hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水の不飽和浸透式と農薬の移動拡散式との連結による農薬の2次元濃度分布予測

土壌中の農薬の濃度を予測するためには、土壌に存在する水分の挙動を解析する必要がある。したがって、本研究の内容は、次の二つに分類できる。一つは、不飽和浸透流理論をいかに実流域における流出解析に適用するかという問題である。これについては、藤田が担当した。二つ目は、土壌中の農薬の拡散・輸送現象の解析で、松井が担当した。土壌中の水分の移動現象は、不飽和浸透流理論によって最も物理的に記述できる。しかしながら、この理論を実流域の流出解析に適用しようとすると、いくつかの克服すべき問題が残されている。特に、土壌の不飽和透水層の下端における境界条件をどのように設定するかが、重要な問題となる。この境界条件が、より深層の土壌への浸透を規定するからである。藤田は試験地における流出解析より新しい境界条件を提案している。不飽和浸透流式を解く際に必要なθ(含水率)ψ(吸引圧)の関係式と不飽和透水係数は室内試験より得ている。試験地を除くと、このようなθψの関係式や不飽和透水係数を得ることことができない。このことが、不飽和浸透流式を実流域の流出解析に応用できない理由となっている。藤田はタンクモデルとエントロピー法を用いて計算した深層の土中への浸透が不飽和浸透流式を用いて計算した結果と一致することを指摘している。タンクモデルやエントロピー法は、集中定数系の流出モデルなので、実流における流出解析も容易である。これら二つの異なる流出モデルを併用することにより流域内の土壌特性を推定することができる。農地で用いられた農薬が降雨中に土壌を流下して河川にまで達する。つぎの要素は飲料水の水質を予測する重要な役割を果たしている。1)どの種の農薬が容易に河川に到達するか?2)どの種の土壌が農薬を容易に輸送するか?3)どんな降雨条件が農薬の輸送を促進するか?土壌中の農薬の輸送現象にはいくつかの要素が関係している。1)農薬の土壌への吸着2)農薬の分解3)農薬の分散輸送4)農薬の環流輸送この研究は、上記の1),3),4)に着目したものである。採用した計算法は2次元不飽和浸透流モデルと溶質の分散輸送モデルを組み合わせたものである。結果の概要を以下に示す。1)土壌への農薬の吸着はへンリー則によって説明できる。吸着のへンリー係数は土壌の有機質と粘土量に正比例している。2)農薬輸送の分散係数は水分の内部速度に依存している。3)シュミレーションによる結果では、河水の農薬の濃度は降雨の継続時間と降雨強度が増加すると増加し、畑に散布された農薬の濃度はへンリー係数の減少とともに減少する。

農薬が上水道の水源域に散布・放出された場合(1)どのようなタイプの農薬が(2)どのような降雨強度等で(3)どのような特性を持つ流域環境からどの程度上水道上源に流入するのかを定量的に明らかにすることは、上水道における適切な水質管理を行うために必要である。本研究では土壌中の農薬移動に関与する因子として、農薬と土壌の吸着及び土壌中における農薬の分散を挙げ、1)農薬の土壌吸着性を示すヘンリー係数と農薬・土壌の性質の定量化、2)土中移動における農薬の分散の定量化を行い、3)不飽和浸透式と農薬移動式を連結し、土壌中における農薬の2次元移動解析を行って降雨による水分及び農薬の流出を検討した。実験に用いた農薬として、水溶解度が大きく異なるシマジン、ダイアジノ、アシュラム、ヒドロキシイソキザ-ルを選定した。実験に用いた土壌は、火山灰土壌、石英砂といったタイプの違う7種類である。これらの農薬と土壌を用いて吸着実験を回分式で行った。その結果、吸着等温線は全ての土壌についてヘンリー型で近似できた。ついで、ここで得られたヘンリー係数を土壌を構成する有機成分と無機成分を説明変数とする回帰式によって表現した。土壌を充填したカラムに蒸留水を通水し、カラム内を飽和上体にした後、農薬溶液を通水し、流出水中の農薬濃度の変化を測定し、一次元の移流分散式により分散係数を算出した。その結果、分散係数は流速によって異なり、平均流速のべき関数として表した。ここまでで、農薬の移動の支配因子である土壌への吸着、分散移動を定量的に表現した。次の段階として、水の不飽和浸透式と農薬の移動式を連結した解法による農薬の流出解析を試みた。土中における農薬の移動は、農薬を運ぶ媒体である水分の移動を記述する式と農薬移動の基礎式を順次解くことにより解析される。丘陵耕地を想定し、降雨による雨水流出と農薬流出の変数を様々に組み合わせてシミュレーションを行ない、農薬の流出特性を検討した。研究の内容は、二つに分類できる。(1)土壌中の水分の挙動不飽和浸透流理論を実流域に適用するに当たって問題となる浸透層の下端面の境界条件を検討した。試験地に埋設したテンシオメータにより土層の深度方向のサクションを測定した。また、タンクモデル、エントロピー法を用いて、実測降雨量を有効雨量と損失雨量に分離する手法を確立し、不飽和浸透流理論を用いる際の、浸透層下端の境界条件として、サクションをほぼ-110cmにすると試験地における実測値およびタンクモデル、エントロピー法の結果と一致することを確かめた。(2)土壌中における農薬の挙動今年度は、農薬の流出解析に重心を置いて、流出解析では降雨時に斜面末端から水が流出しているにもかかわらず農薬が流出しない原因について探求した。土壌中の空隙率の深さ方向変化を想定した流出モデルを提案し、農薬の性質が土壌からの流出にどの程度影響を及ぼすかを検討した。その結果、農薬の流出は、空隙率の分布に大きく影響されることがわかった。また、土壌からの農薬の流出は、土壌に対する農薬の吸着のヘンリー係数と降雨強度に影響されることが確認された。
学校における心停止の疫学調査

