hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コラーゲンナノファイバーを足場とした細胞培養によるバイオアクチュエータの創製

生体筋の有する優れた特性を発揮することのできる細胞培養バイオアクチュエータの創製を目指して、その基礎技術となる筋芽細胞の配向性制御手法の確立と培養筋細胞の収縮弛緩電気刺激条件の探索を目的として研究を実施した。その結果、単層配向コラーゲンシートによる配向性制御実験では約半数の筋管細胞がシートの配向に対して平行に配向させることができた。また、培養筋細胞の電気刺激条件の研究では、強縮を利用した電気刺激条件によって収縮弛緩の変位量を制御することができることを見出し、細胞培養バイオアクチュエータを制御する基礎技術を確立した。生体筋の有する優れた特性を発揮することのできる細胞培養バイオアクチュエータの創製を目的として、コラーゲンナノファイバーを足場として筋芽細胞の培養を行い、ファイバー状筋線維集合体に成長させることを計画している。今年度は、コラーゲンファイバーに筋芽細胞が配向性よく成長するかどうかの実験を行い、コラーゲンファイバー近傍で配向性よく成長していることを確認した。生体筋の有する優れた特性を発揮することのできる細胞培養バイオアクチュエータの創製を目的とする。そのために、コラーゲンナノファイバーを足場として筋芽細胞の培養を行い、ファイバー状筋線維集合体に成長させる。ファイバー状筋線維集合体を束ねることで、アクチュエータ構造を構成する。H26年度までにコラーゲンファイバーに筋芽細胞を配向性よく成長させることができたので、H27年度はコラーゲンファイバーを平面上に並べた単層配向コラーゲンシートを用いて細胞培養を行った。その結果、筋管細胞への成長が確認でき、コラーゲンシートのファイバー配向に対して平行に配向する筋管細胞が半数を占めた。よってコラーゲンシートの単層配向は筋管細胞に配向性を付与することができたと考えられる。これらがどのように収縮運動に影響するのかを調べるために、配向性評価と同一の細胞を用いて電気刺激実験を行った。1Hz、1V、パルス幅20msのパルス電圧を出力し、アンプで30Vに増幅して筋管細胞に電気パルス刺激を与え、筋管細胞の挙動を観察した結果、筋管細胞は横方向に約30μm収縮した。電気刺激による収縮運動が発生していることを確認した。細胞培養によりコラーゲン足場上に筋管細胞が成長することを確認できたが、筋管細胞への電気刺激により収縮運動する細胞の数が少なく、大きな収縮運動にはなりえていない。筋管細胞集合体の一方向への収縮運動となり難く、一部の細胞の運動に留まっている。一方で印加電圧の増加なども試みているが、印加電圧を増大すると培養液が電気分解して気体を発生するため、培養液中に泡がたくさん生成されてしまうなどの問題が発生する。このような問題があるため、現状ではエレクトロスピニングによりコラーゲンナノファイバーを生成して、細胞培養するまでに至っていない。本研究では生体筋の有する優れた特性を発揮することのできる細胞培養バイオアクチュエータの創製を目指して、その基礎技術となる筋眼芽細胞の配向性制御手法の確立と培養筋細胞の収縮弛緩電気刺激条件の探索を目的として研究を実施した。H27年度までにはコラーゲンファイバーを足場とした細胞の培養に成功し、コラーゲンシートを足場とした細胞培養では電気刺激によるシート状細胞の収縮弛緩挙動も確認している。また、特性向上を目的とした単層配向コラーゲンシートによる配向性制御実験では約半数の筋管細胞がシートの配向に対して平行に配向した。よって、コラーゲンシートの単層配向は筋管細胞に配向性を寄与することができたと考えられる。培養筋細胞を用いたバイオアクチュエータを開発するためには、培養筋細胞の収縮弛緩挙動を制御する必要がある。そこでH28年度ではバイオアクチュエータの特性評価を目的とし、ディッシュに培養したC2C12に電気刺激を与え、その印加電圧や周波数などの刺激条件を変えて培養筋細胞の収縮弛緩挙動の変化を比較した。その結果、電極間距離が離れている方が大きな収縮挙動が見られた。また周波数を変更して比較した結果、0.5Hzでは収縮弛緩が十分になされており2Hz以上では弛緩の応答が遅れ十分な変位が得られないことが分かった。5Hz以上では弛緩が見られず強縮した。強縮の変位量が大きいことから、それを取り出すために10Hzのパルス刺激を0.5Hz間隔で印加と除去を繰り返した結果、周期的に強縮に近い変位を得ることができた。このことから、強縮を利用した電気刺激条件によって収縮弛緩の変位量を制御することができることを見出し、細胞培養バイオアクチュエータを制御する基礎技術を確立したと考えられる。コラーゲンファイバー近傍に配向性よく細胞が成長することを確認できたことにより、今後は如何にエレクトロスピニング法によりコラーゲンのナノファイバーを形成するか研究をする必要がある。

当初、コラーゲンナノファイバーに筋芽細胞を包埋して成長させることをH26年度の目標としていたのでやや遅れているが、H27年度には目標を達成することが期待できる。H28年度は本研究の最終年度となるため、研究計画の変更も視野に入れてよりよい成果が得られるように研究を進める必要があると考えている。まず、筋管細胞の電気刺激方法について再度検討して、筋管細胞の集合体が同時に収縮運動を起こす条件を見出すことが重要である。そのために、電気刺激用の電極端子と筋管細胞の接触状態を維持するための実験装置の施策を行い、収縮運動の実現を目指す。その上で、筋芽細胞を様々な条件下で成長させ、大きな筋管細胞集合体を形成させる。最終的には、成長した筋管細胞集合体にアンカーを構成して収縮運動を確認する。ロボティクスエレクトロスピニング法によりコラーゲンナノファイバーを作製し、そこに筋芽細胞を包埋して配向性のよい筋線維を成長させることを目標として取り組む。そのために、培養液中でも形状を維持できるコラーゲンナノファイバーを作製する技術を確立することが必要である。その上で、筋芽細胞の培養条件を検討して、長い筋線維を作製する。収縮運動の計測のための消耗品が安価で購入できたため経費が残り、次年度に繰り越すこととなった。当初購入を予定していた細胞加温用プレート等を用いなくても実験が可能になったので、次年度使用額が生じた。大きな筋管細胞集合体の生成を実現して、電気刺激の方法を確立した上で筋管細胞集合体への収縮運動特性を計測する。収縮運動の変位特性等を計測するためのセンサやデータ処理用PCの購入に前年度未使用額を合わせて使用する予定である。筋芽細胞、コラーゲン、培養液等の消耗品に、当初予定よりも経費が掛かるため、次年度使用額とH27年度請求額とあわせてこれらの消耗品の購入に充てる計画である。
安定性、大域的ガロア表現と非可換L関数

