hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サンゴ礁生物に含まれる生物活性物質の変動に関する研究

本研究では、Sarcophyton属のソフトコーラル、海綿Stylotella aurantiumおよびその捕食者のReticulidia fungiaなどについて生物活性物質の種、コロニー、季節、採集場所による変動について調査した。ここではSarcophyton類での結果について述べる。これらの結果は、種による変化、コロニーによる違い、および一部の種では地域による含有成分の変動も見られた。特に、S.glaucumは、形態による分類では同一とされるのに対して、成分からは様々な化合物が検出された。このことは、生物としてそのような多様性があるのか、あるいは種が細分化されるべきなのか、今後の研究に待つべきところが多いと判断される。本研究の対象とした海綿とソフトコーラルのうち、今年度は主にソフトコーラルについてその成分の変動についての比較研究を進めた。ソフトコーラル分類の専門家と協議した結果、種類が多く形態的分類と含有成分との関係があいまいなウミキノコSarcophyton属を対象として選んだ。沖縄本島沿岸を中心に採集したサンプル(S.ehrenbergii,S.glaucum,S.trocheliophorumその他の種類と思われる)を一部は標本同定用にホルマリン処理して保存し、残る半分をアセトンで抽出した。抽出物は前処理(ろ過および逆相ゲル)を施した後、今回の研究費で購入したグラジエントHPLCを用いて分離分析した。出てきた主な成分のNMRとMSを測定することにより、Sarcophyton属および他のソフトコーラル類からすでに報告されているいくつかの代表的なセンブラン類を同定した。現在、それぞれの骨片と形態的な特徴から種の同定を依頼しており、含有成分との関係について検討しているところである。昨年に引き続き、まずソフトコーラルと海綿の採集を沖縄県各地で行った。それらをエタノールに漬け冷蔵(冷凍)保存したものの抽出液をgradient HPLC,NMR等で分析し、その成分の変動を調査した。まず、Sarcophyton属のソフトコーラル類(総サンプル数-70検体)では、抽出液のHPLCパターンを分析した後、それぞれに特徴的に現れる物質について一部を分取TLC等で分離を行い、NMR,MS等によってその化学構造を確認あるいは決定した。その結果、成分だけからでもかなり多くのパターンに分類されることが判明した。次に、Tel Aviv大学のBenayahu教授に骨片等の形態的分類を行ってもらったところ、S.glaucum,S.cinereum,S.trocheliophorum,S.ehrenbergiiなどにそれぞれ分類された。これを先程の成分のパターンと比較検討した結果は、とても同一とは思えないものがある一方、地域が違っていても類似のパターンを示すものなど、様々であることがわかってきた。この違いがどこにあるのか興味深い。また、この成分の調査過程で今までにその種から報告されていないものや、新規センブレン化合物なども見いだした。一方、海綿の方は多くの種類についてその成分の変動についてNMR,HPLCおよびTLCで検討した。こちらの方は多種類の割には検体数が多くないので、それぞれの種の成分についてまだ明白な傾向を認めるには至っていない。本年度は主にSarcophyton属ソフトコーラルについてそのセンブラン型ジテルペンと一部の海綿の生物活性成分の変動について調査した。Sarcophyton類については合計171標本を沖縄県内の7ヶ所で採集し、その含有ジテルペンをgradient HPLCと1H NMRで同定した。種の同定は、Tel Aviv大学のBenayahu教授と共同で骨片などの形態的特徴を基に行った。その結果、S.trocheliophorumは2つのchemotypeに分かれ、sarcophytol A typeの他にsarcophytoxide typeが主に見られた。最も標本数の多いS.glaucumおよびS.cinereumでは多くのchemotypeが存在し、emblides typeが半分ほど(55%)見られたが、sarcophytoxide type(23%)、その他の様々な成分のtypeとかなり変化に富んでいることが判明した。この2種の形態上の違いはあまり大きくなく、遺伝子的な解析を待たねばならないが、将来同一の種類へ、あるいはより細分化される可能性もあるのではないかと考えられた。さらにS.ehrenbergi,S.crassocauleについても検討し、前者には明瞭なパターンが見られないこと、反対に後者は全ての個体がsarcophytol A typeであることを見出した。これらの内容については2000年10月に第9回国際サンゴ礁学会で報告した。さらに与那国と奄美で採集したS.glaucumの一部の標本からは、2つの新規ジテルペンを取りだし、スペクトルデータの解析およびX線回折から構造決定した。これについては現在投稿準備をすすめている。
ペスチウイルスRNAの5'端非翻訳領域の二次構造に基づく分類と同定

昨年(平成9年)度は哺乳動物由来の細胞系(セルライン)20株を対象に、感染あるいは迷入しているペスチウイルスをネステッドPCR法により調査し、そのうちの15株(75%)が陽性であることを明らかにした。さらにそのPCR産物の塩基配列をダイデオキシ法により決定し、得られた塩基配列を近隣接合法あるいはUPGMA法等により解析して、ぺスチウイルス属の分子系統樹を作成した。しかし、これらの解析はもっぱら5'端非翻訳領域の一次構造に基づく進化系統を推定したものであって、分類とは多少異なる概念に依拠している。ところで、この領域には複製あるいは遺伝子発現のための制御を司るための重要な塩基配列が含まれているといわれる。申請者のこれまでの調査により、この5'端非翻訳領域には少なくとも3箇の可変領域が存在し、それぞれの領域に特徴的なステム・ループからなる二次構造が想定されることが判明している。ループ領域の配列と長さはウイルス株により一定していないものの、ステム領域の配列はよく保存されており、本属ウイルス種はそれぞれ固有のステム構造を呈することから、可変領域に想定される二次構造のステム領域を比較することにより、ウイルス種の同定が可能である。そこで、今年(平成10年)度は昨年度に決定した塩基配列について、DNAデータベースに蓄えられている既知のぺスチウイルスのものと比較するとともに、コンピュータを用いて二次構造の自由エネルギーを計算し、合理的なステム・ループ構造を推定した。その結果、3箇所の可変領域に想定される二次構造のステム領域における回文塩基置換(PNS)に基づきぺスチウィルスが大きく4群に分けられた。すなわちこれまでウシウイルス性下痢ウイルスと呼ばれていたものが少なくとも2群に分けられ、また、ボーダー病ウイルスおよびブタコレラウイルスもそれぞれ独立のクラスターを形成することが判明した。その結果、ぺスチウイルスを新しい基準により分類することが可能となった。これまで研究経緯と実験成績の詳細は別に研究成果報告書(冊子体)としてとりまとめた。申請者はこれまでに、ペスチウイルスの検出を高感度なネステッドPCR法により行うためのプロトコールを公表してきた。平成9年度は哺乳動物培養細胞を対象に、感染あるいは迷入しているペスチウイルスをネステッドPCR法により検出した。細胞培養上清からグアニジン・イソチオシアネート法により全RNAを抽出し、ペスチウイルスゲノムの5′非翻訳領域の下流に位置するプライマーを用いてcDNAのファーストストランドをM-MLV逆転写酵素により合成した。得られたcDNAを基質として、逆転写反応に用いたプライマーとその上流に位置するプライマーを用いて、1段目のPCRを行った。これにより陽性のサンプルからは約300bpのPCR産物が得られた。次いで、1段目のPCRプライマー対の内側に設定した内部プライマー対と1段目のPCR産物を用いて2段目のPCRを行った。低レベルの汚染の場合は1段目のPCRで陰性であっても、2段目には陽性となる場合が多く、また、2段目のPCRにより、1段目のPCRの特異性を確認することができるので、2段目のPCRは欠かすことができないステップである。2段目のPCRで陽性のものは約150bpのPCR産物が得られた。本法を用いて細胞系(セルライン)20株についてペスチウイルス汚染を調査した。その結果、1段目のPCRにより15株(75%)からペスティウイルスRNAが検出された。本来の自然宿主である偶蹄類由来の細胞系では7株中6株が陽性であった。

