hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自動計測システムを備えたセラミックス球の超精密ラッピングシステムの開発

本研究の目的は、セラミックス素球を、真球度0.1μm、表面粗さ0.01μmRmax、相互差0.1μmの加工精度まで、低コストで迅速に研磨できる球研磨システムに、研磨過程における研磨の進行状態の監視及び完成品の最終検査システムを含む総合化された球研磨システムを構築する事である。このための基本的要素技術である球研磨システムについては、既に完成している。新たに確立するべき要素技術としては、加工コスト低減のための自動識別判定技術があり、この開発のための基本的研究を行った。このうち識別判定技術には基本的に球の精度計測が含まれる。すなわち目標仕上げ寸法からの偏差、真球度、表面粗さである。(1)自動直径判定装置自動化及び連続測定のしやすさから本研究ではV溝方式を採用した。すなわち傾斜V溝を連続して転がる研磨球の径を、基準球からの偏差として検出し、加工時間の決定あるいはゲージで分類するシステムを設計試作した。(2)ラップ盤の振動及び加工音の解析による、真球度及び加工状態の判定真円度は、最終的には真円度測定機により測定し、精度保証をすべきものである。しかし、加工プロセスにおいて直径と同時に真球度の測定を自動的に行う方法を考案することは本研究の目的である。そこでラップ板の振動及び加工音に着目し、取り込んだ信号を高速フーリエ変換によりスペクトル分析を行い、加工中の真球度の判定を行う方法を検討した。(3)まとめ加工中における、セラミックス球の直径自動測定装置を設計試作し、また真円度及び加工状況の判定に、高速フーリエ変換を利用する方法を提案した。新たに確立するべき要素技術としては、球搬送技術、識別判定技術があり、この開発のための基礎的研究を行った。寸法測定:寸法測定は一般に平行な二面に挟んで行うが、この場合等径ひずみ円の性質は検出されない。この点を改善するためには、V溝を含む三点測定か、三球座を含む四点測定が適当である。自動化及び連続測定のしやすさから本研究ではV溝方式を採用する。すなわち傾斜V溝を連続して転がる研磨球の径を、基準球からの偏差として検出し、あるゲージで分類するシステムを設計した。真円度測定:真円度の測定は、本助成金で購入した小型真円度測定機(タリロンド31PC)により測定する。球の保持機構を設計試作し、その機能を確認した。しかし球の送り込みは測定機の機構上自動化は困難であり、自動寸法計測システムによる計測結果のデータ処理により達成することとした。粗さ測定:光学式とし、寸法測定システムに組込み同時測定できるシステムを設計した。以上のように一定長さのV溝を通過する間に精度の3要素を全て自動計測できるシステムを設計した。セラミックスが機械構成材料として、期待されたほどの普及がみられないのは、第一にコストの問題がある。これは原材料が高価であり、そのうえ焼成及び機械加工にも時間と費用がかかることが原因である。しかし加工コストが高いことはセラミックスの特性の反映である。加工コストの低減のためには、自動化が一つのキ-であり、本研究では中でも時間と人手を要する計測プロセスを、加工プロセスに組み込み、自動的に加工進行状況を監視することにより、セラミックス球研磨の加工費の低減を実現することを目的にしている。このための要素技術として。

自動球研磨機構において、溝交換時に排出される研磨球の自動直径判定装置を設計試作した。さらに球研磨過程におけるラップ板の振動あるいは加工時に発生する加工音を検出し、これを解析することにより、真球度の程度を判定した。(1)自動直径判定装置これは研磨球を傾斜した60°のV溝に誘導し、てこ式電気マイクロメータにより1μmmの分解能で、基準球と直径の比較測定を連続的に行うものである。結果は研磨時間の判定、ゲージの判定に利用できる。(2)ラップ盤の振動及び加工音の解析による、真球度及び加工状態の判定。振動検出器あるいはマイクロホンで取り込まれた信号は、標本化周波数1KHzでAD変換しコンピュータに取り込む。取り込んだ波形のデータを切り出し、窓関数処理によって周期信号にする。次に雑音である高周波成分を除去するために移動平均、加算平均処理を行う。以上の処理が終了した後、高速フーリエ変換を行いスペクトル分析をする。真球度が高くなるにつれてラップ盤の振動のスペクトル成分は低域に移動する傾向が明らかになった。加工音については、雑音成分が多く、真球度の判定は困難であった。
シュワン細胞移植による人工神経の基礎研究

ラットから採取した座骨神経からシュワン細胞培養を行った。培養に、シャ-レ、ピペット、DMEM培養液、牛胎児血清、ペプシンを使用した。シュワン細胞の培養には、神経成長因子やラミニンなどの各種因子を添加した。こうして培養したシュワン細胞を、コラ-ゲンに包埋し、人工神経チュ-ブを作製した。この人工神経を、ラットの座骨神経切断間に移植を行った。シュワン細胞の動態をHE染色、S100蛋白染色を行った。培養シュワン細胞は、人工神経のチュ-ブの中で、縦軸に平行に並んで、配列していた。電気診断学的には、神経の回復の早さについて検討した。これは、凍結した移植神経と生きたシュワン細胞入りの移植神経とで比較した。この結果は、生きたシュワン細胞入りの移植片がより速く神経が回復するものであった。したがって神経再生には、生きたシュワン細胞が非常に大切であることがわかった。我々の作成する人工神経チュ-ブに、シュワン細胞が生きたまま入っていることに意味がある。これらのシュワン細胞は、再生してくる軸索を待ちうけるかのように、縦軸に平行に並んでいる。また、最近の知見では、このシュワン細胞には基底膜が存在することが、明らかとなった。基底膜成分は、コラ-ゲン、ラミニン等で、神経再生を促進することは既知の事実である。したがって、培養シュワン細胞入りの人工神経チュ-ブの有用性の裏づけの一つと考えられる。
位相的複雑さとＬＳ理論

