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聖地におけるスピリチュアルな体験と癒しの人類学的研究－現代のイギリスを事例に

本研究は、1)ある個人のスピリチュアルな危機からの回復を、聖地という特定の場所に焦点をあて、その場所とのかかわり方と癒しの関係について、宗教的視点だけではなく、医療的視点も取り入れて分析する、2)現代の聖地における新しい癒しのあり方について考察し、メディカル・ツーリズムという視点も取り入れて、具体的な提言をおこなうことを目的としている。本年度は以下のような活動を実施した。1、研究成果の発表(科学研究費補助金使用)2011年度までの現地調査の成果と図書館等での先行研究の整理をもとに、本年度は「トラウマ経験と記憶の組織化をめぐる領域横断的研究」研究会で発表をおこなった。その後、定期的に参加し、知見を深め、研究者とも交流をしていった。また、2012年に刊行された『世界宗教百科典』および『聖地巡礼ツーリズム』にも執筆をおこなった。さらに、英国でのフィールドワークから得たデータを整理・分析したうえで執筆した論文を、「宗教と社会」学会の学会誌『宗教と社会』に投稿し、採用が決定された。2、京都大学人間・環境学研究科の文化人類学ゼミに参加(科学研究費補助金使用)研究者の出身大学のゼミに定期的に参加し、知見を深めるとともに、研究者と交流し、関係を深めた。2012年10月には発表もおこなった。1、研究成果の発表2009年度までの現地調査の成果をもとに、エストニアでの医療系の国際学会で報告し、ポーランドのAdama Mckiewicza大学人類学部の定期セミナーに招待されて、講演した。また2006年度の現地調査の結果をもとにした論文が、書籍として刊行される予定になっていて、2011年刊行予定の世界宗教学事典にも執筆をおこなった。2、英国グラストンベリー等でのフィールドワーク(科学研究費補助金使用)・2010年4月:エストニアとポーランドにて、報告を行った。・2010年5月6月:人々の日常生活の背景を知るため、インタビューや州立図書館での資料収集をもとに、町の歴史や給付金制度等の調査をおこなった。また、ニューエイジ用語に対するアンケートをおこなった。・2010年7月12月:現地にて1-2週間おきに開催される、女神運動とスーフィズムの、主に女性の集まりに継続して参加し、日常の文脈の中で、人々の癒しの体験について聞き取りをおこなった。その場で出会った人々とは個別にインタビューも実施した。・2011年1月2月:帰国の準備。イスラエルを訪問し、聖地についての見聞を深めた。また、ヒーリングやエコロジーを推進しているキブツに滞在し、調査を実施した。日本に帰国後、資料の整理をおこなった。・2011年3月:聖地や巡礼に関する文献研究をおこなっている。1、研究成果の発表2010年度までの現地調査の成果をもとに、本年度は日本文化人類学会や「宗教と社会」学会、国立民族学博物館や京都大学の研空会で合計10回の発表をおこなった。また、2012年刊行予定の世界宗教学事典にも執筆をおこなった。現在、フィールドワークに基づいた論文を執筆していて、国立民族学博物館の紀要、京都大学人文科学研究所の紀要、『文化人類学』などに投稿する予定である。2、宗教とツーリズム研究会での発表(科学研究費補助金使用)3の調査に先立ち、昨年度までの調査で得られていた地元民と移住者の関係をまとめて、発表をおこなった。その後、宗教と観光に関する知見を深め、研究者と交流するため、継続して参加した。3、英国グラストンベリーでのフィールドワーク(科学研究費補助金使用)2011年9月:2005年から継続的に実施している、イギリスのグラストンベリーにて、フィールドワークをおこなった。昨年度は、癒しに携わる移住者を対象にしていたが、今年度の調査では、彼らを受け入れることになった、グラストンベリーの地元住民にインタビューをおこなった。また、サマーセット州立田園生活博物館所蔵の、1980-90年代に地元の高齢者に行われたインタビュー資料の調査もおこなった。4、「トラウマ経験と記憶の組織化をめぐる領域横断的研究」研究会への参加(科学研究費補助金使用)辛い体験とそこからの回復について、知見を深め、情報収集ならびに調査をおこなっため、参加した。1、研究成果の発表(科学研究費補助金使用)

2011年度までの現地調査の成果と図書館等での先行研究の整理をもとに、本年度は「トラウマ経験と記憶の組織化をめぐる領域横断的研究」研究会で発表をおこなった。その後、定期的に参加し、知見を深め、研究者とも交流をしていった。また、2012年に刊行された『世界宗教百科典』および『聖地巡礼ツーリズム』にも執筆をおこなった。さらに、英国でのフィールドワークから得たデータを整理・分析したうえで執筆した論文を、「宗教と社会」学会の学会誌『宗教と社会』に投稿し、採用が決定された。2、京都大学人間・環境学研究科の文化人類学ゼミに参加(科学研究費補助金使用)研究者の出身大学のゼミに定期的に参加し、知見を深めるとともに、研究者と交流し、関係を深めた。2012年10月には発表もおこなった。本年度は、昨年度に実施した長期調査で得られたデータをもとに、研究結果を取りまとめた論文を執筆することと、学会や研究会で研究成果を発表することを目的としていた。論文については、現在、『国立民族学博物館研究報告』への投稿論文を執筆中である。発表については、海外での発表も含め、当初の予定を上回る11回の発表をおこなった。以上の二点から、上記のような評価をした。当初の計画では、複数のスピリュアリティのグループを取り上げる予定だった。しかし、議論の焦点を絞るため、今年度は女神運動に着目して、研究を進める。欧米の現代の女神運動とは、フェミニズムと、キリスト教到来以前のヨーロッパにあったとされる信仰の復興運動ネオペイガニズムが、融合した運動である。女神運動に携わる人々の多くは、本研究で対象としてきたスピリチュアルな危機に遭遇し、この運動を通して回復したという経験をもつ。そこで、まず女神運動の研究書や実践者の出版物などの文献調査をおこなう。続いて、長期調査で得られたデータを用いながら、『文化人類学』、『国立民族学博物館研究報告』、『人文学報』、『宗教と社会』などの雑誌への投稿を目指す。
乾癬に併発するアトピー性皮膚炎・湿疹の病態解明