また、検査した人由来細胞系5株のすべてと猿由来細胞系4株中2株、および食肉類の犬・猫由来細胞系各1株が陽性を示したのは予想外であった。齧歯類由来細胞系1株は陰性であった。2段目のPCRによっても検出率に変化はなかった。PCR産物はアガロースもしくはポリアクリルアミドのゲル電気泳動により分画し、トランスイルミネーターにより観察した。得られたPCR産物はダイデオキシ法によりその塩基配列を決定し、得られた塩基配列をClustalV等のプログラムにより解析して、ペスチウイルスの系統分類を行った。これらの成果は1997年8月の国際獣医ウイルス学会議(連合王国)において公表した。昨年(平成9年)度は哺乳動物由来の細胞系(セルライン)20株を対象に、感染あるいは迷入しているペスチウイルスをネステッドPCR法により調査し、そのうちの15株(75%)が陽性であることを明らかにした。さらにそのPCR産物の塩基配列をダイデオキシ法により決定し、得られた塩基配列を近隣接合法あるいはUPGMA法等により解析して、ペスチウイルス属の分子系統樹を作成した。しかし、これらの解析はもっぱら5'端非翻訳領域の一次構造に基づく進化系統を推定したものであって、分類とは多少異なる概念に依拠している。ところで、この領域には複製あるいは遺伝子発現のための制御を司るための重要な塩基配列が含まれているといわれる。申請者のこれまでの調査により、この5'端非翻訳領域には少なくとも3箇の可変領域が存在し、それぞれの領域に特徴的なステム・ループからなる二次構造が想定されることが判明している。ループ領域の配列と長さはウイルス株により一定していないものの、ステム領域の配列はよく保存されており、本属ウイルス種はそれぞれ固有のステム構造を呈することから、可変領域に想定される二次構造のステム領域を比較することにより、ウイルス種の同定が可能である。そこで、今年(平成10年)度は昨年度に決定した塩基配列について、DNAデータベースに蓄えられている既知のペスチウイルスのものと比較するとともに、コンピュータを用いて二次構造の自由エネルギーを計算し、合理的なステム・ループ構造を推定した。その結果、3箇所の可変領域に想定される二次構造のステム領域における回文塩基置換(PNS)に基づきペスチウイルスが大きく4群に分けられた。すなわちこれまでウシウイルス性下痢ウイルスと呼ばれていたものが少なくとも2群に分けられ、また、ボーダー病ウイルスおよびブタコレラウイルスもそれぞれ独立のクラスターを形成することが判明した。その結果、ペスチウイルスを新しい基準により分類することが可能となった。これまで研究経緯と実験成績の詳細は別に研究成果報告書としてとりまとめた。
次世代REBCO超伝導線材における交流損失の温度スケーリング則に 関する研究

次世代超伝導線材として開発が進められているREBa Cu O (RE:Rare 2 3 7-x Earth, Y, Gdなど、REBCO)超伝導線材の磁化・交流損失を鞍型ピックアップコイルを用いて、4.2Kから77Kの温度領域に亘って測定し、REBCO超伝導線材の臨界電流、磁化、交流損失が温度に関してスケーリングすることを明らかにし、任意の温度におけるREBCO超伝導線材の交流損失特性を予測可能にした。REBa_2Cu_3O_<7-x>、(RE:Rare Eatrh, Y, Gdなど、以後REBCO)超伝導線材は、次世代の超伝導線材として世界中で開発競争が進められている。REBCO超伝導線材は臨界電流特性のみならず交流損失特性においても大きな異方性を持ち、機器における総熱負荷の大半を垂直磁界により誘起されるREBCO線材の交流損失が占める。この交流損失の低減が超伝導機器開発の喫緊の課題であった。筆者らはすでにこの問題解決のための手法を考案し、多層コイルでの検証も行った。このような状況において、超伝導機器設計のためには超伝導巻線における交流損失の簡便な見積手法の確立が急務である。REBCO超伝導線材は臨界電流特性が磁界印加角度依存性を持ち、さらに大きなアスペクト比による反磁界効果の影響で理論的に予測をすることが難しい。さらに、機器が使用される温度領域が従来の低温超伝導線材と比べて極めて広く、交流損失の温度依存性まで含めると、その設計のための見積りには膨大な時間と煩雑な手順を要する。本研究は、筆者らがすでに明らかにしたREBCO超伝導線材の垂直磁界中での交流損失についての温度スケーリング則を任意の磁界印加角度に拡張することによって、REBCO超伝導線材の広い温度、磁界・磁界印加角度領域における交流損失の簡便な見積法の確立を目指すものである。本年度は、まず人工ピンを導入していないIBAD-PLD法線材(ハステロイテープ上にIon-Beam Assited Deposition法によりGd_3Zr_3O_7もしくはMgO中間層を形成し、その上にPulsed Laser Deposition法によりさらに中間層であるCeO_2層とREBCO超伝導層を作製した線材)について、臨界電流、磁化、交流損失を評価し、温度スケーリング則が成立することを明らかにした。REBa_2Cu_3O_<7-x>(RE:RareEarth,Y,Gdなど、以後REBCO)超伝導線材は、次世代の超伝導線材として世界中で開発競争が進められている。本年度は、人工ピンを導入したIBAD・PLD法線材(ハステロイテープ上にIon-Beam Assited Deposition法によりGd_3Zr_3O_7もしくはMgO中間層を形成し、その上にPulsed Laser Deposition法によりさらに中間層であるCeO_2層とREBCO超伝導層を作製した線材)について、臨界電流、磁化、交流損失を評価し、温度スケーリング則が成立することを明らかにした。REBa2Cu3O7-x(RE:Rare Earth, Y, Gdなど、以後REBCO)超伝導線材は、次世代の超伝導線材として世界中で開発競争が進められている。しかし、これを用いた機器では総熱負荷の大半をREBCO線材の交流損失が占める。超伝導機器設計のためには超伝導巻線における交流損失の簡便な見積手法の確立が急務であるが、REBCO超伝導線材は臨界電流特性のみならず交流損失特性においても大きな異方性を持ち、さらに大きな線材アスペクト比による反磁界効果の影響で理論的に予測することが難しい。REBCO

