hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性粒子風と渦の極性反転

狭帯域半導体レーザーを用いて、高精度レーザー誘起蛍光分光システムを開発し、これまで測定法が確立していなかった遅い中性粒子の流れ計測法を確立した。新しく開発されたシステムは10^<-7>以上の高精度でドップラーシフトを決定でき、その性能は5時間以上維持できることを確認した。これにより±2m/sの遅い中性粒子流れ速度が計測できるようになった。開発されたシステムを用いて、プラズマ中の中性粒子の流れ場を可視化し、径方向内向きの流の存在を明らかにした。この流れとイオン流れの電荷交換相互作用がプラズマ中の渦構造形成に果たす役割を明らかにした.狭帯域半導体レーザーを用いて、高精度レーザー誘起蛍光分光システムを開発し、これまで測定法が確立していなかった遅い中性粒子の流れ計測法を確立した。この流れとイオン流れの電荷交換相互作用がプラズマ中の渦構造形成に果たす役割を明らかにした.中性粒子の流れと相互作用するプラズマの渦形成過程を調べるため、半導体レーザーを用いた誘起蛍光ドップラー分光システムの開発を行った。これまで、反E×B方向に回転する渦が観測されているが、その駆動力に関しては電荷交換相互作用による運動量輸送が本質的であると考えられている。これを証明するためには、中性粒子の流れ場を可視化することが本質的に重要である。平成19年度は、半導体レーザーを導入し、誘起蛍光(LIF)ドップラー分光システムの構築と初期実験を行った。システムの開発に当たっては、計測系のSIN比をいかに改善するかが重要な課題であった。そのため、レーザー出力を高速変調し(100kHz)、ロックイン検出することによってS/Nの改善をはかり、誘起蛍光スペクトルの観測に成功した。レーザー発振周波数の絶対較正には、ビーム光の一部を取り出してヨウ素セルに通し、その吸収スペクトルを基準周波数として採用した。また、ファブリ・ペロー共振器の共振出力(共振間隔294MHz)を用いて、周波数軸の目盛りを決定した。波長掃引したときの誘起蛍光スペクトルは中性粒子の速度分布関数を表わしているが、そのピーク位置からドップラーシフト量を決定し流速を求めた。本実験で高精度の流速測定システムを構成するということは、いかに高精度な周波数較正法を実現するかにかかっている。これまでの実験で、LIFドップラー分光システムはΔf20MHzの精度であり、10m/sの流速まで測定できることが明らかになった。現在の測定精度はヨウ素の吸収スペクトルの温度による揺らぎやドップラー広がりによって制限されており、この点を改善すればさらに測定精度を向上さられることが分った。現在、さらなる高精度化のためドップラー広がりの影響を受けない、飽和吸収分光法を周波数較正法として採用することを検討している。本年度は、遅い中性粒子の流れを測定するため、半導体レーザーを用いた誘起蛍光ドップラー分光システムを完成させた。中性粒子と相互作用するプラズマの研究を行うためには、中性粒子の流れ場を可視化することが本質的に重要であるが、これまで測定法が確立していなかったために詳細な研究はなされていない。平成19年度に開発を開始し、光学系やS/N比の改善など個々の問題を解決しながらシステムを完成させた。20年度に行った最大の改良点は飽和吸収分光ユニットをシステムに組み込んだことである。飽和吸収スペクトルのラムディプを波長基準に採用することで、極めて高精度な絶対波長較正が可能となった。本研究で開発されたLIFドップラー分光システムは最大2m/sの分解能を持ち、これは従来の実験で得られていた精度を二桁改善したことになる。また、時間的安定性に関しても、5時間以上にわたってこの精度を維持できることが分かり、実験における本格的な使用に耐え得る基本測定ツールとしての可能性を有していることを実証した。さらに、反E×B方向に回転する渦が存在する条件で、中性粒子の流れ計測を行った。ドップラーシフトはx軸正の領域で負であり、x軸負の領域で正であった。すなわち、中性粒子の流れは中心軸に向かって内向きに流れていることがわかった。最大流速は約60m/secで、イオンの流れに比べて一桁低い値である。また、周方向流れはイオンと同じ向きの回転であることがわかった。中性粒子の流速はイオンに比べてかなり遅いが、密度はイオンに比べて一桁以上高いので、両流体が持つ運動量は同程度である。したがって、イオン-中性粒子の相互作用のチャンネルがあれば、イオンのダイナミクスが中性粒子の流れと相互作用を通じて相対的に決まっていくことになる。その典型例として、反E×B渦という流れ構造があるということになる。プラズマにおける流れ構造の形成は、内部に形成される電場によるE×Bドリフトが本質的な役割を果たすと考えられてきた。実験室プラズマから電離層まで、すべてのプラズマには中性粒子が共存し、いわゆる弱電離プラズマ状態が実現されているが、中性粒子の存在はプラズマの運動に対して弱い散逸効果もたらすと考えられてきた。結果として、弱電離プラズマ中の構造形成においても、完全電離の場合と同じ、電場に駆動されるE×Bドリフトのみが形成機構として考慮されてきた。

しかし、イオン-中性粒子間の電荷交換相互作用を考慮すると、セナ効果によって大きな運動量交換が可能となり、条件によっては電場よりも大きな効果をもたらすことが本研究によって明らかにされた。この場合、プラズマ中に形成される渦は電場によるE×Bドリフトとは反対方向に回転するという定性的に異なる特徴を示し(反E×B渦)、プラズマの流れ構造を考える上で中性粒子の流れ場を測定することが非常に重要であることを示している。平成21年度までに、反E×B渦中の中性粒子流れを計測するための狭帯域半導体レーザー誘起蛍光分光システムを開発した。これを用いた実験を行うことによって、反E×B渦に伴う中性粒子の流れを初めて計測し、渦の形成機構がイオン-中性粒子間の電荷交換相互作用であることを明らかにした。この結果は、電場以外の原因で流れ構造が形成されることを意味しており、弱電離プラズマにおける新たな普遍的構造形成機構の存在が明らかになった意味において重要である。さらに、中性粒子(物質)と電場(電荷)のどちらがプラズマの流れ構造形成を担うかについて、両者の存在比および温度比によって弱電離プラズマを分類し、より一般的な結論を得た。
両眼立体視における輻輳性眼球運動の役割

