像と音の諸問題に関する最新の研究について研鑽を積んだ。研究発表としては、日本ポピュラー音楽学会全国大会が平成17年11月に弘前大学で行われた際、映画音楽のシンポジウム「インダイレクト・ナラティブズ:音楽と映画をめぐって」の1パネリストとして、武満徹の映画音楽研究を中心とした、映画音楽研究の動向についてまとめ、発表を行った。
微細粒子添加摩擦攪拌プロセスを適用したマグネシウム合金鋳造材の析出挙動の解明

本研究では,マグネシウム合金鋳造材における摩擦攪拌プロセスを用いた析出の促進ならびに難燃性や耐食性の向上を目的として,それぞれに効果的に機能する微細粒子の作製ならびに添加技術を開発し,熱処理の効率化ならびに材料特性の改善について検討を実施している。初めに,摩擦攪拌プロセスによる微細粒子の添加手法を確立するために,種々のマグネシウム合金鋳造材を対象として微細粒子添加に適した摩擦攪拌プロセス条件について検討した。本研究ではマグネシウム合金のバルク材に溝を掘り微細粒子を充填し,充填領域を摩擦攪拌プロセスにより攪拌することで微細粒子をバルク材中に分散させる。微細粒子を充填した箇所はバルク材と比較して密度が低くなるため,摩擦攪拌プロセス時に空隙等の欠陥が発生しやすい。そこで,摩擦攪拌プロセス時のツール回転速度やツール移動速度に着目し,欠陥を生じない摩擦攪拌プロセス条件を検討した。その結果,通常の摩擦攪拌接合などで報告されている条件と比較してツール移動速度が遅い条件において欠陥の発生しない処理が可能であることがわかった。また,ボールミリングを用いた微細粒子の作製手法について予備的な検討を実施した。本研究ではマグネシウム合金鋳造材の析出相の核生成を助長させることを狙い,マグネシウムと二相分離する元素粒子を極めて微細(数数十nm程度)に作製する必要がある。微細粒子作製のためのボールミリング条件を検討した結果,ミリング時間の延長に伴い二相分離元素の粒子径が小さくなることを確認した。申請期間の初年度において,マグネシウム合金鋳造材を対象とした微細粒子添加のための摩擦攪拌プロセス条件や微細粒子作製のためのボールミリング条件に関する知見が得られた。これらの知見は本研究を遂行する上での基盤であり,今後はこれら知見を基にマグネシウム合金鋳造材に対して微細粒子を添加,分散させた際の析出挙動や各種特性を評価する。一方で,機械的性質,特に延性や燃焼性に対する評価手法等において未だ検討を必要とする部分もあるため,評価手法の選定や実施可能性について今後も検討を進めていく予定である。マグネシウム合金鋳造材に対して微細粒子を添加,分散させた際の析出挙動や各種特性を評価する。別途実施した先行研究においては,AZ91Dマグネシウム合金鋳造材に対して析出の促進を目指し,析出相の構成元素であるアルミニウムを多量に含有した微細粒子を作製し摩擦攪拌プロセスにより添加した。その結果では,摩擦攪拌プロセスによりアルミニウムを多量に導入することで,その後の時効処理において早期に強度(硬さ)が増大することを確認している。一方で,組織観察の結果からはアルミニウムを多量に導入した場合とそうでない場合との析出挙動の差異は確認できない状況であった。その理由としては,AZ91Dマグネシウム合金鋳造材は元々のアルミニウム含有量が多いため,アルミニウムを追加で導入した際の析出挙動の差異を明確に捉えられなかったと考えている。そこで,本研究ではAZ91Dマグネシウム合金と比較してアルミニウム含有量が低いAM60マグネシウム合金鋳造材を実験対象とし,摩擦攪拌プロセスを利用したアルミニウムの多量導入や二相分離元素粒子の導入による析出の促進効果について検討を進める予定である。同時に,カルシウムを含有した微細粒子を摩擦攪拌プロセスにより添加することで,後処理によるマグネシウム合金の難燃性向上の実現可能性やその際の析出挙動についても検討する予定である。

