hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高精度拡散係数測定による金属融体の拡散メカニズムおよび動的挙動の解明

本研究は,シアーセルと安定密度配置を用いて液体金属中の不純物拡散係数および相互拡散係数の高精度測定を行い,拡散メカニズムを明らかにすることを目的とした.液体Sn中のPb,In,SbおよびAgの不純物拡散実験(573K)およびSn-Pb合金の相互拡散実験(773K)を行った.不純物拡散実験の結果から,溶質元素の原子半径比が小さく,溶媒に対する溶質元素の親和性が高くなる程、拡散係数Dが大きくなる傾向があることを原子半径比および熱力学因子を用いて定量的に確認した.相互拡散実験の結果から,合金元素濃度が5at%程度であれば,相互拡散係数の実験値はDarken式による理論値と一致することを明らかにした.本研究は、高精度拡散測定を行い高温融体の拡散メカニズムを明らかにすることを目的とする。本年度は、安定密度配置とシアーセルを用いて不純物拡散係数の高精度測定を行い,液体金属中における不純物拡散の易動度に与える影響因子を調べた。実験方法は,厚さ3mmの薄いSn5at%合金層(Ag,Bi,In,Pb,Sb)から57mmの純Sn層へ溶質元素を拡散とした。合金層と純Sn層の中間セルのみ位置をずらした状態で,固体試料をシアーセルに挿入した。また密度が重力方向に単調増加するような安定密度配置を用いた。加熱・約1hの均質化を行った後に,中間セルを回転させ拡散対を形成し,拡散実験を行った.拡散温度で一定時間保持後,試料を20個に分離し,冷却・凝固を行った。拡散温度は573973Kで変化させて, 4本の拡散対を用いて同時に同条件で液体Sn中の不純物拡散実験を行った。得られた試料のICP-OES分析により濃度分布を作成し,拡散の理論式をフィッテングして拡散係数を算出した。実験で使用した合金が希薄溶液であるため,熱力学的因子φ=1で溶質に無関係で一定であると仮定して,同一温度で取得した拡散係数とGold-Schmidt半径を用いて算出した原子半径比rs/riの比較を行った。その結果,原子半径比rs/riに対して拡散係数は正の相関を示したが,線形性は示さなかった。そのため,不純物拡散において溶媒と溶質間の相互作用を表す熱力学的因子φが影響していると考え,熱力学計算ソフトThermo-Calcより算出した熱力学的因子φを用いて拡散係数とrs*f/riの比較を行った。その結果,5種類の不純物拡散係数は原点を通るフィッテング直線と高い一致を示した。この結果から,液体金属中の不純物拡散係数は,溶媒と溶質の原子半径比に比例する易動度Mと熱力学的因子φの積に比例することが明らかとなった。本研究では,地上において液体合金中の相互拡散係数を測定し,相互拡散係数Dが濃度に対して示す依存性および拡散メカニズムの検証を目的とした.本実験では2種の組成の異なるSn-Pb合金同士で拡散対を形成し,Snのモル分率N(Sn)=0.05, 0.5, 0.8, 0.95の4条件で実験を行った.拡散温度は773Kとし,4本の拡散対を用いて同時に同条件で拡散実験を行った.まず,2種の合金間にあるセル(中間セル)のみ位置をずらした状態で,固体試料をシアーセル装置に挿入し,試料の加熱・溶解および約3hの均質化を行った.この際密度が重力方向に単調増加するよう,密度の大きいPb-richの試料を下側に設置する安定密度配置を用いた.その後中間セルを回転させて拡散対を形成し,拡散実験を行った.1hまたは3.5h保持後,試料を20個に分離し,冷却・凝固を行った. ICP-OES分析より得られた試料の濃度分布を作成し,拡散理論式をフィッティングして拡散係数を算出した.シアーセル法を用いることにより,加熱・冷却中の拡散,及び凝固偏析の影響を除去した.4つの平行実験より得られた拡散係数の標準偏差は最小で3.5%,最大で12.0%となった.このような差が生じた要因としては,組成によって測定する濃度の値が異なり,濃度測定時の誤差に差が生じたためと考えられる.Sn, Pbの自己拡散係数D*の文献と,熱力学計算ソフトThermo-CalcTMから算出した活量係数をDarkenの式に代入し理論曲線を作成した.純金属に近い組成での拡散係数は理論値に近い値を示したが,他の組成では理論値よりも高い値を示した.また一方でManningは,Darkenの式に補正項Sを掛けた場合,より正確に固体中の拡散係数を算出できると報告している.液体の場合にフィッティングできる補正項Sが大きな値となるのは,小さな原子充填率で説明することができる.本研究は,シアーセルと安定密度配置を用いて液体金属中の不純物拡散係数および相互拡散係数の高精度測定を行い,拡散メカニズムを明らかにすることを目的とした.液体Sn中のPb,In,SbおよびAgの不純物拡散実験(573K)およびSn-Pb合金の相互拡散実験(773K)を行った.

不純物拡散実験の結果から,溶質元素の原子半径比が小さく,溶媒に対する溶質元素の親和性が高くなる程、拡散係数Dが大きくなる傾向があることを原子半径比および熱力学因子を用いて定量的に確認した.相互拡散実験の結果から,合金元素濃度が5at%程度であれば,相互拡散係数の実験値はDarken式による理論値と一致することを明らかにした.本研究は、高精度拡散測定を行い高温融体の拡散メカニズムを明らかにすることを目的とする。本年度は、拡散係数測定、および測定値の信頼性評価を行い、不純物元素が拡散係数に与える影響を調べた。直径1.5 mmのキャピラリーを用いて、長さ3 mmの合金層(Sn-5at%Bi、Sn-5at%In、Sn-5at%Sb)から57 mmのSn層へ、拡散温度573 K、拡散時間28800 sで各合金元素を拡散させた。自然対流を抑制するために、重力方向に密度が増加する試料配置(安定密度配置)を用いた。拡散時間終了後、1本のキャピラリーを20個のセルに分離させて冷却し、それぞれに対してICPによる各合金元素の濃度分析を行った。得られた濃度プロファイルを用いて拡散理論式によるフィッティングを行い、各定量補正により液体Sn中の各合金元素の不純物拡散係数を算出した。一度に同条件で4本のキャピラリーを用いた拡散実験を行い、拡散係数の平均値と標準偏差を求め、測定の再現性を評価した。いずれの実験においても、得られた濃度プロファイルは薄い層からの拡散を記述する理論式でフィッティングすることができ、4回の同条件下の実験で得られた拡散係数測定値の標準偏差は3%以内であった。得られた拡散係数D[10^-9m^2/s]は、D(Bi)=2.46±0.05、D(In)=2.76±0.06、D(Sb)=2.84±0.08となり、D(Bi)は過去の微小重力を用いた拡散実験の参考値と一致した。以上の結果から、本実験での安定密度配置による自然対流の抑制効果を確認した。溶質元素との親和性が高いほど液体Sn中における不純物拡散係数が高くなることが明らかになった。また、文献値も含めて拡散係数が温度の約2乗に比例する式で記述可能であった。H24年度に目標としていた,他の物理的性質と拡散係数との相関関係を定量的に明らかにすることができた。これは,溶媒との親和性など不純物元素種が拡散係数に与える影響など拡散メカニズム解明に有益な知見を与える結果である。H23年度に目標としていたシアーセル実験装置の製作及び動作確認が完了した。その後、安定密度配置による対流抑制効果を確認した。信頼性が確認された測定結果を用いて、溶媒との親和性など不純物元素種が拡散係数に与える影響など拡散メカニズム解明に有益な知見を与える結果が得られたため。最終年度となる本年度は,シアーセルを用いて液体金属の拡散実験を行うことにより,Darken理論の適用可能性を検証し,液体金属中の相互拡散係数を既知のデータから求めるための基礎式を求めることを目的とする。二種の合金Sn (NSn+0.1)-Pb (NPb-0.1)とSn (NSn-0.1) -Pb (NPb+0.1)との拡散対を作製し,シアーセルに装填する.ここでNSn,NPbはそれぞれSn,Pbのモル分率とする.所定の時間,加熱保持を行い,冷却する.室温にてGHFからセルを取り出し,輸送機にて地上に回収する.合金試料内のSnおよびPb濃度分布を測定し,濃度プロファイルを求め,誤差関数のフィッティングにより平均二乗変位を算出し,各条件での相互拡散係数Dを算出する。得られたDとDarkenの理論により算出したDと比較し,液体金属にも適用可能であるかどうかを検証する。計算にはDarkenの理論式D=NSnDSn+NPbDPb,及び過去の微小重力実験で得られた自己拡散係数D(Sn*)とD(Pb*),及び文献値のSn-Pb合金中の活量係数γ(Sn)とγPbのから求めた固有拡散係数D(Sn)とD(Pb)を用いる。
代理懐胎の人類学：英国における代理懐胎の実態と当事者の語りの研究

