hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音速気流場でのナノサイズ超微粒子の分級に関する研究

3)実験的に得られた分離曲線は粒子径に対しては急激に上昇し,従来型のインパクターに比べ分離径が非常に小さく,かつ分離特性も非常にシャープであることが明かとなったが,ノズル形状ごとに,慣性力の無次元尺度であるストークス数と衝突板距離の関数となることが明かとなったので,ノズルごとにストークス数と衝突板距離を考慮した新しい無次元パラメータにより特性曲線の整理を行なった.本研究では超音速場での,ナノサイズ超微粒子の分級を目指して以下の研究を行った.1)開孔を持つ障害物近傍の気流解析と粒子分離,分級特性の解析:気体の圧縮性を考慮した質量・運動量・エネルギ保存式を形状,大きさの異なる開孔,障害物に適用し,上流マッハ数,開孔内燃吸引流量とノズル障害物間距離を変化して計算し,その後,得られた粒子の運動を粒径,密度を種々に変化させた場合について理論分離特性を求めた.その結果,開孔部がある場合でも開孔側への吸引流量を十分に小さくすれば開孔のない場合と類似した開孔部全体に広がった衝撃波が得られ,開口孔のない場合と同様の粒子分離ができることが明かとなった.2)ノズル出口幅は4mmと同じだが,形状の異なる4種類のノズルを試作した.その後,衝突板寸法,距離を変化させて20-1000mmの範囲の臭化スズを用いて分離実験を行ない試作インパクターの粒径後との分離効率曲線を得た.このとき単分散臭化スズ粒子は蒸発・凝縮法で得られる多分散粒子を静電式粒子分級装置(DMA)で分級して使用した.実験中の入口,出口粒子の濃度と粒径の安定性は,相対的に大きな粒子について,本助成で購入したパーティクルカウンターにより監視した.さらに,分散粒子は粗粒子,細粒子とも液体クロマトグラフにより定量した.3)実験的に得られた分離曲線は粒子径に対しては急激に上昇し,従来型のインパクターに比べ分離径が非常に小さく,かつ分離特性も非常にシャープであることが明かとなったが,ノズル形状ごとに,慣性力の無次元尺度であるストークス数と衝突板距離の関数となることが明かとなったので,ノズルごとにストークス数と衝突板距離を考慮した新しい無次元パラメータにより特性曲線の整理を行なった.
胎児型胃癌の総合的検討 - 臨床への還元を目指して

AFP産生胃癌は胎児消化管のマーカーを発現する特殊な胃癌の組織型である。申請者らは以前、手術症例にてAFP等の胎児マーカーを発現する胃癌の一群を同定し、特に悪性度が高い群(胎児性癌)であることを明らかにした。今回、[1]内視鏡切除(ESD検体)における胎児性癌について検索する。[2]胎児の免疫寛容を担うHLA-Gの胎児性癌の免疫回避における役割について検討する。[3]胎児形質マーカーについて1腫瘍内不均一性及び発生母地の検討、2発現調整機構の検討、3癌幹細胞マーカーの検討、4増殖・浸潤能に与える影響の検討を行う。以上から胎児性癌に対する治療の最適化或いは新規治療の開発の基盤を構築する。
アロマタ-ゼ阻害剤を用いたスキルス胃癌に対する新しい内分泌療法

胃癌培養株MKO1,KATOIII,乳癌培養株MCFー7をヌ-ド・マウスに相えて,in vivoに於けるアロマタ-ゼ・インヒビタ-CGS・16949Aの増殖を検討した。MKO1では余り腫瘍増殖抑制は認められなかったがKATOーIIIでは10^<ー6>10^<ー7>Mで,腫瘍増殖抑制があり,抑制効果は乳癌のMCFー7の半分であった。切除胃癌組織のアロマタ-ゼを測定したところ,乳癌組織ほど高くないが,陽性例を認め,特に若年者のスキルス胃癌組織内に陽性例,高値例を認めた。一方,胃癌周囲,大網脂肪組織中のアロマタ-ゼを測定したところ,アロマタ-ゼ活性の陽性例を認めた。胃癌組織と同様に,若年者の女性のスキルス胃癌患者の大網と,高齢者男性のスキルス胃癌患者の大網内のアロマタ-ゼが高かった。以上より,胃癌患者組織(胃癌・大網)内でアロマタ-ゼ活性が高く,血中のエストロジェン産生に大きく関与し,胃癌とくにスキルス胃癌の増殖の関与が示唆された。現在,アロマタ-ゼ活性を生化学的手法で測定する以外,免疫組織染色で検討したところ,生化学的測定と一致することがわかった。胃癌と大網のアロマタ-ゼ酵素を染色し,組織内のE_2との関連もみており,胃癌の30%位で,陽性例がみつかっている。胃癌患者5例にアロマタ-ゼ・インヒビタ-を投与し,前後のエストロゲン血中値を測定したところ,全例に低下を認めた。女性スキルス胃癌患者の進行例に投与したところ,イレウスが改善した例を経験している。以上の点より本療法は有望なスキルス胃癌に対する補助療法になると考えられる。胃癌培養株MKO1 KATO3を用いて,培養系で増殖抑制効果を検討した。また、同時に乳癌培養株細胞MCFー7を用いて同様の検討を加えた。なおアロマタ-ゼ・インヒビタ-はCGS,16949Aを用いた。アロマタ-ゼ・インヒビタ-単独では,MCFー7は増殖抑制,KATO3では値は低いが増殖抑制を示した。一方,MKO1では明瞭な増殖抑制はなかった。現在,培養液中のエストロジエン濃度を変えて,検討を予定している。ヌ-ド・マウス可移植株を用いて,アロマタ-ゼ・インビタ-を用いて,乳癌培養移植株,ヒト,胃癌株を用いて検討したところ,乳癌株で増殖が抑制され,さらに胃癌株でも増殖の抑制が認められた。ヒト乳癌,ヒト胃癌,ヌ-ドマウス可移植株乳癌および胃癌細胞内のアロマタ-ゼを測定したところ,乳癌で高ったが,胃癌でも陽性倒があった。さらに,乳癌周囲,胃癌周囲脂肪組織内のアロマタ-ゼを測定したところ,脂肪組織中のアロマタ-ゼは高く,アロマタ-ゼがエストロジェンを活性化している可能性が示唆された。さらに,ヒト胃癌,ヒト乳癌組織内のエストロジエンを,抗エストロジェン抗血清を用いて,免疫組織学的検討したところ,エストロジェンの局在をみたところ,両癌組織内にエストロジエンの局在を多数例で認めている。ヒト胃癌患者で、内臓脂肪の多い患者と同少い患者での血中エストロジエンとヒト胃周囲脂肪組織中アロマタ-ゼ活性,癌組織内のエストロジエンを現在検討予定である。胃癌培養株MKOI,KATOIII,乳癌培養称MCFー7をヌ-ド・マウスに植えて,in vivoに於けるアロマタ-ゼ・インヒビタ-CGS・16949Aの増殖を検討した。

