hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リグニンはその生成時の力学的環境にどのように化学構造を対応させるか

多くの樹種のアテ材のリグニン構造精査した結果、アテ材のタイプに関わらず、圧縮環境ではリグニン含有量が高く、芳香核構造S/V比が低く、β-O-4構造が少なく同構造の立体異性対比)(エリトロ/トレオ比)が低いこと、引張環境ではその全てが逆になることを、統一的な法則性として見出した。さらに多くの樹種についての分析の結果、S/V比を中心に記しえるこれら特徴は、植物進化がもたらしたリグニン構造の変化であることが強く示唆された。リグニンが樹木細胞壁に力学的強度を与えるためには、その化学構造がどのようになっている必要があるか、と言う点を明らかにするために、表記タイトルの研究を行っている。4ヵ年のうち初年度にあたる今年度は次の四点について集中的に取り組み、それぞれについて極めて重要な基礎的知見を得ることができた。1)樹木に特別の力学的負荷がかかるために生成するアテ材のリグニン構造2)木質化していない細胞と木質化した細胞におけるリグニン化学構造の差異3)力学的な破壊場においた時のリグニン化学構造の変化4)細胞壁内におけるリグニン構造の差異を分析するための近接場赤外分光光度計の適用このうち1)については、明確なアテ材の形成が見られる広葉樹および針葉樹(ともに熱帯産樹木)を用い、力学的な負荷が連続的に変化する年輪上の各部位から試料を調製し、リグニン化学構造の変化を調べた。その結果広葉樹においては、最も高い引張り強度下にあると考えられる引張アテの部位から、その反対側にかけて、リグニン中の主要構造であるarylglycerol-β-aryl ether結合(β-0-4構造)の立体異性体比(eryhto/threo比)が低い値から高い値へと連続的に変化することが確認できた。この変化は、リグニンの芳香核構造のsyrinngyl/guaiacyl比の変化と極めてよく相関していた。一方、針葉樹においては、最も高い圧縮強度下にあると考えられる圧縮アテの部位から、その反対側にかけて、β-0-4構造の立体異性体比(eryhto/threo比)が高い値から低い値へと連続的に変化した。この変化は微小なものであったが、極めて明瞭に観測され、その変化は芳香核構造の一つであるp-hydorxyphenyl核の含有率と極めてよく相関していた。このように、異なった力学的環境へのリグニンの対応として、β-0-4構造の立体異性体比の変化が重要な役割を果たしているのではないかと考えられた。2)については、草本から木本までを含む幅広い試料を分析した結果、硬い組織を作る時とやわらかい組織を作るときでは、細胞壁におけるβ-0-4構造の存在量が明瞭に異なっていることを示すことができた。3)については、樹木の細胞壁を力学的に破壊すると、β-0-4構造の二つの立体異性体のうち、erythro体が優先的に破壊されることが示された。4)については、近接場赤外分光光度計を植物細胞壁の分析に適用するのは世界で最初の試みであり、その可能性を装置の開発者である日本分光とともに充分に検討し、1ミクロンレベルの空間分解能で赤外スペクトルが得られることを明らかにした。重力環境に対応してリグニン構造がどう変化するかと言う点について、アテ材のリグニン構造の分析を通じて明らかにする事を試みた。アテ材のリグニン構造についてはすでに多くの事が知られているが、リグニンの高分子としての物理的性状に大きく影響すると思われる立体構造について着目した分析は無い。裸子植物、被子植物の両方を含む6樹種について、幹および枝の双方に生じたアテ材を採取した。円盤状に材を切り出した。円周の角度について圧縮力がかかる側を0度、引張力がかかる側を180度と定義して、円周にそって異なった角度の試料を採取した。リグニン量、ニトロベンゼン酸化法による芳香核構造分析、オゾン酸化法によるβ-O-4構造の立体構造解析などを行った。アテ材と植物種の違いに関して、従来は裸子植物は圧縮アテ材を生じ、被子植物は引張アテ材を生じる、とされていたが、本研究の結果、リグニン構造とアテ材のタイプ(圧縮アテか引張アテか)の関係は4つのタイプに分類できることが分かった。いずれにおいても、β-O-4構造の立体構造は、円周上の角度に従ってアテ部から対向部にかけて明瞭な傾向を持って推移している事が明らかになった。立体構造の推移と強く相関しているファクターは、シリンギル-グアイアシル型のリグニンでは芳香核構造におけるシリンギル核の割合が、グアイアシル型のリグニンでは芳香核におけるp-ヒドロキシフェニル核の割合であった。昨年度、本科研費によって購入した近接場光顕微FT-IRについて、木材サンプルについて1マイクロメートルオーダーの分解能ではっきりとした赤外スペクトルを得るための条件の設定など、引き続き基礎的な研究を進めた。

重力環境に対応してリグニン化学構造がどう変わるかを追及する上で,草本類と木本類のリグニン構造及びリグニン量の根本的な相違を追求することは大変重要である。クラーソン法によるリグニン定量値は樹木については非常に信頼性が高い。しかし,よく知られているように,草本類においても,樹本同様に高い値が得られる。草本において得られる高い値が果たして本当のリグニン量を示しているかどうかについては,未解明のまま残されていた。この点を明らかにするために,赤外分光法によって試料中の芳香核量を推定することを試みた。その結果,草本類や葉においては,クラーソン法によって非常に高いリグニン量が与えられたとしても,芳香核量は非常に少ない,すなわち,リグニン量は低い,と言うことが明らかになった。一方,草本類でも,ある程度しっかりとした組織を有する試料では,芳香核量が多い,つまりリグニン量が多いと言うことも明らかになった。これにより,植物が重力に抗して成長する際には,草本,木本を問わず,組織中にある一定量のリグニンを必要とすることが示唆された。化学構造については,樹木リグニンについてすでに我々が見出している芳香核構造と側鎖構造の間の一定の明確な関連が,草本類においても見出されることがわかった。細胞壁を完全に溶解する溶媒系が見出されれば,種々のスペクトル分析が可能になるため,上記の点を含めた細胞壁構成成分のin situの化学分析に大きく寄与する。この観点に立って,溶媒系の検討を行った結果,DMSO-LiClと言う溶媒系に,樹本二次木部を含む植物細胞壁が完全に溶解することを見出した。この溶媒系は,従来提案されている溶媒系と比較して,はるかに,構成成分の化学的変質が小さいため,今後,細胞壁にあるがままの状態でのリグニン構造分析が飛躍的に進歩すると期待される。本年度は本研究費の最終年度であり、昨年までと同様に引き続き新しい分野の研究に取り組むとともに、昨年までの研究分担者の研究を含め、今までに得られた知見を集大成した。昨年までの研究により、リグニンの化学構造が重力に対応して変化する際の鍵となるのは芳香核構造であることが強く示唆された。すなわち、リグニン芳香核の構造の変化に対応して、リグニン側鎖の立体構造やリグニン単位間の結合様式、あるいは、リグニン量(クラーソン残渣と酸可溶性リグニン量)が一定の傾向で変化することが確認できた。ところが、従来の手法では、リグニン中の全芳香核を対象とした構造分析は不可能であった。リグニン芳香核についての情報は、ニトロベンゼン酸化やチオアシドリシスなどによって生成物を与えるもの(いわゆる非縮合型構造)に限られていた。この点に関しては、細胞壁をある溶媒系に可溶化することができれば、その溶媒を用いて、NMRを測定することにより、縮合型・非縮合型にとらわれない、全芳香核についての情報を得ることが期待できる。したがって、細胞壁のおかれた重力環境に対応して、植物はまずどのようなタイプの芳香核構造を生成するのか、と言う点について、全面的な情報を得ることが可能になる。そこで、昨年度に本研究課題の一環として開発した、樹木細胞壁の新しい溶媒系DMSO/LiCl系をNMRの溶媒系として適用した。遊星式ボールミルで2時間磨砕した木粉をδ6-DMSO/LiClに溶解させるという簡単な方法で、非常に良好なNMRスペクトルを得ることができた。
弾性表面波の動的格子変位効果を用いた固体触媒の特殊反応場

