hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
診断群分類の医療資源投下型重症度と臨床的重症度との関連に関する予備的研究

臨床的な重症度と医療資源の必要度からみたDPC(我が国固有の包括支払い制度における診断群分類)の重症度との関連の分析を試行した。脳梗塞のリハビリ開始日数と1日医療費コストは、手術の有無が影響していると示唆された。結腸癌の緊急入院では在院日数が総体的なコストの増大となるが、手術例に限った1日医療コストは入院形態による影響は少ないと考えられる。DPCデータ以外の臨床重症度を示す臨床上の指標が必要であると考えられた。本研究の主題となるDPCで考慮されている重症度は、あくまでも医療資源の必要度から判断されるものである。その為臨床的な重篤度と必ずしも対応しない場合があるとされている。本研究においては、DPC分類の精微化とDPC分類の妥当性を高める為の重症度のより妥当な評価の検討を試行した。次に、臨床的な重症度とDPCから得られる医療資源の必要度からみた重症度との関連の分析を試行した。当該年度においては臨床疫学的、医療経済学的アプローチによりDPC導入下の全国有数の大規模急性期S病院(1,380床)のデータを用い、4疾患(予定症例概数:脳梗塞1,100例、肺炎1,800例、狭心症970例、大腸の悪性新生物400例)の内、主に脳梗塞に関し解析を行い、(1)脳梗塞患者の在院日数には、手術の有無、および年齢(65歳以上、未満)が影響を及ぼすことが示唆された。また、リハビリの開始までの日数と1日あたりの医療費コストについては、手術の有無が影響していると示唆されたが、リハビリ開始時期に影響を与える要因を特定するためには、DPCデータ以外の臨床重症度を示す臨床上の指標が必要であると考えられた。(2)脳梗塞の重症度にかかわらず、早期のリハビリ介入は退院速度を速めるというエビデンスを得た。DPCデータは診療報酬データとしての存在のみならず、臨床疫学分野の貴重なデータベースと成り得る。以上の2点についての意義、重要性を指摘した。当該年度においては発症から治療までに要する時間が爾後に大きな影響を及ぼす急性冠症候群(Acute Coronary Syndrome,以下ACS)症状を呈する患者(H19.7H.20.12に聖マリア病院ERに搬入されたACS患者110名)を対象に、診療情報から得たマイクロデータに基づき、救命救急センター到着時から(1)確定診断時刻、(2)検査室到着時刻、(3)検査開始時刻、(4)治療開始時刻の4つの時刻の経過時間が患者の転帰に影響を及ぼすという仮説を検証すべく実証分析を行った。(1)転帰をACS症状の患者の予後を表す変数として捉えた場合、特に、「搬入から確定診断までの時間」と「PCI開始までの時間」を短縮することが患者の予後の改善にとって正の効果が強いことがわかった。また「ER滞在時間」の短縮も患者の予後に効果的であるという結果が得られた。(2)初期担当医が循環器内科医であることが、「搬入から確定診断までの時間」短縮に特に効果的であり、また「ER滞在時間」と「PCI開始までの時間」の短縮にも効果的であることがわかった。(3)勤務形態が日勤である場合の方が、深夜勤・準深夜勤である場合よりも、「ER滞在時間」と「搬入から確定診断までの時間」までの時間の短縮に非常に効果的であることを実証した。以上より、ACS症状の患者にとってER到着時に循環器内科医やその他の医療スタッフが充実していることが治療開始までの時間を短縮し予後の改善に貢献するとの意義、重要性を指摘した。当該年度においては結腸癌の入院症例データにより医療資源投入コストの差異について検証した。結腸癌の入院形態には治療計画に基づく予定入院と、腸閉塞や穿孔症などの合併症を伴う緊急入院がある。緊急入院は予定入院に比して重症例が多く、投入される医療コストも高額になると予測される。しかしDPCにおいては、入院形態は反映されない。

S病院における20062007年のDPCデータを用い、主病名が結腸癌による入院患者延べ193件(実人員78名)を解析対象とした。緊急入院は予定入院より、手術例が多く在院日数は長かった。予定入院においては手術の有無によって医療コストに有意な差があったが(p<0.001)、手術例に限ってみると、入院形態の違いによる統計的有意差はみられなかった(p=0.52)緊急入院では在院日数が長くなることで総体的なコストの増大となるが、手術例に限った1日当たりの医療コストとしては入院形態による影響は少ないと考えられる。直接的な投下医療資源に要する医療コストに関する包括評価において、今回の結果からは入院形態を考慮しない場合でも妥当と考える。しかしながら、緊急入院では救急体制に携わる職員の配置コスト等に関しても考慮する必要性が考えられ、更なる検討が必要である。
アミノ酸配列からタンパク質溶解度を計算する高精度計算システムの開発

