hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
γ線バースト、超強磁場中性子星、最大エネルギー宇宙線の起源

ガンマ線バーストとマグネターの観測、起源と理論的な解釈を中心に研究を行った。ガンマ線バーストの起源を、進化した星と確立すべく「鉄輝線」を中心に観測を行った。輝線の起源を鉄元素と考えると矛盾すると指摘されていた。しかしエネルギーと距離の関係を非平衡プラズマと考えると解釈ができることを示した。また少数の例に限られていた鉄輝線の検出例を、最新の衛星であるChandra衛星でも確認することにより、より確かなものとした。最近になって、ガンマ線バーストに超新星のような残骸が伴うことが確立し、ガンマ線バーストはブラックホールを伴うような超新星爆発だろうと、ほぼ確立しつつある。マグネターでは、新たにSGR1900+00がマグネターであることを我々が発見した。これで、SGR1806-20につづいて2例目となる。3例目を求めて、いくつか観測を行ったが、我々では発見できなかった。しかし他にも1627-41や0526-66が間違いなくマグネターであろうとされる。これらは他のグループの発見である。それでも、このマグネターの起源を超強磁場とするには強い抵抗があったが、陽子によるサイクロトロン構造が発見されるにおよんで、マグネターを超強磁場中性子星とする解釈は確立したものと言える。残念ながら最高エネルギー宇宙線の起源については十分な活動できなかった。最高エネル,ギー宇宙線がガンマ線バーストで加速されている可能性があり、その検討が重要と考えている。EUSOに代表される衛星観測で観測的に確立することも重要で、この点では設計に参加した。UHE宇宙線の起源は将来に残された大きな問題である。村上は、ASCA衛星とChandra衛星を使って、γ線バーストの起源を研究した。X線残光に鉄の輝線を見い出す観測研究である。1997年に、ASCA衛星の観測したγ線バーストに、鉄の輝線が存在すると主張したが、鉄輝線から導かれる距離が、母銀河の光学観測の距離と一致しないために、広い支持を得られなかった。1999年にChandra衛星を使ってX線残光を見る機会を得て、母銀河の距離と一致する鉄の輝線とともに、放射性再結合による鉄の輝線構造を見いだした。ASCA衛星による1997年の結果も、この放射性再結合と考えると母銀河の距離と一致することから、矛盾の解決を得た。イタリアのBeppoSAXによる観測と合わせて、γ線バーストのX線残光に鉄が存在することは確立した。これで、γ線バーストの起源をmassiveな星と考えことは妥当だろう。柴崎は、中性子星内部に存在する超流体渦糸の性質と振る舞いについて研究を行った。渦糸の平衡形状にはキンクが存在するが、中性子星の回転軸が結晶の主軸から傾くとキンクの数は増えること、キンク1つをつくるのに約8MeVのエネルギーが必要で、渦糸の振動にはケルヴィンと回転の2つのモードが存在する。励起あるいは伝播する波の振動数には最小値がある。よってインナークラストの渦糸は原子核格子にピン止めされていると結論される。また、SS433にみられるジェットの構造と放射について研究した。中心天体の近くではジェットは超高温で、イオンと電子の温度が異なった2温度構造になっている。またジェット内側の部分からはガンマ線が多量に放射されていると考えられる。γ線バーストの残光について、ジェットモデルの観点から研究を行った。残光の光度曲線に見られる幾つかの波長で同時に起こる折れ曲がりを再現することができた。ガンマ線バーストのX線残光(afterglow)スペクトルに、鉄の輝線や吸収端構造が見られることは既に指摘されていた。

しかしその輝線を使ってガンマ線バースト源までの距離を赤方偏移で算出しようとすると、(1)その輝線が本当に輝線かどうか。(2)そしてどのような電離度の輝線か?(3)最も重要なこととして、どのようなエネルギーかが問題となる。それを知らないでは距離を算出できない。今年度に書いた論文では、エネルギー分解能の悪い検出器では輝線のように見える構造が実は輝線では無く吸収端を見ている場合もあること、しかもプラズマが必ずしも平衡状態ではなくて、電離非平衡としないと説明ができないこともあることを初めて示した。そのような考察を経て、正確なスペクトル構造のエネルギーが決まり、ひいてはガンマ線バーストの発生源までの距離が正確に求められたのである。村上は電離非平衡状態での鉄の輝線と吸収端の強度比を求めるコードを都立大学の政井氏と開発した。柴崎は、中性子星の回転はその内部を貫く超流体渦糸によって決定されるが、渦糸の平衡形状にはキンクが存在すること、および渦糸に励起される波の振動数に最小値があることを見つけ論文とした。さらに、これらの結果をもとに、渦糸は原子核にピン止めされていることを示した。本年、村上は文部科学省宇宙科学研究所から金沢大学に籍を移した。ガンマ線バーストは、遠い宇宙の果てから来ると考えられているが、観測ではZ=4.5を越えるものは知られていない。ガンマ線バーストを使って宇宙初期を研究するためには、Z10近くのガンマ線バーストを観測で実証してみることが必要である。BATSE衛星カタログには3000に近いガンマ線バーストが検出・登録されているが、距離が知られたのは10程度で、ほとんどが明るいガンマ線バーストである。村上は、暗いガンマ線バーストは、もっと距離がもっと遠いと考えて、具体的に距離を求める方法を検討し始めた。まだ中間結果ではあるが、Z10のガンマ線バーストが実際にこのカタログには含まれていることを示した。ガンマ線バーストは最高エネルギー宇宙線の加速場所の候補になっているが、その平均距離が遠いことが問題と成っている。ガンマ線バーストと宇宙線の関係を得るには、もっとたくさんの宇宙線を検出しその方向分布から宇宙線の起源を得る必要があると思われる。AGASAの次世代の観測方法としてEUSOが考えられている。EUSO研究会や検出器の検討に参加し、ガンマ線バーストと最高エネルギー宇宙線の関係を調べている。柴崎は、SS433から放出されるジェットの性質や、中性子星、とりわけパルサーの磁気圏やパルサー風や中性子星の熱的な進化を中心に研究を行った。マグネターでは、Scientific American(日経サイエンス)に特集された「マグネター:磁石星」と題する記事に村上の結果が採用され、記事の監修を行った。
中央アジア・クチャ地方における中国絵画様式の移入

