hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動的階層構造を持つ液晶秩序の構築と金属融合ハイブリッド材料の創製

分子内に複数の液晶形成基を持つ超分子が種々の階層構造液晶相を構築することが知られており、通常の棒状分子からなる液晶相にはないユニークな機能を発現する。本研究課題では、金属融合を念頭に置き、テンプレートとして有用な動的階層構造を持つ液晶相の構築を目標とした。ダイナミクスを伴う動的秩序の階層性を分子レベルで制御し、ブルー相およびサイボタクチックネマチック相を発現させた。ブルー相の分子設計指針:ブルー相は二重ねじれ構造を持つシリンダーの配列により形成される階層構造液晶であるが、通常の棒状ネマチック液晶分子では長軸回りの対称性が高く、二重ねじれが安定化しない。そこで、分子二軸性を持つ板状分子であれば長軸に垂直な二つの短軸が存在し、キラル化合物の添加により二重ねじれが安定化するとの仮説のもとに検討した。ネマチック性の高い液晶形成基をスペーサーを介してカテコールあるいはビフェニルにつないだU型化合物を合成した。合成したU型化合物に強いねじり力を持つキラル化合物を混合し、その相転移挙動を観察した。ブルー相発現と分子構造に由来する性質(ねじり力、弾性定数、分子二軸性)の相関を調べたところ,通常考えられているねじり力の強さではなく、分子二軸性が重要であることがわかった。また,板状構造が柔らかいと想定されるビフェニル誘導体においては格子構造を持つキュービックブルー相に加え、アモルファスブルー相も幅広い温度範囲で発現した。ブルー相の安定化のみならず、作り分けの指針が得られた。サイボタクチックネマチック(Ncyb)相の安定化:Ncyb相では層秩序を持つクラスターが生成消滅を繰り返している。末端にヒドロキシ基を持つ棒状化合物が28Kの温度幅のNcyb相を発現した。水素結合によるミクロ相分離に由来する平行配列とエントロピー項に由来する反平行配列の競合がクラスターの生成消滅の駆動力になったと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、ダイナミクスの階層を液晶相に導入することで新規な運動モードを持つ高次構造を創成し、その方法論を動的融合マテリアル構築に提供することにある。得られる有機材料は揺らぎを持つ柔らかい素材であり、金属融合によりバイオミネラリゼーションにならう有機/無機ハイブリッド材料の創製、高画質表示媒体さらには医薬品への展開も期待される。本研究の特色は液晶相を形成する複数の要素を競合させることでフラストレーションを生じさせ、揺らぎを持つ動的階層構造を構築することにある。水素結合、ハロゲン結合、イオン相互作用などの比較的強い分子間相互作用とファンデルワールス力などの弱い相互作用を分子に組み込み、両者を競争させ強い相互作用を調節することで動的挙動を伴う秩序が出来ると考えている。本研究課題では、金属融合を念頭に置き、テンプレートとして有用な動的階層構造を持つ液晶相の構築を一つの目標としており、平成23年度の成果として以下の階層構造液晶構築の新しい方法論3件が得られた。(1)新規なキラル三量体液晶を設計・合成し、分子形状、分子長軸方向のダイポールモーメントおよびキラリティーの競合により、分子の傾く向き(方位角方向)のランダムさを特長とする極性階層構造液晶相を形成することを明らかにした。(2)階層構造液晶相であるブルー相の発現温度幅を広くする方法論を検討するためにU型化合物を合成し、キラル化合物との混合によるブルー相の発現を調べた。その結果、ブルー相の温度幅拡大には分子二軸性の導入が有効であること、さらにはそれがベンド変形の弾性定数を小さくすることと相関があることを明らかにした。(3)層秩序を持つネマチック相(Nc相)の温度幅拡大にアルコキシ基の導入が有効であった。

末端にヒドロキシ基を持つ棒状化合物が28Kの温度幅のNcyb相を発現した。水素結合によるミクロ相分離に由来する平行配列とエントロピー項に由来する反平行配列の競合がクラスターの生成消滅の駆動力になったと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。新規なキラル三量体液晶を設計・合成し、それが新しいタイプの動的階層構造液晶相であることを見つけた。(J. Phys. Chem. C2012, 116, 8678)24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)極性階層構造液晶をテンプレートとした金属の融合テンプレート液晶相に金属を融合させるために配位場と液晶形成基を併せもつ分子を設計し、そこに金属を取り込ませた後に、液晶相にこの金属錯体を添加する(2)ブルー相液晶への金属の融合本項目については、弘前大学において温度幅の広いブルー相液晶材料を開発する。開発したブルー相材料をAO2班(構造構築班)九州大学菊池グループおよびAO3班(機能開拓班)大阪大学尾崎グループに提供し、共同研究を実施する。(3)層秩序を持つネマチック相(Nc)への金属の融合室温を含む広い温度範囲でNc相を発現する液晶組成物を開発する。次に、(1)で合成した金属錯体をこの液晶組成物に添加し、その構造を調べる。
純粋持株会社の経済効果の国際比較研究

1997年に独占禁止法が改正され,純粋持株会社が50年ぶりに解禁された。純粋持株会社も含めた組織改革に関する議論が数多くなされている。本研究では上場製造業企業を対象に質問票調査を行い,176社から回答を得た。それによると,約7割の企業が何らかの形で事業部門制の組織構造をもっており,組織改革も積極的に行われていた。また純粋持株会社に対する期待,関心も高く,約7割の企業が何らかの関心を示しているが,実際に検討段階に入っている企業は15%程度にとどまっている。企業が実際に検討段階に入れない要因として最も大きいものは連結納税制度の未整備であるが,その他にカンパニー制など,現行の組織構造を工夫することにより,同様の効果を得られると考えている企業が多いこともある。ただ事業部制組織構造内部の意思決定システムは欧米に比べて分権化が後れており,事業部長等の意思決定権限はかなり限られたものとなっている。ヨーロッパにおいては持株会社を禁止する規定は従来からなく,持株会社は歴史的には大きな役割を果たしてきた。ただ今日においては持株会社という形態を取ること自体はあまり意味がないとされ,議論の中心は本社と各事業部がどのような関係をもって,本社が事業部をどのようにコントロールしていくかということに移っている。インタビュー調査によると,イギリスのある大企業はかなり分権化が進み,非常に小さな本社が実現されており,約5万人の従業員を約100人の本社でコントロールしている例もみられた。日本でもカンパニー制の導入により,小さな本社と分権化された組織構造を実現しようとする動きはあるが,本社と事業部の関係は手探りの状態であり,組織改革が頻繁に行われているのが現状である。純粋持株会社も含めた組織構造,特に内部の意思決定システムに関する議論を今後さらに進めていく必要がある。純粋持株会社の解禁をめぐる議論が数多くなされ,多くの企業の関心を集めている。質問票調査では上場企業の7割,未上場企業の4割が何らかの関心を示していることが明らかになった。しかし実際に純粋持株会社に移行した企業は限られており,支配的な組織形態には至っていない。一方でカンパニー制を導入する企業はかなりの数に上っており,企業の組織改革,特に事業部レベルヘ権限委譲を行うことにより,意思決定の迅速化をはかり,環境変化へ対応しようとしている姿が伺える。純粋持株会社という法律上の形態がどの程度戦略的に有効かは議論の分かれるところであり,否定的な意見も多い。ただ,競争のグローバル化に伴う企業の海外進出に際しては,海外において持株会社を設立することにより,税負担が軽減され,グループの競争力が強化されると指摘する研究もある。一方ヨーロッパにおいては持株会社を禁止する規定は従来からなく,持株会社は歴史的には大きな役割を果たしてきた。イギリスでは持株会社形態を採用することによって,同族企業の勢力が維持された。もっともそれによってイギリスの企業の競争力が低下したという意見が多く見られるように,今日においては持株会社という形態を取ること自体はあまり意味がないとされ,議論の中心は本社と各事業部がどのような関係をもって,本社が事業部をどのようにコントロールしていくかということに移っている。日本企業においてもカンパニー制のように,擬似純粋持株会社と呼べるような形態が多く,法律上の形態よりも,本社と事業の関係をいかに作っていくかがより重要な問題となるであろう。そのような現状を考慮して,純粋持株会社という形態にとらわれず,実質的な組織構造,組織における意思決定の過程を詳細に研究する必要性があるといえる。
ローマ字本キリシタン資料の偏在的子音分布から再検討する日本語形態・音韻論史

