hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CD34陰性造血幹細胞の造血腫瘍および移植後における動態解析

培養7日後のCD34発現はA群由来の細胞では認めなかったが、B群およびC群のLin-CD34-細胞ではそれぞれ21.8±13.8%(n=7)、39,0±19.9%(n=6)であった。コロニー形成は、培養7日後ではA群で0/1000、B群で13,17±3.19/1000(n=7)、C群で24,80±12.87%/1000(n=6)とCD34発現誘導率との相関を認めた。[考察・結論]CD34陽性造血幹細胞移植患者群の骨髄にはLin-CD34-細胞が存在するが培養後、CD34発現およびコロニー形成能を誘導できないことはこれらの細胞にCD34陰性前駆・幹細胞が存在していないことをことを示唆する。最長で7年後まで正常の造血能を維持していることからこの期問におけるCD34陰性幹細胞の関与は少ないと考えられ。1 CD34陰性造血幹細胞純化法の検討筆者らは赤血球除去フィルターを利用してヒト臍帯血よりlineageマーカー陰性CD34陰性細胞を100倍濃縮することに成功した。さらに免疫磁気ビーズ法、FACSを組み合わせることにより99%以上の純度でこれらの細胞を回収することが可能である。本年度は骨髄異形性症候群・慢性骨髄性白血病の骨髄細胞からも同様の方法でこれらの細胞が回収可能であるか否かを検討し、最適条件を見いだすことができ論文準備中である。2 CD34陰性造血幹細胞populationに関する検討2-1分子遺伝学的マーカーの検討分離されたCD34陰性造血幹細胞を対象に慢性骨髄性白血病検体ではbcr/abl、急性骨髄性白血病ではAML/ETO、などの疾患特異的なプローブを用いたin situ hybridizationを行う。骨髄異形性症候群では各症例で染色体検査を行い、染色体異常の検出された症例につき染色体特異的プローブを用いてin situ hybridizationを行った。骨髄異形性症候群10例、慢性骨髄性白血病10例で検討し、トリソミー8の1症例でCD34陰性造血幹細胞に染色体異常を認めなかった。2-2造血活性の検討CD34陽性造血幹細胞移植4例と通常の造血幹細胞移植7例で検討したところ前者ではCD34陰性細胞よりCD34陽性コロニー形成細胞が誘導できなかった。このことはCD34陽性造血幹細胞移植ではCD34陰性造血幹細胞が移植されていないため、その細胞集団が回復しないことを示唆している。このことが臨床経過にどのような影響を与えるか否か今後の検討が必要であると思われた。研究実績の概要[目的]CD34陰性造血幹細胞の造血再構築における意義を明らかにするためにCD34陽性造血幹細胞移植患者の移植後患者骨髄を用いてCD34陰性造血幹細胞の動態を解析した。[方法]解析対象は4人のCD34陽性造血幹細胞移植患者(A群:移植後2 2-84ケ月後)、1人のT細胞除去骨髄移植患者(移植後52ケ月後)、6人の通常の骨髄移植患者(移植後17-113ケ月後)、6人の健常人。Lin-CD34-細胞をマウス骨髄ストローマ細胞株HESS-5とともにヒトサイトカイン存在下に培養した。[結果]骨髄単核球中のLin-CD34-細胞の存在頻度はA群で0.96±1.01%(n=4)、それ以外の移植患者(B群)で0.66±0.59%(n=7)、健常人(C群)で0.45±0.16%(n=6)であった。培養7日後のCD34発現はA群由来の細胞では認めなかったが、B群およびC群のLin-CD34-細胞ではそれぞれ21.8±13.8%(n=7)、39.0±19.9%(n=6)であった。コロニー形成は、培養7日後ではA群で0/1000、B群で13.17±3.19/1000(n=7)、C群で24.80±12.87%/1000(n=6)とCD34発現誘導率との相関を認めた。[考察・結論]
無裁定価格理論に基づく債券・株式のリスクプレミアムの同時推定

債券と株式のリスクプレミアムの同時推定は、市場環境を反映した価格モデルにより行うことが望ましい。しかし、先行研究のモデルでは、名目金利や配当利回りの非負性が保証されないなど、2008年に発生した金融危機以降の低金利環境を捉えることができない。本研究では、無裁定価格理論の枠組みの下、名目金利や配当利回りの非負性が保証され、価格ボラティリティが変動する、低金利環境を捉える債券と株式の同時価格付けモデルの構築を行った。さらに、米国の株式指数、国債金利のデータを用いて同モデルの推定を行い、債券や株式のリスクプレミアムの変動について解釈・考察を加えた。本研究の目的は、米国の国債と株式のリスクプレミアムを推定し、推定値の変動について考察を加えることにある。2015年度前半は、実証研究の分析枠組みとなる無裁定理論に基づく債券・株式の同時価格付けモデルに関する論文の改訂を行い、同論文は査読付プロシーディングスに2016年4月に掲載された。同論文は、名目金利や配当利回りの正値性を保証するモデルを提案するだけでなく、金利期間構造モデルと配当割引モデルを整合的に組み合わせるためのパラメータの十分条件を整理しており、頑健な推定結果を得るための礎をなすものである。上記論文で得られた十分条件をモデルのパラメータに課し、米国債のゼロクーポンイールドカーブ、米国の株式指数とその配当利回りの時系列データを用いて、モデルパラメータの推定を行った。モデルの状態変数を3つの観測不能な潜在変数として推定を行ったところ、量的緩和政策(QE)実施期間中における、短期年限が極めてゼロに近いイールドカーブの形状を捉えるなど、金利・株式指数・配当利回りに対して高精度の推定値を得た。この結果は、提案した理論モデルが米国の実証分析においては有効であることを示すものである。また、推定により得られたパラメータをもとに、米国の国債・株式のリスクプレミアムを推定したところ、1QE縮小が金融市場で意識され始めた2013年春以降、短期的な株式リスクプレミアムは大きく上昇する一方、長期的な株式リスクプレミアムは殆ど変動がないこと、2債券リスクプレミアムはQE縮小QE終了後も僅かな上昇に止まっていること、などが分かった。上述の推定結果を4つの会議(国際会議2本、国内会議2本)で発表した。実証分析の礎をなす無裁定価格理論に基づく債券・株式の同時価格付けモデルが低金利環境下の金融市場の分析に有効であることを確認できた。提案した理論モデルは先行研究の問題点であった非現実な設定(名目金利がセロと大きく乖離した負の値をとる確率が過大になりうる点や配当利回りが負の値をとりうる点)を改善したものとなっている。当該モデルが市場データと高いフィットを示すことは、推定により得られた債券・株式リスクプレミアムの信頼性を保証するものと評価できる。現在、実証結果の頑健性についての最終的な確認作業を行っているが、実証分析はほぼ終了している。2015年度中に米国の国際会議に参加して参加者と議論することは実現できなかったが、シドニーと大阪で開催された国際会議で分析結果を発表し、海外研究者と議論することができた。以上の点を総合して、研究は概ね順調に進展していると評価している。本研究の目的は、債券と株式の価格を統一的な枠組みで捉えるモデルを用いて、債券と株式のリスクプレミアムを市場データから推定し、推定値の変動について考察を加えることにある。前年度(2015年度)前半に、名目金利と配当利回りが負の値をとらないような、現実的な状況を反映する債券と株式の統一的な価格付けモデルを構築した。当該年度後半には、1990年代前半2016年1月までの、米国債のゼロクーポンイールドカーブ、米国の株式指数(S&P500)、その配当利回りの月次時系列データを用いて、モデルパラメータや状態変数の推定を行った。本年度(2016年度)は、前年度中に得られた推定結果の整理や追加的な分析を行った。上述の通り、現実的な状況を捉えるモデルであることもあり、モデルから推定される金利、株価指数、配当利回りは、観測値へ高い精度でフィットした。この結果は、金融危機以降の超低金利環境における債券と株式の実証分析において、提案した理論モデルが有効であることを示唆するものである。また、推定により得られたパラメータをもとに、米国の国債・株式のリスクプレミアムを推定したところ、1債券のリスクプレミアムが量的緩和政策(QE)縮小終了後も僅かな上昇に止まっていること、2QE縮小が金融市場で意識され始めた2013年春以降、短期的な株式リスクプレミアムが大幅に上昇する一方、長期的な株式リスクプレミアムは殆ど変動がないこと、32016年初の株式リスクプレミアムの期間構造は金融危機が発生した2008年の水準より低くなっているものの、金融危機前の2007年春やITバブルのさなか(2000年初)の水準よりも高水準となっていること、などが分かった。本年度は、上述の結果を2つの国際会議(バンコク、パリ)で発表した。

