hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵素的糖転移反応を用いた天然配糖体系甘味剤の高次利用に関する研究

それぞれを製造的液体クロマトグラフィーで充分量分離し、甘味試験を行った結果、13位に1個ないし2個(合計3個ないし4個)のグルコースが転移した化合物(Sーla、Sー2と仮称)に特に優れた甘味質の改善と甘味強度の増強が認められた。その他の生成物には甘味質の若干の改善は認められたが、その甘味強度はむしろ低下し、上記甘味構造相関仮説が確証された。上記9種の生成物の高性能液体クロマトグラフィーによる分離定量法を確立した。それを用い各種転移条件下での転移物の生成比を検討し、良質甘味剤Sーla、Sー2の生成率を高める研究が進行中である。前年度に引き続き、下記の研究を行い、当初の目的を達成することができたものと考える。1.ステビオシドに対するCGTaseーでん粉系によるaー1、4ーグルコシル転移(以下CGT転移と記す)生成物のHPLCによる定量分析法を確立し、甘味質の優れた化合物をより多く生産するための条件について種々検討した結果、強力な包接作用をもつtubeimoside I(土貝母の環状サポニン)の共存がCGT転移を選択的に制御し、良質甘味剤の生成率を高めるのに有効であることが明らかにされた。2.ルブソシドに対するCGT転移で、グルコ-ス(Glc)が1、2個転移した生成物の分離、構造決定、甘味試験については既に報告した。今回、Glcが3、4個転移した生成物の分離、構造決定に成功し、各化合物の甘味試験を行い、我々が考えてきた本系統の化合物の甘味構造相関を更に裏付ける結果をえた。3.以上の研究で、本系統の配糖体の甘味の改良には、19ー位のGlcへの糖転移を抑え、13ー位の糖鎖のみを延長して、合計34個とするのが必要なことが明らかにされた。この知見及びCGT転移の受容体特異性を基礎にして、19ーGlcの4位をCGT転移を受けないガラクト-スで酵素的にブロックすることを検討した。各種のガラクトシダ-ゼについて選択的ガラクトシル化を試み、Bacillus circulans由来のβーガラクトシダ-ゼを用い、乳糖を供与体とした糖転移で、酵素反応条件特に反応時間を制御することにより、ルブソシドの19ーGlcの4位を選択的にβーガラクトシル化することに成功した。本生成物にCGT転移を行い、その後βーガラクトシダ-ゼで処理して、13ー位の糖鎖のみが延長された良質甘味剤の選択的合成を完成した。4.ステビオシド、レバウヂオシドーAにαートコフェロ-ルに対する溶解度促進作用を認めた。
イオン伝導体における応力場誘起拡散と電場誘起拡散の違い〜イオンの拡散における電子と正孔の役割

イオン伝導とは、異方性が高く、相互に関係のある力学的な歪みと電気的な歪み(分極)を併せ持つ結晶格子中を、電荷を持った点欠陥(酸素イオン空孔)が両場の相互作用を受け、構造緩和を行いながら拡散する複雑な輸送現象である。これまでに我々は導電率は内部摩擦の大きさ、つまり格子歪みの異方性が大きいほど大きいことを定性的に明らかにしてきた。本研究では、これまでに測定した内部摩擦の統計力学的な解析(緩和時間の連続分布関数を考慮に入れたピーク解析)を行い、その結果内部摩擦ピークは2種類の点欠陥対による2つのピークによるものであり、その一つは時効前後ともtrigonal称性を持つ酸素イオン空孔とドーパントカチオン(Y3+)の欠陥対によるものであり、もう一つはドーパントカチオン二つからなる欠陥対であり、時効前は[110]orthorhombic対称であり時効後はtrigonal対称に変化することが分かった。また、ともに時効により格子歪みの異方性が低下し構造が安定化しているとも分かった。今年度は、イットリア安定化ジルコニア単結晶に関して、内部摩擦のような応力場誘起の拡散現象と比較するために、静的応力場および電場の下での挙動に注目し、応力場と電場下でのイオン伝導度を測定し、イオン伝導機構を明らかにするとともに、新たな4階の物質テンソルの発見をした。試料は、10mol%のY203を安定化剤としてドープしたZrO2の単結晶を用い(応力軸および電場方向が、[100],[311],[211],[111],[110]の5種類)、温度は導電率が時効により低下しない1273Kにて、静的な格子歪み(弾性エネルギー)がイオン伝導に及ぼす影響を調べるために、圧縮軸応力を付加した状態で外部電場下におき導電率を測定した。その結果、導電率及びその活性化エネルギーは始め応力に比例して低下し、その後下に凸な2次関数に従い低下した。導電率の低下は、電場・応力場と電流の間の2次及び3次近似物質テンソルの効果が現れたものであり、以下に示した式に従うことが分かった。また、導電率の低下は圧縮に伴う酸素イオン空孔の移動の活性化エネルギーの上昇に起因していると結論した。さらに、下の式に見られる、第2項目の4階のテンソルは、trigonal対称性を示し、内部摩擦測定の結果から得られた酸素イオン空孔を含む点欠陥の対称性と同じであることから、あらためて、イオン伝導とは、相互に関係のある力学的な歪みと電気的な歪み(分極)を併せ持つ結晶格子中を、電荷を持った点欠陥(酸素イオン空孔)が両場の相互作用を受け、拡散する複雑な輸送現象であり、格子歪みの異方性とイオン電電道の関係を直接定量的に証明できた。結晶格子中の歪みの元は母格子イオンとサイズの違うドーパントイオン及びドープの結果生じた酸素イオン空孔によるものであり、ドーパントイオンの挙動がイオン伝導に大きく影響を及ぼしている。しかし、従来は酸素イオン空孔の挙動についてばかり研究されてきた。本研究では、イットリア安定化ジルコニア単結晶に関して、応力場および電場の下でのカチオンの挙動に注目し、応力場と電場下で緩和機構の違いを調べ、イオン伝導機構を定量的に明らかにすることを目的としておこなった。試料は、10mol%のY_2O_3を安定化剤としてドープしたZrO_2の単結晶を用いた(応力軸および電場方向が、[100],[311],[211],[111],[110]の5種類)。試料はともに、時効により顕著に導電率が低下する温度である、1073 Kで1000時間、大気中で時効をした試料と単結晶作成直後の試料との両方を用いた。交流インピーダンス法により、導電率と複素誘電率の電圧依存性を調べたところ、導電率は変化しなかったが、誘電損失は電圧が高くなると僅かに高くなった。これは、電場によって与えられるエネルギーの増加により、カチオンによる緩和現象が起こったことを示唆していると考えた。また、導電率は2階のテンソルであり単結晶は立方晶であるにもかかわらず、明らかな異方性を示し、母格子の対称性のみではイオン伝導の対称性を評価できないことを、あらためて実証した。これは酸素イオン空孔副格子が立方対称性ではないことに起因していると結論した。さらに、静的な格子歪み(弾性エネルギー)がイオン伝導に及ぼす影響を調べるために、圧縮軸応力を付加した状態で外部電場下におき導電率を測定した。導電率の低下は、電場・応力場と電流の間の2次及び3次近似物質テンソルの効果が現れたものであり、圧縮に伴う酸素イオン空孔の移動の活性化エネルギーの上昇に起因していると結論した。

