hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
沿岸域地下水流向流速の直接観測による海底地下水湧出現象の解明と海面上昇の影響検討

本研究では、塩水を用いて鉛直一次元円筒装置による土柱法により水分特性曲線を求め保水特性を把握した。その上で、小型降雨装置を備えた内径20 cmの鉛直一次元円筒装置を用いて、潮位変動を考慮した塩水位の変動並びに除塩を想定し、上部から散水・浸透流を供試体に与え、体積含水率と電気伝導度の経時変化を測定すると共に、鉛直一次元円筒装置の下端部から排出される全流出水を連続採水した上で、塩分含有量の経時変化について測定し、不飽和地盤内の塩と水の同時移動の挙動について実験的に明らかにした。沿岸域の淡水が、塩淡境界に沿ってせり上がってくる海底地下水湧出の流動経路と量的把握については、海外を含め良くわかっていなかった。このことから、塩淡境界を含む沿岸域の地下水流動において、降雨浸透や海面上昇の影響など沿岸域の不飽和地盤内の地下水挙動を正確に把握するためには、沿岸部の砂材に加え、これまで着目されていない破砕貝殼の保水性についても検討し、水分特性曲線と貝殻の粒径および拘束圧との関係について明らかにした。本研究では、破砕した貝殻(3種類の粒径区分:4.759.5mm、2.04.75mmおよび2.0mm未満)を用いて、保水性試験とキャピラリーバリアを構成する砂材の混入に関する簡易試験を実施した結果、以下のことが明らかになった。1.飽和した貝殻供試体にマトリックサクションを作用させると粒径区分の大きさに関わらず、急激な体積含水率の低下を生じた。粒径区分4.759.5mmと2.04.75mmの供試体は、体積含水率はほぼゼロに近づいたが、2.0mm未満の貝殻供試体の場合は、水分が残存し保水性が確認できた。2.薄片状の形状が大部分を占める破砕した貝殻の水分特性曲線を砂材・礫材の水分特性曲線と比較すると、礫材の湿潤過程の水分特性曲線に類似している。3.粒径区分2.Omm未満の破砕した貝殻は、拘束圧を載荷することまた、拘束圧を高めることにより保水性が高くなる傾向を示した。破砕した貝殻の粒度分布は、拘束圧作用の前後で変化がないことから、保水性の変化は貝殻の粒度分布の変化によるものではなく、拘束圧Pの増加による破砕した貝殻の密度増加が影響したといえる。4.上部に砂材、下部に礫材の組合せ土は、振動を与えることで砂材が下部の礫材の間隙に多量に混入する。しかし、下部を破砕した貝殻に置き換えた場合の組合せ土は、砂材は下部の破砕した貝殻層にはほとんど混入しない。5.破砕した貝殻の水分特性曲線や振動作用による砂材の破砕した貝殻層への混入の観察結果から、破砕した貝殻はキャピラリーバリアに有効利用できる可能性があるといえる。本研究では、塩水を用いた内径10cmの鉛直一次元円筒装置を用いた土柱法(地盤工学会編、2009)による水分特性曲線(以下、SWCCと記す)を求め、保水性特性を把握した上で不飽和地盤内の毛管力に伴う塩と水の侵入・残留と流出機構について検討した。具体的に、内径20cmの小型降雨装置を備えた鉛直一次元円筒装置を用いて、砂供試体に塩水位の変動並びに上部から散水・浸透流を与え、体積含水率と電気伝導度(EC)の経時変化を測定した。加えて、鉛直一次元円筒装置の下端部から排出される全流出水を連続採水した上で、塩水に含まれる塩分含有量の経時変化についても測定し、塩と水の同時移動の挙動について実験的に明らかにした。主な結果は、以下の通りである。1)塩水と淡水を用いたSWCCを比較した結果、塩水が砂材のSWCCに及ぼす影響はほとんど無いことを実験的に確認した。2)塩水を用いた砂材の排水過程(D)および吸水過程(W)におけるSWCCは、土のSWCCを記述するために広く用いられているvan Genuchten式で概ね良好にモデル化できる。3)散水・浸透流による不飽和地盤内の塩と水の同時降下移動速度は、ほぼ一定であった。一方、上昇時の塩と水の同時移動速度は、1回目の塩水位上昇時とそれ以降の塩水位上昇時では大きく異なる挙動を示した。また、塩と水の同時移動時の上昇速度は、毛管上昇高(本実験における硅砂6号では40cm程度)に漸近する程、塩と水の同時移動速度は低下した。4)塩害を受けた地盤を除塩するのに必要な散水・浸透量は、単位面積あたりの塩分量と地盤の保水性によって大きく変わる可能性がある。効率の良い除塩計画を立案するには、地盤材料の保水性も把握した上で計画・立案することが重要であることを明らかにした。

温暖化(上位)シナリオを基に,想定される地球温暖化に伴う海面上昇は,世界平均で2100年頃には約49 cmと予測されている.この地球温暖化に伴う海面上昇の影響は,海水面下の地盤に影響を及ぼすだけではなく,海水面より上部に位置する不飽和地盤にも影響を及ぼす.また,沿岸域での淡塩水境界や不圧地下水の動態は,砂浜地形の変化および砂浜域と浅海域のそれぞれの生態系と密接に関係していると考えられる.加えて,不飽和地盤内に保水された水分は,植生を定着させ生態系の形成に貢献している.しかし,地下水に塩分が含まれている場合には,毛管力による塩分上昇により,地表の植栽が枯死することも報告されている.前述のように,不圧地下水の動態と共に,不飽和地盤内の塩ならびに水の動態に関して理解を深めることは,砂浜域の植生を定着させ多様な生態系の形成・再生に資するものと考えられる.しかし,沿岸域での塩と水の同時移動については,まだ解明されていない現象が残されている.特に,不飽和領域における毛管力に伴う塩と水の同時移動に関する現象については,調査研究事例は比較的少ない.以上より,不飽和砂地盤中の塩と水の同時移動の挙動を明らかにすることを目的に,本研究では塩水を用いて内径10 cmの鉛直一次元円筒装置を用いた土柱法による水分特性曲線を求め,保水性特性を把握した上で不飽和砂地盤内の毛管力に伴う塩と水の浸入・残留および流出挙動について検討した.具体的には,小型降雨装置を備えた内径20 cmの鉛直一次元円筒装置を用いて,潮位変動を考慮した塩水位の変動並びに除塩を想定し上部から散水・浸透流を供試体に与え,体積含水率と電気伝導度の経時変化を測定した.加えて,鉛直一次元円筒装置の下端部から排出される全流出水を連続採水し,塩分含有量の経時変化について測定した上で,塩と水の同時移動の挙動について実験的に明らかにした.研究成果の公表については、国際会議を含めて計画通り進展している。最終年度は、研究成果を取りまとめて学術誌(査読論文)へ投稿する計画である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策については、最終年度として2次元土槽実験による海底湧出水の位置を後背地の水理ポテンシャルが変化することで、湧出水の位置変化にどの様な影響を及ぼすのかについて実験的に確認する。実験土槽については既に製作済みであり、現状では本研究課題を遂行する上で特に大きな問題はない。
コーパスを活用した英語技術文書の作成を支援するＷｅｂアプリケーションの開発

