hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2014年2月14-16日の関東甲信地方を中心とした広域雪氷災害に関する調査研究

2014年2月14-16日の南岸低気圧による関東甲信地方を中心とした大雪災害に対して、気象場及び降雪特性、広域積雪分布の把握及び積雪特性、雪崩災害、融雪災害、生活関連雪害、建築構造物雪害、農業被害、道路交通関係被害、雪崩ハザードマップ作成、メソ気象モデルによる再現実験と大気循環場解析について調査研究を行った。その結果、この災害をもたらした気象・積雪現象と各種災害の実態を明らかにするとともに、太平洋側地域における今後の雪対策を提言した。平成25年度に引き続き,研究グループごとに大雪災害調査を行い,6月にはその成果を持ち寄り,研究成果発表会を開催した.さらに,6月から8月にかけて,群馬県,山梨県,東京都において,自治体等との共催で大雪災害シンポジウムを開催し,研究成果を発信した.また,8月には研究成果報告書500部を作成し,関東甲信地方を中心に行政・防災・交通・農業等の関係者や技術者・研究者に配布した.災害調査結果として得られた成果は多岐にわたるが,その中から主なものを以下に示す.・雪崩は10都県の広範囲で発生し,除雪の遅延,孤立集落の長期化などの影響を与えた.崩れやすい降雪結晶のため,樹木の密生地でも発生し,樹木をすり抜けて流動するなど,冬型の降雪が起因する雪崩と異なる性質であることが分かった.・関東中西部に南北に連なる鉄骨造構造物被害の帯が認められた.また,カーポートなどの簡易な構造物が被害を受け,5名もの人命が失われるなど,日本海側地域とは異なる都市型とも言える様相の被害であった.降雪時の建築構造物管理上,さらには施設利用者の人命を守るためには,降雪時の気象情報として積雪深に加えて予想雨量が発表され,規定の値に達しそうな場合には施設管理者が施設の利用を禁止するなどの措置がとれるような体制作りが重要である.・農業施設の被災原因としては,柱が転倒した事例では筋交をはじめとする斜材の不足,および骨組の接合部の強度不足が挙げられる.基礎が転倒もしくは沈下した事例では,基礎の埋設深不足や盛土等の軟弱地盤への埋設による基礎の支持力不足が被災を拡大した.今後の対策として,適正な位置における筋交の設置,骨組接合部に使用する金具および柱ベースプレートの厚さの増加,柱基礎接合用角型鋼管の補強,柱梁接合部への方杖の追加,および陸梁の追加が挙げられる.2014年2月14-16日の南岸低気圧による関東甲信地方を中心とした大雪災害に対して、気象場及び降雪特性、広域積雪分布の把握及び積雪特性、雪崩災害、融雪災害、生活関連雪害、建築構造物雪害、農業被害、道路交通関係被害、雪崩ハザードマップ作成、メソ気象モデルによる再現実験と大気循環場解析について調査研究を行った。平成25年度は緊急性の高い7課題について災害調査に着手し、以下の成果を得た。・広域積雪分布の把握及び積雪特性の解明:多機関で観測された積雪深データの収集を行った。また山梨県等でスノーサーベーを行った結果、積雪水量に標高依存性が認められないことが分かった。・雪崩災害調査:関東甲信地方の雪崩災害について、雪崩種類、発生斜面の地形・植生等を調べた。山梨県だけで100以上の雪崩災害が確認され、大半が樹林帯をすり抜けた表層雪崩であることが分かった。・融雪災害調査:山梨県早川町と富士スバルラインにおいて3月に発生した雪崩の現地調査を行った。双方とも道路上では湿雪のデブリが堆積しており、地気温上昇や降雨による融雪が原因となっていることが推定された。・生活関連雪害調査:山梨県内で発生した集落孤立について今後の調査地区選定を兼ねて8箇所の現地予備調査を実施した。また生活関連雪害の発生状況を行政機関ホームページ、地方新聞記事等から整理した。・建築構造物雪害調査:関東甲信から東北地方にかけて点在するドーム建築、屋内運動場、集荷施設・工場などの鉄骨造建築物の雪害について実地調査を行い、倒壊の要因としての屋根雪荷重の大きさに関して推定を行った。・農業被害調査:農研機構メッシュ農業気象データから500N/m2を超える積雪荷重分布が山梨県・北関東等に分布することが分かった。群馬県では、屋根上の滑雪がなかったパイプハウスの屋根陥没被害の他、谷部の荷重による連棟温室の柱転倒被害が多く発生していた。・道路交通関係被害調査:国道18号線の立ち往生・通行止めについて聞き取り調査等を行い、発生時の気象状況、通行止めの発生過程、スタック車両の発生状況、道路管理者の対応等を明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。雪氷防災学3月下旬に研究組織メンバーが集まって研究集会を開催し、各メンバー・グループの進捗状況を確認しあったところ、大きな問題や遅れ等はなく概ね順調に調査研究が進展していることが分かったため。現時点ではほぼ当初の研究計画に従って研究を推進する予定であり、重大な問題点や研究計画の大幅な変更等はない。
ゆとりの意識構造に関する調査研究

項目増補のためのブレーンストーミングと郵送法による調査の2つを行った。第1に、これまでの研究から「ゆとり(感)」を構成するものとして見出された「遊楽性」,「環境快適性」,「時間自由性」,「富裕性」,「挑戦性」,「有能性」,「満足安定性」,「自由奔放性」の各8要因について、大学生の討議集団を15集団構成し、ブレーンストーミングを実施した。ブレーンストーミングで得られた項目をKJ法で整理した結果、従来用いてきた50項目に、31項目追加補充することができた。第2に、増補された「ゆとり」測定項目81項目と「幸福感尺度」や「フェイス項目」など「ゆとり」との基準関連妥当性や併存妥当性を検討するための項目とを収録した質問票を作成し、愛知県の一県立高校の同窓会名簿をもとに、即婚女性千名を対象として郵送法調査を行った。回収された555票に、別途配布回収した211票を加えた全766人の回答を分析対象とした。因子分析によって、過去の研究で得られたように、即婚女性ばかりのデータにおいても「ゆとり(感)」要因は8つに分かれることが再確認された。また、クラスター分析により「ゆとり」要因の間の近接関係も同様であることが再確認された。さらに、「収入」、「職業のあり方」などが「ゆとり(感)」へ影響を及ぼすことや、「ゆとり」が「幸福感」への影響を及ぼしていることも見出された。
磁性流体中の非磁性砥粒の3次元配列を利用した磁性流体凍結砥石の研究

