hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経根内血管のセロトニン感受性-馬尾慢性圧迫下での検討-

セロトニンとセロトニン拮抗薬投与前後での神経根内血管と血流量の変化を検討した。方法:雑種成犬35頭。A群;非手術群、B群;バルーンのみを挿入したsham群、C群;馬尾に圧迫をかけ、解析時にバルーンを除去した群、D群、E群、F群、G群;馬尾に圧迫をかけ、解析時にバルーンを膨らませたままの群の7群を設定した。解析時にA, B, C, D群にはセロトニン0.5μM、E群、F群はセロトニン投与前にセロトニン受容体拮抗薬(0.5μg/ml、0.05μg/ml)、G群にはセロトニン投与後にセロトニン受容体拮抗薬(0.5μ9/ml)を投与した。デジタルハイスコープを用いて仙椎神経根の血管を記録し、血管径と血流量の計測を行なった。圧迫部位の神経根を採取し組織学的検討を行った。結果:[血管径]AとB群はセロトニン投与後、血管が拡張した。CとD群では、血管が収縮した。EとF群では、血管収縮が抑制された。G群では、血管が収縮は抑制されなかった。[血流量]AとB群でセロトニン投与後に血流量は減少しなかった。CとD群では血流量は減少した。E、F群およびG群では、血流量が増加した。電子顕微鏡学的検討では、馬尾圧迫下の神経根内血管のtight junctionが破壊されていた。考察:セロトニンは圧迫のない神経根内血管は拡張させ、慢性圧迫下の神経根内血管では血管収縮と血流量の減少を引き起こす。5-HT_<2A>受容体拮抗薬は、セロトニンによる慢性圧迫下での神経根内血管収縮反応と血流量の減少を抑制した。5-HT_<2A>受容体拮抗薬は、馬尾・神経根の血流低下により引き起こされる間欠跛行を改善させる可能性がある。今後、腰部脊柱管狭窄の保存療法の1手段として、有効性が期待できる。方法:雑種成犬20頭を用い、第7腰椎椎弓下にプラスチックバルーンを挿入し、10mmHgの圧をかけバルーンを膨らませて1週間留置した。以下の4群を設定した。A群(n=5);非手術群、B群(n=5);バルーンのみを挿入し馬尾に圧迫をかけないsham群、C群(n=5);馬尾に圧迫をかけ、解析時にバルーンを除去した状態で解析した群、D群(n=5);馬尾に圧迫をかけ、解析時にバルーンを膨らませたままの状態で解析した群の4群である。解析時には、右大腿動脈からカテーテルを挿入してセロトニン0.5μMを投与した。ビデオカメラを設置した顕微鏡により第2または第3仙椎神経根の血管を観察し、セロトニン動注後60分間、記録ビデオでの血管径と血流量の計測を行なった。結果:A群とB群でセロトニン投与直後から血管の拡張傾向が認められた。一方、C群とD群では、セロトニン投与直後から血管の収縮がみられた。馬尾が圧迫されているC群とD群では馬尾が圧迫されていないA群とB群に比較して、有意に血管が収縮していた(P<0.01)。しかし、C群とD群の間には血管収縮の程度に差はなかった。また、血流量は、A群とB群でセロトニン投与後に血流量は減少しなかった。

一方、C群とD群では、セロトニン投与直後から、血流量は減少した。C群とD群ではA群とB群に比較して、有意に血流量が減少した(P<0.01)。考察:セロトニンは圧迫のない状態の神経根内の血管は拡張させるが、慢性圧迫下の神経根内の血管に対しては血管収縮と血流量の減少を引き起こすことが明らかになった。また、解析時の馬尾圧迫の有無によって血管収縮度に違いがなかったという事実は、セロトニンによって引き起こされる血管の収縮は機械的圧迫それ自体によるものではなく、血管障害により発生することを示唆している。方法:雑種成犬30頭を用い、以下の6群を設定した。A群非手術群、B群(n=5);バルーンのみを挿入したsham群、C群馬尾に圧迫をかけ、解析時にバルーンを除去した状態で解析した群、D群、E群、F群;馬尾に圧迫をかけ、解析時にバルーンを膨らませたままの状態で解析した群の6群である。解析時に、A, B, C, D群にはセロトニン0.5μMのみ、E群、F群はセロトニン投与前にセロトニン受容体拮抗薬(E群;0.5μg/ml、F群;0.05μg/ml)を投与した。ビデオカメラを設置した顕微鏡により第2または第3仙椎神経根の血管を60分間記録し、記録ビデオでの血管径と血流量の計測を行なった。結果:1.血管径A群とB群でセロトニン投与直後から血管の拡張傾向が認められ、C群とD群では、血管の収縮がみられた。C群とD群ではA群とB群に比較して、有意に血管が収縮していた(p<0.01)。E群とF群では、両群とも血管径は変化せず、有意に血管径の収縮が抑制された(p<0.01)。2.血流量A群とB群でセロトニン投与後に血流量は減少せず、C群とD群では血流量は減少した。C群とD群ではA群とB群に比較して、有意に血流量が減少した(p<0.01)。E群とF群では、血流量の減少が抑制され、セロトニン単独投与のD群と比較して有意に増加した(p<0.01)。また、5-HT_<2A>受容体拮抗薬は、セロトニンによる慢性圧迫下での神経根内血管収縮反応を抑制し、血流量の減少を抑制する効果がある。馬尾・神経根の血流低下により引き起こされる間欠破行を改善させる可能性がある。今後、腰部脊柱管狭窄の保存療法の1手段として、有効性が期待できる。
CT enteroclysisを用いた小腸血管病変の画像構築

