hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
予荷重を受けた積層構造の波動伝播特性の解析とヘルスモニタリングへの応用

本年度,本研究では,不完全な結合状態にある境界面を有するプレストレスを受けた非圧縮性層状対称複合材料を対象として,その複合材料中の反対称調和波の伝播特性について検討した。対象とする複合材料は,2種類の異なる材料から構成され,それぞれは非圧縮性,等方性の弾性材料である.本研究では,不完全な結合状態にある境界面はせん断バネ抵抗モデルで表現しており,完全固定や完全すべりの境界面の場合の検討にもそのまま適用可能である.分散関係は、増分境界値問題を定式化し,伝播マトリックス法を構成することによって評価した.その結果,反対称と対称の波の発散関係の違いは,内側の層に関係する伝播マトリックスの要素だけであり,低波数限界や高波数限界の反対称波の発散曲線の挙動は,対称波と類似していることが明らかとなった.特に,低波数限界では,完全固定と不完全固定の境界面のケースで,初期モードのみ有限な位相速度が存在し、その他の高次元モードでは、無限の位相速度を持っていることを示した.一方,完全すべりの境界面を持つケースの低波数領域では、初期モードと第二次モードの両方に有限な位相速度が存在する.さらに,低波数領域の無限な位相速度を持っている高次モードにおいて、カットオフ振動数を計算するための式を求められ,高波数限界では,初期モードと高次モードの位相速度は表面波か境界面波の位相速度か化合成物の限界位相速度になる傾向があることを示した.また,分岐方程式は発散関係から初期モードか第二次モードに対応している安定領域か不安定領域を分ける中立曲線を求めることができ,その解析例として,材料をMooney-Rivlinモデル,Vargaモデルで表現した場合の結果を示した.本研究では,以上の検討に加え,発展的な問題として不完全な結合状態にある境界面を有するプレストレスを受けた圧縮性の層状複合材料中の反対称調和波及び対称調和波の伝播特性についても検討を初め,次年度継続的に検討を進める予定である.本研究では不完全な結合状態にある境界面を有するプレストレスを受けた圧縮性層状対称複合材料を対象として、その複合材料中の調和波の伝播特性について検討した。不完全な結合状態にある境界面はせん断ばね抵抗モデルで表現しており、完全固定や完全すべりの境界面の場合の検討にもそのまま適用可能である。分散関係は増分境界値問題を定式化し、伝播マトリックス法を構成することによって評価した。その結果、対称の波と非対称の波の分散関係の挙動は低波数限界や高波数限界で類似していることが明らかになった。特に低波数限界では、完全固定と不完全固定の境界面のケースで初期モードのみ有限な位相速度が存在し、その他の高次モードでは無限の位相速度を持っていることを示した。一方、完全すべりの境界面を持つケースの低波数限界では初期モードと第二次モードの両方に有限な位相速度が存在する。さらに、低波数領城で無限の位相速度を持っている高次モードに関してカットオフ振動数を計算する式が求められ、高波数限界では初期モードと高次モードの位相速度が表面波あるいは境界面波の位相速度か複合材料の限界位相速度になる傾向があることが示された。繰り返し計算の例として二変数のneo-Hookean素材かVarga素材が仮定され、計算結果では不完全固定の境界の効果が示される。
院内症例登録による急性心筋梗塞の多元的へルスアウトカム予測システムの構築

急性心筋梗塞は各種治療法の進歩により、近年、臨床現場では生命予後の向上が実感されている。それに伴い、臨床的なアウトカムとしてQuality of life(QOL)への関心が高まっている。しかし、急性心筋梗塞患者のQOLとその関連要因を前向きに検討した研究は限られており、特に日本を含むアジア諸国からの報告は少ない。本研究では5大学の循環器内科による多施設共同前向き症例登録を実施した。追跡の主要アウトカム指標は退院後6ヶ月時点のQOL(SF36を含む質問票を郵送し回収)。質問票調査は退院1ヵ月後、1年後にも実施して、QOLの経時的変化を評価。質問票調査は入院時点、退院1ヵ月後、6ヵ月後(主要アウトカム)、1年後に実施した。社会的活動性の指標として復職状況を同時に把握した。予測因子としては宿主要因(性・年齢などの人口学的要因、疾病重症度、治療への反応性などの生物的要因)、治療的介入要因、喫煙習慣の続行・中止などの行動学的要因、心理社会的要因(理解力、治療意欲、医療に対する満足度、ソーシャル・サポート)などを評価した。各施設の倫理審査によって研究実施の承認を得、平成15年8月より順次症例登録を開始し、平成18年10月時点で331症例が登録(男性289人、女性42人)された。追跡率維持のため参加者へのニュースレター送付、プライバシーマークを取得している調査会社から郵送調査の前に安否確認を兼ねた挨拶電話、調査票未回収時の催促電話を実施。平成19年3月まで追跡期間中の再入院は7例、死亡は6件。上記の作業により院内症例登録と追跡調査によるコホート研究のデータベースが構築された。主要アウトカム指標(退院後6ヶ月時点のQOL)の予測因子をはじめ、この後の多変量解析(Cox比例ハザードモデル)を含む各種解析に供するものとする。平成14年度は研究組織の構築と研究方法・手順の整備を行った。研究組織は参加臨床施設としては岩手医科大学、日本医科大学、東京医科大学、北里大学、大阪市立大学の5大学付属病院、登録センターとしては大学病院医療情報ネットワーク(UMIN)、追跡調査を担当する個人情報管理センターとしては株式会社日本リサーチセンター、臨床情報のデータマネジメントセンターとしてはNPO臨床研究支援ユニット、京都大学に中央事務局をおいて全体のプロジェクトマネジメントを行う体制を整備した。また主として学術的な助言を行うアドバイザー委員会、非医学研究者を含む外部委員会を設置した。参加施設である5病院は年間50例200例の急性心筋梗塞の治療に当っており、2年間で約600例が登録されることが見込まれる。情報は個別のインフォームドコンセントに基づき、入院中の臨床情報、本人による調査票への回答、レセプト情報を把握する。退院後の1ヶ月、6ヶ月、12ヶ月後に個人情報管理センターから対象者本人に自記式調査票が郵送され、特に疾病罹患後のQuality of life(QOL)に関する情報を把握する。心血管系イベントの発生、死亡については同センターからの電話調査によって把握する。平成14年度は各施設5例前後のパイロット調査を行なって実施上の課題を検討し、京都大学を含む各施設の倫理審査委員会へ課題申請を行った(現在審査中)。本登録に向けて各施設の最終的な準備体勢を整え、倫理委員会の承認を得られた時点で登録を開始する予定である。本研究は京都大学に事務局を置き、岩手医科大学、東京医科大学、日本医科大学、北里大学、大阪市立大学の循環器内科グループの共同による多施設共同前向きコホート研究である。主要アウトカム指標は退院後6ヶ月時点のQuality of Life(SF36によって測定)である。

