hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダストプラズマにおける微粒子の成長過程とダイナミックスのシミュレーション研究

フリップフロップ効果によって、正に帯電した微粒子と負に帯電した微粒子が同時に存在する結果、それらの微粒子は互いに引きつけあって成長していく。これらのことは、実験室プラズマで観測されている事実とよく一致する。平成11年度までに開発したシミュレーションコードに改良を加え、2次電子の放出効果を高速電子によるものだけでなく、光電効果によるものをも考慮に入れるようにし、更に、凝集過程については、どの方向から微粒子が互いにくっついたかという凝集後の微粒子の形状の履歴を残すようにした。この改良されたコードを用いてシミュレーションを行った結果、2次電子の放出効果によってフリップ・フロップ的に負から正あるいはその逆の帯電過程が起こる微粒子の大きさなどのパラメータ領域は、高速電子によるものだけよりも大きくなることがわかった。このことは、光電効果が大きな役割を占める宇宙プラズマでは、より容易にフリップフロップ効果が、従って凝集過程が起こりうる可能性を示している。また、成長した微粒子の形状は、いくつもの球が非一様にくっついた、ブルーベリー状を示す結果が得られた。この後者の結果は、プロセスプラズマにおけるシリコンの成長実験等で得らた形状と一致し、最大成長を示す微粒子の大きさが10nmであるという昨年度までに得られた結果の一致とともに、現実のプロセスプラズマでの微粒子の成長過程の実証に成功したことを意味している。更に、外部から電磁場を与えた場合、形状の非一様性はより顕著になること、従って、微粒子がある程度大きくなると、重力場が成長していく微粒子の形状に大きな影響を与える可能性があることを示した。この結果は、来年度の本科学研究費補助金の行計画、及び、国際宇宙ステーション計画に先行して始める微少重力地上実験(九州大学との共同研究)における微粒子の成長に関するシミュレーション研究に反映する予定である。これまで開発に当たってきた、微粒子のダイナミックな帯電過程を取り入れた、ダストプラズマにおける微粒子シミュレーションモデル・コードを改良し、重力場や時間変動する電磁場を考慮に入れるようにした。このコードを用いてシミュレーションを行った結果、以下のことが明らかになった。1)重力場のみを取り入れた場合、微粒子が最大成長を示す10nm程度の大きさでは、微粒子そのものの形状には殆ど影響は見られなかった。ある程度大きく成長した微粒子全体の分布に関しては、シミュレーションを行った時間の範囲内では、僅かながら、空間非一様性が見られた。2)一定の電場を取り入れた場合、微粒子そのものの形状だけでなく、全体の分布にも大きな影響が見られた。この結果、微粒子の形状を一様な球状にするためには、時間・空間変動する電場が必要であることがわかった。3)時間変動する電場を取り入れた場合、ある大きさに達した微粒子に対し、その電荷と質量の比を利用することによって、成長をある程度制御できる可能性が見られた。現在、これらの結果から、一定の大きさに達した微粒子を系外に取り出すという、微粒子生成制御を視野に入れたシミュレーションモデルの開発に取りかかっている。一方、微粒子の成長過程を詳細に調べるために、仮想現実可視化表現法の開発も行った。
高分解能免疫電顕法による歯胚基底膜の構造解析

1.歯胚基底膜は基底板と、これに付随する微細線維層より成る。基底板は直径約4nmの紐状構造(strands)が不規則な網目状の配列を呈している。微細線維層は直径89nmの中空を有する管状の構造(basotubules)と、これらの間を満たすstrandsの網目構造により構成される。2.免疫細胞化学的には、ラミニン、IV型コラーゲン、ヘパラン硫酸プロテオグリカンが基底板及び微細線維層に局在する。以上、歯胚基底膜はIV型コラーゲン分子が互いに連なってネットワーク状構造を形成し、これにラミニンとヘパラン硫酸プロテオグリカン分子が組み込まれ複雑な網目状構造を構築することが明らかにされた。一方、内エナメル上皮の近傍に存在する歯乳頭細胞の細胞膜に基底膜構成成分が局在していた。特にエナメル上皮基底膜側に面する領域の細胞膜に高頻度で認められ、しばしば粗面小胞体腔にも反応産物が沈着していた。これは、基底膜の形成に内エナメル上皮細胞と共に歯乳頭細胞が積極的に関与していることを示唆している。3.微細線維層にはフィブロネクチンも局在しており、線維層の発達につれて増加する。これと同調するようにエナメル蛋白も微細線維層に局在し、その後、形成中の象牙質内に斑状塊として認められる。時に、フィブロネクチンとエナメル蛋白は共存して象牙芽細胞突起や細胞体に沿って出現する。すなわち、エナメル蛋白は、それ自体で、あるいは他の細胞外マトリックス成分と協調して象牙芽細胞の分化に機能していることが推測された。今回の研究により歯胚基底膜の構造と組成が分子構造レベルで明らかとなった。今後、同基底膜の機能について分子生物学的手法あるいは歯胚培養系を用いて解析し、歯牙形成における基底膜の意義について考察する必要があろう。歯胚基底膜は基底板と、これに付随する微細線維層よりなる。基底板は低倍率では電子密度の高い均一な層として観察されるが、高倍率では直径約4nmの紐状構造(strands)が不規則なネットワーク状の配列を呈してしることが示された。微細線維層では、基底板から歯乳頭に向けて配列する直径815nmの中空を有する管状の構造(basotubules)が多数に存在し、さらにこれらbasotubulesの間は基底板で見られたと同様のstrandsにより充たされていた。このような構造は他の組織では見られず、歯胚に特有の構造であることが理解された。免疫細胞化学的には、ラミニン、IV型コラーゲン、ヘパラン硫酸プロテオグリカンが基底板および微細線維層に局在していた。拡大すると、ラミニンはstrandsを取り巻くコイル状の反応として観察され、IV型コラーゲンは細い糸状の反応を呈し、これらが互いに連なってネットワーク状をなしていた。そして、その一部はbasotubulesを取り囲んでいた。ヘパラン硫酸プロテオグリカンの反応は幅5nmの平行な2本の線状として認められ、basotubulesとstrandsの上に局在していた。さらに、microfibrilsの構成要素とされるアミロイドPコンポーネントがbasotubulesに局在していることが示された。フィブロネクチンは主に微細線維層に局在するが、線維層の発達につれて免疫反応も強さを増加させた。

