hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
条件等色によらない色再現の視覚的クオリア

近年の色覚の研究においては,桿体細胞の色知覚への関与や神経節細胞における感光物質の発見など,従来の3色型色覚だけではない新たな光感覚メカニズムについての報告がなされている.このため環境に存在するさまざまな光に対して我々の視覚系がどのような処理を行うのかを知るためには,従来用いられてきた3原色による条件等色型画像提示装置では完全な色再現はできない.一方において印刷、写真、モニタ画像などにおいて、色再現の質が益々重要になっている。そこで任意の分光分布をもつ2次元の色刺激を提示するため,プログラマブル光源を用いて走査式画像提示装置を試作した.この視覚刺激提示装置では、分光素子に回折格子を用いて単色光を生成し、市販のプロジェクターでも使われている液晶パネルにより反射角を変化させてスペクトルを作り、この光の方向をスキャナーミラーを用いて高速に変化させ空間に展開して,画像内の各線分画像要素が任意の分光分布を持つ画像を生成した.これまでの条件等色により実現されたRGB3色の光源を使った表示装置の問題点は、標準観測者と等色関数が異なるときには光源の色再現が完全にはできないことと、3色の光源では色空間を完全にカバーできないことであった。そこで、可視波長帯の2nm程度毎に単色光源をもつことと等価な、画期的な表示装置の開発を行った.そして各格子縞が任意の波長分布を持つことのできる、高速な書き換えが可能な視覚刺激提示装置を試作することができた。この装置を用い,色の質感に関する測定を行った.これは任意の分光分布による画像と3原色画像を用い、色弁別課題を用いて視細胞の感度を考慮した色の見えの差を測定した。この結果,両画像の差異は知覚可能であることがわかった.このメカニズムについては,色順応等のテクニックを用い,高次過程の役割も検討する必要があると考えられる.近年の色覚の研究においては,桿体細胞の色知覚への関与や神経節細胞における感光物質の発見など,従来の3色型色覚だけではない新たな光感覚メカニズムについての報告がなされている.このため環境に存在するさまざまな光に対して我々の視覚系がどのような処理を行うのかを知るためには,従来用いられてきた3原色による条件等色型画像提示装置では完全な色再現はできない.一方において印刷、写真、モニタ画像などにおいて、色再現の質が益々重要になっている。この結果,両画像の差異は知覚可能であることがわかった.このメカニズムについては,色順応等のテクニックを用い,高次過程の役割も検討する必要があると考えられる.
不純物ペレットを組合わせた高エネルギー粒子測定用ヘリカル漏洩磁場方式分析器の開発

中性粒子分析器の設置ならびに調整を行なった後、プラズマ実験を行った。不純物ペレットを実際にプラズマに入射し高エネルギー粒子との荷電交換による中性粒子を観測することができた。エネルギーチャンネル数は16、エネルギーは最大170keVまで測定した。ペレット入射する前の受動荷電交換粒子計測により器機の調整を行った。その後ペレットを入射してペレット荷電交換粒子計測を行った。この方式の利点はペレットが溶発する限られた領域で中性粒子が発生するため局所的な情報を得ることができることである。ペレットの入射の後方から観測することにより半径方向の分布が計測できる。ペレット入射時の発生量は受動荷電交換粒子計測時に較べてけた違いに大きいので、計測はカウンティングモードと電流モードの両方が同時に測定できるようにした。実験では電子サイクロトロン加熱プラズマ、中性粒子加熱ビームプラズマおよびイオンサイクロントロン加熱プラズマの3つの場合に付いて計測した。中心加熱電子サイクロントロン加熱プラズマではプラズマの中心付近に高エネルギー粒子が多く観測された。中世粒子加熱ビームプラズマでは磁場によって共鳴損失と思われるエネルギースペクトルの欠損が観測された。イオンサイクロトロン加熱では垂直方向の粒子量が増大し、ペレットが過熱の共鳴面を通過するときに特に高エネルギー粒子の発生量が増大しており、共鳴面を実験的に検証できた。本年度は、3つの観点から研究を進めた。まず第一は測定予定位置における漏洩磁場測定である。これには実験中にガウスメーターを用いて各点の磁場強度マップを作成した。測定結果は概ね計算で予想されたものと一致した。第2は測定器の配置の決定である。不純物ペレットとの相対的な位置関係および周辺機器との位置関係から、測定装置には大きな制約がある。現在設置しているダイヤモンド検出器を設置しているポートを利用して配管を設置しその端に測定器を設置するよう設計をすすめた。第3は測定器自身の設計である。不純物ペレットと高エネルギー粒子との荷電交換による中性粒子は、非常に限られた領域に短時間に多大な粒子束を有する。エネルギー領域は目標とするイオンサイクロトロン加熱の場合数10keVから数100keVであるが実際には常に良好なイオン加熱が行なわれるとは限らないので数keVから観測できるようにする必要がある。これらの理由から、チャンネルトロンを検出器と選択した。また空間的な制約から狭い領域でエネルギー分解可能な小型長方形型のチャンネルトロンを用いた。ガスセルの代わりに炭素薄膜を用いてイオン化を行なう。ただこの方式では高エネルギー領域のエネルギー分解が不十分なので現在設置しているダイヤモンド検出器と同時計測を行うと同時に、重なりあうエネルギー領域で相互に較正しながら測定を行う。また並行して測定器自身の較正を負イオン源を用いて行なうため、負イオン源を整備し現在100keVで40nAのHマイナスイオンを得ることができた。本年度より、測定器の製作にかかった。本体部に永久磁石、チャンネルトロンを取り付けた。真空チェツクも完了し所定の真空度をえることができた。そのために現在160kgVまでの水素ビーム源による較正を行っている較正値は概ね設計値と一致している。空間的制約からガスセルの代わりに炭素薄膜を用いてイオン化を行なうが、中性化効率も合わせて測定した。ペレット荷電交換中性粒子の挙動を理解するため前年度に引き続いてダイヤモンド検出器を用いて測定を行った。今実験シリーズではイオンサイクロトロン加熱は行われなかったので、NBIプラズマを中心に行った。NBIプラズマは視線方向に高エネルギー粒子が少ないためダイヤモンド検出器によるエネルギー分布は難しいが有意な信号が得られることを確認した。また、前サイクルで行ったイオンサイクロトロン加熱時のペレット荷電交換データを解析する計算方法を確立した。

