hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーストラリア政府接収資料を中心とする戦前の日豪交易の社会経済史研究

本研究では、戦前の日本と豪州の交易について、貿易商社の動向に焦点をあてて実証研究をおこなうこととした。オーストラリア国立公文書館シドニー館等の資料調査を実施し、多くの貴重な資料を収集した。それらの研究にもとづき、天野雅敏著『戦前日豪貿易史の研究-兼松商店と三井物産を中心にして-』(勁草書房、2010年)を刊行した。また公開研究会の実施をふまえ、研究成果報告書『オーストラリア政府接収資料を中心とする戦前の日豪交易の社会経済史研究』を刊行した。本研究は、昭和16(1941)年12月日米開戦にともなって、オーストラリア政府により接収された日系諸企業の資料にもとづき、戦前の日本と豪州の交易について、主として貿易商社の動向に焦点をあてて本格的な社会経済史研究をおこなおうとするものである。オーストラリア政府に接収された日本の貿易商社の資料はオーストラリア国立公文書館シドニー館に所蔵されており、そこには、明治23(1890)年にシドニー支店を開設した兼松商店や日露戦後に豪州に進出した三井物産、大倉組、高島屋飯田、第一次大戦後の1920年代初めに進出した三菱商事、日本綿花などの在豪支店の資料が含まれている。また三井物産・三菱商事の在豪支店の資料の一部はアメリカ国立公文書館新館(メリーランド州カレッジパーク)にも所蔵されている。本研究は、オーストラリア国立公文書館シドニー館やアメリカ国立公文書館新館(メリーランド州カレッジパーク)に所蔵されている戦前の日本商社の在豪支店関連資料にもとづいて、戦前のオーストラリア大陸に構築された日系企業の世界と日本の産業社会の関連を追究しようとしたものである。オーストラリア国立公文書館シドニー館に所蔵されている戦前の在豪日系諸企業の資料は膨大なものであるから、貿易商社に焦点をあてて、戦前の日豪貿易の推移を明らかにしつつ、日豪貿易の主な担い手たる貿易商社の活動を実証的に検討することを課題とした。その際、商社の豪州への進出時期を念頭において、まず明治23(1890)年にシドニー支店を開設した兼松商店をとりあげることとし、つぎに日露戦後に進出した三井物産をとりあげ、そして第一次大戦後の1920年代に進出した三菱商事をとりあげることとした。三井物産・三菱商事の在豪支店の資料は膨大なものがあり、研究の困難さが予見されたとはいえ、事業活動の重要性からみて、これらを主要な研究対象としてとりあげることとしたのである。本研究は、オーストラリア国立公文書館シドニー分館に所蔵されている戦前の在豪日系企業の資料の中から、豪州に進出した日本の貿易商社の関連資料に焦点をあてて、戦前の日本と豪州の交易の社会経済史研究を目指すものであるが、平成20年度には、研究代表者の天野雅敏(神戸大学)と研究分担者の谷本雅之(東京大学)、花井俊介(早稲田大学)とがオーストラリア国立公文書館シドニー分館におもむき、オーストラリア政府接収日本商社資料の調査をおこなった。そして、調査研究の成果の一部を、天野雅敏「戦前における三井物産の豪州進出について」(『国民経済雑誌』第199巻第2号、平成21年2月)として公刊した。同稿の三井物産シドニー支店の「考課状」の検討によると、三井物産の本格的な豪州進出は日露戦後のことであり、その後急速に成長したが、物産の成長は主力商品の羊毛の買付技倆の向上と他社の追随を許さない金融力によるところが大きかったと考えられる。また羊毛買付をめぐる商社と毛織会社の関係をみても、商社各社で差異があり、三井物産は、日本毛織などの関西方面の毛織会社と東京モスリン紡織などの関東方面の毛織会社との取引を推し進めることによって羊毛買付の拡大をはかっていたようである。三井物産シドニー支店の「考課状」の研究は、わが国でははじめてのものであり、引き続き研究の拡充につとめていきたいと考えている。本年度は、研究協力者のオーストラリア国立大学のテッサモーリス=スズキ氏と田村恵子氏を招聘し、研究分担者の谷本雅之氏(東京大学)、花井俊介氏(早稲田大学)、重富公氏(神戸大学)と研究代表者の天野雅敏(神戸大学)が加わり、2010年2月14日神戸大学で研究会を開催した。報告者は、田村恵子氏、花井俊介氏及び天野雅敏であった。田村恵子氏は戦前の神戸における英国人の事業活動の推移について紹介し、花井俊介氏はオーストラリア国立公文書館シドニー館の所蔵する三井物産関係資料の利用可能性について報告した。天野雅敏の報告は、兼松商店と三井物産を中心とする戦前の日豪貿易史研究に関するものであり、その報告は、さらに拡充して、天野雅敏著『戦前日豪貿易史の研究-兼松商店と三井物産を中心として-』(勁草書房)として刊行きれた。同書は、第1章で「1887-1888年の兼松房治郎の豪州視察」について検討し、第2章では兼松商店の輸出入業務の動向と経営改革をとりあげ、第3章では、兼松商店の損益構造を分析している。

