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『ティチング私信集』に見る18世紀日蘭相互理解の研究

F.レクイン編『ティチング私信集』(以下、『私信集』)は、18世紀を代表する日本学者であるI・ティチングが残した私信(公文書でない私的書翰)を集成したもので、いわゆる出島商館文書=公文書からはうかがえない、元商館長ティチングと出島商館員、日本人通詞、蘭学関係者との交流を物語る事実を多く含んでいる。本研究では、この『私信集』を日本史史料として利用するため、共通のツールとなるような参考データ集を作成し、全体的な内容理解・翻訳に供することを目的とした。そのため、(1)文字列のため、フルテキストの作成を行ない、これをgrepによって検索する基礎テキストとするデータを作成した。(2)ティチングが日本古代史の研究のために強く求めた、古代史(記紀)用語については、将来の翻訳文の参考データとして解説文を作成した。(3)人名注参照のため、県立長崎図書館所蔵の分限帳の撮影を行なった。(4)ティチング関連史料として、長崎市立博物館の『本木蘭文』その他の撮影を行なった。(5)当時の阿蘭陀通詞の作成した文書の体系的理解のため、長崎市立シーボルト記念館の中山文庫の撮影を行なった。(6)オランダおよびイギリスにおいて、関連史料の調査を行なった。(7)2000年10月13日(金)に、Dr.Lequin講演会にあわせた公開研究会を行ない、木村・西沢美穂子が研究発表を行なった。また、2000年12月17日(日)に、長崎において研究分担者による研究会を行ない、横山が中間報告を行なった。2002年3月12日に横山が洋学史学会で成果について報告した。(1)『私信集』の内容検索のため、フルテキストの作成を行ない、また特に古代史(記紀)用語については、解説文を作成した。(2)人名注参照のため、県立長崎図書館所蔵の分限帳の撮影を行なった。(3)オランダおよびイギリスにおいて、関連史料の調査を行なった。(4)2000年10月13日(金)に、Dr.Lequin講演会にあわせた公開研究会を行ない、木村・西沢美穂子が研究発表を行なった。以上の研究のための基礎作業と研究会での予備的な報告による検討の結果、次のような研究実績があがった。第一に、『私信集』に所収された書簡のテキストクリティークが進展した。第二に、チィチングと関係者と間に交わされた各書簡の往復関係が明確となった。すなわち、バタヴィアをセンターとする東印度会社の交易圏=定期船連絡網のなかで、長崎←→ベンガル間の通信が成立していることが解明された。これらから、毎年2月末から3月にかけてベンガルから、日本人通詞への書簡にあわせて、オランダ人商館長・商館員への書簡が出されており、これらをその年ごとにトータルに捉えることにより、チィチングが各年度で何を出島からの情報として入手したがっていたかを解明すべき課題がはっきりした。来年度は、この課題の変遷を追うことにより、ティチングの日本認識の深化を整理することとしたい。

本研究では、この『私信集』を日本史史料として利用するため、共通のツールとなるような参考データ集を作成し、全体的な内容理解・翻訳に供することを目的とした。そのため、(1)文字列のため、フルテキストの作成を行ない、これをgrepによって検索する基礎テキストとするデータを作成した。(2)ティチングが日本古代史の研究のために強く求めた、古代史(記紀)用語については、将来の翻訳文の参考データとして解説文を作成した。(3)人名注参照のため、県立長崎図書館所蔵の分限帳の撮影を行なった。(4)ティチング関連史料として、長崎市立博物館の『本木蘭文』その他の撮影を行なった。(5)当時の阿蘭陀通詞の作成した文書の体系的理解のため、長崎市立シーボルト記念館の中山文庫の撮影を行なった。(6)オランダおよびイギリスにおいて、関連史料の調査を行なった。(7)2000年10月13日(金)に、Dr. Lequin講演会にあわせた公開研究会を行ない、木村・西沢美穂子が研究発表を行なった。また、2000年12月17日(日)に、長崎において研究分担者による研究会を行ない、横山が中間報告を行なった。2002年3月12日に横山が洋学史学会で成果について報告した。以上の結果、次のような研究実績があがった。第一に、『私信集』に所収された書簡のテキストクリティークが進展した。第二に、ティチングと関係者と間に交わされた各書簡の往復関係が明確となった。すなわち、バタヴィアをセンターとする東印度会社の交易圏=定期船連絡網のなかで、長崎←→ベンガル間の通信が成立していることが解明された。第三に、書翰に登場する人物や書籍を細かく追跡することにより、日蘭文化交流の諸側面を明らかにできた。特に内通詞小頭・働之者の役割や、馬場文耕の書籍を通じた当時の幕府政治情勢の判断などが興味深い。
生命体と工学システムをソフトウェアレベルで比較する等価アルゴリズム理論の構築