2005年からの5年間に34例の内因性心停止が大阪府の学校で発生し、11例(32%)が社会復帰した。23例(68%)が心室細動であり、学校で心停止が発生した際には配備されたAEDの早期使用により予後の改善が期待される。大阪府の学校1728校に医療緊急時の対応に関する現状についてアンケート調査を実施したところ764校(44%)から回答を得た。医療緊急時の対応策を有する学校は64%であった。95%の学校が職員に対するCPR講習会を開催していたが、実際の心停止を想定した実地訓練については約半数の49%が未実施であった。CPR講習会のみならず、医療緊急時の対応策に沿った想定訓練の実施が望まれる。本研究の目的は、1)学校における心停止の疫学調査、2)学校における心停止予防・発生時対応に関するアンケート調査、3)学校における心停止予防・発生時対応策の考案、の三つである。1)学校における心停止の疫学調査については、すでに論文作成が終了し投稿済みである。平成26年3月に査読付き英文医学雑誌Resuscitation誌へ投稿、査読者から好意的な返事を得ている。2)学校における心停止予防・発生時対応に関するアンケート調査については、大阪府の一自治体の中学校を対象に予備調査を実施し、アンケート調査の不備等について検討・修正し本調査を実施する予定である。3)学校における心停止予防・発生時対応策の考案については、学校における心停止の疫学調査で得た疫学的事実とアンケート調査の結果に基づき、アメリカ心臓協会のStatementも参考に考案の予定である。大阪府の学校における心停止に関する疫学調査および論文作成は予定通り進行している。研究目的である学校における心停止の実態、特に心停止の発生頻度、原因、予後、特徴について明らかとなった。発生頻度は稀ではあるが、児童・生徒における発生頻度は米国・シアトルと同程度であった。一方、成人では発生頻度に10倍の差があることが判明し、虚血性性心疾患の有病率の差が影響している可能性があると推察された。また、背景に心臓疾患を有する者が多く、運動時に心停止を発症している者が多かった。内因性心停止のうち約70%が心室細動であり、約30%の心停止患者が社会復帰した。学校に広く普及している自動体外式除細動器が活用されれば、学校における心停止の予後は改善するものと期待される。学校における心停止は平成25年5月頃に英文学術雑誌への投稿を予定している。科学的根拠に基づいた救護活動指針“Medical Emergency Response Plan"を策定のためのアンケート調査は、当初予定していた大阪市における調査が不可能となったため、大阪府枚方市において協力を依頼し、現在実施中である。申請者は平成24年11月に大阪市立大学において市民公開シンポジウム「病院外心停止の未来」と題し、医療従事者のみならず広く市民も対象とした講演会を開催した。韓国・台湾、米国からも演者を招き、病院外心停止における病院前救護の重要性について市民に教授する機会を設けた。心停止の予防と効果的な救護には個人への心肺蘇生教育とAEDの学校への設置に加え、周到な計画(Medical Emergency Response Plan:MERP)が必要である。2014年に発表されたアメリカ心臓協会のscientific statementの内容を検討し、大阪府の学校におけるMERPの策定状況についてアンケートを実施した。1728校中764校(44%)から回答を得た。MERPを策定している学校は64%と約3分の1の学校では心停止時の対応策が図られていない状況にある。また、95%の学校が職員に対するCPR講習会を開催していたが、実際の心停止を想定した実地訓練については約半数の49%が未実施であった。現在、本アンケート調査について論文執筆中であり、同論文において本法におけるMERP策定の課題と案を提示する救急医学アンケート調査については平成25年度中に終了予定であったが、予備調査にてアンケート内用に不具合等修正点が見つかったため最終年度に持ち越された。学校における心停止の疫学調査については論文作成が終了し、すでに投稿段階に入っている。平成24年度計画「学校における心停止の実態調査」については順調に進展しており、学術論文として投稿目前である。「心停止発生時の対応策、心肺蘇生教育、AED設置状況に関するアンケート調査について」については当初予定していた大阪市における調査が不可能となった。公的機関(例:教育委員会)を通じての依頼は困難と考えられるため、学校保健に最も関連する養護教諭の団体の方々に集まっていただき会議を開催した。

このうち、枚方市での協力が得られたため、やや遅れているもののアンケート調査のpilot studyを平成25年4月上旬に実施した。学校における疫学調査に関する論文作成は終了し、英文学術雑誌への投稿が終了している。英文雑誌Resuscitation誌から好意的な返答を得ており、本研究の一端を広く公開できる予定である。アンケート調査については6月までに終了し、調査結果を平成26年12月末までに報告会・所属機関のホームページ、学会等を通じて公表予定とする。アンケート調査には文書作成・郵送費・データベースへの入力等の費用が発生するが、残る予算内で実施可能である。学校における心停止予防・発生時対応策の考案については、既刊「学校における突然死予防必携」、アメリカ心臓協会のStatement等を参考に、我が国の実情に配慮したMedical Emergency Response Planを作成する。本邦における学校における心停止は、心疾患の既往と運動負荷が関連していることが疫学調査から明らかとなったため、心疾患のスクリーニング・運動制限・心停止発生時のチームアプローチを中心に対策案を考案する予定である。研究申請書類に記載したとおり、平成25年度は「学校における心停止の実態調査」の調査結果をもとに「救護活動指針(Medical Emergency Response Plan)の策定」を実施する。「学校における心停止の実態調査」については学術論文として投稿目前となっており、研究実施の障害はないと考えている。「心停止発生時の対応策、心肺蘇生教育、AED設置状況に関するアンケート調査について」は枚方市以外への協力を求めており、すでに大阪府下の養護教諭関連の団体を通じて協力可能との返事をいただいている。またさいたま市、福岡市の教育委員会関係者にもアンケート調査への協力を依頼しており、アンケート調査を続行する予定である。予定していたアンケート調査が次年度実施となったため、調査に関わる費用が繰り越されたことが主たる理由である。予定通り、平成26年内にアンケート調査を実施し、文書作成・郵送・データ入力等の費用として支出予定である。最終年度となる平成26年には、本研究成果を公表するための報告会開催およびweb page作成を企画しているため、それらへの支出を行う予定である。平成24年度に実施予定であったアンケー調査が若干遅れているため、本年度にアンケート調査を実施した際に使用する予定である。さいたま市や福岡市でアンケート調査を実施する際には遠方であるため、調査申請書に計上した通り委託費を活用し実施する。また、研究補助員の雇用が24年度はできなかったため、本年度あらためて募集し雇用する予定である。「学校における心停止の実態調査」の調査結果について、パンフレット等により広く市民に発信するため費用として計上している。本年度は韓国、インドにおいて病院外心停止関連の学会が開催される予定である。学校における運動関連心停止については米国やイタリアでは研究されているが、アジア地域では未だ注目されていないため、本研究結果を発表する機会にしたいと考えており渡航費を計上している。
ミトコンドリアの適合性の機構解析と治療法開発に関する基盤研究

