hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
術中褥瘡の形成誘因と体圧荷重の分析による褥瘡予測指標

術中の褥瘡形成を予防する目的で、術中褥瘡の予測指標を作成した。指標は、傾斜のない一般術式で適応する基準指標と傾斜のある複合傾斜位の危険度を加算するための荷重リスク指標の2種類からなる。基準指標は、褥瘡形成要因を基に、手術時間、基本体位、麻酔、肥満度、年齢、輸液、血清総蛋白量、ASA分類の褥瘡発生率を算出し作成した。荷重リスク指標は、複合傾斜位でおける体圧荷重と応力より危険値を算出した。評価は、手術体位は、長時間に同一体位を強制するため、褥瘡発生の危険率は高い傾向にあるため、最小の要因である末梢血管内圧32mmHgを基準として、荷重圧と応力よりリスク値を算定し、創傷・褥瘡・熱傷のガイドラインの基準40mmHgを取り入れ、リスク値1.3以上を最低危険域とした。活用は、術前情報より基準指標の要因項目に沿って算出したスコアと予定される最大傾斜角の荷重リスク指標の合計で評価を行うことができる。仰臥位を基準とする複合傾斜位は、基準体位の予防策に、背部、臀部の荷重を考慮し、且つ、重点的に仙骨部(最大2.1)および、側方固定部(最大1.7)の減圧対策を講じる必要がある。砕石位を基準とする複合傾斜位は、基準体位の予防策に、傾斜側の上腕、背部、臀部の荷変化を考慮し、集中的に、仙骨部(最大3.8)、下肢(最大2.0)、傾斜側の側方固定部(最大2.6)の減圧対策が必要である。特に、砕石位、仰臥位共に、頭高位においては、リスク値が高い傾向を示すことから、高度な減圧対策が重要となる。褥瘡発生を術前に数量化予測することにより、有効な予防対策が可能になる事が重要である。また、手術中に発生する褥瘡形成要因に常に目を向ける事により、褥瘡発生率を低下させることが期待できると考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。褥瘡対策は病院の必須条件であり、医療の質保証の1つとして位置づけられている。特に手術中の褥瘡予防対策は、褥瘡ハイリスク加算の算定対象となっており、褥瘡発生予測・予防を目指した質の高いアセスメント・判断が要求される。術中の褥瘡対策をより効果的に実施するためには、術中褥瘡が形成される危険性を予測する定量化された指標が必要である。90年台に褥瘡形成要因の分析をおこない術中褥瘡予測の指標を作成したが、医療機器の進歩により鏡視下手術の増加し、複雑な体圧荷重がかかる特殊体位が標準化し、指標を適応するのが困難となった。そこで、褥瘡形成要因となっている連続的かつ複合的な斜角による荷重変化と特殊体位を含めた体圧荷重の分析を行い医療技術の進歩に即した術中褥瘡予測指標の構築をおこなう。瘡形成要因となっている連続的かつ複合的な斜角による荷重変化測定には、実際の手術患者の測定は、疾患、切除対象部位、手技等により様々な手術経過があり、得られるデータは多くを望めない。そのため、前年度は、生体と同様の身体部位別荷重を持ち、体重可変が可能な全身体圧測定ドナーの設計を行なった。また、現在、臨床で実際に実施している鏡視下手術の体位固定の環境(固定具や予防具)の調査、固定方法における情報収集を実施している。また、導入されつつあるロボット手術の体位現状、ハイブリット手術室での操作に伴う体位も調査中である。褥瘡形成要因となっている連続的かつ複合的な斜角による荷重変化測定は、体圧測定装置、および、測定対象となる人体ドナーが必要であるため、申請時研究計画書にて、実験環境に必要な物品費を初年度は、体圧測定機器類、次年度に人体ドナー器具を計画した。29年度11月算定が低額であったため、算定金額内で対応できる体圧測定機器の同等の機種の選定変更、および測定条件の調整をおこなった。同様に、予算内で体重可変が可能な全身体圧測定用人体ドナーの設計をおこなった。体圧測定用人体ドナーの設計が完了したため、30年度予算にて申請を行なう。入手後、測定実験の環境が整うため調査を開始する予定である。算定学内での実験機器類の変更や分割となったため、調査実験の遅延が発生した。

活用は、術前情報より基準指標の要因項目に沿って算出したスコアと予定される最大傾斜角の荷重リスク指標の合計で評価を行うことができる。仰臥位を基準とする複合傾斜位は、基準体位の予防策に、背部、臀部の荷重を考慮し、且つ、重点的に仙骨部(最大2.1)および、側方固定部(最大1.7)の減圧対策を講じる必要がある。砕石位を基準とする複合傾斜位は、基準体位の予防策に、傾斜側の上腕、背部、臀部の荷変化を考慮し、集中的に、仙骨部(最大3.8)、下肢(最大2.0)、傾斜側の側方固定部(最大2.6)の減圧対策が必要である。特に、砕石位、仰臥位共に、頭高位においては、リスク値が高い傾向を示すことから、高度な減圧対策が重要となる。褥瘡発生を術前に数量化予測することにより、有効な予防対策が可能になる事が重要である。また、手術中に発生する褥瘡形成要因に常に目を向ける事により、褥瘡発生率を低下させることが期待できると考える。平成30年度前半にて、特殊体位における連続的な傾斜変化による体圧荷重分析。毛細血管が閉塞し血行が障害される30mmHgを褥瘡発生の基準として、特殊体位別の連続体圧から褥瘡危険率の算出を行なう。1)基準となる体圧荷重分布の測定の実施。1仰臥位における体圧荷重の分布基準の作成(上肢外転位:肩関節を90°以内側方挙上および、上肢体幹並行位:肩関節0°)。2砕石位における体圧荷重の分布基準の作成(支脚器使用における砕石位および、レビテーター使用における砕石位)。3側臥位における体圧荷重の分布基準の作成(上肢、体幹支持面を含む)。4腹臥位における体圧荷重の分布基準の作成(上肢前側方挙上位:肩関節前側方挙上+肘関節屈曲および、上肢体幹並行位:肩関節0°)2)特殊体位における連続体圧荷重の分布変化の測定と解析。1仰臥位基準とした特殊体位(上肢外転位の傾斜角度:前後±25度、左右±20度の単独および複合傾斜の連続体圧の分布変化および、上肢体幹並行位:傾斜角度:前後±10度、左右±20度の単独および複合傾斜の連続体圧の分布変化および、座位/ベンチチェア体位:股関節屈曲+10度から+60度の連続体圧の分布変化。2砕石位を基準とした特殊体位(支脚器使用:前後±30度、左右±20度の複合傾斜の連続体圧の分布変化および、レビテーター使用:前後±30度、左右±20度の複合傾斜の連続体圧の分布変化)。3側臥位を基準とした特殊体位(パークベンチ体位:上半身+20度の連続体圧の分布変化および、腎体位:上半身ー20度および下肢ー20度の連続体圧の分布変化)。4腹臥位を基準とした特殊体位(4点支持台使用:胸部、腸骨部と膝関節屈曲0から90度の体圧分布変化)平成30年度後半にて、特殊体位別の連続体圧の分布変化と褥瘡危険率から算出した分析結果から、手術体位別の術中褥瘡予測指標を作成する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
旗多様体上の局所係数コホモロジーとヘッケ環のモノドロミ-表現

