hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学等の専門英語教育の実態調査を背景とした実践的ESP指導法の開発

平成13年度の研究結果を集約すると、14年度にめざしているESP指導法開発に必要な基礎資料として、人的にも物的にもかなり有効な資源を集めることができたと言える。これを有効に活用することで、最終的に効果的で実効性のあるESP指導法の開発につなげたい。本研究は2年計画で、1)大学等の各専門分野の英語教育の実態を把握し、2)大学等の英語教育方法の基盤を開発しようと意図した。本研究の目的は、大学等における英語教育の実態を調査し、実践的なESP教育(明確な目的を有した英語教育)を開発し、具体的な英語教育改善の方策を社会に提言することである。平成12年度に実施したいくつかの大学専門分野の教員と学生を対象とした調査の分析をもとに、13年度は、1)各分野のより精密なニーズ分析を目的として、インタビュー調査によりESP指導法開発の基礎資料の蓄積、2)ESP教材の実態調査の2本の柱を立て、1)日本全体のESP研究の動向の調査、2)インタビュー調査方法のフォーマット調整、3)インタビュー調査者への協力依頼、4)先行研究の調査、5)大学各専門分野の英語授業の実態の把握、6)大学理工系英語教材の実態の把握、7)各専門領域のディスコースコミュニティの調査の実施と分析、8)ESP研究者との意見交換、9)学会発表、参加による情報交換、10)各ESP研究の実態把握、11)ネットワーク作りのためのホームページ公開などを実施した。それらの調査結果は中間報告書(14年3月発刊)としてまとめた。平成14年度は、インタビュー調査結果を様々な角度から分析し、日本の大学等の専門英語教育における問題点を探ろうとした。また、それと並行して、理工学部における英語教材のあり方を集中的に調査した。これらの調査結果については、シンガポールで2003年12月に行われた国際応用言語学会(AILA)世界大会で口頭発表し、本研究の成果報告書に記載した。2年間における本研究の成果として言えることは、日本の大学英語教育には、依然として、専門に特化した英語教育の方法論が不足していることが明らかになったことである。また、その改善のために早急にしなければならない方策が不十分であるために、ESPの理論や実践が大きなカギを握っている点が分かった。ESP指導技術、ESP教材の開発、ESP教員の養成と研修が、いずれにしろ急務であることが、本研究より明確になった。本研究成果報告書では、実践的なESP指導法の基本的な枠組と具体例を示してある。
マイナス鎖RNAウイルス遺伝子操作系の確立に関する基礎的研究

植物マイナス鎖RNAウイルス遺伝子操作系の確立に向けて、ランえそ斑紋ウイルス(ラブドウイルス)の複製酵素を解析するとともに、ゲノムの転写、複製などに関与するシグナルの解析を行った。1.ウイルスの複製、転写シグナル配列の解析:RNA1には5種のタンパク質、RNA2には推定複製酵素をコードされるが、それぞれはモノシストロニックなmRNAとして発現していることがわかった。遺伝子の結合領域には転写の終結配列、介在配列、転写の開始配列が高度に保存されていた。ゲノム3'末端部の非コード領域(リーダー配列)も転写されていることが確認され、ウイルスの転写、複製に重要な働きをしているものと推定された。2.ウイルス複製酵素の解析:RNA2の212kDaタンパク質はラブドウイルスとの相同性解析により複製酵素であると考えられる。この遺伝子のmRNAは他のウイルス遺伝子のmRNAに比べて発現量は少ないものであった。この推定複製酵素の一部領域を大腸菌で発現させ、ウサギに免疫して得られた抗血清により、本タンパク質が粒子内に微量存在することが確認された。このことから、ウイルスの感染にはこの推定複製酵素の供給が必須であると示唆された。3.ウイルスcDNAのクローニング:ゲノムRNA両端を持つ人工ミニゲノムの作製を行い、GFPをマーカー遺伝子として導入した。さらに、RNA1およびRNA2に対応する各ゲノム全長cDNAのクローニングを行った。これらからin vitroで目的サイズの転写産物を得ることができた。以上、本研究課題では植物のマイナス鎖RNAウイルス遺伝子操作系の確立に向け、その基礎的データが得られたものと期待される。マイナス鎖RNAウイルスの遺伝子操作系を確立するにあたり、ウイルスゲノムの転写、複製、粒子形成などに関与するシグナルの解析と、ウイルス複製酵素の解析が必要であると考えられる。そこで、本年度はランえそ斑紋ウイルス(OFV)をモデルウイルスとし、ウイルスの複製、転写などのシグナル配列の解析を行うとともに、複製酵素の同定を行った。1.ウイルスの複製、転写などのシグナル配列の解析:RNA1には5種のタンパク質、RNA2には推定複製酵素をコードされるが、それぞれはモノシストロニックなmRNAとして発現していることがわかった。これらのmRNAの転写の終結配列は各mRNA間でよく保存されていたが、5'末端の転写開始配列は最初の2塩基が保存されているだけであった。また、ゲノム上の遺伝子の結合領域には転写されない4塩基からなる介在配列も存在する事が明らかとなった。OFVの遺伝子発現には介在配列を含むこれらの保存配列が重要な働きをしているものと推定された。また、ゲノム3'末端部には短い非コード領域(リーダー配列)が存在するが、この領域も転写されていることが確認された。このリーダーRNAは転写、複製に重要な働きをしているものと推定された。現在、これらの知見をもとにしたゲノムRNA両端を持つ人工ミニゲノムの作成と、ゲノム全長cDNAのクローニングを進めている。この推定複製酵素遺伝子の一部領域を大腸菌で発現させ、ウサギに免疫して得られた抗体により、本タンパク質が粒子内に微量存在することが確認された。今後、複製酵素複合体をウイルス粒子や感染植物から精製するとともに、その活性を検討したい。
ニューラルネットワークを用いたバーチャルリアクターと動的反応解析