ミトコンドリアDNA(mtDNA)は正常の個体についても個々に多型が存在する。近年、生殖医療においてミトコンドリア遺伝子異常症の受精卵に対して前核置換法を用いた遺伝子治療法が実施されており、その過程で第三者のミトコンドリアとほぼ置換されること、一部では二者のmtDNAが混在するヘテロプラスミーの状態であることが報告されている。電子伝達系を構成する複合体はmtDNA由来のタンパク質と核由来のタンパク質から構成されているが、mtDNAと核遺伝子との適合性に関する研究は極めて少ない。そこで、本研究では1同一核型に亜種mtDNAを置換したコンプラスティックマウス(conplastic mouse)の独自作製によって表現形が変化するマウスモデルを確立すること、2これらのコンプラスティックマウスから前核置換法を用いてmtDNAが混在するヘテロプラスミーのES細胞を樹立すること、3TALEN等のヌクレアーゼのミトコンドリア標的への最適化を試み、特定のmtDNAを除去する治療基盤を確立することを目的としている。本年度までは1ミトコンドリアと核の適合性が糖尿病の症状の増悪に関することを示し、核ーミトコンドリアの不適合性が、病態に影響を与えることを初めて明らかにした。2B6マウスと亜種マウスミトコンドリアのヘテロプラスミーのES細胞を作製した。ミトコンドリアを標的する複数のミトコンドリアタンパク質を連結したTALEN改変ベクターを作製して、ミトコンドリア遺伝子治療の基盤実験を行なったところ、一方のmtDNAを特異的に切断し除去するゲノム編集の効果が認められた。特異性や除去効率などを詳細な検討など、来年度はより詳細な検討を加え、論文化を実施する予定である。平成29年度は、疾患モデルでのミトコンドリア適合性を検討するために、核型が糖尿病モデルマウスKK-Ayを用いてミトコンドリアが亜種SHHマウス由来であるコンプラスティックマウスを作製し、表現形解析を実施した。KK-Ayを核型としてミトコンドリアをSHHに置換したKK-Ay mtSHHマウスにおいて、通常のKK-Ayマウスに比べ、体重の減少、空腹時血糖の上昇、インスリン抵抗性の上昇を明らかにした。酸素消費モニターでは脂肪燃焼の増加が示された。肝臓のmtDNA量の定量PCRでは有意な差を認めた。単離肝臓ミトコンドリアを用いたフラックスアナライザーによる解析では、KK-Ay mtSHHにおいて電子伝達系の複合体IIの活性の亢進が確認された。以上より、亜種マウスとのミトコンドリアの置換により糖尿病の症状の増悪が認められ、核ーミトコンドリアの不適合性により、病態に影響を与えることを初めて明らかにした。今後さらに詳細な検討を行う予定である。平成30年度は、前核置換法を用いてB6マウスおよびB6mtSHHの受精卵から2つのmtDNAが混在するヘテロプラスミーのES細胞を樹立することにより、ゲノム編集を用いた遺伝子治療へのモデル細胞を開発・作製した。さらに、ミトコンドリア移行シグナルを連結したB6とSHH由来のmtDNAを別々に認識して切断するTALENベクターを作製した。また、ミトコンドリアDNA結合タンパク質をTALENに連結した改変ベクターも作製した。これらのベクターをヘテロプラスミーES細胞に導入したところ、一方のmtDNAを特異的に切断するゲノム編集の効果が認められた。特異性や除去効率などを詳細な検討を行なっており、mtDNA遺伝子治療の基礎データとする予定である。平成31年(令和元年)度は、主に前年度までの未達部分と、達成によって新たに生じた問題に対応する。まず、KK-Ayを核型としてミトコンドリアをSHHに置換したコンプラスティックマウスKK-Ay mtSHHの糖尿病の増悪が認められる病態の詳細な解析を行う予定である。肝臓における糖新生に関与する遺伝子の発現解析、糖新生に関与する各種ホルモン(アドレナリン、コルチゾール、グルカゴン)の検討、肝臓初代培養細胞でのグルカゴン反応性の検討などを実施する。さらに肝臓ミトコンドリアの電子伝達系における酵素活性や複合体解析などを実施する。また、KK-AyのmtDNAの全塩基配列を同定し、SHH由来mtDNAの塩基配列の置換の比較検討を行う。以上から、核ーミトコンドリア適合性が疾患の増悪に関与する詳細な機構を明らかにし、報告する予定である。また、ミトコンドリア遺伝子治療ベクターの改変においては、ミトコンドリア移行シグナル部分を、ミトコンドリアDNA結合因子であるTFAMやmSSBに改変したベクターとの詳細な検討が必要である。ゲノム編集を用いたミトコンドリア遺伝子治療の一般的な問題点の一つには、非特異的な塩基認識によるmtDNAの非特異的除去があり、胚の発生初期においてmtDNA量が減少すると適切な胚発生過程が得られないとの報告がある。本研究において、ヘテロプラスミーのES細胞への遺伝子治療の結果、全体的なmtDNA量が減少するか否かについて、詳細に検討する予定である。これらを明らかにすることによって、論文を作成する予定である。

そこで、本研究では1同一核型に亜種mtDNAを置換したコンプラスティックマウス(conplastic mouse)の独自作製によって表現形が変化するマウスモデルを確立すること、2これらのコンプラスティックマウスから前核置換法を用いてmtDNAが混在するヘテロプラスミーのES細胞を樹立すること、3TALEN等のヌクレアーゼのミトコンドリア標的への最適化を試み、特定のmtDNAを除去する治療基盤を確立することを目的としている。本年度はミトコンドリアと核の適合性に関する研究を実施した。まず、糖尿病の疾患モデルマウスを核型として亜種(SHH)のミトコンドリアを保有するコンプラスティックマウスを作製して、表現形解析を行った。その結果、体重、血糖値、インスリン抵抗性などに変化のあることが明らかになった。核ーミトコンドリアの不適合性が、病態に影響を与えることを初めて明らかにした。今後詳細な検討を行うことにより核ーミトコンドリアの適合性が疾患などの表現系に影響を与える分子基盤をさらに検討する予定である。平成29年度は主に、コンプラスティックマウスの確立と個体レベルでの表現形解析を行うことによって、核遺伝子とミトコンドリア遺伝子の適合性を検討した。具体的には、疾患モデルでのミトコンドリア適合性を検討するために、核型が糖尿病モデルマウスであるKKおよびKK-Ay由来を用いてミトコンドリアが亜種SHHマウス由来であるコンプラスティックマウスを作製した。この疾患モデルの核型を有するコンプラスティックマウスを用いて表現形解析を実施した。まずKKマウスを用いた実験では、体重、腹部CT、呼気ガス酸素消費モニター、行動解析、血糖、グルコース負荷テスト、インスリン負荷テスト、インスリン、レプチンなどのアディポカインを測定したところ、特に顕著な差は認められなかった。しかしながら、KKマウスより高度な糖尿病を発症するKK-Ayを核型としたコンプラスティックマウスを作成したところ、ミトコンドリアをSHHに置換したKK-Ay mtSHHマウスにおいて、通常のKK-Ayマウスに比べ、体重が減少し、空腹時血糖が上昇し、インスリン抵抗性が上昇することを明らかにした。また、酸素消費モニターの結果から呼吸商が低下し、脂肪燃焼が増加していることが示された。また、肝臓のmtDNA量を定量PCRで測定すると、顕著な差は認められなかった。肝臓からミトコンドリアを単離し、酸素電極によるミトコンドリア活性を測定すると、KK-Ay mtSHHにおいて電子伝達系の複合体IIの活性の亢進が確認された。以上より、亜種マウスとのミトコンドリアの置換により糖尿病の症状の増悪が認められたことが示された。核ーミトコンドリアの不適合性により、病態に影響を与えることを初めて明らかにした。今後さらに詳細な検討を行い、論文を作成する予定である。ミトコンドリアDNA(mtDNA)は正常の個体についても個々に多型が存在する。
二丘体傍核の線錐結合に関する実験解剖学的免疫組織化学的研究

