hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔扁平上皮癌におけるΔNp63を介した上皮-間葉転換の浸潤・転移における役割

低転移株であるHSC-2細胞とΔNp63siRNAを遺伝子導入したHSC-2細胞の比較と高転移株であるSQUU-B細胞にΔNp63発現ベクターを遺伝子導入し、ΔNp63過剰発現株となったSQUU-B細胞との比較を行った。その結果ΔNp63が増殖能や遊走能に関与していることが示された。また、ΔNp63の発現が低下することで細胞は間葉細胞様の性格を持つことが示された。さらにSQUU-B細胞においてE-cadherinの発現強度の違いがあったことに着目し、フローサイトメーターを用いた、発現強度の違いによる細胞生物学的特性の差異を検討したところ、E-cadherinの発現が低下した群では上皮間葉転換(epithelial to mesenchymal transision: EMT)で注目されるSnailやSlugなどの転写因子の発現が高まっていることが示された。これら研究の前半部分は2013年12月にClinical Experimental & Metastasisに紙上発表した。近年、癌抑制遺伝子p53のホモログであるΔNp63が、器官発生に必須である上皮間葉転換(epithelial-to-mesenchymal transition: EMT)と関連していることが報告され、EMTが誘導された細胞は癌の浸潤・転移に関与していることが示唆されている。今回の研究で口腔扁平上皮癌(oral squamous cell carcinoma: OSCC)におけるΔNp63の発現減弱が、EMT様の細胞変化を誘導し、浸潤・転移の一翼を担うことを明らかにしてきた。最終年度ではその分子機構を明らかとするため、ΔNp63のmicroRNAを介した浸潤・転移の分子機構に着目し、マイクロアレイを用いたmicroRNA発現プロファイリングを行った。ΔNp63が発現していないSQUU-B細胞とSQUU-B細胞にΔNp63ベクターを導入した過剰発現株(SQUU-BO)間でマイクロアレイを行い、その結果、ΔNp63過剰発現によりmiR-205およびmiR-200の発現が亢進していた。これらのmicroRNAは、そのターゲットとしてEMT関連因子であるZEB1、ZEB2が含まれている。これらの結果よりΔNp63がmicro RNAを介してZEBなどのEMT関連遺伝子を制御し、浸潤・転移をコントロールしている可能性が示された。近年の診断技術や治療法の進歩により、癌の治癒率は徐々に向上している。特に早期発見、早期治療がなされた場合、多くは治癒を見込むことができるが、転移を伴う場合、その予後は悪化する。OSCCにおいても、所属リンパ節である頸部リンパ節転移や肺、骨などへの遠隔転移により、その生存率が著しく低下する。それゆえmicroRNAを用いた癌治療法の開発が進めば、腫瘍進展の制御とともに生存率の向上に寄与することが考えられた。外科系歯学ΔNp63の前後を司る分子メカニズムを解明するため、マイクロRNAを中心とした分子検索、機能実験を行い、網羅的解析のためマイクロアレイを計画する。目標としていた計画の前半段階での成果を紙上発表することが出来た。当初26年度分予算でのマイクロアレイを計画していたが、残額が不足し実験遂行が不可能となったため次年度使用額が発生した。マイクロアレイを用いて高転移株、低転移株間での遺伝子発現の違いに着目し、浸潤・転移の分子メカニズムを明らかとする。次年度使用額と本年度分予算を使用し口腔扁平上皮癌細胞株間のマイクロアレイを行う予定である。掲載が確定した論文の投稿費を確保していたが、掲載が年度末になり掲載費として考えていた予算を次年度へ繰り越し次年度分からの支出とすることになった為。論文投稿費の一部として使用する。
地域で生活する統合失調症患者の生活の質(QOL)に関する研究

【目的】統合失調症患者の抑うつ気分、非協調性、自尊感情、QOL因果モデルの検証を行うこと(横断的研究)、さらに2年間の縦断的研究でQOLの影響要因を明らかにする。【方法】対象:3施設のデイケアに通所中の患者。横断的研究は73名、縦断的研究は脱落した患者を除く69名が対象。調査期間:2002年8月2003年11月に初回調査(T0)、1年後の追跡調査(T1)、2年後の追跡調査(T2)。調査内容:WHO/QOL-26、Rosenbergの自尊感情測定尺度、症状(BPRS、抑うつ、非協調性)、社会生活技能評価尺度-12、人口学的要因、臨床上の特性。分析方法:上記の因果モデルに関し、T0のデータを用い共分散構造分析で検討。縦断的研究は、T0時点における全ての変数とQOLの相関関係を検討後、有意な関連があった変数を独立変数、T1とT2の各QOLを従属変数として回帰分析。【結果と考察】統合失調症患者の抑うつ気分と非協調性が自尊感情の基礎となり自尊感情がQOLを規定する因果モデルのデータへの適合度は、x^2/df比が1.83、GFIが0.98、AGFIが0.88であり、モデルは受容できると判断できた。すなわち、自尊感情はQOLに直接に正の影響を与え、抑うつ気分と非協調性は自尊感情を介してQOLに負の影響を与えた(横断的研究)。縦断的研究結果に関し、QOLと関連があった性、BPRS、抑うつ気分、非協調性、自尊感情を独立変数、T1のQOLを従属変数として回帰分析を行った結果、性の寄与率は7.1%、自尊感情の寄与率は17.1%であった。T2のQOLを従属変数とした結果、自尊感情の寄与率は21.0%であった。他の変数は予測変数ではなかった。横断的研究では、抑うつ気分と非協調性はQOLに間接効果をもつように見えたが、自尊感情に影響する要因が抑うつ気分や非協調性以外に存在するために、縦断的研究において抑うつ気分と非協調性はQOLに影響を与えなかったと考えられる。自尊感情がQOLに影響する割合は、時間が長くなるほど大きくなることが本研究で明らかにされ、これは新たな知見である。【結論】自尊感情のQOLへの影響力は安定しており、むしろ時間が長くなるほど自尊感情がQOLに影響する割合は大きくなる。このことから、主観的評価であるQOLを向上させるためには、統合失調症患者の自尊感情の向上に焦点を合わせた介入の重要性が示唆される。【目的】

