hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍抗原の同定と宿主免疫応答の解析

がんワクチンとして用いるがん抗原は、がん特異的が高く、さらに免疫原性が強いことが必須である。われわれは、新しいがん抗原CCDC62、HERV-KおよびXAGE-1bを見出し、特異性および免疫原性に優れていることを明らかにした。また、がん・精巣抗原NY-ESO-1の全長タンパクを用いて、がんワクチン臨床試験を実施し、がん患者には、免疫が誘導されることを明らかにした。さらに臨床効果も認めた。1.がん・精巣抗原XAGE-1bの発現解析XAGE-1bが特に肺腺癌に高率(45%)に発現し、抗原性の強いがん抗原であることを示した。さらに、XAGE-1bの特異的モノクローナル抗体USO9-13を作成した。一方、XAGE-1の4つのトランスクリプトそれぞれの翻訳蛋白を明らかにした。この結果、XAGE-1b蛋白はXAGE-1aおよびbのトランスクリプトに由来することを明らかにした。ヒトレトロウイルス抗原HERV-Kのがん組織における発現を検討した。この結果、悪性黒色腫、前立腺癌で高い頻度で発現することを明らかにした。また、正常組織では発現が認められず、発現はがん特異的である。4.T細胞免疫モニタリング法の検討刺激細胞として、ペプチドパルス細胞を用いて検討し、効率良くT細胞を刺激し、再現性のある結果が得られることを明らかにした。さらに、アッセイ法として、エリスポット法、細胞内IFNγ検出法、IFNγ分泌細胞検出法を比較検討し、IFNγ分泌細胞検出法が優れていることを明らかにした。5.CHP-NY-ESO-1蛋白ワクチンを用いた臨床試験と免疫学的解析(1)NY-ESO-1抗体産生モニタリングでは、プロトコルによる評価時点である4回の免疫で、ワクチン投与全症例で、抗体価の上昇を認めた。(2)CD4 T細胞のモニタリングでは、4回の免疫で、約半数の症例に特異的T細胞の上昇を認めた。(3)CD8T細胞のモニタリングでは、4回の免疫では、特異的T細胞の上昇を認めた症例はなかった。1.新しいがん抗原の検索と発現解析1)正常精巣由来のcDNAライブラリーを胃癌患者血清を用いてSEREX法による発現クローニング解析を行い、21種類の抗原を同定した(OY-ST-121)。発現解析の結果、抗原OY-ST-2(GKAP1)は、精巣特異的であった。頭頚部癌では、28例中9例に発現を認めた。2)ヒト内在性レトロウイルス(HERV)抗原は、前立腺癌cDNAを患者自己血清を用いてSEREX解析により見出された。HERV-K mRNAの発現を検討したところ、正常組織では前立腺にのみ発現を認め、癌では、前立腺癌、卵巣癌、悪性黒色腫に発現を認めた。HERV-K特異抗体の有無を検討したところ、悪性黒色腫(9.4%)、前立腺癌(1.7%)に強陽性者を認めた。2.T細胞認識がん抗原の解析3.CHP-NY-ESO-1を用いたがんワクチン臨床研究コレステロール疎水化プルラン(CHP)とNY-ESO-1蛋白複合体をがんワクチンとして投与する第一相臨床試験において、予定登録患者について投与を終了した。複合体投与の免疫誘導効果を患者血清、末梢血CD4およびCD8T細胞を用いて免疫モニタリングした。その結果、投与患者すべてにおいて抗体の産生を認めた。CD4T細胞およびCD8T細胞については9例中7例に反応細胞の増加を認めた。1.新しい癌抗原の検索と発現解析(1)GKAP1およびCCDC62:SEREX法により正常精巣由来cDNAライブラリーを胃癌患者血清を用いてスクリーニングした。この結果、得られた23の遺伝子のうち、GKAP1およびCCDC62遺伝子は、正常では精巣のみに発現していた。癌では種々の癌に発現し、特にCCDC62は、肺癌では26%に発現が認められた。組換えタンパクを作成し、種々の癌患者の血清を用いて、エライザ法で検討したところ、抗体陽性者が認められた。CCDC62は、新しい抗原性の強いCT抗原であると考えられる。(3)HERV-K:組換えタンパク、さらにモノクローナル抗体を作成して検討した。この結果、特に、前立腺癌および卵巣癌で、強く高頻度に発現していることがわかった。抗原の局在は、細胞質のみでなく細胞膜にも存在するユニークな抗原であることを明らかにした。2.CT抗原に対する宿主免疫応答の解析免疫染色による発現解析の結果、XAGE-1b抗原は、肺腺癌で、悪性度に関係していることが明らかになった。一方、XAGE-1bとHLAクラスIを発現する肺腺癌患者は長期生存するこ亡が明らかとなった。このことは、XAGE-1b抗原はCD8 T細胞に認識される癌抗原として効果を発揮していることを示唆している。CHP-NY-ESO-1を用いた癌ワクチン臨床研兜を13症例について終了した。

免疫モニタリングの結果、抗体価、CD4およびCD8 T細胞の反応の上昇を認めた。さらに、NY-ESO-1分子内に、CD4およびCD8 T細胞によって高い頻度で認識される2つの領域があることが明らかになった。1.がん抗原検索がん抗原CCDC62およびHERV-K gagのmRNAそしてタンパク発現を、正常組織および種々のがん組織について検討し、いずれもがん特異性が高く、抗原性が強いがん抗原であることを明らかにした。2.がん免疫応答の解析1) XAGEは肺がんに高い頻度で発現し、免疫原性が強い。XAGEタンパク発現と肺がん患者の予後との関係を検討し、XAGEとMHCクラスIの両者を発現する患者の生存期間は有意に長いことを明らかにした。また、多数の症例を解析し、抗体陽性頻度、また、CD4およびCD8の反応を明らかにした。2) NY-ESO-1については、CHP-NY-ESO-1複合体ワクチン投与患者のCD4T細胞反応を詳しく検討し、3症例について認識エピトープを同定した。さらに、これらのエピトープは自然にプロセスされた抗原であることを明らかにした。3.がんの免疫回避機構の解析悪性黒色腫末期の腫瘍局所浸潤リンパ球を解析し、制御性T細胞と免疫抑制性サイトカインの増加を認めた。また、肺がん患者で腫瘍増殖に伴う制御性T細胞の増加を認めた。これらの事実は、がん症例で、がんの免疫回避に、制御性T細胞が深く関与していることを示唆している。4.がんワクチン2004年から、CHP-NY-ESO-1タンパク複合体を用いたがんワクチン臨床試験を行い、免疫反応の解析を行ってきた。2008年からは、NY-ESO-191-110長鎖ペプチドをワクチンとして用いた臨床試験を開始した。登録患者数は14名に達し、解析を急いでいる。これらの結果をもとに、さらに、4種類の長鎖ペプチドを用いた長鎖複合ペプチドワクチンの臨床試験を2009年度から開始する。1.がん抗原と免疫応答の解析1)がん抗原NY-ESO-1に対する免疫応答コレステリルプルラン(CHP)とNY-ESO-1タンパクの複合体を投与したがんワクチン症例のうち3例についてCD4T細胞の反応を詳細に解析し、3つの新しい認識エピトープを同定した。いずれも、日本人に高い頻度で発現するHLAクラスII抗原に結合するペプチドで、免疫モニタリングおよびがんワクチン作成に有用である。2)がん抗原XAGEに対する免疫応答肺腺癌症例について、免疫応答を解析し、特異抗体の産生、CD4およびCD8T細胞の反応を認めた。XAGEの抗原性が強いことを示唆するものと考えられる。これらの結果にもとずき、XAGE抗原を標的としたがんワクチンを開発する。2.がんの免疫回避機構の解析1)トランスウェルを用いた遊走試験で、Foxp3^+Treg細胞が、腫瘍に対し他のT細胞よりもより多く遊走することが明らかになった。このメカニズムを解析し、がん細胞産生IL-6によりFoxp3^+Treg細胞のIL-8レセプターの発現が上昇することがその理由であることが示唆された。
(7Li、7Be-γ)荷電変換反応によるアイソベクター型巨大共鳴の研究

