hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病態機序に基づいた副腎白質ジストロフィーの表現型修飾因子の探索研究

ALD 108症例[大脳型58例(小児大脳型ALD 17例,思春期大脳型ALD 7例,成人大脳型ALD 12例,AMNから大脳型への移行例20例,小脳脳幹型から大脳型への移行例2例),小脳脳幹型8例,AMN 36例,Addison病4例,未発症2例)]においてexome解析を実施し、データの解析を行った。シークエンス後、Burrows-Wheeler Aligner (BWA)でマッピング、samtoolsでvariantsのコールを行うことでデータを得た。Controlとして、当研究室で集積されている800例の日本人controlのexomeデータベースも利用し比較することで、ALDの病態を修飾する因子を同定することを検討した。ALDの原因遺伝子ABCD1以外の遺伝子異常に基づくペルオキシソームの機能障害が、ALDの病態を修飾する可能性が示唆されることからペルオキシソームで機能するおよそ100の遺伝子群を解析対象の遺伝子群として設定した解析を行った。個々の遺伝子においては表現型において明らかに有意差のあるvariantは認めなかった。さらに、これまで集積したALD症例の原因遺伝子ABCD1変異、表現型に加え、発症年齢、DNA抽出時の年齢、家族歴等を集積することで、多面的な解析ができるように臨床データの集積も併せて行った。ABCD1遺伝子変異は、ミスセンス変異、スプライスサイト変異、欠失変異、挿入変異、挿入欠失変異に加え、複雑な変異[大規模な重複変異、大規模な挿入欠失変異]を同定し、16が新規変異であった。機能喪失型変異は大脳型だけでなく、非大脳型症例にも認めた。ALD 75家系86症例[大脳型48例(小児大脳型ALD 14例,思春期大脳型ALD 6例,成人大脳型ALD 11例,AMNから大脳型への移行例15例,小脳脳幹型から大脳型への移行例2例),小脳脳幹型3例,AMN 30例,Addison病2例,未発症3例)]においてexome解析を実施し、データの解析を行っている。Controlとして、当研究室で集積されている800例の日本人controlのexomeデータベースも利用し比較することで、ALDの病態を修飾する因子を同定することを検討している。ALDの原因遺伝子ABCD1以外の遺伝子異常に基づくペルオキシソームの機能障害が、ALDの病態を修飾する可能性が示唆されることからペルオキシソームで機能するおよそ100の遺伝子群を解析対象の遺伝子群として設定した解析を行っている。さらに、これまで集積したALD症例の原因遺伝子ABCD1変異、表現型に加え、発症年齢、DNA抽出時の年齢、家族歴等を集積することで、多面的な解析ができるように臨床データの集積も併せて行っている。ABCD1遺伝子変異は、ミスセンス変異、4プライスサイト変異、8失変異、5入変異、1入欠失変異に加え、複雑な変異[大規模な重複変異、大規模な挿入欠失変異]を同定し、15が新規変異であった。ALD 75家系86症例においてexome解析データ、及び800例の日本人controlのexome解析データを利用して、多彩な表現型を示す副腎白質ジストロフィーの遺伝的修飾因子の検討を行うことができている。さらに多面的な解析ができるように、表現型に加え、発症年齢、DNA抽出時の年齢、家族歴等を集積することもできている。

Exome解析では多数のvariantsが検出されていることから、現在の解析規模で遺伝統計学的な検出力を確保するためには、解析対象のvariantsの数を絞り込み、仮説空間を小さくすることが必要となる。そのために検出されたvariantsの中から,1:既知の病因遺伝子変異,2:フレームシフト変異,スプライスサイト変異,ナンセンス変異,3:dbSNPに登録のない変異の中で,複数の機能予測アルゴリズムで機能障害性が示唆されるvariantsを抽出を行い、表現型毎の比較を検討している。
個人に適応して自動車旅行を支援する車載器

本研究の目的は,自動車旅行において旅行者(ユーザ)に適した情報を提示する車載器の開発である.目標とする車載器は,ユーザの個人情報を,外部には送らず,ユーザの車載器の中にのみ保存する.日常的に,自然言語インタフェースを通じてユーザの行動や感想を聞き取り,個人情報として走行記録と対応させる.旅行中には,個人情報を基に寄り道先やお土産物等をユーザに推薦する.本研究を通じて,走行に関する個人情報の扱い方,他のユーザとの比較ではない情報推薦の方法,ユーザに応じた言葉の解析方法について,新技術の得られることが期待される.自動車旅行のエクスペリエンスの向上により観光振興に寄与することを目指す.本研究の目的は,自動車旅行において旅行者(ユーザ)に適した情報を提示する車載器の開発である.目標とする車載器は,ユーザの個人情報を,外部には送らず,ユーザの車載器の中にのみ保存する.日常的に,自然言語インタフェースを通じてユーザの行動や感想を聞き取り,個人情報として走行記録と対応させる.旅行中には,個人情報を基に寄り道先やお土産物等をユーザに推薦する.本研究を通じて,走行に関する個人情報の扱い方,他のユーザとの比較ではない情報推薦の方法,ユーザに応じた言葉の解析方法について,新技術の得られることが期待される.自動車旅行のエクスペリエンスの向上により観光振興に寄与することを目指す.
保育実践記録の共有と協働的デザインを支援するインターフェイスの開発