砥粒を懸濁した水ベース磁性流体を磁場を印加しながら凍結することで,砥粒の配列及び分布を制御した磁性流体凍結砥石を製作し,その応用の可能性について検討する事を目的とする本研究において,得られた結果を以下に示す.1)平成9年度に得られた最適な条件で製造された磁性流体凍結砥石により,工具鋼やその他の材料の研磨実験を行い,研磨可能な加工物の条件を明らかにした.その結果,研磨能率は試験片の硬さに反比例し減少していくことが示された.2)異なる砥粒及び磁性流体を用いて磁性流体凍結砥石を製造し,その硬さ,研磨特性を明らかにした.その結果,アルミナ砥粒の方が炭化ケイ素砥粒よりも,砥石の硬さを硬くすることとなることが示された.3)本方法を自由曲面を有する金型の研磨に応用するために,製造された磁性流体凍結砥石を加熱された金型に押し付けて形状を転写させた後に,往復運動で研磨することの可能性を検討し,ある臨界の振幅以上では十分研磨が進行することが明らかにされた.4)また,磁性流体凍結砥石であれば,-40°C以下でなければ,有効に研磨できなかったため,それに変わる室温でも固化可能な磁性流体を製作し,それにより砥石を作った場合の基本的研磨特性も明らかにされた.その結果,磁場により磁力線方向に砥粒を配列させることが可能であること,及び砥粒を配列させることにより,磁場を加えない場合に比べて,より均一な表面粗さが得られることが示された.これらの結果は,この新研磨法の将来性を期待させる結果であり,今後の更なる研究の進展が期待できる.砥粒を懸濁した水ベース磁性流体を磁場を印加しながら凍結することで,砥粒の配列及び分布を制御した磁性流体凍結砥石を製作し,その応用の可能性についで検討する事を目的とする本研究において,得られた結采を以下に示す.1)磁性流体凍結砥石の結合力に及ぼす雰囲気温度の影響水ベース磁性流体W-40の融点は-13°Cである.雰囲気温度が低いほど,また砥粒の添加率が高いほど磁性流体凍結砥石の押し込み硬さは増す.磁性流体凍結砥石における砥粒層の砥粒混合率は,磁場強度が強いほど大きくなる.磁場強度が強いほど,また砥粒の平均粒径が大きいほど磁性流体凍結砥石の押し込み硬さは増す.-40°Cにおける磁性流体凍結砥石の硬さは,砥粒の平均粒径38μm,砥粒の添加率30vol.%,磁場強度750Oeのときに最大で0.09kgf/mm^2であり,これは磁性流体凍結砥石の実用の可能性を示す値である.2)磁性流体凍結砥石の基本的研磨特性磁性流体凍結砥石は,-3.8度以下の環境下で使用可能であり,真鍮に対する最大研磨率は120minでは0.12μm/minで,初期表面粗さ4.4μmRyの真鍮の研磨面を,20minで0.20μmRyの面にすることができる.永久磁石表面から,磁石下面までの距離を5mm(Hz=730Oe)から10mm(Hz=650Oe)にすると,研磨率は0.039μm/minから0.081μm/mjnと,約2倍になる.研磨初期において加工圧を上げるとそれに比例して研磨率が増加する.砥石と試験片を回転させて研磨したものよりも,砥石と試験片を回転させた上に試験片を揺動させたもののほうが0.12μm/minと,約3倍の研磨率を示す.砥粒を懸濁した水ベース磁性流体を磁場を印加しながら凍結することで,砥粒の配列及び分布を制御した磁性流体凍結砥石を製作し,その応用の可能性について検討する事を目的とする本研究において,得られた結果を以下に示す.1)平成9年度に得られた最適な条件で製造された磁性流体凍結砥石により,工具鋼やその他の材料の研磨実験を行い,研磨可能な加工物の条件を明らかにした.その結果,研磨能率は試験片の硬さに反比例し減少していくことが示された.2)異なる砥粒及び磁性流体を用いて磁性流体凍結砥石を製造し,その硬さ,研磨特性を明らかにした.その結果,アルミナ砥粒の方が炭化ケイ素砥粒よりも,砥石の硬さを硬くすることとなることが示された.3)本方法を自由曲面を有する金型の研磨に応用するために,製造された磁性流体凍結砥石を加熱された金型に押し付けて形状を転写させた後に,往復運動で研磨することの可能性を検討し,ある臨界の振幅以上では十分研磨が進行することが明らかにされた.4)また,磁性流体凍結砥石であれば,-40°C以下でなければ,有効に研磨できなかったため,それに変わる室温でも固化可能な磁性流体を製作し,それにより砥石を作った場合の基本的研磨特性も明らかにされた.その結果,磁場により磁力線方向に砥粒を配列させることが可能であること,及び砥粒を配列させることにより,磁場を加えない場合に比べて,より均一な表面粗さが得られることが示された.これらの結果は,この新研磨法の将来性を期待させる結果であり,今後の更なる研究の進展が期待できる.
転写制御因子HESとその受容体Notchによる哺乳類神経分化の制御機構

Helix-loop-helix型転写制御因子HESは神経分化を負に制御する因子であり、神経分化が正しく進行するためにはその発現が適切に制御されなければならない。ショウジョウバエの遺伝学的解析からHesの発現はNotchシグナルによって制御されていることが示唆されていた。我々はこの発現制御の分子機構を明らかにするため、Hes遺伝子のプロモーター領域の解析を行った。その結果、プロモーター領域に存在するRBP-Jk/Su(H)結合領域を通じてHesの発現がNotchシグナルによって正に制御されていることを示した。Notchシグナルも神経分化を抑制するが、哺乳類神経分化においてHes遺伝子が実際にNotchシグナルの下流にあるかどうかは不明であった。これを証明するため、我々はHes1,Hes5ノックアウトマウス胎児から取り出した神経前駆細胞や網膜に活性型Notchを発現するレトロウイルスを感染させ、神経分化が抑制されるかどうかを調べた。その結果、野生型・Hes1単独ノックアウト・Hes5単独ノックアウトの細胞・網膜では神経分化抑制が正常に起こったのに対し、Hes1およびHes5のダブルノックアウトの細胞では活性化型Notchによる神経分化抑制が起こらなかった。従って、Notchシグナルによる神経分化抑制にはHes1,Hes5が必要なこと、およびHes1とHes5は神経分化抑制に関してredundantであることが明らかとなった。helix-loop-helix型転写制御因子HES1は神経分化を負に制御する因子であり、神経分化が正しく進行するためにはその発現が適切に制御されなければならない。Hes1発現制御のメカニズムを明らかにするため、Hes1遺伝子のプロモーター領域約2kbをlacZ cDNAと融合し、この融合遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを作成した。このトランスジェニックマウスにおけるlacZの発現は内因性のHes1の発現を再現していたので、トランスジーンに含まれるHes1プロモーター領域はHes1発現の正しい制御に十分であることが示唆された。上記のプロモーター領域はRBP-Jk/CBF-1の結合領域を含んでいる。このタンパクはDNA結合能を有するが、それ自身では標的遺伝子の転写を活性化せず、Notch受容体の細胞内領域と複合体を形成してはじめてその機能を発揮する。従ってHes1遺伝子の発現はNotchシグナリングによって正に制御されていることが示唆された。このプロモーター領域をルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込み、活性型Notchの発現ベクターと共に培養細胞に導入し、ルシフェラーゼアッセイを行った。ルシフェラーゼの活性は対照に比べ、50-100倍に上昇しており、NotchによるHes1の正の制御を支持する結果となった。Helix-loop-helix型転写制御因子HES1とHES5は未分化な神経前駆細胞に発現しており、神経分化を負に制御していると考えられる。これらの遺伝子はショウジョウバエの遺伝学的解析からNotch受容体の下流にあると考えられたが、哺乳類神経分化においてもそうであるかどうかは不明であった。RBP-Jk/Su(H)はNotch受容体がリガンド刺激を受けた時、Notchの切断された細胞内領域と複合体を形成して標的遺伝子のプロモーター領域に結合し、その転写を活性化することがin vitroの実験で明らかとなった。Hes1,Hcs5遺伝子のプロモーター領域にはRBPJk/Su(H)結合部位が存在する。しかしながら、この発現制御機構が生体内で実際に神経分化の抑制に関与しているかどうか不明であった。その結果、野生型・Hes1単独ノックアウト・Hes5単独ノックアウトの細胞・網膜では神経分化が抑制されなかったが、Hes1およびHes5のダブルノックアウトの細胞では活性化型Notchによる神経分化抑制が起こらなかった。
誤嚥発生のメカニズムに関する口腔生理学的解析-摂食姿勢と咀嚼運動との関係-