これは信号を多チャンネル分析器で行うのではなく、コンピューターに直接取り込んで波高分析するもので、れにより高エネルギー領域のプラズマ中心部の高エネルギーを計算できた。この結果と現在用意している分析器から得られる結果のうち干ネルギー領域が重なり合っている部分を中心に比較検討ができるようになった。本年度より、測定器を取付け機器の設置ならびに調整を行なった後、プラズマ実験を行った。不純物ペレットを実際にプラズマに入射し高エネルギー粒子との荷電交換による中性粒子を観測することができた。エネルギーチャンネル数は16、エネルギーは最大170keVまで測定した。ペレット入射する前の受動荷電交換粒子計測により機器の調整を行った。その後ペレットを入射してペレット荷電交換粒子計測を行った。この方式の利点はペレットが溶発する限られた領域で中性粒子が発生するため局所的な情報を得ることができることである。ペレットの入射の後方から観測することにより半径方向の分布が計測できる。ペレット入射時の発生量は受動荷電交換粒子計測時に較べてけた違いに大きいので、計測はカウンティングモードと電流モードの両方が同時に測定できるようにした。実験では電子サイクロトロン加熱プラズマ、中性粒子加熱ビームプラズマおよびイオンサイクロトロン加熱プラズマの3つの場合に付いて計測した。中心加熱電子サイクロトロン加熱プラズマではプラズマの中心付近に高エネルギー粒子が多く観測された。中性粒子加熱ビームプラズマでは電場によって共鳴損失と思われるエネルギースペクトルの欠損が観測された。イオンサイクロトロン加熱では垂直方向の粒子量が増大し、ペレットが加熱の共鳴面を通過するときに特に高エネルギー粒子の発生量が増大しており、共鳴面を実験的に検証できた。
培養嗅細胞及び基底細胞の分裂・分化過程における嗅球の役割について

嗅細胞再生過程の検討として、嗅糸切断モデル動物をラットで作成し、in situ Hybridization法にてOMR、(olfactory marker protein)、NCAM、GAP-43、ベータチュブリンの発現をみた。切断モデル動物では切断1週間後に上皮の丈が最も低くなり、細胞数が減少していた。また、約30日でほぼ正常にちかい形態をとることがわかった。現在、再生する嗅細胞への各種成長因子の関与について検討中であり、NGF,BDNFについて、まずin vivoで投与をおこなっている。嗅糸切断モデル動物への投与(点鼻投与)では、最初に変性脱落する過程においてその進行を抑制する傾向にある。また、培養系での再生過程も現在検討中である。嗅上皮及び嗅球の組織培養実験系を確立する前段階として、ラット嗅上皮に対してin situ hybridization法を行った。嗅細胞に特異的に存在するOlfactory Marker Protein (OMP)及び、NCAM、ベータtubulinについて発現をみた。正常嗅上皮ではOMPが上皮の中間層やや上部に、NCAM及びtubulinは中間層下部を中心に発現が見られた。また、嗅糸切断動物での発現では、切断1週間後にOMPの発現がほとんど見られなくなり、切断2週間後ぐらいから、NCAM,tubulinが上皮下層に発現してきていた。さらに4週間ていどよりOMPの発現が認められ、嗅細胞が基底細胞から分化していることを示唆する結果となった。現在、培養実験を施行中であり、in vivoでの再生分化過程を検討する予定である。
顎変形症患者の外科的矯正術前後における構音の変化の検討

1994年7月より、1995年3月まで当科において顎骨変形症と診断され、外科的矯正手術を行った症例のうち、術前に前歯部開咬症および欠損歯がなく、上下顎正中に偏位のないもの(手術時に正中線の修正を行わないもの)を対象として研究を行った。症例は全部で7例(17歳-26歳)で、性別は男性1例、女性6例である。症患別では、骨格性の下顎前突症患者が6例、上顎前突が1例であった。資料採取は、手術前日、術後1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月を採取時期とし、リオン社製軟質人工口蓋を装着させて舌と口蓋の接触様式の観察を行いつつ音声サンプルをDATに録音した。また、同一条件下での健常者の構音状態を観察し、比較検討を行うため、日本アナウンス学院に協力を仰ぎ、日本語の発声訓練を受けた正常咬合者10名について資料を採取した。その結果、舌と口蓋の接触様式は手術にともなって健常者に近い状態へ変化を示し、CSL-4300B(KAYEIemetrics USA)システムによって検討した音声の音響特性も、手術前後では有意に変化を示し、術後にはより健常者に近い特性を示した。以上の結果により、顎変形症患者における構音障害は外科的矯正術にともなって生ずる舌と口蓋の接触位置の変化が誘因となって消失することが確認された。この結果は、1995年6月にハンガリーで行われる国際口腔外科学会において報告を予定している。
自家および他家移植実験を応用した歯髄分化能の解明

1.マウス顎骨への歯の他家移植後の歯髄再生過程同腹の2週齢マウスペアから上顎第一臼歯を深麻酔下で抜去後、相互に他家移植した。術後1,3,5,7,14日後にブロモデオキシウリジン(BrdU)を腹腔内投与することにより、分裂細胞をラベルし、2時間後にアルデヒド系固定液で灌流固定、EDTA脱灰後、移植歯のパラフィン切片を作製した。引き続き抗BrdU抗体、抗ネスチン抗体を用いた免疫染色、酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP)染色を施し光顕で観察した。同腹ではほとんどすべての症例で象牙質形成が認められたのに対し、異腹マウス同士の他家移植では、半数近くで免疫拒絶反応が起きたが、歯髄内には象牙質形成に加え、象牙質+骨組織混在群が観察された。免疫拒絶反応を起こした症例において、歯髄内には硬組織形成が観察され、歯髄内が骨髄様組織に置換していたのに対し、歯周組織は治癒していた。2.歯髄の分化能の検索3週齢マウス上顎第一臼歯を抜去後、歯根部および髄床底を除去し舌下部に他家移植した。術後1,3,5,7,14日後にBrdUを腹腔内投与し、2時間後にアルデヒド系固定液で灌流固定、EDTA脱灰後、舌と共に移植歯のパラフィン切片を作製した。引き続き抗BrdU抗体、抗ネスチン抗体を用いた免疫染色、TRAP染色を施し、光顕観察した。さらに、Lac Z(+)とLac Z(-)のROSA26マウス間で他家移植を行った。移植後5-7日後には既存の象牙質に連続して第三象牙質形成が確認され、14日後では象牙質から離れた部位で骨組織形成が観察された。また、Lac ZトランスジェニックROSA26マウスの他家移植実験により、象牙芽細胞へ分化する細胞群はドナー由来であり、骨組織形成にはドナーおよびホスト由来の骨芽細胞が関与することが明らかとなった。小児歯科臨床では歯の外傷に遭遇することが多いが、外傷後の歯髄治癒過程に関しては不明な点が多々残されており、我々はラットの移植・再植実験系を確立し、その治癒のメカニズム解明に挑んできた。その過程で、再植後の歯髄内に、象牙質でなく骨様組織が形成される場合があることから、歯髄内に多様な分化能をもつ幹細胞が存在する可能性を指摘し、今回、それを証明するため、ES細胞に遺伝子導入してLac-Zレポーター遺伝子を強制発現させたROSA26トランスジェニックマウスを用いた他家移植実験を行った。3週齢のマウス上顎第一臼歯を抜去後、歯根部および髄床底を除去し、舌下部に他家移植を行った。移植後1,3,5,7,14日後にBrdUを腹腔内投与して分裂細胞をラベルし、2時間後にアルデヒド系固定液にて灌流固定を行い、EDTA脱灰後、舌とともに移植歯のパラフィンおよび凍結切片を作製し、抗BrdU抗体および抗ネスチン抗体による免疫染色、TRAP染色を行い観察した。さらに、LacZ(+)とLacZ(-)のROSA26マウス間で他家移植を行った。

