hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疫学調査に基づく前頭側頭葉変性症の病態解明

前頭側頭葉変性症(FTLD)は,若年性認知症の重要な原因の一つである.FTLDの臨床症状,画像,治療についての地域疫学調査を行った.FTLD66例が抽出され,10万人あたり9.5人の頻度であることが明らかとなった.4年間の追跡調査では,31例が追跡不能,18例が追跡可能であり,17例が死亡していた(追跡率54.7%).死亡例17例の発症から死亡までの平均は7.3年であった.行動障害型前頭側頭型認知症発症から死亡までの平均は5.6年であり既報告と比べて短い傾向にあった.本研究はFTLD治療やケアの現状を捕らえることに役立つことができた.前頭側頭葉変性症(FTLD)は,若年性認知症の重要な原因の一つである.FTLDの臨床症状,画像,治療についての地域疫学調査を行った.FTLD66例が抽出され,10万人あたり9.5人の頻度であることが明らかとなった.4年間の追跡調査では,31例が追跡不能,18例が追跡可能であり,17例が死亡していた(追跡率54.7%).死亡例17例の発症から死亡までの平均は7.3年であった.行動障害型前頭側頭型認知症発症から死亡までの平均は5.6年であり既報告と比べて短い傾向にあった.本研究はFTLD治療やケアの現状を捕らえることに役立つことができた.前頭側頭葉変性症(frontotemporal lobal degeneration;以下FTLD)は、1前頭側頭型認知症(FTD; frontotemporal dementia)、2進行性非流暢性失語(PNFA; progressive non-fluent aphasia)、3意味性失語(SD; semantic dementia)を含む疾患概念である。FTDは人格変化、行動障害が中核となる認知症で、前頭側頭葉の萎縮を認める。PNFAは呼称や語想起の困難で発症し、シルビウス裂周囲の脳萎縮を認める。SDは単語にのみ特異的な障害を示し、文の理解には障害を認めない失語症を呈する認知症で、側頭葉前方の脳萎縮を認める。FTLDの本邦の疫学研究はほとんどない。本研究の目的は、FTLDの頻度、臨床症状、治療やケアの現状を捕らえることである。平成25年度は、一次調査として、鳥取県内および近隣の精神科、神経内科医師(神経内科27施設、精神科22施設、合計49施設)を対象としFTLDの有無について返信してもらった。二次調査として、臨床症状、神経所見、認知機能検査、画像所見、治療について返答を依頼した。予備調査として平成22年度に、当地域におけるFTLDの頻度を発表した(Wadaら2010)。本論文にて、FTLDは10万人あたり11.2人の有病率であることを明らかにし、66例のFTLD患者が抽出された。これら患者の追跡調査も並行して行っている。平成25年度末時点で、各施設、診療所、病院へ調査表の送付を終了し、集計、追跡調査作業中である。現在の回収率は59.2%である。次年度は、調査回収率を上昇させ、各施設へ訪問し、臨床情報の確認を行う。また、生体試料(血液、脳脊髄液)を用い、関連マーカー測定、FTLD関連遺伝子変異を検索する。前頭側頭葉変性症(frontotemporal lobal degeneration;以下FTLD)は,1行動障害型前頭側頭型認知症(bvFTD; behavior variant frontotemporal dementia),2進行性非流暢性失語(PNFA; progressive non-fluent aphasia),3意味性失語(SD; semantic dementia)を含む疾患概念である.FTLDの本邦の疫学研究はほとんどない.本研究の目的はFTLDの頻度,臨床症状,治療やケアの現状を捕らえることである.一次調査として,鳥取県内および近隣の精神科,神経内科医師(神経内科27施設、精神科22施設、合計49施設)を対象としFTLDの有無について返信してもらった.二次調査として臨床症状,神経所見,認知機能検査,画像所見,治療について返答を依頼した.2010年調査時のFTLD患者の追跡調査も並行して行った.アンケート回収率は75.5%であった.2010年調査報告(Wada-Isoe K, 2012)66例のうち,31例が追跡不能,18例が追跡可能,17例が死亡していた(追跡率54.7%).追跡可能18例の内訳は,bvFTD14例,PNFA1例,SD0例,FTD-MND2例,FTDP-17 1例(平均発症年齢64歳)であった.bvFTD14例のうち,10例がprobable bvFTD(Rascovsky,2011)に分類された.治療薬は,SSRI,非定型向精神薬,バルプロ酸が最多であった.死亡例17例の発症から死亡までの平均は7.3年であった.4年間で新規FTLD患者29例(bvFTD15例,PNFA8例,SD4例,FTD-MND2例)が抽出された.結論としてFTLDは追跡が難しく,精神科および介護施設との連携が重要であることが明らかとなった.神経内科学アンケートの回収率が低く、十分な調査となっていない。アンケートの低回収率に関しては、再郵送あるいは直接訪問ないし電話での確認を行っていく。また、前回調査時のfollow症例に関しては、可能な限り訪問調査を行い、有用性のある調査とすることを目標とする。

死亡された患者に対しては病理解剖の協力を依頼し、病理学的背景に基づくFTLD実態調査を最終目的とする。平成25年度は、アンケート調査による郵送費および最終病理確定のために必要な抗体、試薬などの購入に充てた。その為当初の計画より残額が生じている。平成26年度は訪問調査を合わせて行うため、交通費を含めた諸経費が増額計上されると予想される。また、研究成果発表のための諸経費もかかると思われる。
組織特異的 non-coding RNA が制御する癌の病態形成メカニズムの解析

