hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人の自尊感情の二重構造について

欧米文化においては、極め強力な証拠をえている「自己を他者より優れた望ましいものと考える傾向(self-serving bias)」が、日本ではみいだされない。では、日本人では自己を他者より限りなく劣位に位置づけているのか。これまでに、日本人の場合、「周囲の他者」と比較しての対等性と、「一般的他者」と比較しての漠然とした優位性というかたちで自己を認知していることが明らかにされ(遠藤、1993)、日本人の自尊感情はこの二重性の上に成立している可能性が示唆された。そこで本研究では、「日本人の自尊感情の二重性」を一般化できるか、またどのような特質がこの二重性と関わっているかを明らかにすることを目的とした。調査対象は大学生である。調査は、独立-相互依存の自己観尺度、自尊感情、日本人論などを参考に特に日本文化において重要な次元と思われる20項目を用いた自己評定と他者評定から構成された。自己観尺度に基づき、相互依存群62名、独立群65名が被験者として抽出された。自己/他者評定の結果、相互依存群ではいずれの項目においても、自分は人並み以上であると認知していたが、「周囲の他者」を凌ぐことは決してなく、自己に対して肯定的な項目においてさえせいぜい「周囲の他者」とほぼ同列であり、多くの項目では自己は「周囲の他者」より劣位に置かれていた。他方、独立群においても、自己を人並み以上ではあるが「周囲の他者」以下であるとする認知傾向はみられるものの、相互依存群とは異なって、自己を「周囲の他者」より優位に位置づける面もみられた(「信念を貫く」「自分のやりたいことをしている」の2項目)。これらの結果から、日本人の自尊感情の二重性は広く認められるものの、それは相互依存的自己観と特につよく関わっていることが示唆される。
人工知能を応用したデータマイニングによる糖尿病合併症危険因子発見に関する研究

本研究は糖尿病にターゲットし、糖尿病合併症の発症に関与する因子を発見するデータマイニング手法について研究を行った。特に、人工知能による機械学習を応用し、記事情報等の非定形的な情報からの糖尿病合併症発症の因子抽出が可能かについて研究を行った。最終年度である本年度は、まずは自然言語の特徴を分析する為の手法の確立として、GenSimライブラリのDoc2Vecアルゴリズムの評価と、最適パラメータの探索を行った。その結果、調整パラメーター値は、size80、window13、min_count2のパラメーター値が最も適合性が高かった。最大となる感度・特異度において、感度は90.9%、特異度は60.3%となり、Doc2Vec手法によって自然言語処理解析の有効性を確認することが出来た。次に、前年度に構築した糖尿病合併症分析用DWHから、糖尿病合併症未発症群、糖尿病性網膜症発症群、糖尿病性腎症発症群の各症例DMを作成した。このDMを「検証用データ群」と「機械学習用データ群」に2分した。次にDoc2Vecに前研究で確定した最適パラメータを適応し、検証用データに対して、機械学習用データ群とのコサイン類似度を算出した。その結果、糖尿病性網膜症の検証用データは、学習用の糖尿病性網膜症発症群データベース症例とのコサイン類似度が有意に高く、糖尿病性腎症発症群評価用データも同様、有意に判別できた。しかし本研究期間では、Doc2Vecの内部解析を行い、機械学習の試行で重みづけされた語彙群は発見できたが、機械学習を繰り返すと、試行毎に異なる語彙に内部ニューラルネットワークの重みが偏り、安定した語彙の発見には至れなかった。これは他の機械学習分析でも同様の報告がある。今後は、機械学習を繰り返し、発見した特徴的要因に対して統計学的な集計を行うなどして、機械学習結果から要因を絞り込む手法の研究が必要になる。本研究では、国民病と言われる糖尿病の合併症の発症に関与する因子の発見について、データマイニング技法を用いた研究を行う。特に、人工知能(ディープラーニング等)による機械学習を応用し、記事情報等の非定形的な情報からの因子抽出の実現について、従来のTF-IDF法等のテキストマイニング手法では解析不可能であった解析手法の確立に重きを置く。本研究の成果によって、糖尿病合併症の発症因子が発見できる可能性がある。また、他の疾患の発症因子、重症化因子の発見にも応用可能であると思われる。平成28年度は、主に、医療ビッグデータ・ウェアハウスシステムを構築し、総合病院情報システムの薬歴・検査結果・電子カルテ記事データ・バイタルサイン・看護記録データを抽出し登録した。さらに、データマイニング用クライアントPCの環境構築と、データマイニングアプリケーションの開発を行った。加えて、医療情報学連合大会や人工知能学会への参加、書籍類の購入により、人工知能関連の情報収集も行った。その中で、人工知能システム開発用使用言語としてはPythonが有力であることが判明した。データマイニングや人工知能関連のライブラリが大変豊富であり、巨大な配列演算を容易に行える環境にあった。多くの人工知能の研究者がPythonを利用していることも判明した。現在は、GoogleのPython用、人工知能ライブラリであるtensorflowと、テキストマイニングライブラリである、GenSimの評価を、共同研修者と共に行っている。具体的には、Pythonによるword2vec、doc2vecの評価を行い、多くの記事の中から、特徴となる語を抽出できるのか、等の評価を行った。人工知能処理用のサーバの構築、人工知能関連の情報収集も完了した。現在、Pythonの人工知能ライブラリの評価を行っており、テストデータから、幾つかの成果となりえる結果もえることができた。本研究は、国民病と言われる糖尿病にターゲットし、糖尿病合併症の発症に関与する因子の発見について、データマイニング技法を用いた研究を行った。平成28年度は、主に、医療ビッグデータ・ウェアハウスシステムを構築し、病院情報システムから、患者基本情報、病名、処方、注射、看護、検体検査・電子カルテ記事等のデータを抽出し、連結不可能匿名化処理を行った。病名の有無、薬歴、検査結果値、バイタルデータ等の数値化可能なデータについては、各項目に閾値を設定し、2値データとして蓄積した。カルテの記事及び看護観察記録等の自由文については、UTF-8コードに変換後、MeCabシステムで形態素分析を行い、データウェアハウスに格納した。形態素分析用の医学用語辞書としてComeJisyo及び独自に整備した医学用語集を利用した。平成28年度は、データマイニング用クライアントPCの環境構築と、データマイニングアプリケーションの開発を行った。2値情報から、糖尿病合併症を発症した症例の発見を行った。まずは診療ガイドライン等を参考に、各項目に設定した閾値を超えた症例を抽出した。例えば糖尿病性腎症の場合は、病名が存在する・またはe-GFRが閾値以下となった症例群を抽出した。次に、多層ニューラルネットワークのTenserFlowシステム及びPythonで独自に開発したニューラルネットワークライブラリに発見した症例のデータを機械学習させ、データ的に類似症例を発見できるか試行した。自由文については、GenSimライブラリのDoc2Vecを利用して、抽出した症例に記録が類似している症例が無いか探索した。発見された類似症例について、診断基準を満たしているか、診断基準を満たしていない場合に、検査漏れ等が無いか、特徴的な検査結果・記録は無いか等、詳細に分析中である。

