hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペルオキシソーム病モデルマウス作製による病態解明に関する研究

Zellweger症候群に代表されるペルオキシソーム欠損症は脳肝腎などの臓器に重篤な異常を呈する常染色体劣性遺伝性疾患で10個の遺伝的相補性群に分類されている。本研究ではその病因・病態を遺伝子細胞個体レベルでの解明を目的として新たな病因遺伝子の単離とペルオキシソーム欠損モデルマウスの作成を試み以下の成果を挙げた。1、ペルオキシソーム欠損モデルマウスの作成はすでに我々が解明したF群の病因であるペルオキシソーム形成因子1(peroxisome assembly factor1;PAF-1)のマウスのゲノムのクローニングに成功し、現在、ジーンターゲッティング用のベクターに組み込んでモデルマウスを作成中である。2、新たなペルオキシソーム形成遺伝子PAF-2のクローニングに成功し、C群の病因であることを明らかにした。PAF-2のクローニングはペルオキシソーム欠損CHO変異細胞にラット肝臓cDNAライブラリーをトランスフェクションして、形態的にペルオキシソームを発現させるcDNAクローンを得た。このラットPAF-2cDNAは978個のアミノ酸をコードするペルオキシソームの膜に局在するATPase関連蛋白と考えられた。またこのcDNAがC群患者細胞のペルオキシソームも発現させることより、ヒトPAF-2cDNAのクローニングならびに患者の変異解析を行った。ヒトPAF-2cDNAは980個のアミノ酸をコードし、ラットとは87%のホモロジーを有し、C群患者のペルオキシソームも発現し、患者解析でもone base insertionと82base deletionを同定した。今後さらに研究を進めて本症の病態を明らかにしたい。Zellweger症候群は細胞内小器官の1つであるペルオキシソームが先天的に欠損する遺伝病で中枢神経のmigration disorderなど種々の臓器に重篤な異常を呈する。本研究ではジーンターゲッティング法を用いてペルオキシソーム欠損モデルマウスを作成し、中枢神経病変の発症機構を解明したいと考えている。平成6年度はペルオキシソーム形成因子の人とマウスのゲノムのクローニングを行ってきたが、幸い両者のクローニングに成功した。ペルオキシソーム形成因子1(peroxisome assembly factor-1:PAF-1)のヒトゲノム遺伝子はヒトPAF-1 cDNAをプローブにしてヒトの胎盤由来のゲノムライブラリーよりスクリーニングした結果、4つのエキソンと3つのイントロンよりなる全長約20Kbの遺伝子で、そのうち開始メチオニンより17bp上流より全翻訳領域、poly Aシグナルまでが第4エキソンに含まれていた。このゲノム構造の解明により患者のゲノムを用いて簡便な変異解析が可能となり、PAF-1遺伝子上2番目の新しいナンセンス変異の同定に成功している。一方、マウスPAF-1遺伝子はラットのPAF-1 cDNAをプローブに作成予定のモデルマウスと同じストレインである129SVマウスのゲノムライブラリーよりスクリーニングし、ヒトの第4エキソンに相当する領域を含んでいる3つのクローンを得た。現在、そのうちの全長13kbのクローンを用いて翻訳領域をneo遺伝子に置き換えたターゲッティング用ベクターを作成中であり、平成7年度はこのベクターを用いてモデルマウスを作成予定である。作成したモデルマウスについてはペルオキシソームの有無を確認するとともに各臓器の病理像をヒトと比較する。また胎生期よりの中枢神経の発生過程を正常マウスと比較してmigration disorderの発症機構を解明する。ペルオキシソーム欠損症は脳肝腎などの種々の臓器に重篤な異常を呈する常染色体劣性遺伝性疾患で10個の遺伝的相補性群に分類されている。本研究ではその病因・病態を遺伝子細胞個体レベルで解明したいと考え、昨年度の研究ではF群の病因遺伝子であるペルオキシソーム形成因子1(peroxisome assembly factor 1; PAF-1)のマウスのゲノムのクローニングを行い、現在モデルマウスを作成中である。さらに今年度には新たなペルオキシソーム形成遺伝子PAF-2のクローニングに成功し、C群の病因であることを明らかにしている。

PAF-2のクローニングはペルオキシソーム欠損CHO変異細胞ZP92にラット肝臓cDNAライブラリーをトランスフェクションして、形態的にペルオキシソームを発現させるcDNAクローンを得た。このラットPAF-2cDNAは978個のアミノ酸をコードし、ホモロジーサーチならびに抗体を用いた検討よりペルオキシソームの膜に局在するATPase関連蛋白と考えられた。またこのcDNAがC群患者細胞のペルオキシソームも発現させることより、ヒトPAF-2cDNAのクローニングならびに患者の変異解析を行った。ヒトPAF-2cDNAは980個のアミノ酸をコードし、ラットとは87%のホモロジーを有し、C群患者のペルオキシソームも発現し、患者解析でもone base insertionと82base deletionを同定している。以上よりPAF-2が新しいペルオキシソーム欠損症の病因であることが明らかとなり、今後さらに研究を進めて本症の病態を明らかにし、有効な治療法の開発へとつなげていきたい。
ヒトN-アセチルガラクトサミン転移酵素の遺伝子クローニングと細胞内局在の検討

1.ヒトUDP-GalNAc:polypeptideN-アセチルガラクトサミン転移酵素(以下GalNAc transferaseと略す)のcDNA全配列の解明:既報のbovine GalNActransferaseのcDNA配列をもとにRT-PCR法によりヒトGalNAc transferasの部分cDNA(897bp)を得た。さらに、cDNA全長のクローニングを行っていたところ、ClausenらによりヒトGalNAc transferaseの2つのisozyme (T1,T2)の全cDNA配列が報告された(J Biol Chem 1995;270:24156)。我々のクローニングしたGalNAc transferaseはClausenらのT1に相当し、またcDNA配列も100%同じであった。2.T1-GalNAc transferaseに対するモノクローナル抗体の作製:T1-GalNAc transferaseのcDNA配列を基にペプタイドを合成し(23アミノ酸残基)、このペプタイドに対するマウスモノクローナル抗体(GNT-1,IgM)を作製した。3.消化器癌培養細胞におけるT1-GalNActransferase蛋白発現の検討:GNT-1を用い、培養癌細胞(胃癌;HTB135,大腸癌;HT29,膵癌;PANC-1,BxPC3)における同酵素蛋白の発現をWestern immunoblot法により検討した。その結果、HT29およびBxPC3において71,72,78kDのmoleculeに反応を認めたのに対し(HT29では71,72kD、BkPC3では78kDに強い反応)、HTB135およびPANC-1では反応が認められず、T1-GalNAc transferaseの蛋白発現は臓器間、および腫瘍間で異なることが示された。これは癌細胞における糖鎖構造の変異が糖転移酵素の量的相違による可能性を示唆するものであり、現在、各種癌組織において同酵素蛋白の発現を免疫組織学的に検討中である。4.免疫電子顕微鏡によるT1-GalNActransferase蛋白の細胞内局在の検討:GNT-1を用いた免疫電子顕微鏡により、ヒト正常顎下腺腺房細胞および膵癌培養細胞(BxPC3)において細胞質内に酵素反応物のdiffuseな分布を認めた。現在、金コロイドを用いた方法により再確認中である。
量子閉じ込め効果を用いた超高速シンチレータ材料の開発と高時間分解測定への応用

