hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん患者の治療とその副作用に伴う心理的ストレスとＱＯＬに関する臨床心理学的研究

本研究課題では、治療経過中のがん患者の心理的ストレスやQOLについて、特に化学療法に焦点を当てて、心理特性との観点を加え、量的および質的に検討した。その結果、術後1年前後の乳がん患者の心理的ストレスを予測する要因は、特性不安、ライフストレスおよび感情抑制傾向であること、感情抑制者は表出者と比べて心理的ストレスを強く感じ、否定的感情の表出も多いことがわかった。特性不安の高い患者は化学療法を受ける前も受けた後も一貫して抑うつや不安が高く、否定的感情の表出が高かった。化学療法中の心理的苦痛の強さが認知機能の低下に影響を与えている可能性が示唆された。今年度は、がん患者を対象に、確定診断後、治療中、退院1年後といった様々な時期におけるがん患者の心理的ストレスについて主に検討した。第1に、確定診断を受けた直後、あるいはこれから治療を受ける前のがん患者の心理的ストレスを予測する因子を、良性腫瘍患者との比較で検討した。その結果、特に特性不安が心理ストレスを予測する因子であることがわかった(Psychosomaticsにて掲載)。第2に、乳がん手術後で、ホルモン療法、化学療法、分子標的治療等を受けている乳がん患者を対象に、更年期症状、不安と抑うつ、QOLとの関係について比較検討した。その結果、6割の乳がん患者に中等度以上の更年期症状が生じており、その頻度はかなり高かった。また、更年期症状を感じている患者ほど、不安や抑うつを感じる傾向があり、QOLも低いことがわかった(総合病院精神医学にて掲載)。第3に、退院1年後の乳がん患者を対象に、心理的ストレス、コーピング、および感情抑制との関係性について検討した。その結果、否定的感情を抑制する患者は否定的感情を表出する患者と比べて、心理的ストレスを強く感じていた。特に、不安感情を抑制する患者に上記の傾向は認められ、面接からも不安や懸念といった否定的感情の表出が多く認められた(学会で発表)。最後に、がん医療における心理士の役割やがん患者に対する認知行動療法の有用性について考察した。特に、感情抑制といったキーワードを中心に、がん患者の認知行動療法を実施し、自己犠牲的な認知を、自分中心の認知へと修正し、安心した状況のなかで感情を表出することの大切さを患者に与えることが、心理士の役割のひとつであることが考えられた(学会で発表)。今年度は、がん患者の心理的ストレスとQOLについて以下の検討を行い、発表した。(1)「手術後、特に化学療法を受けている乳がん患者の心理的ストレスについて、感情抑制要因および特性不安要因を中心に、量的および質的に分析した。その結果、感情を抑制する患者は表出する患者と比べて、また特性不安の高い患者は特性不安の低い患者と比べて抑うつや不安を抱きやすく、否定的感情を表出する傾向が高かった。これらの傾向は、手術後に限らず比較的一貫して見られる傾向であった(日本健康心理学会シンポジウム、日本心理学会第75回大会、第24回日本サイコオンコトジー学会総会、第27回日本ストレス学会総会にて発表)。(2)「化学療法によるQOL、すなわち認知面の影響について、化学療法を受けている乳がん患者を対象に検討した。その結果、認知機能については化学療法より気分による影響のほうが大きいことが示唆された(神奈川県心身医学会総会にて発表)。(3)「乳がん診断を受ける前の患者を対象に、遺伝要因に関する不安などについて調べた。その結果、乳がんの遺伝リスクについて言及した患者は、心配や不安を述べるだけでなく、乳がん罹患の可能性を考えた対処行動をとっていることがわかった(Familial Cancer 10(4):681-689)。(4)緩和ケア病棟入院中の患者とその家族を対象に、入院前後の緩和ケア病棟に対する認識と印象の変化を質的に検討した。その結果、入院前に抱いていた緩和ケア病棟に対する印象が入院後には好意的な印象へと変化していた(緩和医療学7(1):306-313)。以上より、診断時から治療中、そして終末期にいたるまで、それぞれの時期についての心理的ストレスとQOLについて検討した。今年度は、がん患者の治療とその副作用に伴う心理的ストレスとQOLについて,以下の検討を行った。初診時に測定した心理特性(感情抑制、ストレス経験の認知、特性不安)と術後1年前後の乳がん患者の心理的ストレスとコーピングについて主に検討した。その結果、感情抑制傾向、否定的ストレス経験、および特性不安といった心理特性が、術後1年前後の乳がん患者の心理的ストレスおよびコーピングと関連していることがわかった(Kitasato Med J 43:49-56)。さらに、無気力/絶望感、予期不安、回避といったコーピングが、乳がん患者の心理的ストレスと関連していることがわかった(日本健康心理学会第26回大会にて発表)。化学療法前後でのコーピングおよび心理的ストレスについて、特性不安との関係から検討した。

その結果、化学療法前において、特性不安の高い患者は特性不安の低い患者と比べて予期不安が高く、否定的感情の表出が多いことがわかった(第26回日本サイコオンコロジー学会総会にて発表)。緩和ケア病棟入院前後の患者・家族が置かれている状況を理解するために、緩和ケア病棟勤務の看護師を対象にアンケート調査を実施した。その結果、入院前の患者・家族のみならず、一般病棟で働く医療者に対しても、緩和ケア病棟における治療内容、入院の条件などの十分な説明が必要であることが示唆された(Palliative Care Research 8:361-370)。以上より、主にがん患者の治療経過にかかわらず、感情抑制、否定的ストレス認知、特性不安といった心理特性が、がん患者の心理的ストレスおよびコーピング(無気力/絶望感、予期不安、回避)に影響を与えていることがわかった。特に、化学療法前において、特性不安の高さが否定的感情の表出の増加およびコーピング(予期不安の強さ)と関連していた。今年度は、がん患者の心理的ストレスとQOLについて以下の検討を行い、発表した。1手術を受けた乳がん患者の心理的ストレスの予測因子について検討した。その結果、初診時に測定した特性不安、ライフイベントに対する否定的認知、感情抑制が術後の心理的ストレスと相関が高く、これらの要因はがん患者の心理的ストレスの予測因子であることを示唆した。2化学療法によるQOL、すなわち化学療法による認知面の影響について、化学療法を受けている乳がん患者を対象に検討した。その結果、化学療法中による認知機能の低下は明らかに認められず、それよりも、化学療法による気分の悪化が、認知機能などに影響を与えていることが示唆された。その他、化学療法を受けている乳がん患者の心理的反応と特性不安について、質的調査を行った。その結果、高特性不安群は低特性不安群と比べて、不安、抑うつ、絶望感を強く感じており、否定的感情の表出が高く、肯定的感情の表出が低いことがわかった。4緩和ケア病棟入院前後に患者・家族が持つ情報音程度や理解状況について看護師を対象に質問紙調査を実施した。その結果、約5割強の看護師は、患者・家族が十分な情報を持たず、また十分な説明を受けずに入院になったと認識していた。入院前は緩和ケア病棟の利用に仕方について、入院後は治療や病状についての質問が多かった。以上より、診断時から治療中、そして終末期にいたるまで、それぞれの時期についての心理的ストレスとQOLについて検討した。化学療法を中心に、乳がん患者の心理的ストレスとQOLについて検討している。データもほぼ収集し終わっており、現在、データ分析を実施中である。今後はさらに必要なデータを収集し、これまで得られたデータ分析を実施し、学会発表および論文発表を行っていく。25年度が最終年度であるため、記入しない。がん患者の治療経過における心理的ストレスやQOLについての検討を計画通り順調に進めている。すでにデータ収集は終わっており、データ分析を行い、研究結果をまとめているところである。
一代雑種コムギ育種のための実用的な日長感応性細胞質雄性不稔系統の育成