その結果、移植後5-7日後には既存の象牙質に連続して第三象牙質形成が確認され、14日後になると、象牙質から離れた部位で骨組織形成が確認された。また、象牙芽細胞および骨芽細胞へ分化する細胞群はドナー由来であり、骨組織形成にはドナー及びホスト由来の破骨細胞系細胞が関与することが明らかとなった。舌下部への他家移植実験系により、このような結果が得られたことから、現在、さらに顎骨への歯の他家移植実験系を確立し、歯髄内に存在する硬組織形成細胞の由来を検索しているところである。1.マウス顎骨への歯の他家移植後の歯髄再生過程同腹の2週齢マウスペアから上顎第一臼歯を深麻酔下で抜去後、相互に他家移植した。術後1、3、5、7、14日後にブロモデオキシウリジン(BrdU)を腹腔内投与することにより、分裂細胞をラベルし、2時間後にアルデヒド系固定液で灌流固定、EDTA脱灰後、移植歯のパラフィン切片を作製した。引き続き抗BrdU抗体、抗ネスチン抗体を用いた免疫染色、酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP)染色を施し光顕で観察した。同腹ではほとんどすべての症例で象牙質形成が認められたのに対し、異腹マウス同士の他家移植では、半数近くで免疫拒絶反応が起きたが、歯髄内には象牙質形成に加え、象牙質+骨組織混在群が観察された。免疫拒絶反応を起こした症例において、歯髄内には硬組織形成が観察され、歯髄内が骨髄様組織に置換していたのに対し、歯周組織は治癒していた。2.歯髄の分化能の検索3週齢マウス上顎第一臼歯を深麻酔下で抜去後、歯根部および髄床底を除去し舌下部に他家移植した。術後1、3、5、7、14日後にBrdUを腹腔内投与し、2時間後にアルデヒド系固定液で灌流固定、EDTA脱灰後、舌と共に移植歯のパラフィン切片を作製した。引き続き抗BrdU抗体、抗ネスチン抗体を用いた免疫染色、酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP)染色を施し、光顕で観察した。さらに、LacZ(+)とLacZ(-)のROSA26マウス間で他家移植を行った。移植後57日後には既存の象牙質に連続して第三象牙質形成が確認され、14日後になると、象牙質から離れた部位で骨組織形成が観察された。また、LacZトランスジェニックROSA26マウスを用いた歯の他家移植実験により、象牙芽細胞へ分化する細胞群はドナー由来であり、骨組織形成にはドナーおよびホスト由来の骨芽細胞が関与することが明らかとなった。
塩基による電子移動触媒作用を利用した強力な新規抗酸化物質の開発

研究代表者は平成17年度までに、抗酸化物質によるラジカル消去反応が、電子移動を経由して進行する場合には、塩基が中間体として生成する抗酸化物質由来のラジカルカチオン種を安定化することにより、ラジカル消去反応を顕著に加速することを見い出した。そこで平成18年度は、天然抗酸化物質よりも強力で毒性の少ない新規抗酸化物質を開発するため、前年度に得られた成果をさらに発展させ、分子内に塩基性部位を有する天然抗酸化物質誘導体を合成した。有機合成の手法により、水溶性ビタミンE類縁体であるトロロックスに種々の長さの炭素鎖をもつピリジン誘導体を導入し、3種類の新規ビタミンE誘導体を得た。次に、嫌気性条件下、メタノール中、25°Cで、得られた新規ビタミンE誘導体とDPPH(2,2-diphenyl-1-picrylhydrazyl)ラジカルとの反応をストップトフロー分光測定装置を用いて追跡した。その結果、いずれの新規ビタミンE誘導体も非常に効率良くDPPHラジカルを消去することがわかった。DPPHラジカルに由来する吸収の減少を速度論的に解析することにより、新規ビタミンE誘導体によるDPPHラジカル消去の反応速度定数を決定した。その結果、3種類の新規ビタミンE誘導体のうち2つは、ビタミンEの活性中心モデルよりも23倍のDPPH消去活性を有することがわかった。これは、中間体として生成するビタミンE部位由来のラジカルカチオンに塩基性のピリジン部位が配位することによって安定化し、ラジカル消去反応を加速していると考えられる。以上の結果から、天然抗酸化物質であるビタミンEの活性中心モデルに、電子移動触媒作用を示す塩基性ピリジン部位を導入することにより、天然抗酸化物質よりもラジカル消去活性が高い新規抗酸化物質を開発することに成功した。天然抗酸化物質よりも強力で安全な新規抗酸化物質を開発するため、比較的安定なDPPH (2,2-diphenyl-1-picrylhydrazyl)ラジカルやガルビノキシルラジカルを用い、フェノール性天然抗酸化物質のラジカル消去の反応機構を速度論的手法により検討した。溶媒にはフェノール性水酸基と水素結合を行なわないアセトニトリル等の非プロトン性溶媒を用い、嫌気性条件下、反応をストップトフロー分光測定装置を用いて追跡した。結果を速度論的に解析することにより、ラジカル消去の反応速度定数(k_<HT>)を決定した。得られたk_<HT>値によって抗酸化物質のラジカル消去活性の評価を行った。次に、この反応系にマグネシウムイオン(Mg^<2+>)等の金属イオンを加え、反応速度への効果を調べた。その結果、緑茶の成分である(+)-カテキンの場合には、Mg^<2+>の添加によってk_<HT>値が顕著に増大し、ラジカル消去反応が電子移動を経由して進行していることがわかった。一方、ビタミンEモデル化合物の場合には、Mg^<2+>を加えてもk_<HT>値が変わらず、1段階の水素原子移動機構で反応が進行していることが明らかとなった。また、後者の場合でもアルコール等のプロトン性溶媒中では、反応が電子移動経由になることがわかった。次に、電子移動でラジカルを消去する抗酸化物質に注目し、ラジカル消去速度に対する塩基の効果を検討した。その結果、反応系にピリジン類を加えると、反応が顕著に加速されることがわかった。さらに、サイクリックボルタンメトリーやセカンドハーモニック交流ボルタンメトリー等の電気化学的手法により、抗酸化物質の一電子酸化電位(E^0_<ox>)に対する塩基の効果についても検討した。以上のようにして得られた塩基存在下におけるk_<HT>値やE^0_<ox>値を、用いた塩基のpK_a値とともに系統的にまとめ、今後、新規抗酸化物質の設計および合成を行う予定である。
ウェルシュ菌毒素産生調節機構の解析

