hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一ロータで両心を補助または置換可能な人工心臓用磁気浮上血液ポンプの開発

磁気浮上モータのロータ・ステータ・永久磁石などの形状を有限要素法を用いた磁場解析によって詳細に検討し、実験装置を製作した。そして空気中における磁気浮上回転制御を行い、約40000 r/minまでの範囲で安定した駆動を確認することができた。また、開発した磁気浮上モータをベースにして遠心ポンプを開発するために、左右ポンプ用のインペラとインレット・アウトレットを含むケーシング全体の設計を行った。そして、3Dプリンタによりインペラとケーシングを製作し、それらに磁気浮上モータに組み込みむことで、小型ポンプを製作した。流水実験を行い、最大流量8.3 L/min、最大揚程170 mmHgを得た。また、揚程100 mmHg・回転数1800 r/minのとき、流量5.8 L/minを得た。開発した磁気浮上ポンプが両心室を補助可能な性能を有することを明らかにすることができたが、モータの駆動に要する消費電力が非常に大きくなるという問題があった。これは、ダブルステータ型磁気浮上モータのモータの設計が最適化されていないこと、インペラ形状が最適化されていないことが主な原因と考えられる。令和元年度はモータ形状・インペラ形状・ケーシング形状の最適化に取り組み、実験装置の試作機2号機を製作する。そして、動特性を測定し、装置の有用性を明らかにする予定である。これまでに開発したダブルステータ型磁気浮上モータを組み込んだ小型ポンプ(試作機1号機)を製作し、ポンプ性能を確認した。回転数とポンプ性能の観点からは目標値を達成することができた。しかしながら、モータ駆動用の消費電力が大きく、体内埋込み型人工心臓への応用は難しいことが明らかとなった。消費電力が大きい理由として、モータの設計が最適化されていないこと、インペラ形状が最適化されていないことが挙げられる。そこで、試作機1号機の問題点をフィードバックし、より高性能で低消費電力化が可能な試作機2号機を製作する予定であったが、1)インペラとケーシングの設計に当初の予定よりも多くの時間を要したこと、2)モータ用の巻線が破損したことが主な理由となり、試作機2号機を製作するに至らなかった。令和元年度前半に有限要素法磁場解析や数値流体力学を行い、モータ形状とインペラ形状を最適化する。モータ性能やポンプ性能を維持しつつ、モータ駆動にかかる消費電力をできるだけ低減することかができる試作機2号機を製作する。その後、試作機2号機の性能評価を実施する。さらに、制御器についてもゼロパワー制御を実装し、磁気浮上制御にかかる消費電力の低減を目指す。また、モータの設計やインペラの設計については、連携研究者や研究協力者の協力を得て、特に時間がかかる解析作業を変更して行うなどの工夫をする。本申請では,研究期間内にダブルステータ型アキシャル磁気浮上モータの開発と,開発したモータを用いた遠心型血液ポンプの開発を目的としている。特に平成29年度は,ダブルステータ型アキシャル磁気浮上モータの開発と高性能化を磁気浮上モータのロータ・ステータ・永久磁石などの形状を最適化し,有限要素法磁場解析により各部の寸法を詳細に検討・設計し,実験装置を製作した。そして,空気中における磁気浮上回転制御を行い,約40000 r/minまでの安定した駆動を確認した。さらに,開発した磁気浮上モータをベースに,ロータの上下に設置する左心用・右心用のインペラとインレット・アウトレットを含むケーシング全体の設計と製作を行った。そして,3Dプリンタによりインペラとケーシングを製作し,それらに磁気浮上モータに組み込みむことで,小型ポンプを製作した。そして,流水実験を行い,最大流量8.3 L/min,最大揚程170 mmHgを得た。また,揚程100 mmHgのとき,流量4.0 L/min (回転数1800 r/min)を得た。これにより,製作した磁気浮上ポンプが両心室を補助可能な性能を有することを明らかにした。しかしながら,モータの駆動に要する消費電力が非常に大きくなるという問題があった。これは,ダブルステータ型磁気浮上モータのモータの設計が最適化されていないことと,インペラ形状が最適化されていないことが主な原因と考えられる。平成30年度はモータ形状の最適化に取り組む予定である。ダブルステータ型磁気浮上モータを製作し,性能確認を行った。また,開発したダブルステータ型磁気浮上モータを組み込んだ小型ポンプを製作した。いずれも回転数やポンプ性能の観点からは目標値を達成することができたが,モータ駆動用の消費電力が大きく,体内埋込み型人工心臓への応用は難しい。消費電力が大きくなった主な理由はダブルステータ型磁気浮上モータのモータの設計が最適化されていないことと,インペラ形状が最適化されていないことであると考えられる。当初の予定では,実験装置の試作機1号機を製作し,実験装置の問題点をフィードバックした試作機2号機を製作し,高性能化を行う予定であったが,試作機1号機の製作に当初の予定よりも多くの時間を要したため,高性能な試作機2号機の製作には至らなかった。