コムギ近縁野生種、Aegilops crassa細胞質は、コムギに日長感応性細胞質雄性不稔(Photoperiod-sensitive Cytoplasmic Male Sterility(PCMS);15時間以上の長日条件下で雄ずいの雌ずい化による雄性不稔)を誘発する。本研究の目的は、最近育成された優良コムギ品種/系統にAe.crassa細胞質を導入し、実用的雄性不稔系統を育成することである。平成13年度、(cr)-N26(Ae.crassa細胞質を持つ「農林26号」)と優良コムギ10品種と交雑F_1および[(cr)-N26/フジミコムギ]と優良コムギ10品種と交雑F_1を得た。平成14年度、(cr)-N26/優良品種F_1の稔性を長日条件下のホクレン農場で調査することにより、稔性回復遺伝子を持たない優良系統4品種(「中国143号」、「中国147号」、「中国131号」、「チクゴイズミ」)を選抜した。さらに、福井県大圃場において、これら4品種の[(cr)-N26/フジミコムギ]x優良品種BC_1系統を育成した。平成15年度は、[(cr)-N26/フジミコムギ]x優良系統BC_1系統を福井県大圃場で評価し、自殖種子稔性および交配種子稔性の高い、優良2系統(「中国143号」、「中国147号(フクオトメ)」)由来10系統のBC_2系統を育成した。平成16年度は、本研究の最終年度として、短日条件下の近中四農研センター圃場および福井県大圃場、長日条件下のホクレン研究農場においてBC_2系統を栽培し、自殖種子稔性などの農業形質およびpistillody(%)の調査を行った。その結果、「中国143号」のBC_2系統は長日条件下での雄性不稔性が不十分だったため破棄し、「フクオトメ」のBC_2系統のうち短日条件下で自殖種子稔性の高かった2系統について、個体選抜を行って、優良PCMS系統を得た。コムギ近縁野生種Aegilops crassa細胞質は、コムギに日長感応性細胞質雄性不稔(Photoperiod-sensitive Cytoplasmic Male Sterility(PCMS);15時間以上の長日条件下で雄ずいの雌ずい化による雄性不稔)を誘発する。本研究の目的は、最近育成された優良コムギ系統にAe.crassa細胞質を導入し、実用的雄性不稔系統を育成することである。そのため、今年度は、Ae.crassa細胞質を持つ「農林26号」((cr)-N26)および(cr)-N26×「フジミコムギ」((cr)-N26×FUji)F_1を母親に用い、優良コムギ系統10系統(中国140号、中国143号、中国146号、中国147号、西海155号、きぬいろは、中国131号、中系4118(品保408)、中系4671(品保47)、チクゴイズミ)を父親に用いて、人工交配によりF_1種子を得た。

(cr)-N26との交雑F_1個体は、福井県立大学実験圃場、近畿中国四国農業研究センター圃場(広島県福山市)、およびホクレン農業総合研究所圃場(北海道夕張郡)で栽培中であり、今春、稔性調査を行う。((cr)-N26×Fuji)F_1との交雑F_1は、今春、福井県立大学で稔性の高い個体を選抜し、戻し交配を行う。一方、PCMS系統の雌性稔性および雄性不稔性の遺伝分析を行うため、ホクレン農業総合研究所において、((c)-N26×Fuji)F_1植物体を栽培し、葯培養法およびトウモロコシ法により、ダブルドハプロイド(DH)系統を作成中である。コムギ近縁野生種Aegilops crassa細胞質は、コムギに日長感応性細胞質雄性不稔(Photoperiod-sensitive Cytoplasmic Male Sterility (PCMS);15時間以上の長日条件下で雄ずいの雌ずい化による雄性不稔)を誘発する。本研究の目的は、最近育成された優良コムギ系統にAe. crassa細胞質を導入し、実用的雄性不稔系統を育成することである。そのため、今年度は以下の研究を行った。(1)実用的雄性不稔系統の育成(cr)-N26(Ae. crassa細胞質を持つ「農林26号」)x優良10系統F_1を福井県立大学圃場(福井県)、近中四農研センター圃場(広島県)およびホクレン研究農場(北海道)で栽培し、短日条件下における種子稔性および長日条件下における雄性不稔性を調査した。その結果、長日条件下で高い雄性不稔性を示し、短日条件下で高い種子稔性を示したF_1組合せの花粉親「中国143号」「フクオトメ」「中国131号」「チクゴイズミ」を今後のPCMS系統育成用の核親として選抜した。さらに、福井県大実験圃場において、[(cr)-N26×フジミコムギ]×選抜4系統/品種の高種子稔性個体にさらに選抜4系統/品種を交配したBC_1系統を作出した。今後、さらに戻し交配したBC_2系統から選抜・固定をはかり、優良PCMS系統を育成する予定である。(2)雌性稔性および雄性不稔性の遺伝分析((cr)-N26xフジミコムギ)F_1植物を栽培し、福井県大実験圃場でF_2種子を得た。コムギ近縁野生種Aegilops crassa細胞質は、コムギに日長感応性細胞質雄性不稔(Photoperiod-sensitive Cytoplasmic Male Sterility (PCMS) ; 15時間以上の長日条件下で雄ずいの雌ずい化による雄性不稔)を誘発する。本研究の目的は、最近育成された優良コムギ系統にAe.crassa細胞質を導入し、実用的雄性不稔系統を育成することである。(1)実用的雄性不稔系統の育成(cr)-N26x優良10系統F_1のうち、長日条件下(ホクレン研究農場(北海道))で高い雄性不稔性を示し、短日条件下(福井県立大学圃場(福井県)および近中四農研センター圃場(広島県))で高い種子稔性を示したF_1組合せの花粉親「中国143号」「フクオトメ」「中国131号」「チクゴイズミ」について、[(cr)-N26(Ae.crassa細胞質を持つ「農林26号」)×フジミコムギ]×選抜4系統/品種の高種子稔性BC_1個体にさらに選抜4系統/品種を交配したBC_2系統を作出した。これらの系統の中で、交配種子稔性の高かった「中国143号」とのBC_2系統および「中国147号」とのBC_2系統それぞれ7系統を選抜した。今後、これらの系統の評価を行う予定である。(2)雌性稔性および雄性不稔性の遺伝分析((cr)-N26xフジミコムギ)F_2植物263個体を栽培し、福井県大実験圃場で各F_2個体ごとにF_3種子を得た。コムギ近縁野生種Aegilops crassa
ロボットの協調制御のための知能制御系の研究