本研究は、実践者(教師や保育者)と研究者が共に日常の教育実践や保育活動記録を気軽に共有でき、実践を協働でデザインすることを支援するインターフェイスを構築することを目的としている。インターフェイス・デザインの分野ではデザイナがユーザとともにモノとのかかわりを含めた活動文脈を有し、経験する「参加共有型デザイン(participatory design)」が行われ始めている。この手法を保育・教育実践に応用することで、実践者とともに保育(教育)実践および記録をその日のうちに共有し、新たな実践を共に日常的に創造することを支援するインターフェイスの開発を目指した。本年度は研究計画3年間の最終年であり、観察ツールを実践において使用し保育デザインの循環を構築した。本年の成果の特記事項として、昨年度の試作版ツール開発に関する受賞に続き、拡張版ツール開発における成果が国際教育工学系会議ED-MEDIA2009で発表した結果、657の採択論文のうちの18の受賞論文の一つとして選ばれ、二年連続で受賞したことである(Gyobu, Toda, Uemura, & kudo, 2009)。このツールを実際の保育実践の場で年間の園内研究会で使用した実績も大きな成果であった。実際に使用した結果として、このツールによる、その日のうちに即時の重要な活動のシーンの共有が園内研究会における話し合いを焦点化、活性化させる効果がみられ、複数の人々との議論における、言葉のみの議論にありがちな言葉によるすれちがい、イメージのずれを解消し、建設的な「場面」に基づく事実による保育実践の話し合いが可能となった。本年度は研究計画3年間の初年度であり、ツール開発ステージI<ツール試作>として、(1)保育現場における仕様要求項目抽出を、刑部(保育)・植村(デザイン)を中心に、(2)画面デザイン・インターフェイス設計については植村(デザイン)、(3)実装は戸田(画像・ソフトウエア工学)を中心に行った。(1)・(2)・(3)については、当初、時期的な段階を踏んで進むことが予想されたが、設計の上流工程で参加型デザイン手法を取り入れるには、むしろ同時並行的に研究領域の異なる三者が繰り返し議論し確認しあい試作を進めていくことが、参加型デザインを取り入れたツール開発の方法論として重要であることが明らかになった。観察ツール簡易試作版のコンセプトとその成果については、ED-MEDIA2008での発表が決まっている。本年度は研究計画3年間の2年目であった。本年の成果の特記事項として、ツール開発ステージI<ツール試作>として開発したツールの第一バージョンのコンセプトと成果を国際教育工学系会議ED-MEDIA2008で発表した結果、900以上の採択論文のうちの11の受賞論文の一つとして選ばれたこと(Gyobu & Toda, 2008)。また第一バージョンの試作をもとに新たに開発したツールについては特許として出願したことである。この成果は設計の上流工程において、研究連携者の工学研究者である戸田とデザイン研究者の植村と保育研究者の刑部の研究領域の異なる三者が繰り返し議論し確認しあい、保育現場にも通いながら意見を取り入れつつ、アイデアを練りあげ、開発を進めていったことが大きい。ステージI観察ツール開発ステージのさらなる発展についてED-MEDIA2009での発表が決まっている。なお、ステージIIの保育デザインにおけるツール使用についての調査も本年度より開始した。

このツールを実際の保育実践の場で年間の園内研究会で使用した実績も大きな成果であった。実際に使用した結果として、このツールによる、その日のうちに即時の重要な活動のシーンの共有が園内研究会における話し合いを焦点化、活性化させる効果がみられ、複数の人々との議論における、言葉のみの議論にありがちな言葉によるすれちがい、イメージのずれを解消し、建設的な「場面」に基づく事実による保育実践の話し合いが可能となった。
ホモトピー空間構造の開発と構造挙動に関する研究

任意形状の曲面をコンピュータグラフィックスで表現する手法の一つとして、3次元形状を等高線の重なりで表現するホモトピー法が開発されているが,本研究では任意形状の曲面を等高線による平行閉曲線群によって表現し実現化する任意形状空間構造(ホモトピー空間構造)を開発するものである。ホモトピー構造の特長として,(a)任意形状の平面形に対応できる。(b)無柱の大空間を創出できる。(c)プレファブ化が可能である。(d)自立型構法が採用できる等がある。本研究では(1)基礎概念と建築計画,(2)構造挙動の調査と構造計画,(3)構法と施工法の開発,(4)実用化試験,の研究を実施する計画である。初年度は(1)を行ない、リッジを採用したホモトピー空間構造の設計法を開発した。昨年度は(2),(3)を遂行した。まず,ホモトピー空間構造の設計手法により創生された,シェル構造の載荷実験を行なった。昨年度の研究成果に基づき東京大学生産技術研究所藤井研究室で設計されたホモトピーシェル構造を川口研究室において構造計画のチェックを行ない,金沢工業大学の高山研究室において直径2メートルの規模で試作をした。シェルはプレキャスト構法を用いて製造され,自立型施工法を用いた建設過程においての載荷実験,及び最終形状における載荷実験を行ない,実構造物としてのホモトピー空間構造の有効性について検討した。続いて,実験結果について,材料非線型性,幾何学的非線型性を考慮した有限要素プログラムによる解析結果と比較,検討を行なった。本年度は昨年度に続きホモトピーシェル構造の載荷試験,及び(4)として,既成プレキャスト部材を用いたプレストレストシェルの実用化試験を行なった。実用化試験用モデルは底面直径約5m,上面直径約8mの自由平面形状をもつホモトピーシェル構造であり,居住空間を想定して設定,設計を行なった。東京大学千葉実験所に設置する。天候などの理由で実施施工試験が遅れており,報告書作成の現時点で,施工準備中である。任意形状の曲面をコンピュータ・グラフィックス(CG)で表現する手法のひとつとして3次元形状を等高線の重なりで表現するホモトピー法が開発されてきている。本研究では任意形状の曲面を等高線による平行閉曲線群によって表現し,それを実体化することにより任意形状の空間形状の空間構造(ホモトピー空間構造と名付ける)を開発するものである。ホモトピー空間構造の特徴として,(a)任意形状の平面形に対応できる,(b)無柱の大空間を創出できる,(c)プレハブ化が可能である,(d)自立型構法が採用できる,等をあげることができる。本研究では,ホモトピー空間構造に関して,(1)基礎概念と建築計画,(2)構造挙動の調査と構造計画,(3)構法と施工法,(4)実用化試験,の研究を実施する。本年度は,(1)基礎概念と建築計画において,任意形状の形態創生を行う基礎概念としてリッジを採用し,リッジを用いて平行閉曲線群を策定し,それを実体化することでホモトピー空間構造の設計法を開発した。本研究は、東京大学生産技術研究所故半谷裕彦教授を研究代表者として開始されたが、無念にも平成10年8月9日に半谷先生は急逝されてしまった。その後、研究分担者であった東京大学生産技術研究所川口健一助教授が引き継ぐことにより研究を継続した。

任意形状の曲面をコンピュータグラフィックスで表現する手法の一つとして、3次元形状を等高線の重なりで表現するホモトピー法が開発されているが,本研究では任意形状の曲面を等高線による平行閉曲線群によって表現し実現化する任意形状空間構造(ホモトピー空間構造)を開発するものである。ホモトピー構造の特長として,(a)任意形状の平面形に対応できる。(b)無柱の大空間を創出できる。(c)プレファブ化が可能である。(d)自立型構法が採用できる等がある。本研究では(1)基礎概念と建築計画,(2)構造挙動の調査と構造計画,(3)構法と施工法の開発,(4)実用化試験,の研究を実施する計画である。昨年度は(1)を行ない、リッジを採用したホモトピー空間構造の設計法を開発した。本年度は(2),(3)を遂行した。まず,ホモトピー空間構造の設計手法により創生された,シェル構造の載荷実験を行なった。昨年度の研究成果に基づき東京大学生産技術研究所藤井研究室で設計されたホモトピーシェル構造を川口研究室において構造計画のチェックを行ない,金沢工業大学の高山研究室において直径2メートルの規模で試作をした。シェルはプレキャスト構法を用いて製造され,自立型施工法を用いた建設過程においての載荷実験,及び最終形状における載荷実験を行ない,実構造物としてのホモトピー空間構造の有効性について検討した。続いて,実験結果について,材料非線形性,幾何学的非線形性を考慮した有限要素プログラムによる解析結果と比較,検討を行なった。ホモトピー構造の特徴として,(a)任意形状の平面形に対応できる。初年度は(1)を行ない、リッジを採用したホモトピー空間構造の設計法を開発した。昨年度は(2),(3)を遂行した。本年度は昨年度に続きホモトピーシェル構造の載荷実験,及び(4)として,既成プレキャスト部材を用いたプレストレストシェルの実用化試験を行なった。
風害地における天然更新促進技術の開発