非線形性の強い化学反応、燃焼反応のように素反応の数が非常に多い場合や、CVDなど反応・拡散・吸着など多くの輸送・反応過程が組み合わさっている場合なども反応速度解析は困難であり、反応機構そのものを推測すること自体が困難な場合が多い。そこで、圧倒的に情報量を多くとれる動的反応の時系列データをニューラルネットワークに学習させバーチャルリアクターを構築し、これを用いてバーチャル実験を行い、反応機構および反応速度パラメータを決定する新しい動的反応工学手法を確立することを目的として研究を行った。最終年度である本年度は、NOxとカーボンの反応をモデル反応として、固定層反応実験により、温度および入口ガス濃度を連続的に変化させて得られた動的反応データを基礎データとして解析を行った。生成物濃度の時系列データを温度、触媒量などをパラメータにしてニューラルネットワークに学習させた。この学習させたニューラルネットワーク、すなわち仮想反応系O2、CO2は10%の誤差で、N2、NO、NO2は15%の誤差で実験データをよく再現かつ予測することができることがわかった。さらに仮想反応系をを用いて反応機構を古典的手法により解析した結果、NOからNO2への酸化反応が触媒上で進行し、NO2からN2への還元反応が活性炭上で進行することが示唆された。本年度は、モデル反応としてNOxとカーボンの反応をとりあげ、固定層反応実験により、温度および入口ガス濃度を連続的に変化させて動的反応データを集積した。生成物濃度の時系列データを温度、触媒量などをパラメータにしてニュートラルネットワークに学習させ、隠れ層のノード数などANNの構造および学習方法の最適化を図った。このニュートラルネットワークは実験データをよく再現でき、かつ生成物濃度を高い精度で予測することができることがわかった。さらに仮想反応系を用いて反応機構を古典的手法により解析した結果、NOからNO2への酸化反応が触媒上で進行し、NO2からN2への還元反応が活性炭上で進行することが示唆された。
膜損傷が無く酵素活性を有する生きたシロウリガイ共生菌の電気回収

本研究では膜損傷が無く、さらにデヒドロゲナーゼ活性を有する生きた状態の共生微生物を単離回収する技術として、シロウリガイ類の体内に共生する化学合成細菌を、透明なITO電極基板上へ電気的に誘引付着させる技術。そして電極基板上に付着した化学合成細菌を剥離回収する技術。上記2つの技術を開発した。さらに、沿岸で容易に捕獲できるカイメンを用い、カイメン共生菌の電気回収を試みた。電気化学的に付着回収された共生菌は、バクテリア31門、アーキア3門におよぶ事を明らかとした。電気化学的に付着回収された微生物の99%以上が生きた状態であることを膜損傷の有無および細胞内デヒドロゲナーゼ活性から確認した。シロウリガイ類など体内に化学合成細菌を共生させる化学合成生物群集は、硫化水素やメタンといった還元的な化学物質の酸化エネルギーを共生微生物が利用することで、一次生産エネルギーを獲得している。化学合成生物群集における、宿主-共生微生物間の相互作用や、共生微生物の代謝に関する研究は、宿主細胞と共生微生物をそれぞれ単離培養する事が極めて困難な点から、ほとんど進められていなかった。本研究では、1)シロウリガイ類の体内に共生する化学合成細菌を、透明なITO電極基板上へ電気的に誘引付着させる技術。そして、2)電極基板上に付着した化学合成細菌を剥離回収する技術。相模湾初島沖の深海底で捕獲したシマイシロウリガイから、エラ組織を切り出した後70%エタノールでエラ組織を10-30秒間殺菌する。殺菌後、4°C人工海水でエラ組織をすすいだ後、3種抗生物質を含む人工海水中で、1mm3以下になるまで組織片をメスで切り刻む。エラ組織断片を石英乳鉢ですりつぶした後、4°C人工海水に分散させた。このエラ組織懸濁液を3電極培養系に移し、銀/塩化銀電極電位に対して-0.3Vの定電位を2時間4°Cにて印加する。定電位印加2時間後、電極表面を4°C人工海水で洗い流し、銀/塩化銀電極電位に対して±10mV, 9MHzの三角波電位を20分間印加することで電極基板上に付着した共生菌を剥離回収する。電気的な付着剥離プロセスを再度繰り返すことで、SYTO9およびPI(プロピディウムヨーダイド)の二重染色によって膜損傷が確認されず、さらにデヒドロゲナーゼ活性を有する状態のシマイシロウリガイ共生菌を得る事に成功した。また、日刊工業新聞朝刊1面(2014年4月16日)に、本研究の関連記事が掲載された。本研究では膜損傷が無く、さらにデヒドロゲナーゼ活性を有する生きた状態の共生微生物を単離回収する技術として、シロウリガイ類の体内に共生する化学合成細菌を、透明なITO電極基板上へ電気的に誘引付着させる技術、そして電極基板上に付着した化学合成細菌を剥離回収する技術の2つの技術を開発した。電極基板を利用した生きた微生物の電気回収-0.3V vs. Ag/AgClの微弱電位を印加したITO電極上に付着した菌体が、シマイシロウリガイ共生菌Candidatus Vesicomyosociusokutaniiであることを、FISH解析および16S-rRNA遺伝子による解析から明らかとした。Candidatus Vesicomyosociusokutaniiのアンチセンスプローブを利用したFISH解析から、DAPIで染色された電極上の微生物のうち98.6%(204/207)がシマイシロウリガイ共生菌であることを明らかとした。さらに電極上に付着した共生菌について、SYTO9およびPIの二重染色による膜損傷の検出、および、デヒドロゲナーゼ活性による生死判別を調査した。その結果、電極基板上に付着した共生菌の99%(285/288)は膜損傷が検出されず、さらに細胞内デヒドロゲナーゼ活性を有することを明らかとした。以上から、本研究はおおむね順調に進展している。共生微生物の電気化学的な回収法について、本研究では、シマイシロウリガイ共生菌Candidatus Vesicomyosocius okutaniiで実験を進めている。そのため、共生微生物の電気回収が、シマイシロウリガイの共生菌のみで可能な手法であるのか、あるいは、多種多様な共生微生物にも応用が可能な基盤技術なのかを、明らかとしていない。今後は、シマイシロウリガイ共生菌だけでなく、各種海綿動物の共生菌や、ヒラノマクラAdipicola pacificaの共生菌、珊瑚類や、シンカイヒバリガイ類、ハオリムシ類の共生菌などにおいても、共生微生物の電気化学的な回収が可能か検討する。さらに、シマイシロウリガイ共生菌を含めた各種共生菌の電気回収が、凍結保存サンプルからも可能であるか、詳細を明らかとする。
無又は微重力下で生成可能なポリマーガスの構造とそのレオロジー的性質