酒井及び岩瀬により,1)空間Xがcat(X)≦kのとき,XがH空間であるにはC_k空間であることが必要十分であり,基点を除き高々三つの胞体しか持たないC_1空間はH空間である.2)単位位相的複雑さと位相的複雑さの差は高々1である.3)回転群のL-Sカテゴリはn ≦10でカップ積長に一致する.4) cat(X) ≦1となるには,各素数で1以下であることが必要十分である.さらに角らは5)有限群GのH_1(G)が2-群でないとき,Gがギャップ群になる為の必要十分条件を与え,6) Laitinen予想をAut(A_6)を除く有限非可解群に対して証明した.酒井及び岩瀬により,1)空間Xがcat(X)≦kのとき,XがH空間であるにはC_k空間であることが必要十分であり,基点を除き高々三つの胞体しか持たないC_1空間はH空間である.2)単位位相的複雑さと位相的複雑さの差は高々1である.3)回転群のL-Sカテゴリはn ≦10でカップ積長に一致する.4) cat(X) ≦1となるには,各素数で1以下であることが必要十分である.さらに角らは5)有限群GのH_1(G)が2-群でないとき,Gがギャップ群になる為の必要十分条件を与え,6) Laitinen予想をAut(A_6)を除く有限非可解群に対して証明した.Jiang群あるいはGottlieb群として知られるホモトピー群の部分群はHopf構造あるいはそのホモトピー可換性との関係も深く、古くから多くの観点から研究がなされてきた。しかしこの群をLSの猫の観点から捉えると、その定義はLSの猫に対する様々な議論とは必ずしもうまく適合せず、むしろ類似する一般Whitehead積の概念を包含する形で定式化するのが自然であることが分かる。本研究ではこの新しい定義に基づく概念をGotnieb群とは別に$C^{k}$構造と呼ぶ。それはこの概念が一方でHopf構造のホモトピー可換性(homotopy comutativity)と密接に関係することを強調するものでもある。さらにその性質を関連する概念であるAguadeのT-spaceなどと比較し、それらの関係を調べ、さらに様々なホモトピー論的観点からその本来の意味を調べ、さらにこれらの性質を用いることで、実射影空間を含むレンズ空間やセルの個数が少ない空間についてこれを完全に決定し、さらに$C_k$構造を持たない空間などを発見した。酒井氏との共同研究での位相的複雑さに対してLS理論との類比を行う過程で、ファイバーワイズ理論との類似に気がついた。この類比を具体的に表記することで、実際に、位相的複雑さがある意味でファイバーワイズなLS理論と見なしうることが証明できた。ここで「ある意味で」としたのは、Jamesらによって与えられた本来のファイバーワイズなLSの猫より形式上では弱い形の定義により与えられることが分かったからである。この弱い形の定義は、実際には、適当な一般的な条件の下ではこの弱い定義がJamesによる本来のものと同値となることが示されると発表した。この論文は、位相的複雑さの上からの評価を与えるファイバーワイズな意味でのコーン長やカテゴリカル列などの不変量や、下からの強力な不変量である加群重み、あるいはこれらの計算に使用されるホップ不変量を与えることから、発表直後から引用されるなどの反響を呼ぶものであったが、弱い形のファイバーワイズなLSの猫と本来のJamesによるファイバーワイズなLSの猫との同値性の証明にはギャップが存在することが指摘された。これに対しては、多くの特殊な状況で両者が等しいことを証明することに成功したが、一般的な形では証明を持たない「予想」であるということになった。ところが、逆に、本来のJamesによるファイバーワイズなLSの猫に対応する強い意味の位相的複雑さが定義され、これを単位位相的複雑さ(monoidaltopologicalcomplexity)と名付けた。この新しい位相的複雑さは、通常の位相的複雑さに対して「初期状態と目的状態が等しいときにはロボットは動かない」という当然期待されるべき性質のみを付加したものであり、その為一般にはホモトピー不変量ではないのであるが、むしろ理論的には扱いやすいという注目すべき性質を持つ。位相的複雑さは、ロボットの動作をプログラムする場合にいくつの場合分けが必要であるかを測る為の不変量である。これに対して、出発地と目的地が同一の場合にロボットを動かさないという条件を付加した新しい不変量を定めた。この定義はむしろ多くの場合にロボットの動き方に対して自然に要求される条件であり、この新しい不変量を久留米高専の酒井道宏氏と筆者は単位位相的複雑さと名付けた。その一方で、ロボットの動作に対して、行きと帰りに同一の道を辿ることを要求する対称的位相的複雑さがRudyak-Tamakiらにより導入され、これについても、群作用の観点から角俊雄氏と比較検討を行った。本研究では単位位相的複雑さがファイバー空間に対するLS理論と同一であることを示し、これにより新たな計算法を、単位位相的複雑さに与えることができた。また当然、オリジナルの位相的複雑さと単位位相的複雑さとは異なる可能性があるのだが、これらの違いは高々1であることも本研究において示された。例えばロボットの動作に伴うエネルギー損失を考慮すれば、この差は無視できるほど小さいと言えるのかもしれない。

さらにリー群やホップ空間については、単位位相的複雑さとオリジナルの位相的複雑さに加えて、通常の空間と考えた場合のLS-カテゴリ数とが一致することがすぐに分かる。従ってこれまでのLSカテゴリ数の研究成果は単位位相的複雑差に対するものとして翻訳可能である。その上で、回転群に対するLSカテゴリ数の決定を福岡大学の宮内敏行氏と共同で行った。さらにスペインのCostoya氏と共同で、LS-カテゴリ数が1以下となる為の条件を各々の素数に於ける局所化の概念を用いて表現することに成功した。この結果は、その双対である、Zabrodskyのmixing homotopy typesの理論とは全く異なる難しさを内包するものである。特殊直交群SO(n)のL-Sカテゴリ数は$n \leq 9$までが決定されている:$n \leq 5$はJamesにより知られ、それ以降は三村・西本の両氏との共同研究により得られたものであり、いずれの値も結果的にはcup-lengthと一致している。今年度の長期出張においてヨーロッパの専門家との討論を経て、宮内・菊池の両氏とともに6年前までに書きかけながらそのままにしていた論文原稿の主たる命題の証明に対して、最後の、そして最も重要なpieceを埋めることができ、これを用いてSO(10)のL-Sカテゴリ数がそのcup-lengthに一致することが示された。今回のSO(10)は、その普遍被覆Spin(10)がprimitively generatedでない初めてのSpin群となるものであり、この結果を踏まえれば、特殊直交群SO(n)のL-Sカテゴリ数がそのcup-lengthに一致すると予想することも相応の理由があると考えて良いかもしれない。本研究により、新しい位相的複雑さとなる「単位位相的複雑さ」を提唱することとなり、これに対する代数的ないしホモトピー論的な性質を整備し、さらにこれに対する上からと下からの不変量を与えた。これにより、(単位)位相的複雑さのよりタイトな特徴づけあるいは理論的な取り扱いが可能になったと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。位相的複雑さについては、fibrewiseなL-Sカテゴリ数と同等であるとする結果を得ており、さらに代数的な普遍量の構成もこの結果から自然に導出された。現在はその応用を与えることが残されている。ただし、本研究Hopf空間に対して、あるいはより一般な積をもつ空間において、位相的複雑さとL-Sカテゴリ数が一致することが本研究で示されている。また、Lie群のL-Sカテゴリ数については、長年の課題であったSO(10)のL-Sカテゴリ数の決定に至ったことは、次のステップへ向けた弾みとなりそうである。本研究で提唱することとなった新しい位相的複雑さである「単位位相的複雑さ」に対して、その計算はやはり非常に複雑であるが、ここに与えた定式化を有理ホモトピー論を用いて有理空間に対して計算をすることは可能になるのではないかと期待している。その為に有理ホモトピー論の盛んなラテン系ヨーロッパの研究者との連携が必要二なると考えている。ただし、有理ホモトピー論においてさえ、その計算量は非常に大きくなることが予測される為、この計算の可能性についても予断は許されないと考えざるを得ない。
骨髄由来間葉系幹細胞の局所投与によるBRONJに対する新規治療法の効果検証