MKOIでは余り,腫瘍増殖抑制は認められなかったがKATOーIIIでは10^<-6>10^<-7>Mで,腫瘍増殖抑制があり,抑制効果は乳癌のMCFー7の半分であった。切除胃癌組織のアロマタ-ゼを測定したところ,乳癌組織ほど高くないが,陽性例を認め,特に若年者のスキルス胃癌組織内に陽性側,高値例を認めた。一方,胃癌周囲,大網脂肪組織中のアロマタ-ゼを測定したところ,アロマタ-ゼ活性の陽性例を認めた。胃癌組織と同様に,若年者の女性のスキルス胃癌患者の大網と,高齢者男性のスキルス胃癌患者の大網内のアロマタ-ゼが高かった。以上より,胃癌患者組織(胃癌・大網)内でアロマタ-ゼ活性が高く,血中のエストロジェン産生に大きく関与し,胃癌とくにスキルス胃癌の増廻の関与が示唆された。現在,アロマタ-ゼ活性を生化学的手法で測定する以外,免疫組織染色で検討したところ,生化学的測定と一致することがわかった。胃癌と大網のアロマタ-ゼ酵素を染色し,組織内のE_2との関連もみており,胃癌の30%位で,陽性例がみつかっている。胃癌患者5例にアロマタ-ゼ・インヒビタ-を投与し,前後のエストロゲン血中値を測定したところ,全例に低下を認めた。女性スキルス胃癌患者の進行例に投与したところ,イレウスが改善した例を経験している。以上の点より,本療法は有望なスキルス胃癌に対する補助療法になると考えられる。
火山噴火の標準モデル構築によるハザード予測手法の開発

発生頻度の低さゆえ、噴火ハザード評価の標準化ができていない火山噴火について、マグマの貫入速度をパラメータとして火山噴火に先行する現象から噴火を予測する標準モデルを構築し、ハザード予測する手法を提示する。標準化を目指す項目は、1地震活動、地盤変動等の火山噴火前駆活動からマグマの噴出速度の推定、2マグマ総量の火山灰・軽石などのテフラ、火砕流、溶岩流への配分比、3火山灰・軽石、火砕流、溶岩流の噴出の時系列である。桜島などの日本の火山と世界で最も活動的なインドネシアの火山を対象に過去の噴火事例についてデータベースを作成して標準モデルを構築し、噴出物の移動シミュレーションによりその妥当性を検証する。
ねじれ変異株を用いた植物表層微小管形成機構の解明

シロイヌナズナのspiral(spr)3変異体は体軸がねじれるために、葉器官が反時計方向に回転して見え、根は寒天培地上を右方向に向かって伸長し、根の表皮細胞は右向きにねじれる。spr3の原因遺伝子はγチューブリン複合体の一構成員GCP2のホモログをコードしていた。1.AtGCP2は生存に必須の因子である。シロイヌナズナ(At)GCP2ノックアウト株は作出されなかった。atgcp2ヘテロ株の解析から、AtGCP2は雌雄配偶子の形成や発達に重要であり、生存に必須の因子であることが示唆された。2.間期表層微小管はAtGCP2を介して形成される。GFPを融合したAtGCP2コンストラクトをRFPで微小管標識した植物体に形質転換することで、微小管とAtGCP2を同時に生細胞で観察できる植物体を作製した。共焦点レーザー顕微鏡による観察を行ったところ、AtGCP2が既存の表層微小管に出現し、そして40°の角度を持って微小管が文枝形成される動態が観察された。このことから、表層微小管はAtGCP2を含む微小管重合核を介して形成されることが示唆された。3.シロイヌナズナ微小管重合核は微小管形成角度を維持することにより表層微小管構築に寄与する。表層微小管は細胞膜内側で形成されたのち、マイナス端が形成した部位から移動することが特徴的である。また、形成部位から微小管を遊離するには微小管を切断するカタニンタンパク質が関与することが考えられている。事実、シロイヌナズナカタニン変異株の間期表層微小管動態を観察したところ、微小管の形成部位からの遊離は観察できなかった。マイナス端遊離のないカタニン変異株にspr3変異を付与するとカタニン変異株の表現型にspr3の表現型である右巻きねじれが付与された。このとき、表層微小管形成角度はspr3変異株のみのときと同様変化していた。以上のことから、植物細胞の伸長方向には、AtGCP2を含む微小管重合核による40°という高等植物に特徴的な角度を持った微小管形成の維持が重要であることが示唆された。spr3の原因遺伝子はγチューブリン複合体の一構成員Grip84のホモログをコードしていた。1.細胞伸長と微小管配向に与えるSPR3の機能欠損の影響spr3変異株が右巻きねじれを示すことから、実際に根の表層微小管の配向に野生株との違いがあるのか幼植物体の表層微小管をα-tubulin抗体を用いた免疫抗体染色法で染めて観察した。根の伸長領域では表皮細胞の表層微小管は野生株では伸長方向に対し直角である横方向に配向して見えるが、spr3変異株では野生株に比べるとやや左肩上がりの配向を示していた。2.spr3におけるγチューブリン複合体の解析動物や酵母では2分子のγチューブリン、1分子のGrip91、1分子のGrip84が複合体を形成していることが報告されている。spr3変異ではGripタンパク質ファミリーに高度に保存されたモチーフの保存性の高いアミノ酸残基が置換していた。spr3における変異はGripタンパク質同士の相互作用に影響があるのではないかと考え、酵母Two-Hybrid解析を用い相互作用を確認した。SPR3はAtGrip91と相互作用するが、変異型SPR3はAtGrip91との相互作用が弱まっていた。spr3変異株の表現型はγチューブリン複合体の形成異常が微小管の動態ひいては伸長方向の決定に寄与する表層微小管の配向に影響を与えていることが示唆された。シロイヌナズナspiral(spr)3-1変異株は、根の伸長領域における表層微小管東がやや左肩上がりに配向しているため、表皮細胞が右巻きにねじれ、根が右方向に向かって伸長する形質を示す。spr3-1の原因遺伝子はγチューブリン複合体の一構成員Grip84のホモログをコードしていた。spr3-1変異株ではγチューブリン複合体の形成異常が示唆された。1.表層微小管動態に与える変異型SPR3の影響微小管標識植物体を作製し表層微小管動態のパラメーターをとり、変異体における微小管の動的不安定性を野生型と比較した。その結果、変異体において表層微小管マイナス端のレスキュー頻度が約二倍に上昇し、停止状態にある微小管マイナス端がコントロールでは59.8%であるのに対し77.3%と増加していた。また、興味深いことに表層微小管形成の分岐角度が野生型に比べ、変異体ではばらつきを見せた。2.SPR3の細胞内局在性の検討エピトープタグを付加したSPR3をタバコBY2培養細胞に形質転換し、抗myc抗体による免疫染色を行い、局在を調べた。その結果、表層微小管上に点在するγチューブリンと共局在していることが明らかとなった。

