hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
microRNAを用いた末梢神経障害における新たな神経再生療法の開発

本研究は、顎顔面領域における末梢神経障害に対する神経再生の治療開発を目指し、まず中枢神経系の幹細胞に着目して脳特異的に全てのmicroRNAの発現を抑制させたDicerコンディショナルノックアウトマウス(DicerCKO)を用いて、神経幹細胞の増殖能、分化能、および神経幹細胞におけるmiRNAの分子メカニズムを解明するために、プロテオミクス解析を行った。そして、DicerCKOは、増殖能は低いが自己複製能を有し、異型な分化能を示した。また、プロテオミクス解析にて細胞死に関わる因子が検出された。【目的】顎顔面領域において治療が困難と考えられている神経障害、特に末梢神経障害に対する新しい神経再生の治療開発を目指すことを目的とした。そこで申請者は、まず基礎的な分子生物学的解析が必須であると考え、脳特異的に全てのmicroRNAの発現を抑制させたDicer遺伝子操作マウス(DicerCKO)の神経幹細胞を用いて、顎顔面領域における神経損傷・障害と関連する遺伝子の同定し、将来的には、末梢神経再生の治療に結びつける。【結果】(1)増殖能の検討では、DicerCKOにおいて顕著な神経幹細胞(ニューロスフェア)の減少と増殖能の低下が認められた。また、DicerCKOのニューロスフェアが自己複製能を有していることが確認できた。(2)DicerCKOのニューロスフェアの分化能の検討においては、神経分化マーカーのTuj1, GFAP, O4の発現にアブノーマルな神経分化を認めた。(3)DicerCKOの染色体の核型(カリオタイプ)の検討を行い、マウスの染色体数(2n=40)に異常は認めなかった。(4)DNAのメチル化を検討するために、H3K9me3およびHP1βの発現の有無や差異を検討した。その結果、DicerCKOのニューロスフェアにH3K9me3およびHP1βの発現は認めたが、核の形態が肥大傾向にあり、ヘテロクロマチン構造に影響していることが示唆された。【結語】以上の結果より、さらなる生物化学的検討が必要ではあるが、microRNAが神経幹細胞およびその細胞運命を制御していることが示唆された。【結果】H22年度までに得られたDicerCKOにおいて、神経幹細胞(ニューロスフェア)が野生型と比較して有意に減少したが、自己複製能を有していることが確認でき、また染色体の核型(カリオタイプ)には異常は認められなかったものの、クロマチン構造には影響していることが分かった。H23年度はH24年度と2年間で、神経幹細胞におけるmiRNAの分子メカニズムを解明するために、プロテオミクス解析を行い、(ニューロスフェアからタンパク質を抽出→SDS-PAGE(1D-gel)を用いて電気英洞によりタンパク質を分離→ゲルを染色→切り出し、トリプシン処理しペプチドに分解→massspectrometoryを用いて、個々のペプチドの構造情報をデータ-ベース中の配列と比較し、タンパク質を同定)、野性型とDicerCKOマウスのたんぱく質の発現レベルの差異をスクリーニングし、2900以上のタンパク質を同定した。そこで申請者は、まず基礎的な分子生物学的解析が必須であると考え、脳特異的に全てのmicroRNAの発現を抑制させたDicer遺伝子操作マウス(DicerCKO)の神経幹細胞を用いて、顎顔面領域における神経損傷・障害と関連する遺伝子の同定を行い、将来的には、末梢神経再生の治療に結びつける。【結果】神経幹細胞におけるmiRNAの分子メカニズムを解明するために、平成23年度までにニューロスフェアからタンパク質を抽出し、プロテオミクス解析を行い野性型とDicerCKOマウスのたんぱく質の発現レベルの差異をスクリーニングし、2900以上のタンパク質を同定した。その中でも、特に有意な差を認めたのは、細胞の生命を制御するタンパク質がDicerCKOマウスにおいて発現が有意に減少していた。特に、fragile X mentalretardation protein1(FMR1)におけるシグナル伝達に関与していることがわかった。さらに解析を進め、神経損傷・障害に関わるたんぱく質のデータ解析を行い、PCR法およびウェスタンブロッティング法にて現在検討している。プロテオミクスの解析は進んでいたが、野生型と比較して顕著に差異が認められ、神経障害・損傷・および創傷治癒に関連するたんぱく質の同定にはいたらなかったから。24年度が最終年度であるため、記入しない。

予定どおり、プロテオミクスの解析において、野生型と比較して顕著に差異が認められ、神経障害・損傷・および創傷治癒に関連するたんぱく質の同定を行い、DicerCKOマウスのレスキュー実験が遂行できるようにin vitroでの系を確立する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
染色体テリトリーと核タンパク質の同時可視化の開発に関する研究

本研究では、核内染色体テリトリーとクロマチン間領域に存在する核タンパク質との間で、空間的にどのような相互作用が生じているかを明らかにすることを目的とし、染色体テリトリーと核タンパク質を同一核内で同時可視化する実験系の確立を目指した。これには通常の3D-FISH法に先立ち、核タンパク質の免疫蛍光染色を行い、その後、塩酸処理と熱変性処理を行ってDNAプローブをハイブリダイズさせるというステップを踏む。従って、塩酸処理と熱変性処理に耐性を示す抗体を用いる必要がある。培養細胞としてHeLa、Vero細胞を使用し、DNA領域としてヒト染色体ペインティングプローブ、ピストンDNAクラスター領域(6p21.3)、核タンパク質としてピストンH2B、LBR、Ki-67、Hp1-alpha、Coilin(Cajal body)、NELF(Negative Elongation Factor)などを対象とした、いくつかの組み合わせにおいて、蛍光及びハプテン標識抗体を検討した結果、熱変性処理に比較的強い耐性を示す抗体は、ビオチン標識2次抗体とCy3標識2次抗体であることが判明した。これらの核タンパク質のうち、コイリン、NELFは塩酸処理と熱変性処理により蛍光シグナルを消失してしまうため、予めpeameabilization処理後に免疫蛍光染色した時点で3次元画像(A)を取得し、その後、塩酸処理とペプシン処理を行い、3D-FISH法を実施して、再び3次元画像(B)を取得して(A)と(B)をマージすることで、染色体テリトリーと核タンパク質の同一核内における可視化を試みた。その結果、コイリン、NELF、ピストンDNA(6p21.3)の同一核内における可視化に成功した。今後はこの手法を応用し、染色体テリトリーとクロマチン間領域における核タンパク質との空間的な相互作用について詳細を明らかにしていく。本研究では、染色体テリトリーと各種核タンパク質を同時可視化することにより、細胞周期ごとの挙動を観察し、その相互作用や結合様式を詳細に調べ、染色体テリトリーの3次元核内配置がどのように制御されているのか、関連する核タンパク質との関わりを明らかにすることを目的とする。まずVero細胞(アフリカミドリザル由来正常上皮細胞)にヒストンH2B-EGFPあるいはH2B-DsRedを導入し、安定発現株を樹立した。また、核膜関連タンパク質LBRに焦点を当て、同様にDsRedあるいはEGFPとともに細胞内で可視化し、引き続き染色体テリトリーを3D-FISH法により蛍光検出して、核タンパク質と染色体テリトリーの同時可視化系の実験条件の検討を行った。その結果、1)通常の3D-FISHに先立ってpeameabilization処理直後に核タンパク質の免疫蛍光染色を行い、その後、塩酸処理と熱変性処理を行ってDNAプローブをハイブリダイズさせるというステップを踏むこと、2)1次抗体とBiotin標識2次抗体、あるいはCy3標識2次抗体を組み合わせて用いることで、塩酸処理と熱変性処理を経ても蛍光検出が可能であること、が判明した。これらのステップを通すことにより、実験の成否は目的とする核タンパク質の強度に依存するものの、抗体の組み合わせを工夫することによって核タンパク質と染色体テリトリーの同時可視化が可能であることが示された。今後はヒストンH2B-DsRedとLBR-EGFPを共発現させた細胞株を作成し、生細胞蛍光観察により、G2期や分裂前中期の特定の染色体を残すようにフォトブリーチングを行い、G1期に移行する過程での染色体テリトリーの核内配置と核タンパク質の動態を観察して、核膜再構築時における染色体テリトリーのトポロジー制御のメカニズムの解明を目指す。
アレルギー性メモリーT細胞の選択的除去による新規アレルギー治療概念の創出