また第4章では、兼松房治郎の他界にともない、故人の公益に注いだ関心を継承するために、神戸、東京、シドニーでおこなわれた兼松翁記念事業についてとりあげ、第5章では日本の商社各社の豪州進出について概観し、第6章では三井物産のシドニー支店の「考課状」を使用して物産の豪州進出過程を解明している。天野雅敏は、オーストラリア国立公文書館シドニー館三井物産、兼松商店の関係資料の調査をおこない、同書の完成度を高めることができた。また田村恵子氏は、来日した際に、20世紀前半の神戸を中心とする欧米人貿易商の活動とネットワーク形成の実態を究明するために資料調査を実施した。本年度は、2010年3月刊行した天野雅敏著『戦前日豪貿易史の研究-兼松商店と三井物産を中心にして-』(勁草書房)が社会経済史学会近畿部会・経営史学会関西部会の共同開催の合評会対象図書として選定されたので、2011年1月に関西学院大学で開催された例会で同書の概要を報告し、元オーストラリア学会会長で追手門学院大学名誉教授遠山嘉博氏からコメントを受けた。また、連携研究者の田村恵子氏(オーストラリア国立大学)が、神戸大学大学院人文学研究科海港都市研究センター刊行の『海港都市研究』第5号に本研究の研究成果の一部が含まれる論稿「20世紀前年の神戸の定住西洋人-資料の活用と研究の展開-」を発表した。本年度も、オーストラリア国立公文書館シドニー館の所蔵する三井物産と三菱商事の在豪支店の資料調査を継続するとともに、アメリカ国立公文書館(National Archives and Records Administration, NARA)の新館(メリーランド州カレッジパーク)に所蔵されている三井物産と三菱商事の在豪支店資料について調査した。アメリカ国立公文書館新館の三井物産・三菱商事在豪支店資料の調査は、研究代表者の天野雅敏(神戸大学)が実施し、オーストラリア国立公文書館シドニー館の三井物産・三菱商事在豪支店資料の調査は、研究分担者の花井俊介氏(早稲田大学)が2010年9月に、また天野雅敏が2010年9月と2011年3月に実施した。三菱商事の在豪支店資料調査の中からは、小麦の国際取引に関する興味深い資料などが見いだされた。また国内の三井物産、三菱商事、兼松商店の関連資料の資料調査と資料の整理も引き続き進めた。本年度は研究協力者のオーストラリア国立大学のテッサ・モーリスースズキ氏と田村恵子氏を招聘し、研究分担者の谷本雅之氏(東京大学)、花井俊介氏(早稲田大学)、重富公生氏(神戸大学)と研究代表者の天野雅敏(神戸大学)が加わり、2012年2月19日に神戸大学で同大学経済学研究科六甲フォーラムと共催の公開研究会を実施し、研究成果の整理・拡充につとめるとともに、研究成果報告書のとりまとめをした。公開研究会では、花井俊介氏、田村恵子氏、天野雅敏が報告をし、テッサ・モーリス-スズキ氏、谷本雅之氏がコメントをおこない、学外の研究者も参加し真摯な討論をおこなった。そして、こうした公開研究会を踏まえて、平成20年度平成23年度科学研究費補助金[基盤研究B、課題番号20330072]研究成果報告書『オーストラリア政府接収資料を中心とする戦前の日豪交易の社会経済史研究』(神戸大学大学院経済学研究科天野雅敏研究室、平成24年3月26日)を刊行した。同報告書の構成は「第1章19世紀イギリス・オーストラリア間羊毛貿易の動向について」(重富公生)、「第2章兼松商店の豪州進出について」
アカデミック・ハラスメントを生み出す医歯学系研究者の研究サブカルチャーの分析

論文等の実績はない。1.学会テーマセッションの企画:2018年9月16日第91回日本社会学会大会倫理委員会企画テーマセッション「社会学的フィールド調査における研究倫理:調査対象者(協力者)と調査者の関係性と倫理審査をめぐる諸問題を中心にして」の企画(近年、調査の開始にあたって倫理審査を必須とする動きが強まっていることについて、研究分野やテーマによっては、調査対象者に同意書を取ることを求めるような現在の動きには問題があり、むしろ研究がしにくくなったり、調査対象者/協力者に迷惑をかける可能性があることなどのことについて、日本社会学会においてシンポジウムを企画し、議論を提起した。)2.会議での報告と議論:2018年サイエンスアゴラ(科学技術振興機構JST)企画「本音で語るハラスメント今のままでいいんですか?」2018年11月11日(日)13:00-16:00において報告し、自然科学研究者や科学ジャーナリストとのフォーラムにおいて報告し、議論する機会をもった。3.その他、2018年度は、(1)アカデミック・ハラスメントやその他のキャンパス・ハラスメントの対策の最新の動向の把握を行った。特にオーサーシップの新しい基準の提案や、学会での研究倫理ガイドライン策定の動きなどについての情報の収集を行った。(2)医歯学系研究者のアンケート調査実施を目指して、サンプルの抽出と、アンケート調査の調査票の作成の検討会議をもち、案を作成した。(3)これまでのインタビューデータの分析について、研究分担者・研究協力者らと分析方針の検討を行った。医歯学系研究者を対象としたアンケート調査については、実施に向けた、調査対象者(国公立大学の医歯学系部局に所属する教員)サンプルの抽出、およびアンケート調査票の作成に向けた検討(会議)を行ったにとどまり、(ほぼ完成に近いものの)調査票の確定、送付までは実施できなかった。医歯学系研究者対象のアンケート調査の調査票の完成・発送・回収・集計をすみやかに実施する。新たな関連する議論や医歯学系の学会でのガイドライン導入がないかについても確認が必要。論文等の実績はない。医歯学系研究者を対象としたアンケート調査を予定し、実施に向けた、調査対象者(国公立大学の医歯学系部局に所属する教員)サンプルの抽出、およびアンケート調査票の作成に向けた検討(会議)を行ったが、(ほぼ完成に近いものの)調査票の確定ができなかった。そこで(費用がかかる)調査票の印刷、送付、回収、データの入力の作業が次年度にずれこんだため、予算繰り越しとなった。今年度はその作業を迅速に実行する予定である。
高温高圧水中での化学反応に対する超音波照射効果

本研究においては、高温高圧の水中での分解反応およぼす超音波照射効果を系統的に調べることを目的とした。特に、温度や密度の変化や共存する多孔質微粒子の存在が超音波照射効果にどのような影響を与えるかを明らかにすることを重要課題とした。そこで、はじめに基礎実験として水および水よりも臨界温度の低いメタノールおよびエタノールを溶媒としてジベンジルエーテルの分解反応実験を行った。反応条件は温度が375°C、420°Cであり、圧力は1040MPaである。得られたデータに基づいて、ジベンジルエーテルの分解反応速度定数を決定した。その結果、反応速度は溶媒の密度に強く依存していることが判明した。また、反応速度の溶媒密度依存性は溶媒種によって異なった。すなわち、水では密度増大に伴って反応速度速度も増加したが、アルコールでは密度増大によって反応速度は減少した。これは、溶媒によって反応機構が異なることを示している。したがって、ジベンジエーテルのようなエーテル類の分解反応における超音波照射効果は溶媒によって異なることが期待できる。そこで、マイクロチップホーンを用いた高温高圧超音波反応装置を製作した。反応装置本体については研究所附属機械工場において製作した。装置作成上で問題となったのは、ホーンの高圧反応容器内への挿入法およびシール方法である。ここでは、oーリングを使用したシール法を適用した。この装置の性能を確認するために、はじめに超臨界CO_2を溶媒とするCO_2とエチルビニルエーテルとの共重合反応を研究対象として、この反応における超音波照射効果を調べている。この実験が終了後、超臨界水中での分解反応への超音波照射効果を調べる。
InN/Siモノリシックタンデム太陽電池の研究

