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マガキによるN,Pの除去機能に注目した広島湾の環境保全と持続的生産に関する研究

広島湾ではカキ(牡蠣)養殖が盛んであり、年間むき身生産量約2万トンは我が国の総生産量のほぼ6割に達する。この隆盛なカキ養殖は広島湾の環境と物質循環に様々な影響を及ぼしているはずであるが、この問題に関する包括的・定量的研究は進んでいなかった。本研究はカキ養殖が広島湾の窒素(N),リン(P)および炭素(C)の循環に果たす役割を、現場観測結果とカキの持つ様々な機能をシミュレートするモデルを駆使して明らかにしたものである。カキ養殖現場における観測結果からは単独のカキ養殖筏が持つ海水中懸濁物の摂取、排出状況が明らかにされ、特にカキが粒状物の沈降に果たす影響の大きさが定量化された。次に養殖カキによる海水中粒状物質の摂取と排泄がカキの生理学的モデルを用いて推定され、このモデルにより推定されたカキの成長と代謝、特に懸濁物質の濾過による沈降粒子の生成速度は良く現場の状況を再現した。任意の時点における広島湾のカキの代謝量を知るためには、その時点におけるカキのバイオマスと環境条件が必要である。そのためカキの水揚げ量から、成長速度と死亡率を用いて、遡及的に任意の時点のカキ生物量を推定するモデルを開発した。有効性の検証ののち、このバイオマス・モデルにより、養殖カキのバイオマスの季節変化が湾内4海域別に明らかにされた。推定されたバイオマスに生理学的モデルを適用して、広島湾のカキが物質循環に及ぼす作用を定量化し、カキの濾過作用により年間に除去されるC.N.Pは、底面1m^2の水柱当たりそれぞれ9360、1560、210gと見積もられた。さらにカキにより濾過された粒状物の約42%が排泄されて沈降物となり、濾過されたC.N.Pのそれぞれ約7,19,20%がカキとして水揚げされると見積もられた。北部広島湾におけるカキ養殖の役割の総合的評価においては、植物プランクトン→カキ生産により陸域から湾内に流入したN、Pを再び効率よく陸域に還流させていることが明らかにされた。従来、このような定量的かつ包括的な見積もりは行われていなかったので、本研究はカキ養殖による広島湾の環境保全と持続的生産の分野に新たな基礎的知見をもたらしたといえる。広島湾の奥部から中部にかけての活発なマガキの養殖活動が広島湾内の物質循環に及ぼす影響を明らかにするために、本年度はまず倉橋島地先に実験海域を設定した。ここで海況要因、流況、水中懸濁物、プランクトンの現場観測をカキ養殖場の内外で8,10,1月に実施し、カキの餌となる懸濁粒子の量と質の分布と変動を明らかにした。その結果、カキ養殖により捕捉される植物プランクトン量をクロロフィルを指標として概ね定量化することができた。一方、場合によってはカキ養殖施設から粒状有機物が離脱することが分かり、有機物の収支は単純でないことが分かった。カキ養殖場付近における粒状物の鉛直フラックスを筏から0,10,40,100mの距離でセディメント・トラップを用いて定期的に実測したところ、筏から100m離れると沈降フラックスは明らかに減少することが明らかになった。

今後、顕微鏡観察を含めて沈降物の性状を明らかにする計画である。次に、広島湾内カクマ地区と大黒神地区においてカキ養殖場内外の底質と底生生物を9月7,20日に調査し、比較した。その結果、底質中硫化物、有機態炭素・窒素は明らかに養殖場内で高く、底質の汚染が認められた。しかし、底質間の微生物群集組成からは、カキ養殖場はハマチの養殖場に比べて、硫酸塩還元細菌ならびに嫌気性細菌の優占率が低いことが明らかになった。本研究では、カキ養殖の沈降フラックスと底質への影響を養殖筏からの距離ごとに全観測平均値で評価した。また、カキの排泄物の発生負荷量と養殖筏下の粒状沈降フラックスとの関係を明らかにし、その結果を基に、いかにすれば低負荷カキ養殖を実現できるのかを現場の養殖筏を事例として試算した。カキ養殖筏直下と筏端から長軸方向に10m、40m、100m地点の粒状物、粒状態窒素、炭素沈降フラックスを測定した。同時に、同じ地点で採泥を行い、硫化物量(AVS-S)、有機炭素・有機窒素含有量を測定し、筏からの距離ごとの全観測平均値を比較した。また筏下の混濁物食性生物の排泄物量調査結果(荒木ら,1971)を用いて排泄物発生負荷量を推定し、実測した筏直下での粒状物沈降フラックスとの関係を求めた。粒状物沈降フラックス、粒状態窒素沈降フラックス、粒状態炭素沈降フラックスの全観測平均値は筏直下の値が100m地点の値の1.162.61倍になった。排泄物発生負荷量は筏直下の粒状態沈降フラックスの全観測平均値の3.82倍と試算された。底泥中のAVS-S、有機窒素含有量、有機炭素含有量も筏直下の値が100m地点の1.201.94倍の1.201.94倍になった。また、これらの底質は沈降フラックスと正の相関関係を持つことが明らかになった。水産用水基準にあるAVS-S基準値を基に底質を正常に維持できる粒状物沈降フラックスを求め、この沈降フラックスに対応するカキ付着器数を求めると筏あたり2.19×10^4個となり、計算された付着器数は現場のカキ着器数の76%となった。したがって現状の付着器数を24%削減しない限り、現場の底質は悪化し続けると思われる。しかし、底泥中の微生物バイオマスは筏直下で100m地点より大きいので、カキ筏由来の沈降物の影響は微生物活動により、低減されているようである。広島湾ではカキ(牡蠣)養殖が盛んであり、年間むき身生産量約2万トンは我が国の総生産量のほぼ6割に達する。この隆盛なカキ養殖は広島湾の環境と物質循環に様々な影響を及ぼしているはずであるが、この問題に関する包括的・定量的研究は進んでいなかった。本研究はカキ養殖が広島湾の窒素(N)、リン(P)および炭素(C)の循環に果たす役割を、現場観測結果とカキの持つ様々な機能をシミュレートするモデルを駆使して明らかにしたものである。カキ養殖現場における観測結果からは単独のカキ養殖筏が持つ海水中懸濁物の摂取、排出状況が明らかにされ、特にカキが粒状物の沈降に果たす影響の大きさが定量化された。次に養殖カキによる海水中粒状物質の摂取と排泄がカキの生理学的モデルを用いて推定され、このモデルにより推定されたカキの成長と代謝、特に懸濁物質の濾過による沈降粒子の生成速度は良く現場の状況を再現した。任意の時点における広島湾のカキの代謝量を知るためには、その時点におけるカキのバイオマスと環境条件が必要である。そのためカキの水揚げ量から、成長速度と死亡率を用いて、遡及的に任意の時点のカキ生物量を推定するモデルを開発した。有効性の検証ののち、このバイオマス・モデルにより、養殖カキのバイオマスの季節変化が湾内4海域別に明らかにされた。
ネコｉＰＳ細胞を用いた慢性腎不全への細胞移植療法に関する基礎的検討