炎症性腸疾患(IBD)のCT enteroclysis/enterography(CTE)所見を検討した。潰瘍性大腸炎(UC)では粘膜濃染像、腸管壁肥厚、壁層状化の所見が臨床的活動度と相関がみられた。CTEは炎症性ポリープのような典型所見のみならず、中毒性巨大結腸症や結腸直腸癌など重要な合併症の検出にも有用であった。クローン病では粘膜の造影程度が臨床的活動度と密接な関連がみられ、壁肥厚の所見はUCより高度であった。敷石像や非連続性病変のような典型所見のみならず、狭窄、瘻孔、膿瘍、肛門周囲病変等の合併症の描出にも優れていた。CTEはIBDの検出、活動度、合併症の評価に有用な画像法と考えられた。2015年度までに本研究であるCT enteroclysis/enterography(CTE)が施行され、後日カプセル内視鏡やバルーン内視鏡などの精査により小腸出血性病変と診断された症例は20例みられた。これまでの結果から小腸出血の原因となり得る病変には小腸動静脈奇形、毛細血管拡張症、血管腫、デュラフォイ潰瘍などの血管病変以外に腺癌、悪性リンパ腫、GIST、脂肪腫、過誤腫、転移性腫瘍などの小腸腫瘍およびクローン病、結核、薬剤性小腸粘膜障害などの炎症性腸疾患も含まれることが示された。小腸動静脈奇形のCTE診断には濃染結節と連続する拡張した流入動脈と流出静脈の同定が最も重要であり、反対に血管腫のCTE所見は周囲血管との連続性を認めない孤立した濃染結節を認めるケースが多かった。一方で毛細血管拡張症の同定はCT enteroclysis/enterographyでは困難な場合が少なくなく、多くの場合は内視鏡検査で初めて診断された。小腸腫瘍に関しては、造影効果(均一か不均一か)や脂肪成分の含有、狭窄の有無などが鑑別診断に重要であった。これらの研究成果は第74回医学放射線学会総会(4月16日4月19日)にて発表し現在、消化管出血の原因となった多くの小腸病変に対して、画像の分析や内視鏡画像との比較が進んでおり、既に初期報告として第74回医学放射線学会総会(4月16日4月19日)にてこれらの成果を発表している。2016年度までに本研究であるCT enteroclysis/enterography(以下CTE)は、16例の小腸腫瘍、19例の炎症性腸疾患、20例の血管奇形を経験した。そのうち、粘膜下腫瘍の3例は同時期に施行されたカプセル内視鏡では診断できず、CTEの優位性が示唆された。また5mm以下の微小腫瘍(血管腫、カルチノイド)もCTEで描出可能であることがわかった。中でも血管腫は小さくても生命を左右する消化管出血の原因となりえる腫瘍で、CTEで微小血管腫をピンポイントに診断できたことは診断・治療の両面から非常に有用であった。また小腸カルチノイドは微小腫瘍のうちに遠隔転移を来す腫瘍として有名であり、より小さなうちに本腫瘍を検出することは臨床的に非常に有意義である。その他にも腺癌、悪性リンパ腫、脂肪腫、過誤腫、転移性腫瘍など多彩な小腸腫瘍の検出にCTEが有用であった。血管奇形については前年度同様に動静脈奇形やデュラフォイ潰瘍に対しては有用であったものの、毛細血管拡張症に対しては正常血管との鑑別がCTEでは困難であり、内視鏡に比し、劣性であった。炎症性腸疾患に関しては病巣の部位、数、病勢についての評価が客観的にできる点が内視鏡と比較して優位性が示された。適応疾患はクローン病のほか、潰瘍性大腸炎、腸結核、薬剤性粘膜障害であり、治療効果判定にも有用であった。これらの研究成果は第75回医学放射線学会総会(2016年4月14日17日)にて発表した(演題名:炎症性腸疾患のMDCT所見、清水建策、岸堯之、松永尚文)。現在、本研究であるCT enteroclysis/enterographyで経験した多彩な小腸病変に対して、画像の分析や内視鏡画像との比較が進んでおり、昨年度は小腸血出血性病変をテーマとして第74回医学放射線学会総会(4月16日19日)にて成果を発表したが、今年度は炎症性病変をテーマに第75回医学放射線学会総会(4月14日17日)にてこれらの成果を発表している(演題名:炎症性腸疾患のMDCT所見、清水建策、岸堯之、松永尚文)。また図書「炎症性腸疾患Imaging Atlasー診断の極意と鑑別のポイントー」(日本メディカルセンター、2016年発行)にてCT enteroclysis/enterographyを紹介し、診断のポイントを概説した。本研究であるCT enteroclysis/enterography(以下CTE)はこれまで小腸腫瘍や炎症性腸疾患など多くの小腸病変を検出してきた。2017年度は炎症性腸疾患(以下IBD)におけるCTEの有用性について検討した。IBDでは1)粘膜の造影効果増強、2)壁肥厚、3)壁層状化が主な画像所見として抽出され、これらは臨床的な重症度と相関が示された。軽症例では腸管壁の肥厚はないか軽度で、粘膜や壁の造影効果増強が主な所見となるが、炎症が中等度になると腸管壁の肥厚とともに粘膜下層の浮腫が強くなり、腸管壁の層構造が明瞭化し、target signやmural stratificationと呼ばれる壁層状化を呈するようになる。

さらに炎症が高度になると壁外側縁の造影効果増強や毛羽立ち所見、周囲脂肪織濃度上昇を伴う。その他の活動性炎症所見としてcomb signと呼ばれる腸間膜直細動脈の拡張像も高頻度に検出された。一方、炎症の治癒過程で生じる炎症性ポリープや粘膜の炎症と浮腫により形成される敷石像もCTEで検出できることがわかり、他の腸疾患との鑑別に役立つものと思われた。手術適応となる瘻孔や膿瘍、中毒性巨大結腸症の検出にも優れていた。これらの研究結果はCT findings in Inflammatory Bowel Disease;Kensaku Shimizu et al.Jpn J Imag Diagn,P508-518,Vol.38,No.6,2018にて報告した。また2016年度に検討した小腸腫瘍におけるCTEの有用性についてはSmall Bowel Tumors;TakayukiKishi,Kensaku Shimizu et al.Jpn J Imag Diagn,P553-562,Vol.38,No.6,2018にて報告した。炎症性腸疾患(IBD)のCT enteroclysis/enterography(CTE)所見を検討した。潰瘍性大腸炎(UC)では粘膜濃染像、腸管壁肥厚、壁層状化の所見が臨床的活動度と相関がみられた。CTEは炎症性ポリープのような典型所見のみならず、中毒性巨大結腸症や結腸直腸癌など重要な合併症の検出にも有用であった。クローン病では粘膜の造影程度が臨床的活動度と密接な関連がみられ、壁肥厚の所見はUCより高度であった。敷石像や非連続性病変のような典型所見のみならず、狭窄、瘻孔、膿瘍、肛門周囲病変等の合併症の描出にも優れていた。CTEはIBDの検出、活動度、合併症の評価に有用な画像法と考えられた。現在、消化管出血の原因となり得る小腸病変の画像解析が進んでいる。今後、症例数を増やして血管奇形以外の小腸腫瘍や炎症疾患に対してもCT画像の診断のポイントや画像分類の構築を進めていきたい。現在まで小腸血管奇形、小腸腫瘍、小腸炎症性病変に対して、CT enteroclysis/enterographyの画像解析が進んでいるが、微小病変に対しても診断可能であることが判明し、今後小腸微小病変に対するCTEの有用性についてさらに検討していく予定である。放射線診断学パーソナルパソコンを購入予定であったが、在庫切れであったため、次年度に購入予定とした。パソコンを購入予定であったが、在庫切れであったため、次年度に購入予定とした。データ処理・画像解析用にパーソナルパソコン(レッツノートRZ,300,000円)を購入予定。また国内の2つの学会に出席予定(1第75回医学放射線学会総会、4月14-17日、パシフィコ横浜、2第24回JDDW、11月3-6日、コンベンションセンター神戸、旅費計100,000円)。データ処理・画像解析用にパソコン(レッツノートRZ、300,000円)を購入予定。また国内の3つの学会に出席予定(1第25回日本消化器学会関連週間(JDDW)、2017年10月12-15日、福岡国際センター、2第48回消化器がん検診学会中国四国地方会、2017年12月9日-10日、かがわ国際会議場、3第14回日本消化管学会総会学術集会、2018年2月9-10日)旅費計150,000円。
高マッハ数の場合に減速衝撃波の不安定性が大質量星形成に果たす役割の理論的研究