糖尿病合併症を発症した症例の特定とデータウェアハウス構築は完了しており、現在、多層ニューラルネットワークのライブラリ等を試行しながら、合併症を発症した症例の発見手法について試行錯誤を行っている。自由文については、本教室の大学院生が、看護観察記録から誤嚥性肺炎を発症する可能性のある症例を発見する為の研究を行い、成果がでたので、その成果を本研究にも応用する計画である。本研究は糖尿病にターゲットし、糖尿病合併症の発症に関与する因子を発見するデータマイニング手法について研究を行った。特に、人工知能による機械学習を応用し、記事情報等の非定形的な情報からの糖尿病合併症発症の因子抽出が可能かについて研究を行った。最終年度である本年度は、まずは自然言語の特徴を分析する為の手法の確立として、GenSimライブラリのDoc2Vecアルゴリズムの評価と、最適パラメータの探索を行った。その結果、調整パラメーター値は、size80、window13、min_count2のパラメーター値が最も適合性が高かった。最大となる感度・特異度において、感度は90.9%、特異度は60.3%となり、Doc2Vec手法によって自然言語処理解析の有効性を確認することが出来た。次に、前年度に構築した糖尿病合併症分析用DWHから、糖尿病合併症未発症群、糖尿病性網膜症発症群、糖尿病性腎症発症群の各症例DMを作成した。このDMを「検証用データ群」と「機械学習用データ群」に2分した。次にDoc2Vecに前研究で確定した最適パラメータを適応し、検証用データに対して、機械学習用データ群とのコサイン類似度を算出した。その結果、糖尿病性網膜症の検証用データは、学習用の糖尿病性網膜症発症群データベース症例とのコサイン類似度が有意に高く、糖尿病性腎症発症群評価用データも同様、有意に判別できた。しかし本研究期間では、Doc2Vecの内部解析を行い、機械学習の試行で重みづけされた語彙群は発見できたが、機械学習を繰り返すと、試行毎に異なる語彙に内部ニューラルネットワークの重みが偏り、安定した語彙の発見には至れなかった。これは他の機械学習分析でも同様の報告がある。今後は、機械学習を繰り返し、発見した特徴的要因に対して統計学的な集計を行うなどして、機械学習結果から要因を絞り込む手法の研究が必要になる。まずは、GoogleのTentorflowとGenSimライブラリを完全に使いこなせるように研究する。29年度は、糖尿病合併症を発症した例から、機械学習を行い、少なくともシミュレーションデータで合併症発症患者を発見できるか否かについてまで、評価を行いたい。最終年度である平成30年度は、構築したデータマイニングツールの性能評価を行い、データウェアハウスの構造・データクレンジングの方法、各アルゴリズムの実装方法から最適化等、あらゆる方面で改良し、各アルゴリズムの評価を完了し、糖尿病合併症発症の危険因子の発見を行いたい。可能であれば、学習によって強化した人工知能とデータマイニングエンジンを結合し、糖尿病合併症を発症する危険因子を保有する患者について、主治医に自動的に報告するシステムの開発まで行いたい。
EBUS-TBNAによる生検組織の分子生物学的解析に基づく個別化治療法の開発

平成21年度は、当初の計画を大幅に上回る308症例に対し超音波気管支鏡ガイド下針生検(EBUS-TBNA)を施行し、91例において凍結検体を採取しリンパ節転移腫瘍組織バンクの構築を行った。分子生物学的解析に耐えうる検体を恒常的に採取することを目的とし、生検針の違いによる組織検体採取率および検体の特徴に関する解析を行った。この結果、太い針の使用により検体量は増加するものの、血液の混入が問題となることが明らかとなった。薬剤感受性に関する研究として、(1)EGFR、K-ras、p53の各遺伝子について遺伝子変異解析を行い、臨床上の治療法選択ならびに治療効果との比較検討を行った。この結果、EGFR遺伝子変異を有する症例に関してはGefitinib投与により90.9%の病勢制御が得られることが判明した。また、p53遺伝子変異を有する症例では、化学療法に抵抗性を示す傾向があることも判明した。(2)ALK融合遺伝子の検出についてEBUS-TBNA検体での検討を行った。この結果、全体の6.4%にALK融合遺伝子を認め、ALK融合遺伝子を有する肺癌では、原発腫瘍径が小さい傾向にあるものの、局所進行および進行肺癌が多い傾向にあることが明らかとなった。生検検体での検査法を確立したことにより、手術適応のない症例においても、ALKを標的とした分子標的治療の適応可否の判定が可能となった。(3)EBUS-TBNA検体より抽出したRNAについて、RNA抽出法およびRNAの質に関する検討を行った。適切な取り扱いにより、比較的断片化の少ないRNAを1μg以上得られることが判明した。また、cDNAを用いたDNA修復遺伝子(ERCC1)の発現について解析を開始した。肺癌における腫瘍細胞の多様性を明らかにし、リンパ節転移の制御を目的として、原発腫瘍とリンパ節転移腫瘍の両方が得られた8検体について、アレイCGHを用いた解析を行った。その結果、原発腫瘍とリンパ節転移腫瘍では、染色体上の変化に大きな違いは認めないものの、細かな点ではgainやlossの違いを認めており、これがリンパ節転移に関連する可能性があると考えられた。現在、相違点を中心にさらに詳細な検討を行っている。
固体の極限高速破壊に関する基礎研究

