hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同種造血幹細胞移植後閉塞性細気管支炎に対するイマチニブの効果

マウス肺移植モデルに対してc-kitノックアウトマウスを使用したところ、ドナーのc-kitをノックアウトした場合、有意にBOが抑制された。このことより、肺移植後の最大の合併症であるBOをドナーのc-kitを抑制することにより減少することが出来る可能性が示唆された。よって、イマチニブ投与によりBOを減少することが出来る可能性が示唆された。当初はマウスの同種造血幹細胞移植を行い、閉塞性細気管支炎(BO)を作成する予定であった。しかしこのBOモデルは、同種造血幹細胞移植の手技が煩雑であること、BO発症が少ないことから、モデルとして用いることは難しいと判断した。そこで、我々が文献的検索を行ったところ、現在BOモデルとしては、異種マウス気管移植モデル(Heterotopic trachial transplantation: HTT)が最も多用されている(Am J Pathol 1993;142:1945-1951、Am J Transplant. 2009;9(9):1981-1987)。過去の文献をもとに、我々はHTTによるBOモデルの作成(ドナーBALB/cレシピエントB57BL/6)に成功した。我々は、イマチニブを投与するin vivoの実験を行う前に、BOにc-Kitが関与しており、さらにレシピエント側のc-Kitが気道閉塞に関与すると仮説を立て、c-kitノックアウトマウス(WBB6F1-W/Wv)を用いてBOモデルを作成した。結果は、c-kitノックアウトマウスの気管をドナーとして移植した組み合わせで、有意に気道閉塞が抑制された。結果は当初の仮説と異なり、レシピエント側のc-Kitは気道閉塞には影響せず、ドナー側にc-Kitノックアウトマウスの気管を用いた場合に気道閉塞が抑制された。以上より、BOにc-Kitが関与していること、および移植気管側のc-KitがBO形成に関与していることが示唆された。実験(1)ヒト造血幹細胞移植(SCT)後閉塞性細気管支炎(BO)標本の細気管支領域におけるc-kitの存在2003年から2009年の間、金沢大学附属病院血液内科および関連施設においてSCTが施行され、合併症としてBOが発症し金沢大学附属病院呼吸器内科紹介となり、外科的肺生検により病理学的にBOと確定診断された3例(慢性骨髄性白血病1例、急性リンパ性白血病2例)。その3例のホルマリン処理された肺組織よりパラフィンブロックを作成し、未染標本を作製する。対象として当院にて手術を施行された自然気胸患者の肺組織を使用(3例)。外注業者に委託し、CD117(c-kit)の免疫染色を施行。結果としては、SCT後BO患者の細気管支周囲にc-kit陽性細胞の発現を多数認めたものの、コントロールの自然気胸患者との有意差は認めなかった。実験(2)マウスBOモデルにおけるイマチニブの効果の検討(1)BOモデル作成当初は、c57BL/6マウスをレシピエントとし、c57BL/6マウスをドナーとしてSCTを行うAngelaらの方法によりBOモデルを作成を予定していたが、当該施設では施行が難しいと判断、それに代わる方法として、SCT後BOと、肺移植後BOとでは、BOが起こる機序は同一であるとの見解から、肺移植モデルに変更した。Davidらの方法により、6-8週齢のBALB/cマウスの気管を取り出し、6-8週齢のC57BL/6の皮下に埋め込み、1週-6週にて埋め込んだ気管を取り出しBOを評価した(David L Hele,Respiratory research, 2:169-183,2001)。ホルマリン処理を行い、パラフィンブロックを作成し、未染標本を作製し、H-E染色にて、BO発症の割合を評価したところ、週数に比例してBOがほぼ100%出来ていることを確認した。当初予定していたSCTモデルは当該施設では施行困難と判明し、それに代わる方法を慎重に検索、実験計画の再検討をしていたことにより、当初の予定よりは遅れているが、現在、BOモデルは完成しており、同じ内容にて実験再開している。現在完成したBOモデルを用い、実験を進めていく予定である。(1)マウスBOモデルにおけるイマチニブの効果肺移植モデルマウスにおけるBOが発症するのは約100%と考えられるため、1.SCT+アラビアゴム群2.SCT+イマチニブ群3.ノーマル+イマチニブ群4.ノーマル+アラビアゴム群の4群を10匹ずつ計40匹作製する。チロシンキナーゼ阻害薬であるイマチニブ100mg/kgをアラビアゴムにより作成したゲルに懸濁し、毎日経口投与する。投与開始から60日後にマウスを屠殺し、マウスから肺を取り出し、かつ、心臓穿刺にて採血を行う。ホルマリン処理を行い、パラフィンブロック作成し、未染標本を作製。H-E染色、CD-117(c-kit)の免疫染色を行う。一部は-80°Cの冷蔵庫で保存。H-E染色においてBO発症の割合を評価する。

CD-117(c-kit)免疫染色においてCD-117陽性細胞の割合を評価する。線維化の指標としてSchrierらの方法に従い、肺組織のヒドロキシプロリン測定を行う(Schirier et al. Am Rev Respir Dis 127:614-617,1983)。(2)マウスBOモデルにおける炎症性サイトカイン動態への影響両モデルにおけるCCL-2(MCP-1)、CXCL1(KC)、CXCL2(MIP-2)、IFN-γ、TNF-α、VEGF、IL-10、IL-5、IL-6、IL-13、IL-12p70、IL-17をLuminex社のマルチプレックスアッセイにて測定、PDGF-AB、CXCL10(IP-10)、TGF-βはR&D社のELISAキットにて測定。実験内容の微細な変更に伴い、実験が遅延しており、平成23年度にイマチニブの購入を行う必要がなくなったため、その分が未使用となった。イマチニブは平成24年度に購入予定である。
磁性体の光誘起相転移における磁気ポーラロン効果

