hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバリゼーションと日本経済 -ヒト、モノ、カネ、社会共通資本-

本研究は,近年急速に進行したグローバリゼーションを受け,その経済的影響を分析する目的で出発した.研究開始直後に起きた世界金融危機をうけ,金融市場を中心に,財市場,労働市場,所得分配など,様々な角度から分析を行い,現代の経済問題の多くがグローバリゼーションによる市場の質の変化で説明されることを示した.大部分の研究成果を英文専門誌に発表する(64本)とともに,一般向けのアウトリーチ活動も広く行った。20世紀の後半以来、著しい速度でグローバリゼーションが進展しており、学術的にも,その功罪について絶え間なく議論がなされてきた。これを受けて,本研究プロジェクトはグローバリゼーションの功罪を経済学的に分析しようという問題意識から出発した。2008年秋のリーマンショックで顕在化した金融危機を通じて,不幸にして,我々の問題意識がきわめて時宜を得たものであることが実証された.情報や財の国際的な移動コストを大幅に低下させ,世界経済の未曾有の成長を導いたのも,サブプライム・ローン問題を世界の金融市場全体における派生証券の過剰供給に転換し,世界規模の金融危機を演出したのもグローバリゼーションである.大恐慌以来といわれる深刻な経済危機を受けて,「グローバリゼーションと発展・安定」および「グローバリゼーションと分配の公正性」の解明という本研究のテーマの方向性の正しさを確認した.同時に,世界金融危機の危急性に鑑み,今後は,「グローバリゼーションと経済危機」を中心的テーマに加え,研究を行っていく.過去10年以上にわたって,矢野が提唱してきた「市場の質理論」は,このような目的の達成のために極めて有効であるというのが我々の見方である.この理論では,一般に,技術進歩は市場を支えるべき制度を現実の市場のあり方から乖離させ,「市場の質」を大きく低下させ,それが経済危機を創出するとされる.本プロジェクトでは,今後,この理論を金融危機との関連で立証していくことを具体的な目標の一つとする.本研究は,近年急速に進行したグローバリゼーションを受け,その経済的影響を分析する目的で出発した.研究開始直後に起きた世界金融危機をうけ,金融市場を中心に,財市場,労働市場,所得分配など,様々な角度から分析を行い,現代の経済問題の多くがグローバリゼーションによる市場の質の変化で説明されることを示した.大部分の研究成果を英文専門誌に発表する(64本)とともに,一般向けのアウトリーチ活動も広く行った。研究代表者・分担者は「ひと」、「もの」、「かね」、「社会的共通資本」の四つのグループが、交流を図りながら研究を進めている。本年度の成果は以下の通りである。「ひと」グループでは、企業の労働者に対する学力評価に注目し、独自に実施した調査票調査を下にミスマッチ失業の背後にある問題を検討した。また、近年の失業率上昇の主因はマクロ的な経済ショックの失業率への影響の持続性が高まったことにあり、その持続性は、学卒時の労働市場状況が労働者の職歴に長期に渡り影響する世代効果がもたらしている可能性があるとの示唆を得た。「もの」グループでは、経済成長モデルに外部性を導入した場合に特徴的に現れる多数均衡の分析を、閉鎖モデル、2国貿易モデルとのそれぞれで行った。また、離散時間モデル、連続時間モデルにおける結果も比較検討した。「かね」グループでは、わが国の資金の流れの変化を資金循環勘定を用いて分析し、今後の大量国債の発行による変化について分析した。また、レベニューボンドによるアジア諸国のインフラ整備、さらには、中小企業金融のデータ整備に関する金融の政策提言を行い、実際の政策に応用されつつある。また、国際間の金融資産取引が自由にできる状況を取り上げ、資本課税の長期的成長率等に対する国際間の波及効果を分析した。「社会的共通資本」グループでは、各世代が自らの親の世代に対し利他的であるような世代重複経済において子から親への介護援助と親から子への教育投資や関係を分析することで、社会資本形成の動学的過程を明らかにした。また、価格競争モデルを利用して、シュタッケルベルグ的先導者・追随者の内生的な役割分担のあり方の分析を通じて社会共通資本としての市場の内生的形成のプロセスを示した。さらに、社会的共通資本と経済成長・国際間の所得格差に関する研究を進め、国際的所得分布を研究するために、分布の計算方法を分析した。本研究では「ひと」、「もの」、「かね」、「社会的共通資本」のグループが、交流を図りながら研究を進めている。本年度の成果は以下の通り。「ひと」グループは、ミクロデータによる実証分析によって、1990年代と2000年代前半を通じて、操業を続けている事業所で発生する雇用創出・雇用消失よりも、事業所の開廃業によって発生する雇用創出・雇用消失の方が雇用変動に支配的な影響を及ぼしていることを示した。また、日本の教育に関するアンケート調査を行い、今後の分析の基礎となるデータセットを構築した。さらに、シンポジウム「21世紀の大学教育と人材育成『競争力の再生向けて』」を開催した。「もの」グループでは、マクロモデルに外部性を導入することで、経済主体間の相互依存関係を動学的に分析し、多数の均衡経路・多数の斉一成長経路が出現し、ホモクリニック軌道も出現することを明らかにした。「かね」グループでは、金融取引が自由である開放経済モデルを用いて、資本課税が産業構造に与える効果を分析した。また、日本経済との関係を深めているベトナム経済の現状を体系的に検討する方法、現在の世界経済危機に関する経済学の考え方の整理、日本の貿易構造の変化に関する状況把握で一定の成果を得た。

