hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔関連QOLの評価法の確立と咀嚼,味覚ならびに補綴治療との関連

調査対象者は,大阪府老人大学講座受講者(OHIP-14:588名,GOHAI:440名)とした.調査項目は,質問票を用いた調査,口腔内検診,咀嚼能率とした.質問内容は,年齢,性別,健康状態の自己評価,経済状態の満足度,OHIP-14もしくはGOHAIとした.OHIP-14スコアとGOHAIスコアはともに分布に正規性が認められなかったことから,各群問の差の検定には,Mann-WhitneyのU検定ならびに,Kruskal-Wallis検定を用いた.さらに,口腔関連QOLの低下を示すOHIP-14スコアならびにGOHAIスコアの上位・25%をカットオフ値として対象者を2群化し,それを目的変数としたロジスティック回帰分析を行った.有意水準はいずれも5%とした.対象者のOHIP-14スコアの平均は11.9,GOHAIスコアの平均は12.6であった.各群間の差の検定の結果,OHIP-14スコアとGOHAIスコアはともに,健康状態の自己評価,経済状態の満足度,残存歯数ならびに,咀嚼能率との間に有意な関連がみられた.ロジスティック回帰分析の結果,OHIP-14スコアでは,年齢,経済状態の満足度,残存歯数が有意な説明変数となっだが,咀嚼能率は有意な説明変数とならなかった(P=0.115).一方,GOHAIスコアでは健康状態の自己評価,残存歯数に加え,咀嚼能率が有意な説明変数となった(P<0.001).以上の結果より,口腔関連QOLの指標であるOHIP-14とGOHAIはともに咀嚼能率との間に有意な関連があったが,他の要因をコントロールした上ではGOHAIの方が咀嚼能率とより関連の強いことが示唆された.調査対象者は,大阪府老人大学講座受講者(OHIP-14:588名,GOHAI:440名)とした.調査項目は,質問票を用いた調査,口腔内検診,咀嚼能率とした.質問内容は,年齢,性別,健康状態の自己評価,経済状態の満足度,OHIP-14もしくはGOHAIとした.OHIP-14スコアとGOHAIスコアはともに分布に正規性が認められなかったことから,各群問の差の検定には,Mann-WhitneyのU検定ならびに,Kruskal-Wallis検定を用いた.さらに,口腔関連QOLの低下を示すOHIP-14スコアならびにGOHAIスコアの上位・25%をカットオフ値として対象者を2群化し,それを目的変数としたロジスティック回帰分析を行った.有意水準はいずれも5%とした.対象者のOHIP-14スコアの平均は11.9,GOHAIスコアの平均は12.6であった.各群間の差の検定の結果,OHIP-14スコアとGOHAIスコアはともに,健康状態の自己評価,経済状態の満足度,残存歯数ならびに,咀嚼能率との間に有意な関連がみられた.ロジスティック回帰分析の結果,OHIP-14スコアでは,年齢,経済状態の満足度,残存歯数が有意な説明変数となっだが,咀嚼能率は有意な説明変数とならなかった(P=0.115).一方,GOHAIスコアでは健康状態の自己評価,残存歯数に加え,咀嚼能率が有意な説明変数となった(P<0.001).以上の結果より,口腔関連QOLの指標であるOHIP-14とGOHAIはともに咀嚼能率との間に有意な関連があったが,他の要因をコントロールした上ではGOHAIの方が咀嚼能率とより関連の強いことが示唆された.まず,Oral Health Impact Profile-14の質問票を翻訳し,日本語版OHIP-14を試作した.試作した日本語版OHIP-14を60歳以上の被験者約20名に回答を求め,分かりづらい表現,解釈の分かれる表現などに修正を加えて日本語版OHIP-14の質問票を完成した.次に,日本語版OHIP-14について,大阪府老人大学講座の受講生1,244名(平均年齢67.1±4.4SD歳)から回答を得て分析を行ったところ,日本語版OHIP-14スコアのICCは0.87,Cronbachのαは0.95を示し,日本語版OHIP-14は,高い信頼性と妥当性を有することが明らかとなった.さらに,日本語版OHIP-14のアンケート調査を行った中から希望者を募り,282名に対して残存歯や義歯などの口腔内の情報を収集するとともに,咬合力,咀嚼や味覚などの口腔機能検査を行った.その結果,日本語版OHIP-14スコアは,年齢や性別と有意な相関はみられなかったが,残存歯による咬合支持,口腔乾燥感,咀嚼能率とは有意な相関がみられた.以上の結果より,日本語版OHIP-14は,口腔関連QOLの評価法として信頼性と妥当性に優れ,有用性の高い方法であることが示された.調査対象者は,60歳以上の高齢者588名(男性333名,女性255名,平均年齢66.2±4.2歳)とした.

調査項目は,質問票を用いた調査,口腔内検診,検査用グミゼリーを用いた咀嚼能率ならびに咬合力検査とした.口腔関連QOLの低下を示すOHIP-14スコアの上位25%をカットオフ値として対象者を2群化し,それを目的変数とした変数増加法によるロジスティック回帰分析を行った.有意水準はいずれも5%とした.対象者のOHIP-14スコアの平均値は,11.3(SD:8.3),中央値は11であった.OHIP-14スコアは,健康状態の自己評価,経済状態の満足度,残存歯数,咬合支持域,食事中の口腔乾燥感に加え,咀嚼能率ならびに咬合力との間に有意な関連がみられた.しかし,年齢や性別との間には有意な関連はみられなかった.咀嚼能率とOHIP-14の各項目との間には,機能の制限,身体的障害,心理的障害で2問ともに有意な関連がみられたが,社会的障害,ハンディキャップでは2問ともに有意な関連はみられなかった.ロジスティック回帰分析の結果,OHIP-14スコアは,経済状態の満足度,食事中の口腔乾燥感,咬合支持域ならびに咀嚼能率との間に有意な関連がみられた.以上の結果より,口腔関連QOLは,社会・経済的背景や全身的健康状態,さらに歯の状態の影響を除いた上でも,咀嚼能率と有意な関連があることが明らかとなった.したがって,歯科医療が高齢者のQOLの向上に貢献するためには,咀嚼能率の維持・向上が最も重要であることが示唆された.調査対象者は,大阪府老人大学講座受講者(OHIP-14:588名,GOHAI:440名)とした.調査項目は,質問票を用いた調査,口腔内検診,咀嚼能率とした.質問内容は,年齢,性別,健康状態の自己評価,経済状態の満足度,OHIP-14もしくはGOHAIとした.OHIP-14スコアとGOHAIスコアはともに分布に正規性が認められなかったことから,各群間の差の検定には,Mann-whitneyのU検定ならびに,Kruskal-wallis検定を用いた.さらに,口腔関連QOLの低下を示すOHIP-14スコアならびにGOHAIスコアの上位25%をカットオフ値として対象者を2群化し,それを目的変数としたロジスティック回帰分析を行った.有意水準はいずれも5%とした.対象者のOHIP-14スコアの平均は11.9, GOHAIスコアの平均は12.6であった.各群間の差の検定の結果,OHIP-14スコアとGOHAIスコアはともに,健康状態の自己評価,経済状態の満足度,残存歯数ならびに,咀嚼能率との間に有意な関連がみられた.ロジスティック回帰分析の結果,OHIP-14スコアでは,年齢,経済状態の満足度,残存歯数が有意な説明変数となったが,咀嚼能率は有意な説明変数とならなかった(P=0.115).一方,GOHAIスコアでは健康状態の自己評価,残存歯数に加え,咀嚼能率が有意な説明変数となった(P<0.001).以上の結果より,口腔関連QOLの指標であるOHIP-14とGOHAIはともに咀嚼能率との間に有意な関連があったが,他の要因をコントロールした上ではGOHAIの方が咀嚼能率とより関連の強いことが示唆された.
快適な病棟のための音環境デザイン

