hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
元素ブロック高分子材料の分子設計と電子物性の探索

本領域における班内連携、他班との連携のすべてを視野に入れながら、元素ブロック高分子材料に対する理論化学的シミュレーション解析を行い、電子状態を始めとした必要な情報と知見を供することを目的とした。特に分子軌道計算及び結晶軌道計算を用いて基本的な電子状態の解析とともに、種々の外場に応じて現れる電子物性・機能の探索と予測により、この新学術領域研究に対して理論面からの積極的な支援を行うことができた。研究成果については国際的学術誌や国内の有力学会誌へ発表し、領域内外のシンポジウム等に参加することによって、元素ブロック高分子の有効性・価値について、広く社会・若い研究者に向けた発信を行うこともできた。本研究では研究期間全体を通じて、本新学術領域研究における班内連携、他班との連携、さらに公募研究者との連携のすべてを視野に入れながら、元素ブロック高分子材料に対する理論化学的シミュレーション解析を行い、電子状態を始めとした必要な情報と知見を供することを本来の目的としている。具体的には、分子軌道計算及び結晶軌道計算を用いて基本的な電子状態の解析を行うとともに、電場、磁場、電磁場、力場、熱など種々の外場に応じて現れる電子物性・機械物性、熱物性その他の機能の探索と予測により、元素ブロック高分子材料創製研究に対して理論面からの積極的な支援を行う。とくに25年度においては、下記の具体的な研究計画について達成することができた。1ジシラン架橋ビチオフェンポリマーの薄膜太陽電池への応用のために、当該ポリマーの電子状態解析に基づく電子物性の解明を行い、高変換効率を持つポリマー太陽電池の設計指針を得た。2二官能性POSS(シルセスキオキサン)誘導体分子における反応性の理論的予測を行い、実験事実と一致する結果を見出し、実際の反応機構の解明を行うことができた。3Te原子を元素ブロックとして含むポリマーに関する電子状態解析を行い、当該ポリマーの特異な一次構造を予測することができた。なおこの結果は、同ポリマーの実験的構造測定と一致した。4種々のエンジニアリングプラスチックポリマーについて、その結晶弾性率を電子状態解析に基づいて予測し、すべて実験結果と良い一致を示すことを明らかにするとともに、詳細な構造変化に基づく結晶弾性率への影響を明らかにした。5さらに上記研究に続いて、現在のところEu(III)配位複合体の組織構造と発光特性に対する電子状態解析、ならびにかご鎖交互構造をもつ全シロキサン系ポリマーのエントロピー弾性と低線膨張率の相関解明のための理論的方法論の開発研究についても、順調に推移している。本研究では研究期間全体を通じて、本新学術領域研究における班内連携、他班との連携、さらに公募研究者との連携を視野に入れながら、元素ブロック高分子材料に対する理論化学的シミュレーション解析を行い、電子状態を始めとした必要な情報と知見を供することを本来の目的としている。具体的には、分子軌道計算及び結晶軌道計算を用いて本新学術領域研究において新規に開発されている興味深い物質群の基本的な電子状態の解析を行うとともに、電場、磁場、電磁場、力場、熱など種々の外場に応じてこれらの物質に現れる電子物性・機械物性、熱物性その他の機能の探索と予測により、元素ブロック高分子材料創製研究に対して理論面からの積極的な支援を行うことを目標としている。26年度もこれらの多彩な支援を行うと同時に、下記の具体的な研究計画について達成することができた。T8と称されるかご型オクタシルセスキオキサン(RSiO1.5)8はPOSS(Polyhedral Oligomeric Silsesquioxane)の代表例で、これはケージ状骨格から成る特異な分子であり、さらに元素ブロックポリマーにおける有用なブロックの一つでもある。POSS分子あるいはその誘導体についての反応性や物性、またPOSSブロックを主鎖に含むポリマーの合成や物性も本新学術領域研究において多面的に検討・研究されている。本研究代表者はこのPOSSのより広範な電子物性の開拓をめざし、26年度にはPOSS分子を構成単位とする高分子磁性体に向けた理論的設計を行った。本研究における結果として、POSS2量体ジアニオンにおけるスピン相関は、反磁性的<反強磁性的<強磁性的の順に優位となることが結論できた。さらにPOSSケージ以外の部分には、ほとんどスピン密度が存在しないことも明らかにした。27年度も多方面にわたる支援を行うと同時に、下記の具体的な研究計画について達成することができた。有機電界発光(EL)素子の発光機構としてS1→S0遷移とT1→S1→S0遷移すなわち熱活性型遅延蛍光(TADF: Thermally Activated Delayed Fluorescence)を併用する発光を特に取り上げて、TADFを実現するために向けた、理論的な分子ブロック設計を行った。

この設計にあたっては、逆項間交差(Reverse Intersystem Crossing: RISC)にあたるT1→S1遷移の速度定数の大きさはS1とT1間のエネルギー差が小さいほど大きくなることの利用、およびS1→S0遷移における蛍光発光の大きな速度定数の実現のために当該状態間の遷移双極子モーメントの絶対値を大きくすることの二点を指針とした。これらをもとに設計・合成した含窒素元素ブロックにおいて、S1発光波長540 nmで最大外部量子効率として従来の限界値(57.5 %)の2倍近い13.8 %を達成することができた。所属研究機関(京都大学)の情報メディアセンターにおけるスーパーコンピュータ、および27年度に購入設置した計算機等を駆使しながら、すでに方法論を確立した有機化学と無機化学を軸にした元素ブロックの電子状態に対する理論的解析を着実に進展させている。また新たな元素ブロックの反応性ならびに物性に関する理論的予測、結合様式に対する高度な知見を得ることにも成功している。本研究代表者としての独自の研究(上記9の研究実績の概要参照のこと)を進展させる一方で、班内連携研究として(1)4配位結合様式を持つ13族元素を含有するヘテロフルオレン系分子における電子物性と特に3重項からの発光特性に関する研究、(2)含15族元素ポリマー(アザフェナレン系)における発光特性を中心とする電子物性の解析に関する研究や、さらに班間連携研究として(3) T8と称されるかご型オクタシルセスキオキサン(RSiO1.5)8:POSS(Polyhedral Oligomeric Silsesquioxane)にビニルヘキサイソブチル置換基を導入した誘導体から成る元素ブロックの反応性に関わる電子状態解析、(4)特異な結合様式を持つトリフェニルアミン系元素ブロックの設計と合成に関する研究、および(5)アミノ基を含む新奇ペンタセン系元素ブロックの合成と電子物性解析に関する研究など、当初の計画以上に進展した研究を達成した。今年度は電子化物としての機能を備えたソフトマテリアルを得るために必要な電子を安定に補足しうる無機元素ブロックとして、無機カゴ型分子As4S6及び[HPO3BH]4(POBと略)の理論的分子設計を行った。As4S6の解析結果では、中性状態よりもモノアニオンの方がエネルギー的にかなり安定であり、この分子は電子を安定的に捕捉する能力を持つことが分かった。この余剰電子を収容するSOMO(半占分子軌道)は中性As4S6分子のLUMO(最低空分子軌道)よりも準位が一つ上にある三重縮退したLUMO+1の一つに入る。これによりJahn-Teller変形が起こって、モノアニオンでは中性状態のTdからCsに対称性が下がる。このSOMOを構成するのは、Cs面上にあるAsと隣接するSとの間のspσ*性の反結合性軌道である。モノアニオンの余剰電子は当該As原子の正電荷を減ずる役割をし、結果としてAs原子のローンペア性を高めている。POBでも中性状態よりモノアニオンの方がエネルギー的に安定であり、やはり電子を安定的に捕捉する能力を持つ。
培養骨膜細胞による再生骨の3DCT、高磁場MRIでの高解像度解析と骨代謝活性検出