有機無機層状ペロブスカイト型化合物のシンチレータへの適用に関して、30100keVの高エネルギーX線の計測に関して実用化の目処が立ち、論文も高エネルギー加速器研究機構および高輝度光科学研究センターとの共著論文がApplied Physics Letters誌に掲載された。また、オランダ・デルフト工科大学の教授であり、シンチレータの世界的権威であるCarel van der Eijk博士とも共同研究を行い、まだ共著論文の執筆には至らないものの、2008年10月にドレスデン市(ドイツ)で開催された国際会議Nuclear Symposium and Molecular Imaging Conferenceで初期的な成果を報告し、IEEEのプロシーディングスにも掲載された。今後も国際的な研究体制を維持したい。なお、応用物理学会放射線分科会の幹事として、2009年3月に第56回応用物理学関連連合講演会(筑波大学)において「放射線分科会企画:高性能シンチレーション検出器への期待と開発動向」と題するシンポジウムを開催し、当日は立ち見が出るほどの盛況であった。国内におけるシンチレーション検出器のシーズとニーズを俯瞰し、新たな研究開発戦略の創出と普及に資する事を目的とした。本年度末で当科研費の実施機関が満了するとともに、報告者は東京大学に異動して放射線計測等に関する教育・研究に従事する。今後も、当科研費で扱った研究課題を継続し、国内のシンチレータ研究を牽引する役割を果たしたい。シンチレータは放射線のエネルギーを吸収して光に変換する機能をもった材料であり、放射線センサーとして物理、化学、生物、医学などの広範な分野で利用されている。近年、特に陽電子断層撮像装置等の核医学診断装置の分野における、高性能シンチレータ材料の需要拡大が著しい。本研究では、放射線医学総合研究において、シンチレータの性能が核医学診断装置の性能に及ぼす影響を現場で正しく理解し、戦略的な材料開発を推進した。研究課題の達成に向けて、本年度は、(1)東京大学・大学院工学系研究科の勝村庸介教授らと共同で電子線を利用したシンチレータの発光の時間挙動に関する研究、(2)東北大学・大学院工学研究科の浅井圭介教授らと共同で低次元半導体材料の探索、(3)高エネルギー加速器研究機構・物質材料構造研究所の岸本俊二助教授らと共同で高エネルギーX線の高計数率測定、(4)東京大学・大学院総合文化研究所の斎藤晴雄助手らと共同でγ線の高時間分解計測に取り組んだ。特に、(1)と(2)に関する成果がまとれられ、英文著書(章)の出版に至った。これは、シンチレーション発光のエネルギー担体である励起子の結晶中における振る舞いを、ナノスケールで制御することにより、従来材料では実現が困難な、大きな発光強度と短い減衰時間の両立が可能となることを実験的に示した点が、国際的に評価されたものである。また、陽電子断層撮像法に対する理解を深めるために、受入研究者のもとで、放射線医学総合研究所・緊急被ばく医療研究センターの鈴木敏和室長らと共同で行った、(5)電子と陽電子の対消滅に関する基礎的な研究において、これまで当該分野の研究で長く用いられてきた基礎的な定数(生体中で発生する消滅放射線の相対角度の分布に関し、画像の解像度限界を与える)が約10%過小に見積もられていたことを発見した。当該成果も、研究課題の副産物的位置づけではあるが、本年度以降、論文として出版される予定である。シンチレータは放射線のエネルギーを吸収して光に変換する機能性材料であり、放射線センサーとして物理学や核医学などの広範な分野で利用されている。本研究では、より変換効率が高く変換速度が大きな高性能材料の開発を主目的としているが、その評価システムとして東京大学原子力工学研究施設の勝村庸介教授・室屋裕佐助教との共同研究で開発してきた加速器を利用した測定系について論文にまとめ、米国物理学協会の学術誌Review of Scientific Instruments誌に投稿したところ若干の修正で受理され、2007年8月号に掲載された。加速器を利用することにより、良質な単結晶がなくてもシンチレータ材料の性能を把握できるため、今後の材料探索の拡充に威力を発揮すると期待される。また、放射線医学総合研究所で行われている核医学診断装置の開発に関して、陽電子断層撮像装置(PET)の空間解像度に物理的な限界を与える定数(角度揺動定数)の評価を行い、in vivo計測により得た従来よりも10%大きな値を英国物理学会の学術雑誌Physics in Medicine and Biology誌に報告したところ、大幅な修正を要求されたが、再投稿した原稿が受理され、2007年9月上旬号に掲載された。この論文は、まだ出版から半年ほどしか経過していないが、既に海外の研究者により引用されている。高性能シンチレータ材料の開発の最終目的の一つは医学利用であり、現場の研究に携わることで、放射線医科学に関する理解を深めることができた。自分の将来の選択肢を増やす意味でも、ポスドクの研究として極めて有益な機会を得たと思われる。

今後も国際的な研究体制を維持したい。なお、応用物理学会放射線分科会の幹事として、2009年3月に第56回応用物理学関連連合講演会(筑波大学)において「放射線分科会企画:高性能シンチレーション検出器への期待と開発動向」と題するシンポジウムを開催し、当日は立ち見が出るほどの盛況であった。国内におけるシンチレーション検出器のシーズとニーズを俯瞰し、新たな研究開発戦略の創出と普及に資する事を目的とした。本年度末で当科研費の実施機関が満了するとともに、報告者は東京大学に異動して放射線計測等に関する教育・研究に従事する。今後も、当科研費で扱った研究課題を継続し、国内のシンチレータ研究を牽引する役割を果たしたい。
小核試験による染色体異常誘発因子のモニタリングに関する研究

