hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再構成微細形質膜を用いた平滑筋受容体作動性陽イオンチャネル制御機構の研究

平滑筋から作成した微細形質膜を人工脂質二重膜に再構成し、G蛋白質共役型受容体刺激によって活性化されるCa^<2+>透過型陽イオンチャネル(ROCCs)活性を長時間記録する方法を確立した。この目的を遂行するために、蔗糖密度勾配超遠心分離法による微細形質膜の精製とその人工膜への再構成法(Tor oe tal,1990)を改良し、材料としてはROCCを高密度に発現しているモルモット回腸縦走筋を用いた。上記の方法を用いて、蔗糖密度勾配(25/30%の界面)から、高い蛋白含量を示す微細形質膜の画分が得られた。このようにして得られた画分を、先端を細くしたガラス棒を用いて人工脂質膜(組成; PE:PS:PC=12.5: 50 :7.5)に直接導入すると、形質膜に豊富に存在するCa^<2+>依存性K^+チャネルが高い頻度(約70%)で検出された。この時、再構成されたK^+チャネルの電位依存性から判断すると、殆どの微細形質膜胞はinside-outであることが分かった。更に、再構成された微細形質膜の内外をNa^+イオンに置換し、細胞質側にGTP_γS(100μM)を加えると、約百nM以上のCa^<2+>を必要とし、膜脱分極によって活性が増加する性質を示すイオンチャネル活性が比較的高い頻度で検出され(約20%)。10分以上にわたってその活性を安定して記録する事が出来た。このチャネルは細胞質側にGDPβS(1mM)を予め添加しておくと活性化が阻害され、細胞外Na^+濃度を減少させると、その逆転電位が左方移動し単一チャネルコンダクタンスが減少した。以上の性質は、同じ組織から記録されるムスカリン受容体作動性陽イオン電流の性質とほぼ完全に一致した。これらの結果から、これから更に方法の改良を続ける必要があるものの、本研究で確立された方法が、平滑筋のROCCsの性質を単一チャネルレベルて検討するのに、極めて有用である事が明らかになった。微細形質膜を人工脂質膜に再構成して、受容体/G蛋白質/チャネル蛋白の機能を電気生理学的に測定する方法について詳細な予備的検討を行った。材料としてモルモット回腸縦走筋を用い、以下の条件が安定した測定に必要であることが明らかになった。1. crudeな形質膜分画を用いて蔗糖密度勾配中で遠心する場合、25/30%の蔗糖勾配面から最も高い分画が得られる。3. 2の測定を安定して行うためには形質膜分画作成時にbuffer中のK濃度をあげ(600mM)内因性の脂質をできるだけ除去することが重要であり、また人工膜の脂質組成はPE:PC:PS=12.5:7.5:5.0がほぼ適正である。4. 3で決定した条件下で細胞質側にGTPあるいはGTPγS(100μM)を投与するとコンダクタンス数+pSの陽イオンチャネルの活性化が観察される。

以上の結果から、上記の条件で分離した微細形質膜中には本研究の目的としている受容体作動性陽イオンチャネル複合体(すなわち受容体、G蛋白質、チャネル蛋白質)が温存されており、従ってこの実験システムを用いることによって次の段階であるG蛋白質による活性化の分子機序の解明などが十分可能であることが示唆された。以上の成果は、現在進行中の陽イオンチャネルのCa^<2+>感受性発現機構に関する結果と併せて近日中に発表する予定である。モルモット消化管平滑筋からショ糖密度勾配法によって微細形質膜を作成し、ムスカリン受容体/G蛋白質/受容体作動性陽イオンチャネル蛋白に対する、各種調節物質の効果を検討した。得られた微細膜が形質膜由来であることは、この筋肉に大量に存在するL-型電位依存性Caチャネルの選択的リガンド、ジヒドロピリジン誘導体(PN200-110)の結合や、高コンダクタンスCa依存性Kチャネルの活性によって確認した。微細膜を人工脂質膜に再構成後、細胞内外側のNaイオン濃度を250mMとし、細胞内側の遊離Ca濃度を約125nMとした条件下では、チャネル活性が検出できなかった。次に細胞外側に100μMアセチルコリンを加え、細胞内側にGTPあるいはGTPγS100μMを添加すると、msオーダーのバースト状の開閉(+40mVにおける平均開口時間:1.5および4.3ms;平均閉鎖時間:0.56ms)をくり返し、5070pSのコンダクタンスを示すチャネル電流が記録された。このチャネル電流の逆転電位は0mV附近にあり、その活性は脱分極によって著明に増加したが、細胞内側の遊離Ca濃度を10nM以下まで減少させると消失した。これらの性質は、生組織で観察される受容体作動性陽イオンチャネルのそれとほぼ一致しており、この実験系においても、受容体-G蛋白質-チャネル蛋白の分子会合体が保存されているいることを示している。更に、この陽イオンチャネルの活性化にセカンドメッセンジャーを必要としないことも強く示唆している。しかし現時点では、安定して長時間チャネル活性を記録することが困難で、目的とするチャネルの制御機構の詳細まで検討するにいたっていない。この点については、共同研究者であるUCLAのDr.Toroのグループと改善策を再検討中であり、同時に細胞内エネルギー代謝(特に解糖系を介した)やチロシンキナーゼによるリン酸化を介したチャネル活性制御についても明らかにして、近日中に論文として発表する予定である。
難症例無歯顎患者における下顎位決定法の開発