また、生細胞での局在を調べるために、GFPを融合したSPR3をRFPで微小管標識した植物体に形質転換することで、微小管とSPR3を同時に生細胞で観察できる植物体を作製した。共焦点レーザー顕微鏡による観察を行ったところ、SPR3が表層微小管上に存在し、特に微小管の分岐点にその局在が検出された。SPR3は表層微小管の形成分岐点にγチューブリン複合体として局在していることが示唆された。spr3-1変異株の表現型はγチューブリン複合体の形成異常が微小管マイナス端の動態、微小管形成角度に影響を及ぼし、ひいては伸長方向の決定に寄与する表層微小管の配向に影響を与えていることが示唆された。シロイヌナズナのspiral(spr)3変異体は体軸がねじれるために、葉器官が反時計方向に回転して見え、根は寒天培地上を右方向に向かって伸長し、根の表皮細胞は右向きにねじれる。spr3の原因遺伝子はγチューブリン複合体の一構成員GCP2のホモログをコードしていた。1.AtGCP2は生存に必須の因子である。シロイヌナズナ(At)GCP2ノックアウト株は作出されなかった。atgcp2ヘテロ株の解析から、AtGCP2は雌雄配偶子の形成や発達に重要であり、生存に必須の因子であることが示唆された。2.間期表層微小管はAtGCP2を介して形成される。GFPを融合したAtGCP2コンストラクトをRFPで微小管標識した植物体に形質転換することで、微小管とAtGCP2を同時に生細胞で観察できる植物体を作製した。共焦点レーザー顕微鏡による観察を行ったところ、AtGCP2が既存の表層微小管に出現し、そして40°の角度を持って微小管が文枝形成される動態が観察された。このことから、表層微小管はAtGCP2を含む微小管重合核を介して形成されることが示唆された。3.シロイヌナズナ微小管重合核は微小管形成角度を維持することにより表層微小管構築に寄与する。表層微小管は細胞膜内側で形成されたのち、マイナス端が形成した部位から移動することが特徴的である。また、形成部位から微小管を遊離するには微小管を切断するカタニンタンパク質が関与することが考えられている。事実、シロイヌナズナカタニン変異株の間期表層微小管動態を観察したところ、微小管の形成部位からの遊離は観察できなかった。マイナス端遊離のないカタニン変異株にspr3変異を付与するとカタニン変異株の表現型にspr3の表現型である右巻きねじれが付与された。このとき、表層微小管形成角度はspr3変異株のみのときと同様変化していた。以上のことから、植物細胞の伸長方向には、AtGCP2を含む微小管重合核による40°という高等植物に特徴的な角度を持った微小管形成の維持が重要であることが示唆された。
知的障害児・者の運動行為遂行の特徴とその心理学的解析

本年度は、前年度までの調査結果を踏まえ、1)知的障害児・者の運動領域における速さと正確性と、認知領域における速さと正確性の関連について検討すると共に、2)知的障害児・者における教示にもとづく運動調整能力と認知スタイルの関連について検討した。1)に関しては、独自に考案した知的障害児・者の運動行為遂行における速さと正確性を評価する課題の成績と、認知判断における速さと正確性(衝動型-熟慮型の認知スタイル)を評価する同画探索課題の成績の関連を見ることにより検討した。その結果、暦年齢の低い知的障害児では、運動遂行の特徴と認知スタイルの差異がよく一致し、領域横断的な速さと正確性の特性の存在が示唆された。また、こうした特性の差異の背景には、抑制障害やプランニングや処理速度の問題、代償的な方略の存在が推定された。一方で、年齢の高い知的障害者では運動遂行の特徴と認知スタイルの差異が、さほど一致しなくなることが明らかとなった。こうした傾向は、年齢縦断的検討でも同様に認められた。2)に関しては、知的障害児・者における衝動型-熟慮型の認知スタイルの差異と、教示にもとづく運動調整能力の関連について検討した。いくつかの運動課題を「できるだけゆっくり」遂行するよう教示した際の運動調整の様相を、認知スタイル別に見たところ、熟慮型と速く正確型の調整能力は高く、衝動型と遅く不正確型は低いことが明らかとなった。また、こうした結果の一方で、教示の効果が現れやすい課題と現れにくい課題があること、知的障害児・者では教示による運動の速さの即時的変化は生じるが、その変化はさほど持続しないことなどが明らかとなった。交付申請書に記載した研究目的について、計画通りに研究を遂行し検討することができたと共に、満足のいく結果を得ることができたため。本研究の目的は、知的障害児・者の運動行為遂行の特徴について、性格特性と生理的基盤の2側面から明らかにすることである。本年度においては、まず知的障害児・者の運動行為遂行に影響を及ぼす基礎的要因の探索のため、前年度に収集した知的障害児・者の手指運動と歩行における速さと正確性のデータを用い(手指運動に関してはシール貼り課題、歩行に関してはおぼん運び課題を実施した)、彼らの運動遂行に暦年齢、知能指数、ダウン症の有無、自閉症の有無の4つの基礎的要因が及ぼす影響について検討した。その結果、知的障害児・者の運動遂行に対して、対象者の暦年齢が及ぼす影響は明確でなく、対象者の知能指数は運動の正確性に影響を及ぼしていた。また、ダウン症者の運動遂行は運動種によらず、知的障害児・者の中でも遅くなっていた。こうした一連の研究結果は、本年度においては論文として3つの査読誌に投稿し、内2つが採択された(1本は現在、査読中)。また、本年度においては、知的障害児・者の性格特性の一つとして、認知的衝動性-熟慮性の認知スタイルに注目し、同画探索課題(MFFT)を用いて測定を行った。また、知的障害児・者の運動遂行の生理的基盤を評価する指標として、対象者の始歩期についての調査を行った。更に、特別支援学校職員及び更生施設職員を対象として、対象者の生活態度についてのアンケート調査を行うことにより、客観的観点から知的障害児・者の性格特性の評価を試みた。知的障害児・者への測定に加え、本年度においては幼稚園の園児から中学校の生徒までを対象として運動機能の測定を行い、知的障害児・者の運動機能を評価する際のノルム作成を試みた。こうした測定の結果、知的障害児・者140名と健常児104名からデータを得ることが出来た。現在、結果について解析中である。ここでの解析結果を踏まえ、来年度の研究を遂行していく。本年度は、主として知的障害児・者における衝動型一熟慮型の認知スタイルと、運動遂行における速さと正確性、慎重さとの関連について、同画探索課題(MFFT)とシール貼り課題、おぼん運び課題を用いて検討した。衝動型-熟慮型の認知スタイルは、パーソナリティ特性としてよく知られたものであるが、知的障害児・者を対象とした研究は少なく、本年度はまずMFFTを用いた知的障害児・者の認知スタイルの評価可能性について検討した。MFFTとはKaganの衝動型-熟慮型の認知スタイルを評価するものであり、幼児用の課題を知的障害児・者約120名に実施した。その結果、知的障害児・者のMFFTの成績は4つのタイプ、すなわち「1速く正確」群、「II衝動型(速く不正確)」群、「III速く正確」群、「IV熟慮型(遅く正確)」群に分類が可能であった。その後、これら各群にシール貼り課題とおぼん運び課題を行い、その成績を見たところ、いずれの群でもMFFTの成績と同様の傾向を、運動課題で示すことが明らかとなった。すなわち、衝動型群の運動遂行は速く、その正確性は低い。また、熟慮型群の運動遂行は遅いが、その正確性は高い。このように本年度は知的障害児・者の運動行為遂行に対して、対象者の衝動型-熟慮型の認知スタイルの差異が影響を及ぼしていることを明らかにした。現在、MFFTにおける各類型の特徴について、暦年齢や知能指数、臨床型等の個人属性や、他の運動課題の成績等に注目しながら検討している。本年度は3つの学術誌と2つの国際会議に論文を投稿し、全て採択された。

