hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジアにおける水産資源・水圏環境の保全・管理システムに関する研究

また、マングローブ水路におけるカゴ量の実態についても調査を行った。カンボジア・トンレサップ湖においては、地方の水産事務所などに散逸・埋没していた魚種別・漁法別の漁獲量の一次データの収集に成功。これを用いて、10種の魚種について資源変動の解析を行った。その結果、価格の高い肉食性の魚種で、明らかに資源量の低下がみられたのに対して、比較的価格に安い濾過食性の魚種の一部は資源量が増加していた。また、資源量の変動が水文環境の変動に大きな影響を得ているという結果は、得られなかった。このことから、トンレサップ湖の最近10年間程度の資源変動の主要因は、漁獲によるものと考えられた。フィリピン・バタン湾においては、従来の計画通り、ウシエビ稚エビの放流事業を行い。放流事業が、地域漁民の資源管理意識に与える影響を調べる予定であるが、平成20年度は、放流前の住民の意識調査と放流方法の検討を行った。その結果、平成21年度に行う試験的な放流の基本的な計画を策定することができた。また、意識調査については、試験的な放流期間および終了後に漁民の意識調査を行い、放流の実施が住民の資源管理意識機に及ぼす効果について明らかにする予定である。1.東南アジアのカニ類は。ほぼ周年加入が行われるために、体サイズを利用したコホート解析による資源状態の分析がである。東南アジアのカニ類の年齢を推定するための基礎技術として、脳神経節の嗅葉に蓄積するリポフィシンを用いた年齢推定法を開発した。2.タイ国トラン県シカオにおいて、ハゼ類二種の稚魚について形態の記載を行い、その出現時期を明らかにした。3.カンボジアのトンレサップ湖において、タイワンドショウ科の一種Channa micropeltesについて資源状態の解析を行い、この資源が経年的に減少してきたこと、その原因が養殖種苗としての稚魚の採取にあると思われること、最近の稚魚の漁獲禁止が効果を上げつつあることを推定した.4.カンボジアのトンレサップ湖において、零細漁業者と流通業者の関係を調査し、それの関係が必ずしも一方的な支配関係になく、これらの関係を自律的な資源管理システムの構築に利用できる可能性を示した。5.タイ国南部のトラン県において、安定同位体比分析を用いて。養殖エビから排出される飼料残渣等が周辺の生物に与える影響について調査し、従来報告されているよりも広範囲に影響を与えていることを明らかにした。6.タイ国トラン県シカオにおいて、18ヶ月に渡る野外実験を行い、林冠による光量の制限による生産力の低下はあるものの、泥表面の温度の上昇が制限されるため、底泥生物の生存にマングローブ林の構造が有利に作用することを明らかにした。7.フィリピン・パナイ島・バタン湾において漁業実態の調査を行い。ここ30年間の間に、漁獲圧が4倍に増加し、努力量あたりの漁獲量が10分の1以下に低下したこと、その間に、マングローブ林のほとんどが消失したことを明らかにした。。1.キスの2種Sillago intermedius ans S.sihamaの形態の違いを明らかにするとともに、タイ国トラン県シカオにおける稚魚の出現パターンを明らかにした2.タイ国トラン県において、底棲無脊椎動物群集の構成におよぼすマングローブの根の効果について明らかにした。
小屋組の構法原理からみた日本の伝統的木造建築の発達史に関する研究

本研究は近代以前の木造建築を対象として、構法原理の観点から我が国の伝統的な小屋組の多様性と選択性に関して発達史的な解釈を与えることを目的としている。はじめに、従来の研究における小屋組の分類概念をビルディングエレメントの観点から批判し、海外事例の分類法も参考とし、日本の伝統木造では存在しないとされている形式も含めて、包括的な視座から小屋組の一般的な分類を示し、国内の様々なビルディングタイプの対応を概観した。そのうえで、最も多様な小屋組形態が現れている中近世の農家を対象として、以下のような分析を行った。まず、建築構法の視座から棟束組、母屋組、扠首組を基底とした従来よりもきめ細かい小屋組の分類を試み、663棟の民家に分類を適用し、その地域性を横断的かつ精緻な様相としてとらえ直した。次に、小屋組の規模によってどのような架構方式を採択したかという点から分析を進めた結果、規模の大きな小屋組ほど多数の支持点で支えられる傾向が見られるものの、扠首組の場合には、両端支持とするか、中央に束を立てた3点支持点とするかという構法選択が、規模に依存するものでないことを示した。最後に、束立て組と扠首組の過渡的形式に着目し、過渡的形式を示す事例から小屋組の発達過程を考察した。その結果、東日本においては、純粋な棟束組が皆無で、母屋組を原点として扠首組への移行過程が現れており、西日本では、棟束組と扠首組の構法が関わりながら過渡的形式が漸次出現していることを示した。1)日本および欧州の木造建築の小屋組に関して言及した文献を概観し、小屋組構造の原理、分類概念および発達過程に関する言説を再整理した。すなわち小屋組の主たる構造原理を垂木の扱い方により懸垂木と立垂木に大きく分類し、懸垂木の原理を用いた系統を、棟束組(棟持柱構造を含む)、母屋組(束立て屋根および重ね梁屋根)、扠首組に分類し、また立垂木の原理を用いた系統として、合掌(陸梁のある場合とない場合)を掲げた。それぞれの分類概念を構法的に整理し、我が国で通常「扠首」「合掌」「和小屋」「洋小屋」と呼ばれている小屋組形式との対応および定義の曖昧さについて考察した。(公表済み(11.研究発表〔図書〕を参照))2)国内の民家建築に関して重要文化財修理工事報告書等から小屋組構法の概略を検索し、地域差・年代差を勘案し主要な133棟について、その基本的な諸元をデータベース化した。すなわち小屋組の主構造については棟束組・母屋組(束立て屋根=和小屋)・扠首組の分類を行い、軸部の関係については小屋組構成材と軸部との接点の数、上屋梁間、上屋梁の有無および厚さ、小屋梁と柱の接合形式(折置または京呂)をチャート化した。3)茨城県つくば市などにおける民家建築の実地調査により、一地域における小屋組構造の変遷を分析した。つくば市の調査では17世紀前期から20世紀までに建てられた民家の架構を観察した結果、最も古式の小屋組である扠首と真束を併用した基本構造が、時代とともに細部は変化するものの、幕末まで安定的に存続していることがわかった。1)日本国内の民家の小屋組構法の地域性をとらえ直すことを目的として従来の分類概念を批判し、新たな分類法を仮説的に求めた。この分類法を、国内各地の重要文化財を中心とする近世初期の農家90棟に対して適用することにより、各地方を代表する民家の構法の差異を明確にした。とりわけ従来の分類概念である「扠首組」に関しては、よりきめ細かな分類によって、明確な地域差を示した。(公表済み(11.研究発表〔雑誌論文〕を参照))