乾癬は生物学的製剤治療後にアトピー性皮膚炎や湿疹病変が生じる場合がある。乾癬とアトピー性皮膚炎は現在まで対極に位置づけられていたが、治療によって乾癬はアトピー性疾患に転換しうることが示された。この病態転換の機序は未だ明らかではないが、アトピー性皮膚炎と乾癬は免疫学的に連続したスペクトラムの疾患である可能性がある。この病態を解明することは乾癬とアトピー性皮膚炎の発症機序に新たな視点を加えることができると考えられる。我々は生物学的製剤治療前後における患者血液と病変部を調べ、さらに乾癬とアトピー性皮膚炎の両方の疾患を発症するマウスモデルを用いて、病態が転換する機序の解明を行う。
大口径衝撃銃によるポリマー材料の応力緩和構造と衝撃波伝播の非定常性の解明

本研究の当初の目的は、口径100mm、長さ3mの大口径発射管を製作し、これを既存の一段式衝撃ガス銃の観測室と組み合わせることであった。しかし、昨年度の研究実績報告書にも記したように、金額的な問題からこの計画は断念し、衝撃銃の改良は行わずに応力緩和構造と衝撃波伝播の非定常性のより高精度な計測法の確立を目指した。この目的のため、これまでターゲットの自由表面上における入射光の全反射を得るために使用していた三角プリズムを、特注の台形プリズムに変更した。このことにより、計測用光源の入射角がターゲットに対してほぼ垂直となる場合でも全反射を実現可能となり、ポリマー材料内の衝撃波伝播の非定常性を計測する際に問題となっていた視差による影響を完全になくすことに成功した。ポリマー材料として、高密度ポリエチレンと低密度ポリエチレンを使用した。これらの材料は、非線形の衝撃圧縮曲線を有しており、その原因が衝撃波伝播の非定常性と関連しているのではないかと考えたからである。衝撃実験は、全て対称衝突条件で行い、くさび形に切り出したポリエチレン試料の自由表面に台形プリズムを配置したターゲットアセンブリーを使用した。本研究で取り組んだ高精度計測の結果、1GPa以下の比較的低い衝撃応力領域におけるこれらのポリエチレン試料内の衝撃波伝播には、飛翔板との衝突面から210mmの伝播距離において非定常性が見られないことを見出した。これらの試料の場合、この応力領域および伝播距離領域において衝撃波面背後の緩和構造が顕著に現れることを確認している。従って、衝撃波面背後に緩和構造が存在しているにも関わらず、衝撃波伝播速度は一定速度で伝播するというポリマー材料の衝撃特性を、本研究によって初めて見出すことに成功した。計画では、ポリマー材料内に持続時間の長い平面衝撃波をより長い距離伝播させ、波面背後に生じる応力緩和構造を計測して衝撃波伝播の非定常性を解明する予定であった。しかし金額的な問題からこの計画は断念した。次に、既存の衝撃銃の観測室に大きなダンパー室を設けることにより、飛翔体の駆動ガス圧力を従来の約3倍にして飛翔体の最大速度を約800m/sまで上げることを計画した。しかしガス圧力を高くすると、衝撃銃の高圧室内にあるピストンが壊れる可能性が高く、この計画も断念せざるを得なかった。そこで本研究では、衝撃銃の改良は行わずに応力緩和構造と衝撃波伝播の非定常性のより高精度な計測法の確立を目指した。具体的には、これまでターゲットの自由表面上における入射光の全反射を得るために使用していた三角プリズムを、特注の台形プリズムに変更した。このことにより、計測用光源の入射角がターゲットに対してほぼ垂直となる場合でも全反射を実現可能となり、これまで高速度流しカメラからターゲットを見た際に生じていた視差をほぼ完全になくすことが可能となった。この特注台形プリズムは必要な長さにカットする必要があるため、専用の切断装置を購入した。この台形プリズムを使用することにより、特に衝撃波伝播の非定常性を計測する際に問題となっていた視差による影響はなくなり、高精度な実験を行うことに成功した。現在、三角プリズムを用いて得られた結果とは異なる非常に盈味深い実験結果がポリエチレンなどのポリマー材料を用いて計測されつつある。
非営利法人等と損害賠償責任の制限

本研究の中心はアメリカ合衆国内における法の研究であり、そこでは、非営利団体における団体と個人との間の責任分担がどのように変化してきたのかを示した上で、そのような変化がどのような理由に基づくものであるのかを明らかにすることが必要である。そして、そのような研究から得られる示唆について、日本法への応用可能性を検討することが次なる課題となる。このうち、アメリカ合衆国法の大きな方向性については、数々の困難にもかかわらず、一定の整理ができたものと考えられる。すなわち、判例法による/団体の免責から、制定法による/個人の免責へと変化しつつあるらしきことは示せたと考えている。しかし、その理由については、充分な根拠を持って示すことができなかった。とはいえ、それでも一定の仮説(団体と個人の資力バランスの変化)を立てることは可能であり、そのような仮説に立って日本国内における過去の紛争事例を分析することで、たとえば団体資力の強化が個人免責の前提にならざるを得ないであろう点などを示すことができたと考えられ、ここに本研究は一定の成果を上げたと評価できる。本研究は、非営利法人、およびその関係者が負う諸々の損害賠償責任のうち、特に第三者に対する不法行為を理由とする損害賠償責任について、そのあるべき姿を探ろうとするものである。非営利法人の関係者が負う損害賠償責任については、一般社団・財団法人法(一般社団法人及び一般財団法人に関する法律)制定の際にも若干の議論が見られたところである。しかし、最終的に成立した法律の内容は、営利法人(株式会社)における規律をほとんどそのまま模倣したに等しいものとなった。その結果、たとえば役員等について無報酬であることが少なくないなどといった非営利法人特有の事情についてはほとんど考慮がされなかったし、また、役員等以外の一般の団体構成員が負う責任等についてはほとんど考慮が払われていない。日本における過去の裁判例などを見る限り、これらの事情が何らかの形で考慮されるべきか否かという点は潜在的な問題点として存在するように思われるところであり、現行法の規律は果たして妥当なのか、改めて検討する必要があるように思われる。本研究は、このような点について、アメリカ法におけるcharitable immunityに関する議論を参照することで、一定の示唆を与えようとするものである。非営利団体やその関係者が負う諸々の損害賠償責任についてあるべき姿を検討する前提として、本年度においては、既に議論等の蓄積がある営利法人を対象に、判例・学説等の分析を行った。その結果、論文の前提を大きく揺るがすような新しい発見があったわけではないものの、議論の前提を整備するという意味では一定の成果が上がったように思われる。一方、外国法や外国学説の分析については必ずしも十分な時間を割くことはできなかった。しかしながら、英国において"The Charitable Act2006"が制定法となり、その中で非営利団体や団体関係者が不法行為によって負う損害賠償責任の制限に関する規定が盛り込まれたことを明らかにできたことは、本研究にとって少なからぬ意味を持つものであった。元々、この種の責任制限はアメリカのある時期における一部の州の裁判所が英国判例を誤解したことにより生まれたものであるという経緯があり、他国においてはほとんど例を見なかった(隣国のカナダにおいてすら、同様の免責は認められていない)。そのような、非常にユニークな制度と思われていた"charitable immunity"について、同様の考え方が他国でも認められつつあることは、今後の日本法への影響などを検討する上できわめて注目すべき事態である。しかしながら、なぜこのような他国への波及が起きたのか、そしてそのことは妥当であったのかなどといった点については、時間や資料の制約により、ほとんど明らかにすることができず、今後の課題として残されている。本年度は、外国法、特にアメリカ法について、不法行為一般に関する文献等にまで範囲を広げ、収集及び分析を行った。尤も、収集についても必ずしも満足すべき結果を挙げられたわけではないし、さらにその分析に至ってはなかなか思うような成果を上げられていないのが実情である。本研究の場合、責任制限の形態が、団体-法人格のあるものには限られない-についてのものから個人についてのものへと変化していったことについて、両者にどのようなつながりがあるのか、仮につながりがあるとすれば、その背景になるものが何であったのかを明らかにすることが最も肝要であろうと思われる。しかしながら、この点に関する資料がなかなか発見できていない状況であった。

