hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テキストコミュニケーションツールにおける学習意欲のデザインに関する研究

近年、授業で担当教員と受講生による1対1のテキストコミュニケーションの機会が増えた。特に、シャトル型コミュニケーション(SC)は、学習意欲の向上が期待されるが、そのための効果的なSCの方略は明らかになっていない。本研究では、実際の授業でデータを収集し、質的に分析しようとした。しかし、SCのデータに適した質的分析法がなかった。そこで、本研究では、SCのデータに適した質的分析法のKeyPaSSを開発した。質的分析法は、量的分析法に比べて未成熟なため、開発には試行錯誤と議論に多くの時間を要した。その結果、SCの方略はまだ明らかにできていない。我々は、引き続き、SCの方略を明らかにする研究を行う。本研究は、教員と学生の対面コミュニケーションを補完するための授業終了時・開始時におけるテキストコミュニケーションに注目する。教員によるどのようなテキストコミュニケーションが学生の授業における意欲を向上させ、知識・技能の習得を促進させることができるのかを明らかにすることを目指す。1年目である平成26年度は、研究組織を構成するメンバーが独自に開発したツールである「iConversation(以下iCon)」を、研究組織を構成するメンバーの所属する各大学で運用できるように、実践研究の環境を整備した。研究代表者の斐品が所属する大学と、研究分担者の浅羽が所属する大学では、既にある程度の環境が整備されていたので、iConをサーバにインストールして各授業用に設定を行った。研究分担者の三池が所属する大学ではまだ環境が整備できていたかったので、iCon専用のネットワーク環境の整備を行い、iCon専用のサーバを設置して、iConをサーバにインストールして各授業用に設定を行った。また、研究組織を構成するメンバーは、それぞれがiConを使用した授業を実践してデータ収集を開始した。これにより、異なる大学・科目・担当教員・学生でも共通に起こりうる現象を捉えることが可能となる環境が整備できた。さらに斐品と三池は、iCon専用の開発用パソコンを用いて、iConの各種機能のアップデートや追加機能の開発を行った。これによりiConの一部機能にあった不具合の解消や、一部機能の利便性の向上ができた。一方で、斐品と浅羽は、2年目(平成27年度)から開始予定のデータ分析の手法を検討するために、旧バージョンのiConの試用(平成24年度)で得られたデータを用いた各種検証を行った。特に言語データの質的分析については、SCATという手法に注目した検討をしているが、平成26年度末の時点ではまだ結論には至っていない。本研究は、受講生と担当教員による授業における対面コミュニケーションを補完するために、授業の終了時と開始時にICTツールを用いて実施されるシャトル型テキストコミュニケーションに注目し、どのようなコミュニケーションが受講生の学習意欲を向上させたり、知識・技能の習得を促進させることができるのかを明らかにすることを目指す。しかしながら、このような効果的なコミュニケーションに関する知見は、通常は個々の教員の経験に埋もれており、特に教員にとっても無意識・潜在的であるものはそもそも共有できない。そこで本研究では、ツール上に蓄積されている多くのデータを質的・量的の両手法で多角的に分析する。平成26年度(1年目)は、本研究で独自に開発していたツールを、研究組織を構成するメンバーが所属するそれぞれの大学の授業で使用できるように環境を整備した。また、そのツールを用いた授業も順次開始して、そのデータを収集し始めた。平成27年度(2年目)は、これまでに得られたデータを質的・量的の両手法で多角的に分析して、そこから明らかになった知見を体系的に整理することを目指した。まずは、ツール上に蓄積された量的なデータ(メッセージの文字数、SD法による印象値等)を統計的に分析し、全体的な傾向を明らかにし始めたものの、質的なデータ(メッセージにおける話題、キーワード等)との関連も分析しなければ、コミュニケーションの事実・実態を踏まえた知見が得られないと判断したため、次に質的なデータの分析に着手した。しかしながら、教育工学等の先行研究で提案されている質的なデータの分析手法は、本研究で対象とする質的なデータにはそのままでは適用できないことが判明した。そこで、本研究用の分析手法の開発を目指して、その分析手順とそのための分析シートの検討を重ねた。平成27年度の末の時点になってようやく、それらはある程度の完成度に至った。平成27年度(2年目)は、交付申請書に記載した研究実施計画の各項目に着手したものの、教育工学等の分野で提案されている質的なデータの分析手法は、本研究で対象とする質的なデータにはそのままでは適用できないことが判明した。そこで、本研究を構成する組織のメンバーはもちろんのこと、研究協力者(主に東北大学の三石准教授ら)からも多大な協力を得て各種検討を重ねた。さらには、学会の研究会での発表と質疑応答およびセッション後における他の研究者との議論や情報交換も経ながら、本研究用の分析手法の開発を目指して、その分析手順とそのための分析シートの検討を重ねた。教育工学等の分野で提案されている質的なデータの分析手法としてのSCATや、社会学や看護学において質的分析手法の代表格であるGTA(グラウンデッドセオリーアプローチ)に注目して、それらをベースにした本研究用の分析手法へと改良・拡張する事を検討し始めたものの、それは容易なことではなかった。

