hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フィリピンにおけるＲＳＶ感染症の疫学及び感染伝播に関する研究

世帯内及び世帯間での伝播を観察するための調査として、同サイトでの新たなコホート研究のセットアップを行い、1.感染症伝播の疫学的解析に重要な因子の一つである地域でのsocial mixing pattern(接触パターン)の調査、2.協力医療機関での迅速診断キットを用いたRSVの地域流行の検出、3.コホート世帯についてRSV流行中の急性呼吸器感染症のモニタリング及び検体採取を実施し、現在RSVの検出及び解析を行っている。この解析により、成人及び軽症も含めるとどの年齢が世帯を超えた伝播に重要な役割を持つのかを明らかにする。サンプルサイズを増やすため、地域流行の検出と流行調査を継続する予定である。これまでに得た地理的、分子疫学的解析を合わせ、世帯内、世帯間、地域レベルでのRSV感染症の伝播について統合的な理解を進めRSV感染症対策に効果的な方策を考案する。RSV感染症の地域レベル及び世帯レベルでの伝播について得た知見を発展させるためのデザインの考案及びデータ収集を行い、解析を進めている。世帯内感染のデータについて発表準備を進めている。Respiratory Syncytial Virus (RSV)は、小児下気道感染症の主要原因であり、特に生後6か月未満の感染で重症化しやすいことから重要な病原体である。現在開発が進められているワクチンによって、免疫能の十分でない乳児の重症なRSV感染を予防する方法が模索されており、RSV感染伝播の理解と乳児の感染源の解明が求められている。よって、RSV感染症の伝播の疫学像の理解を目的に本研究を考案・実施した。フィリピン東部に位置する東ビサヤ州ビリラン県の一部地域で実施した5歳未満児を対象としたコホート研究のデータを用いて、特に6か月未満児のRSV感染症の感染源を明らかにするために解析を行った。感染源が家庭内の5歳未満児であったと考えられる症例について検討した。世帯内の5歳未満児が乳児のRSVの感染源であると考えられた例は、RSV感染症が確認された乳児の約30%であった。乳児にとって世帯内の5歳未満児が感染源として重要であることが示された一方、乳児は家族から感染する場合のほかに、家族以外から感染する場合もあることが考えられる。これらの結果は、RSV symposiumおよびOpen Forum Infectious Diseasesに発表した。2017-18年(1シーズン目)に採取した検体について、Real-time PCR法でRSVを検出した。RSV陽性の乳児の家族6名のうち4名からRSVが検出されたが、乳児が初発例である可能性が高く、家族以外から感染した可能性もあることが示された。RSVを検出した4名のうち3名は成人であり、成人も含んだ伝播が観察された。2シーズン目となる2018-19年に67名の乳児とその家族を対象とし流行中に呼吸器症状のモニタリングおよび検体採取を継続した。ウイルス検出と解析を実施している。これまでは5歳未満児のみをコホートとしており、有症状の場合に限り検体採取及びRSVの検出を行ってきた。しかし、5歳以上の年長児及び成人の家族の感染伝播への関与や、その程度についてのデータはなく、世帯内感染の全体像と詳細な疫学的背景は不明であった。世帯内感染に対する年長の同胞や両親などの関与については、家族もコホートに含めた継続的な情報の収集及び軽症例も含めたRSV感染者の同定が必要である。5歳以上の家族がどの程度家庭内感染に関与しているかについて理解し、RSV世帯内感染の全体像を把握することは、感染拡大予防対策の考案に重要であると考える。
草本系・木質系（落葉）バイオマス高度資源化プロセス

草本系バイオマスの成分解析において、根の分析を中心に実施した。植物種毎の解析結果をまとめたところ、地上部に比べ成分は1020%低いことが確認された。しかしながら、根のバイオマスも高い炭素量、総窒素量、総カリウム量などの有機物を含有しており、バイオマス資源として十分に利用できることが明らかとなった。またこれらのバイオマスは、土壌中において比較的容易に分解されるバイオマスであった。木質系バイオマスについては、その豊富な炭素量を利用するため、各種落葉の粉末化を行い、それらを基材として用いた微生物生育を試みた。その結果、物理的に粉末化した木質を用いると、顕著に微生物数が増加し、最大で10×10 9乗cells/gまで上昇した。この結果から、木質系バイオマスは、環境微生物を増加させる優れた基材になる可能性のあることが明らかとなった。これらの結果を踏まえ、木質系バイオマスは、有機土壌の基材として応用できることが考えられたため、土壌肥沃度指標(SOFIX)の土壌評価基準に基づき、木質バイオマスを用いた有機土壌を作製した。木質バイオマス量を変化させて各種有機土壌を試作し、植物成長、微生物数、および微生物叢を解析したところ、5060%の木質バイオマスを含有する有機土壌で良好な結果が得られた。また、本有機土壌の物理性を調べたところ、比重は0.4と低く、また最大保水容量は1,000ml/kgを超えることがわかり、物理性にも優れた土壌であった。熱溶菌糸状菌に関しては、これまでは糸状菌バイオマス量の測定手法で解析していた。今回新たに熱溶菌糸状菌数を正確に定量するため、リアルタイムーPCRを用いた新規糸状菌定量手法を確立した。当初の計画に従い研究が遂行できた。●草本の根部分の分析が終了し、それぞれの特徴を明らかにした。●木質バイオマスの応用に関し、環境微生物を顕著に増殖させることが明らかとなった。●木質バイオマスを用いた新規有機土壌を作製した。●糸状菌数を正確に定量する新規システムを構築した。上記の理由により、当初の計画通り、概ね順調に進展していると判断した。●草本系バイオマスと木質系バイオマスを組み合わせた最適な新規有機土壌を作製する。●熱溶菌糸状菌の新規有機土壌での生育パターンや炭素収支等を解析する。●草本系バイオマスと木質系バイオマスの高度資源化プロセスを完成させる。木質および草本を用いた熱溶菌糸状菌(Fusarium sp. 72-1)の培養を行い、グルコース生産を行うため、木質(落葉)と草本の含有成分の分析を行った。草本と木質を合計60種類用い、それぞれの有機資材品質評価(OQI)分析を実施した。その結果、草本に於いては、ほぼ一定のTCおよびTKを含んでいたが、TNは植物種によって大きく異なっていた。また、TPに関してはほぼ全植物種ともに低い傾向にあった。木質(落葉)に於いても、草本とほぼ同じ傾向にあった。また、滋賀県内の違う地点での同一種の木質(落葉)の分析結果も同様であり、TPが少ないことが明らかとなった。一方、熱溶菌糸状菌の最適生育条件を明らかにするため、総炭素量(TC)、総窒素量(TN)、総リン量(TP)、および総カリウム量(TK)等の最適値を求めた。その結果、熱溶菌糸状菌が要求する最適なTC、TN、TP、およびTK値が明らかになり、生育温度や含水率等も含め、最適生育条件を決定した。木質および草本を余剰バイオマスとして熱溶菌糸状菌を生育させるためには、リン成分の供給が不可欠である。余剰バイオマスでリン成分を豊富に含んでいるものを検索したところ、米糠が豊富なリンを含んでいた(約5%)。今後、木質および草本において、リン成分を豊富に含むバイオマスの探索が必要であることが明らかとなった。「余剰バイオマス」→「熱溶菌糸状菌への変換」→「グルコース生成」→「エタノール」のマスバランス(炭素収支)解析を行ったところ、小麦ふすま+米糠を使用した場合、6.8%の変換率を示した。その時のエタノール濃度は、10.7ml/リットルであった。熱溶菌糸状菌の生育可能なバイオマス探索手法を確立するため、発酵熱を利用した評価系を構築した。その結果、大豆かす、菜種油カス、稲わら、竹等が高い発酵熱を示した。●草本、木質(落葉)の分析が終了し、それぞれの特徴を明らかにした。●熱溶菌糸状菌の総炭素量(TC)、総窒素量(TN)、総リン量(TP)、および総カリウム量(TK)等の最適値を決定した。●熱溶菌糸状菌を用い、余剰バイオマスからエタノール生産まで、一連の炭素収支を明らかにした。●熱溶菌糸状菌の利用可能バイオマスを選択するため、熱溶菌糸状菌の発酵熱に着目し、熱溶菌糸状菌に適したバイオマスを選定する手法を開発した。上記の理由により、当初の計画通り、おおむね順調に進展していると判断した。