なお資料の収集を図るのか、現在までに集まった資料を基に研究を組み立てることに方針を転換するのか、研究の残り期間等を勘案すれば早期に決定する必要があるものの、当該年度においてはなお判断するに足りる十分な情報を得られなかった。もう1点、外国法分析の結果をどのように日本法に還元するかという点についても、決断の必要が生じている。本来、この研究は、団体と個人との間で責任をいかに分担するかという観点から始まったものである。しかしながら、こと非営利法人について、このような観点からの研究が十分に蓄積されているかには疑問がある。反面、非営利の活動と不法行為という観点からは、既に若干の議論がなされてきたところである(いわゆる隣人訴訟の例などを見られたい)。したがって、学界への受け入れられやすさを考慮すれば、後者のアプローチを行うことも検討されるべきであろう。このような観点から、当該年度においては、不法行為と非営利活動に関する若干の研究を行った。その成果については、遠からず公表が見込めるところまで進んでいる。本年度は引き続き、外国法、特にアメリカ法について、不法行為一般に関する文献等にまで範囲を広げ、収集及び分析を行った。文献の収集にはかなりの労力を割くことが出来、それ故多くの文献が集まったものの、残念ながらそれら文献を十分に分析するまでには至らなかった。本研究においては、責任制限の形態が、団体-法人格のあるものには限られない-についてのものから個人についてのものへと変化していったことについて、両者にどのようなつながりがあるのか、仮につながりがあるとすれば、その背景になるものか何であったのかを明らかにすることが予てよりの課題であるものの、この点についてはなお十分な資料を以て示すことがなかなか進んでいない状況である。他方で、外国法分析の結果をどのように日本法に還元するかという点については、さしあたり可能なところから順次行うこととした。その結果、報告書においては別項に記載しているとおり、判例批評の形で一文を公表するに至っている。尤も、この判例批評は主に不法行為の観点から考察を行ったものである。また、判例批評という形式の都合上、当該事件を超えた包括的分析についてはなお示されていない状況にある。したがって、現時点では、団体と個人との問で責任をいかに分担すべきか考察するという本研究の出発点に立ち返り、不法行為の事例にとどまらない総合的分析を加え、その成果を公表することが課題として残されているといえよう。本年度も引き続き、外国法、特にアメリカ法について、非営利団体・法人に関する文献や不法行為一般に関する文献等の収集・分析を行った。文献の収集に関しては、元々相当程度進んでいた判例・裁判例の収集に加え、各種論文集・ケースブック等についても、比較的最近のものも含め、相当程度を収集するに至った。他方で、特にアメリカでの近年の立法に関する資料については、言質での収集が実現できなかった等の事情により、必ずしも充分には収集できておらず、今後の課題として残きれた。
視床皮質系における情報の分解と統合、再構成に関する研究

