hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸素安定同位体比測定による森林生態系における炭素循環の研究

岐阜県高山市の冷温帯落葉広葉樹林において、炭素循環素過程の収支を評価するために、林内外の大気中CO_2濃度及びその酸素安定同位体比(δ^<18>O)、及びδ^<18>Oの変動要因と考えられる土壌中CO_2、降水、土壌水、水蒸気、葉内水のδ^<18>Oの系統的な観測を行った。得られた結果より大気中CO_2の^<18>Oの変動の特徴を明らかにし、その変動要因を考察するとともに、光合成、呼吸に伴う^<18>Oの同位体分別の変動を推定し、^<18>Oの収支からフラックス観測で得られる正味CO_2交換量を光合成と呼吸に分離評価する可能性について検討を行った。大気中CO_2のδ^<18>は、CO_2濃度と比べて複雑な日内変動を示したが、日中乾燥時には、光合成時のCO_2の^<18>Oの同位体分別が増大することに起因すると考えられる顕著なδ^<18>の増加が観測された。日中森林上で得られたCO_2のδ^<18>Oデータの季節変動は、冬季に低い値、春季に高い値を示したが、成長季は年々異なる変動を示した。成長季の変動については、相対湿度と負、日射量と正の有意な相関が見られ、夏季に湿潤であった年には初夏にδ^<18>Oは急減し、少雨で比較的乾燥した年には、初夏に最高値を示したのち緩やかに減少した。北半球中緯度の他サイトとの比較により、後者のような季節変動は、北米・ヨーロッパの多くのサイトで見られたが、前者のような変動は、モンスーンアジア域の特徴であることが示唆された。フラックス観測から推定された光合成・呼吸量と同位体分別を組み合わせてCO_2の^<18>Oのフラックスを推定し、林内1ボックスの収支モデルを用いて、観測されたCO_2のδ^<18>Oの変動と比較したが、推定された^<18>Oのフラックスから観測値の変動パターンを再現できず、光合成・呼吸量を精度良く分離推定するためには、森林内外の各層における素過程を再現する多層キャノピーモデルを用いた解析を行う必要があることが示唆された。本年度は、光合成・呼吸過程に伴う同位体分別の時間変動を推定するために、岐阜県高山市の産総研サイトにおいて、土壌空気CO_2、降水、土壌水、水蒸気、葉内水の酸素安定同位体比(δ^<18>O)測定を行うとともに、23日間複数高度で高頻度大気試料採取を行う集中観測を成長期の春から秋にかけて実施し、森林内外のCO_2濃度および炭素安定同位体比(δ^<13>C)、δ^<18>Oの時空間変動に関する詳細なデータを得た。光合成・呼吸活動および大気安定度の日内変動を反映して、一般に日中、低CO_2濃度、高δ^<13>C・δ^<18>O、夜間、高CO_2濃度、低δ^<13>C・δ^<18>Oの日内変動が見られ、生物活動が活発な夏季には、日内変動の振幅は増大し、夜間の高度差も大きくなった。δ^<18>

Oについては水との同位体交換過程を反映して濃度やδ^<13>Cと比べて複雑な変動を示した。また、これらの日内変動は、一連の観測期間内においても、気象条件の違いにより、日々異なる変動を示した。光合成時の同位体分別に関係する葉内水のδ^<18>O測定値は、Craig and Gordon[1965]の関係式より推定される値に比較的近いものであり、葉内水と同位体平衡のCO_2のδ^<18>Oは、大気中CO_2のδ^<18>Oより高い値を示した。一方、土壌呼吸由来のCO_2のδ^<18>Oについては、土壌チャンバー法および土壌中CO_2・土壌水測定より推定を行い、いずれの推定値も大気中CO_2のδ^<18>Oより低い値を示した。また、土壌中CO_2のδ^<18>Oは土壌水とほぼ同位体平衡になっていることが確認された。しかし、チャンバー法による推定値の方が高めに見積もられる傾向があり、両手法の推定値間に違いが見られた。得られた観測データや気象要素を解析し、過去の文献を参考にして、パラメータ化を行い、集中観測期間中の光合成および呼吸過程に対するCO_2の^<18>Oの同位体分別の時間変動を推定した。岐阜県高山市の産総研サイトにおいて、観測を継続して行い、データを蓄積した。大気中CO_2の酸素安定同位体比(δ^<18>O)は、CO_2濃度や炭素安定同位体比(δ^<13>C)と比べて複雑な目内変動を示したが、相対温度と負の相関が見られた。これは、乾燥時には蒸散による葉内水のδ^<18>Oの増加が顕著になり、その結果、光合成時のCO_2の^<18>Oの同位体分別が増大することに起因していることが示唆された。日中キャノピー上のCO_2のδ^<18>Oの季節変動は、冬季に低い値、春季に高い値を示したが、成長季は年々異なる変動を示した。この季節変動は、土壌水や葉内水の起源である降水のδ^<18>Oの季節変動と有意な正の相関を示した。また、成長季の変動については、相対湿度と負、日射量と正の有意な相関が見られ、その結果、夏季に梅雨が活発で湿潤であった年には初夏にδ^<18>Oは急減し、少雨で比較的乾燥した年には、初夏に最高値を示し、その後緩やかに減少した。北半球中緯度の他サイトとの比較により、後者のような季節変動は、北米・ヨーロッパの多くのサイトで見られたが、前者のような変動は、モンスーンアジア域の特徴であることが示唆された。得られた観測データや気象要素を解析し、過去の文献を参考にして、パラメータ化を行い、光合成および呼吸過程に対するCO_2の^<18>Oの同位体分別を集中観測期間中の目内変動および観測期間中の季節変動について推定した。フラックス観測から推定された光合成・呼吸量と上記で推定された同位体分別を組み合わせてCO_2の^<18>Oのフラックスを推定し、観測されたCO_2のδ^<18>Oの変動と比較したが、推定された^<18>Oのフラックスから観測値の変動1パターンを定性的に再現できず、光合成・呼吸量を精度良く分離推定するためには、森林内外の各層における素過程を再現する多層キャノピーモデルを用いた解析を行う必要があることが示唆された。
マウス精子形成関連遺伝子群の発現制御とエピジエネテイクスの解析

