hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
意思決定主体の異質性を考慮したマーケティング・モデルの開発と応用

顧客の異質性を捉えるアプローチにはさまざまな方法があるが、本研究では、顧客の異質性を考慮したマーケティング・モデルの開発および応用研究を念頭に、主としてベイズ統計理論を応用することによって、顧客の異質性を新たな視点で捉えなおすことを試みた。そうした背景には、最近のベイズ統計理論における計算手法の発展、顧客データ環境の整備、コンピュータ利用による顧客管理手法の発展、さらにはネットや携帯、宅配といったインフラの普及・整備なども重要な要因としてあげられる。消費者の価格への反応を把握するために、価格に関する閾値や参照価格とその周りでの非対称な反応形を導入し、これらの消費者間異質性を階層ベイズの枠組みでモデル化した。実際のデータによる実証分析では、参照効果や反応の非対称性が閾値の導入により明確に把握できることが確認できた。また、広告効果の場合についても同様に、広告ストックに関する閾値を導入したモデルを構築し、広告の残存効果についての分析を行った。そして、これらの結果を利用することで、消費者ごとに異なったマーケティング施策を実施することの有効性を示した。その他、流通過程の分析やセグメンテーション、新製品の普及分析などについても同様に、いくつかの研究成果が得られている。また、Web上での消費者行動分析やCRMなどの新しい問題にも取り組んだ。特に、RFMデータを利用した顧客生涯価値分析では、購買発生・顧客生存時間・購買金額の3つの要素を取り込んだ形にPareto/NBDモデルを拡張し、階層ベイズの枠組みで顧客の異質性を扱った。なお、ベイズ統計のマーケティングへの応用については図書という形にまとめ、研究者や実務家への普及をはかるとともに、わが国で開催された2つの国際シンポジウムではオーガナイザーなどとして主体的に取り組み、海外の研究者や実務家との相互交流をはかった。本研究は主として、新製品の普及モデル分析、消費者非対称市場反応の測定、広告効果の測定とメディアミックス・モデル分析、消費者行動とセグメンテーション、ベイズ統計の最近の発展と応用可能性の追及、という5つの研究プロジェクトにもとづいて研究を進めてきた。その研究成果の一部については、国内および海外でのマーケティング関連学会や、いくつかの国際シンポジウムなどで研究発表を行い、研究成果についての情報発信につとめるとともに、海外の研究者や実務家との相互交流も積極的に行ってきた。また、今後の研究資料としてのマーケティング・データの収集などにもつとめてきた。具体的な研究成果としては、新製品の普及に関する競争モデルや参入に関する動学的多項プロビットモデルの構築、ベイズ手法を用いた顧客の来店モデルの構築や空間特性を考慮した商圏の分類方法についての研究、広告効果におけるシチュエーションの影響について注目した実証分析など、多岐にわたる成果が得られた。そして、2004年12月に行われた統計数理研究所での国際シンポジウムInternational Conference on "Recent Development of Statistical Modeling in Marketing -Latent Variable and Latent Structure Approach-"においては、オーガナイザー、座長、研究報告、などの形でメンバー全員が参加しただけでなく、海外共同研究者であるTerry Elrodもシンポジウムに参加し、討議をおこなった。

具体的には、新製品の普及モデル分析、消費者非対称市場反応の測定、広告効果の測定とメディアミックス・モデル分析、消費者行動とセグメンテーション、これらに関するこれまでの研究のさらなる展開にとどまらず、消費者のウェブページ閲覧行動分析といった新しい課題にも取り組み、多岐にわたる研究成果が得られた。特に、ウェブページ閲覧行動については、クリックストリーム・データとサーチ・データを利用して、消費者のページ閲覧行動と購買行動の分析を行うとともに、その結果とセグメンテーション技術を応用することで、サイト訪問者の購買行動を予測することも試みた。また、ベイズ統計のマーケティングへの応用について図書という形にまとめることにより、研究者や実務家への普及をはかった。本研究では、主としてベイズ統計を基礎に据え、意思決定主体の異質性を考慮したマーケティング・モデルの開発と応用をテーマに、市場反応や消費者行動などに関するモデルの開発や拡張を行ってきた。また、新しい分野への応用可能性として、CRMにおける顧客生涯価値の推定問題や、流通過程における消費者と企業の相互作用と取引慣行を考慮した需要・供給モデルの開発にも取り組んだ。顧客生涯価値の推定では、購買頻度・離脱過程・購入金額の3つの要素を取り込んだ形にPareto/NBDモデルを拡張し、実際のRFMデータに適用して、これら3要素間の関係について検討した。流通過程の分析モデルでは、ベルトラン競争を行うメーカー、シュタッケルベルグ競争の小売業者、多項選択モデルに従う消費者、これらの相互作用によって市場価格が決定されるというモデルを構築し、企業の意思決定方法や取引制度との関係を分析した。これらの研究をはじめ、研究成果のいくつかについては海外でのマーケティング関連学会での研究発表を行い、情報発信にもつとめてきた。そして、2006年12月に筑波大学で行われた国際シンポジウムTsukuba-Tohoku Joint International Workshop on "New Directions of Research in Marketing"においては、オーガナイザー、座長、研究報告、などの形でメンバー全員が参加して討議をおこない、海外の研究者や実務家との相互交流をはかることができた。
気管支喘息における好中球および好酸球の役割について

