hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Musashi遺伝子欠損マウスを用いた神経発生における転写後調節機構の解析

ショウジョウバエで初めて同定されたMusashi(Msi)は、末梢感覚神経の前駆細胞における非対称性分裂を担うRNA結合蛋白質として報告された。哺乳類においても、神経幹細胞において強く発現するMusashi1(Msi1)が同定され、続いてMsi1と相同性の高い配列を持つMusashi2(Msi2)が同定された。神経系におけるMsiファミリー蛋白質の機能を明らかにするため、msi1遺伝子を欠損させたマウスを作成したところ、先天性の閉塞性水頭症を発症し生後2ヶ月以内に死亡することが分かった。詳細な組織学的解析の結果、脳室周囲に局在する神経幹細胞・神経前駆細胞の分化・増殖の制御異常によるポリープ形成が閉塞性水頭症の原因であることが明らかとなった。またmsi2遺伝子欠損マウスを作成し解析したところ、野生型と同程度の寿命を持ち成体まで成長するが、野生型に比べて有意に体重増加が不良であり、感覚神経障害や運動神経障害を伴うことが観察されたため、中枢・末梢神経を含む詳細な組織学的解析を行った。その結果、背側神経節(Dorsal Root Ganglia;DRG)の発達不全のために末梢神経系と脊髄との線維連絡が低下していることが明らかとなった。この分子メカニズムを解明するために、RNA結合蛋白質であるMsi2の標的遺伝子の解析を行ったところプライオトロピン(Pleiotrophin;ptn)が同定され、ptnのmRNAの3'非翻訳領域にMsi2が特異的に結合し、その発現を転写後調節していることが明らかになった。RNA結合蛋白質Msi1はmNumbのmRNAの3'非翻訳領域に結合して、その発現を転写後レベルで調節していることが既に報告されていることから、msi1およびmsi2が複数の標的遺伝子の翻訳を調節し、神経幹細胞の未分化性維持に強く関与していることが示唆された。1.Msi2の機能解析(msi2欠損マウスを用いた実験)(1)msi1遺伝子欠失マウスの解析の結果、中脳水道周囲に局在する神経幹細胞・前駆細胞の分化・増殖の制御異常による閉塞性先天性水頭症を発症して、生後約1-2ヶ月で死亡した。それに対して、msi2遺伝子欠損マウスは、野生型と同程度の寿命を持ち、組織学的に顕著な異常を伴わないが、生後第4週から有意な体重増加不良がみられた。(2)赤外線モニターによる自発運動測定の結果、msi2遺伝子欠損マウスの自発運動能は有意に低下した。また、熱いプレートの上からの逃避時間を測定するHotplate testにより、msi2遺伝子欠損マウスには温痛覚障害もみられたことから、末梢の運動・知覚神経が障害されている可能性が示唆された。(3)in vitroの機能解析により、RNA結合蛋白質であるMsi1は、その標的であるmNumbのmRNAの3'非翻訳領域に結合してその発現を転写後レベルで調節し、Msi2はPleiotrophinのmRNAの3'非翻訳領域に特異的に結合し、その発現を転写後調節していることが明らかになった。2.Msi1およびMsi2の協調的機能の解析(msi1およびmsi2の重複欠損マウスの作成と解析)(1)msi1およびmsi2遺伝子の二重欠損マウスは生後数時間で死亡する。組織学的な解析により、海馬および歯状回に著明な低形成がみられた。(2)胎児期のマウス線条体から採取した神経幹細胞は、EGF・bFGF存在下で培養すると分裂をくり返して細胞塊(Neurosphere)を形成する。msi1遺伝子欠損マウスにおいてはこのNeurosphere形成能に異常は認められないが、msi1遺伝子欠損マウスに対してmsi2の発現を阻害するアンチセンスオリゴを導入すると、Neurosphere形成能が低下した。しかしmsi1およびmsi2遺伝子の二重欠損マウスでは、Neurosphere形成能が有意に亢進した。これよりMsi1とMsi2の両蛋白質がともに神経幹細胞の増殖や分化の制御に複雑に関与していることが示唆された。

この分子メカニズムを解明するために、RNA結合蛋白質であるMsi2の標的遺伝子の解析を行ったところプライオトロピン(Pleiotrophin;ptn)が同定され、ptnのmRNAの3'非翻訳領域にMsi2が特異的に結合し、その発現を転写後調節していることが明らかになった。RNA結合蛋白質Msi1はmNumbのmRNAの3'非翻訳領域に結合して、その発現を転写後レベルで調節していることが既に報告されていることから、msi1およびmsi2が複数の標的遺伝子の翻訳を調節し、神経幹細胞の未分化性維持に強く関与していることが示唆された。
癌放射線治療の線量時間効果関係を表す時間組込一般直線２次モデルの確立と応用