ウェルシュ菌の毒素産生調節ネットワークの全貌を明らかにするため、ゲノム上に存在する28の全二成分制御系遺伝子の破壊株を作製した。その結果、本菌には生存に必須の二成分制御系は存在しないことが明らかとなった。次に、作製した変異株における遺伝子発現プロファイルをDNAチップを用いて解析した。まず、これまでに毒素産生調節に関与することが明らかとなっているVirR/S変異株における遺伝子発現プロファイルを解析した結果、VirR/Sシステムは多くの毒素遺伝子の発現に関与するが、毒素遺伝子だけではなく、エネルギー代謝や糖代謝、さらにアミノ酸代謝など菌の生存に関わる多くの遺伝子が影響を受けていることが明らかとなった。この結果より、ウェルシュ菌においては毒素遺伝子群と生存に必須な遺伝子群の双方がVirR/Sシステムにより調節されており、病原性の発揮と菌の生存が密接に関与していることが明らかとなった。また、このシステムの二次的調節因子であるVR-RNA変異株における発現プロファイルを解析した結果、VirR/Sシステムが直接調節する遺伝子群、VirR/SシステムからVR-RNAを介して調節される遺伝子群、さらに未知の二次的調節遺伝子を介して調節される遺伝子群の3つに分類された。VirR/Sシステム以外の二成分制御系による発現プロファイルを解析した結果、それぞれの関与する遺伝子群によりいくつかのグループに分類することができた。毒素遺伝子については、複数の二成分制御系遺伝子により影響を受けることが明らかとなり、ウェルシュ菌の生存にとって毒素遺伝子を発現することは非常に重要なことであることが予想された。今後は、この発現プロファイルをもとにプロモーター領域の解析や、未知の調節因子、さらにそれぞれの二成分制御系の関知するシグナル等の同定を試み、本菌における毒素産生調節ネットワークについてさらに詳細に解析していく予定である。
12世紀イングランドにおける学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続

本研究では、12世紀のイングランドで生じたヨーク大司教毒殺事件をはじめとする複数の事件を裁判史料に基づいて分析し、当時のイングランドの教会裁判所と国王裁判所の実務上の訴訟手続を、証拠法の観点から検討した。その結果、12世紀のイングランドにおける学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続の実態および相互関係について解明することができた。公表論文では、12世紀のイングランドの教会裁判所においては糾問手続は未だ用いられておらず、それ故に、コモン・ローの起訴陪審の成立には、糾問手続ではなく、悪評手続の影響があったと考えうることを示した。また、当時の両裁判所で用いられた多様な証拠方法を明らかにした。本研究の目的は、証拠法の観点から、イングランドの教会裁判所と国王裁判所の実務を分析することを通じて、12世紀のイングランドにおける学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続の現実および相互関係について解明することにある。本年度に実施した研究の成果は、次の通りである。まず、12世紀の学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続とに関する研究史を概ね整理することができた。次に、12世紀の教会裁判所における学識法的訴訟手続の実務上の実態を明らかにする作業に着手することができた。その作業には、以下の三つの史料を主として用いた。第一は、『訴訟手続論』である。12世紀のイングランドで作成された『訴訟手続論』については、最古の`Ulpianus de edendo'(ないし`Incerti Auctoris Ordo Iudiciorum'と呼ばれる)をはじめとして、合計で7点の作品が伝来しており、刊本化されているものについては日本内外の図書館で刊本を入手するとともに、刊本化されていないものについては、イギリスのロンドンの英国図書館やケンリッジ大学図書館で保管されている写本を調査することができた。13世紀の『訴訟手続書』と比較しながら、証拠法に関する箇所を検討中である。第二は、『訴訟方式書』である。12世紀のイングランドで作成された『訴訟方式書』についても、一部の刊本と一部の写本を調査することができた。第三は、イングランドの(大)司教達が発給した文書である。教会裁判所における判決の記録を含むそれらの文書を、司教座毎に編集してある刊本『イングランド司教文書集』を用いて、網羅的に調査中である。本研究の目的は、イングランドの教会裁判所と国王裁判所の実務を、証拠法の観点から分析することを通じて、12世紀のイングランドにおける学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続の現実および相互関係について解明することにある。本年度に実施した研究の成果は次の通りである。第一に、昨年度に引き続き、『訴訟手続論』について検討することができた。12世紀のイングランドで作成された『訴訟手続論』については、全部で7点の作品の手書本が伝来しており、それらの手書本を、(刊本がある手書本の場合には)刊本との比較を行ないながら、証拠法に関する箇所を中心に、検討することができた。第二に、中世ヨーロッパで用いられた証拠方法として、神判、雪冤宣誓、証書、証人等に関する研究文献の調査・分析および史料の調査・分析を行なうことができた。第三に、ヨーク大司教毒殺事件に焦点を当て、その審理に関わった教会裁判所と国王裁判所の実務を、証拠法の観点から分析することを通じて、12世紀のイングランドにおける学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続の現実および相互関係を解明し、論文「一二世紀イングランドにおけるヨーク大司教毒殺事件に関する一考察」(『熊本法学』133号、1ー40頁)として公表することができた。研究の成果は次の通りである。第一に、12世紀のイングランドで作成された『訴訟手続論』全7点の手書本について(刊本がある場合には刊本との比較を行ないながら)証拠法に関する箇所を中心に分析・検討することができた。第二に、中世ヨーロッパで用いられた証拠方法である神判、雪冤宣誓、証書、証人等に関して、イングランドの教会裁判所と国王裁判所の実務における利用状況に焦点を当てて、研究文献の調査・分析および史料や手書本の調査・分析を進めることができた。その上で、第三に、ヨーク大司教毒殺事件等の複数の事件を分析し、その審理に関わった教会裁判所と国王裁判所の実務を、証拠方法の観点から分析することを通じて、12世紀のイングランドにおける学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続の現実および相互関係を解明することができた。ヨーク大司教毒殺事件に関しては、論文「一二世紀イングランドにおけるヨーク大司教毒殺事件に関する一考察」(『熊本法学』133号、1ー40頁)において、聖俗の裁判管轄領域が未確定で、聖職者の特権が認められていない時期のイングランドにおける犯罪聖職者の裁判を、証拠方法の観点から考察し、犯罪を行なった疑いのある聖職者が、同一事件について、証人による証明を要する教会裁判所の告訴手続、神判による証明を要する国王裁判所の手続、そして糾問ではなく雪冤宣誓による証明を要する教会裁判所の悪評手続を用いて、繰り返し訴えられていると判断されうることを示した。

