hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3次元音空間の動的知覚過程の解明

本研究では.聴取者の動きに追従して頭部伝達関数の切りかえを行うことにより,聴取者の動的な動きに対応することが可能な,音空間再生システムを構築した.このシステムは,50MFLOPSのDSPを複数個使用したもので,頭部の動きに対し,13msという極めて短かい時間遅れで頭部伝達関数を変化させることが可能となった.また,聴取者の頭部の運動を許した場合と積極的に運動を許した場合の音像定位能力について聴取実験を行った.この実験では,刺激音として.低周波数帯域雑音,高周波数帯域雑音,広帯域雑音を用い,また持続時間を100msから3sまで変化させ,水平面内の音像の定位精度との関係を調べた.その結果,低周波数帯域雑音について,特に,頭部回転の影響/効果が大きく表われることが明らかになった.また,頭部を積極的に移動させて音空間知覚を行わせたときの,頭部運動のパターンを運動センサーを用いて詳細に測定した.その結果,頭部の回転は,正面と音像の方向の中間の方向までに留まる場合が多いことや,水平面の定位を行わせているにもかかわらず,縦方向の頭部運動がはっきりと観察されることなどの興味深い知見を得た.上記のシステムの完成により,遅れ時間の検知限,弁別限を明らかにするための実験が可能となった.実験の結果,頭部伝達関数の遅れ時間の検知限が約50msであること,また弁別限は遅れ時間が100msを越えると極めて大きくなるとの,重要な知見を新たに得ることができた.本研究では.聴取者の動きに追従して頭部伝達関数の切りかえを行うことにより,聴取者の動的な動きに対応することが可能な,音空間再生システムを構築した.このシステムは,50MFLOPSのDSPを複数個使用したもので,頭部の動きに対し,13msという極めて短かい時間遅れで頭部伝達関数を変化させることが可能となった.また,聴取者の頭部の運動を許した場合と積極的に運動を許した場合の音像定位能力について聴取実験を行った.この実験では,刺激音として.低周波数帯域雑音,高周波数帯域雑音,広帯域雑音を用い,また持続時間を100msから3sまで変化させ,水平面内の音像の定位精度との関係を調べた.その結果,低周波数帯域雑音について,特に,頭部回転の影響/効果が大きく表われることが明らかになった.また,頭部を積極的に移動させて音空間知覚を行わせたときの,頭部運動のパターンを運動センサーを用いて詳細に測定した.その結果,頭部の回転は,正面と音像の方向の中間の方向までに留まる場合が多いことや,水平面の定位を行わせているにもかかわらず,縦方向の頭部運動がはっきりと観察されることなどの興味深い知見を得た.上記のシステムの完成により,遅れ時間の検知限,弁別限を明らかにするための実験が可能となった.実験の結果,頭部伝達関数の遅れ時間の検知限が約50msであること,また弁別限は遅れ時間が100msを越えると極めて大きくなるとの,重要な知見を新たに得ることができた.1.聴取者の動きに追従して頭部伝達関数の切りかえを行うことにより,聴取者の動的な動きに対応することが可能な,音空間再生システムを構築した.このシステムは,50 MFLOPSのDSPを複数個使用したもので,これまでに,頭部の動きに対し,20ms程度の遅れで頭部伝達関数を変化させることが可能となっている.現在,この遅れ時間を更に半分程度に短縮し,実時間性をより高めるための作業を行っている.この作業が終了し次第,遅れ時間の検知限,弁別限を明らかにするための実験を開始する.またあわせて,頭部伝達関数の切り替えパターンが定位に与える影響を調べるための実験も行う予定である.2.上記のシステムを用いて,聴取者の動きに追随して頭部伝達関数を切り替えるか否かが,音空間知覚に及ぼす影響について考察する前段階として,聴取者の頭部の運動を許した場合と積極的に運動を許した場合の音像定位能力について聴取実験を行った.この実験では,刺激音として,低周波数帯域雑音,高周波数帯域雑音,広帯域雑音を用い,またその持続時間を100msから3sまで変化させ,水平面内の音像の定位精度との関係を調べた.その結果,低周波数帯域雑音について,特に,頭部回転の影響/効果が大きく表われることが明らかになった.また,この実験に際しては,頭部に運動センサーを置き,頭部を積極的に移動させて音空間知覚を行わせたときの,頭部運動のパターンを詳細に検討した.その結果,頭部の回転は,正面と音像の方向の中間の方向までに留まる場合が多いことや,水平面の定位を行わせているにもかかわらず,縦方向の頭部運動がはっきりと観察されることなどの知見を得た.現在,これらの成果を公表する準備を進めている.本年度には,前年度に構築した聴取者の動きに追従して頭部伝達関数の切りかえを行うことにより,聴取者の動的な動きに対応することが可能な,音空間再生システムを用い,聴取者の頭部の運動を許した場合と積極的に運動を許した場合の音像定位能力について聴取実験を行った.この実験では,刺激音として,低周波数帯域雑音,高周波数帯域雑音,広帯域雑音を用い,また持続時間を100msから3sまで変化させ,水平面内の音像の定位精度との関係を調べた.その結果,低周波数帯域雑音について,特に,頭部回転の影響/効果が大きく表われることが明らかになった.

また,頭部を積極的に移動させて音空間知覚を行わせたときの,頭部運動のパターンを運動センサーを用いて詳細に測定した.その結果,頭部の回転は,正面と音像の方向の中間の方向までに留まる場合が多いことや,水平面の定位を行わせているにもかかわらず,縦方向の頭部運動がはっきりと観察されることなどの興味深い知見を得た.上記のシステムの完成により,遅れ時間の検知限,弁別限を明らかにするための実験が可能となった.実験の結果,頭部伝達関数の遅れ時間の検知限が約50msであること,また弁別限は遅れ時間が100msを越えると極めて大きくなるとの,重要な知見を新たに得ることができた.
ヒトデ卵成熟誘起ホルモン受容体候補として新規同定した複合体タンパクの解析

