hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護専門職の「倫理的価値」概念の創出と、それに基づく倫理的評価尺度の開発

本研究では、看護専門職の「倫理的価値」概念に基づき、倫理的感性“Ethical sensitivity"の測定尺度を開発し、その信頼性と妥当性について検討を行った。便宜的サンプリングにより、1病院の看護師230名を対象に質問紙調査を実施した。66項目5件法からなる倫理的感性尺度の項目分析では、10項目について天井効果がみられ、フロア効果を示す項目は見当たらなかった。構成概念の抽出には主因子法・Promax回転による因子分析を行い、5因子構造を確認した。因子負荷量等を考慮した尺度項目の削除を行い、最終項目による信頼性の検討を行った。尺度全体のCronbach's α係数は0.903であった。平成24年度は、前年度から継続して測定概念明確化に向けての経験的アプローチとして質的研究を行い、多様な臨床経験をもつ各看護領域の専門看護師並びに国内の倫理研究者13名へのインタビュー調査結果から、看護職者に必要な倫理的能力の構成要素を明らかにした。昨年、米国のUniversity of Pennsylvania School of Nursingを訪問して生命倫理学者、看護倫理学者数名へのヒアリングから得た倫理教育全般に通ずる問題解決コアコンピテンシーの内容についても、分析過程において補完的に用いた。「看護師としての責任」「ケアリング」「アドボカシー」「価値観の育みと深化」「倫理的感受性」「道徳的推論」「自身の考えや行動についての内省」「限界の自覚」「前向きさ」等、看護師に必要な複数の倫理的能力の構成要素が明らかとなり、この研究の成果は国内および海外の学会で発表を行った。また、理論的アプローチとして、初年度の倫理理論Ethical Theories(行為論、徳論、倫理原則、道徳規則)の俯瞰・整理に加え、倫理教育関係者が重要と唱える機会の多い“Ethical Sensitivity"が、医学、看護学の領域でどのように用いられているかについてRodgersの手法を用いた概念分析を行い、Ethical Sensitivity概念の本質を見出すとともに倫理教育における活用可能性を検討した。そして、これらの成果に基づいた倫理的評価尺度の質問項目(item pool)を作成した。更に尺度項目が構成概念と合致しているかどうかについて内容的妥当性、表面的妥当性を検討するため専門家やエキスパートによる批評を得る準備を進めた。H24年度に引き続き、H25年度は最終的な尺度項目の精選やリッカート段階の決定、併存妥当性を調べるための他尺度の検討を行った。更には、量的調査に向けた無作為抽出でのサンプル数の検討と依頼に向けての準備を行った。今後は無作為抽出した施設の看護師に対する質問紙調査を行い、その結果において項目分析、G-P分析、α係数の算出、探索的・確証的因子分析を行い、final scaleについて信頼性及び妥当性の検証を行っていく。高齢化、先端医療の発達に伴う高度・複雑化、人々の価値観も多様化している現状にあり、看護職者の判断、行動には高い倫理性が求められている。そして、看護職者個人の道徳的感性や倫理的行動力の向上が倫理教育上の喫緊の課題である。本研究の目的は、現代の医療現場で働く看護職の具体的な判断と行動に結び付く現在に見合った「倫理的価値」概念の創出と、それに基づく倫理的評価尺度を開発することである。初年度である平成23年度は、看護専門職の倫理的評価尺度の開発に向けて「倫理的価値」概念を創出するため、関連学会への参加を通して本研究に必要な情報収集とPubMed、CINAHL、医学中央雑誌Web版、PsycINFO等を用いて遡及可能な期間における国内外の文献の集積と検討をした。かつ、倫理関連著書を精読し倫理理論Ethical Theories(行為論、徳論、倫理原則、道徳規則)の俯瞰・整理を行い倫理的重要概念の明確化を図った。加えて、米国のUniversity of Pennsylvania School of Nursingを訪問し、医療や看護の現場における倫理的課題、看護者の倫理的感性、望ましい倫理的態度、現場の倫理教育全般に通ずる問題解決コアコンピテンシーに関して、生命倫理学者、看護倫理学者数名へのヒアリングを行った。また、現在病院に勤務し多様な臨床経験をもつ各看護領域の専門看護師並びに国内の倫理研究者10名に看護専門職の「倫理的価値」すなわち、望ましい看護師の倫理的考えや態度を明らかにすることを目的としたインタビュー調査を行った。データは質的帰納的研究手法を用いて分析し、類似点、相違点などの視点からカテゴリーを抽出する作業に取り組んでいる。今後も尺度原案の作成に向けた測定概念の明確化を進め、倫理的評価尺度の開発を行っていく。本研究では、研究者によって創出された看護専門職の「倫理的価値」概念に基づき、倫理的感性“Ethical sensitivity"の測定尺度を開発し、その信頼性と妥当性について検討を行った。

便宜的サンプリングにより、複数の診療科をもつ1病院の看護師230名を対象に質問紙調査を実施した。179名より回答があり(回収率76.5%)、質問紙の尺度項目に欠損のない165名を有効回答とした。内容妥当性、表面妥当性について、表現の不明確、不適切な項目等についての意見を自由記述にて得たうえ、表現の修正に活かした。66項目5件法からなる倫理的感性尺度の項目分析では、10項目について天井効果がみられ、フロア効果を示す項目は見当たらなかった。構成概念の抽出には主因子法・Promax回転による因子分析を行い、5因子構造を確認した。因子負荷量等を考慮した尺度項目の削除を行い最終項目による信頼性・妥当性の検討を行った。基礎看護学理論的、経験的アプローチから測定概念を明確化する作業に予定より時間を費やしたが、今後は質問紙原案についての内容的妥当性、表面的妥当性の評価を行い、修正を加えて一定の妥当性の確保に努めていく。H25年度は測定概念を明確化した後、測定する概念であるEthical Sensitivityの質問紙原案についての妥当性の評価を行う段階であったが最終的な尺度項目の精選や併存妥当性を調べるための他尺度の決定に時間がかかり、質問紙による量的調査は次年度に実施の予定となった。倫理的評価尺度の作成に向けた測定概念の明確化を図るための文献レビュー、専門看護師並びに国内の倫理研究者へのインタビュー調査など、概ね順調に進展しているが、公的医療機関、大学病院、地域医療支援病院、特定機能病院、救急指定病院等に勤務し多様な臨床経験をもつ各看護領域の専門看護師へのインタビュー件数が少なめであるため、次年度も引き続き質的データ分析は継続する。今後、倫理的評価尺度の原案として絞られた項目に修正を加え、質問紙による量的調査を行っていく。最終項目の決定にあたり項目の反応分布の確認、G-P分析、探索的・確証的因子分析を行う。そして、最終的に項目が決定した尺度(final scale)について、信頼性及び妥当性の検証、再現性の検討を行っていく予定である。今後は無作為抽出した施設の看護師に対する質問紙調査を行い、その結果において項目分析、信頼性及び妥当性の検討を行っていく。今後も専門看護師並びに国内の倫理研究者のインタビュー調査の分析を継続し、道徳的感性、望ましい看護師の倫理的考え及び倫理的態度に関わる構成概念の明確化を図っていく。国内外の文献レビューや看護領域の専門看護師並びに国内の倫理研究者のインタビュー調査の結果から抽出、明確化された概念を基に、質問項目(item pool)の設定と測定形式を決定する。倫理的評価尺度の原案として絞られた項目を質問紙化して、平成24年度の予備調査でプレテストを行っていく予定である。項目決定にあたっては、項目の反応分布の確認、G-P分析、探索的・確証的因子分析を行う。そして、最終的に項目が決定した尺度(final scale)について、信頼性及び妥当性の検証、再現性の検討を行う。量的調査の分析に必要な統計学的分析ソフトウェア、研究に必要な文房具、その他消耗品や研究を深めるための書籍の購入費用を考えている。
蓄熱工学を基盤としたナノ・マイクロスケールの触媒反応熱制御技術の創成

