hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校行事における体験が児童生徒のレジリエンスに与える影響

近年学校教育の中で不登校等の心の健康に課題を持つ児童生徒等が増加していることを背景に、レジリエンスに注目が集まっている。本研究では近年学校において体験的活動が重視されていることに着目し、学校での体験が児童生徒のレジリエンス(精神的回復力)に及ぼす影響を検討する。特に特別活動の中の学校行事は平成28年度改訂版小学校学習指導要領においてその目的を「全校又は学年の児童で協力し,よりよい学校生活を築くための体験的な活動を通して,集団への所属感や連帯感を深め,公共の精神を養いながら,第1の目標に掲げる資質・能力を育成することを目指す。」と明記されており、体験的な活動が重視され多くの活動が行われている。レジリエンスは学校における体験によって高まることが示唆されているが、具体的にどのような体験がどういったレジリエンスに影響を与えるのかということは明らかになっていない。本年度は集団宿泊的行事前後の小学生のレジリエンスとその行事での体験に関する調査を行い学会発表を行った(集団宿泊的行事における体験が小学生のレジリエンスに与える影響)。レジリエンスによって学校行事の教育的価値を再評価し、行事をより意義のあるものにできる可能性が示唆された。また、合唱コンクール前後の心理的適応状態についてレジリエンスの高群と低群に分けて継続的に観察する調査を行った(中学生のレジリエンスと心理的適応状態の変化ーKOKOROスケールを用いた合唱コンクール前後4週間の縦断的研究ー)。さらに、より個人的、あるいは特異的な経験を検討するために、養護実践における事例研究の論文化について考察した(養護実践学における事例研究の論文化に関する一考察)。学校行事における体験が児童生徒のレジリエンスに与える影響を明らかにすることを目的として行われている。レジリエンスの課題の一つとして日本の児童生徒に関して現在のレジリエンス測定尺度が回復を導くことが確認されていないという課題があった。そこでまずはこの点を明らかにするために、中学生のストレスとレジリエンス、心理的適応状態について1ヶ月間の調査を行い、レジリエンスが高い群はストレスを感じた後に心理的適応状態が回復することが確認された。また、レジリエンスが高い人は体験や自己に開かれている人であるという可能性が示唆された。また、集団宿泊的行事の前後で体験とレジリエンスについて調査したところ、集団宿泊的行事の中でも「自然体験」「自己注目体験」がレジリエンスを高める可能性が認められた。学校行事は、体験によって児童生徒のレジリエンスを高めていること、またその体験は何でも良いわけではないことが示唆された。さらに、より特異的で個人的な体験について検討するために事例研究の論文化の方法を検討した。以上より、本年度は学校行事における体験とレジリエンスに関する検討は一部しか行うことが出来なかったが、一歩立ち戻ってこれらを行うための研究を進めることが出来た。これらによって最終的には、量的な検討だけでなく質的にも検討を行い、レジリエンスと学校行事における体験について具体的に結果を示すことが出来るのではないかと考えている。今年度は予定していた調査研究ではなく、レジリエンスの定義に関する基礎的研究や事例研究の論文化に関するレビューなどを行った。データ分析のためのソフトウエアやパソコン等によって研究を進めることが出来た。今後は小学校や中学校での量的な調査研究と新たに事例的研究を行う予定である。そのためのテキスト分析ソフトや新たな分析のための統計ソフト等物品費を予定している。また、データ入力に対する謝金、連絡交流のための旅費、成果報告のための費用などに研究費を充て研究の実施と公表を行う予定である。子どもを取り巻く環境の急速な変化を背景に、学校教育に求められるものは多様化しており、学校における教育活動の過程やその効果を明らかにすることが求められている。本年度はまず、学校における体験がレジリエンスに及ぼす影響に関する各種の基礎的調査研究を行った。具体的には中学生の学校における1ヶ月間の体験とレジリエンスの変化量に着目した調査研究や、小学生の自然体験活動とレジリエンスの変化量に着目した調査研究を実施した。これらの調査の一部を「学校における1か月間の成功経験・失敗経験が中学生のレジリエンスに及ぼす影響」「集団宿泊行事において養護教諭による対応が児童のレジリエンスに及ぼす影響」として学会誌等で公表または公表予定である。本研究は学校行事における体験が児童生徒のレジリエンスに与える影響を明らかにすることを目的にしている。本年度は基礎的調査として、学校行事に限らない学校における体験が中学生のレジリエンスに及ぼす影響と、小学校における自然体験が児童のレジリエンスに与える影響について調査し、その一部を論文として公表した(一部印刷中)。その中で、学校生活全体においては自ら努力し、かつ成功するという要素が、自然体験活動においては、困難を感じたときに他者からサポートを得るという要素がレジリエンスとかかわっているということを明らかにした。

これらの研究結果は、学校行事の中でただ単に体験をすればよいということではなく、体験の中でいくつかの重要な要素があるということを示しており、本研究の目標である学校行事における体験の中で共通する要素や固有の要素を明らかにし、レジリエンスとの関連を検討することにつながる。そのため、まずは研究における第一段階を達成したと考えられる。以上より、本年度の達成度はおおむね計画通りに進んでいる。近年学校教育の中で不登校等の心の健康に課題を持つ児童生徒等が増加していることを背景に、レジリエンスに注目が集まっている。本研究では近年学校において体験的活動が重視されていることに着目し、学校での体験が児童生徒のレジリエンス(精神的回復力)に及ぼす影響を検討する。特に特別活動の中の学校行事は平成28年度改訂版小学校学習指導要領においてその目的を「全校又は学年の児童で協力し,よりよい学校生活を築くための体験的な活動を通して,集団への所属感や連帯感を深め,公共の精神を養いながら,第1の目標に掲げる資質・能力を育成することを目指す。」と明記されており、体験的な活動が重視され多くの活動が行われている。レジリエンスは学校における体験によって高まることが示唆されているが、具体的にどのような体験がどういったレジリエンスに影響を与えるのかということは明らかになっていない。本年度は集団宿泊的行事前後の小学生のレジリエンスとその行事での体験に関する調査を行い学会発表を行った(集団宿泊的行事における体験が小学生のレジリエンスに与える影響)。レジリエンスによって学校行事の教育的価値を再評価し、行事をより意義のあるものにできる可能性が示唆された。また、合唱コンクール前後の心理的適応状態についてレジリエンスの高群と低群に分けて継続的に観察する調査を行った(中学生のレジリエンスと心理的適応状態の変化ーKOKOROスケールを用いた合唱コンクール前後4週間の縦断的研究ー)。さらに、より個人的、あるいは特異的な経験を検討するために、養護実践における事例研究の論文化について考察した(養護実践学における事例研究の論文化に関する一考察)。学校行事における体験が児童生徒のレジリエンスに与える影響を明らかにすることを目的として行われている。レジリエンスの課題の一つとして日本の児童生徒に関して現在のレジリエンス測定尺度が回復を導くことが確認されていないという課題があった。そこでまずはこの点を明らかにするために、中学生のストレスとレジリエンス、心理的適応状態について1ヶ月間の調査を行い、レジリエンスが高い群はストレスを感じた後に心理的適応状態が回復することが確認された。また、レジリエンスが高い人は体験や自己に開かれている人であるという可能性が示唆された。また、集団宿泊的行事の前後で体験とレジリエンスについて調査したところ、集団宿泊的行事の中でも「自然体験」「自己注目体験」がレジリエンスを高める可能性が認められた。学校行事は、体験によって児童生徒のレジリエンスを高めていること、またその体験は何でも良いわけではないことが示唆された。
アラスカ湾におけるサケ属魚類の分布特性に関する研究

