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パキスタンにおける亜急性硬化性全脳炎多発の要因解析と日本脳炎様脳炎の病原研究

研究代表者らは、昭和57年度以後の調査研究で、カラチでは亜急性硬化性全脳炎(SSPE)の発生頻度が日本や欧米の大多数国に比べ数十倍以上高く、また血清学的にみて日本脳炎(JE)が疑われる患者が発生していることを知った。この事実に立脚して、今回SSPE多発の要因解析とJE様脳炎の病原研究に取り組んだ。成果の概況としては亜急性硬化性全脳炎(SSPE)については著しい進展があり、特にSSPEおよび麻疹の疫学やウイルス学での成果が目立っている。しかし、日本脳炎(JE)様脳炎については目立った進展は得られなかった。1.パキスタンにおけるSSPE多発の要因解析SSPEは麻疹ウイルスが個体に持続感染している間に生じた変異株が遅発性に脳を侵して起こる疾患である。今回の研究で、パキスタンにおけるその多発の要因は、以下の点でかなり明らかになった。(1)疫学的成果:SSPE患者の麻疹罹患年齢がパキスタンでは日本や欧米の大多数国と異なりearly measles(EM;2歳未満罹患麻疹)0.353、late measles(LM;2歳以上罹患麻疹)のうち5歳未満罹患麻疹(LM5>)0.340、5歳以上罹患麻疹(LM5≦)0.307(いずれも全measlesに対する比率)とLMが大多数を占めているという事実が判明した。これに基づき麻疹罹患年齢層別に計算されたパキスタンにおける麻疹罹患者からのSSPEの発生率は、EMからは308.1×10^<-6>、LM5>からは197.4×10^<-6>、LM5≦からは585.2×10^<-6>、麻疹罹患者全体からは280.2×10^<-6>と推定され、いずれも日本におけるそれぞれの数値に比べ高く、特にLM5>は46倍、LM5≦は296倍と著しく高いことがわかった。一般人口からの麻疹発生率のパキスタン対日本比は麻疹罹患年齢で層別しても高々2倍に留まる。したがって、パキスタンにおけるSSPE多発の最大の理由は、麻疹罹患者からのSSPEの多発、特にlate measlesからの多発にあると考えられた。[高須]第2に、SSPEのcase control studyの結果、患児は対照に比べて生下時体重が低く、出生後頭部外傷やけいれんに罹患している頻度が高い傾向がみられたことから、麻疹罹患前および後の環境因子がSSPEの発生に何らかの役割を果たしている可能性が示唆された。[近藤]以上のほか、カラチの一般家庭における麻疹の知識の程度がかなり高く麻疹の概念が明確であること、従って患児の保育者から得られる麻疹罹患歴がかなり信頼できること、およびEPIが急速に普及し予防接種率がカラチでは66%に達していること、麻疹ワクチンの有効率は78%程度と考えられることなどが明らかになった。[磯村](2)免疫遺伝学的成果:HLA分析の結果、カラチの対照者の抗原頻度パタンは日本人、白人、黒人のいずれとも異なることがわかり、SSPEと対照者の間にも有意に近い一定の差異の存在がうかがわれた。この結果はSSPEの多発と直ちに結びつくものではないが、参考にすべき知見と言える。[高須](3)ウイルス学的、血清学的成果:カラチのSSPEの血清や髄液の抗M蛋白陽性率が日本に比べて高いと考えられる可能性があること、およびカラチのSSPE血清は麻疹ウイルスHA蛋白とホモロジ-を持つ部分の神経毒合成ペチドと強く反応し、nativeなブンガロトキシンに対しても強く反応したが、麻疹非罹患者血清はほとんど反応しなかったことから、HA蛋白とブンガロトキシンに立体構造上の類似性があることが示唆された。[吉川]また、昭和62年12月から平成2年11月の3年間に得たSSPEの新症例数は29例で、うち23例が脳波上の特徴と血清学的な裏づけの両方を備えた確実例(probable case)であった。昭和58年からの通算ではSSPE96例、うちprobable64例となった。[高須、Akhtar Ahmed、吉川]2.パキスタンにおけるJE様脳炎の病原研究(1)ウイルス学的成果:1988年8月にカラチで採集したコガタアカイエカおよびネッタイイエカ以外のCulex属の蚊1プ-ルからJEウイルスともウエストナイル(WN)ウイルトとも異なるフラビウイルス1株が分離されたほかは、急性脳炎急性期髄液および採集蚊からのウイルス分離はすべて陰性であった。また、急性脳炎患者急性期髄液および血清のIgM capture ELISAもすべて陰性であった。[五十嵐](2)動物疫学的成果:カラチで採集された動物血清のJEおよびWNウイルスに対するHI抗体陽性率は、水牛、牛が鳥、ロバ、羊、山羊より高く、その中にWNウイルスに特異的な血清が多くみられた。家畜血清の分析の結果、カラチの家畜にはWNウイルスの感染はあるが、JEウイルスは侵入があったとしても散布が軽度で、局地的な発生に過ぎないと考えられた。[高島、橋本]

