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昆虫変態過程におけるフェノールオキシダーゼ活性発現の調節機構

昆虫の変態過程に伴う酵素活性の変動機構を追求することは、生物学的現象に含まれる生化学的反応をより直接的且つ本質的に研究することになると思われる。特に、酸化酵素、フェノールオキシダーゼは、昆虫外皮の硬化と着色に関与し、変態の形態学に密接な関わりを持つのみならず、生体防御にも関与している重要な酵素である。また、昆虫変態過程におけるフェノールオキシダーゼ活性発現の調節機構の解明は昆虫の変態を分子レベルで理解する糸口を与えることが考えられる。その研究目的のために、変態過程におけるフェノールオキシダーゼ活性の変動が顕著であるイエバエ(Musca domestica L.)を研究材料として用いた。各変態過程(孵化→羽化)のイエバエ抽出液を酵素活性と抗体反応性の両方で詳細に調べた結果、イエバエ変態過程においては、フェノールオキシダーゼは常にその前駆体であるプロフェノールオキシダーゼとして存在するが、特に前蛹期においてのみ、プロフェノールオキシダーゼよりも、されに安定な前駆体(ラテントフェノールオキシダーゼ複合体)として存在することが明らかとなった。さらに、羽化直前のフェノールオキシダーゼ活性が見かけ上低下しているのは、その時期に内因性フェノールオキシダーゼインヒビターが共存するためであることも明らかとなった。また、イエバエ幼虫と蛹から各々プロフェノールオキシダーゼを精製し、その特性を調べた。その分子量は共に145,000であり、ラテントフェノールオキシダーゼ複合体(分子量178,000)より低分子であり、そのフェノールオキシダーゼ(分子量320,000)への活性化はプロフェノールオキシダーゼ分子の解離会合によるものであることが推察された。加えて、イエバエのフェノールオキシダーゼインヒビターの一次構造を明らかにすると同時に、このインヒビターが他の昆虫由来フェノールオキシダーゼに対しても強力な阻害剤であることを明らかにした。また、その研究に付随して、コウカアブ幼虫からフェノールオキシダーゼを精製し、その特性を調べた。1.イエバエ前蛹から単離・精製したラテントフェノールオキシダーゼの3種の構成成分(プロフェノールオキシダーゼ、イナ-トアクチベータ-、ファクターN)の中、プロフェノールオキシダーゼの一次構造解析が最も進展しているが、そのN-末端アミノ酸がブロックされていたため、まず、N-末端以外のフラグメントの一次構造解析を中心に行い、現在、N-末端ペプチドフラグメントの一次構造解析をESI-質量分析機との併用で行っているところである。2.本研究過程において、イエバエ中にイナ-トアクチベータ-の活性化因子の存在を見い出したので、その精製を現在行っている。また、成熟蛹から精製したアクチベータ-(活性型活性化因子)によるラテントフェノールオキシダーゼの活性化の際、イナ-トアクチベータ-の活性化因子を共存させるとそのラテントフェノールオキシダーゼの活性化が2倍程促進されることを見い出した。したがって、成熟蛹に存在する活性型活性化因子とイナ-トアクチベータ-が活性化して生じた活性化因子のラテントフェノールオキシダーゼへの作用機構は異なることが推察された。3.当該研究室で、初めて単離・精製されたフェノールオキシダーゼインヒビターの全一次構造に関しては、本研究課題開始前に決定していたが、38個のアミノ酸残基からなる3つのジスルフィド結合を含むペプチドであり、現在、そのジスルフィド結合の位置を決定し終えたところである。

興味あることに、このフェノールオキシダーゼインヒビターの2個のチロシン残基の中、1個のみがドーパに水酸化されているが、その水酸化の機構に関してもある程度の知見を得ることができた。また現在、このフェノールオキシダーゼインヒビターの活性フラグメントと考えられる数種のペプチドを化学合成してそのフェノールオキシダーゼ阻害活性を調べているところである。昆虫の変態過程に伴う酵素活性の変動機構を追求することは、生物学的現象に含まれる生化学的反応をより直接的且つ本質的に研究することになると思われる。特に、酸化酵素、フェノールオキシダーゼは、昆虫外皮の硬化と着色に関与し、変態の形態学に密接な関わりを持つのみならず、生体防御にも関与している重要な酵素である。また、昆虫変態過程におけるフェノールオキシダーゼ活性発現の調節機能の解明は昆虫の変態を分子レベルで理解する糸口を与えることが考えられる。その研究目的のために、変態過程におけるフェノールオキシダーゼ活性の変動が顕著であるイエバエ(Musca domestica L.)を研究材料として用いた。各変態過程(孵化→羽化)のイエバエ抽出液を酵素活性と抗体反応性の両方で詳細に調べた結果、イエバエ変態過程においては、フェノールオキシダーゼは常にその前駆体であるプロフェノールオキシダーゼとして存在するが、特に前蛹期においてのみ、プ-フェノールオキシダーゼよりも、さらに安定な前駆体(ラテントフェノールオキシダーゼ複合体)として存在することが明らかとなった。さらに、羽化直前のフェノールオキシダーゼ活性が見かけ上低下しているのは、その時期に内因性フェノールオキシダーゼインヒビターが生存するためであることも明らかとなった。また、イエバエ幼虫と蛹から各々プロフェノールオキシダーゼを精製し、その特性を調べた。その分子量は共に145,000であり、ラテントフェノールオキシダーゼ複合体(分子量178,000)より低分子であり、そのフェノールオキシダーゼ(分子量320,000)への活性化はプロフェノールオキシダーゼ分子の解離会合によるものであることが推察された。加えて、イエバエのフェノールオキシダーゼインヒビターの一次構造を明らかにすると同時に、このインヒビターが他の昆虫由来フェノールオキシダーゼに対しても強力な阻害剤であることを明らかにした。また、その研究に付随して、コウカアブ幼虫からフェノールオキシダーゼを精製し、その特性を調べた。
非天然アミノ酸導入による機能・強度・形態を制御したシルク材料の創製研究