アレルギー疾患の再燃には抗原特異的メモリー細胞(病原性メモリー細胞)が主体となる免疫記憶機構が関与しているが、その細胞の除去が根本的治療薬となりうるがその方法は未だに見出されていない。Notchシグナル阻害によるアレルギー治療を想起した。これまでに、BALB/cマウスを卵白アルブミン(OVA)で感作し、1か月後のNotchシグナル阻害薬(GSI)を5日間投与し、OVA経口投与を行い、アレルギー反応を誘発した。対照群と比較してGSI投与群で死亡の抑制がみられたが、有意な体温低下を認めなかった。昨年までの結果を参考に、GSI投与群の発症時期を遅らせるため、OVA感作2ヶ月後にGSI5日間投与し、アレルギー反応を誘発したが、対照群と比較し、有意な下痢、体温低下の抑制を認めなかった。対象群との差が出ないことから、昨年よりも経口OVA濃度を減量し、15mgでアレルギー反応を誘発したが、下痢、体温低下の抑制を認めなかった。マウスの脾臓リンパ節からリンパ球を採取して、OVAで72時間培養し、対照群とGSI群でIL-4の抑制は認めず、OVA経口濃度減少にても差を認めなかった。OVAで感作し、1ヶ月後に5日間GSI投与し、OVA経口投与でアレルギーを誘発した後に、対象群とGSI投与群の腸管の病理組織を作成した。腸管粘膜、好酸球浸潤を比較したが、両群で相違を認めなかった。また、Notchシグナルによりアレルギー特異的CD4T細胞の消失を想定しており、抗CD4抗体を用いた群と対照群で、OVA感作し、1ヶ月後にOVA経口投与でアレルギーを誘発したが、CD4群で対照群と比較して、下痢、体温低下の抑制を認めなかった。アレルギー疾患の再燃には抗原特異異的メモリー細胞(病原性メモリー細胞)が主体となる免疫記憶機構が関与しているが、その細胞の除去が根本的治療療となりうるがその方法は未だに見出されていない。Notchシグナル阻害によるアレルギーの治療を想起した。BALB/cマウスを卵白アルブミン(OVA)で感作し、1ヶ月後Notchシグナル阻害剤(GSI)を5日間投与し、OVA経口投与を行い、アレルギー反応を誘発した。予備実験では、対照群と比較し、GSI投与では食物アレルギーのアナフィラキシーによる死亡が抑制された。対照群、GSI群での下痢や体温の変化を確認し、下痢の出現、体温低下を認めた。対照群と比較し、GSI群での有意な体温低下は認めなかった。GSIの効果が少ない可能性を考え、GSI投与期間を7日間に延長したが、下痢、体温低下に関しては対照群とGSI群で有意な差を認めなかった。よりメモリー相に近づけるため、感作期間を2、3ヶ月に延長し、同じ実験を行い、発症時期が対照群と比較し、GSI群で遅くなるとの結果を得た。Notchシグナルの阻害によるアレルギー疾患に関連した病原性メモリーT細胞を除去することによりアレルギーの根治が可能になる可能性がある結果であった。対照群とGSIの発症時期の検討のため、経口OVA30mg/dlから20mg/dlに減量して同様の実験を行っている。また、OVA感作1ヶ月後、マウスから脾臓、腸間膜リンパ節からリンパ球を採取し、OVAで72時間刺激培養し、対照群、GSIともにIL-4の産生を認め、感作を確認した。対照群と比較し、GSI群でIL-4の抑制を認めなかった。GSI群の発症抑制にIL-4の産生の関与は少ないと考えられた。予備実験では、対照群と比較し、GSI投与では食物アレルギーのアナフィラキシーによる死亡が抑制されていたが、対照群、GSI群での下痢や体温の変化で一定の結果を得られず、実験の方法を変更しながら行っていたため、実験の進展が少し遅れている。前年度、BALB/cマウスを卵白アルブミン(OVA)で感作し、1ヵ月後Notchシグナル阻害剤(GSI)を5日間投与し、OVA経口投与を行い、アレルギー反応を誘発した。対照群と比較してGSI投与群で死亡の抑制をみられたが、有意な体温低下を認めなかった。GSI投与期間の延長でも同様の結果であったことから、メモリー相に近づけるたまに感作期間を2か月に延長し。発症時期がGSI群で対照群と比較し遅くなった。GSI群の発症時期をさらに遅らせることを確実にするため、OVA感作、4か月後にGSI5日間投与し、アレルギー反応を誘発した。しかし、対照群と比較し、有意な下痢、体温低下の抑制は認めなかった。さらに対照群とGSI群の発症時期の検討のため、OVA感作、1か月後にGSI5日間投与し、経口OVA30mg/dlから20mg/dlに減量してアレルギー反応を誘発した。対照群と比較して下痢、体温低下に関して有意な差を認めなかった。さらに感作1か月後のマウスの脾臓リンパ節からリンパ球を採取し、OVAで72時間培養し、対照群、GSIともにIL-4の産生を認め、感作を確認した。対照群と比較し、GSI群でIL-4の抑制は前年度と同様に認めなかった。経口OVAの濃度を下げてもGSI群の発症の抑制にIL-4の関与は少ないと考えられた。

