hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
4NQO誘発ラット舌発癌モデルにおける遺伝子変異機構の解析

4-NQO誘発ラット舌癌モデルでは、4-NQO投与開始から32週後の扁平上皮癌、前癌病変や一部の正常粘膜上皮において、癌抑制遺伝子であるp16のプロモーター領域の高メチル化が検出され、同時に扁平上皮癌におけるp16タンパク質発現の欠失を認めた。4-NQO誘発ラット舌癌モデルでは、p16のプロモーター領域の高メチル化が発癌に関与していることが示唆され、ヒトロ腔癌の発癌過程におけるエピジェネティックな変化を解析するための有用なモデルであることが示唆された。本研究は4NQO誘発ラット舌発癌モデルを用いて、4NQO投与早期(病変発症前)から前癌病変(軽度異型粘膜高度異型粘膜)、癌(早期癌、浸潤癌)までの組織を採取し、現在までにヒト口腔癌でDNAメチル化異常が報告されているさまざまな癌抑制遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化異常の程度や頻度を詳細に解析し、病変の進行過程とDNAメチル化異常の関係について明らかにすることを目的とした。経時的、部位別に採取したラットの舌組織(正常粘膜から前癌病変、癌)からDNAを抽出し、バイスルファイト処理後、p16癌抑制遺伝子のメチル化をMSP法にて評価・検討した。4NQO投与開始から12週までの検体では、p16のメチル化は検出されなかった。しかし、20週以降では舌背後方部の上皮(正常上皮、異型上皮、癌)においてメチル化が検出された。扁平上皮癌においては、より明らかなp16のメチル化が検出された。また、20週以降では癌の発生が少ない舌前方部の正常粘膜においてもメチル化を検出したものを認めた。同様なMSPによる解析において、癌抑制遺伝子であるMLH1、E-cadherin、Rassf1Aではすべての病変にメチル化を認めなかった。この結果から、4NQO誘発ラット舌発癌モデルでは、p16のメチル化が大きく関与しており、それは比較的早期の正常粘膜から前がん状態に生じていることが明らかになった。・今後の研究について今後、MSP法に加え、リアルタイムMSPやバイスルファイトシークエンシングによる詳細なDNAメチル化異常の解析を行う予定である。また、他の遺伝子(p15、APC、MGMT、RARbetaなど)のDNAメチル化異常の解析も行っていく予定である。本研究は4NQO誘発ラット舌発癌モデルを用いて、病変発症前から前癌病変(軽度異型粘膜高度異型粘膜)、癌(早期癌、浸潤癌)までの組織を採取し、ヒト口腔癌でDNAメチル化異常が報告されているさまざまな癌抑制遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化異常を詳細に解析し、病変の進行過程とDNAメチル化異常の関係について明らかにすることを目的とした。【材料と法法】F344ラットに8週間20ppmの4-NQOを飲水投与し、投与開始から2、4、6、8、10、12、20、32週後に犠牲死した。舌組織を採取し、病理組織学的検索と遺伝子学的検索を行った。病変と舌正常上皮から抽出したDNAは、バイサルファイト処理後、メチル化異常の解析をmethylation-specific PCR(MSP)法とリアルタイムMSP法で行った。タンパク質の発現は、免疫染色にて検索した。【結果】MSP法において、4NQO投与開始から投与終了後の12週までの舌組織では、p16のメチル化は検出されなかった。しかし、20週では舌背後方部の一部の前癌病変においてメチル化が検出された。32週では扁平上皮癌において、より明らかなp16のメチル化が検出された。また、癌の発生が少ない舌前方部の正常組織においてもメチル化を検出したものを認めた。リアルタイムMSP法においても、32週後のラット舌では、20週後に比べてp16のメチル化レベルが、舌前方、後方のいずれにおいても高い結果となった。しかし、p15、E-cadherin、MLH1、RASSF1Aでは、いずれもMSP法でメチル化は検出されなかった。p16タンパク質の発現においては、p16の高メチル化が検出された扁平上皮癌では発現が認められなかった。しかし、メチル化が認められた前癌病変(異型上皮)において、p16タンパク質の発現の増加が認められる部位もあった。【結論】4NQO誘発ラット舌癌モデルでは、前癌病変やその周囲組織のp16癌抑制遺伝子のプロモーター領域のメチル化による発癌への関与が示唆された。本研究は4NQO誘発ラット舌発癌モデルを用いて、病変発症前から前癌病変(軽度異型粘膜高度異型粘膜)、癌(早期癌、浸潤癌)までの組織を採取し、ヒト口腔癌でDNAメチル化異常が報告されているさまざまな癌抑制遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化異常を詳細に解析し、この口腔発癌モデルの発癌過程の分子生物学的変化を明らかにすることを目的としている。【材料と法法】

F344ラットに8週間20ppmの4-NQOを飲水投与し、投与開始から2、4、6、8、10、12、20、32週後に舌組織を採取し、病理組織学的検索と遺伝子学的検索を行った。病変(前癌病変扁平上皮癌)と舌正常上皮から抽出したDNAは、バイサルファイト処理後、メチル化異常の解析をmethylation-specific PCR (MSP)法とリアルタイムMSP法で行った。さらに、正常組織と病変のマイクロサテライト不安定性を検索した。【結果】前年度の研究でMSP法とリアルタイムMSP法において、4NQO投与開始から20週以降の前癌病変、扁平上皮癌において、p16のメチル化が検出されたが、p15、E-cadherin、MLH1、RASSF1Aでは、検出さなかった。今年度はさらにMGMT、RARbetaについてプライマーを作成しMSP法を行ったが、メチル化は検出されなかった。また、各病変において5つの領域のマイクロサテライト不安定性を検索したが、不安定性は検出されなかった。【結論】4NQO誘発ラット舌癌モデルでは、前癌病変やその周囲組織のp16癌抑制遺伝子のプロモーター領域のメチル化による発癌への関与が示唆されたが、他の癌抑制遺伝子の関与は認められなかった。今後、ヒストン修飾の関与について検討し、この口腔発癌モデルの分子生物学的解明を進めたい。
部位別多周波BI法を用いた高齢者の筋量および筋量分布推定の妥当性検討