キャリアを注入することにより強磁性常磁性転移温度が増加するEuO薄膜の光磁気特性を調べた。EuO薄膜試料表面に対し鉛直に磁場を印加しながらフェムト秒レーザー照射による過渡的な光誘起の磁化変化をモニターした。温度変化などの種々のデータを解析した所、光生成キャリアが交換相互作用を増幅し磁化増大した。また、円偏光を照射することにより磁化の歳差運動を誘発できるだけでなく偏光のヘリシティーを変えることにより100フェムト秒オーダーで運動を止めたり開始したりすることを見出した。光が持つ角運動量が非熱的な歳差運動を制御しうるということは、光誘起磁化と逆ファラデー効果との組合せで説明される。酸化ユーロピウム薄膜は強磁性半導体でありキャリア注入によるキューリー温度増加など興味深い物性を示すことで知られている。この物質の時間分解磁気光学効果を検討した。用いる光エネルギーとしては4f状態から5d状態への遷移に対応させるものとした。この物質の光誘起による磁化変化をフェムト秒レーザー分光法を用いて直接時間追跡することができた。別名時間分解ファラデー分光法と呼ばれる。光源としては、フェムト秒チタンサファイアレーザー再生増幅器をポンプ源とする波長可変パラメトリック増幅器とした。フェムト秒レーザーによって磁化が増大することがわかり、その現象は5Kからキューリー温度よりもずっと高温である200K近くまで観測された。更に、強磁性半導体の磁化の歳差運動を全光モードで実験的に観測することにも成功し、左巻と右巻きで円偏光照射効果(円偏光二色性)が異なるということも見出した。フェムト秒時間スケールでの断熱的な歳差運動の制御に対し光の持つ「角運動量」の果たす役割について解明することができた。そこでは光誘起磁気増大効果と逆ファラデー効果が相補的に観測された現象に寄与していることが分かった。また、当該現象を光制御型磁気メモリーとして実用化することに関する考察を加えた。キャリア注入誘起のキュリー温度増加など興味深い磁性を有する強磁性半導体であるEuO薄膜における時間分解磁気光学効果について4f状態から5d状態への光学的遷移に対応する光エネルギーを選び実験的研究を挙行した。具体的には、光子エネルギー1.9 eVである。EuO薄膜試料表面に対して垂直な方向に磁場を印加した条件下で磁化のフェムト秒レーザー照射による過渡的な光誘起変化を時間分解偏光回転分光法(ファラデー回転分光法)により評価し、光生成キャリアの媒介効果に伴う交換相互作用の強化による磁化の増大の観測に成功した。実験手法は、フェムト秒チタン・サファイア・レーザー再生増幅器をポンプ源とする波長可変パラメトリック増幅器(OPA)を光源とした分光測定系に基づく。この結果は、強磁性・常磁性転移温度であるキュリー温度付近でのみ支配的だと信じられてきた交換相互作用が超高速時間領域では低温域(例:10 K)でも磁化を増大しうることを示唆するものである。また、円偏光照射による磁化の歳差運動に関する制御にも成功し、左回り円偏光照射時には歳差運動が消失し、逆に右回り円偏光にすると増強するような臨界的な磁場が存在することが分かった。光の角運動量によるフェムト秒時間スケールでの非熱的な歳差運動制御は光誘起磁化増大効果と円偏光方向に対する奇の依存性を持つ逆ファラデー効果との組み合わせにより実現されるという実用上も有益な知見を得た。EuO薄膜を作製しその光磁気特性を調べた。EuO薄膜にはキャリアを注入することにより強磁性常磁性転移温度が増加するなど面白い物性を有する。転移温度が光の照射によって増加しないかどうかという仮説を以って実験的研究を行った。温度変化などの種々のデータを慎重に解析した所、光照射によって生成されるキャリアが媒介効果に伴って交換相互作用を増幅した結果としての磁化の増大であると結論づけられた。ここではフェムト秒チタンサファイアレーザーを励起光とする波長可変パラメトリック発振器(OPA)を光源とした時間分解ファラデー回転分光法に基づいた実験法を援用した。また、EuO薄膜において円偏光したレーザー光を照射することにより磁化の歳差運動を誘発できるだけでなく偏光の回転方向(ヘリシティー)を変えることにより100フェムト秒オーダースケールで歳差運動を止めたり増幅したりすることを見出した。光が持ついわば角運動量のような物理量がフェムト秒の時間スケールで非熱的な歳差運動を誘発しうるということは、光誘起磁化増大効果と逆ファラデー効果との組み合わせが光照射されたEuO薄膜において起こっているということで説明される。電子ドーピングキャリア注入による臨界温度上昇など意外性のある物性を示すことで知られている強磁性半導体を研究対象とした。具体的にはEuO薄膜の時間分解磁気光学効果について探求した。励起エネルギーは約2 eVで4fから5dへの遷移に対応する。フェムト秒レーザー分光法(時間分解ファラデー分光法)を用いて光誘起による磁化変化を直接時間追跡した。フェムト秒チタンサファイアレーザー再生増幅器をポンプ源とする波長可変パラメトリック発振器によって磁化が増大することがわかり、その現象は臨界温度よりもずっと高温である約200 Kまで観測された。

くわえて、EuOの磁化の歳差運動をall opticalに観測することにも成功し、反時計向きと時計向きで円偏光照射効果(円偏光二色性)が異なるということも見出した。フェムト秒時間スケールでの断熱的な歳差運動の制御に対し光の持つ「角運動量」の果たす役割について解明することができた。光誘起磁気増大効果と逆ファラデー効果が相補的に観測された現象に寄与していることが分かった。光制御型磁気メモリーとして実用化することに関する考察を加えた。最終年度においては計測されたデータの信号雑音比についてさらなる改善のため次のような予備的な研究を行った。特徴的なスペクトル波形が得られることがわかっている強磁性半導体を測定対象として変調分光実験を進めた.本研究期間中に動作するようになったVNDFについて,更なる改良を施し,本研究で意図した通り偽作信号に起因したバックグラウンドが平坦になることや真の信号が精度よく観測できることが確認されれば,様々な測定対象となっている磁気材料における光学応答や磁界分布などを求めていく予定であるキャリアを注入することにより強磁性常磁性転移温度が増加するEuO薄膜の光磁気特性を調べた。EuO薄膜試料表面に対し鉛直に磁場を印加しながらフェムト秒レーザー照射による過渡的な光誘起の磁化変化をモニターした。温度変化などの種々のデータを解析した所、光生成キャリアが交換相互作用を増幅し磁化増大した。また、円偏光を照射することにより磁化の歳差運動を誘発できるだけでなく偏光のヘリシティーを変えることにより100フェムト秒オーダーで運動を止めたり開始したりすることを見出した。光が持つ角運動量が非熱的な歳差運動を制御しうるということは、光誘起磁化と逆ファラデー効果との組合せで説明される。実験及びその関連データーの解析は着実に計画通りにこなすことができた。また、研究成果を原著論文という形で世に問うことができている。しかも、成果が物性物理コミュニティーに与える影響は大きく、招待講演をある程度の回数行うなど一定の成果を得ている。光物性工学最終的な実験に必要となる道具が1ケ入手困難だったため延長申請を行った。今年度においてはその道具を購入したうえで、計画の中で未実行の実験的研究を遂行し本研究を通じて得た結論を強化できるようなデータを取得する予定である。昨年は本研究をテーマにした招待講演を3ケ実行するなど着実に成果を世に問うことができているため実験およびその懐石は着実に計画通りにこなすことができており、また、研究成果を原著論文として世に問うことができているため。平成26年度中に納品予定であった試薬に納期遅れが発生し、今年度中の納品が難しくなった。そのため計画を変更し、平成27年度中にその試薬を用いた実験を行うこととした。実験室が新設されたのでそこへの装置の移送や再運転・設定・構築などの問題があるが、研究計画に則って速やかに遂行する予定である。所属機関の変更異動があるためそれに伴う装置移設などに時間をとられる予定であるが、出来る限り平成25年度の研究計画にある内容に沿って研究を推進する予定である。未使用額は試薬の購入にあてることとし、入手後速やかに予定していた実験を実施し、計画の実践に必要なデータを取得する。
心不全治療を最適化するAI型診療支援システムの基盤研究