2)地理的な距離が近いにもかかわらず小屋組構法が異なる地域を選び(福井県、京都府、兵庫県)、その架構・構法に関する補足調査を行なった。3)国内の民家建築の小屋組に関して、よりきめ細かい地域性を得るため、都道府県別に発行された民家調査報告書を渉猟した。当該書に断面図が掲げられ小屋組構造を知ることができ、なおかつ各地域の最も初期に出現した事例を中心に抽出し、基本的な諸元をデータベース化した。すなわち小屋組の主構造については棟束組・母屋組(束立て屋根=和小屋)・扠首組の分類を行い、軸部の関係については小屋組構成材と軸部との接点の数、上屋梁間、上屋梁の有無および厚さ、小屋梁と柱の接合形式(折置または京呂)を整理した。またこれらのデータを、昨年度に蓄積した各地の重要文化財民家のものと比較し、重要文化財民家が当該地域を代表すべき小屋組構法であるかどうかを確認した。4)上記の分析作業により、各地域においてメルクマール(地域の固有性をよく表すもの、または全国的に稀有であるかもしくは全国的な普遍性を表すもの)となる民家を選び出し、それらの小屋組構法の特徴を表す3D架構図を作成した(平成14年度は選出ならびに図面作成が進行中)。1.近世農家の小屋組架構の類型化とその地域性の明示:昨年度の試論(対象数90棟)で見通しを得た小屋組の分類方法を発展させ、小屋組の主骨格の構成法と各部材の納まりの両面から類型化を行なった。これを、重要文化財に指定されていないものを含む国内各地の近世農家660棟に対して適用することにより、その地域性を横断的かつ精緻な様相として明示した。(公表済み(11.研究発表〔雑誌論文〕を参照))。2.規模分析:上屋梁の長さを指標とする小屋組の規模による小屋組形式の対応を分析した。3.過渡的形式の抽出と補足調査:束立て組と扠首組の過渡的形式に着目し、メルクマールとなる具体的な事例を比較しながら、地方ごとに小屋組の発達過程を考察した。この際、小屋組構法の特徴を表す3Dグラフィックによる架構図を作成し、桁行方向の架構の様相を含めた架構の全体像を明示した。また考察と並行し、架構の詳細把握のために実例の補足調査を実施した。4.近世民家成立期における小屋組の発達過程の系統的把握:近畿を含めた西日本では、棟束組を機軸としてこれに扠首組の構法が関わりながら、発達の系譜が現われているのに対して、東日本においては、棟束組ではなく母屋組を原点として扠首組への移行過程が現れている相違を示した。5.軸部と小屋組の構成概念の再考:小屋組の類型化の結果から、「堂」と「小屋」の二元論における民家の位置づけを再考し、比較建築学的な視座から軸部と小屋組の関係を考察した。軸部と小屋組が未分化な棟持柱を有する架構を地棟木の有無により峻別し、地梁の組み方との関係から、軸部と小屋組の成り立ちを解明した。6.研究成果の公表:3年間の研究成果を総括し、成果報告書を作成した。
膨潤性鉱物を含む地盤材料の理論的定式化

粘土鉱物自体が膨潤する性質を有しているモンモリロナイトを多く含有するベントナイトは,放射性廃棄物を処分する際に廃棄体を覆うための緩衝材として使用されることが有力であり,廃棄物処分場における数千年数万年単位の極めて長期間の供用時においての様々な含水状態での緩衝材の力学特性の把握が重要である。特に,ベントナイトを構成している膨潤性粘土鉱物の土粒子は,水分条件,圧力条件,温度条件,化学条件などによって,状態が変化し,特に大きく体積が変わる特徴を有している。本研究では,特に緩衝材が将来置かれると考えられる水分条件と圧力条件に着目し,処分場建設時の不飽和状態から徐々に含水状態が高まり飽和条件に移行する圧縮ベントナイト供試体の各種力学試験を通して,膨潤性鉱物で構成された地盤材料の変形,強度特性を理論的に説明することを目標としている。研究2年目の最終年度にあたる平成30年度は,高密度ベントナイトを乾燥状態から擬似的な飽和状態までの広範囲の含水状態において実施した一連の三軸試験について,データを補完する実験を引き続き実施するとともに,初年度から引き続き各種の地盤材料パラメータの検討を系統的に行った。特に,サイクロメータで求めた圧縮ベントナイトのマトリックスサクションは,供試体の含水状態に応じて,通常の粘性土地盤材料とはオーダーの異なる変化を示し,不飽和から飽和に移行する際のマトリックスサクションの消失量は極めて大きいことがわかった。その影響により,圧縮ベントナイトの不飽和状態の膨張性の高いダイレイタンシー特性から飽和状態の圧縮性の高いダイレイタンシー特性への変化,ならびに不飽和状態の大きなひずみ軟化特性を示す強度特性から飽和時のひずみ硬化型の強度特性への変化など,わずかな含水状態における緩衝材の力学特性の大きな変動は,マトリックスサクションを媒介することよって説明できることが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。膨潤性粘土鉱物であるモンモリロナイトを主材とするベントナイトは,放射性廃棄物処分において緩衝材として使用される予定である。しかし,膨潤性鉱物は,水分条件,圧力条件,温度条件,化学条件など,それがおかれている各種の条件によって,体積が大きく変わりえる。本研究では,不飽和から飽和への遷移過程での高密度ベントナイトの力学特性を合理的に説明するため,種々の含水率と圧力条件でのベントナイト粒子の状態を詳細に把握し,ミクロスケールでの土粒子の体積変化を取り入れた質量保存則を検討しつつ,膨潤性鉱物で構成された地盤材料に対して有効な理論式の定式化を行うことを目標としている。研究初年度の平成29年度は,不飽和高密度ベントナイトを広範囲の飽和度において実施した一連の三軸試験の結果について,飽和度に応じて変化するダイレイタンシー特性と強度特性とマトリックスサクションとの影響について系統的に整理することによって,モデルの構築に必要な各種パラメータの検討を詳細に行った。それにより,固相の体積膨張によって間隙水圧が増加し,それによって有効応力が低下するメカニズムを着想し,そのスキームを用いた理論モデルの定式化を試みた。系統的に実施し,蓄積された一連の実験データを詳細に整理して,飽和ー不飽和遷移領域のベントナイト緩衝材の理論式の構築を行っている。引き続き理論式の構築を進めて,数値解析によって実験結果との整合性を検証することを中心に進める。
脳保護作用を有する各種アミノ酸の探索

