hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊椎動物頭部形態形成の遺伝発生学的解析

2)0tx2発現領域のうち0tx2変異により異常の認められなかった領域で同時に発現する0tx1の変異マウスを作成・解析し、また、0tx2/0tx1ダブル変異マウスを作成・解析して、終脳、間脳、中脳の発生に両遺伝子は相乗的に働くことを明らかにした。ダブル変異の異常の起源については更に詳細に解析中。3)Emx2変異マウスを作成・解析し、Emx2遺伝子は終脳背側部で大脳半径と天井板の境界決定に働き、原皮質の形成に必須であることを明らかにした。更に、Emx1変異マウスを作成・解析し、また、Emx2/Emx1ダブル変異マウスを作成・解析し、Emx2とEmx1の発現が重なる他の終脳領域の形成に、両者は相補的に必須の役割を果していることを明らかにした。4)ヤツメウナギで0tx他頭部形成に働くと想定される遺伝子を同定し、その発現の解析を進めた。また、レチノイン酸処理による頭部形成異常の解析を進めた。その他の事項についても、ほぼ順調に研究を進行させることが出来た。前年度迄に0tx2遺伝子はヘッドオ-ガナイザー因子として働き、頭部形成に必須の役割をはたすこと、引き続く咽頭胚期中脳及び間脳の形成に0tx1遺伝子とともに働いていることを変異マウスの作成・解析により明らかにした。しかし、ヘッドオ-ガナイザーの形成及び頭部の進化・形成に重要な役割を果たす中脳神経堤細胞の形成に関わる分子機序は全く明らかにされていない。そこで本年度は1)0tx2遺伝子のヘッドオ-ガナイザーでの発現を規定するシスエレメントの同定を試みた。lacZ遺伝子をレポーター遺伝子としてトランスジェニックマウス胚を作成し、マウス0tx2遺伝子の前方原始内胚葉及び前方内胚葉での発現を担うゲノム中のシス配列を見いだした。2)0tx2遺伝子の中脳神経堤細胞での発現を担う塩基配列を同定した。1)と同様の方法でマウスとフグのゲノムでシスエレメントを探索し、ホメオドメインタンパク質のコンセンサス結合配列と保存された未知塩基配列の2種類が発現調節に関与していることを明らかにした。3)0tx1と0tx2遺伝子が中脳領域の形成に必須の働きをしていることを明らかにした。0tx2/0tx1ダブル変異マウスを作成・解析し、両遺伝子が、FGF8の発現領域を後方へ限局させ、中脳領域形成に働いていることを明らかにした。さらに、両遺伝子の機能的な差違を明確にするため、0tx2遺伝子の代わりに0tx1遺伝子をノックインしたマウスを作成し、解析を進めた。4)Emx2/Emx1ダブル変異マウスを作成・解析し、両遺伝子は終脳背側部で大脳半球と天井板の境界決定に必須であることを明らかにした。Emx1,Emx2遺伝子の神経細胞の分化過程での役割については更に詳細に解析中である。5)ヤツメウナギと高等脊椎動物との頭部形成機構の相違点から、頭部と体幹の発生機構について考察した。ヤツメウナギで0tx、Emx、Hox等頭部形成に働くと想定される遺伝子を同定し、その発現解析を行った。また、レチノイン酸処理による頭部形成異常を解析した。その他の事項についても、概ね順調に研究を進行させることが出来た。前年度に引き続き、Otx2が関わるヘッドオーガナイザー機能、原脳形成、Otx,Emxファミリーの遺伝子による原脳領域化の分子機序を明らかにする目的で、エンハンサー解析を中心に検討を進めた。1) Deletion analysisによりOtx2遺伝子のヘッドオーガナイザーでの発現を規定するエンハンサーを約170bpに限局した。
データ同化を用いた北太平洋におけるジャイア間の熱・物質輸送の解析

本年度の研究では、前年の成果をさらに拡張し、全球に3000個以上展開され海洋観測において中心的な役割を果たし地得るArgoフロートの軌跡、中層流速データを推定し(以下ではArgo流速)、そのデータを同化システムに組み込む作業を進めながら、京大同化システムの特徴である4次元変分法の特性を活かしてArgo流速が同化結果に果たしうる効果を検証した。まず、Argo流速が京大同化システムに有益な情報をもたらしうるか否かを検証するため、システムが出力した流速場とArgo流速の比較を行ったところ、特に黒潮-黒潮続流や中規模渦の周辺では差異が大きく、Argo流速を取り入れることでこれらの再現性が向上しうることが示唆された。次にArgo流速を模した擬似観測値に対してアジョイント感度解析を行い、中層の流速がどのように中規模変動を修正しうるのかを検証した。その結果、力学調節を介してArgo流速とバランスした水温・塩分の鉛直構造が形成され、躍層の構造が変化することで表層亜表層にかけても力学構造をも修正しうる、ということがわかった。以上の事前解析から、Argo流速が中規模変動の再現性向上に有効であるという推測の確度を高めたうえで実験に臨んだ。Argo流速の有効性を現業に近い環境で示すため、Argoによる水温・塩分の鉛直プロファイル観測のみを同化した実験(Exp.Ref)と、それらに加えてArgo流速を同化した実験(Exp,ArgoUV)を実施し、衛星観測、船舶観測データを検証データとして両者の再現性を比較する。実験期間はArgoデータの量が一定量存在し、jetや渦をよく捉えている2009年6月から12月までとした。まだ実験は終了していないものの、Exp.ArgoUVではArgo流速が適切に反映されるとともに、Argoの水温・塩分、および同化に用いていない衛星データ、現場観測との整合性もExp.Refを上回っており、ほぼ期待通りの結果が出つつある。本年度の研究では、日本東岸沖の黒潮続流域を対象とした高分解能四次元データ同化システムに漂流ブイデータを同化データとして追加した実験について、観測誤差設定や同化手順を検討・調整することで漂流ブイの情報をより効率的に抽出し、黒潮続流jetや中規模渦活動などの活発な中規模変動の再現性向上を試みた。その結果、黒潮続流jetが中規模渦を吸収する過程や中規模渦同士がmergeする過程などの非線形性が極めて強い現象についても、その時間発展が既存の再解析データに比べて観測データと整合的に改善された。この成果は背景場である水温・塩分、および循環場の構造が高精度に推定されたことの寄与が大きいと考えられ、漂流ブイによる時間的な解像度の高い流速データが当該海域における強非線形な現象の推定に重要な役割を果たすことを示唆するものである。また、本データ同化システムで用いている高度な同化手法である4次元変分法の特性を活かし、アジョイント感度解析を実施して漂流ブイデータが中規模変動の再現性を向上させるプロセスに関して基本的なメカニズムを明らかにした。漂流ブイの流速データは地衡流調節によって力学的にバランスした構造を形成することで水温場・塩分場をも修正し、特に強いシグナルが発生しうる黒潮続流上においては黒潮続流jetの強い流れによって情報が迅速かつ広範囲に伝播し、南側の準定在的な再循環渦に情報が捕捉されることで、黒潮続流域全体を効果的に修正しうることを示した。この成果は高度なデータ同化手法であるアジョイント法の利点を示すとともに、漂流ブイ観測が黒潮続流域の再現性向上に対して有効であることを示すもので、これまでにない知見を与えるものである。

