hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒストンアセチルトランスフェラーゼによる染色体構造変化と遺伝子発現調節の解明

出芽酵母のGCN5遺伝子はヒストンアセチルトランスフェラーゼ(HAT)の触媒サブユニットをコードしている。この酵素がコアヒストンをアセチル化しクロマチン構造を変化させることにより転写を促進するというモデルが提唱されている。本研究の目的は、GCN5蛋白による特異的遺伝子の発現機構を生化学的、分子生物学的手法により分子レベルで解明することである。本研究で得られた知見、成果を以下に要約する。2)これら変異は全て3-aminotriazoleに超感受性であった。3)これら変異のうち2種はHAT活性が低下し、残りの2種はHAT活性が残っていた。4)これら変異は全てHIS3の転写活性が低下していた。これらの結果から既知のHAT活性に必須のアミノ酸残基に加え、新たに細胞内でGCN5蛋白と結合する因子との結合に必要なアミノ酸残基の存在が示唆された。今後、本研究の展開に関する計画は以下の点である。1)単離されたピストンアセチル化能の異なる変異株による、遺伝子発現制御能の変化を解析する。2) GCN5遺伝子の、更に新しい変異株の検索を試みる。3) GCN5遺伝子が制御する、新たな特異的遺伝子詳を検索する。4) GCN5蛋白と結合する因子を検索する。ヒストンアセチルトランスフェラーゼ(HAT)遺伝子は、テトラヒメナ、出芽酵母、ヒトから相次いで、クローニングされ、出芽酵母のアミノ酸代謝系の多くの遺伝子の転写調節因子(Gcn5p)と同一であることから、ヒストンのアセチル化によるクロマチン構造変化と、遺伝子発現制御を繋ぐ因子として注目されている。本研究の目的は、HAT蛋白によりアセチル化されたヒストンが、クロマチン構造を改変し、特異的遺伝子の発現を調節する機構を、生化学的、遺伝学的、分子生物学的手法により分子レベルで解明することである。1)GCN5遺伝子の新しい変異株を2種単離できた。2)これら変異は、ヒストンのアセチル化活性が20%、5%に低下していた。3)これら変異の生育速度は、それぞれ75%、70%に低下していた。4)これら変異を用いることにより、ヒストンのアセチル化活性と遺伝子発現制御の詳細を検証できると考えられる。1)単離されたヒストンアセチル化能の異なる変異株による、遺伝子発現制御能の変化を解析する。2)GCN5遺伝子の、更に新しい変異株の検索を試みる。3)GCN5遺伝子が制御する、新たな特異的遺伝子群を検索する。
電力機器用絶縁気体混合相乗効果の微視的定量的計算機解析

地球温暖化防止のためのSF_6絶縁ガス使用量低減に向け、SF_6をN_2他で希釈した際に現われる絶縁特性相乗効果発生機構を混合ガス中の電子エネルギー損失過程と電子捕獲機構の面から解析した。平成15年度は、電子のエネルギー損失過程および衝突間の電子挙動に関する14年度の解析結果を踏まえ、既に構築済みの計算機プログラムを用いて、電子衝突断面積の組み合わせの効果を主にSF_6/N_2、SF_6/CO_2、SF_6/c-C_4F_8の3つの混合ガスの比較を通じて解析した。解析結果は次のようにまとめられる。SF_6/N_2混合ガス中では、電子はN_2との衝突によりエネルギーを失って低エネルギーとなり、23eV付辺に存在するN_2の弾性衝突および振動励起衝突の断面積ピークに起因するバリア効果(電子エネルギー上昇を妨げる)によって低エネルギー状態に保たれその間にSF_6により捕獲されることが電子衝突履歴の追跡により確認できた。SF_6/CO_2でもCO_2のバリア効果が見られるが、CO_2はN_2に比べバリアが低く高エネルギー寄りに位置することから電子を低エネルギー域に閉じ込め付着を促す働きはSF_6/N_2ほど強くない。N_2とCO_2についてはバリア効果の強弱とSF_6との相乗効果の程度は大小関係が一致しており、この種の混合ガスの相乗効果はバリア効果によるものと推測された。SF_6/c-C_4F_8混合ガスにおいては、c-C_4F_8の電子励起衝突断面積の立ち上がりが急なことが励起の閾値付近での衝突を起こり易くし、励起衝突直後の電子エネルギーを低くする結果をもたらす。SF_6の電子付着は低エネルギーほど起こり易いため、閾値近くの励起衝突が直接電子付着に結びつくためと考えられる。本研究は地球温暖化防止を背景としたSF_6絶縁ガス使用量低減のための基礎研究で、SF_6ガスをN_2他で希釈した際の絶縁特性相乗効果発生機構の解明を目的とし、電子エネルギー損失過程と電子捕獲機構の微視的定量的解析が主眼である。平成14年度は研究計画に沿って解析プログラムを構築し高速PCで基礎データを算出した。電子エネルギー分布計算プログラムに各ガスの電子衝突断面積を組込み素過程毎に衝突周波数等を算出した他、モンテカルロ法プログラムも別途構築し連続した衝突間の電子挙動を追跡した。1.エネルギー損失過程:SF_6/N_2混合ガス中の電子エネルギー損失量内訳はN_2との衝突によるものの比率がN_2の混合比を上回り、N_2がその混合比以上に電子エネルギー損失過程を担っていた。「N_2が電子のエネルギーを奪い、SF_6が低エネルギーとなった電子を捕獲する」との従来の説明が量的に確かめられた。2.衝突間の電子挙動:SF_6への電子付着時とその直前の衝突時の電子エネルギー分布から電子付着に関与する衝突過程の特定を試みた。SF_6、N_2の振動励起が付着直前の衝突の多くを占め、特にN_2の振動励起は電子からエネルギーを奪う働きの他、一旦低エネルギーとなった電子をその状態に保つ働きがあることから、これら2つの働きにより電子付着の機会が増したと考えられる。3.電子衝突断面積間の関係:相乗効果発生をモデル化するためエネルギー損失を担うガスと電子付着を担うガスに分けて複数のモデルガスの組み合わせを比較した。非弾性衝突の生じるエネルギー域を連続的にして低エネルギー部への電子輸送促進を企図したが相乗効果は大きくなく、代わって低エネルギー部の付着を大きくすると上記の連続性に関係なく相乗効果が大きく現われた。2で述べた効果がうまく働く条件を整えることで相乗効果が発生することが強く示唆された。
接続語の制約に注目した談話理解に関する研究

