hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高速X線CTを用いた三次元脳CTアンジオグラフィーの基礎的ならびに臨床的検討

平成7年度はファントムを用いて基礎的実験を行った.内径がそれぞれ4mm,6mm,8mmで,25%,50%,75%の狭窄を有するものに対する超高速X線CT(イマトロンC-150型)によるCTアンジオグラフィーの精度の検討では,内径が小さいほど軽度狭窄は過小評価を,高度狭窄は過大評価の傾向がみられた.この結果は1996年12月の北米放射線学会,1997年4月の日本医学放射線学会総会などで発表し,論文をRadiation Medicine誌に発表した(15:273-276,1997).平成89年度は臨床例の積み重ねを行った.7年度の基礎的検討において4mmほどの細い血管病変の評価にはあまり適しないと判明したため,当初の予定であった頭蓋内脳動脈の評価は行わず,頚部の動脈,特に総頚動脈から内頚動脈にかけての病変について評価を行った.臨床的に脳虚血性疾患で内頚動脈病変が疑われた例に,イマトロン(C-150XP型)を用いてCTアンジオグラフィーを行った.300mg/Iの造影剤を右肘静脈から2ml/secの速度で約90ml注入し,注入開始25sec後からスキャンを行った.スライス厚3mmのCVSモードで,スキャン時間0.3secで行い,MIP(最大値投影法),MPR(多断面再構成)および3D(3次元画像)を得た.選択的血管造影と対比できた症例はまだ少ないが,病変はやや過少評価される傾向があった.CTの分解能の限界によるものと考えられる.但し,異常な血管壁の石灰化病変を診断でき,治療計画をたてる上できわめて重要である.しかし,スキャン時間がきわめて短いイマトロンCTを用いても,静脈が動脈と同一画像上に重なるため,血管造影に比べて劣った.定量的評価を行うにはまだ症例数が不足で,今後も引き続き症例を重ねていく予定である.平成7年度はファントムを用いて基礎的実験を行った.内径がそれぞれ4mm,6mm,8mmで,25%,50%,75%の狭窄を有するものに対する超高速X線CT(イマトロンC-150型)によるCTアンジオグラフィーの精度の検討では,内径が小さいほど軽度狭窄は過小評価を,高度狭窄は過大評価の傾向がみられた.この結果は1996年12月の北米放射線学会,1997年4月の日本医学放射線学会総会などで発表し,論文をRadiation Medicine誌に発表した(15:273-276,1997).平成89年度は臨床例の積み重ねを行った.7年度の基礎的検討において4mmほどの細い血管病変の評価にはあまり適しないと判明したため,当初の予定であった頭蓋内脳動脈の評価は行わず,頚部の動脈,特に総頚動脈から内頚動脈にかけての病変について評価を行った.臨床的に脳虚血性疾患で内頚動脈病変が疑われた例に,イマトロン(C-150XP型)を用いてCTアンジオグラフィーを行った.300mg/Iの造影剤を右肘静脈から2ml/secの速度で約90ml注入し,注入開始25sec後からスキャンを行った.スライス厚3mmのCVSモードで,スキャン時間0.3secで行い,MIP(最大値投影法),MPR(多断面再構成)および3D(3次元画像)を得た.選択的血管造影と対比できた症例はまだ少ないが,病変はやや過少評価される傾向があった.CTの分解能の限界によるものと考えられる.但し,異常な血管壁の石灰化病変を診断でき,治療計画をたてる上できわめて重要である.しかし,スキャン時間がきわめて短いイマトロンCTを用いても,静脈が動脈と同一画像上に重なるため,血管造影に比べて劣った.定量的評価を行うにはまだ症例数が不足で,今後も引き続き症例を重ねていく予定である.DSA-2型ファントム(京都科学)を用いて基礎的実験を行った.内径が4.0,6.0,8.0mmの3種類で,狭窄率が各々25%,50%,75%の計9種類の血管ファントムを選択した.造影剤はイオパミドール(イオパミロン300,日本シェーリング)を1/24に希釈してCT値約380HUの水溶液を作成した.使用したCT装置はイマトロンC-150(イマトロン社)で,スライス幅を1.5mmと3.0mmの2種類を選択したので,計18種類のデータが得られた.データ収集はボリュウムスキャン法で,FOVは210mm,0.3secスキャンで,MIP法を用いて再構成画像を得た.スライス幅が1.5mmと3.0mmとでは,正常部と狭窄部との境界の鮮明度は明らかに1.5mmの方が優れていた.狭窄率の評価では,内径8.0mmではいずれもほぼ満足な結果が得られたが,6.0mm,4.0mmと細径になるほど75%狭窄は過大評価,25%狭窄は過少評価する傾向があった.50%狭窄ではいずれもほぼ正当な評価が得られた.これらの結果から,スライス幅は1.5mmを選択すべきであると考えられる.しかし,スライス枚数は現在の使用機種では40が上限であるため,撮像範囲がわずか6cmとなってしまい,臨床応用においては撮像範囲の設定に注意を要する.また,狭窄率の評価においては,上記の傾向を十分に考慮しながら行わねばならず,特に細径の動脈では注意深い評価が必要であると判明した.

平成8年度は前年度に得られたファントム実験の結果を2つの国際学会(1996年10月46日,International Symposium of EBT,口演,米国オ-ランド,1996年12月16日,RSNA,展示,米国シカゴ)にて発表し,論文をRadiation Medicine誌に投稿した.1997年4月始めには日本医学放射線学会総会にても発表の予定である.年度当初に予定した臨床例の積み重ねについては装置の機能的制限と適当な症例が少なかったことから,まだ結果をまとめる段階には至っていない.しかし1997年1月に装置がアップグレードされたため,さらなる高速化が可能になったことから,今後の臨床応用が期待される.平成9年度は8年度に引き続き,臨床例の積み重ねを行った.7年度の基礎的検討において4mmほどの細い血管病変の評価にはあまり適しないと判明したため,当初の予定であった頭蓋内脳動脈の評価は行わず,頚部の動脈,特に総頚動脈から内頚動脈にかけての病変について評価を行った.内頚動脈起始部には生理的な拡張と弯曲があり,同部は血液の乱流のために動脈硬化が進行しやすく,高頻度に狭窄病変が生じる.臨床的に脳虚血性疾患で内頚動脈病変が疑われた例に,イマトロン(Cー150XP型)を用いてCTアンジオグラフィーを行った.300mg/Iの造影剤を右肘静脈から2ml/secの速度で約90ml注入し,注入開始25sec後からスキャンを行った.スライス厚3mmのCVSモードで,スキャン時間0.3secで行い,得られた連続する水平断画像から頚椎などの骨陰影を除去したのち,MIP(最大値投影法),MPR(多断面再構成)および3D(3次元画像)を得た.選択的血管造影やMRアンジオグラフィーと対比できた症例はまだ少ないが,病変はやや過少評価される傾向があった.CTの分解能の限界によるものと考えられる.CTアンジオグラフィーの最大の利点は,異常な血管壁の石灰化病変を診断できることで,治療計画をたてる上できわめて重要である.しかし,スキャン時間がきわめて短いイマトロンCTを用いても,静脈が動脈と同一画像上に重なるため,血管造影やMRアンジオグラフィーに比べて劣った.この欠点は水平断の元画像の観察やMPR画像の観察で補うことは可能であった.定量的評価を行うにはまだ症例数が不足で,今後も引き続き症例を重ねていく予定である.
専門看護師・認定看護師が必要とするフイジカルアセスメント能力向上のプログラム構築