別途実施した先行研究においては,AZ91Dマグネシウム合金鋳造材に対して析出の促進を目指し,析出相の構成元素であるアルミニウムを多量に含有した微細粒子を作製し摩擦攪拌プロセスにより添加した。その結果では,摩擦攪拌プロセスによりアルミニウムを多量に導入することで,その後の時効処理において早期に強度(硬さ)が増大することを確認している。一方で,組織観察の結果からはアルミニウムを多量に導入した場合とそうでない場合との析出挙動の差異は確認できない状況であった。その理由としては,AZ91Dマグネシウム合金鋳造材は元々のアルミニウム含有量が多いため,アルミニウムを追加で導入した際の析出挙動の差異を明確に捉えられなかったと考えている。そこで,本研究ではAZ91Dマグネシウム合金と比較してアルミニウム含有量が低いAM60マグネシウム合金鋳造材を実験対象とし,摩擦攪拌プロセスを利用したアルミニウムの多量導入や二相分離元素粒子の導入による析出の促進効果について検討を進める予定である。同時に,カルシウムを含有した微細粒子を摩擦攪拌プロセスにより添加することで,後処理によるマグネシウム合金の難燃性向上の実現可能性やその際の析出挙動についても検討する予定である。申請期間の初年度においては,材料中の固溶,析出状態を推定することを目的として導電率計(約80万円)を購入する予定であった。しかしながら,所属機関のプロジェクトで導電率計を購入することが決定したため,本研究経費での導電率計の購入を保留とし,繰り越しが発生した。また,研究代表者が所属機関を移動することとなった。移動に伴い,材料組織観察に関わる種々の消耗品の購入および摩擦攪拌接合装置や各種分析装置等の施設利用費用が必要となる。そのため,繰り越した導電率計の購入費用を消耗品の購入や施設利用費用として使用する予定である。なお,必要であった導電率計は移動先の機関でも所有しているため,研究を遂行する上で支障は無いと考えている。
発がん抑制に機能するDNA修復タンパクにおける相同組換え制御ドメイン

高頻度の悪性腫瘍発症や放射線高感受性、S期チェックポイント異常を示す遺伝病、ナイミーヘン症候群(NBS)の原因タンパクNBS1は、RAD50/MRE11と複合体を形成し、その局在や活性を制御してDNA二重鎖切断(dsb)修復において重要な役割を有している。代表者は、NBS1がdsb修復過程のうちでも正確に損傷を修復する機構である相同組換え修復に必須であることを明らかにし、その機能がどのようにして発現されているのかを解明することを目指している。本研究では、NBS1タンパクにおいて相同組換え修復に重要なドメインを明らかにするため、NBS患者由来細胞株に相同組換えを検出するレポーター遺伝子SCneoを導入して解析を進めた。SCneoレポーターは特定の箇所にdsbを導入し、細胞の薬剤耐性からその後の修復が相同組換えであるかどうかが判定できるシステムである。これまでにSCneo導入NBS患者細胞では、Nbs1ノックアウト細胞と同様に相同組換え頻度が顕著に低下する一方で、その組換え頻度の低下は、全長NBS1タンパクを発現させることで相補でき、C末のMRE11結合ドメインが相同組換え活性に必須であることが明らかとなっている。今年度はこれを受けてNBS1のN末のFHA/BRCTドメインおよびATMによってリン酸化されるセリン残基について、いくつかの変異NBS1タンパクの発現下で相同組換え頻度がどのように変化するかを調べた。