予備実験では対照群と比較し、GSI投与では食物アレルギーのアナフィラキシーによる死亡抑制を認めたが、対照群とGSI群で下痢、体温低下で一定の効果が得られていない。感作の条件やメモリー相の期間を変更しながら行っているため、実験の伸展が遅れている。アレルギー疾患の再燃には抗原特異的メモリー細胞(病原性メモリー細胞)が主体となる免疫記憶機構が関与しているが、その細胞の除去が根本的治療薬となりうるがその方法は未だに見出されていない。Notchシグナル阻害によるアレルギー治療を想起した。これまでに、BALB/cマウスを卵白アルブミン(OVA)で感作し、1か月後のNotchシグナル阻害薬(GSI)を5日間投与し、OVA経口投与を行い、アレルギー反応を誘発した。対照群と比較してGSI投与群で死亡の抑制がみられたが、有意な体温低下を認めなかった。昨年までの結果を参考に、GSI投与群の発症時期を遅らせるため、OVA感作2ヶ月後にGSI5日間投与し、アレルギー反応を誘発したが、対照群と比較し、有意な下痢、体温低下の抑制を認めなかった。対象群との差が出ないことから、昨年よりも経口OVA濃度を減量し、15mgでアレルギー反応を誘発したが、下痢、体温低下の抑制を認めなかった。マウスの脾臓リンパ節からリンパ球を採取して、OVAで72時間培養し、対照群とGSI群でIL-4の抑制は認めず、OVA経口濃度減少にても差を認めなかった。OVAで感作し、1ヶ月後に5日間GSI投与し、OVA経口投与でアレルギーを誘発した後に、対象群とGSI投与群の腸管の病理組織を作成した。腸管粘膜、好酸球浸潤を比較したが、両群で相違を認めなかった。また、Notchシグナルによりアレルギー特異的CD4T細胞の消失を想定しており、抗CD4抗体を用いた群と対照群で、OVA感作し、1ヶ月後にOVA経口投与でアレルギーを誘発したが、CD4群で対照群と比較して、下痢、体温低下の抑制を認めなかった。Notchシグナルの阻害によるアレルギー再燃抑制の効果を確立するために、これまで施行しているメモリー相を感作後6ヶ月での施行、GSI群で発症時期を遅らせる結果を確実にするためにOVA経口濃度を増減して投与、また、より実際に即した効果を確認するため、一度アレルギー症状を誘導した後、メモリー相を設定し、その際にGSIを投与する。その後のアレルギー再燃への効果を検証する。Notch阻害剤によりアレルゲン特異的CD4T細胞の消失を想定している。モデルアレルゲンとして用いるOVAに特異的なT細胞受容体遺伝子トランスジェニックマウス(DO11.10マウス)由来のCD4T細胞をBALB/cマウスに移入し、感作→阻害剤→誘導の各ポイントで移入した細胞をフローサイトメトリー法により解析する。OVAペプチドとI-AdからなるMHCクラスIIテトラマーを用いて内在性のポリクロナールなOVA特異的CD4T細胞の動態について解析する。アレルゲン特異的CD4T細胞の消失が確認できない場合には、T細胞の質的変化を想定しサイトカイン産生について検証する。血清中OVA特異的IgE抗体価の推移とメモリーB細胞の動態をみるために、GSI投与がアレルゲン特異的IgE産生に与える影響について抗体価や産生細胞を指標に解析する。
高齢者の結核感染インターフェロン遊離試験偽陰性化機構の免疫学的検討

インターフェロンγ遊離試験(IGRA)は活動性結核の補助診断にも用いられ、その結果が陰性であると結核症の可能性が低いと判断される。しかし、高齢者などでは免疫力の低下に伴ってIGRA偽陰性が生じやすいことが知られている。そのメカニズムとして、IGRAで測定している結核菌抗原特異的エフェクターメモリー細胞数や機能の低下、T細胞抑制性表面分子、制御性T細胞によるT細胞活性化制御などの原因が考えられるが十分に明らかにされていない。これら偽陰性の病態を明らかにするため、本研究では、ベトナムの国際共同研究血漿サンプルによる予備的検討と日本の活動性結核症患者血液サンプルによる本検討のふたつの構成で解析を進めている。前者については、平成26年度より、ベトナムのHIV陰性の活動性結核375検体を用いて実験を開始、IGRA偽陰性を示す19検体を中心に、その臨床症状、検査経過を検討、更血漿タンパク中の各種ケモカイン、サイトカインのプロフィールについて解析を開始しており、これらの知見については、国際誌に投稿・報告した(Matsushita I, et al. Int J Infect Dis 40:39-44,2015.)。日本の活動性結核症患者血液サンプルによる検討についても解析を始めており、これまで、偽陰性の原因のひとつとして、免疫関連遺伝子およびそれらの制御因子の関与の可能性を考え、免疫制御因子を抑制することでT細胞の抗原特異的インターフェロン産生応答が回復するか、in vitro系の構築を試みた。また、結核菌抗原特異的エフェクターメモリー細胞に関しては、その比率を検討するために試みてきたフルオロスポット法によるインターロイキン2とインターフェロンγの同時検出系を利用して検討を開始した。日本の活動性結核症患者血液サンプルによる検討については、IGRA偽陰性に関連すると考えられる因子群のうち、ヒトの活動性結核との関連について報告がなされてきている免疫抑制性共シグナルを伝達するPD-1分子を中心に、そのリガンドであるPD-L1,PD-L2、同じくT細胞抑制系分子の一つであるCTLA-4について、IGRAとの関連の解析を開始、昨年度は、活動性結核におけるIGRA陽性群と偽陰性群の末梢血リンパ球のサイトカイン産生特性についてさらに症例数を増やして検討し、年齢の影響も考慮しつつ、IGRA陽性群、陰性群の2群間で有意差が得られるか否かを指標に、偽陰性に特徴的なマーカーを明らかにすることを目的としていたが、主任研究者の入院を必要とする体調面の理由により、研究事業の完遂に至らず、延長申請に至った(延長承認日:平成29年3月21日)。同じく免疫抑制性シグナル分子でT細胞アナジーに関わるmTOR経路の分子やFoxP3, Tregなど制御性T細胞関連分子などを対象に検討を進めていく予定であった。IGRA偽陰性に関連する因子としては、これまで検討をしてきたPD-1,PD-L1,PD-L2 CTLA-4以外にも、同じく免疫抑制性シグナル分子でT細胞アナジーに関わるmTOR経路の分子やFoxP3, Tregなど制御性T細胞関連分子なども挙げられる。今後は、同様の実験系を用いることによりこれらの因子についても検討可能であると考えられる。更に、これらT細胞応答に関しては、活動性結核におけるIGRA陽性群と偽陰性群の末梢血リンパ球のサイトカイン産生特性についてさらに症例数を増やして検討、昨年度、実行に至らなかった実験について引き続き遂行していく予定である。結核感染がIGRAによって検出できない場合があることは不都合であり、IGRA偽陰性のメカニズムを解明することは、結核対策上、重要である。日本の活動性結核症患者血液サンプルによる検討については、これまで、IGRA偽陰性に関連すると考えられる因子群のうち、免疫抑制性共シグナルを伝達するPD-1分子を中心に、そのリガンドであるPD-L1,PD-L2、同じくT細胞抑制系分子の一つであるCTLA-4について、IGRAとの関連の解析を開始していたが、新たに同じく免疫抑制性シグナル分子でT細胞アナジーに関わるmTOR経路の分子やFoxP3, Tregなど制御性T細胞関連分子などを対象に同様の実験系を用いた検討を進めていく予定である。また、T細胞応答に関しては、活動性結核におけるIGRA陽性群と偽陰性群の末梢血リンパ球のサイトカイン産生特性についてさらに症例数を増やして検討する予定である。偽陰性の病態を明らかにするために、平成26年度は、ベトナムとの国際共同研究により、新規喀痰塗抹培養陽性結核患者より提供いただいた保存血漿を用いてIGRAの陽性、陰性に関わる要因の検討を進めた。QuantiFERON-TB in tube (QFT-IT)法で、治療開始前(0か月)、治療中(2か月)、治療終了時(7か月)の3回の検査結果が得られた375名の患者の中で、治療開始前の検査で陰性を示した19名の臨床症状、検査経過を検討した。また、結核菌特異抗原刺激による各種ケモカイン、サイトカインの産生量についてはLuminex系を用いて定量した。その結果、IGRA偽陰性の活動性結核では、治療が奏効しても、結核菌特異抗原により誘導されるインターフェロンγ誘導性のケモカイン、インターロイキン2など複数の免疫関連分子が低値を示し続ける傾向が認められた。したがって、活動性