なぜならば、量的研究手法に比べて質的研究手法自体がまだ発展途上にあり、例えば同じGTAに分類される手法でも、研究者や研究目的によって異なる多くのバリエーションがあり、それらの違いを参考にしながら本研究用の分析手法へと改良・拡張する作業は複雑さを極めた。それでも、多くの方々の専門的視点からの助言と情報提供、各種検討のためにその回数を重ねて物理的な時間を費やした結果、平成27年度の末の時点になってようやく、分析手順とそのための分析シートはある程度の完成度に至ったという認識である。本研究は、授業における各受講生と担当教員による対面コミュニケーションを補完するために、授業の終了時と開始時にICTを用いて実施するシャトル型テキストコミュニケーション(STC)に注目している。具体的には、このSTCで、どのようなことがメッセージに記入されて、どのような話題(テーマ)がメッセージをまたいで続いたのか、といった質的な内容を明らかにしたいと考えている。最終的には、STCで注意すべき、あるいは効果的な言及対象や対話パターンといったものを明らかにすることを目指す。平成26年度(1年目)は、研究代表者と研究分担者が所属する各大学のICT環境で、授業でSTCを実運用できるようにシステムの設置等の整備を行い、データの採取も開始した。平成27年度(2年目)は、これまでに得られたデータを質的・量的の両手法で多角的に分析することで、知見を体系的に整理することを目指した。しかしながら、量的分析については、統計的な手法がそのまま適用できたが、一方で、質的分析については、従来の質的分析手法(GTAやSCAT)はそのままでは適用できないことが分かった。そこで、STCのデータに適用できる、新たな質的分析手法の開発に取り組み始めた。平成28年度(3年目)は、開発中の新たな質的分析手法(プロトタイプ)を、いくつかのサンプルデータに試用していく中で、改良すべき点が複数見つかり、その改良のための試行錯誤と研究組織や研究協力者たちとの議論を続けた。平成28年度の末の時点になって、新たな質的分析手法(KeyPaSSと名付けた)のサンプルデータへの試用結果に妥当性が確認された。これにより、ようやく知見を体系的に整理することが進められるようになった。当初は、平成28年度(3年目)は、本研究で開発した、STCのデータに適用できる新たな質的分析手法(プロトタイプ)を用いて、これまでに実授業で採取したSTCのデータを分析して、知見を体系的に整理することを目指していた。しかし、量的分析に比べて、未開拓の要素がある質的分析であるが故に、いくつかのサンプルデータに試用していく中で、改良すべき点が複数見つかり、その改良のための試行錯誤と研究組織や研究協力者たちとの議論に、想定以上の時間を要してしまった。本研究は、授業の終了時に個々の受講生が担当教員宛に1通のメッセージを送信して、次の授業の開始時までに担当教員が個々の受講生宛に1通のメッセージを送信するやりとりを繰り返すシャトル型コミュニケーション(SC)において、メッセージにどのような内容を記述、あるいは発信者間でどのような対話を行えば、受講生の学習意欲の向上や授業内容の理解の促進といった効果が得られるのかを明らかすることを目指した。
チャンネル機能膜による有機物質透過性制御を原理とする電子移動場の設計

電極表面に修飾された分子内チャンネル膜を通して有機化合物の膜透過性を制御することにより,有機化合物の新しい電子移動場を設計した.親油性シクロデキストリン誘導体1はその疎水性内孔が分子内チャンネルとして機能する可能性があり,その単分子膜を電極表面に化学修飾することは,有機化合物に対して,膜透過性の制御に基づく新しい電子移動場を創製することになり興味深いと考えた.その結果,β-シクロデキストリン誘導体1を用いて分子内チャンネルモードに基づく膜透過性の制御が実際可能であることを示す実験事実を得た.即ち,分子レベルで平らなことが知られているHOPG電極を用いて水平付着サイクリックボルタンメトリーにより,気液界面のシクロデキストリン誘導体の縮合単分子膜のp-キノンに対する透過性を検討した.シクロデキストリン単分子膜の存在する場合,p-キノンの還元波は減少を示したが,その減少の度合いはシクロデキストリン疎水性内孔を通過できない大きさの[Co(phen)_3]^<2+>及び[Mo(CN)_8]^<4->の場合に比べて著しく小さかった.更に,その電子移動速度が小さいにもかかわらず良好なピークが得られた.これらの結果は,p-キノン(約6.3A)がシクロデキストリン単分子膜が形成する分子内チャンネル(直径約7.5A)を通過できるために電極表面に容易に到達できることを示す.β-シクロデキストリンの疎水性内孔に基づくp-キノンの透過性はホスト-ゲスト錯形成により内孔をブロックし,p-キノンのチャンネル透過を阻害する有機ゲストにより著しく減少した.その選択性は1-アダマンタノール>>シクロヘキサノール>アデノシン>シチジン>ベンジルアルコールの序列となった.この選択性はゲストのチャンネルブロッキング効果を反映している.この結果は,電極界面における電子授受マーカー分子の電子移動を人工チャンネル内孔の選択透過の分子機構により一般的に制御できることを示している.電極表面に修飾された分子内チャンネル膜を通して有機化合物の膜透過性を制御することにより,有機化合物の新しい電子移動場を設計した.親油性シクロデキストリン誘導体1はその疎水性内孔が分子内チャンネルとして機能する可能性があり,その単分子膜を電極表面に化学修飾することは,有機化合物に対して,膜透過性の制御に基づく新しい電子移動場を創製することになり興味深いと考えた.その結果,β-シクロデキストリン誘導体1を用いて分子内チャンネルモードに基づく膜透過性の制御が実際可能であることを示す実験事実を得た.即ち,分子レベルで平らなことが知られているHOPG電極を用いて水平付着サイクリックボルタンメトリーにより,気液界面のシクロデキストリン誘導体の縮合単分子膜のp-キノンに対する透過性を検討した.シクロデキストリン単分子膜の存在する場合,p-キノンの還元波は減少を示したが,その減少の度合いはシクロデキストリン疎水性内孔を通過できない大きさの[Co(phen)_3]^<2+>及び[Mo(CN)_8]^<4->の場合に比べて著しく小さかった.更に,その電子移動速度が小さいにもかかわらず良好なピークが得られた.これらの結果は,p-キノン(約6.3A)がシクロデキストリン単分子膜が形成する分子内チャンネル(直径約7.5A)を通過できるために電極表面に容易に到達できることを示す.β-シクロデキストリンの疎水性内孔に基づくp-キノンの透過性はホスト-ゲスト錯形成により内孔をブロックし,p-キノンのチャンネル透過を阻害する有機ゲストにより著しく減少した.その選択性は1-アダマンタノール>>シクロヘキサノール>アデノシン>シチジン>ベンジルアルコールの序列となった.この選択性はゲストのチャンネルブロッキング効果を反映している.この結果は,電極界面における電子授受マーカー分子の電子移動を人工チャンネル内孔の選択透過の分子機構により一般的に制御できることを示している.
