hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞由来アルコール性肝繊維化因子としてのTGF-α遺伝子発現調節機構の解明

アルコール性肝疾患では、組織の炎症,細胞壊死や炎症浸潤を伴わずに肝線維化が出現することが特徴とされているが、その成立機序は不明であった.我々はこれまで、エタノールに暴露された肝細胞よりTGF-αが分泌され、それが星細胞の活性化を引き起こす現象を見出していた。本研究では、エタノールによるTGF-α遺伝子発現調節機構について検討した。まず、ヒトTGF-α遺伝子のプロモーター領域(-215-209)に存在するNF-kB様配列に着目し,NF-kBがエタノールによるTGF-α遺伝子の誘導に関与している可能性について検討した.その結果、エタノールにより,時間・容量依存性にNF-kBの結合活性は上昇することを明らかにした.またin vivoにおいてもTGF-α遺伝子はエタノールにより活性化され,NF-kB様配列に変異を導入すると,この活性化は消失したことからNF-kBがTGF-α遺伝子の誘導に関与していることが示唆された.この間のIkBの発現をHepG2細胞を用いて調べたところ、IkBの発現量はエタノール処理後早期に減少していたことから、IkBがリン酸化されてユビキチン化を受け、分解されるものと考えられた。さらにこの作用は抗酸化剤により抑制されたことから,エタノールは肝細胞内で代謝を受けて活性酸素を産生し,IKKの活性化、IkBの分解という過程を経て、NF-kBを活性化しTGF-α遺伝子を誘導する機構が考えられた。平成11年度の検討では、以下のことを明らかにした。1)エタノールによる肝芽種細胞HepG2のTGF-α発現誘導の解析エタノール代謝能を有するヒト肝芽腫由来HepG2細胞の培養液中に100mMエタノールを添加して7日間培養した後、培養上清を回収するとともに細胞を洗浄・可溶化しRNAを調整し、Western blotおよびNorthern blot解析を行った。培養上清中の蛋白は、10%TCAで沈殿させた後、SDS-PAGE用sample bufferで可溶化した。その結果、エタノール存在下に培養すると、TGF-α蛋白およびmRNAの発現が約3倍増加することが明らかとなった。また、その培養上清中に増加したTGF-αは、ラットから分離した初代stellate cellのproliferationおよびtype I collagen mRNAの発現を増加させることも明らかにした。2)アルコール性肝障害患者の肝組織におけるTGF-α発現解析アルコール性肝障害患者からインフォームドコンセントを得た後、肝生検を施行しパラフィン切片を作製し、抗TGF-α抗体を用いて免疫組織染色を行った。対照として、ウイルス性肝疾患患者の肝組織を用いた。その結果、アルコール性肝線維症および肝硬変において、TGF-αの肝細胞における発現が著明に増加していることを確認した。引き続き、TGF-αmRNAおよび遺伝子発現調節におよぼすエタノールの影響を検討している。まず、ヒトTGF-α遺伝子のプロモーター領域(-215-209)に存在するNF-kB様配列に着目し,NF-kBがエタノールによるTGF-α遺伝子の誘導に関与している可能性について検討した.その結果、エタノールにより,時間・容量依存性にNF-kBの結合活性は上昇することを明らかにした.またin vivoにおいてもTGF-α遺伝子はエタノールにより活性化され,NF-kB様配列に変異を導入すると,この活性化は消失したことからNF-kBがTGF-α遺伝子の誘導に関与していることが示唆された.

この間のIkBの発現をHepG2細胞を用いて調べたところ、IkBの発現量はエタノール処理後早期に減少していたことから、IkBがリン酸化されてユビキチン化を受け、分解されるものと考えられた。さらにこの作用は抗酸化剤により抑制されたことから,エタノールは肝細胞内で代謝を受けて活性酸素を産生し,IKKの活性化、IkBの分解という過程を経て、NF-kBを活性化しTGF-α遺伝子を誘導する機構が考えられた。
口腔腫瘍の浸潤性と基底膜抗原の局在性に関する免疫組織化学的研究

唾液腺腫瘍と歯原性腫瘍の浸潤性ないし悪性傾向の増大に関連した上皮基底膜の形態的変化をラミニン、IV型コラゲンおよびフィブロネクチンの免疫組織化学的局在の面から検索した。今年度はとくに多形性腺腫の実質一間質間の状態、腺様嚢胞癌の悪性度の異なる各型、および悪性傾向を伴うエナメル上皮腫等に関連した基底膜の形態および基底膜物質の分布を重点的に観察した。結果:多形性腺腫では実質胞巣(被膜内浸潤部を含む)を囲む基底膜は種々の程度の不連続性を示した。粘液腫様部、軟骨様部では基底膜物質の絮状ないし無定形の陽性反応を伴っていた。悪性傾向を伴う多形性腺腫では充実性増殖部に不定形、小塊状ないし点状の基底膜物質が認められた。腺様嚢胞癌では篩状腔内の基底膜の蓄積、充実型における胞巣縁の基底膜の菲薄化と実質内の小塊状、点状の基底膜物質等がみられた。低分化型の粘表皮腫や腺癌は胞巣を囲む基底膜の菲薄化や部分的欠失を示した。悪性傾向を伴うエナメル上皮腫は胞巣周囲の基底膜の断裂や、実質細胞間に分散する点状ないし線維状の基底膜を示した。総括:1.腫瘍の実質胞巣を囲む基底膜の菲薄化と部分的消失は腫瘍の浸潤性の増大に関連していることが多い。2.一部の腫瘍では上皮-結合織間の基底膜の形成は障害されていても、腫瘍細胞の基底膜物質産生能は保たれている。3.腺様嚢胞癌の組織パタ-ンは悪性度と相関するが、それはまた、基底膜の産生状態とも関連している。4.筋上皮細胞の関与する腫瘍では基底膜の部分的消失がある一方、間質部への基底膜物質の蓄積がある。5.腫瘍の実質-間質間の境界が不明瞭な場合は真の浸潤性の反映であることもあるが、間質の増殖活性の増大によると思われる場合もあり、後者では基本的に基底膜の形成能は保持されており、必ずしも浸潤性の増大を意味するものではない。上皮性腫瘍の浸潤過程で重要な形態学的変化のひとつは上皮基底膜の消失である。研究代表者は口腔粘膜上皮の高度異形成や低分化癌でしばしば基底膜部のラミニンが欠失することを認めた(第76回日本病理学会総会(1987年)で発表)。今回は唾液腺腫瘍および歯原性腫瘍における上皮基底膜の局在性をラミニン及びIV型コラゲン、免疫組織化学的検出によってしらべ、腫瘍の悪性度との関連を検出した。1.唾液腺腫瘍:正常唾液腺では腺房及び導管の周囲にラミニン及びIV型コラゲン陽性の基底膜の連続的な囲繞が認められた。良性腫瘍(Warthin腫瘍、粘表皮腫の一部等)では腫瘍実質を囲んで連続性のラミニン、IV型コラゲンの陽性像がみられたが、陽性反応の程度は一定ではなかった。多形性腺腫では増殖上皮に沿ってラミニン、IV型コラゲンが種々の程度に陽性、又は部分的に陰性であった。