結核におけるIGRA偽陰性は、慢性感染症に伴う一時的な免疫力低下より、むしろ年齢、低体重、遺伝素因など、発病時の宿主側固有の要因が深く関与しているものと推測された。さらに、わが国の症例についても検討を始めており、結核菌抗原特異的エフェクターメモリー細胞の比率を検討するため、エリスポット法を応用したフルオロスポット法によるインターロイキン2とインターフェロンγの同時検出系を試みたので、この系を次年度以降の検討に用いる予定である。インターフェロンγ遊離試験(IGRA)は活動性結核の補助診断にも用いられ、その結果が陰性であると結核症の可能性が低いと判断される。しかし、高齢者などでは免疫力の低下に伴ってIGRA偽陰性が生じやすいことが知られている。そのメカニズムとして、IGRAで測定している結核菌抗原特異的エフェクターメモリー細胞数や機能の低下、T細胞抑制性表面分子、制御性T細胞によるT細胞活性化制御などの原因が考えられるが十分に明らかにされていない。これら偽陰性の病態を明らかにするため、本研究では、ベトナムの国際共同研究血漿サンプルによる予備的検討と日本の活動性結核症患者血液サンプルによる本検討のふたつの構成で解析を進めている。前者については、平成26年度より、ベトナムのHIV陰性の活動性結核375検体を用いて実験を開始、IGRA偽陰性を示す19検体を中心に、その臨床症状、検査経過を検討、更血漿タンパク中の各種ケモカイン、サイトカインのプロフィールについて解析を開始しており、これらの知見については、国際誌に投稿・報告した(Matsushita I, et al. Int J Infect Dis 40:39-44,2015.)。日本の活動性結核症患者血液サンプルによる検討についても解析を始めており、本年度は、偽陰性の原因のひとつとして、免疫関連遺伝子およびそれらの制御因子の関与の可能性を考え、免疫制御因子を抑制することでT細胞の抗原特異的インターフェロン産生応答が回復するか、in vitro系の構築を試みた。また、結核菌抗原特異的エフェクターメモリー細胞に関しては、昨年度、その比率を検討するために試みてきたフルオロスポット法によるインターロイキン2とインターフェロンγの同時検出系を利用して検討を開始した。初年度より進めてきた、ベトナムの新規喀痰塗抹培養陽性結核患者より提供いただいた保存血漿を用いたIGRAの陽性、陰性に関わる要因の検討については、論文化することができた(Matsushita I, et al. Int J Infect Dis 40:39-44,2015.)。日本の活動性結核症患者血液サンプルによる検討については、IGRA偽陰性に関連すると考えられる因子群のうち、最近、ヒトの活動性結核との関連について報告がなされてきている免疫抑制性共シグナルを伝達するPD-1分子を中心に、そのリガンドであるPD-L1,PD-L2、同じくT細胞抑制系分子の一つであるCTLA-4について、IGRAとの関連の解析を開始した。また、T細胞応答に関しては、結核抗原特異的CD4陽性ヘルパー
児童・生徒一人一人が安全かつ主体的に日食を観測するための教材の開発とその評価

