hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天然変性蛋白質に関する情報の統合と解析

本研究では、天然変性蛋白質および蛋白質内の未構造領域にかかわるアミノ酸配列、構造、物性、相互作用、ネットワーク、進化などのデータをバイオインフォマティクスの手法を用いて系統的に調べ、それらの特徴や相互関係、構造蛋白質との違いなどを解析し、天然変性蛋白質の生物機能における役割を明らかにすることを目的としている。今年度は、昨年度に引き続き天然変性蛋白質の解析に必要な情報の収集を継続し一部をデータベース化した。天然変性蛋白質の進化の解析では、未構造領域とその周辺の進化速度や同義置換数と非同義置換数の比率を解析することにより、進化の選択圧と未構造領域との関係を明らかにした。また、蛋白質・蛋白質や蛋白質・核酸などの相互作用や機能に関わる未構造領域について配列、構造、物性に関するさまざまな特徴を計算し、構造領域との比較を行った。さらに、未構造領域における保存部位(モチーフ)の保存度や進化速度を構造領域と比較した。これらの解析の結果、進化的に新しい生物種の未構造領域では一般に進化速度が速くそのまわりの領域にも影響を与えていることがわかった。しかし、未構造領域において機能に重要なモチーフ部位では、構造領域のモチーフ部位より進化速度が遅いあるいは変異しにくいことがわかった。この未構造領域の進化速度の結果は、構造の柔軟性や熱力学特性と相関することが示唆された。現在、未構造領域を持つ蛋白質の情報を蛋白質相互作用ネットワークに統合し、天然変性蛋白質とネットワークの特性との関係をさらに詳しく調べている。そして、これまでの天然変性蛋白質の配列、構造、相互作用やネットワークの解析を統合し、天然変性蛋白質の進化や機能との関係についてさらに解析をすすめている。これまでに、未構造領域とその周辺の進化速度の解析、熱力学特性の解析、相互作用や機能に関わる未構造領域内のモチーフ部位の保存度や進化速度の解析、などを行い、新規の知見を得ることができた。これらの成果は論文としてまとめることができた。今後は、未構造領域を持つ蛋白質の情報を蛋白質相互作用ネットワークに統合し、天然変性蛋白質とネットワークの特性との関係を解析するとともに、これまでの天然変性蛋白質の配列、構造、相互作用やネットワークの解析を統合し、プロテオームにおける機能的役割、天然変性蛋白質の予測、蛋白質の機能改変や薬剤の開発、天然変性蛋白質の進化的な理解、などの研究をさらに促進するための基盤を確立したい。本年度は、以下のような項目について解析を行った。天然変性蛋白質あるいは未構造領域は、安定性などの物性、相互作用、ネットワーク、機能などにおいて構造蛋白質とは異なる特徴を持つと考えられる。そこでまず、天然変性蛋白質および蛋白質中の未構造領域の配列、構造データなどを収集した。これらのデータに基づき、さまざまな生物種のアミノ酸配列のアライメントを行い、保存部位の特定、系統解析、進化速度の解析などを行った。一方、天然変性蛋白質や未構造領域ではアミノ酸変異による安定性への影響が構造領域とは異なると考えられる。そこで、熱力学的安定性に関するデータを収集し解析を行った。この結果、両者の間には大きな違いのあることがわかった。また、配列モチーフやGene Ontologyなどのデータベースを用いた機能解析などを行い、未構造蛋白質・領域と構造蛋白質の機能的な相違を調べた。さらに、細胞の発育に不可欠な遺伝子である必須遺伝子と未構造領域との関係を調べてその機能的役割も考察した。一方、蛋白質・蛋白質や蛋白質・核酸などの相互作用において未構造領域と構造領域との比較を行った。天然変性蛋白質は、分子相互作用ネットワークにおいて相互作用数が多いハブと呼ばれる位置(ノード)を占めている場合が多いと言われている。そこで、これまでにわかっている分子相互作用ネットワークを調べ、天然変性蛋白質あるいは未構造領域を持つ蛋白質とハブとの関係を統計的に解析した。

これまでに、未構造領域とその周辺の進化速度の解析、熱力学特性の解析、相互作用や機能に関わる未構造領域内のモチーフ部位の保存度や進化速度の解析、などを行い、新規の知見を得ることができた。これらの成果は論文としてまとめることができた。今後は、未構造領域を持つ蛋白質の情報を蛋白質相互作用ネットワークに統合し、天然変性蛋白質とネットワークの特性との関係を解析するとともに、これまでの天然変性蛋白質の配列、構造、相互作用やネットワークの解析を統合し、プロテオームにおける機能的役割、天然変性蛋白質の予測、蛋白質の機能改変や薬剤の開発、天然変性蛋白質の進化的な理解、などの研究をさらに促進するための基盤を確立したい。
東南アジア多島海国際関係の基礎的研究-沖縄・タイ間の脱国境的交易関係史を中心に-

本研究課題は、その副題が示すように沖縄(琉球)とタイ間の脱国境的交易関係と歴史的に解明するだけではなく、国際関係としての東南アジア地域間秩序を理論的にも構築することをめざすことにあった。もちろん、この研究課題を単年度中に充分満たすことはできないが、上記課題の概要とその基礎となるべき諸資料や関係文献、ならびに専門的知識の提供を通じてひとまずの研究成果をとりまとめることができたといえる。本研究の目的は、具体的には1.琉球と中国、朝鮮および東南アジア諸国の16・17世紀における交易関係の実証分析、2.琉球王国の政治体制と経済構造の分析3.日本の近代化のプロセスと琉球の統合問題を琉球の民衆意識の動態を通じて検証する、ことである。これらの研究目的に即しておしすすめた研究成果ないし研究実績は、つぎのようなものであり、逐次研究論文として公表する予定となっている。成果の1.16・17世紀のアジア秩序と形成していた朝貢貿易システムのダイナミズムを世界システム理論との関連から解明しえること、事実、2.歴史的資料を通じて世界資本主義システム形成とのかかわりが国際学会でとりあげられつつある現状からして、基礎的分野での理論構築が可能となった。3.琉球王国の政治体制や経済構造は、歴史的な資料解明とともに、広く東南アジアや南太平洋諸国に散在している島しょ国家論として理論的に包摂しうること、4.その際に注目しえるのは都市形成の動態と民家の(労働)移動のダイナミズムにある。5.これら諸点から最終的には南北関係の比較史として包摂的にとりあつかうことができる。以上のような観点が、以下の研究発表に反映されている。しかし、いずれの研究実績も基礎的な領域にとどまっているのであり、さらに研究課題を深化させるためにも次回の助成に期したいと念じている。
東アジアにおける完新世の植生と野火の歴史と人間活動の影響:古生態学的比較研究