総義歯の咬合高径決定は義歯による機能回復に関わる重要な要素である。咬合高径の決定法は多数提唱されているが、その中でも患者に受け入れられやすいという見地から、無歯顎患者の下顎位感覚を利用して決定した咬合高径は優れた方法である。しかしながら、本法は生理学的に妥当な咬合高径であるかは不明であるため以下の検討を行った。健常無歯顎者10名のCZとMCP(Most comfortable position)を測定し、下顎安静位や顔貌を参考にする咬合高径決定法などの通法で作製された総義歯の咬合高径との関係を調べた結果、8名は使用中の義歯の咬合高径はCZ(Comfortable zone)に含まれていた。複数の方法から咬合咬合高径を決定することが臨床的に良好な結果を得ることができるとされていることから、本法によるMCPは臨床的にほぼ問題の生じない高径であると考えられる。また、セファロ分析による検討では、若年及び高齢有歯顎者に比較して無歯顎者のMCPの下顎位は下顎の回転による顔面高の減少、すなわち咬合高径の有意な低下が推察され、MCPは健常有歯顎者の咬頭嵌合位より低い位置に存在すると考えられた。さらに、MCPが機能的にどのような下顎位であるか検討するため、各種の咬合高径と咬合力及び筋活動との関係から評価した。その結果、MCPの下顎位は健常有歯顎者の咬頭嵌合位と機能的に同様の咬合高径に存在することが分かった。以上より、加齢や無歯顎へ移行したことによる咀嚼系の形態的変化によりMCPは有歯顎者の咬頭嵌合位より低いが、機能的には適切な咬合高径として順応していることが示唆された。よって、下顎位感覚を利用した咬合高径決定法は患者に受け入れられやすく生理学的にも適正であると考えられる。義歯製作過程において咬合高径の決定は重要な問題であり、種々の方法が提唱されている。その中で、無歯顎患者の下顎位感覚を利用して決定した咬合高径は患者に受け入れられやすい方法であるが、生理学的の適正であるという保証はない。そこで本研究では、無歯顎患者のCZ(Comfortable Zone)の下顎位を、筋電図と咬合力及びセファロ分析による手法を用いて検討することを目的とし、本年度は、これまでに以下の結果を得た。健常無歯顎者10名のCZとMCP(Most comfortable position)を測定し、下顎安静位や顔貌を参考にする咬合高径決定法などの通法で作製された総義歯の咬合高径との関係を調べた。10名中8名は使用中の義歯の咬合高径はCZに含まれており、2名はCZより高い咬合高径の義歯を使用していた。次いで、無歯顎者のMCPと有歯顎時の咬合高径との関係を推察するため、側方セファロ分析により同被検者のMCPの下顎位と打田の報告(1987)による健常若年及び高齢有歯顎者の咬頭嵌合位(ICP)における下顎位の比較を行った。その結果、若年及び高齢有歯顎者に比較して本研究における無歯顎者のMCPは、角度的項目では下顎枝の傾斜度を示すRamus inclination、距離的項目では下顔面高を示すAns-Meに有意な差が存在した。

従って、下顎の回転による顔面高の減少、すなわち咬合高径の有意な低下が推察され、下顎の位置感覚に基づいてMCPを決定した場合、MCPは健常有歯顎者の咬頭嵌合位より低い位置に存在すると考えられた。総義歯の咬合高径決定は義歯による機能回復に関わる重要な要素である。咬合高径の決定法は多数提唱されているが、その中でも患者に受け入れられやすいという見地から、無歯顎患者の下顎位感覚を利用して決定した咬合高径は優れた方法である。しかしながら、本法は生理学的に妥当な咬合高径であるかは不明であるため以下の検討を行った。健常無歯顎者10名のCZとMCP(Most comfortable position)を測定し、下顎安静位や顔貌を参考にする咬合高径決定法などの通法で作製された総義歯の咬合高径との関係を調べた結果、8名は使用中の義歯の咬合高径はCZ(Comfortable zone)に含まれていた。複数の方法から咬合咬合高径を決定することが臨床的に良好な結果を得ることができるとされていることから、本法によるMCPは臨床的にほぼ問題の生じない高径であると考えられる。また、セファロ分析による検討では、若年及び高齢有歯顎者に比較して無歯顎者のMCPの下顎位は下顎の回転による顔面高の減少、すなわち咬合高径の有意な低下が推察され、MCPは健常有歯顎者の咬頭嵌合位より低い位置に存在すると考えられた。さらに、MCPが機能的にどのような下顎位であるか検討するため、各種の咬合高径と咬合力及び筋活動との関係から評価した。その結果、MCPの下顎位は健常有歯顎者の咬頭嵌合位と機能的に同様の咬合高径に存在することが分かった。以上より、加齢や無歯顎へ移行したことによる咀嚼系の形態的変化によりMCPは有歯顎者の咬頭嵌合位より低いが、機能的には適切な咬合高径として順応していることが示唆された。よって、下顎位感覚を利用した咬合高径決定法は患者に受け入れられやすく生理学的にも適正であると考えられる。
甘味抑制ペプチド,グルマリン結合能を指標とした甘味レセプターのクローニング

味覚とくに甘味と,おそらく苦味受容の初期過程には,Gタンパク質と共役したレセプターが関与していることが,,味細胞に特異的に発現しているレセプターファミリーのクローニングや,ノックアウトマウスによって示唆されているが,機能をもつ実体としてのレセプターは未だ同定されていない.本研究はガガイモ科に属するギムネマ・シルベスタから単離した甘味抑制ペプチト,グルマリンが,ラット,マウスの甘味レセプターと強く結合すると考えられることから,この結合能を指標として機能面から甘味レセプターの同定を行おうとするものである.ラットについては,茸状乳頭組織に由来するグルマリン結合タンパク質の存在をすでに確認しているが,cDNAライブラリーを作成するためには,味蕾組織が高い密度で存在する舌根部有郭乳頭を用いるのが効率的と考えられる.とくに本研究をマウスに応用する場合にはこのことが必要であるが,有郭乳頭は舌咽神経の支配を受けているため,グルマリン感受性が茸状乳頭と同じであることを確かめておく必要がある.さらに,マウスについてはグルマリン感受性に顕著な系統差がみられるが,これがグルマリン感受性タンパク質の存在と相関していることも確認しておかなければならない.以上の点を検討した結果,有郭乳頭を支配する舌咽神経の活動でみる限り,甘味応答はグルマリンによってほとんど抑制を受けないことがわかった.一方,マウスにおいては,グルマリン感受性を示す系統においてのみグルマリン結合タンパク質が存在していることが,茸状乳頭由来タンパク質のウエスタンプロッテイングにより確かめられた.以上の結果に基づいて,現存ラットの茸状乳頭組織を集めて,cDNAライブラリを作成中である.味覚とくに甘味と,おそらく苦味受容の初期過程には,Gタンパク質と共役したレセプターが関与していることが,,味細胞に特異的に発現しているレセプターファミリーのクローニングや,ノックアウトマウスによって示唆されているが,機能をもつ実体としてのレセプターは未だ同定されていない.本研究はガガイモ科に属するギムネマ・シルベスタから単離した甘味抑制ペプチト,グルマリンが,ラット,マウスの甘味レセプターと強く結合すると考えられることから,この結合能を指標として機能面から甘味レセプターの同定を行おうとするものである.ラットについては,茸状乳頭組織に由来するグルマリン結合タンパク質の存在をすでに確認しているが,cDNAライブラリーを作成するためには,味蕾組織が高い密度で存在する舌根部有郭乳頭を用いるのが効率的と考えられる.とくに本研究をマウスに応用する場合にはこのことが必要であるが,有郭乳頭は舌咽神経の支配を受けているため,グルマリン感受性が茸状乳頭と同じであることを確かめておく必要がある.さらに,マウスについてはグルマリン感受性に顕著な系統差がみられるが,これがグルマリン感受性タンパク質の存在と相関していることも確認しておかなければならない.以上の点を検討した結果,有郭乳頭を支配する舌咽神経の活動でみる限り,甘味応答はグルマリンによってほとんど抑制を受けないことがわかった.一方,マウスにおいては,グルマリン感受性を示す系統においてのみグルマリン結合タンパク質が存在していることが,茸状乳頭由来タンパク質のウエスタンプロッテイングにより確かめられた.以上の結果に基づいて,現存ラットの茸状乳頭組織を集めて,cDNAライブラリを作成中である.
誘電体バリヤ放電における非接触温度計測と熱・物質移動現象の解明