目的顎顔面領域に関する疾患によって生じた歯槽骨および顎骨の欠損に対して骨再生を行うのに自家胃移植が最も現実的、効果的な方法であるが、より広範囲ならびに低侵襲の骨再生を行うために、我々は今回、口腔内表層から採取した自家骨膜細胞を用いた自家骨移植を施行し、治療の効果原則を評価した方法本研究では、歯科インプラント埋入前の骨再生に培養骨膜細胞を使用する我々の臨床研究において、2007年から2012年までに骨再生療法を施行した40人(培養骨膜あり25人、培養骨膜なし15人)の影響を検討した。口腔内臼歯部粘膜下より採取した骨膜小片を6週間培養し,自己多血小板血漿と自家骨細片を混合し移植。術後約4ヶ月目に歯科インプラントの埋入手術を行った。移植骨の評価として術後4ヶ月目にインプラント埋入部から骨生検により得られた骨試料を画像解析ソフトを用いてALP陽性、TRAP陽性の数を算出,また術前、術後3か月、1年でCT撮影を行い、画像解析ソフトを用いて骨質のカラーマッピング化を行い体積変化を計算した。結果ほぼ全ての症例において十分な骨再生が確認された。組織形態計測学的・組織学的検索では、培養骨膜移植がALP免疫陽性、TRAP陽性細胞を誘導することで新生骨の骨形成・吸収の活性を促進している可能性が示された。また3D-CT画像による解析では培養骨膜細胞による移植は通常の移植より移植された皮質骨細片の吸収を促進していることを示していた。考察以上のことより培養骨膜細胞は骨芽細胞、血管内皮細胞のような骨形成に必要な細胞をさらには破骨細胞を活性化する元となる細胞を供給するという仮説が立てられた。現在、移植骨に含まれる骨の割合は40%までに低下しているが、究極的なゴールは骨採取なしでの骨再生治療を可能とすることである,目的顎顔面領域に関する疾患によって生じた歯槽骨および顎骨の欠損に対して骨再生を行うのに自家胃移植が最も現実的、効果的な方法であるが、より広範囲ならびに低侵襲の骨再生を行うために、我々は今回、口腔内表層から採取した自家骨膜細胞を用いた自家骨移植を施行し、治療の効果原則を評価した方法本研究では、歯科インプラント埋入前の骨再生に培養骨膜細胞を使用する我々の臨床研究において、2007年から2012年までに骨再生療法を施行した40人(培養骨膜あり25人、培養骨膜なし15人)の影響を検討した。現在、移植骨に含まれる骨の割合は40%までに低下しているが、究極的なゴールは骨採取なしでの骨再生治療を可能とすることである,
特異表面ナノ構造体と酸化物半導体メタマテリアルの光学制御

本研究は、II-IV族半導体ZnOの薄膜成長中に自己形成される特異的な表面ナノ細線に着目する。従来の薄膜成長では、2次元成長による“完全な薄膜表面"が、異種接合や界面制御において重要な役割を果たしてきた。本課題は、自己成長による特異的な表面ナノ構造を導入して、ZnOのハイパーパボリックメタマテリアルとその表面プラズモンの光学制御を実施する。
活人画流行の実態とその文学表象研究――１９世紀半ばから２０世紀初頭を中心に