複雑な作業、例えば布のある面を指定した方向に向けさせる、大きな物を運搬する等を考えた場合、一本のロボット・ア-ムでは作業を実現することはできない。このような作業をロボット・ア-ムによって実現するためには、機構的には複数のマニピュレ-タを用いる必要があり、さらに、システムを効率よく操作するためにはオペレ-タに極力負担をかけないための補助機構を実現する必要がある。また、実際の作業環境には、対象物体の幾何学的誤差などの不確定性が必ず伴うことになるため、この点も考慮する必要がある。本研究では、以上に述べた機能を実現するロボット・システムのための知的制御系を提案している。ここでいう知能制御系とは、環境の変化に対して自立的に適応する能力を持つ制御系であり、構造化された知識(デ-タベ-ス化された人間の技能)とセンサによって測定された環境の変化に対して適切に対処することができる制御系である。このような制御系を実現するために、研究者らが従来より提案してしている仮想内部モデルに基づいた制御系を構成した。このモデルは不確定性を吸収するための技能を動的モデル化したものであり、これを制御系に組み込むことにより、あらかじめ想定された環境の不確定性を自立的に吸収することが可能となる。提案する制御方式の有効性を確認するために、仮想内部モデルを利用した以下の実験システムを構成した。1)画像情報を利用した組み立て作業システム、2)複数ア-ムの協調制御システム、3)単一マスタ・複数スレイブシステム。これらの実験システムを用い、提案する複数ア-ムの協調制御のため知能制御系の有効性を確認した。知能ロボットとは、環境の変化に適応する能力を持つロボットである。これまで研究されてきた知能ロボットは、視覚、力覚または聴覚センサからの入力に基づいて、ロボットの動作を決定する知能部と、それを実行に移す単一のロボットにより構成されていた。しかし、ロボットのより一層の知能化を行うためには、複数のロボットが協調して環境に適応する機能が不可欠である。本研究では、上に述べた機能の基本的な部分の実現を目的とし、不確定な作業環境で、2台のマニピュレ-タが協調して作業を行うロボット制御系を開発した。システムは、2本のスレ-ブ・ア-ムと1本のマスタ・ア-ムより構成されているマスタ・スレ-ブ型の制御系である。実際の作業は、2本のマニピュレ-タの手先の間の内力を制御し、安定に対象物を把持させた後、マスタ・ア-ムにより対象物の位置と姿勢を指令することにより実現される。このとき、指令者は対象の物体の位置と姿勢だけを与えればよく、複数のア-ムの動きには注意を払うことなく目的の作業に専念できる。複数のア-ムの制御には、申請者がこれまで提案してきた仮想内部モデルに基づくコンプライアンス系が実現されており、外力に対しては柔軟に対処することができる。このため、対象物体を移動中に障害物に衝突した場合にも、作業者が意図して障害回避動作をしなくとも、把持物体を落とすことなく運搬することができる。また、外力等により把持物体を落とした場合にも、系の安定性が保持される。本システムにより、力覚を用いた複数ア-ムの協調制御に対しても、仮想モデルの概念が有効であることが確認できた。今後は視覚センサを融合したシステムに拡張していく予定である。前年度の研究成果に基づき、複数ロボットによる知的協調制御系を実現することができた。システムは、2本のロボットア-ムによって対象物体の6自由度を操作するもので、物体の目標値はジョイスティック(マスタア-ム)によって指令する、単一マスタ・複数スレイブ・システムである。制御系は基本的に3つの階層よりなっており、1)タスク・プランニング層、2)コ-ディネイション層、3)サ-ボ・コントロ-ル層から成る。

1)、2)は従来からある部分であるが、2)が研究者が提案している仮想内部モデルにより実現されている部分で、作業計画時に想定された作業環境と実際の環境の食い違いを吸収し、実際の環境に合ったように計画を修正するものである。実際のシステムでは、この仮想内部を用いることにより、対象物体の目標軌道への追従だけでなく、内力の制御とコンプライアンス制御を同時に行なうことに成功した。さらに単一マスタ・複数スレイブ・システムとすることにより、複数のスレ-ブ・ア-ムの運動をオペレ-タが考慮することなく、対象物に対する操作を実現することができた。これにより本システム構成の有効性を確認することができた。
米国における協同的な学習の理論的・実践的系譜に関する研究