「社会的共通資本」グループでは、基礎概念となる「市場の質」を配分の効率性と価格の公正性という二つの要素によって定義し、さらに、価格の公正性を競争上の公正性という概念を使って提唱することによって定式化した。また、標準的な価格付けモデルを多数財を含むモデルに拡張し、様々な形のエルゴード性を証明した。また、全体の数学的基礎として、資本ストックが存在する動学的一般均衡モデルにおける均衡の大域的不決定性、Hamilton-Jacobi-Bellman方程式の周期解、非線形常微分方程式で記述される景気変動などのテーマで研究をすすめた。「ひと」グループでは,グローバリゼーションの進展下での,労働市場の変化と朱業率上昇に関する実証研究を行ない,非正規労働の増加が,90年代以降の失業率の変動の性質に重要であり,かつ,正規労働・非正規労働間の選択に関し,労働者間で公正性が満たされていない可能性を検証した.また,ミクロ・データによる実証分析によって,90年代と2000年代前半を通じて,操業を続けている事業所で発生する雇用創出・雇用消失よりも,事業所の開廃業によって発生する雇用創出・消失の方が雇用変動に支配的な影響を及ぼしていることを示した.「もの」グループでは,成長モデルに外部性を導入した場合に特徴的に現れる多数均衡の分析を,閉鎖経済・2国貿易モデルとのそれぞれで行った.「かね」グループでは,金融資産が自由に取引できる状況下での二部門成長モデルを分析し,各国の主観的割引率と特化パターンの間には直接的な関係がないことを示した,さらに,ベトナム経済の現状を体系的に検討する方法,現在の世界経済危機に関する経済学の考え方の整理,日本の貿易構造の変化に関する状況把握で成果を得た.「数学的基礎」グループでは,資本ストックが存在する動学的一般均衡モデルにおける均衡の大域的不決定性および確率的な経済における定常的競争均衡の特徴付けを行い,それらを数値的に計算する手法を開発した.「社会的共通資本」グループでは,「市場の質」という概念を厳密な形で定式化し,「社会共通資本」としての「市場」をとりまく,法律・制度・慣習といったソフトなインフラと,技術のようなハードなインフラという二つの要素の間のディス・コーディネーションが経済活動をゆがめ,市場の質を低下させることで,今回の金融危機が生じたことを明らかにした.これらの研究は,学術的にはもちろんのこと,政策的にも大きな意義をもつものである.五つのグループが共同して、本プロジェクトで開発した「市場の質」の定義にそって日本の労働市場の質を実証的に検証した。同じ観点から現在の金融危機を分析し、国際間金融政策協調の失敗が危機の原因となった可能性を指摘した。「社会的共通資本」グループでは、法制度を「社会共通資本」として捉え、競争法の国際間協調の可能性を分析し、大きな成果を上げた。この競争法の国際間協調の問題はゲーム理論的視点から分析されるべきものであるが、先行研究は存在しておらず、国際的にも先駆的な業績である。「もの」グループは、不確実な状況下での国際的独占企業の財の品質改善投資を分析し、ナイト的な不確実性の存在が投資行動に大きな影響を与えることを明らかにした。「ひと」グループでは、リーマン・ショックというグローバルショックが平成不況に与えた影響を実証的に分析した。
社会的協働の創出プロセス－繊維産業におけるリサイクル事業を事例として－

本研究の目的は、複数の企業がそれぞれの製品・サービス・技術力をはじめとする様々な資源を持ち寄り、地球環境問題などの社会的課題の解決に取り組む「社会的協働」という事業形態がどのようにして生み出され、発展するのか、そのプロセスを明らかにすることである。本研究を通して、複数の組織をまとめあげるリーダーや、リーダーを支持する支援者の存在、関係する組織を説得する際の社会的ミッション、という3点が社会的協働を生み出していくにあたっての重要な要因であることが示された。本年度では、社会的協働が生み出されていくプロセスを分析するための枠組みを構築するために、主に先行研究の調査を行った。本研究では、社会的協働に関するアイディアを生み出し、中心となりながら事業計画を策定する人物や、その事業に参加する各企業の担当者が、それぞれの社内の主要な人物や部門を説得することを通して資源を動員し、社会的協働を生み出していくプロセスに注目している。そこで、本年度は特に資源動員に関する先行研究や、組織間関係論に関する先行研究をレビューし、分析の手がかりとなる概念や枠組みを検討した。こうした先行研究の調査を通じて、本研究では「推進者の役割」、「組織内外の関係主体を説得していくための理由」、「社会的協働に参加した組織の内部における資源動員のプロセス」という点が、社会的協働の創出プロセスを分析する際の重要な視点になると考えている。従来の社会的協働の創出プロセスに関する先行研究では、上記の3つの点について十分な考察がなされていないということが、これまでの調査から明らかになっており、その意味においても、本研究で取り組む意義があると思われる。その他、本年度は、主たる調査対象である「株式会社エコログ・リサイクリング・ジャパン」へのインタビュー調査を実施した。同社は繊維産業のさまざまな企業を巻き込みながら、協働事業を通じてリサイクル・ビジネスを展開している企業であり、社会的協働に取り組んでいる事例として位置付けられる。本年度のインタビュー調査を通じて、同社がどのようにして繊維産業のさまざまな企業を巻き込んでいったのか、またその際の課題とは何であったのかということが明らかとなった。特に、重要な点はトップのリーダーシップと、推進者による組織内外の関係主体の巻き込み、という点である。次年度は再度インタビュー調査を進め、推進者の役割について考察を深めていく。本研究の目的は、複数の企業がそれぞれの製品・サービス・技術力をはじめとする様々な資源を持ち寄り、地球環境問題などの社会的課題の解決に取り組む「社会的協働」という事業形態がどのようにして生み出され、いかにして発展するのか、そのプロセスを明らかにすることである。上記の点を検討するために、本研究は繊維製品の廃棄物問題という社会的課題の解決に向けて、繊維製品のリサイクル事業を展開した、株式会社ワッツと繊維産業の複数の企業による「エコログ・リサイクリング・ネットワーク」を社会的協働の事例として取り上げた。同ネットワークは、アパレルメーカーのワッツを中心としながら、原料メーカー、資材メーカー等の各企業から構成されており(現在65社)、リサイクルし易い製品の開発・使用済み製品の回収・リサイクル、という繊維製品のリサイクルの仕組みを1994年につくりだした。本研究で明らかになった点は以下の通りである。第1に、社会的協働の形成を可能にする要因として、強力なリーダーの存在が挙げられた。同ネットワークは、ワッツの代表取締役社長であった和田敏男が中心となり、自社の従業員に加え、外部の企業を説得することで形成された。第2に、社会的課題の解決という社会的ミッションが、社会的協働に関わった組織を説得する際の主たる理由であったことが示された。同ネットワークの設立当初は事業として成り立つかどうか不透明な状況であった。そのような中、各企業は、繊維製品の廃棄物問題やそのリサイクルの重要性という点に共感し、同ネットワークに参加した。第3に、和田というリーダーを支えた支援者らの存在が社会的協働の形成を促したという点も明らかになった。和田に共感した各企業の担当者が、それぞれの企業内部における関係者を説得し、リサイクル事業への資源動員を可能にしたことで、複数の企業の協働によるリサイクルのネットワークが実現した。本年度は、基本的に社会的協働、資源動員、組織間関係に関する先行研究の調査を計画しており、これらの文献については一通り入手し、考察を行うことができた。また、先行研究の調査を通じて、本研究の分析枠組みを構築することができた、という点においても当初の計画通り進んでいると考えられる。また、文献調査だけではなく、インタビュー調査を実施できたという点からも、当初の計画を達成していると分析している。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、本年度の文献調査を踏まえて、インタビュー調査や資料調査を中心とした事例研究を進めていきたいと考えている。インタビュー調査については、本年度調査を行ったエコログ・リサイクリング・ジャパンを中心に、関係企業を訪問することを予定している。その際には、エコログ・リサイクリング・ジャパンの担当者から、関係企業を紹介してもらう。また、資料調査については、雑誌・新聞記事、Webの記事を活用することを計画している。
微生物電池を利用した電気エネルギー回収型下排水処理プロセスの構築に関する研究

