hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
眼内増殖膜におけるプロテオグリカン(デュリン)について

眼内増殖膜を生じる疾患のうち血管疾患として増殖性糖尿病性網膜症3例、老人性円盤状黄斑変性症1例、非血管性疾患として特発性黄斑上膜形成症1例、網膜剥離術後の黄斑上膜形成症1例を選び、硝子体手術時に得られた眼内増殖膜を対象とした。増殖膜の構成成分としては前回の報告と同様に細胞成分、血管成分、膠原線維成分の3成分が認められた。増殖性糖尿病性網膜症では、膜形成早期のものと瘢痕期のものでは各成分の構成比率は異なり、早期のものはマクロファージ、新生血管を多数認め、瘢痕期のものは膠原線維成分が主で線維中にはGFAP(+)細胞(GFAP:gliar fibillary acidic protein)すなわちグリア由来の細胞が認められた。老人性円盤状黄斑変性症の網膜下増殖膜は血腫を主体とする部と血腫中に膠原線維が樹枝状に伸びている部、完全に膠原線維に置き変わっている部が混在して認められた。すなわち網膜下血腫が器質化していく各過程が観察できた。黄斑部上膜形成症は全例に血管成分は認められず、先の血管性疾患とは膜形成過程が異なると考えられた。最近、眼内増殖膜形成にはTGF-beta(transforming growth factor)が重要な役割をなし細胞外基質の合成、細胞接着因子の発現促進に関与し、プロテオグリカンの一つであるデコリンがTGF-betaと結合しその活性を調節していることも明らかになってきた。そこで抗デコリン抗体、抗TGF-beta抗体をもちいて免疫組織学的に検討を加えた。老人性円盤状黄斑変性症の網膜下増殖膜は血腫の部ならびに血腫に膠原線維が混在している部がTGF-beta_1陽性に染色され、TGF-beta_1陽性部がデコリン抗体で主に陽性に染色された。このことはグリア細胞の増殖を促進するTGF-betaが血球より放出され、コラーゲン、ファイブロネクチンなどを誘導し膜形成がなされていることを示唆するものと考えた。しかしその他の増殖膜についてはデコリン、TGF-beta_1の相関性は認められなかった。
人材ビジネス産業の活性化及び就業形態の多様化による雇用創出に関する国際比較研究

本研究では、近年、日本や欧米先進国で推進されてきた人材ビジネス産業の活性化と就業形態の多様化による雇用創出効果と問題点について、国際比較の視点に立って考察した。1.まず雇用形態の多様化のなかでも増加の著しい間接雇用の構造を理論的に考察し、日本の労働者派遣法が労働者供給事業の一部を労働者派遣事業として合法化したことの経済的意味を明らかにした。すなわち、労働者派遣事業の制度化は労働力をリースの対象とすることの容認であるとともに、「雇用主責任代行サービスの商品化」の容認にほかならないことを示した。労働者派遣事業では派遣元(人材ビジネス業者)が派遣先の雇用主責任を代行し、派遣先は派遣料金を派遣元に支払うことでその代行サービスを購入、自らの雇用主責任を免れる仕組みが制度化されたのである。また、間接雇用形態の特質について検討を行い、雇用の短期化と労働の断片化がはらむ問題点を指摘した。2.人材ビジネスを活用する顧客企業(ユーザー)の雇用管理について検討を行った。正規雇用よりも安価な労働力調達が可能であるという理由で派遣労働や業務請負などの間接雇用を利用する企業が多く、どの職務をアウトソーシングし、逆にどの職務を内部に保持するのか、また間接雇用形態の労働者の教育訓練や能力開発は誰が責任を持つのかなど、すぐれて長期的競争優位性に関係する問題へのアプローチが不足していることを示した。3.日本では規制緩和の一貫として公的職業紹介業務を人材ビジネス産業へ委託する動きが進んでいるが、その先行事例としてオーストラリアの経験を調査し、その内実を検討した。入札制度による民間業者への業務委託は職業紹介業務の安定化のうえで問題を抱えていること、職業紹介業者が労働者派遣事業を兼営することに伴う問題が生じていることなどが明らかになった。さらに、オーストラリアの間接雇用の現状および当該労働者保護の試みについても考察した。本研究の課題は、人材ビジネス産業の活性化と就業形態の多様化による雇用創出効果と問題点について、国際比較の視点に立って考察するものである。本年度に実施した調査研究は主に次の2点である。1.日本における人材ビジネス産業による新しい雇用形態の創出の現状を明らかにするために、業務請負業に関する事例調査を実施した。業務請負は製造工程の請負と、それ以外の軽作業請負(倉庫内作業、イベント会場設営、引っ越しなど)に大別できる。前者の製造工程の業務請負は、同工程への労働者派遣が本年3月より解禁されるなど、今日の雇用形態多様化の焦点である。請負業者は、全国から労働者を募集し、寮に居住させて、工場へはマイクロバスで送迎している。労働者は発注元(就労先)の工場で正社員と混在して作業が行っているケースがかなり見受けられ、実態は労働者供給事業になっている事例がある。これは軽作業請負の場合にも見られる。業務請負でありながら、契約は業務を基準としたものではなく、発注元の企業で労働者が就労した時間を基準としている事例が多い。2.日本政府は失業者の就職を促進するために、公共職業安定所の業務の一部を人材ビジネス産業(民営職業紹介業者)に委託する政策を具体化しているが、その成果と問題点を明らかにするために、先行事例であるオーストラリアの実態について現地調査を行った。職業紹介の質を高めるために民営職業紹介業者はさまざまな工夫をこらしている(たとえば、求職者との面談について一定基準以上の時間を確保する)。

他方で、(1)政府は入札制によって委託先の民営業者を決定しており、実績が良くない業者は次年度には委託からはずされるため、経営基盤の安定に欠けるケースがあること、(2)民営業者の中には派遣業を兼営し、求職者を派遣業にゆだねることで職業紹介の実績を見かけ上で増やしている事例があること、などが明らかになった。本年度に実施した調査研究は次の4点である。1.日本における人材ビジネス産業の隆盛による新しい雇用形態の創出の現状を明らかにし、あわせて「間接雇用」の理論的研究を行った。1990年代後半以降、非正規雇用の中で特に派遣労働や業務請負等の「間接雇用」が急増しているが、その背景に人材ビジネス産業の台頭があることを実証的に分析した。また「間接雇用」の経済的意味について検討し、労働力商品をリースの対象とすること、及び「雇用主責任代行サービスの商品化」であることを示した。2.派遣労働や業務請負の実態を明らかにするために業務請負として就労している労働者の聞き取り調査を行った。注文主(派遣先)による事前面接や製造ラインにおいて直接指揮命令が行われている実情を把握し、これらの問題点は「間接雇用」に伴う必然的なものであることを理論的に明らかにした。3.拡大している非正規雇用が安定的雇用に転ずるための条件を探るために、石川県内企業を対象にフリーターに対する企業の採用意識についての調査を行った。他の調査機関が実施した全国調査と同様に、フリーター経験者に対するマイナス評価が強いことが明らかになった。4.オーストラリアの人材ビジネス産業の実態を解明するために業界組織、人材派遣業者、労働組合等に対する聞き取り調査を現地で行った。同国では派遣労働や民営職業紹介等の人材ビジネスにたいする法的規制はないが、他方、派遣元と労働組合間の労働協約締結や、派遣労働者にたいする派遣先産業のaward適用など労働組合の規制力が機能していることを発見した。日本の政策課題を探る際にオーストラリアの規制緩和の面だけを捉えることは一面的であることを示した。アメリカの人材ビジネス産業による雇用創出の現状について、業界組織の文献資料(定期刊行物)をもとに分析した。
血清NAG活性高値は脳・心血管病の有力な予測因子であるか?-長期前向き研究より-