1.二丘体傍核の線維結合に関する概略の所見(科研費研究課題61770055)を基礎に,本研究では特に二丘体傍核上丘投射について実験解剖学的手法と免疫組織化学手法を組み合わせる実験を行った.ネコの上丘にトレーサーとしてビオチン化WGA(B-WGA)を注入し,軸索輸送によって逆行性に標識された神経細胞を,脳のビブラトーム切片上で,二丘体傍核に検出した.さらに同一切片上においてコリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)のモノクローナル抗体を用いて免疫染色を行った.トレーサーおよびChATの免疫染色とも検出にはアビジン・ビオチン・ペルオキシダーゼ複合体とジアミノベンチジン(ABC-DAB)法を用いたが, B-WGA陽性構造は細胞体内で比較的大型の顆粒状を呈するのに対し, ChATの標識は細胞質全体の瀰漫性染色であったため両者は容易に区別された.二丘体傍核ではB-WGA陽性細胞のほとんどがChAT陽性を示したので,二丘体傍核上丘投射線維はコリン作働性であることが形態学的に強く支持される.2.一方,二丘体傍核上丘投射線維を独占的に受けるとされる上丘浅灰白層においては,従来の報告ではChATの免疫染色性が非常に弱く信頼性に乏しかった.この形態学的所見の矛盾は著者の工夫による高感度な検出方法を用いることによって解決された.著者は低濃度の固定液(2.5%パラポルムアルデヒド)と, ABC試薬の代りにアビジン・ペルオキシダーゼ・ニッケル・DAB試薬を用いて検出感度を高めた.この方法では従来の細胞体の検出に加えて,微細な神経線維の検出も可能となり,上丘浅灰白層では特にその表層に強いChAT陽性線維網を認めた.これは実験解剖学的に示された二丘体傍核上丘線維の終止領域に一致している.3.二丘体傍核上丘投射の起始細胞ならびにその投射部位の両方においてChATの存在を形態学的に示した.他の投射系ならびに他の伝達物質候補などについてはひき続き今後の検討課題としたい.1.二丘体傍核の線維結合に関する概略の所見(科研費研究課題61770055)を基礎に,本研究では特に二丘体傍核上丘投射について実験解剖学的手法と免疫組織化学手法を組み合わせる実験を行った.ネコの上丘にトレーサーとしてビオチン化WGA(B-WGA)を注入し,軸索輸送によって逆行性に標識された神経細胞を,脳のビブラトーム切片上で,二丘体傍核に検出した.さらに同一切片上においてコリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)のモノクローナル抗体を用いて免疫染色を行った.トレーサーおよびChATの免疫染色とも検出にはアビジン・ビオチン・ペルオキシダーゼ複合体とジアミノベンチジン(ABC-DAB)法を用いたが, B-WGA陽性構造は細胞体内で比較的大型の顆粒状を呈するのに対し, ChATの標識は細胞質全体の瀰漫性染色であったため両者は容易に区別された.二丘体傍核ではB-WGA陽性細胞のほとんどがChAT陽性を示したので,二丘体傍核上丘投射線維はコリン作働性であることが形態学的に強く支持される.2.一方,二丘体傍核上丘投射線維を独占的に受けるとされる上丘浅灰白層においては,従来の報告ではChATの免疫染色性が非常に弱く信頼性に乏しかった.この形態学的所見の矛盾は著者の工夫による高感度な検出方法を用いることによって解決された.著者は低濃度の固定液(2.5%パラポルムアルデヒド)と, ABC試薬の代りにアビジン・ペルオキシダーゼ・ニッケル・DAB試薬を用いて検出感度を高めた.この方法では従来の細胞体の検出に加えて,微細な神経線維の検出も可能となり,上丘浅灰白層では特にその表層に強いChAT陽性線維網を認めた.これは実験解剖学的に示された二丘体傍核上丘線維の終止領域に一致している.3.二丘体傍核上丘投射の起始細胞ならびにその投射部位の両方においてChATの存在を形態学的に示した.他の投射系ならびに他の伝達物質候補などについてはひき続き今後の検討課題としたい.
細胞が生じる収縮力を直接的に計測する新手法の開発