本研究課題は,病棟の音環境に関する問題点や病棟での取り組み,望ましい病棟の音環境のあり方を検討することにより,快適な音環境づくりに貢献し得る情報を提示することであった.研究結果から,多くの病棟では騒音は酷くはないものの,快適とまではいえない音環境が多いと推測された.また,職員が対策を講じて実践し,その有効性が感じられているものが複数みられた.しかし,病棟の設備や機器の性質の問題もあり,簡単には改善出来ない部分が多い.病棟の音環境をより快適なものにするには,病棟や病院全体としての音環境に対する職員への意識づけや教育を行っていくことが,今後重要な策の一つになると考えられた.1.平成26年度には,騒音や医療の分野を中心に,現在国内外で進んでいる研究を詳細に調べた.その結果,多数の病棟(特に4棟以上)を対象として病棟の音環境を調べた研究は見当たらなかった.そのため,病棟の音環境に関して,まず以下の点を基礎的データとして得る必要があると考えられ,研究計画を修正した.各質問についてはすべて自由記述とし,病棟師長に回答を依頼することとした.(1)病棟の音環境に関して患者が困っていると思われること,(2)病棟の音環境に関して病棟スタッフが困っていること,(3)病棟ではどのような音環境が望ましいと思われるか,(4)病棟の音環境について,病棟または病院として取り組んでいること2.上記の内容を調べるための研究計画書を大学の倫理委員会に提出し,承認された.長野県内のすべての総合病院を対象に,現在調査を進めている.平成27年度には,長野県内のすべての病院を対象に,病棟の音環境に関する下記の基礎的データの収集を行った.(1)病棟の音環境に関して,患者が困っていると思われること,(2)病棟の音環境に関して,スタッフが困っていること,(3)病棟ではどのような音が望ましいと考えられるか,(4)病棟の音環境について,病棟または病院として取り組んでいることまず,県内132病院の病院長に調査協力の可否を尋ねたところ,43病院から協力が得られた.次に,看護師長200名を対象に,上記の内容を尋ねた質問紙を送付した.回答はすべて自由記述で求めた.その結果,看護師長92名から回答が得られ,現在回答内容の分析を進めている.調査依頼及び質問紙送付に予定以上に時間を必要としたため.平成28年度は,長野県内の全病院を対象とした病棟の音環境に関して実施した調査データについて,分析を行った.回答者は,看護師長111名であった.病棟の音環境に関して患者が困っていることについては,他の患者が発生させる音やいびき,スタッフの声,医療機器のアラーム音,テレビの音,スタッフの足音等が挙げられた.スタッフが困っていることについては,医療機器のアラーム音,ワゴンや医療機器の搬送音,患者が発生させる音やいびき,スタッフの話し声の他,患者のプライバシーに影響が生じていることへの懸念が挙げられた.病棟として取り組んでいることとしては,スタッフの話し声や足音の大きさを意識したり,アラーム音には出来るだけ早く対応したりしていることが挙げられた.その他,テレビの視聴には患者にイヤホンの使用を促したり,患者の転室を行ったり,BGMを流したりしていた.また,望ましい音環境としては,患者のプライバシーが守られる環境や特に夜間において静かな環境が挙げられていたが,BGMが流れる環境や静かすぎない環境も挙げられていた.上記の結果より,病棟の音環境の問題に関しては,病室及びナースステーションの構造,病棟の老朽化や,患者の症状により生じている問題であったり,スタッフに聞こえることが必要な音であったりするものが多数を占めていた.そのため,多くの問題は病棟のスタッフのみで解決することがかなり困難であると考えられたが,一部の病棟では,音環境についてはあまり問題が生じていないという回答もみられた.データ分析に予定以上の時間を費やしたため.予備調査の結果から,これまでの研究で提示された病棟で発生する騒音源や騒音への対策以外に,複数の騒音源や対策,音環境の望ましさに対して重要と考えられる要素が挙げられた.本調査では,病棟で発生する騒音に対する主観的評価,騒音への対策に関する有効性の評価,音環境の望ましさに関する各要素の重要さの評価について,調べることとした.調査対象は長野県内の病院であった,回答が得られた109病棟については,病棟の音環境はやや困っており,音環境はやや良くないと感じられていた.時間帯については,日中のみ,ややうるさく,やや不快に感じられていた.病棟で聞こえる音については,職員の話し声はよく聞こえ,ややうるさく,やや不快に感じられていた.音に対する対策については,テレビやラジオを視聴する際の患者のイヤホンやヘッドフォンの利用,病室以外の場所での面会の依頼,病室のドアの開閉を静かに行ったり,出来るだけ病室のドアを閉めておいたりすることや,職員が静かに歩くようにしたり,大声で話したり私語を慎んだりするといった行動が効果的と感じられていた,望ましい音環境としては,静かさだけではなく,会話の声を含む多少の音,不快感の少ないモニタ音やアラーム音,ナースコールの音,壁や天井,床などの防音設備が重要と捉えられていた.加えて,音に関する患者のプライバシーの確保,さらに,騒音に対する職員の意識や教育も非常に重要と考えられていた.これらの結果から,多くの病院では騒音は酷くはないものの,快適とまではいえない環境が多いと推測された,職員が対策を講じて実践し,その有効さが感じられているものが複数みられた.

