hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超少子化時代に適応した助産師と看護職員配置に関する研究

目的:分娩時の看護人員配置の現状を把握し、根拠に基づく安全と質の保証された看護人員配置にするために、以下の4病院の分娩基礎データを収集した。地方の複数病院の分娩を集約化した公立病院の産科、専門特化した大規模産科病院2施設、混合科が進む産科の計4病院において、2003年1年間の全分娩事例約2500事例を調査した。文部科学省疫学研究の倫理指針に基づき実施した。方法:カルテ、分娩記録、助産録などからデータべースを作成し、月別・曜日別分娩数、曜日別入院数、曜日別異常分娩数、曜日別母体搬送数、曜日別緊急帝王切開数、曜日別児の体重別出生数、曜日別妊娠集数別出生数など、24時間分布としては分娩数、入院数、緊急帝王切開数、母体搬送数などを調査した。結果:月別分娩数は特に有意な差は見られなかった。曜日別分析:曜日別分娩数はハッピーマンデイ政策などにより、週の中盤に分娩が集中し、有意に人手の少ない週末は少なかった。妊娠週数の早い32週以前の分娩、出生体重1500g未満の異常分娩では、母体と児の安全のために週末に意思決定するためか金曜日に分娩が有意に高かった。特に母体搬送、緊急帝王切開では金曜日に高かった。曜日別時刻別分析では金曜日の午後から夕方までの時間帯に緊急帝王切開や分娩のリスクが高い分娩が多いことが明らかになった。24時間分布別分析:時刻別分析では、管理分娩の傾向が高い施設では日勤帯の分娩が多く、自然分娩が多く介入の少ない施設では24時間に分布していることが、統計的にも明らかになった。緊急帝王切開は人手のいない夜間帯にも少なくない現状である。考察及び課題科学的根拠に基づく分娩時の看護人員配置のデータとして非常に有益と思われる。また金曜日の午後から緊急性の高い児の出生や帝王切開が行われることは産科のみならず、NICUにも本情報を共有することが重要である。NICUの実態調査も必要性が高いと思われる。分娩時の看護人員配置の現状を調査するために、基本データとして全分娩事例の分析、各施設における看護人員配置数、全患者数、産科患者数、分娩・入院・手術・重症患者数の有無などを調査する。4つの病院における1年間の全分娩事例について、分娩時刻、分娩所要時間、入院時刻、正常・異常の別、BALL分類による分娩のグレード、母体および新生児の状態、緊急・予定帝王切開などについて、倫理委員会の許可を得たのち、当該病院の分娩台帳およびカルテから情報を得た。全分娩事例、および病院ごとに、1年間の、一月の、24時間の、勤務帯別の(深夜、日勤、準夜)分布を明らかにする。また曜日による違いを明らかにする。4病院の内訳は、周産期センターにおける主に産科中心の病棟、地域の総合病院における産婦人科病棟、混合病棟において分娩を扱っている病棟、分娩数の多い産科病院である。昨年6月から調査開始し、本年4月末日でデータ収集が終了する予定である。その後データ入力し6月から分析開始予定である。分娩時の看護人員配置の実態を調査4病院における看護人員配置数の実態、全患者数、産科患者数、分娩・入院・手術・重症患者数などの有無を調査した。全データは5月13日収集完成予定である。

その後データ入力し6月から分析開始予定である今後は分析の方法をさらに検討した上で、基本統計を出し統計的に分析する予定である。4つの施設ごとによる特性を分析し、さらに共通のカテゴリを見出す。たとえば何曜日のどの勤務帯に分娩は集中しているのか、その勤務での配置はどうだったのか、リスクが高いと思われる緊急帝王切開の実施された時間帯や曜日は特性があるのか、などの視点から結果を導く。その後問題点の整理を行い、安全で質を保証できる看護人員配置のために、総合的に検討し、看護人員配置に関する基礎データを作る。目的:分娩時の看護人員配置の現状を把握し、根拠に基づく安全と質の保証された看護人員配置にするために、以下の4病院の分娩基礎データを収集した。地方の複数病院の分娩を集約化した公立病院の産科、専門特化した大規模産科病院2施設、混合科が進む産科の計4病院において、2003年1年間の全分娩事例約2500事例を調査した。文部科学省疫学研究の倫理指針に基づき実施した。方法:カルテ、分娩記録、助産録などからデータベースを作成し、月別・曜日別分娩数、曜日別入院数、曜日別異常分娩数、曜日別母体搬送数、曜日別緊急帝王切開数、曜日別児の体重別出生数、曜日別妊娠集数別出生数など、24時間分布としては分娩数、入院数、緊急帝王切開数、母体搬送数などを調査した。結果:月別分娩数は特に有意な差は見られなかった。曜日別分析:曜日別分娩数はハッピーマンデイ政策などにより、週の中盤に分娩が集中し、有意に人手の少ない週末は少なかった。妊娠週数の早い32週以前の分娩、出生体重1500g未満の異常分娩では、母体と児の安全のために週末に意思決定するためか金曜日に分娩が有意に高かった。特に母体搬送、緊急帝王切開では金曜日に高かった。曜日別時刻別分析では金曜日の午後から夕方までの時間帯に緊急帝王切開や分娩のリスクが高い分娩が多いことが明らかになった。24時間分布別分析:時刻別分析では、管理分娩の傾向が高い施設では日勤帯の分娩が多く、自然分娩が多く介入の少ない施設では24時間に分布していることが、統計的にも明らかになった。緊急帝王切開は人手のいない夜間帯にも少なくない現状である。考察及び課題科学的根拠に基づく分娩時の看護人員配置のデータとして非常に有益と思われる。また金曜日の午後から緊急性の高い児の出生や帝王切開が行われることは産科のみならず、NICUにも本情報を共有することが重要である。NICUの実態調査も必要性が高いと思われる。
近世後期より明治期に至るまでの読本の読本の出板流通に関する書誌学的研究