北太平洋北東部におけるサケ属魚類の分布特性として、アラスカ湾の亜寒帯海流域(Ridge Domain南方域)では、プランクトン食のシロザケを除いて、ヒメドスイカを卓越的に摂取していた。しかし、アラスカ環流域(Ridge Domain北方域)では、ベニザケ、シロザケ、カラフトマスのプランクトン食種とギンザケ、マスノスケ、スチールヘッドのネクトン食種に分かれ、比較的,北太平洋中央部以西海域のサケ属と同様の摂餌生態を示した。餌ニッチ重複度の種間クラスター分析の結果、サケ属魚類の摂取パターンは1994-1996年でネクトン食(ベニザケ、カラフトマス、ギンザケ、マスノスケ、スチールヘッド)とプランクトン食(シロザケ)に2分されていたが、1997-2000年ではネクトン食(ギンザケ、マスノスケ、スチールヘッド)とプランクトン食(ベニザケ、カラフトマス、シロザケ)に分けられた。1999-2000年にアラスカ湾で採集したサケ属魚類の筋肉中の安定同位対比δ13C(炭素)-δ15N(窒素)マップから、δ13Cとδ15Nには顕著な正の相関が観察され、それらは同一の食物連鎖上に位置した。MTDネット調査からは、イカ類稚仔の分布水深は種によって顕著に異なり、表層部に最も多く分布していたのはヒメドスイカであった。アラスカ湾がエルニーニョ現象の影響を受けた1997年とラニーニャ現象の影響を受けた1999-2000年には、ヒメドスイカの出現率がサケ属魚類の胃内容物から激減した。以上のことから、アラスカ湾におけるサケ属魚類は摂餌生態において強い種特異性を示し、基本的にはネクトン食(ギンザケ、マスノスケ、スチールヘッド)とプランクトン食(ベニザケ、カラフトマス、シロザケ)に2分されるが、プランクトン食種(特にベニザケ、カラフトマス)が、種間競争や生息場の餌資源環境(特にヒメドスイカの出現量)に応じて摂餌生態を変化させているのが特徴であると推察される。平成11年度の調査から、アラスカ湾内西経145度線上に存在する水温ドーム構造は、例年に比べ南方の北緯51度30分付近にまで存在した。サケ属魚類の単位努力量あたりの漁獲尾数は、水温ドームの南方への広がりと同様に北緯50度付近まで高い値を示した。しかし、その胃内容物からは動物プランクトンが多く出現し、アラスカ湾では本来プランクトン食性のベニザケ・カラフトマスが小型イカ類(主にヒメドスイカ)を選択的に索餌しているという過去の結果とは異なった。そこで今年度は主としてヒメドスイカの分布・生態的特徴を明らかにするために、水温ドーム構造を直角に横切る北緯53度30分の調査線を設定し、帰路で大型中層トロールの曳網を行った。その結果、大型中層トロール調査では小型イカ類はまったく採集されなかった。しかしながら、西経145度線上で動物プランクトンを採集するために行った水深0・50・100・200m層のMTDネット調査から、次のような興味深い結果が得られた。小型イカ類は北緯52度以南の水深0m付近で高密度にみられたが、北緯53度以北では比較的大型のイカ類が水深50mで出現し水面では採集されなかった。

NOAAが同年5月に行った調査では、北緯50度以南に高密度域が形成されていた。これらの知見と今年の調査結果から、平成11年度の小型イカ類の分布が水温ドーム構造の南端に高密度に形成されるものと推察され、サケ属魚類の食性に変化を与えたものと考えられる。平成12年度の調査では、水温ドームの南端の構造に注目するとともに、サケ属の胃内容物と現場の小型イカ類の体サイズの関係について解析を行う。平成12年度(2000年)の調査から,アラスカ湾内西経145度線上に存在する水温ドーム構造の南方への広がりは,平年並みの北緯52度分付近まで確認された.表面水温は平年並みであった.近年の観測では1999年の水温ドーム構造が,例年に比べ南偏(北緯51度30分付近)していたと推察される.サケ属魚類の単位努力量あたりの漁獲尾数は,平年と同様に北緯54-55度の水温ドーム構造のピーク付近で高い値を示した.魚種組成はべニザケの比率が高く,これはエルニーニョの現象が確認された1997年にも確認されている.また,その胃内容物からは小型のシロザケを除き,小型イカ類(主にヒメドスイカ)を選択的に索餌していた.しかしながら,餌として利用されたいるヒメドスイカの成体を調査するための曳網調査では,全く小型イカ類を採集できなかった.過去の水産庁の調査によると.中層トロール調査によってヒメドスイカが大量に採集された報告があり,サケ属魚類に索餌されているにも関わらず採集できない理由については不明である.小型のプランクトンネットの曳網調査により10mm以下の幼体は採集されており,体サイズと分布についての関係を調査する必要がある.近年のサケ属魚類の分布については,1999年,水温ドーム構造が南偏した年に,分布の高密度域が水温ドーム構造の南端付近に確認されており,さらにはこの年のサケ属魚類の胃内容物に,小型イカ類の出現率が低下した事もふまえると,水温ドーム構造の地理的位置の変動が,アラスカ湾内のサケ属魚類の分布に影響を与えていると推察でき,2000年にはアラスカ湾を東西に横切る海洋観測を行っており,今後はこれらのデータの解析を進め,水温ドーム構造の存在をさらに立体的に明らかにし,サケ属魚類,小型イカ類の分布との関係を検討したい.
転写活性化法による体細胞初期化促進法の開発