虚血性脳卒中は、「クオリティ・オブ・ライフ(QOL)」を低下させる主たる原因となっている。今現在、脳梗塞治療の脳保護薬としては、本邦でのみ認可されているフリーラジカルスカベンジャーであるエダラボン(ラジカット)があるが、残念ながら、世界標準の治療薬とはなっておらず、その意味において、世界に認められた脳保護、すなわち、発症後の虚血環境において脳組織を壊死から守るという強力な保護作用を有する薬剤の開発が求められている。本研究では、当該研究室独自の一定体積の脳梗塞が出現する3血管閉塞脳梗塞(3-VO)モデルマウスを用いて、数種のアミノ酸の脳保護作用の有無を検討し、脳梗塞を縮小させる脳保護薬候補物質を探索している。当該年度は先ず、脳保護薬となり得るアミノ酸を探索し、虚血急性期(24時間後)の評価を行った。具体的には、局所脳虚血に対する脳保護効果の有無を調べる目的に、各個体へ3血管閉塞による局所一過性脳虚血を負荷し、数種のアミノ酸を静脈内投与し、局所神経機能の判定および脳梗塞体積の算出を行った。その結果、1アミノ酸であるセリンに脳梗塞体積を縮小させる可能性があることが示唆された。しかし、局所神経機能の判定については、虚血急性期では難しく、虚血慢性期(7日後)の検討が必要であることが示された。現在まで、1種のアミノ酸が脳梗塞体積の縮小をもって、脳保護作用を持つ可能性が示唆されている。他にも数種のアミノ酸について、検討中であり、一部に脳梗塞体積を縮小する傾向がみられている。今後は、現在までに可能性が示唆されているアミノ酸の虚血慢性期の検討が必要と考えられる。当該施設で使用していた物品を流用することができたため、物品費が想定以下となった。しかし、消耗品も多いため、次年度はまた、物品を新たに購入することとなるため、物品費が増額することが予測される。
植物由来オキシゲナーゼの酵素ライブラリーの構築と機能解明

本研究では、植物ゲノム中に多数存在する三種類の酸素添加酵素ファミリー(P450/FMO/20GD)について、組換え酵素を網羅的に作成して酵素ライブラリーを構築し、その一部について、植物体内での本来の機能を同定した。(1)データベースの構築:シロイヌナズナゲノムのP450/FMO/20GD遺伝子配列および推定アミノ酸配列を抽出し、進化系統樹解析を行なった。また、各種データベースから各遺伝子の器官別および各種処理別(光、ホルモン、ストレス、病害など)の転写量データを抽出しまとめた。(2)全長ORFの取得と組換え酵素の発現:P450/FMO/20GD(246/36/120遺伝子)の全長cDNAの多くは理研BRCより取得し、また、上記データベースを元にRT-PCRにより各器官RNAから単離した。以上のようなアプローチで、全オキシゲナーゼ遺伝子の約70%程度(120/26/85)のORF取得した。さらに、FMOおよび20GDのORFをpETベクターに挿入し、大腸菌で可溶性となるよう発現条件を最適化し、N末にHistidine-tagを融合した組換え酵素を発現させアフィニティー精製した。(3)植物P450とP450還元酵素の大腸菌を用いた共発現系の構築:P450の活性発現にはP450還元酵素によるNADPHからの電子伝達が必要であるが、大腸菌には還元酵素がない。P450をpCWoriに、還元酵素をpACYCにそれぞれ挿入し、2種のベクターを同時に大腸菌に導入することにより共発現させた結果、in vitroでP450酵素活性を検出することができた。このように、大腸菌を用いた植物P450の簡便な発現アッセイ系の構築に成功した。(4)At3g13610の解析:シロイヌナズナ根にはクマリン類であるスコポレチンの配糖体が多量に蓄積している。根で特異的に発現する20GDとしてAt3g13610の機能解析を行なった結果、フェルラ酸CoAエステルを基質としてオルト位(6'位)を水酸化する活性を検出し、At3g13610はFeruloyl-CoA6'-hydroxylaseであると同定した。植物が生産する二次代謝産物は多様な化学構造から成り、その生合成経路上には多くの酸素添加反応が点在する。本研究では、植物ゲノム中に多数存在する三種類の酸素添加酵素(オキシゲナーゼ)ファミリー、シトクロムP450モノオキシゲナーゼ(P450)、フラビンモノオキシゲナーゼ(FMO)、2-オキソグルタル酸依存性ジオキシゲナーゼ(2OGD)について、組換え酵素を網羅的に作成して酵素ライブラリーを構築し、様々な生体関連化合物に対する触媒能(酸素添加/水酸化反応)を解析し、植物体内での本来の機能を推定すると共に新規酵素反応を探索する。(1)P450/FMO/2OGDデータベースの構築:既に全塩基配列が決定されているシロイヌナズナゲノムを検索して、各遺伝子配列および推定アミノ酸配列を抽出し、配列相同性や進化系統樹解析を行なった。

(2)全長cDNA、全長ORFの取得:P450/FMO/2OGD(246/36/120遺伝子)の全長cDNAの多くは理研BRCより取得した。一方、公的機関から入手できないクローンは、上記データベースを元にRT-PCRにより各器官RNAから単離した。以上のようなアプローチで、全オキシゲナーゼ遺伝子の約60%程度(120/25/70)のORF取得した。(3)FMOおよび2OGDの大腸菌による発現:FMOの一部(FUCCAホモログ6クローン)と2OGDの一部(C2Hとそのホモログ)について、発現ベクターpET28aにORFを挿入し、N末にHistidine-tagを融合した組換え酵素を発現させアフィニティー精製した。本研究では、植物ゲノム中に多数存在する三種類のオキシゲナーゼファミリー、シトクロムP450(P450/246遺伝子)、フラビンモノオキシゲナーゼ(FMO/36遺伝子)、2-オキソグルタル酸依存性ジオキシゲナーゼ(20GD/120遺伝子)をターゲットとして、組換え酵素を網羅的に作成して酵素ライブラリーを構築し機能解析することを目的とした。(1)植物P450とP450還元酵素の大腸菌を用いた共発現系の構築:P450の活性発現にはP450還元酵素によるNADPHからの電子伝達が必要であるが、大腸菌には還元酵素がない。そこで、P450をpCWoriに、還元酵素をpACYCにそれぞれ挿入し、2種のベクターを同時に大腸菌に導入することにより共発現させた。P450としてブラシノステロイド22位水酸化酵素であるCYP90B1およびアブシジン酸8'位水酸化酵素であるCYP707A3を用いた。共発現した大腸菌から膜を調製しin vitroで両酵素活性を検出することができた。またCYP707A3では、培地にABAを添加することによりin vivoでの代謝活性を検出することができた。このように、大腸菌を用いた植物P450の簡便な発現アッセイ系の構築に成功した。(2)FMOおよび20GDの大腸菌による発現:FMOおよび20GDの全遺伝子の約70%を網羅する26および85遺伝子の全長ORFをクローニングした。これらORFをpETベクターに挿入し、大腸菌で可溶性となるよう発現条件を最適化し、N末にHistidine-tagを融合した組換え酵素を発現させアフィニティー精製した。(3)At3g13610の解析:シロイヌナズナ根にはクマリン類であるスコポレチンの配糖体が多量に蓄積している。そこで、スコポレチン生合成関連酵素を探索するため、根で特異的に発現する20GDとしてAt3g13610の機能解析を行なった。本20GD遺伝子のT-DNA挿入変異株では根でのスコポレチン蓄積が抑制されていた。本20GDを大腸菌で発現させ酵素活性を調べた結果、フェルラ酸のCoAエステルを基質としてオルト位(6'位)を水酸化する活性を見いだした。以上の結果、At3g13610はFeruloyl-CoA6'-hydroxylaseであると同定した。
技術的素養を習得・涵養する学習過程のモデル化に関する理論的・実践的研究