輻輳性眼球運動(輻輳位置)が両眼立体視(奥行き知覚)に及ぼす影響について、比較的大きい網膜像差をもった刺激を使って研究した。輻輳位置はノニウス法を使って制御した。この研究、両眼立体視をもたらす最少の刺激として知られるPanum′S limitingcaseでは、輻輳位置が奥行きを決定する大きな要因の一つである、というわれわれの結果(Shimono,Nakamizo,& Tam,準備中)がより一般的かどうかを検討したものである。その結果、交差性網膜像差においても、非交差性網膜像差においても、網膜像差が30′以上の場合、見えの奥行き量は輻輳位置に対応して変化した。この結果は従来の、「両眼立体視においては奥行き量は眼球運動に影響されない」という常識は、少なくとも、比較的大きい網膜像差をもつ刺激の場合は修正される必要があることを示している。このことはまた、視覚系は輻輳位置をモニターし、奥行き量を決定していることを示している。さらにわれわれは、上記の研究に関連するいくつかの研究を行った。まず、実験に先立ち従来眼球位置を制御するのに使われているノニウス法の妥当性について検討した。その結果、刺激条件によってはノニウス法は必ずしも眼球位置を正確には示さないことがわかった(下野・斎田、1995;Shimono,Ono,& Saida,準備中)。また、両眼立体視および単一視の理論に関する歴史的研究も行い(下野・江草・大野)、心理学評価に投稿中である。さらに、両眼単一視と両眼立体視の交互作用に関する実験的研究も行い(Ono,Shimono,& Saida)、Vision Researchに投稿中である。
「代替療法の看護実践への導入に関連する要因」

昨年度の文献検討の結果、代替療法に対する態度や、それに関係すると思われる要素を入れた半構成式アンケートを作成し、それを用いて大学病院と一般病院に勤務している看護職632名を対象に2週間の留め置き法で調査を行った。代替療法に関連すると思われる態度や影響要因は、社会心理学の態度の概念をもとに考えた。代表的な代替療法は、アメリカの国立補完・代替医療センターの代替医療実践領域の分類をもとにして、看護に馴染みのあると思われるものを中心に考えた。分析は統計学的に行い、統計解析パッケージソフトSPSS for Windowsを中心に用い、林の数量化理論にもとづいた分析のみ駒澤らの「パソコン数量化分析」を使用した。アンケートの回収率は全体で96%であった。結果として、(1)自分で代替療法を受けたことがある者は約4割で、実際に患者に利用したことがある者は約2割である。(2)自分で受けたことがある者は、そうでない者に比べて有意に患者ケアに利用する割合が高い。(3)看護婦・看護士が好意的に感じている主な代替療法は、あんま・マッサージ・指圧、アロマテラピー、リラクセーション、ユーモア療法、音楽療法の5種類であり、否定的に感じているものは、祈り、気功、免疫療法、瞑想、代替食品、アーユルベーダ、バイオフィードバック、セラピユーティックタッチ、リフレクソロジー、代替薬物である。(4)大学・大学院卒の学歴をもつ者が、有意に代替療法に対して好意的な態度を有していた。その要因として考えられるのは、マスコミからの情報ではなく、アカデミックな学習の機会を多く持っていることであった。(5)精神科病棟に勤務している者が、有意に代替療法に対して好意的な態度を有していた。その要因としては、自己の欲求充足と他者の好意的な態度が影響していた。(6)態度構造を分析した結果、非常に強い肯定的態度をもつ「体験立脚・現状肯定型」、やや強い肯定的態度をもつ「個人特性立脚・将来積極肯定型」、中間的態度をもつ「体験・特性相殺・役割消極追加型」、関心を示さない「無関心型」、ほとんど肯定的態度を示さない「個人特性立脚・将来消極否定型」の5つのカテゴリを見出した。以上のことから、代替療法に対する態度に大きく影響するものとして、アカデミックな学習の機会、代替療法を自分で利用しての効果の実感、身近な他者の態度が浮かび上がってきた。将来的には、体験に裏付けられていないが、個人特性により強い肯定的態度をもつ「個人特性立脚・将来積極肯定型」が、代替療法を看護実践に導入する場合に、非常に重要な役割を果たすことが示唆された。国内外の文献調査から「代替医療」やその類似語と「看護」のキーワードのand検索で調べると、実際にアロマテラピーやリラクセーションなどを看護実践として利用してみて、その結果どうだったかというものが多く、導入に関する看護職の意識やそれを取り巻く要因に関する文献はほとんどなかった。しかし代替医療に対する看護婦の態度についての文献は、デンマーク、フィンランド、アメリカ、日本でそれぞれ1件ずつ見つかった。これらの文献から「代替医療の看護実践への導入に関連する要因」の概念枠組みを構築するためには、「看護職の代替医療に対する態度」という視点から検討することが有効であることが示唆された。そこで、「態度」を取り扱っている社会心理学関連の文献から、「態度」に関係する要因を調べてみた。その結果、(1)所属集団の価値・信念・規範、(2)個人のパーソナリティ、(3)欲求充足の経験、(4)それに関する情報(情報や知識)、(5)他者の態度、という5つの要因が「態度」の形成に影響していることがわかった。さらに、その態度が行動に結びつくには、(1)技術的要因、(2)政治的・法律的要因、(3)経済的要因、(4)教育的要因、という4つの要因が関連していることがわかった。したがって、研究テーマの概念枠組として、これらの要因を変数として、それらの間の相互関連を整理することが、構成的なアンケート質問用紙を作成し、仮説設定をする上で有効であることが明らかにされた。次年度は、この概念枠組みをもとにしたアンケート用紙を作成し、実際に調査を実施して統計的に要因分析をすすめる予定である。

(3)看護婦・看護士が好意的に感じている主な代替療法は、あんま・マッサージ・指圧、アロマテラピー、リラクセーション、ユーモア療法、音楽療法の5種類であり、否定的に感じているものは、祈り、気功、免疫療法、瞑想、代替食品、アーユルベーダ、バイオフィードバック、セラピユーティックタッチ、リフレクソロジー、代替薬物である。(4)大学・大学院卒の学歴をもつ者が、有意に代替療法に対して好意的な態度を有していた。その要因として考えられるのは、マスコミからの情報ではなく、アカデミックな学習の機会を多く持っていることであった。(5)精神科病棟に勤務している者が、有意に代替療法に対して好意的な態度を有していた。その要因としては、自己の欲求充足と他者の好意的な態度が影響していた。(6)態度構造を分析した結果、非常に強い肯定的態度をもつ「体験立脚・現状肯定型」、やや強い肯定的態度をもつ「個人特性立脚・将来積極肯定型」、中間的態度をもつ「体験・特性相殺・役割消極追加型」、関心を示さない「無関心型」、ほとんど肯定的態度を示さない「個人特性立脚・将来消極否定型」の5つのカテゴリを見出した。以上のことから、代替療法に対する態度に大きく影響するものとして、アカデミックな学習の機会、代替療法を自分で利用しての効果の実感、身近な他者の態度が浮かび上がってきた。将来的には、体験に裏付けられていないが、個人特性により強い肯定的態度をもつ「個人特性立脚・将来積極肯定型」が、代替療法を看護実践に導入する場合に、非常に重要な役割を果たすことが示唆された。
テラヘルツ領域のパルスラジオリシスに関する研究