ラットやマウスなどのげっ歯類は,視覚のみならずヒゲからも外界情報を取得している.ヒゲからの情報は,視床を中継し皮質へと伝達される.近年,この視床におけるニューロンはヒゲへの刺激情報における運動の特徴量に対して選択的であることが報告されている.これは,視床に置いて外界情報が運動の特徴量に分解され,皮質に伝達されていることを意味する.このような情報の分解と統合は,神経系のあらゆる領野においてい普遍的に観測されており,神経回路網がこのような仕組みを採用している理由を明らかにすることは,脳の情報処理機構を解明する上で重要であると考えられる.平成30年度は,研究計画にしたがい,まず平成29年度に提案したシナプス結合強度が短期的に変化する現象の数理モデルをバレル皮質第4層の回路網モデルに組み込み,構築した神経回路網モデルにおける神経細胞の振る舞いが実際の神経細胞の自発活動の性質を再現可能かどうかを評価した.具体的には,神経活動のスパイク統計量を比較することで評価を行った.構築した神経回路網の振る舞いは,シナプス結合強度や回路網構造,シナプス結合強度の分布などの様々なネットワーク統計量によっても大きく変化するため,これらネットワーク統計量によって,構築した神経回路網モデル内の神経活動のスパイク統計量がどのように変化するのか,その傾向についての解析を行った.その結果,実際の神経細胞の自発活動の性質を再現することのできる神経回路網モデルを構築できた.平成30年度は,研究計画にしたがい,ラットのバレル皮質第4層の神経回路網の構築を行ったが,想定していた結果が得られず,モデルの再検討が必要となった.加えて,職位に変更があり,学内業務などが大幅に増加したことで,助教時に想定していたエフォートの確保が困難になったため,研究計画から遅れることとなった.平成31年度は,平成28年度に構築した各運動の特徴により異なる振る舞いをする視床の細胞の出力を平成29-30年度にかけて構築した実際の神経細胞の自発活動を再現可能なバレル皮質第4層の回路網モデルに対し与え,これら神経活動とヒゲからの入力の情報量を計算することにより,バレル皮質第4層の回路網の入力の再構成能力の評価を行う.また,視床の神経細胞の構成を変えることにより,どのような条件において,バレル皮質第4層の回路網の入力の再構成能力が最適化されるのかについても評価を行う.ラットやマウスなどのげっ歯類は,視覚のみならずヒゲからも外界情報を取得している.ヒゲからの情報は,視床を中継し皮質へと伝達される.近年,この視床におけるニューロンはヒゲへの刺激情報における運動の特徴量に対して選択的であることが報告されている.これは,視床において外界情報が運動の特徴量に分解され,皮質に伝達されていることを意味する.このような情報の分解と統合は,神経系のあらゆる領野において観測されており,その情報処理機構の機能的役割を明らかにすることは重要であると考えられる.平成28度は,先に述べた外界情報の分解と統合の機能的役割を明らかにすることを目標とし,その第一段階として視床皮質系の数理モデルを構築することに注力した.外部情報の受容野であるバレル皮質第4層のニューラルネットワーク構築のため,まず既存の電気生理学実験により得られているニューラルネットワークの構造や統計量などを網羅的に調査した.これらをもとに,高速計算機上に興奮性ニューロンと抑制性ニューロンから構成されるニューラルネットワークを実装した.これらニューロンの振る舞いをシミュレーションするニューロンモデルとして,計算コストや再現可能な発火パターンの多様性を考慮し,多次元時間スケールアダプティブ閾値モデルを採用した.興奮性ニューロンは,頻度の低いゆっくりとしたスパイク活動を示すニューロンと高頻度なスパイク活動後に低頻度でゆっくりとした活動に落ち着くニューロンの2種類を実装した.抑制性ニューロンは,入力に対し敏感で高頻度にスパイクを発するニューロンと閾値が低いことにより高頻度なスパイク活動を示すニューロンの2種類を実装した.これに対し,バレル皮質第4層へ情報を送信する視床のニューロンは,一般化線形ポアソンモデルと呼ばれる統計ニューロンモデルを用い,各運動の特徴量に選択的に応答するニューロン集団を構築した.本研究課題の目的は,げっ歯類の視床において,なぜ外界情報における運動の特徴量が分解され,皮質において統合されるのかを明らかにすることである.平成28年度は,興奮性ニューロン2種類と抑制性ニューロン2種類が混在するバレル皮質4層のニューラルネットワーク,ヒゲの運動の各特徴量に選択的に応答する視床のニューロン活動を数値シミュレーションするシミュレータの作成を行った.パラメータの微調整などは残るものの研究全体の核となるシミュレータの実装はできており,研究課題遂行に必要な最低限のステップをクリアしていると考えられる.よって,おおむね順調に進展していると判断する.ラットやマウスなどのげっ歯類は,視覚のみならずヒゲからも外界情報を取得している.ヒゲからの情報は,視床を中継し皮質へと伝達される.近年,この視床におけるニューロンはヒゲへの刺激情報における運動の特徴量に対して選択的であることが報告されている.これは,視床において外界情報が運動の特徴量に分解され,皮質に伝達されていることを意味する.

このような情報の分解と統合は,神経系のあらゆる領野において普遍的に観測されており,神経回路網がこのような仕組みを採用している理由を明らかにすることは,脳の情報処理機構を解明する上で重要であると考えられる.平成29年度は,まず平成28年度に構築したバレル皮質第4層の神経回路網の数理モデルにおいて,実際の神経回路網が示す振る舞いを再現するためのパラメータの検討を行ったが想定された挙動が得られなかった.そこで,バレル皮質第4層の神経回路網モデルの見直しを行った.その結果,これまで提案されているシナプス結合強度が短期的に変化する現象の数理モデルが,特定のニューロンに終わるシナプスの振る舞いの電気生理学実験結果を十分に再現することができないために,全体として想定した神経回路網の振る舞いが得られないことが判明した.そのため,想定した神経回路網全体の振る舞いを得るために,シナプス結合強度が短期的に変化する現象の既存数理モデルを拡張し,電気生理学実験を再現する数理モデルの提案を行った.提案した数理モデルは,計算量はほぼ変わらないものの,既存のものと比較し格段に電気生理学的実験結果の再現性が高いものとなった.平成29年度は,平成28年度に構築した神経回路網モデルの見直しが必要となり,その上で特にシナプス結合強度が短期的に変化する現象の既存数理モデルを自然に拡張した数理モデルの構築を行った.これは当初の計画にはなかったが,神経回路網全体の振る舞いの生理学的実験結果を再現するために重要なものであるため追加で行った.加えて,研究機関の異動も重なり,研究環境の再構築などにより多くの時間を要した.しかし,このモデルの再検討などは期間は,あらかじめ計画のまとめ期間に折り込まれており想定の範囲内である.よって,おおむね順調に進展していると考える.ラットやマウスなどのげっ歯類は,視覚のみならずヒゲからも外界情報を取得している.ヒゲからの情報は,視床を中継し皮質へと伝達される.近年,この視床におけるニューロンはヒゲへの刺激情報における運動の特徴量に対して選択的であることが報告されている.これは,視床に置いて外界情報が運動の特徴量に分解され,皮質に伝達されていることを意味する.このような情報の分解と統合は,神経系のあらゆる領野においてい普遍的に観測されており,神経回路網がこのような仕組みを採用している理由を明らかにすることは,脳の情報処理機構を解明する上で重要であると考えられる.平成30年度は,研究計画にしたがい,まず平成29年度に提案したシナプス結合強度が短期的に変化する現象の数理モデルをバレル皮質第4層の回路網モデルに組み込み,構築した神経回路網モデルにおける神経細胞の振る舞いが実際の神経細胞の自発活動の性質を再現可能かどうかを評価した.具体的には,神経活動のスパイク統計量を比較することで評価を行った.構築した神経回路網の振る舞いは,シナプス結合強度や回路網構造,シナプス結合強度の分布などの様々なネットワーク統計量によっても大きく変化するため,これらネットワーク統計量によって,構築した神経回路網モデル内の神経活動のスパイク統計量がどのように変化するのか,その傾向についての解析を行った.その結果,実際の神経細胞の自発活動の性質を再現することのできる神経回路網モデルを構築できた.平成30年度は,研究計画にしたがい,ラットのバレル皮質第4層の神経回路網の構築を行ったが,想定していた結果が得られず,モデルの再検討が必要となった.加えて,職位に変更があり,学内業務などが大幅に増加したことで,助教時に想定していたエフォートの確保が困難になったため,研究計画から遅れることとなった.
熱力学的考察に基づくプロトン共役薬物トランスポーターの基質親和性制御機構の解明

