hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自閉スペクトラム症における自他随伴性に伴う報酬生成過程の神経メカニズム解明

自閉スペクトラム症(ASD)者は、その中核症状として社会的相互作用に様々な障害を抱えている。近年、他者との関わりへのモチベーションの低さがASD者のそれらの障害の原因であるとの仮説が提案されているが、なぜモチベーションが低いのか、どのような神経基盤がモチベーション低下に関わるのかは不明である。申請者は先の研究で、他者ではなく自身の行動に相手の反応が随伴することで高い嬉しさが報告されること、そして自己の関与に関連した内側前頭前野の活動が感覚野と腹側線条体間の結合を変容させることで嬉しさが生成されていること、を示した。本研究では、ASD者は、自他の随伴性に伴い感じる嬉しさは弱いのか、また自他の随伴性に伴う脳領域間の結合は弱いのか、を検討することを目指した。31名のASD者と24名の定型発達者を対象に行動実験とfMRI実験を実施した。課題は行動実験とfMRI実験ともに、申請者が先の研究で構築した実験系を用いた。実験参加者はMRI装置の中で大喜利の回答を面白く読み上げる。自身の行動(発話)の対照条件として、コンピュータが発話する条件(PC条件)も設定する。大喜利の面白さを装置の外で評価者が評価して、三段階の聴覚反応を返す(大笑い、小笑い、笑い声なし)。随伴性に伴う嬉しさの変動を検討するため、相手の反応があった時点での脳活動を解析し、その時点での嬉しさを参加者に報告させた。結果、ASD者は定型発達者と比較して、自身の行動に相手の反応が随伴したときに感じる嬉しさが弱いこと、そして自己の関与に関連した内側前頭前野の活動が弱いことがわかった。取得した脳機能画像の質の問題で、脳領域間の機能的結合は検討不能であった。これらの結果は、ASD者は自身の行動の結果の処理に問題があるため、社会的相互作用が楽しめていない可能性を示唆し、ASD者への心理的支援を考える上で重要な所見である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。近年、他者との関わりへのモチベーションの低さがASD者のそれらの障害の原因であるとの仮説が提案されているが[Chevallier et al., 2012]、なぜモチベーションが低いのか、どのような神経基盤がモチベーション低下に関わるのかは不明である。申請者は先の研究[Sumiya et al., 2017]で、1)他者ではなく、自身の行動に相手の反応が随伴することで高い嬉しさが報告されること、2)自己の関与に関連した内側前頭前野の活動が感覚野と腹側線条体間の結合を変容させることで、嬉しさが生成されていること、を示した。本研究では、まず、先の研究の実験系を改変し、ASD者を含む多様な参加者に実施可能な簡易な相互作用課題を作成する。28名の健常成人を対象にfMRI実験を実施した。課題は先の研究の実験系を、簡易な随伴性課題として改変した擬似英単語発話課題を実施した。実験参加者はMRI装置の中で擬似単語を読み上げる。

発音の自然さを装置の外で評価者が評価して、三段階の視覚刺激(首を縦に振る/動かさない/横に振る)を用いて反応を返す。随伴性に伴う嬉しさの変動を検討するため、相手の反応があった時点での脳活動を解析し、その時点での嬉しさを参加者に報告させた。実験の結果、1)他者ではなく、自身の行動に相手の反応が随伴することで高い嬉しさが報告されること、2)自己の関与に関連して内側前頭前野、自他の随伴性に関連して腹側線条体が強く活動すること、を示した。これらの結果から、自他の関わりと報酬の関係を検討する上で、簡易かつ多様な参加者に実施可能な実験系を作成できたと考えられる。新しい実験系を作成し、先の研究結果とほぼ一致する結果を得た。しかし、機能的結合の結果は同様にならなかったことから、2つの研究の異なる点(例:トライアル数など)を考慮する必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度作成した実験系を用いて自閉症者を対象に実験を実施する。
低エネルギー重イオン核反応機構の望論的研究

1.クーロン障壁以下での重イオン核融合断面積を結合チャネル法で計算し、核融合断面積が核の表面振動励起によって、一次元ポテンシャル模型の予測値に比べ著しく増大する事を示した。又、重い重イオン間の核融合反応を記述する場合、結合チャネル方程式の次元数を、良い近似の下に、著しく減らせる事、及び、散乱核の励起エネルギーを無視する断熱トンネル過程の極限に於ては、核融合反応に対して幾何学的解釈が得られる事を示した。2.多次元空間での量子トンネル効果に於いて非断熱性の度合を表わす式を、摂動論及び新しく導入した断熱基底を用いる生成座標の方法によって導いた。この公式は、量子トンネル効果を起こす巨視的自由度と結合した微視的自由度が一般的に感ずる遅れを、前者のスピード、及び、後者の励起構造と関連付けるものである。一つの応用として、この方法をミューオン触媒核融合の問題に適用し、近年の中心的話題の一つである付着率が、ミューオンの大きな質量の為、従来の断熱近似での予測値より約30%小さく成る事を示した。3.重イオン反応のサプライザル解析に現われる【√!E】という束縛が、励起子数に対する束縛である事を直接計算によって示した。又、励起子模型の角運動量分布を計算し、FKKやWilliamsの公式が最確値近傍を除いて良い近似を与えない事を指摘し、それに代わる改良された近似式を導いた。4.原子核のハミルトニアン行列要素をランダム変数とし、母出数とグラスマン代数を用いる統計理論を前平衡過程に応用し、弱結合の場合にはAgassiらの結果と一致する事、又、強結合の場合は、同じ様な形で断面積を書けるが内容が異なる事、を明きらかにした。又、この方法によると原子核の微視的構造はハミルトニアンの二次モメントを通して統計的取扱いに取り入れられるので、この二次モメントを簡単な模型で計算し、その一番簡単な応用として、準位密度を計算した。
運動性筋疲労に対するクーリング・ダウンとしての積極的休息