ポリマー鎖は、その重量のため気相中では存在しないというのが従来の考え方である。我々は無重力下でポリマーガスを生成させ、この新しいガス素材の物性をいろいろ検討する計画であるが、先ず、有重力下で部分的なポリマーガスの存在を確認する必要がある。そこで真空蒸発法及び大気中の高温度熱処理法によるポリマーガスの生成実験を行った結果を報告する。1.真空蒸発法によるポリマーガスの生成実験(a)真空封入による加熱放射線照射処理したPTFEをガラス管内に真空(10^<-3>Torr)封入し、電気炉で410°Cの温度で所定時間加熱した。加熱後、融解した試料の重量変化を測定、その残ったPTFEのIR分析を行う。その結果、約4.2%の蒸発量があり、融解したPTFEのIRスペクトルは、融解前のPTFEのそれと完全に一致した。このことは、加熱して融解したPTFEはポリマーガスとして蒸発していくと推察されるが、そのガスが分子量の高い高分子物質であるかどうかは分からない。(b)真空蒸着法による加熱。真空蒸着(10^<-5>Torr)装置内で放射線照射PTFE試料を280°、310°Cで加熱し、その重量変化とガラス管上部の付着状況を観察した。その結果、重量減は温度の上昇と共に増し、ターゲット及びガラス管上部に白濁付着物を確認した。その付着物が少量のため、IR・DSC分析等の測定が出来ないが、それはPTFEらしき物質と思われる。このことから、気相中ではPTFEのガスが分子分散していることが示唆される。2.大気中での熱処理によるポリマーガスの生成実験市販のPTFEの試料を空気中で加熱したが、重量変化は認められない。一方、放射線照射PTFEは熱処理時間と共に重量が減少し、そのPTFEは分解生成物として、気体状態となり、低分子のPTFEのまま器壁に析出する。よって、気相中ではポリマーガスとして存在することが分かる。分子・原子の集団であるコロイド粒子が気体状(煙霧質などのゾル)及び液体状(エマルジョン液など)で存在しうることは周知の事実である。しかしながら、ポリマー鎖が液相中でコロイドではなく分子鎖として存在していることを初めて確認したのはStaudinger博士であり、これにより氏はノ-ベル賞をとり、20世紀の高分子科学が華々しく開花したのである。ところでポリマー鎖は、その重量のため、気相中では存在しえないというのが従来からの常識であった。我々は無重力下でこのポリマーガスを生成させ、この新しいガス素材の物性、挙動を検討するため、先ずその前段階として放射線照射処理ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)を高温で空気中暴露したところ、気体状の分解生成物を発生したが、この気体の10%はPTFE、つまりポリマーガスであった。すなわち、電気炉内でガスとなったPTFEは他の気体と共に電気炉内を上昇し、電気炉上部に設置してあるAl箔またはNaCl板に析出したのである。このように析出した白い薄膜をIR(赤外線吸収スペクトル)、DTA(示差熱分析)、TG(重量損失)など各角度より分析した結果、分子量は少し低下しているもののPTFEであることを確認した。すなわち有重力下で例え部分的にせよポリマーガスが得られたという前向きの結果に基づき、引き続き無重力センター(北海道)で更に確認の実験を行い、最後はNASAに依頼し、長時間無重力下でポリマーガスのP(圧力-V(体積)-T(温度)関係、濃度変化、せん断応力変化による粘度など物性挙動(Newton粘性か、非Newton粘性か)を検討したい。それ故、本科研費(萌芽的研究)による研究計画の次期段階では本格的科研費の申請を行いたいと思っている。

一方、放射線照射PTFEは熱処理時間と共に重量が減少し、そのPTFEは分解生成物として、気体状態となり、低分子のPTFEのまま器壁に析出する。よって、気相中ではポリマーガスとして存在することが分かる。
Role of RNA methylation in the regulation of gene expression.

アデノシン塩基のメチル化であるm6Aは、mRNAの内部のメチル化として、転写後制御機構の重要な機構として、現在非常に注目を集めている。これまでに、m6AがRNAプロセシングや翻訳の過程を調節することが知られているが、どのような生理的機能をm6Aが担っているのかは、未だ不明である。今回の研究において、我々は、次の2点を探求する。第一は、m6Aの概日変動をするのかどうか、第二は、m6Aの脱メチル化酵素であるFtoやAlkbh5、また、メチル基転移酵素であるMettl3が、遺伝子発現にどのような役割を及ぼすのかの解明である。今回、我々は、概日リズムの生理学におけるm6Aの役割を検索した。
大豆蛋白を用いた早産予防薬の開発

現在、早産予防薬としてウリナスタチン(ビクニン)が臨床応用されており、その有用性は広く認識されている。しかし、ヒト尿から精製されており、大量精製は困難である。我々はウリナスタチンと類似構造をもつ大豆ビクニンを発見し、その強力な抗炎症作用に着目し、早産予防薬として臨床応用できることを目指している。そこで、大豆ビクニンの抗炎症作用の機序の詳細を解明することを目的とした。マクロファージを用いた検討で大豆ビクニンは細胞内リン酸化を抑制することが判明した。また、炎症系サイトカインの産生を抑制することが明らかとなった。大豆ビクニンの抗炎症作用に対する基礎的検討結果:(1)抗炎症作用の評価:単球細胞内シグナル伝達系の抑制実験マウス単球細胞培養系にリポポリサッカライド100ng/ml添加することにより、細胞内リン酸化蛋白としてMAPキナーゼのMEK1/2・ERK1/2、JNK、p38、PI3キナーゼ・Akt系のリン酸化が起こることをウエスタンブロットで確認した。(2)大豆ビクニンによる細胞内蛋白リン酸化抑制実験培養細胞に事前に大豆ビクニンを1μM添加しておき、その後30分後にリポポリサッカライド100ng/ml添加することにより、細胞内蛋白リン酸化としてMAPキナーゼのMEK1/2・ERK1/2、JNK、p38、PI3キナーゼ・Akt系のリン酸化が抑制された。大豆ビクニン抑制効果は濃度依存性であり、15μM濃度で薬70%の抑制を認めた。(3)大豆ビクニンによるサイトカイン産生抑制実験培養細胞に事前に大豆ビクニンを5μM添加しておき、リポポリサッカライド100ng/ml添加することにより、サイトカイン(IL-1β、TNF-α、IL-6、IL-8)の産生がそれぞれ6090%抑制された。(4)マイクロアレイ法による遺伝子発現実験マクロファージに大豆ビクニンを添加したときの遺伝子発現の相違について、マイクロアレイおよびGene Ontology解析を行い遺伝子発現とパスウエイ解析を行った結果、NF-kappaBおよびEgr-1といった炎症に関連する転写因子発現が制御されていた。以上より大豆ビクニンの抗炎症効果が確認された。(2)大豆ビクニンによる細胞内蛋白リン酸化抑制実験培養細胞に事前に大豆ビクニンを1μM添加しておき、その後30分後にリポポリサッカライド100ng/ml添加することにより、細胞内蛋白リン酸化としてMAPキナーゼのMEK1/2・ERK1/2、JNK、p38、PI3キナーゼ-Akt系のリン酸化が抑制された。切迫早産に対する治療法としてウリナスタチン(ビクニン)の腟内投与が行われており、一定の早産予防効果が確認されている。我々はウリナスタチンと同様な構造を有する物質を大豆の一成分として発見し、大豆よりビクニンを大量に精製する技術を開発し、安価に大量に入手することが出来る。したがって、大豆ビクニンが切迫早産の治療薬として使用できるのであれば、医療経済的にも大変意義深いものとなる。一方、我々は以前より科学研究費補助金を用いて、大豆ビクニンの抗炎症作用について基礎的検討を行ってきた。その結果、大豆ビクニンの添加により細胞内蛋白リン酸化が抑制されること、炎症性サイトカインの産生が抑制されることを明らかにしてきた。そこで今回は大豆ビクニンによる抗炎症作用をin vivoで確認するため、ビクニンノックアウトマウスを使用する研究を行った。本マウスにLPSを投与すると24時間以内に約80%が死亡するが、大豆ビクニンを経口投与することで死亡率を30%に減じることができた。

