hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性歯周炎抑制機序におけるp38 MAPK family新規機能の解明

昨年度にsiRNAを用いてp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞のbFGF-bb刺激によるTIMP-1の産生について検討を行った。control siRNA歯肉線維芽細胞と比較してp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞におけるTIMP-1産生の増強という結果を得ていた。今年度はMMPsの内因性の阻害剤であるTIMP-1産生の増強が歯肉線維芽細胞のコラーゲン分解能に影響するかどうか検討した。方法としてはI型DQコラーゲンを固層化したガラスプレートにbFG-bb刺激したp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞を播種し共焦点レーザー顕微鏡にて分解能を観察した。結果はコントロール歯肉線維芽細胞と比較してp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞におけるコラーゲン分解能の増強が認められ、更に詳細を検討するためにp38MAPの他のサブファミリーであるp38β・γMAP kinaseのノックダウン効率をWestern blotting法にて確認した。TIMP-1の産生経路およびネガティブレギュレーションを同定するためにNF-kBやJNK1/2のリン酸化をwstern blotting法により検討した。結果はbFGF-bb刺激におけるp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞におけるJNK1/2の活性化の変化は認められなかったがNF-kBの活性化control siRNA歯肉線維芽細胞と比較して増強が認められた。更なるシグナル伝達経路を検討するためERK1/2やMSK1/2などの活性化をbFGF-bb刺激におけるp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞も用いてWestern blotting法にて検討中である。現在までの進捗状況はおおむね順調に進展しているがsiRNAp38αMAP kinase歯肉線維芽細胞におけるコラーゲン分解能を検討する実験が十分に検討されていないため今後も引き続き実験を行う予定である。TIMP-1の産生経路およびネガティブレギュレーションを同定するためにbFGF刺激におけるシグナル伝達経路を検討するためERK1/2やMSK1/2などの活性化をbFGF刺激におけるsiRNA p38αMAP kinase歯肉線維芽細胞も用いてWestern blotting法にて検討中である。抗炎症作用として注目されている内因性の細胞外マトリックス分解酵素阻酵素であるTissue inhibitor of matrix metalloproteinases (TIMP)の歯肉線維芽細胞における発現を追求し、この結果を元に慢性歯周炎抑制機序を検討することは重要である。これまで我々は、炎症下における骨芽細胞や線維芽細胞における細胞外マトリックス分解酵素であるmatrix metalloproteinases (MMPs)の産生機序および歯周組織破壊に及ぼす影響を明らかにしてきたが、その内因性阻害酵素TIMPについては重要視されておらず、このことが慢性歯周炎発症機序および抑制機序にいての研究の発展を妨げている。歯肉線維芽細胞におけるTIMPの産生機序を明らかにすることにより、内因性の慢性歯周炎抑制機序を明らかとすることを目標し、本研究成果は内因性の酵素のため将来的に慢性歯周炎の効率の良い安全な治療法の現実化の可能性をもつと考えられる。そこで、創傷治癒や歯周組織再生に関わっているサイトカインであるbFGFよる歯肉線維芽細胞のTIMP-1産生機序について解明したい。歯肉線維芽細胞の創傷治癒における細胞内シグナル伝達経路の詳細を明らかにするために、以下の検討を行う。1歯肉線維芽細胞におけるp38MAP kinase阻害剤のbFGF刺激によるTIMP-1の産生に及ぼす影響を検討する。2歯肉線維芽細胞におけるbFGF刺激によるp38MAP kinaseα、β、γ、εの活性化を検討する。3p38MAP kinaseα、β、γ、εの阻害剤におけるbFGF刺激によるTIMP-1の産生に及ぼす影響を検討する。4p38MAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞におけるbFGF刺激によるTIMP-1の産生およびシグナル伝達経路を解析する。今年度は創傷治癒や歯周組織再生に関わっているサイトカインであるbFGFよる歯肉線維芽細胞のTIMP-1産生機序について解明するために、我々は、ウエスタンブロッティング法により歯肉線維芽細胞におけるbFGF刺激により歯肉線維芽細胞のMMP-1およびTIMP-1産生能の検討を行った。その結果、bFGF濃度依存的にMMP-1およびTIMP-1産生産生が増強する結果を得た。同時に各種p38阻害剤を用いてMMP-1およびTIMP-1産生能の検討を行った。その結果、p38αkinase阻害剤においてTIMP-1産生能の増強が認められたが、他の阻害剤ではいずれも抑制を認めた。我々は、予想と反してp38αkinaseはTIMP-1産生経路におけるnegative regulatorの可能性があると考え、siRNA法を用いてp38αkinase p38αknock down細胞作製中である。更に我々は、慢性歯周炎における歯肉線維芽細胞におけるTIMPの産生を確認するためにマウスにpg菌を感染させ歯肉線維組織おける病理組織像にp38αkinaseの発現を確認するため実験を進行中である。

今年度はMMPsの内因性の阻害剤であるTIMP-1産生の増強が歯肉線維芽細胞のコラーゲン分解能に影響するかどうか検討した。方法としてはI型DQコラーゲンを固層化したガラスプレートにbFG-bb刺激したp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞を播種し共焦点レーザー顕微鏡にて分解能を観察した。結果はコントロール歯肉線維芽細胞と比較してp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞におけるコラーゲン分解能の増強が認められ、更に詳細を検討するためにp38MAPの他のサブファミリーであるp38β・γMAP kinaseのノックダウン効率をWestern blotting法にて確認した。TIMP-1の産生経路およびネガティブレギュレーションを同定するためにNF-kBやJNK1/2のリン酸化をwstern blotting法により検討した。結果はbFGF-bb刺激におけるp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞におけるJNK1/2の活性化の変化は認められなかったがNF-kBの活性化control siRNA歯肉線維芽細胞と比較して増強が認められた。更なるシグナル伝達経路を検討するためERK1/2やMSK1/2などの活性化をbFGF-bb刺激におけるp38αMAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞も用いてWestern blotting法にて検討中である。現在までの進捗状況はおおむね順調に進展しているがsiRNAp38αMAP kinase歯肉線維芽細胞におけるコラーゲン分解能を検討する実験が十分に検討されていないため今後も引き続き実験を行う予定である。慢性歯周炎の発症機序解明のためにFGF刺激により歯肉線維芽細胞のTIMP-1産生能の検討を行う予定である。計画としてp38MAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞を作製する。p38MAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞におけるbFGF刺激によるTIMP-1の産生を検討する。p38MAP kinaseノックダウン歯肉線維芽細胞におけるbFGF刺激によるシグナル伝達経路を解析する。さらに、予想と反してp38αkinaseはTIMP-1産生経路におけるnegative regulatorのいう結果が示唆されたため、当初実験計画になかったマウスpg菌感染実験において歯肉固有層におけるTIMP-1の産生とp38αkinaseの発現を確認する計画である。
都市のシティズンシップに関する地理学的研究―ミラノ・社会センターの空間的実践―