トランスポーターは,“基質の結合親和性を制御する"ことで基質を輸送する.本研究では,基質との相互作用エネルギーを解析できる技術である等温滴定型熱量測定を行い,プロトン共役薬物トランスポーターの基質親和性制御に対する熱力学的考察を行った.対向輸送系EmrEの研究では,Glu25が基質相互作用の駆動力のpH依存的変化に関与していることを見いだした.共輸送系YdgRの研究では,相互作用の駆動力はpHによらずエントロピー変化であることがわかった.本研究は,プロトン共役薬物トランスポーターにおいて,基質輸送の本質である“基質の結合親和性の制御機構"を熱力学的観点から解明することを目的とする.対向輸送系,共輸送系のモデルとして,それぞれ大腸菌多剤排出タンパク質,EmrE,大腸菌オリゴペプチドトランスポーター,YdgRを選択し研究を進めている.昨年度までに,等温滴定型熱量計(ITC)により,EmrEまたはYdgRと基質との相互作用測定系を確立し,熱力学的パラメーターについて比較した.その結果,それらの結合親和性および駆動力のpH依存性は異なることを見いだした.そこで本年度は,EmrEにおける結合様式のpH依存性に寄与するアミノ酸残基の同定するために,変異EmrEと基質(テトラフェニルフォスフォニウムイオン、TPP+)との結合認識機構をITCにより解析した.E14QまたはD, E25Q変異体を,野生型と同様に無細胞タンパク質合成系を利用して調製した.精製量は,それぞれ0.7,1.2,1.0 mg/1mL反応液であり,ITC測定に十分な量の試料を調製できた.E14Qでは,結合に伴う熱量変化は観測されなかった.E14D, E25Qにおけるイオン化熱が異なる緩衝液での測定の結果,pH 6.5においてE14Dでは1分子のTPP+の結合に伴い0.76分子のH+が放出されることが分かり,Asp14は,脱プロトン化状態と考えられる.しかしE14DとTPP+結合のΔHbindは-6.8 kcal/mol,-TΔSは-2.8 kcal/molであり,野生型と同様にエンタルピー(ΔH)駆動型であった.一方,E25Qでは,pH7.4においてΔHの寄与が若干大きくなった(ΔH/ΔG; 0.26 (WT), 0.38 (E25Q)).従って,Glu25が,基質結合を駆動するエネルギー変化に関与していると考えられる.本研究は,プロトン共役薬物輸送担体において,基質輸送の本質である“基質の結合親和性の制御機構"を熱力学的観点から解明することを目的とする.昨年度までに,YdgR,EmrEでは結合親和性および駆動力のpH依存性は異なり,pHにより駆動力が変化することを見いだしている.さらにEmrEにおいて,変異体による解析から,Glu14は関与せず,Glu25が,基質結合を駆動するエネルギー変化に若干ではあるが関与していることが示唆された.そこで本年度は,駆動するエネルギー変化に主として寄与しているアミノ酸残基を同定するために,無細胞タンパク質合成系を利用してD84N,H110F変異体の調製を試みた.D84N変異体は野生型と同程度の合成量であり,熱量測定には十分な量であった.一方,H110F変異体は,野生型の1/5程度であったが,熱量測定が可能な量であった.現在,等温滴定型熱量測定の準備とともにE25Q/D84N2重変異体の調製も進めている.また本年度は,薬物輸送担体の熱力学量について統一的に解釈するために,Na+共役輸送担体とチャネル様輸送担体の試料調製にも着手した.Na+/モノカルボン酸共輸送担体(SMCT)の試料調製では,無細胞タンパク質合成系による合成を試みたが,その合成量は5 μg/1 mL反応液と微量であり,熱量計を用いた機能解析に至らなかった.現在,収量を増大させるために,N末タグの変更を含む合成方法の検討中である.チャネル様輸送担体(銅輸送担体,CTR1)の試料調製では,高濃度の界面活性剤と脂質共存下で無細胞タンパク質合成を行い,可溶性画分として合成できた.本方法で合成,精製した試料は,Blue-Native PAGEおよび分子間架橋剤による検討から,3量体を保持していることが示唆され,その収量は0.1 mg/1 mL反応液であり,熱量測定可能な量であった.トランスポーターは,“基質の結合親和性を制御する"ことで基質を輸送する.本研究では,基質との相互作用エネルギーを解析できる技術である等温滴定型熱量測定を行い,プロトン共役薬物トランスポーターの基質親和性制御に対する熱力学的考察を行った.対向輸送系EmrEの研究では,Glu25が基質相互作用の駆動力のpH依存的変化に関与していることを見いだした.共輸送系YdgRの研究では,相互作用の駆動力はpHによらずエントロピー変化であることがわかった.本研究は,プロトン共役薬物トランスポーターにおいて,基質輸送の本質である"基質の結合親和性の制御機構"を熱力学的観点から解明することを目的とする.本年度は,プロトン/オリゴペプチド共輸送系である大腸菌由来YdgRの大量発現精製法の確立を行った.さらに外部pHがYdgR/

基質相互作用に及ぼす影響を等温滴定型熱量計(ITC)を用いて検討した.YdgRの大量発現精製法の確立・・・YdgRは,pETシステムとOvernightExpress (Novagen)を用いることにより,1 L大腸菌培養液から1 mgの精製YdgRを得ることができた.等温滴定型熱量計(ITC)によるYdgR基質相互作用の測定・・・基質結合に伴うタンパク質内外のプロトン移動および真の結合反応熱を検討するため,緩衝液成分を変えた測定を行った結果,pH 6.0では,基質結合に伴いプロトンが取り込まれることが示唆された.pH 7.0でも同様の測定を行った結果,プロトン取り込みに関与するアミノ酸残基のpKaは,6.3と予想された.緩衝液成分のイオン化熱を考慮することによりVal-AlaのYdgRに対する真の結合反応熱が算出でき,その相互作用は,pH 6.0および7.0ともに少なくとも界面活性剤中ではエントロピー駆動型であり,脱水和の寄与またはコンフォメーションの多様性が大きいことが明らかとなった.pHの増加に伴い,結合親和性は増大し,またエントロピーの効果が小さくなった.このことから酸性では,Inward-facingのClosed stateに,アルカリ性では,Outward-facing Open stateに結合すると推察される.この結果は,対向輸送と逆であり輸送方向決定に関与している可能性がある.当初の計画では,YdgRの大量試料調製法,等温滴定型熱量測定法の確立に時間を要すると考えられ,プロトン共輸送と対向輸送の比較は平成24年度以降に行う予定であった.しかし,大量試料調製法の確立が予想以上に進展したため,計画を早め初年度に実施することができた.計画が前後したことにより本年度は,昨年度実施予定であった対向輸送系であるEmrE変異体による解析を行った.膜中に存在する唯一の荷電性アミノ酸残基であるGlu14は,基質結合に重要であるため,結合様式のpH依存性にも寄与していると考えていたが,予想に反して,Glu14の寄与は無く,Glu25の寄与を明らかにしたことは,当初の計画を上回る成果であった.次年度は,引き続き変異体による解析を行うことで,プロトン共輸送と対向輸送の熱力学的特徴に関して進展が望める.しかし本年度は, EmrEの変異体による熱力学的考察に時間を費やすこととなったため,野生型EmrEにおける大きなエントロピー寄与の相互作用をもたらす放出水分子の解析に着手できていないことから,2おおむね順調に進展していると自己評価した.当初の計画では,YdgRの大量試料調製法,等温滴定型熱量測定法の確立に時間を要すると考えられ,プロトン共輸送と対向輸送の比較は平成24年度以降に行う予定であった.しかし,大量試料調製法の確立が予想以上に進展したため,計画を早めることができた.
食事性肥満・糖尿病発症における男性ホルモン作用の解明

