hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新生児ヘモクロマトーシスの胎児肝細胞抗原蛋白の特定と母体IgG抗体測定方法の開発

これにより集まった6家系(発端者,両親,母方祖父母のクインテット解析を2家系,発端者,両親のトリオ解析を4家系)に対し,次世代シーケンサーを用いたエクソーム解析を実施した.<発端者における病的変異>新生児ヘモクロマトーシスは,その確定診断に他疾患との鑑別が重要な疾患であるが,新生児ヘモクロマトーシスと症状が類似するとされる,ニーマンピック病C型や,ミトコンドリア病などの遺伝子変異は,全6例において検出されなかった.<同種免疫性抗原をもとに想定される遺伝学的希少アレルの検索>新生児ヘモクロマトーシスは,その高い再発率(80-90%)と特殊な家族歴(父が代わっても発症するが,母が代わると発症しない)などから,血液型不適合妊娠と同様の同種免疫性疾患としての病態が推定されている.よって,血液型(Rh型)不適合妊娠と同様に,母が抗原を持たず(null allele),児には父由来の抗原alleleが発現しているために,母児免疫不全を起こすような遺伝型の組み合わせについて検索した.具体的には以下の4パターン組み合わせを想定し,エクソーム解析結果を検討した.1母が希少アレルのホモ,父は一般アレルを保持,2母が希少アレルのコンパウンドヘテロ,父は一般アレルを保持,3母が希少アレル保持+欠失,父は一般アレルを保持,4母が両アレル欠失,父は一般アレルを保持の,これらの14の組み合わせに合致する遺伝子候補で,6家系のうち3家系以上に共通してみられる候補はなく,本研究立案時に想定していた解析方法による原因遺伝子の同定は困難であった.希少重症疾患である新生児ヘモクロマトーシス(NH)の胎児肝細胞抗原蛋白の特定と病因母体IgG抗体の測定法の開発へ向け,以下の3つを実施した.1本邦における全国調査を通じた疾患発症率の推定と家系収集,2罹患患者血清を用いた原因蛋白の同定実験,3罹患家系のエクソーム解析を通じた原因遺伝子の絞込みである.まず,20102014年の全国調査を行い発症率は対100万出生45例と推定された.患者血清を用いた免疫染色やウエスタンブロット法による原因蛋白同定は困難であった.エクソーム解析では事前に想定していた単一遺伝子によりコードされる蛋白抗原に対する同種免疫病としての候補遺伝子は絞り込めなかった.現在、シーケンシングまで実施した3家系におけるデータの解析、候補遺伝子の検索を行う。絞り込みの結果を踏まえ、iPS細胞あるいは蛋白の過剰発現系を用いた実験で、原因蛋白の同定を実施する。現在,シーケンシングまで実施した独立3家系におけるデータの解析,候補遺伝子の検索を行う.さらに,同疾患の別家系を全国より収集し,エクソーム解析による原因遺伝子の絞込みを行い,確定診断のための母体抗胎児肝細胞IgG抗体の同定方法の開発へ向け,基礎資料とする.また,母体血清が集まりつつあるため,これを一次抗体とした蛋白同定の実験系も順次進めていく.周産期免疫in vitro解析による同定が困難と判断したため、Exome解析の結果を待つこととした。Exome解析は自施設で実施しているが、他研究との兼ね合いもありシーケンシングを終了するのに時間がかかったため、具体的に解析に移るのは平成28年度以降となった。そのためiPS細胞作成を含めたin vitro解析で使用する予定であった金額を次年度以降に繰り越した。in vitro解析による原因蛋白同定が困難と判断したため,エクソーム解析の結果を待つこととした.エクソーム解析は自施設で実施しているが,他研究と解析機器を共有しているためシーケンシングを終了するために時間がかかっている上に,既に解析の終了した2家系のみでの候補
核内ドメインの局在・動態制御機構の解明

DNA代謝制御に関わる核内ドメインの局在と動態の制御機構の解明に取り組んだ。その結果、転写因子Bach2が形成する核内ドメインの動態制御には蛋白質翻訳後修飾SUMO化修飾が重要であること、ヒストンH2AXのゲノム損傷依存的なアセチル化がゲノム修復関連核内ドメインRAD51フォーカスの形成制御に係わっていることが明らかになった。これらの研究から得られた知見から、核内ドメイン形成制御機構の一端が明らかになり、今後様々な疾患の新しい診断法、治療法の開発に結びつくことが期待される。本年度は、マルチカラー免疫蛍光抗体法を確立するために、8種類の蛍光波長を検出することが可能な顕微鏡を導入した。マルチカラーFISH法により多数の蛍光色素で標識された染色体標本を用いてこの顕微鏡の調整を行った。同時に、複数の蛍光色素で直接標識された一次抗体を用いた直接免疫蛍光抗体法を確立した。現在、これらの直接標識一次抗体を組み合わせたマルチカラー免疫蛍光抗体法の確立を進めている。また、核内ドメイン形成の基盤構造と関連すると考えられるRAD51蛋白質の過剰発現で形成される核内フィラメントの解析のため、フィラメントを形成しないRAD51ミュータント発現ベクターを作成し、その解析を開始した。一方、紫外線マイクロ照射法とFluorescence Recovery After Photobleaching法を組み合わせた新しい核内蛋白質動態の解析法を用いて、DNA二本鎖切断に対する核高次構造レベルでの応答機構の解析を行い、その成果を学会発表した。さらに、細胞がDNA二本鎖切断を修復する過程では、複数の修復関連たんぱく質が様々なタイミングでDNA損傷部位に集積すること、細胞が致死的なDNA損傷を受けた場合には、細胞死に関連するPML bodyが集積することを報告した。さらに、転写抑制因子Bach2が形成する核内ドメインBach2フォーカスには転写のco-repressorが存在する、Bach2フォーカスに取り囲まれたPMLボディにはco-activatorが存在することを示した。前年度に導入した多数の蛍光波長を検出することが可能な顕微鏡を用いたマルチカラー免疫蛍光抗体法の確立を行った。直接蛍光抗体法と間接蛍光抗体法を組み合わせることにより、現在対比染色を含めて6種類の蛍光色素を用いた核内ドメインの同時検出が可能となった。この手法を用いて、さまざまな核内ドメインの局在関連の解析を、特に過剰発現されたRAD51が形成するフィラメント状の核内構造体との位置関係の解析を中心に進めている。また、ゲノム修復関連蛋白質が形成する核内ドメインの解析には、核内の限局した領域にDNA2本鎖切断を導入可能な紫外線マイクロ照射法と組み合わせることにより、より詳細なゲノム損傷部位へのゲノム修復関連蛋白質などの集積機構の解明を進めている。核内ドメイン形成の足場構造と関連すると考えられるRAD51蛋白質が形成する核内フィラメント状構造体の生化学的解析を行うために、FLAG-HA-RAD51安定発現細胞株の樹立を行った。現在、この細胞株を用いたRAD51蛋白質複合体の解析を進めている。本年度は、核内ドメイン形成の基盤構造を解析するために、過剰発現させたRAD51タンパク質が形成するフィラメント状構造体の解析を進めている。その結果、RAD51がフィラメント状構造体の形成には、RAD51のSUMO結合領域が必要であり、またRAD51のポリメライズはフィラメント状構造体形成を促進しているが必要条件ではないことが明らかになった。現在、FLAG-HA標識した野生型RAD51とSUMO結合領域に変異を導入した変異RAD51の安定発現細胞株を用いて、RAD51SUMO結合領域と特異的に相互作用するタンパク質の同定を進めている。一方、RAD51フィラメント状構造体には、PMLボディが含まれるが、SUMO修飾とは関連のないCajalボディや核スペックルはこの構造体の外に形成されていることを、マルチカラー免疫蛍光抗体法を用いて明らかにした。一方、我々は転写因子Bach2がSUMO化されるタンパク質であり、酸化ストレスにより細胞質から核に移行しPMLボディ周辺に核内フォーカスを形成することを報告していた。生細胞実験系を用いた核内フォーカス動態の定量的解析から、SUMO化変異体(Bach2KR)と野生型Bach2が形成する核内フォーカスの動態が著しく異なることが明らかになった。このことから、Bach2のSUMO化はBach2が形成する核内ドメインの動態制御にも関わっていることが明らかになった。現在、これらの知見をまとめ論文投稿中である。さらに、Bach2フォーカスはRAD51フィラメント状構造体を破壊するがBach2KRフォーカスはRAD51フィラメント状構造体の外に形成されているごとが明らかになり、SUMO修飾がRAD51フィラメント状構造体の形成に関連するとする我々の仮説が支持されている。