実証結果の頑健性についての確認を早期に終わらせた後、論文を執筆し、国際論文誌へ投稿する。また、本研究の金融政策上の示唆や提案モデルの有効性・応用範囲の広さを対外発信するため、海外学会での発表を行う。経済統計学
抗体薄膜の精密製造法の確立

抗体累積膜を作製するためにアビジンとビオチン標識抗フルオレセインイソチオシアネート(抗FITC)を交互に基板表面に累積固定化する方法の最適化を実施した。これらの溶液(1mg mL^<-1>)に基板を浸して吸着させる方法では、吸着条件をどのように変化させても、作製される抗体累積膜中の抗FITCは表面の4・5層程度しか抗原を吸着しないことが確認された。この点を改善するために、抗原物質が累積膜内部に拡散し易い環境とするべく、不活性タンパク質や合成高分子との混合累積膜を作製して抗原吸着特性を検討した。不活性タンパク質としては血清アルブミン(BSA)、合成高分子としてはポリアリルアミン(PAA)、ポリエチレンイミン(PEI)、ポリビニル硫酸(PVS)、およびポリスチレンスルホン酸(PSS)などを組み合わせて使用した。アビジンは正電荷を有しており表面にPVSやPSSを吸着した。さらにその表面にPAAやPEIを吸着させることにより合成高分子とアビジンや抗体を含む混合累積膜を作製することができた。BSAは抗体と混合して用いた。これらの混合抗体累積膜を用いて抗原結合特性を検討したが、アビジンと抗体だけの累積膜と同様に、抗原を結合するのは累積膜の表面から4・5層の抗体のみであった。このことは混合抗体累積膜としても累積膜内部の抗原の拡散し易さは改善されていないことを示唆する。別の原因として、抗体の変性による抗原結合活性の消失も考えられるが現時点で原因は特定できない。主に抗色素抗体(抗フルオレセイン)を用いて、アビジンとビオチン修飾抗体を交互に疎水化石英板に固定化して抗体薄膜の製造法を検討した。使用するアビジンおよび抗体溶液の濃度や処理時間などの実験条件を詳細に検討した結果、0.1mg/ml程度の濃度のアビジンおよび抗フルオレセイン溶液を用いて、石英板をこれらの溶液に交互に20・30分程度浸す処理をし、これらの溶液で処理後に蒸留水で洗浄するのが適当であることが明らかになった。温度は室温で行う事が可能であった。この処理方法で、石英板表面にアビジンと抗体の交互累積膜が調製できることがわかった。抗体累積膜の厚さは累積層数を調節することにより、任意に加減することが可能であった。色素標識アビジンを用いて抗体薄膜を調製して、紫外可視吸収スペクトルを測定することにより、薄膜中にはアビジンと抗体が単分子層として交互に固定化されていることが判明した。このようにして作製した抗体薄膜中の抗フルオレセインが生物活性を保持していることを確認するために、抗体薄膜を被覆した石英板を抗原としてのフルオレセイン誘導体溶液に浸したところ、抗原が結合されることが判明した。すなわち、抗原結合特性は保持されていた。さらに詳細に検討を行っている。アビジンとビオチン標識抗体(抗フルオレセインイソチオシアナート、抗FITC)を用いて、抗体累積膜の作製条件を詳細に検討した。抗体累積膜を作製する基板として、ジクロロジメチルシランで処理して表面を疎水性にした石英板が適切であることがわかった。表面処理を施さない石英板では良好な累積膜が作製できにくいことが示された。疎水性石英板(50x10x1mm)を0.1mg/mlアビジン溶液(ダルベッコリン酸緩衝液生理食塩水、D-PBS)に約4°Cにて約30分程度浸すと、表面に吸着したアビジンがほぼ単分子層が生成することが明らかになった。このアビジン吸着石英板をD-PBSで洗浄後、0.01mg/ml抗FITC溶液(D-PBS)に約4°Cにて約30分程度浸すと、アビジンとビオチンの特異結合により抗FITCが吸着することが判明した。また、アビジンと抗FITCの吸着操作を繰り返し行うと、これらが交互に吸着した累積膜が形成することがわかった。この抗体累積膜の形成挙動の解析は、累積膜が形成された石英板の紫外可視吸収スペクトルを測定することにより行った。次に、作製した抗体累積膜の抗原結合特性を検討した。抗原としてFITC-グリシンを使用した。抗体累積膜をFITC-グリシン溶液に室温にて約1時間浸して、結合量を紫外可視吸収スペクトルにより定量した。その結果、抗体累積膜の表面から45層の抗体は抗原を結合することが判明した。しかし、累積膜の内部の抗体は抗原を結合することができなかった。これは、抗原分子が累積膜内部に浸透することができないためと考えられる。この点については更に改善を行う予定である。