固体触媒の特殊反応場作用を設計することを目的とし、弾性表面波(SAW)の動的格子変位が酸化物薄膜の気体吸着と脱離作用に及ぼす効果を電気伝導度変化により調べた。Rayleigh-SAWおよびSH-LSAW発生用のSAW素子を作製し、その伝搬路にp型半導体であるNiO、あるいはn型半導体であるZnOを接合し、さらにその表面に電気伝導度測定用の四端子電極を取り付けて吸着用素子とした。ZnO表面へのエタノールおよび酸素吸着では、それぞれ伝導度の増加および減少が起こるが、SAW印加により吸着速度の増加および平衡時での伝導度変化の増加が起こること、NiOの酸素の吸着において、吸着速度はSAW印加電力に対しほぼ比例し、吸着速度の温度依存性により求めた活性化エネルギーがSAW印加の場合に低下することを見出した。酸素の吸着平衡圧に対する伝導度変化の解析により、酸素はNiO表面で解離吸着し、その量は印加電力に対しても増加することを示した。一方、酸素の脱離速度はSAW印加により著しく増加し、SAWは気体の吸着のみならず吸着種の脱離も促進する特徴を見出し、この相反する作用についてSAWの周期的な動的格子変位の機構にもとづいて説明した。SAWはZnOおよびNiO薄膜の電荷と強い相互作用をもつが、SAWの動的格子変位によって高電子密度と低電子密度のサイトが交互に現れ、吸着と脱離の両過程が促進されるモデルを提唱した。以上の結果より、SAW効果により酸化物表面の吸着・脱離作用を人為的に制御できることを示し、この効果はさらに触媒作用の制御可能な特殊反応場に発展できることを結論した。
代謝における転写後制御メカニズムの解明

FGF21およびPGC-1αの3'-UTRをルシフェラーゼ遺伝子の3'-UTRに挿入したレポーターを作製し、約1200個のRNA結合タンパク質(RBP)遺伝子やジンクフィンガータンパク質などを含んだ、RBPライブラリーを用いて、ハイスループットスクリーニングを行い、FGF21およびPGC-1αの発現を変化させる遺伝子のスクリーニングを行った。その結果、FGF21およびPGC-1α両方のレポーター活性を低下させる遺伝子として、zincfinger型のRNA結合タンパク質であるRBP-1を同定した。本遺伝子について、CRISPRを用いて本遺伝子のノックアウトマウスを作製した。RBP-1ノックアウトマウスは、問題なく発生し、出生後の体重についても変化はなかった。しかし、RBP-1ノックアウトマウスを用いて高脂肪食負荷による肥満モデルを行った結果、RBP-1ノックアウトマウスの体重増加は、野生型と比べて減少することが分かった。以上の結果から、RBP-1がFGF21やPGC-1αの発現制御を介して代謝に関与している可能性が示された。また転写後制御因子の標的遺伝子を同定する新しいシステムの開発に成功した。ルシフェラーゼ遺伝子の3'-UTRに、約5000の全長cDNAを挿入したレポーターライブラリーを作製し、興味あるRBPやmiRNAなどとともに細胞へ導入することで、レポーター活性からそのターゲット遺伝子をスクリーニングするシステムである。これを用いてmiRNAの標的遺伝子の同定に成功し(Ito et al, PNAS 2017; Mitsumura and Ito et al, Blood Adv 2018)、またRBPへ応用可能であることを明らかにした。本システムを用いてRBP-1の標的遺伝子の解析を行い、RBP-1が炎症性サイトカインの発現を促進することを明らかにした。生命現象の基盤となる遺伝子発現制御において、RNA結合タンパク質(RBP)を介した転写後制御の重要性が明らかとなってきた。肥満症などの病態に重要な代謝メカニズムにおいても、FGF21やPGC-1αといった重要な制御因子が転写後調節を受けている可能性が、これまでの報告および申請者の予備データから示唆されているが、その制御機構についてはよく分かっていない。本研究では、代謝における転写後制御メカニズムを明らかにする為に、独自に構築したRBP発現ベクターライブラリーを用いた機能スクリーニングによる代謝関連遺伝子の転写後制御を担うRBPの同定、同定したRBPの個体レベルおよび細胞・分子レベルでの解析を行い、代謝におけるRBPを介した転写後制御メカニズムについて明らかにし、肥満症・メタボリックシンドロームの病態解明、更には治療・予防の新たな基盤の開拓を目指す。本年度は、FGF21やPGC-1αの転写後制御因子のスクリーニングを行った。このスクリーニングにより、FGF21とPGC-1α両方の発現を低下させる機能を持つ遺伝子として、機能未知のジンクフィンガータンパク質を同定した。本遺伝子のノックアウトマウスをCRISPRにより作製し、2ラインのノックアウトマウスを取得した。本ノックアウトマウスは正常に発生し、12週齢までの体の大きさに変化は見られなかった。現在、高脂肪食による肥満モデルを行っている。FGF21およびPGC-1αの転写後制御因子のスクリーニングを実施し、その中で同定した遺伝子についてノックアウトマウスを作製しており、計画通り進展している。また、高脂肪食肥満モデルは、計画を前倒しして進行し、細胞を用いた実験を次年度の予定に変更している。FGF21およびPGC-1αの3'UTRをルシフェラーゼ遺伝子の3'UTRに挿入したレポーターを作製し、約1200個のRNA結合タンパク質(RBP)遺伝子やジンクフィンガータンパク質などを含んだ、RBPライブラリーを用いて、ハイスループットスクリーニングを行い、FGF21およびPGC-1αの発現を変化させる遺伝子のスクリーニングを行った。RBP-1ノックアウトマウスは、問題なく発生し、出生後の体重についてもプレリミナリーデータであるが変化はなかった。しかし、RBP-1ノックアウトマウスを用いて高脂肪食負荷による肥満モデルを行った結果、RBP-1ノックアウトマウスの体重増加は、プレリミナリーデータであるが野生型と比べて少ないことが分かった。以上の結果から、このRBP-1がFGF21やPGC-1αの発現制御を介して代謝に関与している可能性が示された。また当初の計画にはなかったが、転写後制御因子の標的遺伝子を同定する新しいシステムの開発に成功した。ルシフェラーゼ遺伝子の3'UTRに、約5000の全長cDNAを挿入したレポーターライブラリーを作製し、興味あるRBPやmiRNAなどとともに細胞へ導入することで、レポーター活性からそのターゲット遺伝子をスクリーニングするシステムである。これを用いてmiRNAの標的遺伝子の同定に成功し(Ito et al, PNAS 2017)、またRBPへ応用可能であることを検証している。今後は、より詳細なノックアウトマウスの解析、およびレポーターライブラリーシステムなどによる分子メカニズムの解析を行っていく。これまでに、ハイスループットスクリーニングによる代謝関連遺伝子を制御するRNA結合タンパク質のスクリーニングを行い、その結果より同定した遺伝子のノックアウトマウスの作製を終了させており、順調な進捗状況といえる。さらに、ノックアウトマウスの表現型解析から、代謝制御RNA結合タンパク質の候補

