hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋ジストロフィー症に対する次世代治療開発基盤の確立

筋ジストロフィー症に代表される筋変性疾患に対する根本的治療法は存在しない。新規治療として遺伝子治療が模索されているが、一部の筋変性疾患のみが対象となり、普遍性を持つ新しい治療展開が期待されている。近年、ヒトES細胞に加えて、ヒトiPS細胞が作成され、その多能性幹細胞が有する骨格筋分化能を用いて、筋変性疾患に対する新規診療基盤の確立が模索されている。その1つは骨格筋幹細胞(satellite細胞)を作成し、移植医療への展開を進める方向であるが全身投与という難問が存在する。一方、近年のiPS細胞作成技術の確立により、筋ジストロフィー症患者由来ヒト疾患特異的iPS細胞から骨格筋幹細胞、成熟細胞を作成することが可能となった。その手法を用い、骨格筋幹細胞(satellite細胞)細胞死、枯渇を抑制する新規の分子を見い出す、ジストロフィン遺伝子に対して効率的なエクソンスキッピングを引き起こす分子を同定する、などの新規の治療基盤開発が現実のものとなった。我々は、既に開発済みのマウスES細胞、マウスiPS細胞を用いて骨格筋幹細胞(satellite細胞)を作成する基盤技術(Mizuno Y FASEBJ 24:2245:2010, Chang H FASEBJ 23:1907:2009)をもとに、ヒトES細胞、ヒトiPS細胞より、特異的に骨格筋を作成する基盤技術を開発した。(Awaya T, Heike T etal. PloS One 7:e51638 2012)。さらに、7名の筋ジストロフィー患者からのiPS細胞作成にも着手しており(内6名に関してはiPS細胞を作製済み)、疾患特異的iPS細胞を用いた研究体制が整備済みである。我々は、既に開発済みのマウスES細胞、マウスiPS細胞を用いて骨格筋幹細胞(satellite細胞)を作成する基盤技術(Mizuno Y FASEB J 24:2245:2010, Chang H FASEB J 23:1907:2009)をもとに、ヒトES細胞、ヒトiPS細胞より、特異的に骨格筋を作成する基盤技術を開発した。造血細胞と異なり、骨格筋組織を正常人、患者より繰り返して頂くことは困難である。そのため、骨格筋を対象とする疾患研究は遅々として進んでいない。

多能性幹細胞であるヒトES細胞、ヒトiPS細胞から骨格筋幹細胞(satellite細胞)や成熟骨格筋を作成することが可能となれば、現在の研究の障壁が大きく取り除かれ、多大な研究の進展が期待される。しかし、一方で、多能性幹細胞から心筋細胞作成に至る報告は数多く散見するが、骨格筋作成に至る報告は少ない。その意味で、骨格筋形成過程おける発生プログラムには不明の点が多く、この研究の成果として、骨格筋発生に至る分子機構が明らかとされることが予期される。我々の開発したマウスES細胞、マウスiPS細胞を用いて骨格筋(幹)細胞を作成する基盤技術をヒトES細胞、ヒトiPS細胞に応用し、骨格筋(幹)細胞作成を試みたが、マウスでの基盤技術を直接用いるのみではヒトにおいては骨格筋(幹)細胞作成は不可能であることが判明した。そのため、平成23年度にいては、新規にヒト成熟骨格筋を作成できる分化系を確立した。この細胞をmdxマウスに移植することにより、マウスにおいてヒト骨格筋へと分化できることを確認した。さらに効率の改善を目指している。1)ヒトES細胞、ヒトiPS細胞から骨格筋幹細胞を作成する、2)骨格筋幹細胞の全身組織への生着法の開発、3)筋ジストロフィー症患者より作成したiPS細胞を用い、上記の手法にて骨格筋作成を行う、3点を平成23年度の具体的研究目標と定めた。1)については、以下の方法で、ヒト骨格筋の作製を行った。ヒトES細胞、ヒトiPS細胞を維持培養培地でsmall clusterを形成させ、714日間培養により細胞凝集塊を作成した後、ゼラチンコートしたプレートに付着させ、さらに3週間insulin、transferrin、seleniumを含む無血清培地にて培養した。その後、培養液10%血清を添加した分化誘導培地にて培養を継続することにより、ヒト骨格筋を作製した。現在、マウス骨格筋幹細胞マーカーとなるVE-cadherinについてヒト骨格筋幹細胞マーカーとしての意義について検討するとともに、間葉系細胞マーカーCD73、ラミニン受容体であるインテグリン等を用いて分取し、ヒト骨格筋幹細胞活性を検討する研究を引き続き展開してる。2)については、NOGマウス、mdxマウスを用いて、移植後長期間にわたってヒト骨格筋形成に寄与すること、骨格筋障害に反応してヒト骨格筋再生が誘導されること、二次移植等により骨格筋幹細胞活性を評価中であり、期待できる現象が観察できている。3)を実行するため、筋ジストロフィー症7症例の患者さんからiPS細胞作製のための皮膚生検をさせて頂き、iPS細胞を作製中である。我々が開発したヒトiPS細胞からの骨格筋作製方法において、長期にわたって骨格筋再生能を有する幹細胞の作製を行う。その過程で、ヒト骨格筋幹細胞マーカーとしての同定を行い、骨格筋幹細胞の単離とその臨床応用を目指して、NOGマウス、mdxマウスを用いた長期骨格筋形成能の確認、再移植時における骨格筋分化能を確認する。併せて、全身の骨格筋への投与の方法について、検討を進める。一方、患者さんに由来する疾患特異的iPS細胞作製については、多くの患者さんのご協力を頂き、この1年間で7症例について作製過程に入っている。我々の開発した骨格筋分化方法を用いて、疾患特異的iPS細胞からの骨格筋分化行う。
規則ポーラス構造によるナノ・マイクロ空間の形成と光電場制御