研究目的:研究者が関連する医学部付属4病院の専門看護師・認定看護師の有資格者を対象に、各専門教育課程で学修したフィジカルアセスメントに関連した科目の内容や教授方法、その後の臨床現場における活用方法や後輩指導の際の教育方法等に関する意見や基礎看護学教育への要望等について面接調査を行い意見を募った。得られたデータから、今後のフィジカルアセスメント能力向上のためのプログラム作成を試案することとした。研究方法:付属4病院の有資格者のうち、(計106名:専門看護師18名、認定看護師88名、2017年度現在)本研究の趣旨に同意が得られた28名に対し面接調査を実施した。面接調査時には既存のフィジカルアセスメント関連テキストに列挙されている項目一覧表を参考にしながら、資格取得課程教育における学修内容や学修方法、印象に残っていること、また資格取得後、臨床現場に戻ってきて現場で必要とする看護師のフィジカルアセスメント能力とはどのようなものか、看護師が実践している身体面の観察力に関する意見等について自由に語ってもらった。現在逐語録作成を作成し、各逐語録の意味ある語り部分の抽出を行っている段階である。上記面接調査に着手する前に、2017年2月現在の看護系大学院の中で既に38単位の教育課程(フィジカルアセスメント教育の義務化が含まれた)を実施している69校のうち授業内容・展開が示されていた36大学院のホームページ上で公開している「フィジカルアセスメント」の内容・方法を調べ、研究テーマ「38単位専門看護師教育課程におけるフィジカルアセスメント教育の実態把握」東海大学健康科学部紀要第23号(pp.121-127)において誌上発表を行った。2016年度は、看護系大学院(修士課程)における専門看護師教育の中で「フィジカルアセスメント」がどのような内容でどのような方法を用いて教育されているかについて、授業シラバスから情報を得ることを目的とした。2017年2月現在、看護系大学院修士課程において、共通科目B(指定科目としてフィジカルアセスメントが基準に入る)を含む38単位のカリキュラム運用を実施していると思われる大学院は69課程あった。その開設年の内訳は、2012年に16課程、2013年に13課程、2014年に13課程、2015年に15課程、2016年に12課程であった。69課程のフィジカルアセスメント授業シラバスを検索した結果、授業開講の情報が得られなかったものが24件あった。この中には、他の講義の中にフィジカルアセスメントの単元が項目として入っているものが5件あった。また、フィジカルアセスメントの授業科目はあるもののシラバス内容の提示がないものが3件、アクセス権がないと閲覧できないものが2件であった。さらにフィジカルアセスメントをより専門領域に限定している科目名にしている(例えば、新生児、褥婦、女性、高齢者、急性期)ものや、上級レベルを意識している(例えば、上級、高度実践、急性重症患者の)ものがあった。シラバスが確認できたもののうち、授業内容をみると系統別にアセスメント項目を併記している(例えば、神経系の観察、運動器系の観察、呼吸器系の観察、のように)内容から、急変時の対応、症状からの推論として呼吸困難・胸痛からアセスメントする方法、心疾患患者の術後や回復に向けたケアとフィジカルアセスメントというように看護ケアとフィジカルアセスメントを組み合わせているもの、というように多岐にわたっており、学部生とほぼ同様に教授されているものから、より専門性の高い内容で教授されている課程まであることがわかった。Web上での授業シラバスが明確に示され、授業内容や授業方法が明示されている場合とほとんど情報が無い場合、アクセス権が無いと詳細が閲覧できない場合があり、検索に時間を要した。また、学部教育におけるフィジカルアセスメントと大学院教育におけるフィジカルアセスメント教育が共同して実施されているように読めるところもあるため、関連病院の専門看護師や認定看護師への調査用紙作成までには至っていない。看護系大学院において養成されている専門看護師(CNS)教育に対し、それまで26単位であったものが2018年4月より38単位教育課程が義務化された。その共通科目に「病態生理学2単位」「臨床薬理学2単位」と「フィジカルアセスメント2単位」が位置づけられた。義務化される前からCNS教育を38単位で実施し、且つホームページ上でシラバス内容が公開されている36大学院の教育内容を審査基準に照らし分類し、フィジカルアセスメント教育の実態を把握することを目的とした。方法は、一般社団法人日本看護系大学協議会における「高度実践看護師教育課程審査基準」(2017年2月現在)において共通科目B審査基準で定められている「フィジカルアセスメント2単位」「病態生理学2単位」「臨床薬理学2単位」を入れた38単位CNS教育課程申請が認められている69大学院のうち、ホームページ上で「フィジカルアセスメント」に該当する科目のシラバス詳細が公開されているものを検索した。集めたシラバス内容について、授業科目名、概要、単位数、授業目標、評価方法について分類し、日本看護系大学協議会が示す審査基準に照らして検討した。その結果、科目名で最も多かったのは「フィジカルアセスメント」であり、科目の目的・概要で表記されているキーワードを延べ回数でみると最も多かったものから「複雑な健康問題をもった対象者」「臨床診断」「知識と技術を習得」の順であった。授業回数は15回がほとんどで、評価方法は授業内での討議内容、発言、プレゼン資料作成内容で評価し、レポートを課していた。