心不全は、種々の循環器疾患が心機能低下により最終的にたどりつく浮腫・息切れなどを主徴とする病態である。多種多様な検査法、治療薬・医療機器が開発されてきたが、どの心不全にも共通する標準的なもの以外は専門医が臨床的・経験的に取捨選択している部分が大きい。本研究では、人工知能(AI)の技術を用いて、心不全専門医と同様に患者の状態を把握し、最適な治療を提案する「診療支援システム」を構築する。将来的に、心不全専門医のいない医療施設においても、早期から専門医と同水準の治療を実施できるようになり、心不全の増悪防止や予後改善が見込まれる。
歯周病と動脈硬化の進展に関する検討

慢性炎症性疾患である歯周病とアテローム性動脈硬化の間には、相関関係があることが示唆されている( Beck et al. AtherosclerThromb Vasc Biol 21:1816-22,2001)。歯周病と動脈硬化に関する数多くの研究が報告されているが、歯周病が動脈硬化に関与する詳細なメカニズムについては明らかではない。本研究では動脈硬化における歯周病の影響とその機序を解明し、歯周病の予防や治療が心血管疾患の進展の抑制に有用である事を明らかにする。申請者の所属する講座では、歯周炎の存在で、血管内皮細胞においてNF-κBの活性化とVCAM-1の発現が増加することを明らかにした(Miyajima et al.Sci Rep 4:5171,2014)。加えて予備実験において、新生内膜中に炎症細胞が観察されていることから内膜増殖は炎症の影響を受けており、慢性炎症性疾患である歯周炎の存在は、アテローム性動脈硬化の進展に影響を与えると考えている。また血管リモデリングにおいて、炎症が血管平滑筋の増殖、遊走にどのように影響を与えるかが新生内膜形成と血管狭窄の増悪においては重要であると推察される。これまでに申請者は血管リモデリング病的な血管壁のリモデリングには血管平滑筋細胞の増殖、遊走が新生内膜形成と血管狭窄に重要な要素であることと、血管平滑筋細胞の増殖と遊走にはAMPKシグナリングの活性化が重要であることを明らかにした。本研究では、これまでに歯周病が及ぼす培養血管平滑筋細胞の増殖、遊走およびそのシグナルの検討を行う事で少なくともその一部は解明されつつある。培養細胞を用いたin vitroの実験におけるLPSのHASMCの増殖に関するシグナルの確認は概ね予定通りに進捗している。モデルマウスを用いたin vivoの実験においては、モデルマウスの作成や評価等に想定以上に時間がかかっており、現在この点で実験の遅れが生じている。その理由としては、当初よりモデルマウスの作成に関する手技の安定が想定していた以上に難しかったこと、また、継時的な変化を検討するためにサンプルを採取する際のプロトコールの決定に時間がかかっていることがあげられる。現在までに、歯周病が及ぼす培養血管平滑筋の増殖や遊走に関わるシグナルの少なくとも一部が解明されつつあり、今後はin vitroの実験ではそれがどのように他に作用して影響を及ぼしていくか、またin vitroの実験で得られた成果をモデルマウスを用いて生体での反応はどうであるかを検討していく予定である。今回の研究は炎症が動脈硬化の形成に関連することや、慢性炎症性疾患である歯周病とアテローム性動脈硬化の間には相関関係があることが示唆されていながら未だその詳細なメカニズムが明らかにされていないことから、歯周病と動脈硬化の進展についてのメカニズムを解明する事を目的として実験を行っている。この目的のもと、歯周病の炎症抑制作用についての検討とその炎症抑制作用の経路についての検討を行いその成果を下記学会にて発表を行った。1) GIPによる歯周炎抑制作用についての検討第59回日本糖尿病学会年次学術集会(京都) 2016.5.21.2) GIPによる歯周炎抑制経路の検討第11回日本歯周病学会中部地区大学・日本臨床歯周病学会中部支部合同研究会(岐阜)2016.11.3.本研究の進捗状況として全体的には概ね予定通りに実験が進展しているといえるが、実験動物を用いたin vivoの実験よりも培養細胞を用いたin vitroの実験の方が順調であるといえる。1)in vivoの実験については、実験動物に2種類の手術を施行する事でモデルマウスを作成するが、手術の手技によること以上に複数の手術を受けるため、出血による影響が個体によって大きく影響を及ぼしており、実験モデルからサンプルを採取するにあってはいくつかの問題があり、一定の傾向は示すものの個体によるバラつきがやや目立つために難航している状況である。2)in vitroの実験については、ほぼ当初の予定通りに実験を進めており、これまでに実験の第一段階として培養細胞の増殖や遊走に関する実験を行った。その後第二段階として、培養細胞の増殖に関する細胞シグナルについての実験を行い、現在データの解析と評価を行って検討している段階である。また、これまでのデータから、第三段階としてこの細胞シグナルについての確認をするための実験を開始しているところである。細胞の遊走能に関する実験は、現在再現性の確認のためにこれまでに実施した方法とは別の方法で結果を確認するために実験の準備を行っているとこで、準備ができ次第直ぐに実験に取り掛かれる状況である。

加えて予備実験において、新生内膜中に炎症細胞が観察されていることから内膜増殖は炎症の影響を受けており、慢性炎症性疾患である歯周炎の存在は、アテローム性動脈硬化の進展に影響を与えると考えている。また血管リモデリングにおいて、炎症が血管平滑筋の増殖、遊走にどのように影響を与えるかが新生内膜形成と血管狭窄の増悪においては重要であると推察される。これまでに申請者は血管リモデリング病的な血管壁のリモデリングには血管平滑筋細胞の増殖、遊走が新生内膜形成と血管狭窄に重要な要素であることと、血管平滑筋細胞の増殖と遊走にはAMPKシグナリングの活性化が重要であることを明らかにした。本研究では、これまでに歯周病が及ぼす培養血管平滑筋細胞の増殖、遊走およびそのシグナルの検討を行う事で少なくともその一部は解明されつつある。培養細胞を用いたin vitroの実験におけるLPSのHASMCの増殖に関するシグナルの確認は概ね予定通りに進捗している。モデルマウスを用いたin vivoの実験においては、モデルマウスの作成や評価等に想定以上に時間がかかっており、現在この点で実験の遅れが生じている。その理由としては、当初よりモデルマウスの作成に関する手技の安定が想定していた以上に難しかったこと、また、継時的な変化を検討するためにサンプルを採取する際のプロトコールの決定に時間がかかっていることがあげられる。1)in vivoの実験については、現在最も結果に影響を及ぼしているものは周術期の出血であり、このために継時的な採血ができない場合があるので、手術手技の見直し等を含めて検討を行っていく予定である。2)in vitroの実験については、前述の通りほぼ予定通りに進んでいるため、このまま実験を継続していく予定である。現在までに、歯周病が及ぼす培養血管平滑筋の増殖や遊走に関わるシグナルの少なくとも一部が解明されつつあり、今後はin vitroの実験ではそれがどのように他に作用して影響を及ぼしていくか、またin vitroの実験で得られた成果をモデルマウスを用いて生体での反応はどうであるかを検討していく予定である。購入した実験用試薬の価格が当初の見込みよりもメーカーによる価格改定で、わずかに安価になったため。
生体電位による貯蔵中農産物鮮度の予測