本研究では、1台の加速器から時間・空間的に異なる2つの電子ビーム(ダブルデッカー電子ビーム、エネルギー:32 MeV)を発生した。電子ビームを、試料励起用とテラヘルツ分析光発生に利用し、半導体(高抵抗シリコン)において電子ビーム誘起時に生成する準自由電子による過渡的なテラヘルツ波透過率減少を観測できることが分かった。また、微細構造電極を有する大口径光伝導アンテナを応用してフェムト秒電子ビームが放射するテラヘルツ分析光(コヒーレント遷移放射)に対して従来よりも高度な分光手法(時間領域分光)を適用できることが明らかとなった。平成25年度は、これまでに開発した光領域におけるダブルデッカーパルスラジオリシスを応用し、テラヘルツ領域におけるパルスラジオリシスの構築を行った。また、微細構造を有する光電導アンテナを用いて、新たな電子ビーム放射テラヘルツ波の計測手法を検討した。1.テラヘルツにおけるパルスラジオリシスの構築1台の加速器から時間・空間的に異なる2つの電子ビーム(ダブルデッカー電子ビーム)を発生した。前の電子ビームから、コヒーレント遷移放射によりプローブ・テラヘルツ波を発生した。サンプル(高抵抗Siウェハ)におけるプローブ・テラヘルツ波と励起源(後の電子ビーム)の到達時刻を光学遅延装置により調整した。さらに、マイケルソン干渉計により、サンプルにおける準自由電子による過渡的なテラヘルツ波透過率の時間・周波数解析(ピコ秒時間分解能、0.51.5 THz)を行った。0.3 nCのフェムト秒電子ビーム(30 MeV)の照射により生成した準自由電子密度は、10の14乗/cmの3乗オーダーであることが明らかとなった。今後、測定系の広帯域化およびその他の物質における量子ビーム誘起反応の研究を展開する。2.光電導アンテナによる電子ビーム放射テラヘルツ波の計測これまでに開発した微細構造を有する光電導アンテナを用いて、電子ビームが境界面を通過する時に放射するコヒーレント遷移放射により得られるテラヘルツ波の時間波形計測について検討を行った。>0.2 nCの電子ビームからのテラヘルツ波計測に応用できることが明らかになった。今後、高精度化を行うと共に、テラヘルツにおけるパルスラジオリシスへの時間領域分光に応用する。平成26年度は、ダブルデッカーパルスラジオリシスにおいて干渉計よりも高度な分光手法を確立するための光伝導アンテナを用いたテラヘルツ波検出手法の検討を行った。これまでに開発を行った微細構造電極を有する大口径光伝導アンテナを応用して、電子ビームが放射する電場波形を計測できることが分かった。電子ビームが発生するラジアル偏光成分を有するコヒーレント遷移放射の(テラヘルツ)電場波形の観測に成功した。電子ビームと同期したフェムト秒レーザーを光学遅延し、光伝導アンテナから出力される光誘起電流の光学遅延依存性を測定することにより、テラヘルツ電場波形を観測した。電荷量が170 pC/pulseの時に得られた電場の時間プロファイルをガウスフィッティングすることにより、パルス幅:約0.5 psの電子ビームが得られていることが分かった。また得られた時間プロファイルのフーリエ変換により0.1 THzから0.5 THz程度まで周波数スペクトルの成分を確認した。さらに、従来の測定系(干渉計)に比べて、回折限界による低周波(0.1 THz)における検出感度の減少を防ぐことができることも明らかとなった。量子ビーム科学平成25年度は、これまでに開発した光領域におけるダブルデッカーパルスラジオリシスを応用し、テラヘルツ領域におけるパルスラジオリシスの構築を行った。シリコンにおいて、電子ビーム照射後の過渡的なテラヘルツ波透過率を時間・周波数分解で観測することができた。また、パルスラジオリシスでは初めてのテラヘルツ領域への分析光波長拡張に成功した。一方では、従来の干渉計によるテラヘルツ分光法よりも高度な手法である時間領域分光法を行うために、光電導アンテナの使用を検討した。微細構造を有する光電導アンテナを用いて、フェムト秒電子ビームが放射するテラヘルツの電場波形を明らかにすることができた。電子ビーム圧縮条件により、時間的に非対称な電子ビームから放射される非対称な電場計測へのビーム診断としての応用性も示唆された。今後の研究の推進方策として、下記の項目について研究を行う予定である。1.テラヘルツ波測定系の高度化本分光手法の確立は、干渉計(周波数測定)よりも高度な分光を可能にし、テラヘルツ領域のパルスラジオリシスにおける新たな時間分解分光へのアプローチを可能とする。そのために、光電導アンテナの大口径化による高感度化を行うとともに、パルスラジオリシスへの応用を図る。2.テラヘルツ領域のパルスラジオリシスによる量子ビーム誘起反応の研究

これまでにテラヘルツ領域のパルスラジオリシスで観測できたサンプル(シリコン)以外の物質において、量子ビーム誘起反応の研究を行う。サンプルは、テラヘルツ波吸収の少ない非極性溶媒から行う。また、光領域のパルスラジオリシスにおいても用いられる有機液体等においても、テラヘルツ領域のパルスラジオリシスを実施し、従来と異なる手法による量子ビーム誘起反応解析手法を確立する。論文投稿用のグラフ作成ソフトウェア(KaleidaGraph)と書籍の購入を検討していたが、輸入・取り寄せのための納期を考慮したため。論文投稿用のグラフ作成ソフトウェア(KaleidaGraph)と書籍の購入を行う予定である。
レーザー誘起衝撃音計測技術を用いたレーザー治療中のモニタリング技術の開発

