hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己免疫性肝炎の肝細胞障害機序:類洞壁内皮細胞障害とその病態生理的意義

自己免疫性肝炎患者の97.1%に本抗体が検出された。一方、B型慢性肝炎、C型慢性肝炎、原発性胆汁性肝硬変患者における本抗体陽性率はそれぞれ7.9、5.9、13.0%に過ぎなかった。本抗体陽性患者、正常者血清よりIgGを分離後、ペプシン消化によりF(ab′)_2を分離し、peroxidase標識F(ab′)_2抗体を用いて類洞内皮細胞との反応性を検討したところ、患者血清由来のF(ab′)_2は正常者血清由来のF(ab′)_2より有意に高い反応を示した。本抗体の内皮細胞特異性をみるために、患者、正常者血清由来のF(ab′)_2とラット肝細胞(RH)、ウシ頸動脈内皮細胞(CEC)、ラット由来の培養細胞株NRK,NRK-49F,LYM-1,dRLh84との反応性を検討した。これらの細胞のうち正常者由来のF(ab′)_2と比較して患者血清由来のF(ab′)_2がより高い反応性を示したのはCEC、dRLh84細胞であった。また、患者血清由来のF(ab′)_2をCECで吸収するとラット類洞内皮細胞との反応性は消失したが、RH、dRLh84による吸収では消失しなかった。したがって、本抗体は内皮細胞特異的エピトープを認識していると推測された。また、類洞内皮細胞を患者由来のIgGの存在下で培養するとプレート結合内皮細胞は有意に減少し、本抗体は類洞内皮細胞障害性と考えられた。以上、自己免疫性肝炎患者血清中には内皮細胞と反応するIgGクラスの抗体が存在し、しかも本抗体は内皮細胞障害性であり、自己免疫性肝炎における肝細胞障害の発現に関わっていると考えられた。自己免疫性肝炎における肝細胞障害機序について従来より肝細胞膜抗体の出現を基盤にした抗体依存性細胞介在性細胞障害(antibody-dependent cell-mediated cytotoxicity,ADCC)が関与していると考えられてきた。しかし、われわれはラット肝類洞壁内皮細胞、ウシ頸動脈由来の血管内皮細胞を用いて自己免疫性肝炎では高率に血管内皮細胞を標的とする血管内皮細胞障害性の抗体が出現することを明らかにし、ADCCのみならず内皮細胞障害に基づく循環障害も肝細胞障害の発現に関わっている可能性を示した(Dig.Dis.Sci 40:1213-20,1995)。本年度はヒト血管内皮細胞に対する細胞障害性の抗体が存在するかどうかをヒト臍帯血管由来の内皮細胞(VEC)、ヒト肝類洞壁内皮細胞(SEC)を用いて検討した。被検血清は自己免疫性肝炎患者2人、健常者2人の血清(100倍、500倍希釈)である。VEC,SECをacidic FGF,ヘパリン存在下20%FCS添加CS-C培養液にて18時間前培養後、1型コラーゲンでコートした96穴プレートに分注、培養後、既報の方法に従い、内皮細胞抗体を検索した。SECを用いた場合、いずれの希釈度においても自己免疫性肝炎患者由来の血清とインキュベートした場合には健常者由来の血清とインキュベートした場合と比較してより多くのIgGの結合がみられた。内皮細胞障害作用については既報の如く、前培養後の培養の際に自己免疫性肝炎患者2人、健常者2人の血清よりプロテインAカラムを用いて精製したIgGを加え、剥離した内皮細胞を算定した。自己免疫性肝炎患者由来の血清IgGとインキュベートした場合には健常者由来の血清IgGとインキュベートした場合と比較して剥離細胞は多かった。
複合プログラムを活用した訪問型介護予防事業の効果と通所型へのつなぎに関する研究

通所型への参加が困難な地域在住の閉じこもり高齢者26人に対して,運動器・口腔機能向上,栄養改善,閉じこもり予防の組み合わせによる訪問型介護予防複合プログラムを2週間ごとに4回実施し,訪問した翌週は電話で自主訓練の確認及び相談を4回実施した。実施前後の運動器機能では,開眼片足立ち,立ち上がり,足指筋力,口腔機能の反復唾液嚥下テスト,オーラルディアドコキネシス,心理社会側面では外出に対する自己効力感,精神健康状態,主観的健康感,外出頻度の改善がみられた。介入終了の6ヵ月後は,実施直後に比べ生活機能低下がみられたため,終了後の継続支援について検討が必要である。訪問型介護予防事業における複合プログラムの作成と実施・評価を行うことを本研究の目的とし,今年度は呉市の協力を得て,対象者の選定と評価表の作成,プログラム内容を検討,訪問指導の看護職の養成を行った。(1)訪問型介護予防事業の対象者は,生活機能低下のある二次予防事業の対象者で,市のスクリーニング調査より,閉じこもりに該当した91名が抽出された。スクリーニングの判定で認知症の該当者は対象者より除外した。(2)プログラムの内容については,訪問先で実施可能な運動プログラムを中心に栄養,口腔プログラム等の内容について検討した。現在通所事業で実施している関係機関の講師より,保健師への技術指導を行った。(3)対象者の介護予防事業実施前後で効果を測るため,運動機能,栄養改善,口腔機能等に区分した評価指標を参考に作成した。評価表の作成にあたり,県版の評価表や生活機能状態をみる既存の評価表を参考に,閉じこもり傾向や自己効力感の状況がみれるようにした。(4)訪問指導の実施にあたり,看護師の養成を行い,介護予防に関する研修を実施した。平成26年度は、訪問型の介護予防プログラムの作成及び対象者の抽出を行い、対象者において1回目の介護予防の介入研究を実施した。訪問指導を実施する看護師については、2名養成し、事業開始までに介護予防の研修を行い、介護予防に関する知識や技術を指導した。訪問指導における指導方法や内容についても統一を図り、訓練した。訪問型介護予防プログラムは、複合プログラムとし、閉じこもり予防のプログラムに、足腰の筋力強化を中心とした運動プログラムと、個々の状態に合わせて栄養プログラムや口腔プログラムを組み入れた併用プログラムとした。訪問は隔週で1時間行い、訪問のない週において電話による支援を行う3ヶ月のプログラムとした。対象者は、A市の協力を得て、介護予防の基本チェックリストから2次予防事業対象者に該当し、かつ通所型を望まない閉じこもり傾向の高齢者223名とした。郵送により事業案内をし、返信者数は126名、訪問希望者は32名であったが、事業開始前に電話及び訪問による聞き取りや実態調査を行った結果、実際に希望され、生活機能状態も2次予防事業対象者となった高齢者は10名であった。10名の参加者において、研修を積んだ看護師が、対象者の自宅にて訪問指導と訪問のない週において電話による支援を実施している。閉じこもり傾向にある高齢者を抽出して、運動、栄養、口腔等の複合プログラムによる訪問型介護予防事業を実施するため、対象者の選定を行った。研究の協力機関であるA市は、平成26年度に要支援・要介護認定者を除く地域在住高齢者2万8千人に介護保険法地域支援事業で指定する生活機能チェックリストの質問紙を郵送し、2次予防対象者1280人を抽出した。さらに、A市は、訪問型介護予防事業への参加勧奨のため、趣旨、事業内容の説明文を同封し再郵送を行った結果、319名の返信があり、うち62名の同意を得た。62名の対象者について、A市より情報を得て、生活機能を把握するため訪問による健康状態と生活機能評価の実態調査を実施した。調査の結果、すでに介護度の悪化した者、医療依存度の高い者、認知機能の低下や精神症状のある高齢者を除く、閉じこもり傾向にある20名を選定し、事業への参加同意を得ることができた。20名は事業前のベースライン時の生活機能測定をし、そのうち9名は、訪問型介護予防プログラムの研修及び訓練を受けた看護師2人により、平成28年1月から3月末まで事業を実施した。介護予防プログラムは、対象者1人につき2週間に1回の訪問を計6回実施した。初回と最終回の2回は,事前・事後評価訪問,4回は訪問指導とし,訪問指導の翌週は電話相談にて経過観察と支援を4回行う。訪問時間は1時間以内,電話相談は15分以内とした。実施するプログラム内容は、閉じこもり予防のプログラム以外に運動機能向上・栄養改善・口腔機能の向上・うつ予防・認知症予防を含めた複合プログラムとして、個別性に会わせた介入プログラムとした。残りの11名についても平成28年度中に実施し、ベースライン後から事業前生活機能測定及び実施後の生活機能を測定し、クロスオーバーによる両群の生活機能を比較することで訪問型介護予防事業の効果を分析する。対象者抽出及び訪問による選定作業、参加者の同意を得るのに時間がかかったため。平成26年度に抽出した地域の閉じこもり高齢者(外出頻度が週1回未満又は週2回以下の者)20名のうち,平成27年度中に看護師による訪問型介護予防事業を実施できなかった9名(他2名は実施前に医療受診等で実施できなかった)について,平成28年度に2クール目として実施した。