ところで、上記のラミニン、IV型コラーゲン、ヘパラン硫酸プロテオグリカンなど基底膜成分に加えてアミロイドPコンポーネントやフィブロネクチンの免疫反応が歯乳頭細胞の細胞内や細胞膜周囲に沿ってしばしば観察されることから、同細胞の歯胚基底膜形勢への関与が強く示唆された。歯胚基底膜は基底板と、これに付随する微細線維層より成る。基底板は直径約4nmの紐状構造(strands)が不規則な網目状配列を呈している。微細線維層は直径815nmの中空を有する管状の構造(basotubules)と、これらの間を満たすstrandsの網目構造により構成される。免疫細胞化学的には、ラミニン、IV型コラーゲン、ヘパラン硫酸プロテオグリカンが基底板および微細線維層に局在してる。以上、歯胚基底膜はIV型コラーゲン分子が互いに連なってネットワーク状構造を形成し、これにラミニンとヘパラン硫酸プロテオグリカン分子が組み込まれ複雑な網目状構造を構築することが明らかにされた。また、basotubulesにアミロイドPコンポーネントが局在していることから、これが構造のみならず組成的にも他の結合組織内に分布するmicrofibrilsと相同が高いことを示している。この他、微細線維層にはフィブロネクチンも局在しており、線維層の発達につれて増加する。ところで、象牙芽細胞の分化には基底膜の存在が重要であると言われている。実際、象牙芽細胞の分化に先立ち歯乳頭細胞の突起がしばしば基底膜線維層内に侵入する。それに伴い細胞密度の高まりと細胞長の伸長が開始し、やがて象牙芽細胞へと分化する。これは、基底膜による細胞突起の接着・補足と、細胞の不動化が分化の第一ステップとして重要であることを示唆している。高分解能電顕観察で、細胞膜とbasotubulesとを直接連結する径1.53nmの極めて細い線維構造を認め、これはおそらくフィブロネクチン分子に相当すると思われる。一方、内エナメル上皮近傍に分布する歯乳頭細胞にも基底膜成分が局在することが観察される。これの意義に関しては現在検討中であるが、おそらく内エナメル上皮基底膜の構築に際して素材の一部として供給されるか、あるいは歯牙形成に関連して細胞分化に重要な機能の一端を担っているものと推測される。
永久磁石型ベアリングレスモータの負荷試験と回転子設計

本研究は,表面貼付磁石型と埋込磁石型の2種類のベアリングレスモータを対象としており,以下の1,2にそれぞれの本年度の実績を記す。1.昨年度までに地下水汲み上げポンプに用いられる実機に近い容量(11,000r/min,4kW)の表面貼付磁石型ベアリングレスモータを試作して,高速回転時でも位置制御が正しく行われ,回転軸が支持できることを確認した。本年度は,回転軸の振れ回りを小さくして位置制御巻線の電圧,電流容量を減少させるために回転軸のダイナミックバランス取りを行った。その結果,回転子の振れ回りは±60μmから±30μmになり,位置制御に要する電力は192Wから86.6Wに55%減少した。2.埋込磁石型については,昨年度までに永久磁石の不可逆減磁に対する強度や位置制御巻線単位電流当たりの半径方向力を有限要素法により解析し,表面貼付磁石型より優れていることを明らかにした。本年度は埋込磁石型回転子を試作し,浮上試験を行った。しかし,直交する半径方向二輪の力の成分が互いに干渉して,負荷の大きさによっては回転軸の振れ回りが大きくなりタッチダウンしてしまった。干渉の原因を解明するため,有限要素法により磁場解析を行った。その結果,固定子歯部や回転子鉄心内に埋め込まれた磁石と磁石の間のブリッジ部分で磁気飽和が見られた。そこで,有限要素法の解析結果から磁気飽和を考慮して位置制御パラメータである電動機巻線と位置制御巻線間の相互インダクタンスの回転子変位に対する変化の割合を求めた。得られた制御パラメータを用いて試作機を運転し,負荷の大きさに関わらず半径方向力が干渉しないで回転軸を支持できることを確認した。地下水汲み上げ用ポンプに用いられる実機に近い容量(11,000r/min,4kW)の永久磁石型ベアリングレスモータを試作して,高速回転時でも位置制御を正しく行い回転軸を支持してモータを駆動するため以下の2つの対策を施した。1)提案した位置制御法では,永久磁石の起磁力に等しい起磁力が電動機巻線電流起磁力によって等価的に得られると仮定し,電動機巻線に流れる等価電流を永久磁石の等価電流と定義している。この永久磁石の等価電流に誤差が生じると回転磁界の方向と大きさが正しく把握できないため,所望の半径方向力が得られず回転軸を支持できない恐れがある。本年度は試作機の永久磁石の等価電流を正しく測定し,半径方向位置制御を行った。2)回転軸の端にスペーサを取り付け,回転軸のフィールドバランス取りを行った。ギャップセンサの出力波形を観測しながらスペーサにネジを挿入してバランス取りを行った。上の1),2)の対策を施した結果,回転速度11,000r/min,出力4kW時でも位置制御が正しく行われ,回転軸を支持できることを確認した。一方,埋込磁石構造ベアリングレスモータについても研究開発を行っている。埋込型は回転子鉄心内を通過する永久磁石の漏れ磁束が増加するため,永久磁石の不可逆減磁に対する強度が増加し,さらにギャップ長を短くできるので半径方向位置制御巻線単位電流当り発生する半径方向力の増加が期待できる。本年度は有限要素法により半径方向位置制御巻線単位電流当たりの半径方向力や永久磁石の不可逆減磁に対する強度を解析し,それらが表面貼付型より優れていることを解析的に明らかにした。また埋込磁石型回転子を試作して電動機定数や特性を測定した。
界面活性剤の棒状ミセル構造と拡散機能

本研究は、界面活性剤が水溶液中において形成する棒状ミセル並びにゲル網目のダイナミックスを、動的光散乱(DLS)及び強制レイリ-散乱(FRS)法により明らかにすることを目的としたものであり、以下に述べるように当初の研究実施計画をほぼ達成することができた。1.セチルトリメチルアンモニウム臭素塩/サリチル酸ナトリウム塩(CTAB/NaSal)水溶液系について、CTABの自己拡散係数DsをFRS法を用い、CTAB濃度Co及びNaSa濃度Csの関数として測定した。Co/Cs=1で,DsはC<0.02Mでは一定値を取るが、Co増加と共にDsは増加し、Cl=0.2Mで極大値を取った後減少するという、濃度増加につれOsが単調減少する高分子のゲル網目中での拡散とは全く異なった特異な挙動を示した。同様の極大現象がC_Dを一定としCs/Coを変化させたときのDsにも見出された。又特に強調しておきたいことは、CTABは低分子物質であるにもかかわらず、Osは10^<-9>cm^2S^<-1>のオ-ダ-の小さな値を低C_Dでとることである。以上のDs挙動はこれまでの粘弾性結果と矛盾せず、非トポロジカル網目中での拡散に関して初めて得られた研究成果である。一方KBr中では上のような特異な挙動は見られず、DsはCo、Csの単調減少関数である。Cs=一定の条件下ではDs〓Co^<-2>が見出された。2.パルミチン酸アルミニウム(PAAl)のトルエン溶液に対し、DLS及び粘度測定を行い相互拡散係数Dm及び粘度ηをPAAlに濃度C_Dの関数として求めた。低濃度域ではDmはCo増加と共に一旦減少しCo1%で極小値をとった後再び増加した。CD=1%はηが急激に増加し始める濃度に対応し、Co>1%ではDm〓C^<0.5>ベキ則が成立する。この結果は、PAAlが濃度増加と共に単純ミセルから棒状ミサル更にゲルへと構造変化していくと考えることにより定性的に説明できる。
大規模代謝反応ネットワークシステムの解析法の開発とその応用