これまでに我々は導電率は内部摩擦の大きさ、つまり格子歪みの異方性が大きいほど大きいことを定性的に明らかにしてきた。本研究では、これまでに測定した内部摩擦の統計力学的な解析(緩和時間の連続分布関数を考慮に入れたピーク解析)を行い、その結果内部摩擦ピークは2種類の点欠陥対による2つのピークによるものであり、その一つは時効前後ともtrigonal称性を持つ酸素イオン空孔とドーパントカチオン(Y3+)の欠陥対によるものであり、もう一つはドーパントカチオン二つからなる欠陥対であり、時効前は[110]orthorhombic対称であり時効後はtrigonal対称に変化することが分かった。また、ともに時効により格子歪みの異方性が低下し構造が安定化しているとも分かった。今年度は、イットリア安定化ジルコニア単結晶に関して、内部摩擦のような応力場誘起の拡散現象と比較するために、静的応力場および電場の下での挙動に注目し、応力場と電場下でのイオン伝導度を測定し、イオン伝導機構を明らかにするとともに、新たな4階の物質テンソルの発見をした。試料は、10mol%のY203を安定化剤としてドープしたZrO2の単結晶を用い(応力軸および電場方向が、[100],[311],[211],[111],[110]の5種類)、温度は導電率が時効により低下しない1273Kにて、静的な格子歪み(弾性エネルギー)がイオン伝導に及ぼす影響を調べるために、圧縮軸応力を付加した状態で外部電場下におき導電率を測定した。その結果、導電率及びその活性化エネルギーは始め応力に比例して低下し、その後下に凸な2次関数に従い低下した。導電率の低下は、電場・応力場と電流の間の2次及び3次近似物質テンソルの効果が現れたものであり、以下に示した式に従うことが分かった。また、導電率の低下は圧縮に伴う酸素イオン空孔の移動の活性化エネルギーの上昇に起因していると結論した。さらに、下の式に見られる、第2項目の4階のテンソルは、trigonal対称性を示し、内部摩擦測定の結果から得られた酸素イオン空孔を含む点欠陥の対称性と同じであることから、あらためて、イオン伝導とは、相互に関係のある力学的な歪みと電気的な歪み(分極)を併せ持つ結晶格子中を、電荷を持った点欠陥(酸素イオン空孔)が両場の相互作用を受け、拡散する複雑な輸送現象であり、格子歪みの異方性とイオン電電道の関係を直接定量的に証明できた。
日本統治下のサハリン先住少数民族－戦前・戦後における法的地位の変遷－

前年度に報告したとおり、前年度の調査で以下の問題が浮上し研究計画について変更が生じた。まず、先住民の主な引揚げ先であった北海道網走地方での調査で先住民に関する記録が見つからなかったことと引揚げ者の特定が非常に困難であることが判明したため、本年度では当事者へのインタビューではなく1中央政府の先住民への対応や見解を中心に調査することにした。またソ連領から日本領への移住背景を把握するためロシアの各公文書館にて2ソ連統治期の先住民について調査することにした。このような方針に従い、以下の研究活動を実施した。【1日本政府(占領国含む)の樺太先住民への対応】引揚げ後の先住民への対応については、9月に北海道立文書館にて網走支庁管轄区の引揚げ者収容状況や仮設住宅地に関する資料を閲覧したが、樺太先住民についての記述はなかった。10月には国立国会図書館憲政資料室で占領期における米国内務省の日本の統治方針に関する資料および樺太・千島からの引揚げ団体が発行する新聞記事を閲覧した。【2ソ連時代の資料調査について】戦前の北樺太のソ連統治状況については極東国立公文書館(ロシア・ウラジオストク)にて、ロシア革命後の極東地区の統治に関する行政資料を閲覧した(2014年2月3月)。第二次大戦後のソ連によるサハリン統治については、9月にサハリンで現地調査および史料調査をおこなった。現地調査では先住民のトナカイ飼育地帯であったポロナイスク・ブユクリ地区へ行き、日本統治期の帝国大学演習林跡地の視察およびポロナイスク営林署での聞取り調査を実施した。史料調査では、サハリン国立公文書館および同州立図書館にて先住民に関する資料の閲覧・複写をおこなった。またこれらの史料調査を補うため10月に一橋大学附属図書館にてロシア極東地方の雑誌を閲覧した。9月には北海道大学で催されたサハリン先住民族の文化復興活動についての講演会に参加した。このほか今年度前半に判例資料の分析手法について法学・歴史学・政治学からの学際的なアプローチを模索した。10月には国際政治学会にて報告をおこない、政治学分野の研究者との交流を持った。日ソのサハリン統治に関する行政資料を国内外で網羅的に調査することができ、各文書館における樺太先住民に関する資料の有無を把握することができた。結果として先住民に対する法の運用の実態に迫る直接的な資料を見つけることはできず、先住民へのインタビューも実施出来なかったが、政府関係の資料収集に集中したこと、および先住民族の法的地位の問題を本研究テーマで扱うことの学術的意義を再考した結果、法的な問題に対する多角的な視野を養う機会となり、日本の植民地研究における樺太先住民の事例の位置付けに、より明確な研究視点を見出すことができた。報告者はこれまでの研究活動で日ソのサハリン先住民統治に関する政府レベルでの資料をある程度収集することができたが、これらの資料をより詳細に分析するため、政府決定に関与した専門家や政治家の言及を整理する必要がある。その作業を経た上でこれまでの研究内容を論文として発表することが目下の課題である。報告者は、日本統治期における樺太先住民の法的地位の実態を明かにすべく、サハリン国立公文書館が所蔵する樺太庁豊原警察署および樺太地方裁判所の資料併せて約50ファイルを閲覧した。その結果、先住民に関する判例資料を見つけることはできなかったが、その他の司法関連資料から以下の研究上の成果を得ることができた。すなわち、(1)豊原地方裁判所検事局が明治40年勅令第94号の先住民に関する特例法の運用上、疑義を生じさせるケースがあったこと、(2)豊原警察署の取り締まり対象に少なくともアイヌ民族が含まれていたこと(3)行啓の「特別警戒対象」に先住民族(「土人」)が含まれていたこと、である。さらに、同警察署の資料から、樺太における国境取締法施行に際して、警察署管内での取締業務がどのようにおこなわれていたのかが明かとなった。これらの資料は先住民の法的地位に直接関わるものではないが、越境ルートに通じていること等から日ソ(日露)の情報収集に利用されてきた先住民の歴史的背景を理解する上で必要である。そして、朝鮮や台湾と比べて内地的性格が強いことが従来の先行研究で言及されてきた樺太において、同地の国境取締状況をあきらかにすることにより、樺太の外地性(隣接するソ連との関係)を検討することにもなり、報告者の最終的な研究目的である、日本帝国の植民地政策上における樺太の位置づけを補強する成果となった。このほか、戦後の樺太先住民の引揚げ状況を明かにすべく、先住民の一部が引揚げたとされる北海道常呂町にて引揚げ当時の資料を調査した。まず、同町を含めた地域の地方新聞である『北見新聞』(北見市立中央図書館所蔵)の1946年から1955年分までを閲覧し、先住民関係および引揚げ関係の記事を調査した。また、北見市立中央図書館および同市立常呂図書館にて、先住民による網走支庁への国有地払下の土地給付要請に関する、北見営林署および関連地域の市町史、常呂町漁協関係の資料を閲覧した。そのほか、同常呂図書館館長より、引揚げ当時の常呂町の状況や先住民が引揚げたとされる土地についての情報を得た。また、常呂町と隣接している網走市議会資料室にて、土地給付要請後の市議会議事録を閲覧した。今回の北見、網走、常呂における現地調査で得た資料と、先行研究で既に明かになっている資料を照合した結果、従来明かになっていた僅かな先住民に関する引揚げ情報も、資料によって記述内容の相違がみられ、メディア資料等二次的な史料における引揚げ状況の実証作業が困難であることが確認できた。

