hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多発性硬化症の免疫病態におけるアクアポリン4抗体の意義に関する臨床・病理学的検討

19世紀半ばに多発性硬化症(MS)の概念が発表されて以来、視神経脊髄炎(NMO)はMSとの異同が不明であったが、脱髄疾患であるMSとは異なりアクアポリン4抗体によるアストロサイト障害を起因として生じる疾患である事を解明し、NMOにおける脱髄は二次的であることを報告した。その成果は国際誌Brainに相次いで掲載し国際学会にて発表するとともに、AQP4抗体の病原性を知る手掛かりを得て国内外から高い評価を得た。<病理学的解析>我々は、世界に先駆けてOS-MS病巣においてアクアポリン4(AQP4)が欠落していることを報告したが、さらに症例を増やし、OS-MS剖検脳12例、古典型MS6例、対照群におけるAQP4の発現を、免疫組織化学的に比較検討を行った。特に既知のMS抗原候補蛋白である髄鞘蛋白質(MBR,PLP,MOG等)との発現比較解析や、AQP4の発現とアストログリア(GFAP)の関連解析を行った。その結果、NMO病巣においては、AQP4およびGFAPは、病変の早期から慢性期にかけて染色性が低下もしくは消失していたが、髄鞘は早期病変においては、AQP4、GFAPともに脱髄病変部でむしろ発現は亢進しており、明らかにNMOとMSの病理学的特徴は相反するパターンであった。この結果NMOの免疫病態としては、早期からアストロサイトが障害を受けるのに対して、脱髄は二次的に生じている可能性が示唆された。NMOはMSとは異なり、アストロサイトの障害を起因として生じる疾患である事が示唆され、国内外から高い評価を得ており、その成果は2007年5月号のBrain誌に掲載された。<臨床的解析>我々は、AQP4強制発現させたHEK293細胞に対する患者血清の反応を見る系で、AQP4抗体の測定を行っている。NMO患者における、感度・特異度は90%を超え、非常に高い疾患特異性を有する抗体である。AQP4抗体価は、NMO患者の再発時の脊髄病変の長さに比例する事、ステロイド治療後には有意に抗体価は減少することなどを明らかにし、NMO診療における基礎を形成している。臨床的抗体価との関連について、Brain(2007年5月号)に掲載された。現在、抗体が作用する病態を明らかにするため培養系を確立する準備を進めている。これらの結果から、NMOは抗アクアポリン4抗体に関連して発症している事が強く示唆され、その事実を発信し大きくこの分野に貢献できていると考えている。今後は、この抗体の作用機序や治療法の開発などを含めて、さらに研究の発展を続けていく予定である。〈臨床的解析〉我々は、AQP4強制発現させたHEK293細胞に対する患者血清の反応を見る系で、AQP4抗体の測定を行い、NMO患者における感度・特異度は90%を超え、非常に高い疾患特異性を有することを明らかにした。AQP4抗体価は、NMO患者の再発時の脊髄病変の長さに比例する事、ステロイド治療後には有意に抗体価は減少することなどを明らかにした。これらの結果から、NMOは抗アクアポリン4抗体に関連して発症している事が強く示唆され、その事実を発信し大きくこの分野に貢献できた。〈病理学的解析〉NMO病巣においては、AQP4およびGFAPは、病変の早期から慢性期にかけて染色性が低下もしくは消失していたが、髄鞘は早期病変においては比較的保たれていた。一方、多発性硬化症(MS)においては、AQP4、GEAPともに脱髄病変部でむしろ発現は亢進しており、明らかにNMOとMSの病理学的特徴は相反するパターンであった。NMOはMSとは異なり、アストロサイトの障害を起因として生じる疾患である事が示唆され、国内外から高い評価を得ており、その成果は2007年5月号のBrain誌に掲載され、多くの国内外との共同研究の足がかりとなっており、今後AQP4抗体の病原性を知る手掛かりを得て、内外から高い評価を得た。
卵巣癌の播種性転移における細胞環境と癌細胞との相互作用の解析

卵巣癌患者の予後を決定する最も重要な因子である腹腔内播種性転移の機構はいまだ不明である。そこで、本研究は卵巣癌の細胞環境を解析し、腹膜播種における癌細胞の生存、増殖、接着、運動、および血管新生を細胞環境の観点から明らかにすることを目的とした。卵巣癌細胞の置かれた環境を卵巣腫瘍内溶液や腹水のガス分圧やpHでみると、pO_22040mmHg,pCO_25060mmHg、pH6.47.1であり、癌細胞は低酸素状態およびアシドーシスにさらされており、このような環境に適応する機序が重要と考えられた。実際の卵巣癌組織においては、血管新生因子であるVEGFの発現が原発巣において血管より離れるに従って増強し、in vitro低酸素条件下でもVEGF発現および産生が上昇した。さらに、低酸素条件は、細胞周期促進因子であるcyclinsおよびcyclin-dependent kinase(cdk)発現を低下させ、一方、抑制因子のcdk inhibitors発現を亢進させた。細胞接着に関与するE-cadherinおよびその細胞内裏打ち蛋白であるβ-cateninの発現をみると、低酸素によりE-cadherinの発現増強が誘導され、実際の卵巣癌組織においても原発巣に比し転移巣の癌細胞でE-cadherin発現が増強していた。なお、細胞の運動に関与するhepatocyegrowthfactor(HGF)とその受容体であるc-metは卵巣癌細胞において両者とも発現していることが明らかとなり、また実際の卵巣癌においてその転移巣におけるc-metの発現増強が判明した。すなわち、卵巣癌の播種性転移では、血管新生因子、細胞周期調節因子、および細胞の接着や運動に関わる因子が種々の環境下でダイナミックに変化しながら転移過程に重要な役割を担っていると考えられた。
知的プログラミング学習支援環境