本研究は、風害を受けた森林跡地に種々の人的手段を講じることによって天然更新を促進させることを目的としたものである。昭和56年8月、北海道地方を襲った台風15号によって、東京大学北海道演習林(北海道富良野市)は創立以来最大の被害を受けた。従来から、風害地を放置すれば多くの場合チシマザサ、クマイザサなどのササ類が侵入し、一旦ササ地となれば材木、ことにエゾマツ、トドマツなどの天然更新は非常に困難になることが知られている。そこで本研究においては阻害要因を排して天然更新を促進させるために、天然林の成立過程と放置された風害の植生の調査、エゾマツ、トドマツなどの天然更新に影響をあたえる環境要因の調査とそれに基づく保育方法などについて技術的検討を行なった。以下はその成果の概要である。1.前生稚樹が存在すれば、風害後それらは急速に伸長し始める。従ってある程度の前生稚樹の残存する風害地では、放置しても良好な天然更新が期待できると考えられた。2.前生稚樹を欠く風害地ではササ類の侵入による未立木地かあるいは低質広葉樹林になる可能性が大きい。特に奥地林では多くの場合ササ類で覆われるので、地はぎ処理が天然更新のために有効である。3.地はぎ跡地のうち、母樹から種子が供給される所では天然生稚苗が発生する。しかしその後の残存と生長は環境の影響を大きく受けるので、残存に有利な風倒木搬出方法、地はぎ方法、稚苗の保育方法が検討された。また種子の飛散が期待できない場合について種々の組み合せで人工播種が試みられ、樹種の選択の重要性が示された。4.風害後林地に放置された風倒木が残存する生立木に二次的な病虫害を引き起す要因となる。風倒木を腐朽させる高等菌類の遷移、虫害の原因となるヤツバキクイムシの個体群特性について生態学的な検討が行われ、被害の防除方法を示唆する知見が得られた。
Development of biophotonics and photochemical applications of silicon quantum dots in collaboration with a consortium established for the formation of "Silicon Nanomaterials Center" founded by US NSF

本研究プロジェクトは,研究代表者のグループが開発したホウ素,シリコン,リンからなるアモルファスシェルを有する全無機シリコン量子ドット(シリコンナノ結晶)のバイオフォトニクス分野及び光化学分野への応用展開を実証することを目的とする。この量子ドットは静電反発により広いpH範囲で高い水分散性を示す。また,発光特性が環境や表面の化学反応に対して鈍感であり,様々な環境下で生体分子の透過率の高い近赤外領域にサイズにより制御可能な発光を示す(直径1nm→9.5nm,発光波長670nm→1460nm)。本年度は,主に以下の研究を行った。また,以下の研究について打ち合わせ及び議論を行うために,研究分担者がUC San Diegoを訪問した。1.UC San Diegoのグループと共同で, Time-gated imaging法によるバイオイメージングの蛍光体としての有用性の検討を行った。その結果,我々のシリコン量子ドットは水溶媒中でマイクロ秒以上の発光寿命の近赤外発光を安定して示すことから,Time-gated imagingの蛍光体として非常に優れていることが明らかになった。2.UC San Diegoのグループと共同で,シリコン量子ドットと銀ナノ粒子からなる複合ナノ粒子(銀ナノ粒子の表面をシリコン量子ドットが覆った構造の粒子)のバクテリアに対する殺菌作用について研究を行った。その結果,この複合ナノ粒子は,従来の銀ナノ粒子と比べて長期間にわたって安定して殺菌作用を示すことが明らかになった。3.シリコン量子ドット水溶液に酸化防止剤である亜硫酸ナトリウムを加えると,光照射により発光強度が増加するphotobrightening現象を見出した。この発見は,シリコン量子ドットのバイオ応用において,発光特性劣化抑制のための新しい手法の開発につながる可能性がある。この成果は、すでに論文に発表している。研究に関しては,研究代表者のグループで開発した全無機シリコン量子ドットのバイオ応用に関して,上記の2つのテーマをスタートすることができ,また採択後短い期間であったにもかかわらず今後の発展が期待できる成果を得た。また,研究分担者の若手研究者がUC San Diego及びStanford大学を訪問し,研究交流においても当初の予定通り順調に推移している。当初計画通り,UC San DiegoのM. Sailor教授のグループが中心となって推進しているシリコンナノ材料のバイオ応用に関するコンソーシアムのメンバー(主にUSAのグループ,カナダ,イタリア,韓国のグループが准メンバーとして加わっている)と交流を深め,研究代表者のグループで開発した全無機シリコン量子ドット,シリコンナノ結晶のバイオフォトニクス分野及び光化学分野への応用実証を行っていく。平成31年度は,M. Sailor教授が神戸大学の研究代表者のグループを訪問する予定である。同時に,北米及びヨーロッパのコンソーシアム以外のメンバーとの交流及び共同研究を積極的に推進する。具体的には,Stanford大学のM. Brongersma教授のグループ,カレル大学(チェコ)のM. Kalbacova教授のグループと共同研究を実施することを計画している。

本格的な研究をスタートするためのfeasibility studyの段階であるテーマに関して,研究の推進に必要な消耗品や材料を手持ちのもので賄った。平成31年度は,本格的な研究をスタートするため,昨年度分も合わせて使用する。
孤児作物在来品種の機能性向上を目指した高効率育種システムの確立

孤児作物の在来品種は開発途上国の食料安全保障に重要な役割を果たしている。開発途上国の栄養改善を図るためには、各地の環境に高度に適応した在来品種の遺伝的背景をできるだけ変えずに、栄養・呈味成分のみを効率的に改良するための技術を確立し、育種に導入することが効果的である。本課題では熱帯野菜の一つである葉菜アマランサスをモデルとして、遺伝資源のハイスループット・フェノタイピング、次世代シーケンス解析を用いたゲノム情報解析、ゲノム編集技術による変異体の効率的な作出技術等の研究基盤をもつ国内外の研究機関が連携し、従来型の孤児作物の育種工程を根本的に変革する高効率育種システムを構築する。
グリーン・ツーリズム組織体の類型化と経営戦略～東アジアの事例を中心に～