本年度は、ゲノム修復関連核内ドメン形成においてその基盤となると考えられる損傷クロマチンの構造変化について生細胞実験系と紫外線マイクロ照射法を用いた解析を行い、ヒストンH2AXとH2AZは損傷クロマチンから放出されることを見いだし、さらにH2AXの放出についてはアセチル化、ユビキチン化に依存することを明らかにし、Mol Cell Biollに報告した。現在は、H2AZの損傷クロマチンからの放出機構についての解析を進めている。ゲンム修復蛋白質RAD51は、DNA合成期および放射線照射後に核内ドメイーンを形成する。我々は、マルチカラー免疫蛍光抗体法を用いてRAD51核内ドメインの構成因子を詳細こ解析することにより、RAD51はゲノム損傷依存的のみならず損傷非依存的に核内ドヌイシを形成することを明らかにした。さらに、RAD51はSUMO化修飾依存的に核内移行および核内フォーカス形成を行うことが明らかになり、関連する学会などで報告した。また、核内ドメイン内のRAD51の動態制御にはヒストンアセチル化酵素が関わっていることが明らかになり、現在論文投稿準備中である。一方、核内ドメインの動態制御機構を解明するために、転写因子Bach2が酸化ストレフに応答して形成する核内ドメインの動態を詳細に解析し、Bach2のStMO化修飾がBah2フォーカスの動態制御に関与していることを見出しExp Cell Resに報告した。さらに、転写共抑制因子SmRTとピストン脱アセチル化酵素HDAC4がBach2の核内ドメイン形成を促進することを明らかにし、Jbiochemに報告した。本年度は、ゲノム修復蛋白質RAD51を過剰発現されたときに形成されるバンドル状構造体の局在とその形成機構の解析を行った。クロマチンをヒストン脱アセチル化酵素や低浸透圧で処理したところRAD51バンドル状構造体の直径が縮小し、この構造体の形成にクロマチン構造が関与している可能性が示唆された。一方、RAD51バンドル状構造体は、非クロマチン核内ドメイン核スペックルやCajal小体とは局在が一致しなかったが、PMLボディはRAD51バンドル状構造体の中に存在していた。PMLボディの形成にはSUMO化蛋白質修飾が重要な役割を果たすこと、またRAD51はSUMO-1との相互作用が報告されていることから、RAD51バンドル状構造体とSUMO化修飾の関連が示唆された。このためRAD51のSUMO-1との相互作用がない変異体を作成しその局在を解析したところ、RAD51はバンドル状構造体を形成しなかった。これらの結果から、核内にはSUMO化修飾を受けた蛋白質が集積しやすいクロマチン間領域が存在することが示唆された。さらに、紫外線レーザーマイクロ照射法を用いた解析では、ゲノム損傷によりバンドル状構造体内のRAD51の入れ替わりが促進されること、SUMO-1との相互作用がないRAD51変異体はゲノム損傷部位に集積できないことが明らかになり、ゲノム損傷領域へのRAD51の集積にもSUMO化修飾が関わっていることが示唆され、現在論文投稿中である。
原油価格変動を考慮した失業と経済成長のベイズ統計分析