放射線治療の分割照射では分割線量と照射間隔と分割回数で治療効果が決まる。従来のLQモデルでは分割線量と分割回数が変数であるが、照射間隔を規定する変数がない。そのため、休止期間が入ると治療効果が低下するということが説明できない。そこで、分割間隔を考慮したGLQモデルを考案した。このモデルにより以下のことを説明した。腫瘍に対する分割様式を変えたときに比較できることを証明した。分割照射後の局所再発に腫瘍の不均一な放射線感受性が関与している可能性を証明した。経時的に定量測定した放射線皮膚紅斑の結果をGLQモデルに当てはめることができることを証明した。放射照射(分割照射)に伴う皮膚紅斑における皮膚色の変化を分光測色計により測定した結果、L*a*b*表色系による皮膚色の変化を定量的に表すことができた。皮膚色の変化をコンピュータ上で明示的に表すためL*a*b*表色系からHSB表色系(色相、彩度、明度)へ変換すると、HSBの3因子の変化がGLQモデル(一般直線2次モデル)で独立変数として表せることがわかった。乳房への接線照射を表すために、照射乳房を関数でシミュレーションして関数表面に時間的な色変化を載せた。この結果は昨年発表したが、照射野のみの色変化のため、非照射部位との色の差が明示的に不明確なため、関数的に女性の上半身の体輪郭を表すことを試み、患側乳房への照射と非照射側乳房を同時に表すことが可能になった。また、HSBの3次元的変化グラフと3Dをリンクさせることでより明示的に示すことができた。得られた結果は次年度のHPへアップロードを行う(http://www.radbiolog.jp/)。ここで作製したMathematica fileをQuickTime形式に保存し、iTunesへコピーすることでiPad, iPad mini, iPhoneで閲覧することができ、患者さんへ説明することに利用している。数名の同僚に使用感を聞いたが、好評である。また、本研究に関連する研究者は欧米の方が我が国より圧倒的に人数が多いため、平成24年は上記HPを英訳して、英語ページを併設し、海外からのアクセスを期待している。2013年度はGLQモデルを用いて不均一な放射線感受性をもつ腫瘍の時間線量分割関係の3Dシミュレーションを行った。悪性腫瘍が体内で増殖するとき、amorphousな形状を示すことに注目した。そこで、3次元空間に増殖する腫瘍形態を以下のように仮定した:1.3次元空間に1個の癌細胞が発生して、自動自律的に3次元正規分布に従って周囲へ増殖する.2.癌組織は複雑な形態を示し、しばしば多中心性に発生する.3.多中心性に発生した癌組織の各塊の大きさは一様ではない.4.多中心性に発生した癌組織の各塊の放射線感受性は異なる可能性がある.以上をもとに、複雑な形状を示す癌組織をコンピュータ上に自動発生させ、その腫瘍に対して通常分割照射(60Gy/30回/6週)の放射線治療を行ったときの時間ー生存率関係をグラフ化し、同時に3次元シミュレーションで同期させる。方法として:1.3次元空間にランダムに19個のシード(癌幹細胞)を発生させる.2.シードの発生時期をランダムに与える.3.各シードは3次元正規分布に従って指数的に増殖する.4.放射線感受性は異なった7種類の培養細胞の感受性がランダムに割り振られる.5.分割照射による効果はGLQモデルで与えられる.以上をMathematica ver9.0.1でプログラムした。ホームページにアップロードするにあたり、腫瘍の幹細胞の数をランダムに発生できなかったために、事前に9個の幹細胞を発生させておき、プログラムを走らせるときに幹細胞の数を指定するようにした。今後は、CDFファイル上で、自動で幹細胞の数がランダムに与えられるようにする予定である。また、時間ー生存率関係のグラフを同時に再現することは本年はできなかったが、今後同期させる予定である。一般直線2次モデル(GLQ model)として、分裂死と間期死の時間関係を包括し、致死しなかった細胞の再増殖も包含したモデル式を完成した。このモデルは分割照射の時間線量分割関係を一般化したモデルであり、一般化直線2次モデル(Generalized Linear Quadratic model; GLQ model)と命名した。GLQモデルは腫瘍に照射したときは、致死しない腫瘍細胞は指数関数的に再増殖するとする第Iモデルと、正常細胞は致死しない細胞は定常状態までシグモイドに回復するとする第IIモデルを作成した。この第IIモデル式が利用できるかを検証する目的で、乳癌の温存術後の全乳房照射に伴う皮膚紅斑の時間的変化をGLQモデルで表すことを試みた。皮膚紅斑の程度を定量化するために分光測色計で皮膚紅斑を経時的に測定した。色は色相、彩度、明度の3要素で決定でき、各要素は分割照射の集積線量の増加に伴ってGLQモデルに従って推移すると仮定して、それぞれの要素のα,β値を導いた。それぞれの3要素の線量効果関係は異なるために、パラメーターの値も異なった。α/βは色相(Hue)で2.63,彩度の逆数(1/Sat)で2.21,明度(Brightness)で2.42であった。紅斑の発現の1/2時間は12日、回復の半回復時間は15日LabelingIndex 1%とした。

これらの値を用いて、視覚的に表すために、乳房の形状を関数的にディスプレイ上に再現し、乳房照射(50Gy/25fr/5week)に伴う皮膚紅斑の経時的推移を、表面の色調変化として逆投射することを行った。これにより、皮膚紅斑の推移をGLQ第IIモデルで表せることが分かった。この成果はHP(www/radbiolog.jp/)にアップロードした。不均一な放射線感受性を持つ腫瘍を作成し、GLQモデルを用いて時間・線量・分割効果関係を考察した。1.分割照射の総線量が一定の場合に、照射開始曜日によって局所制御率に影響があるか.2.分割照射の途中に、長期の休止期間が入った場合に、局所制御率に影響するか.また影響するとすればどの程度の補正線量が必要かを検討した.【検討1】モデル腫瘍500例20群を1セットとして2セット作る。標準治療として60Gy/30fr/6週として各群の生存率を求める。月曜日を初診日として、照射開始日を金曜日とする群と、次の月曜日とする群の局所制御率を求めた。【結果1】腫瘍の大きさを考慮しなければ、照射開始日は金曜日でも次の月曜日でも局所制御率に有意差はない(p=0.317)。【検討2】長期に渡る放射線治療の休止により、局所制御率の低下が示唆されている。そこで休止期間の長さと、休止時期により局所制御率にどのような影響があるか検討した。照射の休止期間は2週間とし、休止時期は分割照射の5回目、10回目、15回目、20回目、25回目の後に設定した。【結果2】いずれの時期に2週間の休止期間が入っても、局所制御率は明らかに低下した。分割照射に休止期間が入る場合には、照射開始から早い時期に休止期間が入る方が局所制御率の低下は大きいために、補償する線量を多くする必要があり、4Gy/2fr-2Gy/frの追加が必要であった。放射線治療の線量分割関係を表すLQモデルは、経時的な変化を表すことができなかった。放射線治療の臨床的効果は放射線感受性と放射線反応性によって示される。LQモデルは、培養実験の単回照射によるコロニー形成法で生存率を求める方法である、放射線感受性を表す。この方法では放射線反応性を表すことはできなかった。放射線反応性は細胞のアポトーシスと間期死の比率や、間期死に至る半致死時間と、照射を免れた細胞の比率と、その倍加時間の影響を受ける。これらを包括して、GLQモデルを作成して、様々な分割照射における腫瘍の経時的変化を3次元シミュレーションによりモデルの妥当性を示してきた。27年度は正常組織の分割照射に伴う経時的変化を、GLQモデルを用いて表す試みを行った。乳房温存術後の温存乳房への放射線治療では定型的な照射方法で治療を行うため、放射線治療による皮膚反応は一定の傾向を示す。そこで、乳房温存術後の全乳房照射に伴う皮膚反応を分光測色計で測定したデータをもとに、L*a*b*表色系の各々の色指標に対してGLQモデルを適応して関数として表した。この方法で色変化を再現できるか検証するために、3次元空間に作成した人体モデルの乳房へバックプロジェクションして色変化を再現できることを示した。また、腫瘍塊の遺伝子解析で、腫瘍が発生する過程で突然変異を起こして、不均一な遺伝的性質を持った腫瘍が形成されることが示されてきた。
精神科病棟看護師のリカバリー志向を高める研修プログラムの効果