ネコ組織からAGPC法を用いてTotal-RNAを抽出し、Oligo-dTラテックスビーズ法を用いてmRNAを精製した後、ネコKlf4、Oct3/4、Sox2、およびAQP2遺伝子クローニングに成功した。ネコKlf4、Oct3/4、およびSox2は、pCl-neo Mammalian Vectorに挿入され、ネコ皮膚の初代線維芽細胞に導入を試みたが、iPS細胞の作出はできなかった。ネコAQP2は、pTrancer-EF-Bsdに挿入し、CrFK細胞と293細胞に導入したところ少数ではあるが、高発現GFP細胞が分離でき、有意に水分吸収量の増加がみられた。平成24年度の計画では、pCl-neo Mammalian VectorにサブクローニングしたネコのKlf4、Oct3/4、およびSox2遺伝子を用いて、ネコiPS細胞を作出し、腎臓の尿細管上皮細胞に誘導後、ネコのAQP2をVectorにサブクローニングし、iPS細胞に移入して、水チャンネルを過剰発現させたネコの尿細管上皮細胞を作出する予定であった。しかし、ネコの皮膚から得られた初代線維芽細胞を培養し、3つの初期化遺伝子をLipofectamine(Life Technology)を用いてTransfectし、ネコ線維芽細胞由来iPS細胞の作出を試みたが、細胞への遺伝子導入効率が上がらず、成功していない。手法を変え、Bio-Rad社のGene Pulser Xcellを用いてエレクトロポレーションを試みたが、それも未だに成功していない。現在、Nepa-gene社のNEPA21を用いたエレクトロポレーションシステムを使用して、試行している。また、ネコのAQP2遺伝子に関しては、ネコAQP2のCDS部分のクローニングに成功しており、ネコAQP2のCDSを用いて、蛋白発現できる用に、pTrancer-EF-Bsdにサブクローニングし、導入効率をみる目的で、培養株化細胞であるネコのCrFK細胞(JCRB細胞バンク)とヒトの293細胞(理化学研究所)を用いてAQP2がゲノム中へ導入できるか検討し、導入細胞に水チャンネルが過剰発現するかを試みた。その結果、トレーサーであるGFPの発現強度の高い細胞が少数株分離できたが、遺伝子の導入効率を上げないと実用には使用出来ないレベルである。わずかながら得られた株を用いて、その細胞の水分吸収量を測定したところ、わずかながら、水分吸収量に有意差がみられた。いすれにせよ、遺伝子の導入効率を上げる必要があることがわかった。前年度の問題点は、オリジナルで作成したpCl-neo Mammalian VectorにサブクローニングしたネコのKlf4、Oct3/4、およびSox2遺伝子を用いてネコiPS細胞を作出するために、ネコの皮膚から初代の線維芽細胞を培養し、安定してtransfectionできる状態になるのに約1ヶ月の培養期間が必要となり、実験を繰り返すのに長時間が必要であることと、その培養されたネコ線維芽細胞に3つの遺伝子をco-transfectionするのに、導入効率が思うように上がらなかったことにある。また、他の細胞であるネコのCrFK細胞(JCRB細胞バンク)とヒトの293細胞(理化学研究所)を用いて行ったネコAQP2の導入実験でも、やはり、導入効率は満足のいくものではなかった。そこで、本年度は、iPS細胞誘導のソースとして、実験回数を増加させるため、ネコの皮膚から初代の線維芽細胞を採取し、それを20代に渡り継代し、無限増殖できるネコの線維芽細胞株を樹立し、その細胞を使用してiPS細胞の誘導を試みた。遺伝子の導入に関しては、前年度まで使用していたLipofectamine(Life Technology)やBio-Rad社のGene Pulser Xcellによるエレクトロぽレーションをやめ、Nepa-gene社のNEPA21を用いたエレクトロポレーションシステムを使用して導入効率の上昇を試みた。しかし、その導入効率は以前より少しは向上したものの、十分ではなかった。この原因の一つは、3因子のpCl-neo Mammalian Vectorを用いたco-transfectionにあると考え、ヒトの遺伝子ではあるが3因子が一つのプラスミドに導入されたVectorであるpCx-OKS-2A(addgene)を用いて行ってみたが同様に導入効率は上がらなかった。初年度の計画では、ネコのAQP2、AVPR、Klf4、Oct3/4、およびSox2の完全長cDNAの配列決定と発現ベクターへの組み込みを予定していた。まず、ネコの各組織(精巣、卵巣、骨髄、腎臓)からAGPC法を用いてTotal-RNAを抽出し、Oligo-dTラテックスビーズ法を用いてmRNAを精製した後、他の動物種の塩基配列から設計した遺伝子特異的primerを用いてRT-PCRを行い、それぞれの部分的cDNAを増幅させ、TAクローニング後、Applied Biosystems 3130xl Genetic Analyzerを用いてその配列の分析をした。得られた配列に従い、それぞれネコ

AQP2、AVPR、Klf4、Oct3/4、およびSox2に特異的primerを設計し、5'および3'-RACE-PCR法を用いて増幅し、それぞれの5'端および3'端のDNA配列分析し、ネコAQP2、AVPR、Klf4、Oct3/4、およびSox2遺伝子の再構築を行った。猫のKlf4、Oct3/4、およびSox2は、中間配列、3'RACE配列、および5'RACE配列もすべて決定され、完全長配列を再構築できたが、ネコAQP2遺伝子およびAVPR-VR2遺伝子に関しては、まだ、完全長配列が得られていない。既に得られた遺伝子(Klf4、Oct3/4、およびSox2)は、CDS部分のクローニングを行い、それぞれ哺乳類細胞にトランスフェクト可能な高発現系ベクターであるpCl-neo Mammalian Vectorにサブクローニングに成功した。本年度の達成度合いとしては、pCl-neo Mammalian Vectorへのサブクローニングした3つのiPS細胞誘導遺伝子(Klf4、Oct3/4、およびSox2)の猫の皮膚線維芽細胞へ移入に関しては、良いトラスフェクション効率が得られず、完成していない。遺伝子の導入法を変えながら検討してる最中である。また、AQP2およびAVPR遺伝子のうち、AQP2遺伝子はCDSに関しては、クローニングが完成したので、その蛋白発現部分をpTrancer-EF-Bsdにサブクローニングすることに成功し、株化細胞を用いて、そのプラスミドのゲノムへの導入効率を調べることができたが、やはり、遺伝子の導入効率の良いものではなかった。そこで、プラスミドの導入効率をさらに上げるための工夫や必要に応じて、Vectorの検討もする必要があると考えられる。本年度の達成度合いとしては、AQP2、AVPR、Klf4、Oct3/4、およびSox2の5つの遺伝子のうち、3つは、クローニングが完成し、最終目標である猫の皮膚線維芽細胞へ移入できるpCl-neoMammalian Vectorへのサブクローニングも終了している。しかしながら、AQP2は中間部分の遺伝子配列は捉えたものの、AVPR-VR2に関しては、まったく遺伝子のクローニングに成功していない。AQP2およびAVPR-VR2は、腎臓の遠位尿細管細胞から集合管細胞の主細胞にのみ発現が認められており、遺伝子(mRNA)の存在が、比較的まれであることが考えられるため、集中的に腎臓の組織から遺伝子のクローニングを試みる。場合によっては、AQP2を誘導するために、ネコを脱水させてから、細胞を採取する等の処置が必要になるかもしれない。また、腎臓の組織を採取する際に、プロポフォール導入のイソフルレン麻酔下で、エコーを用いて、18GのTur-Cutバイオプシー針を用いて行っているが、必要に応じ、AQP2誘導後、安楽死もしくは片腎の部分摘出あるいは完全摘出を行って、組織を入手することが必要となるかもしれないと考えている。
適正管理範囲決定要因に関する実証的研究