地域で生活する統合失調症患者を対象に、個人特性は客観的指標とQOLに関連があるか、客観的指標は自尊感情とQOLに影響しているか、客観的指標のどの症状がQOLに影響しているか、自尊感情とQOLには関連があるか、QOLは何によって影響を受けているかについて検討した。【方法】対象は3施設のデイケアに通所し、地域で生活する統合失調症患者73名とした。対象の選定にあたっては、調査によって精神的悪影響がないと判断される患者の抽出を主治医に依頼し、その結果選定された患者に協力の意思を確認した。調査内容は、基礎調査表(個人特性)、WHO/QOL-26、自尊感情測定尺度、症状(BPRS)、社会生活技能評価尺度-12、社会資源サービス利用度スコアで構成した。倫理的配慮は疫学研究に関する倫理指針に沿った。【結果と考察】平均QOL値は3.09で、一般人口と比較して低かった。個人特性は客観的指標とQOLに関連がなかった。BPRSの抑うつ気分、運動減退、非協調性の症状が強くなると自尊感情が低くなった。抑うつ気分、非協調性の症状が強くなるとQOLが低くなった。自尊感情が高くなるとQOLが高くなった。そこで、QOLに関連があった抑うつ気分、非協調性、自尊感情を独立変数、QOLを従属変数とした重回帰分析を行った結果、QOLの変動の24%は自尊感情によって説明された。以上の分析をもとに、抑うつ気分と非協調性が自尊感情の基礎となり自尊感情がQOLを規定する因果関係モデルを構築し、そのモデルの適合度と寄与率を共分散構造分析で検討した結果、モデルは受容できることが示された。【結論】1.地域で生活する統合失調症患者のQOLは、般人口に比較して低い。2.自尊感情はQOLに直接影響を与え、客観的指標である症状は自尊感情を介してQOLに影響を与えることが示されたが、因果関係を明確に結論付けるためには縦断研究が必要である。【目的】地域で生活する統合失調症患者の横断研究で得られた、抑うつ気分と非協調性が自尊感情の基礎となり自尊感情がQOLを規定する因果モデル(統合失調症患者の抑うつ気分、非協調性、自尊感情、QOL因果モデル)について、縦断研究でその因果関係を明らかにする。【方法】対象:3施設のデイケアに通所(地域で生活する統合失調症患者)し、追跡調査(初回調査から12カ月後)までのデータが得られた73名のうち、死亡・転院・入院・拒否を除いた61名。調査期間:2003年8月2004年5月。調査内容:基礎調査票(個人特性)、WHO/QOL-26、自尊感情測定尺度、症状(BPRS)、社会生活技能評価尺度-12、社会資源サービス利用度スコアで構成した。分析方法:モデルの因果関係を結論づけるために共分散構造分析(シンクロナウス・イフェクツ・モデル)で検討【結果と考察】統合失調症患者の抑うつ気分、非協調性、自尊感情、QOL因果モデルの検証として、自尊感情とQOLの因果関係の検証モデル(シンクロナウス・イフェクツ・モデル)の検討結果、x^2/df比0.52、GFI0.99、AGFI0.96でありモデルは受容できると判断できた。パス係数はQOLの初回調査から追跡調査が0.34、自尊感情の初回調査から追跡調査が0.50、追跡調査の自尊感情からQOLが0.34であり、追跡調査のQOLから自尊感情は有意な効果を示さなかった。つまり、自尊感情はQOLを規定するという方向性が明らかにされた。抑うつ気分と自尊感情の因果関係の検証モデルは、初回調査の抑うつ気分ならびに追跡調査の抑うつ気分から自尊感情へのパス係数は有意な効果を示さず、非協調性と自尊感情の因果関係の検証モデルでは、初回調査の非協調性
遺伝的ネットワークプログラミングの学習と進化およびその応用に関する研究

自然や生物に学ぶ問題解決法である遺伝的アルゴリズム(GA)は、は自然界のシステムの適応過程を説明するモデルとして提唱されてきた。また、知識表現、プログラム、概念木などを扱う遺伝的プログラミング(GP)が開発されている。これらのいわゆる進化論的計算手法は工学的最適化のための手法として現在アルゴリズムの開発と応用への展開が盛んに進められている。しかし、従来の進化論的計算手法は、遺伝子をストリングあるいは木構造で表現しているため、その表現能力、進化性能等で対象システムのモデル化および最適化の点で不十分である。したがって、研究代表者らは有向グラフを遺伝子とする遺伝的ネットワークプログラミング(Genetic Network Programming, GNP)を提案し、その有効性の検証を行ってきたが、本研究課題では、以下のようなGNPの新たな展開と実システムへの応用を推進した。1. GNPの新たな展開学習と進化の融合、機能局在型GNP、マクロノード付きGNP、共生学習進化型GNP、可変構造型GNP2. GNPの応用展開エレベータ群管理システムへの応用、データマイニングへの応用、株式売買モデルへの応用GNPは、判定ノードと処理ノードを方向付きリンクで接続したもので、グラフ構造ゆえにノードの重複活用が可能であり、表現能力、アルゴリズムの把握のしやすさ、進化性能の点で優れている。また、有限オートマトンとも異なり、必要な情報を必要な時に判定するなど部分観測マルコフ決定過程下での進化が可能であり、応用分野の拡大が期待できる。「1」学習と進化と融合した遺伝的ネットワークプログラミング(GNP)これまで提案したGNPの特徴は、判定ノートおよび処理ノードを用いた有向グラフ構造、ノードの再利用機能、暗黙的メモリ機能であり、これらによって、GNPは非常にコンパクトなプログラミングを実現できる。一方、強化学習はエージェントが環境を直接働きかけ、その行動に対する報酬を得るという家庭の中でその行動ルールを学習していく、試行錯誤的な方式である。GNPに強化学習のメカニズムを導入した新しい学習進化論的計算手法を考案した。a)最適なノード遷移の選択を行う学習進化型GNPb)最適なノード内容の選択を行う学習進化型GNP「2」GNPによるエレベータ群管理システムこれまでエレベータ群管理システムに導入されたAI技術としては、遺伝的アルゴリズム(GA)、ニューラルネットワーク、ファジイロジックがあげられる。本研究では、GNPによるエレベータ群管理システムの構築に関して、その適用可能性と基本特性の検討を行い、ランキング処理とノード関数最適化を導入したGNPによるエレベータ群管理システムを考案した。計算機シミュレーションによりその有効性を明らかにした。「3」GNPによるデータマイニングGNPを用いた興味深い相関ルールの抽出法を提案した。従来の手法と異なって提案法では、相関ルールの指標はGNPの構造的な特徴を利用して算出される。ルール抽出は世代継続的におこなわれるため抽出された相関ルールはライブラリに蓄積される。抽出された相関ルールに関する情報は、抽出を継続中のGNPの個体評価および進化操作時に用いられる。シミュレーションにより、提案法が興味深い相関ルールの抽出を効率的に行うことを明らかにした。本年度では、これまで提案した有向グラフを遺伝子とする遺伝的ネットワークプログラミング(GNP)を次の応用分野へ展開を行い、その有効性を数値シミュレーションを通して明らかにした。(1)エレベータグ管理システム次期エレベータである行先階指定を行うポート式エレベータおよび2階建のダブルデッキエレベータの最適エレベータ群管理制御アルゴリズムをGNPで構成した。(2)データマイニングデータベース内の相関ルールを抽出するアルゴリズムをGNPで構成し、従来の決定木等の方式と比較し重要ルールの抽出の点でGNPが優れていることを明らかにした。(3)人工市場GNPで株価を予測し株の売買を決定する方式が、従来のニューラルネットワークや遺伝的アルゴリズムに比較し、各種の売買の指標を組合わせることが可能な点で優れていることを検証した。・遺伝的ネットワークプログラミング(GNP)による株式売買モデルに関する研究GNPは動的な環境に対して有効な行動ルールを生成できるため、株式売買モデルの生成に応用しその性能評価を行った。