遺伝子を既に同定しているほか、当初の計画にはなかったが、RBPやmiRNAなどの転写後制御因子の標的遺伝子を同定する新システムを構築し、PNASに発表している。FGF21およびPGC-1αの3'-UTRをルシフェラーゼ遺伝子の3'-UTRに挿入したレポーターを作製し、約1200個のRNA結合タンパク質(RBP)遺伝子やジンクフィンガータンパク質などを含んだ、RBPライブラリーを用いて、ハイスループットスクリーニングを行い、FGF21およびPGC-1αの発現を変化させる遺伝子のスクリーニングを行った。その結果、FGF21およびPGC-1α両方のレポーター活性を低下させる遺伝子として、zincfinger型のRNA結合タンパク質であるRBP-1を同定した。本遺伝子について、CRISPRを用いて本遺伝子のノックアウトマウスを作製した。RBP-1ノックアウトマウスは、問題なく発生し、出生後の体重についてもプレリミナリーデータであるが変化はなかった。しかし、RBP-1ノックアウトマウスを用いて高脂肪食負荷による肥満モデルを行った結果、RBP-1ノックアウトマウスの体重増加は、野生型と比べて少ない傾向にあることが分かった。以上の結果から、このRBP-1がFGF21やPGC-1αの発現制御を介して代謝に関与している可能性が示された。また当初の計画にはなかったが、転写後制御因子の標的遺伝子を同定する新しいシステムの開発に成功した。ルシフェラーゼ遺伝子の3'-UTRに、約5000の全長cDNAを挿入したレポーターライブラリーを作製し、興味あるRBPやmiRNAなどとともに細胞へ導入することで、レポーター活性からそのターゲット遺伝子をスクリーニングするシステムである。これを用いてmiRNAの標的遺伝子の同定に成功し(Ito et al, PNAS 2017)、またRBPへ応用可能であることを明らかにしている。本システムを用いてRBP-1の標的遺伝子の解析を行い、多数の候補遺伝子を同定した。これまでに、ハイスループットスクリーニングによる代謝関連遺伝子を制御するRNA結合タンパク質のスクリーニングを行い、その結果より同定した遺伝子のノックアウトマウスの作製を終了させており、順調な進捗状況といえる。さらに、ノックアウトマウスの表現型解析から、代謝制御RNA結合タンパク質の候補遺伝子を既に同定しているほか、当初の計画にはなかったが、RBPやmiRNAなどの転写後制御因子の標的遺伝子を同定する新システムを構築し、PNASに発表している。
新規グルココルチコイド耐性遺伝子GSTM1のアポトーシス抑制機構の解明

平成21年度に申請者は、GSTM1を強発現させた白血病細胞株を用い、GSTM1がBcl3・NF-κB(p50)の活性化を介し、グルココルチコイド(GC)によるアポトーシスを抑制機構の解明に取り組んだ。GSTM1によるBcl3・NF-κB(p50)の活性化で転写が促進される遺伝子を過去の情報をもとに定量PCR法を用いて解析し、GCアポトーシスと関連が深い遺伝子の抽出をおこなった。GSTM1を強発現させた細胞では、細胞周期調節因子であるcyclin D1の発現亢進を認めた。このcyclin D1の発現はGC添加前の構成的活性化を示しており、NF-κB(p50)の構成的活性化を反映しているものと考えられた。しかし、GC添加後の遺伝子発現変化では、GSTM1発現細胞と比較細胞との間でほぼ同様のkineticsを示したことから、Bcl3・NF-κB(p50)/cyclin D1の経路は、GCのシグナル経路とは直接的には関与していない可能性が示唆された。また、その他GCによるアポトーシス経路としての関与が予想されたMcl1,Puma,Bcl2などの遺伝子群は比較細胞との間に発現の差異はみられなかった。RNA干渉実験によるGSTM1の発現抑制系を用いて、cyclin D1の発現とBcl3・NF-κB(p50)の関与を検討したが、electroporation法によるRNA干渉の持続時間が72時間という短時間の間においては、NF-κB(p50)の構成的活性化の低下までには至らず、cyclin D1との関連が証明できなかった。GCによるアポトーシス経路におけるBcl3・NF-κB(p50)/cyclin D1の関与に関しては、BCL3の強発現系を作製し現在検討中である。本年度はGSTM1を強発現させた白血病細胞株を用いて、GSTM1がグルココルチコイドによるアポトーシスを著しく抑制する機序について検討を行った。GSTM1過剰発現細胞において、グルココルチコイド刺激によるp38-mitogen activatedprotein kinase(MAPK)経路のリン酸化の阻害を証明した。更に、p38-MAPKのリン酸化抑制により、通常はその下流で活性化され、グルココルチコイドによるアポトーシスのkey moleculeであるBimのリン酸化の抑制も経時的におこることが確認された。これらの結果から、GSTM1はそのキナーゼ活性を調節する分子として、白血病細胞においてはアポトーシスを抑制する働きを有していることが判明した。これらの作用が内在性の発現レベルでもおこりうるか、RNA干渉実験を用いて、数種類の白血病細胞で検討を行った。内在性にGSTM1を発現している細胞では、その発現を減少させることで、グルココルチコイドによるアポトーシスが亢進することが認められた。以上より、GSTM1は白血病細胞においてはその発現が過剰発現系のみならず、内在性の発現レベルにおいてもグルココルチコイドによるアポトーシスを抑制していることを見出した。
妊娠中期の切迫早産妊婦が入院を契機とした目標を設定する過程に関する研究

