hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規安定ラジカルを用いた電導性磁性体へのアプローチ

高い電気伝導性を示す分子性磁性体が注目されている。今回電導性の骨格を有するTEA_2[Ni^<II>(tdas)_2]ならびにTEA_2[Fe^<II>(tdas)_2](TEA=Tetraethylammonium)の錯体を合成し、X線構造解析により結晶構造を明らかにした。両錯体とも同型であり、格子定数は斜方晶系a=13.92,=15.09,c=13.70Å、空間群はPbcaであった。結晶内において金属錯体部分は2量化などせずに孤立した状態で存在している。この錯体の中心金属はともに2価で、非磁性物質である。そのため、酸化により3価の常磁性物質へと導くことを試みた。酸化反応は現在までのところNi錯体でのみ成功している。このTEA[Ni^<III>(tdns)_2]錯体に有機安定ラジカルであるm-(orp-)(N-Methylpyridiniumα-nitronylnitroxide)perchlorate(MPYNN・CIO_4)を作用させた結果、安定ラジカルを対イオンとする錯体が得られた。しかしながらその過程でNi原子の価数は3価から2価へと還元されていた。どの化合物が還元剤として作用したかは現在のところ不明であるが、酸化還元電位の関係からはラジカルが還元剤として作用したとは考えにくい。得られた錯体の格子定数は単斜晶系a=7.34,b=28.51,c=9.16Å,β=91.81゚であった。電気伝導性については、絶縁体であった。今後ラジカルを支持電解質とする電気分解により金属錯体部分を混合原子価状態に導くべく検討を加えていく。伝導電子と局在電子が強い相関を有する系を新規に輩出すべく、対イオンとして安定有機ラジカルを有する電導性物質の開拓を目指して研究を行った。一般に分子性導電体は、電気分解により調製されている。従って、有機ラジカルを電導性物質の対イオンとするためには、このラジカルは以下のような条件を満足しなければならない。(1)ラジカル分子が電荷をもっており、安定な塩として単離できること(2)酸化(還元)電位が、電気分解を受ける物質よりも充分に高く、電気分解の過程で分解しにくい化合物であること。以上の2つの条件を満たす分子として、カチオンあるいはアニオンとなりうる骨格として、カルボキシル基、フェーノール性水酸基、ピリジン環、アミノ基など、更にラジカル部位としてはニトロニルニトロキシド、イミノニトロキシド、ジチアジアゾイルラジカルを検討した。今年度はまず電気化学的な特性を検討すべく、p-カルボキシルフェニルニトロニルニトロキシド(p-NNBA)、ならびにp-カルボキシルフェニルイミノニトロキシド(p-INBA)を合成し、サイクリックボルタメトリーで両ラジカルの酸化電位について検討した。溶媒をしてジクロロメタン、参照電極はAg/AgClを用いたところp-NNBAは半波電位が1.00Vに可逆な酸化還元波が観測された。p-INBAについては0.0V1.2Vの間で酸化波は観測されなかった。これら2つの化合物を電気分解の支持電解質として用いるために、(n-Bu_4)N^+OH^-と作用させ、ラジカルを四級アンモニウム塩とした。良好な電導性物質を与えやすいBEDT-TTFと両ラジカルを支持電解質として電気分解を試みた結果、CVの結果から予想された通り、1.00Vに第一酸化電位を有するp-NNBAでは電気分解の進行とともにラジカルが分解していってしまった。それに対し、電気化学的に安定であったp-INBAでは、支持電解質の分解は起こらず黒色の板状結晶が得られた。この結晶の電気伝導度を測定したところ、室温で0.3Scm^<-1>と良好な値を与えた。この化合物の電気伝導度と磁化率の温度依存性を現在検討中である。

しかしながらその過程でNi原子の価数は3価から2価へと還元されていた。どの化合物が還元剤として作用したかは現在のところ不明であるが、酸化還元電位の関係からはラジカルが還元剤として作用したとは考えにくい。得られた錯体の格子定数は単斜晶系a=7.34,b=28.51,c=9.16Å,β=91.81゚であった。電気伝導性については、絶縁体であった。今後ラジカルを支持電解質とする電気分解により金属錯体部分を混合原子価状態に導くべく検討を加えていく。
聴覚障害児の情報保障としての音声認識字幕システムを活用した口語表現学習支援