研究代表者らは、昭和57年度以後の調査研究で、カラチでは亜急性硬化性全脳炎(SSPE)の発生頻度が日本や欧米の大多数国に比べ数十倍以上高く、また血清学的にみて日本脳炎(JE)が疑われる患者が発生していることを知った。この事実に立脚して、今回SSPE多発の要因解析とJE様脳炎の病原研究に取り組んだ。成果の概況としては亜急性硬化性全脳炎(SSPE)については著しい進展があり、特にSSPEおよび麻疹の疫学やウイルス学での成果が目立っている。しかし、日本脳炎(JE)様脳炎については目立った進展は得られなかった。1.パキスタンにおけるSSPE多発の要因解析SSPEは麻疹ウイルスが個体に持続感染している間に生じた変異株が遅発性に脳を侵して起こる疾患である。今回の研究で、パキスタンにおけるその多発の要因は、以下の点でかなり明らかになった。(1)疫学的成果:SSPE患者の麻疹罹患年齢がパキスタンでは日本や欧米の大多数国と異なりearly measles(EM;2歳未満罹患麻疹)0.353、late measles(LM;2歳以上罹患麻疹)のうち5歳未満罹患麻疹(LM5>)0.340、5歳以上罹患麻疹(LM5≦)0.307(いずれも全measlesに対する比率)とLMが大多数を占めているという事実が判明した。これに基づき麻疹罹患年齢層別に計算されたパキスタンにおける麻疹罹患者からのSSPEの発生率は、EMからは308.1×10^<-6>、LM5>からは197.4×10^<-6>、LM5≦からは585.2×10^<-6>、麻疹罹患者全体からは280.2×10^<-6>と推定され、いずれも日本におけるそれぞれの数値に比べ高く、特にLM5>は46倍、LM5≦は296倍と著しく高いことがわかった。一般人口からの麻疹発生率のパキスタン対日本比は麻疹罹患年齢で層別しても高々2倍に留まる。したがって、パキスタンにおけるSSPE多発の最大の理由は、麻疹罹患者からのSSPEの多発、特にlate measlesからの多発にあると考えられた。[高須]第2に、SSPEのcase control studyの結果、患児は対照に比べて生下時体重が低く、出生後頭部外傷やけいれんに罹患している頻度が高い傾向がみられたことから、麻疹罹患前および後の環境因子がSSPEの発生に何らかの役割を果たしている可能性が示唆された。[近藤]以上のほか、カラチの一般家庭における麻疹の知識の程度がかなり高く麻疹の概念が明確であること、従って患児の保育者から得られる麻疹罹患歴がかなり信頼できること、およびEPIが急速に普及し予防接種率がカラチでは66%に達していること、麻疹ワクチンの有効率は78%程度と考えられることなどが明らかになった。[磯村](2)免疫遺伝学的成果:HLA分析の結果、カラチの対照者の抗原頻度パタンは日本人、白人、黒人のいずれとも異なることがわかり、SSPEと対照者の間にも有意に近い一定の差異の存在がうかがわれた。この結果はSSPEの多発と直ちに結びつくものではないが、参考にすべき知見と言える。[高須](3)ウイルス学的、血清学的成果:カラチのSSPEの血清や髄液の抗M蛋白陽性率が日本に比べて高いと考えられる可能性があること、およびカラチのSSPE血清は麻疹ウイルスHA蛋白とホモロジ-を持つ部分の神経毒合成ペチドと強く反応し、nativeなブンガロトキシンに対しても強く反応したが、麻疹非罹患者血清はほとんど反応しなかったことから、HA蛋白とブンガロトキシンに立体構造上の類似性があることが示唆された。[吉川]
司法コンテクストにおける言語使用の言語学的分析

本研究では司法コンテクストを伴う環境における言語使用を分析し、言語学が司法領域において貢献する新たな方向性や方法論を模索した。具体的には「脅迫」が争われた事例における言語使用を分析した。実際の司法判断と言語学的分析の結果との比較を行い、これが極めて近似することを示すことにより、言語学的分析が司法判断の客観性の論拠とする可能性を論じた。また、司法通訳を伴う裁判における謝罪表現の分析を行い、起点言語において謝罪表現ではないものが目標言語において謝罪として誤訳された例を示し、謝罪表現のように法的論点に大きく関わる表現の訳出における等価性の必要性を論じた。2014年度は、司法コンテクストを伴う環境における言語使用の現状を分析し、その妥当性を言語学的見地から考察することに焦点をおいて、研究活動を行った。研究代表者と研究協力者の池邉瑞和は、具体的な事例として、自動車運転許否判断の資料として公安委員会に提出される診断書の書式を分析する共同研究を行った。この診断書は、記載された医師の判断が運転の許否に多大な影響を与えるが、診断書書式の言語表現は複雑であり、内容の理解を極めて困難にしていることに着目した。同種の難解さは、法律効果に影響を与える可能性があり、看過されるべきものではない。本研究では、この難解さを言語学的論点から説明し、法律効果に影響を与える可能性をより明確に示すことを目指した。この研究成果は、「文章の難解さが法律効果に与える影響ー運転許否に関わる診断書書式の分析」と題した論文として、2015年3月に刊行された『法と言語』第2号に掲載された。本論文の執筆過程は、言語学を専門とする研究代表者と法学を専門とする研究協力者池邉がそれぞれの見地から論点を提供し、その論点に関して他方が知見を提供し、分析を行うという共同作業によって達成された。法と言語という分野における論文執筆のプロセスとして理想的な環境が構築されたが、時間や労力の負担が大きいという問題が明らかになった。研究代表者は、2014年8月に米国ジョージタウン大学で、司法コンテクストを伴う環境における言語使用に関する調査を行い、他の研究者との意見交換を行った。研究代表者と連携研究者橋内武は、2014年10月早稲田大学で開催された法と言語学会研究例会において、他の研究者と上記論文や他の問題に関して意見交換を行った。同2名は、2014年12月に愛知学院大学で開催された法と言語学会年次大会においても、司法コンテクストにおける言語使用に関して、他の研究者と意見交換を行った。2015年度の主な研究活動は、研究代表者が分担者として参加している科研費基盤Bプロジェクト「取調過程の言語使用の実証的・学際的分析により言語研究の社会的寄与を目指す研究」と共同で行なった研究と、独自に行った「司法通訳」に関する研究とに大別される。取調過程に関する研究では、高野山事件と呼ばれるケースにおける取調調書とその録音データを語用論的観点から分析した。録音データには表れていない表現が調書で使用されているため、調書を読む際には前提や推意が喚起されることを明らかにした。この研究成果は、2015年10月24日に獨協大学で開催された法と心理学会第16回大会におけるワークショップ「取調べ過程をめぐる心理と言語」において、「取り調べ過程における会話情報と供述調書の言語学的比較分析ー語用論的観点から留意事項を考えるー」と題する報告として発表した。「司法通訳」に関する研究としては、研究代表者が2010年に言語鑑定を行なったガルスパハ事件における司法通訳を題材に扱った。この研究成果は2015年12月13日に早稲田大学で開催された電子情報通信学会思考と言語研究会において、「前提を伴う表現の司法コンテクストにおける取り扱いーガルスパハ事件における誤訳問題ー」と題した招待講演をする機会があり、その場で発表した。また、2015年12月に甲南大学で開催された法と言語学会の研究大会に参加し、他の研究者と意見交換を行った。2015年度の主な研究活動は、前述の科研費基盤Bプロジェクト「取調過程の言語使用の実証的・学際的分析により言語研究の社会的寄与を目指す研究」と共同で行なった研究では大きな成果をあげることができた。これは、基盤Bプロジェクトに参画することにより、司法分野における共同研究者から貴重なデータの提供が得られたためである。具体的には、高野山事件における取調調書とその録音データを分析できたことは想定外の収穫であった。録音データには表れていない表現が調書で使用されているため、調書を読む際には前提や推意が喚起されることを明らかにし、2015年10月の法と心理学会第16回大会で発表し、他の研究者と貴重な意見交換を行った。「司法通訳」に関する研究としては、研究代表者が2010年に言語鑑定を行なった「ガルスパハ事件」を題材に扱った。この研究成果は2015年12月に電子情報通信学会思考と言語研究会において発表し、ここでも、参加者と意見交換を行い、貴重な情報を得ることができた。2016年度は、橋内武・池邉瑞和・首藤がヘイトスピーチ対策法を法と言語の観点から分析し、2016年6月の法と言語学会研究例会で研究発表を行った。