しかしながら、根のバイオマスも高い炭素量、総窒素量、総カリウム量などの有機物を含有しており、バイオマス資源として十分に利用できることが明らかとなった。またこれらのバイオマスは、土壌中において比較的容易に分解されるバイオマスであった。木質系バイオマスについては、その豊富な炭素量を利用するため、各種落葉の粉末化を行い、それらを基材として用いた微生物生育を試みた。その結果、物理的に粉末化した木質を用いると、顕著に微生物数が増加し、最大で10×10 9乗cells/gまで上昇した。この結果から、木質系バイオマスは、環境微生物を増加させる優れた基材になる可能性のあることが明らかとなった。これらの結果を踏まえ、木質系バイオマスは、有機土壌の基材として応用できることが考えられたため、土壌肥沃度指標(SOFIX)の土壌評価基準に基づき、木質バイオマスを用いた有機土壌を作製した。木質バイオマス量を変化させて各種有機土壌を試作し、植物成長、微生物数、および微生物叢を解析したところ、5060%の木質バイオマスを含有する有機土壌で良好な結果が得られた。また、本有機土壌の物理性を調べたところ、比重は0.4と低く、また最大保水容量は1,000ml/kgを超えることがわかり、物理性にも優れた土壌であった。熱溶菌糸状菌に関しては、これまでは糸状菌バイオマス量の測定手法で解析していた。今回新たに熱溶菌糸状菌数を正確に定量するため、リアルタイムーPCRを用いた新規糸状菌定量手法を確立した。当初の計画に従い研究が遂行できた。●草本の根部分の分析が終了し、それぞれの特徴を明らかにした。●木質バイオマスの応用に関し、環境微生物を顕著に増殖させることが明らかとなった。●木質バイオマスを用いた新規有機土壌を作製した。●糸状菌数を正確に定量する新規システムを構築した。上記の理由により、当初の計画通り、概ね順調に進展していると判断した。研究計画に従い、下記の研究を推進する。●土壌環境を含む自然環境中での糸状菌定量方法を確立する。●草本および木質バイオマスを用い、熱溶菌糸状菌に適切な総炭素量(TC)、総窒素量(TN)、総リン量(TP)、および総カリウム量(TK)にブレンドしたバイオマスを用いた熱溶菌糸状菌の固体培養を行う。糸状菌数をカウントしながら、最適なブレンドバイオマスを作製する。●最適ブレンドバイオマスを用いた一連の炭素収支を明らかにする。●草本系バイオマスと木質系バイオマスを組み合わせた最適な新規有機土壌を作製する。●熱溶菌糸状菌の新規有機土壌での生育パターンや炭素収支等を解析する。●草本系バイオマスと木質系バイオマスの高度資源化プロセスを完成させる。実験で使用する試薬および消耗品の使用を計画している。また、学会発表の旅費を計画している。使用を予定していた試薬や消耗品が次年度多く必要になったため。
波形解析による中性子比例計数管のエネルギースペクトル測定精度の改善に関する研究

本研究では主として^3He中性子比例計数管の信号波形の取扱いのため、10nsec/10bitのADCにより測定した電荷増幅器の出力信号波形データを蓄積し、高速のワークステーション上で対話型信号波形演算処理プログラムを開発した。信号波形処理は以下の2方式により行なった。1)波形の立ち上がり形状について、波高値に対する規定の割合に達するまでの時間及び、その間に得られる波形の面積を計算した。それらの比より、荷電粒子飛跡中の電荷分布を反映したパラメタが得られると考え、パラメタ空間上でパルスの分類を行なった。2)単位電荷が比例計数管内部に生成した場合の信号波形の応答を計算及び実験により求め、これを用いて測定信号波形にデコンボリューションを施し、一次生成電荷分布の推定を行なった。1)の結果により熱中性子の測定において壁効果を生じた信号波形の推定が可能となった他、端効果の影響とみられるパルスのグループが観察された。また2)より求まる陽極到達電荷分布の対称性に着目すれば、荷電粒子の種類による電離密度の大小、トラックの広がりに関わらず陽極線に平行に生じたトラックの推定が可能と考えられる。実際に対称性の良いものについて選別を試みた結果、壁効果の抑制及びエネルギー分解能の向上が見られた。これら一連の過程で一次電離電荷の収集過程のばらつきが波高値に大きく影響を与えていることが予想されたので、ピーク波高値ではなく電荷増幅器の時定数を保ったまま、波高のピークを数musecスキップしその後の波高を求めることにしたところ熱中性子ピークに対してメーカーの実測値4.4%FWHMに対し、1.6%FWHMのエネルギー分解能が最終的に得られた。以上の結果より中性子比例計数管においては信号波形の取扱いが重要であり、本研究で試みたような信号波形処理法を更に発展させていくことが必要であると考えられる。
イノラートを用いる活性多元素中間体の創製と反応