また、地元の自治体レベルの資料でも先住民の存在を確認できる可能性が低いという推測に達した。また、上記2点のサハリン、北海道調査の補足作業として、一般的な樺太からの引揚げ体験を知るべく、東京にて太引揚者2名からの聞き取りを共同でおこなった。同調査にて、戦前樺太において和人が先住民をほとんど意識して生活していなかったことがうかがえた。前年度に報告したとおり、前年度の調査で以下の問題が浮上し研究計画について変更が生じた。まず、先住民の主な引揚げ先であった北海道網走地方での調査で先住民に関する記録が見つからなかったことと引揚げ者の特定が非常に困難であることが判明したため、本年度では当事者へのインタビューではなく1中央政府の先住民への対応や見解を中心に調査することにした。またソ連領から日本領への移住背景を把握するためロシアの各公文書館にて2ソ連統治期の先住民について調査することにした。このような方針に従い、以下の研究活動を実施した。【1日本政府(占領国含む)の樺太先住民への対応】引揚げ後の先住民への対応については、9月に北海道立文書館にて網走支庁管轄区の引揚げ者収容状況や仮設住宅地に関する資料を閲覧したが、樺太先住民についての記述はなかった。10月には国立国会図書館憲政資料室で占領期における米国内務省の日本の統治方針に関する資料および樺太・千島からの引揚げ団体が発行する新聞記事を閲覧した。【2ソ連時代の資料調査について】戦前の北樺太のソ連統治状況については極東国立公文書館(ロシア・ウラジオストク)にて、ロシア革命後の極東地区の統治に関する行政資料を閲覧した(2014年2月3月)。第二次大戦後のソ連によるサハリン統治については、9月にサハリンで現地調査および史料調査をおこなった。現地調査では先住民のトナカイ飼育地帯であったポロナイスク・ブユクリ地区へ行き、日本統治期の帝国大学演習林跡地の視察およびポロナイスク営林署での聞取り調査を実施した。史料調査では、サハリン国立公文書館および同州立図書館にて先住民に関する資料の閲覧・複写をおこなった。またこれらの史料調査を補うため10月に一橋大学附属図書館にてロシア極東地方の雑誌を閲覧した。9月には北海道大学で催されたサハリン先住民族の文化復興活動についての講演会に参加した。このほか今年度前半に判例資料の分析手法について法学・歴史学・政治学からの学際的なアプローチを模索した。10月には国際政治学会にて報告をおこない、政治学分野の研究者との交流を持った。サハリン国立公文書館での樺太庁関係資料の閲覧によって、先住民に対する警察署の取締り状況や、彼らの歴史的背景の特徴である国境問題について明かにすることはできたが、研究目的の主眼である先住民に関する法制度の施行状況を体系化できるほどの判例資料を見つけることができなかった。また、樺太先住民の引揚げから定住までの政策についても、引揚げ先を中心とした現地調査ではその政策の有無および先住民の動向を確認することはできなかった。しかしながら、現存する現地資料を広範囲にわたり閲覧したことは重要かつ欠かせないプロセスであり、研究目的達成までの作業過程としてはおおむね順調であるといえる。
マウスプロテクターの装着により生ずる顎関節症の予防

平成9年度では、顎関節に機能異常が認められない者10名を被験者として、咬頭嵌合位、スキューバダイビング用マウスピース装着時の挙上位および咬みしめ時、これら3顎位による多層断層撮影とMRI撮像から、関節窩内における顆頭の変位を調べた。多層断層撮影とMRI撮像の所見では、関節窩内における顆頭の挙動は一定でなく、多様化を示した。平成10年度では、この中から6名を被験者として、既製のマウスガードと新たに開発したH型構造のカスタムメイド・マウスガードを用いて、咬みしめ時における下顎の変位について比較、検討した。咬みしめ時における下顎運動の記録はMMJ-1を用い、被験者には10秒間の最大咬みしめと、3回の連続咬みしめを行わせた。その結果、既製のマウスガードは、最大咬みしめ時に安定した下顎位が得られず、連続咬みしめでは閉口経路が多様化する傾向があることが分かった。さらに、既製のマウスガードにおいては、材質の柔らかいものほど、この傾向は顕著であった。これに対して、H型構造のカスタムメイド・マウスガードは最大咬みしめ時に安定した下顎位が得られ、かつ閉口経路も収束していた。以上のことから、H型構造のカスタムメイド・マウスガードは下顎および顆頭の位置を安定させ、有用であることがわかった。顎関節に機能異常が認められない者10名をコントロールとして、上下顎歯列の印象採得、咬合採得、および歯列模型の製作を行った。同時に、被験者の咬頭嵌合位、スキューバ・ダイビング用のマウスピース装着時の挙上位、咬みしめ時、以上の3顎位の同時多層断層撮影を行った。また、マウスピースを装着させ、強く咬みしめ時、下顎頭が腔内で変位する経過を確認するため、MRI撮像を行った。多層断層撮影およびMRIからの所見では、下顎頭の挙動は一定せず、多様化した。一般的に中心咬合位での咬みしめでは、約1mm程度の下顎頭の変位が認められるが、このように多様化したことについては、スキューバ・ダイビング用マウスピースのバイト・プラットフォームが43/34部の2点であること、材質が厚く柔らかいことに起因するのではないかと現時点では推察される。マウスピース咬みしめ時における下顎の変位を、ナソヘキサグラフを用いて記録したが、被験者ごとに、ヘッドバンドとクラッチの関係に差異が生じ、誤差が大きいため、現在は、上下顎それぞれの歯列に治具を固定して計測を行うことから、より精度に優れたMMJ1を用いて計測を行っている。MMJ1に用いる治具は、被験者の歯列模型でワックスアップを行い、鋳造、研磨を行って製作した。データはMMJ1よりADコンバータを経てコンピータに入力されるが、解析にあたって、現在、ソフトを開発中である。平成9年度では、顎関節に機能異常が認められない者10名を被験者として、咬頭嵌合位、マウスガード装着時の挙上位および咬みしめ時、これら3顎位による多層断層撮影とMRI撮像から、間接窩内における下顎頭の変位を調べた。今回、この中から6名を被験者として、既製のマウスガードと新たに開発したH型構造のカスタムメイド・マウスガードを用いて、咬みしめ時における下顎の変位について比較、検討した。
前部帯状回の排尿コントロールにおける役割の検討