線材を用いた超伝導機器が使用される温度領域は従来の低温超伝導線材と比べて極めて広く、交流損失の温度依存性まで含めると、設計のための交流損失見積りには膨大な時間と煩雑な手順を要する。本研究では、温度スケーリング則を用いてREBCO超伝導線材の交流損失の簡便な見積法の確立を目指した。昨年度までに、IBAD-PLD法REBCO超伝導線材について、人工ピンニングセンターの導入の有無に関わらず、臨界電流、磁化、交流損失が温度についてスケーリングすることを確認した。今年度は、低交流損失化のためにレーザスクライビングにより細フィラメント化したIBAD-PLD法REBCO超伝導線材について、鞍型ピックアップコイルを用いて磁化、交流損失を測定し、臨界電流の温度、磁界、磁界印加角度依存性を評価し、臨界電流、磁化、交流損失が温度についてスケーリングすることを確認した。さらに、これらの結果を基に、任意の温度、磁界、磁界印加角度におけるREBCO超伝導線材の交流損失の簡便な見積手法について考察した。ほぼ当初計画通りに、各種REBCO超伝導線材の臨界電流、磁化、交流損失を実測により評価し、温度スケーリング則が成立することを確認しつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、幅広い温度・磁界・磁界印加角度領域におけるREBCO超伝導線材の臨界電流、磁化、交流損失の評価を行い、いずれについても温度スケーリング則が成立することを明らかにしつつある。これらの結果を基に、任意の温度、磁界、磁界印加角度における交流損失見積手法の簡便な手順を考案し、交流損失見積法の確立を目指す。磁界印加角度に関しては、磁化、交流損失が減少するREBCO超伝導線材に特有の新現象を発見したことに関連して、温度スケーリング則が成立しない条件もあるが、これは交流損失を過大評価をする方向であり、超伝導システム設計という観点では安全サイドの見積であり、大きな問題ではないと考えている。新現象まで考慮した交流損失の見積手法の確立は、まず新現象の発現機構の解明等多くの課題を解決する必要があり、次期の研究課題とする。
細胞性免疫のLyt-1⌒2∇エフェクターT細胞の抗原認識機構とその誘導制御の研究

(1)各種Lyt-【1^+】【2^-】T細胞のアッセイ系の樹立:以下に列挙する如くVacciniaVirusに対する種々のLyt-【1^+】【2^-】T細胞応答を検出する系を樹立した。(a)リンパ球芽球化反応、(b)遅延型過敏症(DTH反応)、(c)各種ヘルパーT細胞活性(CTLヘルパー、Bcellヘルパー、DTHヘルパー)、(d)各種リンホカイン産生(MAF、IL2)(2)Lyt-【1^+】【2^-】T細胞の抗原認識機構:Ia抗原を有しないX5563骨髄腫に対するキラーT細胞(CTL)活性の誘導系を用いてLyt-【1^+】【2^-】T細胞(ヘルパーT細胞)の抗原認識機構を解析した。ヘルパーT細胞の活性化には【Ia^+】抗原提示細胞(APC)が必要であり、Lyt-【1^+】【2^-】ヘルパーT細胞はAPC上の自己Ia抗原と腫瘍抗原と共に認識する。この際、腫瘍抗原はX5563細胞表面より遊離し、APCに取り込まれ修飾(Drossing)を受けた後に自己Ia分子とともに提示されることが明らかとなった。(3)Lyt-【1^+】【2^-】Tcell-mediated in vivo immunityの人為的制御とその応用:C3H/He脾細胞をBALB/cに静脈内投与すると皮下投与と同程度の強い抗C3HDTH反応が誘導された。一方同じ3アロ脾細胞を門脈内に投与したところDTH及び反応は誘導されないのみならずその後引き続き皮下投与による適切な免疫操作を施してもDTH反応は誘導されず、アロ抗原の経門脈感作によってアロ抗原に対するDTH反応を寛容に導く事を発見した。又、C3H/He脾細胞を門脈内移入されたBALB/cマウスは、抗C3H/HeDTH反応を誘導出来ないが抗C3H/He抗体産生とCTL生成は誘導出来、その結果、BALB/CマウスはC3H/He由来のX5563腫瘍の拒絶が出来る。しかしながらC3H/He脾細胞門脈内移入後Cyclophosphamide(Cy)を投与するとX5563腫瘍の拒絶が出来なくなる事がわかった。Donor-specific trans fusion(DST)+免疫抑制剤の投与による移植免疫能の抑制法が臨床的にも効果をあげているが、本研究でDSTに相当するアロ抗原の静脈内移入+Cy投与に比し、門脈内移入+Cy投与が法がはるかに強い移植免疫能の抑制法である事が明らかになった。
気相水素結合クラスターのOH伸縮振動の直接観測