読本書目年表の作成へ向けた本研究も第三年目に入った。今年度は未調査であった標目の書誌調査を最優先して取り組むことにした。とりわけ『国書総目録』や国文学研究資料館のマイクロ資料データベースなどでは所蔵機関が分からない標目についての情報収集に努めた。具体的には、新たに刊行された公立図書館の郷土資料目録などを調べ、また昨年度と同様に個人蔵書の訪書を継続した。特に個人蔵書の調査を通じては、稀襯に属する読本や、初摺本の形態が知られていなかった標目の調査をすることができた。読本は江戸時代の大衆小説であるから、公的機関での蔵書としてその全てを蒐集保存することは不可能であろう。その上、未だに古書展やオークション等に出ることも少なくないため、機会を得られれば蒐集にも努めた。また、別の研究プロジェクトでオランダのライデンへ資料調査に出掛けたところ、ライデン民俗博物館やライデン大学にも多数の読本が所蔵されていることが分かった。その際に『オランダ国内所蔵明治以前日本関係コレクション目録』に拠って概括的な予備調査をした。昨年度のフランス国立図書館に蔵されているトロンコワ氏旧蔵書コレクションや、ギメ東洋美術館ライブラリー等の調査を通じて、日本国外の図書館などに所蔵されている読本に関する調査も必要だと痛感したが、本研究の予算規模や範囲を逸脱するため、本研究の目的をより確かなものとするべく、規模の拡大を考慮しつつ、本研究の終了一年前の継続申請をしたところ、幸いに平成十八年度から新たに四年計画の「現存本の悉皆調査を通じた読本の出板流通に関する書誌学的研究」として採択された。その結果として、平成十八年度には、フランス国立図書館をはじめとして、学習院大学国文研究室など、かなり多数の資料を蔵する機関や個人コレクションの調査を実施することができた。そこで、中間報告として現在までに知り得た読本所在を網羅した所在一覧を研究報告書として作成した。本研究の初年度である平成十五年度の研究を始めるにあたって、今までの基礎的調査で充分な情報が得られていなかった書目や項目について、分担者と綿密な検討を加え、その結果、現在まで未調査であった読本コレクションの書誌調査を最優先とすることを決めた。夏休みには、読本研究の先駆的役割を果たしてきた京都大学名誉教授・濱田啓介氏に許しを得て、御架蔵の読本コレクションの調査を行った。この調査では、各標目について書誌学的に問題になる表紙・見返・序・口絵・巻頭・刊記等のデジタルカメラによる撮影を行った。その結果、従来所在の知られていなかった初摺本等を発見することが出来た。また、この折には、近世期最大の貸本屋であった大惣の旧蔵本を多数所蔵する京都大学附属図書館の読本の一部をも調査した。此処では撮影が出来なかったので手書きによる書誌カードで調査をしたため、予定していた標目数の調査ができなかった。したがって、来年度以降の調査が必要となる。その他にも折を見付けて、東京都立中央図書館や天理大学附属図書館へも不足している書誌情報を得るために足を運んだ。年度末には、在野の近世文学研究者として著名であった故林美一氏の旧蔵書を収めた立命館大学アートリサーチセンター蔵林コレクションの調査を行った。従来は林氏の著述を通じて一部分しか明らかにされていなかったその蔵書に関して、その全体像を直接調査できたのは幸いであった。その結果、国内に所蔵の稀な稀覯本や、初摺本の形態が知られていなかった標目を実見して調査することができた点、成果は大きかった。

この膨大なコレクションの一部はインターネット上に画像データとして公開され始めているが、今回の調査を通じてさらに公開が促進されることが望まれる。来年度以降、大きな国公立機関の所蔵するコレクションに関する調査を継続する必要があるのは勿論であるが、地方の機関や、個人蔵の読本コレクションの発掘が課題になるとの感触を得たので、次年度以降の課題として前向きに取り組んでいきたい。昨年度に引き続き第二年目に入った本研究は、従来、未調査であった読本コレクションの書誌調査を最優先して取り組むことにした。昨年度末には、在野の近世文学研究者として著名であった故林美一氏の旧蔵書を収めた立命館大学アートリサーチセンター蔵林コレクションの調査を行い、その全体像をほぼ把握した。この調査では、稀覯に属する読本や初摺本の形態が知られていなかった標目の調査をすることができた。しかし、一回の調査ではその全ての書誌調査を終えることができなかったため、夏休みに二日間の調査を行った。これによって、ほぼ読本に関する書誌調査は終えることができた。なお、この膨大な林コレクションの一部は、既にインターネット上に画像データとして公開され始めているが、今回の調査結果は勿論のこと、本研究の成果を公開することによって、資料の所蔵者に情報をフィードバックできるので、さらなる研究情報の公開を促進するため、本研究の重要性を再認識させられた。その他の個人蔵書に関しても、例えば山本和明氏(相愛学園大学)や内田広保氏(共立女子大学)などのご協力を得て、ご架蔵本の書誌調査をさせていただいた。このような個人蔵書には、他に所蔵されていない珍しい本が集書されていることが多く、さらに広く協力を呼びかけていく必要があろう。また、別の研究プロジェクトでフランスのパリへ資料調査に出掛けたところ、フランス国立図書館に蔵されているトロンコワ氏旧蔵書コレクションに三十標目ほどの、またギメ東洋美術館ライブラリーにも『南総里見八犬伝』など十余標目の読本が所蔵されているのを見出し、これらの書誌調査をすることができた。この経験を通じて、日本国外の図書館などに所蔵されている読本に関する調査も必要だと痛感したが、本研究の予算規模や範囲を逸脱するため、本研究の目的をより確かなものとするべく、規模の拡大を考慮しつつ、前倒し継続申請について検討することにした。読本書目年表の作成へ向けた本研究も第三年目に入った。今年度は未調査であった標目の書誌調査を最優先して取り組むことにした。とりわけ『国書総目録』や国文学研究資料館のマイクロ資料データベースなどでは所蔵機関が分からない標目についての情報収集に努めた。具体的には、新たに刊行された公立図書館の郷土資料目録などを調べ、また昨年度と同様に個人蔵書の訪書を継続した。特に個人蔵書の調査を通じては、稀覯に属する読本や、初摺本の形態が知られていなかった標目の調査をすることができた。読本は江戸時代の大衆小説であるから、公的機関での蔵書としてその全てを蒐集保存することは不可能であろう。その上、未だに古書展やオークション等に出ることも少なくないため、機会を得られれば蒐集にも努めた。また、別の研究プロジェクトでオランダのライデンへ資料調査に出掛けたところ、ライデン民俗博物館やライデン大学にも多数の読本が所蔵されていることが分かった。
血液中におけるコレステロール及びその類縁化合物の生理病理的意義の究明に関する研究