本研究では、英国における代理懐胎における規制のあり方と実態の解明を目的とし、文献調査よび現地調査を実施した。その結果、英国内では、商業的代理懐胎が行われているものの、アメリカ、インド、ウクライナ、ロシアなど、外国での商業的代理懐胎の利用が広がっていること、また、代理懐胎の広がりが、男性同性愛者の家族形成と強く結びついていることが明らかとなった。本研究は、イギリスの代理出産の特質について人類学的な観点から明らかにすることを目的としている。前年度は、イギリスの代理出産をめぐる法制度とそれをめぐる倫理学的な言説の調査を行った。本年度は、前年度に続き、イギリスの代理出産をめぐる法制度とそれをめぐる倫理学的な言説の調査を行い、その結果を比較的な視点からその特徴を検討するとともに、イギリスの代理出産の現状ついても、資料を収集した。その結果、イギリスにおける非営利の代理出産斡旋組織の活動の一部が明らかになった(代理母の志願者と依頼者をマッチメイキングするためのイベントの開催など)。しかし、これらのイギリスにおける代理出産斡旋組織は全ての依頼者のニーズを満たしておらず、海外(特にインド)で代理出産を依頼するケースが増えていることが明らかとなった。上記の調査の結果にもとづき、イギリスの代理出産の制度・法整備の過程を、アメリカのそれと比較し、その特徴を検討する作業も行った。これに加えて、現在、商業的代理出産が行われており、インドのガイドラインや法案と比較した。その結果、イギリスの代理出産の制度は、2000年代初頭のインドの代理出産の制度化のモデルとなったと考えられること、しかし、インドではその後、代理出産を合法化した一部の州の制度をモデルとする方向にシフトしたことが明らかとなった。こうした比較研究の成果の一部をシンポジウムの発表で公開した。近年、生殖補助医療が急速に発展・普及している。体外受精およびその派生技術の使用は、多くの不妊カップルに恩恵を与えて来た。しかし、それに伴い、卵子売買や商業的代理懐胎など、身体の医療資源化・商品化といった問題も生じている。とくに、女性の身体の生殖機能の資源化・商品化を含む代理懐胎は、さまざままな倫理的、法的、社会的問題を投げかけている。こうした状況を念頭に、本研究では、商業的代理出産が広く行われている国々の状況を比較しながら、非商業的代理懐胎に限って認められているイギリスでの代理懐胎の実態を明らかにすることを目的とする。具体的には、イギリスにおける代理懐胎をめぐる表象の分析を通じて、同国における代理懐胎に関する文化的認識や実践の歴史的変遷を辿りつつ、依頼者や代理解体者などの当事者の視点から英国における代理懐胎の特質を解明することを目指している。3年計画の初年度にあたる平成24年度では、他国における代理懐胎に関する研究の整理やイギリスにおける代理懐胎をめぐる表象の分析を主に実施した。また、イギリスでの現地調査を1度実施した。現地調査では、文献や映像資料の収集を行うともに、英国の研究者との意見交換を行い、今後の調査の進め方に関する助言を得た。これらの研究によって、英米における代理懐胎をめぐる倫理学的言説の構図とその問題点が浮き彫りになった。その成果の一部を生殖テクノロジーとヘルスケアを考える研究会の公開報告会「グローバル化時代における生殖技術と家族形成」で発表した。平成26年度は、代理懐胎やその他の第三者の関わる生殖補助医療に関する現地調査を英国で実施した。英国において、精子バンク、卵子バンク、代理懐胎を斡旋する団体のほか、養子縁組を支援する団体から聞き取りを行うとともに、不妊当事者やゲイ、レズビアンなどの性的マイノリティを対象としたイベントの参与観察を実施した。英国では、営利目的での斡旋や金銭的対価を支払う商業的代理懐胎は法的に禁止されている。代理母と不妊当事者を仲介する非営利目的が活動しているが、国内で代理懐胎を行うのは基本的に困難な状況にある。そうした中で、米国やその他の国々に拠点をもつ仲介業者が英国内でも活動している。平成26年度に実施した現地調査から、米国の生殖医療医療施設も、英国から顧客を得ようと宣伝活動を行っていることが明らかになった。さらに、養子縁組、精子提供、卵子提供、代理懐胎をつうじた家族形成についての当事者の体験談を紹介する雑誌が発行されたり、これらの家族形成のあり方に関心を抱く人々を対象としたイベントが開催されていることも明らかになった。こうしたことから、グローバル化のなかで、英国でも商業的代理懐胎は、事実上、新たな家族形成の一つのオプションとして受容されつつある実態がより明確に理解されることになった。さらに、ゲイ、レズビアンなどの性的マイノリティの人々が生殖補助医療をとおした新たな家族形成の文化の生成に果たす重要な役割も明らかになった。かつての海外で代理懐胎等の技術を利用して親になった経験をもつ人々が、自ら生殖ツーリズムを仲介する業者となり活動しているケースもある。こうした現象には、生殖補助医療の商業化、人間の生殖能力の商品化と同時に、商業的に媒介された新たな親密性が出現しつつあることが明らかとなった。本研究では、英国における代理懐胎の実態を解明することを目的とし、文献調査および現地調査を実施した。その結果、主に以下の点が明らかとなった。英国では、代理懐胎自体は禁止されていないが、営利目的の代理懐胎を禁止しされている。このため、国内で行われる代理懐胎はごく小数に留まっている。代理懐胎を通じて子を持つことを望むカップルの多くは、国外で代理懐胎を依頼している。