本研究では、ローマ字本キリシタン資料の拗音節に見られる子音の偏在的分布に関する音声学的知見を以て、(1)奈良時代の上代特殊仮名遣いイ列・エ列にもこれらと類似した子音の偏在的分布が見られる要因は何か、(2)日本語動詞の活用という形態論的側面にも子音の偏った分布が確認されるのか否か、(3)硬口蓋化以外にアクセントもキリシタン資料に関与しているのか否かについて検討した。結果、(1)には硬口蓋化子音の通時的・通言語的特性が影響していると推定されること、(2)には動詞の活用という形態論的側面においても子音の偏在性が認められること、(3)キリシタン資料にもアクセントの反映が一部あることが明らかになった。本研究の目的は、16-17世紀のローマ字本キリシタン資料から得られた硬口蓋化と子音の相関性に関する知見を以て、日本語史に残された音韻論・形態論的問題について新たな解釈を提示することである。特に(1)キリシタン資料の拗音節表記と上代特殊仮名遣のイ列・エ列おける表記の分布がほぼ一致することを、硬口蓋化が子音に及ぼす通言語・通時的特徴の観点から解明すること、(2)キリシタン資料の拗音節に認められた子音の偏在的分布が、日本語動詞の活用という形態論レベルでも関連しているか否かを明らかにすることである。本年度は上記の目的を達成するための基礎的段階と位置づけ、資料の読解と用例収集・整理を中心に行った。(1)に関しては、硬口蓋化の影響により、キリシタン資料の特定の子音で「e」と「i」で揺れている表記の音価を推定するため、当時のポルトガル語文献Grammatica Da Lingoagem Portuguesa(1536)やOrthographia da Lingoa Portuguesa(1576)等の読解を進めた。結果、「e」の表記には二つの異なる音素が充てられており、当時から表記法において議論があったことが判明した。他にも、世界の諸言語における硬口蓋化と子音との相関性について調査しそれらの通言語的特徴をまとめた。さらに上代特殊仮名遣については、有坂秀世、河野六郎などの先行研究を整理し、重紐との関連について再検討した。また(2)に関しては上代中世末までの動詞を収集し、活用する行を子音の調音点別に分類したデータベースを作成した。本年度は特に上代語を中心に行い、出現時期の偏在や各動詞の特色について考察した。本年度は、キリシタン資料の日本語拗音節におけるローマ字綴りを韻律的側面(主にアクセント)から検討し、qioqeoのように「i」と「e」の表記で揺れている箇所には、日本語の高低アクセントが関与している可能性があることを指摘した。具体的には、語頭で上昇調となる低アクセントの音節では「e」が多く現れるのに対し、反対に、語頭・語中末を問わず高平調や下降調となる高アクセントの音節では「i」の表記が多く現れることを明らかにした。この結果は、オ段拗長音の開音・合音のどちらでも等しく現れており、散発的な表記上のミスではなく、体系立った音声的要因によって記されていることが窺えた。一般的に聴音においては高アクセントが狭母音で聞き取られやすいことを勘案すると、これらは、キリシタン資料作成者であるポルトガル人の聴覚的要因により、高アクセントの音節が「i」で、低アクセントの音節が「e」で聞き取られ、記されたと考えられる。これまでの研究ではqioqeoの揺れは調音上の問題に起因すると考えていたが、聴音上の問題も介在していることが明らかになった。また、上代特殊仮名遣いのイ列・エ列とキリシタン資料の拗音節の分布が一致する要因についても検討を行い、筆記者の母語と日本語の音素数の相違が関与していることを確認した。さらに中古から中世にかけての動詞の収集も行い、昨年度収集した上代語の動詞のデータと対照させて、「活用する行」における子音の偏在的分布についても追究した。結果、当初の予想とはやや異なる調査結果を得たが、従来行われていなかった通時的変遷を描き出すことには一定の成果を上げた。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本語学26年度が最終年度であるため、記入しない。ポルトガル語文献の読解に予定よりも時間がかかり、中古中世の動詞の収集・整理に十分手が回らなかったため。ポルトガル語文献に基づく音価推定をさらに進めると共に、これまでの調査では欠けていたアクセントの観点からの考察を行う。16世紀ポルトガル人の日本語の聞き取り(特に拗音節)において、高低アクセントが影響していたか否かを検証し、表記への反映具合を検討する。また、前年度に調査が遅れがちであった上代特殊仮名遣と重紐の相関性を検討し直し、これらとの類似点がキリシタン資料にも確認できるかどうかの検討、及び、理論化を行う。

そして、中古中世末の日本語動詞を収集し、活用する行における子音の偏在的分布をデータ化した上で、前年度の成果と合わせて通時的な変遷について考察する。以上の研究成果をまとめ、学会発表と学術論文誌への投稿を行う。
口唇口蓋裂における早期母子相互作用の臨床的検討

