hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コポリエステルアミドにおけるエステルおよびアミド鎖長の設計とその液晶性

ジフェニルクロロホスフェート/ピリジン系縮合剤を用いて、イソフタル酸、テレフタル酸(50モル%)、メチルヒドロキノン(MeHQ)と種々のジアミンの共重合反応を行い、生成コポリマー中のマノマーシケンス、とくにエステル結合、アミド結合鎖長と熱液晶形成温度との関係を偏光顕微鏡を用いて検討した。ジカルボン酸のりん酸活性体にMeHQとジアミンの混合物を加える際の滴下時間によってMeHQとジアミンの相対反応性を作為的に制御することによりアミドおよびエステル結合のシーケンスを変えると液晶形成温度を大きく変えることができた。また、この反応系はMeHQとジアミンを別々に反応させることが可能で、その際にMeHQの滴下時間や滴下後のエイジング時間によってエステル結合のブロック鎖長を制御することも可能で液晶形成温度を大巾に変化できることも明らかになった。オリゴエステルをジアミン鎖で連結する時ジアミンの塩基性と滴下時間等の制御によりアミド鎖の長さも変化できることを示した。上記のような物理的な操作ではなく化学的にMeHQとジアミンの相対反応性を変化させることによって大巾に液晶形成温度が変化することを見出した。リン酸エステルやホスフィンオキシドがMeHQとコンプレックス化し、その結果、相対反応性が増大し、ジアミンとの混合物で反応させた場合にもそれらの種類と添加量によってエステル及びアミド結合鎖長さを制御することができ、液晶形成温度を任意に制御できることを見い出した。。これらの機構を核磁気共鳴やポリマーの溶解性からも検討した。。
アデノウイルス性結膜炎の早期探知と早期病原体診断による流行の正確な把握と制御

ヒトアデノウイルス(HAdV)は最も重要な小児の呼吸器感染症および大人の流行性角結膜炎の起因病原体である。本研究で学校サーベイランスをHAdVのアウトブレークの早期探知に用い、複数のPCR法(全塩基配列決定を含む)によりHAdVの型別をした。その結果、呼吸器感染症では15型、56型、57型、眼感染症では15型、8、11、37、53、54、56、64型に加え、世界で初めての48型組換え型が検出された。本研究は、アデノウイルス性結膜炎の早期探知と病原体診断による流行の正確な把握と制御を目的としている。平成25年度はアデノウイルス3型による咽頭結膜熱の流行を検出して43件の3型を検出した。眼科検体からは流行性角結膜炎患者等56名からアデノウイルスを検出して3型(13件)、37型(23件)、56型(14件)、4型(12件)、8型(3件)、53型(3件)、11型(2件)、19型(1件)に加えて、日本で2例目の48型変異株を検出した。48型変異株は、世界でこれまで報告されたことがない複雑な組換えウイルスであり、論文印刷中であり、さらに同じ型と思われる株を分離した。現在、全塩基配列をもとに型別することが米国を中心に提唱され、我々は全塩基配列を反映した迅速で安価にできる制限酵素切断解析法を開発して論文発表した。また、PCR法を使用した新しい型別法を論文化した(印刷中)。平成24年度(初年度)は、静岡県の学校等を対象にアデノウイルス検査を実施した。その結果、眼科および小児科で迅速診断においてアデノウイルスが陽性となった検体のキット残液124名分(眼科24名、小児科100名)を集めることが出来た。病原体検査の結果、次の5つのことが示された。1)眼科で新型候補株の56型、新型の53型が検出されていること。2) EKCで重症化しやすい8型が小児科でも眼科でも検出されたこと。3) 4型の流行が小児科でも眼科でもとらえることが出来たこと。5)検出された3型は全国で流行していた3aaタイプであったこと。結果は、校医および園医を通じて学校および保育園に報告された。また、千葉県(静岡以外も適宜実施した)においてこれまで報告されたことがない新しい組換え型アデノウイルスを検出した。初年度のため、ヘキソンおよびファイバー用のPCRの評価・改良を実施し検査法の確立に注力した。その内容に関して、感染症学会で報告した。これらの結果は論文報告する予定である。【目的】本研究の目的は、年間100万人以上発生しているアデノウイルス性結膜炎の早期探知と早期病原体診断による流行の正確な把握と制御である。【成果】我々は、本研究の期間に全国から検体を集め、これまで知られていなかった48型変異株を結膜炎患者から世界で初めて検出した。論文発表[JJID, 2014]、同じ組換え型を異なった地域の結膜炎患者からも検出し、国立感染症研究所のホームページで全国に向けて公表した[IASR, 2014]。また、これまでアデノウイルス56型はロシアでの検出に関する論文および中国での塩基配列の登録しか報告がなかったが、辰己ら(島根県保環研)と我々により日本に存在することが明らかになり、さらに他地域でも6型または型別不能とされていたことを示した[IASR, 2014]。アデノウイルス53型、54型および56型は日本で流行性角結膜炎(EKC)を引き起こしているが、56型が咽頭結膜熱(PCF)を小児で引き起こすことがあることを明らかにした[JJID, 2012]。さらに、EKCを発症した両親から子供が感染してPCFを引き起こしている事例を見出し、56型の病態が他のD種アデノウイルスと異なっている可能性が示唆された。日本でEKCを引き起こしている53型および54型は小児の呼吸器感染症を引き起こしていなかった。3年間に約400件のアデノウイルスが検出され、呼吸器感染症の患者からはアデノウイルス16型、8型、56型が、眼感染症の患者からは25型、8型、11型、37型、53型、54型、56型、64型および前述のD48 [P65H48F60]が検出された。ウイルス学世界初の流行性角結膜炎起因ウイルスと考えられる株を検出して、その全塩基配列を決定して論文化した。さらに他地域の眼科から同じウイルスと考えられる株を検出した。さらに2013年の3型アデノウイルスの流行を捉えた。