前部帯状回は排尿反射における重要な役割を果たしていることが動物実験やヒトに対する機能的脳画像で確認されているが、その詳細なメカニズムは不明であった。今回我々はラットを用いて神経伝達物質(グルタミン酸、セロトニン、ドーパミン)が排尿に関して変化することを確認した。さらに過活動膀胱等の排尿状態の異常によってこの変化も同様に変化する。さらに、薬理学的な治療によってこの変化が正常化することが確認された。本結果の発展は創薬への糸口となりうると信じている。超高齢化社会である我が国は排尿障害患者の罹患率が増加しており、我々は排尿メカニズムの解明に関する検討を行っている。排尿障害の原因として注目しているのは、近年のヒトの脳機能画像から排尿をはじめとする多くの生理活動における重要性が指摘されている“前部帯状回"である。前部帯状回は解剖学的に橋排尿中枢という最終的に排尿を決定する部位へ神経線維を送る上位に位置しており排尿反射における重要な役割を果たしている。我々は主に2つのアプローチをラットに対して行っている。1つ目は電気生理学的アプローチであるが、前部帯状回は(頻尿状態に対する)防御的機構として働いている可能性が高いことが確認された。すなわち電気的な刺激によって排尿障害時に前部帯状回の活動を刺激によってサポートすることで、排尿障害が改善することを確認した。直接的な介入はヒトにおいて未だ困難であるが、今後は中動物への適応を行い将来的には外来的にヒトに対する前部帯状回の刺激療法を目指している。2つ目は、薬理学的アプローチである。我々のグループで確立したラットにおける覚醒下での前部帯状回における神経伝達物質の測定を施行中であるが、少なくとも神経伝達物質の種類(グルタミン酸、セロトニン、ドーパミン)によってはその動態が異ることを示唆する結果を得ている。これは先の前部帯状回の詳細な電気生理学的検討にて、ほぼ2カ所が病的な排尿に関与していることを突き止めている。しかしながら、ラットは覚醒下による検討であるため行動学的に異常な際に相反する神経伝達物質の動きを得ることもあり未だ結論には達していない。今後さらなる検討によってこの変化を突き止め、さらには排尿障害時における変化を正常に戻すような薬理学的治療の確立を目指している。我が国は高齢化社会を迎え、それに伴い過活動膀胱・尿失禁等の排尿障害患者の罹患率が増加している。そのため、排尿メカニズムの解明は重要な課題であると考えられる。我々は排尿障害の原因として、以前より上位中枢(脳)に対する検討を行っている。現在我々が注目しているのは前部帯状回であり、この部位は血圧・心拍数の調節や意思決定などに関わっているとされる。さらに、近年のMRIを用いた排尿障害患者に対する検討において、患者の前部帯状回は健常者に比べて過剰に活動していることが報告されている。Pilot studyで示したラットを用いた直接電極を用いた実験系を進め、前部帯状回への電気刺激で排尿反射が抑制されることが、有意に再現性を持って確認された。さらに電気刺激を中止することによって基礎値まで戻ることも確認されている。この結果は、排尿障害患者の前部帯状回の活動性が増加していることは(過活動膀胱患者の頻尿状態に対する)防御的機構として働いていると考えられる。さらに、前部帯状回は解剖学的に橋排尿中枢という最終的に排尿を決定する部位へ神経線維を送る上位に位置しており、排尿反射における重要な役割を果たしていることを示唆する。現在は排尿時における前部帯状回における活動電位、神経伝達物質の測定を施行中である。本結果は、より具体的かつ間接的コントロールが容易な薬理学的アプローチの足がかりになると考えられる。前部帯状回は近い将来排尿障害治療ターゲットの1つになると考えられる。骨盤神経の刺激によって引き起こされる排尿反射に対する前部帯状回の誘発電位及び神経伝達物質変化をマイクロダイアリシス法による測定を行っている。排尿反射に伴い前部帯状回の活動電位が上がることは確認できているが、神経伝達物質の有意な変化の所見は未だ得られていない。将来的に排尿における脳内メカニズムの解明、さらには創薬の観点から前部帯状回における神経伝達物質の変化は重要な要素となると考えられる。現時点では活動電位が増加することから何らかの神経活動が増加していることは確実であるが、未だ測定感度の問題からか、その有意な変化をとらえられていない。そのため、排尿反射を引き起こす電位の調整、前部帯状回のマイクロダイアリシスプローブの先端位置の調整等を今後施行していく予定である。
災害文化展開の現状と課題に関する研究～レジリアントな地域社会確立のために

