hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
優先的にメンテナンスすべき鉄筋コンクリート構造物の選定技術の構築

本研究の目的は、市民が安心・安全・快適に社会基盤を利用し続けるべく、塩分浸透によって鋼材腐食するコンクリート構造物に対する点検の優先順位を工学的に決定し、必要に応じて合理的な対策を施す、維持管理計画を策定するシステムを構築することである。そのため、何処に立地する構造物あるいは何れの面・部位において腐食の進行が速いかを把握する技術、既設構造物に対して簡易で定量的に鉄筋腐食量を点検する技術、および構造物の要求性能に応じて補修する技術を開発し、これらを連携させて鋼材腐食に対する維持管理を計画するシステムを提案した。鉄筋コンクリートは多くの社会基盤に活用されている。しかしながら近年、鋼材腐食を伴う劣化が進行している既設構造物が、急速に増加している。これは、高度経済成長期に建設された鉄筋コンクリートが、塩害・中性化により老朽化を迎えつつあるからである。したがって、市民が安心・安全・快適に社会基盤を利用し続けるためには、性能が不満足な構造物を見つけ出し、合理的な対策を施さなければならない。以上の背景を踏まえて本研究では、塩分浸透や中性化進行によって鋼材腐食を有するコンクリート構造物に対して、点検・対策の優先順位を決定し、必要に応じて合理的な対策を施す"維持管理システム"を構築する。そのため平成22年度には、以下の3点について研究した。すなわち、(1)何処に立地する構造物において腐食の進行が速いかを把握する技術を開発した。(2)任意の構造物の中で何れの面・部位において腐食の進行が速いかを把握する技術を開発した。(3)既設構造物に対して簡易で定量的に腐食量を点検する技術を開発した。これらの結果、次の成果が得られた。1)凍結防止剤による塩害に関して、冬期にコンクリート中へ浸透した塩化物イオンの約20%程度は次シーズンまでに外部に流出し、また測定時期により表面塩化物イオン濃度や拡散係数は異なることを明らかにした。2)気温変化を考慮したコンクリート中鉄筋の腐食速度推定手法を提案した。3)断面修復部における腐食速度を、マクロセルも考慮して連続的にモニタリングする手法を開発した。そのため平成23年度には、以下の2点について研究した。すなわち、1.腐食速度が速いと予想される既設構造物の面や部位に対する点検手法の検証腐食の進行が速いとされる地点・面・部位における既設構造物に対して、平成22年度に開発された技術で腐食速度を調査した。これにより、シミュレーションの精度および腐食速度点検技術の実構造物への適用性を検証した。2.各種補修を施した後における腐食速度の低減効果の比較塩分浸透や中性化進行と鉄筋腐食の経時的な進行を踏まえながら、構造物の要求性能(例えば、鉄筋の発錆防止、腐食ひび割れの防止、腐食量の抑制など)を耐用年数まで満足する補修工法を提案した。特に、各種補修工法の対策後の効果と再劣化の進行を定量的に評価することを目的とした実験的検討も実施し、補修工法選定システムの精度向上を図った。以上の背景を踏まえて本研究では、塩分浸透や中性化進行によって鋼材腐食を有するコンクリート構造物に対して、点検・対策の優先順位を決定し、必要に応じて合理的な対策を施す“維持管理システム"を構築する。そのため平成24年度には、低コストで安全・安心・快適を保証する維持管理シナリオの考案について研究した。すなわち、関連する既往の研究業績なども参考にしながら、平成2223年度の本科研の成果を総じて、鉄筋の腐食抑制を終局とする維持管理計画を策定する考え方を提案した。高度経済成長期から50年が経ち、当時に建設された多数のコンクリート構造物に対して、合理的な維持管理が求められている。この社会的背景を受け本研究では、作用強度および劣化速度評価に基づく優先度、優先度評価に必要な点検・調査技術、優先度決定システムについて検討を行い、さらに効果的な補修方法を提案した。

今後に、「事後維持管理」から「予防維持管理」への移行する際の貴重な工学的知見が、研究実績として得られた。当初の予定どおりに研究内容が推進されており、その成果として5件の雑誌論文投稿と、9件の学会発表を実施したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度が最終年度(3年目)となるので、予定どおりに成果のまとめを実施する。
頭蓋内圧計測への音響工学(超音波)的アプローチ, 無侵襲計測機器開発への試み

超音波が距離分解能以下の薄膜組織内入射されると反射波は干渉を受け膜の厚さなどに依存して変化することは薄膜反射理論として知られている.厚さ既知の油膜で薄膜層を作成し5MHzの超音波probeにて反射率を捕えFFTケプストラム法を用い油膜の厚さを計測すると実際の厚さと極めてよい相関をなした.雑種成犬の頭蓋を露出し平坦にして, delay材つき超音波probeを接着固定し頭蓋内板近傍から反射する干渉波形にgateをかけピークデテクターにより最大値を連続記録した.実験にて超音波波形と硬膜外圧力計波形を同時比較し頭蓋内圧(ICP)を2種の方法(大槽生塩注入法,硬膜外バルーン法)にて変化させても,記録は類似した.超音波波形はICPに類似するものの, 400mmH_2O附近で位相が逆転したりする変化を認めた.この干渉波が硬膜の厚みの変化に起因するのか硬膜下脳表までに至る部分を含むのかは確認できなかった.薄膜構造の厚み歪み率はシステムを心電図のR波を基準として駆動させるFFTケプストラム波形分析ではICPと0600mmH_2Oの範囲で比例して変化し, ICP変化の情報源として重要であることがわかった.臨床応用可能な頭皮上固定超音波probeを作成し同じシステムを用い情報の検出を行った.その結果頭蓋骨欠損部ではより明瞭に,前頭側頭部ではややnoiseの多い信号が連続記録できICPの変化と対応して変化した.脳室拡大症例では硬膜外圧力計と超音波波形との記録を同時に比較してその波形・変化の類似性を確認した.頭皮上から検出する場合は血流によるDoppler信号の混入が重大なnoiseであることや頭蓋骨が8mm以上厚くなると内板まで超音波が到達しないことを確かめた.反射波の受信が弱い場合は超音波信号発生器を附加した回路を用い,波形の連続観察が可能であった.信号処理をも含め一体化した超音波による頭蓋内圧情報処理装置を組み立てることができた.超音波が距離分解能以下の薄膜組織内入射されると反射波は干渉を受け膜の厚さなどに依存して変化することは薄膜反射理論として知られている.厚さ既知の油膜で薄膜層を作成し5MHzの超音波probeにて反射率を捕えFFTケプストラム法を用い油膜の厚さを計測すると実際の厚さと極めてよい相関をなした.雑種成犬の頭蓋を露出し平坦にして, delay材つき超音波probeを接着固定し頭蓋内板近傍から反射する干渉波形にgateをかけピークデテクターにより最大値を連続記録した.実験にて超音波波形と硬膜外圧力計波形を同時比較し頭蓋内圧(ICP)を2種の方法(大槽生塩注入法,硬膜外バルーン法)にて変化させても,記録は類似した.超音波波形はICPに類似するものの, 400mmH_2O附近で位相が逆転したりする変化を認めた.この干渉波が硬膜の厚みの変化に起因するのか硬膜下脳表までに至る部分を含むのかは確認できなかった.薄膜構造の厚み歪み率はシステムを心電図のR波を基準として駆動させるFFTケプストラム波形分析ではICPと0600mmH_2Oの範囲で比例して変化し, ICP変化の情報源として重要であることがわかった.臨床応用可能な頭皮上固定超音波probeを作成し同じシステムを用い情報の検出を行った.その結果頭蓋骨欠損部ではより明瞭に,前頭側頭部ではややnoiseの多い信号が連続記録できICPの変化と対応して変化した.脳室拡大症例では硬膜外圧力計と超音波波形との記録を同時に比較してその波形・変化の類似性を確認した.頭皮上から検出する場合は血流によるDoppler信号の混入が重大なnoiseであることや頭蓋骨が8mm以上厚くなると内板まで超音波が到達しないことを確かめた.反射波の受信が弱い場合は超音波信号発生器を附加した回路を用い,波形の連続観察が可能であった.信号処理をも含め一体化した超音波による頭蓋内圧情報処理装置を組み立てることができた.実験装置:(1)超音波パルサー、レシーバー(2)受信波にゲートをかけゲート内波形を出力するゲート回路、ピークデテクター(3)高速A/D変換するウエブメモリー及び受信波形を処理・解析するパソコン。実験1油膜で薄膜層を作成し厚さ0.51.0mmの厚さゲージを用い変化させ、5MHzのプローブにて超音波反射率を測定し理論曲線と比較した。FFTケプストラム法から油膜厚さを算出し、厚さゲージの厚さを定測値と比較した。実験2肉厚さ、伸縮性のないアクリル容器に生食水を満たし摘出硬膜をアクリル板内面に密着するよう張り5MHzデイレイ材付きプローブをアクリル板上に固定した。容器に1001000mm【H_2】Oの圧さかけ圧力計に計測すると同時にアクリル板と摘出硬膜との境界面からの反射波にゲートをかけ、ピークデテクターによりそのゲート内波形の最大値をとらえ、反射波形のピーク値の連続的変化をみた。このような基礎実験にたって実験に雑種成大を用い実験2の如くピーク値の連続的変化を記録した。この際には心電図R波より任意の時間遅らせ、トリガーを発信し装置全体を起動させた。実験1では反射率の測定値は理論曲線上に一致した。実験2では加圧によりピーク値は変動しエコー振幅は水圧変化幅に近似した。