クチャ地方において、独自の絵画様式に代って、中国様式の絵画が現れるのは、石窟造営の荷担者や画師が変わったからだとされてきた。今年度、本研究は、クチャ地方における絵画様式変化の実態を解明するために、次の調査、研究を行った。(1)中国の正史や古典、仏典に現れたクチャ地方に関連する資料を補訂し、引き続きデータベース化した。(2)各種の石窟関連の図書・文献より、7世紀半ばから9世紀末までの、供養者を中心とした銘記・題記類を採集し、整理を行った。(3)この地域独自の絵画様式、中国絵画様式の両方にみられる画題として、因縁説法図、涅槃図、仏伝図、降魔図、弥勒菩薩兜率天説法図を取り上げ、それらの異同について検討した。(4)クチャ地方、敦煌周辺、および中原地方の石窟の説法図、浄土図などを分析し、その図像構成、様式の異同について検討した。これら資料の収集と検討、比較研究の結果、次のことが判明した。(1)クチャ地域の中国様式の絵画と、それ以前に見られたこの地域独自の様式の絵画との間では、荷担者および画師等の交代を認めざるを得ない。(2)しかし、両方の様式が混交した過渡期の絵画が存在する。クムトラ石窟第43窟は、この地域に伝統的な様式、形態で造営された石窟であるが、その壁画のなかに、部分的に中国様式の影響が認められ、おそらくこの地域の画家が、新に流入した中国様式を学んで描いた例である。反対に、クムトラ石窟第10窟は、漢人画家が、自らの様式でもって描いたが、画題、形式、画面構成などは古い時代のそれを踏襲した例である。(3)クチャ地方における中国的な様式とは、画題面でも様式面でも、典型的な初唐様式の絵画にほかならず、クチャ地域においてこの様式が確立するのは、おそらく7世紀後半から8世紀前半にかけてである。特に、画題として、大掛かりな経変、千仏、単独の尊像が取上げられるのが特徴である。クチャ地方において、独自の絵画様式が失われ、中国絵画の様式が現れるのは、石窟造営の荷担者や画師が変わったからだとされてきた。本研究では、クチャ地方における絵画様式変化の実態を解明するために、次の調査、研究を行った。(1)諸種の石窟関連の図書・文献より、7世紀半ばから9世紀末までの、供養者を中心とした銘記・題記類を採集し、整理を行った。(2)キジル石窟、クムトラ石窟を中心に、新彊ウイグル自治区や甘粛省の諸石窟の形態、壁画の配置、主題、年記、銘記などに関するデータの集成に努めた。(3)クチャ地方、敦煌周辺、および中原地方の石窟の説法図、浄土図などを分析し、その図像構成、様式の異同について検討した。これら資料の収集と検討、クチャや敦煌周辺、中原の絵画の比較研究の結果、次のことが判明した。(1)クチャ地方における中国的な様式とは、画題面でも様式面でも、典型的な初唐様式の絵画にほかならず、とりわけ敦煌の初唐期の絵画(例えば、第217窟など)と関連が深い。クチャ地域においてこの様式が確立するのは、おそらく7世紀後半から8世紀前半にかけてである。(2)クチャ地域の中国様式の絵画と、それ以前に見られたこの地域独自の様式の絵画との間では、荷担者および画師等の交代を認めざるを得ない。(3)しかし、両方の様式が混交した過渡期の絵画が存在する。例えば、クムトラ石窟第43窟の仏説法図のように、古い様式、形態で造営された石窟の壁画のなかに、部分的に中国様式の影響が忍び込んだ例、クムトラ石窟第45窟の弥勒説法図のように、画題や画面の構成は古い時代のそれを踏襲しているが、表現技法は明らかに中国的に変わっている例などがある。過渡期の実態を解明するには、石窟壁画の図像構成や石窟形式の比較検討、および荷担者の民族的種別の識別が有効であった。

クムトラ石窟第43窟は、この地域に伝統的な様式、形態で造営された石窟であるが、その壁画のなかに、部分的に中国様式の影響が認められ、おそらくこの地域の画家が、新に流入した中国様式を学んで描いた例である。反対に、クムトラ石窟第10窟は、漢人画家が、自らの様式でもって描いたが、画題、形式、画面構成などは古い時代のそれを踏襲した例である。(3)クチャ地方における中国的な様式とは、画題面でも様式面でも、典型的な初唐様式の絵画にほかならず、クチャ地域においてこの様式が確立するのは、おそらく7世紀後半から8世紀前半にかけてである。特に、画題として、大掛かりな経変、千仏、単独の尊像が取上げられるのが特徴である。
深紫外共鳴ラマン分光法を用いた細胞内分子のその場計測法の確立

(1)細胞内への目的タンパク質の導入を行うリシール法について、今まで用いてきたストレプトリジンOではなく、リステリオリシンOによるリシールによる導入を行った。導入効率は低くなるが、細胞死の割合は減少し、色素修飾されたシニョリンタンパク質の導入を確認した。細胞内においてシニョリンと他のタンパク質を区別するために、シニョリンのトリプトファン残基をD化したシニョリンの合成を現在行っており、導入と紫外共鳴ラマンスペクトルの測定を検討している。(2)緩衝溶液内のシニョリンの分子クラウディング効果について、229 nmを励起光とする紫外共鳴ラマンスペクトルから検討した。トリプトファン残基の共鳴ラマンバンドについて、クラウディング剤の導入による系統的な強度増加が観測された。吸収およびCDスペクトルのクラウディング効果から、分子クラウディングによって構造変化が生じ、トリプトファン残基と他残基との相互作用が増加したことが原因であることが示唆された。(3)細胞のラマンバンドから、細胞内の分子クラウディングの量を反映する生体分子の濃度を定量できることを提案している。本年度は、ナノ秒パルス電場の印加による細胞内の生体分子の濃度について検討した。高電場の印加によって生体分子の濃度が減少するのに対し、低電場の印加では、生体分子の濃度が増加することがわかった。これらは電場印加によって水の流出入が生じ、体積変化が生じていることが原因である。細胞のラマンバンドから細胞の体積変化量を見積もれることがわかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)細胞内への目的タンパク質の導入法として,細胞質の交換を行うリシール法を検討した.本年度は,細胞内に蛍光色素および蛍光タンパク質を導入することに成功した.またアルキン基が修飾された核酸塩基をリシール法で細胞内に導入し.可視ラマンではあるが.細胞内のアルキンのラマンバンドの測定に成功した.細胞死の割合が高いなどの問題はあるが,細胞内への目的タンパク質の導入に有効である.目的タンパク質として,最小のタンパク質であるシニョリンについて検討を行い,シニョリンの合成と基本的なスペクトル情報を得た.また同様に細胞内導入を考えているSOD1およびアタキシンについて,緩衝溶液中での紫外共鳴ラマンスペクトルの測定を行った.(2)細胞内環境によるタンパク質の構造変化について,細胞内環境を理解するパラメーターとして「細胞内の水の密度」を提案した.細胞内は生体分子が高濃度で存在し,分子クラウディングと呼ばれている.我々は細胞内の水の密度が分子クラウディングを示すパラメータになりえると考え,細胞内の水のO-H伸縮振動のラマンバンドの強度から,細胞内の水の定量を行った.イメージング測定より,核の方が細胞質よりも水のO-H伸縮振動のバンド強度が大きく,核の方が細胞質よりも水の密度が高い,つまり生体分子の濃度が低く,クラウディング効果が小さいことを示した.細胞内環境による構造変化について,細胞内の水から検討することができる.(3) ALSの発症との関連が指摘されているSOD1について,細胞内環境とSOD1の毒性(変性による凝集と酸化作用)との関係を検討した.PEGを用いた細胞内模倣環境でのSOD1の物性を検討し,変性に伴う凝集能と酸化促進性が緩衝溶液中よりも短時間で得られることがわかった.この結果は細胞内環境がSOD1の毒性を促進することを示唆する.リシール法の技術を習得し,リシール法によって導入した分子のラマンスペクトルの測定まで成功した.また細胞内環境の一つである分子クラウディングを表す物理量として「細胞内の水」を提案した.細胞内のタンパク質の構造・機能変化と分子クラウディング効果との相関を検討することができる.また,SOD1が細胞内模倣環境では毒性が促進されることを示すことができた.(1)細胞内への目的タンパク質の導入を行うリシール法について、今まで用いてきたストレプトリジンOではなく、リステリオリシンOによるリシールによる導入を行った。リシール法によって細胞内にシニョリンなどの様々なタンパク質を導入し,紫外共鳴ラマン測定を行い