N-acetyl-β-D-glucosaminidase (NAG)とは、リソゾーム中に含まれる加水分解酵素の非還元性glucosidaseの一種で、体内組織に広く分布するが、血管内皮にも分布している。分子量が比較的大きいため、血清中のNAGは尿中にほとんど排泄されず、腎尿細管や糸球体障害で尿中に出現する。そのため、尿中NAG活性は腎病変の早期発見に有用な指標として広く臨床で使用され、知られている。Belfioreらは動脈硬化性疾患に血清NAG活性が高いことを報告(Am J Med Sci. 268 ; 235-239, 1972)しており、わが国における脳血管疾患の有病率・死亡率は高いため、脳・心血管病に焦点を絞り血清NAG活性との関連を研究・解明する。血清NAG活性を測定することで今後の医療現場で脳・心血管病の発症予防に寄与する-尿中NAG活性の臨床的意義に負けない-基礎資料を得ることを目的とする。横断研究の結果、昭和57年に田主丸住民検診を受診した1080名に血清NAG活性を測定しており、この分布に性差を認めなかったが、年齢とともに増加し、血圧(p<0.001)総コレステロール(p<0.001)、尿酸(p<0.001)、肥満(p<0.05)と正に関連することを認めた。また、7年間の追跡研究の結果、血清NAG活性が高値を示した正常血圧者は、将来高血圧に進展する頻度が高いことを我々の研究で報告している(Hypertension. 25 ; 1311-1314, 1995)。わが国では人口の高齢化、食生活の欧米化、運動の減少に伴い、生活習慣病は急速に深刻化している。血清NAG活性はこの生活習慣病:脳・心血管病と密接な関連を有することが考えられる。この検診地区は脳・心血管病死がガン死に比べて少ないため、今回有意な結果は得られなかったが、追跡年数を延ばし、研究解析を継続して行い血清NAG活性と脳・心血管病発症との関係を解明する予定である。N-acetyI-β-D-glucosaminidase (NAG)とは、リソゾー中に含まれる加水分解酵素の非還元性glucosldaseの一種で,体内組織に広く分布し、血管内皮にも分布している。分子量が比較的大きいため、血清中のNAGは尿中にほとんど排泄されず、腎尿細管や系球体障害で尿中に出現する、そのため、尿中NAG活性は腎病変の早期発見に有用な指標として広く臨床で使用され、知られている。Belfioreらは動脈硬化性疾患に血清NAG活性が高いことを報告(Am J Med Sci 268,235-239,1972)しており、わが国における脳血管疾患の有病率・死亡率は高いため、脳・心血管病に焦点を絞り血清NAG活性との関連を研究・解明する。

横断研究の結果、昭和57年に田主丸住民検診を受診した1080名に血清NAG活性を測定してむり、この分布に性差を認めなかったが、年齢とともに増加し、血圧(P〈0.001)総コレステロール(P<0.001)、尿酸(Pく0.001),肥満(P<0.05>と正に関連することを認めた。また、7年間の追跡研究の結果,血清NAG活性が高値を示した正常血圧者は、将来高血圧に進展する頻度が高いことを我々の研究で報告している(Hypertension.25:1311-1314, 1995)。わが国では人口の高齢化、食生活の欧米化、運動り減少に伴い、生活習慣病は急速に深刻化している。血清NAG活性はこの生活習慣病:脳・心血管病と密接な関連を有することが予測され、今後も検診にてサンプル数を増やし、追跡年数を延ばし、予後調査を含めた研究解析を継続して行い血清NAG活性と脳・心血管病発症との関係を解明する予定である。N-acetyl-β-D-glucosaminidase(NAG)とは、リソゾーム中に含まれる加水分解酵素の非還元性glucosidaseの一種で、体内組織に広く分布するが、血管内皮にも分布している。分子量が比較的大きいため、血清中のNAGは尿中にほとんど排泄されず、腎尿細管や糸球体障害で尿中に出現する。そのため、尿中NAG活性は腎病変の早期発見に有用な指標として広く臨床で使用され、知られている。Belfioreらは動脈硬化性疾患に血清NAG活性が高いことを報告(Am J Med Sci. 268 ; 235-239, 1972)しており、わが国における脳血管疾患の有病率・死亡率は高いため、脳・心血管病に焦点を絞り血清NAG活性との関連を研究・解明する。血清NAG活性を測定することで今後の医療現場で脳・心血管病め発症予防に寄与する-尿中NAG活性の臨床的意義に負けない-基礎資料を得ることを目的とする。横断研究の結果、昭和57年に田主丸住民検診を受診した1080名に血清NAG活性を測定しており、この分布に性差を認めなかったが、年齢とともに増加し、血圧(p<0.001)総コレステロール(p<0.001)、尿酸(p<0.001)、肥満(p<0.05)と正に関連することを認めた。また、7年間の追跡研究の結果、血清NAG活性が高値を示した正常血圧者は、将来高血圧に進展する頻度が高いことを我々の研究で報告している(Hypertension. 25 ; 1311-1314, 1995)。わが国では人口の高齢化、食生活の欧米化、運動の減少に伴い、生活習慣病は急速に深刻化している。血清NAG活性はこの生活習慣病:脳・心血管病と密接な関連を有することが考えられる。この検診地区は脳・心血管病死がガン死に比べて少ないため、今回有意な結果は得られなかったが、追跡年数を延ばし、研究解析を継続して行い血清NAG活性と脳・心血管病発症との関係を解明する予定である。
マイクロマシン用高分解能光造形システムの試作