1)生後7日、14日、21日、35日の精巣全体を用いて半数体特異的イントロンレス遺伝子Tact1の遺伝子内部のメチル化状態をBisulfite法により調べた結果、生後径時的に脱メチル化されることを明らかにした。この結果は精子形成の進行に伴い脱メチル化が進むことを示唆しているが、精巣全体における生殖細胞の占める比を反映する可能性もある。そこで、各分化段階の生殖細胞を分離し、解析した結果、パキテン期精母細胞で既に脱メチル化されることを確認した。2)Tact1遺伝子は完成した精子が輸精管に移行した後再メチル化される。そのメチル化機構を明らかにするために、既知の新規メチル基転移酵素であるDnmt3aとDnmt3bの生殖系列特異的遺伝子ノックアウトマウ系を用いて、再メチル化に対する既知遺伝子の影響を調べた。Dnmt3a-/-もDnmt3b-/-も再メチル化にはほとんど影響を与えなかった。さらに(Dnmt3a-/-;Dnmt3b+/-)も(Dnmt3b-/-;Dnmt3a+/-)も再メチル化の著しい低下は見られなかった。またDnmt3aとDnmt3bそれぞれに対する特異的抗体を用いて、精子のウエスタンブロッティング及び免疫染色を行ったところ、どちらの蛋白質の存在も確認できなかった。これらの結果は、既知新規メチル化酵素以外に新規メチル化酵素の存在を示唆している。3)半数体特異的イントロンレス遺伝子Oxct2bのコアプロモーターの解析を申請者らが開発したin vivo transient transfection法を用いて行った結果、コアプロモーターは-49/-16の35bpで必要十分であることが明らかとなった。この領域にはTATAボックスやイニシエーターなどの通常見られるプロモーターモチーフが存在せず、cAMP responsive element(CRE)-様配列のみ存在していた。変異コンストラクトのプロモーター活性の検討と特異的抗体を用いたスーパーシフト及びChromatin immunoprecipitationによって、Oxct2bコアプロモーター活性にはCREM転写因子の結合が必須であることが明らかとなった。
重度歯周炎罹患歯に残存する歯根膜の組織培養による歯周組織再生に関する研究

我々は、歯周組織の再生に歯根膜細胞が重要な役割を果たしていることから、歯周病により保存困難と判定される歯の再生療法として、抜去歯に残存する歯根膜をin vitroで培養し歯根膜細胞を露出根面へ増殖させ被覆し、これin vivoヘ再び移植する方法に着目した。我々はすでに抜去歯に残存する歯根膜をin vitroで培養すると、歯根膜から増殖した細胞が歯根膜の喪失した根面を被覆することが可能であることを明らかにした。そこで今回は、抜去歯に残存する歯根膜を組織培養し、残存歯根膜から露出根面へ細胞が遊走増殖した状態と、アルカリフォスファターゼ(ALP)の発現部位と培養期間の関係を検討すること目的に実験を行った。成ネコ5頭の犬歯を抜去して歯冠側1/2の歯根膜をルートプレーニングして除去し、根尖側1/2の歯根膜を保存した36試験片を作製し、0、2、4、6週間培養した。その結果、培養2週では露出根面へ歯根膜由来細胞が遊走していたが、ALP発現部位は認められなかった。培養4週では細胞遊走距離が著しく増加し、ALP発現部位がわずかに認められた。培養6週では、細胞遊走距離は4週群との差はわずかで、ALP距離は平均約0.92mmと増加していたが、有意差は認められなかった。一方、4、6週群の細胞遊走距離とALP距離の相関係数は低く、統計学的に相関は認められなかった。現在、ネコの抜去歯に付着する歯根膜をin vitroで培養した後、下顎骨に形成した骨欠損部に移植し、培養した残存歯根膜が歯周組織再生にどのような役割を果たすか検討中である。結果はアンキローシスが生じないことから歯根膜細胞が生存しているものと考えられ、近日中に発表予定である。今後、残存歯根膜からルートプレーニングした象牙質上に歯根膜細胞を遊走増殖させた試験片をin vivoへ移植し、歯周組織の再生に有効であるか継続して検討していきたいと考えている。歯周組織の再生には歯根膜が重要な役割を果たすことが明かとなっており、GTR法が臨床応用されているが、高度に歯周組織破壊が進行した歯は適応外であり、抜歯されているのが現状である。そこで、このような歯を一旦抜歯して歯根膜細胞をin vitroで培養・増殖させて再植することにより、歯周組織再生に有効であるかを明らかにする目的で、まず本年度は、培養、移植した細胞が生体内で生存可能であるかを検討した。ラットの歯根から培養した歯根膜細胞を象牙質上に播種、さらにBrdU0.1%を添加したMEMで培養し、細胞が付着増殖した象牙質片を移植した。移植部位はラットの頭蓋骨上とし、細胞付着面を骨面側にして静置、Gore-Tex膜で被覆して骨膜や結合組織由来の細胞が侵入しないようにして弁を縫合した。移植後7、14、21、28日で標本を作成した。その結果、培養細胞を付着させていない象牙質のみの移植では、骨性癒着が多く見られた。一方、培養細胞を付着させて移植した場合は、象牙質上にセメント質様の硬組織新生が見られ、さらにBrdUの免疫染色では、移植後28日の標本で新生されたセメント質様硬組織の上にBrdU陽性の細胞が確認できたことから、培養・移植した細胞が少なくとも28日間は生体内で生存し、セメント質様硬組織の新生に強く関与していると考えられた。現在、抜去歯の歯根膜を歯冠側1/2除去して培養し生体内に移植しており、重度歯周炎罹患歯の残存歯根膜を組織培養法を応用して再植することにより、歯周組織再生{こ有効であるかを継続して検討している。

現在、ネコの抜去歯に付着する歯根膜をin vitroで培養した後、下顎骨に形成した骨欠損部に移植し、培養した残存歯根膜が歯周組織再生にどのような役割を果たすか検討中である。結果はアンキローシスが生じないことから歯根膜細胞が生存しているものと考えられ、近日中に発表予定である。今後、残存歯根膜からルートプレーニングした象牙質上に歯根膜細胞を遊走増殖させた試験片をin vivoへ移植し、歯周組織の再生に有効であるか継続して検討していきたいと考えている。
東京都における地下水の有効的かつ合理的利用による経済的効果の総合評価