充実性増殖を示し、悪性化蛍光を思わせる多形性腺腫ではしばしば胞巣周囲の基底膜の部分的消失を生じていた。腺様曩胞癌ではいっんに篩状構造の明らかな例では基底部にラミニン、IV型コラゲンの局在が明瞭で、びまん性の細胞増殖からなる例ではそれが不明瞭であった。腺房細胞癌では胞巣周囲の基底膜が部分的に陽性であった。未分化腺癌では基底膜はしばしば不明瞭ないし部分的な消失を示した。2.歯原性腫瘍:定型的なエナメル上皮腫では胞巣周囲にラミニン、IV型コラゲン陽性の明瞭な基底膜が連続的にみられた。悪性化蛍光を伴うエナメル上皮腫では胞巣周囲の腺状の基底膜形態は失われ、腫瘍実質と間質との境界は著しく不明瞭となるこがあった。唾液腺腫瘍の歯原性腫瘍ともラミニン、IV型コラゲンの局在で示される基底膜の形態および分布は鑑別診断上有益な情報であると同時に腫瘍の悪性度を反映するものであることが示唆された。唾液腺腫瘍と歯原性腫瘍の浸潤性ないし悪性傾向の増大に関連した上皮基底膜の形態的変化をラミニン、IV型コラゲンおよびフィブロネクチンの免疫組織化学的局在の面から検索した。今年度は特に多形性腺腫の実質-間質間の状態、腺様嚢胞癌の悪性度の異なる各型、および悪性傾向を伴うエナメル上皮腫等に関連した基底膜の形態および基底膜物質の分布を重点的に観察した。結果:多形性腺腫では実質胞巣(被膜内浸潤部を含む)を囲む基底膜は種々の程度の不連続性を示した。粘液腫様部、軟骨様部では基底膜物質の絮状ないし無定形の陽性反応を伴っていた。悪性傾向を伴う多形性腺腫では充実性増殖部に不定形、小塊状ないし点状の基底膜物質が認められた。腺様嚢胞癌では篩状腔内の基底膜の蓄積、充実型における胞巣縁の基底膜の菲薄化と実質内の小塊状、点状の基底膜物質等がみられた。低分化型の粘表皮腫や腺癌は胞巣を囲む基底膜の菲薄化や部分的欠失を示した。悪性傾向を伴うエナメル上皮腫は胞巣周囲の基底膜の断裂や、実質細胞間に分散する点状ないし線維状の基底膜を示した。総括:1.腫瘍の実質胞巣を囲む基底膜の菲薄化と部分的消失は腫瘍の浸潤性の増大に関連していることが多い。2.一部の腫瘍では上皮-結合織間の基底膜の形成は障害されていても、腫瘍細胞の基底膜物質産生能は保たれている。3.腺様嚢胞癌の組織パタ-ンは悪性度と相関するが、それはまた、基底膜の産生状態とも関連している。4.筋上皮細胞の関与する腫瘍では基底膜の部分的消失がある一方、間質部への基底膜物質の蓄積がある。5.腫瘍の実質-間質間の境界が不明瞭な場合は真の浸潤性の反映であることもあるが、間質の増殖活性の増大によると思われる場合もあり、後者では基本的に基底膜の形成能は保持されており、必ずしも浸潤性の増大を意味するものではない。
『中国の産業高度化政策の実証分析―中央政府・地方政府・戦略産業に注目して』