本研究課題の目的は、昨今国内外で意識が高まっているプログラミング教育と人材育成に向けた、オンラインプログラミング学習支援環境を構築することである。初心者の学習の効率化に加え、課題推薦やコーディング支援機能を通して、指導者の負担軽減を目指す。これまでに、APIから各種データを取得するサーバサイドとユーザインタフェースを提供するクライアントサイドを分離し、データ活用を促すアーキテクチャの設計と実装を行ってきた。今年度は、本アーキテクチャによるデータ活用を通して、学習支援の中核となるアルゴリズムの提案、実装、及び評価を行った。具体的には、機械学習による課題の推薦と人材評価、深層学習による学習経路の提案、静的解析及び深層学習によるロジックエラー検知に関するアルゴリズムを開発した。アルゴリズムの提案と評価実験を行い、研究経過報告として国際学会の発表を行っているが、さらに総合的な実験を行い、成果として論文誌へ向けた執筆を行う。さらなる評価実験を通して、提案した各種アルゴリズムの機能拡張と精度向上を図る。学習支援システムのユーザインタフェースを構築するため、現行のプログラミング学習支援システムのサーバサイドをサービス思考のアーキテクチャに従い実装した。まず、サービスを構築するためのフレームワークを選定し、主な必須機能を実装した。実装されたアーキテクチャにより、本課題で実装する機能を含む様々なサービスの配備が容易になり、当該研究者を含む第三者が開発するユーザインタフェースやアルゴリズムとの統合も可能となった。一方、クライアント側においては、ユーザインタフェースの実装に用いるフレームワークを選定した後、学習支援システムのユースケースを作成し、インタフェースの設計と一部の基本機能の実装を行った。知的学習支援システムにおけるフィードバック機能を実現するためのアルゴリズム開発に向け、まずは初等的な問題に対する小規模のソースコード群を対象とし、リソースのデータベース化を行った。アルゴリズムとして基礎的な類似度解析、クラスタ分類及びそれらの組み合わせを検討し、基本機能の実装と評価を行った。クライアント側及びサーバ側双方のフレームワークの検証と選定に時間を要したが、次年度以降の開発に必要な基盤を実装することができた。本年度は、前年度までに実装されたサーバサイドと、学習支援システムのインタフェースに対応するクライアントシステムを統合し、学習支援環境のプロトタイプを実装しベータ版を公開した。さらに、アルゴリズムの実装、実験、評価を広く推進するため、システムに蓄積された各種データをAPIを通して取得できるアーキテクチャを設計し実装した。API及びデータは第三者が利用できるよう一般向けに公開された。また、学習支援システムのエディタ機能となるユーザインタフェースのプロトタイプを実装し、APIを通してサーバとの統合を行った。一方、課題の分類・推薦、課題の難易度推定、コーディングを支援するためのアルゴリズムにおいては、本API、本公開データ、機械学習及び深層学習を応用した手法とモデルを提案しプロトタイプの実装を行った。公開されたベータ版のデバッグ、必要な機能拡張、ユーザインタフェースの洗練が残っている状態だが、次年度以降の研究開発に必要な基盤を実装することができた。前年度までに構築されたサーバ側のサービスと、実験的に作成したクライアント側のインタフェースを接続し、学習支援環境の基盤を構築する。アルゴリズムの実装、実験、評価を行うため、学習支援システムに蓄積されたデータを整備しAPIとしてサーバ側に配備する。また、リソースとしてソースコードのみでなく、ユーザの各種行動履歴の解析を検討する。オンラインエディタにおけるフィードバッグ機能実装のため、既に提案されているコードクローンの検出、リファクタリング支援、バグ検知等のための技術を調査し機械学習や自然言語処理の適用を試みる。ユーザインタフェースは主にブラウザやエディタのユースケースを確定し、サーバサイドのアルゴリズムと連携させ、オンラインエディタの実験的なシステムを構築する。前年度までの成果で、システム全体の基盤が整ったため、今後はアルゴリズムに関するAPIの実装に注力する。課題の分類・推薦、課題の難易度推定、コーディングを支援するためのアルゴリズムを評価し、精度と性能の改善を図る。また、これらのアルゴリズムをサーバサイドのAPIとして実装する。さらに、サービスのプロトコルを定義しクライアント側の検索ビューやエディタと統合し、システム全体の評価を行う。一方、プロトタイプとして実装されたシステムのインタフェースを洗練する。一部のサーバの再構築を行い、新規購入を避けることができた。また、次年度におけるインタフェース開発のため、予算を繰り越した。(理由)アルゴリズムのプロトタイプの実装と実験を既存のマシンで行ったが、実用に向け配備するためには専用サーバが必要になる。

また、次年度におけるユーザインタフェースの開発・洗練のために、予算を一部繰り越した。(使用計画)アルゴリズムの学習プロセス、及びAPIの配備に用いる専用サーバを購入する。また、ユーザインタフェース構築・洗練のための費用の一部として使用する。当該研究の一部の成果に関する学会発表・論文投稿が遅れる見込みである。ユーザインタフェース構築のための費用の一部として使用する。
再分配政策の政治経済分析

この研究課題を通じて3つの研究成果を得た.第一に,政府支出を公債でファイナンスするか,税収のみでファイナンスするかの比較を行い,公債ファイナンスを選択すると経済成長率は低下し,厚生の観点からも世代間トレードオフをもたらすことを示した.第二に,年金投票における民間保険市場の役割を検討し,保険市場が整備されている経済の方がより高い成長率を実現するが,厚生で評価すると世代間トレードオフが存在することを示した.第三に,賃金交渉による失業の発生を描写し,高齢化によって成長率が低下し,再分配が失業者から高齢者にシフトすることを示した.平成27年度は,研究目的に記載した第一の研究課題である年金,国債と経済成長の研究に取り組み,2つの論文を執筆した.第一の論文では,公教育を通じた人的資本蓄積が経済成長の源泉となる経済成長モデルを用い,政府が税収を公教育と公的年金に支出する状況を描写した.家計は若年期と老年期の2期間を生きる世代重複モデルを想定し,政府支出が確率投票を通じて決定される内生的な政策決定を想定した.この枠組みの下で,寿命の増大,人口成長率の低下による高齢化が,政府支出配分及び経済成長に与える影響を定性的,定量的に分析した.分析の結果は以下の通りである:(1)人口成長利の低下は,若年世代の政治的ウェイトの低下を意味し,この結果,公教育支出が減少し,公的年金支出が増大する.(2)寿命の増大は老年世代の政治的ウェイト増大を意味し,公的年金支出の増大につながる.しかし,公教育支出については非単調な効果が見られ,経済成長率についても当初は増大するものの,さらなる寿命の増大は成長率の低下につながることが判明した.この結果は,先進諸国のエビデンスとも整合的である.第二の論文では,第一の論文で用いたモデルから年金を捨象し,一方で公教育支出の財源として,所得税に加えて国債発行を加えた.国債発行による公教育支出のファイナンスは,現在世代の税負担を削減するととともに,支出の負担を将来世代に転嫁できる.このため,厚生の観点からは国債発行がない均衡財政に比べて望ましくない結果が得られることを示した.交付申請書に記載した,平成27年度の研究計画をおおむね実行できたため.平成28年度は,研究目的に記載した第二の研究課題である公教育と経済成長の研究に取り組んだ.具体的には,2階層の世代重複モデルを用い,そこに家計の教育選択(公教育と私教育)を導入し,世代内の所得不平等と教育選択の相互作用に注目した.このモデルを用いた分析によって,以下の結果を示した.第一に,このモデルからは,2つの局所安定的な均衡が得られることを示した.一つは高い不平等度と高い私教育選択率で特徴づけられるものであり,もう一つは低い不平等度と低い私教育選択率で特徴づけられる.この結果は,クロスカントリー・データで観察される不平等度と公教育参加率に関する負の相関と整合的である.つまり,モデル分析を通じて,負の相関がどのようなメカニズムで発生するかを明らかにした点に,第一の結果の貢献がある.第一の結果からわかることは,公教育の選択を強制すると低い不平等が実現されるということである.しかし,公教育の強制が将来世代の厚生に与える影響については不確かである.そこで,公教育の選択を強制する制度の導入効果を定量的に分析した.分析の結果,公教育の強制は人的資本蓄積を促し将来世代の厚生を改善するものの,もともと私教育を選んでいた現在世代の厚生を悪化させるため,パレート改善の実現は不可能であることを示した.この結果は,複数均衡が不平等度の観点からはランク付けされるものの,厚生の観点からはランク付けが不可能であることを示唆している.交付申請時に提出した第2年度の研究計画からは,国債発行による政府支出のファイナンスという側面を捨象した分析を行ったが,代わりに家計の教育選択の役割を強調した分析を行ったため,当初予定していた研究の焦点は大きくずれていない.研究計画に沿った方向で論文を執筆し,国際コンファレンス(3月2,3日,Louvain-la-Neuve(ベルギー))での研究報告も行ったため,おおむね順調に進展していると判断できる.最終年度である平成29年度は,本研究課題の3つ目のテーマである失業と再分配,経済成長の研究に取り組んだ.失業の原因として,労働組合と企業間の賃金交渉を想定し,均衡における失業の発生を描写した.また,再分配政策として,失業者に対する失業保険給付と,退職者に対する公共支出を想定した.これらの給付は,就業者に課される労働所得税と公債発行でファイナンスされると想定した.以上の枠組みの下で,次の様な問いに対する分析を行った.失業保険給付に関する就業者と失業者の間の世代内対立と,退職者向けの公共支出に対する若年世代と退職世代の対立は,政策決定においてどのような相互作用をもたらすのか?この2つの対立は,再分配政策の決定を通じて経済成長と失業率にどのような影響をもたらすのか?公債発行による政府支出のファイナンスを禁止し,均衡財政を目指すと,経済成長と厚生についてどのような影響をもたらすのか?分析を通じて,次の様な結果を得た.第一に,労働組合の交渉力増大は,失業率を低下させ,公債残高を低下させるが,一方で経済成長の低下ももたらす.

