hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
携帯端末を用いた実世界協調センシングによる創造的学習支援環境の構築と評価

デバイスとし、各学習者の協調的な実世界センシングにより学習素材を収集、統合できるプラットフォームと学校教育現場等での利用を目的とするアプリケーションを構築した。具体的な本研究の成果は以下の通りである。・創造的学習支援環境実現のための基盤技術の開発:複数のスマートフォンを連携させることによる実世界3次元センシングは技術的には世界でもまだ実現されていない挑戦的な研究課題である。本科研費研究では、照明を用いたスマートフォンの高精度時刻同期、および音響信号を用いたスマートフォンの3次元高精度位置認識の技術を確立した。次に、各スマートフォンから得られる映像情報を用いた3次元再構築とモーションキャプチャシステムを実装した。・提案システムの評価:上記の要素技術の性能評価を実施した。次に、各技術の統合により構築されたシステムの評価のため、高機能モーションキャプチャシステムをリファレンスシステムとして導入し、性能比較実験を行った。さらに、学校教育現場での利用のため、提案システムのユーザスタディを実施した。・研究成果発表:各要素技術、その統合システムを用いた応用、評価等、各トピックに関する研究成果についての報告を、学会発表や雑誌論文等で実施した。本研究は、技術的にも挑戦的な内容を含む。したがって、当初の計画通り学習支援の実践的研究として成果を示す以外にも、要素技術の深化を通して学術面あるいは特許等の産業面での貢献も可能と考えている。申請時に掲げた研究目的を軸にしつつ、より生産的な研究となるよう推進していきたいと考えている。最終年度に向けて、提案システムを用いた評価実験を行う必要がある。よって、携帯端末の制御が想定よりも困難である点を踏まえ、技術的な問題については一旦見切りを付けて、教育現場での評価を優先させるなどの対応も検討する。一方、要素技術としては大変新規性の高い内容であるため、研究を継続することで革新的な成果を得る可能性もある。進捗状況に応じて、当初計画をできる限り達成できるよう研究を推進する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
放課後児童支援員と作業療法士の協業が発達障害をもつ児童のQOLに及ぼす効果

本研究の目的は、放課後児童クラブにおいて、生活行為向上マネジメントに基づいた作業療法士と支援員の協業の効果を、ランダム化比較試験を用いて明らかにすることです。第一研究では、比較群を設定しない協業的支援を実施し、より効果的な支援方法介入研究に必要なサンプルサイズや、適切な成果指標等を決定し、研究2を盤石なものにすることとします。第二研究では、ランダム化比較試験を実施し、学童保育における作業療法士と放課後児童支援員との協業が発達障害をもつ児童の生活の質に及ぼす効果を明らかにします。本研究によって、発達障害をもつ児童とその家族が安心して暮らせる優しい社会の創造に大きく貢献できると考えます。
衣類のリユースに関する研究－使用済み衣類の物理的特性からの検討

古着のダメージを定量化することによって、リユースに適するかどうかの判断基準を得ることを目的に研究をおこなった。古着通販サイトでは、出品者のコメントとして「毛羽立ち」「シミ、汚れ」「色あせ」の他、「使用感・着用感」という表現が多く、これらがリユース可不可を判断する要素になっていることがわかった。そこで、これらの定量化と官能評価を行い、その判断基準となる数値を得ることができた。しかし、中古衣料を利用しない理由として「誰が着たかわからないから」という回答も多かった。そこでアンケート調査と販売実験を実施した結果、古着にダメージに関する情報を付記することが古着の流通促進に有効である可能性が示唆された。平成26年度(初年度)は、中古衣料において重要視される品質項目の調査と、それらを数値化していくための予備実験をおこなった。1.インターネットによる中古衣料調査として、通販サイトやオークション、スマートフォンのフリマアプリで販売されている子供服317点、婦人服175点について、出品者による衣類の状態についてのコメント文から情報を収集した。その結果、多かったコメントは、子供服では「毛羽立ち」「使用感(着用感)あり」であった。婦人服では、「使用感(着用感)あり」が半数を占め、次に多かったのは「状態良好」であった。これらのことから、中古衣料の売買に際して、状態の良し悪しは価値を左右するものとして認識されているといえる。特に多かった「使用感(着用感)あり」は、衣類においてどのような物理的な状態をあらわしているのかが不明である。これを解明することで、衣類の使用年限を長くする方法や、質の高い中古衣料を流通させるために消費者とメーカーができることを具体的にすることが可能であると考える。2.中古衣料について公開Webアンケートを実施した.実施時期は2014年11月から12月の1か月間とした。その結果、「使用感(着用感)とは何か」の問に対して「色あせ」「のび」「毛羽立ち」という回答が得られ、あいまいで主観的な表現である「使用感(着用感)」が定量化できる可能性が示唆された。3.「使用感(着用感)」の中で多くを占めた「色あせ」について綿100%のポロシャツ(白・黒)を試料として測色をおこなった。ポロシャツは着用期間が2年、1年、0年(新品)のものであった。これによって、明度と色相の経時変化、部位による色差を捉えることができた。平成26年度(初年度)は中古衣料において重要視される品質項目の調査と、それらを数値化していくための予備実験をおこなった。平成27年度は初年度に実施した調査を引き続いておこない、データを追加した。さらに中古衣料を入手し、それらの測色をおこない、経年変化を捉えた。1.インターネットによる中古衣料調査のつづき:婦人服と比較して、シミや色あせのある商品の流通量が多い子供服を対象として、インターネット上で販売されている中古衣料の品質に関する調査を継続し、出品者による中古衣料についてもコメントのデータを追加した。その結果、初年度同様「毛羽立ち」「使用感・着用感」「シミ、汚れ」「色あせ」等のコメントが多いことを確認した。2.個人所有の子供服の測色:市場に流通していない個人所有の中古子供13点について分光測色計を用いて測色した。測定部位は前身頃と後身頃、袖の3部位とし、測定項目はL*、a*、b*値とした。測色の結果、色あせ、変色は衣類の元の色によって異なる特徴がみられ、黒色では明度が高く、白色では明度が低くなり、さらに白色ではa*、b*値が大きくなることから元の衣類の色とは異なった色みに変化してくることがわかった。また、部位別の測定により、未使用の衣類と比較して色ムラが大きいことがわかった。3.実験試料の選定:さらに試料を増やすため、古繊維業者に依頼し、中古衣料を選定、購入した。衣類の種類はインターネット調査の結果から、流通量の多いアウターのみとした。また測色の結果から、中古衣料の色に関する経年変化の捉えやすい白と黒の衣類のみとし、黒色上衣、黒色下衣、白色上衣、白色下衣の合計214点を選定した。本研究の目的は、リユース可能な衣類の品質レベルの定量化することであり、平成27年度(2年目)の計画はおおよそ以下のとおりであった。1.測定試料の準備:平成26年度(初年度)のインターネット調査の結果から、入手しやすく流通量の多い子供服と婦人服を中心に収集する。「使用感(着用感)」のひとつである「色あせ」を測定することを考慮して、色は白と黒を中心とする。2.物理的特性の測定:測定項目は、消費者がアンケートの結果「使用感(着用感)」として捉えた「色あせ」「のび」「毛羽立ち」を中心とし、これらの数値化を試みる。1.に関しては、「色あせ」を現有設備の分光測色計で測色し、明度と色相から検討することができた。また、部位別の測色によって色ムラを捉えることができた。2.に関しては、1「のび」を部分的な変形と考え、元の状態からの寸法変化率として測定し、変形前の寸法は衣類のパターンから推測する方向で進めているが、入手できた中古衣料から変形量を推定する手順を検討している段階である。2「毛羽立ち」は摩擦感テスターを用いて測定し、摩擦係数との関係を検討するが、測定条件を検討中である。