登録センターとして大学病院医療情報ネットワーク(UMIN)、追跡調査を株式会社日本リサーチセンター、データマネジメントをNPO臨床研究支援ユニットが担当する。各施設の倫理審査によって研究実施の承認を得、平成15年8月より順次症例登録を開始した。平成16年2月19日時点の集計では69例(男性59例・女性10例)が登録されており、退院後1ヶ月の追跡調査が58例、退院後6ヶ月の調査が6名終了している。1ヵ月後は対象者の100%が追跡可能であった。安否確認を兼ねて追跡率を高く維持するために郵送調査の前に日本リサーチセンターから挨拶電話を行っている。対応は概ね良好であり、適切な体制が整えば本課題のような臨床疫学研究における外部企業委託による追跡調査は十分機能すると言える。本年度は研究参加者全員から把握しているレセプト情報のデータベースの整備を進める。全体として症例登録数は当初の予定をやや下回っており、今後、現在の協力施設の体勢充実、新しい参加施設の補充も検討していく予定である。本研究は、京都大学に事務所を置き、岩手医科大学、東京医科大学、日本医科大学、北里大学、大阪市立大学、の循環器内科グループの共同による多施設共同前向きコホート研究である。主要アウトカム指標は退院後6ヶ月時点のQuality of Life (SF36によって測定)である。平成17年2月26日時点での集計では245例(男性212例・女性33例)が登録されている。追跡調査においては、退院1ヶ月後の調査が203例、6ヶ月後の調査が121例、1年後の調査が63例終了している。追跡率を高く維持するために、日本リサーチセンターから郵送調査の前に安否確認を兼ねた挨拶電話、調査票未回収時の催促電話を実施している。対象者の対応は概ね良好であり、適切な条件が整えば本課題のような臨床疫学研究における外部企業委託による追跡調査は十分機能するといえる。例えば同センターはP(プライバシー)マークを取得しており、個人情報保護のシステムが整備されている点は一般研究機関に無い長所といえるだろう。また本研究では研究対象者から同意を得て、入院時のレセプトをすべて把握している。今後、医療経済の専門家の協力を得て、医療資源の投入量(charge)の実態を明らかにして、臨床アウトカムとの関連の検討を進める予定である。なお、協力施設として平成17年度より札幌医科大学が参加する見込みである。主要アウトカム指標は退院後6ヶ月時点のQuality of Life(SF36によって測定)である。登録センターとして大学病院医療情報ネットワーク(UMIN)、追跡調査を株式会社日本リサーチセンター、データマネジメントをNPO臨床研究支援ユニットが担当している。
環境ストレス・免疫系応答における視床下部・脾臓交感神経系の機能的連関

拘束ストレスによっておこる脾臓ナチュラルキラー(NK)細胞活性の抑制が、脾臓交感神経終末からのノルアドレナリン遊離の促進に起因する可能性を検討した。脾臓に慢性留置した微小プローブにて経時的に回収したノルアドレナリンを、高速液体クロマトグラフ・電気化学検出器による分析した。透析チューブ内に回収したノルアドレナリンは(1)高K^+濃度のリンガー液の潅流および脾臓交感神経の電気刺激により増大し、(2)TTXに感受性を有し、Ca^<2+>依存性であること、(3)薬理学的にシナプスでのモノアミンの遊離を促進、あるいは再吸収を抑制することが明かにされているアンフェタミン、コカイン、デシプラミンなどを潅流液中から微量投与することにより有意に増加することなどから、血中由来のものではなく、主として神経終末から放出されたノルアドレナリンを分析していることを確認した。拘束ストレス開始後、脾臓のノルアドレナリンは潜時20分以内に基礎遊離量の約8倍にまで増大し、その後20分間持続した。この拘束ストレスによるノルアドレナリン遊離は、あらかじめ脾臓を支配する交感神経を切除することによって著明に抑制されることから、脾臓交感神経から遊離されたノルアドレナリンを反映していると考えられる。さらに、拘束ストレスによって脾臓のNK細胞の活性も有意に抑制されるが、これも脾臓交感神経の切除によって有意に阻害される。以上の結果から、拘束ストレス時におこる脾臓NK細胞活性の抑制は、脾臓交感神経終末からのノルアドレナリンの遊離が促進することに起因すると考えられる。一方、拘束ストレス後視床下部でセロトニンの遊離が有意に増加し、これは抗不安作用を有するdiazepamあるいは80H-DPATの前投与によって完全に阻害できた。以上の結果は拘束ストレス・免疫応答における視床下部・脾臓交感神経の機能的連関を示唆する。
日本とインドネシアの科学系教員養成プログラムの開発研究

この3年間の共同研究は、途中、インドネシアの政変などに多少影響されながら、おおむね当初の計画にそって、次のような研究成果を得た。1.相手国を訪問し、教員養成機関の施設の視察や学校の授業を参観したりして、相手国の科学教育の実状を直に理解し合った。さらに、科学教育に関するカントリーレポートを作成し、これを交換しあって互いの理解を深めた。得られた情報等に関しては、関係雑誌に投稿したり、学会で口頭発表を行った2.科学系教員や科学系の学生を対象にして「生活と科学のかかわり」についてのアンケートを日本側が作成し、また、インドネシア側は、生徒、学生及び教師が理科の授業をどのようにとらえているかのアンケートを作成し、結果を両国で比較的に分析し、両国の相違等をあげた。3.両国の研究分担者が相手国を訪ねた折に、互いの国の科学教育の実状についての国際交流文化ゼミナールを開催し、両国の科学教育について理解しあい、併せて本研究についての理解も深めた。4.ジャカルタ教育大学(IKIP Jakarta)では、教員養成の学部授業の質を向上させる一方策として授業用モジュールシートを作成し、これを用いた授業の実践を行った。5.日本側(福岡教育大学側)では、インドネシアの科学教育に関する資料を収集し、その研究をまとめて「インドネシアの科学技術教育」と題するインドネシア科学教育のガイドブックを作成した。6.日本側(福岡教育大学側)では、インドネシアからの科学技術系留学生を受け入れて指導するための手引き書「留学生指導プログラム」を作成した。平成8年度の研究は、おおむね当初の計画にそって進み、次のような研究等を行い、成果を得た。1.本研究の遂行には相手国の社会や文化等の違いをふまえておくことが前提であることから、まず、両国の研究分担者が、相手国を訪問し、教育養成機関の施設の視察や授業の参観を行なったり、小・中・高校及び技術工業学校や科学技術教育センターなどを訪問したりして、相手国の科学教育の実状を直に学ぶことができ、併せて多くの教育資料も入手した。2.双方の教育制度や教育事情を理解するために、自国の科学技術教育等についての現状や問題点などについてのカントリーレポートを作成し、それを交換しあって学習会を開き、相手国の教育事情の理解を深めた。3.「生活と科学のかかわり」についての科学系教師や学生の認識の実態を知るために、その質問内容を協議して決め、両国語の調査紙を作成してそれぞれで実施し、その素集計を交換した。また、児童や生徒、学生及び教師が科学教育の授業をどのように考えているかを調査するために、両国の調査用紙を作成して実施し、その素集計を交換した。これらの集計データの分析は、次年度当初に行うことにしている。4.互いの国を訪問しあう協議を利用して、それぞれの国の科学教育の実状を、広く教員養成系大学の教職員に理解してもらうため、両国で国際交流文化ゼミナールを開催した。日本では福岡教育大学の教官と学生およそ40名が、また、インドネシアではジャカルタ教育大学の教官およそ50名が参加し、多くの質疑応答がなされ、互いに理解を深めた。平成9年度は、おおむね当初の計画にそって、次のような研究等を行い、成果を得た。1.本研究の遂行には相手国の社会や分化等の違いをふまえておくことが前提であることから、本年度も、両国の研究分担者が、相手国を訪問したおりに、教員養成機関の施設の視察や授業の参観を行ったり、小・中・高校及び技術工業学校や科学技術教育センターなどを訪問したりして、相手国の科学教育の実状を直に学ぶことができ、併せて多くの教育資料も入手した。2.両国の教育制度や教育事情を理解するために、昨年度に作成したカントリーレポートをもとにして、相手国の科学教育や教員養成の実状や問題点について理解を深めた。