ペプチドやタンパク質の溶解度は、構成アミノ酸の親水性・疎水性で決まるというのが定説であるが、本来このモデルは、分子の溶解度を計算するための理論ではない。本計画では、ペプチドの溶解度をアミノ酸配列から計算するために必要な、全20種類のアミノ酸のうち代表となる10種類のアミノ酸の溶解傾向性(「会合自由エネルギー」、(△G_<Aggr>))を実験的に測定した。その結果、会合自由エネルギーの加算性を仮定することで、任意のアミノ酸配列からなるペプチド・タンパク質の溶解度を計算するシステムを開発した。今後は、未測定のアミノ酸の会合自由エネルギーを広い条件下で測定することで、ペプチドの溶解度をより正確に計算可能にする。ペプチドやタンパク質の溶解度は、その構成アミノ酸の親水性・疎水性で決まるというのが定説であるが、本来このモデルは、分子の溶解度を計算するための理論ではない。本計画は、ペプチド・タンパク質の溶解度をアミノ酸配列と立体構造から計算する計算システムの開発を目的とする。我々のアプローチでは、まず全20種類のアミノ酸の「会合自由エネルギー」(ΔG_<Aggr>)を実験的に測定する。次に、この会合自由エネルギーの加算性を仮定し、任意のアミノ酸配列からなるペプチド・タンパク質の溶解度を計算するシステムを構築する。アミノ酸(X)の会合自由エネルギーは、「基準ペプチド」にアミノ酸(X)を特定の個数付加した際の溶解度変化から決定する。この会合自由エネルギーの測定法は、研究代表者が先行研究で、凝集を熱力学的な平衡系として扱えることを示し、Oosawa & Kasaiの分子会合モデルを凝集の解析に応用できることを明らかにしたことによって可能となった。平成21年度では、基準ペプチドにArg、IleとAspを特定の個数付加したペプチドの大量発現系を構築し、ペプチドの発現と精製条件を検討した。その結果、ArgとAspを付加したペプチドを大量にHPLC精製し、両アミノ酸の溶解度を測定することに成功した。一方、Ileを付加したペプチドは溶解性が低く、精製が困難であることが判明した。平成22年度では、Ileなど疎水性アミノ酸を付加したペプチドの大量精製法も確立し、溶解度を測定する。さらに、バイオインフォマティクス的手法も駆使して、溶解度計算システムを完成させる。ペプチドやタンパク質の溶解性は、その構成アミノ酸の親水性・疎水性で決まるというのが定説であるが、本来このモデルは、分子の溶解性を計算するための理論ではない。本計画では、ペプチドの正しい溶解性を計算するための手法として、まず全20種類のアミノ酸の「会合自由エネルギー」(ΔGAggr)を実験的に測定する。次に、会合自由エネルギーの加算性を仮定し、任意のアミノ酸配列からなるペプチド・タンパク質の溶解性を計算する。各アミノ酸の会合自由エネルギーは、「基準ペプチド」にそのアミノ酸を特定の個数付加した際の溶解性変化から決定する。平成22年度では、Arg、Ile、Lys、SerとAspの5種類のアミノ酸を付加した基準ペプチドを大量発現し、高純度に精製し、それぞれのアミノ酸付加による溶解性変化を測定し、会合自由エネルギーを求めた。平成23年度には、さらに5、6種類のアミノ酸の会合エネルギーを求め、バイオインフォマティクス的手法も駆使して、溶解性計算システムを完成させる。本計画では、ペプチドの溶解度をアミノ酸配列から計算するための手法として、まず全20種類のアミノ酸の「会合自由エネルギー」(△(G_<Aggr>)を実験的に測定し、会合自由エネルギーの加算性を仮定することで、任意のアミノ酸配列からなるペプチド・タンパク質の溶解性を計算するシステムを構築する。各アミノ酸の会合自由エネルギーは、「基準ペプチド」にそのアミノ酸を特定の個数付加した際の溶解度変化から決定する(詳細は平成21・22年度報告書参照)。平成23年度には、平成22年度で会合自由エネルギーを測定したArg、Ile、Lys、SerとAspに加えて、Asn、Gln、Glu、Pro、Hisの値を測定し、ペプチド溶解性の計算を可能にした(未測定のアミノ酸の会合エネルギーの値には、化学構造が類似したアミノ酸の値を用いる)。さらに、溶解性をpH4.7と7.0の2つのpHで測定したことで、pH依存性を溶解性計算に取り入れることを初めて可能にした(親水性・疎水性モデルではpH依存性は考慮されていない)。さらに、モデルペプチドに用いたBPTIに該当アミノ酸を付加したX線結晶構造解析も行い、7つの構造をPDBに登録した(3AUB,3AUC,3AUD,3AUE,3AUG,3AUHと3AUI)。以上、任意のアミノ酸配列からなるペプチドの大まかな溶解性をpH依存的に予測することが可能となった。今後は、未測定のアミノ酸の会合自由エネルギ-を広い条件下で測定することで、ペプチドのより正確な溶解性を計算可能にする。
カイガラムシの性分化メカニズム解明とそれを標的とする害虫防除剤開発への応用

農業害虫として知られるカイガラムシは、雄は翅を持つ成虫へと変態する一方、雌は翅のない成虫へと幼形成熟を遂げる。研究代表者はこれまで、「内分泌カスケード」と「性決定・性分化カスケード」のシグナル伝達経路の解明に取り組み、性特異的形質の発現において両カスケード間にクロストークの存在することを見出した。本研究では、カイガラムシの性特異的形質の発現において「内分泌カスケード」と「性決定・性分化カスケード」の間に存在するクロストークの全容解明を目的とすると共に、こうしたカイガラムシ特有のカスケードを阻害・撹乱することによって致死効果をもたらすような、画期的な新規害虫防除剤の開発を目指す。
親子関係に関する認知が母親の養育態度・行動に及ぼす影響

1若い母親が子育てに対して抱く意識と,母親自身の親子関係・対人関係との関連を調べるために,「母親自身の両親との関係」,「夫との関係」,「子育てに対する意識」の3つを測定するための尺度を作成した。をこれら3尺度を含む質問紙を,幼児を持つ母親(23歳から38歳)約100名に対して,幼稚園の担任教諭を通じて配布し,72名から回答を得た。回収は郵送にて行った。まず,3つの尺度について因子分析結果をもとに下位尺度を構成し,それぞれの尺度得点の相関係数を調べた。その結果,子育てへの意識は,両親との関係・夫との関係からともに影響を受けていることが示された。まず,自身の両親に対して,その良い面・悪い面を客観的に認識し,その上で人格的に尊重しようとする態度を持つ母親は,子育てを人生の中で重要なものとして意味づけ,子育てを積極的に楽しむ傾向があった。また,自身の父親に対して未だ分離不安が強く,過度の承認欲求を抱く母親は,子育ての中で,子どもを自分自身の延長と見なす傾向があり,子どもの意志や独自性を尊重できないという特徴が見られた。夫との関係については,これが支持的で良好な母親ほど,子育てを積極的に楽しむ傾向が見られ,また子どもに対する否定的な気持ちも少ないことが示された。2次いで,面接調査に協力可能との申し出のあった14名の母親に対して,過去の親子関係と,現在の子どもとの関係についてより詳細に尋ねる半構造化面接を行った。母親の中には,過去の満たされなかった親子関係を現在の子どもとの関係によって補償しようという強いこだわりを持つ者や,両親に対する否定的な気持ちを自分自身で消化しようと勤め,夫の協力を得ながら,子どもとの間に良好な関係を築こうとする者など,母親自身の体験した親子関係が子育てに及ぼす影響について,その典型と考えうるいくつかのパターンが確認された。
分子シンクロ現象のセンシングおよび人工視覚素子の開発