ヴィクトリア朝期のイギリスで大流行した「活人画」という珍しい娯楽について、1.歴史的な事実、2.文学作品における表象、という二つの点から研究調査を行った。その結果、初めは上流階級の私的な娯楽であった活人画が徐々に大衆の人気を博していった様子や、19世紀末にかけて活人画が芸術か否か、という結論を見ない論争が巻き起こっていたことが明らかになった。その過程には、技術の進歩によって視覚体験が劇的に変化した時代に、人々が芸術に対し抱いた欲求や郷愁、戸惑い等の複雑な意識を読み取ることができる。文学作品における活人画の描かれ方も、こうした歴史的な状況を反映したものになっている。当該年度前半は妊娠中のためイギリスでの現地調査等は行えなかったので、2012年度に収集した資料の読解・分析を中心に行った。これにより、イギリスおよびアメリカでどのように活人画が行われてきたかについて、かなりの程度まで史実を知ることが出来た。またその過程で、活人画には芸術性を追求する側面と、裸体を展示する口実としての側面という、二つの一見相反する要素が初期の頃より見られたという興味深い事実が判明した。さらに、活人画と黎明期の写真技術の強い関連性が明らかになったため、写真の歴史についての総説的な資料を読むことにより、活人画について更に多角的な視点から考えるヒントを得た。また資料を読み解く過程で、初年度より関心を深めてきた、活人画作品を多く撮っているヴィクトリア朝期の写真家Julia Margaret Cameronをモデルとした小説_The Luminist_(現代のアメリカ人作家によるもの)に出会い、この本に関する書評が出版された。本研究は、19世紀半ばから20世紀初頭にかけて流行した「活人画(tableau vivant)」に関する歴史・文化研究的調査を行った上で、活人画が登場する同時期の文学作品のテクスト分析を試み、人々の視覚意識の変遷を探ることを目的とするものである。初年度は主に活人画流行の実態についての歴史的資料を収集する計画であり、昨夏3週間のイギリス滞在中に、数多くの一次資料を手に入れることが出来た。大英図書館では、当時の新聞から活人画についての記事を数多く複写し、上流階級の娯楽であった活人画が中産階級に広まっていった過程、流行の背景にある文化的意義、そして写真技術の発達が活人画にどのように影響したかなどを、時系列に沿って概観することが可能になった。大英図書館では日本国内では入手の難しい研究書や、当時数多く出版された家庭向けの娯楽指南書の解題も行い、活人画が初めから持っていた「啓蒙」と「娯楽」という二つの目的が個別に発展していった結果として、当時の写真家が追及したような芸術性の高い活人画と、後のストリップショーにも繋がる大衆的娯楽としての活人画に分岐していった道筋が見えてきた。また、ヴィクトリア&アルバート美術館においては、ヴィクトリア朝期の写真を専門とするキュレーターと知り合い、ジュリア・マーガレット・キャメロン及び、現在ではあまり知られていない写真家によって撮影された活人画の画像資料にアクセスすることが出来た。イギリス滞在終了後もこのキュレーターと情報交換を続け、写真史のジャンルにおいて書かれた文献に接することで、基本的にリアリズムを追求する写真という媒体において、活人画がいかに特異な位置付けをなされているかを知ることが出来た。産前産後・育児休業に伴い長期間研究を中断していたため、論文や学会発表等の形で公にした研究実績は特になし。引き続き活人画の登場する文学作品の収集を行った。その過程で、初めはヨーロッパで流行した活人画という娯楽がやがてアメリカでも大きな流行を生み出していたことが分かり、アメリカ文学作品の中にも活人画の登場する作品を見出すことができた。また、アメリカ西海岸で現在でも行われている活人画のイベントが少なくとも二つあることが分かり、現地にいる知り合いを通じてパンフレットを入手したり、実際の演者から話を聞いたりすることができた。現代においては死せる伝統だと思っていた活人画について生きた情報を手に入れることができたのが大変貴重な収穫であった。育児休暇からの復帰後初の一年だったため、思うように研究を進めることが出来ないのが現状であった。研究最終年度に少しでも挽回したいと考えている。申請時には、娯楽形態として現代に残っていないため関連資料を見つけることが困難ではないかと思われた活人画だが、研究期間を通じて思いがけず多くの資料を収集することができ、流行の実態についても文学表象における特色についても、興味深い事実が数多く明らかになった。まず流行の実態についてである。活人画の起源は中世ヨーロッパで新しい君主を迎える際、市民が歓迎の意を表すため行った催しにあるが、近代に入ってからは上流階級の私的な娯楽として広まっていった。これがヴィクトリア朝イギリスにもたらされて徐々に大衆化し、世紀末にかけて劇場やミュージックホールで頻繁に演じられるようになった。その後映画の登場により人気は衰えていくが、イギリスでは少なくとも第二次世界大戦中まで公の場で上演されていた記録が存在する。また、ドイツやアメリカでは現在でも活人画イベントが定期的に催されているだけでなく、映画や現代美術にもその技法はしばしば取り入れられており、活人画は「死滅した娯楽形態」ではなく、写真・絵画・演劇・文学の各領域を横断するユニークな芸術として、現代でも珍重されていることが分かった。活人画を巡る最も興味深い事象としては、常に「芸術か猥褻か」の問題がつきまとい、時に検閲の対象とされてきたことが挙げられる。

これは活人画の素材に観衆の誰もが知る著名な絵画、中でも女性の裸体画が選ばれることが多かったためである。これを受け、文学作品中でも活人画の描かれ方は非常に両義的であることが分かった。すなわち、活人画の場面はそれを演じる女性が持つ魅力や創造性、内的願望を示唆すると同時に、その女性が性的に搾取される可能性や悲劇的な出来事を予兆する、物語の転換点を成しているということである。この傾向はイギリスの小説だけでなく、1920世紀に書かれたアメリカ・ドイツ・フランス各国の文学作品にも確認することができた。ヴィクトリア朝期のイギリスで大流行した「活人画」という珍しい娯楽について、1.歴史的な事実、2.文学作品における表象、という二つの点から研究調査を行った。その結果、初めは上流階級の私的な娯楽であった活人画が徐々に大衆の人気を博していった様子や、19世紀末にかけて活人画が芸術か否か、という結論を見ない論争が巻き起こっていたことが明らかになった。その過程には、技術の進歩によって視覚体験が劇的に変化した時代に、人々が芸術に対し抱いた欲求や郷愁、戸惑い等の複雑な意識を読み取ることができる。文学作品における活人画の描かれ方も、こうした歴史的な状況を反映したものになっている。産前産後・育児休業に伴い長期間研究を中断していたため、当初の計画からは遅れが出ている。ただし、課題に関する情報が申請時に考えていたほど入手しにくいものではなく、初年度より資料が多く集まったため、最初の二年間で主に資料収集を行うという当初の計画から、著しい遅れは出ていないと考えている。これまでの研究期間で研究対象については十分な資料が集まったため、現在はそれらを業績化することを目指している。具体的には、活人画の場面を含むことでよく知られているアメリカ、イギリスの文学作品を一つずつ取り上げ、活人画の流行と両国における受け止められ方の微妙な差異がこの二つの作品にどのように表れているかを検証する論文を執筆している(先に学会で口頭発表する可能性あり)。また、ヴィクトリア朝期の写真家ジュリア・マーガレット・キャメロンの活人画写真についても、28年度後半に論文化もしくは学会発表するつもりで準備をしている。28年度が研究最終年度であるため、追加の資料収集のため夏に渡英することも検討している。業績としてまとまったものをできるだけ多く残したいと考えている。イギリス文化・文学前述の通り、課題に関連する素材が数多く集まっている状態なので、今後はこれまでの調査の内容をまとめ、学会発表及び論文の形で公にしたい。その過程で明らかになった資料の足りない部分については、イギリス(もしくはアメリカ)で追加現地調査を行うことも検討している。活人画に関する資料は応募時に予測したほど手に入れにくいものではなく、初年度の現地調査では多くの一次資料を集めることが出来たため、活人画流行の実態については大まかな歴史的流れを把握することが出来た。しかし、当該年度8月より育児休業に入っているため、この年度の目標であった活人画を描いた文学作品を多く見つけるという点では計画に遅れが出ている。ただし、すでに知られている作品数点については随時読み進め、活人画の場面がどのような意味を持つか比較・検討している。
多胎児の父親のワーク・ライフ・バランス:育児参加が父親に与える影響の検討