スターバスト銀河や銀河形成初期に起きていると考えられる爆発的な星形成は、分子雲どうしの衝突によるガスの圧縮が引金となると考えられる。このような状況で、どのような星形成がおこなわれるのかを明らかにするには、銀河の構造や進化と密接に関係しており重要な問題である。上のような場合の分子雲どうしの衝突速度は、我々の銀河内のものよりも高マッハ数であると考えられる。これまでの多くの研究では低マッハ数の衝突速度と等温の状態方程式を仮定している。本研究では、分子の輻射冷却を考慮した分子雲どうしの高マッハ数の衝突について、一次元の数値流体計算によって調べた。我々の使った輻射冷却関数では一酸化炭素による冷却がきく温度・密度の範囲で熱的不安定性の条件を満たしている。そこで我々は実際に数値計算を行った。その結果、従来圧縮層が等温になると仮定されていたパラメータでも、圧縮期以内に熱的不安定性により、もとの温度より低い圧縮層が形成されることがわかった。この結果により、熱的不安定性は圧縮期以後の膨張期での圧縮層の自己重力による分裂に大きく影響すると考えられる。今後、以下のようにこの研究を発展させる予定である。1)さらに高マッハ数の衝突も計算できるように、原子の電離・再結合過程を考慮し原子・イオンの輻射冷却関数も含める。2)多次元で自己重力を考慮した計算に拡張し、実際に等温を仮定した場合と圧縮層の分裂のおきかたがどのように違ってくるかを調べる。
土壌菌核粒子中の重金属特性と土壌環境との関係性

鉱山や火力発電所などを給源とする大気経由で拡散した重金属は森林によってトラップされ、リター分解を経て森林土壌に蓄積される。樹木と共生する菌(カビ)がつくる、黒色で球状の耐久構造体である菌核Sclerotiaは、目視により森林土壌から検出することが可能であり、その内部は強い酸性条件下で対生物毒性をもつアルミニウムが多く含まれ、重金属も10100ppmオーダーで取り込まれている。本研究では、国内外の森林土壌を対象に土壌菌核粒子に含まれる重金属濃度と粒子の形成年代を求めることにより、菌核に記録された環境情報を取得する。また、国内外の森林土壌から検出される土壌菌核粒子中の重金属のバックグランド・データの取得をめざす。29年度は、モンゴル国ウランバートル市郊外の森林ステップ地域で調査を行い、セノコッカム属様の菌核粒子を現場で目視確認することができた。国内では、銅鉱山地域周辺の森林土壌表層からセノコッカム属菌核(粒径0.5mm以上)を約60ミリグラム採取することができた。モンゴル国立大学化学教室のB.オユンツェツェク教授(分析化学)と共同で土壌菌核粒子中の重金属濃度の定量法を確立した。30年度は、B.オユンツェツェク教授のグループによりモンゴルの森林ステップ地域の土壌菌核粒子が採取され、土壌と土壌菌核中の主要元素と微量元素の定量分析を進めた。国内では福島県南会津郡の森林土壌ほかで調査と土壌菌核粒子の採取を行った。国内の森林土壌表層から採取された菌核粒子の14C年代値はModern130yrPBという結果が得られた。初年度(平成29年度)では、菌核粒子中の元素定量分析は、ICP-OESとICP-MSを統合して行うこと、土壌の重金属含量をXRFを用いることを決定し、分析に必要な菌核試料量が求まった。これに基づいて、2年目(30年度)にモンゴルおよび国内で調査を実施し、菌核中の主要元素・微量元素の定量分析とその分散分析を行ったほか、土壌元素組成、土壌pH、ECなどの土壌性状データが得られた。とくに、モンゴルで採取されたセノコッカム様菌核は、アルカリ性森林土壌で形成されたものであるため、低pH森林土壌から検出される国内の土壌菌核粒子との環境特性を比較する上で興味深い結果が得られた。31年度は、モンゴル国立大学ボロルマ・オユンツェツェク教授とウランバートル郊外の森林ステップの採取地域を広げて共同調査を実施する。土壌と土壌菌核粒子の元素分析、土壌性状の分析を進め、データのとりまとめを行い、土壌から菌核粒子への主要元素(Al,Caなど)と微量元素(As,Pb,Cu,Znなど)それぞれの移行係数と環境要因の関係性の考察する。また、土壌菌核中の重金属濃度のバックグランド値を算定する。29年度は、モンゴル国ウランバートル市郊外の森林ステップ地域で調査を行い、菌核粒子を現場で目視確認することができたことから、国外の調査候補地の選定にむけて成果が得られた。国内では、過去の銅鉱山地域周辺の森林土壌表層からセノコッカム属菌核(粒径0.5mm以上)を約60ミリグラム採取することができた。採取方法は、Wet sieving法ではなく、現場における目視法が最も適しており、今後も同手法で進めていく。研究代表者がこれまでに保有している各地の菌核粒子と土壌標準試料を用いて、モンゴル国立大学化学教室のボロルマ・オユンツェツェク教授(分析化学)と共同で重金属濃度の定量法を確立した。これに基づき、2地域、4つの菌核試料グループの元素分析を行った結果、ヒ素As,鉛Pb,亜鉛Znが高濃度になるグループが見出された。対象試料のヒ素は土壌に含まれる自然由来のものと考えられるため、菌核の年代測定値をグループごとに得ることによって、菌核の土壌滞留時間を踏まえた菌核重金属濃度のバックグラウンド値の検討を進めていく。菌核粒子の重金属濃度の定量は、ICP-OESとICP-MSを統合して行うこと、土壌の重金属濃度の定量をXRFを用いることを決定し、分析に必要な菌核試料量が求まった。これに基づいて、国内で調査を実施し、2つの地域で菌核の重金属濃度の実データが得られた。また、菌核試料の加速器14C年代測定値のデータ取得に向けて前処理法および試料量に関する検討を行った。