池邉・藤井智也・首藤は、前年度からの継続で、刑法における「脅迫」の概念と一般人が「脅迫」という語が表す発話行為という概念との比較分析を行い、その相違を明らかにし、また脅迫に該当するか否かの司法判断がある程度語用論的説明に近いものであることを示した。この成果は「刑法における「脅迫」と発話行為としての「脅迫」を比較するー限界事例を参考にー」と題して、2016年9月発行の『法と言語』第3号に掲載された。上記の研究成果のうち純粋に語用論的理論に関する議論で上記論文に言及しなかった部分を発展させ、池邉・首藤が2016年12月の日本語用論学会研究大会で発表した。同内容を論文にしたものは2017年8月発行予定のプロシーディングスに掲載される予定である。また首藤は2009年の司法通訳誤訳事件における謝罪表現および非謝罪表現の日英対応を分析した英語論文を執筆し、International Journal for the Semiotics of Lawに投稿した。掲載時期は未定であるが2017年に刊行される予定である。同論文執筆の過程において派生した謝罪における誠実条件に関する語用論的理論を発展させた研究成果をSincerity Condition Revisited: Truth or Dare?と題して、12月のThe 21st Joint Workshop on Linguistics and Language Processingで発表した。2016年度前半はかなり意欲的に活動し、それなりの成果をあげることができた。しかしながら、研究代表者が9月から役職につき、研究活動にあてる時間が大幅に削られたため、後半に予定していた研究活動が遅れている。2017年度は、これまでの研究の成果をまとめる活動と新たに研究のシーズを探る活動を行った。研究代表者は、前年に2009年の司法通訳誤訳事件における謝罪表現および非謝罪表現の日英対応を分析した英語論文を執筆し、International Journal for the Semiotics of Lawに投稿したが、査読の結果、いくつかの修正を要請された。このジャーナルの掲載される号は日本の法と言語関係の論文が掲載される予定であるが、2017年の刊行の予定が他の投稿者の都合により延期され、掲載時期は2018年の予定であるが、詳細は未定となっている。また、池邉瑞和と共同で2016年12月に「発話行為の「名前」による概念の形成を探るー「脅迫する」「おどす」「おどかす」の成立条件の比較を参考に」と題して日本語用論学会第19回大会で発表した内容を論文にまとめ、日本語用論学会大会発表論文集第12号に投稿した。この論文集は2017年12月に同学会のホームページで公開された。新たなシーズを探る活動としては、中国からの訪問研究員呉偉麗氏やゼミの受講生と共に外国人が被告人となっている裁判を数回に渡って傍聴し、実際の発話と司法通訳の通訳の発話の比較を行った。残念ながら、このようなデータを公開することには制約があるため、今回は量的分析に比重をおいて考察した。この成果は現在論文にまとめている最中であるが、現時点(2018年5月)で投稿には至っていない。この他、司法の要素を含む場面での謝罪表現の分析を行った。公式な会見がインターネット上に掲載されていたため、データ収集は容易であった。この成果は現在論文にまとめて、8割程度の記述が終了しているが、現時点で投稿には至っていない。本研究では司法コンテクストを伴う環境における言語使用を分析し、言語学が司法領域において貢献する新たな方向性や方法論を模索した。
神経マイクロマシンと遺伝学的多次元蛍光イメージングによる自律神経細胞動態の解明

自律神経系は、あらゆる臓器の機能調節や生体恒常性に重要な役割を果たしているが、計測技術の不備のため、神経動態の理解は十分ではない。本研究では、神経マイクロマシン(微小電極アレイ型の神経物理インターフェイス)を試作開発し、末梢神経束内の神経線維個々の電気活動の記録に取り組み、実際に、頚部迷走神経から心臓支配迷走神経活動を記録した。また、臓器内の自律神経活動の記録するための自律神経の遺伝学的な多次元蛍光イメージング技術を試作開発し、実際に、骨格筋内の交感神経活動を生動物(麻酔下)において2光子イメージングし、その神経終末活動を単一神経線維レベルで可視化した。自律神経系は、臓器内の生体情報を感知して脳へ送り(求心路)、全身の各臓器の機能を調節して(遠心路)、生体恒常性を維持するが、計測技術の不備のため、神経動態の理解は十分ではない。本研究は、胸腹部臓器(心,肺,胃腸,膵,脾,腎等)や骨格筋等を支配する自律神経の、臓器内の配置や構造、細胞動態について、独自の電気記録やイメージング等によって調べることを目的とし、将来の医療開発に繋がる基盤的理解を得ることを目指す。平成26年度は、世界最小ピッチのタングステン微小電極針アレイによる神経物理インターフェイス(=神経マイクロマシン、特許登録5041584)を利用して、従来法では記録が困難/不可だった求心性迷走神経の神経線維個々の電気活動を記録して、線維別に電気活動解析を行い、各種の刺激(メカノストレス等)への応答や、生体情報の感知を観察した。また一方、遺伝学的多次元蛍光イメージングについては、まず、ウィルスベクターや動物等を利用した遺伝学的な自律神経可視化技術を開発した。次に、特定臓器を支配する求心性迷走神経に蛍光分子(EGFP, RFP, GCaMP3等)を遺伝子導入した。この結果、従来の内因性分子を標的とした免疫組織化学解析では神経配置や構造を解明困難であった胸腹部臓器の求心性迷走神経について、外因性分子を導入することによって神経の臓器内の3次元配置や構造を解析できた。さらに、生動物において、この神経細胞の挙動を2光子顕微観察(Olympus)し、求心性神経の細胞動態や応答特性を一部において調べた。平成27年度は、26年度に引き続き、微小電極針アレイ神経物理インターフェイス(=神経マイクロマシン)を利用した神経線維の電気活動記録、および、遺伝学的多次元蛍光イメージングを行った。蛍光タンパクを遺伝子発現させる動物を開発や利用して、求心性などの神経の活動を生動物で2光子顕微観察(Olympus)すると共に、固定標本でも観察した。これにより、未だ世界で他に例のない生動物の末梢神経2光子イメージングの研究技術がさらに進み、今後の多様な神経研究に繋がる基盤の構築が進んだ。遺伝学的な自律神経の多次元蛍光イメージング技術を開発して、臓器内における神経の生体情報感知や効果器細胞の調節を、世界ではじめて可視化解析した。複合領域求心路神経および遠心路神経の電気記録とイメージング等によって、自律神経の臓器内の配置、構造や細胞動態を調べていく。少ない研究費を、実際の研究進捗を勘案しながら、少しでも効率よく運用するため。実際の研究進捗を勘案しながら、効率よく運用する。
肉眼筋運動(焦点調節・瞳孔調節)に於ける視覚、運動連関についての研究