本研究課題の目的は,レーザー治療時のモニタリング技術(治療の安全性実現にとって必須)の開発に先立ち,(1)照射前(フレッシュな)及びレーザー照射中の生体組織の光学特性の定量的な評価,(2)モニタリング技術の実証であった.本研究課題では,生体組織として歯牙硬組織(象牙質,エナメル質,象牙質)に着目した.(1)フレッシュな歯牙硬組織の光学特性を絶対値評価するために,粉末試料とKBr粉末を混合した試料サンプルをFTIRでスペクトル計測するKBr-FTIR法を導入した.そして,フレッシュな人歯・牛歯硬組織の光学特性(特に,吸収係数と反射率)の評価を行った.そして,412μmの広範囲な波長領域に渡って硬組織光学特性のデータベースを作成した.このデータベースは低侵襲レーザーシステム設計のみならず,レーザー生体相互作用の理解にとっても極めて重要なものである.また,レーザー照射中の硬組織の光学特性を光音響法によって評価するために,平成14年度に引き続き,パルス切り出し装置の高速化(照射レーザーのパルス幅の短縮化)を図った.その結果,応力閉じこめを実現できるパルス幅50nsでのパルス切り出しが可能となり,光音響法による吸収特性絶対評価が可能となった.今後は音響信号の高速検出器の導入を行う必要がある.(2)レーザー歯科治療のリアルタイムモニタリングのために,レーザー照射中に発生する可聴音検出の有効性について調べた.その結果,可聴音の強度レベルや時間推移に関する情報は,生体相互作用の種類や時間変化と相関があることが分かった.このように,可聴音信号によるレーザー出力制御がレーザー歯科治療の低侵襲化に有効であることを明らかにした.本研究課題で得られた知見は今後のレーザー歯科治療研究の発展を強く推進させるものであり,その他の組織の光学特性評価やモニタリング技術の実用化に向けた検証など,本課題を継続的に行う必要がある.レーザー照射中の生体組織の「動的」光学定数データベース化のために,平成14年度は次の3つの基礎研究を行った.(1)レーザー誘起超音波計測による光学定数導出の原理実証.超音波領域の誘起音強度には照射中の組織の吸収係数の情報が含まれている.レーザーに自由電子レーザー(FEL),サンプルに生体組織の擬似モデルとして水を用い,5-7μm領域(O-Hの変角振動)の吸収係数を導出した.観測結果と常温・大気圧下の水の吸収特性(文献値)との比較より,誘起音は照射中の温度に依存する「動的」光学定数に関する情報を有していることが明らかとなった.誘起音の絶対値計測によって「動的」光学定数を導出できる.(2)パルス切り出し装置導入.誘起音の絶対値計測には応力閉じ込めを起こす必要があり,FELの短パルス化が求められる.これはパルス切り出しによって実現できる.パルス切り出し装置の導入を行い,切り出し効率が広帯域に渡り50%以上であることを明らかにした.応力閉じ込めのための短パルス化,即ちパルス切り出し装置の高速化については次年度で行う計画である.(3)放射温度計による照射中の光学定数導出の原理実証.その他の照射中の光学定数計測技術として放射光の時間発展から求める手法がある.FEL波長域9-11μm(P-O結合の伸縮振動),サンプルは牛歯象牙質を用い,放射温度計による光学定数導出の原理実証を行った.観測結果から,放射温度計から導出された光学定数は照射中の象牙質の吸収特性の変化に対応していることが分かった.このように放射温度計からも「動的」光学定数の計測が可能であることを確認した.放射温度・誘起音計測の比較によって光学定数の絶対値の妥当性を検証できる.以上の(1).(3)によって動的光学定数の計測ための準備がほぼ整った.平成15年度はこれらの計測手法を用い,歯牙硬組織の光学定数データベース化を試みる.本研究課題の目的は,レーザー治療時のモニタリング技術(治療の安全性実現にとって必須)の開発に先立ち,(1)照射前(フレッシュな)及びレーザー照射中の生体組織の光学特性の定量的な評価,(2)モニタリング技術の実証であった.本研究課題では,生体組織として歯牙硬組織(象牙質,エナメル質,象牙質)に着目した.(1)フレッシュな歯牙硬組織の光学特性を絶対値評価するために,粉末試料とKBr粉末を混合した試料サンプルをFTIRでスペクトル計測するKBr-FTIR法を導入した.そして,フレッシュな人歯・牛歯硬組織の光学特性(特に,吸収係数と反射率)の評価を行った.そして,412μmの広範囲な波長領域に渡って硬組織光学特性のデータベースを作成した.このデータベースは低侵襲レーザーシステム設計のみならず,レーザー生体相互作用の理解にとっても極めて重要なものである.また,レーザー照射中の硬組織の光学特性を光音響法によって評価するために,平成14年度に引き続き,パルス切り出し装置の高速化(照射レーザーのパルス幅の短縮化)を図った.その結果,応力閉じこめを実現できるパルス幅50nsでのパルス切り出しが可能となり,光音響法による吸収特性絶対評価が可能となった.今後は音響信号の高速検出器の導入を行う必要がある.(2)レーザー歯科治療のリアルタイムモニタリングのために,レーザー照射中に発生する可聴音検出の有効性について調べた.その結果,可聴音の強度レベルや時間推移に関する情報は,生体相互作用の種類や時間変化と相関があることが分かった.

このように,可聴音信号によるレーザー出力制御がレーザー歯科治療の低侵襲化に有効であることを明らかにした.本研究課題で得られた知見は今後のレーザー歯科治療研究の発展を強く推進させるものであり,その他の組織の光学特性評価やモニタリング技術の実用化に向けた検証など,本課題を継続的に行う必要がある.
ゼータ正規化積の視点から見たグラフ上の調和解析とその極限操作