申請者は、前年度に開発した大規模代謝ネットワーク解析法とソフトウェアを完成させ、実際の細胞内代謝反応ネットワークシステムへ応用することを目的として、以下の4つの課題に取り組んだ。第1の課題では、開発中の超高精度定常状態感度計算ソフトウェアiCOSMOSを完成するとともに、細胞内代謝反応ネットワークに適用し、定常状態感度解析を行った。このとき、iCOSMOSの計算精度と計算時間を評価するとともに、任意に作成した1000もの代謝物を含む直鎖状大規模代謝反応モデルに対しても、本ソフトが適用可能であることを確認した。第2の課題では、iCOSMOSで計算される定常状態感度値等から、ネットワーク図を自動で描画するネットワークチャート作成ソフトウェアを完成させた。このとき、阻害反応などの影響もネットワーク図に示すことで、ネットワーク上での代謝物の流れを確認しながら、感度値の増減の理由を考察することが容易になった。第3の課題では、本ソフトをiCOSMOSと共に代謝物数が13-40程度の様々な細胞内代謝反応ネットワークに適用し、ネットワーク図を描き定常状態感度解析を行った。感度値の3次元図とネットワーク図を合わせて用いれば、将来構築されるであろう、代謝物数が500程度の大規模代謝反応システムの数式モデルについても、感度値の変化が顕著な酵素反応を速やかに探しだし、その理由を容易に明らかにできるようになると期待される。第4の課題では、当研究室で先に開発したSoftCADSにより計算される動的感度値を用いてネットワーク図を描き、その時間変化を動画にまとめるプログラムを作成した。本課題については引き続き検討を行う。以上の研究により、代謝物の数が1000を超えるような大規模代謝反応ネットワークシステムの数式モデルに対しても、定常状態感度解析を精度よく効率良く行うことが可能になった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。申請者はBSTを基礎理論とする大規模代謝ネットワーク解析法の確立を最終目標として、このようなシステムに対する解析法の開発と解析ソフトの作成、およびその応用に関する研究を行っている。これを踏まえ、大規模システムに対応できる解析手法の開発を目的として、以下の3つの課題に取り組んだ。第1の課題では、大規模システムにおける代謝物濃度の定常状態値計算法の確立を行った。定常状態値を効率よく正確に求めることは、感度計算を行う上で重要である。また、大規模システムでは定常状態値を求根法により求めることが困難になる。そこで、Runge-Kutta法により仮の定常状態値に到達するまで微分方程式を解くことで求根法の初期値を求め、収束範囲が広い求根法であるS-system解法を導入することで定常状態値を得る方法を確立した。本手法によれば1500もの代謝物からなるモデルに対しても定常状態値が効率よく計算可能であることを明らかにした。第2の課題では、第1の課題で確立した定常状態値計算法と、BSTのGMA-system型式に基づき感度計算を超高精度で行う方法のアルゴリズムを完成させ、これを現在開発中のiCOSMOSに組み込んだ。これにより、500以上の代謝物からなるモデルに対して個々の流束に対する定常状態感度を迅速に効率よく求めることが可能になった。第3の課題では、iCOSMOSの感度解析から得られた代謝物濃度および個々の流束に対する感度値の大小をネットワーク図に色で示して考察する新たな方法を提案した。大規模システムになると、BSTで従来用いられてきた3次元図では代謝物および流束の相互作用を直感的に理解しにくい。一方、開発したネットワーク図では代謝反応の流れを図上で確認しながら相互関係を考察できる。さらに、これら2種類の図を合わせて用いれば、大規模システムの感度値の考察が容易になることを明らかにした。第1と第2の課題は予定していたものであり、計画通りの研究成果を得ることができた。第3の課題は研究の過程において新たに設定したものであり、想定していたよりも多くの成果を得ることができた。第1の課題では、大規模代謝ネットワークにおける代謝物濃度の定常状態値計算法の確立を行った。確立した手法によれば、1500もの代謝物からなるモデルに対しても定常状態値が効率よく計算可能であることを明らかにした。この研究成果を国内外の学会において発表した。また、本研究の成果は海外誌に投稿すべく、現在査読中である。なお、S-system解法はあまり知られておらず、その有用性は明らかでないため、反応ネットワークモデルにおける本法の収束の特徴に関する研究も行い、本研究の成果を海外誌において発表した。第2の課題では、第1の課題で確立した定常状態値計算法を導入した、BSTのGMA-system型式に基づき感度計算を超高精度で行うソフトウェアiCOSMOSの作成を行った。本課題については、引き続き検討を行う。第3の課題では、iCOSMOSの感度解析から得られた代謝物濃度および個々の流束に対する感度値の大小をネットワーク図に示して考察する新たな方法を提案した。従来BSTの感度解析で用いられてきた3次元図と異なり、ネットワーク図によればネットワーク上での代謝物の流れを確認しながら相互関係を考察できる。目的を達成するため、フリーソフトウェアGraphvizの描画機能を利用し、iCOSMOSの感度値の計算結果からネットワーク図を描画するためのデータベース作成プログラムを作成した。この研究成果を国内外の学会および論文において発表した。