本研究は、BRONJの機能的治療法開発につなげるために、BMMSC移植治療の臨床応用実現に向け、BRONJに対するBMMSC局所投与の治療効果検証のために、BP投薬中のラットBMMSCを、足場材に播種した“細胞加工製品"を作成し、BRONJ症状を呈するラットの抜歯窩へ移植し、創傷治癒と骨再生能力を組織学的に分析し、BMMSC局所投与自体の治療効果判定を行うことと、投薬中のBPの影響を減弱させる細胞機能強化法としてヒストンジアセチラーゼ阻害剤と低酸素プレコンディショニングを併用した“骨再生プライミング"処理した細胞加工製品の有用性も分析する予定であったが、過去2年間に渡り抜歯窩治癒不全モデルの確立に至らなかった。従って、目標としていたBRONJモデルラットからBMMSCを採取しex vivo細胞培養を経て、3種類の足場材に播種し、移植用“細胞加工製品"を作成。BMMSCの間葉系幹細胞マーカー発現や細胞加工製品のin vitro特性分析を行うという目的に至っていない。また、購入予定していた3種類の足場のうち、三つ目の足場材が諸般の事情により、調達できないことが年度途中で判明したため、予定していた3つの足場材のうち2つのみを用いて、BRONJではない、健常な動物から採取した細胞播種というインビトロの実験だけで遂行しようと努力した。すでに今年度は動物実験モデルの作成が効率よく出来ないことを考慮して動物を使用しない体制としたために、新鮮なラット間葉系幹細胞を得ることができず、凍結しているラットの間葉系幹細胞の培養を開始したが、インキュベーターの不具合やコンタミネーションにあってしまって、培養そのものがうまくいかず、細胞が増殖せず、足場に播種する細胞を獲得することができなかったので、残念ながら足場への播種も不成功に終わってしまった。虚血性心疾患や脳梗塞等の治療に効果的とされる骨髄由来間葉系幹細胞(BMMSC)による移植治療は、ビスホスホネート系薬剤(BP)服用患者の抜歯後に発症する顎骨壊死(BRONJ)に対しても有効とする動物実験報告がある。本研究の目的はBMMSC移植治療の臨床応用実現に向け、BRONJに対するBMMSC局所投与の治療効果検証である。検証のためにBP投薬中のラットBMMSCを、足場材に播種した“細胞加工製品"を作成し、BRONJ症状を呈するラットの抜歯窩へ移植し、創傷治癒と骨再生能力を組織学的に分析し、BMMSC局所投与自体の治療効果判定を行う。また、投薬中のBPの影響を減弱させる細胞機能強化法としてヒストンジアセチラーゼ阻害剤と低酸素プレコンディショニングを併用した“骨再生プライミング"処理した細胞加工製品の有用性も分析し、BRONJの機能的治療法開発につなげる。平成28年度の目標は下記の2つであった。1.過去の報告に準じて薬剤投与し、BP関連顎骨壊死様状態とさせ、ラット抜歯窩治癒不全モデルを確立すること。2.BRONJモデルラットからBMMSCを採取しex vivo細胞培養を経て、3種類の足場材に播種し、移植用“細胞加工製品"を作成。BMMSCの間葉系幹細胞マーカー発現や細胞加工製品のin vitro特性分析を行うこと。しかし、抜歯窩治癒不全モデルの確立に至らず、現在もモデル確立のために実験継続中である。当初、平成28年度の目標は、ラットにビスホスホネート(BP)であるゾレドロン酸とステロイドであるデキサメタゾンを皮下注射した後に、抜歯を行いBP関連顎骨壊死様状態とさせ、ラット抜歯窩治癒不全モデルを確立すること、モデルラットから骨髄由来間葉系幹細胞(BMMSC)を採取しex vivo細胞培養を経て、3種類の足場材に播種し、移植用“細胞加工製品"を作成。BMMSCの間葉系幹細胞マーカー発現や細胞加工製品のin vitro特性分析を行うこと、であったが抜歯窩治癒不全モデルの確立に至らなかった。平成29年度の目標は下記の2つであった。しかし、抜歯窩治癒不全モデルの確立に至らなかったため、現在もモデル確立のために実験継続中である。

当初、平成29年度の目標は、ラットにビスホスホネート(BP)であるゾレドロン酸とステロイドであるデキサメタゾンを皮下注射した後に、抜歯を行いBP関連顎骨壊死様状態とさせ、ラット抜歯窩治癒不全モデルを確立すること、モデルラットから骨髄由来間葉系幹細胞(BMMSC)を採取しex vivo細胞培養を経て、3種類の足場材に播種し、移植用“細胞加工製品"を作成。BMMSCの間葉系幹細胞マーカー発現や細胞加工製品のin vitro特性分析を行うこと、実際に細胞加工製品の移植を行うことであったが抜歯窩治癒不全モデルの確立に至らなかった。本研究は、BRONJの機能的治療法開発につなげるために、BMMSC移植治療の臨床応用実現に向け、BRONJに対するBMMSC局所投与の治療効果検証のために、BP投薬中のラットBMMSCを、足場材に播種した“細胞加工製品"を作成し、BRONJ症状を呈するラットの抜歯窩へ移植し、創傷治癒と骨再生能力を組織学的に分析し、BMMSC局所投与自体の治療効果判定を行うことと、投薬中のBPの影響を減弱させる細胞機能強化法としてヒストンジアセチラーゼ阻害剤と低酸素プレコンディショニングを併用した“骨再生プライミング"処理した細胞加工製品の有用性も分析する予定であったが、過去2年間に渡り抜歯窩治癒不全モデルの確立に至らなかった。従って、目標としていたBRONJモデルラットからBMMSCを採取しex vivo細胞培養を経て、3種類の足場材に播種し、移植用“細胞加工製品"を作成。BMMSCの間葉系幹細胞マーカー発現や細胞加工製品のin vitro特性分析を行うという目的に至っていない。また、購入予定していた3種類の足場のうち、三つ目の足場材が諸般の事情により、調達できないことが年度途中で判明したため、予定していた3つの足場材のうち2つのみを用いて、BRONJではない、健常な動物から採取した細胞播種というインビトロの実験だけで遂行しようと努力した。すでに今年度は動物実験モデルの作成が効率よく出来ないことを考慮して動物を使用しない体制としたために、新鮮なラット間葉系幹細胞を得ることができず、凍結しているラットの間葉系幹細胞の培養を開始したが、インキュベーターの不具合やコンタミネーションにあってしまって、培養そのものがうまくいかず、細胞が増殖せず、足場に播種する細胞を獲得することができなかったので、残念ながら足場への播種も不成功に終わってしまった。研究を継続しモデルを確立する。3種類の足場材を用いて細胞加工製品を作成し、それぞれの特性分析を行ったのちに、抜歯窩へ移植、効果判定を行う。BRONJ症状の抜歯窩が治癒しない場合には、抜歯窩へ細胞加工製品移植の際に、壊死組織・骨の掻爬を拡大して行い、病変組織の可及的な除去操作を加えてから移植し対応する。それでも治癒が見られない場合は、足場に播種する細胞密度を8x106/cm3より倍加あるいは半減させた細胞加工製品で再検討を行う。購入予定していた試料が年度内に調達できなかったため。次年度に購入予定。
入院している小児の転倒・転落防止プログラム改訂版の作成とその効果の検証