ラットの匂いの受容と情動の表出をつなぐ脳機能を解明するため、行動とそれに伴う神経活動の変化を、テレメーター法により測定した。無線により脳波を測定することが可能なテレメータを用いるこことし、まず脳波測定および解析手法を確立した。実験用に飼育したラットに新しい床敷と自分の匂いが染みついた床敷の上で自由行動をさせ、床敷から発せられる匂い刺激の違いによって誘発される行動と海馬脳波を測定した。その結果、新しい床敷を用いた新規環境においては、探索行動時のラットの海馬脳波において□波の占める割合が増大し、□波のピーク強度も増大することがわかった。このことから探索行動と海馬機能に何らかの関連があることが示唆された。自分の匂いが染みついた床敷の方が明らかに匂いは複雑であり強度も強く、受容される情報量は多いはずである。しかし、入力される匂い情報の多さにもかかわらず海馬□波の応答は新しい床敷の方が自分の匂いが染みついた床敷よりも大きかった。このことから海馬での応答は、匂い物質の種類の多さや強度ではなく、匂いの質に依存するのではないかと考えられた。ラットの探索行動時の海馬□波のピークの増大は、過去の記憶情報との参照という海馬における匂いの情報処理を反映しているのではないかと考えられた。本研究で用いたテレメータは、小型軽量化による非拘束状態での脳波測定を実現されたものの、1つのテレメータにつき1点の測定のみが可能であった。将来、テレメータでの多点同時測定が可能になれば、情報処理機構解明の手掛かりとなることが期待できる。また海馬からの入力を受け、快不快のような価値判断に関与する扁桃体など他の部位の測定も必要であろう。ゾウリムシの化学的刺激に対する細胞膜電位変化と膜イオン電流をホールセルクランプ法により測定した。また、イオンチャネル阻害剤を用いて、ゾウリムシに忌避物質である50mM NaClを接触させた際の膜電位変化を測定した。阻害剤を用いない場合は、前方に接触させると内向きの膜イオン電流が、後方に接触させると外向きの膜イオン電流が測定された。Ca^<2+>チャネル阻害剤を用いた場合は内向きの膜イオン電流のみが阻害され、K^+チャネル阻害剤を用いた場合は内向きの膜イオン電流が阻害された。この結果から、機械刺激応答と同様に、化学刺激応答の脱分極はCa^<2+>の流入によって、過分極はK^+の流出によって引き起こされていることが確認された。Ca^<2+>チャネル阻害剤を用いた場合、後方への接触によって引き起こされる外向きの膜イオン電流も少しながら小さくなった。これは、用いた阻害剤の濃度が一般に使われている濃度よりも高かったため、阻害剤の効果によるものではなく、阻害剤の濃度が高すぎてゾウリムシ自体に影響を与えてしまったためであると考えられる。線虫は様々な化学物質に対する走性(走化性)を示す。シクロヘキシミドは高等生物であるマウスやラットに苦みを呈する物質として知られてきた。線虫がシクロヘキシミドに対して誘引の走化性を示すことが観察された。そこで線虫がこの毒物を誘引物質として認識しているのか、その応答機構を解析した。新規に取得したシクロヘキシミドに応答しない変異株の解析によりシグナル伝達系の転写因子として知られているLIN-1がシクロヘキシミドの走化性に関与していることが示された。さらにMAPキナーゼのシグナル伝達カスケードを担う遺伝子群も関与していることが示された。シクロヘキシミドの感知においてMAPキナーゼにより活性化されたLIN-1がレセプターや二次メッセンジャーの発現量の調節に関与していると考えられる。本年度は、カイコ幼虫の味覚に関わる化学刺激受容のアルゴリズムについて解析した。カイコ(Bombyx mori)は鱗翅目の昆虫で、幼虫の期間はクワの葉を食べる単食性の生物である。この食性選択に重要な働きをしているのが、小腮と呼ばれる味覚感知器官である。本年度の研究では、この小腮に焦点をあてて、カイコが桑とそれ以外の植物との選択をどのように行っているのかを調べるため、食性刺激に対する食性テストおよび電気生理学的手法による神経応答解析を行った。電気生理学的実験を行ったところ、桑と小松菜に対する小腮肢の応答においては、小松菜の方がスパイクの発生頻度およびその強度の値が大きくなることが分かった。つまり、小腮肢で摂食を抑制する成分を感知することによって、その応答に違いが生じた可能性がある。一方、α-ピネンは、植物の代表的な揮発性成分の一つであり、この成分が含まれる桑乾燥粉末の寒天に対しては、カイコ幼虫は摂食行動を示さない。α-ピネンに対する小腮肢の応答を測定したところ、激しいスパイク状の電位変動が生じ、電位の頻度および強度が非常に高い値で発生した。このことから、揮発性成分であるα-ピネンが摂食を抑制する成分の一つとして、小腮肢の受容細胞で情報処理されたことは明らかである。これらの実験結果より、小腮の中でも食性刺激中に含まれる水溶性、揮発性の成分を特異的に判断する部位の存在が明らかとなった。桑、小松菜およびα-ピネンに対する小腮肢の応答で発生するスパイク電位の強度と頻度の値の高さは、カイコ幼虫の摂食行動に大きな違いを与えている。

小腮肢をチャネル阻害した個体は、小松菜やα-ピネンに対してスパイク状の電位は発生しないが、小松菜やα-ピネンの入った寒天を摂食する事が分かっている。つまり、小腮肢において摂食抑制物質を感知することによって、カイコは桑と桑以外の植物の葉を識別している可能性が高い。ラットの匂いの受容と情動の表出をつなぐ脳機能を解明するため、行動とそれに伴う神経活動の変化を、テレメーター法により測定した。無線により脳波を測定することが可能なテレメータを用いるこことし、まず脳波測定および解析手法を確立した。実験用に飼育したラットに新しい床敷と自分の匂いが染みついた床敷の上で自由行動をさせ、床敷から発せられる匂い刺激の違いによって誘発される行動と海馬脳波を測定した。その結果、新しい床敷を用いた新規環境においては、探索行動時のラットの海馬脳波において□波の占める割合が増大し、□波のピーク強度も増大することがわかった。このことから探索行動と海馬機能に何らかの関連があることが示唆された。自分の匂いが染みついた床敷の方が明らかに匂いは複雑であり強度も強く、受容される情報量は多いはずである。しかし、入力される匂い情報の多さにもかかわらず海馬□波の応答は新しい床敷の方が自分の匂いが染みついた床敷よりも大きかった。このことから海馬での応答は、匂い物質の種類の多さや強度ではなく、匂いの質に依存するのではないかと考えられた。ラットの探索行動時の海馬□波のピークの増大は、過去の記憶情報との参照という海馬における匂いの情報処理を反映しているのではないかと考えられた。本研究で用いたテレメータは、小型軽量化による非拘束状態での脳波測定を実現されたものの、1つのテレメータにつき1点の測定のみが可能であった。将来、テレメータでの多点同時測定が可能になれば、情報処理機構解明の手掛かりとなることが期待できる。また海馬からの入力を受け、快不快のような価値判断に関与する扁桃体など他の部位の測定も必要であろう。
変形原子核ウラン238と硫黄34の融合反応による超重元素の合成

変形した原子核であるウラン238に硫黄34を融合させることにより、原子番号108の超重元素の新同位体Hs268(ハッシウム268)を合成した。この生成断面積および核分裂特性の測定から、融合反応における標的原子核の変形効果を明らかにし、超重元素の生成断面積の決定に必要な融合確率の決定方法を導いた。超重元素を合成するために有利な融合反応を見出すことに着目し、変形した原子核であるウラン238(^<238>U)を標的とし、硫黄34(^<34>S)を入射核とする反応機構を明らかにすることを目的とする。ロシア・フレロフ研究所では、カルシウム48とアクチノイド原子核との反応により118番までの元素合成を報告した。これらの生成断面積は、原子番号が大きくなっても減少することなく、数ピコ・バーンを維持した。この原因は、アクチノイド原子核がラグビーボール型に変形しており、入射イオンが変形原子核の赤道面に衝突する場合、超重元素を合成するために有利な反応を見出し、また超重元素の新同位体を合成することを目的として、ウラン238(^<238>U)標的と硫黄34(^<34>S)の反応機構を調べた。ロシア・フレロフ研究所では、カルシウム48ビームとアクチノイド原子核を標的とする反応で118番元素までの合成を報告したが、その生成断面積は数ピコ・バーンと高い値を示した。アクチノイド原子核はラグビーボール型に変形している。これが融合に有利に働き、生成断面積を増加させるとの視点に立ち、(1)蒸発残留核(108番元素)の生成断面積を測定するとともに、(2)反応で生成される核分裂片の質量数分布を測定した。(2)の測定は、原子力機構タンデム加速器で行った。核分裂片の質量数分布は、サブバリヤエネルギーで急激に質量非対称に変化し、複合核を生成しない過程、すなわち準核分裂が増加することがわかった。一方、^<238>Uの赤道面に衝突しうる高エネルギー領域では、複合核を経由する核分裂が多いことがわかった。これにより、反応における標的の向きの効果を明らかにした。次いで、ドイツ重イオン研究所でビームタイムを取得し、^<34>S+^<238>U反応で実際に108番元素を合成することで融合確率を調べた。高エネルギー領域で^<267>Hs(5nチャンネル)を合成し、続いてサブバリヤエネルギーで新同位体^<268>Hs(4n)の合成に成功した。いずれの断面積も、融合に阻害があるとしたモデル計算に一致し、入射核が硫黄のように重いと赤道面衝突でも融合に阻害が現れることを明らかにした。本研究により、^<268>Hsのα崩壊エネルギーと半減期が初めて測定された。この値は、中性子数162が閉殻構造を示すとする理論計算に一致した。
肥満皮膚障害に対する食事療法の確立-Gallic acidの有効性の評価-