2012年に全国の主要都市を横断する金環日食が起きた。日食は天文教育や科学教育の絶好の機会である。しかし、安全な観察指導が不十分な場合、多数の児童に眼の障害(日食網膜症)を生じる可能性がある。本研究では、金環日食における市民に向けた安全な日食観察法の広報活動を行い、児童・生徒向けの日食観察教材の開発や観測の支援、大規模観察による科学研究を企画した。眼科学会や眼科医会と協力し、文部科学省より、日食を安全に観察するための手引きを全国の学校や社会教育施設に配布した。また、金環帯の境界(線)を決める大規模観測によって、太陽サイズを高精度で求めた。このように、大規模観察による科学研究の実例を示した。平成24(2012)年5月21日、全国の主要都市を横断する金環日食が起きた。本研究は、この金環日食を題材に、児童や生徒たちが知的好奇心や探究心をもって、自然現象を安全に観察し、宇宙の中での地球や月の動きを理解・実感するために、(1)児童・生徒向けの安全な日食観察教材と指導案の開発を行うこと、(2)児童・生徒たちの観察支援と、実際の観察データを使ったサイエンスの検討である。(1)金環日食の観察には、太陽光を適切に減光させないと目の障害(日食網膜症)が生じる。そこで、安全な観察を啓蒙・広報する組織「2012年金環日食日本委員会」(委員長:海部宣男、副委員長:大西浩次)を立ち上げた。これは、日本天文学会、天文教育普及研究会、国立天文台、JAXAなど8団体の横断的組織である日本天文協議会(会長:海部宣男)のWGで、4回のシンポジウム(平成23年度に2回、平成24年度に2回)行い、諸メディアを通じて安全性の確保を広く訴えた。また、日本眼科学会、日本眼科医会と連携し、日食を安全に観察するための方法及び注意事項等を「2012年5月21日日食を安全に観察するために」としてまとめ、文科省より、学校及び社会教育施設に周知した。さらに、DVD、ポスター等を制作し、全国の学校及び社会教育施設に配布した。(2)金環日食限界線研究会(48名)を組織し、金環日食における限界線(金環日食と部分日食の境界線)を児童・生徒の(日食メガネを使った)眼視観測で決めるプロジェクトと、ベリービーズのビデオ観測による太陽直径測定プロジェクトを実施した。日食メガネでは、3万人に近い児童・生徒、市民の参加があった。ビデオ観測による太陽直径測定では、過去の精度の10倍近い10-20kmの精度で太陽直径を決めると共に、児童・生徒、市民による眼視観測で、人工衛星と同等程度の精度で太陽直径を求める事ができた。平成24年(2012年)5月21日早朝に、全国の主要都市を横断する金環日食が起きた。この金環日食は天文教育や科学教育の絶好の機会になる。反面、安全な観察指導が不十分な場合、多数の児童・生徒に目の障害(日食網膜症)を生じる危険性がある。本研究では、金環日食における市民に向けた安全な観測の方法の広報活動を行い、児童・生徒向けの(1)安全な日食観察教材の開発、(2)観察支援、また、(3)児童・生徒の観察データを使ったサイエンスの実施を目標とした。このため、日本天文協議会の日食WG(代表:大西)が中心となって、2012年日本日食委員会(委員長:海部宣男、副委員長:大西)を組織し、教材開発と安全な日食観察法の普及を行った。4回のシンポジウムを実施し、教員や社会教育施設・マスコミの方々への日食観測における注意喚起を行った。さらに、日本眼科学会、日本眼科医会と連携し、「2012年5月21日日食を安全に観察するために」を製作し、文部科学省より、全国の学校および社会教育施設に周知した。さらに、金環日食の(1)限界線(金環日食と部分日食の境界線)を児童・生徒の日食メガネを使った観測で決めるプロジェクト、および(2)ビデオ観測による太陽直径の精密計測プロジェクトを実施した。日食メガネの観測では、約3万人のデータ解析の結果、太陽サイズを10万分の1以上の精度で求めることができた。これは、児童・生徒のデータでもうまく企画された大規模観察会では、高い精度の科学計測ができる実践例であった。ビデオ観測では、太陽の周辺減光曲線を高い精度に測定することに成功した。これらは論文製作中である。大規模観察による科学計測の拡張として、平成25年度には2つの彗星観測キャンペーンと銀河系中心巨大ブラックホールに関する天文教育の実験を行った。これらより、多数の市民データから科学解析ができる事を示した。

このように、大規模観察による科学研究の実例を示した。2012年5月21日早朝に大阪・名古屋・東京など、全国の主要都市を横断する金環日食が起きる。この日食では、金環日食帯に約8300万人、すなわち、日本のおよそ3分の2の人々が居ながらにして観察する事が出来る。本研究では、この金環日食を題材とし、児童や生徒たちが知的好奇心や探究心をもって、自然現象を安全に観察し、宇宙の中での地球や月の動きを理解・実感するための教材や観測組織の編成と共に、特に、日食の前年度として、安全な観察への方法の研究に重点を置いて活動を行った。これらの活動を支える組織として、日本天文協議会(会長:海部宣男放送大学教授、次期国際天文学連合会長)のワーキング・グループ、2012年金環日食日本委員会(委員長:海部宣男、副委員長:大西浩次)を4月に立ち上げた。これは、天文学の研究・教育・普及・アマチュアが協力して、日食観測の正確な情報の公開と安全な観測法の普及を図る組織である。この活動の中で、日食観測に於ける目の障害の最新の研究から、2012年の金環日食では児童・生徒を含め、1万人に1名程度の目の網膜の障害(日食網膜症)が起きる恐れが判明した。そこで、2度のシンポジウムを通じて、観察に於ける目の障害の危険性を訴えるとともに、日本眼科学会・日本眼科医会と協力し、学校向け資料「2012年5月21日(月)日食を安全に観察するために」を制作し、文部科学省より、全国の小学校・中学校・高等学校に日食の安全な観察法を通知した。また、金環日食の限界線を観測するための全国的な組織を編成し、多くの児童・生徒、市民を取り込んだ大規模な観測隊を作った。これらの成果は、日本天文学会2012年春季年会にて5件発表し、「金環日食を迎え撃つー日本史上最大人数が観察できる金環日食を安全にー」として記者会見にも採択され、テレビ・新聞を始め多くのマスコミに取り上げられた。研究目的の1つは、平成24(2012)年5月21日の金環日食を題材とした「安全な日食観察」の教材と指導案の開発を行うことである。このため、「2012年金環日食日本委員会」のメンバー、天文教育普及研究会・日食の安全な観察推進WGのメンバー、および国立天文台広報室が中心となって、指導書や、安全な観察のためのパンフレット、ポスター、DVDなどを制作した。本科研費をこれらの制作費に当て、科学技術振興機構(JST)のサイエンスウインドウ(誌)やJAXAの協力のもと、全国の学校及び社会教育施設に配布した。また、日本眼科学会、日本眼科医会と連携し、日食を安全に観察するための方法及び注意事項等をまとめ、文科省より、学校及び社会教育施設に配布した。これらにより、ある程度、目的を達し得たと考える。研究目的のもう1つは、児童・生徒たちの観察支援と、実際の観察データを使ったサイエンスの検討である。この点については、金環日食日本委員会で行ったシンポジウム等に集まった人々を繋ぎ、金環日食限界線研究会(48名)を組織し、金環日食における限界線(金環日食と部分日食の境界線)を児童・生徒の(日食メガネを使った)眼視観測で決めるプロジェクトと、高校生や市民を巻き込んだビデオ観測による精密な太陽直径測定プロジェクトを準備し、実施した。日食メガネでは、3万人に近い児童・生徒、市民の参加があった。ビデオ観測による太陽直径測定では、過去の精度の10倍近い10-20kmの精度で太陽直径を決める(速報)と共に、児童・生徒、市民による眼視観測で、人工衛星と同等程度の精度で太陽直径を求める事ができている(論文準備中)。
ベタレイン生合成系の解明