ミラノの社会センターは、「不法占拠」空間であっても、社会的なものから隔絶されてはいないことが明らかとなった。むしろ、外部(地区や都市)への開放性を創出してきたからこそ、この空間を存続させられた。そこでは、「地域(領域)territorio」という概念に非常に重要な価値が置かれてきた。かれらは、既存の制度とは徹底して異なり、それとは衝突するような目線で、地域と住民を研究し描写すること、さらには住民を自らの実践に巻き込むことで、いわば別の地域、別の社会を構築していく知恵を具体化してきた。ここから、「地域(領域)」の概念を基盤にして、住民との、住民同士の民主的協働を形成する可能性を指摘できた。いずれの発表も、主に1970年代にイタリア・ミラノの社会センターが出現するに至る当時の政治的・社会的・文化的文脈を検討するものであった。これらの国際会議において、同様の関心を有する数多くの研究者と知り合い、刺激的かつ意義深い意見交換を行うことができた。2013年2月には、イタリア現地調査を行ったが、ミラノの社会センターCox18、Piano Terra、Fornaceにおいてインテンシブなインタビュー調査と資料調査を行った。またミラノ市立図書館では、社会センター運動について報じる数多の新聞記事を収集することができた。これらは25年度の研究発展の基盤をなすものとなる。また書誌や論文を通して、現代の都市論やミラノの都市空間についての理解を深めることができた。6月には、社会文化学会中部支部からの依頼で、「都市文化としてのイタリア・アウトノミア運動ーミラノにおける社会センター運動を中心に」、12月には社会文化学会からの依頼で全国大会において、「都市への権利の視角ーイタリア・アウトノミア運動の意義」と題した報告を行った。現代文化、対抗文化の社会的意義について、あるいは社会空間の役割について詳しい様々な分野の研究者と議論を交わすことができた。今後の研究にとって非常に意義深いネットワークを構築することもできた。9月にはイタリア現地調査を行ったが、そこにおいて収集できた文字資料とインタビュー資料、とりわけ前者は膨大な量にのぼる。社会センターの運営に携わる人びと、また社会センターについて詳しい知識人・研究者へのインタビュー調査は、それ自体が非常に重要なデータとなる。またミラノの社会的・政治的・文化的文脈を知る上で貴重ないくつかの歴史的資料を収集できたが、これらは研究にとって極めて有益なものである。資料が膨大なために、今後はさらにこれらを読解・分析する必要がある。2011年5月に、香港バプティスト大学で開かれたInternational Workshop Urban Utopianismにおいて、`Searching for an Alternative Social Space in the City: Some Aspects of Spatial Practices ofa Social Center "Leoncavallo" in Milan'と題した発表を行った。そこでは、主要な研究対象であるミラノの社会センター「レオンカヴァッロ」の歴史的変遷過程をイタリアの政治的・社会的文脈に位置づけながら発表した。この発表は、都市研究に従事する参加者たちからの関心を引き、刺激的な意見交換を行うことができた。2012年3月には、『都市文化研究』という学術雑誌に、査読付きの論文「イタリア・ミラノにおける社会センターという自律空間の創造ー社会的包摂と自律性の間でー」を公表した。レオンカヴァッロによる自主編集資料から、1994年以後の活動の方向性の整理に加えて、1970年代という社会センター誕生期の資料を分析することで、活動の連続性と非連続性を考察することができたのは、今後の研究を位置づけていく上でも重要である。また3月27日に大阪市立大学都市研究プラザのG-COE特別研究員(若手)研究員発表会においても、「例外状態に抗う自律空間の潜勢力:イタリア・ミラノの社会センターというスクウォット空間」と題した発表を行った。2012年2月から3月にかけての時期に、ミラノの社会センター「コックス18」のPrimo Moroniアーカイブで、入手した社会センターに関する多くの歴史的資料は、平成24年度における研究の基盤をなす。また書誌を通して、既存の社会センターについての議論やミラノという都市についての議論を整理・検討してきた。これまでに行っている2度のイタリア現地調査によって、ミラノの社会センターに関して想像以上に多くの資料を入手できた。社会センターCox18の内部にあるプリモ・モローニ・アーカイブや、ミラノ市立図書館で収集した数多くの貴重な文書資料を入手したのみならず、社会センターの活動を行っていた人々、また現在行っている当事者たちへのインテンシブなインタビュー調査を通して、資料のみでは推し量れない様々な事実や考えを朗にすることができつつある。特に、Cox18やFornaceといった社会センターにおいては、繰り返しインタビュー調査を行うことで、その活動の社会的・政治的・文化的意義を理解することができはじめていると考える。