本研究は、近年急速に高度化しつつ中国産業の実態を、個別の産業レベル掘り下げ、政府の役割に着目して検討を加えた。主な結果は次のとおりである。第一に、企業レベルデータを用いた分析の結果、中国政府が実施しているイノベーション政策が総じてプラスの効果があるものの、個別の政策によってその効果にはばらつきがあることが判明した。この結果は、国際学術雑誌に発表した。第二に、個別の新興産業の事例研究として、無人航空機(ドローン)産業をとりあげ、世界シェア7割を握る企業が生まれる背景を検討した。そして中国ドローン産業に関する単著としては少なくとも国内では初となる報告書を刊行した。3年計画の1年目として、本年度は基礎資料の収集と整理、一部データの分析と研究論文の執筆を行った。まず本研究の目的である、中国における産業高度化政策に関わる中央政府と地方政府の刊行資料を収集した。中央政府については工業情報化部や国務院関連研究所刊行資料を、地方政府の施策については特定の省と市が近年取りまとめた報告書を収集した。例えば、高度化政策の先駆的地域である、広東省では、土地あたりの納税額の多い産業への優遇政策を採用することで、限られた土地資源からの税収を高めようとする取り組みが見られたほか、地域の企業の機械化や製品品質検査を担うイノベーションサービスセンターの設置が見られている。また、一部の企業データについては、分析を行った。具体的には、中国の研究者と協力し、四川省のデータを用い、中央政府と地方政府が実施しているイノベーション政策が、企業の特許出願数や工程改善数に与える影響を傾向スコアマッチング法を用いて分析した。この分析結果については、The Chinese Economists Societyなど、すでに年度内に国外の学会にて研究報告を行い、論文としてまとめている。3年計画の2年目として、本年度は前年度執筆論文の投稿と、新規分析を行った。第一に、中国のイノベーション政策の評価については、執筆論文を国外学術誌に投稿したものはリジェクトされたため、再度修正を行っている最中である。第二に、研究のタイトルにも含まれている地方政府の政策評価については、国内先進地域の広東省における政策動向については、論文として刊行された。そこでは、リーマンショック以降の時期に、広東省で胎動した産業高度化政策を工業データと貿易データから評価し、一部産業の高度化のみならず、低付加価値産業の成長をも内包した変化が生じていたことが判明し、産業の「高度化」が順調に進んでいるとは評価できないと結論付けた。また第三に、中央政府の政策としては、中国政府の高度化政策として2015年に新たに打ち出された「中国製造2025」計画の解読と整理、そして国外への中国企業の投資を促進するシルクロード計画(一帯一路計画)についても検討を加えた。中国製造業に関わる政策として、「中国製造2025」はまさに高度化を推進する計画である一方で、「一帯一路」政策は周辺国、とくにインドネシアやカザフスタンなどで中国企業の活動を活発化させることを期したものである。これらの分析結果については、研究成果として論文にまとめたほか、外部の財団法人で開催された講演会(開催場所:霞ヶ関)においてもその成果を80名あまりの聴衆に伝えた。このほかに、「一帯一路」については、小規模ながらも研究会を開催し、多くの研究者の参集を得た。雑誌投稿論文の一部は掲載が決定していないが、広東省の分析については論文が刊行されており、また、新規テーマとして中央政府の政策(「中国製造2025」と「一帯一路」)に関する資料を収集し、分析を開始し、初歩的成果を論文および招待講演会にて報告している。こうした状況を鑑みて、おおむね順調に進展していると評価できる。第三年度の研究活動の重点は新興産業の事例研究と総括を行うことであった。第一に、現地調査の面で最も重点を置いたのは、中国の無人航空機(ドローン)産業の研究である。民間用ドローンは2013年以降に世界的に普及したが、2016年時点で世界シェア7割を握るパイオニア企業は、中国深セン市に本拠を置く、DJI社である。今年度にはDJI社のみならず、中国のドローン企業でのインタビューや関連業界団体へのインタビューも実施した。これらの結果については、単著で『中国ドローン産業報告2017動き出した「新興国からの新興産業」』(東京大学現代中国研究拠点)を執筆刊行し、またインターネット上に公開し、オープンアクセスの形での成果の普及を図った。第二に、研究全体の総括的にあたっては、中央政府、地方政府、そして新興産業での取り組みを整理し、国際コンファレンスにて報告をした。中国経済の変化の方向性として、第一に高度化を指摘し、地方政府と中央政府のイノベーション政策の効果を分析した結果、地方政府のイノベーション政策が特に有効であることが判明した(主に第一年度の成果)。加えて、中国企業の対外投資の拡張を明確であり、これについては第二年度にいわゆる「一帯一路」政策の動向についてもレポートを執筆した。上記の第三年度の成果も含めると、新興産業がとくに地方政府のサポートのもと、成長が促進されている可能性が示唆されている。こうした総論的評価を国際コンファレンスにて報告した。

この結果は、国際学術雑誌に発表した。第二に、個別の新興産業の事例研究として、無人航空機(ドローン)産業をとりあげ、世界シェア7割を握る企業が生まれる背景を検討した。そして中国ドローン産業に関する単著としては少なくとも国内では初となる報告書を刊行した。本研究では、中国の中央政府と地方政府の両方に注目し、目下実施されている産業関連政策の概要を整理することと、その評価を行うことを目指している。第一年度に基礎資料の収集と一部データの分析が行えた。基礎資料については、中央政府刊行資料と地方政府の刊行資料を収集し、初歩的な整理を行った。またデータ分析については、内陸地域のデータを用いて、イノベーション政策の効果を実証的に推計することができた。この意味で、計画に照らして、おおむね順調に進展している。ただし、より多様な地域や政策に関する評価についてはまだ分析をおこなえておらず、これらは第二年度以降の課題となる。3年目は最終年度であるため、これまでに実施した個別研究論文を完成させることに力点を置くが、これに加えて、これまでの研究成果をより集約した形での成果の刊行を検討している。とくに、地方政府の政策評価として、第一年度に実施した四川省の事例に加えて、第二年度には広東省の成果が加わった。また、中国の中央政府の政策動向としては「中国製造2025」と「一帯一路」の資料整理を行っている。こうした作業を総括し、中央政府と地方政府、そして企業・実態の3者の動きをまとめる成果を検討している。中国経済第二年度には、特に産業高度化政策の先進地域である、広東省の政策概要の整理と、具体的産業政策(産業集積政策を当面は焦点にすえる予定である)の定量的評価を行うことが目標である。この作業を通じて、第一年度の成果と併せて、イノベーション政策、産業集積政策が、中国の多様な地域でどのように形成され、またどのような効果を持っているのかを示すことができる。また内陸地域との比較という観点からも第二年度の実証研究を行うことで、本研究課題全体にとっても、多くの論点を分析可能となる。なお、より最新の情報を収集するというからも、第三年度の総括的な政策分析に向けて、関連資料とデータ収集にも努める。第二年度の支出計画に照らして、2%弱を使用しなかったが、これは当初予定していたよりも資料の購入量が少なかったためである。3月に予定していた現地調査が、現地研究者の都合で実現が難しく、次年度夏への実施へと移行したため。2016年度には研究の総括に向けて関連資料の購入を行う予定であり、図書費としての支出を検討している。次年度の夏季と冬季に現地調査を実施する事で使用することを計画している。
IL-21 によるApe1/Ref-1 を介した新たなTH17 細胞誘導制御機構の解析