また、開発した磁気浮上モータをベースにして遠心ポンプを開発するために、左右ポンプ用のインペラとインレット・アウトレットを含むケーシング全体の設計を行った。そして、3Dプリンタによりインペラとケーシングを製作し、それらに磁気浮上モータに組み込みむことで、小型ポンプを製作した。流水実験を行い、最大流量8.3 L/min、最大揚程170 mmHgを得た。また、揚程100 mmHg・回転数1800 r/minのとき、流量5.8 L/minを得た。開発した磁気浮上ポンプが両心室を補助可能な性能を有することを明らかにすることができたが、モータの駆動に要する消費電力が非常に大きくなるという問題があった。これは、ダブルステータ型磁気浮上モータのモータの設計が最適化されていないこと、インペラ形状が最適化されていないことが主な原因と考えられる。令和元年度はモータ形状・インペラ形状・ケーシング形状の最適化に取り組み、実験装置の試作機2号機を製作する。そして、動特性を測定し、装置の有用性を明らかにする予定である。これまでに開発したダブルステータ型磁気浮上モータを組み込んだ小型ポンプ(試作機1号機)を製作し、ポンプ性能を確認した。回転数とポンプ性能の観点からは目標値を達成することができた。しかしながら、モータ駆動用の消費電力が大きく、体内埋込み型人工心臓への応用は難しいことが明らかとなった。消費電力が大きい理由として、モータの設計が最適化されていないこと、インペラ形状が最適化されていないことが挙げられる。そこで、試作機1号機の問題点をフィードバックし、より高性能で低消費電力化が可能な試作機2号機を製作する予定であったが、1)インペラとケーシングの設計に当初の予定よりも多くの時間を要したこと、2)モータ用の巻線が破損したことが主な理由となり、試作機2号機を製作するに至らなかった。平成30年度の前半に有限要素法磁場解析や数値流体力学を行い,モータ形状とインペラ形状を最適化する。そして,モータ性能やポンプ性能を維持しつつ,モータ駆動にかかる消費電力をできるだけ低減することができる試作機2号機を製作する。そして,試作機2号機の性能評価を実施する。さらに,制御器についてもゼロパワー制御を設計・実装し,磁気浮上制御にかかる消費電力の低減を目指す。モータの設計やインペラの設計については,連携研究者や研究協力者の協力を得て,特に時間がかかる解析作業を変更して行うなどの工夫をする。令和元年度前半に有限要素法磁場解析や数値流体力学を行い、モータ形状とインペラ形状を最適化する。モータ性能やポンプ性能を維持しつつ、モータ駆動にかかる消費電力をできるだけ低減することかができる試作機2号機を製作する。その後、試作機2号機の性能評価を実施する。さらに、制御器についてもゼロパワー制御を実装し、磁気浮上制御にかかる消費電力の低減を目指す。また、モータの設計やインペラの設計については、連携研究者や研究協力者の協力を得て、特に時間がかかる解析作業を変更して行うなどの工夫をする。平成29年度は学生アルバイトを雇用した実験補助・データ整理を実施しなかったために次年度使用額が生じた。平成30年度は実験回数が増えることが予想されるため,学生を雇用し,実験補助・データ整理を担当してもらう予定であるため,人件費・謝金を使用する。
機能時における、下顎頭の微小運動に関する研究

本研究は、機能時に置ける下顎頭の動的な位置関係を評価するための適切な測定法を検索し、臨床応用について考察する目的で、シューラー法によるエックス線検査法と二次元下顎頭微小運動解析装置(Condular Movemant Anlyzing System:CMAS)による口外法とを用いて機能時の下顎頭の変位を測定し、両者の特性を検索した。1.シューラー法:下顎頭の微小運動をシューラー法を用いて測定する場合は、前頭面に対する水平的入射角度が0°が最も測定精度が高かった。2.下顎頭の微小な位置変化を解析する際の位置分解能は、CMASの方がエックス線診査法よりも50倍程度小さく、CMASではX軸が0.0020.006、Y軸が0.0020.008の値が得られた。したがって、CMASはシューラー法よりも微小な運動の解析が可能である。3.機能時における、下顎頭の動的な位置は、両測定法で有意差は差は認められなかった。4.以上の結果から、機能時に置ける下顎頭の微小な位置変化は、生体への侵襲がなく、左右両側の同時解析や他のパラメータとの同時解析の行える、CMASによっても可能であることが示唆された。
「文検」手工科試験問題の研究－師範学校教員に求められた教科専門知識と技能の分析－

本研究では、手工科教育の充実期(1926年1942年)に実施された「文検」手工科の出題傾向や内容を模索期(1886年1906年)および定着期(1907年1925年)との比較によって分析し、手工科担当師範学校教員に必要とされる資質として、物品製作の技能、図学の知識や製図の能力、幅広い視野と多様な知識、教育者としてまたは手工科教育のリーダーとしてふさわしい人柄や人間性が重視されていたことが明らかになった。平成25年度は、手工科教育の充実期(1926年1942年)に実施された「文検」手工科の出題傾向や内容についての分析を行った。その結果、手工科教育の充実期(1926年1942年)における「文検」手工科においては、手工科担当師範学校教員に必要な資質として、定着期(1907年1925年)と同様、工業ないし産業における構想・計画・立案・段取りなどに関わる創意的・構成的能力を第一義に位置づけた物品製作の技能とともに、図学の知識およびそれを応用する製図の能力が最も重要なものとして求められていた。また、こうした技能的側面だけでなく、手工科教育および実習の実施に関する基礎的知識や地方の手工科教育の中心となるべく手工科担当師範学校教員としてふさわしい人格も、必要不可欠の素養として考えられていた。ここでの手工科教育に関する基礎的知識とは、単に手工科教育の目的・価値、指導法、教材などを理解しているだけでなく、国民形成を担う教育者としての幅広い視野をもち、そうした幅広い視野から手工科教育の意義や教育的効果を考察する能力、および現在だけでなく、将来にわたる手工科教育のあり方を展望する能力も含まれていた。他方、実習の実施に関する基礎的知識とは、「木工」、「金工」、「粘土細工」から「セメント細工」や「手芸」までにわたる広範な領域・分野について、各領域・分野に関わる材料、道具、工作法などのそれぞれの事項を、しかも、「木工」については、道具ばかりでなく、工作機械を含んだ内容について精通していることを意味していた。このような点から、手工科教育の充実期(1926年1942年)における「文検」手工科では、手工科教育および実習の実施に関して、より幅広い知識が求められていたと考えられた。これまでの研究により、「文検」手工科の試験問題の内容と試験委員の教育論との関係や、「文検」手工科の受験体験記などを分析することで、試験の様子を深く追求することが課題となっていた。そこで、平成26年度は、「文検」手工科の検定委員に任命されていた者のうち、上原六四郎、岡山秀吉、阿部七五三吉の手工科教育論や教員養成論を、彼らの著作や、『教育報知』、『文検世界』、『手工研究』等の教育関係雑誌に掲載された彼らの論考から考察を行った。また、「文検」手工科の内容を検討するため、試験委員であった岡山秀吉、阿部七五三吉、伊藤信一郎が勤務していた東京高等師範学校図画手工専修科における教員養成の営みについての分析を行い、学会発表を行った。さらに、『文検世界』や『手工研究』に掲載された受験体験記をもとに、試験がどのような内容であり、どのような資質や能力が求められていたかを考察した。これらの分析は、「文検」手工科の内容をよりリアルな形で把握できるとともに、そこで求められていた資質や能力の解明につながるものと思われる。本研究では、手工科教育の充実期(1926年1942年)に実施された「文検」手工科の出題傾向や内容について、「師範学校教授要目」(1925年文部省訓令第7号および1931年文部省訓令第7号)、および模索期(1886年1906年)や定着期(1907年1925年)における試験問題の内容との関連で考察し、この時期の試験問題の特徴として、次の4点が指摘できた。第1に、構想・計画・立案・段取りなどに関わる創意的・構成的能力を第一義に位置づけた物品製作課題、および物品製作とは切り離して図学や図学を応用した「製図」の問題が毎回出題されていた点である。第2に、小学校や師範学校の手工科で行われる各種の「細工」について、「木工」、「金工」、「粘土細工」に加えて、「セメント細工」や「手芸」に関しても出題され、とりわけ「木工」については、工作機械の種類や使用法についても出題されていた点である。第3に、「教授法」に関する問題において、国家社会の動向や教育思潮の内容、およびそれらと手工科教育との関係を問う問題が出題されていた点である。第4に、「教授法」に関する問題において、小学校や師範学校の手工科を改善または充実させるための具体的方策について出題されていた点である。以上のように、手工科教育の充実期(1926年1942年)における「文検」手工科では、模索期(1886年1906年)や定着期(1907年1925年)と同様に、物品製作の技能や、図学の知識および製図の能力が最も重視され、かつ、手工科担当師範学校教員として、国民形成を担う教育者として、また、地方の手工科教育の中心となるべくリーダーとして、より幅広い視野や多様な知識、および人柄や人間性についても、手工科担当師範学校教員に必要不可欠な基礎的素養として考えられていたとみることができた。