このように、調査対象の社会センターについても、当初予定していた「レオンカヴァッロ」のみならず、他の活動的な社会センターに広げていくことで、より複合的なミラノのオルタナティブな社会活動の状況について研究することが可能となっている。また何より、たびたび訪問することで、かれらとの信頼関係を形成できていることが非常に重要であると考える。また現在のところまで、1つの論文、そして3回の国際会議での発表というかたちで、成果をまとめ、公表することができている。香港で研究発表を行い、また査読付きの学術論文を発表できたように、研究成果をすでに公表できていることは非常に重要である。また現地調査による資料収集についても、想像していた以上に、数多くの貴重な文書資料を集めることができた。イタリア現地調査へ赴ことができたのは1度であったが、社会センター「コックス18」の保有するPrimo Morniアーカイヴにおいて、社会センター「レオンカヴァッロ」を含む過去のミラノの社会センターによって自主編集された文書や新聞、ビラなどを入手することができた。特に1990年代のみならず、1970年から1980年代の資料を入手できたことが重要であると考える。加えて、こうした社会センター活動を支える思想的・社会的背景に関する古い書誌も複写することができた。そして資料調査のための交渉や現場での会話や議論を通して、「コックス18」に関わる人々との信頼関係を築くことができたのが、何よりの成果である。今後のアーカイヴの利用に加えて、70年代から存続するミラノの歴史的社会センターの1つとして、「コックス18」についても具体的なインタビュー調査などができる関係を築けていると考える。またミラノという都市、そして社会センターに関わるイタリア語の様々な書誌を入手し読み進めていることも、研究の進展にとっては重要である。今後はまず、現在手元に収集している社会センターについての膨大な資料(様々な都市社会運動の資料、さらには新聞記事など)を整理・読解・分析することが何より重要な作業となる。この作業を通して、歴史的かつ現代的に、社会センターについて、さらにはその文脈について、実証的に研究することができる。またイタリアへの現地調査も行うことで、過去のみならず、現在の活動についてもいくつかのインタビュー調査を通して、いっそう把握する必要があると考える。またミラノ以外の場所であっても、社会センター自体についての一般的な枠組みの理解を深めるために、ミラノのみならずイタリア全体の社会センターについてよく知っている人物に聞き取り調査を行う必要も感じている。またグローバル化のなかでのミラノ都市空間の歴史的・地理的変容過程について整理することも必要だろう。これらの作業を通して、現代都市における空間を拠点としたオルタナティブな社会形成のあり方、都市のシティズンシップや自律的活動に関する興味深い例として、本研究をより体系的に公表できると考える。
ヒト免疫受容体ＬＩＬＲＢ２とＨＬＡ－Ｇ２等の多様なリガンド群との分子認識機構

また、LILRB2の既知リガンドとして、HLA-G2の他にHLA-B27、ANGPTL2が報告されているが、LILRB2に対する結合の競合性や結合様式の差異を比較するために、HLA-G2以外のLILRB2リガンド(HLA-B27及びANGPTL2)も組換え蛋白質として調製した。いずれも結合に重要であるドメインを、大腸菌で封入体として発現させ、巻き戻し法により調製できることを確認した。さらに、HLA-G2蛋白質の機能を細胞レベルで解析するために、ヒト末梢血単核球中を用いた実験を開始した。ヒト末梢血単核球中から、単球を分離し測定した結果、受容体であるLILRB2を発現していることがわかった。また、得られた単球から分化させた樹状細胞についてもLILRB2を発現していることを確認した。今回、HLA-G2のフリーのシステイン残基によるさらなる多量体形成の可能性が示唆されたので、構造解析のためにはC42S変異体を用いた方がより解析に適していることがわかった。また、LILRB2の既知リガンドの組換え蛋白質を調製することができ、それらを用いてLILRB2との結合に関する解析を進める準備ができた。これまで使用してきた組換えHLA-G2蛋白質の細胞レベルの解析も解析条件を決めることができた。以上の理由から「おおむね順調に進んでいる」と評価した。今後は、引き続きLILRB2とHLA-G2の分子認識機構を中心に、LILRB2とリガンド群との分子認識機構解明についての研究を進めるために、HLA-G2蛋白質の性質や機能を理解するための研究を進めていく。今回、調製することができた、LILRB2の既知リガンドとHLA-G2を用いて、LILRB2との結合の競合性や結合様式の差異を解析していく。さらに、これまで使用してきた組換えHLA-G2蛋白質の細胞レベルでの機能解析について、測定条件などが決まったので、引き続き解析を進める。
高等教育機関に在籍する障害学生の就労支援とインターンシップに関する調査研究

本調査結果を一言で言えば、障害学生への大学内における就職支援・就労支援は、ほとんど未整備状態であり、大学外の組織、あるいは障害学生自身の取り組みに、全面的に依存している、ということである。大学が卒業生を就職させていく責任に対して異論を挟む者はいないが、それはあくまでも健常学生に対してであり、障害学生については必ずしもそのような意識があるわけではない。特に、障害学生への就職活動支援についてのノウハウがないことが、その理由の第一にあげられる。就職活動の原則は、学生を相手、つまり採用者側にどれだけ理解してもらうか、であるが、そもそも、障害学生を大学側就職担当者が理解していない現状では、相手への説明は無理である。障害者とはどのような特性を持っているのか、何ができるのか、何ができないのか、どうすればできるのか、などが理解されていない。そしてこのことは、同時にインターンシップにおいても言えることである。調査結果から明らかなように、インターンシップ先の開拓は、個々の教員の個人的なつてによっており、大学としての就職課などによる"公的な"働きかけで開拓されているものではない。インターンシップは、経緯としては職業体験の一つの方法として始まったが、この様な方法は、実は、障害学生にとっては、とても重要なのである。先に、大学の就職担当者が障害学生のことを知らないと記したが、それは事業所の採用担当者にしても大同小異である。その事業所の中で、何ができるのか、障害者を採用してやっていけるのか、を知らないので、それを知るための一つの大きな機会として、このインターンシップは、極めて重要である。障害者の能力とはどんなものなのか。これを知るための絶好の機会としてとらえるべきである。1.大学における障害学生の就労支援について、訪問調査により、実施状況・実施内容を検討した。ほとんどの大学において、障害学生への特別な就労支援は行なっていないとの回答を得た。健常学生と同様に、相談にくれば対応するということであったが、障害者の採用を希望している企業等のリストがあるわけではなく、話を聞き、ハローワークなどを紹介して返すということであった。2.「障害学生修学支援体制の整備と支援コーディネーターの役割に関する研究会」を立ち上げ、学内の修学支援体制と就職支援体制についての検討を行なった。大学として障害学生の問題にどう関わるかについて、そのキャンパスライフの面では、次の三つのポイントがある。一つは、大学に入学する際の入試の問題。それには下宿を探すのも大変というようなことも伴う。二つには、「期末試験」。授業のところもいろいろと問題があるし、サークルなどの課外活動や、アルバイトなどの問題もあるが、結局は、単位が取れなかったというところで決定的になる。三つ目は、卒業とも関係した就職や進学などの「進路の問題」。工学系の学生は研究室を経由しての採用ということもあり、比較的就職しやすいが、文科系の障害学生は面接までいくのが難しい。しかし有効な支援方法は見つかっていない。3.障害学生のインターンシップを行っている短期大学を訪問し、聞き取り調査を行った。この短大では、障害の有無に係わりなく、インターンシップを行なっているが、教務担当教員のつてにより、インターンシップ先を開拓している。障害学生についても同様である。更にインターンシップ先企業も訪問し、その内容や方法について聞き取り調査を行った。まだまだ、個別対応であり、大学の組織的な動きは見られない。平成18年度に行なった,職場定着率,インターンシップ,大学による卒業生フォローアップに関しての調査結果は以下の通りであった。【職場定着率】調査事業所における4年定着率は41.7%,3年定着率は44.4%,2年定着率は73.3%,1年定着率は80.8%で,退職の理由として目の状態によるとした者がいる。