本研究では,接続詞や接続助詞がどのような文脈で用いられ,それ自身が周囲の文に対してどのような文脈になるかなど,接続の機能語の持つ制約を定式化し,談話構造解析への応用を検討した.その際に,接続語の持つ意味を定式化することが,談話の結束性の解析を機械的に行なうための重要な部分を占めるという観点から,日本語の接続詞,接続助詞の意味論の構築ならびにその定式化を行なった.従来からも接続語に注目した研究は行なわれてきてはいるが,自然言語処理の分野では個々の接続詞の検討が不十分であるがために,比喩理解などより柔軟な言語表現を解析するための手がかりにするには不十分であった.この認識のもとに,幾つかの接続語について検討した.その結果,接続詞「しかし」,接続助詞「ながら」,「と」について幾つかの知見が得られた.例えば,本年度の主となる公表論文においては,接続詞「しかし」の意味を対比関係として捉え,従来はそれぞれ別々に定式化していた様々な用法を,対比関係に加えて推論が必要かそうでないかという観点から扱うことにより統一的に扱えることを明らかにした.この統一化は計算機による機械的処理を容易にするものである.さらに,以上のような接続語の意味が重要になる場面としてマニュアル文に注目し,マニュアル文からそこに記述されている知識(操作手順)を抽出するための基礎的研究も行なった.特に,操作記述の形式として頻繁に用いられるif-then型の表現を中心に,マニュアル文における言語-知識間の関係を考察し,本補助金で購入したワークステーション上に試作システムを構築した.本研究では,接続詞や接続助詞がどのような文脈で用いられ,それ自身が周囲の文に対してどのような文脈になるかなど,接続の機能語の持つ制約を定式化し,談話構造解析への応用を検討した.その際に,接続語の持つ意味を定式化することが,談話の結束性の解析を機械的に行なうための重要な部分を占めるという観点から,日本語の接続詞,接続助詞の意味論の構築ならびにその定式化を行なった.従来からも接続語に注目した研究は行なわれてきてはいるが,自然言語処理の分野では個々の接続詞の検討が不十分であるがために,比喩理解などより柔軟な言語表現を解析するための手がかりにするには不十分であった.この認識のもとに,幾つかの接続語について検討した.その結果,接続詞「しかし」,接続助詞「ながら」,「と」について幾つかの知見が得られた.例えば,本年度の主となる公表論文においては,接続詞「しかし」の意味を対比関係として捉え,従来はそれぞれ別々に定式化していた様々な用法を,対比関係に加えて推論が必要かそうでないかという観点から扱うことにより統一的に扱えることを明らかにした.この統一化は計算機による機械的処理を容易にするものである.さらに,以上のような接続語の意味が重要になる場面としてマニュアル文に注目し,マニュアル文からそこに記述されている知識(操作手順)を抽出するための基礎的研究も行なった.特に,操作記述の形式として頻繁に用いられるif-then型の表現を中心に,マニュアル文における言語-知識間の関係を考察し,本補助金で購入したワークステーション上に試作システムを構築した.
ストレス状況下での高敵意者の自律神経機能を改善するための心理学的介入技法の開発

敵意とは攻撃性に関連するパーソナリティの1つの側面である。敵意の高い人は低い人と比べ,さまざまな将来の健康面の問題が指摘されている。冠動脈性疾患のリスクがその一つである。本研究では,敵意の高低が,実験場面で不快な感情を喚起した時の自律神経活動へどのような影響をもたらすかを検討した。第I研究では,実験場面でストレス状況を再現することを目的に,改訂版感情誘発語視聴覚提示リスト(AAVWL-R)を作成した。第II研究ではAAVWL-R視聴時の自律神経活動への影響を検討した。第III研究では,敵意の程度が不快な感情を喚起するリストを視聴することによる自律神経活動への影響を検討した。敵意(hostility)とは,攻撃性に関連するパーソナリティの1つの側面であり,敵意が認知と態度,怒りが感情の行動として弁別,定義されている。敵意という認知と態度には,他者に害を加えたいと望む傾向や他者に対して怒りを感じる傾向がある。また,敵意には,(1)他者の価値や動機を低く見積もる。(2)他者は大抵の場合悪いことをするものだという予想を抱く。(3)自分を他者と対立する立場に置く見方をする。(4)第三者によって危害を加えられたらよいと望む。という持続している,心的特徴を持っている(山崎,1997)。敵意の高い人は不快な感情を惹起した場面において,敵意の低い人よりも,副交感神経機能が低下傾向にあるため,一定時間経過した後も心臓血管反応の上昇が維持されたままにあることが実験で報告されている。同様のことが日常生活全般においても繰り返されるため,敵意の高い人はCADの発症リスクが高いと考えられる。敵意の高い人のメンタルヘルスを向上するには,彼らがストレスフルな事態に遭遇した時でも自律神経機能をコントロールするためのスキルを学習することが求められる。本申請研究は3つの研究によって構成されている。第I研究では,対人場面においてネガティブな言葉を言われるというストレスフルな事態を操作し,その場面での自律神経系機能の変化を測定する方法論を確立する。第II研究では,ネガティブな言葉を言われるというストレスフルな事態に遭遇した際の敵意の高い人にみられる特有な認知面・行動面を検討する。第III研究では,第II研究の調査結果をもとに介入プログラムを開発し,第I研究で確立した方法論のもとで介入効果を検討する。H22年度は,第I研究として,対人場面においてネガティブな言葉を言われるというストレスフルな事態を実験場面で操作し,自律神経機能の変化を測定する方法論を確立した。その成果を日本健康心理学会(百々・桾本,2010a),日本心理学会(百々・桾本,2010b)において発表した。敵意とは攻撃性に関連するパーソナリティの1つの側面であり,敵意が認知と態度,怒りが感情の行動として弁別,定義されている。H23年度は,実験的にポジティブ-ネガティブ感情,喚起感情を惹起する改訂版感情誘発語視聴覚提示リスト(AAVWL-R)の作成をし,実験室でのリスト視聴後の感情の変化を主観的評価にて検討を行った。