私達はIL-21が多機能蛋白Ape1/Ref-1の発現を誘導することを見いだした。またApe1/Ref-1はそのレドックス制御活性能により、ERK1/2を介するIL-21情報伝達経路に必須な役割を担っていた。Ape1/Ref-1のヘルパーT細胞の分化・活性化におよぼす影響を検討するため、Ape1/Ref-1のレドックス制御活性を抑制したところ、in vitroで活性化したCD4陽性T細胞からのIFN-γ産生が上昇し、TH1/TH17バランスへの影響が認められた。次にIL-21アイソフォームをTリンパ球特異的に発現するマウスを樹立したところ、デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)により誘導される大腸炎は悪化し、TH17細胞が強く誘導された。現在このマウスに対してApe1/Ref-1阻害薬を投与し、in vivoでのApe1/Ref-1の機能を解析している。IL-21はTGF-βやIL-6、IL-23と共にTH17細胞分化増殖に関与していることが知られている。IL-21の情報伝達機構の全容はまだ完全に明らかになってはいない。そこで私達はIL-21により細胞質から核内へ移行する情報伝達分子の検索を行ってきた。その結果、マウスB細胞株においてIL-21刺激によりApurinic/apyrimidinic endonuclease1/redox factor-1(Ape1/Ref-1)が核内で増加することを見いだした。Ape1/Ref-1の核内増加は、IL-21情報伝達刺激としてJAKの活性化に依存性であった。また、新規蛋白合成を阻害すると核内の介することから、細胞質内蛋白の核移行ではなく、遺伝子転写活性化を伴うものであると考えられた。Ape1/Ref-1はエンドヌクレアーゼ活性とレドックス制御活性を持ち、様々な分子の活性を制御することが知られている。そこで、IL-21の情報伝達におけるApe1/Ref-1の役割を解析した。Ape1/Ref-1の強発現はIL-21依存性細胞増殖を亢進させ、また、レドックス調節ドメインの欠失変異体はIL-21依存性細胞増殖能を抑制した。従ってApe1/Ref-1はIL-21情報伝達に重要な役割を担っていることが示された。また、IL-21受容体に会合する分子としてWSB-1とWSB-2を同定しているが、これら分子とApe1/Ref-1分子との関わりにつていも解析を進めている。そこで私達はIL-21情報伝達に関わる分子の検索を行ってきた。その中で、マウスB細胞株においてIL-21刺激が多機能蛋白Apurinic/apyrimidinic endonuclease1/redox factor-1(Ape1/Ref-1)の発現を誘導することを発見した。Ape1/Ref-1のIL-21情報伝達における機能解析を行った結果、Ape1/Ref-1はIL-21情報伝達に必須な役割を担っていることを確認した。すなわち、Ape1/Ref-1のレドックスドメインを欠失した変異体はIL-21依存性B細胞株の増殖を抑えた。また、shRNAを用いてApe1/Ref-1をノックダウンした細胞株では、IL-21による細胞増殖能が失われること、さらにIL-21によるERK1/2の活性化が極めて減弱することを明らかにし報告した。一方IL-21の生体内での機能を解析するために、以前私達が発見したIL-21アイソフォームをTリンパ球特異的に発現するマウスを樹立した。このマウスに対してDSSを接種させることにより腸炎を発症させた結果、野生型マウスと比べて明らかに大腸炎の症状が悪化し、炎症性細胞が誘導されていることを明らかにした(論文投稿準備中)。この系に対してApe1/Ref-1のレドックス阻害作用を持つ試薬を投与し、TH17細胞分化の異常など、現在その効果を判定している。IL-21はIL-6やIL-23と共にTh17細胞分化増殖に関与しているが、IL-21の情報伝達系の全容はまだ明らかになってはいない。私達はIL-21情報伝達に関わる分子の検索を行い、IL-21が多機能蛋白Ape1/Ref-1の発現を誘導することを見いだした。

Ape1/Ref-1の機能解析を行った結果、Ape1/Ref-1はIL-21情報伝達の中でもERK1/2を介する経路に必須な役割を担っていた。すなわち、shRNAによりApe1/Ref-1をノックダウンした細胞株では、IL-21によるERK1/2活性化が著しく減少するとともに、IL-21依存性細胞増殖能が失われることを報告した(Biochem Biophys Res Commun 420,628-634,2012)。さらにApe1/Ref-1のレドックス活性を阻害する試薬E3330を前処理しても、IL-21依存性のERK1/2の活性化が低下した。次にApe1/Ref-1のヘルパーT細胞の活性化や分化におよぼす影響を検討するため、E3330存在下にT細胞を活性化したところ、IFN-γ産生細胞数が上昇した。その際のTh17細胞への影響について解析を進めている。一方IL-21の生体内での機能を解析するために、私達が発見したIL-21アイソフォームをTリンパ球特異的に発現するマウスを樹立した。このマウスにDSSを投与し、腸炎を発症させた結果、野生型マウスと比べて明らかに大腸炎の症状が悪化し、Th17細胞など炎症性細胞が強く誘導されていた(Cytokine 62,262-271,2013)。現在このマウス大腸炎発症系に対してE3330を投与し、in vivoでのApe1/Ref-1の機能を解析している。プライマリーT細胞にshRNAを導入するためのウイルスベクターを用いた実験系の構築が遅れているから。24年度が最終年度であるため、記入しない。Ape1/Ref-1分子がいかにしてIL-21によるERK1/2情報伝達系を抑えているのかを合わせて解析する。Ape1/Ref1は多くの情報伝達分子の活性に関わっていることから、サイトカイン情報伝達においてさらに他の標的分子がないかどうかも検討して行く。
前2-1千年紀における北西セム語の等語線の再画定:GISによる言語地理学的研究