本研究課題では、がん細胞が分泌するエクソソーム(細胞外小胞の一種)が、がん微小環境の構築、特に浸潤・転移能を規定する重要因子を内包している可能性を同一患者由来で転移性の異なる口腔扁平上皮癌細胞株2種(非転移株SQUU-A、高転移株SQUU-B)を用いた実験により明らかにした。さらに、SQUU-B由来エクソソームに存在する浸潤・転移能規定因子を同定するため、エクソソーム内miRNAに着目した解析を行った。これらのことから、腫瘍組織内の多様ながん細胞が分泌するエクソソームには、それぞれ固有の発現パターンを示すmiRNAが内包されていること、さらにエクソソームによって運ばれたmiRNAは、標的細胞内で遺伝子発現を制御することでがんの微小環境を規定していることが示唆された。同一患者由来の転移能の異なるヒト口腔扁平上皮癌細胞株2種(非転移株SQUU-A/高転移株SQUU-B)を用いた実験から、転移能を規定する成分がSQUU-B細胞培養上清由来エクソソーム中に存在すること、また、その転移能はエクソソームを介して非転移株SQUU-Aに移行することを報告した。このことは、単一癌巣内のそれぞれの癌細胞が各々の個性をもつエクソソームを分泌しており、それらを介した複雑な細胞間クロストークによって癌微小環境が規定され、この複雑な環境が予後を規定していることを示唆していた。これらの内容については、J Oral Biosci誌(Kawakubo-Yasukochi et al., 58: 33-38, 2016; Morioka et al., 58: 180-184, 2016)にて報告した。また、各種国内学会、国際学会で発表し、高い評価を受けた。加えて、平成28年度におけるその後の解析から、エクソソーム中の当該浸潤・転移規定因子がmiRNAであることが判明し、網羅的miRNA-mRNA統合解析を実施した結果、その標的候補miRNAを23個(既知のmiRNA 4個+未知のmiRNA 19個)に絞ることができた。また、上記23種のmiRNAのうち、どのmiRNAがヒト口腔扁平上皮癌の浸潤・転移能を規定しているのかを検討したところ、浸潤・転移を規定する数種のmiRNAの同定まで行うことができた。当初の研究計画通りの進捗状況である。昨年度は、がん細胞が分泌するエクソソーム(細胞外小胞の一種)が、がん微小環境の構築、特に浸潤・転移能を規定する重要因子を内包している可能性を同一患者由来で転移性の異なる口腔扁平上皮癌細胞株2種(非転移株SQUU-A、高転移株SQUU-B)を用いた実験により明らかにした。(Kawakubo-Yasukochi et al., J Oral Biosci58: 33-38, 2016; Morioka et al., J Oral Biosci 58: 180-184, 2016)これらのことから、腫瘍組織内の多様ながん細胞が分泌するエクソソームには、それぞれ固有の発現パターンを示すmiRNAが内包されていること、さらにエクソソームによって運ばれたmiRNAは、標的細胞内で遺伝子発現を制御することでがんの微小環境を規定していることが示唆された。本年度の研究成果は、各種国内学会、国際学会で発表し、高い評価を受けた。平成28年度に得られた結果から、標的miRNAの浸潤・転移促進能が他の癌種(各種扁平上皮癌、腺癌)にも有効であるかマトリゲル浸潤アッセイにて検討を行う。in vivoにおける評価系では、転移規定miRNAの遺伝子導入を行った場合に、非転移株であるSQUU-Aがin vitro同様転移(浸潤)能を獲得するか、担癌ヌードマウスを用いた頸部リンパ節転移の評価で検討する。また、miRNAinhibitor libraryを用いて、標的miRNAに対する特異的阻害物質の探索を行い、in vitro、in vivoの評価系で浸潤・転移抑制効果を検討する。これらのことから、口腔扁平上皮癌転移規定因子としてのmiRNAおよびその阻害因子を同定し、in vitroおよびin vivoにおける機能評価を行うことで、当該miRNAや標的遺伝子のmiRNA結合部位配列の異常が、ヒト口腔扁平上皮癌予後予測因子として活用可能か否か方向づける。平成29年度に得られたin vitroにおける結果をin vivoの実験系で評価する。また、当該miRNAや標的遺伝子のmiRNA結合部位配列の異常が、ヒト口腔扁平上皮癌の予後予測因子として応用可能かどうか方向づける。
環境破壊の社会的メカニズムと環境制御システムの研究

1.理論的研究として、「環境制御システム論」の基礎づけとしての「社会制御システム論」の体系化をすすめた。社会制御システムの諸類型を分析し、環境制御システムがそれらのうちの「社会的基準・集計量管理型」に属すること、そして、諸類型において、経済的合理性とそれ以外の価値に基づく合理的行為がそれぞれ占める位置を検討した(舩橋)。また、社会制御過程の一契機としての政策過程を検討した先行理論(政策過程論)の検討を行った(角)。2.実証的研究として、環境破壊と環境問題の改善について以下の事例研究を行った。(1)環境制御システムの一部を構成する主体としての協同組合に注目し、研究を進めた。特に、購買力を結集することによってシステムの改革を目指す生活協同組合の活動が、さまざまな形で環境に対するかかわりを持っていることを示すとともに、生協セクターの活動が機能不全を起こしつつある現状を把握した(角)。(2)自然環境の保全に関する事例として長崎県の棚田を中心に自治体・営農者・都市住民のそれぞれの保全への取り組みをまとめた(堀田)。(3)国内最大級の産廃不法投棄事件である青森・岩手県境産廃不法投棄事件について、青森県側の主要地方紙である東奥日報に掲載された記事をもとに、事件の経緯と関係主体を中心としながら詳述した(湯浅)。(4)1960年代に静岡県沼津市・三島市・清水町においてなされたコンビナート建設阻止の住民運動について、これまでの知見をまとめて、運動の成功の要因を検討した(舩橋)。(5)水俣病の教訓を、「社会過程における悪循環」「追加的被害」「科学的研究と公害問題との関係」「環境ガバナンス」といった視点から、検討した(舩橋)。2004年度は、環境制御システムにかかわる理論的研究を行うとともに、次のように分担して、さまざまなフィールドで実証的調査研究をすすめた。1.理論的には、環境制御システム論のこれまでの蓄積をふまえて、環境制御システム論の基本的視点の包括的整理を試みた(舩橋)。2.実証面では、分担しながら、さまざまなフィールドにおいて、調査および資料収集を行った。(1)整備新幹線については、北海道新幹線に関わる関連資料の収集とともに年表の更新を進めた(角)。(2)千歳川放水路については、関係者からの聞き取りおよび苫小牧図書館における資料収集を行った(角)。(3)カネミ油症問題については、行政・企業・当事者等の主体別年表作成を行い、作成に伴う資料収集も同時並行して行った(堀田)。(4)白馬村の自然保護問題に関しては、昨年までの聞き取り調査ならびに収集した資料の整理を行った(堀田)。(5)環境関連の独自課税についての社会学的研究を行うための準備として、産業廃棄物税と森林税に注目しながら財政学関連の文献収集と知識の取得、および、各自治体のホームページ上で公開されているデータ(導入に向けた検討委員会の議事録など)の収集および分析を行った(湯浅)。(6)青森県六ヶ所村の核燃料サイクル施設、および、同むつ市における使用済み核燃料の中間貯蔵施設問題についての関係者へのヒアリングと資料収集を行った(舩橋)。研究代表者である舩橋は、水俣病問題と青森県の核燃料サイクル施設建設問題を中心として、引き続き調査研究を行った。水俣病問題については、科学技術社会学の視点からの考察を行うことにより、水俣病についての医学的研究が、どのような形で、未認定患者問題の未解決過程と絡まり合ってきたのかを検討した。また、熊本水俣病関西訴訟判決が、水俣病問題の歴史の中で有する意義について検討した。