肉眼筋運動、とくに焦点調節系をモデル系とし、視覚信号が高次視覚領で処理され、運動と関係する神経信号に変換される過程し視覚・運動連関)について研究を行った。実験には慢性手術を行ったネコを笑気麻酔下で用い、大脳後頭葉の外側上シルビウス領の一部(PMLS野)からダングステン微小電極を用いて単一細胞活動を記録した。焦点調節は赤外線オプトメータ、瞳孔面積は赤外線瞳孔計を用いてモニターした。視覚刺激には動物の面前に置いたスクリーン上を動くスポット光・スリット光、ならびに奥行き方向(動物に接近/離反する)に動く視標を用いた。データはアナログテープに記録し、オフラインのデータ処理を行った。PMLSニューロンの約10%が焦点調節と相関を持って活動した。PMLS野には幾つかの型の視覚ニューロンがあるが、焦点調節に関係するニューロンは動物に接近する視標の動きに応じて活動する型の視覚ニューロン(接近ニューロン)であり、その約30%を占めた。視覚受容野は中心領域を含み、動きの方向選択性を持ち、静止刺激には応じなかった。視標の接近/離反に伴って、眼の屈折力は増加/減少するが、同時記録したPMLS焦点調節ニューロン活動は屈折力変化に0.3-0.7秒先行して増加し、その活動と屈折力増加速度との間に相関がみられた。細胞活動と屈折力変化との間の同様の相関は暗室内で記録された自発性焦点調節とそれに先行する細胞活動との間にもみられた。以上の結果からPMLS野内には視覚ニューロンと共に、視覚・運動の双方に関係するニューロンが存在する。一方、PMLS焦点調節ニューロンが脳幹へ軸策を送ることは既に報告した。これらの知見からPMLS野は視覚信号が内眼筋運動信号に変換される過程(視覚・運動連関)に重要な役割を果たすことが明らかとなった。
インドネシアの看護・助産強化モデル開発とPHC専門看護師育成の協働的開発

研究目的は、インドネシア(イ国)におけるプライマリヘルスケア(PHC)を促進する専門看護師育成のカリキュラムを協働的に開発するために、看護・助産職ステークホルダーが考えるイ国における看護・助産強化モデルをイ国人研究パートナーと構築することであった。20名の看護・助産ステークホルダーの面接調査の結果、1)、2005年から25年までに、健康で自己充足的で公正さをイ国民に保障すべく、政策"Healthy Indonesia 2025"が進んでいるが、地域では施策は具体的でない。2)現在、看護職は25万人で、医療機関で働いており、助産師は、地域の保健センターで働いている。ケアの質向上のため看護・助産人材の質・量の向上が必要であった。この結果から、インドネシア看護・助産強化を主眼とした戦略的モデル試案を作成した。2012(平成24)年は、昨年度、20名のステークホルダーの面接調査から作成した『イ国の看護・助産モデル』を、9月にイ国で、情報提供したステークホルダーとのワークショップを開催し、前年の面接調査の分析結果の妥当性を確認した。さらに、看護・助産強化モデル試案の意見を聴取した。ワークショップには、保健省、看護協会、助産師協会、看護教育者・カウンターパートの施設長が参加した。ワークショップでは、情報に関して同意を得た。議論された課題は、助産師の質向上の課題であり、地域母子保健で大きな役割を担っているが、高等教育に位置づいていない点であった。助産師協会からは強く助産師の質の向上のため、高等教育への移行の希望が述べられた。問題としては、長く専門学校の教育であったため、高等教育機関で教授できる教員が育っておらず、歴史的・文化的な背景もあり、今後の継続課題であることが確認された。追加調査として、1)地域看護学における地域母子保健と新たな問題である非感染省(生活習慣病)予防の体制と現状、および、2)高等教育における、基盤看護学でのヘルスアセスメントあるいは生理学の教育法の学習ニーズの調査を行った。地域保健に関して、西ジャワ州の高齢化や非感染症は増加傾向であるデータにより確認した。しかしながら、地域住民のヘルスニーズの調査はされておらず、今後、evidence-basedで、地域住民ニーズにあった地域看護強化の教育が構築される必要が示唆された。2)高等教育の教育法に関しても、今回、基盤看護学の領域で、学生の教育ニーズを探索したが、生理学の学習は講義だけでなく、Group-based Learningの方法を用いての学習に対し学生の満足度は高い結果となった。現在、イ国において看護に於いては、高等教育化が進行している。教育方法等の改革が必要であることが示唆され,今後も研究を継続してゆく。本研究の目的は、インドネシア(イ国)におけるプライマリヘルスケアを促進する専門看護師育成のカリキュラム開発を協働的に支援するために、看護・助産職ステークホルダー(保健省、看護協議会、看護協会、看護教育者、医療施設長)が考えるイ国における看護・助産強化モデルをイ国人研究パートナーと共に構築することである。方法:11年10月に、ステークホルダーの面接調査をイ国人研究パートナーとともに面接調査をおこなった。面接調査は、イ国人研究者が情報を整理し、日本人研究者と共に分析した。研究成果:保健省・看護課長はじめ、地区の看護リーダーや施設の看護部長ら20名の協力を得た。情報から;1)インドネシアでは、健康で、自己充足的で、公正なインドネシア国民を保障すべく、2005年から25年度の開発計画が進んでおり、人材育成や教育の強化は重要な強化すべき領域となっている。2)厚生省では、文部省と連携しつつ、"Healthy2025"を進めている。3)現在、看護職は25万人で、主に医療機関で働いており、ケア向上のための看護職の量的・質的増強と、母子保健指標の改善において、保健センターで働く助産職の質向上が課題であると報告された。面接調査で報告された共通する現状の課題は、政策と実施の間のキャップが存在し、政策が推進されていない点であった。つまり、地区あるいは保健センターの保健実践レベルでその政策が十分に反映した活動が展開出来ていないことであった。特に、人材強化政策として、看護師の高等教育化は目標として掲げられているが、具体的な実施に繋がっていない。また、地域母子保健は保健センターの助産師の役割が大きいが、助産師教育の高等教育化は着手されていない状況である。面接調査の統合モデル試案を作成した。来年度、情報提供した看護・助産職ステークホルダーと会合を持ち、方向性を明確にして、看護・助産強化モデルを提案したい。

