hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デジタルネイティブ世代「不読」留学生の「読む」活動を支援する教育プログラムの開発

余暇時間の中で読書の位置づけはどこか。(5)これまでの読書活動の経験はどのようなものか。(6)読書活動を推進する、または、阻害する要因は何か。こうした点について、25名の留学生にフォローアップ・インタビューで確認はしたが、アンケート調査として不十分であった。そこで、学部留学生を対象に、2018年度にアンケート調査を再度行うことも検討している。2018年度は大学生の活字離れや読書離れの対策に関する先行研究の収集を中心に、学部留学生にとって、日本語の読書の課題や読書活動を推進するための環境や支援について分析した。課題を解決するために、2つの仮説を立てた。1つは電子書籍をうまく活用し、個人の読みを支援することである。もう1つは読書を個人の趣味と考えるより、複数人で読み合い、意見交換する活動と考えることである。前者については、留学生の読書の実態を鑑み、印刷書籍と電子書籍の特徴を分析した。とりわけ、電子書籍の中でもアマゾン社の"Kindle"は印刷書籍と同様の読書支援環境を提供している。それだけでなく、単語をクリックすれば、複数の電子辞書との接続が可能で、漢字の読み、語彙の意味などを瞬時に知ることができる。電子書籍はそうした電子機器の長所を複数所有している。留学生もスマートホンの所有率はほぼ100%であるため、スマートホンのアプリを使った電子書籍の読書を推進したい。後者については、吉田(2013)の「ブッククラブ」の環境が望ましいと考える。リーディングの授業の中で、ピアで同じ書籍を読み合い、毎週、意見を交換し、読後に簡単な書評を書くプロジェクトを試行した。授業の全ての時間を「ブッククラブ」の活動をするのではなく、毎回、10分程度の時間を意見交換した。この実践については1学期間や1年間で終わるものではなく、複数年度にわたるカリキュラムの中で実施していきたい。2018年度の研究計画は読書活動推進の取り組みを中心に行った。先行研究を調べるだけでなく、有効と思われる読書活動を導入した。もう1つの新聞を読む取り組みについてはあまり進んでいない。大学における新聞を教材にした授業実践は極めて少ないこと、そして、その実践内容は留学生に応用するにはほとんど参考にならなかった。例えば、元新聞記者による講師が新聞紙を受講生に毎週配布し、記者の立場から記事をどのように書いているか解説する実践などが見られた。留学生は母国での習慣として新聞紙は読まない者が多い。しかし、SNSなどを通じて配信される電子ニュースを受動的に読んでいる。電子ニュースの日本語読解の支援では、日本語の電子テキスト読解の支援が望まれる。2018年度の計画は、大学生の活字離れや読書離れの対策に関する先行研究の収集と分析である。その中の1つとして、新聞記事を教育に活用するNIE活動について取り上げてみる予定であった。しかし、新聞よりも先に、外国語としての日本語による読書活動、とりわけ、多読に関する教育について調査する。日本語教育においては、初級から中級レベルにおいて、多読の先行研究が盛んに行われている。
近傍銀河中の天体の可視光および赤外線観測と、それに基づく銀河の化学進化の研究

本研究の目的は、銀河の化学進化史を調べることにある。具体的には近傍銀河を構成する個々の天体を研究することにより、1いつ、どのような状況で銀河が生成されたのか、2その後銀河内で星生成が起きたのか、3さらには、現在の銀河内部の星間空間における物質の循環がいかにして起きたのか、という三つの視点から銀河の化学進化史を調べる。この三つを組み合わせた全体として、現在の近傍銀河を形作る天体、星間物質はいかなるものかを観測に基づいて調べる。現在のところ、主として、3に関連する詳細研究の成果がでているが、その研究成果は1と2に還元されつつある。具体的な成果の大きな結果の一つは大マゼラン星雲内部での物質の循環に関する論文である(Matsuura他,MNRAS,in press,arXiv:0903.1123)。Spitzer SpaceTelescopeによる大マゼラン星雲の撮像、および分光のデータを使い、寿命を終えつつある星から星間空間に還元されるダストやガスの量を測定した。それを星生成率として消費されるガスの量と比較した。結果は、現在大マゼラン星雲では、現在、星生成によるガスの消費量が、寿命を終えつつある星からのガスの供給量を上回っていることがわかった。ただし、幸いにして、大マゼラン星雲は銀河の内部に大量のガスを蓄えているため、しばらくは現在の星生成率を維持することができるであろう。この論文は、論文審査の段階で「Set Milestone」(重要な指標となる論文)と高く評価された。また、銀河のダストの生成史に関する論文をScience誌に発表した(第二著者)。この論文では、漸近赤色巨星からのダストの生成が、現在考えられていたよりも早く時期始まり、銀河がダストで満たされ始まる時期というのも、早くなるだろうということを観測に基づいて示した。本研究は、近傍銀河を構成する個々の天体を研究することにより、(1)いつ、どのような状況で銀河が生成されたのか、(2)その後銀が内で星生成が起きたのか、(3)さらには、現在の銀河内部の星間空間における物質の循環までについて三つの視点から銀河の化学進化史を調べる。本年度発表した論文は、主に大小マゼラン星雲をスピッツァー宇宙望遠鏡で分光観測した結果である。さらに炉座矮小銀河の結果も国際研究会ですでに発表し、近く論文として投稿する予定である。また、比較対象となるわれわれ銀河系の天体を研究した論文も発表した。こういった研究対象の銀河は、金属の含有量がそれぞれ異なっている。これらの論文の結果をまとめると、金属量が少ない銀河ほど、炭素が酸素よりも多い星が高い頻度で検出される。さらに、金属量が少ない銀河では、SiCダストよりも炭素単体でできているダストの含有量が相対的に高くなる。また、母体となっている銀河の金属量とダストの放出率との間には特に相関がないことが明らかになった。このことを総合した解釈は以下の通りである。これまでは金属量が少ない銀河では物質の循環がおきにくいと理論的に予測されていたが、われわれの観測結果をみる限り、物質の循環事態は起きているようである。ただし、循環している物質の成分は、銀河ごとに異なる。地球上の土壌の大事な成分であるケイ素の化合物は、金属量が少ない銀河では少なくなるようである。本研究においては、近傍の銀河が、いかにして(天文学で定義する)金属を蓄えてゆき、またダストや分子を銀河内で作り出していったかを調べている。今年の大きな成果は、近傍の矮小楕円銀河、ろ座矮小銀河の所属する漸近赤色巨星からダストを検出したことにある。これはスピッツアー宇宙望遠鏡による観測によって得た新たな知見である。銀河を構成する天体の中で、多量のダストを作り出す天体の一つが、漸近赤色巨星である。これまで、銀河を構成する天体ができたときの「金属量」が少ないときには、ダストができにくい予想されていた。これを確かめるためにスピッツアー宇宙望遠鏡で金属量が太陽の十分の一しかないろ座矮小銀河の漸近赤色巨星を観測した。予想に反して、これらの低金属量の漸近赤色巨星からもダストが検出された。ダストの量は太陽系近傍の天体と変わらないことが判明した。この現象は、以下のようにして説明される。我々が研究対象とした漸近赤色巨星の場合、天体が生まれたときの金属量よりも、自分の中で合成した原子の影響のほうが大きいことによる。観測対象とした天体は、内部で炭素原子を合成している。この炭素が、炭素質のダストを生成するのに使われるのである。そのため、ダストの量と母体となっている銀河の金属量の間には、関連は少ない。全体として考えてみると、金属量が少ない銀河でも、銀河を構成する天体で十分ダストをまかなうことができることが判明した。

