hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規高機能めっき膜の断面構造TEM観察試料作成法の開発

【研究目的】本研究では、所属研究室で開発中の新規めっき膜をターゲットとし、イオンミリング法による断面試料作成を行い、新規めっき膜に適した断面構造TEM観察試料作成法を検討した。【研究方法】Arイオンミリングには、GATAN製Model 691 PIPSを使用した。Arイオンミリングに供する前に、(1)2枚のめっき膜を接着剤で基板ごと貼り合わせ、(2)Si等の補強剤に挟んで補強、さらに(3)打ち抜き、(4)埋め込み、(5)切断、(6)研磨、(7)ディンプル加工といった複雑な前処理工程が必要である。本研究ではこの一般的な方法に適宜改良を加え、オーダーメイドの作成プロセスで断面試料を作製した。【研究成果】1.ポリイミド(PI)上に形成された新規無電解めっき膜の断面試料作製では、工程全体を見直した。TEM観察メッシュ(3mmφ)に貼り付け可能な1×3mmに切り出すことで、3mmφへの打ち抜き、埋め込みを省略した。幅1mm以下では割れ、剥れが見られた。研磨は、80μm前後まで行った。ディンプル加工は、りん青銅刃で20μm程度まで薄くし、フェルト刃により更に薄く仕上げた。試料は可能な限り薄くする事が望ましいが、ディンプル加工による過剰な薄膜化で、試料薄膜領域の破壊、剥離等が起きた。イオンミリングは、電圧56keV、電流2025μA、ビーム角度35度で行い、穴が開く直前、電圧、ビーム角度を調節して仕上げた。現在までにPI/めっき膜界面付近に、密着性向上に結びつく微細な凹凸のある断面構造写真が得られた。2.Cu基板上に形成されたナノダイヤモンド(ND)含有Ni-P新規無電解めっき膜の断面試料作製では、めっき膜の貼り合わせ、イオンミリング工程を、前項試料と同様の処理を行ったが、りん青銅刃を用いたディンプル加工が困難であった。これは、含有NDが優れた潤滑性、硬度を示すためと考えられる。そこで全てフェルト刃を用いたディンプル加工を行った。作製した断面試料によるTEM観察で、めっき膜部分に5nm程度の微粒子の分散がみられる断面構造写真が得られた。
PET/MRイメージングを用いた難診断深在性真菌症の新規画像診断法の開発

ムーコル症の代表菌種であるRhizopusoryzaeの特異抗原RSAに対するモノクローナル抗体を大阪市立大学工学部との共同研究で精製した。モノクローナル抗体がR. oryzae感染マウス血清中のRSA抗原を検出できることが、確認された。現在、モノクローナル抗体を用いたR. oryzae感染マウス病理検体での抗体の有用性を検討中である。また、理化学研究所との共同研究の準備を進めているが、本学および理化学研究所の実験計画書および倫理申請書等の手続きに時間がかっていたが、近々にも開始できる予定である。モノクローナル抗体を用いたR. oryzae感染マウス病理検体での抗体の有用性を検討中である。感染マウス、コントロールマウスおよび抗体の準備は出来ている。また、理化学研究所との共同研究で画像検査への応用を進める。理化学研究所では、モノクローナル抗体へ放射性ラベルを行い、麻酔下のR. oryzae感染マウス尾静脈より静注して、画像検査にて検出を試みる。本学および理化学研究所での実験計画書および倫理申請書の作成及び承認に時間がかかったため。研究がやや遅れている。そのため次年度使用額が生じた。
大学主導超小型衛星の開発と国際協力による軌道上実証

東京大学・東京工業大学の学生が手作りで製作を進めてきた10cm立方,1kgの超小型衛星CubeSat"XI(サイ)"および"CUTE-1"は最終的な機能試験を行い、平行して衛星の国際標識(Spage Warn)の登録、使用周波数に認可と衛星局・地上局の免許取得、輸出許可申請などの手続きを行い、日本での作業を完了した。2003年6月に打ち上げ射場であるロシア・プレセツク宇宙基地に学生・教官の手で輸送され、ROCKOTという3段ロケット上段に取り付けられる作業までを共同で実施した。同ロケットは6月30日23時15分(日本時間)に成功裡に打ち上げられた.7月1日午前0:48に高度824kmの太陽同期円軌道に投入され,その後順調に飛行し,午前4時すぎに日本上空を通過する際に,東京大学および東京工業大学の地上局にてビーコンが受信された。投入軌道は予定通りで,正常に起動・分離・アンテナ展開されたことが確認できた.その後、両大学において、順調に軌道上運用が行われ、それぞれに計画していた種々の展開実験、通信実験,地球画像の撮像とそのダウンリンク実験,姿勢運動の推定などの実験を行ってきた。8ヶ月たった2004年2月末においてもまったく異常なく動作を続けている。これらの実績は、宇宙開発、特に衛星分野における大学の存在を示した点で、また民生品を用いた低コスト・短期間開発の超小型衛星バスでも軌道上で正常に動作することができることを示した点で、大きな成果であったと考えられる。また、打ち上げに向けて実施した種々の国際調整や手続きは貴重な経験であり、今後大学で衛星を開発しようというグループにとって有益な情報をもたらすであろう。また、超小型衛星の軌道上運用の方法を実践的に獲得し、新しいプロトコルや地上局ネットワークを試行し効果があることを確かめられたことも、今後の超小型衛星の軌道上運用にとって大きな成果であると考える。東京大学,東京工業大学で研究・開発を進めている10cm立方,1kgの超小型衛星CubeSatの開発最終フェーズを行い,国際協力で打ち上げる準備をすすめた.具体的には,CubeSatフライトモデルのインテグレーションを行い,ロケットからの分離機構の設計および製作を行うと同時に,振動試験,電波暗室試験,無重量落下試験などの地上試験でそれらの性能を最終確認した.特に分離機構は初めての設計であり,射出速度および方向の調整,スタック防止,ヒートワイヤを使った切断など,新規の開発要素が多かったが,それぞれの大学でオリジナルのアイデアで製作することができた.平行して,ロシア,アメリカの打ち上げロケット会社にコンタクトをとり,ピギーバックスタイルでの超小型衛星の打ち上げチャンスを探った.結果的にドイツ・ロシアの合弁会社EUROCKOT社のROCKOTで2003年6月にロシアのプレセック宇宙基地より打ち上げることが決まり,2002年12月にはロシアでの打ち上げ調整会議に参加した.また,周波数獲得,衛星局の認定,輸出許可申請,衛星のスペースワーン及び国への登録など,衛星打ち上げに必要な種々の手続きについて調査し,実際に手続きを進めた.衛星および分離機構の技術を獲得できたと同時に,上記の調査結果及び国際打ち上げのための手続きに付随する経験は,今後大学が国際協力の下で超小型衛星打ち上げるに際し極めて有用な情報となったと考えており,その意味でも大きな成果を得たと判断する.東京大学・東京工業大学の学生が手作りで製作を進めてきた10cm立方,1kgの超小型衛星CubeSat"XI(サイ)"および"CUTE-1"は最終的な機能試験を行い、平行して衛星の国際標識(SpaceWarn)の登録、使用周波数に認可と衛星局・地上局の免許取得、輸出許可申請などの手続きを行い、日本での作業を完了した。

