hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過小グラフトを用いた成人生体肝移植における至適免疫抑制療法に関する研究

特異的抗体強陽性例を積極的に肝移植適応症例とし、リツキシマブの術前投与を中心とした術前脱感作療法により、抗体関連拒絶の予防を行っている。前者では、拒絶反応の発症頻度を上昇させることなく、低用量免疫抑制剤で術後腎機能低下およびde novo糖尿病の予防が可能であることが判明した。後者では、これまで術後死亡率が高く抗体関連拒絶の関連が強く示唆されていたドナー特異的抗体強陽性患者に対し、ABO不適合患者と同様の脱感作療法を行うことで、急性期における合併症が予防でき、良好な中長期予後が得られる可能性が判明した。短期予後を改善させることが示された一方、晩期胆管狭窄のため、繰り返す胆管拡張や胆管再吻合を要する患者が認められ、その発症頻度が明らかに術前ドナー特異的抗体陰性患者と比較して高いことが明らかになった。これらの新しい知見は、今年度国内外の学会で発表し、現在論文作成中である。上記の晩期合併症に対する抗体関連反応のメカニズムについては、今後さらなる研究を要すると考えられる。上記治療を行った5名に対し、免疫モニタリングを継続し、術後ドナー特異的抗体を定期的に測定していく予定である。生体肝移植後の感染症あるいは拒絶反応の発症は、肝容量が不十分な術後早期において、しばしは致命的な肝機能障害の原因となる。このため、生体肝移植における免疫抑制導入療法は、全肝移植に比べてより厳密な術後管理が要求される。我々は、タクロリムス、メチルプレドニゾロン、MMFの3剤併用肝移植後免疫抑制導入療法、特により低容量のタクロリムスを用いることにより、合併症の低下を試みた。その結果、拒絶反応の発症率も許容範囲内であり、カルシニューリンインヒビターの副作用である腎機能障害、術後耐糖以上の少ないプロトコールを確立した。当科での生体肝移植術は、月1例のペースでコンスタントに施行されており高い生存率を維持し続けている。当科では1他施設と比較しタクロリムス血中濃度を低くコントロールし副作用の軽減を図っている。2ABO不適合、リンパ球クロスマッチ強陽性症例に対し、リツキシマブの術前投与を行い、現在まで抗体関連拒絶を予防できている。これらの取り組みは、昨年の日本移植学会、日本肝移植研究会で報告し論文作成中である。一方、リンパ球混合試験による免疫モニタリングは、結果が安定せずデータ集積が遅れている。測定系の報告施設に見学にいくことにより、本年に入りデータ集積が可能となっている。引き続き月1-2例のペースで生体肝移植さらには脳死肝移植を施行し、低用量タクロリムスによる免疫抑制療法に取り組んでいく予定である。今年度7月よりデータ集積が安定してきたリンパ球混合試験による免疫モニタリングは、症例が10例以上集積できた時点で解析し2016年度内に論文発表する予定である。肝胆膵外科、肝臓移植外科引き続き月1-2例のペースで生体肝移植を施行し、低用量タクロリムスによる免疫抑制療法に取り組んでいく予定である。今年1月からデータ集積を開始したリンパ球混合試験を用いた免疫モニタリングは、当初の計画通り測定していき、アルゴリズムに基づいた適正な免疫抑制療法を行っていく。リンパ球採取から培養、測定までの期間の短縮を取り組む予定であったが、現在のプロトコールでは培養日数が測定を安定させるため重要であることが判明したため、本年度は日数を一定とし、安定したデータ集積を行う予定である。
計算量子科学のニーズに対応した高性能固有値計算アルゴリズムの開発

本研究課題では、コンピュータシミュレーションによる物質の設計・解析において現れる大規模な固有値問題を対象として、これらの分野において高性能化や安定化のニーズの強い各種の問題の高性能な数値計算手法の開発を行うことを目的とする。計算量子科学分野で現れる各種の問題に対して、(1)階層型固有値解法によるバンド構造計算法の高性能化と非直交基底への拡張、(2)確率的推定法を利用した状態密度計算法の開発、(3)アプリケーションに組み込むことを想定したソフトウェアの実装、(4)実問題を対象とした性能評価と実験・理論からのフィードバックによる計算手法の改善を実施する。平成26年度は、任意の領域内の固有対のみを選択的に求められる周回積分を用いた固有値解法の特徴を活かし、下層部分の線形方程式解法を対象とする問題ごとに合わせ、実用性を高めた。とくにオーダーN法第一原理計算プログラムCONQUESTを対象として、single zeta基底による系に対して、疎行列直接解法と実積分点を用いる方法を開発した。これにより、SiGe hut clusterの200,000原子系に対して、HOMO-LUMO近傍の223固有対を求めることが可能となった。また、筑波大学のクラスタであるCOMA上において、256ノードまでを用いてスケーラビリティの評価を行い、高い性能が得られることを確認した。確率的固有値分布推定法については、bilinear形式による計算の効率化を行い、実空間密度汎関数法RSDFTにおいて、シリコンナノワーヤー107,292原子系に対して最小固有値からHOMO近傍までの固有値分布計算計算を達成した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、コンピュータシミュレーションによる物質の設計・解析において現れる大規模な固有値問題を対象として、これらの分野において高速化や安定化のニーズの強い各種の問題の高性能な数値計算手法の開発を行うことを目的とする。計算量子科学分野で現れる各種の問題に対して、(1)階層型固有値解法によるバンド構造計算法の高性能化と非直交基底への拡張、(2)確率的推定法を利用した状態密度計算法の開発、(3)アプリケーションに組み込むことを想定したソフトウェアの実装、(4)実問題を対象としたベンチマークによる性能評価と改善へのフィードバック、を実施する。階層型固有値解法を利用したバンド構造計算法の高性能化については、実空間密度汎関数法RSDFTを対象として、京コンピュータでの高性能化を目指し、Krylov部分空間のシフト不変性を用いた計算量削減や行列ベクトル積の高速化によって解法の高性能化を進めた。確率的推定法を利用した状態密度計算法の開発については、行列トレースのstochasticな推定法を用いた固有値分布推定法を、解法の持つ高い並列性を有効に利用する解法として実装した。これを用いてシリコンナノワイヤー4万原子規模のバンド図を求めることができた。アプリケーションに組み込むことを想定したソフトウェアの仕様検討については、RSDFTに加えて、オーダーN法第一原理計算プログラムCONQUEST、超大規模電子構造計算ソフトウェアELSESを対象として固有値解析エンジンの組み込みの検証を進めた。本研究課題で設定した本年度の実施課題は、おおむね計画通りに実施することができた。特に京コンピュータ向けの実装を行い、大規模計算環境での性能評価に着手した。確率的推定法を利用した状態密度計算法の開発では、GPUやIntel Phiなどのメニーコア環境での高性能化については、疎行列計算の高性能化手法の検討に留まり、実装を含む性能評価は今後の課題である。平成25年度に京コンピュータ向けの高性能実装を進めることができたため、その成果を利用して、各種の実アプリケーションへの組み込みや実問題での性能評価を進める予定である。特にオーダーN法第一原理計算プログラムCONQUESTを対象として並列実装を行い、大規模問題を対象として開発手法の性能評価を行う。また、GPUやIntel Phiなどのメニーコア環境での高性能化技術の開発についても引き続き実施する。
脳内摂食受容体G蛋白質シグナルを調節する蛋白質の解析