この三つを組み合わせた全体として、現在の近傍銀河を形作る天体、星間物質はいかなるものかを観測に基づいて調べる。現在のところ、主として、3に関連する詳細研究の成果がでているが、その研究成果は1と2に還元されつつある。具体的な成果の大きな結果の一つは大マゼラン星雲内部での物質の循環に関する論文である(Matsuura他,MNRAS,in press,arXiv:0903.1123)。Spitzer SpaceTelescopeによる大マゼラン星雲の撮像、および分光のデータを使い、寿命を終えつつある星から星間空間に還元されるダストやガスの量を測定した。それを星生成率として消費されるガスの量と比較した。結果は、現在大マゼラン星雲では、現在、星生成によるガスの消費量が、寿命を終えつつある星からのガスの供給量を上回っていることがわかった。ただし、幸いにして、大マゼラン星雲は銀河の内部に大量のガスを蓄えているため、しばらくは現在の星生成率を維持することができるであろう。この論文は、論文審査の段階で「Set Milestone」(重要な指標となる論文)と高く評価された。また、銀河のダストの生成史に関する論文をScience誌に発表した(第二著者)。この論文では、漸近赤色巨星からのダストの生成が、現在考えられていたよりも早く時期始まり、銀河がダストで満たされ始まる時期というのも、早くなるだろうということを観測に基づいて示した。
ラジオダクト・スポラディックE層の面的・動方向的分布に関する研究

今年度は、観測システム全体の構築を行った。観測システムは、アンテナ系およびデータ解析系の2つの系に大きく分かれる。アンテナ系は、8素子八木-宇田アンテナ(VHF用)、方向キャリブレーション用八木-宇多アンテナ(UHF用)、アンテナローテーター、VHFおよびUHF帯受信機、ADコンバーター、GPS、および、データ記録用PCから構成される。ノイズシールド、風雨対策を施したこれらの機器を、広島市立大学(広島市安佐南区)屋上に設置した。データ解析系は、一次処理用コンピュータ、データサーバ、無停電装置、およびクライアントPCからなる。観測データは、Linux上で一次処理を施した後、データサーバに保存される。データ解析は、クライアントPCから、データサーバにアクセスして行う。このような処理を行うネットワークシステム、リダクションソフトウェア、データ解析ツールなど、PythonおよびMatlabを適宜用いて、必要なアプリケーション開発を行った。システム完成後、キャリブレーション観測を試みた。今年度は、UHF八木-宇田アンテナを用いて見通し内にある己斐局の電波測定データから、アンテナ原点のキャリブレーションを行い、アンテナ方位の正確な値を見積もった。未だいくつかのキャリブレーションを施さなければならないが、これらは今後行う。以上のシステムを用いて、来年度は本観測を開始し、スポラディックE層、およびラジオダクト伝搬データの取得を行う予定である。また、本研究は所属講座の電磁波観測系と連携して行っている。この観測系は全国12箇所に設置され、24時間電磁波データを取得している。上記システム開発装置作成の際のノウハウをこの観測系によって得られるデータ解析に応用し、解析精度を高めることも行った。
フランス・ルネサンス文学に於ける悪魔と魔女-その表象・役割・概念

1年目は,主に16世紀後半から17世紀初頭に多く刊行された。民衆的な小冊子である『カナール』(瓦版)を採り上げ,そこに於ける悪魔の表象に関し分析を施した。瓦版の悪魔は,神の敵という側面を希薄にしており,専ら神の「エージェント」として,天の怒りを人間にもたらす存在へと変貌を遂げている。そのため,「黒衣の男」として登場し,極めて残虐な「肉体的」刑罰を人間に加えている。ある意味で「人間的」な「暴力装置」として機能しており,魂を狙う伝統的な悪魔像は,ほぼ姿を消しているのである。また,医師ジャン・ヴァイヤーの「魔女論」にも分析を施し,この書が従来言われてきたように,魔女狩りの中止を訴えた「人道的」な書であるという固定観念を括弧に括り,その多様な側面を明らかにした。特に,数々のノンフィクションを差し挟んでいる点で,魔女論というジャンルでは,極めて異色な存在であることを明らかにできたと思われる。2年目は,ヴァイヤーの論敵として,常に激しい非難を浴びせた,16世紀後半のユマニスト,ジャン・ボダンの「魔女論」を主に採り上げた。ボダンのこの書は,帰納法的論理学を基に著された,厳密な意味での「論考」であり,魔女撲滅を狙った扇動的な文書であるという定説を覆すことができたと思われる。また,ボダンが,従来異端の範疇に括られていた魔女から,その宗教的な側面を徐々に剥ぎ落とし,刑事犯として裁こうとしている点も明らかにした。ボダンは,魔女の問題を.国家という観点から把握しており,国家を神の怒りから護るために,世俗の裁判権を重視したのである。尚,以上の研究成果は,約2年間に亙る雑誌『ふらんす』での連載(「悪魔のいるルネサンス」)及び1999年3月に東京大学に提出した博士学位論文という形に結実している。研究期間の1年目に当たる本年度は、主に資料の渉猟と分析に力を注いだが、同時に、専門誌や紀要等にその成果を発表することができた。研究内容では、主に瓦版に於ける悪魔の表象について、今までの研究成果を学会誌に纏めて発表し、一応の区切りをつけた。又、個々の瓦版における悪魔や魔女に関し、神話学、物語論、宗教学、神学、書物史等の様々な角度からの分析および論考をものし、白水社の「ふらんす」にその成果を連載形式で発表している(連載は、平成11年3月まで続く予定)。瓦版の悪魔像・魔女像の分析を上記の様に続けるかたわら、ルネサンス後期の悪魔学者や医者達の著作にもメスを入れることができた。その嚆矢として、当時のデモノローグ兼医者でもあったジャン・ヴァイヤーの『魔女論』を綿密に解読・分析し、当時の医学が、悪魔とメランコリーや、魔女に於ける身体と精神の問題を如何に把握していたのか、に焦点をあてて研究を進めた。又、往々にして、魔女狩りに反対した英雄として扱われがちなヴァイヤーの著作に、それ以外の側面、特に、彼の魔女論のもつ物語性をも浮き彫りにできたと自負している。以上のヴァイヤー論は、仏語による紀要論文として纏め、平成9年12月に発表することができた。その他の著作家達に於ける悪魔の表象や役割については、現在、購入した資料をもとに分析を行っている最中である。尚、本研究の副産物として、イギリスの碩学マイケル・スクリーチの『ラブレ-』、フランスの歴史家ジョルジュ・ミノワの『未来の歴史』、その他2冊、計4冊の原書を翻訳する事になり、現在その作業も平行して行っている。(共訳)尚、これらの著作、特に上の2冊は、当研究課題と密接に結び付いている点を付記しておきたい。