我々は、日常生活環境中に存在する種々化学物質の曝露を受けている。これらの中にはヒト発癌物質も存在することが知られている。一般に職業性曝露や医薬品の摂取を除けば、単一化学物質についてみるとヒトへの曝露は微量であることが多い。それにもかかわらず、大気汚染や喫煙と肺癌発生との因果関係が疫学的に証明されていることは、微量発癌物質への曝露とそれ以外の種々の要因が絡み合って発癌に至るものと考えられる。従って、個々の物質についての発癌性の有無を評価するだけでなく、発癌性や変異原性の助長因子の研究、あるいは作業環境下における複合物質曝露時の相乗・相加作用の研究などの面から、ヒトの発癌性を評価する必要がある。そこで我々はマウス骨髄細胞の染色体異常を指標としたin vivoおよびin vitro小核試験が染色体異常誘発助長因子のモニタリングとして適切な試験方法であるかを検討すると共に、染色体異常誘発作用機序の解明を行った。生体に一酸化炭素やコバルトを曝露したり酸素欠乏状態にした後に変異原物質を投与すると、変異原物質による小核誘発頻度が亢進した。この作用機序は一酸化炭素曝露等による組織の酸素欠乏状態が起き、homeostasis維持のためにerythropoietin (EPO)が産生され、骨髄中のerythropoiesisが盛んになる。その結果、変異原物質のDNAへのassessabilityが増加したり、DNA合成時のDNA修復機能が不完全なものの割合が増加するものと考える。EPOまたはEPO産生に関与しているprostaglandin・E^2の前処理では変異原物質による小核誘発頻度が亢進したが、prostaglandin合成阻害剤のindomethacin前処理では変異原物質による小核誘発能が抑制された。以上の知見から、erythropoiesisの変動が小核試験の結果に影響を与えていると考えられる。従って、変異原性助長因子のスクリーニングに小核試験を用いることは産業衛生上、環境衛生上有用であると考える。小核試験は,赤芽球-赤血球系に生じた染色体異常等によって生じた遅滞染色体及びその断片(小核)を指標にして発癌物質を検出する方法である.我々は,細胞の分化・増殖が亢進した状態で変異原物質に曝露すると,染色体異常の誘発率が高まると考え,さらに,環境中に存在する因子を検出すべく以下の実験を行い,新たな知見を得た.赤芽球系細胞の分化・増殖を促進させるエリスロポエチンは,小核試験において,変異原物質による染色体異常誘発頻度を亢進させることを見い出し,しかも量-反応関係があることを明らかにした.また,マウスに塩化コバルトを投与するとエリスロポエチンの産生が促進され,そのために小核試験において,変異原物質による染色体異常誘発頻度(小核の出現)が亢進し,かつ量-反応関係も認められた.以上の結果により,細胞の分化・増殖が変異原生誘発に影響を与えることが示唆された.そこで次に,環境中の赤芽球系細胞の分化・増殖に影響を与える因子の検出を試みた.その一つとしてまず一酸化炭素に注目した.まず,一酸化炭素曝露装置にて一定濃度の一酸化炭素を曝露する実験方法を確立した.この実験方法によりマウスを一酸化炭素中毒の状態にした後,発癌物質として知られているbenzo(a)pyreneを投与すると, benzo(a)pyrene単独投与よりも染色体異常の誘発率が高くなることを認めた.また,曝露濃度又は曝露時間と小核誘発頻度の間に量-反応関係が認められた.

これらのことから一酸化炭素が変異原物質による小核誘発頻度に影響を与えることが明らかにされた.以上より,環境中には,染色体異常誘発を助長する因子が多数存在することも考えられ,染色体異常誘発物質のモニタリングとして,本試験方法が有用であることを認めた.日常生活環境中にヒト発癌物質が存在することが知られている。我々は、これらを含めて種々化学物質に曝露を受けている。一般に職業性曝露や医薬品の摂取を除けば、単一化学物質についてみるとヒトへの曝露は微量であることが多い。それにもかかわらず、大気汚染や喫煙と肺癌発生との因果関係が疫学的に証明されていることは、微量発癌物質への曝露とそれ以外の種々の要因が絡み合って発癌に至るものと考えられる。従って、個々の物質についての発癌性の有無を評価するだけでなく、発癌性や変異原性の助長因子の研究、あるいは作業環境下における複合物質曝露時の相乗・相加作用の研究などの面から、ヒトの発癌性を評価する必要がある。そこで我々は、マウス骨髄細胞の染色体異常を指標としたin vivoおよびin vitro小核試験が染色体異常誘発助長因子のモニタリングとして適切な試験方法であるかを検討すると共に、染色体異常誘発作用機序の解明を行った。生体を酸素欠乏状態にした後に変異原物質を投与すると、変異原物質による小核誘発頻度が亢進した。この作用機序は酸素欠乏状態により組織の酸素欠乏状態が起き、homeostasis維持のためにerythropoietin(EPO)が産生され、骨髄中のerythropoiesisが盛んになる。その結果、変異原物質のDNAへのassessabilityが増加したり、DNA合成時のDNA修復機能が不完全なものの割合が増加するものと考える。EPOまたはEPO産生に関与しているprostaglandin E_2の前処置では変異原物質による小核誘発頻度が亢進したが、prostaglandin合成阻害剤のindomethacin前処置では変異原物質による小核誘発能が抑制された。以上の知見から、erythropoiesisの変動が小核試験の結果に影響を与えていると考えられる。従って、変異原性助長因子のスクリーニングに小核試験を用いることは産業衛生上、環境微生上有用であると考える。
ミトコンドリアが食塩摂取による血圧上昇に及ぼす影響の解析