iPS細胞による転写因子型初期化において、Oct4の標的領域への結合力が極めて重要であり、他の転写因子MyoD及びVP16の転写活性化領域をOct4に付加することでその結合を強め効率的にまた均一にiPS細胞へ初期化されることを見いだした。しかしながら体細胞核移植による卵細胞質型初期化は促進しなかった。完全に分化した体細胞に転写因子Oct4,Sox2,Klf4,c-Mycを導入することにより多分化能を有するiPS細胞へとリプログラミングできるが、未だその効率は低率であるためその分子機構を解析するためには効率的な方法を開発する必要がある。これまで申請者は、iPS細胞へのリプログラミングのマスター因子であるOct4遺伝子を遺伝子工学的に改変することによりその効果を増大させる転写活性化法の開発を行なってきた。すなわち他の転写因子から転写活性化領域をOCT4に融合することで、因子導入後のリプログラミング過程においてOct4の転写活性が増大し、iPS細胞への効率が向上する。昨年度、骨格筋マスター転写因子MyoDの転写活性化領域及びヘルペスウイルス由来VP16の転写活性化領域をOct4に付加するとiPS細胞への効率が50倍以上になること、樹立の際フィーダー細胞を必要としないことを明らかにした。今年度は、この転写活性化領域付与した転写活性化型Oct4の卵細胞への導入により本来未受精卵子が持つ卵子型リプログラミング活性化を増強させることができるか検討した。体細胞核移植前のブタ除核未受精卵に予め活性化型Oct4のmRNAを注入し、核移植を行いクローン胚の体外発生能及び核リモデリングの影響を調べた。予想に反して、活性化型Oct4を注入することによりその濃度依存的に核移植卵の体外発生能は著しく損なわれた。また核移植後の体細胞核のクロマチンリモデリングを免疫染色法により確認したが、リプログラミングに重要な脱メチル化及びアセチル化の促進は観察されなかった。以上の結果から、iPS細胞へのリプログラミングを強力に促進する転写活性化法は、体細胞核移植によるリプログラミングを促進することはできず、転写因子型リプログラミングと卵子型リプログラミングの機構の違いがあることが明らかとなった。完全に分化した体細胞に転写因子Oct4,Sox2,Klf4,c-Mycを導入することにより多分化能を有するiPS細胞へと直接初期化できるが、未だその効率は低率であるためその分子機構を解析するのが困難である。そこでまずiPS細胞樹立の効率化を初年度の目的とした。これまで申請者はiPS細胞への初期化を生化学的に解析した結果、Oct4タンパク質の標的遺伝子領域への結合力が極めて重要であり、骨格筋マスター転写因子MyoDの転写活性化領域をOct4に付加するとその結合を強め効率的にまた均一にiPS細胞へ初期化されることを見いだした。そこでさらなる強力な転写活性化領域をスクリーニングするため、ヘルペスウイルス由来VP16、HIV由来TAT、T細胞白血病ウイルス由来Tax、各細胞のマスター転写因子であるC/EBPαやNgn3、Pdx1、Mafa、p53などから転写活性化領域をOct4に付加し、Sox2,Klf4,c-Mycとともにマウス胎児線維芽細胞へ導入しiPS細胞への効率を比較検討した。その結果、ヘルペスウイルス由来VP16の活性化領域でのみ効果的であったため、その活性化に関わる領域を詳細に検討した。その結果、わずか11aa(DALDDFDLDML)のみをOct4に付加するだけでiPS細胞への効率が50倍以上になった。さらにiPS細胞樹立にフィーダー細胞を必要としないことも明らかとなった。iPS細胞に有効な転写活性化領域のスクリーニングとiPS細胞樹立の最適化は順調に進んでいるが、少量サンプルを用いた生化学的解析法が未だ確立できていない。少数サンプルをターゲットにしていることから、データのばらつきが多く安定的な結果を得るに至っていない。そのためには、より高感度な試薬の選定及び詳細な条件検討が必要である。昨年度のiPS細胞の結果を今年度の計画であるクローン胚を用いる実験に応用することで、転写因子型初期化と卵子型初期化の分子機構の違いを探る。そのためには少量サンプルの解析が必須であるため、昨年度確立できなかった解析法の早急の改善と確立を目的として、より高感度な試薬と機器の選定と条件検討により、その問題を克服する予定である。マウス及びブタの体細胞クローン胚作成技術はすでに確立済みであるため、生化学解析のためのサンプル採取を予め行なっていく予定である。少量サンプルを用いた生化学的解析法のための試薬類で大部分を使用する予定である。また質量分析やマイクロアレイについては外部委託解析により、詳細な解析もあわせてする予定である。
S波入射による上下動発生を伴う地形効果の論理的・実証的研究

昨年度の観測態勢を整備して秋田大学鉱山学部付属鉱業博物館敷地内及びその周辺(手形山において、三成分多点同時観測を実施している。昨年1月の兵庫県南部地震の事後調査等のため、昨年夏には観測用の地震計及び記録系一式を神戸市内に運んでいたので手形山での観測を再開したのは十二月になってからである。今回は敷地内西端の高さ約10mの法面最上部に観測点を設置して、よりはっきりした地形効果の観測を目指している。現在までに、福島県沖の地震(2/17)とその余震、イリアンジャヤ北岸の地震(2/17)、岩手県沖の地震(2/19)、山梨県東部の地震(3/6)の余震等を記録した。これから春まではこのまま観測を続ける予定である。春の草刈りの時期には一時中断して器材の補修を行う予定である。数値計算においては昨年開発した両端の開いた不規則成層構造の計算を可能にする、境界面の打ち切りの影響を水平成層構造の解を使って削除する境界積分方程式を、伝達行列の漸化式を利用して解く方法を、点震源(point force,point dislocation)に対しても適用できるように改良した。もちろん、原理的には平面波入力に対する解の波数積分であるが、各波数成分の解を伝達行列の漸化式によってそれぞれ求めてから足し合わせるのではなく、先に水平成層構造の解に対応する各境界面での分布力を空間領域で求めておいてそれを伝達行列の漸化式の中に既知項として組み込む手法を採用しているので、計算時間は大幅に短縮される。この開放は単に境界面の打ち切りの影響を除去する方法ではなく、水平成層構造の解として与えられる外部場を、不規則成層構造部の波動場(内部場)へ接続する方法として考えられることができる。現在は、外部場を求めるのにKennetの反射透過行列による解法を、波数積分にはBouchon and Akiの離散化波数法を用いているが、両者ともどんな近似解法であっても構わず、これまで地震学で培われてきた各種の近似解法を自由に取り組む事が可能である。三次元の計算は、やはり計算量が膨大であり、秋田大学情報処理センターの計算機では処理能力の限界を越えている。一時は他大学の並列計算機の利用を試みたが、codingが並列計算用になっていないため単CPUの計算と変わらない。今後は並列計算機の使用を念頭においたプログラム開発を目指す予定である。
Wnt5a/Ror2シグナルと一次繊毛の機能連関による腎上皮細胞の極性制御