照明認識機構に基づく空間の明るさ感の定量的評価法の開発に関する研究

昨年提案した「仮想輝度分布法」と呼ぶ明るさ感評価予測手法を実大空間の明るさ感評価予測に適用可能かどうかについて検証するため,改めて空間の明るさ感を評価する実験を行った.実験では複数の照明の組み合わせによって幅広い照明条件が再現可能な実大の空間を用意し,被験者が各照明条件について空間の明るさ感を評価した。また,あわせて被験者へのインタビューも行った.実験と並行して各照明条件に対して,室内の輝度分布と照度分布の測定も行った.輝度分布の測定にはデジタルカメラと輝度計を使用し,照度分布の測定では照度計を使用した.結果の解析では,室内の輝度分布をもとに仮想輝度分布法により算出した明るさ感評価予測値を明るさ感評価実験の結果と比較した.解析の結果,仮想輝度分布法による明るさ感評価予測値は実験で得られた被験者による明るさ感心理評価値と高い相関を示した.また,照明配置の違いによる明るさ感の違いも比較的正確に予測できた.これに対して,他の手法による明るさ感評価予測は,被験者による明るさ感心理評価値との相関が低かった.以上より,仮想輝度分布法による明るさ感評価が実大空間でも有効であることが確かめられた.また,仮想輝度分布法が照明配置の最適化問題に応用可能であることが示唆された.また,被験者のインタビューとあわせて考えると,仮想輝度分布法による明るさ感評価は空間の明るさ感認識の心理過程に対して比較的妥当なモデル化を行えているといえる.昨年提案した「仮想輝度分布法」と呼ぶ明るさ感評価予測手法を実大空間の明るさ感評価予測に適用可能かどうかについて検証するため,改めて空間の明るさ感を評価する実験を行った.実験では複数の照明の組み合わせによって幅広い照明条件が再現可能な実大の空間を用意し,被験者が各照明条件について空間の明るさ感を評価した。また,あわせて被験者へのインタビューも行った.実験と並行して各照明条件に対して,室内の輝度分布と照度分布の測定も行った.輝度分布の測定にはデジタルカメラと輝度計を使用し,照度分布の測定では照度計を使用した.結果の解析では,室内の輝度分布をもとに仮想輝度分布法により算出した明るさ感評価予測値を明るさ感評価実験の結果と比較した.解析の結果,仮想輝度分布法による明るさ感評価予測値は実験で得られた被験者による明るさ感心理評価値と高い相関を示した.また,照明配置の違いによる明るさ感の違いも比較的正確に予測できた.これに対して,他の手法による明るさ感評価予測は,被験者による明るさ感心理評価値との相関が低かった.以上より,仮想輝度分布法による明るさ感評価が実大空間でも有効であることが確かめられた.また,仮想輝度分布法が照明配置の最適化問題に応用可能であることが示唆された.また,被験者のインタビューとあわせて考えると,仮想輝度分布法による明るさ感評価は空間の明るさ感認識の心理過程に対して比較的妥当なモデル化を行えているといえる.
新生児低酸素性虚血性脳症に対する新規治療法の開発および進行性脳損傷の機序解明

ラット卵膜由来間葉系幹細胞(MSC)を新生児低酸素性虚血性脳症(HIE)モデルラットに対し移植したが、有意な治療効果は認められなかった。一方、性的成熟後の緩徐進行性脳組織障害において、雌性ラットでのみリハビリによる学習・記憶障害の改善や脳組織損傷の縮小が認められることを明らかにした。このことから、HIEラットにおける緩徐進行性脳組織障害には、性ホルモンが関与している可能性、および外因子に対する反応性が性別によって異なる可能性があることが考えられる。新生児低酸素性虚血性脳症(HIE)モデルラットにおける緩徐進行性脳組織障害に対し、ラット卵膜由来間葉系幹細胞移植(rMSC)による治療効果について検討した。現在、HIEに対する有効な治療方法は確立されていない。また、卵膜は出産後廃棄されており、卵膜の活用方法としての意味合いでも、この検討の医学的貢献度・インパクトは大きいと考えられた。細胞移植はHIEモデル作成直後に行った。また、移植には酵素処理によりsingle cell状にしたrMSC(rsMSC)または温度反応性rMSCシート作成後に27G針にて懸濁したrMSC(rshMSC)を用い、脳損傷部位周囲5ヶ所に移植した。移植した細胞の局在や残存量について検討するため、GFPトランスジェニックラットから採取したrMSCを用いた。細胞移植2週間後にラットを犠牲死させ、脳を摘出した。摘出した脳は2mm間隔にスライスし、各断面を撮影後、脳半球面積を測定した。さらに、ラット脳パラフィン切片を作成し、免疫染色法により脳組織中のGFP陽性細胞を染色した。rsMSC移植群では無治療群と比較して脳組織損傷の改善は認められなかった。一方、rshMSC移植群では無治療群と比較して脳組織損傷の改善傾向が認められた。細胞移植2週間後の脳組織においてrMSC移植群では、ほとんど移植細胞は認められなかった。一方、rshMSC移植群では、脳損傷部位周辺に移植細胞が多数認められた。rshMSC移植群では、酵素を用いずに非侵襲的に移植細胞を回収したことで、コラーゲン等の細胞外マトリックスと共に細胞を移植できたと考えられた。それゆえ、脳組織中での移植細胞の定着率を向上させ、細胞移植による治療効果の向上につながったと考えられた。今後、移植細胞数や移植経路などの検討を重ねることで、HIEに対する卵膜由来間葉系幹細胞移植による有意な治療効果が見込めると考えられた。新生児低酸素性虚血性脳症(HIE)モデルラットにおける緩徐進行性脳組織障害に対し、ラット卵膜由来間葉系幹細胞(rMSC)移植による治療効果について検討した。すでに、申請者らは、卵膜由来間葉系幹細胞移植の効果として血管新生効果、心保護効果や腎保護効果について報告しており、卵膜由来間葉系幹細胞が虚血性脳損傷の治療においても有用な細胞ソースとなる可能性が考えられた。前年度の研究結果を元に、温度反応性細胞シート作製後、懸濁したrMSC(rshMSC)を移植細胞として用いた。細胞移植2週間後にラット脳を摘出し、摘出した脳を2mm間隔にスライスし、各断面を撮影後、脳半球面積を測定した。対照群と比較し、rshMSC移植群において有意な脳損傷の縮小は認められなかった。一方で、申請者らは、性的成熟後の緩徐進行性脳組織障害には性差があること、またリハビリに対しては雌性ラットでのみ学習・記憶障害の改善や脳組織損傷の縮小が認められることを明らかにした。本研究期間においては、現段階で卵膜由来間葉系幹細胞移植がHIEによる緩徐進行性脳組織障害には有効性を示さないこと、また緩徐進行性脳組織障害には性的因子が寄与していることが明らかとなった。
難吸収性ポリフェノールにおける時間栄養学的観点からの腸脳相関作用の解明