1)ヘテロ原子指向オレフィン化反応イノラートとケトンを反応させると中間体のβ-ラクトンエノラートが熱開裂しα、β-不飽和カルボキシラートが生成することをこれまで見出した。さらにケトンのα位に酸素原子を導入することで高Z選択性が達成されたことも見出した。今年度はα位にアミノ基やアルキルチオ基を導入したケトンでオレフィン化を検討した。その結果、酸素の場合と同様、鎖状ケトンではきわめて高いZ選択性を達成することができた。α-アミノケトン基質とした場合、γ-ラクタムをワンポットで合成することができた。これらの結果からα位に酸素、窒素、硫黄原子を導入することで高Z選択的なオレフィン化が高い一般性で実現できることが明らかになった。立体制御機構については当初ヘテロ原子のリチウムカチオンに対するキレーションを想定していたが、これでは説明できない実験結果も得られたことから、キレーションのみならず、炭素-ヘテロ原子結合のσ^*軌道が切断される炭素-酸素結合のσ軌道と軌道相互作用が強く関与していることが示唆された。本機構は理論計算によっても支持された。2)1,3--双極子環化付加反応前年度にイノラートとニトロンとの1,3-双極子環化付加反応を見出した。今回、マンニトール由来のキラルなニトロンとイノラートの双極子環化付加反応を検討したところ、高いジアステレオ選択性で所望のイソキサゾリジノンを得ることができた。この生成物を還元することで光学的に純粋なβ-アミノ酸を高収率で合成することができた。比較としてリチウムエステルエノラートを同じニトロンと反応させたところ低立体選択性であった。イノラートは不斉反応においても高い立体認識能を示す可能性が示唆された。1、イノラートとカルボニルとの環化付加で生成するβ-ラクトンエノラートの熱解裂を利用した高立体選択的オレフィン化反応:(1)イノラートアニオンとケトンを室温で反応させるとβ-ラクトンエノラートが生成し、これは速やかに熱開環して四置換オレフィンを与えた。このときの幾何異性選択性はフェニルアルキルケトンの場合4対1から8対1であった。この反応制御機構はβ-ラクトンエノラートが電子環状反応による開環の際に切断されるC-Oσ結合とベンゼン環のπ軌道との相互作用であると考えられる。現在更なる詳細な反応機構の解析を検討中である。(2)イノラートアニオンとα-オキシケトンとを上記条件で反応させたところ50対1以上のZ選択性で四置換オレフィンが得られた。この成果は一般性の高い選択的四置換オレフィンの合成法の最初の例である。この生成物を酸触媒化加熱すると速やかにラクトン化し、有機合成上有用な多置換γブテノリドが高収率で生成した。幾何異性選択性の要因はエーテル酸素原子によるリチウムカチオンに対するキレーションであると考えられる。基質となるαオキシケトンは環状でも良い。以上の立体選択的オレフィン化反応はリンイリドや遷移金属を用いたオレフィン化反応とは全く反応機構が異なっており、新規なオレフィン化反応として有用になるものと考えられる。2、β-ラクトンエノラートの求核性を利用したカスケード反応:イノラートアニオンとα、β-不飽和エステルを分子内に有するケトンとを反応させるとイノラートアニオンとケトンとの環化付加反応に引き続くマイケル反応が進行しシクロアルカンが縮合したβ-ラクトンが得られた。この生成物を酸触媒化加熱すると容易に脱炭酸し、多置換シクロアルケンが高収率で得られた。イノラートの特性が発揮されたカスケード反応であり、イノラートアニオンの高機能性が改めて示された。イノラートを各種求電子性化合物と反応させることにより生成する活性多元素中間体の特性を利用した新合成反応の開発に成功した。1)高選択的オレフィン化反応:(i)イノラートとアシルシランを室温で反応させたところ、中間体のβラクトンエノラートが開裂し多置換ビニルシランが高収率且つ完壁なZ選択性で得られた。本反応の一般性は極めて高くほとんど例外は無い。この反応の立体選択機構を理論化学計算により追求したところ、βラクトンの開環の遷移状態において切断されるC-Oσ結合のHOMOの軌道がケイ素の空軌道と重なることにより、遷移状態が安定化されたことが判明した。生成物であるビニルシラン(Z-β-シリルアクリル酸誘導体)はカルボン酸を還元後、ヨウ素で処理するとヨウ化アルケンに変換され、これらの化合物を各種カップリング反応(Stille反応、Heck反応など)に付すことで立体選択的に四置換オレフィンを効率よく合成することができる。(ii)イノラートとα位にエーテル酸素を有するケトンを反応させると高いZ選択性で四置換オレフィンを合成することができた。本反応はキレーション機構のみならず軌道相互作用によっても立体化学が制御されている結果が得られたため、現在理論化学計算によりその理論的裏付けを得ようとしているところである。以上のように、イノラートを用いることでケトンのオレフィン化による初めての一般的高選択的な四置換オレフィンの合成法の開発に成功した。2)1,3-双極子環化付加反応:イノラートとニトロンとを反応させたところ双極子環化付加反応が進行し、イソキサゾリジノンが高収率で得られた。

この置換基の相対立体配置は最後のプロトン化により決定されるため、各種プロトン化条件を検討したところ、高選択的にトランス体を得ることに成功した。このイソキサゾリジノンは接触還元により効率よくβ-アミノ酸に誘導することができる。1)ヘテロ原子指向オレフィン化反応イノラートとケトンを反応させると中間体のβ-ラクトンエノラートが熱開裂しα、β-不飽和カルボキシラートが生成することをこれまで見出した。さらにケトンのα位に酸素原子を導入することで高Z選択性が達成されたことも見出した。今年度はα位にアミノ基やアルキルチオ基を導入したケトンでオレフィン化を検討した。その結果、酸素の場合と同様、鎖状ケトンではきわめて高いZ選択性を達成することができた。α-アミノケトン基質とした場合、γ-ラクタムをワンポットで合成することができた。これらの結果からα位に酸素、窒素、硫黄原子を導入することで高Z選択的なオレフィン化が高い一般性で実現できることが明らかになった。立体制御機構については当初ヘテロ原子のリチウムカチオンに対するキレーションを想定していたが、これでは説明できない実験結果も得られたことから、キレーションのみならず、炭素-ヘテロ原子結合のσ^*軌道が切断される炭素-酸素結合のσ軌道と軌道相互作用が強く関与していることが示唆された。本機構は理論計算によっても支持された。2)1,3--双極子環化付加反応前年度にイノラートとニトロンとの1,3-双極子環化付加反応を見出した。今回、マンニトール由来のキラルなニトロンとイノラートの双極子環化付加反応を検討したところ、高いジアステレオ選択性で所望のイソキサゾリジノンを得ることができた。この生成物を還元することで光学的に純粋なβ-アミノ酸を高収率で合成することができた。比較としてリチウムエステルエノラートを同じニトロンと反応させたところ低立体選択性であった。イノラートは不斉反応においても高い立体認識能を示す可能性が示唆された。
ラットモデルを用いたヒト小眼球症の不均一性に作用する遺伝的要因の解明