第二に,退職者の政治的影響力の増大は,失業者への給付を減らし,退職者への公共支出増大をもたらす.第三に,公債発行による政府支出を禁止し,支出はすべて税でファイナンスするような均衡財政制約を課すと,経済成長率が改善し将来世代の厚生が改善するものの,現在世代の厚生が悪化する.つまり,均衡財政の制約は,世代間のトレードオフをもたらすことが示された.この研究課題を通じて3つの研究成果を得た.第一に,政府支出を公債でファイナンスするか,税収のみでファイナンスするかの比較を行い,公債ファイナンスを選択すると経済成長率は低下し,厚生の観点からも世代間トレードオフをもたらすことを示した.第二に,年金投票における民間保険市場の役割を検討し,保険市場が整備されている経済の方がより高い成長率を実現するが,厚生で評価すると世代間トレードオフが存在することを示した.第三に,賃金交渉による失業の発生を描写し,高齢化によって成長率が低下し,再分配が失業者から高齢者にシフトすることを示した.交付申請書に記載した平成28年度の研究計画にしたがって研究を遂行する.第1,2年度の分析を通じて,各個人が2期間(若年期と老年期)を生きる世代重複モデルを用いた.このモデルにおいて,老年世代は貯蓄を取り崩して,あるいは年金給付を利用して消費をするだけであり,彼らの租税負担等については考慮していなかった.しかしながら現実には,老年世代は貯蓄のリターンに対する利子(資本)課税を通じて財政負担を担っている.そこで今後の研究では,老年世代への資本課税に注目し,投票を通じた世代間対立が老年世代の税負担と経済成長,世代間厚生に与える影響を分析する.政治経済学旅費については,所用のため学会出張ができなかったため,支出を行わないこととなった.また,人件費・謝金については,研究計画遂行にあたって当初予定していたRAの雇用の必要性がなくなったため,支出を行わなかった.国際コンファレンスに出席のための旅費が不足恐れがあったため,次年度予算からの繰り入れを行ったが,想定していたほどには旅費の支出費用がかからなかったため,次年度使用額が生じた.物品の購入と,英文校正の支払いに充当する予定である.その他費目として,英文校正や文献購入に充当する予定である.
看護学部における正書法処理力と音韻認知力改善のための項目バンク構築と補助教材作成

本研究の目的は下記の通りであった。看護学部の学生が医療英語特有の難解な語彙を習得する際に必要となる、正書法処理力(特定の文字が単語内で出現する位置についての特徴、文字の並びについての規則性や頻度を抽出し、これらの知識に基づいて単語を処理する能力)と音韻認知力(書かれた単語を音素と書記素の対応規則によって音声化しながら単語を処理する能力)を正確かつ継続的に測定(形成的評価)するために、医療英語の語彙に焦点化したテスト項目を多数の備えた項目バンク(平井2010)を構築する。テスト項目には難易度を付与し医療の分野毎に分類・整理することで形成的評価の実施を円滑にする。また研究結果を反映させた問題を使用した補助教材を作成する。本年度の研究実施計画は研究成果をまとめて国内外の学会および学会誌において成果を発表することであった。最終年度ある今年度は国際学会にて3回の発表および看護系学会誌へ1本の論文発表を行った。具体的には、マカオ、ベトナム、イギリスにおける各学会発表では、英語の文字と音の不規則性や項目応答理論を用いてテスト項目の妥当性検証について活発な質疑が行われ、正書法処理能力および音韻処理能力を正確に測定するテスト項目を備えた項目バンクの構築が日本に限らず英語非母語話者の読解における共通の課題であることを再認識する機会となった。今後は正書法および音韻処理能力を向上させるための教材開発や教授法の精査が必要であることも再確認した。また看護系学会誌に発表した論文においては、医療系語彙について正書法および音韻処理能力を測定するテスト項目を作成および妥当性検証を行う手順及び結果について報告した。医療系語彙のテスト項目の作成においては基礎レベル以上のテスト項目の開発が必要であるということも考察した。本年度の研究実施計画は下記の3点であった。1)英語の正書法と音韻に関する先行研究レビューおよび、テスト項目(200問)を作成する。2)テスト項目の難易度検定およびテスト項目の改良する。3)補助教材(A4用紙1枚のワークシートを5枚程度)を作成する。本年度は上記3段階のそれぞれにおいて優位な進捗を収めた。第一段階については、先行研究レビューのうち特に日本の大学生が使用する辞書10点の音韻標記を比較して、間違いや混乱が生じやすい一般的な語彙を80単語抽出した。また看護学部でよく利用される英語教科書のレビューを行い、80単語抽出した。それらをもとにテスト項目を200問作成した。第二段階として、それらのテスト項目の難易度検定を行い、項目適合度の低い80項目を改良・削除した。第三段階として、open-syllableの特徴を持つ書記素に焦点を当てた補助教材を作成した。テスト項目のうち項目適合度が低い項目を削除したため、特に一般的な語彙に比べて医療系語彙が不足している。先行研究レビューのうち看護学部でよく使用される教科書の種類を拡充することで、看護学部に特徴的な語彙の抽出を拡大する必要がある。1)看護学部においてよく使用される教科書のレビューを完成する、2)看護学部に特徴的な語彙の抽出を完了する、3)医療系語彙テスト項目の難易度検定を行い、項目適合度を向上させるための改善を行う。本年度は上記3項目全てにおいて進捗を納めた。第一および第二目標については新たに15冊の看護・医療系英語教科書の読解パッセージに用いられる語彙のうち、機能語を除いた内容語を出現頻度順に並べ直し、頻度の高い順に看護系語彙100語を抽出した。100単語の看護系語彙はそれぞれ書記素毎に音素を特定した。看護系語彙においても/a/,/o/,/u/において日本語には存在しない音素が多く認められた。

