hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭頸部がんの浸潤・転移に対するWnt/SnailシグナルとMMPの制御

Wntシグナルおよびその下流に存在するSnailが、マトリックスメタロプロテアーゼ(MT-MMPs)の発現を誘導することによって癌細胞の浸潤・転移を促進することを、新しい簡便なin vivoモデルである鶏卵絨毛尿膜を用いたchick chorioallantoic membrane assay(CAM assay)で明らかにした。また高度の浸潤・転移能を有する癌細胞のSnail発現を抑制すると浸潤・転移は抑制されることから、Snailを標的とした阻害薬が癌の浸潤・転移を抑制する新しい治療法になる可能性が示唆された。亜鉛要求性(Zinc-finger)転写因子Snail1は、癌細胞の上皮-間葉転換:Epithelial-mesenchymal transition(EMT)を促進させ、浸潤・転移能を獲得させると考えられている。そこで、Wntシグナル伝達がSnail1を介しEMTを誘導し、癌の浸潤能を獲得させるのではないかと考え、EMTの現場におけるSnanllの他の遺伝子に及ぼす影響について検討した。今年度に行った実験では、ヒト癌細胞の動きをモニタリングするプラットフォームとしてcollagen invasion assayを用い、EMTを誘導された癌細胞において、膜結合型であるMT1-MMPおよびMT2-MMPが、MMP-2やMMP-9などの分泌型MMPにはない癌浸潤・転移能、血管新生能を発揮していることを見出した。すなわちSnail1の発現が誘導されると、それまで浸潤能を有していなかった癌細胞にMT1-MMPとMT2-MMPの発現が誘導され、癌細胞の浸潤、増殖および血管新生が引き起こされることが分かった。一方、MT-MMPsをRNAiでknock-downすることで、Snail1による癌細胞の浸潤、転移、および血管新生を抑えることができた。以上の結果より、Snail1により誘導されたMT1-MMPとMT2-MMPが協調的にはたらき、癌細胞の浸潤、転移に直接的に関与していることが示唆された。平成22年度に行った実験では、Snailの発現によって、それまで浸潤能を有していなかった癌細胞にMT1-MMPとMT2-MMPの発現が誘導され、癌細胞の浸潤、増殖および血管新生が引き起こされることが確認された。また、MT-MMPsをRNAiでknock-downすることでSnailによる癌細胞の浸潤、転移、および血管新生を抑制することができたことから、Snailにより誘導されたMT1-MMPとMT2-MMPが協調的にはたらき、癌細胞の浸潤、転移に直接的に関与していることも確認された。そこで平成22年度では、これらの現象がin vitroだけでなくin vivoでも同様の現象が認められるかについて鶏卵によるがん浸潤・転移モデルを用いて検討した。鶏卵を用いたモデルはchick chorioallantoic membrane assay (CAM assay)と呼び、11日齢の有鶏卵漿尿膜(chorioallantoic membrane, CAM)の上に対象とする細胞を接種し3日間培養する方法を用いた。細胞の観察にはGFP fluorescence発現ベクターを用いた。結果は、Snailの発現していないコントロール細胞(MCF-7/control)はCAMの基底膜上で浸潤せず留まっているのに対して、Snailを強発現させた細胞(NCF-7/Snail)は基底膜を破壊し、CAM組織内に浸潤することが確認された。つまり、Snailが細胞間接着分子E-カドヘリンの発現抑制を引き起こすことで上皮-間葉移行(Epithelial-Mesenchymal Transition, EMT)を誘発することが示唆された。本研究ではがん細胞の浸潤・転移のメカニズムを解明し、いかにがん細胞の浸潤・転移を阻止できるかについての研究を行った。がん細胞の浸潤・転移を阻止する目的として、上皮の基底膜や周囲の間質を突き破るために働くMatrix Metalloproteinase(MMP)、その上流で上皮-間葉移行Epithelial-Mesenchymal Transition(EMT)を誘導する因子Snail、さらにSnailを制御しているWntシグナル伝達経路を阻害することでがんの浸潤・転移を阻止することが可能かどうかについての検討を行った。実験方法としてはWntlあるいはSnailを強発現しているがん細胞に対して、特異的なsiRNAを用いて遺伝子発現Knock downさせ、生体において転移能を抑制できるかを、鶏卵を用いたchick chorioallantoic membrane assay (CAM assay)によるin vivoがん浸潤・転移モデルを用いて検討した。具体的にはWnt1を強制発現させた癌細胞(MCF7.Wnt1)、あるいはSnailが強発現している癌細胞(HSC3など)に、pSUPER-Snail-shRNA(あるいはpSUPERcontrol)とpCMS.EGFPplasmidとをリポフェクタミンを用いて遺伝子共導入し、Snailの発現を調節されたこれらの癌細胞の浸潤・転移能についてCAMassayを用いて評価した。

実験の結果は、pSUPER-Snail-shRNAを導入することによって元来強い浸潤能を有する癌細胞(MCF7-Wnt1またはHSC3)の浸潤能は抑制されることが確認された。以上の結果にて、Snailを標的としたsiRNAを用いることによって浸潤・転移が抑制されることが明らかとなり、将来的にはSnailを標的とした阻害薬が浸潤・転移を抑制する新しい治療法になる可能性が示唆された。
ホルマリン固定臓器からのトリアゾラムの免疫組織化学的検出法の開発

ハプテンとしてトリアゾラム-4-HS(hemisuccinate)を合成した。アップジョン社から提供をうけた4-ハイドロキシトリアゾラムの水酸基に無水コハク酸を縮合させ、その後薄層クロマトグラフィーでトリアゾラム-4HSを二回精製し、ハプテンを得た。得られたハプテンを酸無水物法で牛血清アルブミン(BSA)と縮合させトリアゾラム-4-HS-BSAを合成し、流水で3日間透析した後に免疫源とした。この免疫源にはBSA 1molに対しハプテンが約10mol結合していた。免疫源1mgを0.5mlの生食に溶解させ、等量のフロイントの完全アジュバンドと混和させてミセルを形成させた後にBalb/cマウスの腹腔内に1匹当たり250μg注入した。追加免疫は1ケ月毎に行い、免疫源を生食に溶解させ、Balb/cマウス1匹当たり250μgを腹腔内に注入した。追加免疫は6ケ月間行い、最終免疫の3日後にマウスを屠殺し、脾臓を摘出した後にマウス骨髄腫細胞P3U1とポリエチレングリコールを用いて細胞融合を行った。その後、HAT培地によるハイブリドーマの選別を行い、ハイブリドーマの培養上清を試料としてELISA法によるスクリーニングを行った。スクリーニングでは免疫源のみ認識し、キャリアータンパクであるBSAは認識しないクローンのみを選別した。その結果、2個のクローンが得られ、現在限界希釈法による、クローニングを行い、抗トリアゾラム抗体産生クローンの確立を試みているところである。
薬剤耐性HIV-1出現を回避するNMT1を介した新しいHIV/エイズ制御法