動物実験における応用では超音波エコー振幅は頭蓋内圧波形に同期して変化しその振幅も両者近似した。しかし反射率のピーク値の変化がどの部位での反射の反射率変化を及映しているか同定はできていない。FFTケプストラム法を用いて反射波形を分析し硬膜・クモ膜下腔の同定と各々の厚さ測定から頭蓋内圧の定量的評価を試みた。その結果薄膜層による反射率の変化及びFFTケプストラム法の使用により頭蓋骨内面近接領域の変化を頭蓋骨上からとらえ得ること、そしてその変化が頭蓋内圧の変化を関連性を有することがわかったのが現段階である。
行動制限を受ける小児患者のストレス認知・コーピングとケア環境との関連性

本研究は、医療上の行動規制を受ける小児患者の心理的ストレスとコーピングをケア環境との関連で明らかにし、ストレス軽減と効果的なコーピングを支援する方法を検討することを目的とした。治療上の行動制限を要する3-15歳の入院児(運動制限群:13名,保護隔離群:18名)を対象として、LazarusらのTransactional modelに基づき、行動制限時の非制限時の2時点で以下の方法を実施した。1)ケア環境と生活行動に関する観察(ビデオ録画を含む)、2)ストレス認知・コーピング・援助に関する構成的面接・質問紙(小児・母親・看護婦)3)尿中カテコラミン・コルチゾールの測定(運動制限群)、4)STAI不安テスト・CDI抑欝尺度(学童以上)、5)ラタ-質問紙(母親・看護婦)。これらのデータ分析から以下の知見が得られた。運動規制・隔離による治療上の行動制限は、小児の生活空間、対人関係の範囲を非制限時より極度に狭め、親の付き添い・長時間面会、医療者の接触頻度・時間、援助行動を増加させた。小児のストレス認知は、非制限時より、また親・看護婦の評価より有意に多く、その主な内容は室内・ベットへの拘束、歩行運動の困難・仲間からの疎外・退屈によるものであり、ストレス度は、対人関係の範囲・家族の付き添い度・援助度と負の相関関係が認められた。さらに運動制限群は、カテコラミン・コルチゾール(ストレスの生理化学的指標)、ラタ-得点(不適応行動の指標)、STAI不安得点およびCDI抑欝得点の増加を示した。ストレスへの対処として多く用いられ、有効と認知されたコーピング行動は、読書・描画、遊び・ゲーム、テレビ・音楽であった。以上の結果から治療上の行動規制による小児のストレス軽減と有効な対処を支えるためには、感覚刺激・知的創造的活動・遊びの促進と同時に、対人関係の拡大・家族の付添と援助を可能とするケア環境の提供が重要であることが示唆された。平成67年の2年間の計画で開始し、本年度は初年度計画に基づき、以下の点を検討した。1.研究方法の再検討と精選:先行研究の評価と関連文献の検討に基づき、本研究の概念モデル(LazarusらのTransactional modelを修正)を作成し、データ収集方法として、小児のケア環境と生活行動、ストレス認知・コーピングに関する(1)観察記録(ビデオ録画法含む)、(2)小児用面接質問紙、(3)看護婦・親用質問紙を構成した。また生理化I(抑鬱)を加え、パイロットスタデ-を実施し、この方法の有効性を確認した。2.データ収集の開始と分析結果:運動制限(牽引による歩行禁止)を要する幼児・学童を対象にデータ収集を開始し、現在、進行中である。これらの分析結果から、ケア環境はベット中心の生活空間で、対人関係は主に成人(医療者・親)、ケア内容は直接援助が多く、小児の活動は受動的であった。ストレス反応は、カテコラミンおよび170HCSが上昇し、運動制限に対する小児自身のストレス認知は看護婦・母親の評価より大きく長期に持続した。コーピング行動は、遊びと他者の支援(看護婦・親の認知とも一致)が有効とみなされたが、他に従う・ファンタジ-・我慢・頑張る等の精神的な適応努力も認められた。