腎臓髄質領域における酸化ストレス産生の増加は血圧上昇につながる。NAD(P)Hoxidaseによる酸化ストレス産生について報告される一方で、ミトコンドリア由来の酸化ストレスについては十分には検討されていない。食塩感受性高血圧ラットへ高食塩飼料を給餌し、酸化ストレスのスカベンジャーであるTEMPOL、ならびにミトコンドリア酸化ストレスのスカベンジャーmitoTEMPOを持続投与した。高食塩飼料給餌により収縮期血圧ならびに尿タンパク排泄量は有意な上昇を認めた。一方で、MitoTEMPOによる血圧上昇抑制ならびに尿タンパク排泄量は微減する傾向にあったが有意な差を得るには至らなかった。本年度では主にSprague-Dawley (SD)ラットを用いた急性実験による腎生理学的パラメーターに対する利尿薬の影響について検討を行った。これまでの我々の検討により、腎臓髄質ヘンレのループ太い上行脚(mTAL)においてループ利尿薬であるフロセマイドはミトコンドリア由来活性酸素種(ROS)産生を抑制することが明らかとなっており、ラット腎臓髄質において局所血流量ならびに酸化ストレス産生低減が期待された。V2受容体拮抗作用により水利尿を促進するOPC-31260とフロセマイド投与による影響について検討を行った。フロセマイド投与は腎臓髄質領域局所酸素分圧を上昇させたが、腎髄質血流量は減少し、尿中過酸化水素水排泄量も増加させた。この機序として腎臓間質NaCl濃度低下を介したPGE2産生低下による血管収縮ならびに、ナトリウムと水の再吸収抑制による腎直血管への体液リターンが減少したことによる影響が考えられた。一方、OPC-31260は尿中ナトリウム排泄上昇を伴う腎髄質酸素分圧ならびに尿中一酸化窒素(NO)排泄量の増加を認めた。これは水再吸収低下による腎間質ナトリウム濃度上昇を介した受動的再吸収の低下を介した酸素消費量低下とNO産生増加による可能性が示唆された。今後、これらの機序に対するミトコンドリア由来ROSの影響についても検討を行う。またDahlSラットは繁殖に十分な個体数を確保するに至り、高食塩飼料給餌による血圧上昇ならびに腎障害発症を確認したので、平成28年度の研究に使用する準備が整っている。急性実験による腎生理学的パラメーターに対する利尿薬の影響について検討し、種々の結果を得るに至った。平成28年度においてはDahlSラットの繁殖準備も整い、使用開始できる状況に至っている。よって研究は順調に進展している。腎臓は心拍出量のおよそ20%を受ける血流量の多い臓器であるが、腎臓髄質領域はその血流量の10%程度しか供給されず、相対的に酸素濃度が低くなっている中で能動輸送により積極的にナトリウムの再吸収を行っており酸素を消費していることから、虚血に弱い構造となっている。また、腎臓髄質領域の血流量は圧ナトリウム利尿を介して体液恒常性の維持に非常に重要な役割を果たしている。我々のこれまでの研究により、腎臓髄質領域のヘンレのループ太い上行脚ではナトリウム再吸収によりミトコンドリアならびに細胞質の酸化ストレス産生が上昇し、これによる腎髄質血流量の低下を介したナトリウム貯留・血圧上昇が示唆されている。また、腎臓における酸化ストレス産生は食塩感受性高血圧を誘発することも報告されているが、ミトコンドリア由来酸化ストレスの寄与については十分には解明されていない。そこで平成28年度では食塩感受性モデル動物であるDahl食塩感受性高血圧(DahlS)ラットを用いて、ミトコンドリア酸化ストレスによる食塩摂取による血圧上昇ならびに腎障害に対する影響について検討を行った。DahlSラットへ高食塩飼料を給餌し、血圧上昇ならびに腎障害を誘導した。同時に酸化ストレスのスカベンジャーであるTEMPOL、ならびにミトコンドリア酸化ストレスのスカベンジャーmitoTEMPOを浸透圧ポンプにより持続投与した。収縮期血圧ならびに腎障害マーカーとして尿中タンパク排泄量を測定した。予定していたDahl食塩感受性高血圧ラットを用いた検討を遂行することができた。今後はさらに条件を変えて検討を行いつつ、急性実験による検討も進めたい。腎臓は心拍出量のおよそ20%を受ける血流量の多い臓器であるが、腎臓髄質領域はその血流量の10%程度しか供給されず、相対的に酸素濃度が低くなっている。その中で、腎臓髄質領域では能動輸送により積極的にナトリウムの再吸収を行っていることから酸素消費が高く、虚血に弱い構造となっている。腎臓髄質領域のヘンレのループ太い上行脚ではナトリウム再吸収によりミトコンドリアならびに細胞質の酸化ストレス産生が上昇し、これによる腎髄質血流量の低下を介したナトリウム貯留・血圧上昇が示唆されている。また、腎臓における酸化ストレス産生は食塩感受性高血圧を誘発するが、ミトコンドリア由来酸化ストレスの寄与については十分には解明されていない。平成29年度は食塩の摂取により血圧が上昇するDahlS食塩感受性高血圧ラットを用いて、高食塩飼料給餌による血圧上昇に対するミトコンドリア酸化ストレスの影響を詳細に解析する目的で、ラジオテレメトリー法を用いて自由行動下でのラットの24時間血圧を測定した。

浸透圧ポンプにて酸化ストレスのスカベンジャーであるTEMPOL、ならびにミトコンドリア酸化ストレスのスカベンジャーmitoTEMPOを浸透圧ポンプにより持続投与したが、顕著な血圧の変化を認めるには至らなかった。また近年、急性腎障害後の腎障害から十分に回復せずに慢性腎障害化することが着目されており、この障害機序に対する酸化ストレスの影響についても検討を行った。虚血再灌流による腎障害モデルラットに浸透圧ポンプを用いてTEMPOLならびにmitoTEMPOを持続投与したところ、血中腎障害マーカーが低下する傾向が認められ、急性腎障害に酸化ストレスが関与しうることが示唆された。腎臓髄質領域における酸化ストレス産生の増加は血圧上昇につながる。NAD(P)Hoxidaseによる酸化ストレス産生について報告される一方で、ミトコンドリア由来の酸化ストレスについては十分には検討されていない。食塩感受性高血圧ラットへ高食塩飼料を給餌し、酸化ストレスのスカベンジャーであるTEMPOL、ならびにミトコンドリア酸化ストレスのスカベンジャーmitoTEMPOを持続投与した。高食塩飼料給餌により収縮期血圧ならびに尿タンパク排泄量は有意な上昇を認めた。一方で、MitoTEMPOによる血圧上昇抑制ならびに尿タンパク排泄量は微減する傾向にあったが有意な差を得るには至らなかった。ミトコンドリア由来酸化ストレスによる食塩感受性高血圧ならびに腎障害に対する影響について検討する。Dahl食塩感受性高血圧(DahlS)ラットは高食塩飼料給餌によりナトリウム貯留が起こり、体液過剰による血圧上昇ならびに腎障害を発症するモデルセある。この機序には腎臓髄質領域における活性酸素種(ROS)産生が関与することが明らかとなっているが、ミトコンドリア由来ROSの影響については検討されていない。DahlSラットへ高食塩飼料を給餌し、血圧上昇ならびに腎障害を誘導する。同時にROS消去薬であるTEMPOLならびにミトコンドリアROS消去薬であるmitoTEMPOを浸透圧ポンプにより持続投与する。飼育期間中に血圧測定、代謝ケージで回収した尿中腎障害マーカーならびにROSマーカー測定を行う。解剖時には腎組織を採取し、組織学的ならびに免疫組織学的に組織障害について評価する。また、皮質・髄質外層・髄質内層の部位別に線維化マーカー(-SMA, fibronectin)、尿細管障害マーカー(osteopontin, KIM-1)、炎症マーカー(TNF-, MCP-1)などのmRNA発現量を測定して評価する。また、NAD(P)H oxidaseやSODなどのROS産生・消去に関わる遺伝子発現等についても検討を行う。MitoTEMPO、TEMPOLならびにコントロール群より得られた結果を比較検討することにより、食塩感受性高血圧ならびに腎障害に対するミトコンドリア由来ROSの影響について評価を行う。ミトコンドリア由来酸化ストレスによる食塩感受性高血圧ならびに腎障害に対する影響について、検討を続けてゆく。
対向流の場でのプル-ムの流れ性状に関する実験・理論的研究