アジド基をもつ非天然型アミノ酸(AzPhe)を導入したシルクタンパク質に対し、細胞接着性RGDペプチド、あるいは、細胞接着性を低下させるポリエチレングリコール(PEG)をクリック反応で結合させ、シルクタンパク質への繊維芽細胞(NIH3T3)の接着挙動がどのように変化するかを調べた。その結果、RGDペプチドを結合させたシルクタンパク質では接着数に有意な変化は見られなかったものの、伸展形態の細胞がより多く観察された。PEGを結合させた場合では、細胞の接着数が有意に減少した。紫外線を照射して部分的にアジド基を破壊した後にPEGを結合させることにより、細胞のパターニングが可能であることが分かった。本研究は、4-アジドフェニルアラニン(AzPhe)等の非天然アミノ酸導入によってシルク由来材料の機能・強度・形態を制御できることを実証すると同時に、手法の限界を探り、実用化ターゲットを決定することを目的とする。本年度は、主に以下3点の成果を得た。(1)AzPhe導入シルクから、糸・フィルム・スポンジ材料を作製し、それらのクリック反応性を評価した。反応には蛍光分子を用い、反応後の各材料の蛍光発色を観察した。その結果いずれの材料形態においても、適切な洗浄処理を経ることにより、AzPhe導入シルクが通常シルクよりも十分に強い蛍光を発することを確認した。この結果から、固形材料中であっても、その材料形態によらず、アジド基選択的にクリック反応が進行することが分かった。(2)AzPhe導入フィルムに細胞接着性RGDペプチドもしくは親水性PEG鎖をクリック反応で結合させ、それらが細胞付着性に及ぼす影響を評価した。その結果、RGDペプチドの結合による効果は明確には見られなかったものの、PEG鎖を結合させたフィルムでは付着細胞数の低下が見られた。PEG鎖結合フィルムでは表面接触角の低下が見られたことから、フィルム表面の親水性向上が付着細胞数を低下させたと推察した。(3)AzPhe導入シルク(糸およびフィルム)に紫外線を照射することで、アジド基が光反応し、クリック反応性が消失することを確認した。紫外線照射後のAzPhe導入シルク糸の引張物性を測定したところ、通常シルク糸および紫外線照射していないAzPhe導入シルク糸と違いは見られなかった。また、AzPhe導入シルク(糸およびフィルム)に部分的に紫外線を照射した後にクリック反応を行うことにより、蛍光分子をパターニングできることを明らかにした。フィルムを用いた場合では、数十μm程度スケールの微細パターンの作製に成功した。AzPheを導入したシルクから、アジド基の反応性を損なうことなく、糸・フィルム・スポンジの各材料形態へ加工できることを確認した。また、いずれの形態においても、クリック反応による機能分子の結合が可能であることを明らかにした。さらに、紫外線を照射して部分的にアジド基のクリック反応性を消失させることにより、機能分子を微細パターニングできることも見出した。これらの成果を原著論文として発表した。AzPhe導入シルクフィルムに対し、細胞の付着性に影響を与えると考えられた機能分子を結合させ、シルクフィルムへの細胞付着性を低下させられることも見出した。この成果についても、原著論文(短報)として発表した。以上のことから、研究計画は順調に進展していると判断した。一方で、AzPhe導入シルクフィルムへのRGDペプチドの結合による細胞付着性の向上は確認できず、次年度以降のさらなる検討が必要な課題もあった。(1)二官能性クリック反応試薬をAzPhe導入シルクと反応させ、架橋構造の形成が生じるかどうかを解析した。その結果、二官能性試薬との直接反応ではほとんど架橋は形成せず、その理由としてシルク分子間での立体障害が考えられた。そこでまず、リンカーを介してシルク分子に反応基を導入することで反応基をシルク分子から遠ざけた後に二官能性試薬と反応させたところ、架橋形成が生じやすくなることが分かった。(2)従来よりも緩い基質識別能を有するPheRS変異体を絹糸腺で発現する組換えカイコを作出したところ、シルクの合成阻害が観察された。解析の結果、Pheの替わりにTrpが誤って認識されることによってタンパク質合成への悪影響が生じたことが分かった。(3)RGDモチーフおよびクリック反応用のDBCO基を分子内に有する特殊ペプチドを入手し、これをシルクフィルムに対してクリック反応させた。反応後のフィルムへの線維芽細胞の初期付着性を評価した結果、細胞付着性の明らかな増大は観察されなかった。その理由として、ペプチドとAzPhe導入シルクとの反応が十分でなかったか、あるいは、細胞が認識できる形でペプチドの提示がなされていなかった可能性が考えられた。RGD含有ペプチドを結合させることによるシルクフィルム上への細胞付着性の向上効果が、期待したとおりには観察されなかった。そのため、当初平成28年度に実施予定であった、紫外線照射によってシルクフィルムに機能性分子をパターニングし細胞の凝集状態等を制御する試みに着手できない状態となっている。

本研究は、4-アジドフェニルアラニン(AzPhe)等の非天然アミノ酸導入によってシルク由来材料の機能・強度・形態を制御できることを実証すると同時に、手法の限界を探り、実用化ターゲットを決定することを目的とする。本年度は、主に以下4点の成果を得た。(1)RGDペプチドを効率よくシルクに固定化する方法を検討した。AzPheが導入されたシルクをDBCO-PEG4-DBCOと反応させ、アジド基をDBCO基に変換した。アジド基を有するRGDペプチドをシルク上のDBCO基と反応させることで、RGDペプチドをシルクに固定化することができた。RGDペプチドを固定化したシルクフィルム上への繊維芽細胞の接着性を評価したところ、固定化前のシルクと比較して接着数に有意な変化は見られなかったものの、細胞の形態には差異が観察され、RGDペプチドを固定化すると伸展形態を取りやすくなることが示唆された。(2)異なる分子量をもつPEG化試薬とAzPhe導入シルクとの反応性を調査し、最適な反応条件を明らかにした。PEGを結合したシルクフィルムへの繊維芽細胞の接着性を評価したところ、PEGの分子量が20kDa以上の場合に顕著な接着細胞数の低下が見られた。(3)AzPhe導入シルクフィルムに部分的に紫外線を照射してアジド基を破壊した後にPEG化試薬と反応させた。反応後のシルクフィルムに繊維芽細胞を播種したところ、紫外線を照射した領域に細胞が集合する様子が観察された。紫外線を照射しなかった部分ではPEGが結合し、細胞の接着が抑制されたものと考えられる。(4)AzPheの認識能に優れると考えられた新たなフェニルアラニル-tRNA合成酵素変異体を発現する組換えカイコを作出し、それら組換えカイコが従来よりもAzPheを効率よくシルクに導入できることを明らかにした。アジド基をもつ非天然型アミノ酸(AzPhe)を導入したシルクタンパク質に対し、細胞接着性RGDペプチド、あるいは、細胞接着性を低下させるポリエチレングリコール(PEG)をクリック反応で結合させ、シルクタンパク質への繊維芽細胞(NIH3T3)の接着挙動がどのように変化するかを調べた。その結果、RGDペプチドを結合させたシルクタンパク質では接着数に有意な変化は見られなかったものの、伸展形態の細胞がより多く観察された。PEGを結合させた場合では、細胞の接着数が有意に減少した。紫外線を照射して部分的にアジド基を破壊した後にPEGを結合させることにより、細胞のパターニングが可能であることが分かった。次年度は、以下の3点を中心に研究を進める。(1)二官能性クリック反応試薬をAzPhe導入シルクと反応させ、水溶液のゲル化挙動等に及ぼす影響を解析する。(2)AzPhe導入フィルムに部分的に紫外線を照射してアジド基のクリック反応性を失わせることにより、細胞の凝集状態等をシルクフィルム上で二次元的に制御できるか検討する。(3)AzPhe導入
蠕動運動による柔らかい駆動に適応した生物的創発性の高い分散型制御系の確立