1.単分子膜の分極現象と変位電流およびSHG測定による評価界面での分子膜の挙動は分子シンクロ現象の基点となる重要な場であるから、界面での分子膜の挙動を計測する技術の開発は、分子シンクロ現象の研究に必須である。このような背景をもとに、これまでMDCとSHG計測が同時に可能な測定装置を構築し、液晶性単分子膜の変位電流とSHGの測定(圧縮過程におけるスペクトルの評価)を行ってきた。今年度は、より一般的な系への拡張と生体系分子との類似性からキラル系分子を用いた測定も行い、旋光性に起因するSHG信号を得ることができた。また、nOCB系分子において観測されていた相転移現象に関して、表面膜を粘弾性流体として捉え、その挙動を理論的に記述することに成功した。この理論的な予測は、実験で得られているSHG信号の挙動をよく説明できている。2.コマンドサーフェス分子から液晶分子への刺激伝達機構界面誘電物性の立場からコマンドサーフェスにおける刺激伝達機構の解明を目指して、これまで液晶セルを製作し、セル容量および光透過率の測定と解析を行ってきた。今回、界面近傍における液晶分子と光異性化分子の相互作用を直接的に観測するため、コマンドサーフェス基板上に液晶分子の超薄膜を形成し、表面電位法と表面SHG法による観測を試みた。超薄膜の作製条件を検討するため、表面電位とSHGの蒸着時間依存性を測定したところ、ある時間(1層の蒸着時間)で飽和値に達することがわかった。続いて、アゾベンゼン系高分子上に液晶を蒸着してその挙動を観測した。アゾベンゼン系高分子もSHG活性であるが、液晶を蒸着するに従ってSHG強度が減少し、これは界面近傍において液晶分子がアゾベンゼンのダイポールを打ち消す方向に配向するためと結論づけた。これらの結果から、極性配向の方向を知るうえで、表面電位などの電気的測定と、SHGを組み合わせることが非常に有効であるとわかった。(1)単分子膜の変位電流とSHGの同時計測技術マックスウェルの変位電流計測装置にSHG計測システムを組み入れ、これらの信号が同時に計測可能なシステムを構築した。そして、実際に、液晶性5CB単分子膜の変位電流とSHGの測定を行うことができた。また、一軸性分子モデルを基礎として、単分子膜の変位電流ならびに2次非線形性に関する解析を行い、単分子膜では、界面の存在のため分子配向オーダパラメータS_1,S_3が重要であるが、変位電流法ではS_1が、SHG測定ではS_1,S_3が評価可能であることを理論的に明らかにすることができた。また、変位電流とSHGで実際に測定される値は、両者異なることが明らかになり、単純な一軸性分子モデルだけから実験結果を説明できないことも明らかになった。(2)コマンドサーフェスから液晶への刺激伝達の機構コマンド液晶セルを試作し、液晶セルの容量および透過率を同時測定を行った。液晶分子のコマンドサーフェスによる制御では、ポリイミドLB単分子膜を下地層として用いると、繰り返し可能な液晶配向制御が可能であるが、3層以上になると配向制御は行うことができないことが明らかになった。さらに、液晶セル内の分子挙動を液晶の弾性体理論と結びつけて説明することができた。有機分子あるいは分子集合体の持つ電子・光機能を分子レベルで活用する技術を分子膜の極限の薄さを持つ単分子膜を用いて実現することを目指し、分子シンクロ現象に着目した研究をおこなった。すなわち、本研究では、有機単分子膜の持つ分子配向性と分子挙動に注目して、周期的外部刺激〔圧力〕によって、単分子膜がシンクロナイズすることによってもたらされる配向変化や相変化の時間的および空間的変化を計測する技術の開発を目指した。そのため、界面の単分子膜の集合としての挙動を、分子配向オーダパラメータを用いて記述し、ついでマックスウェル変位電流(MDC)とSHGの測定により電気的ならびに光学的側面から測定することを検討した。また、アゾベンゼン分子膜からなるコマンドサーフェスと呼ばれる液晶配向制御層を持つ液晶セルを作製して、液晶セルの容量および透過率を同時に測定し、コマンドサーフェスから液晶への刺激伝達の機構を解析し、生体の視覚機能との類推から人工視覚素子への展開を試みた。具体的には、(1)C_∞の構造対称性を持つ分子膜の分極を、配向オーダパラメータを用いて記述し、MDCおよびSHGを記述するための一般的な基本式を導いた。ついで、マックスウェルの変位電流とSHG計測が同時に可能な測定装置を完成し、液晶性nCBおよびnOCB単分子膜の変位電流とSHGの測定を行い、圧縮過程におけるオーダパラメータを決定した。(2)界面分子膜の液晶への刺激伝達が分子シンクロ現象として伝達することに着目し、コマンド液晶セルを試作し、液晶セルの容量および透過率を同時測定を行った。液晶分子のコマンドサーフェスによる制御では、ポリイミドLB単分子膜を下地層として用いると、繰り返し可能な液晶配向制御が可能であることを、各種アゾベンゼン分子膜を用いて明らかにすることができた。(3)分子シンクロ現象の場となる界面を解析するため、界面の異方性エネルギーを決定するためのの解析手法を確立した。すなわち、ラビング界面などにおけるのアンカリングエネルギーの異方性を表現するため、球面調和関数を用いてアンカリングエネルギーを記述する新しい手法を提案することができた。

1.単分子膜の分極現象と変位電流およびSHG測定による評価界面での分子膜の挙動は分子シンクロ現象の基点となる重要な場であるから、界面での分子膜の挙動を計測する技術の開発は、分子シンクロ現象の研究に必須である。このような背景をもとに、これまでMDCとSHG計測が同時に可能な測定装置を構築し、液晶性単分子膜の変位電流とSHGの測定(圧縮過程におけるスペクトルの評価)を行ってきた。そしてC_<∞V>の構造対称性を持つ系の分子膜を想定し、分子膜の分極を、分子膜配向オーダパラメータを用いて記述した上でMDCおよびSHGを記述するための般的な基本式を導いた。今年度は、この測定システムのSN比を向上させることを目的として、従来用いていたYAGレーザーの基本波である波長1064nmの光に加え、新たに波長532nmの基本光も導入できるように改良を行った。これによりMDCとSHGの立ち上がりが一致するなどの結果を得ることができた。2.単分子膜における膜圧縮に伴う相転移現象脂肪酸分子などの単分子膜では、膜の圧縮や拡張にともなって多様な相転移を示すことが知られている。このような相転移において、ドメイン内の分子は外部刺激(ここでは膜の圧縮)にシンクロナイズして特定の方向に傾く。本研究では膜を連続体として扱い、LJポテンシャルとエントロピーによるエネルギー的な考察からU-t相転移(Untilting to tilting)を検討した。続いて、これまでの研究で構築してきたMDC-SHG同時測定システムで、このような相転移を実験的に捉えることを試みた。その結果、膜圧縮とともにs偏光出力のSHGにおいて急激なシグナルの増大が認められた。C_<∞V>(Untilting相)の構造対称性を持つ一軸性分子モデルを基礎とした、これまでの膜の感受率に対する表現(分子の感受率をオーダーパラメータを用いて表す)を、今回、C_s(tilting相)の構造対称性に拡張した解析を行った。今年度は、より一般的な系への拡張と生体系分子との類似性からキラル系分子を用いた測定も行い、旋光性に起因するSHG信号を得ることができた。また、nOCB系分子において観測されていた相転移現象に関して、表面膜を粘弾性流体として捉え、その挙動を理論的に記述することに成功した。この理論的な予測は、実験で得られているSHG信号の挙動をよく説明できている。2.コマンドサーフェス分子から液晶分子への刺激伝達機構界面誘電物性の立場からコマンドサーフェスにおける刺激伝達機構の解明を目指して、これまで液晶セルを製作し、セル容量および光透過率の測定と解析を行ってきた。今回、界面近傍における液晶分子と光異性化分子の相互作用を直接的に観測するため、コマンドサーフェス基板上に液晶分子の超薄膜を形成し、表面電位法と表面SHG法による観測を試みた。超薄膜の作製条件を検討するため、表面電位とSHGの蒸着時間依存性を測定したところ、ある時間(1層の蒸着時間)で飽和値に達することがわかった。続いて、アゾベンゼン系高分子上に液晶を蒸着してその挙動を観測した。
分子間重合酵素リアクターによる高効率な生理活性物質の合成技術の開発