本研究では中高温潜熱蓄熱技術を基盤として、ナノ・マイクロスケールの反応熱制御工学の創成を目指す。その先駆けとして触媒/担体/蓄熱材(=ヒートレシーバー/ドナー)がマイクロスケールで一体化した反応熱制御デバイスを創出する。さらに、第一原理計算によるナノスケールの触媒近傍の熱散逸・発生機構推定を通して、触媒の選択性・耐久性を最大限に発現可能なデバイス構造を達成する。
官能検査に代る米飯の"うまさ"の理論式による評定

米の食味評定式を作成するために、米の理化学的性状の測定、ならびに米飯の官能検査を実施した。供試材料は、59年は19点、60年は21点、61年は31点を用いた。上記理化学的形質と官能検査項目総合値(To)とは砕粒歩合(M)、膨張容積(P)、ヨード呈色度(N)、粘着力(S)、付着性(R)等に高い相関が認められ、この5形質を説明変数、またToを目的変数として次の2式を設定し、最小自乗法により評定式の作成を試みた。評定式は年度群あるいは産地群の7群から7式を作成し、その適合性は評定式作成に用いたデータ群はもとより、異なる6群に適用した場合も含め、理論値(Tt)とToに高い相関があることで判断した。その結果、評定式IIは7式中4式が7群中6群または5群にTtとToに有意相関となり、評定式Iに比べて適合性が高くなった。さらに評定式IIの適合性を検討すると、評定式と同一群ではTtとToの相関は0.750.94で、すべての群が1%以上の有意性を示した。一方異なる群では、相関係数は0.210.85、その有意性は5%が2群、1%が3群、0.1%が1群と61年産米31点から作成した式が最も高い適合性を示した。その式はであった。その式はであった。1.本年度供試した材料は、58年産、59年産及び60年産の島根県産米ならびに、60年産の宮城県及び宮崎県産米である。2. 58年島根県産米12点(他に比較用に新潟県産米1点)については、前年度中にすべての調査が終了していたので評定式の作成を行った。その際本年度に新たに採用した方法は、評定式を構成する変数のもととなる形質は、各種(15項目)の理化学的形質のうち、今回の58年産米についてだけでなく、既に報告した56年産米に関するものも参照し、両年度に共通して官能検査総合値(To)と相関の高い5つの形質をとり上げたことである。その結果作成した評定式は58年産米については次の通りである。M:精米の砕粒歩合P:炊飯の膨張容積N:ヨード呈色度R:テクスチュロメーターによる付着性S:同左粘着力13試料のこの式によるTtとToとの間には、+0.86の高い相関があり、両者による食味の順位は相当に一致して、そのずれは全平均で1.46位程度に過ぎない。(この項研究発表)3. 59年島根県産米16点は前年度末に官能検査を終了し、本年度に入って各種(15項目)の理化学的形質)の特性調査(測定)を行った。その結果について検討を加えて評定式の作成を試みている。4.本年度は県内産のみならず、環境の異なる県外の産米も材料として本研究の普遍性を検討する目的で、東北(宮城県)及び九州(宮崎県)の両県農試に依頼して、各5品種ずつ計10点の試料(各精籾2kg)を秋期に取寄せた。これに60年島根県産米10点を加え計20点を本年度の新たな供試材料として、籾摺精白して、61年2月に25名のパネラーによる官能検査を行い、ついで各種の理化学的調査を行いつつある。1.本年度供試した材料は、59年産米19点(比較を除き県内産),60年産米21点(うち2他県産10点を含む),61年産31点(うち10他県産20点を含む)である。

2.これらのうち、59年産米は調査が終了していたので評定式作成にとりかかり、60年産米は、理化学的形質の調査を行い、以降のデータ処理で評定式を作成した。(61年産米については4に後述)3.上記の59年,60年産米による評定式に加えるに、前年度までの研究で得られた56年産米,58年産米による評定式との、合計5つの評定式の、自年度における適合度の再検討ならびに、他年度間の相互適用を行った。その結果では、自年度でのTo(官能検査総合値)とTt(評定式による食味の理論値)の相関はすべて高い有意性を示した。一方異年度に対する適用では、県内産米に関しては、全6ケース中の3ケースまでが有意の相関を示した。しかし県外産米(60年の一部)に対する県内産米による評定式の適用は、有意の適合性を示すには至らなかった。その他に、数年来のデータについて、品種・産地・年度の相違に基く食味の変化の解析、あるいはパネルの嗜好性の安定度の個人差などについて検討を加えた。(この項研究発表済み)。4.61年産米は、理在官能検査が終了したばかりである。今後各種の調査と研究を進めることにしている。
インスリンシグナル伝達の分子機構と糖尿病

