hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DCLK1は膵神経内分泌腫瘍細胞のstemness形質を制御する

DCLK1自体の詳細な機能が不明な中、FAKを介したEMT制御に関わる点を今回明らかにした。“高率に転移する"NETの臨床的特徴や、NETに対する新規治療標的分子をDCLK1-FAK-SLUG軸に沿って考案する上で重要な知見であると考える。DCLK1が神経内分泌腫瘍において,重要な分子(主にその腫瘍の増殖や転移に関わる)であるという方向性は、in vitroで確認されたため、現在動物実験モデル(xenograftモデル)による検討を行っている.さらにDCLK1を阻害するとされる薬剤を用いて,その治療効果についても今後検討予定である.消化器一般理由としては、1実験結果が変わったことで、その後の計画が当初の予定と一部変更となったため。2実験自体は想定よりスムーズに行ったため、一部確認の実験等が省略できたため。さらに詳細な検討や新たにデータを解析するために、マイクロアレイなどの網羅的な解析費用にまわす予定である。
海馬が合成する女性ホルモンは急性的に記憶学習を改善し神経保護を行なう

海馬でコレステロール→DHEA→エストラジオール(女性ホルモン)までの合球が行われていること、更に合成酵素であるチトクロムP450scc→P45017α→P450aromが全て海馬において存在し、機能していることを蛋白レベルとmRNAレベルの両方で明らかにすることができた。エストラジオール合成の最終ステップである17β-HSDのmRNAも見出しつつある。女性ホルモン様の作用をもつ環境ホルモンのビスフェノール0.1-50mg/L(飲料水中)を投与下で生育したラットにおいては、エストラジオールとテストステロンの合成量が共に減少することを発見した。これは、環境ホルモンとニューロステロイドの神経情報伝達経路との相互作用を示す結果である。エストラジオールの海馬神経可塑性に対する急性的作用を電気生理学的に解析した。30分間のエストラジオール処理後に4週齢ラット海馬スライスにテタヌス刺激を与えるとシナプスの長期増強(LTP)が抑制されることを発見した。エストラジオールの急性作用は、核内受容体を介したものではなく、細胞膜上の作用部位を介していることが考えらる。現在、この機構を分子論的に解析している。海馬スライス培養法を行い、神経ネットワークの形成、発達過程に対するステロイドホルモンの神経保護物質としての作用を単一神経細胞で可視化し、電気生理学的解析(パッチクランプ)を行なう研究が進行中である。
超音速中性粒子ビームによるトカマクプラズマの診断法の研究

最近注目されている磁場閉じ込め核融合プラズマ周辺部の現象の診断に応用するため、超音速中性粒子ビームがトカマクプラズマ周辺部で示す原子過程を解析して、分光的手法によるプラズマ診断法を開発することを目標とした。以下に研究成果の概要を示す。1)プラズマ周辺部での衝突・放射モデルによる超音速ヘリウム原子ビームの原子過程の数値的解析:日本原子力研究所のJFT-2Mトカマクプラズマを想定し、その周辺部のプラズマパラメータに対して、入射する超音速ヘリウム原子ビームの励起・電離の状態を衝突・放射モデルによる多元連立レート方程式を数値的に解いて求めた。この結果をもとに、HeIの2組のスペクトル線対の強度比より、電子密度・温度の測定が可能であることを示した。また、レーザー誘起蛍光法を併用して、電場分布の測定ができることを示した。2)プラズマ中のヘリウムイオン(原子)と水素分子に関連した原子過程:ダイバータ部や周辺部で、水素分子やヘリウムイオンなどの重粒子どうしの間の新しい電荷交換の原子過程を数値的に解明した。3)衝突・放射モデルにもとづくレート方程式の高速数値計算法の開発を行った。4)超音速ヘリウム原子ビーム生成装置の試作:中型のトカマクプラズマ装置に適用できることを実証するため、小型の超音速ヘリウム原子ビーム生成装置を試作し、分光法等により、その特性を明らかにした。5)ECRプラズマ源から準安定ヘリウム原子ビームを生成した。6)磁場閉じ込めプラズマで、印加磁場の効果も考慮したレーザー誘起蛍光法による電場分布測定法を進展させた。本研究の目的は、トカマクプラズマ境界の分光診断用に超音速中性粒子ビーム法を開発することにある。特にプラズマ境界に誘起される電場分布の測定がレーザー誘起蛍光法を併用すれば可能であることを示す。このために、小型の超音速中性粒子ビーム装置を製作して、レーザー誘起蛍光法も含めた分光計測により粒子ビームの特性を明らかにしてトカマクプラズマに適用可能であることを示す。本年度の目標は、超音速中性粒子ビーム装置の製作に重点を置く。同時に、この装置により生成される超音速ヘリウム原子ビームがプラズマ中でうける原子過程を衝突放射モデルにより数値的に研究する。製作された装置の概要は、次のようである。超音速粒子ビームの生成には、内径0.8mmのノズルをもつマイクロ電磁弁より真空中にヘリウムガスを噴出し、これを1.0mmの入り口穴のスキマ-でコリメートする。さらに、この粒子ビームにグロー放電を行って準安定原子を生成できる。この電磁弁は、1から数10ms幅のパルスモードで作動させる。真空排気系は、スキマ-で二分されており、ガス噴出側は4.5インチの拡散ポンプで、スキマ-でコリメートされた粒子ビームは小型のターボ分子ポンプでそれぞれ排気される。この装置の全長は約1mで、その先端部はプラズマ装置に容易に結合できるようになっている。現在、既設の高速電離真空測定装置で、生成したヘリウムビームの強度および広がり角の特性を測定している。一方、超音速ヘリウム原子ビームが中型のトカマクプラズマ(小半径30cm)中でうける励起・電離過程の数値計算より、レーザー誘起蛍光法を適用した電場強度測定が、50V/cmの電場強度までは可能であることを示した。最近の磁場閉じ込め核融合プラズマの研究では、プラズマ周辺部の現象が重要視されている。このような研究に応用するため、超音速中性粒子ビームがトカマクプラズマ周辺部で示す原子過程を解析して、分光的手法によるプラズマ診断法を開発することを目標とした。研究成果の概要は、以下のようである。1)プラズマ周辺部での衝突・放射モデルによる超音速ヘリウム原子ビームの原子過程の数値的解析:日本原子力研究所のJFT-2Mトカマクプラズマを想定し、その周辺部のプラズマパラメータに対して、入射する超音速ヘリウム原子ビームの励起・電離の状態を衝突