第三目標については、看護系語彙100語を含む医療系語彙のテスト項目を50問作成し難易度検定および項目適合度を確認し32問を新たに項目バンクに追加した。昨年度から合計して150問以上の項目が項目バンクに保存された。昨年度不足していた医療系語彙のテスト項目を看護系教科書の種類を拡充することで増やすことができた。これまでに作成した全てのテスト項目の等化を行い項目バンクを完成する必要がある。また日本語に存在しない音素を含むワークシートを作成する必要がある。本研究の目的は下記の通りであった。看護学部の学生が医療英語特有の難解な語彙を習得する際に必要となる、正書法処理力(特定の文字が単語内で出現する位置についての特徴、文字の並びについての規則性や頻度を抽出し、これらの知識に基づいて単語を処理する能力)と音韻認知力(書かれた単語を音素と書記素の対応規則によって音声化しながら単語を処理する能力)を正確かつ継続的に測定(形成的評価)するために、医療英語の語彙に焦点化したテスト項目を多数の備えた項目バンク(平井2010)を構築する。テスト項目には難易度を付与し医療の分野毎に分類・整理することで形成的評価の実施を円滑にする。また研究結果を反映させた問題を使用した補助教材を作成する。本年度の研究実施計画は下記の3点であった。1)テスト項目の等化を行い、項目難易度を確定する、2)ワークシートを作成する、3)研究成果を国際学会や国際誌に発表する。本年度は上記のうち2項目において進捗を納めた。具体的には、1)昨年度までに項目適合度の合致した150項目に加えて、30項目の医療系語彙を作成し、適合度検定を行い24項目を加えた174項目の等化を行い、項目難易度を確定した、2)正書法処理及び音韻認知力を向上させるワークシートを5枚作成した。今年度計画の3)研究成果については、国際誌に1本論文を掲載したものの、国際学会までにワークシート作成が間に合わなかったため、次年度以降に発表することとした。国際学会までにワークシート作成が間に合わなかったため、次年度以降に発表することとした。本年度の研究実施計画は研究成果をまとめて国内外の学会および学会誌において成果を発表することであった。最終年度ある今年度は国際学会にて3回の発表および看護系学会誌へ1本の論文発表を行った。具体的には、マカオ、ベトナム、イギリスにおける各学会発表では、英語の文字と音の不規則性や項目応答理論を用いてテスト項目の妥当性検証について活発な質疑が行われ、正書法処理能力および音韻処理能力を正確に測定するテスト項目を備えた項目バンクの構築が日本に限らず英語非母語話者の読解における共通の課題であることを再認識する機会となった。
中高年齢者の職場適応と健康管理に関する地域間比較研究

本研究は一般研究B(平成4年度,5年度,6年度)としてスタートし、今回は2年目の平成5年度の研究成果を中心に報告する.1.調査対象現場と対象数と調査法亜熱帯地域(平成4年度)における調査で対象とした業種と対応するように関東地域(平成5年度)に位置する同業種及び関連事業所に従事する勤労者(828名)を対象とし、調査には質問紙および各企業における定期健康診断結果を用いた.2.調査結果若年層では精神的側面、中高年令層では身体的側面との間に有意差がみられた。疲労度については、精神的疲労感と心身全体の健康度との関連が示され、疲労感の強い人ほど心身症、神経症の傾向にあることが判明した。職場ストレスの身体化somatization、神経症的精神化neurotic psychization作用が亜熱帯地域と同様に観察されたことは、自然、社会文化的環境要因は特異的要因としての作用でなく、職場ストレス要因と複合して作業者の健康に影響を与えているものと見られる.また、タイプA特性については、作業意識、モチィベイション等との関連をみた結果、タイプA特性群では疲労の訴えや仕事の要求度は高くなるものの職場の良好な人間関係の維持への貢献が観察され、職場管理においるポジティブな側面の存在が明らかになり、職場管理上、タイプA行動特性の表裏を観察することが出来た。亜熱帯地域におけるタイプA特性群の身体的健康指標とのポジティブな関係と共に本研究における新しい所見である。3.平成6年度調査予定1)寒冷地域におけるデータ収集2)総合分析・評価本研究は一般研究B(平成4年度,5年度,6年度)としてスタートし、今回は2年目の平成5年度の研究成果を中心に報告する.1.調査対象現場と対象数と調査法亜熱帯地域(平成4年度)における調査で対象とした業種と対応するように関東地域(平成5年度)に位置する同業種及び関連事業所に従事する勤労者(828名)を対象とし、調査には質問紙および各企業における定期健康診断結果を用いた.2.調査結果若年層では精神的側面、中高年令層では身体的側面との間に有意差がみられた。3.平成6年度調査予定1)寒冷地域におけるデータ収集2)総合分析・評価本研究は3地域(亜熱帯地域、過密大都市地域、寒冷地域)間比較研究として進められている。I.亜熱帯地域における結果(1)東大式健康調査票で評価される自覚的健康度大都市圏標準集団との比較および年齢別集団の比較を通して、その相違が明らかになった。また、職種による特性も把握できた。(2)自覚的健康度と客観的健康指標との関係自覚的健康度と客観的健康指標において、従来報告されている顕著な相関関係は見られなかった。しかし、年齢別では、50歳代群に肝機能、脂質代謝に関する指標との間に有意な相関が得られた。(3)自覚的健康度と性格・行動指標との関係従来報告されている虚血性心疾患タイプA性格行動とは多少異なった結果が得られた。このことは、中間管理職、サラリーマン集団とは異なり、地域特性、職業特性、生活特性の影響が反映しているものと考えられ今後の地域間比較において、注目されなければならない。II.過密大都市地域における研究経過過密大都市地域の調査対象地域として、関東地域を選定した。調査対象企業として、亜熱帯地域と職種を合わせるために食品・飲料製造・販売を主たる事業とする2企業(神奈川県、千葉県、栃木県、茨城県)および容器製造・販売を主たる業務とする1企業(神奈川県)に従事する勤労者、計3企業980名を調査対象とした。現在までに、各企業の2種類のアンケート(自覚的健康度、作業と生活に関する調査)は、対象企業において終了し、データの入力・解析を行っている。また、対象企業の総務、保健担当を通して、定期健康診断結果を入手し、使用可能なデータ形式に変換を行っている。本研究は一般研究B(平成4年度,5年度,6年度)としてスタートし,今回は2年目の平成5年度の研究成果について報告する.1調査対象現場と対象数亜熱帯地域(平成4年度)における調査で対象とした業種と対応するように関東地域(平成5年度)に位置する同業種及び関連事業所に従事する勤労者(828名)を対象とした.2調査方法は平成4年度と同じ3調査結果(1)東大式健康調査の結果作業者の属性、職種、HPI、担当作業に対する意識,疲労感別健康度の比較を行った.担当作業に対する意識として、作業変更願望、作業への興味、担当作業における能力発揮等訴え強度と若年層においては精神的側面、中高年令層は身体的側面の各尺度得点との間に有意差がみられた。