層流クリ-ンル-ム模型内で温度、気流速度の測定、および流れ状況の可視化に基づいた解析と補足実験を行った。火源は流れの可視化を考慮してメチルアルコ-ルを燃料とする円形火源と線条火源を使用した。〈燃焼速度〉燃焼に伴う燃料の質量消費速度(燃焼速度と定義する)は、下降流速度に依存するが、クリ-ンル-ムの代表的な下降気流速度(約0.3m/sec)を与えた場合、下降流の無い場合に比較して約20%増大した。燃料蒸気への雰囲気空気の巻き込みは、流れ持つ乱れの大きさに依存するが、この乱れが下降流に依って増大され、酸素と燃料の混合が促進される結果、燃料の蒸発・燃焼を増大させたと考えられる。〈流れの可視化〉2つの流れの可視化方法を確立した。(1)HEPA天井近傍に発煙列を設置して下降するクリ-ンエア-に可視化煙を乗せる方法、(2)火源位置で上昇流に可視化煙を混入させる方法である。(1)方法により上昇気流への雰囲気空気の巻き込み状態(上昇流の周囲に形成された環状渦の大きさ)が、(2)の方法によって上昇気流の対向流中での上昇限界、水平方向への広がりが定量的に把握出来た。〈上昇気流速度・温度〉着火直後上昇気流は垂直に上昇したが、準定常状態では、火炎は下降流の影響を受けて振動して静止せず、火炎先端は前後左右にランダムな運動を示した。このため火源直上近傍では、トップハット形を示し、下降流が無い場合に得られた正規分布形とは異なった。火源径の約5倍相当高さ以上では、上昇速度・温度はほぼ正規分布を示し、軸上温度は高さの-5/3乗に比例して減衰した。線火源の場合火炎領域では速度は高さ方向に減衰しないが、ほぼ下降流速分だけ上昇速度が抑制された。これらの性状から、下降流が存在しても自由空間で示されるプリュ-ムの流れ性状は継承されているが、下降流によって拡散を受け、上昇流中の温度および速度の上昇分は小さい事が分かった。層流型実大模擬クリーンルームを用いて実験を行った.この結果次のような知見が得られた.(1)実験結果:(温度)火源から上昇した熱気流は天井からの空調流に対向しつつ上昇するが,自由空間での火災に見られるようなプルームの流動特性は得られず,また顕著な水平方向への広がりが確認された.天井に設置されたHEPAフィルターへの熱気流の侵入は確認されなかった. (流速)線熱源を用いた場合,鉛直上方向の速度成分は下降流の速度成分(鉛直下方向)だけ差し引いた速度成分を保持したまま上昇することが確認された.自由空間での線熱源からの上昇気流の流動特性は保有されていた. (煙の流動)火源から発生した煙は,上昇する熱気流と共に移流するが,上昇途中で水平方向への広がりがより顕著となり,全体としてマッシュルーム状を呈した.(II)コンピューターシュミレーション:熱気流と下降流からなる流体を2次元非圧縮流体としたモデルでシミュレーションを行った.

その結果,下降するクリーンエアーと火源からの上昇熱気流が作り出す対向流の流動パターンをほぼ再現する事はできた.流体の持つ個々の物理量を計算によって正確に予測することはできなかった.(III)今後の研究計画:ブルーム内の運動量・エネルギー保存,さらに周囲の空気の巻き込み係数等の流れの性質の基礎的データと共に,初期火災での感知に重要な指標となる煙濃度測定を行いブルーム内の性状を把握する.区画内の流れを示す流体を圧縮性粘性流体として乱流エネルギー(k),粘性散逸率(ε)の輸送方程式による乱流モデル(k・εモデル)を導入して熱気流をシミュレートすると同時に煙の拡散・凝集を考慮した2次元シミュレーションを行う.実験結果との比較からシミュレーションモデルの妥当性を検討する.実大層流クリーンルーム内で温度、流速測定および流れの可視化を行った。火源には円形火源と線状火源の2種類を使用した。〈垂直温度〉下降流が存在する流れ場における火源中心軸上の平均温度分布は、下降流の冷却作用によって温度上昇の割合が小さくなるが、下降流の有無に関わらずブリューム領域では燃料表面からの高さの-5/3乗に比例して温度降下が起こる事が明らかになった。しかし吹き出し付近ではこの関係は成り立たない。〈水平温度〉水平方向の平均温度分布は火源表面に近付くにつれて高温領域の広がりが円環状に顕著に現れる事が解った。これは下降流によって燃料表面に形成した火災の前後左右への揺らぎに起因する。〈流速〉温度と同様に自由空間の性状を継承しているといえる。〈区画内の気流性状〉層流下降流と火災上昇熱気流が作り出す流れの可視化を行った。火源から発生した熱気流は下降流に対抗しつつ火源軸に沿って前後左右に揺れながら上昇する。熱気流の到達高さは火源の発熱量に依存するが110KWの実験範囲では、火源上少なくとも2mまで上昇した。火災熱気流は、既に区画内に存在した下降流によって床下に運ばれるために火源上に傘を広げたような形状を見せた。火災気流がもたらす乱れのために混合現象が顕著になる結果、区画内のかなりの空間および床や壁を数秒のうちに煙によって汚染する事が解った。〈ブリューム性状〉上述の流れ性状から判断するとモデル火災火源規模や下降流の存在に関わらず、自由空間でのブリュームの性状を継承している考えられるが、下降流による火災ブリュームの幅の拡がりなどは明確ではない。そこでこの割合を区画の大きさ、火源からの発熱量、上昇気流に伴う質量流量、火源からの高さ、下降流速(あるいは下降流量)などとの関係から定量的に把握することが次年度の課題である。層流クリ-ンル-ム模型内で温度、気流速度の測定、および流れ状況の可視化に基づいた解析と補足実験を行った。火源は流れの可視化を考慮してメチルアルコ-ルを燃料とする円形火源と線条火源を使用した。〈燃料速度〉燃焼に伴う燃料の質量消費速度(燃焼速度と定義する)は、下降流速度に依存するが、クリ-ンル-ムの代表的な下降気流速度(約0.3m/sec)を与えた場合、下降流の無い場合に比較して約20%増大した。燃料蒸気への雰囲気空気の巻き込みは、流れ持つ乱れの大きさに依存するが、この乱れが下降流に依って増大され、酸素と燃料の混合が促進される結果、燃料の蒸発・燃焼を増大させたと考えられる。〈流れの可視化〉2つの流れの可視化方法を確立した。(1)HEPA天井近傍に発煙列を設置して下降するクリ-ンエア-に可視化煙を乗せる方法、(2)火源位置で上昇流に可視化煙を混入させる方法である。(1)の方法により上昇気流への雰囲気空気の巻き込み状態(上昇流の周囲に形成された環状渦の大きさ)が、(2)の方法によって上昇気流の対向流中での上昇限界、水平方向への広がりが定量的に把握出来た。
脳腫瘍の高LET放射線治療における放射線壊死誘発メカニズムの分子生物学的研究