プログラムのひとつであるサークルベッド用アセスメントツール第2版は、転倒の発生を有意に高めた危険因子が10項目であり、ベッドからの転落の発生を有意に高めた危険因子が11項目であった。予測精度を示すAUCは0.81、感度は0.78、特異度は0.73であった。第3版のAUCは0.830.84であった。転倒・転落防止プログラムの実施以前とプログラムの実施中の6か月間の転倒・転落率(単位は1,000患者日)を比較した結果2.06から1.53へと減少した。入院している小児の転倒・転落防止プログラム第2版を小児専門病院の6病棟と総合病院の小児病棟3病棟および小児と成人の混合病棟1病棟の計10病棟において平成24年10月平成25年3月に実施した。調査期間中に入院した小児3,501名のうち1,338名(38.2%)の小児に実施しており、転倒・転落率(1,000 patient-days)は2.06から1.53に低下しており(p=0.03)、転倒・転落防止プログラムの効果を検証することができた。10病棟に勤務する看護師251名を対象にプログラムに対する意見について質問紙調査を行い、103名(41.0%)より回答があった。プログラムの実施により、小児と家族への転倒・転落防止の説明が統一されたという回答が82名(79.6%)であった。また、プログラムの導入により説明が簡単になったという意見が43名(41.7%)であり、プログラム導入について看護師より良好な意見が得られた。小児用転倒・転落リスクアセスメントツールについては第2版の調査結果をもとにアセスメントツール第3版を作成し、平成25年12月より使用している。アセスメントツール第3版については、危険因子を転倒・転落の発生と有意な関連がみられた項目のみとして厳選した。また、危険因子の配点の重み付けについては1種類のみとしても予測精度に大差がないことがわかったため、アセスメントツール第3版は第2版と比較してかなり簡略化することできた。そのため、当初はパソコンソフトを用いてアセスメントツールを評価できるように電算化していく方向性であったが、その必要性はなくなった。現在は、アセスメントツール第3版の評価者間信頼性(看護師2者の転倒・転落リスクアセスメントツールの評価結果がどの程度一致するか)の調査について倫理審査委員会にて学長承認を受け、平成25年2月より調査を行っている段階である。病院への研究協力依頼を平成24年78月に行った。既に転倒・転落防止プログラム第1版の実施調査をしていた小児専門病院の6病棟と総合病院の小児病棟に加え、新たに総合病院の小児が入院する3病棟の計10病棟の調査協力が得られた。転倒・転落防止プログラム第2版の前向きコホート調査を平成24年10月平成25年3月に実施した。研究代表者が実施施設にて看護師を対象としたプログラムの実施方法についての説明会を開催した。また、プログラムの使用マニュアルを作成した。調査対象者は、実施施設に入院する15歳以下の小児とその家族のうち、同意が得られた者とした。小児が入院した日に1小児と家族への転倒・転落防止DVDとパンフレットによる説明2アセスメントツールを用いた転倒・転落リスクのアセスメント3ハイリスク、またはローリスクに対応した転倒・転落防止対策を実施した。平成24年12月末の段階で小児656名より協力が得られており、アセスメントツールを分析した結果、サークルベッド用のアセスメントツールは転倒・転落の発生と危険因子12項目が有意に関連していた。成人ベッド用のアセスメントツールは、転倒の発生と危険因子12項目が有意に関連していた。また、カットオフポイントの妥当性も検証できた。さらに、平成25年23月に実施施設の看護師を対象に、プログラムの意見についてアンケート調査を実施した。平成25年3月末の時点で104名より回答があり、改善への示唆が得られ、プログラムの効果が明らかとなった。本研究の主な目的として、1転倒・転落防止プログラムの改訂版を作成し、予測精度としてアセスメントツールのAUC(ROC曲線下面積)、感度、特異度を明らかにする、2転倒・転落防止プログラム第2版の効果を明らかにする、として2012年10月から2013年3月に小児が入院する10病棟にて調査を実施した。サークルベッド用アセスメントツール第2版は、転倒の発生を有意に高めた危険因子が10項目であり、ベッドからの転落の発生を有意に高めた危険因子が11項目であった。

第2版の結果をもとに作成した第3版のAUCは0.830.84であった。成人ベッド用アセスメントツール第2版は、転倒の発生を有意に高めた危険因子が9項目であった。AUCは0.91、感度は0.83、特異度は0.87であった。第2版の結果をもとに作成した第3版のAUCは0.91であった。転倒・転落防止プログラム第2版は3,501名のうち1,338名に実施した。プログラムの実施以前とプログラムの実施中の6か月間の転倒・転落率(単位は1,000患者日)を比較した結果2.06から1.53へと減少した。最終年度は2014年2月から7月にかけて、小児病棟の看護師13名を対象に調査を行った。アセスメントツールの評価者間信頼性を検証するために、1名の小児患者に対して2名の看護師がアセスメントツールを評価した。危険因子の該当の有無およびリスク判定(ローリスクまたはハイリスク)が2者間でどの程度一致するかについて一致度(カッパ係数)を算出して信頼性を分析した。各危険因子のカッパ係数は1.00.41であった。リスク判定(ハイリスク、ローリスク)のカッパ係数は0.85であり、看護師間での信頼性は十分な値を示すことができた。医歯薬学、看護学、生涯発達看護学当初は転倒・転落防止プログラム第3版まで実施する予定であったが、第2版の段階ですでに転倒・転落率は有意に低下しており、看護師からのプログラムに対する評価も良好であり、第3版の実施調査を行う必要性はなくなった。また、当初は平成26年4月8月にかけて行う予定であった評価者間信頼性の調査も既に実施している。転倒・転落防止プログラムの改定版の作成については、プログラム第2版の実施調査が10病棟で6か月間実施し、それらの結果をもとに現在プログラム第3版を作成中である。プログラムの効果と妥当性の検証については、平成25年23月に看護師の意見についてのアンケート調査を実施した。また、プログラムの実施後に転倒・転落率が低下したかの検証は現在分析中である。プログラムの電算化については、調査実施施設における電子カルテへの移行やWindows8へのOSの移行があったため、今年度はアセスメントツールの電算化は行うことができなかった。アセスメントツールの信頼性の検証については、現在作成中のアセスメントツール第3版を用いて今年度中に実施する予定である。評価者間信頼性の調査のデータ収集を行い、看護師2者の転倒・転落リスクアセスメントツールの評価結果がどの程度一致するかの検証作業を行っていく。また、これまでの研究成果を国内外の学会で発表し、論文の執筆も進めていく。調査実施施設における電子カルテへの移行やWindows8へのOSの移行があったため、2012年度はアセスメントツールの電算化は行うことはできなかった。2012年度に実施したアセスメントツール第2版の調査結果をもとにアセスメントツール第3版を作成し、今後はそれをベースとした電算化版のアセスメントツールを作成し、調査施設で試用する予定である。また、アセスメントツールの信頼性の検証も2013年度中に実施する予定である。繰り越しとなった次年度使用額は、電算化プログラムの開発費用と、電算化版アセスメントツールで使用するタブレット端末の購入費用として使用する予定である。
転写因子Pit-1による下垂体ホルモンの組織特異的発現制御機構の解明