本研究では、手工科教育の充実期(1926年1942年)に実施された「文検」手工科の出題傾向や内容を模索期(1886年1906年)および定着期(1907年1925年)との比較によって分析し、手工科担当師範学校教員に必要とされる資質として、物品製作の技能、図学の知識や製図の能力、幅広い視野と多様な知識、教育者としてまたは手工科教育のリーダーとしてふさわしい人柄や人間性が重視されていたことが明らかになった。試験委員の著作や教育関係雑誌に掲載されている受験体験記には、様々なものがあり、それらを収集・整理・分析し、成果としてまとめるまでに至らなかった。次年度以降も、資料収集を迅速に行い、成果をまとめることを行いたい。技術教育教員養成史「文検」手工科の検定委員に任命されていた者のうち、上原六四郎、岡山秀吉、阿部七五三吉だけでなく、伊藤信一郎、三苫正雄、山形寛、松原郁二の手工科教育論や教員養成論を、彼らの著作や、『教育報知』、『文検世界』、『手工研究』等の教育関係雑誌に掲載された彼らの論考から考察を行いたい。また、『文検世界』や『手工研究』に掲載された受験体験記をもとに、試験の様子をクリアにしたい。そして、これらを試験問題の内容と照らし合わせることで、「文検」手工科の内実を解明することを試みたい。資料の収集にあたっては、物品費を用いて、書籍を購入するほか、国内旅費を用いて、国立国会図書館や大学附属図書館に出向いて収集する。分析にあたっては、これまでと同様に、日本教育史、教員養成史、手工科教育、技術教育を専門とする研究者から専門的知識を得たいと考える。これまでの研究で未解明となっている手工科教育の充実期(1926年1942年)の「文検」手工科の試験問題の内容と形式についての分析を行い、各時期における試験問題の出題傾向や内容は明らかになった。また、試験問題および雑誌『文検世界』や『手工研究』は、概ね収集できた。試験委員の著作や教育関係雑誌に掲載されている受験体験記は数多く、販売している古書店や所蔵している図書館も様々であるため、それらをすべて収集することができなかった。「文検」の検定委員に任命されていた上原六四郎、後藤牧太、岡山秀吉、阿部七五三吉、伊藤信一郎、三苫正雄、山形寛、松原郁二のうち、伊藤、三苫、山形、松原の手工科教育論や教員養成論を、彼ら自身が執筆担当し、師範学校で手工科を担当する教員に身につけさせたかった彼らの手工科教育論が結晶されていたと考えられる師範学校手工科用の検定教科書や、『教育報知』、『文検世界』、『手工研究』等の教育関係雑誌を用いて考察する。そして、これまでに解明されている「文検」手工科試験問題の内容と形式を、検定委員の手工科教育論および教員養成論との関連で再検討する。資料は、物品費を用いて、古書等の書籍を購入するほか、国内旅費およびその他(印刷・複写費)を用いて、国公立図書館や公文書館、および国公私立大学附属図書館に出向き、文献複写を行う。また、資料の保存状態が悪く、資料を複写できない場合は、撮影またはデータ入力で対応する。また、平成25年度と同様に、資料の収集および分析にあたっては、謝金を用いて、日本教育史・教員養成史(特に「文検」研究)研究者、手工科教育研究者、技術教育研究者などから専門的な知識を得たい。次年度の予算を合わせて、物品費(古書等の購入)や旅費(国立国会図書館や大学附属図書館への資料収集)などに使用していく。最終年度となるため、使用にあたっては計画的に使用していく。直接経費の物品費、旅費、人件費などの各費目に端数が生じ、最終的に239円の未使用額が生じた。次年度の予算を合わせて、物品費(古書等の購入)などに使用していく。使用にあたっては、端数も生じることを考慮し、未使用額が生じないように、計画的に使用していく。
地学教育における次世代高速インターネットの活用に関する研究