まだ実験は終了していないものの、Exp.ArgoUVではArgo流速が適切に反映されるとともに、Argoの水温・塩分、および同化に用いていない衛星データ、現場観測との整合性もExp.Refを上回っており、ほぼ期待通りの結果が出つつある。
フィールド実験を用いた途上国における保険・貯蓄の分析

研究1 "Demand for temperatureand rainfall index insurance in India"については、申請者が実際にインドにおいて行った保険販売実験データと家計調査データを用い、気温保険・降水量保険の需要とサンプル家計の社会経済的出自の関係性を計量経済学的に分析した。前年度の進捗に基づき、当該年度はさらにデータ分析や論文改訂を進めた。7月に国際英文査読誌に投稿した。9月末に改訂要求を得た。PD採用辞退後に出版が決定した。研究2“Direct and indirect impacts of index-based livestock insurance in southern Ethiopia"について、エチオピアにて2012年から販売している牧畜民向け家畜保険を取り上げた。現地での生計である牧畜は、干ばつの影響で深刻な影響を受けるため、衛星写真を用いた植生指数をインデックスとした家畜保険が年2回・過去6回販売された(販売実験を含む)。この保険により所得・資産・消費等の生計に与えたインパクトを計量経済学的に分析した。申請者はデータ分析と論文執筆を担当し、6月に国際英文査読誌に投稿した。翌年度4月に出版が決定した。研究3 "Financial inclusion and femaleempowerment: Evidencefrom Honduras"について、ホンジュラスにおいて行われた金融教育研修が女性の社会参画に与えた影響について分析した。申請者はデータ分析の全て及び論文執筆、学会報告を担当した(5月に大阪大学国際公共政策研究科ブラウンバッグセミナー、6月に日本経済学会春季大会・兵庫県立大学)。得られたコメントを元に改訂した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【意義】農業を主産業とする途上国において、天候や自然災害に由来する所得変動リスクは人々の生活水準を大きく左右する。そのようなリスクに対する保険が提供されれば、農家はより生産的な投資が可能となり、生活水準が向上することが期待される。本研究のトピックである天候保険では、インデックス(降水量、気温、湿度等)に基づき保険金が支払われ、個別の損害を査定する必要がない。そのため保険の提供において従来問題となってきたモラルハザードが発生せず、取引費用も相対的に低く抑えられる。一方で、加入者はべーシス・リスクと呼ばれる個別的リスクを被ることになる。【具体的内容】本研究では、中部インドで実績のある保険会社の協力を得て、気温・降水量保険を顧客に販売する際に調査を行った。詳細な家計調査による社会経済的出自データを集めることに加え、ランダム化フィールド実験によって、2期間・433農家の天候保険の需要パネルデータを構築した。保険販売と並行し、研究者が収集した補助金支給実験データと合わせて、天候保険需要と価格弾力性、様々な社会経済的出自の相関分析を行った。その結果、保険価格・資産・所得・土地所有・保険会社への信頼度・教育水準等が需要に対して正に有意に相関していることが判明した。現在改訂を進め、国際学術誌に投稿準備中である。【重要性】天候は農家の収入を左右する主要因であり、それをカバーする保険の果たす役割は大きい。大規模自然災害に対する政策の重要性が近年一段と高まっているが、本研究により自然災害に対する保険の有用性について現実的な提案が可能となると考えられる。一方で、加入者はベーシス・リスクと呼ばれる個別的リスクを被ることになる。【具体的内容】本研究では、既に気温・降水量保険を顧客に販売する際に調査を行っている。天候保険需要と価格弾力性、様々な社会経済的出自の相関分析を行った。現在改訂を進め、セミナー・研究会・学会等での報告を進め、国際学術誌に投稿準備中である。申請者は2017年度、「フィールド実験を用いた途上国における保険・貯蓄の分析」に関する4つの研究を行った。(1)「インド農村における天候保険需要に関する分析(仮題)」は、前年度の進捗を踏まえ、申請者が学内外の研究会3ヶ所で報告を行った。得られたコメントを元に改訂を進めている。論文は所属機関のDiscussion Paperとして刊行した。(2)「ホンジュラスにおける金融包摂と女性のエンパワメントに関する分析(仮題)」は今年度半ばからスタートした。近年世界銀行や国連等の途上国開発関連機関によって金融包摂が重要視されている。

本研究では現状では金融包摂が低水準に留まっているホンジュラスにて、国際協力機構(JICA)と現地政府機関がフィールド実験を用いて実施した貧困女性向け金融教育・生計向上プログラムを題材に、家計管理・生計行動・ジェンダーに関する様々な社会経済的アウトカムのインパクト評価を行ったところ、プログラムによる介入により、家計管理が改善し、女性の家庭内交渉力が増したことが明らかになった。自身が筆頭著者として分析を行い、論文にまとめた。共著者が国内学会にて報告した。2018年度の学内外での報告が決まっている。研究(3)(4)のいずれに関しても、途上国におけるフィールド実験を用いた分析である。しかし、現在進行中で共同研究を進めているものであり、現段階で公開することは差し控える。既に提出済みの特別研究員研究報告書<様式9-1>に詳述した。本年度から本格的にスタートした研究1件に加え、年度途中から新たな研究が2件始まった。いずれに関しても分析や論文執筆・報告・改訂のプロセスが予定通り進んでいる。2018年度注に国際学術誌に投稿できるよう鋭意準備中である。以上から概ね順調に進展している。研究1 "Demand for temperatureand rainfall index insurance in India"については、申請者が実際にインドにおいて行った保険販売実験データと家計調査データを用い、気温保険・降水量保険の需要とサンプル家計の社会経済的出自の関係性を計量経済学的に分析した。前年度の進捗に基づき、当該年度はさらにデータ分析や論文改訂を進めた。7月に国際英文査読誌に投稿した。9月末に改訂要求を得た。PD採用辞退後に出版が決定した。研究2“Direct and indirect impacts of index-based livestock insurance in southern Ethiopia"について、エチオピアにて2012年から販売している牧畜民向け家畜保険を取り上げた。現地での生計である牧畜は、干ばつの影響で深刻な影響を受けるため、衛星写真を用いた植生指数をインデックスとした家畜保険が年2回・過去6回販売された(販売実験を含む)。この保険により所得・資産・消費等の生計に与えたインパクトを計量経済学的に分析した。申請者はデータ分析と論文執筆を担当し、6月に国際英文査読誌に投稿した。翌年度4月に出版が決定した。研究3 "Financial inclusion and femaleempowerment: Evidencefrom Honduras"について、ホンジュラスにおいて行われた金融教育研修が女性の社会参画に与えた影響について分析した。
ブルーベリーの秋季開花・結実誘導条件の解明とオフシーズン連続生産法の開発