受容体型チロシンキナーゼRor2は骨肉腫などのがん細胞で高発現し、がんの増悪・進展に関与しているが、その分子機構については未だ不明な点があった。私たちは、Ror2がIFT20 (Intraflagellar transport 20)の発現を誘導して骨肉腫細胞などのがん細胞の浸潤を促進することを見出した。IFT20は、一次線毛において鞭毛内輸送(IFT)を担うIFT複合体の構成因子であるが、これら構成因子の中で唯一ゴルジ体にも局在することが知られており、IFT20はゴルジ体において一次線毛非依存的な機能を担っていることが示唆される。実際、Ror2を高発現している骨肉腫細胞SaOS2などの悪性度の高いがん細胞は一次線毛を形成せず、IFT20の局在は主にゴルジ体のシス嚢に認められた。これらの細胞においてRor2やIFT20の発現を抑制すると、ゴルジ体のリボン構造が壊れ、ゴルジ体断片(ミニスタック)が核周辺に分散するとともに、浸潤に伴う細胞極性形成が阻害された。また、SaOS2細胞は中心体微小管に加え、ゴルジ体などから伸びた非中心体微小管を有しており、Ror2やIFT20の発現抑制はゴルジ体からの微小管形成を選択的に阻害した。ゴルジ体における微小管形成には、γ-tubulin ring complex (γ-TuRC)-AKAP450複合体がGM130を介してシスゴルジ嚢に局在することが重要であるが、IFT20はシスゴルジ嚢においてAKAP450とGM130の両者と結合し、これらの共局在に関与することを見出した。したがって、IFT20は一次線毛を持たない悪性度の高いがん細胞では、シスゴルジ嚢における微小管形成の促進を介してゴルジ体の形態・配置を制御し、細胞浸潤における極性形成に関与することが示唆される。28年度が最終年度であるため、記入しない。Ror2 KOマウス胚は腎臓発生に異常が認められたが一次繊毛形成に異常は認められなかった。また、Ror2 KOマウス胚由来線維芽細胞においても一次繊毛は正常に認められ、IFT20の発現レベルも正常であった。一方、Ror2が高発現している複数のがん細胞株においては一次繊毛が認められず、Ror2の発現抑制によってIFT20の発現が低下した。したがって、Ror2シグナルはがん細胞特異的にIFT20の発現を促進し、一次繊毛非依存的な機能に関与することが示唆された。がん細胞においてIFT20はゴルジ体と中心体に発現が認められたため、IFT20を発現抑制しそれらの形態に与える影響を解析した。その結果、コントロール細胞においては、ゴルジ体が中心体近傍に密集して配置していたのに対し、IFT20発現抑制細胞ではゴルジ体が核周辺に分散していた。このようなゴルジ体の分散はRor2発現抑制細胞においても認められたが、Ror2発現抑制細胞にIFT20を強制発現させることでゴルジ体の異常は回復した。一方、IFT20やRor2を発現抑制しても中心体の形態や数には異常が認められなかった。したがって、がん細胞においてIFT20はRor2シグナルによって発現誘導され、ゴルジ体の配置や形態を制御していることが示唆された。ゴルジ体の配置や形態制御には微小管が中心的な役割をになっていることから、IFT20と微小管形成との関係について解析した結果、IFT20発現抑制細胞においては、中心体由来微小管は正常に形成されるが、ゴルジ体由来微小管の重合が抑制されることが示された。これらの結果から、IFT20はゴルジ体において微小管重合を促進することによって、ゴルジ体の形態や配置を制御していることが示唆された。Ror2-IFT20経路ががん細胞特異的な役割を担っていることが明らかになったことから、がん細胞に焦点を当てた機能解析を発展させることができた。実際、IFT20がゴルジ体における微小管重合に関わるという新規な機能を見出し、さらなる分子機構解析に進むことができた。

ゴルジ体における微小管形成には、γ-tubulin ring complex (γ-TuRC)-AKAP450複合体がGM130を介してシスゴルジ嚢に局在することが重要であるが、IFT20はシスゴルジ嚢においてAKAP450とGM130の両者と結合し、これらの共局在に関与することを見出した。したがって、IFT20は一次線毛を持たない悪性度の高いがん細胞では、シスゴルジ嚢における微小管形成の促進を介してゴルジ体の形態・配置を制御し、細胞浸潤における極性形成に関与することが示唆される。Ror2-IFT20のがん細胞における機能を分子レベルで解明するため、ゴルジ体の微小管重合に関わる因子とIFT20との物理的・機能的相互作用について、超解像顕微鏡などを駆使した細胞生物学的研究を中心に進める。また、マウス腎臓発生におけるRor2の機能とIFT20の機能を明らかにするために、当初予定の発生生物学的解析を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。
π-集積型ピラードレイヤー構造による格子・空間物性制御