2003年6月に打ち上げ射場であるロシア・プレセツク宇宙基地に学生・教官の手で輸送され、ROCKOTという3段ロケット上段に取り付けられる作業までを共同で実施した。同ロケットは6月30日23時15分(日本時間)に成功裡に打ち上げられた.7月1日午前0:48に高度824kmの太陽同期円軌道に投入され,その後順調に飛行し,午前4時すぎに日本上空を通過する際に,東京大学および東京工業大学の地上局にてビーコンが受信された。投入軌道は予定通りで,正常に起動・分離・アンテナ展開されたことが確認できた.その後、両大学において、順調に軌道上運用が行われ、それぞれに計画していた種々の展開実験、通信実験,地球画像の撮像とそのダウンリンク実験,姿勢運動の推定などの実験を行ってきた。8ヶ月たった2004年2月末においてもまったく異常なく動作を続けている。これらの実績は、宇宙開発、特に衛星分野における大学の存在を示した、点で、また民生品を用いた低コスト・短期間開発の超小型衛星バスでも軌道上で正常に動作することができることを示した点で、大きな成果であったと考えられる。また、打ち上げに向けて実施した種々の国際調整や手続きは貴重な経験であり、今後大学で衛星を開発しようというグループにとって有益な情報をもたらすであろう。また、超小型衛星の軌道上運用の方法を実践的に獲得し、新しいプロトコルや地上局ネットワークを試行し効果があることを確かめられたことも、今後の超小型衛星の軌道上運用にとって大きな成果であると考える。
多変数 sigma 函数を中心にした堅牢な Abel 函数論の構築

(1) Eilbeck, Englandとの共著論文を査読付学術誌に発表([論2]).(2)上の(1)の結果を種数2以上の場合に拡張し,論文を執筆中.(3) Sigma函数の原点での羃級数展開のHurwitz整性を発見,証明し,査読付学術誌に投稿([論1]).[発1, 2, 3]で発表.(4)有理数体上の非Galois拡大体に虚数乗法を持つAbel多様体の例を極めて具体的に構成([他1]).(5) Eilbeck氏を招聘('15年10月),共同で熱方程式がsigma函数を特徴づけることを証明.共著論文執筆中.1. J.C. Eilbeck氏とM. England氏との共同研究により,前年度に得た楕円函数の加法公式の拡張した公式を,論文にして投稿中であつたが,受理されなかつた為,修正して別の学術誌に再投稿した.これまで私と私の共同研究者が与へた(Hermite-)Frobenius-Stickelberger型の公式は,対応する代数曲線の自己同型に基くものであつたが,この論文は,さうでないより大きな対称性を持つことを示してをり,重要であると考へる.この論文は, (Hermite-)Frobenius-Stickelberger型の公式を究極的に一般化するための先駆けとなるものである.2.無限遠点が唯1点のみである一般の平面代数曲線に付随する多変数sigma函数の展開が, Hurwitz整と呼ばれる数論的に良い性質を持つことを証明した.但し,少しだけそれを悪くする場合があり,その場合を完全な形に明示した.論文は鋭意執筆中である.3. J.C. Eilbeck氏に補助的な計算を依頼しつつ,種数2の代数曲線のJacobi多様体で,その準同型環が4次の非Galois拡大体の整数環に同型になるものの例を計算した.志村・谷山著「近代的整数論」(共立出版)やその類書に述べられてゐる虚数乗法論を理解しやすくするには,この様な例は有用であると思ふ.(1) Sigma函数の原点における冪級数展開におけるHurwitz整性(即ち,原点におけるいかなる微分係数も,本質的に,元の代数曲線の定義方程式の係数の整数係数の多項式になること)について解明した(分母の2の冪が入ることがあるが,さうなる場合も完全に特定できてゐる).その結果を日本語で論文の形にまとめた.それを,「愛知数論セミナー」(主催:柳井裕道)および「保型形式の整数論月例セミナー」(主催:織田孝幸)にて口頭発表した.(2)楕円函数の古典的な加法公式はWeierstrassのsigma函数とP函数の等式の形に表現される.それは,函数u →P(u)の引き戻しの2点を利用してゐる.しかるに,この函数をより一般な函数に変へてみると,新しい加法公式が得られることを,前年度までに発見してゐた.これは既知の加法公式をある意味で究極の形に一般化したものである.その結果を,具体例を盛り込んで,査読付きの学術誌に発表した(J. C. Eilbeck, M. Englandとの共著).(3)上記の一般化された加法公式をさらに種数の高い平面三浦曲線に拡張し,慶応大における「日韓数論シンポジウム2014」(主催:加塩朋和他)における招待講演,および津田塾大でのシンポジウム「Curves, Moduli and Integrable Systems」の招待講演にて,発表した.(4)以上の研究に必要な文献と,今後,必要になることが確実な文献を購入し,読み進めた.それらは保型形式と整数論に関係する古典的な書物である.(1) J.C. Eilbeck氏を名城大学に招聘し,共同で研究を行つた(10.6-10.27).内容は主にsigma函数の満たす熱方程式がsigma函数を特徴づけることの証明である. V.Z. BuchstaberとD. Leykinによる一連の仕事を基礎として,理論を組み立てる方針を取つた.しかし,彼らの論文は非常に読みづらく,誤りも多いので,それを修正し理解するのに多大な時間を費した.幸ひ,氏の滞在期間中に目途を立てることができ,氏の帰国直後から共同での論文執筆を開始した.(2) Sigma函数の原点での羃級数展開はHurwitz整と呼ばれる性質を持つ.この性質は種数1の場合は,容易であつて, Weierstrassの楕円函数を調べればわかる.しかし,種数が2以上の場合は同じ方針では証明できない.本研究中に中屋敷厚氏の助言により,可積分系の理論で知られるtheta函数の無限次行列式表示を利用する必要すれば,証明が可能であることがわかつた.証明を進める中で,素数2に関してのみ, Hurwitz整でなくなる場合があることがわかつた.ただし,それは事情が良くわかる現象であつて,そのことも踏まへた精密な結果を論文にまとめ, preprint server (arxive.org)に掲載した.(1) Eilbeck, Englandとの共著論文を査読付学術誌に発表([論2]).(2)上の(1)の結果を種数2以上の場合に拡張し,論文を執筆中.(3) Sigma函数の原点での羃級数展開のHurwitz整性を発見,証明し,査読付学術誌に投稿([論1]).[発1, 2, 3]で発表.