島根県沼原における植生変遷中国山地に位置する島根県津和野市沼原(杉田・塚田,1983)は西日本の植生史にとって重要な地点であるが,これまで年代測定がなされていなかった。京都府立大学研究室が,中国山地に位置する島根県津和野市沼原において採取した10mにおよぶ堆積物について,年代測定を詳細に行い,花粉分析,微粒炭分析を実施し,以下の植生変遷を解明した。18000-15000年前:氷期に対比される時代。マツ属,モミ属,ツガ属,トウヒ属のマツ科針葉樹を中心とする常緑針葉樹林が発達。15000-12000年前:落葉広葉樹のナラ類が最も優占,ブナやシデ類も顕著に増加し,落葉広葉樹林が拡大。また,火事が多発し,イネ科,ヨモギ属などの草本植生も増加。12000-10000年前:ナラ類を中心とする落葉広葉樹林が最も発達した。10000-7000年前:落葉広葉樹が減少し,スギが顕著に増加する時期であった。また,火事が多発し,マツ属も増加した。7000-4400年前:スギは依然として優勢であるが,常緑針葉樹林のカシ類も増加する。4400-1300年前:スギは優勢であるが,微粒炭量が連続的に多量に検出され,火事が多発していた。1300年前:マツを中心とする二次林が増加し始めた。イネ科花粉の増加が同時に認められ,稲作と関係していると考えられた。以上の様に,最終氷期の18000年前から現在までの気候変動と過去1000年前以降の人間活動による植生変遷が明らかになった。島根県沼原の堆積物の花粉分析,微粒炭分析は,当初の計画にしたがって,研究が進展し,過去18000年間の詳細な年代軸に沿った植生変遷を明らかにすることができた。これらの成果は,2012年国際花粉学会議で発表した。さらに,論文化に向けて,データの詳細なチェックや作図等進めているところである。科学研究費補助金によって,平成22年度から平成24年度にわたって実施した外国人特別研究員としての研究成果は,上記のようにすでに論文として公表したものもあり,さらに,24年度の成果は,現在,論文化に向けて原稿の作成を進めている。1.中国の揚子江下流域の掘調査地跨湖橋発(Kuahuqiao)において,採取した260cmの堆積物の花粉分析,微粒炭分析を行った。その結果,次の様な環境変動を解明することができた。(1)8250-7950年前には,落葉広葉樹と常緑広葉樹の混生する自然林が発達していた。(2)7950-7400年前には,低地において,人間による稲作が影響したと考えられるイネ科植物の優占する草原が発達した。(3)7400年前以降には,海水準が上昇し,跨湖橋の集落は崩壊した。2.九州,阿蘇地域の南口原において採取された43mの堆積物の花粉分析と微粒炭分析の結果,次の様に,過去14500年間の植生変遷の概略が明らかになった。(1)14500年前には,コナラ亜属-クリの優占する落葉広葉樹林が発達していた。これには,ハンノキ属,ヨモギ属,イネ科なども伴っていた。微粒炭量は少なかった。(2)約500年後,この落葉広葉樹林は次第に衰退し,後氷期初期からニレ属またはケヤキ,エノキまたはムクノキが増加した。(3)約7000年前には常緑広葉樹であるアカガシ亜属とシイノキ属の増加が顕著となった。後氷期後期には,微粒炭量が増加し,また,イネ科,ヨモギ属などの陽性の草本花粉の出現率が高かいことから,火事が頻発し,十分に森林が発達していなかったと考えられた。(1)九州阿蘇地域における植生変遷:阿蘇谷の南宮原堆積物の花粉分析をさらに進め,下記の結果を得て,Vegetation History and Archaeobotanyに投稿し,査読中である。14600-12800年前:ナラ類,ブナなどからなる冷温帯落葉広葉樹林が優占していた。12800to11700年前:ナラ類の優占する森林が発達していたが,度々火事が起こっていた。11700-8000年前:ニレ属/ケヤキ属,エノキ属/ムクノキ属の優占する暖温帯落葉広葉樹林が発達した。8000年前:温暖な気候に対応して,カシ類,シイ類などの暖温帯常緑広葉樹林が発達し,マキ属の針葉樹も含んでいた。7300年前以降:カシ類の優占する暖温帯常緑広葉樹林が優占した。この頃から,火事をしめす微粒炭が増加し,4800年前にはピークを示し,火事が頻繁に起こっていた。この原因について,縄文人による火入れの可能性を指摘した。また,これまで微粒炭分析と植物珪酸体分析が行われた阿蘇カルデラの2地点で,花粉分析,年代測定を行った結果,完新世を通じて,イネ科草本が優占し,火事が草原の維持に貢献してきたことを示した。

(2)島根県沼原における植生変遷島根県の沼原(杉田・塚田,1983)は西日本の植生史にとって重要な地点であるあるが,年代測定がなされていなかったが,年代測定と花粉分析を進めた結果,時間軸を明確にできた。今後,さらに詳細な花粉分析と微粒炭分析を進めることで,西日本の植生変遷のより詳細な解明に貢献できる。(3)中国揚子江河口域における植生変遷東中国の海岸平野と内陸の谷に位置する2地点(TashanとXinba)において,採取した堆積物の花粉分析,微粒炭分析の結果,海岸平野では初期の農耕者は湿地を利用しイネ栽培をしたが,内陸では,焼畑によってイネの栽培化を行っていたことが示唆された。島根県沼原における植生変遷中国山地に位置する島根県津和野市沼原(杉田・塚田,1983)は西日本の植生史にとって重要な地点であるが,これまで年代測定がなされていなかった。京都府立大学研究室が,中国山地に位置する島根県津和野市沼原において採取した10mにおよぶ堆積物について,年代測定を詳細に行い,花粉分析,微粒炭分析を実施し,以下の植生変遷を解明した。18000-15000年前:氷期に対比される時代。マツ属,モミ属,ツガ属,トウヒ属のマツ科針葉樹を中心とする常緑針葉樹林が発達。15000-12000年前:落葉広葉樹のナラ類が最も優占,ブナやシデ類も顕著に増加し,落葉広葉樹林が拡大。また,火事が多発し,イネ科,ヨモギ属などの草本植生も増加。12000-10000年前:ナラ類を中心とする落葉広葉樹林が最も発達した。10000-7000年前:落葉広葉樹が減少し,スギが顕著に増加する時期であった。また,火事が多発し,マツ属も増加した。7000-4400年前:スギは依然として優勢であるが,常緑針葉樹林のカシ類も増加する。4400-1300年前:スギは優勢であるが,微粒炭量が連続的に多量に検出され,火事が多発していた。1300年前:マツを中心とする二次林が増加し始めた。イネ科花粉の増加が同時に認められ,稲作と関係していると考えられた。以上の様に,最終氷期の18000年前から現在までの気候変動と過去1000年前以降の人間活動による植生変遷が明らかになった。ほぼ,当初の計画にしたがって,研究が進んでいる。阿蘇地域の研究では,計画していた地点以外にも研究の進展にしたがって,新たな分析地点を増やして,研究を進めることができ,阿蘇地域の植生変遷解明に多くの貢献ができた。また,島根県沼原堆積物の分析はやや遅れているが,上述の阿蘇における追加研究に多くの時間を費やしたためである。24年度には遂行できる予定である。島根県沼原の堆積物の花粉分析,微粒炭分析は,当初の計画にしたがって,研究が進展し,過去18000年間の詳細な年代軸に沿った植生変遷を明らかにすることができた。これらの成果は,2012年国際花粉学会議で発表した。さらに,論文化に向けて,データの詳細なチェックや作図等進めているところである。平成24年度には,島根県沼原堆積物の詳細な分析を実施し,焼畑などの人間活動と植生変遷について,解明する。さらに,中国揚子江河口域では,イネ栽培の証拠を得るために植物珪酸体分析も進める予定である。8月末には,国際花粉学・古植物学会議が東京で開催され,研究分担者Shu博士の中国での上司のWan Wei-Ming教授と研究代表者の高原とが主催するシンポジウムにおいて,これまでの研究成果を発表する予定である。科学研究費補助金によって,平成22年度から平成24年度にわたって実施した外国人特別研究員としての研究成果は,上記のようにすでに論文として公表したものもあり,さらに,24年度の成果は,現在,論文化に向けて原稿の作成を進めている。
精製Ｗｎｔ蛋白質を用いたＷｎｔシグナル経路の選択的活性化機構の解析