微生物の触媒作用を利用し、排水中の有機物の持つ化学エネルギーを電気エネルギーに変換する微生物電池の開発を試みた。二槽式および空気正極型一槽式微生物電池を作成し、活性汚泥または嫌気汚泥を微生物源として、人工下水からの発電実験を行った。その結果、二槽式よりも空気正極型一槽式微生物電池は高い発電能力を示した。どちらの汚泥にも発電に利用可能な微生物が含まれているが、それらは異なる発電機構を有していることが示された。実用化のためには、装置の改良と発電に関連する微生物の知見の集積が必要であることが示唆された。微生物電池(Microbial Fuel Cell;MFC)によって、多様な有機成分を含む下排水から電力を回収しつつ処理が行えるプロセスの構築を可能とする基礎的知見の取得を目的として、まず合成下水から電力回収が可能なMFCプロトタイプを試作するとともに、MFCを構成する微生物群集をT-RFLP法にて解析し、発電において役割を担うと考えられる微生物の特定を試みた。魚肉エキス、ペプトン、尿素を主成分とする複雑な有機組成を有する合成下水を基質として与え、また植種を嫌気性消化汚泥としてMFCの構築を試み、陰極表面に形成した生物膜をできる限り剥離させないよう保持することで、比較的安定な電力回収が可能なMFCを構築することができ、最大電力密度は22.2mW/m^2、最大電荷収率4.4%を達成した。この性能は、比較のため構築した酢酸塩を単一炭素源として構築したMFCとほぼ同等であり、複雑組成を有する排水からもある程度以上の効率で電力を回収できるMFCの構築が可能であることを実証した。ただし、単純な有機物を基質として構築された既報のMFCに比べてで電力密度は劣っていることから、装置や運転条件の最適化が必要と考えられた。MFC微生物群集を用いたサイクリックボルタンメトリー解析によって、合成下水MFCでは酢酸塩MFCと比較して、より多様な電子伝達系が利用されて電力回収が行われていることが示唆された。また、T-RFLP解析のより、合成下水MFCの生物膜中では複数の優占微生物が運転とともに遷移しながら、比較的安定な電力回収を行っていたことが観察され、特に有効な発電微生物を特定するには至らなかったが、今後詳細なモニタリングの対象とすべき微生物群を明らかにした。微生物電池(microbial fuel cell,MFC)は,微生物の触媒作用を利用して、有機物の持つ化学エネルギーを電気エネルギーに直接変換する装置である。本研究では,排水中の有機成分から,電子伝達剤(メディエータ)を使用せずに直接電気エネルギーを回収するエネルギー回収型排水処理システムの構築を目指し、反応の中心となる微生物群,メカニズムなど,微生物の面からの調査研究を実施した。MFCによる発電に適した微生物群を検索するため、正極、負極それぞれ330m1容積の2槽式リアクターに活性汚泥(系1)、嫌気性消化汚泥(系2)を用意し、グルコース600mg/Lを主成分とした模擬廃水を用いて連続バッチ実験を行った。最初のバッチでは、最大電圧に達するまで、8-12日を要したが、2バッチ目は数時間で最大電圧に達し、系1、系2において、それぞれ83mV、100mVが得られた。プロピオン酸、酢酸の蓄積が観察され、グルコースが有機酸に分解される過程で発電していることが示唆された。発電を行える微生物は、嫌気、好気どちらの条件にも存在し、嫌気性微生物のほうがスタートアップは速やかであることが明らかとなった。さらに肉エキス、ペプトンを主体とする合成下水を30,580,2100mg-C/Lの3段階作成し、MFCをバッチ運転した。その結果、最大電圧はそれぞれ50、75、120mVとなり、有機物濃度との問に正の相関があることが明らかとなった。微生物電池(microbial fuel cell, MFC)は,微生物の触媒作用を利用して、有機物の持つ化学エネルギーを電気エネルギーに直接変換する装置である。本研究では,排水中の有機成分から,電子伝達剤(メディエータ)を使用せずに直接電気エネルギーを回収するエネルギー回収型排水処理システムの構築を目指している。本年度は、空気正極型一槽式微生物電池(容積250ml)を作成し、ペプトンと肉エキスを主成分とする人工下水からのバッチ方式による発電を試みた。微生物植種源として、下水処理場から採取した活性汚泥と嫌気汚泥を用いた。最大電力密度は、嫌気汚泥を用いた場合、合成下水中の初期有機物濃度に依存して、60mW/m^2(400mg-C/l)から126mW/m^2(2300mg-C/l)にまで増加した。微生物を植種した負極槽は、嫌気条件であるにも関わらず、活性汚泥を植種した微生物電池も高い発電能力を発揮した。

合成下水の初期有機物濃度が6202500mg-C/lにおいて、活性汚泥を植種した微生物電池の最大電力密度は、約100mW/m^2でほぼ飽和状態であった。これらの結果は、どちらの汚泥にも発電に利用可能な微生物が含まれているが、それらは異なる発電メカニズムを有していることが示された。また、高濃度の下水に対しては、20日間でも700mg-C/lの有機物が残存しており、排水処理としては、活性汚泥処理のような後処理が必要であることが示唆された。
次世代シーケンシング技術を用いた日本近海産宝石サンゴの幼生分散の解明