原油価格の変動と失業率の変化は日本経済の安定成長に対して最も重要なことである。本研究の目的は労働市場の構造変化と原油価格変動が経済成長に及ぼす効果を明らかにすることである。まず、動的マッチング関数のベイズモデル方法を提案し、完全失業率の要因分解を行った。また、時変係数付き多変量自己回帰モデルを用いて、需要不足失業率、原油価格変動および景気動向の相互影響関係の動的特性を分析した。本研究は、経済システムの動的特性分析のための統計的方法を発展させながら、実証分析を通じた政策評価への試みも行った。平成25年度は、主要な研究結果として、労働市場のマッチング関数の推定を通じた完全失業率の分解法を提案し、日本の労働市場における動的構造の実証分析を行った。本研究では、Cobb-Douglas型のマッチング関数のモデルを採用している。我々のモデリングの主要な特徴は、労働市場の構造的ダイナミックスを分析するため、マッチング効率性、欠員弾力性および失業弾力性をすべて時変パラメータとして扱う点である。ただし、パラメータ推定値のロバスト性を考慮して、規模に関して収穫一定のマッチング関数を使用している。また、ベイズ的観点から上記の時変パラメータを確率変数とみなし、平滑化の事前分布を導入した。パラメータの推定においては、マッチング関数とその時変構造を表すモデルの組を状態空間モデルで表現し、カルマン・フィルタと固定区間平滑化の手法を適用した。実証分析より次のような結果が得られた。第一に、1960年代から2000年代までの期間において、新規雇用の失業弾力性は上昇傾向にあったが、新規雇用の欠員弾力性は低下傾向にあった。2000年代以降は、どちらの弾力性も0.5の近傍で推移している。第二に、1960年代から1980年代にかけてマッチング効率性は低下傾向にあった。しかし、1990年代前半には下げ止まり、1990年代の後半以降は停滞した状態が続いている。第三に、1970年代から2000年代までの各10年間における構造的・摩擦的失業率と需要不足失業率の平均値の推移をみたとき、両者ともに上昇トレンドがみられる。なお、平成26年度の研究計画の早期完成に向けて、時変係数をもつ多変量自己回帰モデルを用いた原油価格、企業物価指数や消費者物価指数などと鉱工業生産指数やGDPなどの経済指標との相互影響におけるダイナミックスの分析も試み、初期の研究成果を得ている。平成26年度は、主に2つの課題について研究を行った。第1は、景気分析における日銀短観の情報利用の研究である。日銀短観の景況の「現状判断」は、景気変動の実態を把握する際の重要な情報源といえる。そこで、短観の「先行き予想」の情報から次期の「現状判断」を的確に予測するために、企業家の先行き予想から次期の業況感を予測するベイズ型モデリングの手法を提案した。また、景気動向指数の採用系列を考慮し、予測精度の改良に資する系列の特定とそのラグ構造の推定を行った。本研究の分析結果より、提案方法の有効性が検証された。第2は、包絡分析法(DEA: Data Envelopment Analysis)のモデルと推定に関する新規アプローチの提案である。提案アプローチの応用として、日本の都道府県の23産業における37年間の実質付加価値額、実質資本ストック、就業者数などのパネルデータを利用して地域別・産業別の効率性指標を計測し、都道府県間と産業間における効率性の時間的変化について比較分析を行った。平成27年度は、以下の3つの課題について研究を行った。(2)生産要素拡大型の技術進歩を考慮したCES生産関数のベイズ推定:資本増加的技術進歩と労働増加的技術進歩を考慮したCES生産関数のベイズ推定の方法を提案した。また、台湾と韓国における最近のマクロ経済時系列データを用いて提案法の適用例を示した。本提案法では資本と労働の効率性パラメータをともに時変パラメータとして扱う。また、これらの時変パラメータの推定に際し、平滑化事前分布を導入したベイズモデルを構築した。分析の結果によれば、台湾の経済成長において労働増加的技術進歩の寄与が顕著であった。他方、韓国の経済成長については、資本増加的技術進歩の効果が相対的に大きかった。(3)原油価格変動が日本の失業率と景気動向に与える影響:需要不足失業率の変化、景気動向の変化および原油価格の変化の3変数を対象とし、それらの相互影響関係を時変係数付きVARモデルで解析した。平滑化事前分布を導入したベイズ型VARモデルにより、3変数間の時変パワー寄与率などの推定結果が得られ、変数間の相互影響関係の動的特性が見出された。例えば、長期的に景気拡大は失業率の低下をもたらす。また、長期的に原油価格の上昇は景気の低迷と失業率の上昇をもたらす。モデルの構築およびパラメータ推定に関して、これまでの共同研究に基づく充分な準備があり、新しいデータの収集と分析にも努めた。

また、研究代表者と分担者は、共同研究の成果を多くの国際学術誌に掲載することができた。統計科学基本的に当初の研究計画に沿って研究を進めていくことを考えながら、分析の範囲を日本の地域経済に拡張することも視野にいれている。データの収集、モデルの構築およびパラメータ推定に関して、これまでの共同研究に基づく充分な準備があった。今年度、論文投稿と英文の校正にかかわる支出額が当初の予想を下回った。また、次年度は論文投稿料のほか、国際会議への参加旅費の支出額が増加する見込みである。そのため、計画的に今年度の研究費を次年度に回すこととした。基本的に当初の研究計画に沿って研究を進めていくことを考えている。論文投稿料5万円程度今年度、論文投稿に関わる支出額が当初の予想を下回った。次年度は、論文投稿料のほか、国際会議への参加旅費の支出額が増加する見込みである。6月15日18日、韓国釜山で開催の国際会議ICICIC2014の参加旅費(1人分)20万円程度論文投稿料(2篇×5万円)、10万円程度論文の英文校正の代金(1篇)、2万円程度
廃用症候群高齢者への生活行動回復の看護モデルの構築

これまで廃用症候群により関節拘縮が著しい高齢者に対し端座位などの看護介入により,関節拘縮が改善され,ADLの一部が可能になった事例を発表してきた.しかし,この看護は,経験的であるため汎用性がない.そこで,長期臥床や低運動により関節拘縮をきたした高齢者に対し,関節拘縮の軽減を目指し,部分的であっても自らADLが可能になるための看護方法について,実践事例を集約し学際的に検討し,廃用症候群高齢者への看護モデルを構築する.これまで廃用症候群により関節拘縮が著しい高齢者に対し端座位などの看護介入により,関節拘縮が改善され,ADLの一部が可能になった事例を発表してきた.しかし,この看護は,経験的であるため汎用性がない.そこで,長期臥床や低運動により関節拘縮をきたした高齢者に対し,関節拘縮の軽減を目指し,部分的であっても自らADLが可能になるための看護方法について,実践事例を集約し学際的に検討し,廃用症候群高齢者への看護モデルを構築する.
金コロイドと放射性同位体を組み合わせた深海底生生物のエネルギー摂取に関する研究

メイオベントスは深海生態系の重要な要素である。その摂食量は従来、放射性同位元素で標識した有機物をトレーサーとして測定されてきたが、トレーサーが溶存態であるため、過大評価される懸念が大きかった。そこで本研究計画では、粒状有機物を金コロイドで標識し、餌として与えることによって、溶存態有機物の取込みによる過大評価の可能性を排除した、摂食量の測定方法の開発を目指した。しかし、研究を進めるに連れ、金コロイドは堆積物中に多量に含まれる亜鉛との弁別が難しく、トレーサとして利用できないことが明らかになった。そこで、より高濃度のものが得られる別の金属コロイドとして鉄コロイドを試みたが、その結果は、たいへん良好であった。特に注目すべきことは、当初の研究計画では、動物試料の超薄切片を用意して、透過電子顕微鏡を用いて観察し、金コロイドを定量する予定だったが、鉄コロイドをトレーサーに用いた場合には、より試料の調製が容易な走査電子顕微鏡とエネルギー分散型X腺分析装置の組み合わせでも、精度良く動物の摂食量が測定できることが明らかになったことである。さらにこの成果を生かして浅海の線虫類4種について摂食量を測定し、それに呼吸量の測定結果を加えて、線虫類群集全体のエネルギー収支を明らかにした。当初の研究計画では、新しい摂食量の測定方法を深海生物に応用する予定だったが、摂食量の測定方法の開発が計画より大幅に遅れ、当初予定していた南大洋への白鳳丸の航海では、やむなく金コロイドを用いて実験を実施した。深海生物を採集した船上での実験を実施する機会は、容易に得られない。そこで今後は、金コロイドを用いた実験試料を、最も測定感度の高い放射化分析を実施して分析したい。また別の機会には、深海生物に深海の現場で鉄コロイドで標識した粒状有機物をあたえ、摂食量を測定する実験をおこない、深海生物のエネルギー獲得の戦略を明らかにしたい。今年度の研究実績は、つぎのようにまとめられる。(1)予備的な現地調査の結果、東京大学海洋研究所大槌臨海研究センター周辺の浅海域の砂質底に、食性の異なる3種の線虫類が生息していることを明かになった。それらは、珪藻食性のSymplocostoma spp.、細菌食性のMetachromadora sp.、肉食性のMethacanthion sp.である。これによって、異なる粒径の金コロイドで餌を区別して標識するとう研究計画が実行可能であることが確認できた。(2)前記の線虫類のうち珪藻食性および細菌食性の2種は、実験室内で人工的に培養し金コロイドを付着させた餌を摂食することを確認した。すなわちこれらの線虫類が金コロイドを忌避しないことを確認し、金コロイドを摂食量測定のためのトレーサーとして用いることが可能なことを明らかにした。(3)定量的な摂食量測定のための、浅海堆積物試料を用いた予備実験を実施した。この実験で得られた試料を、電子顕微鏡観察およびEDX分析のために調製し、分析を行った。その結果EDXのよる金コロイドの検出が可能で、今後本格的な分析を行える見通しがたった。(4)平成7年1月に東京大学海洋研究所研究船