規則細孔配列を有するポーラスアルミナにもとづき,ナノ・マイクロスケールの光電場増強場の構築を行った.細孔配列を制御したポーラスアルミナを蒸着マスクとすることにより,正方形,長方形,三角形の断面形状を有する金属のナノドットアレーが得られた.また,ポーラスアルミナの細孔への金属の電析と再アノード酸化を繰り返ことで,細孔の深さ方向で金属ナノ粒子が任意の間隔で規則配列した3次元周期構造を形成することができた.FDTD法による光電場強度のシミュレーションから,形状の特異性にもとづく光学特性を有することが推測され,その推測に対応した表面増強ラマン散乱(SERS)効果が確認された.陽極酸化ポーラスアルミナの高規則構造にもとづくナノ・ミクロ構造の形成と光デバイス応用に関し,以下のとおり検討を加える.(1)自己組織化構造に基礎を置く光電場制御空間の形成ポーラスアルミナの周期構造にもとづく光伝播制御に関し検討を行なう.フォトニックバンドギャップに由来する光の低群速度を利用した光-分子強結合場の創製を試みる.また,ポーラスアルミナの細孔底部をエッチングにより除去し蒸着用マスクとすることで,Ag,Au等の金属ナノドットアレーの形成を行ない,プラズモンデバイスの作製を行なう.幾何学形状が制御された金属ナノドットアレーに対しプラズモン特性の評価,ラマン散乱強度の増大等,分子と光電場の相互作用について検討を加える.(2)光電磁場増強と光閉じ込めの組み合わせにもとづく高次光電場増強空間の構築金属ナノドットアレーによる電場増強効果とフォトニック結晶にもとづく光閉じ込め効果を組み合わせた高次光電場制御空間の作製を行なう.陽極酸化ポーラスアルミナ細孔内に金属ナノドットを担持した系,あるいは,ポーラスアルミナマスクによるエッチングにより形成したホールアレーと金属ナノドットアレーとの組み合わせ構造を作製し,プラズモンにもとづく電場増強効果のフォトニック結晶にもとづく増大を試みる.(3)光電磁場制御にもとづく機能デバイスの作製フォトニック結晶,あるいは,局在プラズモン特性にもとづいた局所誘電率検出系の構築を行なう.規則細孔配列を有するポーラスアルミナにもとづき,ナノ・マイクロスケールの光電場増強場の構築を行った.細孔配列を制御したポーラスアルミナを蒸着マスクとすることにより,正方形,長方形,三角形の断面形状を有する金属のナノドットアレーが得られた.また,ポーラスアルミナの細孔への金属の電析と再アノード酸化を繰り返ことで,細孔の深さ方向で金属ナノ粒子が任意の間隔で規則配列した3次元周期構造を形成することができた.FDTD法による光電場強度のシミュレーションから,形状の特異性にもとづく光学特性を有することが推測され,その推測に対応した表面増強ラマン散乱(SERS)効果が確認された.規則ポーラス構造にもとつくナノ・マイクロ空間の形成と光電場制御に関し検討を行ない,以下の成果を得た。1.規則ポーラス構造にもとつく3次元金属周期構造の形成自己組織化的に規則ポーラス構造を形成可能な陽極酸化ポーラスアルミナにもとつく各種光電場制御空間の形成に関し検討を行った。陽極酸化ポーラスアルミナにもとつく光電場増強場の形成例として,陽極酸化にもとつく細孔形成と電気化学的な金属の析出を組み合わせた金属3次元規則配列構造の形成に関し検討を加えた.充填する金属としてAuに加えAgをとりあげ,アルミナマトリクス内に金属ナノ微粒子の多層規則配列の形成が可能なことを確認した。2.金属ナノドットアレーの形成と光電場増強陽極酸化ポーラスアルミナを貫通孔化し,真空蒸着用マスクとして用いることで,金属ナノ微粒子の規則配列を基板上に形成した。マスクとするポーラスアルミナの幾何学構造の制御を行うことで,ドットアレーの周期,サイズを高精度に制御可能なことを確認した。3.ナノ・マイクロ空間における光電場増強特性の評価形成された各種光電場制御場に対し,局在プラズモン吸収測定を行ない,幾何学形状と局在プラズモン吸収特性の関係に関して考察を加えた。このほか,光局在場におけるラマン散乱強度の増大に関して検討を加えた。金属ナノドットアレー上に吸着した各種有機分子の表面増強ラマン散乱の観察を行ったほか,金属3次元規則構造に関しても,金属のギャップ間隔に依存した表面増強ラマン散乱を観測した。このほか,光電場の強度分布が計算可能なFDTD法にもとつく理論計算を行い,ラマン増強と良好な対応がみられることを確認した。(1)陽極酸化ポーラスアルミナにもとづく光電場増強のための規則ナノ・マイクロ空間の形成自己組織化的に規則ポーラス構造を形成する陽極酸化ポーラスアルミナを出発構造として,光電場の増強を目指したナノ・マイクロ空間の構築を行った.陽極酸化ポーラスアルミナをマスクとした金属の蒸着によるナノ空間の制御手法において,ナノインプリントプロセスを用いてポーラスアルミナのナノ細孔の断面形状を厳密に制御することで,円形から矩形に至る外形(輪郭)の金属ドットの2次元規則配列を形成することができた.また,ポーラスアルミナの細孔への金属電解析出と再アノード酸化の繰り返しプロセスを精密に制御することで,細孔の深さ方向で金属ナノ粒子が任意の間隔で規則配列した金属ナノ粒子の3次元周期構造を形成することができた.更に,異方性電解エッチングにもとづくA1へのマクロトンネルピットの形成とその後の陽極酸化を組み合わせることにより,マクロ細孔の壁面にナノ細孔が配列した高次複合細孔を形成し,これを出発構造とすることにより大面積光電場増強場を構築した.