小眼球症は、重篤な先天性眼球疾患であり、その発症はクリアなメンデル遺伝による伝達を示さないこと、多様な病態が存在すること、左右の眼球間に異なる病態が示される。しかし、このような表現型の不均一性を引き起こす遺伝的要因は実証されていない。申請者は、独自に樹立した無眼球ラットがヒト小眼球症に類似した表現型の不均一性を示すことを明らかにし、その原因となり得る4種の遺伝子変異を同定した。本研究の目的は、それら遺伝子変異がNAKの小眼球症の原因であることを証明するために、それぞれの遺伝子変異を導入したゲノム編集ラットと、その交配個体に発症の有無や病態の不均一性が再現されるかを検証することである。
特異点近傍を利用するためのヒューマノイドの歩行制御

本研究では,ヒューマノイドの膝特異点(膝を仲ばした状態)近傍を用いた自然な歩行運動を実現することを目的として,安全に,効率的に特異点近傍を利用するための歩行軌道計画と制御手法について検討を行った,また,人間の歩行動作の計測結果などに基づき,ヒューマノイドが特異点近傍を用いた歩行を行うために適した足底形状の試作を行った.実験により,試作した足底を用いて踵からの接地とつま先での離地を伴う安定な歩行を実現できることを確認した.本研究では,ヒューマノイドの膝特異点(膝を仲ばした状態)近傍を用いた自然な歩行運動を実現することを目的として,安全に,効率的に特異点近傍を利用するための歩行軌道計画と制御手法について検討を行った,また,人間の歩行動作の計測結果などに基づき,ヒューマノイドが特異点近傍を用いた歩行を行うために適した足底形状の試作を行った.実験により,試作した足底を用いて踵からの接地とつま先での離地を伴う安定な歩行を実現できることを確認した.本研究は,ヒューマノイドの自然な動きや特異点を利用した動作を実現することを目指し,特にヒューマノイドの膝特異点(膝を伸ばした状態)近傍を用いた自然な歩行運動を実現することを目的とする.本年度は,実験用小型ヒューマノイドロボットを新たに購入し,実験システムの構築を行った.また合わせて,購入したロボットためのシミュレーション環境の構築を行った.これまでに我々が議論してきた,過大な関節角速度を発生することなく特異点近傍を通過するための動歩行軌道計画手法を発展させ,より安全に,より効率的に特異点近傍を利用するための歩行軌道計画手法について,シミュレーションにより検討を行った.これまでに我々が提案した,線形倒立振子と支点上下動を用いた歩行軌道計画手法をもとに,より特異点近傍を利用するための支点上下動の計画を試みた.しかしシミュレーションの結果,これまでに試みた上下動の計画方法では,従来よりも特異点に近い状態を利用しようとした際に安定性を確保できなくなる場合があることがわかった.また,歩幅の変更などに対して着地位置の調整を適用した場合にも,特異点に入り過大な関節角速度が生じる場合がある.21年度には,これらの問題を解決しより安全に特異点近傍を利用するための軌道計画,制御手法を開発する必要がある.本研究は,ヒューマノイドの自然な動きや特異点を利用した動作を実現することを目指し,特にヒューマノイドの膝特異点(膝を伸ばした状態)近傍を用いた自然な歩行運動を実現することを目的とする.本年度は,前年度に引き続き,安全に,効率的に特異点近傍を利用するための歩行軌道計画と制御手法について,ロボットのシミュレータを用いて検討を行った.これまでに我々が議論してきた線形倒立振子と支点上下動を用いた歩行軌道計画手法をもとに,特異点近傍を効率的に利用するための支点上下動の計画を試みた.しかし,従来よりも特異点に近い状態を利用しようとした際に安定性を確保できなくなる問題や,歩幅の変更などに対して着地位置の調整を適用した場合に過大な関節角速度が生じる場合があるという問題を解決できておらず,今後さらに検討を行う必要がある.また,これまでに行った足底形状に関する考察などに基づき,ヒューマノイドが特異点近傍を用いた歩行を行うために適した足底形状の試作を行った.試作した足底を実験用小型ヒューマノイドロボットに装着して歩行実験を行い,踵からの接地とつま先での離地を伴う安定な歩行を実現できることを確認した.今後,このような足底形状の効果の検証をさらに進め,足底形状をより効果的に利用し人間のような歩行動作を実現するための歩行パターン生成などについて検討を行う.なお,これらの研究成果については平成22年度に日本機械学会ロボティクス・メカトロニクス講演会等において発表を行う.
磁場反転配位(FRC)プラズマの安定性

本年度の分担は“FRC傾斜モード安定性の数値解析と局所モード解析の定式化"である。1.FRC傾斜モード安定性の数値解析この不安定性が何らかの機構によって安定化されないと閉じ込め配位は崩壊する。実験で得られたFRCの多くはFLR効果によって安定化されているが、この安定化機構は炉心条件下では効果的でない。そこで本研究では炉心条件下での安定化に目標を絞った。このため非圧縮性理想MHDモデルを用いて解析を実行した。新しく導入したセパラトリックス端部の形状(形状指数N)と中心面での電流分布(分布指数h)が安定化に重要であることを見いだした。十分にレーストラック型のセパラトリックス(N<1)を持ち、かつホロー電流分布(h<1)をしたFRCは傾斜モードに対して安定になることを初めて見いだした。FRC炉心に新しい展望を与える。研究成果の一部はアメリカ物理学会プラズマ分科会(1993年11月)で招待講演された。2.局所モード解析の定式化理想MHDモデルと2重断熱近似モデルを用いて、局所モード安定性の変分法による定式化を行った。FRCでは一本の磁力線に沿った曲率が極めて局在しているためバルーニングモード安定性の数値計算を精度良く実行するアルゴリズムがなかなか作れなかったが、磁場強度に関係した伸縮座標の導入によって満足のいくアルゴリズム出来た。現時点では、テストランが漸く終了したところである。今後は、傾斜モード安定化で有効であったセパラトリックス形状と電流分布が局所モード(バルーニング、フルート)の安定化にどう影響するかという点に注目して数値解析を実行していく。
紛争の原初的かたちとしての対人葛藤の発生と対応への人間発達論的アプローチ