現在までにπ型ピラーとして用いた[FeCp*2]フェロセン誘導体については、現在までに多様な誘導体が合成されており、多くの情報がある。そこで、TCNQRxとの電荷移動・電子移動を考慮しつつ、本系に組み込むことを行う。これにより、エネルギーレベルを調整できることと同時に、TCNQRxとのπスタック様式が僅かに変わり、磁気的な相互作用を制御できると期待される。本研究では二次元磁気層の構築素子としてベンゾエイト二置換体架橋のPaddlewheel型Ru二核錯体である[Ru2(CF3CO2)2(2,6-CF3PhCO2)2(THF)2]を原料として用い、[Ru2]の嵩高さを調整することで空孔を確保し、より層間にカチオン種が存在しやすい環境を作ることを試みた。この指針の元に合成を行った結果、テトラブチルアンモニウムのような無機カチオンからクラウンエーテルに含有された金属カチオンまで、幅広い種類のカチオンを磁気層内に内包する化合物の合成が可能であることを明らかとした。研究課題IV:「多孔性π-PLF構造を用いた分子吸脱着とホスト・ゲスト相互作用を利用した物性制御」についてこれまで合成したπ-PLF構造は比較的安定であり、空隙に存在する溶媒分子を除いてもその細孔を残したままPLF構造を保持する。そのため、ガス吸着特性を測定し、同時にin situでの磁気測定の検討に入った。本測定は今後も継続とするが、ガス吸着により磁気転移の変化する物質や変化しない物質などの多様な化合物が得られており、非常に面白い成果を挙げている。28年度が最終年度であるため、記入しない。ピラーに[Fe(Cp*)2]+を用いたものでは、Tc = 82 Kであり、それに圧力をかけることによって、12.5 kbarで107 K程度まで相転移温度を上げることに成功した。次に、ピラーとしてスピン多重度の大きい[Cr(Cp*)2]+を用いた同構造の化合物を合成し、大気圧Tc = 89 Kまで相転移温度を上昇させることに成功した。今後圧力下での測定を行う計画である。現在の所、本年度に計画した内容について首尾よく進んでおり、また、上記の成果以外の新たなπ造形格子の設計と合成にも成功している。また、最近では、これらπ-stacked PLF構造が多孔性分子磁石になることも見出しており、ガス吸着やリチウムイオン電池による充放電により磁性体制御ができる可能性が出てきた。非常に面白い展開になっており、今後に期待できる。平成28年度は、上記の計画II)の圧力による磁性体制御に加え、下記の計画III)とIV)を実行するが、特に、計画IV)について、重点的に行う。これにより、エネルギーレベルを調整できることと同時に、TCNQRxとのπスタック様式が僅かに変わり、磁気的な相互作用を制御できる。IV)多孔性π-PLF構造を用いた分子吸脱着とホスト・ゲスト相互作用を利用した物性制御π-PLF構造は比較的安定であり、空隙に存在する溶媒分子を除いてもその細孔を残したままPLF構造を保持すると考えられる。この細孔にガス性分子を挿入し、構造転移による誘電応答、磁気変換、伝導度変換を行う。ガスをハンドリングする装置は既設であり、物理測定を行うクライオスタット、及び米国カンタムデザイン社のPPMS、MPMSへの挿入とプローブ設計に関しては、現在までにほぼ完成しており、それらを使用(及び改良)して測定する。
超臨界降着天体からのアウトフローとX線による観測可能性

本研究計画は、輻射流体効果を取り入れたシミュレーションを実行して、超臨界降着が産み出す輻射やガス噴出(アウトフロー)の特徴と、それが周囲へ与える影響を定量的に見積もってフィードバックの全貌を理論的に明らかにし、将来の観測に備えるものである。1.超臨界降着流の輻射流体シミュレーション:(1)さまざまなブラックホール質量、降着率ごとに降着流およびそれが生み出すアウトフロー構造を系統的に調べてその全体傾向を明らかにした。結果をスリムディスクモデルと比較したところ、よい一致をみるものの大規模環流の影響により密度・速度構造が若干異なることがわかった。(2)宇宙初期ブラックホールの成長を念頭に、10^310^6太陽質量のブラックホールに、ボンディ半径(パーセクスケール)からガスがどのような割合で降り積もっていくかをシミュレーションで調べた結果、2次元効果により超臨界降着が実現しうること、初期宇宙の巨大ブラックホール形成を説明しうることを実証した。(3)ガス降着流・噴出流からの偏波放射の輻射輸送計算コードを開発した。2.ブラックホールに落ち込むガス:(1)ブラックホールに落ちこむガスからの輻射光度変動の一般相対論的モデルをたて、EHT(事象の地平面望遠鏡)による模擬観測を実行してどの程度の精度でブラックホールスピンが決定できるかを検証し論文にまとめた。(2)降着円盤上部にある変動X線源が円盤を照射したとき、どのような鉄ライン放射特性を生み出すかをランプポストモデルに則って計算したところ、このモデルでは観測の鉄ライン変動を説明できないことがわかった。3.クランプ状アウトフロー:クランプ状アウトフローの3次元シミュレーションデータのフラクタル解析を実行し、中心部で均一な構造が、まず膜状(2次元)に分裂し、さらに膜が細かいひも状の断片(1.7次元)に分かれるようすが明らかになった。流体シミュレーション部分、特に多次元輻射(磁気)流体力学シミュレーション、偏光も含む輻射流体計算および落ち込むガスの一般相対論的計算においては共同研究者ほかのご尽力により多くの知見が得られた。当初計画以上の進捗といえる。一方で、バイナリーブラックホールについては、論文執筆にむけたまとめの議論の段階で止まっている。これらの点を総合的に判断し「おおむね順調に進展している」とした。超臨界降着にともなう輻射フィードバック効果、X線分光に向けたクランピーアウトフローの精密スペクトル線計算など、いずれも重要な課題であり、今後も粛々と研究を進める。一方でEHT(事象の地平面望遠鏡)によるブラックホールの撮像画像の公開(2019年4月10日)という極めて重要な観測的進展があったことを受け、その理論解釈や偏波画像の予言の研究も並行して重点的に進めることにした。本研究計画は、一般相対論的輻射流体シミュレーションを実行して、超臨界降着が産み出す輻射やガス噴出(アウトフロー)の特徴と、それが周囲へ与える影響を定量的に見積もってフィードバックの全貌を理論的に明らかにし、将来の観測に備えるものである。今年度は3本の柱ごとに以下の結果を得た。いずれも連携研究者の大須賀健氏(国立天文台)、国立天文台の研究員、京都大学大学院生と行った共同研究である。1.超臨界降着流の一般相対論的輻射磁気流体シミュレーション:高光度降着流が生み出すコンプトン散乱により変形されたX線スペクトルをモンテカルロ法によって計算し、硬X線領域でべき型スペクトルをもつ超過成分が発生すること、およびそのスペクトル形状は最新のULX(超高光度X線源)の観測をみごと再現することを査読論文にまとめ発表した。(2)一般相対論的磁気輻射流体シミュレーションデータを使って、ブラックホールに落ちこむガスリングの運動と輻射光度変動を定量的に明らかにし、査読論文雑誌で発表した。(3)ブラックホールおよび中性子星への超臨界降着およびアウトフローの共通点と相違点を、一般相対論的輻射磁気流体シミュレーションを実行して明らかにし、査読論文雑誌で発表した。2.ライン輻射輸送計算とクランプ状アウトフローの観測可能性:研究の母体となるクランプ状アウトフローの3次元磁気流体シミュレーションを世界で初めて実行し、査読論文として発表をした。3.バイナリーブラックホールへの超臨界降着とアウトフロー:外国人共同研究者のIllenseer氏(キール大)が開発したcurvilinear grid法流体コードを用いたシミュレーションを実行し、バイナリーブラックホールの降着・噴出過程を調べた。流体シミュレーション部分については、ほぼ予定どおりの進捗状況である。