本研究では、(1)協調学習論における系譜および協同学習論・協調学習論の境界領域に位置づく系譜の検討、(2)日本の学校現場に向けた協同的な学習の実践的指針の作成・提示という二つの課題を設定している。課題(1)で言えば、平成29年度の研究は、「個と集団の認識論的・発達論的関係性をめぐる協同的な学習の理論的展開」と「協同的な学習の理論的展開における教育評価概念の変遷」の二点に大別される。まず前者については、前年度に発表した内容に協同学習の理論的潮流を加味することで、さらに洗練を試みた。後者については、協働的な学習に対する評価の概念を捉えるために、これまで様々な研究者が描いてきた協同学習・協働学習の類型・分類表を検討した。課題(2)は、課題(1)の成果をもとにして日本の協同的な学習に対する実践的指針を作成・提示することが目的である。これまで中心的に行ってきたのは、協力校における研修を通じて、実践的指針をモデル化し、具体的な提案に移すことである。特に協同的な学習の評価について、受講者の意見などをもとに、モデルを構築し、研修の場で提案した。具体的には、協働という言葉で実際に何を言っているのか、何を評価しているのか、評価に対してどのような見方をとるのか、何を手掛かりにして評価をするのかという四点を、分析視角として設定しており、実践に移す際、評価をデザインするうえでの観点として生かすことができる仮説的モデルを発表した。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度には、協調学習の社会的構成主義の学習観を問い直すことを目的とし、以下二点に取り組んだ。(1)文献調査による協調学習の社会的構成主義的学習観の問い直し協調学習論を米国で初めて提唱した人物であるブラッフェ(Kenneth A. Bruffee)を取り上げ、彼が実践した「ブルックリン・プラン(Brooklyn Plan)」を検討した。研究を通して、ブラッフェの協調学習論が、実践的模索に裏付けられたプラグマティズム的な系譜にあることが明らかとなった。その背景には、ネオ・プラグマティズムの旗振り役として知られるローティ(Richard Rorty)がいる。ブラッフェが、心理学理論を優位に立たせて実践へと適用する傾向にある他の協調学習論者とは一線を画す論者であるということも示された。また、米国において協調学習論がいかに形成され、どのように分化したのかも描き出した。時代的・社会的背景、重要著作の発表・出版、複数の学問領域の統合といった要因を踏まえて協調学習論を検討することで、協調学習論においては文化心理学的な系譜、プラグマティズムの系譜、認知科学の系譜という三つの系譜があると特定し、重要な論点として集団の発達(実践主体化)、個人と集団との目標論的関係という二点を析出した。(2)国内の共同研究校での実践研究報告者が継続して参加している京都市立高倉小学校との授業づくりに参画する中で、協同的な学習を取り入れた実践を行うための指針が得られた。《なぜ協同させるのか》という授業づくりの問いに、実践主体としての集団という視点、具体的には個人の目標達成のための準拠枠組みとなるのか、個人の目標達成を集団自らの文化の維持に寄与させるのか、集団として何かを生み出すことを志向するのかといった視点を組み入れることが有効であると示唆されている。本研究では、米国における協働的な学習に関する理論および実践について、協同学習論と協調学習論とを対象に、それぞれに属する理論・実践の多様な系譜を教育方法学的な視点から整理することで、真に理論・実践の発展に資する新たなパラダイムの創出を目的としている。そのために、1協調学習論における系譜および協同学習論・協調学習論の境界領域に位置づく系譜の検討、2日本の学校現場に向けた協同的な学習の実践的指針の作成・提示という二つの課題を設定している。課題1の進捗として、協同的な学習の理論的展開に関する仮説が洗練されている。平成28年の研究の結果、協同的な学習は、心理学史に見られるゲシュタルト心理学・行動主義心理学・認知心理学・文化心理学・認知科学、あるいは哲学史に見られる言語論的転回・解釈学的転回・生態学的転回といった展開過程を背景とし、それらに沿いながら、それらに単純に解消されるのではなく、教育方法学的な理論的展開を加味しながら、協同的な学習として独自の道筋を辿ってきているということが提起されうる。課題2については、本年度は当初の予定を変更し、国内調査に限定して行われた。米国大統領選・政権交代に伴う急変する事態への危惧、および電子メールでのやりとりによる資料入手の成功が主な要因であった。そうした中でも、課題1での理論的・実践的視座を国内での共同研究にて生かし、練り上げることはできている。また、実践的資料の分析により、哲学的(認識論的)視点の系譜にある協調学習論(主に上述のブラッフェ)の理論がどのように実践と関係を持つのかも検討できている。以上のことから、本研究はおおむね順調に進捗していると判断できる。

課題(1)で言えば、平成29年度の研究は、「個と集団の認識論的・発達論的関係性をめぐる協同的な学習の理論的展開」と「協同的な学習の理論的展開における教育評価概念の変遷」の二点に大別される。まず前者については、前年度に発表した内容に協同学習の理論的潮流を加味することで、さらに洗練を試みた。後者については、協働的な学習に対する評価の概念を捉えるために、これまで様々な研究者が描いてきた協同学習・協働学習の類型・分類表を検討した。課題(2)は、課題(1)の成果をもとにして日本の協同的な学習に対する実践的指針を作成・提示することが目的である。これまで中心的に行ってきたのは、協力校における研修を通じて、実践的指針をモデル化し、具体的な提案に移すことである。特に協同的な学習の評価について、受講者の意見などをもとに、モデルを構築し、研修の場で提案した。具体的には、協働という言葉で実際に何を言っているのか、何を評価しているのか、評価に対してどのような見方をとるのか、何を手掛かりにして評価をするのかという四点を、分析視角として設定しており、実践に移す際、評価をデザインするうえでの観点として生かすことができる仮説的モデルを発表した。課題1に対しては、生成・洗練された仮説、すなわち協同的な学習の理論と実践が、教育方法学的な観点によって従来の心理学・哲学的展開に解消されない独自の展開過程を示しているという仮説を実証していくことが主な展望である。それは大きく言えば、個人と集団との緊張関係の変化、特に集団が集団として実践主体となるにつれ、独自の目的・目標そして評価の論理を個人のそれには解消されない形で多様な連関を見せていく過程として描き出せる可能性がある。具体的な作業として、「集団認知」という新たな認識論(G.シュタールによる)とCSCLの展開に対する検討、およびかねてより挙げていた協同学習と協調学習の境界領域にある理論・実践の分析が挙げられる。文献調査を中心としながら、海外情勢も考慮しながら現地調査も行う予定である。課題2に対しては、引き続き実践現場と関わり、実践的指針を精緻化していくことが見通しとして挙げられる。特に平成29年の夏には、看護系の専門学校において協同学習の実践に関するレクチャーを依頼されている。これは、単にレクチャーを行うのではなく、ここまで得られている実践的指針を現場へと報告し、参加者からフィードバックを受けることで、さらに練り上げることのできる良き機会であると思われる。こうした機会を利用しながら、自らの理論を再構築・向上させていくことを今後の展望とする。29年度が最終年度であるため、記入しない。
咬合がスポーツ時の身体運動能力に及ぼす影響