本研究では社会経済モデル、最適揚水計画策定モデルおよび水循環モデル等三つのサブモデルを構築し、さらにこれらサブモデルをリンクさせた地下水総合評価モデルを構築した。他に、本研究方法を用いて、中国における再生水利用政策の総合評価及び低炭素社会構築ためのエネルギー政策に関する研究等新しい分野で研究成果を出した。本年度では、本研究の基本モデルの構築に必要なデータ収集・整理・分析とその基本モデルの構築を行った。I.基本モデルの構築に必要なデータ収集・整理・分析(1)本研究に関連する研究成果や政策の資料や文献を収集し、シミュレーション応用という観点から整理した。(2)東京都における社会経済活動、水需要量等のデータを収集し、地域レベルでの産業構造、経済成長、土地利用、人口、水需給の関係の特徴を分析した。(3)地下水環境の検討および地下水解析の実施に先立ち、必要または参考となる水理地質関連資料、水門観測・調査結果、地下水利用に関する資料などの情報について収集、分析を行った。(4)東京都における地下水位低下の許容量、地盤変位の許容量、用水量に対する制約などの地下水制約条件について検討を行った。II.最適揚水計画策定モデル、水循環モデル、社会経済モデルをそれぞれリンクさせた基本モデルの構築まず複数の帯水層システム下の地下水流動をシミュレートする3次元地下水流動式と線形/非線形計画法をカップリングした最適揚水計画策定モデルを構築した。続いて、東京都内において経済活動を行う主体として、いくつかに類された産業部門、民間消費部門、行政部門を設定し、社会経済モデルを構築した。また水資源はそれぞれの部門で需要に応じて供給されていると設定し、こういった水収支を均衡式で表現した。これらの水収支や価値バランスについての均衡式がすべて満たされれば経済として成立するが、ここで、一つの指標を設定し、制約式をすべて満たした上でこの指標(目的関数と呼ばれる)を最大化する一つの指標を設定し、制約式をすべて満たした上でこの指標(目的関数と呼ばれる)を最大化するような各部門の活動量を求めることがシミュレーションの内容である。地下水の揚水量も制約式としてモデルに定式化され、この制約量のキャリブレーションによりその最適値を求める。本研究は基本モデルの構築に必要であるデータ収集・整理・分析を行い、そのデータに基づいて最適揚水計画策定モデル、水循環モデル、社会経済モデルの開発を行い、また開発したモデルを用いて最適化シミュレーションを行うことで地下水の有効的かつ合理的に利用の視点から見た帰属価値(経済的効果)を明らかにすることを目的にする。研究対象地域は東京都とする。地下水解析に関する既存資料(水理地質関連資料、水文推測、地下水利用関連資料、地盤沈下関連資料等含む)、東京都における社会経済活動・水需要量等のデータ(産業連関表、工業用水、農業用水、生活用水等含む)、制約条件の条件(地下水位低下の許容量、地盤変位の許容量、許容地盤変位量の地域差等含む)に対するデータの収集・整理・分析に基づいて、本研究の基本モデルを構築した。基本モデルは最適揚水計画策定モデル、水循環モデル及び社会経済モデル等三つのサブモデルから構成される。最適揚水計画策定モデルは複数の帯水層システム下の地下水流動をシミュレートする3次元地下水流動式と線形/非線形計画法をカップリングしたものである。続いて、社会経済モデルは東京都内において経済活動を行う主体として、いくつかに類された産業部門、民間消費部門、行政部門を設定した。また水循環モデルはそれぞれの部門の水資源需要に応じて供給されていると設定し、こういった水収支を均衡式で表現した。さらに、当該研究方法を用いて、中国における再生水利用政策の総合評価及び低炭素社会構築ためのエネルギー政策に関する研究等新しい分野で研究成果を出した。計画通りに平成23年度では、必要なデータ収集・整理・分析を行ったとともに、本研究の基本モデルの構築を完成した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、平成23年度で構築した基本モデルの規格設定を行うとともに基本モデルの特定化とパラメータ設定を行う。その後、開発した基本モデルを用いて、最適化シミュレーションを実行する。得られた結果の解析から東京都において地下水を新たな水資源として有効的かつ合理的に利用する場合、地域経済にもたらす影響の評価を行う。
アメリカン・コミックスにおけるビート・ジェネレーション表象：変容する反順応主義

1950年代から2000年代までのアメリカン・コミックスにおけるビート・ジェネレーション文化表象の変容から、ビートニクのステレオタイプが主流消費文化とカウンター・カルチャーの間で多様な立場を横断して描かれてきたことを明らかにした。また、ビートニクのステレオタイプは、主流文化とカウンター・カルチャーの因習的な二項対立に対して閾値的に機能してきたことも論じた。本研究は、19501960年代のアメリカにおいて、反順応主義的な文学作品によって注目を集めた作家集団、ビート・ジェネレーションの文化(ビート文化)が、その後の世代にどのように受容されてきたのかを、1950年代2000年代までのアメリカン・コミックスにおける表象において明らかにするものである。さらに、以上の調査と並行して、これまでに行った各年代のコミックスに関する考察を、一つの論にまとめるための準備を行った。195060年代のMad Magazineにおけるビート文化表象と消費主義の関係性を明らかにし、論文をThe Journal of Popular Cultureに投稿し、その掲載が決定した。また、スーパーヒーロー・コミックスにおけるビート文化表象の変遷の一部を明らかにし、名古屋大学で開催された国際シンポジウムにて研究発表した。本研究は、19501960年代のアメリカにおいて、反順応主義的な文学作品によって注目を集めた作家集団、ビート・ジェネレーションの文化(ビート文化)が、その後の世代においてどのように受容されてきたのかを、1950年代2000年代までのアメリカン・コミックスにおける表象において明らかにするものである。本研究期間には、1未調査であった19701980年代のアメリカン・コミックスにおけるビート文化受容形態を明らかにすることと、2その結果を踏まえ、19502000年代のそれぞれの時代のアメリカン・コミックスにおいて、ビート文化の特徴である反順応主義が各時代の資本主義社会とどのような関係性を持っているのかを考察することを目的とした。研究の結果、ビート文化は、主流文化とカウンター・カルチャーの境界的な文化として位置してきたことが明らかとなった。この研究結果は、19502000年代のビート文化受容形態の変遷とその要因を明らかにし、また、ビート文化が引き金となった1950年代以降のカウンター・カルチャーの反順応主義的精神が資本主義社会において果たしてきた役割を明らかにした点で、重要である。平成25年度は、19701980年代の作品から消費社会とビート文化表象の関連性を考察した。その成果を、The Journal of Popular Culture及び『名古屋アメリカ文学・文化』に論文発表し、日本アメリカ文学会中部支部例会及び国際シンポジウム(名古屋大学)において研究発表した。アメリカ文学・文化197080年代のアメリカン・コミックスにおけるビート文化表象についての考察、各年代のコミックスに関する考察を一つの論にまとめるための準備、及び、研究成果の学会発表・論文発表について、概ね計画通りに実施することができた。当初の計画に従い、これまでに考察した19502000年代のそれぞれの時代のアメリカン・コミックスにおけるビート文化の受容に関する論をまとめ、本研究を完成させる。研究成果を国内外の学会にて研究発表すると共に、論文を学会誌等で発表する。
水平2方向および鉛直方向の地震動を受ける鉄筋コンクリート構造の非線形応答