本研究の目的は,口唇口蓋裂(Cleft Lip and/or Palate: CLP)の子どもとその家族に対する有効な心理的援助を実現するための方法論を提示することである。そのため(1)CLP児の母子関係に潜在する心理的問題,(2)CLPによる障碍が子どもの対他者関係,特に家族に及ぼす影響,(3)成人CLP者の回想における母子関係の変容過程を検討した。結果は,(1)関係性構築の阻害要因と促進要因,(2)構音障害への対処の重要性,(3) CLP者の人生岐路におけるレジリエンス(回復力)という観点から考察された。本研究の目的は,口唇口蓋裂(Cleft Lip and/or Palate; CLP)をもって生まれた子どもとその家族に対する有効な心理的援助を実現するための方法論を確立するために,母子間の相互作用に着目し,CLPに関わる心理的問題の発生と展開過程を明らかにすることである。本年度は以下の3点について検討した。(1)言語聴覚士および口腔外科医師によって「心理的問題」の存在を疑われ,臨床心理士に面接を依頼された事例を対象とした面接調査の実施(昨年度より継続中):就学前の患児の母親が育児に不安を抱くきっかけとなったのは,乳幼児健診および就学時健診において言葉の遅れや発達障害の疑いを指摘されたことであったという報告が多く,乳幼児期からの継続的な発達フォローが必要であることが確認された。(2)CLPチーム医療における臨床心理士の役割に関する検討:これまでの臨床実践の経験および文献調査を通して,周産期・乳児期,幼児期前期,幼児期後期,学童期,青年期の各年齢段階別に発生が想定される心理的問題を列挙し,スクリーニング調査項目の原案を提示した。(3)CLP告知をめぐる親子関係の混乱に関する事例研究:幼児期後期から学童期にかけて一部の養育者を悩ませるのが「児にどのように本当のことを伝えるのか?」という問題である。本年度は告知を受けて親子関係が揺らいだ体験をし,かつそれを自分なりに消化できたと自認する成人CLP者に協力を依頼し,これまでの人生経験を物語ってもらった後,それを研究者とともに整理する中で,子どもの側が望む告知のあり方を検討した。本年度の成果は,CLPの患児と養育者に対する心理的支援に関して具体的な示唆を提供できるものである。(1)言語聴覚士および口腔外科医師によって「心理的問題」の存在を疑われ,臨床心理士に面接を依頼された事例を対象として面接を実施し,母子間のコミュニケーションに問題が発生する契機を調査した。その結果,多くの事例において出生時に保護者が体験した心理的動揺や葛藤が未解決なままその後の関係性の発達を不安定にしていることが確認された。また母親が「子どもとのつきあい方がわからない」と訴える背景には,同年齢の他児や同胞との比較に基づく子どもの行動上の問題の拡大評価があると考えられた。(2)思春期に社会的不適応を呈した事例では,口蓋裂による言語障害が仲間づくりを困難にしており,言語治療の重要性が再確認された。また家庭での言語訓練や口腔外科手術のための入院は子どもと親との関係に影響を与えており,特に入院という出来事を家族システムを変化させる機会として活用できる可能性が示唆された。(3)母子相互作用の観察プログラムの作成にあたり,間主観的関係性を評価するための具体的視点をいかに設定するかに関して,研究会・ワークショップ等で情報収集と意見交換を行った。本年度の成果は,CLPチーム医療のあり方に対して具体的な示唆を提供できるものである。得られた知見をもとに次年度は心理的問題のスクリーニング調査を実施し,他職種スタッフと問題を共有するための研修を行う予定である。本年度はCLPの治療を終え,現在CLPのチーム医療に専門職として関わっている成人CLP者を対象として,彼らの体験すなわち(1)CLPであるという現実とどのようにつきあってきたか,(2)CLPをめぐって親や家族,周囲の人々との関係でどのような問題を感じ,(3)それにどのように対処してきたかに関する語りを収集し,複線径路・等至性モデル(TEM)による質的分析を行った。その結果,自分がCLPであるという事実を知ったときのインパクトはそれまでの母親との関係性のあり様と連関しており,CLPへの理解が進むとともに子どもからみた母親像が変容していく過程が浮き彫りにされた。また現在の専門職への針路選択にあたって,自分自身の経験をこれから生まれるCLP児とその母親に還元していこうという未来志向的な自己決定がなされていた。研究成果の一部は「告知をめぐる自己像・母親像の動揺および自分が母になることに及ぼすCLPの影響」と題して14th World Congress of World Association of Infant Mental Healthで発表し,国内外の乳幼児精神保健に関わる臨床心理士,小児科医師,看護師に口唇口蓋

裂児と家族への心理的援助の必要性を伝えることができた。本研究の目的は,口唇口蓋裂(Cleft Lip and/or Palate: CLP)をもって生まれた子どもとその家族に対する有効な心理的援助を実現するための方法論を確立するために,母子間の相互作用に着目し,CLPに関連する心理的問題の発生と展開過程を明らかにすることである。本年度はこれまで収集してきた面接調査記録の中から,特に母親との関係において認められた問題場面に焦点を当て,関係性構築に対する阻害要因と促進要因を抽出することを試みた。その結果,阻害要因としては「障碍に対する未解決な心理的動揺」「他者のまなざしに対する防衛的態度」「遺伝に関わる将来展望」「育児に対する強い緊張感」「発達障碍の可能性に対する拡大評価」が,促進要因としては「児の成長・発達」「治療の進展」「医療関係者からのアドバイス」「家族の支え」「当事者同士の情報交換」の存在が示唆された。成人CLP者の針路選択プロセスに関する研究(昨年度より継続中)では,複線径路・等至性アプローチ(TEA)に準拠し,体験の意味の変容過程を整理した。研究成果の一部は「CLP児の母親イメージが自己のとらえ直しに及ぼす影響」と題して15th World Congress of the World Association for Infant Mental Healthで発表し,口唇口蓋裂の親子の現状と心理的援助の必要性を国内外の乳幼児精神保健に携わる臨床心理士,医師,看護師,助産師に伝え,さらに議論を深める予定である。本研究の目的は,口唇口蓋裂(Cleft Lip and/or Palate: CLP)の子どもとその家族に対する有効な心理的援助を実現するための方法論を提示することである。そのため(1)CLP児の母子関係に潜在する心理的問題,(2)CLPによる障碍が子どもの対他者関係,特に家族に及ぼす影響,(3)成人CLP者の回想における母子関係の変容過程を検討した。結果は,(1)関係性構築の阻害要因と促進要因,(2)構音障害への対処の重要性,(3) CLP者の人生岐路におけるレジリエンス(回復力)という観点から考察された。本年度はCLPチーム医療に携わる専門職に就いた当事者を対象に面接調査を行った。長時間の面接を複数回実施する必要があったが,対象者の都合の良い日時に調査を行うためには種々の制約が発生し,十分な聴取が実現したとは言い難い。来年度も引き続き新規の対象者への調査を行うと同時に,必要があればこれまでの対象者にも再調査を依頼し,ナラティヴデータの質を高める必要がある。(再調査については対象者の同意を既に得ている。)なお研究開始時に計画していた大学附属病院CLP専門外来の患者を対象にした研究に関しては,治療チームのスタッフの異動の影響を受け,遂行が困難な状態が続いている。来年度は研究計画を見直し,これまでに得られた知見を臨床場面で検討するための新たな方法を策定する必要がある。臨床心理学(1)本年度に引き続き,CLP治療の専門職を選択した成人CLP者を対象にした面接調査を行う。
遺伝的アルゴリズムによる3次元粒子画像流速計測法