初年度であるので、検査システムの評価・改良が重要であったが、高感度で簡便な系を作ることが出来た。新型アデノウイルスの流行や、新しいタイプのアデノウイルスを検出・同定することが出来た。本研究は概ね順調に進んでいる。本研究で開発した安価で情報量の多い検査を普及するとともに、さらに簡易化する。眼科定点からの検体採取は難しい場合があるので、検体採取および型別の重要性を広く周知することに努める。学校サーベイランスとの連携を強め、流行を早期に探知するとともに、得られた重要な情報を論文化する。平成24年度は、比較的アデノウイルス性感染症の流行が少なかった。しかし、近年マレーシア、中国、韓国等において重症化しやすいアデノウイルス7型のアウトブレークが報告されている。今後も症候群サーベイランスと病原体検査を結びつけて7型の流行があった場合も早期に探知して性状を調べる。また、新型アデノウイルスのうち53、54および56型が全国的に流行して流行性角結膜炎を引き起こしているので、その流行状況を早期に把握する。さらに近年に新型に取って代わられたかと思われた8型の流行状況や、これまで報告が無かった新型アデノウイルスについて引き続き検出を試みる。研究計画に沿って、本研究のための消耗品等に適正に使用する。今のところ、特段の当初計画の変更は考えていない。
高性能繊維補強セメント複合材料の力学性能評価とその利用に関する研究

高性能繊維補強セメント複合材料(HPFRCC)について、HPFRCCの力学性状、特に引張性状を支配する引張応力ーひび割れ幅関係、すなわち架橋則について着目し、研究をしてきた。架橋則は、ひび割れに架橋する単繊維の引抜性状の積分で表現されるが、様々な因子によって複雑に構成されるため、単純に表現することは難しいとされていた。マトリックス中の短繊維は9次元ランダム配向と仮定する研究が多い。しかしながら、申請者が行った打設方向をパラメータどしたHPFRCCの一軸引張試除では、縦打ちの試験体が横打ちの試験体の半分以下の耐力であり、HPFRCCの繊維配向性は打設方向に強く影響を受けることを再認識した。前年度までに行われたX線CTスキャンによるHPFRCCの可視化実験によって得られたマトリックス中の繊維配向分布を、独自の評価指数である「配向強度」を導入することによって定量的に繊維配向性を評価することが可能となった。この配向強度を架橋則に導入し構築したことによってHPFRCCの打設時の流動方向によって生じる性能の差異を評価することが可能となり、上述したHPFRCCの一軸引張試験の結果を精度良く評価している。現段階では配向強度については経験的なパラメータであるが、珪酸ナトリウム溶液(水ガラス)をHPFRCCのマトリックスに模擬した繊維配向性の可視化実験を行い、境界条件に応じた繊維配向角分布を得ることが可能となったため、配向強度のモデル化も可能である。前年度までに得られているHPFRCCの繊維配向角分布を、配向強度といった独自の手法を提案し評価を行った。配向強度によって、繊維の有効強度、スナビング効果、繊維配向性を包含しつつ架橋則を構築することが可能となった。配向強度という評価指標を導入することで、繊維配向性を考慮した架橋則を容易に算出することが可能である。しかしながら、配向強度は現状では経験的にしかわかっていないため、配向強度がどういったシチュエーション(打設方向、鉄筋の有無、型枠形状など)で、どのような値を取り得るのか、モデル化を試みる。高性能繊維補強セメント系複合材料(HPFRCC : High Performance Fiber-Reinforced Cementitious Composites)の一種であるECC(Engineered Cementitious Composite)の力学性能は、引張応力下で生じたひび割れ断面において、架橋する繊維とマトリックスとの相互作用の総和によって表現できるという観点の基、ECCにおいてメゾスケールレベルに対応する単繊維とマトリックス間における単繊維引抜実験、およびマクロスケールレベルに対応する試験体内部での繊維配向性観察実験の両者で得られた結果を併せて検討することによって、概ねECCの力学性能を評価することが可能と考えた。ECCはマトリックス中の繊維の分散および配向がECCの力学挙動に強く関係することは既往の研究により明らかになっており、打設方向および型枠寸法によって変化することが知られている。既往の研究では、硬化後の繊維補強コンクリートに対して、X線による透過試験からマトリックス中の繊維配向を可視化することで評価を行っているが、供試体に対し限定的な範囲でしか評価することができない。平成24年度では、モルタルのフレッシュ性状時の流動性を模擬した透明な液体を用い、マトリックス中の繊維が可視化された模擬ECCを作製した。引張および曲げ供試体の型枠を模したアクリル水槽に模擬ECCを流し込むことにより、打設方向および境界面、型枠寸法が繊維配向性に及ぼす影響を検討した。その結果、繊維配向性は引張試験体および曲げ試験体ともに打設方向に強く影響を受け、曲げ試験体では繊維が型枠壁面・底面近傍で沿う傾向があり、ECC特有の性状であるウォールエフェクトが確認できた。また、この可視化実験はX線を用いるような実験と比べて、実施が容易かつ極めて安価で済み、実験結果で得られる効果がかなり大きい。現在は流体解析の方面からBCCの流動性や繊維配向性の検討を進めており、試験体内での実現象を解析結果で表現することによって、複雑な形状や実構造物レベルのスケールでの性能評価が可能になると考えている。

ECCの力学性能を評価する上で必要と考えられる実験は実施済であり、その結果に対する評価・考察を行っている。特に、ECCの繊維配向性の評価に関しては、試験体寸法により変化する繊維配向角分布に対して、独自の手法を用いることで寸法効果を定量的に評価しており、ECCの力学性能の一部に関して評価可能である算定式の構築を行った。前年度までに得られているHPFRCCの繊維配向角分布を、配向強度といった独自の手法を提案し評価を行った。配向強度によって、繊維の有効強度、スナビング効果、繊維配向性を包含しつつ架橋則を構築することが可能となった。ECCの力学性能・挙動と試験体寸法の関係性、すなわち寸法効果について更なる考察を行う。検討中であるECCの力学性能評価の算定式には寸法効果に関する項が含まれており、これまでの実験結果に依る所が大きい。実験室レベルでは対応できない寸法や、技術的に困難である寸法まで、流体解析によって様々な寸法をカバーすることによって、寸法効果を詳細に把握し、算定式の精度の裏付けを得る。配向強度という評価指標を導入することで、繊維配向性を考慮した架橋則を容易に算出することが可能である。しかしながら、配向強度は現状では経験的にしかわかっていないため、配向強度がどういったシチュエーション(打設方向、鉄筋の有無、型枠形状など)で、どのような値を取り得るのか、モデル化を試みる。
農地信託に関する国際比較研究-アメリカ, 東・西欧, 中国, 日本の比較