本研究では、分子間架橋技術により酵素をマイクロビーズ表面へ高濃度に固定化することで、酵素溶液または従来の手法による固定化酵素では成しえなかった、(1)高い触媒活性、(2)反応温度や有機溶媒に対する高い安定性および(3)長時間かつ再利用が可能な酵素リアクターを開発した。この酵素リアクターを利用して、パーキンソン病のプロドラッグであるL-Dopaの効率的な合成法を開発した。また、固定化酵素の利点を活かし、内分泌撹乱物質であるビスフェノール類の効率的な分解反応にも応用した。本研究では、高濃度に固定化した酸化酵素リアクターによる、低コスト・低環境負荷かつ効率の良い生理活性物質の合成技術の開発を行う。初年度は研究計画に基づき、酸化酵素のマイクロビーズ表面への高濃度固定化条件の確立と酵素リアクターの作製を行った。酸化酵素にはラッカーゼとチロシナーゼを利用した。2種の酵素の等電点は酸性であり、以前の研究から酵素の固定化にはポリリジンが必要である。高い酵素重合率と触媒活性を両立する為、酵素濃度、ポリリジンの濃度および架橋剤であるアルデヒド濃度を検討した。マイクロビーズには、N-ヒドロキシスクシンイミド(NHS基)修飾アガロースビーズを利用した。NHS基は酵素もしくはポリリジンのアミノ基と容易にアミド結合を形成し、ビーズ表面に酵素を固定化できる。加えて、酵素はポリリジンが形成する重合体へ取り込まれることでビーズ表面へ積層され、高濃度の酵素を固定化できると考えたためである。酵素反応は、少量のビーズを用いてサンプルチューブ内で簡便かつ迅速に行った。その結果、酵素は期待通りに高濃度でアガローズビーズへ固定化できたが、触媒反応により得られた生成物がアガロースビーズに吸着し、回収が困難であった。その為、次にマイクロビーズとして、アミノ基で修飾されたPEGAビーズを用いた。その結果、酵素は高濃度で固定化されかつ、反応生成物の吸着も観測されなかった。加えて、40回以上の繰り返し利用が可能であった。この事は酵素分子の立体構造は損なわれずに、高濃度でかつ自由度が低い酵素重合体が形成されることで、長時間その触媒活性が持続し安定性が増加したと考えられた。また、PEGA樹脂は有機溶媒中でも使用可能のため、2年度以降の合成応用での反応条件検討に有用な性質と期待された。最適条件で得られた酵素固定化アガロースビーズはガラスカラムに充填し、酵素リアクターとした。初年度の研究計画は、酸化酵素のマイクロビーズ表面への高濃度固定化条件の確立と酵素リアクターの作製であった。固定化条件の最適化はできたが、マイクロビーズの選択に時間が必要であったため、酵素リアクターの性能評価(反応処理量、連続使用時間、使用回数、水溶性有機溶媒への耐性)は完了していないが、評価項目は上記の少量のビーズを用いたサンプルチューブ内での反応と等しいため、研究はおおむね順調に進展していると考える。2年目は作製した酵素リアクターを用いた抗酸化物質の合成法の検討を行った。ラッカーゼ酵素リアクターではポリカテキン合成を、チロシナーゼ酵素リアクターではL-Dopa合成をそれぞれ検討した。(1)ラッカーゼ酵素リアクターによるポリカテキン合成:モノマー分子である(+)カテキンは、ラッカーゼの酸化反応によりラジカル分子となり重合体となる。ラジカル分子の生成量は、その後の重合反応に重要と考えられた。そこで、基質濃度・反応温度・反応時間について合成条件の検討を行った。その結果、重合体の合成は確認できたが、ラッカーゼ酵素の失活が観測された。これは生成したラジカル分子がラッカーゼまたは固定化支持体に直接作用した為と考えられた。現在、固定化酵素の利点をいかし、ラッカーゼ酵素による酸化反応とモノマー分子の重合反応を分けた多段階反応系の検討を行っている。加えてラジカル分子となるメディエーター分子の検討も行っている。(2)チロシナーゼ酵素リアクターによるL-Dopa合成:L-チロシンを基質としてL-Dopa合成を検討した。その結果、作製したチロシナーゼ酵素リアクターは、報告されているリアクターと同等もしくは高い処理能力を示した。加えて、チロシナーゼによりL-Dopaを基質として生じるキノンがチロシナーゼを失活させたため、還元剤添加の条件検討を行った。これにより、繰返し合成可能な最適条件を見出した。2年目の研究計画は、作製した酵素リアクターを用いた抗酸化物質の合成法の確立およびその生理活性評価であった。2種の酵素リアクターを用いて抗酸化物質の合成条件の検討は行ったか最適条件の確立と生理活性評価はできていない。これは、熊本震災により研究代表者の研究室が大きな影響をうけ機器およびサンプル等が使用できなくなったため研究活動が半年近くできなかったためである。現在、2年目から3年目の研究実施計画にそって研究活動を行っているため、研究はやや遅れていると考える。

本研究では、マイクロビーズ表面に酸化酵素を高濃度に固定化した酵素リアクターによる、低コスト・低環境負荷かつ効率の良い、1生理活性物質の合成技術の開発と、2内分泌撹乱物質の分解技術への応用を行った。初年度は研究計画に基づき、酸化酵素のマイクロビーズ表面への高濃度固定化条件の確立と酵素リアクターの作製を行った。2年目は作製した酵素リアクターを用いた抗酸化物質の合成法の検討を行った。最終年度は酵素リアクターによる繰返し利用可能な最適条件を見出した。1チロシナーゼ酵素リアクターによるL-Dopa合成:L-チロシンを基質としてL-Dopa合成を検討した。その結果、作製したチロシナーゼ酵素リアクターは、報告されているリアクターと同等もしくは高い処理能力を示した。加えて、チロシナーゼによりL-Dopaを基質として生じるキノンがチロシナーゼを失活させたため、還元剤添加の条件検討を行った。加えて、反応温度・pHを検討することで繰返し合成可能な最適条件を見出した。2ラッカーゼ酵素リアクターによるポリカテキン合成と内分泌撹乱物質の分解:(+)カテキンをモノマーとして抗酸化物質であるポリカテキン合成を行った。その結果、ラッカーゼ酵素による酸化反応とモノマー分子の重合反応を分けた多段階反応システムを構築することでポリカテキンが効率よく合成可能であることを見出した。加えてラッカーゼ酵素の酸化触媒能を内分泌撹乱物質であるビスフェノール類の分解に応用した。種々反応条件を検討することで、報告されている固定化酵素と同等もしくはより高い処理能力を示し、本研究で作製したマイクロビーズ上に固定化した酵素の有用性を示した。本研究では、分子間架橋技術により酵素をマイクロビーズ表面へ高濃度に固定化することで、酵素溶液または従来の手法による固定化酵素では成しえなかった、(1)高い触媒活性、(2)反応温度や有機溶媒に対する高い安定性および(3)長時間かつ再利用が可能な酵素リアクターを開発した。この酵素リアクターを利用して、パーキンソン病のプロドラッグであるL-Dopaの効率的な合成法を開発した。また、固定化酵素の利点を活かし、内分泌撹乱物質であるビスフェノール類の効率的な分解反応にも応用した。今後の研究は、作製した酵素リアクターを用いた生理活性物質(ポリカテキン)の合成法の確立およびその生理活性評価を行う。各種溶液の送液はシリンジポンプを用いる。モノマー分子は、T字型のコネクターを用いて酵素リアクターの酸化反応により生成されたラジカル分子と混合し、重合反応させる。ラジカル分子の生成量は、その後のモノマー分子の重合反応に重要と考えられる。その為、酵素リアクターによる処理量は、メディエーター濃度、反応温度、送流速度を調節することで、最も効率のよい条件を見いだす。また、酵素反応はpHが5付近で行うが、重合反応ではpHを変える必要も予測される。この場合は、モノマー分子を溶解している溶媒に酸もしくは塩基を加える事でpHの調節が可能と考える。これまでの報告では、生理活性は重合度が24のポリカテキンに見られる。酵素リアクターを用いた系において、重合度の調節は、合成効率に大きく影響することが予想される。そこで、モノマー分子の流入速度、重合反応温度、重合反応部のチューブの長さと内径を調節することにより、モノマーの重合度を制御する。
T細胞抗原レセプターα鎖, β鎖遺伝子とMHC拘束