以上のことから、各大学院における「フィジカルアセスメント」科目が審査基準を十分踏襲していることは示された。しかし、より具体的な内容、方法については検討を要することがわかった。当初の予定より、倫理審査に手間取り、半年ほどデータ収集開始までに時間がかかったが、現在は順調にデータ収集を行っている。研究目的:研究者が関連する医学部付属4病院の専門看護師・認定看護師の有資格者を対象に、各専門教育課程で学修したフィジカルアセスメントに関連した科目の内容や教授方法、その後の臨床現場における活用方法や後輩指導の際の教育方法等に関する意見や基礎看護学教育への要望等について面接調査を行い意見を募った。得られたデータから、今後のフィジカルアセスメント能力向上のためのプログラム作成を試案することとした。研究方法:付属4病院の有資格者のうち、(計106名:専門看護師18名、認定看護師88名、2017年度現在)本研究の趣旨に同意が得られた28名に対し面接調査を実施した。面接調査時には既存のフィジカルアセスメント関連テキストに列挙されている項目一覧表を参考にしながら、資格取得課程教育における学修内容や学修方法、印象に残っていること、また資格取得後、臨床現場に戻ってきて現場で必要とする看護師のフィジカルアセスメント能力とはどのようなものか、看護師が実践している身体面の観察力に関する意見等について自由に語ってもらった。現在逐語録作成を作成し、各逐語録の意味ある語り部分の抽出を行っている段階である。上記面接調査に着手する前に、2017年2月現在の看護系大学院の中で既に38単位の教育課程(フィジカルアセスメント教育の義務化が含まれた)を実施している69校のうち授業内容・展開が示されていた36大学院のホームページ上で公開している「フィジカルアセスメント」の内容・方法を調べ、研究テーマ「38単位専門看護師教育課程におけるフィジカルアセスメント教育の実態把握」東海大学健康科学部紀要第23号(pp.121-127)において誌上発表を行った。所属機関の倫理委員会に研究計画書を提出し審査を受け、指摘事項を受けているため、5月早々に指摘された部分の検討を行い、承認を得る。その後研究対象者が所属する関連病院の倫理審査機関での承認を得る。研究対象者である関連病院の専門看護師及び認定看護師への質問調査及び面接調査を開始するべく、管理者への説明等を行った後、早くても7月以降、順次協力の得られた対象者との日程調整を行い、データ収集に入る予定である。得られたデータについては、順次逐語録を起こしてもらう予定である。2018年2月から開始した面接で得たデータは、順次逐語録に起こしている。当初予定していた面接データの6割程度、収集が済んでおり、引き続き逐語録作成を進める。研究協力者の時間調整をしながら、残り4割程度協力承認の得られた専門看護師・認定看護師と5月6月初旬くらいまでに面接を終了し、分析に入る予定である。2018年度が終了年度のため、分析を早めに行い、研究結果の公開に持っていきたいと考えている。2016年度現在開講されている看護系大学院の専門看護師教育における38単位共通科目実施課程の情報を得ることに取り掛かるのが遅くなったため、各課程のシラバス検索開始時期が遅れた。
味覚についての情動行動ならびに学習と記憶の脳機構に関する神経科学的研究

本研究の目的は、味の刺激により、脳のいかなる細胞が、どのような遺伝子の発現を伴い、どのような物質を産生し、その結果ニューロン応答性がいかなる可塑性変化を示すようになるのかを明らかにすることである。また、ヒトを対象とした実験では、味の質の情報処理、おいしさ・まずさ(快・不快)といった情動性に関する脳機能を非侵襲的脳機能計測法により明らかにすることである。本年度は以下のような研究実績が得られた。1.味覚嗜好性学習の脳機序に関する研究:ラットの脳内報酬系に属する腹側淡蒼球に投射する神経の有する伝達物質に関し、ドーパミンD_1受容体阻害薬およびグルタミン酸受容体阻害薬の投与によってサッカリン溶液の摂取量が減少する傾向がみられた。オピオイド受容体阻害薬投与によってサッカリンの摂取量は120分後に増大した。2.マイクロダイアリシスによる脳内物質の動態に関する研究:ラットがショ糖やサッカリンなどの好ましい味を摂取したときはヒスタミンの遊離が認められず、キニーネの味刺激でヒスタミン量が増加したことから、ヒスタミンは嫌悪性の味覚と関与することが示された。3.味覚嫌悪学習の脳機序:ラットを用い、サッカリンに嫌悪条件づけをしたあとで、腹側淡蒼球にビキュキュリンを投与してGABAの働きをブロックすると嫌悪行動が減弱した。4.非侵襲的脳機能計測法による研究:MEGを用い、においと食物画像の同時刺激を行ったときの脳活動を調べた結果、一致した刺激(イチゴの香りとイチゴ)のときは不一致の刺激(イチゴの香りとバナナ)のときより視覚野にてより大きな応答が得られた。本研究の目的は、脳のどこで、どのような遺伝子の発現を伴い、いかなる物質が関与し、その結果ニューロン応答性がいかなる可塑性変化を示すようになるのかを明らかにすること、また、ヒトを対象とした実験では、味の質の情報処理、おいしさ・まずさ(快・不快)といった情動性に関する脳機能を非侵襲的脳機能計測法により明らかにすることである。1.味覚嫌悪学習の脳機序に関する研究:ラットの扁桃体にCaMKIIを局所注入するとサッカリンに対する味覚嫌悪学習の獲得が阻害されたことから、細胞内情報伝達系のうちCaMKIIが味覚嫌悪の学習獲得に重要であることがわかった。2.学習と遺伝子発現の関与に関する研究: BDNFの発現をメッセンジャーRNAのレベルで調べると、嫌悪を獲得した味刺激の想起時に発現することが示された。3.味覚嫌悪学習の脳活動変化:ラットを用い、0.1M NaClに嫌悪条件づけをすると、結合腕傍核の細胞のうち、NaCl-ベストニューロンのみが応答の増強を示した。4非侵襲的脳機能計測法による研究:電気味覚計による味刺激に対するヒトの脳の活動を脳磁図により調べた。その結果、大脳皮質味覚野には両側性に投射するとともに、それ以外の脳部位をも活性化することがわかった。1.味覚嫌悪学習の脳機序に関する研究:ラットの脳内報酬系に属する腹側淡蒼球にはドーパミンやGABAを伝達物質とするニューロンが投射するが、ムシモールでGABA受容体を活性化することにより、サッカリンに対する味覚嫌悪学習は阻害された。2.味