(2)光電場増強場の光機能デバイスへの応用(1)上記で形成されたナノ・マイクロ空間における光電場増強効果に関して,表面増強ラマン散乱(SERS)効果を中心に評価を加えた.2次元および3次元金属規則構造に対し,金属微粒子の形状,サイズ,ギャップ距離がラマン散乱強度に及ぼす効果に着目し,ナノ・マイクロ空間の幾何学構造とラマン散乱強度の比較を行った.光と分子が強く結合する光-分子強結合場の創成にあたっては、光に伝播制御や局所電場を高度に制御可能なサブミクロンナノメータースケールの微細規則構造を効率的に形成可能な手法の確立が重要な課題とされる.本申請課題では,自己組織化的にサブミクロンナノメータースケールの幾何学構造が制御された構造を形成可能な陽極酸化ポーラスアルミナ等の規則構造をもとに,光の伝播制御,あるいは,局所電場増強が可能な構造の構築を行うとともに,新規な光機能デバイスの形成に関し検討を進めているが,本年度は主に以下の2つの成果が得られた.(1)金属ナノドットアレーの精密幾何学形状制御による光電場増強場構築規則ポーラス構造を有する陽極酸化ポーラスアルミナにもとついて,光電場増強を実現可能なナノ・マイクロ空間の構築について検討を加えた.三角形や四角形の開口形状を有するポーラスアルミナメンブレンを作製し蒸着マスクとして用いることで,所望の基板上に三角形や四角形の金属ナノドットアレーを作製した.作製したドットアレーのSERS基板への適用について検討したところ,三角形状のドットにおいて強いSERS信号が検出された.(2)新規3次元光電場増強場の構築マスクプロセスにもとづく新規3次元光電場増強場の構築について検討を行った.ポーラスアルミナメンブレンを蒸着マスクとして金属と誘電体を交互に積層させることで,垂直方向に積層したナノドットの形成が観察されだ.積層ナノドットがSERS基板として機能することを確認した.また,Alを異方性エッチングすることで得られるエッチドAl箔にもとづくマイクローナノピラーアレー複合構造のピラー形状制御について検討を加えた.光と分子が強く結合する光-分子強結合場の創成にあたっては、光に伝播制御や局所電場を高度に制御可能なサブミクロンナノメータースケールの微細規則構造を効率的に形成可能な手法の確立が重要な課題とされる.本申請課題では,自己組織化的にサブミクロンナノメータースケールの幾何学構造が制御された構造を形成可能な陽極酸化ポーラスアルミナ等の規則構造をもとに,光の伝播制御,あるいは,局所電場増強が可能な構造の構築を行うとともに,新規な光機能デバイスの形成に関し検討を進めているが,本年度は主に以下の2つの成果が得られた.(1)細孔形状を制御したポーラスアルミナにもとづく光学デバイスの形成自己規則化したポーラスアルミナの細孔は三角格子配列となるが,この配列をポリマーに転写して一次元方向に伸縮させることで,細孔配列および開口形状が長方形のポーラスアルミナを作製することができた.これを蒸着マスクとして形成した金のナノロッドアレーは表面増強ラマン効果を示したが,入射光を長軸方向に偏光することでより高い効果が得られることがわかった.
一次元写像から生成される疑似乱数系列の統計量の揺らぎに関する研究

一次元写像の合成から得られるカオス系列を適当な方法で2値系列に変換したものを擬似乱数として利用する試みが最近行なわれている。カオスを利用した擬似乱数系列の統計量は、無限長系列の場合、空間平均法により求められるが、擬似乱数系列の暗号通信やスペクトル拡散通信などのディジタル通信システムへの応用を考える場合は、有限長系列の統計量の無限長系列のそれからの揺らぎを評価する必要がある。本研究では、一次元写像により生成される実数値系列から、閾値関数を用いて2値擬似乱数系列を生成する方法を考え、力学系に対する大偏差原理に基づいて得られた擬似乱数系列から計算される統計量の系列長の有限性に起因する揺らぎを評価した。結果の概要は以下の通りである。1.閾値cが写像の分割点の場合、統計量の揺らぎを示す指数(これをI^<(c)>とする。)は陽に計算できる。閾値cが一般の値をとる場合は、任意のnに対し、cと2進小数でn桁まで一致するような分割点c_nをとることができることに注目し、次の結果を得た。1)分割点c_nに対する指数I^<(cn)>は、n→∞のときI^<(c)>に収束する。2)指数I^<(cn)>は、n+1次元非負行列の固有値問題を解くことにより求められる。上記の結果は、揺らぎを示す指数は少なくとも数値的には計算可能であることを意味する。2.閾値cが写像の周期点あるいは分割点の場合、生成される擬似乱数系列はマルコフ連鎖あるいは隠れマルコフ連鎖の構造を有することが知られている。本研究では、この逆問題、即ち、任意に与えられたマルコフ連鎖あるいは隠れマルコフ連鎖を実現する一次元写像と閾値の構成法を与えた。)は陽に計算できる。
高速な期待値最大化に基づくマルチモーダル情報処理に関する研究

この研究は,次のような目的をもって開始された.(1)期待値や独立性の指標といった確率・統計量の最適化に対する新たなアルゴリズムを構築する.(2)得られた新たなアルゴリズムをモードの異なる多様な情報源に個別適用し,人体が行っているマルチモーダル情報処理に近い方式の実現を図る.従って,初年度においては,独自なアルゴリズムの開発に重点が置かれ,その結果,次のような成果が得られた.(a)従来のEMアルゴリズム(期待値最大化アルゴリズム)を特例として含むα-EMアルゴリズムを得ることができた.このアルゴリズムは,従来のEMアルゴリズムよりも高速となっている(テレコムシステム技術賞本賞受賞).(b)上の手法は,未知の信号の分離という独立成分分析(ICA; Independent Component Analysis)にも適用可能であることが分かり,新たにα-ICAという手法を得ることができた.これは,従来の最小平均相互情報量型ICAよりも数倍速いことが確認できた.従って,今後は相当複雑なデータでもパソコンで処理することが可能となった.第2年度においては,上記の手法をマルチモーダル情報処理に適用し,次のような成果を得た.(i)動画像におけるオプティカルフローから物体の動きを推定することができた.(ii)α-ICAアルゴリズムを用いて,人間の脳において,静止画については反応しないが,動画像を見ているときには反応する部位があることを確認できた.なお,この部位には,男女差があることも予見されている.以上のように,開発された手法(a)と(b)は,通常の時系列を含むマルチモーダル情報の処理に対して有効な方法を提供しており,本研究は十分な成果をもって終了できた.この研究は,次のような目的をもって開始された.(1)期待値や独立性の指標といった確率・統計量の最適化に対する新たなアルゴリズムを構築する.(2)得られた新たなアルゴリズムをモードの異なる多様な情報源に個別適用し,人体が行っているマルチモーダル情報処理に近い方式の実現を図る.従って,初年度においては,独自なアルゴリズムの開発に重点が置かれ,その結果,次のような成果が得られた.(a)従来のEMアルゴリズム(期待値最大化アルゴリズム)を特例として含むα-EMアルゴリズムを得ることができた.このアルゴリズムは,従来のEMアルゴリズムよりも高速となっている(テレコムシステム技術賞本賞受賞).(b)上の手法は,未知の信号の分離という独立成分分析(ICA; Independent Component Analysis)にも適用可能であることが分かり,新たにα-ICAという手法を得ることができた.これは,従来の最小平均相互情報量型ICAよりも数倍速いことが確認できた.従って,今後は相当複雑なデータでもパソコンで処理することが可能となった.第2年度においては,上記の手法をマルチモーダル情報処理に適用し,次のような成果を得た.(i)動画像におけるオプティカルフローから物体の動きを推定することができた.(ii)α-ICAアルゴリズムを用いて,人間の脳において,静止画については反応しないが,動画像を見ているときには反応する部位があることを確認できた.なお,この部位には,男女差があることも予見されている.以上のように,開発された手法(a)と(b)は,通常の時系列を含むマルチモーダル情報の処理に対して有効な方法を提供しており,本研究は十分な成果をもって終了できた.本研究は,次の4項目に要約されるような目的をもっている.(1)ベイズ理論に基づく強力な学習アルゴリズムである期待値最大化アルゴリズム,すなわちEMアルゴリズムを一般化し,高速化を図る.(2)その高速EMアルゴリズムを用いて,動画像の変化情報を検出する.(3)人体形状の時間的変化を計測し,双方向で他のモードに変換できる情報形態を得る.(4)上記の項目で得られた手法を統合し,可搬性に富むヒューマンインターフェイスの実現を図る.このような目的の下に,平成11年度においては,以下のように論文として発表した成果を得た.(a)高速期待値最大化アルゴリズム,すなわち,研究代表者が提案したα-EMアルゴリズムについて,厳密な意味での収束証明と高速化条件の確認を行うことができた.(b)評価規範としての期待値関数を,マルチモーダル情報に対応する多様な場合について解析的に求めた.これは,特に,オプティカルフローを用いた動画像処理について重点的に行った.(c)人体と手の形状を入出力するためのドライバープログラムを作成し,期待値最大化を用いるための準備を行った.(d)異質なモード間の情報変換を実現するときの出力系としては,人物表情の表現システムを構築した.これは,{情報圧縮,表情,3次元要素}の三項目を実現したものとして,初めてのシステムとなっている.(e)カメラからの動画像入力と人体形状の変化情報との統合を図るためのプラットホームを,ソフトウエアとして実現した.平成11年度においては,以上のような成果が得られ,最終年度への十分な準備となっている.この研究は,次のような目的に基づいて開始された.(1)期待値のような確率・統計量の最適化に対する新たなアルゴリズムを構築する.(2)得られたアルゴリズムを,モードの異なる多様な情報源に適用し,人体が行っているマルチモーダル情報処理に近い方式の実現を図る.平成12年度においては,まず前年度に得られた期待値最大化法(α-EMアルゴリズム)を,マルチモーダル情報処理に適用した.その結果,次のような成果を得ている.(i)動画像におけるオプティカルフローから物体の動きを推定した.この問題においては,α-EMアルゴリズムの高速性を確認することができた.