その結果、N末のFHA/BRCTドメインが相同組換えの制御に必須である一方、ATMによるリン酸化は相同組換えに必須ではないことが明らかとなった。このことからヒト細胞において、NBS1がMRE11/RAD50複合体の細胞内局在や活性を制御することが相同組換え機構の制御に重要であることが示唆された高頻度の悪性腫瘍発症や放射線高感受性、S期チェックポイント異常を示す遺伝病、ナイミーヘン症候群(NBS)の原因タンパクNBS1は、RAD50/MRE11と複合体を形成し、その局在や活性を制御してDNA二重鎖切断(dsb)修復において重要な役割を有している。このことからヒト細胞において、NBS1がMRE11/RAD50複合体の細胞内局在や活性を制御することが相同組換え機構の制御に重要であることが示唆された
三叉神経運動ニューロンの細胞体および樹状突起からのパッチクランプ同時記録

【研究目的・方法】われわれはラット三叉神経運動ニューロンにおいて、脱分極性スパイク後電位の形成に関与するP型Ca^<2+>チャネルは樹状突起に存在し、過分極性スパイク後電位の形成に関与するN型Ca^<2+>チャネルは、細胞体に分布する可能性を示してきた。そこで本研究は、ラット脳幹スライス標本を用いてノマルスキー微分干渉顕微鏡観察下で、三叉神経運動ニューロンの細胞体と樹状突起から同時に2つのパッチクランプ記録を行う実験系の開発を行い、これらの部位の電位や膜電流を同時に記録・解析することで、三叉神経運動ニューロンの細胞体と樹状突起に分布するCa^<2+>チャネルのサブタイプおよび各サブタイプが関与する電気現象を直接的に調べることを目的とする。平成11年度は、細胞体のカルシウム電流を解析し、以下のことが明らかになった。なお補助金は、パッチ電極のより正確なコントロールに役立つ画像処理装置の購入および実験動物代等の消耗品代に使用した。【研究成果】1.新生仔ラットの三叉神経運動ニューロンにおいて、閾値が約-65mVで不活性化の速いLVA Ca^<2+>電流と、閾値が-40mV前後でピーク電流が大きくLVA Ca^<2+>電流に比べて不活性化の遅いHVA Ca^<2+>電流が認められた。2. LVA Ca^<2+>電流の不活性化は膜電位依存性を示した。(V_<1/2>=-71mV).3.セロトニン(20mM)を投与するとLVA Ca^<2+>電流の活性化の閾値が過分極方向に変化し、ピーク電流が増大したのに対して、HVA Ca^<2+>電流は抑制された.以上の結果から、新生仔ラット三叉神経運動ニューロンには,LVAおよびHVA Ca^<2+>チャネルが存在し,ニューロンのスパイク発射パタンに影響を与えていると考えられる.またセロトニンは,これらのチャネルの活性を変化させ,咀嚼筋の筋緊張に影響を与えている可能性が示唆された.【研究目的・方法】われわれはラット三叉神経運動ニューロンにおいて、脱分極性スパイク後電位の形成に関与するP型Ca^<2+>チャネルは樹状突起に存在し、過分極性スパイク後電位の形成に関与するN型Ca^<2+>チャネルは、細胞体に分布する可能性を示してきた。(V_<1/2>=-71mV).3.セロトニン(20mM)を投与するとLVA Ca^<2+>電流の活性化の閾値が過分極方向に変化し、ピーク電流が増大したのに対して、HVA Ca^<2+>電流は抑制された.以上の結果から、新生仔ラット三叉神経運動ニューロンには,LVAおよびHVA Ca^<2+>チャネルが存在し,ニューロンのスパイク発射パタンに影響を与えていると考えられる.またセロトニンは,これらのチャネルの活性を変化させ,咀嚼筋の筋緊張に影響を与えている可能性が示唆された.