白鳳丸のKH-94-4次航海において、南太平洋の深海堆積物を採取し、その中に生息する線虫類を用いて、金コロイドを用いた粒状有機物の摂食実験、放射性同位元素を用いた溶存有機物の吸収実験、精密酸素電極を用いた呼吸量測定実験を船上にて実施した。実験試料は2月14日に無事研究所に戻った。これらの試料を分析することが、平成7年度の主要な研究課題である。昨年度の浅海生物を使った予備実験の成果にもとづいて、深海生物を使った本実験を平成6年度末に実施したが、その後の詳細なデータの解析により、予備実験においてエネルギー分散型X線分析装置(EDX)のスペクトル中の金のピークと判断したものが、実際にはエネルギーベルが非常に近い亜鉛のものであり、金の動物体内の濃度はEDXの検出限界以下であることが明らかになった。そこで本年度は研究計画全般を大幅に見直し、金属コロイドを用いた摂食量の測定方法の開発を始めからやり直した。その結果、金コロイドの代りに濃度の高いコロイドが入手できる鉄コロイドを用いた場合、摂食量が精度よく測定できるEDXのスペクトルが得られた。また鉄コロイドの場合、試料の調製に時間がかかる透過電子顕微鏡観察用の超薄切片を作成しなくても、カバーガラスに展開した試料を炭素でコーティングした後に走査電子顕微鏡で分析する簡便な方法でも十分精密に摂食量を測定できることも明らかにすることができた。この新しい方法の開発が完了した時点で、深海生物を採集する機会はすでになかったので、かわりに岩手県大槌湾の粗砂底に棲息する浅海種4種について、新たに開発した方法を用いて摂取量を測定し、水温20度において炭素量換算(μgC day^1)で、Symplocostoma sp.は0.28、Polygastrophora sp.は0.29、Mesacanthion sp.は0.73、Metachromadora sp.は0.15であることが明らかになった。この値は、放射線同位元素で標識した液状有機物をトレーサーに用いて測定された従来の値より大きめであった。従来の方法は、生態系内での有機物の流れに関して単純なモデルを仮定しているため、過少評価になる可能性が指摘されていたが、本研究結果もその可能性を強く示唆するものであった。今後は本研究で開発した測定方法が、より信頼性の高いものとして、小型底生生物の摂食量の測定において広く利用されるだろう。
有痛性糖尿病性神経障害発症における中枢神経系疼痛抑制経路の役割

本研究では有痛性糖尿病性神経障害の中枢神経系の新規発症機序の解明を目的とし、下行性疼痛抑制経路に位置している中脳水道周囲灰白質(periaqueductal grey ; PAG)の役割について電気生理学的に検討した。その結果、PAGにおけるG蛋白連関型内向き整流性K+チャネル電流の検出は可能であり、糖尿病ラットにおいて同電流が減弱する傾向を確認されたが、正常モデルラット間の差異を検出することは困難であった。ラット中脳スライス標本が不安定かつ限定していることが原因と考えられた。【研究の目的】有痛性糖尿病性神経障害は疼痛分類の中では、神経因性疼痛と呼ばれる慢性痛に相当する。神経因性終痛は国際疼痛学会で「神経系の一次的障害か機能障害により起こる疼痛」と定義されており、その発生には末梢神経に起因するものと、脊髄や上位中枢など中枢神経の変化に起因するものとがある。末梢神経系の検討は一定の研究成果を認めているが、もう一方の成因である中枢神経系由来の検討は殆ど報告されていない。本研究は有痛性糖尿病性神経障害の中枢神経系の新規発症機序の解明を目的とし、下行性痔痛抑制経路に位置している中脳水道周囲灰白質(PAG)の役割について電気生理学的に検討した内容である。【研究の結果】平成22年度は、ラット中脳スライス標本作製からパッチクランプ法を用いた電気生理学的を実施:PAGにおける内向き整流性K^+チャネル電流の検出は可能であったが、現時点では有用な結果は得られていない。本年度は再度糖尿病および正常モデルラット由来の中脳スライス標本を安定して作成し、内向き整流性K^+チャネル電流の両群間の差異を詳細に検討する予定である。さらに血糖を中心とした糖尿病管理でPAG機能異常が是正されうるのか、および神経因性疼痛に奏功すると考えられている抗うつ薬・抗てんかん薬でこれら機能異常が是正されうるのか等、実地臨床にも即応用することが可能な治療薬の効果についても検討したいと考えている。尚、他検体であるが単離マウス心筋細胞を用いた検討で、機能的K^+チャネル電流の検出に初めて成功し、学術報告を行った。有痛性糖尿病性神経障害は疼痛分類の中では神経因性疼痛と呼ばれる慢性痛に相当する。神経因性疼痛は国際疼痛学会で「神経系の一次的障害もしくは機能障害により起こる疼痛」と定義されており、その発生には末梢神経系に起因するものと、脊髄や上位中枢など中枢神経系の変化に起因するものとがある。現在まで末梢神経系の検討は一定の研究成果を認めているが、もう一方の成因である中枢神経系の検討は殆ど報告されていない。本研究は有痛性糖尿病性神経障害の中枢神経系の新規発症機序の解明を目的とし、下行性疼痛抑制経路に位置している中脳水道周囲灰白質(PAG)の役割について電気生理学的に検討した内容である。平成23年度は前年度と同様、ラット中脳スライス標本作製からパッチクランプ法を用いた電気生理学的を実施:PAGにおける内向き整流性K^+チャネル電流の検討を行った。その結果、本年度内にストレプトゾシン誘発性糖尿病モデルラットおよび正常モデルラット間の差異を検出することは困難であった。現在疾患モデル動物間のみでの検討は困難であると考え、糖尿病性神経障害の成因に関与しているサイトカインの一種であるTNF-αとK^+チャネル電流間の検討を考慮している。尚、本研究実施期間中にTNF-αの不活性化が疼痛を含めた糖尿病性神経障害の治療において極めて重要であるとする学術報告を発表し、同時に末梢神経系の一次求心性線維の細胞体が存在する脊髄後根神経節神経細胞におけるTNF-αのK^+チャネルに及ぼす影響も確認している。
東北アジアにおける古環境変動と旧石器編年に関する基礎的研究