(1)高LET放射線による脳実質細胞における放射線壊死誘発機序の分子生物学的解明.本研究では高LET放射線治療によるDNA損傷に起因する細胞死と、DNA損傷に起因しない細胞死、すなわち細胞膜からの死のシグナルによるアポトーシスをそれぞれ分子生物学的な手法をもちいて画像化を試みた.例えば^<11>C-セラミドを用いた実験では中性子捕捉療法による高LET照射後6時間より標識セラミドの取り込み上昇を認めた.これはTUNEL法によるアポトーシスの検出が照射18時間以降に現れることから見てもアポトーシスの極めて早期の段階を捉えていると考えられる.本研究での最大の成果の一つにポジトロン標識アンチセンス・オリゴヌクレオチドを用いる新しい技術が生み出されたことである.脳腫瘍におけるGFAP mRNA発現のin vivo画像化、そしてtelomeraseのmRNAのin vivo画像化などの新規遺伝子発現の画像化技術はこの研究にて生まれた.(2)放射線反応性組織と腫瘍再発の関連性について.ラット正常脳において増殖因子により急激なイノシトールリン脂質回転の変化が認められた.これは放射線障害が誘導する反応性細胞が過剰な増殖因子を分泌すれば再増殖につながる可能性が十分にある事を示唆した.さらにラット正常脳を用い、10Gy照射後にイノシトールリン脂質代謝を測定した結果、照射6時間後に活性が上昇し持続した.このことより増殖因子による急激なイノシトールリン脂質回転の変化が再発に関与する可能性が考えられた.(3)放射線壊死の防御法の開発.放射線壊死の防御薬剤の開発についてはPI3 kinase(PI3K)の役割が重要であることが明らかになった.生存シグナルにPI3Kが関与し、NGFによる生存促進作用はPI3K阻害剤(wortmannin)で抑制された.したがってPI3Kを抑制すると、放射線の感受性が高くなり、死のシグナルが優位になる.一方、PI3KをNGFなどで亢進させると生存シグナルが優位になることが明らかになった.従って細胞死のシグナルと生存シグナルのバランスを調節することが放射線壊死の防御法の戦略となる.(1)高LET放射線による脳実質細胞における放射線壊死誘発機序の分子生物学的解明.本研究では高LET放射線治療によるDNA損傷に起因する細胞死と、DNA損傷に起因しない細胞死、すなわち細胞膜からの死のシグナルによるアポトーシスをそれぞれ分子生物学的な手法をもちいて画像化を試みた.例えば^<11>C-セラミドを用いた実験では中性子捕捉療法による高LET照射後6時間より標識セラミドの取り込み上昇を認めた.これはTUNEL法によるアポトーシスの検出が照射18時間以降に現れることから見てもアポトーシスの極めて早期の段階を捉えていると考えられる.本研究での最大の成果の一つにポジトロン標識アンチセンス・オリゴヌクレオチドを用いる新しい技術が生み出されたことである.脳腫瘍におけるGFAP mRNA発現のin vivo画像化、そしてtelomeraseのmRNAのin vivo画像化などの新規遺伝子発現の画像化技術はこの研究にて生まれた.(2)放射線反応性組織と腫瘍再発の関連性について.ラット正常脳において増殖因子により急激なイノシトールリン脂質回転の変化が認められた.これは放射線障害が誘導する反応性細胞が過剰な増殖因子を分泌すれば再増殖につながる可能性が十分にある事を示唆した.さらにラット正常脳を用い、10Gy照射後にイノシトールリン脂質代謝を測定した結果、照射6時間後に活性が上昇し持続した.このことより増殖因子による急激なイノシトールリン脂質回転の変化が再発に関与する可能性が考えられた.(3)放射線壊死の防御法の開発.放射線壊死の防御薬剤の開発についてはPI3 kinase(PI3K)の役割が重要であることが明らかになった.生存シグナルにPI3Kが関与し、NGFによる生存促進作用はPI3K阻害剤(wortmannin)で抑制された.したがってPI3Kを抑制すると、放射線の感受性が高くなり、死のシグナルが優位になる.一方、PI3KをNGFなどで亢進させると生存シグナルが優位になることが明らかになった.従って細胞死のシグナルと生存シグナルのバランスを調節することが放射線壊死の防御法の戦略となる.放射線障害部位に脳腫瘍がaccelerated repopulationとして再発することはよく経験するところであるが、放射線障害部位からの増殖因子を介した残存腫瘍の再発誘導の可能性を追求するため、ラット脳に高LET放射線照射を行い、^<11>C標識DAG(^<11>C標識ジアシルグリセロール)を用いイノシトールリン脂質シグナルを調べた。また放射線誘発アポトーシスの上流にあるスフィンゴミエリン代謝を^<11>C標識セラミドをトレーサとして調べた。アポトーシスを検出するためにDNA断片化検出やTUNEL法を同時に行った。LET放射線照射を受けたラット脳において増殖因子により急激なイノシトールリン脂質回転の変化が認められた。10Gy照射後にイノシトールリン脂質代謝を測定した結果、照射6時間後に活性が上昇し持続した。すなわち放射線障害が誘導する反応性細胞が過剰な増殖因子を分泌すれば再増殖につながる可能性が十分にある事を示唆した。一方、アポトーシスを誘導するスフィンゴミエリン代謝を^<11>C標識セラミドで調べたところ、照射6時間後にその取り込みの上昇が認められ、16時間後に出現したTUNEL法による画像との一致を示した。これら増殖因子の下流に存在するシグナル伝達活性の変化が再発につながる可能性が考えられた。以上よりイノシトールリン脂質回転を介する増殖因子、及びスフィンゴミエリン代謝による腫瘍増殖の再発誘導の可能性が考えられた。

今後の課題として血管内皮細胞障害とサイトキニンの関連を追及する必要がある。すなわち、脳実質細胞に対する影響の他に、遅発性放射線壊死がなぜ起こるかに関して検討を進める。(1)高LET放射線による脳実質細胞における放射線壊死誘発機序の分子生物学的解明.本研究では高LET放射線治療によるDNA損傷に起因する細胞死と、DNA損傷に起因しない細胞死、すなわち細胞膜からの死のシグナルによるアポトーシスをそれぞれ分子生物学的な手法をもちいて画像化を試みた.例えば^<11>C-セラミドを用いた実験では中性子捕捉療法による高LET照射後6時間より標識セラミドの取り込み上昇を認めた.これはTUNEL法によるアポトーシスの検出が照射18時間以降に現れることから見てもアポトーシスの極めて早期の段階を捉えていると考えられる.本研究での最大の成果の一つにポジトロン標識アンチセンス・オリゴヌクレオチドを用いる新しい技術が生み出されたことである.脳腫瘍におけるGFAP mRNA発現のin vivo画像化、そしてtelomeraseのmRNAのin vivo画像化などの新規遺伝子発現の画像化技術はこの研究にて生まれた.(2)放射線反応性組織と腫瘍再発の関連性について.ラット正常脳において増殖因子により急激なイノシトールリン脂質回転の変化が認められた.これは放射線障害が誘導する反応性細胞が過剰な増殖因子を分泌すれば再増殖につながる可能性が十分にある事を示唆した.さらにラット正常脳を用い、10Gy照射後にイノシトールリン脂質代謝を測定した結果、照射6時間後に活性が上昇し持続した.このことより増殖因子による急激なイノシトールリン脂質回転の変化が再発に関与する可能性が考えられた.(3)放射線壊死の防御法の開発.放射線壊死の防御薬剤の開発についてはPI3 kinase(PI3K)の役割が重要であることが明らかになった.生存シグナルにPI3Kが関与し、NGFによる生存促進作用はPI3 K阻害剤(Wortmannin)で抑制された.したがってPI3Kを抑制すると、放射線の感受性が高くなり、死のシグナルが優位になる.一方、PI3KをNGFなどで亢進させると生存シグナルが優位になることが明らかになった.
小児から成人の心不全回復及び最適治療を可能にする最先端循環補助デバイスの研究開発