本研究の目的は,2接合タンデム形太陽電池材料として禁止帯幅(Eg)の最適組合せである,Eg=1.9eVのInNとEg=1.1eVのSiを選び,Si基板上へのInNのヘテロエピタキシャル成長を基本とした,InN/Siモノリシッタンデム太陽電池を作製し,30%以上の変換効率を実現することにある。本年度は研究の初年度であることから,研究の基礎となる下記の2項目の検討を進めた。<1.InN/Siモノリシックタンデム太陽電池の理論変換効率>___ー:作製が比較的容易であることから当面の作製対象と考えられる3端子構造タンデム太陽電池を取り上げ,少数キャリア拡散長,表面(界面)再結合速度,接合深さなどの詳細パラメ-タを考慮した変換効率の理論計算を行い,30%以上の変換効率の達成が可能であることを明らかにするとともに,そのための,これらのパラメ-タへの要求値を明確にした。<2.Si基板上へのInNの有機金属気相成長(OMVPE)>___ー:InN/Siモノリシックタンデム太陽電池作製の基本となるSi(111)基板上へのInN(002)膜のヘテロエピタキシャル成長を,有機金属気相成長(OMVPE)法を用いて検討した。成長時の窒素N不足軽減の観点から,成長温度とアンモニア(NH_3)/In原料モル比をパラメ-タとして,In原料の種類(TEIおよびTMI),成長ガス圧,キャリアガスの種類(H_2およびN_2),ならびに,NH_3分解炉の効果を検討した。その結果,N_2キャリアガスを用いた減圧(0.1気圧)成長において,NH_3分解炉の使用により,成長膜への単体Inの混入抑制はもちろん,表面モフォロジの良好なInN(002)配向膜を得ることができた。さらに,二段階成長法(400および500°C成長)法の採用により,配向性に優れた鏡面膜を得ることができ,ヘテロエピタキシャル成長の可能性が大きいことを明らかにした。
100kmマラソン中のレースペース変動と血糖変動の関係

本研究は,過去の100kmマラソンのレース結果を元にレースペースの類型化を行い,高いパフォーマンス発揮につながるレースペースパターンを明らかにすることを目的とした.さらに,100kmマラソン走行中の血糖変動を連続的に測定し,レースペース変動との関係を明らかにすることを目的とした.その結果,100kmマラソンレースを7時間以内でゴールする一流ウルトラマラソンランナーは100kmマラソンレース中の走速度変動を小さく抑えて走行していることが明らかとなった.また,9時間以降にゴールするランナーは50km以降に急激に速度が低下する特徴が示された.さらに,7時間以内でゴールしたランナーは,9時間でゴールしたランナーと比較して,レース中のエネルギー摂取量が少ないものの,血糖低下率は小さいことが明らかとなった.このことより,100kmマラソンにおいてトップパフォーマンスを達成するためには,レースペース変動を小さくすることが重要であり,レースペース変動の抑制には,エネルギー摂取量の多少に関わらず血糖値の低下を防ぐ能力および効果的なエネルギー補給のタイミングが関与している可能性が示された.本研究は,過去の100kmマラソンのレース結果を元にレースペースの類型化を行い,高いパフォーマンス発揮につながるレースペースパターンを明らかにすることを目的とした.さらに,100kmマラソン走行中の血糖変動を連続的に測定し,レースペース変動との関係を明らかにすることを目的とした.その結果,100kmマラソンレースを7時間以内でゴールする一流ウルトラマラソンランナーは100kmマラソンレース中の走速度変動を小さく抑えて走行していることが明らかとなった.また,9時間以降にゴールするランナーは50km以降に急激に速度が低下する特徴が示された.さらに,7時間以内でゴールしたランナーは,9時間でゴールしたランナーと比較して,レース中のエネルギー摂取量が少ないものの,血糖低下率は小さいことが明らかとなった.このことより,100kmマラソンにおいてトップパフォーマンスを達成するためには,レースペース変動を小さくすることが重要であり,レースペース変動の抑制には,エネルギー摂取量の多少に関わらず血糖値の低下を防ぐ能力および効果的なエネルギー補給のタイミングが関与している可能性が示された.2007年サロマ湖100kmウルトラマラソンに出場し,10時間以内で完走した全ての男性ランナー300名のレースペース変動を分析した.その結果,7時間以内でゴールするランナーはレース中の走速度変動を小さく抑えて走行していることが明らかとなった.また,9時間以降にゴールするランナーは50km以降に急激に速度が低下する特徴が示され,7時間から9時間以内でゴールするランナーは50km以降緩やかに走速度が低下し続ける傾向が示された.ウルトラマラソンレースにおける生理応答を調査した研究は,レース前・中・後の測定値の分析結果を報告していることが多い.しかしながら本研究結果より,レース中の生理応答とレースパフォーマンスの関係を明らかにするためには60km90k皿区間に着目することが必要であることが明らかとなった.また,2009年サロマ湖100kmウルトラマラソンに出場したランナー1名を対象に連続血糖測定器を用いてレース走行中の血糖変動を分析した,対象者は,9時間20分でゴールし,50km以降の血糖値がレース前半と比較して高い値を保持する傾向が観察され,50km以降の急激な速度低下はみられなかった.その要因の一つとして55km地点で478kcalのエネルギー補給を行ったことが考えられた.我々の先行研究では,100kmマラソン中の急激なレースペース低下は血糖値の急激な低下と連動することを報告したが,本年度の研究成果により,急激なレースペース低下の抑制には血糖値の維持が関係している可能性が示唆された.しかしながら,本対象者のレースペースは,前述したゴールタイム別にみた9時間以降にゴールするランナーレースパターンとは異なるものであり,100kmマラソンにおけるレースパフォーマンスを評価するためには,ゴールタイム別だけではなくレースペース変動パターンごとに分析する必要性が示唆された.2010年に開催された鶴沼ウルトラマラソン100kmの部とサロマ湖100kmウルトラマラソンに出場したランナー計5名を対象に連続血糖測定器を用いて100kmマラソン走行中のレースペース変動と血糖変動の関係およびレース中のエネルギー摂取内容を分析した。本研究で特筆すべき研究成果は,鶴沼ウルトラマラソンを6時間51分17秒で完走した一流ランナーの血糖変動を測定できたことである.同レースを8時間56分04秒で完走した中級ランナーと比較して,一流ランナーはより低いレースペース低下率を示し(17.6% vs 27.2%),前年度の100kmマラソンレースペース分析結果と同様の傾向が認められた.また,中級ランナーは,レース後半で急激な血糖値の低下が観察されたが,一流ランナーは血糖値が低下し始めた段階で100kcalを超えるエネルギー摂取を適時行うことで急激な血糖値の低下を抑制していることが認められた.一流ランナーは,急激な血糖値の低下を抑制して100kmマラソンを走行していたものの,レース中に摂取した総炭水化物量は中級ランナーより低値を示した(249g vs 366g).尚,レース前に測定した乳酸性作業閾値(LT)の走速度を基準としたレース中の相対的運度強度は,一流ランナーと中級ランナーにおいてそれぞれ90%LTと78%LTであった.これらのことより,100kmマラソンレースにおいて7時間を切る高いレースパフォーマンスを達成するためには,一定のレースペースを高い運動強度で保つ能力が必要であり,レースペースの維持には適切なタイミングでエネルギーを補給することによる走行中の血糖値の急激な低下の抑制が関与している可能性が示唆された.2010年サロマ湖100km
顎関節疼痛を関節液蛋白濃度の可視化により診断するプロジェクト