我々は、凝集相での水素結合を分子レベルで解明する目的で、気相の水素結合クラスターのOH伸縮振動の振動スペクトルを観測し、スペクトルの解析からその構造を明らかにすることを目的とした。水素結合クラスターは超音速ジェット中での希薄な条件下で生成するため、測定感度の高い振動分光法を開発した。それらは赤外-紫外二重共鳴分光法、および誘導ラマン-紫外二重共鳴分光法である。これらの分光法を用い、ジェット中の特定のサイズのクラスターを選別しながら振動スペクトルを測定することに成功した。特に、フェノール等の芳香族アルコールの水和クラスター、phenol-(H_2O)_n、(n=1-5)のフェノール側、水分子側のOH伸縮振動のスペクトルを観測し、スペクトルの解析からn=2-4では環状構造が安定であるが、さらに大きなサイズのクラスターでは他の構造異性体(たとえば氷-I)がより安定になることが分かってきた。また環状構造を示すPhenol水和クラスターにおいて、OH伸縮振動(ν_<OH>)は、単量体に比べ大きな振動数低下を示す環内の水素結合したν_<OH>と、環の外側に突き出た水素結合しないν_<OH>に分類することができ、環内のν_<OH>は、外側に突き出たν_<OH>に比べ緩和寿命が非常に短いことを見いだした。さらに赤外励起、紫外モニターによるポンプープローブ法を用いてクラスターの振動緩和や解離の直接観測を行った結果、OH準位が励起されたクラスターの緩和過程として水素結合の解離が主な過程であることが分かった。今年度はフェノール水素結合クラスター(フェノール水和クラスター、フェノール多量体)のOH伸縮振動スペクトルを測定し、クラスターの構造決定を決定することに成功した。具体的には赤外-紫外二重共鳴分光法を用い、フェノール水和クラスター(フェノール(H_2O)_nのn=14までのフェノール側、水分子側のそれぞれのOH伸縮振動の赤外スペクトルを測定した。さらにab initio計算結果を行い、測定したスペクトルとの比較した結果、n【greater than or equal】2のクラスターはring構造が安定であり、ring構造クラスターではring内のOH基の伸縮振動は大きく振動数低下し、ringの外側のOH基の伸縮振動はほとんど変化せず、localモード的になっていることが分かった。フェノール二量体、三量体では赤外およびRamanスペクトルを測定し、特に三量体においてOH伸縮振動が赤外スペクトルとRamanスペクトルとで強度交代を示すことからその構造がC_3回転軸をもつring構造であることを明らかにした。今回の実験結果により、水素結合クラスターの構造決定にOH伸縮振動の観測が非常に大きな力を発揮することが明らかになった。また用いた赤外-紫外二重共鳴分光法、誘導Raman-紫外二重共鳴分光法が超音速ジェット中の希薄な気相分子クラスターの振動分光に有力な方法であることを実証した。さらに、水素結合クラスターのOH伸縮振動の振動スペクトルが溶液中でのOH伸縮振動のスペクトルに類似していることも判明し、本研究結果が液相、固相の水素結合構造の解明に重要な役割を果たすと期待される。今年度は前年度に行ったフェノール水和クラスターの構造決定を踏まえて以下の研究を行った。1.フェノール水素結合体において、塩基分子のプロトン親和力とフェノール側のOH伸縮振動の振動数との相関を観測し、親和力が大きくなるに従ってO-H結合強度が弱まることを見いだした。2.新たに蛍光検出赤外分光法を開発し、電子励起状態のフェノール水素結合クラスターのOH伸縮振動観測を行った。その結果、電子励起状態ではフェノールは酸性度が増加し水素結合力が強まるために、クラスターを形成するとOH伸振動数が大きく低下することを見いだした。3.振動励起クラスターの緩和過程を研究する目的で、赤外光励起、紫外光モニターのポンプープローブの実験をフェノール水和クラスターに対して行った。

その結果、まずフェノール単体のOH振動励起状態の寿命が1マイクロ秒以上であること、そしてフェノール水和クラスターにおいてフェノール側のOH伸縮振動を励起すると、水分子を一個放出する過程が主な緩和過程であることを見いだした。4. 2-ナフトール水和クラスター(2-ナフトール-(H_2O)_N)のOH伸縮振動の測定を行い、ab initio計算との対応から、n=2-4のクラスターはフェノール水和クラスターと同じように環構造であることを決定した。5.分子内水素結合をもつトロポロンとその水素結合クラスターのOH伸縮振動の観測を行い、クラスターの幾何学的構造を決めるとともに、クラスター形成による分子内水素結合から分子間水素結合への移行を観測した。今回開発した高感度振動分光法と量子力学的計算との併用により、これまで困難であった分子クラスター、特に水素結合クラスターの構造決定が可能になった。これからの課題として、これまでよりさらに大きなサイズのクラスターの振動分光および振動励起クラスターの緩和の解明が挙げられ、現在これらの課題に対する予備的研究も行っている状況である。
赤外広視野撮像による原始星クラスターの国勢調査

星の集団的生成過程を明らかにする研究の一環として、赤外広視野撮像データによる分子雲中の原始星クラスターの同定を試みようとしている。本研究では、開発中のPtS512x512i素子赤外カメラを岡山天体物理観測所の188cm望遠鏡に搭載して行った12ミクロン帯の試験観測のデータをもとに、分子雲中の赤外線源の検出およびそのカラーや分布の特徴を調べた。画像処理システムの増強により、OBアソシエーションに隣接する分子雲L1204/S140領域のJおよびKバンドの3x3モザイク画像を構成することができ、100個余りの点源について測光データを導出し、光度関数を求めた。初期質量関数を議論する際に重要となる暗い天体については、なお慎重な解析が必要で現在も測光のアルゴリズムを検討中である。さらにJとKを直接除算できるほど位置精度を向上させ、中心の明るいクラスターを包む反射星雲及びそれよりはるかにコンパクトではあるが明らかに広がりを持つ他の少数の天体についても、カラーの情報を引き出そうとしている。これらの若い天体周辺に残存する原始星円盤の解析は、形成の段階を分類する手掛かりを与えよう。空間情報については、分子雲側に顕著に赤い赤外源が多いことが確認できた。これらの天体が最も初期の原始星候補である。光度関数からも分子雲側の天体群について、星間吸収をはるかに超える赤化量が見いだされ、分子雲の背後にあるのではなく、分子雲中の局所的に密度の上がっている領域(いわゆる分子雲コア)に付随した赤外源であると推測している。今後は分子雲の詳細構造と比較すべく、データを捜索中である。分子雲の骨格部分である密度のやや高いフィラメント状の構造と、赤い天体グループとが位置的に重なっていることを確認したい。
血液中のPAFアセチルヒドラーゼとその臨床的意義

浜松医科大学第二外科で診断、治療を行った腹部大動脈瘤(AAA)患者108例と閉塞性動脈硬化症(ASO)109例の血漿型PAF-AH遺伝子を調べ、健常者114例とのあいだで遺伝子欠損者の割合を比較検討するとともに、血漿型PAF-AHの酵素活性を測定した。(方法)患者静脈血を採取し、DNAを抽出、allele specificなPCRにてExon9のG^<994>→Tpointmutationを検討した。また血漿中のPAF-AH酵素活性を測定した。(結果と考察)正常な遺伝型GG、ヘテロ欠損GT、ホモ欠損TTの割合は健常群においてはGG76.3%,GT21.9%,TT1.8%であったのに対し、AAA群ではGG61.1%、GT30.3%、TT1.9%、一方ASO群ではGG67%、GT30.3%、TT2.7%でありオッズ比はAAA2.05(95%CI;1.59-2.67)、ASO1.59(95%CI;1.00-2.53)と両疾患群でPAF-AH欠損者の割合が多いことが判明した。またPAF-AH酵素活性についてはいずれの群においてもヘテロ欠損GT genotypeのグループは正常の遺伝型GG genotypeグループの約半分の酵素活性しか持たず、ホモ欠損TT genotypeでは全く酵素活性を認めなかった。またAAA、ASO群のPAF-AH酵素活性を同じgenotypeのグループ間で健常群と比較するとAAA、ASO両群とも有意に上昇していた。以上の結果から血漿型PAF-AH欠損者の割合はAAA、ASOの患者において高く、本遺伝子欠損が日本人におけるAAA、ASO発症の新たなrisk factorであることが示唆された。またこれらの疾患でPAF-AH酵素活性が上昇していることは動脈硬化症がPAF-AH活性をup regulateしている可能性がある。PAF-AH欠損は日本人に特異な動脈硬化の病理として興味深い。
少子高齢化時代における日本の流通システム－効果効率的価値共創に向けた基礎研究－