本研究は酸素化コレステロール誘導体を含む各種コレステロール類縁化合物の血漿中、血管内壁、赤血球、血小板などにおける生理・病理的意義を明らかにしようとするものであり、以下に示す研究成果を得た。1.血管内皮細胞(ウシ頸動脈より得た)で合成され血液中に放出されるプラスミノーゲン活性化因子(この酵素の欠損は血栓形成を促す)について、この産生を促進する物質を探索し、シトステロールおよびフコステロールが著しい作用を示す事を見いだした。2.酸素化ステロール類の血小板の凝集への影響を調べた。即ち、ウシ血小板浮遊血漿を用いる実験で、トロンビン凝集では、20-,22-,24-,または25-ヒドロキシコレステロールが凝集を促進するのに対し、ADP凝集で(22R)-ヒドロキシコレステロールに特異的な凝集促進作用があった。(22R)-ヒドロキシコレステロールが特異的にウシ血小板および赤血球に対して、膜の破壊を引き起こすことを見いだした。また、この溶血作用には温度依存性が有ることが分かった。3.細胞膜中でのコレステロールとリン脂質の相互作用の解明に向けて、各種光親和性標識ステロイドを合成し、モデル系での光反応を検討した。4.中国産Bombyx cum Botryte(彊蚕)の酸素化ステロールを分析した。5.コレステロール生合成を制御する目的で、合成した各種ヒドロキシステロールのラット肝でのジヒドロラノステロールからコレステロールへの生合成の阻害作用を調べ、顕著な作用を示すステロールを見いだした。6.アンジオテンシン変換酵素抑制作用のある新規トリテルペン5種を霊芝Ganodermalucidumから単離・構造決定した。7.高血圧・動脈硬化患者の血清中のステロールの分析を行った。本研究は酸素化コレステロール誘導体を含む各種コレステロール類縁化合物の血漿中,血管内壁,赤血球,白血球,リンパ球,血小板などにおける生理的意義・病理的意義を明らかにしようとするものであり、本年度は以下のことを明らかにした。1.ヒト血液の血清について、血清5-10mlを用いて、抽出、ケン化、tlc分離等の操作を経て、酸素化コレステロール類を部分精製し、トリメチルシリルエーテル体として、キャピラリーカラムを用いるGC-MSにより一般的に同定・定量できる方法を見い出した。2.この方法を用いて動脈硬化に関連した患者から血清について分析を行ない、26-ヒドロキシコレステロール、24-ヒドロキシコレステロール、コレステロール5α、6α-オキシドなどが一般的に含まれていることがわかった。3.患者によっては、【Δ^(24)】-コレスタノール、ラトステローロなどがある程度の濃度で存在することもわかった。
学生の健康支援におけるプレゼンティーイズムの基礎的概念の構築

本研究では、学生におけるプレゼンティーイズムの概念の妥当性を検討するために、語流暢性課題を行い、その際の前頭前野の脳血流動態を測定した。研究協力者は22人の学生であった。その結果、健常学生では酸化ヘモグロビン濃度の上昇がみられたが、プレゼンティーイズムの状態である学生においては統計的に有意な変化はみられなかった。このことから、プレゼンティーイズムの状態の学生と健常学生には前頭前野の賦活に違いがあることが明らかになり、プレゼンティーイズムの状態である学生では前頭前野の機能の低下が生じている可能性が示唆された。学生におけるプレゼンティーイズムの概念は`出席しているが、心身の不調によりパフォーマンスが低下した状態'を表す。本研究は、精神的不調を訴え保健センターを受診した学生を対象に、認知機能課題を施行し同時に近赤外分光法(NIRS)による脳血流測定をおこない、学生のプレゼンティーイズムの概念を客観的に評価・検討することを目的としている。平成23年度は予備的検討として、先行研究で作成した学生版プレゼンティーイズム尺度、ベック抑うつ尺度(BDI-II)、状態・特性不安尺度(STAI)による質問紙調査を、抑うつ気分を主とする精神的不調者1名(BDI=36、状態不安=65、特性不安=56)と健常者1名を対象に行った。精神的不調者は、プレゼンティーイズムの程度を表すWork Impairment Scoreの値が高かった。引き続き前頭葉機能課題(言語流暢性課題、Trail Making Test)を施行しNIRSによる前頭葉の酸素化ヘモグロビン濃度の変化を測定した。その結果、精神的不調者は健常者と比較して、賦活課題に対する前頭葉の酸素化ヘモグロビン濃度変化量が小さかった。プレゼンティーイズムにある精神的不調者の前頭葉機能低下が客観的指標であるNIRSにより確認されたことは、プレゼンティーイズムが学生の状態像の把握にとって有用な指標となることを示している。学生におけるプレゼンティーイズムの概念は'出席しているが、心身の不調によりパフォーマンスが低下した状態'を表す。本研究は保健センターを受診した学生を対象に、認知機能課題を施行し同時に近赤外分光法(near-infrared spectroscopy ; NIRS)を用いて、学生におけるプレゼンティーイズムの概念を客観的に評価・検討することを目的とした。そのため(1)プレゼンティーイズムの学生と健常学生において質問紙検査と認知機能課題(前頭葉賦活課題)を施行し結果を比較、(2)認知機能課題の施行中に前頭前野の脳血流動態の変化をNIRSを用いて比較した。平成23年度の少人数による予備的研究に引き続き、平成24年度は計22名を対象とした。学生版プレゼンティーイズムスケール(PSS)を行い健常群11名、プレゼンティーイズム群11名の2群に分けた。各群に質問紙(ベック抑うつ評価尺度(BDI-II)、人格検査(NEO-FFI))を行い、前頭葉賦活課題(語流暢性課題(WFT)、Trail Making Test)をNIRSと同時に施行した。本研究の結果(1)年齢とBDI-II得点において、プレゼンティーイズム群は健常群と比較し年齢とBDI-H得点が統計的に有意に高かった。NEO-FFI各項目や前頭葉賦活課題の各得点において統計的有意差は認めなかった。(2)WFT施行前後のNIRSにおいて健常群では前頭前野の有意なOxy-Hb濃度の上昇を認め、プレゼンティーイズム群では認めなかった。このため、プレゼンティーイズムの状態の学生は前頭前野の賦活機能の低下が生じている可能性が示唆された。我々は先行研究でPSSを作成、その妥当性を検討してきた。認知機能検査と生理学的な指標によるプレゼンティーイズムの妥当性の検討報告は、対象者(学生や労働者など)を問わず本研究が初出である。本年度は、実験に関わる機材をいくつかの候補から選定し、文献収集や試行を重ねて実験プロトコールを検討し実践的なものへ改訂した。その上で少人数を対象に予備的に実験を行い、本実験の施行にあたって支障がないことを確認した。同時に得られた結果から、プレゼンティーイズムの客観的評価に有効な実験であることが確認された。測定は次年度になるが、健常被験者のリクルートもすすんでいる。これらことから、概ね順調に研究をすすめることができているものと考えられる。精神的不調のある被験者のリクルート、測定における注意点に関して、方法の妥当性を検討し見直しを行う。その上でサンプル数を拡大し速やかに本実験の実施に着手し、得られた知見をより確実なものとする。プレゼンティーイズムの程度と、前頭葉機能課題および課題中のNIRSによる前頭葉血流の変化量の関係を統計的に検討する。このことにより、学生のプレゼンティーイズムの構成概念妥当性を評価することが可能となり、今後、学生の心身の不調の病態評価、治療効果予測に応用できることをめざす。