(1) T細胞のMHC拘束性の抗原認識機構を解析するために,特異性に関する突然変異体を作製した.I-A^Kに反応して増殖するクローン化ヘルパーT細胞をethyl methane sulfonateで処理することにより, I-A^K以外のI-A分子にも反応する変異株を得た.親株と変異株ではT細胞レセプターの分子量に差が認められた.そこで,両細胞からT細胞レセプターのα鎖, β鎖をコードしているcDNAをクローニングし,その塩基配列を決定したところ,全く差を認めなかった. T細胞レセプターの構造をさらに解析すると両細胞では糖鎖に差があることがわかった.またどちらの細胞も2種類のT細胞レセプターを持つ可能性が示された.現在,特異性の変化の原因を明らかにするために,ハイブリドーマの作製, α鎖特異的抗体の作製などを行なっている.(2)当教室で樹立されたクローン化サプレッサーT細胞はすべてT細胞レセプターα鎖, β鎖遺伝子を発現していた.これはサプレッサーT細胞ハイブリドーマに関する報告と異なっており,サプレッサーT細胞の抗原認識機構の解明が必要である.現在この目的のために,サブトラクション法によりサプレッサーT細胞特異的遺伝子のクローニングを行なっている.(3) T細胞を抗原刺激で活性化すると細胞表面のT細胞レセプター量は増加するが, α鎖, β鎖遺伝子の発現は活性化に関係なくほぼ一定量を示した.したがって,活性化によるレセプター量の増加はmRNAの増加によるものではない.(4) NZWマウスのT細胞レセプターβ鎖遺伝子の欠失が(NZB×NZW)F_1自己免疫に関係があるかどうかを知るために, (F_1×NZB)のもどし交配マウスにおけるβ鎖遺伝子の構成と自己抗体の産生の関係を調べた.その結果, NZWマウスのβ鎖の異常が, F_1の病気に関与していることが示された.(1)T細胞のMHC拘束性の抗原認識機構を解析するために,特異性に関する突然変異体を作製した.I-A^Kに反応して増殖するクローン化ヘルパーT細胞をethyl methane sulfonateで処理することにより, I-A^K以外のI-A分子にも反応する変異株を得た.親株と変異株ではT細胞レセプターの分子量に差が認められた.そこで,両細胞からT細胞レセプターのα鎖, β鎖をコードしているcDNAをクローニングし,その塩基配列を決定したところ,全く差を認めなかった. T細胞レセプターの構造をさらに解析すると両細胞では糖鎖に差があることがわかった.またどちらの細胞も2種類のT細胞レセプターを持つ可能性が示された.現在,特異性の変化の原因を明らかにするために,ハイブリドーマの作製, α鎖特異的抗体の作製などを行なっている.(2)当教室で樹立されたクローン化サプレッサーT細胞はすべてT細胞レセプターα鎖, β鎖遺伝子を発現していた.これはサプレッサーT細胞ハイブリドーマに関する報告と異なっており,サプレッサーT細胞の抗原認識機構の解明が必要である.現在この目的のために,サブトラクション法によりサプレッサーT細胞特異的遺伝子のクローニングを行なっている.(3) T細胞を抗原刺激で活性化すると細胞表面のT細胞レセプター量は増加するが, α鎖, β鎖遺伝子の発現は活性化に関係なくほぼ一定量を示した.したがって,活性化によるレセプター量の増加はmRNAの増加によるものではない.(4) NZWマウスのT細胞レセプターβ鎖遺伝子の欠失が(NZB×NZW)F_1自己免疫に関係があるかどうかを知るために, (F_1×NZB)のもどし交配マウスにおけるβ鎖遺伝子の構成と自己抗体の産生の関係を調べた.その結果, NZWマウスのβ鎖の異常が, F_1の病気に関与していることが示された.1.T細胞の抗原認識機構の詳細を解析するために、抗原特異性に関する突然変異体の作製を試みた。I-【A^K】に反応して増殖するクローン化ヘルパーT細胞にethyl methane sulfonateを作用させることによりI-【A^k】以外のI-A分子にも反応する変異株を得た。親株と変異株両方からcDNAライブラリーを作製し、T細胞レセプターα鎖,β鎖をコードするcDNAをクローニングし、その塩基配列の解析を行なっている。これら遺伝子のDNAトランスファーにより、さらに詳細な抗原認識機構の研究を行なう計画である。2.T細胞を抗原刺激で活性化することによってT細胞レセプターα鎖,β鎖遺伝子の発現が変化するかどうかを調べたが、活性化に関係なくほぼ一定の発現量を示すことが分った。3.当教室で樹立された4種のクローン化サプレッサーT細胞はいずれもT細胞レセプターα鎖,β鎖遺伝子を発現していた。これはサプレッサーT細胞ハイブリドーマでαβ2本鎖が抗原レセプターとして使われていないという従来の報告と異なっており、サプレッサーT細胞の抗原認識機構の解明が必要である。現在、この目的のために、サブトラクション法によりサプレッサーT細胞で特異的に発現されている遺伝子のクローニングを試みている。4.NZマウスは自己免疫疾患の動物モデルの代表的なものである。

NZWマウスのT細胞レセプターβ鎖遺伝子に欠失があることが分かったので、われわれは、これが(NZB×NZW)【F_1】の病気に関係があるかどうかを知るために、【F_1】×NZBのもどし交配マウスにおけるβ鎖遺伝子の構成と自己抗体の産生の関係を調べた。その結果、NZWマウスのβ鎖の異常が、【F_1】の病気に関与していることが示された。
シミュレーションに基づく最適な混合効果モデルの選定:理論と応用