韓国萬水里遺跡の多層位出土石器群を世界標準の海洋酸素同位体編年に同期したレス-古土壌連続にもとづいて再評価するとともに、年代論争中の中国侯家窰遺跡に対する真の地質年代の解明と出土石器群の技術型式学的検討を実施し、MIS5-4(127-57ka)の編年上の基準資料を提供した。また日本列島最古の島根県砂原旧石器遺跡を発掘し、その地質年代(MIS; 11?12万年前)と堆積環境を究明した。平成22年度は、本年度研究実施計画にもとづき中国山西省丁村および柿子灘旧石器遺跡・臨汾市のレスー古土壌調査(5月)、中国河北省泥河湾盆地(許家窰、板井子、西白馬営、籍箕灘遺跡ほか)での地質・地形調査(8月)、厚さ7mのレスー古土壌堆積物中に6枚にのぼる文化層を層位的に出土した韓国忠清北道萬水里遺跡出土石器に対する各種属性データの収集を主とした資料・観察調査を2回(8月・3月)にわたって実施した。萬水里遺跡は韓国の最古の石器を出土し,MISステージ14からステージ4に至る石器群の変遷を解明するとともに、朝鮮半島における前期旧石器編年の基準を確立するうえで重要な意義がある。国内では、平成21年度に実施した島根県砂原遺跡の調査成果を日本考古学協会総会(5月、国士舘大学)、日本旧石器学会主催シンポジウム(6月、明治大学)、第3回東アジア旧石器学会(10月、韓国公州大学)で発表した。ほかに出雲市・山陰中央新報社共催の「砂原遺跡シンポジウム」で基調報告者・パネリストとして調査成果の市民への還元をおこなった。また砂原遺跡周辺の地質・地形調査(9月、3月)、島根県雲南市における前期旧石器遺跡探索(9月、3月)、岩手県遠野市鱒沢出土石英資料の調査、東北大学所蔵の早水台遺跡ならびに仙台市教育委員会所蔵の山田上ノ台遺跡出土資料の調査を実施した。砂原周辺の地形調査では、砂原遺跡の載る海岸段丘の形成時期を把握するうえで、着実な研究の進展を見た。また高度を異にする数面の段丘面を確認し、地形面と段丘被覆物との関係を明らかにしつつある。さらに出雲地方における複数の露頭調査の結果、レスー古土壌編年と火山灰層位学を駆使し10万年前をさかのぼる人類遺跡の可能性を秘めた地点を探索し、重要な成果をおさめつつある。平成22年度は、本年度研究実施計画にもとづき中国山西省丁村および柿子灘旧石器遺跡・臨汾市のレス-古土壌調査(5月)、中国河北省泥河湾盆地(許家窰、板井子、西白馬営、籍箕灘遺跡ほか)での地質・地形調査(8月)、厚さ7mのレス-古土壌堆積物中に6枚にのぼる文化層を層位的に出土した韓国忠清北道萬水里遺跡出土石器に対する各種属性データの収集を主とした資料・観察調査を2回(8月・3月)にわたって実施した。さらに出雲地方における複数の露頭調査の結果、レス-古土壌編年と火山灰層位学を駆使し10万年前をさかのぼる人類遺跡の可能性を秘めた地点を探索し、重要な成果をおさめつつある。平成23年度は、年度研究実施計画にもとづき中国河北省泥河湾盆地の地質・地形調査並びに侯家窰遺跡出土資料調査、韓国萬水里遺跡出土の資料調査を実施した。いずれも中国・韓国での基準遺跡として信頼できる地質年代の把握、グローバルな年代尺度としての海洋酸素同位体比編年(MIS)に同期したレスー古土壌編年に沿った石器群の年代的位置づけと評価に重要な役割を果たすことが期待される。

泥河湾盆地に所在する侯家窰遺跡、西白馬営遺跡、籍箕灘遺跡において河北省文物研究所の研究員と合同で地質・地形調査、古地磁気測定用試料、花粉分析用試料、OSL年代測定およびC-14AMS年代測定用試料の系統的な採取を実施した(8月)。また河北省文物研究所において侯家窰遺跡出土資料の実測・写真撮影・観察データ収集をおこなった(8月)。長江下流域の前期旧石器文化の実態を把握する目的で、中国安徽省陳山・官山・毛竹山遺跡の資料調査、巣湖周辺遺跡踏査、レスー古土壌堆積物の野外観察を実施した(11月)。韓国先史文化研究院と合同で実施した韓国最古の萬水里遺跡の資料調査(9月、12月、3月)は、過去50万年間に堆積したレスー古土壌連続中から層位的に出土した5枚の文化層の内容と変遷を具体的に解明するうえで貴重なデータとなる。これらは、次年度の分析を経て朝鮮半島で旧石器編年基準となるもので本地域の文化相の実態把握に寄与するであろう。国内では、平成21年度に発掘した島根県砂原遺跡の地質・地形年代を確定する目的で周辺調査を実施した(6月、3月)。その結果,三瓶火山系テフラ層序の正確な把握のもと砂原遺跡の地質年代の絞り込みに火山灰層序学的観点から注目すべき進展を見た。5月に韓国全谷博物館で開催された国際シンポジウムでは、研究成果の一部を発表した。前年度に引き続き,中国侯家窰遺跡のフィールド調査,韓国萬水里遺跡および中国侯家窰・西白馬営遺跡出土の旧石器資料調査を実施した。萬水里遺跡の中核をなす石器群は海洋酸素同位体比ステージに連動したレス-古土壌編年に照らして年代をステージ5c-eに限定でき,収集データは厳密な石器型式学にもとづいて定性・定量的に分析され、朝鮮半島の当該期の基準資料を提供する。またステージ4に形成されたとみられる侯家窰遺跡についても萬水里と同様な分類基準でデータを収集し,定性・定量分析を実施した。両遺跡の石器群を他の同時期の石器群と比較検討した結果,これらは朝鮮半島ならびに中国北部における当該期の普遍的な様相を反映していることが証明された。すなわち小型の鋸歯縁石器,嘴状石器,抉入石器を主な器種組成とする文化伝統(鋸歯縁石器群)が東北アジア地域にひろがっていた事実が確認される。これらはホモ・サピエンスの拡散と連動した後期旧石器文化の出現に先立つ東北アジアの中期旧石器文化の実態を反映する基準資料としての意義をもつ。一連の研究から東北アジアの鋸歯縁石器群とヨーロッパ中期旧石器時代の鋸歯縁石器ムステリアンとの文化的関連が新たに浮かび上がってきた。2012年秋には,4年間の国際共同研究の成果を公表する公開国際シンポジウムを同志社大学で開催し,5カ国から招聘した専門研究者を交え活発な討議をおこなった。また年度末には、研究成果報告書(総297頁)を刊行した。なお本報告書には、2009年度に発掘調査を実施した島根県出雲市砂原遺跡の研究報告を収録した。砂原遺跡は日本列島では珍しく古土壌が発達し,石器群が残された生活面のミクロな堆積環境の復原とあいまって、綿密な地質・地形学研究によって12、11万年前に遡る日本最古の遺跡として注目され,日本列島における人類文化の遡源を探るうえできわめて重要な遺跡である。中国側で年代測定・分析を担当するOSL年代測定、花粉分析についての結果は出ていないが、日本側で担当する侯家窰遺跡の遺物包含層直下の泥炭層のC-14AMS年代測定は3点の試料について42,000y.BPより古いという年代が得られた。また日本側で担当する初期磁化率測定については現在分析中である。なお侯家窰遺跡出土資料の全点観察データ収集には、さらに1週間ほどの追加調査が必要とされるが、次年度の調査で十分達成可能である。韓国萬水里遺跡出土の資料については、5枚の文化層から出土した全資料の観察データ収集を完了した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
石灰岩地域の特異的地下水挙動の定量解析手法の開発

