hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経堤細胞特異的Meis2欠失マウスを用いた口蓋裂と心奇形の発症機構の解析

<実験計画1.Wnt1-cre/Meis2cKOマウスの作製および表現型の解析>神経堤細胞特異的にcreリコンビナーゼを発現して遺伝子組み換えを行なうことが可能なWnt1-creマウスとコンディショナルノックアウトアリルをもつfloxed-Meis2マウスのコロニーを本学の動物飼養施設にて交配しつつ維持し、Wnt1-cre/Meis2cKOマウスの作製およびサンプル収集を行なった。その際に、Floxd-Meis2マウスのジェノタイピングが安定しなかったため、新たにジェノタイピング用ライマーを設計し直し、PCRの反応条件を再検討して最適化を行なった。個体のサンプリングとジェノタイピングを進めつつある。<実験計画2.初代培養組織の細胞増殖、細胞死の解析>実験計画1に並行して、マウスの組織を用いて、細胞増殖と細胞死の解析を行なうこととした。BrdUを母獣に腹腔内注射により投与する方法とEdUを同様に投与する方法を比較しつつMeis2コンディショナルノックアウトマウスにおける細胞増殖を解析した。<実験計画3.微少細胞塊からの網羅的な遺伝子発現解析>マウスの口蓋突起や遊郭乳頭に存在する味蕾の微小組織を材料とし、マイクロアレイを用いた網羅的な遺伝子発現解析を行うため、微細構造を走査電子顕微鏡で観察して、形態学的に検討した。<実験計画4.神経堤細胞のスフェア細胞塊を用いたMeis2転写複合体解析>神経堤由来の間葉組織のスフェア培養については予備実験を行なった。コンディショナルノックアウトマウスを作成するためのコロニーが順調に維持でき、個体数を増やすことができた。また、BrdUを母獣に腹腔内注射により投与する方法とEdUを同様に投与する方法を比較しつつMeis2コンディショナルノックアウトマウスにおける細胞増殖の解析方法を確立できた。さらに、マウスの口蓋突起や遊郭乳頭に存在する味蕾の微小組織を材料とし、微細構造を走査電子顕微鏡で観察できた。神経堤由来の間葉組織のスフェア培養については予備実験を行ない、培養条件の検討を行うことができた。<実験計画1.Wnt1-cre/Meis2cKOマウスの作製および表現型の解析>Wnt1-cre/Meis2cKOマウスのコロニーをさらに大きくしつつ、交配により胎児のサンプリングを行い、胎児の段階での口蓋裂や心奇形の発生を組織学的に解析する。<実験計画2.初代培養組織の細胞増殖、細胞死の解析>実験計画1に並行して、マウスの組織を用いて、EdUを同様に投与する方法を比較しつつMeis2コンディショナルノックアウトマウスにおける細胞増殖を解析し、組織学的に細胞死関連遺伝子のin situ hybridization法による発現解析などを行う。<実験計画3.微少細胞塊からの網羅的な遺伝子発現解析>マウスの口蓋突起の微小組織を材料とし、マイクロアレイを用いた網羅的な遺伝子発現解析を行う。<実験計画4.神経堤細胞のスフェア細胞塊を用いたMeis2転写複合体解析>神経堤由来の間葉組織のスフェア培養を行ない、転写複合体の解析を生化学的な手法により解析する。<実験計画1.Wnt1-cre/Meis2cKOマウスの作製および表現型の解析>東京医科歯科大学から神経堤細胞特異的にcreリコンビナーゼを発現して遺伝子組み換えを行なうことが可能なWnt1-creマウスを譲渡を受けた一方、コンディショナルノックアウトアリルをもつfloxed-Meis2マウスを作製した。これらのWnt1-creマウスおよびFloxd-Meis2マウスのコロニーを本学の動物飼養施設にて増やして維持しつつ、交配し、Wnt1-cre/Meis2cKOマウスの作製およびサンプル収集を行なった。その際に、Floxd-Meis2マウスのジェノタイピングが安定しなかったため、新たにジェノタイピング用プライマーを設計し直し、PCRの反応条件を再検討して最適化を行ない、個体のサンプリングとジェノタイピングを進めている。胎齢18.5日から生後5日においてBrdUを母獣に腹腔内注射により投与した後に、安楽死させたマウスから舌や歯胚のサンプリングを行なった。まず、舌の微小組織を用いて、細胞増殖と細胞死の解析を行なった。また、神経堤細胞由来の摘出した歯胚を器官培養し、天然化合物等の生理活性物質の投与により細胞増殖や細胞死への生物学的な影響を解析した。<実験計画3.微少細胞塊からの網羅的な遺伝子発現解析>まずは野生型の切歯根尖部の微小組織を材料とし、マイクロアレイを用いた網羅的な遺伝子発現解析を行った。この結果として、加齢関連候補遺伝子を同定することができた。<実験計画4.神経堤細胞のスフェア細胞塊を用いたMeis2転写複合体解析>神経堤由来の間葉組織のスフェア培養については実施できなかった。Floxd-Meis2マウスのジェノタイピングのためのPCR反応が安定せず、新たにプライマーの設計を行なったり、反応条件の最適化を行う実験を行なう必要があったため、交配を効率よく行なうことができなかった。

また、交配によって得られた胚の1/8が必要とするサンプルであるはずであったが、実際には1/32の確率であった。そのため、コンディショナルノックアウトマウスを用いた予定していた一連の実験を行なうことが難しかった。<実験計画1.Wnt1-cre/Meis2cKOマウスの作製および表現型の解析>神経堤細胞特異的にcreリコンビナーゼを発現して遺伝子組み換えを行なうことが可能なWnt1-creマウスとコンディショナルノックアウトアリルをもつfloxed-Meis2マウスのコロニーを本学の動物飼養施設にて交配しつつ維持し、Wnt1-cre/Meis2cKOマウスの作製およびサンプル収集を行なった。その際に、Floxd-Meis2マウスのジェノタイピングが安定しなかったため、新たにジェノタイピング用ライマーを設計し直し、PCRの反応条件を再検討して最適化を行なった。個体のサンプリングとジェノタイピングを進めつつある。<実験計画2.初代培養組織の細胞増殖、細胞死の解析>実験計画1に並行して、マウスの組織を用いて、細胞増殖と細胞死の解析を行なうこととした。BrdUを母獣に腹腔内注射により投与する方法とEdUを同様に投与する方法を比較しつつMeis2コンディショナルノックアウトマウスにおける細胞増殖を解析した。<実験計画3.微少細胞塊からの網羅的な遺伝子発現解析>マウスの口蓋突起や遊郭乳頭に存在する味蕾の微小組織を材料とし、マイクロアレイを用いた網羅的な遺伝子発現解析を行うため、微細構造を走査電子顕微鏡で観察して、形態学的に検討した。<実験計画4.神経堤細胞のスフェア細胞塊を用いたMeis2転写複合体解析>神経堤由来の間葉組織のスフェア培養については予備実験を行なった。コンディショナルノックアウトマウスを作成するためのコロニーが順調に維持でき、個体数を増やすことができた。また、BrdUを母獣に腹腔内注射により投与する方法とEdUを同様に投与する方法を比較しつつMeis2コンディショナルノックアウトマウスにおける細胞増殖の解析方法を確立できた。さらに、マウスの口蓋突起や遊郭乳頭に存在する味蕾の微小組織を材料とし、微細構造を走査電子顕微鏡で観察できた。神経堤由来の間葉組織のスフェア培養については予備実験を行ない、培養条件の検討を行うことができた。さらにコロニーサイズを大きくして、サンプルを収集するように努めたい。また、野生型のマウスを用いて、神経堤細胞の初代培養を行なう方法を最適化し、コンディショナルノックアウトマウスが得られた場合に支障の無いように準備していく予定である。また、野生型の胚を用いて、微小組織の培養やマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子解析を行ない、解析法の改良を行う予定である。<実験計画1.Wnt1-cre/Meis2cKOマウスの作製および表現型の解析>Wnt1-cre/Meis2cKO
日本海拡大期の回転運動と断層運動，沈降運動，火山活動の相互関係解明