本研究は、紛争の原初的形態と考えられる対人葛藤に着目し、保育所を社会のマイクロコズムと捉えて、(A)保育実践のありようと対人葛藤の発生・展開の特徴はどのように関係しているか、また(B)対人葛藤は人の発達過程でどのように発生・展開するかを明らかにすることを目的としている。3年目であるH30年度は、初年度に実施した自然観察的ビデオ記録の方法論的検討を活かし、未満児組(概ね3歳未満の乳幼児)を中心に、子どもたちの動きを含めて収録可能なアングルと撮影領域を備えた複数の固定カメラを用いた長時間の連続撮影による生活場面の自然観察的ビデオデータの収集を行った。さらに、2年目に実施したビデオ記録の分析手法開発の成果を活かして、保育室での自然な生活の流れの中で生じる葛藤場面を発見的に同定し、その特徴を捉える分析を進めた。その結果、発達達初期の子どもたちの間で生じる葛藤には、先行研究で取り上げられてきたものだけでなく、これまで着目されていなかった特徴や生起パターンがあることが明らかになってきた。継続中の分析を通して、発達初期の日常的な集団生活の中で、対人葛藤がどのように発生・展開するかという問いに対して興味深い知見が得られつつある。日常の生活場面で起きている葛藤を理解するには、事前に対象や時間を設定するという従来の方法論的制約を超えた、より発見的な観察と分析の手法が必要であることを示す結果が得られてきている。また、年齢の異なる乳幼児の間で生じる葛藤の発生と展開には、保育所の長年に渡る異年齢をベースとした保育実践との関係を示唆する特徴がみられている。紛争の原初的かたちとしての発達初期の対人葛藤の発生と特徴を理解するには、日常生活場面の観察が重要となるが、これまでの先行研究では十分な知見が得られていないという認識のもと、保育所の日常生活場面の自然観察的ビデオデータを収集し、発達初期(03歳頃まで)の子どもたちの対人葛藤を濃やかに把握し理解することを可能にする新たな手法による分析を進めることができた。本研究で蓄積してきた対人葛藤への発見的アプローチによるデータ収集方法と分析手法を活かして、従来の実験的な設定場面の観察や対象者・時間を限定した自然観察では把握できなかった発達初期の葛藤の特徴を描き出し研究成果として公表する。本研究は、紛争の原初的形態と考えられる対人葛藤に着目し、保育所を社会のマイクロコズムと捉えて、(A)保育実践のありようの変化と対人葛藤の発生・展開の特徴はどのように関係しているか、また(B)対人葛藤は人の発達過程でどのように発生・展開するかを明らかにすることを目的としている。初年度であるH28年度の実施計画に沿って、関連文献のレビュー、葛藤・衝突の記録手法の開発と、葛藤場面の同定手法の開発を進めた。観察法により対人葛藤にアプローチした研究の方法論的レビューを行ったが、日常生活場面の直接観察(ビデオ記録を含む)による研究論文数は極めて少なく、また一日を通した日常生活場面のビデオ記録による研究はみつからなかった。本研究は記録・分析手法の開発・工夫を含めて新たな試みによるデータを提供する役割を担っているといえる。保育室での自然な生活の流れの中で葛藤場面を同定するためのビデオ記録の取り方について試行を重ねた結果、子どもたちの動きを含めて収録可能なアングルと撮影領域を備えた複数の固定カメラによる長時間の連続撮影が有効であることがわかった。さらに手持ちのビデオカメラを加えることで、音声を含めた葛藤場面の詳細な分析を可能にする水準での録画が可能となった。保育実践の特徴を捉えるための、複数の記録媒体(ビデオ、音声、紙媒体の実践記録)を組み合わせた分析の手法の検討を始めた。さらに、日誌法を活用した保育士による葛藤・エピソードの記録手法を検討するためのフィールド観察を重ねた結果、自由記述形式での長期的かつ安定的な記録には実施上の無理があることがわかったため、記録形式の工夫を進めているところである。特設分野は初年度の採択通知および交付が7月末であるため、研究可能な期間は8か月と限定されたが、研究実績の概要に記した通り、H28年度に予定していた研究活動をおおむね進めることができた。2年目であるH29年度は、初年度に実施した方法論的検討を活かし、保育所で未満児組(概ね3歳未満の乳幼児)を中心として、登所からお迎えまでの一日を通したさまざまな生活場面の自然観察的ビデオデータを縦断的に収集した。さらに、一日を通した生活の中のどのような場面で,誰との間に,どのような葛藤が生じるかを把握するために自然観察的ビデオデータを多角的に分析する手法の開発を進めた。現時点ではまだ最終的な結論を導く段階にはないが、これまでの分析からは、葛藤の特徴と、活動の特徴、個人の特徴、子どもたちの関係性の特徴との間に興味深い関係性が見られている。また、年齢の異なる乳幼児の間で生じる葛藤の発生と展開には、保育所の10年に渡る異年齢をベースとした保育実践との関係を示唆する特徴がみられている。特殊なケースを除くと,年上の子が年下の子との間の葛藤のきっかけを作ることは極めて稀であった。

3歳未満という発達初期に、年少者への配慮がうかがえるパターンがみられたことと、異年齢のかかわりを軸とした保育所の文化的な営みとの関係について,今後さらに分析を進める予定である。応募時の研究計画書で計上した経費に対し、交付額が約120万円減であったことへの対応として、当初予定していた初年度のパソコンの購入や各年度の大容量のデータストーレージの購入を見送り、謝金を要する分析補助時間数を減らす必要があった。そこで、当初予定していた研究目的に交付額の範囲内で可能な限り応えるために、次のような工夫を織り込んだ。本研究開始前に蓄積していた6年分のビデオデータの対人葛藤場面をデータベース化する代わりに、本研究で開発した手法を用いて未満児組のビデオデータを新たに縦断的に収集することで、本研究の目的に対してより整合性の高いビデオ記録データを確保し、分析の質と効率を担保する工夫をした。保育室での自然な生活の流れの中で葛藤場面を同定するためのビデオ記録の取り方について試行を重ねた結果、子どもたちの動きを含めて収録可能なアングルと撮影領域を備えた複数の固定カメラによる長時間の連続撮影が有効であることがわかった。さらに手持ちのビデオカメラを加えることで、音声を含めた葛藤場面の詳細な分析を可能にする水準での録画が可能となった。このことにより、結果的には、日常生活場面での葛藤を把握するという目的にとってより優れたデータの収集と分析が可能になった。本研究は、紛争の原初的形態と考えられる対人葛藤に着目し、保育所を社会のマイクロコズムと捉えて、(A)保育実践のありようと対人葛藤の発生・展開の特徴はどのように関係しているか、また(B)対人葛藤は人の発達過程でどのように発生・展開するかを明らかにすることを目的としている。3年目であるH30年度は、初年度に実施した自然観察的ビデオ記録の方法論的検討を活かし、未満児組(概ね3歳未満の乳幼児)を中心に、子どもたちの動きを含めて収録可能なアングルと撮影領域を備えた複数の固定カメラを用いた長時間の連続撮影による生活場面の自然観察的ビデオデータの収集を行った。さらに、2年目に実施したビデオ記録の分析手法開発の成果を活かして、保育室での自然な生活の流れの中で生じる葛藤場面を発見的に同定し、その特徴を捉える分析を進めた。その結果、発達達初期の子どもたちの間で生じる葛藤には、先行研究で取り上げられてきたものだけでなく、これまで着目されていなかった特徴や生起パターンがあることが明らかになってきた。継続中の分析を通して、発達初期の日常的な集団生活の中で、対人葛藤がどのように発生・展開するかという問いに対して興味深い知見が得られつつある。日常の生活場面で起きている葛藤を理解するには、事前に対象や時間を設定するという従来の方法論的制約を超えた、より発見的な観察と分析の手法が必要であることを示す結果が得られてきている。また、年齢の異なる乳幼児の間で生じる葛藤の発生と展開には、保育所の長年に渡る異年齢をベースとした保育実践との関係を示唆する特徴がみられている。紛争の原初的かたちとしての発達初期の対人葛藤の発生と特徴を理解するには、日常生活場面の観察が重要となるが、これまでの先行研究では十分な知見が得られていないという認識のもと、保育所の日常生活場面の自然観察的ビデオデータを収集し、発達初期(03歳頃まで)の子どもたちの対人葛藤を濃やかに把握し理解することを可能にする新たな手法による分析を進めることができた。
微小血管造影法による胎生初期の血流パターンと心形態形成に関する研究