核燃料サイクル施設建設問題については、2005年度も、引き続き青森県現地関係者に対する系統的ヒアリングを実施するとともに、青森市において、市民団体主催の講演会において、「核燃問題の岐路と青森県の将来」のタイトルで講演した(2005年7月3日)。各研究分担者も調査を継続している。堀田は、カネミ油症問題について、生活史的手法により、被害者への継続的ヒアリングを行った。また、棚田保全問題について、長崎県内の営農者と棚田オーナーへのヒアリング調査を行った。角は、整備新幹線建設・生協運動・生ごみリサイクルの3点に関する調査を行った。整備新幹線については、新たに着工が決定した北海道道南地域での現状把握を行った。生協運動については、北海道における社会運動の拠点となっている生活クラブ生協北海道に対する調査を行い、来年以降の調査に向けての仮説を整理した。また、近年関心を集めている生ごみリサイクルの現状をまとめた。湯浅は、岩手県における産業廃棄物政策・産業廃棄物税に注目し、文献と資料収集による研究を行った。産業廃棄物税は青森・岩手・秋田の3県が合同で導入したものであるが、なかでも岩手県の産業廃棄物政策はもっとも体系的なものと評価されうる。これまでの分析からは、その特徴として、(1)自県(圏)内処理の原則など、自覚的かつ独自のルール形成、(2)第2クリーンセンターの建設など「公共関与」による処理施設の整備、の2点が挙げられる。1.理論的研究としては、「環境制御システム論」の基礎づけとしての「社会制御システム論」の体系化をすすめた。社会制御システムの諸類型を分析し、環境制御システムがそれらのうちの「社会的基準・集計量管理型」に属すること、また、諸類型において、経済的合理性とそれ以外の価値に基づく合理的行為が、それぞれ占める位置を検討した(船橋が担当)。2.実証的研究としては、さまざまな環境問題について、次のような検討を行った。(1)環境制御システムの一部を構成する主体としての協同組合に注目し、研究を進めた。特に、購買力を結集することによってシステムの改革を目指す生活協同組合の活動が、さまざまな形で環境に対するかかわりを持っていることを示すとともに、生協セクターの活動が機能不全を起こしつつある現状を把握した(角が担当)。(2)自然環境の保全に関する事例として長崎県の棚田を中心に自治体・営農者・都市住民のそれぞれの保全への取り組みをまとめた。他方、カネミ油症事件を社会学的に検討するために、支援団体・訴訟弁護団事務局・人権申し立て代理人の弁護士・被害者・行政・新聞記者等に対するヒアリング調査を実施し、資料収集も行った(堀田が担当)。(3)国内最大級の産廃不法投棄事件である青森・岩手県境産廃不法投棄事件について、青森県側の主要地方紙である東奥日報に掲載された記事をもとに、事件の経緯と関係主体を中心としながら詳述した。(湯浅が担当)。(4)1960年代に静岡県沼津市・三島市・清水町においてなされたコンビナート建設阻止の住民運動について、これまでの知見をまとめて、運動の成功の要因を検討した(船橋が担当)。(5)水俣病の教訓を、「社会過程における悪循環」「追加的被害」「科学的研究と公害問題との関係」「環境ガバナンス」といった視点から、検討した(船橋が担当)。
AIDによる免疫グロブリン遺伝子体細胞突然変異導入のメカニズムの解明

免疫グロブリン遺伝子は、外から侵入する病原体の膨大な種類の抗原に対処すべく体細胞レベルでその遺伝情報を組み換える事が知られている。中でも成熟B細胞が抹消で抗原に出合い活性化された時には、抗体遺伝子の体細胞突然変異(somatic hypermutation:SHM)及びクラススイッチ組み換え(class switch recombination:CSR)が起こり、それらは高親和性の多様なクラスの抗体を生み出す分子基盤である。Activation-induced cytidine deaminase(AID)は、SHM,CSR両方に必須の分子であり、なおかつ強制発現させると非Bリンパ球系の細胞においても人工基質にたいしてCSR,SHMを引き起す事から、両反応における中心的役割特に反応の開始すなわちDNAに傷を入れるステップに関わる分子である事が示されていた。しかし、AID発現から、両反応が引き起されるまでの分子機構は明らかではない。本研究では、AID自身に結合する分子の探索及び同定をひとつの目的とする。AID結合タンパク質のAIDへの結合領域を推定する目的で、AIDに変異を持つ声IgM症候群2型患者や、人工的に作成した変異型AID分子を用いて、CSR及びSHM活性を検討した結果、CSR特異的に必要な領域が、C末端側にある事が明らかとなった。さらに、アミノ酸配列上の特徴から推測された、核移行シグナル及び核排出シグナルと思われる領域の変異体をGFPとつないだキメラ分子と、Exportinの阻害剤を用いてその機能を検討した結果、それらは活性のあるシグナルであり、AIDは核と細胞質を行き来する事が明らかとなった。それらの領域にどの移送タンパク質がどの様に結合するか、検討中である。
〈9・11〉以降における現代アメリカ演劇の比較演劇学的研究