申請者らは、APSのインスリン作用に対する役割を、APSノックアウトマウスを用い検討した。空腹時、絶食時とも血糖値に差はなかったが、ipITT(腹腔内インスリン負荷試験)を行なうとAPSノックアウトマウスは対照に比較してより大幅な血糖値の低下が見られた。また、グルコースクランプ法により、ノックアウトマウスはインスリン感受性の亢進が明らかとなった。従ってノックアウトマウスは少ないインスリン量で血糖値の低下を引き起こし、またインスリン量が少なくても正常な血糖レベルを維持していることが分かった。本研究から、APSノックアウトによってインスリン感受性が増強されることが明らかとなった。生長ホルモン受容体やトランスフェリン受容体など多くのホルモン受容体の細胞外ドメインが血清中に存在することが報告されている。インスリン受容体αサブユニットはインスリンと結合するので、血中の実質的なインスリン濃度を下げ、一部の患者で糖尿病発症の増悪因子となる可能性がある。マウスに精製したインスリン受容体αサブユニットを投与すると血糖値が上昇することが明らかとなった。ヒト血清中にインスリン受容体αサブユニットが存在すれば、糖尿病増悪因子になりうる事を発表した(BBRC, Kanezaki et al. 2003)。1,2型糖尿病患者血清のELISA測定を行ったところ、健常者に比べ、一部の患者で高値を示すものが見出された。このpreliminaryな実験から、糖尿病患者の一部に血清中αサブユニット濃度の高いものが存在する可能性は高まった。1)PI3-キナーゼの下流にはAkt, atypical PKCがあることが報告されている。しかしAkt, atypical PKC (PKCζ,PKCλ)はインスリンによるGLUT4のトランスロケーションに関与しているのか異なる多くの報告がなされており、まだコンセンサスを得ていない。そこで我々が開発したGLUT4mycを安定に発現させた培養細胞に、Akt1,2,3を特異的に抑制するRNAiを合成し導入した。その結果Akt1,2共にGLUT4のトランスロケーションに関与するが、Akt2の経路が主であると考えられた。2)APS (Adapter protein containinga PH and SH2domain)は、インスリン刺激により短時間で強くリン酸化される基質の一つである。その作用機作は明らかでないが、骨格筋・心筋・脂肪組織などインスリン標的組織で多く発現しているため、インスリン作用に対して何らかの関与が予想されている。APSのインスリン作用に対する影響を,APSノックアウトマウスのインスリン反応性について検討した。グルコースクランプ法により、ノックアウトマウスはインスリン感受性の亢進が明らかとなった.従ってノックアウトマウスは少ないインスリン量で血糖値の低下を引き起こし、正常な血糖レベルを維持していることが分かった。APSはCblと結合して、レセプターのユビキチン化とレセプターの代謝に関係している可能性があるが、ノックアウトマウスのインスリンレセプター量は正常マウスのそれと変わりがなかった。APSが生体内でどのような機序でインスリンシグナル伝達ないし糖代謝調節に関与しているか検討を進めている。APSのインスリン作用に対する役割を、APSノックアウトマウスを用い検討した。ipITT(腹腔内インスリン負荷試験)を行なうとAPSノックアウトマウスは対照に比較してより大幅な血糖値の低下が見られた。インスリン受容体α

サブユニットはインスリンと結合するので、血中の実質的なインスリン濃度を下げ、一部の患者で糖尿病発症の増悪因子となる可能性がある。マウスに精製したインスリン受容体αサブユニットを投与すると血糖値が上昇することが明らかとなった。ヒト血清中にインスリン受容体αサブユニットが存在すれば、糖尿病増悪因子になりうる事を発表した(BBRC,Kanezaki et al.2003)。1,2型糖尿病患者血清のELISA測定を行ったところ、健常者に比べ、一部の患者で高値を示すものが見出された。このpreliminaryな実験から、糖尿病患者の一部に血清中αサブユニット濃度の高いものが存在する可能性は高まった。
視覚パターンの動的処理の研究

生物の脳における動的視覚情報処理の仕組みを解明し,そのメカニズムを取り入れた情報処理システムの新しい設計原理の開発を目指した.このために特に高次脳機能の解明とその工学的実現に的を絞り,神経回路モデルを仲介とする合成的手法を用いて研究を進め,以下のような成果を得た.(1)複雑な背景を持った画像中から顔を見つけだし,さらに目や口に注意を集中してその形状を切り出す能力を持った神経回路モデルを構成した.(2)部分的に他の物体で隠されたパターンでも正しく認識できる神経回路モデルを構成した.(3)筆者が以前提唱したパターン認識システムネオコグニトロンを,実世界の手書き数字認識に適用するための研究を進めた.認識率は学習パターンの個数によって変化するが,例えば学習パターンが3000個の場合には,未知のテストパターンで98%以上の認識率が得られる.(4)第1次視覚野に見られる複雑細胞のように,最適刺激が受容野内のどこに提示されても反応する細胞を,自己組織的に形成させるための新しい学習則を提唱した.(5)地図のような空間パターンを,断片的な形で取り込み,その記憶をもとに広範囲の空間のイメージを次々と連続して想起する能力のある神経回路モデルを提唱した.モデルは空間内を移動しながら,以前に記憶した場所ではその地図を想起し,何も想起できない場合にはその周辺の地図を新しく記憶していく.(6)両眼視は奥行き情報抽出のための重要な手段の一つであるが,ほかの物体の陰になっていて片目だけしか見えない領域に対しても我々は奥行きを感じることができる.片目だけでしか見えない領域を含んだ物体に対しても適用可能な両眼視アルゴリズムを提唱した.生物の脳における動的視覚情報処理の仕組みを解明し,そのメカニズムを取り入れた情報処理システムの新しい設計原理の開発を目指した.このために特に高次脳機能の解明とその工学的実現に的を絞り,神経回路モデルを仲介とする合成的手法を用いて研究を進め,以下のような成果を得た.(1)複雑な背景を持った画像中から顔を見つけだし,さらに目や口に注意を集中してその形状を切り出す能力を持った神経回路モデルを構成した.(2)部分的に他の物体で隠されたパターンでも正しく認識できる神経回路モデルを構成した.(3)筆者が以前提唱したパターン認識システムネオコグニトロンを,実世界の手書き数字認識に適用するための研究を進めた.認識率は学習パターンの個数によって変化するが,例えば学習パターンが3000個の場合には,未知のテストパターンで98%以上の認識率が得られる.(4)第1次視覚野に見られる複雑細胞のように,最適刺激が受容野内のどこに提示されても反応する細胞を,自己組織的に形成させるための新しい学習則を提唱した.(5)地図のような空間パターンを,断片的な形で取り込み,その記憶をもとに広範囲の空間のイメージを次々と連続して想起する能力のある神経回路モデルを提唱した.モデルは空間内を移動しながら,以前に記憶した場所ではその地図を想起し,何も想起できない場合にはその周辺の地図を新しく記憶していく.(6)両眼視は奥行き情報抽出のための重要な手段の一つであるが,ほかの物体の陰になっていて片目だけしか見えない領域に対しても我々は奥行きを感じることができる.片目だけでしか見えない領域を含んだ物体に対しても適用可能な両眼視アルゴリズムを提唱した.脳における動的視覚情報処理の仕組みを解明し,そのメカニズムを取り入れたパターン認識システムの新しい設計原理を開発することを目指して研究を進めた。そのなかでも特に,顔認識能力を持つ神経回路モデルの構築に重点を置いて研究を進めた.このモデルは,複雑な背景を持った画像中から顔を見つけだし,さらに目や口に注意を集中してその形状を切り出す能力を持っている.ところで顔画像の中では,顔の全体的な構造に関する情報は主に低空間周波数領域に,目や口などの詳細な部分構造に関する情報は高空間周波数領域に分かれて存在している.そこで,高低二つの解像度のチャネルをもつ神経回路モデルを構築し,顔のおおまかな構造を扱う低解像度のチャネルと,目や口の詳細な形状を扱う高解像度のチャネルとが,互いに信号をやりとりしながら情報を処理していくようにした.画像の中から目や口の形状の抽出できれば,その情報をもとに,顔の位置,目の大きさ,目と目の間の距離などのパラメータを読みとることは容易である.従って,本研究の成果と,従来より開発されてきた顔認識の手法とを組み合わせて用いることにより,個人識別や,表情認識など,様々な面での応用の可能性が広がると考えられる.またこれと並行して,当研究グループで研究を進めてきたパターン認識システム「ネオコグニトロン」を,実世界の文字認識に適用するための研究も進めた.このために,手書き数字の大規模データベースETL-1を用いて認識率を評価しながら回路構造や学習方式に改良を加えた.特に,脱抑制機構を持つ特徴抽出回路を用いることによって,線分の交点や折れ点を検出する能力を向上できることを明らかにした.脳における動的視覚情報処理の仕組みを解明し,そのメカニズムを取り入れたパターン認識システムの新しい設計原理を開発することを目指して研究を進めた。高度のパターン認識を行なうシステムは生物の脳と同じように,自分の置かれた環境に適応したパターン認識能力を自己組織的に獲得していくことが求められる。そこで,第1次視覚野に見られる複雑細胞のように,最適刺激が受容野内のどこに提示されても反応する細胞を,自己組織的に形成させるための新しい学習則を提唱した。