本研究では、重合体ポリフェノールによる消化管ホルモンと全身における代謝調節におよぼす影響を検討した。また、体内時計による生体リズムにも考慮して、上記の効果を検証することを目的とした。本年度は、重合体ポリフェノールの生体調節機能は、GLP-1が分子ターゲットとなり、高血糖を抑制したり、エネルギー代謝を促進する作用に加え、摂食を抑制することも新たに見出した。その経路には迷走神経つまり、神経系が関与していることを明らかにし、腸脳相関関係の一助となる成果を得た。さらに、GLP-1を介してNOを上昇させ、血流改善、血管機能の向上にも寄与していることがわかった。STC-1に直接重合体ポリフェノールを作用させた場合にも、重合体ポリフェノールを豊富に含む組成物はGLP-1分泌を有意に上昇させることを確認した。また、高血糖抑制とエネルギー代謝促進効果は、投与するタイミングによって異なること、その際に重合体ポリフェノールは肝臓での時計遺伝子を変化させることも確認するとともに、これにGLP-1が関与している可能性を示唆するデータを得た。一方で、GLP-1受容体の阻害剤の前処理によってこの作用はキャンセルされた。分子標的を見出す方法の一助として、プロシアニジン4量体に標識をラベルした化合物の合成に一部着手した。以上のことから、本年度までの研究の遂行により、重合体ポリフェノールが消化管ホルモンをターゲットとして、全身の代謝調節に機能している作用機構の一端を明らかにするとともに、さまざまな作用にGLP-1がキーとなっていることを見出すことができた。また、その効果には時計遺伝子にも作用していることを明らかにした。また、その分子ターゲットを同定するための合成方法を確立することができた。本年度の研究は当初の計画以上に進展したと判断した理由は、本研究で設定した3つの課題に対し、1)重合体ポリフェノールによる消化管ホルモン調節・自律神経系刺激(腸脳相関)作用の解明については、腸脳相関には、GLP-1がキーとなり、迷走神経を介して脳に作用していることを明らかにした。その結果、摂食中枢や血管機能にも作用することも明らかにすることができ、概ねの研究は完了させることができた。STC-1にプロシアニジンを作用させた場合、GLP-1分泌が有意に上昇することも確認できた。(2)重合体ポリフェノールの時計遺伝子とエネルギー代謝との関係性の解明に関しては、投与するタイミングを変えた場合、マウスの活動期後期から休眠期の開始時にかけて高血糖抑制効果やエネルギー代謝促進効果が最も強いことがわかった。また、効果の認められたタイミングに重合体ポリフェノールを投与した場合では、肝臓での時計遺伝子の発現が変化していた。さらに、STC-1の分泌能にも違いがあり、これが肝臓での時計遺伝子に作用している可能性を示唆するデータを得ることができ、作用機構の一端を究明することができた。また、GLP-1受容体の阻害剤を用いた評価、培養細胞での詳細な作用機構の解明にも着手することができ、研究は大いに進んだと判断できる。(3)初発標的分子と活性本体の解明に関しては、重合体ポリフェノールの効果的な標識ラベル方法を検討することが大変重要性を持つ。そこで、目的の部位に標識をラベルするとともに、高重合なポリフェノールを合成するための方法を検討した。この方法の構築により、次年度には分子ターゲットを探索するための評価系確立に用いる基盤ができたと考えられた。以上のように、研究の目的は概ね明らかにすることができるとともに、残された課題を解決するための手段も構築できたことから、研究は昨年以上に順調に進んだと判断した。残された課題は、2つあり、1つはGLP-1を介して、交感神経ホルモンを分泌するか否か?(課題(1))また、それを介してエネルギー代謝に関わる因子を増加させるのか、もしくはGLP-1が直接エネルギー代謝関連因子を調節しているのかを明らかにすることである。これに関しては、GLP-1受容体阻害剤を作用したものとしないものでの交感神経ホルモン量を測定するとともに、エネルギー代謝関連因子を調べる。すでに動物実験は終了しており、残りは血液マーカーの測定と組織での作用機構についての解析を進めることで、最終年度の実験完了へ繋げられると考えている。2つめの課題は、どのようにして、高重合なプロシアニジンはGLP-1の分泌を増加するのか?(課題(3))その分子標的を明らかにすることである。すでにラベル標識したプロシアニジンの合成に着手していることから、これを用いてSTC-1細胞に作用させ、分子ターゲットの同定に着手する予定である。ターゲットが明らかになれば、それをサイレンシングして効果がキャンセルされるか否かを確認する。動物実験においても、全身投与用のAteloGene Local Use (Koken Co. Ltd, Tokyo, Japan)を用いて、たんぱく質特異的なsiRNAを投与することで目的たんぱく質をサイレンシングする方法をすでに確立していることから、この評価系を用いて、プロシアニジンによるGLP-1分泌経路に関わる分子ターゲットの確認も実施できると考えている。この2つを完了させることで、網羅的に研究を考察し、とりまとめ、研究課題を完了させる。研究成果は学術論文に報告するため、すでに現在執筆準備を進めているところである重合体ポリフェノールのプロシアニジンが、小腸L細胞(STC-1細胞)でGLP-1分泌に及ぼす効果を検証した。STC-1細胞でプロシアニジンはGLP-1分泌を促進した。一方で、動物に投与した際には、GLP-1とGIPも分泌が増加していた。

以上のことから、プロシアニジンは何を初発としてこれらの作用を発揮しているのか、今後より詳細を明らかにする必要がある。次に、プロシアニジンが時計遺伝子とエネルギー代謝に及ぼす効果を検討した。その結果、プロシアニジンのGLP-1分泌能は、ZT3で認められるものの、他のタイミングでは認められないことが判った。また、肝臓において、インスリンによって変化すると報告されているPerやDbpの発現量も、同じタイミングで投与した時のみ、発現量が変化していた。さらに、これらの変動が認められたタイミングでのみ、高血糖抑制効果を発揮した。GLP-1レセプターantagonistを前処理すると、これらの変化がキャンセルされた。一方で、AMPKの活性化の効果はキャンセルされなかったことから、プロシアニジンのAMPK活性化には神経系を介している可能性が推察された。STC-1細胞においても、時計遺伝子が発現していることも確認した。以上のことから、プロシアニジンは、GLP-1とインスリン分泌の増加と時計遺伝子の変化により、高血糖抑制効果を発揮していることが示唆された。プロシアニジンは、時計遺伝子の位相を変化させるかいなかについても検証を行ったところ、Bmal1などの位相が変化していることも確認した。(1)から(3)の実施計画のうち、(1)と(2)に関して、研究を進展させることができた。とくに、(2)重合体ポリフェノールの時計遺伝子とエネルギー代謝との関係性については、ほとんどの目的が完了し、現在論文作成中である。(1)についても、STC-1を用いたアッセイ系を確立し、評価することができた。今後、より詳細な作用機構を解明するための基盤も確立できた。以上のことからおおむね順調に進展していると評価した。