胎生期の心大血管の形態形成には、初期の血液の循環動態が深く関与していることが推定されてきたが、その分析はこれまで充分とはいえなかった。我々は本研究において、鶏胚をモデルとして微小血管造影法を用いて、胎生初期の心大血管における血流パターンを研究した。研究の初年度には、鶏胚の抹消卵黄静脈から注入した青色の色素液が血流と共に心大血管を流れる様子を35mm顕微鏡カメラでカラースライドフィルムに記録し分析した。これにより、2大ラセン血流が心流出路中隔の形成以前から存在するという従来の血流説とは異なり、全体として層流を為している多数のラセン血流が早期から存在し、これらが心形態形成が進んで流出路中隔が形成されると共に2つのラセン血流に分かれていく所見を得た。第2年度は、高速度ビデオ撮影装置を用いることが可能となり、初年度と同様の実験をビデオテープに記録することにより、血流パターンの動的な観察が可能になったばかりでなく、心時相の違いによる心収縮の変化の分析が可能となった。これにより、血流パターンは初年度に得た結果をより正確に動的に確認した。又、将来の房室弁と半月弁の領域が胎生期に弁様の機能をどのように果たしているかを知りえた。これらの正常鶏胚における心縮及び心血流パターンの知見は、今後様々な催奇形因子を負荷した鶏胚に応用すれば、心奇形の発生要因の研究に極めて有用である。異常な心形態形成における心収縮と血流パターンの研究のモデルとして、頭部神経提細胞を焼灼除去して、高率に総動脈幹残遣などの心奇形が生ずると予測される鶏胚において、正常鶏胚と同様に、心収縮パターンと血流パターンの高速度ビデオ撮影装置による研究を開始している。心大血管系の正常及び異常な形態形成と胎生初期の血行動態の変化との密接な関係は以前から推定されてきた.本研究では,鶏胚を動物モデルとして用いて,微小血管造影法により,正常発生と心血管奇形モデルに於ける胎生期血流パターンの違いを分析し,心血管奇形発生の要因を解明することが目的である.本年度はまず正常発生に於ける卵生初期の血流パターンを研究した.Hamburger-HamiltonのStage1423の鶏胚で卵黄静脈から注入したメチレン青溶液が,静脈涸から心房,原始心室,総動脈幹,鰓弓動脈を経由して背側大動脈へと流れる様子を顕微鏡下に35mmカラースライドフィルムに記録した.同一鶏胚で主な卵黄静脈から2ヶ所以上注入するようにし, Stage17以降では,少なくとも3ヶ所以上の静脈からの注入が同一鶏胚で記録し得たもののみを分析の対象とした.計30個の鶏胚の分析の結果,次の事が明らかとなった. 1):観察したStageを通じて,静脈涸から大動脈まで層流に近い血流が保たれ,心大血管での混合は少なかった. 2):異なる静脈からの血流は少しずつ異なった経路を通り,血流方向に向かって時計回りのラセンを描いていた. 3):このラセン状の血流は成長と共にラセンの強さを増し,総動脈幹球部隆起が発達すると共に心室流出路で2つの血流に分離し始めることが観察された.これらの結果は,心ルーブ形成以前からラセン状の2大血流が存在し,これらの2つの血流の間に中隔が形成されることを示唆した従来の血流説とは異なっていた.今後,正常,異常の双方の血流パターンをより動的にとらえ,他の血行動態の示標とも比較検討する必要があると考えられたので,高速度ビデオ撮影装置を用いた微小血管造影法を行なう.

これにウェーブインサータを接続して,心電図,圧波形などを同一画面上に表示し,心時相との関係を更に正確に把握しながら,胎生期血行動態,血流パターンの分析を行なうよう準備しつつある.胎生初期の血行動態と心形態形成の関係を明らかにするために、研究の初年度は、鶏胚の初期に卵黄静脈からメチレン青溶液を注入して、心内の血流パターンを35mmカラースライドフィルムに記録した。その結果、心内、特に心流出路に於ては、血流方向に時計回りのラセンを描く多数の層流の存在を指摘しえた。その後、高速度ビデオ撮影装置の利用が可能となり、これを用いて、より動的な胎生期心収縮、心機能、及び血流パターンの分析を行なった。まず、血流パターンの分析については、前年度の微小血管造影法を同様の時期に鶏胚に施行し、高速度ビデオ装置で記録し、一部は80frame/秒の16mmシネフィルムにも記録した。その結果、35mmカラースライドよりも少量の色素液で、より動的で正確な血流パターンを把握しえた。初期鶏胚の血流パターンは、初年度に得られた結果同様、Stage15からゆるやかな時計方向のラセンを描く層流として認められ、発達に伴なってよりラセンの回転を増していた。ラセン血流は多数の層流の総合として認められ、従来言われていたような、中隔形成以前からの右心系と左心系の2大血流にはなっていなかった。又、高速度ビデオ装置を用いることにより、これまで未知であった弁と中隔形成以前の心で拍動流が生み出される機序を知りえた。つまり、Stage15では、心房から始まり、総動脈幹に達する蠕動態の収縮であり、心の発達に従って、心室内の肉柱が発達して、将来の房室弁と半月弁の部分が隆起の開閉として認められるようになった。房室弁部は比較的早期に限局してきたが、半月弁領域は、総動脈幹全体の近位から遠位に向かう能動的な収縮によって血液の逆流を防止し、且つ拍動流を加速していると考えられた。心内の血流については、20MHzのドプラー流速計を併用して確認した。又、ビデオ装置は、各種の卵生の条件の変化に対する心容積変化の指標として用いられることがわかった。
セミドライ切削機構解明のトライボロジ的アプローチ