以上の結果より、大豆ビクニンには抗炎症作用があることが明らかとなった。今後は炎症により惹起されると考えられている、切迫早産に対して、現在臨床応用されているウリナスタチン(ビクニン)の腟内投与と同等以上の臨床効果が得られるかどうか検討を進めていきたいと考えている。大豆ビクニンによる抗炎症作用を基礎的に解析することに、想定以上に時間を要したため、全体のスケジュールがやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記基礎研究を発展させ、動物実験を計画中であり、現在準備を行っている。ほぼ準備は完了しており、早々に実験を開始できる見込みである。
教育システムと子育て支援を繋ぐ妊娠前後教育のモデル開発―NZの実態調査を中心に―

2016年に出会って以来、「クリティカル・リアリズム」の方法で本研究を進めてきたが、最終年に当たる2018年に、本研究のテーマであった「教育システムと子育て支援を繋ぐ妊娠前後教育のモデル開発」に、大きな環境の変化があった。それは、「家庭科教育においては、「家族を大切にする心情」や「保育」という内容を教えているが、実際に高校生・大学生で妊娠した生徒・学生をサポートして親になっていくことを援助する教育システムは我が国には整っていない。」としていたが、新指導要領において高等学校の『家庭基礎』において、「保育」分野で初めて「虐待予防」や「育児不安」等のキーワードが登場し、本研究の進めてきた点が指導要領となって登場した点である。そこで、「虐待予防教育としての家政・家庭科教育とバックキャストによるカリキュラム構築」を執筆し、家政・家庭科教育の分野においていかに子育て支援のための教育を行っていくべきか、実際の若年の親たちによる虐待などの事件からバックキャストして、「そうではない」方向へ導くという方法を検討した。それらを含め、日本家政学会において家政や家庭科の知を生涯学習につなぐ「家庭生活アドバイザー」制度の構築のサポートも行ってきた。また、日本にも妊娠が分かった時からのサポートシステムである子育て包括支援センター(ネウボラ)が定着しつつあるが、その相談員への研修システムの開発についてもNZの実態調査が役立っている。1.国内の10代の妊娠、女性の貧困にかかわる文献・論文を収集し、サーベイを行った。合わせて、国内の専門職3名(産婦人科医、元保健師で現在は10代の妊娠をサポートしている研究者、シングルマザーをサポートしつつ保育士を養成する専門学校の副校長)の方々にパイロットインタビューを行った。それらの結果を論文化した。2.学内予算等を使ってオーストラリア、ニュージーランドへ調査に赴き、それぞれにインタビューを行った。オーストラリアをもう一つの調査地に選んだのは、同じようにイギリスの教育・福祉システムの影響を受けていると考えられるので、2つの国は似たサポートが行われているかと考えたからである。両国のインタビューにおける印象は違ったものがあり、別々の道を歩んでいる部分について文献等を踏まえて分析していく。3.両国において実際に高校段階における性教育のテキストを入手してきたので、今後比較しながら分析を行う。4.ニュージーランドにおける助産師(ミッドワイフ)へのインタビューを行った。またその養成についての歴史の文献を入手してきたので、今年度分析を行っていこうと思う。5.日本の岡山県における「気になる周産期の母親」をチェックしている大学においてそこの教授との共同研究を行う方向で話を進めている。インタビューを我が国を含めて3か国、都合10名以上行った。また、現地でしか入手できない資料をいただくことができたため、今後比較しながら分析を進めることができる。日本における「気になる周産期の母親」の情報を収集している大学(医学部保健学科)と出会うことができたため、共同研究によって生の情報を分析していくことが可能となった。平成28年度においては、研究実施計画とはやや離れているが、方法論としての基礎的な研究を行った。10代の親の研究を進めるときに、NZで調査した枠組みのままでは、日本では受け入れられにくく、方法論の再検討をせざるをえなかった。行っている基礎研究は以下の2点である。1方法論としてのクリティカル・リアリズムに関わる研究。これは、我々が生きている社会である種の困難を乗り越えようとしていくときに、ロイ・バスカーによって創出された概念枠組みと方法論である。10代の親研究を我が国で進めていくときにもこの方法が適応できるのではないかと考えて、国内の研究会に参加し、また南アフリカのローズ大学で行われたリサーチスクールに参加し、発表も行った。タイトルは、"Japanese Home Economics Meets CR"である。2インタビュー等の質的方法を用いることが多いが、その方法としてのグラウンデットセオリーアプローチに関わる研究会を学内で組織し、そこで本研究の方法論を磨いた。そして、国際家政学会において、父親のかかわりが母親にとってとても大きいということから、実践した"Practice and evaluation of the father-child camping program for the reduction of childcare anxiety among mothers"を発表した。また、研究協力者と共に岡山大学に寄せられる「社会的ハイリスク妊産婦」のデータを6年分分析している。成果は平成29年度に母性衛生学会にて発表する予定である。したがって、NZとオーストラリアで聞き取ってきているデータは、未発表のものが多いが、28年度に研究した方法論にのっとり、枠組みを練り直して29年度に公表していく。NZ等で聞き取った10代の親に対するサポートを日本でも行う方向へ持っていけないかと日本の研究者等にインタビューを行ったが、「まだそこまでは・・・」といった意見も多く、より現実的に研究を進めていくために、クリティカル・リアリズムという哲学、方法論を学ぶ必要を感じ、迂遠ながら基礎研究を行っていたため。NZ等の調査データも、研究全体の枠組みを再検討したうえで、より論理的な分析を加えていきたいと思い、28年度はデータを公表していない。今年度は、直接本研究の対象であるNZの調査は行っておらず、本研究と関連するがさらに大きな枠組みの中で、主に4つのことを中心に研究を進めた。1福山市でもネウボラ(妊娠中からの継続的子育て支援)が始まったため、その発祥の国であるフィンランドとスウェーデン、日本の先進地に赴き、調査を行った。それらは口頭にて学内で報告し、論文化を進めているところである。フィンランドでは、10代の親を含めたすべての親たちに妊娠期から毎月サポートを行っており、平等に子育て支援を受けている。