本研究は,粒子追跡(Particle-Tracking Velocimetry: PTV)技術の発展と3次元流速計測の実用化を図るために,遺伝的アルゴリズムをPTVの画像解析原理に初めて導入し,流れ場の流速計測を高速度な画像処理で実現できる新しい画像解析手法について研究開発を行ったものである。研究の実施計画に従って成果を以下に整理する。1.システムの構成本研究においては,流速計測の対象となるトレーサ粒子の分布を画像データとして記録するために,複数のカメラを用いた画像処理システムを構成するとともに基本的なソフトウェアの開発を完了した。2.3次元粒子分布画像の再構成の開発本研究においては,複数のカメラにより得られた粒子分布の2次元投影画像に対して,遺伝的アルゴリズムを用いて3次元の粒子分布画像を求める新しい再構成手法を提案し,その画像処理原理を明らかにした。また,パーソナルコンピュータ上で動作するソフトウェアを開発した。3.3次元PTVの開発本研究においては,時間的に連続な2時刻の3次元粒子分布画像を対象にして,再度遺伝的アルゴリズムにより3次元PTVを実現する新しいアルゴリズムを開発した。さらに,本手法は画像処理の原理上,工学分野で重要な乱流場においても3次元の流速ベクトル分布が測定可能であることの知見を得た。4.コンピュータシミュレーションによる検討本研究では開発した画像計測法の動作を確認するために,3次元空間に100個のトレーサ粒子をコンピュータ上に仮想して分布させ,その粒子分布を対象に3次元PTVを実施した。その結果,本手法は3次元PTVとして精度上十分な性能を有することが明らかになった。今後の展開としては,石油タンクの災害などの原因となる帯電液体を対象にして,帯電液体の電気流体学的現象の新しいデータと多くの知見を得るために,本手法の応用研究を開始したいと考えている。
膜融合型薬物運搬体としての細胞融合リポソームの開発研究

リポソームは、生体への薬物運搬のためのキャリヤ-として広く薬学領域で詳しく研究されてきている。しかし、リポソーム膜が細胞膜と直接融合することは、特殊な例外を除いては起こらす、細胞への物質導入を行うことはできない。一方、センダイウイルス(HVJ)は、細胞膜と直接融合することにより、ウイルス・ゲノムを細胞内に導入する。本研究は、HVJの感染の仕組みを利用し、リポソームにウイルスの膜融合能を付与することにより、細胞融合能力を有するリポソームを作製し、リポソーム内に封入した物質を自由に、効率良く細胞内に導入しようとするものである。そこで、細胞融合リポソーム(FL)の物質導入におよぼすリポソーム側の条件等について検討し、調製および精製法を確立したうえで、このFLを用いて生理活性蛋白質および遺伝子を導入し、その導入量および活性発現効率を検討した。まず、脂質組成として、ホスファチジン酸、卵黄レシチンおよびコレステロールを含む負電荷リポソームを用いた時、細胞内物質導入効率が最も優れていた。また、リポソーム中のコレステロール含量およびガングリオシド(シアル酸を含む糖脂質)の有無は、FLの物質導入効率に影響を与えなかった。しょ糖密度勾配遠心法によりFLを完全に精製することに成功した。この完全精製したFLは1枚膜の脂質二重層からなり、HVJの外膜と同様のスパイク構造を有し、粒子経は200300nmであった。また、細胞融合リポソームは体積計算よりHVJとリポソームの1対1の融合体であること、HVJと同様の融合活性を有していること等を明らかにした。さらに、FLは様々な種や組織の細胞に対してもほぼ同じ効率で蛋白質や遺伝子を導入が出来ることを明らかにした。遺伝子導入においてFLは短時間の細胞との接触においても高い遺伝子発現を示した。以上、FLの調製および精製法を確立し、蛋白質や遺伝子等の細胞内物質導入ベクターとして有用性を明らかにした。これまでに細胞融合リポソームに関してはHVJの膜タンパク質を膜に組み込んだ再構成リポソームの試みや、リポソームとHVJの融合について種々の検討が行われてきた。しかし、細胞融合リポソームの物質導入におよぼすリポソーム側の条件等についての検討はない。そこで、膜融合型リポソームの調製および精製法を確立し、DDSにかなう、高い効率で物質導入が可能な細胞融合リポソームの作製方法の確立を試み以下の結果を得たので報告する。まず、リポソーム脂質組成を種々検討したところホスファチジン酸:卵黄レシチン:コレステロール=1:4:5からなる負電荷リポソームを用いた場合、細胞内物質導入効率が最も優れていた。また、HVJと細胞が融合するとき、HVJのHN蛋白質が細胞表面上のシアル酸と結合し、F蛋白質が細胞膜のコレステロールと相互作用を起こし、融合が惹起されると考えられている。そこでコレステロール含量を変化させたリポソーム、またガングリオシド(シアル酸を含む糖脂質)を導入したリポソームを用いて検討したが、どちらも物質導入効率に変化は見られなかった。また、細胞融合リポソームを製剤として利用する際には、遊離のHVJを完全に取り除き、有効性と安全性、さらに信頼性の高いものにする必要がある。我々は、HVJとリポソームの比重の差を利用して、しょ糖密度勾配遠心法により遊離のHVJとリポソームを除き、細胞融合リポソームだけを完全に精製することに成功した。この完全精製した細胞融合リポソームは電子顕微鏡写真より1枚膜の脂質2重層からなり、HVJの外膜と同様のスパイク構造を有していること、粒子経200300nmの均一な粒子であり、体積計算よりHVJとリポソームの1対1の融合体であること、HVJと同等の融合活性を有していること等を明らかにした。現在、この細胞融合リポソームを用いて遺伝子等の導入量および活性発現効率の定量化の検討を行っている。