当初の研究計画にもとづき、妊娠中期の切迫早産妊婦が入院を契機とした目標を設定する過程を経時的に明らかにするために、4つの研究協力施設を得て研究参加者を募集したものの、予定人数に達しなかった。そこで、文献検討の結果をもとに研究計画を見直し、妊娠中期に入院した長期入院が予想される妊婦に対する妊娠継続における目標設定への支援と目標の共有について、助産師がいかなる認識をもち、どのように実践を行っているのかを、助産師の視点から明らかにすることを目的に調査を行うこととした。なお、切迫早産の主たる治療である子宮収縮抑制剤の投与期間が短期化していることを考慮し、助産師が支援する対象者を切迫早産に加え、頸管無力症、前置胎盤、胎児発育不全等の管理のために長期入院が予想される妊婦に拡大した。平成31年1月3月、助産師12名を対象に半構造化面接を行い、質的記述的方法により分析を行った。助産師は、妊婦は目標をもつことにより前向きに頑張ることができると考えていた。また、正期産まで妊娠を継続するといった長期的な目標を設定すると、妊婦がその期間の長さに落胆したり、目標を達成できなかった際に自責の念にかられてしまうと考え、最終目標のほかに短期的な目標を設定するよう支援していた。妊婦が目標を設定するにあたり、助産師は胎児の成長発達を念頭において、妊婦の身体的状態や心理社会的状態をアセスメントして目標設定を支援したり、妊娠合併症の状態と胎児の成長発達を重視して目標を提示したりしていた。さらに、妊婦と医療者が目標を共有することが信頼関係の構築につながると認識し、観察やケアをとおして妊婦と目標を共有することや、医療者間で目標を共有することを心がけていた。課題として、妊婦と医療者の考える目標に相違がある際の目標の共有、家族を含めた目標の共有等があげられた。1.研究目的:本研究は、妊娠中期の切迫早産妊婦が入院を契機とした妊娠継続における目標を設定する過程を経時的に明らかにすることを目的とする。2.研究方法:質的記述的方法とする。(1)文献検討:切迫早産妊婦に焦点をあてた研究が少ないことから、ハイリスク妊婦に関して、「ハイリスク妊婦への看護」「ハイリスク妊婦およびハイリスク妊婦の看護に対する看護職の認識」「ハイリスク妊婦の心理・主観的体験」等の文献検討を行った。それにより、国内外の研究動向の把握、インタビューガイドの検討を行った。また、看護系学術誌への論文投稿に向けて、文献検討の結果をまとめている。加えて、データ分析および解釈の信頼性・妥当性を高めるために、心理学および社会学に関する文献検討を行っている。(2)倫理的配慮:研究計画書の段階で所属研究機関の研究倫理審査会の承認を得るべく、倫理審査の受審に係る準備に取り組んでいる。(3)研究参加者の選定条件:所属機関の研究倫理審査会の承認を得た後、周産期母子医療センターを標榜する施設に研究協力の依頼を行う予定である。研究参加者の選定条件は、文献検討の結果をもとに再検討し、以下のとおりとする。研究参加者は切迫早産により妊娠中期(妊娠22週27週まで)に入院となり、治療のために連続して20日間以上の入院を経験し、分娩後17か月程度経過した女性1015名程度とする。また、身体的および精神的な問題がなく、治療を要す状態でないこととする。加えて、子どもの経過が研究参加者の語りにおよぼす影響を考慮し、出生した子どもの状態が安定していることとする。平成27年度は、文献検討により国内外の研究動向の把握、インタビューガイドのブラッシュアップを行った。また、現在、看護系学術誌への論文投稿に向けて、文献検討の結果をまとめている。本研究は、修士課程での研究を発展させた研究である。修士課程での研究成果を本研究のエビデンスとして活用するため、平成27年度には、その研究成果を第56回日本母性衛生学会学術集会において口頭発表し、看護系学術誌への論文投稿にむけて、論文作成に取り組んでいる。以上のことから、当初の研究計画を変更し、データ収集を平成28年度より行うこととした。したがって、本研究の進捗状況は、当初の計画よりもやや遅れていると考える。研究者は先行研究において、妊娠中期の切迫早産妊婦が入院を契機として、妊娠継続における目標を設定する過程を明らかにする端緒として、切迫早産妊婦が目標設定に際して行う考慮を明らかにした。本研究では、この先行研究を発展させ、妊娠中期の切迫早産妊婦が入院を契機とした目標を設定する過程を、経時的に明らかにすることを目的とする。平成27年度より、切迫早産妊婦を含むハイリスク妊婦に関して、「ハイリスク妊婦の心理や認識」「ハイリスク妊婦の主観的体験」「ハイリスク妊婦への看護」「ハイリスク妊婦の看護に対する看護職の認識」等について文献検討を行い、国内外の研究動向を把握するとともに、先行研究より得られた知見について整理した。現在、これらの文献検討の結果をまとめ、論文執筆に取り組んでいる。平成28度は、周産期母子医療センターを標榜する施設に研究協力依頼を行った。承諾の得られた研究協力施設の協力を得て、研究参加者の募集を開始した。現在、データ収集を行うとともに各研究参加者のデータ分析を行っている。しかしながら、本研究の研究参加者の選定条件に適う研究参加者の確保が難しく、研究参加者数は、当初予定していた1015名に達していない。したがって、現在も研究参加者の募集を継続し、データ収集に取り組んでいる。