敵意の高い人のメンタルヘルスを向上するには,彼らがストレスフルな事態に遭遇した時でも自律神経機能をコントロールするためのスキルを学習することが求められる。本申請研究では,対人場面においてネガティブな言葉を言われるというストレスフルな事態を操作し,その場面での自律神経系機能の変化を測定する方法論を確立することを目的に,ポジティブ-ネガティブ感情,喚起感情を惹起させる有用性の高い道具として改訂版感情誘発語視聴覚提示リスト(AAVWL-R)を開発した。AAVWL-Rは快-高覚醒および低覚醒,不快-高覚醒および低覚醒,中程度の快不快度でかつ中程度の覚醒を促す5つのリストから構成されている。さらに,本申請研究では,実験室にてAAVWL-Rのそれぞれのリストを視聴することによる自律神経活動への影響を検討した。その結果,不快-高覚醒リスト視聴による副交感神経活動の顕著な低下,視聴後の交感神経活動の亢進が認められた。さらに,H25年度は,ネガティブな言葉を言われるというストレス場面での,敵意の程度による自律神経活動への影響を検討し,その成果を整理しているところである。敵意とは攻撃性に関連するパーソナリティの1つの側面であり,敵意が認知と態度,怒りが感情の行動として弁別,定義されている。敵意の高い人は不快な感情を惹起した場面において,敵意の低い人よりも,副交感神経機能が低下傾向にあるため,一定時間経過した後も心臓血管反応の上昇が維持されたままにあることが実験で報告されている。同様のことが日常生活全般においても繰り返されるため,敵意の高い人はCADの発症リスクが高いと考えられる。本申請研究は3つの研究によって構成されている。第I研究では,対人場面においてネガティブな言葉を言われるというストレスフルな事態を操作し,その場面での自律神経系機能の変化を測定する方法論を確立する。第II研究では,ネガティブな言葉を言われるというストレスフルな事態に遭遇した際の敵意の高い人にみられる特有な認知面・行動面を検討する。第III研究では,第II研究の調査結果をもとに介入プログラムを開発し,第I研究で確立した方法論のもとで介入効果を検討する。H24年度は,実験的にポジティブ-ネガティブ感情,喚起感情を惹起する改訂版感情誘発語視聴覚提示リスト(AAVWL-R)の作成をし,実験室でのリスト視聴後の感情の変化を主観的評価にて検討を行った。実験的に感情を喚起させる有用性の高い道具として感情誘発語視聴覚提示リスト(Affective Audio-Visual Words List, AAVWL)(桾本・百々,2011)を開発し,その成果を検討してきた。しかしながら,AAVWLのポジティブ語リスト,ネガティブ語リストはいずれもポジティブ感情もしくはネガティブ感情のみに影響し,活気気分には影響が認められなかった。Russell&Carroll(1999)によると,感情はポジティブ-ネガティブ次元のみならず,喚起次元に分類される。そこでH23年度はAAVWLに喚起次元を組み込んだ改訂版感情誘発語
アレルギー疾患における免疫記憶維持機構としてのリンパ球テロメラーゼ活性の解析

Tリンパ球は抗原特異的免疫応答を司り,気管支喘息の基本病態であるアレルギー性炎症を誘導する.そこで,抗原特異的免疫反応の記憶維持機構に対するTリンパ球テロメラーゼの関与を明らかにするため,ハウスダスト感作アトピー型喘息患者末梢血単核球をハウスダスト抗原刺激にて一週間培養し,TRAPアッセイによりテロメラーゼ活性を半定量的に評価した.ハウスダスト感作喘息患者Tリンパ球に活性の増強を認めたが,健常人および非感作喘息患者には有意な増強が認められなかった.さらに、その増強が著しい喘息患者は全例小児期にアトピー歴を有しており,抗原感作メモリーTリンパ球が長期にdcnel expansionを繰り返してきたと考えられる症例は,そのテロメラーゼ活性増強能が高いことが予想された。以上のことから,リンパ球におけるテロメラーゼ活性の抑制は,アトピー歴を絶ち切る新たな戦略となることも期待される。そこで,テロメラーゼ逆転写酵素遺伝子の一部のアンチセンスPeptide nucleic acids(PNA)を作成し、E-B virusで不死化した株化Bリンパ球の細胞膜を処理した後に加え、17日間培養した後テロメラーゼ活性を測定した.しかし,PNA添加にによる有意なテロメラーゼ活性の変化は認められなかった。これはPNAがBリンパ球に十分取り込まれなかったためと考えられ移入効率の向上の必要性が考えられた。そこで、サイトメガロウイルスのプロモーターによってテロメラーゼ逆転写酵素遺伝子のアンチセンスを発現するアデノウイルスペクターを構築し癌細胞株に感染させ、7日間培養して生細胞率、テロメラーゼ活性を測定した。一部の癌細胞において生細胞率の低下を認めたがテロメラーゼ活性は変化を認めず,組み換えアデノウイルスの構造上の問題によるものと考えられ,構造の改善が今後の課題として残された。我々は既に,細胞の無限増殖に必須と考えられる酵素テロメラーゼが,ヒトリンパ球で増殖刺激により活性化されることを報告してきた.Tリンパ球は抗原特異的免疫応答を司り,気管支喘息の基本病態であるアレルギー性炎症を誘導する.そこで,抗原特異的免疫反応の記憶維持機構に対するTリンパ球テロメラーゼの関与を明らかにするため,抗原刺激による末梢血Tリンパ球テロメラーゼ活性を測定した.ハウスダスト感作アトピー型喘息患者末梢血単核球をハウスダスト抗原刺激にて一週間培養し,TRAPアッセイによりテロメラーゼ活性を半定量的に評価した.ハウスダスト抗原刺激により,ハウスダスト感作喘息患者Tリンパ球に活性の増強を認めたが,健常人および非感作喘息患者には有意な増強が認められなかったことより,テロメラーゼは特異抗原に対するリンパ球のクローン的増殖に関与していることが推察された.さらに,リンパ球がその病態に関与する膠原病においても,疾患活動性とリンパ球テロメラーゼ活性が関連していることを明らかにした.即ち,128例の非腫瘍性呼吸器疾患患者の気管支肺胞洗浄液細胞を検討すると,テロメラーゼ活性が検出された4例全例においてリンパ球比率が上昇し,かつステロイドの全身投与を必要とした疾患活動性の高い免疫関連疾患(うち3例が膠原病肺)であった。一方,慢性関節リウマチ患者の活膜組織においては56%(14/25)にテロメラーゼ活性を検出したが,変形性関節症の滑膜組織では活性を認めなかった。さらに,テロメラーゼ活性陽性のリウマチ患者では,組織内リンパ球浸潤度が高く,早期に手術を要した疾患活動性の高い症例の傾向を示した。以上のことから,免疫・アレルギー関連疾患では、テロメラーゼはその病態解明・疾患活動性の指標となるのみならず、新たな治療戦略のターゲットとなることも期待される。