(0)Riemann面の一般非可換類体論を構成した;(1)代数体と関数体の非可換ゼータ関数を導入した;(2)格子の安定性と,跡公式の理論で用いられるArthurの解析的截頭との本質的な関係を明らかにした;(3)非可換ゼータ関数とLanglandsのEisenstein級数の関係を明らかにした;(4)拡張されたRankin-Selberg & Zagier法を用いて,簡約群Gと,その極大放物部分群Pの組(G,P)に対して,一般的な可換ゼータ関数を導入した.加えて,対応するゼータ関数のRiemann予想に関して,Weyl群の対称性を含む対称性の果たす役割を明らかにした;(5)一般類体論をはじめとする数論の研究に,安定性の概念を初めて系統的に導入した.(0)Riemann面の一般非可換類体論を構成した;(1)代数体と関数体の非可換ゼータ関数を導入した;(2)格子の安定性と,跡公式の理論で用いられるArthurの解析的截頭との本質的な関係を明らかにした;(3)非可換ゼータ関数とLanglandsのEisenstein級数の関係を明らかにした;(4)拡張されたRankin-Selberg & Zagier法を用いて,簡約群Gと,その極大放物部分群Pの組(G,P)に対して,一般的な可換ゼータ関数を導入した.加えて,対応するゼータ関数のRiemann予想に関して,Weyl群の対称性を含む対称性の果たす役割を明らかにした;(5)一般類体論をはじめとする数論の研究に,安定性の概念を初めて系統的に導入した.今年は、非常に有益な結果が得られた年であった。三篇の研究論文、二編のサーベイ論文(500ページを超える)の発表、また二冊の書籍の編纂、さらにそれらだけではなく、非可換L関数の研究の第一段階を完了する事もできた。(加えて階数2の翁のゼータ関数と呼ばれる対象に関する、林による長編論文がJ.Number Theoryに受理された)。数学的には、今年我々が進展させた内容は以下の通りである。1.幾何学的なtruncationと解析的なtruncationの間の内在的な関係を発見した。3.ゼータ関数の特殊値の間のある内在的な関連を発見した。4.有理数体上での我々の階数3のゼータ関数の明示的な表示公式を、Rankin-Selberg-Zagierの方法を我々が拡張したものを使って与えた。またこの表示式は、鈴木によりこのゼータ関数に対するRiemann仮説の成立が証明された際に使われた。5.階数2と3の場合の結果から、任意の階数において我々のゼータ関数がRiemann仮説を満たす事が予想として提出できるものとなった。今年出版した論文の解説:我々のプログラムについて述べた論文では、この分野の土台となる数学の間の関連性について全般的な道標を与えている。我々の階数2のゼータに関する論文では、それらのゼータ関数の理論の完全な絵図を描いており、数学的に素晴らしい仕事と呼べるものとなっている。そして、L関数への幾何学的なアプローチに関する我々の論文は、非可換関数の研究の基礎を与えるものである。我々はまた、モジュライ空間の代数的、及び数論的な構造をテーマにした質の高い学術会議を、2007年に開く事を計画し、現在それに向けて活発に活動している。0.論文の出版(予定含む):翁林(代表者)は三篇。国際会議の主催:1件.国際会議の招待講演:3回1.ゼータ関数の研究:翁林は非可換ゼータ関数の研究から、Eisenstein周期を用いて、reductive群と彼らの放物部分群に対し、新しいゼータ関数(非可換ゼータ関数と違って)を発見した。特に,立教大の鈴木雅俊は$SL(2),Sp(4),G_2$のゼータ関数関してのRiemann予想を証明した。2.類体論の研究:翁林は幾何の放物構造の数論的類似を導入し、Micro双互法則を予想した。その上、Micro双互法則とFontaineのp進Galois表現理論を用いて、局所p進数体の非可換類体論の主定理を確立した。3.モジュライ空間の研究:翁林は安定性、モジュライ空間について、特に、Weil-Petersson計量,Taketajar-Zograf計量,Green関数、Deligne積等の研究が過去10年の間に続ています。今度、Weil-Petersson計量とTaketajan-Zograf計量の退化に関してTO氏(Singapore国立大)、Obitsu氏(鹿児島大)三人との論文とDeligne積に関してD.Zagierとの論文を完成し、acceptされた。0.論文の出版(予定含む):翁林(代表者)は四篇。図書:1冊(予定)国際会議の招待講演:三回.Colloquium:二回1.ゼータ関数の研究:いくつかの素晴らしい進展をがあった.簡約群ないし,その双曲的部分群に付随するzeta関数を新たに導入したが,それらの新zeta関数はある種の対称性を持つ.

そしてそれは,新zeta関数に対する一般Riemann予想解決に有用と思われる.たとえば,SL(n)(n=2,3,4,5),Sp(4),G(2),SO(8)や代表者の論文で提示されたいくつかの場合には,新zeta関数は非常に複雑であるにもかかわらず,鈴木,Ki(Korea),あるいはWeng自身などの貢献により,一般Riemann予想が,新zeta関数の対称性を用いて完全に証明された.また,(SL(n),P(1,n-1))の場合は大山(Wengの学生)によって計算可能になっている.2.類体論の研究:Wengは(Weng自身による)ミクロ相互法則予想解決のためのふたつの方法を提示した.そこでは安定性が重要な役割を演ずる.すなわち,orbifold構造とomega構造の対応にもとずく代数的な方法,および,過収束isocrystalの特徴付けにもとずく数論幾何学的な方法である.これらについては,論文[Stability and Arithmetic]で論じた.0.論文の出版(予定含む):翁林(代表者)は二篇。系列講演:一回(10時間)。セミナー講演:>10回。国際会議の招待講演:二回1.ゼータ関数の研究:Mathematicaを使って,大山浩史(九大)は(SL(n),P(n-m,m))に伴う可換ゼータ関数のProgramを作りました。その上,大山(と翁)はBn,Cn,Dn,F4型のsemi-simpleリー群の可換ゼータ関数のProgramも作りました。さらに,鈴木雅俊(東大)はその一部のゼータ関数の零点の分布を研究し,新しい規則を予想した;小森靖(名大)は全ての(G、P)に伴う可換ゼータ関数の関数等式を証明した;HaseoKi(Yonsei大,韓国)は鈴木の仕事の上,群SL(2,3,4,5),Sp(4),G2に伴う全ての10可換ゼータ関数のRiemann予想を証明した。2.類体論の研究:翁林は代数整数体の絶対Galois群のadelic表現を初めて提倡し、FontaineのGalois表現の局所理論を用いて研究している;局所p進数体の非可換類体論関しては,志甫淳(東大)の有限体上の代数曲線の基本群のp-adic表現(tame分岐)の仕事から、tame分岐とwild分岐の役割を理解している。その上、幾何の放物構造の数論的類似とそのp-orbifold版を導入し、Micro双互法則予想を構策している(幾何と算術の二つ観点から)。木村友昭(九大)は係数Qpの階数3のadmissible filtered(phi,N)-加群を分類した。3.米中両国の多数の大学/研究院を訪問した。
機能性ノルカラジエンの合成