実験面では、本助成開発荷重漸増型試験機を用いて、均質材料動的破壊実験を行った。その結果、極限高速破壊として、材料のせん断波速度c_sの75%を超えるき裂速度を本助成開発世界最先進超高速度ビデオカメラシステム最高撮影速度:百万駒/秒,露光パルス10nsで記録することに成功した。この破壊速度は、従来の極限破壊速度特異応力場理論による極限速度0.6c_sを超えるものであり、均質固体中では世界的に初めて観察されたものである。しかし、高速き裂先端漸近応力場高次項の影響を考慮すると0.75c_sの超高速直進速破壊が可能であることを理論的に証明した.また、き裂先端全エネルギー流入束Ψ_<total>単位時間に高速伝播き裂先端へ流入する全エネルギーと破面粗さの関係を明らかにした。これによると、Ψ_<total>が大きくなるにつれて破面粗さが大きくなることを明らかにした。破面粗さは動的き裂分岐のトリガーになるものである。動的分岐破壊瞬間の支配条件については長年人類の未解決問題であったが、本研究者らは、先の実験的研究でき裂先端全エネルギー流入束Ψ_<total>臨界説Ψ_<total>が材料固有臨界値に達した時、き裂が二本分岐する.を証明した。また、本研究室のデローニー自動三角分割に基礎をおく移動有限要素法を用いて多数動的分岐破壊の精密なシミュレーションに世界的に初めて成功した。この際、Ψ_<total>臨界説が多数動的き裂分岐にも有効であることを明らかにした。アルミ合金PMMA接合材の界面高速破壊実験を本助成開発高エネルギー衝撃破壊試験機1Kg、最高衝撃速度:180km/_hを用いて行った。これにより、PMMAせん断波速度を超える遷音速破壊をCGS法で捉え、超高速度ビデオで記録した。一方、移動有限要素シミュレーションにより遷音速界面き裂先端後面が数ミリ程度接触しながら伝播していることを示した。また、界面き裂先端及び接触面後端からのマッハ衝撃波が上記実験とよく一致することを示した。本年度は,均質固体のき裂進展速度の極限値を得るために,荷重漸増型負荷実験装置を作成した.本装置により,均質固体材料の高速き裂進展実験を行った.本装置および本科研費にて購入した超高速度ビデオにより,材料のせん断波速度の77%にまで達し得るき裂進展速度が観察できた.き裂進展速度の増大とともにき裂面粗さが増大していく傾向が,レーザー変位計により評価できた.また,き裂進展時の荷重の変化履歴を計測できるシステムを実験装置に付与し,破壊時の荷重変動を計測することに成功している.次年度は,光学的実験手法を組み合わせて,き裂先端周辺の応力場の情報を得て,極限高速破壊時のき裂先端近傍力学場の状況を明らかにする予定である.数値解析を用いた研究では,移動有限要素法を発展させて,複数荷重システム下の高速き裂進展を再現できる数値シミュレーション法,き裂面の接触・摩擦を考慮した二次元界面遷音速破壊シミュレーション法およびき裂前縁のえん曲を再現できる三次元高速き裂進展の数値シミュレーション法を開発した.特に界面遷音速破壊においては,エネルギー流入・流出の状況を可視化することに成功した.界面を進展する

き裂先端において低剛性側材料側から,多量の破壊エネルギーの供給を得ることが破壊力学パラメータだけでなく力学量分布からも明らかになった.また,き裂面接触時の界面遷音速破壊き裂先端近傍の変形場を解析的に求め,分離動的J積分を本問題に適用できるように定式化した.次年度は,この解析解に基づき光学的実験手法から破壊力学パラメータを求める評価式を求める予定である.以上の成果については,次項に示すようにフルペーパーとして件,国際会議にて件,国内会議にて件を発表している.本年度は,1.C.G.S.法を用いた均質材の超高速破壊現象の主応力和勾配分布の超高速度撮影,2.均質材超高速破壊の二次元・三次元移動有限要素法による数値シミュレーション,3.C.G.S.法を用いた異材界面き裂の遷音速破壊実験,4.異材界面遷音速き裂進展の破面接触を考慮した数値シミュレーション,5.異材界面複数き裂進展・衝突現象の数値シミュレーション,6.C.G.S.法を用いた結合均質固体の超高速破壊実験,等を行っている.1についてはき裂進展加速挙動をC.G.S.法を用いて観察・再評価し,超高速度の進展き裂先端近傍場の主応力和の分布を撮影した.これらの実験データに基づき,項目2では,詳細な2次元・3次元生成形数値シミュレーションを行った.シミュレーション結果から評価した主応力和の勾配分布が実験のC.G.S.縞とほぼ一致したことから,数値シミュレーションによっても本現象を正確に評価できていることが確認できた.三次元シミュレーションでは,き裂前縁板厚方向に沿って変化する破壊力学パラメータの変化を評価し,高速き裂進展ではき裂前縁が直線状にはなり難いことが明らかになった.項目3の界面き裂実験においては,遷音速破壊の様相をC.G.S.法を用いて高速撮影し,界面を進展するき裂進展の衝突現象を確認することができた.衝突後は衝突位置を中心とした顕著な円形波が生じ,この様相は,項目5の数値シミュレーションによっても再現できている.また,項目4の数値シミュレーションでは,き裂面接触を考慮した破壊を再現し,き裂進展速度が亜音速から遷音速に変化するまでの詳細な破壊力学パラメータの推移を評価することに成功している.6では,同質材料を接合した界面に初期き裂を設定し,超高速き裂進展現象を観察している.混合モード荷重下では,材料の膨張波速度をも上回るき裂進展速度も観察されている.実験面では,本助成で制作した荷重漸増試験機を用いて,均質材料中の動的破壊実験を行った.その結果,極限高速破壊としてせん断波速度Csの75%を超えるき裂速度を本助成で購入した超高速度ビデオカメラ(最高撮影速度百万コマ/秒)で記録することに成功した.この破壊速度は従来の極限速度応力理論による0.6Csを超えるもので均質固体中では世界的にも初めて観察記録されたものである.しかし,高速き裂先端近傍の漸近応力場の高次項を考慮すると0.75Csの超高速でも直進破壊が可能であることを解明した.また,き裂先端全エネルギー流入束(単位時間当たりにき裂先端に流入する全エネルギー)と破壊表面粗さの関係を明らかにした.これよるとき裂先端全エネルギー流入束が大きくなると表面粗さが大きくなることが分かった.表面粗さは動的き裂分岐のトリガーになるものと思われる.さらに,動的分岐破壊については,本研究者らはき裂先端全エネルギー流入束臨界説を提唱しているが,当説が二本分岐のみならず多数分岐にも有効であることを示した.
明治・大正時代の日欧演劇交流再考―イギリス・アイルランド演劇の生成と伝播を中心に