紀元前2-1千年紀の北西セム語文書がXMLでマークアップされ、個々の言語データが位置情報を有する言語データベースを検索し、検索結果を地理情報システムに送って地図化するプログラムのパイロット版を作成し、それを用いて事例研究を行った。一例として、動詞語尾-(n)naや定形動詞として用いられる不定詞の地理的分布を可視化し、それらがフェニキア以北から南へ伝播した言語的改新であったという新たな知見を得た。(1)地理情報システムによる言語地図の作成: GISは空間データに文字データを連動させることができるため、空間データと文字データを組み合わせた検索をおこなうことが可能となる。この特性を活かし前2-1千年紀の北西セム語言語地図を作成することにより、等語線の再画定を試みる。(2)前2千年紀と前1千年紀の言語データを連動させた通時的言語地図の作成:時代の異なる複数の言語地図を連動させると、言語的特長の共時的な分布が通時的にどう変化したかを可視化することができる。時間と空間という2つの次元をダイナミックに制御した言語地図が作成できれば新たな言語地理学的知見が得られるはずである。本研究では、前1千年紀の言語地図を作成するのと平行して、アマルナ語のデータをもとに前2千年紀の言語地図を別途作成し、時代の異なる言語地図を連動させる方法を模索する。●前2-1千年紀における北西セム語の等語線の再画定に向け、今年度は、まず必要となるハードウェア(ノートパソコンなど)とソフトウェア(ArcView ver.9.1など)を発注した。また、テルアビブ大学のS.Izre'el教授に連絡をとり、今後の研究の進め方た関してアドバイスを受けるとともに、平成20年度の招聘に向けて日程の調整をおこなった。●6月からアマルナ語および北西セム語のデータベースのXMLタグ構造の検討を開始した。これに際して、大学院生の協力を受け,謝金を支払った。●7月から二次文献を参照しながらアマルナ語のデータを整理・修正し、順次コンピュータに入力する作業を開始した。これに際して、参考となる北西セム語および一般言語学に関する書物を購入した。また、データ入力および資料整埋のために大学院生を雇用し、謝金を支払った。●3月にGISの有効活用をはかるため、乾(研究分担者)の所属する山口大学に池田(研究代表者)と竹内(研究分担者)が集まり、1泊2日でミーティングをおこなった。この場で、業者とラスタデータ(イメージ画像)化している西南アジア言語地図を緯度・経度の入った詳細なベクトルデータに変換するための打ち合わせをおこない、GIS側とデータベース側との連動させるためのアウトラインを検討・考案した。●今年度の成果として、池田(研究代表者)、竹内(研究分担者)、乾(研究分担者)の3名が筑波一般言語学研究会の学術雑誌『一般言語学論叢』に論文を発表した。●池田(研究代表者)がアマルナ語のデータに、竹内(研究分担者)がカナン語・アラム語のデータにXMLでマークアップする作業を続けた。●7月14日に筑波大学東京キャンパスに研究代表者の池田と研究分担者の乾・竹内および2名の研究協力者(山口大学の大学院生)が集まり、XMLデータベースとGISサーバを連動させるためのプログラム開発に係る詰めの打ち合わせおこなった。これに基づき研究協力者がVBAプログラムを完成させ、これに対して謝金を支払った。その際に必要となる書物等を購入した。●上記プログラムで用いる位置情報を確定するために先行研究を精査した。その際、とくに粘土板の成分分析に関する研究成果に注意を払い、結果として得られたアマルナ書簡の発信地とその緯度・経度をコンピュータに入力するとともに、「カナン発信のアマルナ書簡の位置情報について」と題する論文として筑波一般言語学研究会の学術雑誌『一般言語学論叢』に発表した。●池田が研究成果の一部をロシア人文大学で開かれた国際アッシリア学会および北京大学(中国)で開催された国際シンポジウムで発表し、海外の専門家からレヴューを受けた。結果は非常に好評で、イスラエルとスペインの研究者から共同研究の申し出を受けた。●池田が12月22-23日に青山学院大学で開催された「東ユーラシア言語地理学に関する研究会」に参加し、GISを活用した複数の言語地理学的研究プロジェクト間で情報交換をおこなった。●8月18日に新都ホテルロビー(京都市)にて研究代表者の池田と研究分担者の竹内力が集まり、昨年度に開発したプログラムの点検等をおこなった。これに基づき研究協力者(高橋洋成)にプログラムの修正を依頼し、これに対して謝金を支払った。その際に必要となるソフトウェアを購入した。

●上記の作業と並行して、研究代表者の池田と研究分担者の竹内が言語データの分析を進め、12月3日に開催された西アジア言語研究会において池田が「GISを用いたアマルナ語の言語地理学的分析:概観とケーススタディー」、竹内が「聖書ヘブライ語における同語反復的不定詞絶対形:否定詞の現れ方から見た語順」と題する口頭発表をおこなった。●筑波一般言語学研究会の学術雑誌『一般言語学論叢』に上記の口頭発表をそれぞれ「GISを用いたアマルナ書簡の言語地理学的研究(1):動詞語尾一(n)naの地理的分布」「聖書ヘブライ語における同語反復的不定詞絶対形:否定詞の現れ方から見た語順」という論文として発表した。●池田(研究代表者)がアマルナ語のデータに、竹内(研究分担者)がカナン語・アラム語のデータにXMLでマークアップする作業を続けた。●上記の作業と並行して、研究代表者の池田と研究分担者の竹内が言語データの分析を進め、12月6日に開催された西アジア言語研究会において、池田が前2千年紀の地図と前1千年紀の地図を通時的に連動させる試みとして「GISを用いたアマルナ語の言語地理学的分析(2):定動詞として用いられる不定詞絶対形」という口頭発表をおこなった。●筑波一般言語学研究会の学術雑誌『一般言語学論叢』に池田の口頭発表を「GISを用いたアマルナ書簡の言語地理学的研究(2):定形動詞として用いられる不定詞」という論文として出版した。●3月18-19日にIzre'el教授の前で4年間の研究成果を報告し、レヴューを受けた。また、Izre'el教授が関連する講演を行い、レヴューと講演に対して謝金を支払った。●いくつかの技術的な問題のため、地図作成プログラムを公開できる段階にはないが、研究成果を竹内のウェブサイトを通じて公開し、成果報告書に代えた。
生育環境の長期恒常化に伴う心理的適応の変性に関する基礎的研究

