hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微量複製型二本鎖RNAの改変RAPD法による未知ウイルス遺伝子のクローニング

作物のウイルス病では迅速・簡便・正確・安価・安全に病原ウイルスを検出同定し,防除方法を確立することが重要であるが,いまだに一部のRNAウイルスでは純化が困難なために抗血清の作製はおろか塩基配列の情報もないような状態である。そこで本研究では難純化RNAウイルスの塩基配列を簡易に解析する方法を確立することを目的とし,まずその増殖過程で生ずる複製型二本鎖RNAに着目した。二本鎖RNAは健全植物にはほとんど含まれていない。種子伝染性潜伏ウイルス(Cryptovirus)由来の二本鎖RNAが健全植物から検出されこともあるが、これはRNAウイルス由来の複製型二本鎖RNAとは容易に区別できる。しかし、このような複製型二本鎖RNAを精製してクローニングするには多大な労力が必要である。そこで各種RNAウイルスについて,簡便なPCR法で一本鎖あるいは二本鎖のRNAを増幅できないか検討し、本研究では次のような成果を得た。(1)すりつぶした感染葉汁液をPCRチューブに入れ,その後チューブを軽く洗浄してからcDNA合成とPCRを行っても容易にウイルスのRNAを増幅できることが判明した。この場合、TMV以外では水の添加でウイルス粒子が壊れてRNAが放出されることが判明した。(2)キュウリ黄化ウイルスでは複製型二本鎖RNAを用いてゲノムRNAの全長の全塩基配列を世界に先駆けて決定した。(3)カンキツトリステザウイルスでは複製型二本鎖RNAを用いてゲノムRNAの全長の全塩基配列をわが国ではじめて決定した。(4)キュウリ黄化ウイルスと近縁で温室コナジラミ伝搬性のtomato infectious chlorosis virusの発生をわが国ではじめて確認した。作物のウイルス病では迅速・簡便・正確・安価・安全に病原ウイルスを検出同定し,防除方法を確立することが肝要であるが,いまだに一部のウイルスRNAウイルスでは純化が困難なために抗血清の作製はおろか塩基配列の情報もないような状態である。そこで本研究では難純化RNAウイルスの塩基配列を簡易に解析する方法を確立することを目的とし、まずその増殖過程で生ずる複製型二本鎖RNAに着目した。そこで各種RNAウイルスについて,簡便なPCR法で二本鎖RNAを増幅できないか検討し、今年度は次のような結果を得た。(1)Cryptovirusではすりつぶした感染葉汁液をPCRチューブに入れ,その後チューブを軽く洗浄してからcDNA合成とPCRを行っても容易にそのゲノム二本鎖RNAを増幅できることが判明した。なおこの方法は他のRNAウイルスにも適用可能であった。(2)キュウリ黄化ウイルスでは複製型二本鎖RNAを用いてゲノムRNAのほぼ全長をクローニングすることに成功し,現在シーケンス中である。このウイルスの全塩基配列は世界中で未報告である。(3)カンキツトリステザウイルスにおいても2分離株のゲノムRNA全長を決定し、そのうちの1分離株については論文を発表した。

しかし、このような複製型二本鎖RNAを精製してクローニングするには多大な労力が必要である。そこで各種RNAウイルスについて,簡便なPCR法で一本鎖あるいは二本鎖のRNAを増幅できないか検討し、今年度は次のような結果を得た。(1)すりつぶした感染葉汁液をPCRチューブに入れ,その後チューブを軽く洗浄してからcDNA合成とPCRを行っても容易にウイルスのRNAを増幅できることが判明した。この場合、TMV以外では水の添加でウイルス粒子が壊れてRNAが放出されることが判明した。これについては現在論文を執筆中である。(2)キュウリ黄化ウイルスでは複製型二本鎖RNAを用いてゲノムRNAの全長の全塩基配列を世界に先駆けて決定した。(3)キュウリ黄化ウイルスと近縁で温室コナジラミ伝搬性のtomato infectious chlorosis virusの発生をわが国ではじめて確認した。作物のウイルス病では迅速・簡便・正確・安価・安全に病原ウイルスを検出同定し,防除方法を確立することが重要であるが,いまだに一部のRNAウイルスでは純化が困難なために抗血清の作製はおろか塩基配列の情報もないような状態である。そこで本研究では難純化RNAウイルスの塩基配列を簡易に解析する方法を確立することを目的とし、まずその増殖過程で生ずる複製型二本鎖RNAに着目した。二本鎖RNAは健全植物にはほとんど含まれていない。種子伝染性潜伏ウイルス(Cryptovirus)由来の本鎖RNAが健全植物から検出されこともあるが、これはRNAウイルス由来の複製型二本鎖RNAとは容易に区別できる。そこで各種RNAウイルスについて,簡便なPCR法で一本鎖あるいは二本鎖のRNAを増幅できないか検討した。今年度は最終年度であり、次のような結果を得た。(1)キュウリ黄化ウイルスに関して、複製型二本鎖RNAを用いてゲノムRNAの全塩基配列を世界に先駆けて決定し、beet pseudo-yellows virusと一同ウイルスであること、ゲノム構造が他のウイルスと異なる新規のものであること、などを明らかにした。(2)キュウリ黄化ウィルスと近縁でオンシツコナジラミ伝搬性のtomato infectious chlorosis virusの発生をわが国ではじめて確認し、PCR法による簡易な検出法を報告した。
近代初期の言語生活と言語教育の研究－「かなのくわい」における実験と展開－