近年、肥満により皮膚障害が発症する現状が明らかになってきたが、その病態メカニズムや予防・治療法に関する研究は非常に少ない。しかしながら、皮膚の免疫組織としての役割や、皮膚障害によるQOLの低下を鑑みると、いち早くケアすることにより皮膚障害の発症を予防することが強く望まれる。本研究では、抗酸化作用を有する天然成分Gallic acid(GA)の肥満皮膚障害予防効果について基礎的検討を行なった。GAは肥満モデルマウスに対し、皮下組織における脂肪細胞の肥大化を抑制し、培養細胞を用いた解析では、脂肪細胞の分化を促進し善玉のサイトカインであるアディポネクチンの分泌を促進することが明らかとなった。肥満はメタボリックシンドロームなどの病態基盤であり、その発症メカニズムや予防・治療に関する研究が世界的な規模で取り組まれているところである。一方で、乾癬などの慢性皮膚疾患の発症や皮膚の炎症などが肥満者に多く、褥瘡有病率の増加、創傷治癒の遅延なども報告されている。しかしながら、肥満によるこれら皮膚障害に関して、その発症メカニズムや予防ケアに関する研究報告は非常に少ない。本研究では、病態モデル動物や培養細胞を用いて有効成分を検証し、肥満による皮膚障害に対する科学的根拠に基づく食事療法へと速やかに応用することを目指している。近年、肥満モデルマウスを用いた研究により、肥満の皮膚において、皮下脂肪組織からの直接的な影響や酸化ストレスの関与が報告されている。そこで本研究では、様々な植物に含まれるポリフェノールの一種であり、強い抗酸化活性や多彩な薬理作用を持つことが知られているGallic acid(GA)を研究素材とした。平成26年度は、交付申請書に記載した「研究の目的」および「研究実施計画」に従い、肥満モデルマウスを用いてGAの有効性を確認した。ただし、皮膚へのUV照射による炎症誘発を削除し、それに伴いGAの投与量および投与期間を変更した。研究成果としては、GAは経口摂取により、脂肪組織および皮膚皮下組織に効果を示すことが確認でき、今後予定する食事療法の開発へと進展した。表皮、真皮における作用について、現在評価中である。肥満はメタボリックシンドロームなど様々な疾患の原因として、その予防および治療に関する研究が世界的な規模で取り組まれている。一方で、乾癬などの慢性皮膚疾患の発症や皮膚の炎症などの皮膚障害が肥満者に多く発症しており、褥瘡有病率の増加、創傷治癒の遅延なども報告されている。しかしながら、肥満における皮膚障害に関して、その発症メカニズムや予防ケア方法に関する研究報告は非常に少ない。近年、肥満モデルマウスを用いた研究により、肥満の皮膚において皮下脂肪組織からの直接的な影響や酸化ストレスの関与が報告されている。そこで本研究では様々な植物に含まれるポリフェノールの一種であり、強い抗酸化作用など多様な薬理作用をもつGallic acid(GA)を研究素材とした。昨年度までに、肥満モデルマウスを使用したin vivo試験において、GAは脂肪組織の増加および脂肪細胞の肥大化を抑制する効果を示すことを報告した。本年度は、GAを経口摂取した肥満モデルマウスの背部皮膚組織を使用し、これまで肥満モデルマウスで減少することが認められている、膠原線維および弾性線維成分のmRNA発現量を解析した。その結果、collagenおよびtropoelastinのmRNA発現において改善傾向が認められたが、有意ではなく、GAは脂肪組織に対し、より特異的に働くことが示唆された。今後、皮下脂肪組織を使用し、局所的な遺伝子発現の変動を解析する予定である。また詳細な作用メカニズムの解明を目的とし、マウス由来前駆脂肪細胞3T3-L1細胞に対するGAの効果を検討し、脂肪細胞分化促進作用とそのメカニズムに関して解析を行った。今後、in vivo実験系の結果と合わせて、GAの皮下脂肪組織への効果を解明していく。初年度に、所属研究室の異動に伴う実験開始の遅れと、実験計画の見直しによる試験期間の延長を行ったため、やや遅れた状況にある。皮膚組織の組織学的解析および遺伝子発現解析まで終了しており、その結果からGAの脂肪細胞での作用が示唆された。そのため、今年度は皮下脂肪組織を使用した遺伝子発現解析を行う。肥満はメタボリックシンドロームなどの多く疾患の原因として、その予防および治療に関する研究が世界的な規模で取り組まれている。一方で、乾癬などの慢性皮膚疾患の発症や、褥瘡有病率、創傷治癒の遅延などに関しても肥満との関連が報告されている。しかしながら肥満による皮膚障害に関して、その発症メカニズムや予防ケア方法に関する研究報告は非常に少ないのが現状である。近年、肥満モデルマウスの皮膚を解析した研究により、肥満に伴う酸化ストレスの上昇や皮下脂肪組織からの局所的な影響が明らかになってきた。そこで本研究では、抗酸化、抗肥満作用を有する天然成分を用いた肥満皮膚障害に対する食事療法の確立をめざし、基礎的検討を行った。本研究では、強力な抗酸化および抗肥満作用を有するアーユルヴェーダ生薬Terminalia belliricaの主要成分のひとつであり、多彩な薬理作用を有するポリフェノールである、Gallic acid(GA)に着目し、GAの肥満に伴う皮膚障害に対する食事療法への有用性について検討した。前年度までに、肥満モデルマウスに対しGAを混餌で3か月間投与した実験の結果、腸管膜脂肪の蓄積および皮下脂肪組織における脂肪細胞の肥大化を抑制する作用が示され、脂肪組織に特異的に効果を示すことが示唆された。そこで、GAの脂肪細胞への作用にメカニズムついてマウス由来前駆脂肪細胞(3T3-L1)を使用した解析を行った。