平成23年度に当初予定していたNIRS装置のレンタルでの測定を取りやめたため、平成23年度の研究費の執行額が異なり未使用額が生じた。研究計画の概要に変更は無く、平成24年度に携帯用NIRS装置が納入され当初の予定通りに研究の実施をすすめる。
有糸分裂阻害活性を有する天然有機化合物の合成研究

微小管はすべての真核生物に必須な蛋白質で、有糸分裂・細胞運動・細胞内輸送・細胞の形態や骨格形成などに決定的に関与している。その基本構成単位がチューブリンと呼ばれる蛋白で、それが規則正しく重合して管状の微小管を構成する。本研究ではチューブリンのCLC部位に結合する薬剤としてcuracin、BLV-MAY部位に結合する薬剤としてustiloxinに焦点を絞り、その全合成研究を通じてそれらの活性発現のための構造因子の解明を行った。藍藻Lyngbyamajusculaより単離されたcuracinAは、チューブリンのコルヒチン部位に結合し、その重合を強力に阻害するが、コルヒチン部位に結合する有する有糸分裂阻害剤として窮めて特徴的なシクロプロパン環とチアゾリジン環、脂質部分を有する。本研究ではcuracin Aの部分構造の合成と立体化学のの決定、全合成、さらに活性構造の探索を指向した側鎖類縁体の合成を行った。その結果、curacin Aの側鎖が活性発現に極めて重要であること明らかにした。ウスチロキシンAはUstilaginoidea virens C-ookeにより引き起こされる稲こうじ病に侵された籾から得られ、チューブリンの重合を低濃度で強く阻害する。チューブリンの重合を阻害するのに必要な構造因子は、すべて中員環上に存在していることが強く示唆されていたが、今回さらに、ustiloxinの構造を簡略化した類縁体を全合成的手法により合成する一方で、ustiloxinAのdegradationによりustioloxinDを大量に合成発現に必須な官能基を明らかにした。その結果、フェノール性水酸基、メチルアミノ基の存在は活性に必須であることが判明した。有糸分裂阻害剤は微小管構成蛋白であるチューブリンに結合し、その重合を妨害することにより細胞毒性・抗腫瘍活性・抗かび活性等を発現する。本研究では有糸分裂阻害剤キュラシンA、ウスチロキシンDの活性最小構造の解明を目指し、これまでに以下の成果を得た。1、キュラシンおよびその類縁体の合成キュラシンAはらん藻Lyngbya majusculaの生産する新規な抗腫瘍性有糸分裂阻害剤であり、特徴的なシクロプロパン環とチアゾリン類、脂質部分より構成されている。すでにゲラニオール、システインを原料としてキュラシンAの全合成に成功し、その過程でシス-2-メチルシクロプロパンカルボン酸の酒石酸からの不斉合成法を開発した。また新しい反応系であるMgBr_2・Et_2O-Me_2S系でのPMBエーテルの脱保護反応を開発することができた。さらに種々の側鎖類縁体を合成し活性発現に必要な構造について検討を行い、側鎖の長さと不飽和結合の存在が重要であることを見い出した。2、ウスチロキシンおよびその類縁体の合成ウスチロキシンDはUstilaginoidea virens Cookeにより引き起こされる稲の病害の稲こうじ病に侵された籾から単離された有糸分裂阻害剤である。活性に必要な構造因子はすべて核となる中員環上に存在していると考えられていた。チロシン、セリン、バリンを原料としてウスチロキシンモデル化合物のセコアミノ酸ペンタフルオロフェニルエステルを合成し、その高度希釈下における分子内アミノリシス反応により、13員環環状ペプチド骨格の構築に成功した。さらに脱保護によりウスチロキシンD類縁体へと構造変換を行い、環状ペプチド構造だけではなく、グリシン側鎖残基の存在も活性に重要であるという知見を得た。

本研究ではチューブリンのCLC部位に結合する薬剤としてcuracin、BLV-MAY部位に結合する薬剤としてustiloxinに焦点を絞り、その全合成研究を通じてそれらの活性発現のための構造因子の解明を行った。藍藻Lyngbyamajusculaより単離されたcuracin Aは、チューブリンのコルヒチン部位に結合し、その重合を強力に阻害するが、コルヒチン部位に結合する有する有糸分裂阻害剤として極めて特徴的なシクロプロパン環とチアゾリジン環、脂質部分を有する。本研究ではcuracin Aの部分構造の合成と立体化学の決定、全合成、さらに活性構造の探索を指向した測鎖類縁体の合成を行った。その結果、curacin Aの側鎖が活性発現に極めて重要であることを明らかにした。ウスチロキシンAは、Ustilaginoidea virens Cookeにより引き起こされる稲こうじ病に侵された籾から得られ、チューブリンの重合を低濃度で強く阻害する。チューブリンの重合を阻害するのに必要な構造因子は、すべて中員環上に存在していることが強く示唆されていたが、今回さらに、ustiloxinの構造を簡略化した類縁体を全合成的手法により合成する一方で、ustiloxin Aのdegradationによりustioloxin Dを大量に合成し、その構造変換により活性発現に必須な官能基を明らかにした。その結果、フェノール性水酸基、メチルアミノ基の存在は活性に必須であることが判明した。
高濃度オステオカルシンによるアディポネクチン発現抑制機構の解明