本年度は、前年度までの調査結果を踏まえ、1)知的障害児・者の運動領域における速さと正確性と、認知領域における速さと正確性の関連について検討すると共に、2)知的障害児・者における教示にもとづく運動調整能力と認知スタイルの関連について検討した。1)に関しては、独自に考案した知的障害児・者の運動行為遂行における速さと正確性を評価する課題の成績と、認知判断における速さと正確性(衝動型-熟慮型の認知スタイル)を評価する同画探索課題の成績の関連を見ることにより検討した。その結果、暦年齢の低い知的障害児では、運動遂行の特徴と認知スタイルの差異がよく一致し、領域横断的な速さと正確性の特性の存在が示唆された。また、こうした特性の差異の背景には、抑制障害やプランニングや処理速度の問題、代償的な方略の存在が推定された。一方で、年齢の高い知的障害者では運動遂行の特徴と認知スタイルの差異が、さほど一致しなくなることが明らかとなった。こうした傾向は、年齢縦断的検討でも同様に認められた。2)に関しては、知的障害児・者における衝動型-熟慮型の認知スタイルの差異と、教示にもとづく運動調整能力の関連について検討した。いくつかの運動課題を「できるだけゆっくり」遂行するよう教示した際の運動調整の様相を、認知スタイル別に見たところ、熟慮型と速く正確型の調整能力は高く、衝動型と遅く不正確型は低いことが明らかとなった。また、こうした結果の一方で、教示の効果が現れやすい課題と現れにくい課題があること、知的障害児・者では教示による運動の速さの即時的変化は生じるが、その変化はさほど持続しないことなどが明らかとなった。交付申請書に記載した研究目的について、計画通りに研究を遂行し検討することができたと共に、満足のいく結果を得ることができたため。
標的タンパク質との複合体における低親和性リード化合物の高感度

レセプターであるタンパク質と、それに対して低い親和性をもつ低分子化合物との相互作用解析を行うための検出方法の開発を行った。分析機器として核磁気共鳴法を用い、Water-LOGSY法をべースに、選択的に水シグナルを励起するパルス系列を開発し、親和性のあるリード化合物を選択的に検出することが可能になった。酵素の阻害剤および医薬品の開発過程において有効なアッセイ法、スクリーニング系の確立は不可欠である。実験動物を使用しない、in vitroでのスクリーニング系として簡便、廉価な方法が望まれており、ここ数年、数種類の分析機器を使用した方法が考案されている。その中のひとつとして、核磁気共鳴(NMR)法の薬剤スクリーニングへの応用が試みられている。最初に報告された方法は、リガンドとの結合を2次元1H-15N相関スペクトルによりモニターする方法であるが、安定同位体標識に要するコストや分子量制限など適用には幾つかの制限がある。本研究では、既存の2次元1H-15N相関スペクトル方法の短所を考慮し、迅速、廉価なNMRによる薬剤スクリーニング系の開発を目的とした。具体的には安定同位体を使用せず、分子間相互作用に関与し、標的タンパク質に結合するリガンドのみを1次元スペクトルで検出するNMR測定法の開発を目指した。高親和性のみならず、低親和性のリガンドも含めて、幅広く薬品の侯補となる化合物を短時間で認識する手法の開発を行った。リボヌクレアーゼT_1(RNaseT_1)-5-GMP複合体に関して、数種類のNMR測定を比較検討した。NOEポンピング、STDおよびWatetrLOGSYの比較検討において、WatetrLOGSY法でのみ5'-GMPのシグナルが観測され、有効性が示された。他の論文報告で有効性が示されたNOEポンピング法は、血清アルブミン以外のタンパク質で有効例を示すことができなかった。NMR法ではサンプル依存性が高いことが、以前から指摘されてきたが、本研究においてもNOEポンピング法に問題があることが判明した。薬剤スクリーニングのみならず、タンパク質-結合水といった幅広い生体物質-低分子の分子間相互作用観測にも本法を適用し、生体現象の解明に用いた。医薬品の開発過程において有効なスクリーニング系の確立は不可欠であり,特にinvitroでのスクリーニング系として簡便,廉価な方法が望まれる。核磁気共鳴(NMR)法の薬剤スクリーニングへの応用が最近試みられており,簡便なスクリーニング法として使用されている。これまでの方法として,リガンドとの結合を2次元スペクトルによりモニターする方法があるが,安定同位体標識に要するコストや分子量制限などにより,適用範囲に限界がある。本研究では,既存方法の問題点を考慮し,迅速,廉価なNMRによる新規薬剤スクリーニング系の開発を目的とした。具体的には^<13>C,^<15>Nなどの安定同位体を使用せず,分子間相互作用に関与するリガンドを選択的に1次元スペクトルで検出し,リガンドを短時間で検出する手法の開発を行った。ヒト血清アルブミン-トリプトファン複合体およびRibonucleaseT_1-阻害剤複合体をモデル化合物として使用し,WatetrLOGSY法をベースにパルスシーケンスの開発を行った。RibonucleaseT_1-阻害剤複合体に関して各種測定法を比較したところ,WatetrLOGSY法でのみ分子間NOEピークが観測され,その有効性が示された為,今回の研究ではWatetrLOGSY法をべースに使用した。水シグナルの磁化を最初に選択するが,その選択方法として,各々のパルスを2つに分割した新規なWATERGATE-W5を使用した。医薬品の開発過程において有効なスクリーニング系の確立は不可欠であり、特にin vitroでのスクリーニング系として簡便、廉価な方法が望まれる。ここ数年、核磁気共鳴(NMR)法の薬剤スクリーニングへの応用が試みられており、新規なスクリーニング法として注目されている。この方法では、レセプターとなるタンパク質を15Nなどの安定同位体で標識し、そのタンパク質と結合するリガンド(薬剤などに相当)との分子間相互作用をNMRで観測することにより、高親和性のリガンドを探索する。タンパク質の中には軽水には溶解するものの、重水には不溶性なタンパク質が少なからず存在し、ときには溶媒交換できないサンプルが存在する。汎用性のある手法の開発という観点から考慮すると、タンパク質の選択照射を行わず、軽水溶液(90%H2O,10%D2O)として測定可能な手法が最適と考えられる。Water-LOGSY法は他の方法と比較して、高親和性のリガンドに対しても応用可能と報告されていることより、Water-LOGSY法をベースに高感度化・高精度化を目指す。WaterLOGSY法では軽水状態(90%H2O,10%D2O)のサンプル試料を使用するため、溶媒置換操作によるサンプルの損失がない。水シグナルを選択照射するため、リガンドのシグナルを誤って照射する可能性がほとんどない利点を有する。本研究では、WATERGATE W5パルスを取り入れることにより、水の磁化を選択的に残すことにより、リガンドシグナルの高感度検出を達成した。