しかし,病棟の設備や機器の問題もあり,簡単には改善出来ない部分が多いが,病棟の音環境をより望ましいものにするには,病棟や病院としての騒音に対する職員への意識づけや教育を行っていくことも今後有効な策になると期待された.本研究課題は,病棟の音環境に関する問題点や病棟での取り組み,望ましい病棟の音環境のあり方を検討することにより,快適な音環境づくりに貢献し得る情報を提示することであった.研究結果から,多くの病棟では騒音は酷くはないものの,快適とまではいえない音環境が多いと推測された.また,職員が対策を講じて実践し,その有効性が感じられているものが複数みられた.しかし,病棟の設備や機器の性質の問題もあり,簡単には改善出来ない部分が多い.病棟の音環境をより快適なものにするには,病棟や病院全体としての音環境に対する職員への意識づけや教育を行っていくことが,今後重要な策の一つになると考えられた.更なる文献検討によって当初の計画を見直す必要が生じたため.1.調査結果から,病棟の音環境に関する問題点,望ましい音環境とはどのようなものか,病棟の音環境に関する取り組みの点について,出現頻度の高い項目を抽出する.2.上記分析結果から,病棟の音環境の快適さや不快さに影響すると考えられる音が聞こえる程度,音環境に関する取り組みの程度を測定する質問紙を作成する.質問紙を用いて,長野県内のすべての病院の病棟を対象に,各病棟の音環境についての実態調査を実施する.3.得られたデータから,特に快適な音環境と推定される3病棟を取り上げる.各病棟の音響特性を調べ,共通する音響的特徴を抽出する.1.調査結果及び先行研究から,病棟における望ましい音環境の要素を再検討する.2.病棟の快適さを測定する質問紙を作成し,長野県内のすべての病棟を対象に,各病棟の音環境の快適さについて実態調査を行う.3.快適さが高い上位の3病棟について,共通する要素を抽出する.音楽心理学1.前年度開始した調査結果から,病棟の音環境についての問題点,病棟の音環境に対する取り組み,望ましい音環境とはどのようなものかといった点について,出現頻度の高い項目を抽出する.2.上記の分析結果から,病棟の音環境の快適さや不快さに影響すると思われるものが聞こえたり存在したりする程度,音環境に関する取り組みの程度を測る質問紙を作成する.質問紙を用い,長野県内のすべての総合病院の各病棟を対象に,各病棟の音環境についての実態調査を実施する.3.得られたデータより,特に快適な音環境と推定される3病棟を取り上げる.各病棟の音響特性を調べ,共通する音響的特徴を抽出する.
味蕾の細胞生物学的特性に関する研究

味蕾の細胞生物学的特性を明らかにするため,両生類(カエル)や哺乳動物(ウサギ,ラット)を用いて,まず発生学的に検索した.その結果,カエルでは味蕾の発生に先立ってメルケル細胞が上皮内に出現し,この細胞を標的にして神経が伸長して上皮内に侵入した後味蕾の形成が始まることを初めて明らかにし,メルケル細胞の味蕾前駆細胞としての役割を示唆した.特にメルケル細胞がもつセロトニンが味蕾の発生や形態維持に重要な役割をもつことが示唆された.次にウサギやラットを用いて味蕾を発生学的に検索したところ,カエルの場合と同様に,神経が上皮内に侵入するのに先立って,メルケル細胞に類似した特徴を持つ細胞が出現するのが観察された.このような結果は,味蕾の発生は神経が上皮内に侵入した後味蕾前駆細胞が分化するといった今までの概念とは異なる新しい所見であった.このような結果は神経切断後の味蕾の再生の場合にも観察された.また今回の味蕾の発生学的研究は,味蕾細胞の多元説を強く支持するものであることを明らかにするとともに,一部の味蕾細胞(II型)は発生学的にシュワン細胞に由来することを示唆する所見も得られた.さらにDrosophila achaete-scute proneural gene complexの哺乳動物のホモログとして知られる遺伝子Mash1がラットの味蕾に発現することや,この遺伝子の発現が味神経の神経支配に依存することを明らかにした.味蕾の細胞生物学的特性を明らかにするため,両生類(カエル)や哺乳動物(ウサギ,ラット)を用いて,まず発生学的に検索した.その結果,カエルでは味蕾の発生に先立ってメルケル細胞が上皮内に出現し,この細胞を標的にして神経が伸長して上皮内に侵入した後味蕾の形成が始まることを初めて明らかにし,メルケル細胞の味蕾前駆細胞としての役割を示唆した.特にメルケル細胞がもつセロトニンが味蕾の発生や形態維持に重要な役割をもつことが示唆された.次にウサギやラットを用いて味蕾を発生学的に検索したところ,カエルの場合と同様に,神経が上皮内に侵入するのに先立って,メルケル細胞に類似した特徴を持つ細胞が出現するのが観察された.このような結果は,味蕾の発生は神経が上皮内に侵入した後味蕾前駆細胞が分化するといった今までの概念とは異なる新しい所見であった.このような結果は神経切断後の味蕾の再生の場合にも観察された.また今回の味蕾の発生学的研究は,味蕾細胞の多元説を強く支持するものであることを明らかにするとともに,一部の味蕾細胞(II型)は発生学的にシュワン細胞に由来することを示唆する所見も得られた.さらにDrosophila achaete-scute proneural gene complexの哺乳動物のホモログとして知られる遺伝子Mash1がラットの味蕾に発現することや,この遺伝子の発現が味神経の神経支配に依存することを明らかにした.ホ乳動物の味蕾は,数種類の細胞型から構成されるが,それぞれの細胞型がどのようにして分化してくるのか,さらにはその機能的役割については,まだよく理解されていない.これらの事を明らかにするため,本研究ではよく発達した味蕾ももつウサギを用いて,その形態や発生過程を免疫組織化学的ならびに微細構造的に検索した.胎生26日生後2日,および成熟したウサギの葉状乳頭を用いた.免疫組織化学的検索のため,抗サイトケラチン抗体(CK18,19,20)を用いて免疫染色した.ウサギの味蕾はI,II,III型細胞(Murrayの分類)と基底細胞から構成されていた.また,味蕾細胞はCK18,19,20による免疫染色に陽性で,周囲のケラチノサイトから区別された.胎生27日には,葉状乳頭上皮基底部に,比較的大きく明調な細胞が出現した.この細胞はCK20に免疫陽性で微細構造的には,細胞質内に直径80120nmの多数の有芯果粒が認められ,III型細胞,あるいはメルケル細胞に類似した特徴を示した.このような細胞は,神経線維が上皮に到達するのに先立って出現した.胎生28日頃になると,多数の神経線維をともなったシュワン様細胞が上皮基底膜を貫き,上皮内へ侵入した後II型細胞の特徴をもつ細胞へと分化した.I型細胞はIII,II型細胞におくれて,周囲のケラチノサイトから分化した.現在まで得られた結果は,味蕾細胞の発生に関して,多元説を強く支持するものであった.味蕾形成予定領域上皮と神経細胞との相互作用の詳細なメカニズムを解明するため,まずラットとウサギを用いて微細構造的ならびに免疫組織化学的に検索した.その結果,神経線維の上皮内侵入に先立って,味蕾形成予定領域上皮内に特殊な細胞が出現することが明らかになった.この細胞の基底側細胞質内には,直径80-100nmの有芯顆粒が存在し,しばしば基底膜を介して固有そうに向けて分泌するのが観察された.この細胞は,ウサギでは味細胞に分化した.この所見は,味蕾の初期形成には神経非依存的に出現する味蕾細胞前駆細胞の出現が重要であり,必ずしも神経線維は必要でないことを示唆するもので,従来の神経依存説に疑問を投げかけるものであると考えられた.現在このような味蕾細胞前駆細胞の出現前後において,味蕾形成予定領域舌上皮が示す神経細胞に対する栄養効果について検討中である.次に味蕾形成予定領域