樹木と共生する菌(カビ)がつくる、黒色で球状の耐久構造体である菌核Sclerotiaは、目視により森林土壌から検出することが可能であり、その内部は強い酸性条件下で対生物毒性をもつアルミニウムが多く含まれ、重金属も10100ppmオーダーで取り込まれている。本研究では、国内外の森林土壌を対象に土壌菌核粒子に含まれる重金属濃度と粒子の形成年代を求めることにより、菌核に記録された環境情報を取得する。また、国内外の森林土壌から検出される土壌菌核粒子中の重金属のバックグランド・データの取得をめざす。29年度は、モンゴル国ウランバートル市郊外の森林ステップ地域で調査を行い、セノコッカム属様の菌核粒子を現場で目視確認することができた。国内では、銅鉱山地域周辺の森林土壌表層からセノコッカム属菌核(粒径0.5mm以上)を約60ミリグラム採取することができた。モンゴル国立大学化学教室のB.オユンツェツェク教授(分析化学)と共同で土壌菌核粒子中の重金属濃度の定量法を確立した。30年度は、B.オユンツェツェク教授のグループによりモンゴルの森林ステップ地域の土壌菌核粒子が採取され、土壌と土壌菌核中の主要元素と微量元素の定量分析を進めた。国内では福島県南会津郡の森林土壌ほかで調査と土壌菌核粒子の採取を行った。国内の森林土壌表層から採取された菌核粒子の14C年代値はModern130yrPBという結果が得られた。初年度(平成29年度)では、菌核粒子中の元素定量分析は、ICP-OESとICP-MSを統合して行うこと、土壌の重金属含量をXRFを用いることを決定し、分析に必要な菌核試料量が求まった。これに基づいて、2年目(30年度)にモンゴルおよび国内で調査を実施し、菌核中の主要元素・微量元素の定量分析とその分散分析を行ったほか、土壌元素組成、土壌pH、ECなどの土壌性状データが得られた。とくに、モンゴルで採取されたセノコッカム様菌核は、アルカリ性森林土壌で形成されたものであるため、低pH森林土壌から検出される国内の土壌菌核粒子との環境特性を比較する上で興味深い結果が得られた。30年度は、モンゴル国立大学ボロルマ・オユンツェツェク教授の協力を得て、ウランバートル郊外の森林ステップから分析に必要な菌核粒子の採取を行う。国内調査地域として福島県会津郡のブナ林土壌から菌核粒子を採取する。国外では、カナダ・レジャイナ大学のU.ハーデンビッカー准教授と共同で同国北方林土壌の調査を予定する。菌核粒子と土壌中の重金属濃度、菌核粒子14C年代値、土壌特性値(pH,EC,全炭素・全窒素含量)の分析を進めてデータを集積していく。31年度は、モンゴル国立大学ボロルマ・オユンツェツェク教授とウランバートル郊外の森林ステップの採取地域を広げて共同調査を実施する。土壌と土壌菌核粒子の元素分析、土壌性状の分析を進め、データのとりまとめを行い、土壌から菌核粒子への主要元素(Al,Caなど)と微量元素(As,Pb,Cu,Znなど)それぞれの移行係数と環境要因の関係性の考察する。また、土壌菌核中の重金属濃度のバックグランド値を算定する。
ストレス条件下における異常タンパク質隔離の分子機構

タンパク質分解が滞つた状態では、変性タンパク質がユビキチン化され蓄積する。ユビキチン化されたタンパク質は潜在的な細胞毒性性をもつと考えられるため、その毒性から細胞ばどのようにして自身を守るかについて明らかにすることを目的として研究を行った。p62/SQSTM1は細胞内に顆粒状の構造体を構成し、それはシクエストソームやp62顆粒とよばれているが、その生物学的機能についてはよくわかっていない。本研究において、プロテアソーム阻害条件下でp62タンパク質がユビキチン化タンパク質を結合して、アグリソームの構成因子になることにより一時的にユビキチン化タンパク質を細胞質から隔離していることを、ライブセルイメージングとFRAPなどの方法により明らかにした。さらに、アアグリソームに取り込まれたp62タンパク質が、アグリソームの中でリン酸化を受け、ポリユビキチン鎖とより強力に結合できるようになることを見いだした。そのため、ポリユビキチン化タンパク質はp62とともに不溶性となり、アグリソームの中に隔離されると考えられる。リン酸化されたp62ガどのような機能をもっのかについて調べたところ、ポリユビキチン鎖との結合が強化されていることにより、シクエストソームが安定に存在できるようになり、シクエストソームが隔離膜に認識されることで、オートファジーによるユピキチン鎖タンパク質の分解を促進していることがわかった。これらの結果は、p62が異常タンパク質の隔離とそれに引き続く分解を担う、重要な役割を果たしていることを強く示唆するものである。変性タンパク質ストレスの細胞内防御機構の一つと考えられるアグリソームは、プロテアソームによるタンパク質分解が遅延するもしくはプロテアソームの機能が低下した時に作られる。この構造体の特徴として、中間経フィラメントタンパク質であるビメンチンタンパク質がその細胞内局在を大きく変化させ、中心体の近傍で中空のゲージ構造をとることが知られている。そこで、ビメンチンタンパク質と蛍光タンパク質の融合タンパク質(GFP/RFP-vimentin)の安定発現株を樹立し、プロテアソーム阻害に応じたアグリソーム形成を生細胞内で可視化することに成功した。これにより、アグリソームの形成過程におけるビメンチンの局在変化は、あるときに一斉におこることがわかった。つまり、何らかのシグナルによりその局在変化が誘導されていることが示唆された。プロテアソーム阻害剤を除去してプロテアソームの機能を回復させると、アグリソームのビメンチンケ-ジは解消し、ビメンチンは細胞内で繊維構造をつくることから、アグリソーム形成が可逆的であることも確認した。また、アグリソーム内にはプロテアソームが蓄積していることが報告されているため、プロテアソームの20Sサブユニットの一つLMP2-RFPとの共局在を生細胞内でモニターしたところ、プロテアソームはビメンチンのケージが形成された後でそのケージの内側に蓄積することがわかった。これらの結果は、アグリソーム形成が高度に制御されたシステムであることを示している。今後、アグリソーム形成がどのような細胞内シグナルにより制御されているのか、明らかにしていく。
フランス・ブルターニュ地方における近現代の文芸運動とナショナリズム

地域に固有の言語があり、その言語で表現された文芸作品が存在するにもかかわらず、ブルターニュ文学はフランス文学史の中で正当に評価・認知されているとは言い難い。その主たる要因として、言語とナショナリズムの問題が分離独立運動という政治的な様相を呈したこと、第2次世界大戦下のナチスとの関係が指摘されていること等が挙げられる。本研究は、19世紀後半から20世紀前半までの間で、ナショナリズムと結びついたブルターニュ出身の作家、特にブルトン語で作品発表を行った作家たちの調査を通して、同地方のナショナリズムと文芸運動の関係を明らかにし、この時代のブルターニュ文学の特徴や輪郭を描き出すものである。
タイプの異なる中間国を経由する複数ルートからの不法移民に対する最適規制政策の研究