光造形法をマイクロマシン製作に応用する場合には、10μm以下の加工分解能を実現しなければならない。本研究では、まず、固化セルと呼ぶ概念を導入して、樹脂の固化現象をモデル化し、樹脂中での光子の軌跡を追跡して吸収点の分布を求めるモンテカルロシミュレーションを行ない、その結果得られた知見から樹脂の固化深さを10μm以下の一定値に保つ加工条件を求めた。その結果、加工分解能を高めるための指針として、(1)露光ビームの直径を安定化すること、(2)露光ビームの放射量を安定化すること、(3)樹脂の吸収係数を大きくすること、を得た。これらの指針に基づいて2種類の光源・樹脂の組み合わせが可能な実験用光造形システムを試作した。一方の光源・樹脂は、市販の光造形システムに広く使用されているHe-Cdレーザと紫外光硬化性樹脂、もう一方は、光ノイズの小さいAr^+レーザと、有機染料を加えて吸収係数を大きくした可視光硬化性樹脂である。このシステムを用いてテストモデルを作製し、加工分解能を評価する実験を行った結果、通常の紫外光硬化性樹脂を使った実験では、水平方向で約10μm、水平方向と垂直方向で同時に約30μmの分解能を実現することができた。さらに可視光硬化性樹脂を使った場合、水平方向で約2μm、水平方向と垂直方向で同時に約5μmの加工分解能を実現することができ、特に加工物のオーバハング部の下部に生成する余剰固化物の生成が大幅に抑えられることを確認することができた。さらに、本試作装置で作製した可動部を持つ機構は、最大ひずみが2%以下の時、1万回の変形動作に耐えることが分かった。1.はじめに:本研究の目的は、光造形加工の分解能を高めることにより、マイクロマシンに適した微細加工法とすることであり、本年度は以下の4項目について研究成果を得た。2.カーボンブラック添加による吸光率向上に関する実験および解析:樹脂の吸光率を上げて加工精度を高めるため、市販の光造形用樹脂に約5%のカーボンブラックを添加して固化実験を行った。その結果、カーボンブラックが造形物を構成する各層の間に凝集し、加工物の強度が著しく低下することがわかった。そこで飽和量に相当する2%の黄色染料を添加した樹脂を作り、また染料の吸収スペクトルを考慮して光源を可視光源であるアルゴンイオンレーザに変更した。この樹脂とレーザとの組み合わせで、以前の3倍以上の5000m^<-1>の吸光係数が得られ、分解能は5μm以下に改善された。3.液面規制用の石英窓板と樹脂との離型性に関する実験:窓板部を分離し、加振によって固着力がどのように変化するかを測定した。その結果、2kHzの加振によって固着力は20%にまで減少することがわかった。しかし、実際の加工では、加工物の疲労破壊・窓板の保持剛性の低下による精度の悪化などの問題が生じ、現在では加振を行わずに窓板表面のコーティングの改良によって問題の解決を図った。4.光造形装置の設計:露光量・焦点位置を精密に制御することのできる加工装置を設計・製作・試運転した。機械分解能は1μmであった。5.制御プログラムの作成:フロッピーディスク内の形状データを続み、加工装置の走査系・露光光学系を制御するプログラムを作成した。1.はじめに:本研究の目的は、光造形法の加工分解能を高めることにより、マイクロマシン製作に利用し得る微細加工法とすることであり、本年度は以下の2.4.の項目について成果を得た。2.光造形法によって可動部を持つ機構を製作することができることを確かめるため、ヒンジやベアリングを持つ微細な機構を試作し、手動で動かすことによって動作を確認した。

また機械構造の耐久試験を行ったところ、最大ひずみが2%以下の場合には1万回以上の繰り返し変形に耐えることを確認し、光造形法で作製された微細な機械構造の実用性を示した。2.光造形法で作製された立体的な機械構造を駆動する方法として、圧電アクチュエータを組み込んだ基板の上に構造物を作製する方法を提案した。またこの方法で動作するグリッパ状の機械構造を試作し、その動作を確認することによって、この駆動方法の実用性を示した。4.光造形法で作られた構造を構成する光硬化性樹脂固形物の異方的な材料特性を、非実験的に予想するモデル化手法を提案した。あわせて実験を行い、本モデル化手法を用いて求めた数値と比較したところ、異方性の大きさを示すパラメータである動的弾性率の方向依存成分を誤差8%以下で予測することができた。また本モデル化手法を実際にFEMに組み込み、実際的な手法として用いられるものであることを示した。1.非接触液面規制方式の検討弾性変形する部分を持つマイクロマシンの製作にたいして本研究の光造形法を適用するには、本研究で採用している液面規制方式には問題があることが明らかになった。すなわち、一層の固化の後にエレベータを引き上げると、石英の窓部との接着力のためにマイクロマシンの可とう部が破壊や変形を起こすためである。この問題の解決のために、空気流による液位制御を用いた自由液面方式の可能性を検討し、可能性が十分高いことが明らかになった。マイクロマシンの製作においては液面の平滑度は山と谷の差は10μm以下であることが要求されるが、固化させる微小領域にレーザー光とノズルからの空気流が垂直に当たるような機構を考案して、空気流量、ノズル先端と液面の距離をパラメータとして実験を行った結果、平滑度は約10μmになることが確認できた。また、この方式は、離散的に1層ずつ造形することによる段差の平滑化にも有効であることが分かった。2.可視光のよる高分解能光造形の検討昨年までの研究により、樹脂の光吸収率を高めることが高分解能化に寄与することが明らかにされたが、樹脂の光吸収率を高めるためには添加剤を樹脂に加えるのが有効であり、そしてこの効果を上げるには光源を可視光にするのがよいことが分かった。そこで、可視光のレーザーであるアルゴンレーザーを用いた造形システムを試作し、可視光用の樹脂を用いて、種々のパラメータの最適化、すなわち、条件出しを行って造形実験を行ったところ、紫外線レーザー使用時の光の層間の漏れが著しく減少し、分解能の向上に有上であることが実証できた。
人工知能を用いた側頭骨画像解析および術後聴力予測システムの開発

これまで行われてきたCT画像から聴力改善を予測する研究では、医師が画像を見て診断した定性的な表現に頼るものであったた。今回、人工知能を用いて手術施行前の側頭骨CT画像を解析させ、術前に術後の聴力改善を予測する定量的なシステムを開発する。また、このモデルを用いて、予測に寄与するCT画像上の箇所を特定し、手術成績にもっとも影響を与える中耳構造物の病態の特定を目指す。
畜産施設における臭気対策に関する研究

悪臭の除去性能試験を行うために、まずアンモニアガスの安定的な定常発生方法を検討した。その結果、パーミエーションチューブをガラス容器に密封してクールインキュベーター内に設置し、一定温度に保持した状態で清浄空気を一定流量で供給することにより、安定した濃度が得られることが分かった。次に、小型で安価な試験装置を設計、製作し、各種メディアを内蔵するカラムの上流・下流側の空気をサンプリングすることにより、除去性能が得られることを確認した。さらに、熊本県阿蘇地域で無尽蔵に採取可能な「リモナイト」、それと類似した土壌系材料2種をカラム内にセットして、アンモニアガスを用いた性能試験を行った。その結果、リモナイトは、アンモニアガスに対してほぼ100%の除去率を有していることが判明した。最後に、同じ試験装置を用いて清浄空気を供給することにより、リモナイトに吸着されたアンモニアガスが脱着することがないか確認する実験を行った。その結果、カラム下流側のアンモニア濃度が検出されることはなく、脱着は起こらないことを確認した。臭気成分の低濃度発生方法やその計測には、予想以上に時間を要することが分かった。一方、実験を行うスペースの確保が難しく、熊本地震の影響で移転作業もあったため、装置類を組立、分解、移動の必要があり、実験時間の確保が難しい状況でもあった。実験スペース確保の問題から、当初予定の装置を組み上げることは困難になりそうだが、小型試験装置をこまめに改良しながら対応してゆく。除去性能試験の対象とするメディアやガス種を変更して、データの蓄積をはかる。当該年度に解体した試験装置を、再度部品調達、組立などを行う必要性と、悪臭除去に有用なメディアの購入費に充てる計画である。
フッ素系溶媒を用いる高選択的不斉合成反応の開発