また、実態顕微鏡での布表面の質的変化の観察は、数値化を検討中である。したがって、測色以外の物理的変化の測定がやや遅れている状況である。平成28年度は、個人所有の婦人服と市場に流通している中古衣料214点(色は白あるいは黒)について、色あせ、毛玉、汚れなどのダメージを分析した。1.衣類の色の経年変化について調べるために、着用年数のわかっている婦人服の測色をおこなった。その結果、白では黒ずみ、黒では色あせが数値化でき、さらに色相の変化をとらえることができた。また、子供服の古着13点についても調べたところ、子供服は婦人用よりも色の部位差が大きく、この色ムラも「使用感(着用感)」につながると考えられる。2.色あせの程度と着用可不可との関連性について調べた。実験には、色あせが顕著な黒色のサンプル5枚を選択した。分光測色計によって測色した結果、L*値は213程度であった。被験者はこれらのサンプルを見て、外観から着用可能か不可能かの判定をおこなった。その結果、明度をあらわすL*値が10前後と最も色あせの程度が高いサンプルでリユース不可能と判断されている傾向がみられた。3.毛玉の程度と着用可不可との関連性について、毛玉のあるサンプル、白黒各5枚について、JIS L1076織物および編物のピリング試験方法のピリング標準判定写真3を用いて等級判定した。その結果、1級から5級までと毛玉の程度には幅り、衣類の部位によっても毛玉の程度が異なることが分かった。官能評価の結果は、毛玉のついている部位による影響が大きく、目立つところに毛玉があるとリユース不可能と判定される傾向がみられた。4.色あせの程度と着用可不可との関連性について、汚れのあるサンプル白色各5枚を選択し、汚れの程度について、汚染用グレースケールを用いて等級判定をおこなった。その結果、等級は1-2から3-4まで幅があるなかで、リユース可能かどうかの判断は汚れの色の濃さだけでなく、汚れの面積にも関係していることがわかった。本研究の目的は、リユース可能な衣類の品質レベルの定量化することであるが、平成27年度(2年目)は計画がやや遅れていた。平成28年度(3年目)の計画はさらに遅れている。特に2年目の計画に入れていた「衣類の変形(のび)」と「毛羽立ち」は予備実験段階であり、数値化に必要なデータが不足している。また、これらに関してリユース可能なレベルの評価する官能評価が、まだ実施されていない。研究が遅れている理由は、大量のサンプルが集まったため、ダメージの分析に時間を要したことと、本務校の新学科開設にむけての業務、所属学会での幹事・役員・編集業務で多忙であったためである。平成28年度は中古衣料214点を用いてダメージの程度とリユース可不可との関連性について検討した。しかしながら、リユース可不可に関わるパラメーターにはダメージそのものの特性だけでなく、ダメージの部位や面積などの複数の要素が関わっており、多面的に評価する必要があることがわかった。平成29年度は中古衣料の一部を見て着用年数を評価する実験を追加したが、その結果、衣服の一部分から着用年数を評価することは難しいことがわかった。このことから、人が中古衣料のダメージを評価するとき、ダメージそのものだけでなく、衣服全体から判断していると推察された。平成26年度に実施した公開webアンケートの結果によると、中古衣料を利用しない理由として「誰が着たかわからない」という回答が多く見られた。
DNA修復と組換えのクロストーク:エンドジョイニングを介する二つの機構

本研究では、染色体異常の原因となる非相同組換えの起こるメカニズム及び組換えとDNA修復機構との関わりについて、独自に作製した大腸菌、酵母、マウスのアッセイ系を用いて解析した。非相同組換えが自然に発生するDNAジャイレース変異株の解析から、組換えに関与するDNAジャイレースのαヘリックス構造を明らかにした。通常の状態では、DNA結合タンパク質HUがDNAジャイレースの組換え活性を抑制し、組換え頻度の制御をしていることを示した。さらに、DNA損傷によって誘導される非相同組換えを促進するタンパク資としてDnaBヘリケース,ExoVIII(RecE),RecT, DNAリガーゼを同定した。また、数多くのDNA修復酵素、UvrABヘリケース,MutM, Tag及びAlkA DNAグリコシラーゼ,ExoI, H-NS, StpAなどのタンパク質がDNA損傷によって誘導される非相同組換えを抑制する役割を担っていることを見出した。一方、出芽酵母においては、DNAトポイソメラーゼII阻害剤が非相同組換えを誘導することから、DNAトポイソメラーゼIIがDNA二本鎖切断を誘導し、エンドジョイニングを経て非相同組換えを起こすことが示唆された。Sgs1ヘリケースが自然に発生する非相同組換えを抑制することを見出した。さらに、ヒトBLMやWRNは、酵母細胞においてSgs1に代わって非相同組換えを抑制することが分かった。さらに、酵母細胞においてヒトBLMやWRN1がSgs1に代わって非相同組換えを抑制することを示した。さらに、DNA修復及び染色体分配に関わる機能として出芽酵母Scc1及び分裂酵母Dhp1を見い出し、Sgs1やScc1と相互作用するタンパク質として出芽酵母Whip及び分裂酵母のMog1とHsk1キナーゼを見出した。以上の結果から、大腸菌と酵母における非相同組換えに関していくつかのモデルを提唱した。我々は、大腸菌を用いた非相同的組換えを検出するシステムを用いてDNA二本鎖切断にどのような因子が関与するかを調べ、RecJ蛋白質が二本鎖切断に関与していることを示した。次に、紫外線修復酵素UvrAとUvrBが紫外線照射された大腸菌のDNA二本鎖切断を抑制する機能を持つことを示唆した。同様にして、酸化ストレスに対する修復酵素MutMが過酸化水素によって誘導される組換えを抑制することを示した。二本鎖切断後のDNA末端の再結合については、酵母のエンドジョイニング系で調べた。我々は、クロマチン構造をもつDNA末端には、Hdf1,Ku80,Sir2,Sir3,Sir4が複合体を形成しているというモデルを提唱しているが、さらに、複合体の形成にさらにどのような因子が関与しているかを検討した。ヒストンアセチル化・脱アセチル化酵素のエンドジョイニングにおよぼす影響を調べ、ヒストン及び1種類のアセチル化酵素がそれに関与していることを示し、エンドジョイニングの際に形成される複合体の構造に関するモデルを発展させた。出芽酵母の非相同的組換え抑制因子Sgs1の機能について解析し、SGS1遺伝子の非相同的組換えの抑制機構は相同的組換えの抑制を介して行われることを示した。次に、非相同的組換えの抑制因子としてのSGS1とエンドジョイニングに関与するSir2、Sir3、Sir4との関係を調べ、両者が一つの組換え経路で働いていることを明らかにした。さらに、ヒトBLM遺伝子及びWRN遺伝子が出芽酵母のなかでSGS1遺伝子の代りをすることができるかどうかを調べ、出芽酵母のSGS1遺伝子の変異株に見られる組換え異常を抑制できることを明らかにした。大腸菌とファージDNAとの間の組換えを検出する系を用いて、エンドジョイニングに関与する因子の探索を行った。