本年度は、これまでに提案されている重要度指標付きGNPにアクタークリティックと呼ばれる強化学習アルゴリズムを組み合わせることでより適切な売買タイミングの学習を行う手法を提案し、株式売買シミュレーションでその有効性を明らかにした。さらに、株価の変動を表すローソク足チャートを判定し売買タイミングを決定する手法も提案しその有効性を示した。・GNPによるダブルデッキエレベータ群管理システムに関する研究ダプルデッキエレベータは次世代のエレベータとして期待されているものであり、2つのかこが連結された構造を持ち、連続した2つの階において乗客の乗降が可能である。したがって、従来の1つのかごを持つエレベータと比較して運行制御が非常に複雑になる。本年度は、アントコロニー最適化手法を用いたGNPによる運行制御ルールの生成方式、および、行き先階登録方式をダブルデッキエレベータシステムに導入しGNPを用いて運行制御ルールを生成する方式を提案した。シミュレーションの結果、提案手法が複数の異なる時間帯における制御でそれぞれ効率的であることを明らかにした。・GNPによるデータマイニングに関する研究従来の相関ルール抽出アルゴリズムは2値表現されたデータベースから知識を抽出するものが多いが、実世界のデータベースは連続値の属性を持つことが多い。本年度は連続値の属性を持つデータベースから相関ルールを抽出するアルゴリズムを提案しその性能を評価した。また、オントロジーと呼ばれる概念を応用したGNPによるデータマイニングアルゴリズムを提案し、より柔軟なルール抽出が可能になることを明らかにした。
バキュロウイルスにおける長鎖非コードＲＮＡによる転写制御機構の解析

本研究では、バキュロウイルスのゲノムから転写されている新しいクラスの長鎖非コードRNAのウイルス感染時における機能を解析し、厳密なウイルス遺伝子の転写制御における役割を明らかにすることを目的としている。そのために、バキュロウイルスゲノム由来の長鎖非コードRNAの機能解析を網羅的に実施した。手法としては、個々の非コード転写物に対してプロモーターノックアウトウイルス(PKOウイルス)を構築し、ウイルス遺伝子の発現制御と高次宿主制御との関連を調査することとした。組換えウイルスの作成は培養細胞における相同組換え法を用いて行い、現在までに22種のプロモーターノックアウトウイルスを構築した。次にプロモーターノックアウトウイルスの培養細胞、及びカイコ幼虫における性状を調査した。具体的には、感染細胞において発現している転写産物に対するNorthern解析、出芽ウイルス・多角体の産生量、及び、カイコ幼虫に対する病原性(半数致死時間、および半数致死量)を調査した。これまでに作成した22個のPKOウイルスの解析を行った結果、野生型ウイルスと比較して有意に多角体産生量が低下する1つのPKOウイルスと、経口感染力が消失する2つのPKOウイルスを見出した。これらの結果は、バキュロウイルスの長鎖非コードRNAが遺伝子発現制御や、病原性に影響を与えていることを示すものであった。続けて、それぞれの非コードRNAをコードする領域に対して詳細な解析を行った。その結果、野生型ウイルスと優位に表現型の異なった3つのPKOウイルスは、それぞれ異なった機構でウイルスの増殖・感染性に寄与している事が明らかとなった。得られた結果の一部は学会発表および、投稿論文にて発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。そのために、バキュロウイルスゲノム由来の長鎖非コードRNAの機能解析を網羅的に実施する。手法としては、個々の非コード転写物に対してプロモーターノックアウトウイルスを構築し,ウイルス遺伝子の発現制御と高次宿主制御との関連を調査する。本年度は、バキュロウイルス感染時に転写される機能性長鎖非コードRNAの探索と機能解析を行うため、長鎖非コードRNA候補転写ユニットの有する転写開始点に点変異を導入したプロモーターノックアウトウイルスの構築を行った。組換えウイルスの作成は培養細胞における相同組換え法を用いて行い、現在までに21種のプロモーターノックアウトウイルスが完成している。次にプロモーターノックアウトウイルスの培養細胞、及びカイコ幼虫における性状を調査している。具体的には、感染細胞において発現している転写産物に対するNorthern解析、出芽ウイルス・多角体の産生量、及び、カイコ幼虫に対する病原性(半数致死時間、および半数致死量)を調査している。これまでに作成した21個のPKOウイルスのうち17個のPKOウイルスで表現型に差異が認められている。例えば、12個のPKOウイルスではNorthern解析において、近傍の転写産物のプロファイルに異常が見られた。また、mRNAの発現に対して影響が無いにも関わらず、経口感染力が野生株の1/1000以下に低下するプロモーターノックアウトウイルスも見出しており、より詳細な機能解析を進めている。21種のプロモーターノックアウトウイルスを構築し、性状解析を行った結果、バキュロウイルス感染時に転写される長鎖非コードRNAがウイルス遺伝子発現制御や病原性に寄与することを示した。また、mRNAの発現に対して影響が無いにも関わらず、経口感染力が野生株の1/1000以下に低下するプロモーターノックアウトウイルスも見出した、これは、組織特異的に機能するバキュロウイルス由来長鎖非コードRNAの存在を示す初めての結果であった。

機能性アンチセンス非コードRNAにおいては、センス鎖の転写抑制にかかわっていると推測できる。まずは、プロモーターノックアウトウイルスにおける非コードRNAとターゲット候補遺伝子の発現を調査する。その結果、負の相関が見られた場合、その作用機序の解明を行う。具体的にはセンス・アンチセンス鎖で2本鎖RNA (dsRNA)を形成しているのか、長鎖dsRNAから短鎖dsRNAを形成しているのか、短鎖dsRNAが産生している際には宿主のサイレンシング機構の中核であるRISC complexとの関連について調査する。また、新たに見出された組織特異的に機能するバキュロウイルス由来長鎖非コードRNAについては、感染幼虫の各組織に着目した詳細な解析を進めていく。
20世紀前期イギリスにおけるデモクラシーとリベラリズムの連関：リンゼイの再検討