本研究では、重合体ポリフェノールによる消化管ホルモンと全身における代謝調節におよぼす影響を検討した。また、体内時計による生体リズムにも考慮して、上記の効果を検証することを目的とした。本年度は、重合体ポリフェノールの生体調節機能は、GLP-1が分子ターゲットとなり、高血糖を抑制したり、エネルギー代謝を促進する作用に加え、摂食を抑制することも新たに見出した。その経路には迷走神経つまり、神経系が関与していることを明らかにし、腸脳相関関係の一助となる成果を得た。さらに、GLP-1を介してNOを上昇させ、血流改善、血管機能の向上にも寄与していることがわかった。STC-1に直接重合体ポリフェノールを作用させた場合にも、重合体ポリフェノールを豊富に含む組成物はGLP-1分泌を有意に上昇させることを確認した。また、高血糖抑制とエネルギー代謝促進効果は、投与するタイミングによって異なること、その際に重合体ポリフェノールは肝臓での時計遺伝子を変化させることも確認するとともに、これにGLP-1が関与している可能性を示唆するデータを得た。一方で、GLP-1受容体の阻害剤の前処理によってこの作用はキャンセルされた。分子標的を見出す方法の一助として、プロシアニジン4量体に標識をラベルした化合物の合成に一部着手した。
極高圧条件における内部整合圧力スケール群の構築

本研究では、高圧科学において広く利用されている様々な圧力標準物質について、その有効適用範囲を500 GPa超の領域にまで拡張することを目的としている。具体的には、複数の圧力標準物質についてダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いた高圧発生実験を行い、粉末X線回折法により格子体積の収縮を測定することで、各物質の状態方程式(=圧力スケール)を決定し、圧力標準物質相互の整合性を確認する。平成30年度は、新たな圧力発生技術の開発による500 GPaの発生を目標として、2段式ダイヤモンドアンビルセルの実験と凸型ダイヤモンドアンビルによる実験を並行して行った。前者(2段式)では、新たにコニカルサポート型マイクロアンビルの開発を進めた。この方式ではこれまで約400 GPaの圧力発生に成功している。これに対しコニカルサポート面の面積を2倍にした実験を行ったところ、加圧効率が悪く発生圧力約300 GPaで実験を中断したが、アンビルの破壊自体は見られなかった。後者(凸型)では、集束イオンビーム加工機を用いて前者と同様のアンビル形状を1段目アンビルのみで再現した実験を行い、白金と金について約350 GPaまでの圧縮実験に成功した。また別の実験ではアンビルの破壊が見られないものの、加圧効率の悪化に伴い加圧を中断した実験(300 GPa)があった。反対に、アンビル先端部(凸部)をやや高くし、ガスケット材にレニウムと金の複合ガスケットを用いた実験では加圧効率を劇的に改善することに成功したが、周辺部の圧力に対して先端部のみが高圧力となったことで圧力勾配が大きくなりすぎてしまい250 GPaでアンビルの破壊が見られた。両者ともに加圧効率とアンビル先端部での圧力勾配の制御がキーパラメータとなっており、アンビル先端部形状やガスケット材を改良・最適化することで、さらなる高圧力発生が可能になると期待される。これまでの研究で、レニウム(Re)と白金(Pt)、白金と金(Au)、酸化マグネシウム(MgO)と白金といった組み合わせで300 GPa領域での同時圧縮体積データは揃いつつある。一方、本研究課題で目標とする500 GPa領域での圧力スケールの検証のためには、圧力発生技術の向上が不可欠である。本年度は新たにコニカルサポート型の2段式ダイヤモンドアンビルと、凸型ダイヤモンドアンビルを開発し、圧力発生実験を行った。2段式での実験では、2段目アンビルの素材として、Dubrovinskaia et al. (2016)で報告された素材と同等のラマンスペクトルを示す非常に細粒な粒径(<10 nm)のナノ多結晶ダイヤモンド(ultra-fine NPD)を新たに合成して用いた。これまで約400 GPaの発生実績のあるアンビル形状デザインを基に、コニカルサポート面積を2倍にした実験を行った。これにより1段目アンビルへの負担を軽減し、1段目アンビルが先に割れるという問題を克服できたが、一方で荷重及び周辺圧力(封圧)に対する加圧効率が問題となることが分かった。これに対し、同様の形状を単結晶ダイヤモンドアンビルで再現した凸型ダイヤモンドアンビルでの実験を並行して行い比較することでultra-fine NPDのアンビル素材としての優位性およびコニカルサポート方式の優位性を検証することを試みた。現時点においては最高到達圧力において両者に大きな差異は見られていないが、凸型においても同様に加圧効率が問題になること、加圧効率を重視したアンビルデザインにすると周囲との圧力差(圧力勾配)が大きくなりすぎることでアンビル先端部のみが壊れてしまうことが分かった。今後さらにアンビル形状の最適化をすすめ、400 GPa超の圧力領域で2つの方式で到達圧力の違いが現れるかどうかを検証する。圧力発生技術に関して、2018年はダイヤモンドアンビルの先端部を集束イオンビーム加工機で加工したトロイダル型アンビルによる400600 GPaの圧力発生の報告が相次いだ(Dewaele et al., 2018; Jenei et al., 2018)。これに対し我々は2段式ダイヤモンドアンビルのノウハウに基づき独自に凸型ダイヤモンドアンビルを開発したが、これら凸型とトロイダル型は非常に似通っている。トロイダル型では500 GPa超の圧力発生を報告しているものの、Dewaele et al. (2018)は500 GPaを超えた実験はただ1回のみであり再現性に乏しく、またJenei et al. (2018)の600 GPaの報告も圧力スケールの選択による違いであって、実質的な圧縮状態としては本研究と同等(400 GPa)である。このように400-500 GPa領域での圧力発生技術および圧力スケールはまだまだ発展途上である。一方で近年では、動的圧縮実験のグループより衝撃波のたたないランプ圧縮技術に基づいた銅(Cu)の450 GPaまでの1次圧力スケールの報告があった。こういった動的圧縮に基づくデータと、我々の静的圧縮技術に基づく等温(常温)データとを比較して数100 GPa領域での圧力スケールの整合性を確認することは非常に重要である。今後は、2段式ダイヤモンドアンビルセルおよび凸型ダイヤモンドアンビル実験による400500 GPa領域の圧力発生技術の開発を継続すると同時に、300 GPaを超える領域でのCuやMgO等の圧力スケールの整合性に関する検証を進める。