好酸球を特徴とする気道の慢性炎症が気管支喘息の病態において重要であることが示唆されている。そこで我々はアスカリス自然感作緬羊喘息モデルを用いて、喘息反応と気道炎症細胞との関係につて検討した。アスカリス自然感作緬羊に抗原吸入暴露すると、吸入直後(即時型、IAR)および6時間以降(遅発型、LAR)の2相性気道収縮反応がみられた。この8時間後にはメサコリンに対する気道反応は亢進し、気管支肺胞洗浄液(BALF)中の好中球および好酸球の増加がみられた。このモデルを用い、以下の項目について検討した。1.好中球エラスターゼの気管支喘息にける役割について。特異的好中球エラスターゼ阻害剤、ONO-5046,を抗原暴露前より静脈内持続投与すると、IARおよびLARともに有意に抑制し、その効果はLARで著明であった。さらに、8時間後の気道反応性の亢進(AHR)および好中球の気道への集積およびBALF中のleukotrieneB_4の増加をも抑制した。またONO-5046と構造の異なる別の好中球エラスターゼ,FR134043,の効果についても検討したが同様にIARおよびLARを抑制した。以上より、好中球エラスターゼは好中球およびアラキドン酸カスケードを介して喘息反応、AHRに重要に関与していると考えられた。LTB_4receptor antagonist,ONO-4057,を抗原暴露前に経口投与すると、LARを有意に抑制し、8時間後のAHRおよび好酸球の気道への集積も有意に抑制した。以上より、抗原暴露により産生遊離されるLTB_4は好酸球の気道への集積に関与し、この好酸球がLARおよびAHRの重要なeffector cellの一つであると考えられた。Ascaris自然感作緬羊に抗原を吸入暴露すると、即時型(IAR)および遅発型(LAR)の二相性の気道収縮反応がみられ、このLAR時にはメサコリンに対する気道反応性の亢進(AHR)、好中球および好酸球の気道への集積および気管支肺胞洗浄液(BALF)中のThromboxane B_2(TXB_2),Leukotriene B_4(LTB_4)の上昇を認めた。これらの喘息反応に対する特異的好中球エラスターゼ阻害剤(ONO-5046)の効果を検討したが、ONO-5046を抗原暴露前より投与すると、有意にLARおよび好中球の気道への集積、BALF中のLTB_4の上昇を抑制した。またAHRは抑制される傾向にあった。以上より、好中球エラスターゼは好中球の気道への集積を介して気管支喘息の病態に重要に関与していると考えられた。同モデルを用いて、LTB4のantagonistを投与すると中等度にLARは抑制され、LTB4とLARとの関連が示唆された。また、T.canis感染ラット喘息モデルを用いて、PAF antagonistの効果についても検討したが、同様にLARを抑制することからLARにPAFも関連すると思われた。Ascaris自然感作緬羊喘息モデルを用いて、Ascaris抗原吸入暴露にて2相性、すなわち叩時型(IAR)および遅発型(LAR)の気道収縮反応を示す緬羊を用いLeukotricne B_4 receptor antagonist、ONO-4057、の気道収縮反応、抗原暴露8時間後のメサコリンに対する気道反応性および気管支肺胞洗浄中の炎症細胞に対する効果について検討した。

結果:抗原吸入暴露によりIARおよびLARの2相性の気道を収縮を生じ、8時間後にはメサコリンに対する気道反応性には亢進し、好中球および好酸球の気道への集積を認めた。これに対し、Drugを抗原ん暴露1時間前に経口投与するとLARを有意に抑制し、8時間後の気道反応性の亢進および好酸球の気道への集積を軽減した。以上のことから、Leukotrien B_4は、炎症細胞特に好酸球の気道への集積に重要に関与し、LARおよび気道反応性亢進を生じさせている一因となっていると考えられた。又、同モデルを用いて、好中球エラスターゼ阻害剤でONO-5046とは構造および特異性の異なる薬剤FR134043の効果についても検討したが、ONO-5046と同様にIARおよびLARを有意に抑制したことからエラスターゼも気道炎症を抑制し、又一方アラキドン酸カスケードにも関与し、喘息の病態に関与しているものと考えられた。
動的パタ-ンの神経回路網による認識と学習の機構

本研究では、当初「動的パタ-ンを学習する・認識する」とはどういうことかを明確にすることに重点を置いたが、その過程で、環境自身の動的構造をも考慮する必要性を認識し、次のような数学的に簡明な定式化を設定した:神経系をオ-トマトン(別名、入力を持つ力学系)として、環境は離散力学系として、環境からの影響は環境の状態空間から神経系の入力信号空間への写像とする。この定式化の下では、入力信号列の動的パタ-ンを「学習する」とは、入力信号列を予測するのに必要な範囲で環境の発展法則を知ることとしてとらえられる。これを可能にするのは環境と神経系とが成す力学系のアトラクタである、ということがポイントである。また、入力信号列の動的パタ-ンを「認識する」とは、それ以降の入力信号を予測出来るようになることとしてとらえられる。従って、認識過程はアトラクタへ入るまでの過渡的な状態として力学的に把握出来るこの定式化に基づいて簡単なシミュレ-ションを行ったところ、環境の状態が神経系の状態を決めるとは限らない(自律性の存在)・環境が特定の状態にある時だけ神経系は次の入力を予測出来る場合がある・環境の発展法則については正確に知っていても環境の状態を特定出来ない事もある、等々が観察された。環境は神経系からの働きかけで変化する。神経系が学習しなければならない事は、神経系の働きかけに対して環境はどのように応対するかということにある。今後は上述の定式化を一般化して環境も神経系と同様にオ-トマトンとして定式化し、オ-トマンとしての環境の構造について持つ神経系の「知識」をどの様にとらえたらよいかをまず考察したい。また、「評価系」・出力信号列の生成(行動計画)をどのように理解したら良いか、等の基本的かつ困難な問題を考察して行きたい。
匂いセンサと生物の嗅覚系を模倣した匂いセンシングシステムの開発

本研究では、有機材料フタロシアニンを感応膜とした安定性・信頼性に優れた匂いセンサの開発を行った。そして、これらの匂いセンサが特に窒素酸化物(NOx)に対して高感度に(ppbオーダーから)応答することを見出し、爆発物検知装置への応用の可能性を示した。また、様々な匂いに対する高い識別能力を有する匂いセンシングシステムを実現することを目指し、ナメクジ嗅覚系の生理実験を行い、その結果に基づいて嗅覚系ニューラルネットワークのハードウェアモデルを構築した。本研究では、人工的な有機材料であるフタロシアニンやトリエタノールアミンを感応膜とした安定性・信頼性に優れた匂いセンサの開発を行う。平成22年度は爆発物検知装置への応用を目指し、爆薬から発生する成分に関するデータを分析して、それに適する匂いセンサの感応膜材料の選択、センサ素子構成の検討を行った。その結果、検出対象を爆薬から発生する窒素酸化物(NOx)とし、感応膜材料としてフタロシアニン、センサ素子構成として櫛形電極あるいはSAW(Surface Acoustic Wave)デバイスを用いることとした。そして、これらの匂いセンサがNOxに対してppbオーダーから応答することを確認した。これにより爆発物検知装置への応用の可能性が確認された。また本研究では、生物の嗅覚機構に学び、様々な匂いに対する高い識別能力を実現することも試みる。平成22年度はナメクジ嗅覚系の生理実験を行い、ナメクジが匂い認識を行う際、嗅覚系において神経細胞の活動の同調性が変化し、それぞれの匂いに応じた特有の時空間活動パターンが形成されることが分かった。そして、その結果に基づいて、ナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークのハードウェアモデルを構築することを試みた。ハードウェアモデルとしては、我々がこれまで提案してきたパルス形ハードウェアモデルを用いた。これは回路構成が極めて簡単な構成(MOSFET:4個、コンデンサ2個)であるためIC化も容易なモデルである。このようなナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークモデルに匂いセンサからの出力を入力できるような構成を考案した。これまでに、爆発物検知装置への応用を目指し、爆薬から発生する成分に関するデータを分析して、それに適する匂いセンサの感応膜材料の選択、センサ素子構成の検討を行った。平成23年度は、爆発物検知装置の実用化を視野に入れ、さらなる高感度化(pptオーダー)を試みた。そして、本匂いセンサの爆発物検知装置への応用の可能性が確認され、その実用化のための匂いセンシングシステムのプロトタイプを作製した。これまでに、ナメクジ嗅覚系の生理実験を行い、ナメクジが匂い認識を行う際、嗅覚系において神経細胞の活動の同調性が変化し、それぞれの匂いに応じた特有の時空間活動パターンが形成されることが分かった。そして、その結果に基づいて、ナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークのハードウェアモデルを構築した。また、このようなナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークモデルに匂いセンサからの出力を入力できるような構成を考案した。さらに平成23年度は、ナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークモデルを匂いセンシングシステムのプロトタイプに搭載するため、そのIC化を可能とする回路構成を検討した。そして、これらの匂いセンサがNOxに対してppbオーダーから応答することを確認し、本匂いセンサの爆発物検知装置への応用の可能性が確認された。平成24年度は他の匂い物質に対する応答特性を評価した。その結果、アミン系匂い物質、二酸化硫黄に対してもNOxと同様にppbオーダーから応答することを見出した。また、爆発物検知装置への応用も含め汎用的な匂いセンサ装置の実現のため、ハンディータイプ(10cm×10cm×5cm)の匂いセンサ装置のプロトタイプを試作した。本研究では、生物の嗅覚機構に学び、様々な匂いに対する高い識別能力を匂いセンシングシステムを実現することも試みる。これまでに、ナメクジ嗅覚系の生理実験を行い、その結果に基づいてナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークのハードウェアモデルを構築した。