細胞の基本的機能の1つである収縮力を計測するため,力変化による複屈折量の変化を利用した計測法開発を目指した.複屈折量の指標であるリタデーションは,細胞へ収縮・弛緩薬の投与に応じてそれぞれ増加・減少し,従来法である牽引力顕微鏡法により得た細胞収縮力と有意に相関した.また,リタデーションの発生源であるストレスファイバ1本を単離させたところ,収縮力増加時にリタデーションが増加する傾向が得られた.したがって,リタデーションが細胞収縮力の良い指標であることが示唆された.細胞が生じる収縮力は,遊走など細胞の基本的機能の原動力であり,その周囲に及ぼす力が組織の形態形成や遺伝子発現等様々な生命現象に影響するとも考えられているが,現状ではこの力を直接計測する手段がなく、本研究ではこの計測法の開発を目指している.今年度は,まず,計画通りに細胞の収縮力の発生源と考えられている細胞内小器官の一つであるストレスファイバを単離し,このストレスファイバの引張試験をしながら,現在開発している張力の計測指標の変化を観察することを試みた.これまでに上昇する結果は得られてきたが,実験条件等に依存するようなデータが得られており,引き続き実験環境条件の変化によりどのように指標が変化するか等,来年度も引き続き検討を継続する.次に,この指標で本当に張力が計測できているかを確認するため,培養皿上に培養した細胞を用い,複数条件下で細胞の発生張力指標の変化を調べることとした.これまでに細胞のフェノタイプが変わると報告されている,細胞継代数を変化させる条件と,細胞の培養用培地を変化させる条件で張力指標を計測した.結果,いずれもこれまでに張力が上がるフェノタイプになると言われている条件で,細胞の張力予測指標が有意に増加した.また細胞形状との関連でも,張力が増加するタイプになると報告されている細胞形状で,細胞の張力予測指標が有意に増加しており,本法で張力が容易に計測できる可能性が高まったことを示した.当初の計画通り,細胞骨格の張力計測については2年を想定しており,それ以外の内容による成果も得られているため.ただし,単離ストレスファイバの引張試験については実験環境構築にやや遅れが見られている.細胞が生じる収縮力は,遊走など細胞の基本的機能の原動力であり,その周囲に及ぼす力が組織の形態形成や遺伝子発現等様々な生命現象に影響するとも考えられている.しかし,現状ではこの力を直接計測する手段がなく、細胞外に及ぼす力から推定するために単独の細胞である必要があったり,生細胞には適用できなかったり,様々な制約がある.そこで,本研究ではこの細胞内収縮力の新たな計測法の開発を目指した.本年度は,まず力の発生源である細胞骨格の一種であるストレスファイバを単離し,両端を引張る従来の張力計測法を行うと同時に,本研究で提案する張力指標を計測して,張力指標の有効性を検証した.検証をしていたところ,試料が大変形するために引張時の試料の投影面積変化の補正が必要であることが分かったが,この補正法により結果が大きく異なることが判明した.この補正法の正当性を検討したが,どれも正当性を得るに至らなかった.そこで,当初の計画を少し修正して,等尺性収縮(試料サイズを変化させないまま張力を増加させる)に手法を変更することとした.この実験を実施した結果,preliminaryではあるが,張力の増加により張力の計測指標が増加する傾向である結果が得られた.この実験は,細胞膜を破壊してさらにバッファで試料を洗浄した後に実施しているため,細胞応答による影響も排除できている.従って,張力計測指標の有効性を示すことができた.今後はこの結果を信頼性あるものにするとともに,その計測原理メカニズムの解明し,新手法として確立していくことを求めていく.細胞の基本的機能の1つである収縮力を計測するため,力変化による複屈折量の変化を利用した計測法開発を目指した.複屈折量の指標であるリタデーションは,細胞へ収縮・弛緩薬の投与に応じてそれぞれ増加・減少し,従来法である牽引力顕微鏡法により得た細胞収縮力と有意に相関した.また,リタデーションの発生源であるストレスファイバ1本を単離させたところ,収縮力増加時にリタデーションが増加する傾向が得られた.したがって,リタデーションが細胞収縮力の良い指標であることが示唆された.今年度研究を推進した担当者がやや経験を積んだと考えられるため,次年度も引き続いて担当者を継続する.細胞骨格の引張試験についてはこれまで以上に,専門に実施している他大の研究協力者に指導を仰ぐ.総合領域本年度から新たな担当者が実施したためか,当初計画していた実験の1つが順調に進行しなかった.また,本手法の確立を証明するために必要な実験方法について見直し,新たな実験系構築を検討したため.これまで以上に研究協力者と密に連携をとり,本年度に時間を要した研究を積極的に推進する.また,成功率の高い引張試験装置への仕様変更や,本手法で力計測が可能となるかを確認するために必要であることが新たに判明した実験系の構築が見込まれており,これにあてる予定である.
遷移状態を配向制御した化学反応による立体効果の直接観測と発現機構の解明

配向制御したOHと無配向のHBrの交差分子線反応における立体効果の直接観測を行いその発現機構の解明を行った。その結果、OHのO端ではHBrからH原子を引き抜く反応機構で反応が優位に進み、またH端衝突ではHBrのH原子がOHへ転移し俳諧する反応機構で反応が進むことが解明できた。また、偏光レーザーによるCO(a)分子のアライメントを行うことに成功し、新たな遷移状態の配向制御への道を切り開いた。化学反応は始状態から遷移状態を経て生成物へと至る、ここで反応遷移状態における化学種の構造や内部状態分布は反応生成物の反応分岐に大きな影響を及ぼすことが考えられる。我々は反応に関与する反応物の配向状態を規定して反応を開始させることで、遷移状態における衝突錯剛体の構造を規定し、生成物の反応分岐の発現機構について解明することを目的で研究を行った。本研究では、OH+HBr反応を取り上げた。六極不均一電場を用いてOHラジカルの単一量子状態を選別し、誘導電場及び配向電場を用いてOHラジカルの配向状態を実験室系に関して配向選別することに成功した。配向電場の極性を変化させることで反応において、OHラジカルのO端、H端及び無秩序配向にけるHBr反応の反応断面積を求めた。反応により生成したBr原子は真空紫外光(154nm)を用いたレーザー誘起蛍光法により検出し。実験結果から、O端からの反応はH端からの反応に比べ約3倍、反応性に富むことが明らかになった。実験結果から反応が起こり得る衝突角を求めたところ、反応の許容角は117°であった。(ここで角度はO端からの衝突を0°と定義している。)実験結果を理解するために、量子化学計算からOHラジカルのHOMO準位における電子密度を求めたところ、電子軌道の空間的広がりはO端に局在していることが明らかになった。この結果は、O端に局在した電子密度がこの反応に強く関与していることを示すものである。六極電場を用いてOHラジカルの単一量子状態を選別し配向電場により分子の配向状態を選別した。HBrとの反応により生成したBr原子を真空紫外光によるLIF法で検出した。結果からO端からの反応が反応性に富むことを明らかにした。詳細な結果の解析から反応はO端で最も活性であるがH端でも反応性に富むことが分かった。これは反応の遷移状態において安定な構造が2種類あることを示唆している。理論計算から一方はOHとHBrが直線構造を、他方は二つの分子がT字の構造をもつものであることが分かった。これらの結果をさらに検証するために偏向レーザーによるHBr分子のアライメント状態の選別を試みることにした。理論計算からすでに20mJのレーザー光で分子のアライメント状態が選別可能であることを確認した。現在実験を行っている。反応に関与する両方の分子の配向状態を選別することで反応機構を詳細に明らかにできることがわかった。化学反応は、反応系から必ず遷移状態を経て生成系へ至る。従って反応遷移状態における衝突錯合体の幾何構造や振動・回転などの内部状態分布は反応速度や反応分岐に大きな影響を及ぼす。我々は反応物分子の配向を制御し、そのもとで反応を開始させることで遷移状態における衝突錯合体の構造を制御し、このような反応制御ではじめて反応速度と反応分岐の発現機構が解明できるので、このことを研究目的とした。1.本研究では、反応物OHラジカルの配向を配向分子線法により選別し、OH+HBr反応におけるBr生成反応のOHラジカル配向依存性について調べた。実験の結果、まずOHのO端がHBrが衝突するとき最も反応性に富むことがわかった。ルジャンドル・反応モデルに基づきBr生成反応の立体オパシティー関数を求めたところ、OHのO端のみならずH端との衝突も反応性をもつことがわかった。これは遷移状態において、OHとHBrの衝突錯体に二つの安定構造が存在していることを示唆するもので、まったく新たな知見であり速報誌PCCP(communications)に発表した。2.上記1で得た遷移状態における衝突錯合体の構造と反応性の相関関係をより一般化し普遍化するため。我々は、準安定状態のCO(a)を直線偏光レーザーを用いて、アライメント状態を制御したCO(a)を生成させる手法を確立した。これはアライメント状態を選別OH+HBr反応の解明を補完する実験である。現在、OH+CO(a)反応の分子配向依存性の解明を通して反応分岐の機構解明が可能であることを実験的に明らかにすることができた。
変異HIVに対する阻害剤のデザインとウイルス病原性の分子機構解明への展開