まず,基礎研究として地学の学習におけるマルチメディア活用の意義と有効性について各種文献と研究代表者らのこれまでの研究成果をもとに幅広く理論的考察を行い,インターネット活用の有効性を論証した。ついで,大地に関し3次元的なイメージを持たせるためのマルチメディア教材として地形図・地質図の3次元描画とその双方向ムービー化の方法を開発し,その実践的検証も行った。次いで,高速化と大容量データをキーワードとして,特に,視聴覚教材の視点からWebムービーと双方向天体ライブ中継を軸として検討を進めた.Web教材ムービーは標準画質映像(VGA;640x480ドット,3fps)での送受信を前提に,研究分担者とともに天文,気象,および地質関連内容の各種ムービーを試作した.それらはストリーミングサーバ上に掲載し,現在公開中であるが通信状態によっては,スムースな視聴ができないとの現場からの声が聞かれる.このことは,使用機種も含めインターネットのハード的な問題であり,今後の予算措置等で改善されることを期待したい。また,大学-中・高校の理科室をインターネットで繋ぎ,大学の大型天体望遠鏡による太陽,月,金星のライブ映像を学校側(生徒)の要望に応じつつ中継できるシステムを開発した。そのシステムを活用した実践を通し,生徒はライブ映像への臨場感のみならず,大学とのリアルタイムのコミュニケーションに対し高い関心と意欲を示すなど,インターネット双方向通信の重要性が明確となった。さらに,ハイビジョンムービーに関する基礎的研究を行い,インターネットライブ送信が可能であること,さらに,月面の映像を試作し活用した実践研究により,実物に近い質感や詳細部分に至るまでのリアルな観察が可能であることが明らかとなり,地学教育において,今後,極めて有効な視聴覚メディアとなることが示唆された.まず,基礎研究として地学の学習におけるマルチメディア活用の意義と有効性について各種文献と研究代表者らのこれまでの研究成果をもとに幅広く理論的考察を行い,インターネット活用の有効性を論証した。さらに,ハイビジョンムービーに関する基礎的研究を行い,インターネットライブ送信が可能であること,さらに,月面の映像を試作し活用した実践研究により,実物に近い質感や詳細部分に至るまでのリアルな観察が可能であることが明らかとなり,地学教育において,今後,極めて有効な視聴覚メディアとなることが示唆された.本研究はブロードバンド等,普及が進みつつある高速インターネットを地学教育に活用するために有効な方法と教育用コンテンツの開発を目的とするものである。3年間の研究期間の初年度にあたる本年度は,まず,本研究の具体的な方向性を明確化するため,研究代表者が地学教育におけるインターネット活用の核となるマルチメディア活用について,これまでの研究成果を総合的に精査・検討し,その意義と有効性に関する考察と見解を日本地学教育学会誌「地学教育」に発表した(第55巻6号)。引き続き,研究代表者は分担者の鈴木,および,同,山崎と共同で地形・地質学習において有効であり,かつ,インターネットで地域の自然情報を発信するためのコンテンツとしても有望な,3次元地形図・地質図をパソコンで描画するための方法とその活用法を検討・考察し,「地学教育」に発表した(第56巻1号)。また,研究代表者および分担者の匹田は,インターネット双方向通信を活用した効果的な天体学習に関し,広島大学教育学研究科設置の大型天体望遠鏡による天体ビデオ映像のリアルタイムストリーミング送信とTV会議システムを併用するための機器構成と内容の検討を行い,広島県内外の中・高校8校と本格的な授業実践研究を試みた。現在,これら一連の授業実践における生徒の反応やアンケート調査結果を基に双方向天体学習の教育的効果について分担者の磯崎とともに検討を進めている。さらに,本研究費補助金によって新規整備した機器(ビデオカメラ,ムービー編集用コンピュータ,DVDレコーダー)を用い,研究代表者および分担者の匹田が主として天体・気象関連,同,鈴木が岩石・鉱物・地震関連,同,山崎が地質・地層関連,および,同,北川が風化・土砂災害関連についてインターネット用コンテンツ開発のための各種資料収集,ムービー素材撮影および編集作業を現在,続行中である。本研究はブロードバンド等,普及が進みつつある高速インターネットを地学教育に活用するために有効な方法と教育用コンテンツの開発を目的とするものである。3年間の研究期間の中間年度にあたる本年度は,研究代表者および分担者の匹田が中心となって前年度に構築を完了したインターネット双方向天体学習システム(広島大学教育学研究科設置の大型

天体望遠鏡による天体ビデオ映像のリアルタイムストリーミング送信とTV会議を併用する学習システム)を用い,広島県内外の中・高校と本格的な授業実践研究を継続して実施した。これら一連の授業実践における生徒の反応やアンケート調査結果を基にインターネット双方向天体学習の教育的効果について分析を行い,中学校の成果に関し日本地学教育学会誌「地学教育」に論文発表した(57巻第1号)。高校に関しては,概ね実践研究を終えているが,さらに新たな実践校での授業にそなえ,本年度の予算によって新型のTV会議用カメラを導入し,そのための通信環境の整備を終えたので,16年度早々に授業実践を行う予定である。また,研究代表者および分担者が現在までに野外において収集した各種のムービー映像素材は,現在,編集を継続しており,ストリーミングあるいはウェブサイトからダウンロードする方法によって閲覧できるようサーバーの調整等を含めた公開準備を進めている。これらのムービー素材についても,中・高等学校の授業において効果的な活用ができるよう実践研究によるコンテンツ検討を継続している。さらに,本研究費補助金によって新規整備した高精細TV(ハイビジョン)カメラによる地学的事象のムービー素材も多数,撮影・蓄積しており,それらをインターネットで配信実験するための環境を整えた段階である。本研究の最終年度にあたる本年は,特に前年度中頃から本格的な撮影機材および編集ソフトウエア環境が整い始め,今後の発展が期待されるハイビジョンのインターネット送受信に焦点を絞り,その試行を中心とした研究を進めた。まず,天体望遠鏡にハイビジョンカメラを装着して月面の撮影,さらに,野外における岩石や地層露頭の撮影,雲の動きの撮影を行った後,教材とし編集し,それらをインターネットでストリーミング配信可能なフォーマット(Windows Media Player, Real Player形式)にエンコードし,配信テストを行った。その結果,LANまたはADSL環境において高速なCPU(Pentium4 2.0GHz以上,Pentium M 1.5GHz)を備えたパソコンを使用すれば,コマ落ちがなくスムースな視聴が可能であるが,ISDN(64kb)環境では十分ではない。この環境では視聴する時間帯によっても違いがあるが,VGAレベルのノーマルビデオで15fpsの視聴すら困難である。現在,高速インターネット環境が整備されつつあるが,現時点では,同じコンテンツについて,環境に対応した様々なフォーマットを用意する必要があると考えられる(一連の成果は2004年度目本地学教育学会で発表)。上記の一方で,ハイビジョンの特徴を活かしたビデオコンテンツのあり方についても,月面および岩石露頭のビデオ教材を例として小・中・高校生を対象とした授業実践研究を実施し,その効果を検証した。
悪性脳腫瘍におけるゲノムグローバルなヒストン修飾制御因子の探索