Givental′により特異点論的立場からHecke環のmonodromy表現(A_l-型の場合Burau表現)が得られている。我々の目標は、SlodowyによるWeyl群のmonodromy表現を手本とし、特異点の変形理論とLie群論的視点より、Hecke環の全ての既約表現をmonodromy表現として構成することである。Hを有限次元単純Lie環gのCartan部分環、WをWeyl群とする。Weyl群不変式に関するChevalleyの定理によりH/WはC^lに同型であり、また最大次数の不変式J_lを忘れることにより射影πw : C^l→C^<l-1>が得られる。さらに、fをsubreguler巾零元、X_fをgにおけるf-orbitのtransversal sliceとしπ: X_f→C^<l-1>とおくことにする。さて、H_rをHの正則元全体とする時、写像を考え、この写像を用いてfiberbundle id×π: H_r/W×X_f→H_r/W×C^<l-1>のH_r/W上への引き戻しとしてZ_fを定める。次に、Z_f=Z_f\{J_l(h)-J_l(x)=0}(hεH_r,xεX_f)上、不定元qを用いてH_r/Wではtrivialなlocal system L_qを考える。この時、braid群π_1(H_r/W,[h])は[h]εH_r/WのfibreZ_f([h])の2-次のコホモロジー群H^2(Z_f([h]),L_q)に作用し、A_l-型のときHecke環のBurau表現に一致することが分かる。それ以外の既約表現については、またよく分かっていない。ただ、旗多様体のsubvariety B_fに対し、写像H→H^<2d>(B_f)を考えたとき(これは、ある意味で周期写像を考えていることになる)、この写像が全射となる巾零元fに対しては、Hecke環のモノドロミ-表現が構成できつつある。ともかく、Hecke環の全ての既約表現をmonodromy表現として構成することはまだ今後の課題である。
分子標的薬ダサチニブの適正使用推進を目指した血中濃度測定と遺伝子多型解析系の確立

【研究目的】ダサチニブは経口のBcr-Ablチロシンキナーゼ阻害剤であり、慢性骨髄性白血病とフィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病の治療薬として使用頻度が増加している。ダサチニブ使用患者は血小板減少や胸水などの重篤な副作用により治療完遂とならないことも多いが、ダサチニブの血中濃度と治療効果、副作用発現さらに遺伝子多型を関連付けた報告は非常に少ない。そこで、本研究ではダサチニブの適正使用推進のため血中濃度測定と遺伝子多型解析系を確立し臨床応用することを目的とした。【研究方法・結果】1.ダサチニブ血中濃度測定系の構築LC/MS/MS法を用いてダサチニブ血中濃度測定系を構築した。血漿からのダサチニブの抽出は酢酸エチルを加えた液-液抽出法で行なった。検量線は0.1-150ng/mLの範囲で相関係数0.99以上の良好な直線性を示した。また高い日間、日内再現性を確認した。2.薬物輸送担体の遺伝子多型解析系の構築【研究成果】本研究では、従来よりも低コストで高感度なダサチニブ血中濃度測定系を構築した。遺伝子多型解析系の構築が終わり次第、確立した測定・解析系を用いてダサチニブの個別化療法の推進に向けて臨床研究を進めていく予定である。
磁性体発振素子アレイの注入同期機構の数理最適化

本研究では,磁性体発振素子アレイの同期特性の向上による高出力化に向けて,位相縮約法による注入同期機構の数理的な最適化手法について探究した.まず,発振素子単体のダイナミクスを記述するLLGS方程式から位相応答関数を求め,対応する位相方程式を導出した.次に,得られた位相方程式から,注入同期の周波数引き込み範囲を最大化する入力波形とともに,注入同期の安定性を最適化する入力波形をそれぞれ求めた.また,磁性体発振素子アレイの相互同期機構の性能を向上させるために,パルス電流による離散的な相互作用を導入し,その効果を位相縮約理論の観点から最適化した.本研究では,磁性体発振素子アレイの同期特性の向上による高出力化に向けて,位相縮約法による注入同期機構の数理的な最適化手法について探究した.まず,発振素子単体のダイナミクスを記述するLLGS方程式から位相応答関数を求め,対応する位相方程式を導出した.次に,得られた位相方程式から,注入同期の周波数引き込み範囲を最大化する入力波形とともに,注入同期の安定性を最適化する入力波形をそれぞれ求めた.また,磁性体発振素子アレイの相互同期機構の性能を向上させるために,パルス電流による離散的な相互作用を導入し,その効果を位相縮約理論の観点から最適化した.本研究では、位相記述に基づく注入同期機構の数理的最適化手法を適用し、磁性体発振素子アレイの同期特性の向上による高出力化を目的としている。平成25年度の研究では、まず、時間領域において、発振素子単体のダイナミクスを記述するLLGS方程式から位相応答関数を算出し、対応する位相方程式を導出した。次に、得られた位相方程式から、注入同期の周波数引き込み範囲を最大化し、注入同期の安定性を最適化する入力波形をそれぞれ理論的に求めた。上記の結果から、磁性体発振素子の複数の発振状態であるin-plane歳差モードとout-of-plane歳差モードに対応した注入同期の最適化が期待される。本研究では、磁性体発振素子アレイの同期特性の向上による高出力化に向けて、位相記述に基づく注入同期機構の数理的最適化の手法について探究した。次に、得られた位相方程式から、注入同期の周波数引き込み範囲を最大化する入力波形とともに、注入同期の安定性を最適化する入力波形をそれぞれ求めた。これらの結果から、磁性体発振素子の注入同期特性を最適化するためには、注入信号の持つ高調波成分が本質的に重要であることを示した。平成26年度の研究では、磁性体発振素子単体から導出した位相方程式に、素子間の相互作用に対応した位相結合関数を導入し、磁性体発振素子アレイのダイナミクスの数理的解析を行った。このとき、静磁気相互作用による連続的な位相結合関数とパルス電流相互作用による離散的な位相結合関数のそれぞれの効果について比較した。その結果から、後者の相互作用の方がより頑健な同期特性を示すことを示した。さらに、工学的な応用に向けて、磁性体発振素子アレイのフェーズドアレイ動作とその注入同期特性について研究を進めた。位相縮約理論に従い、同相同期と異相同期が生じる条件を明らかにし、フェーズドアレイ動作を実現できることを理論的に示した。また、注入同期によって任意の位相勾配を生成するための条件について理論的に解析し、その最適化を進めている。これらの結果については、論文にまとめて発表する予定である。磁性体/半導体集積デバイス,無線通信磁性体発振素子単体のダイナミクスを記述するLLGS方程式から対応する位相方程式を導出することができたため、予定より早い段階において、注入同期機構を最適化する入力波形を理論的に求めることができた。そこで、次の段階として、磁性体発振素子アレイのダイナミクスの解析を行い、その同期特性について研究を進めている。平成26年度以降の研究では、磁性体発振素子アレイの注入同期機構の最適化とその応用について研究を進める。そのため、磁性体発振素子から導出した位相方程式に、素子間の相互作用に対応した位相結合関数を導入し、磁性体発振素子アレイのダイナミクスに数理解析を行う。次に、位相縮約法による最適化理論に従い、発振素子アレイの同期特性を最適化する条件を明らかにする。また、位相領域における位相応答関数の効率的な推定手法についても検証を進める。さらに応用にむけて、磁性体発振素子アレイのフェーズドアレイ動作とその注入同期特性についても研究を進捗させる予定である。平成25年度の研究が予定より早く順調に進捗したため、26年度に予定していた研究課題に着手することになり、その準備として、備品一式を購入した。予算全体としては、若干の未使用分が生じたため、次年度使用額として繰り越している。次年度はすでに必要な備品は揃っているため、それらを積極的に活用し、研究課題を進める予定である。共同研究者の研究施設を利用したり、インタラクティブな議論を行うために、国内出張が必要になる。また、成果発表のため、国際会議での発表を行う予定である。
実践的指導力を高めるための教員資質認定試験制度の検討