本研究は,棚倉断層沿いに形成された新生代の棚倉堆積盆を対象とし,日本海拡大期の回転運動と断層運動,火山活動,沈降運動の相互関係解明を行う.具体的には,野外地質調査と古地磁気・岩石磁気測定,放射年代測定を行う.棚倉堆積盆を埋積した地層の高精度な層序構築を行うと共に,棚倉堆積盆における回転運動の時期と回転量などを解明する.本研究の成果とこれまでの著者らの成果を組み合わせ,棚倉堆積盆における回転運動と棚倉断層の運動,火山活動,沈降運動の関係を検討する.本研究は,棚倉断層沿いに形成された新生代の棚倉堆積盆を対象とし,日本海拡大期の回転運動と断層運動,火山活動,沈降運動の相互関係解明を行う.具体的には,野外地質調査と古地磁気・岩石磁気測定,放射年代測定を行う.棚倉堆積盆を埋積した地層の高精度な層序構築を行うと共に,棚倉堆積盆における回転運動の時期と回転量などを解明する.本研究の成果とこれまでの著者らの成果を組み合わせ,棚倉堆積盆における回転運動と棚倉断層の運動,火山活動,沈降運動の関係を検討する.
18世紀イングランドの別居訴訟―男性専門家たちの働き

研究目的を達成するための史料で入手可能と思われるものはこの3年間でほぼ入手できたが、分析軸をより明確に定める必要がある。収集できた18世紀の史料のなかでも18世紀中ごろの史料に不足を感じるが、これにあとどれだけ時間をかけるか見極めなくてはらない。イギリス国立公文書館にて入手した弁護士の手稿の読解が難しく予定より時間がかかっている。同史料を論にどのように組み込むか検討中である。2019年度中にこれまでに入手した一次史料の読解を終えることを目標とする。途中で補足史料が必要と判断した場合は、2020年の3月・8月にイギリスにて史料調査を行う。本研究は、18世紀イングランドの妻たちが夫婦間の別居訴訟において、自身の婚姻上の権利と利益をどのように追及したのかを、弁護士と裁判官の働きを中心に明らかにするものである。初年度は、3月にCheshire Archives and Local Studiesにて、18世紀のチョムリー家の文書を調査し、ペネロピ・チョムリーとジェイムズ・チョムリーの別居(ロンドン主教裁判所:1736年)に関する当事者、親族、弁護士の手紙(195通)および関連史料を収集した。手紙史料からは、家族財産におけるペネロピの権利、妻の扶養に対するジェイムズの態度、結婚が破綻してからの当事者夫婦とペネロピの父の心理的葛藤が読み取れた。同史料は、教会裁判所にて訴訟手続きをすすめるうでの双方の苦労など、訴訟の舞台裏についても豊富な情報を含んでいる。手紙史料を家族財産・扶養についての関連史料とつき合わせて分析していく、という今後の研究の方向性を確認できた。さらに本年度は、別居訴訟の一種である虐待訴訟を、18世紀の文化規範という視点において分析し、論文を執筆した。18世紀の共同体的心性、ポライトネス、感受性の文化規範のなかで、原告である妻たちが自らの苦痛という身体的・感情的経験をどのように訴え、「虐待」の法概念にどのように挑戦したのかについて論じた(伊東剛史・後藤はる美編『痛みと感情のイギリス史』東京外国語大学出版会に所収)。史料調査が予定通りに終わり、チョムリー家の文書の特徴を把握することができた。分析と執筆の見通しもついた。本研究は、18世紀イングランドの妻たちが夫婦間の別居訴訟において、自身の婚姻上の権利と利益をどのように追及したのかを弁護士と裁判官の働きを中心に明らかにするものである。2年目にあたる2017年度は、前年に入手した一次史料の分析を進めつつ、今後読む一次史料の調査を行った。一次史料分析については、昨年度、Cheshire Archives and Local Studiesにて入手した18世紀前半のチョムリー家の文書(ペネロピ・チョムリーとジェイムズ・チョムリーの別居に関する手紙)を理解するために、二次文献を購入し、史料読解のための基礎作業を進めた。近世イングランド女性史の研究動向として、女性の法への関わりが近年の英米の学会で議論されている。2017年にウェールズにて開催されたワークショップ(Women Negotiating the Boundaries of Justice: 2017年11月)に聴衆として参加したことをもとに、同テーマのなかでも「妻と法」を対象として、これまでの研究を整理し、今後の展望を示す論を発表した(『史境』75号、歴史人類学会)。また、公開講座において18世紀イギリスの夫婦間暴力に関する講義を行った。近世イギリス女性史を探求する意義・魅力を幅広い層に伝える機会となった。昨年度の報告書に記載したとおり、2017年度は史料の状況から研究の方向性を定かにする必要があった。実際に文書館で調査をした結果、今後の作業の見通しが明確になった。当初の予定では、国王代理官裁判所とロンドン主教裁判所の記録から裁判官の情報を網羅的に入手したうえで、複数の裁判所の連携を検証することになっていたが、これを達成するためには現地に足繁く通い、予想以上の作業量をこなすことが必要になることが判明した。プロジェクト期間内に成果を出すのは難しいと考え、弁護士の手稿を軸に研究を進めていくことにした。後者に絞ることでより現実的な作業量にもとづく成果を出すことができると思われる。来年度は、National Archivesにて国王代理官裁判所の史料調査を行う予定である。現地にて史料の性質、分量を確認する必要がある。最近、同文書館のカタログで教会裁判所の弁護士の手稿の所蔵を確認した。後者の利用の如何によって、どちらを優先・主軸にして研究をまとめるか、方向性も変わってくる。できるだけ早く同文書館にて調査を行うことが必要である。2018年度はチョムリー家の史料の分析を終え、学会発表や論文をとおして発表する予定である。2019年度は教会裁判所弁護士の史料の分析、補足史料の調査、および論文執筆を行う。Cheshire Archives and Local