ハウスダスト感作アトピー型喘息患者末梢血単核球をハウスダスト抗原刺激にて一週間培養し,TRAPアッセイによりテロメラーゼ活性を半定量的に評価したところ,ハウスダスト感作喘息患者の約半数でメモリーTリンパ球分画のテロメラーゼ活性の増強を認め,それらは全例小児期にアトピー歴を有する患者であることが判明した。すなわち,抗原感作メモリーTリンパ球が長期にdonal expansionを繰り返してきたと考えられる症例では,増殖に伴うメモリーTリンパ球のテロメラーゼ活性増強能が高いことが予想された。そこで,リンパ球におけるテロメラーゼ活性の抑制効果をみるため,テロメラーゼ逆転写酵素遺伝子の一部のアンチセンスPeptide nucleic acids(PNA)を作成し、EB virusで不死化したBリンパ球の細胞膜を処理した後に加え、17日間培養した後TRAPアッセイにてテロメラーゼ活性を測定した。しかし,センス、アンチセンスのどちらのPNAを加えてもテロメラーゼ活性に変化は認められなかった。これはPNAがBリンパ球に十分取り込まれなかったためと考えられ,移入効率の向上の必要性が考えられた。そこで、サイトメガロウイルスのプロモーターによってテロメラーゼ逆転写酵素遺伝子のアンチセンスを発現するアデノウイルスベクターを構築しテロメラーゼ活性を持つ癌細胞株、HeLa,LoVo,A549,SW403,VMRC-LCDの各々に感染させ、17日間培養した後、生細胞率、テロメラーゼ活性を測定した。LoVo,VMRC-LCDにおいては生細胞率の低下を認めたがテロメラーゼ活性はどの細胞株においても変化を認めなかった。これは組み換えアデノウイルスの構造上の問題によるものと考えられ,構造の改善が今後の課題として残された。
岩盤河床における異常侵食現象の解明

本研究では,岩盤河床の異常侵食現象を解明するために,侵食メカニズムの解明および流砂による岩床河床侵食モデルの構築を目的とする.岩盤が露出している実河川でサンプリングした岩床コアを用いて,流水および流砂による侵食量に関する室内実験を実施した結果,流砂による侵食量は流水のみによる侵食量に比べてはるかに大きい(1001000倍程度の)ことや流砂量に対する依存性を確認した.本実験で計測した流砂による侵食量を従来の模擬河床実験等の研究成果と比較・検討を行い,流砂量と粒径と岩床の物性値によって侵食量をモデル化した.河床低下によって河床の岩盤が露出した河川で岩盤上の流砂によって岩盤が異常に侵食される現象が生じている.特に,近年,河床低下によって砂礫層が消失することで多くの河川で岩盤の露出が見られるが,その中でも,侵食に対して非常に脆弱な岩床の出現によって異常なほど急速に河床低下が進行している事例が多数報告されるようになっている.本研究では,流砂による岩盤侵食現象を解明するために,侵食メカニズムの解明および流砂による岩河床侵食モデルの構築を目的とする.本年度は,流砂による岩河床侵食モデルを実河川へ適用するためには実河川の岩床における侵食量を把握する必要があるという観点から,岩盤が露出している実河川において岩床コアをサンプリングし,流水および流砂による侵食量に関する室内実験を実施した.岩床コアサンプリングは,近年一部で岩盤の露出が確認されている十勝川中流部および著しい河床低下が報告されている然別川(十勝川支川)で実施し,それらのコアサンプルを用いて室内実験において侵食量を計測した.本実験では,然別川のように侵食に対して非常に脆弱な岩床であっても,流水のみによる侵食量は流砂による侵食量に対してはるかに小さい(1/100程度の)量であることがわかった.また,侵食量は,底面剪断力に対する依存性は比較的低いのに対して,流砂量(給砂量)に対する依存性が確認された.本実験で計測した流砂による侵食量をこれまで実施してきた模擬岩床における実験結果や従来の研究成果と比較・検討を行い,流砂量と一軸圧縮強度などの岩床の物性値による侵食量のモデル化を行った.本研究では,岩盤河床の異常侵食現象を解明するために,侵食メカニズムの解明および流砂による岩床河床侵食モデルの構築を目的とする.岩盤が露出している実河川でサンプリングした岩床コアを用いて,流水および流砂による侵食量に関する室内実験を実施した結果,流砂による侵食量は流水のみによる侵食量に比べてはるかに大きい(1001000倍程度の)ことや流砂量に対する依存性を確認した.本実験で計測した流砂による侵食量を従来の模擬河床実験等の研究成果と比較・検討を行い,流砂量と粒径と岩床の物性値によって侵食量をモデル化した.河床低下によって河床の岩盤が露出した河川では,近年,岩盤上の流砂によって岩盤が異常に侵食される現象が生じている.このような岩盤の異常侵食現象は国内外の多くの河川で生じているにも関わらず,流砂による岩盤の侵食現象に関しては学術的根拠に基づいた物理的知見はほとんど存在しない.本研究は,近年の河川環境に大きな影響を与えている岩盤河床の侵食現象の中でも,最も急速に進行している流砂による異常侵食現象に対して学術的根拠に基づいた物理的メカニズムの解明を行うものである.流れと流砂および流砂による岩盤侵食の相互作用を再現できる河床変動数理モデルを構築することによって,岩盤河床の異常侵食およびそれに伴う岩盤河床形状の変動メカニズムを物理的に解明することが目的である.本年度は,まず,上流の露岩箇所が拡大しつつあり河床低下が深刻な問題となっている札幌市を貫流する豊平川において,H23年9月に生じた出水時の河床変動特性を明らかにし,実河川における現状の把握を行った.また,岩河床上における流砂移動モデルの構築と粒子の運動形態の解明を目的とし,特に横断方向流砂量に着目した実験を実施した.横断方向に傾きを有するモルタル河床水路上の粒子運動を観測することによって,粒子の移動方向,跳躍距離(河床との衝突頻度)や流下する流れに対する流砂の横断方向への集中度合いを検討した.また,従来の実験結果と合わせることによって,岩床上の横断方向流砂量をモデル化した.本研究の課題内容のうち,本年度は特に次のような課題に重点を置いて研究を実施した.砂礫河床において一般的に平衡流砂量モデルとして用いられる流砂量式は,上流から十分な土砂供給のある条件下で掃流力と河床勾配の影響(重力項)によって定式化されている.一方,岩盤上では上流からの供給土砂が限られ,流砂に対する河床勾配(重力)の影響や流れの追従性など砂礫河床上の流砂現象とは特性が大きく異なる.しかしながら,従来岩盤上の流砂量の推定には単に平衡流砂量モデルを拡張したものが用いられており,岩盤上の流砂現象の特性を反映したモデルとはなっていない.本研究において岩盤上の流砂過程に関する基礎的な実験を行うことによって岩盤上の流砂特性を反映できる流砂量モデルを提案することが本年度実施した課題内容である.本年度得られた成果により,岩床上の粒子の運動形態を把握しただけでなく,横断方向の流砂移動モデルを構築することが出来,研究はおおむね順調に進展している.礫河床では流水と河床変動の相互作用によって河床波や砂州等の様々な河床形態が生じる.

