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音楽科教育における箏指導の楽曲教材開発-古典の手ほどきの調査研究を通じて-

箏曲実演家に対するアンケート及び聞き取り調査により、伝統的な学習では<さくらさくら>は重要な位置づけではないことが判明した。伝統的に用いられてきた初歩の楽曲では、中間部の弦の順次進行、撥弦の方法の理解、同旋律の弾き歌いを伴うものなどが多くあった。また学校音楽の関係者を対象にアンケート及び聞き取り調査を実施した結果、箏をはじめとする和楽器の指導について困難や問題点を感じていることが明らかになった。研究初年度となる本年は、実演家に対するアンケート実施のために、アンケート内容の精査を行い、アンケート用紙の作成を行った。アンケート実施エリアは、北海道(釧路・札幌)、山陰(鳥取・島根)、大阪、名古屋、岐阜、神奈川の地元箏曲家が所属する協会に対して配布協力を求めた。回収率は、おおむね8割を超えるものであった。このほかにも、女流箏曲人の会、個人的に依頼をした実演家も行った。アンケートについては22年度も引き続き各地域に依頼を行う予定である。アンケート調査と合わせて行ったのが、実演家に対する聞き取り調査である。プロフィールに始まり、自身の幼少期・箏曲学習開始時期の学習方法、手ほどき曲・手ほどきについての映像とスチール写真による撮影を行った。これにより、箏の手ほどきについて、その学習方法について現在広く行われている学習方法と異なる点が浮き彫りとなった。楽譜は用いず口頭による教授、稽古時間は15分程度ながらほぼ毎日師匠のところに稽古に行く点、口唱歌を用いる点である。この点についても引き続き22年度も聞き取り調査を行う予定である。教員に対する和楽器の指導に関してのアンケート調査・聞き取り調査は、22年度に行う予定にしているが、事前調査として札幌・帯広・名古屋・米子について現地に赴いて教員等に聞き取り調査を行い、アンケート内容についての精査および現状についての調査を行った。「和の感性」について、その定義付けを行うために、教員養成大学の学生を対象として学生が考える「和の感性」について聞き取りを行った。定義付けに向け22年度以降実演家への聞き取りを合わせて行う予定である。文献調査として、現在刊行されている箏曲の楽譜および手書き譜等の歴史的資料を収集し手ほどき曲がどのような狙いで用いられているかを分析した。研究2年目となる本年は、研究実施計画に基つき以下の調査・研究を行った。(1)基礎的研究と仮説の構築関連資料やテキスト等を収集し、それらの分析、検討を通して、課題解決のための方法・内容の理論的枠組みを仮説的に構築した。(2)実演家への調査実演家へのインタビユーおよび実演家からの受けた情報を整理した。(3)箏指導についての実態調査指導案の分析、教員へのアンケート調査・インタビューを行い、箏を用いた学習についてその傾向分析を行った。(4)戦後日本の音楽科教育における和楽器教育導入の歴史的俯瞰戦後の学習指導要領において、和楽器教育のキーワードがどのような意味で使用されてきたのかを分析し、再確認を行った。(6)実践者、研究者によるシンポジウム和楽器教育の実践者や教育者(大学教員・中学校教員)による情報・意見交換の場としてシンポジウムを開催し、発展的な研究のための示唆を得た。『(5)現状をとらえ直すための授業研究』について今年度は実施できなかった。実演家の手ほどきについての調査では、長野県、京都府、東京都を新たに加えた。学習した時期(時代)によろて楽譜の使用の有無、唱歌使用の有無が分かれており、興味深い結果か得られた。(6)の一環として箏曲だけでなく能楽家への調査を行った。伝統音楽としての確立時期が異なることで「和の感性」のひとつとして考えている「礼儀作法」についての捉え方にも差があることが浮き彫りとなった。また、教員へのアンケート調査では、教師の経験不足によりまだ和楽器の指導について十分な指導をできる教師が多くないことが浮き彫りとなった。研究のまとめの年となる本年の当初研究実施計画は以下であった。(1)和の感性についての定義付け(2)和の感性を育てる教育としての箏指導のための実践提案(3)研究成果の発表と報告書の作成加えて、研究の中途で京都市立盲唖学校出身の地歌箏曲の実演家に当時の専門家教育ならびに戦前の修行について自身の経験を合わせた情報の提供をいただく機会を得、数度のインタビューを実施した。これにより現在の実演家が行っている手ほどきの実態と大きく異なる事実が浮き彫りとなった。またこのうち(3)については研究から得られた成果をもとに平成24年度の日本音楽教育学会出発表を行う予定である。また、1年目2年目に実施した実演家への手ほどきに関するアンケート調査により実演家が求める学校教育における箏指導と、教師側が感じている箏を用いた和楽器指導の課題と期待をまとめた。中学校での箏を用いた和楽器指導の授業研究を2校行った。当初計画では多くの授業見学を行う予定であったが実現しなかった。指導事案については、教育研究大会を中心に近年の箏を用いた指導案を収集することができた。研究を通じて最適と思われる「さくらさくら」
昆虫の記憶・学習にもとづく適応戦略:理想自由分布を実現する多様な戦術