メニン凝集ホルモン(MCH)は摂食・うつ不安に深く関係する神経ペプチドであり、その受容体は脳に豊富に発現するG蛋白質共役型受容体(GPCR)のMCH1RとMCH2Rである。HEK293T細胞を活用した受容体高発現系を用いてそのGサイクルを調節する因子の解析を進め、以下の知見を得た。(1)様々なRGSのうちRGS8とそのスプライシングフォームであるRGS8Sのみが用量依存性にMCG1Rによるシグナルを著しく阻害する。(3)その阻害程度は大きく、EC50値(細胞内カルシウム濃度)は20倍上昇する。百日咳毒素の実験からGiよりもGqを経るシグナルに対して阻害効果が大きい。(4)MCG1RとRGS8は細胞膜においてその局在が一致する。(6)RGS8のN末端(1-9)アミノ酸残基とMCH1R細胞内第3ループが相互作用し、機能阻害に関与する。本成果は、摂食関与受容体のGサイクル制御機構を通じてRGS8の生理的重要性を世界で初めて示唆する内容である。今後の抗肥満薬における創薬創出に貢献することが期待される。RGS蛋白質は,G蛋白質αサブユニットに対して負の制御因子として働き、GPCRシグナル伝達の強さ、持続時間および正確さに深く関与する。30種以上あるRGSがどのように選択的にGPCRと相互作用し、Gシグナリングを調節するか多くの点が未だ不明である。メラニン凝集ホルモン(melanin-concentrating hormone : MCH)は、そのノックアウトにより摂食量が低下し体重が減少する「ヤセ」表現形を示す唯一の神経ペプチドであり、その受容体はGPCRであり、脳に高発現する。MCH受容体にはMCH1RとMCH2Rがある。前者はMCH刺激によりカルシウム濃度上昇・cAMP抑制・ERK活性が開始し、後者はカルシウム濃度上昇のみが開始する。平成18年度は、MCH1RおよびMCH2Rを高発現した293T細胞に8種類のRGSをそれぞれトランスフェクション後、MCH刺激により誘起される情報伝達系を選択的に阻害するRGSを同定することを試みた。その結果、(1)8種のRGSのうちRGS8とそのスプライシングフォームであるRGS8のみが用量依存性にMCH1Rによるシグナルを著しく阻害する、(2)MCH2Rによるシグナルも同程度に阻害する、(3)その阻害程度は大きく、EC50値(細胞内カルシウム濃度)は20倍上昇する、(3)コレラ毒素の実験からGiよりもGqを経るシグナルに対して阻害効果が大きい、(4)MCH1RとRGS8は細胞膜においてその局在が一致すること、の4点を明らかにした。今後はRGSのN末側欠損変異体や他のRGSとのキメラを活用してRGS側の受容体に対する選択性部位を培養細胞系を活用することにより決定する。
神経筋接合部の変性制御により神経損傷後の運動機能回復を促進する薬理学的アプローチ