平成24年度は、匂いセンサからの信号をこのようなナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークモデルに入力できるような構成を考案し、その出力時系列パターン及びそれから再構成したアトラクタから様々な匂いを識別できる可能性をシミュレーションにより確認した。また、このナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークモデルを上記の匂いセンサ装置のプロトタイプに搭載するため、そのIC化を可能とする回路構成を検討した。検出対象を爆薬から発生する窒素酸化物(NOx)とし、感応膜材料としてフタロシアニン、センサ素子構成として櫛形電極あるいはSAW(Surface Acoustic Wave)デバイスを用いることにより、本匂いセンサの爆発物検知装置への応用の可能性が確認され、その実用化のための匂いセンシングシステムのプロトタイプを作製するに至り、順調に研究は進展している。ナメクジ嗅覚系の生理実験を行い、ナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークのハードウェアモデルを構築したが、これに匂いセンサからの出力を入力し、それぞれの匂いによってどのような応答パターンを示すかを調べるまでに至っていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。爆発物検知装置以外にも汎用的に応用可能な匂いセンシングシステムの実現には、ナメクジ嗅覚系ニューラルネットワークのハードウェアモデルに匂いセンサからの出力を入力し、それぞれの匂いによってどのような応答パターンを示すかを調べることが必要である。それに適したハードウェアモデルの構築、IC化を可能とする回路構成の考案することが課題である。
ヒル類における肉食化に伴う消化器の形態進化

クガビル属(Orobdella)については,日本国内における採集された標本の形態観察,ならびに核とミトコンドリア遺伝子の複数マーカーを使用した分子系統解析によって,本州中部域に生息するクガビル類が未記載種であることが確定し,これを新種として記載した.記載した種は体サイズが4 cm以下であり,分子系統解析の結果,体サイズの大小はクガビル属内で並行的に進化してきたことを明らかにした.この小型クガビルは大型のクガビルと同所的に生息していることから,性成熟サイズの大小が,同属他種の同所的分布を成立させている可能性を指摘した.くわえて,生殖器官の発達度合いと,消化器系の一器官である胃通管の発達度合いに関連が見られた.性成熟している個体では胃通管も十分に発達した球根状の形質状態を示すが,未成熟個体の標本では,胃通管も未発達で単純な管状の形質状態を示していた.このことから胃通管は,生殖器官としての機能を有している可能性が高いことが明らかになった.イシビル形亜目のナガレビル科には胃の末端に側盲嚢(後胃側盲嚢)を有している種と有していない種が存在する.ベトナムで採集したナガレビル類は,形態こそ後胃側盲嚢を有する東アジアに分布する分類群の形態形質に類似していたが,後胃側盲嚢を有していなかった.分子系統解析の結果,ベトナムの種はアフリカに分布する,後胃側盲嚢を有していない分類群と姉妹群となることが明らかになった.このことより,ナガレビル科における後胃側盲嚢の有無は,系統関係を反映したものである可能性が強まった.さらにこの研究では,ナガレビル科においてアジア・アフリカ系統の存在を初めて分子系統解析の結果から明らかにし,くわえてベトナムの標本が未記載種であったことから新種記載を含む論文にまとめて,現在国際学術雑誌に投稿中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。陸産肉食性ヒル類の分類群であるクガビル属Orobdellaの既知種を対象とした分類学的再検討を実施した.再検討では, 82地点より採集された230個体の標本の観察に基づいて既知種の判別形質の更新,再記載を行った.加えて,ミトコンドリア遺伝子の複数マーカーも用いて,既知種の系統関係を推定した.分類形質の観察と系統関係,遺伝距離の結果から,本属の既知種中には隠蔽種が存在することを明らかにした.また,得られた結果から,クガビル類における消化器官,特に胃通管と咽頭の形態進化についても考察を行った.琉球列島と台湾に分布する種の系統において咽頭の伸長と胃通管の退化傾向が認められた,このことは胃通管の機能を特定する上で重要な視座を与えるものと考えられた.更に機能が不明であるクガビル属の胃通管について,その機能を特定するべく,標本の準備,飼育系の確立に取り組んだ。試料観察において胃通管内に精包が充填された個体が1標本のみ認められた.クガビル類の雌性生殖器は非常に単純な構造をしており,精包を受け取る構造が存在していない.そのため,胃通管は精包を受け取り貯蔵する機能を有している可能性が浮上した.このことは,精包を作り出す器官である雄性生殖器の前立腺腔が発達している種では,胃通管も発達しており,逆に前立腺腔角が未発達の種では胃通管が単純な管状,または痕跡器官となっていることからも支持される仮説である.また,クガビル属以外の肉食性ヒル類の消化器官の組織学的構造ならびに進化を明らかにするために,シマイシビルErpobdella japonicaらびにキバビルOdontobedella blanchardiの標本収集を行い,消化管の微細構造を観察するための十分量の標本収集を完了した.クガビル属(Orobdella)については,日本国内における採集された標本の形態観察,ならびに核とミトコンドリア遺伝子の複数マーカーを使用した分子系統解析によって,本州中部域に生息するクガビル類が未記載種であることが確定し,これを新種として記載した.記載した種は体サイズが4 cm以下であり,分子系統解析の結果,体サイズの大小はクガビル属内で並行的に進化してきたことを明らかにした.この小型クガビルは大型のクガビルと同所的に生息していることから,性成熟サイズの大小が,同属他種の同所的分布を成立させている可能性を指摘した.くわえて,生殖器官の発達度合いと,消化器系の一器官である胃通管の発達度合いに関連が見られた.性成熟している個体では胃通管も十分に発達した球根状の形質状態を示すが,未成熟個体の標本では,胃通管も未発達で単純な管状の形質状態を示していた.このことから胃通管は,生殖器官としての機能を有している可能性が高いことが明らかになった.イシビル形亜目のナガレビル科には胃の末端に側盲嚢(後胃側盲嚢)を有している種と有していない種が存在する.ベトナムで採集したナガレビル類は,形態こそ後胃側盲嚢を有する東アジアに分布する分類群の形態形質に類似していたが,後胃側盲嚢を有していなかった.分子系統解析の結果,ベトナムの種はアフリカに分布する,後胃側盲嚢を有していない分類群と姉妹群となることが明らかになった.このことより,ナガレビル科における後胃側盲嚢の有無は,系統関係を反映したものである可能性が強まった.