これに対して岩盤河床では河道内に澪筋が形成さているのがよく見られ,流れと流砂が集中し更に局所的な深掘れが集中することで異常侵食現象が更に進行している.このように,岩盤侵食による河床変動・流れの変化・流砂量の空間的分布の変化の相互作用の結果として澪筋状に集中して侵食が進行する岩盤河床形態が現れ,最深河床部が際限なく低下していると考えられる.次年度は軟岩を模擬したモルタル河床水路を用いた移動床実験を実施する.平坦床または適当な初期河床状態から通水および給砂を開始し,岩盤上の流砂,特に流砂の集中過程および侵食の進行過程を計測することによって,流れ・流砂・侵食の相互作用による侵食の進行過程を再現し,岩盤の異常侵食現象を実験的に解明する.また,次年度は,本年度の成果より得られた岩盤上の流砂量モデルを適用した岩盤河床変動数値モデルを構築する.実験および実河川を対象とした再現計算を実施し,流れと流砂および流砂による岩盤侵食の相互作用を明らかにすることによって,異常侵食現象を引き起こす岩盤河床変動メカニズムを解明する.移動床実験を予定していたが,まずは固定床上の砂礫の挙動を詳細に把握する必要があったため,今年度は固定床実験を中心に行ったことや,個々の砂礫の挙動に着目したため,当初予定していた大量の礫購入の必要がなく,その分の予算が未使用となっている。次年度は,計画のとおり,大量の礫を用いた移動床実験を行う予定であり,この礫購入に今年度の未使用額を充てる。
知的財産権の国際的な保護における法と政策に関する研究

本研究について、まず研究代表者と研究分担者によって知的財産権の国際的な保護をめぐる論点の整理や、研究組織に掲げる部門ごとの基調報告をしたうえ、各メンバーは役割分担に応じて、各自の担当部門における問題点を析出し対策方法の研究をつづけ、その後定期的に開催される研究会において研究の中間報告・報告をし、全体討議を行ってきた。上記研究会を、科研メンバーを中心に、研究組織外の帝塚山大学法政策学部教員・同研究科院生、他大学教員なども招き、夏休みの期間を除き定期的に開催してきた。平成16年6月第1回研究会を皮切りに、平成16年度では計9回の研究会を開催した。研究会においては、本科研メンバー8名のうち、7名が計8回報告をしたほか、研究組織外の研究者による研究報告も3回行った。さらには、帝塚山大学法政策研究科において知的財産を専攻としている大学院生ら3名がそれぞれの研究テーマにつき報告をした。平成17年度では、年度当初の4月から平成18年2月まで計10回の研究会を開催した。研究会においては、本科研メンバー10名のうち、7名が計8回報告をしたほか、本科研で取り組んでいる重要分野については、研究組織外の研究者による研究報告も2回行った。こうした研究活動によって、各領域における最新の情報を入手するだけでなく、各自の研究に関連して知的財産権の国際的な保護をめぐる多様な視点に接することもできた。科研メンバーの研究成果として、10件の公表論文と1件の著書がすでに公表されもしくは印刷中である。研究成果報告書にはこれらの研究成果に加え、未公表論文1件が収録されている。研究会においては、本科研メンバー8名のうち、7名が計8回報告をしたほか、研究組織外の研究者による研究報告も3回企画した。こうした研究活動によって、各領域における最新の情報を入手するだけでなく、知的財産権の国際的な保護をめぐる多様な視点に接することもできた。また、研究代表者と研究分担者のほとんどが同一の研究機関に所属しているというメリットを充分に生かし、研究会内・外を問わず日常的に、かつ学際的に研究内容に関する意見交換等を行った。さらには文部科学省「平成16年度現代的教育ニーズ取組支援プログラム(現代GP)」に採択された帝塚山大学法政策学部の「知的財産の法・政策・実務に強い人材の養成--高大連携から学部・大学院教育まで--」プログラムとの連携を緊密にし、同プログラムにおいて開催される知的財産教育セミナー・講演会等に研究代表者と研究分担者らが積極的に参加し、知的財産権関連分野の先端を走る実務家と意見交換などを行った。

本研究における研究代表者と研究分担者の研究実績は、すでに一部公表している、もしくは近日公表の予定である。現在進行中である主な研究内容として、「特許権の仲裁適格性とその準拠法」、「民事訴訟における企業秘密の保護と公開原則」、「知的財産法における国際人権法の位相」などのテーマがある。これらの研究テーマについては、平成17年度において開催される予定の研究会における報告、全体討議等を経た後、平成17年度末までに公表する計画である。本研究について、まず研究代表者と研究分担者によって知的財産権の国際的な保護をめぐる論点の整理や、研究組織に掲げる部門ごとの基調報告をしたうえ、各メンバーは役割分担に応じて、各自の担当部門における問題点を析出し対策方法の研究をつづけ、その後定期的に開催される研究会において研究の中間報告・報告をし、全体討議を行ってきた。上記研究会を、平成16年度に続き、科研メンバーを中心に、研究組織外の帝塚山大学法政策研究科院生、他大学教員なども招き、夏休みの期間を除き定期的に開催してきた。平成17年度では、年度当初の4月から平成18年2月まで計10回の研究会を開催した。研究会においては、本科研メンバー10名のうち、7名が計8回報告をしたほか、本科研で取り組んでいる重要分野については、研究組織外の研究者による研究報告も2回企画した。さらには、帝塚山大学法政策研究科において知的財産を専攻としている大学院生ら3名がそれぞれの研究テーマにつき報告をした。こうした研究活動によって、各領域における最新の情報を入手するだけでなく、知的財産権の国際的な保護をめぐる多様な視点に接することもできた。また、研究代表者と研究分担者のほとんどが同一の研究機関に所属しているというメリットを充分に生かし、研究会内・外を問わず日常的に、かつ学際的に研究内容に関する意見交換等を行った。さらには文部科学省「平成16年度現代的教育ニーズ取組支援プログラム(現代GP)」に採択された帝塚山大学法政策学部の「知的財産の法・政策・実務に強い人材の養成--高大連携から学部・大学院教育まで--」プログラムとの連携を緊密にし、同プログラムにおいて開催される知的財産教育セミナー・講演会等に研究代表者と研究分担者らが積極的に参加し、知的財産権関連分野の先端を走る実務家と意見交換などを行った。本研究における研究代表者と研究分担者の研究実績は、一部すでに公表しているほか、以下の内容が平成18年6月ごろの公表が予定されている:「商標法の域外適用と属地主義」、「知的財産法における国際人権法の位相-『健康に対する権利』を題材として-」。
非定型精神病の客観的な診断法の確立に向けた総合的研究