・放射モデルによる多元連立レート方程式を数値的に解いて求めた。この結果をもとに、HeIの2組のスペクトル線対の強度比より、電子密度・温度の測定が可能であることを示した。また、レーザー誘起蛍光法を併用して、電場分布の測定ができることを示した。2)プラズマ中のヘリウムイオン(原子)と水素分子に関連した原子過程:ダイバータ部や周辺部で、水素分子やヘリウムイオンなどの重粒子どうしの間の新しい荷電交換の原子過程を数値的に解明した。3)衝突・放射モデルにもとづくレート方程式の高速数値計算法の開発を行った。4)超音速ヘリウム原子ビーム生成装置の試作:中型のトカマクプラズマ装置に適用できることを実証するため、小型の超音速ヘリウム原子ビーム生成装置を試作し、分光法等により、その特性を明らかにした。5) ECRプラズマ源から準安定ヘリウム原子ビームを生成した。6)磁場閉じ込めプラズマで、印加磁場の効果も考慮したレーザー誘起蛍光法による電場分布測定法を進展させた。
非正規分布拡散画像（拡散尖度画像）によるアルツハイマー病の病期診断および予後予測

アルツハイマー病症例を対象として、非正規分布拡散画像の解析を行った。MMSE等の心理テスト、臨床所見から、アルツハイマー病群、軽度認知障害(MCI)群および主観的認知障害(SCI)に分類して評価した。3TMR装置で、非正規分布拡散画像を撮像し、拡散尖度画像を生成した。拡散尖度画像の解析では、アルツハイマー病の重篤度と相関して、鉤状束の拡散尖度の低下が見られた。鉤状束は辺縁系回路の一部であり、今回の結果はその白質構造の異常をとらえたものと考える。計画されたとおり、認知症の疑われる症例と正常コントロールを対象として、撮像を進めている。院内倫理委員会の承認を得て、平成26年度の段階では20症例の撮像を行うことができた。撮像前の説明は先行研究と同様に院内倫理委員会の規定に基づいて行い、特に認知症疑いの症例では、インフォームドコンセントは家族も含めた形で綿密に行っている。撮像はシーメンス社製Magnetom Verio 3.0T MR撮像装置を用いて、通常のMRI撮像に加えて、EPI法による拡散画像(TR=6100ms, TE=131ms, b=1000,2000 30軸エンコード, FOV=230mm, Matrix=128x128, Slice thickness=3mm Voxel size=1.8x1.8x3mm)を撮像して、拡散尖度画像を得ている。拡散尖度画像はMRI装置内部で生成が可能となっており、当初予定していた、外部の拡散尖度画像生成のためのソフトウェアは使用せずに行うことができている。ヒストグラム解析のためには、より自動化の進んだOlea Medical社のSphere v2.3を使用することにした。なお、拡散尖度画像に関してのパイロットスタディーとして行った、拡散尖度画像による脳梗塞の評価は、2014年のAJNR誌に採択されている。計画通り、認知症の疑われる症例と正常コントロールを対象として、撮像が進んでおり、これまでに40症例の撮像を行うことができた。撮像はシーメンス社製Magnetom Verio 3.0T MR撮像装置を用いて、通常のMRI撮像に加えて、EPI法による拡散画像を撮像して、拡散尖度画像を得ている。本年度の解析からはNeurite Orientation Dispersion and Density Imaging (NODDI)という解析手法を追加している。NODDIは2013年に発表された最新の拡散画像の処理手法であり、拡散尖度画像として撮像したデータを再処理して組織内の神経突起の配向分散や密度を算出することで、白質の状態をさらに詳細に評価出来ることから、拡散尖度で観察する以上の情報を得られると考えている。今までのところで40症例の撮像が完了している。現在症例の画像評価および臨床症状との関連に関した解析に入っている。当初計画したとおり、アルツハイマー病症例と正常コントロールを対象として、撮像を進め、合計50症例で非正規分布拡散画像の解析に必要な撮像を行うことが出来た。各症例でMMSE等の心理テストを行った。臨床所見として、撮像時点までの経過をチェックし、アルツハイマー病群、MCI群に分類した。また、MCIのさらに前駆段階と考えられる主観的認知障害(SCI)についても評価の対象に追加した。撮像はシーメンス社製Magnetom Verio 3.0T MR撮像装置を用いて、通常のMRI撮像に加えて、EPI法による拡散画像を撮像して、拡散尖度画像を得た。この方法をもって、予定されていた症例全例の撮像は完了した。画像解析に関して、拡散尖度画像はMRI装置内部で生成が可能となっており、当初予定していた、拡散尖度画像生成のための外部のソフトウェアは使用せずに行うことができた。さらに、非正規分布拡散画像のデータセットを用いて、Neurite orientation dispersion and density imaging (NODDI)という解析手法を適用しての解析を新たに追加した。NODDIは2013年に発表された最新の拡散画像の処理手法であり、組織内の神経突起の配向分散や密度を算出することで、白質の状態をさらに詳細に評価出来る。このNODDIは解析に1症例あたり20時間程度を要する事から、現時点で撮像の完了した50例全例の解析は未了であるが、引き続き解析を行い、2018年の国際MR学会(ISMRM)で発表し、さらに論文化を進める予定である。さらに、アルツハイマー病の発症に関連することが示唆されている、脳内の老廃物排除系であるGlymphaticシステムとの関連に関しての評価も行い、2017年のJapanese Journal of Radiologyで報告した。この1年間で20例の撮像が完了している。

また、撮像と解析に関連する、倫理員会の承認、装置の整備、後処理および評価のためのコンピュータの環境の整備もおおむね完了している。引き続き症例を重ねていく。論文投稿への準備も進める。神経放射線診断引き続き症例を積み重ねていく。また、当初の計画には含まれていなかったが、より進んだNeurite orientationdispersion and density imaging(NODDI)を適用できる可能性に関して模索していく。想定していたより、物品費などが1057円安くすんだ。北米放射線学会出張のための旅費を、教室費からまかなうことができたため。物品費、あるいは旅費等の一部に充当する。本年度は国際磁気共鳴医学会への出張を予定しているが、その費用に充てたい。
道徳的コンピタンスを育成する道徳教育カリキュラムの開発に関する研究-環境教育・国際理解教育等の教育課題を中心に-