本研究の目的は、少子高齢化が社会・経済一般のみならず流通システムに及ぼす影響ついて、先行研究や各種調査の結果を整理し、そのうえで独自の調査分析によって解明することである。今年度もこのような研究目的に沿って順調に研究が行われた。具体的には、研究期間の中間年として、初年度の成果を踏まえ新たな研究課題を設定して研究活動が行われた。今年度における研究課題とその成果は、次の通りであった。第1の課題は、昨年度と同様に人口の減少、地域間での偏在、高齢化といった現象として捉えることができる少子高齢化が、総需要や消費構造にどのような影響を与え、ひいては日本のマクロ流通システムにどのような構造変化をもたらしているのかという点である。このような問題意識のもとに続けてきた研究に関して、まずは、研究協力者でもあるCharles Ingene氏らとの共同執筆論文が査読付き学術誌Journal of Business Researchに受理されるという成果をあげることができた。第2に、少子高齢化の時代は、買物困難者の時代でもあり、断捨離も手伝って、メルカリ等のフリマアプリを使った消費者間取引が盛んになってきている。そこで第2の点であるが、フリマアプリを用いた消費者間取引における購買行動パターンについて実証的にアプローチする必要があると考えられる。こうした問題意識に基づいて、今年度は、独自に設定した研究仮説をテストするためのネット調査を実施した。今後は、学術論文に仕上げるべく、このデータを分析しているところである。具体的には、本調査研究は、研究協力者であるEmi Moriuchi氏と共に実施されており、この秋にモントリオールで開催される国際学術セミナーで報告後、査読付き学術誌に投稿する予定である。研究実績は、上の実績欄で述べた通りである。2つの研究課題について、研究分担者、ないしは研究協力者の協力も仰ぎながら研究を進めて来たことは、当初の予定通りである。また、2つの論文が研究成果として示され、専門学術誌(査読付き)に掲載されたことは、研究の進捗状況が適切であることを示している。他方で、次年度に着手する個別の研究テーマも生まれてきており、これに関しては、そのスピードという点で若干急ぐ必要があると考えている。大手流通企業による少子高齢化への対応の実態と今後の在り方については、分担研究者である高嶋克義氏と研究継続中である。また、先にも述べたが、2019年度においては、カナダ・モントリオールで開催されるロイヤルバンク学術セミナーにおいてEmi Moriuchi氏との上記課題2の研究報告を行うとともに、研究協力者である、コンコーディア大学のMichel Laroche氏との研究交流を図る予定である。3年目は最終年度となるため、個別の研究成果のみならず全体としての結論について体系性をもってとりまとめていきたい。本研究は、少子高齢化が社会・経済一般のみならず流通システムに及ぼす影響に関し、先行研究や各種調査の結果を整理するとともに、独自の調査結果を踏まえて、明らかにすることを目的としている。研究を進める上での論点は、次の3つである。第1の論点は、人口の減少、地域間での偏在、高齢化といった現象として捉えることができる少子高齢化が、総需要や消費構造にどのような影響を与え、ひいては日本のマクロ流通システムにどのような構造変化をもたらしているのかという点である。そのために、本研究は、高橋郁夫(2015)や八木橋彰(2015)などの調査研究の成果を参考にしながら、少子高齢化の進展と小売構造変化の関係について新たな仮説を考える。第2の論点は、大手流通企業による少子高齢化への対応の実態と今後の在り方についてであった。なお、流通企業の経営を大別すると、商品調達や在庫管理などのバックヤードに関する面(論点2ー1)と販売活動を中心とするフロントヤードに関する面(論点2ー2)とに分けられる。特に、前者については、研究分担者である高嶋克義(神戸大学)氏と都内で2度ほど研究のための会合をもった。また、フロントヤードに関する対応としては、ロチェスター工科大学の森内恵美氏との国際共同研究を行い、その成果がJournal of Business Researchに投稿・受理されたところである。さらに、第3の論点は、流通システムの一翼を担う中小商業者による少子高齢化への対応についてであった。この点に関しては、研究協力者の八木橋氏と研究をスタートさせたところである。なお、研究協力者である、カナダ、コンコーディア大学のミッシェル・ラロッシュ教授を学会開催時に訪ね、十分意見交換を行うことができた。また、オクラホマ大学のチャールズ・インジーン教授との意見交換は平成30年度に実施することとした。3つの論点に関する研究を、研究分担者、ないしは研究協力者の協力も仰ぎながら研究を進めて来たことは、当初の予定通りとなっている。また、論点によっては、研究成果が既に論文となったものもあれば(平成29年度への予算の移動も承認・実施)、まだ、着手したばかりのものもあるなど、そのスピードという点で若干の差異が出てきていることも事実である。

第1の課題は、昨年度と同様に人口の減少、地域間での偏在、高齢化といった現象として捉えることができる少子高齢化が、総需要や消費構造にどのような影響を与え、ひいては日本のマクロ流通システムにどのような構造変化をもたらしているのかという点である。このような問題意識のもとに続けてきた研究に関して、まずは、研究協力者でもあるCharles Ingene氏らとの共同執筆論文が査読付き学術誌Journal of Business Researchに受理されるという成果をあげることができた。第2に、少子高齢化の時代は、買物困難者の時代でもあり、断捨離も手伝って、メルカリ等のフリマアプリを使った消費者間取引が盛んになってきている。そこで第2の点であるが、フリマアプリを用いた消費者間取引における購買行動パターンについて実証的にアプローチする必要があると考えられる。こうした問題意識に基づいて、今年度は、独自に設定した研究仮説をテストするためのネット調査を実施した。今後は、学術論文に仕上げるべく、このデータを分析しているところである。具体的には、本調査研究は、研究協力者であるEmi Moriuchi氏と共に実施されており、この秋にモントリオールで開催される国際学術セミナーで報告後、査読付き学術誌に投稿する予定である。研究実績は、上の実績欄で述べた通りである。2つの研究課題について、研究分担者、ないしは研究協力者の協力も仰ぎながら研究を進めて来たことは、当初の予定通りである。また、2つの論文が研究成果として示され、専門学術誌(査読付き)に掲載されたことは、研究の進捗状況が適切であることを示している。他方で、次年度に着手する個別の研究テーマも生まれてきており、これに関しては、そのスピードという点で若干急ぐ必要があると考えている。上にも述べたように、論点によっては、研究成果が論文となったものもあれば、まだ、着手したばかりのものもあるなど、そのスピードという点で差異が出てきていることも事実である。本年は、当初の研究計画を確実に実行することはもちろん、論点による進捗状況の差異を極力なくすように努めて行きたい。今後も、内外の研究者達との交流を深めながら、実り多い研究プロジェクトとするべく努力したい。大手流通企業による少子高齢化への対応の実態と今後の在り方については、分担研究者である高嶋克義氏と研究継続中である。また、先にも述べたが、2019年度においては、カナダ・モントリオールで開催されるロイヤルバンク学術セミナーにおいてEmi Moriuchi氏との上記課題2の研究報告を行うとともに、研究協力者である、コンコーディア大学のMichel Laroche氏との研究交流を図る予定である。3年目は最終年度となるため、個別の研究成果のみならず全体としての結論について体系性をもってとりまとめていきたい。当初の予定よりも研究が進み、研究費の一部について前倒しの申請を行った。その結果、その課題について、研究成果は上がったが、他方で、同時並行的に行っていた別の研究課題については、予定されていた支出を下回る額で済んだため、最終的には残金が出ることになった。
児童養護施設入所中の児童のメンタルヘルスの実態と心理ケアに関する研究