N-ミリストイルトランスフェラーゼは、エイズの原因ウイルスであるHIVが複製するために必須となる宿主因子である。HIVの構造タンパク質Gagとアクセサリータンパク質NefはNMTによってN-ミリストイル化され機能を獲得する。NMTにはNMT1とNMT2の2つのアイソザイムが知られているが、HIVの複製に重要なNMTアイソザイムを阻害することはHIV複製阻害に重要であると考えられる。本研究で、NMTのアミノ末端領域にはNMTをリボゾームに局在させる働きがあることが明らかになった。また、リボゾームに局在するNMT1およびNMT2が、それぞれ主にGagおよびNefと関連していることが示唆された。以上の結果から、NMTのリボゾーム局在に重要なアミノ末端領域はHIV複製阻害のための標的部位になる考とえられる。現行の抗HIV/エイズ治療法の最大の問題である薬剤耐性HIV-1出現を回避するため、新しいHIV-1複製制御法を目指す。その標的分子の条件として、1)宿主因子であり、2)その宿主因子と関わるウイルス性因子は高度/完全に保存されていることとした。本研究では、この2条件に合致する、ウイルス構造タンパク質Pr55^<gag>とウイルス性病原性因子NefのN-ミリストイル化に注目し、その修飾酵素である宿主因子N-ミリストイルトランスフェラーゼ(NMT)を標的とする、HIV-1複製に対する特異性の高い、新しいNMT制御・阻害方法開発のための基礎研究を行う。研究の特色は、複数のNMT isozymeの存在、及び応募者らがこれまで明らかにしてきたリボゾーム局在型NMT、核小体局在型NMT、ミトコンドリア局在型NMTの存在に着目し、これらの各オルガネラ・小器官局在機構の解明と、それに基づいた新しいNMT制御法を目指す点である。当該年度はNMTのリボゾーム局在の機構解明のための基礎研究を実施した。NMTのアミノ末端領域はリボゾーム局在に重要な役割を果たしていることが分かってきた。特にアミノ末端領域のリン酸化とリボゾーム局在との関連が示唆された。今後もこのNMTのリン酸化とリボゾーム局在における意義についての解析を続ける予定である。またNMTのリボゾーム局在との相互作用タンパク質の探索を行っている。これまでにNMTのアミノ末端領域と相互作用するタンパク質を同定するために必要となる実験材料の構築と実験系の条件検討を行ってきた。次年度はこれらの研究を継続しNMTのリボゾーム局在の詳細な機構解明を進め、新たなHIV複製制御法の提案ができることを目指す。現行の抗HIV/エイズ治療法の最大の問題である薬剤耐性HIV-1出現を回避するため、新しいHIV-1複製制御法を目指すことを大目標としてきた。本研究では、この2条件に合致する宿主因子N-ミリストイルトランスフェラーゼ(NMT)を標的とする、HIV-1複製に対する特異性の高い、新しいNMT制御・阻害方法開発のための基礎研究を行った。研究の特色は、複数のNMT isozymeの存在とリボゾーム局在型NMTに着目しHIV複製と密接に関連すると予想されたリボゾーム局在型NMT1をターゲットとした新しい抗HIV戦略を目指す点である。またNMT1と相互作用するタンパク質の探索を行い、これまで、NMT1がおよそ250kDaの複合体で存在していることが明らかになり、その構成タンパク質の一つである70kDaの結合タンパク質を同定した。このタンパク質はNMTのアミノ末端領域を介して相互作用していることが示唆された。また、NMT1のアミノ末端領域からなる変異体(触媒領域欠損変異体)の発現が、HIV-1産生の低下をもたらした。このことは、リボゾー局在型NMT1がHIV産生と関連していることが示唆された。今後、NMT複合体の全容を明らかにし、個々のタンパク質のNMTの機能発現における意義を解明していく。その中で、これまでに無い全く新しい、NMTを介したHIV-1複製制御法のための新しい戦略を構築していこうと考えている。
チェアサイドで欠損歯列者の咬合位を診査する装置の開発

咬合位の変化により生じる咀嚼機能への影響を定量化することを目的とした。咀嚼に与える影響を定量化する新たな方法として、加速度センサーを用いた測定システムの開発を行った。これは下顎運動の加速度を測定するシステムで、計測後に加速度の時間微分である躍度を算出することにより運動のなめらかさを定量化することに成功した。このパラメータの信頼性を検証した。本研究は当教室が開発した筋電図測定システムを用いて算出される咀嚼機能値が、咬合位診査に有用であるか検証することを目的としている。これまでの研究結果において、本システムによる咀嚼機能値は、臨床的妥当性と信頼性が高く、また咬合支持数に対して高い検出能を有することが示されている。今年度は残存歯の咬合支持域が3以上残存している被験者、年齢が50歳以下の被験者は咬合位にかかわらず咀嚼リズムの安定性が得られることが示された。また、咬合位以外に咀嚼機能値に影響を与える因子についてコントロールするために、咬合彎曲とアンテリアガイダンス(オーバージェット、オーバーバイト)の日本人の標準値を算出した。現在コントロールされた条件下で測定を行っている。また、本システムを発展させ、加速度センサーを用いた測定システムの開発も行った。これは下顎運動の加速度を測定するもので、加速度の時間微分である躍度を算出することにより運動のなめらかさを評価するものである。咬合位は躍度に影響を与えると仮説を立て、測定方法の確立と有効なパラメータの検索を行っている。本研究はチェアサイドで咬合位診査を行う装置の開発を目的としている。昨年度の研究結果を踏まえ、今年度は運動の滑らかさの観点から咬合位を評価する方法を開発した。さらに、チェアサイドでの計測を可能なものに改良した。従来の顎運動の滑らかさを評価する方法では、キネジオグラフを用いる方法の報告があるものの、装置が煩雑、高価、自然な状況下での顎運動がなされない等の欠点があった。しかし、本研究で新たに開発された装置は、加速度センサーを用いることにより、これらの欠点を解決し、臨床応用が可能なものとした。つまり、計測時の被験者の負担が軽減され、自然な状況下での計測が可能となり、また、安価なシステムとなった。これらは特筆に値する。加速度センサーを用いた顎運動計測方法は、皮膚の振動を拾うため、その装着方法の簡便さにかかわらず、臨床応用されてこなかった。また、装着方法に再現性が乏しいという欠点があった。今年度は、これらの欠点を解決する方法を開発した。妥当性及び信頼性を検証する必要性が明らかとなった。運動の滑らかさの観点から咬合位を評価する方法を開発した。加速度センサーを用いることにより、計測時の被験者の負担が軽減され、自然な状況下での計測が可能となり、システム構築にかかる費用も軽減することに成功した。昨年度の研究結果を踏まえ、今年度は運動の滑らかさを測定する装置として妥当性と信頼性を検証し、本方法は研究目的を果たすために十分使用可能なものであることが明らかとなった。また、正常咬合者のガム咀嚼の観察を引き続き行った。本方法は経時的な滑らかさの測定が可能であるため、開口相において運動の滑らかさが低下する原因が明らかとなった。つまり、ガムの粘着性が顎運動に急激な変化をもたらし、その結果運動の滑らかさが低下するというものである。この結果は、咬合位を判別する上で大きな指標とすることができ、今後の研究をさらに発展させるものとなった。
融液中に浮遊させたSi結晶の成長メカニズムの研究と高品質Si多結晶の成長技術開発