本研究では、イギリス・アイルランド演劇を中心に、明治・大正時代の演劇界に於ける日本と欧州との交流及び影響関係の諸側面を明らかにすることができた。研究期間全体を通して関連する研究論文から上演プログラム・新聞・雑誌に至るまで関連資料を幅広く収集し、分析・考察を進めた。その結果、19世紀末前後の時期に生成されたイギリス・アイルランド演劇への日本文化の影響や、日本での受容の特徴が明らかになった。研究成果は複数の研究出版物や国際学会での研究発表を通して公表してきた。平成26年度はワイルドの受容研究の成果を纏め、以下の研究論文及び研究発表の形で成果発表を行った。まず、6月11日から6月15日までパリで開催された国際ワイルド学会“Wilde Days in Paris 2014"に参加して研究発表を行い、世界各国からのワイルド研究者らと議論を深めた。本学会は、フランスのオスカー・ワイルド協会が中心となって運営した国際ワイルド学会であり、ワイルドやアイルランド文学の研究を深める上で極めて貴重な機会となった。発表題目は“Wilde Streams and Their Expansion in Japan"であった。本研究発表に於いては、日本でワイルドが受容されるに至った多様な経路について調査した研究成果を発表した。本研究課題については以上の取り組みを始めとして年間を通して調査研究や資料収集を進めた。国際学会での研究発表及び海外の学会誌上に於いて研究成果を発表し、戯曲や演劇人のみならず演劇と関連性の深い作家や作品の研究を通して明治・大正時代の日欧演劇交流の一角を明らかにできたことは非常に有意義であり、引き続き調査研究を進める上でも得るものが多かった。前年度に得られた結果を基にして引き続き調査研究や研究成果論文の執筆を進め、関連する英文学作品やそれらの日本に於ける受容に関する資料を幅広く収集し、先行研究の調査も行った。具体的には、明治・大正時代に該当する19世紀末前後の時期に発表されたイギリス・アイルランド演劇の内、同時代に日本に移入された作品を洗い出すため、緻密な資料調査を続けた。調査対象資料は多岐に渡るが、第一に、『演藝画報』等の演劇雑誌を始めとする各種雑誌等の関連資料を扱い、分析を行った。また、同時代の日欧演劇交流の関連文献についても情報収集に努めた。また、これまでのワイルドの作品研究の総括を行うと共に、原作への理解と日本に於けるワイルドの作品受容への理解を繋げるべく、ワイルドの短篇小説、長篇小説及び戯曲を中心に、ワイルドの作品研究を幅広く行い、異なるジャンルの作品間の関連性についても分析を深めた。その研究成果として、2016年3月に開文社出版より英文による単著“Oscar Wilde Reappraised: Fiction and Plays"を出版するに至った。本書は全十章から構成される英文による単著であり、総頁数は252頁である。具体的には、短篇小説集『アーサー・サヴィル卿の犯罪他三篇』、長篇小説『ドリアン・グレイの肖像』、悲劇『サロメ』及び四編の喜劇作品『ウィンダミア卿夫人の扇』、『つまらない女』、『理想の夫』、『真面目が肝心』を主に扱い、これらの作品を個別に分析すると共に、ワイルドの作品間やワイルドの作品と同時代の他の作家の作品との比較研究も進め、更に『獄中記』とも議論を関連づけた。このように、敢えてジャンルを越えてワイルド及びその関連作品を扱うことにより、後世にも多方面で影響を与えたワイルドの多面性及び異なるジャンルの作品間の関連性の解明を行った。19世紀末前後の時期に発表されたイギリス・アイルランド演劇の内、同時代に日本に移入された作品について調査研究を進め、日本と欧米での受容の相違についても分析を進めることができた。また、ワイルド研究に関してこれまでの研究成果を英文による単著として出版できた意義は大きい。研究対象が広い故に広汎な調査が行えていない部分もあるが、想定範囲内であり、おおむね経過は順調であると判断できる。本研究「明治・大正時代に於ける日欧演劇交流再考ーイギリス・アイルランド演劇の生成と伝播を中心に」は、日本学術振興会による2014年度科学研究費補助金若手研究(B)に新規採択された4年計画の研究プロジェクトである。2016年度は、研究課題に則して国内外で資料収集や調査研究を進めた。特に、三島由紀夫によるワイルド受容について研究を深め、7月にはウィーン大学で開催された国際比較文学会第21回国際大会に於いて研究発表を行った。発表題目は"Languages of Salome: Wilde, Mishima and Beyond"である。また、これまでのワイルドの作品研究の総括を行うと共に、原作への理解と日本に於けるワイルドの作品受容への理解を繋げるべくワイルドの作品研究を幅広く行い、異なるジャンルの作品間の関連性についても分析を深めた。その研究成果として、2016年3月に開文社出版より英文単著"Oscar WildeReappraised: Fiction and Plays"を出版した。

明治・大正時代に該当する19世紀末前後の時期に発表されたイギリス・アイルランド演劇の内、同時代に日本に移入された作品について具体的に調査研究を進めることができた。また、その研究成果を国際学会及び海外のワイルド専門誌上にて発表できたことは研究が順調に進んでいることを示すものである。研究対象が広い故に広汎な調査が行えていない部分もあるが、想定範囲内であり、おおむね経過は順調であると判断できる。平成26ー27年度に得られた結果を基にして、引き続き調査研究や研究成果論文の執筆を進める。平成26ー27年度の研究実施計画に挙げた研究活動は、殆どが継続的研究を必要とするものであるため、それらの研究については平成28年度も続行することとする。尚、国内外に於ける関連分野の研究の最新動向の確認も随時行い。関連研究資料の収集も逐次行う。そのためにも、国内外の関連学会にも積極的に参加して研究発表も行い、研究論文の執筆も進める予定である。イギリス・アイルランド演劇平成26年度に得られた成果を基にして、引き続き調査研究や研究論文の執筆を進める。平成26年度の研究対象の多くは、継続的研究を必要とするものであるため、今後も調査を続行することとする。具体的には、19世紀末前後の時期に発表されたイギリス・アイルランド演劇の内、同時代に日本に移入された作品に関して緻密な資料調査を進める。その際、演劇雑誌や新聞各紙を始めとする関連資料を調査し、分析を進める。また、国内外に於ける関連分野の研究の最新動向の確認も随時行い、関連研究資料の収集も進める。そのためにも、国内外の関連学会に積極的に参加して研究発表やディスカッションを重ねる予定である。全体的に支出が少なかったが、これは第一に今年度の主たる研究業績である単著を出版する上で既に執筆のための資料収集をほぼ終えていた上、新たな資料収集については図書館での文献調査が多かったため、余り図書を購入せずに研究を進めることができたということ、第二に今年度の研究活動に於いて単著執筆に多くの時間を費やしたため、海外出張費や人件費・謝金が掛からなかったということに起因するものである。主として図書費を使用しなかったが、平成26年度は図書館の資料を多く活用したため、図書を購入せずに研究を進めることができた。国際学会での研究発表や図書・視聴覚資料を含む資料収集、研究に必要な物品購入のための費用が必要となる予定である。図書購入費や研究成果発表に際する印刷費等が必要となる予定である。
ニホンザル種特異音声の特徴抽出と皮質聴覚野の機能構成

ニホンザルの種特異音声のうち特に“coo"音2種およびそれを周波数成分に分離したものを発振器で合成した音声に対するニホンザル大脳皮質聴覚野ニュ-ロンの反応を調べた。左右両半球から慢性下に98個のニュ-ロンを記録した。そのうち54個について原音,合成音9通りの刺激音でテストを行うことができた。31ニュ-ロンは2種の“coo"音に同じような反応パタ-ンを示し,23は異なる反応を示した。後者のうち5個ではサルの音声に対する反応がその音を構成するある周波数成分を検知して応じているようであった。このことはこれらのニュ-ロンが周波数分析器として機能していることを示唆する。しかし“coo"音はいくつかの周波数成分からなるので,その周波数の組み合わせに対して応ずるニュ-ロンの存在も予想される。そこで第2の実験では周波数の異なる2音の組み合わせに対する反応をみた。麻酔下でニホンザル頭部に慢性記録用のシリンダ取付手術を行い,1週間後から実験を始めた。白金イリジウムガラス被覆電極を用いて左半球の大脳皮質聴覚野から記録を行った。25刺入から20個のユニットを記録し,2純音の組み合わせ音に対する反応をみた。ユニット検索にはホワイトノイズ・純音を使用した。特徴周波数(BF)を決めることができたユニット17のうち5個について2音刺激を試みた。(音はBFの周波数で國値よりも5ー10dB強い音を使用し、もう1音は5001200^<HZ>の間の純音を1001000^<HZ>ずつscanした。4個のユニットでは側抑制がみられたが,1個ではある周波数の組み合わせの時に反応が促進された。このようなユニットはcoo音のような複数の周波数の組み合わせからなる音声の検出を行うことが示唆され,今後ユニットの数を増やすことによって聴皮質の特徴抽出機構を明らかにする興味あるニュ-ロンの発見につながるものと思われる。
ルビジウムの分子地球化学：分子レベルの物理化学的普遍性が生む多様な地球惑星科学