MRIのFLAIR法により顎関節のjoint effusion(以下JE)の蛋白濃度の差を視覚化することを試み、その蛋白濃度と疼痛の関連を明らかにすることを目的とした。非復位性関節円板転位関節では疼痛をFLAIR像の信号強度比(以下SIR)で診断できる可能性が示された。さらに、SIRおよび疼痛値に基準を設定して検討した結果、感度:0.75、特異度:1.0、陽性適中率:1.0、陰性適中率:0.5,正診率:0.8が得られた。以上より、JEのSIRが顎関節の疼痛の診断に使用できる可能性が判明した。[方法]対象は顎関節のMR撮像が施行され、Larheimらのgrading分類でmoderate fluid以上のTMJ fluidが見られた45名48関節である。関節円板状態は、円板正常位置、復位性円板転位、非復位性円板転位、および変形性関節症の4群に分類した。FLAIR像上のjoint effusionについては矢島らの方法によりsignal intensity ratio (SIR)を算出した。SIRと疼痛との関連は、両側t検定により、有意水準を0.05として分析された。[結果]非復位性関節円板転位群では疼痛群と非疼痛群の間でSIRに差が見られた。[結論]非復位性関節円板転位関節では疼痛の有無によりjoint effusionの内容成分が異なることが示唆された。本projectでは、MRIの反転回復撮影法であるFLAIR法により顎関節のjoint effusion(以下JE)の蛋白濃度の差を視覚化することを試み、その蛋白濃度と疼痛の関連を明らかにすることを目的とする。そして、顎関節症の疼痛の新たなMRI診断法を開発することを最終的な目的とする。平成23年度は以下の報告に基づき、FLAIR画像上のJEの信号強度による顎関節疼痛の診断の可能性を検討し、第53回日本歯科放射線学会学術大会で報告を予定している。【目的】FLAIR画像上のJEの信号強度と復位性、非復位性関節円板前方転位を有する患者の疼痛との関連を明らかにすること。【方法】対象は、顎関節症の診断下にMRIが施行された患者のうちLarheimらの分類に従い、T2強調画像上での関節液の量がmoderatefluid以上のものをJEとして対象とした。対象の内訳は27名29関節(男性4名4関節、女性23名25関節、平均39.3歳)で復位性円板転位が9関節、非復位性円板転位が20関節である。方法はT2強調画像、FLAIR画像の閉口時修正矢状断像上でJEと灰白質に関心領域を設定し信号強度を計測、灰白質の値でJEの信号強度を規格化し、FLAIR法による信号強度低下率を算出した。また、疼痛VASを用い評価を行った。信号強度低下率とVASの値の間で相関係数を求め両者の関係を検討した。【結果】非復位性円板転位症例では有意差が認められ(p<0.05)、負の相関(TE122ms-0.56、TE168ms -0.32)を示したが、復位性円板転位症例では有意差が認められなかった。【結論】非復位性円板転位症例のFLAIR法MR信号強度は疼痛の強さを反映している可能性があった。また、顎関節撮影時のモーションアーチファクト対応のためのBLADEシーケンスおよび頭頸部のFLAIR法の有用性についても検討した。平成24年度は以下の研究成果を得られたことから、上記区分とした。[目的]われわれはFluid attenuated inversion recovery (FLAIR)法を用い、顎関節のjoint effusionについて検討を行ってきた。第60回国際歯科研究学会日本部会総会では、顎関節症患者の関節円板状態により分類した4群間でFLAIR像上のjoint effusion(JE)の信号強度に有意差が見られ、顎関節症のstageによるJEの内容成分変化が示唆された。そこで今回は、各関節円板状態におけるFLAIR像上のJEの信号強度と疼痛との関連を検討することとした。

[結果]非復位性関節円板転位群では疼痛群と非疼痛群の間でSIRに差が見られた。[結論]非復位性関節円板転位関節では疼痛の有無によりjoint effusionの内容成分が異なることが示唆された。平成23年度は以下の報告に基づき、FLAIR画像上のJEの信号強度による顎関節疼痛の診断の可能性を検討したことから、上記区分とした。【目的】FLAIR画像上のJEの信号強度と復位性、非復位性関節円板前方転位を有する患者の疼痛との関連を明らかにすること。【方法】対象は、顎関節症の診断下にMRIが施行された患者のうちLarheimらの分類に従い、T2強調画像上での関節液の量がmoderatefluid以上のものをJEとして対象とした。対象の内訳は27名29関節(男性4名4関節、女性23名25関節、平均39.3歳)で復位性円板転位が9関節、非復位性円板転位が20関節である。方法はT2強調画像、FLAIR画像の閉口時修正矢状断像上でJEと灰白質に関心領域を設定し信号強度を計測、灰白質の値でJEの信号強度を規格化し、FLAIR法による信号強度低下率を算出した。また、疼痛VASを用い評価を行った。信号強度低下率とVASの値の間で相関係数を求め両者の関係を検討した。【結果】非復位性円板転位症例では有意差が認められ(p<0.05)、負の相関(TE122ms-0.56、TE168ms -0.32)を示したが、復位性円板転位症例では有意差が認められなかった。【結論】非復位性円板転位症例のFLAIR法MR信号強度は疼痛の強さを反映している可能性があった。疼痛と信号強度比との対応の検討本研究に対しインフォームドコンセントを得られた顎関節部に疼痛を有さないボランティアに対し、検討を行なう。平成24年度までに検討された基本的撮像法および撮像パラメータにより東京歯科大学千葉病院現有の1.5T-MR装置(Siemens Magnetom Symphony maestro class, Erlangen, Germany )を用い、顎関節撮像用コイル(主要設備)を用いて撮像を行なう(佐野、音成)。得られた像からjoint fluid部の信号強度を計測し、Yajima, Sanoらの方法により側頭葉の灰白質を対照として信号強度比を算出する。同様に顎関節部に疼痛を持ち、なおかつ本研究に対しインフォームドコンセントを得られた患者約30名に対しても同様の検討を行う。得られた結果より、疼痛と信号強度比の関連を検討する(佐野、高橋、和光、音成、坂本)。撮像パラメータの検討平成23年度と同様に問診により顎関節部に疼痛を持ち、なおかつ本研究に対しインフォームドコンセントを得られた患者約30名に対し、東京歯科大学千葉病院現有の1.5T-MR装置(Siemens Magnetom Symphony maestro class, Erlangen, Germany )を用い、顎関節撮像用コイルにてMRI撮像を行う。平成23年度に選択されたFLAIR法を使用してTR、TE、スライス厚、加算回数、matrix、撮像範囲の最適なパラメータを決定するために、種々の条件で撮像を試みる(佐野、音成)。得られた像に対し、最適な条件を抽出する(佐野、和光、音成、坂本、高橋)。
臨床実習における実践的知識の教授方法に関する研究