その結果、12世紀のイングランドにおける学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続の実態および相互関係について解明することができた。公表論文では、12世紀のイングランドの教会裁判所においては糾問手続は未だ用いられておらず、それ故に、コモン・ローの起訴陪審の成立には、糾問手続ではなく、悪評手続の影響があったと考えうることを示した。また、当時の両裁判所で用いられた多様な証拠方法を明らかにした。おおむね順調に進展している理由としては、史料の調査や分析に関して言えば、史料の一部については、予備的な調査や分析を事前に行なうことができていた点が挙げられる。新たに調査や分析が必要となった史料については、やや分析が遅れていると思われるという点も記しておきたい。基礎法今後は、前年度中に終了させることができなかった部分に継続して取り組むとともに、神判、雪冤宣誓、証書、証人等の証拠方法の全体に関して、教会裁判手続と国王裁判手続とを比較することによって、12世紀のイングランドにおける学識法的訴訟手続とコモン・ロー的訴訟手続の現実および相互関係について、総括したいと考えている。史料については、刊本であれ、写本であれ、その所蔵図書館等を、前の年度のうちに予め調査しておいたため、史料の調査や入手などを概ね順調に進めることができたためだと思われる。資料調査のために国外出張および国内出張を計画していたが、国外出張については、出張日程を十分に確保することができず出張日程を短縮したこと、国内出張については、日程を調整することがかなわず、出張を遂行することができなかったことが、理由である。今後は、前年度の計画のうち終了させることができなかった部分について継続して取り組むとともに、国王裁判所におけるコモン・ロー的訴訟手続について、証明方法に着目しつつ検討する。その際、『グランヴィル』という裁判実務書のみならず、国王裁判所の実務に関する史料を用いる。『グランヴィル』と通称される『イングランド王国の法と慣習についての論考』(1189年頃作成)については、刊本があり、写本について分析した研究もあることから、それらを用いて検討する。また、国王裁判所の実務に関する史料に関しては、12世紀には国王裁判所に訴訟記録を残すシステムが存在しなかったことから、散在する裁判関係史料を様々な史料の中から拾い集めて内容分析をおこなう。その際、様々な史料から裁判関係史料を収集してある刊本『ウィリアム1世期からリチャード1世期までのイングランドの訴訟』も利用する。国外および国内の資料所蔵施設(大学・図書館・文書館等)に出張し、資料を調査・収集する。資料収集のための国内出張を計画していたが、日程を調整することが叶わず、国内出張を遂行することができなかったため。資料を所蔵している国内の大学に出張し、資料を収集する。
間伐経営の展開に関する実証的研究ー経年写真による間伐マップと林分構造の分析ー

(1)新たに精密微細点格子板を設計した。(2)新型微細点格子板は2枚による実体現が可能となり、従来よりも写真像の拡大が可能な6倍双眼鏡を使用して判読を行なった。(3)実際の間伐前と後の空中写真における樹冠疎密度の変化を判読した。(4)鳥取県智頭町の民有林を対象に、森林調査によって間伐の確認を行ない、空中写真により間伐前と後の樹冠疎密度の変化を判読した結果、間伐林分では明らかに樹冠疎密度は減少していた。(5)同じ鳥取県智頭町の約40haの造林地を対象に間伐実施予想図を作成した。このうち3林分については森林調査から間伐の実行を確認することができた。また、30年生前後の若齢林分に対する補助金間伐についてもほぼその実行を確認することができた。(6)空中写真は1950年代の末以降はほぼ5年間隔で全国的な規模が繰り返されているので、約30年間にわたる空中写真を入手して樹冠疎密度のの推移を判読し、間伐との関係を検討した。(7)樹冠疎密度の判読値が前の空中写真と比較してマイナスとなった場合は平均値の差の検定を行なった。(8)材積で10%を越える間伐の場合は、大分部樹冠疎密度差に有意の差が認められた。しかし、5%に満たない弱度間伐では樹冠疎密度差がマイナスとなっても有意の差がみられないことが多かった。(9)今後期待される研究成果としては、今日環境面から大きく期待されている複層林の実態調査、また森林計画上極めて重要な地域間伐量の推定がある。さらに、地球規模の環境問題が論じられている今日、海外における森林管理の調査にも大きな期待が待てる。1.今日、日本には1,000万haに達する人工林が存在するが、労働力不足並びに材価の低迷のために間伐は遅れる傾向にあり、その実態把握は緊急の課題となっている。しかし、今日までその全般的な把握は困難となっている。2.本研究では、5年間隔に撮影が行なわれている空中写真を利用することによって間伐の実態を把握することを試みた。3.従来、反射鏡式実態鏡では3倍双眼鏡が使われていたが、微細な樹冠疎密度の変化を計測するために6倍双眼鏡を用いた。4.また、微細な樹冠疎密度の変化を計測するために点格子板の改良を行なった。5.その結果、点の直径0.1mm、点の間隔0.3mm、点の色は赤の下図のような微細点格子板を2枚使用して実体視を行なって計測することによって、間伐に伴う樹冠疎密度の微細な減少を計測することが可能となった。6.下表は、スギ人工林について1979年・1984年・1989年の5年間隔に撮影が行なわれた空中写真3種類を使って判読した結果である。これによると、1979年1984年の間に間伐が行なわれた林分13では1984年の空中写真では樹冠疎密度が減少していることを確認することができた。また、1984年以降に間伐が行なわれた林分4では1989年の空中写真で樹冠疎密度が減少していることを確認することができた。7.従って、本研究で開発された方法によって空中写真から間伐の実施を確認することが可能となった。8.本研究の2年目には、過去数度にわたって撮影が行なわれた空中写真を利用することによって、同一林分について40年近くの期間の間伐の実施状況を計測する予定である。