心身症と神経症の判別診断値による心身の健康度の評価では、担当作業に対する意識の高低が健康水準の高低に影響を与えている。また亜熱帯地域においては見られかった勤務体制別健康度の比較を行った.2交代、3交代制の勤務体制下の中高年令者群の目の疲れ、消化器系などの身体的訴えや抑制性、情緒不安定性などの精神的訴えの高い得点が心身症傾向をもたらしている。疲労感については,精神的疲労感と心身全体の健康度との関連が示され、疲労感の強い人ほど心身症、神経症の傾向にあることが判明した。職場ストレスの身体化somatization、神経症的精神化,neurotic psychization作用が亜熱帯地域と同様に観察されたことは、自然,社会文化的環境要因は特異的要因としての作用でなく,職場ストレス要因と複合して作業者の健康に影響を与えているものと見られる.(2)タイプA行動特性の波紋成人病リスク管理の立場からタイプA特性を有する群における身体的健康指標について、非タイプA特性群と比較した。タイプA特性を有する群の40、50才台の肝機能系、血液系などの測定値が有意に高値を示し、臨床医学領域においての報告と同様な結果がえられた。タイプA特性群に対して成人病疾患の予防管理の必要性が示唆された。この点、昨年報告した亜熱帯地域の結果とは異なり、地域差が認められた。タイプA特性を有する群の年齢分布は20、30才台に多く、この年齢群は企業内の第一線力である。タイプA特性群の企業貢献度を評価する意味で、作業意識、モチィベイション等との関連をみた結果、タイプA特性群では疲労の訴えや仕事の要求度は高くなるものの職場における良好な人間関係の維持への貢献が観察され、経営管理、職場管理においるポジティブな側面の存在が明らかになった。職場管理上、タイプA行動特性の表裏を観察することが出来た。亜熱帯地域におけるタイプA特性群の身体的健康指標のとポジティブな関係と共に本研究における新しい所見である。4平成6年度調査予定(1)寒冷地域におけるデータ収集(2)総合分析・評価
乱流と微小粒子群の相互作用に関する基礎的研究

固体粒子群と乱流の相互作用による乱流場の変形や,その粒子群の挙動への影響を定量的に解析し,その性質を理解することは気象・海洋分野や環境学的流れ,あるいは様々な工学分野で観察される混相乱流の性質を理解する上で大変重要なテーマである.小さな固体粒子群の乱流中での振る舞いや,粒子群による乱流場の変形を数値解析する際には,粒子を質点近似して扱うことが多い.これは計算コストがかからない有効な計算手法である反面,質点近似することで粒子周りの流れの詳細を正確に取り扱っていない側面もあり,その精度や妥当性については不確かな部分も多い.本研究課題の目的は,質点近似した粒子群による乱流場の変形が物理的にどの程度妥当であるかを検証することにある.そのために,質点近似粒子を用いない,有限サイズの粒子群と乱流の相互作用に関する計算を質点近似粒子と同じ物理条件下で実行し,両者の結果を比較検討することで,質点近似の取り扱いに関する妥当性や問題点を明らかにすることを目指した.有限サイズ固体粒子群と流れのカップリング法として,本研究ではVolume Penalization法を用いた.乱流場はこれまでの研究で開発してきたフーリエ・スペクトル法による直接数値計算コードを用いた.計算領域は一辺が2πの周期的境界条件に従う立方体とし,この中に最大6144個の固体球形粒子を分散させた計算を行った.乱流レイノルズ数を抑えて粒子周りの流れを十分に解像できるよう配慮した.粒径はコルモゴロフ長程度であり,これは特徴的な乱流渦のに比べて比較的小さい.両手法で得られた乱流スペクトルの振る舞い等の結果から,質点近似粒子群による乱流変調と有限サイズ粒子群による乱流変調には,特に大スケールでの振る舞いは定量的にも良く一致することが明らかになった.これは条件によっては質点近似計算の有効性や妥当性を根拠づけるものである.初年度は計算コードの開発・整備とテスト計算を目標にしていたが,研究自体は非常に順調に進めることができた.これは研究に携わった大学院生の努力や研究室同僚からの助力によるところが大変大きかったと感じている.現在は主要な結果を学術論文としてまとめている段階であり,当初の最低限の研究目標はクリアできる状況にあるのではないかと考えている.当面の目標は,現在の研究成果を学術論文としてまとめ,出版にまでたどり着くことにある.その過程でいくつかの問題点が浮上する可能性があるが,引き続きデータの解析と計算を先に進めていくことができる環境を早めに構築したいと考えている.また,球形の固体粒子以外に非球形の粒子を扱うことも可能な状況になっているので,当初の予定にはなかったが粒子形状の違いによる乱流場への影響を解析することは大変興味深いテーマになると考えている.固体粒子群と乱流の相互作用による乱流場の変形や,その粒子群の挙動への影響を定量的に解析し,その性質を理解することは気象・海洋分野や環境学的流れ,あるいは様々な工学分野で観察される混相乱流の性質を理解する上で大変重要なテーマである.小さな固体粒子群の乱流中での振る舞いや,粒子群による乱流場の変形を数値解析する際には,粒子を質点近似して扱うことが多い.これは計算コストがかからない有効な計算手法である反面,質点近似することで粒子周りの流れの詳細を正確に取り扱っていない側面もあり,その精度や妥当性については不確かな部分も多い.本研究課題の目的は,質点近似した粒子群による乱流場の変形が物理的にどの程度妥当であるかを検証することにある.そのために,質点近似粒子を用いない,有限サイズの粒子群と乱流の相互作用に関する計算を質点近似粒子と同じ物理条件下で実行し,両者の結果を比較検討することで,質点近似の取り扱いに関する妥当性や問題点を明らかにすることを目指した.有限サイズ固体粒子群と流れのカップリング法として,本研究ではVolume Penalization法を用いた.乱流場はこれまでの研究で開発してきたフーリエ・スペクトル法による直接数値計算コードを用いた.計算領域は一辺が2πの周期的境界条件に従う立方体とし,この中に最大6144個の固体球形粒子を分散させた計算を行った.乱流レイノルズ数を抑えて粒子周りの流れを十分に解像できるよう配慮した.粒径はコルモゴロフ長程度であり,これは特徴的な乱流渦のに比べて比較的小さい.両手法で得られた乱流スペクトルの振る舞い等の結果から,質点近似粒子群による乱流変調と有限サイズ粒子群による乱流変調には,特に大スケールでの振る舞いは定量的にも良く一致することが明らかになった.これは条件によっては質点近似計算の有効性や妥当性を根拠づけるものである.初年度は計算コードの開発・整備とテスト計算を目標にしていたが,研究自体は非常に順調に進めることができた.これは研究に携わった大学院生の努力や研究室同僚からの助力によるところが大変大きかったと感じている.現在は主要な結果を学術論文としてまとめている段階であり,当初の最低限の研究目標はクリアできる状況にあるのではないかと考えている.当面の目標は,現在の研究成果を学術論文としてまとめ,出版にまでたどり着くことにある.その過程でいくつかの問題点が浮上する可能性があるが,引き続きデータの解析と計算を先に進めていくことができる環境を早めに構築したいと考えている.