混合効果モデルは,個体ごとに繰り返し測定されたデータの解析に有用であり,医学・生物学など様々な分野に応用されている.しかしながら,最適なモデルを選択する方法の研究はこれまで十分には行われていなかった.本研究では,理論上適切でかつ実用に即したモデル選定の規準を提案した.この規準は乱数を用いて近似的に計算することができる.提案した規準は,倹約な(パラメータの少ない)モデルを誤って選択する危険を減らすことを確認した.混合効果モデルは,個体ごとに繰り返し測定されたデータの解析に有用であり,医学・生物学など様々な分野に応用されている.しかしながら,最適なモデルを選択する方法の研究はこれまで十分には行われていなかった.本研究では,理論上適切でかつ実用に即したモデル選定の規準を提案した.この規準は乱数を用いて近似的に計算することができる.提案した規準は,倹約な(パラメータの少ない)モデルを誤って選択する危険を減らすことを確認した.経時対応データなどの解析に用いられる混合効果モデルでは,候補となるモデルの中から最適なものを選定したい場合に,漸近正規性などの大標本理論の前提となる正則条件(モデルのパラメータの真値がパラメータ空間の内点にあること)を満たさないことがある.このとき,既存の尤度比検定や情報量規準などによるモデル選定の方法論をそのまま適用することができない.本研究の目的は,従来の検定に基づく方法にとらわれず,情報量理論やBayes流接近法の視点から,混合効果モデルの選定についての方法論を再構築し,その評価を行うことである.とくに統計的シミュレーションに基づく方法の研究に重点をおく.本年度の研究成果は次のとおりである.●尤度比検定に基づく方法尤度比検定統計量の帰無分布をシミュレーションに基づいて数値的に生成し,p値などの裾確率を求めることができる.ベギ変換平滑化スプライン混合効果モデルに対して,シミュレーションに基づく尤度比検定を応用し,経時対応データの事例に適用した.●情報理論に基づく方法情報量規準では,平均対数尤度を最大対数尤度によって推定するときに生じる偏りを考慮した補正項を加える(混合効果モデルの場合,通常の対数尤度の代わりに制限付き対数尤度などの利用も考えられる).事例検討の中で,その偏りをシミュレーションに基づいて評価した.その結果,真のモデルのパラメータ空間があてはめるモデルのパラメータ空間の境界上にある場合に,偏りが過小評価されることを確認した.経時対応データなどの解析に用いられる混合効果モデルでは,候補となるモデルの中から最適なものを選定したい場合に,漸近正規性などの大標本理論の前提となる正則条件の一つである,モデルのパラメータの真値がパラメータ空間の内点にあるという条件を満たさないことがある.このとき,既存の尤度比検定や情報量規準などによるモデル選定の方法論をそのまま適用することができない.本研究の目的は,従来の検定に基づく方法にとらわれず,情報理論やBayes流接近法の視点から,混合効果モデルの選定についての方法論を再構築し,その評価を行うことである.とくに統計的シミュレーションに基づく方法の研究に重点をおいている本年度は主として情報量規準によるモデル選定の方法を再検討した.情報量規準では,平均対数尤度を最大対数尤度によって推定するときに生じる偏りを考慮した補正項を加える(混合効果モデルの場合,通常の対数尤度の代わりに制限付き対数尤度などの利用も考えられる).事例検討の中で,その偏りをシミュレーションに基づいて評価した結果,真のモデルのパラメータ空間があてはめるモデルのパラメータ空間の境界上にある場合に,既存の情報量規準で補正される偏りの値が過小評価されることを確認した.これを踏まえ,シミュレーションによりその偏りを効率的に計算するための方法を検討した.さらに,上記で述べた正則条件が成立しない場合の偏り補正項の漸近近似についても検討した経時対応データなどの解析に用いられる混合効果モデルについて,変量効果や分散構造に対するモデルの候補の中から最適なものを選定したい場合がある.ところが,漸近正規性などの大標本特性の前提となる正則条件の一つである,モデルのパラメータの真値がパラメータ空間の内点にあるという条件を満たさないことがある.このとき,既存の尤度比検定や情報量規準などによるモデル選定の方法論をそのまま適用することができない.本研究の目的は,混合効果モデルの選定についての方法論を再構築し,その評価を行うことであった.とくにシミュレーションに基づく方法の研究に重点をおいてきた.情報量規準は,期待対数尤度を最大対数尤度によって推定するときに生じる偏りを補正したものである.前年度までの研究では,真のモデルよりもパラメータ過剰なモデルをあてはめようとした場合に,その偏りは既存の情報量規準の補正項よりも小さくなることを,シミュレーションで確認した,これを踏まえ,本年度は以下の研究成果を得た.(1)パラメータ空間が制約をもつ場合に,その偏りの2次近似を得た.これは打ち切りのある多変量正規分布に基づいて表現される.(2)パラメータ空間が制約をもつ場合に,情報量規準の補正項を,モンテカルロ近似により(すなわち乱数を用いて)得ることを提案した.提案法では,既存のブートストラップ情報量規準よりもはるかに計算時間が短縮される.

(3)提案した情報量規準の性能を,シミュレーション研究により,既存の情報量規準と比較した.提案した規準は,既存のものよりも偏りが小さくなり,また誤って倹約なモデルを選択する危険がより小さくなることを確認した.
皮膚T細胞性リンパ腫のAID関連microRNAによるモニタリングシステムの構築