膠芽腫幹細胞において高発現する遺伝子としてCD146を同定した。CD146は膠芽腫幹細胞の増殖に関与し、G2/M期で高発現し、発現低下するとG0/G1期の細胞を増加させることを明らかにした。膠芽腫幹細胞の代謝では、酸化的リン酸化が優位であり、分化細胞では解糖系が優位であることが分かった。膠芽腫細胞におけるCD146の発現低下は代謝を解糖系から酸化的リン酸化にシフトさせた。さらに、膠芽腫幹細胞においてヒストン脱アセチル化酵素の活性にCD146の発現は影響を与えた。CD146は幹細胞の増殖や糖の代謝経路に関与し、幹細胞性の維持や細胞分化に寄与するHDAC活性にも影響を与える可能性が示唆された。悪性脳腫瘍細胞においてヒストンH4のゲノムグローバルなアセチル化は、正常神経系細胞と同様に細胞分化と相関性があることを見出している。しかしながら、その制御因子の詳細は未だ不明であり、がん特異的な代謝や遺伝子と関連していると考えている。本課題では、最初に資材を十分に吟味するために、悪性グリオーマ患者から分離した初代培養細胞の分化レベルを体性幹細胞マーカーCD133とグリア前駆細胞マーカーA2B5を用いて検討した。無血清培地で培養したTumor sphereは高頻度にCD133陽性の幹細胞を含んでいた。血清を含む培養液で培養した場合でも継代数の少ないものは幹細胞を比較的多く含み、継代が進むにつれて幹細胞の減少を示した。これらの細胞においてフローサイトメトリーでヒストンH4のゲノムグローバルなアセチル化を解析中である。また、悪性グリオーマの幹細胞を多く含む培養から細胞分化を誘導し、経時的にクロマチン免疫沈降でアセチル化ヒストンが結合する領域のゲノムDNAを保存し、分化により変動するアセチル化ヒストンの結合部位のゲノムDNAライブラリーとした。この中でがん特異的代謝に関連する遺伝子をスクリーニングする予定である。さらに、悪性グリオーマ幹細胞の一部で、分化因子の上流にあることが報告されているCD抗原を見出している。この遺伝子に対するshRNAによる抑制により、幹細胞の増殖能や自己複性能が減少することが分かった。この抗原遺伝子の発現と悪性グリオーマの悪性度の相関性を免疫組織化学染色により検討中である。悪性脳腫瘍におけるがん特異的代謝やシグナル伝達によるヒストン修飾を介した細胞分化の制御機構を明らかにすることを目的としている。前年度までに膠芽腫幹細胞において高発現する遺伝子としてCD146を同定していた。CD146の発現は幹細胞マーカーCD133の発現と相関性があること膠芽腫細胞の分化と共に消失することから、幹細胞において重要な役割を担っている可能性が考えられている。膠芽腫幹細胞を多く含むスフェア培養した細胞においてCD146の発現をノックダウンすると顕著な増殖抑制が観察された。一方、CD146の過剰発現は増殖に影響を示さなかった。分化傾向の細胞を多く含む従来の血清を含む培養液で培養した膠芽腫細胞ではCD146のノックダウンの増殖抑制効果は限局的であったが、過剰発現は増殖抑制効果を示した。膠芽腫細胞の細胞周期をフローサイトメトリーを用いて解析すると、CD146の過剰発現は分化細胞においてG0/G1期の細胞を増加させることが分かった。逆にCD146のノックダウンは膠芽腫幹細胞においてG0/G1細胞を増加させた。これらのことからCD146の細胞周期制御における機能は幹細胞では細胞分裂を亢進し、分化細胞では細胞分裂を停止させる方向に作用することが考えられた。実際にCD133とCD146の二重陽性の膠芽腫幹細胞は、G2/M期の細胞を多く含むことが観察されたことからCD146は分裂する幹細胞のマーカーである可能性も示唆された。また、CD146を高発現する膠芽腫幹細胞の培養では乳酸の生成が変化していることを見出し、その細胞周期の制御における影響を検討している。さらに、CD146の神経膠腫組織における発現を免疫組織化学染色により検討するとWHOグレードIIIとIVにおいて高発現することが観察されたことから、悪性脳腫瘍の細胞分裂の制御におけるCD146の機能の重要性が考えられた。脳腫瘍学解糖系酵素PKMのスプライシングを可視化するためのベクターは構築したが、ヒストンのアセチル化を可視化するベクターの入手が出来ていない。フローサイトメトリーによりヒストンH4のアセチル化レベルとそれを可視化するベクターによるシグナルの同一性を検討する。解糖系の律速酵素であるPKMのスプライシングを見分けるHaloTagとルシフェラーゼコンストラクトを作製中である。

これらのベクターを導入した悪性グリオーマの幹細胞や分化細胞株を樹立する。オートファジーや解糖系の阻害剤を用いてヒストンアセチル化やPKMのスプライシングをReal-timeに観察し、その他のヒストン修飾についても検討を加える。また、放射線や抗がん剤によりDNA障害を受けた場合の解糖系やヒストン修飾に対する影響も検討する。国内在庫が無く、入手が出来なかったため。試薬を購入する予定。
高令者の筋出力特性と筋力トレーニングプログラムに関する研究

中・高年者の筋出力特性を知り、安全かつ効果的なトレーニングを処方する手がかりを得ることを目的として、以下の研究を行った。水泳愛好者中高年者104名(男性62名:1269才、平均34.1才;女性42名:1264才、平均42.0才)を対象にあらかじめ測定内容を十分説明し、同意書を得、メディカルチェックを行った後、膝関節伸展、屈曲力の測定をサイベックス6000を用いて行った。測定項目は、60度/秒、180度/秒の2種の角速度について1)ピークトルクの最大値2)ピークトルクを体重で除した値3)仕事の最大値4)仕事量を時間で除した平均パワーの最大値の4項目とした。各項目は、左右間でt検査を行ったところ有意差がないことが確認されたので、右脚のデータのみを性別、年代別に解析した(有意水準は1%)。その結果、男女とも年齢と共に筋力が低下する傾向がみられたが、個人差が大きいこと、膝屈曲筋力に比べて膝伸展筋力の加令による変化が大きいことが示された。中高年者の筋力トレーニングの処方にあたっては、個人差を重視した上で、日常生活動作レベルの保持、関節障害・転倒事故の予防、QOL(人生の質)の向上のために、膝伸展筋力の強化を図ることが必要と考えられた。平成6年度は、加齢による筋力低下に対する運動がどのような結果をもたらすかを知ることと、年齢以外に筋力に影響を与える因子はどのようなものがあるか、特に身体組成との関連を中心に調べることを目的とした測定・調査を行った。対象は、2884歳の男女で、日常よく運動をしている者である。測定内容は上肢・下の節力と身長・体重などの形態に関するものでその他運動量や関節の痛みなどに関する質問紙調査を行った。下肢筋力は、脚伸展パワーと等速性筋力測定器による膝伸展・屈曲力を、上肢筋力は両腕をかく動作の最大筋力で測定した。脚伸展パワーの平均は、50歳以下で男性26.4、女性16.1ワット、50歳以上で男性17.2、女性12.8ワットであり、年齢とともに低下していた。しかしどの年代でも他で報告されている同年代の値に比べて高く、継続して運動することによって、中高年になっても筋力を維持・増強することができる可能性が示唆された。膝や上肢の筋力も年齢が高くなるほど低下する傾向がみられた。また測定方法によって若干結果が異なり、測定動作への慣れを必要とする方法では、正確に筋力を評価することができないと考えられる。筋力と体脂肪率や体格指数、ウエスト/ヒップ比などとの関係は明らかではなく、これらの因子を単独で筋力と関連づけることは困難であったが、因子をいくつか組み合わせることによって、筋力を含めた身体特性をより正確に判断することができるであろう。筋力と身体組成との関係をみる際には年齢の介在が大きいと考えられるため、年齢と身体組成との関係についての検討も必要である。水泳愛好者中高年者104名(男性62名:1269才、平均31、1才;女性42名:1264才、平均42、0才)を対象にあらかじめ測定内容を十分説明し、同意書を得、メディカルチェックを行った後、膝関節伸展、屈曲力の測定をサイベックス6000を用いて行った。