男性ホルモン減少は、肥満や代謝異常のリスクを増加させる一因となる。本研究では、去勢マウスを用いて男性ホルモン低下に起因した肥満発症モデルの構築を行った。その結果、去勢マウスでは、高脂肪食依存的に肥満を発症し、摂食量あたりの体重増加量の上昇、食餌あたりの乾燥糞重量の減少が観察された。さらに、高脂肪食摂取マウスは去勢により、糞中の腸内細菌叢の変化(Firmicutes/Bacteroidetes比の上昇とLactobacillus属細菌の増加)が見られた。一方、抗生物質摂取時には、去勢による肥満が誘導されなかった。本研究により、男性ホルモン低下に起因する肥満の発症に腸内細菌の関与が示唆された。男性ホルモン(テストステロン)レベルが低い男性は短命となる。この要因としては、肥満や糖尿病発症リスクの上昇による心疾患や脳血管疾患発症率の増加が挙げられる。肥満や糖尿病発症リスクの上昇は、前立腺がん患者における抗アンドロゲン療法後の経過観察からも裏付けられている。テストステロンレベルは30歳前後から年間2-3%ずつ減少するため、加齢に伴うテストステロンの低下が上記の循環器疾患発症の一因となる。しかし、テストステロンを低下させるために去勢を行ったマウスでは肥満や糖尿病の発症が惹起されないと言われており、メカニズムの解明が停滞している。そこで本研究では、マウスに与える食餌に注目して、去勢により肥満や糖尿病を発症するモデルを構築することを目的として研究を行っている。去勢マウスに組成の異なる食餌を与えて、体重の増加や血糖値の変化について観察を行った結果、体重増加量に及ぼす去勢の影響は食餌組成によって異なることが明らかになった。去勢によって肥満を発症したマウスでは、皮下および内臓の白色脂肪組織重量が増加することで体重が増加することが明らかになった。さらに、この肥満発症マウスでは、空腹時血糖の上昇が観察されたが、随時血糖や血漿インスリン値には影響がなく、ヘモグロビンAlcはむしろ低値であった。これらの結果から、去勢は耐糖能に影響するものの、明確な糖尿病の発症には至っておらず、去勢による肥満の発症と糖尿病の発症には、異なるファクターが関与することが示唆された。去勢マウスに組成の異なる食餌を与えて、体重の増加や血糖値の変化について観察を行った結果、体重増加量や空腹時血糖値に及ぼす去勢の影響は食餌組成によって異なることが明らかになった。去勢により内臓脂肪重量が増加することが、去勢に伴う体重増加に重要であることが示唆された。去勢による体重増加は、摂餌量の増加ではなく、エネルギー効率の上昇に伴うものであることが明らかになった。しかし、去勢による直腸体温の減少は認められず、むしろ増加傾向であったことから、熱産生の減少に起因するものでは無いと考えられる。現在、脂肪組織、肝臓における脂質代謝関連遺伝子の発現変動について検討を行っている。去勢後に高脂肪食を与えて16週間飼育したマウスでは、摂食量が減少したにもかかわらず、体重は擬似手術群より増加した。また、乾燥糞重量を摂食量当たりで換算すると高脂肪食摂取時に去勢により減少した。高脂肪食を摂取させた去勢マウスにおいて、摂食量当たりの糞重量が減少したことから、腸内環境に変化があると考えられた。そこで、高脂肪食摂取マウスに去勢または擬似手術を行い、さらに抗生物質を摂取させて飼育した。すると、去勢時に観察された体重、腸間膜脂肪の増加、食餌効率の上昇が見られなくなり、摂食量当たりの糞重量の減少、大腿筋の減少も抗生物質の投与で打ち消された。一方で、鼠蹊部皮下脂肪は抗生物質を投与しても去勢により増加した。次に、13週齢において、体内で生じた去勢の影響を検証した結果、腸間膜脂肪では、去勢により脂質分解の減少(AtglとHslの減少)が生じ、抗生物質の投与で去勢によるAtglとHslの減少作用が消失することが判明した。去勢が糖代謝に及ぼす影響を検討したところ、空腹時血糖値は高脂肪食摂取マウスでのみ去勢により上昇した。そこで、インスリン負荷試験を行ったが標準食、高脂肪ともに去勢群と対照群で血糖値の低下に差はなかった。抗生物質を投与すると、去勢による空腹時血糖値の上昇は見られなくなった。糞中の細菌から抽出したDNAを用いて腸内細菌叢を調べたところ、高脂肪食摂取時にのみ、去勢によりFirmicutes/Bacteroidetesの比が上昇し、肥満型の細菌叢となっていた。Firmicutesの中では高脂肪摂取時にのみ、乳酸菌であるLactobacillus属の細菌が去勢マウスで増加することがわかった。