ヒトデ卵成熟誘起ホルモンのシグナル経路の全容解明を目指し、特にシグナル経路の最上流にあって、今なお分子的実体が不明であるホルモン受容体の実体解明を目的として、新規材料であるナノアフィニティービーズを用いて受容体の単離・同定に挑戦した。結合蛋白として同定した3つの受容体候補蛋白はrendezvin遺伝子産物であり、翻訳後にfurinによるプロセシングを受け生成することを解明し、また、rendezvin自身はG蛋白共役型受容体(GPCR)ではなく新規のヒトデGPCRと結合して働く可能性を示した。受容体は、これまでに報告のないユニークな構造を持つ新規GPCR複合体と予測される。本研究は、ヒトデ卵成熟誘起ホルモンのシグナル経路の全容解明を目指し、特にシグナル経路の最上流にあって、今なお分子的実体の不明であるホルモン受容体の実体解明を目的として、新規材料であるナノアフィニティービーズを用いて受容体の単離・同定に挑戦した。前年度までに、結合蛋白として同定した3種類の受容体候補蛋白は、rendezvin遺伝子産物が、furinによるプロセシングを受け3つに断片化されて生成すること、また、rendezvin自身はG蛋白共役型受容体(GPCR)ではなく、おそらく他のGPCRと結合して働くことを明らかにし、GPCRの候補として新規ヒトデGPCR遺伝子を卵cDNAからクローニングしていた。本年度は、引き続きrendezvinについての解析を進めると共に、GPCRについて解析を進め、次のような成果を得た。1.前年度までに作製した受容体候補蛋白質に対する抗体を使用して、間接蛍光抗体染色を行い、細胞膜上に存在することを明らかにした。2.受容体候補蛋白質が受容体として十分かを調べるために、rendezvin mRNAを微小注射し蛋白質高発現により卵成熟が誘起されるか試みたところ、全長のrendezvin蛋白質は発現したものの、3つの断片へのプロセシングが起こらず、機能的な構造でないためか卵成熟が誘起されなかった。今後、furin mRNAを同時に注射するなど、機能的複合体にする工夫が必要と考えられた。3.受容体構成因子と予想される新規ヒトデG蛋白共役型受容体(GPCR)について、cDNA配列をもとに複数の抗体を作製し、この約250kDaのGPCR蛋白質はヒトデ卵細胞膜上に局在することを明らかにした。4.このGPCRに対する抗体を用いて卵成熟阻害を試み、予備的結果ではあるが、細胞内ドメインに対する抗体で阻害の兆候が見られ、卵成熟への関与が示唆された。全体構想として、ヒトデ卵成熟誘起ホルモンのシグナル経路の全容解明を目指し、本研究は、シグナル経路の最上流にあって、今なお分子的実体の不明であるヒトデ卵成熟誘起ホルモン受容体の実体解明を目的として、新規材料であるナノアフィニティービーズを用いて受容体の単離・同定に挑戦した。1.受容体候補として、rendezvin遺伝子産物からプロセシングにより切断されたと予測される3つの蛋白質を単離していた。まず、それらの一次構造を決定するためN末端アミノ酸配列を分析した。3つのうち2つは、N末端が修飾された、いわゆるブロックされた状態のため、解析不能だった。しかし、1つはfurinというプロテアーゼのターゲット配列であることが判明した。全長rendezvinをfurin処理すると分子量がほぼ一致する3つの蛋白質が生成した。受容体候補蛋白は、rendezvin遺伝子産物が、furinによるプロセシングを受け3つとなり、2つの断片については、N末に何らかの修飾を受ける可能性が示された。2.受容体候補蛋白質に対する特異抗体を作成し、その機能解析を行った。卵表面に精製抗体を作用させる阻害実験により、候補蛋白質が卵成熟ホルモンシグナルに関わることを明らかした。受容体の構成要素とは示されたが、膜貫通ドメインを有しないため、機能するには、G蛋白共役型受容体(GPCR)である別の分子と協同的に働くことが予測された。3.次年度に計画していた、受容体候補蛋白質と結合するGPCRについて、その候補を見い出したため、その解析を前倒して優先的に行った。結合が予測された部位を持つGPCRの断片は、in vitroでの解析でrendezvinと直接結合できた。現在、このGPCRに対する抗体を作製して、その解析を進めている。これまでに報告のない新規構造を持つ受容体となることが予測される。平成24年度に実施した研究において、卵成熟誘起ホルモン受容体の候補分子が、卵成熟シグナル伝達に実際に関与することを複数の抗体を用いた阻害実験により示すことに成功した。これは本研究計画全体の中でも最重要課題であり、この成果により研究計画は大旨達成したと言えたが、さらに、候補蛋白と相互作用するGPCRの候補について予想外の進展があったため、計画以上に進展したと評価した。以下に、平成24年度の研究計画と達成度を記す。

1.受容体候補蛋白質を精製し、一次構造を決定するためN末端アミノ酸配列分析を計画していた。3つのうち2つは、N末端がブロックされた状態のため解析不能で構造決定に至らなかった。しかし、断片の1つは配列決定に成功し、furinというプロテアーゼのターゲット配列であることが判明し、この酵素で3つの断片が生成できた。計画の一部しか達成できなかったものの、受容体候補分子の構造と生成過程に関する大きな手がかりが得られた。2.受容体候補蛋白質対する特異抗体を作成し、卵表面に精製抗体を作用させる阻害実験により、候補蛋白質が卵成熟ホルモンシグナルに関わることを明らかした。ホルモン受容体候補分子が、実際にシグナル伝達に関わることを示す、本研究上最も大きな成果が得られた。計画では、抗体を卵に注射することによる阻害実験も予定していたが、卵表に作用させる実験が成功したため、必須実験ではなくなり保留した。3.平成25年度に計画していた、受容体候補蛋白質と結合するGPCRについて、その候補を見い出した。その解析を前倒して着手し、結合が予測された部位を持つGPCRの断片は、in vitroで受容体候補と直接結合することを見いだした。現在、このGPCRの解析を進めており、順調に行けば早期に受容体分子の実体解明という目的が達成されるかもしれない。ヒトデ卵成熟誘起ホルモン受容体の候補分子が、実際に卵成熟シグナル伝達に関与することが、卵表に抗体を作用させる阻害実験により示されたため、これが受容体である確証を得られるよう、下記の方策により研究を推進する。(1) <受容体候補蛋白質の局在解析>卵成熟誘起ホルモン受容体は細胞膜に存在すると考えられる。そこで、平成24年度の解析で用いた候補蛋白質に対する抗体を使用して、間接蛍光抗体染色法により細胞膜上に局在するかを調べる。また、卵の膜画分を単離しウエスタン解析を行うことで、生化学的な手法によっても局在を調べる。(2) <受容体候補蛋白質の受容体としての十分性解析> mRNA微小注射による蛋白質高発現によりホルモンへの反応性があがるかを調べ、候補蛋白質の受容体としての十分性を検討する。mRNAは、ヒトデ卵内での発現時によく機能するKozak配列を付加した候補蛋白の遺伝子をもとに、AmbionのmMESSAGE mMACHINEを用いて調製する。mRNAをヒトデ卵内に顕微注射し、数時間から一日おき、蛋白を高発現させる。ホルモンによる卵成熟開始のタイミングが早まること、または、最適濃度よりも低いホルモン濃度を処理した場合でも高い比率で卵成熟が誘起されることなどが期待される。(3) <受容体の構成因子と予想されるG蛋白共役型受容体の解析>受容体候補蛋白質は、G蛋白共役型受容体(GPCR)と共役して働くことが推測され、平成24年度の解析から、ヒトデ卵cDNAに存在したGPCRの断片ペプチドがin vitroで受容体候補蛋白質と直接結合した。このGPCRが、受容体の構成因子の一つであるかを明らかにするため、GPCRの機能を抗体により阻害できるかを調べる。いくつかの抗原に対して複数の抗体を準備しており、精製抗体を卵表に作用させるか卵に微小注射することで卵成熟の阻害を試みる。
電子化教室のための教室OSの構想とプロトタイプ製作