(4)有理数体上の非Galois拡大体に虚数乗法を持つAbel多様体の例を極めて具体的に構成([他1]).(5) Eilbeck氏を招聘('15年10月),共同で熱方程式がsigma函数を特徴づけることを証明.共著論文執筆中.本研究費の補助を受けて1年経過した時点で、それまで所属してゐた山梨大学を辞職し、現在所属の名城大学に移つた.類似の学部間の異動ではないため,新しい講義の準備等に多くの時間を費やすこととなり,予定のエフォートを確保できず,当初予定の段階までは研究を進められなかつた.ただ,査読付きの学術誌に1編の論文を出版できたので,研究はある程度は進展し,招待講演での発表もできた.従つて,やや遅れが生じた状況と認識してゐる.当初予定していた海外渡航または招聘を検討中であるが,先方にも,計画当初は想定しなかつた種々の事情が生じてをり,不可能な場合はemail等による議論で研究を進める.補助金は資料の収集と国内での研究交流に利用する.また,現在執筆中の論文を完成させる. 2編乃至3編となる見込み.補助金の使用状況は当初の予定を下回つてゐるが,ある程度の成果が出てゐる.これらの成果をまとめあげてゐないが,それは時間の問題で,当初の予定の水準にまもなく戻れる見込であるから.本計画を申請したときに所属していた山梨大学を退職し,名城大学に就職した初年度であるため当初の予定のエフォートを確保できなかつた.それにより,予定してゐた海外渡航または招聘が実現できなかったため,研究の方法をemailによる議論に変更した.それに伴ひ,渡航または招聘用の費用が次年度に移行したため.Hurwitz整性についての成果を論文にまとめて投稿する.非Galois体の整数環に虚数乗法を持つJacobi多様体の例を記述し,公開する.各地の研究集会に出席して新しい発想を練る.今まで共同研究してきた海外研究者との交流を図る.海外からの招聘,または海外出張による研究交流を模索中である.これが実現できなかつた場合は,国内出張による研究交流と文献資料の収集に向ける.当初は,共同研究者の在住するScotlandに出張して,研究の発端を得る予定であつたが,現状では,その発端を得るにはまだ時期尚早であると判断したため,これを留まつたので,その出張旅費分が次年度に持ち越しになつた.職場が名城大学に移つたため,時間さへ空けば,多くのseminarsへの出席が可能になつた.研究会に出席するなどして,早急に研究の端緒を把むべく努力する.その上で,先方へ出張するか,さもなくば,先方を招聘する.
アミノ酸枯渇による隠されし応答 -Ecl1 family遺伝子依存的な寿命延長-

Ecl1family遺伝子は研究代表者らによって発見された、酵母の寿命制御に働く遺伝子であるが、その分子機構は未解明である。本研究計画では、アミノ酸枯渇応答がEcl1 family遺伝子を介し、細胞の生死を制御している仮説を証明し、その仕組みを分子レベルで解明することを目指す。本研究計画では、遺伝学や生化学を土台にアミノ酸枯渇時の細胞応答シグナルの流れを推測し、Ecl1 familyタンパク質自身の翻訳後修飾の分析とその相互作用因子を、質量分析装置を用いて決定し、その翻訳後修飾と相互作用因子の必要性および生理学的意義を再度遺伝学・生化学的解析にて証明する。
軟骨特異的機能性マトリックス/コンドロモジュリン-Iの血管内皮細胞増殖阻害機構

前年度までに、ウシChM-I前駆体cDNAを発現するCHO細胞株の樹立に成功した。しかし、発現した組換えChM-Iが血清アルブミンと強く結合して培地に回収される。そこで、アルブミンとの結合を回避するための細胞培養条件の検討を行なった。しかし、CHO細胞株におけるChM-Iの発現レベルは、培養血清濃度に強く依存することが明らかとなった。すなわち、アルブミンとの会合を避けるために血清濃度を低下させるとChM-Iの発現量も低下するので、回収されるChM-Iの大部分はアルブミン結合型となった。次に、アルブミン結合型ChM-Iを出発材料に精製方法を検討した。ブルーセファロースカラムにアルブミン/ChM-I複合体は、ほぼ定量的に吸着するものの、1Mグアニジン塩酸のような強い解離条件のもとにおいてもChM-Iの回収率は約5%と低かった。そこで、現在、ChM-I前駆体cDNAの3′側ドメインを他の可溶性蛋白との融合蛋白として発現・回収する方法を検討している。そこで、ウシ胎仔軟骨から精製された天然型ChM-Iを用いて、ChM-Iのin vivoにおける血管新生抑制活性を検討した。脱灰骨基質による異所性骨形成を利用した。ウシ胎仔軟骨から抽出される粗画分(ChM-Iを含む)を脱灰骨基質に浸漬してヌードマウス背部筋膜下に移植した。移植3週間後、対照の脱灰骨基質は軟骨形成を経て骨に転換されたが、軟骨粗画分では血管侵入が阻害されるために軟骨形成の段階で骨形成は停止していた。そこで、ChM-Iのヘパリン結合性を利用してヘパリンセファロースに結合させた精製ChM-Iを同様にヌードマウスに移植した。その結果、抽出粗画分同様に骨形成が血管侵入過程の阻害により軟骨形成の段階で停止することが判明した。従って、ChM-Iがin vivoにおいても強い血管新生阻害活性を示すことが明らかとなった。ウシ胎仔軟骨組織より精製したコンドロモジュリン-IをクロラミンT法により[^<125>I]標識した。コンドロモジュリン-Iには、8個のシステイン残基が含まれており4個の分子内ジスルフィド結合が存在する。このために、通常の標識方法では標識体の化学構造が変化して生物活性を失うことが明らかとなった。また、逆相HPLCによる精製条件検討では、溶媒に含まれるアセトニトリル濃度を高くして分離能を向上させるとコンドロモジュリン-Iが失活することも明となった。そこで、Transforming Growth Factor-βのように活性発現にジスルフィド結合様式が、不可欠な成長因子で実施された還元条件を用いない方法の改良を行った。次に、ChM-I前駆体cDNAをpcDL-SRα296に組み込んでCOS細胞に発現させた。回収された培地中に精製ChM-Iとほぼ等しい分子量約25kDaを示す幅広いバンドが検出された。そこで、COS細胞の培養上清から、発現された組換えコンドロモジュリン-Iを精製して、そのN末端アミノ酸配列を決定した。得られたアミノ酸配列は、ウシ胎仔組織から精製した天然型コンドロモジュリン-Iのそれに完全に一致した。ところが、培養上清に回収される組換え体の収量は安定しなかった。この点を詳細に検討した結果、コンドロモジュリン-Iは、血清アルブミンと強力に結合することが明らかとなった。現在のところ、アルブミンとの有効な解離条件を検討している。