進行性の疾患の場合,与えられた業務をこなせなくなる場合もあるが,そのような場合の対処方法を職場へアドバイスできる体制を,卒業させた大学で整えるか,センターを設置し,対応する必要があろう。しかし,どのような場合でも,卒業生と大学との信頼関係が前提となるものであり,これを忘れての教育・指導であってはならない。【インターンシップ】身体に障害を有する学生にインターンシップを行っているかとの質問に対し,調査した46大学において,8大学(17.4%)が何らかの形で行っているとの回答を得た。残り38大学(82.6%)からは行っていないとの回答であったが,内6大学は対象となる障害学生が在籍していないとのことであった。インターンシップ先の開拓は,教官や事務部等大学側によるもの4大学,学生自身によるもの1大学,両者によるもの2大学,その他(不明)1大学であった。実習など,特に現場での支援が必要となる場合は,教員などの人脈を頼りとする,極めて個人的な依頼の中で行なわれることが少なくない。実習先への理解啓発により,公的なルートによる実習学生受け入れの拡大が必要であるが,なかなか整備できないのが実態である。【大学のフォローアップ】視覚障害者を採用した企業・病院・施設あるいは視覚障害者本人に対して,大学がフォローアップを行うことについてどのように考えているかを聞いたが,大学にフォローアップを求める声は,回答の84%を超えており,卒後教育に関する,大学にある各種リソースへの期待は極めて高い事を示している。
霊長類を用いた非接触磁気計測手法に基づく心臓興奮・伝導異常病態の解明

本研究は非侵襲的で高感受性の心臓の検査方法である非接触磁気計測手法をヒトに最も近縁な霊長類に適応し、心臓の電気生理学的評価を行い心臓伝導異常のメカニズム解明に繋げたものである。その過程で得られた新規評価システムや不整脈疾患モデルは新たな心疾患の診断法として有用であるのみならず、心疾患の電気生理学的なメカニズム解明にも役立つものである。本研究では非侵襲的な検査法である非接触磁気計測手法をヒトに最も近縁な実験用霊長類であるカニクイザルに適応し、心臓の電気生理学的評価を行い、その手法のエビデンスを確認しながら、評価システムの構築や不整脈疾患モデルの樹立を試みる事により、心臓興奮・伝導異常のメカニズム解明を目指した。特に、その過程で得られる評価システムやモデルを利用し、病態の解明を行うことで、不整脈疾患などに対する新たな前臨床評価、新規診断基準の樹立へとつなげることも可能となる。本年度は主に下記の研究成果をあげた。1)まず、非接触磁気計測装置、シールドルーム、モニター装置や同期用心電図などを組み合わせ、霊長類に特化した計測設備・手法の構築を行い、ヒト新生児相当の大きさのカニクイザルにおいて心臓磁場を計測する事に成功した。2)次いで1500頭規模からなるカニクイザル繁殖コロニーおよび施設内で維持されている老齢ザル群を対象に非接触磁気計測を順次開始し、これまでに約50頭の心臓磁場データを取得した。3)さらに、霊長類心筋梗塞モデルの作成も開始し、心エコー、心電図、生化学マーカーなどの測定を経時的に行う事で、ヒト病態を忠実に反映した慢性化モデルである事を明らかにした。4)ここまでの非接触磁気計測手法により得られたデータの集積および解析を行ったところ、霊長類の心臓磁場強度はヒト成人の半分程度であり、体重の相同するヒト胎児とほぼ同等である事が明らかとなった。さらに、イメージングとして得られるアローマップや加算平均波形はヒトとほぼ相同する正常な画像を得る事に成功した。これらの結果より時間幅や磁場強度など、カニクイザルの各種正常値を得る事に成功し、非接触磁気計測における診断基準が確立された。なお、本年度は以上の内容を国内外の多くの学会に発表し、その成果を広く公開した。本研究では非侵襲的に心臓電気生理動態を検査する事が可能な非接触磁気計測手法をヒトに近縁な霊長類に適応し、新たな評価システムの構築や不整脈疾患モデルの樹立を試みる事により、心臓興奮・伝導異常のメカニズム解明へつなげる事を目指すものである。本年度は昨年度までに樹立した計測手法を用いて霊長類における心臓伝導異常病態の抽出および評価を目指し、下記の成果をあげた。1)これまでに得られた評価基準を利用し、電気生理学的に特徴のある霊長類の抽出を試みた結果、左脚ブロック、WPW症候群、Burugada症候群、QT延長症候群などの先天性不整脈疾患の特徴を有する心磁図の描写に成功した。特に、QT延長症候群においてはT波時相における異常電流、WPW症候群では副伝導路の早期興奮をアローマップとしてイメージングする事が出来、本手法が詳細な電気生理学的変化を描写可能である事を明らかとした。2)これまでに得られた心筋症や心筋梗塞モデルに関しても計測を行ったところ、心筋症個体から得られた電流アローマップにおいては脱分極、再分極時の異常電流を認め、これらの所見がMRIや心エコー検査所見、病理組織学的検索における左室心筋のびまん性線維化所見と一致する事を見出した。3)得られた心疾患の病態把握に努めると同時に、心疾患モデルとしての付加価値の可能性を探る目的で疾患関連遺伝子の特定を行うため、ヒトで報告のある心筋発現蛋白質Phospholamban、δ-sarcoglycanのmutation部位を参照にprimerを設計し、検索を行った。その結果、心筋症個体ではヒトと全く同一の変異は認められなかったがδ-sarcoglycanのR97Q別領域に発症個体特異的なSNPsの存在が示唆された。本年度は以上の内容を国内外の多くの学会に発表し、その成果を広く公開した。本研究は非侵襲的に心臓電気生理動態を検査する事が可能な非接触磁気計測手法とヒトに近縁な霊長類を組み合わせることにより、新たな評価システムの構築・不整脈疾患モデルの樹立を試み、心臓興奮・伝導異常病態のメカニズム解明を目指したものである。本年度は霊長類心疾患モデルの評価および霊長類を用いた新たな安全性・毒性評価システムの樹立を目指し以下の成果をあげた。1)引き続き体系的な霊長類の心磁計測を行う事によりデータの拡充を図った。それら得られた電流アローマップから最大ベクトル(MCV)と総和ベクトル(TCV)を求め、角度と強度を算出し、経時的変化を定量可能な新たな解析方法を適応する事で新たな評価基準を樹立し、解析結果の信頼性を向上させた。