質量分析法によりWnt3aには高マンノース型、Wnt11に高マンノース型に加えて複合型の糖鎖が付加されていることを見出した。極性化MDCK細胞においてWnt3aは側底部、Wnt11は頂端部へ分泌された。ゴルジ体においてWntの細胞外分泌を制御するWntlessはWnt3aと同様に側底部へ輸送され、両者はクラスリンやAP-1によって側底部への輸送が制御された。一方、Wnt11はN末端側の複合型の糖鎖修飾が頂端部への輸送に必要であり、ガレクチン3によって頂端部への輸送が制御された。これらの結果から、極性化された上皮細胞において糖鎖修飾の違いによってWntの細胞外分泌が制御されることが示唆された。本研究ではβ-カテニン非依存性経路を活性化し、哺乳動物における生理機能が明らかにされていないWnt11の精製法を確立すると共に、精製Wnt蛋白質を用いて糖鎖や脂質修飾を質量分析法によって解析し、翻訳後修飾によるWntの細胞外分泌や機能発現の制御機構を解明することを目的としている。今年度に得られた知見は以下の5点である。1)Blue sepharose、Superdex200(ゲルろ過)、Hydroxyapatite、ConA sepharose、Cu chelate columnの5段階のカラムを用いて、抗Wnt11抗体による検出とDvlのリン酸化を指標に活性画分を検出しすることにより、Wnt11の培養上清3リットルからWnt11を大量に(約30 μg)精製した。2) Wnt11とWnt3aの翻訳後修飾を質量分析法により解析したところ、Wnt11のS215にはパルミトレイン酸が、N40にはcomplex/hybrid型、N90にはhigh mannose型、N300にはhybrid/high mannose型のN結合型糖鎖が修飾されていた。一方、Wnt3aのN87とN298にはhigh mannose型のN結合型糖鎖が修飾されていた。3)極性化MDCK細胞においてWntが頂端部、側底部のいずれに分泌されるかを解析したところ、Wnt11は頂端部、Wnt3aは側底部へ分泌された。4)Wntの細胞外分泌を制御するWntlessはWnt3aと同様に側底部へ輸送され、両者はクラスリンやAP1、AP2によって側底部への輸送が制御された。5)Wnt11はN末端側の糖鎖修飾が頂端部への輸送に必要であり、ガラクトースを認識するガレクチン3によって頂端部への輸送が制御された。これらの結果は糖鎖修飾の違いによるWnt11とWnt3aの極性分泌の制御機構の一端を明らかにしたものである。哺乳動物において19種類存在するWntが細胞内の複数のシグナル経路を活性化することにより、多彩な細胞応答を制御する。これまでに私は精製Wnt11やWnt3a蛋白質を用いて糖鎖や脂質修飾を質量分析法によって解析し、翻訳後修飾によるWntの細胞外分泌や機能発現の制御機構を明らかにしてきた。今年度はさらにWnt1やWnt5a、Wnt5bの翻訳後修飾や極性化上皮細胞におけるWnt1とWnt5a、ならびにWnt受容体の細胞内小胞輸送の制御機構について解析した。1)PNGase FやEndo HfのグリコシダーゼによってWnt1の糖鎖修飾を解析したところ、N29にはcomplex型、N316にはhigh mannose型、N359にはcomplex型が付加されることが示唆された。2)精製したWnt5aとWnt5bを用いて翻訳後修飾を質量分析法により解析したところ、Wnt5aのS244、Wnt5bのS223にはパルミトレイン酸が付加されていた。また、Wnt5aのN114にはhigh mannose型、N312にはhybrid型、N326にはhigh mannose型のN結合型糖鎖が修飾されていた。3)極性上皮細胞においてWnt5aはクラスリンやAP1によって側底部へ分泌された。4)極性上皮細胞においてWnt1は頂端部と側底部の両者に分泌され、頂端部への分泌にはexocyst、側底部への分泌にはクラスリンやAP1が必要であった。5)極性化上皮細胞においてWnt受容体のFrizzled2やLRP6、Ror2はクラスリンやAP1によって側底部へ輸送された。これらの結果から、極性化上皮細胞におけるWntとそれらの受容体の細胞内小胞輸送の制御機構の一端を明らかにした。