カーボンナノチューブの生成に及ぼす金属の効果

前年度と同じように、まず金属を含まない原料グラファイト棒を直流アーク放電で蒸発したときのカーボンナノチューブの生成条件を詳しく調べた。特に陰極堆積物の最表面におけるナノチューブの成長の様子と生成直後の雰囲気中での再成長の様子に着目して、SEM観察を主として調べた。その結果、蒸発を行うときの雰囲気ガスの純度がスリ-ナイン以下と低いときには、一度できたナノチューブの表面一面に非晶質のカーボンナノ粒子が付着して、あたかもナノチューブが太ったようになることが解った。これは残留ガスの中にH_2またはH_2O分子があるとそれが最初にナノチューブに付着し、そこへナノ粒子が付着しやすくなるのではないかと予想される。もちろん、これは推測の域を出ないものであるから、これからそれを証明していかなければいけない。これらの結果は、Jpn.J.Appl.Phys.およびFullerene Sci.&Tech.に投稿中である。原料のグラファイト棒に金属を混入させた場合のカーボンナノチューブの生成に及ぼす効果については、前年に引き続いて、Scの他にYやLaを混入させたときにもナノチューブの成長の著しい促進効果が見られることを明らかにした。その結果は、Fullerene Sci.&Tech.に投稿中である。また、最近カーボンナノチューブの成長機構とフラーレンのそれとでは著しく異なるのではないかと考えられるいくつかの実験結果を得るに至っている。すなわち、フラーレンの場合にはその成長のもとになる分子種がC_2であるのに対し、ナノチューブの場合にはそれがC^+ではないかと思われる。これからそれを実験的に証明していきたいと考えている。
MORIテクニックを用いた目撃記憶変容の実験的研究

複数の目撃者にそれと知られることなく2種類の映像を提示し、映像提示後の話し合いを通して、食い違い情報がどのように変容するか、自分の情報を保持する傾向が強い目撃者はどのような特性も持つ者か、反対に自分の目撃情報を容易に変容させやすい目撃者の特性は何かを実験的に解明することを目的とした。種々の実験条件を用意して、MORIテクニックを用いて2種類の映像を提示し、映像提示後にそれぞれの条件における目撃情報の変容を記録した。また、目撃者には自身の記憶についての自信度を報告させるとともに、内省報告を求めた。実験結果は、統計的な処理を行なった。主たる研究成果は以下の通りである。(1)映像提示方法の改良:MORIテクニックのさらなる改良を行い、より効率的な映像提示ができるようになった。新たな映像提示手法を研究方法の専門誌(Behavior Research Methods)に投稿した(2件採択済み:公刊予定)。また、派生的に、新しい研究手法の開発も行なった。新しい研究手法についての学会発表も国内外で行なった。(2)目撃記憶変容の実験研究:研究期間中に、複数の目撃者の性別の違いが記憶変容にどう影響するかについての研究成果が得られた。男性は女性よりも他人に同調しにくい傾向があるが、男性同士、女性同士、男女のペアによる実験研究の結果、生物学的な性別の要因よりも、性格要因としての男性性や女性性の方がより重要であることがわかった。この研究成果は国内および海外の研究専門誌に公刊された。MORIテクニックを用いた目撃記憶の実験装置は、信州大学以外でも2大学において活用され、基本的に同等の実験結果が得られることがわかっている。本研究では、MORIテクニック用実験装置7セットの購入し、海外1大学を含む7大学でのMORIテクニックによる実験環境を整備した。ニュージーランドのVictoria大学での活用が16年度中に始まり、17年度にはアメリカ心理学会(American Psychological Society)の年次総会(Los Angeles)で成果発表がなされる。さらに、イギリスAberdeen大学でも共同研究が開始された。なお、国内の大学では、北海道大学・名古屋大学・慶應義塾大学・日本大学・駿河台大学に実験装置が設置された。これと並行して、海外の心理学研究者へのMORIテクニックの宣伝のためのシンポジウムをニュージーランドで開催された第6回応用記憶認知研究学会(Society for Applied Research in Memory and Cognition)において企画・開催した。このシンポジウムには、海外研究協力者で目撃記憶研究の世界的権威であるカリフォルニア大学Elizabeth Loftus教授にも指定討論者として参加してもらった。