その実態と日本の現状を調査している。2岡山県の産科における「気になる母親」として届けられた事例の内容の分析を行い、10代の親が精神疾患に次いで多いことを検証した。これらは口頭発表を行い、論文化の準備を行っている。3学校教育における家族生活教育について、家庭科での提案を行い、国際学会におけるポスター発表、テキストの執筆を行っている。4我が国の定時制高校へのアンケート調査を行い、10代の親への定時制高校での教育の実態やあり方について分析をし、論文化の準備を行っている。また、研究ではないが(一社)日本家政学会における家庭生活アドバイザーの資格化検討委員⇒認定委員として、資格化へのサポートを行った。講師としても関わると同時に受講生として資格を取ることができた。この資格により、10代の親を含めた社会教育における家族支援がよりやりやすくなった。上記に示した通り、NZをモデルにして研究を進めていたところ、フィンランドのネウボラを下敷きにした福山市の取り組みを進めるような研究に着手したため、10代の親のみではなく、すべての親をサポートする仕組みの構築の研究をしてきた。そのために、本研究は1年延長をさせていただいて、2018年度に成果を出していくこととした。2016年に出会って以来、「クリティカル・リアリズム」の方法で本研究を進めてきたが、最終年に当たる2018年に、本研究のテーマであった「教育システムと子育て支援を繋ぐ妊娠前後教育のモデル開発」に、大きな環境の変化があった。それは、「家庭科教育においては、「家族を大切にする心情」や「保育」という内容を教えているが、実際に高校生・大学生で妊娠した生徒・学生をサポートして親になっていくことを援助する教育システムは我が国には整っていない。」としていたが、新指導要領において高等学校の『家庭基礎』において、「保育」分野で初めて「虐待予防」や「育児不安」等のキーワードが登場し、本研究の進めてきた点が指導要領となって登場した点である。そこで、「虐待予防教育としての家政・家庭科教育とバックキャストによるカリキュラム構築」を執筆し、家政・家庭科教育の分野においていかに子育て支援のための教育を行っていくべきか、実際の若年の親たちによる虐待などの事件からバックキャストして、「そうではない」方向へ導くという方法を検討した。それらを含め、日本家政学会において家政や家庭科の知を生涯学習につなぐ「家庭生活アドバイザー」制度の構築のサポートも行ってきた。また、日本にも妊娠が分かった時からのサポートシステムである子育て包括支援センター(ネウボラ)が定着しつつあるが、その相談員への研修システムの開発についてもNZの実態調査が役立っている。1.海外渡航費は使っていないが、他の予算にて2回の海外調査を行うことができたので、そこで得た資料の分析、インタビューの分析を行う。
非対称かつ高効率な円偏光発光を示す有機分子結晶材料の開発

申請者は,「sp2炭素ネットワークが湾曲した同一曲面上に載った環状のキラルな芳香族分子」という分子構造が良好な円偏光発光の鍵であることを2017年に発見した.本研究は,より優れた円偏光発光分子の開発を行うと共に,超分子集積効果による光学特性の向上をめざす.特に,分子性材料であることの特徴を最大限に引き出すため,結晶性集積固体の構築による特性向上を検討し,精緻な超分子集積構造と光学物性との相関を分子レベルで明らかにする.申請者は,「sp2炭素ネットワークが湾曲した同一曲面上に載った環状のキラルな芳香族分子」という分子構造が良好な円偏光発光の鍵であることを2017年に発見した.本研究は,より優れた円偏光発光分子の開発を行うと共に,超分子集積効果による光学特性の向上をめざす.特に,分子性材料であることの特徴を最大限に引き出すため,結晶性集積固体の構築による特性向上を検討し,精緻な超分子集積構造と光学物性との相関を分子レベルで明らかにする.
リサイクル錯体触媒による環境調和型酸素酸化法の創生

錯体触媒による環境にやさしい酸化反応の開発を目指し、種々の有機化合物を対象とした酸化反応を詳細に検討し、本研究で用いるバナジウム錯体が、環境にやさしい酸化のための触媒として有用であることを示してきた。しかしながら、バナジウム触媒の活性化には高い反応温度、または高い酸素圧が必要であることが問題となっていた。本年度は、水溶媒中、常圧酸素雰囲気下においても効率良く活性化されるバナジウム触媒の開発を目指し、バナジウムと配位子の組み合わせを種々検討した。その結果、4,4'-di-tert-butyl-2,2'-bipyridyl(4,4'-^tBubpy)を配位子に有する新規バナジウム錯体が、常圧酸素雰囲気下でアルコールの酸化触媒として機能することを見出した。さらに、有機溶媒を用いた場合と比較して、水を反応溶媒とした場合に酸化活性が大きく高められることが明らかとなった。次に、高い耐久性と新たな反応特性が期待される異種金属多核錯体の合成を詳細に検討した。カチオン性バナジウム錯体[VO(4,4'-^tBubpy)]SO_4とタングステン酸イオンWO_4^<2->とを反応させたところ、錯体の中心金属にバナジウムとタングステンを有する異種金属四核錯体V_2W_2が得られることを見出した。また、タングステンの代わりにモリブデンを用いることで、バナジウムとモリブデンの異種金属四核錯体V_2Mo_2の合成についても成功した。これら、二つの錯体の構造は、単結晶X線構造解析を行うことで明らかとした。この異種金属四核錯体V_2W_2を酸化触媒とし、過酸化水素水を共酸化剤に用いたアルコールの酸化反応を検討したところ、バナジウム単核錯体と比較して選択性および触媒回転数(TON)が大きく向上することが明らかとなった。本研究では、錯体触媒を用いた環境にやさしい酸化反応の確立を目指して研究を行っている。酸化反応は有機合成において重要な反応でありながら、その多くは毒性あるいは爆発性を有する酸化剤を過剰量必要としており、安全面や廃棄に関する問題がある。近年では環境への配慮が重要視されており、環境にやさしくかつ効率的な酸化反応の開発が強く望まれている。これを解決するため、電子状態を制御可能な錯体触媒を用い、共酸化剤に分子状酸素や過酸化水素を用いる酸化反応を開発する。本年度は研究計画に従い、水との親和性の高い配位子の設計と、反応検討を行った。反応のスクリーニングとして、硫酸バナジウムに対し種々の配位子を添加して酸化反応を行ったところ、ピリジン系配位子が良好な結果を与えることを明らかにした。これらの知見に基づき、ニオブ、モリブデン、タングステンとの複合錯体の検討を行ったところ、これまでに報告例がない全く新規な異種核多核錯体を合成することに成功した。分子構造はX線結晶構造解析により、高精度で構造を明らかにした。本クラスター触媒は、酸化反応についても反応進行が確認され、現在、多様な複合錯体の合成について、引き続き検討を行っている。また、錯体のリサイクル能について、新たに不揮発性の環境低負荷溶媒として注目されるイオン液体を利用したリサイクル法の確立について検討した。その結果、従来用いてきたバナジウム錯体触媒が、9回の再利用に対し、全く反応性の低下が見られないことが明らかとなり、環境低負荷型酸化反応に展開可能であることが示された。いずれの反応も、常圧酸素、または過酸化水素水を共酸化剤として用いており、これまでの加圧酸素での反応系から大きく前進することができた。今後は、空気による酸化反応系の構築の可能性について検討するとともに、高分子原料合成への展開を行う予定である。