通常、水の磁化を選択励起する手法が採用されているが、本法では逆の発想を行い、水以外のシグナルを消去することにより、水の磁化を選択的に残し、その磁化をリガンド分子に移して選択的観測を行った。
金属錯体を用いた光増感電子移動反応における高速逆電子移動過程

励起分子が最低三重項の場合には、電子移動消光で生じた三重項ジェミナト・ラジカル対が行うのはバルクへのラジカル解離と逆電子移動の二つの過程だけとみなし、クロム(【III】),ロジウム(【III】),ルテニウム(【II】)錯体の光電子移動反応の収量(η)を測定して、スピン変換を伴う逆向きの電子移動の速度(kb)を決定し、速度を支配する要因を検討した。三つの反応系の反応物は自己交換電子移動の速度が大きく(分子内振動が関与するフランク・コンドン重なり積分が大きく)、せいぜい-0.8eV付近でKbが極大になると予想される。従って、-1.8eVで極大になるのは、電荷が消滅するアミン(【Am・^+】→Am)はともかく金属錯体部分(【Rh^(2+)】→【Rh^(3+)】)は電荷が増加するので溶質-溶媒モードが関与するフランク・コンドン重なり積分がΔEによって急激には変化しなくなるためと解釈される。より負のΔ【G^0】でKbが減少することは電子移動消光に伴って失うΔ【G^0】が小さい程、エネルギーに富むフリー・ラジカルがより多く生成すること、つまりエネルギー効率と量子効率が共に高くなることを意味する。
選択的脳分離循環を用いた脳低温療法による虚血再灌流障害の予防と脳保護効果

平成14年度の検討にて、ラット局所脳虚血モデルにおいて、選択的脳分離循環による脳低温法の脳保護効果が示唆されたので、本年度は、例数を積み重ねて選択的脳分離循環法の至適条件を検討した。次に、脳低温療法における脳保護作用機序解明のため、基礎実験としてラット局所脳虚血モデルにおいて全身冷却による脳低体温療法が、炎症性サイトカイン発現に与える影響を免疫組織学的に検討した。1.選択的脳分離循環による脳冷却の指摘条件体温への影響、全身血圧への影響を考慮すると、femoral-carotid bypassを用いたラット選択的脳分離循環法では返血速度を60ml/hrとすることで、目標脳温33度までは15分で、31度までは30分で、全身状態に大きな影響を与えずに到達可能であった。これは3.3ml/kg/minの返血速度に換算された。2.脳低温療法の血管内皮保護作用機序の基礎的検討次に、脳低温法の作用機序を明らかにするために、脳虚血にともなう血管内皮障害に注目し、基礎実験として室温放置群、全身冷却群において、血管内皮におけるICAMの発現を免疫組織学的に経時的に検討した。その結果、虚血2日後において、冷却群で室温放置群に比して、ICAM発現の抑制を認めた。これは脳低温による血管内皮障害の軽減によるものと考えられた。ラットにおける選択的脳分離循環による脳低温法の基礎研究を行った。1.脳温の変化:分離循環流量を40ml/hで行ったところ、脳温は33°Cまで低下した。次に60ml/hで行ったところ、脳温は30分間で、31°Cまで低下したが、脳温が33°Cになると低下速度が減退する傾向が認められた。2.血圧の変化:流量が60ml/hの場合、分離循環を開始すると一過性に血圧は低下したが再び回復に、その後は比較的安定して推移し、分離循環を行うことにより、全身の血行動態にはあまり影響しないことが示唆された。3.CBF:laser dopplerにて測定したため、MCAO直前を100%とした。MCAO中は20%まで低下し、分離循環を開始すると、MCAO前より若干増加し、その後100%で経過した。脳温は33°Cまで低下していることを考慮すると、分離循環を行うことにより、生理的血流量より血流が増加していると考えられる。4.TTC染色による24h後の梗塞巣:normothermia群では、cortexから基底核にかけてswellingを伴って、大きな梗塞巣を形成した。normothermia群は梗塞面積43%に対し、分離循環群では25%で、本法により梗塞巣が縮小した可能性が示唆された。ラットにおいても、同法を用い、血圧および直腸温を維持したまま、脳温のみ31°C台まで低下させることが可能であった。脳虚血に対し、同法が保護効果を有する可能性が示唆された。
リチウム二次電池正極におけるヤーン・テラー歪抑制効果の画像診断に関する研究

ゾル-ゲル・スピンコーティング法を用い、シリコン基板上にFe置換LiMn_2O_4膜を作成する手法を確立した。作成した試料に対し、100500サイクルの充放電実験を行い、上記のFe置換量に対する放電容量を調べ、ヤーン・テラー格子歪抑制効果との相関性を調べた。また、その際の表面形状変化を原子間力顕微鏡(AFM)を用いて観察した。さらに、同試料の電気伝導特性および光物性を評価した。平成18年度の研究実績は以下の通りである。(1)LiMn_2O_4へのFe置換ドーピングと置換量制御ゾルーゲル・スピンコーティング法を用い、シリコン基板上にFe置換LiMn_2O_4膜を作成した。通常のスピネル型LiMn_2O_4膜を作成する場合、酢酸リチウムおよび酢酸マンガンを原子数比1:2になるように計量しメチルアルコール中に溶解するが、本研究では、原材料である酢酸マンガンの一部を酢酸鉄に置き換えてゾル液を作成することによりLiMn_2O_4へのFe置換ドーピングと置換量の制御を図った。置換量は5%、10%、15%、20%である。これらの溶液にクエン酸を添加しゾル液を作成した。作成したゾル液をシリコン基板上にスピンコーティングし500°C、30分間焼成した。試料の結晶性および組成の評価には、薄膜用X線回折法、ラザフォード後方散乱法を用いた。試料の組成は概ね原材料の混合比と一致した。(2)Fe置換量とヤーン・テラー格子歪抑制効果との相関性の解明作成した試料に対し充放電実験を行った。なお、放電時、スピネル型LiMn_2O_4において、Li組成が20%増加するとヤーン・テラー効果による構造変化(立方晶から正方晶)が生じる。Fe置換LiMn_2O_4膜においては、置換量が多いほど構造変化が生じないことが明らかとなった。(3)その他ソーラーニュートリノ検出用固体シンチレータの候補材料であるLiInO_2のバンドギャップを光音響分光法により求めた。バンドギャップ値は4.1eVであり、光吸収法から求めた値とよい一致を示した。また、ZnOの結晶成長中に生じる欠陥やGaNの中性子線照射により生じる欠陥に関する研究を行った。平成19年度の研究実績は以下の通りである。(1)Fe置換量と光学物性の相関性の評価ゾルーゲル・スピンコーティング法を用い、シリコン基板上にFe置換LiMn_2O_4膜を作成した。通常のスピネル型LiMn_20_4膜を作成する場合、酢酸リチウムおよび酢酸マシガンを原子数比1:2になるように計量しメチルアルコール中に溶解するが、本研究では、原材料である酢酸マンガンの一部を酢酸鉄に置き換えてゾル液を作成することによりLiMn_2O_4へのFe置換ドーピングと置換量の制御を図った。作成した試料に対し光吸収法およびラマン散乱法等の光物性評価を行いFe置換量との相関を調べた。Fe置換LiMn_2O_4膜においては、置換量が多いほどd-d遷移に起因する吸収ピークが長波長側にシフトすることが明らかとなった。(2)新しい充填四面体化合物Li_3AIN_2およびLi_3GaN_2の電子状態計算新しい充填四面体化合物Li_3AIN_2およびLi_3GaN_2は、Li-Nボンド長とA1-NあるいはGa-Nボンド長が異なるため、格子内に局所歪みを有する。この局所歪みがもたらす電子構造変化を、DV-Xα法によるコンピューターシミュレーションを用いて解明した。・平成20年度は、前年度までに得られたデータの向上のための下記の実験と研究成果の総括を行うことを目的とした。(1) Fe置換LiMn_2O_4の電気伝導特性および光物性評価ゾルーゲル・スピンコーティング法を用い、シリコン基板上にFe置換LiMn_2O_4膜を作成した。本研究では、原材料である酢酸マンガンの一部を酢酸鉄に置き換えてゾル液を作成することによりLiMn_2O_4へのFe置換ドーピングと置換量の制御を図った。作成したゾル液をシリコン基板上にスピンコーティングし、500°C、30分間焼成した。上記のFe置換量に対して、LiMn_2O_4 : Fe膜の電気伝導特性および光物性を評価した。(2) Fe置換量とヤーン・テラー格子歪抑制効果との相関性の解明作成した試料に対し、100500サイクルの充放電実験を行った。