農地信託は農地の所有と利用が分離する局面における土地利用システムとして,資本主義世界のみならず社会主義世界でも考慮に値するものとなってきている.アメリカではすでに農地運用サービス会社が企業として成立し,受託農地の運用にとどまらず,農業コンサルタント事業に至る広範な農業関連サービスを行ない,農民層分解の進行に伴なう零細農業の大量の出現と,他方での著しい農業技術革新に応じた技術と経済のアンバランスを調整する中間組織体の機能を担っている.フランスでも農業土地集団GFAが近年展開しつつあるが,これまでのところ家族型が中心をしめるとはいえ,共済型や投資(信託)型といった,アメリカの農地運用サービス会社と機能面での共通性をもった中間組織体の役割が注目されている.会社システムや土地所有制度が異なるとはいえ,ソ連のズヴェノー・システムや中国の個人請負農業や「転色」は旧来の集団農地の下における農地信託システムのひとつのバリエーションと見ることもできる.こうした諸外国の新しい動きに照らしてみるとき,日本でも進行している農地流動化を信託の視点から把えかえすと,中間組織体としての農協の役割の重要性が浮かび上がってくる.農地法・農協法の現行の法的粋組の中でだけ農地信託を考えるのではなく,新しい農用地利用システムの確立の視点かから農地信託的発送と手法が再考されてしかるべきものと思われる.そうした試みは我が国でもすでに実施に移されている.これらの動きをトレースし,今後の農改に反映させていくことが切に求められているといえよう.農地信託は農地の所有と利用が分離する局面における土地利用システムとして,資本主義世界のみならず社会主義世界でも考慮に値するものとなってきている.アメリカではすでに農地運用サービス会社が企業として成立し,受託農地の運用にとどまらず,農業コンサルタント事業に至る広範な農業関連サービスを行ない,農民層分解の進行に伴なう零細農業の大量の出現と,他方での著しい農業技術革新に応じた技術と経済のアンバランスを調整する中間組織体の機能を担っている.フランスでも農業土地集団GFAが近年展開しつつあるが,これまでのところ家族型が中心をしめるとはいえ,共済型や投資(信託)型といった,アメリカの農地運用サービス会社と機能面での共通性をもった中間組織体の役割が注目されている.会社システムや土地所有制度が異なるとはいえ,ソ連のズヴェノー・システムや中国の個人請負農業や「転色」は旧来の集団農地の下における農地信託システムのひとつのバリエーションと見ることもできる.こうした諸外国の新しい動きに照らしてみるとき,日本でも進行している農地流動化を信託の視点から把えかえすと,中間組織体としての農協の役割の重要性が浮かび上がってくる.農地法・農協法の現行の法的粋組の中でだけ農地信託を考えるのではなく,新しい農用地利用システムの確立の視点かから農地信託的発送と手法が再考されてしかるべきものと思われる.そうした試みは我が国でもすでに実施に移されている.これらの動きをトレースし,今後の農改に反映させていくことが切に求められているといえよう.農地信託を基盤におきながら農地(農場)の効率的利用をはかる農業経営者の創出、ならびにそれら農業経営者に対して多面的な農業技術情報サービスを行う、アメリカの農地運用サービス会社の活動の実態と機能の特徴については昨年度において重点的に考察した。本年度は以上の研究を踏まえて、日本、中国について重点的に研究を行った。日本で農地信託と言われる場合には、農地法、農協法に規定された農協による農地信託制度に限定されている。しかし、厳密なこの農地信託制度の対象となって流動化している農地は非常に微々たるものである。現在、農地流動化の主流は農用地利用増進法による利用権設定によるものであり、これが農業経営の規模拡大と農地の効率的利用に寄与している。しかし、この利用権設定された農地のかなりの部分は農地信託的発想にもとずき運用されているように思われる。利用権設定を安定的なものにし、農地の有効利用をはかるためには、新しい農用地利用調整システムの確立が必要であることを提起した。また、中国では農業の集団化が解体し個別経営への移行をみている。その場合、農地の公有制を背景に農地の使用権は均等に個別農家に人口割り、労働力割りで配分された。その結果、零細な経営が多数創出されたが、農業生産力の発展のためには専業戸の育成が当面する政策課題となっている。つまり使用権を農業生産に意欲をもつ農家へ集積することである。これを転包または転譲という。転包は必ずしも多くは進んでいないが、この動向を分析することは現代中国農業を展望する場合欠かせない課題である。農地信託は資本主義・社会主義を問わず,農地の所有と利用が分離する局面における土地利用システムとして考慮に値するものとなってきている.1.中国農業では生産請負制の展開にともない,専業戸と兼業戸への階層分化が進んできている.その中で最近注目されるひとつの新しい動きである「転包」は集団的土地所有の下での個別農家による土地利用の一層進化した形態である.そこでは「又貸し」的な性格ゆえに,請負地に対して第2所有権的性格が付与されつつあり,新たな地代授受関係が形成されている.他分で専業戸が生み出されず,一路総兼業化に向かう地域では,兼業深化にともなって耕作放棄地が発生しており,土地利用関係を調整するシステムの必要性が増大している.2.ソ連のズヴェノーシステムはこれと比べると機械や農地利用が特定のグループや個人に委ねられているとはいえ,集団経営全体の作付

部画や分解配分計画の中に組みこまれており,経済計算制が適用されてはいるものの,ズヴェノーが自立的生産単位かどうかは予断を許さないところである.しかし,すでに土地用益権の保有単位としての集団経営・現実的な土地利用の単位が限定された期間や耕地ではあれ,分離しはじめていることには変わりがなく,集団経営が土地利用関係の調整機能を担っているとも考えられる.
リン酸塩ガラス異常現象を利用した放射性物質の長期安定的固定化