緩衝溶液中とのスペクトルの比較を行う.細胞内pHの変化や電場効果など細胞内環境を変化させた測定および細胞依存性を検討する.SOD1の毒性が細胞内模倣環境下で促進されることを示すことができた.そのため,実際にリシール法で細胞内にSOD1を導入し,細胞内での変性の速度と変性構造を調べる.また現有の顕微鏡に紫外レーザー光を導入し,顕微鏡下での測定を検討する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
太陽系最古の物質から探る原始惑星系円盤初期のダスト分布

本研究は微惑星形成過程の解明に向け、理論と観測の両面から、原始惑星系円盤初期のダスト分布を明らかにすることを目的としている。H28年度の研究成果は以下の2点に要約される。(1)初年度の結果より、低密度なダストの凝集体(アグリゲイト)の光学特性(Tazaki et al. 2016)と3次元輻射輸送計算を組み合わせた原始惑星系円盤の観測予測と実際の円盤観測との比較を行った。その結果、近赤外線における円盤の散乱強度と偏光強度の両方が、低密度アグリゲイトの存在によって無矛盾に説明可能であることが示された。さらに、観測モデリングから、低密度アグリゲイトの半径や、構成微粒子の半径を求めることに成功した。こうした低密度なダスト・アグリゲイトは、微惑星形成過程において重要な役割を果たすことが理論的に指摘されており、原始惑星系円盤においてその存在が初めて観測的に確かめられた。現在、上記の研究成果を纏めた論文を投稿準備中である。(2)近年の原始惑星系円盤の中間赤外線・(サブ)ミリ波での偏光撮像観測の進展を契機に、円盤における偏波の起源に関する理論的な研究を行った。その結果、原始惑星系円盤の(サブ)ミリ波域での偏波の電場ベクトルの向きは、磁力線の向きとは無関係に決まっている可能性が高いことが示された。さらに、円盤中のダストは輻射フラックスの向きに対して整列する可能性があることを指摘した。次に、円盤表層部においては、ダストが磁場に対して整列し得ることを示した。また、これらの磁場に対して整列しているダストは、中間赤外線の偏光撮像観測によって観測できることが明らかとなった。得られた研究成果を査読付き国際学術誌に投稿し、受理されている(Tazaki, Lazarian & Nomura 2017)。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は理論と観測の両面から、原始惑星系円盤初期のダスト分布を明らかにすることを目的としている。観測の観点から、円盤におけるダストのサイズ等の情報を得るためには、ダストの光学特性が極めて重要となる。特に、近年、円盤におけるダストは高い空隙率を持つことが理論的に予想されているため、高空隙率ダストの光学特性が重要となる。平成27年度は、T-Matrix法と呼ばれる厳密な数値計算手法を用いて高空隙率ダストの光学特性を計算した。この手法は、厳密な計算結果を得られる一方で、計算コストが高いというデメリットがある。そこで、高空隙率ダストがフラクタル構造を持つことを仮定し、ダスト内において光が1回だけ散乱されるという近似のもとで、解析的に高空隙率ダストによる光散乱の解を導出した。次に、得られた解析解と厳密な数値計算法によって得られた結果との比較を行った。その結果、解析解は従来よく用いられてきた近似法に比べて、遥かに良い精度で厳密な計算結果を再現することを示した。これにより、従来計算が困難であった粒径の大きな高空隙率ダストの光学特性計算が可能となり、実際の観測を高空隙ダストの観点から定量的に解釈することが可能となった。続いて、自身が構築した高空隙率ダストの光学特性計算手法をもとに、原始惑星系円盤の3次元輻射輸送計算を行うことで、高空隙率ダストが存在する円盤の観測的性質について調べた。その結果、高空隙率ダストからなる円盤の特徴的な点として、傾いた円盤を観測すると表面輝度に非軸対称構造が現れ、同時に散乱光は強く偏光するという性質を持つことを明らかにした。また、得られた理論予測と実際の観測との比較を行った。以上の研究成果を2編の論文にまとめ、うち1編は査読付き国際学術誌に投稿し、受理されている。もう1編は現在、国際学術誌への投稿に向けて準備中である。本年度の研究では、高空隙ダストの光学特性を解析的なアプローチによって明らかにした。加えて、解析的なアプローチに基づいて輻射輸送計算を行うことで、理論モデルと実際の観測の比較検討を行うことができる段階にまで到達した。このように高空隙ダストの光学特性モデルの構築のみにとどまらず、実際の観測との比較検討を行えたことは予想外であり、当初の計画以上に進展していると評価することができる。(2)近年の原始惑星系円盤の中間

赤外線・(サブ)ミリ波での偏光撮像観測の進展を契機に、円盤における偏波の起源に関する理論的な研究を行った。その結果、原始惑星系円盤の(サブ)ミリ波域での偏波の電場ベクトルの向きは、磁力線の向きとは無関係に決まっている可能性が高いことが示された。さらに、円盤中のダストは輻射フラックスの向きに対して整列する可能性があることを指摘した。次に、円盤表層部においては、ダストが磁場に対して整列し得ることを示した。また、これらの磁場に対して整列しているダストは、中間赤外線の偏光撮像観測によって観測できることが明らかとなった。得られた研究成果を査読付き国際学術誌に投稿し、受理されている(Tazaki, Lazarian & Nomura 2017)。平成28年度では、まず近赤外線の円盤の観測予測と実際の観測との比較についての論文を国際学術誌へ投稿する。次に、平成27年度に構築した光学特性モデルの近似が破綻してしまう圧縮されたダストについての光学特性モデルを構築する。このようなダストの光学特性を明らかにすることで、電波域の円盤観測からダストの情報を抽出することが可能となる。圧縮されたダストに対する光学特性モデルと、平成27年度の成果を組み合わせることで、近赤外線域から電波域にかけて、多波長で円盤内に存在するダストの性質を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
皮膚由来3次元組織構造体（オルガノイド）の培養法の確立と解析