アビジンは正電荷を有しており表面にPVSやPSSを吸着した。さらにその表面にPAAやPEIを吸着させることにより合成高分子とアビジンや抗体を含む混合累積膜を作製することができた。BSAは抗体と混合して用いた。これらの混合抗体累積膜を用いて抗原結合特性を検討したが、アビジンと抗体だけの累積膜と同様に、抗原を結合するのは累積膜の表面から4・5層の抗体のみであった。このことは混合抗体累積膜としても累積膜内部の抗原の拡散し易さは改善されていないことを示唆する。別の原因として、抗体の変性による抗原結合活性の消失も考えられるが現時点で原因は特定できない。
アジア開発途上国におけるフッ素による地下水汚染のリスク評価と対策技術の開発

タイのチェンマイ盆地にあるランプン県では、フッ素を含有した地下水を利用することにより健康被害が顕在化している。本研究では、地下水中のフッ素濃度の把握、健康被害の現状、フッ素の主な摂取経路、及び対策としての低圧逆浸透膜法の評価を行った。その結果、フッ素を含む地下水は広い範囲に広がっており、地下水中のフッ素の最高濃度は16.1mg/Lであった。また、飲料水についてはボトル水への切り替えが進んでいるが、生徒児童の尿からは高濃度のフッ素が検出された。その理由を調べたところ、多くの家庭で炊飯にフッ素を含む地下水を用いており、米飯から多量のフッ素が摂取されていることが明らかとなった。フッ素の除去対策として、現地で普及している逆浸透膜(RO)プラントを調査したところ、フッ素の除去率は高いが、前処理などが適正に行われていない施設が多かった。地下水に含まれるカルシウムやシリカは膜汚染の原因となり、膜透過流束を低下させるが、その時のフッ素除去率の変化は、汚染の状態により上昇または低下することが実験並びに理論解析により明らかとなった。タイ北部チェンマイ盆地は地下水中のフッ素濃度が高く、住民の間にフッ素の過剰摂収による健康被害が広がっている。本研究ではチェンマイ大学と協力し、1.地下水中のフッ素濃度上昇プロセスの解析2.地下水からのフッ素濃度低減技術の開発3.地下水中のフッ素リスクの低減についての調査研究を行った。1.については、チェンマイ盆地における地下水観測井戸を用いた詳細調査を行い、地下水水位、水質の解析を行い、フッ素の起源と地下水中への溶解プロセスについて解析を行った。特に、地下水水温の計測を行い、温泉などに由来する熱水が地下水水質に及ぼす影響や、地下水の涵養や流動についての解析を行った。2.については、地下水サンプルを川いて、逆浸透ろ過実験を行い、地下水中のフッ素が除去可能であることを示した。3.については、地下水中のフッ素濃皮分布地図を作製し住民に提供することにより、地下水利用によるフッ素リスク低減に貢献した。さらに、チェンマイ大学の学生らとともに、住民への聞き収り調査を通じてフッ素の摂収経路を特定し、それに基づくフッ素リスク低減のための教育プログラムを開発した。特に、地元住民は飲料水を地下水から雨水やボトル水に切り替えているものの、尿中のフッ素濃度を測定することにより、依然として高い濃度のフッ素を摂収していることが示された。このデータに基づいて、住民の食生活とフッ素の摂取経路を調べたところ、米の炊飯により水中のフッ素が米に吸収され、米食によりフッ素を摂取していることが明らかとなった。それをもとに、本候補者は現地の小中学校教員との話し合いを重ね、2007年に6校において計340人の生徒に対して、参加型のフッ素リスク削減教育プログラムを実施した。膜ろ過装置をステンレス製に置き換え、配管類もステンレスまたはテフロンとした新たな膜ろ過装置に改造し、また、膜の汚染を引き起こしやすい、シリカやカルシウムを大量に含む地下水の分析方法を検討した。これらの検討結果をもとに、チャンマイ盆地における地下水のサンプリングを行い、フッ素を含む地下水の水質分析と逆浸透膜による除去性の検討を行った。その結果、逆浸透膜によるフッ素の除去率は95%以上と極めて高いが、pHによる依存性が高く、pHが6以下に低下すると除去率が極端に低下することが確かめられた。このような現象は、他の陰イオン、例えば硝酸イオンや塩素イオンなどでは見られない現象であり、フッ素イオンに特有の現象であった。これを解析するために、フッ素イオンの膜透過性を、純水中にフッ素イオンのみを溶解した実験を行った。フッ素の水和半径から水中の拡散係数を求めるとともに、膜中での拡散速度を実験により計測した。また、pHを変えた場合のフッ素の膜透過性の変化から、膜内部での荷電性の違いによるフッ素の除去性能を評価した。これらの実験並びに理論的な考察から、pHを変化させた場合のフッ素の膜透過モデルを作成し、実験結果との比較考察を行った。その結果、フッ素の膜透過線は、RO膜の荷電に大きな影響を受け、pH低下により膜の陰荷電が減少すると、フッ素の除去率も低下することが示された。また、実際の地下水をろ過した場合の膜汚染の発生についても検討を行った。

その結果、主な膜汚染原因は、シリカと炭酸カルシウムの膜への付着であり、これらの物質による膜汚染を防止することが重要であることが確かめられた。特に、シリカは溶解度以下でも膜に付着する傾向が見られたため、シリカ対策を行うことの重要性が確認された。タイのランプン地域の地下水は高濃度のフッ素を含有することが報告されており、我々のこれまでの調査でも最大16.1mg/Lのフッ素が検出されている。これまでの研究で、フッ素の起源には、この地域の存在する熱水が断層をとおって湧出するという説と、地層中に存在するフッ素含有鉱物に由来するという二つの説が提出されていた。事実、チェンマイ盆地の北部には温泉地帯が存在し、高濃度のフッ素を含有する地下水のいくつかは強アルカリかつ高温で、熱水が混合していることをうかがわせた。その一方で、高濃度フッ素が検出された地域の南部にはフッ化カルシウムの鉱床が存在し、蛍石などのフッ素含有鉱物も検出された。そこで、本年度の研究では、熱水中に高濃度のリチウムイオンが存在することを利用して、高濃度フッ素含有地下水中のリチウムイオン濃度を測定することにより、熱水の影響を調べた。その結果、温泉水中のリチウムイオン濃度は、約0.6mg/Lと高く、地下水中のリチウムイオン濃度は0から0.5mg/Lであった。地下水中のリチウムイオン濃度と、フッ素濃度との関係をプロットしたところ、リチウムイオン濃度が0.1mg/Lを超える地下水は、全てフッ素イオンが検出され、リチウムイオン濃度が高いほど、地下水中のフッ素濃度が高い傾向が見られた。しかしその一方で、リチウムイオンがほとんど検出されない地下水からも、最大12mg/Lのフッ素が検出された。これらの結果から、ランプン地域には広くフッ素含有鉱物が存在し、これらが地下水中のフッ素の原因となっているものの、ところによっては、熱水が混入している場合があることが裏付けられた。
p53依存的なオートファジー関わる膜輸送体DRAMの機能構造解析