その結果、GAは脂肪細胞の分化を促進する作用を示し、善玉のサイトカインであるアディポネクチンの分泌を有意に促進することが明らかとなったため、この研究成果を含めて論文として発表した。近年、肥満により皮膚障害が発症する現状が明らかになってきたが、その病態メカニズムや予防・治療法に関する研究は非常に少ない。しかしながら、皮膚の免疫組織としての役割や、皮膚障害によるQOLの低下を鑑みると、いち早くケアすることにより皮膚障害の発症を予防することが強く望まれる。本研究では、抗酸化作用を有する天然成分Gallic acid(GA)の肥満皮膚障害予防効果について基礎的検討を行なった。GAは肥満モデルマウスに対し、皮下組織における脂肪細胞の肥大化を抑制し、培養細胞を用いた解析では、脂肪細胞の分化を促進し善玉のサイトカインであるアディポネクチンの分泌を促進することが明らかとなった。所属研究室の異動および、学内共通で使用する動物実験設備におけるスペース不足により、実験開始時期が遅れた。また、評価指標のひとつとしてUV照射による皮膚の酸化ストレスおよび炎症を計画していたが、本年度に入り、UV照射による皮膚の光老化に対するGAの予防効果が報告された。そのため、UV照射を削除し、評価項目をしぼったため、実験期間を8週間から12週間に延長した。以上の理由により、研究の目的の達成度はやや遅れている。GAは脂肪組織により特異的に効果を示すことが示唆されたため、皮下脂肪組織を使用し、局所的な遺伝子発現の変動を解析する。in vitro実験系で得られた結果と合わせて、GAの皮下脂肪組織への効果を明らかにし、肥満による皮膚障害に対する有効性を評価する。薬理学薬物療法学前年度に引き続き、肥満モデルマウスにおけるGAの効果を評価する。UV照射を削除したため、評価指標をしぼって研究の迅速化をはかる。さらに今年度は、培養細胞を用いて肥満による皮膚障害解析モデルを構築し、GAの作用メカニズムに関して検討する。前年度に、所属研究室の異動に伴う実験開始の遅れと、実験計画の見直しによる試験期間の延長があり、研究の進捗状況はやや遅れており、400,000円の繰越金が生じた。また、評価指標の見直しに伴い、実験期間を延長したため、当初の予定よりやや遅れている。以上の理由により、262,115円の繰越金が生じた。平成27年度繰越金は、皮下脂肪組織を使用した、GAの局所的な作用の解析に使用予定である。また、本研究で得られた成果を、学会発表等で公表するための出張旅費や、論文投稿の際の英文校正および雑誌投稿料などに使用する。前年度繰越金は、皮膚組織の組織学評価に使用する染色液やmRNA発現量を測定するための消耗品に使用する。また、平成27年度は培養細胞を用いて、GAの作用メカニズムに関して検討する。そのための試薬、消耗品および実験動物に主な研究費を使用する。
村落社会における小地域の社会的機能に関する研究

本研究は、小地域の現代村落社会における意義を把握し、村落社会研究における新たな視座を提供することを目的としたものである。小地域はこれまで村落の下部組織として捉えられてきたが、その成立過程および村落と措定されてきた大字との関係をみると、単なる下部組織としてではなく、実質的に村落としての機能を有しているものも少なくないことが確認された。この傾向は山村社会において顕著であるが、平場農村においても確認され、自治の存在、住民生活の基層としての各種機能が把握された。村落社会における基礎的資源としての小地域の結合を活用することによるコミュニティ振興の可能性が示唆された。本研究は、いわゆる「村組」として捉えられてきた小地域の現代村落社会における意義を把握し、村落社会研究における新たな視座を提供することを目的とするものである。具体的には、小地域の組織構造とその機能をこれまで「むら」として設定されてきた大字との異同を比較しながら、1これら小地域の組織原理を、近世村および近代以降の行政村および大字との関係性を通時的に把握し、2現代社会におけるこれら小地域の実質的機能と課題を把握することを通して、3地域住民生活における小地域の意義を確認するとともに、4コミュニティ振興、むらづくり・むらおこしの基礎的資源としての小地域の可能性とその政策的課題を析出することを目的とする。平成26年度は、本研究を実施するに際して基礎となる学説史の整理および小地域データベースの枠組みの構築および予備的調査を主として行った。1地域研究の学史的検討・・・・・・小地域をめぐるこれまでの問題提起および事例報告を整理し、小地域研究の基礎的な理論的枠組みを確認してきた。今年度は農村社会学の先行研究を中心に行った。2地域・村組に関する基礎的なデータベースの作成・・・・・・民俗誌等を基に、小地域に関する基礎的なデータベースを作成し、小地域の基本的性格を把握し、小地域と大字等の関係についての基礎的整理を行うための枠組みの構築を試み、資料の収集・整理を行った。3現地調査の実施・・・・・・次の各地域において、小地域構造の把握のための予備的調査を実施した。茨城県稲敷市、久慈郡大子町、常陸大宮市、常陸太田市、群馬県多野郡上野村、広島県三原市。このうち、常陸大宮市においては近隣関係把握のための調査票調査(面接法)を実施した。本研究は、いわゆる「村組」として捉えられてきた小地域の現代村落社会における意義を把握し、村落社会研究における新たな視座の提供を目的とするものである。具体的には、小地域の組織構造とその機能を、これまで「むら」として設定されてきた大字との異同を比較しながら、1これら小地域の組織原理を、近世村及び近代以降の行政村および大字との関係性を通時的に把握し、2現代社会におけるこれら小地域の実質的機能と課題を把握することを通して、3地域住民生活における小地域の意義を確認するとともに、4コミュニティ振興、むらづくり・むらおこしの基礎的資源としての小地域の可能性とその政策的課題を析出することを目的とするものである。平成27年度は、前年度において予備的調査を実施した地域における再調査および前年度から繰り越しになっていた小地域に係るデータベース作成のための資料収集を中心に行った。1地域研究の学史的検討・・・・・・小地域をめぐるこれまでの問題提起および事例報告を整理し、小地域研究の基礎的な理論的枠組みの確認を行った。今年度は、自然村をめぐる議論の検討および家連合論と村落構造類型論についての先行研究の確認を中心的に行った。2地域・村組に関する基礎的なデータベースの作成・・・・・・今年度は特に自治体史の民俗編を収集し、村制における組の位相についての事例の確認を行った。3現地調査の実施・・・・・・次の各地域において、小地域構造の把握を目的とした予備的調査を実施した。茨城県稲敷市、久慈郡大子町、群馬県多野郡上野村、東京都西多摩郡檜原村、栃木県日光市。当初計画による地域・村組に関する基礎的なデータベースの作成については、当初計画よりの遅れが顕著である。これは、二次資料としての活用を予定している市町村史の民俗編の記述内容の多寡が当初想定の通り見られ、このため作業が効率的に進まなかったことによる。また、昨年度先行して実施した地域住民を対象とした面接法による調査票調査については、一部地域において調査を行ったが、当初予定していた複数地域を対象とした比較調査の観点からは不十分である。よって総合的には「やや遅れている」と考えられる。具体的には、小地域の組織構造とその機能を、これまで「むら」として設定されてきた大字との異同について比較しながら、1これら小地域の組織原理を、近世村および近代以降の行政村および大字との関係性を通時的に把握し、2現代社会におけるこれら小地域の実質的機能と課題を把握することを通して、3地域住民生活における小地域の意義を確認するとともに、4コミュニティ振興、むらづくり・むらおこしの基礎的資源としての小地域の可能性とその政策的課題を析出することを目的とするものである。平成28年度は、北関東および南東北における平場農村および山間村落における小集落の構造についての実地調査を行ったほか、イエ・クミ・ムラに係る学史的検討、これまでの継続課題としてのデータベース作成のための資料収集を行った。