Studiesでの調査が年度末(3月後半)であったため、大学での清算が次年度になされることになった。2017年度の残額と次年度分を旅費と図書購入にあてる予定である。調査・学会旅費が予定よりもかからなかった。次年度は、文献購入、学会・補足史料の調査のための旅費にあてる予定である。イギリスでの調査(平成28年度3月分、平成29年春季分もしくは夏季分)および研究書の購入を予定している。
口腔癌患者における薬物代謝酵素遺伝子多型と発癌感受性の解析

口腔癌発生における個体側の発癌感受性と喫煙習慣との関係を明らかにするため、以下の実験を行った。1.当科を受診した口腔扁平上皮癌患者90名(男性55名、女性35名)の末梢白血球から調製したDNAを鋳型としてRCRによりCYPIAI遺伝子のIle/Val多型及びGSTl遺伝子の欠損多型を解析した。その結果はIle/Ile型57名(60%)、Ile/Val型30名(33.3%)、Val/Val型6名(6.7%)で対照とした非口腔癌患者あるいは健常日本人の分布と比べるとVal/Val型が若干多い傾向にあったが、統計学的には有意でなかった。2.GsTl遺伝子の欠損は口腔癌患者の43.3%に認められた。この数値は対照群と比較して明らかな差異を認めなかったが、CYPIAl遺伝子多型と併せて観察するとIle/Ile型の37.0%、Ile/Val型の50.0%に対しVal/Val型では67.7%に欠損が認められた。3.喫煙習慣との関係で検討すると、患者全体での喫煙率は60.0%、男性のみを対象とする90.9%とそのほとんどで喫煙歴があった。発病までの生涯喫煙本数はIle/Ile、Ile/Val型で非喫煙者を含んだ場合198,000本、177,000本、喫煙者のみを対照とした場合には290,000本、313,000本であった。これに対し、Val/Val型では、それぞれ120,000本,203,000本と前2者と比較して少ない傾向にあった。以上をまとめると、口腔癌では肺癌患者に見られるように特徴的な遺伝子多型分布は観察されなかった。しかし、肺癌高危険度群といわれるVal/Val型が下歯肉癌患者の13.7%に観察され、その喫煙本数も他群と比べて少なかった。このことは、下歯肉癌においてもVal/Val型が低消費量の喫煙に関係した高危険度群である可能性を示すとともに、口腔癌においてはその部位により関与する因子、個体側の感受性に差異のあるものと考えられた。口腔癌発生に与える喫煙習慣の影響とタバコ中の化学発癌物質に対する個体側の発癌感受性の関与を明らかにするべく、これまでに以下の研究を行った。1.当科を受診した口腔癌男性患者57名、女性患者28名の生活習慣調査を行った。喫煙率は63.5%で、原発部位別に検討すると、舌、上下歯肉や頬粘膜ではその平均生涯喫煙本数が113515204035本であったのに対し、口底癌においては370110本と統計学的にも有意に高く、口底癌発生が高度の喫煙習慣と関係している可能性が示された。2.一方、口腔癌患者末梢白血病より調製したDNAを鋳型として、個々の所有するCytochrome P-450IAI構造遺伝子中に存在するイソロイシン/バリン(Ile/Val)多型を解析した。

現在までに108名の解析を終了し、その分布はIle/Ile型が67名(62.0%)、Ile/Val型が34名(31.5%)、Val/Val型7名(6.5%)と、これまで明らかにされている健康日本人の平均分布や胃癌、大腸癌患者などと比較すると芳香族炭化水素系化学発癌剤による発癌に高感受性といわれるVal/Val型のわずかに多かったが、肺癌患者における割合(12.3%)に比べると少なかった。しかし、Val型/Val型を有するすべての口腔癌患者は、生涯喫煙本数が肺癌における高危険率の分岐点といわれる292000本より少なく、本遺伝子型を有する個体が少量の化学発癌物質により発癌する発癌高感受性である可能性が示された。現在、さらに原発部位ごとの遺伝子多型を解析中であり、さらにGlucose S-transferase(GSTl)遺伝子についてもその分布を調べており、喫煙習慣と口腔癌発生との関係、さらには高危険群の特定を行う予定である。口腔癌発生における個体側の発癌感受性と喫煙習慣の関係を明らかにするため、以下の実験を行った。1.当科を受診した口腔扁平上皮癌90名(男性55名、女性35名)の末梢白血球から調製したDNAを鋳型としてPCRによりCYPIA1遺伝子のIIe/Val多型およびGST1遺伝子の欠損多型を解析した。その結果IIe/IIe型57名(60.0%)、IIe/Val型30名(33.3%)、Val/Val型6名(6.7%)で対照とした非口腔癌患者やこれまでに発表されている健常日本人の分布と比べるとVal/Val型が若干多い傾向にあったが、統計学的には有意ではなかった。2.GST1遺伝子の欠損は口腔癌患者の43.3%に認められた。この数値は対照群と比較して明らかな差異を認めなかったが、CYPIA1遺伝子多型と併せて観察するとIIe/IIe型の37.0%、IIe/Val型の50.0%に対しVal/Val型では67.7%で欠損が観察された。3.喫煙習慣との関係で検討すると、患者全体での喫煙率は60.0%、男性のみを対象とすると90.9%とそのほとんどで喫煙歴があった。発病までの生涯喫煙本数はIIe/IIe、IIe/Val型で非喫煙者を含んだ場合198,000本、177,000本、喫煙者のみを対象とした場合には290,000本、313,000本であった。これに対し、Val/Val型では、それぞれ120,000本、203,000本と前2者と比較して少ない傾向にあった。以上をまとめると、口腔癌では肺癌患者に見られるように特徴的な遺伝子多型分布は観察されなかった。しかし、肺癌高危険度群といわれるVal/Val型が下歯肉癌患者の13.7%に観察され、その喫煙本数も他群と比べて少なかった。このことは、下歯肉癌においてはVal/Val型が低消費量の喫煙と関係した発癌高危険度群である可能性を示すとともに口腔癌においてはその部位により発癌に関与する因子、個体側の感受性に差異のあるものと考えられた。
P300による虚偽検出の実務導入に向けた諸問題の検討