核子当り4070MeVの入射エネルギーでの(^7Li,^7Be-γ)荷電変換反応で、原子核のアイソベクトル巨大共鳴について調べることを研究目的とした。これまでの巨大共鳴の研究においてEl巨大共鳴(電気的;△S=0)とGamow-Teller巨大共鳴(磁気的;△S=1)を除いて詳しい実験的情報はほとんど得られていなかった。この主な原因として用いた核反応におけるスピン(S)の選択則が特定できないことや連続スペクトルと区別した測定ができないことにあった。(^7Li,^7Be)反応では^7Beとそのγ線を同時計数することで実験的に△S=0と△S=1の励起を区別して求めることができる。この方法で測定された。同じ運動学的条件下での△S=0と△S=1のスペクトルを比較して連続スペクトルを実験的に決定し、電気的共鳴と磁気的共鳴を特定できる。△S=0と△S=1のスペクトルから原子核のスピン-アイソスピン応答について研究できる。実験は全国共同利用研究施設である大阪大学・核物理研究センターで行われた。入射エネルギー65AMeVで測定された。^7Beとそのγ線を同時計数のために徳島大学総合科学部で開発されたγ線検出器システム"NYMPHS"の性能や65AMeVでの(^7Li,^7Be)反応機構について調べ、巨大共鳴の研究に優れた特性を持つことが明らかにできた。現在いくつかの原子核での測定が終了し、原子核のスピン-アイソスピン応答の測定結果が解析中である。測定データは科学研究費補助金で整備された計算機ワークステーションで処理され、大量の測定データの解析システムが完成できた。このシステムの整備により地方大学を核とした巨大科学研究を効率よく遂行できるようになった。放出粒子^7Beとそのγ線の同時計数用の散乱槽の製作が終わり、γ線検出器をGSO結晶でテスト的に4個設計し、γ線源を用いてその分解能,検出効率,計数率に対する特性等を調べた。この結果NaI結晶に劣らない特性を持つ検出器が製作できた。γ線源を用いたテストはすべて完了し、あと^7Liビームによるインビームでのテストが残っている。また、標的からのγ線の総量についてGSO及びNaI(T1)検出器を用いて450MeV^3Heビームによる誘起反応で調べた。γ線検出器の計数率は標的の原子量の平方根に比例している事が分かった。このことはγ線の平均的な多重度がほぼ標的の原子量に比例して増加する事を意味する。以上の結果をもとにすべての実験装置の製作を完了し、実験計画を立てる予定である。一方、平成6年度に購入した計算機(ワークステーション)はシステム・プログラムや解析プログラムの導入に着手し、同時にこれまで取得したデータの解析を試み、標準的データの解析は可能になった。現在、RCNPで磁気テープに記録されたデータの書き込み形式に合うようにプログラムを書き換えて、汎用性のあるソフトの開発を行っている。国際会議で中間エネルギーでの(^7Li,^7Be-γ)反応によるアイソベクター巨大共鳴の研究で得られる結果や今後の研究の方向,^7Be-γ同時計数測定用のGSO検出器の特性等を報告し、討議した。この中で(^7Li,^7Be-γ)反応の特徴,有効性やGSO検出器の特性に注目が集まった。今後、国際協力も含めて協議していく。放出粒子^7Beとそのγ線の同時計数用のγ線検出器をGSO結晶で製作した。GSO結晶は蛍光の残留時間が60nsと短く、γ線の吸収係数が大きい特徴を持つ。そのためインビーム実験に特有な大きな係数率の変動に対応できると考えられる。

22個のGSO検出器からなるシステムを製作して、その性能を標準γ線源で調べ、設計どうりの性能を確認した。また、(3He,t-γ)反応を用いて、インビームでのテストを行い50kcps位までは安定に動作することが確かめられた。これらの結果は国際会議で報告を行い、またフランスのオルセ-原子核研究所でのセミナーで講義してその詳細について議論した。今後、この装置を含めた^7Be-γ同時計数全体の性能を調べ、測定にはいる予定である。(^7Li,^7Be)反応で^7Beとそのγ線を同時計数することでΔS=0とΔS=1の励起を区別して求めることができることが実験的に確かめられた。実験は全国共同利用研究施設である大阪大学・核物理研究センターで行われた。入射エネルギー65AMeVで測定された。^7Beとそのγ線を同時計数のために徳島大学総合科学部で開発されたγ線検出器システム"NYMPHS"の性能や65AMeVでの(^7Li,^7Be)反応機構について調べ、巨大共鳴の研究に優れた特性を持つことが明らかにできた。^7Beのγ線は同時計数γ線スペクトルで唯一の光電ピークとして観測され、^<12>Cと^<90>Zr標的でS/Nがそれぞれ約10と3で測定できた。このような低バックグランドの測定は((^7Li,^7Be)反応での2つの反応チャンネルの分離を可能にし、軽い核から中重核にいたるΔS=0とΔS=1のスペクトルを導き出すことを可能にする。現在いくつかの原子核での測定が終了し、原子核のスピン-アイソスピン応答の測定結果が解析中である。測定データの解析はワークステーションによるシステムで行われている。解析プログラムの開発や結果の分析に威力を発揮している。大阪大学・核物理研究センターとネットワークでつないで測定データにアクセスしたりプログラムを開発したりでき、システムの効率化がはかられている。この検出システムを用いた研究内容について上記全国共同利用研究施設での研究計画検討委員会で審議され、今後推進していく共同利用実験課題に採択されている。
幼児期における過去に関する対話と「心の理論」・自己概念の関連-聴覚障害児との比較を通して