ボダンは,魔女の問題を.国家という観点から把握しており,国家を神の怒りから護るために,世俗の裁判権を重視したのである。尚,以上の研究成果は,約2年間に亙る雑誌『ふらんす』での連載(「悪魔のいるルネサンス」)及び1999年3月に東京大学に提出した博士学位論文という形に結実している。
運動負荷による活性酸素の生成と抗酸化的応答

運動と、白血球DNA中の活性酸素による修飾塩基8-hydroxyguanine量との関係を明らかにするために、運動習慣・年齢の異なる4群のボランティア(1群6名)に自転車エルゴメーターで60%HRreserveの運動負荷をかけ、運動前後の抗酸化系および白血球DNAの8-ohdG量の変化を求めた。被験者の属性および日常の運動量:日常の歩行数と運動量は学生/運動群が有意に最も高く、学生/非運動群は中年/運動群に比べ、歩行数が少ないが、運動量はほぼ同じであった。運動負荷時、ク-ルダウン後の心拍数の減少速度は、同年齢間では運動群の方が速く、同習慣間では若い方が速かった。血漿中アスコルビン酸量の変化:学生/運動群のAsAが運動終了30分後に有意に増加しその後減少した。逆に学生/非運動群では酸化型AsAが120分後には増加する傾向が見られた。白血球スーパーオキサイドジスムターゼ活性の変化:4つの群共に運動前のCuZn-SODより運動後の活性が上昇しているように見えた。しかし、個人間の活性の違いが大きく、有意な差が見られたのは学生/非運動群だけであった。Mn-SODでは、運動負荷前後の差が見られなかった。学生について、運動負荷前のCuZn-SOD活性と日常の運動量とは有意な正の相関が見られた(r=0.698、P<1%)。白血球DNA中8-ohdG量の変化:観察期間を通じて、また群間で特に大きな差は見られなかった。VO2maxに達する運動負荷をした2列(中年)では、共に運動直後に8-ohdGが増加しその後減少することが観察された。以上のことは、日常の運動が活性酸素防御機構を高めていることを示していると考えられる。また、有酸素運動程度ではDNAに損傷を与えるほどの酸素ストレスはかからないのではないかと考えられる。
東南アジアの噛みタバコ習慣が口腔粘膜の遺伝子メチル化異常に及ぼす影響

本研究では、口腔がんの発生機序におけるDNAメチル化異常の関与を明らかとするために、噛みタバコの習慣による病変のDNAメチル化異常について検証した。本研究の大前提となるp16、MGMTの検索における擦過標本と組織標本との相関性(擦過標本の信頼性)を検討した所、両標本でほぼ同等の結果を示していた。台湾において採取された擦過標本をパイロシーケンス法にて解析した所、p16、MGMTともに陽性率10%を示した。口腔がん患者の血清中のメチル化異常DNA断片を検索した所、p16で高率(ほぼ全例)に観察され、担癌マーカーとして有望と考えられた。本研究では、噛みタバコの習慣にて白板症口腔癌の多発する東南アジアをフィールドとして、この習慣に暴露されている口腔粘膜から擦過標本を経時的に採取・分析を行い、噛みタバコが口腔粘膜のDNAメチル化異常に及ぼす影響と病変発症との関連性とメチル化異常の検索が口腔粘膜の健康度を測るBiomarkerとなり得るかを検証することを目的としている。そのために、口腔癌で高率に検出しているp16^<INKA4>、MGMT遺伝子プロモーター領域のメチル化異常をTargetに下記項目を対象としてベトナム・台湾を中心とする東南アジア地域で主として擦過標本による検索を予定している。初年度である本年は、国内症例を用い擦過標本と組織標本との相関(擦過標本の信頼性)を検討した(約100サンプルを現在解析中であり、この結果を基に海外研究協力者にサンプル集積を次年度以降に開始予定)。また、本年度は、ベトナムを訪問しnational cancer center頭頸科との協議を行い、本研究の説明と具現化と遺伝子検索を伴うため各施設での倫理委員会提出用書類の作成を行っている。何れにしても、本研究のKEYは低侵襲で参加協力の得やすい擦過標本の採取法にあり、この精度・効率の向上こそが、今後の成果を左右するため、入念な準備を行っている。従って、公表すべき具体的な成果を本年度は得ていないが、比較対照となる国内例の解析が集積されつつある。対象:噛みタバコの習慣者で病変の無い者、白板症症例、癌病変例(国内・国外症例/比較)#1:噛みタバコ習慣者の口腔粘膜メチル化異常の頻度#2:白板症および周囲健常部におけるメチル化異常の頻度#3:ヒト口腔癌および周囲健常部におけるメチル化異常の頻度本研究では、口腔がんの発生機序におけるDNAメチル化異常の関与を明らかとするために、噛みタバコの習慣にて白板症口腔癌の多発する東南アジアをフィールドとして、口腔粘膜から擦過標本を採取・分析を行い、口腔粘膜のDNAメチル化異常と病変発症との関連性を検証することを目的としている。そのために、国内口腔癌で高率に検出しているp16^<INKA4>、MGMT遺伝子プロモーター領域のメチル化異常をTargetに、ベトナム、台湾を中心とする東南アジア地域で主として擦過標本の集積と国内症例を用いた擦過標本と組織標本との相関性(擦過標本の信頼性)を検討した(約100サンプルを現在までに解析)。また、口腔発がんモデルであるラット4NQO舌がんモデルでの類似性を検証している。これまでの成果:1.擦過標本と組織標本間の相関性については、擦過標本でDNAが採取されたものでは、ほぼ組織標本と同じp16^<INKA4>、MGMT遺伝子プロモーター領域のメチル化異常が検出され、擦過標本の信頼性が確認された。これにより、非侵襲的に検体を得ることが出来、この成果を高雄医科大学(台湾)において講演し研究協力への理解を図った。2.口腔発がんモデルであるラット4NQO舌がんモデルにおいて、p16^<INKA4>、MGMT遺伝子プロモーター領域のメチル化異常が、当初予想していた早期ではなく遅い時期(病理学的に組織変化が観察され始める時期に観察された(第69回日本がん学会発表)。3.口腔がん患者の血清中のメチル化異常DNA断片を検索した所、p16メチル化異常を観察する原発組織16例中の患者血清で13例において同様のメチル化異常が検出された。本研究では、口腔がんの発生機序におけるDNAメチル化異常の関与を明らかとするために、噛みタバコの習慣にて白板症口腔癌の多発する東南アジアをフィールドとして、口腔粘膜から擦過標本を採取・分析を行い、口腔粘膜のDNAメチル化異常と病変発症との関連性を検証することを目的としている。このために、国内口腔癌で高率に検出しているp161^<INKA4>、MGMT遺伝子プロモーター領域のメチル化異常をTargetに、ベトナム、台湾を中心とする東南アジア地域で主として擦過標本の集積と国内症例を用いた擦過標本と組織標本との相関性(擦過標本の信頼性)を検討して来た。また、口腔発がんモデルであるラット4NQO舌がんモデルでの類似性の検証を行っている。これまでの成果:

1.擦過標本と組織標本間の相関性については、擦過標本と組織標本(手術前の擦過標本と摘出組織標本の比較)において、ではほぼ同等の頻度でメチル化異常が検出されたが、MGMTでは顕出頻度が低値であったこともあり信頼性に乏しい結果となっている(その他RRECK等も信頼性・相関性が乏しかった)。これらのことより今後はp161^<INKA4>に的を絞ることが重要と考えられた(逆にBiomarkerとしてp161^<INKA4>が有望と考えられた(日本がん予防学会・口腔科学会発表予定)。2.上記の結果を基に、高雄医科大学(台湾)において採取された擦過標本約50例をパイロシーケンス法にて解析した所、感度が高いはずである本法においてバンド法に比べp161^<INKA4>、MCMTとも低値(陽性率10%程度)となり、もう少し例数を増やし解析する必要があると考えている。3.口腔がん患者の血清中のメチル化異常DNA断片を検索した所、p16メチル化異常を観察する原発組織16例中の患者血清で13例において同様のメチル化異常が検出され、担癌markerとして有望と考えられたが、術後3ケ月(非担癌と考えられる状態)の血清でも高値のままであり、半年・1年後の血清を解析する必要に迫られている。本研究では、口腔がんの発生機序におけるDNAメチル化異常の関与を明らかとするために、噛みタバコの習慣にて白板症口腔がんの多発する東南アジアをフィールドとして、口腔粘膜のDNAメチル化異常と病変発症との関連性を検証することを目的としている。このために、国内口腔がんで高率に検出しているp16INKA4、MGMT遺伝子プロモーター領域のメチル化異常をTargetに東南アジア地域で擦過標本の集積と国内症例を用いた擦過標本と組織標本との相関性(擦過標本の信頼性)を検討して来た。また、口腔発がんモデルであるラット4NQO舌がんモデルでの類似性の検証を行っている。これまでの成果として・・・1.擦過標本と組織標本間の相関性については、擦過標本と組織標本(手術前の擦過標本と摘出組織標本の比較)において、ほぼ同等の頻度でメチル化異常が検出されたが、MGMTでは検出頻度が低値であったこともあり信頼性に乏しい結果となっている(その他RECK等も信頼性・相関性が乏しかった)。これらのことより、p16INKA4に的を絞ることが重要であることが示された(口腔外科学会総会報告・投稿準備中)。2.上記の結果を基に、高雄医科大学(台湾)において採取された擦過標本約50例をパイロシーケンス法にて解析した所、感度が高いはずである本法においてバンド法に比べp16INKA4、MGMTとも低値(陽性率10%程度)であることが示された。3.口腔がん患者の血清中のメチル化異常DNA断片を検索した所、p16メチル化異常を観察する原発組織16例中の患者血清で13例において同様のメチル化異常が検出され、担がんmarkerとして有望であることが示された。但し、術後3ケ月(非担がんと考えられる状態)の血清でも高値のままであり、機序の解明・経過観察する必要性が示された。本研究では、口腔がんの発生機序におけるDNAメチル化異常の関与を明らかとするために、噛みタバコの習慣にて白板症口腔癌の多発する東南アジアをフィールドとして、口腔粘膜のDNAメチル化異常と病変発症との関連性を検証することを目的としている。
民主化以降、世代交代がすすむ西アフリカにおいてメディアと若者が抱く「変化」の展望

1990年代に民主化をすすめたアフリカ諸国では、いま、旧体制からの体制転換や政治アクターの世代交代が起こっているが、長い間、とりわけ若年層は政策論議に入れない待機状態におかれてきた。そこで、産業化が進んだセネガルと、民主化において対照的なベナン、トーゴにおいて、民主化前後に生まれた二十三十代の「若者」を比較対照する。政権の世代交代にともなって、社会変革を求める彼らの活動と今後の展望を明らかにする。わが国のみならず、世界における若者と社会変動の相関研究への貢献を果たす。
僧院における統制されたライフスタイルが少年僧の発育発達に及ぼす影響