2)心筋梗塞では中長期的なモデルにおいて心疾患マーカーの経時的変動を解析したところ、CPK、トロポニンT、BNPは急性期に一過性の上昇を示し、ヒトの病態をよく反映している事が明らかとなった。一方心磁計では同モデルにおいて脱分極、再分極時の電流を経時的に定量化したTCV、MCVで梗塞直後から長期的に異常値を検出可能である事が明らかとなり、心筋梗塞の急性から慢性期まで有用な診断方法であることが示唆された。その他、ここまで得られた左脚ブロック、WPW症候群、Burugada症候群、QT延長症候群、心筋症などの疾患が疑われる個体についてはその家系を追跡し、一部に血縁関係があるものを見出した。現在遺伝子解析や子孫の調査を開始しており、引き続き疾患モデルとしての樹立を目指す。3)これまでに得られた評価基準や疾患解析の結果、本手法は霊長類において微細な電気生理学的変化を検出可能である事が明らかとなった。すなわち将来の創薬探索や心臓興奮・伝導異常の新規診断にも有用な非接触磁気計測手法と霊長類を組み合わせた新たな安全性.毒性評価システム系が樹立された事となる。
LSI設計CAD評価用総合ベンチマークセットの開発

本研究では、LSI設計用CADの性能を客観的に評価するための手段として、同一回路が複数の設計レベルに渡り関連付けて記述されており、自由に問題設定が可能なベンチマーク(総合ベンチマークセットと呼ぶ)の開発に取り組んだ。総合ベンチマークセットを記述するために、製造プロセスに依存しない標準ライブラリを開発した。総合ベンチマークセットの一例として、KUE-CHIP2の設計データを作成した。本研究の成果を以下にまとめる。1.標準ライブラリの開発総合ベンチマークセットを記述するためのライブラリとして、また、教育研究用に自由に利用可能なライブラリとして、CMOSスタンダードセルライブラリ(標準ライブラリ)を開発した。標準ライブラリは、特定のプロセスに依存したライブラリではない。製造プロセスの情報を表現した幾つかのパラメータより、その製造プロセスに対応したライブラリを自由生成する機構でる。標準ライブラリのレイアウトは、パリ第5大学が開発したシンボリックレイアウト手法を用いて作成した。遅延や消費電力の情報は、信号遷移期間中の貫通電流まで考慮して解析的に求める手法を開発した。実際の製造プロセスデータを用いて、生成レイアウトの品質や、遅延特性の精度を評価した。また、標準ライブラリの実用性や動作特性を確認するために、実際にテストチップを設計し、試作した。2.総合ベンチマークセットの開発各種設計資料が公開されており、ベンチマークデータの作成対象として適しているKUE-CHIP2を取り上げ、そのVHDL記述を作成した。KUE-CHIP2は、そのUDL/I記述と共に機能テスト用のシミュレーションパタンが公開されている。このテストパタンにより記述の正当性を確認した。3.総合ゼンチマークセットの評価試作した総合ベンチマークセットから、実際の論理合成CADや自動レイアウトCADなどのベンチマークデータ作成が可能か検証した。今回は、論理合成にSynopsys社のデザインコンパイラー、自動レイアウトにパリ第5大学のAllianceを用いて評価した。本年度は、標準ライブラリの開発を行なうとともに、総合ベンチマークセットの作成法について検討した。1.標準ライブラリの仕様検討標準ライブラリに含めるべき基本セル(ハードマクロ)の種類について検討した。実際のLSI設計に必要な種類を確保した上で、不必要にセルの種類を増やさない事が重要である。セルの駆動能力や、遅延特性などに関する基本設計を行ない、49種類のセルを選定した。また、論理合成実験により、その妥当性を検討した。2.標準ライブラリ作成法の検討レイアウト構造や遅延特性をプロセスに依存しない形で表現する方法を検討した。レイアウト構造は、固定グリッド方式のシンボリックレイアウトで表現する。遅延情報は、Sakuraiのトランジスタモデルを基に、出来る限り解析的に表現する。3.標準ライブラリの作成標準ライブラリの基本セルを実際に作成する。レイアウトは、固定グリッドシンボリックレイアウト方式を採る、Allianceのスタンダードセルを修正/拡充する方法で開発を進めた。遅延特性の測定は定型的作業が多いため、既に開発した設計手順再利用システムを利用し、自動化する方法を開発した。総合ベンチマークセット作成法の検討自由な問題設定を可能とするため、LSI設計過程での任意の断面において、各種設計データが対応付けられた状態で取り出せる仕組みが必要である。機能記述からレイアウト記述までを統一的に取り扱うデータモデルについて検討した。昨年度に引き続き、標準ライブラリの設計を進めて開発を完了し、試作を含めた評価を行なった。総合ベンチマークセットの例として、教育用8ビットマイクロプロセッサKUE-CHIP2のVHDL記述を作成した。これらのデータは、次世代CADの標準ベンチマークとして、研究代表者が管理する情報処理学会設計自動化研究会のFTPサーバにて全世界に公開する計画である。