1地域研究の学史的検討・・・・・・小地域をめぐるこれまでに問題提起および事例報告を整理し、小地域研究の基礎的な理論的枠組みの確認を行った。今年度は、農村・村落社会学の議論に加え、日本民俗学および人文地理学によるイエ・クミ・ムラの議論の展開について中心的に検討した。2地域・村組に関する基礎的なデータベースの作成・・・・・・前年度に引き続き自治体史の民俗編を収集し、村落におけるクミの位相について事例の確認を行ったが、これに加え、民俗誌を用いた上記の確認を行った。3現地調査の実施・・・・・・小地域構造の把握を目的とした実地調査を行った。本研究はこれまで小地域の伝統的な側面を中心として扱ってきたが、近年、ソーシャル・キャピタル論による研究が蓄積され、共助に関する研究は新たな展開をみせている。次年度においては小地域の資源的側面についての調査を計画している。当初計画において、本年度は最終年度として、村落生活における小地域の意味について把握するための世帯調査の実施および研究の取りまとめを予定していたが、近年のソーシャル・キャピタル論による議論を踏まえ、調査設計を再検討し、実査を延期することにした。そのため、「やや遅れている」と判断した。本研究は、いわゆる「村組」として捉えられてきた小地域の現代村落社会における意義を把握し、村落社会研究における新たな視座を提供することを目的とするものである。具体的には、小地域の組織構造とその機能をこれまで「むら」として設定されてきた大字との異同を比較しながら、1これら小地域の組織原理を、近世村および近代以降の行政村および大字との関係性を通時的に把握し、2現代社会におけるこれら小地域の実質的機能と課題を把握することを通して、3地域住民生活における小地域の意義を確認するとともに、4コミュニティ振興、むらづくり・むらおこしの基礎的資源としての小地域の可能性とその政策的課題を析出することを目的とするものである。平成29年度は、南東北における山間村落における小集落の構造に関する実地調査を行ったほか学説史の整理および小地域データベースの作成を行うと共に、研究の取りまとめに向けた資料整理を主として行った。1地域研究の学史的検討・・・・・・小地域をめぐるこれまでの問題提起および事例報告を整理し、小地域研究の基礎的な理論的枠組みを確認してきた。今年度はとくに博物館紀要等の地方史関連文献を収集・検討し、村および村組にかかる議論についての確認、ならびに近年盛んに展開されている社会関係資本(ソーシャル・キャピタル)論における近隣組織ならびに共助にかかる議論について検討した。2地域・村組に関する基礎的なデータベースの作成・・・・・・民俗誌等を基に、小地域に関する基礎的なデータベースを作成し、小地域の基本的性格を把握し、小地域と大字等の関係についての基礎的整理を行うための枠組みの構築を試み、資料の収集・整理を行った。3現地調査の実施・・・・・・小地域構造の把握のための実地調査を行った。本研究は、小地域の現代村落社会における意義を把握し、村落社会研究における新たな視座を提供することを目的としたものである。小地域はこれまで村落の下部組織として捉えられてきたが、その成立過程および村落と措定されてきた大字との関係をみると、単なる下部組織としてではなく、実質的に村落としての機能を有しているものも少なくないことが確認された。
生体系金属酵素およびモデル錯体に見られる酸素分子活性化の機構の解明

還元剤の存在下での金属イオンによる酸素分子の活性化は生体中の反応のみならず、実験室系でも良くみられるものであるがこのときの酸素分子の活性化にたいする金属イオンの作用機構については全く解明されてない。今回は、とくにUdenfriend系とアルデヒド存在下での鉄錯体による酸素分子の活性化について検討した。Udenfriend系は、鉄(III)-edta/アスコルビン酸系が芳香環化合物の水酸化反応を行うことで有名であるが、この系はまたグアノシンと反応してその8-OH誘導体を与え、それが発ガンの原因とされていることからも注目すべき反応系である。鉄(III)-edta錯体の溶液にアスコルビン酸とグアノシンを加えておくと、その8-OH誘導体が形成されるのが高速液体クロマトグラフィーから確認できる。この反応機構を解明するため鉄(III)-edta錯体の電気化学的測定を行った。鉄(III)イオンは、-0.24Vで還元されるが、これを酸素分子の存在下で行うと、還元電流値の増大が見られ、これはこの電位で、鉄(III)-パーキサイド付加体が生成していることを示している。この条件下でグアノシンを存在させておくと、やはり8-OH誘導体の形成が観察されることから、Udenfriend系での活性体は、鉄(III)-パーオキサイド付加体であろうと推定された。サイクラム(cyclam)を配位子とする鉄(III)錯体は、アルデヒドまたは不飽和脂肪酸の存在下で、酸素分子を活性化することを見いだした。この機構については、酸素分子が水素結合を介して配位子系と結合でき、かつそれが原因で酸素分子があたかもオキソ酸素原子のように振舞うことが重要であると結論された。
磯焼け域に生息する表在性巻貝類を利用した海藻シードバンクの検出