Pit-1wの転写活性化能を明らかにするため,マウスPit-1w発現ベクターを作製し,成長ホルモン(GH),プロラクチン(PRL),甲状腺刺激ホルモンβサブユニット(TSHβ)遺伝子のプロモーターの転写活性に与える影響をHEK293細胞においてレポーター解析により調べた。その結果,Pit-1wはPRLのプロモーターの転写活性を有意に増加させたが,その増加率はPit-1αと比較して低かった。一方,Pit-1wはGHおよびTSHβのプロモーターの転写活性を増加させなかった。これらの結果は,ニワトリPit-1w発現ベクターを用いたレポーター解析の結果と一致しており,Pit-1wの機能は鳥類と哺乳類の間で共通であると考えられた。精巣におけるPit-1wの生理的機能を明らかにするため,1,2,3,4,5,6,8,10週齢のICR系統マウスの精巣においてGH,PRL,TSHβのmRNA発現とPit-1wのmRNAおよびタンパク発現との相関を調べた。GHおよびTSHβの発現はPit-1wの発現パターンとの相関が見られなかった。PRLの発現は1,2週齢では低く,3週齢以降に急上昇するというPit-1wと同様の発現パターンを示した。Pit-1mRNA発現細胞を同定するために,8週齢のICR系統マウスの精巣においてin situ hybridization法を行ったところ,一部の精原細胞および全ての精母細胞,精子細胞において陽性シグナルが検出され,特に精母細胞で強い陽性シグナルが得られた。精母細胞および精子細胞は2週齢から3週齢の間に増加することが知られており,その時期はPit-1w mRNAの発現が急上昇する時期と一致する。以上のことから,マウスの精巣においてPit-1wはPRLの発現を制御するとともに精母細胞への分化以降の精子形成に関与する可能性が示唆された。ニワトリの網膜におけるPit-1発現細胞を同定するために0日齢の網膜においてin situ RT-PCR法を行った結果,網膜の全細胞でPit-1が検出された。孵卵6日,孵卵14日の網膜でも全細胞でPit-1が検出された。下垂体ホルモンの発現が報告されていない細胞種においてPit-1の発現が見られることから,網膜発生においてPit-1は下垂体ホルモンの発現と関連が低く,細胞増殖等の下垂体ホルモンの発現制御以外の役割をもつ可能性が示唆された。ニワトリの下垂体外組織で発現する主要なアイソフォームPit-1wが鳥類以外の生物種で存在するか否かを調べるために,マウス,ラットの下垂体でPit-1wをクローニングし,従来鳥類特異的とされてきたPit-1wが哺乳類に存在することを明らかにした。ラットの下垂体腫瘍由来細胞株GH3においてPit-1wが発現することから,Pit-1wは成長ホルモンおよびプロラクチンの発現制御に関与すると考えられた。マウスの下垂体外組織におけるPit-1の発現を調べることを目的とし,RT-PCR解析を行った結果,特に胸腺と精巣においてPit-1の強い発現が見られた。発現するPit-1アイソフォームの種類を調べたところ,胸腺では下垂体での主要なPit-1であるPit-1α,精巣ではPit-1wが主に発現していた。精巣の発達段階を追ってPit-1 mRNAの発現を調べたところ,3週齢以降に強い発現が見られた。免疫染色法により精巣におけるPit-1発現細胞を調べたところ,3,4週齢では精母細胞,精子が観察される6週齢以降では精子のみで陽性シグナルが見られた。これらのことからPit-1は精巣の発達および精子形成に関与すると考えられた。さらにニワトリの精巣でもPit-1wが発現しており,Pit-1の精巣における機能は生物種間で保存されている可能性が示唆された。

精母細胞および精子細胞は2週齢から3週齢の間に増加することが知られており,その時期はPit-1w mRNAの発現が急上昇する時期と一致する。以上のことから,マウスの精巣においてPit-1wはPRLの発現を制御するとともに精母細胞への分化以降の精子形成に関与する可能性が示唆された。
皮質オルガノイドを用いたてんかん性脳症の収束的メカニズムおよび治療研究

早期発症型てんかん性脳症(EOEE)は、乳児期早期に難治性てんかんを発症し、多くは長期的に重度の知的障害を伴う予後不良な疾患群である。本研究に先立ち、EOEE関連遺伝子にコードされたタンパク質が神経細胞内で構成する複合体を同定した。今回、EOEE患者由来iPS/皮質オルガノイドを用いて分子病態を再現し、新しい治療標的を見出すための基盤を構築する。研究期間内に、下記1-3を実現する。1.EOEE関連タンパク質(GNAO1/CDKL5/TRIM8)複合体およびネットワークの構築2.異なるEOEE関連分子間に存在する収束的シグナルの同定3.皮質オルガノイドおよびマウスモデルの樹立早期発症型てんかん性脳症(EOEE)は、乳児期早期に難治性てんかんを発症し、多くは長期的に重度の知的障害を伴う予後不良な疾患群である。1.EOEE関連タンパク質(GNAO1/CDKL5/TRIM8)複合体およびネットワークの構築2.異なるEOEE関連分子間に存在する収束的シグナルの同定3.皮質オルガノイドおよびマウスモデルの樹立
日本における水田の世界と山野河海の世界の研究