皮膚の表皮細胞は生体の恒常性維持に重要な役割を担っており、その生体外の器官培養系を確立することは、動物実験代替法となる生体外評価モデルの構築として重要な意味を持つ。これまでにマウスケラチノサイトの初代培養は報告されているが、2次元の培養方法であり、継代培養が困難であるなど、手技的にも熟練を要するものであった。本研究にて得られた皮膚オルガノイドは生体外で遺伝子改変による疾患モデルに応用可能であり、薬剤スクリーニングも可能となり、臨床に貢献できる可能性がある。
ことばの学習メカニズムについての発達的研究

たとえば、犬は「犬」であると同時に「動物」でもあり「ペット」でもある。このように、1つの事物に結びつけることのできる語は無数にあり、それらは、上位-下位のカテゴリー関係にあったり、色-材質のように異なる側面をとらえていたり、複雑な関係をなしている。すなわち、既に名前のわかっている事物を指して、さらに新奇な語が発せられた場合、その語の意味としては、いくらでも可能性を考えられるということだ。そして、これは、ことばを学びつつある子どもがまさに直面している事態なのだ。子どもはここでどのようにして、新奇な語の意味を学んでいくのだろうか。これについて、英語圏の研究では、語が提示されるその文法的枠組みを参考にして子どもは語の意味を推論することが示されてきた。というのも、英語では、事物の名称は普通名詞、材質の名称は物質名詞といった文法的区別が存在するからだ。しかし、日本語はこのような文法的区別を持たない。日本語児は、このような事態にどのように対処しているのか、すなわち、語の意味として考えうる無数の可能性を前にただただ途方にくれるだけなのか、それとも、既知の事物に新しい語が結びつけられたらその意味としてはある特定タイプの概念を優先して考えるというようにして、うまく事態を切り抜けているのか。この問題について検討した結果、日本語児は、既知の人工物に結びつけられた新奇な語を、その材質の名称というよりはむしろ、既知の事物名称の下位カテゴリー名と解釈する傾向があることがわかった。ここから、日本語児は、語が事物のどのような側面を指すのかを、その語が埋め込まれた文法的枠組みから知ることはできないにせよ、どういう状況で(たとえば既に名前のわかっている事物を指して)語が提示されたら、それに結びつけるべきはどのような概念か、について仮定を持ち、学習にのぞんでいるらしいことが明らかになった。
擬β－ターン構造を用いたチオウレア触媒の反応機構解析および新規触媒の開発

触媒-基質複合体モデルを用いて(チオ)尿素触媒による不斉マンニッヒ反応の機構解析を行った。触媒-基質複合体のX線結晶構造を得ることに成功し、触媒と基質の水素結合ネットワーグの詳細な構造を明らかとした。また、X線結晶構造をもとにした計算化学による反応機構解析を行い、詳細な不斉マンニッヒ反応の機構を明らかとした。今回得られた反応機構に関する知見は新規触媒を設計する上で非常に差用であるといえる。また今年度はボロン酸触媒によるα, β不飽和カルボン酸に対する不斉分子内マイケル付加反応の開発にも取り組んだ。α, β不飽和カルボン酸に対する不斉分子内マイケル付加反応はそのカルボン酸の反応性の低さからこれまで報告例がない。当初の予定では上記の研究で得られた知見をもとにチオウレア-ボロン酸複合型触媒による不斉反応を計画していたが、その足がかりとして、まずはボロン酸触媒によるラセミ反応の開発に取り組んだ。その結果、分子内にアミノ基を持つボロン酸が分子内アザ、及びオキサてイケル付加反応に対して触媒活性を持つことを明らかとした。次に不斉反応のためにチオウレア-ボロン酸複合型触媒の研究に取り組んだが合成が困難iであったため、いったんその合成を保留した。我々は次にチオウレア-ボロン酸共触媒系での不斉反応の開発に着手した。種々検討の結果、キラルなアミノチオウレアとアキラルなアリールボロン酸を共触媒として用いることにより高収率工エナンチオ選択的な分子内不斉マイケル付加反応を開発することに成功した。前半部分の反応機構解析については論文にまとめて化学雑誌に投稿することができた。また後半部分のα, β不飽和カルボン酸に対する不斉分子内マイケル付加反応の開発については当初とは方法論が変わってしまったものの、別の発想に切り替えることにより目的は達成している。今回、共触媒系でのα, β不飽和カルボン酸に対する不斉マイケル付加反応を開発できたが、分子間反応への展開などの課題が挙げられる。その課題を解決するためには当初の計画であったチオウレアーボロン酸複合型触媒の開発が重要であると考えている。また、どのようなリンカーが二つの触媒部位をつなげるのに適切かを明らかにしていくことで、現在詳細が分かっていない反応機構についても検討していきたい。アミノチオウレアは種々の反応において優秀な不斉触媒として働くことをこれまで報告している。その反応機構解析は主に計算化学によって盛んに行われている。その中でPapaiらはニトロスチレンへのジカルボニル化合物のMichael付加について反応機構解析を行い、それまで提唱されていた反応機構タイプI、つまり求電子剤(E)であるニトロスチレンがチオウレア部位と水素結合し、求核剤であるジカルボニル化合物がアミノ基と相互作用しながら反応する機構に加えて、新たにウレア部位が求核剤と水素結合してプロトン化されたアミノ基が求電子剤(E)と相互作用する反応機構タイプIIを提唱した。しかし、そのような反応機構を証明するような実験化学的データはほとんどない。これらから私はRoute Bが理にかなった反応機構であるという実験化学的データを得ること及び触媒と基質の詳細な水素結合様式を知る目的で反応機構タイプIIで想定している中間体においてβターンミミックとして知られているジアリールアルキン構造を介して触媒と基質を結合させて安定化させた複合体(中間体)モデルを設計した。実際に複合体を合成しIH-NMRを確認したところ、化学シフトの変化から分子内での水素結合の存在を支持する結果を得た。またX線結晶構造解析も行い中間体モデルにおいて詳細な水素結合様式の情報を得た。目的の複合体が合成できたので、Bocイミンを作用させたところ、速やかにMannich反応が進行して単一のジアステレオマーが得られた。このことからMannich反応においてはRoute Bで反応が進行すると立体選択的に望みの生成物が得られることが分かり反応機構タイプIIの妥当性を実験化学的に証明することができた。また、Mannich反応においてX線結晶構造解析などの各種機器データ及び複合体への反応から得られたデータをもとに詳細な反応機構をDFT計算によって明らかとした。また、ボロン酸触媒がα,β不飽和カルボン酸への分子内アザマイケル付加において触媒活性を持つことも明らかとしている。