この学習則によれば,入力層を横切って動く種々の方位の直線を学習刺激として与えているだけで,単純型や複雑型の受容野を自己組織的に形成させることができる。この新しい学習原理の有効性を,入力層,s細胞層(単純細胞型の受容野),C細胞層(複雑細胞型の受容野)で構成される3層の神経回路を用いて,シミュレーションで実証した。新しい学習則では,S細胞への入力結合は,ネオコグニトロンの場合と同じようにwinner-take-all型の競合学習(後シナブス側の細胞間の競合)によって形成される。C細胞への入力結合も,S細胞と同じように競合学習によって形成されが,S細胞がその瞬時出力の大きさに基づいて競合するのに対して,C細胞はその出力の残効(traceすなわち時間平均)に従って競合する。また,S細胞は競合による勝者だけが入力結合を強める(勝者への入力結合にLTPを起こす)のに対し,C細胞の場合は,勝者が入力結合を強める(LTPを起こす)と同時に,敗者は入力結合の強度を減らしていく(LTD)を起こす)。なおこのとき,C細胞層にも抑制性細胞を導入し,興奮性シナプスだけでなくC細胞への抑制性シナプスも同時に強化することが,C細胞の自己組織化にとって重要である。脳における動的視覚情報処理の仕組みを解明し,そのメカニズムを取り入れたパターン認識システムの新しい設計原理を開発することを目指して研究を進めた.本年度は特に,遮蔽物体を認識するシステムと,位置不変性のある受容野を自己組織的に形成させるための学習則を中心に研究を進めた.1.遮蔽物体の認識我々人間は,紙に書かれた文字や単語の一部がインクで汚れて隠されていても判読できることが多いが,その汚れを取り除いて汚れていた個所を白くしてしまうと,その欠損個所のある文字や単語の判読は非常に困難になる.つまり,見えない遮蔽物体で覆われたパターンはほとんど判読不能であるが,遮蔽物体が見えると簡単に読むことが出来る.視覚系のこのような性質を実現するパターン認識システムを,神経回路モデルで作成した.モデルは,ネオコグニトロンを拡張した階層型の神経回路で,低次の特徴抽出細胞のうちで,遮蔽物体が受容野に含まれるような細胞の出力を抑制する機構を持っている.遮蔽によって認識対象パターンに無関係な特徴が現われるが,無関係な低次特徴が高次段に送られないので,このモデルは遮蔽されたパターンでも正しく認識することができる.2.位置不変性受容野の自己組織化高度のパターン認識を行なうシステムは生物の脳と同じように,自分の置かれた環境に適応したパターン認識能力を自己組織的に獲得していくことが求められる.そこで,第1次視覚野に見られる複雑細胞のように,最適刺激が受容野内のどこに提示されても反応する細胞を,自己組織的に形成させるための学習則を昨年度提唱したが,この学習則に改良を加え,学習時に与えられる学習パターンが多少不完全でも自己組織化ができるようにした.生物の脳における動的視覚情報処理の仕組みを解明し,そのメカニズムを取り入れた情報処理システムの新しい設計原理の開発を目指した.このために特に高次脳機能の解明とその工学的実現に的を絞り,神経回路モデルを仲介とする合成的手法を用いて研究を進めた.本年度は特に,遮蔽物体を認識するシステムと,ネオコグニトロンによる手書き文字認識システムの実用化を中心に研究を進めた.
死を歌う：小アジア西部出土のギリシア語韻文墓碑銘における死・感情・感情戦略