この研究は,技術教育によって習得すべき資質・能力である「技術的素養」を適切に習得・定着する授業の計画・実施・創造に関する知見を得ることをねらいとした。(1)まず,技術的素養の習得・定着を図る学習場面を特定した。その結果,『技術の進展と社会生活への影響を認識する場面』などの14場面を特定することができた。(2)特定した学習場面を踏まえた,中学校技術科「Bエネルギー変換に関する技術」における9時間の授業の結果,技術教育の標榜する技術的素養の育成に対して効果的であったことがわかった。(3)さらに,技術的素養の習得・定着を記録することを意図した学習評価システムの開発と評価を行った。平成25年度は,技術科の教師用指導書に含まれている授業展開案に記された学習活動を分析して,授業展開と学習場面を検討することを試みた。その結果,授業展開に関しては,「I:3学年間の学習の見通しを立てさせるガイダンス的な内容」の内容構成では,「エ)伝達」,「II:広く現代社会で活用されている技術」では,「ア)知識」,「III:技術を評価し活用する能力と態度」では,「ウ)思考・判断」,「IV:技術を使用したものづくり(製作・育成)」では,「オ)製作活動」の学習活動が中核となっていることが指摘できた。これらのことから,内容構成に準じて中心的な学習活動が考えられ,それに対して他の学習活動が補完的に関わり,授業展開を形成しているのではないかと考えられた。学習場面については,技術的素養に関連する学習活動の抽出・分類に基づいて,『1技術の進展と社会生活への影響を認識する場面』や『3成果を見据えて方法・手順を工夫する場面』などの14場面を特定することができた。これらの学習場面の設定を意識した授業計画・実践を行うことで,技術的素養の効果的な育成を図ることができるのではないかと考えられた。また,初任教員などが技術科の授業を構想・設計する際の指針として利用できるのではないかと考えられた。平成24年度は,中学校技術・家庭,技術分野(以下,技術科)の授業実践において,技術的素養の効果的な習得・定着を図る学習過程に関する理論的検討を行うことを試みた。そのため,技術科の指導書に記載されている授業展開案の分析を行った。【分析1】では,1998年版と2008年版の学習指導要領に準拠して発行された技術科の指導書の特徴を検討した。その結果,各出版社の1998年版と2008年版で共通性のある学習活動の展開が認められた。また, 2008年版は,[ウ)思考・判断]への関係性が強い授業展開案が多く示された。【分析2】では,対象とした指導書に示される授業展開案の「全対象データ」の傾向を検討した。また,内容の対象である「A:材料と加工に関する技術」「B:エネルギー変換に関する技術」「C:生物育成に関する技術」「D:情報に関する技術」毎にその特徴を検討することを試みた。その結果から,「全対象データ」の授業展開案の順序関係の傾向が推察された。また,各内容の特徴から,[オ)製作活動]を経て『授業のまとめ』へと至る展開と,[ア)知識]などから至る展開があることがわかった。【分析3】では,技術分野の内容の構成である4つの枠組みによる授業展開の特徴を検討した。その結果,「I:ガイダンス」では[エ)伝達],「II:技術」では[ア)知識],「III:評価」では[ウ)思考・判断],「IV:ものづくり」では[オ)製作活動]が中心となる学習活動であることが示された。【分析4】では,ガニェの「学習成果の分類」を参考に授業の目標を分類し[3],授業展開案の特徴を検討した。その結果,「知的技能」を学習目標とする授業展開案では[ア)知識],「認知的方略」では[ウ)思考・判断],「運動技能」は[オ)製作活動],「態度」は[エ)伝達]を中心とした順序関係が導出された。この研究は,義務教育段階で技術教育が実施される中学校技術・家庭,技術分野(以下,技術科)などの様々な授業実践に貢献するために,「技術的素養」の効果的な習得・定着を図る学習過程の特定・モデル化に関する理論的・実践的な検討を行うことを目的とした。すなわち,技術教育によって習得すべき資質・能力である「技術的素養」の育成を,学習過程という微視的な観点から分析・把握することにより,「技術的素養」を適切に習得・定着する授業の計画・実施・創造に関する実践的示唆を得ることをねらいとした。(1)まず,技術科の教師用指導書に記載される授業展開案を資料として,技術的素養の育成が期待できる学習場面を検討した。

その結果,『技術の進展と社会生活への影響を認識する場面』や『成果を見据えて方法・手順を工夫する場面』などの14場面を特定することができた。(2)特定した学習場面を踏まえ,中学校技術科「Bエネルギー変換に関する技術」における9時間の授業計画を構想・試行した。その結果,構想・実践した授業によって,生徒たちの技術科の有用性への認識や,技術への興味・関心の向上に対して効果があったことが推察できた。また,安全・手順を考えた課題解決,協力・計画する態度,技術の評価や社会との関連性などの技術的素養に対する自己評価は高くなっていることがわかった。(3)さらに,技術的素養の習得・定着を記録することを意図した学習評価システムの開発と評価を行った。授業での使用の結果,学習プロセスにおける評価や記録の促進に役立っていると考えられ,技術的素養に関わる問題解決や創造性を評価する際に有用であることが実証できた。技術教育中学校技術・家庭,技術分野(以下,技術科)の授業実践において,技術的素養の効果的な習得・定着を図る学習過程に関する理論的検討を終えることができ,次年度からの実践的研究の準備を進めることができたため。中学校技術・家庭,技術分野(以下,技術科)の授業実践において,技術的素養の効果的な習得・定着を図る学習過程に関する理論的検討を行うことができ,次年度からの実践的研究の基礎的知見を得ることができたため。平成25年度の検討結果と準備に基づいて,技術的素養を習得・涵養する学習過程を含んだ授業を構想・実践する。授業を実践する技術科の協力教員と打ち合わせを行った授業について実践・評価を行う。平成24年度の検討・分析結果に基づいて,技術的素養を習得・涵養する学習過程を含んだ授業を構想・実践する。授業を実践する技術科の協力教員(4名程度)を設定・依頼する。技術的素養を習得・涵養する学習過程を含む授業の内容について打ち合わせを行う。教材費,旅費などの目測を誤ったため見積もりなどを踏まえて計画的に使用したい平成25年度には,「「技術的素養」を習得・涵養する学習過程の整理・モデル化」と「学習過程を含んだ授業実践の計画」を予定している。そのための設備備品費として,構成するモデルを洗練させる資料を得るため(技術教育関連図書)を計上した。また,実践校の教員との綿密な打ち合わせが必要であると考え,(授業計画・実践打ち合わせ)のための旅費を計上した。また,この際の打ち合わせと次年度の授業実践を記録する(ディジタルビデオカメラ)を計上した。さらに,実践校に不足する材料や設備を整えるための(授業実践の教材費)を含めた。
マクロとミクロな視点からの銀河団の研究