ストレス度とコーピング方法は、仲間・家族・看護者(保母含む)との関わり、遊具、登校(園)機会等による相違が認められたが、支援の提供方法と小児自身の受けとめ方による影響が示唆された。今後、これらについて、データ(隔離による行動規制状況を含む)数を増し、ビデオおよび観察記録の詳細な分析を加え、明らかにする予定である。本研究は、医療上の行動規制を受ける小児患者の心理的ストレスとコーピングをケア環境との関連で明らかにし、ストレス軽減と効果的コーピングを支援する方法を検討することを目的とした。平成7年度は初年度に引き続き、運動制限群のデータ収集の継続と観察(ビデオ録画を含む)結果の分析、個室への保護隔離による行動制限を要する幼児・児童18名(隔離群)を対象として、次の方法を隔離前および隔離中の2時点において実施した。小児ケア環境と生活行動に関する観察、ストレス認知とコーピング・援助に関する構成的な面接・質問紙(小児・母親)、STAI不安テスト・CDI抑欝尺度(学童以上)を実施した。これらのデータ分析の結果以下の知見が得られた。運動規制および隔離による治療上の行動制限は、非制限時より小児の生活空間と行動範囲を縮小(ベット・病室内)し、対人関係を狭め(親・医療者のみ)、他者への自発的な関わりを有意に減少させた。一方、親の付き添い・長時間面会と医療者の接触頻度・時間・援助(生活援助・環境設定・傍にいる・傾聴・安心・励まし)の増加を示した。隔離中の小児のストレス認知は、隔離前、また親の評価より有意に多く、その主な内容は室内への拘束・仲間との接触の困難・退屈であり、これらは家族の付き添い度・援助度・対人関係の範囲と有意な負の相関が認められた。ラタ-得点・STAI不安得点・CDI抑欝得点には有意差は認められなかった。ストレスへの対処として多く用いられ、有効と認知されたコーピング行動は、テレビ・音楽、読書・描画、遊び・ゲームであった。以上の結果から治療上の行動制限による小児のストレス軽減と有効な対処を支えるためには、感覚刺激・知的創造的活動・遊びの促進と対人関係の拡大・家族の付き添い・援助を可能とするケア環境の提供が重要であることが示唆された。
神経活動依存的なニューロプシン－Ｎｅｕｒｅｇｕｌｉｎ－１シグナリングの解明

パルブアルブミン陽性(PV)細胞は、認知機能に重要であるがその活動制御メカニズムは不明である。ニューロプシンは統合失調症脆弱因子Neuregulin-1 (NRG1)を切断し、PV細胞上のErbB4のリン酸化を誘導する。てんかん重積状態依存的にニューロプシンが活性化し、これと同期してNRG1-ErbB4シグナル活性の上昇およびErbB4陽性のPV細胞の活動の上昇が認められた。ニューロプシン遺伝子欠損マウスでは、これらのシグナルが障害されており、PV細胞の活動が減弱し興奮性細胞の過活動が観察された。またニューロプシン-NRG1シグナルが、ガンマ波の制御に関わることがわかった。プロテアーゼによるシグナル分子の限定切断機構は、哺乳類の神経可塑性やヒトの精神活動に関与する。これまで我々は、細胞外セリンプロテアーゼ・ニューロプシンによる神経栄養因子Neuregulin-1(NRG-1)の限定解裂機構が、抑制性活動の制御に極めて重要な役割を果たしていることを明らかとした。本年度は、興奮性の神経活動依存的なニューロプシンシグナルの活性化が生体内においても生じているかどうかを検討するために、カイニン酸を用いたてんかんモデルマウスを解析した。てんかん重積状態となるカイニン酸投与4-6時間後で、ニューロプシンの活性化やNRG-1 mRNAの発現上昇およびNRG-1の受容体であるErbB4のリン酸化の亢進が認められた。興味深いことに、ニューロプシン活性化のタイムコースと同期してErbB4陽性で且つパルブアルブミン陽性抑制性神経細胞の活動も上昇していた。このことは、ニューロプシンシグナルによる抑制性伝達の制御が神経可塑性に重要であることを示唆している。実際、ニューロプシン遺伝子欠損動物において、パルブアルブミンの発現異常および抑制性シナプスに局在するGABA受容体の異所的な局在が観察された。また、神経活動依存的なニューロプシンによるNRG-1切断機構を調べるためには、その切断断片を生体内で検出することが必須であるが、これまでこれは困難であった。我々は、この問題を克服するために、ニューロプシンによる切断部位のみを認識する抗体を作成した。この抗体は、未切断のNRG-1は認識せず、切断されたNRG-1のみを認識した。これにより、ニューロプシン特異的なNRG-1のプロセシングを生体内で検出することができ、ニューロプシンの作用点を時空間的にプロファイリングすることが可能となる。プロテアーゼによる神経栄養因子や接着分子、受容体などのシグナリング因子のプロセシングは、これら因子の機能制御に重要である。特に、細胞外プロテアーゼによる神経活動依存的な蛋白質切断機構が、哺乳類の神経可塑性調節や、さらにヒトの精神活動などに関与することが示され、これらの分子機構の解明が求められている。本代表者は以前に、細胞外セリンプロテアーゼ・ニューロプシンが統合失調症脆弱因子Neuregulin-1(NRG-1)を特異的に切断することを見出した。本研究では、このプロテオリシスの後続の分子メカニズムを明らかにし、この機構がどのような生理的機能に関与しているのかを探索する。本年度はまず、ニューロプシンによる切断によって生じたNRG-1切断フラグメント(processed NRG-1:pNRG-1)の標的分子を明らかとするために、ビオチン標識したpNRG-1ペプチドを麻酔下マウス海馬に投与し、その局在を調べた。その結果、ビオチン陽性反応は、抑制性のパルブアルブミン陽性細胞に発現しているErbB4受容体の陽性反応と共局在した。また興味深いことに、ビオチン陽性を示したパルブアルブミン陽性細胞で、細胞内蛋白質のチロシン残基のリン酸化が確認された。このことは、pNRG-1ペプチドが、ErbB4受容体を介して、抑制性細胞の細胞内シグナル伝達の活性化を誘導することを示している。これらのことから、ニューロプシンが抑制性伝達に関与していることが考えられたので、ニューロプシン遺伝子欠損マウスの抑制性シナプス伝達を測定したところ、これが有意に減弱していた。さらに、pNRG-1ペプチドはこの障害を回復した。これらのことは、ニューロプシンによるNRG-1の限定解裂機構は、抑制性活動の制御に極めて重要な役割を果たすことを示唆している。脳の高次機能は、神経細胞が形成するネットワークの活動に基づくと言われている。抑制性神経細胞の一つであるパルブアルブミン陽性(PV)細胞は、海馬の全細胞中わずか5 %ほどの細胞数しかないが、多数の軸索を周囲の神経細胞へ投射し、神経細胞の同期活動や可塑性を制御している。しかしながら、神経活動依存的にPVの神経活動を制御するメカニズムは明らかとなっていない。