本研究の目的は、2方向水平動および鉛直地震動を受ける鉄筋コンクリート構造の非線形地震応答を解析的に明らかにすることであり、本研究で新しく得られた主な成果は次のとおり。A.載荷速度の影響を考慮する部材の履歴モデルの開発:鉄筋コンクリート造構造物が地震時に生じると想定される歪速度は刻々と変化し、この影響を受けて部材の降伏強度が上昇する特性が地震応答に及ぼす影響を検討するために、既存の弾塑性履歴特性モデルを拡張して、刻々変化する歪速度に応じて降伏強度が変化する復元力特性モデルを開発し、一自由度系の弾塑性地震応答解析を行った。載荷速度の影響による強度上昇を考慮した地震応答は、入力地震動と構造物の周期によらず吸収エネルギー量はほぼおおむね上昇したが、最大応答は増大する場合と減少する場合があり一定の傾向は見られなかった。B.鉛直地震動による床の上下振動が地震応答に及ぼす影響の検討:鉛直地震動により床の鉛直方向の振動が励起されることにより生じる柱の軸力変動が地震応答に及ぼす影響を、多層骨組構造の弾塑性地震応答解析により検討した。C.地震最大応答の構造物内での高さ方向の分布特性に及ぼす高次モード振動の影響:平面骨組モデルにより、位相特性と目標加速度応答スペクトルを組み合わせた異なる模擬地震動を用いた時刻歴地震応答解析により層間変位について構造物内での高さ方向の分布特性を検討した。構造物の応答変形の分布を決定する要因は、モードの固有周期と応答スペクトル特性の関係であり、(1)構造物の固有周期より長周期が卓越した入力地震動の組み合わせにでは下層部増大型の応答変形分布が、(2)構造物の固有周期が長くなるほど高次モードの応答が増大し上層部増大型の変形分布と変化した。しかし、入力地震動の位相特性の影響も大きく、同一の応答スペクトルを有しても、位相特性の異なる複数の入力地震動を与えると応答変形分布が大きく異なる場合もあり応答変形分布に及ぼす地震動の位相特性に関する一般的な影響は定式化できなかった。建築構造物には地震時に水平力と同時に上下震動が作用する。この結果床と梁の分布質量に上下力が作用する。そこで上下震動が励起され柱の軸力に変化を及ぼして非線形地震応答にも影響する可能性がある。そこで、鉄筋コンクリート建物の地震応答に及ぼす上下震動成分が骨組構造の非線形地震応答に及ぼす影響を検討している。集中質量型のモデルと鉛直質量と回転質量をそれぞれ床に分布させた分布質量モデルを用いた平面骨組の解析では、次の結果が得られている。梁に分布する鉛直質量を考慮した場合としない場合の違いは、特に上下動による柱の軸力変動の発生の有無であり、その影響は、低層建物の柱で特に大きく、中高層建物の内柱にも影響が表れた。上下動に対するモデル化においては、低層でスパンが長い場合には、分布質量の影響が無視できないものと考えられ、設計においてはその影響を考慮すべきである。一方で水平変位応答や層せん断力応答に及ぼす上下震動や床分布質量の影響は小さかった。上下動により生じる柱の軸力変動はスパイク状の高周波成分であり、最大変動幅は上下動の強さにほぼ比例して変動した。上下動や分布質量が、梁端部のモーメントと回転角の関係の形状に及ぼす影響は小さかった。平成12年度において以上の結論を得た。ただし、一般的な結論としては、例えば解析モデルには動的載荷影響による材料の強度や破壊モードの変化は考慮されていない。

そこで、次年度以降鉄筋コンクリート片持ち梁の動的載荷データの分析、動的載荷時に歪速度の影響により鉄筋とコンクリートの強度の上昇が部材の強度や破壊モードに及ぼす影響を表す解析モデルの開発、耐震壁により偏心の大きな構造物の鉄筋コンクリート建物の地震応答に及ぼす影響の検討により一般的な結論を導くこととなる。建築構造物には地震時に水平力と同時に上下地震動が作用する.この結果床と梁の分布質量に上下力が作用する,そこで上下振動が励起され柱の軸力に変化を及ぼして非線形地震応答にも影響する可能性がある.そこで,鉄筋コンクリート建物の地震応答に及ぼす上下地震動成分が骨組構造の非線形地震応答に及ぼす影響を検討している.現在の地震応答解析モデルには動的載荷の影響による材料の強度や破壊モードの変化は考慮されていない.そこで,今年度は,鉄筋コンクリート片持ち梁の動的載荷実験で得られた実測データの分析を継続して行い,動的載荷時に歪速度の影響による鉄筋とコンクリート部材の強度の上昇と,材料強度の上昇に伴い,曲げ破壊からせん断破壊に移行する要因の定量化を試みた.また、部材の強度や破壊モードに及ぼす影響を定量的に表す解析モデルの開発を継続して行った.さらに,鉄筋コンクリート耐震壁により偏心が大きくなる構造物の鉄筋コンクリート建物の地震応答に及ぼす影響の検討を継続して行った.これらについて今後さらに検討を進めて,一般的な結論を導く予定としている.本研究の目的は、2方向水平動および鉛直地震動を受ける鉄筋コンクリート構造の非線形地震応答を解析的に明らかにすることであり、本研究で新しく得られた主な成果は次のとおり。A.載荷速度の影響を考慮する部材の履歴モデルの開発:鉄筋コンクリート造構造物が地震時に生じると想定される歪速度は刻々と変化し、この影響を受けて部材の降伏強度が上昇する特性が地震応答に及ぼす影響を検討するために、既存の弾塑性履歴特性モデルを拡張して、刻々変化する歪速度に応じて降伏強度が変化する復元力特性モデルを開発し、一自由度系の弾塑性地震応答解析を行った。載荷速度の影響による強度上昇を考慮した地震応答は、入力地震動と構造物の周期によらず吸収エネルギー量はほぼおおむね上昇したが、最大応答は増大する場合と減少する場合があり一定の傾向は見られなかった。B.鉛直地震動による床の上下振動が地震応答に及ぼす影響の検討:鉛直地震動貼り床の鉛直方向の振動が励起されることにより生じる柱の軸力変動が地震応答に及ぼす影響を、多層骨組構造の弾塑性地震応答解析により検討した。C.地震最大応答の構造物内での高さ方向の分布特性に及ぼす高次モード振動の影響:平面骨組モデルにより、位相特性と目標加速度応答スペクトルを組み合わせた異なる模擬地震動を用いた時刻歴地震応答解析により層間変位について構造物内での高さ方向の分布特性を検討した。構造物の応答変形の分布を決定する要因は、モードの固有周期と応答スペクトル特性の関係であり、(1)構造物の固有周期より長周期が卓越した入力地震動の組み合わせにでは下層部増大型の応答変形分布が、(2)構造物の固有周期が長くなるほど高次モードの応答が増大し上層部増大型の変形分布と変化した。しかし、入力地震動の位相特性の影響も大きく、同一の応答スペクトルを有しても、位相特性の異なる複数の入力嬢動与えると応答変形分布が大きく異なる場合もあり応答変形分布に及ぼす地震動の位相特性に関する一般的な影響は定式化できなかった。
日本占領下(1937-1945)の上海文化状況に関する研究-話劇・映画を中心に