災害文化の醸成と展開は、命を守る行動に直結する。ハード面の対策だけでは被害の最小化を図ることは困難である。ソフトとして「災害文化」に着目に値し、レジリエントな地域社会創りの鍵として、災害文化を総合的に研究し、次の研究成果を得た。1災害文化の概念の確立2災害文化研究会の開始3国際的発信(AAG, 2015-)4災害文化の対応範囲と時間的変化5災害文化における「教育」「防災教育」から「災害学習」へ6災害を資源として捉える視座を持つ2015年度に開始した災害文化研究会は毎年開催を継続し、第三回では、被災地の高校生やNPO、内陸部の生涯学習機構からの参加も得、災害文化の広がりに努めている。災害が地域をより強くする契機になりうる視点から「レジリアンス」をキーワードに災害研究を進めた。岩手県三陸沿岸の町「田老」では、保育園・中学校への連携授業とNPOへの聴き取り調査をもとにフィールド研究を実施。岩手大学共通教育科目「津波の実際から防災を考える」を活用して「私の碑を作ろう」という授業を展開。全校生が「私の碑」を作成し、岩手大学学生が英語訳。この教育活動は、被災地の中学生が津波に対する地域の精神風土を受け継ぎ、さらに自分達の考えとして発展させている災害文化の「継承」「醸成」や、内陸部の学生の積極的関与から、東日本大震災後に災害文化が「伝播」される可能性の証左となった。また、岩手県教育委員会と連携し内陸部である盛岡市の県立高校生と岩手大学学生が、東日本大震災の記録誌『つなぐ』の英語ダイジェスト版作成に取り組んだ。この教育活動から、若い世代同士の学びあい、被災地から学ぶということの意義が浮かび上がった。これらの教育活動に、災害をトータルに捉える視点についての研究成果をあわせ、2015年3月開催(於仙台市)の国連防災世界会議にポスター発表。自然現象は一時の衝撃であるが、「災害」をトータルに捉えるとその自然現象に人間がどのように対応してより対応力のある=レジリアントな社会を作っているか、あるいは作ることができるかが見えてくる。東日本大震災以降、被災地岩手においてどのような試みがなされてきたかを歴史とともに考察し、『被災地・岩手のレジリアントな社会構築の試み3.11後の持続可能な社会をつくる実践学』として明石書店から出版した。研究代表者・連携研究者に本田敏秋遠野市長を編者とし、山崎憲治が冒頭「3.11以降のレジリエントな地域社会づくり」を論じ、山崎友子が第III部「教育と復興」を担当し、災害をめぐる新たな概念である「レジりアンス」を実践例をもとに示した。災害文化を形成する多様な側面の中で「教育」に関わり、所属校での教育活動を対象として新たな試みやそこから得られたデータの分析を行った。「津波の実際から防災を考える」においては継続して東日本大震災で被災した田老第一中学校との合同授業を実施し、昭和の大津波からの復興の中心となった関口松太郎村長を取り上げた。文化祭での演劇発表となった。異動により、震災後5年を経て、教員はほぼ全員が震災を体験していないが、生徒はほぼ全員が震災を体験しているという状況で、教員が震災体験の継承を教育活動に積極的に関わる学校と触れない学校がある。学校と地域のつながり、地域の課題が震災に収斂できること、教員の教育理念が数年を見通して「生きる力」の獲得を目指し、教育活動を構造化しようとしていることなどがその違いを生じさせている。また、高校生を対象とした災害をテーマとした英語教育プロジェクトで作成された英文カレンダー"Values of Miyako 2016"には、三陸沿岸の高校生が見つけたふるさとの価値が写真と英文で記載されている。この作品を分析すると、高校生が復興の担い手として重要な世代であること、高校生の空間認識など防災上の知見が得られた。海外の事例研究としては、米国での大型ハリケーン・カトリーナへのFEMAの対応、米国学会での災害・環境問題の重さを調査し、アフリカでは祭りを調査し、災害への認識と対応を分析しているところである。洪水常襲地であるタイ国バンコクでは、宮古工業高校津波模型班の高校生2名とともに災害学習の交流を実施した。緩やかな傾斜のチャオプラウ川による長期に亘る氾濫と瞬時に多くの命を奪う三陸の津波という災害の違いは、タイに「マイペンライ(気にしない)」、三陸に「命てんでんこ」という異なる精神性ではあるが、どちらでも災害が「命」の重要性を認識させることを共有した。災害文化研究会を開催した。東日本大震災の被災地を継続して実践的に調査することにより、災害と復興を時間軸により把握しつつある。ただし、復興には長い時間がかかる。現段階は5年という長さである。しかし、5年であっても大きな変化がある。また、岩手だけでなく、福島の研究者との交流や、海外との交流、海外調査により、空間軸により災害を把握することを試みている。災害文化という大きな枠組みが、災害の地域性をどのように反映していくのか、次の課題となった。災害文化における学校教育の役割を考察するものとして、引き続き東日本大震災の被災地にある宮古市立田老第一中学校と岩手大学生との合同授業を実施した。「方言の豊かさ」をテーマとし、災害文化の醸成・継承におけることばの力を実践的に考察した。また、岩手県立宮古工業高校津波模型班の協力を得て、被災地における地域の若者の地域の防災意識を高める活動を大学生に示してもらい、若者の果たす力、その文化の伝播について考察した。

平成28年夏、岩手県沿岸に台風が襲来した。津波被災地と隣接しているにも関わらず、台風への警戒心は薄く、甚大な被害となった。このことは、災害が地域性を強く持つことを示している。従って、災害の種類、頻度、深刻さ、地域などの要因を入れて、災害文化をより精緻にすることにした。平成27年度に始めた災害文化研究会を継続し、第二回を福島大学で実施した。福島の復興と合わせて考察することにより、災害のもつ課題についてより深い知見を得ることができた。被災地の安全の保障が、津波という自然現象の場合と、放射能汚染の場合では、「判断」の基準やタイムスパンの要素が異なり、対応・復興の違いが見られる。一方、両地域の漁業を取り上げたデイスカッションからは、対応の違いはあるが、復興に「産業=生業」の復活が欠かせないことから、生業が創る災害文化という視点を得た。平成27年度の共同研究者である堀信行氏が。昨年度のアフリカでの調査をもとに、災害文化の概念を「災害文化の三角形」として提起した。この三角形は「社会文化複合系」「自然生態複合系」「世界観形成複合系」からなる。この枠組みは、今後の災害文化研究の理論的フレームとなる。前年度の海外調査をもとに、災害文化の概念を「災害文化の三角形」として提起した。この三角形は「社会文化複合系」「自然生態複合系」「世界観形成複合系」からなり、今後の災害文化研究の理論的フレームとなる。また、被災地の学校において、毎年新たなテーマで実践的研究を継続している。さらに、これらの研究のまとめと発信の場として、災害文化研究会を継続して実施した他、米国学会Association of American Geography(2017年4月開催)での発表を申し込んでいる。これまでの研究の中で二つの具体的事例に焦点を当て、二つの論文を国際学会(AAG: American Association of Geographers、於米国ボストン)で成果として発表した。一つは、水害常襲地における土地利用と災害へのレジリアンスを検討し、津波災害に対応するレジリアンスを作る一つである「津波てんでんこ」というローカル・ノレッジを継承するための示唆を示した。埼玉県北川辺は、利根川や渡良瀬川が幾度も起きた氾濫と流路変更を生む中から生まれた地形の中に、圃場整備が施された水田が展開し、渡良瀬川の右岸に見られる自然堤防を利用して、東武日光線が走っている地域である。水害防備手段としての「水屋」も築かれた。ここ北川辺の詳細な断面図を作成し、都市化の中で、水田が持つ遊水地的機能が活かされず、水害防備手段としての「水屋」の保存が困難になっていることで、水害に対するローカル・ノリッジが消えてく地域の姿が土地利用に見られることを示した。また、岩手県三陸沿岸の小中学校の校歌を調査し、小学校の校歌には学区の自然が謳われ、中学校では地域社会の未来を担う精神が謳われ、災害に対応する自然観や精神が校歌によりローカル・ノリッジとして養われていることを示し、学校が地域の災害文化の醸成・継承に果たす役割を示した。一方、学校の統廃合がすすみ、校歌によりその継承を行うことに課題が生まれていることを指摘した。災害文化の醸成と展開は、命を守る行動に直結する。
グラファイト構造マグネシウム合金へのソフト化学的ドーピングとその超伝導体特性