昨年度までのニューラルネットワークを用いたコンピューターシミュレーションならびにキイロショウジョウバエを用いた研究に引き続き、運動における記憶の効果、ならびに多様な運動の生成機構を解析するため、自律運動を行う油滴の運動について解析を行った。この油滴は無水オレイン酸とニトロベンゼンを混合したものであり、pHを調整した微量の界面活性剤を含む溶液中で不規則な運動を行う。これは、単純な履歴情報を用いて運動するシンプルな系であり、運動における記憶の効果を調べるのに適したものである。キイロショウジョウバエと同様の解析を行った結果、油滴からもLevy walkを見いだすことで、効率の良いとされる運動の生成にさほど記憶情報を参照する必要がないことを示した。さらに、油滴の運動軌跡を自己組織化マップを用いて分析し、運動要素を特定、油滴の形と対流との相互作用で多様な運動要素が生成されることを示した。複雑な運動が、さほど記憶情報を用いることなしに生成されていることを示すとともに、油滴の形といったなんらかのパラメーターを変化させるだけで多様な運動が生成されうることを示している。小数のパラメーターを調整することで、記憶情報に頼らずに複雑で多様な運動を次々と生成していくことは、生物の適応的な行動にとっても重要と考えられる。本研究は、この機構がシミュレーション上ではなく、実際に存在する物理系で起こることを発見したという点で、新奇で意義深いものである。本研究の目的は、移動能力や記憶力に限界がある実際の生物が、それらに制約がない場合に実現されるといわれる理想自由分をいかにして実現するかを解明することである。理想自由分布は複数個体の行動の結果生じるのであり、換言すれば創発現象を含んだ形での個体の戦術の総和として現れる。まず、野生型と短期記憶に変異のあるショウジョウバエそれぞれ1匹が餌を探し歩く軌跡を取得し解析した。ここで得られた主な結果は、(i)野生型と記憶の変異体とで、適応的とされるLevy flightの当てはまり具合にほとんど差が見られないこと、(ii)歩行には少なくとも2つの運動モードがあり、一つはノイズ的であり、もう一つはカオス的であることである。この結果は、昆虫において高度な情報処理を行うキノコ体での情報処理と、歩行パターンを生成すると考えられる胸部神経節のカップリングが最適採餌の文脈ではさほど重要ではないと解釈できる。次に、複数個体の歩行軌跡を自動で追跡するシステムの開発を行った。このシステムの開発に成功したことにより2個体の追跡が可能となったため、ショウジョウバエ2個体での採餌戦略の実験・解析を開始した。現段階での実験・解析の結果は2個体で採餌を行う場合であっても1個体で採餌を行う場合と同様の歩行軌跡を描くというものである。さらに、Levy flightの理論的解析を行った。Levy flightは餌がランダムかつ少量存在する場合での最適採餌戦略とされていたが本研究により餌の布や量がランダムではなくても最適採餌戦略となりうることが明らかとなった。さらに、餌の分布がフラクタルとなる場合には捕食者の側と被食者との側で適応度の指標として異なる統計量を使う必要性が生じるが故に、被食者がフラクタルに分布することは捕食者・被食者両方にとって不利益になるという非常におもしろい結果が得られた。これまでの研究で、記憶の変異系統を用いた実験から、ショウジョウバエの採餌行動においては長期間にわたる記憶の保持が採餌効率を必ずしも高めないことが示唆された。これは、記憶の変異系統であっても野生系統であってもLevy walkという確率過程に従って行動をしているという解析結果から支持されたことである。これらの結果は、記憶・学習が適応的な行動の生成に与える影響が小さいということを意味する。本年度は、運動における記憶の効果をより詳細に調べるために、自律運動を行う油滴の運動について解析を行った。自律運動を行う油滴は、単純な履歴情報を用いて運動するシンプルな系であり、運動における記憶の効果を調べるのに適している。まず、位相差顕微鏡を用いた観察により、油滴内部で起こる対流の様子を記録、分析し、運動メカニズムにつての仮説を構築した。次にこの仮説に対し、流体力学シミュレーションによる裏付けを行った。その結果、油滴内部の至る所で小さな対流が生じ、それらが対称性を自発的に破り、自己組織化し、マクロな運動が生成されることが示唆された。この油滴のマクロな運動を記録し、解析したところ、ショウジョウバエ同様Levy walkに従うことが示唆された。この結果は、その生成に複雑な記憶情報が求められると推測されるLevy walkが、単純な記憶のみで生成可能であることを示唆する。また本年は、ショウジョウバエや油滴を追跡し、解析するシステムにさらなる改良を加え、複数オブジェクトの同時追跡の精度を高めることに成功した。本成果は、主に動物行動を調べている複数の研究者から利用したいという申し出を受けるなど、高く評価できるものである。

キイロショウジョウバエと同様の解析を行った結果、油滴からもLevy walkを見いだすことで、効率の良いとされる運動の生成にさほど記憶情報を参照する必要がないことを示した。さらに、油滴の運動軌跡を自己組織化マップを用いて分析し、運動要素を特定、油滴の形と対流との相互作用で多様な運動要素が生成されることを示した。複雑な運動が、さほど記憶情報を用いることなしに生成されていることを示すとともに、油滴の形といったなんらかのパラメーターを変化させるだけで多様な運動が生成されうることを示している。小数のパラメーターを調整することで、記憶情報に頼らずに複雑で多様な運動を次々と生成していくことは、生物の適応的な行動にとっても重要と考えられる。本研究は、この機構がシミュレーション上ではなく、実際に存在する物理系で起こることを発見したという点で、新奇で意義深いものである。
メダカ孵化酵素遺伝子の構造と発現

1,ゲノム遺伝子のクローニング.drR系統のメダカDNAを用いてゲノムライブラリーを作成し、HCEまたはLCEのcDNAをプローブとしてスクリーニングを行いそれぞれのクローンを単離した。制限酵素地図を作成後、シークエンスにより構造を決定した。LCEは、8つのエクソンより成り約4kbのシングルコピー遺伝子である。一方,HCEは,イントロンのない約1kbの遺伝子である。さらに、HCEは多重遺伝子で、ゲノム上にタンデムに並んでクラスターを成していることがわかった。現在8つのHCE遺伝子がクローン化されている。また、S1マッピングとプライマー伸長法により両遺伝子の転写開始点を決定した。その結果、両遺伝子とも転写開始点の上流20-30bpにTATAボックスが存在し、LCEは、連続した3つの塩基配列、HCEは、連続した7塩基配列と、両者とも複数の転写開始点を持つことがわかつた。HCEとLCEはアミノ酸の一次構造で62%類似しており、両者ともアスタシンファミリーというプロテアーゼ群に属する。一般に、構造のよく似た同一ファミリータンパク質の遺伝子は、良く似たエクソン、イントロン構造を示すことが報告されている。HCEとLCEは全く異なった遺伝子構造を持つ稀な例であり、分子進化的にたいへん興味深い。2,in situ hybridization(ISH).孵化腺細胞がどの細胞または組織より由来するかを調べる事を目的として孵化酵素遺伝子の発現をwhole-mount ISHまたは切片による組織化学的観察により同定した。遺伝子発現はまず、後期嚢胚期で、hypoblastの先端のごく少数の細胞で発現が観察され、1体節期では、胚体頭部前方のpolsterと呼ばれる細胞集団で発現が見られた。その後、孵化腺細胞は、胚体腹部の外胚葉の細胞層を移動し予定咽頭部である内胚葉の細胞層に移動し、口腔形成後に咽頭壁に局在する。ゼブラフィシュを用いた細胞系譜の追跡実験により孵化腺細胞は、polsterより由来することが報告されており、今回の結果は、この報告を直接に証明したこととなる。
立体画像表示システムを用いた鼻副鼻腔ステレオナビゲーション手術術式の研究