英国の司法は、こうした事態を把握し、さっらに、代理懐胎の依頼者と代理母のあいだに「合理的な補償」の範囲を超えた金銭の授受がなされていることを認識しつつも、実際には、子の福祉を保護するという名目のもとに、代理懐胎の依頼者が生まれた子の親となることを認める判断を下すようになっている。すなわち、英国の司法は、事実上、海外での商業的代理懐胎を容認している。こうした状況のなかで、英国内では、海外での代理懐胎を仲介・斡旋する業者が多数活動するようになっている。本研究における現地調査の結果明らかとなった興味深い事実は、こうした代理懐胎の仲介・斡旋サービスを依頼する人々の多くが、自身も代理懐胎を通じて親となった経験をもっているゲイであることである。彼らは、生殖ツーリズムという新たなビジネスに携わる「起業家」でもあるが、同時に、彼らにとって、ゲイとして親になることの先駆者として、他のゲイ・カップルにケアやサポートを提供することも、代理懐胎の仲介・斡旋に携わることへの大きな動機となっている。このように、「搾取」と「解放」という両義性をもつ商業的代理懐胎が、「商業的な契約」や「ビジネス」と「ケア」や「サポート」という二重性をもつ活動を通じて広がっているという錯綜した事態を明らかにしたことが本研究の主な成果である。本研究では、英国における代理懐胎における規制のあり方と実態の解明を目的とし、文献調査よび現地調査を実施した。その結果、英国内では、商業的代理懐胎が行われているものの、アメリカ、インド、ウクライナ、ロシアなど、外国での商業的代理懐胎の利用が広がっていること、また、代理懐胎の広がりが、男性同性愛者の家族形成と強く結びついていることが明らかとなった。当初予定していた代理母へのインタビューを中心とした調査の実施には、さまざまな障害があることがこれまでの調査から分かった。同時に、英国においては、代理懐胎をはじめとした生殖補助医療の利用をつうじて、新たな家族形成の文化が出現しつつあることが現地調査で確認できた。そのために、平成27年度も調査を継続することが最善と判断し、研究計画を修正した。文化人類学当初の研究方法を変更したが、これまでの調査から英国の代理懐胎と家族形成について、他国との状況とも比較しながら、代理懐胎と家族形成の変容について、人類学的な視点から実証的研究を行うという方針に変更はない。調査の過程で新たに発見した問題についてさらに探求するため、平成27年度も現地調査を実施し、研究成果を発表する。・新たに大阪大学に着任し、研究や教育活動の環境の変化があったために、予定していた調査の一部を十分に行うことができなかったため。・当初の研究計画では、代理出産に関わる当事者の語りを中心とした研究を行う予定であったが、代理出産の当事者の語りを十分に収集するのにはさまざまな障壁があることが明らかとなった。研究計画で予定していた先行文献研究に関しては、当初の予定どおりに遂行することができた。また、英国の代理懐胎にかんする言説分析のための資料の入手と整理を行うことができた。それらの分析成果の一部も、すでに研究会等で発表するなどして、有意義なフィードバックを得ることができた。
筋硬度と運動パフォーマンスの関係 -新たな介入法による検討-

これまでの私の研究成果として、安静時の筋スティフネスと関節トルクの立ち上がり率(RTD)に正の相関関係があることを明らかにしたものがある。この背景から、筋スティフネスを高めるトレーニング方法や介入を明らかにすることが研究課題の目的である。2018年度の当初の予定では、温熱・冷却刺激を用いて筋スティフネスを一時的に変化させることを考えていたが、文献を読み進めていくうちに長期的な機械的ストレスが筋スティフネスを高めることが考えられた。そこで、当初の予定とは変更し、8週間のドロップジャンプトレーニングが下腿三頭筋のスティフネスと足関節底屈のRTDにもたらす影響を明らかにすることを目的とした。実験に参加した被験者は24名であり、コントロール群とドロップジャンプトレーニング群の2群に分けた。ドロップジャンプトレーニング群は、100回/日、3日/週を8週間実施した。トレーニング期間の前後には、下腿三頭筋の筋体積、内側腓腹筋とヒラメ筋のスティフネス、等尺性足関節底屈筋力とRTD等を測定した。分析途中ではあるが、ドロップジャンプトレーニング群では、下腿三頭筋を構成する3筋のスティフネスが低下する傾向にあった。一方、RTDはトレーニング前後で変化はなく、今回の縦断的な研究では、筋スティフネスとRTDの関係性は認められなかった。私の以前の横断的な研究の成果と今回の縦断的な研究の成果で、結果の齟齬が生まれているため、筋スティフネスとRTDの関係をより明確にするため、異なる角度から更に研究を進めようと考えている。2018年度については、大規模なトレーニング実験を実施できた点については非常に良かった。しかしながら、当初の予定であった温熱・冷却刺激による一時的な筋スティフネスの変化については全く着手できなかった。当面は2018年度に実施したトレーニング実験の解析および論文投稿準備を行う。また、機械的ストレスによる筋スティフネスの向上に関して、横断的な研究を並行して進める予定である。具体的には、日常的に外界から機械的なストレスを受けているスポーツ選手の骨格筋に着目して、比較実験を行う。例えば、陸上競技長距離選手と水泳選手では、下肢が地面から受ける機械的ストレスの量が劇的に異なると考えられる。このような、比較実験を行うことにより、機械的ストレスが本当に骨格筋のスティフネスを向上させるかという課題に対してアプローチする。また、これまでとは異なる介入法に着目し、筋スティフネスを向上させる運動プログラムの確立を目指す。2018年度に予定していた定電流刺激装置の購入を見送ったことにより、次年度使用額が生じた。これは前述した実験計画の変更によるものである。2019年度には定電流刺激装置を購入予定のため、次年度使用額についてはこれに当てる予定である。
窒化物半導体フォトダイオードによる真空紫外光検出法の開発