事象関連電位に基づく虚偽検出研究において,犯罪捜査における実務応用に向けて最も可能性が高いのはP300成分である。そこで本研究では,P300による虚偽検出の実務導入に向けた諸問題の検討を行った。それは,(1)視覚呈示と聴覚呈示の優位性,(2)妨害工作への対抗,(3)検査時間の短縮,(4)新たな多重プローブ法の開発,(5)統計的判定方法である。これらの結果は,P300を指標とした虚偽検出の犯罪捜査への応用が可能であることを示した。虚偽検出の新たな指標として事象関連電位,特に,P300成分が注目されている。実験室における正検出率は,従来の末梢神経系の指標を上回っており,その実務応用が期待されている。その一方で,P300は非常に微弱な電気活動を対象としているため,妨害工作が予想される実務導入に向けての様々な問題を解決していくことが必要である。そこで,まばたきや眼球運動などのアーチファクトを防止するための聴覚呈示法の有効性(研究1),抑制型と興奮型による妨害工作(countermeasures)の影響について検討した。研究1では,聴覚呈示と視覚呈示という2つの刺激モダリティの違いを検討し,瞬き等の眼球運動によるアーチファクト抑止による聴覚呈示の優位性を予測したが,刺激モダリティによる有意差はなく,逆に,聴覚呈示では刺激が分割して呈示されるため,瞬間的に処理できる視覚呈示に比較して全体のP300振幅が減少することがわかった。研究2では,身体的カウンターメジャー(すべての刺激呈示に対し,つま先に力を入れる興奮型),心理的カウンターメジャー(常に200から7ずつカウントダウンする抑制型)ともに,裁決刺激のP300振幅を減少させ,容易に妨害工作が可能であることを明らかとした。但し,刺激呈示に対して求めているボタン押しの反応時間の平均とSDは,カウンターメジャーを課さない過去の実験の平均とSDと比較して大きくなることがわかり,カウンターメジャーを行っていることを検出できる可能性を示唆した。以上の研究は,平成21年度の国内外の学会で発表するとともに,今後も継続実験を検討している。平成20年度から実施している,聴覚呈示と視覚呈示という2つの刺激モダリティの優位性に関する実験,妨害工作を反応時間で監視する方法について学会発表するとともに論文化した。また,新たな研究として多重プローブ法に関する実験を行った。3刺激オッドボール課題によるGKT(guilty knowledge test)は,標的刺激1,裁決刺激1,非裁決刺激4からなる単一プローブ法(裁決刺激が1つ)での研究が主である。これに対し,標的刺激1,裁決刺激5,非裁決刺激20からなる多重プローブ法(複数の質問を同じセッションで呈示するため裁決刺激が5つ)を用い,有罪条件と無罪条件で多重プローブ法の有効性を検討した。その結果,有罪条件の裁決刺激が無罪条件の裁決刺激よりも有意に大きくなった(p<.01)。また,有罪条件では裁決刺激が非裁決刺激よりも有意に大きく(p<.05),無罪条件では非裁決刺激が裁決刺激よりも有意に大きくなった(p<.05)。つまり,検査時間を短縮できる多重プローブ法の有効性が確かめられた。さらに,多重プローブ法の刺激比率を従来の裁決刺激と非裁決刺激の比率(1:4)から,新たに1:1の比率による同比率多重プローブ法を構築した。この同比率多重プローブ法の有効性が確認できれば,疲労や慣れの効果の問題を克服できる。なお,平成21年度は,国際学会のシンポジウムで2回発表(1回は韓国心理学会からの招待)するなど,研究の目的で記した,「国際学会での発表等を通じて,P300による虚偽検出の実務応用の可能性を広める」という,目標も達成できたと考える。3刺激オッドボール課題によるGKT(guilty knowledge test)は,標的刺激1,裁決刺激1,非裁決刺激4からなる単一プローブ法での研究が主である。これに対し,昨年度は標的刺激1,裁決刺激5,非裁決刺激20からなる多重プローブ法を用い,有罪条件と無罪条件で多重プローブ法の有効性を確認した。本年度は,多重プローブ法の刺激比率を従来の裁決刺激と非裁決刺激の比率(1:4)から,新たに1:1の比率にして同比率多重プローブ法の可能性を検討した。その結果,有罪条件におけるP300振幅の有意差は認められなかったが,400-700ms

区間平均電位(positive slow wave)を求めたところ,有罪条件でのみ裁決刺激と非裁決刺激に有意差が認められた。この同比率課題は,刺激呈示回数と検査時間を半分にできる点で優れている。また,無罪条件の多重プローブ法の裁決刺激に対し,自我関与刺激が混入した場合のfalse positive errorの可能性について検討した。具体的には,無罪条件のシナリオを読ませ,標的刺激:裁決刺激:非裁決刺激の呈示比率を1:5:5のGKTを実施した。その際,裁決刺激の1つに自己関与刺激を割り当てた。その結果,無罪条件の裁決刺激に自宅の所在地の町名(自我関与刺激)が混入したにもかかわらず,裁決刺激と非裁決刺激に有意差が認められず,false positive errorを回避できることが分かった。最後に,得られた少数データの無作為抽出をコンピュータで大量に反復(1000回)することで,母集団全体の分布を推定して統計的評価を行う方法であるブートストラップ法による個別判定を行った。その結果,マイルドな状況での実験データでは検出率は低くなり,より実務に近い状況のデータ,あるいは,実務でのデータ収集による個別判定に関する検討の必要性が提起された。
最終氷期最寒冷期の中部～西南日本のレフュージアにおける生物群の分布様式