本研究では、デモクラシーとリベラリズムの連関に着目するという研究手法をとることによってA・D・リンゼイの政治思想を統一的に把握することを目指し、結果として、「社会の理論」としてのデモクラシーと「統治の理論」としてのデモクラシーという二分法を用いつつ、リンゼイ自身がデモクラシー論についてリベラリズム論に資する議論として位置づける形で、両者の関係を整理していたことが明らかとなった。本研究は、20世紀前期英国の政治学者、A・D・リンゼイの政治思想におけるリベラリズムとデモクラシーの連関について明らかにしようとするものである。本研究の初年度にあたる当該年度は、リンゼイ政治思想におけるリベラリズムの契機について中心的に考察し、同時代の英国理想主義、ニュー・リベラリズム、社会主義に関する二次文献を精読しつつ、リベラリズムに関連するリンゼイの著作・論考(一次資料)に関して分析を行った。また、これに加えて、リンゼイのデモクラシー論についての分析も一定程度行った。これらの研究の成果の一端が、論文「A・D・リンゼイのデモクラシー思想(三・完)」である。この論文では、第一に、英国社会主義に対するリンゼイの見解、具体的には、第二次世界大戦後に成立したアトリー労働党政府の社会主義的政策に対する見解を検討し、リンゼイが国家による介入的政策以上に、労働組合や協同組合などのヴォランタリー・アソシエーションによる社会的活動を重視していたことを明らかにした。また、この点に関しては、「A・D・リンゼイの英国社会主義論」と題して次年度に学会報告(政治思想学会)を行うことも確定している。第二に、第二世代の英国理想主義者であるバーナード・ボザンケからのリンゼイへの影響に着目し、ボザンケの一般意志論とリンゼイのデモクラシー論とを比較検討して、リンゼイがボザンケの一般意志論を基本的には高く評価しつつもしかし一部に修正を施す形でこれをデモクラシー論において継承していたことを指摘した。また、これにより、リンゼイの政治思想に対する英国理想主義の影響が、彼の介入主義的なリベラリズムの性格に対してだけではなく、デモクラシー論においても認められることが判明した。本研究の目的は、20世紀前期英国の政治学者、A・D・リンゼイの政治思想におけるリベラリズムとデモクラシーの連関について明らかにすることである。本研究の2年目にあたる平成27年度は、研究実施計画の通り、大衆デモクラシー、議会制、政党制、ナショナリズムなどに関する二次文献を精読し、20世紀前期英国のデモクラシー論に関連する最新の研究動向を把握することに努めつつ、リンゼイのデモクラシー論について重点的に検討した。具体的には、第一に、英国理想主義(British Idealism)、特にバーナード・ボザンケの諸著作を『哲学的国家論』を中心に分析して、リンゼイのデモクラシー論に対するその影響について考察した。その結果として、ボザンケだけでなく、リンゼイの政治思想にとってのルソーやヘーゲルの意義も判明した。また、第二に、リンゼイのデモクラシー論の特質を把握するために、アーネスト・バーカーやハロルド・ラスキといった同時代人のデモクラシーを主題にした諸著作をリンゼイのものと比較検討した。ただし、こちらに関しては検討しきれなかった論点もあるため、次年度も継続する。その他、未公刊資料を含むリンゼイの一次資料を多数所蔵している英国のキール大学図書館を資料調査・収集のため訪問し、日本では入手できないリンゼイの一次資料の内、本研究に関連するものを精査し複写した。また、それらの資料の内、研究上優先度の高い一部資料に関して分析を加えた。リンゼイのデモクラシー論の検討をほぼ終えることができ、また、イギリスのキール大学図書館において入手したリンゼイの一次資料の分析も進んでおり、研究はおおむね順調に進展していると言える。最終年度である平成28年度は、A・D・リンゼイのリベラリズム論を検討した1年目とデモクラシー論について分析した2年目の成果を踏まえて、彼のリベラリズム論とデモクラシー論との相互関係について考察した。具体的には、まず、リベラリズム論とデモクラシー論の関係性という観点から、同時代のE・バーカーの諸著作と比較しつつ、リンゼイの政治思想に関する諸著作を幅広く検討した。その結果、1943年の著作『近代デモクラシー国家』の最終章においてリンゼイが、リベラリズム論とデモクラシー論との関係を、「社会の原理」としてのデモクラシーと「統治の原理」としてのデモクラシーとの関係として議論していることに気づいた。そこで次に、多様な結社からなる民主的社会の重要性について強調した、リンゼイの「社会の原理」としてのデモクラシー論と、市民の政治参加の意義について論じた「統治の原理」としてのデモクラシー論との関係に照準を絞り、1930年代、40年代のリンゼイの関連するテキストを検討し直した。そしてこの分析を通じて、リンゼイは、国家が民主的社会によりよく奉仕するためには市民の政治参加が必要があると論じることで、「社会の原理」としてのデモクラシー論と「統治の原理」としてのデモクラシー論とを、つまり、リベラリズム論とデモクラシー論とを接合しようとしていたことが判明した。研究の最終的な成果に関しては、近く一冊の単著として東北大学出版会より刊行する予定である。

本研究では、デモクラシーとリベラリズムの連関に着目するという研究手法をとることによってA・D・リンゼイの政治思想を統一的に把握することを目指し、結果として、「社会の理論」としてのデモクラシーと「統治の理論」としてのデモクラシーという二分法を用いつつ、リンゼイ自身がデモクラシー論についてリベラリズム論に資する議論として位置づける形で、両者の関係を整理していたことが明らかとなった。1本の研究論文(「A・D・リンゼイのデモクラシー思想(三・完)」)と1回の学会報告(「A・D・リンゼイの英国社会主義論」)が、研究の成果である。当該年度に予定していたイギリスでの資料調査・収集は実施できなかったが、次年度に行う予定であり、研究はおおむね順調に進展していると言える。最終年度にあたる次年度には、関連する二次文献を精読しつつ、リンゼイにおけるリベラリズム論とデモクラシー論の相互関係について考察し、研究成果をまとめて論文などの形で刊行する予定である。西洋政治思想史次年度には、イギリスでの資料調査・収集を予定しており、これらの未刊行資料を含む一次資料を分析して、研究報告と論文発表とを行うつもりである。また、研究はおおむね計画通りに進んでおり、特に大きな変更を行う必要はないと思われる。次年度使用額が若干生じたのは、一部洋書の購入に時間がかかり、年度内の購入が間に合わなかったためである。次年度使用額が生じたのは、当該年度に予定していたイギリスのキール大学図書館への訪問(リンゼイの未刊行資料の調査・収集)が、現地での意見交換を予定していた研究者らの都合もあり、実施できなかったためである。27年度未使用分に関しては、予定していた研究関連図書の購入にあて、28年度分とともに28年度の研究遂行のために使用する計画である。次年度において、リンゼイの未刊行資料を多数所蔵しているイギリスのキール大学図書館を訪問し、資料調査・収集を行うとともに、現地の研究者との意見交換を行う予定である。
ペルー共和国出土木材の年輪同位体分析に基づく14C編年の再構築と古環境の復元