グラフに対するラプラシアンの行列式は、ゼータ正規化積の重要な例である。本研究では、Chinta-Jorgenson-Karlssonらによって導入された調和解析的手法を用いて、ラプラシアンの行列式を研究した。例えば、この手法を用いて離散トーラスに対する素測地線定理の精密化を得ることに成功した。また、関連してRamanujanグラフの研究も行った。具体的には、一般四元数群に対するCayleyグラフの中で、完全グラフに近いRamanujanグラフがどれだけあるかという問題と、Hardy-Littlewood予想と呼ばれる解析数論の問題が関係することを示した。本年度は、まず最初にこれまでの継続研究として、Ramanujan Cayleyグラフに対する研究を行った。本研究で考えている問題は、有限群の族を一つ与えたときに、それらのCayleyグラフで完全グラフに近いものがどこまでRamanujanグラフであり続けるかという問題である。これまでに、巡回群、二面体群と群の構造が易しい順にこの問題に取り組んできたが、今回は一般四元数群に対して同様の問題を考え、やはり今回もその境界の決定にはHardy-Littlewood予想と呼ばれる解析数論の重要な問題が関係することを明らかにした。以上の結果については愛媛大学の平野幹氏と堅田晃平氏との共同研究であり、現在論文作成中である。また、離散トーラスに対する素測地線定理の研究も並行して行った。離散トーラスとは、巡回群の直積に対するあるCayleyグラフのことであり、それは自然に実トーラスの離散化とみなせる。このグラフに対して、ラプラシアンのスペクトルゼータ関数についての解析的な性質を考察し、さらにChinta-Jorgenson-Karlssonによる熱核の理論を用いることで、素測地線の個数に関する漸近ではない明示公式を導いた。それは「Jacobi多項式のある一般化(Lauricellaの多変数超幾何多項式のある特殊化で書ける)の有限和」という形で記述される。以上の結果について、論文にまとめて投稿した。今回考察した一般四元数群は、二面体群のように二つの群の半直積では表せないことが知られているので、今回の結果によって、Ramanujan Cayleyグラフに対する我々の研究における考察の対象となり得る群のクラスが大いに広がる可能性があることが分かった。また、一部二面体群の場合と同様の議論を適用できるところがあることも確認できたので、今回の結果によって本研究の研究手法は確立されつつあると言える。また、離散トーラスに対する素測地線定理については、結果を論文にまとめて投稿することができた。その作業の中で、新たな問題点を見つけることができたし、いくつかの予想を立てることもできたので、それらについては今後の課題として継続研究を行う予定である。本年度は、まず昨年度残された課題であった一般四元数群に対するRamanujan Cayleyグラフに関する研究を完成させた。簡単に内容を述べると、一般四元数群に対するCayleyグラフで完全グラフに近いグラフがどこまでRamanujanグラフであるかという問題を考え、その境界を解析数論の古典的な問題であるHardy-Littlewood予想を用いてある意味で特徴づけた。これは論文にして投稿し、下記査読付き報告集に掲載予定である。また、昨年度得た離散トーラスの素測地線定理に関して、整数格子上の熱核の理論を用いることで、この定理が離散トーラスの素測地線に関するより精密・詳細な情報を与えていることを確認した。さらに、上記の議論を、Hecke群と呼ばれる無限群上のCayleyグラフに対して展開した。具体的には、その熱核が満たす微分・差分方程式を明示的に書き下し、そこからわかる対称性などについて調べた。Hecke群は特別な場合に数論における重要な対象であるmodular群を含んでいるので、これは今後Ramanujanグラフなど様々な研究への応用が期待できる。一方で別の一般化として、上記の議論を一般のグラフ束に対して展開した。具体的には、グラフ束のラプラシアンのMoore行列式(ある種の非可換行列式)が、そのグラフのcycle-rooted spanning forestsと呼ばれる部分グラフに関するモノドロミーを用いて記述できることを示した。これは、今後Iharaゼータ関数の研究に応用できると期待される。以上はニューヨーク市立大学シティカレッジのGautam Chinta氏との共同研究である。本研究について、ニューヨーク市立大学シティカレッジのGautam Chinta氏と共同研究を始めることができた。これによって、より数論的・表現論的なアプローチが可能になったことは非常に大きい。実際、上記のHecke群に対するCayleyグラフの熱核の研究など、関連する研究内容で新たな裾野を広げることができた。また、グラフ束のラプラシアンの非可換行列式の研究は、これまでにはない新しいものであるが、将来数論だけではなく確率論や組合せ論への応用を目指したものでもあり、まず第一歩が踏み出せたことは非常に意味のあることだと考えられる。本年度は、まず昨年度に引き続き有限グラフ束に関するラプラシアンの特性多項式に関する研究(特に特性多項式の各係数が持つ組合せ論的な意味についての研究)を行った。この特性多項式はMoore行列式と呼ばれる非可換行列式で定義されるため、通常の線形代数的手法が使えない。しかしMoore行列式に対するCauchy-Binetの公式が成り立つことを確認することができた。これを用いることで、特性多項式の係数をcycle-rooted spanningforestsと呼ばれる部分グラフに関するモノドロミーを用いて記述できると期待できる。このことについて、現在ニューヨーク市立大学シティカレッジのGautam Chinta氏と共同研究中である。

次に、グラフを高次元化した重み付き無限単体的複体に対して、同様にラプラシアンの特性多項式の研究を行った。この特性多項式はFredholm行列式と呼ばれるべき級数で関数解析的に定義されるのだが、単体的複体の幾何構造に着目することで、同様にその係数の組合せ論的な表記を与えることができた。以上はテュービンゲン大学のAnton Deitmar氏との共同研究である。グラフに対するラプラシアンの行列式は、ゼータ正規化積の重要な例である。本研究では、Chinta-Jorgenson-Karlssonらによって導入された調和解析的手法を用いて、ラプラシアンの行列式を研究した。例えば、この手法を用いて離散トーラスに対する素測地線定理の精密化を得ることに成功した。また、関連してRamanujanグラフの研究も行った。具体的には、一般四元数群に対するCayleyグラフの中で、完全グラフに近いRamanujanグラフがどれだけあるかという問題と、Hardy-Littlewood予想と呼ばれる解析数論の問題が関係することを示した。Ramanunjan Cayleyグラフの研究については、まずは一般四元数群の場合の結果について、早急に論文を完成させて投稿する。また今回の研究によって、既約表現の次元が小さいものしか持たないような群に対しては同様の議論ができると期待できるので、そのような群がどれぐらいあるか調査し、それらに対して同様の問題を考察する。また、離散トーラスに対する素測地線定理については、その細分化の可能性について考察する。すなわち、上記公式において、有限和の各項がしかるべき閉路を数えている可能性があることを数値実験によって確認することができたので、それについて証明を与えることを試みる。そのためには、頂点や辺に重さをつけて一般化されたIharaゼータ関数が役に立つと期待される。Hecke群に対するCayleyグラフの熱核の研究は、一定の結果は得られたが、既存の特殊関数との関連や漸近的な挙動の解明など、まだ考えるべき問題が多数残っているので、引き続きChinta氏と共同研究を行いながら進めていく。また、グラフの極限とみなせる多様体の熱核についても整理が必要である。これについては、同じくニューヨーク市立大学シティカレッジのJay Jorgenson氏とも連携して研究を進める。また、グラフ束のラプラシアンの非可換行列式の研究は一段落したと思われるので、論文にまとめて投稿する。数論
聞き手の理解容易度向上のための日本人L2英語韻律特性の音響解析