この異種金属四核錯体V_2W_2を酸化触媒とし、過酸化水素水を共酸化剤に用いたアルコールの酸化反応を検討したところ、バナジウム単核錯体と比較して選択性および触媒回転数(TON)が大きく向上することが明らかとなった。
人工多能性幹細胞（iPS細胞）を用いた機能的疾患に対する剖検診断の試み

法医剖検例における突然死例の法医剖検診断では、有意な所見が少なくないために死因の判断に苦慮することをしばしば経験する。これらの死因には致死性不整脈が含まれるものと考えられているが、病態の本質が機能的なものであるため、剖検診断は除外診断に頼ざるをえず、積極的診断は不可能とされてきた。ところで、人工多能性幹細胞(iPS細胞)は体細胞にリプログラミングを行うことで、最終的に心筋・肝細胞等へと分化を可能とする。今回、レノックス・ガストー症候群症例より、iPS細胞を作成した。今後、この細胞の多能性を確認後、心筋細胞・肝細胞等へ分化誘導を試みたい。また、特に乳幼児例であるが、CPT2遺伝子の点突然変異に代表されるような脂肪肝等の特異的な病理所見を呈さない代謝疾患による突然死例の存在が知られている。さらに、向精神病薬や覚醒剤等が影響する薬剤性誘発性の不整脈は個人差が存在することも知られている。繰り返しなるが、これらは全て機能の変異による死亡であるので形態学をベースとする従来の法医剖検法ではその診断は不可能である。人工多能性幹細胞(iPS細胞)は体細胞にリプログラミングを行うことで、最終的に心筋・肝細胞等へと分化を可能とする。法医剖検が対象とする死後の臓器からはこれら細胞を分離して電気生理学的・代謝機能を直接的に測定することはできない。申請者らは死体由来の線維芽細胞の培養を日常の法医実務にて施行しており、この死体由来の線維芽細胞をiPS化し心筋・肝細胞に分化可能であれば、電気生理学的・代謝機能等の細胞機能を直接的に計測できる。このことは、今までの形態学的手法を基礎とした法医剖検診断に対して、機能を考慮した死因診断を可能とするという革命的な手段をもたらすこととなる。現在、動物モデルにて死後経過が数日程度経過した死体由来の線維芽細胞を培養している。今までに死後2日以内であれば線維芽細胞を培養可能であり、3日目では不可能であった。今後、引き続いてiPS化を行い、iPS細胞より心臓・肝臓に分化させたいと考えている。動物モデルにて死後経過が数日程度経過した死体由来の線維芽細胞を培養しており、今までに死後2日以内であれば線維芽細胞を培養可能であり、3日目では不可能であったことが判明したため、今回このように判断した。また、脂肪肝等の特異的な病理所見を呈さない代謝疾患による突然死例の存在が知られている。繰り返しになるが、これらは全て機能の変異による死亡であるので形態学をベースとする従来の法医剖検法ではその診断は不可能である。現在までに本研究の予備的検討として動物モデルにて死後経過が数日程度経過した死体由来の線維芽細胞培養を試み、死後2日以内であれば培養可能であることを確認した。ついで、ヒト剖検症例(20例程度、死後2日以内)を用いて死体由来の線維芽細胞培養を試み、いずれも培養可能であった。この中で、次世代シークエンスにて代謝異常を明らかにした症例について現在iPS化を試みている。引き続いてiPS化を行い、iPS細胞より心臓・肝臓に分化させたいと考えている。

また、別研究でヒト死体では、3日目以降でも線維芽細胞培養は可能であったが、マウスではできないことが判明した。今後行うヒト由来細胞を使用する場合では3日目以降の試料も用いたい。法医病理学
根粒形成における2種のオ-キシン生合成系の果す役割の解析

植物腫瘍を形成するAgrobacterium tumefaciensやPseudomonas savastanoiは植物ホルモンのオ-キシンであるインド-ル酢酸(IAA)を生成し、このホルモンの過剰生産が腫瘍形成に必須であることがわかっている。また、そのIAA生合成経路は高等植物のものと異なり、トリプトファンからインド-ルアセトアミド(IAM)を経て行われる(IAM経路)ことも明らかにされている。昨年度、根粒菌にもIAM経路が存在することを見出し、ダイズ菌(Bradyrhizobium japonicum)からIAM経路の後半の過程であるIAMヒドロラ-ゼの遺伝子をクロ-ニング(bam遺伝子と名づけた。本年度は(1)その遺伝子の塩基配列を決定した。読取り枠は465のアミノ酸からなる分子量50266のタンパク質に対応する。その中央部分にA.tumefaciensのtms2やP.savastanoiのiaaH遺伝子と高いホモロジ-のある配列が認められた。(2)種々の根粒菌でIAMヒドロラ-ゼの活性を調べてみるとBradyrhizobium属にはこの活性が広く分布しているにも拘らず、Rhizobium属のものにはR.frediiでごく弱い活性が認められた以外は活性を検出できなかった。(3)しかし、bam遺伝子の中央部分をプロ-ブとしてサザンハイブリダイゼ-ションを行った結果はRhizobium属の根粒菌にもこのプロ-ブと高いホモロジ-をもつ塩基配列が存在することを示した。(4)この結果はRhizobium属の根粒菌ではIAMヒドロラ-ゼの遺伝子は存在するがその発現が抑制されている可能性を示唆する。(5)そこで、R.l.biovar.viciae K5株を用いてこの遺伝子が発現している変異株の単離を試み、5-メチルトリプトファン耐性株の中からIAMヒドロラ-ゼ活性をもつ株を単離することに成功した。これらの結果から、少なくともIAM経路の後半の過程は根粒菌に広く分布しており、根粒形成に何からの役割を果しているものと考えられる。植物腫瘍を形成するアグロバクテリウムやPseudomonasは植物ホルモンのオーキシンであるインドール酢酸(IAA)を生成し、このホルモン産生が腫瘍形成に必須であることがわかっている。また、そのIAA生合成の経路は高等植物の経路と異なり、トルプトファンからインドールアセトアミド(IAM)を経て行なわれることも明らかにされている。われわれの研究室ではマメ科植物の根に共生窒素固定の場である根粒を形成する根粒菌のうちBradyrhizobium属に属する根粒菌にIAM経路が広く分布することをはじめて見出した。本研究ではこの経路の生理的役割を明らかにする1つのステップとしてIAM経路の後半の過程であるIAMをIAAに変換するIAMヒドロラーゼの遺伝子を単離することを試みた。その方法はIAM変換活性をもつB.japonicumの全DNAのユスミドライブラリーを作製し、核コスミドクローンをIAM変換活性を持たないB.japonicumの株に移すことで活性の回復したクローンを得るものである。その結果、約26kbのDNA断片を持ちIAM変換活性の回復した1クローンを単離できた。そのクローンをさらにサブクローニングし、また、トランスポゾンをクローニングしたDNAに挿入してIAM変換活性と挿入部位の関係を解析することにより、IAM変換活性の発現に必要な領域を2.3kbに限定しその遺伝子をbam遺伝子と名づけた。大腸菌はこの遺伝子を持たないが、この遺伝子を導入するとそのままでは変換活性は検出されないものの、この遺伝子の上流のlacZのプロテーター領域をつなぐとIAM変換活性が検出されることから単離したbam遺伝子はIAMヒドロラーゼ遺伝子の発現制御に関わるものではなく、構造遺伝子であることが明らかになった。これは、根粒菌の植物ホルモン合成に関する遺伝子が単離されたはじめての例である。