ブルーベリーのオフシーズン連続生産体系を確立するため,秋季開花・結実誘導による連続生産のメカニズム解明とその栽培法の提案を行った.連続開花性を示した品種はSharpblue'など休眠性の低いSHBであり,花芽の発育が早期から開始する特性があった.連続開花性を示した品種で収穫を長期化させるための環境条件は気温26°C/12°C,日長8時間,光強度300500μmol/m2/sで,7月から処理すれば,9月に開花し,その後も連続して花芽形成と開花が起こり,連続開花結実となることがわかった.連続開花を利用して生産された果実の果実品質は年間を通じて安定していた.本研究の目的は,ブルーベリーのオフシーズンの連続生産体系を確立するため,秋季開花・結実誘導によるオフシーズン連続生産のメカニズム解明とその栽培法の提案を行うことである.そこで,平成24年度は,秋季開花性および長期取り性(連続生産性)を具備する品種の特性,新梢の頂芽と腋芽を連続して開花・結実させる環境条件を明らかにした.まず,休眠前に高温・長日処理したブルーベリー3種9品種の開花時期,収穫時期,新梢成長などの生態を調査したところ,休眠が深い'Weymouth','Bluecrop'および'Spartan'では6月に開花し,89月に成熟した.また,'Magnolia','Tifblue','Homebell'および'Gloria'では23月に開花した.一方,休眠が浅く常緑性の'Emerald'では12月から,'Sharpblue'は翌年2月から果実が成熟し,その後も新梢の先端から基部に向かって連続的な開花と結実が生じ,これらの収穫は翌年の7月まで続いたことから,休眠の浅い品種では休眠前の高温・長日処理によって,オフシーズンに開花・結実すること,開花・結実が連続して生じ,収穫期間が長くなることが明らかとなった.また,秋季から春季の高温・長日条件下で開花・結実し,長期取りが可能な特性は,収穫後に高温下で徒長枝先端の芽が開花する性質に加えて,新梢の葉が落葉せず光合成を長期にできる性質と休眠が浅い性質などが複合的に関与していると推察された.さらに,連続開花性を示した品種には収穫期間に長短があったので,収穫期を長期化させるためには,多くの1年生枝に開花を誘導することが必要である.そこで10月に開花が認められた4品種の開花習性と収穫期間を比較し,次いで,1年生枝の開花誘導に短日処理は有効か否かを検討した.その結果,収穫期を長期化するためには1年生枝に開花結実させることが必要であるが,この誘導には4月からの短日が有効であることが分かった.さらに,1年生枝に着果した果実は大果であることが示された.本研究の目的は,ブルーベリーのオフシーズンの連続生産体系を確立するため,秋季開花・結実誘導によるオフシーズン連続生産のメカニズム解明とその栽培法の提案を行うことである.平成25年度は,24年度に引き続いて秋季開花性および長期取り性(連続生産性)を具備する品種の特性,新梢の頂芽と腋芽を連続して開花・結実させる環境条件について明らかにした.連続生産性に品種間差がみられたので,その要因を明らかにするためにブルーベリー5品種の花芽形成時期の早晩を調査したところ,連続生産性を示す`Emerald'および`Sharpblue'は,他の3品種と比較して花芽の発育が早期から開始することが分かった.さらに,連続開花性を示した品種で収穫期を長期化させるためには,多くの1年生枝に開花を誘導することが必要であるため,10月に開花が認められた4品種の開花習性と収穫期間を比較し,次いで,1年生枝の開花誘導に短日処理は有効か否かを検討した結果,短日処理は1年生枝の開花誘導に効果的で,短日の効果は,両品種で処理開始から1ヶ月後に顕著に現われ,開始後2ヶ月目まで継続した.したがって短日処理は1年生枝への連続的な開花結実の誘導を促進し,さらなる収穫期の延長および収量増加が可能であると示唆された.また,単色光による開花の誘導が可能であるか否かを調査するため,波長の異なるLED光源を照射し,生殖成長および栄養成長に関して調査を行ったところ,LEDを用いた赤色光照射を行うことで開花を誘導できることが明らかになり,人工光型栽培室での周年生産における栽培に利用することで効率的な果実生産が可能となることが示唆された.また,青色光は徒長枝の抑制などの観点から,収穫後の剪定などの労力を減少させる場合に利用できると考えられた.本研究の目的は,ブルーベリーのオフシーズンの連続生産体系を確立するため,秋季開花・結実誘導によるオフシーズン連続生産のメカニズム解明とその栽培法の提案を行うことである.これまでに秋季開花性および長期取り性(連続生産性)を具備する品種は花芽の発育が早期から開始する特性をもつことと連続開花性を示した品種で収穫期を長期化させるための環境条件は秋季開花後の短日処理であることが明らかとなった.そこで,連続開花を利用して生産された果実の果実品質を明らかにするために,1果重,糖含量,有機酸含量,アントシアニン含量を経時的に調査したところ,これらは年間を通じて安定しており,露地栽培の果実の品質に劣ることがなく,加えて1年生枝の果実は2年生枝の果実や露地栽培の果実よりも大きくなることがわかった.