本研究では,咬合と姿勢とスポーツ時のパフォーマンスとの関連を検証することを目的として,これまで咬合支持域を変化させたスプリント,さらに下顎位を偏位させたスプリントを作製し,各スプリントを装着した状態で,歩行や階段昇降の動作分析を行ってきた。これらの結果から,身体各部に設置したマーカーの動きを解析することにより,咬合接触状態を変化させたときの歩行や姿勢,動作の評価を行うことができることが明らかとなった。そこで,スプリントとマウスガードを咬合器上で製作して,野球の選手を想定してバットのスイング時と投球時の運動について動作時の身体各部の動きを分析した結果,スプリントやマウスガードに付与する咬合によってバットのスイング時と投球時の身体各部の動きが変化する傾向を認めた。平成30年度は,被験者数を増してスプリントおよびマウスガードを咬合器上で製作し,スプリントとマウスガードに付与した咬合状態を変化させてバットのスイング時と投球時の運動動作分析を行った。その結果,スプリントとマウスガードに付与する咬合状態がスポーツ時のパフォーマンスであるバットのスイングや投球に影響することが明らかとなった。本研究の結果は,スプリントやマウスガードを製作する際には,咬合器上で適切な咬合を付与することが重要であることを示しており,本研究の目的である咬合とスポーツ時のパフォーマンスとの関連性を示すことができたと考える。本研究の結果から,咬合はスポーツ時の身体運動能力やパフォーマンスの向上に影響を及ぼし,適切な咬合を付与することは生体本来の身体能力を十分に発揮しQOLの維持と健康寿命の延長に有益であることが示唆された。本研究では,咬合と姿勢とスポーツ時のパフォーマンスとの関連を検証することを目的として,スプリントとマウスガードに付与する咬合状態がスポーツ時のパフォーマンスであるバットのスイングや投球に影響することを明らかにしてきた。実際に,各被験者のスプリントとマウスガードを咬合器上に製作し,さらに咬合状態を変化させた装置も製作するのに時間を要した。当初の計画では,重心動揺計測を行うことも予定していたが,未だ実施に至っていないため,当初の計画よりもやや遅れている。平成31年度は,咬合状態が静的状態での重心動揺に及ぼす影響を検討する計画である。咬合状態は,スプリントとマウスガードによって条件を変化させ,1スプリントとマウスガード装着前,2スプリントとマウスガード装着時,3スプリントとマウスガードを外した後の3時点での重心動揺の測定を行う。得られた結果から,咬合状態が静的状態での重心動揺に及ぼす影響を分析する。研究結果の学会発表を行うとともに,これまでの結果を論文にまとめて投稿を行う。平成27年度は、「研究の目的」である全身の姿勢と下顎位に応じた咬合支持の改善が、スポーツ時の身体運動能力やパフォーマンスの向上に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、「研究実施計画」に記載した、疫学的な調査の実施および咬合の変化とスポーツ時の各姿勢における身体運動能力との関連に関する実験的な検討1を行った。疫学的な調査については、スポーツ時の姿勢について、まず健常有歯顎者である学生を対象として疫学的聞き取り調査を実施するための調査票を作成し、試験的に聞き取り調査を行った。咬合の変化とスポーツ時の各姿勢における身体運動能力との関連に関する実験的な検討については、健常有歯顎者を対象として咬合支持の条件を1両側後方臼歯部の咬合低位、2片側後方臼歯部の咬合低位、3前方歯群の咬合低位に変化させたスプリントを製作し、ランダムに装着させて、歩行および階段昇降の動作分析を行った。身体の変化をについては、ToMoCo-Liteを使用して分析した。さらに、今後、筋活動の動態を測定していく指標とするため、各種スプリントを装着した時の、握力、背筋力についても測定を行った。研究実施計画には、スプリントとともにマウスガードを装着した条件についても検討すると記載したが、これは、スプリントを装着して咬合支持の条件を変化させた検討を行った後に行う予定である。また、野球の選手を想定してバットのスイング時と投球時の運動を行わせて運動角度と運動速度さらに筋電計のデータと各運動要素相互のタイミングを測定する計画であるが、歩行および階段昇降の基本的日常動作の分析を行った後に実施していく予定である。平成27年度の「研究実施計画」では、疫学的な調査の実施を健常有歯顎者である学生と一部患者、一般市民を対象として調査を行う予定であったが、疫学的聞き取り調査を実施するための調査票を作成し、まず、健常有歯顎者である学生を対象として試験的に聞き取り調査を行った。これは、調査票の質問項目をさらに改善するために、試験的な聞き取り調査を行った。また、咬合の変化とスポーツ時の各姿勢における身体運動能力との関連に関する実験的な検討においては、スプリントとマウスガードを装着した状態で、野球の選手を想定してバットのスイング時と投球時の運動を行わせて運動角度と運動速度さらに筋電計のデータと各運動要素相互のタイミングを測定する計画であるが、平成27年度は、咬合状態の安定するスプリントで先に検討を行い、動作も歩行および階段昇降の基本的日常動作の分析を先に行った。平成28年度は、「研究の目的」にある、全身の姿勢と下顎位に応じた咬合支持の改善が、スポーツ時の身体運動能力やパフォーマンスの向上に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、下顎位や咬合関係の変化が全身に及ぼす影響について検討を行った。

認知症患者における咬合不調和が、高齢者の転倒回数を増大させることも示されているが、咬合が歩行運動に直接影響するか否かについては明らかにされていない。高齢者でも安全に運動が行えるような咬合機能を検討することが、高齢者が激増する今後の日本にとって健康寿命を考えていくうえでも有益であると考え検討を行った。研究内容は、顎口腔系に異常を認めない健常有歯顎者を対象とし、咬頭嵌合位と下顎側方偏心位で歩行運動を行わせ、その際の歩行状況の動的解析を行った。測定は、トレッドミル上で歩行運動を行わせ身体各部に設置したマーカーから体幹部の動きを解析した。マーカーは、左右の膝、足関節、爪先に設置し、解析項目は運動角度、運動距離、速度等とした。歩行運動時の変化について、ToMoCo-Liteを使用し、左右の膝、足関節、爪先の動きを解析した。解析した結果、運動角度、運動距離、速度において両条件間に差が認められた。平成28年度の研究実績から、咬合が歩行に及ぼす影響について評価を行える可能性が示唆された。今後、「研究実施計画」にある野球の選手を想定してバットのスイング時と投球時の運動についても同様にマーカーを設置して、ToMoCo-Liteを使用した動作解析を行っていく。平成28年度は、下顎位を偏位させたときの歩行状況の動的解析を行うことができ、咬合が歩行に及ぼす影響について評価を行える可能性が示唆された。しかし、当初の研究実施計画では、平成27年度のうちに、マウスガードを装着した状態で、野球の選手を想定してバットのスイング時と投球時の運動を行わせ、検討を行う予定であった。平成28年度に行った歩行運動の解析は、スポーツ時のパフォーマンスの解析に先立って検討が必要であると考えたため、分析を行った。そのため、研究実施計画よりもやや遅れている。平成29年度は、「研究の目的」にあるスポーツ時の各姿勢をとった際の下顎位が筋に及ぼす影響と、各姿勢の下顎位に応じた咬合の設定を行った場合に筋に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、野球の選手を想定してバットのスイング時と投球時の運動について動作時の身体各部の動きを分析した。身体各部の動きを分析は、平成28年度の研究実績から、マーカーの軌跡からその角度、距離、速度を個別に表示し、検証した。マーカーは、左右の膝、足関節、爪先に設置し、バットのスイング時と投球時の運動角度、運動距離、速度をToMoCo-Liteを使用して解析した。測定の際には、実際のスポーツ時を想定して、各被験者にスプリントとマウスガードを咬合器上で製作し、スプリントとマウスガード装着前、スプリントとマウスガード装着時およびスプリントとマウスガードを外した後で、バットのスイング時と投球時の動作時の身体各部の動きを測定した。スプリントとマウスガードには咬合器上で各種咬合を付与して咬合状態を可逆的に変化させて、測定および分析を行った。また、咬合を変化させた際のバットのスイング時と投球時における全身の身体運動能力への影響についても、3次元動作解析システムを用いて測定した。平成29年度の研究結果から、スプリントやマウスガードに付与する咬合によってバットのスイング時と投球時の動作時の身体各部の動きは変化する傾向を示していた。
レンサ球菌溶血毒素の新規機能検索