蠕動運動は構造的柔軟性が高いゆえに「外部環境や外部刺激の変化に影響を受けやすいソフトロボット機構」である.本研究では蠕動運動型駆動システムに対して,外部環境の変化に柔軟に適応できる制御系設計の確立を目的とする.特に本申請では,大腸の柔らかい運動機能を規範とした「蠕動運動型ポンプ」に着目し,高粘度・固液流体の連続的な混合・搬送プロセスに生物的創発性の高い制御系を適用する.特に本申請では,期間内に「大腸の蠕動運動による搬送・混合プロセスの解明」と「蠕動ポンプのさらなる効率的な搬送・混合」について明らかにしていくために以下の2点について検討を進めていく.蠕動運動は構造的柔軟性が高いゆえに「外部環境や外部刺激の変化に影響を受けやすいソフトロボット機構」である.本研究では蠕動運動型駆動システムに対して,外部環境の変化に柔軟に適応できる制御系設計の確立を目的とする.特に本申請では,大腸の柔らかい運動機能を規範とした「蠕動運動型ポンプ」に着目し,高粘度・固液流体の連続的な混合・搬送プロセスに生物的創発性の高い制御系を適用する.特に本申請では,期間内に「大腸の蠕動運動による搬送・混合プロセスの解明」と「蠕動ポンプのさらなる効率的な搬送・混合」について明らかにしていくために以下の2点について検討を進めていく.
NPO・NGOの地域性と歴史性に関する比較ネットワーク研究

まちづくり活動や対人社会サービスを行う民間非営利組織(NPO)について、その組織・活動特性と地域コミュニティにおけるネットワークとの関係を明らかにすることを目的に、理論と実証の双方からアプローチした。理論研究においては、経済学と社会学の知見を架橋することで包括的な理論的枠組みを構築し、実証研究においては、海外を含む複数の定量・定性調査から、NPOがネットワークを構築することで効果的に活動している現状と過程を検討した。本研究の目的は、地域コミュニティにおいて、まちづくり活動や対人社会サービスを行う市民組織(NPO・NGOやボランティア団体・市民団体、以下「NPO」と総称)について、その組織・活動特性と、地域・情報ネットワークとの関係を明らかにする点にあり、本年度はこの研究目的に従い、主として以下のような基礎調査、及び関連理論の検討を行った。具体的には、(1)NPO・市民団体の歴史的経緯に関する文献・資料収集と整理として、神戸市及び横浜市を中心とした福祉・まちづくり関係のNPO、当該分野における中間支援組織(特に神奈川県と兵庫県)、阪神・淡路大震災に関連する震災資料室等の把握・所有する資料・文献を収集・再整理した。また、(2)NPO、中間支援組織の参加者・関係者へのヒアリングを行い、組織実態及びネットワークの把握を、神戸市や横浜市を中心に行った。以上の2つの作業は、今後予定している調査において、その調査対象となるNPOや調査地域の絞り込み、調査の実施に際しての関係作りとともに、仮説構築などにかかる基礎調査に位置づけられる。本年度は、以上に加えて、(3)NPOの地域ネットワークを理論的見地から検討する視角となるソーシャル・キャピタル(社会関係資本)の理論的検討を行い、NPOの組織構造が地域生活に与える影響について検討を行った。以上については研究会での討議、学会発表に加え、雑誌論文等により発表を行った。地域コミュニティにおいて、まちづくりや福祉など、多様な活動を行う市民組織(NPO・NGOやボランティア団体・市民団体、以下「NPO」と総称)について、その組織・活動特性とネットワークとの関係を明らかにすることを目的とする本研究では、本年度は主に以下のような調査・研究を実施した。まず、昨年度から実施しているNPO・市民団体に関する国内の文献・資料収集と整理、及びこれまでに実施した関連調査(定量・定性)の再分析を踏まえ、それらをNPOに関するネットワーク調査の方法論としてまとめた。これについては近く(2010年4月)方法論に関する書籍としても一部発表される予定となっている。また、NPOや中間支援組織の参加者・関係者へのヒアリングを行い、当該組織の実態及びネットワークの把握を昨年度に引き続き行った。こうしたNPOの地域・情報ネットワークをソーシャル・キャピタル(社会関係資本)の視角より検討することで、上記の調査等で明らかとなった地域ネットワークが社会関係資本として機能している可能性について検討を行った。なお、社会関係資本については、その概念の精緻化が必要であると考え、本年度はその理論的検討もあわせて行っている。以上については、研究会での討議、学会発表に加え、雑誌論文、書籍等により発表を行った。まちづくり活動や対人社会サービスを行う市民組織(NPO・NGOや市民団体、以下NPO)について、その組織・活動特性と、地域・情報ネットワークとの関係を明らかにすることを目的に、新たな方法論的試みに取り組みつつ、理論と実証の双方からアプローチしてきた。最終年度となる本年度では、これまでの研究をまとめつつ、主に以下の研究を行った。これまで実施してきたNPO・市民団体に関する国内の文献・資料収集と整理を継続し、後述する海外調査を実施するため国内外の新たな事例の収集を行った。また、昨年度に引き続き、これまでに実施した関連調査(定量・定性)の再分析・方法論の再検討を行った。これらは、NPOに関するネットワーク調査の方法論としてまとめ、その一部については書籍として刊行された。本年度の主たる調査としては、海外(米国サンフランシスコ・ベイエリア)の調査を行った。具体的には、多文化地域を背景とする福祉系のNPOを対象に、インタビュー調査及び資料分析に基づく事例調査を行い、1)これらの団体が、必ずしも組織規模は大きくないながらも、ネットワークを構築することで効果的にケアサービスを実施している現状、2)そうした効果的なネットワークを構築する具体的実態、3)地域コミュニティが当該組織の構造に与える影響などを検討した。これらの調査結果については、今後分析の再検討や精査を行ったのち、論文もしくは書籍等の形で発表する予定である。また関連する理論研究として、従来のNPO理論の再検討を行い、主として経済学に依拠してきた従来の理論に、社会学的概念用具(ネットワーク、社会変動、社会システムなど)を接合することにより、上記調査結果を位置づけることを可能にする理論枠組みの構築を行った。
成長因子を標的とした肺線維症モデルへの治療的介入と治療反応性・予後予測因子の確立