本研究では、独自に開発した装置によるSi高温融液からSi結晶が成長する過程のその場観察や複合種結晶を用いたモデル結晶の成長を行うことで、結晶成長過程の動的条件下で結晶組織や欠陥が形成されていくメカニズムを解明した。これらの基礎研究で得られた知見に基づき、融液表面を核形成サイトにできる浮遊キャスト成長法の特徴を活かして種々の高品質化技術を開発し、太陽電池の高効率化に対して極めて有望なインゴットが形成できることを示した。残留歪みを低減できるなどの効果により、単結晶に匹敵する高品質なSiバルク多結晶を実現することにより、太陽電池のエネルギー価格を低減できる画期的な成長技術である「浮遊キャスト法」の開発を目指し、その技術開発の指針を構築するために、結晶成長過程の動的条件下で結晶組織や欠陥が形成されていくメカニズムの解明を試みた。ファセットデンドライト結晶の成長を、デンドライトの主鎖中央部に存在する{111}双晶面に平行および垂直な方向から「その場」観察を行ったところ、双晶面に平行な{111}面も成長し、デンドライト先端には三角形の角が形成されるという従来のモデルでは説明できない現象が観察された。この観察結果に基づき、ファセットデンドライトは、主鎖中央部の二本の双晶部に形成される溝において交互に優先成長を繰り返すことにより成長するという新たな成長メカニズムを考案した。また、デンドライト結晶が他の結晶粒と衝突する場合、潜熱の拡散場が重なることにより過冷却度が低下し、成長様式が通常のファセット成長に遷移する場合があることを見出した。また、多結晶の欠陥密度と粒界構造との関係を詳細に検討し、太陽電池の特性を低下させる主要な結晶欠陥である亜粒界がランダム粒界から発生することを見出した。更に、亜粒界発生と、粒界を挟んで対向する結晶粒の相対方位との相関の解析から、粒界近傍のすべり面せん断応力が亜粒界発生に大きく関与していることを示した。これらの成長メカニズムに関する知見と、現有の小型キャスト炉を用いたインゴットの成長実験の結果から、浮遊キャスト成長法の技術課題を抽出し、平成21年度に導入予定の結晶成長装置の設計を行った。本研究では、結晶成長という動的条件下でSi多結晶の粒界、転位、粒方位が変化し形成していく未知の過程を詳細に理解し、浮遊キャスト成長法を基本型として、高品質・高均質Si結晶の成長技術を開発することを目標としている。具体的には、1)結晶成長の動的過程における固液界面形状の形成メカニズム、2)デンドライト結晶の成長メカニズム、3)多結晶に固有の結晶欠陥(転位、亜粒界、双晶等)発生メカニズムの研究で、学術的インパクトの大きい新たな知見が得られた。これらの知見に基づいて、新しい概念の結晶成長装置を設計・導入し、Siバルク多結晶の理想的な組織制御を実現した。太陽電池メーカの協力による太陽電池特性の評価においても、世界トップレベルの高い変換効率を達成し、基礎・応用の両面で大きな成果が得られた。メカニズムの解明では、Si結晶の成長で現われるファセットの形成が成長速度と深く関与していることを見出した。また、Si多結晶の成長過程において転位が発生するメカニズムについても大きな発見があった。すなわち、(1)転位がランダム粒界から発生する、(2)成長過程に転位が増殖する、(3)片方の結晶粒に偏在する、ことを詳細な観察により明らかにした。さらに、デンドライト結晶を発生させるための種結晶として単結晶を用いるといった新規手法により、転位の少ない巨大な結晶粒が得られることを明らかにした。この結果は、種結晶の利用とデンドライト結晶の利用の最適解を見出すための重要な知見であり、将来の高品質化技術の方向を暗示している。浮遊キャスト成長法により作製したSiバルク多結晶から切り出したウェハ(46mm角)を、太陽電池メーカに提供して太陽電池の作製を依頼し、特性評価を行った。この結果、多結晶組織を精度よく制御すると変換効率が大きく向上し、浮遊キャスト成長法がSi多結晶の高品質化と太陽電池の高効率化に有効であることが示せた。本研究では、Si融液からのSi多結晶の成長メカニズム解明に関する基礎研究に基づいて、高効率太陽電池用の高品質・高均質Si結晶の成長技術を、浮遊キャスト成長法を基本型として開発することを目標としている。メカニズム解明では、結晶成長過程におけるファセット形成過程、転位クラスターの発生機構など、Si結晶の高品質化への指針を与える現象を明らかにした。ファセット形成では、成長速度がある臨界値より大きい場合に、凝固潜熱により融液中に負の温度勾配が形成され、負の温度勾配中の揺らぎからファセットが形成されるという新たなモデルを構築した。転位クラスターの発生では、結晶に囲まれた残留融液から最後に凝固した小さな結晶粒の内部に、大きな歪みが残り高い転位密度を有することを明らかにした。これらの知見は、成長条件の適正化や転位密度の低減など、太陽電池用Si結晶の高品質化に対し有効な指針を与えた。