1,7-ラクトンおよびラクトール縮環型ノルカラジエンの安定性、その機能性を検討し以下の研究成果を得た。また、ノルカラジエンの合成中間体となるシクロプロペンの光環化反応もあわせて検討し、光水素移動型転位反応の反応機構に関する新しい知見を得た。1.ノルカラジエンを利用したソルバトクロミックシステムの開発:ノルカラジエン-シクロヘプタトリエン間の結合異性化の制御が酸触媒の添加により可能となった。ラクトン、ラクタム環のカルボニル基のプロトネーションにより安定化がなされた。^<13>C NMR、UVにより測定を行った。2.1,7-ラクトール縮型ノルカラジエンの立体配座制御:ラクトン縮環型ノルカラジエンの7位ビニル基は室温で束縛回転を示すが、ラクトール化による分子内水素結合の利用でこの回転を凍結可能にした。アルコール、ジメチルスルホキシド等を用いれば溶媒和により凍結が解除され回転のオン、オフ制御が可能であることを見い出した。3.ノルカラジエンのシクロプロパン環単結合の選択的開裂:酸触媒によりラクトール縮環型ノルカラジエンの1,6-単結合を選択的に開裂させ芳香族化を行えることを見い出した。4.光水素移動型転位反応の反応機構および反応制御:エノン系の分子内光[2+2]反応においてしばしばこのタイプの反応が副反応として報告されているが、このふたつの反応経路の選択的な制御はなされていない。シクロプロペン環の歪を利用し反応経路を水素移動型転位反応のみとすることが可能になった。反応は立体選択的であり3ケ所の炭素に不斉導入が可能である。生成熱の計算値の比較により文献既知の反応の選択性に関する統一的解釈を行った。1.7-位でラクトン環、ラクトール環、およびラクタム環で縮環した3環性ノルカラジエンについてその反応性、コンホメーションの制御等について研究し以下の成果を得た。またこの系のノルカラジエンの合成前駆体であるシクロプロペンの光反応を検討したところ、興味ある1,3-水素シフトを伴う光転位反応を見出した。1.ラクタム縮環ノルカラジエンの安定化:ラクタムカルボニル基をプロトネーションすることによりノルカラジエンの安定化に成功した。シクロプロパン環の炭素およびプロトンの化学シフトを指標とした核磁気共鳴スペクトにより測定した。2.ラクトール縮環型ノルカラジエンのコンフォメーション制御:室温で束縛回転している対応するラクトン縮環型ノルカラジエンは、ラクトール化による分子内水素結合の利用でこの回転が凍結可能であることを見出した。またこの凍結はアルコールによる溶媒和で解除され、回転のオン、オフ制御が可能であることを明らかにした。3.ラクトール縮環型ノルカラジエンの酸触媒芳香族化:酸触媒により選択的に1,6-単結合を切断し脱水を伴う芳香族化によりクマリン誘導体に変換されることを見出した。4.ノルカラジエンの合成前駆体、シクロプロペンの分子内光[2+2]環化反応を利用したスピロラクトンの立体選択的合成:シクロプロペン環の歪みを利用した1,3-水素シフトを反応系に組み込みこむことによりワンポットで立体選択的に5-オキサ-4-オキソスピロ[2.4]ヘキサン誘導体が合成できた。ノルカラジエンを利用したフォトクロミックシステムについては現在進行中である。昨年度に引き続き1,7-ラクトン、ラクタムおよびラクトール縮環型ノルカラジエンの安定性、その機能性を検討し以下の研究成果を得た。

1.ノルカラジエンを利用したソルバトクロミックシステムの開発:昨年度開発した系酸触媒によるノルカラジエン-シクロヘプタトリエン間の結合異性化の制御をさらに発展させた。7-位ビニル基上の置換基がノルカラジエンの安定性に重要である事が判明した。ノルカラジエンのシクロプロパン環の炭素の化学シフトを大きく変化さえることを利用したソルバトクロミック系の構築が可能である。2.光水素移動型転位反応の反応機構および反応制御:昨年度開発した光水素移動型転位反応の反応機構についてさらに詳細な研究を行った。エノン系の分子内光[2+2]反応においてしばしばこのタイプの反応が副反応として報告されているが、このふたつの反応経路の選択的な制御はなされていない。そこでこのふたつの反応の反応制御を試みその制御因子を明らかにした。生成物である環化付加体と転位生成物の安定性が反応の支配に重要である事が生成熱の計算より示唆された。生成熱の計算値の比較により文献既知の反応(約30例)の選択性に関する統一的解釈が可能となった。またこの考え方を利用してシクロプロペン(ノルカラジエン合成の際の合成中間体)環の歪を利用し反応経路を水素移動型転位反応のみとすることができた。反応は立体選択的であり3ヶ所の炭素に不斉導入が可能である。3.新規フォトクロミック系への応用:いくつかの系を試みたがノルカラジエン系における光転位反応が優先して起こり現在の所フォトクロミック系と成りうるような系は達成されていない。
糖尿病患者の心理社会経済的な側面に関する研究