2.ブラックホールに落ち込むガス:(1)ブラックホールに落ちこむガスからの輻射光度変動の一般相対論的モデルをたて、EHT(事象の地平面望遠鏡)による模擬観測を実行してどの程度の精度でブラックホールスピンが決定できるかを検証し論文にまとめた。(2)降着円盤上部にある変動X線源が円盤を照射したとき、どのような鉄ライン放射特性を生み出すかをランプポストモデルに則って計算したところ、このモデルでは観測の鉄ライン変動を説明できないことがわかった。3.クランプ状アウトフロー:クランプ状アウトフローの3次元シミュレーションデータのフラクタル解析を実行し、中心部で均一な構造が、まず膜状(2次元)に分裂し、さらに膜が細かいひも状の断片(1.7次元)に分かれるようすが明らかになった。流体シミュレーション部分、特に多次元輻射(磁気)流体力学シミュレーション、偏光も含む輻射流体計算および落ち込むガスの一般相対論的計算においては共同研究者ほかのご尽力により多くの知見が得られた。当初計画以上の進捗といえる。一方で、バイナリーブラックホールについては、論文執筆にむけたまとめの議論の段階で止まっている。これらの点を総合的に判断し「おおむね順調に進展している」とした。当初予定していた研究計画通りに研究を推進する。超臨界降着にともなう輻射フィードバック効果、X線分光に向けたクランピーアウトフローの精密スペクトル線計算など、いずれも重要な課題であり、今後も粛々と研究を進める。一方でEHT(事象の地平面望遠鏡)によるブラックホールの撮像画像の公開(2019年4月10日)という極めて重要な観測的進展があったことを受け、その理論解釈や偏波画像の予言の研究も並行して重点的に進めることにした。当初予定していた国内出張が用務により行けなくなったため、出張を次年度に回した。連携研究者らとの成果まとめの出張に用いる予定である。
変分的手法による非局所非線形楕円型方程式の研究

非局所項を伴う非線形楕円型方程式に対して特異摂動問題を中心に研究を行った.一般的な非線形項を伴う場合をS. Cingolani氏と共に研究を行い,ポテンシャル関数の極小点に凝集する解を構成すると共に,ポテンシャル関数の極小点集合の位相的性質(cup length)により凝集解の個数を下から評価することに成功した.このような凝集解の存在結果は局所問題である非線形シュレディンガー方程式の場合にS. Cingolani氏, L. Jeanjean氏と共に極限方程式に対して一意性,非退化性を仮定せずに求めているが,今回得られた結果はその非局所問題に拡張したものである.ここでは単に結果を拡張するのみではなく, MorozとVan Schaftingenにより提示されたlocally sublinear caseでの特異摂動解の存在問題に対して肯定的な解答を与えることに成功している.非線形シュレディンガー方程式に対するL2-制限問題(normalized解の存在問題)に関してはLangrange formulationを用いた新たなアプローチの開発に成功した.このアプローチは古くからある制限付き変分問題に対する方法にPohozaevの等式関連したスケーリングの手法を加味したものであるが,従来行われてきたsub additivity不等式を用いた方法と比べると非常に柔軟な方法であり,非常に一般的な設定で非線形項が奇関数の場合に無限個の解が生成できる等応用の幅も大きい.この手法は非線形Choquard方程式等の非局所項を含む非線形問題に対するL2-制限問題へのアプローチも可能にすると思われ,さらなる発展が期待される.なお,研究分担者,小澤はsemi-relativisiticシュレディガー-ポアソン-スラッター方程式のground stateに関する結果,連携研究者生駒は非局所問題であるfractionalラプラシアンをもつスカラーフィールド方程式に関する結果を得ている.ほぼ計画的どおりに非線形Choquard方程式に関する存在結果を得ることができている.加えてsublinear caseでの特異摂動問題を扱う手法を開発できたことは予想以上の進展であった.ポテンシャル関数の極大点,鞍点での凝集解の存在問題も非常に興味ある問題であり,準線形方程式に対する応用を意識して取り組みたい.準線形方程式に対しては極小点であってもほとんど存在結果が得られていないのが現状である.非局所項を伴う非線形楕円型方程式に対して特異摂動問題を中心に研究を行った.一般的な非線形項を伴う場合をS. Cingolani氏と共に研究を行い,ポテンシャル関数の極小点に凝集する解を構成すると共に,ポテンシャル関数の極小点集合の位相的性質(cup length)により凝集解の個数を下から評価することに成功した.このような凝集解の存在結果は局所問題である非線形シュレディンガー方程式の場合にS. Cingolani氏, L. Jeanjean氏と共に極限方程式に対して一意性,非退化性を仮定せずに求めているが,今回得られた結果はその非局所問題に拡張したものである.ここでは単に結果を拡張するのみではなく, MorozとVan Schaftingenにより提示されたlocally sublinear caseでの特異摂動解の存在問題に対して肯定的な解答を与えることに成功している.非線形シュレディンガー方程式に対するL2-制限問題(normalized解の存在問題)に関してはLangrange formulationを用いた新たなアプローチの開発に成功した.このアプローチは古くからある制限付き変分問題に対する方法にPohozaevの等式関連したスケーリングの手法を加味したものであるが,従来行われてきたsub additivity不等式を用いた方法と比べると非常に柔軟な方法であり,非常に一般的な設定で非線形項が奇関数の場合に無限個の解が生成できる等応用の幅も大きい.この手法は非線形Choquard方程式等の非局所項を含む非線形問題に対するL2-制限問題へのアプローチも可能にすると思われ,さらなる発展が期待される.なお,研究分担者,小澤はsemi-relativisiticシュレディガー-ポアソン-スラッター方程式のground stateに関する結果,連携研究者生駒は非局所問題であるfractionalラプラシアンをもつスカラーフィールド方程式に関する結果を得ている.ほぼ計画的どおりに非線形Choquard方程式に関する存在結果を得ることができている.加えてsublinear caseでの特異摂動問題を扱う手法を開発できたことは予想以上の進展であった.ポテンシャル関数の極大点,鞍点での凝集解の存在問題も非常に興味ある問題であり,準線形方程式に対する応用を意識して取り組みたい.準線形方程式に対しては極小点であってもほとんど存在結果が得られていないのが現状である.
無限次元線形行列不等式に基づく制御系の解析設計法に関する研究