溶液摂取と遺伝子発現の関与に関する研究:ラットがサッカリン溶液を摂取したとき、orexin, MCH, NPYなどの摂食促進物質のメッセンジャーRNAのレベルが上昇した。3.味覚嫌悪学習の脳活動変化:ラットを用い、0.1M NaClに嫌悪条件づけをすると、結合腕傍核の中心内側亜核の細胞でFOS陽性細胞が多数観察された。4.非侵襲的脳機能計測法による研究:味刺激や食物摂取時のヒトの脳の活動を光トポグラフィー法により調べた。その結果、大脳皮質味覚野以外に、体性感覚野などの脳部位が、食物に対する嗜好性やテクスチャーに応じて活性化することがわかった。本研究の目的は、味の刺激により、脳のいかなる細胞が、どのような遺伝子の発現を伴い、どのような物質を産生し、その結果ニューロン応答性がいかなる可塑性変化を示すようになるかを明らかにすることである。また、ヒトを対象とした実験では、味の質の情報処理、おいしさ・まずさ(快・不快)といった情動性に関する脳機能を非侵襲的脳機能計測法により明らかにすることである。本年度は以下のような研究実績が得られた。1.味覚嗜好性学習の脳機序に関する研究:ラットの脳内報酬系に属する腹側淡蒼球に投射する神経の有する伝達物質に関し、ドーパミンD_1受容体阻害薬およびグルタミン酸受容体阻害薬の投与によってサッカリン溶液の摂取量が減少する傾向がみられた。オピオイド受容体阻害薬投与によってサッカリンの摂取量は120分後に増大した。2.マイクロダイアリシスによる脳内物質の動態に関する研究:ラットがショ糖やサッカリンなどの好ましい味を摂取したときはヒスタミンの遊離が認められず、キニーネの味刺激でヒスタミン量が増加したことから、ヒスタミンは嫌悪性の味覚と関与することが示された。3.味覚嫌悪学習の脳機序:ラットを用い、サッカリンに嫌悪条件づけをしたあとで、腹側淡蒼球にビキュキュリンを投与してGABAの働きをブロックすると嫌悪行動が減弱した。4.非侵襲的脳機能計測法による研究:MEGを用い、においと食物画像の同時刺激を行ったときの脳活動を調べた結果、一致した刺激(イチゴの香りとイチゴ)のときは不一致の刺激(イチゴの香りとバナナ)のときより視覚野にてより大きな応答が得られた。
曖昧さが資産価値に与える影響の分析とその応用

本研究課題において得られた成果は以下のとおりである。(1)滑らかな曖昧性モデルの双対定理を導出し、経済主体の選好が1次信念と2次信念の複合分布の下での効用の期待値で表現できることを証明した。(2) (1)の定理を基に曖昧性下での経済均衡での保険料計算原理を導出した。(3) (1)の定理を基に経済均衡での状態価格密度を導出し、資本資産価格モデル(CAPM)を曖昧性下に拡張した。(4)ファントム意思決定モデルにおいて、ファントム回避の定義を新たに行い、意思決定者がよりファントム回避であることの条件を導いた。その条件に基づき資産選択問題においてファントム回避と資産需要の関係を示した。本研究課題の目的は、1より一般的な枠組みで不確実性が資産価値に与える影響を分析し、曖昧性モデルの手法を発展させること、2それを証券市場や保険市場の分析に応用し、実証的な含意を得ること、また、現実と整合的になる曖昧性モデルの性質を明らかにすることである。平成26年度研究計画は、既存文献の詳細な調査と古典的なモデルへの適用であった。この目的と研究計画に照らし、本年度達成した研究実績は以下のとおりである。1. The dual theory of the smooth ambiguity model.我々は、いくつかの公理を用いることによって、滑らかな曖昧性モデルが、1次信念下の期待効用値のある増加関数値の2次信念の下での補分布関数値の積分形で表現できることを定理として示した。次いで、この増加関数を用いて、1次信念と2次信念の複合分布を考えることによって、滑らかな曖昧性モデルが、この複合分布の確率分布の下での効用の期待値で表現できることを証明した。そして、我々の構築したモデルと理論に基づき、曖昧性の増加が資産選択に与える影響について比較静学による分析を行なった。2. An Economic Premium Principle under Ambiguity. 1で得られた成果の保険分野への応用として、我々が導出した定理を基に新たな保険料計算原理を導出した。これは、リスク下での保険料計算原理としては基本となっているBuhlmannの経済保険料計算原理をより一般的な曖昧性下での計算原理へと拡張したものである。さらに、我々が導出した保険料計算原理を基に曖昧性の増加が経済均衡での保険料に与える影響について比較静学による分析を行なった。上記1と2の成果の意義は、従来の不確実性下での意思決定理論をよりダイレクトに曖昧性下の意思決定や保険料計算原理でも適用できるようにしたことである。本年度達成した研究実績は以下のとおりである。1.曖昧性下での均衡資産価格評価モデル。昨年度の研究成果の一つは、滑らかな曖昧性モデルの双対モデルのもとで保険料計算原理を導出したことであったが、本研究は、さらに一般的に深化させ、各経済主体が滑らかな曖昧性モデルの双対モデルに基づいて意思決定を行うとした場合の純粋交換経済の下での競争均衡を考えて、均衡における状態価格密度を導出した。さらに、それに基づき、ファイナンスにおける資本資産価格モデル(CAPM)を曖昧性下に拡張した。先行研究では曖昧性下でのCAPMの導出に、近似手法を用いているのに対し、我々は、直接的に導出し、その妥当性を示した点に独創性と貢献がある。従来型のCAPMは、実際の投資評価にも使われているところであるが、その現実適応性は芳しくないものであった。本研究成果の意義は、従来型のCAPMを曖昧性下に的確に拡張したことにより、現実適応性の向上に寄与する可能性を示したことである。2.ファントム回避とポートフォリオ選択。不確実性下の新規かつ有望な一つの意思決定方法として、Izhakian and Izhakian (2014)は、ファントム(phantom)空間上での意思決定基準を提唱した。これは、将来生起する事象や結果、生起確率が、ある値を基準として正負の幅を持った値(ファントム数)として認識されるということを明示的にモデル化した新たな意思決定基準である。我々は、ファントム回避の定義を新たに行い、意思決定者がよりファントム回避であることの条件を導いた。そして、ポートフォリオ選択への応用として、資産収益率がファントム数として認識される場合のファントム回避と資産需要の関係を示した。その意義は、現実の不確実性下での意思決定方法の整合性及び妥当性を示す上での新たな礎を与えたということである。また、平成27年度研究計画は、平成26年度の研究において得られた知見の汎用性の高い一般的な枠組みでの拡張を試みることであった。本年度達成した研究実績は研究実績の概要で記載したとおりであり、本研究課題の目的と当初の平成27年度研究計画と照らし合わせて、現在までの達成度は、上記のとおりであると言える。(1)我々は、いくつかの公理を用いることによって、滑らかな曖昧性モデルが、1次信念下の期待効用値のある増加関数値の2次信念の下での補分布関数値の積分形で表現できることを定理(滑らかな曖昧モデルの双対定理)として示した上で、1次信念と2次信念の複合分布を考えることによって、滑らかな曖昧性モデルが、この複合分布の確率分布の下での効用の期待値で表現できることを証明した。