磯焼け域ではウニなど植食動物の摂餌圧が高く海藻が生えづらくなっているが,海底には胞子や微小世代が潜在的植生(海藻シードバンク)として存在し,藻場回復(ウニ除去)の適地選定の際には有益な情報となる。これは,海底の礫(重い)を用いた培養により検出できるが,12ヶ月を擁する。本研究では磯焼け域に多産するユキノカサガイ(小型軽量)を用い,殻上群集のメタゲノム解析による迅速化を検討した。宮城県女川町指し浜地先磯焼け域の4水深帯(2, 6, 8, 11m,景観で区分)で密度を調べた結果,ユキノカサガイとウニは水深26mで高密度,以深で低密度であった。各水深帯の貝殻(計150個)を使い,PESI培地で約6週間培養した結果,海藻14種が出現した。ボウアオノリの出現率が最も高く,各水深帯の検出種数は1012種で大差なかった。貝殻から剥削したサンプルを用い,褐藻と紅藻を標的としてrbcL遺伝子を用いたメタバーコンディング解析を行った。Rosch454では57531配列を得て,褐藻17,紅藻13のOTUが検出された。各水深帯のOTU数は1126で,最多の冠砂帯でワカメやスジメのOTUが検出された。類似度解析により区画帯毎に植生の差が認められ,冠砂帯は特異的であった。Rosch454のサービス停止後,Miseq分析を行った結果,褐藻190OTU,紅藻217OTUが得られ,各々約20%が種まで同定できた。OTU数(各6サンプル)は,砕波帯夏112,同冬97,残藻帯夏97,同冬139,磯焼け帯夏132,同冬115,冠砂帯夏158,同138で,残藻帯を除き,夏にOUT数が多かった。最終年度は,3年間の成果を整理したほか,報告書とマニュアル,論文の作成を行った。本研究により,磯焼け域における海藻シードバンク検出の水中作業の軽減と迅速化が可能となった。平成27年度は,512月に計5回,宮城県女川町指し浜の砕破帯,残藻帯,磯焼け帯および冠砂帯の4ゾーン(各0.5×10m)で生息密度と移動を調べた。結果,ユキノカサガイは,各月とも砕波帯から冠砂帯までの全区画に出現し,概ね砕波帯や残藻帯で密度が高い傾向にあり,深所の冠砂帯では密度が最も低いことがわかった。各ゾーンの平均密度は年間10100個体/m2の範囲で,海藻の着生基質として十分な個体数が広く分布していることを確かめた。特に,6月と8月は砕波帯で稚貝が多く,密度も高かった。磯焼けの持続要因であるウニや小型巻貝についても密度や分布を調べ,ユキノカサガイの生息密度との関係を精査中である。ユキノカサガイの移動は,6月と10月に各ゾーン50個体(合計200個体)にプラスチック片で標識を施して放流を行い,2カ月後に採捕した。6月放流貝は標識の脱落が目立ったが,10月放流貝は多数が再捕され,概ね半径2m以内に留まることを確かめた。貝殻上の潜在的植生を可視化するため,各月のゾーン毎の採集貝の殻(各5枚)を12ヵ月間,栄養強化海水PESIで培養した結果,すべての殻から海藻が出現し成長し,形態分類で21種の海藻を識別でき,5月に最多(20種)となった。うち5種はすべての採集月に出現したが,コンブなどの藻場形成種が全く出現しなかった。メタゲノム解析(遺伝子解析)では,8月に採集した24個体(各ゾーン6個体)の貝殻から表面の付着物(潜在的植生)を削り落としてサンプルとし,DNA抽出を行い,PCRで増幅し,これを精製後にシーケンスを調べた。結果は現在整理中である。このほか,11月に大分県の名護屋で潜水し,南日本版シードバンク判定基質としてギンタカハマの生息密度を調べた結果,水深210mの範囲で05個体/m2であった。初年度の進捗状況として,メインフィールド女川町御前湾のユキノカサガイの分布や生息密度については通年データの8割が修了したが,移動については標識個体の追跡を継続する必要がある。また,多くのユキノカサガイは,殻状の無節サンゴモや褐藻が着生し,一部に直立海藻の芽生えも見つかることがあったが,一方で,これらの着生藻類が極めて乏しく地の色が表れている貝,同種,他の小型巻貝,あるいはウニが殻上に乗っている貝,ウニの食痕が殻状藻類上に残されている貝などが見受けられたため,これらの割合などを密度調査時の枠取り写真から求める作業を現在行っている。サブフィールドでは,ギンタカハマの分布・密度調査を終えた。培養実験も,毎回の採集貝を用いて着実に実施できており,ユキノカサガイの貝殻表面から20種にも及ぶ海藻を発芽させ可視化に成功し,潜在植生の判読基質として利用できることを確かめた。しかし,まだ,コンブやワカメなど藻場形成種の可視化できていない。

予備試験では遺伝子解析によりワカメの遺伝子が検出されており,他の海藻が多数出現することから考えると,この結果は,元々海域での遊走子供給量が少なく殻面に着底していない,雌雄のうち片方の配偶体しか着底しておらず受精や胞子体形成が行われない,胞子体は発芽したが培養化で先に繁茂した海藻との競合に巻けて成長しない,などの理由が考えられる。そこで,遊走子濃度を変えた播種・培養を行い,発芽段階毎の遺伝子検出の確認が必要と考えられた。遺伝子解析実験では,プライマーの選択に時間を要したが,1回目のメタゲノム解析は終えている。今後は,再現性を確認するとともに,効率化をやサブフィールドでは,ギンタカハマの分布・密度調査は終えているが,今後は殻表面の削り落としサンプルの入手と解析に力点を置き,今回提案する手法が南日本にも展開できるか,感触を得たいと考えている。女川町指し浜地先で植生や底質が大きく変化する4区画帯(水深2m:砕波帯,水深6m:残藻帯,水深8m:磯焼け帯,水深11m:冠砂帯)で,ユキノカサガイとウニ2種の生息密度調査の5回目を4月に実施した。昨年6月に始まる5回の調査により,ユキノカサガイとキタムラサキウニは全区画帯に出現するが,前者は水深8m以浅,後者は水深6m以浅に多く,エゾバフンウニは水深6m以浅にのみ出現することが明らかになった。ユキノカサガイの生息帯にはウニ類も多く,キタムラサキウニに加え,ユキノカサガイ幼貝およびクボガイによるユキノカサガイ殻表面の摂餌も海中で観察され,昨年の標識放流の標識札の脱落の一因と推察された。昨年8月に各区画帯から採集したユキノカサガイ6個体のrbcL遺伝子解析を進めた。Rosch454から57531配列を得て,褐藻17,紅藻13のOTUが検出された。各区画帯では,砕波帯で16OTU,残藻帯で14OTU,磯焼け帯で11OTU,冠砂帯で26OTUが検出され,冠砂帯で最も多くのOTUが得られた。藻場を形成する大型褐藻類としてはワカメとスジメのOTUが検出されたが,冠砂帯のみで検出され,上記の植食動物の生息密度が低いことによると推察された。OTUに基づく類似度解析(クラスター解析,NMDS解析)の結果,区画帯ごとに出現種の違いが認められ,特に,植食動物が少なかった冠砂帯は他と大きな差が認められた。また,昨年来のユキノカサガイ殻を用いた培養により検出できた褐藻と紅藻計9種(形態により同定)については,いずれも同属のOTUが検出され,実際の植生を反映していることが示唆された。なお,本年12月にもユキノカサガイを採集し同様の解析を準備していたが,Roche454の関連サービスが打ち切られ使用できなくなったため,新たにMiseqによる分析を委託にて行い,結果を解析中である。東日本の海藻シードバンクを検出する研究は,女川町指し浜の一連の調査で順調に進行してきたが,時期を変えて採集したユキノカサガイのメタゲノム解析を行う準備を進めていたところ,上記のようにRoche454の関連サービスが打ち切られ使用できなくなったため,新たにMiseqによる分析委託の必要が生じ,西日本の海藻シードバンク検出のための大分県佐伯市におけるギンタカハマ採集・分析(原案においても副次的で,昨年度は海域での分布調査のみ実施した)を行うことができなくなった。女川町指ケ浜地先で昨年12月にユキノカサガイを採集し同様の解析を準備していたが,Roche454の関連サービスが打ち切られ使用できなくなったため,新たにMiseqによる分析を委託にて行った。その結果,解析対象のうち,褐藻は937217配列,190OTU,紅藻は1121058配列,217OTUが得られた。褐藻の中で99%以上の相同性を持ち単一種まで落とせるものは36OTU(全OTUの中の約19%),紅藻では46OTU(全OUTの中の約21%)となった。このことから,rbcL遺伝子配列約440bpを使用することで褐藻,紅藻の約20%を種レベルまで同定できることがわかった。
オ-ディトリウムにおけるバルコニー下部空間の音響設計法に関する研究