昭和60年度, 61年度研究実績に引き続いて,(1)製造業3社の資料に販売業1社の資料を加え,製造業3社と販売業1社の比較を行なった.(2)新に製造業N社の調査結果資料〔有効回答数,上司(職位A)44名,管理(監督)者(職位B)158名,部下(職位C)1749名,合計1951名〕について,イ)管理範囲にかかわる51項目のグルーピング,ロ)部署を特徴づける15項目のグルーピング,ハ)今社を特徴づける15項目のグルーピング,をそれぞれ因子分析によって行ない,ニ)業務遂行状況の適否の評価の規定因を重回帰分析によって検討た. (3)上記(2)の分析結果と昭和60年度, 61年度に行なわれた分析結果の比較検討を行なった.その主要な研究結果を要約すると,次のようである. (1)について,イ)職位が下位にいく程,業種間の管理範囲にかかわる因子パターンに差がみられなくなる.ロ)各職位共,第1因子,第3因子は,兩業種間で一致している.ハ)一部に兩業種間で異なる因子で抽出される.(2)について,イ)上司の管司(監督)者に対する評価,管理(監督)者自ち,および部署に対する評価,部下の管理(監督)者,同僚への評価,の分析結果からN社特有の知見がえられる.ロ)管理(監督)者,部下それぞれの所属部署についてのイメージの分析結果から,兩者に共通の因子がえられているといえる.ハ)上司,管理(監督)者,部下それぞれの会社についてのイメージの分析結果から,職位によって会社のイメージの構成因子が異なることがわかる.ニ)上司の管理(監督)者への評価,管理(監督)者の部署への評価,部下の管理(監督)者,部署への評価の分析結果から,業務遂行状況の適否の評価についてのいくつかの示唆に富む知見がえられている. (3)について,上記(2)の分析結果と昭和60年度61年度の研究結果の比較検討からも貴重な知見がえられている.(これらの研究成果はいずれ発表されるであろう)昭和60年度研究実績に引き続いて、「K,S,Al3社、3職位にほぼ共通する因子の存在が示唆されたものの、細かくみると、少しずつ会社間,職位間で、内容面で異なる因子が存在することが示唆された。」ことについて、3社3職位を包括するような因子(基本次元)が抽出できないかどうかを檢討するため、因子分析における因子抽出に際しての因子打ち切り基準をより総合的に再檢討した。こうした檢討結果をふまえて、管理範囲にかかわる諸条件・諸要因の3社3職位間比較も行なった。主要な研究結果を要約すると、(1)管理範囲にかかわる因子が概ね5因子であることが明らかとなった。(2)因子の命名を行ない、会社間および職位間比較を行なったところ、因子構造に関しては、会社間での差異は少ないものの、職位間での差異はかなり大きく、それぞれの職位に固有な内容がえられた。(3)職位ごとの因子分析による因子得点により会社間の差異を檢討したところ、各職位で企業規模に応じた差異のあることが明らかになった。(4)業務の進行状況の適否や部署内の人間関係の適否の程度を職位ごと会社別に算出したところ、イ)これらと管理範囲にかかわる因子プロフィールの間には関連があること、ロ)上記(3)に一致する企業間差異が認められたこと、ハ)管理・監督者とその上司の評価は概ね一致し、一般從業員より過大評価する傾向のあること、などが明らかとなった。今後の檢討課題として、(a)今回の檢討を通して示唆された、管理範囲にかかわる諸条件・諸要因についての知見が、他の企業のデータによっても同様にえられるかどうかの檢討、(b)これまでの優良企業あるいは普通企業にとどまらず、業績に問題のある企業についての、同様の檢討、(c)以上の檢討を介して、業種別、規模別、組織構造別等の比較檢討を行なことが必要であろう。(研究実績の発表については、11,研究発表の〔雑誌〕論文〕欄発行年1987論文課題を参照)昭和60年度, 61年度研究実績に引き続いて,(1)製造業3社の資料に販売業1社の資料を加え,製造業3社と販売業1社の比較を行なった.(2)新に製造業N社の調査結果資料〔有効回答数,上司(職位A)44名,管理(監督)者(職位B)158名,部下(職位C)1749名,合計1951名〕について,イ)管理範囲にかかわる51項目のグルーピング,ロ)部署を特徴づける15項目のグルーピング,ハ)今社を特徴づける15項目のグルーピング,をそれぞれ因子分析によって行ない,ニ)業務遂行状況の適否の評価の規定因を重回帰分析によって検討た. (3)上記(2)の分析結果と昭和60年度, 61年度に行なわれた分析結果の比較検討を行なった.その主要な研究結果を要約すると,次のようである. (1)について,イ)職位が下位にいく程,業種間の管理範囲にかかわる因子パターンに差がみられなくなる.ロ)各職位共,第1因子,第3因子は,兩業種間で一致している.ハ)一部に兩業種間で異なる因子で抽出される.

(2)について,イ)上司の管司(監督)者に対する評価,管理(監督)者自ち,および部署に対する評価,部下の管理(監督)者,同僚への評価,の分析結果からN社特有の知見がえられる.ロ)管理(監督)者,部下それぞれの所属部署についてのイメージの分析結果から,兩者に共通の因子がえられているといえる.ハ)上司,管理(監督)者,部下それぞれの会社についてのイメージの分析結果から,職位によって会社のイメージの構成因子が異なることがわかる.ニ)上司の管理(監督)者への評価,管理(監督)者の部署への評価,部下の管理(監督)者,部署への評価の分析結果から,業務遂行状況の適否の評価についてのいくつかの示唆に富む知見がえられている. (3)について,上記(2)の分析結果と昭和60年度61年度の研究結果の比較検討からも貴重な知見がえられている.(これらの研究成果はいずれ発表されるであろう)
世界的大流行をおこしている腸炎ビブリオ新クローンの病原性に関する分子遺伝学的研究