この研究の結果、エンドジョイニングは相同配列の要求性によって二つの種類に分類されることが分かった。即ち、環境のストレスによって誘導される組換えでは短い相同性が要求されるのに対し、DNAジャイレースによって誘導される組換えでは相同配列の要求性を全く示さない。DNAジャイレースによる組換えは、通常、DNA結合蛋白質HUによって抑制されているが、HUが欠損したりジャイレースの一部に変異が入ると抑制が外れて組換えが誘導されることが分かった。一方、環境ストレスによって誘導される非相同的組換えについては、ヌクレオチド除去修復に関与するUvrABヘリカーゼ機能が非相同的組換えを抑制するという機構を見いだした。さらに、nvrAB遺伝子とrecQ遺伝子(非相同的組換えを抑制するヘリカーゼとして知られる)の変異の影響が相乗的なので、両者が分担してエンドジョイニングを抑制し、染色体の安定化に寄与していることが分かった。次に、出芽酵母RHC21/SCC1/MCD1遺伝子がコードするコヘーシンは、S期に複製した姉妹染色分体どうしをM期中期までつなぎ止めておくことで未成熟な染色体分配を抑制し、正常な体細胞分裂の進行に寄与する蛋白質である。コヘーシンの減数分裂過程における機能を、rhc21変異体を用いて検討した。その結果、rhc21変異体では、胞子形成率の低下や胞子の生存率の低下が認められ、体細胞分裂期の染色体分配に加えて、減数分裂にも重要な機能を持つことが示唆された。さらに、rch21変異株の温度感受性を回復するマルチコピーサプレッサーを単離・解析した結果、Rhc21pは、体細胞分裂期においてAPC、CDKに関わる因子によって正に、PKA経路によって負に制御されていることが分かった。非相同的組換えの際のDNAエンドジョイニングは短い相同な配列(マイクロホモロジー)の要求性によって二つの種類に分類される。DNA損傷によって誘導される組換えではマイクロホモロジーが要求されるのに対し、DNAジャイレースによって誘導される組換えではマイクロホモロジーの要求性を全く示さない。DNA結合タンパク質HUは、DNAジャイレースに依存するマイクロホモロジー非要求性の組換えを抑制し、一方、DNA結合タンパク質H-NSは、電離放射線によって誘導されるマイクロホモロジー要求性の組換えを抑制することが分かった。次に、DNA損傷によって切断されたDNAが再結合される過程について解析した。細胞内の大腸菌DNAリガーゼの活性を変異株や過剰生産株を用いて変化させたところ、非相同的組換えの頻度、ホットスポット、マイクロホモロジー要求性に変化が認められた。従って、DNAリガーゼの活性が弱いとマイクロホモロジー要求性が強まり、DNAリガーゼの活性が強いとマイクロホモロジー要求性が弱くなるという相関関係が成立することが分かった。しかし、DNAジャイレース依存の組換えのようにマイクロホモロジー要求性が全くなくなることはないので、この二つの組換え機構には明確な違いがあることが明かになった。次に、分裂酵母の放射線抵抗性と染色体の維持において重要な役割を果たすコヘーシンRad21の機能を解析した。
DNA-蛋白質ハイブリッドナノシステムを用いた多分子モータ間の協調機構解明

生体システムでは多数の分子が協調して機能している。しかし、従来は、分子の数や種類、空間配置を自在にコントロールする技術が確立していなかったので、その詳細なメカニズムには未解明の部分が多い。本研究では、DNAの2次元構造物(DNA-tile)上に多数の蛋白質分子を固定した"DNA-蛋白質ハイブリッドナノシステム"を構築し、複数モータ蛋白質による輸送顆粒の分子間協調メカニズムを探り、そのメカニズムのいったんを明らかにした。モーター蛋白質による輸送顆粒の分子間協調メカニズムを探るために、DNAの2次元ナノ構造物(DNA-tile)上に多数の蛋白質分子を固定した"DNA-蛋白質ハイブリッドナノシステム"を構築した。本年度は、キネシンモーター蛋白質をモデル蛋白質として用い、1種類の蛋白質をDNA-tile上の任意の場所に固定させる方法を評価した。まず、表面のシステイン残基をなくしたキネシンモノマーとキネシンダイマーの変異体(CLM(=Cysteine Light Mutant)変異体)にシステイン残基を導入し、複数の長さのDNAで標識した(DNA-キネシン)。次に、結合用の手となる1本鎖DNA部分を複数個所に生やした長方形のDNA-tileを調製した。このDNA-tileを様々な条件でDNA-キネシンと混合し、DNA鎖同士のハイブリダイゼーションを利用してDNA-tile上に複数の蛋白質分子を固定させたDNA-蛋白質ハイブリッドナノ複合体を形成した(DNA-tile-キネシン)。そして、できたDNA-tile-キネシンを原子力間顕微鏡(AFM)、及び、蛍光顕微鏡で観察した。その結果、複数の目的場所にキネシン分子が結合したDNA-tile-キネシンが形成されていることが、AFMで確認できた。また、このDNA-tile-キネシンをキネシンのレールである微小管と蛍光顕微鏡下で混ぜ、エネルギー源であるATP存在下で観察すると、DNA-tile-キネシンがキネシンモーター蛋白質単体と同等の速度で走る様子が観察された。これらの結果から、DNA-tile上の任意の場所に目的の蛋白質を固定させる方法の基礎が確立した。モータ蛋白質による輸送穎粒の分子間協調メカニズムを探るために、DNAの2次元ナノ構造物(DNA-tile)上に多数の蛋白質分子を固定した"DNA-蛋白質ハイブリッドナノシステム"を構築した。本年度は、キネシンモータ蛋白質をモデル蛋白質として用い、1-2種類の蛋白質をDNA-tile上の任意の場所に固定し、作製したナノシステムの活性を蛍光顕微鏡下で評価した。まず、1種類の2量体キネシン分子モータをDNA-tile上に結合させたところ、DNA-tile上に結合させた数に応じて、連続歩行距離が伸びる事を見出した。一方、速度には変化が見られなかった。従来、輸送小胞などに結合している分子数の変化が連続歩行距離と速度のどちらに寄与するのかが明らかでなかったが、分子数を厳密に制御できるDNA-蛋白質ハイブリッドナノシステムを用いる事で、キネシンにおいては、多数分子が同時に働く事の効果は、主にナノシステム全体をレールから解離しにくくする事に寄与する事が明らかになった。次に、ナノシステム中に機能の低下した分子がいた場合に、システム全体の活性がどのように変化するのかを明らかにするために、野生型のキネシンと共に、ATP加水分解活性が低い変異体をモデル分子としてDNA-tileの特定の場所に結合させた。その結果、変異体の割合が増えるにつれて、システム全体の活性が低下した。この結果から、現状のハイブリッドナノシステムでは、システム性能を高い状態で維持するためには、システムを構成する全ての分子の活性を高く保つ事が重要である事がわかった。これらの結果は、DNA-tile上の任意の場所に目的の蛋白質を固定させたハイブリッドナノシステムの構築と、システム全体の活性評価が可能である事を示しており、多分子協調メカニズムを探る手法の基礎が確立した。
社会人大学院生の修了後における企業内での処遇についての実証研究