本研究は、咀嚼運動の姿勢が後に行われる嚥下運動にいかなる影響を及ぼすのかを明らかとする目的で、咀嚼姿勢を変化させた際の咀嚼運動様式を、顎運動を中心として検討を行った。水平位での下顎は、座位での状態に比較し安静状態では顎関節は後方に位置し、閉口運動にて臼歯部での早期接触傾向が観察されたが、食物を含んだ咀嚼運動では下顎は安静状態と異なり、前方位にあり、座位と同様な咀嚼運動を営むことが確認された。しかしながら、筋活動の検討により、座位では開口筋である舌骨上筋群の活動は少なく、開口運動が下顎の自重が大きく関与する受動的運動であったのに対し、水平位では、筋活動の上昇が確認され、能動的運動であることが確認された。また、下顎運動との関係より前方位に下顎を常に位置させる必要から、前方運動の主たる役割を担う、外側翼突筋の持続的活動が要求されるものと考えられ、水平位での咀嚼運動における筋活動の必要性は座位に比較し大きいことが推察された。また、咀嚼ストロークは短くなり、食物の移動に制限があることが伺え、座位と同様の咀嚼能率を得るには、より多くの筋活動を必要とし、時として、疲労よりの不十分な咀嚼状態での食塊の嚥下を招くことが伺えた。一方、摂食物の性状の違いによる下顎運動の相違では、咀嚼物が硬固物である場合は、作業側への下顎の動きが明瞭に観察されたのに対し、水分を多く含んだ食物では作業側への動きは小さく、また、一連の咀嚼運動の観察においても、嚥下相に近い状態での唾液の貯留による水分の多い環境段階では、咀嚼開始初期に比較してストロークならびに咀嚼作業側への動きは少なくなっていくことが観察された。また、基礎的研究としてラットを用いて口蓋感覚の顎舌運動への関与を検討を行い、口蓋感覚の重要性を中枢の神経伝物質を指標として検討し、その感覚の重要性を明らかとし、姿勢の変化による舌の運動が食物の移動により口蓋感覚の変化を招き、咀嚼運動への変化に影響していることが示唆された。本研究では健常成人を被験者として、食物咀嚼時の姿勢と下顎の運動について、下顎運動描記装置(ナソヘキサグラフ)および咀嚼筋(開口筋:顎二腹筋、閉口筋:咬筋)の筋電図について基礎医学研究システムを用いて検討を行い、嚥下の生じるまでの咀嚼運動の様相について検討することを目的として研究を行った。その結果、座位、45度座位、水平位に咀嚼時姿勢を変化させることにより、開閉口筋の活動は、共に軽度増加する傾向が観察され、それに対して咀嚼を行う時間あるいは咀嚼回数については減少する傾向が観察された。

一方、食物の性状による影響を検討する目的で、水分を含ませた食物と含まない食物での比較を行った結果、水分を含む実験群では咀嚼時の筋活動には、姿勢の影響は観察されなかった。また、咀嚼回数ならびにその時間については姿勢の変化による影響は観察されなかったが、水分を含まない条件の場合と比較して、全姿勢条件で少い値を示していた。このことから、口腔内の食物の性状により咀嚼運動の様相は異なり、単位咀嚼回数での咀嚼能率を努力性に向上させている傾向があるものと考えられた。一方、下顎運動については、水平位での咀嚼時の開口量の減少ならびに、後方よりの移動を行う開閉口経路が確認され、水分を含んだ食物群では、咀嚼時の下顎骨の運動量の減少が観察され、開口運動によって生じる水分の咽頭への流出を防ぐ軟口蓋-舌根の緊密な接触を維持する傾向が観察された。健常成人を対象に、下顎運動描記装置ナソヘキサグラフを用い、摂食運動での下顎運動の相違を検討した。水平位での下顎は、座位での状態に比較し安静状態では顎関節は後方に位置し、閉口運動にて臼歯部での早期接触傾向が観察されたが、食物を含んだ咀嚼運動では下顎は安静状態と異なり、前方位にあり、座位と同様な咀嚼運動を営むことが確認された。しかしながら、筋活動の検討により、座位では開口筋である舌骨上筋群の活動は少なく、開口運動が下顎の自重が大きく関与する受動的運動であったのに対し、水平位では、筋活動の上昇が確認され、能動的運動であることが確認された。また、下顎運動との関係より前方位に下顎を常に位置させる必要から、前方運動の主たる役割を担う、外側翼突筋の持続的活動が要求されるものと考えられ、水平位での咀嚼運動における筋活動の必要性は座位に比較し大きいことが推察された。また、咀嚼ストロークは短くなり、食物の移動に制限があることが伺え、座位と同様の咀嚼能率を得るには、より多くの筋活動を必要とし、時として、疲労よりの不十分な咀嚼状態での食塊の嚥下を招くことが伺えた。一方、摂食物の性状の違いによる下顎運動の相違では、咀嚼物が硬固物である場合は、作業側への下顎の動きが明瞭に観察されたのに対し、水分を多く含んだ食物では作業側への動きは小さく、また、一連の咀嚼運動の観察においても、嚥下相に近い状態での唾液の貯留による水分の多い環境段階では、咀嚼開始初期に比較してストロークならびに咀嚼作業側への動きは少なくなっていくことが観察された。以前に報告したごとく、水分の多い食物では軟口蓋が下制と舌根の挙上により咽頭への食物の流出を防ぐ運動が、咽頭口狭部で行われるが、これら口腔内の環境の変化に対応し、下顎運動が制限されたことを示すものと判断された。
各種意識障害モデルにおける上行性網様体賦活系に対する多元的刺激の研究