平成13年度は,非平衡プラズマ化学反応場のガス温度分布の計測から非平衡プラズマの熱構造解析を行い,主たる電力損失の原因であるジュール発熱を低減させるための能動的制御法を明らかにすることを目的に研究を行った.さらに,時・空間的に変化する大気圧非平衡プラズマの電子温度を計測する分光システムを開発した.我々が開発したガス温度計測診断によれば,DBDにおける微細放電内部では,局所的な放電領域の集中により,平均ガス温度より100°C以上の高温に達していることがわかった.さらに,電力損失を低減しガス温度を抑制するには,数マイクロ秒のパルス電圧を印加することが有効であることを明らかにした.一方,空間均一性が高い大気圧グロー放電の場合,反応器の大部分においてガス温度は殆ど上昇しなかったが,陰極近傍のシース内部では,100°Cを超える高温領域が存在することを明らかにした.この高温領域はパルス電圧を印加した場合でも殆ど抑制できなかった.He線スペクトルの相対強度比から,DBDおよびAPGのガス温度を計測した.DBDにおける平均電子温度は4-5eV, APGでは6-7eVとなった.電子温度はパルス電圧印加した場合でも殆ど変化しなかった.一般に,大気圧非平衡プラズマは反応制御性が低いことで知られるが,これは外部パラメータによって電子温度を制御することが難しいためであり,本研究成果はこのことを実験的に明らかにしたといえる.ここまでの結果から,プロセスの高効率化に適しているとされるパルス電圧方式は,ジュール損失を抑制する上では適した手法であるが,電子温度を増大させるには至っていないことがわかる.プロセスの更なる高効率化には,大気圧プラズマの更なる高度非平衡化が実現されねばならない.大気圧非平衡プラズマによる高効率物質変換プロセスの構築を背景として,プラズマ化学反応場のエネルギー輸送機構の解明,および反応場のガス温度計測システムの開発を目的に研究を行った.本研究ではプロセスガスとして多用されるメタンを用い,プラズマで消費される電力のうちメタンの分解反応(吸熱反応)に有効に利用される割合や、熱として消費される分配割合を独立に評価した.その結果,投入消費電力の約80%が熱として両電極に伝達され,約10%がメタンの顕熱上昇分として観察された.一方,ガスクロマトグラフ(検出器:FID)によるガス分析結果から,メタン分解反応に有効利用された投入電力は約1.5%であることが明らかとなった.しかし,反応生成物(主としてエタン,エチレン)収率とC-H結合解離エネルギーから推算すれば,投入電力の少なくとも15%以上がCH,CH_2,CH_3などラジカル生成反応に有効利用されたことが明らかとなった.大気圧非平衡プラズマでは,ストリーマと呼ばれる直径100μm程度の微細放電が時間・空間的にランダムに生成と消滅を繰返している.この微細放電内部のガス温度を,CHラジカルの回転スペクトル(^2Δ→^2Π:431nm)から得るガス温度計測システムを構築した.伝熱実験で得たメタンの顕熱上昇分から反応場の平均的なバルク温度上昇を推算すれば約30°Cとなる.これに対し,実際に化学反応が生じている微細放電内部のガス温度は約100°C以上上昇していることが本計測システムの適用により明らかとなった.平成13年度は,非平衡プラズマ化学反応場のガス温度分布の計測から非平衡プラズマの熱構造解析を行い,主たる電力損失の原因であるジュール発熱を低減させるための能動的制御法を明らかにすることを目的に研究を行った.さらに,時・空間的に変化する大気圧非平衡プラズマの電子温度を計測する分光システムを開発した.我々が開発したガス温度計測診断によれば,DBDにおける微細放電内部では,局所的な放電領域の集中により,平均ガス温度より100°C以上の高温に達していることがわかった.さらに,電力損失を低減しガス温度を抑制するには,数マイクロ秒のパルス電圧を印加することが有効であることを明らかにした.一方,空間均一性が高い大気圧グロー放電の場合,反応器の大部分においてガス温度は殆ど上昇しなかったが,陰極近傍のシース内部では,100°Cを超える高温領域が存在することを明らかにした.この高温領域はパルス電圧を印加した場合でも殆ど抑制できなかった.He線スペクトルの相対強度比から,DBDおよびAPGのガス温度を計測した.DBDにおける平均電子温度は4-5eV, APGでは6-7eVとなった.電子温度はパルス電圧印加した場合でも殆ど変化しなかった.一般に,大気圧非平衡プラズマは反応制御性が低いことで知られるが,これは外部パラメータによって電子温度を制御することが難しいためであり,本研究成果はこのことを実験的に明らかにしたといえる.ここまでの結果から,プロセスの高効率化に適しているとされるパルス電圧方式は,ジュール損失を抑制する上では適した手法であるが,電子温度を増大させるには至っていないことがわかる.プロセスの更なる高効率化には,大気圧プラズマの更なる高度非平衡化が実現されねばならない.
エンドセリンとエストロゲンによる虚血性臓器障害の制御と性差