なお、修士課程での研究成果を本研究のエビデンスとして活用するため、研究成果をまとめ、看護系学術誌への論文投稿を行った。平成28年度は、2施設の周産期母子医療センターより研究協力への承諾を得て、研究参加者の募集を行った。しかしながら、研究参加者の確保が難しく、データ収集を行えたのは2名にとどまった。研究参加者数が当初予定していた1015名に達していないため、現在も研究参加者の募集を継続している。以上のとおり、研究参加者の確保に時間を要していることから、本研究の進捗状況は、当初の計画よりも遅れている。平成28年度より、妊娠中期の切迫早産妊婦が入院を契機とした妊娠継続における目標を設定する過程を明らかにすることを目的として、調査を開始した。周産期母子医療センター2施設に研究協力を依頼し、研究参加者を募集したものの、当初予定していた1015名に達しなかった。平成29年度は新たな研究協力施設を確保し、研究参加者を募集したが、2名にとどまり予定人数に達しなかった。そこで、切迫早産妊婦の支援に関わる看護職に着目し、「ハイリスク妊婦への看護」「ハイリスク妊婦およびハイリスク妊婦の看護に対する看護職の認識」「ハイリスク妊婦の心理・主観的体験」等に関する文献検討により、看護職が切迫早産妊婦の妊娠継続における目標設定を具体的にどのように支援し、妊婦とどのように目標を共有しているのかという観点から研究計画の見直しを行った。その結果、妊娠中期に入院した切迫早産妊婦に対する妊娠継続における目標設定への支援と目標の共有について、看護職のなかでも妊娠期、分娩期、産褥期、乳幼児期における、母子および家族のケアの専門家である助産師が、いかなる認識をもち、どのように実践を行っているのかを明らかにすることを目的に調査を行うこととした。助産師の目標設定および共有に対する認識および実践を明らかにすることが、目標設定への支援および目標共有に関する指標作成の基盤となり、切迫早産妊婦への支援の質向上や助産師教育に役立てることができると考える。研究方法は、妊娠中期に入院した切迫早産妊婦への助産実践の経験があり、その経験を語ることのできる助産師1015名程度を対象に半構造的面接によるデータ収集を行い、逐語録を作成し質的帰納的に分析することとする。当初の研究計画では、妊娠中期に切迫早産による長期入院を経験した女性1015名程度にインタビュー調査を行う予定であったが、研究参加者の確保が難しく、予定人数に達しなかった。このため、文献検討をもとに研究計画を見直し、助産師を対象としたインタビュー調査に変更することとし、補助事業期間延長の承認を受けた。助産師を対象とした調査について、現在、所属機関の研究倫理審査会の承認を得て、研究協力施設の確保に取り組んでいる。また、妊娠中期に切迫早産による長期入院を経験した女性を対象とした調査について、研究参加者が予定人数に達しなかったものの、これまで収集したデータを分析し、今年度内の学会発表に向けて結果をまとめている。したがって、本研究の進捗状況は、当初の計画よりも遅れている。当初の研究計画にもとづき、妊娠中期の切迫早産妊婦が入院を契機とした目標を設定する過程を経時的に明らかにするために、4つの研究協力施設を得て研究参加者を募集したものの、予定人数に達しなかった。
ポリアミン生合成酵素遺伝子の改変による低温耐性及び果実日持ち性の付与

本研究はポリアミン生合成酵素遺伝子の制御により、低温耐性や日持ち性を植物に付与し、持続的果樹栽培を可能とする新技術の開発を目的としている。本年度はスペルミン合成酵素遺伝子の低温下における制御を目指すため、低温下における各々の遺伝子の応答性を調査するとともに、低温下誘導性プロモーターの解析を行った。前年度までの解析により明らかになった2種類のスペルミン合成酵素遺伝子(MdACL5およびMdSPMS)の低温処理(4°C)下での経時的な発現を調査した。その結果、両遺伝子の発現は通常生育下と比較して低温により抑制されることが分かった。さらに高温(35°C)や塩(300mM)ストレスについても調査した結果、いずれにおいても両遺伝子の発現は抑制された。このことは両遺伝子が成長・増殖との関わりが深く、ストレスによって生育が阻害された結果発現が抑制されたのではないか、逆に、低温含めストレス遭遇時に植物体にスペルミンを何らかの形で蓄積させることが出来れば、被害の軽減が計れると考えられた。一方、すでに解析済みの低温誘導性遺伝子を基に、そのプロモーター解析についても行った。その推定プロモーター領域にレポーター遺伝子GFPと連結したベクターを構築し、タバコに導入し形質転換体を得た。その結果、GFP遺伝子の低温(4°C、3時間処理)発現誘導性が転写レベルで確認された。しかしながら、実体顕微鏡下でのGFP蛍光が、観察されなかった。その原因としてプロモーター活性が弱いことが考えられ、今後の検討課題となった。他に、ポリアミンの代謝系の把握のため、スペルミジンとスペルミンの分解に関わるポリアミン酸化酵素遺伝子(PAO)の単離、発現解析を行った。しかしながら、リンゴにおける役割を推定するには至っていない。今後、酵素活性と生育との関係、ポリアミン蓄積量との関係を調査する必要がある。そこで平成15年度はリンゴからポリアミン合成酵素遺伝子の単離とその機能解析を重点に研究を行った。特にこれまで単離されていなかったスペルミン合成酵素遺伝子を対象に行った。まずリンゴ品種'王林'を材料に花期花芽から作製したcDNAライブラリーを作製し、そのスクリーニングとRACE法からACL5遺伝子(シロイヌナズナ由来のスペルミン合成酵素活性をもつ遺伝子)と類似性の高い二種類のMdSPMS1(Malus sylvenstris var.domestica spermine synthase gene 1)及びMdSPMS2が得られた。MdSPMS1、MdSPMS2の配列の特徴として、基質であるdcSAMが結合する配列が両者のアミノ酸配列に保存され、また両者間でのアミノ酸レベルでの類似性は93.1%であり、ACL5とはMdSPMS1で78.6%、MdSPMS2で73.7%であった。次に、MdSPMS1 cDNAをプローブにサザン解析を行った。その結果、High stringencyの条件下で検出されたバンドパターンから、'王林'にはMdSPMS遺伝子が2つ存在すると推測され、検出されたバンドはMdSPMS1及びMdSPMS2を示すと考えられた。続けて同じプローブを用いノーザン解析を行った。その結果、果実の発達段階別では、開花19日後で一番強いシグナルが検出され、その後果実の発達につれて発現は減少し、収穫時の果実ではシグナルは検出されなかった。また、開花期花芽及び若葉でMdSPMS遺伝子の発現が見られたが、成熟葉ではその発現量が微少であったことから、果実で得られた結果も合わせるとMdSPMSは細胞分裂が盛んな時期に働くと推測された。そこで初年度から、リンゴでこれまで未単離であったスペルミン(Spm)合成酵素遺伝子の解析を始め、初年度はその遺伝子(昨年度はMdSPMSと名付けたが、MdACL5と改名)の単離・解析を重点的に行った。その間、シロイヌナズナで新規スペルミン合成酵素遺伝子が報告された。そこで本年度は、リンゴからもこの新タイプの遺伝子(SPMS)を単離し、MdACL5との比較・検討を試みた。初めにRT-PCR法、さらに5-RACEおよび3-RACE法によりリンゴからSPMS遺伝子の相同遺伝子を単離し、これをMdSPMSと名付けた。また、機能解析によりMdSPMSはMdACL5と同様にSpm合成能を有することが明らかになった。MdSPMSのリンゴにおける発現解析の結果、果実の発育の初期及び後期で強い発現が認められ、また増殖カルスでは増殖初期に発現が強いことが分かり、それらの時期との関係が深いことが示された。これらの発現パターンはMdACL5とは大きく異なっていた。昨年・今年度の解析から、1.リンゴにも2つのタイプのSpm合成酵素存在し、シロイヌナズナとの報告と合わせると、植物界に広く2つのタイプの存在が示唆2.果実の発育過程においてMdACL5は極初期の分裂期に、MdSPMSは肥大期、成熟期に大きく関与2.果実の発育過程においてMdACL5は極初期の分裂期に、MdSPMSは肥大期、成熟期に大きく関与3.MdACL5は分化方向が決定した細胞の分裂に働くことが推測された。