申請者は、前年度に開発した大規模代謝ネットワーク解析法とソフトウェアを完成させ、実際の細胞内代謝反応ネットワークシステムへ応用することを目的として、以下の4つの課題に取り組んだ。第1の課題では、開発中の超高精度定常状態感度計算ソフトウェアiCOSMOSを完成するとともに、細胞内代謝反応ネットワークに適用し、定常状態感度解析を行った。このとき、iCOSMOSの計算精度と計算時間を評価するとともに、任意に作成した1000もの代謝物を含む直鎖状大規模代謝反応モデルに対しても、本ソフトが適用可能であることを確認した。第2の課題では、iCOSMOSで計算される定常状態感度値等から、ネットワーク図を自動で描画するネットワークチャート作成ソフトウェアを完成させた。このとき、阻害反応などの影響もネットワーク図に示すことで、ネットワーク上での代謝物の流れを確認しながら、感度値の増減の理由を考察することが容易になった。第3の課題では、本ソフトをiCOSMOSと共に代謝物数が13-40程度の様々な細胞内代謝反応ネットワークに適用し、ネットワーク図を描き定常状態感度解析を行った。感度値の3次元図とネットワーク図を合わせて用いれば、将来構築されるであろう、代謝物数が500程度の大規模代謝反応システムの数式モデルについても、感度値の変化が顕著な酵素反応を速やかに探しだし、その理由を容易に明らかにできるようになると期待される。第4の課題では、当研究室で先に開発したSoftCADSにより計算される動的感度値を用いてネットワーク図を描き、その時間変化を動画にまとめるプログラムを作成した。本課題については引き続き検討を行う。以上の研究により、代謝物の数が1000を超えるような大規模代謝反応ネットワークシステムの数式モデルに対しても、定常状態感度解析を精度よく効率良く行うことが可能になった。これまでの研究成果に基づき、今後開発したソフトウェアと解析手法を、実際の代謝反応ネットワークシステムへ応用する。主に、以下の課題に取り組む。まず、開発中の超高精度定常状態感度計算ソフトウェアiCOSMOSを完成するとともに、細胞内代謝反応ネットワークに適用し、定常状態感度解析を行う。利用するモデルには、シロイヌナズナの代謝反応ネットワークシステムを検討している。iCOSMOSから得られた感度値を3次元プロットすることで感度値の変化が顕著な酵素反応を探しだし、それに関連する感度値を用いてネットワーク図を描き、ネットワーク中の重要な相互作用を明らかにする。これにより、これまでに確立した一連の解析法の有用性を明らかにするとともに、シロイヌナズナの代謝反応ネットワークシステムのキャラクタリゼーションを行う。つぎに、今回開発したネットワーク図を用いる感度解析法を、動的感度解析へ拡張する。
中学校理科教育における動物園・水族館と連携した教育プログラムの開発

現行の中学校学習指導要領(平成20年度改定)では、博物館・科学館との積極的な連携、協力が学習指導要領上で初めて明記されたが、学校現場の実態は7年を経過した現在においてもほとんど進んでいないというのが実情である。研究代表者はこれまで動物園との連携のもと、動物園の標本を活用した授業や動物観察プログラムの学習を行ってきた。そこでの教育効果は特筆すべきものがあり、生徒の動物の体のつくりとはたらきについての理解度が飛躍的に向上し、体験的・問題解決的な学習の効果の高さを示唆する結果を得た。本研究では中学校理科教育における今後のあるべき教育連携のあり方を具体的に見出すための学習プログラムを開発することによって、現在の低迷する科学系博物館との連携の活性化を目的とした。研究期間においては、日本モンキーセンター、千葉市動物公園、広島市安佐動物公園、国立科学博物館等の専門家と連携し、教材や観察会の提供を受け、学校が実現可能な二つの連携プログラムを構築した。連携プログラムの実施は申請者の勤務先の中学校で行い、プログラム実施後にはその有効性を質問紙調査にて行い、開発したプログラムによって生徒の思考が高まるという有効性を得た。研究遂行の為に合わせて行った博学連携を阻害する要因に関する教員対象の質問紙調査の結果および、開発した学習プログラムの内容や、有効性ついては、9種の学会・研究会で発表を行った。その他、平成29年7月26日に行われた東京都中学校理科教育研究会の教員研修会や、平成29年8月30日に行われた文京区中学校理科教育研究会の教員研修会、また月刊誌「理科の教育」において実践事例の紹介を行うなどして、理科教育に従事する関係者に本研究の還元を図った。本研究により、博物館と学校連携の構築を促進するためには専門家との互恵的な関係の中で、より多種多様な連携プログラムの開発が不可欠であるという課題も明確となった。
植物における染色体特異的ペインティング法の開発と応用

倒立顕微鏡にセットしたマイクロマニプレーターにより,植物の特定染色体や染色体部分をガラス針によりマイクロダイセクションし,マイクロチューブに回収した。それらから,種々のプライマーを用いるPCR法により,特定染色体や染色体部分からDNAを増幅した。増幅したDNAをプローブとして,in situハイブリダイゼーションを行い,染色体特異的なペインティング法の開発を試み,次の結果が得られた。1 18SrDNAと5SrDNAは単離した単一の染色体からの,増幅が可能であった。2タマネギの第7染色体の5S rDNA遺伝子座が2カ所にある。その遺伝子座を含む染色体断片をマイクロダイセクションにより単離し,5SrDNAに特異的なプライマーを用いるPCRとin situハイブリダイゼーションにより,5SrDNAの長さと遺伝子座の対応関係を明らかにした。3タマネギの付随体をもつ第6染色体は同定が容易であるので,この染色体をマイクロダイセクションにより単離し,DOP-PCRを行ってこの染色体に含まれるDNAを増幅した。この増幅したDNAをプローブにしてタマネギとネギの雑種であるワケギの染色体に染色体ペインティングを試みた。その結果,タマネギの染色体が一様にシグナルを示し,タマネギ由来の第6染色体もネギ由来の第6染色体の検出も出来なかった。4スイバのY染色体をマイクロダイセクションにより単離し,DOP-PCRを行ってDNAを増幅した。このDNAをプローブとし,雌のゲノムDNAを多量に加えるin situハイブリダイゼーションを行った。Y染色体にシグナルが見られ,ペインティングを行うことができた。染色体ペインティングはスイバのような特定種の特定の染色体では可能であるが,普通の染色体にはゲノムに共通の重複DNAが多量に含まれており,現時点では個々の染色体のペインティングは困難であった。染色体が大きく数の少ない植物(ソラマメ,ネギ,タマネギ,ニンニク,ツルボ)の根端を用いて,体細胞の細胞分裂の同調化を種々の薬品や処理条件を検討した。その結果,5アミノウラシル,アフィディコリン,ヒドロキシウレアなどのDNA合成阻害剤による処理後,コルヒチン,アミプロホスメチルなどの核分裂阻害剤処理により,同調化が起こることを確認した。しかし,植物により最適な条件はそれぞれ異なり,また,同じ種でも季節により,同調化がうまく効く場合と効かない場合があり,それぞれの種ごとに,条件や方法を検討して条件を決定する必要があることが分かった。酸解離-押しつぶし法,酵素処理-炎乾法,酵素処理-風乾法,酵素処理-押しつぶし法などの染色体標本作製法を検討した結果,染色体が比較的よくひろがり,細胞密度が高い染色体標本を得るために,酵素処理後押しつぶし法が最も優れていることが分かった。しかし,染色体のマイクロダイセクションには細胞壁を取り除いて裸の状態になった染色体が最適であるので,酵素処理の条件が重要であることが分かった。倒立顕微鏡にマイクロマニピュレータを備えた装置により,大形染色体のマイクロダイセクションは比較的容易に行うことが出来た。植物染色体のペインティングを行うために,マイクロダイセクション法による染色体単離法の確立,単離染色体からのDNAの増幅,及び,in situハイブリダイゼーション法(ISH)の検討を行った。染色体のマイクロダイセクションについては,用いるガラス針の先の太さ,染色体標本の作製法,標本の状態,標本の保存法について検討を行った。染色体標本の種々の作製法を比較した。最初に,PCR法に適するかどうかを検討したが,いずれの標本でもPCRに用いることが出来ることが分かった。染色体を特定してマイクロダイセクションを行うために,染色体の同定が必要であるので,分散した染色体が効率良く得られる酵素処理-押しつぶし法が最適であった。