さらにこの研究では,ナガレビル科においてアジア・アフリカ系統の存在を初めて分子系統解析の結果から明らかにし,くわえてベトナムの標本が未記載種であったことから新種記載を含む論文にまとめて,現在国際学術雑誌に投稿中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。肉食性ヒル類の標本を十分量採集することに成功し,電子顕微鏡用の試料作製も開始できる段階に到達している.またクガビル類の胃通管についてもその形態的多様性を記載・把握することに成功している,系統関係の推定のための分子データも順調に獲得できている.微細構造の観察に遅れが出ているが,次年度中にデータが取得できる段階にあるため, 2と判断した.消化管そしてクガビル属の胃通管の微細構造を把握するため,年度前半に電子顕微鏡による試料観察を実施する,それに加えて,胃通管の機能を明らかにするために,クガビル属2種の飼育を行い,交接の観察を試みる.飼育下観察が順調に実施できない場合は,得られたクガビル属の分子系統と胃通管,その他の形態形質を対象として系統種間比較法を実施し,胃通管の機能について考察を行う
予防活動の持続・発展のための地域看護実践ガイドの作成と普及に関する研究

本研究の目的は、予防活動の持続・発展という点から保健師が自らの実践を点検・評価し、次なる実践に向けて方向づけの得られるガイドを作成し、その普及を図るための知識を得ることである。(1)収集した技術項目の妥当性に対する質的検討、(2)技術項目の実用性に関する量的検討、(3)技術項目の実践ガイドへの転化及び現場への適用、(4)実践ガイドの普及・発信に向けた試行的取組(セミナー開催)によるガイドの総合検証の順で調査を進め、4カテゴリ38技術項目から成るガイドVer.3を完成させた。現場においてガイドの普及を図るためにはモジュール化などによる更なる工夫の必要性が見出された。本研究は、予防活動の持続・発展に有用と考えられる地域看護技術項目を開発・検証し、保健師等の地域看護実践者が自らの実践を評価し方向づけるために有用な、予防活動の持続・発展のための地域看護実践ガイドを作成しようとするものである。本研究期間の目標とは、第1に地域看護実践ガイドの基となる技術項目の開発及び妥当性の検証、第2に技術項目をチェックリストに用いた地域看護実践ガイドの作成、第3に地域看護実践ガイドの現場への適用と検証、第4に普及・発信と実践ガイドの総合検証、である。なお本研究における地域看護技術とは、「働きかける対象、目的(意図)、手段、影響・成果の機序が含まれる一連の行為」と定義した。本年度は上記4段階の目標のうち第1段階に取組んだ。筆者らは先行研究において、事例調査、文献検討、熟練保健師意見調査を段階的に行い、予防活動の持続・発展に有用と考えられる地域看護技術項目(案)を、「実践の理念に関する技術項目」、「活動を持続・発展させる技術項目」、「取組成果に関する認識の技術項目」、「取組推進の拠り所の創出の技術項目」の4カテゴリーから成る65項目に整理していた。本年度は、同技術項目(案)の妥当性及び有用性を高めるために、新任期保健師8名を対象に意見聴取を行い、表現の妥当性及び有用性を質的に検討した。その結果、65項目中25項目に関して、表現修正を行う必要性が見出され、修正を行った。以上より、本年度の成果として、実践現場のあらゆるキャリア発達段階にある保健師にとって、予防活動の持続・発展に向けて自らの実践を評価し方向づけるために有用と考えられる地域看護技術項目の原案が完成できた。本研究の目的は、予防活動の持続・発展に向けて、保健師等の地域看護実践者が、自らの実践を評価し方向づけるために有用な、「予防活動の持続・発展のための地域看護実践ガイド」を開発することである。本研究期間の目標は、第1に地域看護実践ガイドの基となる地域看護技術項目の作成と質的検討、第2に全国の自治体保健師を対象としたデルファイ法による技術項目の量的検討、第3に地域看護実践ガイド案の作成と現場への適用・検証、第4に地域看護実践ガイドの普及・発信と総合検証、である。本年度は上記4段階の目標のうち第2段階に取組んだ。すなわち系統抽出法により選定した22都道府県の796市町村及び232保健所の新任期、中堅期、熟練期の保健師各1名(合計3,084名)を対象に、前年度作成した地域看護技術項目の原案4カテゴリ・11サブカテゴリ・65項目について質問紙を用いてどの程度役立つ内容であるかを問う調査を3回行った。1回目調査の回答者は901名(回答率29.2%)、2回目調査回答者は782名(1回目回答者からの回答率86.8%)であった。1回目及び2回目の調査結果から、「実践の理念の明確化に関する技術項目(14項目)」、「活動を持続・発展させる技術項目(34項目)」、「取組成果に関する認識形成の技術項目(12項目)」、「取組推進の拠り所の創出の技術項目(5項目)」の内容を研究者間で精査し、4カテゴリ・11サブカテゴリ・38項目に技術項目を統合整理した。それらの内容について3回目の調査を行い、現在集計中である。本研究期間の目標は、第1に地域看護実践ガイド(以下、ガイド)の基となる地域看護技術項目の作成と質的検討、第2に全国の自治体保健師を対象としたデルファイ法による上記技術項目の量的検討、第3にガイド(案)の作成と現場への適用・検証、第4にガイドの普及・発信と総合検証、である。本年度は上記4段階の目標のうち第3段階に取り組んだ。まず前年度に精査した技術項目4カテゴリー38項目に基づき、これら項目を現場の保健師が活用できるように解説を加えたガイド(Ver1)を冊子の形で作成した。本冊子の目次構成は1.はじめに、2.ガイドの目的、3.内容1)技術項目の構造(図)、2)技術項目一覧、3)技術項目の各内容及び解説、4.ガイドを活用したら記録に残そう(様式1、様式2)、5.今後に向けて、6.ガイド作成過程における学術集会等での公表等、とした。