本研究は、我が国における社会人大学院や修了者の処遇のあり方についてその方向性を明らかにすることを目的に実施したものである。なお、実施に当たっては、社会人大学院の中でも最も人数が多い経営学系を中心に研究を行った。平成14年度においては、各種文献や調査結果を収集し、社会人大学院修了生や企業の人事担当者に対するインタビュー調査を行った。平成15年度においては、フィンランド及びオランダを訪問し、MBA担当者、MBAを修了した社会人、MBAに在籍している大学院生、企業に対するインタビュー調査を実施した。平成16年度においては、国内企業における人材育成のあり方についてより詳細なインタビュー調査を行うとともに、フィンランド及びエストニアを訪問し、大学・大学院担当者、行政機関、企業等に対するインタビュー調査を実施した。この結果、明らかになったことは以下のとおりである。・社会人大学院に対する社会人のニーズの高まりがみられ、国内大学院はその整備が急速に進んでいるものの、大学院修了者にとっては企業内における処遇に対する不満も大きく、企業も修了者を高く評価していない。・フィンランド、オランダ、エストニアのMBAにおいては、フルタイム型に加え、在職者を対象としたパートタイム型のMBAコースを併設しており、その移動も容易である。・修了生の採用企業は、採用時においては、MBAを持っていることを重視しているものの、採用後の処遇に成果に応じて評価しており、成果がよくない従業員は比較的短期に解雇している。・一方、日本国内においては、MBA修了後すぐに処遇を高めることはないが、多くの修了者はその能力を社内において発揮しており、長期的にみた場合は高い処遇につながることも多い。・今後の社内における幹部への選抜をより早くする傾向があることから、MBA修了生をより優遇する可能性もある。本研究は、社会人大学院生として大学院を修了した者やこれらの者を雇用している企業に対してアンケート調査及びインタビュー調査や海外での事例の収集などを実施し、我が国における社会人大学院や修了者の処遇のあり方についてその方向性を明らかにすることを目的に3か年の予定で実施するものである。なお、実施に当たっては社会人大学院の中でも最も人数が多い経営学系を中心に研究を行った。初年度にあたる平成14年度においては、まず、各種文献や調査結果を収集した。現時点で明らかになっていることは、主に以下のとおりである。・社会人大学院に対する社会人のニーズの高まりがみられ、国内大学院はその整備が急速に進んでいること・しかしながら、大学院修了者の処遇に対する不満も大きい。一方、企業も必ずしも大学院修了者を高く評価していないこと・諸外国においては多様なMBAコースが存在すること(欧米も含む)また、すでに社会人大学院を修了した者やその企業の人事担当者に対するインタービュー調査を行った。また、社会人大学院生を指導する大学院教員等へのインタビュー調査を行った。この結果明らかになったことは、以下のとおりである。・大学院修了者は、大学院で学んだことに関する満足度が高い。しかし、職場内での処遇に対する不満を持っている者は多い。その内容は、賃金や昇進・昇格ではなく、配属先や仕事内容に関するものが多かった。・一方、企業は大学院修了者に対する評価は短期では不可能であり、ある程度の期間が必要であることを認識している企業や、個人差が大きくMBA取得をそのまま評価することはできないという意見もあった。平成15年度においては、より詳細なインタビュー調査を実施するとともに、大学院修了者に対するアンケート調査や海外の事例調査を実施する予定である。本研究は、我が国における社会人大学院や修了者の処遇のあり方についてその方向性を明らかにすることを目的に3か年の予定で実施するものである。その結果、社会人大学院に対する社会人のニーズの高まりがみられ、国内大学院はその整備が急速に進んでいるものの、大学院修了者にとっては企業内における処遇に対する不満も大きく、企業も大学院修了者を高く評価していないことなどが明らかになった。平成15年度においては、社会人大学院修了生や企業に対するより詳細なインタビュー調査を行うとともに、フィンランド及びオランダを訪問し、MBA担当者、MBAを修了した社会人、MBAに在籍している大学院生、MBA修了者を採用している企業に対するインタビュー調査を実施した。・両国のMBAにおいては、1年間で修了するフルタイム型に加え、在職者を対象としたパートタイム型のMBAコースを併設しており、その移動も容易である。平成16年度においては、より詳細なインタビュー調査を実施するとともに、大学院修了者に対するアンケート調査などを実施する予定である。

この結果、明らかになったことは以下のとおりである。・社会人大学院に対する社会人のニーズの高まりがみられ、国内大学院はその整備が急速に進んでいるものの、大学院修了者にとっては企業内における処遇に対する不満も大きく、企業も修了者を高く評価していない。・フィンランド、オランダ、エストニアのMBAにおいては、フルタイム型に加え、在職者を対象としたパートタイム型のMBAコースを併設しており、その移動も容易である。・修了生の採用企業は、採用時においては、MBAを持っていることを重視しているものの、採用後の処遇に成果に応じて評価しており、成果がよくない従業員は比較的短期に解雇している。・一方、日本国内においては、MBA修了後すぐに処遇を高めることはないが、多くの修了者はその能力を社内において発揮しており、長期的にみた場合は高い処遇につながることも多い。・今後の社内における幹部への選抜をより早くする傾向があることから、MBA修了生をより優遇する可能性もある。
「行政の群済化」に関する議倫の研究