本研究では、高圧科学において広く利用されている圧力標準物質について、その有効適用範囲を数100 GPaから1 TPaにおよぶサブテラパスカル領域にまで拡張し、極高圧下における圧力スケールを確立することを目的としている。具体的には、複数の圧力標準物質についてダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いた高圧発生実験を行い、粉末X線回折法により格子体積の収縮を測定することで、各物質の状態方程式(=圧力スケール)を決定し、圧力標準物質相互の整合性を確認する。平成29年度は、レニウム(Re)と白金(Pt)について同時圧縮実験を行った。これまでレニウムの状態方程式は先行研究間で大きな矛盾があり、例えば約63%まで圧縮されたレニウムが示す圧力値は400 GPa(Anzellini et al. 2014)から600 GPa(Dubrovinsky et al. 2012)までの差があった。このひとつの大きな要因は、数100 GPaのような超高圧条件下で直接測定された実験データが少ないことである。我々は白金を圧力基準として約280 GPaまでの圧縮データを得ることで、レニウムの状態方程式を検証した。この結果、白金自体の様々な状態方程式を考慮しても、上述の約63%まで圧縮されたレニウムが示す圧力値は430-460 GPaの範囲に収まることが分かった。また白金と金(Au)について、約270 GPaまでの圧縮実験を行い、高圧下における格子体積を同時測定した。測定された体積ー体積関係を用いて、Yokoo et al. (2009)で報告されている金と白金の状態方程式についてその整合性を確認した。約270 GPaにおいてそれぞれ金と白金の3次のバーチ・マーナハン状態方程式による圧力値を比較すると、金の方が数%程度高い圧力を示した。今後それぞれの物質について応力解析を進めた上で、詳細を議論する。上述の通り、レニウム(Re)と白金(Pt)について280 GPaまでの同時圧縮実験を行い、白金を圧力標準とした新しい状態方程式を確立することで、レニウムの状態方程式に関する先行研究間の矛盾について解決することができた。この結果は、Sakai et al. (2018)としてHigh pressure research誌に論文が掲載された。この結果は同時に、先行研究において2段式ダイヤモンドアンビルセルを用いて報告されたレニウムの状態方程式を否定するものでもある。すなわち、2段式ダイヤモンドアンビルセルを用いた実験においては、試料部における圧力勾配や試料の分布などをしっかりと評価しながら議論しなければならないことを示している。我々は2段式ダイヤモンドアンビルセルに関する技術開発も同時並行的に進めており(※)、これまで400 GPaまでの圧力発生に成功しているが、その実験結果はアンビル先端部に急激な圧力勾配が存在していることを示していた。これに対し我々は新しいアンビル形状を採用することで、圧力勾配を緩和しつつ、最高到達圧力は下げずに、400 GPaにおいて非常にシャープなX線回折ピークを得ることに成功した。今後この技術が本課題の遂行に大きく貢献すると期待される。(※本課題代表者が同じく代表者を務める挑戦的萌芽研究課題。本課題とは相補的な関係にあり、技術開発を主目的としたもの。2017年度に終了。)本研究では、高圧科学において広く利用されている様々な圧力標準物質について、その有効適用範囲を500 GPa超の領域にまで拡張することを目的としている。
モノリシック型相転移トランジスタの高性能化と論理回路への応用

トランジスタにおける消費電力の低減は、テクノロジーが今後も持続的に発展する上で重要な要請の一つである。近年、超低消費電力トランジスタとして、絶縁体から金属へと熱的相転移を示す材料を電極に用いた、相転移トランジスタが注目されている。本研究では、モノリシック型相転移トランジスタにおいて相転移材料電極をナノスケール化することでその相転移特性を増強し、実用化に資する超低消費電力性・高速性の実現を目指す。さらには、高性能相転移トランジスタを基盤とした相補型論理回路を作製・評価することで、将来の集積回路への実装可能性を明らかにする。
律蔵の解体的研究

律蔵の2つの事例において,分析的手法が有効に作用し,きわめて劇的なかたちで「律蔵」の成立過程が実証的に解明された。具体的には,僧団内の調停手続きであるアディカラナをめぐる記述の分析と,波羅提木叉本文内における新古層の発見とその分析である。これらの成果をもとに,さらにそこから芋づる式に新たな成果が見いだされる希望も見えてきた。研究が本格的に進展する,その第一歩が確認できたことは大変有意義なことである。仏教僧団の法律体系である律蔵を,文献学的に分析し,内部の新古関係を明確化することによって,その成立史を解明するというのが研究の主旨である。昨年度の作業では,過去5年間にわたって継続してきたアディカラナ(諍事)研究の一環として,アディカラナ関連記事の中に現れるvivadamulaの概念を,律蔵だけでなく経典類にも広く調査し,新たな見解を展開した。それによれば,すでに私が提唱している,アディカラナ概念の三段階成立説が補強されることになる。また,波羅夷第三条「殺人戒」を分析することで,従来の研究からは知られることのなかった新たな歴史的展開の痕跡を発見した。従来の研究では,この条文には「自殺禁止」の意味合いが含まれていると解釈されていたが,詳細に分析することで,そこには自殺の概念が全く含まれていないことが判明し,最初期律蔵の成立状況に関する貴重な情報を得ることとなった。さらには三つ目の研究として,比丘波逸提法の中の「比丘尼教誡」の条文内容が,六本の律すべてで異なっているという新事実を見出し,律蔵の解体的研究におけるあらたな基点をつくることができた。このような例は従来一例も知られておらず,律の学処条文でさえも,歴史的に大きく改変されているという事実を示したことは意義がある。今後,これらの諸点をさらに掘り下げ,仏教聖典の成立史解明へと繋げていきたい。律蔵にあらわれる「アディカラナ」の概念変更を資料的に跡付ける研究と、波羅提木叉の条文の改変過程を解明する研究の両面を同時並行的に行った。前者に関しては、パーリ律を資料として組み上げた基本仮説が、それ以外の律でも成り立つかどうかを確認する、検証作業が中心となった。今年度は、「根本有部律」と『摩訶僧祇律』を取り上げて、その特異点が、私の仮説とどう関連しているかを詳細に分析した。その結果、仮説を裏付ける事象が複数発見され、私の仮説の妥当性が検証された。特に『摩訶僧祇律』については、アディカラナの出現状況が他の律と全く異なっており、その理由をめぐってはAnn Hairan, Shayne Clarkeらがそれぞれに説を提示していたが、その本来の姿が今回の研究で明らかになったことで、この問題には一応の決着がついたものと考える。後者の研究に関しては、比丘および比丘尼の波羅夷法に焦点をしぼっており、今年度は、比丘波羅夷第4条「過上人法」を取り上げ、その中に含まれる、意味不明確な文言が、「条文そのものの内部にも歴史的改変の痕跡が残されている」という私の仮説をもとに分析していくことで、律蔵成立の歴史を語る重要なファクターであることが判明した。