(5)そこで、R.l.biovar.viciae K5株を用いてこの遺伝子が発現している変異株の単離を試み、5-メチルトリプトファン耐性株の中からIAMヒドロラ-ゼ活性をもつ株を単離することに成功した。これらの結果から、少なくともIAM経路の後半の過程は根粒菌に広く分布しており、根粒形成に何からの役割を果しているものと考えられる。
肺小細胞癌分化誘導因子(DIP)の遺伝子の解析と切除肺癌における発現の検討

肺癌における分化誘導の研究は,肺癌発生の機構の解明のみならず,新たな機序に基づく抗癌剤の開発の可能性を秘めていると考えられる.そのため,癌の分化を誘導することは癌治療における大きな課題である.そこで,我々はこのような分化誘導因子をみつけるために,分化を誘導する機能性モノクローナル抗体を作製し,その遺伝子をクローニングしてきた.その結果,我々が得た抗体KM43-2は肺小細胞癌株SBC-1の形態変化をもたらし,またその細胞運動能も抑制することが認められた.そしてこの抗体が認識するepitopeを調べたところ,分子量60Kと71Kの膜蛋白を認識していた.更にこの蛋白を認識している遺伝子のクローニングを行ったところ,目的遺伝子の一蔀と考えられている560個の塩基配列からなるcDNAがクローニングでき,我々はこれをdifferentiation inducing protein(DIP)と名付けた.しかし,現在のところ分子量と塩基配列数にかなりの相違がみられ,また,このcDNAの断片を細胞にトランスフェクションしても,機能及び形態に大きな変化はもたらされなかった.これは全cDNAがクローニングできていないことによると考えられる.そこで、遺伝子クローニングからのみ塩基配列を同定するのではなく,抗体アフィニティーカラムを用いることにより,蛋白配列から全構造を同定する手段も試みたが,未だ成功してはいない.また他の原因としては,糖鎖による修飾も考えられ,蛋白部分の機能をみていたのではなく,糖鎖の機能をみていた可能性も示唆される.これらのことを踏まえて,今後もこのDIPの機能を解明し,癌細胞の分化における役割を検討していく予定である.肺癌における分化誘導の研究は,肺癌発生の機構の解明のみならず,新たな機序に基づく抗癌剤の開発の可能性を秘めていると考えられる.そのため,癌の分化を誘導することは癌治療における大きな課題である.そこで,我々はこのような分化誘導因子をみつけるために,分化を誘導する機能性モノクローナル抗体を作製し,その遺伝子をクローニングしてきた.その結果,我々が得た抗体KM43-2は肺小細胞癌株SBC-1の形態変化をもたらし,またその細胞運動能も抑制することが認められた.そしてこの抗体が認識するepitopeを調べたところ,分子量60Kと71Kの膜蛋白を認識していた.更にこの蛋白を認識している遺伝子のクローニングを行ったところ,目的遺伝子の一蔀と考えられている560個の塩基配列からなるcDNAがクローニングでき,我々はこれをdifferentiation inducing protein(DIP)と名付けた.しかし,現在のところ分子量と塩基配列数にかなりの相違がみられ,また,このcDNAの断片を細胞にトランスフェクションしても,機能及び形態に大きな変化はもたらされなかった.これは全cDNAがクローニングできていないことによると考えられる.そこで、遺伝子クローニングからのみ塩基配列を同定するのではなく,抗体アフィニティーカラムを用いることにより,蛋白配列から全構造を同定する手段も試みたが,未だ成功してはいない.また他の原因としては,糖鎖による修飾も考えられ,蛋白部分の機能をみていたのではなく,糖鎖の機能をみていた可能性も示唆される.これらのことを踏まえて,今後もこのDIPの機能を解明し,癌細胞の分化における役割を検討していく予定である.我々は肺癌の分化に関連する新物質を探求するため,機能を持ったモノクローナル抗体の作成を行い,そのエピトープを検索することにより,癌に関連するいろいろな新物質の遺伝子クローニングを行うことにした.まず肺小細胞癌の様々な細胞株を用い,その膜表面分画でBalb/cマウスを免疫し,マウスハイブリドーマを作製した.次に,これらのマウスモノクローナル抗体の中から,肺小細胞癌株SBC-1の増殖抑制・形態変化を促す抗体を選別した.この結果,3種の異なるマウスモノクローナル抗体が得られた.これら抗体の中で2種は糖鎖を認識し,他の1種は蛋白を認識していると考えられた.このうち,蛋白認識抗体であるKM43-2だけが,無血清培地だけでなく,FCS添加培地中でもSBC-1の形態変化をもたらし,また細胞運動能も抑制することが認められた.そこで,この抗体KM43-2のepotopeを調べていったところ,分子量60Kと71Kの膜蛋白を認識していることが判明した.更に我々はこの蛋白を認識している遺伝子のクローニングを行うために,SBC-1のcDNAをこのepitopeが発現していないRaji細胞にtransfectionし,抗体KM43一2でこのepitope発現Raji細胞をセル・ソーターにより選別し,更なるtransfectionと抗体による選別を繰り返した.その結果,目的遺伝子の一部と考えられる560個の塩基配列からなるcDNAがクローニングできた.現在登録中の遺伝子との相同性を検討したが,同一遺伝子は登録されていなかったので,我々はこれをdifferentiation inducing protein(DIP)と名付けた.我々は現在このDIPのwhole cDNAを同定中である.そして,今後もこのDIPの機能を解明し,癌細胞の分化における役割を検討していく.肺癌における分化誘導の研究は,肺癌発生の機構の解明のみならず,新たな機序に基づく抗癌剤の開発の可能性を秘めていると考えられる.そのため,癌の分化を誘導することは癌治療における大きな課題である.