ウイルス性発癌におけるAIDの役割が報告されている。さらに、microRNA-155がAIDの発現を負に発現していることが明らかとなった。皮膚リンパ腫患者(成人T細胞白血病/リンパ腫(ATLL)を含む)ではこれまでp53などさまざまな癌抑制遺伝子の点突然変異が報告されている。ATLL、菌状息肉症、セザリー症候群の患者から末梢血及び皮膚腫瘍リンパ球を分離した後、mRNA、microRNAを抽出し、AIDmRNA、microRNA-155の発現量をreal-time PCR法により測定し、コントロールである健常人リンパ球における発現量と比較した。その結果、AID発現は皮膚T細胞リンパ腫の組織、末梢血で高く、とりわけATLLにおいて高値であることが明らかとなった。さらに、患者リンパ球をMACS法によりCD4陰性、CD4陽性CD25陰性、CD4陽性CD25陽性細胞に分離し、それぞれの分画のAID mRNA、microRNA-155の発現量を測定した。生検時に得られた患者皮膚、リンパ節検体の一部のAID mRNA、microRNA-155の発現量も測定し、AID発現がmicroRNA-155の低発現を伴って高い値を示すことが特にATLLで明らかとなった。本研究により、皮膚リンパ腫においてAIDが腫瘍化に関連し、とくにウイルス性腫瘍化機構に深く関わっていることが示唆された。菌状息肉症やSezary症候群を始めとする皮膚T細胞性リンパ腫は、長い経過で腫瘤あるいは紅皮症に進展する。また成人T細胞白血病/リンパ腫(ATLL)は母子感染などでHTLV-1ウイルスのキャリアとなり、成人になって皮疹を呈するようになる。これらの皮膚リンパ腫の発病、進展、増悪の病態生理については未だ十分には解明されていない。AIDという蛋白は最近発癌に大きく関与していることが提唱された。さらにウイルス関連の癌においてAIDが重要な役割を演じている可能性がある。microRNAはゲノムから転写された後に複数の酵素類の作用で短い完成型になる。ターゲットとなるmRNAと結合することでmRNA分解や蛋白質翻訳阻害に関わることが示唆されている。最近の研究では、microRNA-155がAID mRNAの非翻訳領域に結合しAIDの発現を負に制御していることが明らかとなっている。そこで本研究では、ATLL、菌状息肉症、セザリー症候群の患者から採血しリンパ球を分離した後、mRNA、microRNAを抽出、AID mRNA、microRNA-155の発現量をreal-time PCR法により測定、コントロールである健常人リンパ球における発現量と比較した。さらに患者リンパ球をMACS法によりCD4-、CD4+CD25-、CD4+CD25+細胞に分離、それぞれの分画のAIDmRNA、microRNA-155の発現量を測定した。生検時の患者皮膚、リンパ節検体の一部のAID mRNA、microRNA-155の発現量も測定した。AIDはATLLの腫瘍細胞であるCD4+CD25+T細胞で高発現であり、菌状息肉症ではそれより有意に低値であった。これに呼応するようにmicroRNA-155はATLLの腫瘍細胞で顕著に発現が低下していた。加えてAIDが高発現している腫瘍細胞においてp53遺伝子変異を確認した。菌状息肉症やSezary症候群を始めとする皮膚T細胞身生リンパ腫は、長い経過で腫瘤あるいは紅皮症に進展する。また成人T細胞自血病/リンパ腫(ATLL)は母子感染などでHTLV-1ウイルスのキャリアとなり、成人になって皮疹を呈するようになる。さらにウイルス関連の癌においてAIDが車要な役割を演じている可能性がある。

最近の研究では、microRNA-155がAID mRNAの非翻訳領域に結合しAIDの発現を負に制御していることが明らかとなっている。そこで本研究では、ATLL、菌状息肉症、セザリー症候群の患者から採血しリンパ球を分離した後、mRNA、microRNAを出、AIDmRNA、microRNA-155の発現量をreal-time PCR法により測定、コントロールである健常人リンパ球における発現量と比較した。さらに患者リンパ球をMACS法により、CD4-、CD4+CD25-.CD4+CD25+細胞に分離、それぞれの分画のAID mRNA、microRNA-155の発現量を測定した。生検時の患者皮膚、リンパ節検体の一部のAID mRNA、microKNA-155の発現量も測定した。AIDはATLLの腫瘍細胞であるCD4+CD25+T細胞で高発現であり、菌状息肉症ではそれより有意に低値であった。これに呼応するようにmicroRNA-155はATLLの腫瘍細胞で顕著に発現が低下していた。加えてAIDが高発現している腫瘍細胞においてp53遺伝子変異を確認した。AIDはBリンパ球の抗体遺伝子可変領域の点突然変異と抗体のクラススイッチに関与するたんぱく質として同定されたが、AIDは癌化した胃癌や肝臓癌の細胞に高発現し、発癌にも大きく関与していることが提唱された。また、肝炎ウイルスの感染により、AIDの発現が上昇することから、ウイルス性発癌におけるAIDの役割が注目されている。さらに、microRNA-155がAIDmRNAの非翻訳領域に結合し、AIDの発現を負に発現していることが明らかとなった。皮膚リンパ腫患者(成人T細胞白血病/リンパ腫(ATLL)を含む)ではこれまでp53などさまざまな癌抑制遺伝子の点突然変異が報告されている。ATLL、菌状息肉症、セザリー症候群の患者から同意を得た後、採血し、フィコール法により、リンパ球を分離した後、mRNA、microRNAを抽出し、AIDmRNA、microRNA-155の発現量をreal-time PCR法により測定し、コントロールである健常人リンパ球における発現量と比較した。その結果、AID発現はひふT細胞リンパ腫の組織、末梢血で高く、とりわけATLLにおいて高値であることが明らかとなった。さらに、患者リンパ球をMACS法によりCD4陰性、CD4陽性CD25陰性、CD4陽性CD25陽性細胞に分離し、それぞれの分画のAIDmRNA、microRNA-155の発現量を測定した。生検時に得られた患者皮膚、リンパ節検体の一部のAIDmRNA、microRNA-155の発現量も測定し、AID発現がmicroRNA-155の低発現を伴って高い値を示すことが明らかとなった。本研究により、皮膚リンパ腫においてAIDが腫瘍化に関連し、とくにウイルス性腫瘍化寄稿に深く関わっていることが示唆された。
酸化物薄膜のCVD合成及びエッチングプロセスの反応工学的解析と低誘導率化

本研究ではプラズマCVDプロセスとエッチングプロセスの関連について反応工学的に検討することを目標とした。具体的には、SiH_4とN_2OからSiO_2薄膜を生成する系において、CF_4を混在させ、CVD反応にエッチング反応を取り込み、プロセスを制御することを試みた。まず、標準的な条件として、全圧1.0Torr,基板温度250°C,RFパワー:30Wにおいて、SiH_4:1.0sccm,N_2O:100sccm,Ar:100sccmに設定し、SiO_2薄膜を形成した。このとき、リソグラフィによりパタ-ニングして形成したミクロサイズのトレンチ基板にも薄膜を形成し、ステップカバレッジの観測を行ったところ、アスペクト比2.0のトレンチにおいて溝の底部と入口部分の膜厚化(ステップカバレッジ)は10%となった。この値は通常報告されているものとほぼ同等である。ここで、SiO_2をエッチングする作用のあるCF_4を添加することを試みた。具体的には、ガスの全流量およびSiH_4流量は固定のまま、CF_4を添加した分だけAr供給流量を減少させた。その結果、CF_4ガスの濃度の増加に伴って、製膜速度は減少し、ステップカバレッジは向上した。CF_4:100sccmのときには、ステップカバレッジはほぼ100%であった。さらにCF_4が過剰となる条件において製膜を試みても、ステップカバレッジは100%であった。エッチングが進行していれば、表面層のみ選択的にエッチングされる結果として、ステップカバレッジが100%以上になることも予想されるが、RFパワー:30Wの条件では100%に留まっていることから、本実験条件では、CVD反応は起こるがエッチング反応はさほど顕著ではないことが分る。しかし、RFパワーを100W程度に増加させると全く膜形成が起こらず、基板シリコンがエッチングされることも分かった。従って、CVDとエッチングが共存するような領域もあることが、明らかとなり、今後さらなる検討を行うこととした。一方、CF_4に由来するフッ素の膜中への取り込み状況についても分析を行った。XPSにより、評価を行ったところ、最大で20%のフッ素含有量を確認した。フッ素が酸化膜中に含有されると薄膜の誘導率が減少することが報告されている。また、酸化物薄膜の誘電率はデバイス高速化に際し、RC時定数に代表される信号伝達遅延を引き起こすため、なるべく誘電率の低い材料を用いる必要がある。そこで、ここで得られたSiO_2薄膜の誘電率を評価したところ、フッ素含有量の増大に伴って、誘電率は低下していることが分かった。
ドイツ第三帝国下の「ユダヤ人キリスト教徒」の動向に関する研究