技術系の人間に必要不可欠な,英語による技術文書作成を支援するアプリケーションを開発した.ユーザが英文を入力すると,技術論文を集めたコーパスの中から類似した文を抽出し例文として提示し,必要に応じてその例文の構造を簡略化して表示する.また,ユーザの学習履歴から各自の語学レベルを推測し,提供する例文をアダプティブに変化させるパーソナライゼーションの仕組みを持たせる.以上のような実用性の高い英文書作成支援システムをWeb上に公開することで,理系学部の学生対象の英語教育に資することも可能となる.二年目にあたる本年度は,初年度に行った全体の枠組み策定ならびに基本構造部分のWebアプリケーション構築に加え,以下の4点について開発を行った:1.解答機能の実装;類似文検索,フレーズ検索ともに検索結果画面の下部に解答欄を実装した.2.ログ取得プログラムの実装;最終目的である,パーソナライゼーションを行うために,下記のログを取得できるようにプログラムを実装した.・解答の変更箇所・閲覧した簡略化結果とその元となる例文・英作文時に参考にした例文の同定.3.解答時のログ閲覧機能の実装;上述のログと入力履歴を用いて,ユーザが英作文した際の履歴を時系列で閲覧できるようにした.4.文例の簡略化のユーザインターフェースを改良;下記,4点に着目してインターフェースを変更した.(ア)表示;別ページに表示する仕様を,同じページに表示するように変更した.(イ)簡略化の段階;重複した内容を含む30段階の簡略化結果を,重複内容を排除した仕様に変更した.(ウ)簡略化したい例文とその簡略化結果の対応関係;例文と簡略化結果の対応関係をマウスオーバーした際のハイライトによって対応を追えるように変更した.(エ)品詞情報;単語や句の品詞に関する情報を排除した.さらにコーパスの拡充なども行った.これら研究の成果として,すでに複数の国際学会発表や報告書執筆(統計数理研究所共同研究リポート)を終えている.技術系の人間に必要不可欠な,英語による技術文書作成を支援するアプリケーションを開発した.ユーザが英文を入力すると,技術論文を集めたコーパスの中から類似した文を抽出し例文として提示し,必要に応じてその例文の構造を簡略化して表示する.また,ユーザの学習履歴から各自の語学レベルを推測し,提供する例文をアダプティブに変化させるパーソナライゼーションの仕組みを持たせる.以上のような実用性の高い英文書作成支援システムをWeb上に公開することで,理系学部の学生対象の英語教育に資することも可能となる.初年度は,予定通り,調査活動なども含めてWebアプリケーション全体の枠組みを確定した.その中でも,特に実用性に向けてパーソナライゼーション,そしてユーザビリティを考慮したインタフェース開発に注力した.この2点はユーザー視点に立ったWebアプリケーション開発に向けては,避けては通ることのできない重要な側面である:・パーソナライゼーションへの詳細アプローチに向けた取り組み...これについては,今まで当該システムに対し,ゲストアカウントのみを用意していたのに対し,アカウント生成の機構を用意し,さらにアカウント別入力ログを記録するようにした.これにより,ユーザーは過去の入力履歴を振り返ることができ,または編集を行うことで新たな入力が可能となった.パーソナライゼーションやソーシャルスタディーを最終目的とする本研究の第一段階としての役割を果たした.・学習者特性を考えたインタフェースに向けた取り組み...すでに開発されていたプロトタイプでは,パイロット実験の結果,ユーザーにとって使い勝手の良いシステムとは言い難い側面も露呈したため,従来の類似文検索機能に加えてパターン検索機能も実装し,ハイブリッドに検索を可能とした.このように選択肢を増やすことで,相互補完的にユーザーがシステムを操作できるようになった.以上を実装した上で,実験協力者に対して,パイロット実験を行い,実際の英文技術文書作成試行ならびにヒアリングを実施した.これら研究の成果として,すでに国際学会発表(ILAC2012),報告書執筆(統計数理研究所共同研究リポート)を終え,かつ,2013年度開催の国際学会(EISTA2013)での採録通知を得ている.最終年度は主に開発中アプリケーションの最終実装ならびに実験そしてその結果分析に傾注することを目的に研究を進めた.昨年度までに,基本構造部分のWebアプリケーションの構築そして・解答機能の実装・ログ取得プログラムの実装・解答時のログ閲覧機能の実装・文例の簡略化のユーザーインタフェースの改良,の4点についての実装を終え,最終的な総体としてのアプリケーションとして開発を行った.また,それに加え,次世代の開発課題である,チャンク(英単語の意味のある塊)化ならびにそのn-gramとしての類似度計測などについても実装計画を立て,一部実装を開始するに至っている.さらに文例の汎化についてはよりユーザーフレンドリー仕様での再実装が実現できている.また,本Webアプリケーションは,万人に公開・使用されることを想定しており,実際に公開を行っている(http://lmo.cs.inf.shizuoka.ac.jp/tozawa/ewss/web/index.php).また,本システムの評価における比較対象として,Googleなどのサーチエンジンによる英作文支援がある.サーチエンジンによる英作文支援は,先行研究でも比較対象としてよく挙げられており,また現実的にもその精度,計算速度などを相対評価するのに適しているため,比較実験を行っている.論文発表・投稿を英語教育関係の学会誌(外国語教育メディア学会,電子情報通信学会ET研究会),またソフトウェア開発の側面から国際学会,さらにはe-Learningの観点からは日本e-Learning学会論文誌などに投稿,受理されている.教育工学申請書内にもあるように,二年目にあたる本年度は以下のの各モジュールに対する拡充を行った.