主たるテーマに関する研究実績は2017年に報告したとおりであり、主な結論として、1)国境検問を行っている国にその強化を促す政策は、移民・難民の流れが国境管理の甘い国にシフトする結果をもたらすため、当初は実効性があったとしても、持続的に効力を保つことができない。2)国境管理の甘い国との間に国境検問を行うことは有効である、以上2つの重要な政策提言を得た。論文"International Immigration via Different Two-type Midstream Countries"を執筆し、海外の学会で3回発表した。その内容は以下のとおりである。財、資本、労働の移動が自由化された経済ブロックであるシェンゲン協定において、最終目的国であるドイツのような好景気先進国へと向かう不法移民の流れは、中程度の経済状況の先進国イタリアを経由する中央地中海ルートと、不景気な中進国ギリシャを経由する東地中海ルートの2通りがある。イタリアでは不法移民の国内残留を抑制する目的で国境検問が行われるが、ギリシャでは悪い経済状況を嫌う不法移民が素通りしてゆくので、一切の移民流入規制が行われない。ドイツは国内査察によって移民の摘発をするが、さらに経済厚生を高めるために2通りの政策手段が想定できる。1つはイタリアと政策協調し、イタリアの国境検問の水準を引き上げることである。しかしこれはギリシャ経由の移民を増やすことにつながり、当初こそ有効であっても、一定水準以上ではかえってドイツ、イタリア両国に不利益となる。もう1つの政策手段として、ドイツがギリシャとの間に国境検問を導入することも考えられる。これは一定の合理的な条件の下で、ドイツ、イタリア両国の経済厚生向上につながる。なおこの論文は現在修正のうえ、査読付き学術雑誌への投稿を検討中である。研究テーマと関連深い、2015年以来の欧州移民危機に関する現状分析については、海外の共同研究者であるバーリ大学のニコラ・コニーリョ先生と情報を共有しつつ、頻繁にメール等をやり取りして研究を進めた。9月にはバーリで、3月には名古屋で、それぞれ直接会うことで集中的に時間をかけて研究を推進した。また必要な資料を収集するため、ドイツのゲッティンゲン大学マックス・プランク研究所を訪れ、非常に有益であった。論文"International Immigration via Different Two-type Midstream Countries"によって、当初予定していた研究課題に関する理論的な分析の足掛かりはできた点は順調といえる。また、ドイツのゲッティンゲン大学マックス・プランク研究所を訪問し、資料収集できたことも、研究の進展には役立った。ただし論文はまだまだ完成度が低く、これまでの学会発表等を経て改良されつつあるが、今後さらに改訂を重ねる必要がある。また最新の移民・難民事情についての資料も収集する必要がある。EUのような域内労働移動が自由化された共同体は地域的経済統合の1つの究極の姿であるが、そこでは域外との国境管理が重要な問題となる。2015年にヨーロッパへ大量の難民・偽装難民が押し寄せたことは記憶に新しいが、玄関口となる国々の対応は異なっていた。ギリシャのように経済事情の良くない国は、流入する移民・難民にとって通過国であるため国境管理が甘かった半面、移民・難民の少なくとも一部は国内に滞留すると考えられるイタリアなどでは比較的厳密な国境検問を行っていた。最終目的国であるドイツやスウェーデンは、国内査察によってしか不法入国・就労者を取り締まれない。この研究では、最終目的国の取りうる経済政策の有効性を理論分析した。主な結論として、1)国境検問を行っている国にその強化を促す政策は、移民・難民の流れが国境管理の甘い国にシフトする結果をもたらすため、当初は実効性があったとしても、持続的に効力を保つことができない。引き続き、バーリ大学ニコラ・コニーリョ先生の協力を仰ぎながらヨーロッパにおける非合法移民や偽装難民問題、シェンゲン協定内における軋轢に関しての資料を収集する。また論文"International Immigration via Different Two-type Midstream Countries"を改訂するとともに、新しい現状に対応した別の論文も作成する予定である。今後の課題として、1)最終目的国にとっての有効な不法入国者に対する規制は、玄関口にある中間国を含めた共同体を形成している国々全体の経済厚生の視点からは望ましいのか、2)これまで画一的に考えていた不法入国者にも、偽装難民のように難民審査を首尾よくクリアすればその後は安泰に就労できるタイプと、不法滞在者のように観光客として入国する際はノーチェックでも滞在して就労している間常に摘発されるリスクを抱えるタイプとに峻別される。さまざまな規制政策はこれら2つのタイプの不法入国者数を内生的に変化させ、それが政策の有効性にどう関わってくるのか、などを考慮した、より現実を反映して発展させたモデルによる理論分析を行うことが必要である。2016年度中にバーリ大学のニコラ・コニーリョ先生と研究についての集中的な打ち合わせを行う予定であったが、先方が多忙のため時間的にすり合わせることができず、9月に短期間時間が作れただけであった。

この反省に立ち2017年度9月には時間を設けることが約束できているため、2016年度の旅費を一部使い残して2017年に使用することが適当と判断した。研究の最終年である平成30年度に、海外の研究協力者であるバーリ大学・Nicola Coniglio准教授の下で集中的に研究の仕上げを行うことと、研究成果を報告するためにの学会出張を計画しており、平成29年度の予算を一部振り分ける必要があったため。イタリア・バーリ大学でニコラ・コニーリョ先生との研究打ち合わせの旅費の一部として使用する。
成体内における樹状細胞の抗原提示細胞としての役割

樹状細胞は異系混合白血球応答において強力なT細胞活性化能を発揮することが知られている。しかし、食作用能をもたないとされていることから、外来抗原に対する特異的なT細胞の活性化において抗原提示細胞として機能できるのかどうかについて疑問がもたれていた。本研究では、この問題に焦点を当て解析を試みた。蛋白抗原を尾静脈より投与した後、脾臓から調製される樹状細胞を含む低密度付着性細胞は新たに抗原を添加することなく抗原特異的T細胞の増殖応答を誘導できた。ところが、この細胞集団から樹状細胞を特異抗体と補体により選択的に除去することによりT細胞応答は認められなくなった。また、樹状細胞を分画精製し、それ以外の細胞の活性と比較したところ、樹状細胞集団に強い活性が検出された。これらの結果は、生体内においては、樹状細胞が食作用機能を保持していることを示唆している。この点を明確にするため、精製した樹状細胞の培養中に抗原を経時的に添加し洗浄した後、抗原特異的T細胞の活性化を検討した。培養開始時に抗原を添加した群ではT細胞応答が誘導されたが、1日以上経過した樹状細胞に抗原を添加しても抗原の提示は認められなかった。したがって、樹状細胞の食作用能は培養開始後急速に低下すると考えられる。生体内においてあるいは培養過程で抗原をパルスした樹状細胞をマウス足蹠に接種すると、所属リンパ節へと移動し、そのT細胞依存性領域に集積した。そして、パルスに用いた抗原に特異的なT細胞を活性化することが示された。また、活性化されるT細胞は樹状細胞の組織適合性クラスII抗原に拘束されていることも明らかになった。一方、マクロファ-ジではこのような機能は検出できなかった。以上の結果より、樹状細胞は生体内において外来抗原を捕食・分解して提示することにより抗原特異的T細胞を活性化を誘導していることが明らかになった。
超長寿命領域における実働荷重下の疲労破壊機構の解明と疲労寿命推定法の研究