石灰岩を浸透する地下水の挙動は、その不均一な透水性のため既存の数値モデルから推測することが難しい。しかし、このような特異的な地下水挙動の定量的な理解は、持続可能な地下水利用にとって必要不可欠である。地下水中のラドンは、古くから水文トレーサーとして利用されてきた。また、放射線防護学では、地中におけるラドン挙動に関する研究が行われてきた。一方で、これらの異分野的な知見を融合して地下水の挙動を明らかにしようとする研究は行われていなかった。本研究では、石灰岩地域の特異的な地下水挙動を明らかとするため、土壌・岩石におけるラドンの生成と地下水への供給を考慮した地下水中ラドン濃度推定モデルを構築し、推定値を実測値の比較からその実用性を評価する。この研究は、気候変動に伴う豪雨によって引き起こされる局所的地域災害の予測・減災にとって有益な基礎データを提供できる。本年度は、広く琉球石灰岩が分布する沖縄本島南部の3地点において地下水および湧水を採取し、その水中ラドン濃度をモニタリングした。サンプリングは1ヶ月に1回の頻度で行った。試料採取地点は、沖縄県南城市に所在する鍾乳洞「玉泉洞」に天井から滴る滴下水、沖縄県南城市の湧水「受水走水」、沖縄県糸満市に所在する米須海岸の3地点であり、それぞれ異なる水系を持つ地下水・湧水である。本年度はこれらの水中ラドン濃度のモニタリング結果のから玉泉洞の滴下水には夏に高く、冬に低い季節変動を持つことが示唆された。これらの要因として地下水の土壌と石灰岩中の地下水浸透時間が影響すると考えられるため、滴下量を求めその変動との相関について解析した。「受水走水」と「米須海岸」から得られた湧水は「玉泉洞」と比較して水中ラドン濃度が低い値を示し、秋に高く、夏に低い季節変動が見られた。このことから琉球石灰岩中の滞留時間の違いがラドン濃度に影響している可能性が示唆された。本研究では、地下水・湧水中ラドン濃度の実測とモデルによる推測値との比較により、地下水中の特異的な地下水挙動を明らかにすることを目的とする。2018年度は、モデル推定値との対比に必要な「地下水中ラドン濃度のモニタリング」を行うこと、モデル推定値算出のための前段階として「土壌・岩石のラドン散逸係数の実測的な評価」に着手すること、「地下水中ラドン濃度推定のためのモデルの構築」に着手することを目標とした。まず、「ラドン濃度の実測値のモニタリング」では、琉球石灰岩が広く分布する沖縄本島南部の3つの地点を選定し、地下水を採取し水中ラドン濃度の実測を行った。先行研究のある「玉泉洞」の滴下水だけでなく、湧水として広く知られる「受水走水」と「米須海岸」において湧水を採取しラドン濃度を実測した。その結果、季節変動がある可能性が示唆された。さらに地点によってラドン濃度が異なり、地下水の滞留時間によってその差異が生じている可能性が示唆された。これらの成果の一部は日本保健物理学会第51回研究発表会にて発表された。土壌・岩石のラドン散逸係数の実測的な評価では、地下水・湧水採取地点である「玉泉洞」、「受水走水」「米須海岸」の周辺から表層土壌を採取した。また、玉泉洞からは鍾乳石を、「受水走水」と「米須海岸」の周辺からは琉球石灰岩を岩石サンプルとして採取した。これらの試料に含まれるラジウム濃度の分析が完了している。次に、「地下水中ラドン濃度推定のためのモデル構築」については、琉球石灰岩の特異的な地下水挙動を把握するための諸段階としてボックスモデルを構築し、それらに必要となるパラメータの検討を行った。このように、2018年度はおおむね順調に進展していると考えられる。2019年4月より研究代表者(城間吉貴)が弘前大学から琉球大学に異動となった。これまで地下水中ラドン濃度を測定していた核融合科学研究所の液体シンチレーションカウンターと琉球大学が所有する液体シンチレーションカウンターのラドン濃度の比較試験を2018年度中に行い、統計的に差異がないことを確かめている。よって、今後は琉球大学で水中ラドン濃度を測定する。これにより、これまで1ヶ月に1度の頻度で実施していた水中ラドン濃度モニタリングの頻度を増やし、より詳細なラドン濃度の変化を捉えることが出来ることが期待される。また、これまで3つの地点でラドン濃度測定を行っているが、ラドン濃度のモニタリングに有望な湧水などの情報も得られている。これらの湧水をin situで測定し、モニタリング地点として有望か判断できるようにしたい。ラドン散逸係数の評価ではパッション型ラドンモニタを用いる予定であったが、琉球大学ではパッシブ型ラドンモニタの分析を行うための設備がなく、それらの設備を整備するためには当初予定していたよりも多くの費用が生じる。そのため、一部研究計画を変更を行う。大気中だけでなく水中ラドン濃度も測定可能なアクティブ型ラドンモニタを購入し、水中ラドン濃度のin situ測定と研究室におけるラドン散逸係数の実験的評価に利用する。これにより、これまで点として捉えてきた水中ラドン濃度のモニタリングが面的に実施できるようになり、より汎用的なモデルの構築が期待される。また、パッシブ型ラドンモニタによるラドン散逸係数評価法と従来までのラドン散逸係数評価手法を同時に実施することが可能となり、より精緻なラドン散逸係数の評価が可能となる。