結晶成長技術の開発では、融液表面を核形成サイトにできる浮遊キャスト成長法の特徴を活かし、種々の高品質化技術を開発した。本方法では、不均一核形成を抑制してデンドライト結晶でインゴット表面を覆うことができるため、上面方位の揃ったデンドライト結晶を発現させて、隣り合う結晶の接触角の影響を精査した。その結果、デンドライト結晶をほぼ平行に配向制御させることにより、結晶粒界近傍の転位密度を極めて低くできることを実証した。また融液表面に種結晶を浮遊させることにより、この配向制御をさらに精密に行えることを明らかにした。この結果をインゴット形成に適用したところ、不純物のゲッタリングプロセスを有効に行うことができ、太陽電池の高効率化に対して極めて有望な結晶が作製できることが示せた。今後、これらの基礎研究の成果に基づき、さらなる高品質化技術の開発を進め、実用サイズのウェハを切り出すことのできるインゴットの成長技術の開発へ展開する。
スラヴ諸語の音交替現象に関する一般的性質と共時変異の解明

前年度までに収集したデータの分析を引き続き行い、理論的分析を行った。その上で結果をまとめて国内外の学会で発表を行うとともに、論文の執筆を行った。まずロシア語の硬口蓋化や母音弱化といった一定の音韻的条件下で例外なく起こる交替現象については、最適性理論の枠組みで、通言語的な性質と関連付けて仮定されてきた音韻的制約によって説明した。一方で音韻的一般化の例外が観察される現象については、語彙的ないし形態論的要因を考慮して分析を進めた。語彙的な性質を議論する上では、当該現象の音韻的生産性に着目した。これまで種々の音交替について数量的傾向を調査した結果、比較的頻度が高く、また外来語などにも拡張するような生産性を持つものと、一部の語彙項目に限定された例外的な現象とに分類すべきであることがわかった。前者については語彙の階層化を仮定し、ある語彙層についてはそれに限って適用される忠実性制約によって交替が回避される。語彙層の境界は固定されておらず、今後も適用語彙は拡張することが予測される。一方で後者については、特定の語彙についてのみ指定された基底表示から、当該の交替現象が生じると説明できる。形態論的要因については、特定の条件において作用する制約を仮定するとともに、語形変化パラダイム内での音形の統一性(paradigm uniformity)が関係していることを主張した。並行して、これまでの研究成果を基に博士論文の執筆を進めた。1月末に草稿を提出し、現在審査中である。29年度が最終年度であるため、記入しない。修士課程で行った理論分析を発展させるため、スラヴ諸語に関する記述研究から音交替のデータを幅広く集め、整理した。特にロシア語・ポーランド語・チェコ語については、オンラインで公開されている辞書からデータを収集し、数量的分析を開始した。なお、修士課程での成果については、6月に国内外の学会で発表を行った。さらにロシア語については音韻論的一般性を実証するため、外来語及び新語に見られる音交替について分析を開始し、8月に発表を行った。9月よりロシアに滞在し、ロシア国立人文大学の教員の指導のもと、ロシア語のデータ収集を本格的に開始した。まず文献研究として、最新の発音辞典、外来語辞典、新語辞典及び俗語辞典からデータを収集し、整理を行った。特に着目したのは、本来語に見られない、母音[e]に先行する子音の硬口蓋化回避や、アクセントを持たない母音の弱化回避である。全体的に辞書間における発音表記の相違が散見され、また正書法の影響もあり、実際に話者がどのように発音しているのか、また形態をどのように解釈しているのかについて、不明瞭な部分が多い。これを解決するため、母語話者を対象としたアンケート調査及び単語・文の読み上げを行ってもらう調査を計画し、一次調査を開始した。また、スラヴ諸語の類型的研究を行うため、ロシア語・ポーランド語・チェコ語のデータ及びロシア語諸方言に関する記述研究から、音交替の類似点及び相違点の整理を行った。特に着目したのは、硬口蓋化子音の質の相違や、母音交替の共通性及び相違点である。今後はセルビア語・クロアチア語・ブルガリア語にも対象を広げて継続する。母語話者を対象とした調査について、調査方法の検討や話者を募集に時間を要したため、データ収集が当初の計画よりも遅れている。6月までモスクワに滞在し、ロシア国立人文大学の教員の指導の下ロシア語母語話者を対象とした調査を行うとともに、発音辞典や俗語辞典から資料収集を行った。対象としたのは主に新語・外来語における母音弱化や硬口蓋化のパタンである。帰国後は収集したデータを整理し、分析を進めた。8月に母音弱化に関して学会で発表し、外来語・新語における特有のパタンと本来語と共通するパタンとを説明する枠組みを提案した。9月の学会発表では、外来語の硬口蓋化の回避に関して、子音の種類や母音の強勢の有無などが関連していることを指摘した上で、類型論的観点からの考察を行った。ロシア語以外のスラヴ諸語に関しても、主に電子版の辞書からデータ収集を進めた。特に着目したのはポーランド語における母音交替・母音削除、チェコ語における母音の長短の交替である。特にこれらの現象は不規則性が強く、種々の要因を考慮する必要であると考えられる。まず、全体的な傾向を数量的にまとめ、頻度の低いものについては音韻論的メカニズムよりも語彙的な特性が関与していると仮定した。3月の学会発表では、こうした頻度の低い現象を、特定の語彙における音韻表示の不完全性によって説明する一方、比較的頻度の高い現象については特別な音韻表示を仮定せずに音韻的文法によって説明すべきであると主張した。音韻現象に対する理論分析を進める上で、語彙的特性や形態統語論といった非音韻的要因についても考察を勧めた。特に外来語・新語の特殊性に着目する一方で、本来語と同様に活用や派生する場合に本来語の音韻パタンに従うことが多いことから、単に語根が本来語か外来語かだけではなく、語形成のパタンによって音韻パタンを予測する必要があると考えた。3月の学会発表では、各音節について音節核が外来語に属する場合にのみ、外来語特有の音韻パタンが生じることを提案した。データ収集・分析を概ね終え、平成29年度に予定している理論分析を行える段階に入っている。これまでの成果についてもまとめる段階に入っており、すでにいくつかの学会において発表する予定である。