積極的な休息法は理学的な療法が中心で、入浴・シャワーの温熱法、プール、アイスング・コールドパック・バーンキッドなどの冷却法、筋のストレッチング運動、エアロビクス体操、バリステック運動などの身体運動療法がある。これらのうち冷却法とストレッチング運動を取り上げ、運動性筋疲労からの早期回復の効果を調べた。筋疲労を人爲的に惹起する方法として、末梢性の局部疲労と全身性の運動疲労をおこなった。疲労回復の評画として、電気刺激法による誘発筋電図と誘発トルク、血液性状の変動、筋痛や筋力の変化、呼吸・循環系の機能(心拍数,直腸温,血圧,呼吸ガスー【10_2】、(【CO_2】換気量など)などを測定した。(1)局部疲労からの回復ーストレッチング運動を下腿三頭筋群に加えること(30秒のアイソメトリック収縮を3セット)によって.筋痛は解消し、EMD(Electro Mechanical Delay)や在屈トルクは疲労前の値に早期に回復した。高周波数疲労(50Hzと80Hz)と低周波数疲労では異なった様相を示し、前者のクーリング・ダウンが顕著な回復を示した。(2)全身疲労からの回復ーグランドにおいて30分間のサッカー・シミュレーショョンを実施し、ほぼ80%の全身疲労を発生させた。その後に冷却法を実施した。別の実験としてトレッドミルにおいて30分間走(200m/min)を実施し、酸素吸入法を付加したストレッチング運動を与え、疲労回復の様相をみた。これらの実験結果から、ストレッチング運動はTranquiliger Effectを示し、炎症した筋に鎮静効果をもった。冷却法、特に持続型のアイスングは炎症と疼痛をもった筋に効果を示し、クーリング・ダウンが顕著であった。酸素吸入法も同様に血液循環と代謝機能を促進させ、積極的な休息法として役立つことがわかった。
GISを利用した骨材資源量検索システムの構築

本研究では、GIS(地理情報システム)を利用して、地質的な条件や法的規制区域はもとより、自然環境や社会環境、さらには経済条件等の種々の外的要因を満たした上で、採掘可能な骨材資源量を検索,評価できるシステムを構築した。研究成果の概要は、以下の通りである。1.GISは汎用性を考慮して、パーソナルコンピュータで稼働するシステムとし、ソフトウェアとしては、Windows版のArc View3.1を採用した。2.骨材資源データべースは、地質、地形、開発規制区域、環境、経済の5つの情報群として構築した。これらのサブシステムを有機的に結合させて、実用上の可採域や可採資源量を能率的に検索できるシステムとした。3.地質情報サブシステムでは、既存の1/100,000表層地質図をイメージスキャナで読み取り、デジタル化する一連の作業を行い、表層地質べクトルデータを作成した。4.開発規制区域情報サブシステムでは、環境庁自然保護局発行の自然環境情報GlSのCD-ROMデータを用いて、居住地域、国立・国定公園、自然環境保護地域、国設鳥獣保護地域の分布をGIS上でデータベース化した。5.環境情報サブシステムでは、環境庁が実施した第3回及ぴ第4回植生調査によるデータを利用して、植生自然度と植生分布に関するデータべースを構築した。また、GIS機能を用いて採石場の可視領域を解析する方法を確立した。6.経済情報サプシステムでは、骨材資源の経済的開発可能地域を、次の算定式に基づき求めた。R=K×P^<1/2>ここで、R:開発可能半径(km)、P:人口(万人)、K:定数(37)市町村庁の位置座標をデータ入力し、GISのバッファ機能利用して、人口に基づく経済的開発可能域の導出を行った。7.可採資源量の算出法としては、骨材資源岩石分布域、開発規制区域、経済的開発可能地域の各情報データべースから1kmのラスターデータを作成し、各メッシュに該当する場合は「1」、該当しない場合は「0」を付与することによりメッシュを2値化した。再分類した3つのラスターデータ間てGISのマップ演算機能を利用して、採掘可能なメッシュを求めた。このメッシュ数をもとに、次式により可採資源量を算出するシステムを確立した。司採資源量(ton)=開発可能面積(1メッシュ=1km^2)×開発深度(m)×岩石単位体積重量(ton/m^3)本研究では、GIS(地理情報システム)を利用して、地質的な条件や法的規制区域はもとより、自然環境や社会環境、さらには経済条件等の種々の外的要因を満たした上で、採掘可能な骨材資源量を検索,評価できるシステムを構築した。司採資源量(ton)=開発可能面積(1メッシュ=1km^2)×開発深度(m)×岩石単位体積重量(ton/m^3)環境問題が社会的な関心を集めている今日、骨材の将来的な可採資源量を算定するためには、地質的な条件や法的規制区域はもとより、社会環境的な条件も加味できる検索システムの構築が必要と考えられる。本研究では、GIS(地理情報システム)を利用して地質や環境等の種々の外的要因を満たした上で、採掘可能な骨材資源量を検索・評価できるシステムの構築について検討した。得られた結果を要約すると以下の通りである。1. GISは汎用性を考慮して、パーソナルコンピュータで稼働するシステムとした。