特に,Step4の文例の簡略化,ならびにパーソナライゼーションへの詳細アプローチに向けた取り組み,学習者特性を考えたインタフェースに向けた取り組みについても行った.さらに,全ステップに対しての実装が基本部分についてのみではあるが完了したため,実験や評価も行うことに成功した.今までわかりづらかったとされたインタフェースについても改善が施され,その部分については実験結果からも相対的に良好な被験者からのフィードバックを得ることができた.よって,3年計画の研究内容であることを照らし合せてみて,おおむね順調に推移しているとしてよいのではないかと考えられる.以上を鑑みて,本研究は順調に推移していると判断する.申請書内にあるように,初年度は以下の手順によるアプローチに忠実に,基本的な機能に加え,さらにそれらを拡張的に実装した:・Step1.[同義語グループによる置換]・Step2.[n-gram,特徴表現の抽出]・Step3.[類似文抽出]・Step4.[文例の簡略化]これにより,本研究で謳っている「英語学習者の実際の学習プロセスに可能な限り符合し,学習者のニーズにあった学習効率の高い技術文書作成支援システム(の構築)」に必須な,以下の4つのPointについて実現することができると考えられる:・Point1.当該分野のオーソライズされた技術文書から自分が書きたいものに似た英文を探し,それを手本にする・Point2.随時類似した単語や表現に置き換えて検索する・Point3.技術文書に特有の,当該分野毎の特徴表現やコロケーション(語の組み合わせ)に重み付けする・Point4.文構造が明確化されるような簡略化機能を用意するこれらに加え,パーソナライゼーションへの詳細アプローチに向けた取り組み,学習者特性を考えたインタフェースに向けた取り組みについても行った.よって,3年計画の研究内容であることを照らし合せてみて,高い達成度を認めることができるのではないかと考えられる.以上を鑑みて,本研究は順調に推移していると判断する.プロトタイプとしてすでに作成していたアプリケーションならびに新たに敷設したパターンマッチング機能を複合的にかつシームレスに使うことができるようなアプリケーションは構築されたが,まだそこには実用的な価値が十分に見出せていないことが実験結果からも明らかになっている.これについては我々研究グループは以下の2点を改善することで到達が可能であると考えている.1つ目はインタフェースの改良である.特に簡略化機能は文法や構文構造をユーザに情報提供するため,適切な表示ならびに情報提供が必須である.2年目には必要最低限の表示を行い,用語説明も同様であったため,今後はユーザに立体的で簡易な説明を行うような表示・提示方法が必要となる.2つ目はコーパスからの類似分抽出に関わるアルゴリズムの高性能化である.現在,n-
戦前期の帝国図書館における知的ナショナリズムの形成と民衆の知的実践との相関分析

本年度以前のこれまでの研究は、とくに帝国図書館における実証研究の蓄積が不足していることに着目して、新聞記事や『図書館雑誌』を基本資料として、帝国図書館をめぐる事実を把握することに努めてきた。他方で図書館の利用者に関しては、新聞記事にある利用者の手記や菊池寛の随筆などに注目しながら、人々が帝国図書館をどのように感じ、またどのように接してきたかを明らかにしてきた。それらの事実の把握は、これまで資料の掘り起しが基本的に不足していたことを背景にして、一定の成果を得たものと判断する。そうした研究の成果を踏まえた上で、本年度はとくに、人が図書館を利用するとは何を意味するのかをモデル化し、帝国図書館をめぐる歴史研究を現代のコミュニケーション行動に連結するような視野を開拓し、広く報告することを目標としてきた。その成果は関東社会学会発行の『年報社会学論集』第15号に収録された「知識行動の現代をめぐる歴史社会学的考察-図書館を中心として-」に反映されている。本論においては、知識検索の構造を、知識の種類を選択する横の地平と、知識の深度を選択する縦の水準に整理し、モデル化した。その視点に基づくなら、戦前期の帝国図書館の検索装置は知識の深度を測定することができない点で、人々の知識行動に限界を強いていた。それに対して戦後の公共図書館は、「サービス」や「情報」の意義を強調する一方で、知識の地平を見渡すことを困難にし、人々の知識の主体化を困難にしている。帝国図書館をめぐる研究から得られた視点はまさに現代の知識行動の問題点を明らかにする、重要な視野を切り拓くものであったと評価することができる。
がん転移における細胞集塊の細胞極性および極性転換の役割

本研究ではがん細胞集団に特徴的な分化の性質(極性および極性転換)の研究を発展させることを目的とし、以下の3つのプロジェクトについて研究を進めた。1)細胞集団を転移源とする腹腔・胸腔内転移の成立における極性転換の役割を明らかにする。これまでにモデル系確立のために卵巣癌CTOSのラインの樹立を試み、11例でin vivo継代に成功した。2)予後不良な病理学的特徴であるMicropapillary carcinoma (MPC)を極性転換の観点からアプローチし、分子メカニズムを解明する。MPCは肺・乳腺・胃・大腸など様々な臓器由来の癌で見られ、転移の頻度が高く予後不良な病理組織型である。極性の観点からするとMPCは「極性転換不全」であるといえる。これまでに、分子Xの阻害剤で処理すると、MPC-CTOSも極性転換するようになる知見を得た。また、2例のMCP症例のCTOSを用い、分子生物学的に分子Xを特異的に抑制することで、極性転換が誘発されることを明らかにした。3)細胞外基質との接触によって誘発される極性転換の分子メカニズムの解明を試みる。CTOSがECMへの接触を感知して、極性転換するメカニズムにCEACAM5/6を含むGPIアンカータンパクが関与している可能性がある。これまでにGPIアンカータンパクをGFPで標識したコンストラクトを用いて、GPIアンカータンパクの動的変化を解析したところ、短時間に全く予想外の経時的変化をすることを見出した。卵巣癌CTOSを用いた腹膜播種モデルの確立のために、卵巣癌CTOSのラインの樹立に成功したことから概ね順調といえる。2019年度これらが腹膜播種モデルに発展できるかどうかによって、それ以降の進展に影響する。MPCが極性転換不全であり、分子Xがそのカギ分子であることが判明したので順調といえる。これまでの研究成果の中で大きな進展は、極性転換を動的にイメージングすることができるようなったことである。これは今後の研究の起点になりうる進展である。1)腹腔・胸腔内転移と極性転換腹膜転移が臨床上大きな問題である卵巣癌CTOSをモデルとして、極性転換能が腹膜播種の成立に果たす役割を検証する。これまでにモデル系確立のために卵巣癌CTOSのラインの樹立を試み、11例でin vivo継代に成功したので、今後、これらの中で安定してライン化したCTOSを用いて、腹膜播種モデルの確立を試みる。また、ラットから調製した腹膜中皮細胞の共培養系を確立する。分子Xの発現や機能の低下が極性転換に必須である可能性がある。In vivoでの分子X阻害剤の効果を、形態学的に検討するとともに、薬剤感受性が変化するかどうか検討する。分子Xの上流、下流シグナルを明らかにする。さらに、分子Xのほかに極性転換を阻害・促進する薬剤をスクリーニングする。3)極性転換を誘発する分子メカニズムの解明これまでにGPIアンカータンパクをGFPで標識したapical markerを用いて、極性転換の経時的変化を明らかにしたので、さらにアクチンバンドルとインテグリンのイメージングを同時行い、3分子の動的変化を追跡することによって極性転換の分子メカニズムを探索する。