我々は、興奮性神経細胞の活動依存的に活性化するニューロプシン-Neuregulin-1シグナルが、このErbB4シグナルを介したPV制御機構に重要な役割を果たすことを明らかとし、またこのシグナルが統合失調症患者で異常が観察されるガンマ波の形成に関与していることを示した。このように本研究は、興奮性細胞から抑制性細胞へと伝達される特異的シグナル経路を明確にし、ニューロプシン-Neuregulin-1がてんかんや統合失調症の治療標的の候補となることを示唆している。神経科学本年度の研究計画に記載した神経活動依存的なニューロプシンの挙動およびそのシグナルの下流にパルブアルブミン陽性抑制性神経細胞が関与していることを示すことができたので。本年度の研究計画に記載したことは全て実行し、NRG-1切断フラグメントの局在および生理的効果を示すことができたので。ニューロプシン/NRG-1限定解裂によるパルブアルブミン陽性抑制性神経細胞の制御機構の生理的役割を明らかとするために、神経回路のオシレーション形成をニューロプシン遺伝子欠損マウスを用いて解析する。興奮性の神経活動依存的なニューロプシンシ/NRG-1プロテオリシスシグナリングが生体内においても生じているかどうかを、カイニン酸を用いたてんかんモデルマウスによって調べる。神経活動依存的なNRG-1の限定切断やErbB4受容体のリン酸化および抑制性細胞の活動などをニューロプシン遺伝子欠損マウスを用いて解析する。NRG-1切断フラグメントの解析時の条件検討が、的確だったために、当初予定していた研究費を大幅に削減できた。来年度は、生体内でのニューロプシンシグナリングを、海馬スライスを用いた免疫組織化学法によって検討する予定である。そこで、本年度で生じた未使用研究費と、来年度以降に請求する研究費とを合わせ、脳スライスを作成するリニアスライサーを購入する予定である。
多血小板血漿と生体吸収性材料を用いた脊椎固定術の開発　―臨床応用への橋渡し研究―

本研究ではPRPとゼラチンβ-TCPスポンジを組み合わせた材料を使用し、骨癒合法の有効性を検討した。本骨癒合法は術後10週で自家骨移植術と同等の骨癒合促進効果を認めた。これに加え、椎体形成術の材料に同材料を使用することを目的とし、まず卵巣摘出ラット椎体に骨欠損を作製し、骨癒合の経過を調査している。本法は臨床で使用されているマテリアルのみを材料としているため安全性が高いという利点と今回の結果から、本法は有効性および安全性に優れており、脊椎固定術の選択肢のひとつとなる可能性がある。本研究は自己血液から精製した多血小板血漿と、成長因子の局所徐放能および骨芽細胞誘導能を有するゼラチンβ-tricalcium phosphate(β-TCP)スポンジを用いた脊椎固定術の骨癒合促進効果について大型動物で検証を行う。また多血小板血漿の至適濃度および本術式の安全性を評価することにより本術式の臨床応用を実現するための礎を築くことを目的とする。全身麻酔下に12月齢のビーグル犬の採血を行い、遠心分離操作によりPRPを精製する。エアドリルを用いて第5、6腰椎横突起の皮質骨を掘削する。両側の横突起間に、1:PRP含浸ゼラチンβ-TCPスポンジ、2:PRP単独、3:ゼラチンβ-TCPスポンジ単独、4:自家腸骨を移植する。無設置群と合わせて5群を設定する。術後、2,4,6,8,12,24週に腰椎椎間板複合体を摘出して以下の評価法を用いてPRP含浸ゼラチンβ-TCPスポンジによる骨癒合促進効果と炎症反応について比較検討する。単純X線腰椎正面および側面像で、横突起間の骨癒合の有無を評価する。3次元CTの腰椎矢状断像を用いて第5、6横突起間の骨梁構造形成や骨癒合を評価する。第5、6腰椎横突起を椎体から分離し、3点曲げ試験機を用いて第5、6横突起間中央に圧迫力をかけ横突起の変位量を計測し、横突起間の力学的強度を測定する。横突起間組織を矢額断面で未固定非脱灰組織切片を作製する。HE染色を行い、横突起間組織を組織学的に分類する。以上のプロトコールを作成し、ビーグル犬を購入し、実験を開始している。<研究の目的>われわれは多血小板血漿と、成長因子の局所徐放能および骨芽細胞誘導能を有するゼラチンβ-tricalcium phosphate(β-TCP)スポンジを用いた骨癒合法についてラットの腰椎後側方固定術モデルを用いて検討し自家骨移植術と同等の骨癒合効果を持つことを証明した。本研究では本法の骨癒合促進効果について大型動物での検証を行い、また多血小板血漿の至適濃度および本術式の安全性を評価することにより本法の臨床応用を実現するための礎を築くことを目的とする。<研究実施計画>全身麻酔下にビーグル犬の第5、6腰椎横突起の皮質骨を掘削し、横突起間に以下のマテリアルを移植する。1PRP含浸ゼラチンβ-TCPスポンジ、2PRP単独、3ゼラチンβ-TCPスポンジ、4自家腸骨に5無設置群と合わせて5群を設定する。各群で移植部位での仮骨形成を画像的、組織化学的に評価する。また、生体力学的評価を行い移植部位の力学的強度を計測する。電子顕微鏡を用いて横突起間のゼラチンβ-TCPスポンジと進入した骨芽細胞を観察し、骨芽細胞誘導能を検証する。平成24年にはビーグル犬の腰椎後側方固定モデルのプロトコールを作成し、実験を開始している。

3次元CTの腰椎矢状断像を用いて第5、6横突起間の骨梁構造形成や骨癒合を評価する。第5、6腰椎横突起を椎体から分離し、3点曲げ試験機を用いて第5、6横突起間中央に圧迫力をかけ横突起の変位量を計測し、横突起間の力学的強度を測定する。横突起間組織を矢額断面で未固定非脱灰組織切片を作製する。HE染色を行い、横突起間組織を組織学的に分類する。以上のプロトコールを作成し、ビーグル犬を購入し、実験を開始している。整形外科学ビーグル犬を飼育するためのケージ数に制限があるため。使用出来るビーグル犬のケージに制限があるため。全身麻酔下に12月齢のビーグル犬の採血を行い、遠心分離操作によりPRPを精製する。エアドリルを用いて第5、6腰椎横突起の皮質骨を掘削する。両側の横突起間に、1:PRP含浸ゼラチンβ-TCPスポンジ、2:PRP単独、3:ゼラチンβ-TCPスポンジ単独、4:自家腸骨を移植する。無設置群と合わせて5群を設定する。手術後、in vivoで経時的に腰椎MR T2強調像を撮影し、横突起の周囲軟部組織および骨組織の信号変化を評価し炎症反応の有無を検討する。血中の炎症マーカーを測定し、本法が全身に与える炎症性変化を検討する。麻酔薬の過剰投与により安楽死させ、横突起間組織を摘出する。電子顕微鏡を用いて横突起間のゼラチンβ-TCPスポンジと進入した骨芽細胞を観察し、骨芽細胞誘導能を検証する。仮骨部と周囲の軟部組織を採取し、RT-PCRを用いて、炎症性サイトカインのmRNAの発現量を測定するビーグル犬の腰椎後側方固定モデルのプロトコールに従って実験を行い、以下の評価法を確立する。1画像評価;単純X線腰椎正面および側面像で、横突起間の骨癒合の有無を評価する。3次元CTの腰椎矢状断像を用いて第5、6横突起間の骨梁構造形成や骨癒合の有無を評価する。また、冠状断再構成画像で、画像解析ソフトを用いて第5、6横突起間の骨形成量を計測する。dual-energy X-ray absorptometry法を用いて第5、6腰椎横突起間の骨量を測定する。2生体力学的評価;第5、6腰椎横突起を椎体から分離する。3点曲げ試験機を用いて第5、6横突起間中央に圧迫力をかけ横突起の変位量を計測し、横突起間の力学的強度を測定する。3組織学的評価;第5、6腰椎横突起間組織を矢状断面で未固定非脱灰組織切片を作製する。HE染色を行い、Huoの骨癒合分類を用いて横突起間組織を組織学的に分類する。電子顕微鏡を用いて横突起間組織を観察し、PRP含浸ゼラチンβ-TCPスポンジによる骨芽細胞誘導能を他の群と比較検討する。骨芽細胞の形態についても正常の骨芽細胞と比較する。ビーグル犬やβ-TCPの購入に使用していく予定である。
Ewing肉腫がん遺伝子・EWSの非融合型潜在性遺伝子機能の解析