SNPs解析:昨年度得られた日本近海産(小笠原、高知、鹿児島、沖縄)アカサンゴ84群体のSNPsデータを、解析ソフトStacksの最新バージョンで解析し直し、中立な遺伝子座の絞り込みを行った。また、モモイロサンゴ、シロサンゴのSNPs解析用試料を採集し、CHAOS液によるサンプル固定を行った。DNA濃度をより厳密に揃えるため、Qubitフルオロメーターを購入し、サンプル間でのDNA濃度の均一化してRAD-seqを行うための下準備を進めた。鹿児島及び沖縄近海においてSNPs解析用のシロサンゴとモモイロサンゴを採集した。RNA seq解析:次世代シークエンサーを用いたmRNAシークエンス解析に用いることができる高純度なTotal RNAを宝石サンゴから抽出・精製する方法の検討を行った。幾つかの試薬とRNA精製キットを組み合わせることで、アカサンゴ、シロサンゴ、モモイロサンゴから高純度のTotal RNAを十分量精製することに成功した。飼育実験:人工飼育技術を確立するために、シロサンゴの飼育実験を行い適した餌の探査を行った。造礁サンゴ飼育用人工餌料4種により飼育し、炭素・窒素安定同位体比分析により摂取の有無を介した結果、それらの内の1種を摂食していることが明らかになった。色素成分解析:イメージング質量顕微鏡によりアカサンゴ、モモイロサンゴの骨軸断面について有機成分の濃度分布を解析した。色素成分であるカンタキサンチンおよびそのフラグメントイオンに相当する質量範囲でそれぞれMSイメージング像を測定した結果、両種ともカンタキサンチン関連成分は試料全体に一様に分布し、色調から判断される年輪の部分に局在を示すイメージは得られなかった。カンタキサンチンの色の発色には別化合物の共存が必要である可能性がある。流向流速の測定:2018年4月に鹿児島県竹島北西海域水深133mの宝石サンゴ生息域に流向流速計を設置した。モモイロサンゴとシロサンゴについて、ほぼ分布域をカバーする海域(小笠原、高知、鹿児島、沖縄)から約50群体の試料を収集することができた。それらの解析は年度内には間に合わなかったが、昨年アカサンゴで解析に成功していることから2019年度に確実にデータを得られると考えている。また、RNA-seq解析のための前処理法を確立し、解析に十分な量の試料を得ることができた。これらのことから概ね順調に進展していると判断した。SNPs解析:昨年度採集されたモモイロサンゴとシロサンゴからDNA抽出を行い、RAD-seqを実施する。そしてこれまで得られたRAD-seqデータをプールして集団解析を行い、遺伝的集団構造解析を行う。得られた成果を、査読付き国際誌に投稿できるようにまとめる。また、種の同定が不明なサンプルに関しても、SNPsデータによる系統解析を行い、他種との比較を行って系統的位置づけを明らかにする。RNA seq解析:昨年度に精製したアカサンゴ、シロサンゴ、モモイロサンゴのTotal RNAを用いて、次世代シークエンサーによるmRNAシークエンス解析を行う。得られた断片的な塩基配列データからdenovoアセンブリを行い、これら3種のサンゴの全発現遺伝子配列の決定と比較を行う。飼育実験:より天然に近い環境と餌料を与えることで人工飼育技術の向上を図る。摂食の確認については、炭素・窒素安定同位体比分析を用いる。色素成分解析:宝石サンゴの色彩発現には、カンタキサンチンの他にタンパク質の関与が想定される。骨軸薄片試料について、イメージング質量顕微鏡を用いてタンパク質成分の濃度分布を解析し、色彩の微細構造との相関を検討する。また、骨軸の無機元素を対象とした同位体分析によりその分布像を求める手法を検討する。流向流速の測定:昨年度設置された流向流速計を回収する。遺伝子解析で得られたコネクティビティ推定結果と実際の流れとを照合することで要請の分散過程を推定する。遺伝子解析用宝石サンゴの保存方法について検討した。その結果、常温で保存可能であり、粉砕した試料からDNAを抽出することができるCHAOS液が適しているとの結論を得ることができた。日本近海における宝石サンゴ分布海域(小笠原、高知、鹿児島、沖縄)から採取されたアカサンゴ84群体について、CHAOS液によるDNA抽出を行い、RAD-seq解析を行った。その結果、2万以上のSNP遺伝子座が抽出された。欠損データの少ない59群体について、多型が見られかつ中立なbiallelic遺伝子座を絞り込んだ結果、62遺伝子座確認された。核遺伝子の一つであるアルギニンキナーゼ遺伝子の配列をアカサンゴとベニサンゴ間で比較した結果、宝石サンゴではミトコンドリアゲノム遺伝子よりも核遺伝子の方がDNAの置換速度が数倍速いことを確認した。日本近海産アカサンゴ、モモイロサンゴの骨軸中の色素成分についてUPLC四重極-飛行時間型質量分析計を用いて解析した結果、ベニサンゴと同じ色素成分であるカンタキサンチンを同定した。宝石サンゴ骨軸の赤からモモ色までの色彩は、カンタキサンチン量に依存すると考えられる。宝石サンゴは水深100300mに生息し、通常の方法では採集は難しい。遺伝子実験用の新鮮な試料をいつでも陸上で確保できるようにするために、シロサンゴの飼育実験を行った。シロサンゴ共肉の炭素・窒素安定同位体比を分析することで、投与している餌料をシロサンゴが摂食しているか否かについて解析できることが明らかになった。

宝石サンゴを代表するアカサンゴについて、ほぼ分布域をカバーする海域(小笠原、高知、鹿児島、沖縄)から採取された84群体のRAD-seq解析を行うことができ、59群体から欠損が少ないデータを得ることができた。詳細な解析は今年度実施する予定であるが、本研究課題の基幹を成すデータを得ることができた。そのため、本研究は順調に進捗していると判断した。SNPs解析:昨年度得られた日本近海産(小笠原、高知、鹿児島、沖縄)アカサンゴ84群体のSNPsデータを、解析ソフトStacksの最新バージョンで解析し直し、中立な遺伝子座の絞り込みを行った。また、モモイロサンゴ、シロサンゴのSNPs解析用試料を採集し、CHAOS液によるサンプル固定を行った。DNA濃度をより厳密に揃えるため、Qubitフルオロメーターを購入し、サンプル間でのDNA濃度の均一化してRAD-seqを行うための下準備を進めた。鹿児島及び沖縄近海においてSNPs解析用のシロサンゴとモモイロサンゴを採集した。RNA seq解析:次世代シークエンサーを用いたmRNAシークエンス解析に用いることができる高純度なTotal RNAを宝石サンゴから抽出・精製する方法の検討を行った。幾つかの試薬とRNA精製キットを組み合わせることで、アカサンゴ、シロサンゴ、モモイロサンゴから高純度のTotal RNAを十分量精製することに成功した。飼育実験:人工飼育技術を確立するために、シロサンゴの飼育実験を行い適した餌の探査を行った。造礁サンゴ飼育用人工餌料4種により飼育し、炭素・窒素安定同位体比分析により摂取の有無を介した結果、それらの内の1種を摂食していることが明らかになった。色素成分解析:イメージング質量顕微鏡によりアカサンゴ、モモイロサンゴの骨軸断面について有機成分の濃度分布を解析した。色素成分であるカンタキサンチンおよびそのフラグメントイオンに相当する質量範囲でそれぞれMSイメージング像を測定した結果、両種ともカンタキサンチン関連成分は試料全体に一様に分布し、色調から判断される年輪の部分に局在を示すイメージは得られなかった。カンタキサンチンの色の発色には別化合物の共存が必要である可能性がある。流向流速の測定:2018年4月に鹿児島県竹島北西海域水深133mの宝石サンゴ生息域に流向流速計を設置した。モモイロサンゴとシロサンゴについて、ほぼ分布域をカバーする海域(小笠原、高知、鹿児島、沖縄)から約50群体の試料を収集することができた。それらの解析は年度内には間に合わなかったが、昨年アカサンゴで解析に成功していることから2019年度に確実にデータを得られると考えている。また、RNA-seq解析のための前処理法を確立し、解析に十分な量の試料を得ることができた。これらのことから概ね順調に進展していると判断した。モモイロサンゴとシロサンゴのRAD-seq解析を行う。そのために、小笠原、長崎、鹿児島、沖縄近海においてそれらの試料を採取する。前年度得られたアカサンゴRAD-seq解析データを用いて、全群体間の系統関係を把握する。また、絞り込まれたbiallelic遺伝子座を対象に、地点間の遺伝的分化係数を算出し、遺伝的交流パターンの把握を行う。
半導体レーザを用いた誘電体バリア放電型オゾナイザ内部のオゾン濃度分布計測