1)シリカ肺線維症モデルおよび放射線肺臓炎モデルにおけるIGF-1の関与シリカ肺線維症モデルについては、肺の線維化過程の時間経過をより長期に把握するために、6ヶ月までの長期経過における組織変化、ハイドロキシプロリン定量を行っている。2)ヒト肺線維症における気管支肺胞洗浄液の網羅的蛋白解析目的・方法:びまん性肺疾患の診断には外科的肺生検が必要とされているが,実際の臨床では困難な場面も多い。低侵襲的に鑑別・病型分類・予後予測に有用な指標を確立することを目的として,気管支肺胞洗浄液(BALF)中の液性因子を網羅的に検討した。びまん性肺疾患の確定診断目的で採取された気管支肺胞洗浄液を対象として、網羅的な蛋白発現解析をLuminexシステムを用いて行った。サルコイドーシス(Sar群: 22例),特発性間質性肺炎(HPs)24例(COP画像パターン(IIPs-COP)群; 5例,その他のHPs(IIPs-non COP)群: 19例)),膠原病肺(CVD-IP群: 8例)における, BALF中液性因子32種を測定した。結論: BALF中液性因子の同時測定が,びまん性肺疾患の鑑別・病型分類・予後予測に有用であることが示唆された。
RNAレプリコンによる遺伝子治療を実現する高分子ミセル型ナノキャリアの開発

RNAレプリコン単体を用いた遺伝子治療は、生体内での治療用タンパク質の産出に関して有効性を示さなかったが、これは生体内のRNA分解酵素によりRNAレプリコンが分解されるためであると考えられている。本研究では、全身投与でRNAレプリコンを効率的に送達できる高分子ミセル型ナノキャリアを開発することで、難治性疾患に対する遺伝子療法を奏功させることを目指す。RNAレプリコンの送達効率を最大限に高める方法を確立するために、RNAレプリコンを高分子ミセルに内包してミセルのコア形成鎖である柔軟性ポリカチオン鎖との結合力を高め、RNA分解酵素の障壁を突破し機能させる方法を検証する。
組合せ不変量を用いた数理的組織判別法の開発

癌組織・鉄(Fe-C鋼)などの鉱物組織・高分子化合物のように、組織構成が全体の性質を決めることはよく見られる。組織の状態判別は、観察者の主観に任せられているのが現実である。判定結果は観察者の技量に大きく左右されるため、客観的な数値に置き換える手段が必要とされている。今回、組織判別に対して位相幾何学的な判定手法を用いたアルゴリズムを提案した。これは「組織構成要素の肥大による位相幾何学的性質の変化」を単純化された画像から読み取る、という原理であるが、組織形成の仕組みが同じような構造物は他にも多くある。それらにこの判定法を適用したが、非常によい結果が得られた。癌組織・鉄(Fe-C鋼)などの鉱物組織・高分子化合物のように、ミクロの組織構成が全体の性質を決めることはよく見られる。ミクロ組織の状態判別は、観察者の主観に任せられているのが現実である。パターン認識技術に基づくアルゴリズムによる画像処理の研究は、この種の技術の開発によく用いられているが、癌組織のように決まった形態を持たない組織に関しては、ライブラリーが大きくなりすぎるため、それに見合うハードウエアは非常に高価なものになってしう。これは、癌特有の性質である「接触疎外の喪失」(正常な細胞は他者と接触すると成長をやめるが、癌化した細胞はいくらでも増殖する)を位相幾何学的な手法で読み取る、というものである。実際に癌組織に適用したところ、非常に良い結果が得られた。原理的には、「組織構成要素の肥大による位相幾何学的性質の変化」を単純化された画像から読み取る、というものであるが、組織形成の仕組みが同じような構造物は他にも多くある。例えば、鉄(Fe-C鋼)は内部の炭素結晶の成長の仕方によりその性質が決まる。それらにこの判定法を適用し、判定法の有用性を確認すると共に、自己組織化の視点から数理的な考察を加えて行きたい。本研究では、癌・鉄(Fe-C鋼)だけでなく、破断面の急速破断か疲労破断かの弁別、溶接部分の組織変化に対しても応用し、顕著な結果を得た。自発的な組織形成現象は生命現象をはじめとして自然界に多く認められる。これらの組織形成現象の機構解明は実験・理論の両輪で進められ、様々な現象に対して成功してきている。特にパターン形成の原理の理解が進む一方で、組織の形成状況をどう評価するかに関しては、未だに統一的な指標は得られていない。医学方面では、パターン認識技術を用いた癌の組織病理診断が研究されているが、癌組織があまりに多様なため実用には至っていない。結局、形態のはっきりした組織に対しては研究が進んでいるものの、組織が複雑になった場合は観察者の主観に任せられている。数学を用いた客観的な指標での組織状態評価法の開発の意義は大きい。代表者はパターン認識技術によらない癌病変部判定アルゴリズムを提案した。これは癌細胞の無秩序増殖による組織構成要素間の圧迫・浸潤(接触障害)を位相幾何学的な性質の変化として読み取るものである。これを大腸がんの組織画像に対して適用したところ、偽陰性(見逃し)が非常に少なく、ライブラリー参照を行わないため、極めて短時間での判定が可能であった。生体組織が正常な場合は、構成要素同士が適切な間隔を保ちながら全体としての機能を果たしている。癌というシステムとしての統合的制御から逸脱した状態では、その関係が崩れる。これを、ホモロジーを応用した手法で判別を行っている。本年度は、この手法を高度化するために、2000枚の大腸組織に対して適用した。標本が適切な品質を持っていれば、非常に精度の高い処理ができることが分かった。また、同手法を炭素鋼の焼き入れ・焼きなましに形成される組織について適用したところ非常に良好な結果を得た。双方と共通する組織形成原理は、『組織構成要素の肥大』である。これを確かめるために、破断面・溶接後の組織変化などに適用を行った。自己組織化とは、自分自身でパターンのある構造を作り出して、組織化していく現象のことである。これは、幾何学的な形状を持つ雪の結晶の成長や、シマウマや魚の模様など、さまざまなものの中に見出すことができる。しかし、「組織」と呼ばれるものの中にはパターン構造とも判別できない原始的な構造を持つ組織が多くある。たとえば、がん組織や金属組織(Fe-C鋼)のような物である。これらは、その組織形状により全体の性質が大きく異なる。観察者は経験に基づき、組織の種別を判別するのだが、その技量により結果が異なることもある。そのため数学を用いた客観的な基準で数値化できれば、社会に与える影響は大きい。