本研究では、近年、様々な電子デバイス材料として実用が進んでいるAlGaN半導体を用いて、高感度真空紫外光検出器の開発を行った。実験では、AlGaN材料によるショットキー型ダイオードを作製し各種電気特性や紫外領域での光感度を評価した。その結果、従来のセンサに比べて紫外領域に高い感度を持つ素子の開発に成功した。また、今後のさらなる感度向上のための方策を示すことができた。本研究によって、液体アルゴン三次元飛跡測定器など、素粒子実験分野で用いられる測定器での新しい紫外光検出技術の基礎が築かれた。本研究では、窒化物半導体のうち、近年様々な電子デバイス材料として実用が進んでいるAlGaN半導体を用いて、素粒子物理学実験分野、特に、液体アルゴン三次元飛跡測定器で重要な役割を担う高感度・高速応答の真空紫外光検出器の開発を目指している。今年度は、まず、AlGaNエピタキシャル基板による市販および試作ショットキー型フォトダイオードに対して各種特性評価を行った。電流ー電圧特性から求められた暗電流値は数100nA/cm(2)であり、耐圧が数V程度であった。また、容量ー電圧特性から求められた基板の不純物密度は10(18)/cm(2)であった。これらの結果より、今後の素子性能の改善に向けて、基板の高抵抗化やプロセス条件の最適化などにより、雑音の低減や耐圧性能の改善を図る必要がある。一方で、このAlGaNダイオード素子の紫外領域における分光感度・光応答性を調べたところ、波長280-300nmをピーク(100mA/W)に、波長200nm以下の真空紫外領域にも感度を有することが確認された。そのうち、「液体アルゴン測定器」への実用で重要となるアルゴンシンチレーション光の波長128nm近辺の出力は20mA/W程度であった。この結果は、AlGaNフォトダイオードが真空紫外光検出素子として実用可能性があることを示すものである。これらダイオード素子の特性評価と並行して、実際のアルゴンシンチレーション光計測システムの構築を進めた。構築したシステムを用いて、波長変換剤と光電子増倍管との組み合わせにより、宇宙線に対するアルゴンシンチレーション光を計測した。その結果と上記で求めたAlGaNフォトダイオードの感度(20mA/W@128nm)との比較から、今後、ダイオード素子の大口径化等を図ることで実用性が高まることを示した。本研究では、窒化物半導体のうち、近年様々な電子デバイス材料として実用が進んでいるAlGaN半導体を用いて、素粒子物理学実験分野、特に、液体アルゴン飛跡測定器で重要な役割を担う高感度・高速応答真空紫外光検出器の開発を目指している。昨年度から引き続き、AlGaNエピタキシャル基板をベースとしたショットキーダイオードについて、電気特性評価を進めるとともに、特に紫外領域における分光感度特性を詳細に調べた。中でも、Al含有量の異なる基板を用いた素子の紫外光感度を比較し、真空紫外領域での実用に対する各々の有用性を検証した。その結果、200 nm以下の真空紫外領域での感度は、いずれのタイプも10-20 mA/W程度であり、Al含有量の違いによって有意な差はないことがわかった。一方で、光感度の向上を図るため、バルクGaN基板(膜厚400 um)によるアバランシェ型フォトダイオードおよびSiC上にエピしたAlGaN基板による大受光面積フォトダイオードの作製にも着手した。現在は、半導体プロセスの最適化を図っている。さらに、液体アルゴン(-186°C)飛跡測定器における実用性を検討するために、極低温下でのAlGaNダイオードの電流ー電圧(I-V)特性、容量ー電圧(C-V)特性を測定し、光検出性能への影響について調べた。I-V測定結果より、低温下では、常温に比べて順方向電流の立ち上がり電圧が大きく、また立ち上がり後の抵抗値は、低温下の方が小さいことがわかった。一方で、逆バイアス印加時の暗電流値は、低温下において、常温に比べて数分の一程度に抑制されることがわかった。このことより、低温下において、光感度の向上が期待できることがわかった。またC-V測定から、低温下では、常温に比べて容量が一桁程度増大することが見出された。低温時の動作特性については引き続き検討を行っていく必要がある。本研究では、窒化物半導体のうち、近年様々な電子デバイス材料として実用が進んでいるAlGaN半導体を用いて、素粒子物理学実験分野、特に、液体アルゴン三次元飛跡測定器で重要な役割を担う高感度・高速応答真空紫外光検出器の開発を目指した。前年度から引き続き、GaN/AlGaN基板をベースとしたショットキー型フォトダイオードを作製し電気特性および特に紫外領域における分光感度特性を評価した。中でも、今年度は、暗電流低減、耐圧性向上を念頭に、SiC上にエピしたAlGaN基板材料を基に、プロセス条件の最適化を図りながら、フォトダイオード素子の開発を行った。その結果、従来の素子に比べて、暗電流が数100分の1程度以下に抑制された素子の作製に成功した。また、作製したフォトダイオードは、波長300nm以下の紫外光に対して、従来のものに比べて2倍以上の感度を有することを示した(>50mA/W)。一方で、今年度は、光電流出力増大のため、アバランシェ型ダイオードの開発について集中的に検討した。

アバランシェ増幅の生起には数10V以上の耐圧性能が求められるが、現在までのところ約15-20V程度にとどまっている。一方で、これまでいくつかの基板条件で試作したダイオードの系統的な特性評価から、耐圧性向上の具体的方策が明らかになったことから(例えば、低抵抗バルクGaN基板上への半絶縁AlGaN層の成膜といったエピ基板構造改良など)、高感度紫外光フォトダイオードの実用化がきわめて現実的なものとなった。以上の結果を含め、3年間の研究により新しい真空紫外光検出器として、窒化物フォトダイオードの可能性を示すことができた。本研究の成果により、液体アルゴン飛跡測定器など、素粒子実験分野で用いられる測定器での新しい紫外光検出技術の基礎が築かれた。本研究では、近年、様々な電子デバイス材料として実用が進んでいるAlGaN半導体を用いて、高感度真空紫外光検出器の開発を行った。実験では、AlGaN材料によるショットキー型ダイオードを作製し各種電気特性や紫外領域での光感度を評価した。その結果、従来のセンサに比べて紫外領域に高い感度を持つ素子の開発に成功した。また、今後のさらなる感度向上のための方策を示すことができた。本研究によって、液体アルゴン三次元飛跡測定器など、素粒子実験分野で用いられる測定器での新しい紫外光検出技術の基礎が築かれた。前年度から引き続き素子特性の評価を進めるとともに、その結果を踏まえて、基板の元素組成比など、材料/素子パラメータを変えながら特性評価を繰り返し行い、真空紫外光検出器としてのAlGaNフォトダイオード素子の性能向上のための指針を明らかにした。また、最新の高品質バルク型基板による素子作製を進め、感度の大幅な向上のための見通しを示した。さらには、液体アルゴン測定器への実装も念頭においた極低温環境下での素子特性評価を行い、光応答性への影響についても明らかにした。これらの成果は、当初の研究計画に対して、予定通りのものである。素粒子実験前年度からの実用性向上のための研究開発を継続して行い、高感度・大面積・大出力の実用真空紫外光検出器を実現させる。高抵抗バルクGaN基板による素子作製では、特にアバランシェ型フォトダイオードの可能性について検証を行う。前年度からの検討により、素子作製のための条件の最適化が進んでいることから、今年度は主に信号増幅度の測定を行う。一方で、高品質AlGaN基板による大受光面積(> 1 cm2程度)を持つ素子や小口径ダイオードチップを並べたアレイ型素子を作製し光感度を評価する。また、ダイオードの低温環境下での動作特性についても、光感度や時間応答性の変化といった観点から定量的に明らかにする。これらの試験によって得られる高感度フォトダイオードについて、現在参加している大型液体アルゴン三次元飛跡測定器開発国際共同研究での連携を活用し、そこでの実用可能性について、感度、時間応答性(およびこれら情報に基づく飛跡決定精度)の観点から総合的に検証する。これらを加えた3年間の研究成果により、新しい真空紫外光検出器としての窒化物半導体フォトダイオードの可能性を明らかにする。これによって、真空紫外シンチレーション検出器など、特に、素粒子実験分野での実用検出器としての基礎を確立させる。AlGaN素子に対する各種特性評価から現状の性能を明らかにし、また、性能向上の方策を示すことができた。
腫瘍外環境の物理特性から見た骨肉腫転移メカニズムの解明と新規転移抑制療法の開発