本年度は、昨年度作成した資料目録にしたがい、当時の教育系雑誌に記載の「かなのくわい」に関する記事を収集、分析し、これまで山本(1965)で指摘されていた「かなのくわい」に関する出来事、変遷などの確認と訂正、補足を行なった。日下部等に挙げられている名称は「かなのくわい」での実際の名称を翻案しており、正確ではない箇所も多くある。また、各地で保存されているかなのくわいの雑誌について収集、整理を行なった。かなのくわいの役員および入会者数のデータの作成も行なった。この人数については、雑誌に記載があり、地方会員も含めて、典拠とともに明らかにできた。かなのくわいの雑誌には会員の執筆した刊行物の広告、刊行予告などが記載されており、実際に刊行には至らなかった書籍も多くあることが明らかになった。さらに、今年度はかなのくわいに関する雑誌について、文体および執筆者、投稿内容のトピックについてデータベースを作成した。現在、修正、見直し中である。同じ雑誌でも紙面構成に変化がある他、国字運動の投稿の多さが目立つ。また、啓蒙的な内容も見られるが、時代によって変化があることもわかった。かなの学校についても、これまで場所と開校されたことしかわかっていなかったが、学校の教育の目的、開校に関する事実、卒業生がいたこと、だいたいの存続時期を推定する資料を発見することができた。これらについて、来年度も引き続き研究をすすめ、まとめる予定である。データベースについて、地方雑誌を含めたため。また、新たに資料が発見されたため。データベースの完成を急ぐ。また、かなのくわいの学校及びかなのくわいの運営方針にかかわる手紙について、今年度論文で発表の予定である。本年度の研究計画としてあげていた「かなのくわい」の発行資料の収集・整理については以下のように行った。各地に点在するかなのくわい資料を調査し、もっとも多くのまとまった資料を所蔵するのは東京大学附属図書館(大学院法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター明治新聞雑誌文庫)と、東北大学図書館であり、特に、東北大学図書館には、大槻文彦旧蔵の、会員の自筆資料を含む多数の資料が保存されていることがわかった。そこで、東北大学附属図書館所蔵されている「かなのくわい」関係の資料(かなのくわい文献集)については、書誌、内容の概要、文体についてデータベース化を行っている。「かなのてかがみ」、「たちぬひのをしへ」、「かなしんぶん」等の架蔵本を含む原資料との比較も行っている。また、ロシア公使へのかな文字の弔文と文案を巡る自筆資料類が東北大学図書館に所蔵されているのを発見し、翻刻を行った。文案は高崎正風、物集高見、近藤真琴、大槻文彦という主要会員による書き込み等があり、かなのくわいの活動をより公にすることを目的にして、仮名文を公式な場で用いることを画策したことが明らかになった。さらに、山本(1965)によると、大槻文彦の「てがみのかきかた」に関連して、明治20年頃に、大槻が自分の手紙を言文一致で書いたものがあるかどうかは不明であるとされていたが、明治20年ごろに大槻文彦がかなの言文一致で書いた自筆の手紙を東北大学附属図書館の大槻文庫旧蔵資料の中に発見し、翻刻を行なった。これらの具体的分析と考察は次年度以降に行う。加えて、新聞等に記載されている「かなのくわい」の活動記事の調査も進めた。本年度は、資料整備にほとんどの時間を費やした。東北大学附属図書館所蔵されている「かなのくわい」関係の資料については、書誌、内容の概要、文体についてのデータベース化はほぼ終了している。しかし、一般の葉書、手紙類、特に、入会、退会等についてのものが多数発見されたが、定型文が多いこと、人物特定に多大な時間がかかることと等を鑑み、調査は言語教育と言語政策に関わると考えられるもののみにとどめ、主要会員の自筆の手紙類などの調査を優先させた。また、ロシア公使へのかな文字の弔文と文案を巡る自筆資料類及び、大槻文彦の言文一致のかなの手紙文についても、翻刻はほぼ終了している。本年度の研究計画として挙げていた「かなのくわい」の発行資料の収集・整理及び分析は以下のように行った。本年度は主に東北大学附属図書館の大槻文庫に所蔵されている「かなのくわい」関係資料を対象として、調査、研究を行った。資料について、書誌、資料内容概要、文体、その他についてデータベース化を進め、ほぼデータベースが完了した。細かい資料が多く、全てを調査対象とすることが予算と時間上、難しいため、特に資料的価値が高いと思われる資料について対象を定め、現在、写真撮影を依頼中である。また、読売新聞に記載されている「かなのくわい」の活動記録及び広告類についても、データを収集し、山本(1965)で記載されている会の活動と照合を行い、大筋においては、ほぼ誤りがないことを確認した。そのほか、早稲田大学附属図書館に所蔵されていた「かなのくわい」資料について検討を行い、日下部重太郎の『現代国語思潮』(1930)の基礎資料となっていたこと、東北大学に残されている大槻文庫資料とは別物である可能性が極めて高いことも明らかとなった。さらに、かなのくわいの学校の運営状況についての資料について、データベース化と調査を進めている。地方会員と会報の存在も具体的に明らかとなった。いくつかの資料についてはこれまで具体的には発掘されていなかったものもある。

また、そのほかにもこれまで知られていなかった何点かの新資料を発掘した。これについても来年度引き続き研究を進めていく。早稲田大学附属図書館に所蔵されている資料目録との照合及び人物関係の調査に時間を費やした。資料目録はデータ化済みである。本年度は、昨年度作成した資料目録にしたがい、当時の教育系雑誌に記載の「かなのくわい」に関する記事を収集、分析し、これまで山本(1965)で指摘されていた「かなのくわい」に関する出来事、変遷などの確認と訂正、補足を行なった。日下部等に挙げられている名称は「かなのくわい」での実際の名称を翻案しており、正確ではない箇所も多くある。また、各地で保存されているかなのくわいの雑誌について収集、整理を行なった。かなのくわいの役員および入会者数のデータの作成も行なった。この人数については、雑誌に記載があり、地方会員も含めて、典拠とともに明らかにできた。かなのくわいの雑誌には会員の執筆した刊行物の広告、刊行予告などが記載されており、実際に刊行には至らなかった書籍も多くあることが明らかになった。さらに、今年度はかなのくわいに関する雑誌について、文体および執筆者、投稿内容のトピックについてデータベースを作成した。現在、修正、見直し中である。同じ雑誌でも紙面構成に変化がある他、国字運動の投稿の多さが目立つ。また、啓蒙的な内容も見られるが、時代によって変化があることもわかった。かなの学校についても、これまで場所と開校されたことしかわかっていなかったが、学校の教育の目的、開校に関する事実、卒業生がいたこと、だいたいの存続時期を推定する資料を発見することができた。これらについて、来年度も引き続き研究をすすめ、まとめる予定である。データベースについて、地方雑誌を含めたため。また、新たに資料が発見されたため。まず、かなのくわい文献集の資料類の考察をさらに進める。今年度行なった翻刻類は最終確認を進めつつ、分析考察を行う。手紙の翻刻については、分析を進め、今年度公開を予定している。また、今年度はかなのくわいの学校について、特に調査、分析を急ぎたい。データベースの完成を急ぐ。また、かなのくわいの学校及びかなのくわいの運営方針にかかわる手紙について、今年度論文で発表の予定である。複数回の現地調査を当初計画しており、研究費の配分を考え、当初、私費で研究調査を行なったが、諸事情のため予定回数の現地調査が行えなかったため、結果的に旅費を捻出することがなかった。(現地調査を行なったことは当該図書館、博物館に記録あり)また、細かな資料が多く、貴重書でもあることから、研究者本人が、今年度はデータの概要等のデータベースの入力を行い、全体像の把握につとめたため、当初計画していたデータ入力の人件費を使用することがなかった。細かな資料が多く、貴重書でもあることから、本人がデータ入力を行い、人件費を使用することがなかった。一昨年度の使用金額が少なかったため及び、データベース入力について、予定よりアルバイトに依頼できなかった。現地調査を引き続き行う。今年度の作業により、資料類の見極めが行えたため、必要なものについては、撮影等を行い、データの入力も行う。
日米におけるゴーイング・コンサーン監査の影響に関する研究

我が国及びアメリカでは、監査人が企業の事業活動の存続可能性を監査している。当該監査をGC(ゴーイング・コンサーン、すなわち継続企業の前提のことである。)監査という。日米ではどちらもGC監査を実施しているものの、日本の監査基準とアメリカのSAS59号ではGC情報の第一義的な評価者が異なる。そこで、本研究は経営者が第一義的に評価したGC情報と監査人が第一義的に評価したGC情報のどちらの情報が株主にとってより情報価値があるのかを明らかにする。)監査という。
場所の学習・認知・記憶と海馬体内ニューロンネットワークの動特性