本研究は、紀元前6世紀から紀元4世紀までの小アジア西部から出土した韻文のギリシア語墓碑銘を調査し、ギリシア人が個々の死のプロセスや死因(病死、戦死、産褥死など)にたいしてあらわした感情(悲しみ、怒り、誇り、喜びなど)と、その感情を表現する際に用いた戦略を明らかにすることを目的とした。具体的な手順としては、まず小アジア出土の韻文銘文を網羅したSteinepigramme aus dem griechischenOstenを分析し、データベースを作成した。次に、このデータベースから死のプロセスを詳細に描いた銘文を抜き出し、ヘレニズム期・ローマ帝政期の社会・政治状況との関連を明らかにした。本研究は、紀元前6世紀から紀元4世紀までの小アジア西部から出土した韻文のギリシア語墓碑銘を調査し、ギリシア人(ここではギリシア語話者と定義する)が個々の死のプロセスや死因(病死、戦死、産褥死、「たたり」による死など)にたいしてあらわした感情(悲しみ、怒り、誇り、喜びなど)と、その感情を表現する際に用いた戦略を明らかにすることを目的とする。本年度は、小アジア出土のギリシア語韻文銘文(大半は墓碑銘)を網羅的に収録したSteinepigrammeaus dem griechischenOsten(ed. Merkelbach and Stauber 1998-2004, 5 vols.以下SGOと略記)を分析した。具体的には、まずSGOに収録されている墓碑銘を抜き出し、そこに表現されている死因・死のプロセスに注目しながら、1)銘文発見の場所、2)推定年代、3)死者、4)銘文奉献者、5)死因・死のプロセス、6)関係する感情、7)レトリック、8)銘文が刻まれたモニュメント、の観点からデータベースを作成した。また、今年度科研費の繰り越し分で、2014年7月から8月にかけて、イギリス・オクスフォード大学での資料調査ならびにトルコ・アフロディシアス遺跡での現地調査をおこなった。本研究は、紀元前6世紀から紀元4世紀までの小アジア西部から出土した韻文のギリシア語墓碑銘を調査し、ギリシア人(ここではギリシア語話者と定義する)が個々の死のプロセス・死因(病死、戦死、産褥死、「たたり」による死など)にたいしてあらわした感情(悲しみ、怒り、誇り、喜びなど)と、その感情を表現する際に用いた戦略を明らかにすることを目的とする。本年度は、昨年度の研究成果を受けて、まずギリシア語墓碑銘のデータベースにたいし特に死のプロセスとレトリックという観点から分析を加えた。主にヘレニズム時代からローマ帝政期にかけて小アジアと一部ギリシア本土・島嶼部に建立された数点の墓碑銘は、詳細な死のプロセス(病気の進行、手術の様子、殺人の経過、戦死の状況など)を描いている。本研究は、これらの韻文墓碑銘の知的背景として当時の一般社会の医学知識と歴史叙述のトレンドを想定し、その上で死者から取り残された家族と社会が死をどのように受け止めたのかを、同時代の社会・政治状況との関連から明らかにした。この研究の成果の一部を、本年度9月に京都で開催された国際会議で報告し、参加者からフィードバックを得た。また、本研究の背景となる広義の宗教事情に関する研究報告を、アテネで開催された国際会議と東京で開催された国内学会で報告した。さらに、在アテネのBritish School at Athensで資料調査をおこなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は死のプロセスのデータベース化を当初の目的としていたが、これらについては、おおむね達成できたと考えている。また、それ以外の研究活動、特にトルコ・アフロディシアス遺跡での現地調査をおこなうことができたのは大きな収穫だった。ヘレニズム時代とローマ帝政期の歴史、ギリシア語銘文学次年度の研究では、本年度にデータベース化した墓碑銘にたいし、特に死のプロセスとそれを表現するレトリックという観点から分析を加える予定である。
中枢神経系疾患による血液脳関門の機能変化と制御機構の解明

多発性硬化症(MS)などの中枢神経系の炎症性疾患の患者においては、血液脳関門(BBB)の機能性が破綻していることが報告されている。また脳脊髄液(CSF)中の炎症性サイトカインTNFαやIL-1βが高値を示すと報告されているが、BBBバリアー能の低下との関係は解明されていない。本研究では、脳毛細血管内皮細胞とアストロサイトによるin vitro BBBモデルを用いて炎症性サイトカインによるBBBの破綻とそのメカニズムについて検討した。またin vivoにおいて、MSモデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)ラットを用いて、炎症性サイトカインと脳組織への物質透過性及び麻痺症状との関係を検討した。In vitro BBBモデルにおいて、tight性の指標であるTEER値はTNFαとIL-1βの併用添加により大きく低下した。この反応はNF-kBとiNOSの阻害剤によりそれぞれ抑制され、またラジカル捕捉剤MCI-186により完全に阻害された。メディウム中のNO濃度は、TNFαとIL-1βの併用添加24時間後に著しく上昇しており、各阻害剤とMCI-186により低下した。In vivoではEAEラットにおいて、麻痺症状のピークにおけるCSF中TNFαとIL-1β濃度は有意に上昇した。フルオレセイン静注後の脳組織内移行性とCSF/血清タンパク量比が有意に上昇していた。MCI-186によりCSF中TNFαとIL-1β濃度及びタンパク量比は低下し、麻痺症状もDexamethasone治療と同程度に回復した。以上より、炎症性サイトカインによるBBB破綻にはNF-kBの活性化とiNOSの誘導に基づく酸化ストレスが関与しており、ラジカル捕捉剤によるBBBバリアー能の修復はMS治療法の一つとなり可能性が示唆された。多発性硬化症や髄膜炎などの中枢神経系の炎症性疾患の患者においては、血液脳関門(BBB)が破綻しており、髄液中の炎症性サイトカインが高値を示すことが報告されている。このとき医薬品の中枢移行性が亢進し、脳神経系に対する薬効・毒性が増大する可能性がある。本研究では、in vitro BBBモデルを用いて、炎症性サイトカインによるBBBの破綻とそのメカニズムについて検討した。脳微小毛細血管内皮細胞とラットアストロサイトを単離し、TranswellTMのフィルターの両面にそれぞれ培養させてin vitro BBB共培養モデルを作成した。このモデルに、TNFαとIL-1βを単独または併用して添加し、経時的にTranscellular endothelial electric resistance(TEER)値を測定した。細胞をNF-kBまたはiNOS阻害剤で前処理後、TNFαとIL-1βを単独または併用して添加し、TEER値を測定した。同時にメディウム中のNO濃度をグリース法により測定した。TEER値は、TNFαの添加により24時間後をピークとして濃度依存的に低下した。一方、IL-1βの添加後はわずかなTEERの低下が観測された。TNFαとIL-1βの併用添加により、TEER値はTNFα単独添加時よりもさらに低下した。このTNFαとIL-1β併用添加によるTEER値の低下は、NF-kBとiNOSの阻害剤によりそれぞれ抑制された。さらにメディウム中のNO濃度は、TNFαとIL-1βの併用添加24時間後には有意に上昇しており、各阻害剤の前処理により低下した。以上より、炎症疾患時に産生されるTNFαとIL-1βの共存に基づくBBB破綻にはNF-kBの活性化とiNOSの誘導に基づく酸化ストレスの関与が推察された。
超高層集合住宅の竣工後における建設リスク管理に関する研究