上記のFe置換量に対する放電容量を調べ、ヤーン・テラー格子歪抑制効果との相関性を調べた。(3) Fe置換LiMn_2O_4膜の走査型電子顕微鏡および原子間力顕微鏡を用いた表面観察上記のFe置換量の試料に対し、20サイクルの充放電ごとに原子間力顕微鏡(AFM)や走査型電子顕微鏡(SEM)を使用し表面を観察した。(4)研究成果の総括上記実験結果をまとめ、現在、論文執筆の準備を行っているところである。
画像支援定位脳手術の新規モデル確立に向けたミニブタの脳地図作製

脳の前臨床試験に利用可能な中型動物は現状では極めて限られている。本研究では、ミニブタを新たな脳研究用動物として導入するため、当該研究分野で活用できる脳地図の構築をめざした。本研究では、対象となるミニブタをメキシカンへアレスブタとした。核磁気共鳴断層撮影装置(MR)による脳の断層イメージと実際の脳組織切片像を同一の水平基準面(軸)で参照できるような脳内マーカーを特定した。また、水平基準面に垂直な基準面(軸)を合わせるための前額断切片作製法等の技術的な検証を進めた。一連の検証で、両者の座標を統合するための共通基準面(軸)を調整・設定して、部分的ではあるが、統合脳地図(草稿)の作製が可能となった。ホルマリンの血管潅流にて固定したメキシカンヘアレスブタの脳を用いて、連続切片作製法を検証した。滑走式ミクロトームを用いて、矢状断の連続凍結切片(厚さ50 μm)を切り出す作業を試みた。切片を切り出す作業の中では、脳切片の厚さが一時的に不均一になることがあり、脳ブロック全体の冷却の度合いを細かく調節する必要があった。各切片を切り出す直前にその都度、脳ブロック断面の全体像を撮影した。切り出した脳切片にニッスル染色を行った。染色した脳切片では、脳地図作成の際に水平基準面のマーカーとなる前交連と後交連を肉眼で確認できた。染色脳切片ははじめに全体像を、続いて、マクロ撮影装置にて46個の撮影ブロックに分けて撮影した。いずれも良好な像を取得できた。マクロレベルからミクロレベルまで一つの画像ファイルで確認できるデータベースについては技術的な検討を進めた。脳地図を作製するためには各切片の相互の位置関係がずれないように配慮する必要がある。このために、今回は各脳切片を切り出す直前に撮影した画像を底面におき、切片をスライドガラスに張り付ける際に相互の位置関係のずれが生じないようにした。これに先立ち、メキシカンヘアレスブタの頭部を脳定位固定装置で固定し、相互の位置関係を確認するためのマーカーを脳内部に挿入したが、X軸、Y軸、Z軸、互いに垂直に挿入することは技術的に困難であることがわかった。そのため、マーカーをもとにした位置合わせは見送った。一方、メキシカンヘアレスブタのMRI画像では脳地図作成の上で必要な水平基準面のマーカーとなる前交連と後交連を視認できた。また、CT画像ではあらかじめ頭蓋骨に埋め込んだ人工マーカーを確認することができた。脳切片をもとにした座標とCT/MRI座標とを統合する作業に向けては、CT画像やMRI画像をもとに基準点の検証を進めた。メキシカンへアレスブタ(612か月齢)に吸入麻酔薬を吸入させて全身麻酔を施し、フレームレスナビゲーション法を用いた脳座標算出法を検証した。あらかじめ当該ミニブタの一頭から取得した頭部CTデータをテンプレートとした。頭蓋骨に存在するブレグマ等の解剖学的マーカーをもとに、rostral region (一次体性感覚野の一つ)で最大誘発電位が得られる座標を求めた。その値は、x= 9.1 mm; y= -51.0 mm;z= -8.8 mm (3例の平均値)で、標準偏差の値は平均値の13%以下であった。これらの実験を通して、測定時に生じる空間の歪みを補正する必要があること、この補正には測定の際に併用したグリッドが有用であることがわかった。脳地図作成のための切片作成に向けては以下の作業を行った。同系統のミニブタに前述した方法を用いて全身麻酔を施し、CTならびにMRIデータを取得する際に参照するためのマーカーを埋め込んだ。その後、頭部をホルマリン加リン酸緩衝液にて血管潅流した。潅流後、頭部を脳定位固定装置に固定し、頭蓋骨の一部を切除した。ブレグマを基点とした所定の位置で前額断面および矢状断面に沿って非磁性体マーカーを挿入・固定した。作業終了後、CTならびにMRIデータを取得し、挿入したマーカーの位置を確認した。MRI画像データで、座標設定の際に基点として利用可能な前交連および後交連を視認した。これらのブタの頭部は後日の脳切片作成に供するため、さらにホルマリン液に保存した。また、ブタの脳切片染色プロトコールや染色脳切片の撮影法を検証した。前者については、メキシカンへアレスブタの脳切片でニッスル染色を行った経験を踏まえて、プロトコールを確認することとした。また、他に適用可能な染色法を検証している。後者については、技術的な問題点を解消できるめどがついた。ホルマリンの血管潅流にて固定したメキシカンへアレスブタの脳を用いて、引き続き、矢状断の連続凍結脳切片の作製法を検証した。昨年度までの作業で発生した、切片の厚みが不均一になる、凍結脳ブロックの一部が剥離するなどのトラブルを防止するため、今年度は、凍結切片作成前に行う前処理で脳に残る細かい気泡を取り除く、グリセリン処理を十分に行う、凍結温度を測定するなどの工夫を加えた。これらの工夫により、50 μmの厚さでメキシカンヘアレスの脳から矢状断の連続脳切片を作製できることを確認した。これらのニッスル染色切片では、いずれも脳地図作成に必要な水平基準面マーカーである前交連、後交連を確認できている。