1.標準ライブラリの開発と特性評価総合ベンチマークセットを記述するためのライブラリとして、また、教育研究用に自由に利用可能なライブラリとして、CMOSスタンダードセルライブラリ(標準ライブラリ)を開発した。標準ライブラリは、特定のプロセスに依存したライブラリではない。製造プロセスの情報を表現した幾つかのパラメータより、その製造プロセスに対応したライブラリを自動生成する機構である。実際の製造プロセスデータを用いて、生成レイアウトの品質や、遅延特性の精度を評価した。また、標準ライブラリの実用性や動作特性を確認するために、実際にテストチップを設計し、試作した。2.総合ベンチマークセットの作成各種設計資料が公開されており、ベンチマークデータの作成対象として適しているKUE-CHIP2を取り上げ、そのVHDL記述を作成した。KUE-CHIP2は、そのUDL/I記述と共に機能テスト用のシミュレーションパタンが公開されている。このテストパタンにより記述の正当性を確認した。3.総合ベンチマークセットの評価試作した総合ベンチマークセットから、実際の論理合成CADや自動レイアウトCADなどのベンチマークデータ作成が可能か検証した。今回は、論理合成にSynopsys社のデザインコンパイラー、自動レイアウトにパリ第5大学のAllianceを用いて評価した。
西日本縄文社会の動態に関する研究

本研究において主要な対象とする西日本縄文時代後半期は、東日本由来文化要素の波状伝播による文化変容及び、縄文時代晩期末における韓半島からの稲作農耕に関する文化情報の流入などにみられるとおり、長期的に異文化接触と文化変容が繰り返し認められる時期といえる。本研究は、上記のような文化変容の動態と社会動態の相互関係について、集落遺跡における空間構造の分析、隣接分野における社会モデルの比較検討という項目を軸に、明らかにすることを目的とする。そのため、方法論的検討が必須であることから昨年度に引き続き、縄文社会論において重要な社会モデルとして採用されるComplex Hunter-gatherersモデル及び北米北西海岸地域狩猟採集民社会の民族誌モデルの検討を行い、縄文社会論研究への適用の現状と問題点について明らかにした。その結果、(1)社会モデル・民族誌モデルと考古学的事象の接合における体系的モデル構築及び検証の必要性、(2)適用する社会モデルあるいは民族誌モデルの批判的検討、とくに西欧世界との接触期を挟んでの社会・文化変容の批判的検討の必要性等の問題点を明らかにした。このような近年の縄文社会論の抱える問題点をふまえ、社会論構築の基礎的作業として、上記のうち(1)モデルと考古学的事象の接合をより体系的に行うため、九州北部から中九州を中心とした代表的な集落遺跡における遺物・遺構の詳細な空間分布の分析により、集落構造及び集落内での活動について検討を行った。昨年度における社会編成に関する検討と同様、対象地域における縄文時代後・晩期を中心として社会編成が水平的な軸においてより複雑化していく点について明らかにした。これらの研究成果は、昨年12月に福岡市で開催された九州史学会(「縄文時代社会論の現状と課題」)及び、今年1月に大阪市で開催された世界考古学会議中間会議("Fragmentation and globalization : an examination of archaeological studies of the Jomon Period, Japan")において口頭発表を行った。また、狩猟採集民社会民族誌モデルの先史社会論への援用にかかわる諸問題についての研究及び、それらを踏まえた対象時期における集落構造と社会編成に関する個別研究についての論文を現在準備している。本研究において主要な対象とする、西日本縄文時代後半期は、東日本由来の文化要素が波状的に西漸する時期であり、また、後続する弥生時代開始期も韓半島からの稲作農耕に関する文化情報が体系的に流入する時期といえる。つまり、西日本縄文時代後半期は長期的にみて異文化接触と文化変容が顕著な時期といえる。本研究は、当該期における他地域からの影響による所の大きい文化変容の動態と社会動態の相互関係について、集落遺跡における空間構造の分析、隣接分野における社会モデルの比較検討という項目を軸に、明らかにすることを目的とする。今年度は上記のような先史社会論を進める上で近年重要な社会モデルとして採用されることの多い北米北西海岸地域狩猟採集民社会の民族誌モデル、及びその縄文時代研究への適用の現状についての批判的検討を行い、縄文社会論研究の現状と問題点についての整理を行った。その結果、先史社会論を行う上での民族誌モデルの適用に際し、(1)民族誌自体の歴史性についての検討の必要性、民族誌モデルと考古事象を接合するミドルレインジ・モデルの体系的構築の必要性が、縄文社会論を構築する上での大きな問題となっていることを明らかにした。また、このような社会論構築の基礎的作業として、上記のような研究現状の批判的検討を踏まえた上で、当該期の九州地方における土器からみた地域性についての議論と集落構造からみたよりミクロなレベルでの社会編成の問題について検討を行った。現段階では、九州地方を中心とした西日本における縄文時代後・晩期を前後する時期については社会編成がより複雑化していくものと考えたが、それは近年議論されている社会の垂直的格差の増大というよりは、むしろ水平的な社会の分節化が進展しているという点について明らかにした。これらの研究成果の一部は、昨年夏韓国・大田で開催された東アジア考古学会において口頭発表を行った。また、狩猟採集民社会民族誌モデルの先史社会論への援用にかかわる諸問題についての研究及び、それらを踏まえた個別研究についての論文を現在準備中である。

昨年度における社会編成に関する検討と同様、対象地域における縄文時代後・晩期を中心として社会編成が水平的な軸においてより複雑化していく点について明らかにした。これらの研究成果は、昨年12月に福岡市で開催された九州史学会(「縄文時代社会論の現状と課題」)及び、今年1月に大阪市で開催された世界考古学会議中間会議("Fragmentation and globalization : an examination of archaeological studies of the Jomon Period, Japan")において口頭発表を行った。また、狩猟採集民社会民族誌モデルの先史社会論への援用にかかわる諸問題についての研究及び、それらを踏まえた対象時期における集落構造と社会編成に関する個別研究についての論文を現在準備している。
可積分系による部分多様体の構成的研究