本研究では、ストロンチウム、セシウムをターゲットとしたリン酸マグネシウムガラス固化体を作製し、その化学的耐久性試験を行った。作製したすべての組成において失透は見られず、結晶化することもなく無色透明のガラスが得られた。浸漬液にイオン交換水を用いた試験では、MgO-SrO-P2O5系ガラスでは浸漬日数に比例して各イオンは浸出するのに対し、MgO-Cs2O-P2O5系ガラスでは5日目から飽和状態になったものの、35MgO・20Cs2O・45P2O5ガラスではマグネシウムイオンの浸出量が少なかった。マグネシウムがP-O-Mgとしてガラス構造中で金属架橋構造をとるため、セシウムよりも浸出しにくいと考えられる。MgO-SrO-Cs2O-P2O5系ガラスでは、SrOとCs2Oがそれぞれ10mol%の試料では浸漬日数の増加に伴い緩やかにイオンは浸出した。SrOとCs2Oがそれぞれ20mol%の試料では、特に15MgO・20SrO・20Cs2O・45P2O5ガラスのイオンの浸出量が少なかった。これはセシウム固化ガラスと同様、マグネシウムとストロンチウムが金属架橋構造をとるためだと考えられる。マグネシウムイオンとストロンチウムイオンの規格化浸出量を算出して比較した結果、ストロンチウムイオンの浸出量が少ないため、ストロンチウムが優先して金属架橋構造をとると考えられる。以上の結果より、P-O-P結合よりも水に強いP-O-M結合を生成するカチオン種を添加することで、固化ガラスの耐水性の向上が見込まれると考えられる。耐水性向上を試みた結果、MgO-P2O5系固化ガラスよりも、MgO-Al2O3-P2O5系、MgO-B2O3-P2O5系固化ガラスの溶出が少なくなり、MgO-Nb2O5-P2O5系固化ガラスではほとんど溶出が見られなかった。3成分系にすることで耐水性を上げることができることがわかった。ストロンチウム、セシウム安定同位体を用いたリン酸塩ガラス固化体を溶融急冷法により作製することができた。ストロンチウム、セシウムは、ガラス固化により長期安定的に効率良く最終処理が行えることが示唆された。また、耐水性に関しては、P-O-P結合よりも水に強いP-O-M結合を生成するカチオン種を添加することで向上が見込まれると考えられ、Al2O3、B2O3、Nb2O5のような3成分目の酸化物の添加によってこれを確かめることができたため。ガラス固化体の酸性および塩基性条件下での化学的耐久性試験を行う。さらに、ストロンチウム、セシウムをリン酸カルシウムガラスを用いてイオン交換により回収し、マグネシウムとの混合系ガラス固化体を作製する。さらに模擬廃棄物を混合し、溶融後、急冷して固化ガラスを作製する。得られた固化ガラスについて、密度測定をはじめ、DTA・XRD・FT-IR・Laser Ramanなどによる評価を行う。浸出実験はMCC法を用いて行う。さらにγ線(Co60)照射試料に対しても同様の評価を行う。これはセシウム固化ガラスと同様に、ガラス構造中でマグネシウムとストロンチウムが金属架橋構造をとるためだと考えられる。また、マグネシウムイオンとストロンチウムイオンの規格化浸出量を算出しして比較した結果、ストロンチウムイオンの浸出量が少ないため、ストロンチウムが優先して金属架橋構造をとるものだと考えられる。また、耐水性に関しては、P-O-M結合を生成するカチオン種を添加することで向上が見込まれることが明らかになったため。

本研究では、ストロンチウム、セシウムをターゲットとしたリン酸マグネシウムガラス固化体を作製し、その化学的耐久性試験を行った。作製したすべての組成において失透は見られず、結晶化することもなく無色透明のガラスが得られた。浸漬液にイオン交換水を用いた試験では、MgO-SrO-P2O5系ガラスでは浸漬日数に比例して各イオンは浸出するのに対し、MgO-Cs2O-P2O5系ガラスでは5日目から飽和状態になったものの、35MgO・20Cs2O・45P2O5ガラスではマグネシウムイオンの浸出量が少なかった。マグネシウムがP-O-Mgとしてガラス構造中で金属架橋構造をとるため、セシウムよりも浸出しにくいと考えられる。MgO-SrO-Cs2O-P2O5系ガラスでは、SrOとCs2Oがそれぞれ10mol%の試料では浸漬日数の増加に伴い緩やかにイオンは浸出した。SrOとCs2Oがそれぞれ20mol%の試料では、特に15MgO・20SrO・20Cs2O・45P2O5ガラスのイオンの浸出量が少なかった。これはセシウム固化ガラスと同様、マグネシウムとストロンチウムが金属架橋構造をとるためだと考えられる。マグネシウムイオンとストロンチウムイオンの規格化浸出量を算出して比較した結果、ストロンチウムイオンの浸出量が少ないため、ストロンチウムが優先して金属架橋構造をとると考えられる。以上の結果より、P-O-P結合よりも水に強いP-O-M結合を生成するカチオン種を添加することで、固化ガラスの耐水性の向上が見込まれると考えられる。耐水性向上を試みた結果、MgO-P2O5系固化ガラスよりも、MgO-Al2O3-P2O5系、MgO-B2O3-P2O5系固化ガラスの溶出が少なくなり、MgO-Nb2O5-P2O5系固化ガラスではほとんど溶出が見られなかった。3成分系にすることで耐水性を上げることができることがわかった。ストロンチウム、セシウム安定同位体を用いたリン酸塩ガラス固化体を溶融急冷法により作製することができた。ストロンチウム、セシウムは、ガラス固化により長期安定的に効率良く最終処理が行えることが示唆された。また、耐水性に関しては、P-O-P結合よりも水に強いP-O-M結合を生成するカチオン種を添加することで向上が見込まれると考えられ、Al2O3、B2O3、Nb2O5のような3成分目の酸化物の添加によってこれを確かめることができたため。ガラス固化体の酸性および塩基性条件下での化学的耐久性試験を行う。さらに、ストロンチウム、セシウムをリン酸カルシウムガラスを用いてイオン交換により回収し、マグネシウムとの混合系ガラス固化体を作製する。さらに模擬廃棄物を混合し、溶融後、急冷して固化ガラスを作製する。得られた固化ガラスについて、密度測定をはじめ、DTA・XRD・FT-IR・Laser Ramanなどによる評価を行う。浸出実験はMCC法を用いて行う。さらにγ線(Co-60)照射試料に対しても同様の評価を行う。さらにγ線(Co60)照射試料に対しても同様の評価を行う。次年度使用額が生じた理由:設備備品費(乾式自動密度計)が当初の予定より安価であったため。使用計画:薬品・器具類などの消耗品費に充てる。
パルス励磁渦電流探傷のための高精度過渡応答解析手法の開発