平成27年度と同様の訪問指導内容(運動器機能向上,栄養改善,口腔機能向上,閉じこもり予防の4つのプログラムの組み合わせによる複合プログラム)を実施した。評価は,ペースライン時(平成27年度の1クール目と同時期)・実施前・実施後・6ヵ月の事後評価を行った。また,平成27年度の1クール目の参加者9名に対しては,実施終了後の6ヵ月後の事後評価を平成28年度に実施した。介入結果は,運動器機能評価として測定した握力,栄養摂取状況を評価したBMIは,実施前と比べ実施後の変化はなかった。その他運動器機能評価(開眼片足立ち,立ち上がり,足指筋力),口腔機能評価(反復唾液嚥下テスト,オーラルディアドコキネシス),ADLに対する自己効力感,外出に対する自己効力感,精神健康状態,主観的健康感,外出頻度については,全体の平均値が実施後において増加した。しかし,実施終了後6ヵ月後は,殆どの評価項目で実施直後に比べ機能低下していたが,ベースライン時の機能は維持していた者が多かった。閉じこもり予防の訪問型介護予防において,参加者(1クール目・2クール目)への看護師による個別指導は,実施前に比べ実施後は運動機能評価,口腔機能評価,精神的健康状態等への改善効果が得られるが,介入終了6ヵ月後は実施前と同程度の生活機能評価に低下していた。介入終了後も自宅で継続的に自主訓練する必要性が示唆される。通所型への参加が困難な地域在住の閉じこもり高齢者26人に対して,運動器・口腔機能向上,栄養改善,閉じこもり予防の組み合わせによる訪問型介護予防複合プログラムを2週間ごとに4回実施し,訪問した翌週は電話で自主訓練の確認及び相談を4回実施した。実施前後の運動器機能では,開眼片足立ち,立ち上がり,足指筋力,口腔機能の反復唾液嚥下テスト,オーラルディアドコキネシス,心理社会側面では外出に対する自己効力感,精神健康状態,主観的健康感,外出頻度の改善がみられた。介入終了の6ヵ月後は,実施直後に比べ生活機能低下がみられたため,終了後の継続支援について検討が必要である。介入研究の対象者となる閉じこもり高齢者の事業参加者において、対象者抽出は223名いたが、郵送による事業参加希望者は10名と当初の目標よりも少なく、次クールの対象者抽出においても参加希望者を集めるのが遅れている状況である。平成27年度に訪問型介護予防事業に参加した前半グループ9名と参加しなかった後半グループ11名の事業前、事業後の生活機能評価を行い、事業効果を分析する。また28年度は後半グループが事業に参加し、事業前、事業後の効果を測定するとともに、すでに平成27年度に事業参加した前半グループの3か月後の生活機能の評価を行うことで、介護予防事業実施後の効果の持続性を分析する予定である。介護予防対象者抽出において、市が実施した平成26年度の基本チェックリストの郵送結果をもとに、4000名の2次予防事業対象者へ介護予防の案内をすることに合わせて、訪問型介護予防事業の案内を実施する予定である。対象者への事業勧奨で発送数を増やしたことで予定の参加者を確保し、平成26年度に引き続き、2クール、3クールの事業実施を行う。事業では、介護予防による閉じこもり高齢者の生活機能の効果を事前・事後評価により測定するとともに、事業終了後の参加者は、事後3ヶ月後の生活機能状態の評価を行い効果をみる。複合プログラム内容の作成にあたり,運動,栄養,口腔の多岐にわたる内容作成のため,関係機関への調整等含め時間を要した。
NK細胞におけるCD2分子を介したシグナル伝達機構の解析