我々のデザイン・合成した高選択性、高活性のHIVプロテアーゼ阻害剤(KNI-272)はHIVプロテアーゼのメカニズムから論理的にデザインされているので細胞毒性が低く,標的活性部位に特異的に作用することにより理想的な抗エイズ薬として期待されている.本研究をさらに進めて,変異ウイルスの分子構造解析を行い,変異酵素・抗エイズ薬複合体との構造解析に基づいて,新規な抗エイズ薬の相互作用を考慮した論理的分子設計を行った.また,変異HIVおよびHIV-2は,それらのプロテアーゼ活性は低く,変異HIVの感染性が低いという報告や,HIV-2の病原性が低いという報告もある.このことは,低酵素活性が感染性低下の1つとなる原因と見なすことができ,ウイルス病原性分子機構解明へ酵素の化学構造レベルからのアプローチを行った.HIVプロテアーゼとチオエーテル置換誘導体,ジスルフィド結合架橋結合したダイマー酵素を固相法で合成した.阻害剤は遷移状態誘導体概念に基づいてプロテアーゼに特徴的な基質の切断部位Phe-Pro(P1-P1')のアミド結合をイソステリックな還元型[CH_2-HN]等に変換した誘導体を合成した.また,低分子化も試みてジペプチド阻害剤も合成した.さらに,ジペプチドHIVプロテアーゼ阻害剤と逆転写酵素阻害剤とのハイブリッド型抗HIV薬は,プロドラッグとして細胞膜透過性に優れ,各酵素阻害成分がHIV増殖の異なるステップを阻害して相乗効果を持つことから本格的な耐性克服エイズ治療薬として期待される.我々のデザイン・合成した高選択性、高活性のHIVプロテアーゼ阻害剤(KNI-272)はHIVプロテアーゼのメカニズムから論理的にデザインされているので細胞毒性が低く,標的活性部位に特異的に作用することにより理想的な抗エイズ薬として期待されている.本研究をさらに進めて,変異ウイルスの分子構造解析を行い,変異酵素・抗エイズ薬複合体との構造解析に基づいて,新規な抗エイズ薬の相互作用を考慮した論理的分子設計を行った.また,変異HIVおよびHIV-2は,それらのプロテアーゼ活性は低く,変異HIVの感染性が低いという報告や,HIV-2の病原性が低いという報告もある.このことは,低酵素活性が感染性低下の1つとなる原因と見なすことができ,ウイルス病原性分子機構解明へ酵素の化学構造レベルからのアプローチを行った.HIVプロテアーゼとチオエーテル置換誘導体,ジスルフィド結合架橋結合したダイマー酵素を固相法で合成した.阻害剤は遷移状態誘導体概念に基づいてプロテアーゼに特徴的な基質の切断部位Phe-Pro(P1-P1')のアミド結合をイソステリックな還元型[CH_2-HN]等に変換した誘導体を合成した.また,低分子化も試みてジペプチド阻害剤も合成した.さらに,ジペプチドHIVプロテアーゼ阻害剤と逆転写酵素阻害剤とのハイブリッド型抗HIV薬は,プロドラッグとして細胞膜透過性に優れ,各酵素阻害成分がHIV増殖の異なるステップを阻害して相乗効果を持つことから本格的な耐性克服エイズ治療薬として期待される.
転写因子NF-κBに対するアンチセンスオリゴヌクレオチドによる関節炎治療法の開発

11年度においてはRAの疾患モデルであるコラーゲン関節炎をマウスに作成し、転写因子NF-κBの動態を解析した。ウシII型コラーゲンをFreund's incomplete adjuvantと混和してDBA/1Jマウスの尾根部に感作してコラーゲン関節炎を作成した。感作後3,5,7週後に各群5匹を屠殺し膝関節を採取し抗NF-κB抗体を用いて免疫組織化学的に検討した。感作後7週で全例に四肢の関節炎が発症した。滑膜表層細胞、軟骨細胞においてNF-κBの発現が認められた。軟骨細胞における陽性率は感作後3,5,7週でそれぞれ43.7%,68.0%,79.5%であり無処置群では51.1%であった。12年度はNF-κBのアンチセンスオリゴヌクレオチドを作成しこれをマウスコラーゲン関節炎モデルに投与し関節炎の抑制が認められるか実験した。投与薬としてアンチセンス5'-GAAACAGATCGTCCATGGT,コントロールとしてミスマッチ5'-GAAACAGATCGTCTATGGTをデザインし、これらをマウス腹腔内に注射して四肢の関節炎を検討した。結果として関節炎の有意な抑制は認められなかった。この原因として1.アンチセンスが関節組織内に組み込まれなかった。すなわちオリゴヌクレオチドを運ぶ手段を見つける必要があること。2.炎症性サイトカインの他の転写因子としてAP-1がありNF-κBと双方を抑える必要があった。などの可能性が考えられ今後この2点に関し検討を加えることとした。また、NF-κB,TNF-αに関与したapoptosisの関節炎における影響も解析することとした。転写因子のマウス組織における発現に関し、マウス背部皮下にair-pouchを作成しlipopolysaccharide投与により表層細胞層にAP-1の発現を確認した。したがってマウスでは炎症過程においてNF-κBおよびAP-1双方の発現を考慮する必要が考えられた。慢性関節リウマチ(RA)においてIL-1,IL-6,TNF-αやγIFNなどのサイトカインの発現が亢進している。本年度においてはRAの疾患モデルであるコラーゲン関節炎をマウスに作成し、これらの炎症に関与するサイトカインのmRNA転写に必要とされる転写因子NF-κBの動態を解析した。ウシII型コラーゲンをFreund′s incomplete adjuvantと混和してDBA/1Jマウスの尾根部に感作した。感作後3,5,7週にて各群5匹屠殺し膝関節を10%中性ホルマリンに固定、0.1M EDTAにて脱灰、パラフィン包埋後薄切し、抗NF-κB抗体を用いて免疫組織化学的に検討した。感作後7週で全例に四肢の関節炎が発症した、滑膜表層細胞、軟骨細胞においてNF-κBの発現亢進が認められた。軟骨細胞におけるNF-κB陽性率は感作後3,5,7週でそれぞれ43.7%,68.0%,79.5%であり無処置群では51.1%であった。関節炎の病態の把握および治療法の開発において転写因子NF-κBの解析が重要である。今後、本モデルにおいてNF-κBのアンチセンスオリゴヌクレオチドを使った治療法の開発を行う。昨年度までの研究において慢性関節リウマチ(RA)における炎症反応に重要な役割を果たすIL-