上皮および完成した味蕾の細胞生物的特性を解明するため,まず味蕾を上皮組織から分離する方法の確立を試みた.その結果,ウサギの葉状乳頭味蕾を分離する方法を確立することができた.分離した味蕾は微細構造的にも免疫組織化学的にも味細胞であることが確認された.現在分離した味蕾を用いて,その細胞生物学的特性について検討している.さらに味蕾細胞前駆細胞の出現前後における味蕾形成予定領域の舌上皮と神経細胞とのco-cultureの試みを検討中である.
家族性III型高脂血症を惹起するアポリポ蛋白E2変異体の遺伝子解析

94年度の研究により、III型高脂血症患者から新しいアポ蛋白E2変異を発見し、その遺伝子変異を明らかにした。等電点電気泳動よるアポ蛋白Eの相対電荷の判定(phenotype)と、制限酵素HhaIによるアポE遺伝子型の判定(gonetype)を組み合わせたスクリーニングにより、III型高脂血症を起こすアポE2変異体を発見した。この患者のアポE遺伝子の4つのエクソンとエクソン-イントロン接合部の全塩基配列を決定し、患者の第4エクソンの187番目のコドンに一塩基置換(C→G)を同定した。このE2変異体では、299個のアミノ酸からなるアポEの187番目のアミノ酸がGIn(CAG)からGIu(GAG)へと変化していることが明らかになった。現在までにIII型高脂血症に関与するE2変異体は3例しか報告されておらず、本変異は世界で4番目の報告であり、E2_<Toranomon>と命名した。E2_<Toranomon>変異により制限酵素MboIIの認識配列が新たに生じるため、この領域をPCR法で増幅し、MboIIの制限酵素多型を用いたE2_<Toranomon>変異のスクリーニングが可能であった。この方法で患者家系を分析したところ、患者はヘテロ接合体E2/E2_<Toranomon>で、3人の子供のうち娘が患者からE2/E2_<Toranomon>を受け継いでE3/E2_<Toranomon>となっていた。この娘の血清脂質は正常であるので、E2_<Toranomon>はE2/E2_<Toranomon>の複合ヘテロ接合体となってはじめてIII型高脂血症を起こすと考えられた。以上の成果は、一部を1994年度日本動脈硬化学会冬季大会で発表し、現在欧文誌へ投稿準備中である。
人間関係トレーニングの導入による汎用的な日本語教員養成プログラムの実践的研究

地域のボランティア日本語教室での日本語教育実習と実習にはいる前の準備段階でのトレーニングに関して研究し、地域における教室の活動者を養成するために、プログラムの開発をおこなった。この教室は愛知県豊田市の外国人(主にブラジル人)住民が全住民の4割をしめる外国人集住団地にある。彼らは日本語ができなくても十分くらしていける環境にある。教室では、日本語能力をたかくすることが直接の目的とならない。その目的は多文化社会を構築する地域のネットワークの一拠点となることにある。教室は、地域の課題を発見し、解決することをめざし、双方の住民(学習者とボランティア)が主に日本語を使用して、相互学習するところである。教室運営には進行役が鍵となる。ボランティアである実習生は学習者にあわせた日本語コミュニケーション能力がもとめられ、対等な立場で、学習者と「つたえる」「きく」という対話をとおして、参加者全員の相互学習を推進していくことがその役割である。実習生が役割をはたすために必要なことは、(1)学習者に対する理解、(2)コミュニケーション能力、(3)人間関係調整能力、(4)自分自身に対する再認識、(5)自己開示と受容である。また、活動にはいる前のトレーニングでは、コミュニケーション能力と人間関係調整能力をやしなうことに主眼をおき、教育観・学習スタイルに対する発想の転換ができるようなグループアクティビティをとりいれた授業プログラムを考案した。e-mailを活用し、(1)毎回の授業後、学生は授業をふりかえってe-mailで課題を提出する、(2)授業担当者は一人ひとりにコメントをかいて返信する、(3)次回の授業で、学生のe-mailを紹介し、講評をおこない、各自のふりかえりを全員で共有する、ことをおこなった。この授業プログラムを3年間実施し、学生のまなびからプログラムの効果を検証し、毎回修正をくわえていった。今年度は、土屋のフィールドであり、愛知県立大学の日本語教員課程の学生と共にかかわっている豊田市保見団地(入居者数約9,500人中、約4割がブラジル人)の保見ヶ丘国際交流センター主催保見ヶ丘日本語教室、子どもの国教育基金の会夢の木教室、および、豊田市立東保見小学校(児童数401人中、94人が外国人児童)に焦点をあてた。土屋、井上、足立は上記の3機関を訪問、保見地域における現在の状況の把握につとめた。また、3機関で日本語教育実習の授業の一環として、日本語ボランティアをしている学生(愛知県立大学)の活動を観察し、各機関でボランティアに何をもとめられているか、日本語習得にボランティアがどうかかわるかについて考察した。さらに、土屋は、大学の授業で、学生のボランティア活動について、フィードバックをおこなった。学生の報告からは、「おしえる」ことに対するかんが方の転換がうかがえる。また、学生は地域の日本語教室を学習者とボランティアとの相互学習の場としてとらえるようになってきている。来年度は、学生の活動について、分析をづづけ、学生の様々な気づきをうながし、より充実した活動ができるために、どのようなトレーニングをすべきか、提案していく予定である。また、保見地区で、地域の人々、学生ボランティア、研究者の三者が協力して、円滑に活動ができるようにするため、地域の人々との関係づくりにおおくの時間をさいた。たとえば、土屋と足立は保見ヶ丘国際交流センター主催の地域の人々に対する日本語教育研修会で講師をつとめた。土屋は東保見小学校の研究発表会のパネルトーク「総合的な学習と多文化共生からのアプローチ」でパネリストをつとめた。土屋は東海日本語ネットワーク主催の日本語ボランティアシンポジウムで保見ヶ丘日本語教室の実況中継をおこなった。