次いでこのガイドを研究協力の得られた保健師8名(新任期2名、中堅期4名、熟練期2名)に約3か月間、業務に活用してもらい、活用方法及び効果の点に関して、業務上の「目的・目標」、「判断や行動」、「評価の視点」の各変化の観点から、ガイド使用開始後1か月、3か月の各時点において意見聴取を行い、検証のためのデータとした。その結果、とくに中堅期の保健師が新任期、熟練期の保健師に比べて、頻回に本ガイドの技術項目を活用しており、それにより業務に対するビジョン、体制づくり、関係者との共同、後輩育成等への判断と行動に対して変化がもたらされたことが示唆された。本研究の目標4段階のうち、本年度は計画どおり、第3段階を達成でき、おおむね順調に進行していると自己評価できる。地域看護実践ガイドの基となる技術項目4カテゴリー38項目をガイド(Ver1)として作成し、さらに8名の保健師に約3か月間使用してもらったことにより、その活用成果、活用方法を検証するための詳細データが得られた。それらデータに基づき、翌年度の研究計画(第4段階)であるガイドの普及・発信に向けて、ガイドの精錬を行うことが可能である。本研究の目的は、予防活動の持続・発展に向けて、保健師等の地域看護実践者が、自らの実践を評価し方向づけるために有用な、「予防活動の持続・発展のための地域看護実践ガイド」を開発することである。本研究期間の目標は、第1に地域看護実践ガイド(以下、ガイド)の基となる地域看護技術項目の作成と質的検討、第2に全国の自治体保健師を対象としたデルファイ法による上記技術項目の量的検討、第3にガイド(案)の作成と現場への適用・検証、第4にガイドの普及・発信と総合検証、である。本年度は上記4段階の目標のうち、昨年度の第3段階の取組において作成したガイドVer.1について、研究協力の得られた保健師8名(新任期2名、中堅期4名、熟練期2名)に約3か月間、業務に活用してもらった評価データを基に、ガイドの活用方法と課題を検討した。その結果、所属部署や担当業務によって活用状況に差がみられたが、特徴としては以下があった。新任期は、担当事業を見直したり、評価したりする際に活用し、実施していることについて自信を得ていた。中堅期は、新任期、熟練期の保健師に比べて頻回に本ガイドの技術項目を活用していた。それにより業務に対するビジョン、体制づくり、関係者との共同や連携、後輩育成への判断と行動に対して変化がもたらされていた。熟練期は、ガイドにより新たなヒントや何かしらの気づきを得ることはなかったが、管理的な業務の中で、新任期保健師との面接や職員からの相談を受けた際に活用していた。以上の結果を踏まえ、ガイドVer.2の作成に向けて、ガイドVer.1の実用性を高めるためのツール化について検討した。また第4段階において計画する「地域看護実践ガイドを活用した、予防活動の持続・発展のための実践セミナー」の企画・実施・評価のための原案作成と参加者募集方法の検討を行った。平成28年度はガイドVer.2を作成し、その後にその普及を図るためセミナー開催によるガイド利用者募集とモニタリング調査を計画していたが、ガイドの実用性を高めるためのツール化の作業に時間を要し、セミナー開催時期として予定していた8-9月にガイド利用者の募集ができず、その後の充分なモニタリング期間を設定できなくなった。
グルタチオンを副産物とする海洋深層水を用いた藻油生産システムの構築

本研究の目的は、「プラス経済収支の藻油生産システムの構築」である。微細藻類Dunaliellaを農業的に培養し、海洋深層水に豊富に含まれる窒素やリンなどを肥料分として利用することで、生産コストの低減化をはかった。同時に、油脂以外の副産物として、高付加価値品であるグルタチオンに注目し、コストの低減化と同時に収益増大の可能性について検討を行った。また、海洋深層水と微細藻類を農業的に培養する場所として、ペルーの沙漠海岸付近を第一候補に選定し、現地調査を行った。1.<微細藻類D. salinaの培養に関する基礎実験>高塩分濃度、高温環境下でも増殖できる微細藻類であるD. salinaを焼津にある静岡県水産技術研究所深層水科の協力を得て、水産技術研究所内で海洋深層水を利用した形での培養を試みた。二酸化炭素の供給の有無による増殖率の比較を行い、水素イオン濃度の低下による増殖率の阻害を確認した。鳥取大学乾燥地環境シミュレーターなどを用いての疑似的な土漠環境における実験の予備的調査を進めている。また、総脂質、グリセリン、グルタチオン、βカロテンについて実験室で培養したD. salinaから各成分を抽出分析し、それぞれ含有量を求めた。特にグルタチオンについて、液体クロマトグラフ質量分析法(LC/MS)、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた方法とルシフェリンを用いた蛍光法の3種類の方法で含有量を分析し、蛍光法の感度が良いことが示された。本実験で試みた蛍光法によれば、D. salinaの乾燥重量(試算値:0.377 ng cells-1)を考慮すると、1.16 mg/g dryと試算されているが、培養条件及び分析方法など慎重な検討が必要である。2.<様々な技術を持つ異業種の企業の参加したコンソーシアム形成>トヨタ自動車、パナソニックなどの大手企業から中小企業まで様々な技術を持つ企業の参加するコンソーシアム「カテマス会」(勝てるバイオマスエネルギー会)の運営による勉強会を進め、D. salinaを砂漠で大量培養するための基礎的な研究面、及び経済面、CO2削減などの環境面での議論が推し進められる体制を整え、産業化のための試算もなされつつある。3.<オマーン国の地質に関する調査>大量培養池をオマーン国の土獏に実際につくるために必要な地質情報について、オマーン国の地質に詳しい新潟大学の宮下先生を訪問し今後の協力を要請した。トヨタ自動車、パナソニックなどの大手企業から中小企業まで様々な技術を持つ企業の参加するコンソーシアム「カテマス会」(勝てるバイオマスエネルギー会)の運営による勉強会を進め、D. salinaを砂漠で大量培養するための基礎的な研究面、及び経済面、CO2削減などの環境面での議論が推し進められる体制を整え、産業化のための試算もなされつつある。ここではD. salinaの大量培養による油脂の産生、グリセリン、グルタチオンの回収のほか、深層水の冷熱エネルギーの利用、淡水産生と植物工場、D. salinaの搾りかす(残渣)を用いた発酵技術などについて議論された。●Dunaliella基礎研究<培養>これまでに、Dunaliellaは一般的な微細藻類とは異なり、炭酸ガスや大気の攪拌、あるいはバブリングは行わず、静置による培養がより効率的であることを突き止めた。その後、静置による培養を行う際に、上清を一日1回の頻度で回収することにより、さらに培養効率があがる可能性についての知見を得つつある。<濃縮>アルミ電極を用いた電気分解法によって、Dunaliella藻体の凝集を試みた。培養液200mlでは、2A×1.9V, 3分間通電→3分間静置でほぼ完全に分離された。電気分解直後は、水素ガスを伴い、上層に藻体が浮くが、時間の経過にともない、ガスが抜け、藻体は下層に沈殿する。スケールアップし、50Lの培養液についても、電気分解法による菌体濃縮を試みた。(5V×5Aで5分間通電→5分間静置)×6回で、ようやくほぼ分離することができた。電気分解法では、培養の状況による電気伝導度がまちまちであるため、いまのところ適当な通電量について、明らかな知見は得られておらず汎用性が低い。●国内他機関との協力関東職業能力大学校:「水槽水温管理システムの開発」、静岡県水産技術研究所:「連続培養実験」、パナソニック株式会社:「Dunaliella salina大量培養・炭化水素抽出・培地成分分析技術の検討」に関して、共同研究を行った。●沙漠の適地訪問ペルーを第一候補地に選定し、2017年3月15日3月22日の日程で、ペルー国を訪問した。訪問先は、日本大使館、ペルーJICAを訪問、カジェタノ・エレディア大学(UPCH)生産性革新洋食技術移転センター(CIDIS)訪問、国立海洋水研究所(IMARPE)。プロジェクト説明の後に議論のすり合わせ、討論を行った。いずれの施設においても、バイオマス・ショア構想には、強い関心が示された。当初、表層海水と海洋深層水の温度差に着眼し、中近東のオマーン国をバイオマス・ショアプロジェクト実施の第一候補と考え、準備を進めていた。ところが、マックス・プランク研究所によって、中東および北アフリカ地域では、今世紀半ばまでに気温の上昇幅は倍のペースに加速し、同地域の日中の気温は50度を超えるエリアが続出、夜間でも気温は30度以下にならないとのシミュレーションが出てきた(2016/5)。