これまでに少・青年僧(サーマネーン)の日常生活の実態と身体発育と発達に関する調査が行われたことはなかった。この研究では世界でも初めて長期間にわたってタイの仏教僧院の協力の下に彼らの日常生活の実態と、身体発育(身体形質、栄養状態)と発達(運動機能や身体能力)について詳細なデータを収集した。ここではこれらの膨大な結果から形態発育と身体活動に関する集計結果を報告する。人の身体発育発達には食事、運動などの因子の役割が大きい。しかし現実にこれらの条件を実験的に統制して発育発達を観察、測定する事が困難な為に、未だにこの研究の核心に至っていない。そこでこの課題を解決するためにタイの僧院で10年間の生活を送る少年僧約400名の発育(身体形質、栄養状態)と発達(運動機能や身体能力)、衣食に関する追跡調査を行う。彼らは家族や異性と分離され、衣食を制限され、スポーツが禁止され衣食住・ライフスタイルの要素をほぼ完全に統制されており、極めて厳密な統制的生活条件下で発育発達している。この研究では、実質1年6ヶ月間の追跡研究によってこれらの生活因子が発育発達とライフスタイルに対する態度・行動に及ぼす影響を探求する。測定項目はA)形態測定、毎月、B)栄養状態、C)生活スキル17項目、微細筋運動スキル28項目、粗大筋運動スキル15項目、D)性成熟、運動能力、体力項目、E)食、衣行動項目である。平成26年度は月次計画にそって概ね順調に以下の調査活動を行った。5月:現地で調査チームの結成をし、記録簿の準備、家族への説明と承諾。6月:研修会の開催:全協力者400名と測定協力者の教員10名に対する研修会。全僧院の協力体制づくり。7月:A)隔月に身長、体重測定を開始。8月:上記B)、C)、E)の測定・調査。9月:D)の測定。同時に全僧に対して経過を報告し、協力を謝し、問題点を協議。10月:これまでの記録を僧院でデータ入力し始める。12月:データを予備的に検討する。2月:第2回目のB)、C)測定・調査を実施。3月:初年度の経過を現地にて報告し、協議する。経理上の整理。4月:前年の調査結果を評価し、PDCAの観点から改善すべき研究全体にわたる問題点の修正プランを立てた。前年同様に身長と体重測定を継続(毎月)。5月:暫定的な1次集計結果をまとめて現地で報告し、僧院、家族に対しても説明した。6月から7月:1次集計結果のグラフ化と解析を続けた。8月:前年同様にA)形態計測、B)栄養状態、C)生活スキル17項目、微細筋運動スキル28項目、粗大筋運動スキル15項目、E)食、衣行動項目の測定・調査、及び現地医師の診察と保健調査にて健康状態を評価した。9月:D)性成熟、運動能力、体力項目の調査・測定を行った。ここで健康上の問題がある少年僧に対して個別に助言し指導した。10月:研究対象僧院の高僧(教育担当)に対してこれまでの調査結果と分析結果を報告するとともに、今年後の調査計画について確認・協議した。11月:2年目のデータ全体の整理と確認作業(不明箇所の追試、再調査を含む)を現地研究協力者らが僧院にて実施し、これらデータを入力、クリーニングし、同データの解析を開始した。12月:2次解析結果を現地で協議。1月:日本においては上記の確認作業が済んだデータを含む「原調査票」の整理を行ってこれを厳重に保管し、タイ語文字記入内容の再度のチェック(不明があれば現地に問い合わせる)とともに、これまで自由記述方式による回答内容の翻訳(タイ語から日本語へ)を行い、数量化し、コンピューターへの入力作業を行い、最終のデータセットを完成させた。2月:A)C)については最終回の調査、測定をして、これらデータを追加し、日本側研究者らがこれまでに検討してきた調査項目別の解析方法に基づき、報告書の完成に向けた解析を行った。3月は研究成果物の冊子「タイの僧院における少年僧の生活と身体活動」を作成した。一部の運動能力調査を除いて概ね順調に実施できている。5月に現地で調査チームの結成以来、データ収集と整理の体制つくりを行い、少年僧の家族に対しても家族が僧院に招かれたおりに研究計画を説明し承諾を得た。6月には全協力者と測定協力者の教員10名を対象に研修会を開催して、調査の概要、方法、注意事項を伝えた。また調査用のマニュアルを配布し、全僧院の協力体制をつくった。専用の記入用紙を各自に配付し、僧自身でこれを保管した。7月には身長、体重の測定をはじめた。8月には大部分の調査項目を測定・調査した。これに日本側研究者も現地にて指導、測定に当たった。9月は性成熟の調査を行った。

また少年僧に対しては経過を報告した。10月はこれまでの記録を僧院でデータ入力し始めた。12月にはデータを検討し今後の調査体制について協議した。2月も予定項目の測定・調査を行った。3月は初年度の経過を協議した。発育発達調査スケジュールは平成26年度とほぼ同じである。当初の月次計画通り。身体発育のうち身長と体重に関しては毎月。その他の形態測定は8月と2月に、機能発達項目生活スキル、粗大筋機能、微細筋機能、生活スキルは8月と2月に、性成熟関係の項目は9月に行う。食と衣生活に関する調査は8月に行う。11月頃には僧院で入力したデータと全体データを整理し、これまでの全体を通じた解析を開始する。12月1月にはこれまでの解析結果を現地にて検討会議を行う。2月:総括的な報告書を作成し、従来の一般的なタイ人の調査結果と比較検討する。3月は日本発育発達学会にて成果を報告する。3月には経理上の整理をする。
生分解性キレート剤を用いた植物プランクトンの増殖制御技術の開発

自然水中における植物プランクトンの増殖を制御する技術として、生分解性キレート剤の添加が植物プランクトンの成長、及び、必須元素である微量鉄化学種の組成や生物学的有効性に与える影響を明らかにした。植物プランクトンの培養に対して、EDTA等の一般的なキレート剤を多く与えると増殖が抑制されるが、生分解性キレート剤を与えると細胞内への鉄の取り込みが維持され、増殖が良好になることが分かった。1.生分解性キレート剤として、4種類のアミノカルボン酸型キレート化合物を合成した。合成した生分解性キレート剤には不純物が多く含まれており、これらが植物プランクトンの培養を阻害する可能性があることから、溶媒抽出や再結晶、カラム法により各生分解性キレート剤を99%まで精製する方法を確立した。2.キレート剤存在下における鉄の存在状態と挙動を明らかにするために、各種キレート剤を10^<-6>-10^<-4> mol/l含む人工海水中に2価又は3価の塩化鉄溶液を添加して、鉄化学種をサイズ別に分画して時間変化を測定した結果、海水中ではCaイオンやMgイオンの影響によりキレート剤の鉄に対する錯生成能力が低下するため、キレート鉄錯体として溶存する鉄の画分に加えて、水和酸化鉄のコロイド態や粒子態も比較的多く生成することが分かった。3.生分解性キレート剤を添加した海洋植物プランクトンの培養において、鉄化学種及びキレート剤の濃度変化をフォトダーオードアレイを備えた高速液体クロマトグラフィー(PDA/HPLC)及びフレームレス原子吸光法により明らかにした。生分解性キレート剤の海洋植物プランクトンに対する影響としては、生長促進効果が見いだされた。一方、EDTAのような一般的なキレート剤は、濃度の増加とともに生長抑制効果を示した。植物プランクトン細胞への鉄取り込み量を放射性トレーサーを用いて観測した結果、キレート剤の生長への影響は、細胞内又は細胞表面における鉄取り込み量の変化と良い相関を示すことが分かった。1.生分解性キレート剤を添加した海洋植物プランクトンの培養において,生分解性キレート剤が海洋植物プランクトンの増殖に対して及ぼす影響を検討した結果,全ての生分解性キレート剤において成長促進効果が見いだされ,昨年度得られた結果の再現性が確認できた。2.電位差滴定法によって各キレート剤の鉄及び海水中の主要金属イオンに対する錯生成定数を求めた。これらの化学的因子に基づいて培養中における化学平衡モデルを構築し,海洋植物プランクトンの生長に及ぼす影響と各キレート剤の鉄等に対する錯生成挙動の関係を明らかにした。その結果,EDTA,DPTA等の合成キレート剤を添加した場合は,植物プランクトンの生長は遊離鉄イオン濃度とよい相関を示すのに対して,生分解性キレート剤を添加した場合は,平衡計算より求めた鉄の化学種組成との相関は見いだされなかった。鉄の取り込み速度は,生分解性キレート剤を添加した条件の方が合成キレート剤よりも大きくなる傾向が見いだされたことから,細胞表面におけるキレート剤の分解が鉄の取り込みを促進している可能性がある。3.2007年6月より,石川県金沢市内の排水などが管理された池に小型メソコスムの設置して,キレート剤の存在が赤潮プランクトンなどの増殖に与える影響を観測した。その結果,何れのキレート剤に関しても,10mMまでの添加であれば植物プランクトンの増加に影響しないことが分かった。また,植物プランクトンの増殖時には鉄や主栄養塩であるリン酸濃度等が著しく減少することを確認できたが,キレート剤の影響に関しては室内実験のような明確な傾向が観測されなかった。これについては,次年度も継続して実験を行い,再現性を確認する予定である。1.フォトダーオードアレイを備えた高速液体クロマトグラフィー(PDA/HPLC)を用いて、海水培地中における生分解性キレート剤の高感度分析法を開発した。また、多量のキレート剤が共存する海水培地中より溶存微量鉄を濃縮分離する前処理法を新たに確立した。2.室内培養において、生分解性キレート剤を添加した条件で海洋植物プランクトンの生長時の鉄及びキレート剤の濃度変化を明らかにした。これらの分析には、前述した分析法を用いた。植物プランクトンによる鉄の取り込み量は、^<55>Feをトレーサーとして液体シンチレーションカウンターにて求めた。鉄に関して植物プランクトン周囲の化学平衡モデルを構築し、平衡計算ソフトMINEQL+を用いて、鉄のスペシエーションを明らかにし、各化学種の生物学的有効性を解析した。3.生分解性キレート剤の自然水中における分解挙動を確認した。一般細菌を用いて液体培地で3日間分解試験を実施した結果、指標として用いたEDTAが全く分解しなかったのに対して、5種類の生分解性キレート剤は10-45%の分解率を示した。一方、海洋植物プランクトンは、生分解性キレート剤に対する分解能力を持っていないことが分かった。