本研究はアンデス考古学における高精度古環境復元と編年再構築を大目的とし,樹木年輪の安定同位体比分析を用いた高精度環境復元をナスカ地域を中心に主要文化層に対して広く展開し,アンデス考古学でこれまでに分析された放射性炭素年代をもとに高確度考古学編年を再構築する,二つの研究課題を並行して推進するものであった。樹木年輪の同位体比分析では,紀元前1千年期後半から西暦1500年ごろまでの古材を対象に年輪気候学的アプローチから高時間解像度の古環境情報の抽出を試み,分析試料の拡充を通して基礎データを倍増させることに成功した。また,放射性炭素年代データの集成から,アンデス考古学における編年研究の時間解像度を精査し,ベイズ推定から高精度な時空間情報を伴う考古学編年の整備を行うことで,現状における問題点を提示するとともに応用発展の可能性について議論した。これらの研究から得られた高精度な環境変動履歴と高確度文化編年を対比,統合することで,当時の社会や文化と環境との関連性について検証を試みた。一方で,本研究を通して,通常法では分析が難しかった微量試料や自動前処理システムの構築を成功させ,またその安定的な運用に向けた検証実験を継続して実施した。これにより,質の高い分析データの量産化を果たすことができ,本研究を始め当該新学術領域研究の推進に大きく貢献した。また,これら分析技術の発展から,試料調製技術と分析化学の観点からさらなる課題が見出され,同位体分析を高品質に維持しより効率化した研究展開を進めるための新しい道筋を明確化することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はアンデス考古学における高精度古環境復元と編年再構築を大目的とし,(A)樹木年輪の安定同位体比分析を用いた高精度環境復元をナスカ地域を中心に主要文化層に対して広く展開し,(B)アンデス考古学でこれまでに分析された放射性炭素年代をもとに高確度考古学編年を再構築する,二つの研究課題を並行して推進するものである。研究課題(A)では,ナスカ地域から出土する紀元前1千年期後半から西暦1500年ごろまでの古材を対象に年輪気候学的アプローチを用いて高時間解像度の古環境情報を抽出し,研究課題(B)では放射性炭素年代データベースを構築し年代データのベイズ推定から高確度な時空間情報を伴う考古学編年の整備を目的に研究を進めてきた。二つの研究課題で得られる高精度な環境変動履歴と高確度文化編年を対比,統合することで,ナスカ周辺ペルー南海岸部における社会や文化と環境との関連について具体的に検証し,実証的モデルの提示を目指している。また一方で,本研究を推進する上で障害となっていた分析スループットの改善と,通常法では分析が難しかった微量試料に対し,既存の前処理システムや分析装置の改造あるいは製作を通して,自動前処理システムの構築や微量分析法の確立に成功した。これら新しい技術により,分析におけるスループットが飛躍的に改善したほか,これまで分析が難しかった微細な構造をもつ樹木年輪試料においても分析を進めることが可能となり,当初計画を実現するための環境が大幅に拡充された。平成29年度は,新規データの生産に向け同位体分析を展開した。また,効率的な安定同位体比測定および放射性炭素年代測定を実現するために,既存の前処理システムおよび分析装置の改造,製作を実施し,スループットが飛躍的に向上したほか,非常に細かい年輪試料においても分析を可能とする新しい微量測定法も確立した。ただし,平成29年度後半期より酸素同位体比測定の前処理を行う熱分解型元素分析計の不調により,安定同位体比測定の進捗にはやや遅れが見られる。本研究の推進にあたっては,研究の目的であげた二つの研究課題を並行して推進し,研究課題(A)においては古材年輪中の同位体比分析を,研究課題(B)ではペルー共和国における放射性炭素年代データベースの構築を行った。これらは,平成30年度上半期までをめどに適宜研究を継続し,後半期で環境データと考古学情報の統合を行う予定である。研究課題(A)では,ナスカに所在するカワチ遺跡やベンティーヤ遺跡などの考古遺跡で出土する古材を中心に分析を実施した。樹木年輪の分析では,デジタルマイクロスコープによる高解像度画像データをもとに年輪組織観察を実施し,個体の年輪構造が確認できたものから炭素・酸素安定同位体比測定を実施した。分析データは,現生樹木年輪から得られた基礎データとの比較や環境応答解析などで検証され,古環境情報を進めている。研究課題(B)では,ぺルー共和国の考古遺跡を対象とした放射性炭素年代を論文や報告書から収集し、データベースの構築を進めてきた。これまでに,ワルシャワ大学が公開する放射性炭素年代データベースAndes14Cをもとに年代データの整理および精査を行い,現在は本研究では新規データの収集を進めている。年代データは分析方法や試料物質などの情報から信頼度を精査し、データ公開の準備を行った。

樹木年輪の同位体比分析では,紀元前1千年期後半から西暦1500年ごろまでの古材を対象に年輪気候学的アプローチから高時間解像度の古環境情報の抽出を試み,分析試料の拡充を通して基礎データを倍増させることに成功した。また,放射性炭素年代データの集成から,アンデス考古学における編年研究の時間解像度を精査し,ベイズ推定から高精度な時空間情報を伴う考古学編年の整備を行うことで,現状における問題点を提示するとともに応用発展の可能性について議論した。これらの研究から得られた高精度な環境変動履歴と高確度文化編年を対比,統合することで,当時の社会や文化と環境との関連性について検証を試みた。一方で,本研究を通して,通常法では分析が難しかった微量試料や自動前処理システムの構築を成功させ,またその安定的な運用に向けた検証実験を継続して実施した。これにより,質の高い分析データの量産化を果たすことができ,本研究を始め当該新学術領域研究の推進に大きく貢献した。また,これら分析技術の発展から,試料調製技術と分析化学の観点からさらなる課題が見出され,同位体分析を高品質に維持しより効率化した研究展開を進めるための新しい道筋を明確化することができた。平成30年度は,これまでに分析により蓄積されたデータの統括を中心に研究を展開する。具体的には,研究課題(A)において進められた古材年輪中の同位体比分析から古環境情報の抽出を行い,研究課題(B)ではペルー共和国における放射性炭素年代データベースから得られる時間情報の精査を進め,編年構築のための年代解析を行う。また,研究成果の統括に際し,分析データが不足している部分に対し,適宜データ拡充を行う計画である。研究課題(A)においては,ナスカに所在するカワチ遺跡やベンティーヤ遺跡などの考古遺跡で出土する古材を中心に分析を進めてきた。樹木年輪の分析では,デジタルマイクロスコープによる高解像度画像データをもとに年輪組織観察を実施し,個体の年輪構造が確認できたものから炭素・酸素安定同位体比測定を進めている。現生樹木年輪から得られた基礎データとの比較や環境応答解析などで検証され,古環境情報を抽出し,その研究成果を国際誌に報告する予定である。研究課題(B)においては,ぺルー共和国の考古遺跡を対象とした放射性炭素年代を論文や報告書から収集し、データベースの構築を進めてきた。本年度においても新規データの拡充を進めつつ,データ収集が完了した遺跡あるいは地域を対象に放射性炭素年代のベイズ推定を用いて蓋然性の高い編年モデルの導出を推進する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
A.E.波スペクトルによる材料破壊機構の研究