本研究は、フッ素系溶媒を反応媒体に用いる、極めて独創性の高い不斉合成反応の開発を目指すものである。まず、本研究では含フッ素アミノ酸の触媒的不斉合成反応を行なった。後続の官能基変換の容易さを考慮して、ブロモ基を有するイミノエステルを基質に用いて反応を試みた。β-ジフルオロエナミンの臭素化によって得られたブロモジフルオロイミノエステル(1)の触媒的不斉水素化を検討した。触媒量のトリフルオロ酢酸パラジウム、触媒量のBINAP配位子を用い、反応溶媒としてトリフルオロエタノール(TFE)を用いると、化学収率75%、鏡像体過剰率88%という高いエナンチオ選択性で、目的のアミノエステル(2)を得ることに成功した。興味深いことに、この水添条件下では炭素-臭素結合の切断が起こらないことが確認できた。引き続き、光学活性な生成物(2)の変換反応を行なった。アリルトリブチルスズとのラジカル的増炭反応、それに続くエステル部位の変換、脱保護を施すことにより、ジフルオログルタミン酸及びジフルオロプロリンの前駆体(3)を鏡像体過剰率88%で得ることに成功した。この化合物(3)に対し、オゾンを作用させると、炭素-炭素2重結合の解裂を伴い、ジフルオロプロリンの母体骨格となる5員環が形成できた。また、化合物(3)に対し、酸化ルテニウムを作用させると、ジフルオログルタミン酸の母体骨格となるジカルポン酸誘導体を得ることができた。さらなる化学変換を施し、特に保護基(Boc基またはCbz基)の導入に細心の注意を払った結果、保護ジフルオログルタミン酸及び保護ジフルオロプロリンを高い光学純度を保ったまま合成することに成功した。アリルトリブチルスズとのラジカル的増炭反応、それに続くエステル部位の変換、脱保護を施すことにより、ジフルオログルタミン酸及びジフルオロプロリンの前駆体(3)を鏡像体過剰率88%を保ったまま得ることに成功した。また、化合物(3)に対し、酸化ルテニウムを作用させると、ジフルオログルタミン酸の母体骨格となるジカルボン酸を得ることができた。さらなる化学変換を施し、光学純度の高いジフルオログルタミン酸及びジフルオロプロリンを得る予定である。
中期サルトル道徳論の発展・挫折における美的体験の役割―自己把握・世界把握の想像力

今年度前半は、芸術作品のもつ芸術的価値と倫理的価値との関係について、現代の英語圏の議論を参考にしながら研究を進めた。その成果を7月の哲学若手研究者フォーラムにて口頭発表し、質疑応答を経て改稿したうえで、『批評理論と社会理論<1>』(叢書アレテイア第13号、御茶の水書房)にて活字化した。つぎにその成果を生かしつつ、サルトルの芸術理論における道徳性の果たす役割を研究した。これは、現代の分析美学の理論を利用しつつ、サルトル研究を従来とは違った側面から考察した研究となった。その成果を美学会全国大会(東北大学)にて口頭発表し、その後、美学会の学術誌『美学』に投稿した。査読を通過して、採用が決まり、現在校正の段階にある。また、11月から12月にかけては、こんどは芸術的価値に焦点を絞り、芸術的価値をいかにして規定するか、という観点から研究を進めた。この成果を、立命館大学の「分析哲学と芸術」研究会にてレクチャー発表し、参加者の方々から貴重な意見を頂いた。また翌日には、前年度に発表した論文を利用しつつ、ケンダル・ウォルトンのフィクション理論について、レクチャーを行った。なお、8月には一昨年に発表した論文を英語化し、欧文雑誌Aestheticsに投稿した。こちらも、査読を通過し、採録が確定している。また現在、分析美学の教科書の翻訳を進めており、こちらも刊行の暁には、わが国の美学会の研究状況をおおいに前進させるものとなるだろう。本研究は「現代英語圏の分析美学の知見を活かしつつ、サルトルの現象的芸術論の新たな、そして重要な側面を提示する」という当初の目的を、順調に達成している。このような観点からの研究は、国際的に見ても稀なものであり、その成果を定期的に公にできている点からみても、本研究は十分に意義があったといえよう。研究の前進具合は、目的を十分に達成しているといえる。分析美学についても研究をすすめることが出来た点からすれば、当初の計画以上の成果をみせることができた。ただし、博士論文の執筆を終えることが出来ず、その点、評価はひとつ下がらざるをえない。今後は、サルトルの芸術論についての博士論文を上梓し、その後はより分析美学の方面に重心をうつしつつ、研究を進めていきたい。とはいえ、分析美学と現象学というふたつの観点から考察を進めることは、わたしのもつひとつの強みであるので、その現象学についての研究も、一方で地道に進める。今後の課題としては、海外研究者とより密にコンタクトをとりつつ研究を進めていく必要があるだろう。海外留学や、国際学会への参加など、今後はより国際的な方面に視野を広げていきたい。また、初期サルトルの想像力論の中に見られる情動についての記述を分析し、作品体験における情動の位置づけについてのサルトルの見解をまとめた。その成果は、日本サルトル学会(立教大学)のシンポジウムにて発表された。同時に、分析美学における情動に関する論争を、主にケンダル・ウォルトンの理論に注目しつつ、批判的に検討した。従来、我が国においてはあまり詳細に検討されていなかったウォルトンの理論を、分析し、その利点と問題点を明らかにした。その内容は、『美学芸術学研究』に論文として投稿され、無事採用された。また、以上の作業と並行して、ロバート・ステッカー著、Aesthetics and the Philosphy of art : 2^<nd> edition, 2010、の翻訳作業を開始した。2011年度での出版(頸草書房より出版予定)に向けて、著者本人と緊密に連絡をとりつつ、翻訳は順調に作業は進められている。本書は、分析美学の教科書としては、わが国初の翻訳となり、日本の美学会の発展のために、非常に重要な作業と言えよう。

このような観点からの研究は、国際的に見ても稀なものであり、その成果を定期的に公にできている点からみても、本研究は十分に意義があったといえよう。研究の前進具合は、目的を十分に達成しているといえる。分析美学についても研究をすすめることが出来た点からすれば、当初の計画以上の成果をみせることができた。ただし、博士論文の執筆を終えることが出来ず、その点、評価はひとつ下がらざるをえない。今後は、サルトルの芸術論についての博士論文を上梓し、その後はより分析美学の方面に重心をうつしつつ、研究を進めていきたい。とはいえ、分析美学と現象学というふたつの観点から考察を進めることは、わたしのもつひとつの強みであるので、その現象学についての研究も、一方で地道に進める。今後の課題としては、海外研究者とより密にコンタクトをとりつつ研究を進めていく必要があるだろう。海外留学や、国際学会への参加など、今後はより国際的な方面に視野を広げていきたい。
舞台芸術創造ネットワークのオープン化を意識した舞台芸術創造施設のあり方の研究