これまでにモデル系確立のために卵巣癌CTOSのラインの樹立を試み、11例でin vivo継代に成功したので、今後、これらの中で安定してライン化したCTOSを用いて、腹膜播種モデルの確立を試みる。また、ラットから調製した腹膜中皮細胞の共培養系を確立する。分子Xの発現や機能の低下が極性転換に必須である可能性がある。In vivoでの分子X阻害剤の効果を、形態学的に検討するとともに、薬剤感受性が変化するかどうか検討する。分子Xの上流、下流シグナルを明らかにする。さらに、分子Xのほかに極性転換を阻害・促進する薬剤をスクリーニングする。3)極性転換を誘発する分子メカニズムの解明これまでにGPIアンカータンパクをGFPで標識したapical markerを用いて、極性転換の経時的変化を明らかにしたので、さらにアクチンバンドルとインテグリンのイメージングを同時行い、3分子の動的変化を追跡することによって極性転換の分子メカニズムを探索する。
ヒト細小動脈におけるATP感受性カリウムチャネルの役割に関する研究:生理的意義および病態による修飾の検討

ヒトの血流調節におけるK_<ATP>チャネルの役割を検討するために、外科手術をの際に患者より切除した組織を用いて以下の研究を計画した。組織より細小動脈を顕微鏡下に摘出し、その両端にマイクロピペット(先端40-50μm)を挿入、リザーバーの水位を変化することにより60cmH_2Oの内圧を加え、自発性収縮を得る。血管内径の変化はVideomicroscope法により、モニター下に観察、測定する。グリベンクラミド投与前後で、K_<TAP>チャネルオープナー、アデノシン、アシドーシスなどによる血管内径の変化を観察し、ヒト細小動脈においても、K_<ATP>チャネルの活性化により血管拡張が生じ、アデノシン、アシドーシスの血管拡張がこの機序を介することを確認する。さらに動脈硬化、高血圧、高血糖などの患者より得られた組織から摘出した細小動脈を灌流し、K_<ATP>チャネルオープナー、アデノシン、アシドーシスによる血管拡張を観察し、これらの病態のない患者の細小動脈の拡張と比較する。微小血管観察システムのセットアップが遅れていたが、平成12年度は実験系のセットアップを終了し、実験動物から得た細小動脈を用いて予備実験を開始した。安定した結果を充分に得られるようになってから、計画のヒトの細小動脈を用いての研究を開始する。研究に使用する組織としては、ヒト腸間膜動脈の細小動脈を使用し、K_<ATP>チャネルの役割のみならず、NO、プロスタグランディンの関与についても調べる予定である。ヒトの血流調節機序におけるK_<ATP>チャネルの役割を検討するために、外科手術を受ける患者の切除した組織を用いて以下の研究を予定した。組織より細小動脈を顕微鏡下に摘出し、その両端にマイクロビペットを挿入、リザーバーの水位を変化することにより60cmH_2Oの内圧を加え、自発性収縮を得る。グリベンクラミド投与前後でK_<ATP>チャネルオープナー、アデノシン、アシドーシスなどによる血管内径の変化を観察し、ヒト細小動脈においても、K_<ATP>チャネルの活性化により血管拡張が生じ、アデノシン、アシドーシスの血管拡張がこの機序を介することを確認する。さらに動脈硬化、高血圧、高血糖などの患者により得られた組織から摘出した細小動脈を灌流し、K_<ATP>チャネルオープナー、アデノシン、アシドーシスによる血管拡張を観察し、これらの病態のない患者の細小動脈の拡張と比較する。平成11年度は顕微鏡を使用した微小血管観察システムのセットアップに時間がかかったため、研究を予定通り進めることができなかった。研究に使用する組織としては、ヒト腸間膜動脈の細小動脈を使用することとし、平成12年度に実施する。
20世紀前半東アジアの競争と協調

・研究成果1:東アジアにおける石炭カルテルについて(1)学会報告:Toshitaka NAGAHIRO, Yu YAMAMOTO “The International Coal Cartels in the East Asian Market, 1916-37“本報告は2018年8月1日に、XVIIIWorld Economic History Congress(於マサチューセッツ工科大学)において、“International Cartels in the19th and 20thcentury: National Perspectives"と題するセッションにおいて行なった。本セッションにおいてアジアを事例とした報告は本報告のみであったが、セッションの他の報告と合わせて比較することで、本報告で扱った東アジア石炭カルテルの特殊性と一般性が示された点が有意義であった。なお本報告を基に現在英文論文を執筆しており2019年度には公表の予定である。・研究成果2:日本植民地都市経済史の観点から見た競争と協調(1)研究報告:山本裕「日本植民地都市経済史研究の現状と課題ー「満洲」を中心として」(2018年度第3回立教大学経済史・経営史ワークショップ、2018年12月21日,於立教大学池袋キャンパス)。本報告を通じて、植民地都市経済史研究において蓄積された研究成果を踏まえて、「競争と協調」という実態を通じた経済的秩序という領域についても解明すべき課題であることを提示した。なお本報告を基に論文を執筆しており2019年度には公表の予定である。本研究課題が当初の計画通りにおおむね順調に進展している理由は以下の3点である。1.2018年8月に開催された国際経済史会議でパネルディスカッションの報告を長廣・山本が務めた点である。報告後、他のパネルディスカッションメンバーと議論を行なったことで、本研究課題の国際的位置付けが明確となった。現在執筆中の論文はそこでの議論を踏まえたものとなっている。2.研究メンバー同士で行なった2回の研究会において、有益な議論が行われた点である。そこでのたたかわれた議論の内容が、12月に立教大学ワークショップで行なった報告に活かされることとなった。3.国内における資料収集・整理が順調に進んでいる点である。都内各機関において収集した資料について、学生アルバイトを雇って資料入力等の業務を行なわせたことにより、交付者は研究への一層の専念が可能となった。当初計画の通り資料調査を進めていく。2019年度以降に進める資料調査で収集した資料と合わせて、検証結果をまとめて公表することに集中する予定である。なお、必要に応じて追加調査を行なう。研究成果については適宜、論文を公表していく予定である。また、今年度も研究メンバーと研究会を開催することで、各メンバーが研究上直面している課題を共有し、相互に議論を行なうことを通じて、各メンバーが執筆する論文に活かしていく。今年度と同様に資料収集と整理・分析作業を行ない、研究メンバーが研究会で研究報告を行ない、相互批判を行なうことを通じて、公表する論文の制度を高めていくという、シンプルではあるが効果的な循環プロセスを継続していく。なお資料整理については一定程度の時間を費やさざるを得ないことから、今年度に引き続き、学生アルバイトを雇用して入力作業等を行わせることも視野に入れていく。

2019年度以降に進める資料調査で収集した資料と合わせて、検証結果をまとめて公表することに集中する予定である。なお、必要に応じて追加調査を行なう。研究成果については適宜、論文を公表していく予定である。また、今年度も研究メンバーと研究会を開催することで、各メンバーが研究上直面している課題を共有し、相互に議論を行なうことを通じて、各メンバーが執筆する論文に活かしていく。今年度と同様に資料収集と整理・分析作業を行ない、研究メンバーが研究会で研究報告を行ない、相互批判を行なうことを通じて、公表する論文の制度を高めていくという、シンプルではあるが効果的な循環プロセスを継続していく。なお資料整理については一定程度の時間を費やさざるを得ないことから、今年度に引き続き、学生アルバイトを雇用して入力作業等を行わせることも視野に入れていく。次年度使用額(B-A)は7.943円である。この部分の助成金は資料の相互貸借にかかる費用に充てて使用する予定である。
エルシニア菌由来のスーパー抗原性産物の構造-機能相関に関する研究