これらの結果から、極性化された上皮細胞において糖鎖修飾の違いによってWntの細胞外分泌が制御されることが示唆された。哺乳動物において19種類存在するWntは細胞内の複数のシグナル経路を活性化することにより、多彩な細胞応答を制御する。本研究ではβ-カテニン非依存性経路を活性化するWnt11の精製法を確立し、精製Wnt蛋白質を用いて糖鎖や脂質修飾を質量分析法によって解析することにより、翻訳後修飾によるWnt11の細胞外分泌や機能発現の制御機構を解明することを目的としている。今年度に得られた知見は以下の5点である。1)Blue sepharose、Superdex200、Hydroxyapatite、ConA、Cu chelate columnの5段階のカラムを用いて、抗Wnt11抗体による検出とDvlのリン酸化を指標にWnt11の活性画分を検出し、同一蛋白質にまで精製することに成功した。2)Wnt11は1回膜貫通型受容体Rykと結合し、RykとFz7のクラスリン依存性のエンドサイトーシスを誘導した。3)HeLaS3細胞においてWnt11によるRacの活性化にはRykが必要であった。2)と3)の結果から、Wnt11はRykを介してRacを活性化することが示唆された。4)Wnt11の翻訳後修飾を解析したところ、N40、N90、N300に糖鎖が付加され、S215にはパルミトレイン酸が付加されていた。さらに、N40はcomplex/hybrid型、N90にはhigh mannose型、N300にはhybrid/high mannose型の糖鎖が付加されていた。5)Wnt11の糖鎖修飾の生理的意義を解析したところ、三箇所の糖鎖修飾部位のうち一箇所のAsnをGlnに置換した変異体はWnt11の細胞外分泌が抑制された。4)と5)の結果から、Wnt11の細胞外分泌には三箇所のN結合型糖鎖修飾が必要であることが示唆された。これらの結果はWnt11の生化学的性状や翻訳後修飾の一端を明らかにしたものである。これまでにWnt蛋白質は細胞外マトリックスに結合する傾向が強く、生理活性を有するWntとして単離、精製することが困難であったため、Wnt蛋白質の生化学的性状や細胞外分泌の分子機構は明らかにされていなかった。本研究においてBlue sepharose、Superdex200(ゲルろ過)、Hydroxyapatite、ConA sepharose、Cu chelate columnの5段階のカラムを用いて、Wnt11の精製法を確立した。また、精製したWnt11やWnt3a蛋白質を用いて質量分析法によるWntの翻訳後修飾を解析する実験系を構築した。さらに、上皮細胞におけるWntの極性分泌について解析して、Wnt11のWnt3aの極性分泌が糖鎖修飾によって制御されていることを明らかにした。今後、これらの精製法や質量分析法を踏襲することにより、他のWnt蛋白質の精製や翻訳後修飾を解析し、それらの生理的意義を解析できると考えている。これまでにWnt蛋白質は細胞外マトリックスに結合する傾向が強く、生理活性を有するWntとして単離、精製することが困難であったため、Wnt蛋白質の生化学的性状の詳細は明らかにされていなかった。本研究において研究実績の概要で記述したように5段階のカラムを用いて、Wnt11の精製法を確立した。また、精製したWnt蛋白質を用いて質量分析法によるWntの翻訳後修飾を解析する実験系を構築した。今後、これらの精製法や質量分析法を踏襲することにより、他のWnt蛋白質の精製法を確立し、それらの翻訳後修飾を解析できると考えている。
3Dプリンターを用い難治性尿路結石症に対する腎盂モデル作成と術前シミュレーション

本年度はまず初回の試みとして、当院で腎移植を行いフォロー中の患者で移植腎に尿管結石を発症した症例を用いて、3Dモデルを作成し結石手術シミュレーションを行った。試用3Dプリンターおよびソフトウェアを用いて、術前のCT画像を解析して移植腎3Dモデルを作成、術前カンファレンスで作成モデルを用いてディスカッションを行った。移植腎の症例であり通常の解剖と異なる症例であったが、モデルを用いることで腎臓の内腔の構造、および周囲臓器・骨との関係について詳細な情報を得ることができ、経皮的腎結石砕石術の細かなアプローチを検討することができた。手術は順調に成功し、術後合併症なくstone freeの状態を得ることができた。この3Dモデルの有用性について今後学会発表、論文発表を予定している。今回のシミュレーションにはマテリアライズ社のソフトフェアMimics Innovation Suiteを用いて3Dモデルを作成したが、今後他社のソフトウェア・プリンタも比較して腎尿管結石術のシミュレーションに最適な製品を検討していく予定である。今後は手術症例を蓄積しさらに精度を高めていき、通常の腎尿管結石に加え、移植腎を含めた解剖学的に特殊な腎尿路結石における結石砕石術の術前シミュレーションを可能にしていく予定である。一方で課題としては癌手術における血管走行などと異なり結石は手術直前に部位が移動することがあり、せっかくモデルを作成しても手術時に腎盂や結石の状態が変化してっているとシミュレーションの意義が少なくなってしまう。そのためなるべく手術直近の画像を用いてモデルを作成する方が良いが、直近すぎるとモデル作成やシミュレーションが間に合わない可能性がある。今後モデル作成の最適なタイミングについても試行錯誤し検討する予定である。症例はまだ少ないが、特殊な尿路結石症において3Dモデルを実際に作成し手術を成功させることができたため。3Dモデルの有用性について今後学会発表、論文発表を予定している。今後症例を蓄積しさらに精度を高めていき、様々な尿路結石における術前シミュレーションを可能にしていく予定である。購入物品(3Dプリンターなど)を現在どの物品が良いか試行で用いて検討しており、今年度は購入せず次年度に購入を考えてるため。
Enterohepatic axis に関する研究

消化管の糖代謝に及ぼす影響を、消化管の肝への直接作用(1)及び膵内分泌機能を介する間接的作用(2)に分け検討した。1.(1)上部小腸切除ラットの耐糖能及びインスリン感受性:Treitz靭帯より約40cm上部小腸を切除したラットを完全静脈栄養で7日間飼育した後、腹腔内ブドウ糖負荷試験を行い、血糖、IRI変動を正常及び切除ラットのそれと比較した。切除群では血糖、IRI反応はいずれの群と比較しても有意に高値であった。(2)ラット肝よりのブドウ糖放出に及ぼす消化管抽出物の影響:正常ラット肝及び小腸切除完全静脈栄養飼育ラット肝を灌流し、インスリン、グルカゴン、腸管抽出物に対するブドウ糖、cAMP反応を検討した。腸切除ラット肝のグルカゴンに対する反応性は正常ラット肝と差がなかったが、インスリンによるブドウ糖放出の被抑制能は低下していた。腸管抽出物を添加した場合、無添加の際と糖放出量、グルカゴン、インスリン濃度に差を認めなかったが、cAMPは有意に上昇した。(3)消化管ホルモンの肝細胞における糖代謝に及ぼす効果:初代培養肝細胞に種々の消化管ホルモンを作用させ、cAMP産生、phosphorylase活性及びブドウ糖放出の変化について検索した。消化管ホルモンの種類により、上記3パラメーターに及ぼす効果は異なった。GRFはそれ自身cAMP産生を高めるが、グルカゴンの有するブドウ糖放出能を抑制した。ソマトスタチンにはそのような作用は認められなかった。2.Enteroinsular axisの新たな作動物質及び生体内存在意義について:ブドウ糖経口負荷にて血中glucagon-like peptide 1(GLP-1)濃度は上昇し、且つ、本物質がインスリン分泌能を有することを明らかにした。E-1 axisは膵A細胞にも作動することをOGTT後のアルギニン負荷試験で血中glucagon上昇が増大することより明らかにした。
インスリン依存型糖尿病における移植膵の糖尿病発症の機序と防止に関する実験的研究