そして、構築したモデルと理論に基づき、曖昧性の増加が資産選択に与える影響について比較静学による分析を行なった。(2)滑らかな曖昧モデルの双対定理を基に新たな保険料計算原理を導出した。これは、リスク下での保険料計算原理の基本であるBuhlmannの経済保険料計算原理をより一般的な曖昧性下での計算原理へと拡張したものである。さらに、曖昧性の増加が経済均衡での保険料に与える影響について比較静学による分析を行なった。(3)曖昧性モデルの双対定理に基づいて純粋交換経済での競争均衡における状態価格密度を導出した。さらに、それに基づき、資本資産価格モデル(CAPM)を曖昧性下に拡張した。先行研究では曖昧性下でのCAPMの導出に、近似手法を用いているのに対し、我々は、直接的に導出し、その妥当性を示した点に独創性と貢献がある。従来型のCAPMは、実際の投資評価にも使われているところであるが、その現実適応性は芳しくないものであった。(4)不確実性下の新規かつ有望な一つの意思決定方法として、Izhakian and Izhakian (2015)は、ファントム(phantom)意思決定基準を提唱した。我々は、ファントム回避の定義を新たに行い、意思決定者がよりファントム回避であることの条件を導いた。そして、ポートフォリオ選択への応用として、資産収益率がファントム数として認識される場合のファントム回避と資産需要の関係を示した。本研究課題において得られた成果は以下のとおりである。(1)滑らかな曖昧性モデルの双対定理を導出し、経済主体の選好が1次信念と2次信念の複合分布の下での効用の期待値で表現できることを証明した。(2) (1)の定理を基に曖昧性下での経済均衡での保険料計算原理を導出した。(3) (1)の定理を基に経済均衡での状態価格密度を導出し、資本資産価格モデル(CAPM)を曖昧性下に拡張した。(4)ファントム意思決定モデルにおいて、ファントム回避の定義を新たに行い、意思決定者がよりファントム回避であることの条件を導いた。その条件に基づき資産選択問題においてファントム回避と資産需要の関係を示した。本研究課題の目的は、1より一般的な枠組みで不確実性が資産価値に与える影響を分析し、曖昧性モデルの手法を発展させること、2それを証券市場や保険市場の分析に応用し、実証的な含意を得ること、また、現実と整合的になる曖昧性モデルの性質を明らかにすることである。また、平成26年度研究計画は、既存文献の詳細な調査と古典的なモデルへの適用であった。本年度達成した研究実績は研究実績の概要で記載したとおりであり、本研究課題の目的と当初の平成26年度研究計画と照らし合わせて、現在までの達成度は、上記のとおりであると言える。本研究課題の現在までの達成状況は、上記に記載したとおり、おおむね順調に進展していると言えるので、今後も、当初の計画どおりに研究を推進していく。具体的には、最初に、より一般的な枠組みで曖昧さが資産価値に与える影響の研究をさらに深化させていく。この一般的な枠組みでの分析を深化することで、さらに汎用性の高い手法を確立でき、現実の証券市場や保険市場への応用が容易に進められると考えられる。
祭祀建造物から読み解くポリネシアの文化景観クック諸島の事例を中心に

クック諸島の島々は、西欧文明と接触して以来二百年余りのあいだに固有の伝統文化を急速に失ってきた。それは、局所的な生態系の中で過去千年余りにわたって、島民の働きかけや意味づけを通して育まれてきたローカルな文化景観の消失を意味する。本研究は過去七回にわたる現地調査のデータにもとづく。研究の目的は、マラエと呼ばれる石造の祭祀建造物を分析の中心に据えて、民族誌等の資料をコンテキストにしながら、そこに込められていたさまざまな意味を読み解くことにあった。具体的な作業では、祭祀遺跡にかかわる様々な情報(写真・図版等画像資料、形態上の諸特徴、立地、周辺植生、関連する民族誌情報)のデータベース化を進め、ラロトンガ島、トンガレヴァ環礁についてほぼ完了した。平成12年度には人文主義地理学の近年の動向を参照し、トンガレヴァ環礁におけるマラエを「場所」という視点から論考し、以下の結論を得た。(1)トンガレヴァ環礁の先史社会は社会・政治的に自立した複数のリネージ集団(フアアンガ)からなる分節社会であり、マラエは個々のフアアンガに属していた。(2)マラエを構成するさまざまな要素(方形の区画、立石、基壇など)は、フアアンガ内部の成員間に張り巡らされた社会関係と密接に関連していた。また、マラエの儀礼で顕在化するこうした関係は、様々な生活資源の管理や分配の基礎となっていた。(3)マラエは、資源を巡るフアアンガ間の利害関係が交差する場でもあった。マラエはさまざまな社会関係が交差する場であった。その行為を顕在化する諸行為はマラエに多様な意味を付与し、マラエにかかわる物質性(形態、地形、植生など)とこれらの意味が絡み合うことによって,トンガレヴァ環礁社会に特有の文化景観が形成されていたのである。中央ポリネシア・クック諸島の島々は、西欧文明と接触して以来200年余りのあいだに固有の伝統文化を急速に失ってきた。それは、局所的な生態系の中で過去1000年以上にわたって、環境に対する島民の働きかけや意味づけを通して育まれてきたローカルな文化景観の消失を意味する。平成11年度の研究では、過去7回にわたる現地調査のデータをもとに、マラエと呼ばれる石造の祭祀建造物を分析の中心に据えて、特に南部クック諸島ラロトンガ島の文化景観復元を目指した。研究の経緯ならびに成果は、以下の通りである。1,データ整理:これまでに確認された22基のマラエについて、画像資料(写真・図面)・形態上の諸特徴・立地(地形)・周辺の植生・関連する伝承を項目とするデーターベースを作成した。2,分析:データベースにもとづきマラエの立地について分析をおこなったところ、以下のパターンが浮かび上がった。(1)内陸山地から外洋にいたる河川流域ごとに、さまざまな場所に立地するマラエを指摘することができる。それゆえ、マラエの多様性を指摘するには、ラロトンガ全域から事例を探す必要はない。(2)多様性のヴァリエーションが流域間に認められる。3,考察:関連する民族誌的情報をコンテキストとすることによって、以下の結論が得られた。(1)河川流域という空間は、自治的な性格を備えたタペレ(tapere)と呼ばれる社会的単位の占有空間と重なる。(2)したがって、マラエの立地に込められた意味は、ラロトンガ先史社会を形成していた個々のタペレごとに解釈される必要がある。(3)この視点にもとづいて、特定河川流域に発見された2基のマラエを分析したところ、特定のタペレ社会に認識されていた「山と海の相互補完的な関係性」が指摘できた。
高齢者救急利用(二次救急)の実態および入院にいたる要因分析と予防的看護の開発