オートファジーは、進化的に保存された細胞内自己分解経路である。外界からの各種刺激によりオートファジーが誘導されると、細胞質中でオートファゴソームと呼ばれる隔離膜が形成され、細胞内の不要産物を包み込む。その後、オートファゴソームとリソソームが融合しオートリソソームが形成され、不要産物が分解される。DRAMはガン抑制遺伝子のp53により活性化されるリソソーム膜タンパク質である。DRAMの活性化はリソソームの酸性化や透過性亢進を引き起こし、オートリソソーム形成とそれに伴うアポトーシスを誘導する。しかしながら、DRAMの分子機構については、他のタンパク質との配列相同性から金属イオンを輸送するトランスポーターであることが示唆されているに留まっており、その構造基盤は不明であった。本研究では現在までに、ある哺乳類由来DRAM1が精製、結晶化に適していることを見出した。そして、結晶化能の向上を目指し、野生型よりも安定性の高い改変コンストラクトを作成することに成功した。他方で、他生物種由来のDRAM1についても、各種哺乳類からクローニングを行い、うち1種について精製、結晶化を行うことに成功した。今後は、結晶化および発現コンストラクトの詳細な条件検討を行い、最適化を目指す。本年度はまた、これまでDRAMの構造解析に取り組んできた経験と技術基盤を生かし細胞外ATPを受容するリガンド依存性チャネルであるP2X受容体に関して、その活性阻害機構の構造基盤の解明を目指し、チキン由来P2X7受容体についてその競合阻害剤であるTNP-ATPが結合した状態での立体構造決定に成功した。そして、得られた構造情報に基づいた電気生理学および分子動力学的解析を行うことで、TNP-ATP依存的なP2X受容体の阻害機構を解明するとともに、この内容をまとめた論文をNature communications誌に発表した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
胃がんで手術を受ける患者のセルフケア支援プログラムの開発

胃がんで手術を受けた患者のセルフケア状況およびQOLを調査することで、回復支援プログラムを検討した。胃がんで手術を受けた患者のQOLおよび生活状況や心理状態の調査を術後2ヵ月までのべ34名に実施した結果、消化器症状や食事行動獲得の困難さのみでなく倦怠感や不安・抑うつ傾向や身体的QOLの低さがあり、対処行動がとれていない場合に回復が遅延することが明らかとなった。セルフケア支援プログラムの要素として、食事のみでなく、症状や疲労感を軽減できるようなプログラムや適切な対処行動の獲得のための支援が必要とされることが明らかとなった。胃がんで手術を受ける患者のセルフケア支援プログラムを開発し介入することで、術後の早期回復および退院後のQOLを高める看護を実証的に検討することが本研究の目的である。平成20年度は胃がんで手術を受け担任した患者のセルフケアに焦点をあて、外来において20名に対しそれぞれ2回以上の術後患者のニーズ調査およびQOL調査を行った。対象は、平均年齢62.67(SD:12.32)歳であった。その結果、胃がんで手術を受けた患者の術後1ヶ月での困難さは「怖くて食べられない」等<食行動について>や、「疲れやすくて困る」等の<倦怠感・易疲労性><術後の体重減少><創部><症状>であり、それらへの対処は、<体力維持>および<倦怠感に対するセルフケア><食事に対するセルフケア><情報の探索>を自力で試行錯誤していた。術後約2ヶ月を経過すると<食行動>に対する困難さは激減し、各々のセルフケアが確立してきていた。倦怠感や易疲労感の回復度は患者により異なっていたが、状態に合わせ対処できていた。症状に関しても、予防のためのセルフケアが確立し、不快感も軽減していた。医療者へのニーズとして、術後1ヶ月は<栄養指導>を含む<退院時の指導内容>を参考に対処していながらも、より個別的で具体的な指導を望む患者が多かった。また、QOL評価において、国民標準値との比較では術後1ヶ月でPF・RP・SF・PCSが有意に低い結果で2ヶ月後はすべてにおいて差はなかった(p<0.05)。退院約1ヶ月では患者のセルフケアは不十分であったが、2ヶ月後には自立している傾向が明らかとなったが個別性は高かった。また、食事のみならず術後倦怠感が患者のQOLを下げていることが明らかとなった。したがって、術後1ケ月までの時期の生活上の困難さを自力で解決するための支援、入院中からの自律的なセルフケア行動確立のための患者教育の必要性が示唆された。本研究の目的は、胃がんで手術を受けた患者のセルフケア状況およびQOLを調査することで、回復支援プログラムを開発し介入することである。そのことで退院後のQOLを高める看護を検討したいと考えている。平成21年度は、それまでに実施した調査結果の分析をすることで、セルフケア支援プログラム作成のために必要な課題を検討した。胃がんで手術を受け退院した患者のセルフケアとQOLに焦点をあて、外来において20名に対し術後2カ月まで、2回以上の患者調査を行った結果、食事の困難さのみではなく、倦怠感や身体的QOLの低さがあることが明らかとなった。対象の平均年齢は62.67(SD:12.32)歳であり、胃がんで手術を受けた患者の術後1ヶ月での困難さは「怖くて食べられない」等<食行動について>や、「疲れやすくて困る」等の<倦怠感・易疲労性><術後の体重減少><創部><症状>であり、それらへの対処は、<体力維持>および<倦怠感に対するセルフケア><食事に対するセルフケア><情報の探索>を自力で試行錯誤していた。術後約2ヶ月を経過しても個別的に、食事と運動の課題を抱えている状況があった。医療者へのニーズとして、術後1カ月は<栄養指導>を含む<退院時の指導内容>を参考に対処していながらも、より個別的で具体的な指導を望む患者が多かった。また、QOL評価において、国民標準値との比較では術後2カ月を経過しても、PF(身体機能)・RP(役割機能)・PCS(身体的要素)が有意に低い結果であった(p<0.05)。食事のみならず身体的活動に関するQOLが低下していた。したがって、平成21年度は、新たに胃がんで手術を受けた患者のQOLと身体活動量の関連を調査するための研究チーム(消化器外科医、リハビリテーション医、精神科医を含む)を形成し、研究計画を立案し倫理委員会の承認を得て、データ収集の準備を実施した。本研究の目的は、胃がんで手術を受けた患者のセルフケア状況およびQOLを調査することで、回復支援プログラムを開発することである。