寒冷・乾燥気候が卓越した最終氷期最寒冷期(約2万年前)における温帯性植物群のレフュージア(逃避地)の地理分布や群集構造を,大型植物遺体・花粉分析と現生植物集団の遺伝子解析に基づいて検討した.温帯性樹木は中部日本では比較的内陸域にも広く分布し,沢沿いの中湿立地に小林分を形成していたと考えられる.西南日本太平洋側でも内陸域に温帯性樹種が分布しており,そこでは遺伝子多様度の高い個体群が維持されてきた.寒冷・乾燥気候が卓越した最終氷期最寒冷期(約2万年前)における温帯性植物群のレフュージア(逃避地)の地理分布や群集構造を,大型植物遺体・花粉分析と現生植物集団の遺伝子解析に基づいて検討した.温帯性樹木は中部日本では比較的内陸域にも広く分布し,沢沿いの中湿立地に小林分を形成していたと考えられる.西南日本太平洋側でも内陸域に温帯性樹種が分布しており,そこでは遺伝子多様度の高い個体群が維持されてきた.本研究の目的は,中部西南日本の最終氷期最寒冷期の植物化石,昆虫化石の分析と現生植物集団の遺伝子解析により,現在の湿潤気候下で優勢な生物群のレフュージアの分布と,乾燥・寒冷型植生の中でこれらの生物群がどのような群集を構成していたかを明らかにし,レフュージアの分布が現在の生物集団の遺伝構造や地理分布に与えた影響を明らかにすることで,北半球温帯域で最も生物多様陸が高い地域である東アジアの生物多様性形成過程を解明することである.本年度は,最終氷期最寒冷期に堆積した,宮崎県都城市およびえびの市の約3万2万6千年前の泥炭層の大型植物化石分析,室戸市奥郷・三好市黒沢湿原の花粉分析と,晩氷期の奈良県五條市の大型植物化石および花粉分析を行った.その結果,宮崎県の最終氷期の化石群からは常緑針葉樹が優占するものの,ブナなど落葉広葉樹種の豊富な植生が復元された.また,奈良県五條市の約1万5千年前から1万2千年前の化石群は,晩氷期の寒冷期にチョウセンゴヨウを含むゴヨウマツ類が圧倒的に優占し,カラマツなどの針葉樹を含む植生中に,ブナやマンサク,カエデ属が含まれ,当時の西南日本の内陸域にも温帯性落葉広葉樹のレフュージアが分布していたことが明らかになった.内陸域のレフュージアの存在が,晩氷期の急激な温暖化に伴って中部西南日本各地での落葉広葉樹林の急速な分布拡大をもたらしたと考えられる.また,全国のトチノキのcpDNAハプロタイプの解析からは,東日本のハプロタイプの多様性は低いが,西日本では多様性が高く,集団間の隔離や固有のハプロタイプが見られ,レフュージアの存在が確認された.本研究の目的は,中部西南日本の最終氷期最寒冷期の植物化石,昆虫化石の分析と現生植物集団の遺伝子解析により,現在の湿潤気候下で優勢な生物群のレフユージアの分布と,乾燥・寒冷型植生の中でこれらの生物群がどのような群集を構成していたかを明らかにし,レフユージアの分布が現在の生物集団の遺伝構造や地理分布に与えた影響を明らかにすることで,北半球温帯域で最も生物多様性が高い地域である東アジアの生物多様性形成過程を解明することである.本年度は,最終氷期最寒冷期に堆積した,宮崎県えびの市の約3万2万6千年前の大型植物化石分析,室戸市奥郷の花粉分析,三重県大台町,土浦市花室川,宇都宮市中里の大型植物化石分析を行った.その結果,宮崎県のAT前後の化石群からはコナラ属を含む落葉広葉樹が豊富な植生が復元された.三重県大台町宮川流域の化石群の放射性炭素年代は,20,500年前後と,これまでの大型植物化石研究ではほとんど得られていなかった最終氷期最寒冷期の化石群であることがわかった.そこには,シラビソとウラジロモミの両方と,ツガ属を含む針葉樹林が広がっていたことが明らかになった.関東地方中部(士浦)から北部(宇都宮)の両化石群は種多様性の比較的高い,河川性の異地性化石群で,最終氷期の化石群ではこれまであまり報告されなかったトウヒとダケカンバが比較的多く含まれていることが明らかになった.全国のトチノキとサワグルミのcpDNAハプロタイプの解析からは,最終氷期最盛期には中部から西南日本にレフユージアが存在し,東北中部以北のレフユージアの可能性は低く,晩氷期以降に段階的に分布拡大したことが明らかになった.本研究の目的は,中部西南日本の最終氷期最寒冷期の植物化石,昆虫化石の分析と現生植物集団の遺伝子解析により,現在の湿潤気候下で優勢な生物群のレフユージアの分布と,乾燥・寒冷型植生の中でこれらの生物群がどのような群集を構成していたかを明らかにし,レフユージアの分布が現在の生物集団の遺伝構造や地理分布に与えた影響を明らかにすることで,北半球温帯域で最も生物多様性が高い地域である東アジアの生物多様性形成過程を解明することである.本年度は,宮崎県えびの市と人吉市,土浦市花室川,宇都宮市中里の最終氷期最寒冷期の植物化石群と,宮崎県四家の2万6千年前の植物化石群の分析を行った.

その結果,宮崎県のAT前後の化石群からはコナラ属を含む落葉広葉樹が豊富な植生が復元され,九州南部の化石群では,本州の化石群に比べ落葉広葉樹が多いことが明らかになった.宮崎県南部四家のAT直下の化石群からは,微粒炭が多いことから火災による撹乱頻度が高く,そのような場所に発達した草地に,史前帰化植物として知られているキンエノコロが生育していたことがわかった.近畿地方から関東北部までの化石群を標高別に整理すると,低地にはカラマツ,バラモミ類,シラカバが多く,丘陵山地域にはトウヒとダケカンバが多いことが明らかになった.奈良県五條市の晩氷期の化石群からは,針葉樹から広葉樹への変化が起きる直前の化石群で,針葉樹林に山火事が起こったことが明らかになった.本研究の目的は,中部西南日本の最終氷期最寒冷期の植物・昆虫化石の分析と現生植物集団の遺伝子解析により,現在の湿潤気候下で優勢な生物群のレフュージアの分布と,氷期の乾燥・寒冷型植生の中での生物群集の分布様式を明らかにし,レフュージアの分布が現在の生物集団の遺伝構造や地理分布に与えた影響を明らかにすることで,北半球温帯域で最も生物多様性が高い地域である東アジアの生物多様性形成過程を解明することである.そのため,最終氷期最寒冷期とその前後の大型植物化石,花粉,昆虫化石を分析し,その堆積環境と年代測定を行うことで,生物群集とその空間分布,レフュージアの位置を復元した.さらに,現生植物の遺伝構造の解析を行い,現在の植生地理データや植物化石記録と比較することでレフュージアの検証を行い,最終氷期以降の分布変遷プロセスを明らかにした.本年度は茨城県花室川,栃木県中里,三重県薗などで最終氷期最寒冷期の化石試料分析を進め,成果発表を行ったほか,古植生復元のための現生植生と表層植物遺体群との比較検討の調査を行った.交付申請書に記載した地点の分析はほぼ予定どおり進行しており,熊本県人吉市など,新たな化石産出地点も見つかった.分析地点のデータを追加することで,最終氷期最寒冷期のレフユージアにおける温帯植物の分布状況がしだいに明らかになってきた.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,本年度までのデータを整理し,調査地点ごとや本研究課題のまとめとしての論文執筆を中心に進める.古植生中の温帯植物の分布量を復元する際に,化石群中の各分類群の量比と古植生中の分布割合との関係を考慮する必要が出てきた.そこで,今後は現生の林床や河道に堆積した植物遺体群を分析し,植物遺体群と周囲の植生との量的関係を明らかにするための,基礎資料の収集をあわせて行うことが必要になる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
強誘電性ゲートイオンチャネル