本研究は、グリーン・ツーリズム組織(農村資源を取り入れた事業体)のビジネスモデルを模索・提案することを目的としており、東アジア地域の典型的な事業体の経営管理者や関連行政などに対して、実態調査を実施してきた。期間全体を通じては、1日中韓を代表するグリーン・ツーリズム組織の収益構造や成功要因を明らかにし、2集積地内の事業体の相互依存及び恊働・支援組織の関わりを類型化している。また、3集積するグリーン・ツーリズム体の恊働・連携の有り様を部分的に解明している。同研究の目的とする「グリーンツーリズムのビジネスモデルの類型化」を達成するために、平成23年度は、有力グリーンツーリズム組織体の事業に焦点をあて調査を行い、平成24年度においては、グリーンツーリズム組織体の経営資源及び他組織とのコラボレーションに焦点をあて主に調査などを行った。(1)当該研究の主要調査先とする東広島の世羅、和歌山県田辺、全羅北道ワンズ(韓国)のほか、韓国ソウル近隣の数カ所の調査を行った。また、調査日程に開始か終了時に研究補助者らとともに事前・事後の研究会を行った。得られた主要な知見などは、次のようである。(2)ツーリズム体に事業活動の詳細のほか、収益構造が明らかにできた。大半のツーリズム体は、地域内の調達・生産・流通を目指しており、規模拡大より適正規模が志向される。また、ツーリズム組織体は、数名から20名前後の小規模組織である故、人材や情報といった経営資源の調達は、地域の他の組織体からの支援やネットワークによる依存する傾向が強く、その故、他の組織体からの支援や恊働(コラボレーション)による価値創出が志向されている。(3)支援組織は、地方政府や自治体の組織、財団法人、社団法人、NPO、任意組織などであるが、日韓の地域問題(農村問題)の取組みや事業の推進経緯の違いによって、1官設官営、2官設民営、3民設民営と様々であった。また、支援組織は支援型と中核型とあるが、支援組織を介在させながら、コミュニティービジネス(6次産業化)の手法を取り入れる方向にあった。そのため、地方政府や自治体、そしてツーリズム組織体と地域住民のよる公式・非公式のネットワーク作りが重視されている。調査先はいずれも日韓の有数の優良事例であるが、グリーンツーリズムの推進経緯は異なるものの上記で示しているような志向は共通しており、その比較により有効なビジネスモデルの検討が可能となっている。本研究は、農村部困窮の解決をもたらすようなグリーンツーリズム組織(農村資源を用いた事業体)のビジネスモデルを模索・提案することを目的としたものである。そのため、日中韓の有力ツーリズム体及びその集積地の関連行政などの実態調査などを行いつつ、最終年度においては次のような成果を得ている。最終年度においては、追加調査を行うほか、域内のツーリズム体の関係性・依存性に焦点を当て、主として組織間の相互取引や恊働、支援組織との連携の度合いについて調査を行った。それによって、1個々の事業体の収益が集積地の他の事業体及び支援組織に依拠している側面を詳細に捉えることができ、2また、集積する事業体の中核となる支援組織の機能の詳細についての知見を得るにいたっている。このことから、共同研究者及び連携研究者らと国際情報交流を行い(和歌山大及び韓国の建国大学;3回)、また専門家及び行政担当者らとシンポジウムを開催している(和歌山大;1回)。また、後述のような関連学会での報告、雑誌掲載などを行っている。研究期間全体を通しては、1日中韓を代表するグリーンツーリズム組織の収益構造や成功要因について調査・報告することができ、2また、集積地の事業体の相互依存及び恊働・支援組織の関わりを類型化し、成果を発信している。3一方、集積するグリーンツーリズ体の恊働・連携の有り様を解明しつつ、学会報告及び論文化を行っている。本研究の意義として、1及び2と関連して、従来においては農村支援のための政策立案のための調査や検討に限られていたが、本研究は、事業性を重視した経営学的な現地からの収益モデルを示している点にその意義を見出したい。特に3と関連しては、価値創出に繋がるスモールビジネスの集合体としての検証やその持続性についての検討がさらに必要で、諸成果を踏まえつつ、さらに検討を進めることで、学界や産業界への発信を心掛けたい。当研究は、グリーン・ツーリズム施設のビジネス・モデルを模索を目的に、そのための(1)マーケティング環境の把握のための調査、(2)成功している運営体のヒアリングを主に行った。また、当研究が東アジア全般に目を向けていることから、調査範囲は日本国内、中国及び韓国に及んでおり、行政及び公共による支援についての調査を同時に行った。その成果を論文化し、学会報告を行っているが、具体的には次の諸調査を行った。まず国内は、(1)和歌山県田辺は、行政・公共として、龍神行政局、田辺広域市町村圏健康・観光産業クラスター推進協議会、中津森林組合に対して、ツーリズム施設としては、有限会社原見林業と農業法人株式会社秋津野に対して調査を行った。

(2)徳島県は、行政・公共として、勝浦町町役場の取り組みついて調査した。(3)広島県東広島市は、行政・公共として安芸太田町商工観光課に対して、ツーリズム施設としては、6次産業ネットワークの中核事業隊の甲山いきき村及び世羅夢高原市場を調査した。(4)沖縄県は、宮古島市観光課及び農政課、宮古島観光協会、さるかの会LLC、NPO法人いけま福祉支援センターを調査した。次に、韓国は(1)行政・公共は、国立農業科学院、全国経済連合会、農協中央会、農村さらん本部、建国大学コミュニティービジネスセンター、京機道楊平郡龍門面事務局について必要な調査を行った。(2)ツーリズム施設は、カルチノルソム地区(仁川)、ボリッコゲ地区(楊平)、ドンユル地区(槐山)、薬草マウル地区(京畿)を調査した。同時に、これらの施設と提携している企業2社についてもヒアリングを行った。中国は(1)行政・公共は、北京農学院、四川農学院、上海市農業科学院、奉賢区農業委員会観光農業弁公室、上海社会科学院、鎮江区三聖花郷政府で必要な調査を行った。(2)事業体は、三聖花郷旅游中心、江蘇省江陰市華西村を調査した。同研究の目的とする「グリーンツーリズムのビジネスモデルの類型化」を達成するために、平成23年度においては、有力グリーンツーリズム組織体の事業内容及びマーケティング環境に焦点をあて調査を調査してきた。一方、各事業は、地域の資源を用いながら、地域内で生産・流通することで、収益事業になっている現状が明らかになっていることから、当該年度(平成24年度)は、地域内の他のグリーンツーリズム組織体や支援組織全般へと調査範囲を広げ、予定の諸調査を行い、論文(3)、学会発表・招聘講演(5)、図書(2)を通して、成果の一部を発信している。調査地の具体は、日本は、東広島世羅及び和歌山県田辺を、韓国においては、全羅北道ワンズにし、当該地域に集積するグリーンツーリズム組織体の取引関係などの恊働の実態に対して一定の調査を終えることができた。これらの地域は、いずれも地域の活路をグリーンツーリズムに求め、一定の成果をあげている有力事例であった。予定の調査を終えることで、農家単体のビジネスモデルのほか、共同体モデル、より多様な業態の集積としてのコミュニティビジネスモデル、他機関との提携に依存するモデルを検証することができた。また、調査先における支援組織の調査も同時に並行させることで、諸ビジネスモデルの価値創出のプロセスの異同を見出すことができた。日本においては、自治体、民設民営及びNPO法人、任意組織について、韓国おいては、地方政府の官設官営組織、民設民営の法人、任意組織について調査を行った。調査1年目の調査では、同研究分野の専門家の協力を得ることで、日中韓の典型的なグリーン・ツーリズム施設の経営管理者に対するインタビュー調査が計画とおりできた。また、グリーン・ツーリズムをめぐる環境を把握する上で、関連の行政や機関の調査を並行して行うことで、グリーン・ツーリズム施設の存立や持続性についての知見が得られた。また、分析ツールに関する仮説モデルの研究も進んでいることから、下記のような成果を挙げている。
受動免疫療法のメインテナンス治療への応用