toxRS遺伝子は、コレラ菌で病原性発現調節のマスタースイッチとして報告された。腸炎ビブリオ新クローンのtoxRS遺伝子の塩基配列の中に特有的な塩基置換が存在する。しかし本研究においてtoxRS遺伝子そのものがビブリオ属細菌の病原性性発現には関与しないことを示した。ヒトでは感染実験が実施できないので、魚類病原性VibrioであるVibrioanguillarumにもtoxRS遺伝子が存在することを示し、そのtoxR遺伝子をノックアウトしたisogenicな変異株を構築した。本来の宿主であるアユへの自然感染実験において、toxR変異株ではまったく病原性の低下が認められないことを示した。新クローンがコレラ菌のCTXファージに類似するファージを保有し、特にゲノム中のORF8と命名された領域は、CTXファージの病原性関連遺伝子群に相当し、腸炎ビブリオ新クローンに特異的な配列であるとされている。本研究では、最近タイ、ベトナム、およびバングラデシュで患者から分離した新クローン菌株の中にORF8を欠く菌株がかなり存在することを示し、ORF8が新クローンの病原性や伝播に関係している可能性を否定した。既知の病原性関連遺伝子の関与が否定されたので、未知のDNA塩基配列を検索することにした。O3:K6型新クローンの代表株の全DNAをテスターとし、新クローンに属さないO3:K6型株の代表株の全DNAをドライバーとして、subtractive hybridization法によってO3:K6型新クローンの代表株のゲノムに特有なDNA塩基配列をスクリーニングした。そのようなDNA断片を含む可能性のある90クローンを得た。これらのDNA断片を対象にして、多数の新クローンと非新クローン菌株を用いたハイブリダイゼーションによる大規模なスクリーニング試験を実施中である。
家族同心球環境モデルに準拠した家族介入モデルと標準家族看護計画の開発

新しい家族看護理論として"家族同心球環境理論(CSFET)"を提唱し,これに立脚した"家族環境アセスメントモデル(FEAM)"を完成させた.同時に,"家族症候""症候別家族看護""経過別家族看護"などの概念や方法論を提唱した.さらに,国内外のこども保育期・教育期家族を対象として,家族内部環境支援,家族システムユニット支援,家族外部環境支援で構成される"家族環境支援モデル(FEIM)", 6つの"家族症候"に対する"標準家族看護計画"の試案を完成させた.新しい家族看護理論として"家族同心球環境理論(CSFET)"を提唱し,これに立脚した"家族環境アセスメントモデル(FEAM)"を完成させた.同時に,"家族症候""症候別家族看護""経過別家族看護"などの概念や方法論を提唱した.さらに,国内外のこども保育期・教育期家族を対象として,家族内部環境支援,家族システムユニット支援,家族外部環境支援で構成される"家族環境支援モデル(FEIM)", 6つの"家族症候"に対する"標準家族看護計画"の試案を完成させた.過去の事例検討,国内外の看護学・医学・社会学・福祉学などの文献検討,家族エスノグラフィー(兵庫県,長崎県での面接調査,参加観察など),ミックス法を用いた家族機能調査,臨床家への面接調査などから,新しい概念である家族症候を導き出し,それを類型化した.家族症候(第1案)は,家族の成長にかかわる発達力不足,家族環境の変調への不適応,家族の社会的交互作用障害,家族の社会的孤立,理想の家族像の実現困難,家族システムストレスへの不適応,家族レジリエンスの発達困難,家族の形成困難,家族内外の対人関係障害,家族のセルフケア力の低下,家族ニーズの未充足,家族の拘束的ビリーフの存在,家族の意思決定上の葛藤,家族の合意形成困難,家族インターフェイス膜の調整不全,家族アドヒアランスの低下,スピリチュアルペインによる家族の苦悩,家族の逸脱現象の派生の18種類で構成され,それぞれの判定状態を一覧にした.家族症候に適用できる家族支援は,「フロネーシスとエビデンスに基づいた家族支援」であることが明らかになり,症候別家族看護と経過別家族看護を開発した.ウェルビーイングな家族への予防期家族看護,イルビーイングな家族への急性期家族看護・慢性期家族看護・終末期家族看護について,それぞれ標準家族看護計画(第1案)を作成した.また,家族情報収集のフォーマット(神戸式),家族アセスメントのフォーマット(神戸式),家族関連図(神戸式),家族経過図のフォーマット(神戸式)などを開発した.これらは,家族同心球環境モデルに立脚した「家族環境支援モデル」の基礎になるものであり,今後はこれらをさらに拡充させる必要がある.前年度に引き続き,国内外の文献検討,過去の事例検討,国内外での家族エスノグラフィー,ミックス法を用いた家族機能調査,臨床家への面接調査などから,家族症候(第2案)を導き出した.家族症候(第2案)は,家族の経済危機,家族の成長に伴う発達力不足,家族の成長に伴う家族形成の困難,家族の勢力構造の歪曲,家族の役割構造の瑕疵,家族の社会規範からの逸脱,スピリチュアルペインによる家族の苦悩,家族のソーシャルサポートの未充足,家族アドヒアランスの低下,家族レジリエンスの発達不足,家族内の対人関係障害,家族インターフェイス膜の調節の不調,家族の医療職者との脆弱な信頼関係,イベントに対する不適応反応を生じる家族ビリーフの存在,家族の健康セルフケア力の発揮困難,家族の意思決定過程の不調,家族の合意形成困難,家族内コミュニケーションの障害,理想の家族像の実現困難,家族システムストレスの過剰負荷の20種類で構成し,それぞれの判定状態,家族症候の危険因子と原因因子,予防因子と阻止因子を明らかにしたさらに,家族支援にあたって必要となる「家族支援の優先順位の三角錐モデル」を構築した.これは,家族症候度,重視度,緊急度の3要素を見抜いて,家族支援の優先順位を決定するモデルである.また,姑息的家族支援と根治的家族支援を明らかにした.主に家族の苦痛の軽減や一時的な症状改善などの目的で行う支援が姑息的家族支援であり,家族症候を特定し,家族症候を解決する支援が根治的家族支援である国内外での家族エスノグラフィー,ミックス法を用いた家族機能/家族症候調査,臨床家への面接調査などからこれまでの研究を推進し,家族同心球環境理論(Concentric Sphere Family Environment Theory: CSFET) (バージョン2.4),それに基づく家族環境アセスメントモデル(Family Environment Assessment Model: FEAM) (バージョン2.4)を完成し,海外のジャーナルで公表した.CSFETは,看護のメタパラダイムである"環境"に着目し,家族システムユニットと三次元環境を一体化してホリスティックに捉え,家族システムユニットを系統的に理解するための理論である.FEAMは,家族インタビューと観察(アセスメントツールを用いた家族インタビューと観察により,家族症候度をアセスメントする)と測定検査(6つの尺度により,家族機能状態をアセスメント)から構成されている.さらに,国内の家族看護学の専門誌『家族看護学研究』『家族看護』やジャーナルなどをメタアナリシスし,臨床家への面接調査などから,53の家族症候を同定し,標準家族看護計画の試案を作成した.また,家族環境支援モデル(Family Environment Intervention Model: FEIM)を確立した.