MHCを共有するが、mHの異なる糖尿病抵抗性DR-BBから糖尿病自然発症DP-BBラットへの移植膵は全例拒絶(24.0±4.2日)されたが、抗接着抗体投与群(抗ICAM-1、抗LFA-1抗体)は全例生着(>400日)した。MHC及びmHもともに共有するWFuラットから糖尿病発症DP-BBラットの組合せにおいては、高率にIDDMの再発を認めた。糖尿病発症DPラットはT細胞数減少、T細胞機能異常(IL-2産生低下、ConAに対する低反応、BUFアロ抗原に対するMLR低反応)を認めた。また、DPラットでは免疫調節を司る(自己免疫機序を抑制する)とされているるRT6陽性T細胞が末梢リンパ組織でほとんど欠損しており、これがT細胞機能異常および糖尿病発症に重要な役割を果たしていると考えられた。なお、DRラットおよびWFuラットでは、こうしたT細胞機能異常を認めなかった。WFuからDPラットへの移植膵にIDDMの再発がみられた場合には、依然としてT細胞数減少、T細胞機能異常が認められ、RT6陽性T細胞の末梢での出現は認められなかった。DR膵が拒絶されたDPラットではT細胞数及びT細胞機能は依然として低下したままであり、DR抗原に向かう抗体が検出され、細胞性免疫によるというよりはむしろ、抗体による液性免疫により拒絶されると考えられた。しかしながら興味ある事実として、抗接着分子抗体を投与して移植膵の生着したDPラットでは、T細胞数が有意に増加し、DPラットで認められた上記のT細胞機能異常は著明に改善した。また、この移植膵生着ラットでは末梢において、RT6陽性細胞の出現を認めた。従って、IDDM発症を調整していると考えられているRT6陽性T細胞がどのようなメカニズムで末梢に出現してくるのかは不明であるが、この細胞の出現によりIDDMの再発が予防され、かつ、T細胞の機能異常が回復する可能性が示唆された。1.移植膵の糖尿病発症率:糖尿病未発症DR-BBラット(RT1^u)をdonor、糖尿病発症DP-BBラット(RT1^u)をrecipientとする膵移植において、SPiF環境下では7例中4例(57%)と高率に再発症が認められた。また、WF(RT1^u)をdonorとした移植では4例中2例(50%)であり、再発症においてMHCの関与が示唆された。2.移植後のrecipientの免疫能の検討:膵移植ラット、非移植ラット(コントロール)の脾T細胞を用いて、MHCの異なるBUF抗原に対する免疫応答(MLR、限界希釈法による細胞傷害性T前駆細胞頻度f(Tcp)、1L-2産生helperT前駆細胞頻度f(Thp)を測定した。その結果、1)MLRにて膵移植のアロ抗原に対する免疫応答はコントロールに比し著明に増強していた。2)限界希釈法では膵移植のf(Tcp)、f(Thp)はコントロールに比し高値を示した。このことからDR-BBをdonorとする膵移植を行うことにより、recipientであるDR-BBのアロ抗原に対する免疫能の回復が認められた。3.移植膵の糖尿病再発症の阻止方法として:抗接着分子に対するモノクロナール抗体、anti-1CAM-1 moAb、anti-LFA-1 moAbを1mg/Kg/ラットを移植1週より2週間、腹腔内投与では3匹中、現在再発症がみられていないが、更なる検討を要する。

MHCを共有するが、mHの異なる糖尿病抵抗性DR-BBから糖尿病自然発症DP-BBラットへの移植膵は全例拒絶(24.0±4.2日)されたが、抗接着抗体投与群(抗ICAM-1、抗LFA-1抗体)は全例生着(>400日)した。MHC及びmHをもともに共有するWFuラットから糖尿病発症DP-BBラットの組合せにおいては、高率にIDDMの再発を認めた。糖尿病発症DPラットはT細胞数減少、T細胞機能異常(IL-2産生低下、ConAに対する低反応、BUFアロ抗原に対するMLR低反応)を認めた。また、DPラツトでは免疫調節を司る(自己免疫機序を抑制する)とされているRT6陽性T細胞が末梢リンパ組織でほとんど欠損しており、これがT細胞機能異常および糖尿病発症に重要な役割を畑氏ていると考えられた。なお、DRラットおよびWFuラットでは、こうしたT細胞機能異常を認めなかった。WFuからDPラットへの移植膵にIDDMの再発がみられた場合には、依然としてT細胞数減少、T細胞機能異常が認められ、RT6陽性T細胞の末梢での出現は認められなかった。DR膵が拒絶されたDPラットではT細胞数及びT細胞機能は依然として低下したままであり、DR抗原に向かう抗体が検出され、細胞性免疫によるというよりむしろ、抗体による液性免疫により拒絶されると考えられた。しかしながら興味ある事実として、抗接着分子抗体を投与して移植膵の生着したDPラットでは、T細胞数が有意に増加し、DPラットで認められた上記のT細胞機能異常は著明に改善した。また、この移植膵生着ラットでは末梢において、RT6陽性細胞の出現を認めた。従って、IDDM発症を調整していると考えられているRT6陽性T細胞がどのうよなメカニズムで末梢に出現してくるのかは不明であるが、この細胞の出現によりIDDMの再発が予防され、かつ、T細胞の機能異常が回復する可能性が示唆された。
殺虫活性を有する新規インドールアルカロイドオカラミン類の生合成に関する研究