3.昨年度に作成した「生活と科学のかかわり」についてのアンケート調査を、科学系教師や学生を対象にして両国で実施し、また、科学教育の授業を児童や生徒、学生及び教師がどのようにとらえているかのアンケートを、同じく両国で実施し、それらの素集計をグラフ化して互いに分析し、情報を交換しあった。4.ジャカルタ教育大学(IKIP Jakarta)では、授業の質を向上させるための一つ方策として作成を計画していたモジュールシートを、インドネシア側の研究分担者各自が自分の担当する授業の一つの単元に関して作成した。5.日本側(福岡教育大学側)では、インドネシアの科学教育に関する研究をまとめた「インドネシアの科学技術教育」と、インドネシアからの科学技術留学生を受け入れて指導するための手引き書としての「留学生指導プログラム」を作成することを計画し、その一次原稿を書き上げた。平成10年度は、本研究の最終年度であり、平成9年度と同様に日本とインドネシアの研究分担者が半数ずつ相手国を訪問して教育事情の理解につとめ、最終報告に向けての協議を重ねてきた。当初の計画にそって、次のような研究等を行い、成果を得た。1.科学系教員や科学系の学生を対象にして両国で行った「生活と科学のかかわり」についてのアンケート調査の結果を両国で比較的に分析しあい、意見を交換した。日本では、科学技術の発展を生活との関わりではむしろ否定的に受け止める傾向になるなどの相違等が示された。また、インドネシア側が作成した、理科の授業を生徒、学生及び教師がどのようにとらえているかのアンケートを、同じく両国で実施し、それらの結果の分析も両国で比較的に行った。両国とも限られた時間内に多くの内容を指導しなければならない授業の制度的枠に苦しんでいる教師の実態などが読みとれた。2.本研究の遂行には相手国の社会や文化等の違いをふまえておくことが前提であることから、本年度も、両国の研究分担者が、相手国を訪問しあい、その折に、教員養成や教員研修の施設を視察したり、小・中・高校及び技術工業学校や科学技術教育センター、企業などを訪問して授業参観や施設設備の視察を行ったりして、相手国の科学教育の実状を直に学ぶことができた。併せて多くの関係教育資料も入手した。3.ジャカルタ教育大学(IKIP Jakarta)では、教員養成の学部授業の質を向上させるための一つの方策として昨年度モジュールシートを作成したが、これを用いた授業の実践を行い、一部を改訂した。4.日本側(福岡教育大学側)では、インドネシアの科学教育に関する資料を収集し、その研究をまとめて「インドネシアの科学技術教育」と題して,インドネシア科学教育のガイドブックとしての小冊子を作成した。5.また、インドネシアから留学してくる科学技術系留学生を受け入れて指導するための手引き書としての「留学生指導プログラム」を作成した。
人工イクラの膜厚制御技術の確立と薬物カプセルの製造・膜透過実験の公開講座への展開

本研究の第一の目的であるシリンジポンプを利用した簡易構造制御技術を確立については、二台のシリンジポンプを使用し、それぞれ、壁材および芯物質の流量を変化させて実験を行った結果、芯物質の含有量および壁厚の制御が可能であることを明らかにした。そして、この簡易構造制御技術を応用し、内包する芯物質をサラダ油のみならず、殺菌作用や抗炎症作用・鎮痛作用があるとされるユーカリ油、芳香剤に利用することを目的としたラベンダー油、オレンジ油等を含有させることにより、薬剤および香料含有マイクロカプセルを作製した。これらの実験については芯物質の流量を段階的に変化させて実験を行った。また、壁材および硬化剤の種類をアルギン酸ナトリウムと塩化カルシウムの組み合わせから、生体適合性があるキトサンに変えて実験を行ったが、これらについては壁材の強度の観点から現在も検討中である。これまでに、この実験装置を用いて2008年12月14日に行われた新潟工業高等学校の出前授業、2008年12月2021日に新潟市産業振興センターで行われた「化学の祭典」で実演を行い、見学に訪れた高校生や子供たちにカプセル化の仕組みについて説明をしながら、実際に装置を操作させたり、ラベンダー油入り芳香剤マイクロカプセルのサンプルの配布を行い、好評を得た。今後も各種イベント・公開講座で多くの実演を予定している。なお、これらの研究・実験の詳細は、新潟大学工学部技術部が刊行した第5回技術部報告集に「構造制御技術を利用したカプセル化装置の製作と公開講座への展開」と題して発表した。
日本人英語学習者における関係代名詞の習得に関する研究

英語教育において各CEFRレベルを規定する言語特性の整備が課題となっているが、日本人英語学習者の産出データに特化した研究はまだ十分になされていない。本研究の目的は,英語学習者のレベル判定に有効であるとされながらも日本人にとって習得に時間がかかるとされている関係代名詞に注目し、CEFRレベル別にどのような言語特性があるかを1)日本人英語学習者、2)英語母語話者、3)教科書の3つのコーパスから抽出することである。これにより、CAN-DOリストの精緻化及び効果的な教材開発や教授法の提案ができることが期待される。本年度は、各コーパスデータから関係代名詞を含む文の抽出と整備、及びデータ収集を中心に行った。省略された関係代名詞に関しては、1)中学・高校の教科書コーパス、2)大学生の書き言葉及び話し言葉コーパス(ICNALE)、英語母語話者のデータであるBritish National CorpusのサブコーパスであるBNC Babyの書き言葉及び話し言葉データをStanford Parserを用いて構文解析し、省略されている関係代名詞を抽出した。関係代名詞の回避に関わるデータに関しては高橋(2017)の3つのタスクを用い、上級レベル(B2, C1)のデータを補填すべく新たに13名の作文データを収集した。今後はこれらの情報を元に日本人英語学習者のCEFRレベル別の使用傾向を明らかにする。本年度は、計画通り、1)中高の教科書コーパス、2)日本人英語学習者コーパス、3)英語母語話者コーパスからの関係代名詞の抽出、構造に関するタグ付け、関係代名詞の省略箇所の抽出に加え、上級者の作文データ収集を行うことができた。今後はタグの信頼性を確保した上でこれらの情報を統計的に分析し考察する。今後の推進方策としては大きく3つある。1つ目は、エラー分析を行うために大学生の学習者データに関して関係詞のエラー情報を複数名で付与する。Takahashi (2018)で明らかにされた中高生の書き言葉及び話し言葉における分析結果と、今回分析している大学生のデータ(The ICNALE)をつなぎ合わせることで、CEFRレベルが上がるにつれてエラーの頻度がどのように推移しているか考察する。2つ目に、Stanford Parserで解析して抽出した英語母語話者・教科書・大学生のデータの省略箇所を集計する。関係代名詞の回避に関しては、関係代名詞及びその他の後置修飾がどの程度使われているかをこれまでに収集した日本人英語学習者の作文データから抽出する。3つ目に、学習者の使用頻度と教科書内での出現頻度を照らし合わせ、インプットとアウトプットとしてどのような関係節が使われているかを集計した上で考察する。これらにより、日本人英語学習者の関係代名詞のCEFRレベル別使用傾向を把握する。
ゲノム編集を用いた難治性白血病制御分子のスクリーニング