この手法を、およそ230ある条文に広く適用していくことで、律蔵成立の様々な状況が解明されるものと期待される。仏教の法律体系である「律蔵」の内容を精査し、そこにみられる術後の意味の食い違いや文脈の乱れなどを手掛かりに、その成立過程を解明するのがこの研究の目的である。平成26年度の研究においては、そのうち、過年度に進めてきた「アディカラナ」関係個所の研究において大きな進展があった。アディカラナ関係記述の中でも、特に特異性が高く、乱れの原因が不明であった『十誦律』経分別末尾部分と「滅諍事」の関係について、その乱れの原因を突き止め、しかもそれが、この研究において私が先に提示した「アディカラナ概念に関する三段階成立説」を裏付ける証拠として利用できることが判明した。この結果により、私の仮説が裏付けられると同時に、現存する律蔵のアディカラナ関連記述にみられる、律毎の多様性の意味を理解できるようになった。まだ研究全体からみれば第一歩であるが、従来、一体視されていた律蔵が、成立順で解体できた最初の研究事例であるところに重要性がある。律蔵を徹底的に解体し、最初期の仏教僧団の形態を解明するための、貴重なスタートであると考える。古代インド仏教世界に伝わる,僧団のための法律集である「律蔵」を研究対象とし,その内部に存在する矛盾点,断絶点を綿密に調査することで,律蔵が成立してきた歴史的経過を解明するという研究。これにより,最終的にはシャカムニ生存時の仏教僧団の実体を解明できるものと期待される。今回の一連の研究により,律蔵の新古層が大枠で把握できることとなった。アディカラナ(僧団内の裁判規定)の概念変化や,第二結集記事の成立過程の解明,さらには波羅提木叉条文内部の新古層の決定など,従来の研究では未開拓であった領域を新たに発見し,その詳細な研究により,律蔵成立の状況が,具体的な「章単位」で理解できるようになった意義は大きいと考えられる。

具体的に言うなら,最古層が比丘波羅提木叉の条文,第二層が比丘尼波羅提木叉,比丘・比丘尼両方の経分別部分およびサマタけんどの後半部分を除くその他のけんど部各章,第三層はサマタけんどの後半部分,そして第四層は附随である。また,『摩訶僧祇律』の第二結集記事が他の律の当該個所と相違している理由も判明し,『摩訶僧祇律』が新たな再編集によって生み出された律蔵であるという私の仮説を裏付けることもできた。雑多な情報の集積である経典とは違って,律蔵は全体が法的合理性により有機的に繋がっているため,今回の発見を切り口にして,さらなる構造解明への道が開けた。今後は,この研究方針を継続し,律蔵成立過程の全容解明に向けて努力していきたい。律蔵の2つの事例において,分析的手法が有効に作用し,きわめて劇的なかたちで「律蔵」の成立過程が実証的に解明された。具体的には,僧団内の調停手続きであるアディカラナをめぐる記述の分析と,波羅提木叉本文内における新古層の発見とその分析である。これらの成果をもとに,さらにそこから芋づる式に新たな成果が見いだされる希望も見えてきた。研究が本格的に進展する,その第一歩が確認できたことは大変有意義なことである。当初計画していた律蔵の分解作業が実際に進展し、1.比丘の波羅提木叉、2.比丘尼の波羅提木叉および経分別部分ならびにアディカラナ事の後半部分を除くその他のけん度部、3アディカラナ事の後半部分という成立過程が、多くの異なる観点から証明できた。これは、文献的に律蔵の成立過程が立証された最初のケースである。その作業が順調に進み、ほぼ8割方、証明が完了したという意味で、「順調に進展している」と言い得るであろう。古代インド仏教学研究もいよいよ大詰めとなってきたので、この先は、最後の関門である、アディカラナサマタ法の中の現前ヴィナヤと多人語との奇妙な関係を解明していく。おそらくそれは、七百集法を下敷きにしてつくられたとのアイデアを思いついたので、その線で論証を進めていく。もしそれが確認されたなら、本研究はすべて完成し、律蔵成立史研究の新たな領域を開くことができるものと期待している。今回の研究は,三方面からそれぞれに独立した作業を行い,それぞれに,従来の研究では知られることのなかった新事実を見出すことができた。そのすべてが,律蔵の歴史的展開過程の解明につながるものであり,仏陀時代の原初的聖典が現存形へと変容していく歴史を知る上で重要な研究基点となるものである。この先の研究における安定した支点を獲得することができたという点で,大いに研究は進展したものと考える。第一の,アディカラナ研究におけるvivadamulaの分析は,私が主張しているアディカラナ概念の三ステップ成立説を強く補強する証拠が得られたという点に意味がある。三ステップ成立説が成り立つなら,それに附随して,学処,語義解釈部分,けん度部(滅諍けん度後半部を除く),そして滅諍けん度後半部という,おおきな区分の歴史的新古関係が確定することになるので,「律蔵」全体を,時代的に四ないし五のパーツに切り分けることが可能になる。これは,律蔵を解体していくという今回の研究目標にとっては,画期的な成果である。さらにこの作業を続けることで,切り分けパーツの数を増やしていき,最終的には詳細な成立過程の解明が可能になるものと期待している。残りの二つの方向についても,「律蔵が文献学的に解体可能である」という事実を示したという点で,今後の研究にとっての重要な支点となる。研究の最終目標は、仏教の律蔵がどのような過程を経て現在のような形になったのか、その歴史的変遷を解明することにある。それによって、仏教という宗教の現実的な成立状況が理解できるはずである。
室内外から異なる環境作用を受けるRC部材の再現実験と劣化進行モデルの構築

壁面を想定したRC試験体の2面に,室内外を想定したそれぞれ異なる暴露環境を同時に作用させることのできる試験装置を作製した。装置内のCO2濃度は,ガス濃度センサーと電磁弁により制御しファンにより装置内を対流させた。温度と含水率は,熱電対型のセンサーにより継続的に計測し,夏季の温度は,赤外線ランプの出力を変圧器で調整できるようにした。冬季については,冷凍機を用いてコントロールし,試験体表面温度で5°C80°Cの温度範囲を再現が可能となった。作製した装置を用いて,RC壁面の内外面の温湿度環境の違いが,RC部材の断面(室内外)方向の温度と含水率の分布と経時変化,仕上材料(断熱・防水)の有無や性能がRC部材の劣化速度に及ぼす影響に検討した。なお,作用させる環境要因は実RC建築物の室内,壁内,屋外のデータをリアルタイムで測定し,同期するように与える予定であったが,本年度は夏・冬を模擬した一定の促進環境での試験を行った。また,このような環境下にあるコンクリート壁面中の温度・含水率の進行予測シミュレーションプログラムの作成も行った。上記の試験条件の範囲において,気体の遮断性能が高い断熱材や防水材をモルタル表面に施工することで,施工面の中性化は抑制される。さらに,外断熱試験体はモルタル単体と比べて,夏季の温度上昇が抑制され,含水率も比較的高い値で保持されるため,屋内側の中性化速度も抑制された。