・ドイツ制度派経済学の議論を法律学の立場から分析したドイツ行政法学における議論等を参考にしつつ、法的制度の設計・解釈に際しては、「効率性」の視点に加え、衡平性、社会的慣習、伝統的価値観等、様々な要素を踏まえて作業をすべきであり、経済的分析・制度設計については、その守備範囲・限界が明確にされるべきことを指摘した学会報告(平成18年の日本公法学会の総会報告)を文章化した論文を平成18年度に公表した。・また、鈴村興太郎(奥村=鈴村『ミクロ経済学II』(岩波書店))、アマルティア・セン(『効率性と衡平性』(岩波書店)等)、若松良樹(『センの正義論』(頸草書房))等を題材として、コースの定理、制度派経済学の制度設計が法律学上の議論にとって有効性をもつ射程の範囲を明らかにし、経済性と効率性とのバランスがとれた制度設計・解釈論をどのように行なうべきかについて、大学院の講義等を通じて教育し、その成果を平成19年7月に公表することとなっている(印刷中、高橋滋「続・法と政策の枠組み-法制度設計における効率性と衡平性」自治研究83巻7号3頁26頁)。・さらに、平成19年11月にドイツにおける議論をまとめた論稿「「行政の経済化(Okonomisierung der Verwaltung)」に関する一考察-ドイツの議論を手掛りとして-」を公表することとしている(一橋法学6巻3号掲載予定)。その他にも、公共性及び個人の権利保護と、効率性とのバランスを踏まえた制度設計が問題となる行政改革について、環境保護と地方分権との関係等の題材を具体的に取り上げて分析する論稿、公文書管理に関する著作等の関連する業績を平成18年度に公表した。1.3年計画の初年度にあたる本年度(平成16年度)においては、研究計画に従って、(1)ドイツの公法学者へのインタビューと討論及び資料収集、(2)ドイツ文献に関するデータベースの構築、これに基づく文献の収集・整理、大きく分けて2つの作業を行った。2.まず、「ドイツの公法学者へのインタビューと討論及び資料収集」については、16年度は1回にとどめ、ドイツのギーセン大学及びリューネブルク大学を訪問し、Klaus Langeギーセン大学教授、Joachim Sandenリューネブルク大学教授代行にインタビューを実施し、ともに、文献収集を行った。両教授からは、この問題は、法律学の方法論(主に正義論)、自治体における公企業改革、公会計制度改革、大学等の公法人改革等、幅広い領域にわたるものであり、論点も多岐にわたるため、課題を絞った方が良いとのアドバイス(Lange教授)等を受けた。3.次に、「ドイツ文献に関するデータベースの構築、これに基づく文献の収集・整理」については、法学研究科博士後期課程1年次の大学院生を研究協力者として、当該作業を委託した。作業はほぼ完了し、ドイツの単行本10冊(法律学関係に限る)、論文30点程度の文献データベースが完成している。現在、これらの文献を分析・検討中である。4.その他、理論経済学における「社会的選択論」の議論に注目し、邦語文献であるが、検討を進めている。そのなかで、特に、この分野における業績によってノーベル経済学賞を授与されたアマルティア・センの議論を中心に、経済学における厚生と社会的正義との関係に関する議論を分析・検討中である。17年度は、(1)「行政の経済化」に関するドイツの議論のまとめ、(2)日本の行政改革、法制度改革に関する経済学的分析に基づく議論に関する法的な分析、を行った。

(1)については、作業の結果、ドイツ制度派経済学の議論を法律学の立場から分析したK.Voskuhleの論文等において、法律学的な制度の設計・法解釈等に際しては、「効率性」の視点以外にも、衡平性、社会的慣習、伝統的な価値観等、様々な要素を踏まえて作業をすべきであり、経済的分析・制度設計については、守備範囲・限界が明確にされるべきことが主張されていること、が確認できた。このテーマについては、平成18年10月頃に論文の公刊を予定している。(2)については、鈴村興太郎氏(奥村=鈴村『ミクロ経済学II』(岩波書店))、アマルティア・セン氏、及び若松良樹氏の議論等を分析した結果、次のことを確認できた。すなわち、1.「法と経済学」の基礎を開いたコースの定理については、初期の権利配分の相違によって所得効果が生じないことが前提とされており、その妥当範囲は従来理解されているよりも狭いものであること等、法制度分析の視点としては限界があること、2.経済学上も、規範的提言をする際には、「効率性」には限界があること、効率性と衡平性との調和が必要であることが共通の認識とされていること、3.したがって、制度の経済学的分析は有用であるものの、法的には他の視点を踏まえた考察が必要であること、等である。(2)の点については、17年10月に開催された日本公法学会第70回総会における報告「公務員制度改革と公法系教育」において、その成果の一部を公表した他、最終年度の18年度中の公刊を予定している。・ドイツ制度派経済学の議論を法律学の立場から分析したドイツ行政法学における議論等を参考にしつつ、法律的な制度の設計・解釈に際しては、「効率性」の視点に加え、衡平性、社会的慣習、伝統的価値観等、様々な要素を踏まえて作業をすべきであり、経済的分析・制度設計については、その守備範囲・限界が明確にされるべきことを、公務員制度改革に関する議論を題材としながら、強調した学会報告(平成18年の日本公法学会の総会報告)を文章化した論文を平成18年度に公表した。・また、鈴村興太郎(奥村=鈴村『ミクロ経済学II』(岩波書店))、アマルティア・セン(『効率性と衡平性』(岩波書店)等)、若松良樹(『センの正義論』(頸草書房))等を題材として、コースの定理、制度派経済学の制度設計が法律学上の議論にとって有効性をもつ射程の範囲を明らかにし、経済性と効率性とのバランスがとれた制度設計・解釈論をどのように行なうべきかについて、大学院の講義等を通じて教育した。これについては、経済学の議論を自らのものとして再整理するのに予定よりも時間を必要としたため、平成19年度中に成果を公表する予定である(高橋滋「続・法と政策の枠組み-法制度設計における効率性と衡平性」一橋法学6巻3号に発表予定)。・その他、公共性及び個人の権利保護と、効率性とのバランスを踏まえた制度設計が問題となる行政改革について、公文書管理制度の改革、環境保護と地方分権との関係等の題材を具体的に取り上げて分析する論文、図書を平成18年度に公表した。
ユビキチンリガーゼCHIPの標的となる新規腫瘍形成促進タンパク質の探索と解析