グラファイト構造をもつマグネシウム合金超伝導体である、2ホウ化マグネシウム(MgB2)の薄膜に対して、ソフト化学的溶液反応を行うことにより、その臨界電流密度(Jc)が向上することを明らかにした。ソフト化学的処理による超伝導転移温度Tcの低下は見られなかった。MgB2は、金属系では最高のTcをもち、そのJcも高い。しかし、MgB2の固溶域は狭いため、高温固相反応によるドーピングは困難であった。これに対して、電池反応をモデルとして、グラファイト構造であるMgB2の層間のマグネシウムイオンを脱挿入して、その超伝導特性を明らかにすることを試みた。研究期間2年のうち、初年度は、粉末試料と薄膜配向試料についてドーピングの可否を調べた。粉末試料については、酸化皮膜が多いために、界面抵抗が大きく目的の反応が困難であることがわかった。酸化皮膜を抑制した薄膜配向試料を用いたところ、マグネシウムイオンの脱離によると思われる酸化電流を確認した。最終年度は、薄膜試料に対してJc測定を行い、Jcの向上を確認した。特に高磁場側でJcが向上した。このほか、ソフト化学的ドーピング手法を探索する中で、新しいエーテル系非水系電解液を副次的に見いだすことができた。室温でのMg, Al電析が可能なグライム系電解液の他に、クラウンエーテルを成分とする新規溶媒和イオン液体を見出した。すなわち、プロトン伝導性をもつヒドロニウム溶媒和イオン液体や、超酸化物ラジカルを構成イオンとする超酸化物イオン液体を合成し、その基礎物性を明らかにした。層状化合物であるMgB2は,金属系では最高の超伝導転移温度39 Kをもち,銅酸化物高温超伝導体に比べて加工性に富むなどの利点がある.超伝導特性改良の手段の一つとしてドーピングが挙げられる.しかし, MgB2へのドーピングは,その固溶域が狭くドープ量を増やせないという問題があり,安定相が得られる高温固相反応によるドーピングには限界がある.かたや,電池反応のように,低温で準安定相が得られるソフト化学的な方法を用いれば,母相の基本骨格を保ったまま層間のイオンを脱挿入することが期待できる.そこで,ソフト化学的手法によってMgB2の実質的な固溶域を拡張し,準安定相を用いたhigh-dopeを行うとともにその超伝導特性を評価するのが本研究である.本年度は、MgB2の粉末試料と薄膜配向試料について実験した.まずMgB2粉末試料についてはMgB2からのMgの脱離,つまりホールのドーピングが可能であることが示唆されたものの,試料に酸化皮膜が存在し,その部位での導電性の低さのために目的の反応が困難であると結論した.そこで粉末試料の代わりに,酸化皮膜を抑制した導電性の高いMgB2薄膜配向試料を用いたところ,電気化学的なドーピングに成功し,かつ超伝導特性(臨界電流密度Jc)も評価できた.MgB2試料として, Si基板に対してMgB2結晶のc軸が垂直に配向した,厚さ約200 nmの薄膜をドーピングに供した.電気化学ドーピングを行うための電解液として, 3種類の有機系電解液を用意し,うち2種類はホールドープを,残る1種類はLiドープを試みた.その結果,Liドープの場合はNi保護膜が反応を阻害し,残念ながら試料への異種元素ドーピングは起こらなかったのに対して、ホールドープの場合は,X線回折において新しいピークを確認し, MgB2の結晶構造が変化したと考えられる結果を得た.MgB2への電気化学的ドーピングに成功し、一部の試料について転移温度Tcだけでなく臨界電流密度Jcの測定にまでこぎつけた。現時点でのデータは少ないが、研究計画で述べた「MgB2への電気化学ドーピングと超伝導特性の調査」に道筋をつけることができた。残りの研究期間で、本年度に見出した薄膜試料を用いる電気化学的手法によって様々なドープ量の試料作製を行い、そのJc測定を行うことで、ドープ量と超伝導特性の関係が明らかになると期待できる。さらに、当初の研究計画からの発展形である「リチウム異種元素ドープ」についても試したが、こちらは反応しないことを明らかにした。

室温でのMg, Al電析が可能なグライム系電解液の他に、クラウンエーテルを成分とする新規溶媒和イオン液体を見出した。すなわち、プロトン伝導性をもつヒドロニウム溶媒和イオン液体や、超酸化物ラジカルを構成イオンとする超酸化物イオン液体を合成し、その基礎物性を明らかにした。本年度前半で用いた粉末試料では酸化皮膜のために再現性が良くないことがわかったが、本年度後半に見出した、酸化皮膜の少ない薄膜試料を電極として用いれば再現性良く実験できることが明らかになったので、今後この薄膜配向試料を用いて実験を行う。ドープ量と臨界電流密度Jcとの関係についてさらに調査し、本年度は試せていないドープ量についての試料作製とその超伝導特性の評価を実施する。これによってドープ量と超伝導特性の詳細を明らかにする。もともと「計画通りに進まない場合」に行うつもりであった異種元素ドープは、本年度に検討した結果、困難であることがわかったので、来年度は計画通りMgの脱挿入によるドープに集中する。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なった。しかし研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
超複素数値化した深層学習の構築とその画像解析への応用