我々は次にチオウレア-ボロン酸共触媒系での不斉反応の開発に着手した。種々検討の結果、キラルなアミノチオウレアとアキラルなアリールボロン酸を共触媒として用いることにより高収率工エナンチオ選択的な分子内不斉マイケル付加反応を開発することに成功した。反応機構タイプIIの実験化学的に証明はできたが、反応機構タイプ1の実験化学的な証明もしくは否定をすることができなかった。それは反応機構タイプ1を模した中間体モデルの合成が困難を極めたからである。また、達成はできたものの計算化学によるMannich反応の機構解析にも非常に時間がかかってしまった。それは当研究室には計算化学に明るい人がおらず、一から計算化学的反応機構解析法を学ばなければならなかったからである。前半部分の反応機構解析については論文にまとめて化学雑誌に投稿することができた。また後半部分のα, β不飽和カルボン酸に対する不斉分子内マイケル付加反応の開発については当初とは方法論が変わってしまったものの、別の発想に切り替えることにより目的は達成している。反応機構タイプ1の実験化学的な証明もしくは否定は非常に困難であるので、反応機構タイプIIの実験化学的に証明で得られたデータを用いた、新規触媒の設計に取り組もうと考えている。現在のところ、DMAP部位つまり求核触媒部位を持つアミノウレア触媒の開発もしくはボロン酸部位を持つアミノウレア触媒の開発を目指し、検討中である。今回、共触媒系でのα, β不飽和カルボン酸に対する不斉マイケル付加反応を開発できたが、分子間反応への展開などの課題が挙げられる。その課題を解決するためには当初の計画であったチオウレアーボロン酸複合型触媒の開発が重要であると考えている。また、どのようなリンカーが二つの触媒部位をつなげるのに適切かを明らかにしていくことで、現在詳細が分かっていない反応機構についても検討していきたい。
人工的な環境が野生ヤクシマザルの歯、歯列弓および上下顎骨の形態に与える影響

霊長類における野生状態から人工的な状態への食生態の軟食化および高栄養化が頭蓋骨、歯列弓および歯に与える影響を形態学的に解析することが本研究の主な目的である。資料は日本モンキーセンター栗栖研究所所有の、屋久島で捕獲され日本モンキーセンター犬山野猿公苑で飼われていた第一世代と同野猿公苑で生まれ育った第二世代から第四世代までの雌成獣ヤクシマザルの乾燥頭蓋を用いた。頭蓋骨の検討に際しては通常矯正治療の診断に用いられる撮影条件で側貌および正貌頭部X線規格写真を撮影し、写真上で計測点間距離および角度計測を行った。歯列弓は幅径と長径をデジタルノギスと模型計測器で計測した。歯はデジタルノギスで計測した。得られた計測値に対して第一世代と各世代間で統計処理(t検定および主成分分析)を行った。歯周疾患に罹患している資料があり歯列弓は第四世代の個体数が少なかったため、第三世代までを統計処理した。その結果、顎骨に世代を追って縮小傾向が生じ、特に前歯部の縮小が著しかった。上下歯列弓にも縮小傾向が生じ、下顎歯列弓形態が細長く変化することが示唆された。歯は上顎では側切歯に対して、下顎では犬歯に対して第二大臼歯が小さくなる傾向を示した。ヤクシマザルの食性は屋久島では果実、葉、種子、花、昆虫およびキノコを食しているのに対し(揚妻、1995)、日本モンキーセンター犬山野猿公苑では餌としてサツマイモ、リンゴ、さなぎ、小麦、果実およびピーナッツを与えられていたことから、この野生状態から人工的な状態への食生態の軟食化および高栄養化が咀嚼回数および咀嚼時間の減少を招くことになり、頭蓋骨および歯列弓形態に変化をもたらしたものと考えられる。屋久島で捕獲され日本モンキーセンター犬山野猿公苑で飼われていた、日本モンキーセンター栗栖研究所所有の第1世代から第4世代までの雌成獣ヤクシマザルの乾燥頭蓋を用いて、X線管球の焦点-フィルム間距離165cm被写体-フィルム間距離15cmでX線の主線が外耳道に挿入された左右のイアーロッドの中心を通過しフィルムに直行する、通常矯正治療の診断に用いられる撮影条件で側貌頭部X線規格写真を撮影し、写真上で計測点間距離および角度計測を行った。得られた計測値に対して第一世代と各世代間で統計処理(t検定および主成分分析)を行った結果、顎骨の形態に世代を追って縮小傾向が生ずることが示唆され、特に前顔面部の縮小が著しかった。ヤクシマザルの食性は、屋久島では果実、葉、種子、花、昆虫およびキノコを食しており(揚妻、1995)、日本モンキーセンター犬山野猿公苑では餌としてサツマイモ、リンゴ、さなぎ、小麦、果実およびピーナッツを与えられていることから、顎骨の形態のこの変化は野生状態から人工的な状態への食生態の軟食化によるものと考えられる。今後は、正貌頭部X線規格写真と歯および歯列弓に対して、大きさと形の検討を加える。屋久島で捕獲され日本モンキーセンター犬山野猿公苑で飼われていた、日本モンキーセンター栗栖研究所所有の第1世代から第4世代までの雌成獣ヤクシマザルの乾燥頭蓋を用いて、X線管球の焦点-フィルム間距離165cm被写体-フィルム間距離15cmでX線の主線が外耳道に挿入された左右のイアーロッドを結ぶ直線の中点を通過しフィルムに直行する、通常矯正治療の診断に用いられる撮影条件で正貌頭部X線規格写真を撮影し、写真上で計測点間距離を計測した。

得られた計測値に対して、第一世代と各世代間で統計処理(t検定および主成分分析)を行った結果、顎骨の形態に世代を追って縮小傾向が生じ、下顎が頭蓋に対して小さくなることが示唆された。ヤクシマザルの食性は、屋久島では果実、葉、種子、花、昆虫およびキノコを食しており(楊妻、1995)、日本モンキーセンター犬山野猿公苑では餌としてサツマイモ、リンゴ、さなぎ、小麦、果実およびピーナッツを与えられていることから、顎骨の形態のこの変化は野生状態から人工的な状態への食生態の軟食化によるものと考えられる。今後は、歯および歯列弓に対して、大きさと形の検討を加える。資料として日本モンキーセンター栗栖研究所所有の、屋久島で捕獲され日本モンキーセンター犬山野猿公苑で飼われていた第一世代と同野猿公苑で生まれ育った第二世代から第四世代の雌成獣ヤクシマザルの乾燥頭蓋を用いた。成獣の判定はSchultzの歯牙年齢の分類法(1933)をもとにして行い、第三大臼歯まで完全に萌出しているものを成獣とした。方法は、上下歯列弓に対しては長径と幅径をデジタルノギスと模型計測器を用いて計測し、歯は遠心幅径および霊長空隙の長さをデジタルノギスを用いて計測した。得られた計測値に対して第一世代と各世代間で統計処理(t検定および主成分分析)を行った。第四世代は歯周疾患が甚だしく歯列弓の計測できない個体があり、第四世代の統計処理を行うことができなかった。結果は、歯列弓はt検定において幅径では上顎はP3-P3、M1-M1、M2-M2およびM3-M3が第一世代より第二世代で有意に短く、下顎はC-C、P3-P3、M1-M1およびM2-M2が有意に短かった。長径では上顎のI1-C、I1-P3、I1-M1で第一世代より第二世代で有意に短く、I1-M2とI1-M3は世代を追って有意に短くなった。主成分分析では上下歯列弓の大きさに縮小傾向が生じ、形態も変化することが示唆された。歯の大きさには特定の傾向は認められなかった。ヤクシマザルの食性は、屋久島では果実、葉、種子、花、昆虫およびキノコを食しているのに対し(揚妻、1995)、日本モンキーセンター犬山野猿公苑では餌としてサツマイモ、リンゴ、さなぎ、小麦、果実およびピーナッツを与えられていたことから、この野生状態から人工的な状態への食生態の軟食化および高栄養化が咀嚼回数および咀嚼時間の減少を招くことになり、歯列弓形態に変化をもたらしたものと考えられる。
非小細胞肺癌に対する定位放射線治療後の放射線肺臓炎発症に関与する遺伝子多型の研究