日中戦争期の上海史は太平洋戦争を境に「孤島」時期(1937年11月-1941年12月7日)、「淪陥」時期(1941年12月8日-1945年8月16日)に分かれている。中華人民共和国の話劇史、映画史では、「孤島」時期に関する研究は多いが「淪陥」時期については日本支配下という理由で映画は全面的に否定され、話劇もほぼ空白の状態であった。1、本研究の第一の成果は『申報』を調査し、「話劇(1937-1945)・映画(1942-1945)公演年表」を作成し、また8093歳の話劇人・映画人15名にインタビューし、どんな話劇がどの組織によりどの劇場でどれぐらいの時間で公演されていたのか、また、日本支配下の上海映画会社が製作された映画及び日本映画の上映状況を通して具体的なデータで日中戦争期における上海の文化風景を明らかにした。2、「公演年表」をベースに話劇のヒット演目ベスト5を搾り出し、トップに立った『秋海棠』と『文天祥』、そして「女性」題材のシリーズを中心に脚本の内容のほかに、作者、演出、映画監督の個人背景、文芸思想を始め、劇団組織、劇場所属、観客の反応にまで調査を広げ、公演されていた日本の映画との影響関係を射程に入れ、テクストの多義性を複雑な権力関係と結びつけて歴史、社会的角度から分析、研究した。この研究によって映画と話劇との姉妹関係、話劇・中国映画・英米映画・日本映画の勢力関係を明かにし、中国の話劇史と映画史の空白を埋め、「淪陥時期」における話劇に高い評価を与え、映画を全面的に再評価する基礎を作り上げたのである。1、夏と春休みに東京出張、東洋文化研究所で『申報』を調査し、1941年から1945年まで逐日追って、話劇・映画の演目、上演時間、劇評などを調査し、「倫陥区」上海の話劇・映画年表の原稿を纏め、整理しているところです。2、夏休みに上海・南京・南通に出張し、図書館に所蔵の文献を調査した。また、華東師範大学の陳子善教授を訪問し、交流した。元話劇監督胡導教授(90歳)及び観客辛豊年(82歳)にインタビューした。3、春休みに上海・北京・香港出張し、上海では胡導教授に案内され、話劇人の洪謨氏(93歳)を始め、喬奇、白穆、王〓、林彬、呉崇文、蒋天流、黄宗英諸氏に、北京では黄宗江氏、香港では葦緯氏にインタビュウーした。4、香港電影資料館及び映画史専門家の黄愛玲氏を訪問し、資料を調査した。5、東京のフィルムセンターに出張し、40年代の日本映画や中国映画『万世流芳』などをフィールドワークした。6、以上調査したデータをベースに公表した論文は以下の通り1、上海"孤島"末期及倫陥時期的話劇(中国語)2、張愛玲看『秋海棠』及其他(中国語)3、訪胡導審査を通して、印刷中の論文は以下の通り1、『秋海棠』-「淪陥区」上海文化のシンボル2、『秋海棠』-「淪陥区」上海文化的標志品牌(中国語)1、引き続き1937年の孤島期まで遡って、東京で『申報』を逐日調査し、8年間にわたる戦争期の話劇・映画年表を纏める作業をしているところです。また、外交史料センターで日本側の文化政策面の史料を調査した。2、夏休みに上海へ出張し、元映画俳優の顧也魯にインタビューした。

3、9月、香港浸会大学の国際会議で成果の一部を発表し、中国の研究者たちと討論した。また図書館で資料調査した。4、10月、上海話劇芸術中心の国際シンポジウムに参加し、「戦時中の上海話劇」について口頭発表をした。また、元映画俳優舒適、鳳凰、話劇俳優狄梵にインタビューした。5、東京のフィルムセンターに出張し、40年代の日本映画『南の花束』などをフィールドワークした。6、春休みに北京に出張し、中国電影資料館などで史料を調査した。7、3月、広州中山大学で、「従"正気歌"到"文天祥"--戦時中の上海話劇」について口頭発表した。8、以上調査したデータをベースに公表した論文は以下の通り1、「秋海業」--淪陥区上海のシンボル2、没有硝烟的〓争--上海淪陥時期的話劇3、「訪洪謨」「訪喬奇」「訪宗英」「訪〓偉」「抗戦時期的上海話劇--訪胡導」を発表した。審査を通して、印刷中の論文は以下の通り1、「秋海棠」--淪陥区上海文化的象徴標志(中国語)2、「訪宗江」「訪喬奇」(2)日中戦争期の上海史は太平洋戦争を境に「孤島」時期、「淪陥」時期に分かれる。中華人民共和国の演劇史では、「孤島」時期にある程度触れたが「淪陥」時期に至っては空白のままであった。本年度の成果は以下の通り:「話劇年表」(1937-1945)を纏めた(未公表)。以上のデータをベースに本年度の成果は以下の通り1、「上海抗戦時期話劇的轟動劇目及日本電影上映場数比較」(『話劇』佐臨記念号、上海)2、「訪韋偉」(07年4月)「訪白穆」(5月)「訪秋梵」(10月)「訪王祺」(08年1月「訪鳳鳳・舒適」(08年3月)『留学生新聞』(東京)に掲載。3、「"秋海業"-淪陥時期上海的象征標志」4、「訪談録-訪黄宗江、喬奇」(秋海裳について)5、「訪林彬、呉崇文-抗日戦争的話劇」印刷中の論文は以下の通り「女性世界-"孤島"前期的話劇」
アラビア海沿岸先史海洋民族文化の基礎的研究