その一方で、血清アルブミンとの強力な複合体形成能は、石灰化軟骨に血管が侵入したあとの組織からの急速なクリアランスの機構を示していると想像される。前年度までに、ウシChM-I前駆体cDNAを発現するCHO細胞株の樹立に成功した。しかし、発現した組換えChM-Iが血清アルブミンと強く結合して培地に回収される。そこで、アルブミンとの結合を回避するための細胞培養条件の検討を行なった。しかし、CHO細胞株におけるChM-Iの発現レベルは、培養血清濃度に強く依存することが明らかとなった。すなわち、アルブミンとの会合を避けるために血清濃度を低下させるとChM-Iの発現量も低下するので、回収されるChM-Iの大部分はアルブミン結合型となった。次に、アルブミン結合型ChM-Iを出発材料に精製方法を検討した。ブルーセファロースカラムにアルブミン/ChM-I複合体は、ほぼ定量的に吸着するものの、1Mグアニジン塩酸のような強い解離条件のもとにおいてもChM-Iの回収率は約5%と低かった。そこで、現在、ChM-I前駆体cDNAの3'側ドメインを他の可溶性蛋白との融合蛋白として発現・回収する方法を検討している。そこで、ウシ胎仔軟骨から精製された天然型ChM-Iを用いて、ChM-Iのin vivoにおける血管新生抑制活性を検討した。脱灰骨基質による異所性骨形成を利用した。ウシ胎仔軟骨から抽出される粗画分(ChM-Iを含む)を脱灰骨基質に浸漬してヌードマウス背部筋膜下に移植した。移植3週間後、対照の脱灰骨基質は軟骨形成を経て骨に転換されたが、軟骨粗画分では血管侵入が阻害されるために軟骨形成の段階で骨形成は停止していた。そこで、ChM-Iのヘパリン結合性を利用してヘパリンセファロースに結合させた精製ChM-Iを同様にヌードマウスに移植した。その結果、抽出粗画分同様に骨形成が血管侵入過程の阻害により軟骨形成の段階で停止することが判明した。従って、ChM-Iがin vivoにおいても強い血管新生阻害活性を示すことが明らかになった。
デジタル時代の防災コミュニティ強化に向けた地域コミュニケーション・モデルの開発

本研究目的は、南海トラフ地震による津波被害が想定される太平洋沿岸部における防災コミュニティ強化に向けた地域コミュニケーションのあり方について明らかにすることである。本研究では、高知県幡多郡黒潮町および同県安芸郡奈半利町における社会調査を通じて、太平洋沿岸部の郡部コミュニティにおける防災準備状況と住民が保持するパーソナル・ネットワークや地域情報行動との関連性について明らかにした。当初、平成25年度研究計画として1)調査対象地域への協力依頼、2)現地踏査、3)調査計画詳細の立案、4)調査員リーダーの育成、5)予備調査、6)文献調査、7)備品購入、を挙げていた。1)、2)、6)、7)については順調に遂行してきたが、3)については未だ計画策定中である。4)は適任者を見つけられず、5)では標本抽出は実施したが仮調査票作成については平成26年度へずれ込む状況にある。○1)調査対象地域への協力依頼および2)現地踏査:本申請研究における調査予定地である2町への現地踏査を行った。幡多郡黒潮町へは平成25年9月19日20日に現地を訪れ、黒潮町役場へ調査協力依頼をした上で、その後町内を徒歩および鉄道を使用して視察し、集落や自然状況について確認した。安芸郡奈半利町へは平成25年12月13日14日に現地を訪れ、地域団体「なはりテレワーカークラブ」代表者へ調査協力依頼をすると同時に、自動車に同乗させていただき飛び地となっている集落を含め町内を視察して回った。その後自転車を使用して町内視察をさらに進め、集落や自然状況について確認した。○5)予備調査:黒潮町選挙管理委員会より選挙人名簿の閲覧・転記の許可をもらい、平成26年3月に延べ5日間かけて標本抽出作業を行った。具体的には層化二段無作為抽出法により560人分の標本名簿を作成した。○6)文献調査および7)備品購入:地域コミュニケーションに関わる先行研究や先行調査について調べ質問票等について準備を進めた。特に地域コミュニケーションそのものの調査研究が少ないため、隣接分野となる社会的ネットワーク分析やクチコミ研究、情報行動研究などを参照していった。備品購入は計画通り携行性の高いノートPCを購入し、SPSSソフトウェアを最新版へ更新した。当初計画では、平成26年度には「1.高知県幡多郡黒潮町町民サンプル500名を対象にアンケート調査(訪問留置法)の実施」、および、「2.地域情報発信主体へのインタビュー調査」を予定していた。さらに、年度末には「3.平成27年度調査向けに高知県安芸郡奈半利町での標本抽出作業」を予定していた。1.の高知県幡多郡黒潮町アンケート調査については、当初9月実施予定であったが、社会調査員確保に時間がかかり、最終的には11月12月に現地調査を実施した。実サンプル数は553名。学生アルバイト11名の協力を得て、現地にて11月29日・30日に調査票を配布し、12月13日・14日に調査票の回収を行った。また、町内面積が広大で公共交通機関が未発達な当該地域において自動車でないと対応できないエリアがあり社会調査員では対応困難であったため、一部は郵送による調査を混合して実施した。最終的な調査票回収数は212。しかしながらデータ整理は年度内に終わらず、翌年度も継続作業中である。2.地域情報発信主体へのインタビューは、2月27日に黒潮町役場の広報誌担当者および町営CATV担当者に対して実施した。ただし、一般住民による地域情報発信(ブログなどによる)を発見できておらず、今後も対象者を探していくことにした。3.の高知県安芸郡奈半利町における標本抽出作業については、同町選挙管理委員会の協力の下で、研究代表者が2月24日・25日に選挙人名簿からの転記作業を実施し、462名分の名簿を作成した。当初計画において、平成27年度は(1)高知県安芸郡奈半利町でのアンケート調査、および、(2)情報発信者へのインタビュー調査、さらに(3)平成26年度実施した高知県幡多郡黒潮町の調査報告書の印刷・発送を予定していた。しかしながら、当初計画になかった研究代表者の長期海外研修(サバティカル研修)が認められ、平成27年8月末より約一年間の米国滞在(研修先:Northwestern University)となったため、一部の計画において大幅な見直しが必要となった。(1)の奈半利町調査では、昨年度に計画を前倒した通り、平成27年6月末までにアンケートの配布・回収までを終え、データ入力およびクリーニングも年度内に終えている。アンケート調査は、昨年度2月に転記した対象者名簿(サンプル数462)に対して5月に調査協力依頼のはがきを送付した。その後、回収率向上のため、アンケート用紙配布は郵送とし、社会調査員5名による訪問回収作業を三日間(6月13日・20日・27日)に渡り実施した。回収数は242(回収率52.4%)、有効回答数は236であった。(2)のインタビュー調査については、奈半利町役場の広報誌担当者一名へのインタビュー調査を8月4日に実施した。しかしながら黒潮町同様、役場の担当者以外の地元情報発信者等を見つけられておらず、引き続き探していく。(3)黒潮町調査報告書の印刷・発送については、米国滞在では対応困難であるため翌年度に繰り越す。ただし、報告書原稿は執筆中であり、帰国までに完成させる予定である。