しかし冬季では,試験体全体が高温で保持されるため,モルタル単体に比べて屋内外面ともに含水率の低下速度が速く中性化速度も大きくなることを明らかとした。本試験結果は,既往研究などで行われている屋外暴露試験・促進劣化試験についてはともに試験状況が単純化されており,劣化に関連する環境要因を正しく作用させることが出来ていないケースがあり,実構造物の劣化状況と速度に差が生じている危険性があることが示唆された。促進劣化装置自体の作製は順調に行われているが,その装置内で作用させる環境要因については,現状は夏季と冬季の特徴を再現した模擬的な促進劣化環境となっている。本来であれば,実鉄筋コンクリート建築物の室内と壁内,また屋外の環境データをリアルタイムで測定し,同期するように与える予定であったが,装置のサイズ・時間的な問題(装置作製と劣化試験,論文の執筆)の関係上,上記のような促進環境での試験を行うこととした。本件については,次年度の鉄筋腐食環境も同じく促進劣化環境でとらえた後,1年間の通年実験という形で最終年度に行う予定である。RCの劣化予測シミュレーションの前段として,外断熱・防水を有するコンクリート中の温度・含水率分布推定のための,断面2次元でのプログラムをすでに作成しており,今後行う鉄筋腐食環境への応用も可能となっている。具体的な実験の中身については,中性化とその後の鉄筋腐食までを3年間で予定していたが,促進環境下にある中性化の進行までを終えている。ただし,鉄筋腐食に関する検討については,別途予備試験を行っており,試験体の形状等に起因する不具合の問題の抽出などについては検討を行なっている。そのため,試験体の形状や試験期間の設定など,今後の実験の範囲では大きなトラブルを避け,スムーズに進行させることができるのではないかと考えている。また,本年度からは温度・湿度の観点から2つに試験装置を分けて実験を行うことで,データの収集速度も向上が期待できる。今回作製した,2方向同時暴露促進試験装置により,鉄筋コンクリート(RC)部材の劣化環境がより厳しい状況になりうる条件や,部材の劣化倍率への影響について鉄筋腐食速度の観点から検討する予定である。また,これらの結果は実構造物でのモニタリング時に収集すべき環境条件や方法についても再検討するための資料となるものと思われる。また,中性化試験と同様に,試験体表面に施工される断熱・防水などの仕上材料の有無や性能がコンクリート中の鉄筋の腐食速度に及ぼす影響についても比較検討を行なう予定である。また,室内外の問題は地上階の検討のみならず,地下構造物でも同様の問題は発生する。具体的には,地下水の影響を受けるような湿潤環境の室外面と,一定の乾燥状態にある,もしくは湿気の高い地下室などを想定した場合での劣化環境の評価試験が必要ではないかと考えている。鉄筋の腐食速度は様々な要因により決まるが,鉄筋周辺のコンクリートの含水率と細孔溶液中の溶存酸素量に強く影響を受けることが知られている。特に,漏水が生じた際に高含水状態となりやすい。また,室内側の仕上げ材の施工は,コンクリート内部の乾燥速度や酸素の供給量に影響を与える。そこで,外壁面から水分供給されているような地下RC壁面内部の鉄筋腐食状況を評価するために,室内側の表面仕上げ材料の種類や工法をパラメーターとした地下壁面を模した供試体を作製し,電気化学的モニタリングによる鉄筋腐食測定について準備している。地下構造物での漏水に関するトラブルは後をたたない。そのため,地下RC壁の外壁側面より漏水が生じた際,内装仕上げの種類が鉄筋腐食状況に及ぼす影響について,地下壁面を模した供試体での実験・解析的検討を行なう予定である。

冬季については,冷凍機を用いてコントロールし,試験体表面温度で5°C80°Cの温度範囲を再現が可能となった。作製した装置を用いて,RC壁面の内外面の温湿度環境の違いが,RC部材の断面(室内外)方向の温度と含水率の分布と経時変化,仕上材料(断熱・防水)の有無や性能がRC部材の劣化速度に及ぼす影響に検討した。なお,作用させる環境要因は実RC建築物の室内,壁内,屋外のデータをリアルタイムで測定し,同期するように与える予定であったが,本年度は夏・冬を模擬した一定の促進環境での試験を行った。また,このような環境下にあるコンクリート壁面中の温度・含水率の進行予測シミュレーションプログラムの作成も行った。上記の試験条件の範囲において,気体の遮断性能が高い断熱材や防水材をモルタル表面に施工することで,施工面の中性化は抑制される。さらに,外断熱試験体はモルタル単体と比べて,夏季の温度上昇が抑制され,含水率も比較的高い値で保持されるため,屋内側の中性化速度も抑制された。しかし冬季では,試験体全体が高温で保持されるため,モルタル単体に比べて屋内外面ともに含水率の低下速度が速く中性化速度も大きくなることを明らかとした。本試験結果は,既往研究などで行われている屋外暴露試験・促進劣化試験についてはともに試験状況が単純化されており,劣化に関連する環境要因を正しく作用させることが出来ていないケースがあり,実構造物の劣化状況と速度に差が生じている危険性があることが示唆された。促進劣化装置自体の作製は順調に行われているが,その装置内で作用させる環境要因については,現状は夏季と冬季の特徴を再現した模擬的な促進劣化環境となっている。本来であれば,実鉄筋コンクリート建築物の室内と壁内,また屋外の環境データをリアルタイムで測定し,同期するように与える予定であったが,装置のサイズ・時間的な問題(装置作製と劣化試験,論文の執筆)の関係上,上記のような促進環境での試験を行うこととした。本件については,次年度の鉄筋腐食環境も同じく促進劣化環境でとらえた後,1年間の通年実験という形で最終年度に行う予定である。RCの劣化予測シミュレーションの前段として,外断熱・防水を有するコンクリート中の温度・含水率分布推定のための,断面2次元でのプログラムをすでに作成しており,今後行う鉄筋腐食環境への応用も可能となっている。具体的な実験の中身については,中性化とその後の鉄筋腐食までを3年間で予定していたが,促進環境下にある中性化の進行までを終えている。ただし,鉄筋腐食に関する検討については,別途予備試験を行っており,試験体の形状等に起因する不具合の問題の抽出などについては検討を行なっている。そのため,試験体の形状や試験期間の設定など,今後の実験の範囲では大きなトラブルを避け,スムーズに進行させることができるのではないかと考えている。また,本年度からは温度・湿度の観点から2つに試験装置を分けて実験を行うことで,データの収集速度も向上が期待できる。今回作製した,2方向同時暴露促進試験装置により,鉄筋コンクリート(RC)部材の劣化環境がより厳しい状況になりうる条件や,部材の劣化倍率への影響について鉄筋腐食速度の観点から検討する予定である。また,これらの結果は実構造物でのモニタリング時に収集すべき環境条件や方法についても再検討するための資料となるものと思われる。