(1)森林管理を適切に行なうためには、林分の間伐の経緯を把握することは極めて重要である。(2)空中写真の撮影は昭和30年代以降ほぼ5年間隔に行なわれているので、これらの数十年にわたる経年的空中写真を使うことによって林分の間伐経緯を把握することが可能となった。(3)判読にあたっては、林分上を任意に10plot程度を測定し、前に撮影された空中写真の判読値よりも減少した場合は、平均値の差の有意差検定を行なった。(4)図は、1900年にスギが新植され、以後収穫試験地として設定された山崎国有林2.18haの判読結果である。(5)材積で2%程度の弱度間伐では樹冠疎密度に影響は無いが、材積で10%近くの間伐では樹冠疎密度は有意の差を有して大きく減少している。(6)岐阜県付知国有林の収穫試験地56.37haについても判読を行なった。この試験地の樹種はヒノキで、4小班から構成されている。林齢は1992年で82年生および92年生となっている。判読の結果、林積で5%に達しない弱度間伐の場合は樹冠疎密度が有意の差を有して減少する場合は少ないが、林積で10%を越える間伐の場合は有意の差を有して樹冠疎密度は減少した。(7)過去の施業の経緯が判明していない鳥取大学蒜山演習林12林班のスギ4林分の樹冠疎密度の推移を判読したが。3林分は疎植林分であったことが判明した。
森林性木本植物の樹幹内における放射性セシウムの循環と蓄積実態の解明

本研究では、スギにおける137Cs濃度に関して調査した。心材と辺材の137Cs濃度の比は、徐々に高くなり、事故後2年には2前後になった。また、137Cs濃度とK量との関係を検討した。心材において、含水率が高く、材色の明度が低い個体は、137Cs濃度が高くなる傾向があった。心材と辺材境界で137Cs濃度のピーク値が得られ、137Cs濃度は髄に向かって徐々に減少した。対照的に、心材のK量はほぼ一定のままであった。137Cs濃度の心材と辺材の比は、K含有量と有意に正の相関があった。これらの結果から、辺材から心材への137Csの動きは心材と辺材のK含有率に関係している可能性が示唆される。2011年3月の福島原発事故による放射性降下物は,一般的に森林生態系の中を循環しているといわれておる。そこで本研究では,林業上重要な樹種であるスギについて,樹幹内の放射性セシウムの挙動を明らかにすることを目的とする。原発事故2年を過ぎた現在では,放射性セシウムを経根吸収していると推察され,根→樹幹→樹冠,そして落葉し土壌に戻り,また樹幹へと循環すると考えられる。樹幹内の放射性セシウムは,軸方向の移動は,辺材の形成層に近い部位の仮道管を通り,上昇すると考えられる。一方,半径方向では,放射柔組織を通じ辺材から心材に移動し,心材の放射性セシウムは,そこに留まり蓄積されるため,循環に関与しなと推測される。このため樹幹内木部について,循環するものと蓄積して循環に関与しないものの関係を解明する。本年度の研究は,建築材用のスギ,ヒノキ,およびキノコ栽培の原木用のナラの成木を対象に,放射性セシウムの樹体における蓄積実態の把握を進めた。主な材料は栃木県塩谷町と那須塩原市,そして福島県川俣町から採取した。測定は,樹皮と樹幹木部の心材と辺材の放射性セシウムと放射性カリウムを,Ge半導体検出器を用いて行った。本研究の成果の公表は,国際学会を1回を含む計3回の学会で行った。その主な概要は以下のとおりである。(1)樹幹内木部に転流したCs137は,時間が経つとともに辺材から心材へ拡散している。スギは,ヒノキとナラ類に比べ,その速度が速いことが観察された。(2)経根吸収されたCs137は,樹木の伸長部が最も高い濃度を示した。(3)樹体内において,Cs137とKの挙動の関連性が示唆されたが,Cs137はKに比べ,局所的に存在することが示唆された。林業上最も重要な樹種であるスギやコナラを主体に、樹幹内における放射性セシウムの挙動に関し、調査研究を進めている。2015年度の実績として、複数の学会で以下に示す4件を発表した。「スギの植栽による林業的除染の可能性の模索」、「スギ樹体内に吸収された放射性セシウムとカリウムの挙動の関係」、「福島原発事故後4年8ヶ月間におけるスギの木部半径方向の137Cs濃度の特徴」および「栃木県塩谷町におけるスギとコナラ材に関する137Cs汚染状況の年次的変化」。また、大学の紀要に「森林・樹木における放射性セシウムの動態(III)ースギ苗木および幼齢木における放射性セシウムの経根吸収ー」を投稿した。さらに、東京理科大学葛飾キャンパスにて、特別講演として題目「森林・樹木と放射性セシウムのかかわり」を行った。これまでの調査研究で明らかになった主なことは、1スギはコナラに比べ、137Csが木部の心材へ、移行し易いこと。2スギの地上高0.3-0.4m部位において、高線量率地域と低線量率地域に生育しているスギの地上高0.3-0.4m部位における樹幹木部の、辺材から心材、髄へ向かう半径方向の137Csの濃度分布のパターンは類似していた。しかしながら、樹高の高い部位での半径方向の濃度亡分布パターンは、異なる可能性が推察された。3スギ心材の137Cs濃度は、含水率、材色、カリウム濃度の影響を受けている可能性が示唆された。4放射性降下物に汚染された土地へのスギ造林に当たり、粘土鉱物に富む土壌では、幼齢な植栽木の経根吸収が少ないが、森林地帯における有機物に富んだ土壌では、経根吸収が進み、新梢部位の137Cs濃度が最も高くなることが明らかになった。また、植栽後5年では、落葉落枝による物質循環はかなり少ないことが分かった。しかしながら、わすかであるが、剥皮による地上へ供給があることが観察された。事故発生後5年間の樹幹木部の137Cs濃度の経次変化について、スギとコナラを比較すると、スギは心材に移行し易く、コナラは心材への移行が難い傾向があることが分かり、それぞれの樹種特性が明らかになった。スギにおいて、137Csは樹幹内の濃度分布をみると、辺材では、半径方向と地際部位から軸方向に向かって用材として利用する範囲では、ほぼ同様な濃度分布を示した。