平成17年12月から19年10月にかけて山形県内の1つの児童養護施設を対象として、児童養護施設における心理ケアのあり方や心理療法のプロセスについて当該施設の心理療法担当者やファミリー・ケース・ワーカーに面接調査を行った。また、平成18年1月から19年3月にかけて、山形県内と山梨県内の児童養護施設合計3施設のケア担当職員を調査対象として、担当している児童(138名)について日本版CBCLやADHD-RS-IV-Jなどの質問紙調査を実施した。面接調査の結果、児童養護施設における心理ケアにあたり、生活面のケアを担当している職員と心理療法を担当している職員、ファミリー・ケースワーカー、管理職、嘱託医が子どもの心理の理解や心理ケアの方針を共有するために、定期的な事例検討会と心理療法のスーパービジョンを行うことが重要であることが示された。また、心理療法のプロセスにおいては、「退行」「外傷体験の再演」「試し行動」「死と再生のテーマ」「生きる意味への問い」などの共通する要素があることが示された。質問紙調査の結果、児童養護施設に入所中の子どもたちは、ルールを守らない行動や攻撃的行動、対人関係上の問題を示す子どもが多く、注意欠陥/多動性障害に近い行動傾向を持つ子どもも多い可能性が示された。精神科で薬物療法を受けている子どもは9.4%で、施設内や外部機関で心理療法を受けている子どもは32.6%であった。以上の結果から、児童養護施設入所中の子どもたちは、様々なメンタル・ヘルス上の問題を持っており、心理療法などの介入の必要性も高いことが示された。そして、児童養護施設に入所中の子どもたちに対する心理ケアにおいては、外傷体験や発達上の問題についての理解が重要であり、生活ケアと専門的な心理ケアのコラボレーションが求められることが示唆された。平成17年度は、山形県内の1児童養護施設において、日本版CBCLと日本版ADHD-RSを用いた調査を行い、35名分のデータを収集した。研究計画書の段階では、4施設を予定していたが、追加採択であったために、3施設での実施は年度内に間に合わなかった。来年度に3施設に施行し、4施設分をまとめてデータ解析する予定である。各施設で行われている心理ケアの内容と課題については、山形県内の2施設と山梨県内の2施設について、心理療法担当職員もしくはファミリーケースワーカーから状況を電話等で聴取した。山形県内の1施設については、直接、施設に出向き、上述の質問紙調査を施設長と心理療法担当職員・ファミリーケースワーカーから状況を詳細に聴取した。心理療法担当職員の配置状況については、各県の児童相談所に問い合わせて把握した。山形県内では、5つある児童養護施設のうち、3施設に心理療法担当職員が配置されていたが、いずれも非常勤であった。3施設とも心理療法担当職員に対するスーパービジョンを施設側の費用負担で施行していた。山梨県内では、5つある児童養護施設のうち、2施設に常勤の心理療法担当職員が配置されていた。しかし、スーパービジョンについては、施設ではなく、個人負担で受けていた。これらの施設で共通して直面しているのは、虐待やネグレクトを理由にして措置されるケースが増えて、発達や行動上の問題を抱えている子どもたちへの対応の難しさであった。また、心理療法担当職員やファミリーケースワーカーが配置されても、生活全体をケアしている指導員や保育士などのケアワーカーとの連携のあり方が問われていることが明確になった。役割分担の難しさ、治療場面と生活場面のギャップ、情報共有をどこまで行うか、家族との面接のあり方など、多様な問題が浮き彫りになった。平成18年度は、山形県内A施設と山梨県内C施設の児童養護施設において、入所児童の精神的な健康状態について、職員による日本版CBCLと日本版ADHD-RSを用いた評価を施行した。

平成17年度に同様の調査を山形県内B施設で施行しており、今年度はそのデータと、今年度のデータをまとめて検討を行った。解析の対象は、用いた日本版CBCLが4歳以上の子どもを対象としたものであったこともあり、これらの施設に入所している4歳から18歳の児童青年合計138名(男子72名、女子66名)で、そのうち、幼児8名、小学生58名、中学生39名、高校生22名であった。この3施設のすべてに週4日以上勤務している心理療法担当者が勤務していた。施設内で心理療法を受けている子どもは、A施設で56名中21名、B施設で35名中18名、C施設で47名中9名であった。性別では、男子25名、女子23名が心理療法を受けていた。また、男子6名、女子5名が精神科医療機関を受診していた。医師による診断名は、注意欠陥/多動性障害、てんかん、精神遅滞、PTSD,学習障害などであった。ADHD-RSのカットオフポイントを15点とすると、男子21名、女子8名、合計29名が15点かそれ以上の得点でADHDの可能性が高い者であった。この29名のうち、施設内で心理療法を受けている者は17名であった。調査時点で精神科医療機関を受診している者は5名であった。以上の結果から、児童養護施設にはADHD様の症状を示す子どもは多く、そのような子どもたちは、心理療法を受ける比率や、精神科医療機関を受診する比率が高かった。ADHD症状のチェックリストは、児童養護施設での心理ケアの必要性を判断する一つの指標となることが示唆された。ただし、ADHD様の症状を示す子どもにおいては、ADHDだけでなく、他の発達障害や児童虐待の影響も考慮すべきと考えられる。平成19年1月から3月にかけて、研究代表者がコンサルテーション活動を行っている山形県内の児童養護施設2施設と山梨県内の児童養護施設1施設において、生活ケアを担当している職員を対象にそれぞれの職員が担当している4歳から14歳の児童の精神的健康状態等に関する質問紙調査を行った。質問紙は、日本版CBCLと日本版ADHDRS-IV、それに医療機関受診状況・診断名・精神科治療薬の服用状・心理療法の状況を聞く調査用紙から構成されている。今年度は質問紙調査の結果について統計的な分析を行った。また、各児童の心理ケアの状況について、各施設の心理療法担当職員に対して面接調査を行った。質問紙調査の結果、138人の児童に関するデータが得られた。CBCLの内向尺度の境界域を越える得点を示した児童は14名(10.1%)で、外向尺度で境界域を越えた児童は18名(13.0%)であった。ADHDRS-IVでカットオフポイントを超えたのは、18.1%であった。その一方、虐待を受けていたことや行動上の問題を理由に施設内もしくは外部機関で心理療法を受けている児童は、45名(32.6%)であった。心理療法を受けている児童は、受けていない児童に比べてCBCLやADHDRS-IVの得点が有意に高かった。CBCLやADHDRS-IVでは明確な問題を把握できないが、心理療法によってその児童の情緒発達上の問題が明らかになる場合も少なくなかった。
多孔性配位高分子のマクロ構造制御による固体触媒の創成