このような環境は、Dunaliellaの培養に深刻な影響が及ぶと考えられ、急遽、候補地の選定を見直す必要性が生じたため。本研究の目的は、「プラス経済収支の藻油生産システムの構築」である。微細藻類Dunaliellaを農業的に培養し、海洋深層水に豊富に含まれる窒素やリンなどを肥料分として利用することで、生産コストの低減化をはかった。同時に、油脂以外の副産物として、高付加価値品であるグルタチオンに注目し、コストの低減化と同時に収益増大の可能性について検討を行った。また、海洋深層水と微細藻類を農業的に培養する場所として、ペルーの沙漠海岸付近を第一候補に選定し、現地調査を行った。Dunaliella salinaの培養における最適塩分濃度については、13%の塩分濃度において増殖量が最大になることが明らかとなった。また、肥料濃度に関しては、N: 860μM, P: 200μMで増殖量が最大になった。比増殖速度は、より薄い濃度で最大となるので、効率的な回収方法さえ開発できれば、追肥せず、濃縮海洋深層水のみの利用で十分であることも推察された。生産物を粗燃料油に限定し、360ha規模での0次ベースの試算を行ったところ、100200円/Lという結果が得られ、我が国で同様の試みの結果として散見する1000円/L程度の試算値を大きく下回った。グルタチオンの生産量は、およそ1mg / g (Dunaliella乾燥重量)であること、対数増殖期に細胞当たり最大となることも明らかとなった。この間、ペルーには3度渡航し、在ペルー日本大使館、ペルー海洋研究所を訪問し、日系ペルー商工会議所、カジェタノ・エレディア大学で講演を行い、このプロジェクトを紹介し賛同を得ることができた。ペルー北部海岸沿いのピウラ市、中部海岸沿いのパラカス市の気候調査を行い、気温、湿度、照度などのデータを得た。2度の訪問の後、ラテンアメリカ藻類学会より招待講演の依頼があり、3度目のペルー訪問をすることとなった。D. salinaの大量培養に適した地理的条件を有するのはオマーン国を第一候補としている。大量培養池をオマーン国の土獏に実際につくるために必要な地質情報について、オマーン国の地質に詳しい新潟大学の宮下研究室の協力を得て、現地の地質を生かしコストをかけずに大きな培養池を構築する方法が提案されている。【遅れが生じている理由】当初の計画では、初年度に鳥取大学乾燥地研究センターの乾燥地環境シミュレーターなどを用いて疑似的な土漠環境にてD. salina培養の実証実験を行う計画であった。しかし、27年度10月に当寄付講座の期限が満了となり、講座継続のために予想以上の時間と労力を費やさざるを得ない状況となりました。
空腹シグナルと行動および視交叉上核サーカディアンリズム制限給餌同調との関連性