2008年度の研究実績概要報告1.研究目的:高齢者がどのようなサポートがあれば重症化と入院,救急外来受診を回避できるのか,患者,家族,看護師の視点で明らかにし,予防的看護を検討した。2.結果および考察1)患者による視点と課題・不安:郡部では症状に不安を有しても我慢し,様子を伺い不安のままに過ごしている場合が多い。他方,都市部では不安に際し救急車・外来受診に躊躇は見えにくい。救急医療・機関の存在・問題も不安に関連している。・介護移動手段の問題:十信に際し人手を要するが"頼みにくい""相談する人がいない"などの理由で躊躇し悪化する場合が少なくない。"悪くならないと手を貸してもらえない,診てもらえない"との思いも少なくない。2)患者の家族による視点と課題・家族の安心へのニーズ:不安に明確な回答,相談口を求めている。"様子をみる"ということに不安を覚え救急車の要請といった考えがある。郡部では受診機関も少ない,遠方という環境に不安を有し,救急医療の現状が不安を抱かせている。・日常生活動作に不安を覚え救急車を要請する傾向は歪めない。・家族の不安を軽減する方略が重要である。そのために日頃のケアにおいて症状の変化に対する高齢者・家族への教育指導は課題である。3)救急外来に勤務する看護師による視点と課題・総じて在宅医療・看護・介護・福祉との連携の重要性が具体的に示されている。受診時の患者の体の汚れ,悪臭など介護,生活を反映する状態に不安を覚え,さらに,帰宅後に環境から悪化の恐れや不安を覚える看護師は少なくない。・救急外来から自宅へ戻る際のアクセスの問題タクシー利用と金銭的問題や,送迎者の不在等,アクセスの問題は郡部に見られる。アクセス環境により長時間の外来滞在がよぎなくされケアの課題となっている。4)その他・「変化があればいつでも救急外来へ」といった指導の全段階のあり方が問われている。日ごろのケアにおける解り易い説明,理解の程度と対応の重要性が示唆された。予防看護は訪問看護ステーションにおける急変時対応の調査・分析中である。2007年度の研究実績概要報告1.研究目的1)高齢者の救急外来利用(二次救急)は増加しているというこれまでの実態を踏まえ,受診の理由や救急入院にいたった経過および背景を明らかにする。目的を達成するために(1)救急外来,救急入院を余儀なくされた高齢者の住宅における状況(1)かかりつけ医,看護師(2)訪問サービス(3)福祉サービスなどの現状を患者,家族からも聞き取りを行い明らかにする。(2)実態調査をもとに救急外来,入院の要因を多面的に検討,分析する。2.実施概要高齢者の救急利用状況を調査し,検討の過程において高齢者の救急利用に対する理由のなかには,1)患者,家族の「不安」患者の不安はもとより「家族」の不安が増し「受診」にいたる場合も少なくない。2)在宅療養中の「病状の変化」に対する戸惑い慢性疾患の場合の症状の変化や終末期の患者,家族は変化に戸惑う。3)施設(自宅)からの救急外来受診の場合施設に勤務する看護師の考えとして「何か」があれば救急外来を受診するといったことも選択肢の一つと考えられている。これらの現状を検討する過程で,在宅療養中の高齢者を支える看護師の「救急外来受診」に対する考え等を得て考察することが重要でないかと考え,病院以外の場で働く看護師(特養,訪問看護,在宅支援診療所等)に聞き取り調査を展開している。

アクセス環境により長時間の外来滞在がよぎなくされケアの課題となっている。4)その他・「変化があればいつでも救急外来へ」といった指導の全段階のあり方が問われている。日ごろのケアにおける解り易い説明,理解の程度と対応の重要性が示唆された。予防看護は訪問看護ステーションにおける急変時対応の調査・分析中である。
温度感受性変異ウイルス経口生ワクチンの呼吸器感染症に対する防御機構

センダイウイルスとマウスの系を用いてウイルス性肺炎の発症とそれに対するワクチンについて検討を行った。強毒野性株(wt)ウイルスを経鼻接種するとウイルスは肺で増殖し重篤な肺炎をおこす。一方、wtウイルスを飲料水にいれて経口投与した場合は肺でのウイルス増殖は認められずマウスは正常である。センダイウイルス持続感染細胞から分離した温度感受性変異(ts)ウイルスは32°Cで増殖するが34°C以上の高温では増殖できない。さらに新生児マウスや成熟マウスに経鼻接種や経口投与してもウイルスは肺では増殖することができず、また顕著な病原性も示さない。いわゆる弱毒ウイルスである。tsウイルスを経口投与するとウイルスに対する免疫反応を惹起することができる。したがって、あらかじめtsウイルスを経口投与しておくと強毒wtウイルスの経鼻接種による攻撃感染に対してマウスは防御される。tsウイルスを紫外線照射して不活化した場合、上記のようなワクチン効果は得られない。さらに、経口ゾンテにてtsウイルスを直接胃の中に注入してもワクチン効果は得られない。以上を要約すると、tsウイルスが口腔粘膜細胞に感染しウイルス蛋白質が発現する。次にそのウイルス蛋白質抗原の刺激により生体の免疫が成立する。この免疫応答は口腔粘膜に局在することなく気道粘膜をはじめ全身の粘膜組織に波及する結果、ウイルスの呼吸器感染をも阻止することができる。いわゆるcommon mucosal immunesystemの関与を示唆している。従来の皮下接種法やエアゾール法に比べて飲料水として生ワクチンを投与できれば実施は非常に簡便となる。ミクソ、パラミクソウイルス感染症に対する弱毒生ワクチン接種の一つのモデルとして経口投与法の有効性を示すものと考える。温度感受性変異ウイルス(以下HVJ-pB)を飲料水に入れて経口投与するとウイルスは口腔、食道の粘膜上皮細胞のみに感染が限定され、鼻腔、気管、肺への伝播はない。このようなマウスはひきつづく強毒野性株ウイルス(以下HVJ-W)の経鼻接種による経気道攻撃感染に対して抵抗性を示し、鼻腔、気管、肺のいづれの部位にもHVJ-Wの感染は認められない。血中中和抗体IgM,IgGは誘導されるものの鼻腔や気道洗條液中にはIgAは産生されていない。HVJ特異的細胞障害性Tリンパ球の誘導はおこる。HVJの経鼻接種では血中に感染性ウイルス粒子は検出できないがPCR法を用いるとウイルス血症が確認できた。(1993年度日本ウイルス学会発表)従ってワクチン株でもウイルス血症がおこるのかどうか確認する必要がある。以上を要約すると、tsウイルスがせ口腔粘膜細胞に感染しウイルス蛋白質が発現する。

この免疫応答は口腔粘膜に局在することなく気道粘膜をはじめ全身の粘膜組織に波及する結果、ウイルスの呼吸器感染にも阻止することができる。いわゆるcommon mucosal immunesystemの関与を示唆している。従来の皮下接種法やエアソゾール法に比べて飲料水として生ワクチンを投与できれば実施は非常に簡便となる。ミクソ、パラミクソウイルス感染症に対する弱毒生ワクチン接種の一つのモデルとして経口投与法の有効性を示すものと考える。
強力低速陽電子ビームの作製とそれによる物性研究