精神科病棟に勤務する看護師を対象にリカバリー志向を高めるために、事例検討を中心とした研修プログラム(以下、研修とする)を企画し、量的・質的にその効果を明らかにすることを目的とした。2017年度は本調査へ向け、精神科病棟(4病棟)に勤務する看護師11名を対象にパイロットスタディを実施し、研修すべてに参加できた9名を分析対象とした。研修は全4回(各90分)とし、ピアサポーターの参加、ストレングス・マッピングシートの活用、グループ・スーパービジョンを軸とした事例検討、訪問看護師による教育的セッションを取り入れた。研修第1回の実施前と、第4回の研修終了1か月経過後に質問紙調査を実施した。質問紙の内容は1Recovery Attitude Questionnaire(RAQ-7)日本語版、2Recovery Knowledge Inventory(RKI)日本語版、3ストレングス志向の支援態度評価尺度(贄川ら,2012)の3つを含め、研修前後での変化についてはWilcoxonの符号順位検定を行い、研修効果を検証した。研修終了後の質問紙には自由記載を求め、その内容については質的に分析し、研修効果を検討した。結果として研修前後での質問紙調査の比較ではRAQ-7合計得点、RAQ-7因子単位合計得点(factor1)、RKI合計得点、ストレングス志向の支援態度評価尺度因子単位合計得点(Person-Centerd Apprpach)において、いずれも5%水準で有意な上昇が認められた。自由記載の分析では支援態度の変化について4つのカテゴリーと10つのサブカテゴリーが抽出された。研修の内容や構成・運営方法は適当であったと考えられた。2018年度は本調査として研修を2セット行った(対象者数21名)。2019年度は引き続き本調査としての研修を2セット行う(対象者数20名を見込む)。パイロットスタディの結果を踏まえ、2018年度は本調査として研修を2セット行うことができた(対象者数21名)。対象者数としては脱落が少なく、予想以上の数が確保できた。分析のための調査票も予定通り回収できている。2019年度も引き続き本調査としての研修を2セット行う(対象者数20名を見込む)。パイロットスタディの結果については学会にて公表を行う。本調査についても年度内に分析を進め、結果をまとめる。わが国において精神障害者の支援体制は医療者主導から精神障害者主体に変化し、精神障害者自身の能力を活かした主体的で自分らしい生活スタイルを築くことが重要視され、「リカバリー」という考え方が注目されるようになった。依然として長期入院患者が多い現状の中、脱施設化を推進していくには精神科病棟に勤務する看護師がリカバリー志向・ストレングスモデルに基づく実践をすることが必要となる。本研究では精神科病棟に勤務する看護師を対象にリカバリー志向を高めるために、事例検討会を中心とした研修プログラムを企画し、量的・質的にその効果を明らかにすることを研究課題とした。2017年度は1施設のみで研修プログラム(試案)を企画・実施するパイロットスタディとし、その結果を踏まえて研修プログラムの内容や構成、運営方法の修正点を明確にすることを目的とした。研修プログラムは全4回(各90分)とし、9名の看護師を対象に実施した。全4回の到達目標は「リカバリー、ストレングスモデルについて学ぶ」「患者の希望やストレングスを発見する」「患者がリカバリーに向かうための計画を立案する」「リカバリー志向の看護を実践する」とし、それぞれピアサポーターの参加、ストレングス・マッピングシートの活用、グループ・スーパービジョンを軸とした事例検討を研修に取り入れた。現在、研修プログラムを終え、研修後の質問紙調査を実施する段階である。研修前後でリカバリー志向、ストレングス志向の支援態度に変化があったのかを明らかにしていく。パイロットスタディの結果を踏まえ、2018年度は2施設、2019年度も2施設にて研修プログラムを実施し、その研修効果を明らかにしていく。2017年度はパイロットスタディとして1施設・看護師9名を対象に「精神科病棟看護師のリカバリー志向を高める研修プログラム」を実施した。研修プログラム前後で質問紙調査を行うが、研修後の質問紙調査は2018年5月半ばを予定している。調査後、前後比較を行い、研修プログラムの効果を明らかにする。

結果として研修前後での質問紙調査の比較ではRAQ-7合計得点、RAQ-7因子単位合計得点(factor1)、RKI合計得点、ストレングス志向の支援態度評価尺度因子単位合計得点(Person-Centerd Apprpach)において、いずれも5%水準で有意な上昇が認められた。自由記載の分析では支援態度の変化について4つのカテゴリーと10つのサブカテゴリーが抽出された。研修の内容や構成・運営方法は適当であったと考えられた。2018年度は本調査として研修を2セット行った(対象者数21名)。2019年度は引き続き本調査としての研修を2セット行う(対象者数20名を見込む)。パイロットスタディの結果を踏まえ、2018年度は本調査として研修を2セット行うことができた(対象者数21名)。対象者数としては脱落が少なく、予想以上の数が確保できた。分析のための調査票も予定通り回収できている。2017年度に行ったパイロットスタディの結果を踏まえ、研修内容の修正を行い、2018年度は2施設、2019年度も2施設にて研修プログラムを実施し、その研修効果を明らかにしていく。2019年度も引き続き本調査としての研修を2セット行う(対象者数20名を見込む)。パイロットスタディの結果については学会にて公表を行う。本調査についても年度内に分析を進め、結果をまとめる。H29年度の旅費、謝金等が未支払いとなっている研究協力者2名がおり、その支払いを行う。旅費、人件費・謝金が予定より多額となってしまった。研究協力者への旅費・謝金について次年度分の使用が必要となった。2019年度は前年度より配分額が多いので、使用計画に支障は生じない。
自己免疫性膵炎における疾患エクソソームの解析