代表的な難治性白血病関連遺伝子であるEVI1の発現を制御している機構を解明するため、我々はゲノム編集技術であるTALENを用いてEVI1遺伝子領域へ蛍光レポーター遺伝子を挿入したヒト急性骨髄性白血病由来細胞株を作成した。そこへウイルスベクターを介してEVI1高発現細胞株由来のcDNAライブラリーを導入し、レポーター蛍光強度が上昇している細胞を単離した。得られた細胞のゲノムをシーケンスし候補分子を検索したところ、ヒト細胞においてEVI1を正に制御する候補因子を同定し、現在詳細な解析を行っている。ヒト造血細胞において白血病原性遺伝子EVI1の制御機構を解析するため、ゲノム編集技術を用いて、EVI1を発現していることが既に知られているいくつかの細胞株について、EVI1をコードするゲノム領域のすぐ下流にGFPレポーターカセットを挿入した。これにより、細胞株におけるEVI1の発現を蛍光色素により可視化することに成功した。次に、EVI1を高発現している造血細胞由来の細胞株であるKU812のmRNAをポリ(A)ビーズなどを用いて抽出し、そこから逆転写によりcDNAライブラリーを取得し、レトロウイルスベクターに挿入しプールレトロウイルスライブラリを作製した。これとアンフォトロピックレトロウイルスパッケージング細胞を用いてウイルスを作製し、先に作製したEVI1可視化細胞株への感染を行ない、GFP(FITC)発現が導入前に比べて増加した分画を抽出した。この工程を数回繰り返したのちに、GFPの安定的な高発現を認める細胞を抽出して、挿入されているレトロウイルスの発現mRNAを解析した。その結果、これまでに少なくとも1つのelongation factorの発現によって、EVI1の発現量が増加することが判った。その他、意義の不明なcDNA断片をコードするレトロウイルスの感染によってもEVI1の発現量の亢進が起こる現象が認められた。そのようなcDNA断片の意義について、マウスprimary cellなどを用いて解析した。さらに、研究のスループットを高めるため、造血細胞よりもレトロウイルスの導入効率の高い上皮細胞を用いて、EVI1を高発現しており付近に染色体異常の存在が知られていない細胞株にEVI1-GFPレポーターカセットを挿入し、GFPの発現を可視化した。今後の研究のツールとして活用する予定であり、これまでにレトロウイルスライブラリの感染まで行った。血液内科学
骨髄由来幹細胞の軟骨損傷治癒過程への関与に関する研究

1.現在までに、軟骨損傷治療に対して骨穿孔術が行われ、骨髄細胞が直接、損傷部もしくは損傷部周囲に誘導され、軟骨再生に関与していると考えられている。しかし、自己の骨髄細胞が軟骨再生に関与していること、またどの程度関与しているのかを示す報告はなく、今回骨髄抑制ラットにGFPラットの骨髄細胞を移植したGFP陽性キメララットモデルに軟骨損傷を作成後に骨穿孔術を用い、軟骨損傷部位に誘導されるGFP陽性細胞について組織学的検索を行い、骨髄細胞の軟骨再生機構への関与を検討した。12週齢のSDラットの大腿骨滑車部に直径2mmの骨軟骨損傷を作製し、2週、4週で評価を行ったが、再生組織の評価ではGFP陽性細胞が大部分を占める例、GFP陽性細胞がほとんど存在しない例が混在し一定の見解を得られなかった。2.また同時に顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF、granulocyte-colony stimulating factor)を使用し骨髄前駆細胞の活性を高めた状態で骨穿孔術を行った場合に、通常の骨穿孔術と比較し骨髄細胞がより多く軟骨欠損部に誘導され、より良好な軟骨再生を得ることが期待されると考え、再生軟骨組織をG-CSF投与無しの群と比較し、G-CSFの軟骨再生への有用性を検討した。骨軟骨損傷作製後2週、4週で評価を行ったが、組織学的スコアでは2群間で有意差はなく、現時点では軟骨再生に対するG-CSFの有用性を証明することはできなかった。
新潟堆積盆 後期新生代層の堆積環境解析