本研究は,最近開発された1kH油圧サーボ式軸荷重疲労試験機を導入し,また従来の回転曲げ疲労試験機も併用して,高強度鋼SUJ2,SCM435について変動荷重下の長寿命疲労試験を行い,長寿命域のS-N曲線を用いた累積損傷評価法について検討した.さらに長寿命域の疲労損傷・破壊機構に立ち入って累積疲労損傷評価法を確立し,実機においても諸条件を勘案して合理的に適用することが可能な評価法の考案を試みた.さらに表面硬化材など表面下の介在物からき裂発生する場合には,破面観察を通じてその機構を明らかにするべく努め,破面観察で得られた結果との対応から寿命評価法を明らかにした.まず高強度鋼SUJ2について,回転曲げ疲労試験機による一定荷重試験を行い,超長寿命域を含むS-N曲線を求めた.その結果,内部起点型破壊と表面起点型破壊の2種類が確認され,破壊機構の違いによって2重のS-N曲線が得られることが判明した.さらに2段2重変動荷重試験および2段繰返し変動荷重試験を行い,超長寿命域における損傷値の評価について検討した.内部起点型破壊と表面起点型破壊それぞれのS-N曲線を独立に用いた累積損傷評価の適用を試みたが,特に内部起点型破壊を生じる場合には,いずれのS-N曲線を用いた場合でも適当な損傷値を得ることは困難であった.内部起点型破壊の場合,介在物からき裂進展が材料内部で生じている.そのような内部き裂進展の寿命を考慮することで,比較的良好な損傷値が得られることが判明した.高強度鋼SCM435については,回転曲げおよび引張圧縮疲労試験機を用いて一定荷重試験を行い,超長寿命域を含むS-N曲線を求め,破面観察等により超長寿命域における疲労破壊機構の検討した.その結果,本材ではSUJ2で見られた内部起点型破壊が生じないことが判明した.また,引張圧縮試験では2段繰返し変動荷重試験を行い,超長寿命域における累積損傷評価法の有効性を示した.本研究は,最近開発された1kH油圧サーボ式軸荷重疲労試験機を導入し,また従来の回転曲げ疲労試験機も併用して,高強度鋼SUJ2,SCM435について変動荷重下の長寿命疲労試験を行い,長寿命域のS-N曲線を用いた累積損傷評価法について検討した.さらに長寿命域の疲労損傷・破壊機構に立ち入って累積疲労損傷評価法を確立し,実機においても諸条件を勘案して合理的に適用することが可能な評価法の考案を試みた.さらに表面硬化材など表面下の介在物からき裂発生する場合には,破面観察を通じてその機構を明らかにするべく努め,破面観察で得られた結果との対応から寿命評価法を明らかにした.まず高強度鋼SUJ2について,回転曲げ疲労試験機による一定荷重試験を行い,超長寿命域を含むS-N曲線を求めた.その結果,内部起点型破壊と表面起点型破壊の2種類が確認され,破壊機構の違いによって2重のS-N曲線が得られることが判明した.さらに2段2重変動荷重試験および2段繰返し変動荷重試験を行い,超長寿命域における損傷値の評価について検討した.内部起点型破壊と表面起点型破壊それぞれのS-N曲線を独立に用いた累積損傷評価の適用を試みたが,特に内部起点型破壊を生じる場合には,いずれのS-N曲線を用いた場合でも適当な損傷値を得ることは困難であった.内部起点型破壊の場合,介在物からき裂進展が材料内部で生じている.そのような内部き裂進展の寿命を考慮することで,比較的良好な損傷値が得られることが判明した.高強度鋼SCM435については,回転曲げおよび引張圧縮疲労試験機を用いて一定荷重試験を行い,超長寿命域を含むS-N曲線を求め,破面観察等により超長寿命域における疲労破壊機構の検討した.その結果,本材ではSUJ2で見られた内部起点型破壊が生じないことが判明した.また,引張圧縮試験では2段繰返し変動荷重試験を行い,超長寿命域における累積損傷評価法の有効性を示した.超長寿命域における疲労破壊機構を解明するため,まず基礎的な研究として一方向性3%ケイ素鋼板を用いて,一定振幅荷重下における疲労き裂進展試験を行った.また,き裂先端近傍様相を高分解能計測装置である原子間力顕微鏡(AFM)を用いて観察し,特に低進展速度域における疲労き裂進展機構について検討した.一方向性3%ケイ素鋼板は,圧延方向と荷重軸方向を適当に選択することで,き裂進展方向に対して上下±55゚方向の2つのすべり系のみが作動する状態での,ほぼ単結晶材中におけるき裂進展挙動を観察することが可能である.実験観察の結果,疲労き裂先端で生じるすべり変形は,必ずしも連続的でなく離散的であることが判明した.また低進展速度域では,き裂は荷重軸直角方向に対してある角度を有して混合モード下で進展し,その際に分岐や屈曲を頻繁に伴うことが分かった.これは低進展速度域ではき裂進展駆動力が小さいために,上下2つの優先すべり系が均等に作動することはなく,どちらか一方が偏って作動することでき裂は荷重軸直角方向に対してある角度を持って進展する.さらに,すべり変形が一方に集中することでひずみ硬化が生じてその方向へのすべり変形が生じにくくなり,もう一方のすべり変形が相対的に大きくなることでき裂が屈曲することが明らかになった.また分岐挙動に関しても,同様にひずみ硬化が原因で生じることが判明している.このような低進展速度域における疲労き裂進展機構の解明は,超長寿命域における疲労破壊機構に重要な知見を与えるものである.