1.道徳的コンピタンスの教育的意義に関する理論的研究(1)道徳的コンピタンスの育成をはかるカリキュラムの先進事例として、オーストラリアで実施されている「子どものための哲学的探究」のカリキュラム研究を行った。「子どものための哲学的探究」の実態に関する資料を収集し、教育目標・内容・活動と教材・評価の在り方について分析した。さらに、このカリキュラムと日本の道徳教育とを比較検討し、道徳教育において問題解決能力や批判的思考力を育成できない原因を考察した。(2)倫理・価値に関する教育の将来の在り方に関する教育界有識者(平成9年度実施)の結果分析を、諸外国における調査結果と比較分析し、日本の道徳教育の特色を明らかにするとともに、グローバルな視点から、道徳教育の将来カリキュラムを構想した。2.道徳教育カリキュラム開発のための実証的研究国際理解教育・情報教育・環境教育等の教育課題に取り組んでいる先進的な実践校(小字校4校・中学校4校)における道徳教育の実践を調査研究し、これらの教育課題を中心とする道徳教育カリキュラムの在り方を検討した。3.道徳的コンビタンス育成のための教材開発道徳的コンビタンスの育成のためには、ディスカッションを中心としてコミュニケーション能力の育成を図る道徳の授業が有効であることが、本研究から明らかとなった。にもかかわらず、従来の道徳の授業には、このようなコミュニケーションを図る教材の開発や活用が不十分である。そこで、子どもが、道徳的問題について自由にディスカッションするための教材開発を目的として、読み物資料・ビデオ教材・パソコンソフトなどの多様な教材について、それぞれの特色を生かした開発の在り方を研究した。(2)道徳教育も含め、倫理・価値に関する教育の将来の在り方について、教育界の有識者に対する調査を実施した。この調査結果に基づき、道徳教育の将来カリキュラムにおいて育成することが要請・期待されている能力とコンピタンスの関わりについて研究した。2.道徳教育カリキュラム開発のための実証的研究道徳的コンピタンスを育成するカリキュラム開発の実践事例として、現代的教育課題である国際理解教育における道徳教育の在り方を事例研究した。先進的な実践校4校(中学校2校・小学校2校)において、道徳教育や特別活動におけるカリキュラムを研究し、道徳教育における取り組みの問題点や課題を明らかにした。3.道徳的コンピタンス育成のための教材開発道徳的コンピタンスの育成のためには、ディスカッションを中心としてコミュニケーション能力の育成を図る道徳の授業が有効であることが、上記1・2の研究から明らかになった。また、従来の道徳の授業には、このようなコミュニケーションを図る教材の活用が不十分であることもわかった。そこで、子どもが、道徳的問題について自由にディスカッションするための教材開発を行った。さらに、開発した教材をもとに授業研究を行い、子どもの実態に即した教材の在り方を考察した。
核とミトコンドリア遺伝子のクロストークによる雌雄性分化の分子的解析

コムギの近縁野生種Aegilops crassaの細胞質をもつパンコムギ(農林26号)の核一細胞質雑種[(crassa)-N26]は、穎花分化期の日長時間の差に感応して、雄蕊が雌蕊化する日長感応性細胞質雄性不稔(PCMS)を示す。本年度は核・ミトコンドリアのクロストークとして、異なる核ゲノムの背景でのミトコンドリア遺伝子の転写パターンを解析した。材料としてPCMSを示す(cr)-N26、稔性回復(正常な雄蕊を形成する)遺伝子をもつ(cr)-N61、(cr)-CS、半不稔性をしめすEMS処理した突然変異系統であるFR-mutant、その核親系統であるN26、N61、CS、及び細胞質提供親であるAe.crassaを用いた。それらの系統を、暗所で育成し、ミトコンドリア(mt)RNAを抽出した。mtRNAと機能が判明している10種類のミトコンドリア遺伝子(atpA,atp6,atp9,coxI,coxII,coxIII,cob,nad3/rps12,nad5ab,orf25)をプローブにして、ノーザンブロット解析を行った。10種類のミトコンドリア遺伝子のうち、orf25は核置換系統とその細胞質提供親であるAe.crassaとが異なる転写パターンを示した。そこで、orf25遺伝子領域の塩基配列を決定し、構造解析を行うと同時に、primer extension法により、orf25転写物の5^1-末端を決定し、プロモーター領域を詳細に解析した。N26ではorf25固有のプロモーター付近に5^1-末端が位置づけられた。一方、crassa型ではorf25本来のプロモーターが欠失し、代わりにリボソームタンパク質rps7のプロモーター領域が入り込んでいた。核置換系統のorf25はこのrps7遺伝子のプロモーターを使っており、翻訳開始コドンより約300塩基上流に5^1-末端が位置付けられた。Ae.crassaのorf25では、核置換系統でみられた転写産物がプロセスされたと考えられるorf25開始コドンの103塩基上流に5^1-末端が位置付けられる転写物が得られた。現在、これらの転写物のエディティングパターンを解析している。
２つのRecAホモログによる組換えパートナー選択の分子メカニズム

減数分裂期組換えは配偶子のゲノムの多様性の産出や、減数第一分裂の相同染色体分配に必須の役割を果たし、染色体ごとの組換えの数や分布は厳密に制御されている。減数分裂期組換えのDNA鎖相同検索反応には体細胞分裂期RecAホモログRad51に加え、減数分裂期型RecAホモログDmc1の働きにより、姉妹染色体でなく、相同染色体間のDNA鎖交換を行う"パートナー選択"と言う特性が存在する。この特異性はRad51, Dmc1のみならず、これら2つのRecAホモログと協調的に働く正,負の因子群や組換え反応が起こる場、染色体構造、により制御を受けると考えられる。本研究は、Rad51, Dmc1によるDNA鎖相同検索反応の組換えパートナー選択の特異性を知るために、我々が同定したRad51集合を助けるPsy3-Csm2-Shu1-Shu2(PCSS)複合体とDmc1の集合を担うMei5-Sae3複合体の構造解析に基づく分子論的機能解析を中心にこれまで,分子メカニズムの解明を推進してきた。過去2年間は酵母を用いた研究が中心であったが、2018年度は高等真核生物の減数分裂期組換えの仕組みを知るため、RAD51の集合を促進する複合体の因子SWSAP1のノックアウト(KO)マウスを作成し、その表現型の解析も行った。これまでのRAD51の集合を促進する因子(家族性乳がん原因遺伝子BRCA2など)は全て、マウスで破壊すると胚性致死を示したが、このSWSAP1のKOマウスは胚で致死性を示さず、健常に成長するが、KO細胞はDNA損傷に感受性を示すことが分かった。このことから、このKOマウスは個体レベルでの組換えの機能を知る有用なモデルになると考えられる。また、雄、雌共、不稔になり、実際にRAD51/DMC1の染色体局在が低下している。SWAP1がRAD51/DMC1の正の制御因子であることを示している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。減数分裂期組換えは配偶子のゲノムの多様性を生み出すばかりでなく、減数第一分裂の染色体分配に必須の役割を果たし、その数や分布は厳密に制御されている。減数分裂期組換えの根幹をなすDNA鎖相同検索反応には体細胞分裂期RecAホモログRad51に加え、減数分裂期型RecAホモログDmc1の働きにより、姉妹染色体でなく、相同染色体間のDNA鎖交換を行う、パートナー選択、と言う特性が存在する。その特異性はRad51, Dmc1や一緒に働く正,負の因子群の働きや反応が起こる場、染色体構造、により決まると考えられる。本研究は、Rad51, Dmc1によるDNA鎖相同検索反応の組換えパートナー選択の特異性を知るために、我々が同定したRad51集合を助けるPsy3-Csm2-Shu1-Shu2(PCSS)複合体とDmc1の集合を担うMei5-Sae3複合体の構造解析に基づく分子論的機能解析に加え、DNA末端の機能的非対称性と染色体構造による組換え反応制御と言う点から機能解析を行い、統括的に減数分裂期組換えの特性を分子レベルで理解することを目指している。2016年度はDmc1の集合を担うMei5-Sae3複合体の構造解析を行い、立体構造に基づく機能解析を行っている(蛋白研中川博士との共同研究)。高等真核生物の減数分裂期組換えの仕組みを知るため、Rad51フィラメントの集合を促進する複合体のホモログのノックアウトマウスを作成した。その表現型の解析が進行中である。これまでのRad51フィラメントの集合を促進する因子は全てノックアウトをすると胚性致死を示したが、このSWSAP1のノックアウトマウスは胚で致死性を示さず、大人にまで成長することが分かった。つまり、組換えの個体レベルでの機能を解析する上で有用なモデルである可能性が高い。合体の構造解析を行い、立体構造を決定した。その構造は2つのヘリックスが織りなす棒状構造をしているが、機能的特徴は見出せなかった。一方、構造が類似したものを検索したところ、Dmc1の集合ではなく、集合後のDmc1フィラメントの活性を促進するHop2-Mnd1複合体と似ているという興味深い特徴を持つ。これらの類似性から、Dmc1フィラメントの動的構造を制御する因子の共通構造的基盤が明らかになることが期待できる。そのためにも、Mei5-Sae3複合体の構造の基づいた機能解析並びに、試験管内のDmc1とRad51を用いた組換え系の確立も急務になる。一方、高等真核生物でもRad51, Dmc1の協調によるパートナー選択の分子メカニズムを明らかにするため、これまで解析した酵母のRad51フィラメントの集合を促進する複合体PCSS構成要素のShu2ホモログのSws1と結合するSWSAP1のノックアウトマウスを作成した。遺伝子がノックアウトできることを検証後、MEF細胞を取り、DNA損傷に対する感受性を調べたところ、感受性を示したことから、SWSAP1が組換え修復に関わる可能性が高い。また、これまでのRad51フィラメントの集合を促進する因子は全てノックアウトをすると胚性致死を示したが、このSWSAP1のノックアウトマウスは生存することが分かった。