石灰岩を浸透する地下水の挙動は、その不均一な透水性のため既存の数値モデルから推測することが難しい。しかし、このような特異的な地下水挙動の定量的な理解は、持続可能な地下水利用にとって必要不可欠である。地下水中のラドンは、古くから水文トレーサーとして利用されてきた。また、放射線防護学では、地中におけるラドン挙動に関する研究が行われてきた。一方で、これらの異分野的な知見を融合して地下水の挙動を明らかにしようとする研究は行われていなかった。本研究では、石灰岩地域の特異的な地下水挙動を明らかとするため、土壌・岩石におけるラドンの生成と地下水への供給を考慮した地下水中ラドン濃度推定モデルを構築し、推定値を実測値の比較からその実用性を評価する。この研究は、気候変動に伴う豪雨によって引き起こされる局所的地域災害の予測・減災にとって有益な基礎データを提供できる。本年度は、広く琉球石灰岩が分布する沖縄本島南部の3地点において地下水および湧水を採取し、その水中ラドン濃度をモニタリングした。サンプリングは1ヶ月に1回の頻度で行った。試料採取地点は、沖縄県南城市に所在する鍾乳洞「玉泉洞」に天井から滴る滴下水、沖縄県南城市の湧水「受水走水」、沖縄県糸満市に所在する米須海岸の3地点であり、それぞれ異なる水系を持つ地下水・湧水である。本年度はこれらの水中ラドン濃度のモニタリング結果のから玉泉洞の滴下水には夏に高く、冬に低い季節変動を持つことが示唆された。これらの要因として地下水の土壌と石灰岩中の地下水浸透時間が影響すると考えられるため、滴下量を求めその変動との相関について解析した。「受水走水」と「米須海岸」から得られた湧水は「玉泉洞」と比較して水中ラドン濃度が低い値を示し、秋に高く、夏に低い季節変動が見られた。このことから琉球石灰岩中の滞留時間の違いがラドン濃度に影響している可能性が示唆された。本研究では、地下水・湧水中ラドン濃度の実測とモデルによる推測値との比較により、地下水中の特異的な地下水挙動を明らかにすることを目的とする。2018年度は、モデル推定値との対比に必要な「地下水中ラドン濃度のモニタリング」を行うこと、モデル推定値算出のための前段階として「土壌・岩石のラドン散逸係数の実測的な評価」に着手すること、「地下水中ラドン濃度推定のためのモデルの構築」に着手することを目標とした。まず、「ラドン濃度の実測値のモニタリング」では、琉球石灰岩が広く分布する沖縄本島南部の3つの地点を選定し、地下水を採取し水中ラドン濃度の実測を行った。先行研究のある「玉泉洞」の滴下水だけでなく、湧水として広く知られる「受水走水」と「米須海岸」において湧水を採取しラドン濃度を実測した。その結果、季節変動がある可能性が示唆された。さらに地点によってラドン濃度が異なり、地下水の滞留時間によってその差異が生じている可能性が示唆された。これらの成果の一部は日本保健物理学会第51回研究発表会にて発表された。土壌・岩石のラドン散逸係数の実測的な評価では、地下水・湧水採取地点である「玉泉洞」、「受水走水」「米須海岸」の周辺から表層土壌を採取した。また、玉泉洞からは鍾乳石を、「受水走水」と「米須海岸」の周辺からは琉球石灰岩を岩石サンプルとして採取した。これらの試料に含まれるラジウム濃度の分析が完了している。
中枢神経白血病における白血病細胞・血管内皮細胞のROCK1機能解析

私たちの研究目的は、中枢神経白血病に対する新たな治療標的分子を同定することである。中枢神経白血病は、血液脳関門(Blood-brain barrier; BBB)を打破するという点から、白血病細胞の能動的な侵入といえる。よって、過剰な細胞遊走をもたらすFLT3-ITD変異に着目して実験をすすめてきた。今回、FLT3-ITD+ Ba/F3細胞を用いて、FLT3阻害剤(キザルチニブおよびギルテリチニブ)抵抗性細胞を作成した。20nMギルテリチニブ耐性FLT3-ITD+ Ba/F3細胞は5nMキザルチニブによって、その細胞増殖は抑制されたのに対し、5nMキザルチニブ耐性FLT3-ITD+ Ba/F3細胞は30nMギルテリチニブに対しても耐性を示した。ROCK阻害剤であるファスジルはギルテルチニブとの併用によって5nMキザルチニブ耐性FLT3-ITD+ Ba/F3細胞の増殖を抑制し得た。Q-RT-PCR機器のトラブルがあり、実験を繰り返す必要があった。FLT3-ITD陽性Ba/F3細胞において、FLT3-ITD阻害薬であるAC220に対する耐性株を作成し、耐性の原因遺伝子を探索する研究をおこなった。AC220耐性FLT3-ITD陽性Ba/F3細胞はAC220に対し感受性のある細胞と比較し、ROCK1の発現が亢進していることがわかった。このことは、FLT3-ITD陽性細胞のCXCL12に対する過剰遊走の原因であるROCK1の亢進が、FLT3-ITD阻害剤耐性の原因でもある可能性を示唆しており、白血病治療においてROCK1をターゲットとする治療戦略の有用性を支持する所見と考えられた。これまでに、わたしたちが解明したFLT3-ITD陽性細胞のCXCL12に対する過剰遊走の原因であるROCK1の亢進が、FLT3-ITD阻害剤耐性の原因でもある可能性が示唆されたことから、今後もROCK1に着目して研究をすすめていく意義があると考える。現在はQ-RT-PCR機器トラブルも解消しており、今後は順調な研究の推進を見込んでいる。当初の計画通りにマクロファージの関与が証明されなかった場合は、白血病細胞と血管内皮細胞間での細胞接着分子に着目した研究へ変更する。ひきつづき、島根大学看護学科の福田誠司教授からの助言を受け研究をすすめていく。今後は白血病細胞と間質細胞との共培養を行い、FLT3-ITD阻害剤による耐性の機序をさらに探求する。今年度は血管内皮細胞を用いた実験およびノックアウトマウスを用いた実験を行うに至らなかったため、次年度使用額が生じた。当初計画していたFLT3-ITD陽性白血病の髄外浸潤の機序を解明するための実験が難渋したため、FLT3-ITD阻害剤耐性の機序を解明する研究へきりかえた。そのため、マウス実験の開始が変更となり、次年度使用額が生じた。現在は、順調に研究がすすんでおあり、今年度はヒト間葉系幹細胞やマウスを用いた実験を行うこととしている。次年度に実験費用が高額となる血管内皮を用いた実験を行う予定であり、翌年分として請求した助成金を使用する。
胸腺免疫系操作による異種臓器移植のための基礎的研究