CS系マウス体内時計の制限給餌(RF)同調のリセットメカニズムを明らかにするため、行動リズムのRF同調と空腹関連ペプチドであるグレリンとの関連性について検討した。行動リズムがRFに同調しているときの血中グレリン濃度のリズムは、給餌時刻にピークとなるパターンを示した。しかし、恒常暗条件下でグレリン周期的投与への行動リズムの同調は見られなかった。このことからグレリンはCS系RF同調のcueではなく、給餌予知活動と関連することが示唆された。近交系マウスのCS系では、他系統マウスとは異なり、摂食を毎日定時に制限する制限摂食条件(RF)により、体内時計中枢である視交叉上核(SCN)がリセットされ、リズムがRFに同調する。本研究では、なぜCS系でのみリズムがRFに同調できるのかを明らかにする目的から、空腹関連ホルモンであるグレリンに注目し、CS系マウスの行動リズムとグレリンとの関連性を検討した。1. RFにおける給餌前グレリン・レベルの比較ベースラインとして12時間交代の明暗サイクル下の自由摂食条件で行動リズムを計測したのち、恒常暗条件に移行しRF条件を行った。行動リズムがRFに同調することを確かめたのち、給餌時刻前に眼窩静脈叢より採血を行い、血中グレリン濃度をELISA法により測定した。グレリン濃度は、同時刻に採血した自由摂食群のマウスと比較した。その結果、RF群のマウスでは、自由摂食群のマウスよりもグレリン濃度が高くなる傾向があった。このことから、CS系マウスのリズムのRF同調には、摂食前のグレリン分泌が関連する可能性が考えられた。2.グレリン投与による行動リズム同調の検討ベースラインとして12時間交代の明暗サイクル下の自由摂食条件で行動リズムを計測したのち、恒常暗条件に移行し、グレリンを毎日一定時刻に腹腔投与することによる行動リズムの変化を観察した。統制群として、グレリン投与と同時刻に生理的食塩水を投与した。その結果、グレリン投与時刻に行動リズムが同調するマウスと、そうではないマウスとに分かれ、結果が分かれた。結果が分かれた原因は特定できていないが、これらのことからグレリンの定時投与によりCS系マウスの行動リズムが影響を受ける可能性があることが示された。近交系マウスのCS系では、他系統マウスとは異なり、摂食を毎日定時に制限する制限摂食条件(RF)により、体内時計中枢である視交叉上核(SCN)がリセットされリズムがRFに同調する。H23年度では以下の結果を得た。1.制限給餌(RF)における血中グレリンリズムの変化CS系マウスで、ベースラインとして12時間交代の明暗サイクル(LD)下の自由摂食条件で行動リズムを測定したのち、恒暗条件(DD)下で、毎日CT13時(LD下での暗期開始1時間後に相当する時刻)に自由摂食時の80%に制限した量の餌を与える周期的カロリー制限給餌を行った。行動リズムのRF同調を確かめたのち、4時間ごと6時点で眼下静脈叢から採血し、血中グレリン濃度をELISA法により検出した。その結果、グレリン濃度が給餌時刻直前にピークとなるリズムが得られた。一方、自由摂食下で採血したコントロール群ではCT9時(LD下での暗期開始3時間前に相当する時刻)にピークとなった。このことから、CSマウスの行動リズムのRF同調には、グレリンが同調因子として関与する可能性が示唆された。2.グレリン投与によるリズムRF同調促進の検討前年度に行ったDD下でグレリン定時投与による行動リズムへの影響を見る実験で、行動リズムがグレリン投与時刻に同調する傾向を示す個体があった。この結果をさらに確かめるため、個体数を増やし、またグレリン投与量を増やして実験を行った。しかし、DDでのグレリン定時投与により、行動リズムには変化が見られず、さらに投与量を増やして行っても影響はなかった。このことからグレリンの直接投与によるCSマウスの行動リズムへの影響はないと考えられた。近交系マウスのCSマウスは、他系統とは異なり、摂食を毎日一定時刻に制限する制限摂食条件(RF)により、体内時計がリセットされサーカディアンリズムがRFに同調する。本研究では、空腹関連ホルモンであるグレリンに注目し、CSマウスの行動リズムとグレリンとの関連性を、C57BL/6J系と比較検討した。H24年度ではRF下の血中グレリン濃度の変化をさらに個体数を増やして検討した。CSおよびC57BL/6JマウスのRF条件における血中グレリンリズム2時間交代の明暗サイクル(LD)

下で、自由摂食(ad lib)条件での行動リズムを計測したのち、恒常暗条件(DD)に移行し、給餌量を制限して定時(18:00)に与える周期的カロリー制限摂食を行った。その結果、CSでは行動リズムがRFに同調し、C57BL/6Jでは同調しなかった。CSでは、行動リズムが同調しているときに、6:00から4時間ごとに眼下静脈叢から採血し、血中グレリン濃度をELISA法により検出した。その結果、給餌直前(18:00)に最大となるリズムが得られた。一方、C57BL/6Jでは、行動リズムが同調しないため、DDのRFでCSと同じ時刻に採決し血中グレリン濃度を測定した。その結果、給餌直前に高くなったが、リズムパターンは見られなかった。ad libでの行動リズムがLDに同調していることを確かめたのち、6:00から4時間ごとに採血し、血中グレリン濃度を測定した。その結果、C57BL/6Jマウスではグレリン濃度に明確なリズムは得られなかった。以上の結果から、グレリンは、CSマウスの体内時計のRF同調に固有な因子ではない可能性が考えられる。グレリンは、CSおよびC57BL/6Jともに、RFによる給餌予知活動と関連があることが考えられた。マウス眼下静脈叢からの採血が技術的に難しく(採血量が多くとれないなどの問題のため)、ELISA法によるグレリン検出に必要なだけの血液サンプル量の決定、希釈率の決定など基礎分析方法の確立に時間がかかった。また、同一個体から6回採血する必要があるため、採血によるマウスへのストレス軽減を考慮して採血スケジュールが長期間にわたった。さらに、制限給餌により死亡する個体が多く、データの収集に時間がかかった。これらの理由から、研究遂行がやや遅れていると自己評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。制限給餌下での血中グレリン濃度の変化および行動リズムへのグレリン投与による影響についてのin vivoでの実験に時間がかかり、当初予定していた視交叉上核切片を用いたin vitroでのグレリンによる時計遺伝子リズム変化の実験は実施できない見通しとなった。今後は、本研究で確立してきた採血法、ELISA法を用いて、個体数をさらに増やして制限給餌条件下と自由摂食下での血中グレリン濃度のサーカディアンリズム変化の検討に集中し、CS系マウスの行動リズムの制限給餌同調とグレリンとの関係を明らかにする。
生体リズムを考慮した抗リウマチ薬ヤヌスキナーゼ阻害剤の至適投与設計の構築

炎症性サイトカインは、関節リウマチ(RA)において病状の進行に、重要な役割を有している。また、サイトカインは、正常時には明瞭な日周リズムはなく、RA発症によって日周リズムが発現することが知られている。ヤヌスキナーゼ(JAK)は、炎症性サイトカインの発現に重要な役割を持っているとされており、RA発症によるサイトカインの周期性にはJAKが関与しているのではないかと考えられる。そこで、本研究では、RA発症時のJAKの周期性変動及びその制御機構を評価する。また、これらの周期性変動を考慮したJAK阻害剤の時間薬理学的有用性を、RAモデル動物を用いて検討する。
日本語のテンス・アスペクト体系の変遷に関する研究