自己免疫性膵炎における疾患エクソソームの関連解析を行った。マイクロアレイにより健常者と比べて10種類のエクソソーム中のマイクロRNAの発現差異がみられた。qPCRで実際の発現を調べたところmiRNA-21-5pの発現が健常者に比べて有意に上昇していた。慢性膵炎患者との比較では自己免疫性膵炎患者のmiR-21-5p発現は高い傾向ではあったが有意差は得られなかった。指定難病とされたIgG4関連疾患の膵病変と考えられている自己免疫性膵炎(AIP)はこれまでに様々な研究がなされているが、病態は依然不明な点が多い。そこで様々な疾患でその病態との関連性が示唆されている疾患エクソソームに注目し、AIPにおける疾患エクソソームが、1)末梢での免疫担当細胞に対し機能変化をおこす能力を有するか、2)異なったマイクロRNA(miRNA)の発現パターンがあることで疾患病態への関連性を有するか、および疾患バイオマーカーとなりうるか、3)疾患特異的抗原もしくは病態に関与するタンパク質を含有しているかに着目して解析を行っている。平成28年度は、十分なインフォームドコンセントのうえ、健常者10名、AIP患者10名の血液検体を採集することができた。血液検体からエクソソームをExoQuick(System Biosciences社)により分離・回収し、エクソソームからRNAを抽出した。電気泳動によりsmall RNA画分を確認し、RNAの品質に問題がないことを確認できた。健常者およびAIP患者におけるエクソソーム由来のマイクロRNA(miRNA)の発現パターンの違いを検出することでAIPの病態に関与している可能性のあるmiRNAの候補を決定するために、マイクロアレイにより網羅的に解析したところ、健常者に比べて患者群で2倍以上シグナルの高いmiRNAは45種類、逆に1/2以下シグナルの低いmiRNAは5種類同定された。以上から、AIPにおける疾患エクソソーム中のmiRNAは健常者のものと比べ発現パターンが異なり、疾患エクソソーム中のmiRNAは病態に関連している可能性が示唆された。サンプルの採取のペースはおおむね予想通りであり、十分に採取することができた。また、検体採取時は十分にインフォームドコンセントを行っており、問題がおこることはなかった。マイクロRNAの解析については、マイクロアレイによるAIP疾患関連性のあるmiRNA候補を平成28年度内に同定することができた。エクソソーム回収時には同時にタンパク質も回収、保存できるので、今後の解析に利用できる。これまでに自己免疫性膵炎(AIP)は自然免疫、獲得免疫、遺伝子学的変化など様々な病態生理の関与が研究されているが、その複雑な病態はいまだ不明な点が多い。細胞間コミュニケーションのツールとして細胞の情報伝達の運搬体であるエクソソームは細胞内蛋白質や核酸を内包し、他の細胞へ運搬することで、免疫応答の活性化や抑制を調節するだけでなく、癌や自己免疫疾患など様々病態にも深く関与すると考えられている。本研究は、AIPにおける疾患エクソソームが病態と密接に関連していると予測し、AIPにおける疾患エクソソーム中のmiRNA発現を健常者および従来の慢性膵炎とで比較し、AIPの疾患バイオマーカーおよび治療標的となりえるかを明らかにするものである。AIP患者、健常者各々10例ずつ、血清から単離したエクソソームからmiRNAを抽出し、マイクロアレイで網羅的に解析した。3倍以上および1/3未満の発現差を有意と定義したところ、それぞれ8種類のmiRNAが優位に発現上昇、2種類のmiRNAが優位に発現低下していることが明らかとなった。以上のmiRNAを疾患関連miRNAの候補として、AIP、健常者、慢性膵炎患者由来エクソソームのmiRNA発現をqPCRにより解析したところ、miRNA-21-5pは健常者と比べて発現に有意に高く、慢性膵炎患者との比較でも有意差は得られなかったが発現は高い傾向にあった。miRNA-21は獲得免疫におけるTh2型免疫、線維化、発癌に深く関与しており、AIPの疾患エクソソームでのその発現の上昇は今まで報告されているAIPの病態と合致しており、今後の治療標的となりえることが示唆された。現在作成した論文は英文校正中であり、学会発表を予定している。マイクロRNAについての解析は、新たに健常者およびAIP患者のエクソソーム由来のRNAから、上記の候補となったmiRNAの定量的RT-PCRをおこなう予定である。エクソソーム回収時に生成し得たタンパク質は、まずは電気泳動により健常者由来の蛋白質との間で泳動パターンに差異がないかを調べる予定である。差異がみられた場合は、その蛋白質を回収し質量解析し、その同定を目指す。消化器病
AntiーmiRNAによる骨芽細胞分化誘導

miR-124aとmiR-181aによるDlx5とMsx2の制御は、非骨性細胞において骨芽細胞分化を抑制するためにDlx5とMsx2を負に制御する重要なメカニズムであることを示した。Anti-miRNAでの分化誘導ではanti-miR-124aとanti-miR-181aの2つの導入では分化誘導されなかった。Dlx5及びMsx2を直接的に標的とするmiR-124aとmiR-181aの抑制だけでは不十分であり、これら2つのmiRNAに加え少なくとも、もう一つのmiRNAの抑制が必要であると考えられた。miR-10a、miR-10b、miR-19b、miR-9-3pはDlx5およびMsx2に対する制御メカニズムを構成する可能性が考えられた。マウスiPS細胞を用いたBMP-4処理による骨芽細胞分化誘導系で、骨芽細胞分化に関連する6つのmiRNAを同定し、分化制御での重要な役割を示した。標的遺伝子を抑制することによりマウスiPS細胞のBMP-4誘導性骨芽細胞分化制御に強く関与し、重要な役割を担う6つのmiRNAを見出した。また、anti-miRNAを用いた骨芽細胞分化誘導の可能性を示した骨芽細胞分化に関与するmiRNAが複数報告されており、骨芽細胞分化に複数のmiRNAが関与すると考えられ、マウスiPS細胞をBMP-4で骨芽細胞分化誘導させ、骨芽細胞分化を負に制御するmiRNAを同定し、そのanti- miRNAを用いた骨芽細胞分化誘導系の確立を目的とした。分化間に発現低下したmiRNAの中で、mir124aとmir181aを含む6つのmiRNAは転写因子Dlx-5またはMsx2を標的遺伝子とすることが予測され、このうち、mir-124aとmir-181aはそれぞれDlx5とMsx2のmRNAを特異的に制御し、蛋白発現を低下させ、骨分化マーカーに影響を及ぼした。またanti-mir124a, anti-mir181aを含む骨芽細胞分化に正に働く6つのanti- miRNAを導入した分化誘導では有意な骨芽細胞分化マーカーの上昇がみられた。ここまでを論文投稿した。投稿後、reviceのためマウスiPS細胞で追加実験を行い、その後アクセプトした。論文でmiR-124aとmiR-181aによるDlx5とMsx2の制御は、非骨性細胞において骨芽細胞分化を抑制するためにDlx5とMsx2を負に制御する重要なメカニズムでありmiRNAが骨芽細胞分化制御に関与していること示した。anti-miRNAによる分化誘導結果より骨芽細胞分化に関与するDlx5およびMsx2に対する制御メカニズムを構成する可能性を示した。Anti-miRNAでの骨芽細胞分化では一部の骨芽細胞分化マーカーの有意な上昇は認めたが、更なる、効率的で効果的な分化誘導を行うためにウイルスベクターを用いた誘導系の確立、ヒトiPS細胞のへのトランスフェクションを行っている段階まで24年度の研究内容である。また、anti-miRNAを用いた骨芽細胞分化誘導の可能性を示した骨芽細胞分化に関与する転写因子Dlx5またはMsx2を標的とするmir-124およびmir181を含む複数のmiRNAのanti-miRNAをマウスiPS細胞に導入し骨芽細胞分化誘導を行った。骨芽細胞分化誘導因子を用いず、anti-miRNAのtransfectionを分化誘導中に2回のtime pointで行い、マウスiPS細胞の骨芽細胞分化誘導を行った。分化の評価はreal-time PCRによる骨芽細胞分化マーカーの発現変化と染色(Alizarin red及びAlkaline phosphatase)結果により行った。mir-124およびmir181の2つのanti-miRNAのtransfectionによる分化誘導では、骨芽細胞分化マーカーの有意な上昇、染色はおこらなかった。このため、骨芽細胞分化誘導中に発現低下したDlx5またはMsx2を標的とする他の4つのmiRNAのanti-miRNAを加えた6つのanti-miRNAで再度、分化誘導を行った。この誘導では骨芽細胞分化マーカーの有意な上昇が確認できた。BMP-4を用いた分化誘導系との比較をするとその発現レベルは低かったが、anti-miRNAのよる骨芽細胞分化誘導の可能性、骨芽細胞分化に複数のmiRNAが関与することが示唆された。