本研究では、まず、三次元過渡解析のための辺要素を用いた有限要素法解析プログラムを開発し、計算精度の検討、高速化計算手法の検討を行った。そして、渦電流問題と電磁波問題の過渡応答解析について、時間軸の取扱いに着目し、有限要素法、境界要素法、積分方程式法において、実用的に実現可能な時間積分の手法の計算精度の評価を行った。また、電磁界解析のみの場合と連成問題の場合についても、時間積分法の評価を行った。これらの結果を体系的にまとめ、今後の電磁界の高精度過渡応答解析を行う際に適用する手法の選択のための指針を確立している。有限要素法を用いる場合には、差分法およびフーリエ変換法による時間軸が適していることがわかった。一方、高精度計算のための有限要素法用アダプティブ要素分割法についても基礎的な検討を行った。つぎに、パルス励磁渦電流探傷プローブが評価可能な解析手法を開発するため、二次元および三次元有限要素法を空間分割に用い、差分法およびフーリエ変換法による時間軸の近似を行う場合について計算結果と実験結果を比較し、解析手法の評価を行った。その結果、計算結果の計算精度は空間分割に影響されるが、空間分割が十分に細かい場合には差分法およびフーリエ変換法とも時間分割を細かくとれば同様な精度で計算結果得られ、計算時間にも大差がないことがわかった。また、空間分割が粗い場合には、フーリエ変換法では高調波成分が再現されず非物理的な振動解が現れ、差分法では振幅に誤差を生じることが明らかとなった。したがって、パルス励磁の励磁電流波形の検討には、周波数領域の再計算が不要でフーリエ逆変換により容易に計算結果が得られるフーリエ変換法が適し、差分法は適用に大きな制限がなく様々な計算条件に対応可能であることがわかった。とくに、解析すべき問題が非線形問題や連成問題の場合には差分法を適用する必要がある。渦電流問題(準定常磁界問題)において、過渡解析手法の時間軸の取扱い法を、(1)差分近似、(2)有限要素近似(Galerkinの重み付き残差方程式を適用)、(3)フーリエ変換法、(4)固有関数法に分類し、各手法の優劣を検討した。その結果、定式化の観点からは差分近似と有限要素近似はパラメータの異なるほぼ同様な陰解法であり、空間分割と時間刻みの関係により解の安定性が決まるため、時間刻みの選択が難しいこと及び計算ステップ数が膨大になることが確認された。一方、フーリエ変換法、固有関数法は、用いる高周波成分の次数または固有モードの次数に対する収束性がよく、時間軸方向の計算精度が高いことがわかった。さらに、二つの手法の計算規模、計算時間を比較すると、フーリエ変換法の場合には従来の複素解析プログラムがそのまま使用でき、使用する記憶容量及び計算時間は増加しないが、固有関数法では固有値計算が複雑かつ大規模(特に三次元問題で)になることがわかった。また、複素解析用の三次元渦電流問題のための辺要素有限要素法を改良して、時間軸に有限要素近似を用いた過渡解析プログラムとフーリエ変換法による過渡解析プログラムを開発し、両手法の解の妥当性及び計算精度の検討を行った。フーリエ変換法は、実用性が高いことがわかったが、連成問題では有限要素近似の過渡解析プログラムを使わざるを得ない。平成12年度は、開発した三次元過渡応答渦電流解析プログラムを高精度計算が要求されるパルス励磁による渦電流探傷に適用し、開発した手法の渦電流探傷用プローブの特性評価への適用性を確認する。

さらに、開発した手法の高精度化を検討するとともに、パルス励磁渦電流探傷の逆問題への適用法についても検討する。昨年度開発した二次元節点要素有限要素法および三次元辺要素有限要素法による過渡応答渦電流解析プログラムを、高精度計算が要求されるパルス励磁による渦電流探傷に適用し、開発した手法の適用性を確認した。すなわち、最も実用性が高いと考えられる時間軸の差分近似を用いた数値積分による手法(差分近似法)とフーリエ変換法による解析的に時間軸の積分を行う手法(フーリエ変換法)をパルス励磁渦電流探傷問題に適用し、実験結果と比較することにより、これらの手法の適用性、計算精度の評価を行った。その結果、二次元節点要素有限要素法および三次元辺要素有限要素法の両有限要素法は同様な傾向を示すことがわかり、詳細な時間軸近似法の精度の検討は二次元節点要素有限要素法を用いて行った。空間分割を十分細かくした場合には、差分近似法、フーリエ変換法の両手法とも高精度に解が得られることがわかった。しかし、空間分割が粗い場合には誤差の現れ方が異なり、差分近似法では振幅に誤差が生じ、フーリエ変換法では高周波成分が多く含まれる入力波形(励磁波形)に対して非物理的な振動が解に重畳することがわかり、その発生要因を明らかにした。そこで、入力波形の継続時間および周波数スペクトラムから、高精度解析のための差分近似法の時間ステップ幅の決め方、フーリエ変換法の基本周期および標本化点数の決定法を確立した。また、渦電流問題だけでなく、電磁波問題や連成問題の過渡応答解析に対して境界要素法、積分方程式法に適用する場合につても検討し、開発した過渡応答解析手法を有限要素法、境界要素法、積分方程式法に適用する場合について、計算時間、記憶容量、計算精度の観点から体系的に評価した。さらに、パルス励磁の正弦波励磁に対する優位性、パルス励磁用プローブ評価における問題点等について検討した。
トリパノソーマ エバンシの分子疫学調査