EWSは,Ewing肉腫でみられる染色体相互転座t(11;22)において転座する遺伝子として見出されました(Nature 359,162-165,1992).その後も多数の固形腫瘍や神経芽種で,EWSがFli1,ATFやWT1などの転写因子と融合遺伝子を形成していることが報告されています.EWSはほぼ全身性に発現しており,656アミノ酸から構成されています.そのC-末端半分側にはRGGボックス,RNA認識モチーフやZincフィンガーモチーフを有していますが,EWS本来の機能的役割は不明です.そこで本研究は,非融合型潜在性がん遺伝子EWSの生理機能を解明することを目的とした.申請者は,転写制御の分子間ネットワークの中核的存在であるCBP/P300の相互作用因子の同定を行い,β-カテニン,核内受容体やフォークヘッド型転写因子などとの複合体形成の細胞生理作用を研究している過程で,EWSとの結合活性を見出しました.EWSが転写制御にかかわる可能性が初めて示され,転写調節の側面から非融合型機能を解析するのが特色です.申請者は,EWSの共役因子としての作用を予測し,転写共役複合体のターゲットが標的転写因子であるという仮説を提唱しました.この仮説の検証から,核内受容体が標的となり,その中でも肝臓に特異的に発現する遺伝子の転写を制御する核内受容体・HNF-4が選択的に転写が活性化されことが分かりました.転写調節の側面から非融合型EWSの転写選択性が明らかになれば,EWSの特定細胞における選択的がん化機構が理解されると期待できます.生物学的観点,医学的側面からも,治療の応用への大きなヒントとなる意義を持つと考えます.EWSは,Ewing肉腫でみられる染色体相互転座t(11;22)において転座する遺伝子として見出されました(Nature 359,162-165,1992).その後も多数の固形腫瘍や神経芽種で,EWSがFli1,ATFやWT1などの転写因子と融合遺伝子を形成していることが報告されています.EWSはほぼ全身性に発現しており,656アミノ酸から構成されています.そのC-末端半分側にはRGGボックス,RNA認識モチーフやZincフィンガーモチーフを有していますが,EWS本来の機能的役割は不明です.そこで本研究は,非融合型潜在性がん遺伝子EWSの生理機能を解明することを目的とした.申請者は,転写制御の分子間ネットワークの中核的存在であるCBP/P300の相互作用因子の同定を行い,β-カテニン,核内受容体やフォークヘッド型転写因子などとの複合体形成の細胞生理作用を研究している過程で,EWSとの結合活性を見出しました.EWSが転写制御にかかわる可能性が初めて示され,転写調節の側面から非融合型機能を解析するのが特色です.申請者は,EWSの共役因子としての作用を予測し,転写共役複合体のターゲットが標的転写因子であるという仮説を提唱しました.この仮説の検証から,核内受容体が標的となり,その中でも肝臓に特異的に発現する遺伝子の転写を制御する核内受容体・HNF-4が選択的に転写が活性化されことが分かりました.転写調節の側面から非融合型EWSの転写選択性が明らかになれば,EWSの特定細胞における選択的がん化機構が理解されると期待できます.生物学的観点,医学的側面からも,治療の応用への大きなヒントとなる意義を持つと考えます.
格子欠陥導入による高Si電磁鋼板の高靭化機構の解明

本研究では、温間圧延により格子欠陥を導入した電磁鋼板用Fe-5%Si合金を対象に、ひずみ速度を変化させた引張試験を実施した。その結果、圧延により格子欠陥の一種である転位が導入され、その密度は圧下率の増加に従って多くなったこと、また、転位密度が多くなるほど高靭化されることが明らかとなり、転位組織の導入が高靭化に有効であることを見出した。家電製品のモータ等に使用されている電磁鋼板では、機械的特性と磁気特性の両立が必要とされている。磁気特性の観点から3.5%以上のSi添加が好ましいが、脆化が問題となっており、高靭化が求められている。前年度では、電磁鋼板用Fe-5%Si合金において、圧下率の増大に従って破壊形態が遷移するひずみ速度が高ひずみ速度側へ移行し、高靭化が達成されたこと、また、破断後の組織観察からは、高い局部伸びが得られる条件ほど変形双晶の発生量が多くなることを明らかにした。このように、変形双晶の割合が応力ーひずみ関係、特に、破断伸びに影響し、高靭化機構の解明にはその影響を調査する必要がある。そこで、この破断伸びと変形双晶発生量との関係を明らかにするために、今年度では、Fe-5%Si合金における各種温度において破断するまで引張試験を実施し、組織観察を行うことで両者の関連性を検討した。各試験温度での引張試験の結果、試験温度低下に伴って、同一ひずみ量で比較すれば変形応力は上昇し、破断伸びは低下した。破断面観察の結果、試験温度が低下して破断伸びが減少するほど、変形双晶の導入された結晶粒の割合と、変形双晶の交差が導入されている結晶粒の割合の増加が確認され、変形双晶の発生および交差が多いほど破断伸びが低下することが明らかとなった。これは、変形双晶同士の交差が脆性破壊の原因となっていることを示唆するもので、変形双晶の発生を抑制することが高靱化につながる可能性があることが示唆された。また、高靭化を有する高Si含有電磁鋼板の作製のためには、軽圧延などを利用して格子欠陥を導入して、結晶粒内に変形双晶が発生しにくい環境を作り出すことが重要であることが導き出された。本研究では、真空溶解により溶製し、熱間圧延を施したFe-5mass%Si合金を熱延材を使用した。圧延時の脆性破壊を抑制するため、圧下率を050%の範囲内で変化させた800°Cでの温間圧延を行うことで、圧延材中に転位組織を導入した。圧下率0%材は、完全再結晶組織を有すること、また、圧延材では、転位が導入されていることをそれぞれ透過電子顕微鏡により確認した。圧下率が増加するほど転位密度が上昇する傾向が見受けられた。また、透過電子顕微鏡による観察では、いずれの圧延材においても加工伸張粒および転位セル組織などの発達は観察されていない。このように、圧延を利用することで転位密度のみを変化させた圧延材の作製に成功した。市販の材料試験機を用いて室温で0.0001/sから1/sまでのひずみ速度で引張試験を行い、応力ーひずみ曲線の採取と破断面の組織観察を行った。0%圧下材では、実施したすべてのひずみ速度で加工硬化途中で脆性的に破断した。一方、温間域での圧延材では、高ひずみ速度側では加工硬化途中で破断したが、低ひずみ速度側では局部伸びが観察された。このように、これまでにFe-4%Si合金で観察されているひずみ速度変化による破壊形態遷移が本合金でも確認された。また、この破壊形態が遷移するひずみ速度は圧下率の増加に従って高ひずみ速度側に移行した。走査電子顕微鏡による破断面観察では、すべての試験片で脆性的な破面形態であるリバーパターンが観察されたことから、本研究では局部伸びの有無で破壊形態の遷移を判断している。これらの結果から、転位組織導入は脆性破壊抑制に有効であること、また、本研究で実施した範囲内では圧下率の増加に従い脆性破壊は抑制される傾向にあることを見出した。今年度の目標は下記の二つである。(1)転位を導入したFe-Si合金の作製とその引張試験(2)次年度に予定している単結晶作製の準備(1)については目標はほぼ達成できた。しかし、(2)については今年度にもFe-Si合金単結晶作製の準備に着手していたが、単結晶成長中に単結晶棒が座屈してしまい、引張試験が採取できる大きさの単結晶棒の作製に失敗しており、予想より少し遅れている状況にある。(1)と(2)を総合的に勘案して、現在の達成度を「おおむね順調に進展している」と判断した。(1) Fe-5%Si単結晶棒の作製および引張試験浮遊帯域溶融法により単結晶育成速度1cm/hの条件で成長方位が異なるFe-5%Si合金単結晶の作製を行う。