すなわち、ハードウェアの構成は、CPUが400MHzのPentiumII、メモリ256MBで、内部記憶装置15GBを搭載し、外部記憶装置として650MBのMO、景観写真等の撮影・入力用としてデジタルカメラ、地形図や表層地質図等の入力にイメージスキャナを使用するものとした。また、GISソフトウェアとしては、Windows版のArc View3を採用した。2.骨材資源データベースは、地質、地形、開発規制区域、環境、経済の5つの情報群として構築した。これらのサブシステムを有機的に結合させて、実用上の可採域や可採資源量を能率的に検索できるシステムの構築について検討した。3.地質情報サブシステムでは、点的情報である地質柱状図と面的広がりをもつ表層地質図を結合させて、骨材に適用する原石量を推定するシステムとした。地形情報サブシステムでは、国土地理院発行の数値地図等を利用して地形モデルを作成し、原石賦存量を三次元的に算出するシステムとした。開発規制区域サブシステムでは、市街地、農地、工業用地等の土地利用図と森林法、自然公園法等の各所轄官庁別の規制区域図を重ね合わせて開発規制区域を抽出し、オーバーレイマッピングできるシステムとした。環境情報サブシステムでは、ダンプ経路や河川ラインのネットワーク解析、採石場の景観可視領域等の抽出を行えるシステムとした。経済情報サブシステムでは、開発可能地域の設定を行い、交通量、需要量、輸送コスト等の社会的な条件を加味できるシステムとした。前年度に構築したGIS(地理情報システム)を利用した骨材資源量検索システムについて、各サブシステムの実用上の検討を行った。可採資源量検索システムは、地形、地質、開発規制区域、環境、経済の5つの情報サブシステムで構成した。各サブシステムについて検討した結果を要約すると、以下の通りである。1.地形情報サブシステムでは、国土地理院発行の「数値地図50mメッシュ(標高)」、「数値地図25000(行政界、海岸線)」、「数値地図25000(地図画像)」の各データを用いて、標高ラスター地形モデルおよび東北6県の行政界レイヤーを作成するとともに、地図画像データを標高メッシュにオーバーレイさせて採石場のポイントデータを入力することにより、採石場の所在位置および周辺地形に関するデータベースを構築した。2.地質情報サブシステムでは、工業技術院地質調査所発行の1/200,000表層地質図および岩手県土木部作成の1/100,000表層地質図をイメージスキャナで読み取り、デジタル化する一連の作業を行った。スキャナで入力したイメージデータと行政界や採石場位置等のベクトルデータを重ね合わせるために、イメージデータに地理座標を付加した。イメージデータ上の表層地質の境界線をマウスでトレースしいき、表層地質ポリゴンを作成した。次に、地質系統、岩石名称等の属性データを入力して、表層地質ベクトルデータを作成した。3.開発規制区域情報サブシステムでは、環境庁自然保護局発行の自然環境情報GISのCD-R0Mデータを用いて、岩手県を事例として、居住地域、国立・国定公園、自然環境保護地域、国設鳥獣保護地域の分布をGIS上でデータベース化した。4.環境情報サブシステムでは、環境庁が実施した第3回及び第4回植生調査によるデータを利用して、植生自然度と植生分布に関するデータベースを構築した。また、GIS機能を用いて採石場の可視領域を解析する方法を確立した。5.経済情報サブシステムでは、砕石資源の経済的開発可能地域を、次の算定式に基づき求めた。
インシュリン遺伝子導入培養株化細胞を用いた人工β細胞に関する研究

平成6年度においては、以下の結果が得られた.平成7年度は、CHO/l細胞株をDiffusion chamberに封入したhybrid型人工膵臓を開発し、90%膵切除にて作成した糖尿病ラットの腹腟内に移植し、以下の結果を得た。1.microcarrierbeads上でCHO/l細胞を大量培養し、0.2μmのmembrane filterを用いたdiffusion chamber中に封入し、人工膵臓を作成した。2.このdiffusion chamberを90%膵切除にて作成した糖尿病ラットの腹腟内に移植した。3.90%膵切除ラットでは通常空腹時血糖がが300mg/dl以上となり、体重も減少するのに対し、空腹時血糖値の正常化をみ、また体重も順調に増加した。以上、ヒトインシュリン遺伝子導入人工β細胞封入diffusion chamberを用いた人工膵臓のモデルを作成しえた。以上の結果は、第30回日本移植学会総会シンポジウム(1994.11)、第45回日本消火器外科学会総会ワークショップ10(1995.2.)、第31回日本移植学会総会ワークショップ2(1995.9.)において報告した。平成6年度に予定していた実験すべてに予定の結果が得られた。1.膵臓癌の手術の際に切除した正常膵臓部分よりtotal RNAを分離し、reverse transcriptaseにてcDNA libraryを作成。PCR法によりインシュリン遺伝子を増幅し、分離しえた。2.分離したインシュリン遺伝子を、cloning vectorに組み込み、大腸菌中で増殖させ、分離、精製し、次いで市販の遺伝子組み込み用vectorにneomycin耐性遺伝子とともに組み込み、再度大腸菌中で増殖、精製した。3.インシュリン遺伝子組み込みvectorを、CHO卵巣細胞株にLipofectAMINEを用いたカチオン性油脂法にて導入し、neomycin含有培養液中にて培養し、neomycin含有培養液中にて形成されたcolonyを分離培養し、これらの細胞におけるインシュリン遺伝子の発現クローンをPCRを用いて増幅してスクリーニングした後、アガロースサブマリン電気泳動を行い、インシュリン遺伝子の発現を確認しえた。4.インシュリン遺伝子発現細胞株を8株得、これを継代培養し、培養液中に分泌されたインシュリンの濃度を市販のkitを用いてELISA法にて測定たところ、5x10^6個の細胞あたり、1100μUのインシュリン産生を認めた。5.これらの株において、インシュリンの産生はin vitroで6カ月以上持続している。現在、以上の実験を繰り返し、平成7年度のin vivo実験のために、インシュリン遺伝子の発現およびインシュリン産生の最も強い培養細胞株を樹立すべく実験中である。以上の結果は、第30回日本移植学会総会のシンポジウム『移植医療における細胞工学の応用』(1994.11.24)、および第45回日本消化器外科学会総会ワークショップ10(2)『消化器外科領への分子生物学的アプローチ(治療)』(1995.2.24)において報告した。すでに、平成6年度に以下の結果が得られ、各種の学会で報告した.1.ヒト正常膵部分よりRT-PCR法によりproinsulin遺伝子を増幅、分離、精製し、neomycin耐性遺伝子をもつeukaryoticexpression vectorに組み込み、CHO細胞株にカチオン性油脂法にて導入し、proinsulin遺伝子発現細胞株(CHO/I)をクローニングしたこと。平成7年度は、平成6年度の成果をもとに、CHO/I細胞株をDiffusion chamberに封入したhybrid型人工膵臓を開発し、90%膵切除にて作成した糖尿病ラットの腹腔内に移植し、以下の結果を得た。1.microcarrierbeads上でCHO/I細胞を大量培養し、0.2μmのmembrane filterを用いたdiffusion chamber中に封入し、人工膵臓を作成した。2.このdiffusion chamberを90%膵切除にて作成した糖尿病ラットの腹腔内に移植した。3.90%膵切除ラットでは通常空腹時血糖が300mg/dl以上となり、体重も減少するのに対し、空腹時血糖値の正常化をみ、また体重も順調に増加した。

以上の結果は、第30回日本移植学会総会のシンポジウム『移植医療における細胞工学の応用』(1994.11.)、および第45回日本消化器外科学会総会ワークショップ10(2)『消化器外科領への分子生物学的アプローチ(治療)』(1995.2.)、第31回日本移植学会総会(京都)ワークショップ2「ラ島移植」(1995.9.)において報告した。
老衰での死亡が少ない地域高齢者における健康の社会的決定要因中間的要素に関する研究