超長寿命域における疲労破壊機構を解明するため,高強度鋼として2種の供試材料、高硬度軸受鋼SUJ2ならびに高強度鋼SCM435を用いて、超寿命領域の疲労強度特性を明らかにするとともに、SUJ2鋼に関しては、10^6サイクルで定義される見かけの疲労限度を挟む2段繰返しおよび高-低2段2重変動荷重試験を行い、荷重変動の疲労き裂発生機構に与える影響を検討した。いずれの材料も高応力振幅・低寿命領域では表面すべりにより疲労き裂が発生したのに対して、10^6サイクル程度で現れた疲労限度以下の超寿命領域において内部の介在物を起点として破壊することかが確認された。変動荷重試験は高レベル応力振幅を表面破壊型となる10^6サイクル疲労限度以上に、低レベル応力振幅を疲労限度以下の内部破壊型とを示す領域に設定して行った。荷重条件によっては、少数回の高レベル振幅応力が負荷されることで、低レベル振幅での損傷発生機構である内部型から表面破壊型へき裂発生機構が遷移する場合が観察された。ただし、低寿命域の応力-破断繰返し数関係を疲労限度以下まで延長したいわゆる修正マイナー型の寿命推定法は過度に安全側の推定値を与え、寿命推定あ基礎となる変動荷重下の応力-破断繰返し数関係については今後詳細に検討する必要があることがわかった。高炭素クロム軸受け鋼SUJ2を用いて,4連式片持ち回転曲げ疲労試験機により超長寿命域を含む一定荷重試験,二段二重変動荷重試験および二段繰返し変動荷重試験を行った.その結果一定振幅荷重試験では,疲労き裂の発生起点により内部起点型破断と表面起点型破断の2つのタイプに分類でき,S-N曲線は破壊のタイプに依存した二重S-N曲線となることが判明した.ここで内部起点型破断の場合,破面上にはFish-eyeとその中心には起点となる介在物が確認された.また介在物の周辺にはFish-eyeとは異なる,細粒状の特徴的な破面領域が確認され,Fine Granular Area(FGA)と定義された.一定荷重試験では,FGAの面積の平方根から応力拡大係数範囲が計算され,その値が疲労き裂の下限界応力拡大係数範囲にほぼ一致することが判明し,繰返し荷重によりまずFGAが形成され,その後FGAから疲労き裂が進展してFish-eyeが形成されると推測された.変動荷重試験においても,破断タイプは内部起点型と表面起点型に分類される.破面上に見られるFGA寸法から応力拡大係数範囲を計算すると,高レベル荷重から計算される値が下限界応力拡大係数範囲とほぼ一致することが判明した.すなわちFGAの形成には高,低レベル応力が寄与するが,Fish-eyeき裂への移行には高レベル応力が寄与する.また内部起点型破壊に対する累積損傷則が提案され,FGAの形成寿命とFGAからのFish-eyeき裂の進展寿命を分離して考慮することが有効であることが示された.クロムモリブデン鋼SCM435材に対しては,1kHz油圧サーボ試験機により超長寿命域を含む一定荷重試験と二段繰返し変動荷重試験を行った.一定荷重試験では表面起点型破壊のみが観察されること,変動荷重下ではCorten-Dolanの方法が,損傷則の修正に有効であることが分かった.
ビンガム型変分子不等式の解の存在と減衰について

我々はここ2・3年の間,粘塑性流体特にビンガム流体を中心に研究を進めて来た.それはニュ-トン的なビンガム流体から非ニュ-トン的ビンガム流体へ、そして有界領域での流れから非有界領域での流れを取り扱うことであった.これらの目的のために、次のような順序で研究を進めた.1.関数解析学の中から数学的動具をさがし出すこと、そのためにいろいろな研究集合にも出席してそれを基にして,与えられた変分不等式を微分方程式で近似した.2.これらのことを非有界領域で計算するために新たな考えが必要となり,これを得るのに数ケ月を要した.幸いにして,ナビアストクスの方程式に関する論文を参考にして解決することが出来た.3.上記の手法で得られた解を基に,極限移行によって元の変分不等式の解を得た.これらの一般的定理から次のことがわかった.2.こうして得られた解は一つしかないこと.3.ある条件の下で、この流れは有限な時間内に停止すること.我々はここ2・3年の間,粘塑性流体特にビンガム流体を中心に研究を進めて来た.それはニュ-トン的なビンガム流体から非ニュ-トン的ビンガム流体へ、そして有界領域での流れから非有界領域での流れを取り扱うことであった.これらの目的のために、次のような順序で研究を進めた.1.関数解析学の中から数学的動具をさがし出すこと、そのためにいろいろな研究集合にも出席してそれを基にして,与えられた変分不等式を微分方程式で近似した.2.これらのことを非有界領域で計算するために新たな考えが必要となり,これを得るのに数ケ月を要した.幸いにして,ナビアストクスの方程式に関する論文を参考にして解決することが出来た.3.上記の手法で得られた解を基に,極限移行によって元の変分不等式の解を得た.これらの一般的定理から次のことがわかった.2.こうして得られた解は一つしかないこと.3.ある条件の下で、この流れは有限な時間内に停止すること.
都市環境資源勘定表の開発及びそれを用いた都市の国際比較

都市活動は、大量のエネルギ-によって支えられているが、都市活動が環境に与える負荷を軽減するためには、エネルギ-消費の削減が肝要である。都市では、一次エネルギ-の直接的な消費と財・サ-ビスを通じた間接的なエネルギ-の消費が行われている。本研究では、産業関連モデルに基づいて、内包エネルギ-の概念を用いた都市エネルギ-消費構造分析モデルを構築し、実際の地域・都市レベルでの適用を試みた。都市に投入された直接・間接エネルギ-は、都市内の産業連関を経て最終的には都市の最終生産を形成する。都市の最終生産を形成するエネルギ-の構成について、最終生産の種類別(最終消費、資本形成、在庫増加、移輸出)に見る分析と、エネルギ-の種類別(直接エネルギ-、間接エネルギ-)に見る分析を行った。後者の分析では、全エネルギ-消費に占める間接的あるいは直接的なエネルギ-消費の割合を求めることにより、その都市のエネルギ-的外部依存性・内部自立性を検討することができる。以上のような手法により、愛知県、福岡市、北九州市において地域・都市のエネルギ-消費構造を検討した。その結果、愛知県では間接的なエネルギ-消費の比率が大きく、全エネルギ-消費の約70%が移輸出に投入されており、財を移輸入して財を移輸出する加工型の地域であること、福岡市では間接的なエネルギ-消費の比率が大きいものの消費に投入されるエネルギ-が大きく、財を移輸入してそれを消費する消費型の都市であること、北九州市では直接的なエネルギ-消費が全体の約60%を占め、とくに移輸出の生産に投入されるエネルギ-の割合が約50%であり、一次エネルギ-を移輸して財を移輸入する生産型の都市であることが分析できた。
数論的非線型微分方程式とそのフロベニウス構造