新潟堆積盆には褶曲の発達した厚い新生代層が分布している.本研究期間中に研究代表者並びに研究分担者は研究協力者とともに,頚城地域,佐渡地域,東山丘陵,魚沼丘陵地域に分布するこれら,新生代層の層序を再調査,検討し,その成果の上にたって,堆積相を岩相および生物相から検討し,堆積環境の解析をおこなった.成果の一部は論文として公表するとともに,国際的研究プロジェクトの研究会において発表および発表予定である.層序的には特に次の成果が得られた.1)東頚城地域,中新世末ないし鮮新世には厚層砂岩をはさむタービダイト堆積物からなる田麦川累層と塊状泥岩主体の菖蒲谷累層との同時異相関係が明らかにされた.2)西頚城小谷地城においては,従来,七谷層相当層とされていた,天狗原山火砕岩層,七谷層下部寺泊層に対比される難波山層中部にはさまれることが明らかにされた.堆積環境に関しては次の諸点が明らかにされた.1)東頚城地域においては,中新世末ないし鮮新世に堆積盆の文化・後背地の隆起による粗粒砕宵物の供給が生じた.それまで一様で,安定した堆積環境にあったが,中新世末に分化した堆積盆にはトラフ状堆積盆とそれを取り囲む地塁・斜面が生じた.2)柏崎地域の荒浜砂丘の形成過程について検討されたが,古砂丘砂のもつ粒度特性は,従来言われていた水成砂の特性を示さず,風成砂の特徴を示す.3)寺泊層模式地から産出した頭足類タコブネ化石は新潟堆積盆では初めての産出であり,古海洋環境を考える上で重要である.新潟堆積盆には褶曲の発達した厚い新生代層が分布している.本研究期間中に研究代表者並びに研究分担者は研究協力者とともに,頚城地域,佐渡地域,東山丘陵,魚沼丘陵地域に分布するこれら,新生代層の層序を再調査,検討し,その成果の上にたって,堆積相を岩相および生物相から検討し,堆積環境の解析をおこなった.成果の一部は論文として公表するとともに,国際的研究プロジェクトの研究会において発表および発表予定である.層序的には特に次の成果が得られた.1)東頚城地域,中新世末ないし鮮新世には厚層砂岩をはさむタービダイト堆積物からなる田麦川累層と塊状泥岩主体の菖蒲谷累層との同時異相関係が明らかにされた.2)西頚城小谷地城においては,従来,七谷層相当層とされていた,天狗原山火砕岩層,七谷層下部寺泊層に対比される難波山層中部にはさまれることが明らかにされた.堆積環境に関しては次の諸点が明らかにされた.1)東頚城地域においては,中新世末ないし鮮新世に堆積盆の文化・後背地の隆起による粗粒砕宵物の供給が生じた.それまで一様で,安定した堆積環境にあったが,中新世末に分化した堆積盆にはトラフ状堆積盆とそれを取り囲む地塁・斜面が生じた.2)柏崎地域の荒浜砂丘の形成過程について検討されたが,古砂丘砂のもつ粒度特性は,従来言われていた水成砂の特性を示さず,風成砂の特徴を示す.3)寺泊層模式地から産出した頭足類タコブネ化石は新潟堆積盆では初めての産出であり,古海洋環境を考える上で重要である.本年は、堆積環境解析の基礎として、主として新潟県下の新生代層の層序と構造について調査・研究を進めた。調査地域とその主たる成果は次のようにまとめられる。1.西頸城地域....能生川流域の有律的フリッシュ型互層を主とする難波山層は岩相上、5部層に区分される。最下部層には薄いながら、弱い緑色変質を示す火山岩類が伴われる。従来、西頸城難波山層の最下位が分布すると考えられていたが、これまでの結果、この地域の難波山層は難波山層全体の中・上部に当ることが明らかとなった。2.東頸城地域....本地域の中部中新統鮮新統は岩相上、6累層に分けられる。挾在する火山灰鍵層の連続性から前期鮮新世において、フリッシュ型互層を主とする累層と、泥岩を主とする累層が同時異相をなすことが明らかとなった。またこの地域に分布する火山灰層のフィッション・トラック年代が共同研究者によって測定され、おのおのの累層の時代が明らかにされた。一部の火山灰層は岩質の特徴から西頸城にも追跡されるものであることが明らかになった。3.魚沼丘陵....鮮新一更新統、魚沼層群について、その層序と構造の補充調査を行なった。その結果、従来報告してきた火山灰鍵層とともに、更に新たな火山灰層が見い出されるとともに、魚沼層群の分布域西側縁辺部での層序が明らかになった。上記の研究とともに、堆積相の解析も若干進めた。すなわち、半深海下浅海成、上浅海成、沿岸成、内湾成、河川成の5つの層相が認められる。これらの岩相の時空的分布をもとに、新潟堆積盆の造構史についてまとめ、本年8月の16回環太平洋学術会議(於.ソール)で講演するとともに、学術論文として、学術雑誌に投稿する予定である。
単純ヘルペスを用いた肺悪性腫瘍治療の研究

変異単純ヘルペスウイルスを用いた遺伝子治療は現在多様な悪性腫瘍に対し研究が進められている。本研究はこの変異ウイルスを肺悪性腫瘍に対して用いた場合の腫瘍溶解作用を検討するものである。本年度は主にIn vivoにおける変異ウイルスの抗腫瘍効果を測定した。なお本年は米国ペンシルバニア大学外科に短期出向して技術的なアドバイスを得ることができた。1)SCIDマウスを用いた皮下腫瘍モデルにおける抗腫瘍効果の測定肺癌細胞系であるA549およびH460による皮下腫瘍モデルでは、両モデルともHSV-1716の腫瘍内注入にてコントロールに対し完全消失数例を含む腫瘍の有意な縮小を認めた。変異ウイルスによる明らかな副作用は観察されなかった。また、変異ウイルスの反復注射にて単回投与に対し有意な治療効果の改善を認めた。2)肺腫瘍動物モデルの作成およびHSV-1716経気管支投与による抗腫瘍効果の測定NIH3T3-EJ62細胞をBALB/Cマウスに静脈注射し約3週間後に多発性肺腫瘍モデルを作成することに成功した。担癌マウスにHSV-1716を経気管支投与することにより肺腫瘍の有意な縮小と癌性胸水の予防効果を確認できた。HSV-1716の経気管支的投与による明らかな副作用は観察されなかった。3)HSV-1716の安全性に対する検討変異HSVウイルスの投与後の広がりおよび各臓器に対する影響を検討するため、SICDマウスにHSV-1716を腹腔内投与後、経時的に各組織を摘出し病理学的検索を実施した。HSV-TKに対するPCR、免疫染色にて腫瘍、脳、肝、脊髄、腎などにおけるウイルスの存在を検索するも、腫瘍以外はいずれもウイルス陰性と判定された。HSV-1716の腫瘍における選択的な作用が示唆され、肺癌治療に対する新たな治療として有望と考えられた。変異単純ヘルペスウイルスは現在脳神経系腫瘍のみならず非脳神経系固形腫瘍に対する新しい遺伝子治療として広く研究がすすめられている。本研究ははこの変異ウイルスを肺悪性腫瘍に用い、抗腫瘍効果を検討することを目的とする。本年度は主にIn vitroにおける抗腫瘍効果を測定した。1.細胞培養:肺悪性腫瘍の5つの主要な病理組織系に対しそれぞれ2-3の細胞系を選択し細胞培養を行った。扁平上皮癌(Calu-1,SK-MES-1,SW-900)腺癌(Calu-3,SK-LU-1)気管支上皮癌(NCI-H322,NCI-H-358)大細胞癌(NCI-H460,NCI-H661)未分化癌(Calu-6,ChaGo-K-1,A549)2.変異ヘルペスウイルスの抗腫瘍効果の判定(In vitro): 96穴プレートを用いて上記12の肺悪性腫瘍細胞系にたいし変異ヘルペスウイルス(HSV-1716,R3616,G207)の効果を測定した。MOI 0.01.0.1,0.3,1.0,10にて感染を行い,3-7日後にMTS Assayをもちいて効果を判定した。MOI 1.0にて上記12の細胞系のうち10の細胞系で75%以上の殺細胞効果が得られ、肺悪性腫瘍細胞は変異ヘルペスウイルスに対して感受性があることが示唆された。今回使用した変異ウイルスのなかではHSV-1716がもっとも有効であった。3. Ganciclovir(GCV)に対する感受性試験:ヘルペスウイルス由来のチミジンキナーゼ遺伝子の導入より癌細胞のGCVに対する感受性が冗進することが知られている。変異ヘルペスウイルス感染細胞におけるGCVの効果を測定するために、上記In vitroの実験系ににてGCV投与(20μg/ml,3日間)投与を行ないウイルスのみの効果と比較した。すべての細胞系にてGCVはウイルス由来の抗腫瘍効果を増強することができなかった。4.動物実験:SCIDマウスにてA549およびNCI-H460細胞を用いた皮下腫瘍モデルを作成した。今後、このモデルを用いてHSV-1716のIn vivoにおける効果を検討する予定である。3)HSV-1716の安全性に対する検討