我々が開発したトリパノソーマエバンシ特異的LAMP法を用いて中国、モンゴル、インド、アフリカ、フィリピンの畜牛および馬由来DNAサンプルを検査したところ、これらのサンプルからトリパノソーマエバンシの特異的増幅が可能であった。モンゴルおよび中国東北部ではトリパノソーマエバンシ感染例はごく少数(596以下)であったが、中国西部では50%以上の感染率であった(検体数:モンゴル200検体、中国106検体)。これらのことから、比較的寒冷な地域ではトリパノソーマエバンシの流行がないことがわかる。ベクターからのトリパノソーマ検出においても、LAMP法が十分適用可能であることも証明できた。残念ながらアブの捕獲は困難であり、実現しなかったが、アフリカトリパノソーマの媒介昆虫であるツエツエバエは多数捕獲することが容易であったため、北海道大学・大学院獣医学研究科・小沼操教授、今内覚助教との共同研究でツエツエバエからのトリパノソーマ検出を実施した(論文投稿準備中)。我々の開発したトリパノソーマ検出用LAMP法は国際的にも評価が高く、平成19年度から帯広畜産大学・原虫病研究センター・井上研究グループがトリパノソーマエバンシ感染症に関するOIE(国際獣疫事務局)リファレンスラボに認定されることとなった。本研究で開発したトリパノソーマ検出用LAMP法をさらに改良し、実用可能なトリパノソーマ検出キットの開発を目的とした新たなプロジエクト研究がスイスに拠点をおく財団(Foundation for Innovative new Diagnostics : FIND)から要請され、現在実施している。本年度はインド国立馬研究所を訪問し、現地調査のための共同研究協定を締結した。昨年インドでは人のトリパノソーマ感染例が2例報告された。同国には人トリパノソーマ症は存在しなかったことから、WHOが調査に乗り出し、トリパノソーマエバンシの初の人感染例であることが明らかとなった。17年度以後の本研究計画でもトリパノソーマエバンシの新興人獣共通感染症としての側面を疫学調査から明らかにしていく予定である。我々が既に確立しているトリパノソーマ特異的LAMP法を実験感染豚を用いて評価した(タイ国共同研究者との共著でVeterinary Parasitologyに印刷中)。その結果、従来の血液標本顕微鏡検査法、マウス接種試験、PCR法と比較してLAMP法が同等かそれ以上の感度と正確性をもってトリパノソーマ感染を検出できることが明らかとなった。LAMP法には特別な装置が必要ないため、次年度以降の疫学調査に非常に有用である。そのほかにもトリパノソーマのリボソームPO蛋白質がトリパノソーマ感染診断用抗原として優れていることを発見し、組換えPO抗原を大量発現し、それを用いたELISA法によるトリパノソーマ血清診断法を確立した。本ELISA法については今後の調査でさらに実用性を評価検討する予定。17年度はフィリピン(ルソン島)フィリピン大学ロスバニョス校およびインド国立馬研究所に赴き、家畜血液由来DNAの収集と疫学調査を行う予定である。本年度はLAMP法によるトリパノソーマ鑑別診断法を確立した(論文投稿中)。LAMPプライマーTBG1、CON2、CRU3およびTEV1はそれぞれ、T.b.gambienseの5.8S-ITS2(アクセッション番号AF306777)、T.congolenseの18S rRNA(アクセッション番号U22315)、T.cruziの18S rRNA(アクセッション番号AF301912)およびT.evansiのRoTat 1.2(アクセッション番号AF317914)を標的遺伝子とし、対応するトリパノソーマ種に特異的であった。これらのプライマーのうち、TEV1を用いてT.evansi汚染国であるブラジル(ウシ)、モンゴル(ウシ)および中国(新疆ウイグル自治区・馬)

血液由来DNAを検査したところ、それぞれ2.5%、0.4%および90%の検体が陽性であった。サンプリングしたブラジルの牧場では比較的行き届いた家畜管理を行っており、サンプリング時期もトリパノソーマ症の発生が少ない乾季であったため、陽性率が低かったと考えられる。モンゴルは冬季の気温がマイナス20°Cを下回り、ベクター昆虫の生息が制限されているか、在来種のウシが感染抵抗性である可能性が大きく、ほとんどの個体が陰性であった。一方モンゴルの南に位置するアルタイ山脈に隣接する新疆ウイグル自治区では非常に高い感染率であった。しかし、ほとんどの馬は臨床症状を示していなかったため、持続感染状態を維持している可能性が高い。ユーラシア大陸中部北部でのトリパノソーマエバンシ汚染状況に関する詳細な情報はほとんどないので、さらに詳細な分布状況を調べることで、興味深い疫学情報を得ることができると思われる。我々が開発したトリパノソーマエバンシ特異的LAMP法を用いて中国、モンゴル、インド、アフリカ、フィリピンの畜牛および馬由来DNAサンプルを検査したところ、これらのサンプルからトリパノソーマエバンシの特異的増幅が可能であった。モンゴルおよび中国東北部ではトリパノソーマエバンシ感染例はごく少数(5%以下)であったが、中国西部では50%以上の感染率であった(検体数:モンゴル200検体、中国106検体)。これらのことから、比較的寒冷な地域ではトリパノソーマエバンシの流行がないことがわかる。ベクターからのトリパノソーマ検出においても、LAMP法が十分適用可能であることも証明できた。残念ながらアブの捕獲は困難であり、実現しなかったが、アフリカトリパノソーマの媒介昆虫であるツエツエバエは多数捕獲することが容易であったため、北海道大学・大学院獣医学研究科・小沼操教授、今内覚助教との共同研究でツエツエバエからのトリパノソーマ検出を実施した(論文投稿準備中)。我々の開発したトリパノソーマ検出用LAMP法は国際的にも評価が高く、平成19年度から帯広畜産大学・原虫病研究センター・井上研究グループがトリパノソーマエバンシ感染症に関するOIE(国際獣疫事務局)リファレンスラボに認定されることとなった。本研究で開発したトリパノソーマ検出用LAMP法をさらに改良し、実用可能なトリパノソーマ検出キットの開発を目的とした新たなプロジェクト研究がスイスに拠点をおく財団(Foundation for Innovative new Diagnostics : FIND)から要請され、現在実施している。
チベットにおける『現観荘厳論』受容の研究

本研究は、14世紀のチベットで活躍したニャオン・クンガペルの『現観荘厳論註』を主たる対象とし、必要に応じて、彼と時代的に相前後するトルプパ、ツォンカパ、タルマリンチェンの註釈書と比較した、思想的、文献学的調査である。初年度の平成10年には、第四章の「加行の功徳」の項目と第八章とを中心に解析を行った。その結果、現観の行者は、仏から見守られているという感覚によって、さらなる加行を進める意欲が湧くのであり、加行を進めた結果、仏から見守られているという感覚がさらに強まることが明らかになった。要するに、現観は、仏を感得する能力を持った者にのみ可能な実践であったということが明らかになった。2年目の平成11年には、第1章第五項「行の対象」と第六項「行の目標」を中心に、『現観荘厳論』が殺生などの「悪」をどのように位置づけているか考察した。その結果、現観の実践においては善はもちろんのこと、殺生などの悪もまた、「放棄すべきもの」と観察することによってではあるが、対象とみなしていることが明らかになった。さらに、その悪は、修行者がいまだ自ら行なう可能性のある行為であることが明らかになった。最終年度の平成12年には、『現観荘厳論』の説く修行体系が、伝統的な五段階を組み込んでいるものの、主要な骨組みは八現観から成り立っていることを考察した。また、3年間にわたって、ニャオンの『現観荘厳論註』(『ニャ註』と略)の校訂テキストの作成を行ってきた。現在入手可能なbKrashis'khyil版の印影版には、本文と区別されないかたちで、後世の者の手による覚え書きも彫られている。したがって本研究では基礎作業として、後世の覚え書きを除外した『ニャ註』本文のみを抽出し、著者自身の番号割りと本文の内容にしたがって、本文の構造が明らかになるように校訂テキストを作った。なお、今回完成した部分は『ニャ註』の序論の部分だけであるが、全体の八分の一の量を占める。『現観荘厳論』が所依としている『二万五千頌般若経』に、般若波羅蜜の教えを求める常啼菩薩が、三昧の中で仏から法上菩薩を紹介されるというエピソード(これ自体、チベットにおけるグル・ヨーガの源の一つであると思われる)があることを参考にして、『現観荘厳論』において、仏が実体を持たないながらも行者を見守るような存在として扱われている例を解析し、それが論全体でどのような意味を持っているか考察した。解析は第四章の「加行の功徳」の項目と第八章とを中心に行い、その際に、プトンなどのチベット人の註釈も参照した。とりわけ仏を表す語に単数形と複数形の両方が用いられていることに注目した。その結果、次のような結論に達した。現観の行者は自分の実践を通じて、その実践に向かわせてくれるあらゆる出来事を仏の働きと感じ、それぞれに仏を感得する。そしてその仏が一つの法身の顕現にすぎないと理解する。『現観荘厳論』に説かれる現観、行者が自ら仏になるまでの全段梯を包摂している。