前年度までに収集したデータの分析を引き続き行い、理論的分析を行った。その上で結果をまとめて国内外の学会で発表を行うとともに、論文の執筆を行った。まずロシア語の硬口蓋化や母音弱化といった一定の音韻的条件下で例外なく起こる交替現象については、最適性理論の枠組みで、通言語的な性質と関連付けて仮定されてきた音韻的制約によって説明した。一方で音韻的一般化の例外が観察される現象については、語彙的ないし形態論的要因を考慮して分析を進めた。語彙的な性質を議論する上では、当該現象の音韻的生産性に着目した。これまで種々の音交替について数量的傾向を調査した結果、比較的頻度が高く、また外来語などにも拡張するような生産性を持つものと、一部の語彙項目に限定された例外的な現象とに分類すべきであることがわかった。前者については語彙の階層化を仮定し、ある語彙層についてはそれに限って適用される忠実性制約によって交替が回避される。語彙層の境界は固定されておらず、今後も適用語彙は拡張することが予測される。一方で後者については、特定の語彙についてのみ指定された基底表示から、当該の交替現象が生じると説明できる。形態論的要因については、特定の条件において作用する制約を仮定するとともに、語形変化パラダイム内での音形の統一性(paradigm uniformity)が関係していることを主張した。並行して、これまでの研究成果を基に博士論文の執筆を進めた。1月末に草稿を提出し、現在審査中である。まず可及的速やかにロシア語母語話者を対象とした調査を完了させ、データを整理する。データの整理及び量的分析については、先行研究で記述されてきた音交替のパタンであっても収集したデータから見て数量的に限られている場合、どのような理論的解釈を行うかという問題が挙げられる。したがって、収集したデータに対して統計的手法を含めた客観的視点からの量的分析及び理論的考察を進める。収集・分析したデータを基に理論分析を進める。その上で、スラヴ諸語に関する音韻論分析のみならず、音韻理論及び言語学の他分野の幅広い先行研究を参照し、自らの分析を精緻化する。具体的な今後の課題としてはまず、対象とするスラヴ諸語の音韻現象について、類型論的観点を取り入れながら整理し記述することが挙げられる。その上で、データの数量分析を行い、理論的考察を進める必要がある。スラヴ語学における記述的文献、及び音韻論やその関連理論(形態論など)とのインターフェースに関する先行研究を踏まえ、考察を進めてゆきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
海洋生物由来の含ピロン天然物の合成と付着阻害活性

まず第一のテーマとして有肺類に特徴的なγ-ピロンVallartanone Bの立体構造を合成的手法により解明した。申請者が開発した条件を用いて隣接する不斉点を損なうことなくγ-ピロン環を構築し、別途合成したケトンとアルドール縮合したのち酸触媒によるジヒドロピロン環の構築を行った。γ-ピロン環に隣接する不斉中心を失うことなく目的物へ誘導する穏和な条件の選択が鍵反応である。本合成研究によって真の立体化学が明らかになった。誤っていた推定構造を提出したFaulknerは天然物のCDスペクトルの解釈を基にしていたので、この点について半経験分子軌道計算によって妥当性を検討した。その結果、解釈の基礎となるコンフォメーションの推定に問題があることがわかった。第二に取り上げた褐藻由来のマクロサイクリックピロンについては、エノールエーテル構造の構築法から検討する。天然から得られている類縁体を考慮すると、前駆体としてブロモエーテルを選択することが適当と考えられた。従来ピロン環とアルキルハライド間のWilliamsonエーテル化においてはpKaの関係から一般にα-ピロン生成が優先し、γ-ピロンを高選択的に得る方法は知られていなかったが、今回銀塩を活性化剤として用いることにより目的を達成することができた。このときAg^+の対イオンによってα,γ選択性が制御できることが判明し、大変興味深い。今後は、希土類を含む金属種、反応溶媒を検討してさらに高選択的な方法論の開発を行う。目的とするブロモエーテルを得た後、塩基で処理して脱臭化水素しエノールエーテルへ誘導する予定である。
地球大気背景擾乱としての内部重力波に関する研究

本研究の目的は、中層大気国際協同観測(MAP;198285)以来蓄積された京大MUレ-ダ-観測結果の解析を中心として、「地球大気中には内部重力波が普遍的に存在しその励起→伝播→砕波のプロセスを通じて運動量を再分配している」という仮説を検証することにあった。まず初年度(昭和63年度)には、(1)MUレ-ダ-観測に基く中層大気風速変動の鉛直波数・周波数スペクトル解析、(2)同観測による内部重力波の砕波状況(振幅の飽和と位相速度の選別)の確認、(3)ラジオゾンデ併用による温度変動の観測・解析を行った。その結果、内部重力波が確かに飽和し砕波していることを示す証拠を、ほぼ普遍的に得ることができたが、高度・季節による系統的な変動の存在もまた示唆された。そこで最終年度(平成元年度)には、(4)過去3年以上にわたる観測結果全体を解析し鉛直波数スペクトル・運動量フラックス・鉛直群速度頻度分布・乱流強度の高度・季節変化を定量的に求め、(5)これらを総合あるいは拡張して内部重力波活動度と砕波乱流強度の高度・緯度・季節変化モデルを作成した。以上の研究の結果、日本付近の内部重力波は、(i)対流圏成層圏領域においてはスケ-ルハイトより短い鉛直波長を持つものが卓越し特に冬季において上方伝播傾向・飽和・砕波乱流強化が顕著であること、(ii)中間圏領域ではスケ-ルハイトより長い鉛直波長の波が卓越し夏季に運動量フラックス・砕波乱流強度とも増す傾向にあること、等がわかった。さらに他地域の観測や理論的予測との比較により、(iii)地球大気背景擾乱としての内部重力波の場は季節・緯度より高度に関する強い依存性を持ち、単に地形等に限らず対流圏大規模擾乱にも起因するとの確証を得た。次年度以降は、この路線の研究をさらに熱圏や赤道域にも拡張して展開し、内部重力波の分布モデルを一層拡充させたいと考えている。本研究は「地球大気中には内部重力波が普く存在し励起→伝播→砕波の一連の過程を通じて運動量を再分配させている」という描像の確立を目的としている。本年度(初年度)は、(1)MUレーダーによる中層大気風速変動場の周波数・波数スペクトルの観測、(2)同レーダーによる内部重力波の砕波状況(振幅の飽和と位相速度の選別)の確認、(3)ラジオゾンデの併用による温度場の同時観測と砕波乱流発生の確認、の3課題を計画した。各課題とも順調に研究が進展し、それらの結果は当初の描像の正しさを裏付けると共に、以下のような新たな知見をもたらした。I.内部重力波の普遍的特性:砕波・飽和を意味する鉛直波数ー3乗則スペクトル(水平風速のみならず温度場でも確認)、位相速度選別を意味する本来周波数の準単色性(詳細な高度別頻度分布による確認)が普遍的に得られる。この観測結果が中層大気全域で常に成立つと考えて内部重力波活動度の子午面・季節分布モデルを作成し、諸外国の観測等と矛盾しないことを確かめた。II.内部重力波の普遍性の変動度:水平風速スペクトルの季節変化は不明瞭である(さらに詳細な解析を現在継続中)。これに対し水平風速・温度スペクトルは高度に関し明瞭な増幅傾向をもつが、温度スペクトルは成層安定度(浮力周波数)にも強い依存性をもつ。地理的位置による変動度についても、外国の観測結果やモデルとの対比によって現在調査中である。