一方、心材の半径方向をみると、137Csは拡散を続けており、心材部び濃度は、辺材からの距離に依存している可能性が推察された。「森林性木本植物の樹幹内における放射性セシウムの循環と蓄積実態の解明」を目的とした本研究における福島原発事故5年後の主な研究実績の概要は以下のとおりである。林齢33年のスギを対象に、調査林分0.13haで伐採された外見上健全なスギ80個体を対象に、立木位置図を作製し、地上高0.2m部位の円盤を採取した。また、6個体(平均樹高17.2m)について、0.2m、1.2m、3.2m、5.2m、7.2mおよび9.2m部位から円盤、さらに当年伸長成長幹とその枝葉を採取した。心材の137Cs濃度は、辺材のそれと比べ、平均で2倍の値を示した。心材と辺材の137Cs濃度の比の高い値の個体グループと低い値のグループを各10個体選定し、計20個体において、カリウム含有量の心材と辺材の比との間に有意な正の相関が認められた。この結果から、137Csの辺材から心材への移行は、カリウム含有量の心材と辺材の比に影響されていることが示唆された。樹幹内の137Cs濃度分布について、辺材は0.2mから9.2m部位の間の濃度がほぼ一定で、大きなばらつきは見られなかった。サンプリング部位における辺材幅はほぼ一定であり、137Cs濃度がほぼ均一で平衡状態になっていることが推察された。さらに、1.2m部位と当年伸長成長部位との間に有意な正の相関が認められた。このため、辺材部では137Csは樹幹主軸方向の循環に関与していることが示唆された。一方、心材では、0.2m部位を除き、サンプリング部位において面積比による心材率と137Cs濃度との間に有意な負の相関が認められた。樹高別の部位における137Cs濃度は、心材面積に影響されて、辺材と異なり均一な濃度を示さないという結果が得られた。このため、心材部では137Csは樹幹主軸方向の循環にほとんど関与しておらず、貯留あるいは蓄積している可能性が推察された。本研究では、スギにおける137Cs濃度に関して調査した。心材と辺材の137Cs濃度の比は、徐々に高くなり、事故後2年には2前後になった。また、137Cs濃度とK量との関係を検討した。心材において、含水率が高く、材色の明度が低い個体は、137Cs濃度が高くなる傾向があった。心材と辺材境界で137Cs濃度のピーク値が得られ、137Cs濃度は髄に向かって徐々に減少した。対照的に、心材のK量はほぼ一定のままであった。137Cs濃度の心材と辺材の比は、K含有量と有意に正の相関があった。これらの結果から、辺材から心材への137Csの動きは心材と辺材のK含有率に関係している可能性が示唆される。現在までの研究の主な達成内容は,下記に示したとおりである。(1)樹幹内木部の放射性セシウム(Cs137)について,(i)スギは林齢の高い大径木は,林齢の低い中・小径木に比べ,濃度が低く,また辺材から心材への移行がゆっくりであるという傾向が示された。(ii)Cs137濃度の樹幹内変異をみると,樹冠材が高く,つぎに地際周辺が高い傾向があった。(iii)2011年3月に発生した事故後3年間で,スギのCs137濃度は,辺材に比べて心材が高い傾向が示された。ナラ類では依然と辺材が高く,ヒノキではそれらの中間に位置している傾向が示された。(iv)スギ心材におけるCs137とK40の関係については,有意な正の相関が認められた。またCs137濃度は,含水率との間に有意な正の相関,材色の明度(L*)との間に有意な負の相関が確認された。このことから,スギでは心材色により,慣習的に赤心材系と黒心材系に区別されることがあるが,赤心材系のものは,含水率が低く,とカリウム量が少ないが,一方,Cs137濃度が高い可能性が推察された。
合宿トレーニングがナチュラルキラー細胞活性に及ぼす影響

【目的】NK細胞数及び活性(NKCA)は一過性の運動により影響を受けることが報告されている。本研究では継続的な強い運動(トレーニング)が安静時のNK細胞機能に影響するかを検討した。【方法】被検者は関東学生1部大学バレーボール部に所属する女性8名とし,トレーニングは秋季リーグ戦前の一ヶ月間にわたる強化練習(5時間/日×6日/週)とした。採血はトレーニング前,トレーニング中,トレーニング終了前,回復期の4回,早朝安静時に行った。測定項目は末梢血リンパ球のNK細胞数およびNKCA,血漿アドレナリン(Ad),ノルアドレナリン(Nad)濃度,コルチゾール濃度,CPK濃度,NK細胞上の接着分子CD11a,CD18,CD44,CD62Lの発現強度とした。データは安静値を基準に脱水補正を行った後,one-factor ANOVA(p<0.05)による分散分析を行った(StatView)。【結果と考察】NK細胞数およびリンパ球に占める比率はトレーニング期間を通して変化しなかった。NKCAと細胞当たりのLytic unitsはトレーニング終了前で有意(p<0.05)に低下した。Ad及びNad,コルチゾール濃度には変化が無く,CPK濃度はトレーニング終了前で有意(p<0.05)に増加した。NK細胞上のCD44はトレーニング終了時に増加し,,逆にCD62Lはトレーニング初期にCD18は回復期に低下した(p<0.05)。以上の結果より,強い運動の継続では一過性の運動で見られる変化とは異なることが明らかとなった。一過性の運動ではNKCAは個々の細胞の活性変化ではなく,細胞数の変化によって影響を受ける。これに対し,強度の高いトレーニングではNK細胞濃度の変化はなく,個々の細胞の活性が低下する可能性が示された。【目的】一過性の運動後にみられるナチュラルキラー(NK)細胞機能の低下は数時間から一週間程度継続する。今回は強い運動が数日間反復して繰り返される設定(合宿トレーニング)に対するNK細胞機能について,細胞障害活性,末梢血細胞濃度,細胞膜状の接着分子の発現状態,およびカテコールアミン,コーチゾル,クレアチニンリン酸キナーゼ(CPK)の動態を明らかにすることを目的とした。【方法】被験者は大学女子バレーボール部に所属する8名(20.1±1.2歳)とした。合宿トレーニングは秋期リーグ戦前1ヶ月間とした。採血は合宿前,合宿中,合宿終了日,合宿終了10日後の4回とし,採血の時刻は全て午前8時から9時の間に安静を保持させて行った。測定項目はNK細胞活性(ユーロピウム法),アドレナリン,ノルアドレナリン(以上HPLC法),コーチゾル(RIA法)CPK(UV法),NK細胞数,NK細胞上のLFA1α,LFA1β,CD44,LECAMの発現(以上モノクローク抗体染色によるFACS法),ヘモグロビン,ヘマトクリット,白血球像(以上自動分析法)とした。【結果】NK細胞活性は合宿中に低下し,終了日には最低値を示した。NK細胞濃度は合宿中に増加する傾向を示した。細胞当たりの傷害活性は合宿終了日には低下した。NK細胞上のCD44,LECAMは合宿中に増加する傾向を示した。LFA1αとLFA1βは合宿終了日から10日後にかけて低下する傾向を示した。白血球総数とリンパ球濃度は合宿による変化は見られなかった。アドレナリン,ノルアドレナリン,コーチゾルも変化しなかった。CPKは合宿中に増加する傾向を示した。今後は統計処理を加え,さらに結果を検討していく予定である。【目的】