減数分裂期組換えは配偶子のゲノムの多様性を生み出すばかりでなく、減数第一分裂の染色体分配に必須の役割を果たし、その数や分布は厳密に制御されている。減数分裂期組換えの根幹をなすDNA鎖相同検索反応には体細胞分裂期RecAホモログRad51に加え、減数分裂期型RecAホモログDmc1の働きにより、姉妹染色体でなく、相同染色体間のDNA鎖交換を行う、パートナー選択、と言う特性が存在する。その特異性はRad51, Dmc1のみならず、それぞのタンパク質と一緒に働く正,負の因子群の働きや反応が起こる場、染色体構造、により決まると考えられる。本研究は、Rad51, Dmc1によるDNA鎖相同検索反応の組換えパートナー選択の特異性を知るために、我々が同定したRad51集合を助けるPsy3-Csm2-Shu1-Shu2(PCSS)複合体とDmc1の集合を担うMei5-Sae3複合体の構造解析に基づく分子論的機能解析を中心にこれまで解析してきた。2017年度は前年に引き続き、Dmc1の集合を担うMei5-Sae3複合体の構造解析を行い、立体構造に基づく機能解析を行っている。さらに、高等真核生物の減数分裂期組換えの仕組みを知るため、Rad51フィラメントの集合を促進する複合体のホモログSWSAP1のノックアウトマウスを作成し、その表現型の解析も行っている。その表現型の解析は昨年度より引き続き、進行中であるが、SWSAP1のの個体での機能が分かりつつある。特に、これまでのRad51フィラメントの集合を促進する因子は全て、マウスでノックアウトをすると胚性致死を示したが、このSWSAP1のノックアウトマウスは胚で致死性を示さないことが分かった。また、不妊であることから、つまり減数分裂期にも欠損があることが分かった。つまり、組換えの個体レベルでの機能を解析する上で有用なモデルになる可能性が高い。当初の計画通り、蛋白研中川博士との共同研究に寄って、Dmc1の集合を担うMei5-Sae3複合体の構造解析を行い、立体構造を決定し、Mei5-Sae3複合体の構造の基づき、多数のMie5, Sae3変異株を作成した、機能解析から、Mei5-Sae3の機能に大切な、複数の機能に重要なアミノ酸残基を同定している。また、試験管内のDmc1とRad51を精製し、試験官内での組換え系の確立の確立も同時並行で行っている。一方、高等真核生物でもRad51, Dmc1の協調によるパートナー選択の分子メカニズムを明らかにするため、これまで解析した酵母のRad51フィラメントの集合を促進する複合体PCSS構成要素のShu2ホモログのSws1と結合するSWSAP1のノックアウトマウスを作成した。また、これまでのRad51フィラメントの集合を促進する因子は全てノックアウトをすると胚性致死を示したが、このSWSAP1のノックアウトマウスは生存することができること、つまり、個体の成長には必須ではなく、個体レベルでの組換えの機能を知る上で良いモデルマウスになると期待できる。個体は生育するが、不妊であり、減数分裂期に欠損を持つことが分かった。免疫染色から、Rad51の集合反応に欠損があることも分かってきた。同様に、ノックアウトマウスの胚から、MEF細胞を確立し、DNA損傷に対する感受性を調べたところ、感受性を示したこと、免疫染色から、Rad51の集合反応に欠損があることが分かった。つまり、SWSAP1がDNA損傷の組換え修復に関わる可能性が高い。
電歪ポリマーの加工処理技術による特性改善の研究