本研究では,超高層集合住宅の竣工検査,内覧会,定期点検における資料を用い,居住者からのクレームや維持保全に関する問題の改善を各関係主体に促すという観点から,リスク発生基本原因によってリスクを分類した。大規模災害の危険度も分析した。それらの処理手法を発注者に体系的に示し,企画から竣工後までのプロジェクトライフサイクルを通した様々なリスクを一元的に処理し,発注者の意思決定支援を行うシステムを開発した。建物の発注者は企画,設計,施工などの段階におけるリスクのみならず,竣工後の居住者からのクレームや建築物の維持保全段階の問題を重要視している。竣工後におけるリスクについても事前に予測し,対策を講じることは,発注者にとって重要である。しかし,竣工検査は発注者が中心となって行われ,内覧会は引渡し前に居住者を招いて行われるため,各々のクレームを生起する主体が異なる。また,それぞれの入居者の間にも見解の違いなどが存在しており,個人差から発生するクレームが様々な傾向をみせている。しかも,同じ居住者からのクレームも入居前クレームと入居後のクレームが異なることもあるなど不規則な性格が強く,事前に対策を満ずることが非常に難しいなど,他のリスクと異なる特徴が多い。クレームは居住者との関わりも含めて過去の経験として発注者の記憶に蓄積されるため,各クレームについての過剰対応や過小評価など,様々な心理的要因が作用し,正確なクレームの捉え方ができていない可能性もある。クレームへの適切な対策を実行するには,発注者のクレームに対する心理内容を分析し,心理的な要因を極力排除したクレームの発生の予測に基づく企画・設計段階からのリスクマネジメントの実行と,実際に発生するクレームへの対応を行う必要がある。そこで,今年度は超高層集合住宅の竣工検査,内覧会,定期点検における資料を用いて,設計・施工に関わる技術的な問題や居住者からのクレーム,維持保全に関する問題を具体的に抽出した。また,それらをリスク発生基本原因によって分類し,リスクを体系化した。さらに,クレームの発生確率についての発注者の捉え方の特徴を分析し,クレームの発生に対する適切な予測と対応の方法について提案した。そして,分析結果に基づいて,クレームに特化したシステムを提案し,既存のリスクマネジメントシステムにフィードバックを行った。前年度は超高層集合住宅の竣工検査,内覧会,定期点検における資料を用いて,設計・施工に関わる技術的な問題や居住者からのクレーム,維持保全に関する問題を具体的に抽出した。一方,関西圏では近い将来に南海・東南海地震などの海溝型地震の発生が確実視されるほか,上町断層の直下型地震,さらに超高層建物の非構造部材に甚大な被害を与えるとされる長時間の長周期地震動など,自然災害のリスクが無視できなくなっている。発注者としては技術的なクレーム対応だけでなく,自然災害についても責任あるリスク対策を講じておくとともに,その姿勢を広く市民に理解してもらう必要がある。このような観点から,今年度は大規模自然災害に起因する竣工後の建設リスクを対象として,広範な事例調査や文献収集につとめ,検討を深めた。なお,検討対象は広く,他分野にも及ぶため,研究分担者の助力による部分が大きかった。具体的には,(1)大規模地震によって引き起こされる地震火災の発生確率と被害程度の算定方法,(2)大規模地震による構造的被害(地盤の液状化を除く)の発生確率と被害程度の算定方法,を中心として検討した。これらには,それぞれ(A)建物の立地条件による差異の評価と(B)建物の個別設計仕様やリスク対策による差異の評価,という2つの評価軸が存在する。これらのマトリックスを念頭に置き,検討を進めた。今年度は,大阪府に実在する超高層集合住宅の個別住戸を対象に,竣工後の地震被害のリスクを評価する格付け指標とすることを目的として,地震被害の可能性を評価するモデルを作成した。今後30年で大阪府での発生確率と発生時の影響が大きいとされる5つの地震をシナリオ地震として定義し,それらの地震による集合住宅の個別住戸に対する,地震被害のリスクの算定方法を考えた。そして,実在する超高層集合住宅の個別住戸が保有する地震被害リスクを算定するケーススタディを行った。最後に,作成した評価指標の活用方法を記述した。これまで,住宅購入者は立地の利便性,住戸の面積,階数等の限定的な指標のみで超高層集合住宅の価値を算定し,それと販売価格との均衡を評価して住宅購入を決定するしかなかった。物件広告等では立地の危険度を開示せずに,建築物へのリスク対策等を強調することで,実際は危険な立地にもかかわらず安全な物件であるかのような誤解を与えるものもある。この指標を用いれば,住宅購入者は物件が保有する地震リスク情報を容易に評価に加味することができるようになる。

この地震リスク評価指標は,住宅購入者に向けた格付け指標として提供できよう。一方,開発事業者にとっても,企画段階において,購入する土地の危険度算定や,建築物にどの程度の地震リスク対策を打つかという意思決定支援に用いることができる。つまり,これから土地を購入し,設計者を選定するような段階にある集合住宅について,一定の地震対策予算内で,その集合住宅が保有する地震被害リスクを最も低減させうる対策を選定し,適切な建築企画を策定するために,この指標を活用できる。
材料電磁プロセッシングの新展開