染色体標本が乾燥すると硬くなるので,標本作製後直ちに実験に用いることが重要であった。染色体標本を保存する場合には70%エタノール中で可能であった。単離核あるいは染色体を,プロナーゼKとトリプシン処理を検討したが,無処理のものとPCRには格別の差はなく,汚染を減らすために無処理が良いことが分かった。DOP-PCR法で増幅したDNAにゲノムDNAをプローブとするドットブロットハイブリダイゼーションを行うことにより,単一の染色体からDNAを増幅することが分かった。一方,ゲノムDNAをプローブとするISHの条件を決定した。実験には,異質倍数体のツルボを用い,親ゲノムDNAをプローブにして,全染色体ペインティングを行い,明瞭なゲノムの染色体ペインティングを得ることが出来た。次に,単離した一個の染色体から,PCRによりDNAを増幅し,それをプローブとして,染色体ペインティングを試みた.これまでの実験では,全染色体に一様にシグナルがみられ,特定染色体のペインティングは成功しなかった。今後,特定染色体のペインティングが出来るようにISHの条件を設定する必要がある。植物の染色体の染色体特異的なペインティング法の開発を目指して,タマネギ,ワケギとスイバ材料に,マイクロダイセクションとを用いて実験を行った。1タマネギAlliumcepaの5S rDNA遺伝子座が2ヵ所にある第7染色体から,マイクロダイセクションによりその遺伝子座を含む染色体断片を単離し,5SrDNAに特異的なプライマーを用いてPCRを行うことと長さの異なる5SrDNAをプローブにするin situハイブリダイゼーションにより,5SrDNAの長さと5SrRNA遺伝子座の対応関係を明らかにした。2タマネギの付随体をもつ第6染色体は同定が容易であるので,この染色体をマイクロダイセクションにより単離し,DOP-PCRを行ってこの染色体に含まれるDNAを増幅した。この増幅したDNAをプローブにしてタマネギとネギの雑種であるワケギA.wakegiの染色体に染色体ペインティングを試みた。その結果,タマネギの染色体が一様にシグナルを示し,第6染色体のみの検出は出来なかった。また、相同と考えられるネギの第6染色体の検出も出来なかった。タマネギの特定染色体から増幅したDなDNAはタマネギゲノムに共通の重複DNAを多く含み,ゲノムペィンティングしかできなかった3スイバRumexacetosaのY染色体をマイクロダイセクションにより単離し,DOP-PCRを行ってDNAを増幅した。このDNAをプローブとし,雌のゲノムDNAを多量に加えるISHを行った。雄株の2個のY染色体に特異的にシグナルが見られ,一様ではないがY染色体特異的なペインティングが可能であった。植物では染色体ペィンティングは特定な種の特定染色体では可能であるが,普通の染色体にはゲノムに共通の重複DNAが多量に含まれており,現時点では個々の染色体のペィンティングは困難であった。
熟達保育者の個と集団への関わりの可視化と保育者の育成に向けた教材開発

個と集団の育ちを支える質の高い保育実践にむけ保育者の後方支援や養成の工夫は喫緊の課題である。調査から熟達保育者が経験知を有していることが示唆されたが、活用事例は見られない。これらの経験知を可視化・教材を開発し、保育を学ぶ学生らに対し教材を用いたVIGを実施し効果の検証をする。具体的には1熟達保育者の援助の映像記録収集と援助の意図の調査、2質的調査による熟達保育者の高次の中心概念の抽出、312から映像付教材を作成、4教材を用いたVIGでの対象学生の保育者の役割概念・対子どもへの共感性の活性化、5繰り返し視聴による変容過程の分析、教材の有効性および学生個々が行き詰まる壁とその際の助言法を検討する。
抗生物質に特異性を有する透過チャンネルの原子構造と機能

平成10年度は、膜蛋白の結晶化の基本を習得すべく、東海大学側の研究者がバーゼル大学へ行って実験を行った。一通りの結晶化の技術は身につけた。また、東海大学にX-線の結晶解析機を設置する為、バーゼル大学の研究者が東海大学を訪れ、セットアップの手伝い及びX-線結晶解析法の手ほどきを行った。平成11年度は得られた結晶のデータコレクションを行う為、東海大学の研究者がバーゼル大学へ行き、共同でデータコレクションを行った。実験結果は下記のごとくである。(i)MexAサブユニットは内膜に結合したサブユニットであるので、昨年までは界面活性剤の存在下に結晶化を進めてきた。今年度は遺伝子を操作することによって、N-末端のシステインを別のアミノ酸に置換し、修飾している脂肪酸を外して水溶性蛋白とした。これを界面活性剤なしの条件下に結晶化したところ、約3.8オングストロームの解像度を得た。(ii)OprMサブユニットは外膜に結合した蛋白であるが、これはOctylhydroxyethyl sulfoxide、LiCl、ポリエチレングリコール2000の存在下に結晶化に成功した。現在の解像度は約4.5オングストローム程度である。(iii)ポンプの本体であるMexBの構造は遺伝子上でアルカリフォスフォターゼ遺伝子を融合させる手法を取り、その膜トポロジーを決定した。その結果、MexBは内膜を12回貫通する型の輸送蛋白であることが明らかとなった。また、内膜の外側にアミノ酸311ヶおよび314ヶから成る大きなドメインを有することが明らかとなった。病院内感染起因菌である緑膿菌は抗生物質に特異性を有するOprD蛋白を発現すると共に抗生物質を細胞外に排出するポンプ蛋白を発現する。本研究ではこれらの蛋白質の機能解析のため原子レベルの構造を明らかとしようとするものである。先ずOprD及びOprM蛋白質を高度に発現する目的で、すでにクローン化されているoprD及びoprM遺伝子を高発現ベクターに構築した。更にOprMに関しては精製を容易にする目的でHis標識を付けた。これらの膜蛋白質はoctyl-β-glucosideで可溶化しイオン交換クロマト及びアフィニティクロマトによって均一にまで精製した。精製標品はバーゼル大学に持ち込み種々の条件下に結晶化を試みたところOprDは50mMMops-500mMLiCl-30%ポリエチレングリコール-0.6%decanoylsncroseの中で結晶か得られた。OprMは50mMMops-500mMLiCl-15%ポリエチレングリコール-0.6%octyl-2-hydroxyethyl sulfoxide-0.1%octyl polyoxyethylenglycolの中で結晶を得ることか出来た。今後はこれらのX線回析をすべく準備中である。そのため東海大学にX線解析装置を設置した。Schirmer,Tilmanはその始動を手伝うため東海大学に招へいされた。またRunmel,Gabrielは結晶化技術を更に高めるため東海大学に招へいされた。複数の抗生物質に対し、耐性を示す緑膿菌の耐性因子の一つである、MexA,B-OprMのポンプサブユニットMexA及びOprMの結晶化、及びポンプの本体であるMexBの二次元膜トポロジーの解析を行った。(ii)