1、実施した研究の大網、八世紀を中心とした律令国家体制下の日本と二〇世紀段階で専制国家体制をとる雲南省双版納地区を対比させて分析していく前提として、西双版納地区に関する現地調査報告書などの資料の収集と整理をおこなうこと、そこからでてくる問題に対応する日本古代関係文献を調査することをおこなった。2、成果、西双版納地区に関して、盆地の水田世界に居住し専制国家体制を作り上げているタイ族、その周辺の山の世界に居住しタイ族の支配を受けているプ-ラン族・ラフ族・ハニ族についての現地調査報告書および研究論文を北京・昆明などで発行される学術雑誌および「中国少数民族社会歴史調査資料叢刊」を中心とした単行本から集め、整理をおこなった。そのなかから、この専制国家の地方支配組織としての「火西」制度と、農民が居住している村寨とのかかわり、村寨を単位として耕地(水田)の割り替えがおこなわれているが、そこにおける寨公田(旧来の村落共有田)と新開田との関係、タイ族以外の少数民族が住む山区での焼畑耕作の実体とそこへのタイ族支配の浸透の状況、さらにはタイ族居住区(水田の世界)とそれ以外の少数民族の居住区(山の世界)との「市」を媒介にした交流の状況などが、さしあたり律令制下の日本の状況、なかでも郡・郷制度に代表される地方支配が、現実の「村」に居住する農民をどのように把握していたのか、班田制度が現実の「村」でどのような形で実施されていたのか、そこにおける墾田(治田)の扱いはどうであったのかなどをみていく上で、きわめて重要な手がかりを提供するものであることが明確になった。なお、日本古代の山野河海の世界について、西双版納との比較で、そこでの生産活動の実体、あるいはそこへの律令国家の支配の浸透のあり方について解明すべく中・四国地域の関係史料の整理に着手した。
痴呆性老人の効果的福祉処遇システムの開発に関する研究

調査によって得られた主要な結果は、以下の通りである。(1)特別養護老人ホームにおける痴呆性老人処遇は、建物等の設備・構造、施設の運営方針、職員の高齢者観や処遇理念等と密接不可分に結び付いており、総合的に把握する必要がある。(2)一般老人と痴呆性老人を同一フロアで処遇する「混合処遇」においては、痴呆の程度が軽度の利用者に向いているが、利用者が重度の場合は「分離処遇」が適している。(3)痴呆性老人の処遇にあたっては、介護等の「直接処遇」と同時に、既設の設備・構造に工夫をこらしたり処遇組織を変えたりする「間接処遇」にも重要性がみられる。(4)個人プレイによる処遇よりも、チーム・アプローチによる処遇が施設処遇の質を変える。(5)利用者個人のプライバシーを確保するカーテン等や、事故防止のためのテレビ・カメラの設置等の1つ1つについて議論することも大事だが、「人-環境」の相互接触面にかかわる総合的な施設処遇を検討することも重要である。(6)プログラム活動等のグループワークやレクリエーション・ワークに関しては、計画立案、実施、記録・評価を系統立てて行い、見直しのフィードバックの機会が設けられている施設と、それらにあまり重きをおかないで実施のみに焦点を当てる施設とがあるが、前者の方が総合的に効果的な施設処遇を行っていることが多い。(7)家族・地域・ボランティア等への働きかけが多い施設は、許容的な施設環境の雰囲気を醸成している。(8)プログラム活動は、プログラムの数や1回の時間の長短によるよりも、ワーカーの利用者に対する高齢者観に裏打ちされた処遇技術が特に重要である。(9)職員の質・適性は、教育・研修以前の人間的資質によるところが大きいが、教育・研修の機会の提供は職員のモラールを高める。(10)個別施設のプログラム活動は、他の施設でも応用可能なプログラム活動が数多くあり、情報の共有化と共にプログラム活動のマニュアル作りが必要である。
自己集合性中空錯体を用いたスピン系の設計および外部刺激による制御

自己集合性中空錯体の内部空間を活用した有機ラジカル分子の配列制御とそれに基づく新奇なスピン系の構築を目的とし、次の結果を得た。三角パネル状の安定ラジカル配位子とカドミウムイオンから、ゲスト交換可能なネットワークスピン錯体を合成した。錯形成時にテンプレートとして働く結晶溶媒を変えることで二次元ネットワーク錯体、三次元ネットワーク錯体を作り分けることができ、その構造変化に伴い磁性が変化することがわかった。また二次元ネットワーク錯体では、結晶状態を保ちながらゲスト交換が可能であることがわかった。ニトロベンゼン/メタノール溶液中で硝酸カドミウムとラジカル配位子Lを拡散させると錯体[Cd(L)(NO_3)_2(H_20)]_nの単結晶が収率85%で得られた。この錯体はカドミウム4個、配位子4個からなる六角形が連なった二次元シート構造をとり、それが交互積層した構造を有する。ニトロベンゼンは層間に挟まる形で存在し、配位子とπ-πスタッキングしていることがわかった。この錯体の磁化率温度変化を測定したところ、3.6Kに極大をもち配位子間に比較的強い反強磁性相互作用(J/k_B=-2.8K,Bonner-Fisher model)が働いていることがわかった。このニトロベンゼンは1,4-ベンゾキノンに結晶状態を保ったまま交換可能であり、ゲスト交換にともない、スピン量が1/3程度減少し、常磁性的に振る舞うことが磁化測定より確認された。これは、ドナー性の配位子(E_<l/2>=+0.48V)とアクセプター性(E_<1/2>ニ-0.48V)のベンゾキノンが酸化還元反応を起こしラジカルが失活したことに由来すると考えられる(GC-MSよりベンゾキノンの還元体であるハイドロキノン(分子量110)に由来するピークが検出された)。一方、クロロホルム/メタノール溶液中で得られる錯体は、クロロホルムが立体的なテンプレートとして働き、二次元シート間が結合で結ばれた三次元構造をとり常磁性的な振る舞いをすることがわかった。自己集合性中空錯体の内部空間を活用した有機ラジカル分子の配列制御とそれに基づく新奇なスピン系の構築、さらには外部刺激によるスピン状態の制御による新たなスピン材料の創出を目的とし、次の結果を得た。(1)安定ラジカル部位を有するパネル状配位子を新規合成し、ゲスト取り込み可能な正八面体型中空スピン性錯体を合成した。(2)さらに自己集合性かご状錯体の特異な電子受容性を利用し、電子供与性ゲスト共存下で光誘起電子移動反応を介し、かご状錯体の一電子還元体が生成することを明らかにした。(1)ゲストと直接相互作用できるように内部空間にラジカル部位が露出したホスト化合物は新奇スピン材料素子として興味深いが、報告例はない。そこで、独自に開拓した方法により合成した三角パネル状の安定ラジカル配位子と金属からかご状スピン錯体を構築した。構造はCSI-MSおよびX線結晶構造解析から同定した。またESR測定より、錯体自身および安定ラジカルを内包した錯体においてスピン間相互作用が観測された(論文投稿準備中、特許申請中)。(2)光による電子(スピン)の制御は、磁性材料だけでなく反応設計においても重要な課題である。かご状錯体の電気化学測定により1電子酸化還元波が極端な低電位で観測され、かご状錯体の高い電子受容性が支持された。一方、電子供与性ゲストを取り込んだ包接錯体を合成し、粉末状態、110 Kで光照射すると、近赤外領域付近に幅広い吸収が観測された。この吸収は錯体の一電子還元体であることが定電位電解UVスペクトルとの対応から明らかにした。以上、安定ラジカル分子の配列を制御することによる新奇スピン性化合物の構築と自己集合性かご状錯体が有する興味深い性質を解明した。