本研究は,新たな方法である部位別多周波インピーダンス分光法(S-BIS)を用いて高齢者の体組成(特に筋量と筋量分布)測定を可能にすることを目的として実施した.目的を達するためには,インピーダンスを部位別に測定する意義と,多周波で測定する意義を別々に明らかにしたうえで,最終的に統合する必要があった.本年度においては,まず,インピーダンスを体肢部位別に計測し,特に体肢の遠位部と近位部とを分けて計測することで,高齢者の全身の体組成の推定精度が向上することを明らかにした.この研究は二重標識水(DLW)を質量分析計で分析する方法を体水分量のリファレンスとしておこなっており,研究成果は国際的な学術雑誌に受理された.次に,多周波で下腿部と大腿部の筋内水分分布を計測した結果を筋力・筋パワーと比較検討し,従来の高齢者の筋量評価の問題点を指摘した.この研究成果も国際的な学術雑誌に投稿し,現在再査読中である.さらに画像法による筋断面積評価と比べた研究においても,S-BISによる体肢筋量推定の妥当性が示された.加えて,DLW法と臭化ナトリウム(NaBr)投与法を用いた細胞内外液量の測定をリファレンスにし,S-BISの細胞内外液測定の推定精度を検証した.本研究から,S-BISでは浮腫などを有する高齢者など,従来体組成を正確に測定することができなかった集団においても筋量や筋量分布を評価できることが示唆された.これらの研究成果を統合すると,高齢者でも適用可能な簡便な筋量と筋量分布測定法の確立が可能になったといえる.本研究の目的は,従来の全身単周波生体電気インピーダンス法(BIA)を高齢者に適用する際の問題点を解決し,新たな方法である部位別多周波インピーダンス分光法(S-BIS)による高齢者の体組成測定を可能にすることである.そのために,インピーダンスを部位別に測定する意義と,多周波で測定する意義を別々に明らかにしたうえで,最終的に統合する必要がある.本年度においては,まず,15-97名1006名の日本人男女の部位別BIAのデータを解析し,体肢各部位で加齢に伴う筋の萎縮率に差があることを示した.したがって,高齢者の体組成を測定する際には,部位別にインピーダンスを測定する必要があることが明らかになった.次に,二重標識水(DLW)を質量分析計で分析する方法を体水分量のリファレンスとして,健常高齢者32名と要介護高齢者12名を対象に様々な従来BI法と部位別BIAとの間に推定精度の差があるかを検討した.その結果,部位別BIAを用いることで体組成の推定精度が高まることが示唆された.一方,S-BISで測定すると体肢各部位の細胞内外液の割合に関する情報が得られる.この方法を用いて実験を287名の高齢者を測定した結果,高齢者では加齢と身体能力低下に伴って細胞内外液の割合が変化する可能性が示唆された.さらに,この現象は高齢者だけでなく,四肢麻痺を有する頸損患者でも同様であることが明らかになった.そこで,現在は臭化ナトリウム(NaBr)投与法を用いた細胞内外液量の測定をリファレンスにし,S-BISの細胞内外液測定の推定精度を検証しつつある.本研究は,新たな方法である部位別多周波インピーダンス分光法(S-BIS)を用いて高齢者の体組成(特に筋量と筋量分布)測定を可能にすることを目的として実施した.目的を達するためには,インピーダンスを部位別に測定する意義と,多周波で測定する意義を別々に明らかにしたうえで,最終的に統合する必要があった.本年度においては,まず,インピーダンスを体肢部位別に計測し,特に体肢の遠位部と近位部とを分けて計測することで,高齢者の全身の体組成の推定精度が向上することを明らかにした.この研究は二重標識水(DLW)を質量分析計で分析する方法を体水分量のリファレンスとしておこなっており,研究成果は国際的な学術雑誌に受理された.次に,多周波で下腿部と大腿部の筋内水分分布を計測した結果を筋力・筋パワーと比較検討し,従来の高齢者の筋量評価の問題点を指摘した.この研究成果も国際的な学術雑誌に投稿し,現在再査読中である.さらに画像法による筋断面積評価と比べた研究においても,S-BISによる体肢筋量推定の妥当性が示された.加えて,DLW法と臭化ナトリウム(NaBr)投与法を用いた細胞内外液量の測定をリファレンスにし,S-BISの細胞内外液測定の推定精度を検証した.本研究から,S-BISでは浮腫などを有する高齢者など,従来体組成を正確に測定することができなかった集団においても筋量や筋量分布を評価できることが示唆された.これらの研究成果を統合すると,高齢者でも適用可能な簡便な筋量と筋量分布測定法の確立が可能になったといえる.
我が国の倫理委員会における症例コンサルテーション機能の現状と課題

従来、臨床の倫理問題は関係者間で対処されてきたが、関係者間では困難な事例が増加したこと、また近年倫理委員会が急速に増加してきたことから、我が国の組織的対処、特に症例コンサルテーション機能について明らかにする必要性があると考えた。一次調査として日本病院機能評価の認定を受けた2,164施設の看護者に質問紙調査を、二次調査として研究に同意が得られた看護者に面接調査を行った。一次調査の675名および二次調査の16名の回答を分析、検討した。一次調査では、80%の施設に倫理委員会があり、95%に規定があったが、内容では研究倫理が最も多く、症例コンサルテーションは約40%であった。委員会は必要時開催が多く、倫理的問題事例の申請は極少数であった。二次調査では、倫理的問題への組織的対処のしくみとして3つの型を見出した。以上の結果の分析・検討を通して対処モデル案を示し、倫理委員会と症例コンサルテーションが機能するための提言をまとめた。日本病院機能評価の認定を受けた病院の看護職を対象に、倫理的問題の認識、対処、倫理委員会の有無・機能、倫理的問題を検討する場・機会、今後の取組みを含む自記式無記名の質問紙調査を行なった。倫理的配慮として、依頼文書に研究目的、方法、研究参加の自由、個人情報の守秘について説明し同意を得た場合の協力を依頼した。2、164施設中675名の看護管理者から回答を得た。対象者は看護部長が76%を占め、病院は、医療法人などが54.9%と最も多かった。病院全体の倫理委員会がある施設は77%、看護部に倫理委員会がある施設は9.9%であった。病院全体の倫理委員会は2000年以降に急速に増加しており95%が委員会規定を持ち、目的は医学研究に関する倫理審査が最も多く、倫理的問題事例のコンサルテーションと続いていた。年間の問題事例検討の申請数は0件が32%、12件32%で、医師の治療方針、人を対象とした研究・治療が多かった。倫理委員会が、十分機能しているとした回答は21%であった。現場の看護職に関して「倫理的問題の悩みを抱えている」と65%が回答しており、倫理的関心や意識では「個人差がある」と「普通」の計が60%以上を占めていた。「問題を話合う場や機会がある」は90%で、病棟カンファレンスが主だった。話合われた内容は、インフォームドコンセント、職員の態度が多く、現在の対処法で問題解決・軽減していると回答したのは44%だった。看護部の倫理委員会が設置されていない場合、今後の予定として「これから検討」が68%で、場や機会の充実を図る動きがみられた。看護部の倫理委員会への役割期待として、スタッフのレベルの向上、倫理的問題事例のコンサルテーションがあり、組織としての倫理的問題の対処システムを整備・充実とともに、倫理的問題の認識や対処を適切に行なえる人材の育成を図っていくことが必要であることが示唆された。1.本年度は、平成18年度に行った一次調査の結果を集計して分析を行い、検討した内容を報告した。一次調査は日本病院機能評価の認定を受けた全病院の看護職(2,146施設)に、倫理的問題の認識、対処、倫理委員会、症例コンサルテーション、今後の取組み等の無記名の質問紙調査を行ったため、対象となった全ての施設に調査結果の概要をまとめて紙面で報告した。また、関連学会での発表と討議、関連学会誌等へ研究成果の投稿を行った。結果の公表や意見交換を通して考察を深めることができた。2.一次調査の回答者で二次調査(面接調査)への協力を申し出た看護者を対象に面接調査を行った。倫理的配慮として、依頼文書に研究目的、方法、研究参加の自由、個人情報の守秘について説明し、同意を得た場合の協力を依頼した。倫理的問題に対する過去や現在の組織的対処などを具体的に調査することにも協力が得られた全国各地の病院の看護職に対して面接調査を行った。一次調査(無記名の質問紙調査)では十分に把握できない内容があったが、二次調査で面接して聞き取り調査を行うことにより、より具体的に過去・現在の取組みや課題について聞くことができ、量的データを質的側面から検証する上で貴重な調査となった。