本研究の概要は以下の通りである。1.理論的考察:幼児期における「心の理論」と時間的に拡がりをもつ自己の発達的関連について,時間的視点という観点から概観し,「いま・ここ」にない"不在のもの"に対する態度を測定する方法として遅延自己映像認知課題を提案した。また,過去と現在の時間的関係を理解し,時間的視点から自他理解を深める上で,過去をめぐる対話が重要な役割を果たしていることを,聴覚障害児の「心の理論」に関する研究から示した。2.実験1:35歳の聴覚障害幼児と母親を対象に,絵日記を手がかりにして,過去の出来事を共同想起してもらった。その結果,(1)絵日記を用いることで,過去をめぐる対話がより持続すること,(2)子どもから母親を注視する頻度と,母親が過去の出来事に言及する頻度に相関があることが明らかになった。3.実験2:11組の健聴児(2,3歳)とその母親,5組の聴覚障害児(2,3歳)と母親が,写真を見ながら,過去の出来事について対話をするプロセスを分析した。その結果,次のようなことが明らかになった。(1)聴覚障害児が過去の出来事や心的状態に言及する頻度には個人差が大きく,子どもの言語スキルと母親の発話スタイルからの影響が大きい.(2)母親が聴覚障害者であるペアにおいては,手話を有効に用いて,過去や心的状態に関する話題が多かった.(3)母親の発話スタイルは子どもの言語発達に応じて,「新情報聴取型」,「情報共有(提供)型」,「相互構成型」に分類できた。4.結論:「いま・ここ」にない"不在のもの"である過去の出来事に関する対話には,2,3歳児が他者との視点の相違に気づく契機が多数含まれており,相互の心の理解を進めていく上で重要である。音声言語ならびに手話はそうした対話を成立させるものであり,心の理解や自己発達において不可欠な役割を果たしていると考えられる。4歳頃に獲得される「心の理論」について,その成立基盤や形成過程に関心が注がれるようになってきている。その中で,「心の理論」の形成において,"いま・ここ"にない過去などの出来事をテーマに,心的状態を交えた会話をすることが重要な役割を果たすと考えられている。本研究は過去に関する対話の質や量と,「心の理論」および時間的な広がりをもった自己概念の獲得の関係について検討するものである。この仮説を検討するうえで,聴覚障害児の事例は多くの重要な示唆を与えてくれる。ここ5年間ほどで,聴覚障害児の「心の理論」に関する研究も散見されるようになっている。それらをレビューしたところ,810歳の聴覚障害児において,誤信念課題の通過率は3060%という結果が多く,「心の理論」の獲得が健常児より遅れることが示されている。ただ一方で,native signerの親のもとで生活している聴覚障害児の場合,「心の理論」の獲得に深刻な遅れを示す者は少なく,手話も含めた伝達手段によって早期からコミュニケーション関係が成立しているかどうかが重要な要因となっていることがわかった。さらに本年度,聴覚障害幼児(2,3,4,5歳児各5名)とその母親を対象に,主に夏休みに書かれた「絵日記」(スケッチブック2冊)を手がかりにした,過去の出来事に関する対話の分析を行った。その結果,子どもからのアイコンタクトの量と,対話の継続時間とに正の相関があることがわかった。

また,母親からの働きかけにはいくつかのスタイルがあり,単に絵や写真の対象物の命名を求めるだけではなく,子どもの言動を繰り返しつつ,その時の心情を表情や手話ないしは身ぶりを使って語っていくことが,その場にないものを対話のトピックとする「足場」となっていることが示唆された。聴覚障害児は,「心の理論」の獲得が通常の場合より遅れるとする研究報告がなされている。聴覚障害のない幼児の場合,1歳後半から2,3歳にかけて"いま,ここ"にない対象や事象に関して,心的状態を交えつつ他者と対話することが,自他の相互理解の枠組みを形成することにつながると考えられる。こうした対話の質と量において,聴覚障害児は制約をかかえていることが予想される。今年度は,昨年度より対象年齢を下げて聾学校保育相談部1歳児クラス(3名)と2歳児クラス(6名)に在籍する母子を対象に研究を実施した。親子遠足に行って約2週間後,その時の写真を3枚提示して,母子で遠足での出来事を想起して語りあうよう求めた(別の行事に関する対話も実施し,現在分析中)。その結果,写真を手がかりにした母子対話において,5つのレベルを想定できた。(1)写真を共有した関係の未成立,(2)ともに写真を見るが,子どものペースで進行,(3)写真に写っている事物に対して,母親がwhat質問をして子が応じる,(4)写真に写っている行為をめぐる応答,(5)写真を契機にした過去の心的状態などをめぐる応答(how質問の成立)。(1)や(2)のレベルにとどまる子どもが存在し,彼らはそもそも母親の顔や手に注意を向ける頻度が少なかっだ。そうした場合,母親が自ら注意を向けている対象に,子どもの注意を向けさせようとするよりも,子ども自身が興味を向けた事物に即して情報を付加する方が,両者の注意を共有した状態を作り出しやすかった。過去の出来事を明確に指示した対話はこの年齢では成立しにくかったが,母親も聴覚障害を持ちnative signerのケースでは,過去や心的状態といった"いま,ここ"にないテーマの共有も安定して可能であった。子どもの注意対象への敏感さや,手話を用いるタイミングと空間的位置などにおいて,他ペアとの相違があることが示唆された。聴覚障害児において「心の理論」の獲得が遅れることが,明らかにされてきている(Peterson & Siegal,2000)。ただ,その遅れは絶対的なものではなく,native signerの家庭で育った子どもの場合,遅れは少ないとされている(Courtin & Melot,1998)。ここから,手話も含めて広く言語を用いて,「いま,ここ」にない"不在のもの"(木下,2001)がどの程度,コミュニケーションの対象となっているかが,心の理解の発達に重要な役割を果たしていることが推察される。23歳という時期は,獲得しつつあるコミュニケーション手段を活用しつつ,"不在のもの"をおとなと共同して表現し始める頃である。そうした活動がどのように開始されてくるのかについて、聴覚障害児を対象に、写真を用いた共同想起場面を分析して明らかにした。聴覚障害をもつ1,2歳児の母子12組を対象に,節分の2週間後に,その時の写真を提示し,写真に写っていないことも含めて対話してもらった。1歳児は写真に写っていない過去の出来事や心的状態に言及していないのに対して,2歳児は頻度に違いはあるが言及していた。1歳児はほぼ写真に写ったものがトピックになっていたと言える。
経済危機と地方利益論－近代東北地方をめぐる政党政治