我々は、平成5年度・同6年度において、成猫を用いて意識障害モデルの作成に努めた。意識障害モデルは、1)中大脳動脈閉塞モデル、2)視床破壊モデル、3)中脳破壊モデルの作成に成功した。それらのモデルに対して、平成7年度は、TRH・L-dopaの全身投与、及び末梢神経・頸髄・中脳・視床の電気刺激を行なった。効果判定は、MRI・脳波・局所脳血流・血液中及び脳脊髄液中のモノアミン(ノルエピネフリン,セロトニン等),ニューロトランスミッター(アセチルコリン,GABA等)の測定にて判定した。1)TRH投与:視床破壊モデル・中脳破壊モデルにおいて、脳波の振幅増大,局所脳血流の改善,モノアミンの上昇を認めた。2)L-dopa投与:視床破壊モデル・中脳破壊モデルにおいて、脳波の振幅増大のみ認めた。3)末梢神経刺激:何れも変化を認めなかった。4)頸髄刺激:何れも変化を認めなかった。5)中脳刺激:中大脳動脈閉塞モデル・視床破壊モデルにおいて、脳波の速波化・振幅増大,脳脊髄液中のモノアミンの上昇を認めた。6)視床刺激:中大脳動脈閉塞モデル・中脳破壊モデルにおいて、脳波の振幅増大,脳脊髄液中のモノアミン・アセチルコリンの上昇を認めた。本研究により、実験的意識障害モデルの作成、及び各意識障害モデルの病態の解明に踏みだせたことは、極めて有意義であった。1.意識障害モデルの確立現在まで、動物による意識障害モデルが確立されていないことから、今回(1)中大脳動脈結紮による一側半球障害モデル、(2)視床下部破壊モデル、(3)Fluid Percussionによる頭部外傷モデルを作成し、各意識障害モデルに対して、(a)行動追跡、(b)脳脊髄液中のカテコールアミン・プロスタグランディン、(c)脳波、(d)脳血流等をパラメーターとして、一定の意識障害を示すモデルの作成を行なった。2.各意識障害モデルに対する薬物療法・電気刺激療法の効果(1)薬物療法の効果前記3型の意識障害モデルに対して、(0.2,0.4,0.6)mg/kgのTRHを静脈内投与し、投与前後の前記(a),(b),(c),(d)の検査を施行した。その結果、行動量の増加,脳波では周波数・電位の増加が、有意差をもって認められた。しかし局所脳血流・脳脊髄液中のカテコールアミン・プロスタグランディンの有意な変化は認められなかった。(2)電気刺激療法の効果前記3型の意識障害モデルに対して、3種の頸髄電気刺激を行い、同様に刺激前後の(a),(b),(c),(d)を行い有意な変化は認められなかった。3.次年度の研究予定薬物療法・電気刺激療法共に、慢性実験を行なう。又、薬物は種類を増やし、電気刺激は刺激部位を増やし、その効果を見る。今年度の研究は、平成5年度に引き続き、意識障害モデル(一側半球障害モデル・中脳破壊モデル各5匹)を作成し、各意識障害モデルに対して薬物注入療法(TRH・ACTH・L-dopa等)と電気刺激療法(視床・視床下部・中脳橋・頚髄・末梢神経等)を行なった。今年度は、特に刺激効果の判定は、脳波・局所脳血流測定・脳脊髄液中の各種ホルモンの測定を施行した。1.薬物注入療法(1)TRH:急性試験にて、注入時の脳波は有意に高振幅化が得られ、局所脳血流も増加の傾向が認められた。脳脊髄液中の各種ホルモン値の変動は認められなかった。(2)ACTH・L-Dopa:脳波・局所脳血流・脳脊髄液中のホルモン値の変動は認めなかった。2.電気刺激療法:(1)視床刺激...刺激終了後3hrまでは、脳波の高振幅化・速波化、局所脳血流の上昇を認めた。(2)中脳刺激...刺激等には覚酸反応を認めたが、刺激終了後の脳波・局所脳血流に明らかな変動は認めなかった。(3)頸髄刺激...)(4)末梢神経刺激...)脳波・局所脳血流・ホルモン値に変動は無かった。

6)視床刺激:中大脳動脈閉塞モデル・中脳破壊モデルにおいて、脳波の振幅増大,脳脊髄液中のモノアミン・アセチルコリンの上昇を認めた。本研究により、実験的意識障害モデルの作成、及び各意識障害モデルの病態の解明に踏みだせたことは、極めて有意義であった。
移植拒絶反応を抗原特異的に制御する機構の解明

移植片拒絶の強さ(rejection rate)が、主要組織適合性抗原(MHC)クラスI分子の発現量(gene expression rate)には相関せず、異なるMHCクラスI抗原の数(transgene number)に依存することを明らかにされた。しかし、トランスジェニックマウスの皮膚をC57BL/6マウスに移植し、移植片上のH-2Dd, H-2Kd分子を非自己と認識する受容体(MMR-1, MMR-2)に対するモノクローナル抗体(R15, R12)を用いて移植拒絶反応を抗原特異的に制御することを試みたが効果はやや不良であった。移植免疫において業績をあげている研究協力者と消化器癌における臨床および研究を行っている申請者との共同研究により、H-2DdやH-2Kd分子を認識する受容体であるMMR1やMMR2をノックアウトしたC57BL/6マウスを作製し、MMR1やMMR2がH-2DdやH-2Kd分子の識別および拒絶反応に必須であることを明らかにすることを本年度の課題として行っている。つまり、H-2DdやH-2Kd分子を認識する受容体であるMMR1やMMR2のノックアウトマウスを用いて、トランスジェニックマウスなど種々のマウスの背部を麻酔下に剃毛後、皮膚を同じ大きさ(約2 cm角)に切除しノックアウトマウスの背部に移植する。移植皮膚の状態より生着したか、拒絶されたかを判定する。これまで、H-2Dd, H-2KdやH-2DdKd分子を発現するトランスジェニックマウスやtransfectantsを樹立した。それらを野生型マウスに移植し、移植片拒絶の強さ(rejection rate)が、主要組織適合性抗原(MHC)クラスI分子の発現量(gene expression rate)には相関せず、異なるMHCクラスI抗原の数(transgene number)に依存することを明らかにした。トランスジェニックマウスやノックアウトマウスを皮膚移植に使用し、R12あるいはR15抗体を用いた同種非自己移植片拒絶制御法がうまく確立されていないため本研究では、移植片上のMHCクラスI分子とその移植片を認識する受容体との結合を、受容体KOや抗体等により特異的に阻害し、拒絶反応を制御する。また、ヒト型抗体を用いることにより抗体の有用性および臨床への応用を検討した。つまり、トランスジェニックマウスの皮膚をC57BL/6マウスに移植し、移植片上のH-2Dd, H-2Kd分子を非自己と認識する受容体(MMR-1, MMR-2)に対するモノクローナル抗体(R15, R12)を用いて移植拒絶反応を抗原特異的に制御することを研究した。まず第一に、H-2Dd, H-2KdやH-2DdKd分子を発現するトランスジェニックマウスやtransfectantsを樹立した。それらを野生型マウスに移植し、移植片拒絶の強さ(rejection rate)が、主要組織適合性抗原(MHC)クラスI分子の発現量(gene expression rate)には相関せず、異なるMHCクラスI抗原の数(transgene number)に依存することは確認できたものの、H-2DdやH-2Kd分子を認識する受容体であるMMR1やMMR2をノックアウトしたC57BL/6マウスを作製し、MMR1やMMR2がH-2DdやH-2Kd分子の識別および拒絶反応に必須であることを明らかにするにはまだまだ精度が不良であった。また、MMR1, MMR2に相当するHLA-B44, B62に対しても同様に、R15, R12モノクローナル抗体による拒絶反応の制御を確認したが、効果は不良であったため更なる改良を要すると考える。トランスジェニックマウスやtransfectantsを樹立し、それらを野生型マウスに移植、移植片拒絶の強さが、MHCクラスI分子の発現量には相関せず、異なるMHCクラスI抗原の数に依存することを明らかに出来たためR12あるいはR15抗体の作成方法を見直す移植免疫トランスジェニックマウスの皮膚をC57BL/6マウスに移植し、移植片上のH-2Dd, H-2Kd分子を非自己と認識する受容体(MMR-1, MMR-2)に対するモノクローナル抗体(R15, R12)を用いて移植拒絶反応を抗原特異的に制御する予定である。