これは、ドナー性の配位子(E_<l/2>=+0.48V)とアクセプター性(E_<1/2>ニ-0.48V)のベンゾキノンが酸化還元反応を起こしラジカルが失活したことに由来すると考えられる(GC-MSよりベンゾキノンの還元体であるハイドロキノン(分子量110)に由来するピークが検出された)。一方、クロロホルム/メタノール溶液中で得られる錯体は、クロロホルムが立体的なテンプレートとして働き、二次元シート間が結合で結ばれた三次元構造をとり常磁性的な振る舞いをすることがわかった。
セラミックス焼成技術を応用したミリ波光学素子の開発

アルミナ焼結体とアルミナ単結晶であるサファイアでは、誘電損失が4ケタも違う。その理由は、結晶粒界で引き起こされる散乱の影響である。最近著しい進展を見せている透光性アルミナは、その結晶粒界で起こる散乱を減らすために、結晶粒界サイズをナノサイズにしてアモルファス(ガラス化)するか、異常粒成長させて大きな結晶粒界にすることで粒界の量を減らす二つの方向性で研究されている。マイクロ波加熱は短時間焼結や低温焼結が可能で複雑な形状でも均一加熱できる。そのためマイクロ波焼結を透光性アルミナに適用すると、焼結時間の短縮による結晶粒界の微細化が期待でき、通常の焼結方法よりもより微結晶な焼結が期待できる。一方、異常な粒成長の手法の場合は、焼結助剤がマイクロ波で選択的に加熱され異常粒成長が促進されることが期待できる。そこで、まずはじめに各種透光性アルミナ材料のGHz帯域の透過率測定を行い、特に以下の項目に着目して、最適なアルミナ原料の選定を行った。A)誘電損失に対する原料粉末純度の影響評価原料粉末純度の違う2種類のアルミナ材料の透過率を評価した。B)誘電損失に対する焼結粒界サイズの影響評価結晶粒界サイズの異なるアルミナ試料の透過率を測定し、結晶粒界サイズの透過率など光学特性への影響を評価した。その結果、マイクロ波背景放射の観測帯域であるGHz帯域では、不純物は透過率に影響が大きく、微結晶化により透過率が向上する知見が得られた。CMB偏光観測装置の光学系素子としてアルミナが用いられる。CMB偏光を観測するための地上観測実験POLARBEAR2やBICEP3ではアルミナがレンズやフィルター材料としてすでに採用されており、一部ではすでに観測に用いられている。アルミナの利点はミリ波での誘電損失が小さく、また熱伝導率が高いため、極低温で用いる光学部材としては最適である。CMB観測においても熱的及び光学特性の利点があるほか、耐放射線の観点でも有力であるが、透過率などの光学特性はアルミナの単結晶であるサファイアほどには達していない。そこで、最近技術進歩の著しい透光性アルミナの焼結手法を適用することで、アルミナの透過率の向上を図ることを目的としている。本年度は、代表的な透光性アルミナ材料について透過率測定を行った。その結果、微細結晶アルミナ焼結体でサファイアの透過率に近い材料が見つかった。しかしながら、アルミナ原料は種類が多く、これまでに透過率評価を行った材料はごく一部に限られるために、やや遅れているとした。本年度は、アルミナ光学部品の軽量化手法を確立するために、以下の実験を予定している。A)多孔質アルミナの製作手法の検討有機ポリマー分散法を検討する。アルミナ粉末と有機物粉末(ポリマーなど)を混ぜ合わせた原料粉末を成型し、本焼結すると有機ポリマーは燃焼・ガス化して離散するので、有機ポリマーの場所が気孔として残り、高気孔率のアルミナ焼結体が得られる。この手法は、ボールミーリングの混合時間回転速度を変えることで有機ポリマーサイズを制御でき、気孔を制御できる。用いる有機ポリマーは、強誘電ポリマーで知られているポリフッ化ビニリデン(PVdF)を考えている。マイクロ波が強誘電ポリマーを選択的に加熱するので、より発泡性が高まると考えた。有機物粉末は焼結時に熱分解・燃焼でガス化し、気孔のみが残るので、多孔質アルミナが製造できる。多孔質アルミナ成形のさらなる検討として,ビトリファイド(ガラス)砥石製造技術を活用したアルミナ多孔体成形を考えている。ビトリファイド砥石の気孔形成剤として使用される,メラミンシアヌレート(※昇華性の物質で,脱脂時の成形体破壊を防止できる)を複合化して成形を行う。ビトリファイ砥石の製造技術は日本が世界に誇る技術であり,1mを超える大きさの砥石が実際に生産されている。京都市産業技術研究所の研究協力者は,砥石製造会社との深いつながりもあることから,将来の大型成形まで見据えた実験条件を構築可能である。B)無反射加工の加工性評価本提案で開発する低損失アルミナ及び軽量化アルミナに対して前年度の開発技術であるモスアイ加工の適用性を検討する。B)誘電損失に対する焼結粒界サイズの影響評価