チケット情報誌を利用し、名古屋圏での舞台芸術の公演状況の全体像を把握する分析を行うことにより、名古屋地域では舞台芸術公演の数は多く多数の団体が多様な活動をしているのだが、経済活動としては、首都圏と比して十分成熟しているとは言えない状況が確認できた。また、国勢調査及び舞台芸術家へのアンケート調査により、舞台実演家は東京に一極集中し、名古屋地域での実演家には一部例外を除いて公演活動で完全に生計が立つプロは少なく、何らかの副業を行いながら公演活動を続けている構造が確認できた。技術組織に対する実態調査では、技術組織は、TV、イベント、コンサート等の業務も含む大量の仕事をこなしながら産業として成立させ、市場経済と馴染みにくい舞台芸術界とのクッション的役割を果たしていることが確認できた。これらの個々の活動主体は、独自では創意工夫をした活発な活動をしているが、舞台芸術活動の地域的なネットワークの視点からは、効果的な協同作業を行っているとは言い難い状況が把握できた。今回の調査を通し、以下の知見が得られた。東京圏では民間の活動主体の自由な活動により舞台芸術が産業として成立するほどの人口を有しているが、名古屋地域ではそこまでの人口規模は無く、民間の活動主体は存在し個々では活発に活動しているが、地域全体として舞台芸術の環境基盤ができているとは言い難いがたい。地域の持つ潜在力を生かしきれていないのである。近年、名古屋地域でも公的組織が舞台芸術支援に積極的に乗り出してきてはいるが、地域全体の中で自らの活動を位置づけるような視点はまだ乏しい。名古屋地域の場合における公的組織の役割としては、自らがソフト提供をするような活動主体になるというよりむしろ、現在の民間活力を生かし、コーディネーターとしての役割が必要とされる。それにはやはり、民間の主体自身による現状の自覚と、改善への自主的な協同が大前提となる。名古屋地域を対象として以下の調査・研究を実施し、分析を行った。1.舞台芸術関係者の実態把握調査:名古屋市内及び愛知県内主要市町村の舞台芸術関係者(ア-ティスト、技術者、製作者等)の名簿を収集し、データベースを作成した。また、各関係者の活動の実態をアンケート及びヒアリングにより調査した。その結果、名古屋圏では予想以上に舞台芸術活動に関わる人の種類、数が多く、多様な活動をしていることが判った。また、舞台芸術やその施設を支える様々な業務は、かなりの部分を民間の舞台芸術関係者に依存し、各人は様々な工夫をして生形を立てている実態が把握できた。出演者に関しては、社会教育活動として一般市民に芸術を教授する分野での収入は大きいが、講演活動では赤字になりパフォーマ-としてのプロフェッショナルな活動は成立しにくい構造が確認できた。2.舞台芸術創造関連施設の調査:1に平行して舞台芸術創造活動の関連施設を実態調査し、既存のデータベースを補足、修正した。舞台芸術創造活動の関連施設は、民間の団体や個人が社会的支援の殆ど無い状況の中で様々な工夫をして維持しており、草の根的なネット-クの実態を掴むことができた。3.東京圏との比較:1、2に関連し、衣装の製作・管理施設、靴の貸出・製作等、特殊な道具類の製作施設で名古屋地域に無く東京地域の関連施設を利用しているようなケースについて、東京地域の関連組織・施設の調査をヒアリングと写真撮影によって行った。大道具製作の組織は巨大な施設を近郊都市に所有し、TVやイベント等多様な事業を展開しながら経済効率の悪い舞台芸術の分野をカバーしていた。平成6年度からの研究により、以下の問題点が把握できた。名古屋圏は舞台芸術創造に関して潜在的な創造能力はあるのだが、将来にむけての構想力が弱く、その地域の持つ潜在力を生かしきれていない。

近年、名古屋地域でも公的機関が舞台芸術支援に積極的に乗り出してきてはいるが、地域全体の中で自らの活動を位置づけるような視点はまだ乏しい。しかし、それ以上に舞台芸術創造に関わる人々のなかにおける将来の地域の舞台芸術環境に対する想像力が著しく欠如していることが指摘できる。市民自らが自由かつ公正な立場で主体的に地域の舞台芸術創造の環境整備についてのビジョンを形成し、行政はそれを支援するような立場、あるいは施策をとることが望ましいのだが、残念なことに、その市民のレベルにおけるビジョンの構築が遅れているのが問題なのである。今年度は特に、愛知芸術文化センター、名古屋市芸術創造センターを核とした舞台芸術創造関連施設相互の業務上の交流関係、それら施設の人的交流関係、経済的な相互依存関係を図式化し、さらに、民間劇場関連施設の活動も視野に入れた名古屋地域の舞台芸術創造ネットワークの構造の一般化、モデル化を行った。それに基づき、舞台芸術創造の地域支援体制の確立、観客の開発、批評性、公開制の確保、アマチュア活動とプロフェッショナル活動の支援環境の区別、地域の既存インフラの活用と補完施設の整備、民間と公共の連携の強化舞台技術組織と創造集団、劇場・ホールとの創造的結合、地域の既存インフラの活用と補完施設の整備等、地域の舞台芸術活性化のための提案を行った。
サル類における全静脈麻酔法に関する研究