前年度に得ていた、数論的超幾何D-加群に関する結果について、次のような進展があった.Z_pの元らをパラメーターとする(p-進)超幾何微分方程式の定める数論的D-加群を考える.前年度の研究では、パラメーターの生成するZ_pの部分群にp-進Liouville数が存在しないならば、この数論的D-加群が階数1の簡単なD-加群から函手的操作で得られることを明らかにした.今年度の研究では、さらにその数論的D-加群がoverholonomicityという一種の有限性を満たすことがわかった.(パラメーターに関するこの仮定は、たとえばパラメーターが全て代数的数であれば満たされる.)overholonomicityは、一般にはいわゆる「六つの函手」のうち五つの函手でしか保たれず、具体的な数論的D-加群が与えられたときそれがoverholonomicityを持つかどうかを判定することは難しい.実際、超幾何D-加群の場合、これまでにoverholonomicityが示されているのはパラメーターが有理数の場合のみであった.(このときは超幾何D-加群がFrobenius構造を持ち、Frobenius構造を持てばoverholonomicityは六つの函手で保たれる.)今年度の研究では,overholonomicityのかわりにCaroによるquasi-Σ-unipotenceの理論を援用し、階数1の場合に帰着することにより、当該の結果を得ることができた。なお、前年度の結果そのものについても、パラメーターの満たすべきp-進Liouville数にまつわる条件を少し緩和できることが分かった。超幾何微分方程式の定める数論的D-加群については研究の進展があった。超幾何微分方程式は重要な非線形微分方程式と深く関係しており、本研究は非線形微分方程式の数論的側面の理解を深めるための重要なステップであったと言える。数論的な超幾何微分方程式のFrobenius構造については、パンルヴェ方程式ではなくほかの非自明な1階の非線形微分方程式についてもさらなる考察を進める.研究代表者は当年度,p-進超幾何微分方程式に関する新しい成果を得た.すなわち,そのパラメーターについてp-進リウヴィル性に関するある条件が成立しさえすれば,p-進超幾何微分方程式は階数1のp-進超幾何微分方程式のconvolutionとして現されることを証明した.類似の結果は,本研究の開始前にフロベニウス構造を持つ超幾何微分方程式(パラメーターに関する条件がさらに強い)に対して得られていたが,上記の結果はその一部をフロベニウス構造を持たない場合に大きく拡張するものである.本研究の最終的な目標はp-進非線型微分方程式の研究であり,一方で上述のp-進超幾何微分方程式は線型の微分方程式である.しかしながら,非線型微分方程式のフロベニウス構造の具体例を探る上で,またフロベニウス構造を持つ場合/持たない場合の現象を研究する上で,上記の進展のもたらす知見は大きいと言える.フロベニウス構造を持たなくても,p-進微分方程式として良い振る舞いをすることがあるという例が得られたという点で,「良い」p-進非線型微分方程式もじゅうぶん沢山あると期待されるからである.また,これ以外に,具体的なp-進非線型微分方程式の形式解の収束半径に関する考察も進めた.具体的なp-進非線型微分方程式の形式解についての考察を進めた.また,線型微分方程式のひとつである超幾何微分方程式に関して,フロベニウス構造を持たない場合の挙動についても新しい結果が得られた.これは非線型の場合の挙動の考察にも大きく影響する成果であった.以上の理由で,本研究はおおむね順調に進展していると評価する.前年度に得ていた、数論的超幾何D-加群に関する結果について、次のような進展があった.Z_pの元らをパラメーターとする(p-進)超幾何微分方程式の定める数論的D-加群を考える.前年度の研究では、パラメーターの生成するZ_pの部分群にp-進Liouville数が存在しないならば、この数論的D-加群が階数1の簡単なD-加群から函手的操作で得られることを明らかにした.今年度の研究では、さらにその数論的D-加群がoverholonomicityという一種の有限性を満たすことがわかった.(パラメーターに関するこの仮定は、たとえばパラメーターが全て代数的数であれば満たされる.)overholonomicityは、一般にはいわゆる「六つの函手」のうち五つの函手でしか保たれず、具体的な数論的D-加群が与えられたときそれがoverholonomicityを持つかどうかを判定することは難しい.実際、超幾何D-加群の場合、これまでにoverholonomicityが示されているのはパラメーターが有理数の場合のみであった.(このときは超幾何D-加群がFrobenius構造を持ち、Frobenius構造を持てばoverholonomicityは六つの函手で保たれる.)今年度の研究では,overholonomicityのかわりにCaroによるquasi-Σ-unipotenceの理論を援用し、階数1の場合に帰着することにより、当該の結果を得ることができた。本研究の目標であるp-進非線型微分方程式は,興味深いテーマでありながら,ほとんど手がつけられていない分野である.

従って,研究へのアプローチとしても様々な方法が考えられ,やるべきことは尽きない.今後もフロベニウス構造の研究を中心に,具体例の計算と一般論の構築の双方から研究を続ける.また,国内および国際研究集会での講演も予定している.数論的な超幾何微分方程式のFrobenius構造については、パンルヴェ方程式ではなくほかの非自明な1階の非線形微分方程式についてもさらなる考察を進める.物品費の購入において端数が生じたため.引き続き,次年度の物品費に合算して使用する.物品について、前年度までに購入した物品等で賄うことができたことが、次年度使用額の生じた主な理由である。旅費についてもわずかに見込みよりも下回った。次年度使用額は物品費と旅費の双方に活用する。
分子標的治療を受ける非小細胞肺がん患者の皮膚障害と生活行動困難及びQOLとの関連

研究対象者全16例のうち、治療継続中かつ調査を完遂した8例を解析対象とした。対象者の平均年齢は64.5±6.6歳、そのうち高齢者は5例であった。対象者全体では、FACT-LとHADSにおいて有意な得点の変化はなかったが、トータルスコアは悪化傾向を示した。また、高齢者群ではFACT-Lの身体的側面において有意に得点が低下しており(p=0.037)、さらにHADSスコアにおいて1カ月後から6カ月までの期間で抑うつ状態にあることが示された。皮膚障害の主観的評価では、症状に対して苦痛を伴うと判断した対象者は、治療中の身体面と心理面におけるQoLが低下していた。今後は対象者を増やして結果の信頼性を向上させていく必要がある。また、皮膚障害に対する客観的評価と主観的評価を統合し、皮膚障害評価の尺度開発を進めていくことによって、EGFR-TKIの治療を受ける肺がん患者の看護ケアに繋げていくことが必要である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、上皮成長因子受容体(EGFR)チロシンキナーゼ阻害剤による治療を受ける非小細胞肺がん患者が抱える皮膚障害と日常生活困難及びQOLの関連を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、研究協力者の確保とデータ収集を計画していた。研究協力施設における倫理委員会の承認は得られているが、研究協力者は想定よりも少ない状況であることが判明した。現在は5名の調査協力が得られている。調査内容は、基本属性、皮膚障害の程度、日常生活困難状況(研究者が作成)、抑うつ・不安尺度(HADS)、ソーシャルサポート尺度、QOL尺度(FACT-L)を使用しており、当初の計画から変更をせずに徐々に調査を進めることができている。また、本研究では、上皮成長因子受容体チロシンキナーゼ阻害剤による皮膚障害が長期間にわたって持続する可能性があることに着目したQOL調査であり、1名の研究協力者に対して追跡調査をする必要があるため、データを確保するまでには一定の期間を要する。以上のことから、今後も研究協力者の確保とデータの収集を継続して行い、有効なデータ数を確保した段階で分析過程に進められるようにする。その他にも、当初の計画には挙げていなかった内容として、上皮成長因子受容体チロシンキナーゼ阻害剤を使用する肺がん患者の皮膚障害とQOLに関する国内外の文献検討も同時に進めている。その結果を基盤にして、本研究の分析と考察を進めていく予定とする。研究協力者の確保とデータ収集を実施する予定であったが、研究協力者が想定以上に少なかったことで、引き続き同作業を継続する必要が生じた。現段階では、分析に必要な研究協力者が確保できていないため、継続してデータ収集を行っていく。また、有効なデータ数が確保できた段階で分析も開始することで、上皮成長因子受容体チロシンキナーゼ阻害剤による皮膚障害とQOLとの関連について評価していく予定とする。