骨は身体を支える骨格としての働きのみならず、ホルモンを分泌する内分泌器官としても重要な働きを担っていることが最近の研究で明らかとなった。中でも骨芽細胞が分泌するオステオカルシン(OC)は、糖・エネルギー代謝の制御に重要な役割を担っており、このOCが脂肪細胞に作用すると、糖・脂質代謝活性化ホルモンであるアディポネクチンの発現を亢進させることと、そこに至るシグナル伝達経路を解明した。その過程において我々は、高濃度のOCは逆に脂肪細胞におけるアディポネクチンの発現を著しく抑制することを確認し、その原因が脂肪細胞への細胞死誘導であることを明らかにし、その分子メカニズムの一端を解明した。これまでの研究で510ng/mlの低濃度オステオカルシン(OC)は脂肪細胞に作用すると脂肪細胞分化のマスターレギュレーターであるPPARγや糖・脂質代謝活性化ホルモンであるアディポネクチンの発現を促すことを明らかにした。一方、20ng/mlを超える高濃度OCによる長時間刺激は3T3-L1脂肪細胞においてアディポネクチンの発現を著しく抑制することが確認されたため、本研究はそのメカニズムの解明を明らかにすることを目的とした。研究実施計画に従い、まずは高濃度OC刺激によるOCの受容体とされるGPRC6Aの発現量の変化およびアディポネクチンの発現を促すシグナル伝達経路の確認を行ったが、36時間程度の比較的短時間刺激ではGPRC6Aの発現量に変化はなく、アディポネクチンの発現量も低濃度OC刺激と同様に亢進することが明らかとなった。そこで、高濃度OCによる脂肪細胞の細胞死の可能性を考え、細胞数および細胞内シグナル伝達経路の解析を行った。すると、高濃度OCで48時間以上脂肪細胞を刺激すると、形態学的には細胞数の減少と核の肥大化、細胞膜の破綻および脂肪滴の小型化等を確認し、免疫組織学的にはネクローシス時に認められるエチジウムホモダイマーIIIによる核染色を確認した。また、シグナル伝達経路においては高濃度OC刺激によってFoxO1およびFasLの発現量の亢進を認め、細胞死がFasLシグナリングを介していることが示唆された。また、プログラム化されたネクローシスとして知られるネクロトーシスにおいて特異的に活性化することが知られているMixed lineage kinase domain-like protein(MLKL)のリン酸化亢進も確認した。これらの結果から高濃度OCによるアディポネクチンの発現抑制機構はアディポネクチン発現までのシグナル伝達経路そのものに対する影響ではなく、細胞死シグナルの活性化によるものということが示唆された。高濃度オステオカルシン(OC)が脂肪細胞に作用すると脂肪細胞数の減少、核の肥大化、細胞膜の破綻、脂肪滴の小型化等の形態学的変化を引き起こし、細胞死シグナルが活性化することを確認した。これらの結果から高濃度OCによる脂肪細胞におけるアディポネクチンの発現抑制機構がGPRC6Aの発現量およびアディポネクチン発現までのシグナル伝達機構に対する直接的な影響ではなく、脂肪細胞に対する細胞死誘導が間接的にアディポネクチンの発現低下を促すことを示唆する結果を得ることができた。以上のことから、当研究はおおむね順調に進展している。我々は、高濃度のオステオカルシン(OC)が脂肪細胞におけるアディポネクチンの発現を著しく抑制することを確認し、その原因が脂肪細胞への細胞死(ネクロトーシス)誘導であることを明らかにした。本研究では高濃度OCによって脂肪細胞にネクロトーシスが誘導される分子メカニズムについて検討し、以下の点を明らかにした。1高濃度OC刺激によって脂肪細胞におけるFoxO1の発現量と、その標的遺伝子であるFasLの発現量が亢進した。また、そのFasLの局在は高濃度OCによって細胞膜上に変化した。2高濃度OCによる脂肪細胞へのネクロトーシスシグナルはOCの受容体と考えられているGPRC6Aを介した現象であることがsiRNAを用いたサイレンシング実験によって明らかとなった。3高濃度OCによりネクロトーシスのエフェクタータンパクであるmixed lineage kinase domain-like protein(MLKL)のT357/S358がリン酸化され、ホモ三量体が形成された。4高濃度OCによる脂肪細胞へのネクロトーシス誘導はFasL中和抗体によって抑制された。5高濃度OCにより脂肪細胞内へのcalcium influxおよびROSの産生が亢進した。6ミトコンドリアダイナミクス制御に重要な働きを示すdynamin-related protein 1(DRP1)の活性が高濃度OCによって亢進した。以上の結果を明らかにし、高濃度OCによる脂肪細胞におけるアディポネクチンの発現抑制メカニズムが脂肪細胞へのネクロトーシス誘導に起因するものであることを明らかにし、そのネクロトーシス誘導の分子メカニズムの一端を解明した。

これまでの研究で高濃度オステオカルシン(OC)による脂肪細胞におけるアディポネクチンの発現抑制機構が脂肪細胞の細胞死に付随するものであることが示唆されるため、今後はマウス個体に高濃度OCを継続的に投与した時に糖・脂質代謝にどのような影響を与えるのかおよび脂肪組織の組織学的解析を行う方針である。28年度が最終年度であるため、記入しない。生化学28年度が最終年度であるため、記入しない。
燃料電池触媒層のイオノマー中の酸素物質移動挙動の解明

固体高分子形燃料電池(PEFC)の高電流密度運転時には酸素輸送律速過程を明らかにするために、白金微小モデル電極を用いる限界電流法を適用し、電解質イオノマーを介した酸素物質移動挙動の解析を行った。いずれの温度(30-80°C)、湿度(RH 30-80%)においても、気相/イオノマー界面での酸素溶解速度が律速となることが明らかになった。PEFCの2A/cm2以上の高電流密度運転を達成するためには、気相/イオノマー界面の酸素溶解速度を向上させる必要があることが示された。固体高分子形燃料電池(PEFC)の低コスト化には低白金化と高電流密度運転が有効であるが、高電流密度運転時には酸素輸送律速による濃度分極の抑制が課題となる。そのため、空気極の酸素輸送特性の向上が望まれている。特に膜中の酸素透過抵抗と気相/イオノマー界面での酸素溶解抵抗の存在が示唆されているが,実際のカソード触媒層では、触媒層中の酸素輸送は、直径数nmの白金触媒表面を被覆している薄いイオノマー中で起こるため、触媒層中で酸素輸送を直接観測することは困難である。本研究では、微小電極法を用いてイオノマー薄膜中の酸素物質移動を解析することを目的とする。平成25年度は、まず白金微小電極を用いる4電極式固体電気化学セルを設計試作した。また、市販のNafion溶液を用いて電極上に厚さ数マイクロメーター以下のイオノマー薄膜層を設ける手法の確立を行った。開発した手法を用いて、Nafionイオノマー中の酸素拡散限界電流値を、様々な温度、湿度で測定し、イオノマー中の酸素物質移動挙動の解析を行った。イオノマー中の酸素物質移動過程として、気相/イオノマー界面における酸素溶解過程およびイオノマー中の酸素拡散過程が考えられるため、実験結果よりこの2つの速度を分離し、解析を行った。その結果、酸素拡散速度は、温度、湿度の影響を強く受けるが、酸素溶解速度はその影響が小さいことがわかった。また、イオノマー膜厚が500 nm以下であるときには、いずれの温度(30-80°C)、湿度(RH 30-90%)においても、気相/イオノマー界面での酸素溶解速度が律速となることが明らかになった。PEFCの触媒層でのイオノマー厚みはたかだか数nmと考えられており、PEFCの高電流密度運転時の酸素輸送速度を向上するためには、気相/イオノマー界面の酸素溶解速度を向上させる必要があることが明らかになった。固体高分子形燃料電池(PEFC)の高電流密度運転に向けて、空気極の酸素輸送特性の向上が望まれている。特に膜中の酸素透過抵抗と気相/イオノマー界面での酸素溶解抵抗の存在が示唆されており、本研究では微小電極法を用いてイオノマー薄膜中の酸素物質移動を解析することを目的としている。平成26年度はフッ素系イオノマー(Nafion)に代えて、炭化水素系電解質膜であるスルホン化ポリエーテルエーテルケトン(SPEEK)と50%スルホン化ポリアリレンエーテルスルホン(BPSH-50)を対象に、イオノマー種の化学構造の違いが及ぼす酸素透過挙動の変化について検討した。酸素透過度はNafion, SPEEKおよびBPSH-50の順に大きく、いずれも温度の上昇に伴い増加した。Nafionの酸素透過度と比べBPSH-50は1/ 4以下、SPEEKは1/ 12以下であった。また、Nafionの気相/イオノマー界面の酸素溶解速度と比べ、BPSH-50とSPEEKはいずれも1/ 6以下であった。SPEEKとBPSH-50の酸素透過度は3倍以上異なるのに対し、酸素溶解速度ではその差が小さかったことから、酸素溶解速度は主鎖骨格の種類に大きく依存することが示唆された。すべてのイオノマー種において、温度上昇に伴い、イオノマー内部の酸素拡散速度は膜厚を薄く仮定するにつれて著しく増加したが、一方で、酸素溶解速度は緩やかに増加する傾向があった。また、膜厚数ナノメートルの各イオノマーにおいて、酸素溶解速度は酸素透過度よりも極めて小さかった。これより、Nafionに限らず炭化水素系電解質膜を用いた場合も同様に、イオノマー界面への酸素溶解が膜内部の酸素輸送よりも遅い過程であることが明らかとなった。平成25、26年度の解析では、気相/イオノマー界面のみを考慮して解析を行ってきたが、界面は電解質/Pt界面にも存在する。イオノマー/Pt界面の酸素移動抵抗の有無はこれまで明らかにされておらず、イオノマー/Pt界面の酸素移動抵抗の解析を目的とした。仮にイオノマー/Pt界面に酸素移動抵抗が存在する場合、その抵抗はイオノマーとPtが接している面積に反比例すると考えられる。そこで、平成27年度はPt微小電極上に白金黒を電析させることで電気化学的表面積(ECSA)を増大させ、イオノマー/電極界面における酸素移動速度に及ぼす影響を明らかにした。相対湿度80%、種々の温度で測定した白金黒付、なしの白金微小電極上での限界電流密度の膜厚依存性を調べたところ、実験誤差によりプロットに多少のばらつきは見られるが、白金黒を電析していても限界電流密度は同程度の値を示していることがわかる。