当初計画にあった(1)高知県安芸郡奈半利町でのアンケート調査、および、(2)情報発信者へのインタビュー調査については計画通り実施できた。しかしながら、(3)昨年度実施した高知県幡多郡黒潮町の調査報告書の印刷・発送について、米国滞在では対応困難であるため、平成27年度には実施せず平成28年度に繰り越す。発行の遅れていた黒潮町および奈半利町での社会調査報告書については9月末までに完成させ、11月中に関係者および希望者へ郵送した。これらの報告書は大学HP(http://souls.cc.kochi-u.ac.jp/?&rf=5498)においても公開している。さらに平成29年3月末に科研費研究成果報告書を完成させた。なお、申請時に構想していたシンポジウムについては関係者との調整が困難と判断し、開催を断念した。本研究成果の意義は、防災準備行動と地域情報行動およびパーソナル・ネットワーク構造との関連性を明らかにした点である。具体的には性別や年齢、地域メディア利用やパーソナル・ネットワーク特性が防災準備行動と関連していて、高齢な男性のほうがより防災準備を行う傾向にあり、女性や若年層が“防災弱者"にある傾向が見いだせた。特に防災準備の高低に関わる要因のいくつかを特定できたことは、防災強者と防災弱者とそれぞれの特性にあった防災コミュニケーション戦略の構想を可能にするであろう。また、調査結果からは太平洋沿岸郡部コミュニティにおける地域コミュニケーション行動の実態把握を実現した点も重要であると考える。地域情報流通において広報誌やクチコミの重要性が再確認された。本調査研究におけるこれらの知見は今後の地域防災のコミュニケーション政策に資すると考える。本研究目的は、南海トラフ地震による津波被害が想定される太平洋沿岸部における防災コミュニティ強化に向けた地域コミュニケーションのあり方について明らかにすることである。本研究では、高知県幡多郡黒潮町および同県安芸郡奈半利町における社会調査を通じて、太平洋沿岸部の郡部コミュニティにおける防災準備状況と住民が保持するパーソナル・ネットワークや地域情報行動との関連性について明らかにした。本調査研究計画(4年計画)において平成26年度は2年目に相当する。当初計画では、高知県幡多郡黒潮町におけるアンケート調査およびインタビュー調査を予定していて、実施時期などにやや遅れが生じたが、概ね予定通りに調査研究を進めることができたと評価している。アンケート調査実施の時期が予定より遅れた大きな理由は、社会調査員(学生アルバイト)確保がうまくいかなかったことである。当初、9月の現地調査に向けて7月に調査員募集を実施したが、10名募集に対して2名の応募しかなかった。このため、体制を整え直し、10月(2学期開始時期)に再募集するようにし、最終的には11名の調査員とともに11月から12月にかけて現地調査を遂行した。当初予定より現地調査実施時期が遅れたため、データ整理作業も遅れており、年度を跨いでの作業となっている。地域情報発信主体へのインタビュー調査においては、調査対象者が黒潮町役場関係者に限定されていて、一般住民を探し出すことができず、スノーボールサンプリングによる対象者掘り起しまでに至らなかった。地域情報発信主体については、今後も継続して対象者捜索をしていく予定である。
近現代日本の生活様式と社会環境からみた都市と農村の比較研究