我々は,養子免疫療法の改良にあたり,NK細胞の活性化メカニズムをCD2分子を介したシグナル伝達の面より解析した.あわせて,T細胞活性化におけるCD2分子のcostimulatory signal経路についても検討した.1)CD2を介したNK細胞活性化経路:1)CD2およびCD16分子の架橋刺激により,抗体濃度依存性に細胞内顆粒放出の増強を認めた.この効果は,チロシンキナーゼ阻害剤であるHerbimycinとPI3キナーゼ阻害剤であるWortmanninによって完全に抑制された.2)CD2およびCD16架橋刺激によりSykの活性化が起こっていることが,免疫沈降Sykのチロシンリン酸化とin vitro kinasceassayによって確認された.3)CD2およびCD16架橋刺激により,チロシンリン酸化蛋白に結合したPI3-キナーゼの増加と免疫沈降物のPI3-キナーゼ活性も増強していた.4)細胞内アダプター蛋白Shcは,CD2およびCDl6架橋刺激により著明にチロシンリン酸化を受けていた.しかも,チロシンリン酸化Shcに結合したPI3-キナーゼ活性も有意に増強していた.以上の結果より,NK活性化レセプターであるCD2分子は,チロシンキナーゼSykとPI3-キナーゼの活性化を介して,細胞内顆粒放出を引き起こしていることが明らかとなった(J.Immunol.159:1200-1207,1997).2.T細胞活性かにおけるCD2 costimulatory signal:1)CD2とCD3を同時架橋することにより,著明なT細胞の増殖が誘導された.2)CD2単独では影響を認めなかったが,CD3との同時架橋により著明にSykの活性化を誘導した.3)細胞内アダプター蛋白であるShcおよびCblのチロシンリン酸化は,CD2とCD3の同時架橋により著明に増強した.以上より,CD2分子がT細胞活性化における重要な補助分子であることが明かになった(Int.Immunol,10:833-845,1998).我々は,養子免疫療法の改良にあたり,NK細胞の活性化メカニズムをCD2分子を介したシグナル伝達の面より解析した.あわせて,T細胞活性化におけるCD2分子のcostimulatory signal経路についても検討した.1)CD2を介したNK細胞活性化経路:1)CD2およびCD16分子の架橋刺激により,抗体濃度依存性に細胞内顆粒放出の増強を認めた.この効果は,チロシンキナーゼ阻害剤であるHerbimycinとPI3キナーゼ阻害剤であるWortmanninによって完全に抑制された.2)CD2およびCD16架橋刺激によりSykの活性化が起こっていることが,免疫沈降Sykのチロシンリン酸化とin vitro kinasceassayによって確認された.3)CD2およびCD16架橋刺激により,チロシンリン酸化蛋白に結合したPI3-キナーゼの増加と免疫沈降物のPI3-キナーゼ活性も増強していた.4)細胞内アダプター蛋白Shcは,CD2およびCDl6架橋刺激により著明にチロシンリン酸化を受けていた.しかも,チロシンリン酸化Shcに結合したPI3-キナーゼ活性も有意に増強していた.以上の結果より,NK活性化レセプターであるCD2分子は,チロシンキナーゼSykとPI3-キナーゼの活性化を介して,細胞内顆粒放出を引き起こしていることが明らかとなった(J.Immunol.159:1200-1207,1997).2.T細胞活性かにおけるCD2 costimulatory signal:1)CD2とCD3を同時架橋することにより,著明なT細胞の増殖が誘導された.2)CD2単独では影響を認めなかったが,CD3との同時架橋により著明にSykの活性化を誘導した.3)細胞内アダプター蛋白であるShcおよびCblのチロシンリン酸化は,CD2とCD3の同時架橋により著明に増強した.以上より,CD2分子がT細胞活性化における重要な補助分子であることが明かになった(Int.Immunol,10:833-845,1998).我々は,養子免疫療法の改良にあたり,NK細胞の活性化メカニズムをCD2分子を介したシグナル伝達の面より解析した.A)CD2分子架橋刺激による細胞内顆粒放出能について検討:CD2抗体濃度依存性に細胞内顆粒放出の増強を認めた.この効果は,抗CD16抗体にても同様に認められたが,コントロールIgGや,抗LFA-1,CD28抗体では認められなかった.また,チロシンキナーゼ阻害剤であるHerbimycinとPI3キナーゼ阻害剤であるWortmanninは,この効果を完全に抑制した.B)CD2架橋刺激による,NK細胞内蛋白のチロシンリン酸化:CD2,およびCD16架橋刺激により,数種のチロシンリン酸化蛋白が出現した.さらに,免疫沈降Sykのチロシンリン酸化とin vitro kinase assayによる検討により,CD2,およびCD16架橋刺激によりSykの活性化が起こっていることを確認した.C)CD2架橋刺激によるPI3-キナーゼの活性化:PI3-キナーゼは,p85 subnitのSH2domainを介して細胞内チロシンリン酸化蛋白に結合し活性増強を受けることが知られている.

そこで,CD2架橋刺激後に,チロシンリン酸化蛋白を免疫沈降し,これに結合するPI3-キナーゼをimmuno blott法により検出したところ,CD2,およびCD16架橋刺激により,チロシンリン酸化蛋白に結合したPI3-キナーゼが増加していた.さらにこの免疫沈降物のPI3-キナーゼ活性も増強していた.D)細胞内アダプター蛋白Shcのチロシンリン酸化とPI3-キナーゼとの結合:Shcは,CD2およびCD16架橋刺激により著明にチロシンリン酸化を受けていた.しかも,チロシンリン酸化Shcに結合したPI3-キナーゼ活性も有意に増強していた.以上の結果より,NK活性化レセプターであるCD2分子は,チロシンキナーゼSykとPI3-キナーゼの活性化を介して,細胞内顆粒放出を引き起こしていることが明らかとなった.今後,さらなる下流のシグナル経路の解析とそのregulationについて検討を加えていく.我々は,養子免疫療法の改良にあたり,NK細胞の活性化メカニズムをCD2分子を介したシグナル伝達の面より解析した.あわせて,T細胞活性化におけるCD2分子のcostimulatory signal経路についても検討した.1.CD2を介したNK細胞活性化経路:1)CD2分子およびCD16分子の架橋刺激により,抗体濃度依存性に細胞内顆粒放出の増強を認めた.この効果は,チロシンキナーゼ阻害剤であるHerbimycinとPI3キナーゼ阻害剤であるWortmanninによって完全に抑制された.2)CD2およびCDl6架橋刺激によりSykの活性化が起こっていることが,免疫沈降Sykのチロシンリン酸化とin vitro kinase assayによって確認された.3)CD2およびCD16架橋刺激により,チロシンリン酸化蛋白に結合したPI3-キナーゼの増加と免疫沈降物のPI3-キナーゼ活性も増強していた4)細胞内アダプター蛋白Shcは,CD2およびCD16架橋刺激により著明にチロシンリン酸化を受けていた.しかも,チロシンリン酸化Shcに結合したPI3-キナーゼ活性も有意に増強していた.以上の結果より,NK活性化レセプターであるCD2分子は,チロシンキナーゼSykとPI3-キナーゼの活性化を介して,細胞内顆粒放出を引き起こしていることが明らかとなった(J.Immunol.159:1200-1207,1997).2.T細胞活性化におけるCD2 costimulatory signal:1)CD2とCD3を同時架橋することにより,著明なT細胞の増殖が誘導された.2)CD2単独では影響を認めなかったが,CD3との同時架橋により著明にSykの活性化を誘導した.3)細胞内アダプター蛋白であるShcおよびCblのチロシンリン酸化は,CD2とCD3の同時架橋により著明に増強した.以上より,CD2分子がT細胞活性化における重要な補助分子であることが明かになった(Int.Immunol.10:833-845,1998).
IL-6シグナルに潜むネガティブフィードバック機構の炎症性骨・歯根吸収への応用