以上今年度までの研究により、Spm合成を利用した果実形質の改変に際し、発育初期、肥大期、成熟期をどちらの遺伝子で制御し研究を進めるべきか目処をつけることができた。なお、果実をつける植物で2つのSpm合成酵素遺伝子を比較・解析したのは本研究が初であり、以上を纏めた論文を投稿し、現在審査をうけている。本研究はポリアミン生合成酵素遺伝子の制御により、低温耐性や日持ち性を植物に付与し、持続的果樹栽培を可能とする新技術の開発を目的としている。本年度はスペルミン合成酵素遺伝子の低温下における制御を目指すため、低温下における各々の遺伝子の応答性を調査するとともに、低温下誘導性プロモーターの解析を行った。前年度までの解析により明らかになった2種類のスペルミン合成酵素遺伝子(MdACL5およびMdSPMS)の低温処理(4°C)下での経時的な発現を調査した。その結果、両遺伝子の発現は通常生育下と比較して低温により抑制されることが分かった。さらに高温(35°C)や塩(300mM)ストレスについても調査した結果、いずれにおいても両遺伝子の発現は抑制された。このことは両遺伝子が成長・増殖との関わりが深く、ストレスによって生育が阻害された結果発現が抑制されたのではないか、逆に、低温含めストレス遭遇時に植物体にスペルミンを何らかの形で蓄積させることが出来れば、被害の軽減が計れると考えられた。一方、すでに解析済みの低温誘導性遺伝子を基に、そのプロモーター解析についても行った。その推定プロモーター領域にレポーター遺伝子GFPと連結したベクターを構築し、タバコに導入し形質転換体を得た。その結果、GFP遺伝子の低温(4°C、3時間処理)発現誘導性が転写レベルで確認された。しかしながら、実体顕微鏡下でのGFP蛍光が、観察されなかった。その原因としてプロモーター活性が弱いことが考えられ、今後の検討課題となった。他に、ポリアミンの代謝系の把握のため、スペルミジンとスペルミンの分解に関わるポリアミン酸化酵素遺伝子(PAO)の単離、発現解析を行った。しかしながら、リンゴにおける役割を推定するには至っていない。今後、酵素活性と生育との関係、ポリアミン蓄積量との関係を調査する必要がある。
森林におけるキノコ食昆虫群集の構造と胞子分散への寄与

本年度は,子実体(以下,キノコ)から放出される胞子数におよぼすキノコ食昆虫の摂食の影響を明らかにするために,アカマツ林において優占的に出現するモリノカレバタケ属を対象として調査を行った。まず,採集されたキノコを食害の程度により,健全と被食ありの二つのグループにわけた。ついで,キノコから放出される胞子数はキノコの発達段階によっても変化すると考え,カサの開き方によって未熟と成熟のグループに分けた。健全・未熟は11本,健全・成熟は8本,被食あり・未熟は5本,被食あり・成熟は4本採集された。これらのキノコのカサを実験室内に放置し,放出された胞子を採取した。その結果,一日に一本のキノコから放出される胞子数は,3125095317500個と推定された。放出された胞子数に対する被食の有無と発達段階の効果を,キノコのヒダ(胞子形成部位)の鉛直投影面積を共変量とする共分散分析により解析したところ,被食の有無および発達段階の影響は有意ではなかった。また,キノコのヒダの投影面積が増加するにしたがって,放出された胞子数も増加した。したがって,野外条件下においては,昆虫によるヒダの摂食は,放出される胞子数に対して影響を及ぼさないことが示唆された(Yamashita & Hijii投稿中)。その他,3年間のデータをもとにキノコの空間分布特性を解析し,キノコの属間で比較した(Yamashita & Hijii投稿中)。さらに,キノコのどのような特性がキノコ食昆虫群集の構造の決定要因となりうるかについて,3年間のデータをもとにCCA分析を行い,明らかにした(Yamashita & Hijii投稿中)。本年度は,子実体(以下,キノコ)から放出される胞子数を明らかにするために,アカマツ林において優占的に出現するモリノカレバタケ属を対象として調査を行った。まず,キノコから放出される総胞子数を明らかにするため,キノコ9本を採集し,実験室内に静置し,放出された胞子を採取した。その結果,一日に一本のキノコから放出される胞子数は,80万3000万個と推定された。カサの投影面積と胞子数との間には有意な正の相関関係があり,回帰式が得られた。次に,11本のキノコを対象として毎日,キノコのカサの投影面積を測定し,上記の回帰式から胞子数を推定した(間接法)。同時に,カサの直下にマイクロチューブ(以下,チューブ)を設置した。チューブは毎日交換し,実験室に持ち帰り,採集された胞子を光学顕微鏡下で計数した(直接法)。その結果,直接法では,キノコの出現後2日目には胞子が採集され,キノコ一本あたり一日あたりに放出された胞子数は,10万140万個と推定された。これに対し間接法では,170万4800万個と推定された。以上のことからモリノカレバタケ属のキノコから一日に放出される胞子数は,10万4800万個の間と推定された(日本林学会中部支部会にて公表)。また,昆虫による菌食が起こる時期を明らかにするために,37本のモリノカレバタケ属のキノコを対象に,キノコにみられる昆虫と,カサの投影面積に対する昆虫の披食の程度を調べた。その結果,トビムシ,デオキノコムシ,ケシキスイなどが観察された。また,出現直後にはカサの面積の半分が,腐敗した段階においては半分以上が摂食されていた。そこで,キノコは出現直後から昆虫に摂食されていることが明らかとなった(山下・肘井投稿準備中)。
枯草菌ゲノムベクター(BGMベクター)への効果的なクローニング技術の開発