平成23年度目標、インドネシアの看護助産のステーク・ホルダー(保健省、看護協議会、看護協会、看護教育者、医療施設長からインタビューでステーク・ホルダーが考えるプライマリヘルスを促進できる専門看護職の育成と定着モデルを構築する計画であった。計画では、15名20名の協力を得る目標であり、ほぼ、計画どうりインタビューをすることができた。加えて、看護政策において、看護人材の育成に関して既に立案されていること、しかし、実施面で課題があることが明確になった。しかしながら、研究費おいて、旅費は、計画より小額で押さえられた。現在、国レベル、地区レベル、地区の保健所(プスケスマス)レベルで聴取したデータを、レベル別に分け、分析し、インドネシアの地域保健においての問題として、母子保健と同時に非感染症(慢性疾患、高血圧、糖尿病等)の予防や住民の健康増進の活動が必要であることは課題として挙げられている。保健所レベルでの活動の推進のため、現在、母子保健領域は、保健所と併設されている母子センターではたらく助産師が担っている。しかし、地域保健に関する知識は限られる状態である。これらの地域保健の課題や看護師の役割拡大に関して、今年度、昨年度のデータとその分析をもとに、インタビューしたステークホルダーとワークショップを開催し、さらに、インドネシアの人々の健康ニーズを満たすことのできる看護・助産人材に関して意見交換を進める計画である。研究の推進方策としては、インドネシア人研究協力者をさらに1名加え、また、インドネシアでの研究経験のある日本人研究協力者(リサーチアシスタント1名)研究補助者を増やし、インドネシア人研究協力者と日本人研究協力者とのより密な連絡を取りながら、研究を進める計画である。平成24年度は、現在分析しているデータを基に、『インドネシア看護・助産強化モデル試案』を作成し、昨年研究に協力をしていただいたステーク・ホルダーとワークショップを開催し、ステークホルダーの意見を聴取する。この意見を基に、上記、『インドネシア看護・助産強化モデル試案』を修正し、モデルを作成し、インドネシアのプライマリヘルスケア向上のための看護・助産強化試案を研究協働者と立案し、必要に応じて、インドネシアの連携高等教育機関と、カリキュラム案を構築する。1.ステークホルダーとのワークショップ開催に関わる、旅費(日本人研究協力者3名分、インドネシア研究協力者1名分)今年度の研究費内の研究者の派遣数や旅費が計画した額より少なかったので、次年度のワークショップでの情報収集での研究員の数の充実と有効に研究を活用する。;2.ワークショップ開催に関連しての、謝金、印刷費、データ逐語録等;3.研究協力者およびリサーチアシスタントの謝金;4.研究関連の資料・テキスト等および資料整理の文具、これらの研究費の使用を計画する。なお、上記の様に、次年度にステークホルダーとのワークショップを開催予定であったので、今年度の研究費を押さえて次年度の研究が無理なく行えるよう、次年度使用のため今年度の研究費の執行をした。
PPAR familyの新規転写活性型共役因子PDIP-1の生理的機能解析

ヒトならびにマウスPPARγ-DNA-binding domain-interacting protein1(PDIP1)がPPARfamilyの転写活性型共役因子としてin vitroで機能することが平成16年度の研究から判明し、本年度は培養細胞を用いて更にその構造ならびに機能解析を進めた。その結果、ヒトPDIP1にはアミノ末端のalternative splicingによりPDIP1αとβとい2つのisoformが存在し、RNase protectionassayにて、ヒト培養細胞系ではPDIP1βがαに比較してドミナントに発現していることを確認した。HeLa細胞を用いた5'rapid amplification of cDNA end法にてPDIP1 cDNAの5'非翻訳領域の塩基配列を解析した結果、ヒトPDIP1 cDNAは20個のエクソンによってコードされていることが判明した。また、両isoformともにPPARγ、PPARαおよびPPARβ/δのリガンド依存性転写活性化を同様に増強したが、PDIP1αと異なりPDIP1βはandrogen receptorやestrogen receptorの転写活性化を増強しなかった。Small interfering RNAを用いて内因性PDIP1をノックダウンするとPPARγによる転写活性化が有意に減弱したことより、PDIP1はPPARγによる転写活性化に重要な役割を果たす事が確認された。PDIP1 mRNAは3T3-L1脂肪細胞やTHP-1マクロファージ細胞に発現しており、分化の課程を通じてその発現に大きな変化を認めなかったが、このPDIP1発現パタ一ンは脂肪細胞分化に必須の共役因子であるCREB-binding protein(CBP)やThyroidreceptor associating protein 220とほぼ同様であった。種々の欠失変異PDIP1を作製し、mammalian one-hybrid assayを用いて内因性の転写活性化ドメインの有無を検討したが、強力な転写活性化ドメインはなく、転写増強作用にはPDIP1の全長が必須であった。また、PDIP1は培養細胞系において、AF2ドメインに結合するCBPやsteroid receptor coactivator1といったヒストンアセチルトランスフェラーゼ活性を有するcoactivatorと相乗的にPPARγの転写活性化を増強した。ヒトならびにマウスPPARγ-DNA-binding domain-interacting protein1(PDIP1)がPPAR familyの転写活性型共役因子としてin vitroで機能することが平成16年度の研究から判明していたが、本年度は培養細胞を用いて更にその構造ならびに機能解析を進めた。その結果、ヒトPDIP1にはアミノ末端のalternative splicingによりPDIP1αとβという2つのisoformが存在し、RNase protection assayにて、ヒト培養細胞系ではPDIP1βがαに比較してドミナントに発現していることを確認した。

PDIP1 mRNAは3T3-L1脂肪細胞やTHP-1マクロファージ細胞に発現しており、分化の課程を通じてその発現に大きな変化を認めなかったが、このPDIP1発現パターンは脂肪細胞分化に必須の共役因子であるCREB-binding protein(CBP)やThyroid receptor associating protein 220とほぼ同様であった。種々の欠失変異PDIP1を作製し、mammalian one-hybrid assayを用いて内因性の転写活性化ドメインの有無を検討したが、強力な転写活性化ドメインはなく、転写増強作用にはPDIP1の全長が必須であった。また、PDIP1は培養細胞系において、AF2ドメインに結合するCBPやsteroid receptor coactivator 1といったヒストンアセチルトランスフェラーゼ活性を有するcoactivatorと相乗的にPPARγの転写活性化を増強した。
短波長可視光照射による昆虫に対する殺虫メカニズムの解明とその利用に関する研究