生体電位を農産物の鮮度指標として利用することを目的として、恒温層内で数種の青果物の生体電位を計測し、以下の知見を得た。1.装置は高入力インピーダンスを持つオペアンプを用いた自作の12チャンネルの生体電位測定装置で、入出力特性は直線性が非常に高く、また、出力の時問的変動も少なかった。2.青果物一個体の部位による電位の変動は明確でないが、トマト、キュウリ及びキウイ、サツマイモの前2者と後2者とでは電位の変動周期が著しく異なり、生体電位はキウイ、サツマイモでは他2者に比べ非常に短い周期を示した。これは青果物の表面性状の違いによるものと考えられる。3.青果物(トマト、サツマイモ)の裂傷、刺傷により、生体電位は大きく変化し、生体電位を利用して傷の発生を検知できることが明らかとなった。4.貯蔵温度が変化するとこれに追随して生体電位も変化するが、貯蔵後期は前期に比し、反応は鈍化した。以上のことから、生体電位を計測することで、貯蔵適温からの温度の変動を検知し、これをフィードバックして温度制御をすること、また、刺激に対する反応速度から鮮度や出荷適期を予測できる可能性があることが示唆された。5.青果物の呼吸速度が急激に変化すると、生体電位は呼吸速度曲線と同様に急激な変化を示すことを見出した。この生体電位変化の現象を利用して、とくにクライマクテリック型の青果物の急激な呼吸変動の予測を行うことを検討中である。
間質性肺炎におけるTLR発現の意義と肺サーファクタント蛋白質を介する調節機構

特発性肺線維症は,慢性間質性肺炎のなかで難治性疾患として位置づけられている。しばしば呼吸器感染症を契機に炎症反応が急性増悪し致死的経過をとる。急性増悪した際の病理所見はびまん性肺胞障害であり,分子病態学的にはTNF-α等の生理的活性物質亢進に基づく生体反応である。したがって,TNF-αによって惹起される炎症拡大を抑制できるならば,本疾患による致死率を低下させ得る。炎症細胞でのTNF-αの発現は,細胞表面に発現したToll-like receptor(TLR)に菌体成分が結合し,そのシグナルが細胞内へ伝達されることによって亢進される。一方,肺サーファクタント蛋白質であるSP-Aには,抗炎症作用があることが知られている。H15年度は,SP-Aがブドウ球菌由来peptidoglican(PGN)による細胞応答を変調させうるかについて検討した。PGNは肺胞マクロファージ上のTLR2と結合し,TNF-α産生を亢進させた。SP-AはTLR2と直接結合し,このreceptorをPGNと競合し奪い合うかたちでTNF-α産生亢進を相殺した。したがって,SP-Aには,TLRを介する炎症の拡大を抑制する作用があることが示唆された。H16年度はマイコプラズマについて検討した。菌培養液中に添加されたSP-Aは濃度依存性に、コロニー形成、菌体によるthymidineの取り込みを抑制し、SP-Aには菌の増殖抑制作用のあることが示された。また,マイコプラズマ菌体成分lipoproteinは,ヒト単球由来の細胞株U937によるTNF-αとNOの産生を濃度依存性に亢進させ,さらにこの細胞応答がSP-A添加によって濃度依存性に増強されることが示された。したがって,lipoproteinがマイコプラズマ肺炎の炎症惹起物質であること,SP-Aがその変調因子であることが示唆された。また,TLR2 cDNAをtransfectしたHEK293細胞はlipoproteinに対してNFk-Bの活性化を惹起し,さらにマイコプラズマ感染の宿主細胞による認識はTLR2とCD14が受容体として関与していることが示唆された。今回の検討結果は,SP-Aが慢性間質性肺炎の急性増悪予防薬になりうることを示している。慢性間質性肺炎のなかで難治性疾患として位置づけられている特発性肺線維症は,しばしば炎症が急性増悪し致死的経過をとる。急性増悪した際の病理所見はびまん性肺胞障害であり,分子病態学的にはTNF-α等のproinflammatory cytokine活性亢進に基づく生体反応である。臨床的には,種々の起炎病原体感染を契機に急性増悪が生じる。

今回,SP-Aがブドウ球菌由来peptidoglican(PGN)による細胞応答を変調させうるかについて検討した。PGNは肺胞マクロファージ上のTLR2と結合し,TNF-α産生を亢進させた。SP-AはTLR2と直接結合し,このreceptorをPGNと競合し奪い合うかたちでTNF-α産生亢進を相殺した。したがって,SP-Aには,TLRを介する炎症の拡大を抑制する作用があることが示唆された。今回の検討結果は,SP-Aが慢性間質性肺炎の急性増悪予防薬になりうることを示している。リコンビナントSP-Aを開発し臨床応用する意義が見いだされた。特発性肺線維症は,慢性間質性肺炎のなかで難治性疾患として位置づけられている。しばしば呼吸器感染症を契機に炎症反応が急性増悪し致死的経過をとる。急性増悪した際の病理所見はびまん性肺胞障害であり,分子病態学的にはTNF-α等の生理的活性物質亢進に基づく生体反応である。したがって,TNF-αによって惹起される炎症拡大を抑制できるならば,本疾患による致死率を低下させ得る。炎症細胞でのTNF-αの発現は,細胞表面に発現したToll-like receptor(TLR)に菌体成分が結合し,そのシグナルが細胞内へ伝達されることによって亢進される。一方,肺サーファクタント蛋白質であるSP-Aには,抗炎症作用があることが知られている。H15年度は,ブドウ球菌由来peptidoglican(PGN)によるTNF-α産生亢進が肺胞貪食細胞上のTLR2を介する反応であること,およびSP-Aがその細胞応答を抑制し炎症を抑えることを明らかにし報告した。H16年度はマイコプラズマについて検討した。菌培養液中に添加されたSP-Aは濃度依存性に、コロニー形成、菌体によるthymidineの取り込みを抑制し、SP-Aには菌の増殖抑制作用のあることが示された。また,マイコプラズマ菌体成分lipoproteinは,ヒト単球由来の細胞株U937によるTNF-αとNOの産生を濃度依存性に亢進させ,さらにこの細胞応答がSP-A添加によって濃度依存性に増強されることが示された。したがって,lipoproteinがマイコプラズマ肺炎の炎症惹起物質であること,SP-Aがその変調因子であることが示唆された。また,TLR2 cDNAをtransfectしたHEK293細胞はlipoproteinに対してNFk-Bの活性化を惹起し,さらにマイコプラズマ感染の宿主細胞による認識はTLR2とCD14が受容体として関与していることが示唆された。
気体吸着による酸化鉄表面電子状態の変化の背面散乱メスバウア効果による検出