まず、モデリング手法およびモデリングの実例の調査、および関連の研究のサーベイをおこなった。昨年度に引き続き状態の一部分をパラメータにとることで線形系となる非線形系についても検討しながら、本年度は特に、むだ時間や空間パラメータを持つ分布定数系を重点的に検討した。つぎに、パラメータを持つ線形系のモデリングと制御問題の定式化をおこなった。むだ時間/空間パラメータを持つ分布定数系や不確かなパラメータを持つ系のパラメータを用いた線形系によるモデリングの有効性を詳細に検討した。また、モデルに基づいて構成される制御則によってどのような制御性能が保証できるのかを、パラメータの性質に基づいて理論的に、また計算機シミュレーションを用いて検討した。以上の検討結果を踏まえて、制御問題を定式化した。最後に、むだ時間/分布定数系およびロバスト/適応系の解析設計の無限次元線形行列不等式による解法を検討した。定式化された問題を、むだ時間/空間変数をパラメータとした場合、不確かなパラメータも含めたパラメータの場合について検討し、一般的枠組みの中で、しかもそれぞれの場合の固有の問題点の解決を図りながら、無限次元線形行列不等式の形式で制御系の解析設計条件を導出した。まず、モデリング手法およびモデリングの実例の調査、および関連の研究のサーベイをおこない、状態の一部分をパラメータにとることで線形形となる非線形系、むだ時間や空間パラメータを持つ分布定数形、不確かなパラメータを持つ系について検討した。次に、パラメータを持つ線形系のモデリングをおこない制御問題を定式化した。具体的には、想定する3種類のパラメータを用いた線形系によるモデリングの有効性を詳細に調べ、モデルに基づいて構成される制御則によってどのような制御性能が保証できるのかを、パラメータの性質に基づいて理論的に、また計算機シミュレーションを用いて検討し、制御問題を定式化した。定式化した制御問題において、無限次元線形行列不等式によって記述される条件の導出をおこないゲインスケジューリングにおける隠れグループの問題の解法を提案した。最初に、定式化された制御問題に対する条件を、パラメータに依存する無限次元線形行列不等式の形式で導出した。ひきつづき、非線形系をパラメータを持つ線形系としてモデル化した場合に焦点を絞り、パラメータが状態に依存してしまう(すなわち隠れグループが存在する)ことを事前に考慮するために、可到達領域の評価法を導入して、閉ループ形の特性のみならずパラメータの特性も含めた解析設計のための無限次元線形行列不等式条件を導出した。
企業経営のための意思決定支援システムの構築(モデル管理を中心として)

近年,資産運用,生産管理,職務配分といった企業経営上の問題解決支援のために,さまざまな数理モデルを計算機上で実行させることにより意思決定の支援を行なう意思決定支援システム(DSS,decision support system)が注目を浴びてきている.問題の多様な状況に柔軟に対応した支援を行なうためには、モデルを実際の問題状況にカスタマイズしていくために,モデルを修正する,また,複数のモデルを結合して新しいモデルを作成する,あるいは,モデルの部分的な実行によりモデルが現実の問題をいかに忠実に反映しているかを検証するといった操作が,多種多様なモデルに対して統一的に行なえるようなモデル管理が重要となる.本研究はモデル管理を核とした意思決定システムの構築を目標とし,次のような成果を得た.第1に,経営問題のための意思決定支援システムにおいて,モデル操作を統一的に行なうための下記の機能を持ったモデル管理システムを構築した.1.経営問題の数理モデルを構築する際の構成要素となる基本モデルを作成するためのモデル記述言語およびその処理系2.小規模なモデルから複雑・大規模なモデルを構築するためのモデル統合環境3.小規模なモデルの結合体である複雑なモデルの実行制御メカニズム第2の成果としては,経営問題における典型的な問題として,製造業の生産計画問題を取り上げ,モデルを上述のモデル管理システムを組み込んだ意思決定支援システム上に作成することにより,DSSの有効性,実現可能性を示した.本研究で構築したモデル管理システムは,意思決定者が直接モデル構築とモデル操作を実時間的に行なえる環境を実現している.近年,資産運用,生産管理,職務配分といった企業経営上の問題解決支援のために,さまざまな数理モデルを計算機上で実行させることにより意思決定の支援を行なう意思決定支援システム(DSS,decision support system)が注目を浴びてきている.問題の多様な状況に柔軟に対応した支援を行なうためには、モデルを実際の問題状況にカスタマイズしていくために,モデルを修正する,また,複数のモデルを結合して新しいモデルを作成する,あるいは,モデルの部分的な実行によりモデルが現実の問題をいかに忠実に反映しているかを検証するといった操作が,多種多様なモデルに対して統一的に行なえるようなモデル管理が重要となる.本研究はモデル管理を核とした意思決定システムの構築を目標とし,次のような成果を得た.第1に,経営問題のための意思決定支援システムにおいて,モデル操作を統一的に行なうための下記の機能を持ったモデル管理システムを構築した.1.経営問題の数理モデルを構築する際の構成要素となる基本モデルを作成するためのモデル記述言語およびその処理系2.小規模なモデルから複雑・大規模なモデルを構築するためのモデル統合環境3.小規模なモデルの結合体である複雑なモデルの実行制御メカニズム第2の成果としては,経営問題における典型的な問題として,製造業の生産計画問題を取り上げ,モデルを上述のモデル管理システムを組み込んだ意思決定支援システム上に作成することにより,DSSの有効性,実現可能性を示した.本研究で構築したモデル管理システムは,意思決定者が直接モデル構築とモデル操作を実時間的に行なえる環境を実現している.
"細胞内遺伝子検出システム"を用いる薬剤高速スクリーニング系の構築

薬剤高速スクリーニング系の構築に向け、酵素・試薬等を必要とせず細胞内で自発的に機能する細胞内遺伝子診断プローブの開発、最適化と細胞導入法の検討を重点的に行った。本法の実現は生きた細胞内における遺伝子発現を高精度で識別し、高速で検出する究極の活性分子スクリーニングを可能にする。本プローブ第1世代として、標的核酸上でのホスホロチオエート-ダブシル官能基間の有機化学反応を用いた大腸菌細胞内遺伝子検出・高速スクリーニングに取り組み、これに成功した。(本研究は最先端の研究成果として日経新聞に掲載された)併せて、細胞内ゲノム検出に加え、PCRに相当するシグナル増幅をも細胞内で行う細胞内遺伝子診断プローブを提案、第2世代プローブ(AutoTaqmanプローブ)として開発に成功している。AutoTaqmanプローブは標的核酸をアロステリックエフェクターとする自発的自己切断配列を含むオリゴヌクレオチドプローブである。このAutoTaqmanプローブを用いた細胞外遺伝子診断実験においては、FRETペアーを同一鎖内に導入することにより、自己切断によって誘起される蛍光発光により迅速に遺伝子診断を行えるようになった。また、その精度は非常に高く、1塩基の違いを区別することが可能であった。第2世代AutoTaqmanプローブは、その遺伝子検出・診断において、酵素、試薬等を一切必要とせず、細胞内遺伝子診断の要求を満たす。また、0.1%SDSを用いることにより、効率よく生大腸菌内に本プローブを導入できることが確認された。本プローブは、生きた細胞内で遺伝子を「認識」、「増幅」,さらに「診断する」インテリジェントケミカルプローブであり、生細胞内遺伝子検出・診断実現、並びに、本基本技術を利用した薬剤スクリーニング系構築の可能性は非常に高い。
経カテーテル大動脈弁留置術の予後に左室拡張機能障害が与える影響に関する検討