平成21年度までに実施した調査結果の分析をした結果、胃がん手術後2ヵ月までの対象者は、消化器症状や食事行動獲得の困難さのみでなく、倦怠感や身体的QOLの低さがあることが明らかとなった。そこで平成22年度は、胃がんで手術を受ける患者14名に対して実際の活動量(活動量計の装着による)と倦怠感や消化器などの症状ならびに心理社会的状態や食事摂取状況、睡眠状況、QOLの調査を術後約2ヵ月の時点まで実施した。胃切除周術期患者14名の心理的状態についてHADSを用いて調査した結果、術前は14名中抑うつ1名で不安が2名、退院時は抑うつ不安共2名、術後1カ月は抑うつ1名、2カ月後は抑うつ1名、不安2名で疑診が4名と増加傾向であり、QOL全般と関連があった。これら心理状態の影響因子として、胃全摘術・既往歴有・消化器症状(つかえ感、食後の腹部ぼう満感、胃もたれ)・疲労感があったが、著しい体重減少や栄養状態の不良や活動量低下はみられなかった。先行研究では、男性や高齢者の抑うつが指摘されたが今回は年齢や性別との関連はなかった。外来において患者の疲労感や症状の有無を継続的に把握することでQOLや心理的状態を推測できると考えられる。胃癌で胃切除を受けた患者のQOLを高めるためには、術後の消化器症状を軽減できるような対処を退院前から継続的に教育支援する必要がある。
血管内皮細胞の死を制御するヘビ毒受容体の解明

新しい血管退縮因子の受容体が見いだされれば,それは血管内皮細胞の持つ死の制御スイッチであり、血管組織の退縮機構解明に非常に役立つと考えられる。退縮因子のプロテアーゼは非常に基質特異性が高いので、退縮因子によって特異的に切断されるような蛋白質を見つけ出せば,それは退縮因子の活性発現に必要な受容体である可能性が高い。そこで今回の研究では,血管内皮細胞にプログラム細胞死を誘導する血管退縮因子の切断標的蛋白質を精製,アミノ酸配列を解明し,本体を明らかにするとともにその作用様式を明らかにすることが目的であった。その結果、実際に切断標的を配列決定可能な量まで精製することに成功し、N末端アミノ酸配列の決定により切断蛋白質の本体を特定した。またこの蛋白質の中和抗体を用いることによって、血管内皮細胞の細胞死に関与することを証明した。まず細胞培養上澄みに検出される退縮因子によって切断された退縮因子標的の断片を大量に精製した。この結果、配列決定可能な数本の標的断片が得られた。これらのN末端アミノ酸配列の決定をしたところ、一つの蛋白質(VAPT・仮称)が本体であることが分かった。この蛋白質の切断を阻害する目的で、切断部分に対する抗体によって血管退縮因子作用を中和させたところ、実際に血管内皮細胞の細胞死が抑制され、VAPTが血管退縮因子による細胞死に強く関与していることが分かった。今後、この血管退縮因子標的VAPTの作用様式を調べることにより、血管退縮因子作用の完全阻止を目指し、ヘビ毒障害の阻止や、血管形成維持機構の解明に寄与したい。そこで今回の研究では,血管内皮細胞にプログラム細胞死を誘導する血管退縮因子の切断標的蛋白質を精製,アミノ酸配列を解明し,本体を明らかにするとともにその作用様式を明らかにすることが目的である。本年度は受容体精製のため細胞からどのようにすれば精製すれば大量に得ることができるかについて調べ、多くの知見を明らかにした。まず細胞体中のどの画分に退縮因子およびその受容体が存在するのか調べるために退縮因子および細胞膜をビオチン標識し、存在部位を調べた結果、退縮因子およびその標的は細胞膜のトリトン不溶画分に存在することが明らかになった。このことは細胞骨格またはラフトに結合していることを意味する。また退縮因子によって切断された退縮因子標的の断片が細胞培養上澄みに検出されることが解った。現在、標的タンパク質の精製量は、アイソトープレベルから銀染色レベルに上がってきている。もう少し大量に集めることでアミノ酸配列を決定することが可能になり、退縮因子標的の本体を明らかに出来ると思われる。他方退縮因子作用機構の解析については、退縮因子による出血作用がいくつかのタンパク質代謝阻害剤によって阻害されることが分かった。今後、阻害部位を絞り込むことによってどのようにして血管内皮細胞のアポトーシスや出血を引き起こしているのか解明することができると考えられる。そこで今回の研究は,血管内皮細胞にプログラム細胞死を誘導する血管退縮因子の切断標的蛋白質を精製,アミノ酸配列を解明し,本体を明らかにするとともにその作用様式を明らかにすることが目的であった。

本年度は実際に切断標的を配列決定可能な量まで精製することに成功し、N末端アミノ酸配列の決定により切断蛋白質の本体を特定した。またこの蛋白質の中和抗体を用いることによって、血管内皮細胞の細胞死に関与することを証明した。まず昨年度からの方法の改良によって細胞培養上澄みに検出される退縮因子によって切断された退縮因子標的の断片を大量に精製することができた。この結果、配列決定可能な数本の標的断片が得られた。これらのN末端アミノ酸配列の決定をしたところ、一つの蛋白質(VAPT・仮称)が本体であることが分かった。この蛋白質の切断を阻害する目的で、切断部分に対する抗体によって血管退縮因子作用を中和させたところ、実際に血管内皮細胞の細胞死が抑制され、VAPTが血管退縮因子による細胞死に強く関与していることが分かった。今後、この血管退縮因子標的VAPTの作用様式を調べることにより、血管退縮因子作用の完全阻止を目指し、ヘビ毒障害の阻止や、血管形成維持機構の解明に寄与したい。
AE法による液体と固体の破壊過程の類似性に関する研究