本研究は、昨年度に引き続き、琉球大学教育学部学生の教員養成における実践力、授業力の育成・向上のための、教員資質認定試験(「基礎力認定試験」「実践力認定試験」「総合力認定試験」)を計画・実施し、その効果を総合的に検討することを目的とした。平成21年度は、1)5月に、小学校、及び中学校の教員を希望する学生に対して、学部教員の協力のもと作成された一般教養・教職教養、及び各教科についての試験を実施した。小学校の教員を希望する学生に対しては、前年度の3月に試行実施した結果に基づき改善された「実践力認定試験(指導案作成)」を加えて、「総合力認定試験」として実施した。試験結果は、学生一人ひとりにフィードバックし、指導を行うとともに、学部では試験解説セミナーを開催し(6月-7月)、学生の理解を深めた。2)3月には、小学校の教員を希望する学生に対して、国語と算数の「実践力認定試験」を実施し、あわせて質問紙を実施した。質問紙では、指導案作成の易難、「でき」の程度、指導案作成経験の程度、指導案作成の認定試験に対する総合評価などを求め、試験の結果と関連づけて分析を行った。その結果、(1)国語では「目標と評価の観点」が意識されているほど簡単であると感じており、算数では「子どもたちの変容の過程」が考察されているほど簡単に出来たと感じていた。また、(2)国語においては、指導案作成の経験があるほど、「ふさわしい目標が立てられ、ことばの力を育む学習活動」が設定できた。さらに、(3)指導案作成の認定試験について、多くの受験者が「教員の資質能力を高めるのに役立つ」「教員になるための意欲を高める」と考えていることなどが示唆された。これらの結果は、沖縄心理学会で発表され(3月)、現在、琉球大学教育学部の紀要にまとめるべく執筆中である。本研究は、琉球大学教育学部学生の教員養成における実践力、授業力の育成・向上のための、教員資質認定試験(「基礎力認定試験」「実践力認定試験」「総合力認定試験」)を計画・実施し、その効果を総合的に検討することを目的としている。平成20年度は、前年度の試行を基にして、小学校、及び中学校の教員を希望する学生に対して、学部の全教員の協力のもと作成された一般教養・教職教養、及び各教科についての試験を実施し(5月)、試験結果について、それぞれの領域や個々の項目の正解率等の分析を行い、全体的にどのような傾向があるかについて、関係する領域の各教員にフィードバックした。また、試験結果を学生一人ひとりにフィードバックし、指導を行うとともに、学部では試験解説セミナーを開催し(6月-7月)、学生の理解を深めた。さらに、3月には次年度(平成21年度)に向けた「実践力認定試験(当日与えられた内容について指導案を作成する試験)」のための試行を実施し、試験についての評価も質問紙により学生に求め、効果や改善点を把握した。「基礎力認定試験」については、教育学部全3年次、4年次を対象に質問紙調査を実施し、認定試験や解説セミナーについての評価を求めた結果、認定試験は教職への意欲を高めることなどが示唆された。これらの結果は、沖縄心理学会で発表され(3月)、現在、琉球大学教育学部紀要にまとめるべく執筆中である。質問紙調査で示された学生の要望等は、平成21年度の実施に反映させる。また、「実践力認定試験」については、平成20年度の試行を踏まえて平成21年度に本格実施する。平成21年度の質問紙調査については、教員側にも実施し、期待される「学生、教員の両方が教員資質認定試験を通して、相互に作用し合い、学生の実践力、授業力の育成・向上に向けてよい循環を作り上げて行くこと」の達成度についても検討する計画である。
低出生体重児における生活習慣病の将来リスク軽減の為の食育指導プログラムの開発研究