本研究の目的は、臨床指導者の教育的アプローチの特徴および関連する要因を明らかにし、臨床実習における効果的な実践的知識の教授方法を探究することである。2001年11月2002年1月に、関東圏内の500床以上の38病院に所属する臨床指導者902名を対象に自記式質問紙調査を実施した。有効回答数は631名(70.0%)であった。量的データは統計学的に分析し、質的データはカテゴリー化し意味の解釈を行った。分析の結果、1)臨床指導者の教育的アプローチは「フィードバックの提供」、「相互関係の形成」、「学習環境の調整」によって構成されていた。これらの構成概念は援助的な関わりの事例分析によって支持された。教育的アプローチは看護職としての経験年数、職位、実習指導者講習会の受講状況、看護技術並びに看護の魅力・楽しさに対する学習期待において有意差を認めた。学生に対する評価的次元のイメージとの間に低い相関関係が示された。2)実習指導上の困難として、「臨床指導者自身の力量に関する困難」、「学生との心理的距離に関する困難」、「学習環境・学習内容に関する困難」、「学生以外の対人関係に関する困難」が抽出された。指導上の困難の認識には看護職としての経験年数、職位、実習指導の経験年数、実習指導者講習会の受講状況が影響を及ぼしていることが明らかになった。この結果は第33回日本看護学会-看護教育-で発表した。3)臨床指導者が記述した学生に対する援助的な関わりの事例を職務経験に基づいて分析した結果、看護実践のモデル、学生との相互関係、学習環境の調整といった観点で職務経験の異なる臨床指導者の教育的アプローチの相違が生じていた。この結果は第22回日本看護科学学会で発表した。次の段階では、臨床指導者の面接調査を(1)臨床指導者としての準備、(2)臨床指導者が試みている指導方法、(3)臨床実習における指導上の困難とその対処に関して行った。面接内容を逐語記録に起こし、分析中である。今年度は、「臨床指導者の教授方法に影響を与えている要因に関する調査」を実施した。予備調査(対象:臨床指導者52名)に基づいて質問紙を作成し、就業機関の異なる10名の臨床指導経験者にパイロットスタディを依頼した。調査項目は、1.看護および実習指導の経験、2.実習指導を困難にしている要因、3.学生のイメージ・学習内容、4.実習において実施している指導の方法と内容、5.実習指導の体験(学生の助けとなる関わり)とした。本調査は、看護婦(士)養成機関の実習を受け入れている関東圏内500床以上の38病院に所属する「現在、臨床指導者としての役割を担っている」看護職902名を対象に実施し、691名(回収率76.6%)の回答を得た。調査票は、看護部を経由して配布し、回収は郵送にて行った(2001年11月2002年1月)。倫理的配慮として、研究目的と方法、結果の発表方法、匿名性、研究協力は自由意思によることを文書で説明した。調査結果は現在分析中であるが、以下のような傾向が認められた。対象者の実習指導の平均経験年数は約3年で、30%以上の経験率を示していたのは、成人、基礎、老年看護学実習であった。実習指導者講習会の受講者は約65%であり、その半数以上が所属施設外の講習会を受講していた。実習指導において難しいと感じる対人関係については、5段階評定の平均3.0以上を示していたのは、「学生」、「他のスタッフ」、「学校(教員)」であった。学生に対する実習指導では、「学生の指導と業務を調整するのが難しい」、「自分の指導方法に自信がない」、「学生の受け持ち患者を選定するのが難しい」という考えが5段階評定の平均3.6以上であった。学生に対するイメージでは、「価値のある」、「新鮮な」がSD法による調査で7段階評定の平均5.0以上を示した。また、臨床指導者が学生に学んで欲しいと思うことでは、「看護の魅力・楽しさ」、「患者の理解」が50%以上の選択率であった。

指導上の困難の認識には看護職としての経験年数、職位、実習指導の経験年数、実習指導者講習会の受講状況が影響を及ぼしていることが明らかになった。この結果は第33回日本看護学会-看護教育-で発表した。3)臨床指導者が記述した学生に対する援助的な関わりの事例を職務経験に基づいて分析した結果、看護実践のモデル、学生との相互関係、学習環境の調整といった観点で職務経験の異なる臨床指導者の教育的アプローチの相違が生じていた。この結果は第22回日本看護科学学会で発表した。次の段階では、臨床指導者の面接調査を(1)臨床指導者としての準備、(2)臨床指導者が試みている指導方法、(3)臨床実習における指導上の困難とその対処に関して行った。面接内容を逐語記録に起こし、分析中である。
微生物並びに酵素法による含セレンペプチドの合成とその生理作用