なお以上の成果に含まれる多数のスペクトル解析結果は、設備備費品により購入したグラフィックス装置を使用して多次元的図示を行なっている。また内外の他研究者との討論や情報交換も積極的に行なっており、次年度(最終年度)はこれら他の研究成果も有機的に結合して描像の一層の充実を計りたい。本研究の目的である「地球大気中には内部重力波が普く存在し励起→伝播→砕波の一連の過程を通じて運動量を再分配している」という描家の確立のため、前年度(初年度)に得られた(I)内部重力波の普遍的特性(砕波・飽和を意味する鉛直波数-3乗則スペクトル;位相速度選別を意味する本来周波数の準単色性)、(II)内部重力波の普遍性の変動度(前述の普遍的法則の係数部分に見られる季節・高度変化)などの知見をバックに、以下のような手順で研究を進めた。A.上記(II)で得られた変動度を詳細に把握するため、過去3年以上にわたるMUレ-ダ-観測資料を客観的に解析し、鉛直波数スペクトル・運動量フラックス・鉛直群速度・乱流強度(鉛直渦拡散係数)のそれぞれについて季節・高度変化を定量的に求めた。B.対流圏成層圏領域におけるAの追認として、ラジオゾンデによる系統的同時観測を実施し、鉛直波数スペクトル・成層安定度(浮力周波数)などの季節・高度変化を定量的に求めた。C.先述の(I)に基く内部重力波活動度ならびに砕波乱流拡散係数の、子午面・季節分布モデルを作成した。以上の研究の結果、内部重力波の分布状態について次のような知見が導かれた:(1)MUレ-ダ-上空の対流圏成層圏領域おにいては、特に冬季において、内部重力波の上方伝播傾向・飽和・砕波乱流強化が顕著である;(2)これに対して中間圏領域では、夏季において、内部重力波の運動量フラックス・砕波乱流強度とも増す傾向にある;(3)普遍的特性をもつ重力波による鉛直渦拡散係数の計算値は過去の推定値と矛盾しない。これらの研究の過程において、解析計算のためパ-ソナルコンピュ-タ-等を設備備品費により購入した。成果については、後述の既刊論文に取入れられている他、今後次々と論文として公表する予定である。
高性能分子触媒による精密重合・多量化を基盤とした高機能新材料・革新的合成法の開発

本課題は、高性能分子触媒による精密重合・多量化を基盤とした高機能新材料・革新的合成法の開発に関する基礎研究で、具体的には、従来技術で合成できない新規ポリマーの創製と特性解析、高機能材料の効率精密合成や革新的合成プロセスの構築を指向した高性能分子触媒の設計・創製に関する。特に、従来手法で極めて困難な各種環状オレフィン系ポリマーの精密合成やポリマー鎖への反応性官能基導入法に関する研究(ハーフチタノセン触媒)、環状オレフィンの開環メタセシス重合に高性能を発現するバナジウムーアルキリデン錯体触媒や安価・入手容易なAl助触媒で高活性を発現するバナジウム触媒の創製など、数多くの有用な知見が得られた。本課題は高性能分子触媒による精密重合・多量化を基盤とした高機能新材料・革新的合成法の開発に関する研究で、具体的には(1)高性能触媒の特徴を活かした新規ポリマーの創製と特性解析、(2)高機能材料の効率精密合成や革新的合成プロセスの構築を指向した高性能触媒の設計・創製に関する。平成27年度の成果概要は以下の通りである。ホウ素アニオンを有するヘテロ環状カルベン(WCA-NHC)配位子を有する各種イミド配位バナジウム錯体ジクロリド錯体を合成・同定し、これらの錯体が少量のAl(i-Bu)3の存在下でもエチレン重合に高活性を示すことを見出した(独・Braunschweig工科大のTamm教授と共同)。また、Ti-Al2核錯体の反応性に関する知見を基に、関連のtris(aryloxo)amine配位子を有するZr錯体を合成し、有機Al化合物との反応により安定な2核錯体を合成・同定した。特にAl(i-Bu)3との反応で生成するアルキル錯体は、加熱により安定で、この種の錯体では特異な反応性を示した。ハーフチタノセン錯体触媒を用いる耐熱性や透明性に優れる環状オレフィン系ポリマー(エチレンや長鎖αオレフィンとの共重合体)や長鎖αオレフィンの単独重合による超高分子量体(ポリオレフィンシリンダー)の合成にも成功している。また、ジビニルベンゼンやジビニルビフェニルの存在下でチタン触媒によるスチレンのシンジオ特異的重合を行うことで、シンジオタクチックポリスチレンへの反応性官能基(芳香族ビニル基)の導入に成功した。申請書の実験計画に記載の所定の成果を達成しており、次年度の研究の実施に向けて有用な数多くの成果を得ている。平成28年度の成果概要は以下の通りである。既に当研究グループで開発した触媒により耐熱性に優れる高透明性機能材料(環状オレフィン系共重合体)の効率合成にも成功し、雑誌の表紙に採用されるなど所定の成果を収めている。この課題に関連し、電子求引性のアニオン性配位子の導入により効率よく環状オレフィン系モノマーが取り込まれるようになるという、従来とは異なる配位子設計の考え方を提案・実証し、この特徴を活かした新しいポリマーの合成が可能となると期待している。また、リビング重合の特徴を活かした分子量分布の狭い反応性官能基を有するオレフィン系櫛型ポリマーの創製も所定の成果を得ており、既に学会発表を重ねて本年度に学術論文としてまとめる段階にある。さらに、従来触媒では不可能であった高温でも高活性・高立体特異性を発現するオレフィンメタセシス触媒の創製に成功し(バナジウム触媒)、この特徴を活かしたオレフィン系高分子機能材料の開発に関する所定の成果を達成している。さらにこの触媒設計を基盤に、今迄に報告例が極めて希少な、オレフィンメタセシス重合に活性を示すニオブーアルキリデン錯体触媒の創製に成功し、特に(従来触媒では極めて困難な)2置換アセチレンのメタセシス重合が進行する事を報告している。高価な助触媒を必要としない高性能オレフィン重合触媒の創製においても、国際共同研究を通じて、所定の成果を得ており、国際的に高い評価を得ている。また、オレフィン重合触媒としてのニオブ錯体触媒の合成についても、所定の成果を得ている。申請書の実験計画に記載の所定の成果を達成しており、次年度の研究の実施・初期の成果の達成に向けて、有用な数多くの成果を得ている。一方で、環状オレフィン系ポリマーの合成では、従来とは異なる新しい触媒設計の概念を提唱・実証しており、今後の展開が期待される。また、従来のルテニウムやモリブデン触媒では達成できない高温で高い触媒活性かつ高い立体特異性を発現するオレフィンメタセシス触媒(バナジウム触媒)の創製に成功し、この特徴を活かした新規ポリマーの合成も可能となってきた。さらには報告例の希少なニオブ錯体触媒についても合成に成功し、今迄の触媒では困難であった2置換アセチレンのメタセシス重合が進行するようになった。ここに述べるいくつかの事項は、申請時には想定しなかった新しい知見・成果で、当初予定よりも大きな成果が得られたと考えている。