本年度は4年計画の初年度にあたるため、実験機器の設営や今後の研究の進展のための海外研究者との情報交換などに十分な時間をかけた。その結果、まだ成果らしい成果は得られていないが、「無事種まきが完了した」という状況である。昨年度は、MORIテクニック用実験装置7セットを購入し、海外1大学を含む7大学でのMORIテクニックによる実験環境を整備した。今年度は聖心女子大学の高橋雅延教授をメンバーに加え、実験装置1セットを追加配備した。この結果、国内の大学では、北海道大学・名古屋大学・慶應義塾大学・日本大学・駿河台大学・聖心女子大学に実験装置が設置されたことになった。これと並行して、国内の心理学研究者へのMORIテクニックの宣伝のためのシンポジウムとワークショップを第69回日本心理学会において企画・開催した。このシンポジウムには、海外研究協力者で目撃記憶研究の第一人者であるブリティッシュコロンビア大学Jonathan Schooler教授にも指定討論者として参加してもらった。信州大学およびニュージーランドのVictoria大学での活用の成果を17年度のアメリカ心理学会(American Psychological Society)の年次総会(Los Angeles)で発表した。

本年度は4年計画の2年度目にあたるため、一方で実験機器の設営や今後の研究の進展のための海外研究者との情報交換などをしながらも、徐々に成果発表ができるようなった。研究代表者および研究協力者による平成17年度中の論文公刊は8件(国際誌論文公刊決定分1件を含む)であった。来年度以降に向けて、さらに研究成果の発表および実験装置の宣伝のための国際シンポジウム(Interpersonal Memory Dynamics)を企画し、18年度7月にシドニーで開催される第4回国際記憶会議において開催することとなった。MORIテクニックを用いた目撃記憶の実験装置は、信州大学以外でも2大学において活用され、基本的に同等の実験結果が得られることがわかっている。昨年度までに、MORIテクニック用実験装置7セットを購入し、海外1大学を含む7大学でのMORIテクニックによる実験環境を整備した。さらに、聖心女子大学の高橋雅延教授をメンバーに加え、実験装置1セットを追加配備した。この結果、国内の大学では、北海道大学・名古屋大学・慶應義塾大学・日本大学・駿河台大学・聖心女子大学に実験装置が設置されたことになった。本年度は4年計画の3年度目になり、徐々に成果発表ができるようなった。信州大学およびニュージーランドのVictoria大学での活用の成果を18年度のアメリカ心理学会(Association for Psychological Science)の年次総会(5月:New York)で発表した。さらに、7月にシドニーで開催された第4回国際記憶会議において、シンポジウムを開催した。11月には、国内の心理学研究者へのMORIテクニックの宣伝のためのシンポジウムと研究発表会を第70回日本心理学会において企画・開催した。このシンポジウムには、海外研究協力者で応用記憶研究であるニュージーランドのVictoria大学のMaryanne Garryと大学院生Lauren Frenchほか5名の外国記憶研究者を招いた。研究代表者および研究協力者による平成18年度中の国際誌論文公刊は3件(印刷中1件、公刊決定分1件を含む)であった。また、ニュージーランドの海外共同研究者との共著論文をApplied Cognitive Psychologyに投稿した。
歩行速度が著しく低下した高齢者においても利用可能な歩数計の開発

現在市販されている歩数計の多くは,高齢者の特徴であるゆっくりとした歩行や不規則な歩行には対応しておらず,歩数が正確にカウントされないことがしばしば見受けられる.本研究では角速度センサから得られる情報に基づく歩数カウントアルゴリズムを提案し,超低速度歩行に対応した歩数計を開発した.提案したアルゴリズムと開発した歩数計は,2 km/h未満の歩行においても実歩数との平均誤差が10%未満になり,角速度センサは超低速度歩行時の歩数カウントに有用であると示唆された.本研究は,数種類のMEMSセンサの情報を融合した歩数カウントアルゴリズムを構築し,17m/min(≒1.0km/h)以上の歩行速度では誤差10%以内,33m/min(≒2.0km/h)以上の歩行速度では誤差5%以内となる超低速度歩行に対応した歩数計の実現を目的とする.