若年齢層に多い骨肉腫は、転移に対する有効な治療法が確立されておらず、予後に大きな改善が見られない。骨肉腫は、他の腫瘍と比べて原発巣(骨=硬い環境)と転移巣(肺=柔らかい環境)の腫瘍外環境の物理特性が大きく異なり、肺生着時に新たな腫瘍外環境に適応することが転移成立の鍵となると推測される。そこで本研究では、腫瘍外環境の物理特性から見た骨肉腫転移メカニズムの解明を目指す。さらに、物理特性の異なる環境への適応性獲得の鍵となる分子を同定する。そして、適応性獲得の鍵となる分子を標的として、転移巣への骨肉腫細胞の腫瘍外環境への適応性を変えることで、転移を抑制するという新たな治療戦略を提案することを目指す。
揮発性麻酔薬による一酸化窒素生成抑制作用におけるチトクロームP450の役割

揮発性麻酔薬がアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応を抑制することは良く知られた事実であるが、その機序は未だ解明されていない。一方、揮発性麻酔薬は肝ミクロゾーム内のチトクロームP450サブタイプ2E1で代謝され、無機フッ素を生じることが知られている。近年、この酵素が血管内皮細胞にも存在することが明らかとなった。麻酔薬の代謝の結果生じた無機フッ素がG蛋白を修飾し、細胞内情報伝達機構に影響を与えることにより、アセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応を抑制している可能性がある。本研究の目的はチトクロームP450 2E1による麻酔薬の代謝物である無機フッ素のG蛋白への作用が揮発性麻酔薬のアセチルコリン惹起一酸化窒素合成抑制の原因であるという作業仮説を検証することである。平成11年度はアセチルコリン惹起内皮依存性弛緩反応に及ぼす揮発性麻酔薬(ハロタン、イソフルラン、セボフルラン)の影響をチトクロームP450阻害薬であるDCC(diethyldithiocarbamate)の存在及び非存在下で観察した。その結果、ハロタンの内皮依存性弛緩反応抑制作用はDCC存在下では減弱する一方、イソフルラン、セボフルランはDCC存在下でもその抑制作用は変化しなかった。このことから、ハロタンのみがチトクロームP450の影響を大きく受けると考えられたが、血中無機フッ素濃度はセボフルレン麻酔で最も高いという臨床的事実とは合致しない。そこで、平成12年度はDCCとは作用機序が異り、よりチトクロームP450に特異性の高い阻害薬である17-ODYA(17-octadecynoic acid)を用いて、アセチルコリン惹起内皮依存性弛緩反応に及ぼす揮発性麻酔薬の影響を観察した。17-ODYA単独ではアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応には影響しなかったが、セボフルランによる弛緩反応抑制作用を減弱させた。この結果より、セボフルランはチトクロームP450活性により影響を受けることが確認された。来年度及び再来年度はチトクロームP450によるセボフルランの代謝産物である無機フッ素が内皮依存性弛緩反応抑制機転の原因であることを証明するために、チトクロームP450活性の測定及びフッ素産生量の定量を行う予定である。本研究の目的はアセチルコリンによるムスカリン受容体刺激から一酸化窒素合成酵素の活性に至るシグナル伝達過程における揮発性麻酔薬のチトクロームP450サブタイプE1で代謝された結果生じた揮発性麻酔薬由来のフッ素によるG蛋白賦活に起因するという作業仮説を検証することである。平成11年度は、ラット摘出大動脈リング状標本を使用した等尺性張力変化を記録することにより、アセチルコリン惹起性内皮依存性弛緩反応に対する揮発性麻酔薬(ハロタン、イソフルラン、セボフルラン)の影響をチトクロームP450阻害薬(diethyldithiocarbamate,DDC,10-4M)存在非存在下で検証した。その結果、セボフルラン、イソフルランはDDC存在下でもアセチルコリン惹起性弛緩反応抑制作用は変化しないが、ハロタンはその抑制作用がDDCにより減少することが判明した。同じハロゲン化揮発性麻酔薬でありながら、ハロタンのみがチトクロームP450の影響を大きく受ける理由を検討すべく、以下の追加実験を検討した。G蛋白を各種毒素(百日咳毒素、コレラ毒素)で変化を与えながら、揮発性麻酔薬のアセチルコリン惹起性弛緩反応への抑制効果を検討したところ、これら毒素処置非処置にかかわらず、抑制効果は変化を受けなかった。これらの結果から、揮発性麻酔薬のアセチルコリン惹起性弛緩反応抑制作用は刺激、抑制G蛋白を介さない反応であることが示された。また、ハロタンのみがチトクロームP450阻害薬で影響を受けた理由は、詳細は不明ながら、生体内代謝率が他の麻酔薬よりも大きいことに起因する可能性が示唆された。

このことから、ハロタンのみがチトクロームP450の影響を大きく受けると考えられたが、血中無機フッ素濃度はセボフルレン麻酔で最も高いという臨床的事実とは合致しない。そこで、平成12年度はDCCとは作用機序が異り、よりチトクロームP450に特異性の高い阻害薬である17-ODYA(17-octadecynoic acid)を用いて、アセチルコリン惹起内皮依存性弛緩反応に及ぼす揮発性麻酔薬の影響を観察した。17-ODYA単独ではアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応には影響しなかったが、セボフルランによる弛緩反応抑制作用を減弱させた。この結果より、セボフルランはチトクロームP450活性により影響を受けることが確認された。来年度及び再来年度はチトクロームP450によるセボフルランの代謝産物である無機フッ素が内皮依存性弛緩反応抑制機転の原因であることを証明するために、チトクロームP450活性の測定及びフッ素産生量の定量を行う予定である。
閉経前乳がん患者の「こころのセルフケア」介入プログラムの有効性