昨年度にもFe-Si合金単結晶作製の準備に着手していたが、単結晶成長中に単結晶棒が座屈してしまい、引張試験が採取できる単結晶棒の作製に失敗している。今年度も引き続き単結晶作製にチャレンジを行う。この単結晶を用いて、次年度に、Fe-5%Si合金単結晶の破壊形態が遷移するひずみ速度に与える引張方位の影響を検討する。昨年度に作製した単結晶の室温・種々のひずみ速度の引張試験を行い、破壊形態遷移に及ぼす引張方位依存性を検討する。(2)総括:高靭化に与える結晶方位の影響の解明圧延により転位密度だけでなく結晶方位が変化するため、脆性の改善が転位密度によるものか、結晶方位によるものかを同定する必要がある。前年度に調べた引張軸に対する結晶方位の比率と破壊形態が遷移するひずみ速度の結晶方位依存性との相関を検討することで、靭性改善に及ぼす結晶方位の影響を検討する。本研究を遂行するために必要な大型力学試験・組織観察装置は香川大学で所有しており、香川大学内で遂行可能である。そのため、新規装置購入は予定していない。その他は組織観察に必要な研磨、薬品等、放電加工機用のワイヤーなど実験に欠かせない消耗品として約60万円を予定している。また、学会参加等に伴う旅費として約20万円を予定している。
和算家関孝和の業績に関する再検証 改訂版『関孝和全集』編纂に向けた基礎研究

和算家関孝和の数学的業績について、書誌学的、数学史的な再検討を行い、従来無批判のままに受け入れられてきた通説を是正する試みを実施した。これまでも研究代表者が明らかにしてきた『発微算法』や『算術許状』の再評価の他にも、『括要算法』の異版の比較、「三部抄」と呼ばれる写本群の校合作業を行い、関の数学には今なお解釈の余地があることを示した。本年度の研究成果としては、研究代表者佐藤が幾つかの和算史料所蔵機関を現地調査したことが挙げられる。4年間の研究期間の初年度として、今年度はその準備調査として位置付ける調査を行っている。実際に調査に赴いた機関と成果の概要を以下に列記する。・宮城県図書館所蔵伊達文庫、養賢堂文庫(関流の和算を継承した仙台藩士の和算家を調査した。散逸したと思われていた『関算四伝書』の一部である『数度衍』を再発見した。平成18年度に口頭発表の予定。)・山梨県立博物館所蔵甲州文庫(関孝和も関わっていた甲府藩の検地帳を網羅的に調査した。現在のところ、関孝和の自筆と思われる検地帳は発見されていない。)・富山県氷見市立新湊博物館(和算家石黒信由が描かせた関孝和の肖像画について調査を行った。その成果については平成17年9月、越中史談会で「関流和算家としての石黒信由」として口頭発表をした。)なお、今年度は予備的、準備的な調査が多かったため、口頭発表は幾つか実施したものの、論文・著書としての成果としてはいまだまとめられていない。概説としては、著書を一点刊行しているが、本格的な成果については18年度以降に順次公表する予定である。本年度中に実施した研究の実績は以下の通りである。1.日本学士院ならびに東北大学が所蔵する関孝和編とされる写本について、テキストの内容の照合、異同の実態を調査した。調査をした書名は、以下のものである。(1)『解見題之法』(2)『解隠題之法』(3)『解伏題之法』(4)『開方飜変』(5)『方陣之法』(6)『題術辨議之法』(7)『乾坤之巻』(8)『規矩要明算法』2.神宮文庫(三重県)において現地調査を実施し、以下の写本の内容を確認した。(1)『八法略訣』(2)『開方飜変』3.国立天文台において、下記の写本の内容を調査した。(1)『天文大成三條図解』上記の調査内容はいずれも、本研究が目標とする『関孝和全集』の編纂に必要な基礎データをあたえるものである。各写本の字句の異同、図式の精粗などを比較することで、関孝和の業績の復元を試みる手がかりを得ようとするものである。本年度の成果の一部については、研究代表者佐藤が一件、口頭発表を実施した。(「沢ロー之の免許状について」、日本科学史学会年大会、平成18年5月)また、平成20年度の最終的な成果公開に向けて、岩波書店との間で『関孝和著作集』(仮題)の編集刊行作業を実質的に協議し始めた。(1)昨年度に引き続き日本学士院と東北大学が所蔵する下記の写本の校訂作業を実施した。(1)『解見題之法』(2)『解隠題之法』(3)『解伏題之法』(4)『開方飜変』(5)『方陣之法』(6)『題術辨議之法』(2)神宮文庫(三重県)において現地調査を実施し、以下の写本の内容を確認した。(1)『方陣之法』(2)『解伏題之法』上記の調査内容はいずれも、本研究が目標とする『関孝和全集』の編纂に必要な基礎データをあたえるものである。各写本の字句の異同、図式の糟粗などを比較することで、関孝和の業績の復元を試みる手がかりを得ようとするものである。本年度の成果の一部については、研究代表者佐藤が2件、口頭発表を実施した。(「近世日本測量術の新出史料について」、日本科学史学会年大会、平成19年5月/「戸板保佑に見る西洋の学術に対する認識」、洋学史学会年大会、平成19年12月)本年度は、研究期間の最終年度にあたり、研究の総括と公開に向けた下記の研究活動を実施した。(1)平成20年(2008年)は関孝和没後300周年に当たることから、それを記念したシンポジウム(於・日本科学史学会)を主催し、著書1点(共著『関孝和論序説』)を刊行した。