本年度は,開発する歩数計のベースモデルとして,最新のMEMS技術で開発された加速度センサ,角速度センサ,地磁気センサを搭載した装着型動作計測装置を試作した.この計測装置の外形寸法と重量はそれぞれ63×37×16mm,40gであり,ビデオカメラなど他の装置と同期して計測するための赤外線入力インターフェースを備え,計画していた仕様に沿ったものが完成した.健常者対象12名を対象とし,試作した装着型動作計測装置とトレッドミルを用いて,速度0.5km/hから5km/hまでの歩行を0.5km/h刻みで計測した.同時に後方からビデオ撮影し,1歩1歩の動作と各種センサから得られる信号パターンの関係,歩行速度と信号パターンの関係について検討した.その結果,体軸周り(ヨー方向)の角速度を積分処理・フィルタ処理した信号は,1.0km/hの超低速度歩行でも1歩1歩が確認できるパターンとなることが確認された.また,腰背部中央と腰部左前方の体軸周りの角速度は類似した信号パターンとなり,体軸周りの角速度を利用する場合には装置を腰部周りに装着することで歩数が計数可能であることが示唆された.また,パーキンソン病患者や脳卒中片麻痺患者の歩行や関連動作を計測し,それらの動作と得られる信号パターンについて検討した.本研究は,数種類のMEMSセンサの情報を融合した歩数カウントアルゴリズムを構築し,17m/min(≒1.0km/h)以上の歩行速度では誤差10%以内,33m/min(≒2.0km/h)以上の歩行速度では誤差5%以内となる超低速度歩行に対応した歩数計の実現を目的とする.本年度は,通所リハビリテーションを利用する高齢者を対象に,昨年度試作した加速度センサと角速度センサを内蔵する装着型動作計測装置を腰背部中央と腰部前方に装着し歩行を計測した.また,装着型動作計測装置による歩行計測と同時に3種類の市販の歩数計による歩数の計数を行い,比較対象となる市販の歩数計の低速度歩行に対する精度を確認した.歩行は,各被験者の歩行能力に合わせて施設内の1周50mの周回コースを2周または3周とした.被験者には,健常高齢者の他に,脳卒中片麻痺者,パーキンソン病患者,変形性膝関節症,膝前十字靭帯損傷患者が含まれ,今回計測された歩行速度の範囲は1.9km/hから4.3km/hであった.昨年度の成果としてトレッドミル上の歩行では1.0km/hの超低速度においても体軸周り(ヨー方向)の角度信号は1歩1歩が確認できるパターンとなることが確認されたことから,今回の周回コースでの歩行に対してもヨー方向角度信号を中心に歩数計数の精度を検討した.その結果,歩行速度が2km/h未満の場合,3種類の市販の歩数計での計数は実際の歩数の0%から50%の値を示したが,ヨー方向角度信号では実歩数の87%程度(誤差13%程度)で計数可能であることが確認された.一方で,歩行速度が2km/h以上の場合において市販の歩数計より計数誤差が大きくなる場合もみられた.また,静止立位の状態においてしばしば誤計数してしまうことが確認された.当初の計画通り,平成26年度に開発した装着型動作計測装置を用いて健常高齢や下肢に何らかの機能障害をもち歩行速度が低下した高齢者を対象に歩行の計測を開始した.高齢者を対象とした実環境に近づけた条件での計測を行った結果,歩数カウントアルゴリズムに新たな課題が浮上し,その対応については検討中であるため,歩数カウントアルゴリズムの開発にやや遅れが生じている.本研究は,数種類のMEMSセンサの情報を融合した歩数カウントアルゴリズムを構築し,17m/min(≒1.0km/h)以上の歩行速度では誤差10%以内,33m/min(≒2.0km/h)以上の歩行速度では誤差5%以内となる超低速度歩行に対応した歩数計の実現を目的とする.本年度は,昨年度に引き続いて,通所リハビリテーションを利用する高齢者を対象に試作した加速度センサと角速度センサを内蔵する装着型動作計測装置を腰背部中央と腰部前方に装着して歩行を計測し,本研究で提案する歩数カウントアルゴリズムと市販の歩数計の歩数計数精度を比較検討するための実験を実施した.さらに,昨年度の課題であった2km/h以上の歩行速度において市販の歩数計に比べて計数誤差が大きくなる場合があること,静止立位の状態で誤計数することについて検討を加えた.利用するパラメータの見直しや歩数検出のための基準値を調整した結果,2km/h以上の歩行速度においても市販の歩数計と同等以上の歩数カウント精度が得られた.