ベタレイン色素合成に関わる最も重要な酵素であるDOPA4,5-dioxygenase(DOD)相同遺伝子cDNAをオシロイバナ、アラビドプシス、トレニア、カーネーションからクローニングした。このオシロイバナ由来のcDNAを発現性ベクターに導入し、大腸菌に形質転換し、酵素活性について検討したところ、ベタラミン酸が生成していることが認され、試験管内で酵素活性の測定が可能となった。また、ベタレインは糖によって修飾されており、その配糖化はcyclo-DOPAの段階で生じていることを明らかにした。そこで、配糖化酵素に対するcDNAをオシロイバナ、マツバボタン、センニチコウ等から得た。そのアミノ酸配列を決定して、既報の配糖化酵素のアミノ酸配列と比較したところ、ベタシアニンを合成するナデシコ属以外のナデシコ目のみで1つのクレードを形成し、ベタシアニンを合成しないその他の植物種の配糖化酵素とは異なった進化を遂げてきたことが明らかになった。さらにこれら植物種から様々な配糖化酵素cDNAを得て、そのアミノ酸配列の比較と大腸菌発現系における酵素活性を調べた。その結果、フェニルプロパノイドに対する広い基質特異性を示す配糖化酵素cDNAが得られ、とくにセンニチコウからp-クマル酸、カフェ酸、シナピン酸およびフェルラ酸すべてに糖を付加する酵素に対するcDNAが得られた。そこで、このセンニチコウ由来の配糖化酵素とともに大腸菌で発現させたアラビドプシスのスクロース合成酵素を組み合わせることによって、これらフェニルプロパノイドの配糖化化合物を効率よく、大量に酵素的に合成する系を確立した。合成した配糖化化合物を高速液体クロマトグラフィーで精製し、これを基質とすることによって、アントシアニンへのアシル基転移酵素活性の測定を行なうことが可能となった。ベタレイン色素はナデシコ目の多くの植物が合成蓄積する植物色素であるが、これらのベタレイン色素を合成する植物はアントシアニンを合成蓄積しないことが知られている。この二律背反性の謎を解く手がかりの一つはベタレイン色素合成に関わる最も重要な酵素であるDOPA 4,5-dioxygenase(DOD)遺伝子について解析することである。これまでの研究で、高等植物におけるDOD遺伝子は2004年にマツバボタン(Portulaca grandiflora)の花弁を用いたcDNAサブトラクション法によって単離され、マツバボタン花弁におけるパーティクル・ガン法によってその活性が確認されていたが、組換えタンパク質における酵素活性はこれまで検出されず、このため生化学的な性質は未解明のままであった。そこでオシロイバナからdegenerateprimerを用いたPCRによってDOD相同遺伝子(MjDOD) cDNAを獲得した。このcDNAを酵母発現ベクターに導入し、酵母に形質転換し、酵素活性について検討したところ、ベタラミン酸が生成していることが確認され、試験管内で酵素活性の測定が可能となった。さらにベタレイン色素を合成しない植物種であるアラビドプシス、トレニア、カーネーションにおいてもDOD相同遺伝子が存在していることを見いだし、これらに対するcDNAを単離した。これらを組換えタンパク質発現系に導入して得られた組換えタンパク質について、その酵素活性を検討したところ、トレニア由来のTfDODがDOPAを基質としてベタラミン酸を合成していることが示唆され、ベタレイン合成蓄積を行わない植物種においても試験管内ではベタラミン酸を合成することができるDOD相同遺伝子を有していることが明らかになった。ベタレインは糖によって修飾されており、その修飾はアントシアニンにおける糖修飾とは異なり、アグリコンが合成された後に糖が付加されるのではなく、その中間産物であるcyclo-DOPAの段階で糖が付加されることを見出した。さらにその配糖化酵素に対するcDNAをオシロイバナ、マツバボタン、センニチコウ等から得た。そのアミノ酸配列を決定して、既報の配糖化

酵素のアミノ酸配列と比較したところ、ベタシアニンを合成するナデシコ属以外のナデシコ目のみで1つのクレードを形成し、ベタシアニンを合成しないその他の植物種の配糖化酵素とは異なった進化を遂げてきたことが明らかになった。さらにcyclo-DOPA配糖化酵素以外の配糖化酵素についてもcDNAを得て、そのアミノ酸配列の比較と大腸菌発現系における酵素活性を調べた。その結果、フェニルプロパノイドに対する広い基質特異性を示す配糖化酵素cDNAが得られ、とくにセンニチコウからp-クマル酸、カフェ酸、シナピン酸およびフェルラ酸すべてに糖を付加する酵素に対するcDNAが得られ、このような広範な基質特異性を示す酵素に対するcDNAはこれまでに報告がなかった。そこで、このセンニチコウ由来の配糖化酵素とともに大腸菌で発現させたアラビドプシスのスクロース合成酵素を組み合わせることによって、これらフェニルプロパノイドの配糖化化合物を効率よく、大量に酵素的に合成する系を確立した。合成した配糖化化合物を高速液体クロマトグラフィーで精製し、これを基質とすることによって、アントシアニンへのアシル基転移酵素活性の測定を行なうことが可能となった。その結果、アントシアニンのアシル化はアシル基転移酵素の基質特異性で決定しているのではなく、細胞内に蓄積している基質となる配糖化化合物の量によって決定していることが明らかになった。
ミドリゾウリムシを用いた宿主・共生体の代謝・概日時計を介した双方向制御機構の解析