BALB/cヌードマウスの腎被膜下にF344胎児胸腺を移植しておく(TGヌードマウス)と生着し、組織学的には皮質と髄質が識別できる胸腺となる。胸腺上皮細胞はラットのMHCクラスIとIIを発現していた。TGヌードマウスはマウス由来のT細胞免疫能を獲得した。TGヌードマウスには胸腺ドナーの皮膚や膵臓等が生着した。ところがTGヌードマウスには甲状腺、卵巣や胃等に局在性の自己免疫病が多発した。移植するラット胸腺に放射線を照射してすでに侵入しているリンパ球を除去したものを移植しても、マウスのT細胞免疫能は獲得され、ドナーの皮膚を受け入れたが、やはり自己免疫病は多発した。このことからラット胸腺上皮細胞を基盤とした微小環境がマウス前駆T細胞を教育していることが伺える。移植ラット胸腺の中に自己免疫病の標的臓器である甲状腺や卵巣を移植しておくと、これらのin situの臓器における自己免疫病の発症が予防できた。同系正常マウスの脾臓のCD4陽性細胞をTGヌードマウスに注射しておくと、自己免疫病の発症が予防できた。これは正常マウスの末梢にはサプレッサーT細胞が存在していることを示している。胸腺内に臓器を移植して自己免疫病を予防したTGヌードマウスの脾細胞を、新たなTGヌードマウスへ注射したのでは自己免疫病を予防することができなかった。このことは胸腺内臓器移植によりサプレッサーT細胞が形成されるのではなく、臓器抗原と反応するエフェクターT細胞が胸腺内で削除されることを示している。さらにこの結果は臓器で産生される抗原は通常胸腺内でエフェクターT細胞を削除するほどには胸腺内に到達していないことも示している。げっ歯目であるヌードマウスの免疫能が同目他種や異目の胎児胸腺の移植で獲得されるかどうかを検討した。BALB/cヌードマウスの腎被膜下に同目の異種(ラット、モノレモット、ハムスター)、あるいは重歯目(ウサギ)や偶蹄目(ウシ、ブタ)の胎児胸腺を移植し、各群マウスの免疫能を羊赤血球(SRBC)に対するPFCアッセイで観察した。また同マウスの免疫系を組織学的、免疫学的に解析した。すべての目からの移植胸腺は胸腺特有の形態をとって発育した。移植胸腺内のリンパ球の分化の程度をみるために表面抗原をFACSで解析した。その結果、すべての目の移植胸腺内のリンパ球はほとんどがマウスCD90(Thy-1.2)陽性であることから、ホスト由来のリンパ球であった。さらにそれらは正常マウスなみにCD4(L3T4)、CD8(Lyt-2)やTCRαβの発現があった。各群のマウスにSRBCを注射し、7日後にPFCで免疫能を検討したところ、各群とも免疫能が獲得されていることが明らかとなった。各群のマウスともに肺、肝臓、腎臓等には異常はなかったが、眼、唾液腺、甲状腺、胃等に炎症反応がみられ、血中には炎症に伴って自己の臓器と特異的に反応するIgG自己抗体が検出できた。興味あることには胸腺ドナーにより自己免疫病の発症臓器に差がみられた。涙腺炎と卵巣炎は異種胸腺の移植を受けたどの動物群にも高頻度に発症したが、舌下炎や甲状腺炎は胸腺ドナーにより発症頻度がかなり異なっていた。目を越えて胸腺上皮はT細胞を分化させる事ができるが、その免疫系は一部の自己抗原に対して寛容になれないことが明らかとなった。BALB/

cヌードマウスの腎被膜下にラット胎児胸腺を移植しておくと生着し、組織学的に皮質と髄質が識別できる胸腺となる。胸腺内の細胞は上皮細胞がラットのMHCクラスIとIIを発現し、その他の細胞(T細胞、樹状細胞、マクロファージ)は全てマウス由来の抗原を発現していた。例えばマウスIa抗原を発現する細胞は髄質に集積していた。マクロファージは胸腺全体にまばらに分布していた。このことは移植胸腺は上皮細胞のみが生着していることを示している。ホストマウスのT細胞前駆細胞がラット胸腺の中に入り、末梢に出現する。このT細胞が発現するT細胞レセプターの比率や発現パターンは正常マウスとほぼ同様であった。そして同マウスは外来抗原(羊赤血球、卵白アルブミン等)に対しても十分反応できるようになり免疫能を獲得した。また胸腺ドナーの皮膚は生涯生着できたが、第三者の皮膚は2週間以内に拒絶された。このことは移植されたラット胸腺の上皮細胞を基盤とした胸腺微小環境が、ホストマウスのT細胞を教育し、免疫能のあるT細胞を末梢に送り出していることを示しているとともに、胸腺上皮細胞がT細胞に対して自他の認識にとって重要な役割を担っていることを示している。ラットの胎児胸腺の移植を受けたヌードマウスの肝臓、腎臓、肺、等には組織学的な異常は認めなかったが、甲状腺、胃、卵巣等の特定の臓器に局在性の自己免疫病が発症した。これらの病変は正常マウスの末梢CD4陽性細胞の注射で予防できた。ラットの細胞の注射は無効であった。BALB/cヌードマウスの腎被膜下にF344胎児胸腺を移植しておく(TGヌードマウス)と同マウス由来のT細胞免疫能が獲得される。TGヌードマウスには同系と胸腺ドナーの皮膚は生涯生着する。またTGヌードマウスには甲状腺、卵巣や胃等に局在性の自己免疫病が多発する。移植するラット胸腺に放射線を照射してすでに侵入しているリンパ球を除去したものを移植しても、マウスのT細胞免疫能は獲得され、ドナーの皮膚を受け入れるが、やはり自己免疫病は多発する。このことからラット胸腺上皮細胞を基盤とした微小環境がマウス前駆T細胞を教育していることが伺える。移植ラット胸腺の中に自己免疫病の標的臓器である甲状腺や卵巣を移植しておくと、これらのin situの臓器における自己免疫病の発症が予防できた。同系正常マウスの脾臓のCD4陽性細胞をTGヌードマウスに注射しておくと、自己免疫病の発症が予防できた。これは正常マウスの末梢にはサプレッサーT細胞が存在していることを示している。胸腺内に臓器を移植して自己免疫病を予防したTGヌードマウスの脾細胞を、新たなTGヌードマウスへ注射したのでは自己免疫病を予防することができなかった。このことは胸腺内臓器移植によりサプレッサーT細胞が形成されるのではなく、臓器抗原と反応するエフェクターT細胞が胸腺内で削除されることを示している。さらにこの結果は臓器で産生される抗原は通常胸腺内でエフェクターT細胞を削除するほどには胸腺内に到達していないことも示している。