また今年度の後半では,さらに独立性の指標に関する最適化アルゴリズムの構築を行った.これは,α-ダイバージェンスを最小化するものであり,従来の平均相互情報量の最小化に対する一般化となっている.研究代表者は,これをα-ICAアルゴリズム(α-Independent Component Analysis)と命名している.このアルゴリズムは,メモリーをあまり消費せずに高速性を発揮できるものとなっている.従って,かなり大量のデータでも,パーソナルコンピュータで処理することを可能にしたものとなっている.そこで本研究においては,マルチモーダル情報処理の一環として,人間の脳のfMRI画像を解析することを行った.その結果,次のような成果を得ることができた.(ii)α-ICAアルゴリズムを用いて,人間の脳において,静止画については反応しないが,動画像を見ているときには反応する部位があることを確認できた.なお,この部位には,男女差があることも予見されている.以上のように,開発された手法(1)と(2)は,通常の時系列を含むマルチモーダル情報の処理に対して有効な方法を提供しており,本研究は十分な成果をもって終了できた.
高次脳機能障害の表情応答に関するリハビリテーション効果

表情研究では2者間で一方の表情表出に他方は同調した表情を示すとされている.しかし,脳損傷者では喜び表情に対しての応答が低下していた.また,表情筋へ刺激が情動に影響を及ぼすとする報告がされている.そこで本研究では,表情のエクササイズといったリハビリテーションにより表情応答が改善するかを検証した.健常者,脳損傷者ともに表情筋のストレッチを行った後では,喜び表情に対して同調した表情を示す人数が増加した.表情筋ストレッチといった簡便な方法により,他者への共感を示す表情表出が高まる可能性が示唆された.高次脳機能障害における対人技能拙劣は社会復帰の阻害因子でありコミュニケーション面のリハビリテーションは重要である.表情研究では2者間で一方の表情表出に他方は同調した表情を示すと報告されており,先行研究にてこの表情応答を健常者,高次脳機能障害者間で比較した結果,健常者は同調を示すが,高次脳機能障害では表情応答の低下が示唆された.また,喜び表情が出にくくなる現象も認められており,脳損傷により喜びの感情が鈍麻し,他者への共感及び表情生起も低下してくると考えられる.本研究では,まずは表情応答の発現に影響を与え得る要素を明らかにした上で,表情応答に対するリハビリテーションの効果を明確にする事を目的とする.本年度は健常者20名を対象とし1STAI(状態・特定不安検査),EQS(情動知能尺度)を測定.これにより表情応答に際する個人の心理・情動状態の影響程度が明らかになる.次に2表情応答の測定(2回測定)を行った.この際,モニターはプロンプター装置(MPL-16W,Life-on)を使用し表情刺激注視中の対象者の表情を撮影した.その後,対象者をランダムに2群に分け,鏡を見ながら表情筋のストレッチ,表情をつくる動作を行う群と各表情写真(笑顔・驚き・怒り)を提示し,その表情になった最近のエピソードを想起する群の2パターンを実施した.表出された対象者の表情の分析は,喜び表情は口角の端が引き上げられるため,測定基準を左右の口角の距離とし,その2点間の座標距離を数式SQRT((XB-XA)^2+(YB-YA)^2)で求め前後で比較した.結果として,1については各群において介入前の個人の心理・情動状態に差異はなかった.2表情応答に関しては,エピソードを想起した群に比べ表情筋のストレッチを行った群の方がより喜び表情を表出していた.当初の研究計画の通り,健常者における比較検討は無事に終了した.健常者においては,エピソードを想起するよりも表情筋のストレッチ・表情をつくる動作を行った方がより他者の表情に対する表情応答が行われやすくなっていた.この結果を踏まえ,28年度は地域で生活をしている脳損傷者に対して同様の手続きで調査を行う予定である.高次脳機能障害における対人技能拙劣は社会復帰の阻害因子であり、脳損傷者に対するコミュニケーション面のリハビリテーション効果を提示していくことは重要な課題である。昨年度には、健常者20名を対象として1STAI(状態・特定不安検査)、EQS(情動知能尺度)を測定し、表情応答に際しての個人の心理・情動状態の影響を明らかにした。続いて2表情応答の測定を実施後にランダムに2群に分けて鏡を見ながら表情筋のストレッチ・表情をつくる動作を行う群と各表情写真(笑顔・驚き・怒り)を提示し、その表情になった最近のエピソードを想起する群の2パターンを実施した。その結果、健常者群においては1の介入前における個人の心理・情動状態に差異はなかった。2表情応答に関しては、エピソードを想起した群に比べ表情筋ストレッチを行った群の方がより喜び表情を表出していた。この結果を踏まえ、今年度は上記の健常者における結果を学会にて発表し、続いて地域で生活している脳損傷者に対する調査を開始した。14人の研究協力者を得たが、1人は聴取データに不備があり、それ以外の13人を調査対象とした。介入前における心理・情動状態においては、健常者のストレッチ・表情をつくる動作を行う群と比較したが差異はなかった。2の表情応答に関しては、現在データ分析中である。脳損傷者における調査に際して目標症例数は20人としていたが、研究協力施設における研究協力者の募集が滞ってしまい、現在13名となっている。次年度に向けて、新たに研究協力者の募集を募り、症例数を増やしていく予定である。脳損傷後のリハビリテーションにおいては、受傷後の社会復帰が重要課題となる.なかでも高次脳機能障害における対人技能拙劣は社会復帰の阻害因子であり、それにはコミュニケーション障害が大きく関与していると思われる.表情研究では2者間で一方の表情表出に他方は同調した表情を示すとされており、筆者が行った先行研究では高次脳機能障害により他者の喜び表情に対する応答低下が示唆された.さらに、そうした表情応答に対して表情筋ストレッチにて変化が生じるかを健常者で検証したところ、ストレッチにより表情応答が有意に高くなった.そこで28年度に引き続いて、脳損傷により実質的な復職にはつながっていない脳損傷者において、喜び表情提示時における表情応答と表情筋ストレッチによる応答状態の変化について検証を加えた.介入前の状態・特定不安検査における状態不安の平均は42.125で2名が高不安に位置していた.情動知能尺度における下位因子の「喜びの共感」は平均9.56±2.31であり、尺度の標準化標本6.86±2.49よりは高い結果であった.