本研究はこれら組織の定量評価を行うことが目的である。本年度は、癌組織と炭素鋼組織に対して研究を行った。これらは非常に多様な組織である。年度中に行った大腸組織に対する解析では、非常に良好な結果が得られた。本手法を組織画像に適用するためには、適切なパラメータで二値化処理を行わなくてはならない。そこで、パラメータを自動的に設定できるシステムを開発した。これは、標本のばらつきや染色の程度によらないように設定できる。しかし、標本が極端に薄い場合に設定が上手く行かないことが分かった。標本の薄さは別の手法で規則することができるため、このようなサンプルをあらかじめ除くことも可能になった。しかし、これらのサンプルも含めて処理ができるように改良するべきであるため、プログラムの改良を行っている。必要なデータもそろえることができたので、次年度中には完成すると考えられる。金属組織については、ベアリング玉の焼き入れの程度による硬度の違いが本手法で計測することができることを確認できた。次年度は多くの例に対して適用したい。1、数学的側面からの考察(組合せ的位相幾何学・自己組織化):現在定義した指標以外にも、その組織の特徴を表現するものが、定義できると考えられる。これらの数学的な意義などを、大阪大学大学院情報科学研究科日比氏らのグループと検討をしていきたい。本手法は組織を100倍(接眼10倍×対物10倍)で撮影した画像に対して行っている。大腸癌の場合はこれを7×7に分割し、実験的に行った胃癌組織の場合は、14×14に分割して行った。自己組織化からの視点で考えると、組織はその特徴を表現する『サイズ』がある。このため分割を変えなくてはならなかった(胃の組織のほうが大腸の組織より繊細である)と考えられる。癌組織の多様性・複雑性は『組織構成要素の肥大』から生成されている。また同様な構成形態を持つ構造物は数多く存在する。組織の状態を、位相幾何学的な視点から数理的に表現する理論的な先鞭をつけたい。特に、一般的なパターン評価指標へと発展させるため、微生物が生成する時空間パターン(生物対流パターン)の評価へ応用させる。明治大学の末松氏より、生物対流パターンの時間発展画像を入手し、本アルゴリズムを用いた組織構成の評価を行うとともに、実際に起こっているミクロレベルでの現象との関連を明らかにしてゆく。2、原理的な考察:本手法が上手く行った原因に、「粗視化による組織形成の原理的な部分の抽出」に挙げられる。その際、不必要な情報を、「領域による平均化」と「画像の二値化」により成し遂げた。今後この方針を、力学系の考え方やパーコレーションの考え方で、理論的に整理していきたい。3、病理・金属組織に対する新たな知見:本手法は大腸癌だけでなく、各種の癌(固形癌)に対して適用できると考えられる。このため大阪府立成人病センターと連携をとり、サンプルの提供・処理結果の評価・大腸がん以外への拡張などの、研究を進めていきたい。
高比重リポタンパクの多様化に関わる分子機構およびその性質・機能への影響

1.HDLとリポタンパク間の各種タンパクの転送超低比重リポタンパク(VLDL)とHDLを反応させると,VLDL中に含まれるアポリポプロテインC-II、アポリポプロテインC-III、アポリポプロテインEがHDLへ転送された.また,これらの転送は,HDL3の中で比較的大きな粒子に,HDL2には均等に転送されることが明かになった.この転送は,コレステロールエステル転送タンパクの作用によらず、VLDL-HDL双方向性であるが、転送の形式には偏りがあることを見出した。また逆にHDLから抗酸化能を有するパラオキソナーゼIがLDLに転送されることを以前われわれは報告したが,今回,移動したパラオキソナーゼIが酸化LDLの抗酸化能を向上させることを見出した.2.各種細胞(肝細胞,赤血球,血管内皮細胞)によるHDLの修飾およびその性質・機能への影響各種サイトカインを用いてヒト肝癌由来細胞株から血清アミロイドA(SAA)を分泌させた後、このSAAを詳細に解析した。免疫沈降法を用いて、SAAはアポリポプロテインA-Iと同一粒子に存在し、かつコレステロールを伴っていることを見出した。炎症の程度の異なる患者のHDLを調べると、HDLにSAAが様々な形で分布していることを明らかにした。このSAAによるHDLコレステロール測定への影響を調べたところ、HDLコレステロール測定には影響しないことを明らかにした。赤血球からHDLへ多量のコレステロールが放出されるが、この放出により、HDLの粒子サイズや表面化電には影響を与えないが、コレステロール引き抜き能は増加することを見出した。高比重リポタンパク(HDL)の多様化に関わる分子機構およびその性質・機能ヘの影響を調べるために,以下の検討を行った.1.HDLとリポタンパク間の各種タンパクの転送超低比重リポタンパク(VLDL)とHDLを反応させると,VLDL中に含まれる複数のアポリポタンパクがHDLへ転送された.また,これらの転送は,HDL3の中で比較的大きな粒子に,HDL2には均等に転送されることが明らかになった.さらに,この転送は,コレステロールエステル転送タンパクの作用によらないことを確認した.また逆にHDLから抗酸化能を有するパラオキソナーゼIがLDLに転送されることを以前われわれは報告したが,今回の研究により,LDLの機能を変化させることを見出した.2.各種細胞(肝細胞,赤血球,血管内皮細胞)によるHDLの修飾およびその性質・機能への影響各種サイトカインを用いたヒト肝癌由来細胞株から血清アミロイドA(SAA)が分泌される最適な条件を確立した.この条件のもと,培養上清を解析したところ,分泌されたSAAは脂質を伴うこと,apoA-Iと共存していることが示唆された.実際に炎症性疾患患者のHDLを解析したところ,炎症の増大に伴いHDLに構造に変化が表れていることを見出した.さらにHDLの構造に変化がないにも関わらず,HDLコレステロール測定には影響がないことが判明した.赤血球によるHDLへの影響に関しては,赤血球はHDLのコレステロール含有量を変化させるが,HDLの粒子サイズや電荷には大きな変化をもたらさないことが明らかになった.平成29年度分の研究予定のHDLと各リポタンパクおよび細胞間のタンパク転送は予定通り遂行し,いくつかの知見を得られた.血管内皮細胞に関しては良い結果を得られていないが,その代わり,平成30年度予定の修飾HDLの構造・機能の解析の一部を遂行することができた.1.HDLとリポタンパク間の各種タンパクの転送超低比重リポタンパク(VLDL)とHDLを反応させると,VLDL中に含まれるアポリポプロテインC-II、アポリポプロテインC-III、アポリポプロテインEがHDLへ転送された.また,これらの転送は,HDL3の中で比較的大きな粒子に,HDL2には均等に転送されることが明かになった.この転送は,コレステロールエステル転送タンパクの作用によらず、VLDL-HDL双方向性であるが、転送の形式には偏りがあることを見出した。様々な多様化および修飾HDLが産生されることを明らかにすることができたため,計画通り,これらの性質や機能の変化について追及していく.