低出生体重児の将来の生活習慣病発症リスクが高いとの報告が数多くされているため、本研究は、低出生体重の将来の生活習慣リスク軽減を目指した栄養改善プログラムの開発を目的としたが、日本より出生時体重の平均が低く、出生率の高い南アジアの中高生では、出生時体重のリスクより、出生後の生活習慣のリスクが強く影響するとの結果が得られた。対象となった中高生では、高塩分、低カリウム、低タンパク質摂取のリスクが確認でき、血中レベルでは脂質による影響が確認できたため、タンパク質摂取を推奨する大豆での介入研究を実施し、低脂肪や低糖質のスリランカレシピと教育プログラムを開発中であり、現在更なるデータ解析を進めている。目的:東南アジアなど生活習慣病の多発地域で、低出生体重児(生下時体重<2500g)の出生率の増加の報告から、将来の生活習慣病予防を目的に胎児期の栄養環境を改善すべく、各々の国でその対策が練られている。そこで我々は、たとえ低出生体重児でも、その後の食習慣を調整することで、将来の生活習慣病のリスク軽減が可能となるのではないかと仮定し、低出生体重児を対象に調査研究を始めた。1年目は、我々の研究協力機関である南インドに立地するAnnamalai大学の医学部Dr.Chidambaramの協力を得て、大学周辺で出生した出生時の体重が明らかな子供を対象に健康診断を実施し、出生体重差による健康リスクの検討を行った。方法:対象者を集めるため、大学近隣学校の校長先生の協力を得て、7月に1315歳を対象に説明会を実施した。本人およびその保護者の同意の得られた10代を対象に健康診断を実施した。健診内容は、体重,身長、血圧測定、体組成測定、空腹時採血(総コレステロール、HDLコレステロール、LDLコレステロール、血糖値、インスリン、HbA1c、中性脂肪、葉酸、ホモシステイン)、24時間採尿(ナトリウム、カリウム、クレアチニン、マグネシウム、尿素窒素)、アンケート調査(生活習慣および食事調査に関する質問紙)であった。結果と今後:健康診断参加の生徒200名の平均年齢は、男子150名:13.2±0.8歳、女子50名:13.1±0.5歳であった。出生時体重(g)は男子2819±698、女子2706±470であった。出生時体重による単純な群分けでは健診結果で特に低出生体重群で正常体重群と比較し有意差を認めなかったが、血糖値(113.5±12.8mg/dl)と中性脂肪(171.2±43.1mg/dl)が高値であった。より詳細な解析をすすめ、南インドの子供達の健康リスクについて検討を進めている。本研究は、日本では確認できた若い世代での低出生体重児の健康リスクを、出生時体重の平均が日本より低い南アジアの地域で確認し、そのリスクを栄養介入により改善する事が目的である。1年目は出生時体重の平均が2800gと、日本の平均3000gより低い南インドの中学生(204名:男子150、女子54)を対象とした24時間採尿を含む健康診断を実施したところ、血液検査の血糖値や中性脂肪の平均値が男女とも基準値を上回るような悪い結果であったが、出生時体重の影響を検討したところ、日本で得られたような低出生体重児の健康リスクが確認できず、南インドのようなアジアの貧困地域では出生時体重よりも、生後の食習慣の方が健康に与える影響が大きい事が示唆された。また、24時間採尿中の尿素窒素より計算したタンパク質摂取量は、同世代の日本の中学生と比較し、半分の量であることも確認できた。2年目は、南インドと食習慣が酷似しているスリランカの田舎の地域で、女子中学生85名を対象に南インドと同じ健康診断を実施した。血液検査結果は、南インドと比較し、リスクのある子ども達は少なく、出生時体重の健康リスクの影響も確認出来なかったが、24時間採尿調査から得られたタンパク質摂取量は、南インドと同じく日本の半分量であることがわかった。そこで、タンパク質の摂取量を増やすような食事を提案する研究を実施した。スリランカでもベジタリアンの人が多くいるため、動物性タンパク質を推奨する事はできず、植物性で良質のタンパク質が摂れる大豆の摂取を推奨することにした。まず、煎り大豆や黄な粉など、スリランカの中学生が食べられるかどうかを確認し、カレーやその他の食べ物に混ぜても問題無く食べることが可能であることを確認した上で介入研究を実施した。低出生体重児の健康リスクについての報告はあるが、そのリスクの改善法が栄養で対応できるようであれば、将来の生活習慣病の発症リスクは栄養で軽減できる可能性がある。そこで出生時体重の平均が日本よりも低い南アジアの子どもたちの健康診断を実施し、低出生体重の健康リスクの確認を行ったところ、1年目の南インド、2年目のスリランカともに出生時体重の影響よりも出生後の栄養や環境状態の影響が大きい可能性を見出した。2年目の健康診断の24時間採尿の結果で、塩分摂取量が多く、カリウム摂取量が低く、タンパク質摂取量が低い事がわかったため、食事バランスを改善するためにタンパク質の摂取量を増やす介入研究を実施した。タンパク質の摂取量は体タンパク質を増やすためにも重要であり、筋肉量が多いと糖尿病リスクも減ることが報告されている事から、糖尿病罹患率の高いアジア地域にとって、タンパク質の摂取量を増やす事は重要だと考えた。そこで2年目の健診結果をもとに、タンパク質を大豆の粉で食べていただく5か月間の介入研究を実施した。

対照群にはココナッツパウダーを摂取してもらい、介入前後の健康診断の結果の変化について検討を行った。参加者には同意も得ていたが大豆の摂取習慣が殆どないため、毎日の食事に大豆の粉を入れて食べていただく事ができない子ども達もいたため、継続摂取をしてくれた子どもたちを大豆群、そうでない子どもたちを非大豆群として解析を行った。その結果、大豆摂取群では24時間採尿中のイソフラボン量が有意に増加し、タンパク質摂取量は非大豆群では減っているにも関わらず大豆群では減ることがなかった。また、筋肉量の変化は有意ではなかったが、基礎代謝量では大豆群が有意に増加していた。そこで3年目は子ども達のデータ数を増やし、さらなるリスク解析を行い、スリランカの子ども達にとって有効な食育プログラムの検討を引き続き行う予定である。低出生体重児の将来の生活習慣病発症リスクが高いとの報告が数多くされているため、本研究は、低出生体重の将来の生活習慣リスク軽減を目指した栄養改善プログラムの開発を目的としたが、日本より出生時体重の平均が低く、出生率の高い南アジアの中高生では、出生時体重のリスクより、出生後の生活習慣のリスクが強く影響するとの結果が得られた。対象となった中高生では、高塩分、低カリウム、低タンパク質摂取のリスクが確認でき、血中レベルでは脂質による影響が確認できたため、タンパク質摂取を推奨する大豆での介入研究を実施し、低脂肪や低糖質のスリランカレシピと教育プログラムを開発中であり、現在更なるデータ解析を進めている。子ども達の健康リスクは出生時体重の問題よりも現状の食習慣の影響が大きいことが推察されたため、現状の食習慣を改善する目的で試験的に大豆摂取の介入研究を実施する予定ではあったが、南インドでは採血検査結果が判明するまで6ヶ月かかことから、研究を追行する事が困難となり、2年目は調査地区を食習慣が酷似しているスリランカに変更する事で研究の遅延を免れることができた。9月からはスリランカで試験的な栄養介入研究を少人数で予定通り開始した。対象者の数を少なめに設定しなければならなかったが、介入研究はほぼ予定通り5ヶ月間実施できた。しかし、血液サンプルを国外に持ち出す事が原則禁止されているため、スリランカ国内で血液分析をしたが、国内で血中の脂肪酸の分析をする分析機関が全くなく、年度内にスリランカの政府関係者と血液サンプルを国外へ持ち出す特別の交渉をする予定ではあったが、スリランカ国内の選挙の時期と重なり、面会の予定も次年度に延期された。介入研究では、その裏付けを取るための血中の脂肪酸分析が必要であるが、その分析が不可能であった為、当初予定の分析費用を持ち越すことになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。食生活今年度はスリランカの選挙が6月に行われるため、それ以降に政府関係者と面会、交渉し、血液サンプルの持ち出しの許可を得ることを考えている。また、2年目に実施した対象がスリランカの女子中学生に限定されていたため、同世代の男子のデータも入手できるように準備している。1年目に予定していたAnnamalai大学のあるChidambaranの地域の中高生200名を対象に、ほぼ予定通りの内容で健康診断を実施できた。ただ、先方の大学の都合で血液検査結果の入手に6か月もかかり、2月の出張時点では、健診結果が得られず、結果に基づいた健康リスクの評価および、次年度の研究計画を決定するまでには至らなかった。
胎児由来幹細胞の妊婦末梢血中からの分離技術の開発