本研究は,哺乳類の野生個体を人工環境に導入し,長期にわたる恒常的環境条件下で維持しながら,行動を個体史的・経代的に追跡する試みである.有胎盤類哺乳類共通の特性を具えるとされる食虫目の現生種の一つ,ジャコウネズミ(Suncus murinus)を対象動物に選び,その野生集団を起点として,ドメスティケーションに伴う行動変性を明らかにする.平成5年度には以下の成果を得た.1)初めて採集地に選んだ沖縄本島(島尻郡大里村)から導入したサンプルについて前年度から引続き維持繁殖をおこなった結果,安定した繁殖成績を得ることに成功した.過去,多良間島(宮古郡多良間村)起源のサンプルのドメスティケーションでは,第2世代以後の個体数確保はきわめて困難であったが,その原因の検討の結果にもとづく新たな母集団の選定が今回の成功をもたらしたと考えられる.2)第1世代については充分なサンプルを確保して,初期行動・配偶行動・感覚特性・情動性につき基礎資料を収集できた.しかし,繁殖成績の安定を優先させたために,経代維持成績の低下原因となりうる学習能力・集団行動の観測は断念した.3)上記の諸項目の資料によれば,親世代(野生個体)およびドメスティケーション第1世代のサンプルについての観測所見は,実験動物として安定した段階のサンプルの場合に比べ、(1)行動の発達段階の推移が明瞭,(2)行動レパートリが限定的かつ固定的,(3)行動発現の強度が大,などの特徴をもつことが示唆された.4)このラインの維持に努め,引続き基礎資料を蓄積することによって,生育環境の長期恒常化にともなう行動変性を個体史的・世代史的に扱う「適応モデル」を提出する準備が整った.本研究は,哺乳類の野生個体を人工環境に導入し,長期にわたる恒常的環境条件下で維持しながら,行動を個体史的・経代的に追跡する試みである.有胎盤類哺乳類共通の特性を具えるとされる食虫目の現生種の一つ,ジャコウネズミ(Suncus murinus)を対象動物に選び,その野生集団を起点として,ドメスティケーションに伴う行動変性を明らかにする.平成5年度には以下の成果を得た.1)初めて採集地に選んだ沖縄本島(島尻郡大里村)から導入したサンプルについて前年度から引続き維持繁殖をおこなった結果,安定した繁殖成績を得ることに成功した.過去,多良間島(宮古郡多良間村)起源のサンプルのドメスティケーションでは,第2世代以後の個体数確保はきわめて困難であったが,その原因の検討の結果にもとづく新たな母集団の選定が今回の成功をもたらしたと考えられる.2)第1世代については充分なサンプルを確保して,初期行動・配偶行動・感覚特性・情動性につき基礎資料を収集できた.しかし,繁殖成績の安定を優先させたために,経代維持成績の低下原因となりうる学習能力・集団行動の観測は断念した.3)上記の諸項目の資料によれば,親世代(野生個体)およびドメスティケーション第1世代のサンプルについての観測所見は,実験動物として安定した段階のサンプルの場合に比べ、(1)行動の発達段階の推移が明瞭,(2)行動レパートリが限定的かつ固定的,(3)行動発現の強度が大,などの特徴をもつことが示唆された.4)このラインの維持に努め,引続き基礎資料を蓄積することによって,生育環境の長期恒常化にともなう行動変性を個体史的・世代史的に扱う「適応モデル」を提出する準備が整った.本研究は,哺乳類の野生個体が人工環境に導入され,長期にわたる恒常的環境条件下で維持される過程における行動を個体史的および経代的に追跡し,その変性を多面的に探ろうとする試みであり,研究代表者を中心に進めてきた「ドメステイケーション」研究をいっそう発展させるものである.対象には有胎盤類に共通する特性を具えるとされる現生食虫目の1種,ジャコウネズミを選び,野生個体を恒常的人工環境で経代的に維持しながら,各世代につき初期行動など多種類の行動を観測し,心理・行動適応の基礎的知見を集積する.初年度は次の成果を挙げた.1)多元的行動観測に必要な機器を整備するとともに,被験体を捕獲・導入して維持繁殖を試みた.従来選定していた採集地(沖縄県多良間村)では繁殖能力の高い個体の確保が困難であったので,今回初めて本島(大里村)を代替地に選び,約60個体を導入し,無作為交配を開始している.導入後の死亡率が高いので,FOの行動所見については次年度引続き採集をおこなう必要があるが,性行動の継起パターンはドメスティケートされた個体のそれと基本的に変わるところがなかった.たとえばオスのメスに対する宥和の機能をもつと考えられる発声など細部については購入した装置による音声解析の結果を得て検討する予定である.2)当初は比較のために亜科の異なるオオアシドガリネズミの採集・導入を計画したが,今年度は中止し,それに代えて同じく亜科に属するジネズミとの比較を試みることにした.幸い,ドメスティケーションの初期段階にある個体を確保できたので,その維持繁殖を実施しながら,性行動・行動発達(初期行動)を中心にデータを収集している.3)初年度としてはほぼ計画どおり作業が進行している.なお,購入した設備備品が申請時と異なっているのは,事前テストによって,より多用途の別システムが目的に合致することが明らかになったためである.

本研究は,哺乳類の野生個体を人工環境に導入し,長期にわたる恒常的環境条件下で維持しながら,行動を個体史的・経代的に追跡する試みである.有胎盤哺乳類共通の特性を具えるとされる食虫目の現生種の一つ,ジャコウネズミ(Suncus murinus)を対象動物に選び,その野生集団を起点としてドメスティケーションに伴う行動変性を明らかにする.平成5年度には以下の成果を得た.1)初めて採集地に選んだ沖縄本島(島尻郡大里村)から導入したサンプルについて前年度から引続き維持繁殖をおこなった結果,安定した繁殖成績を得ることに成功した.過去,多良間島(宮古郡多良間村)起源のサンプルのドメスティケーションでは,第2世代以後の個体数確保はきわめて困難であったが,その原因の検討の成果にもとづく新たな母集団の選定が今回の成功をもたらしたと考えられる.2)第1世代については充分なサンプルを確保して,初期行動・配偶行動・感覚特性・情動性につき基礎資料を収集できた.しかし,繁殖成績の安定を優先させたために,経代維持成績の低下原因となりうると考えられる,学習能力・集団行動の観測は断念した.3)上記の諸項目の資料によれば,親世代(野生個体)およびドメスティケーション第1世代のサンプルについての観測所見は,実験動物として安定した段階のサンプルの場合に比べ,(1)行動の発達段階の推移が明瞭,(2)行動レパートリが限定的かつ固定的,(3)行動発現の強度が大,などの特徴をもつことが示唆された.4)このラインの維持に努め,引続き基礎資料を蓄積することによって,生育環境の長期恒常化にともなう行動変性を個体史的・世代史的扱う「適応モデル」を提出する準備が整った.
リン原子団を含む生理活性化合物の不斉合成