変異HSVウイルスの投与後の広がりおよび各臓器に対する影響を検討するため、SICDマウスにHSV-1716を腹腔内投与後、経時的に各組織を摘出し病理学的検索を実施した。HSV-TKに対するPCR、免疫染色にて腫瘍、脳、肝、脊髄、腎などにおけるウイルスの存在を検索するも、腫瘍以外はいずれもウイルス陰性と判定された。HSV-1716の腫瘍における選択的な作用が示唆され、肺癌治療に対する新たな治療として有望と考えられた。
バラ科果樹における糖シグナルとしてのソルビトールによる糖代謝及び遺伝子発現の制御

ソルビトールによる糖代謝酵素の発現制御機構を解明するため、シンク組織におけるソルビトール代謝のキー酵素であるソルビトール6リン酸脱水素酵素(S6PDH)の遺伝子発現について調べた。常緑果樹であるビワ葉は多糖類が多く含まれるため、通常のメソッドや市販のキットを用いてもmRNAは抽出できなかった。様々な抽出方法を試みた結果、CTABを用いることで純度の高いmRNA標品を調製することができた。ソルビトール溶液に浸したビワ葉よりmRNAを抽出し、S6PDHの発現をノーザンブロツト解析により調べたところ、低濃度のソルビトールでは発現に影響が認められなかったが、高濃度ではS6PDHのmRNAの発現が抑制された。以上のことから、S6PDH遺伝子はソルビトールにより発現が負に制御されることが示唆された。来年度は、本知見をもとにシグナル物質と糖センサーの実態を明らかにすることにより、ソルビトールによる糖シグナリング機構を解明する。ソルビトールにより発現制御される遺伝子群の網羅的解析に適した実験系を設定するために以下の実験を行った。モモとセイヨウナシの果肉由来の培養細胞を、ソルビトールを唯一の炭素源とする培地で生育したところ、モモでほとんど増殖が見られなかったが、リンゴでは旺盛な成長を示した。リンゴの培養細胞にソルビトールを含めた各種糖や飢餓ストレスを与えたところ、ヘキソース輸送体(PcMST3)の遺伝子発現は大きく変化しなかったものの、ソルビトール代謝酵素は転写・翻訳レベルで変動し、ソルビトールにより発現変動する遺伝子が一部確認できた。以上の結果より、網羅的解析にはリンゴ果肉由来の培養細胞を用いることが適切であることが明らかとなり、今後の解析の材料としていく。
超フレキシブル超音波モータの開発と大腸内視鏡への応用

柔軟な連続体ロボットは従来の剛体リンク型ロボットとは異なり、柔らかく細長い体を生かして様々な環境を探索出来るため、産業、宇宙、医療分野での関心が高まっている。これらのソフトアクチュエーションには空気圧チャンバ、形状記憶合金、流体強化エラストマー、マッキベン筋肉などの駆動原理が用いられてきたが、動作が遅い、ストロークが短い、駆動源が扱いにくいなどの問題があった。これを解決するために伝統的な電気駆動モータに柔軟性を与える2つのソフトアクチュエータを開発した。1つはフレキシブル超音波モータである。超音波モータは圧電素子が発生する微小な振動により、ステータ内の出力軸を駆動するモータであり、小型・高応答を特長とする。このモータの出力軸に柔軟性を持たせることで、素早く精確に動作するソフトアクチュエータの開発を目指した。そこで申請者が考案した手法が「コイル型出力軸」である。コイルばねはステータ中央の穴に挿入することで、その内周面と強く接触し振動を伝達できる。昨年度の報告ではモータの試作からコイルに予圧の計算、出力などの基本性能の評価またセンサの開発について報告した。本年度はこの結果をまとめ、トップジャーナルのTransaction on Mechatronicsに投稿した。もう1つはトライチューブアクチュエータである。超音波モータは小型化に有利であるが、高出力化が難しい。そこで高出力化が容易な電磁モータを用いて柔らかいチューブを動作させるメカニズムを考案した。螺旋状の溝を有するチューブは、ギアが噛み合うことで前後に移動することが出来る。これを3つ重ねることで自由な方向に伸縮・曲げを可能にする。私は本年度の4月から10月の間、イギリスのケンブリッジ大学に留学し、このアクチュエータの応用研究に従事した。この成果はロボティクス関連雑誌で最もIFの高いSoft Roboticsにて採択された。フレキシブル超音波モータを小型化し内視鏡サイズにする計画は、超音波モータの出力が思ったより向上しなかったため遅れている。しかし、そこから派生した技術であるトライチューブアクチュエータはサイズに捕らわれずスケーラブルに設計できるため、より広い範囲での応用が期待される。また、どちらの研究もトップジャーナルへ投稿しており(内1つは掲載済み)、全体としておおむね順調に進展していると言える。本年度は2つの研究を進める。1つはフレキシブル超音波モータを3つ重ねて、直径1020mmの内視鏡ロボット試作機を完成させ、そのデモを行う。もう1つはトライチューブアクチュエータを用いた直径100mm以上の大型索状ロボットの開発である。それぞれのアクチュエータを用いて、体を大きく伸長できる索状ロボットがスケールによらず有用であることを示す。大腸癌は癌の死亡率の上位を占めるが、早期発見による治癒率が高い。このため、内視鏡による腸内検査やポリープ切除が大変有効である。しかし、大腸は大きな湾曲部と複雑な形状を有し、内視鏡の挿入が難しく、時には鎮痛剤が必要になるほどの苦痛を伴う問題がある。そこで空気圧や形状記憶合金といったソフトアクチュエータを用いることで、柔らかく自在に曲がる安全な内視鏡ロボットが提案されている。しかし、従来のソフトアクチュエータはストロークが非常に短いため内視鏡の移動範囲が限られてしまう問題があった。申請者はこれまでに、高い剛性を有することで知られる超音波モータに着目し、その出力軸に柔軟なコイルばねを用いることで新たなソフトアクチュエータを提案している。このモータは中央に貫通穴の開いた単一の立方体ステータとその中に挿入されるコイルばねから構成される。中空モータにコイルばねを挿入したことにより、モータはそのコイルの長さに応じた大きなストロークを発揮できる。本年度の研究では、初めにコイルばねの設計パラメータがモータにどのような影響を与えるか調査し、またスラスト力・速度・分解能・応答性などの基本性能を測定した。モータの柔軟性を評価するためにコイルばねが大きく曲がった状態での速度を計測し、コイルに負荷がかかった状態でもパフォーマンスが落ちないことを実証した。最後に、コイルばねの位置を計測する簡便なセンサの開発を行った。従来使用されてきたエンコーダなどの位置センサはその剛性からソフトアクチュエータの柔軟性を阻害してしまう問題があった。我々は出力軸として用いるコイルばねそのものを位置センサとして扱うことでこの問題を解決した。超音波モータを用いたソフトアクチュエータの開発は世界初の試みであり、従来のアクチュエータの欠点である応答性・精度・ストロークの問題を解決できる興味深い研究である。本年度の目標は主に超音波モータの小型化である.これまでにモータの基本性能の調査、また予圧や運動における数学的モデルを提案を行っており、モータ設計に必要な基本的な理解を得て小型化への目途がついている。しかし、モータを小型・量産化するためには企業の協力が必要不可欠であり、いましばらく時間がかかる。現在、外部の企業1社と調整を進めている。モータの小型化に時間がかかるため、この間に柔軟なロボット(索状ロボット)の開発を先に進めている。申請者はフレキシブル超音波モータを模して、新たに電磁モータを用いた簡単な索状ロボットを考案している(詳しくは下記参照)。電磁モータを用いているためロボットのサイズはやや大きいが、開発を目指している内視鏡ロボットと同様の動作を行うことができる。既に簡単な動作実験に成功しており、内視鏡ロボットへの移行もスムーズに行えることが見込まれる。