IL-6はサイトカインの一種であり,破骨細胞の分化に深く関与している。様々なシグナル伝達経路にはネガティブフィードバック機構が存在することが知られている。IL-6においても破骨細胞の分化を抑制する機構が潜んでいる可能性があると申請者らは考えている。そこで,IL-6のネガティブフィードバック機構をシグナル伝達経路の観点から明らかにすることを本研究の目的とした。平成18年度の研究目標は,破骨細胞前駆体におけるIL-6の効果について明らかにすることである。マウス骨髄から採取した破骨細胞前駆体をM-CSF+RANKLもしくはM-CSF+RANKL+IL-6の条件下で培養し,TRAP染色にて破骨細胞を染色し破骨細胞数を計測した。その結果,IL-6は破骨細胞への分化を強く抑制すること(1/4に減少)が明らかとなった。さらに,破骨細胞の分化段階について詳細に解析するために,破骨細胞分化マーカーの発現について検索を行った。TRAPおよびカルシトニンレセプターそしてカテプシンKといった初期および後期破骨細胞分化マーカーの発現は,いずれもIL-6を加えることによりほぼ完全に抑制された(TRAP:71%,カルシトニンレセプター:99%,カテプシンK:99%抑制)。さらにRANK下流のシグナル伝達分子NFkBおよびJNKそしてp38に対するIL-6の影響についての解析を行った。RAMKLがRANKに結合すると,これら3つのシグナル伝達経路が活性化されることが報告されているが,IL-6の刺激を加えるとp38の活性化には影響がなかったがIkBの分解およびJNKの活性化が抑制されることが明らかとなった。以上の解析結果から,IL-6は,破骨細胞前駆体においてRANKシグナルの活性化を抑制し,破骨細胞への分化を抑制することが明らかとなった。平成18年度の研究目標に対して十分な研究成果が得られたと考えている。
大麦組織培養における再分化及びソマクローナル変異に関する遺伝学的研究

オオムギは培養細胞からの再分化などが他の作物に比べて比較的困難とされているために、バイオテクノロジーの育種への適用に関する研究が遅れている。そのため、再分化能の高い系統についてその遺伝支配とメカニズムの解明が望まれている。当研究所には約6000の世界中のオオムギコレクションがあり、これを利用して以下のような解析を行った。(1)不定根や植物体再分化についての品種変異及び地理的分布、(2)完熟胚培養系および未熟胚培養系におけるカルス形成や分化に関する生理的要因の解析、(3)ダイアレル分析によるカルス形成能、不定根や植物体再分化能に関する遺伝解析、(4)培地の乾燥、光の有無、ホルモンの量など培養環境の不定根や植物体再分化に及ぼす影響、(5)ソマクローナル変異について、染色体と形態的変異についての調査、(6)1核期の花粉を用い、液体振盪培養を行い、カルス誘導、不定根、植物体再分化の品種間差の検討。これらの結果、再分化能に関して影響を与える要因は複数存在することが明らかになった。その一つは再分化を直接支配する遺伝子で、その種類もしくは存在の有無により再分化率が変動すると考えられる。また、不定根再分化と幼植物再分化を支配する遺伝子はそれぞれ別の存在していることが推測された。第2に、未熟胚と完熟胚の差異は内生ホルモン含量の差異が関係していることが考えられ、このような生理的変化が、遺伝子の作用に影響を及ぼしているものと推測された。これはカルスの性状を変化させることから、脱分化の時点で既に作用を開始しているといえる。第3は、光や水分などの培養環境に対する反応性で、これは温度や培地成分などと共に品種間差が明かであり、遺伝的支配によることが示唆された。これらの要因間の相互関係については今のところ不明であるが、オオムギの再分化能は、個々の要因に対して高い反応性を有する遺伝子型を見つけ、組み合わせることにより改良することが可能であると考えられる。本年度は、完熱胚由来カルスからの培養系について既に調査を行っていた世界各地域の156品種について、新たに未熟胚を用いてカルスを誘導し、それらのカルスの形状、増殖、再分化率を調査した。再分化率に関して未熟胚と完熟胚培養系との比較を行うと、同程度の値を示すものから10倍以上高い値を示すものまで幅広い品種変異が認められた。そして、供試品種は両培養系間の比較で、有意な相関関係を示すグル-プと示さないグル-プとに分けられた。このことは、オオムギの再分化を制御する要因には未熟胚、完熟胚に共通な部分と、非共通な部分(内生ホルモン含量、再分化に関連する遺伝子発現の差異など)が存在していることを示唆する。また、外植片の違いにより再分化の状況(不定根、幼植物)が変化することからも、非共通な要因の影響は大きいものと考えられる。次に、既知の形質である、条性、皮・裸性、並・渦性などと再分化率の関係を調べた。ほとんどの形質は再分化と特異な関係を示さなかったが、ヨ-ロッパ地域の品種では二条種の方が有意に高い値を示した。他の地域ではこのような傾向は認められなかった。これは、地域によって再分化に関する遺伝変異が、異なっている可能性があることを示すものと思われる。細胞培養については振盪培養機の能力に制限があるため、一部の品種についてのみスクリ-ニングを行った。

その結果、増殖の速い品種が見出されたが、細胞培養系からの再分化は現在までのところ認められていない。増殖速度に関してはカルスの性状の違いが反映しているものと思われる。ソマクロ-ナル変異の解析については、時間及び設備における節約のために今年度は十分な検討ができなかったので次年度も継続して行う。前年度の試験結果から,オオムギの未熟胚培養系におけるカルス形成能及び植物体再分化能は,いずれも連続変異を示し,複数の遺伝子の関与が推測された。本年度はこの結果をふまえ,再分化能の異なる6品種を用い,正逆総当り交雑を行い、計30組合せのF_1と親とについて末熟種子の培養を行った。ダイアレル分析の結果,カルス形成能及び植物体再分化能は,相加効果,優性効果がいずれも有意で,エピスタシスの存在も認められた。なお,日本の1品種を片親にした場合,植物体再分化能は高い方が優性を示す場合や低い方が優性を示す場合があった。植物体再分化率の遺伝率は,狭義で0.78,広義で0.86であった。さらに本年度は,培養環境の解析を行った。その一つは培養中の通気処理で,その効果を調べた。その結果,供試78品種の約80%の品種については通気処理により不定根の再分化率が高まったが,残りの20%の品種では効果が認められなかった。また培養中の光条件については,暗黒下で再分化の高まる品種が見出された。最後に再分化植物の染色体及び諸形質の変異を調べた。その結果174個体中半数体と4倍体が各1個体,染色体が異常に小さい変異体が1個体出現した。形能的変異については,踈穂から密穂,またその逆方向の変異が各1個体,底刺長毛から短毛(2個体),短毛から長毛(3個体)が出現した。この他waxの多いものから少いものへの変異(1個体)や,分げつ異常(1個体),根の発育異常(2個体),草丈の伸長(1個体)などが認められた。しかしこれらの変異が遺伝的変異がどうかは後代検定によらなければならない。また,変異個体数が少なかったため,特定の品種が変異しやすいかどうか確認できなかった。
地球水循環変動の極端事象メカニズムの解明