また、酸素透過抵抗と酸素溶解抵抗を求めた結果より、白金黒あり、なしで比較してもその差はわずかなものであり、実験誤差の範囲内であると思われる。そのため、イオノマー/白金界面に酸素輸送律速は存在しないと考えられる。これより、実際のPEFCのイオノマー中において酸素輸送を律しているのは、イオノマー内部やイオノマー/白金界面ではなく、気相/イオノマー界面であると結論づけられた。固体高分子形燃料電池(PEFC)の高電流密度運転時には酸素輸送律速過程を明らかにするために、白金微小モデル電極を用いる限界電流法を適用し、電解質イオノマーを介した酸素物質移動挙動の解析を行った。いずれの温度(30-80°C)、湿度(RH 30-80%)においても、気相/イオノマー界面での酸素溶解速度が律速となることが明らかになった。PEFCの2A/cm2以上の高電流密度運転を達成するためには、気相/イオノマー界面の酸素溶解速度を向上させる必要があることが示された。白金微小電極法を用いる解析法の確立および開発した手法を用いたフッ素系イオノマーを介する酸素物質移動挙動に加えて、平成26年度では化学構造の異なる2つの炭化水素系イオノマーを解する酸素物質移動挙動を解明することができ、申請書に記載の平成26年度目標を十分に達成したと考える。また、律速過程として考えられた酸素溶解速度は、フッ素系イオノマーに対して炭化水素系イオノマーでは1/6以下であり、溶解速度は酸素の溶解度とも関連づけることもでき、今後の高速化の指針が得られたことは大きな収穫である。電気化学、工業無機化学平成27年度はイオノマー中の酸素透過の律速過程(酸素の表面酸素溶解速度)に着目し、律速過程を加速させることにより、イオノマー薄膜中の酸素透過性を向上させる方法、たとえば、イオノマー表面にミクロサイズの凹凸を形成し、気相/イオノマー界面面積を増大するなどの手法を用いて、PEFCの高電流密度化の指針を得る。また、当初計画にはなかったが、最近律速過程として気相/イオノマー界面での酸素溶解速度に加えて、イオノマー/電極界面に何らかの酸素移動障壁があるという考えも提案されている。これまではイオノマー/電極界面に何らかの酸素移動障壁を考慮せずに解析を行ってきたが、いずれが本当の律速過程であるのかはPEFCの高電流密度運転に取って非常に重要な問題であるため、この点に関しても、測定法を工夫と解明を行う。白金微小電極法を用いる解析法の確立および開発した手法を用いたフッ素系イオノマーを介する酸素物質移動挙動を解明することができ、申請書に記載の平成25年度目標を十分に達成したと考える。特に、これまで明らかになっていなかった酸素物質移動過程における律速過程(気相/イオノマー界面での酸素溶解速度)を特定できたことは、学術的にも実用的にも大きな意義を持つものと考えられる。平成26年度は、当初計画通り、炭化水素系電解質イオノマーであるスルホン化ポリアリレンエーテルスルホン(BPSH)、スルホン化ポリエーテルエーテルスルホン(S-PEEK)を入手し、今年度開発した微小電極法を用いて、これら薄膜を介する酸素透過挙動を解明、今年度得られたフッ素系イオノマーの結果と比較する。特に本年度明らかになった律速過程(気相/イオノマー界面での酸素溶解速度)が炭化水素系電解質イオノマーを用いることにより、高速化されるかに関して注目して研究を進める。当初計画にはなかったが、最近律速過程として気相/イオノマー界面での酸素溶解速度に加えて、イオノマー/電極界面に何らかの酸素移動障壁があるという考えも提案されている。
熱方程式の解の一意性、及び非一意性について

熱方程式の非負値解の一意性について必要な基礎的研究と、およびその応用として、幾つかの場合について非負値解の一意性について研究を行った。基礎的研究については、今まで知られていた(内部)放物型Harnackの不等式、及び、Dirichlet条件下における(境界)放物型Harnackの不等式について、より応用範囲の広いものに拡張した。また、これらを応用し、放物型方程式に対する初期値問題の非負値解が初期値によって一意に決まるための必要十分条件を対応する偏微分作用素の係数に関する条件として与えた。さらに、非有界領域における、放物形方程式の境界値付き初期値問題、特にDirichlet条件下における初期問題の非負値解の一意性について研究を行い、拡散係数の振る舞いと領域の形に条件が強く影響することが明らかにした。さらに、それらに幾つかの条件を仮定することにより一意性の結果を得ることに成功した。また、その結果は、領域の幅の減少と非負値解の一意性との関係において最善のもとなっている。
養護教諭の専門職としての成長プロセスの実証的研究と成長促進研修プログラムの開発