本研究は、小児から成人の心不全治療において、短期から中長期(最低1ヶ月)に渡る広範囲での連続使用で、従来のデバイスでは必要とされた抗凝固療法などを要せず、心不全回復及び心臓移植や植え込み式補助人工心臓等の最適治療手段にブリッジする先端的循環補助デバイスの研究開発を目指す。本研究が目指すデバイスは、従来のデバイスと比較して、最低1ヶ月間の安全な循環補助が可能であり、患者の合併症のリスク軽減、QOL向上を図りながら心不全回復、適確な心機能の評価そして余裕ある治療戦略の構築を可能にするものである。平成18-19年度は、充填血液量が5ml、0.2-1.5L/minの低流量制御が可能な、ディスポ式、小児用遠心血液ポンプTinyPumpを開発し、新生児豚3.5Kgにおいて、人工心肺ポンプとして、3.5Kgのウサギを用い、左心補助循環ポンプとして、TinyPumpの効果を評価した。更に、単心室モデルにおける肺循環補助について、TinyPumpの効果を評価した。以上の、ex vivo実験から、低充填量のTinyPumpは、新生児から小児(10Kg前後)の人工心肺、膜型人工肺並びに左心補助循環ポンプとして有効であることが示唆された。平成20年度より、体重10Kgの芝山羊を用い、左心補助循環の慢性実験を開始した。現在までに、21頭の芝山羊において、最長2週間の安全な循環補助を実現した成人用ポンプとして、充填血液量23mlの磁気浮上、ディスポ式遠心血液ポンプの有効性をIn vitro実験で行い、ポンプ性能、安定性、溶血反応について、臨床応用されているメドトロニック社製のBioPump BPX-80と比較検討した結果、優れた性能が示された。平成20年度より、体重70-90Kgのホルスタイン種のオス牛において、1ヶ月使用可能なポンプとして安全性、有効性について評価を進めているところである。●2軸(X,Y方向)の能動的磁気軸受を土台に、ラジアル方向の磁気カプリングにより回転駆動可能な完全非接触式、1)ディスポーサブル型遠心血液ポンプと2)植え込み式遠心血液ポンプを試作し、性能評価を行った。ディスポ型は外部モーターにて駆動しポンプ部は取り外しができるデザインとし、植え込み式はインペラーがモーターのローターとして回転するディレクトドライブ方式とした。インペラーは両者共通で羽根6枚を有し、直径が50mmで、外径は64mmであった。ディレクトドライブ式は、ポンプ部及びモーター部を含めた厚みが32.5mmでその体積は110mlと世界最小の磁気浮上遠心血液ポンプを実現した(平成18年4月24日日本経済新聞報道)。ポンプ性能はヘッド圧100mmHgに対して、毎分4-5リットルが可能であり、ポンプ効率は20%を維持し、溶血指数は、メドトロニック社製のBio-Pump BP-80を上回る0.001g/dLを実現した。●スターリング機構を有する循環シミュレーターの開発を目指し、パッシブフィル式左心モデル及び生理学的な大動脈コンプライアンスの再現が可能な模擬心臓、大動脈及び末梢血管の機械モデルの設計・試作を行った。●小児用小型遠心血液ポンプ、TinyPumpの人工心肺、膜型人工肺への応用を目標に、平均体重3Kgの新生豚を用いた急性実験を行った。人工肺と組み合わせた回路内の充填血液量は世界最少の68mlを実現した。

小児用送血管(2.6,3.0,4.0mm)を用いた時の、回路内圧損、回転数と流量の関係、溶血量、軸受部における血栓形成などについて評価を行った結果、我々が開発した充填血液量が5mlのTinyPumpは、開心術を要する新生児症例において、無輸血で、感染症や炎症反応のリスクを軽減し、術後QOLの向上に寄与できることが示唆された。平成19年度は、小児、成人の人工心臓共にIn vivo実験に向けた準備を進めた。小児人工心臓TinyPumpは、岡山大学、九州大学、カナダトロント小児病院との連携で、ex vivo実験を立ち上げた。岡山大学との連携では、開心術中の人工心肺用血液ポンプとして、メドトロニック社製のBP-50との比較において、新生児豚3.5Kgを用いて、充填量の違いによる生体反応を確認した。九州大学との連携では、同じく新生児モデルとして3.5Kgのウサギを用い、左心補助循環ポンプとして、TinyPumpの効果を評価した。トロント子供病院との連携では、単心室モデルにおける肺循環補助について、TinyPumpを用いその効果を評価した。以上の、ex vivo実験から、低充填量のTinyPumpは、新生児から小児(10Kg前後)の人工心肺、膜型人工肺並びに左心補助循環ポンプとして有効であることが示唆されたので、平成20年度は、体重3.5-10kgのシバヤギを用いた慢性実験を計画している。成人用ポンプとして、磁気浮上ディスポ式遠心血液ポンプの有効性をIn vitro実験で行い、ポンプ性能、安定性、溶血反応について、臨床応用されているメドトロニック社製のBioPump BPX-80と比較検討した結果、優れた性能が示された。現在、ドイツ企業との連携において7日間連続して使用可能な体外式ディスポポンプとしての実用化に向けた契約を検討中であり、そのための仔牛を用いた慢性動物実験が進行中である。
分散を考慮した海岸地下水の挙動に関する研究