男性ホルモン減少は、肥満や代謝異常のリスクを増加させる一因となる。本研究では、去勢マウスを用いて男性ホルモン低下に起因した肥満発症モデルの構築を行った。その結果、去勢マウスでは、高脂肪食依存的に肥満を発症し、摂食量あたりの体重増加量の上昇、食餌あたりの乾燥糞重量の減少が観察された。さらに、高脂肪食摂取マウスは去勢により、糞中の腸内細菌叢の変化(Firmicutes/Bacteroidetes比の上昇とLactobacillus属細菌の増加)が見られた。一方、抗生物質摂取時には、去勢による肥満が誘導されなかった。本研究により、男性ホルモン低下に起因する肥満の発症に腸内細菌の関与が示唆された。去勢による肥満発症モデルを構築し、その肥満発症機構について新たな知見が得られているため。栄養生化学去勢による肥満発症メカニズムについてさらなる解析を行う。目的の1つである去勢による肥満発症モデルを構築することができたため。去勢による肥満発症モデルを作製できたのでこのメカニズムの解析をすすめる。また、糖尿病発症モデルに関しては、食餌を改変して構築を行う。
噴火イベントツリーとシナリオ、災害リスク評価による次世代型火山防災体制の検討

わが国の活火山地域でのハザードマップデータベース,過去約2000年間で噴火活動と災害実績の火山災害データベースを作成して,火山災害の特質を考察した。さらに,具体的活火山地域で地域基礎情報GISデータ(火山特性,噴火履歴,災害実績,防災体制,自然・社会環境)を作成して,災害リスクの評価,噴火イベントツリーと噴火シナリオを検討した。これらから確率的観点での次世代型の火山防災体制のあり方について検討した。また,その成果は火山防災体制構築の基礎資料として自治体防災担当者や地域住民に提供し,検証した。火山災害への効果的な減災対策のために、次世代型とされる確率的予知の観点での火山防災体制のあり方について検討した。このために、わが国の活火山での噴火記録や火山災害実績についてのデータを収集し、わが国での火山災害の傾向と特質についての整理作業をすすめた。さらに、活火山地域を具体的に事例としてとりあげて、噴火イベントツリーと噴火シナリオの検討、噴火災害リスクの評価作業をすすめて、新たな確率的火山防災体制のあり方についての実証的検討を実施した。(1)わが国の活火山地域での噴火活動と火山災害実績を、公表されている噴火記録、火山災害資料などに加えて、各火山地域の自治体からの公表ハザードマップや関係防災資料の収集から、火山災害データベースを作成して、わが国の過去約2000年間での噴火規模ごとの災害頻度などを集計し、わが国の火山災害の特質を考察した。(2)代表的な活火山地域として那須岳火山をとりあげて、火山特性、噴火履歴、災害実績、さらに自然環境、社会環境、防災体制などをGISによって統合化し、地域基礎情報データとした。その結果から噴火イベントツリーと噴火シナリオなどを検討し、火山災害リスク評価や火山リスクマップを作成した。(3)これらの結果を、火山防災シンポジウム、国内外学会などで発表し、火山研究者や防災関係者との議論をすすめた。また、これらの成果は青灰那須岳火山防災委員会での報告書による自治体関係者、関係防災担当者、地域住民などのとの意見交換、さらに防災科研(NIED)でのハザードマップHP公表とそのアップデート作業で活用した。活火山地域での効果的な防災対策のために、本年度はわが国の活火山の過去の全噴火記録とその被災状況を収集し、噴火経過、災害要因、被災規模などを集計した。わが国で過去約2000年間の記録に残った噴火は1,135回で、犠牲者数は約2,100人であった。九州で噴火活動数が最も多く、次いで関東・中部と伊豆・小笠原が多かった。犠牲者数は関東・中部が最も多くて約1400名であった。噴火数を規模でみると、VEI2で最も多く、VEI3以上はVEIが大きいほど減少する傾向があった。過去約500年間ではVEIが小さいほど噴火数が多いが、約2000年間でVEI4と5の噴火数が多くなっている期間はなかった。VEIが大きい噴火数は火山ランクが高いほど多くなる傾向が認められた。災害要因は火山泥流と降下火砕物による被害が特に多い。噴火活動による津波は事例が少ないが、発生すると大規模災害となっている。具体的事例としては那須岳火山の噴火活動史を整理し、噴火記録と災害事例から災害要因を整理した。地域基礎情報をGISによって整理して、噴火災害のリスク評価手法を検討した。那須岳地域では地域住民(2.8万人)よりはるかに多い観光客が訪れ(5-10月の観光客数は月間50万人強)、宿泊施設は火口20km以内に最も多く分布している。避難施設数と規模は住民向け収容がほぼ限度で、火口20km以内に分布が多い。したがって、多数の非定住者がいる活火山近傍地域での火山防災体制は、ハード的対策(防災施設や避難施設などの充実)に加えてソフト的対策(リスク評価、噴火イベントツリーとシナリオ、地域防災計画による避難のあり方などの検討)が重要となる。こうした防災体制の見直し作業は防災協議会や防災委員会などで現在すすめられている。本年度の研究成果は、学会や防災シンポジウムなどで公表するとともに、地域防災活動を関係委員として支援した。わが国での噴火活動の時空的傾向,規模の頻度,災害の規模・要因などを明らかにするため,110活火山の噴火活動と被災記録のデータベースを作成した。わが国の過去約2000年間での記録に残った噴火数(一連の活動は1回と扱う)は約1,200回で,気象庁の監視・観測体制の必要な47火山の噴火数がこの87%を占めた。噴火規模をVEIで見積もって集計した結果,記録に残った噴火数としてはVEI3が最も多く,噴火頻度はVEI5が約200年,VEI4が約50年,VEI3が約18年,VEI2が約4年に一回程度と見積もられた。火山災害犠牲者総数(二次災害は除く)は約2万人であった。災害要因の頻度は,降下火砕物(含む噴石),土石流,火砕流の順であった。