1,IL-6、TNF-αなどのサイトカインのmRNA転写に関与する転写因子NF-κBがRAの疾患モデルであるマウスコラーゲン関節炎で発現亢進していることを認めた。今年度はNF-κBのアンチセンスオリゴヌクレオチドを作成しこれをマウスコラーゲン関節炎モデルに投与し関節炎の抑制が認められるか実験した。ウシII型コラーゲンをFreund's incomplete adjuvantと混和してDBA/1Jマウスの尾根部に感作してコラーゲン関節炎を作成した。投与薬としてアンチセンス5'-GAAACAGATCGTCCATGGT,コントロールとしてミスマッチ5'-GAAACAGATCGTCTATGGTをデザインし、これらをマウス腹腔内に注射して四肢の関節炎を検討した。結果として関節炎の有意な抑制は認められなかった。この原因として1.アンチセンスが関節組織内に組み込まれなかった。すなわちオリゴヌクレオチドを運ぶ手段を見つける必要があること。2.炎症性サイトカインの他の転写因子としてAP-1がありNF-κBと双方を抑える必要があった。などの可能性が考えられ今後この2点に関し検討を加えることとした。また、NF-κB,TNF-αに関与したapoptosisの関節炎における影響も解析することとした。転写因子のマウス組織における発現に関し、マウス背部皮下にair-pouchを作成しlipopolysaccharide(LPS)投与により表層細胞層にAP-1の発現を確認した。したがってマウスでは炎症過程においてNF-κBおよびAP-1双方の発現を考慮する必要が考えられた。
付着共存微生物由来物質による海藻代謝変動とその水圏環境浄化への利用の研究

微生物由来物質を添加した海水で培養することによる非成熟性オゴノリ科海藻単藻培養株のタンパク質発現変動を電気泳動(SDS-PAGE等)あるいはLC-MS/MS等を用いて網羅的に解析し、微生物由来物質添加により活性化される代謝経路と酵素タンパク質等に関する情報(酵素タンパク質等の検出情報)を獲得する。獲得した情報を利用し、高成長量、高栄養塩吸収能を持つ海藻の成長に最適な培養条件を選定する。
等質空間上の球関数に対する母関数、およびその表現論における位置付け

V.Bargmannは次のことを示した。n次元ユークリッド空間R^n上のL^2空間と、ある内積を持ったC^n上の正則関数からなるヒルベルト空間との間に、ユニタリな積分作用素が定義でき、しかもその積分核はエルミート多項式の一種の母関数として捉えられる。それでは、かってに与えられた直交多項式系について、エルミートの場合と同じことが考えられるだろうか。すなわち、適当なL^2空間および正則関数からなるヒルベルト空間があって、それらの間にユニタリな積分作用素が定義でき、かつその積分核は、もとの直交多項式系の一種の母関数として捉えられるか。私は以前、等質空間SO(n)/SO(n-1)上の帯球関数系およびU(n)/U(n-1)上の帯球関数系に対し、この疑問が肯定的に解決できることを示した。この問題に関して、私は次のことがらを、当該年度のテーマとした。一般の等質空間上の帯球関数系において、先に述べた性質を持つ母関数を与えることは、群論的および幾何学的にどのような意味を持つのか。この点について、母関数と、正則関数からなるヒルベルト空間の重み関数との間の関係を導くことができた。
シアロムチンnepmucinによる自己免疫応答調節機構の解明

Nepmucinは主に血管内皮細胞に発現するIgドメインを有する接着分子であり、少なくともin vitroにおいてリンパ球の血管外移動を媒介する。また、nepmucinはIgドメインを介してアポトーシス細胞の表面に露出するホスファチジルセリンに結合する。本研究課題において、私は、nepmucinがリンパ節のHEV内皮細胞によるアポトーシス細胞の取り込みを促進することを見出した。また、nepmucin欠損マウスでは加齢に伴い、血清中の自己抗体価が上昇した。これらの知見より、nepmucinは自己免疫応答に関与する可能性が考えられた。われわれは、これまでにリンパ節の高内皮細静脈(HEV)を含む微小血管に発現する接着分子nepmucinを世界に先駆けて向定し、nepmucinがリンパ球の接着および血管外遊走を媒介することを明らかにしてきた。また、われわれは、nepmucinのリガンドの同定を試みる過程で、nepmucinはホスファチジルセリンに選択的に結合を示すことを見出した。ホスファチジルセリンはアポトーシス細胞の表面に多く存在することから、nepmucinがアポトーシス細胞の取り込みに関与する可能性を検討したところ、nepmucin強制発現細胞株はアポトーシス細胞を効率的に取り込むのが認められた。本研究課題の目的に沿って、HEV血管内皮細胞によるアポトーシス細胞の取り込み能を検討したところ、まず、リンパ節から単離したHEV内皮細胞は、少なくとも部分的にnepmucin依存的にアポトーシスリンパ球を取り込むことが観察された。また、in vivoにおいて、野生型マウスのHEV内皮細胞は、ステロイド投与により誘導したアポトーシスリンパ球を取り込んだが、nepmucin欠損マウスのHEV内皮細胞ではその割合は減少した。したがって、nepmucinはHEV血管内皮細胞におけるアポトーシス細胞の取り込みを媒介する可能性が考えられた。これらの知見は、血中のアポトーシス細胞の効率よく除去する機構として、これまでほとんど考慮されてこなかったHEVの役割を明らかにした点で、重要である。Nepmucinを介してアポトーシス細胞を取り込んだHEV内皮細胞が、免疫反応を調節する可能性について、現在検討を進めている。われわれは、これまでにリンパ節の高内皮細静脈(HEV)を含む微小血管に発現するシアロムチンnepmucinを世界に先駆けて同定し、nepmucinがリンパ球の接着および血管外遊走を媒介することを明らかにしてきた。また、われわれは、nepmucinのリガンドの同定を試みる過程で、nepmucinはアポトーシス細胞の表面に露出するホスファチジルセリンに選択的に結合を示すことを見出した。本研究課題において、私は、リンパ節から単離したHEV内皮細胞が少なくとも部分的にnepmucin依存的にアポトーシスリンパ球を取り込むことを見出した。これまでHEV内皮細胞によるアポトーシス細胞の取り込みは着目されてこなかったが、電子顕微鏡解析の結果、HEV内皮細胞は糸状仮足様の突起を伸ばし、アポトーシスを包み込む過程が観察されたことから、HEV内皮細胞は積極的にアポトーシス細胞の取り込みに関与する可能性が示唆された。また、in vivoにおいて、野生型マウスのHEV内皮細胞は、ステロイド投与により誘導したアポトーシスリンパ球を取り込んだが、nepmucin欠損マウス由来のHEV内皮細胞ではその割合は減少した。現在、HEV内皮細胞によるアポトーシス細胞の取り込みの生体的意義の検討を進めている。これらの知見は、血中のアポトーシス細胞の効率よく除去する機構として、これまで殆ど考慮されてこなかったHEVの役割を明らかにした点で重要である。また、nepmucinは脾臓において辺縁洞の血管内細胞に選択的に高発現することから、抗nepmucin抗体を用いると白脾髄および赤脾髄の境界を容易に染め分けることができる。私は、自身の作製した特異モノクローナル抗体を用いて、定常状態で免疫反応制御に関与する形質細胞様樹状細胞(pDC)がケモカイン受容体CCR7およびCXCR4依存的に脾白脾髄に移動することを見出した(投稿中)。したがってnepmucinは制御性免疫細胞を含む種々の免疫担当細胞の動態を解析する上で有用な指標として使用できる可能性がある。
モニタリング・モデルの世界的普及と日本の特殊性