本研究は臨海部における地下水の挙動を移流分散モデルに基づいて解明しようとしたものであって、その研究実績の概要はつぎのようである。1.無揚水二次元非定常分散モデルに基づく数値解析を行い、潮汐変動に伴う塩水侵入の状況をみると、海水が最も内陸部に侵入する時刻はほぼ潮位が下げ潮時の平均海面に達する時刻であり、これは淡塩水境界面モデルにおいて境界面が最も内陸部に侵入する時刻にほぼ一致していること、上流部における地下水流入量の増減に伴い塩水が後退および侵入する場合は淡塩水境界面モデルの場合とその傾向を一にすること、など海岸被圧地下水の挙動を明らかにした。2.二次元定常分散モデルに基づく数値解析を行い、海岸付近における下層揚水は塩水侵入の抑止に役立つことなど種々の揚水形態による海岸被圧地下水の挙動を明らかにした。3.柑橘類を主産業とする愛媛県興居島の5地区において塩化物イオン濃度,硫酸イオン濃度,硝酸性窒素イオン濃度,電気伝導率の鉛直分布測定と地下水位測量を実施するとともに、北浦地区の2定点において地下水位の自記記録を得て、由良地区の海岸付近では慢性的な塩水汚染が生じていること、電気伝導率から推定した溶存成分濃度と塩化物イオン濃度の差は硫酸イオン濃度および硝酸性窒素イオン濃度ときわめて強い重相関を示すとともにそれらの地域分布は非常に良く似ており、前者は肥料に起因すること、などを得た。4.飽和・不飽和帯における二次元分散モデルに基づく数値解析を行い、塩水侵入に関する定常解析では分散係数が小さくなるにつれて飽和帯における濃度分布は強混合型から緩混合型に移行することなど種々の分散係数や雨量強度による地下水の挙動を明らかにした。5.現在、海岸地下水の三次元非定常挙動を解明するために、徳島県那賀川河口および愛媛県興居島において得た調査資料に基づいて、その分散モデルによる数値解法の開発に努めている。
アイデンティティの政治-インド・ビハール州 1985-1995-

最終年度となる今年度は、過去二年間に行った現地調査の取りまとめに専念した。インド国ビハール州の三県(ポジョプール県、マデプラ県、バガルプール県)で行った現地調査は、「アイデンティティの政治」台頭をめぐる三つの局面、すなわち宗教アイデンティティ、カースト・アイデンティティ、階級アイデンティティの政治争点化が典型的に起こった場所での調査であり、これらの事例研究を、独立後のインド政治全体の文脈でどのように位置づけ、解釈したらよいか、という点に関心を注いできた。そのため、内外の二次文献を収集することはもちろん、アジア経済研究所などに出張を行って、マイクロ資料や統計資料などの一次文献、新聞、雑誌記事などの収集に務めた。同時に成果の進捗状況を、所属機関内で定期的に行われる研究会で発表し、参加者の批判を仰ぎながら公表へ向けて着々と準備を進めてきた。かなり書き進み、残念ながら現時点(2006年3月下旬)では成果を公刊するに至ってはいないものの、来年度早々には形にする予定である。議論の焦点を簡単に紹介しておくと、インド政治における政党システムの変化は三つの段階を経てきたと考えることができるが、本研究で扱う第二期から第三期の変わり目にアイデンティティの政治が噴出し、暴動の時代が訪れた。両者の関係、すなわち政治変動と暴動・暴力がどのような関係に立つか、なぜ両者が重なるのか、というリサーチ・クエスチョンを立て、仮説の検証を行っている。なるべく早期に成果を形にすることが今後の課題である。(了)今年度は、日本に約8ヶ月、海外に約4ヶ月滞在して調査・研究を行った。今年度の課題は、「アイデンティティの政治」の中でも、特にカースト・アイデンティティをめぐる問題について研究を進めることであった。そのため、2003年4月から7月にかけて、東京大学において、インド政治の争点が「開発」から「アイデンティティ」に変化する過程について、主に政治経済学的観点から研究を進めた。7月16日から9月24日にかけては、科研費を使用してインド国ビハール州に海外出張を行い、前述したカースト・アイデンティティが先鋭化する過程について現地調査を行った。調査村は、上位カーストと下層カーストの対立が組織的な暴力として展開した事例であり、政治・経済・社会のそれぞれの側面について有益な資料を収集することができた。帰国後は、所属先の東京大学において、本出張で収集した資料を基として「地主と虐殺-会議派支配崩壊後の農村政治インド・ビハール州の事例-」と題する報告を行った。報告後は、研究会で指摘された論点を取り入れながら発表を取りまとめる作業を行うと同時に、カースト政治の先鋭化についてさらに研究を進めた。このため、2004年1月から3月にかけて、同じビハール州において私費で調査を行っている。本調査においては、前回と違う対立のパターン、すなわち上位カーストと中間カーストの対立の位相を解明することを目的としており、そのための資料を収集しているところである。これらの調査は発表にはまだ至っていないものの、来年度中には何らかの形で発表することとしたい。今年度は選挙の年であったため、選挙調査を通じてアイデンティティの政治の解明に努めた。まず、平成16年1月5日から5月27日にかけて、インド国ビハール州において下院議員選挙に関する調査を行なった。調査地は、90年に公務員職留保制度をめぐって上位カーストと後進カーストの対立が暴力化したことで知られている。本調査においては暴動をめぐる政治過程、その後の政治変動について、政治家から村人に至るまで幅広く聞き取り調査を行なった。本出張自体は私費での出張だったが、帰国後研究成果を取りまとめる作業に従事した。この出張に続き、平成16年7月20日から9月30日までインド国ビハール州において科研費による出張を行った。本研究においては「アイデンティティの政治」の中でもカースト・アイデンティティと宗教アイデンティティに焦点を絞っているが、調査地は宗教アイデンティティが政治化したことで知られる。89年に起こった暴動は、史上最悪と呼ばれた規模から、ビハール州、ひいてはインドで90年代に起こった政治変動の引鉄を引いた暴動ともいえ、暴動をめぐる政治過程について調査を行なった。帰国後は成果の取りまとめに専念した。平成17年1月5日から3月17日までの予定で、再びインド国ビハール州において私費による調査を行っている。2月に州議会選挙が行なわれるためであるが、下院選挙からわずか9ヵ月後に行なわれる選挙であるため、下院選挙と州議会選挙の違いを通じてアイデンティティの政治の展開について解明したい。今年は海外出張が多かったため、成果を公表するには至らなかったが、来年度にはきちんと形にすることとしたい。(了)最終年度となる今年度は、過去二年間に行った現地調査の取りまとめに専念した。

かなり書き進み、残念ながら現時点(2006年3月下旬)では成果を公刊するに至ってはいないものの、来年度早々には形にする予定である。議論の焦点を簡単に紹介しておくと、インド政治における政党システムの変化は三つの段階を経てきたと考えることができるが、本研究で扱う第二期から第三期の変わり目にアイデンティティの政治が噴出し、暴動の時代が訪れた。両者の関係、すなわち政治変動と暴動・暴力がどのような関係に立つか、なぜ両者が重なるのか、というリサーチ・クエスチョンを立て、仮説の検証を行っている。なるべく早期に成果を形にすることが今後の課題である。(了)