横6.8m×高さ2.55mの壁面大のスクリーンに対して、2台の高輝度プロジェクターでパソコンの映像を投影する環境を構築した。そのスクリーンを電子黒板ユニットが赤外線で捉え、教師が専用の指示棒によって操作ができる巨大電子黒板を導入した。さらに、この電子黒板システムをOSとしてとらえ、そのうえで動作する授業をインタラクティブにするための各種アプリケーションを開発した。数回の評価実践授業によりこれらのシステムが一斉授業に非常に効果的であることが分かった。本研究の目的は、教室全体の電子化を目標に、巨大電子黒板のハードウェア的な実装、および、その上で動作するソフトウェアを開発し、最終的に教室OSを設計することにある。本研究の目標としては5つある。1)教室の黒板の役割を電子的に置き換えること2)簡単なタッチ操作で情報を提示、コントロールできること3)各種FDへの技法をサポートするツールへのアクセスとインタフェースの提供4)学生の書き込み情報を投影できること5)黒板への操作が学生卓に反映されることであった。平成23年度において、そのうちの1ー4の構築・実装に着手、そのプロトタイプを完成させ、学会等で発表するに至った。平成24年度には、本システムを実際に構築した。2台の大型高輝度プロジェクターを常設し、本システム常設の教室環境を整備し、常に使える状態にまで構築した。その結果、プロトタイプでは問題となっていた照度の問題を解決し、部屋を明るいままの状態、すなわち学生が教科書・ノートを見れる状態で巨大電子黒板を使用することができるようになった。また、プロトタイプでは、授業開始前に準備として約1時間要していたが、わずか20分ほどでそれが使えるようになり、特別な授業の時だけでなく、毎回の授業で使用できるようになった。そのため、実際の授業で複数回にわたって実践的研究を行うことができた。実践授業では、当初目的としていた電子黒板としての各種機能を学生に使用させ、高い評価を得るに至った。そしてその成果は学会等で発表することができた。1)については、電子黒板装置を選定することから始め、既存の環境にはない、電子黒板企業も想定外の規模での壁一面電子黒板環境を構築することに成功。さらに、その大きさを生かしたいくつかの教育コンテンツを試作し、一部の授業で使用して高評価を得た。2)は1)の操作をよりわかりやすくするため、企業が開発して提供した電子黒板制御ソフトではなく、新たに、教室OSとしてのインタフェースを独自に作成、授業を止めることなく、様々なコンテンツを提示することに成功した。3)既存の各種FD手法、とくに学生からのフィードバックをリアルタイムに取得することに関して、複数の手法を本OSの機能として盛り込むことに成功し、2)の中にアイコンとして格納するにいたった。4)については、3)の機能としても実装されたが、学生のチャット、発言を電子黒板上にマンガを用いて可視化するための基礎研究を同時にすすめていたが、それを、本OSに統合することに成功した。また、OSの基本設計として、1つ1つのツールを独立動作させることに成功し、サーバとの間の通信をセキュリティを高めつつ、インターネット越しでの通信だけにすることで汎用性を高めることができた。当初の目的は上記に記載した5つであるが、OSの基本設計のみならず、平成23年度だけでそのうちの4つまでが実装を終えており、さらに、そこまでの実装で、模擬授業を数度行い、当初計画にはなかった評価実験にまで研究を進めることができたという点で、計画以上の進展があったといえる。計画以上のスピードで研究は進んでいるため、未実装部分の5.黒板の操作が学生卓に反映されることへの取り組みを開始したい。いままでの実装は、学生から教室、あるいは学生から黒板への通信に限定されていた。研究計画段階ではこの5については具体的手法自体が研究なので、どのような方法が可能か、まずはそこから考えてみる必要がある。また、本環境の設営には、時間を要するため、簡易的に設営できるように年度末からシステムハードウェアの設置に関する改良を始めている。さらに、本来計画にはない、実証実験の段階にも進んでいきたいと考えている。平成23年度は、既存の設備だけでプロトタイプ実装をして、ハードウェアの新規導入は後回しにして、ソフトウェア開発に力を注いだ。そのため、設営に時間のかかる既存の設備を使用した方法ではなく、新規にプロジェクター等を購入し、常設化し、実証実験ができるようにする。
院内助産における医療の質指標の実用化に向けた研究