本研究では、一般的に軽量で柔らかく、容易な製造が可能で高い歪(380%など)を示し、環境・省エネが求められる動力・発電源として脚光を浴びている新しいアクチュエータ材料、電歪ポリマー(EAP)に注目し、低電場駆動による歪の向上だけでなく、本来、EAPは人工筋肉への応用として研究が進められた事から、医療分野への発展医療への応用を目指し、研究を行っている。昨年度では、ポリウレタン(PU)にナノサイズのカーボンブラック(CB)を分散させる、その後、その複合試料に電子線照射処理を施すと電歪測定、誘電率測定が向上した。そこで27年度は、PUに電子線照射処理を施すと高分子材料はどの様な構造変化がおこるのか、固体NMRを使って評価した。その結果、電子線照射処理を施した試料はメインピークの半磁幅が未照射試料よりも狭くなることが分かった。つまり電子線照射処理を施したPU試料は、未照射試料よりも結晶性が高いことが分かる。今までの成果も含め、9報の国際学術誌公表や国内外で学会発表した。また、JSPS「リンダウ・ノーベル賞受賞者会議派遣事業」に採択され、65th Lindau Nobel Laureate Meeting (Lindau, GERMANY)に出席し、ノーベル受賞者や有望研究者と交流を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。25年度は、試料厚さの異なるポリウレタン(PU)に電子線照射処理し、試料の電歪測定とX線回折法(XRD)を中心に測定を行った。さらにPUと異種材料の接着は、PUとAlを重ねた状態で電子線照射処理し、その後ホットプレス処理した複合処理を施し、接着強度の評価を行った。PUに電子線照射処理(0.17MGy)を行うと、50と100μm試料ではそれぞれ電歪が1.6、1.8倍も向上した。さらに、比誘電率が電歪の向上を促す為、電子線照射処理における各試料の比誘電率を測定した。その結果、電歪測定時の周波数0.1Hzにおいて、試料厚さ50と100μm共に電子線照射処理後は、比誘電率が高くなった。またXRDの結果より15μmの試料は、電子線照射処理を行うと半価幅は狭くなった。150μmの試料は、電子線照射処理を行うと示差走査熱量測定(DSC)の結果から求めた結晶化率がわずかに増加したので電歪が高まると考察した。電子線照射処理後に温度130°C、圧力5MPa、時間3minの条件でホットプレス処理を施したPUとAlの積層シート試料は、電子線照射量の増大に伴い接着強度の向上が見られ、電子線照射線量0.22MGyにおいて全剥離確率が最大値を示した。この複合処理したPU/Al接着界面のAl側をX線光電子分光(XPS)で分析した結果、Al側界面に炭素を検出した。電子線照射処理により相手材料との界面接着強度が、PUの凝集力より大きいことを確認した。これらの結果から電子線照射処理後にホットプレス処理した複合処理は、高分子材料と金属材料の接着を可能にした。この技術は医用分野でも効果的であり、過度な加熱や接着剤使用による材料劣化を防ぐ可能性を見出した。以上の研究成果は、国際学術論文や国内外の学会で公表している。26年度は、ポリウレタン(PU)にナノサイズのカーボンブラック(CB)を分散させ、その後、その複合試料に電子線照射処理し、試料の電歪測定と誘電率測定を中心に測定を行った。さらに、シンプルな構造を持つ高分子材料であるポリエチレン(PE)パウダーに電子線照射処理を施し、表面処理の効果について評価した。試料厚さ40μmの複合試料(PUにCB粉末を分散させた材料)の電子線照射処理(0.17MGy)を行うと、歪が向上する事が分かった。また、電子線照射処理したPEパウダーをペレット状に加工し、引張試験を行った結果、電子線照射処理0.043MGyにおいて、最大応力、最大歪が向上する事が分かった。一方、電子線照射処理により剛性が高くなる事も分かった。試料内部に存在する結晶化量を確認する為、示差走査熱量測定(DSC)により未照射のPEと照射後(0.043MGy)の結晶化量を測定した結果、未照射のPEは37%、照射後(0.043MGy)は46%であった。つまり、電子線照射処理により、結晶化量が増えていることが分かる。

昨年度では、ポリウレタン(PU)にナノサイズのカーボンブラック(CB)を分散させる、その後、その複合試料に電子線照射処理を施すと電歪測定、誘電率測定が向上した。そこで27年度は、PUに電子線照射処理を施すと高分子材料はどの様な構造変化がおこるのか、固体NMRを使って評価した。その結果、電子線照射処理を施した試料はメインピークの半磁幅が未照射試料よりも狭くなることが分かった。つまり電子線照射処理を施したPU試料は、未照射試料よりも結晶性が高いことが分かる。今までの成果も含め、9報の国際学術誌公表や国内外で学会発表した。また、JSPS「リンダウ・ノーベル賞受賞者会議派遣事業」に採択され、65th Lindau Nobel Laureate Meeting (Lindau, GERMANY)に出席し、ノーベル受賞者や有望研究者と交流を行った。26年度における「研究の目的」の達成度は、2ヶ月間でフランスの国立応用科学院リヨン校(INSA Lyon)にて電歪測定だけでなく、様々な測定結果から電子線照射処理の効果を確認し、幅広く研究を行った。その結果、ポリウレタン(PU)にナノサイズのカーボンブラック(CB)を分散させた複合材料に電子線照射処理し、歪が向上する事が分かった。研究成果は、国際学術誌で公表されているだけでなく、高分子やスマート材料関連の国際会議や日本金属学会を中心に発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策は、引き続き、電子線照射処理によるナノ構造の変化と特性の関係を中心に研究を行う。特にポリウレタン(PU)試料、PUにナノサイズのカーボンブラック(CB)を分散させた複合試料の厚さを一定にさせ、電子線照射線量の依存性について電歪を中心に比誘電率、示差走査熱量測定(DSC)をフランスの国立応用科学院リヨン校(INSA Lyon)で実験を行う。また、電子線照射処理の経年変化についてもDSC、X線回折法(XRD)等を使用し検討を行う。25年度における「研究の目的」の達成度は、1ヶ月という短期間でフランスの国立応用科学院リヨン校(INSA Lyon)にて電歪測定だけでなく、様々な測定結果から電子線照射処理の効果を確認し、幅広く研究を行った。特にXRDを用いて高分子の結晶構造を検討する際は、試料によって測定条件を探し、時間を掛けて測定を行う事で、低角度側の測定が可能である条件を探し出した。研究成果は、国際学術誌で公表されているだけでなく、高分子やスマート材料関連の国際会議を中心に日本金属学会や機械学会等で発表した。本研究課題の今後の推進方策は、電子線照射処理によるナノ構造の変化と特性の関係を中心に研究を行う。特にポリウレタン(PU)試料厚さを一定にさせ、電子線照射線量の依存性について、電歪を中心に比誘電率、示差走査熱量測定(DSC)をフランスの国立応用科学院リヨン校(INSA Lyon)にて実験する。また、電子線照射処理の経年変化についても引き続きX線回折法(XRD)等を使用し検討を行う。PUと異種材料の接着については、引き続き別の試料を用いて検討を行う。
三次元温度速度同時計測のための感温粒子の特性評価

本研究は、流体中の速度と温度を三次元的に同時に計測することが可能な新たな計測手法を開発すべく、その計測手法の基礎となる感温粒子を試作し、その感温特性を評価することを目的とした。流体中の速度を三次元的に計測する方法としては、本研究者らが開発した三次元画像処理流速計(3-D PTV)という手法がある。この手法は、流体中に浮遊させた粒子の位置を複数台のカメラによって計測し、それらを時々刻々追跡することによって速度を計測するという手法で、すでにその計測原理及びその計測精度に対して十分な吟味がなされており、種々の流れ場の計測において大きな成果を上げている。一方、多点温度計測手法としては、レーザー励起蛍光法(LIF)という手法があり、レーザースリット光の当った断面内の二次元温度分布を計測することが可能である。しかし、流体中の温度を三次元的に計測する方法は未だに開発されておらず、流体中の熱輸送の詳細を解明するには、三次元的に速度と温度を同時に計測する手法の開発が待たれている。そこで本研究では、三次元画像処理流速計のトレーサー粒子に、蛍光染料を封入することで、温度計測能を持たせ、三次元温度速度同時計測を可能とするための基礎技術を確立した。本研究では、蛍光染料であるロ-ダミンBを可溶性でんぷんに物理吸着させることで、ポリスチレンの皮膜の内部に封入した[(W/O)/W]型のエマルジョンを調整することによって、蛍光性を失わず温度計測能を有するトレーサー粒子を試作することに成功した。さらに、試作した粒子に対し励起光としてレーザー光を照射し、各温度における蛍光強度を測定し、蛍光強度の温度依存性を明らかにした。
超高分解能光学顕微鏡の開発と応用