強誘電性のディスコチックカラムナー液晶性化合物にイオンチャネル型の液晶性化合物を混合させ、ゲートイオンチャネル構造を作製した。両液晶相は、互いにドメイン分離状態で共存し、強誘電体ヒステリシスに対応して発生する内部電場の勾配をイオンチャネルが感じることで、ゲート輸送機構が実現する。混晶形成とイオンドープが可能である事が示され、ゲート開閉機構を有する人工イオンチャネルの実現のための設計指針を提出した。人工イオンチャネルを形成可能なクラウンエーテル誘導体に強誘電性を付加した新材料を創製を目的とした物質開発を実施した。カラムナー液晶性化合物であるアルキルアミド置換クラウンエーテル誘導体(1)を、強誘電性の発現が可能な機能性材料として着目し、その相転移挙動・液晶性・分子配列様式・誘電応答に関する検討を実施した。分子1は、ジベンゾ18クラウンー6エーテルを出発物質とした3段階の反応により合成した。溶解性試験において分子1は、クロロフォルムおよびトルエン中で透明なオルガノゲルを形成し、ジメチルフォルムアミドおよびジメチルスルフォキシド中で白色の結晶を形成した。オルガノゲルの形成は、低分子化合物の凝集によるナノファイバーの形成と一致する事から、原子間力顕微鏡測定により基盤上での分子集合様式を観察したところ、ファイバーが互いに絡まりあった三次元的な集積構造の形成が確認された。熱物性評価では、分子1は530 K付近で熱分解を開始することが明らかになり、室温から500 Kの温度域でDSC測定を行ったところ、3種類の相を取ることが示された。さらに、偏光顕微鏡観察から高温での液晶相の発現が証明され、粉末X線測定から、液晶相がディスコチックカラムナー相であることが示された。分子1の液晶相への転移温度は、200 °C以上と多の多の一般的な液晶性化合物と比較して高く、その構造ー物性相関の評価が困難であった。そこで、液晶転移温度が低いディスコチック液晶性化合物であり、強誘電体カラムの形成が可能なベンゼントリアルキルアミド誘導体(3BC)との混晶を作製し、その諸物性を評価した。両者の混和性は、示差走査熱量計と偏光顕微鏡画像から確認した。昨年度は、多様な分子集合体中の発現の観点から、4本のアルキルアミド基を導入した新規なクラウンエーテル誘導体の合成を実施し、その基本的な熱物性と構造形成に関する検討を実施できたことから、当初の予定通り順調に研究が進展していると判断した。種々の測定から、オルガノゲル形成、ディスコチック液晶相発現、ナノファイバー形成などの多彩な分子集合体の形成が可能であった。これは、当初予想していた結果と合致するモノであり、ディスコチックカラムナー液晶相と分子間水素結合の形成は、クラウンエーテル部位の積層によるイオンチャネルの形成と一致する結果と考えられる。しかしながら、液晶相への転移温度が想定温度より高く、種々の物性測定に伴う困難が予測される。以上の点を解決すべく、幾つかのアプローチを模索した結果、当研究室で開発した強誘電性のでディスコチック液晶性化合物であるベンゼントリアルキルアミド誘導体との混晶の形成を実施する事とした。新たな混晶形成によるアプローチは、今後の物性測定と機能設計に対する大きな発展を可能とする画期的なアイデアと考えられる。2016年度以降には、関連する成果の発表を実施し、さらなるデータの蓄積により研究成果のさらなる発信が可能である。人工イオンチャネルを形成可能なディスコチック液晶性のクラウンエーテル誘導体と強誘電他体のハイブリッド化を目的として研究を実施した。ディスコチックカラムナー液晶性化合物であるアルキルアミド置換クラウンエーテル誘導体(1)に着目して、その相転移挙動・液晶性・分子配列様式・誘電応答に関する検討を実施した。分子1は、chloroformおよびtoluene中で透明なオルガノゲルを形成し、これは低分子化合物の分子間水素結合による凝集の結果である。熱物性評価では、530 K付近で熱分解を開始することが明らかになり、室温から500 Kの温度域でDSC測定を行ったところ、3種類の相を取ることが示された。さらに、偏光顕微鏡(POM)観察と温度可変X線回折実験から、高温相がディスコチックヘキサゴナルカラムナー液晶相である事が確認された。しかしながら、分子1の液晶相転移温度が200°C以上と非常に高く、その構造ー物性相関の評価が困難であった。以上の結果から、ディスコチックヘキサゴナルカラムナー液晶性化合物であり、さらに強誘電性を示す1,3,5-ベンゼントリアルキルアミド誘導体(3BC)との混晶(1)x(3BC)1-xを作製した。液晶相におけるX線回折実験より、分子1と3BCは互いに独立にカラムナー構造を形成したドメイン分離状態で存在する事が明らかとなった。また、x=0.1の試料を用いて電場ー分極(P-E)ヒステリシス曲線を測定したところ、343 Kにおいてヒステリシス曲線が出現し強誘電性の発現が確認された。これは、強誘電体ドメインにクラウンエーテルからなるイオンチャネルドメインが10%共存していることに対応し、強誘電体の内部電場の影響を受ける事が可能なゲートイオンチャネルの形成に成功した。

両液晶相は、互いにドメイン分離状態で共存し、強誘電体ヒステリシスに対応して発生する内部電場の勾配をイオンチャネルが感じることで、ゲート輸送機構が実現する。混晶形成とイオンドープが可能である事が示され、ゲート開閉機構を有する人工イオンチャネルの実現のための設計指針を提出した。昨年度は、多様な分子集合体中の設計に必要な新規なクラウンエーテル誘導体の合成とその基本的な熱物性と構造形成に関する検討を実施している。また、液晶相への転移温度が想定温度を摘果させる、種々の物性測定を実施可能とするために、幾つかのアプローチを模索した結果、当研究室で開発した強誘電性のでディスコチック液晶性化合物であるベンゼントリアルキルアミド誘導体との混晶の形成が可能であることを見いだした。新たな混晶形成によるアプローチは、液晶相への相転移温度を大幅に低下させ、物性測定と機能設計を可能とする。種々の組成比を有する混晶を作製し、その相図の作成から物性測定と機能発現に最も適した混晶組成比を決定する。その熱物性を詳細に検討し、また分子集合体構造の評価を実施することで、混晶中におけるイオンチャネルの形成を確認する。さらなる展開として、イオンチャネル内へのLi+, Na+,およびK+イオンなどの導入を試み、イオンチャネルとしての役割を評価する。これは、主としてインピーダンス測定によるイオン伝導性の評価から実施する予定である。イオン伝導性と強誘電性の共存は、物性測定の観点からは互いに相反する性質であるが、チャネルに導入するイオンのサイズを制御する事で導電性成分の制御が可能である、有効な内部電場の発生にもとずく強誘電性ゲート機構の実現が可能と考えている。物性化学
生体内再構成皮膚を用いた新規ケロイド動物モデルの作製