自由行動下ラットの居場所と海馬体の単一ニューロン活動を同時記録するシステムを開発し、新しい場所学習課題を用いて場所ニューロンに対する学習・認知に対するニューロン応答様式を調べた。その結果下記の研究成果を得た。1、動物を動かす動因として脳内自己刺激(ICSS)を用いた場所学習課題は非常に強い動因のため学習達成が数試と早く,短時間でニューロン応答の可塑性を研究するのに最適であることがわかった。2、訓練していないラットに新たな場所学習課題を訓練させると,学習に伴いニューロン活動の場所依存性が出現するニューロンを見つけた。これは場所の意味、または外界の手掛かり刺激と自己の居場所との関係を学習したことを意味し、単にオープン・フィールドに入っているからといって場所ニューロンが形成されるものではないことを示唆する。3、場所の意味の違い、つまり場所と報酬の連合によって海馬体の場所フィールドがどのように変化するかを調べると,場所フィールドが報酬位置の移動に従って移動する可塑性ニューロンが存在した。4、ニューロン発火様式と行動の相関を詳細に解析すると、動物の進行方向が変わるとき海馬体ニューロンが発火することを見つけた。これは海馬体がある特定の場所でこれから進むべき方向を計算し,その結果を反映してラットが進行方向を変えていることを示唆する。5、Schaffer側枝を刺激(100Hz,100発)すると海馬体CAlニューロン活動の抑制,空間学習課題遂行の障害がみられた。回復後には海馬体CAlニューロンのシナプス情報伝達効率の変化による情報処理様式の再編が見られた。以上の結果は米国,日本の学会で発表されると同時に現在投稿準備中である。当初の目的の全てが達成されたわけではないが,数多くの新しい知見が得られておりこれらを中心に研究を発展させていきたいと考えている。平成5年度は、申請計画に従い自由行動下ラットの居場所と海馬体の単一ニューロン活動を同時記録するシステムを開発し、新しく開発した場所学習課題を用いてラット海馬体の場所ニューロンに対する報酬領域(特定の場所での出来事)の影響のニューロン応答様式を調べた。ラットの海馬体背側部と外側視床下部に,それぞれ記録用電極と脳内自己刺激(ICSS)用刺激電極を慢性的に埋め込んだ.回復後、スキナーボックス内でICSSを訓練し、ついで,円形オープンフィールド(直径150cm,深さ70cm)内で場所学習課題を訓練した.オープンフィールド上に設置された特殊ビデオカメラでラットの位置を自動追跡し,ラットがプログラムによって定められた領域(報酬領域)に入ると,報酬として外側視床下部(ICSS電極部位)へ脳報酬刺激を与えた.報酬領域を任意の場所に順次設定することによってラットの軌跡がオープン・フィールド全体をカバーするように学習させた。ほとんどの海馬体ニューロンはオープン・フィールド内の特定の場所を通過したときだけインパルス放電頻度が増加した。また運動方向に対して選択性があった。さらに、同一ニューロンで報酬領域を上下の2ケ所(小さな円の領域)に設定して往復運動させた場合のインパルス発火様式を調べると、場所フィールドは一方の報酬領域だけに強くみられた。ついで、報酬領域を他方の一ケ所に設定して学習させると、場所フィールドは上の領域に移動した。このような場所依存生の可塑性をもつニューロンの割合は記録した21個の海馬体CA1ニューロンのうち約20%程度であった。これらの研究によって、海馬体における場所・方向の情報処理様式、場所の認知・学習における海馬体の役割の一端が明らかになったと考えられる。平成6年度は申請計画に従い場所認知の形成過程や長期増強との関係を研究する予定である。

自由行動下ラットの居場所と海馬体の単一ニューロン活動を同時記録するシステムを開発し,新しい場所学習課題を用いて場所ニューロンに対する学習・認知に対するニューロン応答様式を調べた。その結果下記の研究成果を得た。1、動物を動かす動因として脳内自己刺激(ICSS)を用いた場所学習課題は非常に強い動因のため学習達成が数試と早く,短時間でニューロン応答の可塑性を研究するのに最適であることがわかった。2、訓練していないラットに新たな場所学習課題を訓練させると,学習に伴いニューロン活動の場所依存性が出現するニューロンを見つけた。これは場所の意味,または外界の手掛かり刺激と自己の居場所との関係を学習したことを意味し,単にオープン・フィールドに入っているからといって場所ニューロンが形成されるものではないことを示唆する。3、場所の意味の違い,つまり場所と報酬の連合によって海馬体の場所フィールドがどのように変化するかを調べると,場所フィールドが報酬位置の移動に従って移動する可塑性ニューロンは存在した。4、ニューロン発火様式と行動の相関を詳細に解析すると,動物の進行方向が変わるとき海馬体ニューロンが発火することを見つけた。これは海馬体がある特定の場所でこれから進むべき方向を計算し,その結果を反映してラットが進行方向を換えていることを示唆する。5、Schaffer側枝を刺激(100Hz,100発)すると海馬体CA1ニューロン活動の抑制,空間学習課題遂行の障害がみられた。回復後には海馬体CA1ニューロンのシナプス情報伝達効率の変化による情報処理様式の再編が見られた。以上の結果は米国,日本の学会で発表されると同時に現在投稿準備中である。当初の目的の全てが達成されたわけではないが、数多くの新しい知見が得られておりこれらを中心に研究を発展させていきたいと考えている。
中国・近畿地方における第四紀広域テフラの層序と分布