ノックアウトマウスの作成状況により、皮膚移植の件数が影響されるため2)トランスジェニックマウスやノックアウトマウスを皮膚移植に使用し、R12あるいはR15抗体を用いた同種非自己移植片拒絶制御法の確立遅延のため研究は順調に進行しているものの、まだ他の実験などが必要であるためトランスジェニックマウスの皮膚をC57BL/6マウスに移植し、移植片上のH-2Dd, H-2Kd分子を非自己と認識する受容体(MMR-1, MMR-2)に対するモノクローナル抗体(R15, R12)を用いて移植拒絶反応を抗原特異的に制御する際のマウスおよび抗体購入費用概ね順調な結果は出ているが、皮膚移植件数を増加させる。さまざまな抗体にてMMR1, MMR2のHuman homologueと特異的に結合するHLA分子の有無を検索し抗体の有用性を検討する。マウスの購入費用などに使用予定研究の進行状況によりマウス、抗体の購入を調節しているため次年度はマウス、抗体、実験器具の購入に研究費を使用予定
農村女性のエンパワメントとヒューマンセキュリティ

本研究は、農村における女性の地位と権利意識を決定づける社会・経済的要因を明らかにし、ヒューマンセキュリティ(人間の安全保障)の観点から、女性のエンパワメント(能力・地位の向上)に資する知見を探る。その際、家計調査に加え、現地NGOおよび地方政府と連携しながら実践的な研究を行う。収集したデータに基づく実証分析を行い、女性のエンパワメントに資する知見を得ることを目指す。平成30年度は、平成29年度から投稿中であった、2本の論文(エンパワメントの実態に関する調査結果と、NGOや政府と村落自治組織の役割に関する調査結果)を修正・再投稿し、学術誌に研究成果が掲載された。また、これまで収集したインドのMeghalaya州の家計データを分析し、女性の政治参加に関する分析結果をとりまとめ共同研究者とともに論文を執筆した。この成果は、インドネシアで開催された国際学会にて報告を行い、現在、国際誌に投稿中である。これと並行し、平成29年度に収集した調査データを分析し論文を作成した。母系社会であるメガラヤ州カシ族301件のデータを、父系社会であるアッサム州カルビ族272件のデータを収集している。両地域は、社会経済条件が似通った条件にあるが、社会制度・政治制度が異なるため、制度の差異が女性のエンパワメントに与える影響を比較することが可能であり、研究成果は現在投稿中である。また、平成30年度の夏季にはバングラデシュのクルナ州において、女性の衛生条件に関する調査を行った。このデータは現在とりまとめを行っており、来年度中に学術誌への投稿を目指す。インドおよびバングラデシュの共同研究者とともに調査研究を順調に実施している。調査研究を通して研究課題に修正を加えながら、調査地の選定を行っているが、必要な変更であり成果報告も滞りなく行っている。また、本研究を通してインドのコルカタ大学の教員らと交流が進み、新たな教育研究の連携について調整を行うなど、研究プロジェクトから発展したネットワーク形成も進んでいる。以上の理由より、調査研究はおおむね順調に進行している。令和元年には、インド農村とバングラデシュでの調査結果に関する分析を継続する。インド農村での調査研究については、母系社会であるカシ族(Meghalaya州)と父系社会であるカルビ族(Assam州)との文化的な差異が、女性のエンパワメントに与える影響について分析を行う。この成果については、共同研究者が2019年6月にマレーシアで行われる国際学会にて成果を報告する予定であり、国際誌への投稿を行う。また、平成30年度にバングラデシュのクルナ州において行った調査結果については、必要に応じて補足調査を実施し、女性の公衆衛生に関する知識と行動について分析する。この成果についても、国内外の学会で報告し学術誌への投稿を目指す。インドでは,半数以上の女性が「何らかの理由による家庭内暴力」に同意するという調査結果がある.本研究は,農村女性の地位と権利意識を決定づける社会・経済的要因を明らかにし,ヒューマンセキュリティ(人間の安全保障)の観点から,女性のエンパワメント(能力・地位の向上)に資する知見を探る.平成29年度は,インドのMeghalaya州農村において,以下の課題について回答を求めることを目指した調査研究を行った.1女性の地位・意識を決定づける要因は何か:調査で収集した家計データに基づき,農村女性の移動に関する自由度や家族計画の実施に関する決定要因を明らかにした.この成果は,研究協力者により日本農業経済学会で報告(ポスター賞受賞)され,現在,論文を投稿中である.2現地NGO・政府が支援を行う上での制約とその解決法は何か:今年度5月に,第2回目の現地調査を実施した.家庭内暴力や家族計画に関する啓蒙支援について,NGOと政府の役割に焦点を当てた調査を20カ村で実施した.この調査からは,女性問題に関わる組織がどのように連携しているかが明らかとなり,支援される側(農村女性)と支援する側(現地NGO・政府)との間で,問題認識にずれがあるという実態が観察された.この成果は,東北農業経済学会にて報告し現在投稿中である.3女性の政治参加に関する意識を決定用意は何か:今年度12月から1月にかけて現地調査を実施し,集めた家計データの分析結果を論文にとりまとめた.この成果は来年度8月に国際学会で報告する予定である.研究協力者と協働しながら調査を予定通り実施している.予備調査を通して得られた情報から,計画に微修正を加えているが,必要な変更であり,成果報告も滞りなく実施されているため,調査研究は順調に進行している.本研究は、農村における女性の地位と権利意識を決定づける社会・経済的要因を明らかにし、ヒューマンセキュリティ(人間の安全保障)の観点から、女性のエンパワメント(能力・地位の向上)に資する知見を探る。