2001年の同時多発テロ以降、現代アメリカ演劇がグローバルな文脈のなかで、どのような展開を見せたかにつき、大まかな認識論的地図を得ることができた。具体的には、アメリカの主要都市に展開する地域劇団、ニューヨークに展開する商業演劇と実験的演劇を研究対象とし、さらに大陸ヨーロッパにおけるフェスティバルカルチャーにおける、アメリカ演劇の受容につき、調査研究を行った。他方、グローバル化の中で大きな変化を遂げつつある現代日本におけるパフォーマンス文化についても、現代アメリカ演劇との関連性を頭に置きながら、考察を続けた。本研究の目的は、アメリカ合衆国において、いわゆる「〈9・11〉以降」と呼ばれる状況のなか、そのような社会経済政治構造の変化を重要な文脈と見なしつつ、現代アメリカ演劇がどのような展開を見せているのかを実践的・理論的水準で把捉することにある。本研究では、これまでの研究成果をふまえ、「〈9・11〉以降」という同時代のキーワードを導入することにより、各国文学研究の下位に位置づけられてきた研究分野としての「演劇」ではなく、大きく変容を遂げつつある世界=グローバルを理論化・問題化しつつ、文化・芸術実践の重要な場所(サイト)として、アメリカ合衆国=ローカルにおける2001年以降のアメリカの現代演劇実践を比較演劇学的に捉えようとするものである。本研究の目的は、アメリカ合衆国において、いわゆる「<9・11>以降」と呼ばれる状况のなか、そのような社会経済政治構造の変化を重要な文脈と見なしつつ、現代アメリカ演劇がどのような展開を見せているのかを実践歯・理論的水準で把捉することにある。初年度の平成20年度においては、「<9・11>以降の現代アメリカ演劇の実態の把握」という観点から、ニューヨークとロスアンジェルスという東海岸と西海岸の演劇の拠点都市と、アメリカ合衆国各地に存在するリージョナル・シアターにおける演劇実践を具体的な研究対象とし、該当する演劇についての基本図書、すなわち現代アメリカ演劇関係の研究書や演劇を扱ったさまざまな雑資料(新聞、大衆雑誌を含めた諸雑誌)の収集を開始した。また、本研究のもう一つの重要なテーマである「<9・11>以降」をめぐる欧米ならびに日本における思想状況を把握するため、多様な学問領域における基本図書を収集・通読した。その場合、批評理論にかかわる諸文献ポスト構造主義、フェミニズム、ポストコロニアリズム、カルチュラル・スタディーズ等々と、テロリズムやグローバリゼーションをめぐる思想・哲学系の書物が資料収集の中心となった。さらに、演劇の場合、活字メディアだけを見ても、そこから得られるものは限られることが想定されるので、活字メディア以外の演劇実践に関係する映像資料も可能なかぎり収集した。また、京都造形芸術大学付属舞台芸術研究センターに出張して、センターの関係者と研究についての打ち合わせを行うこともできた。こうして収集した資料はかなり膨大な量になると考えられるので、パーソナル・コンピュータを用いてその資料の整理を行なった。本研究の初年度における成果については、次年度以降に学術論文として発表する予定だが、同時に、国内外での学会発表も視野に入れている今年度は、「<9・11>以降の現代アメリカ演劇の実態の把握」という観点から、ニューヨークとロスアンジェルスという東海岸と西海岸の演劇の拠点都市と、アメリカ合衆国各地に存在するリージョナル・シアターにおける演劇実践を具体的な研究対象とし、該当する演劇についての基本図書、すなわち現代アメリカ演劇関係の研究書や演劇を扱ったさまざまな雑資料(新聞、大衆雑誌を含めた諸雑誌)の収集を行った。その際、批評理論にかかわる諸文献-ポスト構造主義、フェミニズム、ポストコロニアリズム、カルチュラル・スタディーズ等々-と、テロリズムやグローバリゼーションをめぐる思想・哲学系の書物が資料収集の中心となった。さらに、演劇の場合、活字メディアだけを見ても、そこから得られるものは限られることが想定されるので、活字メディア以外の演劇実践に関係する映像資料も可能なかぎり収集することになった。研究代表者は、当該年度中に資料収集と研究内容のレビューのため、短期間渡米する計画を立てていたが、ヨーロッパで開かれた国際学会における研究発表を優先させることになった。また、長期的に共同研究を考えている京都造形芸術大学付属舞台芸術研究センターに出張し、センターの関係者と研究についての打ち合わせを行い、今後の共同研究の方向について活発な議論をかわした。今年度も引き続き、「〈9・11〉以降の現代アメリカ演劇の実態の把握」という観点から、ニューヨークとロスアンジェルスという東海岸と西海岸の演劇の拠点都市と、アメリカ合衆国各地に存在するリージョナル・シアターにおける演劇実践を具体的な研究対象とし、該当する演劇についての基本図書、すなわち現代アメリカ演劇関係の研究書や演劇を扱ったさまざまな雑資料(新聞、大衆雑誌を含めた諸雑誌)の収集を継続的に行った。また、本研究のもう一つの重要なテーマである「〈9・11〉以降」をめぐる欧米ならびに日本における思想状況を把握するため、多様な学問領域における基本図書を収集・通読した。

その際、批評理論にかかわる諸文献-ポスト構造主義、フェミニズム、ポストコロニアリズム、カルチュラル・スタディーズ等々-と、テロリズムやグローバリゼーションをめぐる思想・哲学系の書物が資料収集の中心となった。さらに、演劇の場合、活字メディアだけを見ても、そこから得られるものは限られることが想定されるので、活字メディア以外の演劇実践に関係する映像資料も可能なかぎり収集することになった。研究代表者は、当該年度中に資料収集と研究内容のレビューのため、短期間渡米する計画を立てていたが、ミネアポリスにある全米劇作家協会へ出張し、資料と情報の収集をすることができた。長期的に共同研究を考えている京都造形芸術大学付属舞台芸術研究センターとは、センターの関係者と研究についての打ち合わせを頻繁に行い、今後の共同研究の方向について活発な議論をかわした。本年度も引き続き、「<9・11>以降の現代アメリカ演劇の実態の把握」という観点から、ニューヨークとロスアンジェルスという東海岸と西海岸の演劇の拠点都市と、アメリカ合衆国各地に存在するリージョナル・シアターにおける演劇実践を具体的な研究対象とし、該当する演劇についての基本図書、すなわち現代アメリカ演劇関係の研究書や演劇を扱ったさまざまな雑資料(新聞、大衆雑誌を含めた諸雑誌)の収集を行った。また、本研究のもう一つの重要なテーマである「<9・11>以降」をめぐる欧米ならびに日本における思想状況を把握するため、多様な学問領域における基本図書を収集・通読した。その場合、批評理論にかかわる諸文献-ポスト構造主義、フェミニズム、ポストコロニアリズム、カルチュラル・スタディーズ等々-と、テロリズムやグローバリゼーションをめぐる思想・哲学系の書物が資料収集の中心となった。本年度は東日本大震災と福島の原発事故という歴史的出来事に見舞われたこともあり、共同体や災厄といった主題にかかわる数多くの言説が生産される年でもあったため、そうした主題と本研究にかかわる資料収集も行うこともできた。さらに、演劇の場合、活字メディアだけを見ても、そこから得られるものは限られることが想定されるので、活字メディア以外の演劇実践に関係する映像資料も可能なかぎり収集した。また、当初予定していたアメリカ合衆国への資料収集旅行は諸般の事情で断念せざるを得なかったが、招聘講演や国内における学会発表等で、これまでの研究成果を問う機会が得られたことが今年度の大きな学術的成果であった。こうして収集した資料はかなり膨大な量になったので、パーソナル・コンピュータを用いてその資料の整理を行った。本年度も引き続き、「〈9・11〉以降の現代アメリカ演劇の実態の把握」という観点から、ニューヨークとロスアンジェルスという東海岸と西海岸の演劇の拠点都市と、アメリカ合衆国各地に存在するリージョナル・シアターにおける演劇実践を具体的な研究対象とし、該当する演劇についての基本図書、すなわち現代アメリカ演劇関係の研究書や演劇を扱ったさまざまな雑資料(新聞、大衆雑誌をめた諸雑誌)の収集を行った。
マスク型サイレント音声インタフェースの開発