単胎児と多胎児の父親における子育て観、母性神話に対する価値観、育児参加を促進する要因を明らかにすることを目的とし、アンケート調査を実施。「父親の子育て参加度」を従属変数に回帰モデルを作成した結果、子どもが0歳時点では、「多胎」「妻の妊婦健診に付き添ったことがある」「子育ての悩みを友人・同僚に相談したことがある」「妻は、子育てに関する自分の頑張りを誉めてくれた」「子育ては、男女ともに協力して行うものである」「子どもを育てることに余り関心が持てない」で回帰係数が有意であることが確認された。単胎児の父親と多胎児の父親では、子育て観や次世代育成観、母性神話に対する価値観、仕事観について違いはあるのか、また、単胎児と多胎児の父親の育児参加を促進する要因を明らかにすることを目的とし、父親の育児参加度と父親準備性、ソーシャルサポート、子育て知識を得る方法、子育て観・次世代育成観、子ども観の関連をアンケート調査した。結果、211名の多胎児の父親から回答を得た(回収率20.8%)。また、101名の単胎児の父親から回答を得た(回収率33.7%)。「三歳児神話」や「母性神話」については、多胎児の父親は単胎児の父親と比較して反対側が有意に多かった。「子育て中は、勤務時間を自分で調整できるほうがよい」など育児期の働き方に対する要望は、多胎児の父親で賛成側が有意に多かった。また、「父親の子育て参加度」を従属変数に子どもの年齢別に回帰モデルを作成した結果、子どもが0歳時点において、「多胎(β=0.116, p<0.05)」「妻の妊婦健診に付き添ったことがある(β=0.175, p<0.001)」「子育ての悩みを友人・同僚に相談したことがある(β=0.138, p<0.01)」「妻は、子育てに関する自分の頑張りを誉めてくれた(β=0.397, p<0.001)」「妻は、仕事での自分の頑張りを誉めてくれた(β=ー0.138, p<0.05)」「子育ては、男女ともに協力して行うものである(β=0.172, p<0.01)」「子どもを育てることに余り関心が持てない(β=-0.139, p<0.01)」で回帰係数が有意であることが確認された。調整済みR2乗値=0.346であった。子どもが0歳時点における多胎育児の育児負担の強さと父親の協力が不可欠な環境示唆され、多胎家庭においては、0歳時点における育児支援の充実が特に必要であると考えられる。「双生児の親の会」の会員1016名に「子育て中の父親のワーク・ライフ・バランス」に関する自己記入式アンケートを郵送し、211名の父親から回答を得た(回収率20.8%)。調査内容は、妊娠中・出産時の関わり(妊婦健診への付き添い、両親学級への参加、立会い出産の有無、入院の有無、帝王切開の有無、里帰り出産の有無など)、仕事観(17項目)、子育て観(14項目)、子ども観(20項目)、双子育児観(31項目)、夫婦関係(5項目)、子育て参加意識、父親および母親の仕事、仕事時間、残業・休日出勤の頻度、仕事調整の程度等を時系列にて調査。また、比較群として、小中一貫校の児童・生徒および大学生の単胎児の父親300名に同内容のアンケート調査を実施し、101名から回答を得た(回収率33.7%)。双生児の親の会の会員を対象としたアンケート調査では、回収率が40%近くになることが経験的に明らかとなっているが、回答者が母親の場合と異なり、今回は父親を対象とした調査であったことと東日本大震災の混乱の影響から、回収率が20.8%に留まった。今後、アンケート回収率を上げるために、さらなる工夫を重ねる。研究成果の発表は、第8回子ども学会:2011年10月1日(土)・2日(日)於武庫川女子大学および第26回日本双生児研究学会:2012年1月28日(土)於東京大学教育学部付属中高等学校にて行った。また、協力いただいた親の会の会報誌にて結果を報告した。現在、分析を進めながら、研究論文として投稿準備を進めている。近年、父親の育児参加の機会が増え、育児中の父親のワーク・ライフ・バランスに関心が高まっている。アンケートの自由記載欄からは、仕事と育児の両立に関する父親の苦労の声とともに、育児にかかわることで得たかけがえのない経験に関する熱い思いがあふれており、本研究の意義と重要性を再確認した。

本研究は、全国組織である双生児の親の会の会員を対象としたアンケート調査であるため、2011年3月の東日本大震災の影響を考慮し、アンケート実施時期を当初予定していた2011年4月から9月に遅らせたが、その後はおおむね順調に進展している。アンケート実施時期の変更により、当初予定していた日本公衆衛生学会総会での発表は見合わせたが、日本子ども学会および日本双生児研究学会にて報告を行った。双生児の親の会の会員を対象としたアンケート調査では、回収率が40%近くになることが経験的に明らかとなっているが、回答者が母親の場合と異なり、今回は父親を対象とした調査であったことや東日本大震災の影響から、回収率が20.8%に留まった。一方、データの数でみると、双生児の父親約200名、単胎児の父親約100名から回答を得ており、量的な分析の上では必要最低限の数が集まっており、大きな問題とはなっていない。今後、アンケート回収率を上げるために、さらなる工夫を重ねる。現在までの分析で、双子の父親と単胎児の父親では、子どもが0歳の時点における育児協力の程度および仕事調整の程度に差があること、また、「子どもが3歳になるまでは、母親が育てるべき」という、いわゆる「母性神話」に反対側の意見が有意に多かったことなどの違いが明らかとなった。これらの結果をまとめ、研究論文として発表予定である。さらに、妊娠期および出産時の父親の状況やかかわり方に関しても有意な差が認められた。これらの差が、育児中の父親のワーク・ライフ・バランスにどのように影響しているのかについて検討していく予定である。今回の調査で課題となったアンケート回収率と回答者が育児参加に積極的な父親に偏る可能性について、現段階では、双子の父親も単胎児の父親も同じ条件であるため、比較の際に大きなバイアスとなることは考えにくいが、今後、双子の父親および単胎児の父親の両群において、育児参加に協力的でない父親のアンケート調査への協力を募る必要がある。これに関しては、「育児参加が双子の父親に与える影響の調査」というよりも、「子育て中の父親のワーク・ライフ・バランスに関する調査」であることを意識してもらえるような形で協力を依頼するなどの方策を考慮している。当該年度でアンケート調査の規模を縮小して実施したことで生じた郵送料および調査にかかる物品費における予算残およびアンケート回収率が当初の見積もりと比較して低い結果となったことによる生じた郵送料における予算残については、次年度に繰り越し、課題となっている双生児および単胎児ともに育児協力に積極的でない父親からも協力を得やすい形でアンケート調査を計画している。また、東日本大震災の影響でアンケート調査を遅らせたことによる当該年度で実施できなかった学会発表および学会参加のための旅費についても、次年度に繰り越す計画である。また、人件費についても、当該年度で予定していた業務を引き続き次年度で使用予定である。
ゲノムインプリンティングのモデル系としてのX染色体不活性化の研究