3.今後は、2年間の基礎研究から得た知見(施設間での取組みの差、組織的取組みに関する個人や管理者の認識と行動力の影響、組織的対処の推進と問題の軽減、解決のへの推進の関連性など研究課題についての因子や条件など)について更に研究者間で検討し、今後、設置増加が予測される倫理委員会および、現在の倫理委員会における症例コンサルテーションに対する機能め充実・推進に資することができる提言をまとめたいと考える。今年度は、二次調査(面接調査)の追加調査を行い、過去に全国規模で行った一次調査(質問紙調査)と二次調査の結果から得た知見と国内外の文献資料をもとに、倫理委員会の機能、倫理的問題の症例検討システム、症例コンサルテーションの現状、課題について検討した。検討資料は、病院機能評価の認定を受けた病院に勤務する看護管理者675名と病棟所属の看護者567名分の質問紙調査の回答と、調査に同意の得られた看護者15名の面接調査(半構成的面接調査)における回答および先行研究の文献資料である。これらの資料をもとに、病院内の倫理的問題に対する組織的対処に関する取組み、倫理委員会の有無、委員会規定の有無と実際の活動状況、病院内の倫理コンサルテーションの取組み状況、倫理的問題に対する取り組みの実際、問題の軽減や解決との関連性、症例コンサルテーションを含めた今後の取り組みの希望、課題についてより具体的に検討した。設置主体や組織規模などによって倫理委員会の設置や倫理的問題に対する組織的取り組みは異なっている。しかし組織的取り組みについて3つのタイプが見出されたので、その特性を検討して倫理委員会の役割、倫理委員会以外の対処機能、症例コンサルテーションを機能させるための課題を整理した。以上の検討過程を通して、倫理委員会のあり方、症例コンサルテーションに関する課題と今後の展望を整理し、病院で生じる倫理的問題に対する組織的対処のモデルと提言案を作成した。
緬羊のエンドトキシン吸着療法による急性肺損傷におけるエンドトキシン吸着療法

当該年度の平成10年度および11年度に以下の検討をおこなった。1)麻酔および人工換気下緬羊を用いて以下の検討をおこなった。あらかじめ肺リンパ瘻、肺循環動態測定の手術をおこなった緬羊をネンブタール麻酔後気管内挿管し人工換気をおこなった(一回換気量10ml/kg、呼吸数15回/分、FiO2 0.5)。E.coliエンドトキシン(ETX)10μg/kgを30分で静脈内注入し同時にエンドトキシン除去用ポリミキシンB固定化繊維充填カラム(PMX)を用いて体外循環(60ml/hr)を2時間おこなった。対照としてETX注入時PMXを用いずに同様に体外循環をおこなった。その結果、ETX注入により惹起される体血圧の低下、PaO2の低下およびシャント率の増加は、PMX使用群で有意に改善した。末梢血の白血球数はPMX使用群および未使用群とも同程度の低下を示した。2)臨床的検討急性肺損傷(ALI)・急性呼吸窮迫症候群(ARDS)に対しPMXを用いた吸着治療をおこない検討した。8例のALI/ARDS(ALI 1例)症例にPMXを原則2回使用した。その結果、収縮期血圧は105±8mmHgから137±5mmHg、拡張期圧は63±10mmHgから78±7mmHgへと有意に上昇した。P/F比(PaO2/FiO2)は130±20から170±15へと有意に増加した。以上より、PMXによる吸着療法はALI/ARDSのショックおよび呼吸不全の改善に有効と思われた。体重30-38kgの全身麻酔下緬羊にE.coli endotoxin(ETX)10μg/kgを30分間で点滴静注し、投与開始と同時にPMX-20R(Toray Medical Co.)にて体外循環(50ml/分)を2時問おこなった。また、対照実験としてETXを同様の方法で投与しPMX-20Rを装着しないで体外循環をおこなった。いずれの群において、経時的に肺および体循環動態、肺リンパ動態、動脈血ガス分析、血中白血球数、各種血管作動物質などを測定した。実験終了時に肺の組織学的検討もおこなった。ETX単独投与群(n=5)では、投与開始30分後には体血圧(P_<AO>)と心博出量(CO)の著明な低下がみられた。肺動脈圧(P_<PA>)は一過性に著明に上昇し、肺リンパ流量(Q_<lym>)の増加がみられた。末梢血白血球数(WBC)は著明に減少した。動脈血酸素分圧(PaO_2)は低下し、計算により求めたシャント率(Qs/Qt)は増加した。PMX-20R装着群(n=6)では、ETX単独投与群に比し、ETXにより惹起された、P_<AO>の低下、PaO_2の低下およびQs/Qtの増加が有意に抑制された。しかし、COの低下、P_<PA>の一過性の著増、Q_<lym>の増加およびWBCの減少には有意な差異はなかった。肺胞あたりの好中球(PMN)数に両群で差異はなかった。以上より、PMX-20RはETXにより惹起されるショックおよび肺でのガス交換を改善することが示唆された。従来、緬羊のみならず人も含めたエンドトキシン血症の際にみられる急性肺損傷(acute lung injury、ALI)にWBC、特にPMNの関与が示唆されてきているが、本研究からは緬羊でのエンドトキシン血症によるALIにPMNの関与は少ないものと推定された。

本年度は臨床例において、急性肺損傷(ALI)・急性呼吸窮迫症候群(ARDS)に対しエンドトキシン除去用ポリミキシンB固定化繊維充填カラム(PMX)を用いた吸着治療をおこない検討した。8例のALI/ARDS(ALI 1例)症例にPMXを原則2回使用した。その結果、収縮期血圧は105±8mmHgから137±5mmHg、拡張期圧は63±10mmHgから78±7mmHgへと有意に上昇した。P/F比(PaO2/FiO2)は130±20から170±15へと有意に増加した。以上より、PMXによる吸着療法はALI/ARDSのショックおよび呼吸不全の改善に有効と思われた。
アップコンバージョン位相検出による周波数可変テラヘルツOCTの開発