より安全で的確な鼻副鼻腔手術を目指し、立体画像表示システムを用いたステレオナビゲーションシステムを開発した。システムの使用方法は以下の通り。まず患者の術前CT画像を3次元的に解析し、副鼻腔や頭蓋底また視神経などをそれぞれセグメンテーション(区分化)してそれぞれの立体臓器モデルを作成する。手術時、立体内視鏡を鼻副鼻腔内に挿入すると、立体臓器モデルが内視鏡画像上に遠近感をもって重畳表示される。すなわち、術野の後方が透見できるようになる。術野とその周辺解剖がより直感的に認識でき、安全な手術操作を支援すること、また教育にも優れたツールであることを確認した。鼻副鼻腔手術において、立体内視鏡画像に、患者の副鼻腔や周辺臓器の3次元グラフィックモデルを重畳表示するステレオナビゲーションシステムの改良・発展を試みた。本システムの活用により、術野を3次元・立体的で直感的に認識できるようになる。また骨壁や軟部組織の裏面の状態を透見できる。従来の内視鏡手術よりも飛躍的に安全・的確で、かつ高度の手術操作が可能となる。本年度は、現行システムの奥行き方向への遠近感表示を向上させるため、鼻副鼻腔内構造物のcolor codingに工夫を加えた。すなわち、CT画像の中から後部篩骨洞と蝶形骨洞、前頭洞、眼窩内側壁、視神経、内頸動脈などの重要構造物をセグメンテーションし、これらのものを重畳表示させた際に前後方向の位置関係を認識しやすいように、緑色、青色および黄色を基本に、後方の臓器ほどコントラストと色調を強めてみた。色付けは遠近感表示に大きく関与しており、様々な色の組み合わせを試し、奥行き感の向上に努めた。さらに、サイドモニターを準備し、2次元的な前額断あるいは水平断CT画像にグラフィックモデルを重畳表示させ、ステレオナビゲーション画像とリンクさせる。これにより術者は、術野のオリエンテーションをステレオナビゲーション画像で直観的に、またサイドモニターで奥行き・遠近を客観的に認識できるようになった。また本年は、精度の向上も試みた。原行システムでは精度がまだ不十分であり、誤差は1,2mmから10mm以上と不安定である。レジストレーション方法の改良が必要である。実験的に鼻腔内にあらかじめマーカーを注入した上でCTを撮影し、手術時にそのマーカーの位置を参照点としてレジストレーションを行えば、とくに深部方向での誤差が改善できると考え、予備実験中である。立体内視鏡画像に患者の副鼻腔や周辺臓器の3次元グラフィックモデルを重畳表示するステレオナビゲーションシステムを改良し、機能を発展させた。本システムを活用すれば、複雑で個人差が大きな副鼻腔内における術野の3次元・立体的なオリエンテーションを直感的に認識できる。また骨壁や軟部組織の裏面の状態が透見できる。従来の内視鏡手術よりも飛躍的に安全・的確な手術操作が可能となる。本年度の研究では、3次元臓器モデルのcolor codingを改良し辺縁を強調して内部を透見させる事で、奥行き方向への遠近感表示および立体内視鏡モニター上での描出を向上させた。また、30°前方斜視鏡の画像上にも3次元臓器モデルを重畳表示させることに成功した。これにより、斜視鏡下でのステレオナビゲーション表示も可能となったため、副鼻腔手術において最も難しくまた副損傷も多い前頭洞へのアフローチが、的確に支援されるようになった。上記の改良型ステレオナビゲーションシステムを使用し、実際に3症例の手術を行った。まず、術前に撮影された副鼻腔CT画像を慈恵医大高次元医用画像工学研究所にて解析した。CT画像の中から後部篩骨洞と蝶形骨洞、前頭洞、眼窩内側壁、視神経、内頸動脈などの重要構造物をセグメンテーションし、それぞれ色付けした。ステレオナビゲーションシステムは、(1)立体内視鏡、(2)光学式三次元位置計測装置、(2)立体内視鏡の画像上に患者臓器の3次元モデルを重畳表示するGraphic workstationから構成される。セットアップを完了させ、実際に立体内視鏡下のステレオナビゲーション手術を行った。手術野とその周辺解剖がより直感的に認識できる事は、安全な手術操作を支援すること、また教育にも優れたツールであることを確認した。ただし、手術中の画像表示の誤差は3mm以内で安定するようになった。術中、重畳表示画像と通常の画像をいつどのような状況で使い分けるのが良いかについても検討を進めた。我々はこれまでの研究で、立体内視鏡画像に患者の副鼻腔や周辺臓器の3次元グラフィックモデルを重畳表示するステレオナビゲーションシステムを開発し、実際に手術を行いその有用性と欠点を検討してきた。このシステムを活用すれば、術者は副鼻腔内における術野の3次元的かつ立体的なオリエンテーションを直感的に認識できる。

また、骨壁や軟部組織の裏面の状態が透見できるため、従来のナビゲーションシステムを用いた内視鏡手術よりも、飛躍的に術野と周囲の臓器との解剖学的位置関係がイメージしやすくなった。結果的に、より安全で的確な手術操作へとつながると考える。今年度は、システムをさらに改良し機能を発展させた。3次元臓器モデルのcolor codingを改良し辺縁を強調して内部を透見させる事で、奥行き方向への遠近感表示および立体内視鏡モニター上での描出を向上させた。またcoloring自体にも改良を重ね、臓器・構造物の色分けを主に黄色、赤、青を基調にし、内視鏡画像に重畳表示させた時にそれぞれの3次元モデルが干渉しあわないような表示が可能になった。30°前方斜視鏡の画像上にも3次元臓器モデルを重畳表示させることに成功した。これにより、斜視鏡下でのステレオナビゲーション表示も可能となったため、副鼻腔手術において最も難しくまた副損傷も多い前頭洞へのアプローチが、的確に支援されるようになった。さらに我々は、30°前方斜視鏡の先端に2つのCCDカメラを装着させた立体斜視鏡を開発した。上記の改良型ステレオナビゲーションシステムを使用し、実際に慢性副鼻腔炎症例の手術を行った。手術野とその周辺解剖がより直感的に認識できる事は、安全な手術操作を支援すること、また教育にも優れたツールであることを確認した。今年度の研究で最大の課題であった、前方斜視鏡下の重畳画像表示システムの開発に成功した24年度が最終年度であるため、記入しない。本システムの安全性をさらに向上させるため、誤差をさらに縮小する必要がある。また、今後は70度前方斜視鏡に重畳表示システムを使用できるようにしたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。
在宅要支援・要介護高齢者の耳のケアニーズに関する研究