さらに,ライフサイクルを早めて収量を増大させるには,2度目の花芽形成と開花を早めることが必要であるため,花芽形成前のブルーベリーに光質の異なるLED光源を照射し,開花の早晩を調査したところ,照射時期や波長によって開花時期が異なった.今後,効率的な開花誘導を行うためのLED照射時期と波長を検討していく予定である.また,秋季に開花結実し,その後も果実の連続生産ができた品種の後代の育成のために播種から開花までの期間の短縮化条件を検討したところ,発芽率は赤色LED+WPM培地が最も高く,播種後7ヶ月後から短日条件下におくことで播種後10ヶ月後に開花し,12ヶ月後に果実が得られることがわかった.なお,長期取りによって樹性が低下する傾向がみられてきたので,対策のために新梢成長を促進することが必要である.そこで,CO2施用とLED照射が新梢の成長に及ぼす影響を調査したところ,CO2と赤色光照射が新梢の成長を促進することがわかった.連続開花性を示した品種で収穫期を長期化させるための環境条件を検討した.明期温度26°C,暗期温度12°C,明期湿度5070%,暗期湿度8090%,照明時間8時間,光強度300500μmol/m2/sの条件下で7月から処理すれば,9月に開花し,その後も連続して花芽形成と開花が起こり,連続開花結実となることがわかった.さらにライフサイクルを早めて収量を増大させるために,光質の異なるLEDを花芽分化前および分化後のブルーベリーに照射し,開花期の早晩と開花数を調査した.花芽分化前の赤色LED処理は開花期を遅延させるが,分化後の照射は開花期を早め,開花数を増加させること,また,花芽分化前の青色LED処理は開花期を早め,開花数を増加させることが示唆された.これらの結果から,連続開花の誘導には日長や概日リズムが関与することが示唆され,挑戦的萌芽研究「ブルーベリーの二季成りおよび四季成りに関わる遺伝子発現と生物学的意義の解明」(2013-2014)で行われた遺伝子解析の結果と一致した.また,連続開花性品種の後代育成のために,播種から開花までの期間短縮化を検討したところ,播種後10ヶ月目に開花し,12ヶ月目に果実が得られることがわかった.さらに,12ヶ月以降も短日条件下においた実生の中に連続開花する個体が見つかったことから,播種後2年間で連続開花性を示す系統の選抜ができることが示唆された.一方,長期取りによって樹勢が低下する傾向が見られてきたので,樹勢低下を低減させる方策を検討した.収穫直後(花芽分化前の7月)に株全体を低温(5°C)に3週間処理し,再度夏季の環境に戻した処理区は新梢の葉腋から一斉にシュート(新梢)が発生し,新梢量が著しく増大した.さらに,青色LEDを照射すると赤色LEDのそれに比べて,葉の落葉が少なく,葉が立性になり,葉の老化が遅くなる傾向が見られた.ブルーベリーのオフシーズン連続生産体系を確立するため,秋季開花・結実誘導による連続生産のメカニズム解明とその栽培法の提案を行った.連続開花性を示した品種はSharpblue'など休眠性の低いSHBであり,花芽の発育が早期から開始する特性があった.連続開花性を示した品種で収穫を長期化させるための環境条件は気温26°C/12°C,日長8時間,光強度300500μmol/m2/sで,7月から処理すれば,9月に開花し,その後も連続して花芽形成と開花が起こり,連続開花結実となることがわかった.連続開花を利用して生産された果実の果実品質は年間を通じて安定していた.学術雑誌(1報うち査読有1報),学会発表(4件),図書(1件),特許(1件)を成果として公表している.具体的には,開花性および長期取り性を具備する品種の特性と連続開花性を示した品種で収穫期を長期化させるための環境条件を明らかにし,学術雑誌などで公表している.
FGF抑制因子Sprouty/Spred によるエナメル上皮腫増殖制御機構の解明

エナメル上皮腫細胞株AM-1細胞において、Sprouty2はEGF刺激時に強く誘導されることが分かった。一方、エナメル上皮腫の切除切片においてSprouty2がその増殖活性に与える影響を解析したところ、Sprouty2が強く発現している部位ではKi-67の発現が抑制されていた。また、エナメル上皮腫の発生母地である骨におけるSprouty2の作用として、BMP2刺激における増殖も抑制し、サイトカイン分泌も抑制した。以上より、エナメル上皮腫においてEGFに誘導されたSprouty2がFGF刺激を抑制性に制御して腫瘍増殖を抑制する事が分かった。Sprouty/Spredファミリーは、チロシンキナーゼ型受容体からの刺激により転写・誘導される負の調節因子で、今回着目したSproutyに関しては、哺乳類で現在までに4種類同定されている。その機能として、これまでの多くの報告からFGFシグナルの抑制因子であることが明らかになっている。一方、エナメル上皮腫は顎骨に発生する歯原性腫瘍の1つで、顎顔面領域に発生する良性腫瘍として知られている。しかしながら、エナメル上皮腫の発生および増殖・分化を制御する分子についての報告はなく、現在、分子を標的とした腫瘍の制御機構は解明されていない。そのため、FGFやEGF刺激によりMAPK経路とPI3K-Akt経路を介した増殖・分化と深く関わっているエナメル上皮腫が、Sproutyによってその発生・発育がどのように制御されているかを調べることを目的に研究を開始した。エナメル上皮腫の中でも最も代表的な濾胞型(follicular type)と叢状型(plexiform type)に大別し、手術により採取したエナメル上皮腫組織におけるSprouty2の発現をReal-time PCR法やwesternblotting法にて調べた。その結果、follicular typeおよびplexiform typeともにSprouty2の発現を認め、とくにPlexiform typeのエナメル上皮腫で発現が強かった。そのため、plexiform typeの細胞株であるAM-1を用いて研究を進めるべく、AM-1の培養を行った。一方で、AM-1に遺伝子導入を行い、細胞内シグナルの活性化を調べるなど、分子生物学的実験を行うべく、各種SproutyファミリーのPlasmidを作製し、現在もその種類を増やしつつある状況である。エナメル上皮腫細胞株AM-1細胞におけるSproutyファミリーの発現を上皮成長因子(EGF)および線維芽細胞増殖因子(FGF)刺激下での誘導を調べた。その結果、Sprouty2はFGF刺激よりもEGF刺激時に強く誘導されることが分かった。さらに、western blot法にてタンパク質レベルでのSprouty2の発現を確認し、生検により採取したエナメル上皮腫組織においても、免疫組織染色によりSprouty2の発現を確認した。現在、EGF受容体とSprouty2の発現との関連、およびERK1/2の活性化にどのような影響があるか、免疫組織学的に解析を行っている。AM-1細胞の細胞増殖がゆっくりなため、実験を行うに足る細胞数を確保するのに時間がかかる。エナメル上皮腫の患者からの検体を用いて、病理組織学的に解析を行ったが、検体を採取する頻度が頻回ではないため、検体採取および切片を作成するまでに時間を要した。検体はその性質上、脱灰標本であることが多く、Sprouty2の抗体が染色される条件を決定するのに時間を要した。エナメル上皮腫細胞株AM-1にSprouty2を強制発現させMAPKのリン酸化を調べたところ、FGF刺激によるMAPKのリン酸化は抑制するものの、EGF刺激ではむしろMAPKのリン酸化を増強した。このようにSprouty2はFGF刺激により細胞増殖を抑制する一方でEGF刺激では抗アポトーシスに作用することが分かったが、実際のヒトの下顎骨に発生したエナメル上皮腫ではどちらのシグナルが深く関与しているのかを調べるため、実際の切除切片を用いて免疫染色を行った。その結果、FGFの発現は強く認めるものの、EGFの発現は弱く、実際の病変において、FGF刺激によるエナメル上皮腫の増殖をSprouty2が抑制していることが示唆されることとなった。一方で、エナメル上皮腫は顎骨内で増殖し、骨を吸収しながら発育することも知られている。そこで骨におけるSprouty2の作用を調べることがひいてはエナメル上皮腫増殖制御にもかかわることが考えられた。そこで、骨芽細胞におけるSprouty2の作用を調べるため、AM-1の場合と同じく、Sprouty2を強制発現し、FGFシグナルにおけるERK1/2のリン酸化への影響を解析したところ、ERK1/2のリン酸化を抑制した。これはsiRNAを用いたKnockdownの実験でも確認された。さらに、新たなシグナル伝達経路における働きとして、腫瘍の増殖に関わることが報告されているTGF-βシグナルにおけるSprouty2の作用を解析することにした。そのため、TGF-βスーパーファミリーの1つであるBMP2刺激におけるSmad1/5/8の活性化を解析し、Sprouty2が抑制することが分かった。このSprouty2がMAPK経路のみならずSmad経路も制御するという興味深い結果に関して、現在国際論文に投稿中である。エナメル上皮腫増殖におけるSprouty2の制御機構について、細胞株AM-1を用いてそのメカニズムを解析し、AM-1において発現を強く認めたEGFが実際の切除切片では発現が弱かった。逆にFGFの発現が強かったため、従来のSprouty2の作用と同じく、FGFシグナルにおけるERK1/2の活性化を抑制することをAM-1で示した。