1.本研究ではテフラの同定・対比のための示標として,斑晶鉱物組成および強磁性鉱物の熱磁気特性を利用した.熱磁気特性の測定に際して,既存の磁気天秤をコンピュータにより制御するよう改良した.この結果,自動測定自動記録が可能となり測定はもちろんデータの処理・解析・保存もきわめて容易におこなえるようになった.2.中国・近畿地方で分布が報告されている九州の火山起源の広域テフラ(Ah,AT,Aso-4,K-Tz)の熱磁気特性は, ATを除けば山陰地域の火山起源のものと明らかに異なっている.とくに,前者に含まれる強磁性鉱物の主相のキュリーポイントが400°C以下であるのに対して,後者では430°C以上と高い.島根県赤来町安江では,この相異をもとに三瓶山テフラに混在するAso-4火山灰が検出され,熱磁気特性によるテフラの同定が有効であることが実証された.3.三瓶火山起源の広域テフラである木次軽石(K_3)は,斑晶鉱物組成・熱磁気特性ともに特異であり,示標層としての存在価値が高い.4.本研究で特性や層序・分布が明らかになり新たに命名されたテフラは,大山火山起源の荒田軽石2(DAP_2),荒田軽石1(DAP_1),蒜山原軽石(HiP),奥津軽石(DOP)である.いずれも大山南東域に分布する降下軽石層であるが,このうちDOPは層厚が2m以上と厚くより東方に広域にひろがるものと考えられる.5.DOPおよび大山最下部火山灰層上部のh_1軽石についてジルコンによるフィッショントラック年代測定を依頼した結果,それぞれ86,000±7,000年, 81,000±7,000年という値が得られた.これまで最下部火山灰層は風化による赤色化が著しいことから最終間氷期以前の噴出物と考えられてきたが,すくなくとも,その上部は最終氷期にかかる可能性が強くなった.1.本研究ではテフラの同定・対比のための示標として,斑晶鉱物組成および強磁性鉱物の熱磁気特性を利用した.熱磁気特性の測定に際して,既存の磁気天秤をコンピュータにより制御するよう改良した.この結果,自動測定自動記録が可能となり測定はもちろんデータの処理・解析・保存もきわめて容易におこなえるようになった.2.中国・近畿地方で分布が報告されている九州の火山起源の広域テフラ(Ah,AT,Aso-4,K-Tz)の熱磁気特性は, ATを除けば山陰地域の火山起源のものと明らかに異なっている.とくに,前者に含まれる強磁性鉱物の主相のキュリーポイントが400°C以下であるのに対して,後者では430°C以上と高い.島根県赤来町安江では,この相異をもとに三瓶山テフラに混在するAso-4火山灰が検出され,熱磁気特性によるテフラの同定が有効であることが実証された.3.三瓶火山起源の広域テフラである木次軽石(K_3)は,斑晶鉱物組成・熱磁気特性ともに特異であり,示標層としての存在価値が高い.4.本研究で特性や層序・分布が明らかになり新たに命名されたテフラは,大山火山起源の荒田軽石2(DAP_2),荒田軽石1(DAP_1),蒜山原軽石(HiP),奥津軽石(DOP)である.いずれも大山南東域に分布する降下軽石層であるが,このうちDOPは層厚が2m以上と厚くより東方に広域にひろがるものと考えられる.5.DOPおよび大山最下部火山灰層上部のh_1軽石についてジルコンによるフィッショントラック年代測定を依頼した結果,それぞれ86,000±7,000年, 81,000±7,000年という値が得られた.これまで最下部火山灰層は風化による赤色化が著しいことから最終間氷期以前の噴出物と考えられてきたが,すくなくとも,その上部は最終氷期にかかる可能性が強くなった.今年度の研究により得られた新たな知見・成果は次のようにまとめられる。1)大山火山の東方域で、これまで知られていなかった2枚の降下軽石層が発見され、両層はいずれも大山火山の噴出物で、大山から鳥取・岡山県境に沿い東西に細長く分布していることが明らかになった。下位からそれぞれ荒田軽石1(【DAP_1】)、荒田軽石2(【DAP_2】)と命名し、その詳細について報告した(岡田・谷本、1986)。2)岡山県北部の蒜山原にみられる大山火山灰層は、これまで層序や対比が不明であったが、このうちの1枚の降下軽石層は前述の【DAP_1】の直下にくることが判明し、蒜山原一帯からその東方岡山県上斉原村周辺にかけて広く分布することが明らかになった。これを蒜山原軽石(Hip)と命名する。3)島根県三瓶火山の木次軽石(【K_3】)は、大山北麓までその分布がのびることが最近報告されたものであるが、本研究により岡山県北部でも存在が確認された。この結果、従来の推定よりもより規模の大きな広域テフラであることが判明し、今後兵庫県など近畿地域でも発見される可能性がつよくなった。

4)うえにのべてきたテフラ層の同定・対比は、斑晶鉱物組成および強磁性鉱物の熱磁気的性質に主としてもとずくもので、とくに後者の性質は個々のテフラ層を同定するうえで、きわめて有効な示標となることが明らかになった。5)中国・近畿地方に分布する第四紀広域テフラの供給源としては、大山・三瓶山の両火山のほか、九州の諸火山が考えられる。九州の諸火山の主要テフラのうち、広域テフラとして注目されている阿蘇4火山灰は、それに含まれる強磁性鉱物のキュリーポイントが370°C前後と、大山・三瓶山のテフラより明らかに低く、識別は容易で有効な鍵層となり得る。
グロ-バルな雪氷・大気・海洋相互作用の研究

アジアモンス-ンとENSO(エル・ニ-ニョ/南方振動)とのあいだに密接な関係のあることは、既に今世紀の初めから指摘されていた。しかしながら、これら二つの大規模な大気・海洋の現象が、具体的にどのような物理過程でリンクしているかについては、長い間未解決のままであった。研究代表者は、この問題に関連して、最近約20年の西太平洋の混合層水温の変動と、インドモンス-ンの変動の間に極めて高い相関のあることをまず見いだし、この両者の間に介在する気象学的・海洋学的過程の解析を詳しくおこなった。その結果、夏のアジアモンス-ンの変動は、対流活動を通じて、熱帯太平洋上の東西循環を変化させること、その循環の変動は、地表の風応力の変化を通じて、西太平洋と東太平洋の海水温偏差を、反対の符号で強めること、この海水温偏差によって、対流活動はさらに正のフィ-ルドバックを受け、その結果、海水温偏差もさらに強まること、この過程が、北半球の夏から次の冬にかけて卓越することが明かになった。そして、次の年の夏には、この過程により形成された海水温偏差も作用して、モンス-ンは、前年の傾向とむしろ反対になるという、準2年振動的な変動を示すことも明かとなった。一方、上記のように熱帯太平洋の大気・海洋系に対し、半ば外力として作用するアジアモンス-ンはまた、前の冬のユ-ラシア大陸での積雪の変動を通じて、北半球の偏西風循環の変動とも密接につながっている可能性が指摘されていたが、、冬の積雪変動が、どのような物理過程によって、数ケ月の時間差をもって、夏のモンス-ンに作用するかについては、未解決であった。研究代表者は、この問題を、大気大循環モデルによって、検証することを試みた。その結果、積雪のアルベド-効果だけではなく、積雪の融雪ー土壌水分の水文学的過程が、冬の異常気象のメモリ-として重要であることが明かになった。デ-タ解析と数値実験に基づくこれらの研究の結果、研究代表者は、アジアモンス-ン循環系と熱帯太平洋を中心とする大気・海洋結合系が、MAOS(Monsoon/Atmosphere/Ocean System)ともいうべき一つの大気・海洋・陸面(雪氷圏)相互作用系として存在し、地球気候システムにおいて、大陸と海洋、熱帯と中、高緯度のあいだの気候変動のシグナルを伝達する重要な役割を果たしていること、この作用系の年々変動の単位年として、北半球の夏に始まる「モンス-ン年」とも言うべき1年が定義できること、を提唱するに至った。ENSO(エル・ニ-ニョ/南方振動)に代表される、熱帯太平洋上の大気・海洋相互作用が、インドモンス-ンに代表される夏のアジアのモンス-ン変動と密接に関連していること、その卓越する時間スケ-ルが2-3年のQBO(準二年振動)を基本としていることが、過去約20年間のモンス-ン降水量、海水温、大気循環系(風系)の統計的解析により、明らかとなった。