近年,適当な固体を減速材として用いることで,通常の白色陽電子線をかなりの効率で単色・低速化する道が拓かれた.かくして得られる低速陽電子ビームは既に固体表面や気体分子散乱の研究に利用され,この分野の様相を一変しつつある.かかる世界の趨勢に対処するため,本研究班は3年前,筑波の電総研ライナックを用いてパルス状の強力な低速陽電子ビームを作製しそれを物性研究へと役立てる道を拓くべく組織され,初年度先ず,谷川・末岡等が殆ど手作りでビームラインを完成させた.このビームラインは以下の事情から,そのままの形で使用されるには至らなかったが,確実に貴重な技術習得の機会となり得た.本班のこのような活動が契機となって,電総研でのビーム開発計画は61年度より科学技術振興調整費を得て本格化し,現在,赤羽・塩谷・谷川・千葉が電総研スタッフと協力して大規模な建設・調整作業を行なっている.既に10^8個/秒のオーダーの低速ビームを確保しうる見通しが立ち,また世界で初めての線型の陽電子パルス伸張方式が採用されて, 10ミリ秒程度の幅のパルスの取り出しにも成功している.他方,伊藤・末岡・長谷川・兵頭らによる原研ライナックを用いたビーム建設計画が62年度より重点領域研究「表面新物質相」の支援を得て活性化し,現在ビームラインの建設を終えて,ビーム質の向上に努力中である.また最近では,世界に先がけて「低速陽電子ファクトリー」を建設しようという計画も育ちつつある.このように,本研究班が当初意図した電総研ビーム開発計画自体は事実上発展的に解消し,第2年度以降,本班の活動は, 2, 3のビーム建設計画を支援しつつ,研究者間の情報交換の促進と周辺研究の活性化をはかる形へと漸次移行せざるを得なかったけれども,本研究班結成の目的は,予期せぬ形で確実に果されつつあることを慶びたい.近年,適当な固体を減速材として用いることで,通常の白色陽電子線をかなりの効率で単色・低速化する道が拓かれた.かくして得られる低速陽電子ビームは既に固体表面や気体分子散乱の研究に利用され,この分野の様相を一変しつつある.かかる世界の趨勢に対処するため,本研究班は3年前,筑波の電総研ライナックを用いてパルス状の強力な低速陽電子ビームを作製しそれを物性研究へと役立てる道を拓くべく組織され,初年度先ず,谷川・末岡等が殆ど手作りでビームラインを完成させた.このビームラインは以下の事情から,そのままの形で使用されるには至らなかったが,確実に貴重な技術習得の機会となり得た.本班のこのような活動が契機となって,電総研でのビーム開発計画は61年度より科学技術振興調整費を得て本格化し,現在,赤羽・塩谷・谷川・千葉が電総研スタッフと協力して大規模な建設・調整作業を行なっている.既に10^8個/秒のオーダーの低速ビームを確保しうる見通しが立ち,また世界で初めての線型の陽電子パルス伸張方式が採用されて, 10ミリ秒程度の幅のパルスの取り出しにも成功している.他方,伊藤・末岡・長谷川・兵頭らによる原研ライナックを用いたビーム建設計画が62年度より重点領域研究「表面新物質相」の支援を得て活性化し,現在ビームラインの建設を終えて,ビーム質の向上に努力中である.また最近では,世界に先がけて「低速陽電子ファクトリー」を建設しようという計画も育ちつつある.このように,本研究班が当初意図した電総研ビーム開発計画自体は事実上発展的に解消し,第2年度以降,本班の活動は, 2, 3のビーム建設計画を支援しつつ,研究者間の情報交換の促進と周辺研究の活性化をはかる形へと漸次移行せざるを得なかったけれども,本研究班結成の目的は,予期せぬ形で確実に果されつつあることを慶びたい.本研究は、電子ライナックを用いて加速した電子線を金属標的にあてて、電子対創生により陽電子を発生せしめ、それを適当な減速材を用いて減速せしめて強力な低速陽電子ビームを作成すると共に、それを用いて表面や空隙等の物性研究を行なおうとするものである。本年度は、主として次の2つの方向にそって研究をすすめ、それぞれの面で重要な成果をあげた。1.低速陽電子ビーム作成上の諸技術の改良・開発2.低速陽電子ないし低速ポジトロニウムを用いた物質表面およびボイド等の研究(放射性同位元素からの陽電子利用)。先ず前者についてのべる。電子ライナックからの高速電子はパルス状であるため、得られる陽電子ビームもパルス状となり、このままでは測定器のパイルアップが起って折角のビーム利用も極く限られたものになる。それを解決する方法として谷川等は電場と磁場を組み合わせた直線ストレージ法を考案し、そのテストのために電子を代りに用いたストレージ実験を行ない、この方法が実用になることを実証した。末岡らはビームの輝度増強装置を作る際に必要となるガイド用磁場効果テストを行ない、実際の配置条件でビーム強度損失を50%程度に押えうる見通しを得た。中山は1次陽電子の減速材の改良に取り組み、W単結晶薄膜を蒸着法により作成する技術の開発に挑んでいる。次に後者についてのべる。

谷川は低速陽電子を用いて金属中に注入されたHeの深さ分布やボロン、燐等をイオン注入したシリコン中の照射欠陥の深さ分布の測定等を行なってこの手法の有用性を実証した。長谷川は低速ポジトロニウムが金属中のボイドの重要な研究手段となることを示し、兵頭らもPs原子衝突に関し開拓的な研究を行なった。
近世版画の比較図像学的研究-16世紀ネ-デルランド版画をめぐって-