一方で、エナメル上皮腫が骨に発生することに着目し、骨の増殖におけるSprouty2の新たな作用を解析することで、エナメル上皮腫の制御に新たな見解が得られると考え、解析をすすめた。その結果、BMP刺激におけるSmadのリン酸化をSprouty2が抑制するという新たな発見が得られた。しかしながら、この新たな結果をいくつかの国際雑誌に投稿し、査読までは回るものの、in vitroの結果に留まることが理由で最終的にはリジェクトされ、別の国際雑誌に投稿しても同様であった。現在も指摘された修正箇所を修正後、再投稿し査読中である。本年度は、エナメル上皮腫の切除切片においてSprouty2がその増殖活性に与える影響を解析した。抗Sprouty2抗体を用いた免疫染色で、Ki-67との発現部位との共局在を調べた。その結果、Sprouty2が強く発現している部位ではKI-67の発現が抑制されていた。これは、エナメル上皮腫の細胞株であるAM-1を用いたこれまでのin vitroの結果とは逆の結果であった。すなわち、AM-1ではEGF刺激により誘導されたSprouty2がRasに作用してさらにEGF以下の反応を増強して腫瘍の増殖に関与していると仮説を立てたが、実際の切除切片では、従来の報告のようにSprouty2は細胞増殖抑制に作用していることが示された。この違いの要因について、細胞株と組織の違いについて考えると、もともとエナメル上皮腫は骨に発生する腫瘍であり、細胞株を用いた実験では骨における影響がなく、腫瘍細胞のみでの影響を見ているに過ぎない。しかしながら、生体では周囲の骨組織の影響を多く受けることから、Sprouty2の骨における影響を調べる必要性が考えられた。そこで、骨芽細胞におけるSprouty2の関与を解析した。骨芽細胞の細胞株MC3T3-E1細胞を用いて、Sprouty2の作用および分泌されるサイトカインの変化に関して調べたところ、Sprouty2はBMP2刺激によるMC3T3-E1の増殖を抑制するのみでなく、同細胞から分泌される骨増殖因子のmRNA発現を抑制することが示された。以上の結果から、Sprouty2のエナメル上皮腫における関与をまとめると、EGF刺激によって誘導されたSprouty2がFGF刺激による増殖活性を抑制するとともに、発生母地である骨組織におけるサイトカイン分泌も抑制する事が分かった。エナメル上皮腫細胞株AM-1細胞において、Sprouty2はEGF刺激時に強く誘導されることが分かった。一方、エナメル上皮腫の切除切片においてSprouty2がその増殖活性に与える影響を解析したところ、Sprouty2が強く発現している部位ではKi-67の発現が抑制されていた。また、エナメル上皮腫の発生母地である骨におけるSprouty2の作用として、BMP2刺激における増殖も抑制し、サイトカイン分泌も抑制した。以上より、エナメル上皮腫においてEGFに誘導されたSprouty2がFGF刺激を抑制性に制御して腫瘍増殖を抑制する事が分かった。
強電子相関物質の核磁性

本研究では、強電子相関物質であるCeRu_2Si_2のマイクロケルビン領域での磁気的性質を解明するため、複素交流帯磁率測定装置を製作し、静磁化の交流帯磁率の同時測定を行った。複素交流帯磁率測定装置として、SQUID(磁束量子干渉計)を零点検出器として用いた交流インピーダンスブリッジを製作した。これにより複素相互インダクタンスを1pH(10^<-12>H)まで精密測定し、試料であるCeRu_2Si_2の交流帯磁率を静磁化と同時に測定することが可能になった。また交流帯磁率の測定周波数を12200Hzの範囲で変化させ交流磁場に対する磁気応答を測定できるようにした。磁場中での測定のため、試料には超電導コイルにより08mTの磁場を印加できるようにした。外部磁場による擾乱を防ぐためニオブの超電導磁気シールドと、完全なゼロ磁場を実現するため高透磁率のμメタルとの2重磁気シールドを施した。冷却は前年度までに製作した160モルの大型核断熱冷却装置を用い、最低温度200μK、1mK以下の温度に20日以上保持できるようにした。これらにより、CeRu_2Si_2の静磁化および交流帯磁率を温度範囲4.2k200μK、磁場範囲08mT、周波数範囲12200Hzで測定した。これまでのところ、ゼロ磁場中では200mKまで磁気的秩序状態への転移に伴う帯磁率の変化は観測されておらず常磁性的な性質を持つことを明らかにした。また帯磁率の磁場依存性、交流帯磁率の周波数依存性については現在測定中であり、今後これらよりCeRu_2Si_2のマイクロケルビン領域での磁気的性質について新たな知見が得られると考えられる。本研究では、強電子相関物質であるCeRu_2Si_2のマイクロケルビン領域での静磁化測定のため、(1)希釈冷凍機と銅1段核断熱消磁冷却装置の整備をおこない、測定系に外部より流入する熱量を4nW以下に減少させ、測定系を1週間以上1mK以下に保ち測定に十分必要な温度を得ることが可能になった。(2)SQUIDを検出器とした高精度静磁化測定装置の開発をおこない、試料の静磁化の変化を-2.6、+1.3gaussの磁場中で測定できるようになった。(3)白金NMR温度計と^3He融解圧温度計を用いた温度測定システムの製作を行った。購入備品であるディケード変成器は、^3He融解圧温度計の測定システムにおいて、キャパシタンスブリッジとして使用することによって、温度測定の精度を1μK程度まで向上させることが可能になった。これらによってCeRu_2Si_2の静磁化を温度範囲280μK4.2K、磁場範囲-2.6+1.3gaussで測定することに成功した。その結果、CeRu_2Si_2の静磁化は50mK以下から最低温度まで一様に増加し、この変化をCurie-Weiss則にあてはめるとWeiss温度は約-1mKとなること、さらにこの静磁化の変化は約35μ_N(0.02μ_B)の有効磁気モーメントに起因することが明らかになった。しかし静磁化は最低温度まで磁気相転移に伴う異常な変化はみられず、280μKまで常磁性であることが初めて明らかになった。現在、さらに冷却装置の能力を向上させ、より低い温度を可能にしCeRu_2Si_2の基底状態を実現させるために、大型の核ステージの開発、静磁化・交流帯磁率の同時測定システムの開発に着手している。
グリーンケミストリーの理念に整合する教材の開発と生徒の創意を促す実験のデザイン