また、細胞融合リポソームは体積計算よりHVJとリポソームの1対1の融合体であること、HVJと同様の融合活性を有していること等を明らかにした。さらに、FLは様々な種や組織の細胞に対してもほぼ同じ効率で蛋白質や遺伝子を導入が出来ることを明らかにした。遺伝子導入においてFLは短時間の細胞との接触においても高い遺伝子発現を示した。以上、FLの調製および精製法を確立し、蛋白質や遺伝子等の細胞内物質導入ベクターとして有用性を明らかにした。将来の細胞性製剤、遺伝子療法さらにはバイオテクノロジー医薬品のDDSを考えた場合、遺伝子や高分子生理活性蛋白質をヒト組織細胞内に自由に、高い効率で導入できる運搬体の開発は、最も重要かつ有効な手段である。我々は昨年度、効率よく細胞膜に融合し、物質導入できる細胞融合リポソームを作製し、その精製方法を確立した。本年度はこの細胞融合リポソームを用いて生理活性蛋白質および遺伝子を導入し、その導入量および活性発現効率の定量化の検討を行い、以下の結果を得たので報告する。まず、細胞融合リポソームの生理活性蛋白質導入活性はジフテリア毒素フラグメントA(DTA)を用い、殺細胞効果を調べることにより評価した。。DTAは細胞外では全く毒性を示さず、また単独では細胞質内に入ることは出来ない。しかし、細胞質内に導入されれば強い殺細胞作用を有しているため、膜融合を評価するマーカーとしては優れた蛋白質である。DTA封入細胞融合リポソームは濃度依存的に殺細胞作用を示し、全ての細胞にDTAを導入することができ、その導入効率はintactなセンダイウイルスと同等であった。細胞融合リポソームの物質導入効率はリポソームに比べて1000倍以上高く、様々な種や組織の細胞に対してもほば同じ効率で物質導入が出来ることを明らかにした。また、細胞融合リポソームの遺伝子導入活性はモデル遺伝子としてルシフェラーゼ発現プラスミドを用いて検討した。細胞融合リポソームはルシフェラーゼ遺伝子を効率よく細胞内に導入することができ、その発現は遺伝子導入の2日後に最大を示し、4日目まで高い活性を維持した後減少した。また、細胞融合リポソームはわずか1分間の細胞との作用においても、90分間処理の時の35%ものルシフェラーゼ活性を示し、短時間の細胞との接触においても高い遺伝子発現を示すことを明らかにした。現在、細胞融合リポソームの遺伝子導入ベクターとしての有用性について検討を行っている。
尿成分の変化による成長期における過剰運動防止マーカーの研究

尿成分の変化による過剰運動防止マーカーを求めて、各種走運動前後の尿中の総蛋白濃度やパターン及びalkaline phosphstase (ALP)を検討してきた。総蛋白濃度、ALP活性共にトライアルの終了後5-15min fractionか1h fractionにピークを示し3h fractionにはトライアル前の値にほぼ一致している。しかし、ALP活性についてはトライアル後の尿には高分子域のALPバンドの活性増加の傾向があった。トライアルの強度及び持続時間と尿ALPの活性及びisozymeには明確な傾向はなかったが、しかし、ブタノール抽出した場合には電気泳動で腎の皮質及び髄質のALPと一致した移動度のALPがトライアル後の尿に確認された。PIPLCにも反応したことから、トライアル後には細胞膜に結合したALPが腎からも遊出したと考えられる。このことは、尿中のMm-ALPが走運動を主体とした運動においては運動強度のマーカーと成りうる可能性を示唆したものと考える。今後は、その意義を他のスポーツについても検討したい。また、ALPは骨代謝のマーカーでもあることから、現今、社会的問題ともなっている骨粗鬆症(osteoporosis)なども視野に入れ、さらにスポーツと尿ALPの関係を追求したいと考えている。本次研究の健常な男子大学生の400mの全力走運動後のPAGEによるALPのサイモグラムでは3km走後の場合に比較して全体のALP活性のうちMn-ALPの割合が多く観察された。このことは、運動強度が400m走のように強いときは、循環血液に由来する通常サイズのALPに糸球体や尿細管の細胞に由来する膜結合型のMm-ALPが強度の弱い運動の時よりも多く加わる結果と考えられた。このような研究結果から尿中のMm-ALPは陸上競技等においては運動負荷強度の十分なマーカーとなり得る可能性があると考えられる。今後はその他のスポーツ種目との比較や成長過程との関係からその意義をより深く検討する予定である。尿成分の変化による過剰運動防止マーカーを求めて、各種走運動前後の尿中に総蛋白濃度やパターン及びalkaline phosphstase(ALP)を検討してきた。総蛋白濃度、ALP活性共にトライアルの終了後5-15min fractionか1h fractionにピークを示し3hfractionにはトライアル前の値にほぼ一致している。また、ALPは骨代謝のマーカーでもあることから、現今、社会的問題ともなっている骨粗鬆症(osteoporosis)なども視野に入れ、さらにスポーツと尿ALPの関係を追及したいと考えている。
環境変動に強い状況把握アルゴリズムに関する研究

天候の変動が屋外で撮影される画像に及ぼす影響を調べ,以下の1,2,3のアルゴリズムを考案し,実画像による実験で有効性を確認した.また,対象が人間の場合,状況の把握には動作(ジェスチャー)認識が有効であるため,画像から簡便に動作を認識する4のアルゴリズムを考案し,実験室における動作認識実験で有効性を確認した.1,日照変動や影による悪影響に頑健な対象物検出アルゴリズム「平面投影に基づくステレオ視」は移動体によって生じる影領域を除去する上で有効であるが,一方の画像において対象物により隠蔽されている平面状の領域(隠蔽領域)が誤検出されるという問題点を抱えていた.本研究では,検出された領域の輪郭と原画像中のエッジを比較し,対象物領域と平面上の隠蔽領域に分離するアルゴリズムを新たに考案することで,この問題点を解決した.2.視界不良時に頑健な移動体検出アルゴリズム降雪時や霧が濃い場合、視界は短時間で大きく変動する。また、吹雪など降雪量が多い場合には、各画素の輝度値がフレーム毎に激しく変化し、画素単位で輝度の変化を比較する手法では誤検出が多発する。これらの問題点を解決するため、画像を一定サイズの格子ブロックに分け、各ブロック内で蓄積フレーム数が異なる2つの輝度ヒストグラムを求め、その間の相関を算出することで移動体を検出するアルゴリズムを考案した。3.画像による視界不良程度の測定アルゴリズム画像をいくつかの格子ブロックに分け,各ブロック内の輝度ヒストグラムの分散値の変化から吹雪や暗闇の程度を解析し,対象物が視認できる状況か否かを判定するアルゴリズムを考案した.4.ステレオ画像列からの動作認識アルゴリズム1枚の画像で水平(X軸)方向,垂直(Y軸)方向,時間軸方向の情報を保持するTemporal Templatesにステレオ視で求めた視差情報を加え,奥行き(Z軸)方向の動作の違いが識別できる動作認識アルゴリズムを考案した.天候の変動が屋外で撮影される画像に及ぼす影響を調べ,以下の1,2,3のアルゴリズムを考案し,実画像による実験で有効性を確認した.また,対象が人間の場合,状況の把握には動作(ジェスチャー)認識が有効であるため,画像から簡便に動作を認識する4のアルゴリズムを考案し,実験室における動作認識実験で有効性を確認した.1,日照変動や影による悪影響に頑健な対象物検出アルゴリズム「平面投影に基づくステレオ視」は移動体によって生じる影領域を除去する上で有効であるが,一方の画像において対象物により隠蔽されている平面状の領域(隠蔽領域)が誤検出されるという問題点を抱えていた.本研究では,検出された領域の輪郭と原画像中のエッジを比較し,対象物領域と平面上の隠蔽領域に分離するアルゴリズムを新たに考案することで,この問題点を解決した.2.視界不良時に頑健な移動体検出アルゴリズム降雪時や霧が濃い場合、視界は短時間で大きく変動する。3.画像による視界不良程度の測定アルゴリズム画像をいくつかの格子ブロックに分け,各ブロック内の輝度ヒストグラムの分散値の変化から吹雪や暗闇の程度を解析し,対象物が視認できる状況か否かを判定するアルゴリズムを考案した.4.ステレオ画像列からの動作認識アルゴリズム1枚の画像で水平(X軸)方向,垂直(Y軸)方向,時間軸方向の情報を保持するTemporal Templatesにステレオ視で求めた視差情報を加え,奥行き(Z軸)方向の動作の違いが識別できる動作認識アルゴリズムを考案した.1.本年度は、環境変動に強い状況把握アルゴリズムに関する研究の一環として、雪や霧などの視界不良時において撮影された画像から、歩行者や車両などの移動体を検出する新しいアルゴリズムを考案した。降雪時や霧が濃い場合、視界は短時間で大きく変動する。これらの問題点を解決するため、画像を一定サイズの格子ブロックに分け、各ブロック内で蓄積フレーム数が異なる2つの輝度ヒストグラムを求め、その間の相関を算出することで移動体を検出するアルゴリズムを考案し、雪が激しく降っているシーンにおける実験で有効性を確認した。また、本研究内容を、国際会議(ICPR'06)と国内会議(MIRU'06)へそれぞれ投稿した。2.さらに、「平面投影に基づくステレオ視」において発生する隠蔽領域を除去する新しいアルゴリズムを考案した。「平面投影に基づくステレオ視」は、移動体によって生じる影の領域が除去できる有効な手法であるが、対象物の領域と同時に一方の画像において対象物により隠蔽されている平面上の領域が検出されるという問題点を抱えている。カメラ間の距離が短い場合、平面上に検出される隠蔽領域は小さいが、カメラ間距離が大きくなると隠蔽領域は対象物以上の面積を持つようになり、対象物の存在位置を正しく求めることが困難になる。この問題を解決するため、平面投影に基づくステレオ視により検出された領域の輪郭と、原画像中のエッジを比較することにより、対象物領域と平面上の隠蔽領域を分離するアルゴリズムを新たに考案し、日照が変動するシーンにおける実験で有効性を確認した。また、本研究内容を、国内学会(PRMU研究会)で発表した。