NK細胞数及び活性(NKCA)は一過性の運動により影響を受けることが報告されている。本研究では継続的な強い運動(トレーニング)が安静時のNK細胞機能に影響するかを検討した。【方法】被検者は関東学生1部大学バレーボール部に所属する女性8名とし,トレーニングは秋季リーグ戦前の一ヶ月間にわたる強化練習(5時間/日×6日/週)とした。採血はトレーニング前,トレーニング中,トレーニング終了前,回復期の4回,早朝安静時に行った。測定項目は末梢血リンパ球のNK細胞数およびNKCA,血漿アドレナリン(Ad),ノルアドレナリン(Nad)濃度,コルチゾール濃度,CPK濃度,NK細胞上の接着分子CD11a,CD18,CD44,CD62Lの発現強度とした。データは安静値を基準に脱水補正を行った後,one-factor ANOVA(p<0.05)による分散分析を行った(StatView)。【結果と考察】NK細胞数およびリンパ球に占める比率はトレーニング期間を通して変化しなかった。NKCAと細胞当たりのLytic unitsはトレーニング終了前で有意(p<0.05)に低下した。Ad及びNad,コルチゾール濃度には変化が無く,CPK濃度はトレーニング終了前で有意(p<0.05)に増加した。NK細胞上のCD44はトレーニング終了時に増加し,逆にCD62Lはトレーニング初期にCD18は回復期に低下した(p<0.05)。以上の結果より,強い運動の継続では一過性の運動で見られる変化とは異なることが明らかとなった。一過性の運動ではNKCAは個々の細胞の活性変化ではなく,細胞数の変化によって影響を受ける。これに対し,強度の高いトレーニングではNK細胞濃度の変化はなく,個々の細胞の活性が低下する可能性が示された。
消化管カルシウム感知受容体の食品ペプチド受容体としての機能に関する研究

メタボリック症候群は依然として増加しており、新たな予防対策が必要とされている。Cholecystokinin(CCK)は、食欲抑制作用(抗肥満)を有する消化管ホルモンであり、CCK分泌を誘導する因子として、食品ペプチドが良く知られている。本研究では、食品ペプチド受容体として見出したカルシウム感知受容体{Calcium-sensing Receptor(CaSR)}の消化管における機能を明らかにすること、およびメタボリック症候群との関わりについて新たな知見を得ることを目的とした。本年度は、正常ラットおよび高脂肪食を摂取させた食餌誘導性肥満ラットを用い、強制餌負荷試験における胃排出速度を測定することで、メタボリック症候群進行時の栄養素への応答を検討した。高脂肪食摂取開始から5週間後までは、正常ラットに比べて餌負荷後の胃排出の遅延が見られたが、肥満が進行するにつれて胃排出速度は逆に早くなり、肥満進行による栄養素に対する消化管応答の変化が明らかとなった。CCKと高脂肪食摂取による栄養素応答変化を解析するため、門脈血中のCCK濃度および腸管組織(胃、十二指腸、空腸、回腸、盲腸、結腸)における遺伝子発現(CaSR、CCK)を解析したところ、高脂肪食摂取によって血中CCK濃度に変化は見られず、空腸のCCK遺伝子発現が増加する傾向にあった。以上、本年度の研究により、高脂肪食摂取による肥満誘導モデルラットにおいて、腸管での栄養素応答が変化することが明らかとなった。今後、肥満進行時において、どういった栄養素成分に対する応答が変化しているかを明らかにすることで、それらを標的とした、新たな肥満予防につながることが期待される。我々は、食欲抑制作用(抗肥満)を持つ消化管ホルモン"Cholecystokinin(CCK)"分泌を誘導する大豆由来β51-63ペプチドの構造的特徴から、カルシウム感知受容体{Calcium-sensing Receptor(CaSR)}がCCK産生細胞株においてβ51-63ペプチド受容体として機能すること、さらに、CaSRが多くの食品ペプチドに共通する受容体であることを見出した。本研究は、食品ペプチドだけでなくカルシウムや各種栄養素認識機構との関連性について着目しており、これらの栄養素受容体の機能を明らかにすることで、メタボリック症候群と栄養素認識の関わりについて新たな知見を得ることを目的としている。本年度は、CaSRを標的とした抗肥満に有用な機能性ペプチドの探索、およびそれらのペプチドを用いた消化管(in vivo)でのCaSR機能解析を行った。<CaSRアゴニストとなる食品ペプチドの構造活性相関解析>種々のたんぱく質加水分解物から、各種クロマトグラフィーを用いて、活性ペプチドを分離したところ、新規活性ペプチドの単離・同定には至らなかったが、たんぱく質の種類によってCaSRを活性化するペプチドの分子量が異なることが明らかとなり、CaSRが、親和性の低い受容体として、さまざまなたんぱく質由来のペプチドに対応し、消化・吸収調節において重要な役割を発揮する可能性が示唆された。<生理学的手法によるCaSR活性化ペプチドのin vivoでの評価>in vitroにおいて、CaSRを強く活性化することが明らかとなったβコングリシニン加水分解物(βconP)を用い、in vivoにおけるCaSRの食品ペプチド受容体としての機能について評価した。βconPは、CCKによる生理作用(胃排出遅延)を誘導し、その作用は、CaSRへの関与が低い肉加水分解物に比べて強いことが明らかとなった。これらの作用は、CCK受容体阻害により部分的に弱まり、カルシウム共存下では増強されたが、CaSRの関与を明らかにするために、CaSR阻害剤などを用いて検討する必要がある。活性ペプチドの単離・同定には至らなかったが、さまざまなたんぱく質について活性本体を探索することで、CCK産生細胞におけるCaSRの特性が明らかとなり、重要な知見を得ることができた。これらのin vitroでの結果を、CCKの作用の一つである胃排出を検討することでin vivoへと発展させることができた。

メタボリック症候群とCaSRの関係を明らかにするため、食餌誘導性(高脂肪食摂取)肥満ラットを用いて、CCK産生細胞におけるCaSRの発現や、ペプチドへの感受性の変化について検討を行う。また、各種栄養素を認識する受容体やトランスポーターの発現を確認し、CaSRとの相関関係を評価する。肥満との関与が報告されている、カルシウム摂取の低下とCaSRの関係性を調べるため、低カルシウム食を摂取させたラットで、同様の評価を行う。CaSRが親和性の低い受容体であることから、特定のペプチドではなく、摂取させるたんぱく質量を増やすことで、CaSRの発現や、機能の変化を介して、肥満の予防に有用であるかどうかを検討する。