平成10年度に始まった本特定領域研究は平成13年度、4年間の研究を終了し、本年度はその纏めを行った。研究期間中には、研究会7回、日-仏二国間セミナー2回、国際シンポジュウム1を実質的に主催してきた。本研究領域研究の成果を定量的かつ客観的に評価することは難しいが、以下の事実は本特定領域研究の果たした役割の重さを物語るものといえよう。本特定領域研究に密接に関連する「第3回材料電磁プロセッシング国際シンポジウム(The Internatioal Symposium on Electromagnetic Processing of Materials)」が名古屋能楽堂にて200年4月3日から6日の4日間、18カ国から202名(海外参加者94名)の参加者を得て開催された。本シンポジウムの第1回は1994年、名古屋大学にて開催され、EPM(=Electromagnetic Processing of Materials)なる言葉が世の中に流布するきっかけを作り、続く第2回は1997年、パリで開催され、EPMの重要性を広く世界に認知せしめた。そして、この第3回でEPMの守備範囲がローレンツ力利用から磁化力利用まで、金属等導電性流体から非導電性流体まで、液体・気体の流体から固体まで、と格段に広がった。すなわち、新しい学問分野である"強磁場の材料科学"の領域に大きく一歩を記したことが本シンポジュウムでの一番の収穫となった。また、世界に於ける、材料電磁プロセッシングの分野の牽引役を努める日-仏二国間のセミナーでは、日本側代表者のほとんどを本特定領域研究の研究者が占め、本分野の展開の方向付けをフランス側研究者と共に行った。すなわち、本特定領域研究が材料電磁プロセッシングの分野に於ける世界の研究動向を決めてきたと言っても過言ではあるまい。4年間に渡り総勢11名で遂行した本特定領域研究にて得られた成果は、発表論文181件、特許27件、新聞発表11件、図書4冊、学協会賞8件(論文賞5件、個人受賞3件)、工業化技術2件(うち1件内定)であり、当初の研究目標に照らして、期待を上回る成果を挙げたといえる。更に、本特定領域研究で対象とした「材料電磁プロセッシング」分野の啓蒙活動を行うことを目的として、本分野の成果をまとめたビデオテープ、及びDVDを作製した。それらを本分野に関連する国内外の研究者に送付して、本分野へのさらなる造詣を促がした。平成10年度に始まった本特定領域研究は本年度、4年間の最終年度を迎えた。その間、研究会7回、日-仏二国間セミナー2回、国際シンポジュウム1回を名目はさて置き、実質的に主催してきた。本特定領域研究に密接に関連する「第3回材料電磁プロセッシング国際シンポジウム(The International Symposium on Electromagnetic Processing of Materials)」が名古屋能楽堂にて200年4月3日から6日の4日間、18カ国から202名(海外参加者94名)の参加者を得て開催された。4年間に得られた成果は、発表論文156件、特許15件、新聞発表7件、にまとめられ、公表されているが、特に、強磁場を用いた次の3分野、結晶および組織配向制御、電磁超音波発振およびマルテンサイト変態制御において大きな進展を見ることができた。

そして、この第3回でEPMの守備範囲がローレンツ力利用から磁化力利用まで、金属等導電性流体から非導電性流体まで、液体・気体の流体から固体まで、と格段に広がった。すなわち、新しい学問分野である"強磁場の材料科学"の領域に大きく一歩を記したことが本シンポジュウムでの一番の収穫となった。また、世界に於ける、材料電磁プロセッシングの分野の牽引役を努める日-仏二国間のセミナーでは、日本側代表者のほとんどを本特定領域研究の研究者が占め、本分野の展開の方向付けをフランス側研究者と共に行った。すなわち、本特定領域研究が材料電磁プロセッシングの分野に於ける世界の研究動向を決めてきたと言っても過言ではあるまい。4年間に渡り総勢11名で遂行した本特定領域研究にて得られた成果は、発表論文181件、特許27件、新聞発表11件、図書4冊、学協会賞8件(論文賞5件、個人受賞3件)、工業化技術2件(うち1件内定)であり、当初の研究目標に照らして、期待を上回る成果を挙げたといえる。更に、本特定領域研究で対象とした「材料電磁プロセッシング」分野の啓蒙活動を行うことを目的として、本分野の成果をまとめたビデオテープ、及びDVDを作製した。それらを本分野に関連する国内外の研究者に送付して、本分野へのさらなる造詣を促がした。本特定領域研究が開始されて、半年が経過したところであるが、各計画研究グループとも、総じて順調に研究が開始され、遂行されている。これまでに得られた成果は、国有特許1編(申請中)、論文5編(内投稿中2編、投稿準備中3編)となっている。研究者間の情報交換の重要性に鑑み、本領域研究のホームベージ(http://www.epm.mpd.ams.eng.osaka-u.ac.jp)を和文、英文で開設した。まず、絵をクリックすると、高磁場の材料科学の展開を示すポンチ絵で、じょうろが上下して、高磁場材料科学の双葉に水をやる動画が見える。このように専門家以外の方々にも本特定領域研究の目的が理解されるように工夫した。また、各メニューを選ぶと本領域研究の研究目的、新着情報、研究概要が文章で示され、ついで表の形で研究組織、各研究グループの研究内容が見える。また、中間報告会などの活動記録を掲示し、情報の開示に努めている。さらに、興味を持った人がより関連した情報に接することが出来るように、本特定領域研究内容と関連する学会、研究会、国際会議などのホームページにもリンクさせる計画である。また、英文についても更なる完備に努め、全世界への情報発信を目指している。計画研究グループ間相互の連絡を密にして研究を推進するために、研究開始状況および平成10年度の成果の報告会を平成11年2月4,5日、合宿方式にて行った。本特定領域研究が開始されて、一年半が経過したところであるが、各計画研究グループとも、総じて順調に研究が開始され、遂行されている。これまでに得られた成果は、発表論文27件、特許7件、となっている。また、本年は、中間報告会を平成11年9月17日に東京で、研究成果報告会を平成12年1月21日に仙台で、それぞれ開催し、各研究グループの成果を報告するとともに、今後の研究推進に役立てるために各研究グループ間の密な情報交換を行った。
多角化・多層化する高等教育交流の大学運営へのインパクトに関する研究