1.本年度は、昨年度考案した視界不良時に頑健な移動体検出アルゴリズムを、国際会議(ICPR'06)及ひ国内会議(MIRU'06)で発表するとともに、雑誌論文(電子情報通信学会論文誌D)に投稿し、掲載が決定した。2.さらに、画像による視界不良程度の測定アルゴリズムを考案した。吹雪や夜間暗くなるために生じる視界不良の程度が判断できれば、誤検出を回避することが可能となる。このため、画像をいくつかの格子ブロックに分け、各ブロック内の輝度ヒストグラムの分散値の変化を解析することにより視界不良の程度を判定するアルゴリズムを考案した。3.さらに、対象が人間の場合、状況の把握には動作(ジェスチャー)の認識が有効である。特に、遠方から指示を出す際に、無線通信などの手段が無い場合には身振り・手振りは重要なコミュニケーション手段となりえる。このため、画像から簡便に動作を認識するアルゴリズムを検討した。画像中の人物の見え方の変化から動作を認識するAppearance-based法は計算量か少なく、ノイズの影響にも強いが、単一視点から得た動画像列を用いるため、カメラ光軸に対し奥行き方向に動きが異なる動作を識別することが難しい。このため、ステレオ視を用い、カメラ光軸に対し奥行き方向に動きが異なるジェスチャーにも対応できるAppearance-basedなアルゴリズムを考案した。1枚の画像で水平(X軸)方向、垂直(Y軸)方向、時間軸方向の情報を保持するTemporal Templatesにステレオ視で求めた視差情報を加え、奥行き(Z軸)方向の動作の違いを識別する。実験室における動作認識実験て有効性を確認するとともに、本研究内容を2つの国内学会(PRMU研究会、SI2006)で発表するとともに、国際会議(MVA2007)へ投稿し、採録された。さらに、雑詰論文(計測自動制御学会論文誌)へ投稿した。
生産性向上を指向したオオムギ一穂粒数改変の遺伝基盤解明

農業生産の高品質、安定供給を将来にわたって実現するためには生産性の持続的成長が必要であるが,明治期の導入育種に端を発する国内産醸造用オオムギ品種は,矮小な遺伝的多様性の背景で育種が進められているのが現状である.本研究の目的は,国内産オオムギ醸造品種の一穂粒数改変に向けた一穂粒数を制御する遺伝基盤の理解である.(1)穂状花序の発生に関わるQTLの同定とNIL化,(2)オオムギ一穂粒数QTLの原因遺伝子同定,(3)穂状花序発生機構の解明,(4)二条オオムギの一穂粒数と早生および短稈との遺伝的関係の解明と,国内向け二条オオムギ品種の穂重型育種の可能性の検証に取り組み,一穂粒数の発生機構の理解と遺伝的多様性拡大に拠る育種的改変の遺伝育種基盤構築に取り組む.平成30年度には(1)穂状花序の発生に関わるQTLの同定とNIL化に取り組んだ.「はるな二条」x「早木曽2号」の交配に由来するRIL集団のQTLマッピングによって一穂粒数に係わる2つのQTLを見出した.また同じ交配組合わせに由来するB3F6集団(n=180)から一穂粒数QTLのNILsの選抜を実施し,2系統のNILsを選抜した.これらを対象として,次年度以降の(2)オオムギ一穂粒数QTLの原因遺伝子同定,(3)穂状花序発生機構の解明,(4)二条オオムギの一穂粒数と早生および短稈との遺伝的関係の解明に取組む予定である.提案した実験計画通り,B3F6集団(n=180)から一穂粒数QTLのNILsが2系統選抜でき,次年度以降の解析対象が確定出来たため.前年度までに選抜した2つのNILを対象にして,次年度以降の(2)オオムギ一穂粒数QTLの原因遺伝子同定,(3)穂状花序発生機構の解明,(4)二条オオムギの一穂粒数と早生および短稈との遺伝的関係の解明に計画に沿って取組む予定である.農業生産の高品質、安定供給を将来にわたって実現するためには生産性の持続的成長が必要であるが,明治期の導入育種に端を発する国内産醸造用オオムギ品種は,矮小な遺伝的多様性の背景で育種が進められているのが現状である.本研究の目的は,国内産オオムギ醸造品種の一穂粒数改変に向けた一穂粒数を制御する遺伝基盤の理解である.(1)穂状花序の発生に関わるQTLの同定とNIL化,(2)オオムギ一穂粒数QTLの原因遺伝子同定,(3)穂状花序発生機構の解明,(4)二条オオムギの一穂粒数と早生および短稈との遺伝的関係の解明と,国内向け二条オオムギ品種の穂重型育種の可能性の検証に取り組み,一穂粒数の発生機構の理解と遺伝的多様性拡大に拠る育種的改変の遺伝育種基盤構築に取り組む.平成30年度には(1)穂状花序の発生に関わるQTLの同定とNIL化に取り組んだ.「はるな二条」x「早木曽2号」の交配に由来するRIL集団のQTLマッピングによって一穂粒数に係わる2つのQTLを見出した.また同じ交配組合わせに由来するB3F6集団(n=180)から一穂粒数QTLのNILsの選抜を実施し,2系統のNILsを選抜した.これらを対象として,次年度以降の(2)オオムギ一穂粒数QTLの原因遺伝子同定,(3)穂状花序発生機構の解明,(4)二条オオムギの一穂粒数と早生および短稈との遺伝的関係の解明に取組む予定である.提案した実験計画通り,B3F6集団(n=180)から一穂粒数QTLのNILsが2系統選抜でき,次年度以降の解析対象が確定出来たため.前年度までに選抜した2つのNILを対象にして,次年度以降の(2)オオムギ一穂粒数QTLの原因遺伝子同定,(3)穂状花序発生機構の解明,(4)二条オオムギの一穂粒数と早生および短稈との遺伝的関係の解明に計画に沿って取組む予定である.一穂粒数形質を画像解析によって測定することを計画しているが,予定していた計測機器の発売時期の変更や解析系の構築に時間を要しているため.次年度には画像解析系を構築し,(2)オオムギ一穂粒数QTLの原因遺伝子同定や(4)二条オオムギの一穂粒数と早生および短稈との遺伝的関係の解明に活用する予定である.
肝がん治療の分子標的としてのヒストンメチル化制御機構