本研究の目的は大規模な糖尿病患者のデータベースを用いて、我が国の医療システムに多大な負担を与えている糖尿病の心理社会経済的な側面を評価し、それらに影響する諸因子を検討することである。大規模病院の専門外来に通院する糖尿病患者約4000名を対象とし、前向きコホート研究を行った。本研究の成果として、2型糖尿病患者における治療関連QOLとインスリン注射に関するセルフケアのレベルとの関連について、2型糖尿病患者における血清高感度CRPとうつ病との関連について、糖尿病患者の心理的負担感、うつ症状と血糖コントロールとの関係、などを国際学会で発表を行い、海外の一流専門誌に掲載された。天理よろづ相談所病院内分泌内科に通院する糖尿病患者を対象として、2009年から外来通院患者やく4000名の大規模レジストリを作成している。本年度は、本レジストリのデータを用いて、糖尿病患者特有の心理・行動医学的な問題の頻度とそれらに影響を与える要因の検討を行った。特に、好感度CRP(High-sensitivity CRP [HS-CRP])とうつ病との関係を中心に検討を行った。対象者は2型糖尿病患者3573名で、平均年齢66.0歳、女性の割合が38.9%であった。うつ病の有病割合は3.4%であり、単変量解析ではHS-CRPとの間に有意な関連を認めた。多変量で調整した結果、HS-CRPとうつ病との間に有意な関連を認めなかった(OR=1.23 [95%CI, 0.75-2.04])。サブグループ解析ではBMI≧25の群では、高感度CRPが最も高い群でうつ病の有病割合が有意に高かった(OR=2.18 [95%CI, 1.13-2.33)。肥満の2型糖尿病患者において、CRPが高いほどうつ病の頻度が高い事が明らかになった。本研究の結果を、第56回日本糖尿病学会年次学術集会、および第73回米国糖尿病学会にて発表した。天理よろづ相談所病院、内分泌内科に通院する糖尿病患者を対象として、2009年から約4000名の大規模レジストリを作成している。本年度は、本レジストリのデータを用いて、検査データ、糖尿病関連の合併症との関連、特に高感度CRP(High-sensitivity CRP [hs-CRP])と糖尿病性腎症との関係を中心に検討を行った。ベースラインの横断解析では、hs-CRPが高いほど、尿中アルブミン/クレアチニン非(UACR)が有意に高かった。多変量で調整した結果、hs-CRPの第1四分位と比較すると、第2-第4四分位の糖尿病腎症の発症に関わるハザード比は各々1.31 (95% CI 0.80-2.17; P = 0.286), 1.55 (1.16-2.08; P = 0.003), and 1.57 (1.22-2.03; P = 0.001)であり、傾向性の検定でも統計学的に有意な線形の関係を認めた(P for trend < 0.001)。hs-CRP濃度は、糖尿病性腎症の進行には関与していなかった(P for trend = 0.575)。hs-CRP濃度は糖尿病性腎症発症の予測に有用である事が明らかになった。本研究の成果を第57回日本導尿病学会年次学術集会、及び第50回欧州糖尿病学会において発表した。本年度は、本レジストリのデータを用いて、検査データ、糖尿病関連の合併症との関連、特に血清尿酸値と糖尿病性腎症との関係を中心に検討を行った。ベースラインの横断解析では、血清尿酸値が低い場合と高い場合に、糖尿病性腎症の進行リスクが上昇したが、発症リスクは上昇しなかった。多変量で調整した結果、血清尿酸値の第2四分位と比較すると、第1、第3、第4四分位の糖尿病腎症の進行に関わるハザード比は各々2.17 [95 % confidence interval (CI) 1.15-4.08; p = 0.016]、3.04 (95 % CI 1.67-5.53; p < 0.001)、and 3.56 (95 % CI 1.83-6.93; p < 0.0011)であった。一方、血清尿酸値は、糖尿病性腎症の発症には関与していなかった。血清尿酸は糖尿病性腎症の進展の予測に有用である事が明らかになった。本研究の成果を第58回日本導尿病学会年次学術集会、及び第75回米国糖尿病学会において発表した。

本研究の成果として、2型糖尿病患者における治療関連QOLとインスリン注射に関するセルフケアのレベルとの関連について、2型糖尿病患者における血清高感度CRPとうつ病との関連について、糖尿病患者の心理的負担感、うつ症状と血糖コントロールとの関係、などを国際学会で発表を行い、海外の一流専門誌に掲載された。本年度の目的は4年目調査の調査票作成とデータ収集であるが、データの収集は問題なく行われ、電子データである検査データ、及びオーダリングデータとの結合も終了した。また、収集したデータを解析した結果を論文にまとめ、国内外で発表を行っている。医療社会学平成27年度移行も継続して年度ごとに調査票の作成、データの収集を行う。また、継続してデータセットの作成、統計解析を行い、結果を論文の形にまとめ、国内外の学会(日本糖尿病学会、糖尿病合併症学会、日本内科学会等)、査読のある関連雑誌(Diabetes Care、Diabetologia、Diabetic Medicine等)に発表する予定である。本年度の主な目的は3年目調査の調査票作成とデータの収集であるが、データの収集は問題無く行われ、電子データである検査データやオーダリングデータとの結合も終了した。研究補助者の雇用が想定していたより短期間となり、人件費・謝金の支出が想定を下回ったため。平成26年度以降も継続して年度ごとに調査票の作成、データの収集を行う。また、継続してデータセットの作成、統計解析を行い、結果を論文の形にまとめ国内外の学会(糖尿病学会、糖尿病合併症学会、日本内科学会等)、査読のある関連雑誌(Diabetes Care, Diabetolgia, Diabetic Medicine等)に発表する予定である。平成27年度に繰越し、27年度の研究計画の遂行に使用する計画である。研究補助者の雇用が遅れ、雇用期間が想定していたより短期間となったため、人件費・謝金の支出が想定を下回ったため。次年度使用額を平成26年度に繰り越しし、26年度の研究計画の遂行に使用する計画である。
ラット全身性炎症反応症候群(SIRS)における中枢神経系の関与について