近年頻発する水循環の極端事象の個々の発生,拡大,終息の物理的メカニズムを理解し,地球温暖化による極端事象への影響を定量的に理解し,極端事象に対する防災計画見直しの指針を得ることを目的として,地球規模の統合的で集中的な水循環データおよび長期再解析データ,気候変動予測モデルによる出力と,データ統合・解析システムを用いて,梅雨前線による我が国の豪雨の発生,拡大,終息の物理的メカニズムの理解,気候変動による豪雨発生の影響評価,気候変動下での極端事象(豪雨,渇水)に対する河川・水資源分野での適応策の指針を得るための情報提供に関する研究を実施した.これらの極端事象を従来どおり定常確率過程の中の特異現象として捉えるべきか,あるいは環境変動の移行期に現れる動的な現象として捉えるべきかについて,地球規模の統合的で集中的な水循環データおよび長期再解析データ,気候変動予測モデルによる出力と,データ統合・解析システムを用いて,統合・解析手法のプロトタイプが構築された.近年頻発する水循環の極端事象の個々の発生,拡大,終息の物理的メカニズムを理解し,地球温暖化による極端事象への影響を定量的に理解し,極端事象に対する防災計画見直しの指針を得ることを目的として,地球規模の統合的で集中的な水循環データおよび長期再解析データ,気候変動予測モデルによる出力と,データ統合・解析システムを用いて,梅雨前線による我が国の豪雨の発生,拡大,終息の物理的メカニズムの理解,気候変動による豪雨発生の影響評価,気候変動下での極端事象(豪雨,渇水)に対する河川・水資源分野での適応策の指針を得るための情報提供に関する研究を実施した.これらの極端事象を従来どおり定常確率過程の中の特異現象として捉えるべきか,あるいは環境変動の移行期に現れる動的な現象として捉えるべきかについて,地球規模の統合的で集中的な水循環データおよび長期再解析データ,気候変動予測モデルによる出力と,データ統合・解析システムを用いて,統合・解析手法のプロトタイプが構築された.本研究では地球規模の統合的で集中的な水循環データと,データ統合情報統融合システムを用い,近年頻発する気象分野における極端事象の発生,拡大,終息の物理的メカニズムと,極端事象の間に存在する共通性と特異性を関連性ついての解析を行う.平成18年度においては,日本における夏季豪雨イベントを極端事象の解析対象として選定し研究を進めた.解析には気象庁長期再解析データ(Japan Reanalysis Data 25years: JRA25)を用い,解析対象イベントは,気象庁HPより公開されている「災害をもたらした気象事例」の中から前線性豪雨のみを選定し,同じ夏季豪雨でも台風によってもたらされたもの,あるいはその影響が大きいものは除外した.気象庁より公開されている上記の事例は,必ずしも一つの豪雨イベント毎にわけられていないので,それぞれの事例をさらに詳細に個々の豪雨イベントに分類して解析を行った.日本における夏季豪雨時の大気場の特徴として,気温や気圧,比湿などの空間分布や豪雨をもたらす水蒸気の起源を調べるための解析を行った.水蒸気起源を調べるに当たっては,温度,ジオポテンシャル高度,南北風,東西風データを用いて等温位面におけるバックトラジェクトリー解析を行った.また,豪雨時の大気場の特徴は気圧(ジオポテンシャル高度),風,比湿などの各年の夏の平均場からの偏差を調べることによって解析を行った.その結果,豪雨をもたらす水蒸気はインドやベンガル湾などの南アジアから輸送される場合と,太平洋高気圧が西へ張り出している際に,その高圧性循現場によって西太平洋から供給される場合があることがわかった.また,ジオポテンシャル高度の分布から,豪雨が生じる際には西太平洋に高圧性偏差,日本の北から中国北東部に低圧性偏差が生じ,これらによって日本上空及び周辺域に収束場が形成されることがわかった.本研究では地球規模の統合的で集中的な水循環データと統合情報融合システムを用い,近年頻発する気象分野における極端事象の発生,拡大,終息の物理的メカニズムと,極端事象の間に存在する共通性と特異性及び関連性に関する解析を行う。平成19年度においては,平成18年度に実施した日本の夏季豪雨に関する解析結果をもとに,IPCC第4次報告書作成のために使用された温暖化実験(CoupledModelIntercomparisonProjectphase3:CMIP3)によるデータを用いて,温暖化下における日本の夏季豪雨イベントを抽出し,大気場の変動に関する解析を行った。温暖化下での夏季豪雨イベントの抽出においては画像解析のひとつであるパターン認識の手法を用いた。まず,気象庁長期再解析データ(JRA25)から,特に湿舌を伴う夏季豪雨イベントを複数抽出し,その平均大気場を教師データとした。CMIP3データは複数のモデルによる出力があり,異なる空間解像度を有しているため,JRA25より作成した教師データには前処理として比較対象となるモデルごとにリサンプリングを行った。温暖化下での豪雨イベントの抽出は,850hPa等圧面における比湿と水平発散,及び海面較正気圧を,適当な閾値を与えて2値化したデータの分布の類似度を算定することによって行った。類似度は,解析対象領域における教師データとCMIP3出力との差分の総和によって判定した。上記の手法を各モデルの複数の温暖化シナリオに適用し,2046年2055年及び2091年2100年の各10年間における豪雨イベントの頻度を比較したところ,複数のモデル出力において2091年2100年の方が減少するという結果を得た。これより,地球温暖化の進行が,日本における湿舌を伴う夏季前線性豪雨の頻度現象を引き起こす可能性があることが示唆された。