本研究の目的は、神経損傷後に起こるアセチルコリン受容体の分散を制御し、神経再生後の運動機能回復を促進するための薬理学的アプローチを確立することである。坐骨神経損傷モデルマウスの脱神経筋内において、Wnt3aによるβカテニン依存経路のみでなく、βカテニン非依存性経路のWnt4, Wnt9a, Wnt11も上昇を認めた。βカテニン依存経路を抑制するIWR1や、βカテニン非依存性経路も抑制するporc inhibitorの投与により、アセチルコリン受容体の凝集促進効果が得られた。末梢神経損傷後の神経筋接合部の変性をWntアンタゴニストの投与により薬理学的にコントロールできる可能性が示された。神経再生後の良好な運動回復を得るためにはアセチルコリン受容体の高密度な再凝集が必要となる。神経筋接合部の再形成促進を薬理学的にコントロールするために、high-throughput screeningにより同定された既存薬を用いてアセチルコリン受容体の凝集を検討している。high-throughput screeningにより最も凝集を促進する可能性がある薬剤Aに加え、20番目までの既存薬を用いてin vitroのsecond screeningを行った。C2C12を用いたアセチルコリン受容体の凝集を評価するため、それぞれの薬剤を加え、α-bungarotoxinをもちいてアセチルコリン受容体の凝集を染色し、定量評価を行った。myotubeの面積に対するアセチルコリン受容体凝集のplaque数を20種類の薬剤に対し計3回の測定を行った。PBSを加えたコントロールに比べて、4種類の既存薬を加えるとアセチルコリン受容体凝集を促進する可能性が示された。その4薬剤を用いてシナプス形成に必要なシグナルを伝達するMuSKのリン酸化を免疫沈降後にWestern blottingを用いてthirdscreeningを行った。現在、統計学的有意差を検討するため、third screeningを繰り返し行っている。末梢神経損傷後にアセチルコリン受容体の分散に関わるメカニズムを明らかとするため、発生段階においてアセチルコリン受容体の形成や維持に重要な役割を果たしているWntシグナルの関与について検討している。坐骨神経損傷モデルマウスにおいて、βカテニン依存性経路は坐骨神経切断後優位に活性化されていることがわかっているが、βカテニン非依存性経路について、mRNAの発現量の統計学的解析を行った。損傷後2週ではWnt3 mRNAが低下し、Wnt4、9a、11 mRNAは増加していた。神経筋接合部再形成促進薬の検討において、high-throughput screeningにより得られた結果とsecond screeningにより得られた結果に相違があった。そのため、high-throughput screeningにより神経接合部再形成を次に促進すると考えられた19種類の薬剤をさらに追加して、second screeningを行い、現在MuSKのリン酸化を検討するthirdscreeningを行っているところである。神経筋接合部再形成促進薬のin vitroの解析に時間を要しているため、坐骨神経切断モデルを用いたAChR分散抑制効果の確認をin vivoでおこなう実験を行えていない。これまでに、坐骨神経損傷モデルマウスを用いたWntシグナルの発現とWntシグナル伝達経路のターゲット遺伝子や蛋白の発現を評価し、Wnt/βカテニン依存性経路が脱神経後のアセチルコリン受容体分散に関与していることを示した。本年度は、Wnt/βカテニン依存性経路を抑制することによるアセチルコリン受容体凝集の促進効果について検討した。WntアンタゴニストであるIWR1及びQuercetinを用いてWnt/βカテニン依存性経路を抑制した。マウス筋芽細胞株を用いてmyotubeを作成し、至適なAgrin濃度下におけるアセチルコリン受容体凝集を、Wntアンタゴニスト投与の有無で比較した。免疫組織学的評価に加え、Rapsyn, Lrp4, MusK, Axin2のmRNA発現量を検討した。その結果、アセチルコリン受容体の凝集については、IWR1投与群において、濃度依存性にアセチルコリン受容体凝集量が増加することがわかった。Quercetinについてはターゲット遺伝子の発現量も変化を認めず、Wnt/βカテニン依存性経路を十分に抑制できていなかった。本研究において、Wnt/βカテニン依存性経路を抑制することが、アセチルコリン受容体の凝集に促進的に働く可能性が示された。また、これまでにhigh-throughput screeningによりアセチルコリン受容体凝集促進の可能性が示されたFDA既認可薬についても、引き続きin vitroでの検討を行っている。Wntアンタゴニストが、神経筋接合部の再形成促進を薬理学的にコントロールできる可能性が示された。そのため、high-throughput screeningにより神経接合部再形成を次に促進すると考えられた19種類の薬剤をさらに追加して、second, thirdscreeningを行なっているが、現時点で有意な結果が得られていない。そのため、Wntアンタゴニストを用いたアセチルコリン凝集に対する検討をin vitroにおいて行なってきた。Wntアンタゴニストを用いた実験において、Wnt/βカテニン依存性経路を抑制することが、アセチルコリン受容体の凝集に促進的に働く可能性が示された。

Wnt/βカテニン依存性経路を抑制することによるアセチルコリン受容体凝集の促進効果について検討した。マウス筋芽細胞株を用いてmyotubeを作成し、至適なAgrin濃度下におけるアセチルコリン受容体凝集を、Wntアンタゴニスト投与の有無で比較した。免疫組織学的評価に加え、Rapsyn, Lrp4, MusK, Axin2のmRNA発現量を検討した。Wnt/βカテニン依存性経路を抑制するQuercetinについては効果が確認できなかったが、同様にWnt/βカテニン依存性経路を抑制するIWR1投与群において、アセチルコリン受容体の凝集は濃度依存性に凝集量が増加することがわかった。しかし、凝集効果が限定的であったため、その他のWntアンタゴニストについても、追加調査をおこなった。Wntの機能発現や細胞外分泌に必要なPorcupineを抑制することでWntの発現を抑えるporc inhibitorを用いるとIWR1以上のアセチルコリン受容体凝集効果が得られた。既にporc inhibitorは海外で腫瘍増殖抑制の臨床試験がはじまっており、臨床応用に近いWntアンタゴニストである。神経再生後の良好な運動回復を得るためにはアセチルコリン受容体の高密度な再凝集が必要となる。本研究において、神経筋接合部の再形成促進をWntアンタゴニストにより薬理学的にコントロールし、神経再生の外科的治療を補完する新たな治療法の可能性が示された。本研究の目的は、神経損傷後に起こるアセチルコリン受容体の分散を制御し、神経再生後の運動機能回復を促進するための薬理学的アプローチを確立することである。坐骨神経損傷モデルマウスの脱神経筋内において、Wnt3aによるβカテニン依存経路のみでなく、βカテニン非依存性経路のWnt4, Wnt9a, Wnt11も上昇を認めた。βカテニン依存経路を抑制するIWR1や、βカテニン非依存性経路も抑制するporc inhibitorの投与により、アセチルコリン受容体の凝集促進効果が得られた。末梢神経損傷後の神経筋接合部の変性をWntアンタゴニストの投与により薬理学的にコントロールできる可能性が示された。in vitroでの神経筋接合部再形成促進薬の検討を優先しておこなっている。現在おこなっている4種類の既存薬を投与したthirdscreeningにおいて、コントロール(PBS群)と比べMuSKのリン酸化に有意差が得られなければ、Wntアンタゴニストを用いたin vivoでのAChR分散抑制効果の確認実験を独立先行しておこなう。
II型因子環の有限直和からなる増大列の分類及び生成される因子環の組の指数の決定

私の既に示した、有限II型因子環の有限直和の増大列から生成される因子環の指数を求める公式において、重要な仮定として、「トレース行列や指数行列が周期的である」という仮定が設定されている。私はこの周期性を満たす増大列を、可換図式から構成することを考えた。まず、有限因子環の有限直和4つからなる可換図式を考え、この図式から基本構成法を用いて有限フォンノイマン環の増大列を構成する。この増大列が周期性を満たす時に元の可換図式が周期的であると定め、この周期的な可換図式に対し、その性質や分類について研究した。周期的な可換図式の例としては、有限II型因子環とその上に作用する有限可換群から構成される図式が挙げられる。可換図式が周期的であるための必要十分条件は、図式の中の包含関係を表す行列が単位行列のスカラー倍となること、また周期的な可換図式は対称性を持つこと、などの結果を得た.分類に関しては、有限II型因子環の直和と3つの有限II型因子環からなる図式についてのみ考えた。このような図式に対しては、各包含関係の指数とトレースを表すベクトルにより完全に記述されること、特に指数が4未満の場合は周期的な可換図式が4通りしかないことを証明した。さらに指数が2の場合には、図式の中の1番小さな因子環とその上に作用する位数2の群から構成される図式と共役であることを示した。
現代・過去のバイオマットの鉄-硫黄-炭素の安定同位体システマティクス