4.昨年度に引き続き、屋外に小型メソコスムを設置して、生分解性キレート剤を添加した海洋植物プランクトンの培養実験を5月から9月にかけて実施し、生分解性キレート剤が海洋植物プランクトンの増殖に対して及ぼす影響を検討した結果、全ての生分解性キレート剤において植物プランクトンの増殖時には鉄や主栄養塩であるリン酸濃度等が著しく減少する等、昨年度得られた結果の再現性が確認できた。
シトクロムP450化学モデル系によるN-ニトロン化合物の代謝活性化分子機構の解明

本研究では活性化の代替系としてシトクロムP450化学モデル系を用い、N-ニトロソジアルキルアミンの代謝機構の研究に応用することを目的とした。ポルフィリン金属錯体には脂溶性のテトラキス(ペンタフルオロフェニル)ポルフィリン鉄錯体(Fe(F_5P)Cl)を用い、酸化剤としてt-ブチルヒドロペルオキシド(t-BuOOH)の存在下、モデル反応系において不安定中間体の捕捉を試み、N-ニトロソジアルキルアミン由来の炭素ラジカル種の生成をESR測定により確認した。この結果は、N-ニトロソジアルキアミンのα-水酸化で、水素引き抜き反応により生じるα位炭素ラジカルをもつニトロサミンを中間体としている可能性を示した。さらに、化学モデル系による代謝活性化を細菌の突然変異原性を指標に検討し、4種の異なる側鎖をもつN-ニトロソジアルキルアミン(アルキル=メチル、エチル、プロピル、ブチル)についてアルキル化剤に感受性の高いS.typhimuriumYG7108に対して強い変異原性を発現した。この変異原性は代謝酵素系での試験と同様、菌濃度の増加および弱酸性条件によって変異原活性が上昇し、N-ニトロソジアルキルアミンの代謝活性化がα-水酸化経由で進行していることを明確にした。さらにFe(F_5P)Cl/t-BuOOHの存在下、フレームシフト型の変異を検出するS.typhimuriumTA1538を用い、発がん物質である2-アミノフルオレン、ベンゾ(a)ピレンおよびトリプトファン熱分解物であるTrp-p-1とTrp-p-2の代謝活性化能を観察したところ、いずれの化合物においても用量に依存して変異原性が発現した。以上の結果から、ポルフィリン金属錯体/酸化剤によるシトクロムP450の化学モデル系は、代謝研究における反応機構の検討に有用であり、様々な発がん物質への応力が可能である。
生物多様性に対する企業の社会的責任に関する研究

本研究では、主要な業種のCSRとしての生物多様性保全への取組を調査し、企業の生物多様性保全活動を評価するための評価基準を提案した。また、諸外国で導入されているノーネットロス政策や生物多様性バンキング制度を調査し、日本におけるそれらの導入可能性を論じた。さらに、世界の売上高上位500社の取組を調べたところ、日本企業はCSR調達が欧米企業と比較してかなり遅れていることから、今後は日本企業のサプライチェーンの持続可能性をいかに高めるかが緊急の課題であることを明らかにした。世界の主要企業を対象にその社会的責任(CSR)報告書やホームページの情報を整理するとともに、米国を中心とする生物多様性保全制度についての文献調査を行った。また、2008年5月にドイツのボンで開催された生物多様性条約(CBD)第9回締約国会議に参加し、企業が自主的に生物多様性保全に取り組むことを宣言するリーダーシップ宣言などビジネスの参加に関する議論を直接聞き、また関係者へのインタビューを行った。さらに、CSRとして生物多様性に積極的に取組んでいるいくつかの日本企業の関係者を招いた研究会を開催し、意見交換を行った。得られた成果は下記の通りである。1.企業の生物多様性への取り組みの現状と評価:生物多様性へ与える影響は産業によって大きく異なるなるため、まずは、露天掘りが中心であるために広大な自然の土地を改変する「鉱業」を対象に分析した(この結果は環境経営学会で発表するとともに、同学会誌に投稿した)。次に、土地を改変することを主要事業とする「建設業」について日米欧の主要企業の取組みの調査を開始した。2.生物多様性オフセットに関する研究:開発が不可避な場合には開発サイトと同等の生態系を有する代替地を保全することによって開発の影響を相殺(オフセット)する制度について、米国での事例の分析や専門家のインタビューを行い、その意義や問題点を特に法学的、経済学的な視点から考察した(この結果は、それぞれ、環境法政策学会、環境経済・政策学会で報告した)。3.生物多様性保全と地球温暖化との関連:文献調査やCBDでの議論を基に考察し、地球温暖化対策として行うCO2吸収のための植林やバイオ燃料用の農地開発のための森林伐採が大きな問題であることが明らかとなった。世界的に生物多様性の急速な損失が懸念されているなか、生物多様性条約(CBD)においては民間企業がその社会的責任(CSR)として自主的に生物多様性保全に取り組むことが強く期待されているが、客観的な評価基準を設定することが困難である等の問題がある。CSRとしての生物多様性保全への取り組みにおける課題は業種によって異なるため、前年度は鉱業を事例として取り上げたが、本年度は自然を改変する建設工事を行うことによって生物多様性へ大きな影響を与えている「建設業」を取り上げ、日米欧の主要企業の取り組みを調査・比較し、日本企業の特徴と今後の課題を考察した。また、CSRとしての活動が生物多様性の保全にどの程度貢献するかについて、環境の持続可能性の視点から分析し、その活動をより有効なものとするためのNGOや政府の役割を明らかにした。近年、生物多様性保全に市場原理を活用する経済的手法が注目されている。米国では生物多様性保全の経済的手法として、湿地と絶滅危惧種の生息地のノーネットロスを目標とした生物多様性バンキング制度を既に長年運用している。本研究では、米国における経済的手法の現状と課題を調査するため、米国ソールトレイク市で2009年5月に開催された米国ミティゲーション・生態系バンク会議に出席し、参加者にインタビューを行い、その結果を基に米国でのバンキング制度の問題点を明らかにした。また、2009年9月にドイツを訪問し、ノーネットロス政策やバンキングの現状と課題を調査した。また、このような欧米での制度を参考とし、生物多様性のノーネットロス政策とそれを実現するための生物多様性オフセット・バンキング制度の日本への導入の可能性について考察した。本年度は、生物多様性に関する世界的な政策動向を把握するため、名古屋で開催された生物多様性条約第10回締約国会議に参加した。また、生物多様性保全の経済的手法である生物多様性バンキングの日本での実現可能性を検討するため千葉県の里山を訪問調査した。企業は自然の改変等により直接的に生物多様性へ影響を与えているだけでなく、モノやサービスの購入などサプライチェーンを通じて、特に開発途上国における生物多様性に影響を与えている。このため、企業はサプライチェーンにおいて生物多様性の保全への配慮が求められる。本年度は企業のサプライチェーンにおける生物多様性保全への配慮の在り方を研究するため、まずは、生物資源としての漁業資源を対象にその持続可能性に関する情報収集のためにタイで開催された国連農業漁業機関(FAO)主催の「水産養殖世界会議」に参加した。