静止立位の状態おける誤計数については,昨年度のアルゴリズムに比べて誤計数を軽減できるものの改善の余地を残した.また,加速度センサから得られる情報について見直しを行った.特に運動機能に障害をもつ脳卒中片麻痺患者では右足によるステップと左足によるステップで波形のパターンが異なり,その左右差を定量的に評価する指標を提案した.この指標を歩数カウントアルゴリズムに組み込み,歩数カウント精度を向上させるための検討を行った.研究代表者の勤務先変更にともない,研究開発を遂行するための環境整備に時間を要した.また新しい所属機関において計画では予期していなかった業務が加わり,当初の研究開発時間が確保できず,試作機の開発に遅延が生じている.歩数計は,身に付ける健康管理機器としては類を見ないほど広く普及しており,リハビリテーション施設や高齢者福祉施設,転倒予防教室などで高齢者の運動指導を行う際にも利用されていることがある.しかしながら,現在市販されている歩数計の多くは,高齢者の特徴であるゆっくりとした歩行や不規則な歩行には対応しておらず,歩数が正確にカウントされないことがしばしば見受けられる.本研究は,数種類のMEMSセンサの情報を融合した歩数カウントアルゴリズムを構築し,17m/min(≒1.0km/h)以上の歩行速度では誤差10%以内,33m/min(≒2.0km/h)以上の歩行速度では誤差5%以内となる超低速度歩行に対応した歩数計の実現を目的とする.今年度は,本研究で提案する歩数カウントアルゴリズムを実装した歩数計の実機を試作し,通所リハビリテーションを利用する高齢者を対象に周回コースでの歩数を測定した.その結果,市販されている歩数計で2050%程度の誤差を示した3.0km/h以下の歩行速度に対して,本歩数計では誤差が10%未満であった.さらに,市販されている歩数計で歩数が全くカウントされなかった2.0km/h以下の歩行速度の場合においても,本歩数計では誤差が10%未満であった.提案した歩数カウントアルゴリズムを実装した歩数計は,2.0km/h以上の歩行速度で誤差5%以内という当初の目標には到達できなかったが,超低速度歩行に対して歩数カウント精度が向上し有用であることが確認された.現在市販されている歩数計の多くは,高齢者の特徴であるゆっくりとした歩行や不規則な歩行には対応しておらず,歩数が正確にカウントされないことがしばしば見受けられる.本研究では角速度センサから得られる情報に基づく歩数カウントアルゴリズムを提案し,超低速度歩行に対応した歩数計を開発した.提案したアルゴリズムと開発した歩数計は,2 km/h未満の歩行においても実歩数との平均誤差が10%未満になり,角速度センサは超低速度歩行時の歩数カウントに有用であると示唆された.当初の計画通り,歩数計のベースモデルとなる装着型動作計測装置の試作が完了し,健常者を対象とした超低速度での歩行動作の計測を実施した.試作した装着型動作計測装置を用いて,主に通所リハビリテーションを利用する脳卒中片麻痺者,パーキンソン病患者,膝関節置換術や骨折経験者などの下肢に何らかの機能障害をもつ高齢者を対象にした歩行の計測を引き続き実施し,多様な高齢者の低速度歩行に対応した歩数カウントアルゴリズムの完成を目指す.また,歩行速度2km/h以上における誤計数の増加や静止立位時の計数誤差は,超低速度において一歩を検出するために感度を高めた影響であると考えられ,適切な感度を検討し,歩数計の完成を目指す.