また,球形の固体粒子以外に非球形の粒子を扱うことも可能な状況になっているので,当初の予定にはなかったが粒子形状の違いによる乱流場への影響を解析することは大変興味深いテーマになると考えている.当初は解析用の計算サーバーの購入と,スパコンの使用料について予算を使用する予定でいたが、計算サーバーについては初年度は研究室に従来から設置してあるものを利用することがなんとか可能であったため,購入するに至らなかった.またスパコンの使用料については,他のプロジェクトからの計算機資源の供給に余裕が生じたため、当初予定していた使用料が発生しなかった.今年度は計算機の使用料にある程度まとまった予算を使用することになると考えており,解析用サーバーの購入も予定している.また研究成果の発表かかる経費もかかると予想しており、前年度よりは予算の消化が大幅に増えると予想している.
非線形光学計測による有機FET素子内のポテンシャルイメージングに関する研究

本研究ではデバイス構造下におけるチャネル間ポテンシャルプロファイルの可視化手法を確立し、スペクトル測定法を併用することで、界面を含む有機材料中の空間電荷分布とエネルギー分布を同時に決定することを目的とする。本年度は実際にFET構造からのSHGを観測した。この際に、顕微分光への準備段階としてマクロなスポットからのSHGを観測し、次いで実際に顕微SHG分光を実施した。レーザーのビーム径を約1mmに絞り、ペンタセンFETのチャネル部分から発生するSHG信号をFETを動作させながら測定した。その結果、FETがOFF状態ではソース-ドレイン間電圧の印加によって、SHGの増大が認められた。このSHGに関して、スペクトルを測定すると、前年度測定した表面電位により発生するSHG信号と一致する波長でピークを持つことがわかり、実際に外部電圧印加によって発生した信号であることがわかった。このFETをON状態にすると、この増大したSHG信号が大きく減少することがわかった。これは、本来絶縁体的であるペンタセン薄膜がゲート電圧印加によってキャリアが注入されたためと結論した。SHGは物質中の電界によって誘起されているため、注入された電荷によってはじめに形成されていた電界が偏歪され、SHG信号が減少したと解釈できる。このように、実際にSHGによって電界が評価できることが明らかとなったため、続いて顕微SHG測定を行った。顕微SHG測定では、チャネル間の20μm程度の領域から発生するSHGを観測する。この際、このスポット位置を順次ずらすことで、チャネル間の電界分布を測定できるようにした。その結果、OFF状態では電界の集中が確認でき、これをON状態にすることで、注入電荷により電界分布が滑らに変化する状態に転移することが明らかとなった。本年度はまず、顕微分光への準備段階として、ペンタセンからのSHGの起源、および金属上ペンタセン蒸着膜からのSHGについて検討した。ペンタセンからのSHGの起源として、表面電位等の発生が無いガラス上蒸着膜においてSHG測定を行った。レーザーを蒸着チャンバーに直接導入し、その場観察を行い、スペクトルと膜厚依存性を測定した結果、電気四重極子によるシミュレーションとよく一致を見せた。このため、ガラス上ペンタセンからのSHGの起源は電気四重極子であると結論付けた。一方、金属基板上ペンタセンからの表面電位誘起のSHGを検討するために、アルミ蒸着膜上にペンタセンを蒸着してSHGのスペクトル測定を行った。その結果、ガラス基板上とは異なった波長(吸収ピークと同波長)で、SHGの共鳴ピークが観測された。共鳴条件を考慮すると、このピークは表面電位由来のものであると結論した。また、このピーク強度の光照射(光照射により表面電位は減少する)による減少も確認でき、これが表面電位由来であることを支持する結果となった。これと並行して、顕微分光測定用光学系の設計および組立てを行った。また、顕微分光の測定対象である、FET構造を作製し、実際にその特性を確認した。
肝および肝腫瘍の非侵襲的硬度測定と臨床的有用性