本研究は第二言語(L2)の韻律(アクセント、リズムなど)が母語話者・非母語話者の理解容易度に大きく影響するという従来研究を受け、日本人英語において、英語母語話者・非母語話者の理解容易度に影響を与える音声特性と、習得段階に伴う変化を明らかにし、日本の英語音声教育における習得段階別の重点指導項目を明確にすることを目的とする。2017年度には、分析対象とするL2英語コーパス(英語母語話者25名、日本人英語学習者182名)のThe North Wind and the Sunの評定作業を完了し、強制自動アノテーションの分節音境界修正を研究補助と共に行った。2018年度内に全ての境界修正が完了し、2019年度にデータ分析を行う準備が整った。また、追加の知覚実験を行い、その成果を第32回日本音声学会全国大会で報告した。2017年度には音声学または関連分野を専門とする母語話者および非母語話者(専門家群)に評定作業を依頼したが、2018年度には、音声学の知識のない、日本語を母語とする初級・中級・上級英語学習者に評定作業を依頼した。各々の学習者群の評定値(「発音の良さ」という主観評定1項目)と、専門家群が評定した分節音、韻律の評定値との相関を見ることにより、韻律の評定は学習初期段階から正確に行われているのに対し、分節音の正確さの判断は上級学習者になってはじめて可能となることがわかった。また、音声学の知識のない母語話者と、日本人上級学習者を比較した際も、母語話者に比べて学習者は評定値に対する韻律の寄与度が相対的に高かった。本研究の結果は、英語の韻律の産出が分節音よりも容易であるという先行研究の結果と一致し、昨今の国内英語教育における、初級段階からの韻律指導の導入を理論的に支持する。2017年度の研究が当初の計画以上に進展したが、2018年度は、研究補助者数が減った関係で、境界修正作業がやや遅延し、当初の計画通りの進度に戻った。そのため、2018年度開始時点では年度内に分析を開始することを目標としていたが、最終的な成果報告のための音響分析は2019年度に行う。研究期間最終年度である2019年度には、主に、本研究の最終目標である1)日本人L2英語の理解容易度に影響を与える韻律特性を明らかにするための音響解析と2)データであるL2音声コーパスのオープンソース化を行う。本研究は第二言語(L2)の韻律(アクセント・リズムなど)が母語話者・非母語話者の理解容易度に大きく影響するという従来研究を受け、日本人英語において、英語母語話者・非母語話者の理解容易度に影響を与える音声特性と、習得段階に伴う変化を明らかにし、日本の英語音声教育における習得段階別の重点指導項目を明確にすることを目的とする。研究期間初年度には主に音声学者による日本人英語の評定とデータのアノテーションを行った。まず、所属する研究室が所有するL2英語コーパス(英語母語話者25名、日本人英語学習者182名)のThe North Wind and the Sunの読み上げ文の評定を、何れも音声学または関連分野を専門とするa)英語母語話者4名、b)日本語母語話者4名、c)その他の言語の母語話者(スペイン語、ドイツ語、中国語、ポーランド語等)8名に依頼した。評定項目は1)分節音の正確さ、2)韻律の正確さ(リズムや母音挿入など)、3)流暢さ、4)母語訛りの少なさの4項目とした。評定作業は国内外の音声学者に依頼した。これと並行して、コーパスの音声データに既に付与されていた隠れマルコフモデル(HTK)の強制自動アノテーションの分節音境界の修正を研究補助者3名と共同で行った。2名が一次作業を担当し、研究代表者と所属研究室の音声学とアノテーション作業に精通した大学院生1名がダブルチェックを行った。また、評定値一致率を分析し、その結果を第31回日本音声学会全国大会と日本英語学会第35回大会で報告した。評定値の相関分析の結果、英語に精通した音声学者であれば、上記の4項目の評定に関して、母語の一致と不一致に関わらずに高い相関(相関係数0.6-0.9程度)が得られることが示された。評定作業を国内の音声学者に依頼する予定だったが、該当者が相当数集まらず、海外の音声学者にも依頼したため、評定作業が当初の予定通りに進まなかったが、年度内には完了した。自動アノテーションの手修正は、当初は80名分のデータに対して行うことを想定していたが、100名分以上のデータの境界修正が年度内に完了し、2018年度上半期にコーパス内の分析対象としているThe North Wind and the Sunの全てのデータ(182名分)の境界修正作業が完了する予定である。

2017年度には、分析対象とするL2英語コーパス(英語母語話者25名、日本人英語学習者182名)のThe North Wind and the Sunの評定作業を完了し、強制自動アノテーションの分節音境界修正を研究補助と共に行った。2018年度内に全ての境界修正が完了し、2019年度にデータ分析を行う準備が整った。また、追加の知覚実験を行い、その成果を第32回日本音声学会全国大会で報告した。2017年度には音声学または関連分野を専門とする母語話者および非母語話者(専門家群)に評定作業を依頼したが、2018年度には、音声学の知識のない、日本語を母語とする初級・中級・上級英語学習者に評定作業を依頼した。各々の学習者群の評定値(「発音の良さ」という主観評定1項目)と、専門家群が評定した分節音、韻律の評定値との相関を見ることにより、韻律の評定は学習初期段階から正確に行われているのに対し、分節音の正確さの判断は上級学習者になってはじめて可能となることがわかった。また、音声学の知識のない母語話者と、日本人上級学習者を比較した際も、母語話者に比べて学習者は評定値に対する韻律の寄与度が相対的に高かった。本研究の結果は、英語の韻律の産出が分節音よりも容易であるという先行研究の結果と一致し、昨今の国内英語教育における、初級段階からの韻律指導の導入を理論的に支持する。2017年度の研究が当初の計画以上に進展したが、2018年度は、研究補助者数が減った関係で、境界修正作業がやや遅延し、当初の計画通りの進度に戻った。そのため、2018年度開始時点では年度内に分析を開始することを目標としていたが、最終的な成果報告のための音響分析は2019年度に行う。今後はアノテーションを行ったコーパスをオープンソースとして公開すると同時に、本研究課題の核であり、当初は最終年度(2019年度)実施予定だった「日本人英語の理解容易度に影響を与える韻律特性の音響解析」を開始する。また、関連研究として、本研究と同じ音声を用いて、音声学の知識のない一般の日本人英語学習者に主観評定を依頼し、音声学者による各項目の評定値との相関を見ることによって、習熟度の異なる学習者が、それぞれ英語の発音においてどの項目を重視しているかを検証する。研究期間最終年度である2019年度には、主に、本研究の最終目標である1)日本人L2英語の理解容易度に影響を与える韻律特性を明らかにするための音響解析と2)データであるL2音声コーパスのオープンソース化を行う。旅費が所属機関の助成により支出されたことなどから余剰が生じた。ほぼ計画通りの支出となったが、若干の余剰が乗じたため次年度の書籍購入費に充当する。
戦後日本における男性同性愛者と親密な関係性に関する研究