本研究では、本来は全反射型顕微鏡用に開発された高開口数の対物レンズと,高開口数の油浸暗視野コンデンサを併用することで、生体試料の詳細構造を高分解能で(100nm)観察できる顕微鏡を作成することを目指す。近年のsuper-resolution顕微鏡は蛍光色素を使ったものであるが,ここでは透過型の照明法(環状照明法)で通常の生体試料の観察の可能な光学系開発を目指している。本年度は、装置の組み立てと性能評価を行うためのシステムを組んだ。光源は、超高圧水銀灯を用い、波長435nmの輝線波長光(対物レンズの透過性能上の限界)を用いた.開口数1.45の対物レンズを使用し,高精度画像取り込み装置を設置(高解像度高感度冷却CCDカメラ)し、通常は無効倍率とされる高倍率での画像取り込み(510nm/pixel)を行った.その結果,100nmの分解能まではまだ達していないが,135nm近辺までの空間周波数帯域までの記録ができることが確認できた.これは実質的には,アッベやレーリーの定義する分解能を遙かに上まわり,ホプキンスが通常の明視野照明条件で予測したものよりもやや優れたものであった.この領域は,カバーガラスの屈折率,試料とカバーガラス間の距離(<波長),レンズ試料間媒質の屈折率によっても成果が変わることが確認できた.特に,暗視野照明側の媒質屈折率を1.7まで上げることで性能の大きな向上が確認できた.試料媒質の屈折率を上げる工夫で,生体試料の高分解能観察も可能になると考えられる.100nm前後のオルガネラ構造の動態解析へとの応用が期待される.本研究では、高開口数の対物レンズと全反射型蛍光顕微鏡の照明系を併用することで、生体試料の詳細構造を高分解能で(100nm)観察できる顕微鏡を作成することを目指す。本年度は、光学系の設計と装置の組み立てを行い、その性能の評価を行うためのシステムを組んだ。光源は、超高圧水銀灯を用い、開口数1.45の対物レンズを使用することとした。分解能を客観的に評価するために、高精度画像取り込み装置を設置(高解像度高感度冷却CCDカメラ)し、通常は無効倍率とされる高倍率での画像取り込み(510nm/pixel)を行うための装置として完成させた。画像の評価は、32ビット画像を2次元フーリエ変換行うことで、客観的なパラメタを計算し、コントラスト伝達関数を評価の基準とし、ケイソウ細胞を標準試料として評価するシステムとした。さらに、平行して、照明光源に480nmレーザー光を用い、斜光照明するための光学系の設計と装置組み立てを行った。これは、コンデンサレンズ前焦点面で環状に走査する機構を組み込んだもので、任意のリング径で環状照明できるようになっている。現時点では、予期される斜光照明顕微鏡の分解能性能がほぼ得られているが、観察試料の媒質と試料厚、さらに高屈折率の油浸オイルを組み合わせることで、さらに、構造化照明の技法を取り入れることで、生体試料観察(明視野照明、および、暗視野照明)条件の最適化を図る予定である。光源は、超高圧水銀灯を用い、波長435nmの輝線波長光(対物レンズの透過性能上の限界)を用いた.開口数1.45の対物レンズを使用し,高精度画像取り込み装置を設置(高解像度高感度冷却CCDカメラ)し、通常は無効倍率とされる高倍率での画像取り込み(510nm/pixel)を行った.その結果,100nmの分解能まではまだ達していないが,135nm近辺までの空間周波数帯域までの記録ができることが確認できた.これは実質的には,アッベやレーリーの定義する分解能を遙かに上まわり,ホプキンスが通常の明視野照明条件で予測したものよりもやや優れたものであった.この領域は,カバーガラスの屈折率,試料とカバーガラス間の距離(<波長),レンズ試料間媒質の屈折率によっても成果が変わることが確認できた.特に,暗視野照明側の媒質屈折率を1.7まで上げることで性能の大きな向上が確認できた.試料媒質の屈折率を上げる工夫で,生体試料の高分解能観察も可能になると考えられる.100nm前後のオルガネラ構造の動態解析へとの応用が期待される.
在宅で認知症者を介護する高齢者の睡眠の実態と睡眠質向上のための教育ケアプログラム

現在の日本は超高齢社会、認知症の増加、高齢者夫婦世帯の老々介護など高齢者がより良く生きていくために多くの課題がある。本研究は、高齢認知症者の増加によって、在宅で認知症者の介護を余儀なくされている高齢者は、睡眠がどのような状態であるのかを調査する目的である。一般高齢者の睡眠状況は約3割に睡眠障害があると言われている。認知症者を介護する高齢者であるならば一層、睡眠障害を持つ者が多いと推測される。本研究は第1段階で、高齢介護者の睡眠の実態を明らかにする。第2段階として、在宅で認知症者を介護する高齢者が、良い睡眠を得ることができるように、教育ケアプログラムを構築し、実施評価し、教育ケアプログラムの有効性を実証する目的である。2019年4月2020年3月までの研究活動は、睡眠に関して文献探索し、高齢者の睡眠の特徴および高齢介護者の睡眠に関する先行研究の有無と内容の確認を行った。これらの第1段階、第2段階は2014年に広島分化学園大学の林路審査委員会で承認されたが、2019年11月に第1段階を整理し、人間環境大学松山看護学部の倫理審査委員会に提出し採択された。11月から2020年3月まで大阪、京都、奈良の認知症対応型デイサービスセンターや特別養護老人ホームのデイサービスセンターなどに研究依頼書を提出したり、研究の実施のために調整を数回図った。また第44回日本睡眠学会に対象者15名(後期高齢者)の睡眠状況と3年前の研究者の先行研究である高齢大学に通う後期高齢者15名の睡眠の比較にについてまとめ、学会のポスターセッションに投稿した。現在は四天王寺大学看護学部に第2段階の研究について倫理審査委員会に申請している。さらに大阪府内の特別養護老人ホームやデイサービスセンターや訪問看護ステーションにおいて、睡眠の調査研究の依頼をし、実施する日程を調査中である。高齢者で認知症者は増加しており、在宅で認知症者を24時間支えている高齢介護者も多いと言われている。しかし、高齢介護者の睡眠に関するするアンケート調査を行うには、高齢介護者にアンケートを依頼しなければならない。アンケートの依頼や同意、配布は認知症者をデイサービスに送迎する際か、施設内の催し物や認知症の家族会の参加時にしか行えない。しかも認知症者を介護する高齢者であると限定しているため、対象者の選択が難しく、施設側と個人に対しての研究協力の依頼や同意を得るために細やかな調整が必要であるため、期間を要する。2019年度の研究の目標は、アンケート調査の開始であったが、20件程度しか取れていない。対象者にいかに負担をかけずに、アンケート調査を実施するかや、研究対象者を見つけるのが大変難しい。なお2019年度は研究者の拠点が愛媛県松山市であったっため、2020年度から異動となる大阪あるいは大阪近辺の福祉施設や訪問看護ステーション、デイケアセンターなどに研究依頼の調整作業がスムーズに行われなかった。2020年度はまず対象者の選択を行い、研究の第1段階、第2段階と進めていく計画である。現在、昨年から継続している4か所の施設に第1段階のアンケート調査依頼を行っているため、実施し、研究結果を出す。また四天王寺大学に第2段階として、良い睡眠を得るための教育プログラムの構築について、倫理審査委員会に提出しているため、採択が確定したら、良い睡眠を得るための教育プログラム内容を、施設関係者と検討し、実施に至ることができるように日程調整など行う。2020度は、研究の協力をしていただける施設を確保することが中心である。第1段階のアンケート実施後は、第2段階の教育ケアプログラムに参加が繋がるように、緻密な計画が必要となる。対象者の負担をできるだけ少なくするために、認知症者が使用している施設の「施設祭り」や「介護者の会」や「季節の催し物」の際に、アンケート調査や教育ケアプログラムの開催を実施する。施設側と研究者側の日程調整や会場の設定、対象者の個人情報とアクセスの確保、運営方法などを今後は調整していき、実施評価する。2020年度はアンケート調査数を増やし、高齢介護者の睡眠状況を明らかにする。また睡眠教室を1、2か所で開催する。2021年度はアンケート結果をまとめ、睡眠障害の実態や因果関係を考察する。また睡眠教室の開催をさらに増やし、評価修正し、教育ケアプログラムの有効性をまとめる。共同研究者達に協力を得て、学会に発表し、学術論文を完成させる。発表後は施設、個人にも研究結果や発表内容を報告する。