ラット上腸間膜動脈桔紮群、回腸動脈桔紮群、盲腸桔紮穿刺群、8時間後において脳内の特定の神経核においてc-fosが発現することが免疫組織化学的に確認された。その陽性神経核の数は、上記群の順に強く認められた。これらの核は、(1)脳質周囲器官(終板の脈管器官、脳弓下器官、最終野)、(2)視床下部(室傍核、視索上核、背内側核など)、(3)脳幹部(青班核、孤束核、迷走神経背側核、縫線核など)、(4)辺縁系(外側手綱核、扁桃核など)であった。この事実から腹部敗血症性SIRS(Systemic Inflammatory response Syndrome;全身性炎症反応症候群)では、(1)視床下部-下垂体前葉-副腎皮質系、(2)視床下部-下垂体後葉、(3)視床下部-交感神経系-副腎髄質系のみならず、辺縁系にも活性化が起こり、SIRSに見られる精神の変調、意識の混濁等に関連している可能性が考えられた。さらに、、c-Fosとheterodimerを形成し、AP-1(Activated Protein-1)の要素となり、DNA発現に関与するc-Junおよびそのリン酸化物であるphosphorylated-c-Junに対する抗体を用いて上腸間膜動脈桔紮ラットに免疫組織化学法を適応した。その結果、p-c-Jun immunoreactivity(IR)が、(1)視床下部(室傍核)(2)脳幹部(青班核、弧束核、迷走神経背側核)(3)辺縁系(扁桃核の中心部および外側基底部)においてもp-c-JunIRが認められた。このことは、ラット上腸間膜動脈桔紮群によるSIRSでは、中枢神経系においてp-c-junとc-fosが協調して発現し、中枢神経系活性に変化を起こしている可能性を示唆している。さらに、ラット上腸間膜動脈桔紮群の海馬において、c-JunIRが正常群に比し低下してしていることが認められ、重症腹部敗血症における海馬機能の低下、すなわち、記銘力の低下等を示唆する所見であると考えられた。平成10年度において、ラットに全身性炎症反応症候群(SIRS)のモデル(CLP;Cecal Ligation and Puncture,穿孔性腹膜炎)を作成し、抗C-FOS抗体を用いて中枢神経を免疫組織化学染色法で染色したところ、(1)脳室周囲器官(2)視床下部(3)脳幹部(4)大脳辺縁系に陽性反応が認められた。このことから、全身性炎症反応症候群(SIRS)において、視床下部-下垂体前葉-副腎皮質系および視床下部-交感神経系-副腎髄質系のみならず、大脳辺縁系にも神経細胞体の活性化が起こっていることが示唆された。臨床分野では、穿孔性腹膜炎をはじめ、敗血症を体温、心拍数、呼吸数、白血球の変化から、Systemic Inflammatory Syndrome(SIRS,全身性炎症反応性症候群)として捉える試みがなされている。SIRSの臨床的タライテリアは白血球数、呼吸数、心拍数、体温からなる。

このうち白血球数以外の体温、心拍数、呼吸数などのSIRSの指標は、生体の液性、神経性因子脳幹、視床下部機能と関連するため、呼吸中枢、心・血管調節中枢、視床下部・体温中枢に、また、代謝亢進に伴い、交感神経系が活性化することが考えられる。脳質周囲器官、視床下部、脳幹部および辺縁系に活性化が見られたことにより、SIRSの病態において中枢神経系が大きく関与している可能性が考えられた。脳が神経、内分泌、免疫相関の中心となり、侵襲下に生体のホメオスタシスを維持すべく、中枢神経系に大きな活性の変化が起こっていると考えられる。平成11年度は、c-fos発現がどのような遺伝子の誘導に関与しているかを検索する予定である。c-fos発現の認められた神経核の位置から、抗利尿ホルモン、副腎皮質ホルモン放出因子、チロジン水酸化酵素、ガンマアミノ酪酸合成酵素などが予想される。これらの候補物質の誘導の有無をin situ hybridizationによって検索する予定である。c-Fosとheterodimerを形成し、転写因子Ap-1(Activated Protein-1)の要素となり、標的DNA発現に関与するc-Junおよびそのリン酸化物であるphosphorylated-c-Jun(p-c-Jun)に対する抗体を用いて免疫組織化学法を上腸間膜動脈結紮ラットの脳に適応した。その結果、p-c-Jun免疫陽性反応(immunoreactivity;IR)が、(1)視床下部(室傍核)(2)脳幹部(青斑核、弧束核、迷走神経背側)(3)辺縁系(扁桃核の中心部および外側基底部)にp-c-JunIRが認められた。このことは、ラット上腸間膜動脈結紮群に代表される全身性炎症反応症候群(SIRS)において,中枢神経系では(1)視床下部-下垂体前葉-副腎皮質(Hypothalamus-Pituitary gland-Adrenal Cortex Axis;HPA)系、(2)視床下部-下垂体後葉、(3)視床下部-交感神経系-副腎髄質(Hypothalamus-Sympathetic Nervous System-Axis;HSA)系のみならず、辺縁系にも活性化が起こっていることを示唆している。この辺線系の活性上昇は、重症腹部敗血症における精神状態の変化と関連性がある可能性が示唆された。さらに、ラット上腸間膜動脈結紮群の海馬において、c-Jun IRが正常群に比し低下していることが認められた。このことは、重症腹部敗血症における海馬機能の低下、すなわち記銘力の低下、等を示唆する所見であると考えられた。
化学物質過敏症高リスク群と関連因子に関する研究