微生物起源の薄層状堆積物(バイオマット)は,少なくとも35億年前から形成されてきたと言われている。バイオマットの中では異なる種類/メタボリズムを持つ微生物が共生システムを形成し,炭素、硫黄、鉄などの物質やエネルギーのやりとりを行っている。このようなバイオマットを研究対象として,鉄、硫黄、炭素の生物地球化学サイクルの進化を理解する(微生物圏の生態系や環境因子を探る)ことを目指すのが本研究である。中でも,バイオマット中の鉄循環の理解を深めることは,鉄代謝が地球史初期の微生物活動において重要なプロセスであることより,微生物進化及びその環境因子を探る上で特に重要である。微生物代謝の際には鉄が大きな安定同位体分別を起こすことから,地球史を通じた鉄循環を理解する際には,鉄の安定同位体地球化学が非常に有効なツールとなる。本年度の研究では,(1)大陸でのバイオマット形成微生物活動(有機酸による鉄の溶脱)とそれに続く鉄酸化物の無機的沈殿が形成に重要な役割を果たしたとされるラテライト(鉄濃集層)の成因について,約22億年前の掘削試料を用いて行った鉄同位体地球化学に関する研究成果を"Earth and PlanetaryScienceLetters"誌に発表した。本論文は,2007年4-6月に同誌に出版された約150本の論文中でダウンロード数で第9位を記録し,"Hottest ArticleTop25"に選出される栄誉を得た。次に,(2)西オーストラリア・ピルバラ地方の約32億年前の黒色頁岩をターゲットに陸上掘削を行った。(3)現代のバイオマットの鉄一硫黄一炭素の循環について2本の論文を投稿した。(4)鉄同位体地球化学に関する国際学会での講演を3回,海外の大学でのセミナーを3回行った。微生物起源の層状堆積物(バイオマット)は,ストロマトライトに代表されるように少なくとも35億年前から形成されてきたと言われている。バイオマット中では,異なる種類の微生物が共生システムを形成し,炭素・硫黄・鉄などの物質やエネルギーのやりとりを行っている。このようなバイオマットを研究対象として,鉄・硫黄・炭素の生物地球化学サイクルの進化を理解する(すなわち微生物圏の生態系や環境因子を探る)ことを目指すのが本研究である。中でも,バイオマット中の鉄循環について理解を深めることは,鉄代謝が地球史初期の微生物活動において重要な始源的なプロセスであることより,微生物進化及びその環境因子を探る上で特に重要である。微生物の代謝の際には,鉄が大きな安定同位体分別を起こすことが最近になって知られるようになってきたことから,地球史を通じて鉄を理解する際には,鉄の安定同位体地球化学が非常にパワフルなツールとなる。本年度の研究では,交付された科研費を用いて,太古代の試料及び現代のバイオマット試料の基礎的地球化学データの取得を中心に行い,あわせて鉄同位体組成測定用機器の消耗品や野外調査用機器の購入をし,鉄同位体地球化学に関する国際学会発表を行った。そして,鉄同位体を用いた生物地球化学に関連する論文をサイエンス誌等に合計で6本発表し,他に初期地球の大気環境の進化に関する論文を1本発表した。微生物の代謝の際には,鉄が大きな安定同位体分別を起こすことが最近になって知られるようになってきたことから,地球史を通じて鉄を理解する際には,鉄の安定同位体地球化学が非常に有効なツールとなる。本年度の研究では,地球最古の約35億年前及び27億年前のストロマトライトが残るとされる西オーストラリア・ピルバラ地方において、約3週間にわたる日米豪国際合同地質調査に参加した。露頭の詳細な観察及び地質マッピングを行った結果、地球最古のラテライト(鉄濃集層)を発見した。この発見は大変重要なものであり、現在は基礎的地球化学データの取得を行っている。また、約32億年前及び現代のバイオマット試料について、基礎的地球化学データの取得を行った(現在3本の論文を執筆中)。加えて、鉄同位体地球化学に関する国際学会発表を行った。鉄同位体を用いた生物地球化学に関連する論文を「Science」誌等に合計で5本発表し,他に初期地球の大気環境の進化に関する論文を4本発表した。

微生物代謝の際には鉄が大きな安定同位体分別を起こすことから,地球史を通じた鉄循環を理解する際には,鉄の安定同位体地球化学が非常に有効なツールとなる。本年度の研究では,(1)大陸でのバイオマット形成微生物活動(有機酸による鉄の溶脱)とそれに続く鉄酸化物の無機的沈殿が形成に重要な役割を果たしたとされるラテライト(鉄濃集層)の成因について,約22億年前の掘削試料を用いて行った鉄同位体地球化学に関する研究成果を"Earth and PlanetaryScienceLetters"誌に発表した。本論文は,2007年4-6月に同誌に出版された約150本の論文中でダウンロード数で第9位を記録し,"Hottest ArticleTop25"に選出される栄誉を得た。次に,(2)西オーストラリア・ピルバラ地方の約32億年前の黒色頁岩をターゲットに陸上掘削を行った。(3)現代のバイオマットの鉄一硫黄一炭素の循環について2本の論文を投稿した。(4)鉄同位体地球化学に関する国際学会での講演を3回,海外の大学でのセミナーを3回行った。
近代日本神道の形成史的研究-神道をめぐる国家・社会・教育

「近代日本神道の形成史的研究」を課題とする本研究は、「制度上」と「イデオロギー上」を、神道の発展を制約する二つの中心要素としたものである。平成14年度において、主に後者にかかわる近代社会の底辺における神道、あるいは神道的な要素を解明することを試みた。その中、得られた新たな知見は、以下のようにまとめることができる:1、教育勅語の発布期を一つの転換点としてとらえる。その前後における神道界の思想的な動向と、「教育ト宗教ノ衝突」事件をめぐって呈した知識人の論説を分析し、国家認識と宗教認識といった二つのカテゴリの中、神道の発展に向って下準備を提供した過程を明らかにする。2、明治末期から大正の初めにかけて府県郷村社を対象とした「神社整理」を研究する。これまで、その全体的な過程を把握できるような研究ができていない。本研究は、まずそれを明かにし、「暗流」の発見に至る。そこから、意義付けを行い、従来の結果を一方的に「破壊」に結びつく欠落を掲示した。民衆的な働きといった新たな発見を加え、「神社整理」をとらえなおすことができた。3、神社制度がほぼ完成にむかえた大正から昭和初期までの期間に、社会における神道的な思潮を、宗教化と社会化といった二つの傾向でとらえて分析する。神社制度の統轄領域から距離をもった時点--自主性のもつ社会的風潮・思想--での神道のイデオロギー的形成過程を明らかにする。こうして、以上の研究過程を通じて、「近代日本神道の形成」を連続的に把握する可能性が十分にある、といった結論に辿り着く。これまでの研究で解明できなかった矛盾に満ちた近代神道像を突破し、新しい神道像を築き上げることができたのである。
実時間２次元分光測定を用いた真空中金属アークプラズマ減衰過程に関する研究