初等・中等教育段階にある聴覚障害児は、情報保障の必要性を感じているものの、周囲との対人関係への考慮が情報保障の質(情報量やタイムラグ)以上に重要な要素となっていた。心理的抵抗の少ないモバイル型遠隔情報保障システムの導入によって学習意欲が高まり、教科の成績向上につながった事例もみられた。授業の要点がもれなく伝わるだけでなく,クラス内の何気ないやりとりも含めた会話にもアクセスできる情報保障を通して授業参加が促進されたことは、日本語力そのものを高める効果もあったのではないかと考えられる初等・中等教育段階にある聴覚障害児は、情報保障の必要性を感じているものの、周囲との対人関係への考慮が情報保障の質(情報量やタイムラグ)以上に重要な要素となっていた。授業の要点がもれなく伝わるだけでなく,クラス内の何気ないやりとりも含めた会話にもアクセスできる情報保障を通して授業参加が促進されたことは、日本語力そのものを高める効果もあったのではないかと考えられる本研究は,聴覚障害児が在籍する通常学級において,1、「音声認識字幕システム」の試験運用を行い,彼らの音声認識字幕の読みの特性に焦点をあてた分析をもとに呈示方法の改良を検討する,2、字幕ログを利用した口語表現学習教材を作成し,聴覚障害児が「音声認識字幕システム」による情報保障を通して,話しことばの表現を学びながら豊かな柔軟性のある日本語運用力を身につけさせることを目的としている。21年度は,iPhoneを利用したモバイル型遠隔情報保障(文字入力はパソコン要約筆記による)の運用を行い,その利用経験者を中心としてインテグレーション環境にある聴覚障害児の情報保障について実態調査を行った。中野他(2008)により,成人聴覚障害者において字幕呈示は1行あたりの文字数は少ない方が好まれることが明らかになっているが,画面が比較的小さいiPhoneにおいても読みづらいという報告はなかった。むしろ,「ノートを取りながら話が聞ける」「視線の延長線上に話者の顔があるようiPhoneを持つことで先生や友達の顔を見ながら話が聞ける」「活動を伴う授業や屋外の授業でも情報保障が受けられる」と好評であった。聴覚障害児の日本語の力に関しては非常に個人差が大きいが,高い日本語力を有する聴覚障害児では出来うる限り詳細な情報をリアルタイムに求める一方で,日本語に苦手意識がある聴覚障害児では,詳細な情報を必要としない場面において,概要を理解できる程度に要約してよいとする意見もあった。ただし,これらのニーズはそれぞれの聴覚障害児の実際の日本語力と比例して異なるのではなく,日本語に対する苦手意識の強さが影響しているようにも見受けられた。そのため,字幕ログを利用して日本語の力を磨いていけるような学習教材の開発は非常に重要であると思われる。本研究は,聴覚障害児が在籍する通常学級において,1)音声認識字幕システムの試験運用を行い,彼らの音声認識字幕の読みの特性に焦点をあてた分析をもとに呈示方法の改良を検討する,2)字幕ログを利用した口語表現学習教材を作成し,聴覚障害児が音声認識字幕システムによる情報保障を通して,話しことばの表現を学びながら豊かな柔軟性のある日本語運用力を身につけることを目的としている。22年度は,21年度に続き,iPhoneを利用したモバイル型遠隔情報保障(文字入力はパソコンの連係入力による)の運用を行い,ユーザーである聴覚障害児童・生徒の変化を見ることで,情報保障の効果を分析した。ケース事例の中には,1年を通してみると明らかに社会科の成績が向上し,学習意欲が高まった児童もいた。要約をしないことで,授業の内容を漏れなく伝わることにより,学習理解度が向上し,また日本語力そのものも高める効果があったのではないかと考えられる。成人の聴覚障害者に対する情報保障とは異なり,子どもの場合は,学習効果・日本語習得をも視野に含めた字幕呈示や,字幕ログを利用した日本語学習支援教材を作成していくことが重要であると考えられる。本研究では,通常学級で学ぶ聴覚障害児を対象とし,自然な口語表現の会話に触れながら柔軟性のある日本語運用力を定着させることを目的として,音声認識字幕システムを初めとした情報保障手段に関する研究を行った。平成23年度は,iPhoneを利用したモバイル型遠隔情報保障システム(字幕入力はパソコン連係入力による)について,手書き要約筆記やパソコン要約筆記など従来型情報保障手段との比較調査を行った。調査対象は,小中学生13名を含む1082歳とし,モバイル型遠隔情報保障システム,パソコン要約筆記,手書き要約筆記の3つの情報保障手段について,(1)SD法による評定,(2)各情報保障手段の場面別使用希望度,(3)障害認識に関するアンケート調査を行った。その結果,小中学生は成人ほど情報保障の質(情報量やタイムラグ)に対するニーズのプライオリティは高くないことが明らかになった。しかしながら,自由記述からは,聴覚活用のみでは十分に情報が得られているとは言えず,文字による情報保障支援が必要であると感じていることがうかがわれた。「手書き要約筆記やパソコン要約筆記だと書いてくれる先生や通訳者の前で発言したくない(はずかしい)のでiPhoneがよい」と回答した対象児のように,初等・中等教育段階にある聴覚障害児にとっては,周囲との対人関係への考慮が情報保障の質以上に重要であることが明らかになった。結論として,聴覚障害児に対しては,小型で目立たず,かつ屋外の活動でも使用でき,大人の介在の必要がない支援方法から始めることで導入がスムーズになり,文字による情報保障の経験を重ねることで,学習効果を高め,かつ日本語習得にも結びついてゆくと考えられる。
場の理論におけるWilsonくりこみ群と対称性の実現

Wilsonくりこみ群は、運動量切断による正則化を用いて量子揺らぎの逐次積文を行うため、ゲージ対称性などの実現に難点があった。本研究では、このような「正則化と共存しない対称性の実現」をめざした。運動量正則化の下でのゲージ対称性など連続理論に限らず、格子理論でのカイラル対称性なども含めて、H13年度からH18年度までの6年間、対称性の新たな定式化を系統的に研究した。方法論としては、局所的か大局的かを問わず対称性とのその存在様式をもっとも一般的に捉えられる理論形式である「反場形式」を採用し、1.反場形式をくりこみ群にあらわれるWilson有効作用に適用する。2.UV領域での場とそれを「粗視化」して得られるIR場を関係づけるブロック変換の導入。という二つの方法を結合して、正則化とナイーブには両立しない対称性の定式化を研究した。その結果、(離散対称性)を除いて、新たな有効対称性が量子論的マスター方程式によって記述されることを明らかにして「切断を除いた極限でUV場に対する量子論的マスター方程式が成り立てば、有限の切断でもIR場に対するQMEが成り立つ」ということを一般的に示した。これによって、有効対称性の存在が概念的に確立できた。しかしながら、与えられた場の理論と切断を除いて定義される対称性から、その系の有効対称性を記述する量子論的マスター方程式の具体形やその解であるWilson有効作用を求めることは、困難な作業であった。われわれは、まず、格子理論におけるカイラル対称性の定式化を反場形式で研究し、この対称性を記述するWard-高橋恒等式であるGinsparg-Wilson関係式が、マスター方程式に他ならないことを明らかにして、フェルミオン自己相互作用系における量子論的マスター方程式の解析解を構成することができた。また、最終年度になったが、ゲージ理論における有効対称性の研究を進めて、QEDに対する量子論的マスター方程式とその形式解を得ることができた。
東アジア諸国における社会的環境管理能力の形成と制度変化の比較分析