1.ヒトの染色体としては不活性Xのみを1-3本持つマウス細胞CF-150をUCLAのDr.T.K.Mohandasより供与された。ヒト不活性X上のHprt遺伝子が活性化したために微小細胞融合によってA9細胞に導入が可能になったものである。複数のヒトX染色体はHprt遺伝子の発現が十分でないことに原因があると考えられている。最初に、複製バンド法と染色体ペインティング法により検討した結果、CF-150のヒト染色体は長腕は晩期複製型であるが、短腕はかなり同調的に複製していた。Vivoにおいても似た傾向があるため、これをヒト不活性Xと判断した。2.CF-150をコルセミド処理し、微小核を形成させ、EC細胞株OTF9-63にヒト不活性X染色体の導入を試みた。PEGによる融合後HAT培地による選択を行ったところ11個のクローンが得られた。BrdUの取り込みを利用した複製バンド法とペインティング法によって、導入されたX染色体はintactあるいは長腕の末端が僅かに欠失しており、活性化していることが判明した。これらの細胞では細胞周期が多少長くなり、コロニーの周辺に内胚葉が分化することから、分化能もやや増していると推測される。3.CF-150を^<60>Coで照射(5,000r)し、直ちにA9細胞と融合し、ヒトX染色体を部分的に含むradiation hybridsの作成を試みた。現在までにHAT抵抗性の11クローンを分離した。4クローンには部分的に晩期複製する染色体が存在したので、ペインティングで確認したところ、すべてヒトX由来であった。残る7クローンには晩期複製部位をもつ染色体は認められなかったが、ヒトXの存在を検討するためのペインティングはまだ実施していない。4.PSA1やOTF9-63などEC細胞と正常雌体細胞を融合すると、後者の不活性X染色体は活性化する。この時に、インプリンティング様の記憶も消え去るか否かについては知見が無い。そこで、PSA1とT16H転座が存在するために常に不活性となるRb2染色体(第2染色体とXとの動原体融合産物)をもつリンパ球を融合させて、近4培体のEC様細胞雑種を得た。この細胞に胚様体形成を介して分化を誘導すると、再びX染色体の不活性化が起きる。Rb2染色体が不活性になった細胞はPSA1由来の正常Xが不活性となった細胞の約50%であった。T16H転座染色体が不活性になった細胞は5%以下で、転座による不活性化センター(Xic)あるいはその下部の構造に変化が起きていることを示唆している。
原子状水素を利用したがん治療法の開発

今回の研究によって安価な材料によって水素環境下で動物及び培養細胞を飼育・培養できる装置の作成方法を確立した。水素による細胞内抗酸化システムの活性化についてNRF2の初全増強を確認した。白金ナノ粒子の数ナノメールサイズのサイズ制御作成法及び細胞取り込み機構を検証した。水素存在下で白金ナノ粒子の表面上において原子状水素様水素ががん細胞に対し細胞死を誘導させることを明らかにした。白金ナノ粒子と水素併用処理下におけるがん細胞死メカニズムはミトコンドリア経路の活性化に伴うアポトーシスの誘導が確認された。これらの結果から本方法の応用によって副作用の少ない新しい腫瘍治療法の確立が期待できる。原子状水素による新規抗がん治療法の開発を達成するため、初年度における計画として1、制御装置の作製、各種生体用Ptナノ粒子の合成法の確立、精製、2、試験管レベルで性能評価を行った後水素暴露による細胞及び実験動物試験の実施、3、実験動物及び培養細胞に暴露し生体内の挙動について評価。4、Ptナノ粒子及び水素併用により生じる原子状水素のがん細胞死について誘導経路を検証することを目標にした。1、水素を安全に供給するシステム構築を完成させた。このシステムはガス流量経路にマスフローコントローラを導入することで規定量及び規定時間以上の水素ガス流量自動制御するシステムである。次にPtナノ粒子作成において複数の合成法について検討を行い、保護剤を添加する必要性のないクエン酸還元法が最も適していることを確認しさらに極めてしいサイズ間での異なった3種類のサイズ粒径制御作成法を構築した。2、合成したPtナノ粒子において安定性、ラジカル消去活性及び触媒活性に着目してその能力を検証した。その結果本研究結果を基に作成したPtナノ粒子は少なくとも数か月は安定して存在し、そのラジカル消去活性及び触媒活性も安定して維持されることが明らかにした。3、細胞レベルでは構築した水素インキュベータ下でPtナノ粒子存在下で試験を行いガン細胞死誘導活性を確認した。動物試験は予備試験をマウスを用いて行いインキュベータ内で正常な活動を行うことを確認した。4、Westernblottingによるカスパーゼ経路活性化の解析を行った結果Caspase3,7及びCaspase8、Caspase9の活性化が認められた。また、小胞体ストレス細胞死誘導経路に関与するBip及びCHOPの発現に変化は見られなかったことから、水素ラジカルによるアポとシス誘導は小胞体ストレス経由ではなくミトコンドリア経路を介していることが示唆された。当初目標としていた計画はおおむね達成できたと考えている。上記1、制御装置の作製、各種生体用Ptナノ粒子の合成法の確立、精製は採決前から計画していたこともありスムーズに進行した。しかし、実際に作成し使用してから生じた問題点を幾つか解消するために予定より時間を要したと思われる。2、試験管レベルで性能評価を行った後水素暴露による細胞及び実験動物試験の実施に関しては概ね予定通り進行した。3、実験動物及び培養細胞に暴露し生体内の挙動について評価について、培養細胞実験は予備試験を採択前から進めていた為予定よりも早く進行することができたと思われる。4、Ptナノ粒子及び水素併用により生じる原子状水素のがん細胞死について誘導経路を検証。細胞死誘導機構解析は当初推測していた小胞体ストレス経路に活性が認められなかったことからその証拠集めに時間を要している為予定より遅れている。抗酸化物質今後は予定通り引き継続き前年度の研究を進めたうえで良好な結果を得られた合成Ptナノ粒子においてPtナノ粒子濃度、分布の経時変化を細胞レベル及び動物実験について評価を行う。また、本年度は動物試験の割合を増やしより効果のある条件を検討していきたいと考えている。また、細胞死誘導経路解析実験は概ね順調に進んでいるが今後証明が必要と思われるミトコンドリア経路の上流との関与に関して全く知見が無いため証明に時間がかかると思われる。そのため誘導経路解析実験の割合も予定より増やして実験を行う予定である。
母語と環境情報を活用した名前解決支援システムの設計と開発