接点電極間が真空で絶縁された電力用真空開閉器は,SF6などの温室効果ガスを用いない環境適合型の電力機器であり,重要な技術課題として接点開極時に発生する真空アーク放電の制御が挙げられる.真空アーク放電は,電極から蒸発した金属により構成される.真空アーク減衰後,電極間の残留プラズマが,電流遮断後の電気絶縁回復特性に影響することが問題である.本研究では,真空アーク減衰過程における金属蒸気挙動に対する実時間2次元分光測定法を確立し,真空アークプラズマの物性および残留プラズマが電流遮断後の電気絶縁特性に与える影響を明らかにする.接点電極間が真空で絶縁された電力用真空開閉器は,SF6などの温室効果ガスを用いない環境適合型の電力機器であり,重要な技術課題として接点開極時に発生する真空アーク放電の制御が挙げられる.真空アーク放電は,電極から蒸発した金属により構成される.真空アーク減衰後,電極間の残留プラズマが,電流遮断後の電気絶縁回復特性に影響することが問題である.本研究では,真空アーク減衰過程における金属蒸気挙動に対する実時間2次元分光測定法を確立し,真空アークプラズマの物性および残留プラズマが電流遮断後の電気絶縁特性に与える影響を明らかにする.
材料表面の機械特性制御による高分子ガスケット/シリンダー間の無潤滑しゅう動の実現

注射器やショックアブソーバなどのシリンダー型しゅう動機器において,高分子ガスケットとシリンダー内面間を無潤滑かつ低抵抗でしゅう動させる技術が望まれてきた.そこでそれらの円筒状しゅう動部に対して,我々が従来開発してきた3つの要素技術(I.高密度プラズマ処理によるガスケット材料表面の高弾性率化,II.PFPE塗布と紫外線照射による高分子材料表面のフッ化,III.シリンダー内面への高速DLC成膜)を適切に組み合わせて適用し,IV.摺動部形状(主としてガスケット形状)の最小限の設計変更を行うことで,必要なシール性を維持しながら機器の無潤滑駆動が可能であることを示した.つまりシリンダー型しゅう動機器の無潤滑・低摩擦化のための設計指針を確立した.また,IIIをにおいて成膜ガスの枯渇に左右されずに均一に成膜するためのモニタリング・自動制御技術を確立した.注射器やショックアブソーバーなどのシリンダー型しゅう動機器において,高分子ガスケットとシリンダー内面間を無潤滑かつ低抵抗でしゅう動させる技術が望まれてきた.そこでそれらの円筒状しゅう動部に対して,我々が従来開発してきた3つの要素技術(I.高密度プラズマ処理によるガスケット材料表面の高弾性率化,II.PFPE塗布と紫外線照射による高分子材料表面のフッ化,III.シリンダー内面への高速DLC成膜)を適切に組み合わせて適用し,IV.摺動部形状(主としてガスケット形状)の最小限の設計変更を行うことで,必要なシール性を維持しながら機器の無潤滑駆動が可能であることを示した.つまりシリンダー型しゅう動機器の無潤滑・低摩擦化のための設計指針を確立した.また,IIIにおいて成膜ガスの枯渇に左右されずに均一に成膜するためのモニタリング・自動制御技術を確立した.特に,医療用プラスチック注射器において,ガスケットとバレル間の摩擦力低減のためにバレル内面へのシリコーンオイル塗布が行われているが,その潜在的な有害性が懸念されるため,上記指針に基づいてシリコーンオイルレス注射器の開発を目指した.まず熱可塑性エラストマー製ガスケット表面にパーフルオロポリエーテル塗布及び真空紫外線照射による光化学的フッ素化処理を行った.また,フッ素化による摩擦力低減が低面圧ほど顕著になることを踏まえて,バレル内径を拡大してガスケット-バレル間を低面圧化した.さらに,低面圧化に伴う漏れ発生荷重の低下を補うために液圧による自封作用を増大したガスケット形状を用いることで漏れ発生荷重を低下させずに,摩擦力を低減できることを示した.注射器やショックアブソーバなどのシリンダー型しゅう動機器において,高分子ガスケットとシリンダー内面間を無潤滑かつ低抵抗でしゅう動させる技術が望まれてきた.そこでそれらの円筒状しゅう動部に対して,我々が従来開発してきた3つの要素技術(I.高密度プラズマ処理によるガスケット材料表面の高弾性率化,II.PFPE塗布と紫外線照射による高分子材料表面のフッ化,III.シリンダー内面への高速DLC成膜)を適切に組み合わせて適用し,IV.摺動部形状(主としてガスケット形状)の最小限の設計変更を行うことで,必要なシール性を維持しながら機器の無潤滑駆動が可能であることを示した.つまりシリンダー型しゅう動機器の無潤滑・低摩擦化のための設計指針を確立した.また,IIIをにおいて成膜ガスの枯渇に左右されずに均一に成膜するためのモニタリング・自動制御技術を確立した.平成23年度目標である目標(1)(円筒内面高速DLC成膜法によるDLC膜が摩擦係数低減に有効であることの検証)を達成した:DLC膜は低摩擦の炭素系薄膜である.油圧サスのPTFEガスケットと鋼製シリンダー内面のしゅう動部において,内面側へのDLC成膜が求められている.本研究では表面波励起プラズマを用いる円筒内面への高速DLC成膜装置により成膜を行った.その結果,DLC膜の表面粗さが成膜開始から成膜時間30分にかけて増大し,その後40-50分にかけて基板粗さ程度まで減少することが明らかになった.さらに成膜時間によって粗さが異なるDLCを成膜したSUS304ディスクとガスケット材料を模擬したポリアセタール(POM)製円筒の摩擦試験を行った.摩擦係数は,DLC表面粗さの平均傾斜角に依存する掘り起こし成分と凝着成分の和であることがわかった.基材とPOMとの摩擦係数が0.264であるのに対して,成膜時間50分で粗さが基材と粗さの変わらないDLC膜とPOMとの摩擦係数は0.188と小さくなった.成膜時間を調整して粗さの増大を抑制した場合,円筒内面高速DLC成膜法によるDLC膜が摩擦係数低減に有効であることが実証された.平成24年度目標である目標(4)(ガスケット/シリンダー間の低面圧化による,フッ化による摩擦力低減効果の最大化)を達成した:医療用プラスチック注射器には,摩擦力低減のため内面にシリコーンオイルが塗布されている.本研究ではシリコーンオイルを用いない無潤滑注射器の開発を目標とし,熱可塑性エラストマー製ガスケット表面にパーフルオロポリエーテル塗布及び真空紫外線照射による光化学的フッ素化処理を行った.また,フッ素化処による摩擦力低減効果を最大化するためにバレル内径を拡大して低面圧化し,かつ自封作用を増大するガスケット形状とすることで漏れ荷重を保ったまま,摩擦力を低減できることを示した.平成23年度目標である目標(1)(円筒内面高速DLC成膜法によるDLC膜が摩擦係数低減に有効であることの検証),目標(2)(DLCのナノレベル粗さが摩擦係数に及ぼす影響の解明)のうち(1)を達成したが(2)は達成できなかった.