サル類を用いた研究において、生体の負担を減らすために麻酔の質を向上させることは重要な意義をもつ。本研究により、ニホンザルにおいて静脈麻酔薬プロポフォール投与後の効果や薬物動態が明らかになり、その結果からシミュレーションをおこない適切な投与方法を検討した。その方法は、実際のMRIや手術の際の麻酔としても良好であり、サル類の麻酔法の選択肢のひとつとなることが示唆された。サル類を用いた研究において麻酔の重要性は高く、質の高い麻酔をおこなうことは、動物福祉的配慮であるとともに、実験データの質を向上させ、研究の精度を上げることとなる。プロポフォールは作用時間が短く、導入・覚醒が迅速であるため、持続投与により麻酔維持が可能で、麻酔深度および時間の調節がしやすい。ヒトでは主流の麻酔薬であり、サル類においても侵襲の高い開頭術などを行う脳神経科学研究などに適した麻酔であると考えられる。しかし、サル類を対象としたプロポフォールの投与に関する研究の報告はほとんどなかった。本研究の目的は、サル類におけるプロポフォールの基礎的な薬物動態学的、薬力学的研究を行い、プロポフォールを用いた全静脈麻酔法の有用性と実用化の可能性を検討することであった。本研究では、健康なニホンザル4頭を用い、プロポフォールの静脈内単回投与時の鎮静効果と、呼吸数・心拍数に対する影響を検討した。さらに、プロポフォール投与後に経時的に採血し、それぞれの時間におけるプロポフォールの血中濃度を、高速液体クロマトグラフィー/蛍光法で測定した。得られた血中濃度から、薬物動態パラメータを算出した。本研究の結果、ニホンザルにおいて、プロポフォール8mg/kg静脈内投与で十分な鎮静効果が得られた。鎮静効果は刺激の有無により、投与後、約8-14分持続し、約25分で完全に回復した。ニホンザルにおけるプロポフォールの薬物動態は、3-コンパートメントモデルで表すことが適切であった。算出したパラメータと薬物動態シミュレーションソフトウェアを使用し、予測血中濃度を計算することにより、適切なプロポフォール濃度を維持する投与方法を検討することが可能となった。さらに、プロポフォール投与後の血中濃度を経時的に測定し、その薬物動態を検討した。それらの結果をもとに、サル類におけるプロポフォール投与のシミュレーションをおこない、投与方法について検討した。シミュレーションの結果より、適切であると考えられた投与方法を用いてニホンザルを麻酔し、その有用性を検討した。さらに、実際の脳神経科学研究目的のMRI撮像や開頭術の際にプロポフォールを用いて麻酔をおこない、プロポフォールの血中濃度の変化、麻酔の質、および呼吸循環動態に対する影響を評価した。本研究の結果、ニホンザルにおけるプロポフォールの薬物動態パラメータが得られた。シミュレーションの結果から適切であると考えられた投与方法によって、実際のニホンザルにおいても良好な維持麻酔が可能であった。MRIや手術の際の麻酔も安定しており、脳神経科学研究者からの評判もよく、麻酔法の選択肢のひとつとなることが示唆された。
レーザアブレーションによる立方晶窒化ボロン(cBN)薄膜作製プロセスの開発

cBN薄膜作製法としてパルスレーザデポジション装置にRFバイアスを付加した新方式を提案し、Si(100)基板上にBN薄膜の作製を行った。ターゲットに六方晶窒化ボロンおよび立方晶窒化ボロンを用い、パルスレーザの繰り返し率を10Hzとし、各種パルスレーザアブレーション条件を変化し実験を行い、堆積した薄膜特性を分析した。さらに、BNプラズマプルームからの発光スペクトルを分光分析し、発光種を同定し、BN薄膜特性とプラズマ特性の関係について検討した。BN薄膜の組成は窒素ガス圧力に依存し、窒素ガス圧力が10.0Pa、レーザエネルギー密度が3.8J/cm^2、基板温度が650°Cにおいて化学両論比に近いものが得られた。窒素ガスにアルゴンガスを混合し、基板にRFバイアスを加えることによりcBN相が形成され、RFバイアス電力が高いほど、またアルゴンガスの割合が高いほどcBN相の形成が進んだ。これは基板表面上でのアルゴンイオンボンバードメントによる局所的高温・高圧の発生や蒸発粒子の活性化などにより結晶化が促進されるためと考えられる。ボロンイオン(B^+)のスペクトル線(345.1nm)強度がN/B組成比に大きく影響することが分かった。堆積薄膜表面状態はレーザ波長に大きく依存し、波長が短いKrFエキシマレーザを用いて作製した薄膜の表面には径の小さい粒子がまばらに堆積し平坦な膜であった。またcBN薄膜の基板材料として用いられているWC薄膜作製についても検討し、メタンガス中で基板温度500750°Cにおいて結晶性のWC薄膜の作製に成功した。さらに、ダイヤモンドやcBNに匹敵する高硬度材料として注目されているCN薄膜作製等についても一部検討し、CN薄膜作製に直流バイアス電圧が有効であることを明らかにした。立方晶窒化ボロン(cubic Boron Nitride : cBN)はダイヤモンドにつぐ熱伝導度および高硬度を有し,耐熱性や化学的安定性にも優れ,広いバンドギャップをもつIII-V族化合物半導体である.このような優れた特性を有し,広い応用が期待されるcBN薄膜に関する研究が最近活発に行われている.その方法としてイオンプレーティング法など各種の方法が報告されているが,成膜の再現性,結晶性や密着性等の問題があり,解決すべき課題を多く残している.本研究では,パルスレーザアブレーション法としてパルス発振させたNd : YAGレーザ(波長:532nm[第二高調波])およびKrFエキシマレーザ(波長:248nm)を用いてBN薄膜を650°Cに加熱したSi(100)基板上に作製した.さらに,作製薄膜特性をフーリエ変換型赤外吸収スペクトル分析装置(FT-IR),オージェ電子分光分析装置(AES)等により調べた.また,マルチチャンネル分光分析装置でプラズマの発光分光分析を行いプラズマ温度や発光種を明らかにすることにより,レーザアブレーション法によるプラズマ特性と膜質の相関を定量的に検討した.ターゲットには六方晶窒化ボロンを用い,パルスレーザの繰り返し率は10Hzであり,レーザエネルギー密度は3.8J/cm^2であった.チャンバ内は,反応性の窒素ガスにアルゴンガスを加え,0.1320Paの範囲の全圧力で実験を行った.