これは,家族ミーティングを実施して,家族員支援,家族内部環境支援,家族外部環境支援を行う.家族員全員が集まった場での介入(家族ミーティングによるグループワークなどによる介入)に加えて,キーパーソンを間口とした介入(家族員の変化から家族ユニットの変化を起こす介入)により,臨地現場での活用が可能となるように設計してある.
アンティフォン研究

1アリストファネスの喜劇を素材として、当時の世論のあり方を考究した。まず、「戦争」についての見方を調べ、彼の喜劇が政治に人々の耳目を集めさせるものでありながら、政治を人々から引き離す効果を持ったであろうことを見出した。ついで、「ポリス」についての彼の考え方と世論との関わりを検討し、「ポリス」というものの具象度、抽象度によって世論のあり方を説明できるだろうことを示し、また具体的に前405年の世論がどう移り変わったかを明らかにした。2アテナイにおける外人と裁判との関係を、碑文史料を中心に探り、その一般的傾向を明らかにした。その中で第5番弁論の持つ特性が、ほかならぬアンティフォンが弁論を書いたことにあることを示した。また、外人に関わる裁判官としてクセノディカイとナウトディカイのあり様を乏しい史料から推測した。3第5番弁論当時のミュティレネの状況がどのようなものかを考究した。それを示す欠けの多い碑文を見直し、新しい読みを提唱した上で、ミュティレネとアテナイとの関係のあり方を推測した。4アンティフォン弁論の年代を考究した。第6番年代決定の要となっている暦の問題を研究し、祭事暦と評議会暦との対応をいくつかのデータを与えれば自動的に明らかにするプログラムを作り、今まで419/8年のほかに416/5年も可能であることを示した。また、第5番に関連して、文体からわずかの年代の差を決定しようとすることが不可能であることを示し、内容から可能な年代を指摘した。5ギリシア宗教の特性を考究し、宗教をめぐる人間類型として、テミストクレス、ピュタゴラス、クセノフォンを考えることが出来るのではないかという試論を展開した。アンティフォンの弁論の背景にあったものを明らかにする研究を進め、以下の如き成果を得た。まず、ギリシア宗教の特質として、次のような捉え方を提示した。ギリシア宗教に対して特異な対応を示した者として、テミストクレス、ピュタゴラス、クセノフォンの3人を挙げうる。テミストクレスは自己の才覚を信じて宗教的思考を軽視し、ピュタゴラスはギリシア宗教から出て独自の宗教を展開して、自らの生活をそれで律しようとし、クセノフォンは自己の体験から発してギリシア宗教を深く信じるようになり、その信仰心を機軸に著作活動を展開した。また、日本人の宗教観を参考にすれば、受動的信仰と能動的信仰との二分法を考えることができる。そしてそれを踏まえれば、ギリシア人一般の中にあった受動的信仰、それを突き抜けて能動的信仰に到るピュタゴラス、クセノフォン的二つの行き方、また能動的非信仰に到るテミストクレス的なもう一つの行き方といった観点からギリシア宗教の実際的あり方を説明することができる。(これについては、10月に開かれた日韓シンポジウムで報告し、多くの方のご意見を頂いた。)アンティフォンは自らの弁論に宗教を利用しようとする場合、こうした宗教的あり方を考慮して、結局クセノフォン的立場に近づかねばならなかったろう。次に、アリストファネスの喜劇を素材として、当時の世論のあり方を考究し、以下の知見を得た。本年度の研究は、主に二つの面から成立っていた。一つは、第5番弁論にかかわる研究であり、もう一つは、第一番弁論から訳を練直し、きちんとした註釈を施す作業である。

前者の第5番弁論にかかわっては、外人と裁判との関係、殺人裁判のあり方に関する問題などが、考えるべき問題として出てくる。それらを考える際に、第一に重要となる史料は碑文、特に民会決議を記した碑文である。そこでまず、『ギリシア碑文集成』Inscriptiones Graecaeのうち関連しそうなものを読むことにつとめた。その場合、関連を広くとらえて、約270枚を丹念に読んで訳し、コンピューター上のカードに分析を書込んでいった。この時、スキャナが史料解析に威力を発揮した。この分析の成果は来年度5月の西洋史学会で「前5世紀アテナイにおける外人と裁判--アンティフォン第5番弁論解読試論--」の題で発表する予定である。また、それに付随する成果として夏には、「クセノディカイとナウトディカイ--前5世紀アテナイにおける外人と裁判--」を本年度の紀要に書いた。後者については、先年イギリスで実際に手にとって調べた写本から得られた知見なども盛込みつつ、訳を練直していった。その際、訳の確定には、これまで出ているさまざまな研究成果を調べる必要があり、購入した書籍が役に立った。たとえば、裁判の場で現れる呼びかけ語についても、E.Dickey,Greek Forms of Address,Oxford,1996は多くの用例を調べて結論を出しており、微妙なニュアンスの違いを知るのに役立った。また、この場合も、さまざまな成果を手早く整理するのにスキャナが威力を発揮した。昨年に引き続き第5番弁論の研究を進め、5月の日本西洋史学会で「前5世紀アテナイにおける外人と裁判-アンティフォン第5番弁論解読試論-」と題して研究発表を行った。前半の碑文の新しい読みの提唱と、そこから読みとれる当時のミュティレネの実態の想像については、その場ですぐに皆さんの賛同を得られたとは思われないが、後半の外人と裁判との一般的関係を考える中でこの弁論の位置を測定してみようとする試みは、好評をもって受け容れられたように思う。その後この研究は、若干書き改めて「史学雑誌」に投稿し、いくらかの修正を経て、この4月に公刊されることとなっている。ついで、夏から秋にかけては、ギリシア宗教の特性を人間類型の点から明らかにしようとする試みに着手した。これは97年韓国で行われたシンポジウムにおいて英語で発表したものであるが、その時の討論の結果をも考慮して議論を詳しくし、日本語化した。これによって、アンティフォンの時代の背景にあった思想的基盤をいくらか明らかにし得たと考える。また、冬にはアンティフォンの各弁論の年代についての問題に取り組んだ。この研究の起点をなすのは第6番弁論に現れる暦への言及で、ここから推定される評議会暦と祭事暦との対応のあり方が問題となってくる。そこで基礎となるデータを与えれば、自動的に二つの暦の対応を描いて行くコンピューターソフトを何度かの試行錯誤の末、完成させた。そして、データを様々に変化されて状況を探り、今までに提唱されている年以外に可能な年のあることを指摘した。また、第5番に関しては、文体からの研究は2、3年の違いを言い得ないことを示し、その内容の研究から可能な年代の範囲を示した。
繊維材料の風合い評価と質感認知に関わる神経メカニズムの統合的研究