真核生物のゲノムを用いたBGMベクターへの直接的なターゲットクローニングを行うに当たってゲノムサイズが比較的小さいシイタケゲノム(約40Mb)を対象とし、ゲノム中に数百コピー存在するLTR(Long Terminal Repeat)領域、約400bpを組み込むための足場として利用した。マーカーであるcIカセット(cI-spc)を挟むようにして2つのLTRを同方向に組み込んだBGMベクターを構築し形質転換を試みた。この結果幾つかのコロニーは得られたものの残念ながら目的とするシイタケゲノムを組み込んだ株は今のところ得られていない。原因としてLTR領域同士で組み換えが起こり欠してしまった可能性と、用いたゲノム自体に多くのダメージが入っていた可能性が考えられる。この点を改良すべく、ゲノムの精製法を改良する必要があり、また組み換えが起っても欠失しない(逆位となるように)2つのLTRを逆向きに組み込んだBGMベクターを作製する必要がある。これらに関して現在も引き続き調整中であり、また他の足場として交配決定遺伝子座(MATA座、約10kb)の領域についでも随意調整中であるが、残念ながら平成19年度中に良好な結果は得られなかった。しかしながら2年間の本研究を通じて2つのcIカセット(cI-spcとcI-BSを用いた形質転換で198kbと220kbのマウスゲノムを含む2つBACクローンを一度に組み込むことができ、さらにこれらを連結させ、355kbに及ぶJmjゲノム領域を再構築できた事は効果的なクローニング技術開発の一環として-定の成果であると考えられ、現在学術論文として投稿準備中であるとともにBGMベクターの多様なクローニング技術の開発について今後とも進展が期待される。高効率なクローニングのために2つのcIカセット(cI-spcとcI-BS;λファージ由来のcIリプレッサー遺伝子とスペクチノマイシン耐性遺伝子またはブラストサイジン-S耐性遺伝子を含むカセット)を組み込んだBGMベクター、BEST6528を構築した。カセット間のスペーサーとしてシロイヌナズナのミトコンドリア由来のDNA断片(100kb)を用い、両カセットが相同組み換えによりポップアウトして脱落しないように、お互い逆向きに挿入されていることをパルスフィールド電気泳動及びサザンプロット解析により確認した。続いてBEST6528をもとにスペーサーの適当な部分を欠失させ、両カセット間の距離が75kb、50kbとなった2つのBGMベクター、BUSY3224とBUSY3225を構築した。これら3株を用い、BAC-Tc(テトラサイクリン耐性遺伝子をインサートとして持つ約8kbのBACクローン)に対する形質転換効率を検証した。その結果スペーサーが長くなるとともに若干コロニー数の減少が見られたが、バックグラウンド(false positive)は全く出現せず、2つのcIカセットを組み込んだBGMベクターは予想通り効果的なクローニングに適していると考えられた。さらにBEST6528(スペーサー100kb)を用いてマウスゲノム198kbと220kbをインサートに持つBACクローンに対してクローニングを試みたところ、cIカセットを1つ持つこれまでのBGMベクター、BEST310ではクローニングできなかったこれらのBACクローンをBGMベクターに組み込むことができ、巨大DNAに対する効果的なターゲットクローニングが可能であることが示された。これらの結果は現在論文として投稿準備中である。
環境応答性ナノ粒子を用いた脳虚血治療の研究

強力な活性酸素消去作用があるが、体内半減期が非常に短く、副作用(血圧低下)のある薬剤をナノミセル粒子に包埋する事で副作用を予防し、半減期を延長した新規な活性酸素消去薬剤を開発した。この粒子を脳梗塞ラットに治療に用いると脳梗塞の縮小作用が観察され、しかも脳虚血部位の活性酸素が消去されている事が証明された。ナノ粒子によるDDSは薬物の薬物力学的性質を改良し、副作用を減じたりできる可能性がある事を示すことができた。DDSによる虚血脳の治療法を動物実験レベルで検証した。成果は論文として発表している。これは脳虚血ラットを作成して、そこにDDSでFGF-2を投与したものである。結果として脳梗塞の体積の縮小と長期的には新生血管の増加が有意に認められた。脳梗塞にたいするDDS療法の有用性が証明された。環境応答性ナノ粒子はミセル粒子の研究を長年行なっている筑波大学学際物質科学センターの長崎幸夫教授の協力を得て作製されている。TEMPO内包ナノミセル粒子(RNP: radical-containing nanoparticle)を試作した。このナノ粒子は60ー80 nmの粒子径をもち、低pHで粒子が分解する性質を持つようにデザインされていた。部分脳虚血ラットに対してRNPの脳梗塞の治療効果を検討し、RNPの静脈内投与により脳梗塞領域の減少が確認された。またさらにRNP以外のナノテクノロジーによる脳虚血に対する治療システムの可能性を検討した。脳梗塞領域を減少させるためには、神経細胞の生存率を上げるために神経栄養因子などのタンパク質を脳虚血領域に徐放させることが重要と思われた。そこでナノコンポジットによる繊維芽細胞成長因子ー2(FGF-2)の脳梗塞領域への徐放システムを考案した。このシステムは頭蓋骨などの欠損部充填用生体材料の表面にアパタイト層を形成させ、このアパタイト層内にFGF-2を内包させたシステムである。この生体材料を体内へ植え込むとアパタイト層が徐々に溶解し内包していたFGF-2が徐放される仕組みである。このシステムを用いて部分脳虚血ラットを治療すると、脳梗塞領域の減少と長期的には血管新生も確認されている。ナノテクノロジーを用いて作製されたナノ粒子、ナノコンポジットのポテンシャルは十分なものがあり、今後期待されるナノメディスンの発展を示唆する基礎的研究になったと考えている。部分脳虚血ラットを使用してTEMPOL(DDS化していない)とDDS化してあるTEMPOL,つまりRNPの脳梗塞の治療効果を検討した。部分脳虚血ラットに治療を行いできた脳梗塞部位の定量化はラットの脳のスライス(2 mm)を作製し、TTC染色を行なう事によって脳梗塞部位の面積を測定して、総和を得る事により脳梗塞体積を計算して定量化した。またTEMPO分子の脳梗塞部位での濃度はelectronparamagnetic resonance (EPR) assayを利用して測定した。RNPを静脈内投与した群では脳梗塞領域の減少が確認されていた。またRNP投与ラットでは副作用である低血圧も観察されなかった。脳梗塞部では組織中にESRによってTEMPOが確認でき、脳梗塞部でのみRNPが分解して組織中に浸透したことが予測された。In vitroの実験でRNPのpHによる分解性を確認していたが、in vivoにおいてもpHによって分解している事が示唆された。上記実験はナノ粒子による虚血治療の潜在能力をしめすものと思われた。今後もさらにRNPの脳虚血における治療効果を検証して、その潜在能力を検証していく予定である。動物実験レベルの研究も順調に進行しており、結果を論文にできた。ナノ粒子の作製、その基本的性質の解析、また動物実験の開始などが行なわれており、概ね順調であると思われる。今後は条件の最適化を動物実験レベルで検討して、さらに脳虚血に有効なDDSを使用した治療法を開発して行きたいと考えている。今後、更なる脳虚血治療モデルを使用した実験を施行して、新しい治療システムの探求をして行く予定である。動物モデルでは慢性脳虚血モデルを作製して、治療効果を検証する。またナノ粒子の脳虚血部への体内動態を明らかにする実験を施行して治療効果の更なる裏付けとなるデータを得るつもりである。これら実験と並行して全く新しいdrug deliverysystem (DDS)を用いた脳虚血治療システムの開発も開始する。使用する動物モデルは前実験と同一であるが、より実用性の高いDDSを開発する予定である。主に実験動物購入のために使用する予定である。動物実験のための動物購入費と試薬など購入費に主に使用される予定である。
教育と治療の思想史：世紀転換期の教育、心理学、精神医学の間をめぐって