前年度の報告では、予備的な検討によって、短波長光と長波長光の同時照射による回復効果は無い、もしくは低いという可能性が見いだされた。また、複数波長の同時照射が殺虫効果を上昇させる可能性も見出された。今年度はこれらの可能性をより詳細に検討した。試験には人工太陽灯および光学フィルター用いた。照射区を400510 nm(短波長光区)、510740 nm(長波長光区)、400740 nm(全可視光区)の3区とし、キイロショウジョウバエ蛹に18時間照射してその死亡率を比較した。その結果、死亡率はそれぞれ40%、1.25%、96.25%となった。対照区とした全暗条件区は0%であった。長波長光区の殺虫効果は極めて低かったが、短波長光と同時に照射することにより死亡率が大きく上昇した。この結果より、研究開始当初に予想した、短波長光と長波長光を同時に照射することによる回復効果は無いと考えられた。しかし、複数波長の同時照射が協力作用によって殺虫効果を強める、という結果も示された。このことより昆虫は、幅広い波長が含まれる太陽光に晒されると、含まれる波長が少ない人工照明下よりも大きなダメージを受けると考えられる。そのため、おそらく野外の幼虫や成虫は、日陰に移動することで致死量の太陽光を浴びないようにしていると思われる。卵や蛹についても、直射日光にさらされない場所を選んで産卵・蛹化するという戦略をとっている可能性がある。また、日中に受けた光ダメージを夜間に回復している可能性も考えられる。本研究は生物と光の関係について新たな知見を示したという点で意義深いものである。また、光を用いた害虫防除という応用面においても有用な情報を提示したといえる。28年度が最終年度であるため、記入しない。実験系を確立し、回復波長の探索に先立って殺虫効果の評価を行った。人工太陽灯を用いて400500 nmの波長光をキイロショウジョウバエ蛹に照射したところ、高い殺虫効果が認められた。これより、先行研究で用いたLED以外の照明でも殺虫効果が示されたことになる。すなわち、光照射による殺虫効果は照明の種類に依存するものではなく、照射されている波長(短波長可視光)によるものであることが証明された。このことから、太陽光中に含まれる短波長光によっても昆虫は致死するものと考えられる。また、複数波長を同時に照射することによる協力作用も見出した。先行研究ではLEDを用いて単独の波長を照射し、波長ごとに殺虫効果を評価していた。これに対して本研究では、400500 nmという広い波長範囲の光を同時に照射して殺虫効果を評価した。その結果、単独照射では殺虫効果が低い波長でも、他の波長と同時に照射することで殺虫効果が上昇することが分かった。すなわち、先行研究において殺虫効果が低い、もしくは存在しないと評価した波長も、太陽光中では協力作用によって殺虫効果の一部を担っている可能性がある。これは光照射による殺虫効果についての新しい知見であり、太陽光中の殺虫・回復波長を評価していくうえで重要な基礎的データといえる。また、複数波長の同時照射による回復効果について、予備的な検討を行った。400500nm照射区と400750 nm照射区を比較した結果、ともに99%以上の殺虫率を示した。このことから、短波長光と長波長光の同時照射による回復効果は低い、もしくは無い可能性が見いだされつつあるが、今後の詳細な調査を要する。光照射による殺虫効果が照明の種類に依存せず、特定の光波長によることを証明し、太陽光中の短波長可視光にも殺虫作用があることを見出した。さらに、これまで明らかにされていなかった複数波長の同時照射による協力作用を明らかにした。回復波長については厳密な特定まで至っていないが、短波長可視光との同時照射による回復効果は低いという可能性を見出した。以上の結果は、太陽光中における波長間の相互作用や昆虫の生存戦略を明らかにするうえで極めて重要な知見であるといえる。よっておおむね順調に進展していると評価した。

このことより昆虫は、幅広い波長が含まれる太陽光に晒されると、含まれる波長が少ない人工照明下よりも大きなダメージを受けると考えられる。そのため、おそらく野外の幼虫や成虫は、日陰に移動することで致死量の太陽光を浴びないようにしていると思われる。卵や蛹についても、直射日光にさらされない場所を選んで産卵・蛹化するという戦略をとっている可能性がある。また、日中に受けた光ダメージを夜間に回復している可能性も考えられる。本研究は生物と光の関係について新たな知見を示したという点で意義深いものである。また、光を用いた害虫防除という応用面においても有用な情報を提示したといえる。回復波長の有無を詳細に調査する。短波長光と長波長光の同時照射、または交互照射によって回復効果を詳細に評価し、その波長範囲を特定する。また、殺虫効果の協力作用についても調査を進める。先行研究において殺虫効果が極めて低いとされてきた波長(例えば404 nmなど)について、太陽光中でどの程度殺虫効果に寄与しているかを調査する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
卵巣がん化学療法時にみられる筋肉痛の発症原因と対処法の検討

研究目的:卵巣がん患者で化学療法を施行されたあとに筋肉痛を訴えることがあり、その発症原因と効果的な対処法や予防法について検討することを目的とした。研究方法:2005年10月から2008年9月までの期間に金沢大学附属病院産科婦人科でTJ(パクリタキセル+カルボプラチン)療法、もしくはDJ(ドセタキセル+カルボプラチン)療法を施行された卵巣がん患者を対象として、筋肉痛および関節痛発症の有無を調査した。筋肉痛や関節痛を訴えた患者では、化学療法前後における臨床検査値のうち、筋肉痛と関連すると考えられるクレアチンキナーゼ値、電解質値および肝酵素値の変動と、疼痛の発現時期、部位、症状持続期間、重症度についても調査した。さらに、筋肉痛に対して薬剤が処方された患者については、その効果を確認し、予防法、対処法についても検討した。研究成果:TJ療法では86%、DJ療法では36%の患者に筋肉痛や関節痛が発現しており、いずれも1コース目からの発現が多かった。疼痛は化学療法後3日目より発現し平均4日間継続していた。発現部位は下肢に多く見られた。筋肉痛および関節痛が発現した前後に5%以上の検査値変動を認めた割合は、クレアチンキナーゼ値で40%、乳酸脱水素酵素値で35%であった。また、DJ療法に比べ、TJ療法で筋肉痛、関節痛の副作用が高頻度であったが、いずれも非ステロイド性消炎鎮痛剤の内服あるいは湿布薬貼付で改善した。筋肉痛を発症する危険因子を統計解析で明らかにすることはできなかったが、化学療法の反復によるものではなく、初回から引き起こされていることがわかった。したがって、化学療法が予定される患者には事前に筋肉痛が発症する可能性があることと、鎮痛剤が効果的であることを説明することで、不安を軽減し、すみやかな対処ができると考えられた。
液体二酸化炭素/水混合系での界面活性剤の構造と布の洗浄特性