虚血性急性腎障害には性差が存在すること、また本病態に対しては選択的エンドセリン(ET)A受容体拮抗薬が奏功すること、その一方で、雌性ラットの虚血性急性腎障害においては女性ホルモンの有無によって選択的ETA受容体拮抗薬の効果に明らかな差が生じることを認め、本病態の発症とその雌雄差発現にはET-1/ETA受容体システムが密接に関わる可能性が示唆された。さらにETB受容体遺伝子欠損ラットを用いた検討から、虚血性急性腎障害の性差発現にはETB受容体も重要な役割を果たしている可能性が明らかとなった。エンドセリン(ET)受容体拮抗薬の一つである選択的ETA受容体拮抗薬(ABT-627, 1 mg/kg, i.v.)は雄性ラットの腎虚血再灌流処置(IR)後の腎機能低下(血中尿素窒素及び血漿クレアチニンの増大、並びにクレアチニンクリアランスの低下)に対して有意な改善効果を示した。また、IR後の腎組織において顕著な組織障害像(腎髄質外層外帯における尿細管壊死、内帯における鬱血出血、並びに髄質内層におけるタンパク円柱)を認めたが、これら組織障害はABT-627の投与により明らかに抑制された。一方、雌性ラットの腎機能低下及び腎組織障害は雄性ラットと同様の処置(腎動静脈虚血45分間)では明らかに軽度であり、60分間虚血時は雄性ラットと同程度の悪化がみられたが、いずれの処置時間においてもABT-627は何ら改善効果を示さなかった。一方、卵巣摘除(OVX)を施した雌性ラット(腎動静脈虚血45分間)においては雄ラットと同様の腎機能及び組織障害がみられ、これらはABT-627投与により顕著に抑制された。なお、実験プロトコルのエンドポイント(IR後29時間)での腎組織中ETA及びETB受容体遺伝子発現量並びにET-1含量、さらに血中ET-1濃度に各群間での有意な雌雄差は認められなかった。これらのことをまとめると、雌性ラットの虚血性急性腎障害においては女性ホルモンの有無によって選択的ETA受容体拮抗薬の効果に明らかな差が認められ、本病態の雌雄差にET-1/ETA受容体システムが密接に関わることが示唆された。また、intactな雌性ラットに対するETA受容体拮抗薬投与が有効性を示さなかった理由の一つとして、内因性の女性ホルモンとETシステムをターゲットとした病態改善作用が同一のメカニズムを介している可能性が考えられた。平成27年度は虚血性急性腎障害の発症・進展時における性差発現をエンドセリン、特にETA受容体との観点から検討した。また、この雌雄差が生じるメカニズムの一つとして、内因性の女性ホルモンによるエンドセリンとその受容体に対する抑制作用が関与している可能性も明らかとなった。エンドセリン(ET)受容体拮抗薬の一つである選択的ETA受容体拮抗薬は雄性ラットの腎虚血再灌流処置後の腎機能低下及び腎組織障害を改善するが、雌性ラットでは同薬による病態改善効果は認められない。しかしながら卵巣摘除を施した雌性ラットにおいては、腎虚血再灌流処置後の機能と組織の障害は選択的ETA受容体拮抗薬により有意に抑制される。このことから、雌性ラットの虚血性急性腎障害においては女性ホルモンの有無によって選択的ETA受容体拮抗薬の効果に明らかな差が認められ、本病態の雌雄差にET-1/ETA受容体システムが密接に関わることが示唆された。一方、平成28年度は虚血性急性腎障害における性差発現とETB受容体との関連性をETB受容体遺伝子欠損ラットを用いて評価した。その結果、雄性及び雌性ラットともに虚血再灌流処置1日後の腎機能は野生型と比較してETB受容体遺伝子欠損ラットでより悪化傾向を示した。また1週間後においては、野生型が腎機能の回復を示すのに対し、ETB受容体遺伝子欠損ラットにおいてはその回復過程に遅れがみられた。さらに雌性ラットにおいては、ETB受容体遺伝子欠損ラットの生存率は野生型と比較し有意に低値を示した。今後は、虚血性急性腎障害におけるETB受容体と性差発現との関連性についてさらに詳細に検討する必要がある。平成28年度は虚血性急性腎障害の発症・進展時における性差発現をエンドセリン、特にETB受容体との観点から検討した。また、この雌雄差が生じるメカニズムには内因性の女性ホルモンとエンドセリン受容体(ETA及びETB受容体)が密接に関与している可能性が考えられた。我々はこれまでに、虚血性急性腎障害に性差が存在すること、また本病態に対しては選択的エンドセリン(ET)A受容体拮抗薬が奏功すること、その一方で、雌性ラットの虚血性急性腎障害においては女性ホルモンの有無によって選択的ETA受容体拮抗薬の効果に明らかな差が生じることを認め、本病態の発症とその雌雄差発現にはET-1/ETA受容体システムが密接に関わる可能性を示唆してきた。これらのことを踏まえ、平成29年度は昨年と同様に虚血性急性腎障害における性差発現とETB受容体との関連性について引き続き検討を加えた。その結果、腎虚血再灌流処置後1日における腎機能は野生型及びETB受容体遺伝子欠損ラットの雄において顕著に低下したが、genotype間に有意な差はみられなかった。一方、野生型の雌は雄に比べて腎機能悪化の程度は弱く、統計学的には有意ではないが、性差を認めた。さらに、ETB受容体遺伝子欠損ラットの雌においては、雄と同程度の腎機能の低下がみられ、性差の消失を確認した。

なお再灌流1週間後においては、野生型の雌雄共に1日後と比較して明らかな腎機能の回復を認めたが、ETB受容体遺伝子欠損ラットの雄においてのみ依然として腎機能の低下がみられた。また、ETB受容体遺伝子欠損ラットの生存率は雌雄共に野生型と比較して低値を示した。以上の結果から、虚血性急性腎障害の性差発現においてETB受容体が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。虚血性急性腎障害には性差が存在すること、また本病態に対しては選択的エンドセリン(ET)A受容体拮抗薬が奏功すること、その一方で、雌性ラットの虚血性急性腎障害においては女性ホルモンの有無によって選択的ETA受容体拮抗薬の効果に明らかな差が生じることを認め、本病態の発症とその雌雄差発現にはET-1/ETA受容体システムが密接に関わる可能性が示唆された。さらにETB受容体遺伝子欠損ラットを用いた検討から、虚血性急性腎障害の性差発現にはETB受容体も重要な役割を果たしている可能性が明らかとなった。先述したとおり、選択的ETA受容体拮抗薬ABT-627を用いた検討から、雄性ラットあるいは卵巣摘除した雌性ラットでは虚血性急性腎障害の発症・進展にETシステムが密接に関わっていると考えられる。しかしながら、intactな雌性ラットでみられる虚血再灌流後の腎機能低下と腎組織障害に対してABT-627が病態改善効果を示さなかったことから、雌性ラットの病態発症にはETシステムとは異なるメカニズムが関与している可能性が示唆される。当初の我々の予備的検討では、このメカニズムの一部にアンジオテンシンIIが関わる可能性を見出していたが、各種選択的AT1受容体拮抗薬(ロサルタン、カンデサルタン、L-158809)による有意な病態改善効果が認められなかったことから、アンジオテンシンIIとは異なる因子の可能性についての検討が必要と考えられる。一方、我々のこれまでの検討から、虚血性急性腎障害にETB受容体が重要な役割を果たしていることを認めているため、今後はETB受容体と性差発現との関連性についても検討を加える予定である。先述したとおり、選択的ETA受容体拮抗薬を用いた検討から、雄性ラットあるいは卵巣摘除した雌性ラットでは虚血性急性腎障害の発症・進展にETシステムが密接に関わっていると考えられる。一方、intactな雌性ラットの本病態発症にはETシステムとは異なるメカニズムが関与している可能性が示唆された。一方我々のこれまでの検討から、虚血性急性腎障害にETB受容体が重要な役割を果たしていることを認めているため、平成28年度はETB受容体と性差発現との関連性をETB受容体遺伝子欠損ラットを用いて検討を加えた。今後は急性あるいは慢性的なETB受容体刺激が虚血性急性腎障害の発症・進展とその性差発現に如何なる影響を及ぼすかについても検討する予定である。基礎医学・薬学(薬理学)
異核遷移金属錯体による炭素結合形成反応の理論的研究