セレンは金属性と非金属性を併せ持つユニ-クな元素である。その化学的性質は同族の硫黄に類似するが、硫黄に比して、高い酸化還元能と高い反応性を持つことから、セレン化合物は特異な生理作用を発揮する可能性を持つ化合物として注目を浴びている。本研究は、生体内で重要な機能を持つメタロチオネインとグルタチオンを対象に、その硫黄原子をセレン原子に置換した化合物を合成すると共に、その構造や生理作用を明らかにすることを目的とした。1)N.crassaの生産するMTの7個のCys残基を全てSeCys残基に置換したSeMTを合成した。得られたSeMTはアミノ酸分析から目的物であることが確認された。銅結合量は1モルあたり3グラム原子で、その原子価は2価であることがESR分析で確認された。EXAFS分析からCu-Se結合に関しては3種類に区別することがで、各々の結合数と存在比から、本構造を推定した。2)遺伝子レベルからSeMTを合成するために、先ずMTの遺伝子を大腸菌に適応できるように考案して、化学合成し、その遺伝子の両端にMetコドンを配し、pUC18のlacZ'遺伝子中に挿入した。MT-β-Gal融合タンパン質は大腸菌中で発現し、MTは融合タンパク質を臭化シアン分解から得た。そのMTと銅の複合体の分光学的特性は1)で合成したMTと類似していた。MTのN末端に最も近いCysコドンをTGAに改変し、その発現を解析した結果、興味あることに嫌気条件でのみ起こることが認められた。3)グルタチオンのセレンアナログの4種のジアステレオマ-を合成し、その性質を解析した。得られた生成物はいずれも酸化型のジセレニドであり、260-340nmにジセレニドに由来する幅広い吸収が観察された。セレンは金属性と非金属性を併せもつユニークな元素である。その化学的性質は同族の硫黄に類似するが、金属との反応性は硫黄に比べてはるかに高く、多くの金属の生体内代謝や毒性に大きな影響を及ぼすことが知られている。一方、メタロチオネイン(MT)は種々の重金属を強固に結合する低分子タンパク質で、その構成アミノ酸組成の約1/3はシステインである。本研究は同族の硫黄化合物に比べて優れた重金属解毒作用を持つセレンに着目し、現在知られているMTの中で最小の分子量を持つNewrospora crassaのCu-MTを研究対象に、そのCys残基をセレノシステイン(SeCys)残基に置換したSeMTを合成し、その分光学的性質並びに金属結合能を明らかにすることを目的としている。1.MTの7個のCys残基を全てSeCys残基に置換したSeMTをMerrifield法で合成する方法を検討した。SeCysはβ-クロロアラニンとNa_2Se_2から高収率で調製する方法を確立した。合成したSeMTはアミノ酸分析から目的物であることが確認され、原子吸光分析からCu-SeMTとCu-MTは共に1モル当り3グラム原子の銅を結合し、その原子価はESRから2価であることが証明された。Cu-SeMTは270nm付近に吸収肩を持つ特徴的な吸収スペクトルを示した。現在、各種金属の結合様式について検討中である。2.遺伝子レベルからSeMTを合成するために、先ずMTの遺伝子を大腸菌に適応できるように化学合成し、その遺伝子の両端にMetコドンを配し、puc18のlacZ'遺伝子中に挿入した。MT-β-Gal融合タンパク質は大腸菌中で発現し、MTは融合タンパク質を臭化シアン分解することによって得られた。

発現したMTと銅の複合体の分光学的特性は1.で合成したMTと類似していた。現在、MTのN末端に最も近い1個のCys残基をコードするTGTをSeCys残基をコードすることが知られているナンセンスコドンTGAに改変し、その発現を研究中である。1)昨年度に引き続き、合成したCu-SeMTの構造解析を行った。Cu-SeMTのESRパラメ-タ-はN.CrassaのCu-MTの酸化型のパラメ-タ-に類似していた。銅-硫黄クラス-タ-中の硫黄をセレンに置換してもパラメ-タ-には顕著な変化は観察されなかった。この事実と昨年度の結果から、Cu-SeMTの結合銅イオンのまわりの配位構造はCuMTのそれとよく似ていることが推察された。両複合体はシステインにより完全に還元を受けるが、アスコルビン酸に対する挙動は異なっていた。これはCuーMTよりもCu-SeMTの方が低い酸化還元能を持つことに起因するためと思われる。そこで、その構造を更に詳細に検討するためにEXAFS分析を試みた。銅EXAFSで両複合体を解析した結果、エッシジャンプ付近のX線吸収スペクトルは非常に類似することが認められた。硫化第二銅等の標準試料のデ-タを用いて結合距離を求めた結果、Cu-Se結合に関しては3種類に区別することができた。距離の短いもの、中間のもの、長いものについて、各々の結合数は3、4、2で、又存在比は3:1:3であった。ほぼ同じ結果がセレンEXAFSからも得られ、これらの結果に基ずいて本構造を推定した。2)遺伝子レベルからSeMTを合成するために、昨年度合成したMT遺伝子の5'末端に最も近い1個のCys残基をコ-ドするTGTをSeCys残基をコ-ドするナンセンスコドンTGAに改変し、pUC18のlacZ'遺伝子中に挿入し、大腸菌中での発現を検討した。その結果、その発現は嫌気条件下でのみ起こることを見いだした。3)グルタチオンのセレンアナログの4種のジアステレオマ-を合成し、その性質を解析した。得られた生成物はいずれも酸化型ジセレニドであり、260-340nmにジセレニドに由来する幅広い吸収を示した。
デジタル工作技術を活用した知的特別支援教育における新しい作業学習の提案

知的障害特別支援学校の作業学習では,生徒の特性に合わせて作業分担をして製品を完成させる。社会福祉作業所作業のVVF電線ケーブルの被覆剥ぎ作業において,安全面から知的障害工員に分担させられなかったケーブル切断とビニル被覆の切れ目入れ作業に対して,生徒の特性を考慮した補助具を開発・適用することで,作業の全工程を生徒だけでできるようにすることができた。レザークラフト作業において,細長い革紐を使ったネームホルダー制作を検討した。5mm幅で1m長さの革紐の切り出しは難しいが,長尺の押さえができる切り出しカッター補助具を開発・適用した結果,生徒の作業としてできるようになった。適切な補助具の開発と適用したことで,繰り返しの同一作業をすることが得意な特性を持つ生徒でも通常学校の生徒を超える製品を作ることができるようになった。知的障害生徒の学習にICT機器は有効である。フォーマットさえできていれば,注文に応じた名刺をコンピュータを使って制作でき,名刺作りの受注作業が実現できる。デザインを得意とする生徒の特性を活かすことで,様々なデザインの名刺を作ることができた。大学や附属学校の教職員・PTA活動で用いる名刺の受発注は作業学習の中に組み込むことができた。さらに,プリンタ出力を2Dデジタルカッターに換えれば,色々な作業が実現できるようになる。デジタルカッターでステンシルシールを制作すれば,不織布バッグやコースターなどのデザイン加工に活用できる。ICT機器の学習に興味関心のある生徒に対してOSMOコーディングを用いた簡単なプログラミング学習を適用した結果,生徒の理解度にも依存するが,論理的考え方を身につける学習の一つとして有効であると考えられた。デジタル工作・ICT技術を知的障害生徒に適用する前段階として,生徒の特性に応じた補助具の開発と適用が作業学習の可能性を広げることを確認できた。生徒の特性に応じた補助具の設計と開発と適用において,特別支援学校の担当教員と大学教員とが連携する体制を作ることができた。コンピュータを使った名刺作りの発展として2Dデジタルカッターを活用した作業学習の可能性を確認することができた。通常学校で行われているプログラミング学習を含むICT学習も,知的障害学校の生徒の特性に応じた学習プログラムを構築できれば,従来できていなかった学習の提案ができる可能性が示され,次年度の計画の手がかりが得られた。デジタル工作・ICT技術を使った作業学習として,レザークラフト作業に注目する。革製品のデザインに行っている刻印作業に対して,刻印打ち作業が難しい生徒でも簡単に操作できる補助具を開発・適用する。3Dプリンタを使うことで刻印のデザインを増やすことを考えている。デジタル工作機器を生徒自身が操作できるようにする方法と並行して,担当教員がデジタル工作機器を扱って補助具を作って生徒に開発した補助具を使う方法についても検討する。大学の研究室と特別支援学校の教員と生徒という3グループの組み合わせとしての新しい作業学習のテーマ開発をしていく。また,大学の施設・教員の協力で実施する生徒のICT学習メニューを選択学習として実施・検討する。