本研究では,可視光を放射する半導体レーザを用いた光吸収法により,オゾナイザ内部で直接オゾン濃度を測定できるシステムを構築し,本測定法によりオゾナイザ内部のオゾン密度空間分布が測定できることを実証した。これにより試料ガスがオゾナイザ入口から流入し,放電空間を通過して排出されるまでの間で,オゾンが生成される一連の過程を明らかにすることが可能となり,オゾン生成における諸問題の解決に加え,オゾン生成機構解明への寄与が期待できる。本研究の目的は,誘電体バリア放電型オゾナイザのオゾン生成機構解明を目指し,レーザ光吸収法によるオゾナイザ内部のオゾン密度計測システムを構築することである。前年度の課題であったオゾナイザ内部でのオゾン密度分布測定結果の再現性の問題について,オゾナイザの構造や光学系などを再度見直し解決することができた。そこでオゾナイザのガス流量や印加電圧を変えながら,オゾナイザ内部のオゾン密度空間分布について調査を行った。その結果,オゾナイザのガス入口から供給された酸素ガスが,オゾナイザの下流に移動しながら徐々にオゾンに変換され,その密度を高めていく様子を確認することができた。何れの条件においても,オゾン密度はガス入口から直線的に増加し,ガス出口付近で飽和する結果となり,ガス出口付近でのオゾン密度はオゾナイザ下流に設けたオゾン濃度計の測定結果とほぼ一致することも分かった。これらの成果は,2012年6月に広島で開催された「第21回日本オゾン協会年次講演会」,2012年7月にポルトガルで開催された「電離気体中の原子分子物理に関する欧州会議(ESCAMPIG 2012)」において発表した。また,Plasma Sources, Science and Technology誌に速報として投稿した。査読結果が返送され,編集者の提案に従い今後は論文として再投稿する予定である。また,同時並行で進めていたレート方程式によるオゾナイザ内部のオゾン生成シミュレーションコードについても完成し,実験条件に併せて計算した結果は実験結果とほぼ一致することを確認している。本研究は2年間の助成を受けて,ほぼ研究実施計画通りに研究を遂行することができ,一応の成果を得ることができた。今後は,本計測法をオゾナイザ実機において生じている諸問題解決に応用する予定である。本研究の目的は、誘電体バリア放電(DBD)型オゾナイザのオゾン生成機構解明を目指し,可視光を放射する半導体レーザを用いた光吸収法によりオゾナイザ内部で直接オゾン濃度を測定できるシステムを構築することである。本年度は,光学部品やレーザー等を購入しながら光学系を設計し,測定システムの構築と動作確認,予備実験を行った。測定に使用する発振波長594nmの固体励起レーザーの入手に時間を要したため,このレーザーとほぼ同じ波長の光を放射するパワーLEDを用いて,オゾン吸収セル内に既知の濃度でオゾンを導入し,光の透過率とオゾン濃度の関係を測定した。これにより製作した電流電圧変換回路の調整を行い,ロックインアンプ等の測定システムの動作を確認した。レーザー納入後には,オゾン濃度測定に必要な光吸収断面積を決定するために,レーザーとオゾン吸収セルを用いて594nmにおける光吸収断面積を実験的に求め,他の研究者により報告されている値と比較を行った。その結果,本研究で得られた594nmオゾンの光吸収断面積は4.64×10-21cm2であり,4.65×10-21cm2のBrionと4.63×10-21cm2のBurkholder and Talukdarに近い値であることが分かった。上記と並行して製作していたオゾン濃度測定用のオゾナイザが完成したので,オゾナイザ内部にレーザーを照射しオゾン密度分布を測定した。現時点でオゾナイザ内部の密度分布を観測できているものと考えられるが,実験結果に一部不明な点があることや再現性に問題があり,現在これらを解決するためにオゾナイザの構造や光学系の見直しを行っている。これらの成果は「平成24年電気学会全国大会」で発表し,2012年7月にポルトガルで開催される「電離気体原子分子物理欧州会議(ESCAMPIG2012)」で発表する予定である。当初,平成23年度に「1.オゾン濃度分布観測用オゾナイザの製作」,「2.光学系と測定システムの構築」と「3.シミュレーションコードの開発」を行う計画を立てた。このうち1と2については計画内容を殆ど達成することができたので,おおむね順調に進展していると判断した。3についても早急に取り掛かる予定である。平成24年度の研究計画に基づいてオゾナイザ内部のオゾン密度分布測定を引き続き行い,上述した問題解決を行う。不明な点については他の研究者の意見等を聞くために研究会等で積極的に発表したい。また,現時点で進行が遅れているシミュレーションについても早急に取り掛かり,実験と計算を同時並行で進めていく予定である。得られた成果は随時国内外の学会等で発表し,本研究の最終年度である今年度中に研究の総まとめを行い,学術論文を執筆するところまでを行いたいと考えている。

平成23年度の繰越金は約28万円であった。これは平成23年度に購入予定であった空気原料オゾナイザ内部の窒素酸化物濃度測定用の発振波長475nmのレーザーの購入を見送ったためである。酸素原料オゾナイザ内部の濃度測定に使用した594nmのレーザーが予定より高価であったことから次年度の研究費と合算して購入する必要性が出てきたことに加え,上述した酸素原料での測定における問題を解決することが優先と判断したためである。なお,実験結果の不明な点や再現性の問題の大きな要因はオゾナイザの構造にあると見ており,現時点では解決可能であると考えている。
発汗機構とフォーカシング機能を有する面分布温容センサ群による皮膚感覚センサ