筆者らのグループはYersinia pseudotuberculosis感染症(エルシニア感染症)の原因菌であるY.pseudotuberculosisからスーパー抗原性を有する新規のエルシニア産物、Y. pseudotuberculosis-derived mitogen(YPM)を精製し、その遺伝子をクローニングすることに成功している。YPMはエルシニア感染症における生体の異常反応の発症に重要な役割を果たしていると考えられる。このメカニズムの解析、特に機能部位の特定を目的とする解析を行い、以下の成果を得た。1.得られたypm遺伝子の配列および推定アミノ酸配列をデータベースに登録された種々のタンパク質のそれと比較したが、相同性を有する配列を持つタンパク質は見いだされなかった。YPMは既知の細菌性スーパー抗原に比べ分子量が小さいことを考え合わせると、YPMの解析を行うことにより、これまでに得られた既知の細菌性スーパー抗原のそれとは異なる新たな知見が得られる可能性が高い、と考えられた。2.ypm遺伝子の配列を元に、YPMタンパク質の大量発現系を構築した。天然型YPMの場合と比較して、はるかに簡便な方法で、且つ約100倍の収量で純品のYPMタンパク質の調整を可能にした。得られた組換えYPMは天然型と同様の生理活性を保持していた。3.1の結果からYPMの機能部位特定に既知の細菌性スーパー抗原との相同性に基づいた方法は取りにくいことが明らかとなった。そこで、機能部位特定のため、特定の領域をN末端から順次欠損したYPM(欠損YPM)を作製することとし、2で構築した大量発現系を用いて欠損YPMの発現・精製系の構築を試み、複数種の欠損YPMの調整に成功している。現在、複数の欠損YPMを用いて、ヒト末梢リンパ球に対するマイトジェン活性、MHCクラスII分子との結合性等について解析中である。
「新華僑二世」のアイデンティティを探る

いわゆる「新華僑」とは1980年頃以降に留学、仕事などで来日した中国人のことであるが、家族を伴って日本に来たものも多い。本研究は幼少時に親とともに来日し、日本で成人した「新華僑二世」のアイデンティティを探ろうというものである。9人の「新華僑二世」の分析用インタビューデータが得られた。当然、9人が持つアイデンティティには違いがあるが、一つ共通点があった。それは日本と中国両方のよいところと悪いところを見事なまでに客観視できるということである。それは日本と中国、二つの国が融合したアイデンティティを持つ者のみが持ちうる資質であると思われた。いわゆる「新華僑」とは1980年頃以降に留学、仕事などで来日した中国人のことであるが、家族をともなって日本に来た者も多い。本研究は幼少時に親とともに来日し、日本で成人した「新華僑二世」の若者のアイデンティティをインタビューにより探ろうというものである。研究のきっかけは長崎大学に在学中の一人の新華僑二世(仮称、李)との出会いである。李と話しているうちに、李は日本と中国の間に立つことによって形成された独特のアイデンティティの持ち主ではないかと思われた。さらに、李も自身のアイデンティティに興味を持っており、多くの新華僑二世とのネットワークを持っていた。本研究では李を研究協力者とし、初年度である平成23年度には11名の新華僑二世にインタビューを実施することができた。最終年度である平成24年度にはまず、インタビューを書き起こし、分析用のデータとして再構成を行い、プライバシーの観点から問題はないかインフォーマントのチェックを受けた。その結果、最終的に有効なデータは9人分となった。多くの関連文献にあたり、データの分析を行った結果、興味深いことがわかった。インフォーマントの来日年齢は2歳から10歳(平均6歳)で比較的低いので、「日本化」が進んでいるのではないかと思われたが、意外にも全員が日本語だけではなく、中国語、あるいは中国の方言を自由に操り、純粋中国人、純粋日本人では到底不可能であるレベルで二つの国を客観視でき、両国の価値観を持っていることが分かった。インフォーマントの一人は「語学力が売りじゃないです。語学力だけなら、できる人は日本人にもいっぱいいます。自分が育つ中で仲の悪さ(日本と中国の)を見てきました。この現状をよくできるのは二つのバックグラウンドを持つ自分にしかできないと思います」と言った。筆者には本研究のインフォーマントらこそ真のグローバル人材ではないかと思えた。研究の目的は申請テーマにあるように新華僑二世のアイデンティティを探ることである。申請者が勤務する大学にも親の留学や仕事の都合で幼少のころ来日した「新華僑二世」が何人か在学中である。申請者はその中の一人である教育学部4年の馬賢鳴と話す機会が多く、話しているうちに申請者には馬賢鳴は日本と中国の狭間に立つ独特のアイデンティティを持っているのではないかと思われた。そして、そのアイデンティティに興味を持った。馬賢鳴本人も周りの同世代の日本人と自分のアイデンティティの違いに気づき、戸惑い、興味を持ち、多くの新華僑二世とのネットワークを持っていた。いわゆる新華僑とは80年代以降に仕事や留学などで来日したものをいう。申請者の知る限りでは大学生以上のあるいは社会人になって間もない新華僑二世のアイデンティティについての研究はほとんど見られない。「グローバル人材」という言葉がよく使われる昨今であるが、その言葉に関連しても、そのアイデンティティを探ることに意義があると思われる。研究の手法はインタビューである。23年度の目標はいかに多くのインフォーマントにインタビューができるかであった。馬賢鳴の協力を得、インタビューに応じてくれるインフォーマントをさがすことができた。結果的には予定より多い11名の新華僑二世にインタビューをすることができた。さらに、華僑関係、異文化関係、アイデンティティ関係などの学会、書籍、論文などにあたり、2年目の研究のまとめを行う準備も行った。予定より多くの人数の新華僑二世にインタビューができ、しかもインフォーマント全員が非常に協力的だったということがあげられる。そのことはよいデータの獲得にもつながる。その協力的だった理由はインフォーマントら自身が自分のアイデンティティに興味を持っており、研究の結果をぜひ知りたいと思っているからではないかと思われた。申請書にはインタビューを実施する人数は関西地区3名、中部地区1名、関東地区3名の計7名を予定しているとしたが、実際には九州地区1名、関西地区3名、関東地区2名、中国上海5名の計11名に一人約1時間にわたるインタビューを実施することができた。申請書に記入した場所と人数と実際にインタビューを実施した場所と人数が一部違うのはインフォーマントの中に、申請書提出時からインタビュー実施までの間に大学を出て、社会人となったものがいたからである。