先史・古代から継続されるアラビア海沿岸域における海洋民族史に焦点を当て研究を遂行した。オマーン・インド・モルジブを中心に、現地踏査と調査を実施した。結果として、(1)先土器とも呼べる貝塚文化を形成したオマーン東沿岸域の実態、(2)イスラーム交易の多様性(内陸部と海洋部)、(3)マリーン・イスラームと定義できる海洋交易民の解明などを実施した。なお、調査過程において(4)広域文化遺産踏査情報集積のシステム化と、(5)踏査などの短期間海外調査対応の測量方法の特許申請を実施した。本年度は、オマーン国において2度の現地調査を実施した。まず、沿岸域と対比されるべく内陸域において、ニズワを中心とした地域で文化遺産基礎情報収集踏査を実施した。イスラーム期における、内陸域への交易ルートを確定するための調査であり、古地理復元とルート評価を景観分析などから実施した。また、沿岸域においてはラスアルハッドから北岸域において分布調査を実施し、新たに2地点の貝塚遺跡を調査した。この中で、出土石器の形態から、東岸域貝塚の主担者である先史海洋民族が、北岸域の石材環境に適応する形で石器製作技術を変化させることの証左となる新たな資料を検出した。併せて、オマーン国における北東岸地域(ソファール地域)の調査権を取得し、広域の分布調査を実施した。インドにおいては、1度の現地調整を実施した。グジャラート州における沿岸域を視察し、調査研究の対象域となるエリアを選定した。また、カウンターパートとなる研究機関と共同研究に関する申し合わせ内容の調整を行い、2012年度以降の現地踏査に関する準備を進めた。併せて、国内においては、オマーン国における文化遺産情報の基盤構築、インドインダス文明期の沿岸域(グジャラート州)に関する文化遺産情報収集とその情報化を進めた。原材、WebGISを基盤とした情報技術にこれらの情報を集積し、データベースとして構築が終了している。なお、2012年度は、オマーン国におけるGIS研修(遺産文化省職員対象)を委託されており、これも実施予定である。最終年度である本年度は、昨年度までに明らかにしたオマーン沿岸域の港湾都市構造(マリーン・イスラーム)文化の周辺域の確認と、拡大調査計画策定のため、1イエメンおよびエジプトの紅海沿岸域文化遺産情報集積とGISデータベース化、2パキスタン南岸、およびインド西岸における文化遺産情報集積およびカウンターパートとの共同研究調整、3モルジブにおける関連遺跡一般調査を実施した。1については、エジプト紅海沿岸域については、エジプトNARSSおよび日本学術振興会カイロ研究連絡センターとの協力により、文化財分布および地形情報を集積し、GISデータベースと衛星データ集積を実施した。イエメンについては、上智大学および一橋大学と協力し、既存の地図データのデジタル化および文化遺産情報の集積をおこなった。2については、総合地球環境学研究所および国際日本文化研究センター、インドバローダ大学と連携し、インダス文明期およびそれ以後の沿岸集落一般調査と情報集積を実施した。その中で、25年度以降、具体的な調査地としてグジャラート州カーンメール遺跡およびドーラヴィーラ遺跡の調査を決定し、共同調査継続を進めている。3については、モルジブ国歴史資料館と協力し、現在の文化遺産情報集積と具体的な一般調査を実施した。一般調査では、ハーリフ環礁・ハーダール環礁・マーマクンドゥ環礁・ラーム環礁の環礁において、イスラーム期およびそれ以前の仏教寺院関連遺跡の確認を行った。特に、モルジブ南環礁域のラーム環礁には大規模な水没した仏教寺院の存在を、中央環礁域には中世期イスラーム交易期における沈船を確認し、オマーン・スールで確認した6世紀前後から中世期までの交易関連遺跡をアラビア海をまたいたモルジブでも確認、調査準備を進められた成果は大きい。本研究は、今後アラビア海東域において拡大調査を実施し、西域との比較研究を深化させたい。本年度はオマーン国において、特にシャルキーヤ地方とジャラーン地方において海洋港湾都市に関する現地調査を実施した。具体的には、7世紀から継続される港湾都市であるSurおよび中世以降それに隣接して成立したAyagahまたアラビア半島北東端の現在の港湾集落であるHaddと近代になって成立したSurの衛星集落であるSikekrahおよびNismahに調査に入った。調査では、現在の生業形態、民族(血族)構成(聞き取り)、居住地分布を悉皆調査し、併せて残存する文化遺産(特に港湾設備、関連集落址など)の一般調査を実施し、海洋民族史としてのシャルキーヤおよびジャラーンの文化史を整理した。成果として、1現在の民族構成はSurを中心に分布する主要氏族と、Ayagahを中心に分布する主要氏族が隣接して分布する。

そのなかで前者が海洋交易や商取引を、後者が地産漁業などに関わって都市形成がなされてきたこと(氏族が職掌分担を、職掌が居住域を決定する重層ハーラの確認)、2Haddなど近世以降の新しい都市はシャルキーヤの南ジャラーン地域からの漁民が移民して形成されると同時に、商取引に関わる職掌はSurを中心とした氏族が併せて移民して集落形成がなされること、3Ayagahは長く“優れた技術の民"と呼ばれる血族の末裔として位置づけられ、長く孤立的な閉ざされた生業過程があったこと、4Sur居住の各氏族は、主に海洋交易民としての性格を持つが、東アフリカ地域(ソマリアなど)やインド・パキスタンなどからの移民も多く、現在でもそうした移民の居住域である特定のハーラを形成していることなどを明らかにした。これからのことから主眼においていたオマーン国における海洋民族史としての居住民の文化的性格として、アラブ・イスラームとは別のマリン・イスラームの集落、都市形成が先史・古代以来なされてきたことを意義づけた。当初計画していたオマーンならびにインドにおける現地調査ならびに現地カウンターパートの確定、共同研究申し合わせが実施できた。計画通り、本年度はインド、およびモルディブを対象とした現地調査の拡大を実施する。25年度が最終年度であるため、記入しない。従来、調査計画を立てていたインド地域において、2012年度は現地調査を実施できなかった。この原因は、インドにおける日本人主体の調査が困難であるという状況が徐々に明らかになってきたことによる。そのため、インダス文明の現地調査を実施されていた地球環境学研究所長田俊樹教授を研究主体である大学の研究センターに研究員として迎え、現在、現地大学との調整を行っている。現状ではMOUの締結やカウンターパート(調査主体)との調整が終了し、本年度はインド沿岸域の貝塚・先史古代集落の一般調査が主体的に実施できる予定である。また、継続的に関連遺跡情報や文化財情報の入力を進めており、これらからグジャラート州カーンメール遺跡周辺沿岸域での重点調査目標をたてることとした。気候や調査許可などの関係もあり、調査は11月から12月前後の予定としている。本年度はモルジブについても、現地調査を実施する予定である。こちらも現地文化遺産関連機関との調整に時間がかかっていたが、受け入れ対応可能な状況が見えてきたため、重点的に現地に入り調査を実施したい。なお、イエメンについては現在沿岸域の集落に関するデジタル地図作成が終了し、本年度それらの属性情報作成、入力を実施する。政情により困難な場合以外は、やはり同様に現地調査を実施したく考えている。昨年度予定していたオマーン国におけるWebGISを基盤技術としたGISに関する研修については、委託内容の調整が進まず、現在も継続して調整を進めている。以上のようなことから、本研究申請時に実施予定であった調査・研究の約6割が終了した状況であり、本来進んでいるべき7割程度までの達成度に至っていない。本年度はこの点に注意し、研究を推進したい。当初、申請書に記載したイエメンでの現地調査が、イスラーム地域全域における国勢状況の悪化から難しい現状にある。特に、東沿岸域は南部では、アデン湾に面した対岸のソマリア側で海賊活動なども活発化しており、現地調査の実施は当面困難と考えられる。
新規CD28ファミリー分子AILIMを介するシグナル伝達機構の解析