本研究は,皮膚が行っている熱型センシングが可能なセンサの構築を目的としている.皮膚の行っているセンシング処理のポイントと今年度の進捗を以下に挙げる.(1)多数のセンサ群から特定のセンサ感度周囲に処理系のリソースを投入するフォーカシング処理.これは,処理系の問題であり,処理系のニーズからセンサの特徴が決定される.今年度までに,処理系の理論的構築を行っており,今年度はセルオートマトン素子によるフォーカシングのシミュレーションを行った.また,構築中のフォーカシング処理理論は知能発現との関係があることがわかり,それの理論的解明のために新たに「脳内修飾物質濃度場によって認識概念を自律形成する知能機械」(挑戦的萌芽研究H23H25)として展開することができた,(2)発汗状態の変化を検知して外部環境をセンシングする.人の皮膚は発汗によって体温調節と環境状態をセンシングしているが,微細な温度センサによって恒温状態からのずれを検知している.これを模して,加熱と温度感知行うセンサを提案して,実際に水分の微細な変動を検知できることを示した.これは,皮膚の保水量計測に転用され実用化を前提に発展中である.これは研究年度を延長して測定誤差の少ない位相熱型センシングシステムに進展した.現在,センシングの再現性や精度恒常などの検討中であり,成果は知財化の検討をした後発表予定である.また,発汗機構については半透性を持つ人工皮膚が存在せず自作する必要があったが,予算の制約などから断念した.(2011年にPDMSを用いた多層血管システムが発表されており,今後の展開においては,それの転用が見込める)本研究で提案している温容センサは,個々のセンサの感度特性が局所状況に応じて変化する機構を付与し,環境に生じた局所的な変化に応じて特定の領域のセンサだけが自律的にアクティブになるというコンセプト(フォーカシング機能)で構成されている.本年度は,年度内に,(1)情報収集とヒータによる温度制御機構を組み込んだ温容センサ単体モデルの設計製作特性試験・試行・選定,(2)パルス印可電流による局所温度制御,を予定していた.(1)に関しては,ほぼ,目的は達成されたが,(2)に関して,温容センサとして,当初熱電対型のセンサを想定していたがより簡便な測温抵抗体にヒータ構造を付与したヒータ&センサ構造による熱流速計測の可能性を平成20年12月まで追求した.その結果,フォーカシングには環境温度点と恒温点が対称面に対して垂直な熱流束に対する知見が必要であり,3Dスケールに対応したパルス加熱周期の選定が重要であるという知見が得られた.この解決のために半年間の研究期間延長を行った.その結果は,表面近傍の熱流速の変化から対象物質の極表面熱物性をとらえることが可能なセンサに結実した.この結果は,皮膚の保水量計測を可能にした,21年度の成果として,Transdusers2009及びMEMS2010の2つの国際学会で発表した.また,測温抵抗体によるパルス加熱実験によって,表面温度特性を変化させることの技術的知見を蓄積した.本研究のコンセプトは,皮膚型のセンサがもつ機能を実現するところにある.このために,処理系としてセンサに自己弁別機能をつけたフォーカシング機構によって特定のセンサ領域にあるセンサだけをアクティブ状態にし,その領域だけに処理系のリソースを集中投入するという点にある.このような機構を実現するために,温度制御系を用いている.本年度までに行うことは,上記のコンセプトを基に,細胞サイズの空間分解能(50μm以下)で配置した熱電対型の温度センサの定温端にヒータによる温度制御機構を組み込み,数個から数十個のセンサをセンサ群としたMEMSデバイスを設計制作し,フォーカシング機能を実現する.フォーカシング機能は定温端の温度を恣意的に制御することによって実現する(初年度).また,制作した温容センサ群と処理法によって生体の表皮温度などの局所温度変化を実際に計測し,微細な局所温度分布が測定できることを示す.(2年目まで)具体的には,皮膚型温度制御系を構成する上で必要な研究課題は以下のように列挙できる.1.環境温度の制御,2.環境温度の計測,3.領域が異なる点での温度計測感度を変化させる(熱電対構造),4.人の皮膚感覚信号処理系のモデル化,5.発汗作用を模した恒温系の構築,6.センサ群として多点化とフォーカシングの実験今年度までに,14までの研究が進行しており,1,2の研究成果として皮膚の保水量を計測可能なマイクロ伝熱型のセンサを開発した.この成果は,センサ系の二つの国際学会で発表し,Fragrance Journal(2009.3)に取り上げられた.また,人の感覚情報処理に対する考察をロボット学会において発表した.本研究は,皮膚が行っている熱型センシングが可能なセンサの構築を目的としている.皮膚の行っているセンシング処理のポイントと今年度の進捗を以下に挙げる.(1)多数のセンサ群から特定のセンサ感度周囲に処理系のリソースを投入するフォーカシング処理.これは,処理系の問題であり,処理系のニーズからセンサの特徴が決定される.今年度までに,処理系の理論的構築を行っており,今年度はセルオートマトン素子によるフォーカシングのシミュレーションを行った.また,構築中のフォーカシング処理理論は知能発現との関係があることがわかり,それの理論的解明のために新たに「脳内修飾物質濃度場によって認識概念を自律形成する知能機械」(挑戦的萌芽研究H23H25)として展開することができた,

(2)発汗状態の変化を検知して外部環境をセンシングする.人の皮膚は発汗によって体温調節と環境状態をセンシングしているが,微細な温度センサによって恒温状態からのずれを検知している.これを模して,加熱と温度感知行うセンサを提案して,実際に水分の微細な変動を検知できることを示した.これは,皮膚の保水量計測に転用され実用化を前提に発展中である.これは研究年度を延長して測定誤差の少ない位相熱型センシングシステムに進展した.現在,センシングの再現性や精度恒常などの検討中であり,成果は知財化の検討をした後発表予定である.また,発汗機構については半透性を持つ人工皮膚が存在せず自作する必要があったが,予算の制約などから断念した.(2011年にPDMSを用いた多層血管システムが発表されており,今後の展開においては,それの転用が見込める)
ツルマメのトランスポゾンTgs1を用いたダイズの遺伝子タギング