本研究は歯周治療における受動免疫法の有用性を検討す目的でPorphyromonas gingivalis(P.gingivalis)の主要な病原因子であるジンパイに対す鶏)卵抗体をメインテナス治療に併用し、口腔内の細菌叢コトロールP. gingivalisを減たが、唾液中のP. gingivalisは80%以上の減少が見られた。本研究は歯周治療における受動免疫療法の有用性を検討する目的でPorphyromonas gingivalis (P. gingivalis)の主要な病原因子であるジンジパインに対する鶏卵抗体をメインテナンス治療に併用し、口腔内の細菌叢をコントロールし、P. gingivalisを減少させることが可能であるか検証を行った。研究の内容を説明し、同意を得られた者を対象とし、問診、問診表、生活習慣アンケートにより、被験者の全身状態や既往歴、家族歴(アレルギーおよび口腔内に影響を与える可能性のある全身疾患)、生活習慣などを調査した。特に食物アレルギーについてはその有無を確認し、卵および乳製品に限らず一品目でも該当した場合には、研究から除外した。唾液はパラフィンガムを5分間咬んで、約5mlを滅菌したチューブに回収した。また、プラークは歯面から探針、スケーラーを用いて採取する(50mg程度)。試料からは通法に従いDNAの抽出を行い、細菌のDNA検出はリアルタイムPCR法を用い、P. gingivalisの菌数を定量した。さらにプラーク付着の検査、ポケット深さ、プロービング時の出血の有無、歯肉退縮量の測定、口腔内写真撮影を行った。抗ジンジパイン鶏卵抗体を含有するタブレットの摂取前に、ブラッシング指導、スケーリング・ルートプレーニングおよび機械的歯面清掃を含む一連のメインテナンス治療を行う。その後、毎食後あるいはブラッシング後、朝、昼、晩を目安に1回に1個ずつ、1日3個のタブレットを摂取した。12週後の次回来院時に同様の検査を行った。得られたデータを解析し、鶏卵抗体含有タブレットが、メインテナンス治療後の唾液やプラーク中のP. gingivalisの発現量や臨床症状の変化にどのような影響を与えているか検討を加えている。現在症例数を増やし、統計処理が可能な例数の確保を目指している。本研究は歯周治療における受動免疫療法の有用性を検討する目的でPorphyromonas gingivalis(P.gingivalis)の主要な病原因子であるジンジパインに対する鶏卵抗体をメインテナンス治療に併用し、口腔内の細菌叢をコントロールし、P.gingivalisを減少させることが可能であるか検証を行った。唾液はパラフィンガムを5分間咬んで、約5m1を滅菌したチューブに回収した。試料からは通法に従いDNAの抽出を行い、細菌のDNA検出はリアルタイムPCR法を用い、P.gingivalisの菌数を定量した。得られたデータを解析し、鶏卵抗体含有タブレットが、メインテナンス治療後の唾液やプラーク中のP.gingivalisの発現量や臨床症状の変化にどのような影響を与えているか検討を加えている。本研究は歯周治療における受動免疫療法の有用性を検討する目的でPorphyromonas gingivalis(P. gingivalis)の主要な病原因子であるジンジパインに対する鶏卵抗体をメインテナンス治療に併用し、口腔内の細菌叢をコントロールし、P. gingivalisを減少させることが可能であるか検証を行った。同意を得られた者を対象とし、被験者の全身状態や既往歴、家族歴(アレルギーおよび口腔内に影響を与える可能性のある全身疾患)、生活習慣などを調査した。また、プラークは歯面から探針、スケーラーを用いて採取した(50mg程度)。

さらにプラーク付着の検査、ポケット深さ、プロービング時の出血の有無、歯肉退縮量の測定、口腔内写真撮影を行った。抗ジンジパイン鶏卵抗体を含有するタブレットの摂取前に、ブラッシング指導、スケーリング・ルートプレーニングおよび機械的歯面清掃を含む一連のメインテナンス治療を行った。その後、毎食後あるいはブラッシング後、朝、昼、晩を目安に1回に1個ずつ、1日3個のタブレットを摂取した。12週後の次回来院時に同様の検査を行った。得られたデータを解析し、鶏卵抗体含有タブレットが、メインテナンス治療後の唾液やプラーク中のP. gingivalisの発現量や臨床症状の変化にどのような影響を与えているか検討した。その結果、臨床症状に有意な変化は見られなかったが、唾液中のP. gingivalisは80%以上の減少が見られた、協力していただける患者さんの確保が本研究の進行の律速段階となるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、研究に協力していただける患者さんの確保に向けて鋭意努力していく。
疎水性内孔を持つ水溶性シクロファンを用いる人工酵素モデルへのアプローチ