宇宙で最大の天体である銀河団を、銀河団そのもののマクロなスケールと、星、さらには原子が運動するミクロなスケールの観点から観測的、理論的に調べた。特に構成成分の宇宙線に注目した、観測的にはX線天文衛星や電波望遠鏡を用い、観測天体では宇宙線が周囲の環境に与える影響は、これまで考えられていたよりは少ないことを明らかにした。理論の面からは、銀河団内空間に宇宙線を供給する加速源天体からの宇宙線の脱出には、これまで考えられていたよりはるかに長い時間がかかることが明らかになった。本年度は観測と理論の両面から銀河団中の高エネルギー現象の解明を行った。まず、日本のX線天文衛星「すざく」を用い、へびつかい座銀河団に充満する約1億度の高温ガスの観測を行った、従来この銀河団では他の銀河団との衝突で発生した高エネルギー粒子が存在すると言われていたが、我々の観測はそのような粒子がほとんどないことを示した。この結果は銀河団の衝突と高エネルギー粒子の加速の関係の見直しを迫るものである。一方、理論の面からは、銀河団を構成する銀河の中心にある、質量が太陽の1億倍にもなる巨大ブラックホールの進化に焦点を当てた研究を行った。銀河はしばしば衝突と合体を行うが、そのとき、それぞれの銀河の中心にあるブラックホールも衝突し、合体すると以前は考えられていた。しかし、近年のコンピューターの能力の向上に伴い可能になった高精度重力波計算により、ブラックホールは合体時の重力波の放出による反動で、銀河中心から飛び出す可能性が指摘されている。本研究で、その飛び出したブラックホールが周囲の環境に与える影響について調べたところ、ブラックホールが銀河の重力に引かれて銀河円盤に戻ってきたとき、周囲の星間ガスを吸収することで明るく輝き、周囲を熱する可能性を示した。さらに衝撃波周囲における粒子加速をコンピューターシミュレーションで調べた。その結果、銀河中の超新星残骸の場合、衝撃波からの放射は主に陽子の相互作用によって生じていることが分かった。今年度は、マクロな銀河団中のミクロな構成要素である星形成領域に焦点を当てた研究を行った。まずすざくにより、最近星が誕生したばかりの領域Westerlund 2のX線による観測を行った。この領域ではこれまでの観測でガンマ線が発生していることが知られている。星形成領域からガンマ線が観測されることはめったになく、なぜこの領域からどのようなメカニズムでガンマ線が発生しているのかは全くの謎になっていた。すざくによる観測により電子からの非熱的X線はほとんど発生していないことが分かり、ガンマ線が電子ではなく、陽子により発生していることがわかった。ガンマ線とX線の観測と理論モデルを比較した結果、陽子はWesterlund 2内部に隠された超新星残骸で加速された可能性が高いことがわかった。さらに理論モデルを開発して調べたところ、Westerlund 2のような星形成領域で加速された高エネルギー粒子は銀河全体の進化に大きな影響を与えることも示した。以上の研究成果と比較すべく、銀河団そのものの外周部のX線観測も行った。その結果、質量が大きい銀河団に関しては、X線を放出する銀河団ガスは、銀河団内部で加速された高エネルギー粒子の影響をあまり受けていないことがわかった。銀河団は遠方にあるため、その中での高エネルギーの粒子加速について詳細な観測データを得ることは難しい。そこで本年度は星形成領域での高エネルギー粒子の加速の研究をまず行い、その成果をマクロなスケールである銀河団に応用した。まず理論的に星形成領域での粒子加速と、加速された粒子の伝播について調べた。手法としては数値シミュレーションを用いた。、粒子の伝搬は粒子の運動に伴って発生する磁場のゆらぎに依存するので、その効果も考慮した。これがこれまでの研究と異なる本研究の特徴である。計算の結果、粒子の伝搬は粒子自身が生み出す磁場のゆらぎに妨害され、これまで考えられていたよりも有意に遅くなることがわかった。本研究の結果から、銀河団で加速された粒子が周囲の空間に広がる過程もかなり遅いことが予想される。さらに精密なシミュレーションコードの開発も行った。このコードは粒子の加速と伝搬を同時に扱える世界でも珍しいものである。また銀河団スケールに広がった電波銀河からの電波放射の観測データの解析も行った。研究対象に選んだ電波銀河にはシンクロトロン放射が存在することから、この電波銀河の周辺の領域にも高エネルギー粒子が存在していることが予想されるが、その高エネルギー粒子によって宇宙背景放射のスペクトルが変形するスニヤエフ・ゼルドビッチ効果は観測されなかった。このことから高エネルギー粒子の密度について制限が得られた。
すり足訓練による高齢者の転倒防止プログラムの提案とすり足訓練マシンの開発