我々は、精神病理学的な研究とともに、CT、SPECT、MRI、NIRSなどを用いた脳の画像診断的検査や、探索眼球運動や事象関連電位などの精神生理学的検査を施行して、非定型精神病の客観的な診断法の確立をめざしている。NIRS研究では、語流暢性課題で正常対照群(N=23)と分裂病性精神病との間に明確な差異を認めたものの、定型分裂病(N=13)と非定型精神病(N=18)との間の差異は明確とならなかった。我々のNIRSのデータは、残念ながら分散が大きく、さらに多数の症例で再検討する必要があると考えている。また、データの不安定さの技術的な問題を克服することが今後の課題である。SPECT研究では、すでに定型分裂病者の前頭葉に低活性所見を、非定型精神病者の右視床に機能低下所見を報告している。これらの所見は両疾患における重要な差異と考えられているが、もとより個々の症例において診断に用いられる明確な所見ではなかった。最近、我々は3テスラのMRI機器を用いて分裂病に関する論文を少なからず発表しているが、現在なお症例数が少なく、分裂病性精神病を定型の分裂病と非定型精神病に分類して検討することはしていない。しかし、今後さらにサンプル数を増やし、非定型精神病の研究へと継続するつもりである。最後に、精神病理学的な研究では、幻聴体験の詳細なデータを統計学的に解析し、分裂病性幻聴と非分裂病性精神病性幻聴との症候学的相違を検討した。そして、データ・マイニングの手法によって、分裂病性幻聴が自我体験型や自我障害型を特徴とし、非分裂病性精神病性幻聴は対象体験型や夢幻体験型に分類され、満田の言う非定型精神病の概念に類似する結果を示した。我々はこれまでに、精神分裂病と非定型精神病(満田)との差異を、CT,SPECT,MRIなどを用いた脳の画像診断的検査によって検討してきた。さらに、探索眼球運動検査や事象関連電位(P300)などの精神生理学的検査によっても、両疾患群がきわめて明確に分類されることを明らかにした。そこで、分裂病性精神病の妥当性のある分類を探るために、まず、BPRSなどを使った臨床症状を探索眼球運動所見と組み合わせ、ICD-10での分類と満田の分類を含めた解析(等質性分析)を行ったところ、ICD-10で精神分裂病とされる急性精神病の遷延型は定型の分裂病とは異なり、非定型精神病に含めた方が妥当であることが示唆された。我々はさらに、非定型精神病の客観的な診断法を確立するための大規模な臨床研究を企画し、まず、精神病理学的な研究を行っている。そして、幻聴体験における非定型精神病と分裂病との症候学的相違を検討し、分裂病性幻聴は自我障害を特徴とするが、一方、非定型精神病性幻聴は意識変容を基盤にすることが特徴であると解釈された。次にSPECTでの検討を行っている。我々がこれまでに得た結果として、分裂病者の前頭葉に低活性所見が、一方、非定型精神病の右視床に機能低下所見を認めているが、この結果を統計的な処理によって3次元画像による再検討をおこなっている。この研究では、多くの症例数が必要であり、現在までのところデータが少なく成果を発表するに至っていない。3つ目の研究は、スペクトロスコピーによる検討であるが、非定型精神病の特徴的な所見を得るためにデータを収集中である。現在、予備的な検討を行なっているものの、多数例での解析を今後行っていくつもりである。

精神分裂病(あるいは統合失調症)と非定型精神病(満田)との差異を、われわれはこれまでに、CT, SPECT, MRIなどを用いた脳の画像診断的検査によって検討してきたが、さらに、探索眼球運動検査や事象関連電位(P300)などの精神生理学的検査によっても、両疾患群の間にきわめて明確な差異があることを明らかにしてきている。今回の研究では、分裂病性精神病の妥当性のある分類を探るために、あらたにスペクトロスコピーなどの研究手段を組み合わせ、非定型精神病の客観的な診断法を確立することを目的としている。まず、精神病理学的な研究は本年度に一編の報告を行なった。これは、これまでに収集した幻聴体験の詳細なデータを統計学的に解析したものであり、分裂病性幻聴と非分裂病性精神病性幻聴の症候学的相違を検討している。ここで用いられたデータマイニング的手法によっても、分裂病性幻聴は自我体験型や自我障害型を特徴とし、非分裂病性精神病性幻聴は対象体験型や夢幻体験型に分類され、満田の言う非定型精神病概念に類似する結果が示された。SPECTでの検討は、なお多くの症例を必要とし、学会発表や論文による成果の公表を行なうには至っていない。予備的な検討として、SPECT所見へのバルビツール投与の影響を調べ、影響は少ないことを確認している。これは精神神経学会近畿地方会で発表したが、なお論文にはしていない。3つ目の研究である近赤外線スペクトロスコピーによる検討は、現在症例を増やしているところであり、他の検査結果とともに解析して、平成17年度中にはまとまった報告をおこないたいと考えている。われわれは,非定型精神病の客観的な診断法の確立をめざし、精神病理学的な研究とともに、CT,SPECT,MRI,NIRSなどを用いた脳の画像診断的検査や、探索眼球運動や事象関連電位などの精神生理学的検査を施行して、非定型精神病が定型の精神分裂病(統合失調症)とは異なる生物学的基盤を有するものであることを示してきた。まず、精神病理学的な研究では、幻聴体験の詳細なデータを統計学的に解析し、分裂病性幻聴と非分裂病性精神病性幻聴との症候学的相違を検討した。そして、データ・マイニングの手法によって、分裂病性幻聴が自我体験型や自我障害型を特徴とし、非分裂病性精神病性幻聴は対象体験型や夢幻体験型に分類され、満田の言う非定型精神病の概念に類似する結果を示すことが出来た。非定型精神病のSPECTを用いた研究は、症例報告として行っている(SPECTを用いた精神疾患の研究:関西脳SPECT研究会、H18.3.4、大阪)が、なお多数例の発表には至っていない。NIRSによる研究は、探索眼球運動検査と組み合わせて行っており、MRI検査結果とあわせて検討している。現在、患者群の42名、正常対照群の18名が検査を終了している。しかし、暗算、言語性、非言語性、注意・抑制課題によるデータ処理に時間がかかり、また再検査を要とする症例もあり、論文にするには至っていない。ただ、分裂病性精神病と正常対照群とを比較した予備的な検討は、非言語性課題のレイヴン色彩マトリックス検査を用いたものであるが、探索眼球運動に関する検討会(H18.1.13、東京)で報告した。NIRS研究のデータ収集は順調に進んでいる。今年度は、生物学的精神医学会や、日本精神科診断学会などの学会で、解析結果を発表する予定であり、最終的な論文も早急にまとめて報告したいと考えている。第26回日本精神科診断学会が京都で開催され、林が「非定型精神病と精神科診断学」と題する会長講演を行った。これは、林らがこれまでに行なってきた非定型精神病に関する研究の総括としてなされたものであり、近く出版の予定である「非定型精神病-内因性精神病の分類と診断を考える」に収載される。
中枢ペプチド性胃機能抑制機構に関する神経薬理学的研究