繊維材料の質感をもたらす要因や質感の情報処理メカニズムについて、布の風合いに関わる物性、布に対する感覚的印象、質感認知に関する脳活動の視点から検討した。第一に、硬さ(圧縮・せん断・引張りの物性)の異なる布サンプルを見て触れる経験をすると、その布の画像に対する視覚的質感が変化することを明らかにした。さらに脳活動計測の結果から、経験により脳の視覚野内の一部領域で変化が見られ、視覚的質感と関係することがわかった。また、市販の布サンプルについて、物性と質感、特に触覚的涼暖感と薄厚感について高い相関関係があることを見出した。以上の結果から、繊維材料の質感要因や質感認知の情報処理の一端が明らかになった。生活必須素材である繊維材料(布)の質感を物性、心理・感性、脳神経の三分野から統合的に捉え、布の質感に関わる各情報の対応関係やそれらを繋ぐパラメータを解明することを目的としている。これらを検討するために、見た目には同じで質感が大きく異なる布を作製し、布の物性評価測定や布画像を用いたヒトを被験者とした心理実験等を行なった。布の作製においては、質感特徴(糸の太さ・織密度・仕上げ加工・色・材質)を調整した。予備実験から、材質(ウール)・生成り色・平織を選択し、糸の太さと織密度を各2種類ずつ作製した。さらに、布は硬仕上げ加工の有無を施し、最終的に4種類×2組の布サンプルを作製した。作製した布サンプルは、KES装置(Kawabata Evaluation System、カトーテック(株))を用いて、布の風合い評価に関わる力学的物性を計測した。計測結果から硬仕上げ加工の有無によって各物性値が大きく異なることを確認した。一方、作製した布サンプルは、画像化し、心理実験に用いた。被験者に対して布サンプルの触覚経験前後(経験前:視覚のみ、経験後:視覚+触覚)での質感に対する心理的変化を、一対比較法及びSD法によって調べた。触覚経験が布の心理的印象に大きな影響を与えることがわかり、視覚的質感判断が触覚経験に一致する形で変化を受けることを明らかにした。次年度以降において、力学的物性以外の物性の実験科学的な検討、fMRI装置等を用いて脳神経活動の計測を行ない、布の質感に関わる物性や脳活動を捉える。さらに物性-心理-脳活動に共通するようなパラメータの解明を試みる。生活必須素材の繊維材料の質感を物性・心理・脳神経の三分野から統合的に捉え、繊維材料の質感に関わる情報の関係性やそれらを繋ぐパラメータを解明することを目的としている。これらを検討するために昨年度までは見た目はほとんど同じでありながら、質感が大きく異なる布サンプルの作製、布の物性評価をKES装置(Kawabata Evaluation System)を用いて測定した。また、布サンプルを画像化し、ヒトを被験者として心理実験を行なった。KESの測定結果から硬仕上げ加工の有無による繊維物性の各値が大きく異なることが確認された。また、心理評価から触覚経験有無による視覚質感の変化を調べたところ、触覚経験前後で心理的類似性に変化が見られ、触覚経験が視覚的な質感判断に影響することがわかった。本年度は、ヒトを対象に心理実験に使用した布サンプル画像を用いてfMRIによる脳神経活動の計測を行なった。これまでの他の研究で視覚的な物体認識や質感に関係すると見られる脳部位と同様の部位に活動が見られた。次年度以降は、さらに被験者数を増やして繊維材料の質感に関わる脳活動を捉え、繊維物性-心理、心理-脳活動に共通するようなパラメータを探る。本年度は、昨年度から引き続いて、布サンプルの実物を用いた一対比較法およびSD法による心理実験と布サンプル画像を用いたfMRI計測を被験者数を増やして行った。繊維材料の触覚的質感(硬さ、柔らかさ)を手掛かりに視覚的質感(糸の太細、織目の粗密)との関係性を調べたところ、これまでと同様に触覚経験前後で心理的類似性に変化が見られ、触覚経験が視覚的な質感判断に影響する結果が得られたが、複数の被験者で確認することができた。また、fMRI計測結果についても昨年と同様に視覚的な物体認識や質感認知に関係する脳部位において活動が見られた。繊維素材(織物・編物・天然繊維・再生繊維・合成繊維の単一・混紡、機能性繊維、季節向け繊維含む)を用いて、涼暖感・薄厚感・目の粗密感について心理的印象評価と繊維物性の関係について統計解析を行った。実験では、68点の市販の布帛サンプル(無色)を集め、KES(風合い計測)やJISに準拠した物性計測を行った。さらに、繊維素材を染色によるサンプル作製を行い、同様の実験を行うことを試みたが、繊維素材ごとの画一的な染色は困難であった。30名の被験者を対象に、68点の市販の布帛サンプルを用いて涼暖感・薄厚感・目の粗密感の観点から触覚のみによりSD法(7段階評定法)で評価を行った。統計的解析により、涼暖感と薄厚感については繊維物性と心理的印象に高い相関が見られた。涼暖感と薄厚感で繊維素材の心理的印象を物性値から予測するモデル式を導出することができた。触覚的涼暖感については温熱特性以外の物理特性も関与することがわかった。心理実験およびfMRI計測実験は、生理学研究所で行っており、測定機器も生理学研究所のものを使用している。

研究所と所属先が離れているため実験の日程調整の困難さや被験者の手配に手間取ったことにより、予定の実験をこなすことができずやや遅れを生じた。本研究では、人々の生活必須素材である繊維材料の質感を物性・心理・脳神経の三分野から統合的に捉え、繊維材料の質感に関わる情報の関係性やそれらを繋ぐパラメータを解明することを目的とする。具体的には、(1)繊維材料の風合いに関わる物性を風合い評価(KES)法、熱物性、剛軟度等による繊維科学的評価、(2)ヒトを対象にした布に対する感覚的印象をSD法、一対比較法等を用いた心理物理学的評価、(3)視覚と触覚の情報が統合した布の質感認知についてfMRIを用いた神経科学的評価、のこれらの視点から検討した。布サンプルは、硬さの異なる布サンプルの作製ならびに企業供与のものを使用した。各布サンプルはKES装置(Kawabata Evaluation System)を用いて布の物性を測定した。硬さの異なる布サンプルは画像化を行い、画像と布サンプルの実物体を用いて、視触覚を通じて質感判断がどのようになされるのかについて一対比較法およびSD法の心理実験(1)を行った。企業供与の布サンプルは、涼暖感・薄厚感・目の粗さ感について布サンプルの実物体のみを用いて一対比較法により視覚のみ、触覚のみの官能評価実験(2)を行い、官能評価結果と物性結果から統計解析を行った。(1)の心理実験結果より、布の画像に対する視覚的質感判断が、触覚経験に一致する形で変化を受けることがわかった。(2)の実験および解析結果より、涼暖感と薄厚感については繊維物性と心理的印象に高い相関が見られた。さらに、心理実験と同様の布サンプル画像を用いて触覚経験の前後における質感判断の脳神経活動をfMRI計測により調べた。触覚経験により脳の視覚野に関する一部領域で変化が見られ、布の織組織や糸の太さ、硬さ判別の触覚経験が視覚的質感判断に影響することがわかった。繊維材料の物性をヒトがどのように捉え、質感認知しているのかについて検証することができた。繊維材料の質感をもたらす要因や質感の情報処理メカニズムについて、布の風合いに関わる物性、布に対する感覚的印象、質感認知に関する脳活動の視点から検討した。第一に、硬さ(圧縮・せん断・引張りの物性)の異なる布サンプルを見て触れる経験をすると、その布の画像に対する視覚的質感が変化することを明らかにした。さらに脳活動計測の結果から、経験により脳の視覚野内の一部領域で変化が見られ、視覚的質感と関係することがわかった。また、市販の布サンプルについて、物性と質感、特に触覚的涼暖感と薄厚感について高い相関関係があることを見出した。以上の結果から、繊維材料の質感要因や質感認知の情報処理の一端が明らかになった。fMRI装置のある研究所と所属先が離れているため、実験の日程調整や被験者の確保に手間取ったことなどによりやや遅れを生じた。日程の調整や被験者確保のために研究協力者と綿密な相談ならびに実験手順の再検討を行い、研究体制の構築を図る。染色加工学被服整理学fMRI装置のある研究所と所属先が離れているため、日程の調整や被験者の確保等に支障があるが、できるだけ研究所や研究協力者と密に連絡をとり、研究体制の構築に努める。fMRI装置のある研究所から大学への移動となり、実験の日程調整や研究室の新設などによりやや遅れを生じた。次年度への繰越しについては、予定していた実験や研究打合わせのための旅費や消耗品に執行できなかったためである。
糖尿病患者のエンパワーメント向上への医療者及び家族サポートの要因に関する研究