上述の作業に加えて、メキシカンへアレスブタからさらに脳地図作成用脳標本を得るため、セボフルラン吸入による全身麻酔下で、脳のホルマリン血管潅流を行った。また、前後してMRIならびにCTにて脳および頭部の画像撮影を行い、脳地図作成用基準点の確認作業を行った。その後、片側の脳に位置合わせ用マーカーを挿入・固定した。十分に固定した後、脳を摘出してホルマリン液に保存した。一方、脳切片画像をデータベースとして活用するための技術的な検証を進めた。矢状断脳切片については、そのサイズが大きく、切片一枚あたりのデータ量が膨大になることから、できるだけデータ量が小さくなるような撮影法が好ましいと考えられた。前額断脳切片については通常使われるスライドグラスの2倍サイズのものにのせることが可能であった。ただ、今後の利用を考慮すると、いずれの脳切片画像についてもデータをかなり圧縮する必要があると考えられた。最終年度では、まず、昨年度まで問題となっていた核磁気共鳴断層撮影(MR)で得られた脳の断層イメージと実際に脳から作製した凍結切片の断面との軸合わせを行うための技術的な検証を行った。メキシカンへアレスブタ(オス)にセボフルラン吸入による全身麻酔を施し、脳のホルマリン潅流前の頭部MR撮影を行った。この時、脳の実質と頭蓋骨との位置合わせのために、頭蓋骨内にMR用可視化マーカーを埋め込んだ。その後、両側の内頚動脈よりホルマリンを血管潅流し、脳組織の固定を行った。十分に脳の後固定を行った後、軸合わせのためのガラスマーカーを脳内に挿入し、固定した。脳を取り出す前に、再度、MR測定を行い、ガラスマーカーを含む脳の断面を撮影した。その後、ガラスマーカーとともに脳を慎重に摘出し、凍結切片作製までホルマリン液内に保存した。これとは別に、前年度までに同様の方法にてガラスマーカーを挿入して保存しておいた脳を用いて、脳座標の基準軸との角度調整法を検証した。従来型のミクロトームを用いて、凍結連続脳切片を作製する際に、脳座標の基準軸に合うように角度を調整する方法に技術的な目途がついた。また、矢状断の連続凍結脳切片については、既に技術的に作製可能であることを確認した。また、前額断の連続凍結脳切片の作製法についても従来型のミクロトームを利用して作製可能であることが判明した。さらに、ニッスル染色についても一部の染色液の組成を変更することで、良好な染色が可能となった。矢状断の凍結脳切片については基準軸を引くとともに、切片内部の神経核の命名を暫定的に行った。脳の前臨床試験に利用可能な中型動物は現状では極めて限られている。本研究では、ミニブタを新たな脳研究用動物として導入するため、当該研究分野で活用できる脳地図の構築をめざした。本研究では、対象となるミニブタをメキシカンへアレスブタとした。核磁気共鳴断層撮影装置(MR)による脳の断層イメージと実際の脳組織切片像を同一の水平基準面(軸)で参照できるような脳内マーカーを特定した。また、水平基準面に垂直な基準面(軸)を合わせるための前額断切片作製法等の技術的な検証を進めた。一連の検証で、両者の座標を統合するための共通基準面(軸)を調整・設定して、部分的ではあるが、統合脳地図(草稿)の作製が可能となった。前年度までに、メキシカンへアレスブタの脳から連続凍結切片を良好に切り出すための条件を試行錯誤の上、絞り込んだが、この条件でも連続切片を全て切り出すことはできなかった。
通常学級に在籍する障害をもつ子どもの自己認識の発達と自己受容プログラムの開発

高機能自閉症児、聴覚障害児、吃音児に対してそれぞれ行われている研究、実践報告の検討を通して、通常の学級に在籍する障害のある子どもたちの支援には、次の3つの側面から支援をおこなうことが重要であることが示された。3つの側面とそれぞれに含まれる具体的な内容については以下の通りである。(1)他者に認められる自分を実感する側面・他者と情動や身体感覚のレベルでの快を伴う共有経験をもつ。・クラスの仲間などの中で、成功経験を積む。・ありのままの自分が出せる、同じ障害をもった仲間と出会う。・大人が子どもの気持ちを代弁する。(2)自分を理解する側面・大人が子どもの気持ちや行動を言語化する。・自分のもつ障害について学び客観的に自己を理解する(3)環境を整備する側面・障害を軽減する環境を作る。・障害による社会的不利益に対して、利益を意識し主張する。こうした支援の多側面性はこれまで論じられてきておらず、今後はこれらの側面を発達的にどのように保障していくかが今後の検討課題であると示唆された。今年度,本研究グループにおいては,吃音,聴覚障害,高機能自閉症児について,それぞれの分野の研究担当者が自己意識について文献のレビューや,調査,実験研究などの成果をまとめ,情報交換を実施した。廣嶌は吃音児を対象にしたグループ支援を実施し,その中の子どもの発言を検討することで,吃音そのものの問題というより,吃音に対するまわりの評価により形成されてくる吃音へのネガティブな意識が問題の大部分を占めていることを指摘した。また、板倉寿明との共同研究で,吃音児の自己受容の低さは,吃音そのものへの否定ではなく,たとえば友達作りが下手なことや,人を笑わせるのが下手といった,吃音が影響する事柄に対する受容の低さであることを明らかにした。岩田は聴覚障害児の研究分野で研究を行い,聴覚障害児の自己意識の形成には障害認識の様態が重要であることを指摘した。すなわち,聴覚障害児の中でも特に難聴児は聴者の中で生活している者が多いため,障害の状態が周りに理解されにくいことから派生する,難聴児の「立場の曖昧さ」や「アイデンティティの困難さ」が,聴覚障害児の自己認識の大きな問題となっていることを指摘した。別府は高機能広汎性発達障害児を対象にして,Lee & Hobsonの手続きによる半構造化面接とTSTを用いた研究を行い,高機能広汎性発達障害児の自己意識の発達的変化について検討した。このように,吃音児,難聴児,高機能広汎性発達障害児における自己意識についての知見および研究結果を比較検討した結果,それぞれ障害のある子どもたちは成長とともに,ネガティブな自己意識を形成する傾向が高いことが確認された。しかし,障害の種類や特質によって,自己意識の形成に関わる要因がそれぞれ大きく異なっていることも明らかになった。今後は,これらの子どもたちの相違点に焦点をあて,ネガティブな自己意識の形成過程を究明していくことが課題であると考えられた。本研究課題では、言語障害、聴覚障害、高機能広汎性発達障害、ADHDのそれぞれの分野で、それぞれの担当者が分担して自己肯定感に関わる研究を遂行してきた。これら、障害種別の個別の研究成果を比較検討することで、次のような点が明らかになった。(1)言語障害の自己肯定感は言語障害の治癒の認識に関わる問題が大きく、言語訓練等によって治癒する可能性への期待が、子どもの自己肯定感に大きく関与する。(2)聴覚障害児は聴力のレベルとコミュニケーションの手段が子どもの自己肯定感に関与する。また、自己肯定感は使用するコミュニケーション手段とも関係が深く、これは障害認識とアイデンティティの形成に影響する。(3)高機能広汎性発達障害児は他者との違いに気づきにくいという特性から、他者から見た自分を理解することができない。そのため、他者の評価が大きく関わる自己肯定感の形成には他障害の子どもとは大きく異なった特性をもつ。しかし、思春期になると他者とは違う自分を意識するようになり、自分を他者に会わせようとして悩む。(4)ADHD児は服薬により問題が軽減することを経験し、行動をコントロールして生活できる自分とコントロールできない自分とを経験する。従って服薬を理解することが子どもの自己肯定感となり、服薬を通して自己を理解する。