1.サファイア基板上に、【Fe_3】【O_4】(マグネタイト)およびα-【Fe_2】【O_3】(ヘマタイト)の薄膜を反応蒸着法により作製した。原料鉄粉は【^(56)Fe】,【^(57)Fe】,あるいは自然鉄を用いた。X線回析の測定より、酸素圧,蒸着速度および基板温度の適当な範囲で基板のC面上に、マグネタイトの(111)面とヘマタイトの(0001)面をエピタクシャル成長させることのできることがわかった。2.【^(57)Fe】のメスバウア効果の測定は、通常の透過法が基板の存在と【^(57)Fe】の微量であることにより適さないので、共鳴内部転換電子測定法を用いた。そのカウンターを自作した。【^(56)Fe】と【^(57)Fe】を使い分けて、表面5【A!゚】のみ【^(57)Fe】を蒸着した試料でも、約1週間の測定時間で充分解析可能なスペクトルが得られたのは、測定法についての大きな成果であった。3.各種試料のメスバウアスペクトルから、(1)試料が良質の単相の膜であること、(2)ヘマタイトの場合、スピンは完全に膜面内にあること、(3)マグネタイトの場合、等価な4本の〔111〕を容易軸とする磁区の存在することが明らかになったが、特筆すべきことは、(4)表面5【A!゚】のみ【^(57)Fe】を蒸着したマグネタイトのスペクトルは、予想とは逆に表面といえども酸化が進んで【Fe^(2+)】が消失してしまうことはなく、ほとんど内部と変らない電子状態が保たれていることと、表面磁気異方性によりスピン軸は膜面内に留まることが明らかになったことである。一方、(5)それを300°Cで酸化して得られるγ-【Fe_2】【O_3】(マグヘマイト)の表面層のスペクトルは非常にぼやけたものとなり、酸化処理により結晶性がかなり低下することが明らかになった。4.表面にのみ【^(57)Fe】を含むマグネタイトにピリジンを吸着したものと金を蒸着した試料のスペクトルを得、現在解析中である。さらに測定温度範囲を広げる努力を重ねている。
Bacillus属プラスミドの複製機構の解析とコピー数制御への応用

本研究ではBacillus amyloliquefaciensより分離した潜在性、低コピープラスミド、pFTB14(分子量、5.3Md)を用いて、Bacillus属プラスミドの自己複製機構を解明し、その結果をコピー数制御可能なベクタープラスミドの開発に応用することを目的とした。pFTB14の自己複製に関与するDNA領域を欠失変異株を用いて限定し、1526bpからなる領域が複製に必須かつ充分であることを明らかにした。決定した塩基配列には1017bpからなるオープンリーデングフレーム(ORF)が存在し、ORF5′末端上流にはB.subtilisに見られるプロモータ配列およびStaphylococcus由来のプラスミド、pUB101やpC194の複製起点と推察されている塩基配列と相同な配列が認められた。次にORFから推定されるタンパク(repタンパク)の性質を遺伝学的に検討した。ORF内に欠失・挿入変異を導入すると複製機能を消失することから、このタンパクは必須であり、また相補試験によりrepタンパクは複製起点と推定される領域に対してトランスに機能することを明らかにした。このrepタンパクと、pUB101およびpC194で推定されているrepタンパクとは、アミノ酸配列において4050%の高い類縁性が存在した。さらにpFTB14のrepタンパクと複製開始領域と考えられるDNAとの相互作用を検討した。入ファージ由来のプロモータシステムを用い、大腸菌内でrepタンパクを著量生産し、部分精製した。得られたrepタンパクの分子量は約39,600であり、塩基配列から推定されたものと一致した。ゲルシフトアッセイを行ったところ、repタンパクと複製開始DNA領域が結合することが明らかとなった。以上の結果よリ、本プラスミド上にコードされているrepタンパクはプラスミド複製開始点に作用し、自己複製を制限していると推察された。本研究ではBacillus amyloliquefaciensより分離したpFTB14プラスミドを用いて, Bacillus属プラスミドの事故複製機構を解明し,その結果をコピー数制御可能なベクタープラスミドの開発に応用することを目的とした.pFTB14の自己複製には1526bpからなるプラスミドDNA断片が必須であり,その塩基配列から,複製に関与する蛋白(rep)の存在が示唆されている.そこでこのrep蛋白の機能を遺伝学的に検討した.決失および挿入変異のプラスミドの性質から,このDNA断片には,複製開始点と考えられる領域およびトランスに機能する分子量39,600repタンパクをコードする領域が含まれることが明らかになった.次にゲルシフト分析方を用いて,このrepタンパクとDNAとの相互作用を検討した.入ファージ由来の温度感受生プロモーターシステムを用いて,大腸菌内でrepタンパクを著量生産させ, DEAEセルロースカラムクロマトにより部分精製した.部分精製したrepタンパクと,複製開始点を含むと考えられる^<32>P-DNA断片,および非特異的吸着を除くための入ファージDNAを混合し,高イオン強度緩衝液系による5%ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行い,オートラジオグラムによりDNA断片の移動を調べた.その結果, repタンパクは複製開始点を含むと考えられたDNA領域と結合することが明らかとなった.