本研究の目的はテラヘルツ(THz)波アップコンバージョン技術を用いた位相検出技術による周波数変調型THz-OCTを開発することである。昨年度開発した周波数掃引型THz-OCTにアップコンバージョン技術を導入するため、アップコンバージョン系の構築及び系の周波数可変化を行った。初めに高強度なTHz波出力が可能な無機結晶LiNbO3(LN結晶)による光注入型周波数可変テラヘルツ光源(is-TPG)系を用いた。検出用LN結晶と近赤外検出器の間で共焦点光学系を導入することで、周波数によって変化する位相整合角の補償を行った。これにより検出器を固定して1.2THzから2.2THzでアップコンバージョン検出が可能となった。構築した検出系の検証のため、THz帯で共鳴を持つブルズアイデバイスを用いて、高い信号雑音比で共鳴スペクトルの観測に成功した。OCTの深さ分解能を得るため、周波数可変性の大きい有機非線形結晶DASTを用いたアップコンバージョン系の構築を行ったが、サブTHz領域ではアップコンバージョン信号が検出されなかった。DAST結晶から発生するサブTHz波の強度が不足しているためと考えられる。一方OCT等のイメージング技術においては取得データ量が膨大なため高速・高信号雑音比での測定が重要である。このため森口祥聖研究員と供に、従来のis-TPGの繰り返し周波数100Hzの上昇にとり組んだ。100kHzのマイクロチップレーザーとNd:YVO4増幅器を用い、LN結晶の励起光損傷閾値を詳細に検討する事で、100kHz繰り返しis-TPG光源(0.9THz2.9THz)の開発に成功した。この周波数可変テラヘルツ光源を用いて周波数可変OCTの実証実験にも成功した。以上の基礎技術開発によって、アップコンバージョン技術を用いた位相検出技術による周波数変調型THz-OCTの実現に端緒をつけた。平成28年度はテラヘルツ光を用いた周波数変調型OCT光源の原理実証を行った。THz-OCTに必要となるビーム奥行き方向の距離測定について検証した。光源に光注入型テラヘルツパラメトリック発生器(is-TPG)を用いて自己干渉系を構築した。測定サンプルとして、アルミ平面ミラー、シリコン基板を用いた。テラヘルツ周波数を1.2THzから1.6THzで変調しパイロメーターで干渉スペクトルを測定した。平面ミラーを測定した結果、スペクトルに周期的な変調を観測した。フーリエ変換によって位置情報に変換した結果ピークを観測した。ピーク位置はサンプルと参照ミラーの光路差によく一致した。またシリコン基板の測定においても干渉スペクトルを得た。位置情報に変換した結果、分裂したピークを観測した。このピーク間距離はシリコン基板の厚さに屈折率をかけた値とよく一致した。シリコン基板の表面、裏面の位置を分解して測定できた。以上より構築した実験系で奥行き方向の距離測定が可能であることが分かった。またTHz-OCTに必要な測定手法およびスペクトル可変範囲や干渉スペクトル周期等のパラメーターを得た。これらのパラメーターは原理的にアップコンバージョンTHz-OCTと同等である。よって、アップコンバージョンTHz-OCTの実現に必要となる基礎技術を確立した。来年度はアップコンバージョン計測系を構築し自己干渉計を用いない周波数変調型THz-OCTの原理検証を行う。今年度構築した実験系で1.5THz付近においてTHz-OCTの原理実証を達成した。これによってTHz-OCT測定に必要な基礎技術を獲得し、測定パラメーターを得た。原理的には今年度構築した実験系のパラメーターはアップコンバージョンTHz-OCTに継承される。そのため、本年度得られた結果はアップコンバージョンTHz-OCTの開発のための基礎技術として利用できる。今後、得られた技術とアップコンバージョン位相測定技術を融合することでアップコンバージョンTHz-OCTが構築を進める。

100kHzのマイクロチップレーザーとNd:YVO4増幅器を用い、LN結晶の励起光損傷閾値を詳細に検討する事で、100kHz繰り返しis-TPG光源(0.9THz2.9THz)の開発に成功した。この周波数可変テラヘルツ光源を用いて周波数可変OCTの実証実験にも成功した。以上の基礎技術開発によって、アップコンバージョン技術を用いた位相検出技術による周波数変調型THz-OCTの実現に端緒をつけた。来年度は、アップコンバージョンTHz-OCTの実現を目指す。アップコンバージョン系を構築しTHz測定感度の高感度化を進める。またアップコンバージョンによる高感度検出可能な周波数帯域を可変にする。構築したアップコンバージョン実験系を用いて位相測定を行い、アップコンバージョンTHz-OCTの原理検証を行う予定である。当初の予定を変更しTHz-OCTの原理検証を行ったため差額が生じた。今後行うアップコンバージョン系の構築に必要な経費として使用する。
吃音のある子どもの吃音及び自己に関する学習支援プログラムの構築

吃音のある子どもが自己の吃音と上手く折り合い、自己肯定感を培っていくために、子どもが吃音及び自己について、どんなことをどのように学んでいけばよいのかを明らかにすることを目的に、文献研究、聞き取り調査、事例研究を行い、総合的に検討・考察した。その結果、学習の視点(吃音についての基礎知識、吃音者とその暮らしについての情報、自分自身の吃音についての探究等)、具体的実践方法、実践において教師に求められること、等についての知見が整理された。これまでに、吃音のある子どもが自己の吃音に翻弄されず、吃音と上手く折り合っていくこと、さらには、吃音のある子どもの自己肯定感を支えていくための一つの視点として、子どもが自らの吃音や自己について理解していくこと、学んでいくことの重要性が指摘されている。本研究では、吃音のある子どもが個々の状況、発達段階等に応じて、吃音及び自己について、どんなことをどのように学んでいけばよいのか、その指標、内容を明らかにし、支援プログラムを構築することを目的としている。1年目の本年度は、文献による吃音臨床、吃音理解、自己意識等に関する知見の収集、言語障害通級指導教室担当教員、成人吃音者、吃音のある子どもの保護者からの直接的な資料収集を行った。文献研究からは、吃音のある子どもの自己肯定や吃音受容に関与する事項、他者による吃音の評価が本人に与える影響、吃音があることの日常生活への影響に関する意識、当事者の吃音に対する考え方、等が整理できた。言語障害通級指導教室担当教員からの資料収集においては、吃音理解に関する指導内容や方法として、吃音に関する知識(症状の種類、吃音の波、等)、自己の吃音の振り返り(自分の吃音のタイプ、症状が出やすい条件、等)、学習の方法(ワークシート、様々な話し方の実践、等)等、いくつかの要素が整理できた。成人吃音者や保護者からの資料収集においては、日常行っている様々な工夫、学齢期に知っておきたかったこと、現在の吃音に対する思いやそれに影響を与えた事項、等について整理できた。次年度は知見の収集・蓄積を継続し、それを基にした支援プログラム(試案)の作成を計画しているところである。本研究では、吃音のある子どもが自己の吃音と上手く折り合い、自己肯定感を培っていくために、子どもが個々の状況や発達段階等に応じて、吃音及び自己について、どんなことをどのように学んでいけばよいのか、その指標、内容を明らかにし、支援プログラムを構築することを目的としている。本年度は研究2年次にあたり、文献及び実践報告からの資料収集、通級指導教室担当教員、成人吃音者、保護者からの聞き取り調査の継続とともに、実践事例に関する協議に取り組み、吃音のある子どもの吃音や自己の話し方等に関する学習内容・方法についての検討を進めた。文献及び実践報告とりわけ吃音受容、吃音理解、自己認識等を取り上げている研究・実践、吃音者の生活意識についての調査研究等の収集・整理から、通級指導教室において、吃音に対して多角的、総合的な取り組みが多く見られる等、現在取り組まれている実践の傾向や、吃音と自己との関係についての知見を得ることができた。成人吃音者に対しての、吃音を自覚した頃の状況やその後の経緯、吃音に関連して知っておくべき事項等に関する聞き取りや、通級指導教室担当教員に対する、指導内容・方法に関する聞き取りからは、学齢期において子どもが知っておくと有益と考えられる事項について、「吃音自体に関する知識」と「吃音者とその暮らしに関する情報」の二つの観点から整理できた。また、通級指導教室担当教員からの聞き取り及び実践事例の継続収集と協議を通して、子どもが自己の話し方について学んだり考えたりする際の指標となる事項及び実践方法について整理を進めることができ、具体的な実践例をいくつか形作ることができた。次年度は、得られた資料の精査とともに実践研究を進め、指導内容・方法に系統性をもたせ、通級指導教室での実践に利用できるようにまとめる予定である。本研究では、吃音のある子どもが自己の吃音と上手く折り合い、自己肯定感を培っていくために、子どもが個々の状況等に応じて、吃音及び自己について、どんなことをどのように学んでいけばよいのか、その指標、内容を明らかにし、指導・支援の方法、プログラムを検討・構築することを目的としている。