昨年度に特に知見を基に,モルタル,コンクリートおよび岩石コアについて破壊実験を実施した.又,測定システムの改良を試みると共に, AE波スペクトル解析のソフトプログラムの改良ならびに出力様式の改良等を試みた.これらにより,以下のような知見を得た.1.あらたな破壊試験においても,材料の分離破壊かすべり破壊に対応して, AE波の高周波成分および低周波成分が卓越することを確認できた.しかしこれらは主として比較的粒状材料において見られるためである.2.特に岩石試験では,花崗岩と砂岩でそれらの破壊状態に対応してAE波の発生に明確な差が見られた.これは前者が比較的構成粒子にばらつきがあり,破壊のきっかけが分数的に存在するのに対して,後者では比較的粒径が整っていることにより破壊のきっかけが集中的に存在し,そこをきっかけに破壊面が集中すること,そして, AE波のエネルギー放出がそれぞれに対応して現われることが判明した.これらの様子は,コンクリートとモルタルの破壊に共通する面を持っているようである.3.スペクトル解析プログラムについては,一応の成果を得たが,処理速度の点で問題もあり,さらに多くの波を同時に処理するには改良を要する.又,これはプログラムへ入力する段階での問題も含まれており,今後検討すべき点である.4.複雑な構成条件を有するモルタル,コンクリート及び岩石材料に対しては,多くのデータの統計的データ整理及び処理が必要であり,更に多くのデータの蓄積が望まれる.今後,補助により構成したシステムを徐々に改良しつつ,より精度の高いデータを解析し,より厳密な破壊機構を追求したい.なお,以上の成果は印刷物にする.今年度は、当初計画通り従来所有のA.E.基本計測システムに、新たに今年度購入したデイジタルオシロスコープ及びスペクトルアナライザーとしてのパーソナルコンピュータを付加して、コンクリート,岩石などに対する破壊実験から、A.E.波形をとらえ、それらをスペクトル解析出来るシステムを構成した。これらのシステムから得た結果より次のような知見を得た。1.破壊形態(圧縮,割裂,セン断)の違いにより、スペクトル分布には、それぞれに卓越性が見られ、これらより材料の破壊機構として、(1)材料分離かすべり破壊により高周波成分と低周波成分がそれぞれに対応する傾向にあること。(2)構成材料により種々の卓越性が見られることなどが明らかとなった。2.セン断破壊時(セン断面を人為的に挿入したものに対して)の初期セン断強度はセン断面積と相関性の高いことがA.E.波の発生状況から確認出来ること。しかし、スペクトル分布は、比較的なだらかなものとなり、周波数の区分には、更に適確なA.E.波発生時のタイミングを設定する必要のあることが分かった。3.より詳細なスペクトル区分をするためには、アナライザーのソフトプログラムの改良が必要であると同時に、同一条件下でのより多くの実験を要することが判明した。従って、次年度はこれらの結果を踏まえて、各種破壊形態毎のA.E.波を精度良くとらえ、各種サンプリング条件下でのスペクトル解析を実施し、材料破壊時のA.E.波スペクトルの物理的意味をより明確にし、A.E.波のスペクトル特性と材料破壊機構とのかかわりを明らかにしたい。その結果から、材料破壊初期のクラックの発生状況のモデル化を試みる予定である。昨年度に特に知見を基に,モルタル,コンクリートおよび岩石コアについて破壊実験を実施した.又,測定システムの改良を試みると共に, AE波スペクトル解析のソフトプログラムの改良ならびに出力様式の改良等を試みた.これらにより,以下のような知見を得た.1.あらたな破壊試験においても,材料の分離破壊かすべり破壊に対応して, AE波の高周波成分および低周波成分が卓越することを確認できた.しかしこれらは主として比較的粒状材料において見られるためである.2.特に岩石試験では,花崗岩と砂岩でそれらの破壊状態に対応してAE波の発生に明確な差が見られた.これは前者が比較的構成粒子にばらつきがあり,破壊のきっかけが分数的に存在するのに対して,後者では比較的粒径が整っていることにより破壊のきっかけが集中的に存在し,そこをきっかけに破壊面が集中すること,そして, AE波のエネルギー放出がそれぞれに対応して現われることが判明した.これらの様子は,コンクリートとモルタルの破壊に共通する面を持っているようである.3.スペクトル解析プログラムについては,一応の成果を得たが,処理速度の点で問題もあり,さらに多くの波を同時に処理するには改良を要する.又,これはプログラムへ入力する段階での問題も含まれており,今後検討すべき点である.4.複雑な構成条件を有するモルタル,コンクリート及び岩石材料に対しては,多くのデータの統計的データ整理及び処理が必要であり,更に多くのデータの蓄積が望まれる.今後,補助により構成したシステムを徐々に改良しつつ,より精度の高いデータを解析し,より厳密な破壊機構を追求したい.なお,以上の成果は印刷物にする.
血管内皮プロテインCレセプターの発現を指標とした乳癌スクリーニング法の開発

最近我々は、抗凝固作用を持つ血管内皮特異的な血管内皮プロテインCレセプター(EPCR)が、いくつかの腫瘍由来のヒト細胞株や乳癌組織にて高頻度に発現していることを見出した。組織染色にて、乳癌、胃癌、胆嚢癌などに発現がみられたが、中でも乳癌の場合はほとんどの症例で陽性であり、癌細胞で発現しているEPCRが、腫瘍形成、浸潤、転移などに何らかの形で機能していることが示唆される。この腫瘍細胞のEPCRの発現が癌診断に有益となるのではないかと考えて、血中可溶型EPCRの測定を確立し、現在種々の癌患者の血中濃度を測定し、癌のマーカーとなりうるのかどうか検討を進めているところである。腫瘍形成におけるEPCRの機能としては、APCがMMP-2を活性化することが報告されており、癌細胞上のEPCRがAPCを介してMMP-2を活性化し、癌の浸潤、転移を導いているかもしれない。我々はin vivoにおいて、ヌードマウスにEPCR陽性の腫瘍細胞株を移植した際に、抗EPCR機能阻止抗体投与による腫瘍形成能への影響を見ているが、抗EPCR機能阻止抗体による特異的な腫瘍の縮小効果が得られた。癌の浸潤、転移は生命予後を決める上で大変重要な因子であり、EPCRを標的とした新しい画期的な治療法を開発したい。また、上記のように血中の可溶型EPCRの測定が可能となり、本来EPCRは血管内皮に特異的に発現しているので、癌以外の血管病変との関連についても検討している。その結果、可溶型EPCRは正常では検出されないが、一部の膠原病における血管炎で上昇している傾向がみられた。従って、様々な病態での血管内皮障害時には、血中の可溶型EPCRが上昇している可能性が考えられる。今後は、可溶型EPCRの測定が血管内皮障害の検出のために有用であるかも検討したい。日本人の乳癌罹患率、死亡率は増加しつつあるが、腫瘍マーカーとしてスクリーニングに重要な役割を果たすものは皆無である。最近我々は血管内皮プロテインCレセプター(EPCR)が乳癌の腫瘍組織にて高率に発現していることを見い出した。EPCRの発現は本来血管内皮に限局しているが、いくつかの癌細胞株でも発現が認められた。またEPCRの一部はプロテアーゼによって可溶型になることが報告されている。従って、EPCRが高頻度に発現している乳癌では、血中の可溶型EPCRが診断に有用となる可能性がある。本研究では、まず癌患者での血中の可溶型EPCRの測定系を確立することを目的とする。今年度は、我々が作成した抗EPCR抗体を用いて、血中可溶型EPCRを検出するsandwich ELISA法が確立できた。そこで東京都立駒込病院の病理・乳腺グループと共同研究し、実際の乳癌患者54例での血清可溶型EPCRを測定したが、正常の場合と大きな差は認められなかった。しかし同時に検討していた乳癌以外の癌では、胆嚢癌で高値を示す症例が認められた。胆嚢癌は特異的な腫瘍マーカーは無く、早期発見が非常に困難であり、今後さらに症例数を増加して検討してみる予定である。このような癌細胞に発現しているEPCRは、抗凝固機能とは異なり癌化や癌の進展への関与が考えられる。最近、活性化プロテインC(APC)がマトリックス・メタロプロテアーゼ-2(MMP-2)を活性化することが報告され、癌細胞上のEPCRがAPCを介してMMP-2を活性化し、癌の浸潤、転移を導いている可能性がある。今後は、EPCRの存在下でAPCのMMP-2の活性化が促進されるかどうか、またEPCR陽性の乳癌細胞株のSCIDマウスでの腫瘍形成能にEPCRの機能阻止抗体の投与が影響を与えるかどうかなどを検討し、腫瘍細胞でのEPCRの機能を確認していきたい。