健康寿命の長いS県において、健康寿命の指標の1つである「お達者度」にて地域差がみられた。「お達者度」下位地域では死亡数および要介護者数が多く、特定健診結果では、高血圧有病者や肥満者がS県の平均より高い割合を示している。そこで、WHOより提唱された健康の社会的決定要因にフォーカスし、地域間比較をすることを本研究の目的とした。2018年度は、1.文献レビュー、2.解析の打ち合わせ、3.情報収集、4.解析を行った。1.文献レビュー:健康寿命や健康の社会的決定要素、JAGESプロジェクト調査で使用した調査項目にフォーカスした文献レビューを引き続き行った。加えて、高血圧有病者、肥満者、要介護高齢者に着目し、健康寿命に関連性の深い要因についてリスト化した。2.解析の打ち合わせ:研究分担者および連携研究者、調査フィールドの行政担当者らと解析の打合せを実施した。3.情報収集:関連学会に参加し、情報収集を行った。4.解析:JAGES地調査参加38自治体と調査項目について比較を行った。笑う者、口腔機能低下していない者、孤食していない者が、参加自治体中、トップとなり高い割合を示した。一方、一日の歩行時間が30分以上の者、虚弱者、IADL低下者の割合は、30位台となり低い結果となった。高血圧有り無しを従属変数とし、1日の歩行時間、BMI、喫煙、飲酒、社会的支援、居住地域を説明変数とし、性、年齢、世帯収入、教育歴を調整した上で、それぞれロジステック回帰分析を実施した。高血圧ありの者はない者と比較し、1日の歩行時間30分未満でオッズ比1.44[95%CI1.10-1.89]、BMI25以上でオッズ比1.89[1.48-2.42]、お達者度下位地域でオッズ比1.25[1.03-1.51]となりが有意に高かった(p<0.05)。要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者の高血圧有病者と一日の歩行時間、BMI、居住地域との関連がある可能性が示唆された。健康寿命の長い静岡県においてもお達者度上位と下位で3年の差があり、地域差がみられた。お達者度が長い地域では老衰の標準化死亡比が高く死亡数が多い。一方、お達者度が短い地域では老衰での標準化死亡比が低く死亡数が少ない。お達者度の短い地域の高齢者の特性および環境について詳細な検証をすることは、健康寿命の延伸と地域格差の縮小の視点より非常に価値がある。本研究ではWHOより提唱された健康の社会的決定要因の中間要素にフォーカスし調査を実施する。2016年度は、1.2016年度調査の準備、2.調査実施のための打ち合わせ、3.2016年度調査を実施した。1.2016年度調査の準備:本調査は、日本老年学的評価研究(JAGESプロジェクト)調査とコラボし実施するため、JAGESプロジェクト研究会に参加し情報収集をした。さらに、2016年度調査の準備では、WHOより提唱された健康の社会的決定要因の中間要素などを中心に文献検索をして、検証仮説の抽出を進めた。学会などに積極的に参加し、調査実施のための情報を収集した。2.調査実施のための打ち合わせ:JAGESプロジェクトと本調査に関わる打合せを行った。また、調査フィールドである行政と調査に関わる打合せや調査実施の調整を行った。行政側に対して、JAGESプロジェクト主催の研究会や学会に参加していただき、調査の重要性について理解を得た。調査項目については、JAGESプロジェクトで使用している調査項目に加え、調査フィールド独自項目を検証し、健康寿命、食生活の心がけ、かかりつけ医、介護サービスなどを独自項目として選定した。3.2016年度調査の実施:お達者度の短い地域在住健康高齢者2,000名を無作為抽出し郵送法にて、2016年10月にアンケート調査を実施した。1,358名の高齢者から回答を得た(回収率67.9%)。交付申請書での研究実施計画と照らして、概ね順調に進展することができた。具体的には、文献の収集、調査項目の検討、行政関係者やJAGESプロジェクト等との打ち合わせや調整について概ね計画に沿って実施した。健康寿命の長い静岡県において、健康寿命のひとつである「お達者度」上位と下位で地域差がみられた。WHOより提唱された健康の社会的決定要因にフォーカスし、「お達者度」上位と下位地域における地域間比較を行うことを研究の目的としている。老年学的評価研究(JAGESプロジェクト)の調査とコラボし、2016年度に「お達者度」下位地域在住の健康高齢者2,000名を無作為抽出し郵送法にて、アンケート調査を実施した。JAGES調査のデータの収集が終了し、データのクリーニングが完了した。2017年度は、1.文献レビュー、2.解析の打合せおよび準備、3.情報収集を行った。1.文献レビュー:健康寿命や健康の社会的決定要因の中間要素、JAGESプロジェクト調査で使用した調査項目(身体状況、心理、ソーシャルキャピタル、社会経済的地位、地域環境、運動、栄養、生活習慣など)、老衰に関連した要因にフォーカスした文献レビューを行い、リスト化した。2.解析の打合せおよび準備:JAGESプロジェクトにデータ利用の申請を行った。また、分担研究者、連携研究者、調査フィールドの行政担当者などと解析などの打合せを実施した。