OprMサブユニットは外膜に結合した蛋白であるが、これはOctylhydroxyethyl sulfoxide,LiCl,ポリエチレングリコール2000の存在下に結晶化に成功した。現在の解像度は約4.5オングストローム程度である。(iii)ポンプの本体であるMexBの構造は遺伝子上でアルカリフォスファターゼ遺伝子を融合させる手法を取り、その膜トポロジーを決定した。その結果、MexBは内膜を12回貫通する型の輸送蛋白であることが明らかとなった。また、内膜の外側にアミノ酸311ケ及び314ケから成る大きなドメインを有することが明らかとなった。
近赤外分光法を用いた肝酸素化状態のモニタリングの王体への応用

近赤外分光法の肝酸素化状態モニタリング応用への可能性を確かめるとともに、経食道的アプローチ法の可能性も検討した。〈方法〉ブタの門脈、総肝動脈にドップラー血流量計を装着し、門脈、肝静脈に採血用のカテーテルを挿入した。I群では近赤外分光測定用プローブは肝表面に装着され、II群では経食道用に作成した近赤外分光用特製プローブが胃内へ挿入された。近赤外分光法は、4波長(700,730,750,805nm)解析より、酸素化型ヘモグロビン(oxy-Hb)、脱酸素化型ヘモグロビン(deoxy-Hb)、チトクロームオキシダーゼ(cyt.ox.)の酸化ー還元状態の相対的な変化を測定した。〈結果および考察〉I群において、(1)急性出血時にはoxy-Hbと肝静脈血酸素飽和度との間に有意な相関関係(r=0.97,p<0.01)がみられた。(2)ノルアドレナリン投与により、肝血流及び総Hb(oxy-Hb+deoxy-Hb)は有意に低下し、cyt.ox.は還元化を示した。(3)肝静脈内にバルーンを挿入し血流を遮断すると、肝鬱血による総Hb(HbO2+Hb)の上昇とcyt.ox.の還元がみられた。(4)エンドトキシン投与により3段階の肝血流の変化がみられ、第2段階では肝動脈血流の増加(緩衝反応)と伴にoxy-Hbとdeoxy-Hbが増加し、第3段階では緩衝反応の消失とcyt.ox.の還元がみられた。以上の結果より、cyt.ox.の酸化ー還元状態により肝組織の酸素化状態を正確に検出できることが確認できた。II群では、(1)肝臓と胃の間に遮光用黒シートを挿入すると、その前後での吸光度に大きな変化が検出された。(2)門脈遮断により、cyt.ox.の還元が胃内の近赤外分光測定プローブにより検出できた。以上の結果より、近赤外光は胃内からでも容易に肝臓組織へ到達することが確認でき、さらに、近赤外分光法の経食道的なアプローチ法で肝酸素化状態モニタリングが可能であることが示唆された。今回我々は近赤外分光法が、肝組織内酸素化状態のモニタリングとしても応用できるのかを急性出血性実験モデルを用いて検討した。<方法>25-30kgのブタを用い、近赤外分光装置のプローブを肝表面に装着後、4波長(700,730,750,805nm)の演算式より酸素-脱酸素化型Hb、チトクロムオキシダーゼの酸化・還元レベルの変化を連続的に測定した。比較測定項目としては電磁流量計を用いて肝動脈・門脈血流量の変化、オプチカテーテルを用いて門脈血・肝静脈血酸素飽和度の連続変化を測定するとともに、血中乳酸値(動脈・門脈・肝静脈)の変化を肝代謝機能の指標として検討した。さらに、体循環の指標として連続動脈圧、心拍出量、混合静脈血酸素飽和度の変化もモニタリングした。<結果>今回の急性出血性モデルでは、門脈血流量の低下とともに肝動脈血流量の上昇が認められた。

さらに血圧50mmHgの時点より肝静脈血酸素飽和度は急激な低下を示し、門脈血-肝静脈血乳酸値の差が負に転じたことにより肝代謝機能の低下が示唆された。また、肝静脈酸素飽和度と近赤外分光法による肝酸素化状態は有意な相関関係を示した。<考察>間かい今回の我々の結果から、急性出血性モデルでの肝の酸素化状態および近赤外分光法による肝酸素か状態の変化と有意な相関を示した。このことより、急性出血性モデルでの肝の酸素化状態は近赤外分光法によりモニタリングできるものと思われた。次年度は、虚血モデルを用いて近赤外分光法が、肝組織内酸素化状態のモニタリングとしても応用できるのかを検討するとともに、体表および食道からの検出の可能性を調べる予定である。近赤外分光法の肝酸素化状態モニタリング応用への可能性を確かめるとともに、経食道的アプローチ法の可能性も検討した。〈方法〉ブタの門脈、総肝動脈にドップラー血流量計を装着し、門脈、肝静脈に採血用のカテーテルを挿入した。肝表面には測定装置用プローブを装着した。また、経食道的アプローチ法の可能性を検討するため、特製プローブを作成し経食道的に胃内へ挿入し肝酸素化状態測定を試みた。近赤外分光法は、4波長(700,730,750,805nm)解析より、酸素化型ヘモグロビン(HbO2)、脱酸素化型ヘモグロビン(Hb)、チトクロームオキシダーゼ(cyt.ox.)の酸化-還元状態の相対的な変化を測定した。〈結果および考察〉肝臓表面に装着した近赤外分光法測定では、(1)急性出血時にはHbO2と肝静脈血酸素飽和度との間に有意な相関関係がみられた。(2)ノルアドレナリン投与による肝血流低下時には、HbO2の低下およびcyt.ox.の還元が認められた。(3)肝静脈内にバルーンを挿入し血流を遮断すると、肝鬱血と思われる総Hb(HbO2+Hb)の上昇、cyt.ox.の還元がみられた。(4)エンドトキシン投与では肝血流の低下がみられ、cyt.ox.も還元された。以上の結果より、近赤外分光法により肝組織の酸素化状態を正確に検出できることが確認できた。次に、経食道的に胃内に近赤外分光装置用の特製プローブを挿入し測定したところ、(1)肝臓と胃の間に遮光用黒シートを挿入すると、その前後での吸光度に大きな変化が検出されることより、近赤外光は胃内からでも容易に肝臓組織へ到達するものと考えられた。(2)門脈遮断により、肝酸素化状態の悪化を胃内の近赤外分光測定プローブにより検出できた。以上の結果より、近赤外分光法の経食道的なアプローチ法により無侵襲的かつ連続的な肝酸素化状態モニタリング法の可能性が示唆された。
機械翻訳のための言語的知識の教師なし獲得