研究実施計画に従い、2018年度には「異性愛に関する史料調査・分析」および「女性同性愛に関する史料調査・分析」を行った。「異性愛に関する史料調査・分析」としては前年度に続き、主に1980年代の若者男性向け雑誌および書籍の定性的調査を行った。これらの雑誌では80年代を通じ、結婚と分離された「恋愛」を楽しむライフスタイルの提示が、消費扇動とともに行われている様子が明らかになった。新たに明らかにした点についてはすでにジェンダー研究者による研究会で報告したほか、次年度以降に学会報告・論文執筆等を行う予定である。また「女性同性愛に関する史料調査・分析」としては、女性同性愛に関連する雑誌(ミニコミ誌・商業誌)の調査に着手した。その上で2019年度刊行予定の『クィア・スタディーズをひらく第1巻』に「女性同性愛と男性同性愛、非対称の百年間」を執筆した。本稿では同じ「同性愛者」として語られるものの女性同性愛者と男性同性愛者の間には「同性愛」概念の登場した大正期以来、大きな非対称性が存在する点について、雑誌・会員制同人誌・新聞などを史料に具体的に検証した。また『解放社会学研究』31号に風間孝氏による拙著『<男性同性愛者>の社会史ーアイデンティティの変容/クローゼットへの解放』書評へのリプライを執筆し、セクシュアリティ研究とジェンダー研究の架橋についての必要性を論じたほか、『文芸春秋オピニオン2019年の論点100』に「根強い性差別日本社会は「男の絆」を乗り越えられるか」を寄稿するなど、研究成果の広範囲への発信にも努めた。研究実施計画の通り「異性愛に関する史料調査・分析」および「女性同性愛に関する史料調査・分析」を行うことができ、おおむね順調である。2019年度は研究実施計画に従い、「女性同性愛に関する史料調査・分析」および「研究課題の包括的考察」を行う。必要に応じて「男性同性愛に関する史料調査・分析」「異性愛に関する史料調査・分析」も継続して行う。また年度内に学会大会での報告や論文等の執筆などを通じ、現時点での研究成果の発表を行うことを予定している。研究実施計画に従い2016年度には「先行研究の調査、知見の整理」および「男性同性愛に関する史料調査・分析」を行った。「先行研究の調査、知見の整理」としては、男性同性愛に関する歴史社会学的な研究を中心に、ジェンダー/セクシュアリティに関する国内外の諸研究を調査し、知見を整理した。特に戦後日本の男性同性愛に関する海外研究者の業績(英語文献)については、勉強会の実施や他の研究者との議論を重ね、より細かな読み込みを行った。また、異性間の関係性を対象とした親密な関係性に関する先行研究についても、調査と知見の整理を行った。「男性同性愛に関する史料調査・分析」としては、男性同性愛を大きく取り上げた戦後の変態雑誌、会員制同人誌、男性同性愛専門誌を史料の中心とし、男性同性愛者が希求する親密な関係性に関する言説の抽出と分析を行った。2016年度は読者からの投稿や「相手探し」のための文通欄、および記事内容の分析を中心に行った。研究を進めるにつれ、この調査・分析が本研究課題の中核に位置付けられることが明らかになってきたため、「男性同性愛に関する史料調査・分析」は2017年度以降も引き続き継続して行う予定である。また上記の研究に加え、2015年に学位授与された博士論文「近現代日本における「男性同性愛者」アイデンティティの受容過程」を深める作業を行った。具体的には、論文「男性同性愛の戦後史研究とジェンダー」(『歴史評論』2016年8月号)を発表するとともに、2017年4月刊行の単著『〈男性同性愛者〉の社会史ーアイデンティティの受容/クローゼットへの解放』(作品社)の執筆作業を行い、本研究課題の前提となる「男性同性愛者」アイデンティティの受容過程についての分析をさらに深化させた。研究実施計画の通り「先行研究の調査、知見の整理」および「男性同性愛に関する史料調査・分析」について十分な研究を行うことができた。またそれに加え、論文「男性同性愛の戦後史研究とジェンダー」(『歴史評論』2016年8月号)の発表と、単著『〈男性同性愛者〉の社会史ーアイデンティティの受容/クローゼットへの解放』(作品社)の執筆作業を通じて、本研究課題を今後進めていくうえで重要な、近現代日本における「男性同性愛者」アイデンティティの受容過程についての分析をさらに進めることができた。研究実施計画に従い2017年度には「男性同性愛に関する史料調査・分析」および「異性愛に関する史料調査・分析」を行った。「男性同性愛に関する史料調査・分析」としては、1970年代から1990年代までの男性同性愛専門誌『薔薇族』および『アドン』の記事、読者投稿、および文通欄などを主な史料として男性同性愛の当事者である読者たちがどのような同性同士の関係性を希求していたのかについて、定量的調査および定性的調査を行った。男性同性愛専門誌の文通欄における記述の経年比較からは、1980年代から90年代にかけて、関係呼称として兄・弟などの男性家族メタファーに代わり「恋人」の語が急増することを明らかにした。また「異性愛に関する史料調査・分析」としては、主に1980年代の若者男性向け雑誌および書籍の定性的調査を行った。これらの雑誌においては、とりわけ1980年代後半から異性間の恋愛に関する記事が増加していることを明らかにし、その背景について歴史社会学的な検証を行った。異性愛に関する史料調査と分析は本研究課題においてたいへん重要であることが確認されたため、2018年度以降も引き続き継続する。