ジフェニルメタン骨格を有するシクロファンを,水溶液中,さらには膜界面において人工酵素モデルとして応用することを目指した研究を行い,以下の知見を得た。1.ジフェニルメタン骨格を持つシクロファンの架橋部に触媒性官能基を導入したシクロファンを合成した。それらの触媒性シクロファンによる水溶液中(pH8.65)でのエステル分解反応速度を調べたところ,イミダゾール基を持つシクロファンにより3.8倍の加速効果が観られたが,不活性なゲストを同時に添加した場合及びシクロファン環を持たない対照化合物を添加した場合に,より大きな加速効果が観られた。これらに結果は,イミダゾール基を持つシクロファンによるエステル分解反応の加速が,シクロファン内孔への取り込みに基づくものではないことを示しており,触媒基が取り込まれた基質の反応点と近接するようなシクロファンの設計の必要性が明らかとなった。2.触媒性官能基の導入を念頭に置いた新しいタイプのキラル疎水性内孔の精密設計の試みとして,二つのOH基を持つ新規なC_2対称のアニオン性光学活性シクロファンを合成し,水溶液中(pD12.8)におけるゲスト取り込みを^1H-NMRにより調べたところ,カチオン性芳香族ゲストに対してK_S10^3M^<-1>程度の強い取り込み能を示すことが明らかとなった。3.シクロファンの定まった構造の内孔への取り込みに基づく有機ゲストの非極性部分の構造識別を,膜界面において実現するための基礎検討として,シクロファンを含むポリ塩化ビニル(PVC)担持液膜において,ゲストにより誘起される膜電位変化を検討した。数種類のタイプのシクロファンを検討した結果,ベンゼン環の一方に荷電性親水基,反対側にアルキル長鎖を導入した両親媒性シクロファンが最も大きな膜電位応答を示し,界面レセプター化合物の分子設計にとって重要な基礎知見が得られた。ジフェニルメタン骨格を持つアニオン性シクロファン1a,2aに反応基を導入することにより,触媒性シクロファンを開発することを目的とした基礎検討を行い,以下の結果を得た。(1)シクロファン1a,2aの基本骨格の架橋部に置換基を導入した場合にゲスト取り込み能がどのような影響を受けるかを確認するために,新規誘導体1b,2bを合成し,それらが水溶液中で芳香族カチオン性ゲストに対して強い取り込みを示すことを,^1H-NMRにより確認した。(2)シクロファン1bの架橋部の同じ位置に反応基を導入した1c,1dを合成し,カルバミン酸基質の分解反応に対する加速効果を調べた。その結果,最高3.8倍の加速効果がみられたが,シクロファン環に取り込まれる阻害剤の存在下でさらに大きな加速効果がみられたことから,シクロファン1c,1dによる反応加速効果は基質の取り込みに基づくものではないことが明らかとなり,触媒性シクロファンの分子設計において,取り込まれた基質の反応点とホストの反応基との位置・配向関係が重要であることが示された。ジフェニルメタン骨格を有するシクロファン(1a,2a)を基にして,反応基の導入による触媒性シクロファンの開発,及び膜界面での分子認識への展開の基礎検討を行い,以下の結果を得た。(1)シクロファン1aの架橋部に反応基を導入した1b,1cを合成し,カルバミン酸エステル基質3の分解反応に対する加速効果を種々の条件下で調べた。その結果,イミダゾール基を持つシクロファン1cにより3.8倍の加速効果が観られたが,不活性ゲストを同時に添加した場合及び対照イミダゾール誘導体を添加した場合により大きな加速効果が観られたことから,ホスト1cによる基質3の分解反応の加速はシクロファン内孔への取り込みに基づくものではないことが示され,触媒基が取り込まれた基質の反応点と近接するような分子設計の必要性が明らかとなった。(2)シクロファン2bdを含む

PVC担持液膜型電極により,膜界面でのホストーゲスト錯体の形成に基づく膜電位変化を一連の一級アミン塩に関して調べたところ,2c,dのタイプの荷電性長鎖アルキル型シクロファンが有効であることがことが見出された。
軽度発達障害児の身体図式と自己認知に関する臨床発達心理学的研究

まず最初に、軽度発達障害児における身体図式の特徴について考察し、次に軽度発達障害児の不器用さに関する臨床検査法、及び利き手の発達臨床的な意義について論じた。以上の身体図式に関する基礎的な論考をふまえながら、身体図式の一側面である協調運動の例としてRey-Osterrieth複雑図形(Reyの図)検査と人物描画検査を取りあげ、健常児におけるこれらの検査の発達について検討を加えた。その結果、(1)Reyの図検査では実施方法の違い(例えば、模写用の用紙位置を固定するか、自由に動かせるかなど)によって成績が異なること、(2)人物画検査では、人物画を上から下へ、左から右へという特定の方向性に従って描出した児の方が、そうでない児に比べて人物画得点が低いことなど、軽度発達障害児の神経心理検査においても有為な知見を得た。最後に、身体諸概念間の連関を調べる目的で、健常児、大学生、高齢者らを対象に、(1)自己像描画検査、(2)自己内部イメージ検査の人物画検査、(3)身体満足度質問紙、(4)コンピテンス尺度などの身体イメージや自己認知に関する検査を実施した。これらの検査の連関について相関や重回帰分析などを用いて検討した結果、(1)(2)の人物画検査と(3)(4)の自己認知に関する所見との間には、年齢や性別といった個人差を超えるような普遍的な連関は認められなかった。平成17年度は、身体図式の概念について暫定的に整理した上で、軽度発達障害児及び健常児に対して身体図式(とくに協調運動)検査やコンピテンスに関する質問紙調査を実施し、以下の成果を得た。1.身体図式概念の整理:(1)身体図式と身体イメージの関係、(2)軽度発達障害児に特徴的な身体図式、(3)身体図式検査としての協調運動検査の具体的方法と意義についてまとめて報告した。2.軽度発達障害児の協調運動検査:軽度発達障害を持つ児30名を対象に6種類の協調運動検査を実施した。所定の判定基準に基づいて陽性所見の有無、及び左右差(利き手を勘案)の有無を検討した結果、(1)近位筋(体幹に比較的近い大きな筋肉)を一定のテンポで動かす粗大な協調運動検査において障害の検出力が高いこと、(2)協調運動の左右差と障害の間に明確な関連は見られないことなどが明らかにされた。3.健常児を対象とした研究:小学校1、2、3年生児童(136名)の視覚運動検査(Reyの図検査)に関するデータをまとめ、模写の正確さは1年から3年にかけて向上することなどの知見を得た。これらの知見については学術雑誌に報告した。また、健常幼児(98名)の協調運動検査のデータを集め、さらに、小学校3、4年生(150名)の人物画とコンピテンスに関する調査も実施した。両データともにまだ分析を継続中であるが、現在までのところ、(1)幼児の協調運動に左右差と性差がみられること、(2)児童期の人物画とコンピテンスの間に関連が見られることなどの知見を得ている。4.今後の研究の展開:今後は軽度発達障害児と健常児のデータを詳細に比較することにより、研究の冒頭において暫定的に整理した身体図式概念を臨床発達心理学の観点から再度整理し直す。その上で来年度はさらに、青年期や老年期の身体イメージや身体満足度のデータを収集し、これらのデータも併せながら、身体図式の概念的妥当性について検討を加える予定である。18年度はまず、17年度に実施した研究を整理し、そこから得られた身体図式に関する知見や仮説について、武庫川女子大学紀要や人間学研究誌に発表した。また、軽度発達障害児の協調運動に関する研究結果をはじめ、小学校3、4年生を対象として実施された人物画とコンピテンスに関する結果、小学校13年生を対象としたReyの図検査の結果、さらに健常幼児の協調運動検査の結果に関して、それぞれ学術雑誌に投稿するための原稿をまとめた。