これまでアメリカ型のモニタリング・モデルが世界的に収斂していくのかという論点について、様々な分野の研究者が、様々な手法を用いて議論してきた。他方で、定義、視点、方法論に統一性がなく、総合的にみて結論が分からなかった。この点について指摘し整理を行った先行論文は、「収斂を導くもの」と「阻害するもの」の影響を受けて類似の制度が生まれ、実務に落とし込まれる中で、ハイブリッド型に収斂していくという。そこでハイブリッド型の制度の誕生は、収斂していく過程の一つの段階に過ぎないのではないかという新たな仮説を立てた。理論上導いた仮説を元に、実際に日本のガバナンス制度についていくつかの判例を含め検討を目指した。本研究は、世界のコーポレート・ガバナンス制度が収斂していく傾向は、日本においても生じるのかにつき、新たな手法を用いて分析を試みるものである。本年度は本研究の基礎に関する研究を主に行った。第一に、Meyer and Rowan(1977)から始まった新制度派組織論について、アメリカにおける諸論文をもとに、制度分析を行うための理論をどのように構築すべきであるのか、その理論の限界はどこなのかにつき検討を行った。新制度派組織論の最も原始的な枠組みでは、一つの制度がどのように社会的に当然と考えられている事柄から影響を受けるのかについて分析することは可能であるが、その影響力を強く意識しすぎるため、逆に制度事態が能動的になることを考慮することができない。そこでTolbert and Zucker(1996)による制度の変化をモデル化した研究により、ある制度のみしか存在しなかった世界に、別の制度が誕生し普及していく姿をとらえることができるようになる。しかしながら、実際に日本のコーポレート・ガバナンスに当てはめて考えたとき、従来の制度もまだ安定的に存在していることから、元々想定していた制度の移り変わりとしてではなく、制度の多様化という視点から考察しなおすべきだと考えるようになった。第二に、日本において実際にモニタリング・モデルが普及していると考えられる事例について、情報を収集し分析を行った。世界において実際に生じている、コーポレート・ガバナンスの収斂の状況について、分析するための素材の収集のため、アメリカに行く予定であった。しかしながら、訪ねる予定であった教授との面会予定が延期になり、27年度内に行くことができなかったため。本研究は、世界のコーポレート・ガバナンスがアメリカのモニタリングモデルに収斂しているか否か、というかつて多く論じられた論題について、新制度派組織論という新たな視点から再分析を行うことを目的とするものである。そしてわが国における近年の様々なガバナンスに関する改正を、新たな分析枠組みを用いることで世界的な流れの中で説明しようとするものである。本年度は、アメリカや世界の国々における、コーポレート・ガバナンスの収斂に関する議論の見直しを行う中で、コーポレート・ガバナンスに関する議論の方向性自体に共通の方向性があるのかについて調査・分析を行った。加えて、日本のコーポレート・ガバナンスが英米の基準に収斂しているか否かについて、近年の判例をもって二つの視点から検討を行い、それぞれについて部分的に論文を公開した。第一に、従来型の監査役設置会社から監査等委員会設置会社に移行する会社が増加したことで、日本のコーポレート・ガバナンスはアメリカ型のモニタリングモデルへのシフトが進んでいると考えられる。一方で、従来型監査役設置会社においても、一定の是正努力を行っていた社外監査役が、内部統制システム構築義務違反を認められ、社外監査役を実質的に監査を担う者として期待されていることがわかる(品川・法学80巻第1号)。このことは日本のガバナンスモデルがモニタリングモデルに収斂しているわけではない証拠となるかもしれない。第二に、英米では立法化されている事実上の取締役の扱いについてである。日本における事実上の取締役は、現在まで立法化されることなく判例法として運用されてきたが、実質的な内容は英米とあまり違いはない(品川『論証判例会社法』(財経詳報社))。形式的にみれば収斂は進んでいないものの、実質的に見れば収斂しているともいえるだろう。今後は新制度派組織論の文脈で当てはめと分析を行う。研究の進捗状況は遅れている。2016年度後期に東北大学商法研究会において研究成果の報告を行い、研究内容の公開を行う予定であったが、報告の機会を得られなかったことが一つの理由である。2017年度には報告させてもらえるよう申請を行っているところである。また、2016年度より勤務校が変わり、多くの授業を初めて受け持つようになったこと、資料の収集に困難が生じるようになったこと等、様々な環境の変化から、研究に遅れが生じてしまったことが二つ目の理由である。本研究は、世界のコーポレート・ガバナンスがアメリカのモニタリング・モデルに収斂しているか否か、というかつてアメリカにおいて多く論じられた論題について、新制度派組織論という新たな視点を用いることで、日本のコーポレート・ガバナンス制度について分析を行うことを目的としたものである。本年度は最終的なまとめを行う年であったが、それ以前の基本的な問題として、これまでのアメリカを中心に研究されてきたコーポレート・ガバナンスシステムの収斂に関する研究、および日本のコーポレート・ガバナンスについて、まだ分析が足りていないと感じたため、改めて研究を行うこととした。まず、東北大学商法研究会(平成29年9月16日)において、上記追加的研究の報告を行った。