JAGES主催の研究会にて、2016年度調査データを利用した研究計画(データ分析を含む)について発表を行い、調査データを入手した。クリーニングが完了したデータを利用し、仮説に基づいた統計解析を行う準備を整えた。3.情報収集:関連学会や調査フィールド主催の健康推進に係る会議や講演会に参加し、情報収集を行った。2017年度の計画としては、JAGESプロジェクトとコラボし2016年度に得た調査データを用いて、要因間の関連性を検討した解析を行うこととしていた。データ収集およびデータクリーニング完了後のデータ利用申請の時期が遅くなったため、計画よりやや遅れている。健康寿命の長いS県において、健康寿命の指標の1つである「お達者度」にて地域差がみられた。「お達者度」下位地域では死亡数および要介護者数が多く、特定健診結果では、高血圧有病者や肥満者がS県の平均より高い割合を示している。そこで、WHOより提唱された健康の社会的決定要因にフォーカスし、地域間比較をすることを本研究の目的とした。2018年度は、1.文献レビュー、2.解析の打ち合わせ、3.情報収集、4.解析を行った。1.文献レビュー:健康寿命や健康の社会的決定要素、JAGESプロジェクト調査で使用した調査項目にフォーカスした文献レビューを引き続き行った。加えて、高血圧有病者、肥満者、要介護高齢者に着目し、健康寿命に関連性の深い要因についてリスト化した。2.解析の打ち合わせ:研究分担者および連携研究者、調査フィールドの行政担当者らと解析の打合せを実施した。3.情報収集:関連学会に参加し、情報収集を行った。4.解析:JAGES地調査参加38自治体と調査項目について比較を行った。笑う者、口腔機能低下していない者、孤食していない者が、参加自治体中、トップとなり高い割合を示した。一方、一日の歩行時間が30分以上の者、虚弱者、IADL低下者の割合は、30位台となり低い結果となった。高血圧有り無しを従属変数とし、1日の歩行時間、BMI、喫煙、飲酒、社会的支援、居住地域を説明変数とし、性、年齢、世帯収入、教育歴を調整した上で、それぞれロジステック回帰分析を実施した。高血圧ありの者はない者と比較し、1日の歩行時間30分未満でオッズ比1.44[95%CI1.10-1.89]、BMI25以上でオッズ比1.89[1.48-2.42]、お達者度下位地域でオッズ比1.25[1.03-1.51]となりが有意に高かった(p<0.05)。要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者の高血圧有病者と一日の歩行時間、BMI、居住地域との関連がある可能性が示唆された。今後は、2016年度に得たデータを用いて、要因間の関連性を検討した解析を実施する。特に、健康寿命に関連した項目と健康の社会的決定要因の中間要素についてを多変量重回帰分析やロジスティック回帰分析を用いて検討を行う。2018年度の計画としては、2016年度の調査データを用いて、要因間の関連性を検討した解析や「お達者度」上位地域との比較検証を行う。行政およびJAGESプロジェクトの打ち合わせおよび調整が順調に進んだ。JAGESプロジェクトとコラボし調査を実施した。データ収集およびデータクリーニング完了後のデータ申請の時期が遅くなり計画よりやや遅れたため、使用額に差が生じた。今後、2016年度に得たデータを用いて、要因間の関連性を検討した解析を実施するための解析ソフト
中小企業の雇用・技術と日本経済の再生

世界金融危機さらには深刻な自然災害などを経て日本経済再生のための様々な取り組みが進められてきた。このようななかで本研究では中小企業の雇用・技術と日本経済の再生に関して実証的に検討を行った。研究開発や教育訓練といった無形の活動と雇用の成長等との関係を検証した。開業と廃業の現状を地域別に詳細に検討した。社会的なノベーション基盤の検討の一環として起業促進政策の展望等も行った。地域別の潜在的起業規模を詳細に検討した。日本の中小企業の雇用・技術および日本経済に関する基礎的なデータ群、政策関連資料を関係機関等から幅広く入手、整理した。関連文献についても専門学術論文、書籍、公表資料等を可能な限り収集し検討した。関係者へのヒヤリング、学会・研究会を通じた情報収集等も行った。これらの関係資料、情報等に基づきいくつかの実証的な分析を進めた。非上場企業について、研究開発や教育訓練といった無形の活動と雇用の成長等との正の関係などを明らかにする研究成果を公表した。企業内で行われるこれらの活動は一般的に捕捉が難しく、とくに非上場企業については入手可能な情報も少なく十分に研究が進んでいない状況にあった。得られた結果は比較的理解しやすいもので、これらの活動は非上場企業の雇用の拡大等を通じて経済状況の改善につながる可能性があること、今後その効果をさらに高める方策等について検討する価値があることが示されたといえる。ほかに、日本の起業活動の現状や現在の経済政策についての報告等も行い、政策担当者、専門家、企業経営者等との議論を行う機会を得た。現在の起業活動の捉え方や経済政策の位置付けが極めて多様であることが明らかとなった一方で、中長期的に経済発展に寄与するような政策と企業の関係を模索する必要がある点についてはおおむね一致した。これらの活動を通じて最新の知見の発信に努めるとともに、今後の取り組みの改善にも資する情報交換を行った。前年度に続き中小企業の雇用・技術および日本経済に関する経済情報、企業情報、政策関連情報等の入手および整理を進めた。政策担当者や専門家へのヒヤリング、研究会等への参加を通じた情報交換、学術文献情報の更新なども引き続き行った。これらのデータ、関係資料等に基づき実証的な分析を進めた。中小企業の雇用・技術の地域経済のなかでの重要性に鑑み様々な地域の特性を取り入れた分析にも着手した。とくに日本の開業と廃業の現状を詳細に検討しその成果を公表した。経済センサスにおいて事業内容等不詳の事業所を含む情報が得られることを重視し、存続・新設・廃業別に事業内容等不詳を含む結果と含まない結果を示したうえで、それぞれについて開業率と廃業率の計測などを行った。事業内容等不詳を含む結果も地域別には区分されていることから、可能な限り詳細な観測として全国と都道府県、そして市区町村別に計測を行った。結果として全国および地域別の開業と廃業に関する貴重な情報を示したといえる。加えて雇用保険事業に関する統計を用いた計測との比較や企業ベースの結果の提示なども行った。ほかに、日本のイノベーション基盤の検討の一環として起業促進政策の展望、および地域別の就業構造と起業活動に関する報告等も行った。起業促進に関してはとくに長く蓄積されてきた関連業界の経験を生かす道を探ることが重要といえる。これらの活動を通じて引き続き知見を深めるとともに今後の取り組みにも資するフィードバックの機会を得た。一部の成果について公表等を行うとともに、今後の取り組みにも資する情報交換等を進めている。昨年度に引き続き中小企業および日本経済に関するデータ、学術文献、資料等の入手、整理を幅広く進めた。学会、研究会を通じた学術情報の収集や意見交換等も継続して行い、実体経済の動向および学術研究の進展を踏まえつつ実証的に分析を進めた。とくに地域ごとの潜在的起業規模を詳細に検討しその成果を公表した。90年代末の中小企業基本法改正により創業の促進が中小企業政策の中核の一部として明確に位置づけられ、現在でも政府の成長戦略において政策が達成すべき成果目標のなかに開業の増加が含まれている。この間一貫して経済の低迷あるいは低成長の軌道が新たな企業の台頭により変化していくことが望まれてきた。その一方で現在にいたるまで実際の起業活動は政策側が期待するほど活性化しているとはいえない。この重要な問題に関して信頼性の高い大規模調査である就業構造基本調査に基づき都道府県および政令指定都市、東京特別区部別に潜在的起業者の分布等を明らかにした。結果として地域的な偏在もみられるがとくに人口比でみると各地域に潜在的な起業者は一定程度存在していることなどが示された。ただし時系列では多くの地域で減少しており、かつ実際に事業を起こしたことのある者が急速に減少している。世代を超えて起業が自然な選択肢のひとつとして受け継がれるには身近な経験者の存在は意味があると考えられ、起業にいたる社会的基盤は自覚的な維持が必要な局面に入っているといえる。得られた成果の一部について引き続き適宜公表するとともに学会や研究会を通じた積極的な意見交換等を行っている。世界的な金融危機、さらには深刻な自然災害などを経て日本経済再生のための様々な取り組みが進められてきた。とくに雇用に関しては少なくとも量的には改善がみられ、中小企業においても全般的にはむしろ人手不足といえる状況にある。その一方で雇用の質的側面および企業の技術面については予断を許さない。このようななかで中小企業の雇用・技術と日本経済の再生に関して実証的に検討を進めた。