その結果、男女とも年齢と共に低下する傾向がみられたが、個人差が大きいこと、膝屈曲筋力に比べて膝伸展筋力の加令による変化が大きいことが示された。中高年者の筋力トレーニングの処方にあたっては、個人差を重視した上で、日常生活動作レベルの保持、関節障害、転倒事故の予防、QOL(人生の質)の向上のために、膝伸展筋力の強化を図ることが必要と考えられた。
遺伝子導入による肝再生促進療法の確立

肝臓の増殖因子を制御することにより有効な肝再生促進療法が開発されたなら広範な肝切除が可能になり根治術の幅を広げることができる。肝臓には現在、TGF-βやActivin-Aなどのautocrine増殖抑制因子が存在することが知られている。我々はActivin-Aの結合蛋白でその作用をブロックするフォリスタチンの投与によりDNA合成を早め肝再生が促進されることを報告してきた。TGF-βやActivin-Aのリセプターは細胞内ドメインにセリン、スレオニン活性を有し、それぞれ1型キナーゼと2型のサブユニットからなっている。リガンドはII型受容体に結合し、それが1型キナーゼを燐酸化して活性化される。本研究はこのTGF-βやActivin-Aのリセプターの変異受容体遺伝子を作成しこれをウイルスベクターを用いて肝臓に導人し過剰発現させることにより、すなわち、autocrine増殖抑制作用を内因的にブロックすることにより肝再生を促進させることを目的としている。我々はこのActivin-A・II型変異受容体遺伝子を組み込んだウイルスベクターの作成を既に完了しヒト胎児腎由来細胞株(293細胞)で増殖させている。実際に、培養腎細胞にこのウイルスベクターを投与すると一層の培養細胞が分化して管腔を形成することが認められている。更に、このウイルスベクター1.66×10^6PFUをラットの門脈内に投与して肝細胞の増殖が促進されることの検討を始めた。コントロールとしてE1A,E1B欠失型アデノウイルスベクターにlacZ遺伝子を組み込み、これを293細胞内で増殖させVirus1.66×10^6PFUを門脈内にone shotで投与し肝細胞内にβ-galactosidaseを過剰に発現させ、肝組織片を5ーブロモー4ークロロー3ーインドリルーべーターDーガラクトシド(X-Gal)で染色しβ-galactosidaseの活性度を検討しアデノウイルスベクターの遺伝子組み込み度を検討している。また、今年度は予備実験としてフォリスタチンを無処置ラットの門脈内に投与する実験を行ったが無傷ラット肝臓においてフォリスタチンの門脈内投与により投与3時間後からDNA合成が開始され、それが48時間後にピークを迎えることが確認された。この実験結果は今年のHepatologyに掲載予定である。肝硬変を伴った肝癌に対し有効な肝再生促進法あれば広範な肝切除が可能になり根治手術の幅が広がる、また、生体肝移植においても小さな移植肝グラフトの再生を促進させることで手術の安全性を高めることが可能となる。肝臓にはアクチビンAの他にTGF-bという増殖抑制因子がある。TGF-bは肝非実質細胞および実質細胞において産生されることが知られている。従って、アクチビンAだけでなくTGF-bの作用をも制御できればさらに有効な肝再生促進作用が得られるのではないかと推測される。アクチビンAおよびTGF-bの作用をブロックする方法として、これらの因子の作用を細胞内へ伝達する受容体の遺伝子に変異を起こして作用を発揮できなくする方法がある。アクチビンAおよびTGF-bの受容体は細胞内ドメインにセリン.スレオニン活性を持ちそれぞれ1型キナーゼおよび2型のサブユニットからなる。リガンドはまず2型受容体に結合し、それが1型キナーゼを燐酸化して活性化される。