その結果、可溶型EPCRは正常では検出されないが、一部の膠原病における血管炎で上昇している傾向がみられた。従って、様々な病態での血管内皮障害時には、血中の可溶型EPCRが上昇している可能性が考えられる。今後は、可溶型EPCRの測定が血管内皮障害の検出のために有用であるかも検討したい。
アルファウイルス・スーパーファミリーのRNA複製機構

アルファウイルス・スーパーファミリーに属する動物および植物RNAウイルスの複製機構の類似性を明らかにする目的で、日本産アルファウイルス・サギヤマウイルス(SAG)と日本産ムギ類萎縮ウイルス(SBWMV)のゲノムRNAに対する感染性cDNAクローンを構築した。1.SAGに対する感染性cDNAクローンの構築と遺伝子解析.前年度に決定された全塩基配列をもとに、完全長cDNAをT7プロモーター下流にクローニングし、in vitro転写RNAの感染性を検定した。完全長cDNAクローンpSAG2由来のin vitro転写RNAはBHK21に感染性を示し、野生型ウイルスと同様のプラーク表現型が得られた。サギヤマウイルスの保存原液を限界希釈し、96穴プレートを用いてウイルス株のクローニングを行ったところ、プラーク表現型の異なるウイルスクローンが多数得られた。pSAG2を親株として小型プラーク形成株の遺伝子を比較したところ、膜糖蛋白E2遺伝子に変異があることが明らかとなった。2.SBWMVに対する感染性cDNAクローンの構築と遺伝子解析.RNA1(7.2kb)とRNA2(3.6kb)の全長cDNAをそれぞれSP6プロモーター下流にクローニングした。RNA1cDNAクローン(pJS1)およびRNA2cDNAクローン(pJS2)のin vitro転写産物混合液をChenopodium.quinoa葉とコムギ葉に機械的に接種したところ、前者では接種葉に局部病斑を、後者では全身的にウイルスが感染した。in vitro mutagenesisにより作出した変異株の解析により、RNA2にコードされる2種類のキャプシド融合蛋白は感染には不必要であることが明らかになった。1.アルファウイルス・スーパーファミリーに属する動植物RNAウイルスのRNA複製機構における共通性と類似性を解析するための基礎的実験を行い、下記の結果を得た。2.動物ウイルス材料として日本産アルファウイルスであるサギヤマウイルスを、植物ウイルス材料として日本産オオムギ斑葉モザイクウイルスとムギ類萎縮ウイルスを用いた。何れも遺伝子構造の詳細が不明なので、ウイルスを増殖精製後、抽出RNAからcDNAライブラリーを作成し、各50コ以上のランダム・クローンから自動シーケンサーで塩基配列を決定、RACE法で得られた末端配列と合わせて全塩基配列を決定した。その結果、(1)サギヤマウイルスは全長11698塩基で、他のアルファウイルスの中では豪州産ロスリバーウイルスおよびマレーシア産ゲッタウイルスと最も近縁で、サギヤマウイルスと類縁のアルファウイルスが環太平洋沿岸諸国に広く分布していることが明らかになった。(2)日本産ムギ類萎縮ウイルス(JT株)ではRNA1(7225塩基)およびRNA2(3574塩基)の全塩基配列を決定し既知のアメリカ株と比較した。両株間でポリメレース蛋白のホモロジィは78%しかなく、日本株はアメリカ株とは別系統であることが明らかになった。(3)日本産オオムギ斑葉モザイクウイルスのポリメレース領域と外被蛋白の塩基配列を既知のアメリカ産株と比較したところ、塩基配列およびアミノ酸配列レベルで98%のホモロジーが認められ、アメリカ株がウイルス感染種子として日本に入った可能性が示唆された。3.現在、サギヤマウイルスおよびオオムギ斑葉モザイクウイルスのポリメレース蛋白と特異的に結合する宿主蛋白を酵母2ハイブリッドシステムを使って検索中である。また、サギヤマウイルスとムギ類萎縮ウイルスについては完全長cDNAクローンの構築を完成し、感染性試験を行っている。

サギヤマウイルスの保存原液を限界希釈し、96穴プレートを用いてウイルス株のクローニングを行ったところ、プラーク表現型の異なるウイルスクローンが多数得られた。pSAG2を親株として小型プラーク形成株の遺伝子を比較したところ、膜糖蛋白E2遺伝子に変異があることが明らかとなった。2.SBWMVに対する感染性cDNAクローンの構築と遺伝子解析.RNA1(7.2kb)とRNA2(3・6kb)の全長cDNAをそれぞれSP6プロモーター下流にクローニングした。RNA1cDNAクローン(pJS1)およびRNA2cDNAクローン(pJS2)のin vitro転写産物混合液をChenopodium.quinoa葉とコムギ葉に機械的に接種したところ、前者では接種葉に局部病斑を、後者では全身的にウイルスが感染した。in vitro mutagenesisにより作出した変異株の解析により、RNA2にコードされる2種類のキャプシド融合蛋白は感染には不必要であることが明らかになった。
メルコックス・ロ-ダミン法による辺縁漏洩試験法について