本研究は,実空間中のモノをインターネット上の情報資源として参照する際の利用者の負担軽減を考慮した参照支援手法として,母語と環境情報を活用した名前解決支援システムの設計と開発を行う.利用時の状況に応じて簡略化した名前は利用者にとって便利である反面,同じ名前を持つ参照実体が情報空間中に複数存在するといったインターネットとの親和性の低さが課題となっている.そこで,本研究では母語による簡略化された名前と環境情報を連携することで生成可能な名前とその名前解決手法を検討し,これによって,利用者が入力する簡略化された名前から利用者が意図したモノを正しく参照することを支援するシステムの設計・開発を行い評価する.本研究の初年度目標として,母語及び環境情報を用いた識別子及び名前空間の設計とその照合精度を向上させる文字列処理手法の設計を目指した.まず,識別子及び名前空間の設計に際して,既存のIoT機器をはじめとしたインターネット上の情報資源として利用される実空間中のモノの発見に利用される名前の特徴やその発見手法について調査を行なった.調査では環境情報収集用に開発したアプリケーションの利用に加え,標準化技術の参照実装を用いて実空間中のモノの名前の調査を行なった.その結果,モノの名前に利用される文字種の特徴と情報資源の参照に必要となる環境情報の要件を整理した.また,標準化されている発見手法で用いる名前の中には,国際化文字列を許容していることがわかった.一方で,それら発見手法における,情報資源の照合には,日本語をはじめとしたいくつかの母語を利用する上で,利便性及び安全性の観点から課題があることがわかった.そのため本研究における文字列処理手法においては,前述の調査結果を踏まえた文字列処理アルゴリズムの設計を行うとともにそれに基づく文字列処理ライブラリの開発を行なった.本年度の達成目標は,母語及び環境情報を用いた識別子及び名前空間の設計とその照合精度を向上させる文字列処理手法の設計であった.識別子及び名前空間の設計では,利用者が自由に名前付けを行える環境下で入力される文字列の特徴の調査と収集可能な環境情報の調査を行ない,それらを踏まえ,パーソナライズされた識別子の設計及び文字列処理ライブラリの開発を行なった.この調査の一環として,文字列処理ライブラリが使用する文字列処理手法を評価するためのデータ設計を進めるために,標準化会議における国際化技術の調査を行う予定であったが,学内業務の都合により会議への参加が出来なかった.そのため,別途会議議事録等による情報収集や開発した環境情報収集アプリケーションにより収集した情報を利用し評価データの設計を進めた.ただし,環境情報収集アプリケーションにより集められる情報は日本語に偏った文字列であったため,文字列処理手法に対する十分な評価を行えるだけのデータの収集が行えておらず評価に遅れが出ている.次年度以降では,初年度に設計した母語及び環境情報を用いた識別子と開発した文字列処理ライブラリを実装し,簡略化された名前から利用者が意図した情報空間中のモノを正しく参照することを支援するための基盤システムの構築として,1)モノ制御機構,2)パーソナライズされた問い合わせ情報生成機構,3)ドメイン名を一意に識別するための名前解決機構,4)モノを一意に識別するための名前解決機構の4つの開発を進める.また,初年度に十分に行うことのできなかった評価データの収集を進め,早期に文字列処理手法の評価を行う予定である.本研究は,実空間中のモノをインターネット上の情報資源として参照する際の利用者の負担軽減を考慮した参照支援手法として,母語と環境情報を活用した名前解決支援システムの設計と開発を行う.利用時の状況に応じて簡略化した名前は利用者にとって便利である反面,同じ名前を持つ参照実体が情報空間中に複数存在するといったインターネットとの親和性の低さが課題となっている.そこで,本研究では母語による簡略化された名前と環境情報を連携することで生成可能な名前とその名前解決手法を検討し,これによって,利用者が入力する簡略化された名前から利用者が意図したモノを正しく参照することを支援するシステムの設計・開発を行い評価する.本研究の初年度目標として,母語及び環境情報を用いた識別子及び名前空間の設計とその照合精度を向上させる文字列処理手法の設計を目指した.まず,識別子及び名前空間の設計に際して,既存のIoT機器をはじめとしたインターネット上の情報資源として利用される実空間中のモノの発見に利用される名前の特徴やその発見手法について調査を行なった.調査では環境情報収集用に開発したアプリケーションの利用に加え,標準化技術の参照実装を用いて実空間中のモノの名前の調査を行なった.その結果,モノの名前に利用される文字種の特徴と情報資源の参照に必要となる環境情報の要件を整理した.また,標準化されている発見手法で用いる名前の中には,国際化文字列を許容していることがわかった.一方で,それら発見手法における,情報資源の照合には,日本語をはじめとしたいくつかの母語を利用する上で,利便性及び安全性の観点から課題があることがわかった.そのため本研究における文字列処理手法においては,前述の調査結果を踏まえた文字列処理アルゴリズムの設計を行うとともにそれに基づく文字列処理ライブラリの開発を行なった.本年度の達成目標は,母語及び環境情報を用いた識別子及び名前空間の設計とその照合精度を向上させる文字列処理手法の設計であった.識別子及び名前空間の設計では,利用者が自由に名前付けを行える環境下で入力される文字列の特徴の調査と収集可能な環境情報の調査を行ない,それらを踏まえ,パーソナライズされた識別子の設計及び文字列処理ライブラリの開発を行なった.

この調査の一環として,文字列処理ライブラリが使用する文字列処理手法を評価するためのデータ設計を進めるために,標準化会議における国際化技術の調査を行う予定であったが,学内業務の都合により会議への参加が出来なかった.そのため,別途会議議事録等による情報収集や開発した環境情報収集アプリケーションにより収集した情報を利用し評価データの設計を進めた.ただし,環境情報収集アプリケーションにより集められる情報は日本語に偏った文字列であったため,文字列処理手法に対する十分な評価を行えるだけのデータの収集が行えておらず評価に遅れが出ている.次年度以降では,初年度に設計した母語及び環境情報を用いた識別子と開発した文字列処理ライブラリを実装し,簡略化された名前から利用者が意図した情報空間中のモノを正しく参照することを支援するための基盤システムの構築として,1)モノ制御機構,2)パーソナライズされた問い合わせ情報生成機構,3)ドメイン名を一意に識別するための名前解決機構,4)モノを一意に識別するための名前解決機構の4つの開発を進める.また,初年度に十分に行うことのできなかった評価データの収集を進め,早期に文字列処理手法の評価を行う予定である.文字列処理ライブラリが使用する文字列処理手法を評価するためのデータ設計を進めるために,国際化技術に関するセッションがもたれる国際標準化会議に参加する予定であり,その金額を旅費として計上していた.しかし,学内業務の都合により出席出来できなかったため,その旅費分が差額として生じている.次年度では当初計画していた基盤システムの各機構の開発に必要となる予算とその成果発表用旅費に加え,生じた差額については初年度参加予定であった国際標準化会議に参加するための旅費として使用する計画である.
高強度軟X線高次高調波と原子の非線形相互作用による多価イオン生成メカニズムの解明