シンポジウムにおいては、過去4年間にわたった研究活動の様子と概要を報告し、今後の和算史研究上の問題点を議論した。(概要については、『科学史研究』誌上にレポートを掲載した。)今後も書誌学的な情報の蓄積、ならびに関の数学の学説史的背景の探索の重要性が確認された。/(2)本年度の研究内容としては、関孝和の著作である『括要算法』(1712年)の出版状況の一端を明らかにするとともに、同じく「三部抄」といわれる著作群の書誌学的問題点を前記著作において公表した。いずれの場合も、従来の研究が看過してきた史料論的事実に基づいた成果である。/(3)英文論文として、関孝和の数学に関する社会的位置づけ、当時の東アジアの状勢に照らした評価を発表した。特に、近世日本において作成された和算関係資料の年代別出現数をまとめたグラフは、和算の歴史的展開を知る上で重要な情報となることが期待される。また、関孝和の著作そのものにも未だ数多くの解釈上の問題点が含まれていることを指摘した。これらの研究成果を踏まえて、現在、改訂版となる『関孝和全集』(岩波書店、近刊)の編集作業を進めている。2009年度内には刊行の予定である。
水素-空気超音速混合における乱流混合機構の解明と応用

1.「非定常混合場の評価方法の確立と評価」について空気-水素超音速混合層の混合状態の瞬間的な評価を行う方法を提案し,種々の噴射形状から得られる混合層に対して適用し,その有効性を示した。特に,噴流同士を衝突させることや,キャビティー内から燃料を噴射することで,混合が促進させることが出来ることが明らかになった。次に,水素の代替としてヘリウムを用いることを考え,超音速混合場において高い時間分解能を持ち、混合気体(ヘリウム)の濃度と質量流束の時系列同時計測可能な2線式熱線流速計による混合評価手法を提案し,その基本特性を明らかにした。その結果,流れの質量流束と濃度を分離して,その時間変動が測定可能であることを示した。したがって,本手法が超音速混合場の混合評価に有用であることを明らかにした。2.「縦渦を用いた混合促進法の提案」について申請者らは,超音速流中の縦渦の崩壊を積極的に混合機構に適用しようと提案している。本研究では,縦渦の挙動をPIVとシュリーレン法による可視化により超音速流中の縦渦の挙動を明らかにした。PIV計測により,流れ場の循環の値が縦渦の崩壊に伴い減少することを見出した。これは,大規模な縦渦が崩壊し,より小さな乱流渦になったためと推測される。3.「超音速蘭境界層の遷移現象について」超音速混合問題と超音速境界層の乱流遷移には,縦渦の崩壊などのアナロジーが存在するので,超音速風洞壁の超音速境界層の乱流遷移機構を数値的に詳細に調査した。その結果,風洞角部から発生した縦渦の乱れは流れに直角方向に拡大し,乱流斑点を形成し,その臨界遷移レイノルズ数は横流れ不安定で求まるものとほぼ一致することを見出した。得られた結果を要約すると以下のとおりである。(1)触媒反応を用いた本混合評価方法は水素-空気超音速混合層の混合評価に有効であり,本手法により空間的均一度(一様に混合しているかどうか)を評価できる。(2)混合促進法として,縦渦を導入するAIP噴射器は有効である。(3)混合促進法として,キャビティー内から噴射するポートホール噴射器は有効である。ただし,キャビティーの形状(直径と深さの比)により,その効果が異なる。2.「縦渦ならびに衝撃波を用いた混合促進法の提案」について縦渦を超音速流に導入した場合の速度場について,定量化シュリーレン法とPIVを用いて計測を行った。その結果,(1)縦渦が導入されると平均速度場が変化し,壁面摩擦速度が増加する。(2)縦渦が崩壊することにより流れ場の循環は急激に減少し,縦渦の大きな組織構造から小さな乱流渦へ変化する。この変化が混合促進に支配的な現象であり,この現象を制御できればさらなる混合促進が期待できる。3.「壁乱流遷移機構の解明』について混合機構の解明と密接な関係にある壁乱流遷移機構について実験的に明らかにした。特に,主流乱れが強い亜臨界遷移について以下の事項が明らかになった。(1)乱流遷移が開始後の壁面摩擦が増加する条件は運動量厚さθと摩擦速度u_τに基づくレイノルズ数θ^+によって決定される。(2)壁乱流中に存在する縦渦対が乱流遷移を引き起こす重要な構造である。

現在,水素の代替としてヘリウムを用いて,その濃度を高時間分解能で測定する手法を開発しており,その手法を用いて,縦渦対を導入された超音速混合場の混合評価を行う予定である。また,CFDによる超音速縦渦崩壊現象の解明も進行中である。1.「非定常混合場の評価方法の確立と評価」について空気-水素超音速混合層の混合状態の瞬間的な評価を行う方法を提案し,種々の噴射形状から得られる混合層に対して適用し,その有効性を示した。特に,噴流同士を衝突させることや,キャビティー内から燃料を噴射することで,混合が促進させることが出来ることが明らかになった。次に,水素の代替としてヘリウムを用いることを考え,超音速混合場において高い時間分解能を持ち、混合気体(ヘリウム)の濃度と質量流束の時系列同時計測可能な2線式熱線流速計による混合評価手法を提案し,その基本特性を明らかにした。その結果,流れの質量流束と濃度を分離して,その時間変動が測定可能であることを示した。したがって,本手法が超音速混合場の混合評価に有用であることを明らかにした。2.「縦渦を用いた混合促進法の提案」について申請者らは,超音速流中の縦渦の崩壊を積極的に混合機構に適用しようと提案せいている。本研究では,縦渦の挙動をPIVとシュリーレン法による可視化により超音速流中の縦渦の挙動を明らかにした。PIV計測により,流れ場の循環の値が縦渦の崩壊に伴い減少することを見出した。これは,大規模な縦渦が崩壊し,より小さな乱流渦になったためと推測される。3.「超音速蘭境界層の遷移現象について」超音速混合問題と超音速境界層の乱流遷移には,縦渦の崩壊などのアナロジーが存在するので,超音速風洞壁の超音速境界層の乱流遷移機構を数値的に詳細に調査した。その結果,風洞角部から発生した縦渦の乱れは流れに直角方向に拡大し,乱流斑点を形成し,その臨界遷移レイノルズ数は横流れ不安定で求まるものとほぼ一致することを見出した。
受容体介在性機構による遺伝子導入法の速度論的評価(組み換え型ウイルスベクターと非ウイルスベクターの細胞内動態の解析)