県内21校の高校生を対象に質問紙調査を行い、4,630名(有効回答率80.2%)から協力を得た。QEESI(化学物質過敏症のスクリーニング検査)で「化学物質暴露による反応」≧40、「症状」≧20、「日常生活の支障の程度」≧10の3条件が揃った対象者は415名(8.9%)であった。これを高リスク群とし、その他を対照群として化学物質過敏症の関連因子を検討したところ、「女性」、「アトピー性皮膚炎がある」、「金属アレルギーがある」、「手足の冷えがある」、「疲労を感じやすい」、「新築入居経験がある」、「異臭を感じている」、「自覚ストレスが多い」ことが化学物質過敏症の発症に関係すると考えられた。本研究は、化学物質過敏症の啓発及び予防策を検討することを目的として、化学物質過敏症の高リスク群の検討と、その関連因子についての調査を3年間で行う予定の研究である。今年度は、昨年の文献検討で得た化学物質過敏症の発症に関与すると考えられる個人特性や地域特性についての最新情報や、高校教諭対象の聞き取り調査で得た調査票や調査票配布に関する現場の声、パイロットスタディで使用した調査票をもとに、調査票を作成した。化学物質過敏症の診断・治療には現在の生活環境や生育地域の環境を詳細に知ることが不可欠であり、その環境と症状の関連性を検討するため、一般的に化学物質過敏症患者への問診票は他の診療科の問診票に比べてかなり多くの質問項目で構成されている。本研究の質問紙調査においても発症リスクや影響要因を検討するために多くの質問項目が必要であるが、回答に時間を要する質問紙調査は協力を得にくいため、短時間で回答できる項目数と質問内容を検討する必要があった。そこで、高校側の意見とパイロットスタディの結果を参考に、項目数を厳選し、質問項目の回答方法やレイアウトについて検討を重ね、10分15分程度で回答できる調査票を完成させた。次に、調査票を配布する高校に直接、郵送で研究協力を依頼する予定であったが、「偏りが少なく、多くのデータを回収するためには研究協力の依頼方法を検討する必要がある」との高校側の意見をもとに、様々な依頼方法を検討した。現在、教育委員会に研究協力の依頼方法について相談し、検討を重ねているところである。その他、調査票の作成と同時に分析方法についても検討した。調査で得られた結果をもとに、高校に配布可能な化学物質過敏症の症状や予防策を記載した資料の内容についても専門家を交え、協議を行った。本研究は、化学物質過敏症の啓発及び予防策を検討することを目的として、化学物質過敏症の高リスク群の検討と、その関連因子についての調査研究である。最終年度である平成25年度は県内の高校全80校に調査を依頼し、21校から協力を得た。調査票は21校6,144名に配布し、5,775名から回答を得て(回収率94.0%)、欠損値等がない4,630名(有効回答率80.2%)を対象とした。アレルギー体質の検討では、花粉症61.6%、蕁麻疹30.9%、アトピー性皮膚炎18.2%であった。シックハウスの診断ありは0.4%、化学物質過敏症の診断ありは0.5%であった。群別に属性、生活習慣、居住環境を分割表の検定を行い、有意水準からかけ離れた変数を除外し変数増加法(尤度比)によるロジスティック回帰分析を行ったところ、女性に多い、アトピー性皮膚炎がある、金属アレルギーがある、手足の冷えがある、疲労を感じやすい、新築入居がある、異臭を感じる、就寝時間が遅い、自覚ストレスが多いことが化学物質過敏症の高リスクに影響していると考えられた。このモデルに選択されなかった変数で分割表の検定で有意であったものは、改築増築、高速道路、工場、ごみ処理場、運動習慣などであった。有意ではなかったが、高リスク群は平熱34.5-35.9度が34.5%で対照群は31.0%と低体温がやや多い傾向にあった。平成23年度は文献検討と研究協力依頼を行った。文献検討では、MCSに関連する論文、国内外の図書、化学物質過敏症支援センター発行の資料等を収集し、整理した。

本研究はアレルギー疾患や生活習慣といった個人特性と、生育環境や住環境といった地域特性を関連付けて検討する点が特徴的であるが、化学物質過敏症の発症に関与すると考えられる個人特性や地域特性について最新の情報を整理し、調査票の作成や予防策の検討に必要な情報を得ることができた。また、文献検討と並行して、県内の公立高校に所属する保健体育教師1名、養護教諭1名、教頭1名に研究調査の実施を可能とするための聞き取り調査を行った。本研究の対象は高校生であるため、高校生が回答しやすい調査票の作成や調査実施方法、高校生が自ら実施できる予防法の提示方法等について、高校生と健康面で関わりのある保健体育教師や養護教諭と話し合うことは必要不可欠である。そこで、化学物質過敏症は誰もが発症する可能性があり、高校生で発症すると日常生活だけでなく、進学、就職に大きな影響を与えることを説明し、本研究で予防策を検討する意義を伝え、研究協力の同意を得た。研究協力の依頼内容は、調査票で使用する言葉の使い方や設問のレイアウト、調査日時、調査票配布前に行う説明等についての助言等とした。その他、当初の研究計画には含まれていないが、本研究のパイロットスタディである大学生を対象とした化学物質過敏症の有病率と発症リスクに関する研究の質問項目と研究結果の見直しを行った。調査票で使用する言葉の使い方や設問のレイアウトが調査結果に影響を及ぼしていると考えられるものがあったため、次年度の調査票作成に役立つと考えられる。平成24年度の研究計画は、平成23年度に実施できなかった1臨床医の意見聴取に加え、当初の計画であった2調査票の作成、3質問紙調査実施であった。1臨床医の意見聴取については、化学物質過敏症のスクリーニングとしてのQEESIの精度について臨床医の意見を得ることができ、QEESIを調査で使用することが妥当であることを確信した。2調査票の作成については、調査票を完成させることができた。3質問紙調査実施については、高校への研究協力の依頼方法について現在、教育委員会に相談し、検討を重ねているところであり、質問紙調査は未実施である。調査票は完成したが、調査は未実施であるため、研究は「やや遅れている」と評価する。平成23年度の研究計画は(1)文献検討、(2)専門家への聞き取り、(3)研究協力依頼であった。(1)文献検討については、調査票作成や予防策を検討するために必要な情報を得ることができた。(2)専門家への聞き取りについては、調査票を作成する際に、実際に問診で用いられているMCSに関する問診票を参考にし、臨床医の意見を得る予定であった。しかし、インターネットで問診票を入手することが可能であったため、まずは問診内容について整理し、調査票に取り入れる項目を検討した。臨床医の意見を得ることについては、日程調整の結果、平成24年度に実施することとした。(3)研究協力依頼については、調査票で使用する言葉の使い方や設問のレイアウト、調査日時、調査票配布前に行う説明等についての助言を得られる研究協力者を得ることができた。以上のように、(2)専門家への聞き取りの一部については、平成24年度に実施となるが、それ以外の項目についてはほぼ達成したと考えられるため、研究の目的は「おおむね順調に進展している」と評価する。平成25年度は調査の実施、データ入力、データ解析を行い、化学物質過敏症の予防策を検討する。データの回収率は予測が困難であるが、計画当初の予測数に近いデータを偏りなく回収できるよう、調査の実施に際しては、研究協力機関と綿密な打合わせを行っていく。また、協力が得られる高校が少ないと予測される場合や回収率が低い場合の計画修正に備えて、迅速に対応できるよう、関係機関と綿密な打合わせを行っていく。平成24年度は調査票の作成、調査の実施、データ入力を行う。
大動脈瘤形成における分子機序解明とMuse細胞を用いた新たな治療戦略