本研究は、炭素結合生成を伴う有機金属反応の理論計算を行い、その化学反応の特徴を支配する電子的因子を明らかにすることによって、分子設計や反応設計の基礎となる情報を得ることを目的としている。ここでは、1)Pd-Co複核錯体でのCO挿入反応の反応機構についての理論的検討を行った。このような多核錯体での化学反応の電子論的特徴を調べるには単核錯体や、さらには典型元素化合物の反応を調べ、比較することは重要である。そこで、2)Ru錯体触媒によるオレフィンへの芳香族ケトンのCH結合付加の反応機構、3)アルキン錯体からビニリデン錯体への異性化、4)リンイリド、ヒ素イリドでのスティーブンス転移の反応機構、5)NOとXCO(X=H,F,C1)の反応の機構に関する理論的検討も行った。1)では、(H_3P)_2(CH_3)Pd-Co(CO)_4とCOが反応し、(H_3P)_2(CH_3CO)Pd-Co(CO)_4を与えるモデル反応系について反応機構の検討をB3LYP法を用いて行った。様々な反応経路の可能性があるが、現在のところ、メチル基とCoに配位しているカルボニルが直接結合を作り、アシル基がCo上にできる反応経路(活性化エネルギー、26kcal/mol)が存在することを明らかにした。2)の反応の高選択性の要因を明らかにするために、モデル触媒反応サイクル(芳香族ケトン:ベンズアルデヒド、オレフィン:エチレン、ホスフィン:PH_3)についてB3LYP法を用いた理論計算を行い、最も有利で、かつ、オルト選択性を説明する反応経路を理論計算で明らかにした。
新しいレセプターチロシンキナーゼDDRの生物学的意義について

放射線にて起こるDNA damageにより脳のastrocyteに発現が誘導されることが判明した新しいレセプターチロシンキナーゼDDR(discoidin domain receptor:Ptk-3)の機能を探る目的で,我々はまずこの遺伝子のgenomic structureを全長にわたりsequenceすることにより明かにすることを試みた.全長12,010bの塩基配列を決定し,これをGenBankに登録した(U48705).この遺伝子は15のexonと14のintronからなることが判明した.染色体上の座位を決定するために,radiation hybrid mappingを行いD6478から2.33cRの距離にあることが判明した.これは6p21.3の物理的位置に相当する.この遺伝子のpromoter領域の解析により,p53結合コンセンサスがあることが判明した.これは放射線にてこの遺伝子が発現される機序にp53が関与することを示唆している.そこで我々はp53にてDDRの発現誘導が起こるかどうかをAdenovirusを用いた細胞へのp53遺伝子導入でみた.この結果,p53によりDDRの発現誘導が起こり,放射線照射によりまずp53が誘導されることにより,二次的にDDR誘導が起こることが判明した.これらの結果は既に論文として発表した(FEBS Lett vol.398).これらの結果を受け,本年度はDDR発現の意義をさらに探るため,DDRのpromoter領域をluciferase assay vectorに組み込み,p53をAdenovirusで導入したときのDDR発現を検討すべく,実験を施行した.予備的結果ではp53発現によりluciferase遺伝子の誘導がみられている.また,DDRを強制発現させた際に細胞の放射線感受性がどのように変化するかを検討した.放射線にて起こるDNAdamageにより脳のastrocyteに発現が誘導されることが判明した新しいレセプターチロシンキナーゼDDR(discoidin domain receptor ; Ptk-3)の機能を探る目的で,我々はまずこの遺伝子のgenomic structureを全長にわたりsequenceすることにより章かにすることを試みた.全長12,010bの塩基配列を決定し,これをGenBankに登録した(U48795).この遺伝子は15のexonと14のintronからなることが判明した.染色体上の座位を決定するために,radiation hybrid mappingを行いD6478から2.33cRの距離にあることが判明した.これは6p21.3の物理的位置に相当する.この遺伝子のpromoter領域の解析により,p53結合コンセンサスがあることが判明した.これは放射線にてこの遺伝子が発現される機序にp53が関与することを示唆している.そこで我々はp53にしDDRの発現誘導が起こるかどうかをAdenovirusを用いた細胞へのp53遺伝子導入でみた.この結果,p53によりDDRの発現誘導が起こり,放射線照射によりまずp53が誘導されることにより,二次的にDDR誘導が起こることが判明した.これらの結果は既に論文として発表した(FEBS Lett vol. 398).現在我々は,DDRの生物学的機能を知るための実験を施行中である.放射線にて起こるDNA damageにより脳のastrocyteに発現が誘導されることが判明した新しいレセプターチロシンキナーゼDDR(discoidin domain receptor;Ptk-3)の機能を探る目的で,我々がまずこの遺伝子のgenomic structureを全長にわたりsequenceすることにより明かにすることを試みた.全長12,010bの塩基配列を決定し,これをGen Bankに登録した(U48705).この遺伝子は15のexonと14のintronからなることが判明した.染色体上の座位を決定するために,radiation hybrid mappingを行いD6478から2.33cRの距離にあることが判明した.これは6p21.3の物理的位置に相当する.この遺伝子のpromoter領域の解析により,p53結合コンセンサスがあることが判明した.これは放射線にてこの遺伝子が発現される機序にp53が関与することを示唆している.そこで我々はp53にてDDRの発現誘導が起こるかどうかをAdnovirusを用いた細胞へのp53遺伝子導入でみた.この結果,p53によりDDRの発現誘導が起こり,放射線照射によりまずp53が誘導されることにより,二次的にDDR誘導が起こることが判明した.これらの結果は既に論文として発表した(FEBS Lett vol.398).現在我々は,DDRの生物学的機能を知るための実験としてAdenovirusによるp53遺伝子導入によりDDRが発現するヒトglioma細胞株を検索し,DDRの発現の有無により細胞株の腫瘍形質がどうことなるか,さらにDDRのantisense oligoによりDDR発現をブロックした際にどのように腫瘍形質が影響を受けるかを検討中である.放射線にて起こるDNA damageにより脳のastrocyteに発現が誘導されることが判明した新しいレセプターチロシンキナーゼDDR(discoidin domain receptor:Ptk-3)の機能を探る目的で,我々はまずこの遺伝子のgenomic structureを全長にわたりsequenceすることにより明かにすることを試みた.全長12,010bの塩基配列を決定し,これをGenBankに登録した(U48705).この遺伝子は15のexonと14のintronからなることが判明した.染色体上の座位を決定するために,radiation hybrid mappingを行いD6478から2.33cRの距離にあることが判明した.これは6p21.3の物理的位置に相当する.この遺伝子のpromoter領域の解析により,p53結合コンセンサスがあることが判明した.これは放射線にてこの遺伝子が発現される機序にp53が関与することを示唆している.