27年度が最終年度であるため、記入しない。多孔性金属錯体(PCP/MOF)は、その本質的に内包するナノサイズの空間によりガス吸蔵・ガス分離への応用が期待されている新しい多孔性材料である。近年特に、その新しい応用としてナノサイズの拘束空間を用いた固体触媒への応用が期待され、盛んに研究が行われている。その固体触媒への応用に関して、現在の最も大きな課題は、(1)いかにしてPCP/MOFの細孔内触媒活性点を配置するか、(2)いかにして触媒システムの中に組み込むかである。本研究では、この二つの課題を克服する手法の開発を行う。特に、マクロ構造化が容易な「配位レプリケーション法」をさらに発展させることにより、マクロ構造制御、ナノ空間制御を同時に行うことが可能な新しい合成手法の開発を行う。配位レプリケーションでは、金属酸化物をPCP/MOFの前駆隊として用いる。酸化物からの金属イオンの溶出と有機配位子との錯形成反応を表面近傍で局所的におこすことで、酸化物のマクロ構造を維持したまま、PCP/MOFへと変換できる。そこで、本課題では元となる金属酸化物に様々な金属イオンをドープすることで、触媒活性点を導入する。具体的には、Al2O3の組成をもつアルミナにチタンイオン、鉄イオンやバナジウムイオンをドープしたAlOx-MOyのマクロ構造化を行う。次に、この複合酸化物を配位レプリケーションを用いてアルミニウムイオン・チタンイオンの両方のイオンを有するPCP/MOFへと変換する。実際には種々のジカルボン酸を配位子としてもちい、様々な分子レベルでの骨格と様々なマクロ構造を持つPCP/MOFの合成を行う。最終的には、酸化触媒として利用し、細孔のサイズと、マクロ構造(モノリス構造)に起因するマクロ孔の調整を行うことで、触媒機能の向上を行う。マクロ構造をもつ鉄を有するPCP/MOFの新しい合成法の開発に成功した。特に、構造柔軟性を有するPCP/MOFに注目し、構造柔軟性、分子拡散、触媒作用と金属や配位子の混合状態との相関を明らかにしようとしている。現在は、新たに合成した鉄を有するPCP/MOFのマクロ構造の構造柔軟性を評価している。さらには、この構造柔軟性や触媒作用が、他の配位子や金属イオンとの混合によりどの様に変化するのかを明らかにすることで、新しい機能制御開拓を目的に研究を展開する予定である。
ミトコンドリアにコードされるタンパク質への変異導入による脳変性疾患発症機構の解明

本研究の目的は、核に導入した変異ミトコンドリア遺伝子産物がミトコンドリアに輸送されるか?その結果複合体Iの機能を阻害するか?複合体Iの阻害が細胞にどのような影響を及ぼすか?である。この方法を用いて脳変性疾患のメカニズムの解明に応用しようとするものである。NADHデヒドロゲナーゼ6(ND6)遺伝子をミトコンドリア型のコドンから部位特異的変異によって核型のコドンに変換した。この遺伝子をもつプラスミドを大腸菌に導入するとコロニーが生育せず、ND6が大腸菌で発現すると毒性が強いことがわかった。その対策として低コピープラスミドにサブクローンすることを試みた。ND6遺伝子の塩基配列を確認するとND6遺伝子は核型コドンに変換されていることがわかった。ND6遺伝子に疎水性タンパク質をもミトコンドリアに標的化できるシグナル配列をつないだ。この段階までは成功したと言える。次の段階として、遺伝子を導入し正常な培養細胞で発現させその局在を確認した。遺伝子の導入は確認した。しかしながら、培養細胞での発現は認められなかった。ミトコンドリアへ効率よく局在化させるために、ミトコンドリアシグナルの接続位置を微調整した。次にmtDNAに変異を持ち呼吸鎖複合体Iの発現が著しく減少している培養細胞へこの遺伝子を導入し、ミトコンドリア機能が回復することを確認した。しかし、いずれの方法でもND6がミトコンドリア内に移行した証拠は認められなかった。以上の結果は、ミトコンドリア遺伝子にコードされるタンパク質は、ミトコンドリア外から導入できるタンパク質とそうでないタンパク質があるが存在することを示している。
ビタミンB12反応性メチルマロン酸血症の病因遺伝子の単離および変異解析

メチルマロン酸血症はメチルマロニルCoAムターゼの障害により生体内にメチルマロン酸およびその代謝産物が蓄積する有機酸代謝異常症である。メチルマロニルCoAムターゼはビタミンB12(コバラミン)の誘導体であるアデノシルコバラミンを補酵素とする。そのためメチルマロン酸血症はメチルマロニルCoAムターゼそのものの遺伝的欠損とムターゼの補酵素であるコバラミン(ビタミンB12)の代謝系の障害に大別される。さらに後者は相補テストなどでcblA、cblB、cblHの3型に分けられる。2002年にcblA、cblBの原因遺伝子(MMAA、MMAB)が単離された。前年我々は日本人ビタミンB12反応性メチルマロン酸血症患者10例において変異解析を行い、変異スペクトラムの欧米人患者との比較を検討し、10人中7人にMMAA遺伝子に変異が認められ(R22X, R145X, L217X, R359G, 503delC)、日本人患者と欧米人患者では変異スペクトラムを異にすることを明らかにした。本年、変異がMMAA, MMABに変異が見出せなかった3例に関し、既知のコバラミン代謝系酵素(メチオニン合成酵素MTR、メチオニン合成酵素還元酵素MTRR)、メチルマロン酸代謝系酵素(メチルマロニルCoAラセマーゼMCEE)、コバラミン還元反応に関すると推察されるタンパクの遺伝子を検索した(NR1、FDXR)。しかしこれらのいずれにも有意な塩基置換は見出せなかった。またMMAAに関し症例を追加し、新たな変異R169Xを見出した。さらに後者は相補テストなどでcb1A、cb1B、cb1Hの3型に分けられる。2002年にcb1A、cb1Bの原因遺伝子(MMAA、MMAB)が単離された。今回我々は日本人ビタミンB12反応性メチルマロン酸血症患者10例において変異解析を行い、変異スペクトラムの欧米人患者との比較を検討した。尿中有機酸分析にてメチルマロン酸血症と診断され、B12存在下の測定系でムターゼ酵素活性が回復した10症例を対象とした。相補性テストは施行していないため、cb1A、cb1B,、cb1Hのいずれの型かは不明である。患者家族の同意のもとゲノムDNAを抽出しMMAA、MMAB両遺伝子の翻訳領域にあたる全エクソンの塩基配列をシークエンスした。10人中7人にMMAA遺伝子に変異が認められたが、残り3人においてはMMAA、MMABともに変異は見いだせなかった。MMAAに認められた変異(R22X、R145X、L217X、R359G、503delC)はいずれも新規の変異であった。また503delC変異は5人の患者(ホモ接合体3名、ヘテロ接合体2名)で認められ、日本人に特有の高頻度変異と考えられた。これらの結果から日本人患者と欧米人患者では変異スペクトラムを異にすることが明らかになった。
環境ストレス応答性転写因子DREB2の高温ストレス下における発現制御機構の解明