「だし」による減塩食のおいしさ向上効果

減塩食のおいしさを向上させることを目指し、チキン・ブイヨンの減塩効果について検討した。官能評価の結果から、チキン・ブイヨンには、塩味増強傾向と塩味強度に対するおいしさ向上効果が認められた。塩味増強傾向は、材料由来の呈味成分の相互作用によると考えられ、さらに、ブイヨン中の油脂も寄与している可能性が示された。一方、塩味強度に対するおいしさ向上効果は、野菜・香辛料由来のにおい成分と鶏・鶏がら由来の呈味成分に起因すると考えられた。減塩は、生活習慣病予防の見地から必要不可欠であるが、塩味の低下が料理全体のおいしさを損なうため、おいしく減塩する調理法が求められる。これまで本研究者は鰹だしの風味による減塩効果を報告してきた。そこで、和食のみならず広く減塩食のおいしさ向上を目指して、西洋料理で使用頻度の高いチキン・ブイヨンの減塩効果について検討した。まず、20歳代の女性を被験者とし、試料にチキン・ブイヨン、うま味強度をチキン・ブイヨンに合わせたグルタミン酸ナトリウム(MSG)溶液と食塩水を用いて官能評価を実施した。チキン・ブイヨンは、試料液が室温の場合は、十分試料液を口腔から洗い流せず試料液間の味の比較が不可能であったため、試料液を60°Cに調整した。各試料の塩分濃度を0.710.90%の5段階に調整した検査液と0.80%食塩水とをそれぞれ組み合わせて50°Cで提供し、各組、より塩味の強いもの、塩味の強さが好ましいものを被験者に回答してもらった。その結果、チキン・ブイヨンは、同じうま味強度のMSG溶液では塩味抑制効果があったにも関わらず、塩味増強効果が観察され、チキン・ブイヨン中のうま味以外の風味が塩味を増強させる可能性が示唆された。但し、ばらつきの多い結果であったため、再確認の必要がある。また全塩分濃度範囲で、チキン・ブイヨンは0.80%食塩水の塩味強度よりも有意に好まれた。MSG溶液においても同様に好まれたことから、チキン・ブイヨンに認められたおいしさ向上効果は、うま味に起因すると推測された。また、チキン・ブイヨンのにおいの成分についてGC-O分析を行った。特徴的なにおいとしてRT36分と46分に歯磨き粉のにおいがあった。これは、材料中の香草類由来であると推測された。また、RT63分に大きなピークが見られたと共に強いブイヨンのにおいがあった。香気成分の同定については、今後検討していく予定である。本年度では、昨年度に引き続き、和食以外でも減塩食のおいしさを向上させることを目指して、チキン・ブイヨンの減塩効果について検討した。20歳代の女性を被験者とし、試料にチキン・ブイヨン、野菜のみのブイヨン、うま味強度をチキン・ブイヨンに合わせたMSG溶液と食塩水を用いて官能評価を実施し、チキン・ブイヨンについてはノーズクリップを着用した場合も実施した。各試料の塩分濃度を0.621.00%の5段階に調整したものを比較試料とし、0.80%食塩水とをそれぞれ組み合わせて60°Cで提供し、各組、より塩味の強いもの、塩味強度が好ましいものを回答してもらった。昨年度実施した官能評価の精度が低かったため、試料の塩分濃度差をより大きくとり、口ゆすぎも水と無塩クラッカーを併用した。プロビット法で解析した結果、チキン・ブイヨンには顕著な塩味増強効果は認められなかったが、野菜のみのブイヨンに塩味抑制効果が確認された。野菜無添加のチキン・ブイヨンに塩味増強効果があるとの報告があるが、鶏肉に野菜を加えて調製したチキン・ブイヨンに顕著な減塩効果が認められなかったのは、野菜と鶏肉の作用が相殺されたためと考えられる。また、0.8%食塩水よりも塩味強度が好ましいものを回答してもらったところ、比較試料が食塩水では、すべての塩分濃度において0.8%食塩水との間に有意差は見られず、個々の被験者の塩味強度への好みは多様であると考えられた。一方、ノーズクリップを着用してチキン・ブイヨンを比較試料にした時は、塩分濃度0.620.80%で有意に好まれたが野菜のみのブイヨンはやや高い塩分濃度でよりおいしいと評価された。このことより、塩分濃度が低い場合は鶏肉由来の呈味物質の効果によりおいしさを向上させ、塩分濃度が高くなると野菜類由来の風味でおいしく感じると考えられた。本研究課題では、和食のみならず広く減塩食のおいしさを向上させることを目指して、チキン・ブイヨンによる減塩効果について検討してきた。これまで、チキン・ブイヨンには、プロビット法で確認できる顕著な塩味増強効果はなかったが、二点比較法では塩分濃度0.7%で塩味増強傾向が認められ、さらに、おいしさ向上効果を確認した。本年度は、この減塩効果に寄与する材料を検討する目的で、20歳代の女性を被験者とし、チキン・ブイヨン、鶏のみのブイヨン、野菜のみのブイヨンを用いて官能評価を実施した。