その長い過程において弛むことのないようにするためには、行者は自らの行なっている行為が仏にいたる道であることの確信をたえず必要とするであろう。そのようなとき、仏から見守られているという感覚があれば、その確信が堅固なものとなるであろう。そうであればこそ行者は、仏から見守られているという感覚によって、さらなる加行を進める意欲が湧くのであり、加行を進めた結果、仏から見守られているという感覚がさらに強まることになる。要するに、現観を実践するためには、行者がなんらかのかたちで仏からの働きかけを受けたという感覚を持つ必要がある。しかし仏という実体が存在しないならば、自ら仏を感得する能力がなければ、仏からの働きかけを感じることができないであろう。その意味で現観は、仏を感得する能力を持った者にのみ可能な実践であったと言えよう。本年度は第1章を中心に、『現観荘厳論』が殺生などの「悪」をどのように位置付けているか研究した。『現観荘厳論』が善と悪の問題に言及するのは、第一章第五項「行の対象」においてである。そこでは善はもちろんのこと、殺生などの悪もまた行の対象とみなしている。ただし、それを「放棄すべきもの」と観察することによってであるが。ところで、第六章「行の目標」に対するハリバドラの註釈には「対象は現在時のものであり、身近にあるものである。目標は将来のものであり、遠方のものである」と説明があり、殺生などの悪は、修行者がいまだ自ら行なう可能性のある行為であると考えられる。『現観荘厳論』本文もハリバドラ註およびチベット人による複註も、それを「放棄すべきもの」とみなす根拠を記してはいないが、おそらく仏教一般の考え方(自分が苦しみに感じることを他者に行ってはならない)が根拠となっていると考えてよかろう。ところで『現観荘厳論』が描く修行過程では仏を目指す修行者は、自分が直接歩むコースではないものの、声聞と独覚の智慧である一切智性をも学ぶことになっている。いわば自分とは異質の者、しかも自分よりも劣っていると考えられる者の「形相」つまり「ものの見方」を自らも学ぶのである。それは、それぞれの衆生の状況に応じて、適切な説法を施して教導するためである。『菩薩地』や『秘密集会タントラ』などに、慈悲心をともなえば場合によっては殺人を肯定しうる(利他殺人)思想が見られるが、『現観荘厳論』が描く利他の行為は実質的には「教導」のみなので、利他殺人を否定するための理論的根拠となり得よう。1、『現観荘厳論』の構造の大枠である八現観の関係を、ハリバドラの註釈とチベット人によるその複註を参考にしながら考察した。『現観荘厳論』の説く修行階梯を、伝統的な五段階であると捉える解釈と、八現観であると捉える解釈の二つは現代学者にも見られる。しかし八現観というのは、一つの現観を完全に終えてから次の段階の現観に進むという直線的な階梯ではなく、ある対象について熟知ならば熟知、支配ならば支配という営みを行いながら上の段階に進み、一定の成果が得られたならば、さらに別の対象について熟知、支配などを繰り返すというタイプの階梯であろうと、判断した。その結果、『現観荘厳論』の説く修行体系は、伝統的な五段階を組み込んでいるものの、主要な骨組みは八現観から成り立っていると、結論づけた。2、『現観荘厳論』の構造の大枠である八現観について概説した、『現観荘厳論』第1章第17偈までのハリバドラ註に対する、ニャオン・クンガペルによる複註(以下、「ニャ註」と略)のテキスト・クリティックを行った。現在入手可能なニャ註は、十九世紀に木版印刷されたbKrashis 'khyil版の印影版のみであるが、これには、本文と区別されないかたちで、後世の者の手による覚え書きも彫られている。
機能調和人工格子の形成とナノスケールの相転移現象解明および新規メモリ素子の創成

誘電体でありかつ磁性を有する機能性酸化物人工格子を形成することにより、誘電特性だけではなく磁性をも任意に制御できることを示した。特に(111)面は、結晶学的にみると酸素イオンの細密充填面であるため、ほとんどの機能性酸化物において良好な整合成長(エピタキシャル成長)が期待できる。ペロブスカイトとスピネルといった異なる結晶系のヘテロ成長も可能であると思われる。さらに(110)面への人工格子において、同一イオンの1次元配列を可能にし、低次元スピン、光機能、導電性機能等において新しい機能発現を示唆する知見を得た。(110)方向への積層を制御した人工格子法において低次元物質を合成した。ペロブスカイト構造を有するSrTiO_3(110)面上に磁性体と非磁性体を交互積層することにより物質の次元性を制御し、1次元の磁性体を人工的に合成することを期待した実験である。具体的には強磁性金属SrRuO_3と非磁性絶縁体BaTiO_3とをSrTiO_3(110)面上に交互積層し関層周期を短周期化(次元性を低下)させて行くと、SrRuO_3が11層、BaTiO_3が11層(11/11)の時に強磁性、金属的な電気伝導供に揺らぎが生じはじめ、2/5の時に磁気特性は反強磁性に変化し、電気伝導に強い異方性が現れることが明らかになった。これは、磁性金属の低次元化によって電気、磁気特性に大きな変化が現れることを意味している。このように積層方向を制御した人工格子法を用い、様々の物質を組み合わせることによって通常の合成法では作製できないような面白い特性を持った物質を作製することが明らかとなった。1、機能調和人工格子によるスピン・双極子配列制御従来、個々に独立に研究・論議されてきた強誘電体や強磁性体を、原子・分子層単位での厳密な結晶構造制御により組み合わせた機能調和人工格子を形成し、電荷・スピン状態の制御および新規物性の発現を目指す。さらに、ナノスケールでの相転移現象(誘電率や強磁性転移温度のサイズ効果)を系統的に評価することで、低次元物性を評価した。具体的にはSrRuO_3-SrTiO_3SrRuO_3-BaTiO_3人工格子を形成し、格子歪みと次元性低下による磁気特性変化の相関を明らかにした。2、有機/無機人工格子における光励起効果高い光電変換機能を有する有機半導体と、優れた磁気・誘電特性を持つ遷移金属酸化物(無機化合物)とのヘテロ構造(pn接合)を構築し、光誘起キャリアを無機層(遷移金属酸化物層)へ注入することにより、光誘起磁性あるいは光誘起双極子の実現を狙った。高い光伝導特性を有する有機光機能材料とのヘテロ構造を構築し、光誘起キャリアを無機層(金属酸化物層)へ注入することにより、光誘起磁性あるいは光誘起双極子の実現を狙う。候補材料として、誘導体;MTiO_3(M=Ba,Sr,Ca,Pb),ZrPbO_3,LiNbO_3(ペロブスカイト類縁)、磁性体;M'FeO_3,M'MnO_3,M'CoO_3(M'=Ba,Sr,Ca,La etc.)等を検討する。また、高い光電機能を有する有機層として、銅フタロシアニン、Alアントラキノンを検討し、実際に積層薄膜構造が作製可能な条件を見出した。従来、個々に独立に研究・議論されてきた強誘電体や強磁性体を、原子・分子層単位での厳密な結晶構造制御により組み合わせた機能調和人工格子を形成した。