本研究では、患者のエンパワーメントへの医療者および家族のサポートを測定し、影響要因を明らかにした。次に自己管理の継続、良好な血糖コントロール、合併症予防からなるQOLを維持するためのシステム構築に向け、課題を検討した。家族サポートの測定は日本語版Diabetes Family Behavior Checklistを開発し、看護者サポート測定調査票は、質問項目作成のために看護師へのインタビューを内容分析し、カテゴリーを抽出した。その結果、かかりつけ医や地域連携コーディネートナースによる日常的な支援の大切さが導き出され、患者と家族を支える多職種からなるシステム構築を進めていく必要性が示唆された。エンパワーメントは、患者の持つ潜在的な力を引き出し、治療法を自己決定しながらセルフケアに積極的に取り組む能力を引き出す過程で、医療者や患者家族の患者に対する尊厳と共感、コミュニケーション能力などが深く関与している。本研究は、糖尿病患者のエンパワーメントに影響を与える医療者(看護師)、家族の要因を各種調査表を用いて測定し、要因分析を行い、患者にとって効果的な療養支援のあり方を知り、良好なQOLを維持するため教育システムの構築に向け、医療者・家族のサポートのあり方について検討することが目的である。平成24年度は、平成24年度実施のDiabetes Family Behavior Checklist(Schafer et al.)(以下DFBCとする)を使用した調査の結果を分析し、日本語版DFBCの開発を行った。インスリン治療患者158名、血糖降下薬内服患者169名の対象者において、日本人の2型糖尿病糖尿病患者に対し、DFBC日本語版は、家族のポジティブサポートとネガティブサポートの2つの側面を測定することができ、信頼性(内的整合性)は良好で、再現性にも優れていた。また、外部妥当性は、食事・運動自己管理行動調査票、日本語版Appraisal Diabetes Scale(原、小山ら、2011)(以下ADSとする)、およびHbA1c値を用いて検討を行い、DFBCのポジティブサポートとネガティブサポートのスコアは、糖尿病患者の薬物療法、食事療法、運動療法の自己管理行動の状態を測定していることを確認することができ、エンパワーメントのための家族の要因は測定できると考える。また、患者エンパワーメントの測定については、Diabetes Empowerment Scale(DES)をAndersonに許可を得て、翻訳・逆翻訳を行い、日本語版の開発に向けて検討を行っているところである。糖尿病患者自らが治療の目標を定め、療養に専念することが自己コントロール感につながり、継続への力となるというエンパワーメントでは、医療者・家族が患者の療養継続に対して行うサポートは、影響要因の1つと考えられている。平成24年までに我々が開発した、糖尿病患者の家族のサポート状況を測定するDiabetes Family Behavior Checklist(以下DFBC)日本語版により、糖尿病患者の薬物療法、食事療法、運動療法の自己管理に対する家族のサポート状況を評価したところ、患者への非支持的サポートや批判的な評価は、血糖コントロールの悪さに影響していることが見出された、このことから、患者のエンパワーメントには、家族からの支持的なサポート不足を補う医療者からの支持的サポートも必要であることが示唆された。そこで、医療者からのサポート内容を導き出すために、“患者の療養指導を行う際に気をつけていること"について外来看護師、地域連携コーディネート看護師の4名にインタビューを行った内容を質的に分析した。データの収集方法は、インタビュー内容を逐語録とし、意味のある文脈に区切り、内容が同じものを集めたサブカテゴリーを作り、その意味する内容の抽象度を上げカテゴリー化した。「患者ができたこと、継続していることを褒める」「知識の大切さを基本に捉える」からなる17のカテゴリーが、患者のエンパワーメントに影響する看護師のサポートの内容として導き出された。また、アンダーソンらのDiabetes Empowerment Scale(以下DES)を日本語訳し、翻訳を仕事とし糖尿病の知識がある協力者と共に、質問項目の理解しやすさ、内容が伝わる表現であるかについて検討し、逆翻訳する手順を踏み、日本語版DES調査票の開発を行った。患者支援システム構築に向けて、地域と連携した多職種からなる環境作りを進めている。医療従事者、家族、友人のサポートを認識している患者が、自らの糖尿病のコントロールへの意味を見出し、エンパワーメントされることで、自己管理行動の継続へ向けた行動変容が起こり、血糖コントロールが良好に保たれ、合併症の予防、良好なQOLの維持へとつながるという考え方が提唱されている。この研究の目的は、糖尿病患者のエンパワーメント向上に影響を与える要因について、サポートを行う看護師や家族に着目し、各種調査票を用いた研究を行うことによって、患者のエンパワーメント向上および支援システムの構築について研究することである。今年度は、エンパワーメント向上に寄与する要因を明確にするために、(1)医療従事者とくに、看護師のサポートを測定するための調査票と、(2)家族サポート調査表の作成および調査を実施した。