本研究は、祖父母の代に3人以上ユダヤ教徒がいたために、第三帝国下でユダヤ人とされた「ユダヤ人キリスト教徒」の動向に関する研究である。ベルリン工科大学反ユダヤ主義研究センターのアルヒーフや、ルートヴィヒスブルク州立文書館の非ナチ化裁判史料などを主に利用して、整理・分析することで、以下の結果を得た。(1)1943年2月末、ベルリンで発生した「ローゼン通り抗議」の実像を分析し、それが神話化されているドイツの現状を確認した。ユダヤ人一斉検挙で連れ去られた混合婚のユダヤ人配偶者の釈放を求めて、ドイツ人配偶者がベルリン・ローゼン通りに集まって抗議することで、前者の釈放を勝ち取ったという経緯は、後に行動が美化されることで生まれた神話であり、実際には、混合婚のユダヤ人配偶者は当初から東部移送の対象ではなかった、という研究者グルーナーの説を、史料から確認した。(2)混合婚夫婦から生まれた子供たちは、混血者として、部分的な迫害の対象となった。ベルリンにおけるヘルムート・クリューガーの事例に関して、彼の手による回顧録を実際の迫害措置と対比して検証した。(3)「ユダヤ人キリスト教徒」の相互扶助団体「パウロ同盟」のシュトゥットガルト支部を率いたエルヴィン・ゴルトマンの行動に関して、特に彼が子どもたちに残した遺稿を分析した。そこから、国外移住を拒絶してドイツに留まり、一方で対ナチ協力を強いられつつも、自身と家族に降りかかる迫害にゴルトマンが耐えた背景には、ナチ・ドイツとは別のドイツに対する彼の祖国愛と、篤いキリスト教信仰があったことを明らかにした。また、この点に関しては、ゴルトマンの対ナチ協力に関する、戦後の非ナチ化裁判史料を分析する中でも確認できた。さらに、裁判史料から次の点も確認できた。初審では、刑事裁判での検事に相当する公訴人側が求めたとおりの「重罪者」評決が出た。控訴審では、当事者ゴルトマン側に有利な供述書が提出されたにもかかわらず、また、公訴人側も第2グループである「有罪者」へと罪状認定を引き下げたにもかかわらず、評決は「重罪者」で動かなかった。「潔白証明書」を発行して非ナチ化を終了させる、という従来の非ナチ化についてのイメージとは逆の、厳しい評決であった。女性の非ナチ化にも見られたように、必要以上に高い倫理・道徳性が、当事者に求められていた。その理由は、裁くドイツ人の側に、第三帝国下でユダヤ人を見殺しにしたという負い目と、「女性的」とも言える「無辜の被害者」という「ユダヤ人イメージ」が存在したことで説明できる。このイメージから外れる「対ナチ協力者」という嫌疑だけで、事実如何の吟味の前に、ゴルトマンは断罪されたのである。ここに、非ナチ化裁判・控訴審の問題性がうかがえた。

ここに、非ナチ化裁判・控訴審の問題性がうかがえた。本研究は、祖父母の代に3人以上ユダヤ教徒がいたためにユダヤ人とされた「ユダヤ人キリスト教徒」の動向に関する研究である。1.本年度は、本研究がスタートする前から準備していた以下の3つの事例研究をさらに進展させて、学会報告をし、その一部を論集論文として出版した。(1)1943年2月末、ベルリンで発生した「ローゼン通り抗議」の実像を分析し、それが神話化されているドイツの現状を確認した。ユダヤ人一斉検挙で連れ去られたユダヤ人配偶者の釈放を求めて、ドイツ人配偶者たちがベルリン・ローゼン通りに集まって抗議し、釈放を勝ち取ったという経緯は、行動を美化することで生まれた神話であり、実際には、混合婚のユダヤ人配偶者は当初から東部移送の対象ではなかった、という研究者グルーナーの説を、史料から確認した。この論争の経緯を、「ユダヤ人の『家族』を返せ」という題名の論文として発表した。(2)「ユダヤ人キリスト教徒」の相互扶助団体「パウロ同盟」のシュトゥットガルト支部を率いたエルヴィン・ゴルトマンの行動に関して、特に彼が子どもたちに書き残した手書きの遺稿を分析し、上記時期区分の第2期における彼らの状況を解明する手がかりとした。2004年10月31日の広島史学研究会大会・西洋史部会において、「ドイツ第三帝国下の『ユダヤ人キリスト教徒』に関する事例研究」と題して、研究成果を報告した。(3)混合婚夫婦から生まれた子供たちは、混血者として、部分的な迫害の対象となった。ベルリンにおけるヘルムート・クリューガーの事例に関して、彼の手による回顧録を実際の迫害措置と対比して検証しつつ、「第三帝国下のユダヤ人『混血者』の事例」と題した論文にまとめた。2.さらに、ベルリン工科大学反ユダヤ主義研究センターなどを訪れ、上記課題に関する史料調査と収集を行った。本研究は、祖父母の代に3人以上ユダヤ教徒がいたために、第三帝国下でユダヤ人とされた「ユダヤ人キリスト教徒」の動向に関する研究である。1、昨年度末に外国旅費を利用してドイツを訪れた際に、ルートヴィヒスブルク国立文書館とベルリン工科大学反ユダヤ主義研究センターで新たに収集してきた「ユダヤ人キリスト教徒」エルヴィン・ゴルトマンに関する遺稿史料や非ナチ化裁判記録の分析を行った。彼は一時期、SDやゲシュタポに民情報告者という形で協力していた。ゴルトマンの非ナチ化裁判の初審が終了する1947年9月までに絞って、まず史料を整理した。ゴルトマン自身は、すでに45年5月にシュトゥットガルトのドイツ警察の手で逮捕され、8月には近郊のルートヴィヒスブルクのアメリカ軍抑留者収容所に送られている。そこでの模範的な態度をアメリカ側の収容所長に評価され、47年1月末に釈放された彼を、ドイツ側が再度逮捕して、この非ナチ化裁判は始まった。ゴルトマンが大戦中にSDやゲシュタポで民情報告に関与した際に、告発された側からの報復意図を、シュトゥットガルトの警察署長が汲んで、ゴルトマンの再逮捕と裁判が始まったことがわかった。公職に復帰するための「潔白証明書」を入手するための非ナチ化裁判という、形骸化された非ナチ化のイメージとは全く異なる様相が、この事例からうかがえた。裁判記録からは、同時に、第三帝国下で彼の置かれた困難な状況が具体的にうかがえた。これらの点は、雑誌論文として発表した(裏面参照)。