2018年度は、これまでの調査結果を踏まえ、研究成果の取りまとめに向けた中間報告的な成果公表と、研究課題に関わる新たな史料調査を実施した。1930年代の経済危機に最も深刻に直面した東北地方の農村振興政策に深く関わった政治家の一次史料の所在を新たに知り、数回にかけて画像を撮影し、その概要と成果の一部を学内外の研究会等で公表し、隣接する分野の専門家から有益な助言を得られた。また、経済危機への対応を考える際には、その前史における危機対応のパターンが繰り返されがちなことが顕著であり、明治後期における行政・立法関係や当該期間の政党政治や対外関係に関する論考をいくつか公表するとともに、大正期における政友会政治の特質を再検討する研究報告を日本政治学会の研究大会で行った。それぞれ関連する分野の専門家から数多くの教示や指摘を得られ、研究課題の遂行上、とても有益であった。また、戦間期から戦後期にかけて東北地方の経済開発に強く関与した地元政治家の未整理史料があることが当該年度に判明し、本研究課題にも密接に関連することから、その調査・整理作業も実施した。なるべく早く研究資料として利用できる状態にするために、アルバイトを雇った大規模な調査が望ましいと考え、後年度から前倒し支払いを請求して、2018年秋に泊まりがけでの調査を実施した。次年度において研究課題を発展させていく上で効率的な作業が進められたと思われる。資料調査を順調に進め、それに基づく研究成果の中間報告も実施し、関連する専門家からの助言を得て、研究課題をさらに発展させていくための指針を得られた。最終年度にあたる次年度には、これまでのまとめにあたる学術論文に整える計画である。資料調査作業も継続して、さらなるプロジェクトへ継続させることも目指している。初年度にあたる平成28年度には、当初の研究計画に基づき、戦前日本の政党政治に世界恐慌が与えたインパクトを考える分析枠組みの検討に多くの時間を割いた。近年の政党政治研究の動向を追跡し、近代日本との比較を意識して、同時代のアメリカの政党政治やニューディール政策に関する最新の研究成果の吸収に努めた。これらは、2年目以降に資料調査を本格的に実施する基礎作業として有益であった。また1930年代のアメリカの対日政策やニューディール政策に関する一次資料の調査を実施した。これも同時代の日本政治との比較や連関を考察する際の重要な基礎作業となった。今年度には、1930年代の日本政治の前提条件になった1900年代の経済不況と政党政治の展開に関する分析を進め、その成果の一部を学術論文として公表した(「初期立憲政友会の選挙戦術(四・完)」)。この論文では、国家財政の制約が厳しかった日露戦後において、政友会が東北地方での鉄道建設要求などを独占的に提示するようになる積極政策は、政友会が全国政党としての凝集性を高め、党本部が地方支部の候補者選定などに積極的な影響力を行使する選挙戦術に支えられた現象であったことを明らかにした。政友会が多数党として安定的な基盤を有するようになる時期に幹事長などを務めた伊藤大八の資料を初めて体系的に用い、東北地方での地方利益要求を主導した彼らの政策と権力基盤の関係について独自の視点から考察できた。この知見をもとに、外国の事例との比較枠組みについて、多くの専門家から教示を得ることができ、後年の1930年代の政党政治の変容を考える視角を豊かにできた。今年度は、分析枠組みの検討と、一次資料の調査・収集を、同時に進めることができた。また、研究成果の一部を学術論文として公表し、今後の研究の方向性を明確にすることができた。研究計画2年目にあたる本年度は、日米の資料館において一次資料の調査収集に取り組んだ。1930年代の世界恐慌からの克服に努めたF. D. Roosevelt大統領やその関係者の政策形成過程を調査するために、その関係資料を大統領図書館などで調査した。また、敗戦後の日本経済の復興過程についても分析対象を広げ、占領政策に多大な影響を与えたD. MacArthurの関係文書の調査も実施し始めた。同じ時期に日本政治を指導した政治家・官僚の資料については、国立国会図書館、東京大学などに所蔵されている関係文書を幅広く調査した。また、戦後まで射程を広げて東北地方の開発に携わった政治家などの資料調査にも着手している。次年度以降にこれらの調査に基づく分析結果をまとめて中間報告に整えていく予定であり、本年度はその前提となる資料整理などの基礎作業が中心となった。それに関連して、明治期の地方政治に関する最新の研究書についての書評を発表し、1920年代の日本政治研究に関して新資料に基づく学会報告を行い、また戦後から現代に至るまでの日本政治・日中関係に関する英語本の共同翻訳プロジェクトに参加してその成果を公表した。これらは、193050年代の日本政治史を比較分析する視角を豊かにするために有益な作業となった。また、同年代の日本政治外交史・中国政治外交史研究者との研究会において、中間報告としての研究報告を実施し、それぞれの専門分野から最新の知見を提供してもらうことができた。当初の研究計画に基づき、各種の資料調査を順調に実施することができた。また、関連する研究報告などを行い、研究遂行上の示唆に富んだ知見を、関連分野の専門家から得ることができた。調査した資料の整理作業も効率的に進めることができ、次年度以降の成果公表に向けた基礎作業を進行できている。

2018年度は、これまでの調査結果を踏まえ、研究成果の取りまとめに向けた中間報告的な成果公表と、研究課題に関わる新たな史料調査を実施した。1930年代の経済危機に最も深刻に直面した東北地方の農村振興政策に深く関わった政治家の一次史料の所在を新たに知り、数回にかけて画像を撮影し、その概要と成果の一部を学内外の研究会等で公表し、隣接する分野の専門家から有益な助言を得られた。また、経済危機への対応を考える際には、その前史における危機対応のパターンが繰り返されがちなことが顕著であり、明治後期における行政・立法関係や当該期間の政党政治や対外関係に関する論考をいくつか公表するとともに、大正期における政友会政治の特質を再検討する研究報告を日本政治学会の研究大会で行った。それぞれ関連する分野の専門家から数多くの教示や指摘を得られ、研究課題の遂行上、とても有益であった。また、戦間期から戦後期にかけて東北地方の経済開発に強く関与した地元政治家の未整理史料があることが当該年度に判明し、本研究課題にも密接に関連することから、その調査・整理作業も実施した。なるべく早く研究資料として利用できる状態にするために、アルバイトを雇った大規模な調査が望ましいと考え、後年度から前倒し支払いを請求して、2018年秋に泊まりがけでの調査を実施した。次年度において研究課題を発展させていく上で効率的な作業が進められたと思われる。資料調査を順調に進め、それに基づく研究成果の中間報告も実施し、関連する専門家からの助言を得て、研究課題をさらに発展させていくための指針を得られた。研究計画に基づき、二年目も各種の資料調査と、理論枠組みの整理を、同時に進めていく。また、学会等に積極的に参加して、最新の知見の入手に努める。まず、一次資料の調査を継続する予定であるが、アメリカの資料館に所蔵されている原資料の量と質を鑑み得ると、今後も大量の調査を実施しなければならないことを痛感している。デジタルアーカイブや複製版、二次資料などで代用できる可能性を検討しつつ進めることが求められる。また資料調査に基づき、論文や報告などの形で成果をまとめることが必要である。これらが次年度以降の課題になると考えている。最終年度にあたる次年度には、これまでのまとめにあたる学術論文に整える計画である。資料調査作業も継続して、さらなるプロジェクトへ継続させることも目指している。古書の書籍購入を実施した結果、物品費として当初に想定していた金額よりも大幅に節約できたため。資料複製費として予定していたが、デジタル資料で利用可能になったため、次年度以降の複製費に充てることにしたため。作業の効率化のため、後年度から前倒し支出を請求したものの、実際の作業の進捗に応じて少し未使用額が生じたため。2年目から日本やアメリカの資料館に所蔵されている原資料の調査活動を拡大するため、その旅費や資料複製費などに充当する計画である。
『歌唱音声・吹奏楽音の安定性』に対する体幹トレーニングの効果