AES分析によりBN薄膜の組成は窒素ガスとアルゴンガスの混合比に依存することがわかった.532nmのYAGレーザを用いて作製したBN薄膜の表面には大きな粒子が堆積してきめの荒い表面であったが,248nmのエキシマレーザにより作製した薄膜は小さい粒子がややまばらに堆積し平坦な表面であった.FT-IR分析により基板電極に約200VのRF負バイアス電圧を印加すればcBN相の形成が促進されることが明かとなった.さらに,現有のパルスYAGレーザアブレーション装置の改良として,結晶化促進および組成制御用イオン源を購入し,窒素およびアルゴンイオン源を設置した.立方晶窒化ボロン(cubic Boron Nitride : cBN)はダイヤモンドにつぐ熱伝導度および高硬度を有し,耐熱性や化学的安定性にも優れ,広いバンドギャップをもつIII-V族化合物半導体である.本研究では,パルスレーザアブレーション法としてパルス発進させたNd : YAGレーザ(波長:532nm)およびKrFエキシマレーザ(波長:248nm)を用いてBN薄膜を650°Cに加熱したSi(100)基板上に作製した.これまで高周波(RF)負バイアスを用いた場合について検討してきたが,新たに直流(DC)負バイアスについても検討した.さらに,作製薄膜特性をフーリエ変換型赤外吸収スペクトル分析装置(FT-IR),オージェ電子分光分析装置(AES),走査電子顕微鏡(SEM)等により調べた.また,マルチチャンネル分光分析装置でプラズマの発光分光分析を行い発光種を明らかにすることにより,レーザアブレーション法によるプラズマ特性と膜質の相関を定量的に検討した.532nmのYAGレーザを用いて作製たBN薄膜と248nmのエキシマレーザにより作製した薄膜の特性の相違について検討した.FT-IR分析により基板電極に約200VのRF負バイアス電圧を印加すればcBN相の形成が促進されるたが,DC負バイアスを約200250V程度加えてもcBN相の形成はできなかった.また,cBN薄膜の基板材料として用いられている高硬度材料である炭化タングステン(WC)薄膜をパルスレーザアブレーション法で作製した.これらの研究結果の一部をThin Solid Films,Proc.of the 8th ACED'96,Proc.of the 1996 MRS Spring Meeting,Nucl.Instr.and Meth.B等に発表した.現有のパルスYAGレーザアブレーション装置の改良として,結晶化促進および組成制御用イオン源として3cmイオンガンを設置したが,真空排気系の能力不足等でイオンアシストレーザアブレーションの実験は行えなかった.cBN薄膜作製法としてパルスレーザデポジション装置にRFバイアス及びDCバイアスを付加した新方式を提案し、Si(100)基板上にBN薄膜の作製を行った。ターゲットに六方晶窒化ボロンおよび立方晶窒化ボロンを用い、パルスレーザの繰り返し率を10Hzとし、各種パルスレーザアブレーション条件を変化し実験を行い、堆積した薄膜特性を分析した。さらに、BNプラズマプルームからの発光スペクトルを分光分析し、発光種を同定し、BN薄膜特性とプラズマ特性の関係について検討した。またcBN薄膜の基板材料として用いられているWC薄膜作製についても検討し、メタンガス中で基板温度500750°Cにおいて結晶性のWC薄膜の作製に成功した。さらに、ダイヤモンドやcBNに匹敵する高硬度材料として注目されているCN薄膜作製についても一部検討し、CN薄膜作製に直流バイアス電圧が有効であることを明らかにした。その他の高硬度材料としてSiC、SiN、TiC、TiN薄膜作製についても検討し、cBN薄膜作製プロセスと比較検討した。BN薄膜の組成は窒素ガス圧力に依存し、窒素ガス圧力が10.0Pa、レーザエネルギー密度が3.8J/cm^2、基板温度が650°Cにおいて化学両論比に近いものが得られた。
胎児仮死の病態生理に関する研究-特に胎児血流の再分配の機構について-

低酸素症に陥った胎児が胎児仮死を発症する過程において示す血流再分配の機構に関しては低酸素症とそれに付随する高二酸化炭素血症によるものであろうと推測されているが、その詳細はなお不明である。本研究では、胎児・胎盤循環を含めた末梢循環の減少と胎児脳循環の増加といった血流再分配が、低酸素症そのものにとるのか、あるいは、同時に存在する高二酸化炭素血症によるのかを明らかにするために、各種付加を行った際における胎児の各種生理的パラメータの変化について検討すると共に、未熟ヤギ胎仔においては、胎児・胎盤循環に大きな変動が生じた際に血流再分配機構が維持できなくなり、胎児中枢神経系に障害がおよぶ可能性があるかどうかに関して検討した。実験はすべて子宮外ヤギ胎仔保育実験法によった。高二酸化炭素血症(HC)の胎児循環におよぼす影響については、脳血流を反映すると考られる総頚動脈血流量は軽度のHCでは変化が見られなかったが、高度のHCでは有意に増加した。一方、心拍数は軽度HCでは軽度に上昇したが、高度HCでは有意に低下した。以上のことから、化学受容体を介するHCに対する反応性は、慢性的な刺激で低下する可能性が明かとなるとともに、胎児仮死において出現する徐脈の原因として、慢性的なHCの関与が示唆された。また臍帯静脈に送血する体外循環回路の閉鎖・開放を繰り返すことにより、虚血・再潅流モデルを作製し、胎児・胎盤循環の変動が中枢神経におよぼす影響に関して検討した。5例の子宮外保育中のヤギ胎仔に負荷実験を行ったところ、3例に脳室周囲の深部大脳白質に限局性の凝固壊死巣を認めた。この病変は、脳室周囲白質軟化症(PVL)の初期病変に一致しており、脳血流の自動制御能が未熟な未熟ヤギ胎仔胎仔では、臍帯循環の変動に伴って中枢神経系の虚血・再潅流が発生し、PVLが発生する可能性があることが明らかとなった。低酸素症に陥った胎児が示す、胎児・胎盤循環を含めた末梢環境の減少と胎児脳循環の増加といった血流再分配が、胎児低酸素症そのものによるのか、あるいは同時に存在する高炭酸ガス血症によるのかを検討し、このような状態に陥った胎児の生理的パラメータの変化や行動を観察し、胎児仮死発症機構の一端を明らかにすることを目的とした。平成7年度は、ほぼ成熟した胎仔を対象に子宮外保育を行い、子宮外保育実験中の胎仔脳血流の計測法についての基礎的データを集積することを目的とした。本年度は、ヤギ胎仔4頭(在胎124128日)を対象に子宮外保育実験を行い、体外循環については安定して維持することが可能であった。体外循環血液量、および胎仔脳循環血液量は、それぞれ体外循環回路、および、一側の総頚動脈に装着した電磁流量計によって測定することが可能であり、安定した状態では体外循環血液量は約80ml/min/kg、胎仔脳循環血液量は約3050ml/minであった。また、経皮的酸素飽和度計により、末梢循環の評価が可能であるかどうかを検討したところ、羊水中での使用は困難であるが、皮膚への装着法を工夫すれば末梢循環に関する評価が可能であることが判明した。しかし、カラードマイクロソフェア法は、本システムにおいては人工肺を通過し再循環してしまう可能性があるため、その定量法については検討を要する。