本研究は,極微量の油剤を圧縮空気と共に切削点近傍に噴霧して加工を行うセミドライ切削の広範な実用化を目的とし,切削点近傍におけるトライボロジ機構を根本的に明らかとすることを第一目的とし,平成14年度から3年間の計画で遂行された.その結果,以下に要約する成果を得ることができた.1.高真空切削試験機とセミドライ切削試験機による検討MQL加工の切削トライボロジを明らかとするために雰囲気制御型切削試験機の設計,製作を行い,これを用いてエステル物質,酸素,窒素の金属新生面への吸着特性を解析した.その結果,鋼のセミドライ加工においては,酸素の吸着により生成される酸化膜とエステルの吸着膜の両者による潤滑効果によって,良好な切削性能が得られるものと考えられること,アルミニウム合金のセミドライ加工においては,窒素を供給することが加工性能の向上につながることを明らかとした.2.基礎的トライボロジ特性と切削性能との関係の解明モノエステルよりもポリエステルの方が潤滑特性に優れ,とくに化合物1分子中のエステル結合が多いものほど良好であること,MQL供給装置からの吐出量を油剤問で同等にして実用切削性能を評価すると,油剤の加工性能の優劣が通常の摩耗試験による潤滑性能の優劣と近くなること,MQL加工で一般に用いられている230ml/hの吐出量よりはるかに少ない油剤量でも,MQL用合成エステルは比較的高い切削性能を示すことなどが明らかとなった.3.今後の課題さらに今後残された課題としては,キャリアガスと切削油剤との間の相互作用に関するより詳細なメカニズムの究明,合成エステル油剤の構造と切削性能との関係についてのさらなる検討,エステル系以外の切削油剤の効果と作用機構の検証,難削材へのMQL加工の展開などが指摘された.本研究は,極微量の油剤を圧縮空気と共に切削点近傍に噴霧して加工を行うセミドライ切削の広範な実用化を目的とし,切削点近傍におけるトライボロジ機構を根本的に明らかとすることを第一目的とし,平成14年度から3年間の計画で遂行された.その結果,以下に要約する成果を得ることができた.1.高真空切削試験機とセミドライ切削試験機による検討MQL加工の切削トライボロジを明らかとするために雰囲気制御型切削試験機の設計,製作を行い,これを用いてエステル物質,酸素,窒素の金属新生面への吸着特性を解析した.その結果,鋼のセミドライ加工においては,酸素の吸着により生成される酸化膜とエステルの吸着膜の両者による潤滑効果によって,良好な切削性能が得られるものと考えられること,アルミニウム合金のセミドライ加工においては,窒素を供給することが加工性能の向上につながることを明らかとした.2.基礎的トライボロジ特性と切削性能との関係の解明モノエステルよりもポリエステルの方が潤滑特性に優れ,とくに化合物1分子中のエステル結合が多いものほど良好であること,MQL供給装置からの吐出量を油剤問で同等にして実用切削性能を評価すると,油剤の加工性能の優劣が通常の摩耗試験による潤滑性能の優劣と近くなること,MQL加工で一般に用いられている230ml/hの吐出量よりはるかに少ない油剤量でも,MQL用合成エステルは比較的高い切削性能を示すことなどが明らかとなった.3.今後の課題さらに今後残された課題としては,キャリアガスと切削油剤との間の相互作用に関するより詳細なメカニズムの究明,合成エステル油剤の構造と切削性能との関係についてのさらなる検討,エステル系以外の切削油剤の効果と作用機構の検証,難削材へのMQL加工の展開などが指摘された.1.雰囲気制御型切削試験機の製作本年度は、オートクレーブ内で雰囲気を制御した形で切削を行いモデル化合物の吸着と切削性能評価を行えるAパートと、実際の油剤やセミドライシステムを用いた場合のより厳しい加工条件でもAパートと同じ切削方式で切削現象を検討できるBパートを有する雰囲気制御型加工試験機を製作した。また、工具(材質、コーティングetc)と被削材(材質、形状)、切削速度、送り量を最適化することで、評価に妥当と思われる試験条件を設定することができた。そこで、本試験機Aパートを用い、高真空中とエステル系潤滑油のモデル化合物であるプロピオン酸メチルを導入した系と切削性能を比較したところ、プロピオン酸メチルを導入した系では金属新生面へのプロピオン酸メチルの吸着が確認され、なおかつ切削抵抗の減少も観察された。また、雰囲気ガスである酸素を導入すると、酸素自身も金属新生面に吸着し、切削抵抗を低下させることも明らかとなった。さらに、Bパートでは、実際の油剤を用いた加工を行い、Aパートと同様に良好な加工が行えることを確認した。2.基礎試験高真空吸着装置(新日本石油(株)現有)を用い、エステル系潤滑油のモデル化合物であるプロピオン酸メチルは金属新生面への吸着が確認され、その反応は酸素が共存することにより吸着速度が加速されることが確認された。さらに、香川大学で開発したモジュールタイプ摩擦摩耗試験機を利用して基礎的トライボロジ特性評価を評価したところ、エステル系潤滑油の摩擦係数は、エステル分子中のエステル結合数およびアルキル鎖長に依存性することが示唆された。2年度目に入り、着実にデータの取得が行われ、有用な知見が得られ始めた。以下に成果を要約する。(1)初年度に設計製作した雰囲気制御切削試験機を実際に運転し、予備的実験を開始した。