本研究は、在宅要支援・要介護高齢者(以下、要援護高齢者)の耳のケアニーズを明らかにすることを目的とし、この分析により要援護高齢者の耳のケアの意義を検討する。まず、通所サービスを利用する要支援要介護2の高齢者128名に調査を行った。平均年齢は80.0歳、男性3割女性7割、両側上肢機能障害が2割、湿型耳垢が4割であった。耳垢蓄積は、四段階[完全閉鎖・1/2閉鎖・1/3閉鎖・閉鎖なし]に分類し、両側閉鎖なしが34名26.6%、両側1/2閉鎖もしくは完全閉鎖が18名14.1%であった。ケア者は、7割が本人であり、「気持ち悪い・かゆい時」、「風呂あがり」等に行っていた。道具は、耳かき、綿棒、指、ヘアピン、マッチ棒等であり、頻度は、月数回・年数回が2割以上であった。ケアへの不満は、「指が不自由」「(外耳道)奥までとれない」等、約2割にみられた。耳垢蓄積の要因は、上肢機能障害(対抗つまみ)、男性、湿型耳垢、高い介護度が推測された。気導聴力[四分法]は、右側41.3dB左側42.0dBであった。右側気導骨導差は、完全閉鎖の耳が閉鎖なしの耳より低い傾向にあり、耳垢蓄積による聴力低下が示唆された。次に、訪問看護を利用する要介護35の高齢者11名に調査を行った。平均年齢76.0歳、湿型耳垢が5割であり、耳垢蓄積は、両側閉鎖なしが3名、片側の完全閉鎖が2名であった。耳のケアは、約4割が本人・介護者によって月数回の頻度で行われており、介護者の道具は、耳かき、綿棒、ピンセット等であった。困っている事は、「動く」「(左側臥位のため)左側が取れない」等であり、「痛がるので入口だけ」「ヘアピンの湾曲を利用」等を工夫していた。完全閉鎖の者は、非経口的な栄養摂取、セルフケア低下、介護者のケアが共通していた。以上の調査より、在宅要援護高齢者の耳のケアニーズとして、介護度の低い者は、高齢者自身へ道具等の安全なケア方法を普及する必要があり、介護度の高い者は、介護者および在宅ケアのスタッフヘケアの意義・方法の普及が必要であると考えた。本研究の目的は、在宅で生活する要支援・要介護高齢者(以下、要援護高齢者)の耳のケアニーズを明らかにすることである。本年度は、在宅要援護高齢者のうち介護度が低い通所サービスの利用者を対象とし、耳のケアに関する調査を実施した。調査対象は、通所サービス3ヶ所の65歳以上の高齢者のうち、(1)現在耳疾患なし、(2)同意が得られることに該当した108名。このうち、聴力検査ができかつ耳疾患既往なしの該当者83名を分析対象とした。

調査項目は、耳垢蓄積、関連因子、日頃の耳のケア、聴力、コミュニケーション能力である。本報告は、調査項目の記述統計を示す。対象の背景[関連因子]は、平均年齢83.3±6.7歳、女性63名75.9%男性20名24.1%、介護度は要介護度143名51.8%、要支援26名31.3%。バーサル・インデックス91.4±11.3点、NMスケール44.0±7.3点、老研式活動能力指標7.0±3.5点、上肢機能に両側障害の者12名14.5%であった。耳垢の性状は湿型耳垢32名38。6%、乾型耳垢51名61.4%であった。耳垢蓄積の状態は、4段階院全閉鎖・1/2閉鎖・1/3閉鎖・閉鎖なし]判定し、両側閉鎖なしが22名26.5%、両側が1/2閉鎖もしくは完全閉鎖が9名10.8%、両側完全閉鎖はなかった。耳のケアは71名85.5%が必要と答え、77名92.8%がケアを行っていた。このうち、自分でケアする者が73名94.8%、ケア時期は「気持ち悪い」「気が付いた」が各41名53.2%であった。ケア物品は、耳かき50名64.9%、綿棒24名31.2%、指7名、マッチ・爪楊枝各3名、ティッシュ、爪、釘の頭、爪楊枝に脱脂綿を巻く等各1名。頻度は月数回16名20.8%、年数回15名19.7%、週1回14名18.2%。耳のケアに満足しない者は13名16.9%であり、その理由は「うまくとれない」「もっと手入れをしたい」「指が不自由でとれない」等をあげた。聴力は、気導聴力[4文法]が右側42.3dB左側44.4dBであった。コミュニケーション状態は、人と話すことが好きと答えた者が61名73.5%、日常生活に支障がある内容は「テレビの音が他人の聞こえる音量では聞こえない」31名37.3%、「騒がしい時、会話が聞こえない」39名47.0%等があげられた。次年度は、対象数を増すため本調査を継続し、さらに介護度の高い在宅要援護高齢者約10名へ調査予定である。本研究の目的は、在宅要支援・要介護高齢者(以下、在宅要介護高齢者)の耳のケアニーズを明らかにすることである。今年度は、介護度が高い在宅要介護高齢者へ、耳のケアの調査を実施した。対象は、訪問看護の利用者65歳以上うち、現在耳疾患がなく、要介護度35で同意を得られた11名。調査項目は、耳垢蓄積、関連因子、日頃の耳のケア、聴力、コミュニケーション能力であり、研究者が自宅へ伺い調査した。対象の背景は、年齢[中央値]80(min.-max.66-93)歳、男性7名、要介護3・4が各3名、要介護5が5名。バーサル・インデックス20.0(5-80)点、NMスケール37.0(4-49)点、2分間のガム咀嚼回数(n=8)143.5回、上肢機能障害は両側5名左側6名。耳垢性状は、湿型5名乾型6名。耳垢蓄積の状態は、外耳道閉鎖の状態を4段階[完全閉鎖・1/2閉鎖・1/3閉鎖・閉鎖なし]で判定、両側閉鎖なし3名、両側が1/2閉鎖もしくは完全閉鎖1名、両側完全閉鎖0名。聴力検査(n=8)は、気導聴力[4分法]右側25.1(10.0-43.8)dB左側26.9(16.3-45.0)dB。コミュニケーション能力は、話しが好き6名、話し相手がいない2名。生活の支障は、「雑音があると会話を聞き取れない」5名、「TVの音量を上げても聞えない」「他人が聞き取れる音では聞こえない」各1名。耳のケア(n=9)は、ケア者が本人5名、家族4名、訪問看護師2名、散髪屋1名。ケアする時は、かゆい7名、月数回4名。満足してない1名は、「耳の感覚がない。痛い。」を理由としたが、外耳道は異常なかった。訪問看護師は、「痛がる」「耳毛が多く取りにくい」とケアに困っていた。介護者(n=9)は、5名が耳かき、綿棒、ヘアピン、ピンセットを用いケアを行い、工夫点は「痛がるので入口だけ」「手前だけ拭取る(かゆみが治まる)」
ガーナ南部の古生代〜中生代構造発達史に関する岩石学的及び地球化学的制約

大陸縁辺部における堆積古環境の解明を目的として,ガーナの大西洋岸沿いに分布するオルドビス紀から早期白亜紀の堆積岩について岩石学的・地球化学的検討を行った。特に,砕屑物質を供給した後背地の地質環境,堆積盆の古環境,堆積場形成のテクトニクスを明らかにすることを試みた。この目的のため,セコンディア層群とトーゴ累層について野外調査を行うとともに,採取した試料について以下の手法により分析とデータ解析を実施した。(1)採集した試料の検鏡を行い,さらに詳細な分析の対象とするため中粒砂岩13試料と珪岩12試料の計25試料を選んだ。これらの試料についてモード分析と砕屑粒子の形状に関する統計分析を行った。(2)12個の中粒砂岩試料について重液による重鉱物分離を行い,含有する砕屑性重鉱物の解析を行った。(3)25個の試料について蛍光X線分析法,ICP質量分析法により主要および微量成分元素全岩化学分析を行った。この結果,次のような成果が得られた。研究対象とした中粒砂岩は中程度あるいは良く淘汰された砕屑粒から構成される。単結晶石英,多結晶石英,カリ長石,斜長石,岩片が主要な砕屑粒子であるが,石英の量が最も多い。本研究で取り扱った砂岩は,石英アレナイト(トーゴ累層)と長石アレナイト(セコンディア層群)に分類される。また,これらの砂岩に含まれる重鉱物として,雲母,緑泥石,ルチル,トパーズ,燐灰石,磁鉄鉱,イルメナイト,ジルコンが認められる。これらの重鉱物組み合わせは,後背地として花歯岩類あるいは正片麻岩類の地域を示唆する。主成分,微量成分元素組成は,原生代砂岩の平均組成と類似した特徴を示すが,これらに比較してMg, Fe, Cr, Ni, Co, Vなどの成分に少し乏しい。現在までに収集したこれらのデータを総合すると,トーゴ累層とセコンディア層群堆積岩類の岩石学的・地球化学的特徴は,非活動的な大陸縁辺部に形成された堆積盆で生成したとするモデルと調和的である。
大規模個票データを使った医療情報分析・政策評価の研究