高齢者は,運動やトレーニングに苦手意識をもつものも多く,転倒予防にむけたプログラムの継続には,いかに,楽しく安全にトレーニングに参加し,モチベーションを維持していけるかが鍵となる.武道の動きを活用したトレーニングにおいて,参加者が新しく獲得している技能の上達を実感することは,モチベーションを維持するために重要であり,そのためには,自分の動作の特徴や癖を客観的かつ定量的に知ることができるシステムが望まれる.従来システムでは,計測のためにキャプチャースーツの着替えが欠かせない,計測場所が限定される,高価で気軽に使えない,速い動きが測定できない,画像処理の労力が膨大であるなどの課題があった.短剣道で用いる短竹刀は,短く軽量で携帯しやすい.そのため,畳一畳ほどの屋内スペースがあれば,自宅リビングの片隅でも,屋内の小スペースでも,一人でトレーニングをすることができる.そこで,本年度は,思い立ったその時に,その場所で,そのままの服装で,トレーニングを行う際の動作計測を可能とするために,1台の小型高速度カメラと簡易なカラーマーカを使い,トレーニングウエアのようなゆとりのあるサイズの衣服でも,あるいは,カラフルな色の服を着ていても,動作を推定可能とするシステムを構築した.また,トレーニングをゲーム感覚で楽しく行うことができる,歩行訓練マシンの開発を進めた.研究成果は,国内および国際会議で発表した.健康寿命の延伸には、転倒による骨折を予防し、寝たきり状態にさせないことが重要である。武道にみられるすり足は、重心の一定した安定した歩行であり、大腰筋や内転筋などの深層筋を活性化させる効果も示唆されている。例えば、短剣道は小さな歩幅のすり足歩行による移動を基本とした武道であるが、後ろ足を先行する前足にすばやく戻す足さばきは、高齢者の転倒回避動作に良い影響を与えることが期待できる。本研究の目的は、第一に、武道の足さばきを生かしたトレーニング(すり足訓練)の転倒防止効果を明らかにすること。第二に、トレーニングを楽しく安全に継続的に実施するための歩行訓練マシン(武道足さばき訓練マシン)を開発することである。平成28年度は、モーションキャプチャーと床反力計による剣術系武道の打突動作の動作解析を行い、すり足歩行訓練の練習をゲーム感覚で楽しく行うことができる歩行訓練マシンの開発を進めた。研究成果は国際会議で発表した。第一の武道の足さばきを生かしたトレーニングは、研究対象者の安全確保の観点から研究計画の見直しを行っている状況である。第二の、歩行訓練マシン(武道足さばき訓練マシン)の開発は順調に進んでいる。豊富な経験をもつ高齢者に対するトレーニングの継続には,エビデンスに基づく実施方法の提示が必要である.競技者の腕力や体格などに関係なく,いつでも,どこでも,誰もが楽しめる武道の足さばきを生かしたトレーニング(すり足訓練)の提案に先立ち,平成29年度は,第一に剣術系武道の打突動作における足さばきの動作分析を行った.第二に,自分の動作の特徴を客観的に把握可能とする,可搬型の動作解析システムの開発を進めた.第三に,トレーニングをゲーム感覚で楽しく行うことができる歩行訓練マシンの開発を進めた.研究成果は,国内および国際会議で発表した.第一の剣術系武道の足さばきの動作分析は,結果をまとめ国際会議で発表した.第二の可搬型の動作解析システムの開発は,順調に進んでいる.本システムの活用により,主体的なトレーニング継続やモチベーション維持を期待できる.第三の歩行訓練マシン(武道足さばき訓練マシン)の開発についても,システムを実装すべく,実験を積み重ねている.高齢者は,運動やトレーニングに苦手意識をもつものも多く,転倒予防にむけたプログラムの継続には,いかに,楽しく安全にトレーニングに参加し,モチベーションを維持していけるかが鍵となる.武道の動きを活用したトレーニングにおいて,参加者が新しく獲得している技能の上達を実感することは,モチベーションを維持するために重要であり,そのためには,自分の動作の特徴や癖を客観的かつ定量的に知ることができるシステムが望まれる.従来システムでは,計測のためにキャプチャースーツの着替えが欠かせない,計測場所が限定される,高価で気軽に使えない,速い動きが測定できない,画像処理の労力が膨大であるなどの課題があった.短剣道で用いる短竹刀は,短く軽量で携帯しやすい.そのため,畳一畳ほどの屋内スペースがあれば,自宅リビングの片隅でも,屋内の小スペースでも,一人でトレーニングをすることができる.そこで,本年度は,思い立ったその時に,その場所で,そのままの服装で,トレーニングを行う際の動作計測を可能とするために,1台の小型高速度カメラと簡易なカラーマーカを使い,トレーニングウエアのようなゆとりのあるサイズの衣服でも,あるいは,カラフルな色の服を着ていても,動作を推定可能とするシステムを構築した.また,トレーニングをゲーム感覚で楽しく行うことができる,歩行訓練マシンの開発を進めた.研究成果は,国内および国際会議で発表した.武道の足さばきを生かしたトレーニングの転倒防止効果については、研究対象者の安全性と継続性の観点から、実施計画を再検討し進めていく。スマートフォンを使ったアプリにより、関心を持って訓練を継続してもらえるような工夫も検討する。訓練効果をより高めるため、歩行訓練マシンの高機能化を図る。開発した動作解析システムを利用し,剣術系武道の打突解析を進める.主体的なトレーニング継続やモチベーション維持にむけて,引き続き剣術系武道の打突動作に関するエビデンスの構築を図る.訓練効果を高めるため,歩行訓練マシンの高機能化を目指す.研究成果を広く公表していく.トレーニング効果の成果発表に予算を計上していたが、当初の予定より時間を要した。

軽量でありながら高出力の歩行訓練マシン用のアクチュエータの選定に手間どり、購入時期を遅らせる必要が出た。理由は,当初の予定よりも成果発表の機会が増えたためである.具体的には,参加費と旅費に充てるために前倒し請求を行ったが,その残金が生じたため.当初の予定通り,成果発表のための旅費や研究協力者への謝金に使用する計画である.新たに計画に追加した訓練アプリ制作にかかる費用や、研究協力者の謝金および成果発表のための旅費に使用する計画である。
基幹型在宅介護支援センターにおける地域ケア会議の機能と運営方法に関する研究

複数の地域の基幹型在宅介護支援センターにて、地域ケア会議の参与観察と議事録の収集、及び議事内容の録音データ、地域ケア会議構成メンバーへ聞き取りデータの収集・分析を行った。その結果、地域ケア会議の機能として、(1)研修機能、(2)行政のアカウンタビリティ確保、(3)名刺交換会的機能、(4)サービス事業者の情報交換機能、(5)ケース検討・サービス調整機能、(6)実践上の葛藤などの分かち合い機能、(7)サービス給付決定機能などが抽出できた。これらの機能は、全てのケア会議に共通するものではない。機能(7)に終始し本来の意味での地域ケアを支え、方針を定める会議とはなっていないものもあった。また司会者の進め方、構成メンバーの会議の捉え方、資料の提示の仕方などによっても、会議の性格が異なる事が示唆された。このような地域ケア会議を、専門職同士が連携する具体的な場面ととらえ、わが国のソーシャルワーク教育においてその専門職連携教育がどのように位置づけられ、課題は何かについてまとめ、英国の専門職連携推進センター(CAIPE)の情報誌に投稿した。また、わが国の専門職養成の基礎教育においてもその教育が求められることから、埼玉県立大学の教員として平成17年度現代的教育ニーズ取組支援プログラムに申請し、採択を受けた(「保健医療福祉の連携と統合の教育」)。その内容について、医学教育学会誌に投稿した。今後は、複数の職種や機関の専門職による会議運営の方法論をさらに精緻化して、スキルを明確にすると共に、その中でのソーシャルワーカー役割と、社会福祉行政の在り方について検討を深めたい。研究初年度である本年は,まず,基幹型在宅介護支援センターの地域ケア会議に関する文献を収集した.在宅介護支援センターの実践やその援助のあり方,及び援助の実態調査などに関する文献は多々あるものの,地域ケア会議に関する研究論文は数少なかった.また,地域ケア会議は多職種・多機関の連携の場として位置づけることが出来るが,その理論的な背景について検討するために,チームケア・多職種連携に関する文献を収集し・整理した.この一部を,社会福祉教育の観点から捉えなおして,論文「ソーシャルワーク教育におけるインタープロフェッショナル教育の意義と役割」にまとめた.一方,基幹型在宅介護支援センターは,域内地域型センターの後方支援を行なう機能も併せ持つことから,地域型在宅介護支援センター職員への聞き取り調査を行った.経営(者)、別の担当者、基幹型センター、地域住民の認識、行政組織、他事業所、等との間には有る種の相克がありお,それは保険と公費のサービスを、介護報酬、人件費補助、事業費補助が混在して経営する一法人の担当者が担わざるを得ないことが、大きな要因であることが示唆された.さらに,有効な会議運営及び組織運営についての示唆を得るために,コミュニケーション技術に関する文献,ファシリテーションに関する文献,交渉技術に関する文献,グループプロセスに関する文献,そして組織論に関する基礎的な文献を収集し,必要なトピックをまとめた.これらの課題認識を経て,いくつかの基幹型在宅介護支援センターの地域ケア会議に出向き,研究協力を依頼し,データの収集を行なった.会議内容は逐語録化し,現在分析を行なっている.複数の地域の基幹型在宅介護支援センターにて、地域ケア会議の参与観察と議事録の収集、及び議事内容の録音データ、地域ケア会議構成メンバーへ聞き取りデータの収集・分析を行った。
膵癌における低酸素環境下での網羅的遺伝子解析による抗癌剤耐性機序の解明