既に、我々アクチビン2型受容体およびTGF-b2型受容体キナーゼ部分を欠失した変異遺伝子を作成しそれぞれ作成し、これを正常の肝細胞株であるASL12細胞にトランスフェクションした結果、変異受容体を過剰発現した細胞においては投与したアクチビンAやTGF-bの増殖抑制作用が完全に消失し細胞の増殖スピードは親株細胞よりも遙かに速いことを明らかにしている。本年度はアクチビンA変異受容体遺伝子を肝臓に導入するためのベクターを作成し、遺伝子導入に関して検討する計画を立てた。現在、変異アクチビンA受容体遺伝子を組み込んだアデノウイルス.ベクターを作成することができたので、これを用いて門脈からの有効な遺伝子導入方法を検討する準備を行っている。この様な方法が確立されたならば次に、実際の肝切除後の残存肝に変異遺伝子を導入し、その効果を検討する予定である。肝臓の増殖因子を制御することにより有効な肝再生促進療法が開発されたなら広範な肝切除が可能になり根治術の幅を広げることができる、また、生体肝移植においても移植肝グラフトの再生を促進させることで手術の安全性を高めることができる。本研究ではこのTGF-bやActivin-Aのリセプターの変異受容体遺伝子を作成しこれをウイルスベクターを用いて肝臓に導入することにより、すなわち、autocrine増殖抑制作用を内因的にブロックすることにより肝再生を促進させることを目的として研究を遂行中である。TGF-bやActivin-Aのリセプターは細胞内ドメインにセリン、スレオニン活性を有し、それぞれ1型キナーゼと2型のサブユニットからなっている。リガンドは2型受容体に結合し、それが1型キナーゼを燐酸化して活性化される。既に、我々はActivin-A2型受容体、TGF-b2型受容体のキナーゼ部分を欠失した変異遺伝子を作成して、これらを正常の肝細胞株であるAML12細胞にトランスフェクションした結果、変異受容体を過剰発現した細胞においては投与したActivin-AやTGF-bの増殖抑制作用が全く、認められず、結果的に細胞の増殖が促進されることを見いだしている。そして今年度は既に、このActivin A変異受容体遺伝子を組み込んだウイルスベクターを作成しているが、実際に、培養腎細胞にこのウイルスベクターを投与すると一層の培養細胞が分化して管腔を形成することが認められている。次年度には、このウイルスベクターをラットの門脈内に投与して肝細胞の増殖が促進されることを観察する予定である。また、本年度はこの実験を行うための予備実験としてフォリスタチンを無処置ラットの門脈内に投与して肝細胞のDNA合成が開始されるか否かを検討する実験を行ってきた。その結果、肝切除もなにもしていないラット肝臓においてフォリスタチンの門脈内投与により投与3時間後からDNA合成が開始され、それが48時間後にピークを迎えることが確認されている。このもことはActivinA変異受容体遺伝子の導入により肝細胞の増殖が促進されることを示唆するものと考えている。肝臓の増殖因子を制御することにより有効な肝再生促進療法が開発されたなら広範な肝切除が可能になり根治術の幅を広げることができる。
HIV陽性者の肯定的対処と＜生＞再構築を促す統合的Web支援ツール開発と評価

総4年間にわたるプロジェクトの初年度は「形成フェーズ」として位置づけ、主に4つの研究を行った。「1)HIV陽性者Web調査データをもとにした形成的2次分析」は、2016ー17年に実施したHIV陽性者対象の調査での有効回答1,038名分のデータ及び2013ー14年に実施した913名分のデータをもとに、一部マッチングも行い、パネル調査としてのデータベースを作成した。これらをもとに、肯定的指標に関する縦断分析等を試行しようとしている途上段階である。「2)患者支援Web/eラーニング活用事例調査とレビュー」では、2007年から2017年までに発行された学術論文を調査対象とし、医学中央雑誌データベース及びPubMedデータベースから「インターネット支援患者HIV」「Internet patient support HIV」のキーワードを組み合わせ文献調査した。結果として、日本語文献は見当たらず、英語文献は35件を抽出し、それらの内容をレビューした。対照群を設けた介入研究はほぼ存在せず、介入前後での指標となる変数での変化を見たものや、介入そのものの実践報告に近いものなどが主流であり、指標となる変数も様々なものが用いられ、統一性は見受けられなかった。「3)Web支援ツール開発に向けた「ナレッジリポジトリ」作成」「4)病いへの対処、<生>再構築、Webを用いた健康支援に関する理論と先行研究の整理」は、上記1)と2)を統合して実施するものであるが、得たデータの複雑さ等から構築途上の段階で初年度は終了した。得られた成果については、日本エイズ学会等の学術集会・大会での発表を実施し、また2018年度については第22回国際エイズ会議での報告をする予定になっている。当初の想定を超えて先行研究が少なかったこともあり、その検討に時間がかかり、やや遅れることとなった。またHIV陽性者対象のWeb調査については、第1回と第2回のマッチング作業を行い双方への回答者を特定させることで、縦断分析およびパネルデータベースを作成することを想定していたが、年度内には第2回回答者の約1割で第1回回答との対応をすることができたにとどまり、引き続きマッチングを行っている。これは、第2回調査回答者らが「第1回調査に回答済み・対応のある分析同意」としているにもかかわらず、マッチングできないケースがきわめて多かったためである。これらを踏まえて、さらなる精査を行い、より厳密なデータベース作成と分析を実施することで、第2年度の研究につなげていく。多少の遅れはあるものの、基本的には計画通り進んでいるために、引き続き本研究を計画に沿って進めていく方針である。ただし、ナレッジリポジトリ作成・公開については、先行研究不足という事態が判明したことを受けて、中止とする可能性があり、これについては今後検討をし結論を出していく。
感覚情報統合知覚の瞬間的生成過程に関する検討