具体的には,SAAを取り込んだHDLの構造(in vitro,in vivo),断片化apoA-Iを含有したHDL,赤血球によって修飾を受けたHDL,パラオキソナーゼ含有LDLなどの構造・機能を解析していく予定であり,予定通り研究を遂行できるものと考えている.
CAD/CAM冠接着技法の確立～臨床環境における接着阻害因子の影響とその解決法～

ヒト大臼歯象牙質平滑面に,アクリルレジンを用いて作製した板状レジンをカルボキシレート系仮着剤にて仮着して, 1週間37°Cの蒸留水中に保存した.レジン板を除去後、1エアスケーラー(Sc群),2回転ブラシ(Br群),3エアスケーラー+リン酸エッチング+次亜塩素酸ナトリウムゲル処理(Nc群)により仮着材を除去し,SEM観察,EDS分析および接触角の測定を行った.また耐水ペーパーにて象牙質研磨だけを行った群(仮着材の汚染のない群)を4コントロール(Co群)として同様の測定を行った.さらにCAD/CAM冠用レジンブロックの被着面をアルミナブラスト処理とシラン処理後、作製した象牙質被着面に,セルフアドヒーシブ型接着性レジンセメントあるいはプライマー併用型接着性レジンセメントを用いて接着し、微小引張接着試験を行った.<SEM観察>Co群,Sc群,Br群では表面にスミヤー層が観察された.Co群,Br群ではスミヤー層上に汚染は認められなかった.Sc群では直径約10μm程度の仮着材が被着面全体に残存していた.NC群では仮着材の直下にあるスミヤー層まで除去され,象牙細管が開口していた.<EDS分析>Sc群ではSEMで確認された仮着材成分の残存と同部位にZnが検出された.Br群においてはSEM像からは仮着材成分の残存を認めなかったが,全体に仮着材成分の残存を示すZnが認められた.Co群、NC群ではZnは検出されなかった.<接触角>仮着材成分の残存を認めたSc群とBr群は,Co群と比較して接触角が有意に大きかった.NC群・Co群間に有意な差は認めなかった.<接着試験>どちらのセメントにおいてもCo群はSc群,Br群と比較し有意に高い接着強さを示した一方,NC群の接着強さはCo群と有意な差はなかった.2018年度は1仮着材除去後のの残存状態の被着面形態の観察・21ステップセルフエッチングシステムのセメントを用いての接着強さの測定を予定していた.上記のとおり,接着試験,被着面のSEM観察,EDS分析および接触角測定はすべて予定通り行われており、本年9月に学会発表する.当初の予定通り,2019年度は1)長期経過試料(6か月後および12か月後)の接着試験:2018年度に作製し,保存している接着試験用試料を6か月後および12か月後の接着試験に用いる.接着試験後,各群代表的な試験体をSEMにて破断面観察する.2)接着界面微小構造観察:接着界面の微細構造をTEMを用いて観察する.通法に従い接着試験用に作製した試料の一部をエポキシ樹脂に包埋後,TEM撮影用切片を作製し、観察する.を行う予定である.ヒト大臼歯象牙質平滑面に,アクリルレジンを用いて作製した板状レジンをカルボキシレート系仮着剤にて仮着して, 1週間37°Cの蒸留水中に保存した.レジン板を除去後、1エアスケーラー(Sc群),2回転ブラシ(Br群),3エアスケーラー+リン酸エッチング+次亜塩素酸ナトリウムゲル処理(Nc群)により仮着材を除去し,SEM観察,EDS分析および接触角の測定を行った.また耐水ペーパーにて象牙質研磨だけを行った群(仮着材の汚染のない群)を4コントロール(Co群)として同様の測定を行った.さらにCAD/CAM冠用レジンブロックの被着面をアルミナブラスト処理とシラン処理後、作製した象牙質被着面に,セルフアドヒーシブ型接着性レジンセメントあるいはプライマー併用型接着性レジンセメントを用いて接着し、微小引張接着試験を行った.<SEM観察>Co群,Sc群,Br群では表面にスミヤー層が観察された.Co群,Br群ではスミヤー層上に汚染は認められなかった.Sc群では直径約10μm程度の仮着材が被着面全体に残存していた.NC群では仮着材の直下にあるスミヤー層まで除去され,象牙細管が開口していた.<EDS分析>Sc群ではSEMで確認された仮着材成分の残存と同部位にZnが検出された.Br群においてはSEM像からは仮着材成分の残存を認めなかったが,全体に仮着材成分の残存を示すZnが認められた.Co群、NC群ではZnは検出されなかった.<接触角>仮着材成分の残存を認めたSc群とBr群は,Co群と比較して接触角が有意に大きかった.NC群・Co群間に有意な差は認めなかった.<接着試験>どちらのセメントにおいてもCo群はSc群,Br群と比較し有意に高い接着強さを示した一方,NC群の接着強さはCo群と有意な差はなかった.2018年度は1仮着材除去後のの残存状態の被着面形態の観察・21ステップセルフエッチングシステムのセメントを用いての接着強さの測定を予定していた.上記のとおり,接着試験,被着面のSEM観察,EDS分析および接触角測定はすべて予定通り行われており、本年9月に学会発表する.当初の予定通り,2019年度は1)長期経過試料(6か月後および12か月後)の接着試験:2018年度に作製し,保存している接着試験用試料を6か月後および12か月後の接着試験に用いる.接着試験後,各群代表的な試験体をSEMにて破断面観察する.

2)接着界面微小構造観察:接着界面の微細構造をTEMを用いて観察する.通法に従い接着試験用に作製した試料の一部をエポキシ樹脂に包埋後,TEM撮影用切片を作製し、観察する.を行う予定である.次年度使用額が生じたのは当初の想定より予備実験がスムーズに終わり,物品費が軽減できたためである。次年度の実験に必要な物品購入と成果を発表するための論文作成・投稿費に使用する.
現代イギリス演劇(livewriting)における異文化の表象-現代英小説との比較