本研究は、近現代日本における人々の生活様式と社会環境の相互関係を解明し、生活環境の維持につながる知見を得ることを目的とした。その際、社会環境の相違を最も明確に示す都市生活と農村生活に関する文献資料を分析し、愛知県域で住宅調査、古文書調査、聞き取り調査を組み合わせた旧家の実地調査を行った。その結果、地域の社会環境に適した生活様式を模索するなかで、近代日本の人々が洋風生活よりも和風生活を好んで選択したことが明らかになった。本研究は、近現代日本における人々の生活様式とそれを取り巻く社会環境の歴史的展開を解明し、生活し易い環境の維持につながる知見を得ることを目的としており、社会環境の相違を最も明確に示すのが、都市と農村であったとの認識から、その比較を重視した。そこで、研究組織を都市班と農村班に分け、そのなかで人々の生活様式を主に分析する担当とそこで形成された社会環境を主に分析する担当に分けた。具体的研究計画は、各研究メンバーによる生活様式と社会環境に関する個々の事例研究の総合化・体系化、20世紀前半の日本の生活様式と社会環境に関する文献資料の学際的研究、の2点からなり、文献資料として「郡是・町村是」資料、6大都市の社会調査報告書、政府が行った家計調査報告書、京都大学が行った農家経済調査報告書を取り上げることとした。本研究の目的は、近現代日本における人々の生活様式とそれを取り巻く社会環境の歴史的展開を都市と農村の比較に重点を置きつつ解明することである。今年度は研究期間の初年度にあたり、研究メンバー各自の本研究課題に関連するこれまでの研究成果を、研究メンバー全員が共有するために、研究報告会を平成18年7月・10月・12月・平成19年・2月の4回開催した。研究報告会では、研究代表者・研究分担者の他に、本研究課題の関連分野の研究者にも研究協力者として報告してもらい、学問交流を図った。また、本研究メンバーは、建築史・歴史地理・文化史・教育史・経済史などの学際的な研究メンバーからなるが、平成19年3月に、建造物・史蹟調査と文献研究とを組み合わせる新たな研究方法の試みとして、本研究メンバーによる愛知県下の共同実地調査(フィールド・ワーク)を行った。一方、共同研究の具体的方法として、研究メンバーを都市班と農村班に組織して研究代表者が全体を総括することとした。都市班は、共同研究の素材として選んだ都市自治体による1920年代30年代の社会調査報告書の復刻版のうち名古屋大学でまだ未購入の分を購入し、すでに購入した分と併せて、そのなかで共同研究に必要な箇所をチェックする作業を進めた。農村班は、共同研究の素材となる「郡是・町村是」資料のマイクロフィルム版をプリントして整理するとともに、1930年代の農家の家計調査(農家経済調査簿)がDVD版として復刻されたので、それを購入してプリントして整理することで、20世紀前半の日本各地の農村の生活様式を解明する資料群を利用しえる環境を整えた。本研究の目的は、近現代日本における生活様式とそれを取り巻く社会環境の歴史的展開を都市と農村の比較に重点を置きつつ解明することである。今年度は、研究報告会、文献資料の共同研究、共同実地調査(フィールド・ワーク)の3つのレベルでそれぞれ研究を進めた。本研究課題に関連する各研究メンバーのこれまでの研究成果を、研究組織全体で共有するための研究報告会は、問題関心を同じくする研究者との交流をさらに深めるべく、今年度は名古屋と東京で交互に行い、名古屋大学で平成19年8月・11月、平成20年3月に、慶應義塾大学で平成19年10月・12月、平成20年3月の合計6回開催し、本研究課題に関心のある、本研究組織内外の研究者の参加を得た。文献資料の共同研究では、都市の農村の比較研究に重点を置きつつ、20世紀日本の生活様式と社会環境に関する基礎資料群である「郡是・町村是」、都市自治体による1920年代30年代の社会調査報告書、20世紀前半の家計調査報告書を素材と取り上げ、研究メンバーを都市班と農村班に組織した。都市班は、都市自治体による社会調査報告書の検討を開始し、農村班は、「郡是・町村是」資料の検討を開始するとともに、1930年代の農家の家計調査をプリントして整理することで、20世紀前半の日本各地の農村の生活様式を解明する資料群を利用し得る環境を整えた。そして、建造物・史蹟調査と聞き取り調査と文献研究を組み合わせる新たな歴史研究の試みとして、建築史・歴史地理・文化史・教育史・経済史などの学際的な研究メンバーによる愛知県下の共同実地調査を平成19年9月に行った。今年度は、研究報告会、文献資料の共同研究、共同実地調査(フィールド・ワーク)の3つのレベルで研究を進めた。

本研究課題に関連する各研究メンバーのこれまでの研究成果を、研究組織全体で共有するための研究報告会は、今年度も名古屋と東京で交互に行い、名古屋大学で平成20年8月・12月、平成21年2月、慶應義塾大学で平成20年10月、平成21年2月の合計5回開催し、本研究課題に関心のある、本研究組織内外の研究者の参加を得た。文献資料の共同研究では、都市と農村の比較研究に重点を置きつつ、20世紀日本の生活様式と社会環境に関する基礎資料群である「郡是・町村是」、都市自治体による1920年代30年代の社会調査報告書、20世紀前半の農家経済調査書や家計調査報告書を素材として取り上げ、研究メンバーを都市班と農村班に組織した。都市班は、都市自治体による社会調査報告書の検討を開始し、農村班は、「郡是・町村是」資料の調査項目の一覧表の作成に取り掛かり、また1930年代の農家経済調査報告書について共同で読み合わせを行い、分析方法の意見交換を行った。さらに、家計調査報告書について、「郡是・町村是」資料と地域的に接続可能な地域について分析を開始した。そして、建造物・史蹟調査と聞き取り調査と文献研究を組み合わせる新たな歴史研究の試みとして、建築史・歴史地理・文化史・教育史・経済史などの学際的な研究メンバーによる愛知県下の共同実地調査を平成20年7月・12月に行った。本研究の目的は、近現代日本における生活様式とそれを取り巻く社会環境の歴史的展開を都市と農村め比較に重点を置きつつ解明することである。今年度は、研究報告会、文献資料の共同研究、共同実地調査(フィールド・ワーク)の3つのレベルで研究を進めた。本研究課題に関連する各研究メンバーのこれまでの研究成果を、研究組織全体で共有するための研究報告会は、今年度も名古屋と東京で交互に行い、名古屋大学で平成21年7月、平成22年1月・2月、慶應義塾大学で平成21年9月、平成22年1月の合計5回開催し、本研究課題に関心のある、本研究組織内外の研究者の参加を得るとともに、平成22年2月のまとめの研究会で、研究メンバー各自がそれぞれ研究成果のまとめを報告した。都市班は、都市自治体による社会調査報告書の分析を行い、農村班は、「郡是・町村是」資料の調査項目の一覧表の作成を進め、1930年代の農家経済調査書の分析を開始した。さらに、家計調査報告書について、「郡是・町村是」資科と地域的に接続可能な地域について分析を進めた。そして、建造物・史蹟調査と聞き取り調査と文献研究を組み合わせる新たな歴史研究の試みとして、建築史・歴史地理・文化史・教育史・経済史などの学際的な研究メンバーによる愛知県下の共同実地調査を平成22年2月・3月に行った。
セイヨウミツバチ働き蜂の齢差分業に伴う下咽頭腺の構造・機能変化の分子機構の解明