そこで我々はp53にてDDRの発現誘導が起こるかどうかをAdenovirusを用いた細胞へのp53遺伝子導入でみた.この結果,p53によりDDRの発現誘導が起こり,放射線照射によりまずp53が誘導されることにより,二次的にDDR誘導が起こることが判明した.これらの結果は既に論文として発表した(FEBS Lett vol.398).これらの結果を受け,本年度はDDR発現の意義をさらに探るため,DDRのpromoter領域をluciferase assay vectorに組み込み,p53をAdenovirusで導入したときのDDR発現を検討すべく,実験を施行した.予備的結果ではp53発現によりluciferase遺伝子の誘導がみられている.また,DDRを強制発現させた際に細胞の放射線感受性がどのように変化するかを検討した.
最先端材料の精密分析を実現する高機能分解分析システムの開発

最先端材料の精密構造解析や劣化機構解析・ライフサイクルアセスメントにおいて求められる諸要求に応えられる、革新的な高機能分解分析システムの構築を図った。具体的には、1)光ファイバー技術を活用した局所光照射機能、2)セプタムフリー接続による導入効率の飛躍的向上、3)イオン液体を用いる新しい反応場の構築、などを実現し、当該分析システムの機能を飛躍的に向上させることに成功した。本研究により開発を目指す分析システムの根幹の一つである,紫外線照射プローブの試作と基礎検討を中心に研究を実施した。こでは,ベースとなる加熱炉型熱分解装置の上部から,光ファイバーを炉心付近の所定の位置まで精密に導入し,光源からの可視、紫外光を,所望の温度条件下で目的試料の任意の部位に局所的に照射することによって,試料の光および熱による分解、劣化を達成するプローブを作成した。特に照射処理の再現性の向上と,生成物のスムーズな分析系内への移行を実現するために,資料カップをプローブの先端に固定して装着する方式を採用し,また,カップに適宜通気用の孔を設けるなどの方策を採った。試作したこの照射プローブの基本性能を,代表的な合成ゴム原料であるポリブタジエン(PB)を試料として確認する実験を行った。空気雰囲気下で12時間紫外線照射することによりPBから発生する揮発性生成物を捕集、濃縮し,これをガスクロマトグラフ/質量分析計により分析した結果,PB分子主鎖が開裂していることを反映する,2-プロペナールの生成を確認することができた。また,照射後に残留したPB試料を熱分解ガスクロマトグラフィー測定した結果,熱分解生成物として,PB分子鎖間の架橋形成を反映する,スチレンが観測されることがわかった。これらの結果より,本開発装置を用いることによって,PBの紫外線劣化は,分子鎖の開裂と架橋構造の形成とが競争的に進行することによって発現することが実証された。開発を目指す分解分析システムの各主要部分の開発に関して、以下のような進展があった。1.紫外線照射プローブについては、19年度に試作したシステムを使用して、屋外で使用される防水シート用樹脂などの環境劣化評価への適用を試みた。その結果、分解メカニズムに関してある程度の知見を得ることができたが、分析システムとしては実用レベルにはまだかなりの距離があり、今後、使用する光源の根本的変更などを含めた、光量の増大や波長範囲の調整などについて課題が浮き彫りになった。2.従来の限界を超える高分子量分解物のクロマトグラフ分析システムへの導入を可能にする、セプタムフリーインジェクターを利用した新規インターフェイスの開発を行った。試作したシステムを用いた試験測定の結果、再現性等これまでのシステムと遜色のないレベルで、従来観測できなかった分解成分の検出が可能になったことが示された。3.新たな分解反応場の開拓を目指して、イオン液体に着目し、その可能性を探る検討を行った。20年度はまず、代表的なイミダゾリウム型各種イオン液体に関して、高温におけるそれらの分解を含めた挙動解析を行った。その結果、400°Cを超える領域でイオン液体の熱分解が誘起され、側鎖のアルキル基やそれらとアニオンとの反応物が分解物として生成することが確認された。また、イミダゾリウム環自身は比較的安定で、かなり高温でも分解することなく保持されることがわかった。開発を目指す分解分析システムの各構成要素について、それぞれ以下に示す進展があった。1.紫外線照射プローブに関して、20年度までに試作したシステムをさらに改良し、実用的な材料分析への適用を図った。具体的には、光源を従来よりも強力かつ安定であり、かつ自然光に近い波長領域のキセノンランプを光源に用いたオンライン紫外線照射熱分解GC/MSシステムを構築した。このシステムを用いて、実際に耐衝撃性ポリスチレン樹脂の光・熱・酸化劣化挙動を解析することを通じて、本システムが、樹脂材料から紫外線照射中に生じた揮発性劣化生成物の分析と、劣化後の樹脂成分の解析を短時間に行い得ることを実証した。2.400°Cを超える高温で使用可能な、金属製のセプタムフリーインジェクターを熱分解GCシステムに組み込みこみ、セプタムフリー熱分解GCシステムを構築した.ここでは、400°C以上で使用可能な分離カラムを使用するとともに、注入口,接続部,分離カラム及び検出器などについても、高沸点分解物の分離検出に適した、400°C付近の温度条件に設定し、高沸点分解物を与える、ポリエチレン、ポリジメチルシロキサン及びポリアクリル酸メチルの測定を行った。その結果、本システムの使用により、パイログラム上に観測される分解物の沸点や分子量の範囲が著しく拡張されることが示された。さらに、アクリル系紫外線硬化樹脂を試料とした有機アルカリ試薬共存下での反応熱分解測定より、本システムを反応熱分解GC測定に用いた場合にも、高沸点の反応分解物の分離検出に有効であることを実証した。
金属錯体挿入による新規金属酵素の創製