肝腫瘍発生マウスモデルとして肝特異的PIK3CA TGマウスを樹立した。このマウスは生後12週から脂肪肝、52週令では炎症所見は呈さないが肝腫瘍、一部肝細胞がんを発症する。腫瘍部での脂肪酸含有量の増加、PI3K活性の亢進とPTEN、ARID3B、XPO4、Dlc1などの腫瘍抑制遺伝子群の発現低下を認めた。腫瘍でのオレイン酸の蓄積も見出し、オレイン酸が不死化正常肝細胞のin vitroコロニー形成能を増強し、上記の腫瘍抑制遺伝子群の発現を抑制することを明らかにした。さらにこの研究において肝特異的PIK3CA TGマウスの腫瘍発生を制御するヒストンメチル化修飾因子を見出し、分子機構を検討している。癌細胞のゲノムでは、特定の遺伝子領域で増幅や欠失が起こる。近年、大規模SNPタイピングを目的として開発された高密度オリゴヌクレオチドアレイが、染色体コピー数変化およびLOHを同時に解析できるということがわかった。そこで、当研究室ではこのアレイを用いて消化器癌細胞株のゲノム異常の網羅的解析を行ってきた(Oncology. 2008;75(1-2):102-12. J.Hepatol.2008Nov;49(5):746-57)。解析の結果、肝がんにおいて新規に増幅および欠失あるいはLOHを認めた染色体領域の中に、ヒストン修飾酵素遺伝子をも見出した。これらの異常が実際の臨床検体において認められるかどうかを検討するために肝がん治療症例に対し、倫理委員会での承認を基に、血清、癌部・非癌部の組織を取得してきた。これらの患者の臨床情報については個人情報保護を遵守しつつ詳細な情報を記録するデータベースを構築してきた。この臨床検体を用いて上記の遺伝子異常についてvalidationを行っている。一方、肝発がんとEpigeneticな遺伝子発現調節の関連について別の知見も得ている。当研究室では肝細胞特異的PIK3CAトランスジェニックマウスを樹立しているが、このマウスは肝臓への著明な脂肪蓄積とともに腫瘍を発生する。この腫瘍部と非腫瘍部では脂肪酸組成プロファイルに明らかな構成比率の差がみられ、腫瘍でオレイン酸の蓄積が目立つ。興味深いことに、このオレイン酸による腫瘍抑制遺伝子発現抑制を見出したが、さらにその抑制は、ヒストン修飾酵素の阻害剤にてリバースされた。現在ではさらにそのヒストン修飾酵素の遺伝子改変マウスを作製し、そのマウスとの交配によって肝細胞特異的PIK3CAトランスジェニックマウスの表現型に影響が生じるかどうか解析中である。本研究では肝がん治療における、新たな分子標的としてのEpigeneticな遺伝子発現調節機構の意義を検討する目的で、肝発がんにかかわるヒストンメチル化制御機構をスクリーニングしてきた。一方でこれまでに当研究室では肝細胞特異的PIK3CAトランスジェニックマウスを樹立しているが、このマウスは肝臓への著明な脂肪蓄積とともに腫瘍を発生することを報告した。そしてこの腫瘍部と非腫瘍部では脂肪酸組成プロファイルに明らかな構成比率の差がみられ、腫瘍でオレイン酸の蓄積が目立つことを明らかにしてきた。今回、肝細胞特異的PIK3CAトランスジェニックマウスとヒストン修飾酵素HMTの遺伝子改変マウスの交配の結果、HMTの欠損により肝のPIK3CA活性化に伴う脂肪蓄積は影響を受けない一方で、腫瘍発生が有意に抑制されることを見出した。現在はその分子機構を明らかにするために、網羅的発現アレイのデータをもとに、HMTの欠損によって影響を受ける遺伝子群の抽出とGSEA解析を行っている。その発現変動の再現性が得られた遺伝子については、HMTとともに、ヒト肝における正常部、肝炎、肝硬変、脂肪肝、前がん病変、癌部のそれぞれについて発現解析を行い、肝腫瘍発生との関連を検討している。今回の研究成果はヒト脂肪肝からの肝腫瘍発生において重要なヒストン修飾制御とその下流遺伝子群の同定に役立つ可能性があるのみならず、ヒストン修飾酵素の活性阻害が脂肪肝からの腫瘍発生を抑制する可能性を示唆する。癌細胞のゲノムでは、特定の遺伝子領域で増幅や欠失が起こることが知られている。近年、大規模SNPタイピングを目的として開発された高密度オリゴヌクレオチドアレイが、染色体コピー数変化およびLOHを同時に解析できるということがわかった(下図・例)。そこで、当研究室ではこのアレイを用いて消化器癌細胞株のゲノム異常の網羅的解析を行ってきた(Oncology. 2008;75(1-2):102-12. J.Hepatol.2008 Nov;49(5):746-57)。解析の結果、肝がんにおいて新規に増幅および欠失あるいはLOHを認めた染色体領域の中に、ヒストン修飾酵素遺伝子も含まれていた。