平成29年度の成果概要は以下の通りである。当研究室で開発したチタン触媒を用いると、従来触媒では合成不可能なエチレンと置換シクロヘキセンやシクロペンテンとの共重合体が合成可能で、国際共同研究でそのミクロ構造解析(挿入形式・機構解析)に取り組んだ。入手容易かつ安価な有機Al助触媒存在下でもエチレン重合に高い触媒活性を発現するイミド配位バナジウム錯体の合成と触媒機能解析に取り組み、2-(2'-benz-imidazolyl)pyridine配位錯体やボレート含有N-ヘテロ環状カルベン(WCA-NHC)配位子を有する錯体がエチレン重合や環状オレフィンとの共重合に高性能を発現することを見出した。環状オレフィンの開環メタセシス重合(ROMP)に高温でも高活性を示すバナジウムーアルキリデン触媒の開発に取り組み、従来の前周期遷移金属触媒では報告例が希少な、低歪み環状オレフィン(シクロオクテン)の重合を進行させる高性能触媒を開発し、高温ほど活性が向上すること、高歪みモノマーとの共重合では、ミクロブロック構造を有する耐熱性に優れた材料を与えることを明らかにした。分子量制御の揃った末端官能基化ポリマーを与え、かつ立体特異的に重合を進行させる効率触媒プロセス(連鎖移動ROMP)を確立した。本課題は、高性能分子触媒による精密重合・多量化を基盤とした高機能新材料・革新的合成法の開発に関する基礎研究で、具体的には、従来技術で合成できない新規ポリマーの創製と特性解析、高機能材料の効率精密合成や革新的合成プロセスの構築を指向した高性能分子触媒の設計・創製に関する。特に、従来手法で極めて困難な各種環状オレフィン系ポリマーの精密合成やポリマー鎖への反応性官能基導入法に関する研究(ハーフチタノセン触媒)、環状オレフィンの開環メタセシス重合に高性能を発現するバナジウムーアルキリデン錯体触媒や安価・入手容易なAl助触媒で高活性を発現するバナジウム触媒の創製など、数多くの有用な知見が得られた。平成27年度の成果を基盤に、課題を発展させたいと考えている。特に高透明性・高耐熱性に優れる新規環状オレフィン系ポリマーの精密重合を可能とするチタン錯体触媒の創製や得られたポリマーの特性解析、既に合成が可能となった櫛型ポリオレフィンの高機能化、リビング重合技術を生かした星型・球状ポリマーの合成手法の開発に取り組むつもりである。また、高価なMAO助触媒を必要とした高性能触媒の創製にも一部成功しており、設計指針の確認とより高性能化に取り組む予定である。立体特異性オレフィンメタセシス触媒の創製にも一部成功しており、これも今迄の成果を発展させたいと考えている。平成27年度及び28年度の成果を基盤に、課題を発展させたいと考えている。従来触媒では不可能であった高温でも高活性・高立体特異性を発現するオレフィンメタセシス触媒の創製に成功し、より高性能触媒の創製を指向するとともにこの特徴を活かしたオレフィン系高分子機能材料の開発に取り組む。また、耐熱性に優れる高透明性機能材料(環状オレフィン系ポリマー)の効率合成や新規ポリマーの合成が可能となる触媒系の開発にも成功したことから、特に触媒の特徴を活かした新規ポリマーの創製に注力したいと考えている。
生物画像の領域識別・領域分割のための機械学習手法の開発