これらの異なった特徴ともつ障害児への支援について重要になってくるのは、通常の学級のなかで、その子どもにとって重要な他者を見つけ、自己の障害と向き合っていくことであることがわかった。高機能自閉症児、聴覚障害児、吃音児に対してそれぞれ行われている研究、実践報告の検討を通して、通常の学級に在籍する障害のある子どもたちの支援には、次の3つの側面から支援をおこなうことが重要であることが示された。3つの側面と具体的な内容については以下の通りである。(1)他者に認められる自分を実感する・他者と情動や身体感覚のレベルでの快を伴う共有経験をもつ。・クラスの仲間などの中で、成功経験を積む。・ありのままの自分が出せる、同じ障害をもった仲間と出会う。・大人が子どもの気持ちを代弁する。1)自分を理解する側面・大人が子どもの気持ちや行動を言語化する。・自分のもつ障害について学び客観的に自己を理解する(2)環境を整備する・障害を軽減する環境作り。・障害による社会的不利益に対して、利益を意識し主張する。こうした支援の多側面性はこれまで論じられてきておらず、今後はこれらの側面を発達的にどのように保障していくかが重要であると考えられる。
ソ連崩壊後の中央アジア諸国における言語動態に関する調査研究

ソ連崩壊から20年が経過し、中央アジア諸国の言語状況は様変わりした。フィールドワークに基づく当該研究を通じて、(a)ロシア人中心の多民族共生社会の解体、(b)国家民族主義に基づく言語政策の推進、(c)基幹民族・国家語・イスラム教の三位一体的価値観の普及、(d)社会のグローカル化、といった劇的な社会変化を背景に、国家語(基幹民族語)使用の実質化とロシア語の第二言語化が着実に進行していること、それと同時に国家語・ロシア語・英語の3言語中心の言語教育を志向する新しい言語教育観が急速に形成されていることが判明した。ソ連崩壊(1991)を契機とするロシア語の社会的機能域の縮小は,ロシア連邦を除く他の旧ソ連地域において顕著である。本研究プロジェクトの主たる目的は,特に中央アジア諸国を研究対象として言語動態という観点からロシア語と国家語(基幹民族語)の機能的転換過程を究明することである。平成21年度は,ウズベキスタン共和国のタシケントにおいて2040代のロシア系住民5人を対象に対面式の詳細かつ丁寧な聞き取り調査を実施した(多数の被験者に対するアンケート調査の実施は国内の政治的な事情から大事を取って今回は断念した)。その結果,ソ連崩壊後に学校教育を受けた20代のロシア人系住民の被験者において国家語のウズベク語に対する認識がソ連時代と比べ明らかに変化して来ている様子が明らかになった。具体的には,社会的成功を望まなければロシア語だけで生きてはいけるが,ウズベク国民として社会で成功するためにはウズベク語の習得が不可欠という意識を持ち,実際にウズベク語の習得に努めている実態が浮き彫りになった。ソ連時代に学校教育を受けた40代のロシア系住民の被験者は,国内のウズベク民族主義の高まりやウズベク語使用の優勢化傾向の中での不便さを日々実感しているが,年齢その他の理由からウズベク語習得を志向するまでには至っていない。また,報告者によるタジキスタンの言語状況に関するこれまでの調査資料を考察した結果,ソ連時代の閉じた静態的な言語秩序(上位言語:ロシア語,中位言語:タジク語,下位言語:その他の言語)が解体され,開かれた新しい動態的な言語秩序の形成(上位言語:タジク語,準上位言語:ロシア語,中位言語:英語,準中位言語:アラビア語・中国語,下位言語:ウズベク語及びその他の言語)が進行し,グローバルな言語秩序における言語動向とローカルな秩序における言語動向が併存する言語状況のグローカル化が生じていることが判明した。さらに,在豪ロシア系住民のロシア語の保持と消失のメカニズム(継続的な言語保持ファクターの存在と作用)が中央アジア諸国における今後のロシア語の存在様態を考える上で非常に参考になることがわかった。以上の成果は,2回の国際学術会議(カザフ国立大学,オーストラリア国立大学)で口頭発表し,日本スラヴ人文学会の学会誌に掲載された。平成22年度は,キルギス共和国のビシュケクにおいて2060代のロシア系住民7人とキルギス政府国家語委員会委員長らキルギス語普及推進者5人を対象に,使用言語等に関する対面式の聴き取り調査を行った。またタジキスタン共和国のドシャンベにおいて4060代のロシア系住民2名,非タジク系住民6人及びタジク系住民5人を被験者として同様の聴き取り調査を実施した。さらにウズベキスタンのタシケントにおいて2060代のロシア系住民7人,アルメニア系住民1人,朝鮮系住民1人に対して聴き取り調査を実施した。その結果,特に各共和国の国家語を十分に習得していないロシア系住民を取り巻く雇用環境がますます厳しさを増していることなどから,特に20代,30代の若い世代によるロシア(やカザフスタン)などへの国外移住が活発化している一方,在住の50代以上のロシア系住民は国外移住を避け,留まる傾向のあることが判明した。言わばロシア系住民の人口構成におけるドーナツ化現象が生じており,都市部ですら,ソ連時代のようなロシア語と基幹民族語の2言語併用社会から基幹民族語による1言語中心主義社会への構造転換が着実に進み,ロシア語母語話者の世代的継続性の断絶という実態が浮き彫りとなった。研究成果の一部については,2回の国際学術会議(キルギス国立大学,タシケント国立東洋学大学)において口頭発表し,大会報告集に掲載された。またマイノリティー民族の言語・文化の保持と消失に関する特別公開講演会を4大学(キルギス国立大学,キルギス・ロシア教育アカデミー,ロシア・タジク・スラヴ大学,中央アジア大学[タジキスタン共和国])で実施した。