平成24年度5月現在は実施したインタビューの書き起こし作業を行っている。この作業を夏に終え、9月以降はその分析をすすめたいと思っている。そのために関連図書、関連論文を読み、できるだけ多くの関連学会に出席したいと考えている。現在、異文化間教育学会に入っているが、本研究に関連して、平成24年度5月現在、多文化関係学会、日本華僑華人学会に入る準備をすすめている。平成24年度の1月以降には報告書を作成したいと考えている。その報告書はデータベース的なものとし、平成25年度にはその報告書をもとに学会発表をしたり、論文をまとめたりしたいと思っている。まだすべてのインタビューデータの書き起こしを終えていないので、はっきりしたことは言えないが、インタビューをした中に何人かの大学生のインフォーマントがいる。彼らは皆、その中国と日本の狭間に立つ、境界的ともいえる自らのアイデンティティをポジティブにとらえ、社会人となった場合それが「武器」になるのではないかと考えているようである。もし本当に社会に出たあと、「武器」となるのであれば、申請者には新華僑二世こそすぐれた「グローバル人材」なのではないかと思われる。インタビューをしたことによって申請者は新華僑はすぐれた「グローバル人材」なのかどうかということに興味を持った。インタビュー後すぐ社会人となったインフォーマントがいるので、この研究をさらに続けるためにもその社会人となったインフォーマントに2度目のインタビューを実施したいと考えている。初年度はすべての研究費を旅費として使用した。申請書には旅費を450000円、物品費を50000円としていたが、予定していたインフォーマントが上海に住んでいることがわかり、急遽上海でインタビューを実施することとし、旅費の使用が予定より多くなった。平成24年度は前年度よりの繰越金が15300円あるので、研究費は415300円である。ほぼ申請書に記入した通りの使用計画としたいと考えている。繰越金は旅費に上乗せする。つまり、物品費が50000円で、旅費が215300円で、その他が150000円である。物品費は主に書籍の購入にあてる。旅費は関連学会出席と補充インタビューにあてたいと考えている。また、その他の150000円は報告書の作成代としたい。
固気反応系を用いたケミカルヒートポンプ昇温操作に関する工学的研究

多くのプロセスでは、熱をカスケード利用することにより省エネルギー化を図っている。一方で、高い温度の熱需要に合わせて熱供給するため、より低い温度の熱が余剰しているプロセスも多く存在している。ケミカルヒートポンプ(ChHP)による昇温操作は入力した低温度の熱を高温側に変換するため、プロセス排熱と燃料消費を削減することができる。本研究では、固気反応を用いた熱・物質移動操作による熱エネルギー変換技術としてケミカルヒートポンプに着目し、その実用化を目的として研究を進めている。ケミカルヒートポンプの課題には、反応材料と作動媒体により決定する作動温度と装置設計により決まる入出力特性の最適化、出力の安定性が挙げられる。本研究では、160°C程度排熱を250°C程度の熱へ変換することが可能となるケミカルヒートポンプの開発を目的として、作動媒体と吸収材の組み合わせとして水とCaBr2を選定し、本反応系における入出力に関する平衡論的な検討とモジュールによる入出力特性の実験的な検討を行った。その結果、実機相当の入出力特性の実験では、操作線から得られる出熱温度の上限、蓄熱温度の下限は実験的に得られた結果とほぼ一致したことから操作線により、作動温度を見積もることが可能であることが明らかとなった。また、連続的な2000回程度の繰り返しによる出力耐久性の評価を行い、連続出力の際に生じる反応材料の物理的な変化を把握し、その変化に伴う出力変化を予測する数値解析モデルの構築と開発を行った。その結果から、サイクルにおける入出力の低下を抑制する方法として活性炭担持型吸収材を提案し、その入出力特性の安定性を評価した。その結果、活性炭担持型吸収材を用いたモジュールにおいて、連続的に安定な入出力が可能であることが示され、本手法が連続サイクルにおいて入出力特性を維持するために有効であることが明らかとなった。そのため、ChHPは省エネルギー性と経済性に優れた機器として位置付けられ、その実用化が期待されている。本研究では、160°C程度排熱を250°C程度の熱へ変換することが可能となるケミカルヒートポンプの開発を目的として、作動媒体と吸収材の組み合わせとして水とCaBr_2を選定し、本反応系における入出力に関する平衡論的な検討とモジュールによる入出力特性の実験的な検討を行った。さらに、サイクルにおける入出力の低下を抑制する方法として活性炭担持型吸収材を提案し、その入出力特性の安定性を評価した。研究計画では、ケミカルヒートポンプの実用化の課題である出力の安定性と出力特性の把握を目的として研究を進めることとなっている。

本研究において開発した手法を用いることにより、出力は2000回の連続サイクル運転においても、安定を維持している。また、出力特性の把握では基礎的な特性を実験的に評価しており、計画は順調に進んでいる。今後は、ケミカルヒートポンプの実用化を図るため、スケールアップした装置にて入出力特性を評価することが必要である。そのため、現在の0.2kWクラスの評価装置からより実機に近い10kWクラスの評価装置へ変更して、入出力特性を把握する。また、装置の最適化を行うため、化学反応、物質移動、熱移動を考慮した数値解析を行う必要がある。
口腔癌治療におけるアポトーシス抑制遺伝子の制御-抗癌剤感受性増強効果-