ドライクリーニング溶剤による環境汚染が問題となっている.環境負荷が少なくかつ安全性の高い代替溶剤である液体二酸化炭素を用いた乳化系洗浄システムを作製し,各種人工汚染布を用いた液体二酸化炭素による洗浄試験と,水とフッ素系溶剤を用いたスターラー撹拌による洗浄試験を行った.また,界面活性剤水溶液の添加条件を変えて,液体二酸化炭素を媒体とする洗浄ならびに水やフッ素系溶剤を媒体とするスターラー撹拌による洗浄について,表面反射率から洗浄力の比較を行った.モーターオイルによる油性汚れは液体二酸化炭素のみで約44%の洗浄効率であった.また,PEG(ポリエチレングリコールラウリルエーテル)の添加では洗浄効率が低下(18.4%)したが,AOT(ジ-2-エチルヘキシルスルホコハク酸ナトリウム)の添加では洗浄効率が向上(55.1%)した.これは水に対するAOTの溶解度が液体二酸化炭素に対する溶解度よりも高いため,AOTは液体二酸化炭素にほとんど溶解せず,水相中に溶解した状態で存在し,安定なO/Wエマルションを形成し乳化力が向上したためと考えられる.液体二酸化炭素で水溶性汚れ(コーヒー,赤ワイン)を洗浄する場合は,少量の界面活性剤水溶液添加により,洗浄効率が著しく向上することが分かった.また,液体二酸化炭素に各種シリコン系界面活性剤水溶液を混合させた反応媒体中で数種類の人工汚染布の洗浄試験も行い,表面反射率から洗浄力を評価した.環境負荷が少なくかつ安全性の高い代替溶剤である液体二酸化炭素を用いた乳化系洗浄システムを作製し,各種人工汚染布を用いた液体二酸化炭素による洗浄試験と,水とフッ素系溶剤AK225を用いた振蕩による洗浄試験を行い,表面反射率の測定から洗浄力評価を行った.また,界面活性剤水溶液の添加条件を変えて,液体二酸化炭素を媒体とする洗浄ならびに水やAK225溶剤を媒体とする振蕩による洗浄についても,表面反射率から洗浄力の比較を行った.その結果,モーターオイルによる油性汚れは液体二酸化炭素のみの洗浄で約30%の洗浄効率が得られた.水溶性界面活性剤PEG(ポリエチレングリコールラウリルエーテル)の添加では洗浄効率が低下(24%)したが,油溶性界面活性剤AOT(ジー2-エチルヘキシルスルホコハク酸ナトリウム)の添加では洗浄効率が向上(38%)することが分かった.これは液体二酸化炭素/水の形成するエマルション内の水滴中で,あるいは液体二酸化炭素と相分離している多量の水中で,過剰のAOTがO/Wエマルションを安定に形成することに起因すると考えられた.また,液体二酸化炭素で水溶性汚れ(コーヒー,赤ワイン等)を洗浄する場合は,少量の界面活性剤水溶液の添加により,洗浄効率が著しく向上した.さらに,水溶性汚れの洗浄においてAK225媒体に界面活性剤を添加する場合,陰イオン性界面活性剤の添加では高い洗浄効率を示したが、非イオン性界面活性剤の添加では洗浄効率は大きく低下することが示された.ドライクリーニング溶剤による環境汚染が問題となっている.環境負荷が少なくかつ安全性の高い代替溶剤である液体二酸化炭素を用いた乳化系洗浄システムを作製し,各種人工汚染布を用いた液体二酸化炭素による洗浄試験と,水とフッ素系溶剤を用いたスターラー撹拌による洗浄試験を行った.また,界面活性剤水溶液の添加条件を変えて,液体二酸化炭素を媒体とする洗浄ならびに水やフッ素系溶剤を媒体とするスターラー撹拌による洗浄について,表面反射率から洗浄力の比較を行った.モーターオイルによる油性汚れは液体二酸化炭素のみで約44%の洗浄効率であった.また,PEG(ポリエチレングリコールラウリルエーテル)の添加では洗浄効率が低下(18.4%)したが,AOT(ジ-2-エチルヘキシルスルホコハク酸ナトリウム)の添加では洗浄効率が向上(55.1%)した.これは水に対するAOTの溶解度が液体二酸化炭素に対する溶解度よりも高いため,AOTは液体二酸化炭素にほとんど溶解せず,水相中に溶解した状態で存在し,安定なO/Wエマルションを形成し乳化力が向上したためと考えられる.液体二酸化炭素で水溶性汚れ(コーヒー,赤ワイン)を洗浄する場合は,少量の界面活性剤水溶液添加により,洗浄効率が著しく向上することが分かった.また,液体二酸化炭素に各種シリコン系界面活性剤水溶液を混合させた反応媒体中で数種類の人工汚染布の洗浄試験も行い,表面反射率から洗浄力を評価した.
時間概念の探求

時間とは何か」という問題は、古くて新しい哲学的難問の一つである。分析哲学における時間論の基礎を築いたマクタガートは、変化の次元としての時間という考えを提起しながらも、このような時間概念は維持することができないと考えた。本研究の目的は、このマクタガートの議論に対してダイナミックな時間論を擁護し、その可能性を見定めることにあるこの目的のもと、昨年度はダイナミックな時間論の体系的展開に取り組んだ。具体的には、現在だけが存在すると主張する現在主義の諸形態を検討し、そのうち「時制化された性質の理論」を取り上げた。これを理論的な基礎として、時間の非対称性(過去と未来の概念的及び存在論的相違)の問題を論じた。以上の成果を踏まえて今年度は、時間の非対称性(上で定式化された限りでの過去と未来の相違)が因果の問題にもたらす諸帰結を洗い出し、流れるものとしての時間について考察した。さらに、関連する応用問題として、現在主義とタイムトラベルの両立(不)可能性について考察した。いくつかの学会において発表されたこれらの成果は、今後加筆修正の上論文にまとめて学会誌等に発表するつもりである。本研究は主として時間についての形而上学に関わるが、時間概念の探求というより大きな目的のため、「我々はなぜ時間を必要とするのか」という時間概念の発生論的アプローチや、「我々はいかにして時間を経験するのか」という現象学的アプローチにも着手した。具体的には、「意識の流れ」についての様々な著作を参照し、そのなかでも比較的最近発表されたB.ディントンの著作の書評を太田紘史氏(京都大学博士課程在学・日本学術振興会特別研究員)と共同執筆した。また同氏とは、「時間の経験」というテーマにつながる予備的研究として、意識の共時的統一について共同研究し、その成果を学会にて発表した。「時間とは何か」という問題は、古くて新しい哲学的難問の一つである。本研究の目的は、このマクタガートの議論に対してダイナミックな時間論を擁護し、その可能性を見定めることにある。この目的のもと、本年度はダイナミックな時間論の体系的展開に取り組んだ。より具体的には、現在だけが存在すると主張する現在主義の諸形態を検討し、そのうち「時制化された性質の理論」を取り上げた。そして、これを理論的な基礎として、時間の非対称性(過去と未来の概念的及び存在論的相違)の問題を論じた。本研究プログラムにしたがえば、変化の次元としての時間が(単に現象的な見かけではなく)しっかりとした実在性をもつというためには、「開かれた未来」が「現在」を経由して「固定化された過去」になるというような変化が何らかの仕方で有意味に理解されるのでなければならない。ここで容易に見て取れるように、このような変化には過去と未来の非対称性が前提されている。そこで本年度の研究は、先に述べた現在主義の立場に基づき、この時間の非対称性の概念的明晰化に務めた。時間の非対称性の問題は、決定論や因果をめぐる諸問題とも深く関係している。このうち、決定論の問題については、「宿命論」に関する旧来の哲学的議論に対し、本研究がもう一つの新しいアプローチを切り開く可能性のあることを示唆した。また、因果の問題に関しても、時制化された性質の理論が他の分析にはない大きなメリットをもつことを論じた。このように、本年度の研究は、研究プログラムそのものにとっても、その他の派生的な諸問題を考察する上でも有意義であった。
口唇、口蓋裂児に対する計量心理学的研究