しかしながら平成24年度目標である目標(4)(ガスケット/シリンダー間の低面圧化によるフッ化による摩擦力低減効果の最大化)を前倒して達成することが出来た.従って達成分量としては(2)の未達と(4)の前倒し達成が相殺するので,概ね順調な進展状況と考えている.平成23年度目標のうち未達である目標(2)と,平成24年度目標として計画した目標(3)(高密度プラズマ処理を用いた高分子表面の弾性率増加が摩擦係数低減に有効であることの検証)と目標(5)(注射器/ショックアブソーバーの実機による効果の検証)を予定通り行う.ただし(5)を実施するにあたっては,実機試験の前にショックアブソーバーを模擬した円筒/ガスケットしゅう動試験が必要と判断されたため,同試験のための円筒/ガスケットしゅう動試験装置を新たに設計しくみ上げて使用する.当初H24年度予算として計上した分は予定通りに使用する.H23年度予算のうち未使用だった研究経費については,新たにくみ上げる円筒/ガスケットしゅう動試験装置用の部品・自動制御ソフトウェア・計測器等の購入に充てる.(本試験機については,H23年度後半になって必要であることがわかったものであり,よって仕様の策定が年度内に間に合わずH24年度に設計を確定してから部品を発注することになった.それに伴って必要部品の購入資金をH24年度に残した.)
顔の3次元形状解析とその表情変化動画像生成への応用

1.頭部の3次元画像計測レーザ投影型全周計測レンジファインダを用いて、30名余りの被験者の無表情時と基本6表情(怒り、嫌悪、驚き、恐怖、喜び、悲しみ)表出時について、顔の3次元形状と表面カラー特性の同時計測を行い、計測時の人物の位置と姿勢に影響されない特徴量の抽出手法を開発した。実験により、本手法は無表情時における顔面内特徴点位置の個人差を吸収した表現になっていることが明らかになった。2.距離画像を用いた顔の3次元形状解析表情表出時の顔面内特徴点の移動ベクトルを距離画像から計測することによって、表情表出に伴う顔の3次元的な変形情報を抽出する手法を開発し、基本6表情に関する顔面形状変化の定量化を行った。また、カラー情報を用いた顔部品特徴の自動抽出法と距離画像を用いた顔識別法を開発した。顔識別についてはモザイク化処理の導入による識別率の向上を明らかにした。3.距離画像に対する画像変形手法の開発動径的基底関数に基づく距離画像に対する3次元ワ-ピング法を開発し、無表情距離画像から表情画像を自動生成する手法を確立した。顔画像識別の主観評価実験により、ある程度自然な表情が生成できていることを確認した。4.表情表出動画像の生成上記3の画像変形における表情強度を連続的に変化させることによって、表情表出アニメーションを実現し、基本6表情表出アニメーションを作成した。また、研究の新たな展開に向けて、筋肉モデルに基づく動作生成について基礎的な検討を行ない、筋-骨格モデルの動力学シミュレーションによるアニメーション手法を開発した。本年度は、レーザ投影型全周計測レンジファインダを中心とする3次元計測実験環境を整備し、以下の2つの項目について研究を行った。1.頭部の3次元画像計測レーザ投影型全周計測レンジファインダを用いて、9名の被験者の無表情時と表情表出時について、顔の3次元形状と表面カラー特性の同時計測を行い、頭部の距離画像とカラー画像を取得した。なお、ここで得られる距離画像とカラー画像は位置合わせされており、頭部の中心軸に対する円筒座標系で表現されている。次に、表情表出時にも相対的な位置関係が変化しない3つの特徴点から構成される基準ベクトルの線形結合として各特徴点の位置を表現することによって、計測時の人物の位置と姿勢に影響されない特徴量の抽出手法を開発した。2.距離画像を用いた顔の3次元形状解析表情表出時の顔面内特徴点の移動ベクトルを距離画像から計測することによって、表情表出に伴う顔の3次元的な変形情報を抽出する手法を開発し、基本6表情(怒り、嫌悪、驚き、恐怖、喜び、悲しみ)に関する顔面形状変化の定量化を行った。9名の被験者について実験を行い、表情表出時の特徴点の移動ベクトルの個人依存性は低いことが分かった。無表情時における特徴点の平均パラメータ値と基本6表情の表情表出時の平均パラメータ変化量から表情合成を行うための予備実験を行い、次年度の表情アニメーション生成への明るい見通しを得た。本年度は、以下の3つの項目について研究を行った。1.3次元形状解析手法の評価・改良前年度に開発した顔3次元形状の解析と表情変化に伴う形状変形抽出法の個人依存性と計測時の位置・姿勢の変化に対するロバスト性について調べ、特徴点を表現する顔面内基準ベクトルの変更を行ない、表情定量化手法を改良した。また、距離画像に基づく顔識別法について、顔3次元形状データベースを用いた識別実験を行ない、計測時の頭の位置・姿勢および表情の違いによる識別率を評価した。2.距離画像に付する画像変形手法の開発動径的基底関数に基づく距離画像に対する不連続部の保存が可能な3次元ワ-ピング法を開発し、無表情距離画像から表情画像を自動生成する手法を確立した。生成画像を用いた表情識別の主観評価実験により、ある程度自然な表情が生成できていることを確認した。3.表情表出動画像の生成