低リスク出産は高リスクへ移行する可能性があり、医療の質に対する社会的関心は高い。そこで診療ガイドラインを含めたエビデンスのレビューから母親と医療者が共に低リスク出産の医療の質指標(Quality Indicator:QI)を開発した。本研究の目的は、低リスク出産の医療の質とはどのような医療を提供し、母児にどのような利益をもたらすものかを調べることである。まず初めに診療ガイドラインの改訂に伴い、Core QIを改訂した。また、母親の視点を含めたLocal QIも開発した。過去の診療記録を用いてQIを測定して、指標の信頼性と適用可能性を得た。今後、臨床でQIの活用をめざしたシステム構築をしていく。本研究の目的は、院内助産での低リスク出産における医療の質指標の実用可能性を検証することである。今年度は、開発したQIの公表と実用可能性の研究計画を具体的に立案した。1.開発したQIの公表学会発表の際に院内助産の管理者から、現場では病院内の医療スタッフでさえも院内助産での医療ケアが周知されていないこと、実績の集計や提示をどのようにすれば活用できるのかの課題を抱えていると意見をいただいた。今後研究を進めていく上で、実績を効率よく活用する方法についても検討し現場での意見を反映していく必要がある。2.研究計画の立案2014年に産科医療に関連するガイドラインの改正があった。そのの対応策として、開発したQuality Indicatorを測定前に部分的に改定すべきかを先行研究を検討した。その結果、測定するQuality Indicatorについて臨床家が考える医療の質を測定できているかどうかも含めて、グループインタビュー調査で計画をすすめることとした。加えて、修正デルファイ法で開発したQuality Indicatorの妥当性はあると示唆されている。実用可能性を高めるために信頼性を検証する研究方法を先行研究から検証して、調査方法をより具体的に設定した。本研究では、日本の院内助産での低リスク出産を対象に開発した医療の質指標(Quality Indicators:QI)について実用可能性を検証することを目指す。まず、今後のQIの運用システムの構築に向けて、低リスク出産に関する最新の診療ガイドラインとQI、文献レビューからCore指標として改訂した。加えて、施設の多様性も医療の質指標で評価できるよう、医療スタッフの配置や患者体験も含めて、Local指標開発をした。特に、双方の改訂・開発ともに医療関係者だけでなく、患者の立場である非医療者にも専門家メンバーとして協働し合意形成を行った。これまでにCore指標の改訂とLocal指標開発は完了し、実際の臨床現場でこれらの指標の妥当性の検証も終了した。次に、過去の診療情報から必要なデータを抽出し、Core指標とLocal指標の活用の実現性と信頼性を現在検証している。指標の測定の信頼性を確かめ、測定の精度を高めるために改善点を明らかにし、より正確に医療の質を把握できる。今後は、QI測定結果に対する意見、QIを使った院内助産の運営や管理を検証するためにインタビュー調査を行っていく。このようにして、QIの測定値を追跡し、提供した医療の質は可視化され、医療の質そのものへの取組みを改善できるかを検討する。今後に国内外でのQI開発を促進する方法として、診療ガイドラインに基づくQI開発方法である、合意形成法に関する専門家パネル構築の実態を文献レビューを用いて調査している。Local指標開発では、プロセス指標とアウトカム指標に限らず、ストラクチャー指標、患者や医療スタッフからの報告結果も指標に含めて、さらに診療現場で医療の改善に向けた指標開発に着手した。追加して、国内外でのQI開発を促進する方法として、診療ガイドラインに基づくQI開発方法である、合意形成法に関する専門家パネル構築の実態調査も同時に行うこととなった。本研究は、日本の院内助産での低リスク出産を対象に開発した医療の質指標(Quality Indicator: QI)の実用可能性を検証することが目的である。これまでに、診療ガイドラインの改訂に伴い、Core指標を改訂した。また、同時に施設の特徴や医療スタッフの配置、患者体験を含むLocal指標も開発した。過去の診療データを用いた後方視的調査として、Core指標とLocal指標の信頼性の検証をした結果、高い信頼性を得た。また、各指標の基準値が推定され、実測した際に精度を高めるために測定方法の詳細な改善点が明らかとなった。次に、各指標の測定結果をもとに医療の改善方法、管理や運営について医療者へインタビュー調査を実施し、現在分析中である。インタビュー調査を通して、医療者が医療の質や指標の測定について関心が高く主体的で、かつ産婦の意志を尊重した姿勢がみられている。したがって、臨床現場の医療改善を目的とした実用化に向けての準備が必要となった。加えて、医療の質指標の普及に向けて、国内外の関係組織・学会や臨床現場でも科学的根拠に基づく指標開発や改訂を促進することも重要である。そのため、合意形成法に関する専門家パネルの構築の実態を調べるために文献レビューを行った。その結果、マンパワーや時間的・経済的コストができるだけ減らせるデルファイ法が多く用いられていることがわかったが、開発運営に関する課題も明らかとなった。Core指標とLocal指標に関する後方視的測定、インタビュー調査も終了し分析中である。低リスク出産は高リスクへ移行する可能性があり、医療の質の維持・向上への社会的関心は高い。低リスク出産ではどのような医療が提供されると母児にどのような利益をもたらすのかがわ明らかにされていない。

そこで、診療ガイドラインのエビデンスに基づいて、母親と医療者が共に開発した医療の質指標(Quality Indicator:QI)を開発と公表し、診療ガイドラインの改訂に伴い、Core指標の35指標を改訂した。また、母親の視点を含めたLocal指標の18指標も新たに開発した。まずは、このCore指標とLocal指標の信頼性と実用可能性を検証するために過去の診療データを用いた予備調査により、ほとんどの指標で高い信頼性を得た。臨床家に指標を測定した結果をみてもらい臨床者にインタビューを実施した結果では、低リスク出産のQIを臨床で実際の医療改善に活用できることが示唆された。総合して、低リスク出産のQIは、医療改善としての実用性可能性があることがわかった。さらに、今回の研究を通して、データ集積管理システムを用いて独自のデータベースを構築した。今後、このデータベースを用いて低リスク出産のQIが臨床でより活用できる機会を得たい。低リスク出産は高リスクへ移行する可能性があり、医療の質に対する社会的関心は高い。そこで診療ガイドラインを含めたエビデンスのレビューから母親と医療者が共に低リスク出産の医療の質指標(Quality Indicator:QI)を開発した。本研究の目的は、低リスク出産の医療の質とはどのような医療を提供し、母児にどのような利益をもたらすものかを調べることである。まず初めに診療ガイドラインの改訂に伴い、Core QIを改訂した。また、母親の視点を含めたLocal QIも開発した。過去の診療記録を用いてQIを測定して、指標の信頼性と適用可能性を得た。今後、臨床でQIの活用をめざしたシステム構築をしていく。本研究の課題としてガイドラインの改正をQIに反映させるかも含めて計画を変更して対応している。また、学会発表が年度末まであったことも影響し調査開始の準備が当初よりもやや遅れている。最終的には、予定とおり今年度に調査実施する。QIの実測を予備調査を実施しているが、測定に必要なマンパワーや時間の削減についても対策を検討しながら実施していく。本研究の成果を公表し、臨床現場での実用化に向けて、前方視調査としてQI測定の負担を考慮したデータベースの構築と管理運営を計画・試行中である。基礎看護学、生涯発達看護学院内助産での分娩件数は年間十件100件程度まで施設によってかなりのばらつきがある。そのため、参加施設の選択の場は国内広域となる可能性があり、研究費の多くを占める予定である。Local指標開発では、プロセス指標とアウトカム指標に限らず、ストラクチャー指標、患者や医療スタッフからの報告結果も指標に含めて、さらに診療現場で医療の改善に向けた指標開発に着手した。追加して、国内外でのQI開発を促進する方法として、診療ガイドラインに基づくQI開発方法である、合意形成法に関する専門家パネル構築の実態調査も同時に行うこととなった。
微小な反応速度差の精密測定法の開発と同位体間の反応速度比の決定-大気化学への貢献