食糧増産における阻害因子である農業害虫あるいは快適な日常生活に悪影響を与える衛生害虫などを防除する一つの手段に殺虫剤の使用があり、多くの合成殺虫剤がすでに開発されている。しかし、合成殺虫剤には、人間や動物への悪影響あるいは田畑などへの残留性を始めとする環境汚染など幾つかの問題点がある。そこで生分解され易い生物由来、特に微生物由来の殺虫性物質の開発が待たれている。著者らが分取に成功した殺虫性物質生産菌Penicillium simplicissimum ATCC 90288(AK-40)株は、オカラ培養において特異な構造を有する新規インドールアルカロイドオカラミンAおよびBを生産する。オカラミン類のようなアゾシノインドール環を有する天然有機化合物は非常に珍しいので、それらの生合成経路に興味が持たれる。そこで、オカラミン類の生合成系に関する研究を展開し以下のような成果を得た。1.オカラミンAおよびBの生産菌であるATCC90288株の代謝産物を精査し、新たに生合成関連化合物であるオカラミンDおよびE、Fを得た。2.オカラミン類の生産培地であるオカラを用いた固体培養で、オカラミン類の生合成前駆物質と考えられるトリプトファンおよび酢酸の取り込み実験を行なったけれども、取り込みは認められなかった。3.取り込み実験を行なうための液体培養条件の検討を行ない、合成培地であるツァペック培地やサブロ-培地にオカラ抽出物を添加することによりオカラミン類が生産されることを明らかにした。すなわち,オカラ中にオカラミンの生産を促進する何らかの因子が存在することが強く示唆された。殺虫活性を有するオカラミン類は分離菌Penicillium simplicissimum AK-40株をオカラで培養すると得られる新規なインドールアルカロイドである。その構造は、アゾシノインドール環とピロロインドール環がジケトピペラジン環を介して縮合した特異なものである。そこでオカラミン類の生合成経路に関する知見を得るために研究を行ない、以下に述べる成果を得た。1)オカラミンAおよびB、Dの生産菌であるAK-40株のオカラ培養物を精査したところ、薄層上でオカラミンDと類似の拳動を示す二つのスポットを認めた。そこで、大量培養した後、溶媒抽出やカラムクロマトグラフィーにより精製・単離した。NMRスペクトルやMSスペクトルの解析によりそれぞれの構造を下記のように決定し、新規オカラミン類緑体であったのでオカラミンEおよびFと命名した。両化合物はともにピロロインドール部分がオカラミンDと異なる化合物であり、オカラミンAからBへの生合成中間体と考えられる。2)オカラミン類のアゾシノインドール部分とピロロインドール部分はいずれもトリプトファンとイソプレンから生合成されることが容易に推定される。そこでこれを確かめるためにAK-40株をオカラでの培養し、^<13>Cでラベルした標識化合物の取り込み実験を行った。しかしながら、いずれの化合物についても有意な取り込みは認められなかった。一般に固体培養での取り込み実験は困難であるので、今年度はオカラにかわる液体での生産培地を検索し、取り込み実験を接続する。著者らが分取に成功した殺虫性物質生産菌Penicillium simplicissimumATCC 90288(AK-40)

株は、オカラ培養において特異な構造を有する新規インドールアルカロイドオカラミンAおよびBを生産する。オカラミン類のようなアゾシノインドール環を有する天然有機化合物は非常に珍しいので、それらの生合成経路に興味が持たれる。そこで、オカラミン類の生合成系に関する研究を展開し以下のような成果を得た。1.オカラミンAおよびBの生産菌であるATCC90288株の代謝産物を精査し、新たに生合成関連化合物であるオカラミンDおよびE、Fを得た。2.オカラミン類の生産培地であるオカラを用いた固体培養で、オカラミン類の生合成前駆物質と考えられるトリプトファンおよび酢酸の取り込み実験を行なったけれども、取り込みは認められなかった。3.取り込み実験を行なうための液体培養条件の検討を行ない、合成培地であるツァペック培地やサブロ-培地にオカラ抽出物を添加することによりオカラミン類が生産されることを明らかにした。すなわち、オカラ中にオカラミンの生産を促進する何らかの因子が存在することが強く示唆された。
地球環境計測のための遠隔地の地上環境データ通信.集録ネットワークシステムの構築

1.小型で安価な6組の計測システム(測定局)を試作し、改良を重ねた。これは、小型のプロパンガス燃焼式のDC発電機、データロガー、無線電話機、モデム、測定ポール、小型格納箱などから成っており、AC電源が無く、電話線も無い場所(ただし、NTT無線電話のサービスエリア内であること)でも設置できる。2.北海道内に3組の計測システムを、開東地方(つくば市)、関西地方(大阪府堺市)、中国地方(山口市)にそれぞれ1組を設置した。各地点で微気象、蒸発散量および熱収支などの測定を行った。計6組の計測システルにより、北海道・関東・関西・中国地方を結ぶ、ほぼ全国的な計測ネットを形成した。3.各研究機関(集録局)において、測定局のデータの集録・通信を行うためのデータ集録・通信ソフトを完成した。このソフトとモデムおよびパソコンを持ち、測定局の電話番号を知っていれば、誰でもその計測データを回収できる。このように、誰でも計測データを直接測定局から入手できるという特徴を持つ。4.各研究機関で解析した結果等を相互に情報交換するためのデータ通信については、各研究機関がPC-VANなどに加入し、市販のソフトを利用することが安価で便利であることが分かった。これを利用し相互に情報交換することとした。これによって、各研究機関の解析結果を相互伝送し合うための通信ネットを形成した。5.上記の1.、3.および4.により、6箇所の計測ネットと5研究機関の通信ネットにより、ネットワークシステムを構築した。構築したネットワークシステムを、1992年度および1993年度において運用試験し、システム全体の改良を行うとともに、問題点を明らかにした。(1)15チャンネルのデータロガー1台、高さ約5mの測定ポール1組、小型格納箱1台および小型DC発電装置1台からなる6組(当初計画では無線電話を用いた5組であったが、有線電話とAC電源を用いたシステムを1組加えた)の計測システムを製作した。北海道(北海道大学農学部、開発土木研究所;十勝地方に設置)に3組、その他の3つの研究分担研究機関((1)関東:農業環境技術研究所、(2)関西:大阪府立大学農学部、(3)中国:山口大学農学部)に1組づつ設置し、これらを結ぶほぼ全国的な計測ネットワークシステムを形成した。各研究機関では、熱収支、蒸発散あるいは微気象の計測を行った。(2)現有していた通信ソフトを改良し、各研究機関と任意の全国6組の計測システム間で、データの集録・通信を行うためのデータ集録・通信ソフトをほぼ完成させた。(3)各研究機関の間で解析結果を情報交換するための有線電話回線をデータ通信ソフトについては、市販のソフトを利用することで十分であることがわかったので、それらを利用することとした。(4)(2)および(3)のソフトにより、5研究機関を結ぶ通信ネットワークを形成した。(5)(1)および(4)による6地点での計測ネットワークと5研究機関の通信ネットワークにより、ネットワークシステムを構築した。(6)構築したネットワークシステムを810月の約3ケ月間試験運用した。電話交換機(内線電話)を通じてデータ集録を行った場合、ノイズのためか、無線電話がかかりにくかったり、データ集録に通常より多く時間がかかったりすることがあった。この点については、次年度の改良・検討課題である。平成5年度は、第2年度目であり、平成4年度において開発したシステムの改良および発展に重点をおき、研究を進めた。1.開発している現有の6組の計測システム(測定局)のハード的な問題点を改良した。この3組の計測システムを北海道内に設置した。この他の3組の計測システムを関東地方(つくば市)、関西地方(大阪府堺市)、中国地方(山口市)に設置した。