ダイズは主要な畑作物であるだけではなく,ゲノム解読も終わり研究材料としても重要な植物である.しかしながら,シロイヌナズナはもちろんイネやその他の作物と比較して,タグラインなどの実験材料は充実していない.そこで本研究では,野生ダイズ(ツルマメ)由来のトランスポゾンを用いて,タグライン系統を充実させるとともに,未知有用遺伝子を単離することが目的である.ダイズ野生種(ツルマメ)の花色斑入り変異体より,アクティブな新規トランスポゾン(Tgs1)が単離された.Tgs1は全長が3.8 kbと比較的短く,ダイズゲノム中でも高い頻度で転移することが明らかになっている.つる性を有するために大規模栽培が困難な斑入りツルマメにダイズ品種を戻し交配し,つる性を除くとともにダイズ並みの粒大と黄色の種皮を持った6000系統のタグラインを育成した.平成28年度は,6000系統のタグラインのうち5913系統を圃場に展開し,変異体のスクリーニングを行った.スクーリーニングの結果,種子色変異や矮性などの変異形質を有する15系統が変異体系統として選抜された.このことから,育成したタグライン系統が突然変異体集団として利用可能であることが示唆された.平成29年度は,28年度に単離した変異体系統から3系統の復帰突然変異体を得た.また,花色斑入りで固定した別の系統についてダグラインを育成し,新たな突然変異集団を作成した.今後は,種皮斑入り変異体に加え,得られた復帰突然変異体系統と突然変異系統を用いて解析することで原因遺伝子が同定されることが期待される.連携研究者の退職にともない,栽培試験における評価に遅れが生じており,トランスポゾンタギングによる遺伝子同定にまでは至っていないが,初年度に得られた突然変異系統から復帰然変異体を見いだすことには成功している.さらに昨年度,新たに計画した新たな突然変異集団の作成したことから,今後追加で変異体を得る体制ができている.昨年度,復帰突然変異体を得られたのは15系統中3系統であったため,全ての変異体系統から復帰突然変異体を得るには至らなかった.そこで,本年度も残りの変異体系統から復帰突然変異体を得る.また,本年度得られた復帰突然変異体とその親系統である変異体系統を用いてトランスポゾンタギングによる原因遺伝子の同定を目指す.昨年度新たに作成した突然変異集団については,形質を評価し,突然変異体のスクリーニングを行う.ダイズは主要な畑作物であるだけではなく、ゲノム解読も終わり研究材料としても重要な植物である。しかしながら、シロイヌナズナはもちろんイネやその他の作物と比較して、タグラインなどの実験材料は充実していない。そこで本研究では、野生ダイズ(ツルマメ)由来のトランスポゾンを用いて、タグライン系統を充実させるとともに、未知有用遺伝子を単離することが目的である.ダイズ野生種(ツルマメ)の花色斑入り変異体より,アクティブな新規トランスポゾン(Tgs1)が単離された.Tgs1は全長が3.8 kbと比較的短く,ダイズゲノム中でも高い頻度で転移することが明らかになっている.つる性を有するために大規模栽培が困難な斑入りツルマメにダイズ品種を戻し交配し,つる性を除くとともにダイズ並みの粒大と黄色の種皮を持った6000系統のタグラインを育成した.平成28年度は,6000系統のタグラインのうち5913系統を圃場に展開し,変異体のスクリーニングを行った.スクーリーニングの結果,種子色変異や矮性などの変異形質を有する15系統が変異体系統として選抜された.このことから,育成したタグライン系統が突然変異体集団として利用可能であることが示唆された.さらに本年度は,今後これら変異体の原因遺伝子の同定のために必要なタグラインからの遺伝子単離法としてTgs1を利用したトランスポゾンタギング法の確立を目指した.トランスポゾンタギング法の確立には,すでに復帰突然変異体が得られている種皮斑入り変異体を用いて解析を行った.今後は,種皮斑入り変異体に加え得られた突然変異系統の原因遺伝子が同定されることが期待される.圃場に展開したタグライン5913系統の評価と種子の整理に時間を要したたため,得られた変異体系統を温室で自殖し、そこから復帰突然変異体を見いだすまでには至らなかった.また,本年度トランスポゾンタギングにより,種皮斑入り変異体の原因遺伝子を同定する予定であったが,候補となるバンドは得られているが,遺伝子の同定までには至っていない.ダイズは主要な畑作物であるだけではなく,ゲノム解読も終わり研究材料としても重要な植物である.しかしながら,シロイヌナズナはもちろんイネやその他の作物と比較して,タグラインなどの実験材料は充実していない.そこで本研究では,野生ダイズ(ツルマメ)由来のトランスポゾンを用いて,タグライン系統を充実させるとともに,未知有用遺伝子を単離することが目的である.ダイズ野生種(ツルマメ)の花色斑入り変異体より,アクティブな新規トランスポゾン(Tgs1)が単離された.Tgs1は全長が3.8 kbと比較的短く,ダイズゲノム中でも高い頻度で転移することが明らかになっている.つる性を有するために大規模栽培が困難な斑入りツルマメにダイズ品種を戻し交配し,つる性を除くとともにダイズ並みの粒大と黄色の種皮を持った6000系統のタグラインを育成した.平成28年度は,6000系統のタグラインのうち5913系統を圃場に展開し,変異体のスクリーニングを行った.

スクーリーニングの結果,種子色変異や矮性などの変異形質を有する15系統が変異体系統として選抜された.このことから,育成したタグライン系統が突然変異体集団として利用可能であることが示唆された.平成29年度は,28年度に単離した変異体系統から3系統の復帰突然変異体を得た.また,花色斑入りで固定した別の系統についてダグラインを育成し,新たな突然変異集団を作成した.今後は,種皮斑入り変異体に加え,得られた復帰突然変異体系統と突然変異系統を用いて解析することで原因遺伝子が同定されることが期待される.連携研究者の退職にともない,栽培試験における評価に遅れが生じており,トランスポゾンタギングによる遺伝子同定にまでは至っていないが,初年度に得られた突然変異系統から復帰然変異体を見いだすことには成功している.さらに昨年度,新たに計画した新たな突然変異集団の作成したことから,今後追加で変異体を得る体制ができている.本年度得られた得られた変異体系統を圃場で栽培し,復帰突然変異体を見いだすとともに,得られた突然変系統の原因遺伝子の同定を目指す.また,本年度確立することができなかったトランスポゾンタギングによる原因遺伝子の同定方法についても次年度において確立する.また,本年度展開した6000系統から得られた突然変異系統は予想より少なかったため,次年度では,花色斑入りで固定した別の系統についてダグラインを育成し,新たな突然変異集団を作成する.昨年度,復帰突然変異体を得られたのは15系統中3系統であったため,全ての変異体系統から復帰突然変異体を得るには至らなかった.そこで,本年度も残りの変異体系統から復帰突然変異体を得る.また,本年度得られた復帰突然変異体とその親系統である変異体系統を用いてトランスポゾンタギングによる原因遺伝子の同定を目指す.昨年度新たに作成した突然変異集団については,形質を評価し,突然変異体のスクリーニングを行う.平成28年度は,5913系統のタグライン系統を圃場に展開し,その表現型の評価に大きく時間と労力を割いたため,トランスポゾンタギング法の確立に十分に取り組むことができなかった.その結果,トランスポゾンタギングにおいて,候補となるバンドを検出するに至ったが,目的のバンドをクローニングし,プラスミドクローンの塩基配列を決定するには至らなかったため,クローニングや塩基配列決定に必要となる費用が次年度使用額として生じた.(理由)昨年度計画予定であった次世代シークエンスによるトランスポゾン挿入位置の同定が,本年度に持ち越しになったため,そのために確保していた費用が次年度使用額として生じた.(使用計画)次世代シークエンスによるトランスポゾン挿入位置の同定のために使用する予定である.現在得られている,目的のバンドをクローニングし,プラスミドクローンの塩基配列を決定するために使用する予定である.
日本語歌唱における指導手段及び表現素材としてのオノマトペの可能性に関する基礎研究