加えて、本研究で得られた知見に基づいて「教室における気になる子どもたちの理解と支援のために-特別支援教育における発達神経心理学的アプローチ」と題する著書の執筆を行った。以上の活動以外に、18年度は、大学生(250名)と高齢者(200名)を対象として、(1)身体満足度質問紙、(2)自己像描画検査(人物画)、(3)自己内部イメージ検査を実施した。(1)は自己身体の部位の形や機能の好感度に関する40(あるいは20)項目を5件法で回答させる検査であった。(2)は「あなた自身の姿を絵に措いてみてください」と教示する検査であった。描かれた自己像の「像の高さ」などの長さ(mm)を評定した。(3)は「あなたのからだの内側の絵を措いてみてください」と教示し、描かれた臓器の数やその描出の特徴などの観点から分析した。以上の検査所見の連関について相関分析や重回帰分析などを用いて検討した結果、(1)の身体満足度質問紙と、(2)(3)の自己身体の描画検査との間には明確なつながりは認められなかった。もっとも、(2)(3)の描画検査に関しては、今回は長さや臓器の数といった定量的側面の分析のみを行ったのであり、SD法などを用いた印象評定(質的分析)はまだ実施していない。描画所見の質的分析結果と身体満足度との連関については今後しなければならず、その意味で、現時点での身体満足度と自己像や自己内部のイメージとの連関についての所見は暫定的なものである。17、18年度に実施した研究結果を総合して、さらに文献的考察も加えながら、軽度発達障害児の身体図式と自己認知、及び身体図式と身体イメージ、そして自己との連関について臨床発達心理学的に考察し、身体図式の概念的な妥当性に関する暫定的な結論を得た。
気相光化学反応の磁場効果の分類と機構の統一的解明

気相分子の化学反応の磁場効果の解明を目的として、本研究を進めているが、本年度は、まず、気相二硫化炭素のレーザ誘起エアロゾル生成反応に及ぼす磁場効果の研究を次の手順で進めた。1.この生成反応の生成物の組成が未知であるため、まず、この生成物の組成及び反応過程を実験的、理論的に研究した。その結果次のことが明らかになった。(1)生成物は、従来予想されていた(CS)_nポリマーや(CS_2)_nポリマーではなく、炭素ポリマーC_nと硫黄ポリマーS_mとの混合物である事を実験的に明らかにした。(2)また、この事を更に確かめるため、半経験的分子軌道法を用いた理論計算を行なった。その結果、炭素の数にして約10個の分子までは、末端基に硫黄をもった直鎖状炭素ポリマーが生成され、それ以上では、六員環からなる環状炭素ポリマーが生成される事が分かった。またこの際、部分的に五員環が含まれても安定性に影響のない事が分かった。更に、固有反応座標解析を行なったところ、高振動励起電子基底状態からの反応では、従来予想されていたような二硫化炭素の二分子的な解離は起こらず、二硫化炭素の二分子反応によりS=C=C=Sが直接生成されることが分かった。更に、S=C=C=Sは二硫化炭素との二分子反応により、S=C=C=C=Sとなることがより容易であることも分かった。こうして、エアロゾル生成反応のシナリオが明らかにされた。2.気相二硫化炭素のレーザ誘起エアロゾル生成反応において、エアロゾルバーストと名付けられた非線形振動現象がある。本研究では、エアロゾルバーストに於ける周期揺らぎの分布に関する実験則を理論的に誘導した。3.これらの基礎研究を踏まえ、この反応系の磁場効果の研究を進めた。
うつ病不眠に対する短期睡眠行動療法の実臨床有効性：教育プログラム開発とＲＣＴ

本研究では、短期睡眠行動療法の教育システム構築を通じて精神療法の効率的教育の必要条件抽出を行った。研修会を複数回行い、質的データとして一つの治療要素について何度も反復したロールプレイを行うことが治療実施に関する自信を高めること、詳細な治療者向けマニュアルが精神療法実施には必須と考えられること、患者に対してより分かりやすい用語を用いることが精神療法施行に必須と考えられることを明らかとした。また短期睡眠行動療法がQuality of Lifeのある側面には有意に改善をもたらすこと、また精神療法の無作為割り付け対照試験でも注意深い計画と確かな研究遂行があればブラインドを担保できることを証明した。不眠はうつ初期症状として最も良く見られ、うつが多少改善した後も残存してうつ再発の大きな危険因子である。われわれは既に不眠認知行動療法から必須要素を抽出して改良した短期睡眠行動療法(bBTi)を開発して8週間の無作為割り付け対照試験(RCT)を行い,その有効性を証明した(Watanabe et al, J Clin Psychiatry, 2011)。本研究では,実際の精神療法教育システムの構築を通じて、その知識量の推移を量的検証を行い,また教育システムに対するコメントに対して質的研究を行った.具体的には,2011年12月に名古屋,2012年5月に東京にて,精神科医・精神科看護師・臨床心理士・精神保健福祉士で希望したものを対象に2日間の不眠・短期睡眠行動療法の研修を行った.さらにこの研修会前後に,不眠・CBT・不眠のCBTの知識量を30点満点で評価し,これらを対応のあるt検定を行うことで,有意な知識変化が生じるかどうかを検討した.さらに,研修会後の評価では,研修会に対する満足度や改善点に関するアンケートを実施して,質的データを抽出することで研修をより効果的に行うための要素を分析した.結果,名古屋研修会に19人,東京研修会に25人の精神科医療者が参加し,その全員について研修会前後の知識量のデータが得られた.対応のあるt検定を行ったところ,研修会後には研修会前と比べて,統計学的有意(p<0.05)に知識量が増加した.またアンケートによる質的データとして,一つの治療要素について何度も反復したロールプレイを行うことが治療実施に関する自信を高めること,詳細なマニュアルが精神療法の実施には必須と考えられること,患者に対してはより分かりやすい用語を用いて説明する方が精神療法の施行に必要と考えられることが明らかとなった.われわれは本研究以前に、不眠認知行動療法から必須要素を抽出して改良した短期睡眠行動療法を開発して8週間の無作為割り付け対照試験(RCT)を行ない,その有効性を証明した(Watanabe et al, J Clin Psychiatry, 2011)。本研究では,この精神療法の教育システム構築を通じて効率的教育にとって必要な条件を抽出することを目的とした。2011年12月に名古屋,2012年5月に東京にて,精神科医・精神科看護師・臨床心理士・精神保健福祉士を対象に2日間の不眠・短期睡眠行動療法の研修を行ない、研修会前後に不眠・CBT・不眠のCBTの知識量を30点満点で評価し,有意な知識変化が生じるかどうかを検討した。また研修会の改善点に関するアンケートによる質的データを抽出し、研修をより効果的に行うための要素を分析した。名古屋研修会に19人,東京研修会に25人の医療者が参加し,その全員について研修会前後の知識量のデータが得られた。研修会後には研修会前と比べて有意(p<0.05)に知識量が増加した。また質的データとして,一つの治療要素について何度も反復したロールプレイを行うことが治療実施に関する自信を高めること,詳細なマニュアルが精神療法の実施には必須と考えられること,患者に対してはより分かりやすい用語を用いて説明する方が精神療法の施行に必要と考えられることが明らかとなった。我々は前年度までに短期睡眠行動療法(bBTi)が、うつ病不眠患者の不眠・うつ両方に有効なことを大学病院における無作為割付対象試験(RCT)で実証した。本研究では、一般臨床現場でbBTi治療者育成の教育システムを構築し、さらに大規模・長期RCTを実施する。これにより一般臨床現場でのbBTiの実施可能性・有効性を明らかにし、さらにわが国の精神療法普及教育システム作りの問題点を抽出し、医療施策への提言を行う。【平成23年度研究成果】短期睡眠行動療法(bBTi)教育ワークショップを名古屋で開催し,参加者の睡眠・うつ・睡眠行動療法に関する知識を前後調査することで教育効果を測定した。