キャビテーション現象を液体破壊現象として位置づけ,サブキャビテーションSub・CからスーパキャビテーションS・Cまでの広領域に着目し,初生とS・Cを固体破壊過程の降伏点付近と破断に対応させることにした。そして,両破壊過程は超高速でミクロな現象であるため,両破壊過程で発生するアコースティック・エミッションAEを受信することによって両者間の比較検討を行った。キャビテーションとしては,フェンスを通り過ぎる流れのもので,固体破壊は軟鋼の引張破壊を対象とした。以下に結果を示す。1.AE数N,その振幅分布および波形により検討した結果,液体破壊過程と固体破壊過程においては類似性がある。すなわち,Nとキャビテーション係数σおよびNと応力σ'曲線より,前者では初生直後とSub.CからS・Cへの移行時に,また,後者では弾性領域を越えて降伏点直後と破断直前で明りょうなピークを形成し,双峰型である。2.高σ,低σ'の第1ピークにおいてはAEパルスの振幅の増大を認める。そして,ここでは突発型AEパルスが連続的に発生し,固体破壊時の連続型パルスに類似したものと言える。しかし,低σ,高σ'の第2ピーク時においては,両破壊とも突発型(ある意見では散発型)パルスが主となる。このことも両破壊の類似性を示すデータとなろう。3.AEパルス分布の傾きmを求めると,第1,第2ピーク付近ではm≒2と正規分布を呈するか,その他の領域ではm>2となり確率分布が異なる。この傾向も両者間の類似性を示すものとなっている。以下に結果を示す。静置式振動壊食試験装置において,静置試片面上のキャビテ-ションの様相,壊食量およびAE信号をそれぞれキセノンによる瞬間写真,高精度天秤およびAEセンサ-により測定した。その結果,以下のような結果を得た。1.エロ-ジョンの経時変化曲線は,潜伏期,増加期,定常期および減衰期に分けられ,AEパルス数が単調に増加する潜伏期,増加期の存在を示した。ただし,定常期になると,AEパルス数は急速に減少傾向に向い始め,減衰期においては完全に減少傾向を認める。すなわち,エロ-ジョンによる材料の破壊過程を,AEパルス数の変化により予測し得る可能性を示した。2.振動片と静置試片間のすき間を変えることにより,キャビテ-ションのタイプを自由に変えられる方法を利用し,AE信号の音響エネルギを測定した。そして,音響エネルギの経時変化は,すき間が1mmでは時間とともにいったん増大し,ピ-クを取った後に減少すること,また,すき間が0.5mm(エロ-ジョン量がピ-クを取る)になると,1mmの時のようなエネルギの増大は認められず,時間とともに単調に減少する傾向を示す。また,すき間を15mmと大きくすると,音響エネルギは単調に増大する傾向を認めた。平成2年度においては,AE信号処理装置と既存のAD変換ボ-ドによりAE信号のオンライン処理をある程度可能とし,AEイベンツの数(すなわちAEパルス数)とAE音響エネルギの測定を行なえた。今後は更に高速のAD変換器の使用により,現在のAE受信周波数(100300RHz)域の高周波域への拡大を計り,SN比の改善を行いたい。ステップまわりの大規模な乱流はく離せん断層内に発生するキャビテ-ション(液体の破壊)が発するAEの時間変化,AE振幅分布を分析し,その結果を,引張試験時における固体材料(SS材,アルミニウム)の破壊過程時に生ずるAEのそれらとの比較検討を行った。その際,キャビテ-ションの挙動は小型CCDカメラ(今年度購入)と顕微鏡装置により詳細に観察した。得られた結果をまとめると次の様になる。1.AE数とキャビテ-ション係数捨σの関係より,AE数Nは初生とス-パキャビテ-ションSC移行時付近において極大値を持つ。

また,SS材の引張試験時のNとひずみεの関係をみると,降状期終了付近と破断付近でNが極大値を持つ。すなわち,Nーσ曲線とNーε(あるいは応力)曲線には類似性があることがわかった。そして,初生は材料の初期欠陥あるいは転位の存在に関係し,サブキャビテ-ションからSCへの移行は材料の破断と考えられる。このように,液体の破壊過程は固体材料の破壊過程との間に類似性が存在することが知れた。2.アルミニウム材の場合には,極大値が1つのみ現われるが,これは極端に空気含有度が小さい水中に発生するキャビテ-ションが発するAE数とσの関係に類似している。すなわち,空気含有度(あるいはキャビテ-ション核)を制御することにより,異貭の材料の破壊との類似性があることもわかった。次年度においては,各種材料の破壊デ-タを集め,キャビテ-ションとの関係性をAE数とその振幅分布より検討して行く。フェンスを通り過ぎる乱流はく離せん断層内に発生するキャビテーション(液体の破壊)において、サブキャビテーションSub.CからスーパキャビテーションS.Cへの移行全過程におけるAE数N、振幅分布を調べた。また、それらの結果を主にSS材の引張破壊過程のそれらと比較・検討した。その結果、以下の事を明らかにした。1.AEによると、キャビテーションと固体破壊過程には明らかに類似性が存在する。すなわち、AE数Nキャビテーション係数δおよびN応力δ′曲線より、前者では初生およびSub.CからS.Cへの移行過程後に、また、後者ではリューダス帯形成および破断付近でピークを持ち、両曲線とも双峰型である。2.両破壊過程においては、Nは2つのピークを持つが、ここでは、AEパルスの振幅の増大・Nの増加を認める。そして、高δ、δ′側の第1ピークにおいては突発型AEパルスが連続的に発生し、低δ、δ′側の第2ピークにおいては明りょうな突発型と言える。固体破壊における第1ピークは連続型と言われているが、これは突発型が連続したものであろうから、やはり、AEパルスの様相の比較からも両者間の類似性が明示される。3.AEパルスの振幅分布よりその傾きmを求めると、初生とSC状態においてはm=2と正規分布を示し、固体破壊のそれらとも類似している。そして、これらのピーク値付近を徐けば正規分布とは言えず、他の確率分布形態を示している。この事は、初生・SC付近、降伏点後期・破断付近とそれ以外の領域の確率分布は異なることを示しており、これら破壊過程は少なくとも2つの確率分布により成り立っている。
住血吸虫による炎症性疾患抑制効果の研究