刻々と変化し続ける環境から脳は様々な感覚情報を受け取り、瞬間的に情報を統合して意味のあるイベント表象を生成していると考えられる。我々はこの瞬間的統合過程を周期的な刺激呈示ではなく瞬間呈示法を用いて研究を行った。(1)視覚属性である色と運動情報の統合は反応選択レベルにおいてはじめて完了する可能性が示唆された。(2)脳は単一の音刺激とその前後100ms内に存在する複数の視覚事象を統合して視覚事象がもつ曖昧性を解決できることを示した。(3)運動する物体の近接とともに呈示される音刺激により視覚運動物体の位置がずれて知覚されることを示した。これらの知見は感覚情報の瞬間統合の理解に寄与すると考える。生体は、脳内で個別に処理される様々な感覚情報を瞬間的に統合して知覚する。しかし、瞬間的統合の背後にあるダイナミックな心的・脳内過程は十分に検討されていない。本研究では、刺激の瞬間呈示とfMRI計測を組み合わせて従来の種々の時間的制約を克服し、ミリ秒オーダーで生成される感覚統合知覚の心的・脳内過程を捉える研究を行う。今年度は心的過程に焦点をあて、心理物理実験を主として研究を進めた。具体的には、感覚(特徴)情報を組み合わせた統合刺激の処理・見え方に制限を課すマスキング法を用いて、統合刺激の呈示後にマスキングを行うまでの時間間隔を変化させて統合知覚が完成するまでの所要時間を測定し、以下の知見を得た。1.赤または緑、左または右方向に運動するランダムドットパタンについて色弁別と運動方向弁別課題を行い、弁別可能となるまでの所要時間を推定した結果、色情報の方が短い時間で弁別可能であった。2.運動方向が異なる赤と緑のランダムドットパタンを重ねて、特定の色を注視して運動方向を答える、または特定運動方向を注視して色を答える特徴統合課題を行った。結果、色注視時に、より短い所要時間で運動方向を報告できることがわかった。以上から、瞬間的統合過程は各感覚(特徴)情報の処理にかかわる所要時間差、特定の特徴へ向けた選択的注意が作り出す所要時間差を考慮して成立していることが示唆された。加えて、fMRIを用いた瞬間的統合過程の検討のため、同一視覚刺激を種々の時間間隔を挟んで連続呈示することで腹側経路における脳活動が抑制される効果の検討を進めた。本研究課題である感覚統合過程の時間限界の理解は、生体が環境情報をまとめあげるストラテジーの理解、主観的体験の限界と体験内容推定につながるという意味で重要であると考える。以上の知見について、学会における研究発表を5回行い、関連論文4本の投稿を済ませた。生体は、脳内で個別に処理される様々な感覚情報を瞬間的に統合して知覚を生成するとされている。1.昨年度考案した色情報と運動情報を組み合わせた統合刺激の処理・見え方に制限を課すマスキング法をさらに改良し、統合刺激の呈示後にマスクを呈示するまでの時間間隔を変化させて統合知覚が完成するまでの所要時間を測定した。その結果、色・運動情報の各々はおよそ100ミリ秒弱の呈示時間で知覚が生成されるが、色と運動の情報を統合した形で知覚するには200ミリ秒以上の時間を要することが示唆された。この知見は、初期視覚野において各感覚情報を分離せずに処理するのではなく、個別に処理された情報を後に統合する可能性を示唆している。さらに、各感覚情報の顕著性の差異が各情報の処理時間および情報統合に要する時間に及ぼす影響を考慮するために、反応時間パラダイムを構築し、感覚情報の顕著性を調整した上で再度マスキング法による実験を行っている。2.視・聴覚情報を瞬間的に選び出し、分離/統合する方略を検討するために、単一の音刺激と複数の視覚事象が統合して知覚されうるかという問題について通過・反発錯視を用いて実験的に検証した。その結果、音刺激に対してー60ミリ秒から120ミリ秒の範囲に複数の視覚事象が生じた場合には錯視が生じ、視聴覚情報が統合されていることが明らかとなった。生体は常に一対一の視聴覚情報の統合を優先できるわけではなく、状況に応じて一対多の視聴覚統合を行うことが示唆された。この他、fMRIを用いた瞬間的統合過程の検討のため、視覚刺激の呈示時間に応じて変化する脳活動を測定する実験を進めている。しかし、瞬間的統合の背後にある心的・脳内過程は十分に検討されていない。本研究では、刺激の瞬間呈示法を工夫して従来の時間的制約を克服し、ミリ秒オーダーで生成される統合知覚の心的・脳内過程を捉える研究を行った。第一に、色情報と運動情報を組み合わせた統合刺激の見え方に制限を課すマスキング法を工夫し、統合刺激の呈示後にマスクを呈示するまでの時間間隔(呈示時間)を変化させて統合知覚が完成するまでの所要時間を測定した。結果は以下の3点にまとめられる。1.色と運動情報では運動情報を知覚する方が必要となる呈示時間がわずかに短い。

2.色・運動情報の知覚よりも両情報を統合した形での知覚の方がより長い呈示時間を必要とした。3.同一の統合刺激の知覚に必要となる呈示時間は回答選択肢の種類により異なる。これらの知見より、視覚系は初期視覚野において各感覚情報を分離せずに処理するのではなく、個別に処理された情報を後に統合する可能性、さらには反応選択段階においてはじめて統合される可能性が示唆された。第二に、視・聴覚情報を瞬間的に選び出して統合する際に、視覚的物体の空間的位置がずれて知覚される現象を報告した。この位置ずれ知覚は、通過・反発錯視のように複数の物体を含み、物体の運動方向の知覚などが難しくなる状況においてのみ生じることから、複雑な物理的環境内での感覚間統合知覚の理解に貢献する知見となることが期待できる。この他、fMRIを用いた瞬間的統合過程の検討のため、撮像条件を工夫しながら視覚刺激の呈示時間の長さとともに変化する脳活動を測定する実験を進めている。刻々と変化し続ける環境から脳は様々な感覚情報を受け取り、瞬間的に情報を統合して意味のあるイベント表象を生成していると考えられる。我々はこの瞬間的統合過程を周期的な刺激呈示ではなく瞬間呈示法を用いて研究を行った。(1)視覚属性である色と運動情報の統合は反応選択レベルにおいてはじめて完了する可能性が示唆された。(2)脳は単一の音刺激とその前後100ms内に存在する複数の視覚事象を統合して視覚事象がもつ曖昧性を解決できることを示した。(3)運動する物体の近接とともに呈示される音刺激により視覚運動物体の位置がずれて知覚されることを示した。これらの知見は感覚情報の瞬間統合の理解に寄与すると考える。本研究で考案した実験パラダイムにより、個々の感覚情報の処理および統合処理に要する時間を同一実験内で測定し、各処理の所要時間が異なることがわかった。この違いから、感覚情報統合知覚の瞬間的生成過程の検討という研究目的に関連して、統合知覚は単一の心的処理ではなく複数の心的処理過程から成立するという示唆を得ることができた。また本研究の結果と先行研究の知見を考慮することで、初期視覚野から高次脳領域に至る脳内ネットワークの必要性についても示唆を得ることができた。本年度は、推定される複数の心的過程をfMRI実験によって裏付け、本研究の達成度はより高めることを目指す。本研究の成果の一部はすでに論文発表されている。以上より、おおむね順調に進展しているものと判断できる。認知科学平成27年度は,これまで同様に推進する心理物理実験で得られるデータと、MRI実験によって得られる機能的脳画像および構造画像を組み合わせて瞬間的統合の包括的検討を進める。これらの研究成果を研究専門誌に投稿する。上記成果の一部はすでに学会等で発表し,論文投稿を済ませている。現在、これまで得られた知見を踏まえて各感覚(特徴)情報の処理と各情報の統合から構成されると考えられる瞬間的統合過程を詳細かつ包括的に理解するための新たな実験に着手し、順調に進んでいる。同時並行で、視覚情報のみならず視聴覚情報の統合過程を分析するための実験にも取り組み始めた。以上より,おおむね順調に進展しているものと判断できる。平成26年度は,前年度同様に心理物理実験による瞬間的統合の詳細な検討をさらに進める。特に、心理物理実験については各感覚刺激の顕著性を考慮した上で、各情報の処理に必要となる時間、および情報統合に要する時間を包括的に理解するための実験パラダイム・データ分析法を工夫して研究を進める。