本課題では、口唇の2次元的な動きを高精度に計測するマスク型デバイスLip motion sensing mask(LIMOSK)の開発およびLIMOSKを活用したサイレント音声インタフェースの開発を目的として、磁石および磁気センサのモデル化、複数の磁気センサより磁石位置を推定する手法および32個の磁気センサを用いたLIMOSKのプロトタイプを開発した。磁石数1、2、3において複数の磁石配置パターンの磁石位置推定実験を行った。その結果、各磁石数における平均誤差はそれぞれ0.47mm、0.64mm、2.71mmであった。これより提案システムは高い精度で磁石位置を推定できることを確認した。本研究課題では、口頭摘出などにより音声を発声できない発話障害者の直面している音声コミュニケーションが難しい問題を解決する新しいインタフェースとして、口唇の2次元的な動きを高精度に計測するマスク型デバイスLip motion sensing mask(LIMOSK)の開発およびLIMOSKを活用したサイレント音声インタフェースの開発を目的としている。本研究初年度の平成25年度は以下のことに取り組んだ。最初に、口唇の動きを計測するためのセンシング手法を確立するため、磁石と磁気センサ(ホールIC)の特性計測実験を実施した。磁石および磁気センサに個体間の差はあるもののおおよそ同じ特性であることを確認した。磁石ー磁気センサ間距離と磁気センサの出力値より磁気センサのモデルを構築した。構築したモデルにより磁気センサの出力値より磁石距離の推定が可能となった。次に、32個の磁気センサをアレイ状(4個×8個)に配置し、また高速多チャンネルAD変換器を用いて、複数磁気センサの出力値を同期して計測する回路(LIMOSKのプロトタイプ)を製作した。さらに磁石の動きから磁気センサの出力値の変化を可視化するツールを開発した。開発ツールを用いて磁気センサの出力変化から磁石の位置を推定する問題に取り組んだが、計測誤差が含まれているため、正確な磁石位置推定には至っていない。また第1段階審査委員から指摘を受けた人権保護の対策として、本学の倫理委員会にかけて承認を得ている。本研究課題では、喉頭摘出などにより音声を発声できない発話障害者の直面している音声コミュニケーションが難しい問題を解決する新しいインタフェースとして、口唇の2次元的な動きを高精度に計測するマスク型ウェアラブルデバイスlip motion sensing mask(LIMOSK)の開発およびLIMOSKを活用したサイレント音声インタフェースの開発を目的としている。口唇の動きを計測するためのセンシング手法を確立するため、複数種類の磁石と磁気センサ(ホールIC)を用いて特性計測実験を実施した。その結果、本課題に適した磁石を選定するとともに、磁石および磁気センサに個体間の差はあるもののおおよそ同じ特性であることを確認した。さらに特性計測実験結果より、磁気センサのモデル化を行った。これにより磁気センサの出力値より磁石までの位置推定を実現した。次に市販マスクサイズを参考に32個の磁気センサをアレイ状に配置し、高速多チャンネルAD変換器を用いて、複数磁気センサの出力値を同期して計測するLIMOSKのプロトタイプを製作した。さらに磁気センサの出力値を可視化するツールを開発した。開発ツールを用いて磁気センサの出力より磁石の位置を推定する問題に取り組み、磁石2個に対して平均誤差2mmで磁石の位置推定を確認した。人間医工学・リハビリテーション科学・福祉工学交付申請書に記載した平成25年度の研究実施計画では、磁石および磁気センサの最適パターンの導出を計画していた。しかしながら、正確な磁石位置推定を達成しておらず、そのため磁石および磁気センサの最適パターンの導出に取り組めていない。一方、研究実施計画で掲げた計測回路の製作やLIMOSKのプロトタイプの開発など計画通りに達成されている項目もあり、自己評価を「(3)やや遅れている」とする。本研究2年度の平成26年度、最初に取り組むことは、初年度に達成できていない正確な磁石位置推定を達成する。その後、磁石および磁気センサの最適配置パターンの導出、LIMOSKより計測された口唇動作を入力とした認識手法および評価実験の実施を取り組む。
内部統制監査制度に関する日米仏比較研究

内部統制の内容についての有用な情報を提供し,その信頼性を監査するに際しては,合意されたフレームワークの存在が重要であることを明らかにした。また,内部統制報告およびその監査の進むべき方向として,内部統制の有効性に関する情報にとどまらず,内部統制の整備・運用状況に具体的な説明情報の提供と監査が検討されるべきであることを提言している。(1)わが国で新たに導入された内部統制監査制度を実効性あるものとするために,先行するアメリカやフランスの実情分析から得られる知見に基づいて,内部統制監査制度の進むべき方向性を示すことを第一の目的とする。そのために,制度化において先行するアメリカ,フランス両国の内部統制報告書及び内部統制監査報告書を分析し,内部統制監査制度を実際に運用していく上での留意点を明らかにする。(2)内部統制監査制度のあるべき姿を示すとともに,内部統制監査がこれまでの監査研究ならびに監査制度にパラダイムの転換を迫るものであるとの認識の下で,内部統制の整備・運用に関して企業経営者が負うべき責任を明確にしながら,社会からの要求に応えられる監査のあり方を提示する。今年度は,日本,アメリカ,フランスおける内部統制監査制度の制定の背景,制度化のプロセス,ならびに制度の基本構造について検討した。いずれの国においても,重大な会計不正事件の発生を受けて,会計不正を防止し,財務報告の信頼性を確保するために内部統制の充実が図られたということを確認した。一方,内部統制の有効性評価・報告・監査のアプローチは国ごとに異なることが明らかになった。特に監査のアプローチに関しては,各国の内部統制報告の目的観の違いを反映して大きなそう甥があるように思われる。平成21年度以降,この違いの本質を明らかにすることによって,内部統制報告および監査制度の充実に向けたインプリケーションを得たいと考えている。今年度は,各国における内部統制報告制度の意義と動向について,日本管理会計学会九州部会において報告した。また,わが国における内部統制報告制度め実施初年度に当たって,制度運営上特に問題であると考えられる点について具体的に検討し,日本会計研究学会北海道部会において報告した後,その後の動向を考慮した上で,「内部統制監査の意義と課題」(『會計』174(6)2008.12, pp.13-26)としてまとめて公刊した。本稿では,わが国の内部統制監査制度は,アメリカやフランスとはやや理念が異なり,経営者のアカウンタビリティの解除手段として位置づけられているように思われるが,これが制度制定の背景と整合するのかどうかについてはなお検討の必要があること,また,「重要な欠陥」に関する判断についても,必ずしも理論的に整合的でない点が見られるという点などを明らかにした。今年度は,わが国で内部統制報告制度が初めて実施されたことに鑑み,実施初年度における実態分析を中心に研究を行った。アメリカで先行している制度に類似した制度であるが,アメリカの実施初年度の実態と比較して,わが国の対象企業においては十分な準備と対応が行われていたことが明らかになった。その一方で,監査理論的にはいくつかの課題が明らかとなり,これらに対しては今後の研究の中で対応策を提示する必要がある。なお,実態分析と課題の指摘などについては,2本の論文(共著)にまとめ公刊した。実務界においては,内部統制報告制度に対して費用対効果の面で疑問の声が上がっている。その背景として,経営者のこの制度に対する消極的な取り組み姿勢があると考えられる。こうした点を考慮して,内部統制の有効性の評価結果の報告に際して費用に見合う効果が得られるような積極的な取り組みが行われていないことを指摘し,フランスにおける内部統制報告制度の現状を考慮しつつ,具体的な対応策を提示した。この研究成果は,平成22年度早々に公刊されることになっている。今年度は,昨年度実施したわが国の内部統制監査制度の実態調査に基づいて,内部統制報告・監査制度の方向性について再検討した。とくに,現行制度における有効性評価とその報告のあり方が,果たして内部統制の機能の向上や市場・社会からの信頼を高めるために有効かどうかを批判的に検討している。こうした検討によって明らかになったことは,内部統制の有効性評価が形式に偏りすぎているということである。具体的にいえば,内部統制が「有効である」という報告,あるいは「重要な欠陥」の公表だけに注目が集まっているということである。こうした点を改善するためのヒントとして,フランスの内部統制報告とその監査について昨年度に引き続き詳細な検討を行った。また,アメリカにおいて内部統制がどのような経過を経て発展してきたのかについて検討した。20世紀初頭のアメリカにおける監査の発展過程の検討を通じて,監査の手法および目的と内部統制の発展との関わりについて明らかにした。さらに,フランスにおける内部統制のフレームワークが,リスク・マネジメントという要素を加えて再構成されたことに鑑み,リスク・マネジメントと内部統制との関係を考慮した内部統制報告・監査制度の日米仏の比較検討へと考察の領域を拡張することが必要であるとの認識を得るに至った。最終年度である平成23年度においては,内部統制の有効性だけではなく,リスク・マネジメントの有効性確保に対する監査の関わり方についても検討する予定である。