本研究では、ユビキチンリガーゼCHIPと癌との関係を解析し、癌の足場非依存的増殖と腫瘍形成を促進する分子メカニズムを明らかにすることを目標とし、以下の結果を得た。1】CHIPと抗癌剤に対する耐性CHIPのノックダウンによって乳癌細胞の抗癌剤に対する耐性が上昇することが明らかとなった。作用機序の異なる抗癌剤を乳がん細胞株に処理したところ、CHIPをノックダウンした乳がん細胞株ではコントロールに比べアポトーシスを起こしにくいことが明らかになった。さらに、CHIPノックダウン細胞では、抗アポトーシス因子であるBcl2が高発現していることも判明した。この分子メカニズムについて検討したところ、CHIPがBcl2の発現量を制御するのではなく、もともとBcl2の発現量が多い細胞が選択的に生き残ってくる可能性が示唆された。2】CHIPの発現量と癌の細胞内エネルギー代謝CHIPをノックダウンした乳癌細胞株では、早期に培地が黄色に変化することを見出した。詳細に検討したところ、培地の乳酸濃度が高まっており、酸性に傾いていることが明らかとなった。癌では解糖系の亢進により乳酸を多く産生し、細胞外が酸性になり、癌の浸潤などに働くことが知られている。これまでに、CHIPノックダウン細胞は増殖や転移の亢進や薬剤耐性の獲得などの癌悪性化の表現型を認めている。今回の発見も癌の悪性化を進行させる原因の一つと考えられる。さらに詳細なメカニズムの検討を進めている。本研究では、癌の足場非依存的増殖と腫瘍形成を促進するCHIPの標的タンパク質(X)を探索し、同定することを目標とする。これまでの申請者らの結果から、CHIPのノックダウンによって乳癌細胞でBc12mRNA量が60倍近く上昇することが明らかであり、Bc12は細胞の非接着培養下でのアポトーシスを抑制し、腫瘍形成を促進する可能性が考えられた。本研究では、Bc12と乳癌の腫瘍形成との関係を明らかにし、Bc12量を制御するCHIP標的蛋白質Xの探索と同定について解明する。1】Bc12と乳癌のアノイキス耐性との関係の解明乳癌細胞でBc12を過剰発現もしくはノックダウンし、in vitroでの足場非依存的増殖に与える影響を検討し、さらに、これらの乳癌細胞をヌードマウスに移植し、腫瘍形成に対するBc12の効果を検討した。その結果、Bc12の発現量が乳がんの増殖に影響を与えることは明らかとなった。さらに、CHIPによる腫瘍サイズ縮小の主たる要因がBc12の発現低下であるか否かを検討するため、現在、CHIPとBc12の発現量を変化させた癌細胞を作製し、ヌードマウスに移植し腫瘍形成について検討している。2】CHIPによるBc12mRNAの量の抑制メカニズムの解明MCF7細胞のCHIPをノックダウンすると、Bc12の発現量が数十倍になり、足場依存的増殖能・腫瘍形成能ともに著しく上昇することをこれまでに明らかにした。さらに、Run on assayを用いて転写活性に与えるCHIPの影響と、Actinomycin Dを用いて転写を阻害した場合のBc12mRNAに与えるCHIPの影響について調べた。その結果、CHIPノックダウンによって、Bc12mRNAの転写が促進していることが明らかとなり、CHIPが転写を制御することが明らかとなった。
走査トンネル分光法による導電性有機錯体薄膜の相転移に関する研究

走査トンネル顕微鏡/分光法(STM/STS)を用いて導電性有機薄膜TTF-TCNQ膜の金属-絶縁体パイエルス相転移前後での表面電子構造を調べた.また,以下に述べるように有機薄膜を観察する上での測定の問題点などを明らかにした.1.測定上の問題点---蒸気圧の問題から,3×10^<-10>torrの超高真空に試料を導入すると約一桁真空度が悪くなり,さらに,長時間放置すると薄膜試料が蒸発してなくなってしまった.これらの結果を踏まえて,薄膜の厚さは厚いもの,室温測定後はただちに冷却し蒸発をできるだけ抑えることが必要であった.また,極低温に冷却すると熱応力の影響からか薄膜が下地のマイカ基板からはがれ試料との電気的な導通がとれなくなる現象も観察され,これに対処するためマイカ上に金を蒸着しその上に薄膜を形成した.この試料においてエピタキシャルに薄膜が成長していることは以下の測定結果から確かめられた.2.測定結果---室温STM測定において,大気中で測定されたのと同様にTCNQ分子の3つの輝点とTTF分子の1つの輝点が二次元的に規則正しく配列しているのがトンネル電圧200mVで明瞭,安定に観察された.さらに,測定ポイントのほとんどで金属的なI-V特性が得られた.液体窒素温度ではTTF-TCNQの絶縁体相転移温度53Kに近いためか測定が不安定となり,金属的な相と非金属的な相が共存していることがSTSのスペクトルより確かめられた.このことは試料表面のある部分ではすでに相転移が生じていることを示すものである。さらにヘリウム温度10Kまで温度を冷却するとバンドギャップがひろくなり非金属的な相が支配的となった.低温のいづれの場合も室温とは異なるSTM像が観察されたが、相転移との関連など詳細については現在検討中である.走査トンネル顕微鏡/分光法(STM/STS)を用いて導電性有機薄膜TTF-TCNQ膜の金属-絶縁体パイエルス相転移前後での表面電子構造を調べた.また,以下に述べるように有機薄膜を観察する上での測定の問題点などを明らかにした.1.測定上の問題点---蒸気圧の問題から,3×10^<-10>torrの超高真空に試料を導入すると約一桁真空度が悪くなり,さらに,長時間放置すると薄膜試料が蒸発してなくなってしまった.これらの結果を踏まえて,薄膜の厚さは厚いもの,室温測定後はただちに冷却し蒸発をできるだけ抑えることが必要であった.また,極低温に冷却すると熱応力の影響からか薄膜が下地のマイカ基板からはがれ試料との電気的な導通がとれなくなる現象も観察され,これに対処するためマイカ上に金を蒸着しその上に薄膜を形成した.この試料においてエピタキシャルに薄膜が成長していることは以下の測定結果から確かめられた.2.測定結果---室温STM測定において,大気中で測定されたのと同様にTCNQ分子の3つの輝点とTTF分子の1つの輝点が二次元的に規則正しく配列しているのがトンネル電圧200mVで明瞭,安定に観察された.さらに,測定ポイントのほとんどで金属的なI-V特性が得られた.液体窒素温度ではTTF-TCNQの絶縁体相転移温度53Kに近いためか測定が不安定となり,金属的な相と非金属的な相が共存していることがSTSのスペクトルより確かめられた.このことは試料表面のある部分ではすでに相転移が生じていることを示すものである。さらにヘリウム温度10Kまで温度を冷却するとバンドギャップがひろくなり非金属的な相が支配的となった.低温のいづれの場合も室温とは異なるSTM像が観察されたが、相転移との関連など詳細については現在検討中である.本年度においては、電荷移動錯体薄膜の形成初期過程の微視的構造については走査型トンネル顕微鏡(STM)および原子間力顕微鏡(AFM)による研究を行った。まず、一次元伝導体であるTTF-TCNQ錯体をKcl及びKBr基板上に蒸着し、その表面を室温においてSTM,AFMで観察した。STMでは単位胞当り4種類の構造(3つはTCNQ分子、1つはTTF分子)が観察されたのに対して、AFMでは3種類の構造が観察された。結晶構造を考慮すると、この内2つがTCNQ、残る1つがTTF分子であると対応づけられた。このように、STMとAFMでは得られる情報が異っていることが分子レベルで明らかにされた。次に薄膜初期過程の観察であるが、基板上に錯体を少量蒸着をした。この蒸着量では伝導度が低いため、STM観察は不可能であり、AFMを用いた。いずれの基板でも長方形の島構造が観察され、長辺方向が結晶軸(b軸)方向に一致し、基板の[110]方向にエピタキシャル成長していた。これは、薄膜形成初期におけるTCNQ分子のNイオンと基板のKイオンとのクーロン相互作用が関与しているものと理解された。この他に、準安定状態と思われる方向を持つ島が観察されたが、この大きさは非常に小さいものであった。また、基板依存性であるが、KBr基板の方がKclに比べて細長い島が観察された。これは、基板と上述のTCNQ分子とのシスフィットの大きさに深く関連していることがわかった。