この対流圏のQBOはまた、熱帯成層圏の東西風に見られるQBOとも、密接にリンクしている可能性も、成層圏から対流圏下層に至る東西風の変動の解析により、強く示唆された。さらに、このQBO的な振動をする、モンス-ン/大気・海洋の結合システムは、ユ-ラシア大陸の積雪変動と、インドモンス-ンを媒介として連けいしていることも示唆された。即ち、冬から春のユ-ラシア大陸の積雪は、引き続く夏のインド(アジア)モンス-ンの強弱に作用し、モンス-ンに伴う大気の熱帯東西循環系を経由して、西太平洋の海水温分布に影響するというリンクである。事実、ユ-ラシアの4月の積雪(NOAA/NESDISによる)変動と、翌冬の西太平洋の暖水域における混合層水温変動のあいだに、非常に高い負相関のあることが判明した。インドモンス-ンとENSO(エル・ニ-ニョ南方振動)とのあいだには、密接な関係があることは、既に今世紀の初めから指摘されていた。しかしながら、これら二つの大規模現象が、具体的にどのような物理過程でつながっているかについては、長い間未解決のままであった。研究代表者は、この問題について、最近約20年の西太平洋の混合層水温の変動と、インドモンス-ンの変動の間の極めて高い相関のあることをまず見いだし、この両者の間に介在する気象学的過程の解析を詳しくおこなった。その結果、夏のアジアモンス-ンの変動は、対流活動の変動を通じて、熱帯太平洋上の東西循環を変化させること、その循環の変動は、地表の風応力を変化させることにより、西太平洋と、東太平洋の海水温偏差を、反対の符号で強めること、この海上温偏差によって対流活動は、さらに正のフィ-ドバックを受け、その結果、海水温偏差もさらに強まること、そしてこの過程が、北半球の夏から次の冬にかけて卓越することが明かとなった。そして、次の年の夏には、それまでに形成された海水偏差も作用して、モンス-ンは、前年の傾向とむしろ反対になるという、準2年振動的な変動を示すことも明かとなった。一方、上記のように熱帯太平洋の大気・海洋系に対し、半ば外力として作用するアジアモンス-ンはまた、前の冬のユ-ラシア大陸での積雪の変動を通じて、北半球の偏西風循環の変動とも、密接につながっている可能性が指摘されていたが、冬の積雪変動が、どの様な物理過程によって、数カ月の時間差をもって、夏のモンス-ンに作用するかについては、未解決であった。研究代表者は、この問題を、大気第循環モデルによって、検証することを試みた。その結果、積雪のアルベド-効果だけではなく、積雪の融雪ー土壌水分の水文学的過程が、冬の異常気象のメモリ-として重要であることが明かとなった。さらに、上記のような大気・海洋・陸面系における変動の物理過程から、必然的に、熱帯の気候の年々変動の単位年として、北半球夏のモンス-ン期からの一年が、気候学的に意味のある一年であることが明かとなる。このことを前提とした、「モンス-ン年」の提唱するに至った。夏のアジアモンス-ンの変動は、対流活動の変動を通じて、熱帯太平洋上の東西循環を変化させること、その循環の変動は、地表の風応力を変化させることにより、西太平洋と、東太平洋の海水温偏差を、反対の符号で強めること、この海水温偏差によって対流活動は、さらに正のフィ-ドバックを受け、その結果、海水温偏差もさらに強まること、そしてこの過程が、北半球の夏から次の冬にかけて卓越することが初年度に明らかにされた。そして、次の年の夏には、それまでに形成された海水温偏差も作用して、モンス-ンは、前年の傾向とむしろ反対になるという、準2年振動的な変動を示すことも明らかとなった。
有機リン系農薬の簡易検査キットの開発研究

【研究目的】農薬を用いた中毒事件・事故のうち、約3分の1を占める有機リン系農薬の簡易検査キットを開発した。【研究方法】キットは検知管方式とし、炭酸水素ナトリウム層、反応層、保護層の3層構造とした。これまでの簡易検査キットでは二段階で行われていた反応を一段階で行うため、反応層にはアルカリ剤のトリスヒドロキシメチルアミノメタンとニトロベンジルピリジンを両方コーティングした担体を入れた。炭酸水素ナトリウムは反応促進のために入れ、保護層は加熱時の液体の漏洩を防ぐために付加した。使い方は、検知管の両端をカットして反応層が湿る程度まで試料を吸引し(約100μl)、2分間ドライヤーで加熱して反応層の色を確認し、反応層が青紫に呈色すれば陽性と判断する。反応を確認するまでにかかる時間は3分程度であった。本キットは農薬の原液、それを薄めた水溶液および法医学的試料に対して使用することができた。対応できる法医学的試料は尿、血清、胃内容物、吐瀉物で、胃内容物や吐瀉物にも胃液を考慮したpH調製を行うことなく使うことができた。色が濃い試料、粘性がある試料等は水で希釈することでキットの発色を確認することができ、全血、溶血試料、希釈しても色が濃い試料は、有機溶媒による抽出を行えば発色の確認が可能であった。なお、これらの試料の簡易検査は、鑑定の一環として行った。ドライヤーや電源がない場合には、熱源としてライターを使用することも可能であり、その場合はさらに短時間(20秒以内)で発色が確認できた。有機リン系農薬と同様の中毒症状を示すカルバメート系農薬では検知管は呈色せず、他の農薬に対して使用しても有機リン系農薬と同様の呈色をするものはなかった。【研究成果】本簡易検査キットは、使用にあたり特別な器材が必要なく、短時間で結果が得られるため、検視や救急医療の現場での使用に適していると考えられる。
地震観測記録に基づく即時・準即時長周期地震動強さ評価手法の開発