本年度は研究最終年度にあたり、吃音者の生活意識や吃音及び自己の受容・理解等に関して収集した文献資料、成人吃音者や通級指導教室担当教員からの吃音及び自己理解に向けての教育内容に関する聞き取り資料、通級指導教室における実践事例に関する収集資料等の検討・整理・考察を進めるとともに、吃音のある子どもが吃音や自己の話し方の特徴、さらには自分自身について学ぶための学習内容・実践方法について事例的検討を進め、総合的考察を行った。その結果、1.子どもが吃音について知る、学ぶことに向けて、「吃音自体についての知識」「吃音者とその暮らしについての知識」「自分自身の吃音への探求」等の観点と具体的要素の整理、2.「ワークシートによる学習」「言語関係図による学習」「小グループによる相互の吃音についての考えに触れる学習」等、具体的実践方法の整理、3.実践の参考となる教材、自己を捉えるための取り組み等についての整理、4.冊子「吃音を知る・学ぶ、自分を知る・学ぶための手がかり-吃音、そして自分自身と向き合うために-」の刊行、等の成果を得ることができた。今後はさらに、発達段階や個々の様々な状況も加味しつつ、指導・支援の内容・方法の体系化を進めていきたい。
疾患活動性が低いリウマチ患者への機器を活用した自己管理における意思決定支援の手法

目的:地域在住長期縦断調査において、関節リウマチ(以下RA)を患っていない者とRA患者の、10年間の体力の変化を比較検討した。方法: 1998年当時70歳であった新潟県在住高齢女性300名について、身体計測、握力、膝伸展力を、10年後の2008年まで毎年調査した。握力は2回計測し、最大値を測定値とした。膝伸展力は、椅坐位で90度に膝を屈曲した状態で足関節とダイナモメータをロードセルで結び、膝関節伸展時の左右脚の和を測定値とした。RA罹患は問診による個人の自己申告で判定した。結果:10年間で20人の死亡が確認された。RA患者と申告があったのは、10年後も測定を受けた169名中の2名であった。7080歳までの10年間で対象群の身長は150.0±4.7cmから147.8±5.8 cmへの変化に対し、RA患者は155.0cmから152.2cm、151.6cmから151.6cmの変化であった。体重は、対象群が50.9±7.9kgから48.3±7.7kgの変化に対し、RA患者は49.5kgから37.0kg、45.2kgから35.2kgの変化であった。握力は対象群が24.6±3.8kgから21.0±4.1kgで変化に対し、RA患者は、1人が80歳時に11.0kg、もう1人は21.5kgから17.0kgへの変化であった。膝伸展力は、対象群が0.86±0.35 kg/weight kgから,0.43±0.13kg/weight kgの変化に対し、RA患者は1人が70歳時に1.05 kg/ weight kgであり、80歳時に2人とも測定できなかった。考察:RA患者はRAを患っていない高齢女性と比較し、著しい体力の低下が認められた。高齢期における生活機能の自立には体力の保持・増進への支援が重要である。RA患者に特化した身体活動へのアプローチが必要である。関節リウマチ患者と関節リウマチを患っていない者の2群を対象に介入研究を実施する研究計画であったが、今年度は、評価指標の再検討とリウマチ患者の病状の選定に文献検索等の時間を費やし、介入を実施できなかった。関節リウマチ患者への運動療法を文献検索し、Reviewとしてまとめているが、2018年度中に投稿することができなかった。日本リウマチ友の会千葉県支部に依頼し、コンプライアンス良好なリウマチ女性患者20名を10名ずつ2期に分けて募集する。リウマチ患者決定後、年齢が同等な健常女性を同じく10名ずつ2回、学内および近隣住民に募る。測定項目:1身体計測(関節可動域腹部脂肪量含む)、2血液生化学検査(リウマチ因子含む:CRP RF MMP-3血沈など)、3疾患活動性評価、4食物摂取頻度調査、5睡眠評価アンケート、62週間の活動量計装着による生活時間・睡眠状況調査(SleepSign Act(キッセイコムテック株式会社長野)ライフコーダGs(スズケン名古屋)アクチグラフGT3X-BTmonitor(アクチ・ジャパン株式会社千葉))7体力(長座体前屈握力膝伸展力)。調査期間:健康調査を初回、介入期間中の3か月後と6か月後、健康機器貸与のみで6か月を経た初回調査1年後の計4回をクロスオーバー法で2クール実施する(2クール目新規募集)。介入プロトコール:リウマチ患者教室と健常者教室をさらに群別し、前半または後半に分けて3カ月介入する6カ月のプログラムを実施する。介入3カ月は、生活活動を数値化できる健康機器を睡眠時も装着させ、隔週でリウマチ,健常者別に60分間の健康教室を開講し(下表)、日常生活活動場面に応じた部位別筋力トレーニングとストレッチを教授するとともに毎回長座体前屈、筋力を測定する。雑巾を絞る、階段を1段ぬかしで上がるなど、それぞれの動作遂行の可否と筋力との関係を調べつつ、トレーニング手段として日常生活活動を活用する。教室では2週間ごとに測定した結果を返却し、グループワークにより生活を振り返る。RA患者と健常者別、介入の有無別に筋力の変化、睡眠状況・病状の変化を比較検討する。