本研究では、原子分子の相互作用から着想した「粘土鉱物・雲母への吸着反応時にRb同位体比が分別する」というアイディアに基づく重元素同位体ツールが、地球惑星科学において新規性の高い知見を与えることを様々な研究例から立証する。具体的には、「海洋-堆積物間のRb同位体分別とそれによる海水量変化史の解明」、「惑星進化の解明に不可欠な水-岩石比の推定」、「堆積物のマントルへのリサイクルに関する研究」などを推進し、過去に例がない日本発の重元素同位体ツールとして、Rb同位体比の有用性をアピールする。Rb同位体比は反応性の低いRbにおいて、層状珪酸塩への吸着は非常に特異的反応であり、明確な情報を与える。
書誌調査にもとづく明代出版史上の転換期研究

本研究の基礎ないし根幹である明版書の調査については、この四年で約360点の原本閲覧と書誌収集を果たした。本研究開始以前に蓄積されていた書誌は2900部たらずであるから、新たに増加した分を併せれば、利用可能な書誌は3200部を優に超えるものとなる。このうち本研究において特に注力した台湾公蔵善本の調査結果については、解題つきの知見目録として整理しつつあり、その中の最も史料的価値の高い部分はすでに公刊を終えている。またこの公刊された目録の解題は、その多くが個別の版本に即しつつ明代出版史、特に明代中期における出版情況の変化に関する著者の見解を述べたものであって、単なる形態的書誌の記述なのではない。本研究の基礎をなす明版書誌調査についてはおおむね順調に推移し、明代前半期刊本を中心に、100点足らずの原本閲覧と書誌資料収集をはたした。このうち台湾に赴いての調査は、故宮博物院および国家図書館における実質4日の調査を二回行ない、つごう40点余りを閲覧した。また国内の調査は、これまでに蓄積した書誌資料を整理する上で必要となる再調査、確認の作業を含むもので、このため新たに閲覧した版種は50点余りとさほど多くないが、主として静嘉堂および国立公文書館に赴いての調査を行ない、満足すべき成果を収めた。なお台湾における調査の成果としては、故宮博物院との協力関係が進み、研究上の交流や相互理解が深化したことも特筆しておきたい。2014年には同院において観海堂蔵書展が開催されるのであるが、この展覧に当たっては、観海堂に関する論文を『故宮文物月刊』誌上に掲載する予定で、その準備はすでに完了している。また収集された書誌の整理、知見目録化については、本年度の調査分を上回る100点余りをこなし、また台北所見の書誌については、部分的な目録の公開を開始した。つまり書誌の整理についても、相当の成果を挙げたと言えるのであるが、これまでに蓄積された書誌のうち、既整理分は1100点程度である一方、未整理分は1800点程度にのぼると見込まれ、この未整理分を減らすためには一層の努力が必要である。また本研究に関わる基礎研究として、『明史・選挙志』の訳注作業を進めていて、その前半部分については、2013年度中に公刊することを本年度研究実施計画の一部としていたが、これは予定されたとおりに完了できた。後半部分についても引き続き作業を進め、できるだけ早い時期にその公刊をはかる予定である。本研究の根幹をなす書誌調査については、明代前半期刊本を中心に、新たに90点余りの原本実査と資料収集を果たした。このうちの過半、約50点は台湾の故宮博物院と国家図書館所蔵の善本で、いずれも出版史ないし出版文化史の実物史料として高い価値をもち、かつそのほとんどは日本に伝本がないものであり、資料群としての質は極めて高い。なお台湾における調査においては、昨年度に引き続き故宮博物院との良好な関係が維持され、図書文献処研究員との交流、相互理解が一層進展したことも重要な成果である。またその結果として、別項に記載した故宮蔵書に関する論文を『故宮文物月刊』誌上に発表したほか、2015年度にもやはり故宮所蔵版画書の展覧に際し、これに関連する論文を『月刊』に載せるよう要請されており、目下その準備を行なっている。国内調査により新たに収集された書誌資料は40点ほどで、数はさほど多くないが、この一年に行なった国内調査の重点は、新たな資料を収集するというより、むしろすでに蓄積されている書誌資料の整理、考証の必要に応じ、関連書誌を参照したり、あるいは調査ずみの書誌につき確認や再調査を行なうことに在ったので、数量的には多くなくとも、十分な成果があった。ついで収集した資料の整理と目録化であるが、本年度には100点余りの整理を終え、このうち台湾所見のものについては、昨年度に引き続き、その重要なものを選んで部分的な知見目録を公表した。また台湾所見の明版書については、国内所見のものに先んじて全体の知見目録を公表することとした。また本研究の周辺ないし傍系の課題として進めている『明史・選挙志』の訳注は、着実な進展を見せてはいるものの、予期の速度からは遅れており、一層の努力が必要となっている。本研究は書誌調査の実施、およびその調査を通じて得られた書誌資料の整理・公開を根幹とするものであるが、本年度は最終年度への移行期間として、調査よりも整理・公開の方に重点を置いた。すなわち調査については、基本的には台湾に赴いてのそれを継続するのみで、国内調査は必要最低限にとどめる一方、そのことで得られた時間を書誌の知見目録化に振り向けたのである。ただし台湾における調査の成果は例年に優るとも劣らず、故宮博物院と国家図書館における三度の調査を通じ、本年度には60余部の明版書原本を実査しえた。この60余部という数字は、例年より二割以上多いものであるし、その内容もこれまでと同様高い質を誇っている。というのも、所見の本はいずれも明代出版史、ないし出版文化史研究の史料として高い価値を有し、しかもそのほとんどは日本に伝本がなく、また日本に同版が存在するものにしても、蔵印や題跋、あるいは装訂等形態的特徴からして、日本現存本とは異なる価値をもっているからである。