早期の非小細胞肺癌に対する定位放射線治療は、高い有効性と安全性から期待の大きい治療法である。重症の放射線肺炎のリスク因子の一つとして肺線維症が挙げられているが、詳細は明らかにされていない。そこで、放射線肺炎との関連が報告されているTGFb1遺伝子上または周辺の多型および、炎症関連遺伝子多型が定位放射線治療後の肺臓炎発症リスクと関連するか検証した。その結果、肺炎症状(CTCEA grade2以上)についてはステロイド使用歴、平均肺線量、遺伝子多型:rs1801270,rs1800470が、CT上の肺炎所見(照射体積外に発生)についてはステロイドの使用歴と遺伝子多型rs1800470が挙げられた。1参加施設を、科研費申請時の分担研究者の4施設から7施設にまで増加させた。2参加施設間で議論を進め、共同のプロトコルを作成した。3参加各施設で研究プロトコルの倫理審査を受けた。4事務局を山梨大学放射線科に設置し、実際に患者さんからの採血を開始した。5現時点で登録数は100症例を超えている。6臨床情報と遺伝子分析結果の分析は今後開始する予定である。本研究の目的は、これまで欧米人に対する従来型放射線治療における放射線肺炎の発症リスクとしてすでに報告されているTGFb1遺伝子上の多型が、日本人に対する先端的な高精度放射線治療である定位放射線治療においても重症肺臓炎発症リスクと関連するか検証することである。また、TGFB1遺伝子周辺やその他の炎症関連遺伝子多型の関連についても探索的に研究する。本目的に沿って以下のように研究を進めた。1.研究プロトコルの内容の詳細を検討した。個人情報保護の手法や検体送付方法、患者同意書に必要な記載内容、臨床情報調査項目について参加施設内で吟味し、統一プロトコルを完成させた。2.臨床情報調査項目は以下のようにした。患者の年齢、性別、PS,肺線維化所見、肺気腫所見、呼吸機能検査、血液所見、心不全の有無、ステロイド使用歴、職業歴、放射線治療内容の詳細、放射線肺炎の詳細、最終状態などである。3.研究参加各施設において倫理委員会で審査を受けた。その結果、参加5施設中4施設で承認を受けた。いくつかの点において修正を求められ、対応した。また、当初参加施設以外の施設からも研究参加の希望を受け入れた。4.研究開始にあたって必要な、患者情報登録用紙、患者同意書、採血キット、献体スピッツ、保管箱、郵送パックなどを準備した。各研究施設において、既に定位放射線治療を行った症例群の中から本研究に登録可能な患者リストを作成し、登録と採血の準備を進めた。研究の目的は、これまで欧米人に対する従来型放射線治療における放射線肺炎の発症リスクとしてすでに報告されているTGFb1遺伝子上の多型が、日本人に対する先端的な高精度放射線治療である定位放射線治療においても重症肺臓炎発症リスクと関連するかを検証し、また、TGFB1遺伝子周辺やその他の炎症関連遺伝子多型の関連についても探索的に研究することである。これまで8つの協力施設から220症例が登録された(平成27年1月23日現在)が、目標症例数の490には達していないため、研究機関の延長を申請し受理された。当研究は、放射線肺炎との関連が文献で報告されている白人・黒人集団で観察されたTGFb1遺伝子上の多型および、TGFB1遺伝子周辺多型または炎症関連遺伝子多型が定位放射線治療後の肺臓炎発症リスクと関連するか探索的に検証することを目的として行われた。平成24年度から26年度までに8つの協力施設から220症例が登録されたが、目標の490症例に達しないことから、研究期間の延長を申請し受理された。平成27年度より協力施設をさらに2施設増やし40症例の追加登録を行い、平成28年3月31日時点で総登録数は260件となった。しかし当初の目標症例数には達しなかったが、科研費の研究期間終了に伴い、中間解析を行うこととした。解析の結果、患者背景では平均肺線量・ステロイドの使用歴・糖尿病が放射線肺炎の発生と関連していることが判明した。主要テーマである遺伝子多型と放射線肺炎の関連については、放射線肺炎発生症例数が少ないため統計解析を行うには症例数が十分でなく、今後も症例を重ねてさらに分析を進め、必ず結果を学会や論文などで報告する予定である(研究成果報告書作成段階までに更に明らかになった結果を追加報告いたします)。・遺伝子情報を扱うという点で、倫理委員会承認に多大な時間を要する施設が少なくなかった。・対象となる患者さんの中にも、遺伝子情報を扱うという点で難色を示される方が少なくなかった。

・登録、採血、搬送、分析などに予想以上に多くの手間がかかった。放射線腫瘍学・これまで症例登録に協力している施設に更なる登録を呼びかける。・肺癌に対する定位放射線治療を多数行っている施設に新たに協力を依頼する。・登録の過程に必要な作業の簡略化を試みる。・これまで登録された症例で中間解析を加え、どの程度の症例追加が必要かを検証する。・当初より研究参加施設数が増やす作業に時間を要した。・研究参加各施設で倫理委員会審査で承認を受けるのに予想以上に時間を要した。・症例集積が想定通り進んでいない。研究開始にあたり、多施設でプロトコルの内容の詳細を検討したが、個人情報保護の手法や検体送付方法、患者同意書に必要な記載内容、臨床情報調査項目について議論するのに時間を要した。研究参加各施設において倫理委員会で審査を受けるのにも予想外に時間を要した。参加5施設中4施設で承認を受け、1施設では未だ承認が得られていないが、現在すでに最終段階に入っている。現在は研究開始にあたって必要な、患者情報登録用紙、患者同意書、採血キット、献体スピッツ、保管箱、郵送パックなどを準備してあり、間もなく採血と分析を開始する予定である。症例登録を継続する必要があり、そのための輸送費・分析費用などのため・研究参加各施設に症例蓄積を励行する。・症例数がある程度蓄積された段階で中間解析を行う。・さらに研究参加施設を募る。1参加施設中で倫理委員会の承認が得られていない残り1施設の承認を急ぐ。2倫理委員会承認の得られている4施設で研究を開始する3多くの検体を得るため、当初の参加施設以外にも参加を呼びかける4得られた検体を順次分析・解析する血液検体の輸送、遺伝子解析、統計分析、論文作成、会議出席などに用いる。予定より症例蓄積が遅れているため次年度も症例蓄積に使用する。前年度に使用するはずであった検体の輸送費、分析費、解析費、会議費、事務用品費について今年度に繰り越し、前年度の研究予定内容を含めて今年度研究費を使用する予定である。
効果的なSTD予防介入プログラムの開発に関する研究