本研究において我々は、spontaneous cell sortingという手法を用いることにより、ヒト由来再構成皮膚を有するケロイドのヒト化マウスモデルを作製した。具体的には、ケロイド検体より抽出した皮膚角化細胞と線維芽細胞を、超免疫不全マウスの背部に装着したダブルチャンバー内に移植することにより、ケロイドの特徴を有するヒト再構成皮膚を作製することに成功した。本モデルは、今後のケロイド研究において有用なモデルになると考えられる。ケロイドは、主に創傷治癒の過程において発症する皮膚線維増殖性疾患である。ヒトにしか発生せず、適切なモデル動物が存在しないことが、ケロイド研究の大きな障害となっている。本研究の目的は、Spontaneous cell sortingという技術を用いることにより、ヒト化マウスとして知られている超免疫不全マウス(NOGマウス)の背部にケロイド由来のヒト再構成皮膚を作製することである。我々は、正常皮膚、正常瘢痕、ケロイドの患者から、それぞれ皮膚線維芽細胞と角化細胞を初代培養・継代した。患者ごとの皮膚線維芽細胞と角化細胞の懸濁液を、NOGマウスの背部に装着したダブルチャンバー内に移植することにより、ヒト由来再構成皮膚を作製した。移植後12週で作製された再構成皮膚を切除して、組織学的な解析を行った。その結果、正常皮膚・正常瘢痕由来再構成皮膚は、ほぼヒト正常皮膚と同様の外観であった。一方、ケロイド由来再構成皮膚は、拘縮を伴う肥厚した硬結を形成し、組織学的にもケロイドとの類似を認めた。しかし、周囲の皮膚への浸潤傾向は認められなかった。本研究により、ケロイド由来細胞は、硬結を形成するというケロイドの形質を長期間維持することが示された。一方で、周辺皮膚へ浸潤するというケロイドの形質には、線維芽細胞・角化細胞以外の細胞やヒト特有の微小環境が関与していることが示唆された。本モデルの特徴は、移植の際にケロイド由来の三次元的な細胞外基質や人工のscaffoldの持ち込みがないことである。そのため、作製された再構成皮膚は、移植細胞と移植細胞由来の細胞外基質のみによって形成されている。本モデルは、ケロイド由来細胞を用いてヒト以外の動物でケロイド状組織を再現した初めてのモデルといえ、今後のケロイド研究に有用であると考える。自治医科大学倫理委員会の承認と患者に対するインフォームドコンセントのもとに、正常瘢痕・肥厚性瘢痕・ケロイドの患者から切除した検体から、皮膚角化細胞と皮膚線維芽細胞を分離・継代・保存した。それらの細胞を、免疫不全マウスの背部にとりつけたダブルチャンバー内に移植して12週間経過観察することにより、ヒト由来の再構成皮膚を免疫不全マウス背部に作製することに成功した。これらの予備実験の結果、正常皮膚由来細胞から作製した再構成皮膚は、外見上ほぼ正常な皮膚であったのに対して、ケロイド由来細胞から作製した再構成皮膚は、ケロイドと同様の肥厚・拘縮した硬結を形成しており、少なくともケロイドの性質の一部を再現しているものと考えられた。これらの結果を受けて、現在正常皮膚・正常瘢痕・肥厚性瘢痕・ケロイドそれぞれに由来する角化細胞・線維芽細胞を移植したモデルを作製中である。今後はケロイド由来再構成皮膚がどの程度ケロイドの性質を保持しているかを免疫染色などによって確認した後、ステロイド局所注射や放射線照射といった実際にケロイドに使用されている治療を再構成皮膚に対して行うことにより、我々のモデルが治療の評価などに使用可能かどうかを調査していく予定である。ケロイドの動物モデルが存在しないことがケロイドに対する新規治療法の開発の障壁となっていたが、我々の計画が予定通りに進めば、我々のモデルを世界初のケロイド動物モデルとして報告できると考えている。ほぼ予定通りに進行していると考えております。モデルを大量に作製して、予備実験の結果が正しいかどうか確認していく予定です。今年度中の論文投稿を目指しております。前年度とほぼ同様に、細胞培養液・マウス・各種試薬/消耗品の購入に使用予定です。
チャイニーズハムスター間葉型軟骨肉腫株による転移実験モデル系の開発

チャイニーズハムスター自然発生間葉型軟骨肉腫由来クローン細胞株、MCS-1およびMCS-8の転移実験モデルとしての有用性を検討し、以下の知見を得た。1.移植ルートと転移標的臓器:両細胞はともにヌードマウス尾静脈内移植により、実験的肺転移を高率に起こした。MCS-8のみ皮下移植により肺転移がみられ、自然転移モデルとしての有用性が示唆された。また、これらの結果から本腫瘍の主たる転移標的臓器は肺であると考えられた。2.転移能評価:皮下増殖速度の異なる両細胞の短期及び長期の実験的肺転移の比較観察から、転移能を転移結節数の比較によって評価する場合、転移臓器での増殖速度の差を考慮しなければ、真の転移能を見誤る可能性のあることが示唆された。また、肺転移結節数の数え方の一つとして実体顕微鏡下転移結節単離計測法を開発した。この方法を用いると肺深部の小結節をも数えることが可能であり、通常おこなわれている肺表面の結節を数える方法と比べ、より正確であると考えられた。3.ヌードマウス系統差および性差:クローズドコロニーのCD-1 (ICR)と近交系BALB/cヌードマウスとの実験的肺転移病態の比較では、転移結節数は両細胞とも後者で少なかったが、転移能に大差はなかった。また、CD-1を用いた結果からは、明らかな性差は認められなかった。4.TGF-β1の影響: TGF-β1 in vitro処理により、MCS-1の実験的肺転移が抑制された。この処理によって、in vitro細胞増殖は抑制された(II型コラーゲン産生能には影響ない)が、皮下移植時(in vivo)、腫瘍の増殖速度は影響されなかった。TGF-β1の関与については、いまのところ転移抑制的に働くと思われる結果が得られているが、今後、処理条件や培養条件を再検討し、転移組織着床能や分化誘導との関連等、その作用機序についても明らかにしたいと考えている。チャイニーズハムスター間葉型軟骨肉腫細胞(MCS-1,MCS-8)の転移実験モデルとしての有用性を検討し、以下の知見を得た。1,近交系ヌードマウスにおける実験的肺転移病態をBALB/c系ヌードマウスを用いて観察した。MCS-1とMCS-8とを静脈内移植後21日目の転移率はそれぞれ100%と25%であり、35日目のそれは100%と60%であった。MCS-1移植21日目の転移結節数はMCS-8の約10倍であり35日目のそれは約5倍であった。これらの所見は非近交系のICR系ヌードマウスで得られた結果とほぼ同様の傾向を示し、マウスの遺伝的背景には影響されないことが示唆された。2,MCS-8のヌードマウスあるいはチャイニーズハムスター(同種)皮下移植長期観察例に肺転移(自然転移)が観察された。この転移巣より得た培養細胞を両種に皮下移植し肺転移形成を観察した。これらの操作を繰り返すことにより現在、高自然転移株の作出を試みている。また、MCS-8の静注で稀にみられる肝転移巣より同様の方法で高肝転移株を作出したい。MCS-1の自然転移はこれまでのところ観察されていない。3,MCS-1の実験的肺転移に影響を及ぼす増殖因子としてTGF-β_1が転移抑制的にはたらくことが示唆された。

すなわちMCS-1をTGF-β_1添加培地で処理した後、ヌードマウスに静注したところ無処理群と比べて転移結節数が有意に少なかった。今後TGF-β_1が本腫瘍の転移抑制因子であるとすれば細胞分化との関連等、どのような機序によるものなのか検討したい。チャイニーズハムスター自然発生間葉型軟骨肉腫由来クローン細胞株、MCS-1およびMCS-8の転移実験モデルとしての有用性を検討し、以下の知見を得た。1.移植ルートと転移標的臓器:両細胞はともにヌードマウス尾静脈内移植により、実験的肺転移を高率に起こした。MCS-8のみ皮下移植により肺転移がみられ、自然転移モデルとしての有用性が示唆された。また、これらの結果から本腫瘍の主たる転移標的臓器は肺であると考えられた。2.転移能評価:皮下増殖速度の異なる両細胞の短期及び長期の実験的肺転移の比較観察から、転移能を転移結節数の比較によって評価する場合、転移臓器での増殖速度の差を考慮しなければ、真の転移能を見誤る可能性のあることが示唆された。また、肺転移結節数の数え方の一つとして実体顕微鏡下転移結節単離計測法を開発した。この方法を用いると肺深部の小結節をも数えることが可能であり、通常おこなわれている肺表面の結節を数える方法と比べ、より正確であると考えられた。3.ヌードマウス系統差および性差:クローズドコロニーのCD-1(ICR)と近交系BALB/cヌードマウスとの実験的肺転移病態の比較では、転移結節数は両細胞とも後者で少なかったが、転移能に大差はなかった。また、CD-1を用いた結果からは、明らかな性差は認められなかった。4.TGF-β1の影響:TGF-β1 in vitro処理により、MCS-1の実験的肺転移が抑制された。この処理によって、in vitro細胞増殖は抑制された(II型コラーゲン産生能には影響ない)が、皮下移植時(in vivo)、腫瘍の増殖速度は影響されなかった。TGF-β1の関与については、いまのところ転移抑制的に働くと思われる結果が得られているが、今後、処理条件や培養条件を再検討し、転移組織着床能や分化誘導との関連等、その作用機序についても明らかにしたいと考えている。
有限単純群の構造と分類定理の応用