母系社会であるメガラヤ州カシ族301件のデータを、父系社会であるアッサム州カルビ族272件のデータを収集している。両地域は、社会経済条件が似通った条件にあるが、社会制度・政治制度が異なるため、制度の差異が女性のエンパワメントに与える影響を比較することが可能であり、研究成果は現在投稿中である。また、平成30年度の夏季にはバングラデシュのクルナ州において、女性の衛生条件に関する調査を行った。このデータは現在とりまとめを行っており、来年度中に学術誌への投稿を目指す。インドおよびバングラデシュの共同研究者とともに調査研究を順調に実施している。調査研究を通して研究課題に修正を加えながら、調査地の選定を行っているが、必要な変更であり成果報告も滞りなく行っている。また、本研究を通してインドのコルカタ大学の教員らと交流が進み、新たな教育研究の連携について調整を行うなど、研究プロジェクトから発展したネットワーク形成も進んでいる。以上の理由より、調査研究はおおむね順調に進行している。来年度は,今年度の調査で収集した家計データを用いて,母系社会と父系社会との比較分析を行う.平成29年度の調査では,母系社会であるメガラヤ州カシ族300件のデータを,父系社会であるアッサム州カルビ族250件のデータを収集している.両地域は,社会経済条件が似通った条件にあるが,社会制度・政治制度が異なるため,制度の差異が女性のエンパワメントに与える影響を比較することが可能である.また,平成30年度の夏季にはバングラデシュのクルナ州において,スラムにおける女性のエンパワメント状況に関する予備調査を実施する予定である.これらの調査から得られた成果は,国内外の学会で報告し,学術誌への投稿を目指す.令和元年には、インド農村とバングラデシュでの調査結果に関する分析を継続する。インド農村での調査研究については、母系社会であるカシ族(Meghalaya州)と父系社会であるカルビ族(Assam州)との文化的な差異が、女性のエンパワメントに与える影響について分析を行う。この成果については、共同研究者が2019年6月にマレーシアで行われる国際学会にて成果を報告する予定であり、国際誌への投稿を行う。また、平成30年度にバングラデシュのクルナ州において行った調査結果については、必要に応じて補足調査を実施し、女性の公衆衛生に関する知識と行動について分析する。この成果についても、国内外の学会で報告し学術誌への投稿を目指す。
東アラブおよびトルコにおけるスーフィズム・聖者信仰複合の学際的研究

東アラブおよびトルコにおけるスーフィズム・聖者信仰複合について、諸概念に対する通説レベルの理解の再検討と、文献および現地調査に基づく詳細な実態研究の推進を旨に、各個に研究を進めるとともに、若手研究者に機会を与えることを意識して研究会を実施した。さらに、学会等で口頭により成果発表を行うとともに、成果刊行の準備を進めた。研究会は平成14年度4回、平成15年度6回を数えた。平成16年1月に開催した研究会は、2日間にわたり本研究の総括と展望を検討した。また、関連文献について東洋大学アジア文化研究所所蔵として一定の収集を行った。成果刊行については、平成16年度に後藤・三沢を担当として『東洋大学アジア文化研究所年報』39(2005)に和文で、赤堀を担当として『上智アジア学』22(2004)に英文で特集を組むべく執筆と編集を進めている。また、同年度に出版が決定している論集『イスラームの神秘主義と聖者信仰』(赤堀・東長・堀川徹編、東京大学出版会)にも、本研究の成果は十全に生かされている。今後は対象地域をより広くして、本研究の主題に関する総合的研究を展開する段階に進む予定である。成果発表としては、平成15年12月に九州史学会においてシンポジウム「歴史のなかのスーフィズム」を組織し、全研究分担者4名と研究協力者3名がこれに能動的に参加した。また、平成14年9月には第1回世界中東研究世界大会(於ドイツ・マインツ)において、東長・赤堀がパネル"Sufi Saints and Non-Sufi Saints : Sacredness, Symbolism, and Solidarity"を組織し、両名が研究発表も行った。東長は2004年3月に日本中東学会主催国際ワークショップ"Changing Knowledge and Authority in Islam"(於東京大学)でもセッションの組織と発表を行い、赤堀が司会を務めた。本年度は、スーフィズム・聖者信仰・タリーカ複合現象について、1)これら各々の概念に対する通説レベルの理解を再検討する作業と、2)文献およびフィールドワークに基づく詳細な実態研究とを行った。7月、11月、1月、3月の計4回催した国内研究会においては、以下のようにこの2つの作業が進められた。まず、概念研究については、第1回研究会において、赤堀が聖者信仰、東長がスーフィズムについて、第2回研究会において、研究協力者の矢島洋一(日本学術振興会)がタリーカについて、検討を行った。これらのなかで、既成概念の脱構築が図られ、2年目の再構築に向けての準備を整えることができた。他方、実態研究については、第2回第4回研究会において、後藤・赤堀・東長・三沢の各研究分担者を司会、ディスカッサントなどに据えつつ、多くの他研究者の協力を得て、現代モロッコの人類学的研究、近代イラク・中世エジプトの歴史学的研究に加え、地域間比較のために、明清時代中国のイスラーム神秘思想研究を取り扱った。本研究は、既成のディシプリンを超えた新しい研究手法の開発をその目標の一つとしているが、人類学・歴史研究・思想研究が一堂に会して議論することはこれに資するものであると考えている。本年度は、東アラブおよびトルコにおけるスーフィズム・聖者信仰複合について、緊密に連絡を取りつつ、各個に研究を進めるとともに、若手研究者に発表の機会を与え、研究分担者が比較考量の対象とすることのできる事例の検討を行い、成果発表の準備を進めた。研究会は3回を数え、うち7月および11月に開催した研究会では、研究協力者からイタリアにおけるキリスト教聖者信仰、オスマン朝期の戦士聖者、現代シリアの聖者信仰、19世紀エジプトのウラマーと聖者信仰など、聖者信仰関係の発表が行われた。1月には東洋大学の研修所を利用し、研究協力者を交えて2日間にわたる研究会を催し、中央アジアにおける聖者信仰、中世カイロにおける聖廟参詣に関する専門家の発表の他、以前から準備し、本研究の成果を加味して東京大学出版会から出版予定の『イスラームの神秘主義と聖者信仰』所収の論文について読み合わせを行って、より高度で整合性の高い論集とすべく努力を払った。なお、成果の公刊に関しては後述の他、平成16年度に上述の論集、また『東洋大学アジア文化研究所年報』において和文で、『上智アジア学』において英文で特集を組む準備を行っている。
甲状腺がんモデルマウスを用いたチロシンキナーゼインヒビターの抗がん作用の解析