体重は、対象群が50.9±7.9kgから48.3±7.7kgの変化に対し、RA患者は49.5kgから37.0kg、45.2kgから35.2kgの変化であった。握力は対象群が24.6±3.8kgから21.0±4.1kgで変化に対し、RA患者は、1人が80歳時に11.0kg、もう1人は21.5kgから17.0kgへの変化であった。膝伸展力は、対象群が0.86±0.35 kg/weight kgから,0.43±0.13kg/weight kgの変化に対し、RA患者は1人が70歳時に1.05 kg/ weight kgであり、80歳時に2人とも測定できなかった。考察:RA患者はRAを患っていない高齢女性と比較し、著しい体力の低下が認められた。高齢期における生活機能の自立には体力の保持・増進への支援が重要である。RA患者に特化した身体活動へのアプローチが必要である。関節リウマチ患者と関節リウマチを患っていない者の2群を対象に介入研究を実施する研究計画であったが、今年度は、評価指標の再検討とリウマチ患者の病状の選定に文献検索等の時間を費やし、介入を実施できなかった。関節リウマチ患者への運動療法を文献検索し、Reviewとしてまとめているが、2018年度中に投稿することができなかった。日本リウマチ友の会千葉県支部に依頼し、コンプライアンス良好なリウマチ女性患者20名を10名ずつ2期に分けて募集する。リウマチ患者決定後、年齢が同等な健常女性を同じく10名ずつ2回、学内および近隣住民に募る。測定項目:1身体計測(関節可動域腹部脂肪量含む)、2血液生化学検査(リウマチ因子含む:CRP RF MMP-3血沈など)、3疾患活動性評価、4食物摂取頻度調査、5睡眠評価アンケート、62週間の活動量計装着による生活時間・睡眠状況調査(SleepSign Act(キッセイコムテック株式会社長野)ライフコーダGs(スズケン名古屋)アクチグラフGT3X-BTmonitor(アクチ・ジャパン株式会社千葉))7体力(長座体前屈握力膝伸展力)。調査期間:健康調査を初回、介入期間中の3か月後と6か月後、健康機器貸与のみで6か月を経た初回調査1年後の計4回をクロスオーバー法で2クール実施する(2クール目新規募集)。介入プロトコール:リウマチ患者教室と健常者教室をさらに群別し、前半または後半に分けて3カ月介入する6カ月のプログラムを実施する。介入3カ月は、生活活動を数値化できる健康機器を睡眠時も装着させ、隔週でリウマチ,健常者別に60分間の健康教室を開講し(下表)、日常生活活動場面に応じた部位別筋力トレーニングとストレッチを教授するとともに毎回長座体前屈、筋力を測定する。雑巾を絞る、階段を1段ぬかしで上がるなど、それぞれの動作遂行の可否と筋力との関係を調べつつ、トレーニング手段として日常生活活動を活用する。教室では2週間ごとに測定した結果を返却し、グループワークにより生活を振り返る。RA患者と健常者別、介入の有無別に筋力の変化、睡眠状況・病状の変化を比較検討する。2018年度実施予定であった介入研究を、2019年度に延期したため、人件費・被験者への謝礼が繰り越しとなった。また、2019年度は、2018年度に検討した身体活動量計を購入する予定である。
シェイクスピア作品におけるグローバル経済の影響と物質文化への人々の関心

本研究は、グローバル経済とシェイクスピア演劇の関係を探求しようとするものである。グローバル交易の時代に、経済の発展は人々の心象に大きな影響を与えた。当時の経済状況の変化を解き明かしながら、様々な交易品がどのように社会に流通し、消費されたのかを解明することによって、人々の物質欲を探求し、それを演劇作品の中にあとづけたい。シェイクスピアの執筆した、『間違いの喜劇』、『じゃじゃ馬馴らし』、『空騒ぎ』、『トロイラスとクレシダ』、『尺には尺を』、『アテネのタイモン』などを取り上げ、それぞれの作品中に見られるグローバル経済の影響について論じていきたい。また、『トロイラスとクレシダ』と『尺には尺を』について、資料収集および論文執筆の準備中である。『間違いの喜劇』、『じゃじゃ馬ならし』の2作品については、学会での口頭発表を経て、既に論文として印刷物になっている。これらはまだ試論となるものなので、あらためて加筆・修正が必要となるが、方向性は固まってきている。シェイクスピア作品と当時の貧困を扱った論文を加えたいと思うが、これは以前に執筆した『リチャード二世』論を、更に研究し発展させることができると思われる。現在、『尺には尺を』の研究資料収集と論文執筆作業中である。論文執筆を予定していた『トロイラスとクレシダ』については、資料収集の関係で、『尺には尺を』の論文執筆の後、取り掛かることを考えている。本年度中に、現在執筆中の『尺には尺を』論を完成させたい。その後、資料収集の進捗状況を見て、『トロイラスとクレシダ』論の執筆にかかる予定である。次年度はプロジェクトの最終年度でもあるので、『アテネのタイモン』の資料収集と研究を進めるとともに、本プロジェクトの期間に発表した論文の加筆・修正を進め、プロジェクト全体の総括をしたいと思う。平成28年度は研究の初年度ということもあり、関連書物および論文などの資料収集を中心に行なった。また研究過程の中間発表のため、学会誌への投稿や学会・研究会での研究発表を行なった。16世紀のグローバル交易の実態を明らかにするため、収集した資料をもとに、キリスト教文化とイスラム教文化の交流をめぐる研究調査の途上である。当時のキリスト教文化圏とイスラム教文化圏では、商取引が盛んに行なわれており、両者の間では、学問の交流をはじめ、衣服や絨毯のデザイン、食器類の装飾、建築様式など、様々な文化の越境と受容の様子が認められる。こうした文化交流は、演劇作品にも影響を及ぼしていたことを確認できることから、研究結果を論文として学会誌Shakespeare Journalに投稿した。当時の交易の様子を探ると、小アジアはイスラムとの商取引の盛んな地方であったことがわかる。小アジアのエフェサスを舞台に展開される『間違いの喜劇』を、イスラムとの経済交流という側面から分析し、「グローバル交易と『間違いの喜劇』」と題する研究として、日本シェイクスピア学会で発表した。学会員との意見交換を参考に加筆し、次年度に論文として発表したい。また作品『じゃじゃ馬馴らし』の舞台となったイタリアのパドュアに、当時のロンドンの経済状況が重ね合わされていることを論証した研究発表「『じゃじゃ馬馴らし』と16世紀の英国経済」を関西シェイクスピア研究会で、加筆修正したものを「グローバル交易と消費社会ロンドンーThe Taming of the Shrewをめぐって」と題してエリザベス朝研究会で発表し、参加者と意見交換をした。更なる資料収集と加筆の後、こちらも次年度、論文として発表する予定である。初年度ということもあり、研究資料の収集と中間発表的な研究結果の公開は順調に進んでいる。グローバル交易の時代に、経済の発展は人々の心象に大きな影響を与えたと思われる。同時に、様々な交易品がどのように社会に流通し、消費されたのかを解明することによって、人々の物質欲を探求し、それを演劇作品の中にあとづけたい。平成29年度は、科研の研究目標に沿って、3本の論文と1本の研究ノートを発表した。1)「ルネサンスとイスラム世界ー文化の越境と変容」Shakespeare Journal 3号、2)「『じゃじゃ馬馴らし(The Taming of the Shrew)』と当世風の結婚ー16・17世紀のグローバル交易とロンドンの物質文化ー」『同志社大学英語英文学研究』98号、3)「グローバル交易と『間違いの喜劇』」『主流』79号、4)研究ノート「トマス・デカーのパンフレットを読むー大都市ロンドンの繁栄と堕落」『同志社大学英語英文学研究』99号。いずれの研究も、シェイクスピア作品のなかに、当時の経済動向の痕跡とそれに対する人々の心象を探ることを目標として行われた。書物にするためには、各論文にもう少し加筆修正する必要があることを感じている。現時点では、以上の研究成果から考えて、おおよそ当初の計画に沿って、順調に研究は進行していると思う。研究はお概ね順調に進展している。ただし平成29年度12月に日本英文学会関西支部大会の招待発表で行なった「『空騒ぎ』とスペインのオレンジ」は、研究当初、科研の研究目的に沿った内容になると考え着手したが、その後、研究調査を進めていくなかで、科研テーマとうまく繋がらないことが判明し、少し科研目標とは異なる研究発表となった。この点については、残念に思う。