モデルガスの吸着、その潤滑効果による切削抵抗の低減などが測定可能となり、当初の目的を達成することができた。また、酸素の共存状態において、吸着現象が促進されることが確認され、セミドライ切削の機構究明に向けて大きく前進することができた。(2)極微量切削液の供給条件と切削加工特性の関係について基礎的な実験解析を行った。すなわち、オイルミストの成分が切削抵抗、切削温度、工具摩耗、構成刃先の付着などに与える影響について実験的に解明した。その結果、オイルミスト中の油滴量、気体成分などが、切削特性に及ぼす影響について明らかにすることができた。(3)セミドライ切削に適合すると思われるいくつかのエステル系切削油剤について、鉱油系のものと比較しながら基礎的トライボロジ特性を評価した。その結果、比較的穏やかな境界潤滑条件下では、添加した極圧剤の潤滑効果が支配的となる鉱油系の場合と異なり、エステル系では極圧剤の有無や種類にかかわらずエステル自身の潤滑効果で油剤の性能が決まることを見出すことができた。上述したように、極微量の切削液供給で何故従来の湿式切削と同等の加工性能が達成されるのかを明らかにするための重要な知見を得ることが出来た。これにより、セミドライ加工の更なる適用範囲拡大に向けて開発研究を展開することが可能となった。本研究は,極微量の切削油剤を圧縮空気とともに切削点近傍に噴霧して加工を行うセミドライ切削加工の広範な実用化を目的として,切削点におけるトライボロジ機構を明らかにすることを第一の目的として平成14年度より3年間の研究計画で遂行された.今年度はその最終年度にあたることから,所期の研究目標達成に向けた実験ならびに解析を行い、かつその総括を行った.以下に得られた成果を要約する.(1)本研究において設計製作した雰囲気制御切削試験機を用いて,切削加工時の金属新生面に対する様々な物質の吸着現象や,水素発生現象について詳細に解析を行った.酸素やエステルは金属新生面に対して吸着性があること,逆に窒素は吸着しないことが明らかとなった.さらに,酸素やエステル油剤を工具逃げ面側より供給することで,これらの物質の吸着による潤滑効果についても明らかとすることができた.(2)セミドライ加工用切削油剤に適する各種合成エステルを探索し、それらの有する基礎的トライボロジ特性を摩擦摩耗試験機で、実用切削性能を旋削加工で評価して検討した結果、セミドライ加工への各種合成切削油剤の適合性を明らかにすることができた.(3)雰囲気制御切削試験機をもちて得られたセミドライ加工における切削油剤と切削特性の関係をもとに,実用マシニングセンタを使用した,実切削加工実験を行い,実用切削条件下におけるセミドライ切削特性と切削油ならびにその搬送気体との関係を明らかにした.その結果,搬送気体中に含まれる窒素や酸素が切削性能に強く影響を与えることが指摘された.以上に記述した今年度の成果と過去2年間の成果から,環境対応型セミドライ切削加工における,切削油剤ならびに搬送気体等の選択とその供給方法に関する実用的な知見を得ることができた.
バイオ医薬品の知財保護に関する国際比較～バイオ後続品の普及に伴う法的課題の検討

本研究では、急速に拡大するバイオ医薬品(新薬・後続品)市場の現状を踏まえ、従来の低分子医薬品とは異なる新たなバイオ医薬品の知的財産保護の在り方を検討した。日本、米国、欧州におけるバイオ医薬品に関する知財保護制度比較および事例研究を行い、我が国において、バイオ新薬・バイオ後続品の販売・普及の遅延を回避するための課題は何かという視点で、取り組むべき新たな論点を抽出した。本研究は、急速に拡大するバイオ医薬品(新薬・後続品)市場の現状に鑑み、従来の低分子医薬品とは異なる新たなバイオ医薬品の知的財産保護の在り方を検討することを目的とする。本年度は、日本、米国、欧州におけるバイオ医薬品に関する新薬知財保護制度の比較調査および具体的事例研究を実施し、また、対照となる低分子医薬品の特許保護の現状についても日米の最近の動向を調査した。事例研究は、当初、既に特許が切れてバイオ後続品が市場に参入している品目の事例研究を行う予定であったが、この1年の間に、バイオ医薬品の中でも抗体医薬に関し、日米欧において、新薬の当局承認後または臨床開発段階で、他者から特許権侵害訴訟が提起される事例が3例も確認されたため、それらの分析を優先して行うこととした。すでに全世界で和解が成立したペムブロリツマズ(pembrolizumab;小野薬品およびBMS社対メルク社)、米国で控訴審中のエミシズマブ(emicizumab;アムジェン社対サノフィ社)、日本で第一審中のアリロキュマブ(alirocumab;バクスアルタ社対中外製薬)について、それぞれの動向を追跡しつつ検討を行っている。いずれも、低分子医薬品においては殆ど想定され得なかった、新薬開発企業側が特許権侵害訴訟の被告になるケースであり、新薬の販売・普及の遅延を回避するために、特許権の権利行使はどこまで制限されるべきなのか、という視点で取り組むべき新たな論点を見出した。また、抗体医薬では、特許発明のクレームが非常に広範になる傾向にあり、特許要件およびクレーム解釈について様々な論点があり、それらを日米欧で検討中である。研究実績の概要で述べた通り、予定した6品目とは別の3品目について先行して検討を行っているが、このまま研究続行することにより、当初の目的は達成できる上、抗体医薬に特徴的な課題についても明らかにすることができると考えている。低分子医薬品の特許保護の日米比較は、当初予定していなかったが、最近の55品目について成果を得たため、バイオ医薬品についても同様の手法で比較ができるか検討中である。今後の医薬品産業へのインパクトを予測するために、製薬企業等との意見交換もすでに2度ほど実施しており、今後も随時、研究の進捗とともに行う予定である。本研究は、急速に拡大するバイオ医薬品(新薬・後続品)市場の現状に鑑み、従来の低分子医薬品とは異なる新たなバイオ医薬品の知的財産保護の在り方を検討することを目的とした。平成29年度は、前年度に引き続き、日本、米国、欧州におけるバイオ医薬品に関する新薬知財保護制度の比較調査および具体的事例研究としてペムブロリツマズ(小野薬品およびBMS社対メルク社)、エミシズマブ(アムジェン社対サノフィ社)、アリロキュマブ(バクスアルタ社対中外製薬)に関する特許権侵害訴訟の動向調査を実施するとともに、平成29年度に新たに提起されたバイオシミラー関連訴訟であるトラスツマブ(中外製薬対日本化薬)およびリツキシマブ(バイオジェン対サンドら)について調査を実施した。事例研究は、当初、既に特許が切れてバイオ後続品が市場に参入している品目の事例研究を行う予定であったが、研究実施期間中に、バイオ医薬品の中でも抗体医薬に関し、日米欧において、新薬の当局承認後または臨床開発段階で、他者から特許権侵害訴訟が提起される事例、および我が国においてバイオシミラー特許権侵害訴訟が2例確認されたため、それらの調査・分析を優先して行うこととした。前者は、新薬開発企業側が特許権侵害訴訟の被告になるケースであり、また、後者は、我が国において初めてのバイオシミラー関連訴訟のケースであったが、いずれも、新薬・バイオシミラーの販売・普及の遅延を回避するための課題は何かという視点で、取り組むべき新たな論点を見出した。なお、ペムブロリツマズを除き訴訟は現在も係属中であり、今後も継続的にフォローする。次年度も引き続き、日本、米国、欧州におけるバイオ医薬品に関する新薬知財保護制度の比較調査および具体的事例研究を行う。前者については、特に、バイオ医薬品の販売・普及の遅延を回避するために、特許権の権利行使はどこまで制限されるべきなのか、という観点で、差止請求権の制限や強制実施権の設定等について日米欧の制度比較し、また、後者については、引き続き、訴訟動向を踏まえながら、抗体医薬に関する特許発明について権利保護の在り方を検討することを予定している。研究がある程度まとまった時点で、医薬知財研究会を開催して、結果報告するとともに、産官学の立場での意見交換を行う。知的財産法昨年度に購入予定であった書籍のうち、年度内の購入を見送ったものがあるため、全体の3%程度の未使用額が生じた。