養護教諭養成段階から経験年数ごとの各段階のキャリアステージの養護教諭へのインタビュー調査を加えた、養護教諭の専門職としての成長プロセスの概念モデル生成のために、養護教諭としての経験年数10年以上20年未満の養護教諭7名に対して行ったインタビュー調査の結果について、分析を行った。分析は、音声データを、文字データに変換し、M-GTAの手法を用いて分析した。分析の結果、養護教諭が子供の未来像や理想像を含んだ子供にどうなって欲しいという教育観や指導観といった「子供観」が、養護教諭の専門職としての成長に大きく影響していること、経験年数が同じ仲間による研修や情報交換等が一人職の養護教諭の成長に有効であることなどが明らかになった。そこで、分析結果を基にした経験年数が同じ養護教諭同士による研修プログラムを開発し、平成30年5月に、C県の教職経験が10年を経過した公立小・中学校、高等学校、特別支援学校に勤務する養護教諭21名に対して実施した。研修プログラムは、養護教諭の職務と課題について、1養護教諭の職務と役割、2経験から学ぶこと、3今日の教育課題について、4演習、の4項目から構成し、講義とグループ演習を中心とした内容であった。研修プログラム実施後、アンケート調査を実施した。調査内容は、各項目に対する理解度及び興味の程度を5段階で評価するとともに、各々について具体的な意見を記入してもらった。現在は、各々の項目に対して分析中である。理由計画では、平成30年度までに1専門職としての成長プロセスの概念モデルの生成と2成長プロセス評価のための尺度開発および成長を阻害・促進する要因の探索を行う予定だったが、成長プロセスの概念モデル生成のためのデータの分析が遅れ、概念モデルの生成ができていない。そのため、尺度開発についても現在開発が進んでいない状況である。次年度は、調査結果をもとに、養護教諭の専門職としての成長プロセスの概念モデルを生成し、成長プロセスを評価するために尺度を開発する予定である。さらに養護教諭の成長プロセスに基づいた研修プログラムの開発について、平成30年度に実施し、分析した結果をもとに修正を加えた研修プログラムをC県の教職経験が10年を経過した公立小・中学校、高等学校、特別支援学校に勤務する養護教諭に対して行う予定である。研修プログラムは、養護教諭の職務と課題について、1養護教諭の職務と役割、2ヘルスプロモーションについて、3職務と役割を遂行するために(経験から学ぶ)、の3項目から構成され、1は、講義を中心とした内容、2、3は講義とグループ演習を中心とした内容とする。調査内容は、各項目に対する理解度及び興味の程度を5段階で評価するとともに、各々について具体的な意見を記入してもらい、各々の項目に対して分析する予定である。養護教諭の専門職としての成長プロセスを明らかにするために、まず、<養成段階>における養護教諭(を目指す学生)の成長プロセスに注目し、本研究の事前準備として、国立大学の養護教諭養成課程に在籍し卒業後養護教諭として勤務する予定の、大学4年生17名を対象としたインタビュー調査を平成29年2月3月に実施した。実施した調査結果について、平成29年5月よりM-GTAの手法を用いて分析した。分析の結果、入学前は、【支援を受ける側の視点】しか持っていない学生が、[授業・カリキュラムからの学修]において、知識・技術の獲得に加え、それらを教授する人の、人となりや価値観などを感じ取ったり、「授業以外からの経験]において、他学科の学生などの、他の人々との関わり等に影響を受けたりするといった、【大学在学中の学び】を通して、養護教諭の【実践者としての視点】を獲得していくプロセスが明らかになった。そのため、養成段階のカリキュラムにおいては、知識・技術の伝達だけでなく、様々な人とのかかわりを意識した教育内容が必要と思われ、卒業前に感じる一人職への重責や不安感について、養成段階で軽減できるような手立ても必要であることが明らかになった。これらの分析結果は、平成30年3月に開催された、日本健康相談活動学会にて発表した。また、養護教諭自身が自らのキャリアデザインに応じて資質能力を発展・拡大させていくために必要な、研修プログラムを開発するにあたり、各キャリア段階に属している養護教諭の、成長プロセスの詳細を明らかにする必要がある。そのため、平成29年8月に養護教諭としての経験年数10年以上20年未満の養護教諭7名に対して、インタビュー調査を行った。インタビューの音声データは、文字データに変換し、現在M-GTAの手法を用いて分析中である。計画では、平成29年度に、各キャリアステージの養護教諭の調査・分析を終え、養護教諭の専門職としての成長プロセスの概念モデル生成まで行う予定だったが、経験年数10年以上20年未満の養護教諭の調査協力者が十分な数に達しておらず、分析を進めることができていない。そのため、次年度新たに調査協力者を募り、今年度までの調査結果と合わせて分析を進める予定である。また、各キャリアステージの養護教諭の調査が終わっていないため、成長プロセスの概念モデルの生成も、進めることができていない。インタビュー調査が終わり次第分析を進め、概念モデルの生成も行っていく予定である。

分析の結果、養護教諭が子供の未来像や理想像を含んだ子供にどうなって欲しいという教育観や指導観といった「子供観」が、養護教諭の専門職としての成長に大きく影響していること、経験年数が同じ仲間による研修や情報交換等が一人職の養護教諭の成長に有効であることなどが明らかになった。そこで、分析結果を基にした経験年数が同じ養護教諭同士による研修プログラムを開発し、平成30年5月に、C県の教職経験が10年を経過した公立小・中学校、高等学校、特別支援学校に勤務する養護教諭21名に対して実施した。研修プログラムは、養護教諭の職務と課題について、1養護教諭の職務と役割、2経験から学ぶこと、3今日の教育課題について、4演習、の4項目から構成し、講義とグループ演習を中心とした内容であった。研修プログラム実施後、アンケート調査を実施した。調査内容は、各項目に対する理解度及び興味の程度を5段階で評価するとともに、各々について具体的な意見を記入してもらった。現在は、各々の項目に対して分析中である。理由計画では、平成30年度までに1専門職としての成長プロセスの概念モデルの生成と2成長プロセス評価のための尺度開発および成長を阻害・促進する要因の探索を行う予定だったが、成長プロセスの概念モデル生成のためのデータの分析が遅れ、概念モデルの生成ができていない。そのため、尺度開発についても現在開発が進んでいない状況である。平成30年度は、経験年数10年以上20年未満の養護教諭の調査協力者を募り、今年度までの調査結果と合わせて分析を進める予定である。また、その分析終了後、速やかに「成長プロセス評価のための尺度開発および成長を阻害・促進する要因の探索」を行うため、養護教諭の成長プロセスの評価尺度の開発を行い、作成した評価尺度を用いた要因探索研究を行う予定である。作成した尺度項目の妥当性の確認するため、質問紙調査による予備調査を実施したうえ、関東地方の、公立小学校・中学校・高等学校勤務の養護教諭を対象に、質問紙調査を実施する予定である。予備調査は平成30年10月、本調査は平成30年12月平成31年2月を予定している。調査対象者数は1500校を関東地区の学校一覧よりランダムに選定して調査票を発送し、調査結果については平成31年3月6月にかけて探索因子分析を行う予定である。この分析結果を受け、養護教諭の成長プロセスに影響する要因を改善・促進するための研修プログラムの開発と評価を平成31年に実施する。プログラムの開発は、平成31年6月8月に行い、同年8月にプログラムを実施予定である。次年度は、調査結果をもとに、養護教諭の専門職としての成長プロセスの概念モデルを生成し、成長プロセスを評価するために尺度を開発する予定である。さらに養護教諭の成長プロセスに基づいた研修プログラムの開発について、平成30年度に実施し、分析した結果をもとに修正を加えた研修プログラムをC県の教職経験が10年を経過した公立小・中学校、高等学校、特別支援学校に勤務する養護教諭に対して行う予定である。
保護者対応を語る異世代教師たちの経験交流型ワークショップ開発に関する研究