この領域には,枯草菌内で複製可能なStaphylococus由来のプラスミド, puUB101, pC194などで複製開始点と考えられている塩基配列と共通な配列が認められた.またrepタンパクのアミノ酸配列は, pUB110, pC194の複製に必須と考えられているタンパクのアミノ酸配列と4050%の高い相同生を示した.以上の結果より,本プラスミド上にコードされるrepタンパクは,トランスに働き,プラスミド複製開始点に作用し,プラスミドDNAの複製を制御していると推察された.本研究ではBacillus amyloliquefaciensより分離した潜在性、低コピープラスミド、pFTB14(分子量、5.3Md)を用いて、Bacillus属プラスミドの自己複製機構を解明し、その結果をコピー数制御可能なベクタープラスミドの開発に応用することを目的とした。pFTB14の自己複製には、1526bpからなる領域が必須であり、かつ充分であること、この領域に1017bpからなるオープンリーデングフレーム(ORF)およびそのプロモータ配列が存在することを明らかにして来た。さらにORFから推定されるタンパク(repタンパク)の性質を遺伝学的に検討し、このタンパクは複製に必須であり、また相補試験によりrepタンパクは複製起点と推定される領域に対してトランスに機能することを明らかにした。本年度はこのタンパクの性質をさらに明らかにするため解析をすすめpFTB14のrepタンパクと複製開始領域と考えられるDNAとの相互作用を検討した。入ファージ由来のプロモータシステムを用い、大腸菌内でrepタンパクを著量生産し、部分精製した。得られたrepタンパクの分子量は約39,600であり、塩基配列から推定されたものと一致した。ゲルシフトアッセイを行ったところ、repタンパクと複製開始DNA領域が結合することが明らかとなった。また複製起点と考えられる領域を解析したところ、Staphylococcus由来のプラスミド、pUB101やpC194の複製起点と推察されている塩基配列と相同な配列が認められた。以上の結果より、本プラスミド上にコードされているrepタンパクはプラスミド複製開始点に作用し、自己複製を制限していると推察された。また染色体DNAの複製に関与する遺伝子との相補性を検討したが顕著な関係は認められなかった。
ポートフォリオ的アプローチによる未来指向型英語指導モデルの構築

学習者の自律というCEFRの教育理念を精査し,この理念を具現化する海外の事例研究を行い、日本の学校文化に適応した英語指導モデルの原型を構築した。これは3段階で構成される。すなわち,学習到達目標によって学習を「見通し」、「見通しを実現する言語活動」を行い,パフォーマンス評価シート、ポートフォリオ検討会、プログレスカード等を用いて学習と言語の「振り返り」を行う。この原型を新潟・千葉・東京の国公私立の中・高等学校6校および新潟県内の1地域で実践し、各校の実態に応じた指導モデルを構築した。知識・技能面の伸長と共に、学習過程や課題に対する意識が高まり,自律への変容が見られた。(1)ポートフォリオ的アプローチの指導理念の中心となるagency(社会的文脈の中で自発的に行動する能力)について精査した。文献調査を進めるほか、フィンランドのユバスキュラ大学Paula Kalaja教授に面会しagencyと学習者ビリーフとの関係について教示を受けた。「自ら進んで学習に取り組む意欲を高めることを重視」する教育基本法の下で、agencyという概念を日本の学校教育に適用する意義を確認した。(2)タンペレ大学Viljo Kohonen名誉教授より、言語理論と教育理論を融合した外国語教育、およびCEFRの理念であるautonomy,authenticity,agencyに関して教示を受けた。これらは今後構想する指導モデルの基幹となる重要な概念である。(3)鳴門教育大学国際学術研究員Seppo Hamalainen教授、同外国人客員研究員Anneli Sarja教授より、低学習意欲の生徒に対する指導のあり方に関して教示を受けた。(4)アネコスキ市アネコスキ小学校、ユバスキュラ市ユバスキュラ大学付属中・高等学校、タンペレ市レンタバニエミ小学校、ハメリンナ市タンペレ大学付属小学校において授業見学を行なった。授業記録を分析して自律を育成する教師の行動の特徴を抽出した。これは指導モデル構築に向けた基礎研究と位置づけられるものである。(5)ポートフォリオ的アプローチを実践するUrsula Viita-Leskela教諭(ヘルシンキ大学付属小学校)、Eeva Regan教諭(タンペレ市キサンマ小学校)の授業を見学し、協同学習、自己評価、相互評価の実態を観察し児童のポートフォリオを閲覧した。両教諭から本アプローチの目的・手順の説明を受けたほか、教員研修会での配布資料や自己評価表の提供を受けた。フィンランドでは欧州評議会が認定する言語ポートフォリオが存在しないため、その代替機能を果たす関連資料から、理論と実践の結びつきを考察した。過去2年間の文献調査,実地調査に基づき,学習者の自律と英語コミュニケーション能力を育成する指導は,1学習の見通し,2言語活動,3内省の3つを柱とするという方針を確立して24年度を終えた。この理論的裏付けのもと,25年度は中学・高校の現職教員の協力を得て,各研究者の本拠地で実践研究を行った。以下,地区ごとに報告する。(1)新潟:研究者の指導の下,研究協力者が中学1年生と高校1年生を対象にアクション・リサーチをした。いずれの実践でも,1学習の見通しを持たせ,3内省を促す手立てとして,プログレス・カードとポートフォリオが開発された。2言語活動には,スピーキング(中学)とライティング(高校)のタスクの学習に,ジャンル準拠指導が採用された。(2)徳島:高校2年生対象のライティングの授業において,9月から12月にかけて,CAN-DOリストとタスクの融合をはかる授業を展開した。研究者と大学院生がタスクを軸としたワークシートを作成し,それを使って高校の担当教師がALTとティームティーチングを実施した。毎回授業を振り返ることにより生徒の省察を促し,自律性の涵養を図った。(3)東京:中学1・2年生,高校1年生を対象に上記自律の3本柱を実践するためのプログレス・カードの作成,試行,改善を行った。各研究協力者による実践に加えて3回の合同勉強会と,研究分担者との個別指導を通して,学習到達目標,それを達成するための小目標,自己評価欄を含むプログレス・カードの雛形を完成させた。(4)千葉:高校1年生を対象に自律の3本柱を実践しつつ,自己評価能力を高める指導法の改善を考えた。研究協力者と勉強会を9回重ね,内省を促すために学習到達目標に対応する評価の観点を生徒と共有することとし,指導の現状を振り返ると共に,学習指導要領,同解説,評価規準設定のための参考資料等を踏まえて評価規準を設定した。(1)文献調査と海外研究者との交流を通して、学習者の自律と英語コミュニケーション能力を育成する方法は、1学習の見通し、2言語活動、3内省の3つを柱とするという共通理解を本グループ内で確立した。これは学習指導要領総則の方針に沿うものであり、日本の学校教育に応用可能であることを確認した。これにより今後の実践への理論的裏付けを得た。