軟X線領域(λ<30nm)において非常に大きな強度(10^<14>W/cm^2)を持つ高次高調波と物質の相互作用を調べることは、強光子場下における新奇な現象を発見するという興味に加えて、光源である高次高調波自体をキャラクタリゼーションする上で重要である。特に高次高調波は、その広い周波数帯域からアト秒パルスを発生する事が可能であり、そのパルス幅を直接計測する事が求められている。しかし、時間幅が非常に短いためその計測においては非線形現象を用いた相関法で測定する以外になく、強度の弱い光源ではパルス幅を直接計測出来ていなかった。昨年度に、我々は高強度の高次高調波を用いることによって世界で初めて軟X線領域における非線形光学現象を観測した。この観測にもとづき、本年度はこの非線形現象を利用して電子分光法を用いた高次高調波のパルス幅の計測を行った。具体的には、高次高調波(1115次)を用いてヘリウムおよびアルゴン原子の非線形過程を電子分光装置を用いて観測し、この非線形現象を用いて、高次高調波のパルス幅の計測を行った。本研究で用いた飛行時間型の電子分光装置ではイオンの計測に比べて捕集効率が落ちるため、軟X線ではなく、強度の強い波長60nm近傍の高次高調波を光源として使用した。観測されたパルス幅は、おおよそ30fs程度のものが得られたが、これは高次高調波を発生させる基本波のパルス幅が23fsであるためだと思われる。また時間的な分解能を向上させることによって、高次高調波のパルスにはさらにパルス構造があり、それらのパルス幅が450asであることが明らかとなった。これらの結果は、今後の発展が期待されるアト秒科学の分野において、光のパルス幅の直接計測を行う上で大きな寄与をするものである。本研究では、軟X線領域において非線形現象を用いて原子をイオン化し、そのイオン化メカニズムを明らかにする事を目的としている。本年度は、研究計画通り軟X線高強度高次高調波(チタンサファイアレーザーの27次高調波、λ=29.6nm)を用いた非線形現象を観測するために、飛行時間型の質量分析器を作成し、非線形現象の観測を行った。得られた成果を以下にまとめる。1、ヘリウム原子に高強度高次高調波を集光する事によって、2価のヘリウムイオンの観測に成功した。これは、軟X線領域において初めての非線形現象となるものである。2、高次高調波の強度に対する2価のヘリウムイオンの収量の依存性を測定した。その結果、傾き2が得られ、2価のヘリウムイオンは、2光子過程を経由して生成していることが明らかとなった。これは、2価のヘリウムイオンが2光子2重イオン化によってイオン化していることを示すものである。3、電子分光により、軟X線領域で初めて越閾イオン化を観測することに成功した。2.の2光子2重イオン化の観測とあわせて、理論的に計算されているイオン化断面積との比較を行い、良い一致を得る事が出来た。4、高次高調波の非線形現象を用いた応用として、自己相関法による高次高調波のパルス幅の計測を試みた。そのために、高次高調波を等価な2つのパルスに分割し、なおかつ2つのパルスに時間遅延を与えるスプリットビームセパレータを開発した。5、27次高調波のパルス幅を測定したところ、8fsの超短パルスであった事が明らかとなった。
顔面・口腔・体幹の痛覚に対する下行抑制系の神経回路と神経活性物質受容体の機能

脊髄後角侵害受容ニユーロンにおけるC放電はNK-1受容体拮抗薬により抑制されることから,急性痛においてもsubstance Pが関与していることを示してきた.さらに,この事実はすべてのニューロンではなく,視床投射ニューロンなどにはあてはまらないことも示した.一方,脊髄侵害受容ニューロンは大縫線核や中心灰白質の電気刺激により強力な抑制を受けることがよく知られている.本研究はNK-1受容体の役割と下行抑制の効果の関係につい調べたものである.1.方法2.結果大部分のニューロンが大縫線核刺激によりC放電が抑制されるが,その中から抑制を受けた28個と受けなかった7個のニューロンを選びRP-67580の効果を調べた.その結果,抑制されたもののうち25個はRPにより抑制されたが,抑制されなかったものうち6個はRP耐性であった.3.結論・考察以上の結果はNK-1受容体の機能とserotonin系下行抑制の正の相関を示すものである.現在この結果の機能的意義について検討している.脊髄後角侵害受容ニユーロンにおけるC放電はNK-1受容体拮抗薬により抑制されることから,急性痛においてもsubstance Pが関与していることを示してきた.さらに,この事実はすべてのニューロンではなく,視床投射ニューロンなどにはあてはまらないことも示した.一方,脊髄侵害受容ニューロンは大縫線核や中心灰白質の電気刺激により強力な抑制を受けることがよく知られている.本研究はNK-1受容体の役割と下行抑制の効果の関係につい調べたものである.1.方法2.結果大部分のニューロンが大縫線核刺激によりC放電が抑制されるが,その中から抑制を受けた28個と受けなかった7個のニューロンを選びRP-67580の効果を調べた.その結果,抑制されたもののうち25個はRPにより抑制されたが,抑制されなかったものうち6個はRP耐性であった.3.結論・考察以上の結果はNK-1受容体の機能とserotonin系下行抑制の正の相関を示すものである.現在この結果の機能的意義について検討している.近年,上行系ニューロン間の化学伝達物質を含む神経活性物質とその受容体の機能を明らかにすべく研究を行った結果,それらの概要をとらえることができた.しかし,ここに下行系が,想定されている以上に密接に絡み合い,しかも提唱された回路に問題があることが判明したので本研究ではこれを解析した.本研究計画は,麻酔ラット三叉神経脊髄路核尾側亜核と相同な脊髄後角を用いて:(1)外側・内側視床,中脳結合腕周囲領域,扁桃核等へ投射する,またはintrinsicな単一ニューロンのNK-1,α_2受容体の機能をantagonistを用いて同定した.(2)これらのニューロンの反応に対する下行抑制の効果を調べた.(3)慢性炎症性疼痛動物(CFAラット)なる動物モデルを作成して,正常動物では機能を表さない受容体や下行抑制系の修飾を調べた.その結果は:1.麻酔下の正常及びCFAラットを用い,侵害受容ニューロンが特異的に分布する脊髄後角1層ニューロンにおける侵害入力,特にC線維入力に対するNT投与の効果,及び大縫線核(NRM)電気刺激によって生ずる下行系を介する抑制に対するNTの効果を調べた.2.44匹のラットから合計54個のC反応を示す後角1層ニューロンを記録した.3.CFAラットでは,C反応は減弱の傾向にあったが有意ではなかった.また,NRM刺激による抑制も有意な増強は認められなかった.4.Yohimbineは,CFAラットのC反応及びNRM刺激による抑制に影響を及ぼした.5.RP-67580はすべての反応を抑制した.脊髄後角侵害受容ニューロンにおけるC放電はNK-1受容体拮抗薬により抑制されることから,急性痛においてもsubstance Pが関与していることを示してきた.さらに,この事実はすべてのニューロンではなく,視床投射ニューロンなどにはあてはまらないことも示した.一方,脊髄侵害受容ニューロンは大縫線核や中心灰白質の電気刺激により強力な抑制を受けることがよく知られている.本研究はNK-1受容体の役割と下行抑制の効果の関係について調べたものである.1.方法2.結果大部分のニューロンが大縫線核刺激によりC放電が抑制されるが,その中から抑制を受けた28個と受けなかった7個のニューロンを選びRP-67580の効果を調べた.その結果、抑制されたもののうち25個はRPにより抑制されたが,抑制されなかったものうち6個はRP耐性であった.3.結論・考察以上の結果はNK-1受容体の機能とserotonin系下行抑制の正の相関を示すものである.現在この結果の機能的意義について検討している.
アダプテッド・スポーツを通したソーシャル・インクルージョンに関する研究