前年度の研究結果で,胎児由来幹細胞の分離のためのpreliminaryな方法では,従来我々が行っていた胎児由来の有核赤血球分離の結果と比較すると,新たな条件下でソーティングされた細胞の種類は不均一かつ極めて少量で,FISH法では明らかな胎児由来細胞を同定することが出来なかった。最近,母体血漿中に胎児由来DNAが存在し,母体末梢血中において胎児由来細胞がアポトーシスをおこしている可能性が示唆された。そこで,胎児由来幹細胞の分離に先だって,母体末梢血中での胎児細胞へのアポトーシス関与の有無を検討した。十分なインフォームド・コンセントを書面で得られた妊娠15週20週の妊婦より末梢血20mlをヘパリン採血した後、蛍光標識した各表面マーカーに対する抗体を結合させ,さらにアポトーシス関連抗体も同時に結合させた。FACSVantage(Becton Dickinson社)にて胎児由来細胞の分離を行い,アポトーシス関連抗体の有無でソーティングした。ソーティングされた細胞は,FISH(Fluorescence in situ hybridization)法によるシグナルの検出によって胎児由来かどうか確認した。その結果,アポトーシス関連抗体陽性の細胞で胎児由来のものは極めて少量であることが,はじめて明らかになった(Prenat Diagn 2002)。したがって,母体末梢血中において胎児由来幹細胞が短時間に破壊されてしまう可能性は高くなく,むしろ,長期間存在して母体組織中においてマイクロキメリズムをおこしている可能性も考えられた。今後は,ソーティングの条件ならびに使用する細胞表面マーカーの選択を変えてみることで,胎児由来の幹細胞を分離・収集をはかる一方,母体内での胎児由来幹細胞の生理学的な役割も研究していく予定である。FACSを用いて母体末梢血中から幹細胞を有効に分離するための表面マーカーの選択と細胞選別のための各種パラメーターの設定を行い、また,分離した胎児由来の幹細胞をin vitroコロニー形成法にて増殖・分化を検討するための基礎的条件の設定をすすめた。対象は、十分なインフォームド・コンセントを書面で得られた羊水検査で染色体異常児(トリソミー胎児)を妊娠していることが確認されている妊娠15週20週の妊婦と比較コントロールのための正常な未妊娠女性である。末梢血20mlをヘパリン採血した後、蛍光標識した各表面マーカーに対する抗体を結合させ,FACSVantage(Becton Dickinson社)にて胎児由来の細胞の分離を試みた。ソーティングによって分離された細胞が胎児由来であるかどうかの確認は,染色体13,18,21,X,Yに対する蛍光標識された特異的なプローブ(Vysis社)を用いたFISH(Fluorescence in situ hybri dization)法によるシグナルの検出によって確認した。その結果,従来我々が行っていた胎児由来の有核赤血球分離と比較すると,ソーティングされる細胞の種類が不均一かつ極めて少量であり,さらに極わずかな細胞をFISH法にて確認するも,明らかな胎児由来の細胞は同定することが出来なかった。今後は,ソーティングの条件ならびに使用する細胞表面マーカーの選択を変えてみることで,胎児由来の幹細胞を分離・収集をはかりたいと考えている。
国勢調査・法制度に見られる人種・民族分類の比較研究

本研究は平成11年度から平成13年度まで3年間にわたって、研究代表者を含め19名の研究者によって行われた「国勢調査と法制度に見られる人種民族分類の比較研究」である。毎年春、秋の2回東京で研究会を開催しそれぞれの地域における当該事項の発表を行い、相互の理解を深めた。幸いにも2000年、2001年を国勢調査年としている国が多く、10年に1度の好機に遭遇したため、いくつかの地域では実地調査を行うことができた。国勢調査上での分類は、国家が当該国家内の集団に対して行う国家的名付け行為であるが、その方法は予想以上に多彩であった。自国内の異なる文化的集団あるいは異なる身体形質を持つ集団に対してほとんど関心を持っていないように思われる国もあれば、またきわめて大きな関心を抱き、国勢調査ごとにその妥当性を検証している国もあった。その分類方法もある種の器具を用いて身体的特徴を計測するというきわめて「客観的」な基準で分類したような事例もあれば、調査員の主観的な印象で分類した事例もある。現在では自己申告が多いが、そのような場合複数の集団に帰属が可能な者にとっては、分類は非常に政治的意味合いを持つことになる。こうした研究を通じて、本研究によって人種民族は、世間で考えられているような確固たる基準によって分類される集団ではなく、著しく状況的流動的なものであることが明らかになった。またアメリカ合衆国やイギリスでは、今回から複数集団への帰属を認めその記入欄を設けた。これが人口構成の点で、また複数民族集団間のポリティクスの上で、今後どのような影響を持つようになるか興味ある点であろう。1国内研究本年度は5月に会合を行い方針を決定し、7月、11月に東京で合宿の研究会を行い、それぞれの担当地域について研究分担者が報告を行うと同時に、講師に講演を依頼した。7月25日-26日:青柳、木村、黒田、石井、竹沢、スチュアートによる研究報告のほか、三瀬利之(植民地時代のインドにおける国勢調査)、谷本和子(ネイティブ・アメリカンのブラッド・クォンタムによる人種分類の現状)の講演が行われた。11月20日-21日:上橋、樫永、内藤、大塚、川田による研究報告のほか、松山利夫(オーストラリアにおける先住民とセンサス1870-1996)、青柳清孝(アメリカ合衆国センサスの住民分類)の講演が行われた。2回の研究会によってそれぞれの地域における国勢調査における調査目的、方法、歴史的変遷などについて、出席者全員が理解を深め今後の研究方針を明確化することができた。2国外研究上橋(オーストラリア)、青柳(アメリカ合衆国)、内藤(ニュージーランド)、樫永(ヴェトナム)、スチュアート(カナダ)、が国外研究を行い、該当する資料の収集にあたった。1国内研究本年度も昨年に引き続き2回の国内研究を行い、以下の研究分担者からそれぞれの地域についての報告があり、共通の知見を深めた。第1回(6月16日-17日):青柳、内藤、合田、松田、葛野による研究報告のほか、若林敬子氏(東京農工大学)に「国勢調査・法制度に見られる人種・民族分類の比較研究-中国の場合-」、佐久間孝正氏(東京女子大学)に「センサスに見るUKのエスニック・マイノリティの分類・特質と多文化教育」についての発表を依頼した。第2回(11月25日-26日):石井、スチュアート、瀬川、木村、佐々木による研究報告のほか、堀内正樹氏(広島市立大学)に「モロッコにおけるユダヤ人の法的地位」、上窪一世氏(東京大学)に「アパルトヘイトの残像-アパルトヘイトのトラウマ〈人種神話〉を超えて」についての発表を依頼した。また11月来日したフィンランド、トゥルク大学のエレキ・アスプ氏からは、フィンランドの国勢調査における少数民族の取り扱いについて情報提供を受けた。2国外研究青柳(連合王国)、上橋(オーストラリア)、竹沢(アメリカ合衆国)、スチュアート(カナダ)、合田(フィリピン)が国外調査を行い、該当する資料を収集した。