喜び表情注視中の表情応答を表情筋ストレッチ前後で比較したところ、ストレッチ後には有意に表情応答が高くなっていた(p=.001).脳損傷者における笑顔注視中での表情応答において、表情筋ストレッチ施行前後で比較したところ、表情筋ストレッチ後では他者の喜び表情注視中に笑顔を表出することが多くなっていた.他者との円滑なコミュニケーション時に必要となる同調的な表情表出が表情筋のストレッチといったアプローチにより改善することが示唆された.表情研究では2者間で一方の表情表出に他方は同調した表情を示すとされている.しかし,脳損傷者では喜び表情に対しての応答が低下していた.また,表情筋へ刺激が情動に影響を及ぼすとする報告がされている.そこで本研究では,表情のエクササイズといったリハビリテーションにより表情応答が改善するかを検証した.健常者,脳損傷者ともに表情筋のストレッチを行った後では,喜び表情に対して同調した表情を示す人数が増加した.表情筋ストレッチといった簡便な方法により,他者への共感を示す表情表出が高まる可能性が示唆された.研究参加者を募っており,人数が集まり次第調査を開始する.また,今年度に得られた成果については学会にて発表予定である.研究協力施設に対して研究協力者の再募集を行いつつ、新規に研究協力施設を開拓し、募集を行う予定である。リハビリテーション科学本年度は研究協力施設との打ち合わせ等をメール等で行っていたため,旅費は発生しなかった.また,研究成果発表は次年度とした.脳損傷者における研究協力の募集がスムーズに進まなかった面があり、目標症例数にまで達していない。そのため、研究協力費及び関連諸経費の計上が少なくなっている。また、最終的な研究結果が確定できない状況であるので、論文発表に掛かる経費の計上もされていない。次年度においては,研究協力施設への移動が頻回になると予測され,また本年度の研究成果の発表を行うための旅費を申請する予定である.次年度も再度研究協力者の募集を継続しながら、新規に研究協力施設の開拓を進める予定である。また、次年度中に得られた結果をまとめ、学会発表及び論文にまとめていく予定である。そのため、それらに掛かる必要経費を計上する必要がある。
3次元フォースマッピング法による生体分子-溶液界面の構造・機能可視化

本研究では、これまでに開発されてきた、超低雑音FM-AFM技術および液中環境において動作する3次元フォースマッピング技術に基づいて、生体分子周囲の水和構造および静電的相互作用を可視化することで、生体膜上のさまざまな機能性分子の機能・構造を分子スケールでイメージングする手法を確立することを目的としており、今年度は、探針-試料間にはたらく相互作用力の定量的測定が可能なように装置を改良し、定量的3次元フォースマッピング法の確立に向けて注力した。FM-AFMにおいては、探針-試料間相互作用による共振周波数シフトを測定することで相互作用力を求めるが、液中においてカンチレバーを圧電素子などにより機械的に励振すると、カンチレバー近傍に位置する液体セルや試料ホルダーなどの機構部品の機械応答がカンチレバー振動に強く結合し、カンチレバーは理想的な共振周波数特性から大きく逸脱するため、結果的に定量的な力測定が困難になることが知られている。従って、これまでにもカンチレバーの励振には、光熱励振法などカンチレバー部分だけを局所的に励振する方法を用いて定量的相互作用力測定を行ってきたが、本研究では、光熱励振の高効率化、自励/検出系の高速化を行い、より複雑な表面構造をもつ生体試料上の3次元フォースマッピング法計測を可能にした。
外国判決に対する異議申立に関する立法論的提言のための比較法的抵触法的研究