本研究では,長周期地震動による被害の軽減及び地震直後の迅速な被害推定・初期対応を目指して,東北日本を対象に強震動データベースを構築し,震源に近い観測点の記録に基づき遠方で即時に長周期地震動を推定する手法の開発を行った。さらに,地震直後に深部構造の影響を補正して長周期地震動分布を補間推定する手法を開発した。開発した手法を宮城県沖地震の仙台に適用し,その妥当性を示した。本研究では,長周期地震動による被害の軽減及び地震直後の迅速な被害推定・初期対応を目指して,長周期地震動を励起する大規模な地震の観測記録が多く得られている東北日本を対象に,即時(地震発生直後主要動到達前)及び準即時(地震終息直後)に長周期地震動強さを精度良く推定する手法の開発を目的としている。本年度は研究の初年度として下記の項目を実施した。1)東北日本の長周期地震動のデータベース化東北地方では太平洋岸のプレートの沈み込みに伴うプレート境界とスラブ内の地震に加え,内陸浅部や日本海東縁部で地震活動が顕著であり,1968年十勝沖地震や2003年十勝沖地震など長周期地震動を励起する大規模な地震が多く観測されている。以前構築した平成17年までの東北地方の地震観測記録データベースに,平成18年以降の東北地方の地震記録や過去の大地震記録の調査・追加を行った。追加された記録についてP波,S波走時の読み取り,記録の信頼周期帯域の判定などを行い,PC上に長周期地震動データベースシステムを構築した。2)仙台平野の長周期地震動特性の検討既往研究に基づき仙台平野を含む宮城県の3次元深部構造モデルを構築し,宮城県沖地震を対象に地震観測記録のシミュレーションを行った。仙台平野内での長周期地震動分布を評価した結果,長町-利府断層東側でやや長周期の後続波の励起が見られ,長周期地震動による構造物応答が大きくなりうることを示すとともに,精度向上のためにはさらに構造モデルのチューニングの必要性があることを確認した。本年度は研究の2年目として下記の項目を実施した。1)長周期地震動強さの統計的評価平成19年度に構築した長周期地震動記録のデータベースを対象として,気象庁マグニチュード,モーメントマグニチュード,防災科研が即時推定用に検討している震度マグニチュードの3種類を震源パラメータとして長周期地震動スペクトルの経験的評価式のプロトタイプを算定した。2)震源近傍初動振幅と遠方長周期振幅の関係の検討震源に近い観測点の初動区間(P-S区間)と主要都市観測点の主要動(S波到達以降)のスペクトル振幅比を求め,その震源・伝播経路依存性について検討した。その結果に基づき,主要動振幅の推定精度に初動区間長さが与える影響及び評価地点での余裕時間とのトレードオフについて検討した。3)長周期地震動補間方法の検討平成19年度に検討した仙台平野の3次元深部構造モデルについて,観測記録を用いて構造モデルのチューニングを進めた。また,深部構造を1次元構造に近似した場合と3次元増幅特性をそのまま用いた場合の長周期補間精度に与える影響について検討した。本年度は研究の最終年度として下記の項目を実施した。1)即時長周期地震動推定手法の開発昨年度開発した長周期地震動の経験式のプロトタイプに,震源の地域性,伝播経路,深部構造をパラメータとして考慮し,長周期地震動の即時推定に用いる経験的な評価式を開発した。また,昨年度実施した震源近傍観測点初動振幅と遠方観測点主要動振幅の検討結果に基づき,初動振幅から主要動振幅への推定アルゴリズムを開発した。これらの開発成果に対して,宮城県沖地震の仙台を対象として適用性の検討を行った。2)深部構造の影響を考慮した準即時長周期地震動分布推定手法の開発昨年度までの仙台平野の深部構造の検討結果に基づき,地震直後に深部構造を補正して長周期地震動分布を補間推定する手法を開発した。本手法は,観測点の地盤増幅や空間相関パラメータを即時推定するためこれらのパラメータを予め与える必要がないという特徴を持ち,地震後の地動及び被害分布の推定に有効と考えられる。これらの開発成果に対して,宮城県沖地震及び岩手宮城内陸地震の仙台を対象として適用性の検討を行った。
近代ドイツ語圏におけるコスモポリタン的存在としての俳優について

2018年度は、演劇教育の導入を提言した思想家の言説を調査し、演技に普遍的な人格形成と諸国統治のための教育価値が付されていたことを検討した。そして、18世紀の啓蒙主義者のコスモポリタニズムの言説を対象に、そこで提唱された超国家的な商業平和主義と理想的な世界市民像を分析し、俳優の世界市民的で社会文化的な貢献についての認識を調査した。この課題に関して、まず19世紀ドイツ語圏で活躍した喜劇俳優ネストロイのレトリックと、その独創的で即興的な演技術を対象に、同時代の検閲という法領域を超越し、法的枠組みを毀損することになった、その法的また政治的な機能を分析した。さらにバロック時代のドイツ語圏の演劇文化である、エリート層の子弟の教養と道徳形成を担った学校演劇やイエズス会劇や、俳優に関する言説を調査した。その際に、ライプニッツの君主教育論『王子の教育についての書簡』に着目し、そこで提唱された王子に対する演劇教育の導入を検証した。ライプニッツの普遍主義における君主教育プログラムは、将来の為政者のための普遍的な教養修得と公共の利益への奉仕を構想するものであり、諸国治世に向けた演劇教育の導入は、演劇を組み込んだ国家建設的な政治化であることを分析した。さらに近世の直感教育教授法の先駆者であり、ヨーロッパの教育に後世まで多大な影響を及ぼした教育改革者コメニウスの遊戯学習や演劇構想に着目し、その演劇的また直感的な教育手法が、ライプニッツの教育思想に影響を与え、演劇的な教育手法による王子に対する演劇教育を推進していたことを明らかにした。研究成果は、「Actors and Their Cosmopolitan Existence」(『Cosmopolitan Imaginings/Kosmopolitische Gedankenwelten』所収)等がある。当初は、18世紀の俳優像の集中的な分析にも従事する予定であったが、ライプニッツの教育思想の調査が展開し、ルネッサンス時代に遡り調査をする必要性が生じた。そのため、当初予定していた調査を優先することができなかった。2019年度は、ルネッサンス時代からバロック時代までの演劇を導入したヨーロッパの貴族教育についての言説を検証する。その際に、演技に普遍的な人格形成と諸国統治のための役割練習や対話的レトリックの習得だけではなく、貴族社会の排他的で知的な文化コードに習熟する教育価値が付されたことを、知識層の教育的提言を参照するのみならず、演劇史的また教育学的観点からその重要性を検証する。とりわけ2018年度より着手しているコメニウスの直感主義の教育思想における、演劇教育について分析を継続する。なお、発表はエジンバラで開催される「国際18世紀学会」や、「日本独文学会」を予定している。なお、現在台湾で開催される国際学会にも発表申請を行っている。

なお、現在台湾で開催される国際学会にも発表申請を行っている。円高進行により、洋書の価格が少し低下した。さらに、国内旅費について、学内学術資金から補助金を受けることができたため、その資金を使用した。次年度の使用額が増加したことに伴い、研究の発展に伴って必要になる新たな一次・二次文献の購入費に充てる予定である。
残存デンプン粒分析を用いた縄文時代の植物利用に関する分析学的研究