研究の目的近年、わが国では性交開始年齢が低下し、若年層での人工妊娠中絶および性感染症(STD)罹患者数が増加している。そこで最もSTDが増加している10代女性を対象に、性行動歴・性知識・性認識・STDに関する知識・危険な性行動への認識・受けてきた性教育内容・生活状況および、STD罹患の有無を調査し、リスク回避行動への行動変容に必要な予防介入プログラムの内容を明らかにし、さらに介入方法を検討することを目的とする。平成18年度実績平成16-17年度に実施した調査結果について、日本母性衛生学会誌に投稿した。(査読中)18年度には、若年者に接する機会の多い教育者のうち、性行動に関連した相談・対応を行う機会の多い教員へのアンケート調査を行った。調査対象者は、小・中・高校・養護学校の学校保健主事および養護教諭とし、学校での性教育および、性・性行動に関連した相談・対応事例などを含む調査を行い、望まない妊娠やSTD感染を防止するための教育内容に関する検討を行った。調査結果は平成18年度日本性感染症学会学術集会にて発表し、日奉性感染症学会誌に論文として投稿中である。平成16年度は、効果的なSTD予防介入プログラムの作成に向けた実態把握のために、以下の研究を行った。1.文献検討:わが国の若年者におけるSTD罹患状況および、STD感染の危険性のある性行動に関連する要因に関する国内外の文献を検討2.質問紙の作成:文献検討結果を元に、性行動歴、性認識、性教育歴、家族関係および、性行動に影響を及ぼすとされている日常生活行動を含む質問紙を作成3.質問紙調査:わが国でもっともSTD感染率が高く、また感染者の増加傾向にある年齢層にある10代女性のうち性交経験者を対象として、作成した質問紙を用いた聞き取り調査を実施4.STD罹患状況調査:質問紙調査の対象者に子宮頚管擦過検体によるクラミジア、淋菌およびヒトパピローマウイルスのDNA検査および、クラミジア血清抗体検査を実施現在の進行状況としては、質問紙を作成し、聞き取り調査およびSTD罹患状況調査を続行中である。2005年2月末日現在で、49名の対象者への調査が終了している。平成17年度は調査を継続し、調査結果を分析する。調査結果より、STD感染者が増加している若年層に必要なSTD予防教育内容の検討を行う。平成17年度実績昨年度に引き続き、質問紙を用いた聞き取り調査および、STD罹患状況の調査を行った。性交経験のある10代女性85名に聞き取り調査およびクラミジア・淋菌・ヒトパピローマウイルスの検査を実施し、その中から80名について分析を行った。若年女性の性行動歴・性知識・性認識・STDに関する知識・危険な性行動への認識・受けてきた性教育内容・生活状況および、STD罹患の有無を分析し、若年女性のニーズにあった「リスク回避行動への行動変容に必要な予防介入」内容を検討した。また、若年女性の性行動に関し、学会(母性衛生学会)にて報告した。平成18年度研究実施計画若年者に接する機会の多い教育者からの情報収集を行い、危険な性行動をとる若年者に必要な予防介入プログラムの内容を検討する予定である。
ハウジング社会学の生成と展開に関する方法史的研究

本研究では,まず,R.K.マートンを中心とするコロンビア大学応用社会調査研究所のグループが1940年代に実施した計画的コミュニティ研究の概要を明らかにした。そして,1960年代以降の英国で形成されたハウジングの社会学が,都市の希少資源の配分をめぐる政治と,日常生活の物質文化を構成するさまざまな仕事の実践という二つの焦点をもっていたことが分かった。本研究を通じて,ハウジングの社会学の展開を,社会心理学/政治経済学/エスノグラフィという方法の創出過程として把握することができた。それは,ハウジングが,既存の理論や調査手法の実験場から,固有の意義をもった対象として再発見されてゆく過程でもある。平成24年度は、前年度にコロンビア大学附属図書館希少本・原稿ライブラリー内の「ロバート・K・マートン文書」で収集した資料をもとに、1940年代中盤にマートンを中心とするコロンビア大学応用社会調査研究所の研究グループが実施した大規模な住宅地調査の全容の把握に努めた。同調査の最終報告書であるPatterns of Social Life: Explorations in the Sociology of Housingの読解を通して、調査のテーマが、属性による住宅地への意味づけの差異、人間関係のネットワーク、友人関係の選択過程、人種間関係、地域政治と大衆参加、プライバシーの社会的価値、管理者の役割、計画と自由と多岐にわたっていたことが分かった。とくに重要と思われるのは、この調査が、居住者の属性や経験による差異(個別的水準)、居住者間の社会的ネットワーク(構造的水準)、そして住宅地を取り巻く世論や政治の動向(環境的水準)の3つを焦点化している点である。それは、マートンのハウジング研究が、単に住宅地をフィールドとした調査にとどまらず、諸主体間の交渉を通じて居住の場が形成される過程の分析に踏み込んでいたことを示している。アペンディクスにおいて、質的手法と量的手法の統合、調査主体と調査対象の関係、調査組織の運営など、調査研究の方法に関する普遍的な問題が提起されているところにも、鋭敏な方法意識の現れを読み取ることができる。それらは、1970年代以降に本格的に展開される社会学的ハウジング研究における基本的な論点を先取りするものである。Patterns of Social Lifeは1951年には完成し、謄写刷が作成されたものの、公刊されることはなかった。これまで存在すらほとんど知られていなかった同資料の本格的な検討に着手できたことが、本年度の最大の成果であった。平成23、24年度は、R. K.マートンらが1940年代後半に実施したハウジング研究の概要を解明することに重点を置いた。彼らの調査の最終報告書『社会生活のパターン:ハウジングの社会学の探究』は公刊されなかったが、コロンビア大学の希少本・原稿ライブラリーで保存・公開されている。2度にわたり同ライブラリーにて関連資料とあわせて閲覧・撮影を行った。主要資料のテキスト化および読解と並行して、公刊文献の検討を進めた。このうち、マートンらが編集した『社会問題雑誌』の特集「ハウジングにおける社会政策と社会調査」(1951年)は、当時の研究状況および政策との関連を知る上できわめて重要な位置づけにあることが分かった。平成25年度は、上記の作業を続行しつつ、1960年代以降の英国におけるハウジングの社会学の展開に焦点を合わせた。1950年前後の米国におけるハウジング研究では、グループ・ダイナミクスやパーソナル・ネットワークといったテーマに注目が集まったのに対して、英国で提唱された住宅階級論や都市管理者論に特徴的なのは、都市の希少資源をめぐる政治への着目である。こうした諸研究は、ハウジングの比較社会学を構想したJ.ケメニーの『ハウジングと社会理論』(1992年)において体系化される。他方で、R. E.パールの『分業論』(1984年)のように、住宅を獲得・維持するための多様な仕事(work)の実践を観察することで地域の生活構造を捉えようとする著作も現われた。本研究を通じて、ハウジングの社会学の展開を、社会心理学/政治経済学/エスノグラフィという方法の創出過程として把握することができた。それは、ハウジングが、理論や調査手法の実験場から、固有の意義をもった対象として再定義されてゆく過程でもある。今回得られた枠組みをもとに、戦後日本社会におけるハウジング研究の蓄積を読み直すことが今後の課題である。平成23年度は、193040年代のアメリカにおける、ハウジングに関する社会学的研究の最初期の試みに着目し、とくに、R. K.マートンを中心に、コロンビア大学応用社会調査研究所が1940年代中盤に実施した計画的コミュニティ(planned community)研究の全体像を把握することを主要な課題とした。