オ-ディトリウムにおけるバルコニー下部空間は“低音がこもる"“窓を通して聴いているような感じがする"“響きが足りない"というように定性的には好ましく音場といわれているが、バルコニー下部空間の音響性状をバルコニー形態との関連性から捉えデータはほとんど見あたらず、またバルコニーを設ける場合にどのような形態にすればよいかの音響設計指針もない。そこで、本研究はオ-ディトリウムにおけるバルコニー下部空間の音響特性を明かにし、バルコニーを設置する際の設計指針を得ようとするものである。平成6年度は、オ-ディトリウムのバルコニー下の音場を把握するために、実際の5つのホールにおいて初期反射音の方向情報に着目した音響測定を行い、バルコニー下部では、客席主空間に比べて上方からの初期反射音が著しく少ないこと示すとともに、バルコニー下で実測したインパルス応答をシミュレートして作成した刺激音(音楽信号)を用いた音響心理実験を実施して、上方から到来する初期反射音が少なくなると「音に包まれた感じ」が阻害されることを検証した。平成7年度は、音場の聴覚印象が阻害されないためには、上方からの初期反射音の割合の低下はどの程度まで許されるかを明らかにするために、さらに音響心理実験を実施して「音に包まれた感じ」の弁別閾を測定した。さらに、3つの基本形態のオ-ディトリウムについて、バルコニー形態と初期反射音特性(主に方向特性)との関連をコンピュータシミュレーションによって検討した。そして、音響心理実験から得られた「音に包まれた感じ」の弁別閾をコンピュータシミュレーションの結果から導出された初期反射音特性とバルコニー形態の関係に適用することによって、バルコニー下でも客席主空間における「音に包まれた感じ」と同様の聴感印象を得るためのバルコニーの形態は、奥行きが高さの0.7倍程度以下でなければならないという結論を得た。これを、オ-ディトリウムのバルコニー形態の音響設計指針としたい。オ-ディトリウムに設置されるバルコニーは、音響的にはホールの一体空間を阻害する空間となるため、バルコニー下部空間は、“低音がこもる"“音が速い"“響きが足りない"というような音響的問題点が指摘されている。しかしながら、これまでの音響設計技術では、どのような高さや奥行きのバルコニーが音響的に望ましいという問題に答えることができない。そこで本研究は、オ-ディトリウムにおけるバルコニーの形態(高さや奥行き)とバルコニー下部空間における初期反射音の特性の関係を解明し、初期反射音がもたらす聴覚的効果(“拡がり感"などの空間的印象)を明らかにすることによって、バルコニーの高さや奥行きをどのようにすれば“音のよい"バルコニー空間が得られるかについて研究し、建築設計に利用できるような指針を得ようとするものである。研究の初年度である本年度は、実際のオ-ディトリウムのバルコニー下部空間の音響特性を実測調査し、バルコニー下部空間では、特に上方からの初期反射音の不足が特徴的であることが明らかにした。そして、実測で得られた初期反射音特性をシミュレートした模擬音場を用いた音響心理実験から、上方からの初期反射音の不足は“音に包まれた感じ"を阻害することを検証した。このような結果から、“音のよい"バルコニー空間を実現するためには、上方からの初期反射音が不足しないような形態にすべきであると結論した。次年度は、本年度の結果を踏まえて、“音に包まれた感じ"を阻害しないためには上方からの初期反射音がどれくらい必要であるか、そしてそれを確保するためにはバルコニーの高さや奥行きはどの程度にすべきかについて検討し、結果を建築設計に利用できるようなチャートに提示する計画である。

オ-ディトリウムにおけるバルコニー下部空間は“低温がこもる"“窓を通して聴いているような感じがする"“響きが足りない"というように定性的には好ましくない音場といわれているが、バルコニー下部空間の音響性状をバルコニー形態との関連性から捉えたデータはほとんど見あたらず、またバルコニーを設け場合にどのような形態にすればよいかの音響設計指針もない。そこで、本研究はオ-ディトリウムにおけるバルコニー下部空間の音響特性を明らかにし、バルコニーを設置する際の設計指針を得ようとするものである。研究の初年度(平成6年度)は、オ-ディトリウムのバルコニー下の音場を把持するために、実際の5つのホールにおいて初期反射音の方向情報に着目した音響測定を行い、バルコニー下部では、客席主空間に比べて上方からの初期反射音が著しく少ないことを示すとともに、バルコニー下で実測したインパルス反応をシミュレートして作成した刺激音(音楽信号)を用いた音響心理実験を実施して、上方から到来する初期反射音が少なくなると「音に包まれた感じ」が阻害されることを検証した。本年度(平成7年度)は、音場の聴感印象が阻害されないためには、上方からの初期反射音の割合の低下はどの程度まで許されるかを明らかにするために、さらに音響心理実験を実施して「音に包まれた感じ」の弁別閾を測定した。さらに、3つの基本形態のオ-ディトリウムについて、バルコニー形態と初期反射音特性(主に方向特性)との関連をコンピュータシミュレーションによって検討した。そして、音響心理実験から得られた「音に包まれた感じ」の弁別閾をコンピュータシミュレーションの結果から導出された初期反射音特性とバルコニー形態の関係に適用することによって、バルコニー下でも客席主空間における「音に包まれた感じ」と同様の聴感印象を得るためのバルコニーの形態は、奥行きが高さの0.7倍程度以下でなければならないという結論を得た。
ペプシノゲン遺伝子の発現転換機構と分子進化