肝硬度を測定し、肝切除を行った肝細胞癌24結節を対象とした。中分化型肝細胞癌診断のためのカットオフ値は5.4 (AUC = 0.905、感度78.9%、特異度100%)であり、中分化型肝細胞癌のElastic ratioの中央値は6.925であった。中分化型肝細胞癌は高分化型肝細胞癌よりも有意にElastic ratio値が高かった(P=0.006)。線維性隔壁の有無、門脈浸潤の有無がElastic ratio 5.4以上に有意に寄与する因子であった。Elastic ratioが5.4未満の群の無再発生存期間・全生存期間が有意に延長した。RTEにより肝腫瘍硬度の評価が可能であった肝硬度を測定し、肝切除を行った肝細胞癌24結節を対象とした。RTEにより肝腫瘍硬度の評価が可能であった超音波を用いた臓器硬度診断装置であるReal-time tissue elastography(以下RTE)を用いてC型肝炎患者において肝硬度値を測定し、肝硬変診断方法を確立した。本研究は、この手法を用いて肝腫瘍を有するC型肝炎患者を対象に腫瘍肝硬度を測定し、その有用性を明らかにする事を目的としている。2014年4月までに50例を対象に肝腫瘍硬度を測定した。平均腫瘍径は31.4±22.3 mm。腫瘍硬度値(Elastic ratio)の測定値に影響を及ぼす因子(組織学的分化度、肝腫瘍組織のN/C比、脂肪化、胆汁産生、細胞密度、線維性隔壁、線維増生、脈管浸潤、腫瘍内への流入血流、腫瘍径、腫瘍マーカー)について検討を行った結果、腫瘍内の線維増生がElastic ratioの測定値に有意な影響を及ぼす因子であった(p=0.044)。良性結節および高分化型肝細胞癌(A群)と中分化型および低分化型肝細胞癌(B群)のElastic ratioを比較するとB群は有意にElastic ratioが高かった(P=0.040)。他の悪性腫瘍でRTEを用いた腫瘍硬度測定に関与するとされている、脈管浸潤の有無や細胞密度は、有意な因子として検出されなかった。腫瘍硬度値と無再発生存期間の間には、相関がみられる傾向にあったが(r2=0.47, P=0.089)、腫瘍径や腫瘍マーカーといった他の因子とは相関がみられなかった。RTEを用いた肝腫瘍硬度測定には、組織学的分化度と腫瘍内の線維増生の有無が影響を及ぼす因子であり、組織学的分化度の診断にElastic ratioが有用であった。腫瘍硬度値が増加すると予後は不良になり、肝腫瘍のmalignant potentialを反映していることが示唆された。今後、症例数を追加し、論文化する予定である。また、この研究成果を国内外の学会で発表予定である。近年超音波やMRIを用いた硬度診断の報告が多く見られる。著者らはreal time tissue elastography (RTE)により肝硬度診断を行って来た。本研究では肝腫瘍硬度にフォーカスし、我々が独自に考案したElastic ratioを用いてを評価し、肝細胞癌悪性度診断への有用性を明らかにすることを目的とした。【対象と方法】Elastic ratioを測定して、肝切除を行った肝細胞癌24結節を対象とした。(検討項目:1)中分化型肝癌を診断するためのElastic ratioのカットオフ値をROC解析にて算出し値に寄与する因子を解析した。(検討項目:2)腫瘍硬度と無再発生存期間、全生存期間の関連を検討した。(検討項目:3)全症例中、NX-PVKAを測定した12症例を対象に、Elastic ratioの測定値に影響する因子、NX-PVKA値に影響する因子について検討した。【結果】(検討項目:1)中分化型肝細胞癌診断のためのカットオフ値は5.4 (AUC = 0.905、感度78.9%、特異度100%)であり、中分化型肝細胞癌は高分化型肝細胞癌よりも有意にElastic ratio値が高かった(P=0.006)。線維性隔壁の有無、門脈浸潤の有無がElastic ratio > 5.4に有意に寄与する因子であった。(検討項目:2)Elastic ratioが5.4以上の群(n=12)と5.4未満の群(n=12)では、Elastic ratioが5.4未満の群の無再発生存期間が393±154日と、5.4以上の群(161±54.2日)と比較して有意に延長した。同様に全生存期間もElastic ratioが5.4未満の群が1493 ±90.4日と、5.4以上の群(1126 ±156.4日)と比較して有意に延長した。(検討項目:

3) NX-PVKA (P=0.349)とNX-PVKA-R (P=0.316)は、ともにElastic ratioの測定に影響しない因子であった。【結語】RTEを用いたElastic ratioにより、肝硬度および肝腫瘍硬度の評価が可能である。肝細胞癌のElastic ratioは、肝細胞癌組織型、肝腫瘍内の線維化を反映し、肝腫瘍硬度値が高い症例は、無再発生存期間が短縮した。肝臓本研究の具体的な目的は、1)肝腫瘍硬度を測定し、腫瘍硬度に影響を与える組織学的因子を解明する。2)肝腫瘍硬度と無再発生存率の関連性を明らかにする。3)肝腫瘍硬度と肝細胞癌治療奏効率との相関性の有無を明らかにする。の3点である。目的1)については、2014年4月までに50例を対象に肝腫瘍硬度を測定し、Elastic ratioの測定値に有意な影響を及ぼす因子が腫瘍内の線維増生であることを明らかにした。目的2)については、腫瘍硬度値と無再発生存期間の間には、相関がみられる傾向にあったが(r2=0.47, P=0.089)、腫瘍径や腫瘍マーカーといった他の因子とは相関がみられなかったため、RTEが無再発生存期間を反映する指標となる可能性があることを確認した。目的3)については、肝細胞癌治療後の経過を追って確認途中の段階であり、今後データを集積し、検討を行う予定である。研究立案時には、200例を対象に腫瘍硬度測定を行う方針であったが、現時点で50例の測定にとどまっており、今後も症例の蓄積が必要である。症例数の確保には愛媛大学医学部付属病院を中心とした肝疾患・肝炎の診療、情報交換のためのネットワーク組織(愛媛肝疾患・肝炎ネットワーク, Ehime Kanshikkan-Kannenn Network: EKEN net)を構築している。このネットワークを通じて、対象患者を紹介して貰う予定である。本研究はH25年から26年の2年間に渡って行う研究であり、データを集積途中の段階である。データ解析・記録用の機器を購入予定であったが、データ集積が終了する目途が立った時点で購入する方針としたため、次年度使用額が生じた。愛媛大学医学部付属病院を中心とした肝疾患・肝炎の診療、情報交換のためのネットワーク組織(愛媛肝疾患・肝炎ネットワーク, Ehime Kanshikkan-Kannenn Network: EKEN net)をを通じて、対象患者を紹介して貰い、データ集積を進め、データ解析・記録用の機器を購入し、論文化を進める
経済発展における中国型市場連邦制の有効性の検証ー不完備市場への補完的機能ー