術後ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者を対象に、血中ホルモン変動に伴う皮膚の変化と心理社会的変化との関連性を明確にすることを第一目標とし、その結果を反映させたQOL評価として「こころのセルフケア」介入プログラムの有効性の検証が第二目標である。対象者の治療開始前と治療開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月に血中ホルモンの変化、皮膚症状および水分量の変化、心理社会的変化を経時的測定した。結果、閉経前乳がん患者が少ないこと、体調不良等により経時的に測定できない場合があること、最終評価が治療開始12ヵ月後で測定途中である等により統計学的な評価はできなかったが治療に伴う心理的変化の傾向がみられた。本研究は、術後ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者を対象に(1)血中ホルモン変動に伴う皮膚の変化と心理社会的変化との関連性を明確にすることを第一目標とする。次に、その結果を反映させたQOL評価として(2)「こころのセルフケア」介入プログラムの有効性の検証を第二目標とする。本年度は、第一目標である閉経前乳がん患者の血中ホルモン変動に伴う皮膚の変化と心理社会的変化との関連性を検討するため、ホルモン療法開始前と開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月に、1血中ホルモンの変化2皮膚症状および水分量の変化3心理社会的変化を測定する予定であった。出産・育児による1年未満の研究中断後に再開したが、本年度の研究内容である治療開始前と開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月と経時的に測定途中であり評価するに至らなかった。本研究は、術後ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者を対象に、血中ホルモン変動に伴う皮膚の変化と心理社会的変化との関連性を明確にすることを第一目標とし、次にその結果を反映させたQOL評価として「こころのセルフケア」介入プログラムの有効性の検証を第二目標としている。本年度の研究内容は、術後ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者を対象に血中ホルモンの変化、皮膚症状および水分量の変化、心理社会的変化の測定であり、測定時期は、治療開始前と治療開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月の経時的測定である。測定内容は、血中ホルモンの変化は採血データを参照し、皮膚症状および水分量の変化については、皮膚計測器Derma Unit SSC3(油分・水分・PH一体型デバイスsm815/cm825/PH905)を使用し、プローブを皮膚にあて測定した。心理社会的変化については、評価尺度として日本語版POMS短縮版および13項目5件法版SOC(首尾一貫感覚)の調査票を使用し記入内容を測定した。本研究結果として、研究対象者が閉経後乳がん患者に比べて閉経前乳がん患者少ないこと、研究対象者はホルモン療法中であり体調不良等による中断のため経時的に測定できない場合があること、また最終評価が治療開始12ヵ月後であり、現時点は測定途中であるため統計学的な評価に至ることができなかった。今後も調査を継続し統計学的評価後に結果を公表する予定である。本年度は、第一目標である閉経前乳がん患者の血中ホルモン変動に伴う皮膚の変化と心理社会的変化との関連性を検討するため、ホルモン療法開始前と開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月に、(1)血中ホルモンの変化(2)皮膚症状および水分量の変化(3)心理社会的変化を測定する予定であった。出産・育児による1年未満の研究中断により、本年度の研究内容である治療開始前と開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月と経時的に測定することが困難であった。出産・育児による1年未満の研究中断のため、本年度の研究内容である治療開始前と開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月と経時的に測定することが困難であった。研究再開後すぐに実施できるようデータ収集に必要な物品の購入を行い、研究環境の充実を図った。今後も継続して測定し研究計画通りに実施する予定である。

出産・育児による1年未満の研究中断後、再開時からは、研究計画書の通りに実施する予定である。本年度の研究費の残額と次年度の研究費は、主に研究実施に伴うデータ収集の旅費とアルバイト費用に使用する予定である。出産・育児による1年未満の研究中断後、再開時からすぐに実施できるようデータ収集に必要な物品の購入を行い、研究環境を整備した。本年度の研究費の残額はデータ収集の旅費とアルバイト費用であるため、翌年度以降の研究実施の際に使用する予定である。
比較移行経済論の確立：市場経済化２０年史のメタ分析

本研究プロジェクトは,先行研究のメタ分析及び独自の実証分析を介して,旧ソ連・中東欧諸国を中心とする世界のあらゆる旧社会主義移行諸国を研究対象とした「比較移行経済論」の先駆的創出と当該研究成果の国際的発信を,その目標に掲げて実施された。より具体的には,移行経済研究分野において,過去及び現在最も争点となっている研究テーマについて,過去四半世紀におけるその論争の流れを追跡・再構築化した上で,理論研究の含意と実証分析の諸成果との間の対応関係を詳細に検討した。研究成果は,我が国を代表する経済学雑誌『経済研究』に,2度の小特集として発表された他,内外の査読雑誌に多数受理・掲載された。本研究プロジェクトの初年度である平成23年度は,「論争追跡・再構築段階」に当たるが,その具体的作業課題は,対象研究テーマに関する国際的論争の形成に一定の寄与が認められる理論的・実証的研究業績及び関連研究資料の広範な収集と内容整理である。この際,実証成果のメタ分析という本研究プロジェクトの主要目的を意識して,統計的・計量経済学的実証研究の収集には特に注力した。欧米諸国や日本国内での獲得が困難な文献及び研究資料は,メンバーがこれまでに培った中東欧及び旧ソ連諸国の科学アカデミー(ハンガリー科学アカデミー附属社会学研究所,モルドヴァ科学アカデミー「附属経済・金融・統計研究所,ブルガリア科学アカデミー附属経済研究所等)及び高等教育機関(ロシア連邦国立大学高等経済院,ウクライナKiev-Mohyla Academy大学,ルーマニア国立ブカレスト経済大学等)との公式・非公式な協力・提携関係や人脈を活用して,その収集を図った。この結果,プロジェクト全体で合計2,855点の文献及び研究資料の発掘と入手先の特定を行うことができた。1研究テーマ当たりの文献・資料数は237.9点に達し,当初の目標であった100点を大幅に上回った。また,その約90%については,電子ファイルやハードコピー等での獲得も完了し,残り10%も鋭意入手中である。また,我々は,中東欧,ロシア,中央アジア諸国での研究者,研究機関及び政府関係者等に対する聞き取り調査も実施し,対象研究テーマの背景事情や当事者による今日的評価の把握を行った。更に我々は,依然未着手ないし十分に掘り下げられていない移行経済研究関連の論点に関して独自の実証研究も同時並行的に進め,その成果の一部を学術図書や雑誌論文として発表し,また学会,国際コンファレンス及びワークショップの場で,研究者や一般市民に向けて発信した。本研究プロジェクトの第3年度に当たる平成25年度は,主として,平成24年度から本格化した「メタ・実証分析段階」の継続,並びに「文献サーベイ及びメタ分析結果の整理・統合と論文化段階」の推進を図った。この結果,「社会主義破綻の経済倫理」「市場経済化プロセスの経路依存性」及び「外国資本と体制転換」の3テーマについては,その最終成果が,我が国の代表的経済学雑誌『経済研究』に掲載された。また,研究テーマ「外国資本と体制転換」については,(1)外国直接投資(FDI)の決定要因,(2)FDIのマクロ経済成長効果,(3)FDIの技術移転・生産性波及効果という研究領域毎に細分化されたメタ分析も行い,その結果,(2)の研究成果が,国際開発研究分野の代表的査読雑誌であるWorld Development誌に受理された。また,我々は,中東欧・旧ソ連諸国の市場経済化と環境問題との因果関係を検証した一連の研究の重大性に鑑みて,当該研究テーマに関するメタ分析も新たに試み,その中間的研究成果を査読雑誌『比較経済体制研究』に投稿し,受理された。以上の進展を踏まえて,我々は,メタ分析主要研究課題を,当初の4分野12テーマから5分野15テーマに拡張することとした。即ち,環境問題のメタ分析は,「市場開放と世界経済への統合」研究班の新たな研究課題に加え,一方,FDIのメタ分析に関する3テーマは,「外国資本・多国籍企業・体制転換」研究班の課題として独立させたのである。残る9テーマについても,平成25年度中に,収集文献の整理・内容把握及び実証結果のデータベース化を逐次進めた。更に,依然未着手ないし十分に掘り下げられていない移行経済研究関連の論点に関する独自の実証研究も同時並行的に進め,その成果の一部を,学術図書や雑誌論文として発表すると共に,学会や国際会議等の場を通じて,学識者や一般市民に向けて積極的に発信した。本研究プロジェクトの第2年度である平成24年度は,平成23年度における「論争追跡・再構築段階」の研究成果を踏まえた「メタ/実証分析段階」に当たる。「論争追跡・再構築段階」での具体的作業課題が,対象研究テーマに関する理論的・実証的研究業績及び関連研究資料の広範な収集と内容整理であったとすれば,「メタ/実証分析段階」は,(1)収集文献の包括的サーベイを通じた市場経済化20年史における論争展開過程の整理と再構築化,