メルコックス・ロ-ダミンによる辺縁漏洩試験とは、血管構築に使用されている低粘度レジンであるメルコックスに蛍光色素であるロ-ダミンBを溶解して作成したメルコックス・ロ-ダミン溶液を浸透液として使用し、試料を浸漬したまま、圧力容器内で5kg/cm^2の圧力を加えて行う辺縁漏洩試験法である。今までの辺縁漏洩試験法である色素浸透法では、色素浸透後、試料をスライスして、その平面の色素浸透状態、即ち漏洩状態を観察していたので、平面的で非連続的な漏洩状態を観察しているに過ぎなかった。メルコックス・ロ-ダミン法は、浸透液ガレジンであるために酸にも溶解しないので、試料をスライスする事もなく、試料を硝酸で脱灰し、エナメル質象牙質総てを溶解して、修復物のみを取り出し、修復物表面に浸透液が溶解せずに付着したままとなって、漏洩状態を直ちに立体的に観察出来る事を特徴としている辺縁漏洩試験法であるが、そのほか従来の方法と異なり次のような特徴をもつ事がわかった。(1)従来の色素浸透試験法と同等以上の成績をおさめる辺縁漏洩試験法である。(2)コンポジットレジンの製品間に明らかな漏洩度の違いが見られる試験法である。(3)比較的簡単に、漏洩場所や、漏洩経路が観察出来るとともに画像解析装置によって、容易に数値化出来、統計処理も行える漏洩試験法である。(4)漏洩経路や、漏洩範囲が、三次元的平面や三次元的立体として観察出来るので、複雑な漏洩状態でも観察出来る非常に優れた辺縁漏洩試験法である。生理食塩水中に保存した新鮮抜去第3大臼歯及び冷凍保存歯の根尖部を、カルボキシレートセメント(松風カルボプラス)で封鎖、歯頸部までネイルエナメル(カネボウ)を塗布後、エポキサイドレジン(BUEHLER USA)にて歯頸部下1mmまで包理した。高速タービン注水下にて#413R(松風)ダイヤモンドポイントで概形成を行った後、METAUXP RFCIFUX(XEUCHATEL,SUISSE)に#1557カーバイドバーを装置し、エアー下に巾4mm×高さ2.5mm×深さ2mmの規格箱型窩洞を頬舌2面に形成した。窩縁はバットジョイントとし、コンポジットレジン;ワンオール(3M,USA)インパーバーボンドライトフィルII-A無圧1回充填とした。エッチングプライマー、ボンディング材はメーカー指示通りに行い、シェードは共にA2を使用した。湿潤状態に24時間保存後、カーバイドバー#7901(松風)でオーバーラップ除去後、スーパースナップ(松風)紫にて研磨を行った。4°C-60°C各1分間のサーマルサイクリングを2000回行った後、窩縁から約0.5mm残して歯冠全体にネイルエナメルを塗布した。メルコックスレジン(CL2R-5,大日本イシヤ化学工業)にローダミンBを1%溶解し、5kg/cm^2の圧搾空気圧下にて試料を15分間浸漬した後、メルコックスの重合を完了させた。窩洞周囲1mmを残し、トリミングし、マーク用のエポキシ棒を瞬間接着剤で付けて、10%硝酸にて脱灰を行った脱灰後、ビデオカメラ付実体顕微鏡にて直接画像解析装置に入力、漏洩度の計測、統計処理を行った。1.製品間に明らかな漏洩度の違いがみられた。2.生理食塩水に保存した新鮮抜去歯も、冷凍保存抜去歯も、共に歯頸壁の漏洩が歯頸壁よりも多く、差は認められなかった。3.近遠心の漏洩比について、生理食塩水に保存した新鮮抜去歯も冷凍保存抜去歯も共に頬側窩洞では遠心壁が舌側窩洞では近心壁が漏洩が大きかった。

5級規格窩洞コンポジットレジン修復にメルコックス・ローダミン法による辺縁漏洩試験を行うと、製品間に明らかな差が出たが、これは、エッチング処理や、コンポジットレジンの重合収縮の差ではなく、むしろプライマー、ボンデングシステムの違いによる。窩洞周辺部よりの漏洩を観察するため、修復物中央で切断し、マルトーラップ鏡研磨した後顕微鏡下で見るとアーチファクトと思われるギャプは認めるものの、窩洞周辺部よりの亀裂から漏洩している像は認めなかった。SEM像では、亀裂にレジンが侵入して、複雑な様相を呈しているのが見られたが、これがメルコックス・ローダミンか、ボンヂングかの違いは解らなかった。患者の了解を得た要抜去歯(第三大臼歯)に対し、製品間に明らかな漏洩の差が認められたコンポジットレジンを修復、1日以降に研磨、1週間以降にシリコーン印象を行い、レプリカを作成、表面をSEM観察した。シリコーン印象後、抜歯を行い、その日のうちに、根尖部をカルボセメントで封鎖し窩洞外0.5mm外をネイルエナメルで覆い、漏洩試験を行った。計画では、口腔内でメルコックスを滴下することにしていたが、技術的困難さと無圧下では、全く漏洩しなかった事より、抜歯後に漏洩試験を行った。硝酸で脱灰、レジン塊を取り出し観察した。抜去歯で漏洩の見られた製品には、すべてに漏洩が見られた。漏洩の見られなかった製品は、漏洩が見られなかったか、見られても中程度であった。口腔内で窩洞形成するに困難で、充填操作も難しく、ラバーダムさえ出来なかったことにもよると思われる。一般にコンポジットレジンは、吸水膨張して漏洩は減少すると信じられているが、修復1カ月後の抜歯例にも漏洩が認められた事より、確実な製品を使用して、確実な方法で修復することが大切である。SEMで見ると歯頚部の多くの亀裂にレジンが侵入して、複雑な様相を呈していた。
早産発症機序の解明と分子標的治療に向けた基礎的研究

マウス早産モデルの確立ヒトの早産においては、炎症反応誘導からなる機序が重要であり、これを模して、マウスの早産モデルとしても妊娠マウスにLPSを腹腔内投与することで炎症反応を惹起し、早産を誘発するモデルがこれまでに確立されていた。最近LPSの膣内投与によるモデルが報告されたが(Gonzalez JM et al. Am J Pathol. 179(2):838-49, 2011)、膣から子宮への上行感染により早産が誘発される機序は最もヒトにおける早産の発症を模しており、母マウスの全身性の反応も過去のモデルに比較して少ないと考えられた。よって、この早産モデルを確立するべく、野生型の妊娠マウスを用いて、手技の確率およびLPSの投与量の検討を行い、安定した実験系を確立することができた。本モデルにより、90%以上において早産を誘発することができ、LPSの全身投与で危惧される全身の炎症反応は起こらず、母マウスの死亡もほとんど観察されないことが分かった。早産発症へのApoptosis signal-regulatingkinase1(ASK1)の関与の検討Apoptosis signal-regulating kinase1(ASK1)は、ストレス応答性MAPKであるJNKおよびp38の上流に位置するMAPKKKであり、多様なストレスにより誘導されるアポトーシスや、炎症性サイトカインの産生を中心とする自然免疫応答においてJNKおよびp38経路の制御を介して重要な役割を果たす分子である。そこで、まず上記の早産モデルを施行した野生型の妊娠マウスの子宮からタンパクを抽出し、ウェスタンブロット解析により、とくにp38経路が活性化されていることを見出した。子宮におけるASK1の活性化を明らかにするにはまだ実験条件の検討の余地がある状況ではあった。6か月の期間のみではノックアウトマウスを用いて検討する段階には至らなかったが、将来的にはASK1ノックアウトマウスを用いてASK1の関与を検討していきたいと考えている。今回は海外留学により研究が中断してしまうことになったが、帰国後に現在までに得られた知見を基にして再度、このテーマでの研究を展開していきたいと考えている。