葉緑体はシアノバクテリアの細胞内共生によって誕生し、その後、真核藻類が複数回独立に非光合成真核細胞内に絶対共生すること(二次共生)、サンゴ等の動物細胞内に任意共生することで、光合成能は多数の真核生物系統にもたらされた。宿主は葉緑体の成長のためにリンや窒素化合物(肥料)を安定的に獲得・供給するという、「農業」を細胞内で行っており、一方、共生体は宿主の遺伝子発現や代謝を制御することで農業環境を最適化していると考えられるが、その具体的な仕組みは明らかでない。この謎に迫るには、共生状態と非共生状態の宿主細胞を比較することが必須であるが、藻類や植物において葉緑体を除去したり、共生を誘導したりすることは難しい。そこで研究代表者は、共生藻の除去と共生の誘導技術が確立されたミドリゾウリムシやミドリアメーバなどに注目している。初年度は、ミドリゾウリムシと単細胞藻の任意共生関係において、(1)共生藻に光合成を行わせるために宿主ゾウリムシはどの様にして肥料となる窒素源を与えているのか、(2)その窒素源を受け取るために共生藻はどの様な進化を遂げたのかという2つの問題設定をし、その解明のための研究を開始した。無機物及び代謝物のやり取りを解析するために、これまで原生動物学者らが用いてきた有機物を多量に含む培地における培養では無く、無機培地におけるミドリゾウリムシ培養系を確立した。さらに、無機培地及びそこに各種アミノ酸を加えた培地における培養により、宿主であるゾウリムシは共生藻に対して無機窒素源(アンモニウム、硝酸)ではなく、おそらくアミノ酸を供給していること、共生藻に供給するアミノ酸は株ごとに異なることを見いだした。光条件等を最適化することで、完全無機塩培地においてミドリゾウリムシを培養する系を確立することができ、今後の解析への基盤が整備できた。並行してミドリアメーバ(マヨレラ)に関する解析も行い、こちらにおいてもミドリゾウリムシの共生藻と同様に、共生藻は独立生活を行う近縁の藻類に比べて、無機窒素源を同化する能力が顕著に低い一方で、外界からアミノ酸を取り込み効率よく増殖に利用できることが明らかとなった。両者の共生藻のゲノム解読を進めており、ミドリゾウリムシだけではなく光合成を基盤とした任意共生関係において一般化出来る可能性の高い重要な知見を得ている。各種アミノ酸添加時のミドリゾウリムシ共生藻の増殖速度の比較実験を行ったところ、共生藻が利用するアミノ酸の種類に地域差があること、それぞれのミドリゾウリムシ宿主と共生藻を交差すると不和合を起こし宿主が死滅することを発見した。さらに、ある種のアミノ酸は共生藻の増殖を抑制する可能性が見えてきた。これらの知見を統合すると、宿主は代謝物を介して共生藻の増殖を制御していると考えられる。藻類の細胞周期は明暗周期と同調し、さらに共生藻の光合成活性はミドリゾウリムシ宿主の概日リズムを制御することから、光合成が起きる明期と起きない暗期では宿主及び共生藻の代謝がダイナミックに変動すると考えられる。そこで、12時間明暗周期条件で培養した細胞からRNAを抽出し、RNA-seqによるトランスクリプトーム解析を行った。今後、明暗周期に同調する遺伝子群を探索し、RNAi技術を用いた逆遺伝学的解析を行うことで、宿主-共生藻の協調的増殖機構の解明を目指す。

両者の共生藻のゲノム解読を進めており、ミドリゾウリムシだけではなく光合成を基盤とした任意共生関係において一般化出来る可能性の高い重要な知見を得ている。各種アミノ酸添加時のミドリゾウリムシ共生藻の増殖速度の比較実験を行ったところ、共生藻が利用するアミノ酸の種類に地域差があること、それぞれのミドリゾウリムシ宿主と共生藻を交差すると不和合を起こし宿主が死滅することを発見した。さらに、ある種のアミノ酸は共生藻の増殖を抑制する可能性が見えてきた。これらの知見を統合すると、宿主は代謝物を介して共生藻の増殖を制御していると考えられる。藻類の細胞周期は明暗周期と同調し、さらに共生藻の光合成活性はミドリゾウリムシ宿主の概日リズムを制御することから、光合成が起きる明期と起きない暗期では宿主及び共生藻の代謝がダイナミックに変動すると考えられる。そこで、12時間明暗周期条件で培養した細胞からRNAを抽出し、RNA-seqによるトランスクリプトーム解析を行った。今後、明暗周期に同調する遺伝子群を探索し、RNAi技術を用いた逆遺伝学的解析を行うことで、宿主-共生藻の協調的増殖機構の解明を目指す。
自然生態系での植物と菌類における青酸産生の生態学的意義

植物自然集団の青酸産生に関する情報のほとんどは,欧州でのシロツメクサ,ミヤコグサのようなごく限られた植物の研究に基づくものであった.本研究では,青酸配糖体β-グルコシダーゼの有無による青酸多型性の性質を新たに見出したスイカズラ科のニワトコを材料にした.ニワトコ自然集団について,青酸産生型と非産生型の個体の構成比率を宮城県下で調べたところ,産生型は平野部で少なく,丘陵部,山地にかけて増加し,小地域ではこの型だけで占められる集団も少なくなかった.非産生型はこれと対称的であるように,青酸多型性に関して勾配があることがわかった.しかし,この勾配は,温度因子や動物の食害因子から説明される欧州北部・山岳部での産生型減少の傾向とは相反するものであり,興味ある展開を示した.その外,ニワトコにはヒトリガ科の幼虫,殊にカクモンヒトリの発生が目をひくが,野外観察と摂食実験の結果から,これらの幼虫は型を選択して摂食する様子は認められなかった.一方,菌類でも担子菌の中には遊離の青酸ガスを産生する種類があるが,本研究ではハラタケ目の4種,ヒダナシタケ目の2種を新たに青酸産生菌と認めた.活性の高い子実体からのガスは,明瞭なレタス種子発芽の阻止,小動物への致死作用を示した.しかし,野外生育状態でのそれらの活性の発現になると,菌の種類で区々である.子実体を人為的に密閉状態におくと,オオホウライタケでは周囲の青酸ガス濃度は20ppm以上にも達し,小動物にも致死的であった.他方,室内実験ではガス濃度,阻害力とも可成りであったアマタケやコガネタケは,野外での活性はともなわなかった.青酸産生性の子実体が比較的低細菌数であることには,青酸濃度は決定的な因子とはなっていないようである.なお,野外のどの産生菌の菌糸層からも青酸ガスの発生は認められなかった.植物自然集団の青酸産生に関する情報のほとんどは,欧州でのシロツメクサ,ミヤコグサのようなごく限られた植物の研究に基づくものであった.本研究では,青酸配糖体β-グルコシダーゼの有無による青酸多型性の性質を新たに見出したスイカズラ科のニワトコを材料にした.ニワトコ自然集団について,青酸産生型と非産生型の個体の構成比率を宮城県下で調べたところ,産生型は平野部で少なく,丘陵部,山地にかけて増加し,小地域ではこの型だけで占められる集団も少なくなかった.非産生型はこれと対称的であるように,青酸多型性に関して勾配があることがわかった.しかし,この勾配は,温度因子や動物の食害因子から説明される欧州北部・山岳部での産生型減少の傾向とは相反するものであり,興味ある展開を示した.その外,ニワトコにはヒトリガ科の幼虫,殊にカクモンヒトリの発生が目をひくが,野外観察と摂食実験の結果から,これらの幼虫は型を選択して摂食する様子は認められなかった.一方,菌類でも担子菌の中には遊離の青酸ガスを産生する種類があるが,本研究ではハラタケ目の4種,ヒダナシタケ目の2種を新たに青酸産生菌と認めた.活性の高い子実体からのガスは,明瞭なレタス種子発芽の阻止,小動物への致死作用を示した.しかし,野外生育状態でのそれらの活性の発現になると,菌の種類で区々である.子実体を人為的に密閉状態におくと,オオホウライタケでは周囲の青酸ガス濃度は20ppm以上にも達し,小動物にも致死的であった.他方,室内実験ではガス濃度,阻害力とも可成りであったアマタケやコガネタケは,野外での活性はともなわなかった.青酸産生性の子実体が比較的低細菌数であることには,青酸濃度は決定的な因子とはなっていないようである.なお,野外のどの産生菌の菌糸層からも青酸ガスの発生は認められなかった.ニワトコ自然集団での青酸多型性の存在様式とその意義の解明が、当面の課題である。青酸配糖体(基質)とβ-グリコシダーゼを有する個体(青酸産生型)と基質を欠く個体(非産生型)は、多くの生育地で共存しているが、両者の判別はスポットテストにより容易に行うことができる。本年度は、これら両型の水経済に関する基礎的性質を調べるとともに、化学防御の実効の面からも検討を行った。一対の若い複葉を残した切枝を材料とし、メスピペットを利用した簡単な計器で、7月から10月まで数回にわたって吸水量と蒸散量を測定した。時期による材料や実験条件の違いもあって、値は変動したが、産生型の吸水量は非産生型のそれを上回ることが多かった。反面、蒸散量では差は認められなかった。実験中の気孔の開度は両型でほとんど変りはないが、表皮細胞の浸透圧は産生型でいくぶん高い傾向が見られた。しおれの状態は非産生型で著るしいことからも、水分の生理生態的性質について両型に何等かの差異があることが期待される。他方、青酸産生による化学防御の欧州での研究には、シロツメクサやミヤコグサとナメクジ、鱗翅目幼虫との関係について、肯定・否定の両論があるので、このニワトコについても検討を進めている。