ここまでの結果を論文にまとめ投稿した。当初予定していた2つのanti-miRNAのtransfectionによる分化誘導では骨芽細胞分化マーカー変化、染色がおこらなかったため、分化誘導で発現変化したDlx5またはMsx2を標的とする他のmiRNAのanti-miRNAを加え再度分化誘導を行ったため、予定より達成度として遅れている。昨年度マウスiPS細胞でで行った実験の論文投稿中であり、その論文をacceptまで達成し、成果を出す。そしてマウスiPS細胞で確立された分化誘導系をヒトiPS細胞に応用し、骨芽細胞分化における新たな誘導系を確立する。マウスiPS細胞と同様に骨芽細胞分化に関与する転写因子Dlx5及びMsx2を標的とするmir-124およびmir181を含む複数のmiRNAのanti-miRNAをヒトiPS細胞に導入し骨芽細胞分化を行う。導入するanti-miRNAはそのmiRNAが多くの脊椎動物間で高度に保存され、ヒトにおいても保存されているものを用いる。マウスiPS細胞で最も分化誘導効率の優れた導入法で同様のプロトコールにてanti-miRNAのtransfectionを行う。分化の評価に関してはマウスiPS細胞と同様にreal-time PCRによる骨芽細胞分化マーカーの発現変化と染色(Alizarin red及びAlkaline phosphatase)により行う、またヒトiPS細胞においてもBMP-4を用いた分化誘導系との比較を行う。細胞培養(ヒトiPS)、骨芽細胞分化因子(BMP-4)、anti-miRNAといった試薬購入に研究費を使用する予定としている。その他に学会参加し、この研究に必要な、使用可能な様々な情報を得る。また投稿中の論文に対する必要経費に使用する。次年度使用額15,390円が生じた理由として、研究進行が順調であればヒトiPS細胞の骨芽細胞分化誘導を考えていたが、予定より進行が遅れたためヒトiPS細胞の培養、分化誘導に予定していた予算を次年度に使用することとしたため同使用額が生じた。
極・零モデルの線スペクトル表現と適応推定アルゴリズムの開発

本年度の研究において、以下の点を明らかにした。1.線スペクトル対の適応推定において、追従性が劣化する原因を明らかにした。実音声を対象にした実験を行い、拡張カルマンフィルタで線スペクトル対を推定した場合と、従来の線形予測係数を推定した場合を比較した。その結果、線スペクトル対の推定では、カルマンゲインの計算に必要なパラメータの推定誤差共分散行列の収束が遅いことが判明した。線形予測係数の推定では、推定誤差共分散行列が観測信号のみから計算されるのに対して、線スペクトル対の推定では、観測信号とパラメータ(線スペクトル対)の値が必要となる。しかし、真の値は未知であるため、かわりに現時刻での推定値を用いている。そのため、非定常区間では推定値と真値の差が大きく、近似が不十分になり、追従性の劣化の原因となっていた。2.追従性を改善するために、推定アルゴリズムにパラメータの誤差分散、すなわち、パラメータの変動の大きさを予測する機能を組み入れた。フィルタバンクを用いて残差信号を帯域分割し、各帯域毎の残差信号のパワーを求め、残差全体のパワーに対する各帯域の残差パワーの変動によって各線スペクトル対の変動の大きさを予測した。これは、線スペクトル対が周波数領域のパラメータであり、その推定誤差の大きさは、その近傍の周波数帯域の残差信号のパワーで評価できると考えたからである。合成信号および実音声を対象にした実験では、予測機能を組み込むことにより、非定常区間での追従性を改善でき、かつ、定常区間での推定値のバラツキを抑えることができることを明らかにした。本年度の研究において,以下の点を明らかにした.1.線スペクトル対による全極形モデルの表現法を,極・零モデルの表現に適用し,その性質を調べた.極・零モデルの伝達関数の分子多項式に関しても分母多項式と同様の操作を行い,単位円上に零点をもつ2つの多項式を考えることで,線スペクトル対による表現が可能であった。また,線スペクトル対の性質として,その値からモデルの安定性,最小位相特性の判別は容易に行うことができるが,線スペクトル対の値からキャンセレーションの有無を直接判定をすることは困難であった。観測信号から線スペクトル対を直接推定する方法を検討した。分析の対象が線形モデルであっても,線スペクトル対でモデルを表現するには非線形関数が必要になる。そこで拡張カルマンフィルタを適用して線スペクトル対を推定することとしたが,拡張カルマンフィルタは,非線形関数をテイラー展開したときの1次の項までで近似するため,近似がうまくいかない場合が考えられる。そこで,実音声データを用いて拡張カルマンフィルタの性能を評価した結果,特に入力信号のパワーが小さくなるような区間では,規範モデルの変化に対する追従性が著しく劣化することがわかった。また,推定された線スペクトル対が交差するように変動し,そのためモデルが不安定になったり,存在しない極端に狭い帯域のピークが推定される場合があった。これらの問題に対しては,線スペクトル対の各時刻での変化量の予測モデルに,過去の変動に依存しない白色成分を導入し,各線スペクトル対の変動の大きさを平均化することで,追従性の改善ができることを実験により明らかにした。
5-オキソ-6-ケトコレステロールの役割と機能:ダイオキシン活性阻害物質