(2)実証分析結果のデータベース化,並びに(3)当該データベースに基づくメタ分析を,その主要な作業課題とした。以上に加えて,我々研究チームは,先行研究のメタ分析と並行して,依然未着手ないし十分に掘り下げられていない移行経済研究関連の論点に関する独自の仮説設定とその実証的検証も,同時並行的に進めた。この結果,メタ分析の主要研究課題に掲げた12テーマの中でも,特に「社会主義破綻の経済倫理」,「市場経済化プロセスの経路依存性」及び「外国資本と体制転換」の3テーマについては,平成25年度にその最終成果を発表し得るまでに研究作業が進捗した。また,残る9テーマについても,収集文献の整理と内容把握及び実証分析結果のデータベース化が大幅に進んだ。更に,我々研究チームは,依然未着手ないし十分に掘り下げられていない移行経済研究関連の論点に関する独自の実証研究も同時並行的に進め,その成果の一部を,学術図書や雑誌論文として発表し,学会,国際会議及び公開セミナーの場で,研究者や一般市民に向けて,成果を積極的に発信した。この他,我々は,平成23年度と同様に,中東欧やロシアにて研究者,研究機関及び政府関係者に対する聞き取り調査を実施し,対象研究テーマの背景事情や当事者による今日的理解の把握を行った。これら現地調査結果は,上述したメタ分析の結果解釈やその現代的意義の評価に役立てる積りである。本研究プロジェクトの最終年度に当たる平成26年度は,平成25年度に引き続き「文献サーベイ及びメタ分析結果の整理・統合と論文化段階」の達成を図るべく,プロジェクト総括班(班長:岩﨑教授)によるコーディネーションの下で,「計画経済の破綻と市場経済への移行戦略」研究班(班長:溝端教授),「体制転換の社会的衝撃」研究班(班長:岩﨑教授),「市場開放と世界経済への統合」研究班(班長:上垣教授),「企業システムの大転換」研究班(班長:堀江教授),「外国資本・多国籍企業・体制転換」研究班(班長:岩﨑教授)から成る5つの研究班が,鋭意研究活動を推進した。この結果,「急進主義対漸進主義」,「貧困の決定要因」及び「移行経済の人的資源管理」の3テーマは,その最終成果が,我が国の代表的経済学雑誌『経済研究』に小特集企画として掲載された。更に,「外国直接投資とマクロ経済成長」及び「外国直接投資と企業再建:外資所有効果と生産性波及効果」の2テーマに関する研究成果も,World Development及び『比較経済研究』にそれぞれ受理・掲載された。また,我々は,プロジェクト研究期間に得られた公表・未公表の研究成果を広く社会に還元すべく,平成27年1月に公開ワークショップ「比較移行経済論の確立:市場経済化20年史のメタ分析」を,都内で開催した。同ワークショップには,多数の学識者及び一般市民が参加し,非常に活発な討論及び質疑応答が行われた。当該ワークショップの他,我々は,国内外の学会及び国際コンファレンスの場で,研究成果の口頭報告を行い,参加者から大きな注目を得た。とりわけ,平成26年9月にブダペストで開催された欧州比較経済学会における本研究プロジェクトのパネルセッションは,最終日最終スロットでの実施にもかかわらず大変盛況なものとなり,大きな手ごたえを感じる一瞬となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。移行経済論26年度が最終年度であるため、記入しない。
左房容積係数と血栓形成マーカーによる左心耳機能評価と脳梗塞予知

経食道心臓超音波検査は左心耳の機能解析、左心耳血栓の検出において非常に有用ではあるが、やや侵襲的な検査で合併症の危険性がある。本研究では、経胸壁心臓超音波検査で計測される左急性脳梗塞症例に対し発症1週間以内に経胸壁心臓超音波、経食道心臓超音波、頚動脈超音波検査を施行し、塞栓源検索を行い、同時に静脈採血を行ないSFMC、vWFを含む血漿中の凝固線溶マーカーを測定している。また急性期にNational Institute of Neurological Disorders and Strokeの基準(Stroke 21, 637-676, 1990)に準じて施行された脳血管撮影、MRI拡散強調画像、脳シンチグラムを検討し、血管閉塞部位と梗塞及びペナンブラの領域を速やかに判断している。外科的治療の適応の有無にて脳神経外科もしくは神経内科へ入院となり、病型診断と急性期治療方針(抗凝固療法、抗血小板療法など)の決定が行われている。左房容積係数、血漿SFMC、血漿vWFの測定により、簡便に左心耳内血栓形成リスク評価を行うことが可能であるか否か、また脳梗塞再発イベントの予測に有用であるかを検討している。2年間で200例を登録し、登録症例について3年間追跡する予定である。急性脳梗塞症例に対し発症1週間以内に経胸壁心臓超音波、経食道心臓超音波、頚動脈超音波検査を施行し、塞栓源検索を行い、同時に静脈採血を行ないSFMC、vWFを含む血漿中の凝固線溶マーカーを測定している。登録症例は順調に増えており、症例蓄積により十分な検討が可能と考えられる。目標症例数の達成のために平成31年度も引き続き症例を蓄積していく予定である。また本研究は予備的検討において臨床的に有用であることが予想され、脳梗塞急性期の(塞栓源検索のための)ルーチン検査項目として以後も継続する予定である。さらには一過性脳虚血発作例、網膜中心動脈分枝閉塞症例等にも適応を拡大し、本研究を用いて主要な再発規定要因を考察する(二次予防)。登録症例の追跡を開始しており、3年間観察する予定である。平成30年度も引き続き症例を蓄積していく予定である。