本研究では,まず,大規模な患者の個票データの分析を行うためのモデル開発についての研究を行った。次いで,開発されたモデルを使い,白内障や糖尿病などの傷病について,在院日数,診療報酬等に影響を当たる要因や病院ごとの差異などについて,東京医科歯科大学医療経済学分野によって収集されているデータ・ベースを用いて分析した。さらに,その結果に基づき,医療政策の評価や医療資源の有効利用についての分析を行った。(1)本研究では、東京医科歯科大学医療経済学分野によって収集・管理されている患者の大規模個票データを用いて、各種傷病の医療費、在院日数、治療成果の関連について総合的に分析し、当該要因に影響する患者や医療措置に関する分析を行う。(2)そのためにまず、データベースの構築、整備を行う。さらに、これらのデータの分析に必要な計量分析手法や解析用のプログラムの開発を行う。これらは医療分野のみならず、他分野においても応用可能なものである。(3)それらに基づき、現在の診療報酬制度についての検討を行い、計量経済学や医療経済学ばかりでなく、診療報酬制度決定に至る政治学的な側面をも含めた総合的な政策評価・提言を行うことを最終的な目的としている。平成20年度は、次のような研究を行った。第一はデータベースの整備に関するものである。データは病院ごとにいくつかのファイルに分かれており、書式等の不統一の問題もあり、直接分析可能な形とはなっていなかった。このため、本年度は、まず、データの整理を行うコンピュータ・プログラムを開発し、分析用のデータベースを整備する作業を行い、計量経済モデルを使った分析を行える形のデータベースを作成した。第二は、個票データの分析のために必要な分析手法・デルの開発に関する研究である。医療データは質的データである、治療成果と在院日数の同時決定性の問題があるなど、既存の手法を利用できない場合が多い。そのための分析手法の研究を行った。第三は、作成されたデータベース・分析手法を使って、白内障および大腿骨骨折における在院口数に関する分析を行った。人口の老齢化に伴い、白内障および大腿骨骨折の患者数は急増しており、これらの分析は医療資源の適切な利用のための重要性を増している。本年度の研究では、これらの傷病における在院日数・治療成果に影響を与える要因の分析を行った。さらに、2003年4月に導入されたDPC (Diagnosis Procedure Combination、診断群分類)による包括支払制度の白内障への影響についての分析を行った。これらの研究成果は、今後の医療費の改定などの医療政策の策定に関して大きな意味をもっと考えられる。さらに、開発された分析手法の他分野におけるデータ解析への応用に関する研究を行っていいる。これらの研究成果は、13編(掲載決定済みのものを含む)の学術論文として、内外の学術誌に掲載または掲載決定済みとなっている。また、これらの手法と関連する分野の著書1点を刊行している。この他、平成21年3月4-5日に東京大学において国際シンポジュウム「大規模個票データを使った医療情報分析・政策評価の研究」を開催している。平成21度は前年の研究果に基づき、次のような研究を行った。一に、新たに得られたデータを加え、前年作したデータベースの拡張を行った。併せて、データベースを使いやすさや作業効率の向上のため、データベースを管理するプログラムの改良等の作業を行った。第二に、改良されたデータベースを使って、我が国における診療報酬支払制度の大改革であるDPC(Diagnosis Procedure Combination,診断群分類)による包括支払制度導入の影響の評価・分析を行った。分析においては,病院間の在院日数の計量モデルを新たに提案した。このモデルは,Coxの比例ハザードモデル(proportional hazard model)などの既存のモデルを代替するもので,生存時間解析の問題一般に幅広く利用可能で既存のパッケージ・プログラムによって簡単に推定できるものである。提案されたモデルを用いて、白内障における在院日数の分析を行った。白内障手術は,標準化されており,緊急性も低く,日帰り手術も可能であるなど術後合併症・感染症等の危険性も低い。このため,データの均質性が他の傷病に比較して高く,DPCによる包括支払支払制度導入が病院に与えた影響の評価に適していると考えられる。分析の結果、DPCによる包括支払制度は在院日数を短縮したが、その影響は病院ごとに大きく異なっていることが認められ、さらなる医療資源の有効活用にはその傷病の特性を考慮した制度設計の重要性が示唆された。第三に、大規模個票データ分析のための手法・モデルの理論的な分析を行った。第四に、開発された手法・モデルを使って関連する分野に応用し、実証研究を行った。研究成果は合計17編の査読付論文(掲載決定済で印刷中のものを含む)として発表・発表予定となっている。また、査読期間の関係で掲載決定には至っていないが、数本の論文を投稿中である。この他、本年度は2編の著書を刊行している。

平成22年度は、引き続き、前年度までに作成したデータベースの拡張・改善を行った。次いで、在院日数の分析に関する新たな分析モデルを提案した。在院日数の分析のような生存時間解析には.Coxの比例ハザードモデル(Proportional hazard model)などのモデルが幅広く用いられる。しかしながら.このモデルには次に述べるような問題点がある。第一は,在院日数を決定する過程が明示的にモデル化されておらず,なぜ,患者がある日数で退院するかといった詳細な分析ができない点である。第二は、ベースライン・ハザード関数に不均一性があるなど、モデルの仮定が満足されない場合には利用できないことである。このことは,平均と分散を個別に分析できないことを意味しており,分散の違いを考慮して分析する必要がある場合には、比例ハザードモデルによる分析は適当でないことになる。平均在院日数や患者の属性が似たような病院にいても、しばしば分散は大きく異なり、そのようなデータの分析においては比例ハザードモデルは適当でないことになる。ここでは、新たにトービットタイプのモデルを提案した。このモデルは既存のモデルを代替するもので,生存時間解析の問題一般に幅広く利用可能で既存のパッケージ・プログラムによって簡単に推定できるものである。このモデルを使って、白内障手術・糖尿病などにおける治療成果の分析、DPC導入の影響の分析などを行った。この結果、制度導入以前に在院日数が長い病院では在院日数を短縮しようとするインセンティブが働いたが、すでに短い病院では働かなかった可能性が示された。また、開発された手法の他の分野への応用研究を行った。これらの研究成果は合計12編の論文として刊行されている。平成23度は前年度の研究結果に基づき、次のような研究を行った。まず、新たに得られたデータを加え、前年度作成したデータベースの拡張を行った。併せて、データベースを使いやすさや作業効率の向上のため、データベースを管理するプログラムの改良等の作業を行った。つぎに、大規模個票データ分析のための手法・モデルの理論的な分析を行ない、病院間の在院日数の計量モデルを新たに提案した。このモデルは,Coxの比例ハザードモデル(proportional hazard model)などの既存のモデルを代替するもので,病院ごとに在院日数の分散が異なるなど、これまでの分析モデルと異なり分布が不均一性のもとでも分析を可能とするものである。さらに、改良されたデータベースを使って、我が国の診療報酬制度の大改革であるDPC(Diagnosis Procedure Combination,診断群分類)による包括払制度(DPC/PDPS(per-diem payment system))の影響の評価・分析を行った。提案されたモデルを用いて、白内障および糖尿病における在院日数の分析を行った。白内障および糖尿病は、人口の老齢化等の要因により、増加しており、その分析は我が国の医療効率化を考える上で、非常に重要なものとなっている。白内障の分析の結果、DPC/PDPS
カチオン性遷移金属錯体の合成と二酸化炭素の分子変換