従来、筆者は15世紀末のネ-デルランド画家ヒエロニムス・ボスを中心に研究をすすめてきたが、その図像研究の過程で広く民衆に流布した版画中に、そのイメージの源泉をみることが少なくなった。さらにボスの没後は、今後はボスの図像が版画になって各地に流布し、多くの画家のイメージの源泉となる。そしてネ-デルランド版画はやがてスペインやポルトガルを経由して、はては日本にまでもたらされ絵画として大画面に写されてゆく。その意味ではボスの祭壇面と桃山・江戸の屏風絵がひとつの糸で結ばれることにもなる。この場合「版画」を美術のメディアというよりも、むしろ徹底した情報のメディアととらえることが必要で、それによって従来の研究に新たな方向が開かれると考える。16世紀ネ-デルランド版画は、共通言語としての国際性と語彙の豊富さからみても、「辞書」としてはふさわしい。そしてこれらの辞書を図像のテーマ別に整理をしたのち、我が国の浮世絵版画との比較研究へと移った。そのさい重要なのは、両者に共通な図像上のテーマを見いだすと言う点である。私は以前「放蕩息子とかぶき者」という比較を試みたが、それは近世版画に共通して登場する日本オランダの人物像の比較図像学的考察であった。それらはともに当時の風俗が生み出したと言う点で、民衆版画にふさわしいキャラクターであったが、同じく都市化した情報社会という共通基板から登場した図像である。今回はさらに同時代の近世版画の主題として出てくる「いかさま師」の図像をことにネ-デルランドでの作例について詳細に分析・考察した。浮世絵の同主題の扱いについての考察は今後の課題としたい。版画が必要とされる時代には、背景に都市文化がひかえている。ここでは江戸とアントワープという都市の比較論が、版画の比較論のベースにある。共通した社会的ニーズが、共通した図像を生みそれを発展させてゆくのではないかというのが、この研究の出発点であった。確かに版画が量産されてゆく背景には、都市住民の生活感情が横たわっている。それは極めて世俗的な要求である場合が多い。ここでは特に両者に共通して描かれるテーマである「街頭の風俗」を取り上げた。それは日本では洛中洛外図に代表される近世初期風俗画以来の画題である。ネ-デルラントではブリューゲルの「ネ-デルラントの諺」や「子どもの遊び」などの百科全書的な世界把握の図式がこれに対応する。ともに街頭ではストリートパフォーマ-の姿が浮き彫りにされる。大道芸を披露する見せ物小屋や、露台を出して往来の人を集める手品師やいかさま医師などの実体が近世のネ-デルラント版画に登場する。ルカス・ファン・レイデンをはじめ、16世紀後半にアントワープで出されたボスやブリューゲルの下絵による銅版画を収集整理し、それを通して、これらの画題の意味と、成立の社会的背景を図像学的に検討を加えた。なかでも頭の中にたまった石を切り出すという街頭治療は、しばしば図像化され、その意味の解明に向けて医学的な研究を参照しつつ、当時のいかさま師全般の分類化を試みた。その他、風景描写の比較についても、次年度の考察のために資料収集を始めた。17世紀のオランダ風景画成立の序章を形づくる銅版画の分類整理と浮世絵の風景描写の特性を考えるための資料収集のプランが練られた。従来、筆者は15世紀末のネ-デルランド画家ヒエロニムス・ボスを中心に研究をすすめてきたが、その画像研究の過程で広く民衆に流布した版画中に、そのイメージの源泉をみることが少なくなかった。さらにボスの没後は、今度はボスの図像が版画になって各地に流布し、多くの画家のイメージの源泉となる。

そしてネ-デルランド版画はやがてスペインやポルトガルを経由して、はては日本にまでもたらされ絵画として大画面に写されてゆく。その意味ではボスの祭壇画と桃山・江戸の屏風絵がひとつの糸で結ばれることにもなる。この場合「版画」を美術のメディアというよりも、むしろ徹底した情報のメディアととらえることが必要で、それによって従来の研究に新たな方向が開かれると考える。16世紀ネ-デルランド版画は、共通言語としての国際性と語彙の豊富さからみても、「辞書」としてはふさわしい。そしてこれらの辞書を図像のテーマ別に整理をしたのち、我が国の浮世絵版画との比較研究へと移った。そのさい重要なのは、両者に共通な図像上のテーマを見いだすという点である。私は以前、「放蕩息子とかぶき者」という比較を試みたが、それは近世版画に共通して登場する日本とオランダの人物像の比較図像学的考察であった。それらはともに当時の風俗が生み出したと言う点で、民衆版画にふさわしいキャラクターであったが、同じく都市化した情報社会という共通基盤から登場した図像である。今回はさらに同時代の近世版画の主題として出てくる「いかさま師」の図像をことにネ-デルランドでの作例について詳細に分析・考察した。浮世絵の同主題の扱いについての考察は今後の課題としたい。
消化器癌におけるｌｉｎｃＲＮＡの網羅的発現解析ならびに機能解析

消化器癌切除検体を用いて、正常組織、癌組織中のlncRNA(HOTAIR、Malat1、MEG3、GAS5)の発現をreal-time PCRで解析した。HOTAIRは食道癌、胃癌、大腸癌で正常粘膜よりも癌組織で発現が上昇していたが、Matat1、MEG3、GAS5は正常粘膜、癌組織で一定の発現変化はみられず、臨床病理学的因子、予後との相関もみられなかった。次に、血清中のlncRNAを解析するため、大腸癌患者血清を用いたが、発現量が極めて少なく、定量解析は不可能であった。本解析では、消化器癌におけるlncRNAを解析したが、新たなバイオマーカーを見つけることはできなかった。消化器癌におけるlong non-coding RNA (lncRNA)の発現解析を行うために、九州大学第二外科の消化器癌切除検体(凍結標本)を用いた。食道癌、胃癌、大腸癌それぞれ10症例の癌組織、正常粘膜からTrizolを用いてtotal RNAを抽出し、逆転写反応を行いcDNAを作成した。過去に癌との関連が報告されているlncRNAの中から、oncogenicなものとしてHOTAIR、Malat1を、tumor suppressorとしてMEG3、GAS5の発現をreal time PCRで解析した。GAPDHをコントロールとし、解析はΔΔCt法で行った。HOTAIRは食道癌、胃癌、大腸癌で正常粘膜よりも癌組織で発現が上昇していた。しかし、Matat1、MEG3、GAS5は正常粘膜、癌組織で一定の発現変化はみられなかった。HOTAIRはすでに食道癌、胃癌、大腸癌で予後との相関が報告されている。また、今回の解析でMEG3は、発現量が非常に少なく、real time PCRでの正確な解析は困難と考えられた。そこで次に、癌におけるMalat1、GAS5の発現と、予後との相関を検討した。食道癌、胃癌、大腸癌それぞれ40症例の癌組織からRNAを追加で抽出し、total 50例でMalat1、GAS5を同様に解析し、高発現群、低発現群で予後を比較した。結果は、胃癌のGAS5高発現例ならびに、大腸癌のMalat1高発現例で予後不良の傾向があったが、いずれの癌種でもMalat1、GAS5の発現と予後との有意な相関はみられなかった。平成25年度から26年度は、九州大学第二外科、熊本大学消化器外科の消化器癌(食道癌、胃癌、大腸癌)切除検体(凍結標本)を用いて、正常組織、癌組織中のlincRNA測定を行った。これは過去の様々な報告と一致する結果である。Matat1、MEG3、GAS5は正常粘膜、癌組織で一定の発現変化はみられなかった。食道癌、胃癌、大腸癌それぞれ40症例の癌組織からRNAを追加で抽出し、total 50例でMalat1、GAS5を同様に解析し、発現量を中央値で分けて、高発現群、低発現群とした。2群間で無再発生存、全生存をカプランマイヤー法を用いて比較した。結果は、胃癌のGAS5高発現例ならびに、大腸癌のMalat1高発現例で全生存が不良の傾向があったが、いずれの癌種でもMalat1、GAS5の発現と予後との有意な相関はみられなかった。その他、これらのlncRNAの発現と、臨床病理学的因子との相関も比較したが、有意な相関はみられなかった。平成25年度から26年度は、九州大学第二外科、熊本大学消化器外科の消化器癌(食道癌、胃癌、大腸癌)切除検体を用いて、正常組織、癌組織中のlncRNA測定を行った。