本年度は社会的環境管理能力のコンセプトを国際援助政策の評価に応用するための研究を実施した。単一の援助分野における主に政府のキャパシティ・ディベロップメントを指向する従来のプロジェクト・アプローチに対し、複数の援助分野を横断する包括的で長期的なプログラム・アプローチの必要性がうまれてきているが、援助スコープに3つの社会的アクター(政府・民間部門・市民社会)の能力形成と3者関係の構築を設定することがプログラム・アプローチには不可欠な視点であるという視点を示した。国際援助機関ではプログラム・アプローチを実現するための条件の一つに被支援国のオーナーシップの必要性を挙げている。しかしオーナーシップを確立するために必要なキャパシティをどのように向上させることが可能かという点は明確にされていない。社会的アクターのキャパシティ・ディベロップメントからなる社会的能力の向上を国レベルの上位政策目標として設定した上で、それを複数の個別プロジェクト目標に分割した援助を実施することにより、プログラム・アプローチが有効に機能するとの見方を提示した。本研究の事例研究のために世界銀行研究所へ海外渡航を行い、情報・資料収集を実施した。世界銀行の環境プロジェクトのデータを用い、国際援助機関が環境分野において社会的環境能力の形成にどのように貢献しているのかを分析した。その際、被支援国のガバナンスのレベルが対象とする社会的アクターの能力形成にどのような影響を与えるかを分析した。提示してきた3つの社会的アクターのうち、ガバナンスの低い国では市民社会への援助が政府に次いで大きいという結果が見られた。環境分野においてガバナンスの低い国では政府>市民社会>民間セクターといった優先順位を設定して援助強化をすることが有効である可能性を示した。今後は、援助がこれら3つの社会的アクターの関係強化に与える影響に関して研究を進める。社会全体が環境問題に対処する能力は、「政府」、「企業」、「市民」の3つのアクターの能力から構成されるという視点を明らかにした(社会的環境管理能力のアクター・アプローチ)。また、工業化の社会的能力を論じた末廣(2000)の研究を参考に、社会的環境管理能力を構成する3要素を設定した。第1は、どのような環境政策・環境対策をそれぞれのアクターがもっているのかという政策・対策要素である。第2は、政策や対策の実施を規定する人的・組織的資源という要素である。第3は、以上2つの要素を規定する知識・情報・技術という要素である。3アクターのそれぞれが、これら3つの要素を有していると考える(ファクター・アプローチ)。アクター・アプローチとファクター・アプローチとを併用することにより、社会的環境管理能力の具体的な把握が可能となることを示した。次に、新制度学派の議論をふまえ、ガバナンスの概念は、個人や組織、社会の行動を規定する制度のあり方そのものであることを明らかにした。環境ガバナンスを環境にかかわる社会システム(制度の束)としてとらえ、社会的環境管理能力はその制度の束としてのシステムを最大限に稼動させる潜在能力であると考えることが可能である。制度をフォーマルな制度(成文法などの公式化・形式化されたルール)とインフォーマルな制度(社会的規範・習慣などの非公式な、暗黙のルール)としてとらえ、社会的環境管理能力がそれらの制度変化を誘発するという動的なメカニズムを山口県宇部市の公害対策経験を事例に理論的な発展モデルで示した。すなわち、社会的能力の向上によってフォーマルな制度の変化、もしくは社会的規範や習慣といったインフォーマルな制度変化が引き起こされる。この制度変化は、社会的能力の更なる向上を可能とし、こうした社会的能力の形成によりさらなる制度の変化が起き、続いてこれが社会的能力の一層の向上を可能とする。
集団内の幼児による会話の組織化過程の微視的分析:参加役割の取得と付与に注目して

本研究では、従来の言語発達研究では見過ごされてきた幼児の言語運用能力のうち、特に会話をする際の役割配分能力を明らかにすることを目的とした。具体的には、会話に参加する幼児は、相互行為上の役割をどのように取得しているのか、という問題を設定した。幼児が会話場面を相互行為的に組織化する過程を微視的に分析し、家庭における自然場面観察を実施した。平成17年度には4歳男児1名、18年度には4歳男児2名とそれぞれの家族の協力を得て、家庭での観察を実施した。その結果、2つの点が明らかとなった。第一に、一般的に、家庭内の会話において、眼前にいない人同士のあいだで会話が成り立つ。たとえば、異なる部屋にいる人同士が会話することができる。これは、発話の受け手が誰かを特定するリソースとして、視線などのジェスチャーではなく、発話内容が利用されていることを意味する。第二に、眼前に複数の参加者がいて、会話が並行して進められている場合に、視線などのジェスチャーが会話の相手を特定するリソースとして利用される。たとえば、母親に対して2人の子どもが同時に話しかけた場合、顔の向きや視線が、返答の向けられる相手を特定するのに用いられていた。以上の結果は、子どもが言語運用を身につける主要な場である家庭内の会話の特徴を明らかにしたものと言える。このような会話に参加することを通して、どのようにすれば聞き手の注意を引きつけることができるのか、また、どういうときに自分が聞き手として想定されていると理解できるのかといったように、会話の参加役割を判断する基準を幼児が習得するものと思われる。本研究では、3人以上の集団で交わされる会話に幼児がどのように参加するのかという問題を設定した。特に、会話の「話し手」や「聞き手」、「会話に参加していないが話は聞いている者」といった相互行為上の役割の配置(参加構造)に注目し、役割の獲得や付与が実際の会話の中でいかにして達成されているのかという問題を設定した。これらの問題について、幼児が生活する家庭と幼稚園という集団規模の異なる2つの社会的環境における自然会話の比較を通して、主として自然観察法を用いて明らかにすることを目的とした。17年度は、4歳男児を含む1家族からの協力を得て、家庭内での会話、およびその男児の幼稚園での会話を、半年にわたって縦断的に収集した。17年度は主として家庭内会話における4歳男児の言語運用能力にしぼった分析を行なった。その結果、以下の2点について知見が得られた。1「聞き手」を獲得するために採用される戦略:男児の用いていた言語形式の切り替えにともなって、その発話に対して返答する責任を持つ者(「聞き手」)の切り替えが起きていたことが明らかになった。例えば、「ね」などの間投詞や丁寧体の使用にともない、母親が「聞き手」としての役割を引き受けていた。2自分が「聞き手」であることを知るための手掛かり:男児が、大人の発話が自分に向けられたものかどうかを判断する手掛かりとして、発話と同期する視線を手掛かりとして利用していた可能性が示された。例えば、男児が父親に背を向けている場合、父親の発話に男児が振り返ったとき、父親が彼の方を見ていたならば両者のあいだで会話が続いた。逆に、父親が男児の方を見ていなかったとき、会話は続けられなかった。以上は1つの家族の会話データから得られた知見であった。18年度は、17年度に得られたデータの分析をさらにすすめるとともに、新たに別の家族の会話データを収集する予定である。
炎症反応の場の形成におけるCD69とリガンドの役割