人工酵素構築の新しい方法論として、蛋白質キャビティーに合成金属錯体を挿入し、蛋白質反応場を利用して反応制御をする試みは、当初の計画を大幅に上回る成果を生み出すことが出来たので、ここにまとめる。1.金属錯体挿入法の確立初期の段階における、反応条件や挿入金属錯体の決定は多数のサンプルスクリーニングが必要となる。本研究では、ESI-TOF MSによる迅速スクリーニング法を確立し、数百にのぼるサンプルの解析から、安定な複合体の決定に成功した(投稿準備中)。2.人工金属酵素の構造決定反応制御をおこなう上で、構造決定は重要である。本研究では安定な複合体を形成するM(3,3'-Me_2-salphen)・apo-A71G Mb (M=Cr^<III>, Mn^<III>, and Fe^<III>)の結晶構造解析に成功し、当初の分子設計通りに錯体がミオグロビンキャビティーに挿入され、特異的な非共有結合相互作用によって固定化されていることを明らかとした(投稿準備中)。3.反応制御方法の確立結晶構造解析を元に、蛋白質反応場の分子設計を支援計算ソフトInsightII/Discover3によっておこない、蛋白質アミノ酸特異的部位置換法と挿入錯体の配位子をデザインすることによって、酵素反応の向上を目指した。具体的にはCr(3,3'-Me_2-salphen)・apo-A71G Mbの結晶構造をもとに、Cr(5,5'-t-Bu_2-salphen)・apo-H64D/A71G Mbを単離し、チオアニソールの不斉酸化反応に成功した。本研究は、合成錯体を非共有結合的に蛋白質に結合し、合理的な分子設計により反応制御をおこなった世界で最初の例である(Angew. Chem. Int. Ed., 2003, 42, 1005)。4.今後の展望本研究で得られた結果は、様々な金属化合物と蛋白質の複合化に利用できる。実際、生体分子の複合体システムに金属化合物を組み込んだり、蛋白質の内部で金属錯体を合成することによって、これまでにない、化学反応システムの構築を進行中である。13年度実績アポミオグロビンへの金属錯体触媒導入法の構築1.人工金属酵素の構築本年度は、本来ヘムが存在するミオグロビン(Mb)の活性中心キャビティーを利用して非共有結合的にシッフベース錯体を導入することに成功した。嫌気下でのUV-visやESI-TOFMSスペクトルからは金属錯体が蛋白質キャビティーに挿入された1:1複合体を形成している事が確認できた。特に中心金属を鉄、コバルト、クロムとし、シッフベース錯体の置換基を変えることによって複合体の熱的安定性を増加させ、収率良く単離精製するシステムを構築した。2.触媒活性上記の人工金属酵素を用いて不斉酸化反応を行った。過酸化水素を酸化剤としたクロム錯体によるチオアニソールの酸化反応では、緩衝溶液中、錯体のみでは反応性をほとんど示さないが、複合体を形成することによって不斉酸化反応が進行した。特に、活性中心キャビティーのアミノ酸残基を置換したH64D/A71G Mbと[Cr^III(5,5'-Bu_2-salophen)]^+の複合体は野生型Mbとの複合体に比べて、触媒活性、選択性共に向上する事が分かった。従って、本研究では、非共有結合により金属錯体をタンパク質キャビティーに挿入することで人工金属酵素の構築に成功し、プロテイン、配位子デザインの組み合わせによって反応性、選択性を制御することを可能とした。3.今後の予定以上の結果をまとめ論文投稿準備中である。また、本研究をさらに発展させ、ミオグロビン以外の蛋白質や有機金属錯体との複合化による人工金属酵素の構築を行っている。これらのUV-visやESI-TOFMSスペクトルによる1:1複合体の確認段階はすでに終了し、触媒活性の評価を進行中である。具体的にはCr(3,3'-Me_2-salphen)・apo-A71G Mbの結晶構造をもとに、Cr(5,5'-t-Bu_2-salphen)・apo-H64D/A71

G Mbを単離し、チオアニソールの不斉酸化反応に成功した。本研究は、合成錯体を非共有結合的に蛋白質に結合し、合理的な分子設計により反応制御をおこなった世界で最初の例である(Angew. Chem. Int. Ed., 2003, 42, 1005)。4.今後の展望本研究で得られた結果は、様々な金属化合物と蛋白質の複合化に利用できる。実際、生体分子の複合体システムに金属化合物を組み込んだり、蛋白質の内部で金属錯体を合成することによって、これまでにない、化学反応システムの構築を進行中である。
黒膜の近接場分離圧を用いる液状物質のナノ構造化

本研究では、100ナノメートル以下の厚みの液体膜に生じる分離圧を制御することで、水以外の液状物質の薄膜化ならびにナノ構造化を目指す。また、新規なナノ構造を有する自立膜の新しい設計手法を探究することを目的とし、このような自立膜の分離膜等への工学的な応用を検討する。21年度は、界面活性剤を含まないポリビニルアルコールの水溶液から泡膜を形成し、これを乾燥させることで、数100ナノメートルの自立膜を製造できることがわかった。また、ポリビニルアルコールの水溶液に軟化剤ならびに架橋剤を添加することで、水に不溶な自立膜を作製することに成功した。さらに、表面張力が50ミリニュートン/メートル以下に低下する数ミリモル濃度のゼラチン水溶液(55°C程度)からも、大面積かつ安定な泡膜が形成され、グルタルアルデヒドを用いた架橋化により、水処理膜への応用が可能なことが示された。ゼラチン膜では、100平方センチメートルを超える乾燥泡膜を再現性よく製造でき、新しい高分子薄膜の製造プロセスとしての可能性が高まった。さらに21年度は、ゼラチンの濃度とその乾燥泡膜の膜厚との関係について、走査電子顕微鏡を用いて詳細に検討し、100ナノメートル以下の厚みの高分子膜を形成させるための諸条件を検討した。この結果、濃度または粘度を低下させることで、乾燥泡膜の厚みが数マイクロメートルから100ナノメートル程度の厚みに不連続に変化することが明らかになった。本研究では、100nm以下の厚みの液体膜に生じる分離圧を制御することで、水以外の液状物質の薄膜化ならびにナノ構造化を目指す。20年度は、泡膜の薄化により大面積の自立膜が形成される現象を利用して、様々な液状物質のナノ薄膜を作製し、ナノ材料としての特性を評価した。具体的には、ノニオン性界面活性剤の泡膜中にポリビニルアルコールやトリエタノールアミンなどの高沸点液体を導入し、泡膜を乾燥することで高分子ナノ薄膜を形成させた。ナノ薄膜の安定性は、ポリマーの濃度や高沸点化合物の濃度に依存し、特定の条件下では、数10平方センチメートルの泡膜から高分子ナノ薄膜を形成することが可能であった。高分子ナノ薄膜の組成は、NMR測定やFT-IRスペクトルから確認し、表面ならびに内部構造を走査電子顕微鏡観察により系統的に検討した。さらに20年度は、界面活性剤を用いて薄化した高分子ナノ薄膜の安定性の目安を得るために、金属やカーボンなどの真空蒸着を行った。その結果、十分に乾燥させた高分子ナノ薄膜では、数10nm以上の無機薄膜を蒸着できることが明らかになった。この結果、粘性の低い高分子の水溶液から大面積の固体状自立膜を形成できることが分かった。
本邦近世校勘資料に残存せる唐詩旧鈔本本文の集成