五員環と六員環が縮環したヒドロインダセン骨格を有するかさ高いアリールオキシド単座配位子などを新たに開発し、ジルコニウムなどの遷移金属錯体を合成して、分子構造を決定した。カチオン性ジルコニウム錯体を触媒として、ヒドロシランを用いた二酸化炭素の化学的還元反応を調査し、従来のキレート型配位子と比べて触媒活性が向上することを見いだした。理論計算により反応機構を調査した。また、オレフィン重合反応を調査した。初年度である平成20年度では、新規な嵩高い単座アリールオキシド配位子を開発し、これらを補助配位子とする4族遷移金属錯体を合成して分子構造を明らかにした。まず、五員環と六員環が縮環したヒドロインダセン骨格を有するフェノール体(Rind-OH)を、対応するアリールリチウム(Rind-Li)とニトロベンゼンとの反応により合成した。次に、ジルコニウムテトラベンジル錯体と2当量のフェノール体との反応により、嵩高い単座アリールオキシド配位子を金属上に2つ有するジベンジル錯体を合成した。この錯体の分子構造をX線結晶構造解析により決定した。金属周りは四面体型の配位構造であり、2つのベンジル基はいずれもη^1-型に配位している。チタンおよびハフニウムのジベンジル錯体についても同様の反応により合成した。ジルコニウムジベンジル錯体とトリス(ペンタフルオロフェニル)ボランとの反応により、カチオン性ジルコニウム錯体を調製した。このカチオン種を均一系触媒として、二酸化炭素とヒドロシランからメタンとシロキサンに変換する反応を調査したところ、従来のキレート型配位子と比べて触媒活性が向上することを見いだした。基質としてはモノヒドロシラン類について中心に調査した。嵩高い単座アリールオキシド配位子の優れた立体効果により、配位不飽和で反応活性な金属中心を実現できることを明らかにした。さらに平成20年度では、嵩高い単座アリールチオラート配位子を開発した。平成21年度は、平成20年度に引き続き、縮環構造を有するかさ高いアリールオキシド配位子の開発を行った。前駆体として対応するアリールクプレートを用い、酸素分子との反応により、フェニル置換インダセン骨格を有する非常にかさ高いフェノール誘導体を開発した。これと鉄アミド錯体との反応により対応する鉄二価アリールオキシド錯体を合成した。結晶中において特異な直線型二配位構造を有することを明らかにした。また、対応するアリールリチウムと元素硫黄との反応により非常にかさ高いアリールチオラート配位子を合成した。さらに、対応するアジド化合物の還元反応により非常にかさ高いアミド配位子を合成した。これらと鉄アミド錯体との反応では、直線型二配位構造を有する鉄二価アリールチオラート錯体およびアミド錯体がそれぞれ高収率で得られた。一連の直線型二配位構造の鉄錯体は極めて珍しく、大きな内部磁場を有することが予想されることから、磁気特性についてメスバウアーやミュオン分光法を用いて詳細な研究を行った。また、平成21年度では、ヒドロインダセン骨格を有するかさ高いパラフェニレン型の二座配位子を開発した。インダセン骨格に2つの酸素原子を導入したかさ高いパラキノン誘導体を合成した。これと亜二チオン酸ナトリウムとの反応によりヒドロキノン体に変換した。また、パラフェニレン型のジブロモ体を出発原料としてパラジリチオ体やジグリニャール体を調製し、元素硫黄と反応させることにより、かさ高いジチオール化合物を合成した。二酸化炭素還元の反応機構について理論計算化学によりアプローチした。金属中心に対するヒドロシランおよび二酸化炭素の配位に関する知見を得た。平成22年度は、これまでに引き続き、五員環と六員環が縮環したヒドロインダセン骨格を有するかさ高いアリールオキシド配位子、アリールチオラート配位子、アリールセレニド配位子、アニリド配位子などを用いて、種々の遷移金属錯体の合成と反応性の開拓を行った。かさ高いアニリド配位子を有する鉄二価クロロ錯体を原料として、ヒドリド試薬を用いた還元反応を行うことにより、鉄一価の架橋ヒドリド二核錯体を新たに合成した。単結晶X線構造解析によりヒドリドが2つの鉄原子間を架橋した特異な分子構造について明らかにした。また、一連のかさ高い単座配位子を有する直線形二配位構造の鉄二価錯体の磁気特性に関して、メスバウアー分光法やミュオン分光法を用いて詳細に研究し、低温において巨大な内部磁場を発現することを明らかにした。また、平成22年度は、ヒドロインダセン骨格のパラ位に2つの異なるヘテロ原子である酸素原子と硫黄原子を導入したパラモノチオベンゾキノンを、酸化還元特性を有する新たなハードソフト混合型多座配位子として開発した。実際にチタン錯体を合成し、酸素側にチタンが配位したアリールオキシド配位子として機能することを見いだした。二酸化炭素のヒドロシラン類を用いた還元反応についても、還元反応条件の詳細な検討を進めた。

反応機構に関する理論計算では、ルイス酸であるトリス(ペンタフルオロフェニル)ボランとカチオン性ジルコニウム中心の役割に関する知見を得た。モデル系とリアル系での計算結果を比較することにより、配位子のかさ高さが中間体の安定性に重要であるとの結果を得た。
高等教育需要の将来変化に対応する大学立地政策の総合的研究