本年度は,日米仏における内部統制報告制度を総括的に分析・評価することで,内部統制報告・監査制度のあり方について具体的な方向性を提示することを目指して研究を進めてきた。日本の内部統制報告制度は,アメリカの同様の制度を日本の実情に適合するように調整する形で制定されたものであり,証券市場規制の一環として実施されていることを初めとして,両制度には多くの共通点がある。これに対して,フランスの内部統制報告制度は,会社法に基づく制度として財務報告の信頼性の確保だけを目的とするものではない。それをひとつの重要な要素として含みつつも,会社の経営全般に関わる内部統制の整備・運用に係る経営者の責任とその遂行状況の説明を求めるものである。市場に対するディスクロージャーという側面だけでなく,会社の経営全般を有効かつ効率的に行うべき経営者の責任の遂行状況を,コーポレート・ガバナンスというより広い視点から確認しようというものであるという点に特徴がある。こうした考え方の下で,フランスの内部統制報告書は,日米のような定型的様式ではなく,各社の経営者が独自の方法で内部統制の内容を具体的に説明するという形がとられている。これによって,株主は会社の経営を支える内部統制の状況を具体的に知ることができ,経営者が適切な経営を行う責任を誠実に果たしているか,さらには現在の経営者に引き続き経営を任せることが適当か否かを判断するためのひとつの重要な材料を得ることができるのである。このようなフランスの内部統制報告制度のあり方は,わが国で現在進められている会社法の改正に向けた議論において,各界から寄せられてい内部統制の運用状況に関する情報開示の充実に対する要請にも適合するものであり,今後のわが国における内部統制報告制度のあり方を考える上で示唆に富むものであることを明らかにした。
メニーコアCPUにおける冬眠コアのゼロ化

2010年度は、2009年度に開発したシステム自動最適化アルゴリズムの実機評価を目指した。本アルゴリズムはProducer-Consumer型のモジュール群で構築されたアプリケーションにおいて、メニーコアCPUを最大限に利用できるよう各モジュールに割り当てる計算機やスレッド数を自動で決定し、アプリケーションの性能を最適化することが目標である。研究には我々が開発している分散処理フレームワークであるQueueLinkerを用いた。2010年度は、まず、自動最適化アルゴリズムの評価用アプリケーションとしてWebクローラを開発し、QueueLinkerのプロトタイプにより動作を確認した。本クローラを構成するモジュールは全てProducer-Consumer型であり、QueueLinkerにより分散実行できる。実験に先立ち、本クローラがWebサーバにかける負荷を軽減するために、同一Webサーバに対するアクセス時間間隔の最小値を厳密に保証するクローリングスケジューラを開発した。本スケジューラは、時間計算量が0(1)であり、空間計算量の上限がクローリング対象のURL数に依存しない。本アルゴリズムはDEIM 2011において発表した。そして、開発したWebクローラをアプリケーションに用い、QueueLinkerの自動プロファイリング機能を開発した。本プロファイリング機能は、モジュールが使用するCPU時間や、ネットワーク通信量をプロファイリングできる。その後、昨年度開発したシステム自動最適化アルゴリズムを実際のプロファイリングデータを利用して動作するよう設計を修正した。本アルゴリズムは、各モジュールが使用するリソース量に基づいて、アプリケーションの性能が最大になるように、モジュールに割り当てる計算機やスレッド数を自動で決定するものである。研究初年度にあたる2009年度は、「システム性能向上に活用できる情報の選定」および「システム自動最適化アルゴリズムの開発とLinuxへの実装」を進めた。まず、「システム性能向上に活用できる情報」として、アプリケーションのシステムリソース使用量を選択した。メニーコアCPU環境では複数のアプリケーションがマルチスレッドで動作するため、どのアプリケーションに何スレッド割り当てるかで全体のシステム性能が大きく変化する。最適なスレッド割り当てを求めるには、アプリケーションが使用するCPU時間やメモリ量といった使用リソース量が有益な情報である。この場合、スレッド割り当ての最適化は、使用可能リソース量制約に基づいたアプリケーションのスループット最大化問題に帰着できる。そこで、「システム自動最適化アルゴリズム」として最適化数学を利用したアルゴリズムを構築し、Linuxへの実装を進めた。アルゴリズムをアイドルCPUパワー、すなわち冬眠コアを利用して動作させ、アプリケーションの実行性能を高めることで、本研究の目標である冬眠コアのゼロ化を目指した。開発したアルゴリズムの実環境での評価は2010年度に実施するが、評価用のインフラ環境として、並列・分散処理フレームワークQueueLinkerの開発を進めた。QueueLinkerはマルチスレッドプログラミングにおけるProducer-Consumerモデルをプログラミングモデルとしており、プログラマが作成したアプリケーションモジュールに必要なスレッドを自動で割り当て、並列・分散処理を実現する。プロトタイプを実装し3.68TBのWebクローラーログを用いてLinux上で評価を行ったところ、著名な分散処理フレームワークであるApache Hadoopに対して3.6倍の高速化を確認できた。
今日の教育・保育課題としての自己決定体験の重要性－生涯的縦断研究の成果を踏まえて