1.新しい実験教材の開発と探究型実験への利用いくつかの新しい化学実験教材を開発した。これらは、生徒の興味・関心を強く引き付けるだけではなく廃棄物削減,省エネ等の長所を備えており,環境問題への生徒の関心を惹起する。単にマニュアル通りに実験するのではなく,探究型実験を行うことができ、生徒の創意を育むのに役立つ。・超小型ホフマン電解装置:0.2mL程度の気体堆積を精確に測定でき、安価で小型、取り扱いが容易な装置を開発、探究型実験に用いた。・数滴の試薬で行う金属陽イオン分析と未知試料分析教材を開発した。・いくつかのマイクロスケール大学有機化学実験を開発した。・その他、種々の電池,電気分解,燃料電池,イオン化傾向等の教材の改良,組み合わせによる種々の教材を開発した。2.実験器具,機器の開発簡易吸光光度計、小電力小型加熱攪拌装置、マイクロスケール気体実験器具、教育用ガスクロマトグラフを開発・製作した。3.シンポジウムの主催オーストリア,グラーツ大学のV.オーベンドラウフ教授を招き、2006年9月に仙台市及び東京都でマイクロスケールケミストリー(MC)ミニシンポジウムを開催した。その結果MCの利点が参加者に実感され、数名は教育に取り入れられた。4.国際的な取り組み:2005環太平洋国際化学会誌で,シンポジウム「MCとグリーンケミストリー」を主宰(荻野和子)した。第19回国際化学教育会議(2006年8月於ソウル市),オーストリアマイクロスケール化学実験ワークショップ,マレーシア化学会誌(2006年9月於クアラルンプール市)で,基調講演(荻野和子1件),招待講演(荻野和子2件,斎藤紘一1件),研究発表(荻野和子3件)を通じ,情報発信を行った。1.海外のマイクロスケール化学実験(以下MCと略記)の視察、情報収集:第3回国際MCシンポジウム(5月於メキシコ市)、2005環太平洋国際化学会議の「MCとグリーンケミストリー」シンポジウム(オーガナイザー荻野和子)においてで研究発表、ワークショップ参加等を通じ、世界各国のMCおよびグリーンケミストリー教育についての情報・意見の交換を行った。MC、グリーンケミストリー実験の普及にはワークショップをともなうシンポジウムの効果が高いことがわかった。2.教材の開発と試行1)大学有機化学実験のマイクロスケール化:(吉野輝雄、研究協力者)これまでの1/10のスケールの教材を開発・実施し、教育効果が高いことがわかった。2)中高校MC教材開発(荻野和子、芝原):(1)反応速度(チオ硫酸ナトリウムと希塩酸との反応)、(2)ムラサキキャベツの色素と電気分解の実験(3)金属陽イオンの定性分析3.機器・器具の開発:1)簡易吸光光度計の製作と利用(猿渡):通常使われるCdSセルに換えてフォトダイオードを受光素子に使用した簡易吸光光度計を製作した。検量線の直線性や感度が優れた、十分な性能を持つことがわかった。2)アルミブロックヒーターの開発(甲、小俣):試作品がほぼできあがった。3)器具の開発(荻野和子、荻野博):マイクロスケール気体実験ならびに電気化学実験を容易にするためのプラスチック器具を製作した。4)教育用ガスクロマとグラフの製作(斎藤):試作品が完成し、教育に適していることがわかった。キット化する予定である。4.現場・ワークショップでの実施・施行:教員対象のワークショップ型研修(荻野和子:於長崎県大村市、仙台市、三鷹市:芝原:京都等)を行って教材マニュアルの改善をはかるとともに普及における問題の検討を行った。授業での試行も岩手大学教育学部、京都教育大学付属高校、放送大学宮城および広島学習センター等で行った。その際グリーン・サステイナブルケミストリーの理念を盛り込んだ。5.その他:ビデオの製作(荻野博、荻野和子)放送大学の「特別講義」として「マイクロスケールケミストリー」をTV収録。6.研究発表論文図書以外:国際会議招待講演:2件環太平洋国際化学会議2005年12月ホノルル(米国)、国際会議一般発表:2件;国内学会発表:6件1.新しい実験教材の開発と探究型実験への利用いくつかの新しい化学実験教材を開発した。

第19回国際化学教育会議(2006年8月於ソウル市),オーストリアマイクロスケール化学実験ワークショップ,マレーシア化学会誌(2006年9月於クアラルンプール市)で,基調講演(荻野和子1件),招待講演(荻野和子2件,斎藤紘一1件),研究発表(荻野和子3件)を通じ,情報発信を行った。
虚血-再灌流による心筋細胞障害と細胞内カルシウム動態への麻酔薬の影響