高等教育機関の立地政策のあり方について,分担研究および全体討議によって,以下のような総合的な研究を進めた.なお,本年度は次年度の取りまとめに向けた中間段階にあるため,個別の成果は散見されるものの,成果の取りまとめは行っていない.1.各省庁の大学立地政策の整理と分析この点に関して,歴史的経緯を整理分析した.また,現行の大学立地政策および計画について各省庁の関連資料を収集し,また関係者に対する聞取り調査を行い,各省庁の政策の特徴,差異などを明らかにした.2.新しく設置された大学のフォローアップ調査及びユニークな事例の研究注目すべき新設大学,ユニークな大学等の整理を行い,関係大学について聞取り調査および資料の収集を行った.3.地域高等教育の発展構造の分析地域別の進学動向に関するデータベースを作成するとともに,教育拡大理論に関する理論的,実証的検討を行った.とくに共通一次以降の大学進学者の地域間移動について検討を行った.4.地域別労働需給の分析労働市場の変化と高等教育の係わりに関して,とくに地域的な観点から,実証的に分析を行った.5.大学立地の社会経済地理学的分析このために,新制大学設置以降の経年的な大学立地および社会経済に関する詳細なデータベースを作成した.データベースを利用した具体的な分析は次年度に予定されている.6.大学立地に関する諸外国の事例の分析に関して,資料の収集と整理・分析を行った.高等教育機関の立地政策のあり方について,分担研究および全体討議によって,以下のような総合的な研究を進めた.なお,本年度は次年度の取りまとめに向けた中間段階にあるため,個別の成果は散見されるものの,成果の取りまとめは行っていない.1.各省庁の大学立地政策の整理と分析この点に関して,歴史的経緯を整理分析した.また,現行の大学立地政策および計画について各省庁の関連資料を収集し,また関係者に対する聞取り調査を行い,各省庁の政策の特徴,差異などを明らかにした.2.新しく設置された大学のフォローアップ調査及びユニークな事例の研究注目すべき新設大学,ユニークな大学等の整理を行い,関係大学について聞取り調査および資料の収集を行った.3.地域高等教育の発展構造の分析地域別の進学動向に関するデータベースを作成するとともに,教育拡大理論に関する理論的,実証的検討を行った.とくに共通一次以降の大学進学者の地域間移動について検討を行った.4.地域別労働需給の分析労働市場の変化と高等教育の係わりに関して,とくに地域的な観点から,実証的に分析を行った.5.大学立地の社会経済地理学的分析このために,新制大学設置以降の経年的な大学立地および社会経済に関する詳細なデータベースを作成した.データベースを利用した具体的な分析は次年度に予定されている.6.大学立地に関する諸外国の事例の分析に関して,資料の収集と整理・分析を行った.
運転者、とくに高齢運転者の安全に関わる視覚機能の解明

平成25年度には1,検査室内湿度変化が実用視力に及ぼす影響および2,検査室内湿度変化がドライビングシュミレータのパラメータに及ぼす影響について検討した。対象は60歳以上で普通免許を有しており、通常の生活で自動車の運転をする15名とした。被験者の平均年齢は66.8歳あった。15名中5名がドライアイの診断基準を満たしていた。1,の結果として、実用視力検査のパラメータは、湿潤環境においてはドライアイ群(5名)非ドライアイ群(10名)でいずれも有意差がなかったが、乾燥環境においては、パラメータの一つである最高視力がドライアイ群において有意に低かった(P<0.05)。2,については、ドライビングシミュレータの評価項目のうち、単純反応検査において乾燥環境では「反応速度」と「のんびり傾向」が有意に増加(いずれもP<0.05)しており、同一者において乾燥環境の方が運転適性が低くなっていた。さらに、15名をドライアイ群(5名)と非ドライアイ群(10名)に分けて検討したところ、非ドライアイ群においては湿潤環境と乾燥環境ですべての評価項目で有意差がなかったが、ドライアイ群では単純反応検査において乾燥環境では「反応速度」と「のんびり傾向」が有意に増加(いずれもP<0.05)した。また、乾燥環境、湿潤環境の双方においてドライアイ群では、ハンドル操作の「状況対応の速さ」が有意に低く、ドライアイ群の方が運転適性が低いことが示された。以上から、検査室内湿度が低下すると運転適性が悪化し、安全のためには検査室内湿度が低下しないようにコントロールすることが重要であることが示唆された。また、ドライアイ患者は非ドライアイの人に比べて運転適性が低いことが示唆された。引き続き対象者の年齢等を拡大して周辺湿度が運転に与える影響についても調べる予定である。平成24年度には(1)各種視力検査と、自動車事故発生に関わるグレア障害および有効視野との関連の検討(2)眼周辺環境が視機能(とくに実用視力)に及ぼす影響のうち、短波長カットフィルターが視機能検査結果に及ぼす影響について検討した。対象は60歳以上で普通免許を有しており、通常の生活で自動車の運転をする方とした。被験者の平均年齢は67.0歳であった。(1)の結果として、実用視力検査のパラメータである視力維持率と有効視野(今回はV-FITという方法を採用)で相関がみられることがわかった(P <0.05)。過去の研究で有効視野検査は運転能力と関係することがすでにわかっているが、検査時間が比較的長い。実用視力が検査時間が1分間であり、より短時間で検査できることが利点であり、今回の結果から実用視力検査も運転能力を図るより簡便なパラメータとなりえることが示唆された。この点については、検査条件や環境をかえてさらに検討していきたい。(2)については、将来的に短波長カットフィルターが高齢運転者の運転補助装置(または装具)として有効かどうか探索するための基礎データを取得するために行った。具体的には、グレア障害を減少させる短波長カットフィルター装着の有無により、有効視野検査結果が変化するかどうかを検討したところ、フィルターの装着により有効視野検査の正答率は有意に上昇し、反応時間は有意に減少することがわかった(いずれもP<0.05)。以上から、短波長カットフィルターの装着は高齢運転者の安全性を向上させる可能性があると考えられた。引き続き周辺湿度が運転に与える影響についても調べる予定である。研究申請者らは平成2426年度基盤研究(C)課題番号24592645「運転者、とくに高齢運転者の安全に関わる視覚機能の解明」(研究代表者:根岸一乃)で、高齢運転者の実用視力のパラメータである平均視力、最低視力、視力維持率と有効視野の成績に相関があることを示し、実用視力が運転適性判定に有用であることを報告した。(2014Annual meeting, The Association for Reseach in Vision and Ophthalmology;ARVOにて一部発表, 2015 Asia ARVOにて発表,英文論文投稿準備中)。一方、研究申請者らは、高齢運転者の運転適性検査の成績と実用視力の関連についても検討し、運転適性検査下位尺度項目の反応速度、のんびり傾向、判断動作の速さ(以上単純反応)、状況対応の速さ(ハンドル操作)は実用視力の反応時間と相関をみとめたことから、実用視力検査の反応時間は運転適性、とくに運動機能を反映することも明らかにした(第68回日本臨床眼科学会総会にて発表,英文論文投稿準備中)。以上より、本研究で実用視力は安全運転のための重要な視覚機能、認知機能(有効視野)、運動機能(反応時間)の3要素を同時にスクリーニング可能な、運転適性のスクリーニングに優れた検査であることが明らかになった。本研究結果を踏まえ、さらに改良を加えたのち同様の手法で検証ができれば、省時間、省スペースの簡便な運転適性スクリーニング検査機器として汎用できる。今回の研究で高齢運転者に対する運転適性スクリーニング検査が適正化されれば、超高齢社会の交通事故の減少ると考えられ、その社会的意義は大きい。眼科学平成25年度にはドライビングシュミレータを用いた眼周辺環境改善による運転者の安全に関わるパラメータの変化について検討できた。ほぼ予定通りに進行している。平成24年度には以下の3項目、(1)各種視力検査と、自動車事故発生に関わるグレア障害および有効視野との関連の検討(2)眼周辺環境が視機能(とくに実用視力)に及ぼす影響の検討