本年度は、「部分文字列に基づく機械翻訳」を行う手法を提案した。機械翻訳は通常、入力言語の単語列を出力言語の単語列への変換として定式化される。しかし、珍しい固有名や活用による単語の変形により、翻訳器の学習データに現れない単語は数多い。また、日本語や中国語のような分かち書きされない言語を予め単語に分割する必要があり、単語分割の誤りは後段の翻訳に悪影響を及ぼす。これらの問題に対して、本研究では翻訳を単語列から単語列ではなく、文字列から文字列への変換として定式化する。手法として、学習に利用される対訳データの文内対応を取る時に、昨年度に提案した多対多アライメントモデルを単語列ではなく、文字列に適用する。このモデルは利用する単位の長さを自動的に調整する機能が備えており、文字や単語片、単語、複数の単語からなる句など、様々な単位が利用可能となる。また、部分文字列の共起頻度情報を利用したモデルで文字列のアライメント精度を改善し、探索手法に先読み確率を導入し高速化を実現した。評価実験では、このように自動的に翻訳単位を選択することで単語に基づく翻訳で問題となる固有名や活用語を正しく翻訳することができ、全体的にほぼ同等の翻訳精度を実現することができることを証明した。これらの実験結果や文字列のアライメントのためのモデル改良と高速化手法について、言語処理学会の年次大会で発表し、ACL 2012で発表する予定である。本年度は、機械翻訳や音声認識などの言語処理に必要な知識を教師なしで獲得するための基礎的な手法に関する研究に取り組み、2つの研究成果があった。まず、機械翻訳のための知識獲得を行うために、対訳の文からどのアライメントを行い、対応している単語やフレーズを発見する必要がある。これに対して、「階層的モデルを利用した教師なしアライメント」を行う手法を提案した。従来のアライメント法は主に単語を対象とし、複数の粒度の単位(文字、単語、フレーズ)を同時に考慮することができない。本研究では複数の粒度の単位を確率モデルに取り込み、ノンパラメトリックベイズ学習により自動的に適切な粒度が選択可能となった。評価実験で、提案手法を利用したフレーズアライメントは従来法より簡潔なモデルを構築しながら同等の精度が実現した。この技術は特に、分かち書きされない日本語など、適切な翻訳単位が不明な場合に特に有用であり、単語境界等の言語的知識の獲得に利用可能である。また、「ベイズ推論を用いた連続音声からの言語モデル学習」を行う手法を提案した。音声翻訳では、言語モデルという、音声認識や機械翻訳に言語的制約を与えるモデルが用いられている。従来では言語モデルはテキストから学習されるが、本研究ではテキストではなく、実際の音声データから言語モデルを学習する手法を提案した。これにより、音声を用いた新しい語彙の発見や、言語資源の少ない言語の音声翻訳における言語モデル学習、話し言葉と書き言葉の隔たりに関する調査などの応用が可能となる。
裁判回避行動にみる日本人の法意識と法システムの構造変動に関する研究

1.従来の法意識調査・日本的法文化論・法律啓蒙書・各種パンフレットなどが明示的/暗黙裏に依拠してきた日本人の法意識に関する背後仮説を抽出し、それをいくつかの類型に分類整理した。だが現時点では、これまでの日本的法文化論が提起している構造的諸類型(たとえば、権利観念の未分化・概念的混交、タテマエ/ホンネの使い分け、裁判への過剰期待/過小期待など)を相対比・再構成しうる新たな切り口を見出すだけのデータは得られなかった。文化的に構造化されているのは従来の法文化論自身であるとの私論についても同様である。2.ただし、法律家(パラリーガルを含む)への断片的な聞き取り調査から得られた印象では、依頼者との関係で特定の文化構造の規定力を実感するような場面は以外と少なく、むしろその種の文化命題は、訴訟や交渉の過程をつうじて、先ずは自己利益の観点から明示的/暗黙裏に法的問題処理の得失(射程)を計測する当事者たちの言説資源として、かなりの程度、戦略的に動員されているのではないかとの感触を得た。3.裁判回避行動の意味や機能を調査するアンケートについては、通俗的法廷イメージに対する評価、訴訟を選択する気になる状況、訴訟から降りる場合の誘因、紛争・交渉の中で特定の文化仮説が動員されたときに想定される反応、といったテーマについて具体的に場面設定し、実際に被験者が読む気になるようなストーリーへと練り上げるのは至難の技であると実感した。試験的にいくつかの設問を立て、のべ50人程度のデータを採ってみたが、結果的に実用に耐えるだけのアンケートは準備できなかった。次年度以降の課題としたい。4.以上の理由から、本研究は目下のところ論考としてまとまるには至っていないが、日本における法利用の傾向特性を多角的に解明する中期的研究計画の一環として、遠からず発表の機会をもちたいと考えている。
アラブ首長国連邦のトランスナショナル高等教育による社会的インパクト