本研究では新たなチロシンキナーゼ阻害剤によるRETの阻害効果を培養細胞および甲状腺髄様がんモデルマウスで示すことを目的とした。用いた2種類の阻害剤は変異RETを高発現する培養細胞株で濃度依存性にRETのリン酸化と下流のシグナル活性化を抑制した。また同時に細胞増殖・細胞運動・浸潤能も抑制することを示した。甲状腺髄様がんモデルマウスでは阻害剤投与でがん縮小効果が確認され、これら阻害剤の甲状腺髄様がん治療への臨床応用の可能性を示した。平成21年度は、未認可のキナーゼ阻害剤2種類を用いて主として培養細胞レベルでこれらの阻害剤のRETに対する阻害効果を解析した。まずはマウス線維芽細胞株NIH3T3細胞に多発性内分泌腫瘍症(MEN)2A型およびMEN2B型変異RET遺伝子を導入し恒常的に変異RET蛋白を発現する細胞株を用いて、2種類の未認可のキナーゼ阻害剤が細胞増殖に与える影響を検討した。変異RET発現細胞ではコントロール細胞に比べて増殖速度が速いが、阻害剤投与により増殖抑制効果が阻害剤の濃度依存的に認められた。増殖抑制効果はいずれの薬剤でもMEN2B型RETを導入した細胞でもっとも強く、続いてMEN2A型RETを導入した細胞であり、コントロール細胞でも増殖は抑制されるがその影響は変異RET導入細胞に比し小さかった。また、阻害剤を投与した時の細胞内シグナル伝達系への影響を阻害剤の濃度を0.01μM10μMの範囲で変えて検討した。ウエスタンブロッティングにてRET・SHCのリン酸化抑制が0.1μMの低濃度より阻害剤の濃度依存的にみられたが、下流のシグナル伝達系分子であるERK・MEK・AKTのリン酸化抑制は阻害剤濃度が10μMになってはじめて認められた。これらの結果よりこの2種類のキナーゼ阻害剤がRETリン酸化を効率的に抑制する有望な試薬であることが示され、RETおよびその下流のシグナル伝達系もあわせて抑制し、活性型変異RETが原因となった腫瘍に対して抗腫瘍効果が期待されることが明らかとなった。平成22年度は、未認可のキナーゼ阻害剤2種類を用いて培養細胞レベルおよびMoMuLV/RET-MEN2Aマウスを用いた個体レベルでこれらの阻害剤のRETに対する阻害効果を解析した。培養細胞ではマウス線維芽細胞株NIH3T3細胞に多発性内分泌腫瘍症(MEN)2A型およびMEN2B型変異RET遺伝子を導入し恒常的に変異RET蛋白を発現する細胞株を用いて、2種類の未認可のキナーゼ阻害剤が細胞運動・浸潤能に与える影響を検討した。コントロールとして用いた溶媒であるDMSOを投与した細胞に比べてこれらの阻害剤を投与した細胞では有意に細胞運動・浸潤能が抑制された。昨年これらの阻害剤が変異RET発現細胞に細胞増殖を抑制することが明らかにされたが、アポトーシスの誘導などがみられるかを次に検討したところ、阻害剤投与3時間ではアポトーシスは誘導されなかったが、24時間でアポトーシスが誘導されていることがウエスタンブロットで確認された。これらの結果よりこの2種類のキナーゼ阻害剤が活性型変異RET発現細胞の細胞運動・浸潤を抑制し、またアポトーシスを誘導することが示され、活性型変異RET発現腫瘍への抗腫瘍効果が期待されることが示唆された。またMoMuLV/RET-MEN2Aマウスに発生した甲状腺髄様がんおよび乳がんより培養細胞株を樹立した。これらの細胞ではRETタンパクが高発現しており、RETがリン酸化されて恒常的に活性化されていることが確認された。現在MoMuLV/RET-MEN2Aマウスを用いた個体レベルでの検討を続けており、十分な個体数を検討して阻害剤の有効性について解析していく予定である。平成23年度は前年度に樹立したMoMuLV/RET-MEN2Aマウス由来の甲状腺髄様がん細胞株および乳癌細胞株への未認可の2種類のキナーゼ阻害剤の効果を検討した。これらの細胞ではRETタンパクが高発現しており、RETが恒常的にリン酸化しRET下流のシグナル伝達系が活性化されている。これらの細胞を用いて阻害剤がRET下流のシグナルを抑制するかウエスタンブロッティングで検討したところ、阻害剤の濃度依存性にRETのリン酸化と下流のMEK,AKT,ERKなどのシグナルの活性化が抑制されることが明らかになった。また、細胞増殖・細胞運動・浸潤能に与える影響についても検討したところ、コントロールとして用いた溶媒であるDMSOを投与した細胞に比べてこれらの阻害剤を投与した細胞では有意に細胞増殖・細胞運動が抑制された。これらの結果および前年度までの多発性内分泌腫瘍症2A型、2B型変異RET導入細胞での検討結果から、今回用いた未認可の2種類のキナーゼ阻害剤は培養細胞レベルで変異RET活性を有意に抑制し、RETを標的とした治療薬として有望である可能性が示された。MoMuLV/RET-MEN2A

マウスを用いた個体レベルでも引き続きこれらの阻害剤の効果を検討したが、阻害剤投与群ではコントロール群に比べ甲状腺腫瘍サイズが有意に低下し、阻害剤による甲状腺髄様がん縮小効果が個体レベルで確認された。現在はマウスへの阻害剤投与前と投与後での血清カルシトニン値への効果の検討を続けているがまだ有意差のでる結果が得られていないため、今後十分な個体数を検討して阻害剤の有効性についてさらに解析していく予定である
アジアの高等教育を牽引する「内なる国際化モデル」の開発