子ども時代をいかに過ごすかは、生涯にわたる発達の基礎として重要であるにも拘わらず、今日、子どもの自己決定体験が少ない危機的状況にある。そこで以下の3点を検討する。1子どもの日常場面での自己決定体験の意味及びその重要性の認識についての、縦断研究の協力者と研究者、幼稚園の保護者と教師、小学校教師による相違。2保育形態による遊びを通した自己決定体験の多少とレジリエンスの様態との関連の相違。3特徴ある教育実践における自己決定体験の意味とその取り組みの実際と課題。これらの検証により、「自立した学び手を育む教育」に資する子どもの日常場面での自己決定体験を保障する大人(保護者・教師)のあり方を明らかにする。
トロイダル反物質プラズマ生成の基礎研究

トロイダル反物質プラズマを生成する事を念頭に置いて,ダイポール磁場配位における陽電子の挙動を数値計算と実験の両面から調べた.放射線源から供給される高エネルギー陽電子が,ダイポール磁場中で長い軌道長を持つカオス的運動を行う事を明らかにし,効果的な入射方法として応用可能である事を示した.また,RT-1装置において小型のNa-22線源を使用し,消滅ガンマ線の計測による検証実験を行い,数値計算の妥当性を示した.ダイポール磁場配位で陽電子群の安定閉じ込めを実現するための基礎研究として,陽電子の軌道特性についてRT-1における実験及び数値計算を実施した.前年度までの軌道解析によれば,ダイポール磁場中で線源から供給される陽電子の軌道は断熱不変量の非保存によりカオス的となり,再結合までに長い軌道長を取る.こうした現象は,核融合プラズマや磁気圏に観測される基礎過程として重要であると共に,陽電子の内向き輸送により安定な閉じ込めを実現する上で鍵となる効果である.本年度は,数値計算をRT-1の実際の装置配位で実施し高精度化すると共にその実験的検証を行い,さらに電場印加による軌道の変化を実験的に検出する事に成功した.実験研究は,可動式の1MBqの小型Na-22線源とターゲットプローブを使用する事で実施した.計測に際しては,シンチレーション検出器2台を使用したコインシデンス計測システムを導入し,消滅ガンマ線の検出位置精度を高めた.計測ポートの制限から陽電子の空間分布情報を得る事が困難なため,検出器を固定し線源位置を変化させて計測を行った.その結果,ターゲットに到達する陽電子数は,カオスの効果を含む軌道計算結果から予測される値と良い一致を示し,線源から入射された高エネルギー陽電子は,再結合により失われる前にトロイダル方向に複数回周回する事が実験的に検証された.また,将来的に内向き輸送を実現するための基礎実験として,線源付近に配置した電極による電場印加を行い,上述のコインシデンス計測によりその効果の検出に成功した.これにより,陽電子の周回運動中に適切な外部電場の印加を行う事で内向き輸送を発生させる可能性を示した.得られた一連の成果は,非中性プラズマワークショップ(ドイツ)の招待講演や日本物理学会秋季大会(横浜市)の口頭発表で報告した.ダイポール磁場配位における陽電子プラズマの生成過程は,極めて非一様な磁場配位中のプラズマの自己組織化現象として,また電子陽電子プラズマの実験室研究を可能にするための基礎実験として重要である.本研究では,粒子軌道解析により,断熱不変量の非保存化を介して閉じ込め領域への効率的な陽電子の内向き輸送が可能である事を示し,小型のNa-22陽電子線源を使用して消滅ガンマ線計測を実施し,軌道解析の検証実験を行った.軌道解析では,特に放射線源から供給される高エネルギー陽電子のカオス的運動に着目した軌道計算を行った.ダイポール磁場中において,高エネルギー陽電子の運動の第一及び第二断熱不変量が容易に非保存となり,運動が本質的にカオス的である事を示した.超伝導マグネットを備えたRT-1装置の磁場配位において,線源から供給される陽電子に対して実際の配位に即した計算を行い,カオスの効果により長い軌道長を取る粒子が増大して,閉じ込め効果が増大する事を定量的に示した.また,こうした長い周回運動を行う陽電子に対して,局所電場を印加する事により,磁気面を横切る内向き輸送が可能である事を明らかにした.数値計算に基づいて,RT-1装置においてNa-22線源を使用した陽電子入射実験を行い,消滅ガンマ線のコインシデンス計測を実施した.カオス的効果を反映した陽電子のトロイダル方向への周回と長時間の飛行を検証すると共に,電場印加による径方向輸送の効果を確認した.本研究を実施したRT-1において使用可能な線源強度は1MBqであり,陽電子プラズマの生成には至らなかった.しかし,陽電子の閉じ込め領域のへ入射方法について新しい知見が得られたと共に,トロイダル陽電子プラズマの測定方法についての開発研究を終える事が出来た.得られた成果を元にして,大強度の線源を使用した電子陽電子プラズマの生成実験を開始している.トロイダル反物質プラズマを生成する事を念頭に置いて,ダイポール磁場配位における陽電子の挙動を数値計算と実験の両面から調べた.放射線源から供給される高エネルギー陽電子が,ダイポール磁場中で長い軌道長を持つカオス的運動を行う事を明らかにし,効果的な入射方法として応用可能である事を示した.また,RT-1装置において小型のNa-22線源を使用し,消滅ガンマ線の計測による検証実験を行い,数値計算の妥当性を示した.トロイダルdipole磁場配位における非中性プラズマは,極めて非一様な磁場中のプラズマの自己組織化という観点から,また電子陽電子プラズマの実験室研究を可能にするという観点からも興味深い研究対象である.本研究では,超伝導dipole磁場マグネットを備えた磁気圏型配位RT-1において,小型線源を使用して陽電子の入射と閉じ込めの基礎特性を解明する実験研究である.課題の一つは,ビーム強度が限られた陽電子をトロイダル配位に高効率で入射する方法を確立する事である.これに関して,RT-1においてNa22線源から供給される陽電子のエネルギー分布を考慮した軌道計算を行い,入射効率の評価を行った.その結果,線源付近で適切な強度の電場を印加する事で粒子の断熱不変量が非保存となり,軌道がカオス的となる事が明らかとなった.これにより,線源で再結合するまでの陽電子の軌道長が長くなると共に,磁気面を横切る経方向