CD69分子は早期活性化マーカー分子としてリンパ球の活性化の指標として広く用いられているが、機能の詳細は明らかにされていない。本研究では、アレルギー性喘息および腸炎モデルを用いてCD69分子の役割とその発現様式に関する解析を行った。その結果、炎症部位に浸潤しているほとんどの炎症細胞でCD69の発現が見られ、CD69ノックアウトマウスではアレルギー性喘息や腸炎が起こらないことが明らかとなった。さらにこれらの炎症モデルにおいては、T細胞上のCD69分子が炎症の誘導に重要であることが明らかとなった。CD69分子は早期活性化マーカー分子としてリンパ球の活性化の指標として広く用いられているが,機能の詳細は明らかにされていない。本研究では,CD69分子の役割とその発現様式に関する解析およびCD69リガンド分子のクローニングを行い,今年度に以下の結果を得た。(1)CD69分子の発現様式に関する解析アレルギー性喘息モデルを用いて気道炎症誘導後,経時的に組織切片を作製し,抗CD69抗体を用いて免疫染色した。Th2細胞は,GFPを恒常的に発現しているGFPTgマウスのTh2細胞を用いた。抗原吸入後の肺へのTh2細胞浸潤を調べたところ,好酸球など他の炎症細胞の浸潤に先んじて24時間以内に起こることが明らかとなった。また肺に浸潤したTh2細胞で特異的にCD69の発現がみられた。(2)CD69リガンド分子のクローニングsolubleCD69分子を用いた培養細胞の染色で陽性の細胞よりcDNAライブラリーを作製し,ウイルス発現ベクターに組み込んで培養細胞に感染させsolubleCD69分子で染色する方法で陽性クローンを同定した。(3)腸管炎症部位でのCD69分子の発現細胞の解析マウスでの腸炎モデルとして,デキストラン硫酸を飲水に混ぜて飲ませ,急性腸炎を誘導する系を用いた。CD69ノックアウトマウスでは炎症が起こらないことが明らかになった。正常マウスで腸炎誘導後,腸管の組織切片を作製し,抗CD69抗体を用いて免疫染色を行ったところ,腸管炎症部位に浸潤しているほとんどの炎症細胞でCD69が発現していた。(4)腸炎モデルにおける正常マウスからの細胞移入実験腸管炎症部位に浸潤する細胞群のうち,どのような細胞上に発現するCD69分子が腸炎の発症に重要であるか調べるために,正常マウスからT細胞やB細胞,好中球,マクロファージを精製し,CD69ノックアウトマウスに移入し腸炎を誘導して症状を比較した。その結果,正常マウスのT細胞を移入した場合に腸炎が誘導され,T細胞上のCD69分子が腸炎の発症に重要であることが明らかとなった。CD69分子は早期活性化マーカー分子としてリンパ球の活性化の指標として広く用いられており、炎症反応の誘導や維持において重要な役割を果たしていると考えられるが、機能の詳細は明らかにされていない。本研究では、CD69分子の役割とその発現様式に関する解析およびCD69リガンド分子のクローニングを試み、今年度に以下の結果を得た。1、腸管炎症部位でのCD69分子の発現細胞の解析マウスでの腸炎モデルとして、デキストラン硫酸を飲水に混ぜて飲ませ、急性腸炎を誘導する系を用いた。CD69ノックアウトマウスでは炎症が起こらないことが明らかとなった。腸管炎症部位に浸潤する細胞群のうち、どのような細胞上に発現するCD69分子が腸炎の発症に重要であるか調べるために、正常マウスからT細胞やB細胞、好中球、マクロファージを精製し、CD69ノックアウトマウスに移入し腸炎を誘導して症状を比較した。その結果、正常マウスのT細胞を移入した場合に腸炎が誘導され、T細胞上のCD69分子が腸炎の発症に重要であることが明らかとなった。2、アレルギー性喘息モデルを用いたCD69分子の発現様式に関する解析アレルギー性喘息モデルを用いて気道炎症誘導後、経時的に組織切片を作製し、抗CD69抗体を用いて免疫染色した。Th2細胞は、GFPを恒常的に発現しているGFP TgマウスのTh2細胞を用いた。抗原吸入後の肺へのTh2細胞浸潤を調べたところ、好酸球など他の炎症細胞の浸潤に先んじて24時間以内に起こることが明らかとなった。また肺に浸潤したTh2細胞はfocusを形成し、好酸球浸潤にともなう炎症巣の形成を制御していることが明らかとなった。さらに肺に浸潤したTh2細胞で特異的にCD69の発現がみられた。3、CD69リガンド分子のクローニングsoluble CD69分子を用いた培養細胞の染色で陽性の細胞よりcDNAライブラリーを作製し、ウイルス発現ベクターに組み込んで培養細胞に感染させsoluble CD69分子で染色する方法で陽性クローンを同定した。
アデノ随伴ウイルスベクターを用いたSly病の遺伝子治療法の開発

平成11年度はMPS VIIで欠損するbeta-glucuronidaseを発現する組換えウイルスを作成した。作成のシステムは米国Genzyme社より供与を受けた。本ウイルスはin vitroで約60%のMPS VIIモデルマウスより培養した線維芽細胞に感染した。次のステップとして本ウイルスをMPS VIIのモデルマウスの筋肉内に投与した。投与2週後、4週後にマウスより採血を行い血清中のbeta-glucuronidase活性を測定した。また注射部位の筋肉の活性もあわせて測定した。筋肉での活性は正常以上に上昇しており血清中も正常の20%程度に上昇していた。しかしながら肝臓、脾臓での酵素活性の上昇は軽微であり、また脳での活性の上昇は認められなかった。肝臓、脾臓では病理学的には蓄積物質の量は変化は認められなかったが、高速液体クロマトグラフィーによりムコ多糖を定量したところ統計学的には減少が認められた。しかし正常と比較すると、依然多くの蓄積物質が認められた。これは病理学的な所見と一致する。この原因はやはり筋肉におけるbeta-glucuronidaseの活性をより上昇させる必要があることが示唆された。現在、より高力価のウイルスを作成すべく研究を進めている。平成11年度はβ-glucuronidaseを発現するrAAV-HBGを作製した。rAAV作製のは米国ジエンザイム社よりすでに供与を受けているシステムを利用した。発現ベクターであるpNTC3CMVにβ-glucuronidaseのcDNA組み込んだ後ヘルパープラスミドであるp5rep_CMVcapを293細胞(胎児腎臓由来細胞株)ヘカルシュウム・リン酸沈殿法によりトランスフェクションした。同時にtempreture sensitive mutantアデノウイルス(Ad5ts149)を感染させた。これを39度で培養し48時間後に細胞と培養液を回収した。回収後、硫酸セルロース・アフィニティークロマトグラフィーにてrAAV-HBGを濃縮した(平井幸彦ら、遺伝子治療の基礎技術、羊土社)。濃縮したrAAV-HBGをまずSly病マウスより培養した皮膚線維芽細胞に感染させた。3-4日後に細胞および培養上清中のβ-glucuronidaseの活性を測定したところ活性値の上昇をみた。β-glucuronidaseの活性を組織学的にα-naphtyl-ASBI-β-glucuronideを用いて染色したところ約60%の細胞にウイルスの感染を認めた。平成12年度はこれを用いてin vivoの実験を行う予定である。平成12年度は、β-glucuronidaseを発現するrAVV-HBGを作製した。RAVV作製のは米国ジェンザイム社よりすでに供与を受けているシステムを利用した。発現ベクターであるpNTC3CMVにβ-glucuronidaseのcDNA組み込んだ後ヘルパープラスミドであるp5rep_CMVcapを293細胞(胎児腎臓由来細胞株)へカルシュウム・リン酸沈殿法によりトランスフェクションした。回収後、硫酸セルロース・アフィニティクロマトグラフィーにてrAVV-HBGを濃縮した(平井幸彦ら、遺伝子治療の基礎技術、羊土社)。濃縮したrAVV-HBGをまずSly病マウスより培養した皮膚線維芽細胞に感染させた。次に精製したAAV-HBGをSly病のマウスの尾静脈より投与した。投与後、1週、2週、4週でマウスより各種臓器を摘出した。摘出した臓器におけるウイルス遺伝子の存在、酵素活性、病理学的検討を行った。肝臓、脾臓、心臓、などの各種臓器においてウイルス遺伝子の存在が確認されるとともに酵素活性の上昇が認められた。病理学的検討でも、ムコ多糖の蓄積の改善が認められた。この効果は24週まで続いた。