オノマトペは日本語歌唱の効果的な指導手段の一つと言える。その用法は、(1)「訓練的用法」(オノマトペを発することが発声や発音のトレーニング)(2)「指示内容共有的用法」(指導者と学習内容イメージの共有)(3)「指示内容補足的用法」(指導内容の強調や補足)の三つに整理できる。また、オノマトペは優れた表現素材として活用でき、オノマトペしか用いない歌や、ヒューマンビートボックスなどの表現へ拡張していくことができる。平成21年度の研究は、「オノマトペの指導効果の確認とその仕組みの解明」を音響的側面、心理的側面、生理的側面の三つの側面から分析することを目標として掲げたが、この方法ではオノマトペを使った行為の目的が不明確となり、オノマトペを活用した日本語歌唱の指導や歌唱の分析としては一面を恣意的に取り上げることになりかねないという問題が生じた。そこで、指導行為におけるオノマトペの活用実態を根本から問い直し、研究目標と研究方法の軌道修正をおこなった。まず、オノマトペが歌唱に関わる領域で活用されている事例を数多く収集することから開始した。そして、オノマトペの指導行為における活用領域を、「オノマトペを発することによって発声器官や調音器官の使い方を包括的に伝える手段としての活用例」(オノマトペを発することによってねらいとする響きを導き出す。)、「歌唱行為における筋肉の動きをオノマトペによって比喩的に伝える手段として活用する例」(首筋をスッと伸ばして、ろうそくの火をフーッと消すようになど)、「声や楽器の響きの特徴の比喩としての活用する例」(音響的特徴をオノマトペに象徴化して活用する。キラキラした音、ツカーンと音を飛ばすなど)、「音楽表現の素材として活用する例」(『パラランダンス』『オノマトペの歌』『二匹の猫の愉快な歌』など)の四つの例を想定し、その領域区分の妥当性について、様々な事例を収集し検討を試みた。その結果、この領域区分はある程度妥当性が認められるものの、事例収集の方法について、他の研究領域の知見、たとえば文化人類学などの援用を試みなければならないとの結論に達した。平成22年度は、この軌道修正した研究方法を基に、日本語の歌唱行為や歌唱指導におけるオノマトペの活用実態を明らかにするために、事例収集のためのフィールドワークによる音声や映像の記録に努める。平成22年度の研究は、オノマトペが音楽表現の領域において、どのような用い方をすることがあるか検討を行い、それに基づく調査を実施した。まず、音楽表現の領域におけるオノマトペの用法は、「音楽指導オノマトペ」と「音楽素材オノマトペ」の二つに分けることができる。そして、「音楽指導オノマトペ」について、今回は教授行為の分類上の「言語的メッセージ」(斎藤勉1986)という観点から調査を行った。その結果、「音楽指導オノマトペ」を次の三つの用法に整理することができた。(1)訓練的用法:オノマトペを発すること自体が、発声や発音等の複数の要素を包括的に伝えるトレーニングになる。(ニャーオ、カッコー等)(2)指示内容共有的用法:具現化が難しい事象をオノマトペで比喩的に表現することで、指導者と学習者がイメージを共有することができる。(キラキラ、ポーン等)(3)指示内容補足的用法:オノマトペによって指導内容をより強調したり、補足したりすることができる。(例:スッスッスッ等)一方、今回の調査ではオノマトペの用法や意義と共に二つの問題点も明らかになった。一つは、オノマトペを用いた場合は、学習者は具体的に何がどう変化するかが分かりづらいという点、もう一つは、オノマトペを使った指導内容の保持力の検証をしていないという点である。この二点については、「スポーツオノマトペ」の先行研究を参考に、さらに研究を重ねていきたい。なお、今年度の研究途中では、「ヒューマンビートボックス」と呼ばれる演奏スタイルや、「ボイスパーカッション」と呼ばれる演奏音についても扱うことになった。この二つに関しては、口から発せられる音という点において、共通している。本研究は今後「表現素材オノマトペ」の可能性を探っていくが、「ヒューマンビートボックスやボイスパーカッション」についても表現素材として視野に入れ、具体的な事例を多く示していく。平成22年度の研究では、日本語歌唱の指導手段と表現素材としてのオノマトペの可能性を具体的に示した。その研究過程で、「ツー」「ドン」「タン」といった言語音から発展的に表現できる、非言語音によって直接的に模倣される音(「非言語音による直接的模倣音」)を使った音楽表現の豊かさを中心に研究を展開した。中でも、今年度はヒューマンビートボックスの指導におけるオノマトペの使用と、その表現力の可能性の研究を進めた。

その結果、(1)オノマトペは「ヒューマンビートボックス(HBB)」という表現形態へと発展が可能であること(2)HBBは、複数の楽器に相当する音を一人で演奏できるため、既存の楽器に劣ることがないくらいの多彩な音を一人で演奏することができること(3)オノマトペの組み合わせは、自分で音を作り出していく楽しみと、それを演奏に繋げる楽しみを併せ持っており、それを身体だけでできるという軽快さがあること(4)オノマトペを使った演奏形態は、厳格な決まり事が少なく、HBBに発展させることにより、自分で出せる音を開発し、その音で音楽を表現するという楽しみへと展開が可能であること、という以上四点を導くことが出来た。このような、表現力の可能性は、新たな音楽表現の教育方法及び、音楽表現の素材としての可能性を秘めており、今後、様々な教育方法や音楽表現の新たなスタイルとしての研究の拡大が期待できる。(以上の研究成果は、社団法人日本ヒューマンビートボックス協会の協力を得て行った。)