寄生虫感染は、実験的に自己免疫疾患やアレルギー疾患の症状を抑制することが報告されている。我々はこの機構を明らかにする目的で、住血吸虫の抗炎症効果について検討した。マウスにあらかじめマンソン住血吸虫を感染させることにより、関節リウマチの動物モデルであるコラーゲン関節炎の発症が抑制された。感染によって、Tリンパ球による炎症促進因子の産生能が低下するとともに、足肢における、炎症・骨吸収の促進因子の発現上昇が抑制された。[背景と目的]微生物や寄生虫の感染によって免疫異常疾患が予防されるという現象(衛生仮説)が、様々な証拠により示唆されてきているが、慢性関節リウマチ(RA)と寄生虫感染の関係は未だ明らかでない。この関係を明らかにするため、本年度我々は、住血吸虫の感染あるいはその抗原の投与が実験的関節炎の発症に与える影響を検討した。[方法]マンソン住血吸虫(Sm)セルカリアをマウスに感染した後にウシII型コラーゲン(IIC)を免疫して、肉眼観察によるスコアリングおよび四肢の厚み測定を行った。また、経時的に採血を行い血漿抗コラーゲン抗体を測定した。[結果]Sm感染によって関節炎の指標は有意に低下した。抗コラーゲン抗体値は、対照群においては徐々に上昇したが、感染群においてはこの上昇は見られなかった。灌流によって回収された虫体ペア数と、関節炎指標および抗コラーゲン抗体値は逆相関の関係にあった。感染群においては、脾細胞からのTh1サイトカインや炎症性サイトカイン産生の低下と、Th2サイトカインや抗炎症サイトカイン産生の上昇が観察された。感染の代わりに抗原投与を行った場合、投与群において関節炎強度に若干の増悪傾向が見られたが有意ではなく、炎症性サイトカイン産生の変化も観察されなかった。[考察]住血吸虫感染によりマウス・コラーゲン関節炎(CIA)の発症が抑制され、同時に炎症抑制方向へのサイトカイン産生パターンの変化が観察されたことから、住血吸虫は宿主にsystemicな抗炎症環境を誘導し、宿主体内での生存を図っている可能性が示唆された。このメカニズムの解明が、慢性炎症性疾患の新治療法開発への一助となることが期待される。[背景と目的]寄生虫感染や抗原の投与が,自己免疫疾患、アレルギーおよびその動物モデルにおいて発症を抑制することが報告されている(衛生仮説)。我々はこの分子機構を明らかにする目的で,マンソン住血吸虫の感染が実験的自己免疫性関節炎(コラーゲン関節炎,CIA)に与える影響を検討している。昨年度は感染マウスにおいて抗コラーゲン抗体価の上昇が抑えられているとともに,サイトカイン産生パターンも抗炎症側に変化していることを明らかにした。本年度はさらに,マウス足肢におけるサイトカイン発現の解析および組織学的検討を行った。[方法]DBA/1マウスにウシII型コラーゲン(IIC)を免疫しCIAを発症させた。2週後にマンソン住血吸虫を感染させ,以後関節炎症状への影響を観察した。免疫の12週後,一部のマウスは四肢からRNAを抽出し,TaqManリアルタイムPCR法を用いて遺伝子発現を検討した。また,他の一部のマウスの足肢はH-E染色後,鏡検を実施した。[結果]住血吸虫感染によりCIAの発症が有意に抑制された(昨年度報告済)。足肢の炎症性サイトカイン発現については,IIC免疫+非感染群では無処置群に比べIL-1β,RANKL,IL-6の発現レベルが上昇していた。これら炎症性サイトカインのいずれもが,住血吸虫感染群では発現を抑制されていた。また組織学的には,非感染マウスの関節で見られた滑膜増生、炎症細胞の浸潤、骨破壊、軟骨破壊等の所見が,感染マウスでは抑制されていた。[考察]住血吸虫は脾細胞のサイトカイン産生パターンを「抗炎症型」に変えるのみならず,感染部位(門脈)と離れた末梢においても,強力に炎症性サイトカインの発現上昇を抑制していることが示された。また,感染によりRANKLの発現が抑制されていたことは,骨破壊の抑制をメカニズムの面から裏付けるものである。[背景と目的]寄生虫感染が、自己免疫疾患・アレルギー及びその動物モデルにおいて発症を抑制することが報告されている(衛生仮説)。我々はこの分子機構を明らかにする目的で、住血吸虫感染が実験的関節炎に与える抑制効果を検討してきた。昨年度は感染マウスにおいて脾細胞のサイトカイン産生能が「抗炎症型」に変化しているとともに、実際に末梢において炎症性サイトカインの発現が抑制されていることが示された。本年度は、T細胞由来炎症性サイトカインであるIL-17の産生抑制機構について解析を行った。[方法]

まず、虫卵の状態が本現象に与える影響を調べるため、正常マウスに生きた虫卵・凍結融解虫卵・凍結融解後さらに破砕した虫卵などを腹腔内投与し、1週間後に脾細胞を採取してサイトカイン産生能を比較した。また関与する細胞を調べるため、抗CD25抗体を投与して制御性T細胞を枯渇させたり、虫卵処理したマウスから採取したマクロファージを正常マウスに養子移入したりしたのち、脾細胞のサイトカイン産生能を測定した。[結果]凍結融解や、さらなる破砕処理によって、生きた虫卵投与によるT細胞IL-17産生抑制効果が減弱あるいは消失した。抗CD25抗体を投与したマウスにおいても、対照マウスと同様に虫卵投与によるIL-17産生能の低下が観察された。また、虫卵投与マウスから得たマクロファージを移入した正常マウスにおいては、IL-17産生能の低下が観察された。[考察]IL-17産生抑制効果の発現には、生きた虫卵が最も有効であることが示された。また、制御性T細胞ではなくマクロファージが、本現象に関わっている細胞の一つである可能性が示唆された。
相対評価型選好を考慮した便益評価理論の構築と実証分析

昨年度は,環境評価理論の一つである旅行費用法に着目し,主に,環境質に対する相対評価型選好を仮定し,参照点依存型選好を仮定した厚生測度を定義,定性分析および数値シミュレーションにより,参照点が便益値に与える影響および実証モデルとしての利用可能性について検討した.それらの知見として,参照点依存型選好を仮定した場合,通常の便益(等価変分,補償変分,消費者余剰)が相対評価型選好の特殊ケースとして定義されること,また,参照点(相対評価の値)の影響によって,レクリエーション・サイトの環境改善事業を行った場合でも,相対評価がゼロとなり,プロジェクトの便益が発生しない可能性が指摘された.これらの知見を踏まえ,本年度は,研究課題における相対評価型選好を考慮した便益評価に関する実証研究を中心に研究を進めた.調査対象地としては,奈良県内の八箇所への観光活動,宮城県の海水浴場を取り上げた.これは,どのようなレクリエーション活動において,相対評価の影響が確認されるかが不明であったため,自然環境に対するレクリエーション活動および通常の観光活動の二つを取り上げた.なお,奈良県の観光活動を対象とした調査では,代表的な環境指標を取り上げることができないことから,回答者には,訪問した観光地に対する10段階評価を行ってもらい,環境質の代理変数とし,環境質の水準および相対評価のの双方もしくはどちらが需要関数に影響を与えるかについて分析した.その結果,環境質の水準および相対評価の双方が影響を与える観光地,環境質の水準のみが影響を与える観光地,相対評価のみが影響を与える観光地,どちらも影響を与えない観光地の四種類があることが分かった.このことにより,観光地によって,観光地の改善を行えば,観光客が増加する地域と,他の観光地よりも,よい印象を与える改善をしなければ,観光客数が増加しない観光地があることが示唆された.本年度は,研究課題における相対評価型選好を考慮した便益評価理論の構築,実証モデルの構築に関する検討を中心に研究を進めた.まず,便益評価理論の構築について,環境評価理論の一つである旅行費用法に着目し,参照点を有する相対評価型選好を考慮した厚生測度を定義し,定性分析を行うことにより,本研究から得られる知見についてまとめた.本研究の知見として,相対評価型選好を仮定した場合,通常の便益(等価変分,補償変分,消費者余剰)が相対評価型選好の特殊ケースとして定義されること,また,相対評価の影響によって,たとえば,海水浴場など,レクリエーション・サイトの環境改善事業を行った場合でも,参照点の変化によって,相対評価がゼロとなり,プロジェクトの便益が発生しない可能性が指摘された.次に,環境悪化事業を想定した場合,相対評価型選好の特徴である損失回避(Risk Aversion)の性質が便益に影響を与え,環境悪化事業の(負の)便益が,相対評価型選好を仮定しない場合よりも大きく,評価されることが示された.次に,参照点依存型選好を考慮した実証モデルの構築について検討した.一つは,旅行費用法に基づいた需要関数内に,参照価格モデル(相対評価の影響を価格について考慮したモデル)を参考に,環境質に関するモデル構築を行った.その結果,環境質の価値(プロジェクトの便益)となる利用価値および非利用価値の双方に対し,相対評価型選好を考慮した実証モデルの構築を行うことができた.この実証モデルが理論との整合性を保つことを確認するために,既存研究から推計値を援用し,シミュレーションを行い,理論モデルとの整合性を確認した.次に,実証分析において起こりうるバイアスの問題,調査票の設計に関する問題等について見当を行った.一つは,レクリエーション地の複数の環境質があり,回答者の評価基準がどの環境質に注目しているのか,あるいは,いくつかの指標を統合指標を構築する必要があるのか,という相対評価の指標に関する問題,調査票のフレームから発生するバイアスの問題などが検討された.昨年度は,環境評価理論の一つである旅行費用法に着目し,主に,環境質に対する相対評価型選好を仮定し,参照点依存型選好を仮定した厚生測度を定義,定性分析および数値シミュレーションにより,参照点が便益値に与える影響および実証モデルとしての利用可能性について検討した.それらの知見として,参照点依存型選好を仮定した場合,通常の便益(等価変分,補償変分,消費者余剰)が相対評価型選好の特殊ケースとして定義されること,また,参照点(相対評価の値)の影響によって,レクリエーション・サイトの環境改善事業を行った場合でも,相対評価がゼロとなり,プロジェクトの便益が発生しない可能性が指摘された.これらの知見を踏まえ,本年度は,研究課題における相対評価型選好を考慮した便益評価に関する実証研究を中心に研究を進めた.調査対象地としては,奈良県内の八箇所への観光活動,宮城県の海水浴場を取り上げた.これは,どのようなレクリエーション活動において,相対評価の影響が確認されるかが不明であったため,自然環境に対するレクリエーション活動および通常の観光活動の二つを取り上げた.なお,奈良県の観光活動を対象とした調査では,代表的な環境指標を取り上げることができないことから,回答者には,訪問した観光地に対する10段階評価を行ってもらい,環境質の代理変数とし,環境質の水準および相対評価のの双方もしくはどちらが需要関数に影響を与えるかについて分析した.その結果,環境質の水準および相対評価の双方が影響を与える観光地,環境質の水準のみが影響を与える観光地,相対評価のみが影響を与える観光地,どちらも影響を与えない観光地の四種類があることが分かった.このことにより,観光地によって,観光地の改善を行えば,観光客が増加する地域と,他の観光地よりも,よい印象を与える改善をしなければ,観光客数が増加しない観光地があることが示唆された.
マルチパラメトリック画像による胆管癌の時空間的予後決定因子解析