(1)については、既存の調査票が見当たらないため、質問項目となる要因を知るために、糖尿病療養指導士の資格を持ち、外来で患者教育に関わっている看護師に面接を行った。これから、患者の自己管理行動の向上に向けてどのようにサポートをしているかについて語られた言葉の質的な分析を進め、質問項目を選定し、調査票を作成する予定である。また、(2)については、家族のサポートを測定するDiabetes Family Behavior Checklist(Schaferら、本人が家族のサポートを支持的、非支持的と認識しているか測定する、また本人と家族に測定し、認識の差を比較できる調査票)を、翻訳手順にそって日本語版の作成を行い、信頼性・妥当性を検討した。その結果、家族の支持的サポート、非支持的なサポートは、インスリン治療と内服薬治療という療養法や、HbA1c値に影響があることが示唆され、実用化に向けて検討中である。次年度はこの2つの調査票を使用した調査と患者のエンパワーメントを測定する調査票との関連性を検討する。日本語版DFBCの開発過程や、測定した家族のポジティブサポート、ネガティブサポートスコアは2型糖尿病患者の食事・運動自己管理行動、インスリン・経口血糖降下薬療法の測定と関連しており、自己管理状況を測定できる調査票であった。DFBC及び自己管理行動調査票を使用した調査から、血糖コントロールの良好な患者は家族の積極的なサポートを得ていることを述べた論文が、ジャーナルに掲載された(Diabetes Research and Clinical Practice、99、39-47、2013)。このことは、日本語版DFBCの実用化につながり、患者のエンパワーメント測定のための1つの調査票として有効なものであると評価できると考え、今年度の研究の目的はおおむね達成されていると考える。今年度は、家族のサポートを測定する調査票Diabetes Family Behavior Checklist(Schafer et al.,)の日本語版の信頼性・妥当性の検証を行った。158名のインスリン治療患者と169名の内服治療患者をHbA1c値が6.5以上か未満の群に分けて行った調査結果の分析から、自己管理行動に影響する要因には療養法と血糖コントロールが影響しており、家族の支持的なサポートがあると認識している患者の血糖コントロール状況は良いことが示唆された。この結果をもとに糖尿病患者の自己管理行動に影響する家族サポートの要因について論文を作成中である。DFBCは、糖尿病患者の薬物療法、食事療法、運動療法の自己管理行動の状態を測定していることを確認することができたが、糖尿病患者の治療に対する精神心理的側面を評価することには限界があることも示唆された。
精神分裂病における脳内神経情報処理障害の分子機構の解明

精神分裂病(分裂病)が思春期以降に発症し、分裂病様症状発現薬による精神異常やそのモデルとなる動物の行動異常も一定の発達段階以後に出現することより、分裂病における情報処理異常と関係する分子は、分裂病様症状発現薬に対する応答性をこのような臨界期頃に獲得すると推測される。そこで、分裂病における脳内情報処理障害に関与する候補分子として、ラット大脳新皮質で、分裂病様症状発現薬様症状を引き起こすmethamphetamine(MAP)やphencyclidine(PCP)に新生児期には応答しないが成熟期に応答を示す遺伝子を、RNA arbitrarily primed PCR法および定量的RT-PCR法を用いて検索した。検出された候補遺伝子のうちmrt1(MAP responsive transcript 1)については、a)脳優位に発現して、b)MAPやコカインによって誘導され、c)PDZおよびPXドメインを1つずつもつシナプス蛋白をコードする、スプライスバリアントmrt1bが見出され、d)MAPの単回および反復投与によるmrt1bの発現誘導が、分裂病の陽性症状の発症および再燃のモデルである逆耐性現象を阻害する薬物によって抑制されることや、e)アンチセンス法でmrt1bの発現を抑制すると逆耐性現象が成立しないことから、逆耐性現象あるいは分裂病の陽性症状に関連することが示唆された。また、prt1(PCP responsive transcript)は、i)複数のPDZドメインをもつシナプス蛋白をコードしており、ii)MAPやコカインの投与では発現変化がないが、iii)PCPと同様にNMDA型グルタミン酸受容体を遮断するMK801でも発現が上昇し、iv)PCPによる発現誘導が抗精神病薬に非感受性であることから、抗精神病薬が奏功しない陰性症状に関係する可能性が示唆された。さらに、mrt1およびprt1のヒト相同遺伝子を同定し、分裂病との関連を調べるため、これらのゲノム構造の解析を行った。精神分裂病(分裂病)が思春期以降に発症し、分裂病様症状発現薬による精神異常や動物の行動異常も発達に伴って変化することから、分裂病症状の情報処理異常の原因分子は、分裂病様症状発現薬に対する応答性を一定の生後発達期以後に獲得すると推測される。そこで、分裂病における脳内情報処理障害の原因となる分子異常を見出す試みとして、ラットを用い、分裂病様症状発現薬様症状を引き起こすmethamphetamine(MAP)やphencyclidine(PCP)に発達に依存した特異的応答を示す遺伝子を検索し、構造、局在、薬物に対する応答性、コード蛋白の特徴等を解析した。RAP-PCR(RNA arbitrarily primed PCR)法および定量的RT-PCR法を用いて、ラット大脳新皮質からクローニングした、MAPまたはPCP急性投与に対して発達依存的応答を示す遺伝子群のうち、mrt(MAP responsive transcript)-1では、a)脳優位に発現して、b)MAPやコカインによって誘導され、c)PDZドメインを1つもつシナプス蛋白をコードする、特定のスプライスバリアント群が、分裂病において抗精神病薬感受性の陽性症状の発症および再燃のモデルである逆耐性現象に関連すると推測された。また、prt(PCP responsive transcript)-1は、複数のPDZドメインをもつシナプス蛋白をコードしており、少なくとも2種類のスプライスバリアントをもつが、双方のバリアントともにPCPによる発現誘導が抗精神病薬に非感受性であることから、抗精神病薬が奏功しない陰性症状に関係する可能性が示唆された。

そこで、昨年度に引き続いて、分裂病における脳内情報処理障害の原因となる分子異常を見出すことを目的に、ラットを用い、分裂病様症状発現薬様症状を引き起こすmethamphetamine(MAP)やphencyclidine(PCP)に発達に依存した特異的応答を示す遺伝子を検索し、構造、局在、薬物に対する応答性、コード蛋白の特徴等を解析した。ラット大脳新皮質からクローニングした、MAPまたはPCP急性投与に対して発達依存的に応答を獲得する遺伝子群について、昨年度までに解析したmrt1(MAP responsive transcript 1)およびprt1(PCP responsive transcript)に加え、新たにmrt3の解析を行った。mrt3もmrt1と同様に、a)分裂病の発症や再燃のモデルである逆耐性現象を引き起こすMAP、コカイン、ノミフェンシンなどによって誘導され、b)MAPの反復投与後に発現制御が長期的に変化することがわかり、逆耐性現象の形成や維持に関与することが示唆された。また、アンチセンスオリゴヌクレオチドを使ってmrt1がコードする蛋白のMAPによる誘導を阻害すると逆耐性現象が成立しなくなることから、Mrt1蛋白が逆耐性の成立に重要な役割を果たすことが支持された。さらに、mrt1およびprt1のヒト相同遺伝子とそのゲノム構造を明らかにし、変異を検出したため、これらの変異と分裂病の関係を血液から得たDNAを用いて解析中である