犠牲者総数では火山性津波が最大であったが,その発生頻度は著しく低い。降下火砕物と火砕流は規模と犠牲者数とには対応がみられた。これらの噴火活動と災害実績の定量的データを基礎資料として,地域防災計画火山編,火山防災(ハザード)マップ・ハンドブックなど防災情報,さらに地域の自然環境や社会環境についてGIS化することで火山防災基礎情報システムを整備することが活火山地域の今後の防災体制構築に有効となる。この検証のため,具体的な活火山地域(那須,吾妻,磐梯など)を対象事例として,GISを活用した火山防災基礎情報システムを構築し,火山災害リスク評価を実施し,確率的な防災対応(噴火イベントツリー・シナリオ作成など)の観点を導入した実践的な防災体制の検討を地域火山防災関連委員会などで実践した。これらの成果は,関係学会や防災シンポジウムで発表と資料提供,さらにデータベースはHP(防災科研など)で開示した。火山災害の効果的な減災対策による火山防災のあり方について検討した。わが国での噴火活動の時空的傾向、噴火規模の頻度、噴火災害の要因別頻度などを把握するため、わが国の110活火山の過去約2000年間での噴火活動と災害のデータベースを作成した。わが国での過去約2000年間での噴火活動は約1160回で、噴火活動の規模をVEI(火山爆発指数)で見積もると、平均発生間隔は噴火規模がVEI5とVEI4では時系列的変動は少なく、それぞれ約200年と約50年であるが、VEI3とVEI2では約18年と約4年であるが、時系列的変動が認められる。噴火規模がVEI3とVEI2は最近約500年以降,VEI1は最近約150年以降で活動記録数に増加傾向がみられるが、これは記録の精度と保存状況に密接している。わが国の火山災害をみると,過去約2000年間での犠牲者総数は約2万人であった(噴火後の飢餓などの二次災害は除く)。災害要因をみると、火山性津波の発生頻度は低いが犠牲者総数が最も多く,次いで土石流(火山泥流)であった。災害要因の発生頻度は降下火砕物(含噴石),土石流,火砕流の順であった。このうち、降下火砕物と火砕流の犠牲者数は噴火規模との対応が認められる。噴火イベントツリー、噴火シナリオの検討、災害リスク評価作業については、活火山地域を具体的に事例としてとりあげて(那須岳、吾妻山など)、作業をすすめた。これらの成果を、火山防災シンポジウム、関係学会などで発表し、効果的な防災体制のあり方について火山研究者、防災関係者自治体担当者、地域住民などとの議論をすすめて、研究最終年度への資料とした。成果の一部は、防災科研(NIED)HPでも開示した。研究実施計画の本年度分に予定したように、(1)火山ハザードマップについては、更新されて活火山地域について関係資料を収集整理し、(2)那須岳火山地域についての自然環境、社会環境、基盤インフラ情報の更新を昨年度に続いてすすめてGISディジタル情報データベースとした。(3)これらの収集した火山防災関係資料と諸外国での収集資料と比較検討して、火山災害リスク評価やリスクマップ作成のための準備をすすめた。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究費申請時に提出した研究課題の目標と研究計画にしたがって、これまで研究を遂行してきたので(4年計画の3年度目)、本研究課題はおおむね順調に進展している。
3・4次元多様体上の葉層・接触・シンプレクティック構造の研究

代表者の三松は分担者三好他との共同研究により、3次元接触構造が葉層構造に収束する典型的なクラスの一つとして回転可能構造に付随する接触構造(所謂Thurston-Winkelnkemper接触構造)及び葉層構造に注目し、ある種のモノドロミーに対してそのeuler類の(非)消滅とThurstonの不等式(またはBennequinの不等式)の破れを研究した。これらをモノドロミーの位相的な考察から調べることにより、境界つき曲面のある種の写像類について、それが右Dehn捻りのみの積でも、左Dehn捻りだけの積でも表せないことを示した。これらは幾つかの研究集会で発表され、特に2006年3月の日本数学会では分担者三好がトポロジー分科会での特別講演として発表した。論文は投稿中である。分担者の小野はSeiberg-Witten理論とFloer理論の両方からシンプレクティックトポロジーを研究し、単純特異点のリンクのシンプレクティック・フィリングの決定や、Flux予想の解決などこの分野に著しく寄与した。接触微分同相群の立場から接触構造論と葉層構造論の関連の研究を展開したのは分担者の坪井である。葉層構造論の立場を更に推し進めた分担者松元のLie葉層のエンドの研究は論文として出版された。代表者は更に大きく保積微分同相群の幾何として非圧縮流体力学をとらえ、無限次元Hamilton力学系としての理論展開を研究した。大域的な微分幾何学として捕らえることにより、流体力学の基礎に新たな光を当てるとともに、粘性のある散逸系の場合もこの考え方が有用であることを示している。幾つかの研究集会、及び2005年9月の日本数学会で企画特別講演、2006年3月の東北大「春の学校」でその成果を発表した。論文は投稿中である。3次元多様体上の葉層構造と接触構造、及び4次元多様体上のsymplectic構造の突性を中心に研究を行った。この研究の原点には、Anosov葉層の接触構造への変形から大域的に凸であるsymplectic構造が得られるという、研究代表者が発見した現象がである。坪井はその拡張である射影的Anosov流について、それが正則である場合の分類を進めた。一方、小野は、Anosov葉層からの変形のうち量子力学的な接触構造を記述するほうの接触構造の中で、単純楕円型特異点のリンクとして現れるもののsymplectic fillingの決定を行った。以上は論文として発表された。葉層構造がReeb成分を持つのは凸性を失う典型例として一般に認識されているが、その場合でも凸性のより精密な指標であるThurstonの不等式が満たされる場合がある。3次元多様体が複素2次元のStein曲面の境界として得られる場合がそれである。この場合、正のDehn twistのみの積をモノドロミーとしする3次元多様体のopenbook分解が得られることが知られている。三松と三好はこの観点からopen book分解に付随する葉層構造と接触構造がThurston(Bennequin)の不等式を破る現象を研究した。結果として葉層構造のReeb成分のみならず、付随する接触構造のover twisted diskに関しても、モノドロミーのデータからそれを記述することに成功した。これらの研究成果は、東京大学数理科学研究科において開催された研究集会で発表されたが、来年度の国際会議でも発表される予定である。

これらをモノドロミーの位相的な考察から調べることにより、境界つき曲面のある種の写像類について、それが右Dehn捻りのみの積でも、左Dehn捻りだけの積でも表せないことを示した。これらは幾つかの研究集会で発表され、特に2006年3月の日本数学会では分担者三好がトポロジー分科会での特別講演として発表した。論文は投稿中である。分担者の小野はSeiberg-Witten理論とFloer理論の両方からシンプレクティックトポロジーを研究し、単純特異点のリンクのシンプレクティック・フィリングの決定や、Flux予想の解決などこの分野に著しく寄与した。接触微分同相群の立場から接触構造論と葉層構造論の関連の研究を展開したのは分担者の坪井である。葉層構造論の立場を更に推し進めた分担者松元のLie葉層のエンドの研究は論文として出版された。代表者は更に大きく保積微分同相群の幾何として非圧縮流体力学をとらえ、無限次元Hamilton力学系としての理論展開を研究した。大域的な微分幾何学として捕らえることにより、流体力学の基礎に新たな光を当てるとともに、粘性のある散逸系の場合もこの考え方が有用であることを示している。幾つかの研究集会、及び2005年9月の日本数学会で企画特別講演、2006年3月の東北大「春の学校」でその成果を発表した。