近年、地球環境研究において、指標となる分子中の同位体比に関する議論が盛んである。同位体比から物質の起源を同定したり年代を決定する手法は地球化学において伝統的なものであったが、地球環境研究ではそれに加えて種々の元素の循環機構(いわゆる炭素、硫黄、窒素などの循環)を明らかにするために同位体比測定が行われている。循環機構における同位体濃縮には生物活動による取込や放出によるものや土壌や水(海)中における物質の分解や蒸発による濃縮などに加えて、大気中での化学反応(光化学反応やラジカル反応)における反応速度の同位体間の差異の評価が重要視されている。以上の背景を受けて本研究は気相ラジカル反応における安定同位体間の微小な反応速度の差異をラジカルを直接検出する直接法で精密測定し、上記の問題解決に貢献しようとするもので、以下の研究がなされた。(1)メチルラジカルとO(^3P)およびO_2の反応速度の同位体効果。^<12>CH_3と^<13>CH_3、CD_3の三種メチルラジカルと酸素原子および酸素分子の反応速度の差異を光イオン化質量分析計を用いて測定した。三体反応であるO_2との反応速度においてCD_3がCH_3の2.4倍、^<13>CH_3が^<12>CH_3より0.5%速い反応であることが決定された。(2)CH_2CFOとCD_2CFOラジカルのレーザー誘起ケイ光スペクトルCH_2CFOラジカルは酸素原子とフッ化エチレンの反応で直接生成するラジカルである。このラジカルのLIFスペクトルに関してはFCOラジカルのスペクトルであるとの説が米国の研究グループから発表されていた。本研究においてはCH_2CFOとCD_2CFOのLIFを測定し、そのスペクトルの同位体効果を解析することにより、このスペクトルが決してFCOに帰属されるものではないことを証明した。(3)メチル置換型ビノキシラジカルとO_2との反応速度の測定酸素原子とオレフィンの反応で生成する1-メチル及び2-メチルビノキシラジカルとO_2との反応速度を測定した。どちらの反応も圧力依存性を示し、この反応が三体再結合反応であることを示した。以上の背景を受けて本研究は気相ラジカル反応における安定同位体間の微小な反応速度の差異をラジカルを直接検出する直接法で精密測定し、上記の問題解決に貢献しようとするものである。本年度は以下の研究がなされた。(1)メチルラジカルと酸素原子、分子の反応速度の同位体効果。

CH_3とCD_3、^<12>CH_3とCH_3のメチルラジカルとO(^3P)、O_2の反応速度の比の測定を行った。メチルラジカルは各々の同位体を含むアセトンの光分解(193nm)で生成し、光イオン化質量分析計で検出した。系の中にあらかじめ濃度既知のO(^3P)またはO_2を混入しておき、反応によるシグナルの減衰を測定し同位体間での反応速度の差異を決定した。CH_3とCD_3においては酸素原子との反応速度はCH_3が10%程度速く、O_2との反応では低圧限界領域でCD_3の方が約2倍速かった。これは二体反応と三体反応という反応のタイプの差で説明できる。^<12>Cと^<13>CのメチルラジカルとO2の反応速度差異は低圧限界領域でわずかにCの方が速い傾向が見られたが、10^6ショットの積算で、その差は0.8%以下という結果までしか追いつめられなかった。反応速度研究の準備として、CH_2CFOとCD_2CFOラジカルのレーザー誘起ケイ光測定を行い、分光学的情報の中の同位体効果を決定した。近年、地球環境研究において、指標となる分子中の同位体比に関する論議が盛んである。同位体比からの物質の起源を同定したり年代を決定する手法は地球化学において伝統的なものであったが、地球環境研究ではそれに加えて種々の元素の循環機構(いわゆる炭素、硫黄、窒素などの循環)を明らかにするために同位体比測定が行われている。循環機構における同位体濃縮には生物活動による取込や放出によるものや土壌や水(海)中における物質の分解や蒸発による濃縮などに加えて、大気中での化学反応(光化学反応やラジカル反応)における反応速度の同位体間の差異の評価が重要視されている。以上の背景を受けて本研究は気相ラジカル反応における安定同位体間の微小な反応速度の差異をラジカルを直接検出する直接法で精密測定し、上記の問題解決に貢献しようとするものである。本年度は以下の研究がなされた。(1) CH_2CFOとCD_2CFOラジカルのレーザー誘起ケイ光スペクトルCH_2CFOラジカルは酸素原子とフッ化エチレンの反応で直接生成するラジカルである。このラジカルのLIFスペクトルに関してはFCOラジカルのスペクトルであるとの説が米国の研究グループから発表されていた。本研究においてはCH_2CFOとCD_2CFOのLIFを測定し、そのスペクトルの同位体効果を解析することにより、このスペクトルが決してFCOに帰属されるものではないことを証明した。(2)メチル置換型ビノキシラジカルとO_2との反応速度の測定酸素原子とオレフィンの反応で生成する1-メチル及び2-メチルビノキシラジカルとO_2との反応速度を測定した。どちらの反応も圧力依存性を示し、この反応が三体再結合反応であることを示した。近年、地球環境研究において、指標となる分子中の同位体比に関する議論が盛んである。同位体比から物質の起源を同定したり年代を決定する手法は地球化学において伝統的なものであったが、地球環境研究ではそれに加えて種々の元素の循環機構(いわゆる炭素、硫黄、窒素などの循環)を明らかにするために同位体比測定が行われている。
消化管粘膜上皮における味覚・嗅覚関連物質受容と経上皮膜イオン輸送制御機構