音楽学部に所属する健常高校生を対象に,体幹筋トレーニングによる歌唱音声への効果検証を目的として調査を行った.トレーニングは腹筋や背筋を中心に鍛える6種目の静的トレーニングとし,週に1回の頻度で10週間実施した.歌唱音声はSTRAIGHT分析法によって,音の安定性に関与すると想定される各種特徴量により評価した.その結果,歌唱音声に影響があると思われる呼吸機能へのトレーニング効果は確認できなかった.しかし,体幹トレーニングによって歌唱能力の1つとされるビブラートを深くかけるようになった事が示唆された.演奏家の多くが呼吸法の鍛錬を意識した身体トレーニングを実践しているが,その効果については検証されておらず,経験則的に継承されているレベルに過ぎない.経験則に基づく鍛錬では,その影響が明らかにされていないために,演奏家の努力と時間をムダにしてしまう可能性を含むのみならず,演奏パフォーマンスを低下させる危険性も拭い切れない.そこで本研究では,身体トレーニングが及ぼす「歌唱音声・吹奏楽音の安定性」への影響を明らかにすることで,演奏家にとって,より効果的なトレーニングの実施を目指す.日常的に身体トレーニングを行っていない声楽演奏者を対象として,体幹筋トレーニング期間の前後に歌唱音声の安定性について調査した.トレーニングを実施した被験者は15名,対象群としてトレーニングを実施しない8名の被験者で測定を実施した.トレーニング群・対象群の被験者は同じ団体に所属し,週に1度同じレッスンを実施している.トレーニング期間は10週間とし,1回あたりのトレーニング時間は約1時間30分であった.トレーニング種目は,腹筋・背筋を中心としたフロントブリッジやサイドブリッジなど6種類の体幹トレーニングであり,それぞれ同一姿勢を一定時間(種目によって異なる)維持し続けた.10週間のトレーニング期間前後で,呼吸筋力・努力性肺活量など,呼吸機能の測定を行った.さらに,マイクロフォンを用いて,異なる2音階における歌唱音声の安定性の測定も行った.2015年度には8名の健常大学生を対象として,10週間の体幹筋トレーニングがもたらすか小音声の安定性について測定調査を行った.今年度はこの解析を行うとともに,新たに測定を追加した.合唱団に所属する健常高齢者を対象として,週1回の頻度で10週間の体幹トレーニングを実施した.トレーニング種目は昨年度の調査同様,フロントブリッジやサイドブリッジなど腹筋・背筋を中心に6種目である.各姿勢を一定時間(種目により異なる)維持し続けるトレーニングである.10週間のトレーニング期間前後に,マイクロフォンを用いて異なる2音階における歌唱音声の安定性測定を行った.また,呼吸筋力・肺活量などの呼吸機能についても健勝を加えた.初年度・今年度と,確実に測定が実施できている.また,次年度の測定に関しても既に調査協力を得ることができており,調査条件を満たすだけの測定準備が整った.我々は,体幹筋による歌唱音声への効果を検証するため,初年度に実施した基礎実験の測定結果を基に本実験で利用する歌唱音声の測定・評価方法を決定した.歌唱音声の評価として最適であると考えられ,本研究で用いる評価方法はSTRAGHT分析と呼ばれる手法である.これは調波成分の頂点を辿るスペクトル包絡を,音声信号から取得される基本周波数情報を用いたスペクトル平滑化によって推定する方法である.本分析法による平滑化スペクトルからは基本周波数の変動が除去されるため,声の高さの変化と音色の変化を分離できるという利点がある.地域のコーラスサークルに所属する高齢者を対象とし,体幹筋トレーニングの実践研究を実施した.しかし,対象者の歌唱能力が不安定であるために,本研究の解析に耐え得る歌唱音声情報が得られなかった.この結果を参考とし,最終年度ではクラブ活動で音楽教員の指導のもと,日々歌唱トレーニングを行っている音楽部所属の健常高校生を対象として調査を行った.週に1回の頻度で10週間の体幹筋トレーニングを実施し,歌唱音声の安定性に与える影響について測定調査を行った.トレーニング種目にはフロントブリッジやサイドブリッジなど腹筋や背筋を中心に鍛える6種目を用いた.これらのトレーニングは各種目を一定時間維持し続ける「静的トレーニング」である.10週間のトレーニング期間前後に,デジタル収録した歌唱音声に対して信号処理を施した上で,音の安定性に関与すると想定される各種特徴量を算出し,訓練前後の値を比較した.その結果,体幹筋トレーニングによる肺活量・呼吸筋力への効果は確認できなかった.しかし一方で,体幹筋トレーニングを行うことで,歌唱能力の1つとされるビブラートを深くかけるようになった事が示唆された.音楽学部に所属する健常高校生を対象に,体幹筋トレーニングによる歌唱音声への効果検証を目的として調査を行った.トレーニングは腹筋や背筋を中心に鍛える6種目の静的トレーニングとし,週に1回の頻度で10週間実施した.歌唱音声はSTRAIGHT分析法によって,音の安定性に関与すると想定される各種特徴量により評価した.その結果,歌唱音声に影響があると思われる呼吸機能へのトレーニング効果は確認できなかった.しかし,体幹トレーニングによって歌唱能力の1つとされるビブラートを深くかけるようになった事が示唆された.今年度は15名のトレーニング群と10名の対象群での測定を実施した.調査条件を満たすだけの測定は行えていないが,概ね予定通りである.本研究では,日常的に筋力トレーニングを実施していない者を対象として調査を行う必要がある.また,一定の演奏レベルに達する被験者のみを対象とするため,被験者の確保が非常に困難である.