ボンベシンおよびCRF(corticotropin releasing factor)の関与する中枢ペプチド性胃機能抑制の機序とその脳内作用部位をウレタン麻酔ラットを用いて検討した.まず迷走神経を電気刺激(0.5mA, 3cycles/sec, 0.5msec)すると胃酸分泌および胃粘膜血流量は著しく増加した.なかでも,胃酸分泌は60分後に刺激前の約13倍に達し, 150分後の実験終了時までほぼ一定のレベルに保たれた.そこで,この迷走神経性胃機能亢進に帯する反応を指標に,得られた成績を纏めると次のようになる.1)CRFの脳室内投与は,その用量(0.1, 0.3, 1.0および3.0nmole)に応じて胃機能を抑制した.この脳室内投与LRF(0.3nmole)の抑制効果は,さきに報告したボンベシンの場合と同様に,両側大内臓神経の切除動物では出現しなかった.2)ボンベシン0.3nmoleを視索前野,前視床下部核および視床下部室傍核に微量注入すると,胃酸分泌は有意に抑制された.しかし,脊髄腔内投与では,大量(1nmole)でも変化しなかった.一方, CRFの場合にも視索前野内微量注入は有意に胃機能を抑制したが,その用量はボンベシンの場合より遥かに大きかった(0.1nmole). 3)視索前野,前部視床下部核および,視床下部室傍核を電気刺激(0.5mA, 10cycles/sec,2msec,10min)すると胃機能は有意に抑制された.更に,これらの神経核の賦活を介して生じる抑制反応は両側大内臓神経の切除動物では現れなかった.一方,視索前野の外側部,外側視床下野など他の脳部位の電気刺激では胃機能は変化しなかった.以上の成績を纏めると,視床下部前部領域に発したペプチド作動性(ボンベシンあるいはCRFによる)の情報は中枢性に交感神経-副腎髄質系の機能を賦活し,胃に存在するアドレナリンーα受容体の活性化を介して胃機能を抑制するのであろう.ボンベシンおよびCRF(corticotropin releasing factor)の関与する中枢ペプチド性胃機能抑制の機序とその脳内作用部位をウレタン麻酔ラットを用いて検討した.まず迷走神経を電気刺激(0.5mA, 3cycles/sec, 0.5msec)すると胃酸分泌および胃粘膜血流量は著しく増加した.なかでも,胃酸分泌は60分後に刺激前の約13倍に達し, 150分後の実験終了時までほぼ一定のレベルに保たれた.そこで,この迷走神経性胃機能亢進に帯する反応を指標に,得られた成績を纏めると次のようになる.1)CRFの脳室内投与は,その用量(0.1, 0.3, 1.0および3.0nmole)に応じて胃機能を抑制した.この脳室内投与LRF(0.3nmole)の抑制効果は,さきに報告したボンベシンの場合と同様に,両側大内臓神経の切除動物では出現しなかった.2)ボンベシン0.3nmoleを視索前野,前視床下部核および視床下部室傍核に微量注入すると,胃酸分泌は有意に抑制された.しかし,脊髄腔内投与では,大量(1nmole)でも変化しなかった.一方, CRFの場合にも視索前野内微量注入は有意に胃機能を抑制したが,その用量はボンベシンの場合より遥かに大きかった(0.1nmole). 3)視索前野,前部視床下部核および,視床下部室傍核を電気刺激(0.5mA, 10cycles/sec,2msec,10min)すると胃機能は有意に抑制された.更に,これらの神経核の賦活を介して生じる抑制反応は両側大内臓神経の切除動物では現れなかった.一方,視索前野の外側部,外側視床下野など他の脳部位の電気刺激では胃機能は変化しなかった.以上の成績を纏めると,視床下部前部領域に発したペプチド作動性(ボンベシンあるいはCRFによる)の情報は中枢性に交感神経-副腎髄質系の機能を賦活し,胃に存在するアドレナリンーα受容体の活性化を介して胃機能を抑制するのであろう.本年度は、まずボンベシンの脳内作用部位と、その機序を検討した。ウレタン麻酔ラットを用いて、胃酸分泌を指標に、得られた成績をまとめると、次のようになる。1.左頸部迷走神経を0.5mA,3cycles/sec,0.5msecの条件下に電気刺激すると、胃酸分泌は急速に増加し、60分後には刺激前値の13.4倍に達した。この増加は、刺激の継続により150分後の実験終了時まで、ほぼ一定のレベルに維持された。胃粘膜血流量はこの胃酸分泌増加に一致して有意に増加した。2.脳内諸部位に微量注入するボンベシンの用量を決めるため、まず本実験系での脳室内投与ボンベシンの作用の強さを検討した。ボンベシンは、その用量(3-1,000pmole)に依存して迷走神経刺激時の胃酸分泌増加を抑制した。3.迷走神経の刺激開始60分後にボンベシン3pmoleを視索前野、前部視床下部および視床下部室傍核に微量注入すると、胃酸分泌は有意に抑制された。なかでも、視索前野内微量注入時のボンベシンの抑制効果は著しく、投与90分後の値は対照の約27%であった。

4.一方、中枢性胃機能調節に重要と考えられる外側視床下野、視床下部腹内側核および背内側核にボンベシンを投与しても、迷走神経刺激時の胃酸分泌は変化しなかった。5.上述(4)においてボンベシンの作用の認められた視索前野、視床下部腹内側核および室傍核を含む広領域を予め電気的に破壊したラットでは、脳室内投与ボンベシンの抑制効果は現れなかった。6.ボンベシンの脊髄腔内投与は、その大量(1,000pmole)でも迷走神経刺激時の胃機能亢進に無影響であった。以上の成績から、、ボンベシンの中枢性胃機能抑制の脳内作用部位は、予測とは異なり、視索前野を中心に、これに隣接する前部視床下部および室傍核の領域に存在することが明らかとなった。
磁気浮上電極電離箱による環境放射線測定と気象、太陽活動、地震、黄砂等との相関探査