これらの異常が実際の臨床検体において認められるかどうかを検討するために肝がん治療症例に対し、倫理委員会ですでに承認の得られている同意説明文書にて十分に説明し、文書同意を得た後、血清、癌部・非癌部の組織を取得してきた。これらの患者の臨床情報については個人情報保護を遵守しつつ詳細な情報を記録するデータベースを構築してきた。一方、肝発がんとEpigeneticな遺伝子発現調節の関連について別の知見も得ている。当研究室では肝細胞特異的PIK3CAトランスジェニックマウスを樹立しているが、このマウスは肝臓への著明な脂肪蓄積とともに腫瘍を発生する。この腫瘍部と非腫瘍部では脂肪酸組成プロファイルに明らかな構成比率の差がみられ、腫瘍でオレイン酸の蓄積が目立つ。興味深いことに、このオレイン酸による腫瘍抑制遺伝子発現抑制を見出したが、さらにその抑制は、ヒストン脱アセチル化酵素やヒストンメチル化酵素の阻害剤にてリバースされた。上記のように肝癌の腫瘍部・非腫瘍部からレーザーマイクロダイセクションシステムによりDNAを分離採取し解析に使用しえた。またマウス実験も順調に進行している。上記のように肝癌の腫瘍部・非腫瘍部からレーザーマイクロダイセクションシステムによりDNAを分離採取してきた。これまでに肝がん細胞株を用いて見出してきた、ヒストン修飾酵素遺伝子領域の増幅、欠失、LOHが実際の臨床検体において認められるかどうかを検討する。SNPアレイを用いて肝がん細胞株で同定したヒストン修飾因子のうち、遺伝子異常を有するものについて、臨床検体を用いてその発現などについて検討している。結果についてHBV,HCV, NASHなど由来の異なる肝がんごとにデータを収集・総括し、遺伝子異常が背景因子に関連するのかどうかも検討する。PIK3CA TGマウスに、ヒストンメチル化酵素の遺伝子改変マウスを交配し、脂肪肝および腫瘍形成への影響を検討する。SNPアレイを用いて肝がん細胞株で同定したヒストン修飾因子の遺伝子異常について、臨床検体を用いて検討する。結果についてHBV, HCV, NASHなど由来の異なる肝がんごとにデータを収集・総括し、遺伝子異常が背景因子に関連するのかどうかも検討する。PIK3CA TGマウスにヒストンメチル化酵素の阻害薬を投与し、脂肪肝および腫瘍形成への影響を検討する。さらにヒストン修飾酵素の遺伝子改変マウスとの交配により、脂肪肝および腫瘍形成への影響を検討する。臨床検体を用いた発現解析、とくに免疫組織化学染色などを目的とした試薬購入、およびマウス実験のためのマウス購入費、飼育代などを中心に使用する予定である。定量的PCRによる遺伝子増幅のvalidationなどを目的とした試薬購入、およびマウス実験のためのマウス購入費、飼育代などを中心に使用する予定である。
窒素同位体モデルを用いた新たな古海洋窒素サイクル解析手法の確立

過去の海洋表層の窒素循環を復元するため、海底堆積物に含まれる全窒素の窒素同位体比が長らくプロキシとして用いられてきた。しかし、窒素同位体比の解釈は単純ではなく、常に複数の可能性が生じるため、複数の仮説をたててそれぞれについて考察する必要があった。またその解釈も定性的な考察に終始せざるを得なかった。そこで本研究では、窒素同位体モデルを用いて退氷期実験を行い、全球海洋を窒素同位体比の変動特性から区分けし、海区ごとに窒素同位体比変動を決める要因を定量的に明らかにすることで、海底堆積物の窒素同位体比記録の解釈を単純化する。
キャリアの中断を前提とした教育訓練システム-女性技術者を対象にして

本研究では、出産等によるキャリア中断を経た労働者にとって、有効となるキャリア・システムについて、大手電機メーカーと情報通信業のエンジニア、放送局の専門職そして小売業の総合職での女性の就業継続について、インタビュー調査を実施した。その結果、専門職であっても、長期間の中断は、キャリア発達上大きな遅れをもたらしていること、復職後のキャリア発達を希望する場合には、社内サポートを利用しながら、短期間の中断で復職していることが明らかとなった。本研究の目的は、出産等によるキャリアの中断を経た労働者にとって、教育訓練および技能育成上、有効となるキャリア・システムを導き出すことにある。そのモデルとして女性技術者に焦点をあて、ヒアリング調査を通じて、女性技術者の技能・知識の性質、作業組織の特徴、技能育成メカニズム等を明らかにすることである。2010年度は、大手電機メーカーを訪問し、人事担当者、工場の職長レベルの労働者にインタビュー調査をおこなった。同時に予定していた自動車産業へのヒアリング調査の調整がうまく進まなかったため、計画外ではあるが、電気通信業のエンジニア職、放送局の専門職そして小売業の総合職での女性労働実態について、インタビュー調査を実施した。いずれの職場においても、これらの職種で働く女性の勤続年数は、過去のそれと比較すると伸びており、出産後に復職する女性の比率も上がっている。ただし、いずれの職場でも、妊娠・出産時の女性の離職者は少なくなく、女性の長期勤続は未だ大きな課題として残されている。また今回調査をおこなったのはいずれも大手企業であることもあり、結婚や出産後の男女労働者に対して、就業継続が可能となるような制度が充実していた。たとえば、転勤の幅を限定する制度、配置や職種の転換、就業時間の短縮やフレックス化などである。そして出産後も就業を継続する女性の多くは、これらの制度を利用していた。しかし今日、そうした制度を利用しない者(多くの男性労働者や独身の男女労働者など)から、そうした制度の利用者に対する優遇について不満が出ていることが、いずれも職場でも確認された。従来の男女間の格差から、独身者と既婚者の格差へと問題がうつり、新たな職場内の不公平感が生じている。現在、インタビュー調査の結果をまとめ、整理・分析をすすめている。平成22年度は、主に大手電機メーカーを訪問し、人事担当者、工場の職長レベルの労働者にインタビュー調査をおこなった。平成23年度は、主に情報通信業のエンジニア職、放送局の専門職そして小売業の総合職での女性労働実態について、インタビュー調査を実施した。いずれの職場においても、これらの職種で働く女性の勤続年数は、過去のそれと比較すると伸びている。ただし、いずれの職場でも、女性の長期勤続者および管理職層の多数は、未婚者や既婚者であっても出産を経験していない女性であり、未だに妊娠・出産時の女性の離職者は少なくない。またいったん離職した女性の再就職については、専門職においても、研究計画上、想定していた以上に容易でないことが、インタビュー調査では示された。とくに電機メーカーの技術者や情報通信業のエンジニア職においても、ここ数年間の技術発達のスピードは極めて速く、数年間のキャリアブレイクは、キャリア発達上大きな遅れとなることがわかった。こうした専門職においても、出産育児後の再就職にあたっては、同一企業への復職以外は極めて難しい。実際、調査をおこなった大手電機メーカーでは、技術者のヘッドハンティング、転職者の受け入れをほとんど行っていなかった。そのなかで、就業を継続している女性技術者の多くは、出産後の就業継続をサポートする社内制度を活用しながら、短期間のキャリアの中断を経て復職しているケースが多いことがわかった。