したがって,調査期間を3年間としている.合唱部を有する高校での測定準備が整った.10週間という長期にわたる調査であるが,調査条件を満たす被験者が確保できており,実施を待つのみである.運動生理学研究費分配時期もあり,昨年度の研究開始が6月以後となったため,学生を対象とした調査を行えなかった.今年度は,大学での授業受講者も対象として測定を実施する予定である.調達方法の工夫などにより,経費の節約ができたた.また,ボランティアにより解析補助費が節約できた.年度末に購入した物品に,割引が生じたため500円の繰越金が生じた.次年度は,これまでと異なる施設での測定調査を予定しているため,経費の増加が予想される.このため,次年度の経費と合わせて研究に必要な物品を購入する予定である.次年度の予定予算と合わせて,研究に必要な物品を購入する予定である.
親水性ナノカーボンの作成とその生体適合性・体内動態の検討

本研究では、フラーレンやカーボンナノチューブ(以下、CNT)など炭素系ナノ微粒子の生体適合性検討の為、上記素材の親水化、体内での循環・滞留・排泄(体内動態)の可視化・追跡を試みた。化学的表面修飾により、生体へと投与可能なCNT分散液を作成し、この分散液をマウスへと投与、経過観察を行った。電子顕微鏡観察から各臓器へのCNTの到達が確認された。また体内動態可視化法の検討の為、走査型蛍光X線分析顕微鏡、核磁気共鳴撮像(MRI)法などを用いて無機粒子の体内動態の観測に成功した。本研究では、フラーレンやカーボンナノチューブ(以下、CNT)などの炭素系ナノ微粒子(ナノカーボン)の生体適合性の検討を行う為に、1)ナノカーボンの親水化処理、2)その体内動態の可視化を試みた。平成19年度は、主にカーボンナノチューブへの親水性の付加と生体への投与条件について検討した。コハク酸過酸化物との反応によりCNT表面に多数のカルボン酸を提示させることに成功し、生体への投与の為の目標としていた、数百ppmの濃度での分散に成功した。得られたCNT誘導体の水溶液(約500-900ppm)をマウス尾静脈より投与し、その後の経時観察を行った。投与後のマウスは、数週間の経過観察(最大4週間)中に、状態観察・体重推移などから対照群との顕著な差異は見られなかった。投与後一日および一週間のマウスから肺・肝臓を摘出し、透過型電子顕微鏡を用い観察したところ、各臓器へのCNT誘導体の到達・滞留が確認され、投与物質が血流に乗り各臓器へと到達している事が示唆された。次に、CNT表面に提示した官能基(カルボキシル基)を利用して、可視化の為に様々な化学種の修飾反応を試みた。この第二段階の化学修飾は親水性フラーレンの化学修飾にも応用可能である。また、体内動態可視化法の基礎検討として、無機粒子などの体内動態をMRI,ICP-AES,蛍光X線顕微鏡、蛍光顕微鏡を用いて観測に成功した。更にCNTなどナノカーボンの体内動態可視化のための分子設計のため、磁性物質(マンガンイオン(Mn^<2+>)とグラフェンシートとの相互作用の違いによる電子状態の変化を分子軌道計算により評価し、結合状態の違いがMR信号に及ぼす影響を理論的に予測した。その結果、結合サイトの違いにより、超微細結合定数が10-135mTまで大きく変化した。この結果はMn^<2+>を指標とする事によりナノカーボン中での結合の変化の捕捉が可能である事を示唆している。本研究では、フラーレンやカーホンチユーフ(以下、CNT)などの炭素系ナノ微粒子(ナノカーボン)の生体適合性の検討を行う為に、1)ナノカーボンの親水化処理、2)その体内動態の可視化をみた。コハク酸過酸化との反応によりCNT表面に多数のカルボン酸を提示させることに成功し、生体への投与の為の目標としていた、数百ppmの濃度での分散に成功した。また、アミン化合物との反応により粒径と形状を制御したフラーレンパーティクルを作成し、更なる化学修飾によりその親水化にも成した。得られたナノカーボン誘導体の(500-900ppm)をマウス尾静脈より投与し、その後の経時観察を行った。投与後のマウスは、数週間の経過観察(最大4週間)中に、状態観察・体重推移などから対照との顕著な差異は見られなかった。投与後一日および一週間のマウスから肺・肝臓を摘出し、透過型電子顕微鏡を用い観察したところ、各臓器へのCNT誘導体の到達・滞留が確認され、投与物質が血流に乘り各臓器へと到達している事が示唆された。更にCNTなどナノカーボンの体内動態可視化のための分子設計のため、磁性物質(マンガンイオン(Mn^<2+>)とグラフェンシートとの相互作用の違いよる電子状態の変化を分子軌道計算により評価し、結合状態の違いがMR信号に及ぼす影響を理論的に予測した。その結果、結合サイトの違いにより、超微細結合定数が10-100mTまで大きく変化した。
ホスファチジン酸ホスファターゼの新しい機能と作用分子機構の解明

ヒトPAP-2aはTritonX-100可溶性であるが、CHAPS不溶性のラフトに存在することが分かった。一方、PAP-2bはTritonX-100不溶性であり、約50%がカベオラに存在する。2種のPAPのGolgi体から表面膜への輸送過程を検討した結果、2a,2b両者を含む小胞と、2bのみを含む小胞が観察された。2a,2bの小胞輸送系に相違があることを示している。ドメインスワッピングの結果、2bの最初の細胞外ループがTritonX-100不溶性のために必須であることが分かった。2a,2b両者を安定発現するMDCK細胞株を樹立し、発現した酵素の細胞内局在性を調べた。PAP-2aの90%がapicalドメインに、またPAP-2bの70%がbasolateral側に、それぞれ分離して分布していた。ドメインスワッピング実験の結果、PAP-2aのapicalシグナルはF(2)DKTRL(7)のN端6残基と確定した。この配列はPDZ-結合配列であるが、タンパクのN-端に存在する初めての例である。一方、PAP-2bのbasolateralシグナルは第一番目の細胞側ループに存在するtyrosine-rich motifであることを確認できた。我々によるマウスとヒト2型ホスファチジン酸ホスファターゼ(PAP-2)のクローン化を契機として、現在7種のPAPの構造が明らかになっている。全てのPAPは6回膜を貫通する糖蛋白であり、ショウジョウバエWunenとラットDri42がPAPであることから、細胞の増殖、移動、分化における本酵素の重要性が注目されている。さらにPAPは共通の新しい触媒機構を共有する、約30種の酵素から成るスーパーファミリーを形成することが分っている。本研究では、PAP-2bをHEK293細胞に発現させ検討した結果、1)PAPは細胞外のリゾ-PAを分解するエクト酵素であること、2)PAPは細胞表面膜に局在し、トリトン処理後のショ糖密度勾配遠心による生化学的検討と、caveolin-1を共発現時のレーザー顕微鏡による観察により、カべオラに存在することが明らかとなった。現在コレステロール結合試薬の酵素活性と存在形態に対する影響を検討中である。PAPの機能を個体レベルで検討する目的で、PAP-2aのKOマウスを作製中である。我々によるマウスとヒト2型ホスファチジン酸ホスファターゼ(PAP-2)のクローン化成功により、表面膜を6回貫通して、触媒部位を細胞外に向けた、糖タンパク酵素の存在が明らかとなった。本酵素は細胞外のリン脂質を分解するエクト酵素である一方、細胞内でホスホリパーゼDと共役して、シグナル伝達を調節することから、その作用機序には不明な点が多い。本研究では、ヒトPAP-2bをGFP融合タンパクとしてHEK293,NIH3T3細胞に発現させ解析した。その結果、PAP-2bは細胞外のリゾホスファチジン酸(LPA)を分解するエクト酵素である一方、細胞外または細胞膜中に存在する長鎖ホスファチジン酸を分解できない特性を持つことが分った。またPAP-2bは細胞表面膜のトリトン不溶性の低密度ミクロドメインに局在した。細胞膜の脱コレステロールにより、PAP-2bの密度が増加し、コレステロール依存性の存在様式を示した。抗カベオリン抗体で沈降したカベオラにはPAP-2bは検出できず、PAP-2bはホスホリパーゼD2(カベオラ局在が示唆されている)とは異なり、非カベオラ性のラフトに存在することが明らかになった。個体レベルでPAP-2の機能を調べるため、PAP-2aのKOマウス作製を試みているが、まだ成功していない。ターゲッテイングベクターの再構築を含めて検討中である。ヒトホスファチジン酸ホスファターゼ-2b(PAP-2b)を一過性発現させたHEK293細胞を用いて、PAP-2bが細胞外の基質を分解するエクト型酵素であることを証明した。この酵素は膜中の長鎖ホスファチジン酸を分解できない特性を持つ。PAP-2bは、Triton-X-100不溶性で、非カベオラ性のラフトに存在するが、PAP-2aはTriton可溶性である。しかし、PAP-2aもCHAPSなどほかのdetergentに対しては不溶性であり、2bとは別の表面膜ミクロドメインに存在することが分かった。現在2bと2aのキメラ分子をNIH3T3に発現させ、Triton不溶性をおこすドメインを特定中である。PAP-2a,PAP-2bの安定発現MDCK細胞を確立して解析中である。極性を示すMDCK細胞では、2aは細胞先端(apical surface)に、また2bは細胞基底部(basolateral surface)に明確に分離して存在する新しい知見を得た。2a,2bは異なった細胞表面ミクロドメインに分離して存在しており、両者の分化した機能を強く示唆する結果を得ている。