私は、ミツバチの分業に伴う下咽頭腺の構造・機能変化の分子機構を解明する目的で、これを引き起こす外的及び内的要因について解析している。昨年度、私はエクジソンや幼若ホルモン(JH)関連遺伝子が、分業に伴い下咽頭腺で発現上昇すること、またエクジソンやJHがmrjpやα-glucosidase、buffyやMMP1の下咽頭腺での発現に作用する可能性を指摘した。まず下咽頭腺の構造・機能変化と内分泌系との関連を調べる目的で、育児蜂と採餌蜂の下咽頭腺でエクジソン関連遺伝子(EcR、Mblk-1、E74)とJH関連遺伝子(Met、Kr-h1)の発現量を比較したところ、採餌蜂で発現量が高く、採餌蜂下咽頭腺ではエクジソンとJH情報伝達系の活性化が示唆された。次に、エクジソンとの関連を直接的に検証するため、育児蜂にエクジソンを投与したところ、mrjpやα-glucosidase、buffyやMMP1の発現量が低下した(α-glucosidaseのみ有意差ないが低い傾向)。従って、エクジソンが育児蜂選択的な遺伝子の発現抑制に、一方で採餌蜂選択的な遺伝子の発現増加には他の因子が関わる可能性が示唆された。そこで、育児蜂にJHを投与したところ、α-glucosidaseやMMP1の発現が上昇(傾向)したが、mrjpやbuffyについては発現に変化は認められなかった。以上より、育児蜂と採餌蜂の下咽頭腺の生理状態がそれぞれエクジソンに依存した様式と、依存しない様式で制御される可能性が示唆された。JH投与実験から、再現性を確認する必要はあるものの、採餌蜂の下咽頭腺機能はJHにより規定される可能性が考えられた。2つのホルモン(エクジソンとJH)の相乗的な作用によって、下咽頭腺機能が制御される可能性がある。今後は、それぞれの脳(行動)と下咽頭腺(生理状態)における制御機構の解明が重要な課題である。
網膜背側神経節細胞に特異的に発現する新規分泌性因子の生理機能の解析

本研究では、網膜背側の神経節細胞で特異的に発現する新規分泌性分子の生理機能の解析を行っている。私どもは,ニワトリ網膜内における本分子の発現をshRNAにより抑制すると,背側の視神経軸索が本来とは異なる位置で枝分かれを起こすことを観察している。本分子は分泌性の蛋白質であるため,何らかの受容体を介して軸索の枝分かれを調節しているものと考えられた。そこで本年度は、本分子の受容体の同定を発現クローニング法により試みた。E14のニワトリ網膜と視蓋よりmRNAを単離し、directional cDNA libraryとrandom cDNA libraryを作成した。DirectionalcDNA libraryを10万クローン及び、random cDNA libraryを210万クローン、本分子とアフカリフォスファターゼまたはFcとの融合蛋白質をプローブに用いてスクリーニングしたが,受容体の単離は成功しなかった。Eph-ephrin系は視神経軸索の枝分かれの位置を調節しており、Ephが機能するためには,Ephと結合したephrinがマトリクスメタロプロテアーゼにより切断される必要があることが知られている。一方,新規分泌性因子はプロテアーゼインヒビター様のドメインを持っている。そこで、本分子がephrinの切断を制御することで,背側の視神経軸索の枝分かれの位置を調節している可能性について検討した。Neuro2A細胞にephrin-A2を発現させ,EphA3の細胞外領域とFcの融合蛋白質を培地中に添加し,マトリクスメタロプロテアーゼを活性化させた。切断されたephrin-A2の量を本分子存在下と非存在下で比較したところ、両者に優位な差は見られなかった。この結果から、本分子による視神経軸索の枝分かれの位置の調節は、ephrinの切断の制御によるものではないと考えられた。
低温高圧下における結晶構造決定による鉄系超伝導体の圧力効果の解明

本研究では、鉄系超伝導体の低温高圧下での結晶構造を精密に測定することにより、結晶構造とTcの関係を明らかにし、超伝導のメカニズム解明に資する基礎データを得ることを目的として研究を行った。構造測定はKEKの放射光科学研究施設のビームラインBL-18Cにて行った。本科研費では、冷凍能力が十分に大きく、振動の影響を最小限とする冷凍機を導入した。冷凍機の振動の振れ幅は5μm程度で有り、十分な精密回折測定が可能となった。東工大の細野秀雄(連携研究者)グループが合成を行った水素ドープされた1111型超伝導体のTcおよび構造を高圧下で決定し考察を行い、一連の物質の共通性を見いだした。本研究では、鉄系超伝導体の低温高圧下での結晶構造を精密に測定することにより、結晶構造とT_cの関係を明らかにし、超伝導のメカニズム解明に資する基礎データを得ることを目的としている。低温高圧下での結晶構造測定は、高エネ研PFの高圧X線ビームラインを利用する。従前より使用している冷凍機は振動が大きく、高圧装置を冷却するには容量が不足していたことから、冷凍能力が十分に大きく振動の影響を最小限とする高性能の冷凍機の導入を行った。高圧装置のサンプルは極小であるため、わずかな振動で試料まわりの高圧装置構成材料の回折線を拾ってしまうため、振動を抑えることが重要である。冷却装置の試運転を行ったところ、振動は5μm程度であり、十分な精密測定ができることがわかった。鉄系超伝導体をはじめとする超伝導を示す物質のTcの圧力効果は大きく、超伝導を調べるための有力な方法の一つとなっている。しかしながら、物性の基本となる結晶構造を高圧下で決定する実験は意外と進んでいない。高圧X線回折実験の難しい点の一つに静水圧性の問題がある。低温高圧下における圧力媒体の静水圧特性の検証と選択については、中野博士を中心として検討を進めている。昨年度は水素をドープした1111型鉄系超伝導体および新しく発見されたLaOBiS2について低温圧力下で結晶構造を調べた。これらの精密解析を現在進めているが、結晶構造、格子定数、原子座標などを低温高圧下で決定することができれば、物性理解のために大きく貢献できると考えている。本研究では、鉄系超伝導体の低温高圧下での結晶構造を精密に測定することにより、結晶構造とTcの関係を明らかにし、超伝導のメカニズム解明に資する基礎データを得ることを目的としている。高エネ研PFの高圧X線ビームライン(BL-18C)に、冷凍能力が十分に大きく振動の影響を最小限とする高性能の冷凍機を導入した。測定を行ったところ、振動は5マイクロメーター程度であり、十分な精密測定ができることがわかった。鉄系超伝導体をはじめとする超伝導を示す物質のTcの圧力効果は大きいが、物性の基本となる結晶構造を高圧下で決定する実験は意外と進んでいない。また、高圧X線回折実験の難しい点の一つに静水圧性の問題がある。昨年度は設置した冷凍機を用い、水素をドープされた1111型鉄系超伝導体および新しく発見されたLaOBiS2について低温圧力下で結晶構造を調べた。細野グループによってLaFeAsO1-xHxが作製され、約50%まで元素置換がされることで、オーバードープ領域まで調べることが可能となった。Tcの組成変化は、2つのピークを示し、ピークの谷間の組成(x=0.2)のTcが高圧下で52Kまで上昇することを示した。これはLaを含む1111型鉄系超伝導体の中で最高のTcである。このような高いTcを示すメカニズムを調べるために低温高圧X線回折実験をおこない、現在は解析を進めている。また、新しく発見された超伝導体、LaOBiS2については、高圧下で構造相転移を示すことを見つけた。相転移に際し、Tcが大きく変化することから、構造と超伝導の関係について調べている。低温高圧下での結晶構造測定は高エネルギー加速器研究機構の放射光科学研究施設(PF)の高圧X線ビームライン(BL-18C)を利用した。