これらの第1段階、第2段階は2014年に広島分化学園大学の林路審査委員会で承認されたが、2019年11月に第1段階を整理し、人間環境大学松山看護学部の倫理審査委員会に提出し採択された。11月から2020年3月まで大阪、京都、奈良の認知症対応型デイサービスセンターや特別養護老人ホームのデイサービスセンターなどに研究依頼書を提出したり、研究の実施のために調整を数回図った。また第44回日本睡眠学会に対象者15名(後期高齢者)の睡眠状況と3年前の研究者の先行研究である高齢大学に通う後期高齢者15名の睡眠の比較にについてまとめ、学会のポスターセッションに投稿した。現在は四天王寺大学看護学部に第2段階の研究について倫理審査委員会に申請している。さらに大阪府内の特別養護老人ホームやデイサービスセンターや訪問看護ステーションにおいて、睡眠の調査研究の依頼をし、実施する日程を調査中である。高齢者で認知症者は増加しており、在宅で認知症者を24時間支えている高齢介護者も多いと言われている。しかし、高齢介護者の睡眠に関するするアンケート調査を行うには、高齢介護者にアンケートを依頼しなければならない。アンケートの依頼や同意、配布は認知症者をデイサービスに送迎する際か、施設内の催し物や認知症の家族会の参加時にしか行えない。しかも認知症者を介護する高齢者であると限定しているため、対象者の選択が難しく、施設側と個人に対しての研究協力の依頼や同意を得るために細やかな調整が必要であるため、期間を要する。2019年度の研究の目標は、アンケート調査の開始であったが、20件程度しか取れていない。対象者にいかに負担をかけずに、アンケート調査を実施するかや、研究対象者を見つけるのが大変難しい。なお2019年度は研究者の拠点が愛媛県松山市であったっため、2020年度から異動となる大阪あるいは大阪近辺の福祉施設や訪問看護ステーション、デイケアセンターなどに研究依頼の調整作業がスムーズに行われなかった。2020年度はまず対象者の選択を行い、研究の第1段階、第2段階と進めていく計画である。現在、昨年から継続している4か所の施設に第1段階のアンケート調査依頼を行っているため、実施し、研究結果を出す。また四天王寺大学に第2段階として、良い睡眠を得るための教育プログラムの構築について、倫理審査委員会に提出しているため、採択が確定したら、良い睡眠を得るための教育プログラム内容を、施設関係者と検討し、実施に至ることができるように日程調整など行う。2020度は、研究の協力をしていただける施設を確保することが中心である。第1段階のアンケート実施後は、第2段階の教育ケアプログラムに参加が繋がるように、緻密な計画が必要となる。対象者の負担をできるだけ少なくするために、認知症者が使用している施設の「施設祭り」や「介護者の会」や「季節の催し物」の際に、アンケート調査や教育ケアプログラムの開催を実施する。施設側と研究者側の日程調整や会場の設定、対象者の個人情報とアクセスの確保、運営方法などを今後は調整していき、実施評価する。2020年度はアンケート調査数を増やし、高齢介護者の睡眠状況を明らかにする。また睡眠教室を1、2か所で開催する。2021年度はアンケート結果をまとめ、睡眠障害の実態や因果関係を考察する。また睡眠教室の開催をさらに増やし、評価修正し、教育ケアプログラムの有効性をまとめる。
脳梗塞急性期の神経細胞ストレス応答機構の分子基盤

脳血管障害は死因の第3位、患者数は第3位を占め、その治療法の開発は急務である。2005年より脳梗塞発症の急性期3時間以内にt-PA静注療法が開始されたが、脳血流の再灌流に対する神経細胞のストレス応答機構は明らかでない。我々の研究グループは、ラット中大脳動脈閉塞・再灌流モデルのPenumbra領域の神経細胞にMKP-1(MAPkinasephosphatase-1)が誘導されることを見出し、当該研究ではその意義を解析した。その結果、MKP-1を誘導することで、脳梗塞急性期の神経細胞死が抑制できる研究結果を得た。我々の研究グループは、脳梗塞巣周辺のPenumbra領域での神経細胞死を抑制するような治療法開発を目指して研究を進めた結果、ラット中大脳動脈閉塞・再灌流モデルのPenumbra領域の神経細胞にMKP-1(MAP kinase phosphatase-1)が誘導されることを見出し、当該研究ではその意義を解析している。本年度は、ラット初代培養神経細胞を用い、ウエスタンブロッテングおよびリアルタイムPCR法にて、低酸素/再酸素化ストレス時にMKP_1が発現誘導される事を確認した。また、ラット中大脳動脈閉塞(脳梗塞)モデルを用い、ウエスタンブロッテングおよびリアルタイムPCR法で、脳梗塞周囲の神経細胞にMKP-1が発現している事を確認した。更に、神経系細胞株(N1E115細胞)のテトラサイクリン誘導性(tet-on inducible)MKP-1強制発現系を構築した。現在、この強制発現系を用い、MKP-1の強制発現がストレス性MAP kinaseを抑制するという結果を得ている。来年度は、この系を用いた解析を更に進め、MKP-1が上記のストレス性MAP kinaseを抑制することで神経細胞死を抑制するかを確認する。また、MKP-1の再酸素化ストレスによる誘導メカニズムの解析や、脳梗塞時の炎症反応におけるMKP-1の役割等を解析予定である。本年度は、昨年度に樹立した神経系細胞株(N1E115細胞)のテトラサイクリン誘導性(tet-on inducible)MKP-1強制発現系を用いて、MKP-1が低酸素/再酸素化ストレス時において神経細胞に及ぼす影響を解析した。その結果、MKP-1の強制発現時には低酸素/再酸素化ストレスによる神経細胞死を抑制することを確認した。その神経保護作用のメカニズムの一つとして、低酸素/再酸素化ストレス時に誘導される細胞死関連因子のmRNAの発現を抑制することを確認した。また、siRNAを用いてMKP-1の発現をノックダウンしたところ、低酸素/再酸素化ストレスにおいて細胞死が増幅されることを確認した。来年度は、更に詳細なMKP-1の低酸素/再酸素化ストレスによる誘導メカニズム解析や、ストレス時にニューロンを支持栄養するアストログリアにおけるMKP-1の役割等を解析予定である。我々の研究グループは、ラット中大脳動脈閉塞・再灌流モデルのPenumbra領域の神経細胞にMKP-1(MAP kinase phosphatase-1)が誘導されることを見出し、当該研究ではその意義を解析した。初代培養神経細胞および神経芽腫由来N1E115細胞において、低酸素/再酸素化ストレスでMKP-1のmRNAが誘導されていることを確認した。更に、神経系細胞株(N1E115細胞)のテトラサイクリン誘導性(tet-on inducible)MKP-1強制発現系を樹立し、MKP-1が低酸素/再酸素化ストレス時において神経細胞に及ぼす影響を解析した。