さらに蒐集した書誌資料の整理・公開についても、本年度は台湾所見本を中心として進め、整理を終えて知見目録稿のうちに著録した書誌は、国内所見本30部ほどを含め、すべて110余部に達した。このほか昨年度に引きつづき、故宮博物院図書文献処との交流も順調に進展し、7月の明清版画展に合わせて開催されたワークショップでは、招かれて講演を行なったほか、その内容を整理、補充して『故宮文物月刊』に発表した。なお書誌を中心的な史料として明代出版史上の転換期を研究する、つまり現物に即しつつ、明代の出版がどのように変身を遂げていったかを解明する、という課題については、独立した単行論文こそないものの、知見目録の内で著録したところの一々に即し、個別、具体的な論述を行なっており、相当の成果を挙げつつある。本年度は最終年度に予定している冊子体目録稿の完成に向け、国内調査をほとんど行なわず、目録稿執筆により多くの時間を割いたため、新たに蒐集した書誌の数は例年より減ったものの、蓄積された書誌の整理と公表については、所期のとおり順調に推移した。すなわち本研究開始以来、継続して発表している「台北所見明版書選録」の子部部分を例年どおり公刊したほか、蓄積された書誌の整理が進み、資料ないし史料的価値の高い重要な善本については、すでにその多くを目録稿中に著録しおえた。なお冒頭で述べた冊子体目録とは、仮題を『所見明版書録(台北篇)』と称するもので、来年度内の公刊は技術的に難しいであろうが、年度末にはその公刊を確定させる予定である。またその他の研究成果公表も「研究発表」の項に記したごとく、おおむね所期のとおりの成果を挙げており、この点から言えば本研究はすこぶる順調に進展していると言えるだろう。ただ台湾所見の書誌整理はよいとして、国内所見分についての遡及的整理と目録化はあまり進んでおらず、この点は従前からの課題であり続けている。以上のような状況を総合すれば、研究全体の達成度は(2)とするのが適当であると判断した。本研究は書誌調査の実施、およびその調査を通じて得られた書誌資料の整理・公開を根幹とするものであるが、本年度も台北に赴いての書誌調査・資料収集を二度実施し、50点余りの明版書原本を実査したほか、国内でも書誌研究の必要に応じた調査を延べ数日実施し、30点たらずの書誌資料を収集した。また年度の終わりには、版本同定のため北京および天津における資料収集を実施した。こうして得られた書誌は、研究期間四年を通じ、台北収集分が200点余、国内収集分が約160点、両者を合わせて約360点にのぼり、かつその質は極めて高いものとなっている。というのも台北所見分の書誌は、基本的にはすべて国内に蔵本がないもので、しかもいずれも出版史ないし出版文化史研究にとって史料的価値があり、同時に文物的価値もはなはだ高いものばかりだし、国内調査分はというと、こちらは国外に伝本のないものが多く、国内の学界にも詳しくは知られていないものが多いからである。上記の調査を通じて得られた書誌は、所見明版書録という形で公表を図る予定であるが、本研究期間中にはそのうち最も価値の高い台北所見善本の一部分を「選録」として順次発表し、本年度の集部をもって「選録」としては一応の完結を見た。なお「選録」を通じて公表しえた書誌は、紙幅の関係からわずかに100余部でしかないが、所見録稿として整理、著録を終えた書誌は、この四年を通じて約450点を数えており、台北所見分については、なるべく早く「所見明版書録(台北篇)」として公表する予定である。また本年度は書誌の整理、目録化に注力したため、「選録」以外の論文等は発表しえなかったが、「選録」は一種の題跋集でもあり、その内容には実物に即した「明代出版史上の転換期研究」の成果が含まれている。
ストック循環型住宅市場のパフォーマンスとガバナンスの研究

今日の先進諸国の住宅市場は、持家市場と住宅ストック流通の高度な発達によって特徴づけられる。この成熟した住宅市場は、他方で不安定ならびに格差という性格が顕著である。本研究は、その理由を説明する住宅市場不安定仮説を提起し、これにもとづきイギリス、アメリカ、ドイツ、日本の住宅市場のパフォーマンスを比較した。住宅政策は不安定な住宅市場の管理という困難な課題に直面している。この認識に立って、本研究は日本の住宅市場ガバナンスに求められる政策課題を検討した。日本の三大都市圏住宅市場を対象に、国際金融危機と世界同時不況以降の住宅市場の動向に重点を置いて土地・住宅統計調査および住宅建設統計調査、東日本・西日本不動産流通機構、住宅金融支援機構の調査データの解析を行った。また、個別の地域住宅市場について実地調査、不動産業者等からのヒアリング調査を行った。オランダのデルフト工科大学都市研究所を訪問し、国際金融危機後の欧州住宅市場と住宅政策の動向についての資料調査および研究者からのヒアリング調査を行った。アメリカのカリフォルニア州を訪問し、ロサンゼルス市近辺の住宅市場の動向と住宅NPO機関による抵当流れ住宅不動産の買い取りや販売事業等について関係者からヒアリング調査を行った。ドイツのフライブルク市、ハイデルベルク市を訪問し、両市の都市計画事業と住宅開発事業について実地調査および関係者からのヒアリング調査を行った。これらの調査研究により、本研究計画の目的である日・英・米・ドイツの住宅市場のパフォーマンスならびに国際金融危機後における各国住宅政策の動向の比較調査研究について、計画初年度に予定した成果を達成した。以上の研究実績にもとづき、その中間的成果の一部を論文および学会報告として発表した。1.日本の三大都市圏住宅市場を対象に、リーマンショック以降の住宅市場の動向に重点を置いて、土地・住宅統計調査および住宅建設統計調査、東日本・西日本不動産流通機構、住宅金融支援機構の調査データの解析を継続した。また、個別の地域住宅市場について実地調査、不動産業者等からのヒアリング調査を継続した。2.英・米・独の新築・中古住宅市場の動向について統計データを入手し、分析を継続した。とくに米国の中古住宅市場については、未だに住宅ローンの債務不履行に伴う差し押さえが高水準で継続していることから、地域別の差し押さえの発生状況と差し押さえ物件の取引動向、価格動向、取引主体等について、米国民間調査会社のデータを入手し、分析を行った。4。以上の調査研究に係る研究成果を国内外の学会、研究会で発表した。また大井達雄が、観光庁募集の「観光統計を活用した実証分析に関する論文」において観光庁長官賞を受賞した(「宿泊旅行統計調査による季節変動に関する一考察」)。本研究は、欧米諸国の成熟したストック循環型住宅市場と日本の住宅市場を比較考察することによって、住生活基本法ならびに住生活基本計画にもとづく日本の住宅政策の課題について示唆を得ることを目的としている。本研究計画は、2008年リーマンショックおよび国際金融危機以降の、日本・イギリス・アメリカ・ドイツの住宅市場ならびに住宅政策の動向について理論的実証的研究を行うものである。本年度は本研究計画の最終年度に当たる。日本の三大都市圏住宅市場を対象に、リーマンショックならびに2011年の東日本大震災以降の土地・不動産・住宅市場の動向について、統計データ調査、実地調査を継続的に実施してきたが、本年度はその補足調査を行った。東日本大震災によって三大都市圏の土地・不動産・住宅市場は一時、地価下落、不動産取引の急激な後退などの影響を受けたが、その後は回復傾向にある。しかし首都直下地震、南海トラフ地震という巨大震災リスクは不動産・住宅市場に大きな影響を及ぼす構造的要因であるので、引き続き調査研究が必要である。イギリス・アメリカ・ドイツの住宅市場ならびに住宅政策の動向についても、統計データ調査、資料調査を継続し補足調査を行った。各国の住宅市場は国際金融危機後の深刻なスランプ状態を脱している。しかし、その後の各国の政府財政危機とマクロ経済の低迷のもとで、中央政府・地方政府の住宅政策関連支出は著しく抑制されており、いまだ住宅市場の本格的な回復を予測できる状況にはない。したがってこれも引き続き調査研究が必要である。本研究の成果として、研究代表者は本年度に単著を刊行した。研究分担者は本年度に論文を発表したほか、来年度に著書の刊行を予定している。また研究分担者は来年度にそれぞれ科研費補助金を獲得し、調査研究を継続する。予定した調査計画は順調に達成している。ここ12年に欧米研究者による金融危機後の住宅市場および住宅政策に関する重要な研究論文、著書があいついで刊行されていることで、資料面での調査・分析が大いに促進されている。定期的な研究会のなかで相互の研究の進展が確認できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。東日本大震災が全国の不動産・住宅市場に及ぼした影響は甚大であり、本研究にとって新たな重要な調査課題となっている。24年度においてはこれに重点的に取り組む計画を立てている。
分子イメージングにおけるMRIの高感度化を目指した要素技術の確立