(2)内省の方法を研究するために、フィンランドの教科書、イギリスの教科書対応ELP(European Language Portfolio)、教科書非対応ELP、プログレスカード、A Core Inventory for General English等、海外の事例を検討した。教科書対応の具体的目標、準言語的目標を設定する重要性を明らかにした。また、ポートフォリオを活用した英語教育を行なっている都内の公立中学校を取材し、形骸化していると指摘される振り返りを改善するための示唆を得た。(3)平成25年度からポートフォリオ的アプローチを実践する研究協力者を募り、中学教員3名、高校教員2名を対象にセミナーを実施した。各勤務校での実践計画に着手した。(4)地元教育委員会の委嘱を受けて行なっている授業改善プロジェクトにおいて、学習者の自律を育てるアプローチを部分的に実施した。中学校において、パフォーマンス課題とパフォーマンス評価を用いて単元の指導・評価を構想する逆向き設計の効果を認めた。地元教育委員会の委嘱を受けて行なっているもうひとつの授業改善プロジェクトにおいて、前年度作成した学習到達目標を見直した後、それに対応する単元目標の設定に着手した。(5)前期2年間の成果をまとめた『中間報告書』を作成した。学習の「見通し」「見通しを実現するための活動」「振り返り」を通して学習者の自律を育てる英語指導モデルの原型を、新潟・千葉・東京の研究協力校において実践した。各校の既存の指導や生徒の実態と調整しつつ実践し,複数の指導モデルを構築した。(1)新潟では、(a)公立実業高校,(b)国立附属中学校,(c)同一地域の小・中学校での実践に松沢が関与した。(a)では,パフォーマンス評価シート,パフォーマンス課題,ポートフォリオ検討会等の手立てを講じ、生徒の情意面および知識・技能面での効果を認めた。(b)ではプログレスカードによる形成的評価を行い、「学ぶ喜び」を実感して,反応的自律を育む効果を認めた。(c)では,地域の実態を把握する英語指導主事の考察を通して英語指導モデルが生まれつつある。(2)千葉では、文部科学省事業の拠点校としてCAN-DOリスト活用に取り組む県立高校でのライティング指導に、高田が関与した。能力記述文の曖昧性,抽象性を,高1の実態に即して具体的な指導方法,評価方法に変換し、生徒に内省の観点と方向性を与えた。(a)自己意識,(b)学習への意識,(c)言語への意識という自律の観点から、生徒の内省記述を分析した。(a)について小規模な本実践では目覚ましい効果は見られなかったが、(b)および(c)について意識の深まりを確認した。技能面の効果も認められた。(3)東京では、(a)公立中高一貫校、(b)私立中高一貫校、(c)都立高校での実践に臼倉・緑川が関与した。(a)では、ラウンド制という授業形態の中でコミュニケーションの機会を増やすと共に、振り返りシートを用いて主体的な振り返りを促した。(b)では、教歴2年未満の教師が、プログレスカードを用いて授業モデルの確立を目指した。
在日韓国・朝鮮人子弟の教育における「民族性」保持に関する調査研究ー「多文化教育(muetiーcultural education)の視点から

1.在日韓国・朝鮮人は、日本における最大の外国人(籍)集団であるにもかかわらず、その子弟の教育、とりわけ民族教育に対しては、日本の行政当局は積極的な取組みをしているとはいえない。文部省や都道府県レベルの行政文書からも、そのことは明らかである。2.在日韓国・朝鮮人子弟の8割以上が通っている日本の学校(主として公立学校)のうち、今回調査した大阪府や三重県などー部の学校では1)韓国人を正規の教員に採用、2)韓国・朝鮮籍の子どもに「本名を呼び名のる」運動、3)民族学級を特設して、彼らの祖国の歴史や文化を学習させる、等の試みが熱心になされているが、全体的には民族教育への取組みは低調であるといわざるをえない。3.一方、在日韓国人(民団系)の経営する民族学校は量的に限られており、その一部はいわゆる「一条校」に移行し、正規の私立学校として運営されている。ところが東京の学校の場合は、近年短期滞在者(主としてビジネスマン)の子弟が増加し、在日韓国人のための民族教育というより、帰国後すぐ韓国の学校に適応できる「韓国人学校」としての運営を望む声が本国(および大使館サイド)から出ており、在日韓国人側との間に一種のコンフリクトが存在する。4.民族教育をもっとも体系的(幼稚園から大学校まで約200校)に行なってきた朝鮮総連系の学校においても、最近在籍者が減少しているため、3ー4世の時代に対応したカリキュラムの見直しが行なわれている。特に、新国籍法下において、「民族性」を保持する上で学校教育が果たす役割についての再検討が進んでいるようである。5.これらの研究成果の一部は1988年9月の日本教育学会(於名古屋)で発表、さらに1989年4月ハーバード大学で開催される比較国際教育学会にて発表の予定である。論文は現在2点印刷中である。
転職による職場再適応プロセスの解明と再適応を支援するキャリア発達プログラムの開発

我が国の勤労者は一般的に転職によって年収の低下やキャリアの途絶が指摘され、キャリアの発達に少なからずマイナスの影響がある。特に女性勤労者は、妊娠・出産や育児、親の介護等成長発達上の局面で転職を余儀なくされることが多々ある。一方、人は転職によって混乱や葛藤を生じるが、適切な支援があれば新たな職場で新しい役割や行動を獲得して、自己を拡張させQOLを高める契機となる。本研究では、転職した女性看護師を対象として、転職というキャリアの節目(キャリアトランジション)における職場再適応過程を解明する。また、職場の適応に影響する要因を明らかにして、転職者への職場適応を支援するキャリア発達支援プログラム開発の示唆を得ることを目的とする。研究デザインは、質的帰納的方法で、研究対象者は100床以上の医療施設に勤務する女性看護師で、過去2年以内に初めて転職を経験し、経験年数10年以内で現在安定して仕事を継続できている者10名程度。過去2年以内に転職者を受け入れた経験を持つ100床以上の医療施設の看護師長もしくは、同程度の職位を有し、看護管理者としての経験年数は2年以上の者10名程度。対象者は、研究者のネットワークから所属施設の看護部長の承認を得て選出した。データ収集は、プライバシーが確保できる空間で調査の枠組みに沿ったインタビューガイドを基に、半構造化インタビューを実施した。得られたデータは逐語録に記述した。データ分析は、本研究の枠組みに沿ってキャリア発達のプロセス〈準備〉〈遭遇〉〈順応〉(安定化)の段階を表す部分と、キャリア発達段階に影響した要因を表す部分を抽出し、コード化を行った。コード化・カテゴリー化は、多面的な視点で捉えられているか複数の研究者間で確認する予定である。当該年度では、インタビュー対象者それぞれ7名に研究者5名でインタビューを実施し、コード化が終了した。インタビュー対象者の募集は、研究者のネットワークから予定通りの時期に実施したが、研究承諾や対象者の選定に時間を有した。また、インタビュー参加希望者が予定より少なく、依頼の範囲を広げたりしたためインタビュー対象者の決定が予定より3ヶ月遅れた。また、インタビューの開始は、年末年始の時期を外したり、調査以外の業務多忙のために、更に1か月近く遅くなった。1)平成31年度はインタビュー結果の分析を継続し結果を関連学会に発表する。2)前年度に引き続き、日本看護協会のキャリア動態調査、看護管理のマネジメント研究文献、組織間キャリア研究の先行研究から情報収集を行う。3)1)2)の調査結果を基に転職経験の実態把握とニーズ把握のための質問紙を作成後、転職経験者20名による予備調査を実施し、調査結果の内的一貫性、信頼性・妥当性を確保する。調査は倫理審査後に実施する。予備調査後、転職経験の質問紙を用いてニーズ調査を行う。対象は、全国の100床以上の医療施設で、過去1年以内に転職した看護職者1000名である。研究協力を承認したトップ看護管理者を通じて、転職者に本研究の趣旨・目的・倫理的事項を明記した研究説明書と調査用紙を配布し、個別郵送にて回答を得る。内容の分析は、研究者間で検証し、成果を学会で発表する。なお、調査は倫理審査後に実施する。