柔軟な連続体ロボットは従来の剛体リンク型ロボットとは異なり、柔らかく細長い体を生かして様々な環境を探索出来るため、産業、宇宙、医療分野での関心が高まっている。これらのソフトアクチュエーションには空気圧チャンバ、形状記憶合金、流体強化エラストマー、マッキベン筋肉などの駆動原理が用いられてきたが、動作が遅い、ストロークが短い、駆動源が扱いにくいなどの問題があった。これを解決するために伝統的な電気駆動モータに柔軟性を与える2つのソフトアクチュエータを開発した。1つはフレキシブル超音波モータである。超音波モータは圧電素子が発生する微小な振動により、ステータ内の出力軸を駆動するモータであり、小型・高応答を特長とする。このモータの出力軸に柔軟性を持たせることで、素早く精確に動作するソフトアクチュエータの開発を目指した。そこで申請者が考案した手法が「コイル型出力軸」である。コイルばねはステータ中央の穴に挿入することで、その内周面と強く接触し振動を伝達できる。昨年度の報告ではモータの試作からコイルに予圧の計算、出力などの基本性能の評価またセンサの開発について報告した。本年度はこの結果をまとめ、トップジャーナルのTransaction on Mechatronicsに投稿した。もう1つはトライチューブアクチュエータである。超音波モータは小型化に有利であるが、高出力化が難しい。そこで高出力化が容易な電磁モータを用いて柔らかいチューブを動作させるメカニズムを考案した。螺旋状の溝を有するチューブは、ギアが噛み合うことで前後に移動することが出来る。これを3つ重ねることで自由な方向に伸縮・曲げを可能にする。私は本年度の4月から10月の間、イギリスのケンブリッジ大学に留学し、このアクチュエータの応用研究に従事した。この成果はロボティクス関連雑誌で最もIFの高いSoft Roboticsにて採択された。フレキシブル超音波モータを小型化し内視鏡サイズにする計画は、超音波モータの出力が思ったより向上しなかったため遅れている。しかし、そこから派生した技術であるトライチューブアクチュエータはサイズに捕らわれずスケーラブルに設計できるため、より広い範囲での応用が期待される。また、どちらの研究もトップジャーナルへ投稿しており(内1つは掲載済み)、全体としておおむね順調に進展していると言える。柔軟な索状ロボットの有用性を実証する第一段階として、電磁モータを用いた簡単なロボットの試作を予定している。このロボットはフレキシブル超音波モータを模した作動装置を備えており、ラックアンドピニオンの原理を用いて、コイル状の柔軟な物体を電磁モータで直動させる(特許出願済み)。この作動装置によって、ロボットはミミズのように全長を自在に変化させることを可能にし、狭い場所でも自在に動き回ることが出来る。本研究の遂行にあたり、申請者はイギリスのケンブリッジ大学へ半年間留学し、生体模倣ロボットの権威である飯田史也先生の指導を受ける予定である。
銅鐸からみた地域間関係の研究

本研究は銅鐸にみられる型式ごとの分布状況など、地域差を中心に分析を加え、土器などの諸文化要素とあわせて考察することによって、弥生時代における地域間関係を明らかにしようとするものである。今年度は、昨年度の成果をふまえつつ、さらに研究の前進をはかった。銅鐸のデータを収集し、大きさ、重さなどの基礎的データとともに既存の各研究者による型式比定も情報を入力し、作業の基礎となるデータベース構築をすすめた。また実物を観察する機会をえた資料に関しては詳細な観察記録を作成するとともに、写真、図面など許された範囲内で最大限の調査を実施した。銅鐸出土地点が明確なものについては可能な限り現地を訪れ、地形図へのプロット、現地踏査の所見、写真などの資料作成をおこなった。土器等の諸文化要素に関しては、文献調査にくわえ、実物資料、遺跡などにも足を運んで具体的な情報収集に努めた。その結果、とくに東海地方に分布の中心がある三遠式銅鐸の形態変遷は、かなり詳細に理解することができた。祭祀のありかたについても、とくに長野県における状況は非常に興味深く、在地的要素とともに北陸方面との関係、中部地方との関係、関東地方との関係がそれぞれ伺えることがわかった。銅鐸に関していえば、その状況は祭祀の伝播のあり方と時期を知る有力な手がかりといえる。また伊勢湾沿岸の祭祀土器と銅鐸の分布は相当有意な関連にあるとみなされ、その出現時期、終えんの時期もまた非常に関心が持たれる。全体の基本的な動向としては、伊勢湾岸的な祭祀土器の出現と銅鐸の出現とはある程度連動していると考えることができ、そこからとくに山間部、周縁部における人、物、文化の移動と変化を明らかにしうるという見通しを得た。本研究では、計画に則りまず基礎的なデータ収集をおこなった。収集すべきものは土器や集落に関する考古学的な情報だけでなく、現在および古代における地形や水系など多岐にわたるが、目下とくに銅鐸に関する資料を収集・整理している途中である。データは銅鐸そのものの法量や先行研究による分類、出土状況の記述、関連する論文および書籍などを中心としている。それらのうち重要なまたは基礎的な事項については電算処理できるよう入力をおこない、コンピュータを活用してデータベースを構築しつつあり、正確な統計処理や能率的な検索などの基盤とするものである。このようにして収集した資料を精査したところ、補助金交付決定が遅かったため十分な成果はいまだ上がっていないが、多くの文献で記載事実に齟齬があり、明らかな誤りや古いデータが用いられている例が無視できない程度の量存在することが判明した。出土地点の特定においても不正確なものが複数あり、遺跡地図にも誤りがあり、銅鐸出土年月日や出土の経緯も同様である。地図上にプロットして分布などの分析を行う前段階として、情報の批判的検討が重要であることが明らかとなった。また出土地不明、あるいは出土記録のみ存在して銅鐸そのものが行方不明となっている銅鐸について、その出土地を比定する研究がこれまで多くある。しかし現在否定されている旧説がいまだに概説書などで採用されているケースも散見され、型式学的分類と分布状況の交差的検討をおこなう本研究にとっては、出土地比定そのものの検討も重要な課題であることが認識された。このように、本年度の研究では相当量の資料を収集し、その検討を行ったことで、次年度における研究の進行に一定の見通しを得ることができた。
子どもの全身骨格筋量:基準値設定と推定式の作成