AILIM/ICOSは、CD28シグナルと同様にT細胞の増殖やINF-γ、IL-4の産生を誘導するが、CD28シグナルとは違いIL-2産生の増強をほとんど起こさないことが分かっている。そこで、我々はこのような違いがどのようなシグナル伝達経路の違いで生まれてくるのかを解析した。CD28の細胞内領域にはYMNM motifが存在し、PI3-KinaseとGrb2が結合することが知られている。一方、AILIMには同じ位置にYMFM motifが存在しておりPI3-Kinaseは結合するがGrb2は結合しない。我々はAILIMがIL-2promoterの活性化をほとんど起こさないのは、AILIMにGrb2が結合できないことがその理由の1つであるのではないかと考え、AILIMにGrb2を結合させるためにYMFMmotifのFをNに置換した変異遺伝子AILIM YMNMを作製しIL-2 promoterの活性を検討した。その結果、この1アミノ酸の変位によりAILIMはIL-2 promoterの活性化を誘導することができるようになった。さらにIL-2 promoter上のどの領域を活性化しているのかを検討したところ、Grb2をAILIMに結合させることでNFAT/AP-1 siteの活性化はCD28と同等に誘導できるようになったが、CD28RE/AP-1 siteとNFκB siteの活性化は十分にはおこらず、YMNM motif以外のCD28細胞内領域がこれらの領域の活性化に必要であることが分かった。これらの結果は、Grb2の結合に影響を与える1アミノ酸の違いがCD28とAILIMを介する補助シグナルの機能的な違いを決定する一因であることを示唆している。CD28分子は、T細胞の増殖、アポトーシスの抑制、サイトカインの産生などT細胞の活性化とそれに続く機能発現に広くかかわっていることが明らかになっている。最近クローニングされた第3のCD28ファミリー分子であるAILIM/ICOSは、これまでの研究からCD28シグナルと同様にT細胞の増殖やIL-4,IFN-γの産生を誘導するが、CD28シグナルとは違い、IL-2産生の増強をほとんど起こさないことが分かっている。そこで我々はこのような違いがどのようなシグナル伝達経路の違いで生まれてくるのかを解析するために実験を行った。CD28の細胞内領域にはYMNM motifが存在し、PI3-kinaseとGrb2が結合することが知られている。一方、AILIMは同じ位置にYMFM motifが存在しておりPI3-kinaseは結合するがGrb2は結合しない。我々はAILIMシグナルがIL-2産生を誘導しない理由の一つがGrb2の結合が無いことにあるのではないかと考え、AILIM分子にGrb2を結合させるためにYMFM motifのフェニルアラニンをアスパラギンに置換した変異AILIM遺伝子(AILIM YMNM)を作製し、IL-2プロモーターの活性化に対する効果を検討した。Jurkatを用いてIL-2 promoterの活性化を検討したところAILIM WTはほとんどIL-2プロモーターの活性化を誘導しなかったのに対し、AILIM YMNMは十分な活性化を誘導した。この結果はGrb2の結合の有無を決定する1アミノ酸の違いがCD28とAILIMシグナルの機能的な違いを決定する要因の一つであることを示唆している。
学習理論・標準化技術Compliant知識サーバーの構築

学習・教授理論をコンピュータに理解させるためのオントロジー(基盤概念構造)を世界で初めて構築した.この成果に基づいて,学習・教授理論に準拠した優れた教授シナリオを簡単に作れるオーサリングシステムを開発するとともに,約10の既存の学習・教授理論を整理することを通じて教授シナリオの作成や理論の分析を支援する機能を検証した.学習・教授理論をコンピュータに理解させるためのオントロジー(基盤概念構造)を世界で初めて構築した.この成果に基づいて,学習・教授理論に準拠した優れた教授シナリオを簡単に作れるオーサリングシステムを開発するとともに,約10の既存の学習・教授理論を整理することを通じて教授シナリオの作成や理論の分析を支援する機能を検証した.本研究ではオントロジー技術を用いることにより,理論と標準化技術の乖離を解消し,健全で有効なLOの蓄積,流通,知的再利用環境としての学習・教授理論と標準化技術の両方にCompliantなLO再利用オーサリング支援システムを構築することを目的としている.今年度は,研究実施計画に基づき,以下の項目について研究を進めた.1.学習パラダイムのモデル化:学習・教授理論の組織化を阻む大きな要因は,「パラダイム」の問題である.ここでは,学習・教授理論におけるパラダイムの相違点と共通点を浮き彫りにする基盤概念の抽出とその組織化を行った.2.知識組織化のための基盤モデルと洗練:人工物の機能構造を把握することで有効性が検証されているデバイスオントロジーを導入し,1.で見いだした基盤概念オントロジーとマッピングすることで,学習・教授理論の組織化に不可欠な基盤モデル構築を行った.具体的には,教授・学習理論が対象としている世界を,教授行為者を装置,学習者の理解状態を対象物と見なしたモデルを構築した.3.各種理論のOperationalな解釈:2.で構築した基盤モデルに基づいて学習・教授理論の再解釈を行い,理論の学習パラダイム依存部分と独立部分との切り分けと,そのOperationalizationについて考察した.この解釈の結果を,機能を達成関係に着目して部分機能に分解する機能分解木という概念で組織化した.4.パラダイム独立な学習者状態の整備:3.と並行して,「工学的な近似」という重要な指導原理に従って,いくつかのパラダイムに共通な状態,すべてのパラダイムに共通な状態,各理論に固有の状態などいくつかの状態に分類し,概念体系を構築した.本研究ではオントロジー技術を用いることにより,理論と標準化技術の乖離を解消し,健全で有効なLOの蓄積,流通,知的再利用環境としての学習・教授理論と標準化技術の両方にCompliantなLO再利用オーサリング支援システムを構築すると同時にその成果をオントロジー技術の発展にフィードバックすることを目的としている.今年度は,研究実施計画に基づき,以下の項目について研究を進めた.1.標準化技術との対応:学習シナリオのLDへの変換とその利用学習・教授理論を参照して作られた学習シナリオを標準化技術であるIMS-LDに変換する方式を開発した.本システムが持つ機能分解木の中間レベルには各ゴール(教授行為)の達成方式と理論の関係が明示的に保たれているので,シナリオの設計意図と正当性の情報をLDに付加することができる.2.公開したオントロジーについての意見聴取と改良昨年度から公開しているOMNIBUSオントロジーについて,ITS2008,ICCE2008といった学習支援システム研究においてトップレベルの国際会議で発表・デモを行いこの分野での著名な研究者からからコメントをもらった。3.理論サーバの設計およびクライアントとしてのオーサリングシステムの設計・開発年度当初の予定を変更し,本年度はクライアントとしての知的オーサリングシステムが必要とする種々のガイダンス生成機能,経験的にうまくいった教授法などを順次追加出来るようなOpen性などに必要な機能仕様の策定と実装に集中した.まずはスタンドアローンアプリケーションとして実現することでこの研究の目的と最終成果のイメージが明確になり,学会での発表・デモで多くの意見と完成した時への期待を得ることができた.当初予定していたサーバの設計については,技術調査は終了しており,その実現を最終年度の課題として行い,当初からの最終目標を実現する予定である.本研究ではオントロジー技術を用いることにより,理論と標準化技術の乖離を解消し,健全で有効なLOの蓄積,流通,知的再利用環境としての学習・教授理論と標準化技術の両方にCompliantなLO再利用オーサリング支援システムを構築することを目指した.本年度はこれまでの成果をまとめ,その有用性を検証すると共に,より幅広い学習形態を扱うことができるオントロジーに発展させるために,今後の拡張性を考慮して以下の課題を実施した.1.OMNIBUSオントロジーの改良昨年度から公開しているOMNIBUSオントロジーを改良して,これまで対象としてきた教師による教授を主体とした一斉学習だけではなく,学習者が互いに学び合う協調学習をも統合的に扱うことができる概念体系として拡張した.この拡張により,一斉学習も協調学習もそれぞれのインタラクションの中で誰が何を学習し,そこで誰の行為が学習に影響を与えたかに注目すると同じ枠組みで記述できることを示した.2.クライアントとしてのオーサリングシステムの改良ユーザの各種学習・教授理論についての理解を支援するために,OMNIBUSオントロジーに蓄積された理論的知識を俯瞰し,比較対照できる機能をオーサリングシステムに追加すると共に,オーサリングシステムを実際の中学校教諭に授業デザインに利用してもらう実験を実施して,その有用性と実用面での課題について検討した.この実験を通じてOMNIBUSオントロジーによるモデル化が教師の授業デザイン時における振り返りを促進する可能性を持つことが分かった.
光応答性を有する三端子DNAを用いた単一分子トランジスタの創案と開発