外国判決の背後にある請求権に対してわが国において執行債務者が異議を申立てたいと考えた場合に、執行債務者はどのような手段がとりうるのか、という問題について、わが国外国判決承認執行制度の母法といえるドイツにおける比較法的議論を検討の視座とし、この問題に含まれる理論上の問題点を比較法的に整理し、わが国における従来の議論と比較したうえで、この問題を考える上での今後の検討課題を明らかにした。わが国において外国判決に関する執行債務者にはいかなる異議申立方法が認められるのか、異議を認めた判断にはどのような効力が与えられるかという問題につき、今年度は交付申請書の予定に基づき、(1)わが国執行法制度下で可能とされる執行債務者の異議申立手段の整理、および(2)異議申立方法の内容・異議判断の効果についての比較法的調査を行った。具体的には、(1)の国内法の議論を整理する前提として、また(2)の比較法的調査のひとつとして、ドイツにおける学説・判例状況の整理を進めた。検討の結果、ドイツにおいては、a)外国判決に対する異議申立に関しては、遮断効の問題、遮断されない事実の判断についての管轄や準拠法の問題について、それぞれ議論があること、b)そこでは「外国第一判決」に対する「内国第二判決(請求異議訴訟、執行判決請求訴訟、給付を求める訴え等)」における異議申立といった単純な構図ではなく、「内国第二判決」さらには「外国第二判決」に対する、請求異議等における異議申立までも視野に入れたかたちでも議論が展開されていることを明らかにした。特にb)の点の議論が日本とは異なり非常に込み入っていることもあり、分析するのに手間取った。そのため、ドイツの議論状況で得た視点からわが国執行制度の異議申立手段の整理に問題状況を整理する、という段階には踏み込むことができなかった。次年度はこの点から着手し、比較法的観点からの検討も加え、あるべき異議申し立て方法および内容について私見をまとめることとする。すなわち、前年度ドイツにおける議論から抽出した視点を基礎として、A)執行債務者が執行債権者に対して取りうるアクションについて、執行判決前・執行判決訴訟中・執行判決後の段階に分け、それぞれの場合わが国現行法制上とりうる手続(条文)、さらに管轄や訴えの性質について現在の議論からは条文上・解釈上想定される問題について検討した。その上でB)各手続における異議判断の準拠法およびC)異議について下された判断の拘束力について整理した。これらの検討の結果、わが国では執行判決訴訟(民執法24条)や債務名義や執行文をめぐる債務者救済手続の法的性質・判断の効力について不明確な部分があり、これらが相互に関連しあうA)C)各段階の議論が複雑になっていること、それゆえ国内外で第一訴訟・第二訴訟や外国判決をめぐる執行関係手続が内外国で連続して起こったような事例には、適切に対応しきれない恐れがあることを明らかにした。その後これらの分析をもとに、(2)あるべき異議申立方法および内容についての立法論的検討を、ドイツにおける議論を参考に進めてきた。現在なおその作業を継続中である。
コミュニケーションツールとしての生活環境色彩の戦略的導入と展開

生活科学の視点からコミュニケーションツールとしてのカラーデザインについて検討し、以下の結果を得た。衣生活環境では、衣服の上腕部の外側や背面の上部に再帰性反射材を配置した場合に、衣服の外形全体を把握できた。食生活環境では、パッケージの色彩について検討した。チューインガムのパッケージに多い緑系に対して消費者は共通のイメージを持つ。また、紙製パックのジュースでは対照トーン配色に被験者の視線が集まる。住生活環境では、消費者のイメージに対応した色彩をベースカラーとする配色が、商品特性の意味が伝達しやすいことをシャンプー容器の例で示した。また、広告看板の場合はトーン差が誘目性や視認性の向上に効果的である。人間生活および福祉の充実のために「人は色彩とどのように関わっているか」を念頭に置き,生活科学の視座からコミュニケーションツールとしてのカラーデザインの戦略的な導入・展開を目指す.H24年度は生活消費財のパッケージデザインと消費者のイメージについて検討した.消費者の商品イメージ構築に寄与するパッケージの色彩について,まずシャンプーを対象として研究を行った.既存商品の製品特徴やイメージを表す言葉を抽出し,言葉と色彩との関係を検討するとともに,小売店等で販売されているシャンプー容器を視感測色して色彩分析を行った.その結果をもとに生活消費財のイメージを表す言葉から連想する色彩や配色について大学生を被験者とする実験を行い,その関係性について検討した.カテゴリーが同じ商品であっても特性が異なるような消費財においては,消費者のイメージに対応した色彩をベースカラーとする配色が商品特性の意味伝達効果が大きいことが明らかになった.配色の嗜好性については,ベースカラーとアソートカラーの関係が類似中差トーンが好まれる一方で,低明度低彩度のアソートカラーやアクセントカラーは嫌われる傾向があることを明らかにした.また消費財としてチューインガムを対象とした研究では,ミント系は緑や青,フルーツ系にはピンクや黄緑や紫,機能性を強調する場合は黒がパッケージに採用されており,もっとも多くみられる緑系について,消費者は共通の印象を有していることが明らかになった.ただし消費者はハーブの葉のような原料の色に対するイメージよりも「清涼」,「爽快」,「クール」など感覚的なイメージを持つ傾向がある.基本色名を基準にして選定した59色の色票を作製し,チューインガムのイメージに合う言葉について大学生を被験者とする実験を行った結果,イメージ言葉に対応する色彩は限定される傾向があることが明らかになった.「人は色彩とどのように関わっているか」を念頭に置き,生活科学の視座からコミュニケーションツールとしてのカラーデザインの戦略的な導入・展開を目指した.最終年度は生活環境色彩の戦略的導入と展開について,実験の補完と総括を行った.食環境領域では,嗜好食品である市販の果実系原料ジュース(紙製パッケージ)のパッケージデザインについて,色彩とデザインの訴求効果を視線分析により検討した.その結果,アップル,オレンジなど単一果実ジュースのパッケージデザインや色彩は商品選択に影響しないが,複数果実のミックスジュースのパッケージでは,一般に果実系ジュースには使用されない青を配色した場合に訴求効果が大きくなる.さらに,同一果実ジュースでデザインが異なるパッケージ(3種)の配色構成図を刺激とした視線分析から,対照トーン配色に被験者の視線が集まる傾向が認められた.住環境領域では,人の注意を促す対象物として誘目性や視認性が必要とされる広告看板の配色効果について,情報の受け手である人の視線分析により検討を行った.その結果,広告看板と背景となる環境にトーン差がある場合に,また,vividトーンを配色に取り入れる際は文字と背景にトーン差がある場合に誘目性の向上が認められる.使用する色や組み合わせによってはsoftトーンやpaleトーン配色が視認性の向上に効果的であることなどを明らかにした.衣環境領域では,3Dプリンターにより作成した7歳男児の1/2ボディーを用いて子供服における再帰性反射材の配置効果について検討を行った.その結果,袖口や裾に再帰性反射材を配置することは,衣服の幅や裾の把握に有効である.また,上腕部外側や背面上部にも配置することで視線が衣服の上下左右に移動し,衣服の外形全体を把握できることなどを明らかにした.生活科学の視点からコミュニケーションツールとしてのカラーデザインについて検討し、以下の結果を得た。生活環境の様々な状況認識については,視覚機能がおよそ90%の情報を処理しており,今日の生活環境色彩はコミュニケーションツールとして重要な役割を担っている.本研究では,人間生活および福祉の充実のために「人は色彩とどのように関わっているか」を念頭に置き,生活環境色彩を(1)意味伝達効果(安全性・機能性の評価),(2)快適性効果(色彩快適性の評価),(3)視線分析(誘目性・視認性の評価)などにより検討し,生活科学の視座からコミュニケーションツールとしてのカラーデザインの戦略的な導入・展開を目指す.初年度は,衣環境領域のカラーデザイン解析(ファッションカラーの意味伝達効果,機能色(反射材)の誘目性・視認性)のための実験基盤整備を行った.