本研究課題では,超複素数における深層学習手法を開発するとともに,それを組み込みシステムへの実装ならびに画像解析への応用に供することを目的としている.そのため,達成すべき課題は,(1)四元数・可換四元数に基づく深層学習方法の確立,(2)この深層学習による画像解析システムの構築・評価の二点に分けられる.平成30年度においては,(1)と(2)の両方に関して研究を展開してきた.(1)については,幾何学変換に基づく四元数ニューラルネットワークについて,畳み込み層およびプーリング層,ソフトマックス層などの現在の深層学習において用いられている要素を四元数ニューラルネットワーク上にも構築することができた.構築したネットワークについて,顔表情推定のデータセットfer2013を用いて表情推定実験を行ったところ,四元数自己符号化器に基づく方法や単純な全結合四元数ネットワークよりも高い識別精度を持つことが示された.この結果により四元数における基本的な深層学習手法の一つを構築し得たといえる.本結果について,現在国内研究会での発表および論文投稿を検討している段階である.(2)については,前年度に引き続き四元数に基づくエクストリーム学習器(Quaternionic Extreme Learning Machine; QELM)について,Xtensa再構成プロセッサへの実装評価を行うとともに弱照明環境下において撮像した画像から色情報を復元する応用を行った.この結果は国内学会などにて報告を行った.得られた結果としては,四元数演算の効率化ならびに浮動小数点演算の固定小数点化などにより,1画像フレームを処理する時間として効率化を行う前の20倍程度の高速化を実現することができた.関連研究として,複素数値化・四元数化を指向した構造を持つリカレント(回帰型)ニューラルネットワークにおける言語学習モデルについて,提案・評価を行った結果について論文発表を行った.本研究課題では,超複素数における深層学習手法を開発するとともに,それを組み込みシステムへの実装ならびに画像解析への応用に供することを目的としている.そのため,達成すべき課題は,(1)四元数・可換四元数に基づく深層学習手法の確立,(2)この深層学習による画像解析システムの構築・評価の二点に分けられる.平成28年度においては(1)を中心として研究を展開した.(1)の代表的な成果として,ニューラルネットワークの一つであるエクストリーム学習器(Extreme Learning Machine; ELM)を四元数化した四元数ELM(QELM)モデルを提案し,色彩画像処理ならびに3次元座標変換処理において性能を評価した.CIFER-10画像データセットを用いた画像識別ならびに画像の自己符号化において,提案QELMは実数型ELMと比較して高い性能を持つことが明らかとなった.これらの成果については,国際論文誌Signal Processingに掲載された.また,(2)に関しては,四元数ニューラルネットワークを適用する前に通常の実数型深層学習を用いた「画像からの人物抽出システム」ならびに実数型オートエンコーダを用いた「胃X線二重造影像からの腫瘍領域検出システム」についての評価を行った.後者のシステムについては,国内学会(SSI2016)にて発表を行った.さらに関連研究として,ホップフィールドネットワークに基づく連想記憶システムについて,四元数の非可換性を利用したニューロンモデルを提案し,それによる想起性能の評価を行った.この結果に関しては国際会議ICONIP2016にて発表を行った.四元数エクストリーム学習器(QELM)は四元数に基づく深層学習において要素技術となりうるものである.この学習器を構成し,さらに実数型ELMと比較して高い汎化能力を有していることが判明したことから,これを超多層化することにより四元数に基づく深層学習の構築を行うことが可能である.応用システムに関しては,これまでに実数型深層学習,オートエンコーダに基づく手法を提案および評価を行うことができた.これらを比較対象として,四元数深層学習・四元数オートエンコーダに基づく手法と性能比較することが必要である.本研究課題では,超複素数における深層学習手法を開発するとともに,それを組み込みシステムへの実装ならびに画像解析への応用に供することを目的としている.そのため,達成すべき課題は,(1)四元数・可換四元数に基づく深層学習方法の確立,(2)この深層学習による画像解析システムの構築・評価の二点に分けられる.平成29年度においては,主に(2)に関して研究を展開した.(2)においては,前年度において開発した四元数に基づくエクストリーム学習器(Quaternionic Extreme Learning Machine; QELM)についての性能評価およびXtensa再構成プロセッサへの実装評価を行った.これらの結果は国内学会などにて報告を行った.得られた結果としては,四元数同士の演算における分岐処理,擬逆行列演算におけるレジスタへのロード・ストアの演算処理が性能向上を阻む要因であることが明らかとなった.現在,四元数演算の効率化ならびに浮動小数点演算の固定小数点化などを検討することにより性能向上を目指している.関連研究として,複素数値化・四元数化を指向した構造を持つリカレント(回帰型)ニューラルネットワークにおける言語学習モデルの提案ならびに評価を行った.この結果は国際会議AROB2018にて発表を行った.現在,本結果を論文にまとめ投稿を行っているところであり,また複素数に基づくネットワーク構築を検討している.また,四元数ニューラルネットワークを適用する前に通常の実数型深層学習を用いた健康予測システムの構築・評価を行った.さらに,複素数・四元数により符号化されたホップフィールドネットワークにおける記銘パターンの擬似直交化を行う連想記憶システムの構築・評価を行った.本研究結果については,論文誌JAISCRに掲載された.

四元数エクストリーム学習器(QELM)は四元数に基づく深層学習において要素技術となりうるものであり,平成29年度についてはこのQELMの性能評価ならびに組み込みシステムにおける有効性を評価できた.さらに深層学習における性能評価を行うことが必要であると考えられる.応用システムにおいては,まだ複素数値化・四元数化は実現できてはいないがリカレントニューラルネットワークの構築ならびにその言語モデル構築などを行うことができた.このネットワークを基にして複素数値化リカレントネットワークを構築することも重要であると考えている.本研究課題では,超複素数における深層学習手法を開発するとともに,それを組み込みシステムへの実装ならびに画像解析への応用に供することを目的としている.そのため,達成すべき課題は,(1)四元数・可換四元数に基づく深層学習方法の確立,(2)この深層学習による画像解析システムの構築・評価の二点に分けられる.平成30年度においては,(1)と(2)の両方に関して研究を展開してきた.(1)については,幾何学変換に基づく四元数ニューラルネットワークについて,畳み込み層およびプーリング層,ソフトマックス層などの現在の深層学習において用いられている要素を四元数ニューラルネットワーク上にも構築することができた.構築したネットワークについて,顔表情推定のデータセットfer2013を用いて表情推定実験を行ったところ,四元数自己符号化器に基づく方法や単純な全結合四元数ネットワークよりも高い識別精度を持つことが示された.この結果により四元数における基本的な深層学習手法の一つを構築し得たといえる.本結果について,現在国内研究会での発表および論文投稿を検討している段階である.(2)については,前年度に引き続き四元数に基づくエクストリーム学習器(Quaternionic Extreme Learning Machine; QELM)について,Xtensa再構成プロセッサへの実装評価を行うとともに弱照明環境下において撮像した画像から色情報を復元する応用を行った.この結果は国内学会などにて報告を行った.得られた結果としては,四元数演算の効率化ならびに浮動小数点演算の固定小数点化などにより,1画像フレームを処理する時間として効率化を行う前の20倍程度の高速化を実現することができた.関連研究として,複素数値化・四元数化を指向した構造を持つリカレント(回帰型)ニューラルネットワークにおける言語学習モデルについて,提案・評価を行った結果について論文発表を行った.深層学習における要素として,四元数化された畳み込み層・プーリング層は必要不可欠であり,これらを実装した四元数深層学習手法を確立することが平成29年度における主要な課題である.また,多次元信号をニューラル
金融政策委員会の選好・集合的意思決定に関する自然言語解析に基づく定量的分析