上記3の画像変形における表情強度を連続的に変化させることによって、表情表出アニメーションを実現し、実際に基本6表情表出アニメーションを作成した。また、研究の新たな展開に向けて、筋肉モデルに基づく動作生成について基礎的な検討を行ない、筋-骨格モデルの動力学シミュレーションによるアニメーション手法を開発した。
算数・数学科の図形分野における認知形成と情意形成の相互関係と評価法の研究

小学校4年生と5年生の算数の図形分野に関して,学習の形態の組み合わせが児童の情意形成と認知形成に及ぼす相互関係について,3つの事例にもとづいて,その特徴を明らかにした。〈研究方法と分析方法〉(1)図形分野での大きな単元で一連の授業を計画する(2)小単元毎に児童の感想やわかったことを用意したカードに記入させる(3)児童の感想を情意と認知の相互評価表に記入する(到達度評価研究会の作成のもの)(4)それをグラフ化し,それを分析する(我々が開発した方法)〈得られた知見〉1お互いが関連する内容であるが,授業方法や作業が独立している場合〈学習の内容とそのタイプ〉(小学校4年生)(a)『しきつめ』→(b)『テトリスをこえよう』→(c)『2つの正方形』(a)発見型学習(b)問題解決型学習(c)問題解決型学習〈結果と知見〉2お互いが関連する内容であるが,授業方法や作業が独立していない場合〈学習の内容とそのタイプ〉(小学校4年生)(a)『2線分の位置関係の作図』→(b)『2線分の仲間分け』→(c)『垂直と平行』(a)発見型学習(b)問題解決型学習(c)問題解決型学習〈結果と知見〉(1) 1とタイプが同じ授業であるにも関わらず,同じ結果が得られなかったこと(2)多くの児童が,(b)での情意が下降した3タイプの違う学習が間に入った場合〈学習の内容とそのタイプ〉(小学校5年生)(a)『正六角形の性質と他の正多角形の性質』→(b)『円の直径と円周の関係』→(c)『円の面積』(a)問題解決型学習(b)発見型学習(c)問題解決型学習〈結果と知見〉小学校4年生と5年生の算数の図形分野に関して,学習の形態の組み合わせが児童の情意形成と認知形成に及ぼす相互関係について,3つの事例にもとづいて,その特徴を明らかにした。〈研究方法と分析方法〉(1)図形分野での大きな単元で一連の授業を計画する(2)小単元毎に児童の感想やわかったことを用意したカードに記入させる(3)児童の感想を情意と認知の相互評価表に記入する(到達度評価研究会の作成のもの)(4)それをグラフ化し,それを分析する(我々が開発した方法)〈得られた知見〉1お互いが関連する内容であるが,授業方法や作業が独立している場合〈学習の内容とそのタイプ〉(小学校4年生)(a)『しきつめ』→(b)『テトリスをこえよう』→(c)『2つの正方形』(a)発見型学習(b)問題解決型学習(c)問題解決型学習〈結果と知見〉2お互いが関連する内容であるが,授業方法や作業が独立していない場合〈学習の内容とそのタイプ〉(小学校4年生)(a)『2線分の位置関係の作図』→(b)『2線分の仲間分け』→(c)『垂直と平行』(a)発見型学習(b)問題解決型学習(c)問題解決型学習〈結果と知見〉(1) 1とタイプが同じ授業であるにも関わらず,同じ結果が得られなかったこと(2)多くの児童が,(b)での情意が下降した3タイプの違う学習が間に入った場合〈学習の内容とそのタイプ〉(小学校5年生)(a)『正六角形の性質と他の正多角形の性質』→(b)『円の直径と円周の関係』→(c)『円の面積』(a)問題解決型学習(b)発見型学習(c)問題解決型学習〈結果と知見〉1.小学校の図形学習に関しての授業とそのデータ収集と分析小学校4年生の3つの図形学習に関して,到達度評価のフォーマットを使用して我々の開発したグラフ化による評価法での分析を行った。その結果,これまでの先行研究で得た4つのパターンがでなかった。これは,発見学習型と問題解決型の学習を1つのグラフにしたためと考えられる。特に,発見学習型が非常に子供の興味関心の高い教材であったために,その後の問題解決的学習の情意面が後退するという現象が起きたためと見られる。しかし,最後の学習は内容的にはこれら二つを総合したもので,全体的傾向としては情意面は高まりが見られた。認知面については,このグラフからは読みとることが出来なかった。今回の試行の分析からは,型の違う学習の配列が学習する側の情意形成に影響を与えることを指摘出来る。今後は問題解決型だけの試行によるデータ収集と分析を行い,このグラフによる評価法の普遍性について検証する必要があると考える。2.数学離れと数学嫌いにどう対応するかについて表記に関するシンポジウムを行った。特に,数学教科に関する感情として顕著なものに「嫌い」があるが,それとは違った意味で「離れ」も彼らの数学観により形成されてきている。この問題に取り組むために,小学校,中学校,高校の教師を招いてそれぞれに提言をしてもらった。教育現場ではそのための様々な創意工夫がなされていることが明らかにされ,その一方で数学に対する負の情意形成に別の要因があることもわかった。その要因の1つにカリキュラムの問題があると考える。数学教育のワーク・ショップに参加し,高校カリキュラムに関してその問題点の分析と提言を行った(論文投稿・印刷中)。