膵癌細胞株がgemcitabine耐性を獲得するに従い、PDBFBやEGLN1の遺伝子発現が変化することから、元来、低酸素状態にある膵癌組織がgemcitabineに対する耐性を獲得していくに従い、低酸素環境にも抵抗性を増強させることから、集学的治療の治療効果を減弱させている一因となることが判明した膵癌細胞株がgemcitabine耐性を獲得するに従い、PDBFBやEGLN1の遺伝子発現が変化することから、元来、低酸素状態にある膵癌組織がgemcitabineに対する耐性を獲得していくに従い、低酸素環境にも抵抗性を増強させることから、集学的治療の治療効果を減弱させている一因となることが判明した現在、膵癌で標準的に用いられる抗癌剤は5-FUとの比較試験の結果、塩酸gemcitabineとなり、全世界的に使用されてきた。そこで、さらなる強い抗腫瘍効果ならびに予後の改善を目的とし、他の抗癌剤との併用が検討されてきた。しかし、その併用効果はほとんど認められず、結局、併用にて増強効果の認められた薬剤は分子標的治療薬であるerlotinibのみであったが、その併用効果もたかだか生存期間中央値でわずか2週間ばかりの延長効果しかなく、統計学的には有意差があるものの、医学的・経済学的にみても塩酸gemcitabineの膵癌に対する位置づけには変化がない。このことは、膵癌細胞株において、塩酸gemcitabineに対する耐性機序の解明は非常に意味のあることであり、膵癌治療の一助となりうると考えている。そこで、ヒト由来膵癌細胞株をgemcitabine濃度を漸増しながら、持続的にgemcitabineと接触させ、gemcitabineに対する耐性株を作成したところ、10倍以上の耐性を有する細胞株が樹立できた。これらの細胞株を使って網羅的に遺伝子解析が可能と考えている。
COPD関連サルコペニアにおけるParkinの関与について

健常者に比べCOPD患者における運動耐容能と身体活動性は低下しており、COPD患者死亡の最も重要な危険因子となることも報告されている。その低下の原因としてサルコペニアが注目されている。COPD患者におけるサルコペニア病態の詳細な解明は、サルコペニア及び身体活動性の低下を予防し、さらにCOPD患者の死亡率を低下させる新規治療法の開発のための知見が得られる可能性が高いと考えられる。そのためサルコペニア病態の解明は、今後のCOPD治療を考えるうえでも大変重要である。
悲劇的「あやまち」からみるフランス17世紀悲劇研究

本研究は、アリストテレスが『詩学』で論じている「あやまち」という概念を切り口として、17世紀フランス悲劇を統一的に分析することを目的とする。そのさい、アリストテレス『詩学』と、ルネサンス以降ラテン語を媒介に形成されたアリストテレス『詩学』の伝統的な解釈のあいだで生じた齟齬を意識しながら、演劇理論と悲劇作品の関係性を考察する。バロックと呼ばれる時代に劇作活動を行った劇作家の悲劇作品と、演劇理論書を精読した昨年度の研究成果をふまえて、今年度は17世紀末にアリストテレス『詩学』を翻訳したアンドレ・ダシエと、ラシーヌ、カンピストロンの悲劇作品に焦点をあてて研究活動を進めた。一般にラシーヌとダシエはアリストテレス『詩学』を原典で読んだために、彼らの悲劇理解が伝統的なアリストテレス『詩学』解釈とは一線を画していると言われている。ところが、オイディプスのあやまちの解釈に着目すると、ダシエが悲劇における道徳的効用を強く意識していたことがわかる。ダシエは、オイディプスの不幸が父殺しや近親相姦の罰であるならば「不当」であり、それが「相応しい」様相を呈するように、「好奇心」や「傲慢」といった性格上の欠点が直接的原因となって不幸におちいるという解釈を提案した。そうすることで、オイディプスも観客に道徳的教訓を与える登場人物となる,またここでは、オイディプス神話が示す人間と神々の対立は議論の対象となっていない。このような超越者のあり方は、ダシエと同時代の劇作家カンピストロンの『ティリダト』にも指摘できる二とから、時代思想を反映していると言える。以上のことから、ラシーヌの悲劇作品と、ラシーヌ以降の悲劇作品および演劇理論のあいだには歴然とした違いがあることがわかった。以上の研究結果を日本フランス語フランス文学会関東支部会で発表した。(抄録なし)アリストテレス『詩学』で言及される悲劇的「あやまち」という概念は、これまでのフランス17世紀悲劇研究において俎上に載せられることがなかった。この概念に着目し、悲劇作品および演劇理論における「あやまち」の位置づけを吟味することで、フランス17世紀の悲劇および悲劇性を検討することが本研究の目的である。本年度はまず、演劇理論家エインシウスやラ・メナルディエールが著したアリストテレス『詩学』注解に加えて、ドービニャック、コルネイユの劇詩論を精読した。17世紀フランスではアリストテレス『詩学』が道徳的に理解され、その結果、しばしば「カタルシス」や「あやまち」といった概念が道徳的効用と連関する要素として論じられたことが分かった。次に、17世紀前半に活躍した劇作家ロトルー、トリスタン・レルミット、デュ・リエ、コルネイユの悲劇を精読した。古代文芸の復興を旨とするルネサンス期の悲劇と、17世紀後半に確立する古典主義悲劇は、主題のおおくを古典作品に求めているが、その劇世界は明らかに性質を違えている。この相違を説明するのが17世紀前半の演劇、いわゆるバロック演劇である。スペインを起源に持つバロックという概念は、「動性」や「不規則」を特徴とする。前述した劇作家も、悲劇の筋においては「あやまち」をおかす登場人物を描いているものの、それが持つ意味合いはアリストテレス的なものではない。すなわち、「あやまち」が契機となって生じる不幸よりも、「あやまち」が見せるスペクタクル性や、「あやまち」が不幸ではなく幸福をもたらすという意外性に焦点があてられている。以上の研究成果を日本フランス語フランス文学会関東支部大会において発表した。交付申請書に記した計画どおり、17世紀の演劇理論と悲劇作品分析を柱として研究を進めてきた。