経カテーテル大動脈弁留置術(TAVI)は、高齢者など手術リスクの高い重症大動脈弁狭窄症患者を対象とした低侵襲治療であり、その後の心不全発症を防ぐことで、医療費の総額が抑制されることが期待されている。我々はこれまで、心不全患者で、高精度センサーカテーテルを用いて左室拡張能(時定数tau)を計測し、左室拡張機能障害が進行した症例では、治療介入の効果が限定的であることを報告してきた。本研究では、TAVIが成功しても心不全を発症するリスクの高い症例について、左室拡張機能の観点からその病態を明らかにし、TAVIの患者選択基準や治療介入のプランニングについて再検討していく予定である。
小・中学生の睡眠・心身健康を確保するためのストレスコーピング有用性の実証的研究

日本の子ども達の睡眠時間は短く不規則である。睡眠不足はストレス耐性を弱めることが指摘されている。本研究では、小・中学生の生活リズムと睡眠改善およびストレス緩和のための健康教育プログラムを考案し、その効果を検討した。結果、小学生ではストレス緩和がプログラム実施期間および半年後で示された。一方で、中学生では生活リズムの改善がプログラム実施中で示され、半年後も継続傾向が示された。生活リズムの自己コントロールは発達段階で異なると考えられ、学校や家庭からの支援が重要であることが示された。国立大学附属小学校の児童4年生から6年生を対象として調査を行い、進学校における健康教育プログラムを作成するための基礎的資料づくりをした。調査は、授業実施期間(7月)と夏季休業期間(9月)に行なわれた。その結果、両期間とも塾・習い事をしている割合は約90%、体育以外の運動習慣も約65%と多忙な生活が示された。規則的な朝食や夕食開始時刻から、家庭で生活習慣管理がされていることが伺える一方で、授業実施期間における平日の就床時刻が22時以降の割合は約70%、睡眠時間は8時間以下が約50%と、同年代の児童よりも就床時刻が遅く、睡眠時間よりも短いことが示された。授業実施期間、夏季休業期間ともに日中の居眠りや昼寝をする児童は約20%で、夏季休業中でも疲労が低減されていないことが示された。これらのことから、多忙な生活により、十分な睡眠を確保することができておらず、日中に居眠りや昼寝をすることで疲労を回復させている姿から、自分にあった睡眠時間と適切な仮眠のとり方についての知識を獲得し、実践できるよう、支援する必要性が指摘された。心身疲労については、授業実施期間の調査では、約60%の児童が「あくびがでる」ことを自覚していた。「眠い」、「目が疲れる」も約40%の児童が自覚していた。夏季休業期間においても同様の結果が示されたことから、児童の慢性的な疲労が伺えた。また、自覚症状数が多い児童ほど、睡眠の質が良好でないことが示された。一方で、ストレスへの対処方法としては、「放棄・あきらめ」が最もよく使用されており、積極的な対処方法は、あまり使用されていなかった。これらのことから、多忙な生活の中で経験するストレスへの対処方略の種類を増やしていくことで、全般的に生活の質を改善していく必要性が指摘された。国立大学附属小学校および中等教育学校の児童・生徒を対象とした、ストレス低減と生活リズム改善を行なう健康教育プログラムの作成と実施を行なった。小学生の健康教育プログラム作成については、養護教諭と体育教諭と連携し、5年生の保健体育「こころの健康」授業3時間の枠で実施可能な指導案を作成した。内容は、1)睡眠のメカニズムの理解と自分の生活の振り返り、2)心と身体の関係の理解とリラックス方法の習得、3)ストレスへの対処方法であった。これらについて、スライドとワークシートを使った授業形態の回と少人数グループによるディスカッションの回とを設けて、自分自身のストレス対処やライフスタイルを振り返るように設定した。中学生においては、保健体育の授業枠2時間を「睡眠とストレス」という題で実施できるように指導案を作成し、1年生から3年生までの全てのクラスで体育教諭が実施した。内容は、1)睡眠と心身の健康、2)欲求やストレスへの適切な対処として、小学生よりもさらに自分自身のストレス対処やライフスタイルの問題点や工夫点への気づきを促すために、ディスカッションの時間を長く設けた。現場からは、知識の提供だけでなくグループワークの時間を多く設けられていたため、児童・生徒が学習内容を自分のこととして実感することができたという評価を頂いた。本来、睡眠とストレスについては、個別に学習するよう学習指導要領では項目が設けられている。しかし、心身ともに健康で活動的に一日を過ごすためには、基本的欲求(食事、睡眠、排泄など)を満たすだけでなく、ストレスに対して適切に対処をすることも重要である。そこで、本研究では、限られた保健の時間の中で複数の項目を学習できるように、心身の疲労回復の役割を担う睡眠を中心とした指導案を作成し、青少年のライフスタイル全般を見直すことを目指した。小学校においては、養護教諭と体育教諭と連携しながら、ストレス低減と生活リズム改善を行なう健康教育プログラムを作成し、保健体育の時間を用いて実施した。計画通り、日誌および生活習慣記録機、心拍計を用いてストレスや生活リズムを測定することができた。一方、中学校においては、体育教諭と連携しながら健康教育プログラムを作成し、保健体育の時間で実施してもらった。現場からは、知識の提供だけでなくグループワークの時間を多く設けられていたため、生徒が自分のこととして実感することができたという評価を頂いた。国立大学附属小学校および中等教育学校の児童・生徒を対象とした、ストレス低減と生活リズム改善を行う健康教育プログラムの効果の検討を行った。平成27年度に実施した健康教育プログラムについて、実施期間中(小学校は6週間、中学校は3週間)の生活リズムや心身健康等の短期的な変化を分析し、プログラムの効果と問題点を検討した。実施期間中の変化として、次の結果が得られた。小学生では、プログラム実施前に比べて、実施期間中のストレス度は週を追うごとに低減し、顕著な改善が示された。一方で、生活リズムには大きな変化が示されなかった。