5-オキシ-6-ケトコレステロールは、強い発癌促進化合物であるフォルボールエステルとまったく構造の異なる化合物であるが、生体内にはこの両者ともが強く結合する蛋白(CNTPBP)が存在する。一方、テトラクロロジベンゾダイオキシンとフォルボールエステルには類似の生物作用が見られる。本計画の目的は多くのケトコレステロールを合成して、それらの上記蛋白CNTPBPへの結合性を測定し、その活性とArHR応答配列を持つ転写レポーター系に対する効果との相関を見ることにある。この課題年度においては多数のコレステロール誘導体を化学合成した。その結果、ステロイド骨格20位の配位が反転するとCNTPBPへの結合が大幅に低下することがわかった。このことはCNTPBPが立体特異的に低分子化合物と結合し、ステロイド側鎖が単に疎水性残基として存在するのではないことを示す。現時点で測定できる活性として、細胞分化に感度がよく、またフォルボールエステルによっても分化する前骨髄球性白血病細胞株HL60に対する効果を測定した。予想どおり、これらケトコレステロール自体ではHL60細胞に対してまったく活性を示さなかった。しかし、活性の低いテレオシジン誘導体の活性上昇傾向が見られ、フォルボールとの関連が改めて示唆された。合成した化合物の一部をフランスINSERM Savourete教授に送付しSHPが関与する系での検定を進めつつある。また、レチノイン酸関連のオーファンレセプターであるRORが、意外にもコレステロールと結合することが判明したので、ROR活性化を検定するために、ヒトRORを調製し、転写のレポーター検定系を準備した。まもなく検定が開始できる状況にある。また、ケトコレステロール過剰食餌を与えたマウスでの毒性試験の結果、有意差のある毒性所見は肝重量がやや高値である以外は特記すべき毒性はみられなかった。
圧力センサアレイを用いた水泳アームスーツの開発

本研究の目的は,泳者手部・前腕部周りの圧力分布を測定するための,圧力センサアレイを用いたアームスーツを開発することである.泳者の手部にラテックス製のグローブを装着させ,ひずみゲージ式の小型圧力センサを手部周りの12カ所(一部アレイ状)に取付けた.それぞれのセンサに働く圧力から泳動作時の手部に働く流体力を算出し,さらに手の動作変化に伴う圧力分布をみた.その結果,スカーリング動作時の手部周りの圧力分布は,手の移動方向による先端部(Leading Edge)側の圧力差が手のひらと甲側で増大し後端部に近づくほど圧力差はほとんどなかった.また,手部の移動方向が反転しLeading Edgeが親指側から小指側に変わると, Leading Edge側の圧力差が増大し,それと同時に手部にかかる流体力も増大した.このように水泳のストローク時手部周りの圧力分布は,手の移動方向や速度変化に依存していることが分かった.本研究の目的は,泳者手部・前腕部周りの圧力分布を測定するための,圧力センサアレイを用いたアームスーツを開発することである.泳者の手部にラテックス製のグローブを装着させ,ひずみゲージ式の小型圧力センサを手部周りの12カ所(一部アレイ状)に取付けた.それぞれのセンサに働く圧力から泳動作時の手部に働く流体力を算出し,さらに手の動作変化に伴う圧力分布をみた.その結果,スカーリング動作時の手部周りの圧力分布は,手の移動方向による先端部(Leading Edge)側の圧力差が手のひらと甲側で増大し後端部に近づくほど圧力差はほとんどなかった.また,手部の移動方向が反転しLeading Edgeが親指側から小指側に変わると, Leading Edge側の圧力差が増大し,それと同時に手部にかかる流体力も増大した.このように水泳のストローク時手部周りの圧力分布は,手の移動方向や速度変化に依存していることが分かった.本研究の目的は、泳者手部・前腕部周りの圧力分布を測定するための、圧力センサアレイを用いたアームスーツを開発することである。水泳時の泳者によって発揮される力を推定するためには、人体周りの流れ場解析や流体力を求める必要がある。もし泳者の全身の圧力分布を測定することができれば、泳者が流体から受ける力=泳者が流体に与えた力を測定したことになり、泳者の推進メカニズムや推進効率等を求めることができる。本研究では推進力発揮部位の一つである手部および前腕部を覆う形状の超小型圧力センサを内蔵させたアームスーツを開発し、水泳時の推進力の算出を目指す。現在までにひずみゲージ式の小型防水圧力センサを手部周りに貼り付けた予備実験を行ってきた。これにより手部が水中での移動時に先行する指側の手掌と甲側の圧力差が大きくなることが分かった。当初予定していた防水型MEMS圧力センサは、形状や基盤自体の防水性の問題で現時点では本研究にそぐわないことがわかり、今後は現在用いているひずみゲージ式圧力センサを用いてアームスーツの試作を行っていく。本研究の目的は、泳者手部・前腕部周りの圧力分布を測定するための、圧力センサアレイを用いたアームスーツを開発することである。泳者の全身の圧力分布を測定することができれば、泳者が流体から受ける力=泳者が流体に与えた力を測定したことになり、泳者の推進メカニズムや推進効率等を求めることができる。本研究では推進力発揮部位の一つである手部および前腕部を覆う形状の超小型圧力センサを内蔵させたアームスーツを開発し、水泳時の推進力の算出を目指した。昨年度までの結果で当初想定していた防水小型MEMS圧力センサが、本研究の目的を達成するのに大きさ・重量・基盤の設置や防水面に関して不具合がある事が分かり、今年度ではひずみゲージ式の圧力センサを用い研究を進めた。泳者の手部にラテックス製のグローブを装着させ、ひずみゲージ式の小型圧力センサを手部周りの12カ所一部アレイ状)に取付け、それぞれのセンサに働く圧力から泳動作時の手部に働く流体力をKudo et al.(2008)の推定式を用いて算出し、さらに手の動作変化に伴う圧力分布をみた。その結果、スカーリング動作時の手部周りの圧力分布は、手の移動方向による先端部(leading Edge)側の圧力差が手のひらと甲側で増大し後端部に近づくほど圧力差はほとんどなかった。また、手部の移動方向が反転しLeading Edgeが親指側から小指側(小指側から親指側も同様)に変わると、Leading Edge側の圧力差が増大し、それと同時に手部にかかる流体力も増大した。このように水泳のストローク時手部周りの圧力分布は、手の移動方向や速度変化に依存している事が分かった。今回は、結果としてセンサの大きさからひずみゲージ式の圧力センサを手部12カ所、手のひらには4対アレイ状にしか装着する事ができなかったが、おおよその手部の圧力分布の測定には成功した。
イノシトール3リン酸受容体欠損マウスのインスリン分泌動態に関する検討