本研究は全体として、外国大学の分校がUAEの高等教育部門やUAE社会にどのような影響を与えうるのかを明らかにすることを目的としている。その中で本年度は、UAEや隣国のカタールにおける外国大学分校に所属する学生に焦点を当て、分校に所属する学生の就学動機や分校に対して感じるメリット・デメリットを明らかにするとともに、一般的に外国人学生を多く抱える外国大学分校の状況に対し、UAE国民が多く就学する分校に焦点を当て、それらの分校の特質を検討した。これらの研究成果の公表は、2015年6月の第51回日本比較教育学会での口頭発表「カタールの外国大学分校における学生の就学動機」や2016年1月の10th-Comparative Education Society of Asiaでの口頭発表「Emiratis and International Branch Campuses in the United Arab Emirates」などにおいて行った。カタールにおける外国大学分校への就学動機は学生の国籍によって差異が現れ、例えばカタール人学生はカタールの社会環境を高く評価し、分校の選択には教員や友人の意見を尊重していたことなどがわかった。またUAEにおけるムハンマド5世大学アグダル校やサンジョゼ大学といった自国民が多く就学する分校では、提供国と受入国で共通に普及している法学派や法律体系に沿って教育プログラムが提供されていることを明らかにした。以上の研究では、UAEやカタールに立地する外国大学分校に就学する自国民が、自身が置かれている社会的環境を維持しつつ、将来的に自国で働くことを想定し、それらの就労に繋がる外国大学分校に就学することを重視しており、これらの国の外国大学分校に一般的に多く就学するとされる外国人学生とは、異なる価値観を持って外国大学分校に所属していることを指摘した点に意義がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は全体として、外国大学の分種がUAEの高等教育セクター、UAE社会においてどのような影響を与えうるのかを明らかにすることを目的としている。その中で本年度は、UAEにおける高等教育質保証の制度的な動向を把握するために、UAEにおいて国立大学に相当する連邦立大学と、UAEを構成する首長国の一つであるドバイのフリーゾーンにおける外国大学分校の質保証制度の展開について研究を進めた。この2つを対象として選定した理由は、UAEでは国民が全人口の約1割を占めるに過ぎず、連邦立大学に在籍する学生の多くがUAE国民で占められている一方、外国大学分校に在籍する学生は9割以上が外国人であることから、それぞれのセクターに応じた展開が見られることが想定され、UAE社会と高等教育の関わりを捉える上で重要な視点になると考えたためである。これらの研究成果の公表は、2013年7月の第49回日本比較教育学会における口頭発表「ドバイのフリーゾーンにおける外国高等教育機関誘致-二元的質保証システムを中心に-」、『京都大学大学院教育学研究科紀要第60号』「アラブ首長国連邦における連邦立大学の内部質保証-UAE大学を事例として-」などにおいて行った。国家との密接な関係から第三者質保証機関による評価を免除され、独自の内部質保証システムを構築していた連邦立大学は、UAE資格枠組みの適用を通し、民間高等教育機関を含めた国家的な高等教育の質の統合に緩やかに組み込まれようとしていた。一方で首長国の制度を基盤とした外国大学分校については、質保証の方法やメカニズム、卒業資格の認定等の点で、国家的な質保証からの独立の度合いをいっそう強めていることを明らかにした。以上を明らかにすることを通し、UAEが国家として高等教育の質の統合を目指す一方、首長国(特にドバイ)は首長国としての権限や独自性を維持することを目的に、外国大学分校を統制しようとしていることを指摘したことに意義がある。本研究は全体として、外国大学の分校がUAEの高等教育部門、UAE社会においてどのような役割を果たしうるのかを明らかにすることを目的としている。その中で本年度は、UAEにおける高等教育の制度的な動向が外国大学分校に対してどのような影響を与えているのかを明らかにするために、連邦を構成する首長国であるアブダビ・ドバイに立地する分校の管理運営構造の比較考察や、UAEと経済的に強いつながりを持つインド系高等教育機関の運営戦略の比較考察を行った。これらの研究成果の公表は、2014年7月の日本比較教育学会第50回大会における口頭発表「アラブ首長国連邦における外国大学分校の比較考察ー転換期における規制主体の多様化と管理運営構造を中心にー」、『京都大学大学院教育学研究科紀要第61号』「ドバイにおける外国高等教育機関の展開に関する一考察ーインドからの分校の運営戦略を手がかりとしてー」などにおいて行った。アブダビ・ドバイ、さらに連邦が設定する外国大学分校の管理運営に関する規定には、教学部門や経営部門の機能やメンバー構成に明確な差異があり、事例研究を通してこれらの差異が外国大学分校の管理運営構造にもあらわれていることを明らかにした。また、ドバイにおけるインド系高等教育機関の海外分校の運営戦略の比較考察では、インド本国の規制部門とUAEにおける規制部門の影響により、これらの分校の運営戦略に差異が見られ、また想定されている学生集団や進路等も異なっている点で、ドバイにおけるインド系高等教育機関の多様化の実態を明らかにした。以上を明らかにすることを通し、UAEでは連邦・首長国レベルでの高等教育の規制主体の多様化に加え、本国における規制主体の影響を受けながら外国大学分校の展開が促進され、外国大学分校も戦略的にそれらの制度を選択していることを指摘した点に意義がある。

その中で本年度は、UAEや隣国のカタールにおける外国大学分校に所属する学生に焦点を当て、分校に所属する学生の就学動機や分校に対して感じるメリット・デメリットを明らかにするとともに、一般的に外国人学生を多く抱える外国大学分校の状況に対し、UAE国民が多く就学する分校に焦点を当て、それらの分校の特質を検討した。これらの研究成果の公表は、2015年6月の第51回日本比較教育学会での口頭発表「カタールの外国大学分校における学生の就学動機」や2016年1月の10th-Comparative Education Society of Asiaでの口頭発表「Emiratis and International Branch Campuses in the United Arab Emirates」などにおいて行った。カタールにおける外国大学分校への就学動機は学生の国籍によって差異が現れ、例えばカタール人学生はカタールの社会環境を高く評価し、分校の選択には教員や友人の意見を尊重していたことなどがわかった。またUAEにおけるムハンマド5世大学アグダル校やサンジョゼ大学といった自国民が多く就学する分校では、提供国と受入国で共通に普及している法学派や法律体系に沿って教育プログラムが提供されていることを明らかにした。以上の研究では、UAEやカタールに立地する外国大学分校に就学する自国民が、自身が置かれている社会的環境を維持しつつ、将来的に自国で働くことを想定し、それらの就労に繋がる外国大学分校に就学することを重視しており、これらの国の外国大学分校に一般的に多く就学するとされる外国人学生とは、異なる価値観を持って外国大学分校に所属していることを指摘した点に意義がある。本年度は、アブダビとドバイに立地する外国大学分校における管理運営構造と、UAEと経済的に強いつながりを持つインド系高等教育機関の運営戦略を研究し、これらの研究成果を国内外の学会での口頭発表、論文にも発表できた。そのため、UAEの高等教育の制度的方向性を明らかにし、それらの外国大学分校への影響を考察した点で、UAEにおける高等教育機関レベルでのトランスナショナル高等教育の実態を明らかにするという当該年度の目的について、おおむね達成されたと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進について、本年度の研究で取りあげたUAEの外国大学分校レベルでの比較考察をさらに発展させ、学生や教員といった当事者の観点から研究を深める。特に、今後はUAEの比較対象としてカタールも取りあげつつ、学生や教員に対してアンケート調査やインタビュー調査を実施し、分校での学習動機や学習状況、イスラームなどの現地の文化との調整などの観点から研究を遂行する。これまでUAEにおいて主に政治・経済的な視点から研究を進めてきたことに対し、国民が人口の少数を占めるという中東湾岸地域の社会的特徴が、学生の分校での就学動機にどのような影響を与えているのか等、当事者の視点を含めて外国大学分校の実態を明らかにしたい。