Sly病の一つの大きな罹患臓器である脳における活性の上昇は認められなかった。また病理学的にもムコ多糖の蓄積も改善されていなかった。今後の大きな課題であると思われた。
微細高精密電子情報用光学レンズ金型製造に関する研究

光学素子プラスチック及びそれを成形するための金型は高精度化が進んでいる。サブメートルから数十マイクロメートルの構造をもつ微細パターン金型を製造することによって、非球面レンズそしてフレネルレンズなど高性能光学レンズの生産が可能となってきている。一方、微細パターン光学製品製造時に金型の劣化・汚染による製品の外観、寸法、表面の荒れなどが発生し、高性能微細レンズの生産ができないのが現状である。この対策として、汚染金型の早期交換、金型の洗浄、離型剤の塗布などを行っているが、金型汚染を防ぐことは難しいと考えられている。本研究では、微細パターン高性能レンズ成形時における金型汚染の原因を解明し、微細パターン高性能レンズ製造の研究を行った。微細パターン高性能レンズ成型時の金型汚染の原因を解明するためには、まず金型汚染状態と汚染物質の分析、同定を行う必要があり、汚染の度合および汚染物質を明確にすることが第一の課題であった。そして、金型の極性をコントロールするトリアジンジチオール誘導体すなわち離型に適応した化合物を合成し、それにより金型を表面処理する条件を検討し、微細パターン高性能レンズ成形製造時の金型離型性の改善、金型汚染防止を行った。フッ素含有トリアジンチオールで有機めっき処理した金属表面の水とヨウ化メチレンに対する静的接触角は有機めっき処理時間の増加とともに増大し、水および油に対して撥水撥油性を示した。このフッ素含有トリアジンチオール皮膜は表面自由エネルギーとXPSの結果より、末端の-CF3の一部が表面に配向することを明らかにした。フッ素含有トリアジンチオールで有機めっき処理した金型と樹脂との剥離強度は低下し、易離型性であることが明らかにした。フッ素含有トリアジンチオールで有機めっき処理微細パターン金型の開発により高性能微細パターン光学プラスチック成形品の製造工程の方向性を確立することができた。各種汎用プラスチック材料と金型材料、及び、形状の異なる金型において、成形工程における金型表面の汚染状態と成形品外観におよぼす成形条件の影響を実体顕微鏡、SEM観察そしてFT-IRによって分析を行い、金型汚染の要因と離型性に影響をおよぼす因子について解析した。プラスチック射出成形には、プラスチック材料として、ポリアセタール(POM)、ナイロン66(PA)を使用し、成形ショット数ごと脱着式平板金型の表面を顕微鏡またはSEMによって観察した。プラスチック射出成形は、油圧式射出成形機を使用し、成形時間、冷却時間など所定の条件で成形した。平板金型表面の汚染物質及びプラスチックのFT-IR分析を行った。成形ショット数を増加させると金型汚染のデポジットは、最終充填部およびウエルド部に付着しやすいということが確認された。この汚染物質は、樹脂の熱分解したガス、あるいは、低分子量の樹脂であると考えられる。射出成形において室内の温度を12°Cと20°Cで成形時を行った時の金型の汚染状態を観察した結果、試験室内の温度が12°Cで成形を行った方がゲートと反対部分の汚染が増加した。これは、室温が低い場合、成形中の型開閉時に金型表面温度の低下が著しく、そのため、射出時に発生したガスの冷却固化が促進され、室温が高い環境での成形より、ガスが金型外へ放出しにくくなったため汚染が増大したと考えられる。POM成形とPA成形後に付着した金型表面の汚染物とその原料のFT-IRを測定した結果、POM成形では汚染物が原料樹脂であるPOMと同じ化学構造であり、PA成形では熱分解した物質であることがわかった。本研究では、ナノメートルオーダーの微細パターン高性能レンズ成形時における金型汚染の原因を解明し、ナノメートルオーダー微細パターン高性能レンズ製造に関する研究を行った。

すなわち、金型表面の極性をコントロールするトリアジンジチオール誘導体(離型に適応した化合物)を合成し、それにより金型を表面処理することによって、微細パターン高性能レンズ成形製造時の金型離型性の改善と金型汚染防止を目的とする。離型性を備えた表面処理剤としてパーフルオロ化合物とトリアジン化合物を用いて表面制御機能性フッ素系トリアジンチオール誘導体を設計および合成した。離型性を有するフッ素系トリアジンチオール誘導体を用いて電解重合処理によって金属表面をトリアジンチオール有機被膜で被覆する条件を検討した。条件の因子として、溶媒の影響、電流密度、電位の影響そして処理時間の影響について行った。金型に使用される同様の金属材料のテストピースを作成し、電解重合処理によって、テストピース金型表面を離型性および汚染防止被膜の形成を行った。テストピース金型表面の化学的性質と物理的性質の評価は、FT-IRによる表面構造、表面自由エネルギー測定、XPS測定による被膜の構造解析を行った。フッ素系トリアジンチオール誘導体処理した金属表面の接触角は処理時間の増加とともに増大し、107°から119°の範囲となった。処理時間とともに金属表面に均一にフッ素系トリアジンチオール誘導体の皮膜が形成されたことが明らかとなった。XPS測定より、フッ素含有トリアジンチオールによって処理テストピース金型は、最表面でFlsは最大であり、金属界面に近づくほど、Flsが減少した。また、表面制御機能性トリアジンチオール被膜を形成した金型の離型性評価は離型処理金型を成形機に装着し、金型がプラスチックと接触し、汚染する状態と離型性の状態を観察した。本研究の処理方法が汚染防止に効果あることが明らかなった。本研究では、パーフルオロ基含有トリアジンチオール(RfTD)を有機めっき法により、金属表面上にナノオーダーの撥水被膜を形成することによって表面自由エネルギー制御とその被膜の化学的特性を検討した。そして、有機めっき処理微細パターン金型とプラスチックとの剥離性、射出成型後の金属表面を分析することによってのプラスチック成形におけるRfTD有機めっき被膜の離型特性を検討した。RfTD被膜は有機めっき処理時間の増加とともにRfTD被膜が金属表面に形成され、XPSスペクトルからニッケル表面にRfTDが形成されたことを明らかにした。RfTD被膜は有機めっき処理だけでは、被膜のTHFに対する不溶化率は50%前後であったが、熱処理によってRfTD被膜の三次元化が進行することを明らかにした。RfTDで有機めっき処理金属表面の水とヨウ化メチレンに対する静的接触角は有機めっき処理時間の増加とともに増大し、ヨウ化メチレンに対して107°、水に対しては125°となり撥水性を示した。RfTD有機めっき処理金属板にワイヤーを固定し、エポキシ接着剤を用いて両者を接着し、接着物の垂直剥離強度を測定した結果、未処理金属での剥離強度は50gfであり、接着剤が金属表面に付着していた。市販の離型剤を塗布した場合、剥離強度は30gfとなり未処理より剥離強度は低下したが、接着剤の一部が付着していた。
東南アジアにおける沿岸域生態系の特性と修復-ラグーン地域に焦点をおいて-