マートンのハウジング研究について文献調査を進めたところ、研究成果をまとめたPatterns of Social Life: Explorations in the Sociology of Housingと題する報告書が、謄写刷の内部資料として少数の研究者の目に触れたに過ぎなかったこと、他方で、J.コールマンのようにこの研究を高く評価し、くり返し言及している研究者もいることが分かった。また、同研究所の所長を務めていたP.ラザースフェルドが渡米前に従事していたコミュニティ調査、さらには、マートンやラザースフェルドが同時期に行っていたメディアの効果やパーソナル・ネットワークの形成に関する研究との関連もうかがえた。こうした準備を踏まえて、平成24年1月末から2月上旬にかけて、コロンビア大学附属図書館希少本・原稿ライブラリー内の「ロバート・K・マートン文書」にて、ハウジング研究に関する資料を閲覧し、可能なものについては写真撮影を行った。その中心となる前述のPatterns of Social Lifeは、全14章と付録から構成され、700頁以上に及ぶ予想以上に大部の報告書であった。この他、研究助成の申請や研究資金の配分に関する書類、調査員のトレーニング・マニュアル、聞き取り記録、協力者との書簡、調査報告書についての問い合わせ状況など、研究の進行や波及を理解する上で有益な資料も含まれている。マートンのハウジング研究に関連する資料は予想以上に膨大で、最終報告書だけでも700ページに及ぶ。当初、平成24年度には英国の戦時期ハウジング研究についての資料収集を目指していたが、当面はマートン資料の整理と読解を先行させることにした。まず、画像データの状態で持ち帰った資料をテキストファイルに変換する作業にとりかかった。OCRによる自動入力を試したところ誤変換が多く、専門業者による手入力に切り替えた。この作業は順調に進み、最終報告書の全ページの入力が終了した。これと並行して、関連する公刊文献を検討した。とくに、マートンらが編集したJournal of Social Issues誌の特集「ハウジングにおける社会政策と社会調査」(1951年)は、ハウジングに関わる米国内外の実務家や研究者が参加しており、マートン資料の読解だけでなく、当時の住宅政策と社会調査の関係を知る上で鍵となる文献である。これらの検討を通じて、当時、L.フェスティンガー(マサチューセッツ工科大学)やM.ドイッチ(ニューヨーク大学)といった社会心理学者が計画的住宅地の人間関係についての社会調査を行なっており、研究成果が書籍として公表されていたことが分かった。それらと比べると、マートンによる調査は、コミュニティの社会構造と変動過程を総体的に把握しようとする点が特徴的である。こうした「社会心理学」から「社会学」への重点の移行は、調査に厚みと奥行きをもたらすと同時に、実施と分析の困難を招いたとも考えられる。11月の日本社会学会大会では、こうした知見の一部を報告した。また、3月に再びコロンビア大学を訪れ、補充の資料調査を行なった。当初の予定は変更したものの、マートン資料の整理と分析を予想以上に進めることができたので、「おおむね順調に進展している」と評価した。
周生期における活性酸素消去に関与する酵素的並びに非酵素的因子の病態生理学的研究

2.ビリルビンの酸化物質であるbiliverdinの光療法中の生成を中心に検討し,光療法前より血清中にbiliverdinは存在し光照射後著明に増加することを証明した。また,照射高源の差異での検討では,green lightとblue-white lightでの生成量の差異は認められなかった。しかし,血清中のbiliverdin濃度は、肝から胆汁中への排泄(細胆管)レベルでの競合物質や発達的変化が大きく影響すると考えられた。3.微弱発光検出器(浜松フォトニクス社製アルガス)を用いて,発光プローブとしてO_2^-,^1O_2と特異的に反応するウミホタルルシフェリン誘導体(MCLA)で新生仔豚に持続的に注入し,無呼吸負荷前後の肺よりの発光を測定した。先ず100%酸素吸入のみを行なった場合,発光量の著しい増加が認められた。これに対し4分間の無呼吸後の100%酸素での蘇生で発光量は一段と著明に増加した。要するに活性酸素が肺で多量に発生していることをin vivoで証明出来た。一方,21%酸素での蘇生ではその量は低値であった。これに対し疏水性のantioxidantの一つであるbilirubinの水溶液(Na塩)を持続注入して黄疸を惹起せしめ,活性酸素の発生量に及ぼす影響を検討した。しかし発生量の減少は認められなかった。一方親水性のantioxidantである尿酸は発生量の減少効果を認めた。新生児の赤血球寿命が,成人赤血球より短縮している原因を究明するため,分娩時得られた臍肺静脈血と母体血についてphenylhydrazineによる酸化ストレスをかけMCLAを用い微弱発光検出器で検出した。その結果,phenylhydrazineの同じ負荷量に対して臍帯血の赤血球は,それぞれ10検体の検討において,母体赤血球に比較し平均2.0倍の発光量を示し,しかもその減少パターンも異なっていることが明かになった。また,照射光源の差異での検討では,green lightとblueーwhitelightでの生成量の差異は認められなかった。しかし,血清中のbiliverdin濃度は,肝から胆汁中への排泄つまり細胆管レベルでの競合物質や発達的変化が大きく影響すると考えられた。3.微弱発光検出器(浜松フォトニクス社製アルガス)を用いて,発光プロ-ブとして0_2^-, ^1O_2と特異的に反応するウミホタルルシフェリン誘導体(MCLA)で新生仔豚に持続的に還流し,無呼吸の負荷を前後の肺よりの発光を測定した。4分間の無呼吸後の100%酸素での蘇生で発光量の著明な増加を証明出来,活性酸素が肺で多量に発生していることをin vivoで証明出来た。一方,21%酸素での蘇生では,その量は低値であった。新生児の赤血球寿命が,成人赤血球より短縮している原因を究明するため,分娩時得られた臍帯静脈血と母体血についてphenylhydrazineによる酸化ストレスをかけMCLAを用い微弱発光検出器で検出した。その結果,phenylhydrazineの同じ負荷量に対して臍帯血の赤血球は,それぞれ10検体の検討において,母体赤血球に比較し平均2.0倍の発光量を示し,しかもその減少パタ-ンも明らかに異なっていた。1.ビリルビンによる活性酸素の非酵素的消去機構の基礎的検討について;