咽頭炎や膿痂疹の起因菌として知られるA群レンサ球菌は様々な病原因子を産生する.同菌から産生される溶血毒素の一種であるストレプトリジンS(SLS)について新規機能を検索した結果,SLSが細菌集合体であるバイオフィルムの形成に関与することが示唆された.さらに,SLSをコードするゲノム領域に血清型特異的に存在する転写調節因子がSLSの転写に影響を与えることが明らかとなった.交付額咽頭炎や膿痂疹の起因菌として知られるA群レンサ球菌は様々な病原因子を産生する.同菌から産生される溶血毒素の一種であるストレプトリジンS(SLS)について新規機能を検索した結果,SLSが細菌集合体であるバイオフィルムの形成に関与することが示唆された.さらに,SLSをコードするゲノム領域に血清型特異的に存在する転写調節因子がSLSの転写に影響を与えることが明らかとなった.交付額A群レンサ球菌(Group A streptococci;GAS)はヒトを唯一の宿主とし,初発感染部位と考えられる皮膚あるいは咽頭へ膿痂疹や咽頭炎を惹起する.また,二次性続発疾患としてリウマチ熱や急性糸球体腎炎を起こす場合がある.さらに,壊死性筋膜炎やショック症状を伴う劇症型A群レンサ球菌感染症に罹患した場合,高率での死亡例が報告されている.これらGAS感染症の診断として主に用いられるのは血液寒天培地上での溶血環形成である.この溶血活性を担うストレプトライシンS(SLS)の溶血機構や発現機構は解明されていない.また,スモールペプタイドであるSLSがシグナルとなるクオラムセンシングシステムの存在が示唆されている.そこで申請研究では,SLSが実際にオートインデューサーとして機能するかを検討し,SLSをコードするsagA周辺のゲノム領域の比較解析を行い,新たな発現調節因子の検索を行った.まず,血清M1および3型から溶血活性を指標に使用菌株を選定した後,温度感受性ベクターを用い,下流遺伝子の発現に影響を与えないin-frame欠失株の作製を行った.そして,野生株およびSLS欠失株の一晩培養液上清により野生株の培養を行った結果,欠失株からの培養上清での培養によりSLS遺伝子の転写活性は減少したことから,SLSがシグナル分子として機能する可能性が示唆された.さらに,SLSをコードするゲノム領域に血清M型特異的に存在するレギュレーターがSLSの転写に影響を与えることを明らかとした.A群レンサ球菌(Group A streptococci ; GAS)は,局所性化膿性疾患として咽頭炎や膿痂疹を起こすだけでなく,二次性続発疾患としてリウマチ熱や急性糸球体腎炎を惹き起こす.さらに,、頻度は低いが,壊死性筋膜炎やショック症状を伴う劇症型GAS癖染症に罹患した場合,高率で死亡することが報告されている.感染病態は,局所性および全身性への感染を呈し,急性や慢性の経過を辿る.このレンサ球菌による感染で特徴的なことは,皮膚や咽頭・上気道等の多様な解剖学的部位に多岐にわたる疾患を引き起こすことである.これは, GASが産生する病原因子の多様性や宿主因子に起因すると考えられる.これらのGAS感染症の診断として,血液寒天培地上での溶血環形成が主に用いられる.この溶血活性を担うストレプトライシンS(SLS)の溶血機構,発現機構,および病原性への関与は完全に解明されていない.スマールペプタイドであるSLSがシグナルとなるクオラムセンシングシステムの存在が示唆されていることから,申請研究では, SLSが実際にオートインデューサーとして機能するかを検討した.また,病原因子としてのSLSの新規機能を検索した.血清型M1およびM3の劇症型GAS感染症由来臨床分離株を用いて,ルシフェラーゼ遺伝子をsagA直下に組み込んだレポーター株を作製した.野生株およびSLS欠失株の一晩培養液上清により,レポーター株の培養を行い, sagAの転写活性への影響を,ルシフェラーゼの基質であるルシフエリンの添加により生ずる化学発光を指標に検討した.その結果,野生株およびSLS欠失株の一晩培養液上清中でのルシフェラーゼ活性に有意な差は認められなかった. SLSの病原因子としての機能を検索した結果GASの上皮バリア通過能にSLSが関与する可能性が示唆された.
ポドサイトのノッチシグナル修飾による糸球体硬化の治療