2018年度の研究は、トピック・モデルを用いた金融政策当局の意思決定の分析を中心に進めた。具体的には、白川総裁と黒田総裁の定例記者会見70回分について、3つのトピックの存在を前提として、LDAを用いた分析を行った。得られた結論は、第1に「政策の目標」、「政策の手段」、「裁量」と解釈される3つのトピックが抽出された。第2に白川総裁と黒田総裁のの交代時期に「裁量」のトピックが減少した。第3に黒田総裁の時期の2016年初頭に「政策の目標」のトピックの割合が低下し、「政策の手段」のトピックの割合が上昇するという変化があったことがわかった。これらの結論は、黒田総裁の新しい金融政策のスタンスが、2%のインフレ目標などの政策の目標を強調したものであったことと整合的であり、一方で、就任から2年以上たった2016年初頭においてその目標が達成されていなかったために政策の手段に関するトピックを必要としたという意味で、解釈可能な結果である。以上の結果は、トピック・モデルを用いた分析が金融政策の意思決定の一部を説明可能であることを示唆するものである。これらの結果は、“The Arts of Central Bank Communication: A Topic Analysis on Words of the Bank of Japan's Governors"というタイトルでRIETI Discussion Papers Seriesとして公表予定である。金融政策委員会の意思決定に関して2つの方向性で研究を進めている。第1に統計的自然言語処理の手法を用いて、金融政策の政策スタンスを評価が可能であるかについて、研究代表者と研究分担者の共著論文"A Semantic Analysis of Monetary Shamanism: A case of the BOJ's Governor Haruhiko Kuroda"をRIETI Discussion Paper Series 17-E-011として公表した。本論文はlatent semantic analysis (LSA)を用いて日本銀行総裁の記者会見要旨を分析した結果、白川総裁と黒田総裁の発表した会見要旨を分類することにおおよそ成功し、黒田総裁の時期においてマイナス金利の導入など主要な政策スタンスの変更について会見要旨の変化を検出することに成功した。この結果は概ね政策スタンスを定量的に判定できる可能性を示唆している。本論文の公表にあたっては、RIETIの検討会議の参加者との討論によって有益な示唆を得た。また、統計研究会金融班と京都大学・一橋大学共同利用・共同研究拠点ワークショップ「マクロ経済学のフロンティア」で発表し、参加者から有益なアドバイスを得た。今後は本論文を改訂して、国際的な学会誌に投稿する予定である。第2にアメリカ経済学会AEA 2017 AnnualMeetingに参加し、主として機械学習に関するいくつかのセッションに出席した。この分野の最新の研究報告を聞いて、統計的自然言語処理に応用していく方法について新しい知見が得られた。今後、latent Dirichlet allocation (LDA)を用いた金融政策関連文書の分析を行う予定であるが、最新の機械学習を応用する分析手法についても検討していく予定である。研究計画と比べて特に進んでいる点は、LSAを用いた金融政策関連文書の分析について論文を執筆し、国内のワークショップ等で報告し、改訂の作業を行なっている点にある。一方、遅れている点は、LDAを用いた分析を今後行う必要がある点である。第2にアメリカ経済学会AEA 2018 AnnualMeetingに参加し、主として機械学習に関するいくつかのセッションに出席し、この分野の最新の研究報告を聞いた。また、日本銀行金融研究所が主催するファイナンス・ワークショップ「ビッグデータと人工知能を用いたファイナンス研究の展開」に出席した。このワークショップでは自然言語処理を用いた研究も報告されており、研究者と意見を交換する機会があった。第3にトピック・モデルを用いた分析を進めた。しかしながら分析結果は解釈し難い部分があり、より幅広い観点から政策委員会の意思決定について分析する必要が理解された。今後の研究では、ここまでで得られた治験を活かす形で進めていく。計画と比較して進んでいる点は、LSAを用いた金融政策関連文書の分析について、派生的な論文を執筆し、他の研究者との意見交換を進めることができた点である。一方で、遅れている点は、トピック・モデルを用いた分析が現時点で完成していない点である。

今年度のLSAの分析から得られた知見を利用して、LDAを用いた分析を進めていく。また、機械学習を用いた分析手法について、手法の開発に着手し、可能な限り速やかに実行していく。トピック・モデルを用いた分析については、いくつかの問題を確認している。政策委員会の意思決定について幅広い観点から分析することを検討している。研究用計算機の費用を計上したが、現有機械での今年度の研究実施が可能であると判断し、次年度に購入することが研究費の効率的な利用に資すると判断したため。コンピュータの購入について、現在の機材の利用が可能であり、ソフトウェアの変更による研究上の不利を避けるため、2018年度に行うこととした。2017年度に、研究用計算機を購入する予定である。
幼弱B細胞の分化を駆動させるcDNAクロ-ンの単離

Abelsonマウス白血病ウイルスでトランスフォ-ムしているため、許容温度(35°C)で培養すると増殖すのみであるが、非許容温度(39°C)で培養すると、分化が誘発される未熱B細胞株SPL2ー1ー2を用い、幼弱B細胞の分化を駆動させるcDNAクロ-ンの単離を試みた。許容温度で維持しているSPL2ー1ー2の培養温度を、非許容温度に上げてから7日目の細胞(分化が強く誘発されている時期)から、ployA^+RNAを抽出し、f1 originをもったvectorを用いてcDNAライブラリ-からf1 oriを用いて、antiーsense ssDNAを作製し、一方、Abelsonウイルスでトランスフォ-ムした線維芽細胞及びプラズマ細胞からmRNAを抽定し、biotin化した。このbiotin化mRNAと先のantiーsense ssDNAとの間で、hybridizationを行ない、avidinカラムを用いて、hybridizeしなかったantiーsense ssDNAを集めdsDNAに換え、SPL2ー1ー2にのみ発現し、線維芽細胞やプラズマ細胞では発現しないcDNAクロ-ンを単離した。そのうちの1つのcDNAクロ-ンであるSPL212ー1は、リンパ球のみに特異的に発現することが、Northern法を用いた解析で判明した。このcDNAクロ-ンの塩基配列から、216コのアミノ酸からなり、ロイシンが個、連続して存在する、今までに報告のない新しいタンパクであることがわかった。現在、生物学的機能を解析中である。