本研究は、教育と心理学・精神医学の結びつきを、フロイトとその同時代の試みの思想史的検討を通して再考することを目的とする。そのために、まず19世紀末以降の子どもを対象とする心理学・精神医学の試みを、治療と教育を結びつける「子どもの科学」として把握した。そのうえでフロイトの精神分析を、とくに知能検査を開発したアルフレッド・ビネーの試みと比較検討していった。これによって、19世紀末以降に形成された「子どもの科学」の特質の一端を明らかにすると同時に、そうした「子どもの科学」に還元できないフロイトの試みの射程を考察した。本年度は、以下の研究を行った。第一に、19世紀後半以降の子どもを対象とする科学の展開を、ミッシェル・フーコーの異常性をめぐる議論をもとに整理した。これによって19世紀以降の子どもの科学を、医学と司法のあいだで治療・教育・矯正の連続体に介入する装置として位置づけていった。19世紀末にこうした装置は、行為の逸脱を計測し標準化するテクノロジーと結びつく。とりわけ、グランヴィル・スタンリー・ホールやアルフレッド・ビネーは、子どもを計測する科学的な試みを展開した。これに対してジークムント・フロイトは、異常性を扱う装置の一つでありながら、子どもを計測するというよりは、諸々の逸脱を主体の表象のもとで構造化する。それは、フロイトが、計測し比較する欲望そのものを問題化したからではないかという見通しを立てた。第二に、フロイトとビネーの初期の試みを対比し、表象概念を軸に整理した。彼らはともにジャン=マルタン・シャルコーのもとで学び、心的表象の力動性を捉えようとした。ビネーは、イメージの力動という観点から「無意識的な推論」を考察する試みを展開し、無意識をもうひとつの意識として把握する。これに対してフロイトは、まとまりを持った言語表象と分散的な事物表象を区別することで、意識とは異なる無意識の論理という考えを展開する。こうしたフロイトの議論が、原風景など子ども期のイメージに関する彼の議論と密接に関わっていることを示した。フーコーの議論を基礎にしながら、子どもの科学の展開を検討し、そのなかにフロイトやビネーの試みを位置づけるという意味では順調に進んでいる。ただし、以下の2点について当初の計画を変更して研究を進めた。第一に、19世紀末以降の精神病質概念などの展開を、自閉症をめぐる議論まで含めて検討すること、第二にビネーについて、知能検査だけでなく彼の初期の試みを含めてより広範囲に検討することである。第一に関しては、19世紀末から20世紀にかけての治療教育が、精神病質概念を積極的に受容することで発展してきたこと、また現在において治療と教育のあいだで最も議論の対象となっているのが自閉症であることを考慮し、必要な研究だと判断した。第二に関しては、ほとんど着目されていないビネーの初期の試みが、無意識についてフロイトの議論と対照をなしていることから、検討の価値があると考えた。以上の計画変更により、研究の進捗に関して遅れが生じた。平成27年度は以下の研究を行った。第一に、精神病質および自閉症に関する動向を辿ることで、治療と教育のあいだの異常性の領域について検討した。精神医学は19世紀後半に、行為の逸脱を扱うために、変質論や精神病質といった概念を展開してきた。そうした概念は、19世紀の末以降、J・L・A・コッホの精神病質低格などの概念を通して、治療教育学へと流れ込んでいく。自閉的精神病質や自閉症をめぐる議論は、このような流れに位置づけることができる。それは、精神病と精神薄弱のあいだの領域を開くものであったと言える。こうした点を踏まえてカナーの議論の可能性などを検討した。第二に、フロイトとビネーの比較をより包括的に展開することを目指した。ビネーは知能検査を体系化するために、1高次で複雑な精神過程への焦点化、2統計的な平均という考えの導入、3検査技術の標準化と検査集団の組織化を通して、知能検査を体系化する。これに対して、フロイトは知への欲望を問題とした。フロイトにとって、子どもの知的探求は、子どもがどこから来たのかという問い、および同じものを見たいという欲望と密接に関わる。そうしたフロイトの試みは、子どもにおける固有の知や科学のあり方を示すものだったと言える。第三に、20世紀前半のウィーンの子ども研究の動向を、アルフレッド・アドラーを中心に検討した。アドラーはフロイトから離反したのち、教育に積極的に関わり、児童相談のための診療所を作っていく。彼の発想は、子どもの行為の背景に、無意識的な動機を想定し、家族との関わりにおいてそれを解釈するという点で、フロイトと同じ方向性を有している。他方で共同体や性の捉え方、また治療における人や物の配置には明確な相違がある。そうした相違を検討し、さらにアウグスト・アイヒホルンなどの試みと対比を試みた。この点に関しては、まだ研究中であり、今後も継続的に研究を行っていく。

これによって、19世紀末以降に形成された「子どもの科学」の特質の一端を明らかにすると同時に、そうした「子どもの科学」に還元できないフロイトの試みの射程を考察した。今年度の研究を継続しながら、とりわけフロイトとビネーの比較研究を本格的に行っていく。これと平行して、19世紀末の治療教育の動向を検討し、アルフレッド・アドラーの試みを中心にウィーンの子ども研究の動向の検討に着手する。27年度が最終年度であるため、記入しない。教育思想史27年度が最終年度であるため、記入しない。
環境に優しい自動車の為の超音波モータの研究

本年度では、超音波のモータのディーゼル車の発進補助や電気自動車への応用を目的とした研究のうち、大口径・大トルク超音波モータ用の捩り振動子の製作まで行った。新しく考案した捩り振動子は通常使用される捩り振動子と比べて多くの特徴を持ち、その解析・試作・検討に多くの時間を要した。その結果より、以下のことがわかった。新規購入したPCを端末としてワークステーションで様々な振動子形状について有限要素解析した結果、良好な特性が得られる形状と傾向、また、捩り振動の励振限界の形状がわかった。この結果、過去に例のない、直径が長さよりも3倍程度大きい短円筒の捩り振動子が実現できることがわかり,試作を行った。製作する際には、圧電セラッミクスのボルト締め方法に工夫が必要であり、振動子の性能を大きく左右することもわかった。実際には4本のボルトを放射状に締め付ける方法が最も良好であった。振動子の性能指数の一つであるQ/γとトルク係数が大きい振動子が得られた。これにより、新しい励振方法の捩り振動子が大口径・大トルクの超音波モータに適していることがわかり、今後の大口径超音波モータの実現に有効であると考えられ、本研究の目的に合致する方向に向かっている。さらに、本研究の本来の目的とは異なるが、副産物として、新たな強力屈曲超音波振動子の実現が可能である事がわかった。つまり、直径よりも長さが短い円板に似た形状になると、円板の屈曲振動が同時に生じ、捩り振動と結合する。さらに振動子の長さを短くすると、屈曲振動のみが生じ、本研究で試作した構造の振動子は新たな強力屈曲振動子となり得る。ボルト締めの強力屈曲円板振動子がこの世に実現していないことから、非常に期待される興味深い結果である。