本研究では,縄文時代の遺跡から出土した石皿や磨石類,土器付着植物遺体の残存デンプン粒分析を行い,残存デンプン粒の検出,残存デンプン粒の遺存状態の検討,現生デンプン粒標本を用いた残存デンプン粒の植物同定,を体系的に実施した。研究の結果,石器や土器の付着物から検出された残存デンプン粒から,高い頻度で加工された野生植物の手がかりが得られるとともに,「どのように」加工・調理されたのか実証できることが判明した。さらに,現生標本の検討からは,デンプン粒の外形や粒径,偏光十字の形状など形態学的な特徴にもとづけば,属レベルまでの同定が比較的容易であることも提示することができた。本研究では,縄文時代の遺跡から出土した石器や土器の付着物に含まれる残存デンプン粒を分析することによって,縄文時代の植物利用の実態を明らかにすることである。平成24年度は平成23年度研究の結果をもとにして,継続的に残存デンプン粒分析の研究事例の蓄積を目指した。特に,東京都東村山市下宅部遺跡から出土した石皿・磨石類の分析結果を検討し,他の縄文時代遺跡から出土した石皿・磨石類についても比較調査を実施した。また,現生デンプン粒標本の作製も残存デンプン粒の植物同定で必要となるため,考古資料の分析と同時に進め,残存デンプン粒の植物種の検討を行った。今年度の調査は次の5項目である。(1)下宅部遺跡から出土した縄文時代中期後・晩期の石皿と磨石類の分析,(2)(1)の結果と同遺跡出土の縄文土器付着植物遺体の分析結果との比較,(3)神奈川県相模原市大日野原遺跡から出土した縄文時代中期後期の石皿・磨石類の試料採取と分析,(4)北海道伊達市北黄金貝塚から出土した縄文時前期・中期の磨石や石皿の試料採取と分析,(5)鱗茎・根茎類の現生デンプン粒標本の作製と観察。これらの調査と分析結果の評価については,国立歴史民俗博物館の西本豊弘教授(平成24年3月退官,現名誉教授),中央大学の小林謙一准教授,国立歴史民俗博物館の工藤雄一郎助教(現准教授),弘前大学の上條信彦准教授から協力を得て実施した。(1)(2)はすでに完了し,論文として投稿中である。また本年度の研究成果の一部は平成23年度の成果とあわせて,第5回東アジア考古学会(5th World Conference of the Society for East Asian Archaeology)と第13回国際花粉学会議と第9回国際古植物学会議の合同大会(IPC/IOPC2012)の国際会議,第27回植生史学会大会で報告した。具体的には,植物の加工具とされる石皿や磨石類,植物を煮炊きした痕跡である土器着植物遺体について残存デンプン粒の検出を試み,石器や土器の加工対象となった植物を検討する。さらに,残存デンプン粒の由来する植物の種類を解明するだけでなく,デンプン粒から特定された植物の種類別に,石器や土器の器種,あるいは付着部位と対比することで,これらを用いた植物の加工・利用方法を復元することを主要な目的とした。平成25年度は最終年度となるため,前半期と後半期に分けて研究を遂行した。24年度までに鹿児島県水迫遺跡と東京都下宅部遺跡の調査研究が完了したため,25年度前半は比較研究とする神奈川県大日野原遺跡と北海道北黄金貝塚の分析調査を主体的に行う。現生デンプン粒標本の作製も残存デンプン粒の植物同定で必要となるため同時に進め,残存デンプン粒の植物種の検討を行った。後半期は研究成果を統括した。調査の主な対象は,鹿児島県指宿市水迫遺跡(縄文時代早期)と東京都東村山市下宅部遺跡(縄文時代中晩期)である。平成23年度は,広島大学総合博物館に分析機器(システム生物顕微鏡,偏光アクセサリ,顕微鏡用カメラ)を導入し実験設備等を整えて,8月から分析作業を開始した。機器類の導入までの期間は,平成22年度に事前調査を実施した鹿児島県水迫遺跡と東京都下宅部遺跡の資料から分析用試料を採取し,分析作業の準備を行った。水迫遺跡の試料は事前調査の時点で採取していたため,下宅部遺跡の資料からの分析用試料の採取を中心に行った。

なお,水迫遺跡では石皿・磨石類,下宅部遺跡では土器付着植物遺体を分析の主な対象とした。これらの試料調査,分析試料の採取,分析結果の評価については,国立歴史民俗博物館の工藤雄一郎助教と弘前大学の上條信彦准教授から協力を得て実施した。水迫遺跡の研究はほぼ完了し,成果は投稿論文として学術雑誌『植生史研究』第21巻2号(2012年8月発行)に掲載され,他の研究成果とあわせて国際東アジア考古学会世界大会(2012年6月)でも公表予定である。下宅部遺跡の調査は継続中だが,一部の結果を国際第四紀学連合(2011年7月)で公表しており,平成23年度に得られた成果とあわせて第13回国際花粉学会議・第9回国際古植物学会議(2012年8月)で発表する。現在まで,資料調査と分析用試料の採取はすべて滞りなく順調に進んでいる。特に下宅部遺跡の調査研究は完了し,研究成果は「国立歴史民俗博物館研究報告」に論文として投稿中である。平成24年度の当初の計画では,鹿児島県指宿市水迫遺跡と東京都下宅部遺跡を調査の主な対象とし,他の遺跡の調査結果との比較研究については,資料の所蔵機関との打合せなど事前準備が必要であったため,別の研究プロジェクトとして行う予定であった。しかし今年度の後半に,大日野原遺跡や北黄金貝塚から出土した石器類の分析を行う機会が与えられ,予定していたよりも早い期間に分析調査を開始することができた。試料採取はすでに完了しているため,平成25年度前半に顕微鏡観察等の分析を進めるのみであり,平成24年度までに得られた研究成果との比較・検討を本事業の中で行うことが可能となった。残存デンプン粒の植物同定に必要な現生植物を用いた参照標本の研究については,平成23年度は植物標本の収集等に時間を費やしたため遅れがちであった。しかし,平成24年度は鱗茎・根茎類の収集を集中的に行ったため,その成果によって,これまで「鱗茎・根茎類の可能性がある」とのみ判明していた残存デンプン粒について,それぞれいくつかの植物に由来する可能性を指摘することが可能となった。この成果は第27回植生史学会大会で報告しており,下宅部遺跡の残存デンプン粒に関する検討結果については投稿中の論文でも言及した。平成25年度に開催される第78回アメリカ考古学会(SAA 78th Annual Meeting Honolulu, Hawaii, April 3-7, 2013)などの国際会議においても報告する予定である。現在までの進捗状況をみると,資料調査,分析用試料の採取はすべて滞りなく順調に進んでいる。特に水迫遺跡の調査はほぼ完了し,その研究成果は学術雑誌『植生史研究』第21巻2号(8月発行)に投稿論文として掲載予定である。下宅部遺跡の調査については,土器付着植物遺体からの分析用試料採取は完了しており,顕微鏡観察等の分析を進めるのみである。石皿や磨石類の分析については,調査予定の資料の一部についてすでに試料採取を行っており,これらの結果をもとに,平成24年度も調査を継続する予定である。一方,残存デンプン粒の植物同定に必要な現生植物を用いた参照標本データベースについては,植物標本の収集等に時間を費やしており,データベースの構築は予定よりもやや遅れがちである。そのため,本研究で検出した残存デンプン粒の植物種を特定する作業については,平成24年度と平成25年度にも継続して実施する必要がある。平成23・24年度に得られた結果をもとに,平成25年度も残存デンプン粒分析の研究事例の蓄積を進めていく。
普段着に溶け込むイヤホン型脳波電極の開発：日常脳波の広範な活用に向けて