また本研究は予備的検討において臨床的に有用であることが予想され、脳梗塞急性期の(塞栓源検索のための)ルーチン検査項目として以後も継続する予定である。さらには一過性脳虚血発作例、網膜中心動脈分枝閉塞症例等にも適応を拡大し、本研究を用いて主要な再発規定要因を考察する(二次予防)。目標症例数の達成のために平成31年度も引き続き症例を蓄積していく予定である。登録症例の追跡を開始しており、3年間観察する予定である。(理由)予定されていた予算はほぼ使用したが残金が生じた(使用計画)来年度に消耗品購入に使用する予定である予定されていた予算はほぼ使用したが3671円残金が生じた。来年度に消耗品購入に使用する予定である。
循環器病態における血中リゾホスファチジン酸(LPA)測定の試み -新しい動脈硬化・血栓症マーカーとしての検討-

循環器病を中心とした患者85名の血漿中におけるリゾホスファチジン酸(LPA)濃度を、前年度に開発したSebastienらの方法を改良したアッセイ法([^<14>C]oleoyl-CoAやLPA acyltransferaseを用いて、LPAを^<14>C-PAに変換させる方法)により測定した。対象患者の内訳は、陳旧性心筋梗塞26名、労作性狭心症27名、異型狭心症4名、心臓弁膜症6名、閉塞性動脈硬化症5名、バージャー病2名、拡張型心筋症4名、不整脈4名、肥大型心筋症1名、慢性腎不全1名、慢性閉塞性肺疾患1名と正常者4名の計85名で、平均年齢67±9歳、男性70名、女性15名である。測定された血漿中LPA濃度は、平均310±126nMで、75-551nMの範囲であった。これらのLPA濃度と患者背景、血液生化学データなどの以下の指標、(1)年齢(2)MDA(malondialdehyde-modifed)-LDL値(3)CRPおよび高感度CRP値(4)総コレステロール値(5)中性脂肪値(6)HDLコレステロール値(7)LDLコレステロール値(8)空腹時血糖値(9)グリコヘモグロビン(HbAlc)値(10)尿酸値(11)Body Mass Index(BMI)(11)高血圧の合併の有無(12)糖尿病合併の有無(13)喫煙の有無(14)虚血性心疾患の家族歴の有無、について統計解析したが、いずれの項目とも血漿LPA濃度とは相関関係を示さなかった。以上より、血漿LPA濃度と動脈硬化性疾患との明らかな相関関係はないと結論された。最近、動脈硬化との関連が深い酸化LDLに含まれ、血管内皮細胞の透過性亢進などに関与していると考えられている物質が、リゾホスファチジン酸(LPA)であることが明らかになり、LPAが動脈硬化などの循環器疾患の分子マーカーである可能性が考えられるようになってきた。そこで、LPA測定法を確立し、循環器疾患におけるその血漿中濃度とその意義について解析することを本研究の目的とした。本年度は、LPA濃度測定のアッセイシステムの確立を行い、LPA解析に向けた循環器疾患患者のサンプル(血漿)の採集・保存をスタートさせた。LPA濃度は、Sebastienらの方法を改良して測定した。測定サンプルを1-ブタノールによって抽出し、抽出された脂質成分をアッセイバッファー(20mM Tris(pH7.5),20μMsodium orthovanadate,1mg/ml Tween20,1μl[^<14>C]oleoyl-CoA,適量のLPA acyltransferase(LPAAT)Lリコンビナント酵素)に溶解し、20°C、120分間インキュベートした。その後、反応を停止させた後、メタノール・クロロホルムにて生成[^<14>C]PAを抽出し、一次元薄層クロマトグラフィーにて展開・分離後、[^<14>C]PAのスポットの放射能活性をカウントした。精製LPAを用いて検討し本アッセイの感度を検討したところ、LPAが約10pmole以上の範囲で測定できることが明らかになった。そこで、健常成人の200μlのサンプルからLPAを測定したところ、プレリミナリーな結果であるが、血漿中LPAは約50nM、血清(血液を37°C、6時間インキュベートした後の血清)LPA濃度は約800nMであり、血小板凝集によりLPAが血清中に著増することが確認された。今後、現在採取・保存を始めているサンプルにおけるLPA濃度を順次測定していく予定である。
ラット胎仔精巣の精細管の形成における細胞内骨格の動態

ラット胎仔精巣の形態形成を検討するため、胎齢13日から16日の胎仔精巣を各種条件下で2日4日間培養し、次のような結果を得た。1.培養液の種類と牛新生児血清の添加の効果(1)Medium CMRL1066を用いて培養すると、血清を加えない場合は、いずれの胎齢(ただし胎齢13日は除く)でも精細管の形成が起きたが、血清を加えると精細管形成が起こりにくくなり、血清の濃度が高いほど、この傾向は強かった。(2)Medium199を用いて培養すると、血清を加えない場合は、全く精細管は形成されなかった。しかし、血清を加えるとほとんどの場合において精細管形成が起きた。(3)RPMI Medium1640を用いて培養すると、(2)のMedium199の場合とほぼ同様な結果が得られた。2.黄体ホルモン(LH)の影響:1.の結果を踏まえて、ホルモンの影響を検討するためには、血清を加えなくても精細管の形成が起きるMedium CMRL1066を用いた。LHを0.05,0.1,0.2I.U./ml培養液に加えて精巣を培養したところ、いずれの濃度においても精細管の形成に差異は認められなかった。以上の精細管の形成程度を判定する材料として、通常の染色をした組織の光学顕微鏡による観察以外に、細胞内骨格のひとつであるサイトケラチンの抗血清を用いて、蛍光抗体染色を行った。精細管の形成は原始生殖細胞を数個のセルトリ細胞が囲い込むことから始まる。このセルトリ細胞内にサイトケラチンは存在し、精細管形成にも関わりを持つと考えた。しかしながら、上記のいずれの場合も、セルトリ細胞内のサイトケラチンの存在の仕方には差異は認められなかった。以上の結果から、ラット胎生期の精巣の精細管形成には黄体ホルモンは影響を及ぼさないこと、種々の条件下において光学顕微鏡レベルでのサイトケラチンは変化しないことが明らかになった。しかしながら、セルトリ細胞内のサイトケラチンの動態は、光学顕微鏡レベルでは、判断しかねる部分が大きいので、今後は電子顕微鏡レベルにおいて検討したいと考える。
糖化ストレスが関与する治療抵抗性統合失調症の原因物質と発症機序に関する研究

治療抵抗性に分類されるカルボニルストレス性統合失調症の発症機序は未だ不明である。本研究では、当該患者に、より近しい状態を模倣した疾患特異的なモデリング系において、MGOの病態発症への関与を検証する。具体的には1MGOの代謝酵素を欠損させ、MGO消去作用を持つビタミンB6の摂取を制限したマウスと2当該患者由来のiPS細胞から分化誘導した神経系細胞を用い、MGOを前駆体として生じる脳内糖化タンパク質を同定すると共に、糖化によるタンパク質の変性や機能の変化を見出し、発症に至る機序の解明を目指す。