東南アジア最大の潟湖(lagoon)として知られるタイ国南部ソンクラ湖および沿岸・周辺地域の水界生態系について、生態系構成者であるプランクトン、ベントス(底生生物)、魚類等の分布様相および生産量測定、および水質・底質諸項目の調査を実施し、結果の総合的判断と収集資料から同湖沼の生態学的特性および流入懸濁物による生態系の破壊の実態と修復の方向について解析し検討を加えた。同湖沼水系は4湖とそれらを連結する多数の水路から成り、総面積1,040km^2を有し、その全てを調査するには多大の困難を伴うので、本調査研究では最南部に位置する南湖(Thale Sap)を対象とした。調査の目標は1)雨期・干期の差異、2)諸項目の湖内水平・垂直分布、3)外海開口部から最奥部に至る塩分濃度勾配に支配される水質および生物の変化、等を明らかにする点にあり、これらは水質、ベントス調査結果で特に顕著な結果が得られた。同湖の生態系は湖岸周辺地域の地形改変、港湾建設、農地化、水産養殖、都市化および工業地帯化などによって破壊を繰り返して来た経移があり、とくに沿岸のマングローブ林の生育が大きな影響を受けている。タイ国で最も顕著なマングローブ林伐採、その跡地でのエビ養殖地建設はソンクラ湖岸地帯で著しく、外海側の湖岸線に沿った海岸砂州一帯は大規模な養殖地が連なり、マングローブ林および水田地帯が失われている。本研究の一部であるラグーン地域の社会経済状況調査においては、それらの経済効果の実態についてまとめ、他国の実態と比較して評価した。これらの調査結果に基づいて生態系の修復の可能性と範囲についても検討を加えたが、同湖のような潟湖は常時、淡水と海水が侵入、混合して半鹹水の汽水域を形成するのが常で、同時にそのパターンと範囲は著しく変動することも一般的事実である。そのような大きな環境変化によって水生生物の生態系も影響を受け、生物相や生産は変動を繰り返すと同時に湖内の各領域化が明らかで全体的に多様化しているのも事実である。云わば生態系の破壊と修復は常に繰り返されており、その意味では大きな環境変化に対応し得る耐性種が優占し、それらを中心に生態系が構成されていると云うこともできる。したがって水界生態系の全体を目的として修復することは不可能に近いと思われるが、少なくとも上記の人為的インパクトの影響を顕著にこうむるマングローブ林については、積極的修復の手段をを講じる必要性があろう。水生生物分布と生産および水質環境の調査結果で得られた幾つかの特徴として、1)干期における淡水域、汽水域、海水域の区分は明瞭で、それは雨期に著しく乱される。2)微細な無機質粒子の河川からの流入が著しく、南湖全域で常時おおよそ数10mg/lの濁度分布が見られる。3)クロロフィルa量として測定した植物プランクトン現存量はかなり少ないが、総光合成速度によれば、日本の富栄養湖沼等で得られる通常値の中で最大値に近い、高い生産力を有していた、4)底泥堆積物の有機物量は、日本の富栄養化した内湾域の値に比較して少ない部類に属する、5)底生生物調査は1mmメッシュ上に残存する所謂マクロベントスを対象としたが、南湖全域で約100種が得られ、個体数密度は1,0005,000個体/m^2を示した測点(区域)が多く、ほぼ日本沿岸各内湾域の分布密度に近い状況であった。しかし、出現種は日本各地のものとは全く異なり、南シナ海中国側沿岸、ベトナム、インド洋、インド太平洋域などの分布種で構成され、かなりの汽水性の種類を含んでいる。タイ国シャム湾における底生動物の記録がほとんど皆無であり、同時に汽水湖の底生生物相に関する文献が少なく現状では有意義な知見である、等があげられる。以上の結果に加えて、潟湖の生態系を特色あるものにする大きな環境変化を支配している潟湖の地形と生成要因について、ソンクラ湖水系全体を対象とし地史および歴史的資料に基づき検討した。