当時の経済状況の変化を解き明かしながら、様々な交易品がどのように社会に流通し、消費されたのかを解明することによって、人々の物質欲を探求し、それを演劇作品の中にあとづけたい。シェイクスピアの執筆した、『間違いの喜劇』、『じゃじゃ馬馴らし』、『空騒ぎ』、『トロイラスとクレシダ』、『尺には尺を』、『アテネのタイモン』などを取り上げ、それぞれの作品中に見られるグローバル経済の影響について論じていきたい。また、『トロイラスとクレシダ』と『尺には尺を』について、資料収集および論文執筆の準備中である。『間違いの喜劇』、『じゃじゃ馬ならし』の2作品については、学会での口頭発表を経て、既に論文として印刷物になっている。これらはまだ試論となるものなので、あらためて加筆・修正が必要となるが、方向性は固まってきている。シェイクスピア作品と当時の貧困を扱った論文を加えたいと思うが、これは以前に執筆した『リチャード二世』論を、更に研究し発展させることができると思われる。現在、『尺には尺を』の研究資料収集と論文執筆作業中である。論文執筆を予定していた『トロイラスとクレシダ』については、資料収集の関係で、『尺には尺を』の論文執筆の後、取り掛かることを考えている。昨年度に学会や研究会で研究発表を行なったテーマを論文としてまとめ、学会誌に投稿する予定である。昨年10月の日本シェイクスピア協会の大会で発表した「グローバル交易と『間違いの喜劇』」は、同志社大学英文学会学会誌『主流』への投稿を予定している。また関西シェイクスピア研究会およびエリザベス朝研究会で発表したThe Taming of the Shrew論は、同志社大学人文学会学会誌『同志社大学英語英文学研究』に投稿するつもりである。その後、次なる研究対象である作品Troilus and Cressidaについての資料収集を開始したい。残された科研研究期間の間に、同じくシェイクスピア作品である『トロイラスとクレシダ』、『アテネのタイモン』、『尺には尺を』などの作品について、研究を進めていく予定である。平成30年度は、『トロイラスとクレシダ』に関する論文の研究および発表を計画している。最終的に序論を含め7章構成の書物にするためには、もうひと作品を選び、研究を進める必要があるが、現時点ではどの作品を研究対象とするか検討中である。本年度中に、現在執筆中の『尺には尺を』論を完成させたい。その後、資料収集の進捗状況を見て、『トロイラスとクレシダ』論の執筆にかかる予定である。次年度はプロジェクトの最終年度でもあるので、『アテネのタイモン』の資料収集と研究を進めるとともに、本プロジェクトの期間に発表した論文の加筆・修正を進め、プロジェクト全体の総括をしたいと思う。研究計画の初年度であったため、資料の購入・収集が不充分であったことから、予算を消化できなかった。次年度以降は、順調に資料収集が進むと確信している。書物の出版状況などから、すこし書物の購入を控えていたことで、予算の全額を執行することはなかった。また、個人的な事情で、海外への資料収集ができなかったことも、予定より予算執行額が少なかった理由である。
再生医療臨床応用に向けた細胞培養システム構築-情報処理による培養制御因子の研究-

本研究は、再生医療の実用化に向けて、細胞を効率菌に培養し、安価に供給するための基礎技術を確立しようとするものである。平成18年度において本研究では計画通り「細胞の増殖基礎データの蓄積とモデル化」を行った。データとして用いたのは名古屋大学医学部倫理委員会の承認を経たプロトコールに沿って得られた患者45名の線維芽細胞の培養データと細胞画像データである。H17年度の研究から、再生医療の実用化では、当初計画していた培養上清における因子よりも、非接触で得られる因子を用いた培養制御の方が実用的であり、安全性が保守されるという現場の二一ズが得られたため、本年度は培養データの中でも増殖率と細胞形態に注目した。得られた患者細胞の画像は、独自のノイズ除去アルゴリズムと画像処理ソフトの連動化によって自動的に数値化し、各画像から面積、円形度、長・短径、円周などの180パラメータを取得した。その後、Fuzzy Neural Network (FNN)を用いた細胞増殖予測モデルを用いて、重要な因子の選択と予測を行った。現在のところ、3つの形態指標だけで誤差平均0.380の精度で全ての患者の増殖率を連続値として予測できることが確認された。このことから、細胞培養を制御するための因子として細胞形態パラメータの重要性が発見され、FNNモデルの有用性が示された。即ち、培養データを用いてモデル化したFNNを用いれば、自動培養装置などのシステムのインテリジェント化が可能となり培養が大幅に効率化できる可能性が示唆された。さらに別の観点から培養システムで重要である培養基板コーティング剤の開発として、ペプチドの探索も行い、4-merの新規接着性ペプチドを発見したため、情報処理以外の培養制御材料の充実も計ることができた。このため本研究の目標である、総合的なシステムの骨格を確立できたと考えられる。本研究は、再生医療を臨床として提供するため、細胞を効率的に培養し、安価に供給するための基礎技術を確立しようとするものである。本研究の特徴は、再生医療の臨床現場と細胞調整施設(Cell Processing Center)とをつなぐ培養効率化のための情報処理技術を開発するものである。平成17年度、本研究では計画通り「細胞の増殖基礎データの蓄積とデータベース化」を行った。名古屋大学医学部倫理委員会の承認を経た臨床研究である「自己線維芽細胞を用いた皮膚陥凹の再生医療」において得られた患者30名の線維芽細胞を培養し、その増殖率とコラーゲン産生能についての3日置きの経時的基礎データを取得し、データベース化した。現在のデータ数では、細胞増殖数の予測モデル構築には至っていないが、現在進行中のあと20名の患者の培養データを追加した時点で、Fuzzy Neural Networkを用いた細胞増殖予測モデルの構築を行う予定である。また、もう一つの研究計画であった「新しい細胞培養機能性素材の分子設計」として、細胞の足場材料に適した4-merの接着性ペプチド(RYYR,GSKS,YIIRなど)を探索・発見し、現在論文を投稿中である。これらは、今後細胞接着性を高めた効率性の高い培養容器を設計する際、足場素材として利用できる可能性がある。また、Fuzzy Neural Networkの最適化のための検討として、他の生物データを用いた重要変数抽出のための解析手法の確立と有用性を確立のため、他の生物データ(タンパク質の構造、ペプチドスクリーニングデータ)などを解析し、その有用性を確認しJ.Mol.Biol.に発表した。H18年度には、これらの蓄積した情報と、生物データの解析手法が確立した情報処理技術を融合することにより細胞培養効率化のための情報処理解析手法を試みる。
新規 POCT デバイスの創出を目指したマルチプローブ親和電気泳動法の開発