本研究は、日本近世の「手書き本(旧鈔本)」や、印刷本紙面の余白部分への「書き込み」の中から、そこに偶然書き残された中国唐時代の貴重な詩歌テクストを発見、発掘する作業である。また、この作業を通じて、それらの「貴重なテクスト」が、なぜ日本に、いつ頃、そしてどのような径路と方法で渡来したのか、更には、それらがなぜ中国本土で失われていったのか、について考えることも課されていた。例えば、唐の詩人白居易の作品は、現在でも三千首を超えるが、それでも、現在は中国では失われ、日本にのみ断片として残るものが数十句見つけられる。また、中国本土での「誤写」「誤伝」によって、日本伝来の本文と、現在中国で一般に通行している本文とが、大きく異なるケースが数百件にも及んだ。私は、現在日本の各地の文書資料館や公共図書館の保存資料を収集、整理することによって、これらの実例を入手し、また、その伝来の径路や、残存、そして消滅の過程を幾つかを明らかにした。その結果、日本と中国の唐時代、またその後の文化交流が、従来の遣唐使だけに限らず、民間レベル、あるいは沿岸地域相互間のレベルにおいても、頻繁に、そして濃密に行われていたことが、この「書籍の交流」という視点において、実証されたように思う。また、この研究成果は、本国である中国では見ることのできない貴重な資料を発見、提供するという意味において、中国古典文学の研究分野において大いに有益な成果であると思っている。本研究は、我が国近世(おもに江戸明治時代初期)の書籍に「書き入れ」の形で目睹される唐詩本文の字句校勘資料を博捜し、後学の便宜のために、その集成データを構築することを目的としている。特に唐の詩人白居易(白楽天)の詩文集『白氏文集』についての校勘データの集成をこの4年間の最終的な成果として提出することを目指している。『白氏文集』は、我が国17世紀初頭に京都の儒者那波道円による銅活字印刷本が出版されたが、この版本の現存のものの幾つかについて興味深いのは、それらの行間および欄外に書き入れた「旧鈔本」(平安鎌倉時代の古本:古筆)の本文校勘資料である。本年度は、(1)東京・尊経閣文庫所蔵本(天海旧蔵)、(2)名古屋・蓬左文庫所蔵本(細井平洲旧蔵)、(3)東京・宮内庁書陵部所蔵本(紀州水野忠央旧蔵)、(4)大阪天満宮所蔵本(屋代弘賢旧蔵)、(5)東京・大東文化大学所蔵本(旧蔵者不明)の五種の『白氏文集』を目睹調査、同時にその影印をマイクロフィルムもしくはコピーを入手した。来年度も引き続き他の地域に所蔵される『(書き入れ本)白氏文集』の調査、データ収集につとめたい。なお、以上の調査データの価値を裏付けるためには、現存する『白氏文集』旧鈔本の調査も必要となる。研究代表者静永は、本年度、その中の貴重な一本である東京国立博物館所蔵「白氏文集巻六十六」残巻を調査、その結果を本報告書裏面所掲の諸論文において公開した。来年度は、内閣文庫蔵「白氏文集管見鈔」等にもその考察を広げる予定である。また、我が国に深い影響を与えた唐詩として、白居易とともに、杜甫の詩歌が挙げられる。日本における読唐詩の歴史を通覧するためには、等閑視できない事項である。「日本における杜甫詩読書の歴史」については、本研究の一環として、来年度そのデータの公開を開始する予定である。本研究の目的の一つは、日本における「唐詩読書の歴史」の具体的把握にある。第二年目にあたる本年度は、まず、昨年度より手がけてきた「日本における杜甫詩読書の歴史」の把握のため、平安時代から現在にいたる単行本研究書・注釈書および研究者の解題を発表した。杜甫詩読書の歴史は、そのまま我が国の中国文学研究の歴史でもある。

その意味で本成果は、国内だけでなく、中国の学界においても歓迎され、現在中国にて刊行準備中である『杜甫大辞典』に華訳収録される予定となった。次に白居易詩読書史方面の研究進捗状況であるが、本年度は鎌倉時代に書写された内閣文庫蔵『白氏文集管見鈔』および釈宗性筆抄『白氏文集要文抄』の目睹調査を果たした。上記二本の白氏文集本文は、平安以来の旧鈔本の系統上にあり、本研究の中心課題である近世校勘資料とも本文が一致する。特に『要文抄』については、現在その途中が切断されて東大寺図書館と正倉院(聖語蔵)とに分蔵されており、両所の本文をつなぎ合わせ、原初の形での翻刻を現在企画中である。また各所蔵者許可を得ることができたならば、原初の形に復元した影印版での公開を果たしたい。これは実現すれば中世における「読書」の実像を知ることができる面白い資料となるであろう。また、近世の『白氏文集』資料としては、昨年度の五本(尊経閣・蓬左・宮内庁書陵部・大阪天満宮・大東文化大学)に加え、あらたに新見正路旧蔵書入本である慶応大学図書館所蔵本の全巻コピーを入手することができた。来年度もその他の「書き入れ本」の調査をすすめたい。第三年目の本年度は、いよいよ次年度の最終的な研究総括とその公開に向けて、資料の整理と更なる充実を念頭に研究を遂行した。本年度は、唐詩旧抄本の日本残存の原由として、以下の三つの点で大きな成果が挙げられた。詳しくは裏面所掲4篇の研究論文に発表したが、いずれも我が国における漢籍受容史の中で、新たに発見および確認された事項である。(1)九十世紀日本最古の物語「竹取物語」における中国文学受容(従来これに関しては否定的な論説が主流であったが、「月を忌む」という言葉を鍵に、それが単なる我が国土着の風習に基づくものではなく、中国『白氏文集』等の影響が見られることを明らかにした)。(2)十二十三世紀日本と中国、そして朝鮮半島における書籍流通の実態(印刷本中心の中国・朝鮮に対し、同時代の日本ではまだ書写本を第一とする書籍伝授が行われていたこと、およびその具体的理由)、(3)織豊期に我が国に流入し、江戸初期に訓点を施して覆刻された各種江戸漢籍の出版情況(特に十七世紀石川丈山とその周辺の京都の知識人達の動向を杜甫詩の選集のひとつ『杜律集解』を中心に解明した)。以上の新知見は、次年度編集の本科研報告書において、詳細な資料データとともに公開する予定であるが、特に本年度は、上記研究の進展にともなって、多くの書籍資料の購入を余儀無くされた。よって年度当初の申請時において予定していた「謝金」の支出は、急遽「物品費」(関連文献資料の購入)としての支出に変更せざるを得なかった。しかし、本研究期間である四カ年全体においては、ほぼ所期の計画通りに進行している。我が国の、特に近世(江戸時代)における唐詩本文には、上述の(1)(2)(3)の研究成果からも立証される通り、数多くの貴重な逸文(現在の中国には残っていない本文)が残存しているのであり、それが単なる偶然の所為ではないことが本研究によって明らかになりつつある。最終年度となる本年は、いよいよその具体的な研究成果の公表を第一に考えて活動を展開した。特に国立歴史民俗博物館に所蔵される鎌倉時代の旧鈔本『白氏文集』については、いよいよその校勘記の第一号を学術誌『白居易研究年報』に掲載した。この校勘記は、単に鎌倉時代の写本の翻字ではなく、本研究課題のタイトルとなった「近世校勘資料」、すなわち宮内庁書陵部、前田育徳会尊経閣文庫、東京国立博物館、名古屋市蓬左文庫などに所蔵されている我が国江戸初期那波道円刻『白氏文集』に書き込まれた文字の異同についてのメモを集積したものである。