本研究においてはヒト口腔扁平上皮癌細胞株B88細胞を用いて抗癌剤および放射線照射によるアポトーシスの誘導と転写因子NF-κBの関連について解析し以下の結果を得た。NF-κBの腫瘍細胞に及ばす影響を検討するため、B88細胞に変異型IkB-αcDNAを遺伝子導入し、安定的にNF-κB活性を抑制した細胞クローン(B88mI)を作成したB88細胞とB88mI細胞のin vitroでの細胞増殖能を比較したところ、両細胞間に明らかな増殖能の差は認められなかった。一方、これら細胞クローンをヌードマウス背部皮下に移植し、各々の造腫瘍能につき比較検討すると、NF-κB活性を抑制したB88mI腫瘍の造腫瘍能はB88腫瘍と比較して有意に低下していた。次に抗癌剤5FUにて両細胞クローンを処理するとB88mI細胞はB88細胞と比較して7-23%の細胞増殖抑制効果を示した。また、放射線照射によりB88mI細胞はB88細胞と比較して16-46%の細胞増殖抑制効果を示した。尚、フローサイトメトリーの検索より、この細胞増殖抑制がアポトーシスの誘導により生じたことを確認した。更に坦癌ヌードマウスに5FU(15mg/kg)を腹腔内投与あるいは放射線照射(total 12Gy)を行った結果、B88腫瘍では有意な腫瘍縮小は認められなかったが、B88mI腫瘍においては、抗癌剤および放射線照射ともに明らかな腫瘍の消失を認めた。我々の以前の研究結果よりヒト唾液腺癌細胞を5FUで処理するとNF-κB活性の抑制が認められ、更に抗アポトーシス蛋白(TRAF-2,cIAP-1)の発現低下とアポトーシス関連因子(Caspase8,Caspase3)の活性化が認められたことから、本研究においてB88mI細胞が抗癌剤と放射線照射により高い腫瘍抑制効果を示したのは、NF-κB活性の抑制がアポトーシス誘導を促進したものと考えられる。本研究においてはヒト口腔扁平上皮癌細胞株B88細胞を用いて抗癌剤によるアポトーシスの誘導と転写因子NF-κBの関連について解析した。B88細胞を抗癌剤である5-フルオロウラシル(5-FU)或いはシスプラチン(CDDP)にて処理すると、B88細胞の細胞増殖能は濃度依存性に抑制され、これがアポトーシスの誘導によることを確認した。B88細胞を5-FU或いはCDDPにて経時的に処理し、NF-κB活性を検索したところ、5-FU処理においてNF-κB活性の抑制が認められた。同様の結果はヒト唾液腺癌細胞株cl-1細胞においても確認された。すなわち5-FU処理によりcl-1細胞のNF-κB活性の抑制が認められ、抗アポトーシス蛋白のうちTRAF-2とcIAP-1の発現低下が認められた。この際、アポトーシス関連因子であるCaspase8とCaspase3の活性化が認められた。一方、B88細胞をCDDPで処理すると抗アポトーシス蛋白の発現に変化は認められなかったが、アポトーシス関連因子cytochrome c発現増加に伴うCaspase9活性の上昇とその下流に存在するCaspase3の活性化が認められ、ミトコンドリアを介したアポトーシス誘導の可能性が示唆された。細胞に変異型IκB-αcDNAを遺伝子導入することで、強制的にNF-κB活性を抑制した細胞クローンを作成し、これら細胞をTNF-αにて処理してもアポトーシスは誘導されなかった。この原因を解析したところ、TNF-αによるTRAF-1の発現誘導に起因している可能性が示唆された。そこで、TRAF-1の発現をアンチセンスオリゴヌクレオチド処理或いはアンチセンスプラスミドの導入により抑制した場合、アポトーシスの誘導が確認された。以上の検索結果より、NF-κBおよび抗アポトーシス蛋白の抑制により腫瘍細胞のアポトーシス誘導の増強が確認された。我々の以前の研究結果よりヒト唾液

腺癌細胞を5FUで処理するとNF-κB活性の抑制が認められ、更に抗アポトーシス蛋白(TRAF-2,cIAP-1)の発現低下とアポトーシス関連因子(Caspase8,Caspase3)の活性化が認められたことから、本研究においてB88mI細胞が抗癌剤と放射線照射により高い腫瘍抑制効果を示したのは、NF-κB活性の抑制がアポトーシス誘導を促進したものと考えられる。
マルチエージェントモデルに基づく持続可能な言語サービス基盤の世界展開

持続可能な世界規模の多言語サービス基盤の確立に向け、(1)継続的に不誠実な提供者の参加を抑制し高品質なサービス提供を促すインセンティブ維持メカニズムの考案、(2)世界各地の運営組織が集積した言語サービスを共有し利用目的に応じて言語サービスを自己組織的に合成する手法の考案、(3)アジア4拠点(京都、バンコク、ジャカルタ、ウルムチ)の運営センターの相互接続および欧米の主要大学・研究機関が開発する言語サービス基盤との世界的な連携体制の整備、を行った。本研究の成果をオープンソースとして公開するとともに、サービス基盤の運営を行うNPO法人を発足させ、プロジェクト終了後も継続して社会貢献を行っている。本研究の目的は,言語サービス(辞書,機械翻訳など)を集積する「言語グリッド」を連邦制運営によって世界に展開し,国際的かつ持続可能な多言語サービス基盤を確立することである.本目的の達成に向けて,本研究では言語サービスの持続的な集積を可能とする言語サービス提供のためのインセンティブ設計と,複数の独立した組織による世界規模の言語サービス基盤の運用を実現する連邦制運営の制度設計に取り組む.平成24年度は,インセンティブ設計として成果報酬方式による報酬設定方法を提案した.これによりサービス利用者は,不誠実なサービス提供者を排除しつつ,総支払額の増加を抑制することができる.Amazon Mechanical Turkを用いた統制実験用サイトにおいて評価実験を行った結果,提案方式が不誠実なサービス提供者の排除に有効であること,また,初期報酬を少額でも与える方が不誠実な提供者の排除効果が高いことが確認された.これは,低品質のサービス提供を抑え高品質のサービスの集積に役立つと考えられる.一方,連邦制運営では,NECTEC(タイ)に加えてインドネシア大学も言語グリッドの運営組織を開設し,京都大学と言語グリッドの連邦制運営を開始した.さらに,NSF言語資源プロジェクトにおいても言語グリッドのサーバを導入し,言語サービスの相互運用の検証環境を整備しつつある.また,こうしたフィールドの拡大に伴う言語サービスの多様化に対して,ユーザの評判情報に基づく言語サービス選択手法を提案している.これはユーザから収集されたサービスの有用性に関する評判に基づき,仮説推論により評判情報の収集されていないサービスに関する有用性を推定し,ユーザの利用目的に適したサービスを推薦する手法である.これにより評判情報が十分でない連邦制運営の初期段階において,多様な言語サービスから有用なサービスを選択するのに役立つと考えられる.本研究の目的は,言語サービス(辞書,機械翻訳など)を集積する「言語グリッド」を連邦制運営によって世界に展開し,国際的かつ持続可能な多言語サービス基盤を確立することである.本目的の達成に向けて,本研究では言語サービスの持続的な集積を可能とする言語サービス提供のためのインセンティブ設計と,複数の独立した組織による世界規模の言語サービス基盤の運用を実現する連邦制運営の制度設計に取り組む.平成25年度は,インセンティブ設計としてコンテストにおける組織設計法を提案した.例えば,ボランティアに用例対訳を作成してもらう場合,作業品質にばらつきが生じるため逐次的な品質改善が必要となる.ここにコンテスト手法を取り入れることで作業の迅速化が可能となるが,一方で簡単な修正箇所に人が集中するなど作業範囲に偏りが生じるといった弊害が生じる.この問題に対して,集団分割法に着目し,異なるスキルの作業者が混在する形に集団を分割することが有効であることを明らかにした.これにより,報酬付与とは異なる作業の効率化が可能となる.一方,連邦制運営では,中国(ウイグル)の新疆大学において言語グリッドの運営組織の開設の準備を進め,アジアの各運営組織の代表を集めた言語サービス基盤のワークショップを開催することで,運営組織間の緊密な連携を促進している.さらに,欧米との連携では,欧州のMETA-SHAREに対して,オープンアーカイブの分野においてメタデータの標準的な交換プロトコルであるOAI-PMHを用いることで,言語サービスのメタデータの共有を可能としている.これにより,META-SHAREのユーザに対して言語サービスの検索を提供することで,海外ユーザの増加につながることが期待される.本研究の目的は,言語サービス(辞書,機械翻訳など)を集積する「言語グリッド」を世界に展開し,国際的かつ持続可能な多言語サービス基盤を確立することである.本目的の達成に向けて,言語サービスの持続的に集積を可能とする言語サービス提供のためのインセンティブ設計,複数の独立した組織による言語サービス基盤の運用を実現する連邦制運営のための制度設計,世界規模で言語サービス基盤を接続するための言語サービスのオントロジー設計に取り組む.平成26年度は,多くのユーザが言語サービスの改善を行う場合に,各タスクへの動的報酬配分により最終成果物の品質を最大化するインセンティブ促進メカニズムを考案し,計算機シミュレーションでその有効性を検証した.特に,タスク間に依存関係がある場合をマルコフ意思決定問題として定式化し,作業の進捗状況に応じて報酬額を決定している.連邦制運営では,低品質の言語サービスの提供を防ぐために,ユーザの評判を基に言語サービスを評価するアルゴリズムを考案した.このアルゴリズムでは,ベイズ線形回帰を用いて言語サービスの品質の変化に追随して評価値を推定する.また,突然のサービス停止に伴う障害の連鎖によるサービス提供への影響を分析し,スケールフリーネットワークが障害の連鎖に対して頑健であることを明らかにした.言語サービス基盤の世界展開では,ウイグルの新疆大学に運営センターを開設し,アジアワイドな言語グリッドの連邦制運営の拡大を実現した.また,欧米の言語サービス基盤との接続のため,欧米の言語資源協会と連携し,各基盤のポリシーに対応できる規約を作成した.この規約に対応したオープン言語グリッドの運用は2015年10月に開始する.