α-ヘテロ原子置換ホスホン酸は糖質、脂質、タンパク質などの代謝によって生じるリン酸モノエステルのミミックした構造修飾に活用され、新しいタイプの生体機能制御化合物の分子に取り入れられている。まず、ジフルオロメチレンホスホン酸誘導体の合成に広く利用可能な不斉合成素子を合成する目的でリパーゼ触媒を用いる不斉アシル化反応により2-(ω-ホスホノアルキル)-1,3-プロパンジオール誘導体の両エナンチオマーを合成した。得られた不斉合成素子をL-AP-3およびL-AP-4の効率合成に利用した(Tetrahedron:Asymmetery,1996,7(No.9),2743-2754に掲載。)一方、プリンヌクレオシドフォスフォリラーゼ(PNP)阻害活性化合物を合成する目的でシクロプロパン環を有するキラルなジフルオロメチレンホスホン酸誘導体を合成し、ホスホノアルキルグアニンの配座固定型類縁体に誘導し、生成物のPNP阻害活性を評価した。ヨードベンゼン誘導体と[diethoxyphosphinyl)difluoro-methyl]zincbromideとのカップリング反応を応用しアリールジフルオロメチルホスホナ-ト誘導体の簡便な新規合成法を確立した(Tetrahedron,1997,53,815-822に掲載)。さらに、このカップリング反応を不飽和ハロゲン化物およびアセチレン誘導体に適用しα,α-ジフルオロアリルホスホナ-トの一般的な合成法を確立した(J.Org.Chem.,1996,61,7207-7211に掲載)。ホモキラル-1,3-ジオキサンアセタールとリン求核剤との反応によりα-ヒドロキシホスホナ-トを合成した(J.Chem.Soc.,Perkin.1 in press)、さらにチロシンキナーゼ阻害物質の合成を目的にリン酸化チロシンをミミックしたホスホヒドロキシメチルフェニルアラニン(HPmp)の両エナンチオマーを合成した(Tetrahedron,1996,52,11725-11738に掲載)。キラルなHPmpをDASTでフッ素化反応に付しホスホノフルオロメチルフェニルアラニン(FPmp)を得た。FPmpの鏡像過剰率は低く、フルオロ化はS_N1型に進行することを明らかにした。
進行性失語症者の症状に基づく評価法の開発と神経画像によるその妥当性の検討

本研究は、進行性失語のタイプを鑑別するための評価方法の開発、この評価に基づく支援の整備・適応訓練を行うEvidence Based Rehabilitation-Careの開発を目指していた。進行性失語のタイプは、進行性非流暢性失語、意味性認知症、Logopenic progressive aphasiaの3つに焦点をあてて検討している。しかし研究途上で研究遂行者が入院加療を必要とする事態となり、研究遂行が困難な状況で研究中止および科研費廃止となるに至った。よって以下では、研究中止までの成果について記載する。研究内容は具体的には進行性非流暢性失語、意味性認知症、Logopenic progressive aphasiaの臨床症状を分析し、さらに神経画像評価法である脳MRI、SPECTを用いて対象例の脳の萎縮範囲と血流低下部位を検討することであった。このうち特にLogopenic progressive aphasiaでは、他の2タイプに比べて十分な検討がなされていなかったため、まず本失語に関する研究を行った。その結果.Logopenic progressive aphasiaの特徴、特に日本語話者に認められる臨床症状を見出すに至った。なお本成果に関しては、図書(共著、日本高次脳機能障害学会教育・研修委員会編『伝導失語』第IV章)にまとめ、報告した(出版は平成24年12月)。
悪性固形腫瘍における顆粒球系コロニー刺激因子受容体の発現

【結果】RT-PCR法により胎盤及びヒト悪性リンパ腫由来細胞株(U937)を用いてG-CSFR遺伝子の発現が同定可能であることを確認した。in situ RT-PCR法によりG-CSFR遺伝子転写産物の同定を試みたが、腫瘍細胞上に直接G-CSFR遺伝子転写産物を確認・同定することはできなかった。そこで、G-CSFRの細胞表面上での発現を腫瘍材料組織切片に、蛍光標識G-CSFを用いたin situ receptor binding法を施し、免疫組織化学的に検討中である。また、G-CSF産生腫瘍を担癌させたヌードマウス固体に、既に作製済みの抗G-CSF抗体を投与し、抗G-CSF抗体投与による治療実験を行ったが、腫瘍の増殖速度の変化は起こらなかった。
吊形式橋梁並びに並列橋を対象にした変動風によるガスト応答の評価

(1)吊橋の対風応答特性とその予測箱桁断面を有する超長大吊橋をモデルケ-スに選び、その全橋模型を用い、一様流、境界層乱流中において風洞実験を実施した。一方、部分模型実験において、空力三分力、非定常空気力の測定を行った。(a)一様流中でのフラッタ-発振風速の予測非定常空気力を用い、全橋模型でのフラッタ-発振風速の予測を、いわゆるストリップ理論を援用して行った、断面形状、気流傾斜角の異なる20近いケ-スにおいて、予測精度は高く、誤差は平均して数%、高々10%程度であることが示された。(b)ガスト応答予測準定常理論にもとづくガスト応答予測を行ない、水平、鉛直たわみ、ねじれの応答(二乗平均応答)がかなり予測できることがわかった。ただし、応答のパワ-スペクトルは必らずしも十分な精度で予測できておらず、今後の課題を残している。(2)斜張橋の対風応答特性箱桁断面を有する超長大斜張橋をモデルケ-スに選び、その全橋模型を用いた風洞実験を行った。一様流でのクラッタ-において、ねじれ変形の連成する水平横たわみ卓越型が観察された。自由振動状態においても水平横たわみにねじれが若干連成しており、このことが原因と思われる。そこで水平、ねじれ、鉛直たわみの三自由度系において非定常空気力を考慮した自励振動解析を実施した。その結果、対象とした断面の空力特性では、水平振動の回転半径が桁幅の34倍以下になると、ねじれの連成した水平モ-ドが最低次のフラッタ-モ-ドとなりうることが明らかとなった。超長大吊橋の三次元模型を用いて、一様流および境界層乱流を用いて風洞実験を行ない、そのフラッター特性およびガスト応答特性を調べた。吊橋模型は明石海峡大橋箱桁案を一応のプロトタイプとし、橋軸方に一様断面のものと、非一様断面(変断面)の2種を用意して実験に供した。また、三径間の模型と、側径間の影響をばねで置換えた一径間模型を作成し、対風応答の違いをみた。境界層乱流はスパイヤとラフネスブロックを使用して作成した。フラッターについては、部分模型から非定常空気力を求め、それを用いて全橋模型の発振風速の予測を行なった。その結果、全体模型のフラッター発振風速が十分高い精度で予測しうることが判明した。ガスト応答解析については、現在研究実施中である。
環境変動への耐性と省電力を両立したネットワークの構築