本研究の一部であるラグーン地域の社会経済状況調査においては、それらの経済効果の実態についてまとめ、他国の実態と比較して評価した。これらの調査結果に基づいて生態系の修復の可能性と範囲についても検討を加えたが、同湖のような潟湖は常時、淡水と海水が侵入、混合して半鹹水の汽水域を形成するのが常で、同時にそのパターンと範囲は著しく変動することも一般的事実である。そのような大きな環境変化によって水生生物の生態系も影響を受け、生物相や生産は変動を繰り返すと同時に湖内の各領域化が明らかで全体的に多様化しているのも事実である。云わば生態系の破壊と修復は常に繰り返されており、その意味では大きな環境変化に対応し得る耐性種が優占し、それらを中心に生態系が構成されていると云うこともできる。したがって水界生態系の全体を目的として修復することは不可能に近いと思われるが、少なくとも上記の人為的インパクトの影響を顕著にこうむるマングローブ林については、積極的修復の手段をを講じる必要性があろう。水生生物分布と生産および水質環境の調査結果で得られた幾つかの特徴として、1)干期における淡水域、汽水域、海水域の区分は明瞭で、それは雨期に著しく乱される。2)微細な無機質粒子の河川からの流入が著しく、南湖全域で常時おおよそ数10mg/lの濁度分布が見られる。3)クロロフィルa量として測定した植物プランクトン現存量はかなり少ないが、総光合成速度によれば、日本の富栄養湖沼等で得られる通常値の中で最大値に近い、高い生産力を有していた、4)底泥堆積物の有機物量は、日本の富栄養化した内湾域の値に比較して少ない部類に属する、5)底生生物調査は1mmメッシュ上に残存する所謂マクロベントスを対象としたが、南湖全域で約100種が得られ、個体数密度は1,0005,000個体/m^2を示した測点(区域)が多く、ほぼ日本沿岸各内湾域の分布密度に近い状況であった。しかし、出現種は日本各地のものとは全く異なり、南シナ海中国側沿岸、ベトナム、インド洋、インド太平洋域などの分布種で構成され、かなりの汽水性の種類を含んでいる。タイ国シャム湾における底生動物の記録がほとんど皆無であり、同時に汽水湖の底生生物相に関する文献が少なく現状では有意義な知見である、等があげられる。以上の結果に加えて、潟湖の生態系を特色あるものにする大きな環境変化を支配している潟湖の地形と生成要因について、ソンクラ湖水系全体を対象とし地史および歴史的資料に基づき検討した。東南アジア最大の潟湖(lagoon)として知られるタイ国南部ソンクラ湖および沿岸・周辺地域の水界生態系を構成するプランクトン、ベントス(底生生物)の分布と生産量について調査分析し、併わせて水質・底質諸項目の分析を行い分布生態上の特性を検討した。ソンクラ湖は全体で互いに連結した4湖より成り、その全水面積は1,040Km^2に及ぶが、本年度は面積220Km^2の外海に開口するThale Sapと、その北側のThale Luangに連なる水路部で生物、水・底質を採取し分析した。湖水の特徴としては、全体的に濁度数10mg/lの懸濁物を含む汽水(半鹹水)で、水深が平均2m前後と浅く、外海水が湾奥部まで侵入し、水平および垂直的に明瞭な塩分濃度勾配を形成している。クロロフィルa量として測定した植物プランクトン現存量は極めて少ないが、総光合成速度によれば日本の富栄養湖沼等で得られる通常値のうち最大の値に近い高い生産力を有していた。底泥の有機物量は日本の富栄養化内湾域のそれに比べて少ない。底生動物は湖内全域で約100種が得られ、全個体数密度で1,000500
銅酸化物のスピン・パイエルス転移の研究

CuGeO_3の不純物誘起反強磁性相の研究を引き続き行なった。昨年度の末に単結晶では(多結晶では良質の試料の得られないことが知られている)Mg置換(Cuを置換、またMg^<2+>は非磁性)した試料が非常に良質であることが明らかになった。従って今年度Cu_xMg_<1-x>GeO_3の相図の作成を詳細に行なった。その結果、反強磁性相には2種類あるという、非常に重要な発見を行なった。スピンパイエルス秩序と反強磁性秩序の共存する相(Dimerized Antiferromagnetic Phase)と一様な反強磁性相(Uniform Antiferromagnetic Phase)の2種類、が存在し、不純物濃度の関数として一次相転移をしている。さらに他の不純物置換の結果を再検討した結果、Ni置換(Ni^<2+>イオンにはS=1のスピンが局在)、Zn置換(Zn^<2+>は非磁性)に関しても同様の現象が見出され、Cuを他の不純物で置換する場合には、局在するスピンの大きさに依存せず、2種類の反強磁性相とその間の一次相転移が存在するという普遍性が存在すると考えられる。この発見はCuGeO_3、および低次元反強磁性体の研究に新しい局面を開くものである。我々が発見したスパイラル反強磁性体Ba_2CuGe_2O_7の性質を詳細に研究し、また磁場中での複雑な状態変化を実験的、理論的に明らかにした。1.CuGeO_3大型良質単結晶の作製我々が無機物質で,スピン・パイエルス転移が起こることを発見したCuGeO_3で種々の物性測定を行うためフローティング・ゾーン(FZ)法による単結晶作製を行った.特に中性子散乱の測定には大型単結晶が必要でありまた不純物添加した単結晶作製は困難である.種々の工夫を行った結果,良質の,かなり大型の単結晶の作製に成功し,Zn添加CuGeO_3の中性子散乱等の実験に成功した.2.Zn添加CuGeO_3の反強磁性相の研究帯磁率の異方性,スピン・フロップ転移の観測等からまず反強磁性相であることを確定し,さらに中性子回折によりスタガード・モーメントを直接観測し,反強磁性相であることを確固たるものにした.さらに,不純物としてZn(S=0)を入れた時とNi(S=1)を入れた時の違いを明らかにしつつある.この特異な(つまり不純物により誘起された)反強磁性相の特性をBrookhaven National Laboratoryとの共同研究で,中性子回折と中性子非弾性散乱を用いて明らかにしつつある.CuGeO_3の周辺物質の探索GaCuGe_2O_6:この物質が基底状態としてスピン一重項状態であることを,帯磁率の温度変化と磁化率の磁場依存性から明らかにした.この物質は結晶構造からは,一次元Zigzagスピン鎖構造をしていると予想されたにもかかわらず,さらに詳しい解析により,スピン状態は基本的にはdimerで近似され,弱いdimer間相互作用のある系であることが明らかになった.中性子散乱の測定も行い,その結果上に述べたモデルが正しいことが立証された.Cu_3WO_6:Cu_3WO_6は立方晶構造の物質である。最近接のCuだけを取り出すとCuが6個からなる環をなす(正確には3個づつが同一平面上に乗っている).この物質の帯磁率の温度変化から基底状態がやはりスピン一重項状態であることをみいだした.中性子散乱の実験から上に述べた6個スピン環で近似的に表されるが,環の間の相互作用も無視できない系であることが示された.4年前に我々はCuGeO_3が無機化合物では初めてのスピン・パイエルス転移を起こす物質であることを発見した.CuGeO_3は有機スピン・パイエルス物質では不可能であった置換効果の研究が可能である点で画期的である.CuGeO_3はCu^<2+>をZn^<2+>で置換するとスピン・パイエルス転移温度が降下する以外に新たに別の相転移が起こることも我々が発見した.この相転移が反強磁性相転移であることは今日ではあらゆる方法で確認されている.この相転移はスピン・パイエルス相という少なくとも純粋のCuGeO_3の場合にはスピン一重項状態から反強磁性相というスピンが古典的に現れる状態への転移であるため,一見不思議な現象であり,その現象を理解することは重要である.我々は中性子回折の実験により,反強磁性相では,dimerizationによる超格子反射と反強磁性長距離秩序による超格子反射が同時に観測され,また反強磁性転移温度までは温度の降下とともに増加してきたdimerizationによる超格子反射強度が転移以下では減少することを確認した.一方以前からZn置換したCuGeO_3では磁化容易軸であるc軸に沿って磁場を印加したときの帯磁率が絶対零度の極限でスピンからの寄与が0に近ずくことを観測していた.これらの現象を併せて考えると,反強磁性相では,スピン・パイエルス相と反強磁性相が相分離して存在するのではなく,二つの秩序変数:スピン・パイエルス状態の秩序変数(dimerizationの振幅に取って良いであろう)と反強磁性相の秩序変数(staggered moment)が試料全体で共存していると結論できる.ところでZn^<2+>の