腸管の管腔は、生体にとっては外部環境であり、味覚・嗅覚と同様の分子機構によって、腸内の化学環境を感受していることが明らかとなってきた。本研究では、腸内細菌の代謝産物である短鎖脂肪酸が腸管粘膜で感受され、分泌応答を惹起する際の受容体の種類(GPR41/FFA3)を明らかとし、乳酸菌代謝産物を含有した経腸栄養剤によって、腸内細菌叢と有機酸濃度が調整され、経腸栄養時の下痢の予防に役立つ可能性が示唆された。また、ポリフェノール類の腸粘膜機能に対する機能性を明らかとし、今後の応用研究における基礎的知見を得ることができたと考えている。平成26年度は、経上皮イオン輸送と上皮細胞の細胞内カルシウム測定および消化管ホルモン・神経伝達物質放出測定を行う実験系「潅流型イメージングUssing chamberシステム」の構築を目指すとともに、通常のUssing chamberシステムと定量RT-PCR法、免疫染色法を用いた管腔内化学物質候補のスクリーニングと作用機序の検討を行った。潅流型イメージングUssing chamberシステムは、平成27年3月末日の時点では、実体顕微鏡上に設置しており、潅流系が漏れなく機能し、安定してフラクションを回収できるかどうかを確認している。現時点ではチャンバー内に発生する気泡と若干の液漏れの問題の解決法を探っており、問題が解決すれば、平成27年度中に2光子励起レーザー顕微鏡への設置を行う予定である。通常のUssing chamberシステムを用いた検討では、これまでラットやモルモット結腸において分泌を惹起する短鎖脂肪酸がヒト結腸においては反応しないと考えられていたが、ヒト回腸においては反応があることを発見した。また、コーヒーなどに含まれるニコチン酸や、葡萄の果皮に含まれるレスベラトロールの二量体が、ラット摘出腸管粘膜上皮において、水分泌の指標となるアニオン分泌を惹起することを発見し、どちらもプロスタグランジン産生を介して惹起することを明らかとした。更に、ニコチン酸の受容体である2型Hydroxy-carboxylic acid (HCA, GPR109a)受容体が腸上皮細胞に発現し、特に大腸に多く発現していることを免疫染色法と定量RT-PCR法によって明らかにした。以上の結果は、現在、2報の投稿論文として発表する準備を進めている。消化管粘膜上皮に対する化学刺激物質候補としてresveratrolの二量体であるε-viniferinをUssing chamberに装着したラット消化管粘膜の管腔側バスに投与したところ、一過性の短絡電流(Isc)、経上皮コンダクタンス(Gt)およびデキストラン(FD4)透過性上昇が惹起されることを見出し、最も反応性の高かった盲腸粘膜組織を用いてその作用機序を検討した。その結果、管腔側ε-viniferinの惹起するIsc上昇は、COX-1によるプロスタグランジン(PG)産生と、EP4 PGE2受容体を介することと、Gt上昇にはTRPA1チャネルが一部、関与することを見出した。ラット盲腸粘膜をCOX-1特異抗体を用いて免疫染色した結果、上皮細胞の一部に免疫活性がみられたことから、この細胞が管腔側のε-viniferinを受容し、PGを産生する管腔内化学受容細胞ではないかと考えられた。さらに、以前の研究から、腸内細菌代謝産物として、大腸内に豊富に存在する短鎖脂肪酸の管腔側刺激によっても、一過性のIscおよびGt上昇が惹起されることが知られいるが、管腔側ε-viniferinは、炭素数3の短脂肪酸であるプロピオン酸の反応を濃度依存的に抑制することも見出した。このことから、大腸管腔内の化学物質受容と、その生理応答は様々な管腔内化学物質が相互作用していることが示唆された。本年度は特にFD4透過性上昇による管腔内化学物質刺激による腸上皮バリアへの影響について検討した。また、短鎖脂肪酸受容体GPR41およびGPR43-KOマウスと野生型マウスの盲腸粘膜において、管腔側プロピオン酸の分泌応答性を測定したところ、GPR41-KOマウスで反応が消失したことから、この管腔内短鎖脂肪酸受容体はGPR41であることが確定した。本研究は、消化管の管腔内化学物質受容機構のシグナル伝達経路を明らかにすることを目的としているが、これまでに、そのひとつとして取り上げたε-viniferinの管腔側刺激による分泌作用および腸粘膜バリアに対する作用の一部を明らかにすることができ、論文としても発表することが出来た。さらに、最も主要な腸内細菌代謝産物である短鎖脂肪酸による分泌応答に関与する受容体が、GPR41 (FFA3)であることも確定させたことから、おおむね順調に進展していると考えている。しかしながら、より詳細な作用機序を検討するために構築を目指した二光子励起イメージングUssing chamberシステムによるデータはまだ十分に得られていない。また、ヒト検体でもε-viniferinはラットに似た作用を惹起することを発見したが、まだ十分な例数が得られていないのが現状である。当該年度(平成28年度)初頭、ブドウの果皮に含まれるviniferinによる消化管粘膜におけるアニオン分泌作用に関する論文をPhysiological Report誌に発表した。この論文に発表したデータからは、低濃度のviniferinは腸粘膜のバリア機能を高める可能性のあることが示唆されていた。

そこで、viniferinをはじめ、各種ポリフェノール類の低濃度における腸上皮への作用を検討した結果、タマネギをはじめ、多くの植物に含まれるフラボノールであるquercetin等が、ヒト結腸上皮(手術検体)においてコンダクタンス(Gt)を減少させ、腸上皮のバリア機能を高めることを示すデータが得られた。そこで、ヒト上皮細胞由来の細胞培養株Caco-2を用い、quercetinの効果を検討したところ、手術検体と同様の効果を測定することができたため、Caco-2を用いてまずは、容量-作用曲線を作成し、続いて作用機序に関する実験を開始した。しかし、現時点では、作用機序を明らかにするデータは得られていない。Quercetin以外にも、食品に含まれる各種天然物化合物についてCaco-2でのスクリーニングを行い、茶等に含まれるkaempferol等のフラボノールや、以前の研究で作用を報告していたthymol(香草タイムの香気成分)以外にも、オレガノの香気成分carvacrol等のモノテルペン、クローブの香気成分eugenol等に活性がみられることを明らかにした。短鎖脂肪酸の作用については、GPR41/GPR43-KOマウス実験によって、GPR41の関与を明らかにしたが、ヒト結腸やcaco-2では短鎖脂肪酸は作用を示さないことを明らかにした。しかし、ヒト回腸粘膜上皮では短鎖脂肪酸が作用することが明らかとなった。本研究は、当初の研究計画を修正し、腸粘膜を管腔側から刺激する管腔内化学物質候補として、ブドウ果皮に含まれるε-viniferinの作用と作用機序に焦点を絞って研究を進め、最終年度の初頭、Physiological Report誌に論文を発表し、その後、天然物化合物を管腔内刺激化学物質をターゲットとしてスクリーニングを行い、研究実績において記載した各種化合物を見出した。短鎖脂肪酸の作用についても、KO動物を用いた受容体の同定に成功した、研究はおおむね順調に進展していると考えている。しかし、天然物化合物の作用については研究計画の途中で研究方針の修正を行って得た成果のため、発表は学会発表のみで論文には至っていない。また、ヒトにおける短鎖脂肪酸の作用については、予想した作用部位と異なる部位で作用が見られたことから、これは非常に重要なデータではあるが、これも学会発表はのみで、最終年度内に論文にはできなかった。以上の点から、研究は順調に進捗しているが、成果発表としてはやや遅れていると判断した。本研究は、腸管粘膜に味覚・嗅覚と同様の管腔内化学物質を感受する機構が存在し、食物由来、あるいは、その腸内細菌による代謝産物を受容し、消化管の局所的な生理応答から、全身の健康影響にまで影響を与えていると考え、腸内細菌代謝産物や食品由来成分をUssing chamberに装着したラットおよびヒト摘出腸管の管腔側に投与し、その作用を解析してきた。その結果、主要な腸内細菌代謝産物であり、げっ歯類においては腸液分泌の駆動力となるアニオン分泌が、ヒトの大腸では惹起されず、回腸においてのみ惹起されることを発見した(J Physiol Sci 65(S1), S71, 2015)。続いて、短鎖脂肪酸受容体KOマウスを用いた検討を行い、アニオン(水)分泌惹起に関与受容体がGPR41(FFA3R)である直接的な証拠を得た(J Physiol Sci 67(S1), S101, 2017)。
猫のレミフェンタニル耐性メカニズムの解明に向けた比較麻酔学的研究