デジタル工作機器を生徒自身が操作できるようにする方法と並行して,担当教員がデジタル工作機器を扱って補助具を作って生徒に開発した補助具を使う方法についても検討する。大学の研究室と特別支援学校の教員と生徒という3グループの組み合わせとしての新しい作業学習のテーマ開発をしていく。また,大学の施設・教員の協力で実施する生徒のICT学習メニューを選択学習として実施・検討する。知的障害特別支援学校の作業学習で研究実践をする場合,生徒の特性を把握している担当教員と連携して計画の立案と遂行をする必要がある。6月末の採択決定以後,対象となる生徒の特性に留意して研究計画を再検討したため,初年度の作業学習(授業)における実践は後半が主になった。そのため,研究成果の発表に関わる旅費の執行は第二年度に回すことにした。また,第二年度の実践学校の前半の授業開始に対応できるように研究計画を修正した。そのため,初年度年度末発注の物品が増え,第二年度の授業開始時の納品・支出となった。実践対象の生徒のメンバーも年度によって変わるため,必要となる物品にも変化が生じる。そこで,第二年度前半の実践に柔軟に対応できるように,予算の一部を第二年度に執行するように計画を修正した。
波形整形レーザーパルスによる分子整列制御の回転コヒーレンス同位体分離への応用

研究代表者らが提案する回転コヒーレンス同位体分離法に対し、プラズマシャッターを利用した波形整形ナノ秒レーザーパルスによる分子整列技術を組み合わせた。波形整形ナノ秒パルス発生、およびそれを利用したN2分子同位体分離実験により、本手法の原理実証を行った。さらに、重元素に対する有用性を示すため、IBr同位体分子(I79BrおよびI81Br)に対する回転波束計算を行い、フェムト秒パルスを使った従来法より高い選択性が容易に実現することが明らかになった。本研究では、プラズマシャッターを利用した波形整形ナノ秒レーザーパルスによる分子整列技術を、既存の回転コヒーレンス同位体分離と組み合わせることで、1同位体選択性の向上、2重元素に対する同位体分離の実現を目指す。H26年度は、波形整形レーザーパルス発生システムや、発生パルスの時間波形計測システムなど、光学システム全体の構築を行った。まず、エチレングリコール液膜シート装置の構築、フェムト秒レーザー光によるプラズマ発生試験、HeNeレーザー光を利用したプラズマシャッター動作確認試験などを行った。波形整形ナノ秒パルスの光源であるナノ秒レーザー光源(injection seeder付Nd:YAGレーザー)の整備完了後、それを利用した波形整形パルスシステムの構築を行い、実際に波形整形パルス発生試験を実施した。発生した波形整形パルスの消光比、立下り速度等の特性評価のために、波形整形ナノ秒パルスとフェムト秒パルスの和周波発生ー観測システム構築を行った。フェムト秒およびナノ秒レーザーのビーム径、集光レンズの焦点距離などの最適化を行い、消光比3%以下、立下り速度200fsが実現していることを確認した。また、N2同位体に対する回転波束計算を実験に先立って実施し、同位体選択性についての理論予測を行った。また、重元素同位体の対象分子としてBr2、IBrを候補として、回転波束計算を開始した。IBrについては分極率、イオン化の角度依存性データが存在しないため、密度汎関数理論計算を実施した。H27年度は、N2同位体混合ガス(14N2および15N2)に対し、回転コヒーレンス同位体分離実験を行った。まず、真空チャンバー内に波形整形ナノ秒パルスとイオン化用フェムト秒パルスを集光して導入する光学システムを構築した。両方のパルスのビーム重なりが大きく、かつ集光強度が高くなるように、パルスエネルギーやビーム径等のレーザーパラメータの最適化を行った。その後、実際に、N2同位体混合ガスのジェットに対して集光・照射を行い、各イオン収量のレーザーパルス間遅延時間依存性を測定した。その結果、イオン収量比R(=15N2+/14N2+)が遅延時間を変えることで、±1割程度変化するのが観測された。即ち、波形整形ナノ秒パルスによる同位体選択イオン化が実現した。現在は、Rの変化量をさらに大きくするために、レーザーパラメータの微調整を進めている。また、重元素同位体の対象分子であるハロゲンガスでの実験に向け、腐食性ガス対策も並行して進めている。また、重元素での実験に先立って、回転波束計算による理論予測を進めている。重元素同位体の対象分子としてIBrを選定し、その同位体混合ガス(I79BrおよびI81Br)に対して、回転波束計算に基づく同位体イオン収量比の理論予測を進めている。波形整形ナノ秒パルスおよびイオン化用フェムト秒パルスの偏光を平行とした条件での理論予測を完了した。現在、2つのレーザーパルスの相対偏光角度依存性を予測するためのプログラム作成を進めている。H27年度の交付申請書に記載した研究実施計画に記載した内容をほぼ実施することが出来た。本研究では、プラズマシャッターを利用した波形整形ナノ秒レーザーパルスによる分子整列技術を、既存の回転コヒーレンス同位体分離と組み合わせることで、1同位体選択性の向上、2重元素に対する高選択的同位体分離、を実証することを目指す。H28年度は、1N2同位体ガスに対する回転コヒーレンス同位体分離実験において選択性を改善するための条件最適化、2重元素同位体分離の実証実験の最適条件を予測するための回転波束計算、3腐食性ガスであるIBrを使用するための実験システムの腐食性ガス対策、を実施した。1N2同位体分離実験では、H27年度に得られた選択性(イオン収量比変化で±1割程度)を改善するよう、レーザーパラメータ最適化を進めた。その結果、わずかに選択性を改善することが出来た。2IBr回転波束計算では、レーザー強度依存性、波形整形ナノ秒パルスとイオン化パルスの相対偏光角度依存性を算出した。IBrのイオン化確率は、我々の密度汎関数計算により、偏光と分子軸が60度程度の時が最大になる。しかし、波束計算により、同位体選択性は相対偏光角度が0度の際に最大になることが判明した。IBr試料回転温度10K、波形整形ナノ秒パルス強度が2×10^12W/cm2の条件で、I81Br/I79Brのイオン収量比が0.651.60の範囲で変化することが明らかになった。3腐食性ガスである対象分子IBrを使用する際に必要となる、ガス導入部の交換、ハロゲンフィルターの排気系への導入など、実験システムの腐食性ガス対策を行った。