本研究は研究代表者を含め19名の研究者によって、平成11年度から13年度までの3年間にわたり文献および実地調査によって行われた。研究分担者は毎年春、秋の2回東京で研究会を開催し、それぞれの地域における当該事項の発表を行い、相互の理解を深める努力を行った。幸いにも2000年、ないし2001年を国勢調査年としている国が多く、それらの国々では最新の資料を収集することができた。国勢調査上で人種・民族の分類は、国家が当該国家内の集団に対して行う国家的名付け行為であるが、その方法は予想以上に多彩であった。多数派集団と典なる自国内の異なる文化を持つ集団、ないしは異なる身体形質を持つ集団を分類するに当たって、ほとんど関心を持っていないように思われる国もあれば、またきわめて大きな関心を抱き、毎回の国勢調査ごとにその妥当性を検証している国もあった。その分類方法も、以前はある種の器具を用いて身体的特徴を計測するというきわめて「客観的」な基準で分類していたような事例もあれば、調査員の主観的な印象で分類した事例もある。現在ではほとんどの国で自己申告をとっているようであるが、そのような場合複数の集団に帰属が可能な者にとっては、分類は非常に政治的意味合いを持つものとなる。こうした研究を通じて、人種・民族は、世間で考えられているような確固たる基準によって分類される集団ではなく、著しく状況的・流動的なものであることが明らかになったと考えている。またアメリカ合衆国やイギリスでは今回から複数の集団への帰属を記入する欄を設けた。これが人口構成の点で、また複数民族間のポリティクスの上で今後どのような影響を持つようになるか興味ある点であろう。
リウビル演算子の非エルミート縮退点と非平衡輸送緩和現象

近年、非エルミートな時間発展演算子で記述される系の物理が関心を集めている。非エルミート演算子特有の性質として、固有ベクトルによるスペクトル分解が破綻する場合がある。このとき、固有値ばかりでなく固有ベクトルが一致するので固有ベクトルで空間を張ることはできず、演算子はJordanブロックの構造をもつ。パラメータ空間のこの点は、数学的な文脈では例外点と名付けられていたが、この現象は非エルミート縮退とも呼ばれている。そして、そこで1つの固有状態が複数に分裂し、固有値や固有ベクトルがパラメータについて非解析的な多価関数となる分岐点になっている。これまで非エルミート縮退は現象論的に非エルミート性を導入したハミルトニアンに基づいて調べられルことが多かったが、我々は注目系に対する環境まで含めた全系のハミルトニアンまたはリウビリアンの複素固有値をもつ固有状態のもつ性質として理解することを目指して研究を行なっている。2018年度は特に1次元量子ローレンツ気体の複素固有値問題について、有効リウビリアンが固有値依存性をもつことによる非線形性まで含めて分析を行った。その結果、これまでに非線形性を無視していた理論において見出されていた例外点が、非線形性を取り入れても存在することを示した。調和振動子が輻射場と結合した系について、演算子のハイゼンベルクの運動方程式の複素固有値問題の定式化を行った。仮想遷移項を含めると、ボゴリューボフ変換による固有モードの演算子は、非エルミート行列を対角化することにより得られることを示した。1次元量子ローレンツ気体の有効リウビリアンの非線形固有値問題の近似的な解が得られたが、用いた近似の有効範囲に関して完全な理解には達していない。1次元量子ローレンツ気体の非線形固有値問題の近似解の有効性を明らかにするとともに、ポーラロン系などの類似の問題への適用や拡張を行う。調和振動子が輻射場と結合した系について、演算子のハイゼンベルクの運動方程式の複素固有値問題を解く。例外点における光吸収の理論を発展させ、例外点における透過スペクトルの振る舞いを明らかにする。開放量子系のハミルトニアンの例外点では、エネルギー固有値だけでなく固有状態も一致する非エルミート縮退が起こり、ハミルトニアンがJordanブロック構造をもつことで特徴づけられる。これまでの研究で、我々は、全系ハミルトニアンの拡張ヒルベルト空間における基底により厳密なJordanブロックが表現できることを示した。また、例外点でのJordanブロックに連続的につながる拡張Jordan形式を導入した。これらの知見を基に、例外点の存在が物理現象として観測される可能性を考察するために、共鳴状態を用いた光吸収スペクトルの表式に注目した。内殻電子励起による光吸収スペクトルの形状は、共鳴状態への直接遷移の重ね合わせとしてよく再現できることが示された。ところが、2つの共鳴状態が一致する例外点においては、共鳴状態のノルムがゼロとなる(自己直交性)ので、共鳴状態を用いた光吸収スペクトルの表現は破綻する。この問題に対して、光吸収スペクトルの表式の発散項は打ち消し合って、例外点の極限では有限の寄与が残ることを示した。また、拡張Jordan基底を用いた発散を含まない光吸収スペクトルの表式を導出した。さらに、例外点ではレソルベントの共鳴極は2位の極になるので、光吸収スペクトルの先鋭化が起こることを指摘した。光で照射した分子鎖系の緩和過程において、光の強度などのパラメータを変えていったときに、指数関数的な減衰から振動減衰への質的な変化を伴う動的相転移が起こることが見出されていた。この問題に対して、以下のことを明らかにした。動的相転移が起こるためには、輻射場が特定の2準位間の遷移を引き起こすようなピークをもつ分布をもっていることが必要である。緩和過程が振動減衰である領域においては、非平衡定常状態の分布は詳細釣合いの条件を強く破っており、その結果エネルギー流は大きな値をもつ。開放量子系のハミルトニアンの例外点については理解が進んだが、リウビリアンについては大きな進展がなかった。