まず,着装のシミュレーション用人台を作製した.人台の形状モデルは人体モデルのポーズ付けやコンピュータアニメーション制作に特化した3次元コンピュータグラフィックス(3DCG)ソフトウェアPoser(e-frontier)および統合型3DCGソフトウェアShade(e-frontier)で作製し,データ変換プログラムDxf2StlでSTL形式のデータを得て,uPrintのドライバソフトであるCatalystEXに入力した.なお,本研究で使用する人台の形状モデルは,Poserに付属する男児(Ben)のデータを用い,同プログラムにより身体各部が7歳男児の寸法(HQL 1992-1994)になるように調整した.Poserインポート機能PoserFusionを利用してShadeに移行し,必要部位の選定とサイズの微調整を行った.つぎに,7歳男児用上衣(衿つき,前開き,ラグランスリーブの長袖,左右前身頃にパッチポケットの付いたスモック1/2サイズ)を作製した.その際,糸,編み糸,パイピング,織生地,プリント生地,メッシュ編地などの反射材の選定も合わせて行った.H24年度はコミュニケーションツールとしての消費財のパッケージデザイン(シャンプー,チューインガム)について検討するとともに,初年度の衣環境領域における反射材の有効性実験の補完(反射材のデザイン展開の有効性に関する三次元形状入力装置を用いた計測等)を並行して行った.H24年度の研究成果は国際色彩学会の審査を経てH25年7月に発表が決定している(Relationship between Color Design of Package and Consumers' Image, Inthe Case of Shampoo Container in Japan,AIC2013,Newcastle-Gateshesd, UK).本研究では生活にかかわる複合領域を研究対象としていることから,衣食住に関連する生活環境色彩の戦略的導入と展開について,最終年度(3年目)の総括に向けて検討を行っている.H24年度の研究はおおむね順調に進展している.初年度は衣環境領域における実験研究のベースとなる人体モデル(着装のシミュレーション用人台)を完成させた.また,人体モデルを用いた着用実験に供する衣服のサイズ(7歳男児用上衣)を決定し,1/2サイズ試料を作製するとともに,デザイン展開に供する反射材の選定を行った.
食肉目動物の化学物質ハイリスクアニマル決定因子としての解毒機能解明

人間社会の急速な発展の裏で、環境化学物質は広範にわたる野生動物に影響を与えている。化学物質に対する“ハイリスクアニマル"を決定づける要因の中でも特に化学物質の感受性に関わる“解毒反応"の種差は、野生動物種の化学物質ハイリスクアニマルの特定に欠かせない要素である。前年度までに解毒酵素のうちUGT(グルクロン酸転移酵素)活性がアザラシ科を含む鰭脚類で非常に低いことを報告した。SULT(硫酸転移酵素)はUGTと基質特異性を広く共有することが知られており、UGT活性が低い動物では代償的にSULTの活性が高い可能性が考えられ、化学物質解毒能の解明においてSULTの情報は不可欠である。そこで本年度はSULTの遺伝子性状およびin vitro酵素活性を解明した。本研究よりSULT代謝に野生哺乳類で大きな種差がみられた。特に鰭脚類では、エストロゲン代謝に重要な分子種のSULT1E1を欠損しており、in vitro活性も低いことを明らかとした。この結果は鰭脚類がSULT1E1用いた解毒を行えず、多くの化学物質に対して低解毒能を持つことを示唆している。さらに内因性代謝に重要な酵素のため、食肉目でエストロゲン代謝経路に大きな種差がある可能性が示唆された。これらの結果は野生動物の環境化学物質に対する感受性を推定する重要な知見になるとともに、哺乳類のエストロゲン代謝における新たな比較生物学的知見を与えた。また本年度は野生動物でのiHep(induced hepatocyte-like cell)細胞誘導に使用する皮膚線維芽細胞の採取を精力的に行った。特にヒグマ、ツシマヤマネコ由来の皮膚線維芽細胞の培養に成功しており実験に供試する準備が整っている。同時にネコ線維芽細胞由来のiHep細胞の誘導を試みた。ネコ由来誘導因子及びマウス由来誘導因子を用いて誘導条件検討を行っており、今後も継続予定である。予定通り研究を進めている。特に食肉目動物での化学物質解毒機能解明のために本年度は硫酸抱合酵素(SULT)に着目した研究を中心に行った。遺伝子性状解析やin vitro解析等により、特に鰭脚類動物では、エストロゲン代謝に重要な分子種であるSULT1E1が遺伝的に欠損しており、in vitro活性も非常に低いことが明らかとなった。このことから鰭脚類動物がSULT1E1用いた解毒反応を行うことができず、多くの化学物質に対して高感受性を示す可能性を示唆する重要な知見を得られた。さらに、この結果よりエストロゲン代謝における食肉目動物内での種差が大きい可能性があるという、比較生物学的な新たな知見を見出している。また解毒機能の新規評価法の確立のためのiHep(induced hepatocyte-like cell)細胞の誘導実験に関してはネコ線維芽細胞を用いたiHep細胞誘導に着手しているが、成功には至っていない。しかし、今後の野生動物でのiHep細胞への誘導に必要な線維芽細胞をツシマヤマネコ、エゾヒグマより誘導、保存に成功しており、実験に供試する準備が整っている。また、SULT機能解析に関する研究結果を元に学会で報告行っており、国内学会で3度、国際学会で1度の発表を行い、2つの発表賞を受賞している。上記のことより、本年度の研究はある程度の進展があったものとして判断する。前年度までにUGT(グルクロン酸転移酵素)及びSULT(硫酸転移酵素)での各食肉目動物における化学物質感受性に関与しうる分子種の同定を行った。今後の研究では予測された食肉目の感受性に関わるP450, UGT, SULTの重要分子種のタンパク質発現系を確立し、in vitro活性試験を行うことで各分子種の基質特異性を解明する。基質は新鮮肝のin vitro解析と同様のものを用いる。発現系には酵母発現系(Saccharomyces Cerevisiaeなど)や細胞発現系(HEK293Tなど)を用いる。またiHep細胞の誘導実験では誘導効率上昇のため胎児期肝発生段階に必要な因子を用いてスクリーニングを行い、誘導効率化に重要な最適因子の同定を目指す。さらには、細胞の3次元培養や培地の選定など(OSMやITS、Dexの添加など)の外的環境因子のスクリーニングを行い、最適な培養条件を確立することで“種の壁“を超えたiHep細胞誘導を目指す。ネコでのiHep細胞誘導効率向上後、ネコiHep細胞のマイクロアレイを用いた遺伝子発現量の網羅的解析を行う。また、各薬物代謝酵素活性を測定し、肝細胞様細胞としての性質を評価する。さらには肝臓の解毒酵素画分とiHep細胞の酵素活性を比較し、解毒機能評価への応用実現性を評価する。