本研究によって得られた主要な成果は以下の通りである.1.ニワトリ成体型ペプシノゲン(ACPg)に対する抗体と反応する抗原物質が全脊椎動物の胃腺上皮細胞中に見出された.またニワトリ胚型ペプシノゲン(ECPg)に免疫学的に関連した抗原が魚類成体胃および原策動物(ホヤ)胃の上皮細胞中で発現していることが明らかになり,脊椎動物ペプシノゲンの系統発生と分子進化について興味ある知見が得られた.2.鳥類および両生類ではECPg様抗原物質は胚期にみの出現するが,哺乳類(マウス)では終生ECPg様抗原は発現しない.上の1.の結果と考え合わせると, ECPgの個体発生上の発現制御は系統発生と密接な関係があると考えられる. ECPgのmRNAに対するcDNAをクローニングし,その塩基配列から得られるアミノ酸配列を既知のペプシノゲンのそれと比較したところ,哺乳類の幼若動物胃に存在するプロキモシンと相同性が高かった.このことを,上に述べた考えを裏付けていると思われる.3.ニワトリ胚胃におけるECPg発現制御機構を調べるために,実験発生学的研究,ならびに上述のcDNAを用いた分子生物学的研究を行なった.その結果, ECPgの発現には間充織の誘導作用と上皮の反応性がともに重要であり,また間充織の誘導作用はECPg遺伝子の転写またはそれ以前のレセプター,細胞内情報伝達機構,トランス作用物質,プロモーター領域などのレベルで制御されていることが示された.以上の結果に基き, ECPgの発現は上皮中に存在するECPg発現のためのポテンシャルと,間充織の推進的および抑制的作用を想定した仮説がたてられた.今後はホヤなどのECPg様遺伝子のクローニングによる脊椎動物ペプシノゲンの起原の解明と,間充織に存在する誘導物質の発生生物学的および分子生物学的研究にむかいたいと考えている.本研究によって得られた主要な成果は以下の通りである.1.ニワトリ成体型ペプシノゲン(ACPg)に対する抗体と反応する抗原物質が全脊椎動物の胃腺上皮細胞中に見出された.またニワトリ胚型ペプシノゲン(ECPg)に免疫学的に関連した抗原が魚類成体胃および原策動物(ホヤ)胃の上皮細胞中で発現していることが明らかになり,脊椎動物ペプシノゲンの系統発生と分子進化について興味ある知見が得られた.2.鳥類および両生類ではECPg様抗原物質は胚期にみの出現するが,哺乳類(マウス)では終生ECPg様抗原は発現しない.上の1.の結果と考え合わせると, ECPgの個体発生上の発現制御は系統発生と密接な関係があると考えられる. ECPgのmRNAに対するcDNAをクローニングし,その塩基配列から得られるアミノ酸配列を既知のペプシノゲンのそれと比較したところ,哺乳類の幼若動物胃に存在するプロキモシンと相同性が高かった.このことを,上に述べた考えを裏付けていると思われる.3.ニワトリ胚胃におけるECPg発現制御機構を調べるために,実験発生学的研究,ならびに上述のcDNAを用いた分子生物学的研究を行なった.その結果, ECPgの発現には間充織の誘導作用と上皮の反応性がともに重要であり,また間充織の誘導作用はECPg遺伝子の転写またはそれ以前のレセプター,細胞内情報伝達機構,トランス作用物質,プロモーター領域などのレベルで制御されていることが示された.以上の結果に基き, ECPgの発現は上皮中に存在するECPg発現のためのポテンシャルと,間充織の推進的および抑制的作用を想定した仮説がたてられた.今後はホヤなどのECPg様遺伝子のクローニングによる脊椎動物ペプシノゲンの起原の解明と,間充織に存在する誘導物質の発生生物学的および分子生物学的研究にむかいたいと考えている.昭和61年度においては、脊椎動物諸綱の代表的動物について、胃におけるペプシノゲンの存在とその免疫学的性質が系統的に調べられた。その結果軟骨魚類から哺乳類に到るすべての脊椎動物の胃に、抗ニワトリ成体型ペプシノゲン抗体(anti-ACPg)と免疫螢光法で反応する物質が存在することが明らかになった。これらの胃の粗抽出液について、ペプシン活性の測定,ペプスタチンによるその阻害,電気泳動後のペプシン活性染色(ザイモグラム),イムノブロッティングなどによりanti-ACPg反応性物質の性質を検討したところ、大部分の動物において、抗体反応性物質はペプシノゲンであることが明らかになった。このことは、脊椎動物のペプシノゲンの少くともある分子種は進化の過程でよく保存されて免疫的交差性を維持していることを示唆する(以上論文として発表)。さらに、魚類の数種の胃には、抗ニワトリ胚型ペプシノゲン(anti-ECPg)と反応する物質があり、これも少くとも一部のものはペプシノゲンであった。このことはペプシノゲンの分子進化と個体発生について重要な知見を提供する。また原索動物(ホヤ)でもanti-ECPgと反応する物質が胃に存在するが、この物質はペプシン活性をもたないことが生化学的に明らかになった。従ってホヤのこの物質は、脊椎動物ペプシノゲンの起原を推察する上で重要な手がかりを与える(以上論文準備中)。

以上の結果をふまえて、昭和62年度には、ニワトリペプシノゲンCDNA(すでに作製ずみ)を用いて、脊椎動物,原索動物のDNAとのサザンハイブリダイゼーションを行って、これらの動物のペプシノゲン遺伝子間の相同性や、活性部位に特異的な塩基配列の存在の有無を調べ、またいくつかの代表的脊椎動物について、個体発生におけるペプシノゲン遺伝子の発現(転写)の制御機構,ペプシノゲンアイソザイムの転換機構を明らかにする予定である。
四肢位置の決定機構に関する研究

1.四肢は側板中胚葉の背腹の境界で形成される。この領域はEn-1発現域の境界であることをEn-1を過剰発現させた組織の移植によって明らかにした。2. FGFは脇腹の側板中胚葉に過剰肢を誘導する。FGF-2、FGF-4、FGF-8を含むビーズをニワトリ胚予定脇腹域の外胚葉と間充織の間に入れると、完全な軟骨パターンを持った過剰肢に発生する。しかし誘導された四肢は片側の脇腹について常に1本であり、2本以上の四肢が誘導されたという報告はない。われわれは、FGF-2を含むビーズを挿入した場合のみに、脇腹域に片側2本の過剰肢が誘導される事を見いだした。2本の過剰肢のうち、前側の四肢の軟骨パターンはほぼ完全で前肢型のパターンであるが、後側の四肢は先端部の軟骨パターンを欠損しており、後肢型のパターンであった。3.このようなパターンのできる機構を解析するため、肢芽で発現しているシグナル分子の遺伝子のFGF-2による発現変化をin situ hybridizationによって調べた。FGF-2ビーズを入れた場合、fgf10発現域は2ヶ所に分かれ、AERマーカーであるfgf8も2ヶ所に分かれた。shh発現域も、FGFに共通して過剰に発現する脇腹前部領域以外に、FGF2の場合はビーズの周辺にも発現した。4.体側部背腹の境界面に肢芽、特にAERができる機構を明らかにするため、外胚葉の細胞培養を行った。肢芽外胚葉の細胞培養は今まで研究が全くなかった。AERを含む肢芽外胚葉を解離し、単層培養し、AER状の構造の形成に成功した。この構造はAERのマーカーであるfgf8を発現し、これを用いて再構成肢芽を作ると、軟骨突起の伸長がみられた。AERを含まない外胚葉を細胞培養した場合はAER状構造はできず、再構成肢芽の伸長もみられなかった。またAER由来細胞と非AER由来細胞の間で、培養下に選別が起こり、AERができることが明らかになった。ニワトリ胚の肢芽が決定される位置についての研究を行ない、以下の新しい知見を得た。1)これまで行っていた研究で肢芽が背腹の境界にできることが明らかになっていたが、この背腹境界がEn-1遺伝子の発現境界であることを明らかにした。さらに、この遺伝子をウイルスに組み込んで強制発現させることによって、肢芽形成の最初のマーカーであるFgf-8の発現が、En-1の発現の境界で起こることを明らかにした。2)発生過程で、上記の背腹境界の側板域は、前後方向には、前肢域、中間域、後肢域に決定されると考えられる。この部域化の機構を明らかにするために、まず側板中胚葉の移植を行なった。この領域を神経管の背部に移植すると、AERが形成され、さらに四肢を形成する事が昨年までに明らかになっている。そこで宿主の移植される領域を前後軸に沿って変え、前肢、後肢の形成を調べた。その結果、発生段階11の予定後肢域を同時期の前肢レベルの神経管に移植すると前肢が、後肢レベルの神経管に移植すると後肢が形成され、この時期の神経管または脊索から部域性を決める因子が分泌されているという可能性が示唆された。