有限単純群の構造を研究し単純群分類定理を応用して有限群の普遍的な性質を明らかにした。1.八牧(代表者)は素数グラフを応用してモンスター単純群の奇数位数の極大部分群について研究し71-局所部分群71:35またはL_2(71)がモンスター単純群の極大部分群となることを簡単に証明した。同じことが59-局所部分群59:29に対しても成立することを証明した。2.飯寄(分担者)は阿部晴一と共同で可解グラフを定義し、有限群の可解グラフは常に連結であること、有限単純群の可解グラフは完全グラフにはならないことを証明した。さらに飯寄(分担者)は有限単純群の可解グラフで特別な条件を満たす頂点を分類し、その結果を応用して可解性を判定するホールの定理を一般化した。3.澤辺(分担者)はリイ型単純群に対するTitsのビルディングをはじめ散在型単純群に対して現在までに得られた多くのp-局所幾何を含む新しい幾何を構成した。さらにビルディングとp-部分群複体とがホモトピー同値であると云うQuillenの結果の一般化を証明した。また宇野勝博と共同でLyons-Simsの単純群に対してDade予想が正しいことを証明した。4.千吉良(分担者)は素数グラフを用いた有限単純群の奇数位数の極大部分群についての鈴木通夫の結果を改良した。さらに鈴木通夫の最後の論文の後半部分はPeterfalviの指標を使う方法を用いると見通しがよくなることを発見した。研究代表者および研究分担者の何人かは下記の研究集会に出席し研究課題についての情報交換と研究討論を行った。八牧、千吉良、澤辺は講演を行って最新の結果を人々に報告した。また飯寄は日本数学会年会(慶応大学)の代数分科会で特別講演を行った、・第45回代数学シンポジュウム(8月7日-10日、九州大学)・RIMS研究集会『群論と関連分野-総括と展望』(12月11日-13日、京都大学)・RIMS研究集会『代数的整数論』(12月18日-22日、京都大学)・RIMS研究集会『符号・格子・頂点作用素代数と有限群』(2月19日-21日、京都大学)全体としては有限単純群の分類定理を応用して有限群の普遍的な性質を明らかにすることに力を注いだ。研究分担者あるいは協力者のいくつかの研究成果について簡単に纏める。八牧宏美はモンスター単純群の奇数位数の極大部分群の研究を行った。渡辺アツミ・澤辺正人はアルベリンのウェイト予想を条件付きで証明した。渡辺アツミはこの結果を応用してブルエ予想の研究を行った。さらに澤辺正人はコンウェイ群、ラドバリス群の根基部分群を分類すると共に新しいp-局所幾何を構成した。千吉良直紀は吉田知行らと古典群の母関数の研究をすると共に、鈴木通夫の遺作となった論文の後半部分をPeterfalviの方法を用いて分かりやすく書き直し熊本大学で連続講演を行った。流合未奈は有限群の可解グラフの直径は4以下となることを証明した。さらに散在型単純群と同じ素数グラフを持つ群の分類をほぼ完成した。飯寄信保は可解グラフのグラフ理論的な不変量を調べp-可解性を判定する必要十分条件を与えた。これはある意味でPhilip Hallの可解性の判定定理の遥かな一般化となっている。澤辺、渡邊、千吉良は講演を行った。・第18回代数的組合せ論シンポジュウム(7月1日ー3日、千葉大学)・第46回代数学シンポジュウム(7月30日ー8月2日、大阪大学)・RIMS研究集会「代数的組合せ論」(12月17日ー19日、京都大学)

・「母関数とその周辺」(1月23日ー25日、北海道大学)八牧は素数グラフを用いて単純群の奇数位数の極大部分群の研究を行った。澤辺は宇野勝博と共同でLyons-Simsの単純群に対してDade予想が正しいことを証明した。千吉良はFeit-Thompsonによる「奇数位数の群の可解性」の証明のBender-Glaubermanによる簡易化をさらに明解なものにした。さらに古典群のFrobenius数についての研究を行った。流合未奈は散在型単純群と同じ素数グラフをもつ群の研究を行い前年度に得られた結果をさらに発展させた。飯寄は群上の方程式の研究を行った。渡邊はIsaacs対応におけるブロックの森田同値性を証明した。12月にはフロリダ大学のChat-Yin Ho教授を10日間熊本大学へ招き我々の研究のレビューを受けると共に八牧・飯寄・千吉良・流合らと共同研究やセミナーを行った。Chat-Yin Ho教授は上記RIMS研究集会で講演も行った。
変形性関節症における軟骨基質に対する免疫反応の検討

変形性関節症(OA)の特徴は関節軟骨の変性、磨耗と増殖が混在する慢性、進行型、非炎症性の関節疾患であるこの疾患の原因は決して単一でなく、力学的栄養学、遺伝学的障害などの複合的要素と考えられている。中でも関節軟骨基質の二大構成成分であるII型コラーゲンおよびプロテオグリカンに対する免疫反応の関与が注目されている。もし、OAの一部に二次的にせよこれらの軟骨基質構成成分などに対する免疫反応は関与している症例があるとするとこの範疇に属するOAに対する保存的治療は現在施行されている治療法とは異なってくる可能性がある。われわれは従来からOA発症機序におけるII型コラーゲンおよび軟骨型プロテオグリカンに対する免疫反応の関与に注目してきた。ヒトのOA患者におけるII型コラーゲンに対する免疫反応の関与を調べる目的で、ヒトのOAにおける血清中抗II型コラーゲン抗体価を測定した。ヒト血清においては100名の正常健常人の血清中抗II型コラーゲン抗体価は高値を示したものは一例もない。それに対してOA患者血清中においては60名中1名に明らかな高値を示した。また、慢性関節リウマチ患者においては高頻度に明かな高値を示した。また、血清中のプロテオグリカンに対する抗体は正常人、RAおよびOA患者とも比較的高値を示すものが多かった。これは非特異的反応なのか、もしくは真に抗プロテオグリカン抗体価が高いのか今後更に実権を行い検討するを必要がある。以上より人のRAの発症機序には免疫反応は明らかに存在するが、OAの発症機序に免疫反応が存在するかについては今後更に検討を要する。