今回の研究は、イギリスの現代演劇の中で、エスニック・マイノリティーの文化がどのように表現されているかということを、同じようなテーマを持つ現代イギリス(英語)小説と比較するものであった。今年度はまず、昨年入手した資料、情報などをもとにして、過去十年間のイギリスにおけるマイノリティー文学を探索できるようなデータ・ベース作りを目指した。その作業の過程で明らかになってきたのは、アジア系作家、演出家の活躍である。80年代にはヨーロッパの古典演劇をアジアのセッティングに移して演じるJatinda VermaのTara Artsのようなアジアの表現の仕方が商業ベースで成功をおさめたが、90年代に入ってからは、翻訳的なものでなく、イギリスのアジア移民社会そのものを扱う作品が増えていることがわかった。その場合、東西文化の狭間に身を置く者の葛藤を主題として扱っている作品が多い。人種差別や偏見とのたたかいというよりも、移民社会の中に存在する、アイデンティティーの問題、ジェンダーの問題、そして、宗教の問題を、小説よりはコメディー・タッチで描いている。特に、宗教は、移民社会においては、生活規範として、アイデンティティーの拠り所として、他民族の移民との連帯感(特にイスラム教の場合)を強める上で、精神面にとどまらない役割を担っており、現代イギリスの(若者)。文化やジェンダーとの関わりからも、無視できない存在として描かれている。このような文学作品における宗教の扱われ方は、これからも注目され得る分野であろう。昨年度および本年度、手に入った作品を参照して傾向を確かめた後、本年度は、Hanif Kureishiの作品を重点的に研究した。彼の作品においても、宗教は大きなテーマであるといえる。大藪は、作品における「沈黙」の表現や、「沈黙」と「ことば」の関係に興味を持っているので、Kureishiの作品中、「沈黙」に準ずる存在として重要な位置を占めている「音楽」の扱われ方に焦点をあて、彼の小説と演劇における、宗教と若者文化の関係を比較考察した。(平成10年度紀要論文)また、カルテュラル・スタディーの理論を復習讐、検討する過程で、Pierre Bourdieuの考え方が、このような分野を考察する上で有効であると思われたので、現在Bourdieuの考え方が、具体的に、どう利用できるか、考察中である。今回の研究は、イギリスの現代演劇の中で、エスニック・マイノリテイの文化がどのように表現されているかということを、同じようなテーマを持つ現代小説と比較するものであった。今年度の主な目標は演劇関係の資料収集および分類であったので、成果としてはこの分野の資料入手法とテーマ分布の把握があげられる。当初計画した劇団単位、出版社単位の資料収集方法は、各劇団の活動期間の短さや分裂・再編成の多さ、また研究・分類カテゴリーとしてこの分野が確立されていないことから、不適切であることがわかった。それに対して、Venueベースの上演演日を検索してゆく収集法は効果的である。Livewritingに限ると資料収集は困難であったので、研究領域をエスニック・マイノリテイ演劇全体に広げた。この分野では、カリブ・アフリカ系演劇とアジア系(インド・パキスタン・バングラデッシュ)演劇が二つの主流といえようが、収集された資料を見る限りでは文化的アイデンテイテイと価値観の葛藤を主なテーマにしているアジア系演劇が、差別へのプロテストから出発し、近年テーマが分裂しているカリブ・アフリカ系演劇より優勢である。カリブ・アフリカ系では言葉を使った演劇よりも舞踏のほうが、沈黙の使い方に焦点をあてた今回の研究には適切なジャンルと言える。しかし、あと一年で一応の研究成果を上げることを目指し、ラジオ劇とダンスのジャンルは今回有意義な研究領域と認めるにとどめることにした。同分野の小説の研究では、特に沈黙の使い方に特徴のある、Timothy MoのThe Redundancy of Courageにおける書き言葉とアイデンテイテイの問題を考え、平成9年度の紀要に発表した。今後の研究予定.1.演劇の脚本と小説の両方で活躍しているHanif Kureishiの作品を比較分析して、ジャンルごとの文化表現の違いを調べる。2.資料収集を続け、データ・ベース化を図り、それをもとにしてジャンルの比較を広げて行く。

昨年度および本年度、手に入った作品を参照して傾向を確かめた後、本年度は、Hanif Kureishiの作品を重点的に研究した。彼の作品においても、宗教は大きなテーマであるといえる。大藪は、作品における「沈黙」の表現や、「沈黙」と「ことば」の関係に興味を持っているので、Kureishiの作品中、「沈黙」に準ずる存在として重要な位置を占めている「音楽」の扱われ方に焦点をあて、彼の小説と演劇における、宗教と若者文化の関係を比較考察した。(平成10年度紀要論文)また、カルテュラル・スタディーの理論を復習讐、検討する過程で、Pierre Bourdieuの考え方が、このような分野を考察する上で有効であると思われたので、現在Bourdieuの考え方が、具体的に、どう利用できるか、考察中である。
専門図書館における情報サービス活動にもとづいた職員養成に関する基礎的研究

本研究では、専門図書館における情報サービスの実情を、質問紙と聞き取り調査によって把握し、専門図書館職員養成の構成要素となる知識・技術について考察した。調査から、サービスの対象者と機関種別の職務内容の状況などが明らかになった。これらをもとに検討した結果、専門図書館職員の養成には、資料・情報の組織化・提供に関わる知識・技術と、情報通信技術を活用した発信型のサービスに関わる知識・技術が必要であることが明らかとなった。情報技術の進展に伴い、今日、専門図書館の役割は大きく変化している。こうした状況下で、専門図書館が機能を発揮するには、専門的職員が必要であり、その養成のためには、専門的職員の職務内容とそれに対応する養成の方法を明らかにする必要がある。本研究の目的は、専門図書館における情報サービス活動の実情を、質問紙調査と聞き取り調査によって実証的に明らかにし、その結果をもとに、専門図書館職員の養成の基礎を成し、構成要素となる知識・技術を明らかにすることである。本年度は、次年度に実施する質問紙調査の準備を行った。具体的には、(1)文献調査によって情報サービス活動の内容を詳細に整理した。その際、特に、情報技術の進展が専門図書館における情報サービス活動に、どのような影響を与えているのかといった観点を重視した。(2)文献調査から導出した情報サービスの実情をもとに、専門図書館職員が行っている職務内容を、資料・情報の収集、整理、提供の観点から検討のうえ抽出した。その結果、情報技術を活用した能動的な情報サービス活動に関わる職務内容を含めた質問項目のたたき台を作成できた。(3)このたたき台をもとに、調査を予定している機関種(企業図書館、団体図書館)に勤務する実務家に聞き取り調査を行い、質問項目が実際のサービス活動に即した職務内容となっているか、ならびに職務内容を実施状況とサービス対象者の二つの観点から調査することの妥当性を検証した。聞き取り調査の結果を踏まえて、質問項目などの調整を行った。(4)調整を行った質問紙をもとに、来年度に実施する本調査に備えて先述の機関種に勤務する別の専門図書館職員に予備的調査を実施した。回答者から得られた意見をもとに、質問紙を改善した結果、職務内容の観点から専門図書館におけるサービス活動の実態を把握し得る質問紙を作成できた。(5)『専門情報機関総覧』をもとに調査対象とする機関種と機関の選定を行った。本年度は、まず、前年度に準備をしてきた質問紙調査を実施した。具体的には、平成23年5月下旬から6月中旬にかけて、1,023機関に対して質問紙を郵送した。その結果、669機関から回収できた。このうち、閉鎖や回答辞退などの理由で十分な結果が得られなかった85機関を除くと、有効回収数は584機関(有効回収率57.1%)であった。回収した質問紙をもとに、単純集計、クロス集計ならびにカイ二乗検定を行った。その結果、回答機関の属性、職務内容の全体的傾向、サービス対象者と機関種別に実施されている職務内容の状況などを明らかにすることができた。職務内容ごとの実施状況については、全体に「実施している」職務数が、「一部実施している」職務数よりも多い状況にあった。しかし、情報技術を活用した先端的なサービスの中の2つの職務については、「一部実施している」が多い職務であった。この点は、今後の専門図書館のサービスの方向性を検討する上で、着目するべき点となる。本調査でこうした点を発見できたことは成果のひとつと言える。質問紙調査では、職務内容の実施率が高く、かつ、一定数の情報技術を活用した発信型のサービスを提供している機関を把握することができた。次に、こうした機関に対して質問紙調査で得られた内容をさらに深化させるべく、聞き取り調査を実施し、職務内容の状況について検討を進めた。具体的には、平成23年12月上旬から平成24年1月中旬にかけて、7機関(企業2機関、団体2機関、独立行政法人2機関、地方公共団体1機関)に対して聞き取りを行った。聞き取り調査は、研究協力者である長谷川昭子と行った。その結果、質問紙調査からは、うかがい知ることのできなかった具体的な実施職務と提供しているサービスの内容を把握することができた。これらの成果のうち、質問紙調査の結果については、平成23年11月12日に行われた日本図書館情報学会研究大会で発表し、成果の普及に努めた。本年度は、本研究の目的の前半部分にあたる「専門図書館における情報サービス活動の実情を、質問紙調査と聞き取り調査によって実証的に明らかにする」ことができたと言える。本年度は、本研究の最終年度にあたるため、前年度に実施した質問紙調査と聞き取り調査の結果をもとに分析を行い、その成果を報告書としてまとめた。まず、質問紙調査については、前年度に実施した集計結果に、新たに「属性」として、機関種別内訳に所在地の視点と、スタッフ数に機関種別の平均値の視点を追加した。さらに、「職務内容の実施状況」として、スタッフ数の規模別の視点を加えた。