本研究において、高等教育交流が、大学組織及び管理運営に与える影響を、機会とリスクの観点から実証的に分析することを試みた結果、高等教育機関内部において、(1)欧州や北欧といった地域レベルでの高等教育交流の拡大とともに設置が進められた国際交流業務担当部署の位置づけが2000年以降変化しつつあること、(2)その変化には、主として普遍化と戦略化という、一見、矛盾するようにも見える傾向があること、が明らかになった。本研究は、高等教育交流が、大学組織及び管理運営に与える影響を、機会とリスクの観点から実証的に分析することを試みるものである。本年度は、高等教育交流に関する政策・施策、各高等教育機関の取り組み等をレビューし、フィンランドの高等教育政策の動向、各高等教育機関における高等教育交流及び大学組織運営における実態の把握を行うべく、文献調査及び現地調査を実施した。その結果、高等教育機関内部の組織については、(1)欧州や北欧といった地域レベルでの高等教育交流の拡大とともに設置が進められた国際交流業務担当部署の位置づけが、「高等教育交流の大衆化」が一段落した2000年前後以降、変化しつつあること、(2)その変化には、主として「普遍化」(国際交流業務が日常業務の一部となった結果、教務関係の部署など、一般的な業務に統合されていく)と「戦略化」(人の交流の増大とともに、国際交流活動の幅が広がる中で、国際化が全学として取り組むべき戦略的な取り組みと認識されるようになり、その組織も学長のもとにおかれるなど、トップダウン型のマネジメントモデルの中枢に位置づけられるようになっていく)という、一見、矛盾するようにも見える傾向がみられることの二点が明らかになった。後者については、大学の管理運営において「成果による運営モデル」が導入されたことにより多くの大学において設置された戦略・計画課(もしくはそれに類するもの)とともに、これまで、フィンランドの大学においてはあまり見られなかったマネジメントにおける「戦略的組織」としての機能を持つものである。フィンランドの大学は、現在、「財団化」(という呼称が用いられているが、実質は我が国の法人化と同種のもの)に向けて準備が進められており、大学内部の組織に、さらなる変化が起きようとしており、今後は、こうした点についても注目する必要がある。本年度は、昨年度明らかにした、(1)欧州や北欧といった地域レベルでの高等教育交流の拡大とともに設置が進められた国際交流業務担当部署の位置づけが、「高等教育交流の大衆化」が一段落した2000年前後以降変化しつつあること、(2)その変化には、主として「普遍化」と「戦略化」という、一見、矛盾するようにも見える傾向がみられること、という二つの傾向について、関係者への面接調査等から検証するとともに、新たに策定されたフィンランドの高等教育国際化戦略について調査を行った。また、近年、フィンランドにおいて進む大学改革(法人化及び財団化)の動向から、高等教育機関内部の意思決定の変化を明らかにすること、さらに、それらと高等教育の国際的潮流との関連性の検証を行うこと、について、文献調査及び訪問調査(面接調査)から明らかにすることを試みた。その結果、昨年度の研究成果を踏まえて立てた仮説が概ね真であることが明らかになるとともに(とりわけ、学内における国際関係業務の普遍化・メインストリーム化は顕著であり、フィンランドの特徴となっている)、高等教育機関のみならず、国もまた、国際化に戦略的に取り組むべく、高等教育政策のみならず、高等教育制度並びに高等教育機関の再編に取り組んでいることが明らかになった。
アポトーシス関連システイン・プロテアーゼICH-1のがん抑制活性に関する研究

カスパーゼ・ファミリーのプロテアーゼはアポトーシスの誘導過程において中心的役割を果たすと想定されているが、それらのアポトーシス以外の生物活性はよくわかっていない。そこでカスバーゼ-1(ICE)、-2(ICH-1)、および-3(CPP32)のcDNAをHa-ras-トランスフォームNIH3T3細胞に導入し発現を誘導してその影響を調べた。その結果、これらのプロテアーゼを高発現してもそれのみではアポトーシス様の変化は観察されなかった。しかしながら、カスパーゼ-2を高発現したクローンは形態的に変化し、しばしば正常復帰していた。このような形態変化はカスパーゼ-2の発現量と相関していた。また、正常復帰したクローンは軟寒天中での基質非依存性増殖能を失っていた。これらのことからカスパーゼ-2はHa-ras-トランスフォーム細胞を正常復帰させるがん抑制活性を保持すると推定された。さらに他のトランスフォーム細胞について調べたところ、v-src-トランスフォーム細胞についても同様の効果を示したが、Ki-ras-トランスフォーム細胞には影響を及ぼさなかった。従って、カスパーゼ-2はSrcやHa-Rasに特異的なシグナル伝達経路に作用する可能性が示唆された。そこでHa-Ras蛋白質をウエスタン法で調べたところ、カスパーゼ-2の高発現株ではHa-Rasが減少していることが判明した。Ha-ras-トランスフォーム細胞の抽出液をin vitroで加温するとHa-Ras蛋白質が分解され減少するが、この時、カスパーゼ・インヒビターを加えておくとその分解が完全に抑制された。これらのことから、カスパーゼ-2はHa-Ras蛋白質の分解を亢進してトランスフォーム細胞を正常復帰させるものと推定された。カスパーゼ・ファミリーのプロテアーゼはアポトーシスの誘導過程において必須の役割を果たすと想定されているが、それらのアポトーシス以外の生物活性はよくわかっていない。そこでカスパーゼ-1(ICE)、-2(ICH-1)、-3(CPP32)cDNAをHa-ras-トランスフォームNIH3T3細胞に導入し発現を誘導してその影響を調べた。Ha-RasとKi-Rasは類似した作用機序で働くと推定されているので、上記の結果からカスパーゼ-2はHa-Rasに特異的に作用する可能性が示唆される。そこでカスパーゼ-

1(ICE)、-2(ICH-1)、および-3(CPP32)のcDNAをHa-ras-トランスフォームNIH3T3細胞に導入し発現を誘導してその影響を調べた。その結果、これらのプロテアーゼを高発現してもそれのみではアポトーシス様の変化は観察されなかった。しかしながら、カスパーゼ-2を高発現したクローンは形態的に変化し、しばしば正常復帰していた。このような形態変化はカスパーゼ-2の発現量と相関していた。また、正常復帰したクローンは軟寒天中での基質非依存性増殖能を失っていた。これらのことからカスパーゼ-2はHa-m-トランスフォーム細胞を正常復帰させるがん抑制活性を保持すると推定された。さらに他のトランスフォーム細胞について調べたところ、v-src-トランスフォーム細胞についても同様の効果を示したが、Ki-ras-トランスフォーム細胞には影響を及ぼさなかった。従って、カスパーゼ-2はSrcやHa-Rasに特異的なシグナル伝達経路に作用する可能性が示唆された。そこでHa-Ras蛋白質をウエスタン法で調べたところ、カスパーゼ-2の高発現株ではHa-Rasが減少していることが判明した。Ha-ras-トランスフォーム細胞の抽出液をin vitroで加温するとHa-Ras蛋白質が分解され減少するが、この時、カスパーゼ・インヒビターを加えておくとその分解が完全に抑制された。これらのことから、カスパーゼ-2はHa-Ras蛋白質の分解を亢進してトランスフォーム細胞を正常復帰させるものと推定された。