(1)Type Iヘテロ、type IIホモ、type IIIホモのIP3受容体欠損マウス、およびC57BL/6Jの4群を用いて実験を行った。5週齢から10週齢までの食餌摂取量、飲水量、体重の推移は4群間で有意差を認めなかった。10週齢での空腹時血糖およびインスリン濃度に関しても4群間で有意差を認めなかった。(2)グルコース(Glu)刺激時のインスリン分泌反応(GSIS)をin situ膵灌流法にて検討した。Glu 300mg/dlにて20分間刺激した時のGSISのAUCは、野生型と各欠損マウスとの間に有意差を認めなかった。アセチルコリン(Ach)刺激時のインスリン分泌は、Glu 100mg/dl+Ach 1μMで最初の10分間の分泌量のAUCを基礎分泌として、またGlu 300mg/dl+Ach 1μMでの20分間の分泌量のAUCを刺激分泌として比較したが、どちらも野生型と各欠損マウスとの間に有意差を認めなかった。DiazoxideおよびAch刺激時の一過性インスリン分泌反応は、野生型と比べ各IP3R欠損マウスでいずれもインスリン分泌は低下傾向を示したが、有意差は認めなかった。(3)膵臓の組織学的検討では、H&E、インスリンおよびグルカゴン染色にて4群ともに異常所見を認めなかった。ポリクローナル抗体を用いた免疫染色では、野生型のラ島にIP3Rc type IIII全てのシグナルが検出された。また、野生型の膵臓およびラ島において、IP3Rc type IIII mRNA全ての発現が認められた。(4)2-Aminoethoxydiphenyl(Borate2-APB)は、膵β細胞において小胞体からのCa放出およびストア感受性CaチャネルからのCa流入を阻害することが報告されている。本検討では、マウス膵ラ島を用いて2-APBがインスリン分泌を低下させるか否かを検討した。2-APB投与により、高濃度GluおよびAch刺激によるインスリン分泌は有意に低下した。2-APB投与により、Fura 2によるCa上昇のピークには影響を及ぼさなかったが、その後のCaオシレーションは消失した。2-APBは、膵β細胞においてCaオシレーションを阻害することによりGSISを低下させることが示唆された。10週齢での空腹時血糖、血清アミラーゼおよび血清インスリン濃度に関しても4群間で有意差を認めなかった。(2)グルコース刺激時のインスリン分泌反応をin situ膵灌流法にて検討した。Glu300mg/dlにて20分間刺激した時のインスリン分泌のAUCを比較したが、野生型と各欠損マウスとの間に有意差を認めなかった。アセチルコリン刺激時のインスリン分泌反応は、Glu100mg/dl+Ach1μMで最初の10分間の分泌量のAUCを基礎分泌として比較したが、野生型と各欠損マウスとの間に有意差を認めなかった。Glu300mg/dl+Ach 1μMでの20分間の分泌量のAUCを刺激分泌として比較したが、こちらも野生型と各欠損マウスとの間に有意差を認めなかった。Diazoxideおよびアセチルコリン刺激時の一過性インスリン分泌反応は、野生型と比べ各欠損マウスではいずれもインスリン分泌は低下傾向を示したが、有意差を認めなかった。ポリクローナル抗体を用いた免疫染色では、野生型のラ島にIP3R typeIIII全てのシグナルが検出された。また、野生型の膵臓およびラ島において、IP3R type IIIImRNA全ての発現が認められた。

また、野生型の膵臓およびラ島において、IP3Rc type IIII mRNA全ての発現が認められた。(4)2-Aminoethoxydiphenyl(Borate2-APB)は、膵β細胞において小胞体からのCa放出およびストア感受性CaチャネルからのCa流入を阻害することが報告されている。本検討では、マウス膵ラ島を用いて2-APBがインスリン分泌を低下させるか否かを検討した。2-APB投与により、高濃度GluおよびAch刺激によるインスリン分泌は有意に低下した。2-APB投与により、Fura 2によるCa上昇のピークには影響を及ぼさなかったが、その後のCaオシレーションは消失した。2-APBは、膵β細胞においてCaオシレーションを阻害することによりGSISを低下させることが示唆された。
汎がんモジュールとネットワーク解析による制御部分ネットワークの同定

CoCoアルゴリズムについての計算機実験によりタンパク質相互作用データに基づく進化的スコア(PPIES)を用いる方が進化系統樹を用いるよりも良い精度を持つことが判明した。また、CoCoアルゴリズムを既存のタンパク質モジュール検出手法であるClusterONE、および、CORUMと比較した。その結果、CoCoとCORUMにより検出されたモジュールは、ClusterONEと比較して、より類似の生物学的機能を持ち、かつ、より密度が高いものであった。さらに,CoCoが検出したモジュール内のタンパク質は、CORUMとClusterONEのモジュールに含まれる大部分(87%)のタンパク質を含んでおり、かつ、既存のモジュールに含まれない5321個のタンパク質を含んでいた。さらに、CoCoは腫瘍と深く関連するITGAVモジュールを検出することに成功した。一方、本研究において開発を開始した、深層学習を用いた遺伝子発現データ、遺伝子変異データ、遺伝子進化データの統合解析による腫瘍のサブタイプ分類法について研究を進め、手法を完成させた。なお具体的には、上記のPPIESスコアを用いて重要な遺伝子を選択して遺伝子発現データと遺伝子変異を統合するFESという手法と、多次元尺度構成法を用いて遺伝子発現データ、遺伝子変異データ、遺伝子進化データを統合するIMSの2種類を開発した。そして、TCGAデータベースより取得した乳がんの5種類のサブタイプデータ、および、(乳がん以外の)7種類のがんとその計14種類のタイプデータを用いて評価を行った。その結果、既存手法と比較して、FES,IMSともに有用性があることを示すことができた。開発を続けてきたCoCoアルゴリズムがほぼ完成し、かつ、他のモジュール検出法との比較により、その有効性を示すことができた。さらに本研究において研究を開始した深層学習を用いた遺伝子発現データ、遺伝子変異データ、遺伝子進化データの統合解析による腫瘍のサブタイプ分類法も開発が完了し、国際会議で発表するに至った。CoCoアルゴリズムの更なる改良と評価を進める。また、深層学習による腫瘍のサブタイプ分類法についての更なる改良を検討するとともに、Journal版論文を出版する。がん関連モジュールを同定するために、貪欲算法を繰り返し用いることによりタンパク質相互作用ネットワーク内で高い凝集性と連結性を持つタンパク質群を抽出するアルゴリズム(CoCo)の開発を進めた。CoCoアルゴリズムは各腫瘍に特異的なネットワークにおいて、遺伝子間の進化的関係と遺伝的変異、また、ネットワークのトポロジーを統合したスコアづけを行う点に特徴がある。その統合を行う計算式を決定するために、15種類の腫瘍特異的ネットワークを用いた計算機実験を行うとともに、そのデータを用いて腫瘍関連モジュールの同定を試みた。一方、遺伝子発現データ、遺伝子変異データ、遺伝子進化データを統合して腫瘍細胞をサブタイプに分類するために、深層学習に基づく分類・予測手法の開発に着手した。この手法においては、遺伝子進化距離に多次元尺度構成法を適用することにより、各遺伝子を2次元空間上の点に対応させ、遺伝子発現データをその点の強度に対応させることにより、各腫瘍細胞データを画像に対応させる。それとともに、遺伝子の重要度などから選択した遺伝子データのみを用いて画像データに対応させる。その後、画像解析に広く利用されている深層学習モデルであるALEXネットワークを適用する。この研究を円滑に実施するための準備として、データの整備を行うとともに、多次元尺度構成法や深層学習手法の利用法も習得に努めた。その結果、当該手法開発のための準備が整った。CoCoアルゴリズムの開発は当初の予定どおり順調に進展している。また、当初の予定にはなかった深層学習の利用にも着手するという新展開を得ることができた。よって、「おおむね順調に進展している」と判断できる。CoCoアルゴリズムに改良や多様なデータへの適用を進めるとともに、深層学習に基づく統合解析手法の完成に向け研究を進める。
比較制度分析と質的データを用いて会計制度の進化と多様性の解明：中国をケースとして