本研究では自発分化能を有するMuse細胞を用いて,マウス大動脈瘤モデルにおけるその治療効果を検討した.Muse細胞は市販ヒト骨髄間葉系幹細胞からフローサイトメトリーによりSSEA-3陽性細胞として単離し,経尾静脈的に計60,000細胞を投与した.瘤径拡大率はMuse群で有意に低値を示した.蛍光免疫染色ではMuse群においてGFP/CD31及びGFP/αSMAの二重陽性細胞を認めた.EM染色ではMuse群において有意に弾性線維が保たれていた.Muse細胞は組織構成細胞である血管内皮細胞及び平滑筋細胞に自発分化し効率的な組織修復効果に寄与することで,有意な大動脈瘤治療効果を示す可能性が示唆された.今年度は大動脈瘤モデル作製を行った.ラット腹部大動脈に塩化カルシウムおよびエラスターゼを塗布することで瘤化を得る予定であったが,将来のMuse細胞投与を考えたとき,免疫抑制剤投与に比べ,免疫不全モデル使用下にヒトMuse細胞を投与する系の方がより安定した結果を得られると考え,免疫不全モデル(SCIDマウス)の存在するマウスへモデル動物を変更した.モデル作製は同系統のBALB/cマウスを用いた.動脈瘤破裂などの致死症例を避けるため,投与するエラスターゼの濃度および容量の滴定にやや時間を要したが,結果的には再現性を持って術後3日から6週までの間,継続的な瘤拡大を確認することができた.動脈瘤の瘤径評価には顕微鏡下での径測定に加え,造影CTおよび腹部エコーによる生存下での測定を用いた.今後はこれらのモデルマウス(移植実験は免疫不全モデルであるSCIDマウスを使用)とMuse細胞を用いて幹細胞移植実験へと移行する予定である.今年度はモデルマウスにおいてMuse細胞の移植実験を行った.Muse細胞は市販ヒト骨髄間葉系幹細胞からFACSにてSSEA-3陽性細胞としてsortingした.Xenotransplantの様式となるためモデルマウスは免疫不全モデル(scidマウス)を使用した.治療群は早期と遠隔期で評価し,幹細胞移植は大動脈瘤作成後3日から1週毎に計3回投与した(20000細胞/回,経尾静脈).早期および遠隔期での大動脈瘤径はともに非治療群と比して縮小する傾向にあった.また,免疫染色ではMuse細胞由来の血管内皮細胞及び血管平滑筋細胞(ともにGFP labeling)の存在が観察された.これは,これまでの間葉系幹細胞などを用いた再生治療が抗炎症作用などのtrophic effectが主であったのと大きく異なり,Muse細胞がそのrepair effectにより大動脈瘤の治療効果を示すことを示唆する結果となった.今後はMuse群とNon-Muse群(すなわち,間葉系幹細胞群からMuse細胞を除いたもの)の比較を行い,その治療効果の違いを検討する.また,各群のnを増やしこれまで得られた結果を確認し統計解析を行う予定である.投与時期や投与細胞数による治療効果の違いなどについても検討を加える予定である.その後,組織学的評価や分子生物学的評価を用いてその奏功機序などに関しても検討を加える.幾つかの群で既に治療効果が得られている.今後は匹数を増やし統計学的な解析を加える.今年度は引き続きモデルマウスにおいてMuse細胞の移植実験を行った.また,Non-Muse群(間葉系幹細胞群からMuse細胞を除いたもの),間葉系幹細胞群(MSC群)との比較を行った.その結果,Muse群はその他の細胞治療群と比較して,早期および遠隔期において大動脈瘤径は有意に縮小する傾向にあった.ま免疫染色ではMuse細胞由来の血管内皮細胞及び血管平滑筋細胞(ともにGFP labeling)の存在が観察された.これは,これまでの間葉系幹細胞などを用いた再生治療が抗炎症作用などのtrophic effectが主であったのと大きく異なり,Muse細胞がそのrepair effectにより大動脈瘤の治療効果を示すことを示唆する結果となった.一方でNon-Muse群及びMSC群では投与細胞由来の内皮細胞・平滑筋細胞は極僅かに確認されたのみであった.ま奏功機序に関する検討を加える目的で,Muse細胞投与後3日目・5日目の大動脈瘤を摘出した.GFPでラベルされた投与Muse細胞は外膜側から徐々に大動脈瘤壁内へと遊走する様子が観察され,特に外膜の栄養血管であるvasa vasorumを経由して外膜組織内へと侵入している可能性が示唆された.全身投与された幹細胞の標的組織内への侵入経路を示唆する報告はこれまでになく,新規性に富んだ所見と考える.以上の研究成果はすでに学会報告を終え,現在科学雑誌へ投稿中である.本研究では自発分化能を有するMuse細胞を用いて,マウス大動脈瘤モデルにおけるその治療効果を検討した.Muse細胞は市販ヒト骨髄間葉系幹細胞からフローサイトメトリーによりSSEA-3陽性細胞として単離し,経尾静脈的に計60,000細胞を投与した.瘤径拡大率はMuse群で有意に低値を示した.蛍光免疫染色ではMuse群においてGFP/CD31及びGFP/αSMAの二重陽性細胞を認めた.EM染色ではMuse群において有意に弾性線維が保たれていた.Muse細胞は組織構成細胞である血管内皮細胞及び平滑筋細胞に自発分化し効率的な組織修復効果に寄与することで,有意な大動脈瘤治療効果を示す可能性が示唆された.モデル動物をラットからマウスへ変更することとなったが,動脈瘤作成の手技自体は問題なく遂行可能であり,その評価も満足のいくものであった.

また,Muse細胞に関しては本学細胞組織学教室の協力のもと,良好な状態で採取することが可能となった.今後はMuse群とNon-Muse群(すなわち,間葉系幹細胞群からMuse細胞を除いたもの)の比較を行い,その治療効果の違いを検討する.また,各群のnを増やしこれまで得られた結果を確認し統計解析を行う予定である.投与時期や投与細胞数による治療効果の違いなどについても検討を加える予定である.瘤径の評価に加え,組織学的評価およびPCRなどの分子生物学的評価を行っていく予定である.心臓血管外科分野今後はSCIDマウス動脈瘤モデルにてヒトMuse細胞の移植実験を行う.経静脈的にMuse細胞を投与することで大動脈瘤縮小効果が得られるかを検証する.投与開始時期および投与細胞数・投与回数などを調整する必要がある.また治療効果判定に関しても,瘤径評価に加え,組織学的評価やPCRなどの分子生物学的評価を行っていく予定である.ほぼ予定通りの支出であったが,動物モデルの作成にやや手間取り,各群の匹数をなかなか増やせない状況が続いた.そのため,少額ではあるが次年度への繰越金が発生した.免疫組織学的評価に関しては試薬等の選別は一部でまだ完了しておらず,その分も一部繰越金に含まれている.当初,マウスの組織評価においては免疫組織染色やPCR等を用いる予定でありそれらの試薬類を購入予定であったが,モデル作成の段階では組織学的評価の一部は不要と判断し,今後の移植実験で改めてそれら評価を行っていく方針としている.従って,免疫組織染色・PCR等で使用する試薬類の購入費は次年度への繰越しとなった.当初の予定通り,これまで同様にマウスモデル作成を行う.また免疫組織学的評価の一部やPCRの評価系に関してはこれから細部の調整を行う予定であり,その試薬等の購入費に充てられる分も一部含まれている.免疫染色やPCR等の評価系で使用する試薬類の購入費に充てる.また,移植実験も当初のラットからSCIDマウスに変更となり,その購入費も若干の上乗せとなる予定である.
超音波による加振方式定量計測法とその動脈硬化症診断への応用に関する研究