【研究目的】○児童・生徒の各年齢、男女別の骨格筋量を定量し、標準値を作成する。○超音波Bモード法で測定した筋組識の厚みから骨格筋量を推定する式を作成する。【研究方法】○対象者:6歳から18歳までの健康な児童・生徒男女100名を目標とした。○MRI測定および画像分析:全身の連続横断画像(1cm刻み)をMRI装置(現有装置:GE社製Signa 1.5-T、早稲田大学)を用いて撮影し、得られた画像から骨格筋体積を解析ソフトにて分析した。○超音波Bモード法による全身筋組識厚の測定:超音波Bモード装置(現有装置:アロカ社製SSD-1000、早稲田大学)を用いて、骨格筋の筋組織厚の分布状態を測定し、全身および部位別骨格筋量の簡易推定式作成の有効なパラメーターとして利用した。【研究成果】○思春期前(平均年齢9歳)の全身骨格筋量は、男子9.2kg、女子10.8kgであった。思春期後(平均年齢14歳)の全身骨格筋量は、男子20.0kg、女子14.6kgであり、先行研究(Abe, et. al.Br J Sports Med,2003)で報告されている成人(平均年齢21歳)の全身骨格筋量(男性22.3kg、女性13.5kg)にほぼ到達していることが明らかとなった。○超音波Bモード法による成人の骨格筋量推定式(Sanada, et. al.Eur J Appl Phvsiol,2006)の子どもへの応用の可能性について検討した。その結果、思春期後の子どもの全身および部位別骨格筋量は、グループレベルで比較的高い精度で推定できることが示唆された。一方、思春期前の子どもの骨格筋量の推定精度は低下したため、子どもに特化した推定式を現在作成中である(MRデータの分析に多大な時間が掛かっているため)。本年度は、MRI撮像プロトーコール、および新しい骨格筋体積の分析方法について検討した。また、研究課題の1つであった「超音波Bモード法による成人の骨格筋量推定式の子どもへの応用」について検討を行った(以下要旨)。要旨:平均年齢14歳の健康な子ども20名(男子11名、女子9名)を対象に、MRI法による骨格筋量の実測値との比較から、超音波Bモード法による成人の骨格筋量推定式(Eur J Appl Physiol 96:24-31,2006)の子どもへの応用の可能性について検討した。その結果、MRI法で実測した全身の平均骨格筋量は男子20.0kg、女子14.5kgであった。一方、筋組織厚と身長から推定した全身骨格筋量は、男子20.8kg、女子14.0kgと比較的近似した値を示した。同様に、各部位(腕部、体幹部、大腿部、下腿部)の骨格筋量の実測値(男子1.8kg、8.4kg、7.6kg、2.2kg、女子1.2kg、6.1kg、5.5kg、1.7kg)も、推定値(男子1.8kg、9.0kg、7.8kg、2.3kg、女子1.2kg、6.0kg、5.2kg、1.6kg)との間に有意差は観察されず、両者間に強い相関関係が認められた。以上の結果から、思春期後の子どもの全身および部位別骨格筋量は多少の誤差を含むものの比較的高い精度で推定することができることが示唆された。平成19年度は、12歳以下の子どもにも超音波法による成人の骨格筋量推定式を用いることができるかどうか検討するとともに、仮に推定精度が低下する場合は、子どもに特化した推定式を作成する方向で研究を進める。
漁業地域の持続的発展を可能とする漁業構造の解明

漁業地域,とりわけ中小漁業地域では漁業者の高齢化や後継者不足、魚価低迷等によって地域全の将来的存続において問題を抱えている。本研究では,その対応策の検討を目的とした。本研究では,地域が持つ自然的・社会的条件に基づく漁業生産構造を構築することによって,漁業地域の持続的発展を解明することに主眼をおいている。すなわち,地域に許容される漁業生産構造とそれを中心にした地域経済構造の解明を図る点を特徴としている。調査は、輪島市漁協(石川県輪島市)を主な対象とし、比較対象として松前地区と戸井地区(各北海道)で調査を行った。調査項目は、(1)漁業生産構造、(2)経営実態、(3)就業構造、(4)流通構造等を主に調査した。その結果、輸島市漁協では1)漁業経営体内に存在する主柱漁業補完システムの存在したこと、2)漁船大型化を極度に行わなかったこと、3)共同経営による零細経営体の収入確保の方策があったことが、大量の組合員が存続できた要因と考えられた。これらのことから、持続的発展を可能とする漁業生産構造を構築する際には、上層経営体に対しては、(1)各経営体を支援するためのシステムの構築(=経営組織は問わない)、下層経営体に対しては共同組織による生産基盤の確保システムの構築が重要であると把握された。今後はより具体的組織のあり方を解明することが課題である。1.本研究の目的:国内の漁業地域では、漁業者の高齢化、後継者確保の困難化によって漁業経営体が減少し、さらには近年の魚価低迷によって既存漁業経営体の経営悪化が懸念されている。そのため,本研究ではその対応策の検討を目的とする。2.進捗状況:本年度は研究期間2年間のうちの初年度である。年間計画では統計整理と実態調査を予定おり、2つの地域(本州地域)で調査を行った。調査は、(1)漁業生産構造:規模別経営体構成の把握と変動要因の把握、(2)経営実態:規模別経営体,漁業種別経営体の損益状況とその変動要因の把握、(3)就業構造:年齢階層別,性別構成の経年変化と地域労働力市場の把握、(4)流通構造:後背施設の現況および変遷と消費形態および漁獲物市場の変遷把握の4項目について行った。現在これらの調査に関する集約の途上にある。3.今後の予定:上記調査項目の他に、(5)金融構造:設備投資に関わる資金調達過程の経年変化と要因の把握、(6)その他構成要素の検討を加えて、とりまとめる予定である。なお、上記調査地域が本州地域のみとなっているため、今後調査対象地に北海道地域(1ないし2地区)も加える予定である。こうした検討によって水産資源の持続的利用,漁業権行使の適正化・効率化,漁業経営体の経営的安定化,漁業就業者確保,そしてそれらの総体である地域の持続的発展を図る上で必要とされる要素を比較検討し、具体的な要素の析出を試行しようと考えている。2.進捗状況:本年度は研究期間2年間のうちの最終年度である。年間計画では補完調査と取り纏めの終了であり、現在取り纏めを行っている。調査は本州地域で3カ所(輪島地区、越前地区、山陰地区)、北海道地域で2カ所(松前地区、戸井町地区)で行ったが、取り纏めは輪島地区を主体に行っている。輪島地区は組合員が1000人を超える地域であって多様な漁業種が混在している点に注目している。現時点では、結論的に述べる点を得るには至っていないが、その多様な漁業経営を存続させている地区漁業の生産構造における特徴から得られる結果が本研究の目的に対して有効なものになろうと期待してる。