バイオイメージング技術の向上により,質的に新しい生物画像を処理する必要性が高まっている.しかし,観測対象や計測手法毎に試行錯誤的に新たな生物画像処理手法を開発することは容易ではない.最近では,この問題に対して,正解のラベルが付与された訓練用のデータからモデルのパラメータを自動的に推定する機械学習を利用した手法の有効性が示されている.特に,画像を直接入力としてモデルのパラメータを推定する深層学習を用いたアプローチが注目されている.本研究では,機械学習を用いて構成した局所領域の識別手法とそれらの結果から生物画像を領域分割する手法を開発している.本年度は,画像中の局所領域に含まれるラベルの割合をクラス確率とみなし,これを回帰によって学習する手法を提案し,iPS細胞画像の識別課題に適用した.また,テクスチャ画像の領域分割のために有効な特徴を抽出するための手法としてSiameseネットワークやTripletネットワークについて検討し,それらのネットワークで抽出した特徴ベクトルを領域分割に利用した.領域分割手法としては,領域間の隣接関係を領域隣接グラフ(RAG)で表現し,領域間の隣接関係に関する制約条件を満たしつつ領域統合する手法を利用した.その他,iPS細胞画像から特徴量を抽出し,Convolutional Neural Networkを利用して抽出した特徴ベクトルを識別する手法を開発した.また,画像をきれいに拡大するための深層学習アーキテクチャを提案した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。バイオイメージング技術の向上により,質的に新しい生物画像を処理する必要性が高まっている.しかし,観測対象や計測手法毎に試行錯誤的に新たな生物画像処理手法を開発することは容易ではない.最近では,この問題に対して,正解のラベルが付与された訓練用のデータからモデルのパラメータを自動的に推定する機械学習を利用した手法の有効性が示されている.特に,画像を直接入力としてモデルのパラメータを推定する深層学習を用いたアプローチが注目されている.本研究では,機械学習を用いて構成した局所領域の識別手法とそれらの結果から生物画像を領域分割する手法を開発している.本年度は,テクスチャ特徴としてtextonに基づいて局所領域を記述する手法を開発し,それらをランダムフォレストに基づく識別手法を用いて識別する手法を開発し,iPS細胞画像の識別課題に適用した.この成果を医療画像解析に関する代表的な国際会議(MICCAI2016)で発表した.また,画像認識タスクを学習したConvolution Neural Network (CNN)の中間層の出力値を画素毎に統合したhypercolumnと呼ばれる特徴ベクトルを抽出し,その特徴ベクトルを領域分割に利用した.領域分割手法としては,領域間の隣接関係を領域隣接グラフ(RAG)で表現し,領域間の隣接関係に関する制約条件を満たしつつ領域統合する手法を利用した.この結果も国際会議(FG2017)で発表した.その他,腰部脊椎や頚椎の画像から骨粗鬆症を診断する手法,非線形判別分析から導出した判別カーネルを用いた識別手法,内視鏡画像の識別手法について論文誌や国際会議で発表した.平成28年度に予定していた深層学習を用いた局所領域識別の基礎実験だけでなく,平成29年度に予定していたテクスチャ特徴とランダムフォレストを組み合わせた手法と深層学習で得られた特徴ベクトル(hypercolumn)を領域分割に利用する手法を前倒しで開発することができた.特に,テクスチャ特徴とランダムフォレストを組み合わせた手法についは,医療画像解析に関する代表的な国際会議でオーラル発表を行うことができた.また,平成29年度に予定していた,領域分割手法の評価も行い,hypercolumnを用いた領域識別では,正規化カットは必ずしも良い結果が得られないが領域間の隣接関係を領域隣接グラフ(RAG)で表現し,領域間の隣接関係に関する制約条件を満たしつつ領域統合する手法は有向に働くことも確認できた.この意味で研究の進捗は順調であると言える.しかし,各局所領域の識別結果から事後確率を推定し,判別カーネルを用いて領域間の類似度を定義し,それを領域分割に利用する手法については未着手である.バイオイメージング技術の向上により,質的に新しい生物画像を処理する必要性が高まっている.しかし,観測対象や計測手法毎に試行錯誤的に新たな生物画像処理手法を開発することは容易ではない.最近では,この問題に対して,正解のラベルが付与された訓練用のデータからモデルのパラメータを自動的に推定する機械学習を利用した手法の有効性が示されている.特に,画像を直接入力としてモデルのパラメータを推定する深層学習を用いたアプローチが注目されている.本研究では,機械学習を用いて構成した局所領域の識別手法とそれらの結果から生物画像を領域分割する手法を開発している.本年度は,画像中の局所領域に含まれるラベルの割合をクラス確率とみなし,これを回帰によって学習する手法を提案し,iPS細胞画像の識別課題に適用した.また,テクスチャ画像の領域分割のために有効な特徴を抽出するための手法としてSiameseネットワークやTripletネットワークについて検討し,それらのネットワークで抽出した特徴ベクトルを領域分割に利用した.領域分割手法としては,領域間の隣接関係を領域隣接グラフ(RAG)で表現し,領域間の隣接関係に関する制約条件を満たしつつ領域統合する手法を利用した.その他,iPS細胞画像から特徴量を抽出し,Convolutional Neural Networkを利用して抽出した特徴ベクトルを識別する手法を開発した.また,画像をきれいに拡大するための深層学習アーキテクチャを提案した.予定していた研究課題の内,各局所領域の識別結果から事後確率を推定し,判別カーネルを用いて領域間の類似度を定義し,それを領域の統合に利用する手法以外は,ほぼ完了したので,平成29年度は,領域間の類似度として判別カーネルを用いて領域統合する手法の開発とこれまでに開発した手法の精緻化に注力する.29年度が最終年度であるため、記入しない。
SPECTによる精神分裂病患者における抗精神病薬のメカニズムに関する研究

代表的な定型的抗精神病薬であるhaloperidol(HPD)の抗精神病作用を探る目的で、急性期の幻覚妄想状態にある未投薬の精神分裂病患者12例を対象として、99mTc-HMPAO SPECTによる局所脳血流(rCBF)に及ぼすHPD(4.5mg/dayの慢性経口投与)の影響を検討した。また健常成人20例と患者群とのrCBF動態の差異についても検討した。結果は以下のごとくであった。1.健常者群とHPD投与前の患者群のrCBFの比較で、左右の上前頭回、中前頭回、帯状回、中側頭回、中心前回、中心後回、下頭頂葉、海馬、視床および左の上側頭回の計19部位で、患者群で健常者群よりもrCBFは有意に増加してみられた。しかし健常者群とHPD投与後の患者群のrCBFの比較では、患者群でrCBFの有意な増加が左右の中心前回と中心後回の4部位でみられただけであった。2.患者群におけるHPDの投与前後のrCBFの比較で、左右の上前頭回、中前頭回、下前頭回、上側頭目、中側頭回および左の島回の計11部位で、HPDの投与後で投与前に比べrCBFは有意に減少してみられた。3.HPD投与前後のPANSSによる精神病症状評価スコアの比較で、投与後、幻覚や妄想から成る陽性症状の有意な改善がみられた。またHPD投与前後のrCBFと精神病症状評価スコアとの間で、右の下前頭回のrCBFと幻覚(主に幻聴)および陽性症状、右の上側頭回のrCBFと妄想、左の視床のrCBFと妄想、左の島回のrCBFと陰性症状、左の視床のrCBFと陰性症状の間で正の相関がみられた。目的:未治療の(drug-naive)精神分裂病患者を対象として、種々の抗精神病薬の慢性投与による脳への作用をSPECTによる局所脳血流(rCBF)の変化を指標として探る目的で、今回はハロベリドールの経口投与による作用を検討した。対象と方法:現在までに施行できた未治療の精神分裂病患者は4例(男性1例36歳、女性3例19-30歳、罹病期間3-10年)で、初診時の精神病像については全例で幻覚・妄想状態(幻聴や奇異な被害関係妄想が主体)がみられた。全例でSPECT検査施行に先立ち、患者本人と保護義務者に研究の主旨を説明し、両者から文書で同意を得た。なおSPECT検査の費用は全額本科研費で負担した。方法は初診日または初診後2-3日以内でPANSSによる精神症状評価と第1回目の安静覚醒時における^<99m>Tc-HMPAOによるSPECT検査を施行した。その後、ハロペリドール4.5mg/day(症例によっては2.25mg/dayより漸増)、ビペリデン3mg/dayを経口投与し、また症例によっては睡眠薬(主にハルシオン0.25mg/day)を眠前に投与した。これらの服薬を2週間続けた後、再度PANSSによる精神症状評価と第2回目の安静覚醒時における^<99m>Tc-HMPAOによるSPECT検査を施行した。結果と考察:解析がまだ十分ではないので詳細な結果を記載できないが、現在の段階で明らかな所見は、ハロペリドールの投与前後のSPECT画像の解析で、左右の大脳半球の平均rOBF値の有意な減少(5ml/100g/min以上の減少)が4例中3例にみられたことである。