さらに次年度以降のRCTにも参加することを表明した6人の治療者については、不眠患者を対象に実際にbBTiを録音して施行してもらい、研究者らが録音を聞いて指導を行うスーパービジョンを開始した.○bBTi教育ワークショップ:精神科標榜治療機関でうつ病患者治療に2年以上従事している,医師、看護師、臨床心理士、精神保健福祉士の約20人を対象に,12月3日・4日の連続2日、1日7時間のワークショップを休日を利用して開催した.不眠・うつ病の概要・評価方法、bBTi治療要素の講義とロールプレイによる演習を行い,初日の最初と2日目の最後に教育効果の評価を行った.○bBTiスーパービジョン:ワークショップ参加者で、次年度以降のRCT参加条件を満たし、かつ希望した6名を対象に,個人情報保護に十分注意しながらスーパービジョンを行えるようなシステムを開発し,実際のスーパービジョンを開始した.スーパービジョンではチェックリストで達成度を測定し,効率的教育のためのデータを習得中である.本研究では,研修会後のスーパービジョンを用いた実臨床研修と,その後の無作為割り付け対照試験を計画している.これに関して,スーパービジョンは既に10人程度施行したが,まだその人数が少なく質の担保された治療者の数がまだ不十分であるため,その後の無作為割り付け対照試験が開始できていない.当初の計画では,短期睡眠行動療法(bBTi)教育ワークショップ開催によって,精神科標榜治療機関で年間実人数20例以上のうつ病患者治療に2年以上従事している,医師、看護師、臨床心理士、精神保健福祉士で効果研究に参加できるものを,少なくても24人集める予定であった.しかし東北大震災等の時期的な問題から,ワークショップ参加者が20人程度,効果研究に参加できる者が6名のみであったため,今後の効果研究におけるサンプルサイズを確保するためには,まだ治療者育成が中途の段階であると言わざるを得ない.また効果研究では,UMINの研究支援システムであるINDICEを利用して無作為割り付けやデータ管理を行う予定で早期から申請していたが,INDICE自体が新規受付を中止している事態となっている.そのためINDICEの管理者に連絡をして再開を依頼しているが,時期についても明瞭な回答が得られていない.さらに研修会を追加し,スーパービジョンを用いた実臨床研修を進めることで質の担保された治療者の人数を確保する.また,無作為割り付け対照試験を遂行し,実臨床における短期睡眠行動療法の効果を明らかにする.国立精神神経医療研究センター内の認知行動療法センター長である大野裕氏に協力を仰ぎ,効率よく効果研究に参加できる者を確保するために,東京で第2回ワークショップを開催することとした.5月14日・15日の両日で行う予定であるが,今のところ応募者数も順調に伸びている.昨年開催の第1回ワークショップ参加者に関しては,共同研究者の協力を得ながらスーパービジョンを行ってデータをまとめている.効果研究の研究システム作りに関しては,上記のUMIN-INDICE以外のシステムを利用・構築する可能性について,模索している.精神療法研修会の施行.スーパービジョンを行うシステムの構築と維持.無作為割り付け対照試験における,インターネットを介した無作為割り付けシステム,データ管理システムの構築と維持.24人の効果研究参加者を得て,参加者が勤務する医療施設に通院中の110人の薬物療法で寛解しないうつ病不眠患者を対象に、通常治療にbBTiを加えた介入群と、通常治療に睡眠衛生教育のみ加えた対照群に無作為割り付けして,効果研究を行う.評価は,不眠・うつの両症状やQOLを24週間評価し,一般臨床現場でのbBTi有効性を検討する。
自己細胞侵入型新規骨補填材の開発―海綿骨を模倣する―

リン酸カルシウム系骨補填材料(CaP)は海綿骨様の気孔を付与すると強度が低下し、操作性も低下する。優れた骨伝導能を有するが、骨誘導能は有しない。問題を解決するために、生分解性高分子化合物に着目し、リン酸カルシウムと複合化することにより両者の長所を兼ね備えた材料を開発することとした。さらに、骨誘導能を有するstatin系薬剤を封入し、骨誘導能を有する骨補填材料としての可能性を検討することとした。本研究では、生分解性高分子化合物poly-l-lactic acid(PLLA)およびpolycaprolactone(PCL)を採用した。まず、スポンジ状に成形した材料の生体親和性の検討、既存の骨補填材料との比較を行った。その結果、材料内部および周囲には新生骨形成は認められなかったが、既存の骨補填材料と同様に良好な生体内親和性を示した。特にPLLA群では気孔内部にまで細胞が侵入していた。PLLAにβ-TCPあるいはHAのマイクロ粒子を封入した試料を作製した。ラット頭蓋骨・脛骨に骨欠損を作製し、欠損部に試料を填塞した。PLLAーCaP複合体は、頭蓋骨モデルで、気孔内により多くの細胞の侵入が認められ、脛骨では内部に新生骨が確認された。さらに、同複合体のドラッグデリバリーシステム(DDS)としての可能性を検討するべく、fluvastatin含有PLLAーCaP複合体を作製し、脛骨に作成した骨欠損部に填塞した。その後、チタン棒を埋入し、周囲の新生骨についても評価した。その結果、fluvastatinを含有した群において、骨新生を促進、インプラント周囲への多くの骨新生が確認できた。本研究で作製したfluvastatin含有PLLAーCaP複合体は骨誘導性のDDS機能を有する骨補填材料であり、インプラント埋入時におけるオッセオインテグレーションの一助になりうることが示唆された。