以上の会に学生も参加し、それぞれの会でまなんだことを授業でフィードバツクした。昨年度にひきつづき、愛知県立大学の日本語教員課程の学生と共にかかわっている豊田市保見団地(入居者数約9,400人中、約4割がブラジル人)内にある1NPO法人保見ケ丘国際交流センター主催保見ケ丘日本語教室、2NPO法人子どもの国主催の親子教室、3東保見小学校を中心に実践研究をおこなった。1.(1)日本語ボランティア活動をとおして、外国人集住地区における教室の役割と機能について、研究をおこなった。外国人集住地区における日本語教室は日本人住民と外国人住民の異文化コンフリクト解決の場の役割をになっており、それが機能するためには、日本語をおしえるという活動をおこなうのではなく、住民双方が実際のコミュケーションをとおして相互学習をおこなうことが必要である。その活動を円滑にすすめていくには進行役が鍵となる。その進行役の役割こついて、実践活動をもとに、日本語教育の専門性がどういかされるのか、従来の学校型日本語教育からどのような転換が必要になるのかを分析、考察した。分担者の足立とは、相互学習の場としての日本語教室について役割について、保見団地の教室の活動例と足立のフィールドである新潟の教室の活動例とを比較し、分析をおこなった。(2)教室を核として活動するセンターが、地域で、どのようにネットワークをむすんでいっているかを調査し、井上の異文化間心理学の立場からのアドバイスをうけ、ネットワーク形成のあり方について考察した。2.子どもの教育に親がどうかかわっていくか、その親がどのようにネットワークをむすんでいくべきか、それをどうサポートすべきがを考察した。3.学生達が1年生の原学級(クラスの3割が外国人児童)のアシスタント、および国際学級(とりだし授業)をつとめた。毎回報告をしあい、担任の先生とどのように連携をとっていったらよいかを中心にはなしあい、記録した。愛知県立大学の日本語教員課程の学生とともに研究代表者が活動している地域のボランティア日本語教室で、今年度もひきつづき、実践的研究をおこなった。この教室は、ブラジル人住民が全住民の4割以上をしめる外国人集住団地にあり、日本語ができなくても十分くらしていける環境の中で運営されている。そこでは、日本語能力をたかくすることが直接の目的とならない。教室の存在意義は、多文化社会を構築する地域のネットワークの一拠点となることにある。地域の課題発見・解決にむかうことをめざして、主に日本語を使用して、それを双方の住民が相互学習する場所が教室なのである。教室運営には、教室の進行役が鍵となる。今年度は、この進行役の役割を分析し、その日本語教育の専門性を考察した。研究の結果、従来どおり必要なもの、転換が必要なもの、あらたに必要なものを定義づけた。進行役をふくむボランティアは、学習者に対する理解と自分自身に対する再認識がなければならない。学習者に対する理解をもつためには、コミュニケーション能力と人間関係調整能力、そして、その能力が十分発揮できるように自己開示と受容が必要である。
全地球測位システムを用いた森林資源モニタリング調査支援システムの開発

本研究では森林資源モニタリング調査を支援するシステムをGPSとPDAとパソコンを用いて開発している。このシステムは、森林資源モニタリング調査の調査員を安全かつ効率的に目的地まで誘導するためのものである。さらに、位置情報に加えて画像や文字情報によって、調査員の経験を後任者に引き継ぐことが可能になっている。しかし、森林内では樹冠や斜面の影響でGPSの測位精度が大幅に低下することが知られている。そこで、本研究ではネットワーク型DGPSとGPSアンテナポールを用いることによって測位精度の改善を試みた。ネットワーク型DGPSを用いることによって、森林内でも安定して高い測位精度か得られることが示されたが、この方式はリアルタイムで利用することができない。そこで、GPSのアンテナ高を上げることにより、森林内でも樹冠の影響を緩和しながら安定的に測位が可能になると考え、軽量で可搬性の高いカーボンを素材にしたGPSアンテナポールを試作した。京都大学上賀茂試験地でGPSアンテナポールを利用した測位実験を行った結果、森林内でもGPSの測位精度が大幅に向上することが示された。特に、安価なナビゲーション用のGPS受信機を用いた場合に、樹冠下における測位精度の向上が顕著であった。逆に、高価な測量用のGPS受信機を用いた場合には、樹冠の下でも安定的に高い測位精度が得られるため、必ずしもアンテナポールは必要ではないという結果になった。本研究で開発したGPSアンテナポールについては、鉛直性の確保や突風に対する対応が課題として残された。現在林野庁が実施している「森林資源モニタリング調査」では、国土に4km間隔の格子をかぶせて、その格子点を中心にした調査プロットを設定している。しかし、調査を行わなければならない地点の数は膨大であり、調査の5年後には再び同じ格子点の調査を行わなければならないため、調査員を安全かつ効率的に調査地点へ誘導して、データ収集を行うための支援システムの必要性が高まっている。そこで本研究ではGPS(全地球測位システム)とPDA(携帯型コンピュータ)を用いた森林資源モニタリング調査支援システムをMicrosoft Visual Basicを用いて開発した。このシステムには簡易マップマッチングシステムを導入してGPSの測位誤差を軽減するための仕組みを導入している。また、ベースマップには1/5000森林基本図と1/25000数値地図を使用し、これらの地図を適宜切り替えて利用できる。調査員はデジタルカメラを携帯し目標地点を発見に役立つものがあれば撮影を行う。これらの画像情報は位置情報とともにデスクトップコンピュータに保存され、次の調査員はその情報を参照しながら目標地点へ効率よく到達できる。樹冠下におけるGPSの測位試験と本システムの評価実験を京都大学上賀茂試験地と同芦生研究林において実施した。GPSの測位試験はGPSの受信環境として困難である谷部を中心に行った。本システムの評価実験は、被験者に通常の地図とコンパスを使って目標地点を探してもらい、その後本システムを用いて別の目標地点を探してもらうという方法で実施した。両者の比較を行うと、本システムを用いた場合の方が目標地点への到達時間が短縮されることが示された。京都議定書の発効に伴い、森林の現況や変化を正確に把握する必要性が高まっている。現在我が国で実施されている森林資源モニタリング調査では、国土全体に4km間隔の格子をかぶせて、その格子点が森林であれば森林調査プロットを設定している。しかし、このような調査を行わなければならない地点の数は膨大であり、5年ごとに再び同じ格子点の調査を行わなければならないため、調査員を安全かつ効率的に調査地点へ誘導して、森林調査を行うための支援システムの必要性が高まっている。そこで、GPS(全地球測位システム)とPDA(携帯型コンピュータ)を用いた森林資源モニタリング調査支援システムの開発と評価実験を昨年度に引き続いて実施した。今年度の評価実験では、ユーザーのコンピュータの使用歴などプロフィールの違いに基づいた、システムの使い勝手の評価や目標到達時間の差異について比較・検討を行った。その結果、ユーザーのプロフィールの違いにかかわらず、本システムを用いることにより森林内における目標地点への到達時間が短縮されることが示された。しかし、目標地点への到達時間には個人差が大きいという課題が残された。さらに、開発途中の森林資源モニタリング調査支援システムをインターネットで公開することにより、広くユーザーからの意見を集めインターフェースの改善などを行った。森林内におけるGPSの測位精度に関しては、依然大きな誤差があることが問題であったため、GPSアンテナの高さや取り付け位置を変えるなどの方法によって評価実験を行い測位精度の改善を試みた。