2種のPAPのGolgi体から表面膜への輸送過程を検討した結果、2a,2b両者を含む小胞と、2bのみを含む小胞が観察された。2a,2bの小胞輸送系に相違があることを示している。ドメインスワッピングの結果、2bの最初の細胞外ループがTritonX-100不溶性のために必須であることが分かった。2a,2b両者を安定発現するMDCK細胞株を樹立し、発現した酵素の細胞内局在性を調べた。PAP-2aの90%がapicalドメインに、またPAP-2bの70%がbasolateral側に、それぞれ分離して分布していた。ドメインスワッピング実験の結果、PAP-2aのapicalシグナルはF(2)DKTRL(7)のN端6残基と確定した。この配列はPDZ-結合配列であるが、タンパクのN-端に存在する初めての例である。一方、PAP-2bのbasolateralシグナルは第一番目の細胞側ループに存在するtyrosine-rich motifであることを確認できた。
卵子提供を検討しているカップルへの情報提供に関する研究

提供卵子で親になることを検討しているカップル向けの情報提供資料を作成するため、以下の調査を行った。1不妊当事者を対象としたニーズ調査(ペイシェント・クエスチョン)2文献レビュー(Pubmed,InfertilityNetwork,およびBioEdgeから配信された情報)より、卵子提供の実態およびレシピエント、ドナー、生まれた人の身体的、心理・社会学的課題(リスク)3卵子提供に関わる専門家を対象としたインタビュー調査により専門家がカップルに伝えたいと考える情報そして上記1に回答する形式で23で得られた情報を精選し冊子を作成した。国外で卵子提供を受け子どもを得た女性の実態を把握するため聞き取りを実施。体験者の語りから、治療決定から子育て期全般において、国内の医療者がほとんど関与しない中で決定・実施がされており、主な情報源はエージェンシーのウェブサイトやエージェンシーであった。この背景には、国内で卵子提供の実施が承認されていないことにより、女性たちに積極的に関われない、関わりたくない医療者の存在があること、卵子提供に関する情報が国内で蓄積されていない現状があること、家族や子どものプライバシーを保護するために、相談する範囲や対象を意図的に狭める女性側の課題もあると考えられた。国内外における卵子提供の実態と課題を明らかにするため、ドイツの不妊カウンセラーペトラ・トーン氏、東京ハートクリニックの臨床心理士平山氏を招聘し講演会を開催した。両氏とも、卵子提供を受けるカップルの心理として、子どもが希求する気持ちが強いほど、身体的リスクや契約内容、お金への関心が低下しやすくなること、普通の家族を作りたいがゆえの卵子提供である場合、子どもが生まれた後のことや、子どもの出自を知る権利について関心が低くなる実態を指摘、このようなカップルへ卵子提供のリスクや子どもが生まれた後の生活について考えさせる難しさを指摘した。さらにペトラ氏は、倫理的な問題と心理的な問題は連動しており、本人の確信がない中で、社会的容認が低い技術を選択する場合、さまざまな問題があると指摘する。卵子の授受を巡って金銭が授受されること、提供者の情報が部分的にしかわからないことによる、生まれた人への影響は調査されていない実態から、国境を越えて治療することに関して倫理的な話し合いがもっと必要であると指摘した。卵子提供に関する情報提供資料を作成するに当たり、ガイドラインに関するコンサルテーション(聖路加看護大学看護実践開発研究センター)を受けた。その結果、作成するガイドラインの目的と対象を検討すること、RCT研究が少ない領域であるためエビデンスや研究デザインにこだわらず、患者にとって重要なアウトカムを指標とする方法もあること、望ましい構成メンバーは領域の専門家、患者、図書館司書、臨床疫学、生物統計等の専門家などマンパワーは10名程度、かつ文献を正しく読み、情報を共有する必要があること、外部評価を受ける(評価者にドラフトを読んで貰い正しく評価してもらう、パブリックコメントを求める)などの指摘を受けた。上記の指摘をもとに、研究者間で、本研究課題の確認、人員配置の検討および書式を作成した。卵子の提供を受けて親になることを検討している不妊患者および卵子の提供を検討している女性への情報提供資料を作成するため、key wordsとなる「卵子提供」と「リスク」を掛け合わせPubMedにて276文献を検索し収集した。文献の内容は主に、recipient(不妊カップル)とdonor(卵子提供者)と生まれた子どもの各々の身体的リスク、心理・社会的リスクに分類できた。また、本冊子の第一活用者となるであろう不妊患者を対象に卵子提供を受ける上でのpatient questionについて調査したところ、次の10の項目が上がった。「技術の手続き・手順・費用」「提供者の情報」「母体のリスク」「提供者のリスク」「生まれた子のリスク」「生まれた子との親子関係、告知のこと」「提供者との関係」「エージェントとの契約」「体験者の情報・体験者との交流」「カウンセラーの存在」が上がった。今後はpatient questionの項目に沿い情報の整理を行う予定である。またもう一つの情報提供資料である、生まれた子どもに出自を伝えるための絵本“Sometimes it takes three to make a baby、Explaining egg donor conception toyoung children"(Kate Bourne著, Melbourne IVF,2002 )を翻訳し、『お母さんとお父さんとドナーの3人がいて生まれてくる赤ちゃんのお話』を作成した。日本での活用を考えた場合の視点から第3者の評価を得るため、卵子提供にて親になった人、不妊当事者、医療者、研究者によるヒヤリングを行った。絵本の意義として「子ともが自然に理解するための教材になりえる」「親の思いに寄り添える絵本である」、修正点として「言葉の表現にわかり難い個所がある」「マイナスイメージを与える表現がある」が指摘された。提供卵子で妊娠・出産を望むカップル(レシピエント)や卵子を提供する女性(ドナー)に関わる経験をもつ国内の医師・看護師・カウンセラー・研究者、および日本人を受け入れている国外のエージェンシー、そして国外で提供卵子を受け母親になった女性を対象に「卵子提供を実施する上で、卵子を提供する女性や受療を望むカップルに必要と考える情報提供のあり方とその内容」について聞き取り調査を実施した。その結果、レシピエントに対して、医師は国内外の卵子提供の実情を含め、身体的リスクの回避から、卵子提供の方法およびそのリスク(妊娠率・出産率・妊娠合併症・分娩時の異常)、出産施設の確保の重要性を述べた。