算数の図形分野に関して,学習形態の組み合わせが児童の情意形成と認知形成に及ぼす相互関係について,3つの事例にもとづいて,その特徴を明らかにした。〈研究方法と分析方法〉(1)小単元毎に感想やわかったことを用意したカードに記入させる(2)カードをもとに情意と認知の相互評価表に記入(到達度評価研究会作成のシート)(3)それをグラフ化し,分析する(我々が開発した方法)〈得られた知見〉1お互いが関連する内容であるが、授業方法や作業が独立している場合(a)発見型学習(b)問題解決型学習(c)問題解決型学習(a)『しきつめ』→(b)『2つの正方形』→(c)『テトリスをこえよう』(小学校4年生)〈結果と知見〉児童の情意形成と認知形成の相互関係が4つのタイプに分類された。それは、児童の日常的な特性と一致していた。2お互いが関連する内容であるが,授業方法や作業が独立していない場合(a)発見型学習(b)問題解決型学習(c)問題解決型学習(a)『2線分の位置関係の作図』→(b)『2線分の仲間分け』→(c)『垂直と平行』(小学校4年生)〈結果と知見〉1と同じ型の組み合わせの授業であったが同じ結果は得られず,(b)で情意面が下降した最初が非常に盛り上がりすぎる内容であるときは,それに続く学習は一時的に冷えてしまい,その情意面での後退が,目的である新しい概念の獲得へとスムーズに繋がりにくいこと。その意味で,情意面での盛り上がりが予想される学習がどこにあるかによって,認知面での学習がコントロールされる可能性があること。3タイプの違う学習が間に入った場合(a)問題解決型学習(b)発見型学習(c)問題解決型学習(a)『正六角形と他の正多角形の性質』→(b)『円の直径と円周』→(c)『円の面積』(小学校5年生)〈結果と知見〉発見的な学習が問題解決的な学習の間にあるとき,児童の情意面は上がるが,認知面では問題解決的な学習より下がる傾向にあること。
コンピュータ処理による現代英語の格標識に関する計量的研究

本研究の目的は、現代英語に格標識が存在するかどうかを確認することであった。この目的達成のためにコンピュータを用いてコーパス資料を作製し、その後は理論的分析を進めてきた。原理・パラメター接近法と呼ばれていた言語理論が最小主義プログラムへとこの3年間の間に移行し、大きく変化したが、現代英語にも抽象的レベルでは格標識が存在するという仮説は維持されている。本研究で収集した資料からもその点は十分に裏付けることができるが、問題となったはその抽象格の付与方法であった。最小主義プログラムでは、格標示の基本的構造関係は指定辞・主要部関係のみであると言われており、むしろ焦点はこの仮説が正しいかどうかにあると言ってよいであろう。しかし、コーパス資料を厳密に検討するならば、その仮説は明らかに誤りであり、現実の英語の言語事実を正しく捉えている、とは考えられない。最小主義プログラムでは、目的格の照合が指定辞・主要部関係に基づいて論理形式においてなされるとされている。しかし、この構造関係だけであなく、主要部・補部関係も格照合に関与するとなると、理論全体に与える影響は非常に大きくなるであろう。例えば、目的格の照合は顕在的統語論で行われ、論理形式とは無関係になる。人称代名詞を中心に、ブラウンコーパスとロブコーパスにおける格標識について実際の使用状況を調査し、結果をまとめている。それによると、最小主義プログラをはじめ、主に米国の研究者がいうAGRoという機能範疇(functional category)が現代英語に存在する証拠はどこにもなく、目的格の照合はAGRoの存在を仮定せずに行わなくてはならない。そうすると、彼らの言うように主格は指定部・主要部関係において照合されるであろうが、目的格(もしくは対格)はむしろ主要部・補部関係において照合される必要があることになる。その点を考慮に入れて、平成5年度では格照合の具体的仕組みを提案した。この仕組みによって、SPEC-AGRoに論理形式(logical form)で目的語を移動せずとも、束縛理論(binding theory)に関する諸問題も解決可能であることも立証した。もう一つの重要な問題はいわゆるECM構文(exceptional Case-marking construction)不定詞補文主語に現れる目的格であり、これも最小主義プログラムではその不定詞補文主語をSPEC-AGRoに論理形式で移動することによって説明される。しかし、それも目的格である限りは、主要部・補部関係において顕在的統語論で照合される必要がある。その必要性が現実に存在することも、実証的に証明することができたと思う。結論的には、やはり格は顕在的統語論で起こる現象であって、論理形式の問題ではないということである。前年度に基礎的資料の整理はかなり進めることができたし、平成6年度もその作業を継続してきた。現代英語という屈折語尾がほとんど存在しない言語であるので、結果を出すことは困難であるが、コンピュータによる計算によって無意味ではない数字を出すことができたと考える。そこからだけでも、構造格しか存在しない現代英語においてさえも、形態的格標識が文法組織において不可欠な文法範疇であることが立証されたと言えよう。内在格が存在しない言語では、格標識は無用の長物に過ぎないという根強い主張があるが、それはやはり誤りである。特に興味深いのは二重目的語構文であり、ここにおいては構造格が非常に重要な役割を果たしている。もしも現代英語に構造格が存在しないならば、この構文の存在は不可能であろう。そういう意味で、この構文の重要性を再認識する必要がある。あとはその結果からいかなる理論的結論を導き出すことができるかであり、格理論を前述の結果に基づいてさらに綿密に考察する必要がある。原理・媒介変数理論でも、最小主義プログラムでも格照合は指定辞・主要部の一致によって行われるとされているが、二重目的語構文を見ればその主張が誤りであることは一目瞭然である。換言するならば、この構文は主要部・補部関係による格照合の必要性を強く示唆している。また、同じことが主題役割付与に関しても当てはまり、これも指定辞・主要部の一致のみによって行うとする主張に、強い疑問を投げ掛けることになる。

理論のみが優先し、経験的事実がゆがめられたり、無視されたりすることが多い最近の風潮に歯止めをかけるのは、やはりコンピュータによる計量的研究でしかないであろう。今年度の目標は、原理・パラメター接近法や最小主義プログラムで提案されている格理論を、これまで収集した資料に基づいて評価することであった。そうした最近の理論では、格標示の基本的構造関係が指定辞・主要部関係のみであると言われている。しかし、収集した資料を厳密に検討するならば、それは明らかに誤りであり、主要部・補部関係もそこに含めなくてはならない。主要部・補部関係は恣意的に出てくる構造関係ではなく、主題理論においてもどのみち必要とされるものであり、その関係を格理論に導入しても、理論全体が複雑化されることはないであろう。この結論を導き出すに当たって特に注目したのが、現代英語の二重目的語構文であり、この構文では二つの目的語に構造格が二重に付与されていると言わざるを得ない。そうすると、構造格付与には指定辞・主要部関係以外に主要部・補部関係も必要という結論になる。このように仮定するならば、現代英語における多数の事実を説明することが可能になり、それは現代英語のように屈折語尾がほとんどない言語にも、抽象的なレベルでは格標識が存在することを意味している。これは本研究全体に関わる内容を含んでおり、格標識が顕在的統語論では存在しなくても陰在的統語論では存在し得ることになる。