輸送が可能になり,閉じ込め領域へ進入する成分が発生する.RT-1の実際の配位で,線源から軌道が分離し安定な閉じ込め領域に進入する粒子の割合は最大で約13%と評価された.この値は,タングステン等の減速材を使用して低エネルギー化する既存の方法と比較して100倍以上の高い効率を示している.もう一つの重要な課題は,トロイダル配位に捕獲された陽電子の計測方法を確立する事である.これに関しては,RT-1の線源と対向するポートに可動式のターゲットプローブとコリメータを備えたNaI(Tl)検出器を導入した.プローブ上で発生する消滅γ線の計測により,10万個/秒程度の陽電子が線源から閉じ込め軌道へと進入しターゲット上で消滅した事が明らかになった.消滅陽電子数は,軌道計算結果と良い一致を示している.初年度の研究を通して,トロイダル配位における陽電子の入射と計測方法について基本的性質が明らかになったと考えられる.初年度に引き続き,ダイポール磁場配位における陽電子の基礎特性の解明を目指す研究を実施している.当初の目標である陽電子のプラズマとしての閉じ込めを達成する事は困難な状況にあるが,導入したコインシデンス計測システムの有効性を示したと共に,当初見込みには含まれない興味深い現象の発見があった.高エネルギー陽電子を捕獲するためには大型装置が有利である事が明らかになったため,実験研究はRT-1装置を使用して行った.当初の主目標であった陽電子の長時間閉じ込めの検出には至っておらず,トロイダル配位における反物質プラズマ生成のために大型線源を使用する必要性が明らかになった.その一方で,ダイポール磁場配位にコインシデンス計測システムを導入し,消滅ガンマ線の計測を位置精度良く実施する事に成功した.また,ダイポール磁場配位における陽電子のカオス的な軌道特性について,当初計画には含まれない成果が上がりつつある.線源から供給される高エネルギー陽電子の軌道解析を行った結果,軸対象な系でありながら断熱不変量の非保存化を通して陽電子軌道が自発的にカオス的となる事を見出した.こうしたカオスの効果は新しい粒子入射方法に応用可能であると考えられ,その詳細な性質の分析を継続して実施している.また,上述のコインシデンス計測システムとターゲットプローブを使用した初期実験を通して,こうしたカオスの効果の実験的な検証に成功した.一連の研究を通して,ダイポール磁場配位における陽電子の挙動と計測方法についての基本的な理解に一定の進展があったものと考えられる.本研究の目的は,トロイダルdipole磁場配位で反物質プラズマの高効率入射と安定閉じ込め方法を確立し,小型線源から供給される陽電子を使用して,生成したトロイダル陽電子群の性質を実験的に解明する事である.初年度には,RT-1装置において線源の導入と,シンチレータを用いた消滅陽電子の計測系の整備を行い,陽電子の入射特性と分布を明らかにする計画であった.次年度以降には,陽電子入射の高効率化,永久磁石を使用した小型装置を使用した陽電子の空間分布の精密測定,さらにRT-1における電子と陽電子の同時閉じ込めの実施を計画している.初年度には,計画通り1MBqのNa22線源をRT-1に導入し陽電子入射実験を開始した.新たに製作したターゲットプローブとNaI(Tl)シンチレータを導入し,消滅γ線計測により陽電子の消滅位置の評価が可能になった.
19世紀イギリス小説にみる医療および介護問題

19世紀のイギリス小説と医療問題を考えるにあたって、今年度はまず19世紀の中・短編に多く見られる「病める語り手」に着目した。「病める語り手」とは、病気、薬物中毒もしくは異常な体験などにより、身体もしくは精神に異常をきたした語り手のことで、このような語り手を詳しく調べることで、「語り」というまぎれもない小説の技法の一つが、当時の医療問題と関連しながら発展していることを確認できると考えたからである。大英図書館での調査の結果、英国では従来上流階級の特権であったと言えるような精神的な病や薬物中毒が、すでに18世紀頃から階級の壁を越えて拡散しており、その治療方法に対する関する文献も多数見受けられることが判明した。中でも、19世紀の医師トマス・トロッターは、病の度合いを計るための手がかりとして、患者自身による「語り」に着目しながら、その症例を分析している。以上のようなことから、19世紀の小説に登場した「病める語り手」は、当時の医療事情と照らし合わせて考えた場合、決して突然変異的な産物ではなく、むしろ必然ともいえる存在だったと考えることができる。今年度(平成13年度)作成した論考「イギリス小説における「病める語り手」の問題-19世紀を中心に」は、上記のような「病める語り手たち」を、特定の一作家に限定せず、医療面からの文献も参照しながら、包括的に論じたものである。また、同論考では、「病める語り」を単なる症状としてとらえるのではなく、「治療」に生かそうという最近の療法にも着目した。結論として、病が多様化する現代にこそ、上記のような「病める語り手」たちの作品は読み直され、考え直されてゆく必要があり、またそうすることがそのような患者たちへの介護(看護)にも有効なのではないかという問題提起を行った。今回のように学際的な課題に関して、幅広く参考文献を利用しながら研究を行えたのも、ひとえに私が所属している徳島文理大学、ならびに「科学研究費」を交付して下さった日本学術振興会のご協力によるものである。記して感謝申し上げる。以下の問題(1)および(2)について調査・研究を行い、論文を作成した(論文題名などは裏面を参照)。(1)19世紀イギリス小説に見る医療改革ジョージ・エリオットの『ミドルマーチ』(Middlemarch)において医師リドゲイトが行おうとして挫折した医療改革について、当時の医療事情を調査し、また作者が行っていた医学雑誌『ランセット』(Lancet)からの抜粋も参照して再検討した。結果、リドゲイトの医療技術は当時においても水準の高いものであったこと、しかし当時の医療問題は、実は政局や歴史的背景とも深く関係しており、高い技術がそのまま患者たちに受け入れられるとは限らなかったこと、などが明らかになった。つまり、リドゲイトの医療改革失敗は、彼個人の問題であると同時に、19世紀初期のイギリスにおける、医療も含めた社会全般の問題でもあることを論証した。(2)「病める語り手」としての一人称同じくジョージ・エリオットの『引き上げられたヴェール』(The Lifted Veil)における、病と同時に他人の心を読むことができる超能力を身につけた語り手について、その病と語りの相関関係をについて考察した。その際、この語り手を、当時流行したうつ病や神経症といった精神的な病や、当時の精神医学に関する研究と関連づけて解明することを試みた。さらに、同作品を18世紀末から19紀にかけてヨーロッパで流行した、薬物中毒者や病人による一人称という散文の叙述形式(ド・クィンシーの『阿片常用者の告白』やドストエフスキーの『地下室の手記』など)と比較することで、「語り」という小説の技法そのものが、当時の医療事情と連動して発展している場合があるということを論証した。

今回のように学際的な課題に関して、幅広く参考文献を利用しながら研究を行えたのも、ひとえに私が所属している徳島文理大学、ならびに「科学研究費」を交付して下さった日本学術振興会のご協力によるものである。記して感謝申し上げる。