仮想遷移項を含めると、ボゴリューボフ変換による固有モードの演算子は、非エルミート行列を対角化することにより得られることを示した。1次元量子ローレンツ気体の有効リウビリアンの非線形固有値問題の近似的な解が得られたが、用いた近似の有効範囲に関して完全な理解には達していない。開放量子系において、レソルベントの共鳴極が2位の極になることによる光吸収スペクトルの先鋭化を観測する可能性を追求する。また、他の物理現象に例外点の特徴がどのように現れるかを考察する。有効リウビリアンに対して見出されていた例外点が、全系のリウビリアンの例外点としても存在するのかどうかを明らかにする。そのために、有効リウビリアンの固有値依存性を残した非線形固有値問題を分析する。1次元分子鎖中を伝搬する励起子による非平衡輸送過程を微視的力学原理に基づくリウビル演算子の複素固有値問題の視点から分析する。空間的に不均一な場合の時間発展においては、PT対称性があるときとないときの両方の状況が現れ、PT対称性のあるときにはPT対称性の破れにともない非エルミート縮退が起こる。そこで、PT対称性があるときとないときを比較することにより、系の時間発展に例外点が及ぼす影響を調べる。1次元量子ローレンツ気体の非線形固有値問題の近似解の有効性を明らかにするとともに、ポーラロン系などの類似の問題への適用や拡張を行う。調和振動子が輻射場と結合した系について、演算子のハイゼンベルクの運動方程式の複素固有値問題を解く。例外点における光吸収の理論を発展させ、例外点における透過スペクトルの振る舞いを明らかにする。見積もりの誤差により若干の次年度使用額が生じた。消耗品費として使用する。PCを購入することを予定していたが、十分な額が残らなかったため、翌年度に購入することにした。
三次元CT描出精度及び分解能の向上とシミュレーションサージェリーへの応用

実際のシミュレーションサージェリーに不可欠なものとして、異なる三次元CTデータの統合がある。この目的のため、自動キャリブレーションのアルゴニズムの検討を行った。1キャリアブレーションの方法:三次元表面データを用いる。画像上で任意の骨表面に直径約12cmの位置合わせ用の関心領域(ROI:region of interest)を設定。これは円、楕円、矩形が設定できる。ついで2つの体表面形状のボリュームデータ間の位置合わせ行列を算出する。この行列はボリュームデータに設定した直交3軸まわりの回転量と3軸方向の平行移動量で定義し対称データの表面座標間のずれの表価値を最小にする上の6つのパラメータを滑降シンプレックス法によって求めた。この結果、同一の座標系に移動される。2精度:マーカーを貼り付けたドライスカルを用い検証した。位置合わせ精度はROIの総面積と骨表面の形状に依存し、ROIを三ヵ所設定した場合、平均誤差は0.29mm、誤差が1mm以下となった率は91.8%であった。3有効性:(1)規格レントゲン写真の撮影の困難な乳幼児においても経時的な成長の観察が可能であり、また任意の部位を基準点として用いることができた。(2)しばしば位置合わせが不正確であった正面像での規格化が可能であった。(3)重ね合わせ画像の任意の断面を観察することで、術後の評価が容易であった。また皮膚表面、眼球など軟部組織の術前後の関係も容易に評価できた。平成7年度は実際のCADデータと光硬化樹脂モデルとの間での精度の検討を行った。乾燥頭蓋骨を1ミリピッチで撮影したデータを用いた。このデータを0.2ミリで補間し、さらにこの三次元画像の座標上に10mm角の直方体マーカーを10個、数値的に書き込み、光造形用のデータとした。そして実際に作成した光硬化樹脂モデルの直方体マーカーを三次元計測装置を用いて測定し、CADデータ上で求めた理論値を比較した。本モデルの誤差はCADデータ作成の過程で生じる誤差と光造形の過程で生じる誤差の2つからなる。今回は光造形の過程で生じる誤差ついて検討を行ったが、最大1.96mm、最小0.25mm、平均0.73mm、標準偏差0.54mmであった。このようにCADデータと光硬化樹脂モデルとの間の誤差はきわめて小さいものであったが、これはおもに光硬化樹脂の作成時におけるモデルの歪みによるものであると考えられた。この誤差は通常の使用方法では問題とならない範囲であることが示された。平成8年度は眼窩部の骨の欠損についての検証を行ったが、これはデータ収集からCADデータ作成までの間で生じたものであった。これらの欠損は、二値化の際の閾値を200HUから100HUまで下げることで約80%減少でき、また0.2mm間隔でデータを収集することで約70%減少できることが判明した。1CADデータと光硬化樹脂モデルとの間での精度の検討を行った。

乾燥頭蓋骨を1ミリピッチで撮影し、このデータを0.2ミリで補間し、さらにこの三次元画像の座標上に10mm角の直方体マーカーを10個、数値的に書き込み、光造形用のデータとした。そして実際に作成した光硬化樹脂モデルの直方体マーカーを三次元計測装置を用いて測定し、CADデータ上の理論値を比較した。本モデルの誤差はCADデータ作成時と光造形時の2つがなる。今回は後者ついて検討を行ったが、最大1.96mm、最小0.25mm、平均0.73mm、標準偏差0.54mmであった。CADデータとモデルとの間の誤差はきわめて小さいものであったが、誤差の理由は光硬化樹脂の硬化時の歪みによるものであると考えられた。この誤差は通常の使用方法では問題とならない範囲であることが示された。2眼窩部の骨の欠損についての検証を行ったが、これはデータ収集からCADデータ作成までの間で生じたものであった。これらの欠損は、二値化の際の閾値を200HUから100HUまで下げることで約80%減少でき、また0.2mm間隔でデータを収集することで約70%減少できることが判明した。3異なるデータの自動キャリブレーションのアルゴニズムを開発し、この精度検証を行ったところ、ROI(reglon of interest)の総面積と骨表面の形状に依存し、ROIを3カ所設定した場合、平均誤差は0.29mm、誤差が1mm以下となった率は91.8%であった。臨床応用可能な精度が確認された。4三次元CTの撮影精度を上げるための条件が確認され、光硬化樹脂モデルの精度検証もなされた。異なるデータのキャリブレーションも高精度で可能となり、今後はデータを実際の手術に応用するためのデバイスとインターフェイスの開発が望まれる。
多機能蛋白質の分子遺伝的研究