当該生育地からのカクモンヒトリの幼虫を用い、両型の葉を与えた飼育実験から嗜好性、摂食量、成長量等を測定した。いまだ予報的な結果ではあるが、産生型が特に忌避的であることはなく、個体によるばらつきもあるがほぼ同様に摂食される模様である。しかし、幼虫の成長量は、産生型を餌とした場合、若干おとる傾向が見られた。上記の実験には、いずれも一段の精度が望まれるので、来年度も引続き実施する計画である。
「満洲国」の都市中国人商工業者の研究

本年度は、中国および日本国内で資料調査を行い、収集した資料の整理と分析を進めた。研究は、これまでの研究対象地域「奉天市」のみならず、中国東北地域北部の中心都市「哈爾濱市」にも研究視点を広げ、そこで展開された中国人商工業者の活動についての考察を実現した。具体的な研究成果は以下の3つである。1.奉天と哈爾濱における工業資本の動向について。学会報告:「戦中戦後の中国東北工業化ー奉天・哈爾濱を中心にー」政治経済学・経済史学会中国四国部会、岡山大学、2018年6月16日。同報告では、第一に、「満洲国」期の重化学工業は主に奉天、撫順、鞍山、本渓、大連の5つの都市に集中しており、5都市は、撫順と本渓は鉱(工)業、大連は化学工業、鞍山は鉄鋼業、奉天は機械器具工業といった都市間の産業構造上の特徴を有し、この点は中国建国初期にも引き継がれた。第二に、それと同時に、中国建国初期に重工業都市として哈爾濱が浮上したことを指摘し、重工業都市としての哈爾濱の形成過程を明らかにした。2.「満洲国」期の哈爾濱市における中国人商工業者の動向について。11920-1930年代を対象に、21940年代初頭を対象に、の二つの時期に分けて現在、研究論文を執筆中であり、2019年度中に投稿する予定である。3.奉天市の近代化について。経営史学会の依頼を受け、奉天市に関わる研究成果(上田貴子著『奉天の近代ー移民社会における商会・企業・善堂』)に対する書評を作成し投稿した。『経営史学』に刊行される予定である。本研究課題は順調に進展している理由は以下の3つである。1.大学図書館の相互貸借サービスを利用することによって、資料調査のための日本国内出張回数は激減した。また大学院生のアルバイト要員による資料のデータ化・入力などの補助も交付者にとって効率よく研究を進めていくことを可能にした要因である。2.上記「研究業績」に言及した学会報告に向けての準備、および学会での議論などは研究推進のプッシュ要因となった。3.前年度で実施した資料調査により質の高い歴史資料と出会ったことは、研究を順調に推進していくことを可能にした条件であった。当初計画通り、最後の年度にあたる2019年度は、引き続き研究を推進し、検証結果をまとめて公表することに集中する予定である。なお、必要に応じて追加調査も行う。研究成果の発表について、研究報告1回以上、研究論文2本以上を公表する予定である。1.研究成果1:1940年代前半、「満洲国」の膨張工業都市における都市社会問題について1学会報告:張暁紅「膨張工業地域における都市社会問題ー奉天市の中国人労働者を中心にー」(共通論題『「戦時社会問題」の展開と帰結』)2017年度政治経済学・経済史学会秋季学術大会・総会、大阪商業大学、2017年10月15日。2学術論文:張暁紅「膨張工業地域における都市社会問題ー奉天市の中国人労働者を中心にー」『歴史と経済』239号、40-54頁、2018年4月(刊行予定)。同研究は、日本帝国の支配下において急速に膨張した奉天市を事例に、中国人労働者の生活実態を考察することによって、アジア・太平洋戦争期の植民地都市に発生した都市社会問題の特徴を明らかにすることを目的としたものである。戦時経済の進捗に伴い、1940年の生産実績は生産能力の半分に減少するほど資材・燃料不足、労働力確保問題による影響は大きかったことを受けて、論文では、労働力の問題に関しては、労働者の払底と同時に、日系大企業に勤務した中国人労働者が、生活を維持するために、高賃金を提供してくれる中国人経営工場に流動する現象を指摘し、中国人中小工場が高賃金の支払いを可能にした要因は、原料調達、生産、販売の全過程をすべて闇市場に依存したことであると解明した。上記研究成果は、交付申請書に記載した「研究の目的」に照らせば、検証課題で列記した3点の何れも該当する内容である。2.研究成果2:夏季(8月9-16日)の中国吉林省図書館、長春市図書館の資料調査に基づく研究の推進1海外への資料調査によって、『哈爾濱土着資本質的調査報告書』満洲調査機関聯合会、1944を含む調査報告書類などの、中国東北にしか所蔵されていない貴重な資料を入手した。2現在、これらの資料を読解して学会における研究報告および学術誌への投稿を想定した研究を推進している。本研究課題は当初の計画以上に進展している理由は以下の3つである。1.政治経済学・経済史学会の年度大会の共通論題での報告が承認されたことを受けて、本研究課題の推進に当初計画以上の時間と労力を注いだ結果である。また、共通論題の準備段階において、戦時社会問題を抱える他都市との比較を、数回にわたって研究パートナーと議論した結果、本研究課題都市の独自性と共通点を改めて認識することができた。これらのプラス要因は早期の研究成果の公表に寄与した。2.2017年夏季に実行された中国東北地域での資料調査において、質の高い歴史資料と出会ったことは、研究を推進させていくことを可能にした。