腫瘍組織特異的な遺伝子デリバリー法の開発は、腫瘍の遺伝子治療にとって重要な研究課題となる。腫瘍特異性を持たせる方法としては、腫瘍細胞に高発現されるサイトカイン受容体を用いる方法がある。現在まで、ecotropic retrovirus外殻蛋白にerythropoietinを組み込んだウイルスを用いることにより、またサイトカインとpoly lysine等を架橋したplasmid conjugateを用いること等によりターゲティングが試みられてきた。しかしながら、この様な組み換え型retrovirusの場合においても、感染効率の低下が問題となっている。本研究では、細胞内ソーティングに関する知見について検討を加え、より効率の高いベクターを開発する上での知見を得ることを目的としていた。ecotropic virus外殻蛋白gp70の種々制限酵素siteにヒトG-CSF遺伝子を組み込んだ。このplasmidをecotropic virus産生細胞(ψ_2BAGα)にtransfectし、上清を得た。この上清は表面にG-CSFを発現し、感染によりβ-galactosidaseをhost細胞に伝達しうるvirusを含む。種々のG-CSF受容体過剰発現細胞に対する感染効率について検討を加えたところ、Bam HIおよびBst EII site間にG-CSGを組み込んだvirusが他の組み換え型に比べて高い効率を示したものの、amphotropic virus(ψ-CRIP/BAGα)等に比べると極めて低い効率であるに過ぎなかった。また、非標識G-CSF大過剰により組み換え型ウイルスの感染が低下したことから、受容体介在性のendocytosisに依るものと考えられた。endocytosisで細胞内に侵入すると、acidsomeにおいて分解を受けるため、低い感染効率にとどまるものと考えられた。この分解を回避するためには、膜との融合等をも利用した方法を用いる必要があることが示唆された。
御産・御悩の御祈にみる中世成立期の政治と宗教

本研究の目的は王家の御産・御悩の御祈を分析することで日本中世成立期の宗教の政治的機能の特色と変遷を明らかにすることにある。最終年度である平成24年度は2年目までのデータベース作成・史料調査を継続し(下記1)、その成果を研究報告や論文の形で発表し(下記2)、本研究課題の解明をめざした。1.データベース作成・史料調査:本研究課題の中心史料『覚禅鈔』の年号・書名索引は、前年度に入力作業が終了したため、本年度は校正作業を行い、精度を高めた。その過程で不明確な箇所は東京大学史料編纂所の写真帳・高野山大学図書館の原本などで追加調査を行い『大正新脩大蔵経』の底本である勧修寺本よりも情報量が多い諸本を確認した。これにより仏教史・政治史・外交史など多分野から注目されている『覚禅鈔』の情報を補填することができた。また御悩の御祈の対象ともなる内侍所神鏡について聖教類・日記史料の蒐集・調査を行った。2.調査結果の考察・発表:『覚禅鈔』データベースをもとに考察を進めた結果、『覚禅鈔』には真言宗・天台宗・大陸・神道関係の教義が反映されていること、その情報収集の方法には独特の傾向があることが判明し、論文執筆を進めた。また、1での史料蒐集・調査から、12世紀後半に政治と宗教の関係が変化する可能性があると考え、奈良女子大学古代学学術研究センター研究会「福原の時代」で「福原遷都と伊勢」と題して発表した。この研究発表の一部を論文「中世成立期の平安京と内侍所神鏡」と題して執筆し雑誌『奈良歴史研究』への掲載が許可された。拙稿では、アマテラスを正体とする内侍所神鏡・平安京・天皇との関係性の変化を整理して福原遷都を機に内侍所神鏡=アマテラスが平安京と空間的に結びつくことで「万代の都」平安京の言説化が進展することを明らかにし、中世成立期の宗教の政治的機能を都市史・政治史と関連させて説明することができた。本研究の目的は、国家のあり方が仏教的価値観で説明されるようになる日本中世成立期の宗教の政治的機能の特色と変遷を、王家の御産・御悩の御祈の特色と変遷を解明しつつ明らかにすることにある。1年目の平成22年度は研究課題の基礎作業中心の研究実施計画をたて、以下の活動を行った。1.御産・御悩の御祈に関する基礎情報の整理:『大日本史料』などをもとに略年表を作成し、『覚禅鈔』に重要な情報が集約されている事が確認されたため、2.では『覚禅鈔』を中心とした調査・研究発表を行う事とした。2.聖教史料の調査・蒐集及び研究発表:(1)『大正新脩大蔵経』(以下『大正蔵』)所収『覚禅鈔』の索引作成・研究発表『大正蔵』所収『覚禅鈔』の年号索引・書名索引の作成に着手しほぼ半数が終了した。当初の計画に追加して行った書名索引の作成と考察の結果を東京大学史料編纂所公開研究会において公表した(テーマ「『覚禅鈔』引用典籍にみる教学の構図」)。この結果、『覚禅鈔』成立の背景には中世成立期の宗教と政治の特異な構造が存在する可能性を明らかにすることができた。:(2)『覚禅鈔』諸本の調査大御堂寺本・千光寺本『覚禅鈔』の調査(東京大学史料編纂所共同研究主催)に参加し、『大正蔵』所収『覚禅鈔』の錯簡及び新出史料の確認をし、学際的に注目される『覚禅鈔』の史料的価値を高めることができた。:(3)他史料の調査・蒐集中世成立期の密教史料を多数集積する金沢文庫などにおいて御産・御悩の御祈にかかわる史料調査・蒐集を行った。また、研究計画以外に奈良女子大学古代学学術研究センター例会での研究報告(テーマ「中世成立期の「帝都」観と福原遷都」)及び『東大寺続要録』の史料翻刻を行い、研究課題達成のための新たな道筋を開く事ができた。本研究は、政治と宗教の思想が絡み合いながら具象化する日本中世成立期(1112世紀)の王家の御産・御悩の御祈の特色と変遷を明らかにすることで、中世成立期の宗教の政治的機能の特色と変遷を解明することを目的とする。本研究課題の2年目にあたる平成23年度は、1年目の史料調査・データベースの作成作業を継続して行いつつ(下記1・2)、その過程での考察を研究発表・論文執筆の形で発表した(下記3)。1.御産・御悩の御祈に関する史料調査・蒐集:(1)『覚禅鈔』諸本の調査・蒐集東京大学史料編纂所共同利用・共同研究拠点一般共同研究「『覚禅鈔』諸本の調査研究」(以下東大共同研究)に参加し、活字化されていない『覚禅鈔』の古写本である千光寺本の調査に参加し、御産・御悩の御祈に関する新史料の調査・蒐集を行った。(2)日記史料の調査・蒐集御産・御悩の御祈のうち、万事に通じる第一の御祈とされる千僧御読経に着目し、これに関する日記史料の調査・蒐集を行った。