研究代表者らが提案する回転コヒーレンス同位体分離法に対し、プラズマシャッターを利用した波形整形ナノ秒レーザーパルスによる分子整列技術を組み合わせた。波形整形ナノ秒パルス発生、およびそれを利用したN2分子同位体分離実験により、本手法の原理実証を行った。さらに、重元素に対する有用性を示すため、IBr同位体分子(I79BrおよびI81Br)に対する回転波束計算を行い、フェムト秒パルスを使った従来法より高い選択性が容易に実現することが明らかになった。プラズマシャッターを利用した波形整形ナノ秒レーザーパルスによる分子整列技術を利用して、既存の回転コヒーレンス同位体分離と組み合わせることで、1同位体選択性の向上、2重元素に対する高選択的同位体分離、を実証することを目指す。H26年度は、当初の計画通り、波形整形ナノ秒レーザーパルスを発生させ、その最適化まで実施した。さらに、理論予測では、予定していたN2での計算を既に完了し、次年度の予定であったBr2およびIBrでの理論計算にすでに着手している。当初の研究計画に則って、研究を実施する。本課題の連携研究者、並びにプラズマシャッターを利用した先行研究を行っている研究者と積極的に情報共有を行いながら、研究を推し進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。物理化学・同位体化学当初の研究計画に則って研究を実施する。プラズマシャッターを利用した先行研究を行っている研究者と情報共有を行い、研究をさらに推し進める。物品が当初予定金額より安価に購入できたことなど、実際の使用金額との差額が生じたため。インジェクションシーダー付Nd:YAGレーザー等の物品が、当初予定金額より安価に購入できたことなど、実際の使用金額との差額が発生した。そのため、次年度使用額が生じた。次年度の研究費と合わせて、物品費として使用する予定である。翌年度の研究費と合わせて、物品費として使用する予定である。
神経活動変化を基盤としたリハビリテーションアプローチの効果機序に関する研究

本研究では、運動学習や機能向上を効果的に促進する、最適な運動刺激や物理的な刺激を、主に脳内物質(神経伝達物質や神経栄養因子、それらのレセプターなど)を指標として明らかにすることを目的としている。このことにより、リハビリテーションによる機能変化のプロセスを脳内物質の変化から明らかにでき、より効果的な運動療法や物理療法、またはリハビリテーションと併用した薬物療法の研究基盤が確立できる。昨年度は、特に臨床応用を目的として、脳波に関する基礎研究を行い、運動や物理刺激に対する反応から、心理的な変化や行動変容に関する検討を行った。具体的には汎用性を考慮した簡易脳波計を利用して、得られたデータをbluetoothでパーソナルコンピューターに取り込める機能を利用して、分析するプログラムを開発し、最初にこの機器の信頼性や妥当性の検討を行った。結果として、信頼性や妥当性に関しては従来の国際10ー20法による脳波計と遜色ないものであった。今年度はその応用を試みるために、小児のコミュニケーションツールを目指して心理変化について検証した。また、動作時も安定してデータ取得が可能になり、バスケットボールシュート時やダブルタスクの課題遂行時の可能性についても検証を行った。この結果を受けて、運動学習などのリハビリテーションと関連深い分野での応用が更に期待できる。これらの研究結果と、神経伝達物質の変化を関連付けることで、より有効な根拠に基づいた治療法の開発が可能になると考えている。これまで共同研究で協力をいただいているリハビリテーション医学講座の移転があり、それに伴って実験室の移動が必要となった。実験環境を再構築する必要が生じたため、研究の進捗状況がやや遅れることになった。現在では移転が終了しているが、設備の設置や競りが不十分であった。しかし、4月から私の担当の大学院生が入学し、他の職員の協力も得られる状況になったため、ようやく今後の研究を推進できると考えている。今年度は、特に臨床応用を目的として、脳波に関する基礎研究を行い、運動や物理刺激に対する反応から、心理的な変化や行動変容に関する検討を行った。結果として、信頼性や妥当性に関しては従来の国際10ー20法による脳波計と遜色ないものであったが、詳細に関する分析は脳波という性格上からも難しい部分もみられた。しかしながら、ペグボードのような特定の課題を実施する時の集中度や、音楽を聴いている時のリラックス度、車いす操作時の心理的な変化などに関する検討は可能であり、運動学習などのリハビリテーションと関連深い分野での応用が期待できる。現在では移転が終了しており、実験に関しても学生の協力が得られる状況になったため、今後は研究を推進できると考えている。

共同研究を行っているリハビリテーション医学講座の移転があり、それに伴って使用していた実験室の移動があったため、使用予定の試薬や実験備品の消耗が少なくなった。現在は研究室の移転も終了しており、研究室の学生が新たに助手として加わるため、実験を推進できると考えている。本研究では、運動学習や機能向上を効果的に促進する、最適な運動刺激や物理的な刺激を、主に脳内物質(神経伝達物質や神経栄養因子、それらのレセプターなど)を指標として明らかにすることを目的としている。これまでの研究では神経伝達物質を生理学的な指標として使用するために、マイクロダイアリシス法を主体として行っている。更に、組織学的な手法を用いて神経栄養因子などの発現を免疫染色で行ってきた。しかしながら、遺伝子レベルでの発現を確認する方法は十分に確立できているとはいいがたい。特に実験室移動などで滞っていた研究を、人員補充によりこれまで不十分であった分野も行えると考えている。そこで、翌年度分として請求した助成金と合わせて、リアルタイムPCRの機器を新しく購入する予定である。