アダプテッド・スポーツが展開される場は、障害のある人の受け入れを可能とするスポーツの多様性に気づくと同時に、誰もがつながり(ソーシャル・インクルージョン)合える場であることの実感を通じて、これまでのスポーツ観や価値に揺らぎを起こしていることが把捉された。また、そこで創出される参加者自身の(意識)変化、人と人との関係性の変化等に加えて、地域社会の変化を含む「コミュニティ形成」に果たす役割の可能性も示唆された。本研究は、アダプテッド・スポーツがもたらす様々な可能性を検討していくことを目的とするものである。今年度は、その可能性を総合型地域スポーツクラブ場面に求め、そこに障がい児・者が加入しアダプテッド・スポーツが展開されることによってもたらされるクラブメンバー間の「気づき」と「つながり」の形成過程と「コミュニティへのまなざし」の可能性について過去の全国調査を基に抽出した2つのクラブの事例とクラブ論を踏まえつつ検討した。その結果、総合型地域スポーツクラブは、もともとその開放性によって異質な要素(メンバー同士)の出会いが担保されており、各要素の直接的な交流が相互承認の機会を創出することから、それによってメンバー一人ひとりの楽しみが保障される空間であることがはそくされた。そして、そこにアダプテッド・スポーツが導入され、異質性を可視化させる存在である障がい児・者がメンバーとして加入することにより、相互承認の過程での気づきや配慮の経験がクラブの枠を超え、当該地域の課題や生活課題を共有する関係(クラブワーク)を生みだし、課題解決に向けて社会に影響を及ぼす集団としても期待されることになることが明らかになった。このように、総合型地域スポーツクラブへの障がい児・者の加入は、バリアを可視化させ、バリアフリーへの気づきとコミュニティ形成への志向を促進する可能性を指摘し、スポーツを通じた相互承認とクラブワークを通した相互の学びによって、価値の多様性へのまなざし(ソーシャル・インクルージョン)を生みだす可能性を示すこととなった。今年度は、「(1)障がい児・者が会員として所属している総合型地域スポーツクラブ(以下、総合型クラブ)」、「(2)地域交流を目的とするスポーツイベント」、「(3)障がい児・者のみが参加対象となるスポーツイベント」におけるフィールド調査およびアンケート調査を実施した。特に(1)については、昨年度得られた研究成果をさらに深めるために、県立障害者スポーツセンターを活動の拠点とする総合型クラブのフィールド調査を行った。そこでは、施設利用者である障がい児・者と地域に住む健常者が会員となり、教室への参加やクラブ主催の各種イベントへの参画による協働経験を重ねることで、お互いのつながり(ソーシャル・インクルージョン)と同時に会員意識が高まっていること。また、会員数も年々増加傾向にあることから、ノーマライゼーション理念の育成、バリアフリー意識の醸成が相乗的に達成されつつあることをクラブスタッフは実感しているとのことであった。このように、障がい児・者の会員を有する総合型クラブは、策定された「スポーツ立国戦略」が求めるスポーツを通じた「新しい公共」を担う真のコミュニティの拠点になりえる可能性を十分に秘めていることが明らかになった。そのためには、障がい児・者が安全で安心して活動できる環境を整備する必要があり、今回調査対象となった総合型クラブのように、特に彼らのスポーツ・身体活動に知識と理解のある指導者(スタッフ)を配置することが重要であることが明らかになった。しかし、例えば、日本体育協会公認スポーツ指導者資格である「クラブマネジャー」および「アシスタント・マネジャー」は総合型クラブ運営には重要な人材として位置付けられているが、その養成カリキュラムには「障がい者」に関する内容が含まれていないことから、制度的な見直しも視野に入れる必要性を示すこととなった。今年度は、昨年度に引き続き「(1)障がい児.者が会員として所属している総合型地域スポーツクラブ(以下、総合型クラブ)」、「(2)地域交流を目的とするスポーツイベント」、「(3)障がい児・者のみが参加対象となるスポーツイベント」におけるフィールド調査およびアンケート調査を実施した。特に(2)については、障がいの有無や性別、年齢の差に捉われない人々が参加するアダプテッド・スポーツを用いたバリアフリーなスポーツイベントを対象とし、そこで活躍するボランティアに対して、障がい者や高齢者に対する意識やスポーツ観および価値、イベント実施のもたらす効果等についてのアンケート調査を実施した。その結果からは、障がいのある人の受け入れを可能とするスポーツの多様性に気づくと同時に、地域スポーツイベントとしての場が全ての人々の交流を促し、障がいのある人および高齢者に対するステレオタイプ的な意識を脱却する契機となることも含めて、お互いのつながり(ソーシャル・インクルージョン)を実現可能とする場として機能することの実感を通じて、これまでのスポーツ観や価値に揺らぎを起こしていることが把捉された。また、アダプテッド・スポーツが展開される場面において、そこで創出される参加者自身の(意識)変化、人と人との関係性の変化等に加えて、地域社会の変化を含む「コミュニティ形成」に果たす役割の可能性が示唆された。

なお、上記(3)については、アダプテッド・スポーツ種目の一つ「卓球バレー」に着目し、競技に参加する障がい当事者に対する調査を行うべく、九州および山口各県で開催された大会に出向きフィールド調査においてインタビュー形式による聴き取りを行うことで、事実上の予備調査的なものとしては十分な情報を得ることができ、来年度の本格調査へと繋ぐことができた。