その結果、MKP-1の強制発現時には、ストレスキナーゼJNKの活性化(リン酸化)を抑制し、低酸素/再酸素化ストレスによる神経細胞死を抑制することを確認した。その神経保護作用のメカニズムの一つとして、低酸素/再酸素化ストレス時に誘導される細胞死関連因子のmRNAの発現を抑制することを見出した。また、siRNAを用いてMKP-1の発現をノックダウンしたところ、低酸素/再酸素化ストレスにおいて細胞死が増幅されることを確認した。以上の結果より、MKP-1を誘導することで、脳梗塞急性期の神経細胞死が抑制され得る可能性が示唆された。本年度の目標であったMKP-1の低酸素/再酸素化ストレス時のニューロンに対する役割が、MKP-1の強制発現系およびsiRNA実験系を用いて確認出来たため。24年度が最終年度であるため、記入しない。近年、ニューロンとグリア細胞の相互作用が、ストレス時のニューロンの生存に重要であることが報告されている。今後は、ニューロンとグリア細胞の相互作用におけるMAPKinaseの関与について解析を進めたい。
東北の刺し子の文様特性に関する研究

本研究は、従来の「刺し子」研究にはなかったアプローチを試み、異分野とのリンクの可能性を拡げ、東北地方の衣生活文化の再考に資することを目的とした。1年目は福島県と山形県の刺し子について調査を行った。2年目は、青森県の刺し子について調査を行った。3年目はこれまで調査した刺し子の文様について、幾何学的なアプローチを試みるとともに、文様の意味について古来の文化的・宗教的・東北地方の地域的背景を探る必要があることを確認し、そのための基礎的な情報を把握した。平成24年度においては,南部菱刺しと津軽こぎんについて調査を行った。八戸市や青森市で調査した資料の多くは「たっつけ(股引き)」と呼ばれる農作業時に着用された下衣や「前だれ(前かけ)」である。たっつけの生地は藍染めの麻(綿も存在したと思われる)が一般的で,その布目をふさぐように刺し子がされていることが多い。また,前だれは,大正時代に入手が可能となった毛糸により行われた。南部菱刺しの文様の特徴としては,横長の菱形を呈することである。それは,刺し縫いする際に経糸を偶数目すくうことに起因している。しかしながら,詳細に観察すると,経糸を奇数(1目)のみすくっている部分を包括している文様も存在していることがわかった。津軽こぎんは,津軽藩の現弘前市を中心においてみられる刺し子である。江戸時代に,木綿の着物を着ることを禁じられた農民が麻の着物の布目を刺し縫いしてふさぎ,防寒,長持ちさせる目的で行われていた。青森市で調査した資料は現存する資料は,着物の前後身頃の腰よりも上の部分で刺し子が施されているものであった。こぎんを刺した部分はとても大事にされ,他の傷んだ部分の布を変えて作り直しをしながら着続けられた。その部分のみ売買されたという背景もある。生地は藍染めの麻が基本である。それに,木綿の白糸により,経糸を奇数目すくって文様を表す特徴がある。文様の特性としては,奇数目をすくうことにより縦長の菱形を呈する。今回の調査では,南部菱刺しとは異なり,文様の中に偶数目の部分は見当たらなかった。津軽こぎんは,一つの文様のモチーフとモチーフの間に,直線ではない一定の幅のある縁取りのような文様が連なっている傾向があるが,南部菱刺しは,モチーフとモチーフの境界線が共有されて連なっていくという異なった傾向が認められた。本研究は従来の「刺し子」研究にはなかったアプローチを試み、異分野とのリンクの可能性を拡げ、東北地方の衣生活文化の再考に資することを目的とした。平成23年度には福島県と山形県の刺し子について調査を行った。福島県では吉祥文様の刺し子を施しハレ着とされた「南郷刺し子」および福島県の民俗有形民俗文化財「会津の仕事着コレクション」について調査を行った。舟運で結ばれていた阿賀野川流域(新潟県東蒲原郡)の仕事着では、福島とは異なる文様が認められた。山形県では遊佐町に伝わる「遊佐刺し子」を中心に調査を行った。文様は横刺しからなるものであり、福島県とは差異が認められた。平成24年度においては青森県を中心に南部菱刺しと津軽こぎんについて調査を行った。南部菱刺しの文様の特性は横長の菱形を呈することである。それは刺し縫いする際に経糸を偶数目すくうことに起因している。しかし、一部の文様には経糸を1目のみすくっている部分もあり、規則性の中の特異性が認められた。津軽こぎんの文様の特性は奇数目をすくうことにより縦長の菱形を呈することである。両者の文様の違いについて把握し、数学的なアプローチを試みるための情報を得た。また、会津の仕事着コレクションに関してはデータベース化に着手し、ホームページに掲載した。平成25年度は、これまで調査した1)南部菱刺し、2)津軽こぎん及び3)福島の刺し子の文様についての分析を進めた。(秋田、宮城の刺し子については見送った。)特に幾何学的な特性が認められる1)、2)については、対称性に注目した詳細な分類、背後にある形成ルールの解明、形成可能な模様の数え上げと実際の文様との比較等の課題があることがわかった。また、刺し子の文様に見られる図形の意味について、古来の文化的・宗教的・東北地方の地域的背景を探ることが今後の課題である。本研究は,従来の「刺し子」研究にはなかったアプローチを試み,異分野とのリンクの可能性を拡げ,東北地方の衣生活文化の再考に資することを目的としている。平成23年度においては,福島県と山形県の刺し子について調査を行った。