当初の予定では25年度に取り組む予定であったロトルー研究を24年度に着手するなど、わずかな変更はあったが、研究はおおむね順調に進展していると考える。本研究は悲劇的「あやまち」という概念からフランス17世紀悲劇および悲劇性を考察することを目的とする。この「あやまち」に言及したのはアリストテレスであり、アリストテレスの念頭にあったのはギリシャ悲劇である。そのため、「あやまち」という視点からフランス17世紀悲劇を見つめ直す作業は、ギリシャ悲劇が17世紀フランスで受容されるまでの軌道を探ることである。この点をしっかり踏まえて、25年度はフランス古典主義を代表するラシーヌ研究を進めていく。(抄録なし)
OJT手法を援用したITものづくり教育と環境教育のクロスカリキュラムの開発研究

CO_2は,生徒もよく知る温暖化ガスのひとつである。しかし,人間は,その濃度を直接感じることができない。そのため,CO_2環境を認識するためには,代替指標を用いて"はかる"ことが要件となる。そこで,生徒自らが"はかる"手段としてのCO_2濃度計を理解,手作りしたうえで,身の回りのCO_2濃度を計測する活動が,環境に配慮した行動のできる人材の育成に効果があると考え,実践した。活動では,OJT手法に沿った指導を取り入れ,その教育的効果も明らかにしようとした。市販のCO_2センサモジュールからの出力信号をフィジカルコンピュータ(AVR ATmega328PマイコンArduino)で受け,そのデータをモバイルコンピュータに蓄積する形の,生徒が手作り可能な,温度・湿度・CO_2濃度計測モバイルシステムを考案した。作成した計測システムをグループで持参しながら,身近な環境である,教室や廊下など日頃の校内活動場所で計測した。交通量の激しい道路や公園・神社などの学校周辺域,および近郊の麻機沼周囲で測定を実施した。その際,OJT手法に沿って,環境に関する学習も合わせて実施した。持ち帰ったデータは,マッピング処理でグラフ化し,身の回りのCO_2環境を視覚的に理解することに役立てた。別途,発表会をセッティングして,調査に参加できなかった生徒に対して発表した。今回手作りしたCO_2濃度を"はかる"システムは,一般の高校生が十分に作成および活用できる計測システムであることがわかった。また,こうした自分たちが手作りしたシステムを使って,日ごろ感じられない,身の回りのCO_2濃度を自ら計測し,視覚化する活動は,生徒に環境とその保全活動に興味関心を持たせるために十分効果的であることが確認できた。しかし,CO_2センサモジュールの校正や,測定値の信頼性,再現性確保に難しさがあることもわかった。また,授業後もモチベーションを維持するためには,同様な活動を長期に継続する必要性を感じた。今回の研究成果の一部を学会にて報告した。
河姆渡文化研究の再構築-余姚田螺山遺跡の学際的総合調査-

田螺山遺跡の各種自然遺物を対象としてさまざまな分析を実施した。その結果、この遺跡は紀元前5000年-3500年頃の遺跡であり、最終的には海水面の上昇により水没したことが明らかとなった。その住民は、狩猟・漁撈・採集により淡水域周辺の資源を中心とする多様な食料を獲得すると同時に、稲作にも従事しており、漆や茶の利用が始まっていたことも判明した。一方、海産資源の利用は低調で、イノシシ(ブタ)もまだ完全には家畜化されていないことがわかった。河姆渡文化の遺跡である余姚田螺山遺跡を対象として以下の研究を行う。(1)土器編年の確立と暦年代の確定、(2)石・玉器の原材産地推定と製作・使用法の復元、(3)木器・編物の素材同定と製作・使用法の復元、(4)生業基盤の解明、(5)古環境の復元。(1)については、土器編年研究と高精度放射性炭素年代測定とを併せ行うことで、土器型式の年代幅ならびに遺跡の存続期間を明らかにする。(2)については、石・玉材の岩石・鉱物学的鑑定と遺跡周辺の踏査から原材産地の推定を行う。また、製作・使用痕観察と実験から製作技法と用途を復元する。(3)については、遺物切片の顕微鏡観察により素材植物の同定を行う。また、製作・使用痕の綿密な観察、製作・使用実験、民族例との対比から製作・使用の実態に迫る。(4)については、動植物遺存体の定性・定量分析から食料資源のバラエティーを明らかにする。稲についてはDNA分析を実施し、遺伝学的特性を解明する。また、人骨の古栄養学的分析から食餌内容についての傍証を得る。(5)については、土壌の花粉・珪藻・プラントオパール分析などにより、当該期の環境変遷を跡付ける。特に、海進・海退について高精度の復元を行う。今年度は4度にわたり延べ27名が訪中し、計8週間余りを現地調査に費やした。調査の主体を占めるのは言うまでもなく田螺山遺跡における実地調査である。具体的には、各種出土遺物の観察・実測・写真撮影、木器の樹種同定、動物遺存体の分析・同定、種実(特にイネ)の形態観察、動物骨アイソトープ分析資料の採取、土壌の水洗選別、土壌試料のプレパラート作成および顕微鏡観察、ボーリング調査とプラントオパール分析、土器付着炭化物を用いた放射性炭素年代測定などからなる。これら一連の調査・分析を通じて得られた主な成果は以下の通りである。木製品研究については、出土木柱列の樹種同定を進めたことで、平面分布からは不明瞭であった同一建物の識別に一定の見通しを得ることができた。イネの形態観察から粒形分布を復元したところ、粒幅はほぼ正規分布を示すことが判明した。このことは、当時栽培されていたイネは単一品種であり、その成熟度により幅の変異が生じていることを強く示唆する。従来のインディカ・ジャポニカ共存説を否定する大きな材料となった。ボーリング調査の結果、集落の南と北西に水田址が広がっていると予想された。本格的調査は次年度の課題であるが、世界最古の水田址を検出できる可能性が増大した。土器付着炭化物を用いた放射性炭素年代測定を行い、土器型式ごとの年代を割り出す作業を進めた。田螺山遺跡には河姆渡遺跡には居住がない時期の遺物も存在しており、河姆渡文化全体の高精度編年に大きく寄与することとなった。平成19年2月に金沢大学で研究成果報告会を開催し、上記研究成果の一部につき研究代表者と海外研究協力者が発表を行った。今年度は3度にわたり延べ21名が訪中し、計5週間を実地調査に費やした。調査の主体を占めるのは田螺山遺跡であるが、併せて関連遺跡の踏査等をも実施した。具体的には、水田址の発掘調査、各種出土遺物の観察・実測・写真撮影、木器・木製品の樹種同定、動物遺存体の同定、種実の同定、人骨・動物骨アイソトープ分析、土壌試料の花粉・珪藻・プラントオパール分析、土器付着炭化物の放射性炭素年代測定などからなる。これら一連の調査・分析から得られた主な成果は以下の通りである。プラントオパール分析の結果、イネを栽培していたと考えられる面が少なくとも2面存在することが判明したことを受け試掘調査を実施したところ、河姆渡文化晩期併行層で畦畔らしき遺構を検出した。発掘面積の制限からその全体像を明らかにしえなかったため、翌年度に調査を続行することとした。植物種実の定量分析を進めた結果、従来の予想に反して、採集された野生種実類の占める割合が極めて高いことが判明した。稲作文化とされる河姆渡文化像に大きく変更を迫ることとなった。