京都大学上賀茂試験地でGPSアンテナポールを利用した測位実験を行った結果、森林内でもGPSの測位精度が大幅に向上することが示された。特に、安価なナビゲーション用のGPS受信機を用いた場合に、樹冠下における測位精度の向上が顕著であった。逆に、高価な測量用のGPS受信機を用いた場合には、樹冠の下でも安定的に高い測位精度が得られるため、必ずしもアンテナポールは必要ではないという結果になった。本研究で開発したGPSアンテナポールについては、鉛直性の確保や突風に対する対応が課題として残された。
ロックボルトと吹付コンクリートのトンネル支保効果に関する研究

横置き型平面ひずみ式トンネル試験装置を試作した。寸法は計画よりやや大きく、トンネル直径40cm、地山の大きさ160cm×160cm、厚みは30cmとした。載荷ジャッキは20t×4台とした。地山と反力フレームとの接触面には摩擦軽減のためテフロンシートを2枚重ねに用いた。試験装置の性能確認の意味も含めて、最初にロックボルトなしのトンネル試験をおこなったが、この試験において、装置が期待どおりの地中応力を発生しないことが分かった。また地山に割裂試験におけると似た、荷重に平行した亀裂が生じた。以下にその現象、原因、対策を記す。1、現象;側圧が相当大きな荷重段階まで発生しない。原因;上下蓋からのボルトによる側げた拘束力の不足。対策;ボルト締め付けトルクの向上、ハイテンボルトへの交換、ショットブラストによる接触面摩擦係数の向上、ストッパーの設置等。2、現象;半力側の発生応力が小さい。このことは予想はしていたがそれ以上であった。原因;フリクションカット不十分。対策;蓋の機械仕上げ及びテフロン仕上げ、反力側への載荷ジャッキの増設。このままで試験を続行しても良いデータは得られないと判断し、試験は打ち切った。今後何らかの方法で装置の改善を図り、研究を再開したい。
一帯一路構想に対する中国周辺国の戦略的対応に関する比較研究

本研究は、中国周辺地域における主要国であるインドネシア、インド、カザフスタンが、中国の対外的基幹事業である一帯一路構想に対して採用してきたヘッジ戦略としての選択的順応と地域制度に基づく制度的均衡の内容と意味を分析し、アジアにおける安定した秩序維持に向けた提案を導出することを目的としている。すなわち、東南アジア、南アジア、中央アジアの中心国である3か国が、自国の経済利得と安全保障の懸念、各国が牽引する地域制度の発展という国内・国際レベルの諸変数の複雑な絡み合いの下で、一帯一路構想に対して採用してきた戦略を比較・検討し、アジアの大国間関係の安定に向けた課題と展望を提示することを目的としている。平成30年度は本研究で行う具体的実証分析の前提となる2つの事項について研究を進めた。1つは、中国の一帯一路構想そのものの理解である。本構想については、すでに日英両言語で多くの研究が生み出されている。これらの研究を丹念に読み込んで、政策の狙い、実施状況、影響などについて理解を含めた。2点目は具体的な実証研究を進めるにあたっての分析枠組みの構築である。ヘッジ戦略、選択的順応、制度的均衡が主要な分析概念となるが、これらの概念の理論的意味、実証研究に適用するにあたっての操作化について研究を進めた。中国の一帯一路構想の理解については予定通りに進めることができた。しかし、理論的枠組みの構築は予定よりかなり遅れている。当初計画では、アジア太平洋における国際関係・地域協力に関する理論的研究を進めてきた中心的大学であるオーストラリア国立大学で1ヵ月程度客員研究員として滞在し、理論的研究を推進する予定であった。しかし、学内の諸業務に追われてこの時間がとれなかったため、分析枠組みについて集中的に考察を進めることができなかった。平成31年度は年度前半に前年度実現できなかったオーストラリア国立大学での在外研究を実現して分析枠組みの構築を終わりたい。その後、実証分析の対象となる3か国の中のインドネシアにおいて、関連政府機関、ASEAN事務局、主要研究機関を訪問し、実証分析に有用な情報を入手するとともに、関係者との意見交換を実施したい。入手した情報を分析することで、インドネシアが採用してきた対処政策やその背景にある選好が、選択的順応という観点からどう評価されるか、またASEANの活動をどのように一帯一路構想に関わらせているのかを制度的均衡という見地から考査・分析したい。前年度に予定していたオーストラリア国立大学での客員研究員としての理論的研究が実行できなかった。今年度前半に本研究を進める予定である。
微小転移性肝癌に対する各種化学療法の基