進行性腎症である巣状糸球体硬化症(FSGS)の病因を調べるために、ポドサイトを特異的に障害するマウスモデルを用い、ノッチシグナルの関与について検討した。その結果、ポドサイト特異的障害により、虚脱型FSGSが発症し、進行性のポドサイトの減少と、ボウマン嚢の増殖が起こった。ノッチシグナル系の発現は、ボウマン嚢上皮に強く認められ、これにそのリガンドの発現も認められたことから、ノッチシグナル系の発現はボウマン嚢上皮細胞の増殖と遊走を促し、FSGS病変形成に関与する可能性が考えられた。そこで、培養ボウマン嚢上皮細胞を用いてTGF-betaによりノッチ発現を誘導すると、細胞が移動することをtransmembrane migration assay, wound healing assayにて確認した。また、ノッチ阻害薬を添加したところ、ボウマン嚢上皮細胞の遊走は抑制されたが、増殖は抑制されなかった。そこで本FSGSモデルマウスにノッチ阻害薬を投与したところ、ボウマン嚢上皮細胞病変は抑制されたものの、タンパク尿の増加、組織障害の増悪などが認められたことから、ポドサイト障害によるボウマン嚢上皮細胞遊走は、糸球体の創傷治癒機序としてノッチ依存性に起こり、その結果としてFSGS病変が形成されると考えられた。NEP25マウスにNephrin-Cre/ROSA26-loxPのトランスジェニックマウスと交配し、geneticにポドサイトにβガラクトシダーゼを発現したトリプルトランスジェニックマウスを確立した。このマウスにポドサイト特異的障害作用を持つイムノトキシンを静注し、組織レベルでのNotchシグナル系の発現を検討した。投与から12日目に臨床的には尿蛋白の著明な増加と、組織学的にはX-gal染色でポドサイトを示すエリアの減少と、糸球体壁細胞(Parietal epithelial cell ; PEC)の増殖を2重染色で確認した。病変糸球体の組織型はヒトのcollapsing FSGFに類似し、ポドサイトにはNotchシグナルのリガンドとレセプタであるJagged1とNotch1の共発現を、管外増殖病変にはそれらに加えPEC markerであるclaudin-1の発現が免疫染色で確認された。これらマウスの単離糸球体から抽出したmRNAをReal-time PCRで解析したところ、Natch1、Jagged-1に加えGrowth FactorであるTGF-β、HGF、PDGF、FGF-2がそれぞれ対照群の3-4倍増加していた。従来その糸球体発現が示されたNotchシグナルはポドサイトであったが、collapsing FSGSにおいてはポドサイトだけではなく、PECにもそのリガンドとの共発現を認めた。このとこから本病態におけるPECの動態にはNotchシグナルを介したGrowth Factor群がバックグラウンドとして関与する可能性が示唆され、今後は不死化培養ポドサイト、不死化ボウマン嚢上皮細胞(ともに入手済み)を用いて、遺伝子導入を行い、細胞レベルでのNotchシグナルとGrowth Factor群の相互作用と、それらによって惹起されるPECの増殖・移動に関わる形質発現の制御や形質変換の検討を行っていく。ヒト巣状分節性糸球体硬化(FSGS)の秒病変形成分子機序を明らかにする目的で、ポドサイトを特異的に障害する遺伝子変異FSGSモデルマウス(NEP25)を用いて、急激なポドサイト障害を惹起したところ、顕著な蛋白尿とWT1陽性細胞の減少が認められた。それに引き続き、壁側上皮(PEC)の糸球体基底膜に向けての増殖と遊走がみられたが、ここにNotchl,Jagged,HesなどのNotch系シグナル分子の共発現を認めた。RT-PCRにおいても遺伝子レベルでNotch系シグナルの増加を認めたことから、PEC病変形成にNotchシグナルが関与していることが判明した。このマウスで見られた現象は、ヒトFSGSの組織においても同様に認められることが腎生検標本免疫染色法にて明らかになった。また、上皮間葉形質変換(EMT)が起きていることも明らかにした。次にPEC細胞を用いてTGF-betaによって刺激したところ、PECは有意に遊走性を高め、Notchのinhibitor(GSI)によりこれは抑制された。

同時に細胞形質変換を示すsmoothmuscleactinの発現、さらにSnailなどのEMTマーカー遺伝子発現を認めたことから、PECはNotchに依存してEMTと遊走能を獲得することが判明した。PEC病変は、FSGSの進展に非常に重要と考えるが、その分子背景の一部が明らかになり、この知見をさらに進めて、ヒトFSGSの治療に反映させるべく研究を継続したい。進行性腎症である巣状糸球体硬化症(FSGS)の病因を調べるために、ポドサイトを特異的に障害するマウスモデルを用い、ノッチシグナルの関与について検討した。その結果、ポドサイト特異的障害により、虚脱型FSGSが発症し、進行性のポドサイトの減少と、ボウマン嚢の増殖が起こった。ノッチシグナル系の発現は、ボウマン嚢上皮に強く認められ、これにそのリガンドの発現も認められたことから、ノッチシグナル系の発現はボウマン嚢上皮細胞の増殖と遊走を促し、FSGS病変形成に関与する可能性が考えられた。そこで、培養ボウマン嚢上皮細胞を用いてTGF-betaによりノッチ発現を誘導すると、細胞が移動することをtransmembrane migration assay, wound heaking assayにて確認した。また、ノッチ阻害薬を添加したところ、ボウマン嚢上皮細胞の遊走は抑制されたが、増殖は抑制されなかった。そこで本FSGSモデルマウスにノッチ阻害薬を投与したところ、ボウマン嚢上皮細胞病変は抑制されたものの、タンパク尿の増加、組織障害の増悪などが認められたことから、ポドサイト障害によるボウマン嚢上皮細胞遊走は、糸球体の創傷治癒機序としてノッチ依存性に起こり、その結果としてFSGS病変が形成されると考えられた。本モデルの腎病変が、ヒトFSGSと同様であることを確認でき、さらにkeyとなる病変にNotchシグナル分子が発現していること、細胞を用いた実験でPEC病変がNotchシグナル依存性であることを明らかにできたことは、次にNotch抑制による治療という本課題の重要な部分に研究を進める基盤ができたことを意味し、順調と判断する。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、Notchの抑制がFSGSの病態や病変にどのように作用するのかについて検討する予定である。
震災復興で派遣された台船は生物多様性を撹乱する？