心筋梗塞や脳疾患の主因である動脈硬化は30代以前から進行し、発病前の早期段階での無症候性動脈硬化の診断技術が、早期治療に不可欠となる。特に早期診断のためには、腹部大動脈や頚動脈上の数mm以下の局部における弾性的特性に関する非侵襲的計測・評価が必要である。これまで本研究者らは、心臓壁も含め大動脈壁上の数十μmの振幅の微小振動を高精度に計測できる方法を提案し,脈波速度法の原理に超音波ドプラ計測法を導入し、動脈各部の局部的な硬化度を定量的い計測する方法を提案した.しかし、一般に心臓や動脈壁面上の2点間を伝搬する圧力波は20Hz以下の低周波成分しか含んでいないため、上記の手法では計測能力があっても、高周波数成分が得られず、動脈硬化症の早期段階に現れる脂肪班や線維班に相当する十数mm以下までの空間分解能の向上には限界があることが明らかになってきた.本研究では,パルス波形を生成して大型の加振器へ加え、脊推に高周波成分まで含むパルス状の加振を行なう.この外部加振により、胸部で脊推と接する胸部大動脈を介して、高い周波数成分の微小振動を対象となる動脈(腹部や頚動脈)壁や心臓壁上に伝搬させ、この振動波形を壁上の測定したい微小領域内の2点で超音波を用いて同時に計測した.本研究では、この加振による装置を実際に構成し、既に独自に開発してきた計測方法や多くの信号解析手法と組合せ、最適な加振方法,加振位置,加振周波数,計測位置などを基礎的に検討し,空間分解能の向上に関する評価を行なった上で,これまでに従来の脈波速度法の開発と臨床に携わってきた研究者らとの共同研究を進めることにより、この新しい加振方式動脈局部硬化度計測法の確立と実用化を進めた.本研究成果によって、動脈硬化による壁弾性率の局所的変化に関する直接的計測・評価が可能となり、動脈硬化症の早期/進展/縮退の各段階における力学的特性の局部的変化の診断が初めて可能となった.心筋梗塞や脳疾患の主因である動脈硬化は30代以前から進行し、発病前の早期段階での無症候性動脈硬化の診断技術が、早期治療に不可欠となる。これまで本研究者らは、心臓壁も含め大動脈壁上の数十μmの振幅の微小振動を高精度に計測できる方法を提案し,脈波速度法の原理に超音波ドプラ計測法を導入し、動脈各部の局部的な硬化度を定量的い計測する方法を提案した.しかし、一般に心臓や動脈壁面上の2点間を伝搬する圧力波は20Hz以下の低周波成分しか含んでいないため、上記の手法では計測能力があっても、高周波数成分が得られず、動脈硬化症の早期段階に現れる脂肪班や線維班に相当する十数mm以下までの空間分解能の向上には限界があることが明らかになってきた.本研究では,パルス波形を生成して大型の加振器へ加え、脊推に高周波成分まで含むパルス状の加振を行なう.この外部加振により、胸部で脊推と接する胸部大動脈を介して、高い周波数成分の微小振動を対象となる動脈(腹部や頚動脈)壁や心臓壁上に伝搬させ、この振動波形を壁上の測定したい微小領域内の2点で超音波を用いて同時に計測した.本研究では、この加振による装置を実際に構成し、既に独自に開発してきた計測方法や多くの信号解析手法と組合せ、最適な加振方法,加振位置,加振周波数,計測位置などを基礎的に検討し,空間分解能の向上に関する評価を行なった上で,これまでに従来の脈波速度法の開発と臨床に携わってきた研究者らとの共同研究を進めることにより、この新しい加振方式動脈局部硬化度計測法の確立と実用化を進めた.本研究成果によって、動脈硬化による壁弾性率の局所的変化に関する直接的計測・評価が可能となり、動脈硬化症の早期/進展/縮退の各段階における力学的特性の局部的変化の診断が初めて可能となった.
衛星・地上データによるアジア・オセアニア地域の大気環境解析

今年度では、1971年より最新年までの日降水量データ、月降水量データを可能な限り入手し、計算機に入力すること、入手済みのFGGE期間中(1978年12月1979年11月)の降水量データを再編集しデータベース化することを目的とした。データ入手のために各国の気象観測機関に手紙を書いたところ、多くの国から好意的な返事が寄せられた。しかし、郵便事情の悪い国や、返事の帰ってこない国もあり、今年度だけで研究対象地域全域のデータを入手することはできなかった。現在までに、韓国、日本、台湾、ホンコン、フィリピン、マレーシア、タイ、シンガポール、米国領太平洋諸島(グアム島・サイパン島など)のデータが入手できた。また、インドネシア、ミャンマー、ブータンなどについても、一部期間あるいは月降水量データが入手できた。バングラディシュについては料金支払済みであり、データ到着待ちの状態である。さらに、ソ連、中国、インド、オーストラリア、ニュージーランドについては、入手の目度がついており、来年度中に入手予定でいる。未入手の地域でも、ベトナム、パキスタンなどについては入手の可能性はかなり高い。またモンゴル、パプア=ニューギニアについては価格交渉中である。しかし北朝鮮については手紙の送り先住所がわからない状態であり、またカンボジアもデータ入手の目度が全く立っていない。入手したデータのうち、印刷物については、まずパーソナルコンピュータに入力し、大型計算機上で整理、編集した。また、FGGE期間中の全域や、インドシナ半島などについては、分布図作成も始めている。これらの成果については、重点領域研究「衛星による地球環境の解明」第2回シンポジュウムで発表した。