この研究課題について得られた成果のうち主要なものは次の通りである。1.印付き三次曲面のモジュライ空間の自然な射影埋め込みの構成及び一意化方程式の決定2.パラメータがすべて純虚数であるガウス微分方程式のシュバルツ写像の像領域の形状の決定3.射影極小曲面などの射影曲面の変形の理論と線叢の関係、微分方程式の不変式との関係、アペルの微公方程式の定める曲面の理論の定式化5.DPW法によるH^3とR^3内のCMC曲面の分類など3次元空間形内のCMC曲面についての存在と分類についての様々の研究及び離散CMC曲面の具体的な構成6.回転面Sの平均曲率が周期的となるための必要十分条件を平均曲率に関する積分を含む等式で求め,その等式を満たす周期関数の求め方の決定7.有限型の調和写像の概念を、代数的可積分系を経由して、k-対称空間への多重調和写像の概念に拡張8.重力を無視できないような薄膜に関する変分問題の定式化、部分的に自由境界をもつ特別な場合の解をの構成、それらの解の(不)安定性の決定10.小標数有限体上のイデアルの極小素因子計算のRisa/Asirへの実装11.楕円modular関数j,λからj(κ(r))=λ(r)によって定まるkappa関数の解明12.3次元双曲空間の特異点をもつ平坦な曲面のあるクラス(flat front)の定義とその理論の構築13.既約とは限らないエルミート対称空間の射影空間への埋め込みの剛性の証明この研究課題について得られた成果のうち主要なものは次の通りである。1.印付き三次曲面のモジュライ空間の自然な射影埋め込みの構成及び一意化方程式の決定2.パラメータがすべて純虚数であるガウス微分方程式のシュバルツ写像の像領域の形状の決定3.射影極小曲面などの射影曲面の変形の理論と線叢の関係、微分方程式の不変式との関係、アペルの微公方程式の定める曲面の理論の定式化5.DPW法によるH^3とR^3内のCMC曲面の分類など3次元空間形内のCMC曲面についての存在と分類についての様々の研究及び離散CMC曲面の具体的な構成6.回転面Sの平均曲率が周期的となるための必要十分条件を平均曲率に関する積分を含む等式で求め,その等式を満たす周期関数の求め方の決定7.有限型の調和写像の概念を、代数的可積分系を経由して、k-対称空間への多重調和写像の概念に拡張8.重力を無視できないような薄膜に関する変分問題の定式化、部分的に自由境界をもつ特別な場合の解をの構成、それらの解の(不)安定性の決定10.小標数有限体上のイデアルの極小素因子計算のRisa/Asirへの実装11.楕円modular関数j,λからj(κ(r))=λ(r)によって定まるkappa関数の解明12.3次元双曲空間の特異点をもつ平坦な曲面のあるクラス(flat front)の定義とその理論の構築13.既約とは限らないエルミート対称空間の射影空間への埋め込みの剛性の証明この研究課題について今年度得られた成果は次の通りである。1.3次曲面のモジュライ空間の一意化方程式をシュバルツ微分の局所的振舞を計算し、フイル群E_6対称性を基に求め、次にこの一意化方程式が、9変数のAppell-Lauricella微分方程式を折り畳み、その配置空間をX(3,6)上に射影して誘導される方程式に一致することを示した。2.ガウスの微分方程式のシュバルツ写像の像領域を、パラメータがすべて純虚数のときに、どのように構成されるかを明らかにし、その基本領域の境界が円からどれくらい歪むかを実験的に計算した。3.変数の数がn×nの空間からグラスマン多様体Gr(n,2n)への写像を記述する微分方程式の正規形についての一般論を展開し、n=2の場合に、線叢への幾何学的な応用を示した。4.調和写像に対するゲージ理論的方程式について、あらゆるユニトン解は、そのモジュライ空間のエネルギー関数の臨界点であることを示し、さらに、1回のフラッグ変換によってS^1-群作用による固定点集合の特徴付けを与えた。この研究課題について今年度得られた成果のうち主要なものは次の通りである。2.3次元空間形内のCMC曲面についての存在と分類についての様々の研究にくわえ、離散CMC曲面の具体的な構成とindexを計算した。3.量子コホモロジー環は可積分系と密接に関わる重要な幾何学的対象である。DIII型エルミート対称空間S0(2n)/U(n)の量子コホモロジー環を、1次の有理曲線と適当な輪体の交点数を計算することにより決定した。4.3次元空間内のCMC局面が強安定であるための充分条件を、積分系であたえられる幾何学的量の上からの評価によって表した。5.平均曲率一定な回転面が周期的であるという古典的結果を平均曲率一定とは限らない回転面に対し拡張した.実際,HをR^3内の回転面Sの平均曲率とするとき,Sが周期的となるための必要十分条件をHに関する積分を含む等式で求めた.次に,その等式を満たす周期関数の求め方を研究し,幾何学的特徴付けを得た6.一般化されたガウス写像の階数が一様に落ちている展開