人や犬と異なり、猫にレミフェンタニルを投与しても、十分な効果を発揮しないと申請者は考えている。レミフェンタニルは麻薬性オピオイドであり、人や犬に対して強力な鎮痛薬となる。また他のオピオイドと同様に、吸入麻酔薬の必要量を大幅に減少させる効果がある。レミフェンタニルの副作用として、徐脈や呼吸抑制が挙げられる。一方、猫に超高用量のレミフェンタニルを投与しても徐脈や呼吸抑制は生じず、異常行動が認められるのみである。さらに、猫ではレミフェンタニルが吸入麻酔薬の必要量を減少させなかったという報告が多い。以上のことから、申請者は猫にはレミフェンタニル耐性があると考えているが、猫はどのようにレミフェンタニル耐性を獲得しているのか、という学術的「問い」が残る。そこで、猫におけるレミフェンタニル耐性獲得メカニズムの解明を最終目標とし、本研究では動物種間でのレミフェンタニルの麻酔学的相違点を明らかにすることを研究目的とした。平成30年度は、研究初年度であり、研究を実施する上での準備期間となった。当初は血中エステラーゼ濃度の比較を実施する計画であった。まず、レミフェンタニルを血液中で分解する非特異的エステラーゼの候補を犬・猫・豚それぞれにおいて検索した。非特異的エステラーゼの候補としては、パラオキシナーゼ・ブチリルコリンエステラーゼ・カルボキシルエステラーゼの3つが挙げられた。3つの非特異的エステラーゼについて、それぞれの測定系を構築した。平成30年度の冬に研究代表者の妊娠がわかり、研究計画通りに研究を進めることが難しくなってしまったから。令和元年度については、血中エステラーゼ濃度の比較を終了するとともに、血中レミフェンタニル濃度の測定系を確立することが必要である。研究を遂行する上での課題としては、研究代表者の産前産後休暇ならびに育児休暇が挙げられる。令和元年度の前半で、可能な限り実験を進める予定である。
農村女性のキャリア形成にみる世代変化－直系制家族50年の反復調査より－

1966年からの長期反復調査「家族変動・勝沼調査」の対象世帯に対し、2018年2-4月に実施した追跡調査の結果を2018年8月に第6回アジア農村社会学会大会で報告し、論文にして『十文字学園女子大学紀要』49号へ投稿した。分析対象は1966年調査時に親夫婦・子夫婦揃いの直系家族世帯で、子夫婦の夫が1921-35年生(1966年31-45歳、2018年83-97歳)の107世帯である。2018年4月末現在、60世帯は直系家族再生産可能なステージにありながらも、直系家族世帯は35に留まり、他は世代間で別居していた。子夫婦の夫は男系に限定されていたが、11世帯では子夫婦の娘が家業継承していた。ぶどう作の収益性向上により、子夫婦の娘が農地相続してその夫が経営継承する例や、子夫婦の孫娘が初職として農業を選択する例も現れていた。近年、わが国では女性農業者の活躍が注目されている。しかし、女性農業者と農村女性とは同じではない。2005年農業改良助長法改正による生活改良普及員制度の廃止は、農村女性リーダー育成プログラムが農村女性の地域グループ活動から女性農業者の広域ネットワーキングへ転換する契機になったことを2018年9月に第28回オーストリア農業経済学会年会で報告した。その事例研究として、甲州市勝沼町における農村女性リーダーおよび農村女性起業家を対象に2018年8月から12月にかけてインタビューと観察調査を実施し、その成果を2019年1月に十文字学園女子大学公開講座「女性のポテンシャルで叶える六次産業化と地域づくり」としてアウトリーチした。勝沼町では2002年3月の男女共同参画推進計画策定を契機に女性のリーダーシップが醸成され、2005年11月市町村合併による甲州市発足によって新たな地域づくりの動きが高まる。そこで生まれた農村女性起業は個人経営でもコミュニティ・ビジネスの要素を含んでいた。農村女性起業の活発化もあり女性農業者のモデルケースが紹介される機会が増えている。しかし現実には、若い女性の農業離れは進行している。モデル的な女性農業者は農家女性一般を代表しうるのだろうか。農家女性のキャリア形成にみる世代変化から、女性農業者としてのキャリア形成の道を考察したい。ぶどう郷として名高い甲州市勝沼町において同一の直系制家族100余を対象に1966年から1997年の31年間6回にわたって実施された「勝沼調査」の50年後7回目の反復調査を実施することで、農家女性一般のキャリア形成にみる世代変化を直接観察できる。住民基本台帳(2017年1月1日現在)から、1997年第6回調査の対象106世帯のうち90世帯の存続を確認できた。対象世帯は1966年当時、親世代夫婦と子世代夫婦が同居する完全直系家族だったが、子世代の夫32名(1922-1935年生)・妻52名(1921-1942年生)、孫世代の夫56名(1948-1969年生)・妻52名(1947-1978年生)、曾孫世代の夫5名(1976-1982年生)・妻5名(1972-1990年生)を確認できた。所在不明の16世帯は、聞取りにより8世帯の存続は確認できた。子世代夫婦揃い3世帯、孫世代夫婦揃い2世帯、計5世帯に予備調査を実施したところ、農業の担い手の長寿化が顕著で、孫世代妻は農業非従事でも、農産物の加工販売には関わる事例がみられた。甲州市産業振興課との共催で、対象世帯の代表はじめ女性農業者や研修生受入れ農家による座談会を開催したところ、Iターンによる新規就農、定年帰農とならび、女性後継者が後継者対策として語られた。しかし、男子優先の継承を伝統とする家族農業において女性の経営参画を可能にするには、女性を対象とした農業教育・訓練が必要である。欧州南部ドイツ語圏の先進事例について世界農村社会学会で報告し、論文にまとめた。1.「家族変動・勝沼調査」過去6回の調査票の整理保存作業について、1992年第5回調査、1992年S・SW結婚調査、1997年第6回調査の個票をスキャニングし、デジタル保存することができた。これらの個票はワープロで作成されており、スキャニング作業も順調に進んだ。それ以前の1966年第1回から1986年第4回までの個票はガリ版印刷や青焼きのため、次年度以降は接写作業が必要になる。3.「家族変動・勝沼調査」第7回調査にむけた予備調査として、甲州市役所市民課にて住民基本台帳を閲覧し、前回1997年第6回調査の対象世帯106のうち90世帯の存続を確認するとともに、聞取りによってさらに8世帯の存続を確認することができた。4.山梨県内の農村女性起業家を対象としたフォーカス・グループインタビューを予定していたが、甲州市産業振興課との共催により、勝沼調査対象世帯の代表はじめ女性農業者や研修生受入れ農家を対象とした座談会「ぶどうとワインのふるさと・果樹農家の持続と発展を語る会」として、グループインタビューを実施した。5.「家族変動・勝沼調査」の対象世帯は、初回調査から50年が経過してライフステージが多様化していることから、第7回調査では構造化面接調査よりもインタビューガイドを使った半構造化面接が有効とわかった。