分子イメージングにおけるMRIの高感度化を実現する構想のなかで、本研究は、MRIによる生体内分子の検出技術のひとつである化学交換飽和移動法(CEST)に注目し、CEST MRIに関連する要素技術の確立を目的とした。CEST MRIの適用範囲の拡大を目的に、新規計測対象物質としてドパミンを検討し、CEST MRIにより計測可能であることを実証した。また、CEST MRI撮像の高速化を目的に新しい撮像法を提案し、実験的にその有用性を示した。さらに、標的分子の高感度MRI計測法となり得るHyperCEST MRIの実現を目指し、その根幹をなす超偏極129Xeガスの生成に関する基礎検討を行った。MRIによる分子イメージングの飛躍的な高感度化を実現する構想の中で、本研究ではCEST MRI法を中心とした各要素技術の確立を目的としている。本研究で対象とするCEST MRIは、その計測原理から通常のMRIと比べて撮像に時間を要するため、生体計測を対象とする分子イメージングにおいて、CEST MRI画像に必要なデータ収集を高効率に行う手法の開発は必須である。当該年度では、CEST MRIの高速化につながる新しい撮像法を提案し、MRI装置への実装と実験およびシミュレーションによる検証を行った。提案手法を用いたCEST MRIについて、基本特性を理解するとともに問題点を明確にした。一方で、CEST MRIの新たな対象分子となる可能性をもつ2種類の候補物質をを挙げ、水溶液ファントムによる実験から、これらの物質がCEST MRIにより検出可能であることを明らかとした。さらにこれらの物質について詳細な実験を行い、CEST MRIにおける基礎データの取得とin vivo計測へ進む上での問題点を整理した。本研究目的として挙げている高効率なCEST MRI撮像法の開発および新規対象物質の探索について、それぞれ提案手法および候補物質についての基礎データの収集と問題点の抽出を終えており、おおむね順調に進展していると言える。磁気共鳴画像法(MRI)による分子イメージングの飛躍的な高感度化を実現する構想の中で、本研究では化学交換飽和移動(CEST)法を中心とした各要素技術の確立を目的としている。通常のMRI撮像と比べて撮像に時間を要するCEST MRIにおいて、画像取得に必要なデータ収集を高効率に行う手法の開発は、生体計測を対象とする分子イメージングにおいて必須である。前年度には、CEST MRI撮像の高速化につながる新しい撮像法を提案し、数値シミュレーションおよびファントム実験による検証を行い、現状の問題点を明らかとした。当該年度では、この問題点の解決策として、改良型の撮像パルス系列の適用を提案し、数値シミュレーションおよびMRI装置への実装とファントム実験による検証を行った。その結果、前年度に検証した方法では観測が困難であったCEST信号が明瞭に検出できた。一方で、CEST MRIの新たな対象分子となりうる候補物質について、前年度には、水溶液ファントムによる実験からCEST MRIによる検出が可能であることを明らかとしたが、in vivoでの条件では交換速度が速いことにより計測が困難であることが問題点であった。この問題点を解決するため、当該年度では、交換速度が速い対象であってもCEST信号を検出できる可能性のある撮像パルス系列について、数値シミュレーションによる撮像条件の最適化およびMRI装置への実装と実験による検証を行い、in vivo計測に向けた基礎データを取得した。本研究目的として挙げている高効率なCEST MRI撮像法の開発および新規対象物質の探索について、前年度に明らかとなった、それぞれ提案手法および候補物質に関する課題に対して、当該年度はこれらを克服するための取り組みがおおむね順調に進展したと言える。磁気共鳴画像法(MRI)による分子イメージングの飛躍的な高感度化を実現する構想の中で、本研究は、生体内分子の検出技術として化学交換飽和移動法(CEST)を取り上げ、これに付随する各要素技術の確立を目的とした。特に、1新規計測対象物質の探索、2CEST MRIの高速化手法の開発、3定量化手法の開発を中心に行った。以下、それぞれの研究成果にわけて記載する。1新規計測対象物質の探索:CEST MRIの新たな対象分子としてドパミンとL-ドーパの2種類の候補物質を挙げ、水溶液ファントムを用いたMRI計測実験からこれらの物質がCEST MRIにより計測可能であることを実証し、その詳細な基礎データを取得した。2CEST MRIの高速化手法の開発:CEST MRIの高速化につながる新しい撮像法としてDANTEパルスを利用する方法を提案し、計算機シミュレーション及び水溶液ファントムを用いたMRI計測実験を通じて手法の開発を進めた。その結果、CEST MRIの高速化を可能とする撮像パルス系列の基本形を確立できた。3CEST MRIの定量化手法の開発:最終年度は、CEST MRIの定量化に向けた取り組みを中心に行った。CEST MRIにより分子濃度の定量や交換速度の定量などが可能となるが、生体計測においては迅速な計測による複数の定量値の正確な推定が望まれる。その実現のために、MR Fingerprinting(MRF)と呼ばれる定量的MRIの手法をCEST MRIに適用し、その基礎的な検証を行った。従来のMRFでは、撮像パラメタをランダムなパターンで変更しながら信号収集することが基本であるが、本研究ではCEST信号の特性を数理的に解析し、その知見に基づいて撮像パラメタを決定する手法を提案した。シミュレーション実験により従来法と提案手法とを比較し、定量値の推定精度に関する基礎データを得た。