これにより、電荷・スピン状態の制御および新規物性の発現が実現した。特に(110)方向に積層成長させた人工格子により、スピンのストライブ構造(1次元鎖)や梯子格子等の新らしい低次元量子スピンを実現することができた。これまで酸化物において、スピンパイエルス転移は、CuGeO_3やNaV_2O_5等限られた物質にしか存在が報告されていなかった。具体的な結果を以下に示す。本年度は、我々が開発、改良してきたレーザーMBE法を用いて、原子・分子スケールでペロブスカイト結晶構造を有する強磁性体および非磁性体(誘電体)の交互積層構造をもつ酸化物人工格子を合成した。特にスピン配列制御の成果として、SrRuO_3/SrTiO_3(110)およびSrRuO_3/BaTiO_3(110)人工格子において、1次元に固有の磁気特性(ハイゼンベルグ反強磁性)と輸送特性(モット転移として知られる金属-絶縁体転移)を示すことを世界で初めて示した。(Solid State Communicationに報告)。本研究により、これらスピンパイエルス転移を示す新しい物質の創製が可能であることを実証できた。さらに、人工格子を形成する層の組成、厚さおよび積層方向(<100>,<110>,<111>)を変化させたときの、電気・磁気特性(誘電率、磁化率の温度変化等)の変化を調べ、特に磁気特性において、強磁性、反強磁性およびスピングラス状態を制御可能であることをしめすことができた。最終年度は、これらの機能調和材料の新規デバイスへの適用の可能性を示すため、簡単な素子を形成しその動作を検証する予定である。誘電体でありかつ磁性を有する機能性酸化物人工格子を形成することにより、誘電特性だけではなく磁性をも任意に制御できることを示した。特に(111)面は、結晶学的にみると酸素イオンの細密充填面であるため、ほとんどの機能性酸化物において良好な整合成長(エピタキシャル成長)が期待できる。ぺロブスカイトとスピネルといった異なる結晶系のヘテロ成長も可能であると思われる。さらに(110)面への人工格子において、同一イオンの1次元配列を可能にし、低次元スピン、光機能、導電性機能等において新しい機能発現を示唆する知見を得た。(110)方向への積層を制御した人工格子法において低次元物質を合成した。ぺロブスカイト構造を有するSrTiO_3(110)面上に磁性体と非磁性体を交互積層することにより物質の次元性を制御し、1次元の磁性体を人工的に合成することを期待した実験である。具体的には強磁性金属SrRuO_3と非磁性絶縁体BaTiO_3とをSrTiO_3(110)面上に交互積層し関層周期を短周期化(次元性を低下)させて行くと、SrRuO_3が11層、BaTiO_3が11層(11/11)の時に強磁性、金属的な電気伝導供に揺らぎが生じはじめ、2/5の時に磁気特性は反強磁性に変化し、電気伝導に強い異方性が現れることが明らかになった。これは、磁性金属の低次元化によって電気、磁気特性に大きな変化が現れることを意味している。このように積層方向を制御した人工格子法を用い、様々の物質を組み合わせることによって通常の合成法では作製できないような面白い特性を持った物質を作製することが明らかとなった。
犬の色素性角膜炎に対する培養角膜上皮細胞シートを用いた獣医再生医療の試み

現在の獣医臨床領域において培養上皮角膜シート移植による角膜再生医療は実施されていない。そこで、ウサギを用いて培養角膜上皮シート移植による角膜再生医療の検討を行った。当研究室で作製した培養上皮角膜シートの性状を病理学的検査により確認した。ブタ角膜薄切片上でイヌ角膜上皮細胞が数層にわたり増殖していることが確認された。また角膜上皮マーカーであるCK3およびCK12の発現が確認された。基底膜付近には角膜上皮幹細胞マーカーといわれているp63およびABCG2の発現が確認された。次にウサギの角膜表層に欠損を作製し、細胞を播種していないブタ角膜薄切片の移植を実施した。移植後10日で採材し、病理学的検査に供した。移植後のスリットランプ検査において、顕著な血管新生や炎症反応といった拒絶を疑う所見は認められなかった。フルオレセイン染色では日を追うごとに陽性領域の縮小が認められた。また移植片は移植後10日の時点で癒合している様子が認められた。しかし、顕著な透明性の改善は認められなかった。病理学的検査では移植片上に宿主の角膜上皮細胞の伸展が認められた。移植片と宿主角膜の境界には線維化が確認された。この結果を踏まえて、ウサギ角膜に同様の手法で培養角膜上皮シートの移植を実施した。移植後のスリットランプ検査において顕著な血管新生や炎症反応といった拒絶を疑う所見は認められなかった。フルオレセイン染色では移植直後より陽性領域は辺縁に認められるのみであった。しかし、複数の個体において移植後数日で移植片全体が陽性となった。これは角膜上皮細胞がシートより剥離してしまったことが原因と思われる。現在、採材した眼の病理学的評価を実施している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。