世界の売上高上位500社の取組を各社のサステイナビリティ報告書等を基に調査したところ、日本企業は生物多様性への保全を経営方針として採用し、その実施を計画的に行う点では欧米よりも進んでいるが、サプライヤーのCSRを考慮するCSR調達についてはかなり遅れていることが明らかとなった。しかし、多くの企業にとってサプライチェーンは複雑であり、サプライチェーンの持続可能性を高めることは容易なことではない。このため、サプライチェーンの持続可能性を改善するための研究を行うことが日本企業にとっては緊急の課題であることが明らかとなった。
TMAインデンテーション試験に基づく粒子分散強化高分子材料の材料設計最適化

粒子分散強化高分子複合材料のインデンテーション試験をTMAをベースにした試験機により、高温・不活性ガス中において実施し、高温クリープ特性の評価を行った。供試材は、PTFEをベースとして充填材としてアルミナ粒子を用い、充填材配合率は40wt%、50wt%、60wt%の3通りである。これらの複合材料について160 °Cにおける長時間のクリープコンプライアンスを表すマスター曲線を得た。さらに、これらの複合材料をガスケットとして用いた場合の長期高温クリープ特性を予測した。また、HPIS Z 105に基づくガスケット高温密封性能試験により、充填材配合率が密封性能に及ぼす影響を明らかにした。熱機械分析装置TMAの球状プローブをナノインデンテーションで標準的に用いられている三角錐圧子、および四角錐圧子を装着できるように各種圧子を用意し改造した。高温試験は主に三角錐圧子により、極低温試験は球状圧子により実施する。改造したTMAによって高温・極低温インデンテーション試験を予備的に実施し、測定データの妥当性の検証を実施した。押込み荷重と押込み変位の再現性向上について検討を行った。続いて、高分子材料・シール材料としてPTFE系シール材料を取りあげ、比較的短時間の高温粘弾性特性のデータを、試験温度を変えながら取得した。長い時間領域までの粘弾性特性を各温度の粘弾性特性に時間ー温度換算則を適用しマスターカーブを作る。高分子材料に関して一般的に行われている手順によって、特定の温度のクリープコンプライアンスを表すマスターカーブを作成することができた。このとき用いるシフトファクターとして、W.L.F.式によるもの、及び各温度のコンプライアンス曲線の時間軸に関する移動量を最小自乗法に基づき求めたものの両者を比較検討している。今年度の成果として、球状圧子、三角錐圧子を用いる場合のマスターカーブ構築法をほぼ確立できた。これにより高分子材料・シール材料の長時間の高温・極低温粘弾性特性を推定できる。ただ、極低温におけるクリープコンプライアンスのマスターカーブを作成するには、コンプライアンスが小さいため、試験温度の間隔の設定が課題である。一方、上述の検討と並行して高温におけるシール製品の微小リーク特性と応力負荷順序の影響に関する評価を高温ガスケット密封性能試験により実施している。3年計画の初年度の実施計画では,(1)TMA(熱機械分析装置)を改造しての高温・極低温ナノインデンテーション試験の実施,(2)測定データの妥当性の検証,(3)分子材料・シール材料の高温・極低温でのクリープコンプライアンスのマスターカーブ構築,の3つの課題を掲げた.それぞれの研究課題に関して,当初の目標をほぼ達成し,次年度以降の研究の基礎データも取得できた.以上より,研究はおおむね順調に進展していると判断した.試験材料としてPTFEにアルミナ粒子を配合した粒子分散強化材料を用意した。アルミナ粒子の配合率が長期・高温クリープ特性に及ぼす影響を検討することが目的である。クリープコンプライアンスの評価には、昨年度の成果である熱機械分析装置TMAを改造して三角錐圧子を装着した試験装置を用い、高温試験から評価に着手している。押込み荷重と押込み変位の関係についての再現性には改善の余地があるが、比較的短時間の高温粘弾性特性のデータを、試験温度を変えながら取得した。一方、粒子分散強化材料の常温と高温における弾性係数について、引張試験と圧縮試験を実施して取得した。次に、長時間領域までの粘弾性特性を表すマスターカーブを作成するために、各試験温度の粘弾性特性に時間ー温度換算則を適用した。並行して、粒子分散強化PTFEの高温におけるシール製品としての微小リーク特性に及ぼす粒子配合率の影響を高温ガスケット密封性能試験により評価している。配合率を高くすると、シール製品としてのクリープ変形は減少するが、常温における密封性能がやや低下すること、高温にするとシール性能が向上することを明らかにした。また、シール製品と座面との接面の観察として、表面粗さ測定器による評価を行った。3年計画の2年目の実施計画では、(1)シール製品の高温・極低温インデンテーション試験の実施,及び粒子分散密度の影響の評価、(2)シール製品と座面の接面の観察の2つの課題を掲げた。それぞれの研究課題に関して、(2)については測定手法を当初計画から変更したが、(1)、(2)とも研究目標に対応する実験データは順調に収集が進んでおり、成果としてまとめる作業に入っている。また,次年度の研究の基礎データも取得できた。以上より、研究はおおむね順調に進展していると判断した。試験材料はPTFEにアルミナ粒子を配合した粒子分散強化材料であり、配合比を3段階に変えた。アルミナ粒子の配合率が試験材料の長期・高温クリープ特性に及ぼす影響をクリープインデンテーション試験により検討した。クリープコンプライアンスの評価には、熱機械分析装置TMAを改造して三角錐圧子を装着した試験装置を用い、比較的短時間の高温粘弾性特性のデータを、試験温度を変えながら取得した。