そこで,我々はこのような分化誘導因子をみつけるために,分化を誘導する機能性モノクローナル抗体を作製し,その遺伝子をクローニングしてきた.その結果,我々が得た抗体KM43-2は肺小細胞癌株SBC-1の形態変化をもたらし,またその細胞運動能も制御することが認められた.そしてこの抗体が認識するepitopeを調べたところ,分子量60Kと71Kの膜蛋白を認識していた.更にこの蛋白を認識している遺伝子のクローニングを行ったところ,目的遺伝子の一部と考えられている560個の塩基配列からなるcDNAがクローニングでき,我々はこれをdifferentiation inducing protein(DIP)と名付けた.しかし,現在のところ分子量と塩基配列数にかなりの相違がみられ,また,このcDNAの断片を細胞にトランスフェクションしても,機能及び形態に大きな変化はもたらされなかった.これは全cDNAがクローニングできていないことによると考えられる.そこで,遺伝子クローニングからのみ塩基配列を同定するのではなく,抗体アフィニティーカラムを用いることにより,蛋白配列から全構造を同定する手段も試みたが,未だ成功してはいない.また他の原因としては,糖鎖による修飾も考えられ,蛋白部分の機能をみていたのではなく,糖鎖の機能をみていた可能性も示唆される.これらのことを踏まえて,今後もこのDIPの機能を解明し,癌細胞の分化における役割を検討していく予定である.
トップゲ ート型単一有機半導体CMOSに関する研究

Siでは実現が困難なフレキシブルデバイスなどの次世代デバイスへの応用が期待されている有機半導体を用いた集積回路の実現には、有機半導体トランジスタ(OFET)の高移動度化とともに、微細化・高集積化による高速化・低消費電力化が必要となる。本研究では、代表的なp型有機半導体であるペンタセンを用いて、大気中動作可能な単一有機半導体相補型トランジスタ(CMOS)の実現および特性向上を目的として、低仕事関数を有し、大気中で安定な窒素添加LaB6によるペンタセンデバイスの電気特性向上に関する検討を行った。まず、窒素添加LaB6ボトムコンタクト電極を用いたバックゲート型のn型ペンタセンOFETについて検討した。改良した電極形成プロセスを用いてチャネル長6.4 μmを有するOFETを作製し、大気中においてペンタセン薄膜への電子注入の実現に初めて成功した。さらに、先行研究において絶縁膜としての特性が示されている非晶質ルブレン薄膜20 nmをペンタセン薄膜10 nm上に連続堆積して形成したOFETにおいても、ペンタセン薄膜へ電子を注入できることが分かった。今回の検討により、トップゲート型のOFETにも適用可能な成膜プロセスであることを明らかにした。次に、窒素添加LaB6界面制御層によるp型ペンタセンOFETのしきい値電圧制御を用いた擬似CMOSに関する検討を行った。窒素添加LaB6界面制御層により、しきい値電圧を-2.6 Vにシフトさせた駆動OFETと、しきい値電圧2.1 Vの負荷OFETを組み合わせて、単一ゲート構造の擬似CMOSを作製した。新たに設計したステンシルマスクにより、デバイス面積を4.7 mm2まで縮小した擬似CMOSは、大気中において動作電圧-5 Vでロジックスイング4.3 Vを有するインバータ特性を示し、ペンタセンデバイスの微細化および低電圧動作化に向けた指針を示した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
自閉症スペクトラム障害をもつ人のための「未来語りのダイアローグ」実践モデルの開発

未来語りのダイアローグは、心理的あるいは生活上の問題を抱える当事者、家族、多職種の支援者間で連携がうまくいかない、支援が行き詰まっている等、何らかの困難が生じた場合の問題解決のための対話技法である。具体的には、ファシリテーターが参加者に1未来(概ね半年1年後)の希望的な状況(例:就労して周囲との関係が良好など)について質問する、2それが実現したと想定しその時点に立ってもらう、3実現のために自分がしたことや役立ったことを想定し語ってもらう、4未来からみた現在の心配事について語ってもらう、という流れで進行する。希望的な予測を立てることで、現在直面している問題への不安を軽減し、最終的には、各参加者がより良い今後のためにすべきことを具体的にしていくという手法で、北欧ではすでに多くの実践例があり、効果も認められている。日本の実践者や研究者も注目しはじめ、導入への期待が高まっているが日本で実証的研究は未だされていない。筆者らは、これまでの支援経験から、1)成人期の高機能自閉症スペクトラム障害者(以下、ASD者と示す)支援において未来語りは有効であると考えたこと、2)ASD者支援において、当事者・家族・支援者間の連携は特に重要であること、また、3)未来語りは今後の看護学にも貢献できると考えており、本研究に着手することとした。本研究では、実際に、ASD当事者とその家族、支援者の話し合いを未来語りの形式で実施することを通して、効果検証を行うこととを目的としている。現在、倫理委員会の承認を得て、実践をすすめているところである。現在、1ケースへの実践(協力者10名)、その後のインタビューを終了したところである。さらにもう1ケースへの実践予定がすでに決定している段階にある。今後、可能なら、もう1ケースの協力を募り、実践とデータ収集をすすめていく予定である。データ収集を終えた後、得られた対話の映像をもとに、以下について分析をすすめていく。1.未来語りでは、どのような対話のプロセスが展開されるのか2.未来語りに参加したASD当事者、家族、支援者は、どのような体験をするのか3.未来語りを実施した後、ASD当事者、家族、支援者には、どのような変化が生じるのか4.日本でASD者支援として実施する場合、未来語りの効果的な展開のためにどのような工夫が必要か未来語りのダイアローグは、心理的あるいは生活上の問題を抱える当事者、家族、多職種の支援者間で連携がうまくいかない、支援が行き詰まっている等、何らかの困難が生じた場合の問題解決のための対話技法である。1.未来語りでは、どのような対話のプロセスが展開されるのか2.未来語りに参加したASD当事者、家族、支援者は、どのような体験をするのか3.未来語りを実施した後、ASD当事者、家族、支援者には、どのような変化が生じるのか4.日本でASD者支援として実施する場合、未来語りの効果的な展開のためにどのような工夫が必要か物品が予定よりも安く購入できたため、ごく少額の差額が生じたが、次年度の物品購入費として使用予定である。