本年度は、1)アジア域の水循環の極端事象を引き起こすアジアモンスーン循環の形成に重要な役翻を担うチベット高原での加熱メカニズムとその定量的評価、2)我が国周辺の水循環の極端事象(豪雨、洪水、渇水)の温暖化に伴う変化の統合的解析、3)アジア雪氷圏における極端事象の一つである氷河湖決壊(GLOF)、に関する研究を実施した。1)では、チベット高原上の加熱が山岳斜面と高原平地の間で生じる活発な積雲対流現象によって生じることを明らかにするとともに、積雲対流によらない大気加熱の存在も発見した。また衛星を用いた陸面データ同化システムを開発し、チベット高原での陸面からの熱・水輸送による大気加熱の定量的な解析の基礎を確立した。2)では、IPCC第4次評価報告に参加した25の気候変動予測モデルの出力を用いて、豪雨時の気候特性の踏まえた統計的ダウンスケーリングにより、温暖化による日本周辺での100mm/日以上の豪雨の発生頻度の増加がかなり高い確率であることを示した。また気候変動予測モデルの出力と水・エネルギー収支を含めた分布型水文モデル(WEB-DHM)を組み合わせて、利根川流球の200年確率の洪水流量が増加し、渇水危険度が低下することが、高い確率で示された。3)では、ブータン王国のブナチャンチェ川で1994年に発生したGLOFを対象に、同流域で開発したWEB-DHMを用いて決壊を引き起こす氷河湖への流出量と、決壊流出量を算定し、その精度の妥当性を評価し、GLOF早期警戒システムの基礎を確立した。
ヒト羊水由来癌転移抑制物質を用いた卵巣癌遺伝子治療に関する基礎研究

ヒト羊水由来bikuninは毒性がなく進行卵巣癌患者への注射により標準治療よりも良好な5年生存率を示すことを報告した。しかし、毎日患者にbikuninを注射しなければならず患者のQOLの低下をきたすおそれがある。そこで、患者筋肉組織などにbikunin遺伝子を組み込んで定常的にbikunin蛋白を発現することができれば外因性にbikuninを注射しなくてもよいことになる。まず、悪性度の高い卵巣癌細胞HRAにbikunin遺伝子を導入すると癌細胞の性格がどのように変化するかを検討した。その結果、(1)HRAにbikunin遺伝子を導入して5つの安定クローンを得た。これらの細胞からはbikunin蛋白が産生されることをWestern blotにより確認した。(2)このbikunin遺伝子導入株はすべてウロキナーゼmRNA発現が抑制されていた。(3)bikunin遺伝子導入株のMAP kinaseリン酸化、例えばERK1/2リン酸化は野生株と比較すると低下していた。(4)bikunin遺伝子導入株からbikunin産生を抑制するとこれらの生物活性(ERK1/2リン酸化、ウロキナーゼ産生抑制)は消失した。(5)in vitro癌細胞浸潤実験でbikunin遺伝子導入株による浸潤能低下を認めた。(6)bikunin遺伝子導入株と野生株でヌードマウスに癌性腹膜炎モデルを作成した。癌性腹膜炎の程度、横隔膜下の転移、血性腹水の程度はbikunin遺伝子導入株で抑制されており、担癌マウスの生存期間はbikunin遺伝子導入株で有意に延長した。(7)担癌マウスにより効果のあるbikunin改変体遺伝子を導入した系を作成し、bikunin遺伝子導入株と同様の手法で、野生株を移植したときと、癌性腹膜炎の程度、横隔膜下の転移、血性腹水の程度はbikunin改変体遺伝子治療群で抑制されるかどうか、また、担癌マウスの生存期間も延長するかどうか検討した。その結果、ATF-HI8はbikunin,HI-8に比べてより強力ながん転移あるいは腹膜播種抑制効果を発揮した。我々は以前にヒト羊水中に癌細胞の浸潤を抑制する物質が存在することを報告した。この物質を精製し、アミノ酸配列を検索した結果インターアルファトリプシンインヒビター(ITI)の軽鎖であり、ビクニン(我々は尿中トリプシンインヒビター[UTI]と呼んでいた物質)と同一のものであった。ITIはビクニンと2本の重鎖より構成されているが、このITIには癌浸潤抑制作用はみられない。これはビクニンの活性基が2本の重鎖によりマスクされているからである。ビクニンの本来の生理活性はその名前の示すごとトリプシン抑制であるのでトリプシン・プラスミンなどの酵素阻害作用を有する物質であり、ヒト羊水以外にも尿中に豊富に含まれていることが判明している。これまでに判明しているビクニンの機能として、1)マウスおよびヒト癌細胞においてprotein kinase CおよびMAP kinaseに関与する蛋白質、たとえばERKなどのリン酸化を抑制することによりウロキナーゼおよびウロキナーゼ・リセプター発現をmRNAのレベルで抑制した。2)癌細胞の浸潤、転移を抑制することが証明された。3)癌細胞にビクニン遺伝子を導入することによりマウスにおける卵巣癌転移を著明に抑制し、生存率を延長させることができた。

4)ビクニンは血管内投与、腹腔内投与、皮下投与、遺伝子導入のいずれの系でも毒性は認めなかった。以上の結果より、癌転移抑制におけるビクニン治療(遺伝子治療も含めて)の安全性、有効性が確認された。そこで平成14年度には1)ビクニン遺伝子治療のため、アデノ随伴ウイルスベクターを作成した。2)これを用いてヒト卵巣癌細胞を移植したマウスに対する感染実験を行った。3)ビクニン蛋白質をヒト卵巣癌HRAに遺伝子導入することにより培養上清からリコンビナントビクニンを精製した。4)これを大量精製して浸透圧ポンプを埋め込んだ担癌マウスに対する治療を行っており、有効な生存を確認したところである。ヒト羊水由来bikuninは毒性がなく進行卵巣癌患者への注射により標準治療よりも良好な5年生存率を示すことを報告した。しかし、毎日患者にbikuninを注射しなければならず患者のQOLの低下をきたすおそれがある。そこで、患者筋肉組織などにbikunin遺伝子を組み込んで定常的発現がおこれば外因性にbikuninを注射しなくてもよいことになる。まずはじめに、悪性度の高い卵巣癌細胞HRAにbiknnin遺伝子を導入すると癌細胞の性格がどのように変化するかを検討した。その結果、(1)HRAにbikunin遺伝子を導入して5つの安定クローンを得た。これらの細胞からはbiknnin蛋白が産生されることをWestern blotにより確認した。(2)このbikunin遺伝子導入株はすべてウロキナーゼmRNA発現が抑制されていた。(3)bikunin遺伝子導入株のMAP kinaseリン酸化、例えばERK1/2リン酸化は野生株と比較すると低下していた。(4)bikunin遺伝子導入株からbikunin産生を抑制するとこれらの生物活性(ERK1/2リン酸化、ウロキナーゼ産生抑制)は消失した。(5)in vitro癌細胞浸潤実験でbikunin遺伝子導入株による浸潤能低下を認めた。(6)bikunin遺伝子導入株と野生株でヌードマウスに癌性腹膜炎モデルを作成した。癌性腹膜炎の程度、横隔膜下の転移、血性腹水の程度はbikunin遺伝子導入株で抑制されており、担癌マウスの生存期間はbikunin遺伝子導入株で有意に延長した。今後は担癌マウスにbikunin遺伝子あるはbikunin改変体遺伝子を導入した系を作成し、bikunin遺伝子導入株と同様の手法で、野生株を移植したときの、癌性腹膜炎の程度、横隔膜下の転移、血性腹水の程度はbikunin遺伝子治療群で抑制されるかどうか、また、担癌マウスの生存期間も延長するかどうか検討する予定である。そこで、患者筋肉組織などにbikunin遺伝子を組み込んで定常的にbikunin蛋白を発現することができれば外因性にbikuninを注射しなくてもよいことになる。まず、悪性度の高い卵巣癌細胞HRAにbikunin遺伝子を導入すると癌細胞の性格がどのように変化するかを検討した。
超分子架橋エラストマーの機能発現機構の解明と物性制御