このとき用いるシフトファクターとして、W.L.F.式によるものより、各温度のコンプライアンス曲線の時間軸に関する移動量を最小自乗法に基づき求めたものの方が優れていることを確認した。並行して、粒子分散強化PTFEの高温におけるシール製品としての微小リーク特性に及ぼす粒子配合率の影響を高温ガスケット密封性能試験により定量的に評価している。配合率を高くすると、シール製品としてのクリープ変形は減少するが、常温における密封性能がやや低下すること、高温にするとシール性能が向上することを明らかにした。本試験において測定されたシートガスケットのクリープ変形は、クリープコンプライアンスのマスターカーブより予測できることを示した。以上より、粒子分散強化をPTFE系シール製品に適用する場合に、インデンテーション試験とマスターカーブ構築法を組み合わせた粘弾性特性評価に基づき、高温において長期にわたりシール性能を発揮するための最適な粒子配合率の決定方法を示した。粒子分散強化高分子複合材料のインデンテーション試験をTMAをベースにした試験機により、高温・不活性ガス中において実施し、高温クリープ特性の評価を行った。供試材は、PTFEをベースとして充填材としてアルミナ粒子を用い、充填材配合率は40wt%、50wt%、60wt%の3通りである。これらの複合材料について160 °Cにおける長時間のクリープコンプライアンスを表すマスター曲線を得た。さらに、これらの複合材料をガスケットとして用いた場合の長期高温クリープ特性を予測した。また、HPIS Z 105に基づくガスケット高温密封性能試験により、充填材配合率が密封性能に及ぼす影響を明らかにした。次年度以降,次の研究項目を実施する予定である.一番目に,研究初年度に確立したTMAを用いるインデンテーション試験によるマスターカーブ構築法に基づき,シール材料の長時間・高温/極低温粘弾性特性を評価する.時間ー温度換算則におけるシフトファクターとしてW.L.F.式の適用の可否について適用範囲や代替の係数について調査検討する。二番目として、粒子分散強化高分子材料の材料設計の最適化を図るための基礎データを取得するため、分散粒子の大きさと分散密度を変えて、クリープコンプライアンスのマスターカーブを作成していく。最終的な目標として、PTFE系シール材料に対する粒子分散強化による材料設計の最適化、ならびにシール製品の高温・極低温粘弾性挙動とシール性能の関連の定量的解明を進めていく。次年度が計画の最終年度であり、下記の2項目の研究を実施するとともに、研究全体のまとめを行う。(1)粒子分散強化をPTFE系シール製品に適用する場合に、インデンテーション試験とマスターカーブ構築法を組み合わせた粘弾性特性評価に基づき、高温において長期にわたりシール性能を発揮するための最適材料設計方法を提案する。(2)配合率を変えた粒子分散強化
ヘパリン起因性血小板減少症に対する新しい免疫学的測定法の開発

HITと確定診断された検体を使用して,臨床経過と新しい保険収載検査法や従来測定値の整合性を確認しながら,これらのカットオフ値の設定を比較検討した.免疫学的測定法として, PF4 IgGTMHAT45G,ヒーモスアイエルHIT-Ab(PF4-H),また機能的測定法として,血小板凝集能計にてヘパリン惹起血小板凝集試験を行った.また,臨床経過と検査結果, HIT臨床診断スコアリングを検討した. HITが疑われ,検査が実施された症例について,検査提出時にスコアリング判定(4Tsスコア: 8点満点)した107例(抗PF4/ヘパリン抗体陽性28例)が解析した.臨床医によるスコアリングと, HIT解析者のスコアリングを比較したところ,判定者により乖離を認める項目があることが示唆された.これら症例で免疫測定法(ELISA)による抗PF4/ヘパリン抗体検査結果の関連性を検討した結果,臨床スコア3点以下の低スコアでもELISA法によるOptical Density(OD)が0.4以上の弱陽性例は20%程度認め, ODが1を越えて高値になる症例も含まれていた.また, ELISA法で高抗体価だが臨床スコアは高値ではない症例も多く, HITの非専門家による臨床診断,検査法の運用の難しさが明らかとなった.免疫測定法は高感度のため偽陽性が多いが,陰性適中率が高く除外診断として有用とされてきた.2012年に保険収載されたラテックス凝集では,カットオフ値以下でも臨床的にHITと考えられる症例が存在したため,この判定基準値の設定や診断的意義の見直しが必要と考えられた.今後は,別方法にてHIT抗体が免疫学的に判定できる迅速検査法を考案しており,これらの検査方法と比較しながら検査法の有用性を検証予定である.HITと確定診断された検体を使用して,臨床経過と新しい保険収載検査法や従来測定値の整合性を確認しながら,これらのカットオフ値の設定を比較検討した.免疫学的測定法として, PF4 IgGTMHAT45G,ヒーモスアイエルHIT-Ab(PF4-H),また機能的測定法として,血小板凝集能計にてヘパリン惹起血小板凝集試験を行った.また,臨床経過と検査結果, HIT臨床診断スコアリングを検討した. HITが疑われ,検査が実施された症例について,検査提出時にスコアリング判定(4Tsスコア: 8点満点)した107例(抗PF4/ヘパリン抗体陽性28例)が解析した.臨床医によるスコアリングと, HIT解析者のスコアリングを比較したところ,判定者により乖離を認める項目があることが示唆された.これら症例で免疫測定法(ELISA)による抗PF4/ヘパリン抗体検査結果の関連性を検討した結果,臨床スコア3点以下の低スコアでもELISA法によるOptical Density(OD)が0.4以上の弱陽性例は20%程度認め, ODが1を越えて高値になる症例も含まれていた.また, ELISA法で高抗体価だが臨床スコアは高値ではない症例も多く, HITの非専門家による臨床診断,検査法の運用の難しさが明らかとなった.免疫測定法は高感度のため偽陽性が多いが,陰性適中率が高く除外診断として有用とされてきた.2012年に保険収載されたラテックス凝集では,カットオフ値以下でも臨床的にHITと考えられる症例が存在したため,この判定基準値の設定や診断的意義の見直しが必要と考えられた.今後は,別方法にてHIT抗体が免疫学的に判定できる迅速検査法を考案しており,これらの検査方法と比較しながら検査法の有用性を検証予定である.