胆管癌で多相造影CTが撮影された症例データベースより手術が施行された症例を週出し、病変部、正常胆管、膵実質、肝実質の造影前、動脈後期相、門脈相、平衡相のCT値を計測して、病変部の造影効果、正常胆管、肝実質、膵実質とのCT値の差を比較した。病変部のCT値は平均で造影前38.2HU、動脈後期相136.5HU、門脈相132.5HU、平衡相107.6HUであり、動脈後期相でもっともCT値が高くなった。病変部と正常胆管、肝臓、膵臓とのCT値の差は、それぞれ動脈後期相で96.7HU、32.4HU、-17HU、門脈相で87.2HU、8.3HU、19.8HU、平衡相で69.6HU、12.2HU、24.6HUであった。病変部と正常胆管の比較では動脈後期相でのCT値の差が最も大きく、肝臓との比較でも動脈後期相で最も大きくなった。病変部と膵臓との比較では、膵実質が動脈後期相で強く造影されることもあり、平衡相でのCT値の差が最も大きくなった。進展範囲の評価に於ける視覚的評価に関しては、門脈相で最も明瞭に見られるものが多く、次に動脈後期相と門脈相が同程度のものが多かった。一方で遠位胆管癌、肝門部領域胆管癌のいずれにも平衡相で最も明瞭となる病変も認めた。最適な評価の時相として、門脈相であれば動脈後期相の大多数の症例で有用ではあるが、平衡相が有用な症例もあることが明らかとなった。造影パターンと病理組織との比較検討では、低分化腺癌の方が管状腺癌よりも濃染される傾向が見られた。研究者の所属研究期間が研究年度中に変更となり、新たな所属研究期間での業務が多忙となったため研究遂行に時間を要している。・CTの造影効果に関しては、症例数を増やして腫瘍の組織型、形態、間質量、浸潤増殖様式などとのグループ分け、相関を検討する。・モノクロマティックCT画像でのエネルギーレベルを変化させ、病変の造影効果と周辺臓器とのコントラストが通常のCTよりも明瞭となるエネルギーレベルを明らかにする。胆管癌の根治的治療法は、外科的に切除端を腫瘍陰性にして一括切除することのみである。手術は広範囲肝切除を要するため、治療方針の決定に大きな影響を与える腫瘍の進展範囲を正確に診断することが重要となる。しかしながら胆管癌は胆管壁の肥厚を伴わずに水平進展する場合も多く、特に肝実質と重なる肝門部領域では肝実質との重なりにより通常の多相造影CTでは評価が難しい場合が多い。造影効果をより鋭敏に検出できるCTのモノクロマティック画像やヨード密度画像では胆管癌の進展度をより正確に評価出来る可能性があり、その検討を行っている。本年度は、2014年以降に胆道癌で術前に多相造影CTが撮影された症例群のデータベースより、dual enegy CTを撮影し胆管内にチューブが挿入されていない症例群を抽出し、病理組織型、腫瘍形状、切除端部の病変残存、間質量、垂直進展の程度などを対比させたデータベースを作成している。同時にdual enegy CTの120kVpの画像で造影前、動脈後期相、門脈相、平衡相、遅延相の各時相で肥厚した胆管壁と正常胆管壁、膵実質、肝実質のCT値を計測している。また視覚的評価で胆管壁の異常造影効果が最も明瞭に視認出来る時相も評価している。未だ初期段階で症例数が少なく統計解析、読影実験までは行えていないが、途中経過の段階では胆管壁の異常造影効果は動脈後期相でCT値が最も高くなる傾向がある一方で、視認性評価では門脈相での視認性が高い病変と門脈相と動脈後期相で同程度に視認出来る症例群が混在している。一部の病変は遅延相で膵実質や肝実質との境界が最も明瞭となっている。・胆管癌でdual energy CTが施行された患者の抽出と、病理組織像との相関に関するデータベース構築、最適な撮影時相の評価に時間を要しており、モノクロマティックCT画像の作成は未だ行われていない。胆管癌で多相造影CTが撮影された症例データベースより40例を抽出し、病変部、正常胆管、膵実質、肝実質の造影前、動脈後期相、門脈相、平衡相のCT値を計測して、病変部の造影効果、正常胆管、肝実質、膵実質とのCT値の差を比較した。