研究代表者は、出芽酵母を使った遺伝学的研究から、Ca^<2+>受容タンパク質であるカルモデュリンと、低分子量GTPaseであるRho1タンパク質の二つの系で、「遺伝子内で相補する多数の変異を解析すること」により、細胞増殖に必須な多機能タンパク質の機能の、一つ一つを分離分別して解き明かすことに成功した。本研究では、多機能タンパク質の変異間で見られる遺伝子内相補の持つ意味を分子レベルで解明することを目的として以下の実験結果を得た。まず、カルモデュリンは、(i)アクチン繊維の局在制御、(ii)出芽、(iii)微小管集合中心の機能発現、(iv)カルモデュリン自体の芽における局在、という少なくとも4つの機能を持つが、分子レベルでは、アクチン繊維の局在調節がV型ミオシンの結合を介していることを突き止めた。さらにカルモデュリンの変異と遺伝学的に相互作用する未知のタンパク質の変異を同定するために5つの合成致死変異を詳しく解析し、そのうちの二つの遺伝子の構造を明らかにした。一方、ヒトrhoAのホモログである酵母のRho1には、(i) NPKCのホモログであるPkclと、(ii) 1,3-β-glucan synthaseという2つの必須ターゲットが存在し、細胞壁の合成と調節に関与していることをはじめて明らかにした。特に、1,3-β-glucan synthaseの調節では、当該酵素の調節サブユニットとして極めて重要な調節を行っていることを明らかにした。このようなカルモデュリンやRho1タンパク質などの多機能タンパク質は、複数の必須経路を調節することにより、細胞内ネットワーク制御の中心的役割を果している。
がん検診におけるリーグ表の開発とその応用性に関する研究

(目的)がん検診の費用効果分析のリーグ表作成には、わが国における経済評価の問題点を明らかにし、標準化を図ることが必要である。そこで、がん検診に関する有効性評価ガイドラインにおける、経済評価の位置づけを明確にするし、諸外国におけるがん検診の経済評価のレビューを行う。また、わが国における経済評価研究の問題点について検討した。(方法)1)がん検診に関する有効性評価ガイドラインにおける、経済評価の位置づけを明確にする。2)わが国におけるがん検診の経済評価研究のレビューを行う。3)胃がん検診及び大腸がん検診についての経済評価を行い、リーグ表作成のための問題点を検討する。(結果)1)諸外国におけるがん検診の有効性評価に関するガイドラインでは、有効性評価と共に、勧告の判断基準とする場合と、勧告と並行し経済評価のレビューを行い、政策決定への情報提供を行うものがある。2)わが国における大腸がん検診の経済評価では、増分分析が不十分であり、リードタイム・バイアスやレングス・バイアスへの対処は明確に示されていなかった。3)大腸がん検診は胃がん検診より費用効果的であり、がん検診の実施には優先的に選択すべき検診方法と考えられた。がん検診のリーグ表作成には、標準化された経済評価手法に基づいた研究の集積とともに、がん検診固有の問題点に対処できる経済評価モデルの開発が必要と考えられた。1)大腸癌検診の費用・効果分析支払い者の立場から、大腸がん検診の費用・効果分析を行った。大腸癌検診の方法は便潜血2日法(検診群)とし、代替案としては全く大腸がん検診の行われていない状況(外来群)を仮定し、逐年検診の判断樹モデルを作成した。分析データは、官庁統計、地域がん登録、日本消化器集団検診学会統計、公表論文をベースに収集した。結果は5年生存率を基準とした生死とし、別途調査で得られた効用値からQALYを算出した。費用は直接費用に限定し、検診費用、精検費用、初回治療費用、ターミナルケア費用を用いた。60歳男性では、救命QALYは外来群2074.9QALY,検診群2136.2QALY、総費用は外来群56779.7万円、検診群58340.8万円であった。大腸がん検診の限界効果は61.3QALY,費用効果は25.4(万円/QALY)となった。2)胃癌検診の費用・効果分析胃癌検診についても同様に、従来法である間接X線法(XP)、ペプシノゲン法(PG)、両者の併用法である2段階法(PG→XP)及び同時併用法(PG+XP)について、60歳男性を対象とした費用・効果分析を行った。限界QALYはXP106.8、PG180.8、PG→XP291.2、PG+XP91.1であった。費用効果はXP53.8、PG76.2、PG→XP75.8、PG+XP113.5(万円/QALY)であった。3)がん検診のリーグ表作成標準化された手法でがん検診の費用・効果分析を行い、その結果に基づくリーグ表を作成するのが、本研究の目的であり、順次費用・分析を行っている。今年度の結果から、60歳男性を対象とした場合、大腸がん検診は胃がん検診より費用効果的であることが判明した。便潜血による大腸癌検診は有効性評価が確立しており、経済性にも優れていることから、がん検診の実施には優先的に選択すべき件心身方法と考えられた。そこで、大腸がん検診の経済評価を対象とし、わが国における経済評価研究の問題点について検討した。(方法)1)大腸がん検診に関する論文を、1985年から2003年についてMEDLINE、EMBASE、CIMHAL、医学中央雑誌、日本消化器集団検診学会誌から検索し、抄録レビューを行い、経済評価論文を抽出する。2)1)で抽出された論文について、(1)からの(5)条件を満たし、(6)あるいは(7)について検討した論文を選択する。(1)日本データの分析

(2)完全な経済評価方法(CEA,CUA,CBA)(3)分析の立場を明確にしている(4)エンドポイントが最終結果である(5)増分分析として再解析可能なデータの提示(6)効率的な検診方法を選択(7)開始年齢または終了年齢の選択3)選択された論文について増分分析を行い、大腸がん検診の効率的方法と、開始・終了年齢について再検討する。(結果)1)上記の条件から検索された大腸がん検診に関する1550文献のうち、経済評価論文として選択条件を満たしたのは英文2文献(Tsuji1991,Simbo1994)と和文2文献(新保1994、島田1997)であった。2)効率的な検診方法を検討した3文献(Tsuji1991,Simbo1994、島田1997)について、増分分析をおこなった結果、いずれも免疫学的便潜血検査のよる逐年検診が効率的な方法として選択された。3)終了年齢についての検討論文はなかったが、開始年齢については和文1文献(新保1994)で検討が行われていた。増分分析の結果では、5559歳が開始年齢として適切と考えられた。4)選択された4文献において、増分分析が不十分であり、リードタイム・バイアスやレングス・バイアスへの対処は明確に示されていなかった。