本研究の目的は、日本語のテンス・アスペクト体系の変遷を明らかにし、その変遷の有り様の言語学的な位置づけを明確にすることである。1:本年度は、まず、現代日本語のテイルについて考察を行い、テイルが新たにニ格句を出現させている場合の条件を明らかにした。本考察により、「動詞の格体制を変更させているテイル」の特徴が記述的・体系的に捉えられるようになった。この研究成果の一部を、「無いはずのニ格句が有る不思議-格体制とテイル-」(『國文學解釈と教材の研究』51-4(學燈社)で紹介した。2:次に、上記の研究成果を参考にしつつ、日本語のテンス・アスペクト体系の変遷を、他言語との対照や、モダリティ形式との関係を念頭に置きつつ考察した。その結果、申請書に「予想される結果と意義」として記した通り、主要なアスペクト形式が存在型である言語(目本語や韓国語)の体系の変遷に類型が見られることが明らかになり、大変興味深いことに、現代韓国語と中世末期日本語のテンス・アスペクト体系に共通点のあることが明らかになった。この研究成果の一部を、安平鎬氏(韓国誠信女子大学校助教授)と共著で、日本語学会(旧称:国語学会)学会誌『日本語の研究』第1巻3号(『国語学』通巻222号)に発表し、また、報告者(福嶋)の単著で、「「狂言のことば」と現代韓国語の意外な類似点」『武蔵野文学』53(武蔵野書院)、及び「アスペクト研究に残る謎は何か-中世末期日本語の謎解き-」(『國文學解釈と教材の研究』51-4(學燈社)で紹介した。3:中世末期日本語のテンス・アスペクト体系をモダリティ形式との関係で考えた場合、記述に有効な仮説を立てることができ、その仮説を「文法の面白さを文法教育に-クイズで読み進める中世の文法-」『日本語学』4月臨時増刊号(明治書院)に発表した。本研究の成果により、日本語のテンス・アスペクト体系の変遷を類型論的考察するという観点からの研究の可能性が提示され、またモダリティ形式との関係も明示することが可能になった。本年度は、まず、現代日本語を中心に資料(文字データと音声データ)を揃え、現代日本語のテイルについて、ニ格句との共起率などを調べた。本調査により、「動詞の格体制にニ格句が入っていない場合でも、テイルという形にすると新たにニ格句が出現する」という現象が数量的に確認され、かつ当該現象がシステム的に記述できる可能性が示唆された。この研究成果の一部を、「動詞の格体制とテイルについて-小説のデータを用いたニ格句の分析-」(矢澤真人・橋本修編集『現代日本語の文法:現象と理論のインタラクション(仮称)』ひつじ書房・近刊)にまとめた(福嶋の原稿は2004年9月に入稿済みである)。次に、上記の研究成果を参考にしつつ、日本語のテンス・アスペクト体系の変遷の有り様を考察した。その結果、申請書に「予想される結果と意義」として記した通り、主要なアスペクト形式が存在型である言語(日本語や韓国語)の体系の変遷に類型が見られることが明らかになった。この研究成果の一部を、安平鎬氏(韓国誠信女子大学校助教授)と共著で、日本語学会学会誌『日本語の研究』(旧称『国語学』)に投稿した。その結果、『日本語の研究』第1巻3号(『国語学』通巻222号)に掲載されることが決定した。この研究成果により、日本語のテンス・アスペクト体系の変遷を類型論的考察するという観点からの研究の可能性が提示された。

3:中世末期日本語のテンス・アスペクト体系をモダリティ形式との関係で考えた場合、記述に有効な仮説を立てることができ、その仮説を「文法の面白さを文法教育に-クイズで読み進める中世の文法-」『日本語学』4月臨時増刊号(明治書院)に発表した。本研究の成果により、日本語のテンス・アスペクト体系の変遷を類型論的考察するという観点からの研究の可能性が提示され、またモダリティ形式との関係も明示することが可能になった。
転写開始点の解析

機能ゲノム学において転写開始点および転写量を網羅的に分析することは重要なテーマである。近年、転写開始点の解析に5'SAGE(Serial Analysis of Gene Expression)法はきわめて重要な役割を果たしてきている。5'SAGEを使ってmRNA(メッセンジャーRNA)の転写開始点から下流に数十DNA塩基を切断(以下5'末端配列と呼ぶ)する。5'SAGE法を少し改良し、次世代型シークエンサーの一つであるIllumina/Solexaに適用できる新しい方法も橋本博士らによって開発された。新方法では転写開始点を含んだ遺伝子全体の発現量を網羅的に、しかも幅広いダイナミックレンジで測定できるようになった。今まで曖昧にされてきた低頻度の発現遺伝子の変化も正確に測定可能になった。技術革命により、いままでと違った現象を詳細に観測できるようになってきた。我々はこの手法をもちいて、キイロショウジョウバエ(Drosophila melanogaster)の7つのサンプル(胚、幼虫、未成熟/成熟・雄/雌、培養細胞S2)から5'末端配列を収集し、2,500万タグのゲノム上での位置を決めた(3塩基までのミスマッチを許容)。転写開始点は唯一つではなくある程度の幅をもって分布し、異なるサンプル間で分布は類似している場合もあれば、異なっている場合もある。転写開始点の分布を定式化して発現クラスタリングを解析する。転写開始点の分布を定式化する方法として、Aggregated Index(AI:集約指標)を提案する。本指標は"0"から"1"までの値を持つ。"1"に近いほど、5'末端配列(発現量)が一点の転写開始点に集中していて、"0"に近いほど、転写開始点が異なる発現量を持って、互いに離れていることになる。この集約指標を利用して初期胚から成熟されるまでとオス・メス間に転写開始点の分布が変化する遺伝子と変化しない遺伝子群をクラスタリングする。発現パターンに従って、クラスタリングをさせる方法は遺伝子発現の制御や機能ゲノム研究に役立つでしょう。近年、転写開始点の解析に東京大学医学研究科の橋本博士らによって開発された5'SAGE(Serial Analysis of Gene Expression)法はきわめて重要な役割を果たしてきている。このデータは以下のような分析結果から、ショウジョウバエの分野において貴重な資源になると思われる。(1)転写開始点は唯一つではなくある程度の幅をもって分布し、異なるサンプル間で分布は類似している場合もあれば、異なっている場合もある。転写開始点の分布を定式化して解析する。(2)一方、サンプル間で分布が著しく異なり、選択的プロモータを示唆する例も多い。(3)基礎転写因子(TATA,INR,DPE,MTE等)が結合するプロモータと転写開始点の分布との関係やこれらの転写因子が結合しないプロモータを明確にする。(4)同一タグの観測回数をmRNA発現量とみなせば、上記のサンプルデータから性や年齢ごとに発現量が著しく変化する遺伝子群を同定することができた。

転写開始点の分布を定式化する方法として、Aggregated Index(AI:集約指標)を提案する。本指標は"0"から"1"までの値を持つ。"1"に近いほど、5'末端配列(発現量)が一点の転写開始点に集中していて、"0"に近いほど、転写開始点が異なる発現量を持って、互いに離れていることになる。この集約指標を利用して初期胚から成熟されるまでとオス・メス間に転写開始点の分布が変化する遺伝子と変化しない遺伝子群をクラスタリングする。発現パターンに従って、クラスタリングをさせる方法は遺伝子発現の制御や機能ゲノム研究に役立つでしょう。