非上場企業について研究開発や教育訓練といった無形の活動と雇用の成長等との関係を検証し、これらの活動は非上場企業の雇用の拡大等を通じて経済状況の改善につながる可能性があることなどを示した。またとくに開業と廃業の現状を地域別に詳細に検討した。関連する議論を整理するとともに新たな工夫も加えながら可能な限り詳細な計測を行った。社会的なノベーション基盤の検討の一環としてこれまでの起業促進政策の展望等も行った。同じく地域別の潜在的起業規模を詳細に検討し、結果として地域的な偏在もみられるがとくに人口比でみると各地域に潜在的な起業者は一定程度存在していることなどを示した。足元では経済社会の新しいデジタル化が急速に進行しておりそれへの対応が喫緊の課題となっている。機会を捉えた起業など新たな挑戦が集積することで経済全体としても新局面への移行が期待され、こういった次代に向けた取り組みをさらに活性化するための社会的基盤とはどのようなものか引き続き探索することが重要である。世界金融危機さらには深刻な自然災害などを経て日本経済再生のための様々な取り組みが進められてきた。このようななかで本研究では中小企業の雇用・技術と日本経済の再生に関して実証的に検討を行った。研究開発や教育訓練といった無形の活動と雇用の成長等との関係を検証した。開業と廃業の現状を地域別に詳細に検討した。社会的なノベーション基盤の検討の一環として起業促進政策の展望等も行った。地域別の潜在的起業規模を詳細に検討した。一部の成果については報告等を行い、最新の知見の発信に努めるとともに今後の取り組みの改善にも資する情報交換を行っている。引き続き最新の経済情報、企業情報、政策関連情報等の入手および検討を進め、現実社会の動向を踏まえながら実証的に分析に取り組む。得られた成果についても同様に可能な段階に達したものから公表する。実体経済および政策動向、学術情報等の把握のためデータ群や文献、資料類の更新を続け、前年度までに行ってきた分析も踏まえながら中小企業および日本経済に関する分析を進める。得られた知見については学術だけでなく経済、社会への還元も目指す。社会科学最新情報を含む基礎資料、データ類の入手および検討を進め、社会経済の動向を適宜踏まえながら分析に取り組む。得られた成果についても引き続き可能な限り早い段階から公表する。データ、関連資料および先端的な分析環境の整備等に関して更新のタイミングなどを総合的に考慮し一部を次年度以降とした。一部のデータ、資料、ソフトウエアおよび機材について翌年度の最新版に繰り越すこととしたため未使用額が生じた。計算機環境の整備、計量分析ソフトウエアの導入等について最新版のタイミングなどを総合的に考慮し次年度以降とした。未使用額は上記に関して最新版の出版、リリース状況等から最も効果的と思われる時点で使用する予定である。データ処理の効率化および分析の充実等のためこれらについては翌年度中に適宜実施する予定である。これらについては最新版の動向等からより効果的と思われるタイミングに実施する予定。
活性化変異c-kitレセプターチロシンキナーゼを分子標的とする治療法の開発

我々はc-kitに恒常的活性化変異が存在することを見い出したが、このc-kit活性化変異は、主としてkinase領域とjuxtamembrane膜直下領域領域に認められた。現在までに、c-kitに恒常的活性化変異は、骨髄異形成症候群、mastocytoma、急性骨髄性白血病患者、消化器系のカハール細胞由来消化管ストローマ腫瘍などで報告されている.一方、KIT陽性の造血器腫瘍であるsinonasal natural killer/T-cellリンパ腫について,本国および中国の症例の病理標本よりDNAを抽出し,SSCP法を用いて変異の有無を検索すると、合計23例中12例にKITのexon11あるいはexon17に点突然変異が検出され,特にexon17ではコドン825のValがAlaに置換する変異が高率に認められた.しかし、このVal825Ala変異KITレセプターは、in vitroでは恒常的活性化能はほとんど認められなかった.現在,基質特異性の変化などにより増殖優位性を獲得する可能性について検討中である.また我々の研究から,活性化変異型KITによる腫瘍化シグナルは特にras-MAPK系に強く依存するなど,正常型とは異なることが示唆され。そこで、活性化変異KITを分子標的に選択的阻害作用を持つ薬剤を検索した.一群の合成チロシンキナーゼ阻害剤であるtyrophostinについて,野生型および変異型KIT導入細胞におけるKITの活性,増殖阻害能,アポトーシス誘導能等に与える影響について検討したところ,tyrophostin AG1296は野生型やkinase領域変異に比べ膜直下領域活性化変異をより低濃度で阻害し,より有効にアポトーシスを誘導することが確認された.現在、その詳細な分子機構を検討中である。
高精度な塩基識別能を有する人工核酸の創製と遺伝子検出への応用