今年度は静脈麻酔薬が虚血-再灌流にる心筋障害に与える影響を検討した。マウスの胎児心より培養心筋細胞を得、虚血による心筋細胞の障害過程を明らかにする目的で、まず過酸化水素存在下での障害における心筋細胞内カルシウム濃度の変化をカルシウム感受性蛍光色素を用いて検討した。カルシウム感受性蛍光色素Indo-1を培養心筋細胞に負荷したのち、上記の虚血-再灌流モデルにおける心筋細胞内のカルシウム濃度の変化を平成6年度購入の細胞内イオン測定装置(CAF-110、日本分光)で測定した。培養心筋は自動拍動するが、この装置では約100Hzの速度で蛍光強度を測定でき、拍動毎の細胞内カルシウム濃度の変化を観察可能であった。過酸化水素を投与すると心筋細胞内カルシウム濃度は徐々に増加し,高濃度では拍動は停止した。一方、静脈麻酔薬であるミダゾラムは過酸化水素存在下での心筋細胞内カルシウム濃度の上昇を抑制し、また心筋細胞内カルシウム蓄積を軽減する傾向があった。またプロポフォールは同様に過酸化水素存在下の心筋細胞内カルシウム濃度上昇を抑制する傾向があった。以上からミダゾラムとプロポフォールは何らかの機序により過酸化水素による心筋細胞内カルシウム濃度の上昇を抑制することが示唆された。細胞骨格と細胞膜構成蛋白への影響に関しては、十分検討できなかった。今年度は吸入麻酔薬が虚血-再潅流による心筋障害に与える影響を検討した。マウスの胎児心より培養心筋細胞を得、虚血による心筋細胞の障害過程を明らかにする目的で、まず過酸化水素存在下での障害における心細胞内カルシウム濃度の変化をカルシウム感受性蛍光色素を用いて検討した。カルシウム感受性蛍光色素lndo-1を培養心筋細胞に負荷したのち、上記の虚血-再潅流モデルにおける心筋細胞内のカルシウム濃度の変化を平成6年度購入の細胞内イオン測定装置(CAM-230、日本分光)で測定した。また、成体ラットの単離心筋細胞を用いて、同様の虚血-再潅流モデルを用いて、同様に吸入麻酔薬の心筋細胞内カルシウム濃度に与える影響を平成6年度購入の細胞内カルシウム濃度は徐々に増加した。吸入麻酔薬であるハロセンは過酸化水素存在下での心筋細胞内カルシウム濃度の上昇を抑制した。一方、新しい吸入麻酔薬であるセボフルレンは過酸化水素存在下での心筋細胞内カルシウム濃度の上昇を促進させ、また心筋細胞内カルシウム蓄積を悪化させた。またイソフルレンはセボフルレンと同様に過酸化水素存在下の心筋細胞内カルシウム濃度上昇を促進させた。以上からハロセンは何らかの機序により過酸化水素により心筋細胞内カルシウム濃度の上昇を抑制することが示唆された。
再結晶と析出の重畳効果によるNi_3Al基金属間化合物箔の複相ナノ構造制御

Ni_3Alは水素製造触媒として機能する。本研究では、触媒活性の向上を狙って、Ni_3Alをナノ粒子化してNiマトリックス中に高密度に分散させた複相ナノ構造の形成を目指した。前年度までに、Ni_3Al/Ni複相単結晶合金を強冷間圧延し、その後に比較的低温である800°Cで短時間熱処理した箔について、一部に複相ナノ構造が形成していることを確認した。本年度は、この複相ナノ組織がほかの領域で形成されていないかを詳細に調べ、さらにその構造を解析した。その結果、以下のことが明らかとなった。1.走査電子顕微鏡反射電子像で観察できていた数nmから数十nmの複相ナノ構造コントラストは、チャンネリング現象に起因するものであり、電子ビームの入射角をかえるとコントラストが消失する場合もある。2.電子ビームの入射角を連続的に変化させる実験によって、試料全面にわたって目的とする複相ナノ構造が形成していることを突き止めた。3.透過電子顕微鏡による構造解析の結果、次の2種類の複相ナノ構造が存在していた。(1)冷間圧延でパンケーキ状につぶれた比較的粗大なNi_3Al相が、10100nmの微細粒に分割したもの。(2)冷間圧延でNiマトリックス相と見分けがつかなくなった微細なNi_3Alが、110nm微細粒として再析出したもの。これらの結果により、強冷間圧延と低温短時間の熱処理を組み合わせることで、1100nmサイズの微細なNi_3Al相がNiマトリックス相に分散した複相ナノ構造が得られることを明らかにした。本年度は、強冷間圧延したNi_3Al/Ni二相箔(圧延率95%、Ni-18at%Al)について、600°C1000°Cで30分の熱処理実験を行い、再結晶とNi_3Al粒の変化を調べ、次の結果を得た。1再結晶X線集合組織測定及びSEM内電子後方散乱解析(EBSD)法による結晶方位解析の結果、600°Cで再結晶が起こり、1000°Cで完了することが分かった。再結晶の進展は、Ni_3Al単相箔に比べると遅い。圧延箔のNi_3Al粒を、箔面法線方向、圧延方向、箔幅方向それぞれからSEMで観察し、その形態を3次元的に調べた。Ni_3Al粒は、圧延方向に延びたファイバー形状を有していた。圧延前は立方体形状であったNi_3Al粒が、圧延によって塑性変形した結果である。ファイバー径は、太いところで0.2-0.3μm、細いところで数十nm以下であった。部分再結晶状態にある800°C熱処理箔では、Ni_3Alファイバーの分断が所々で起こり、一部で数nm数十nmサイズのNi_3Alと思われる微細粒が分散した複相ナノ構造が形成していた。NiとAlの原子拡散が生じ、Ni_3Al/Ni界面エネルギーを駆動力として粒状化した結果と思われる。以上のように、圧延によるファイバー化と熱処理によるファイバーの分断によって、複相ナノ構造が形成されれことが明らかとなった。再結晶が完了した1000°C熱処理箔では、Ni_3Alファイバーは消失し、かわりに塊状のNi_3Al粒が存在していた。この塊状のNi_3Al粒は数μmサイズにまで粗大化しており、熱処理温度が1000°Cまで高くなると、原子拡散が活発に生じ、複相ナノ構造は崩壊したと考えられる。
複素多様体とその理想境界の構造についての研究

今回の研究では、まず、Rの被覆の様子や分岐点の分布の仕方とDELTA(R)の連結成分の個数との関連を調べた。得られた主な結果は次の通り。RがDのn葉正規被覆面であれば、DELTA(R)の連結成分の個数は葉数nの約数に限る。Rが単位円周にのみ集積する截線の入った単位円板のn個のレプリカの等角貼付によって実現されている場合に詳しく調べた。例えば、Rの全ての分岐点が正の実軸上にあり、その分岐位数がnであればDELTA(R)の連結成分の個数は1またはnに限る。これらの結果は、有限平面領域の限界のない有限葉被覆面に、容易に拡張することが出来、これらの結果を使うことによって、研究実施計画のうち(1)、(2)は、リーマン面に関して殆ど解決できる。一般のリーマン面のロイデン調和境界およびディリクレ積分有限な一般化調和測度の境界値を調べることが残っているが、その準備として、L.SarioのL_1作用素を一般化した〓〓_1作用素を構成した。一般化調和測度の境界値そのものを調べるのではなく、〓〓_1挙動を持つような関数の境界値を調べることによって、研究実施計画(3)の一般のリーマン面の場合の解決に近ずけると思う。
ヨルダン南部定住ベドウィンの人口再生産・生産/消費・健康に関する調査研究