農村女性起業の活発化もあり、女性農業者のモデルケースが紹介される機会が増えている。しかし現実には、若い女性の農業離れは進行している。モデル的な女性農業者は農家女性一般を代表しうるのか。農家女性のキャリア形成にみる世代変化から、女性農業者としてのキャリア形成の道を考察する。山梨県勝沼町において同一の直系制家族100余を対象に1966-1997年の31年間6回にわたって実施された「家族変動・勝沼調査」(以下、勝沼調査)の50年後、7回目の反復調査を実施することで、農家女性一般のキャリア形成にみる世代変化を直接観察することができる。第6回調査が完了した106世帯について、世帯状況に詳しい地域の有識者へヒアリングを実施し、2018年2・3月に「ぶどう郷・勝沼地域と家族のあゆみ50年調査」の訪問調査を実施した。その結果、86世帯の調査が完了し、調査不能(消滅)7世帯、調査困難5世帯、調査拒否4世帯、不在2世帯、留置きで回答予定3世帯となっている。引き続き次年度に補充調査を実施する。勝沼調査の対象は、初回調査時に親夫婦と子夫婦が揃った完全直系家族世帯で、子夫婦の夫が31-45歳(1921-1935年生)で婿養子ではないという条件で抽出された。今回の調査の結果、106世帯のうち11世帯は子夫婦の娘が結婚して世代継承していた。その場合、土地は娘が相続しても夫方の姓を名乗り、夫に家業経営を任せている場合が少なくない。子夫婦の妻たちは、戦後の生活改善普及事業により、地域のグループ活動を通じて農村女性としてキャリア形成していたが、2005年の農業改良助長法改正により、生活改善普及事業は廃止された。その後の女性農業者への行政支援について、山梨県中北地域普及センターの女性農業者活動推進支援活動(1月18日、2月1日、3月7日)を参与観察した。1.「家族変動・勝沼調査」過去6回の調査票の整理保存作業を完了し、デジタルデータとして保存することができた。2.「家族変動・勝沼調査」の50年後第7回調査として、2018年2・3月に「ぶどう郷・勝沼地域と家族のあゆみ50年調査」の本調査を実施し、第6回調査の対象106世帯について、86世帯の個別調査訪問(一部は電話調査)が完了した。調査不能(消滅)7世帯、調査困難5世帯、調査拒否4世帯、不在2世帯、留置きで回答予定3世帯のうち、不在と留置き回答予定の5世帯については、次年度に補充調査する。1966年からの長期反復調査「家族変動・勝沼調査」の対象世帯に対し、2018年2-4月に実施した追跡調査の結果を2018年8月に第6回アジア農村社会学会大会で報告し、論文にして『十文字学園女子大学紀要』49号へ投稿した。分析対象は1966年調査時に親夫婦・子夫婦揃いの直系家族世帯で、子夫婦の夫が1921-35年生(1966年31-45歳、2018年83-97歳)の107世帯である。2018年4月末現在、60世帯は直系家族再生産可能なステージにありながらも、直系家族世帯は35に留まり、他は世代間で別居していた。子夫婦の夫は男系に限定されていたが、11世帯では子夫婦の娘が家業継承していた。ぶどう作の収益性向上により、子夫婦の娘が農地相続してその夫が経営継承する例や、子夫婦の孫娘が初職として農業を選択する例も現れていた。近年、わが国では女性農業者の活躍が注目されている。しかし、女性農業者と農村女性とは同じではない。2005年農業改良助長法改正による生活改良普及員制度の廃止は、農村女性リーダー育成プログラムが農村女性の地域グループ活動から女性農業者の広域ネットワーキングへ転換する契機になったことを2018年9月に第28回オーストリア農業経済学会年会で報告した。
ソフトウェア著作物の強制執行に関する研究

本年度は昨年度に引続きドイツにおけるソフトウェアの強制執行について研究した。ドイツの強制執行手続と日本の民事執行手続は類似する点が多い。ソフトウェアに関する強制執行も換価手続きにおいて実質的に類似することが多いことがわかった。金銭債権に基づく差押さえの可否に関しては、ドイツ民法典(BGB)90条の「物」の概念から導くのではなく、ドイツ民事訴訟法(ZPO)808条の趣旨により動産の差押さえに準じてなされることになっている。また、ドイツにおいて著作権は譲渡禁止であり、利用権に関して差押さえができる。換価方法としては、取立てに代わる移付がとられる。ソフトウェア引渡しの強制執行における債務名義の特定性はステップ毎の特定を要求する見解もあるが、判例は定まっていない。特定の際にはソースコードが重要になり、債権者が所持しない場合には物の占有者に対する提示と検査請求権を準用すべきとする見解がある。米国においてソフトウェア・ライセンス契約の統一法として起草作業が進められていたUCC2B編は、コンピュータ情報取引法UCITA(Uniform Computer Information Transaction Act)として全米統一州法会議(NCCUSL)により制定された。UCITAにおいて強制執行に関連する事項として、電子的自力救済の規定が存在する。電子的自力救済は、ライセンス期間の終了やライセンス契約に違反する場合に、プログラムの使用が自動的にできなくなる仕組みをライセンサーが取りうるというものである。差し止めの仮処分よりも前にライセンシーの利用を禁止することができる。ただし、電子的自力救済は、生命や公の安全にかかわるようなプログラムに対しては利用できず、また、当事者の合意を前提とし、かつ事前の通知を必要とするかたちで制限的に認められている。本年度ソフトウェアの登録制度などを参考にソフトウェア著作物の強制執行を検討することを目的として研究に着手した.そして強制執行の議論の前提となるソフトウェア著作物の取引形態を考察をした.通常ソフトウェアは有体物の記憶媒体を通じて取引されている.そのため,従来書籍などの一般の著作物との比較でソフトウェア著作物のライセンス契約の法的性質が議論されてきた.この点に関してドイツでは債権的契約と考える立場と有体物を対象とした売買契約と考える立場が対立している.これらの議論を基礎にすれば,前者では著作権に対する強制執行の問題,後者では動産の強制執行の問題として議論することが可能であることが分かった.しかし,現在ソフトウェア著作物の取引形態は,有体物の記録媒体によらずにオンラインによる取引が広まってきている.特に米国ではソフトウェア・ライセンス契約の統一法UCC-2B(関連したUETA)の起草作業が進行中である.同草案ではライセンサーの保護について検討されている.UCC-2B立法のわが国への大きな影響も予想され,ライセンス契約の法的性質に関する検討の重要性が増している.そして,米国におけるライセンス契約の合意により定められるライセンサーとライセンシーの権利を考察することは,ソフトウェア著作物の強制執行の問題に関して著作権に対する強制執行に限定するのではなく,より広く債権的権利に対する強制執行の問題も検討する必要性があると考えられる.現在,ドイツにおける使用許諾契約の議論と強制執行の議論のまとめている(ソフトウェア情報センター報告書に掲載準備中).また,米国におけるライセンス契約の議論はNCCUSL(全米統一州法会議)の資料で考察している.これらの考察を続け次年度で研究をまとめる予定である.本年度は昨年度に引続きドイツにおけるソフトウェアの強制執行について研究した。