1)若齢ラット(180g以下)の持続的門脈内注入・肝動脈内注入のモデルを確立した。数日以上にわたって持続できるシステムは報告がない。2)5FU持続的門脈内注入は、持続的本梢静脈内投与に比べ、肝濃度は8.5倍高く、逆に未梢5FU濃度は低く持続可能であった。また持続的門注は着床から初期増殖を著明に仰制した。50%生存率も(88日:37日)と延長した。3)5FUの持続的門注の免疫学的指標を、未梢静脈投与群と比較すると全身的な影響は門注群で少く(白血球減少)、しかし肝の局所的免疫能は、肝内NK活性の低下によって示されるように低下することが示唆された。したがって転移がすでに形成されたものへの投与は逆に転移の促進がある可能性をも指摘された。4)ラット微小肝転移モデルの着床から肉眼的転移形成までの各期で治療を開始して、その効果をみた所、持続的門注の効果は癌移植後3日までに開始したもののみ有効であったが、持続的肝動注法はどの時期から開始しても、対象に比べ有効であった。したがって転移の初期から肝動脈は肝転移の血流を支配していると考えられるが、門脈血は転移の初期に限られると考えられた。5)抗BrdU抗体を用いて、肝転移巣の血流支配のうつり変りを比較検討した結果、半径300μm(大きさ600μm)以下の肝転移では経門脈的薬剤投与が有効であるが、それより大きいものでは肝動脈を介した血流支配が主要な役割をもつものと結論された。6)以上より肝転移後治療効果についての実験から経門脈的治療の効果と限界を明らかにした。(1)消化器癌の肝転移モデルを作成することを目的として、マウス、ラット、家兎の各種可移植性腫瘍株の細胞浮浮液を経門脈的に移植し、検討した結果、ラット腹水肝癌AH60Cが最も定量評価可能で、本研究に適した腫瘍株であることが判明した。(2)このラット腹水肝癌を用いた肝転移モデルに対し、抗癌剤(5ーFu)を持続的に門脈に投与した場合、着床期の転移巣に対しては、著名な転移形成阻止効果が得られることが確認出来た。(3)その後、微小転移巣の種々の段階に対しても同様の検討を行った結果、肉眼的転移巣に至らない大きさでも、門脈域外へ進展・増殖した微小転移巣に対しては、門脈化学療法の有効性に限界が認められた。(4)(3)の結果から、現在、持続肝動脈化学療法の微小肝転移巣に対する効果を検討中である。(5)(2)、(3)と併行し、微小肝転移巣の発育過程における血流支配と薬剤到達性について検討するために、ラット肝動脈及び門脈よりBrd Uを投与し、微小肝転移巣にるS期標識率を抗Brd U抗体を用いて検討している。現在、Brd Uの投与量、標識率に関し、実験を重ねている。(6)(1)(5)とは別に、多孔性セラミックス粒子を経門脈的に投与し、門脈細枝・類洞における塞栓性について、組織学的に検討した結果、35μm程度の粒経の粒子が副作用が少なく、抗癌剤結合担体として安全に用いることが出来る可能性が示唆された。(7)約35μmの多孔性セラミックス粒子と抗癌剤(Adriamycinなど)結合担体の除放性について、in vitro及びin vivoで基礎的研究を施行中である。

1.新しい徐放性抗癌剤結合体であるハイドロキシアパタイト粒子(多孔性セラミックスの一種)を肝脈管内、特に動脈内に投与した結果。抗癌剤アドリアマイシンの徐放性が確認された。2.また粒子の塞栓性による肝障害を検討した結果、必要抗癌剤量の範囲では肝障害の範囲では肝障害の程度は比較的少ないことが判明した。3.ラット腹水肝癌株を門脈内移植した肝転移モデルに対し、抗癌剤(5FU)を持続的に門脈内および動脈内に投与した。その結果、着床期の転移巣に対しては門脈内投与、動脈内投与ともに転移形成阻止効果が得られることが確認できた。4.転移巣の腫瘍の発育に伴い、門脈内投与の効果は減少していくが動脈内投与効果の減少は認められなかった。5.上記の結果は、腫瘍の発育増殖とともに支配血管が動脈優位になるためであると考えられた。このことはBrDVを種々の発育過程における転移巣に投与して、腫瘍の血流支配が腫瘍の発育とともに、門脈支配から動脈支配へ変化する事実により確認された。昨年度までの検討においては、経門脈的に移植されたラットAH60C癌細胞の肝転移阻止効果は、5FUの門脈内持続投与が最も有効な事を明らかにしたが、その問題点として、1)移植3日目以後の経門脈的投与は無効なこと。2)経門脈的治療は全身に及ぼす影響は少いが、肝局所のNK活性を阻害すること、が判明した。したがって今年度は腫瘍の血流支配について検討し、次のことが明らかとなった。方法:体重200g前後の雄性ラットを用い、AH60C癌細胞を4×10^6/0.2ml腸間膜静脈より注入した。注入後3,4,5,6,7,8及び9日目に肝動脈あるいは門脈(肝動脈温存あるいは結紮)よりBrdU(20mg1kg1.2hγ)を投与した。ラットを麻酔下犠孔せしめ、肝を摘出し、BrdUの免疫染色を行った。結果:1)経門脈的投与で肝動脈を結紮した群:移植3日目以前、あるいは径600μm以下の腫瘍は全体が染色された。しかしこれ以上のものでは、表面から300μm以上深部の細胞は染色されなかった。2)経門脈的投与で肝動脈を温存したもの:腫瘍表面とともに深部までの染色を認めたが、染色性が弱いものも存在した。3)経肝動脈投与群:腫瘍の大きさにかかわらず、腫瘍の全体に染色性を認めた。結論:以上の結果から純粋に門脈からだけの血流はたかだか腫瘍の表層より300μmしか栄養しないことが判明した。逆に肝動脈経由では300μm以下の小腫瘍にもsinusoidをへて栄養されることが示された。したがって手術時の操作による癌細胞の門脈内逸脱肝着床に対しては、経門脈的薬剤投与は全身に与える影響も少く極て有効であるが、肝転移をすでに形成したものでは600μm程度の小さな腫瘍においても、経門脈的治療の有効性は少いものと考えられた。
革新的創薬を目指した環状ペプチドライブラリーの構築