ヨルダン南ゴールにおいて1950年頃に定住した2つのクランを対象とした家系人口調査をもとに、本研究は、定住の初期(1950-69年)、中期(1970-89年)、後期(1990-2009年)における年平均人口増加率が、0.040、0.041、0.036、および0.039、0.042、0.036と定住初期から中期にかけて上昇し、中期から後期にかけて減少したことを明らかにした。しかし、両クランともに2030年には人口が2倍になることが予想されることから、生存適応を脅かす過剰人口に対する方策の必要性が示唆された。本研究は、ミクロ人口学の視点からアラブ系遊牧民(ベドウィン)の定住過程における人口再生産メカニズムと健康問題を明らかにすることが目的である。本年度は、ヨルダン・南ゴール郡・アルーサフィ村に定住したベドウィンを含む12クランのうちの2クラン(Al-AshushuおよびAl-Bawart)を対象に、平成22年8月1日から24日および平成23年2月1日から28日の期間に聞き取り調査を行い家系図を作成した。家系図作成の前段階として、首都アンマンの市民旅券局から出生・死亡・婚姻暦に関する原データを入手した。また、各調査開始前に対象者の同意・協力を確実にするために説明会を開催した。聞き取り調査の流れは以下のとおりである。(1)原データにもとづき世帯主の関係を高齢者順に確認するとともに原データにない死亡者を同定(2)原データにない転出者(多くは女性の婚姻による転出)の同定(3)原データの世帯構成員の確認および欠落データの追加(4)死亡者の出生/死亡年の確認Al-AshushuクランとAl-BawartクランのN数および世帯数は、それぞれ4840および941、2770および512であり、調査開始前に予想したN数(約2000)を大きく上回ったが、Al-Ashushuクランは(2)段階まで、Al-Bawartクランは(3)段階まで終了した。Al-Bawartクランの婚姻による転入/転出者数および性比の分析から、約100名程度の女性のデータの欠落が推定された。今後、市民旅券局で管理する過去のデータおよびヨルダン大学でアーカイブス化した記録資料と照合しながら死亡者データの信頼性を高めていく考えである。本年度の研究成果は、聞き取り調査(記憶)と市民旅券局のデータ(記録)から大規模な家系図を復元したことだが、この家系図は来年度以降の生産/消費・健康に関する調査の基礎資料ともなる。本研究は、ヨルダン・南ゴール郡・アルーサフィ村に定着したアラブ系遊牧民を含む12クランのうち2クラン(Al-AshushuおよびAl-Bawart)を調査対象に、系譜データ(出生・死亡・婚姻歴)、生産(生業活動・資源利用)/消費および健康(既往歴・健康規範等)に関する体系的データをフィールド調査により収集し、(1)ミクロ人口学の視点から、定住過程における人口再生産メカニズムと健康問題を明らかにすること、(2)人口再生産・生産/消費・健康の観点から、アラブ農村社会が直面する諸問題を把握すること、(3)定着者の生存様式を理解しながら、アラブ農村社会における健康施策の立案・評価することが目的である。本年度当初の研究実施計画においては、系譜データについて(1)これまでに作成した家系図の欠損と誤謬の修正、(2)死亡に関する資料の発掘調査、生産/消費・健康に関するデータについては(1)耕作地および灌漑用水の消費量の測定、(2)保健医療施設における診療に関する2次データの収集であった。系譜データの修正については、戸別訪問および関係者を集めてワークショップを行い、Al-Bawartクラン(N=2374)は、ほぼ系図復元を完了し、Al-Ashushuクラン(N=6581)については、70%程度まで終了した。また、1920年代の出生・死亡に関する記録資料が地元の市民旅券局において保管されていることを突き止め、今後この資料と復元データを照合してデータの信頼性を高める予定である。耕作地と灌漑用水の測定および診療に関する2次データの収集については、資料入手に関して関係者の同意を得ることができた。今後、関係者の協力のもと具体的な資料の収集を行う予定である。これまで収集した系譜データから、出生性比、人口増加率、出生率などを算定し、データの信頼性を高める方法について、第25回人類生態学研究会において報告した。

本研究は、定住したアラブ系遊牧民(ベドウィン)を対象に、フィールド調査により人口再生産、生産、消費に関する体系的データを収集し、長期間にわたる定住化の過程における定住ベドウィンの人口再生産メカニズムを明らかにすること、人口再生産・生産/消費の視点から、今日急速に近代化が進行するアラブ農村社会が直面する諸問題の原因を明らかにし、その解決のための方策を示すこと、そして定住ベドウィンの生存様式を理解しながら、持続可能な開発計画を策定するための基礎資料を提供することを目的としている。今年度は、3年を期間とする本研究の最終年度であり、本研究の基盤となる人口再生産の分析に必要な系譜人口データの収集および精査を集中的に行った。具体的には、年2回実施したフィールド調査において、調査開始前に部族長および宗教指導者を対象とした説明会を開催し、調査協力を得た。その後、調査対象とする2クラン(Al-BawartおよびAl-Ashushu)のメンバー述べ16名からこれまで作成した家系図の齟齬に関するチェックを行うとともに、不明な点はその都度電話や個別訪問により追加・修正する作業を行った。また、市民旅券局(Civil services & passport)において、イギリス統治時代の出生・死亡記録(1900年代初頭の記録)、および結婚により転出した女性の名前のリストを入手し、データの信頼性を高めた。本研究では、Al-Bawartクランは3000名、Al-Ashushuクランは7000名を超えるデータを収集しており、アラブ・イスラーム社会における長期的な人口再生産メカニズムを明らかにするためにきわめて貴重な資料となったと考える。本研究は、アラブ・イスラーム社会における父系名称システムにもとづく記憶と行政による記録資料を基に系譜復元を行うものであり、関係者の協力が不可決であるが、調査地の住民および行政機関から調査に関して全面的な協力を得ており、おおむね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の調査対象者数は、2つのクランを合わせると約9千と膨大であること、また調査対象者の記憶にもとづく調査であるため、様々な視点からデータを再確認する作業を行っており、絶対的な時間を必要とする。今後は、調査アシスタントの数を増やすことなどにより、効率的に調査を進めていく。