本研究では、単一分子スケールで三端子構造を実現できる3'-5'型DNA単分子接合に基づく単分子トランジスタの開発を目的とした。三端子構造を有する単分子デバイスは、二端子系では実現できない幅広い機能を有する単分子素子の開発を可能とする。電極に架橋させるDNAの構造設計により電極と独立な三端子目をDNA分子内に設置する。この三端子目を、光化学を用いて制御することによって、電界効果に基づく光ゲート機能を発現させる。本研究では、素子となるDNAの合成から、光ゲート機能の立証のための光学系の設計及び計測を行い、これまで実現不可能であった、トランジスタ機能を有する超微小分子デバイスを開発することを目指す。
新規がん促進分子Merm1の機能解明と阻害剤探索

がん転移促進因子Merm1による転移制御機構を明らかにし、転移抑制の標的となり得る作用点を示すことを目的とした。Merm1のMTaseドメインは、転移促進に関与することが示唆されているが、その基質は不明である。本解析から、このドメインが浸潤促進に寄与することが示された。また相互作用因子として、Merm1の機能的複合体因子とMerm1制御に関与するユビキチン化因子を同定した。さらに、Merm1がその酵母ホモログ同様、核小体で機能することと、その核小体機能にもMTaseが関与することが示唆された。相互作用因子、及び核小体制御がMerm1による転移制御と関係するかは今後の課題である。本研究では、in vivoスクリーニングで同定されたがん転移促進因子Merm1による転移制御機構を明らかにし、治療標的となり得る作用点を提案することを目的としている。25年度は、転移に関与する可能性があるMerm1のMTaseドメインの活性に着目し、Merm1ノックダウンで発現が上昇するp53コファクター、ZACIの発現制御についてエピジェネティック変化への関与を検討した(1)。また、Merm1の機能に関わる相互作用因子の同定と解析を行った(2)。(1) Merm1のMTase活性とエピジェネティック制御ChIP解析の結果、Merm1はZACI遺伝子領域に広く結合していたが、ノックダウンによってその領域のヒストンメチル化の顕著な変化は見られなかった。また、高転移性メラノーマ細胞に発現させたMerm1をタグで精製し、ヒストンに対するメチル化アッセイを行ったが活性は検出されなかった。一方、DNAメチル化阻害剤処理で変化が見られるZACIプロモーター上のCpG islandのメチル化についても調べたが解析を行ったが、Merm1ノックダウンで変化は検出されなかった。これらのことから、Merm1はヒストンに対するメチル化活性はなく、ZACIの発現制御においてエピジェネティック制御に直接関与しないと考えられる。(2) Merm1相互作用因子の同定Merm1によるがん転移促進のメカニズムへの手がかりを得るために、相互作用因子の同定を行った。相互作用因子の解析から、Merm1のタンパク質安定化に働いている因子、機能発現に関与する可能性がある因子群が同定された。現在、これらの因子の解析を進めている。Merm1はメラノーマや乳管癌で悪性度に相関して発現が亢進している。Merm1のタンパク質レベルや機能を制御する相互作用因子との関係の解析は新規がん転移制御の理解につながる可能性があり重要である。本研究では、in vivoスクリーニングで同定されたがん転移促進因子Merm1による転移制御機構を明らかにし、治療標的となり得る作用点を提案することを目的とした。25年度中、Merm1が出芽酵母Bud23のヒトホモログで、リボソーム生合成における機能の保存性も報告された。そこで26年度は、25年度に同定した相互作用因子によるMerm1制御(1)、とMerm1によるリボソーム・核小体制御(2)の解析を行った。(1)相互作用因子群に、ユビキチン(Ub)化酵素E2, E3が含まれていた。そこで、Merm1の分解制御と転移制御へのUb化の関与を検討した。このE3による直接的なMerm1のUb化は確認できなかったが、Merm1のタンパク質制御、また転移制御への関与が示唆された。一方、酵母Bud23の機能的相互作用因子のヒトホモログもMerm1相互作用因子として同定した。ノックダウン(KD)実験から、この因子がMerm1と相互作用し互いに安定化していることが示され、機能的複合体として存在すると考えられた。転移促進への関与も検討中である。(2)25年度にMerm1の一部がリボソーム合成の場である核小体に局在していることを示した。核小体の形態は、がん悪性度の指標として古くから観察されているが、悪性化にどのように関与するのかは明らかではない。転移促進因子で、リボソーム生合成に関与するMerm1の核小体での機能は、重要と考えて解析したところ、Merm1のKDで核小体数の減少、Merm1野生型の過剰発現で核小体数の増加を見出した。一方、Merm1 MTaseドメインの変異体の過剰発現は核小体数に影響しなかった。以前の報告より、Merm1の転移促進機能にMTaseドメインが関与することと今回の結果から、Merm1のMTaseドメインを介した核小体制御が転移促進に関与する可能性が予想された。26年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。計画通り、Merm1のMTaseドメインがエピジェネティックな制御に関与している可能性をまず下流の遺伝子ZACIについて検討した。