上記の研究実績については、日本解放社会学会およびジェンダー史学会の年次大会において口頭発表を行い、研究成果を報告するとともに参加者との議論を通じて今後の本研究に資するリサーチクエスチョンの発見作業を行った。また論文「大正・昭和の男性同性愛者たちが語った「悩み」とその解決」(『青少年問題』668号)を執筆し、本研究課題の前提となる「男性同性愛者」アイデンティティの受容過程についての分析をさらに深化させた。研究実施計画の通り「男性同性愛に関する史料調査・分析」および「異性愛に関する史料調査・分析」について十分な研究を行うことができ、さらにこれまでの本研究の成果について二回の学会口頭発表を行うことができた。またこれらに加え論文「大正・昭和の男性同性愛者たちが語った「悩み」とその解決」(『青少年問題』668号)の執筆作業を通じ、本研究課題の前提となる「男性同性愛者」アイデンティティの受容過程についての分析をさらに深化させることができた。研究実施計画に従い、2018年度には「異性愛に関する史料調査・分析」および「女性同性愛に関する史料調査・分析」を行った。「異性愛に関する史料調査・分析」としては前年度に続き、主に1980年代の若者男性向け雑誌および書籍の定性的調査を行った。これらの雑誌では80年代を通じ、結婚と分離された「恋愛」を楽しむライフスタイルの提示が、消費扇動とともに行われている様子が明らかになった。新たに明らかにした点についてはすでにジェンダー研究者による研究会で報告したほか、次年度以降に学会報告・論文執筆等を行う予定である。また「女性同性愛に関する史料調査・分析」としては、女性同性愛に関連する雑誌(ミニコミ誌・商業誌)の調査に着手した。その上で2019年度刊行予定の『クィア・スタディーズをひらく第1巻』に「女性同性愛と男性同性愛、非対称の百年間」を執筆した。本稿では同じ「同性愛者」として語られるものの女性同性愛者と男性同性愛者の間には「同性愛」概念の登場した大正期以来、大きな非対称性が存在する点について、雑誌・会員制同人誌・新聞などを史料に具体的に検証した。また『解放社会学研究』31号に風間孝氏による拙著『<男性同性愛者>の社会史ーアイデンティティの変容/クローゼットへの解放』書評へのリプライを執筆し、セクシュアリティ研究とジェンダー研究の架橋についての必要性を論じたほか、『文芸春秋オピニオン2019年の論点100』に「根強い性差別日本社会は「男の絆」を乗り越えられるか」を寄稿するなど、研究成果の広範囲への発信にも努めた。研究実施計画の通り「異性愛に関する史料調査・分析」および「女性同性愛に関する史料調査・分析」を行うことができ、おおむね順調である。2017年度は研究実施計画に従い「男性同性愛に関する史料調査・分析」および「異性愛に関する史料調査・分析」を行う。「異性愛に関する史料調査・分析」については1940年代後半から2000年代を対象に、一般誌および若者雑誌における親密な関係性に関する言説の抽出と分析を行う予定だが、男性同性愛に関する史料と比べると非常に分量が多いため、いくつかの代表的な雑誌を中心的に分析した上で、その他の雑誌は補助的に利用するに留める方針である。また年度内に学会大会での報告や論文または共著書の執筆などを通じ、現時点での研究成果の発表を行うことを予定している。
パフォーマンス評価を用いた看護師の動作観察能力を高める教育プログラムの効果

1.教育プログラムの開発、妥当性・実行性について検討:文献検討、教育プログラムの作成、所属機関の倫理審査申請。2.看護師・看護学生の教育プログラム前後における眼球運動と臨床判断の変化について比較。1)介入群:教育プログラム前の測定(眼球運動の測定およびインタビュー)、教育プログラムの実施、プログラム実施直後の測定、教育プログラム実施後(3か月後)の測定(眼球運動の測定およびインタビュー)2)対象群:介入群と同じ提示課題(動画)観察中の測定(眼球運動の測定およびインタビュー)、3か月後に再度介入群と同じ提示課題(動画)観察中の測定(眼球運動の測定およびインタビュー)1.教育プログラムの開発、妥当性・実行性について検討:文献検討、教育プログラムの作成、所属機関の倫理審査申請。1)介入群:教育プログラム前の測定(眼球運動の測定およびインタビュー)、教育プログラムの実施、プログラム実施直後の測定、教育プログラム実施後(3か月後)の測定(眼球運動の測定およびインタビュー)2)対象群:介入群と同じ提示課題(動画)観察中の測定(眼球運動の測定およびインタビュー)、3か月後に再度介入群と同じ提示課題(動画)観察中の測定(眼球運動の測定およびインタビュー)
精子抗原ペプチド発現微生物を用いた遺伝子経粘膜ワクチンの開発

主任研究者らは,これまで蓄積してきた抗精子抗体(精子不動化抗体)による免疫性不妊症の研究成果に基づき,精子抗原を利用した避妊ワクチンの開発を試みてきた。本研究において、精子不動化抗体の対応抗原である可能性が示唆されているrSMP-Bと抗精子抗体の対応抗原として同定された80kDa Human Sperm Antigen (HSA)を避妊ワクチンのターゲットとして以下の成果を得た。(1)ラットの精巣ライブラリーをもとにrSMP-Bをコードする遺伝子に対するプライマーを用いてPCRをおこない、rSMP-Bをコードしている遺伝子が既にGenBank"808109"で報告されているRSD-1と4個の核酸が異なっていること(position 770-773,ATAT→position 770-777:CACTCTG)と、その結果3アミノ酸が異なること(His-Met→Pro-Leu-Try)を明らかにした。(2)RSD-1遺伝子をp3xFLAF-CMV-14発現ベクターに組み込み、さらにヒト培養細胞Human Embryonic Kidney 293 (HEK293)に導入することにより、HEK293細胞におけるrSMP-Bの発現を抗FLAG抗体で標識したウエスタンブロット法で明らかにした。(3)80kDa-HSAのアミノ酸配列からN末端ペプチドを含めた5種類の合成ペプチドを作成してそれぞれを家兎に能動免疫し、4種類の合成ペプチドに抗体が産生されることをELISA法で確認した。ヒト精子抗原をウエスタンブロット法により4種類の抗体を用いて染色すると、それぞれの抗体は約80kDaのバンドを標識し、また各々の抗体がラット、ヒトおよびサル精子を凝集することを明らかにした。今後、遺伝子銃を用いて作成したrSMP-B発現ベクターをラットに能動免疫しDNAワクチンとしての効果を検討するとともに、80kDa-HSAについてもDNAワクチン開発のための基礎的検討を進めていく。主任研究者らは、抗精子抗体(精子不動化抗体)による免疫性不妊症の研究を通し、精子抗原を利用した避妊ワクチンの開発を試みた。まず米国Rockefeller大学Population CouncilのKoide博士らのグループが同定したヒト精子膜抗原のうち、YWK-IIおよびrSMP-Bにつき抗精子抗体の対応抗原としての可能性を検討した。それぞれを親抗原とする細胞外親水性領域のペプチド、YAL-198およびrSMP229ならびにrSMP230をF-moc法にて合成し、BSAをキャリアー蛋白として抗体を作成した。(1)抗rSMP230および229抗体は補体存在下でヒト精子を完全に不動化し、ヒトの透明帯貫通試験およびマウス体外受精系を有意にに抑制した。しかしマウスの胚発育には影響をい与えなかった。(2)一方抗YAL-198抗体は、ヒト精子への不動化作用を示さず、ヒト透明帯貫通試験およびマウスの受精系への影響も抗rSMP230および229抗体に比し有意に弱かった。しかしマウスの胚発育を、2細胞期の時点で有意に抑制した。さらに2細胞期の胚表面にのみ蛍光抗体法によりYAL-198の局在が認められることを明らかにした。(3)各ペプチドをコートしたELISA法により、精子不動化抗体陽性血清の約30%はrSMP230およびrSMP229と反応した。しかしYAL-198には反応しなかった。これらの結果から合成ペプチドrSMP230および229の親抗原であるrSMP-Bは精子不動化抗体の対応抗原である可能性が示唆され、一方YWK-IIは、2細胞期以降の胚発育に重要な役割を果たしていると考えられた。