特に鰭脚類では、エストロゲン代謝に重要な分子種のSULT1E1を欠損しており、in vitro活性も低いことを明らかとした。この結果は鰭脚類がSULT1E1用いた解毒を行えず、多くの化学物質に対して低解毒能を持つことを示唆している。さらに内因性代謝に重要な酵素のため、食肉目でエストロゲン代謝経路に大きな種差がある可能性が示唆された。これらの結果は野生動物の環境化学物質に対する感受性を推定する重要な知見になるとともに、哺乳類のエストロゲン代謝における新たな比較生物学的知見を与えた。また本年度は野生動物でのiHep(induced hepatocyte-like cell)細胞誘導に使用する皮膚線維芽細胞の採取を精力的に行った。特にヒグマ、ツシマヤマネコ由来の皮膚線維芽細胞の培養に成功しており実験に供試する準備が整っている。同時にネコ線維芽細胞由来のiHep細胞の誘導を試みた。ネコ由来誘導因子及びマウス由来誘導因子を用いて誘導条件検討を行っており、今後も継続予定である。予定通り研究を進めている。特に食肉目動物での化学物質解毒機能解明のために本年度は硫酸抱合酵素(SULT)に着目した研究を中心に行った。遺伝子性状解析やin vitro解析等により、特に鰭脚類動物では、エストロゲン代謝に重要な分子種であるSULT1E1が遺伝的に欠損しており、in vitro活性も非常に低いことが明らかとなった。このことから鰭脚類動物がSULT1E1用いた解毒反応を行うことができず、多くの化学物質に対して高感受性を示す可能性を示唆する重要な知見を得られた。さらに、この結果よりエストロゲン代謝における食肉目動物内での種差が大きい可能性があるという、比較生物学的な新たな知見を見出している。また解毒機能の新規評価法の確立のためのiHep(induced hepatocyte-like cell)細胞の誘導実験に関してはネコ線維芽細胞を用いたiHep細胞誘導に着手しているが、成功には至っていない。しかし、今後の野生動物でのiHep細胞への誘導に必要な線維芽細胞をツシマヤマネコ、エゾヒグマより誘導、保存に成功しており、実験に供試する準備が整っている。また、SULT機能解析に関する研究結果を元に学会で報告行っており、国内学会で3度、国際学会で1度の発表を行い、2つの発表賞を受賞している。上記のことより、本年度の研究はある程度の進展があったものとして判断する。前年度までにUGT(グルクロン酸転移酵素)及びSULT(硫酸転移酵素)での各食肉目動物における化学物質感受性に関与しうる分子種の同定を行った。今後の研究では予測された食肉目の感受性に関わるP450, UGT, SULTの重要分子種のタンパク質発現系を確立し、in vitro活性試験を行うことで各分子種の基質特異性を解明する。基質は新鮮肝のin vitro解析と同様のものを用いる。発現系には酵母発現系(Saccharomyces Cerevisiaeなど)や細胞発現系(HEK293Tなど)を用いる。
miRNAを介した雄性化機構の分子基盤の解明

現在までのトランスクリプトーム研究により、膨大な数のmiRNAが同定されており、各miRNAの発現量や機能は個々の臓器や細胞ごとに多面的に調節されていると考えられる。しかしながら、miRNAの生合成やその機能発現に雌雄差が存在しているか否か不明であり、性差という観点からの小分子RNA研究は極めて稀である。そこで哺乳類の性差形成における非コードRNA作用マシナリーの役割と重要性を理解するため、Y染色体遺伝子DBYに着目した解析を行い、以下の知見を得た。1、胎生期の野生型マウスの雌雄間で雄性特異的に発現量の高いmiRNAが約140種存在していたことから、miRNA発現量には性差が存在することが明らかとなった。2、プライマリーmiRNAプロセシングの過程で、DroshaはDGCR8と共にタンパク複合体を形成することで、マイクロプロセッサーとして機能するが、DBYはDrosha複合体構成因子群と相互作用することを見出した。さらにDBYのノックダウンにより発現量が低下するmiRNAを110種を同定した。これらmiRNA群のプライマリーmiRNAからプレmiRNAへのプロセシングが実際にDBYにより促進することがin vitroプロセッシングアッセイにより実証された。3、Y染色体遺伝子DBYのノックアウトマウス作出のため、挿入型ベクターを設計し、ネオマイシンおよびピューロマイシンを用いた2段階セレクションにより相同組み換えES細胞の取得に成功した。近年、機能性小分子RNAであるmiRNAが発生・分化といった様々な生命現象において重要な役割を果たしていることが明らかにされつつある。miRNA生合成経路はまず一次転写産物であるpri-miRNAが核内においてDroshaによりプロセシングを受け、pre-miRNAへと変換される。次に、細胞質に輸送された後、Dicerにより成熟型miRNAに変換される。まず、雌雄マウスの胎仔における成熟型miRNAの発現をmiRNAマイクロアレイにより検討した結果、雄性において発現量が高いmiRNAが約100種類あることを見出した。また、Pri-miRNAプロセシングの過程で、DroshaはDGCR8と共にタンパク複合体を形成することで、マイクロプロセッサーとして機能する。我々はこのDrosha複合体マイクロプロセッサー機能がY染色体遺伝子であるDBYにより雄性特異的に調節される可能性を見出した。現在はDBYの時期・組織特異的遺伝子欠損マウスの作出を試みている。