本研究では、応力緩和や高伸張性といった特異な機能・特性を発現しているロタキサン架橋高分子における「理想的なモデル」を提供するために、構造明確な超分子架橋剤を合成し、架橋構造のどの因子がどのようにロタキサン架橋高分子の物性に影響を与えるのかについて検討した。構造明確な[2]ロタキサン架橋剤、高分子[2]ロタキサン架橋剤を合成し、種々のビニルモノマーと共重合させることでロタキサン架橋高分子を得ることに成功した。得られたロタキサン架橋高分子は、「柔軟性」と「強靭性」を示し、軸成分の嵩高さに由来する輪成分の運動性の違いが、大きな力学物性の違いを生み出すことを明らかにした。本研究課題では汎用高分子を新たな素材・材料へと改変させる構造明確な「超分子架橋剤」を開発することで超分子架橋に裏付けされた特異な強靱性を発現する新規高分子材料の創製を目指す。初年度(平成28年度)には、汎用高分子に対して簡便に空間結合を導入できる超分子架橋剤として、重合活性基を軸成分、輪成分にそれぞれ一つずつ有するロタキサン架橋剤を合成し、汎用モノマーと共重合させることで種々のロタキサン架橋高分子(RCP)を得た。n-ブチルアクリレートのラジカル重合に添加することで得られたRCPを引張り試験によって評価したところ、共有結合で連結している従来の架橋高分子と比べて破断ひずみ・強度が大きいことが明らかとなった。通常の架橋体では破断ひずみと破断強度はトレードオフの関係であるが、ロタキサン架橋剤を用いることで両者を同時に増加させた架橋体の合成に成功した。平成28年度には、汎用高分子に対して簡便に空間結合を導入できる超分子架橋剤として、重合活性基を軸成分、輪成分にそれぞれ一つずつ有するロタキサン架橋剤を合成し、汎用モノマーと共重合させることで種々のロタキサン架橋高分子(RCP)を得ることができた。重合活性基としてメタクリレート基を有する超分子架橋剤に加えて、エポキシ基やジスルフィド基を有する架橋剤の合成や、結合様式が異なるロタキサン架橋剤にも成功していることからおおむね順調に進展していると評価した。本研究課題では、汎用高分子を新たな素材・材料へと改変させる構造明確な「超分子架橋剤」を開発することで、超分子架橋に裏付けされた特異な強靱性を発現する新規高分子材料の創製を目指す。初年度(平成28年度)には、汎用高分子の架橋点に、簡便に空間結合を導入できる超分子架橋剤として、重合活性基を軸成分、輪成分にそれぞれ一つずつ有するロタキサン架橋剤を合成し、ビニルモノマーと共重合させることで種々のロタキサン架橋高分子(RCP)を得た。さらに、得られたRCPの物性評価から、従来の架橋高分子と比べて破断ひずみ・強度が大きいことを明らかとしていた。このようなRCPの特異な物性発現メカニズムを解明するために、本年度(平成29年度)では、「輪成分の運動性」に影響を与える軸成分の「嵩高さ」が異なる種々の構造明確な超分子架橋剤を合成した。得られた運動性の異なるそれぞれの架橋剤を、n-ブチルアクリレートのラジカル重合に添加することでRCPとし、それぞれの物性を引張り試験によって評価したところ、架橋点の運動性によって大きく応力-歪み曲線が異なることを明らかにした。一般に架橋高分子の物性は、架橋密度や均一性、架橋点間距離、分子間の絡まり合いによって決まるとされている。しかし、本研究課題で報告したRCPにおいては、「輪成分の運動性」がその物性を支配するという、新しい超分子架橋論の一端を明らかにすることに成功した。最終年度である平成29年度には、軸成分の「嵩高さ」や「結合様式」が異なるロタキサン架橋剤を合成し、「輪成分の運動性」がロタキサン架橋高分子の物性にどのような影響を与えるのかを明らかにする。本研究を通じて得られた知見をもとに、汎用高分子からロタキサンという素構造を鍵とした新しい機能高分子材料を生み出す。高分子化学
Wntシグナルを標的とした新たな抗線維化治療薬の開発