本研究は、中枢系の生体情報として高い潜在力を持つ脳波を、日常での着用に違和感のないイヤホン型電極により計測する技術を開発するものである。2018年度の成果として下記の点が挙げられる。イヤホン型電極として、大きくはパラソル型とフォーム型の二つのタイプのイヤホン型電極の開発・測定を続け、このうちパラソル型については特許取得に至った。とりわけパラソル型については、装着時のインピーダンス計測、電気的特性の物理計測、実際の波形の視察のいずれにおいても、良好な特性を示すことがわかった。脳波記録においては、基本律動や事象関連電位、アーチファクトの検出について検証を進めた。現在までのところ、イヤホン型電極を用いた外耳道からの脳波記録は全般に低電位となる傾向があるものの、眼電位アーチファクトの影響は受けにくく、側頭部に波及する事象関連電位については、比較的高振幅の記録が期待できることがわかった。外耳道における電極位置は、(1)耳朶寄りの外側(lateral)から鼓膜に向かう内側(medial)方向の位置(約3cmの幅)、(2)内部中心からみて頭部の上方向ー前方ー下方向ー後方にわたる周回位置(360度)、の二つの変数により概定できる。現在、パラソル型については、lateral-medial方向のほぼ同位置において、周回位置については上下など180度異なる部位2点より測定可能な設計となっている。これまでのデータでは、上下2点の記録において顕著な差異はなく、よく似た電位変動がみられた。ただし、これらは完全には同一ではなく、微細な差異が特徴的な電位変動を反映している可能性もある。今後も引き続き、電極の開発・改良と、初期的知見の確認と拡張をおこなう予定である。大きな進展として、当研究を背景に、新たな機構をもつイヤホン型脳波電極を複数タイプ生み出したこと、それらのうち一つについて実際に特許取得に至ったこと(2017年12月出願、2018年6月登録)が挙げられる。これにより、当該電極の機構の新規性が担保されたといえる。さらに、とりわけ特許取得に至ったパラソル型電極については比較的良好な特性をもつことがわかり、実際に主要な脳波指標について記録をおこなうことができた。イヤホン型電極においても、とりわけ側頭に波及する成分の記録について期待が持てることがわかった。現在、パラソル型電極、フォーム型電極のいずれも手作りで作成しており、限界はあるものの、引き続き開発・改良を進める。パラソル型については電気的特性を維持しつつさらなる軽量・簡素化の手段を検討する。フォーム型については、まずは電気的特性の改善が望まれる。フォーム型については、内部に聴覚刺激呈示用のチューブを通すことで、聴性脳幹反応等の計測にも適した聴覚刺激を呈示できる可能性があり、その点での開発・改良も計画している。内耳の由来が想定される聴性脳幹反応の一部については、外耳道計測の利点が発揮できる可能性があり、脳電位の計測とともに実測を試みる予定である。

フォーム型については、まずは電気的特性の改善が望まれる。フォーム型については、内部に聴覚刺激呈示用のチューブを通すことで、聴性脳幹反応等の計測にも適した聴覚刺激を呈示できる可能性があり、その点での開発・改良も計画している。内耳の由来が想定される聴性脳幹反応の一部については、外耳道計測の利点が発揮できる可能性があり、脳電位の計測とともに実測を試みる予定である。イヤホン電極を装着しながら聴性脳幹反応等の細かな聴覚信号を呈示するためには、電極部材に音響情報用のチューブを通すなどの工夫を要するため、その検討に時間を要したため。それらを使用計画に加える予定である。他に、医学、工学、心理学、脳波計開発企業をバックグランドに持つ当科研構成員を中心に、第10回医工心「脳波」研究会(2018年7月、香川大学)、第11回医工心「脳波」研究会(2019年1月、大正大学)を開催し、当研究の展開に資する話題提供とディスカッション、実測研修を実施した。
dendritic cellによる養子免疫細胞の腫瘍特異的免疫応答の誘導

CD34陽性細胞からDendriticcellへと脱分化させることが可能であるが、まずCD34陽性細胞を安定して採取する必要がある。臍帯血中にはCD34陽性細胞が多く存在することが知られており、臍帯血からCD34陽性細胞を分離する方法を検討した。密度勾配遠心分離法および磁気抗体カラム法を用いた。臍帯血からRPMI1640培地またはEDTA/PBSを用いた比重遠心法により単核球を採取。マイクロビーズ(酸化鉄、多糖類)標識したヒトIg、ハプテン標識マウス抗CD34抗体を単核球インキュベートし、単核球中のCD34陽性細胞を磁気標識する。磁気抗体カラム法でCD34陽性細胞を分離した。陽性率(純度)を確認の確認にはFACSを用いた。臍帯血、7検体を検討した。採取された臍帯血量は7090ml。そのうち密度勾配遠心分離法により得られた単核球は0.26.0×10^8個であった。さらにCD34陽性細胞は0.343.0×10^8個であり、採取された単核球のうちCD34陽性細胞は0.020.75%であった。これはFACSによるCD34陽性細胞純度では50.866.4%であった。採取精製されたCD34陽性細胞ををGM-CSFとTNF-αを添加した培地により培養した。培養期間および添加濃度によりCD34陽性細胞数の変化と細胞の種類の検討を現在行っている。これらの問題を解決し、さらにCD34陽性細胞を分離しDendriticcellへと脱分化の検討、および抗腫瘍効果の検討をしたい。その方法として密度勾配遠心分離法および磁気抗体カラム法を用いた。RPMI1640倍地またはEDTA/PBSを用いた密度勾配遠心分離法により単核球を分離。さらにヒトIg、ハプテン標識マウス抗CD34抗体を用いて磁気抗体カラム法でCD34陽性細胞を分離した。陽性率を確認の確認にはFACSを用いた。約60mlの臍帯血、5検体を検討した。密度勾配遠心分離法により得られた単核球は0.163.0×108個であった。このうちCD34陽性細胞率は0.020.75%であった。さらに磁気抗体カラム法により分離した後の単核球では、CD34陽性細胞率は50.866.4%であった。これはCD34陽性細胞1.27.0×10個に相当した。採取できるCD34陽性細胞に差が生じる原因として、まず単核球に採取量に問題があると考えられた。遠心分離時に細胞が凝集していまうため、EDTAを添加し凝集を防止できた。さらに分離操作にじかんを要すると温度上昇のため細胞が凝集してしまうため採取量に差が生じると考えられた。
スピントロニクス素子の磁化反転における動的電子状態をさぐる

本研究ではスピントロニクス素子の接合界面における磁化反転に伴う動的電子状態を明らかにすることを目的とする。実用上重要と考えられる垂直磁気異方性を有する磁気トンネル接合Ta/CoFeB/MgO/CoFeB界面に着目し、1CoFeB/MgOおよびCoFeB/Ta界面におけるスピン・軌道磁化の磁化反転に伴う動的挙動を測定2スピン・軌道磁化の磁化反転に伴う動的挙動と磁気カー効果・磁歪などの磁気特性との関連の解明3スピン・軌道磁化の磁化反転に伴う動的挙動に関する実験・理論の定式化に挑戦する。