環境ストレス応答に重要な転写因子DREB2Aは、自身の発現も環境ストレス応答性であることから、DREB2Aを制御する因子が存在することが予想されていた。そこで、本研究ではDREB2Aの発現制御機構を明らかにする事を目的に研究を行った。これまでに、GUSレポーター遺伝子を用いたDREB2Aプロモーターの解析からDREB2Aの高温ストレス応答にはHSE配列が重要であることが分かっていた。HSEは高温ストレス応答に重要な転写因子HSFの作用配列として知られている。これらの候補となるHSFの過剰発現シロイヌナズナを作出、解析したがDREB2Aの発現に明確な変化は見られなかった。そこで、本研究ではDREB2Aの発現制御機構を明らかにする事を目的に研究を行っている。これまでに、GUS遺伝子にDREB2Aプロモーターを結合させたレポーター遺伝子をシロイヌナズナに導入したものを用いた解析からHSE配列が重要であることがわかっていた。HSEは高温ストレス応答に重要とされるシスエレメントで、HSFにより制御されることが知られている。今年度は、どのHSFが実際にDREB2Aプロモーター中のHSEに作用し、遺伝子の発現を制御しているかを調べるために薬肉細胞を使用した一過的遺伝子発現系、公開されているデータベース及び定量的RT-PCRを用いたHSFの発現パターンの解析、上記2つの解析により可能性の高いHSFを過剰発現させたシロイヌナズナの解析、そしてHSFの破壊株を用いた解析を行った。一過的遺伝子発現系ではDREB2Aプロモーターを活性化するHSFが数種類見つかった。また、HSFの発現パターン解析によりいくつかのHSFは恒常的な発現をすることがわかった。DREB2Aプロモーターを活性化し、DREB2Aの発現より前の段階から遺伝子が発現しているHSFに注目して解析を進めた。これらのHSF過剰発現シロイヌナズナを用いた解析ではDREB2Aの発現が上昇しているものは見つけることができなかった。また破壊株を用いた解析でも一つのHSFを破壊するだけでは、DREB2Aの高温ストレス誘導に明確な変化が見られるものはなかった。HSFは21種あり、構造的にアミノ酸配列の相同性が高いものも存在することから、一つのHSFを過剰発現もしくは破壊するだけではその機能を解析するには不十分であると考えられる。
真核細胞における蛋白質の細胞内輸送に関する研究

我々は従来、パン酵母を材料として37°Cで小胞体からゴルジ体への蛋白質細胞内輸送が停止する温度感受性分泌変異株uso1を取得してその解析を進めてきた。Uso1蛋白質はその想定アミノ酸配列から1790アミノ酸(約200kDa)よりなりC末側1100アミノ酸はコイルドコイル状を呈していると推測されていた。精製Uso1蛋白質は物理化学的に確かに繊維状蛋白質として挙動した。更にその形状を電子顕微鏡で観察した(東大理学系研究科、若林健之教授との共同研究)ところ、Uso1蛋白質は予想どうり双頭と150nm程のロッド部分(コイルドコイル部分に相当)よりなる分子でミオシン重鎖の形状に酷似していることが判明した。しかし頭部にはATP結合配列はないのでモーター蛋白質ではなく、小胞体から出芽した輸送小胞がゴルジ体膜に融合する過程に関与する分子であることがサプレッサー遺伝子の解析から分かった。次いで蛋白質細胞内輪送阻害剤ブレフェルディンA(BFA)の作用点解明の為の研究を行なった。我々の以前の研究で、BFAは酵母Candida albicansにおいて小胞体とゴルジ体の間で蛋白質輸送を止めていることを明らかにしてきた。0.004%のSDS存在下では分裂酵母もBFAに感受性になることを見いだした。この条件下で多コピーで分裂酵母にBFA耐性を与える分裂酵母DNA断片を数種クローン化した。この内の一つの塩基配列を決定し、耐性に寄与する遺伝子bfr1^+を見いだした。多剤耐性遺伝子に似ており、BFA排出のポンプと考えられる。一方、BHK細胞-NDVウイルスの系で蛋白質細胞内輪送阻害剤を網羅的に探索する系を考案した。放線菌の1菌株の生産する物質、フォリマイシン(コンカナマイシンA)が小胞体からゴルジ体への蛋白質細胞内輸送を阻害することを見いだした。またフォリマイシンの作用機作はV型プロトンATPaseの阻害であることを明らかにした。また別の1放線菌の代謝産物として既知物質SS33410を見いだした。分裂酵母細胞における粗面小胞体(rER)内腔への蛋白質の膜通過反応についてin vitroの系を組んで調べた。即ち^<35>S-メチオニンで標識した酵母のα-因子と透過性分裂酵母細胞(P-cell)更にATP、GTPを混ぜた系で、α-因子がrER内腔に膜透過することを実証した。この反応を抗生物質ピュロマイシンが特異的に阻害することを発見した。ピュロマイシンは蛋白質合成の阻害剤、即ちペプチド伸長停止作用でよく知られているが、その作用で膜通過が阻害されるとは考えられず、この作用機作の解明は膜通過反応の理解につながると考えられる。次いで蛋白質細胞内輸阻害剤ブレフェディンA(BFA)の作用点解明の研究を行なった。我々の以前の研究で、BFAは酵母Candida albicansにおいてrERとゴルジ体の間で蛋白質輸送を止めていることを明らかにしてきた。恐らく透過性の変化によりBFAが細胞内に入り蛋白質輸送を止めたためと考えられる。この条件下でコピーで分裂酵母にBFA耐性を与える分裂酵母DNA断片を数種クローン化した。