計6組の計測システムにより、北海道・関東・関西・中国地方を結ぶ、ほぼ全国的な計測ネットを形成した。2.現有の通信ソフトに改良を重ね、これを発展させて計測ネットにより、各研究機関(集録局)において、測定局のデータの集録・通信を行うためのデータ集録・通信ソフトを完成した。3.各研究機関で解析した結果等を相互に情報交換するためのデータ通信については、PC-VANに加入し、市販のソフトを利用することが安価で便利であることが分かったので、これを利用することとした。4.上記の2.および3.のソフトにより、5研究機関においては各自の測定局の計測データを集録し、各研究機関の解析結果を相互伝送し合うための通信ネットを形成した。5.上記の1.および4.により、6箇所の計測ネットと5研究機関の通信ネットにより、ネットワークシステムを構築した。6.構築したネットワークシステムを、5月12月の間、運用試験し、システム全体の改良を行うとともに、問題点を明らかにした。
プラズマアクチュエータを用いた風による橋梁振動の制振方法に関する研究

従来の風による橋梁振動の制振方法とは制振メカニズムが異なり,また構造的にも従来と異なる新しい方法としてプラズマアクチュエータを用いた制振手法を提案し,この手法の妥当性を風洞試験で確認することによって,実橋に適用する技術を構築することが研究の最終目的である.本研究はそのための挑戦的萌芽研究と位置付けて,プラズマアクチュエータを橋梁基本断面に適用した風洞試験を行い,本手法の妥当性を検証する.平成24年度は,断面比B/D(B:桁幅,D:桁高)が3の矩形断面を固定した状態で流れの可視化を行い,プラズマアクチュエータ(以下PAと略す)によって断面まわりの流れを制御できることを明らかにした.剥離抑制効果を最適化させる実験条件は,印加電圧±4kV,周波数4kHz,誘電体枚数4枚(誘電体厚さ:0.03×4=0.12mm)であった.また電源出力下における剥離抑制効果を高める上側電極幅および下側電極幅の最適値はそれぞれ5mm,10mmであり,プラズマ発生によって生じる誘起流れは1.4m/s程度であることがわかった.PAに関する既往の研究は,検討対象模型を風洞内に固定して流れの可視化を行う場合がほとんどであり,風による橋梁の振動のように流体中に振動する模型を対象とした研究例はない.そこで,平成25年度は断面比B/Dが0.62,0.75,1.0,1.18の4種類の異なる矩形断面を用いて,自己励起型渦励振風速域およびカルマン渦励振風速域の2風速域において,模型を強制加振させた状態で,PAの制御効果を流れの可視化によって確認した.断面比が小さい模型を用いた理由は,完全はく離する断面比の小さい断面でPAの効果が確認できれば,より断面比の大きい模型には効果があることは明白だからである.流れの可視化風洞実験の結果,4種類の模型とも自己励起型渦励振風速域において,PA無しの場合,模型前縁から生じていた前縁はく離渦が,PA有りの場合,前縁からはく離した流れが桁幅のほぼ中央より前方で再付着することから,はく離が抑制されることが分かった.一方,カルマン渦励振領域においては,PA有りの場合,断面比0.62および0.75はカルマン渦のはく離を抑制するものの,再付着させることはできていない.断面比1.0および1.18は再付着させることができた.従来の風による橋梁振動の制振方法とは制振メカニズムが異なり,また構造的にも従来と異なる新しい方法としてプラズマアクチュエータを用いた制振手法を提案し,この手法の妥当性を風洞試験で確認することによって,実橋に適用する技術を構築することが研究の最終目的である.本研究はそのための挑戦的萌芽研究と位置付けて,プラズマアクチュエータを橋梁基本断面に適用した風洞試験を行い,本手法の妥当性を検証する.1.具体的な内容プラズマアクチュエータによる橋梁の空力振動抑制法の確立に向け,本研究では桁高・桁幅比3の矩形断面を用い,剥離抑制効果を高めるプラズマアクチュエータの構成・駆動・位置に関して検討することによる気流制御の高効率化を目的として研究を行った.本研究で得られた結論を以下に示す.(1)プラズマアクチュエータによって生じる誘起流速を大きくする実験条件は,印加電圧±4kV,周波数4kHz,誘電体枚数4枚(誘電体厚さ:0.03×4=0.12mm)が最適である.(2)電源出力下における剥離抑制効果を高める上側電極幅および下側電極幅の最適値はそれぞれ5mm,10mmであり,プラズマ発生によって生じる誘起流れは1.4m/s程度であることがわかった.(3)揚力の低減を抑制するための駆動条件は,迎角0degにおいては断続的に駆動することで揚力を向上させることができるが,迎角が0degを上回る場合は連続駆動した場合が最も揚力を大きく増加させることができる.また迎角によって揚力を最大値にとるDuty比とSt数の組み合わせは異なることがわかった.(4)プラズマアクチュエータの設置位置に関しては,可能な限り剥離点付近の上流側にプラズマアクチュエータを取り付け,主流方向に風の流れを誘起することで剥離抑制効果が最も高く発揮される.プラズマアクチュエータの設置位置や向きを変えることで,流れを攪乱させる効果が異なる.なお,風洞試験のうち,流れの可視化と三分力試験は実施することができたが,バネ支持試験は実施できなかった.これはプラズマアクチュエータを駆動させて風洞試験を行う風洞風速が12m/sと低風速であることが理由である.2.意義・重要性プラズマアクチュエータを用いることによって,橋梁断面周りの気流制御を行うことができた.

したがって,本手法によって橋梁橋桁の風による振動を制御することが可能である.従来の風による橋梁振動の制振方法とは制振メカニズムが異なり,また構造的にも従来と異なる新しい方法としてプラズマアクチュエータを用いた制振手法を提案し,この手法の妥当性を確認した上で実橋に適用する技術を構築することが研究の最終目的である.平成24年度はそのための挑戦的萌芽研究と位置付けて,プラズマアクチュエータを橋梁基本断面に適用した各種風洞試験を行い,本手法の妥当性を検証する.平成24年度の研究成果として,プラズマアクチュエータを用いた制振手法によって橋梁橋桁の風による振動を制御することが可能であることを明らかしたことが挙げられる.よって,平成24年度の研究目的は,ほぼ達成することができたと考えられる.ただし,先述した理由により,当初予定していたバネ支持試験は行うことができなかったため,「おおむね順調に進展している」と評価した.初めに,平成24年度に揚力計測用に製作した計測システムが,予想以上の高い精度を有していることが風洞試験の結果判明したので,橋梁主桁を対象とした揚力計測試験を行う予定である.その次に当初の計画通り,橋梁主塔断面を検討対象とした研究を行う予定である.とくに定量的な制御効果を把握するため,揚力計測を重点的に行う.プラズマアクチュエータの効果を認められた橋梁主塔断面について,流れの可視化試験を行い,制御効果を考察する.物品費橋梁主塔模型の製作費,プラズマアクチュエータの銅箔テープ,ポリイミドテープ,PIV計測用パソコン(平成24年度の実験終了直後に故障)等1300千円旅費土木学会全国大会出張等500千円その他学会参加費,計測機修理費用,報告書印刷費用等100千円合計1900千円
東アジアにおける「学」の連鎖-中華民国期の日中間の留学生派遣に関する比較研究