可能部分多様体の研究が進展し,Austere部分多様体,スペシャルラグランジアン部分多様体とも関連した研究に発展している.ガウス写像の階数がフェラス数という数より小さいと,部分多様体は全測地的になってしまう.ガウス写像の階数がフェラス数に等しく,全測地的ではない部分多様体の多数の例を構成した。展開し、n=2の場合に、線叢への幾何学的な応用を示した。また、この研究課題に関連して次の研究集会を開催した。主催者のうち分担者の名前を記す。「竹内勝先生メモリアル研究会」(2001.12.3-5;坂根)、「Workshop on Nilmanifolds and Solvmanifolds」(2002.2.18-20;坂根)、「リー群と多様体の理論」(2001.12.13-14;大仁田、宮岡)、「種々の幾何構造の発展」(2002.3.6-8;大仁田)、「ミニワークショツプ仙台」(2002.2.19;劔持)。この研究課題について今年度得られた成果のうち主要なものは次の通りである。1.指数が純虚数である超幾何微分方程式のシュバルツ写像の基本領域の幾何的極限について、その形状を求めた。3.有限型の調和写像を、代数的可積分系を経由して、κ-対称空間への多重調和写像の概念に拡張した。4.与えられた周期的関数を平均曲率にもつ回転面が常に周期的とは限らない.期的回転面となるための必要十分条件を求め,かつその条件を満たす周期関数を全て見つける具体的方法を与えた.5.重力を無視できないような薄膜に関する変分問題を提唱してその解の満たすべきEuler-Lagrange方程式を求めた.さらに,部分的に自由境界をもつ特別な場合について,すべての解を求め,解それぞれの安定性・不安定性を完全に決定した.6.離散的な平均曲率一定曲面の構成、Wente toriと呼ばれている曲面のMorse指数の計算、平均曲率一定曲面のMorse指数のgrowth rateの計算、可積分系の方法を使った平均曲率一定trinoidの構成を行なった、また、この研究経費により研究集会「甲府研究会」(2002.9.20-22,2003.2.21-23)、「M.U.Schmidt氏連続講義」(2003.3.2-15)を開催した(主催者:大仁田)。関連した研究会「幾何学と可視化」(2003.1.20-27)において、分担者5人が各々講演を行なった。また、佐々木・吉田(2002.10,MPI, Bonn)、剱持(2002.10,東北大学、中国)、野呂(2002.8,北京)がそれぞれ海外研究交流を行なった。・印付き三次曲面のモジュライ空間の自然な射影埋め込みの構成・与えられた射影極小曲面から新しい射影極小曲面族を構成するMarcusの方法の定式化・DPW法によるH^3とR^3内の平均曲率一定曲面の分類・小標数有限体上のイデアルの極小素因子計算のRisa/Asirへの実装・楕円modular関数j,λとj(κ(T))=λ(T)という関係にあるkappa関数の重要性を示したこと・3次元双曲空間の特異点をもつ平坦な曲面のあるクラス(flat front)の定義とその理論の構築・既約とは限らないエルミート対称空間の射影空間への埋め込みの剛性の証明
重心移動による運動制御機構をもつ海中航走体に関する研究

これまでに製作したグライディング機能と重心移動機能を持つロボット「アルバック」の機能を改良して300m深度まで潜航できるシャトル型海中ロボットのプロタイプモデルの構築をおこなった。これにファジ-アルゴリズムによる縦運動と横運動の制御機構を付加し運動制御性を向上させた。横運動では方位および回転角速度を制御し、縦運動ではグライディング角度および角速度を制御した。運動データよりシステム同定をおこない、計算機上でシミュレーションをおこない、制御ゲインの最適化をジャネティックアルゴリズムを導入しておこなった。このようにして出来上がったシステムを、静岡県沼津市沖において自律航行させることに成功した。潜航深度はまず、直感的に明快なファジ-アルゴリズムを作ってアルバックを定方位・定グライディング角で運動させる制御系を構成し、これにより搭載された重心移動装置を駆動して、ロボットを実海域で航行させる。艇の姿勢に関する情報(入力)とDCサーボモータへの出力を得る。ファジ-アルゴリズムは、そのパラメタの自動チューニング方法は多く提案されているが、そのアルゴリズムを自動的に偏向することはできない。そこで、物理現象を直接考えないで単にシステムの入出力関係のみに注目するニュートラルネットにファジ-アルゴリズムの内容を写し込んだ。これまでの研究では、準静的な航路制御の研究、すなわち重心の移動速度については考慮されていなかった。これは先に述べた移動速度が低速であったことによる。今回の改良により移動速度が大きくなり、これが運動に与える影響がおおきくなる。したがって運動制御に重心移動速度を用いることが可能になった。
早期非小細胞肺癌に対する、新規PET薬剤を用いた定位放射線治療の最適化の研究

定位放射線治療の対象となりうる、早期非小細胞肺癌の治療前病期診断、治療後の効果判定、増悪及び再発診断において、11C-チオチミジン(4DST)によるポジトロン放射断層撮影(PET)についての知見を得るための比較対象として、まずは18Fフルオロデオキシグルコース(FDG)PETがどのように寄与するのか調査、解析した。治療前の病期診断時、及び定位放射線治療施行例に関しては、放射線治療後の効果判定に、治療後の経過観察症例に関しては再発増悪診断として同検査を施行した。また、コンピューター断層撮像検査(CT)を行って、それと対比することにより、FDG-PETの検査の特性を調査した。PET画像は、CTとの融合画像(PET/CT)、Maximum Intensity Projection (MIP)、ポジトロン放出断層撮影検査といった方法で画像再構成を施行し、腫瘍としての特性、病態観察、そして画像診断に用いた。18F-FDG検査においては、周囲のバックグラウンドの影響のため、病変への軽度の集積の際にその集積による診断が困難となり、原発巣、またリンパ節転移巣いずれの場合においても、その解釈において留意すべきと考えられた。また、治療前のFDG集積による予後の検討も行った。集積の強い集積に関しては、再発率が高いことが解析から示され、PETでの集積の強弱に応じて、放射線治療の強度も変化させることの必要性についても示唆されることとなった。これについてはPETの集積に応じたadaptive radiotherapyの意味を検討する臨床的な前向き試験が必要であると思われた。本研究の遂行のためには、11C-チオチミジン(4DST)によるポジトロン放出断層撮影検査の施行が必要である。しかし、施設設備の関係で、同薬剤を合成した上でのPET検査を施行することが現段階で進んでいない状況である。そのため、4DSTによるPET検査の特性を調べる前段階として、まずは18FフルオロデオキシグルコースPETの特性を探索し、比較対象としての調査を進めている段階である。11C-チオチミジン(4DST)については、当施設の担当者と協議を進めてまずは薬剤合成について継続的に可能かどうかを再度検討する。その上で同時に、他施設で施行した研究用データベースの11C-4DST画像を借用して、それを本研究の解析に用いることができないかについても検討する。その上で、18F-FDG PET及び11C-4DST PET両者の薬剤の集積特性を比較することで、11C-4DSTの有用性についても探索を行っていく。それにより、両者の薬剤による分子イメージングの治療前・治療後の有用性を明らかにしたいと考える。本研究施行にあったって、薬剤合成のために必要な費用として物品費を計上していた。しかし、研究者の所属する施設において、研究遂行に必要なだけの継続的な薬剤合成が行えていないため、物品費の使用が予想を下回る結果となり、翌年度に繰り越しとなっている。

今後は施設の核医学部門担当者とも相談の上で、薬剤合成について検討しなおし、購入予定だった11C-4DST合成のための薬剤は翌年度に購入した上で、研究を継続していく予定である。