天然塩基のハイブリダイゼーションを利用した既存の遺伝子診断では、配列によって安定なミスマッチ塩基対を形成するため、正確な分子認識をおこなえないという問題があった。そこで、核酸塩基に有機化学的に修飾を施すことで、高い塩基対認識能をもつ人工核酸の研究をおこなってきた。これまでに、高い塩基塩基識別能をもつ2-N-カルバモイルグアニン(cmG)を見出した。本研究では、cmGホスホロアミダイトの簡便合成法の検討をおこなった。既存のcmGホスホロアミダイトの合成では、精製操作を容易にするためにジフェニルカルバモイル(Dpc)基によりグアニンのO-6位に保護基を導入した。ところが、新規cmGの合成においては、O-6位に保護基を導入することなく、短工程で合成することに成功した。新規cmGホスホロアミダイトをオリゴヌクレオチドヘと導入したところ、何らかの副反応が確認された。本年度の研究では、モノヌクレオシドレベルでこの副反応の詳細な検討をおこなった。オリゴヌクレオチド合成時に用いるアシル化剤の酸無水物とグアニン残基のカルバモイル基が反応し、カルバモイル基がアシル基へと交換反応がおきていることを確認した。このグアニンに導入されたアシル基は、オリゴヌクレオチド合成時の脱保護処理で容易に脱離してしまうため、最終的にグアニンに修飾したカルバモイル基が脱離してしまうという結果になった。また、O-6位に保護基を導入することで、この副反応を抑制できることもわかった。DNA自動合成機によりO-6位が保護された既存のcmGホスホロアミダイトを用いると純度よくオリゴヌクレオチドを合成することを確認した。今後、O-6位を保護しない新規cmGホスホロアミダイトは、オリゴヌクレオチド合成にアシル化剤に酸無水物を用いないなどの工夫をすれば、天然のグアニン塩基の有用な代替塩基になることが期待される。
低毒性ガラス化保存液による哺乳動物胚の超急速凍結

1.耐凍剤の毒性試験:細胞透過性耐凍剤であるエチレングリコール(C)、グリセロール(GL)、プロピレングリコール(PG)を30、40あるい50%含む、PBIまたは0.5M-蔗糖添加PBI、およひ非透過性高分子とし10%ボリエチレングリコール(PEG)、30%Ficollあるいは50%prcollを含むFBIにマウス桑実胚を浮遊させ、20°Cに20および60分間保存した。透過性耐凍剤に保存した胚は0.5M-蔗糖添加各保存液、0.5M-蔗糖添加PBI、PBIに各5分間保存後に、また非透過性高分子区では直接PBIに移して耐凍剤を徐去したのちに、mkRB液で培養して拡大胚盤胞への発育率を調べた。PBIで希釈した透過性耐凍剤で20分間保存した胚は、30%EC、30%GLおよび40%EG区で高率に発育した。蔗糖添加PBSで希釈した場合には生存性は延長された。非透過性高分子の毒性はいずれも低かった。2.溶液のガラス化試験:EG、GLおよびPGが30、40、50%になるように、PBIまたは非透過性高分子添加PBIで調製し、0.25mlストローに封入後直接液体窒素に浸して凍結したのち、20°C水中で急速融解した。液体窒素中および融解中に、保存液を観察し、氷晶形成の有無を調べた。EGあるいはGLを50%含む多くの区、およびEGあるいはGLを30%Ficolldを添加PBIで希釈した40%区において、氷晶形成がみられなかった。3.胚のガラス化試験:低毒性で、凍結融解時に氷晶形成しない溶液として、30%Ficoll+0.5M-蔗糖添加PBIでEGを40%に希釈した液を選び、20°Cでマウス胚を5分間浮遊させてガラス化保存した。20°Cで融解-耐凍剤除去後、体外培養して生存性を調べた結果、高率に発育した。C3H系雄マウスと交配させたJCR系雌マウスより採取した胚を同様にガラス化保存後、偽妊娠雌マウスに移植した結果、生存産子が得られた。4.上記3と同液で家兎桑実胚をがらす化保存したのち家兎血清を含むmkRB液で体外培養した結果、対照区に近い割合で胚盤胞に発育した。
IDH陽性グリオーマにおける網羅的代謝解析および新規バイオマーカーの開発

我々の研究目的はIDH陽性グリオーマにおける新規バイオマーカーの検出である。我々は、CE-TOF MSの質量分析法にてIDH陽性グリオーマの特異的上昇物質と特異的低下物質を同定した。論文にまとめ脳腫瘍上位誌へ投稿した。追加実験の指示を受け行ったが、残念ながら1年の経過でrejectされた。そのため2番目の科学誌に投稿中である。その結果も査読を受け追加実験となった。追加実験は終了し査読に対する返事を作成中である。またこれらの特異的上昇物質を、手術前に診断できることは、臨床的に非常に有効である。そのためMRIの検査の一つであるMRSの技術を用いて特異的上昇物質を検出することを目的とした。MRSはMRIで描出された関心領域の中の代謝物質をいくつか描出できる技術である。詳細なMRS解析を行うためにLC modelという専門解析ソフトを購入した。新規バイオマーカー候補物質をMRSで検出するためには、候補物質の構造式から用いられるJカップリングの値とchemical shiftの位置の値(ppm)を計測することで、MRS上でも波長が同定される。我々は、バイオマーカー候補物質を用意して、NMRを用いて計測した。その結果、chemical shiftの位置とJカップリングを計測することができた。今後は特異的バイオマーカー候補物質としてMRSで検出できるかどうかはLC modelでの解析作業となる。LC model業者とも相談しながら進めたいと考える。現在、論文投稿作業をしている。過去に論文は作成し脳腫瘍上級誌に投稿したがrejectされた。reviseまでも時間がかかり半年近くreviseがこない状況もあり時間がかかった。追加実験を施行し再投稿したが結果としてrejectされた。そのため2番目の投稿先に投稿を行い、現在追加実験を終了し再投稿の準備をしている。MRSを用いた実験は、新規候補物質をLC modelで検出出来るようにする作業を施行中である。本作業は現在のところ順調に行っている。論文については追加実験も終了しacceptされるように現在執筆中である。引き続き、執筆活動に時間を割く予定である。LC modelでのバイオマーカーの検出については、専門業者との打ち合わせが必要である。LC modelにおいて新規バイオマーカーを検出するためには、目的とする物質濃度が高いほうが良い。今回の候補物質はCE-TOF MSでは低濃度である可能性がある。そのためLC modelで計測するために、まず描出される波長をdataplotしたファイルを出力する。そしてNMRでの実験で得られた候補物質のJカップリングやchemichal shiftの値から、LC modelでも描出していきたい。これらの作業は専門家の助言を得る必要があり、LC model業者と打ち合わせを行っている。29年度にLC modelの購入を行い、その他、免疫染色用の抗体など購入した。
墓誌史料よりみた7・8世紀の新羅・唐の人的交流の実態