これまで行った集計をもとに分析した結果、専門図書館で提供されている職務は、図書館の基幹をなす職務で従来型のサービスに関わるものが多いことが明らかとなった。次に、聞き取り調査については、前年度に実施した調査をもとに分析を行った。分析は各機関で得られた聞き取り調査の内容を文字に起こし、機関ごとに実施する職務内容を精査し、さらに、機関間での比較検討を行った。その結果、職務ごとに実施されている具体的なサービスの内容を抽出できた。最後に、質問紙調査と聞き取り調査の結果をもとに、本研究の目的の後半部分にあたる「専門図書館職員の養成の構成要素となる知識・技術を明らかにする」ことを行った。その結果、(1)資料・情報の組織化・提供、(2)情報通信技術を活用した発信型の資料・情報サービスの2種類の職務に関わる知識・技術が、専門図書館職員の養成の構成要素となることが明らかとなった。本研究の成果は、その内容を基盤とし、さらに発展させることによって、今後、専門図書館職員のキャリア形成のための環境整備のあり方を解明することにつながると考えられる。「研究の目的」を明らかにするために、平成23年度で実施するべき研究は、ほぼすべて実施することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度と23年度では、専門図書館における情報サービス活動の実情を明らかにするために、質問紙調査と聞き取り調査を実施した。本研究の最終年度にあたる平成24年度では、二つの調査結果を総合的に検討したうえで考察を行う。その結果をもとに、専門図書館職員の養成の基礎を成し、構成要素となる知識・技術を明らかにした論文を本研究の成果として発表する予定である。
分子クローニング法によるCrohn病病因の解明

【背景】Crohn病(CD)の病因として麻疹ウイルスの関与が最近注目されている。われわれは麻疹ウイルス類似のヒトタンパク(CDX)をCD腸組織よりクローニングすることに成功した。CDXは麻疹ウイルスと共通抗原性を有しており、CDの発症に関与している可能性がある。この仮説を証明するため、われわれは以下のような研究を行った。【対象と方法】1)CDXに対するmonoclonal抗体を作製し、同抗体によりCD20例、潰瘍性大腸炎(UC)20例、その他の腸炎(non-IBDcolitis)11例、コントロール9例の大腸組織の免疫染色を行った。2)大腸以外のヒト臓器におけるCDXの分布を免疫染色で調べた。3)CDXをGST融合タンパクとして発現させ、Western blotにてCD15例、UC15例、正常15例の血中CDX抗体の有無を調べた。4)CD4例、UC1例、non-IBDcolitis1例の血中よりリンパ球を分離し、CDXによるリンパ球刺激テストを行った。【結果】1)CDXはCD,UC,non-IBDcolitisの大腸組織中で増加を示した。2)CDXは正常大腸、食道、胃、十二指腸、回腸、肺にも少数認められた。3)Western blotでは全例明らかな陽性バンドを認めなかった。4)リンパ球刺激テストではCD2例、UC,non-IBDcolitis各1例が陽性を示した。【考察】上記結果より、CDXはCDにのみ認められる物質ではないことが明かとなり、CDの病因に特異的に関与している可能性は否定的と考えられた。しかし、リンパ球刺激テストによりCDの半数、UC,non-IBDcolitis各1例がCDXに陽性反応を示したことより、CDXがこれらの腸炎の発症に関与している可能性が示唆された。今後、コントロールも含めさらに多数例の検討が必要と考えられた。【背景】Crohn病(CD)の病因として麻疹ウイルスの持続感染説が提唱されている。一方、われわれは昨年までの研究で、CD腸組織より麻疹類似ヒトタンパク(CDX)をクローニングすることに成功した。CDXは麻疹ウイルスそのものではないが、麻疹ウイルスと共通抗原性を有しているため、molecular mimicryの機序を介してCDの発症に関与している可能性がある。この仮説を証明するため、本年度は以下のような研究を行った。【対象と方法】1)CDXに対するmonoclonal抗体(4F12)を作製し、同抗体によりCD20例、潰瘍性大腸炎(UC)20例、その他の腸炎(non-IBD colitis)11例、コントロール9例の大腸組織の免疫組織染色を行った。2)大腸以外のヒト臓器におけるCDXの分布を免疫組織染色で調べた。3)CDXをGSTとの融合タンパクとして発現させ、ECL-Western blot法にてCD15例、UC15例、正常15例の血中CDX抗体の有無を検討した。【結果】1)大腸組織中のCDX抗体陽性細胞はCDのみならずUC,non-IBD colitisでも増加していた。3)Western blotの結果、CD5例においてCDXと反応するバンドを認めた。【考察】本年度の研究により、CDXはCDに特異的に認められる物質ではないことが明かとなった。しかしながら、CD患者の1/3がCDXに対する抗体を有していることより、CDXは一部のCD患者において自己免疫反応のターゲットとなっている可能性がある。

この仮説の真偽を明らかにするため、次年度もさらに本研究を継続していく予定である。【背景】Crohn病(CD)の病因として麻疹ウイルスの持続感染説が提唱されている。われわれは昨年の研究で、CD腸組織より抽出した麻疹類似抗原(CDX)が必ずしもCDに特異的にみられるものでないことを見出したが、Western blotではCD患者の1/3がCDXに対する抗体陽性と判断された。CDXのCD病因への関与の有無を明らかにするため、本年度は以下の方法により検討を加えた。【対象と方法】1)腸組織におけるCDX陽性細胞数/有核細胞数を算出した。2)昨年CDX抗体陽性と判断されたCD患者血清に大腸菌ライセートを加え、Western blotを再検した。3)CD患者4例、潰瘍性大腸炎(UC)1例、non-IBD colitis1例の血中よりリンパ球を分離し、CDXによるリンパ球刺激テストを行なった。【考察】CDXの増加はすべての腸炎群で認められた。また、リンパ球刺激テストによりCD患者の半数、およびUC,non-IBD colitis患者各1例が陽性を示したことにより、CDXがこれらの腸炎の発症に関与している可能性が示唆された。今後、コントロールも含めさらに多数例の検討が必要と考えられた。