本年度は、従来の研究の成果の一部を著書、並びに学術論文として発表すると共に、研究計画に従い研究を進めた。また、新たに、口唇裂手術術後の瘢痕形成に対して、カバーマーク(瘢痕を目立たなくするファンデーション)の指導を30名の患者に行うと共に、それに関連した患者の心理について調査するための調査用紙を新たに作成した。次年度は、これをもとにさらに研究を行う予定である。また、三重県の口唇口蓋裂治療のセンター的病院である市立四日市病院において、依頼を受け、口唇口蓋裂児並び家族に関する心理について本研究の成果を中心に講演した。同様に、岐阜県岐阜市において口唇口蓋裂親の会に対して同様に講演会を行った。SD法(セマンティックディファレンシャル法)と因子分析を応用した結果については、現在英話論文にて投稿準備中である。現在、口唇口蓋裂患者1050名程度の種々の、心理学的調査を完了しており、今後も調査を継続して行っていく予定である。
胸部悪性腫瘍のＥＭＴ進行を実行するシグナル経路の同定と臨床標本での評価

肺癌の治療抵抗性を克服するためには、癌の悪性度進展の要因を明らかにすることが必要である。本研究では細胞の接着と運動の制御に関するシグナル(EGFR-GEP100-Arf6 Signaling)の有益性を詳細に解明し、臨床応用を目指すことを目的とする。まず肺腺癌症例182例においてこれらの分子の発現を確認したところ、全ての因子が陽性の群で予後不良であり、これらの相互作用が浸潤・転移と関連し予後に影響を及ぼす可能性がある。また悪性胸膜中皮腫において一部のEMT関連マーカー発現の有無がその予後に関連していることが示され、この知見は今後の悪性胸膜中皮腫の診療に多大に貢献する可能性がある。肺癌の死亡数は現在悪性腫瘍の中で第1位である。その理由は治療抵抗性にあると思われる。この課題に対して分子生物学や細胞生物学観点から胸部悪性腫瘍の悪性度進展の要因を明らかにすることが必要である。本研究は臨床検体を利用して分子生物学的手法を駆使し、細胞の接着と運動の制御に関するシグナル(EGFR-GEP100-Arf6 Signaling)の有益性を詳細に解明し、その臨床応用を目的とする。EGFR-GEP100-Arf6-AMAP1 Signalingは、がん細胞、特に乳癌における詳細な基礎実験にて癌の発展、とりわけ上皮間葉転換(EMT)に深く関与することが分かっている。しかし、乳腺管腔構造と近似する肺腺癌に関する知見は乏しい。我々は共同研究として北海道大学の佐邊壽孝教授よりGEP100、AMAP1の抗体の供与を国内外で初めて得て、すでにpreliminaryな実験を開始した。肺癌(腺癌)においてp-EGFR、GEP100、Arf6の発現を癌組織(外科切片)で確認し、182症例の検討ではp-EGFR、GEP100、Arf6の陽性発現頻度はそれぞれ、35.7、52.2、11.0%であった。さらにp-EGFR、GEP100の間には正の相関があり(<0.001)、p-EGFR、GEP100の発現は脈管侵襲と統計学的に有意に相関があることが分かった。またp-EGFR、GEP100、Arf6の個別のマーカーが予後に与える影響はないが、例えばp-EGFR、GEP100、Arf6のすべてのマーカーが陽性であれば5年生存は57.1%であり、その他の症例(82.4%,)と比し、明らかに不良である(p=0.011)肺癌の死亡数は現在悪性腫瘍の中で第1位である。この課題に対して悪性度進展の要因を明らかにすることが必要である。本研究は臨床検体を利用して細胞の接着と運動の制御に関するシグナル(EGFR-GEP100-Arf6 Signaling)の有益性を詳細に解明し、その臨床応用を目的とする。この経路は、がん細胞、特に乳癌における詳細な基礎実験にて癌の発展、とりわけ上皮間葉転換(EMT)に深く関与することが分かっている。肺腺癌においてp-EGFR、GEP100、Arf6の発現を癌組織(外科切片)で確認し、182症例の検討ではp-EGFR、GEP100、Arf6の陽性発現頻度はそれぞれ、35.7、52.2、11.0%であった。またp-EGFR、GEP100、Arf6の個別のマーカーが予後に与える影響はないが、例えばp-EGFR、GEP100、Arf6のすべてのマーカーが陽性であれば5年生存は57.1%であり、その他の症例(82.4%,)と比し、明らかに不良である(p=0.011)。p-EGFR・GEP100・Arf6それぞれにおける、個別の因子と予後の関連は認められなかったが、3つの因子すべてが陽性の群と予後は関連が認められた。p-EGFR・GEP100・Arf6のそれぞれの因子の相互作用が、肺腺癌においても浸潤・転移と関連し予後に影響を及ぼす可能性がある。また悪性胸膜中皮腫において一部のEMT関連マーカー発現の有無がその予後に関連していることが示された。

胸部外科学肺癌細胞株を用いてEGFR-GEP100-Arf6signaling分子の検証をin vitroで行う。特にEGFR変異、K-ras変異、EML4-ALK転座におけるSignalingが薬剤感受性、耐性や上皮間葉転換(EMT)に対する影響を検討予定である。また、胸膜中皮腫に関しても肺癌と同様に検討する。腫瘍の進展形式が全く異なるので異なる結果が予想される。また当科で従来から精力的に研究している循環腫瘍細胞(CTC)にと上記マーカーの組み合わせでバイオマーカーとしての意義を明らかにしていきたい