平成17年度科学研究費補助金の交付を受けた研究において,申請者は以下の2つの課題に取り組み,成果を得た。一つ目は,公営企業の民営化後における,人材確保,技術提携面での仲介機能,そして資金アクセスにおける仲介機能,及び部品調達,製品販路の開拓の面での仲介機能の確保とその有効性について企業インタビュー調査を中心に実態解明を行った。これにより,人材,技術,資金へのアクセス,及び販路開拓が困難な中国中小民営企業のこれらの困難克服時に見られる企業及び企業経営者の行動を明らかにした。調査の結果,民営化後の中国中小民営企業では,地元有力企業を中心に,経営者,販売担当者による企業間取引を通じた資金融通(企業間信用の授受),技術協力,人材確保における融通が行われており,企業ネットワークが仲介機能として有効であること,但し,このネットワークは,旧鎮営企業であった企業はアクセスが容易である一方,旧村営企業,設立当初からの私有企業はアクセスが困難であり,企業の属性に基づくネットワーク参加可能性の差異があることが明らかになった。更にこのことを踏まえて構築された仮説は,検証の結果統計的に有意であった。以上の分析結果は論文としてまとめ現在投稿中である。二つ目は,途上国における民営化政策推進の有効性と意義を明らかにするために,調査から得られた知見をもとに仮説を構築し,中国の他の地域の企業マイクロデータを用いて分析を行った。ここでまず,中国における企業改革をめぐる政策論争を歴史的過程を踏まえて整理すると共に,使用データの作成過程の特徴を理解するために他のデータとの比較によって明らかにしていった。その上で,仮説検証を行った。これらの結果は論文にまとめ,白石(2005)白石・矢野・仙田(2005)及び矢野・白石・仙田(2005)として発表されている。平成15年度科学研究費補助金の交付を受けた研究において、申請者は以下のような研究を行い、成果を得た。今年度は、貸し手(銀行)-企業間での下級地方政府の金融仲介機能のあり方とその効果,人材・技術導入面での地元企業の下級地方政府への依存度とその理由,下級地方政府と企業の間での人材の循環,企業内における人材の育成等の実態解明を行ったことである。このために、2度の現地調査、及び企業マイクロデータによる初歩的な分析も行なった。具体的な成果の一つ目は、依然として中国中小企業は深刻な情報の非対称性に直面しており、これを緩和させていくことが企業経営にとって有利であることが明らかとなったことである。中国中小企業の資金アクセス難への対策として、信用担保機構による仲介機能の可能性が指摘されているが、申請者らによる現地調査を通じて、信用担保機構は現段階では十分に中小企業の情報は悪を実現しておらず、中国中小企業の資金アクセス難を緩和するには至っていないことが分かった。即ち、資金アクセス難緩和のための仲介機能は中国中小企業にとって極めて重要な課題である。このことについては、企業利潤増大に対する仲介機能の役割の重要性を考慮した企業の利潤モデルを構築し、検証を行った。本成果の一部を取り出し修正付加をおこなった論文は、別掲白石・矢野(2003)として発表された。具体的な成果の二つ目は、中国における中小民営企業における資金アクセス難緩和のための方策に関するものである。申請者らの調査を通じて、従来企業情報を把握し、金融仲介機能を果たしていた下級地方政府のその効果は次第に小さくなり、これに替わって、企業内部の従業員、及び長期に取引関係にある相手企業による当該企業の情報把握及びその交換が有効であることが見出された。つまり、中小企業自身が、資金アクセス難緩和のための方策として、企業内部での人材育成を重視するとともに取引企業との企業間関係を長期に維持していこうとしていることが、現地調査より明らかとなった。また、このことを重視して、中国中小企業では、従業員雇用の際、学歴よりもむしろ個別企業での経験や当該地域の熟知度を尺度として雇用を決定していることも現地調査において明らかになった。そしてこれらのことは、中国中小企業には、企業特殊事情を考慮した雇用が行われていることが示唆された。以上の成果は報告書としてまとめられ現在投稿準備中である。平成16年度科学研究費補助金の交付を受けた研究において、申請者は以下の2つの課題に取り組み、成果を得た。具体的には、1.中国の中小民営企業の情報獲得能力・企業間ネットワーク形成及びそのための中心的人材の育成の現状について企業訪問調査に基づき実態解明を行った。これは、中国中小企業が深刻な情報の非対称性に直面しており、これを緩和させていくことが企業経営にとって有利であるという昨年度の成果を踏まえ、その資金アクセス難への対策のひとつとして、情報獲得能力の上昇という観点から企業内での当該職位担当の育成状況について解明しようとしたものである。2.中国型市場経済化の理論的意義と他の途上国への応用可能性を検討することを目的としてその初期条件への注目という観点から、前段階である計画経済期の企業の技術に関する分析を行った。具体的な成果の一つ目は、中国中小企業の情報の非対称性への直面とそれによる資金獲得困難についてその殆どが中小企業の概念に属する郷鎮企業に焦点を当てて実証的に明らかにした。二つ目は、企業訪問調査によって、企業内における販売担当、対金融機関交渉担当などの部門で中核従業員の育成が経営者によって重視されており、当該部門担当者を中心に、長期的な企業間取引関係の形成が行われ、その関係が、民営化後の中国中小企業においても重要な役割を果たしていることが明らかになった。

この二つの成果は、主として課題1に関する成果である。この成果の一部を取り出し修正付加をおこなった論文は、一部修正を加え、Shiraishi and Yano (2004)において発表されているほか、現在投稿準備中である。三つ目は、主として課題2に関する成果であり、計画経済期における中国製造業企業の生産性レベル、技術進歩の性質を1952年から1980年までの江西省企業マイクロデータを用いて実証的に明らかにした。ここで、従来未整備の1950年代以降の中国企業マイクロデータの整理、実質化、データ特徴分析などの基礎的な作業を行い、その上で計測、推定を進めている。初歩的な計測及び推定の結果、計画経済期においても企業のTFPは一時の政治的混乱で低下することはあるものの、それはすぐに回復し全体としては上昇傾向にあること、そして企業が保有する技術進歩の性質は、労働使用的であったことが示されている。この新知見を踏まえ、市場経済化の初期条件の解明という点から更に詳細なモデルの設定、複数の推定法による丁寧な推定が必要である。また、この成果は学会・研究会での報告を経て現在投稿準備中である。平成17年度科学研究費補助金の交付を受けた研究において,申請者は以下の2つの課題に取り組み,成果を得た。一つ目は,公営企業の民営化後における,人材確保,技術提携面での仲介機能,そして資金アクセスにおける仲介機能,及び部品調達,製品販路の開拓の面での仲介機能の確保とその有効性について企業インタビュー調査を中心に実態解明を行った。これにより,人材,技術,資金へのアクセス,及び販路開拓が困難な中国中小民営企業のこれらの困難克服時に見られる企業及び企業経営者の行動を明らかにした。調査の結果,民営化後の中国中小民営企業では,地元有力企業を中心に,経営者,販売担当者による企業間取引を通じた資金融通(企業間信用の授受),技術協力,人材確保における融通が行われており,企業ネットワークが仲介機能として有効であること,但し,このネットワークは,旧鎮営企業であった企業はアクセスが容易である一方,旧村営企業,設立当初からの私有企業はアクセスが困難であり,企業の属性に基づくネットワーク参加可能性の差異があることが明らかになった。更にこのことを踏まえて構築された仮説は,検証の結果統計的に有意であった。以上の分析結果は論文としてまとめ現在投稿中である。二つ目は,途上国における民営化政策推進の有効性と意義を明らかにするために,調査から得られた知見をもとに仮説を構築し,中国の他の地域の企業マイクロデータを用いて分析を行った。ここでまず,中国における企業改革をめぐる政策論争を歴史的過程を踏まえて整理すると共に,使用データの作成過程の特徴を理解するために他のデータとの比較によって明らかにしていった。その上で,仮説検証を行った。これらの結果は論文にまとめ,白石(2005)白石・矢野・仙田(2005)及び矢野・白石・仙田(2005)として発表されている。