看護師・カウンセラーは、事後に形成する家族や子への影響とともに告知を含めた情報を、国外のエージェンシーは国や関連団体が作成する、卵子提供の授受におけるガイドラインを厳守するエージェンシーの選択や経済的な計画の必要性を述べた。一方、ドナーに対しては、医師や看護師より卵巣過剰刺激症候群や採卵時の出血など身体的リスクとその対処が述べられた。研究者からは生まれた子どもの出自を知る権利の保証からドナーとレシピエント双方に拡大家族的な関係を継続する覚悟をもつ必要性を述べた。また、前年度のPubMed検索に引き続き、2005年1月1日2014年12月31日の医学中央雑誌にて「卵子提供」「リスク」「人」「本文」をkey wordsに検索し118本の論文、2005年11月1日2014年7月31日にカナダのインファティリティーネットワークおよび、2009年5月1日から2014年7月31日にバイオエッジ(BioEdge)より配信された、卵子提供関連のニュースや記事196本の記事を基に、patient questionに答えるために文献整理を実施した。本年度は研究の最終年にあたり、前年度から継続して実施しているPUBMEDおよび医学中央雑誌にて「卵子提供のリスク」について分析を行った。また、研究成果を発表するための報告書作成、および提供卵子により親になることを検討しているカップル(レシピエント)や、自身の卵子の提供を検討している女性(卵子ドナー)への情報提供資料を作成した。(1)報告書内容120042014年におけるPUBMDおよび医学中央雑誌、卵子提供に関する雑誌、書籍から「卵子提供のリスク」について、ドナーとレシピエントに分類し、身体的、心理社会的リスクについて分析した。2カナダのインファティリティー・ネットワーク(Infertility Network)から配信された2005年11月から2014年7月31日にかけての生殖医療や不妊治療に関連する情報、および、2009年5月から2014年7月31日にかけてバイオエッジ(BioEdge)から「卵子提供者に対する金銭の提供」「卵子提供者のリスク」「どのような女性たちが卵子提供者になっているか」「卵子提供を利用した高齢出産」について分析した。3「卵子提供の現状と課題」についてカウンセラー、不妊当事者、医師、看護師の立場から現状と課題を論説した。(2)冊子作成上記調査を元に、卵子提供を検討しているレシピエントやドナーが本技術のリスクも含めて検討できるような情報提供資料を作成し、関連団体に配信した。提供卵子で親になることを検討しているカップル向けの情報提供資料を作成するため、以下の調査を行った。1不妊当事者を対象としたニーズ調査(ペイシェント・クエスチョン)2文献レビュー(Pubmed,InfertilityNetwork,およびBioEdgeから配信された情報)より、卵子提供の実態およびレシピエント、ドナー、生まれた人の身体的、心理・社会学的課題(リスク)3卵子提供に関わる専門家を対象としたインタビュー調査により専門家がカップルに伝えたいと考える情報そして上記1に回答する形式で23で得られた情報を精選し冊子を作成した。
CD34陰性造血幹細胞の造血腫瘍および移植後における動態解析

1 CD34陰性造血幹細胞純化法の検討筆者らは赤血球除去フィルターを利用してヒト臍帯血よりlineageマーカー陰性CD34陰性細胞を100倍濃縮することに成功した。さらに免疫磁気ビーズ法、FACSを組み合わせるとにより99%以上の純度でこれらの細胞を回収することが可能であった。2 CD34陰性造血幹細胞populationに関する検討2-1造血器腫瘍におけるCD34陰性造血幹細胞動態の解析分離されたCD34陰性造血幹細胞を対象に慢性骨髄性白血病検体ではbcr/ab1、急性骨髄性白血病ではAML/ETO、などの疾患特異的存プローブを用いたin situ hybridizationを行う。骨髄異形性症候群では各症例で染色体検査を行い、染色体異常の検出された症例につき染色体特異的プローブを用いてin situ hybridizationを行った。骨髄異形性症候群10例、慢性骨髄性白血病ユ0例で検討し、トリソミー8の1症例でCD34陰性造血幹細胞に染色体異常を認めなかった。2-2移植後CD34陰性造血幹細胞動態の解析[目的]CD34陰性造血幹細胞の造血再構築における意義を明らかにするためにCD34陽性造血幹細胞移植患者の移植後患者骨髄を用いてCD34陰性造血幹細胞の動態を解析した。[方法]解析対象は4人のCD34陽性造血幹細胞移植患者(A群:移植後22-84ケ月後)、1人のT細胞除去骨髄移植患者(移植後52ケ月後)、6人の通常の骨髄移植患者(移植後17-113ヶ月後)、6人の健常人。Lin-CD34-細胞をマウス骨髄ストローマ細胞株HESS-5とともにヒトサイトカイン存在下に培養した。[結果]骨髄単核球中のLin-CD34-細胞の存在頻度はA群で0.96±1.01%(n=4)、それ以外の移植患者(B群)で0.66±0.59%(n=7)、健常人(C群)で0.45±0.16%(n=6)であった。培養7日後のCD34発現はA群由来の細胞では認めなかったが、B群およびC群のLin-CD34-細胞ではそれぞれ21.8±13.8%(n=7)、39,0±19.9%(n=6)であった。コロニー形成は、培養7日後ではA群で0/1000、B群で13,17±3.19/1000(n=7)、C群で24,80±12.87%/1000(n=6)とCD34発現誘導率との相関を認めた。[考察・結論]CD34陽性造血幹細胞移植患者群の骨髄にはLin-CD34-細胞が存在するが培養後、CD34発現およびコロニー形成能を誘導できないことはこれらの細胞にCD34陰性前駆・幹細胞が存在していないことをことを示唆する。最長で7年後まで正常の造血能を維持していることからこの期問におけるCD34陰性幹細胞の関与は少ないと考えられ。