この他に、ガラス及びアルカリハライド基板上にBEDT-TTF錯体を蒸着させた試料表面のAFM観察を行い、後者は前者に比べてよりエピタキシャな薄膜構造を持っていることがわかった。次年度は、走者トンネル分光法により、電子構造を調べる予定である。本年度は,走査トンネル顕微鏡/分光法(STM/STS)を用いておもに導電性有機薄膜TTF-TCNQ膜の電子構造を観察した.また,以下に述べるように有機薄膜を観察する上での測定の問題点なども明らかになった.(1)測定上の問題点---蒸気圧の問題から,3x10^<-10>torrの超高真空に試料を導入すると約一桁真空度が悪くなり,さらに,長時間放置すると薄膜試料が蒸発しなくなってしまった.これらの結果を踏まえて,薄膜の厚さは厚いもの,室温測定後はただちに冷却し蒸発をできるだけ抑えることが必要であった.また,極低温に冷却すると熱応力の影響からか薄膜が下地のマイカ基板からはがれ試料との電気的な導通がとれなくなる現象も観察され,これに対処するためマイカ上に金を蒸着しその上に薄膜を形成した.この試料においてエピタキシャルに薄膜が成長していることは以下の測定結果から確かめられた.(2)測定結果---室温STM測定において,TCNQ分子の3つの輝点とTTF分子の1つの輝点が二次元的に規則正しく配列しているのがトンネル電圧200mVで安定に観察された.この配列様式は,大気中で測定された薄膜表面と同様である.さらに,トンネル分光を画像取り込みと同時に行ったところ測定ポイントのほとんどで金属的な特性が得られた.液体窒素温度ではTTF-TCNQの絶縁体相転移温度53Kに近いためか測定が不安定となり,金属的な相と非金属的な相が共存していることがSTSより確かめられた.さらに10Kまで温度を冷却すると非金属的な相が支配的となった.低温のいづれの場合も測定電圧を1Vと高く設定することでSTM像が観察できた.像の詳細,解釈については現在検討中である.
クロマチン抑制因子の破綻によるネオセルフ生成

細胞の老化にともない、核内での遺伝子発現調節に狂いが生じることが知られている。免疫学的には、遺伝子の脱抑制により白血球のターゲットとなりえる新規抗原(ネオセルフ)が生じて自己免疫疾患の原因となりえる。また、がん細胞には同様にさまざまな新規抗原が発現することが知られており、この機構を明らかにすることによって、がんの抗原性を上げ、治療に用いられる可能性がある。本研究では核内制御因子に注目し、新規抗原の産生機構を明らかにしようと試みる。
有機系微粒子スラリーのケミカルフリーな固液分離技術の開発による廃棄物の資源化

有機系微粒子を含んだスラリーについて、粒子をケミカルフリーで濃縮・回収できる技術及び装置を開発する。水中で帯電し分散している有機系微粒子に対して、電場による凝集・沈降分離(一次濃縮)及び旋回流濾過による高濃縮(二次濃縮)を行うことで、従来の凝集剤や濾過助剤といった化学物質を一切使用せずに高濃縮する。有機系微粒子の物性に応じて処理条件を最適化できる基盤を確立するとともに、有機系微粒子特有の問題にも対応できるように、新たな技術として、マイクロバブルによる電場援用浮上分離技術、及び、求心式旋回流濾過技術を開発することで、幅広い特性を持つ様々な有機系微粒子のケミカルフリー回収及び資源化を実現する。
児童相談所の通告内容分析と優先順位に基づくケース対応シミュレーション

今年度は3自治体からデータ提供をしてもらい、当初予定していた内容について研究を行った。【成果1】通告件数の予測については、ベイズ推論に基づく予測を行った。時系列データにおけるトレンドを分析すると、正弦加法に基づく増加が各自治体の特徴として見いだされた。しかし、各自治体の相談所毎の階層化をした場合には、通告が元々少ない相談所の場合はサンプリングの問題が発生するため、通告件数が少ない自治体については誤差範囲を広く取った対応が必要となった。今後は、データの追加はもちろんのこと、階層化を含めた最適化を来年度行う必要がある。【成果2】Caseloadの予測シミュレーションについては、機械学習による勾配ブースティングを行った。Caseloadの予測には、実際にどのようなケースなのかというリスクアセスメント各項目のデータが必要不可欠である。そのため、3自治体のうち1自治体のデータ構造でないと的中率の精度を維持できなかった。また、各自治体のデータベース構造には、各ベンダー毎の違いがあり、標準化されたデータベースになっていない。その点についてはアルゴリズムの精緻化に尽力するよりは、自治体と連携し、標準化されたデータベースを先に同時並行で進めることが必要不可欠と考えられる。データ提供を含めて、具体的な研究状況としては、今年度は概ね順調に進展している。研究成果の概要で述べたように、各自治体のベンダー毎のデータベース構造の違いが想像以上に強く、他の自治体についてもデータクレンジング期間を十分に取っておく必要が重要な気づきであった。来年度は自治体の数をさらに増やしデータを拡大することで、当所の予定の通り、通告通告予測、Caselod予測の対応を行っていく。ただし、全国児童相談所所長会のデータ使用が可能なため、内容については昨年度構築したアルゴリズムを全国児童相談所所長会のデータにも適応できるかについて検討を行う。
デジタルミュージアム実現のための直接タッチ可能な実物大展示システムに関する研究