本研究は、従来ない生物科学的手法と有機化学的手法を併せて最小環状ペプチドを探索するものである。採用三年目は、ヒストンH3を選択的チオリン酸化する環状ペプチド触媒、すなわち天然オーロラBキナーゼを模した最小キナーゼの探索を行った。リン酸ドナーとして、探索に適したATPgammaSを用い、一兆個を超える環状ペプチドライブラリーを構築し、ビオチン-ストレプトアビジンの強力な結合力を利用した触媒捕捉系を確立して探索を行ったが、残念ながらチオリン酸化されたヒストン構造を有する活性種の発見には至っていない。また環状構造を単環のみならず、より強固な立体構造を形成することから触媒ポケットとして適するであろう2環状ペプチドライブラリーの作成を行った。しかし、こちらも単環状と同じく触媒活性種の濃縮には至らなかった。これらの結果は、通常のキナーゼが約300アミノ酸より構成されるのに対し、今回触媒として用いた環状ペプチドが18アミノ酸と10倍以上小さいことが、キナーゼとして働く触媒の少なさに繋がり、結果的にキナーゼの回収を難しくしたと考察できる。一方、抗ヒストンH3-リン酸化Ser10抗体により捕捉する手法で触媒探索を行った結果、結果として抗原と競合して抗体に結合するするユニークなペプチド種を獲得できる興味深い知見が得られたので、本成果を論文発表する予定である。現在、リン酸化触媒からより成功率が高いであろうアシル化触媒ペプチドの探索に達成目標を修正し、研究を行っている。採用後三年間で触媒を発見することは出来なかったが、今後の触媒探索の成功の鍵を握る有益な情報は得られたと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。セマフォリンを標的タンパク質として薬理活性な環状特殊ペプチドを探索することを当初の研究目的としていたが、今回"キナーゼ活性を有する環状ペプチドの探索"を主たる研究目的として小修正した。これは申請研究である『革新的創薬を目指した環状ペプチドライブラリーの構築』という主旨からは外れておらず、むしろ大挑戦型の試みであり、目標達成時には学術的価値・社会的還元力がより高い研究と位置づけられる。以下に平成25年度の研究実績の概要を記述する。リン酸化は最もよく見られるタンパク質翻訳後修飾反応であり、多くの生理現象に関与している。このリン酸化を触媒する酵素(キナーゼ)を自由自在に合成、あるい発現できれば、多くの生命現象を解明できるだろう。しかしながら、人工キナーゼを設計するには、リン酸転移反応という素反応制御に加え、基質タンパク質への官能基選択性、そして位置選択性を確保しなければならない。そのため、化学あるいは生物学的のみよりなるキナーゼ合成アプローチには限界があった。本研究では、化学と分子生物学をハイブリッドしたRaPID (Nature, 2013, 247)という技術に着目し、キナーゼペプチドをde novo合成することに挑戦する。一年目は、A :テンプレートDNA設計と調整、B :リン酸化ペプチドの選択的回収技術の確立の二点に関して検討を行った。項目Aでは、キナーゼ活性を発生させるペプチドライブラリーとリン酸化する基質とするヒストンH3ペプチドを連結した'シス型(触媒-基質一体型)'のペプチドライブラリーを設計し、その鋳型となるDNAを合成した。項目Bでは、上記で得られたクローンのペプチドを用いて、実際にキナーゼ活性を有するペプチドが回収できるかどうかを精査した。すなわち、基質ペプチドを酵素キナーゼを用い、基質が環状ペプチドによりリン酸化できMock条件を作り出した。この条件で、チオリン酸化されたペプチド-DNA-RNA共役体のみがアルキル化反応により選択的に回収できないか併せて検討を行った。二年目は初年度報告書の通り、サマフォリンを標的タンパク質として用いた薬理活性ペプチドの探索ではなく、『キナーゼ活性を有するペプチド酵素の探索手段の確立およびその利用』について研究を行った。リン酸化は最もよく見られるタンパク質翻訳後修飾反応の一つであり、多くの生理現象に関与している。従って、リン酸化を触媒する酵素(キナーゼ)を自由自在に設計・合成できれば、多くの生命現象を解明できるだろう。本研究では、化学と分子生物学をハイブリッドしたRaPID (Nature, 2013,247)という技術を駆使することで、これまで不可能とされたキナーゼペプチドをの創成に挑戦する。一年目では、キナーゼ用ペプチド(KLP)探索に用いるテンプレートDNAライブラリーの合成と抗体を用いてチオリン酸化ペプチドを選択的に回収したところまでを報告していた。二年目では、チオリン酸化のみならず、リン酸化ペプチドを補足する系の立ち上げるため、抗ヒストンH3(リン酸化Ser10)抗体を用いたリン酸化ペプチド探索系を確立させた。この系を用い、一兆個のライブラリーよりリン酸化活性を持つ環状KLPの探索を行った。しかしMALDI-TOF MSを用いてヒットペプチド上でのリン酸化の有無を確認したところ、リン酸化に相当するピークは観察されなかった。この系における失敗から、非特異に結合するペプチドの回収を避けるため抗体ではなく、解離定数に捉われない共有結合などで触媒ペプチドと回収用タンパク質を固定化すること、触媒コアとなる環状ペプチドを三次元的に安定させるため、二環・三環状の複雑なペプチドを合成し、探索に適用するという二つの大きな改善点を見つけ出すことができた。すでに、今後は抗体を用いないチオリン酸化ペプチド探索の系を最適化し、チオリン酸化触媒ペプチドの発見を目指す。

採用三年目は、ヒストンH3を選択的チオリン酸化する環状ペプチド触媒、すなわち天然オーロラBキナーゼを模した最小キナーゼの探索を行った。リン酸ドナーとして、探索に適したATPgammaSを用い、一兆個を超える環状ペプチドライブラリーを構築し、ビオチン-ストレプトアビジンの強力な結合力を利用した触媒捕捉系を確立して探索を行ったが、残念ながらチオリン酸化されたヒストン構造を有する活性種の発見には至っていない。また環状構造を単環のみならず、より強固な立体構造を形成することから触媒ポケットとして適するであろう2環状ペプチドライブラリーの作成を行った。しかし、こちらも単環状と同じく触媒活性種の濃縮には至らなかった。これらの結果は、通常のキナーゼが約300アミノ酸より構成されるのに対し、今回触媒として用いた環状ペプチドが18アミノ酸と10倍以上小さいことが、キナーゼとして働く触媒の少なさに繋がり、結果的にキナーゼの回収を難しくしたと考察できる。一方、抗ヒストンH3-リン酸化Ser10抗体により捕捉する手法で触媒探索を行った結果、結果として抗原と競合して抗体に結合するするユニークなペプチド種を獲得できる興味深い知見が得られたので、本成果を論文発表する予定である。現在、リン酸化触媒からより成功率が高いであろうアシル化触媒ペプチドの探索に達成目標を修正し、研究を行っている。採用後三年間で触媒を発見することは出来なかったが、今後の触媒探索の成功の鍵を握る有益な情報は得られたと考えている。人工キナーゼを設計するには、リン酸転移反応という素反応制御に加え、基質タンパク質への官能基選択性、そして位置選択性を確保しなければならない。そのため、有機化学スケールではキナーゼ活性のあるペプチドや有機小分子は存在せず、純粋なATPを共基質としたリン酸化反応すら報告例がない。また生物学的にキナーゼ以外のタンパク質をde novoで設計しリン酸化反応に成功した例はなく、既存のキナーゼ合成アプローチには確かな限界があると言える。このような現状において、小生は全く新しい手段でキナーゼ活性ペプチド触媒の発見を目標としており、探索の成功は即ちに分野を問わず社会に大きな影響を与えることができると自負している。残念ながら、二年目では抗体を使ったリン酸化ペプチドの触媒の探索に失敗している。しかし、その失敗を精査することで活性種探索に必要な多くの要素を学ぶことができた。この経験を活かして最終年度の研究に迎えられることは非常にポジティブであると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。3年目は、チオリン酸化反応を触媒するペプチドにフォーカスして研究を行う。先に述べたように、抗体を使ったリン酸化反応の探索を行い失敗に終わっているが、これらの結果を詳細に解析した結果、抗体に特異的に結合するペプチド群がヒットしてしまったことが分かっている。すなわち1非特異に結合するペプチドを除去することが、キナーゼペプチド獲得に重要であるという知見が得られている。