今日的教育課題である保護者対応について、教育工学的アプローチにより異世代教師たちの主体的対話的学び合いをサポートするために経験交流型ワークショップを開発し、パッケージ化を進めます。具体的には次の3つを行います。1教師たちの世代継承、学びを支えるために保護者対応のワークショップをパッケージ化します。2ワークショップにおける参加者のふりかえシート、参加者へのインタヴューにより学びの質を検証し、ワークショップの効果を評価します。3多忙な教師たちが学びを深められるように、対面によるワークショップでの経験交流をオンラインで継続できるコンテンツを製作し、研究を発展させます。
ユビキタス環境におけるデジタル教科書とモバイルラーニングの融合に向けた研究開発

クラウド・ユビキタス環境の中、Mobile技術の進展にともない100%学生がスマートフォンを所有するようになった。Social Mediaも含め、スマートフォンや電子教科書を利用しながら統合的にブレンド型の外国語学習をした結果、TOEIC Testの平均得点が1年間で122点向上した。学習者のfeedbackから、モバイルを利用したブレンド型の学習効果が見えてきた。大学生398名のアンケート調査の結果、8割強がモバイル学習を利用したいと希望、2割弱は端末の制約や学習環境の好みの理由から消極的である。学習の鍵は、モバイル端末利用の知識の有無、指導の有無に関連していることが判明した。平成24年度は、次世代モバイル学習における授業環境構築と教材開発を目的とした研究を進めてきた。大学生による携帯電話、スマートフォン、スマートタブレット、PCの利用状況と、学習における利用実態や需要に関する調査を実施した。青森公立大学、青山学院大学、学習院女子大学、筑波大学、東京工業大学、武蔵野学院大学、立教大学、早稲田大学にて実施し、398人分のデータを得ている。スマホのみを利用する者が71.6%、タブレットのみが2.3%、両者を利用する者が9.8%、よって83.7%がどちらかの端末を日頃から使用しているとの結果を得た。携帯電話のみの利用者は16.3%であった。14.9%の者がタブレットを所有、98.0%の者が個人あるいは家族共用のPCを所持していることが判明した。8割強の学生がスマホあるいはタブレットを、98%がPCを利用できる状況にある。8割強がモバイル学習を利用したいとする一方、2割弱はモバイル端末の制約や学習環境の好みの理由から利用に消極的である。モバイル端末の利用知識の有無、利用方法の指導の有無と関連していることが判明した。2012年度後期にオンライン学習に関する2つの授業実験(60名対象)を行った。(1)携帯電話・PCを利用したTOEIC学習の効果(2)オンライン教材Courseraを利用した英語教育利用、モバイルデバイス・PCを利用した英語教育は、TOEICの得点が2つの授業実験においても100点以上伸び、600点以上を取得した学生が7名から19名に増えた。100%モバイルを利用した学習は不可能であるが、TOEICのテスト結果、学生の英文評価、口頭要約評価、ならびにアンケート結果から、モバイルを利用してオンライン上の教材を活用した英語学習の可能性は見えてきた。PCと携帯デバイスをうまく融合させたブレンド型の英語教育の効果が判明した。平成25年度は、Globalvoice CALLの音声ソフト、ATR CALL、オンライン学習教材のTED TalksやCoursera, Newton eLearning教材等を、PCとモバイルで学習させて、英語教育効果を測定した。すでに、Pre-TOEIC Test並びに音声を単語・文のレベルで事前の録音をして、1年間学習した後で、Post-TOEIC Test、事後の録音をして、学生の英語の向上度を見る授業計画を進め、実施した。Globalvoice CALLの授業実験後、86名を対象にアンケートの結果91%が発音を矯正するのに役立ったと回答をした。主観的にソフトの使用事前事後の音声録音を比較した結果、多くの学生のprosodyが向上していた。経済学部1年生の48名を対象とした英語のクラスでTOEICのpre-testとpost-testを比較した結果、4月452点(SD 112)から翌年の1月566点(SD 122)まで、平均得点が122点向上した。600点以上を取得した学生の数が、4月には7名であったが、翌年の1月には19名まで増加した。学習ツールとして利用するシステム・機能に対する利点・制約・相互関係に関する適切に構造化された知識体系(メンタルモデル)の調査、学習者が有するメンタルモデルの内容と進度による変化の調査、学習目標(達成したい知識・技能の仕様)の調査、2者間の整合性の評価と適切な関係を検討した。平成25年度は、World CALL 2013, EuroCALL2013, GLoCALL2013等の国際会議、LET2013, PC Conference 2013等で発表をした。平成23年度の研究では、最新のSmart Phone, iPad等で、配信可能な教材を検討して、授業と連携しながら、どのように音声・映像が配信できるか、技術実験を実施した。携帯電話やiPadで、Skypeを利用した遠隔授業を台湾の大学と行い、モバイルを統合的に利用した研究手法も探った。夏休みを利用して、学生にSmart Phoneを利用させ、人気のある英語学習アプリを調査し利用してもらい、どんな点が効果的だったか、使いやすかったかなどアンケート調査を行った。347名の学生を対象に、日常的なモバイル利用の実態から、モバイルラーニング等学習での活用の実情まで調査を行った。平成23年度の調査では,スマートフォンや、iPadをはじめとするスマートタブレットが社会に浸透し、これらモバイル端末を複数併用していることが判明、スマートフォンの所持率は74%、スマートタブレットはまだ4%であることが判明した。