さらに,世界規模で共有された言語サービスの個人利用を可能にする,スマートフォン上で稼働する言語グリッド「Language Mashup」を開発した.本研究の目的は,言語サービス(辞書,機械翻訳など)を集積する「言語グリッド」を世界に展開し,国際的かつ持続可能な多言語サービス基盤を確立することである.本目的の達成に向けて,言語サービスの持続的に集積を可能とする言語サービス提供のためのインセンティブ設計,複数の独立した組織による言語サービス基盤の運用を実現する連邦制運営のための制度設計,世界規模で言語サービス基盤を接続するための言語サービスのオントロジー設計に取り組む.平成27年度は,インセンティブ設計では,不特定多数の異なる選好・能力を持った請負者が現われる状況下で,全体の作業時間の短縮と品質改善を両立するインセンティブ維持メカニズムを考案した.また,逐次タスクに対して,各タスクにおける請負者の作業結果を考慮して報酬を動的に変更するインセンティブ促進メカニズムを考案した.前者では,誘因両立性制約を組み入れた混合整数計画問題として定式化して報酬を決定する方法を.後者では,部分観測マルコフ決定問題として定式化し報酬を決定する方法を提案した.連邦制運営では,低品質の言語サービスの提供を防ぐための言語サービス評価アルゴリズムを改善し,クラスタリングに基づいて不正な評価値を検出するアルゴリズムを組み込んだ.また,サービス実行時にサービスの並列実行ポリシーを推定し,適切な並列度でリクエストを分割し実行するアルゴリズムを提案した.言語サービス基盤の世界展開では,欧米の言語サービス基盤との接続について,言語資源協会LDCおよびELRAとMOUを締結し,オープン言語グリッドの連邦制運営の開始に目処を立てた.また,言語サービス基盤の実社会応用として,国際会議講演を即時に多言語化するシステムを試作し,Y's Man International第26回アジア地域大会,児童のための京都異文化サマースクールでフィールド実証実験を行った.インセンティブ設計については,インセンティブ維持メカニズム,インセンティブ促進メカニズムの研究を進めており,概ね順調に研究が進展している.前者については,成果報酬方式を用いることで,金銭報酬志向の不誠実な請負者の参加を抑制するメカニズムの考案に成功している.後者については,作業者の作業結果の品質に基づく動的報酬配分によって最終成果物の品質を最大化するメカニズムの考案に成功しており,研究は完了している.連邦制運営の制度設計については,自律的連携,協調的評価,自己組織化の研究を進めており,概ね順調に研究が進展している.自律的連携については,障害時に自動適応しサービスを切り替えるメカニズムの実装に成功しており,研究は完了している.協調的評価に関しては,ベイズ線形回帰を用いてユーザの評判に基づいてサービスを評価するアルゴリズムと,不正な評判値を検知するアルゴリズムの考案に成功している.
教師なしディープラーニングによるCT画像の骨病変検出システムの開発

本研究では、深層学習を用いたCT画像における骨病変の異常検知を最終的な目的としている。2018年度においては、時系列CT画像から、新規に発生した骨病変を強調表示するアプリケーションを開発した。まず申請者が開発した骨ランドマーク検出システムおよび骨領域抽出システムを用いて、脊柱および骨盤骨を抽出し、前回CTと今回CTの位置合わせ(レジストレーション)を行い、そののち、骨転移が発生していないと前提して、前回CTから今回CTのボクセル値を各ボクセルで推定し、さらにその推定誤差も出力するプログラムを、深層学習を用いて作成した。これら推定値および推定誤差を用いて、各ボクセルで今回CTにおけるz-scoreを算出し、これを異常度としてCT画像に重畳表示することにより、異常検出・強調表示を行った。本研究は国際学会であるCARS2018にて発表された。ランドマーク検出、時系列画像の位置合わせなどの要素技術が開発済みであり、それらを利用して経時差分を行うシステムからの発展として、深層学習によるz-scoreの計算と可視化まで進むことができた。この手法は前回CT画像を必要とするという欠点はあるものの、さまざまな病変に対して汎用的に適用できることが重要であると思われる。当初の目的・目標である骨の病変の汎用的な異常検知に対して前進していると考えられるが、時間差分であるという問題、脊柱骨と骨盤骨のみが対象である点、などを勘案し、(2)おおむね順調に進展しているとした。今後は、経時比較だけではなく、今回のCT画像のみから異常検知できるアルゴリズムの開発が期待される。また、脊柱骨・骨盤骨のみならずほかの体幹の骨にも対象を広げたい。さらに、現在は強調表示に留まっているが、ボクセル毎のz-scoreはすでに出ているので、これを用いて病変検出アルゴリズムを実装し、検出性能の評価を行いたいと考えている。当初予定していた学会参加ができなかったため、旅費に残金が生じた。さらに病変領域の正解入力を放射線技師に依頼する謝金についても計画に遅れが生じ、執行率が低かった。これらについて、2019年度は学会に予定通り参加し、また遅れている正解入力業務の依頼・実行を粛々と進めてゆく予定である。