2012年に東北太平洋岸に侵入が確認された外来種ナンオウフジツボは、日本海側では富山湾から江差海域に、太平洋岸では当初は岩手海域にのみ確認され、遺伝子解析より日本海側の広い海域からの侵入が推察された事より、ヴェクターとして台船の存在が強く示唆された。本種は潮間帯下部から潮下帯上部に生息し、水温が15°Cを越えると付着が見られ、2012年以降、付着期間は徐々に長期化した。本種の第2期幼生は他種の同期の幼生と識別可能である。東北海域では、キタムラサキウニ、チヂミボラ、イボニシが捕食者として本種の生存に影響を与えていたが、2017年において本種が生物多様性を撹乱する程には至っていなかった。1.国内における新外来種ナンオウフジツボの分布域調査:本年度は新潟県(聖籠町網代、岩船港、巻漁港、寺泊港、出雲崎港、柏崎港)および北海道(札苅漁港、松前漁港、松前大沢漁港、中の川漁港、吉岡漁港、江差漁港)において分布状況を調査した。その結果、いずれにおいても多数の本外来種の生息を確認した。上記のサンプル(新潟県は寺泊のみ)に大槌湾(赤浜)、越喜来湾(崎浜)、より採集した標本を加えて遺伝子(CO-1領域)解析を行った結果、合計47のハプロタイプを検出した。このうち、新潟県で検出されたハプロタイプ数は18、岩手県のそれは25、北海道のそれは36存在し、これらの3地点で共通するハプロタイプは12であった。地中海のイタリアの2つの州で調べられたハプロタイプ数(34と16)(Villamor et al, 2014)とは大差ないと判断されたが、ハプロタイプの頻度について詳細な検討を行う。2.幼生形態から見たナンオウフジツボの特徴:最も出現頻度が高い第2期幼生では、本種は頭甲側縁のやや後方に一対の顕著な棘が存在する。この特徴はサラサフジツボにもみられるが、サラサフジツボ幼生とは前側角の大きさや向きにおいて異なる。東北地方にはサラサフジツボは分布しておらず、また、本邦全域でもサラサフジツボは希な種となっていることから、ナンオウフジツボ幼生を他のフジツボ幼生と区別することは困難ではないと考えられる。3.ナンオウフジツボの付着水深:本種の鉛直分布水深(大槌湾赤浜突堤)を調べた結果、平均潮位を基準として、ー30 cmー80 cmの間(ピークはー60 cm)に付着が確認された。東北太平洋岸では、この水深にはチシマフジツボ、キタアメリカフジツボ、ムラサキイガイが存在する。今後これらの種との競合に注目する必要があろう。1.27年度は遺伝子解析用サンプルの多数確保を主な目的としたため、新潟と北海道に絞って実施した。そのため、分布の域の現状は過去以上には明らかにできていない。分布解明には、水中カメラの携行が欠かせないことが明らかとなったため、28年度は胃カメラ様遠隔操作カメラを入手して,水面直下付近の付着状況を探ることを試みる。2.遺伝子解析は新潟、北海道、東北ともに十分なサンプルを解析できた。28年度は分布拡大経路解明につながるように、新潟と秋田の中間地帯としての秋田のサンプルを多数入手して分析を実施する。また、新潟以西で多数分布が明らかな場所があれば、同様に解析を進める。3.幼生形態については、担当者の体調不良により、頭盾に関してはノープリウス第4期、ノープリウス第5期の頭盾形態がまだ明らかにできていない。28年度には全発生段階の形態解明を目指す。4.幼生の環境要因に対する特性解明は、水温、塩分に関して発生速度、生残率を明らかにできている。1.国内における移入種ナンオウフジツボの分布域調査(継続):本年度は福岡県(伊崎漁港、和白干潟)、山口県(角島、仙崎、恵比須)、北海道(熊石、利尻島)を調べた。その結果、北海道の熊石においてのみ本種が少数確認されたに留まった。熊石においては採集個体がごく少数であったため、DNA用のサンプルは入手できなかった。これまでの結果をまとめると、2016年度時点における本種の日本海側での分布域の南限は富山県魚津漁港、北限は北海道熊石漁港となる。日本海側中国地方は東北地方に比べて移入元と考えられる韓国により地理的に近いのにもかかわらず本移入種の生息が確認できない理由は定かではないが、中国地方は海流の関係で幼生分散域から外れている可能性も否定できない。2.幼生形態:幼生飼育は複数回実施され、幼生形態用のサンプルを得ることが出来たが、形態記載は2017年度に持ち越された。岩手県越喜来湾においては、本種幼生が確認できたのは夏に限られている。3.ナンオウフジツボの付着時期:岩手県越喜来湾における付着時期を継続調査した結果、6月から12月の期間に付着が認められた。越喜来湾においてはナンオウフジツボの付着が初めて確認された2012年(8月のみに付着)以降、毎年徐々に付着期間が延びている(2016年では6月から12月)ことが明らかとなった。その理由の一つとして、海水温が上昇している可能性が示唆された。

4.ナンオウフジツボの天然岩礁域での出現:露出度の高い天然岩礁域(吉浜湾舟作海岸)において、初めて本種の出現を確認できた。確認個体のほぼ全ては生存しており、岩礁域は露出度が高い結果、キタムラサキウニなどの捕食者による排除を受けずに済んでいると考えられた。一方、港内でその存在が確認できた場所では、その多くがキタムラサキウニによると見られる捕食により、殻の破損、剥離が観察された。1.遺伝子解析用のサンプルがその後新しい調査地で採集されていないため、過去の状況と変わってはいない。東アジアでの移入起源と考えられる韓国により近い西日本日本海側の福岡県、山口県で本種の分布が認められていない理由を推定するためには、海流の流路、水温・塩分耐性などを考慮して考察することが必要と考えられる。(この研究内容に関しては、予定の成果を上げている)2.幼生形態記載に関しては現状でまだ完了できていない。その理由は、本種と在来種との塩分・水温の複合実験に時間を擁したためである。(当初予定からやや遅れている)3.その他、本種の天然での他生物との競合関係、天然岩礁での出現なども確認できており、自然条件下での生残や分布状況が明らかになりつつある。(当初予定以上の成果を上げている)1.国内における新規外来種ナンオウフジツボの分布域:本外来種の移入元と推定される韓国東岸に近い対馬(厳原港、比田勝港などを含む島内18漁港))および福岡県北部(博多湾博多埠頭、今津湾小戸港)においてビデオ撮影機器を用いて岸壁付着生物相調査を実施した結果、厳原港、比田勝港、博多港埠頭などの韓国釜山からの定期フェリーが就航している港においてさえも本種の生息は確認できなかった。また、日本海側での分布南限に関わる調査を若狭湾(敦賀港、手漁港、美浜町丹生、世久見漁港、小浜、泊漁港、高浜漁港)、舞鶴湾(東港漁港)についても生息は確認されなかった。一方、八戸付近(えびす漁港、種差漁港、大久喜港)で揚陸物を調査した結果、本種の存在を確認した。以上の調査結果より、本種の分布の北限南限は、奥尻ー富山湾(日本海側)、八戸ー志津川湾(太平洋側)であると推定された。2.岩手県におけるナンオウフジツボの分布の現状:越喜来湾の調査地点では本種を捕食するキタムラサキウニ、肉食性腹足類の存在によりその密度の増加はむしろ抑制されていた。一方、比較場所として選んだ大槌湾の調査地点(赤浜突堤)では、本種の密度は2015年に比べて密度が6倍程度に増加していた。この場所では、キタムラサキウニ、肉食性腹足類合わせても平米当たり6個体以下と少なく、キタアメリカフジツボ、イワフジツボとは付着水深を違えており、生息場所の競合は殆ど見られなかった。本研究により、東日本大震災による港湾復興作業にともない非意図的に台船により東北沿岸にもたらされた本外来種は、その起源を日本海側の複数の港湾に由来し、現在では分布が北東北に限られ、潮下帯上部に定着して徐々に生息密度を上げつつあることが判明した。しかし、現分布は生物地理区(西村、1992)の暖温帯区には生息していないことを示しており、今後は本種の温度耐性を明らかにする必要がある。2012年に東北太平洋岸に侵入が確認された外来種ナンオウフジツボは、日本海側では富山湾から江差海域に、太平洋岸では当初は岩手海域にのみ確認され、遺伝子解析より日本海側の広い海域からの侵入が推察された事より、ヴェクターとして台船の存在が強く示唆された。本種は潮間帯下部から潮下帯上部に生息し、水温が15°Cを越えると付着が見られ、2012年以降、付着期間は徐々に長期化した。本種の第2期幼生は他種の同期の幼生と識別可能である。