CEST MRIの適用範囲の拡大を目的に、新規計測対象物質としてドパミンを検討し、CEST MRIにより計測可能であることを実証した。また、CEST MRI撮像の高速化を目的に新しい撮像法を提案し、実験的にその有用性を示した。さらに、標的分子の高感度MRI計測法となり得るHyperCEST MRIの実現を目指し、その根幹をなす超偏極129Xeガスの生成に関する基礎検討を行った。提案した新規CEST MRI撮像法に関する初期検討から明らかとなった課題の解決策はすでに立案できているため、これに従って手法を洗練していく。CEST MRIの新規対象物質については、さらに基礎データを蓄積するとともに実験系を水溶液ファントムからin vitroでの系へ進める予定である。提案した新規CEST MRI撮像法について、さらに詳細な検討を進め手法を洗練するとともに、実験系を水溶液ファントムからin vitroさらにin vivoの系へと進める予定である。CEST MRIの新規対象物質についても、引き続きin vivo計測へ向けた取り組みののち、in vivoでの計測を行う予定である。医用磁気共鳴
二酸化炭素－ルイス塩基複合体による非縮合型カルボキシル化反応

本研究では、二酸化炭素と塩基性分子が形成する付加体を活用する高効率な二酸化炭素付加型分子触媒系を設計した。その結果,N-ヘテロ環カルベン(NHC)由来のイミダゾリウム-2-カルボキシレートが、第三級アジリジンからの環状ウレタン合成に有効な有機触媒として作用することを見いだした。また、NHCが配位した金触媒によるプロパルギルアミンの環化カルボキシル化反応を開発するとともに、アレニルメチルアミンの環化カルボキシル化反応では、類似の銀触媒が有効であることを明らかにした。さらにその中間体モデルとしてアルケニル金錯体の合成に成功し、触媒反応機構を解明した。本研究は、二酸化炭素から高付加価値化合物への効率的変換手法を確立する目的で、Lewis塩基性有機分子と二酸化炭素より生成する双性イオン付加体の求核性を足がかりとするウレタン・カーボネート合成法の開発を行っている。本年度は二酸化炭素との反応によってカルバミン酸類を生じない、非プロトン性の三級アミンの変換に有効な触媒探索を行った。その結果、先行研究においてカーボネート合成に用いた含窒素ヘテロ環カルベン(NHC)がN-置換アジリジンの開環カルボキシル化に有効な有機分子触媒として機能することを見いだした。特に本反応は、ハロゲンやオレフィン、エーテル、エステル、アセタール、ニトロ基などの官能基に対する許容性があり、二酸化炭素圧力5.0MPa、90°Cの条件下で効率よく2-オキサゾリドン(環状ウレタン)化合物を合成可能である。また、有機触媒を再沈殿により回収・再使用可能であることを実証し、環境調和型合成法としての特長があることを明らかにした。広範囲なアジリジン基質に対して適用可能であることと、簡便な合成操作により触媒の使用量を抑えられる点は、従来法にはない新しい研究成果である。また、触媒分子の構造一活性相関を考察し、本研究の重要な反応設計戦略である「二酸化炭素の求核的導入を鍵とする反応メカニズム」を裏付ける実験的結果が得られた。本成果は、アミンを用いる二酸化炭素固定化において、カルバミン酸に依らないウレタン合成の有力な手法となる。本研究は、二酸化炭素から高付加価値化合物への効率的変換手法を確立する目的で、塩基性有機分子と二酸化炭素より生成する付加体の求核性を足がかりとするウレタン・カーボネート合成法の開発を行っている。本年度はプロパルギルアミンおよび二酸化炭素から生じるカルバミン酸の分子内付加反応に有効な触媒として、含窒素へテロ環カルベン(NHC)を配位子としてもつ金(I)錯体が有効であることを見いだした。超臨界二酸化炭素を用いる無触媒反応に関する先行研究結果に比べて、(1)常圧、低温の温和な条件で反応が進行すること、(2)脂肪族内部アルキンや一級アミノ基をもつ基質も適用可能であり、広範なアミンから環状ウレタンを位置および立体選択的に得られること、(3)一酸化炭素や水素などが混合しても触媒が失活せず、燃焼排ガスなどの混合ガス中の二酸化炭素を化学変換に利用できる可能性があることなどの優位性があることを実証した。また、触媒中間体モデル化合物としてアルケニル金錯体の単離に成功し、金への配位により活性化されたアルキンに対するカルバミン酸イオンの付加を裏付ける実験的結果が得られた。本研究は、二酸化炭素から高付加価値化合物への効率的変換手法を確立する目的で、塩基性有機分子と二酸化炭素の付加体の求核性を足がかりとするウレタン・カーボネート合成法の開発を行っている。本年度は、求核性の低いアミン基質に対するカルボキシル化を実現する触媒設計の一つとして、金属/プロティックアミン配位子の協同作用に基づく芳香族アミン類の活性化について検討した。その結果、8族および9族金属の協奏機能アミド錯体が、NHインドール類の不均等開裂を促し、対応するインドリル錯体を与えることを見いだした。さらに、アミド錯体の構造修飾により、二酸化炭素を用いるインドールのN-カルボキシル化反応が触媒的に進行することを明らかにした。現時点では塩基の添加を必要とするものの、1ーインドールカルボン酸が選択的に得られ、化学量論量のルイス酸等の添加を必要とする類似の反応系に比べ、温和な条件(50 °C)での触媒系の構築に成功した。一方、芳香族アミン類の研究過程で、アニリンのオルト位にアルキル基をもつトルイジン誘導体に関し、N-H結合の不均等切断がアセタトイリジウム錯体によって進行することを見いだした。反応過程で二酸化炭素の付加は達成されなかったものの、分子内C-H結合切断によってアザイリダサイクルを形成し、新規な二核錯体が生成物として単離された。本研究は、二酸化炭素から高付加価値化合物への効率的変換手法を確立する目的で、塩基性有機分子と二酸化炭素より生成する付加体の求核性を利用するウレタン・カーボネート合成法の開発を行っている。本年度は先に開発したプロパルギルアミンと二酸化炭素から生じるカルバミン酸の環化カルボキシル化反応による環状ウレタン合成法において得られた知見をもとに、炭素ー炭素二重結合に対するカルバミン酸の付加反応の可能性を追究した。その結果,アミノメチルアレンを基質とする触媒的環状ウレタン合成に成功した。先行研究において炭素ー炭素三重結合への付加に有効であった含窒素へテロ環カルベン(NHC)を配位子としてもつ金(I)錯体は触媒活性を示さなかったものの,類似の銀(I)錯体が触媒として最適であり、二酸化炭素が反応に関与しない分子内ヒドロアミノ化反応を抑制し,高いウレタン選択性を実現した。