欧米豪で進む高等教育の「内なる国際化」とりわけ留学生と国内学生の正課内外国際共修に着目し、国内の実態調査、海外施策・実践比較研究、日本をはじめとする非英語圏の高等教育現場に適した国際共修教授法の開発、また国際共修の効果検証を通して日本やアジアに特化した国際共修や「内なる国際化」の在り方を明らかにするという本研究の目的に沿って、日本における国際共修の実践実態の把握、「内なる国際化」が進む海外主要国の施策および実践比較研究を通して理論構築を行い、日本やアジア独自の国際共修を考察するための基礎研究を進めた。また、発展的・包括的な国際共修カリキュラムおよび教授法を開発し、国際共修の効果検証を正課外にも拡大することで海外留学の準備や代替としての国際共修を「内なる国際化」の枠組みで捉え、その有効性の明示と政策提言を行うための準備として、論文・学会発表で基礎研究の結果をタイムリーに発信した。具体的には、文献調査やペダゴジー研究を中心とした基礎研究の成果を国内外の学会で報告し、ワークショップでは、国際共修を実践する上での授業やシラバスのデザイン、教育実践者に求められるファシリテーション・コンピテンシー、課題及びその対処法、評価、について有益な議論を展開することが出来た。ワークショップの運営についても国際共修の研究者、教育実践者より建設的なフィードバックを得ることが出来、今後の研究の発展に資する知識基盤の形成につながった。また、国内における国際共修実態調査を実施するためのパイロット事例調査も実施した。日本の高等教育機関における国際共修の実践状況と課題を明らかにするために実態調査を計画しているがその準備にも着手し、来年度の発展研究に向けた下地作りを行うとともに、本年度実施したワークショップの発展版を国内外で実施するための申請作業を集中的に実施した。本年度に予定していた国際共修実態調査は、国際共修に関する書籍の編集作業に追われたり、研究デザインや担当がつめきれず、来年度への繰り越しを余儀なくされた。代わりに、パイロット調査を実施し国際共修の教授法のみならず効果検証にも焦点を当てた調査を進めることで計画を練り直し、結果的により網羅的な完成度の高い研究計画を立てることが出来た。また、来年度以降予定していた研究成果の発表については、既に異文化間教育学会、留学生教育学会、AIEA(Association of International Educators and Administrators)の研究大会にてワークショップ等の実施を通して前倒しで行うことが出来た。つまり、本年度と来年度の研究が一部入れ替わる形になったが、俯瞰すれば満足できる研究成果をあげることが出来た。研究チームのメンバーがそれぞれプロジェクトに貢献し、上記のワークショップに参画したが、中には予定が合わず、協働の機会に恵まれないメンバーもいた。一方で、研究プロジェクトチーム外の研究者との連携が生まれ、研究に新しい側面での発展が見られたため、来年度は一部メンバーを入れ替え研究を推進することにした。具体的には、AIEAで共同発表を行った他大学のメンバーは国際共修に関する研究や教育を実践しているだけでなく、ノウハウを拡散するための教職員ワークショップのあり方をも研究テーマとしている。また、現在、共同研究を企画し始めた非メンバーは、本研究では未着手の正課外の国際共修に関心を持っており、来年度の連携の発展次第ではメンバーに招聘することも検討したいと考えている。このように、本プロジェクトの推進を通して新しい連携が生まれ、研究ネットワークが広がったことも予想していなかった展開であり、研究計画の変更がプラスに働いたと言える。来年度は、基礎研究(日本の高等教育機関における国際共修実践実態調査)及び応用研究(海外の理論や実践の日本への適用検討)を実施する。具体的には、国際共修実践校を対象に、国際共修実践の有無、実践経緯、形態、カリキュラム内位置付け、単位付与、指導言語、学習到達目標、授業の課題、評価、成果検証、実践上の課題等を中心にサーベイを用いて調査し、特色ある取り組みについては、フォローアップ事例調査をヒアリングおよび訪問・視察により実施する。また、国際共修関連理論の整理と海外実践の比較研究を通して、多民族国家の欧米豪で発展した理論の日本やアジアの高等教育現場への導入がどの程度、妥当であるか検証を行う。研究の途中経過を研究会、学会、国際シンポジウム等で報告し、国際共修の研究者、教育実践者との議論を通して、本研究の最終目標であるアジア型の国際共修モデル構築に向けた準備につなげる。同時に、国際共修の実践例が少ないアジアでも事例研究を行い、共同研究者を募り、教育実践者と情報交換をしながら、最終的に研究ネットワークもしくは拠点を形成する。具体的には、既存の西洋をベースとした理論研究、日本・アジアにおける理論構築の基盤作り、欧米豪の実践比較研究をもとに日本およびアジア独自の国際共修のあり方および理論構築をグラウンディッド・セオリー・アプローチを用いて実施する。日本およびアジア特化型カリキュラム・教授法の開発に努めるとともに、効果検証にスポットライトを当てた研究を推進する。学習者の到達目標、実践、評価、学習成果の連動と、専門、習熟度、国際経験等に基づく発展的研鑽を中心に分析を進め、正課のみならず正課外にも研究対象を拡大する。将来的に、「内なる国際化」推進に向けた政策提言につなげるため、これらの成果を国内外の学会等で積極的に情報発信し、再来年度の書籍執筆に向けた準備を進める。欧米豪で進む高等教育の「内なる国際化」とりわけ留学生と国内学生の正課

内外国際共修に着目し、国内の実態調査、海外施策・実践比較研究、日本をはじめとする非英語圏の高等教育現場に適した国際共修教授法の開発、また国際共修の効果検証を通して日本やアジアに特化した国際共修や「内なる国際化」の在り方を明らかにするという本研究の目的に沿って、日本における国際共修の実践実態の把握、「内なる国際化」が進む海外主要国の施策および実践比較研究を通して理論構築を行い、日本やアジア独自の国際共修を考察するための基礎研究を進めた。また、発展的・包括的な国際共修カリキュラムおよび教授法を開発し、国際共修の効果検証を正課外にも拡大することで海外留学の準備や代替としての国際共修を「内なる国際化」の枠組みで捉え、その有効性の明示と政策提言を行うための準備として、論文・学会発表で基礎研究の結果をタイムリーに発信した。具体的には、文献調査やペダゴジー研究を中心とした基礎研究の成果を国内外の学会で報告し、ワークショップでは、国際共修を実践する上での授業やシラバスのデザイン、教育実践者に求められるファシリテーション・コンピテンシー、課題及びその対処法、評価、について有益な議論を展開することが出来た。ワークショップの運営についても国際共修の研究者、教育実践者より建設的なフィードバックを得ることが出来、今後の研究の発展に資する知識基盤の形成につながった。また、国内における国際共修実態調査を実施するためのパイロット事例調査も実施した。日本の高等教育機関における国際共修の実践状況と課題を明らかにするために実態調査を計画しているがその準備にも着手し、来年度の発展研究に向けた下地作りを行うとともに、本年度実施したワークショップの発展版を国内外で実施するための申請作業を集中的に実施した。本年度に予定していた国際共修実態調査は、国際共修に関する書籍の編集作業に追われたり、研究デザインや担当がつめきれず、来年度への繰り越しを余儀なくされた。代わりに、パイロット調査を実施し国際共修の教授法のみならず効果検証にも焦点を当てた調査を進めることで計画を練り直し、結果的により網羅的な完成度の高い研究計画を立てることが出来た。また、来年度以降予定していた研究成果の発表については、既に異文化間教育学会、留学生教育学会、AIEA(Association of International Educators and Administrators)の研究大会にてワークショップ等の実施を通して前倒しで行うことが出来た。つまり、本年度と来年度の研究が一部入れ替わる形になったが、俯瞰すれば満足できる研究成果をあげることが出来た。研究チームのメンバーがそれぞれプロジェクトに貢献し、上記のワークショップに参画したが、中には予定が合わず、協働の機会に恵まれないメンバーもいた。一方で、研究プロジェクトチーム外の研究者との連携が生まれ、研究に新しい側面での発展が見られたため、来年度は一部メンバーを入れ替え研究を推進することにした。具体的には、AIEAで共同発表を行った他大学のメンバーは国際共修に関する研究や教育を実践しているだけでなく、ノウハウを拡散するための教職員ワークショップのあり方をも研究テーマとしている。