肝硬変は組織に過剰な線維が蓄積することにより生じる病態であり、線維化が生じると様々な生命維持に必須の機能が低下し機能不全状態に至る。肝臓の場合、肝不全となり肝臓機能の重要な働きであるタンパク質の合成や有害物質の解毒作用が低下する。現在線維化により肝不全を生じた肝臓を改善させる治療薬は実用化されていない。この様な状況をふまえ、肝線維化を改善させる治療薬の開発が急務となっている。今回我々はWntシグナルに着目しWnt阻害剤であるPRI-724を用いて、マウス肝線維化モデルにPRI-724を投与することにより抗線維化治療効果を有することを実証した。HCV感染者は現在世界で約1億7千万人、国内では約200万人いると推定される。また肝硬変患者は国内で約40万人に上るといわれ、約70%がHCVに起因している。この感染症の問題点は高率に持続感染化し、持続的炎症が線維化を誘導し肝硬変から肝細胞癌を発症させる。慢性肝炎の治療薬としての抗ウイルス薬の開発はかなり進んでいるが、未だ肝硬変に対する抗線維化薬は実用化されていない。従って、抗ウイルス治療が実施出来ないあるいは治療効果を認めなかった肝硬変患者への対策が肝細胞癌発症予防の鍵となっている。最近、Wntシグナル伝達を阻害し、β-カテニンとCREB-binding proteinの蛋白相互作用を選択的に阻害できる化合物PRI-724が発見された。この化合物は、この阻害により癌細胞の増殖を強力に抑制する効果を示したが、同時に分化の方向にスイッチを切り替える効果も確認された。最近、TGF-βを介した線維化にWntシグナルが関与していることが報告されており、抗線維化治療の標的としてWntシグナルが注目されている。申請者らはPRI-724が抗線維化作用を有するかHCV Tgマウスを用いて検討した。17ヶ月齢のHCV-TgマウスにPRI-724(1mg/kg)を42日間持続静脈投与し肝臓組織を観察したところ、PRI-724投与群ではコントロール群と比較して肝線維化像の著しい改善が認められた。HCV-Tgマウスの長期にわたる持続的肝障害を経て形成された肝線維化はヒトHCV肝硬変の病態に類似していると考えられこの治療効果は特筆すべきである。また同様の効果は肺線維症マウスモデルでも確認されており(PNAS;2010)、抗線維化薬としてのPRI-724の可能性が示唆された。本研究の目的は、Wntシグナル阻害剤PRI-724が抗線維化作用を有するという新しい知見をもと肝線維化のメカニズムを実験的肝線維化マウスモデルで解明することである。今年度、HCV TgマウスにPRI-724(1mg/kg)を6週間持続投与することにより肝線維化像の改善を認めた。Wntシグナルが線維化に関与していることは良く知られているが詳細なメカニズムは不明な点が多い。一般的にHCVによる肝線維化は、軽度な肝障害が持続して起こるためアルコールや薬物等による肝線維化とは病態が異なる。抗線維化を誘導する因子として大きく線維の合成抑制と分解系の亢進である脱線維化に分けられる。我々は線維化が形成されたHCV TgマウスにPRI-724を投与後抗線維化作用を有することから、まず脱線維化し、MMP8, 9の発現が肝臓内で亢進していることを認めた。また肝臓内のリンパ球解析によりマクロファージや単球が増加しており、IL-6やTNFaなどのサイトカインを産生していた。一方、従来から使用されている四塩化炭素を用いた肝線維化モデルを用いてPRI-724が抗線維化作用を有するか検討したところ、シリウスレッド染色にて線維化面積の減少を確認できた。このようにPRI-724の抗繊維化作用を検証できており進捗状況は概ね良好である。国内で約20万人以上存在するHCV肝硬変、特にChild-Pugh (CP)score B以降の非代償性肝硬変に対する治療薬は存在せず予後不良であり、新たな治療薬開発は喫緊の課題である。肝硬変に対する治療薬(抗線維化薬)は現在実用化されていない。肝硬変の進行は、蛋白質合成などの肝臓の様々な機能の低下をもたらし、腹水や門脈圧亢進症等の合併症を誘発し治療に難渋することが多い。また肝硬変患者は、高率に肝細胞がんを発症することから、新規の線維化を標的とした肝硬変治療薬を開発することは重要な課題である。Wntシグナルは成体の分化、細胞増殖に関与しており、発癌のメカニズムに重要な因子の一つである。最近、WntシグナルがTGF-bを介して線維化にも関与していることが報告された。PRI-724は、Prism Pharmaが開発したWntシグナル伝達を阻害しβ-カテニンとCREB- binding proteinの蛋白相互作用を選択的に阻害できる化合物である。現在、米国で大腸癌等の固形腫瘍に対してがん臨床試験が開始されている。研究代表者らはHCV蛋白発現肝線維化マウスを用いてPRI-724の抗線維化作用を検討した結果、PRI-724投与群でコントロール群と比較し肝線維化像において著しい改善が認められた。また四塩化炭素および胆管結紮を用いた線維化モデルを用いても、PRI-724投与により抗線維化作用を認めた。

PRI-724の作用機序として、肝星細胞の活性化を抑制することを見出し、Ly-6Clowマクロファージの関与を示した。17ヶ月齢のHCV発現肝線維化マウスにPRI-724(1mg/kg)を42日間持続静脈投与し肝臓組織を観察したところ、PRI-724投与群ではコントロール群と比較して肝線維化像の著しい改善が認められた。同時に肝脂肪化、肝細胞索の異常構造等の組織所見も改善しておりほぼ正常組織の所見であった。PRI-724投与後肝臓内に活性化したマクロファージ、単球、好中球の増加を認め、肝臓内MMP-8の発現上昇を認めた。また肝臓ハイドロキシプロリンの定量をおこない、PRI-724投与後の低下を示し抗線維化作用を有することを確認した。四塩化炭素誘導肝線維化マウスにおいて、S100A4の発現は線維化を誘導した肝臓において発現が上昇し、PRI-724の投与により発現上昇が抑制された。この知見は肝線維化にWntシグナルが関与していることを示す結果であった。またPRI-724の投与により四塩化炭素投与後8週の肝臓組織像では、シリウスレッド染色およびヒドロキシプロリン量、α-SMA発現の上昇は抑制され、抗線維化作用を確認した。初代培養肝星細胞をプラスティックディッシュ上で培養すると活性化による形態の変化が認められるが、C-82の培養上清への添加により抑制された。さらに、collagen α1(I), α-SMA, TIMP-1 mRNA発現の上昇も抑制された。Wnt/β-cateninシグナルは胎生期の発生や癌をはじめとする種々の疾患に関与するが、近年、臓器線維化にも重要であることがわかってきた。しかしながら、肝線維化におけるWnt/β-cateninシグナルの役割についてはいまだ不明な点が多い。雄性マウスに四塩化炭素(1 ml/kg)を週2回投与することにより肝線維化が誘導された。一方、PRI-724(0.4 mg週4回腹腔内投与)の併用投与により肝線維化は抑制された。PRI-724は、血清ALT値の上昇を抑制する効果はなく、また組織学的にも肝細胞障害への影響は認められなかった。このことから、PRI-724の抗線維化作用は肝細胞障害を抑制することによるものではないことが示唆された。肝臓における線維産生細胞は肝星細胞である。四塩化炭素投与により線維化が誘導された肝臓ではαSMA発現が上昇し、PRI-724の投与により抑制された。このことから、PRI-724は肝星細胞の活性化を抑制する作用があることが示唆された。そこで、この作用が星細胞への直接作用であるかどうかを検討するために、マウス肝臓より星細胞を分離し、その活性化におけるPRI-724活性化体C-82(10 μM DMSOで溶解)の影響を検討したところ、活性化が抑制された。次に完成された肝硬変の線維溶解におけるPRI-724の効果を検討するため、四塩化炭素投与により肝線維化を誘導し、投与を中止後の線維溶解における薬剤の影響を検討した。四塩化炭素投与中止2週後の肝臓では、すでにヒドロキシプロリン量の減少およびシリウスレッド陽性面積の低下が認められ、肝線維化の溶解が認められた。この2週間の間にPRI-724を投与すると線維溶解の促進が認められた。肝硬変は組織に過剰な線維が蓄積することにより生じる病態であり、線維化が生じると様々な生命維持に必須の機能が低下し機能不全状態に至る。