本研究の目的は、中国をケースとして国際財務報告基準(IFRS)の適用に伴うコンフリクト及び会計システムの多様性を解明することである。平成30年度(第2年度)では、平成29年度(第1年度)の研究成果を踏まえ、中国における金融商品の測定を巡る国際会計基準(IASとIFRSを指す)の導入に焦点をあてて、国際会計基準と中国固有の制度環境との間の相互的、補完的かつ複雑な関係を明らかにした。具体的には次の調査を行った。まず、中国において金融商品に関する会計の変革を引き起こした国際的要因と国内的要因を解明した。次に、金融商品の公正価値による測定に対する中国の会計基準設定に関与するステークホルダーの見解を精査することによって、1990年代後半に公正価値会計の採用に対してステークホルダーからの強力な支持があったということを明らかにした。さらに、それらの支持を得たにもかかわらず、中国財政部が2000年代初めに公正価値会計を採用することができなかったということも解明した。最後に、1990年代後半から2000年代前半にかけての中国の経済、組織、職業、政治、会計関連の文脈の主な特徴を調査することにより、中国における公正価値による測定の適用を制限した環境要因を明らかにした。さらに、日本とオーストラリアをケースとして、IFRSの任意または強制適用による影響を明らかにするための研究も行った。中国、日本、及びオーストラリアはIFRSの適用に対してコンバージェンス、強制適用、及び任意適用という異なるアプローチを採用しているため、これらの国を対象とする研究はIFRS適用に伴うコンフリクト及び会計システムの多様性についての多角的な洞察を与えることができると思われる。本年度は、前年度の文献調査を踏まえ、中国の会計制度の主な改革の1つである公正価値会計の採用について、1990年代後半から2000年代前半までの会計制度の変遷を中心に、改革を引き起こした周辺制度の変化、中国財政部による対応、及び公正価値会計と周辺制度とのコンフリクトを明らかにした。さらに、IFRSの適用に伴うコンフリクト及び会計システムの多様性をより多角的に考察するために、日本とオーストラリアにおけるIFRSの任意適用と強制適用による影響をも調査した。今後の研究の推進方策は、次の通りである。1.平成29年度と平成30年度の研究成果を踏まえ、中国における公正価値会計の適用についてはより長い期間にわたる改革と変遷を明らかにする予定である。2.日本とオーストラリアにおけるIFRSの適用による影響については追加分析を行う予定である。3.研究成果を国内及び海外の学会で報告する予定である。4.それらの学会で得られたコメントを反映させる修正を行い、国内外の学術誌に投稿し、最終成果を広く社会に発信していく予定である。本研究の目的は、中国では1992年から現在にかけて、IFRSとのコンバージェンスを達成するための一連の改革及び中国固有の周辺制度とアングロ・アメリカン会計モデルとの摺り合わせを解明することである。平成29年度は、1992年から現在までの中国会計制度の変遷及び周辺制度の発展に関する多様な公開資料を集め、また学術文献をレビューした。研究成果は次のように公開した。1.2017年9月に開催された国際会計研究学会第34回研究大会で「中国におけるリース会計の変遷ー借手の会計処理を中心として」というテーマで口頭発表を行った。本研究では借手の会計処理を中心にして、1978年から2006年まで、中国におけるリース会計の変遷を解明した。そして、本研究では、中国が国際的慣行を導入するときの初期条件(例えば、中央計画経済、会計と税・財政の一体化、会計専門職業人の質など)がアングロサクソン国のそのものと違っていたため、中国のリース会計が国際基準とのコンバージェンスがコンフリクトを伴い、紆余曲折の過程であったことを明らかにした。2.2017年12月に開催された九州経済学会第67回大会で「中国における金融商品の時価評価:90年代後半から2000年代前半までの議論を中心に」というテーマで口頭発表を行った。本研究では、90年代後半から2000年代前半まで、中国における金融商品の測定を巡る議論及び中国の会計制度における公正価値の適用を明らかにした。そして、中国では90年代後半から2000年代前半まで、公正価値会計へ向けた会計システムの改革の揺り戻しが起きたことを明らかにした。その理由は、90年代後半から2000年代前半までの中国の会計環境が公正価値の適用に制限を与えていたことにあるということを明らかにした。上記の口頭発表を改訂し、学術誌へ投稿しているところである。中国の会計制度の変遷に対して、先行文献に基づいて、比較制度分析の視点から、リース会計及び金融商品の測定を中心として、制度変遷の誘因・内容・実施、及び周辺制度とのコンフリクトに重点を置きながら考察した。中国の会計制度の変遷に関する分析は、中国が現在国際財務報告基準(IFRS)をアドプットせず、IFRSとのコンバージェンスを進めながら、中国独自の会計基準を開発し続ける政策は、中国における会計基準設定機関が会計制度と周辺制度との間の相互依存性を認識していることに理由があるということを示唆する。言い換えれば、現在までの研究は、会計基準の国際化の流れにおいても、各国における会計システムの多様性の源泉を探ってきた。