低酸素症に陥った胎児が示す、胎児・胎盤循環を含めた末梢循環の減少と胎児脳循環の増加といった血流再分配が、胎児低酸素症そのものによるのか、あるいは同時に存在する高二酸化炭素血症によるのかを検討し、このような状態に陥った胎児の生理的パラメータの変化や行動を観察し、胎児仮死発症機構の一端を明らかにすることを目的とした。平成8年度はヤギ胎仔5頭(平均在胎125.6日)を対象に子宮外保育実験を行い、高二酸化炭素血症(HC)時における循環動態の変化について観察した。ヤギ胎仔のHCは、膜型人工肺への酸素濃度を一定とし、換気流量のみを段階的に低下させることによって作成した。その結果、胎仔の酸素飽和度が一定(48.6【+-】)6.4%)で、長時間にわたり高二酸化炭素負荷実験が行えた。すなわち、正常時のPaCO2:36.1【+-】1.1(mmHg)から、90120分後に軽度HC(PaCO2:48.3【+-】0.8)が、さらに、150180分後に高度HC(PaCO2:82.9【+-】6.5)が作成できた。胎仔の各循環パラメータの変化では、脳血流を反映すると考えられる総経動脈血流量は軽度HCでは変化が見られなかったが、高度HCでは有意に増加した。一方、心拍数は軽度HCでは軽度に上昇したが、高度HCでは有意に低下した。平均血圧、体外循環血流量に有意な変化は見られなかった。以上のことから、化学受容体を介するHCに対する反応は、慢性的な刺激で低下する可能性が明らかになるとともに、胎児仮死において出現する徐脈の原因として、慢性的なHCの関与が示唆された。本年度は、胎児・胎盤循環の変動が胎児中枢神経系にどのような影響をおよぼすかについての検討を行った。対象は、臍帯動静脈A-V ECMOによる子宮外保育中ののヤギ胎仔5例(平均在胎日数124日)である。子宮外保育開始48時間後より以下の負荷実験を行った。すなわち、子宮外ヤギ胎仔保育システムにおいて臍帯静脈に送血する体外循環回路のみを15秒間完全閉塞し、その後これを解除するとともに15秒間に送血されるはずの血液を30秒かけて臍帯静脈に潅流するという負荷を5分毎に計6回繰り返し、中枢神経系に対する虚血・再潅流モデルを作製した。負荷実験終了後4日目に安楽死させ、胎仔脳の組織学的検索を行った。結果は以下の通りである。すなわち、血液ガス所見は、負荷実験前後で有意な変化は認められなかった。15秒間の完全閉塞により、血圧は51.3±0.91(閉塞前)から27.2±0.87mmHgに、総頚動脈血流量は12.0±0.37(閉塞前)から3.61±0.26ml/minまで低下した。閉塞解除後は、血圧、総頚動脈血流量ともに速やかに回復した。5例中3例に、脳室周囲の深部大脳白質に、限局性の凝固懐死巣を認めた。この病変は、脳室周囲白質軟化症(PVL)の初期病変に一致しており、脳血流の自動制御能が未熟な未熟ヤギ胎仔胎仔では、臍帯循環の変動に伴って、中枢神経系の虚血・再潅流が発生し、PVLが発生する可能性があることを明らかにした。
環境絵本を利用した保育・幼児教育における生活重視の環境教育にかかわる基礎的研究

本年度も、昨年度に引き続いて「環境絵本」関係であると考えられる絵本を100冊あまり収集するとともに、その分析をすすめた。とりわけ、環境絵本を利用して、保育・幼児教育における生活重視の環境教育を実践する際には、消費者教育の視点が必須であるという知見に達したため、この点に留意して絵本の収集と分析をすすめた。その結果、禁欲の原理を語り紡ぎだす絵本と、世俗外個人が共同体の外部から「もったいない」ことを教える絵本があることがわかり、それぞれの特徴を観察するとともに分析をすすめた。また、環境教育の視点から消費の自発的制限について説明する絵本についても検討した。具体的には、絵本『花咲き山』と『ハリネズミと金貨』について、そのストーリーについて丹念に調査し、子どもに読み聞かせる実践も行って、子どもたちの反応を調べた。その内容は、今村光章、幼児期における消費者教育に関する教育学的考察--絵本のなかの消費者教育、中部消費者教育学会紀要第2号、2006年9月(査読あり)、および、今村光章、絵本による幼児期の消費者教育の可能性を求めて--消費者教育的な視点からみた『花咲き山』分析の試み、日本消費者教育学会消費者教育第26冊、2006年9月、pp.171-181(査読あり)に掲載した。他方、ジョルジュ・バタイユの贈与論や人類学の視点から、自然からの贈与をいかに受け取るか、ないしは分配するか、そして、機会があれば、どのようにして返礼するか、といった「贈与と交換」にかかわる視点について文献研究をすすめた。こうした文献研究でえられた視点は、近著『プラットフォーム環境教育』(東信堂)として出版される予定である。本研究の目的は、いわゆる「環境絵本」と称されている絵本や、そのように称されていなくとも環境に関わると考えられている絵本を分析することによって、人間の日常の「教え=学び(模倣)」の生活の中に埋没して不可視的になっているが、非常に重要な教育活動である「環境についての教育」(「既存型環境教育」)を言語化し、かつ、視覚化することであった。「すでに子育てのなかに存在している環境教育」を再発見する手がかりが、絵本や環境絵本にある。そのため、できる限り多くの絵本を収集し、検討した。そして、自覚的な「環境絵本」と、環境問題を扱った「環境問題絵本」、広い意味で環境教育や環境にかかわる「環境関連絵本」を抽出した。具体的には、環境絵本とされる絵本を17冊程度(微妙なものも含むため)、また、環境問題に関する絵本を20冊程度、さらに、環境とのかかわりに関する絵本を80冊程度、検討した。次に環境絵本のジャンル別にその特徴を示しておこう。「環境絵本」:自覚的に環境教育で扱われることを狙っており、親に対する教育の視点を含むが、子どもにとっては説教くさくて面白くない書が過半数を占める。地球を丸ごと描いている点や、動植物の苦しみは示される視点、リサイクルなどを進めようとする意欲的な点はあるにせよ、子どもにとっての魅力は今ひとつである。その理由は希望のなさや面白さのなさにある。「環境問題絵本」:ほとんどが大人も対象として環境問題の解説書となっており、小学生以上でないと分からないような内容が多い。本研究では、こうした絵本の「子どもにとっての魅力」を見出せなかった。「環境関連絵本」:環境教育を意図して書かれてはいないが、環境に関する「教え=学び」を含む「環境教育的絵本」であり、非常に魅力的な内容を持つ。たとえば、循環の視点を扱った絵本、都市化・産業化の矛盾を扱ったもの、人間と動物との関係を教えてくれるものなどがある。本年度も、本研究において「環境絵本」関係であると考えられる絵本を140冊あまり収集するとともに、その分析をすすめた。とりわけ、地方自治体が、市民団体や企業、幼稚園教諭らと協力して作成する絵本について、詳細にその制作過についての情報収集を行った。具体的には、茅野市、長野市など、かなりの地方公共団体が、10人から20人程度の幼稚園教諭や保育士らの協力を得て、こうした環境絵本の制作にかかわっていることが明らかになった。一方で、市民が自主的に作成した自費出版の絵本のなかにも環境絵本があることや、大学や短期大学などの保育士養成校でも、授業や実習等の活動で環境絵本を作成していることも明らかになった。そうした「環境絵本」は、話の内容も絵も単純ではあるが、その製作過程が環境教育的であることが看取された。また、環境絵本の分析枠組みを作るために、絵本論に関する文献研究をおこなった。今後は、次の二つの軸を手がかりにして、環境絵本を分析することになる。ひとつは、「存在と所有」であり、もう一つは「贈与と交換」である。まず、エーリッヒ・フロムの「生きるということ(To Have or To Be?)」のなかで分析枠組みとされている持つ存在様式とある存在様式で生きる人間の姿が環境絵本に出現しているということを手がかりにして、今後の分析をすすめたい。もう一方は、マルセル・モースやジョルジュ・バタイユらの、贈与論や社会学、人間学、人類学の視点から、自然からの贈与をいかに受け取るか、ないしは分配するか、そして、機会があれば、どのようにして返礼するか、といった「贈与と交換」にかかわる視点である。こうした文献研究でえられた視点をもとにして、環境教育の教材としての絵本と、そのような意図はなくても環境絵本の要素を持つ絵本を分析してカテガライズした。