本研究の目的は、7・8世紀にかけて朝鮮および中国の両地域で活動した人物の墓誌を分析することで、古代東アジアにおける両国間の人的交流の実態を追究することである。当時、朝鮮半島と中国大陸において人の移動が多数発生していた。彼らの実態は史料の欠如からこれまでほとんど不明であったが、近年、墓誌といわれる、故人の業績を記した碑文が発見されて、その実像を追究できるようになった。そこで本研究は、主に墓誌を駆使することで、新羅・唐間における人的交流の実態を解明する。これによって、古代における朝鮮と中国の関係を東アジアの観点から歴史的に評価できると期待される。
抗インフルエンザ薬の安全性と有効性を高めるプロドラック化修飾の研究

我が国は新型インフルエンザのパンデミック発生時に備え、ファビピラビルを備蓄している。しかし、同薬には催奇形性や内服量の多さに課題があるため、緊急時に誰もが安心して備蓄薬を服用できるよう改善が求められる。本研究では、申請者が開発したノイラミニダーゼ感受性モジュールをファビピラビルに修飾したプロドラッグを試作する。プロドラッグ化することで非感染細胞の薬剤取り込みが抑止されれば、副作用の軽減と有効薬物濃度の増大が期待できる。
超大細孔を有するチタノシリケートのテンプレート合成とその結晶構造、物性

12員環以上の細孔を持つポーラス材料は、重油の分解など幅広い応用が期待でき、近年盛んに合成が試みられている。特に近年のゼオライト分野では単なるアルミノシリケート合成ではなく新規チタノシリケートやゲルマニウムシリケート合成が注目されている。本研究では(H_2Ge_5O_<11>(1)、C_4H_<16>Ge_<10>NO_<21>(2)、C_6H_<32>Ge_6N_6O_<22>(3)、H_7Ge_<10>O_<23.50>(4)、C_5H_<16>Ge_<10>N_2O_<21>(5)、H_<14>Ge_3Si_7O_<27>(6)とC_<12>H_<46>Ge_9N_4O_<27>(7)という7種類のゲルマネートを水熱条件下で合成した。[Ge_5O_<10>](H_2O)(1)と[Ge_<10>O_<20>][(CH_3)_4N](2)はTMAを用いた水熱合成法により得られ、X線結晶学によりゲルマニウム塩1には2つの八面体GeO_6と1つの四面体GeO_4から成る新しいタイプの3員環が存在し、ゲルマニウム塩2の中の二重4員環の中央にはOH^-が存在することが示された。(H_2en)_2(en)[Ge_9O_<18>(OH)_4]はGeO_2、ピリジン、フッ化水素と構造規定剤(SDA)としてエチレンジアミンを含んだ水溶液から合成される。三次元細孔構造を有し、四面体GeO_4、正方形ピラミッドGeO_5、八面体GeO_6で構成され、a軸に沿った興味深い10員環細孔を形成する。この10員環細孔径の最小距離は約7.1Åである。特に、C_<12>H_<46>Ge_9N_4O_<27>は螺旋Ge-O鎖を持つ。また、H_<14>Ge_3Si_7O_<27>はAST構造をもつゲルマニウムシリケートである。また、上記の物質に関して熱安定性やイオン交換性などについても調べた。重油のクラッキング、製薬分野などへの幅広い応用が期待されるため、超大細孔構造を有する新規ゼオライト合成が注目されている。最近、特にチタノケイ酸塩とゲルマニウム酸塩に代表されるゼオライト化学の研究は急速に進んでいる。本研究では、有機化合物を構造指向剤として用い、新規ポーラス材料を合成することを研究目的としている。なお、本年度の研究奨励費は解析用コンピューター及び化学薬品購入の費用に充てた。1.新規ゲルマニウムケイ酸塩の合成と構造決定まず、細孔構造を有するゲルマニウム酸塩を三種類合成することに成功した。単結晶回折及び粉末XRDにより、それぞれの結晶構造は以下のようである。化合物(1)NaGe_<4.75>O_<10> : a=7.320Å,b=14.416Å,c=15.494Å,α=90,β=100.17,γ=90,R=9.6%;化合物(2)(C_6H_<16>N_2)_mGe_xO_y : a=27.149Å,b=27.149Å,c=8.927Å,α=90,β=90,γ=90,V=6850.3Å^3;化合物(3)(TMA)_mGe_xO_y:なお、構造はXRDにより同定した。特に(1)は、一つの4面体と二つの8面体といった三環構造を有する新規ゲルマニウムケイ塩であることが明らかになった。2.新規チタノケイ酸塩の合成水熱合成法は細孔構造をもつケイ酸塩の合成に利用されているが、しばしば単相のケイ酸塩を得ることは困難である。そこで、溶媒に水ではなく有機化合物を用いる合成方法が提案されている。本研究は上記の方法で新規チタノケイ酸塩の合成を試みている。なお、溶媒には水とピリジンの混合物を用いている。その結果、新規ケイ酸塩を数種類合成することに成功した。現在、詳細な結晶構造解析を行っている。本研究では(H_2Ge_5O_<11>(1)、C_4H_<16>Ge_<10>NO_<21>(2)、C_6H_<32>Ge_6N_6O_<22>(3)、H_7Ge_<10>O_<23.50>(4)、C_5H_<16>Ge_<10>N_2O_<21>(5)、

H_<14>Ge_3Si_7O_<27>(6)とC_<12>H_<46>Ge_9N_4O_<27>(7)という7種類のゲルマネートを水熱条件下で合成した。[Ge_5O_<10>](H_2O)(1)と[Ge_<10>O_<20>][(CH_3)_4N](2)はTMAを用いた水熱合成法により得られ、X線結晶学によりゲルマニウム塩1には2つの八面体GeO_6と1つの四面体GeO_4から成る新しいタイプの3員環が存在し、ゲルマニウム塩2の中の二重4員環の中央にはOH^-が存在することが示された。(H_2en)_2(en)[Ge_9O_<18>(OH)_4]はGeO_2、ピリジン、フッ化水素と構造規定剤(SDA)としてエチレンジアミンを含んだ水溶液から合成される。三次元細孔構造を有し、四面体GeO_4、正方形ピラミッドGeO_5、八面体GeO_6で構成され、a軸に沿った興味深い10員環細孔を形成する。この10員環細孔径の最小距離は約7.1Åである。特に、C_<12>H_<46>Ge_9N_4O_<27>は螺旋Ge-O鎖を持つ。また、H_<14>Ge_3Si_7O_<27>はAST構造をもつゲルマニウムシリケートである。また、上記の物質に関して熱安定性やイオン交換性などについても調べた。