結晶粒界サイズの異なるアルミナ試料の透過率を測定し、結晶粒界サイズの透過率など光学特性への影響を評価した。その結果、マイクロ波背景放射の観測帯域であるGHz帯域では、不純物は透過率に影響が大きく、微結晶化により透過率が向上する知見が得られた。CMB偏光観測装置の光学系素子としてアルミナが用いられる。CMB偏光を観測するための地上観測実験POLARBEAR2やBICEP3ではアルミナがレンズやフィルター材料としてすでに採用されており、一部ではすでに観測に用いられている。アルミナの利点はミリ波での誘電損失が小さく、また熱伝導率が高いため、極低温で用いる光学部材としては最適である。CMB観測においても熱的及び光学特性の利点があるほか、耐放射線の観点でも有力であるが、透過率などの光学特性はアルミナの単結晶であるサファイアほどには達していない。そこで、最近技術進歩の著しい透光性アルミナの焼結手法を適用することで、アルミナの透過率の向上を図ることを目的としている。本年度は、代表的な透光性アルミナ材料について透過率測定を行った。その結果、微細結晶アルミナ焼結体でサファイアの透過率に近い材料が見つかった。しかしながら、アルミナ原料は種類が多く、これまでに透過率評価を行った材料はごく一部に限られるために、やや遅れているとした。本年度は、アルミナ光学部品の軽量化手法を確立するために、以下の実験を予定している。A)多孔質アルミナの製作手法の検討有機ポリマー分散法を検討する。アルミナ粉末と有機物粉末(ポリマーなど)を混ぜ合わせた原料粉末を成型し、本焼結すると有機ポリマーは燃焼・ガス化して離散するので、有機ポリマーの場所が気孔として残り、高気孔率のアルミナ焼結体が得られる。この手法は、ボールミーリングの混合時間回転速度を変えることで有機ポリマーサイズを制御でき、気孔を制御できる。用いる有機ポリマーは、強誘電ポリマーで知られているポリフッ化ビニリデン(PVdF)を考えている。マイクロ波が強誘電ポリマーを選択的に加熱するので、より発泡性が高まると考えた。有機物粉末は焼結時に熱分解・燃焼でガス化し、気孔のみが残るので、多孔質アルミナが製造できる。多孔質アルミナ成形のさらなる検討として,ビトリファイド(ガラス)砥石製造技術を活用したアルミナ多孔体成形を考えている。ビトリファイド砥石の気孔形成剤として使用される,メラミンシアヌレート(※昇華性の物質で,脱脂時の成形体破壊を防止できる)を複合化して成形を行う。ビトリファイ砥石の製造技術は日本が世界に誇る技術であり,1mを超える大きさの砥石が実際に生産されている。京都市産業技術研究所の研究協力者は,砥石製造会社との深いつながりもあることから,将来の大型成形まで見据えた実験条件を構築可能である。B)無反射加工の加工性評価本提案で開発する低損失アルミナ及び軽量化アルミナに対して前年度の開発技術であるモスアイ加工の適用性を検討する。
皮膚再生メカニズム、胎生期皮膚マクロファージの解析

皮膚再生メカニズム、胎生期皮膚マクロファージの解析。ヒトやマウスを含め哺乳類の皮膚は胎生中期以前には損傷を受けても再生するが、それ以降は再生せずに瘢痕修復されるようになる。われわれはこれまで、マウスでは胎生13.5日までは皮膚が完全に再生することを発見し研究を行ってきた。一方で、マウス胎生13.5日の創傷部でもマクロファージは多く集積していることが判っている。本研究では、マウス胎仔の皮膚再生におけるマクロファージの役割を検討するため、妊娠中期のマクロファージを回収し研究を行った。まず胎生18.5日目のマウス背部皮膚からのマクロファージの採取を以前と同様の方法を用いて行った。フローサイトメトリーを用いてCD45・MAC1・F4/80抗体を用いてマクロファージの同定することが可能であることの再現性を取った。同様に胎生13.5日のマウスで行った。胎生13.5日のマクロファージは性質の違ったFetalマクロファージとして、フローサイトメトリーを用いて単離した。胎生13.5日のマウスからの皮膚の回収は困難を要し工夫が必要であった。さらに極微量の回収のみであり個体数の増加を余儀なくされた。同定したマクロファージをセルソーティングしRNA抽出を行った。マイクロアレイを用いた網羅的解析により胎生13.5日のFetalマクロファージの性質の評価を行っている。評価には検体数が少なかったため再度のデータの集積が必要と考えている。また網羅的解析では創傷治癒に関連する遺伝子群の抽出が必要であり、サイトカイン・細胞増殖などと言った多角的な視点で評価をする必要があるため時間を要するが今後も勧めていく。同時に研究計画でも予定していた、回収したマクロファージを成獣マウス皮下に局注後創部を作成し組織学的変化の観点から観察を行う実験を試みる。既存の方法を用いて行っていることもあるが、おおむね順調である。Fetalマクロファージとして胎生13.5日のマクロファージの単離をフローサイトメトリーを用いて行った際に胎生13.5日のマウスからの皮膚の回収は困難を要し工夫が必要であった。このため、回収方法の確立のための時間を要してしまったが、その後の検査方法は前述の通り既存の方法を用いることができたため順調である。フローサイトメトリーを用いてCD45・MAC1・F4/80抗体を用いてマクロファージの同定することが可能で、Fetalマクロファージとして胎生13.5日のマクロファージの単離をフローサイトメトリーを用いて行った。マイクロアレイを用いた、網羅的解析により胎生13.5日のFetalマクロファージの性質の評価には検体数が少なかったため再度のデータの集積が必要と考えている。本来の創傷治癒過程では2448時間後にマクロファージの集積が認められるが、創傷初期にFetalマクロファージの集積が起こると再生メカニズムの変化が観察され、Scarless Wound healingにおけるマクロファージの有用性が評価されると考えている。

既存の方法を用いて行っていることもあるが、おおむね順調である。Fetalマクロファージとして胎生13.5日のマクロファージの単離をフローサイトメトリーを用いて行った際に胎生13.5日のマウスからの皮膚の回収は困難を要し工夫が必要であった。さらに極微量の回収のみであり個体数の増加を余儀なくされた。このため、回収方法の確立のための時間を要してしまったが、その後の検査方法は前述の通り既存の方法を用いることができたため順調である。フローサイトメトリーを用いてCD45・MAC1・F4/80抗体を用いてマクロファージの同定することが可能で、Fetalマクロファージとして胎生13.5日のマクロファージの単離をフローサイトメトリーを用いて行った。同定したマクロファージをセルソーティングしRNA抽出を行った。マイクロアレイを用いた、網羅的解析により胎生13.5日のFetalマクロファージの性質の評価には検体数が少なかったため再度のデータの集積が必要と考えている。また網羅的解析では創傷治癒に関連する遺伝子群の抽出が必要であり、サイトカイン・細胞増殖などと言った多角的な視点で評価をする必要があるため時間を要するが今後も勧めていく。同時に研究計画でも予定していた、回収したマクロファージを成獣マウス皮下に局注後創部を作成し組織学的変化の観点から観察を行う実験を試みる。本来の創傷治癒過程では2448時間後にマクロファージの集積が認められるが、創傷初期にFetalマクロファージの集積が起こると再生メカニズムの変化が観察され、Scarless Wound healingにおけるマクロファージの有用性が評価されると考えている。本年度の研究では成獣マウスの購入に至らなった。成獣を用いた実験では3匹×3千円を複数回予定しているがその費用は次年度に使用したいと考えている。また既存の試薬を使用することが可能であったことも支出を抑えることができた要因と考えている。