デジタルアーカイブ化された文化財をより自然な形で展示するには,直接インタラクション可能なシステムを実現する必要がある.しかしながら,鑑賞者がデジタル文化財にインタラクション可能な範囲は触力覚デバイスの構造およびグリップの可動範囲に大きく依存するため,システムのマルチスケール化および,より高い没入感を得るためのシステムの大型化が大きな課題となる.また,いかに視触力覚提示において提示精度を落とさずリアルタイム性を確保するかが課題となる.そこで本研究では,大型で立体的な織物文化財を対象とした展示システムの開発を行った.本研究は,デジタルミュージアム実現のため,重要文化財を非接触で計測し,視覚情報だけでなく,触力覚などの多感覚情報を用いて多面的にモデル化し,実物大・等身大スケールでリアルタイムかつ高精細に文化財を提示するだけでなく,直接触ったり,手にとって重さや形,触感を感じながら,様々な方向からインタラクティブに観賞するといった,直接インタラクション可能な高臨場感・高没入感を伴う展示インタフェースの実現し,また,文化財の形状,色,質感などを効率よく計測・モデル化し,多感覚で提示するためのフレームワークを確立することを目的としている.これまでの成果として,初年度(平成23年)の祇園祭終了後,船鉾保存会の収納庫の改修工事のため,収納庫に保管する文化財を長期間外部に移動する計画が予定されていたため,この機を利用し,レーザレンジスキャナによる三次元形状計測及びマルチバンドカメラによる織物文化財の計測を行った.また,デジタルアーカイブ化された文化財モデルを実物大・等身大スケールで展示するためのシステムの設計を行った.最終年度(平成24年)は,初年度に計測した織物文化財を画像解析に基づいてテクスチャベースで統合・三次元モデル化し,粒子ベースでリアルタイムに三次元復元およびハンドリング可能な実物大展示システムの実現を行った.また,手の姿勢や指の曲がり具合をリアルタイムにシミュレーション可能な手指シミュレータを構築し,多指で実物体に対してなぞる,つかむ等の操作時に感じる重さ,硬さ,摩擦等の触感を計測・同時に提示可能なシステムを構築した.非接触による文化財の形状計測・モデル化・多感覚提示についてはテクスチャベースによる効率的なフレームワークを確立することができた.デジタルアーカイブ化された文化財をより自然な形で展示するには,直接インタラクション可能なシステムを実現する必要がある.しかしながら,鑑賞者がデジタル文化財にインタラクション可能な範囲は触力覚デバイスの構造およびグリップの可動範囲に大きく依存するため,システムのマルチスケール化および,より高い没入感を得るためのシステムの大型化が大きな課題となる.また,いかに視触力覚提示において提示精度を落とさずリアルタイム性を確保するかが課題となる.そこで本研究では,大型で立体的な織物文化財を対象とした展示システムの開発を行った.本研究は,デジタルミュージアム実現のため,重要文化財を非接触で計測し,視覚情報だけでなく,触力覚などの多感覚情報を用いて多面的にモデル化し,実物大・等身大スケールでリアルタイムかつ高精細に文化財を提示するだけでなく,直接触ったり,手にとって重さや形,触感を感じながら,様々な方向からインタラクティブに観賞するといった,直接インタラクション可能な高臨場感・高没入感を伴う展示インタフェースの実現し,また,文化財の形状,色,質感などを効率よく計測・モデル化し,多感覚で提示するためのフレームワークを確立することを目的としている.本年度の計画として,直接タッチ可能な実物大の文化財展示システムの実現,および,非接触方式による祇園祭の文化財の計測の2つを予定しており,まず,平成23年の祇園祭終了後,船鉾保存会の収納庫の改修工事のため,収納庫に保管する文化財を長期間外部に移動する計画が予定されていたため,この機を利用し,レーザレンジスキャナによる三次元形状計測及びマルチバンドカメラによる文化財の計測を行った.その際,大型の織物文化財を高精細に計測するためのシステム開発を行い,三次元立体的な織物文化財すべての形状計測を行い,解析に基づき,三次元モデル化を行った.この結果はコンピュータグラフィックスの国際会議Eurographicsに採択となった.また,デジタルアーカイブ化された文化財モデルを実物大・等身大スケールで展示し,テクスチャベースの視触力覚提示手法によりリアルタイムかつ高精細に提示するだけでなく,直接タッチ可能な高臨場・高没入型のインタラクティブな展示インタフェースを実現するための展示システムの設計を行い,タイルドディスプレイでの実現は困難なことから,ヘッドマウントディスプレイを用いた等身大仮想環境展示システムのプロトタイプを実現した.当初の計画として挙げていた祇園祭後の計測作業については,設計したシステムに問題がなく,89月にかけて順調に計測が進み,すべての立体的織物文化財について計測することができた.計測した膨大なデータについては,一つの作品のみ解析,統合,モデル化することができた.また,もうひとつの計画として挙げていた等身大展示システムの開発については,2つ以上のディスプレイを立体視するためには予算的に困難であることから,ヘッドマウントディスプレイによるプロトタイプシステムの開発を行った.装着の煩わしさや視野が狭い等の問題があるが,等身大展示システムの実現についての目途は立った.当初の計画通り,次年度は計測によって得られたデータを解析,統合,モデル化し,表面の微細構造や,質感情報の推定・モデル化を試みる.また,実物大展示システムについては,鑑賞者の視点や視線情報をとることは可能であるが,立体映像に直接触るという部分については精度よく実現できていないため,提示精度を上げることを目標に引き続き開発を続けていく.研究費は主に前年度の計測で得られたデータを解析,統合,モデル化,展示するためのシステム開発費,および,国内外の研究発表旅費等の成果発表に使用する.
小中学生がインテリアコーディネートを通して3次元空間を把握できる講座の実施

○研究目的本校技術室で実施していた公開講座では、受講者がモデリングしたCGをポストカードに編集して完成させており、モデリングを行っても完成作品が2次元となり、3次元空間の把握や創造が活かせていないという問題があった。そこで本研究では、3D・CGで室内空間と家具モデルを作成、配置する仮想のインテリアコーディネート体験と、3Dプリンタで出力した造形物とスチレンボードの模型を使った実物でのインテリアコーディネートを体験させる講座内容とした。これにより、小学校高学年、中学生のこども達がインテリアコーディネートを通して、3D・CGデータを実物として把握できるインタラクティブな講座の実施を目的とした。○研究方法CGモデル作成が未体験なこども達でも容易に作業が行えるよう、インテリアコーディネートの内容は「ぼく・わたしの部屋」とし、6畳の直方体の室内空間に机、椅子をそれぞれ1個ずつ配置する内容とした。机、椅子について、「シンプル」「かわいい」「かっこいい」「自然」の4パターンに適した形状を各2種類、計16個準した。なお、講座前に3DCGにて作成した家具モデルのプロトタイプを3Dプリンタより出力し、最適な縮尺を検討して20分の1に決定した。室内空間は6畳の部屋の20分の1モデルとし、扉と窓が1つずつついている。壁や床の色・模様等は「シンプル」「かわいい」「かっこいい」「自然」の4パターンとし、あらかじめサンプル画像を準備した。3Dプリンタで出力した家具モデルとスチレンボードで作成した室内モデルを使用して、CG空間と実空間両方を体験させ、3次元空間の把握や創造を促す講座を目指した。○研究成果当日のアンケート結果からは、受講前は3D・CGソフトに興味があると答えた受講生が多かったが、講座を受講してミニチュア家具のコーディネートをおもしろいと感じた受講生が若干増加したことがわかった。