(3)ドライビングシュミレータを用いた運転者の安全に関わるパラメータと各種視機能検査(実用視力含む)との関連の検討、を行う予定で、現状においては(2)までを終了している。予定よりはやや遅延し、年度内予定の達成度は75%程度である。しかしながら、被験者ボランティアの募集等は軌道にのってきているため、今後の研究期間において、その遅れは取り戻せると考えている。平成25年度にはドライビングシュミレータを用いた眼周辺環境改善による運転者の安全に関わるパラメータの変化について検討できた。今後例数を増やしてデータの信頼性を確保する予定である。研究実績に示したように、実用視力と有効視野が関連し、短波長カットフィルターの効果も明らかになっており、当初の仮説どおりの結果が得られている。これを踏まえ、今後も計画通り研究を進めていく予定である。本年度以降は、残りの基礎データ習得後、基礎データを元に、(3)ドライビングシュミレータを用いた運転者の安全に関わるパラメータと各種視機能検査(実用視力含む)との関連の検討、(4)ドライビングシュミレータを用いた眼周辺環境改善による運転者の安全に関わるパラメータ改善の有無の検討を開始する予定である。未使用額の発生は、効率的な物品調達を行った結果である。翌年度の研究員人件費、消耗品購入に充てる予定である。予定より計画がおくれているため、研究費もそれと呼応して予算額を下回った。研究の遅れにより、関連学会への出張もなかった。現在得られているデータは、当初の仮説通りであるため、今のところ研究計画変更の予定はなく、遅れている分も含めた被験者ボランティアへの謝金、資料整理等の人件費、学会旅費、論文(英文)校正料等に使用する予定である。
アンジオクラインシステムによる造血幹細胞の生着制御機構の解明

生着不全や造血能回復の遅延は、臍帯血移植において克服すべき重要課題である、近年、血管内皮から成長因子やケモカイン、接着分子などで構成されるアンジオクライン因子が分泌されること、そしてこれらの発現に応じた組織特異的血管内皮の存在が示唆され、こうしたアンジオクライン因子による生体恒常性維持機構ーアンジオクラインシステムの概念が提唱された。本研究では、臨床検体、また動物実験を含めた生体内外の実験系を通じて、骨髄におけるアンジオクラインシステムの解明を主な目的とし、造血幹細胞と組織特異的血管内皮細胞移植共移植の有用性を確認することまでを目的の範疇とする。
慢性関節リウマチにおける骨・関節破壊機序の分子生物学的解明-RA骨髄由来間質系(ナース)細胞の機能解析及び組織破壊局所での病態解明-

lサイトカイン及びヒアルロン酸産生RA骨髄由来ナース細胞は、IL-6,IL-8,GM-CSF及びヒアルロン酸を、健常人骨髄あるいは健常人滑膜細胞より有意に多量に産生した。RA滑膜由来ナース細胞ではさらにG-CSFの産生が有意に高値であった。RAナース細胞をヒトB細胞株MC/carと共培養しpscudocmpcripolcsisを起こさせるとIL-6,IL-8の産生が有意に増加し、ナース細胞単独培養では認めなかったIL-1 beta,TNF-alphaの産生も認められた。サイトカイン及びヒアルロン酸の産生は抱き込み能に比例して増加した。B細胞をナース細胞と共培養すると、アポトーシスが抑制されるとともに免疫グロブリンの産生が増加した。2骨・関節破壊機序の解明ナース細胞をRA滑膜由来B細胞株と共培養するとIL-1 beta,IL-6,TNF-alpha,MMP-1,MMP-3の産生が有意に増加した。また、ナース細胞においてcathepsin K及びMMP-9のmRNAの発現を認めた。ナース細胞をRA滑膜由来B細胞株と骨片あるいは人工骨上で共培養するとpit gormationあるいは人工骨の吸収が認められた。以上よりRAナース細胞は直接的に骨・関節破壊に関与している可能性が示唆された。RA骨髄において各種造血系細胞を活性化し、機能亢進させる間質細胞の特性・機能について検討した。細胞表面マーカーはCD29、CD44、CDw49c、CD51、CD54、HLA-DR陽性であったが、対照として樹立した健常人骨髄間質細胞とその発現パターンに大差は認められなかった。RA骨髄間質細胞の特徴は共存するリンパ球などの浮遊系細胞を自分自身の下に潜り込ませる現象(pseudoemperipolesis)である。RA骨髄間質細胞のpseudoemperipolesis能は、39.4%±4.5(MC/car),23.8%±2.5(Molt17)に認められたのに対し、健常人骨髄由来ストローマ細胞では4.0%±1.4(MC/car),1.5%±O.6(Molt17)とほとんど認められなかった。RA骨髄間質細胞はIL-6、IL-7、IL-8、GM-CSFの産生能を示した。健常人骨髄間質細胞もIL-6、IL-8を産生したがその産生能は有意に低かった。またRA骨髄間質細胞をMC/carと共培養しpseudoemperipolesisを起こした状態では間質細胞単独培養時に比べて有意に高いIL-6、IL-8産生能を示すとともに、単独培養時には産生されなかったIL-1、TNF一αの産生も認められた。RA骨髄間質細胞は高濃度のヒアルロン酸も産生し、ヒアルロン酸産生能とpseudoemperipolesis能は正の相関を示した(r=0.819)。重症RAに特異的に認められる異常な骨髄球系細胞はin vitroで培養してもその維持が困難であったが、RA骨髄間質細胞と共培養すると骨髄球系細胞は長期間維持された。RA間質細胞は、造血系細胞を抱き込み活性化するが、同時に間質細胞自体も活性化されRA病巣形成に重要な役割を果たしていると考えられた。
フランス社会学とフランス社会主義との関係

1.16世紀から19世紀初頭迄のフランスの革新思想、社会主義に関する文献、資料の購入、蒐集。この作業で極めて貴重かつ重要な文献を蒐集し得た。2.現在のフランス社会学で社会主義を取り扱った文献の購入、蒐集。3.購入、蒐集した文献、資料の整理、その一部の翻訳を行った。4.注文図書の中で若干未到着のものもある。5.購入、蒐集した文献、資料の翻訳に基づいて逐次研究成果を発表していく予定である。