場合は非磁性であり,最も簡単には一次元スピン鎖を分断する効果と理解できる.一方Ni^<2+>を置換した場合には,スピンがS=1であるため,分断ではなくスピンの大きさの変調として理解しなければならないであろう.さらにこの場合には1イオン異方性の効果が期待される.このようにNi^<2+>による置換はZn^<2+>による置換の場合とは違った様々な現象が期待される.我々は実際Cuを一部Niで置換したCuGeO_3の物性を調べ,反強磁性相が生じることを確かめるとともに,磁化容易軸がa軸に平行に近いが,完全に平行ではないこと,このような違いが生ずる原因がどこにあるのか等を明らかにしつつある.CuGeO_3の不純物誘起反強磁性相の研究を引き続き行なった。昨年度の末に単結晶では(多結晶では良質の試料の得られないことが知られている)Mg置換(Cuを置換、またMg^<2+>は非磁性)した試料が非常に良質であることが明らかになった。従って今年度Cu_xMg_<1-x>GeO_3の相図の作成を詳細に行なった。その結果、反強磁性相には2種類あるという、非常に重要な発見を行なった。スピンパイエルス秩序と反強磁性秩序の共存する相(Dimerized Antiferromagnetic Phase)と一様な反強磁性相(Uniform Antiferromagnetic Phase)の2種類、が存在し、不純物濃度の関数として一次相転移をしている。さらに他の不純物置換の結果を再検討した結果、Ni置換(Ni^<2+>イオンにはS=1のスピンが局在)、Zn置換(Zn^<2+>は非磁性)に関しても同様の現象が見出され、Cuを他の不純物で置換する場合には、局在するスピンの大きさに依存せず、2種類の反強磁性相とその間の一次相転移が存在するという普遍性が存在すると考えられる。この発見はCuGeO_3、および低次元反強磁性体の研究に新しい局面を開くものである。我々が発見したスパイラル反強磁性体Ba_2CuGe_2O_7の性質を詳細に研究し、また磁場中での複雑な状態変化を実験的、理論的に明らかにした。
高感度・高分解能質量分析法の開発と反応機構解明手法への展開

多光子イオン化飛行時間型質量分析法(MPI/TOFMS)は、分光学的選択性とソフトイオン化という特徴を有する分析手法である。本手法の試料導入法として、近年、オンライン濃縮レーザー脱離試料導入法(online COLD)が開発された。本研究では、online COLD法を用いた溶液試料のための高感度・高選択的質量分析法を開発した。また、同法の新たな展開として、分子反応の機構解明のための手法を開発した。高エネルギーの脱離レーザーを試料導入ノズルに照射することで分子反応が生じることを確認し、短時間の内に起こる生成物等の信号強度の変化を観測した。本研究では、online COLD法を用いた溶液試料のための高感度・高選択的質量分析法を開発することを目的とした。また、同法の新たな展開として、分子反応の機構解明のための手法を開発することを目的とした。平成25年度は、希薄な溶液試料の連続的かつ安定的な導入手法について検証・報告した。また、脱離レーザーを照射した際に導入される試料分子の温度を評価する手法を開発した。また研究期間全体を通じて、微量・希薄な溶液試料の導入手法を開発し、高感度分析が行えることを実証した。また、高エネルギーの脱離レーザーを試料導入ノズルに照射することで分子反応が生じることを確認した。短時間の内に起こる生成物等の信号強度の変化を観測し、想定される反応機構について報告した。以上の結果から、本法が反応過程を解明するための新規手法として適用できることを実証した。研究代表者は、レーザーイオン化飛行時間型質量分析法(LI/TOFMS)を用いた有害化学物質の高感度分析手法の開発に従事してきた。このうち、試料の利用効率を向上させることが可能なオンライン濃縮レーザー脱離試料導入法(Online COLD法)を開発した。本手法では、試料導入部に先端を細く加工したキャピラリーカラムを用いる。このカラム先端は、キャリアガスの噴出による断熱膨張のため冷却される。この部分に試料を凝着させ、レーザーを照射して試料を瞬時に導入させる。本研究では、このOnline COLD法に新たな手法を取り入れ、更なる感度向上と高質量分解能を達成する。さらに本申請では、同法の新展開として、試料導入部を試料分子の化学反応場と捉え、反応機構の追跡・解明手段とする手法を開発する。平成24年度は、Online COLD法を用いた微小・希薄試料の導入による迅速・定量分析法の開発を実施した。脱離レーザーにはNd:YAGレーザーの第二高調波を、またイオン化レーザーには同レーザーの第四高調波を用いた。本研究については、絶対検量線法に加え内標準法の適用が可能かどうか調査した。また高質量分解能の達成のために、キャリアガスの流量とピーク位置の関係について精査した。さらに、本手法により実際に化学反応が起こり、中間体や生成物を高感度検出できるか確認した。試料にクロロフェノールの異性体を用いることで、それぞれ異なる生成物が得られた。また、脱離レーザーを照射した際のキャピラリーカラム先端の温度に関する知見を得た。上述の研究実績のうち、Online COLD法の反応機構解明手法への展開に関する成果についてはAnal. Chem.誌にて報告している。また温度に関する予備実験の測定結果については学会にて報告している。さらに、微量の試料導入に関する研究成果については、分析化学誌にて印刷中である。平成25年度はOnline COLD法を応用し、キャピラリーカラム先端の温度を算出するための実験を行う。キャリアガスの有無と温度、およびその制御法について検討する。また中間体や生成物の生成に関する研究を引き続き実施し、本法の有用性について言及する。上記推進方策に基づき、次年度に使用予定である試料導入用キャピラリーカラムの購入費として使用する。