BL-18Cには冷凍能力が十分に大きく、振動の影響を最小限とする高性能の冷凍機を平成25年度に本科研費により導入している。平成26年度は、主に次の点を明らかにした。(1)ReFeAsO1-xHx (Re = La,Sm)の圧力効果:酸素サイトの水素置換は、オーバードープ側の約50% (x=0.5)まで合成可能であることが特徴である。LaFeAsO1-xHxのTcはxの変化に対し、低ドープ側と高ドープ側に2つのTcのピークがあり、超伝導の発現機構に差異があることが理論的に指摘されている。Tcの圧力効果測定から、ちょうどピークの中間の谷間に相当するx = 0.18でTcは圧力下で52Kまで上昇することがわかった。Laをベースとする鉄系超伝導体では50Kを超える超伝導は初めてである。本研究では圧力下の結晶構造についても調べ、超伝導の発現条件について実験的に明らかにした。50Kを超えるTcはSmFeAsO1-xHxと同じであり、これらの一連の高圧実験から、LaFeAsO1-xHxとSmFeAsO1-xHxの超伝導についてのTcと結晶構造の関連性を明らかにし、論文として出版した。(2)スピンラダー鉄族化合物BaFe2S3の圧力効果:鉄原子がはしごのように1次元的に配列したスピンラダー鉄族化合物は低温で磁気秩序を示す物質で、絶縁体である。圧力を加えて電気抵抗を測定したところ、この物質が12GPaで絶縁体ー金属転移を示し、15Kで超伝導を示すことがわかった。この転移について詳しく調べるために、高圧下での結晶構造決定を行い、格子定数の圧力効果を求めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。固体物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。新しい冷凍機の設計を行い、PFのビームラインに装置の導入をおこなった。試運転に成功し、数種類の試料について測定を行った。解析はまだ終了していないが、おおむね予定通り進展している。本研究の目的は、鉄系超伝導体の低温高圧下での結晶構造を精密に測定することにより、結晶構造とTcの関係を明らかにし、超伝導のメカニズム解明に資する基礎データを得ることである。低温高圧下での結晶構造測定には、高エネ研PFの高圧X線ビームライン(BL-18C)を利用しているが、従前より使用している冷凍機は振動が大きく、高圧装置を冷却するには容量が不足していたことから、冷凍能力が十分に大きく振動の影響を最小限とする高性能の冷凍機の導入を行った。高圧装置のサンプルは極小であるため、わずかな振動で試料まわりの高圧装置構成材料の回折線を拾ってしまうため、振動を抑えることが重要である。冷却装置を設置し測定を行ったところ、振動は5マイクロメーター程度であり、十分な精密測定ができることがわかり、研究を遂行できるのに十分な性能を得ることができた。測定試料としては鉄系超伝導体LaFeAsO1-xHxや新しく見つけられたLaOBiS2など、超伝導への圧力効果の大きな物質にたいし、室温から低温まで構造解析が進んでいる。研究はおおむね計画通り進展している。新しい、冷凍機をより機能的に稼働させるために、揺動機能のある課題を設置する。これにより、より質の高いデータが得られることが期待される。引き続き、超伝導試料の低温高圧下での構造決定を行う。「現在までの達成度」でも記述したように、おおむね計画通りに研究は進展している。これまで測定を行ってきた物質に加え、今年度は鉄をベースとしたスピンラダー化合物の測定を行っている。
プルシアンブルー類似体を前駆体とするフェライト電磁波吸収薄膜の合成

現在、携帯電話やパソコンといった小型化・高度化された電子機器類は日常生活に不可欠なものと成りつつあるが、その一方で機器から外部へ又は機器内部で生じる電磁波干渉による誤作動防止のため、より薄く加工性の優れた電磁波吸収体が必要とされている。本研究では、可溶性のニッケル系プルシアンブルー類似体(Ni-PBA、Ni^<2+>_xFe^<2+>_y[Fe^<3+>(CN)_6]_z・nH_2O)を前駆体としてフェライト薄膜を合成し、フェライト電磁波吸収膜としての利用を検討した。各種金属比のNi-PBAは、フェリシアン化鉄(III)カリウム水溶液と硝酸ニッケル(II)水溶液の任意の割合での単純混合により合成した。得られたNi-PBAは不溶性であるので、含有金属物質量の2040%のフェロシアン化ナトリウムと共に23日撹拌し、透析後に可溶性Ni-PBAを単離した。これらを空気雰囲気下で400°C1時間焼成した後のX線回折パターンはフェライトの生成を示した。水溶性Ni-PBA0.1gを水1mlに可溶化させ、スピンコーターでガラス板上に均一な薄膜(膜厚0.5μm)とし、焼成した(膜厚0.2μm)。また、成膜と焼成の繰り返しにより、膜厚を0.2μmづつ増加させることが可能であった。この方法で作製した膜厚1.6μmフェライト膜と、別の方法で作製した膜厚340μmのポリビニルアルコール10%含有フェライト膜を準備し、90MHz1.8GHzの周波数帯で電磁波吸収の試験を行ったが、共に電磁波吸収効果は得られなかった。この理由として、プルシアンブルー類似体焼成過程で最初に生じる非磁性体のアモルファスの酸化鉄が多く残り、フェライト生成が十分でないために薄膜での電磁波吸収を示さなかったものと考えられる。フェライト生成を助長する焼成条件(雰囲気ガス、焼成温度、時間)をより精査する必要がある。