臨床検査では、迅速な診断により治療の早期最適化を可能にするpoint-of-care testing (POCT)が求められている。本研究では、新しいPOCTデバイスの創出を目指し、代表者らが独自に開発した膜電気泳動法である分子マトリクス電気泳動を活用する新しい親和電気泳動法の開発に取り組んだ。泳動膜上にタンパク質プローブを局所固定化する方法を確立した上で、レクチンや抗体など複数のタンパク質を配置した膜を使用する2次元マルチプローブ親和電気泳動法を考案し、モデル糖タンパク質を分析試料に用いて実証した。本研究では、研究代表者らが最近開発した「膜タイプ」の新しい電気泳動法である、分子マトリクス電気泳動(Supported Molecular Matrix Electrophoresis,SMME)をPOCTデバイスのコア技術として期待できるマルチプローブ親和電気泳動へと発展させることを目標としている。マルチプローブでの親和電気泳動を実現するための最初の課題として、プローブとなるタンパク質(レクチン)を泳動用媒体であるPVDF膜に局所的に配置する方法を確立する必要がある。平成23年度は、主にこの課題の解決に取り組んだ。種々の方法を検討した結果、バキュームプロッターを使用した場合に、レクチンを局所的に、かつ比較的良好に膜内部まで浸透させ吸着固定できることを見出した。しかし、レクチンによっては、PVDF膜に吸着固定化しても、後の親水性ポリマーにより膜を親水化する工程でポリマーとの交換反応が起き、大部分が剥がれ落ちる現象が観察された。このような分子については、疎水性を高めるような修飾を加えるか、あるいはアビジン-ビオチン系を介して固定化するなど別途工夫が必要となることが分かってきた。一方、本研究の最重要課題である、2次元マルチプローブ親和電気泳動によるマーカー分子の一斉検出技術の実現に向けても予備的な検討を進めた。本年度は、モデルとして使用する複数の糖タンパク質の一斉検出に向けて、検出条件の最適化などの予備検討を行った。各糖タンパク質に対するビオチン化抗体をそれぞれに最適な濃度で混合して使用し、HRP標識アビジンで一斉に検出する方法が可能であることが確認できた。また、目的糖タンパク質のトラップに使用する各抗体製品の評価も開始した。平成24年度も引き続き、分子マトリクス電気泳動(Supported Molecular Matrix Electrophoresis, SMME)をマルチプローブ親和電気泳動へと発展させるための基礎的な技術開発を進めた。プローブタンパク質(レクチンや抗体など)の任意の場所への局所配置は、市販のバキュームブロッターを利用して行った。トラップ用抗体の配置方法や使用量などの最適化や検出用抗体の濃度など条件検討を進めた結果、複数のモデル糖タンパク質の混合物を用いて、それらに含まれるレクチン反応性分子を一度に検出できる方法を確立した。また、血清試料への応用も検討し、分析できる目途が立ちつつある。本研究により、SMMEを基盤とするマルチプローブ親和電気泳動の実現可能性は明らかとなった。今後、より実用化に向けた研究へと発展させる必要がある。一方で、SMME上での親和電気泳動に関する基盤構築についても研究を進めた。レクチン等のタンパク質をPVDF膜に吸着させた後、親水性ポリマーにより膜を親水化する工程で、大部分のタンパク質が剥がれてしまう現象が観察されていたが、条件を最適化することである程度剥がれを改善できることが分かってきた。また、吸着固定したレクチンの活性評価についてもその方法を模索検討した。α1酸性糖タンパク質(AGP)とConAレクチンの組み合わせをモデルとして用いて、古典的な方法である交差親和免疫電気泳動法において報告されている解離定数の算出方法を活用することで、SMMEでもレクチンの活性を定量的に評価できる可能性が見えてきた。初年度の計画通り、プローブの固定化法については見通しが立ち、次年度計画のための予備検討についてくおおむね進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。基本的には計画通りに推進する。プローブの固定化が難しい例外分子については別途方法を考案するが、主に2次元マルチプローブ親和電気泳動の実現に注力する。
工業デザイン系学校のカリキュラムと科学技術教育との相関関係に関する調査研究

我が国の工業製品は、便利で技術・デザイン的にも優れ、我々の生活の中にも潤いや豊かさをもたらし、精神的にも充実させている。一方、我が国の“デザイン"に関する定義は幅が広い。そこで、本研究では、工学系と美術系分野の境界領域におけるデザイン、特に今日の我々の生活を支えている数多くの工業製品を扱う「工業デザイン」の学校教育に着目し、調査研究を行った。そして、我が国の美術・デザイン教育と現代の科学技術教育との相関関係を明らかにすることで、芸術と技術の融合についてまとめ、これらの関係について改めて定義することを目的に行った。前述した目的を達成するために、工業デザイン系分野の人材養成過程の歴史的流れや、西洋で発達した技術教育、我が国における戦後の技術振興及び技術教育の発達について調査を行い、工学系と美術系分野のカリキュラムの相違や求められる能力、人材養成などについても調査研究を行った。その結果、技術と芸術が近代における歴史的経緯により分裂したことにより、工学とデザイン分野が分かれてそれぞれの教育機関も分裂してしまったことを明らかにした。また、科学技術が発達した現代社会や資源が乏しい我が国においては、技術者と芸術家が統合した工業デザイナーの人材育成が急務であると同時に、より優秀な学生の確保や学校教育における工業デザイナーの職業教育、倫理教育、科学技術教育も重要であり、今後は芸術と技術を融合させる必要性も明らかにした。このように、本研究は、現職である大学職員としての知識・経験を活かし、研究機関では行われないような教育的・社会的意義を有する研究を行うことができた。