1)平成31年度はインタビュー結果の分析を継続し結果を関連学会に発表する。2)前年度に引き続き、日本看護協会のキャリア動態調査、看護管理のマネジメント研究文献、組織間キャリア研究の先行研究から情報収集を行う。3)1)2)の調査結果を基に転職経験の実態把握とニーズ把握のための質問紙を作成後、転職経験者20名による予備調査を実施し、調査結果の内的一貫性、信頼性・妥当性を確保する。調査は倫理審査後に実施する。予備調査後、転職経験の質問紙を用いてニーズ調査を行う。対象は、全国の100床以上の医療施設で、過去1年以内に転職した看護職者1000名である。研究協力を承認したトップ看護管理者を通じて、転職者に本研究の趣旨・目的・倫理的事項を明記した研究説明書と調査用紙を配布し、個別郵送にて回答を得る。内容の分析は、研究者間で検証し、成果を学会で発表する。なお、調査は倫理審査後に実施する。本年度の研究計画が予定より遅れていて、調査研究にかかる費用の支出が進んでいない。書籍や物品の購入時期が遅くなり、平成30年度に執行できなかった。また、質的研究の分析後に学会発表の予定であったが、分析が遅れて学会発表が予定通り行えず旅費の支出が次年度に持ち越しとなっている。次年度は30年度未使用の経費に追加して調査研究のための郵送費や印刷代、学会発表のための旅費等の支出を予定している。
日本における相互扶助の経済思想の現代史的意義に関する研究

本研究は、近代日本における相互扶助の思想と、そこから具体的に構想された生活改善のための社会運動や事業活動に着目し、それらの歴史的経験が現代の思想状況の形成にいかに寄与しているかを解明することを目的として、平成28年度より5ヶ年計画で進めているものである。第3年度の平成30年度は、1まず、平成29年度に行った賀川豊彦(1888ー1960)の生活協同論の整理作業をまとめ、賀川豊彦記念松沢資料館の監修を受け、松野尾裕編『希望の経済ー賀川豊彦生活協同論集』(緑蔭書房、平成30年7月)を刊行した。また同書の刊行に関連して、『生活協同組合研究』平成30年11月号に論文「賀川豊彦ー希望の経済」を寄稿し、また『家の光』平成30年11月号にインタビュー記事「今こそ協同組合の底力」が掲載された。2次に、賀川豊彦が在野における厚生経済論者であったとすれば、アカデミズムにおける厚生経済論の開拓者であった福田徳三(1874ー1930)に関し、平成30年6月2日開催の経済学史学会第82回全国大会においてセッション「復活する福田徳三の経済思想」を行い、コメンテーターを務めた。福田徳三著作集の刊行が始まっており、今後さらに文献研究を進めていきたい。3研究発表では、平成29年度にフィールド調査を行った秋田県仙北市田沢湖神代柏林におけるキリスト教信仰に基づく共同体形成に関し、文献の追加調査や聞き取りその他の資料分析を進め、その成果を平成30年9月29日開催の賀川豊彦記念松沢資料館主催第9回賀川豊彦松沢フォーラムにおいて発表した。それをもとにして論文「秋田県仙北市田沢湖神代柏林のクリスチャン集落を訪ねて」を賀川豊彦記念松沢資料館編『雲の柱』33号、2019年3月所収に発表した。フィールド調査とそれに関連する文献蒐集・分析を、平成28年度から3年間にわたり、岩手県と秋田県の事例を掘り起して集中的に行うことが出来た。概括的な先行研究を踏まえ、村落あるいは集落単位のミクロレベルでの相互扶助思想形成とそれに基づく生活基盤形成の在り方を具体的に解明している。また他方で、相互扶助思想の理論的リーダーであった賀川豊彦や福田徳三に関する研究も進めることが出来、論文発表や学会でのセッションの企画につなげることが出来た。以上のことから、現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると評価する。これまでの3年間の研究はおおむね計画通りに進んでいるので、残りの2年間も引き続き当初の年度計画通りに研究を推進する。平成31年度もフィールド調査と、それに関連する文献蒐集及びその分析を進める。それと共に、最終年度に向けて、これまでに発表してきた研究成果を含む研究全体の取りまとめ方の具体化をはかることを計画している。本研究は、近代日本における相互扶助の思想と、そこから具体的に構想された生活のための社会運動や事業活動に着目し、それらの歴史的経験が現代の思想状況の形成にいかに寄与しているかを解明することを目的として、平成28年度より5ヶ年計画で進めているものである。第1年度の本年度は、これまで十分に調べられていなかった岩手県東磐井郡摺沢村とその周辺地域(現・一関市)で昭和初期から1980年代まで続いた「三愛塾」及びその後継の活動について、文献調査及び現地調査を行い、その成果を論文2本にまとめ、公表した。1933年から岩手県摺沢村で同村出身の菅原忠夫(1909ー2009)によって開始された「三愛塾」の活動は、翌年同村を訪問した賀川豊彦の励ましもあり、地域の青年たちに「農村更生と精神更生」への清新な気持ちをみなぎらせることとなった。青年たちは、産業組合青年連盟の活動とも連携しながら農村再建に取り組み、戦時中の中断を経て、戦後は民主化された地方政治にも関わり、医療や福祉等を含む東磐地域全体の生活基盤づくりに取り組んだ。この活動の精神を戦後担い続けた三浦所太郎(1913ー1987)は、寒冷山地の農業のあり方として「山岳傾斜草地農業」を提唱、実践し、公職を退いてからは、「東北農業協会」及び「東北ミッション」を自ら設立して、晩年に至るまで地域の仲間とともに農村再建に取り組んだ。それらの活動には三愛塾精神の現代的復活を願う三浦所太郎の熱意を見出すことができる。摺沢とその周辺地域には三愛塾精神を受け継ぐ人々が活躍しており、平成27年7月に当事者への聞き取り調査を実施し、文献資料と突き合わせることにより、事実関係を詳細に把握することが出来た。調査地として選定した地域のフィールドワークを順調に実施することができた、また資料蒐集もほぼ計画通りに進んでいる。研究成果を論文2本にまとめ、公表することができた。第2年度の平成29年度は、まず、上記の相互扶助思想やそれに基づく社会運動・事業活動の具体化に大きな影響を持った賀川豊彦(1888-1960)の生活協同論を整理する作業を行った。その成果は、平成30年度中に賀川豊彦記念松沢資料館の監修により『希望の経済ー賀川豊彦生活協同論集』として公刊することとしている。