環境変動への耐性と低消費電力を両立した大規模ネットワークを構築することを目的とした検討を行った。検討では、物理ネットワーク上に論理ネットワークを構成することを考える。そして、論理ネットワークに使用されなかった機器の電源を落とすことにより、低消費電力化を図る。本研究課題では、論理ネットワーク制御手法では、少ない論理リンクの追加で、想定外の需要変動にも対応可能な論理ネットワークを構成する手法を提案した。また、物理ネットワーク構成手法では、チップ内ネットワークを想定し、低消費電力で通信需要を収容可能なように、回線交換スイッチを有効利用したネットワーク構造を提案した。本研究では、環境変動への耐性と低消費電力を両立した大規模ネットワークを構築するアプローチとして、仮想ネットワークを構築し、仮想ネットワークに含まれないデバイスの電源をオフにすることを考えている。この環境において、環境変動への耐性を維持するためには、仮想ネットワークを構築する際に、必要な資源を抑えつつ、環境変動発生時にわずかなネットワーク構成の変更で、環境変動に対応することが求められる。本年度は、この目標を満たす仮想ネットワーク制御手法の検討を行った。具体的には、環境変動への耐性を持つ仮想ネットワークをあらかじめ構築するプロアクティブ型仮想ネットワーク制御を行うことにより、大規模な再構成を行うことなく予測困難な環境変動に対しても対応可能な手法の検討を行った。まず、環境変動に対応して進化する生物が持つ特徴に着想を得て、環境変動に少数のパスの再構成で対応可能な仮想ネットワークが持つ特徴を明らかにし、その特性を表す指標として、フロー包含関係モジュール度(FIRM)を提案した。そして、FIRMを高く維持するための、プロアクティブ型仮想ネットワーク制御手法を提案する。提案するプロアクティブ型仮想ネットワーク制御手法では、FIRMを高く維持しつつ、現在の仮想ネットワークに不要なリンクを削除することにより、将来のトラヒック変動に備えつつ低消費電力な仮想ネットワークを構築する。本研究では、シミュレーションにより、FIRMが環境変動への対応に必要なリンクの追加数を示す指標であること、提案するプロアクティブ再構成を行うことにより、従来型仮想ネットワーク制御のみを行った場合より、環境変動時に追加が必要なリンク数を抑えることを明らかにした。本研究では、この目標を達成するための検討として、(1)仮想ネットワーク制御手法の検討、(2)物理的なネットワークの構成について検討を行った。仮想ネットワーク制御手法では、環境変動への耐性を持つ仮想ネットワークをあらかじめ構築するプロアクティブ型仮想ネットワーク制御を行うことにより、大規模な再構成を行うことなく予測困難な環境変動に対しても対応可能な手法の検討を行った。この検討では、環境変動に対応して進化する生物は機能的モジュール性が高いということに着想を得て、フローを収容するというネットワーク内の機能同士の関係性とモジュール性を定義した。そして、そのモジュール性が高くなるように仮想ネットワークを制御することにより、将来のトラヒック変動に備えつつ、低消費電力な仮想ネットワークを構築した。また、物理的なネットワークの構成における検討では、近年研究が進められている、メニーコアチップ内のネットワークに注目をした検討を行った。本検討では、3次元に積層したネットワーク構造を考え、その各地点に配置するスイッチの適切な種類(パケット交換スイッチか回線交換スイッチ)についてシミュレーション評価により検討を行った。評価の結果、低消費電力な仮想ネットワークの構築を可能とするのは(1)パケット交換スイッチの階層と回線交換スイッチの階層を分け、(2)パケット交換スイッチからは、全階層の回線交換スイッチに直接リンクを持つ構造であることが分かった。本研究では、環境変動への耐性と低消費電力を両立した大規模ネットワークを構築することを目的としている。本年度においては、近年注目を集めている大規模ネットワークの一つであるデータセンターネットワークを想定した上で、トラヒック変動が発生した際に局所的な情報をもとに適切な経路にトラヒックを収容することが可能な構造の検討を行った。検討では、経路制御手法とネットワーク構成の様々な組み合わせを評価し、環境変動に対応しつつ、多くのトラヒックを収容することができるようなネットワーク構成と経路制御手法の組み合わせを明らかにした。評価の結果、下位層のネットワーク構成を相互接続することにより上位層のネットワーク構成を構築するという階層的手順で構築されたネットワーク構成が、スイッチ間ホップ数を短くすることができ、多くのトラヒックを収容する構成として適していることが明らかになった。また、階層的に構築したネットワーク構成の中でも(1)各階層においてスイッチあたり複数本のリンクを構築する、(2)相互接続する下位層のネットワーク構成が多い階層ほど、各スイッチあたりのリンク数を多くする、の2点を満たすようにリンクを構築したネットワーク構成が、局所的なトラヒック情報を用いた経路制御に適しており、この条件を満たすネットワーク構成上で局所的なトラヒック情報を用いた経路制御を行うことにより、環境変動発生時にも各サーバー間に十分な帯域を確保できることが明らかになった。

環境変動への耐性と省電力を両立するために、本研究では、環境変動への耐性を持つ物理ネットワーク上に、仮想的なネットワークを構築し、仮想ネットワークの構築に不必要な機器の電源を落とすことにより、低消費電力を達成することを考えている。しかしながら、環境変動の中でもトラヒック変動は突発的に発生することも考えられるため、仮想ネットワークにおいても、突発的に発生する環境変動に対応できるようにしておく必要がある。今年度までの検討で、環境変動への対応をわずかなネットワーク構成の変更で可能とするような仮想ネットワークの構築手法を提案している。最終年度においては、環境変動耐性を考えた物理ネットワークの構成を検討することにより、研究目的を達成可能である見込みであり、課題への取り組みは順調に進行している。本研究では、環境変動への耐性と低消費電力を両立した大規模ネットワークを構築することを目的としている。今年度は、突発的に発生するトラヒック変動に対応できるようなネットワーク構造を明らかにしており、次年度以降、そのトラヒック変動に対応できる構造を持ちつつ、低消費電力な仮想ネットワークを構築する手法を検討することで、最終年度までに目的を達成可能である見込みであり、課題への取り組みは順調に進行している。本年度までに提案した仮想ネットワークを構築する手法をベースとし、物理的なネットワーク構成の検討を行う予定である。その方針としては、構築される可能性のある仮想ネットワーク構造を複数準備し、そのネットワーク構造を構成可能なように、準備された仮想ネットワーク構造を重ね合わせることで、環境変動に耐性を持つ仮想ネットワークを収用しやすいネットワーク構造を構築することができると考えられる。今年度明らかにした、トラヒック変動への対応が容易なネットワーク構造を維持しつつ、消費電力が低い仮想ネットワークを動的に構築する手法の検討を次年度以降に行う予定である。