1.大気中のラドン濃度と環境ガンマ線の相関を調べるために電離体積8lの磁気浮上電極電離箱及び同じ電離体積の電離箱を2台連結した差動型放射線自動計測システムを開発した。このシステムを用いて長期間の連続測定を行い、ラドン濃度とγ線線量率にはっきりとした相関を見出した。電離箱によって相関を確認したのは世界的に始めてである。2.環境γ線、ラドン濃度及び黄砂の間の相関に関しては、2月、3月が黄砂の飛来時期であり、現在このシステムを用いて計測中であり、この結果は学会あるいは関係雑誌に発表予定である。3.磁気浮上電極電離箱はコンデンサ電離箱の一種であり、放射線によって電離された気体のイオンを積分的に収集する。瞬間的な放射線量の変動を計測(パルス測定)するためには、電荷収集時間(計測時間間隔)を短く取らなければならないが、収集時間が短いと機械的ドリフトが相対的に大きくなり、計測感度が悪くなるという欠点がある。つまり磁気浮上電極電離箱は放射線量の微分的計測には不向きであった。この次点を克服するために、電離体積が14lの計測システムを開発した。このシステムは計測時間間隔が5分間の場合でも検出限界が0.01μSv/hレベルの計測が可能である。通常の10lクラスの電離箱でも検出限界は0.1μSv/hであり、積分的な電荷収集型の磁気浮上電極電離箱で瞬間的なγ線線量の変動を計測することが可能となった。4.地震と環境ガンマ線の相関に関しては、現在蓄積データにもとづいて福岡西方沖地震前後のγ線強度の解析を行っている。5.現在、佐賀県鳥栖市のシンクロトロン光施設で、シンクロトロン光放射における放射線の放出に関して、本システムで施設内の環境を計測することが施設関係者との間で合意されている。シンクロトロン光と放射線の相関研究は世界で始めての研究であり本システムの運用が期待できる。本研究は、陽極電極を磁気的に浮上させた電離箱を開発し、従来、電離箱の測定では漏洩電流の中に埋もれていた様々な物理現象、例えば、気象、黄砂、太陽フレア、地震などの電離箱電離電流への影響を観測しようとするものである。平成16年度は、本研究の第1年度として、研究体制の整備を行いつつ、各種データの測定を開始した。具体的には、次のような活動を行った。1.システムの感度の向上当研究グループが従来から開発してきた電離箱の有感容積は1lである。電離箱の感度は、有感容積に依存する部分もあるため、有感容積8lの装置を製作し、システムの最適化を行うとともに、感度の評価を幅広く行った。有感体積1lの装置では、データ収集・読み出しサイクルを30分程度とらないと測定データのS/N比が十分にならなかったが、製作した有感容積8lの装置を使用することにより、データ収集・読み出しサイクルを5分程度まで短縮しても十分なS/N比での測定が可能になり、より早い変動を示す現象の観測が可能になった。2.複数システムからなる測定系の確立および測定データ間の相関調査システムを2-3系統、並列に稼動させることが出来るようになった。これにより、測定室の空調稼動・非稼動状態での測定を差動型で精密に行うことが可能になり、環境の変化の影響をチェックすることが出来る。また、1系統を九州産業大学に設置し、もう1系統を約5km離れた九州大学に設置し、両者の測定データの空間的相関の調査も開始した。これらのデータの測定を積み重ねることにより、新たな知見が得られると期待される。3.電離箱へ導入する気体状・固体状試料の調整・評価システムの設計・製作磁気浮上電離箱の測定精度の評価には、弱い校正された試料が必要である。そこで、電離箱へ導入する気体状・固体状試料の調整・評価システムの設計・製作を行った。

4.地震と環境ガンマ線の相関に関しては、現在蓄積データにもとづいて福岡西方沖地震前後のγ線強度の解析を行っている。5.現在、佐賀県鳥栖市のシンクロトロン光施設で、シンクロトロン光放射における放射線の放出に関して、本システムで施設内の環境を計測することが施設関係者との間で合意されている。シンクロトロン光と放射線の相関研究は世界で始めての研究であり本システムの運用が期待できる。
リアルタイム電子ビームテスティングに関する研究

本研究による成果の概要は次の通りである.1.リアルタイム方式の測定時間の評価観測波形の繰り返し周波数が十分低く,測定時間が繰り返し周期にのみ依存する領域では,リアルタイム方式の測定時間はストロボ方式のM分の1に短くなることを明らかにした.ここで, Mは波形を構成する位相点の数である.2.2次電子検出系の時間分解能の評価電子軌道を解析することにより,主として放出2次電子の走行時間差に基づく時間分散によって,検出系の時間分解能が制限されることを明らかにした.本研究の検出系では,これによる制限は8nsである.3.電位コントラネト信号検出特性の評価バイポーラIC内部の電極上のパルス電圧波形を実測し,電位コントラスト信号検出特性を評価した.パルス電圧変化が,繰り返し周期に比べて非常に小さく領域(パルス立ち上がり時間1ns,繰り返し周期20mn0.1ms)おいても,時間応答10nsでパルス波形をリアルタイム計測できた.3.1/64分周プリスケーラ・バイポーラディジタルICへの応用繰り返し周波数10M-Hzで動作する1/64分周プリスケーラの入力波形(TTLレベル)と出力波形(振幅0.4V)を時間分解能10nsで測定し,リアルタイム計測システムの有効性を示した.本研究による成果の概要は次の通りである.1.リアルタイム方式の測定時間の評価観測波形の繰り返し周波数が十分低く,測定時間が繰り返し周期にのみ依存する領域では,リアルタイム方式の測定時間はストロボ方式のM分の1に短くなることを明らかにした.ここで, Mは波形を構成する位相点の数である.2.2次電子検出系の時間分解能の評価電子軌道を解析することにより,主として放出2次電子の走行時間差に基づく時間分散によって,検出系の時間分解能が制限されることを明らかにした.本研究の検出系では,これによる制限は8nsである.3.電位コントラネト信号検出特性の評価バイポーラIC内部の電極上のパルス電圧波形を実測し,電位コントラスト信号検出特性を評価した.パルス電圧変化が,繰り返し周期に比べて非常に小さく領域(パルス立ち上がり時間1ns,繰り返し周期20mn0.1ms)おいても,時間応答10nsでパルス波形をリアルタイム計測できた.3.1/64分周プリスケーラ・バイポーラディジタルICへの応用繰り返し周波数10M-Hzで動作する1/64分周プリスケーラの入力波形(TTLレベル)と出力波形(振幅0.4V)を時間分解能10nsで測定し,リアルタイム計測システムの有効性を示した.1.超広帯域信号検出システム(1)エネルギー分光器時間特性の軌道解析試料面から分光器を経て、二次電子増倍管のシンチレータに到る放出二次電子の軌道を時間特性を含めて解析し、放出二次電子の持つエネルギー分布に基づく検出電子ビームパルスの時間分散を1ns以下に抑える分光器構造を設計した。(2)上の解析に基づき、プリアンプ系を含めた総合帯域幅100MHzを持つ信号検出システムを設計、製作した。2.リアルタイム電子ビームテスト装置上記の信号検出システムを現有のストロボ走査電子顕微鏡に組み込み、二次電子信号検出特性を確認した。3.ランダム故障解析の基礎実験金属スタブ試料に100MHzの正弦波を印加し、これを本信号検出システムで検出、ディジタイジング・オシロスコープ上に波形表示し、ロジックレベルを帯域100MHzで検出できることを確認した。次年度は、実デバイスに本システムを応用する実験を行う。