本研究は、中華民国期における日本と中国の留学生交流の具体像を明らかにし、「学」の連鎖という視点から日中関係史:を捉え直そうとするものであった。そのために、(1)中華民国期、とくに日中戦争期の関連資料の収集分析を行い、.これまで研究が手薄だった193045年の中国人日本留学の実態を中国側の派遣と日本側の受入れ双方から明らかにする手がかりを得ることできた。(2)日本人の中国留学については主に明治初年の留学生派遣の実態を防衛研究所や外交史料館の資料によって明らかにすることができ、昭和10年前後の派遣の状況についても外交史料館の資料によってその概要を知ることができ、明治から昭和までを通した日本人中国留学史を分析する端緒をつかむことができた。さらに、(1)と(2)を進める過程で、(3)中国と台湾で中国人の海外留学の歴史を調べている複数の研究者と連絡が取れて、中国天津、南開大学における留学史シンポに参加する(平成16年10月)と共に、本研究グループ主催の神奈川大学おけるシンポに4人の研究者を招いて交流を深め(平成8年3月)、今後の更なる交流深化が期待できる状況にある。また、10数回の研究会を開いて、国内の院生や若手研究者の研究報告を聞き、意見の交換をすることができた。これも今後継続すぺきことである。総じて言えば、とくに日本人中国留学についての資料の収集と分析がいまだ十分といえない点は至急克服すべき課題として残すしかないが、この3年間の共同研究を通じて近代以降の日中双方の留学史を比較研究するための基礎作業を大いに前進させることができたと自負している。本研究は中華民国期における日本と中国の留学生交流の具体上を明らかにし、20世紀の日中関係史を広い意味における「学」の連鎖という視点から再構築することを目指すものである。本年度の国内研究は、5月(神奈川大学)の企画打合せ会、9月(北海道大学)と10月(愛知大学)の研究会を中心としたものであった。9月18日に開催された研究会では大里浩秋「中国人留学生発行の雑誌と『日華学報』」が報告され、10月の愛知大学での研究会では、愛知大学学生課の協力で戦前上海に開校していた上海東亜同文書院の学籍簿を閲覧することができ、霞山文庫が所蔵する中国教育・日中関係史関係の資料を収集することができた。国外調査は1月(南京第二歴史档案館、上海市図書館)、3月(台湾国史館・中央研究院)の留学生関係資料調査を実施した。南京第二歴史梢案には北京政府・南京政府・華北臨時政府・汪精衛政府時期の教育部档案の中に、1930年以後の中国人留日学生に関する多くの資料が現存することを確認できたが、短い日程であったため資料の複写はできなかった。台湾/国史館では、請求番号197-066(84巻)の「留学事務-日本」に、1937年1955年の中国人の日本留学に関する資料が豊富に含まれていることを確認でき、一部の資料を複写することができた。同資料によって、日中戦争の開始と留日学生の帰国に関連する資料・留学・帰国経費の補助要請と国民政府の救済政策などの概略を掴むことができるだろう。本年度は国内外の資料調査が中心であったため研究分担者が論文を執筆するまでの成果は挙げることができなかったが、2004年度中には南京第二歴史档案、台湾国史館の史料調査結果と「日華学報』の電子版目次の公開について報告できる体制を整えたい。また、本年度の調査で複写できた日本外務省外交史料館の留学生関連史料についても個別研究の成果を積み上げていきたい。本研究は中華民国期における日本と中国の留学生交流を具体的に明らかにし、20世紀の日中関係史を広い意味における「学」の連鎖という視点から再構築することを目指すものである。

本年度の国内での打合せ会と研究会は計6回行った。そのうち、第3回、4回、5回には最近の中国人日本留学史に関する著書4冊を取り上げ、著者を招いて報告をしていただくと共に質疑応答によって問題関心の共有化をはかった。また、第6回は神奈川大学に外国人研究員として在籍中の紅帆氏及び海外共同研究者の一人田正平氏の報告を聞いて質疑応答を行った。更に一橋大学経済研究所所蔵の資料を拝見して一定の資料を収集した。しかし、シンポジウムを開くにいたらなかったのは次年度で実現を期したい。国外調査は中国でのみ2度実施した。9月吉林省長春市では東北師範大学と吉林大学の研究者と研究交流をすると共に吉林省档案館、長春市図書館、長春档案館などで資料の収集を行った。さらに2004年3月には南京第二歴史档案館、上海市档案館、華東師範大学図書館などで資料を収集した。他に特筆すべきは10月、天津で開かれた「留学生と中外文化」国際シンポジウムに2名が参加し、それぞれ報告すると共に、中国の同好の士と研究交流できたことであった。この時の交流経験は今後の共同研究に生かしたいと考えている。上記、天津での報告は文章にするに至っておらず、研究会での報告もまだまとめられていないので、本年度も既刊の成果は限られているのは遺憾である。この点も次年度を期すこととする。中国人日本留学史に関しては、従来研究が手薄だった1930年代から45年までについて、日本の研究機関および南京第2歴史トウ案館や上海市トウ案館など中国での資料の収集を行い、その分析に努めた。先行研究がほとんどなかった日本人中国留学については、外交史料館や防衛研究所などでの資料収集に努め、その分析を行った。その結果、日中両国の相手方への留学の経過やそれぞれの特徴について比較する条件を準備することが出来、11の研究発表の項に記したような研究成果を残すことが出来るとともに、3月4日に中国、台湾からのゲストを交えた「中国人留学生と日中戦争」と題するシンポジュウムを開き、我が共同研究の4人のメンバーも報告を行うことが出来た(大里浩秋「同仁会と日華学会に見る日本の中国人留学生受け入れ状況」、孫安石「日本人の中国留学に関する資料紹介」、三好章「維新政府と汪兆銘政権の留学政策」、川島真「日本占領期華北における留日学生をめぐる動向」)。この1年では、以上のごとくに3年間の共同研究の成果を論文あるいはシンポでの報告の形で発表して、十全とはいえぬまでも一定程度は所期の目的を達成することが出来た。また、数回の研究会を開き、特に3月3日には同様のテーマを研究する若手研究者を招いて拡大研究会を開き、彼らと討論することで今後の共同研究の可能性を探ることが出来たのは収穫であった。今後とも共同研究を継続して、30年代以降の中国人日本留学に関する資料の分析、および日本人中国留学の事実究明を行い、かつ45年以降の状況についても明らかにしていきたいと考えている。