hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属-有機同時電析法による磁性金属-有機ナノグラニュラ薄膜の作製と特性の評価

水溶液中の電気化学反応を使って金属-有機物グラニュラ薄膜を作製するための基礎実験を行った.金属は,通常の電析反応によって析出させ,それと同時に有機薄膜も基板上の還元反応によって析出させることを試みた.まず,有機薄膜の析出には,市販の電着塗装液を用いて,その析出挙動について調べた.析出電位の詳細な検討を行うために,電気化学水晶振動マイクロバランス法を用いた.その結果,有機薄膜の析出には,基板近傍のpHの上昇が大きく影響していることが明らかになった.続いて,有機物と金属を同時に析出させるために,電析浴の開発を行った.電着塗装液では,樹脂成分がプラスに電荷を帯びた状態で,コロイド状に分散している.この塗装液に硫酸塩などの強電解質の金属塩を加えると,塩析という現象により,金属塩中のマイナスイオン(硫酸イオンなど)と樹脂成分が結合し,樹脂の凝集沈殿が生じてしまう.そこで,市販の電着塗装液ではなくて,水溶性樹脂を使うことで,沈殿が生じない安定な溶液を得ることが出来た.次に,上記の電析浴を使って,金属-有機物同時電析を試みた.基板にITOガラスを使用して,ポテンショスタットにより直流電圧を印加して電析を行った.その結果,コバルトを含み強磁性特性を示し,かっ電気抵抗の大きな薄膜の析出に成功した.また,溶液のpHが析出に大きな影響を与えていることが分かった.さらに磁性金属として,コバルト単体では無くて,大きな保磁力を示すCo-Ptの適用も検討するために,Co-Pt薄膜の電析による析出を試みた.その結果,熱処理後に10KOeを越える大きな保磁力を示すCo-Pt薄膜の電析に成功した.水溶液中の電気化学反応を使って金属-有機物グラニュラ薄膜を作製するための基礎実験を行った.金属は,通常の電析反応によって析出させ,それと同時に有機薄膜も基板上の還元反応によって析出させることを試みた.まず,有機薄膜の析出には,市販の電着塗装液を用いて,その析出挙動について調べた.析出電位の詳細な検討を行うために,電気化学水晶振動マイクロバランス法を用いた.その結果,有機薄膜の析出には,基板近傍のpHの上昇が大きく影響していることが明らかになった.続いて,有機物と金属を同時に析出させるために,電析浴の開発を行った.電着塗装液では,樹脂成分がプラスに電荷を帯びた状態で,コロイド状に分散している.この塗装液に硫酸塩などの強電解質の金属塩を加えると,塩析という現象により,金属塩中のマイナスイオン(硫酸イオンなど)と樹脂成分が結合し,樹脂の凝集沈殿が生じてしまう.そこで,市販の電着塗装液ではなくて,水溶性樹脂を使うことで,沈殿が生じない安定な溶液を得ることが出来た.次に,上記の電析浴を使って,金属-有機物同時電析を試みた.基板にITOガラスを使用して,ポテンショスタットにより直流電圧を印加して電析を行った.その結果,コバルトを含み強磁性特性を示し,かっ電気抵抗の大きな薄膜の析出に成功した.また,溶液のpHが析出に大きな影響を与えていることが分かった.さらに磁性金属として,コバルト単体では無くて,大きな保磁力を示すCo-Ptの適用も検討するために,Co-Pt薄膜の電析による析出を試みた.その結果,熱処理後に10KOeを越える大きな保磁力を示すCo-Pt薄膜の電析に成功した.水溶液中の電気化学反応を使って金属-有機物グラニュラ薄膜を作製するための基礎実験を行った.金属は,通常の電析反応によって析出させ,それと同時に有機薄膜も基板上の還元反応によって析出させることを試みた.まず,有機薄膜の析出には,市販の電着塗装液を用いて,その析出挙動について調べた.析出電位の詳細な検討を行うために,電気化学水晶振動マイクロバランス法を用いた.その結果,有機薄膜の析出には,基板近傍のpHの上昇が大きく影響していることが明らかになった.続いて,有機物と金属を同時に析出させるために,電析浴の開発を行った.電着塗装液では,樹脂成分がプラスに電荷を帯びた状態で,コロイド状に分散している.この塗装液に硫酸塩などの強電解質の金属塩を加えると,塩析という現象により,金属塩中のマイナスイオン(硫酸イオンなど)と樹脂成分が結合し,樹脂の凝集沈殿が生じてしまう.そこで,各種金属塩を用い,塩析が生じない条件の検討を行った.その結果,ある種のコバルト塩を使うことで,塩析が抑制できることを見出した.次に,上記の電析浴を使って,金属-有機物同時電析を試みた.基板にITOガラスを使用して,ポテンショスタットにより直流電圧を印加して電析を行った.その結果,コバルトを含み強磁性特性を示し,かつ電気抵抗の大きな薄膜の析出に成功した.さらに磁性金属として,コバルト単体では無くて,大きな保磁力を示すCo-Ptの適用も検討するために,Co-Pt薄膜の電析による析出を試みた.その結果,熱処理後に10KOeを越える大きな保磁力を示すCo-Pt薄膜の電析に成功した.水溶液中の電気化学反応を使って金属-有機物グラニュラ薄膜を作製するための基礎実験を行った.金属は,通常の電析反応によって析出させ,それと同時に有機薄膜も基板上の還元反応によって析出させることを試みた.

まず,有機薄膜の析出には,市販の電着塗装液を用いて,その析出挙動について調べた.析出電位の詳細な検討を行うために,電気化学水晶振動マイクロバランス法を用いた.その結果,有機薄膜の析出には,基板近傍のpHの上昇が大きく影響していることが明らかになった.続いて,有機物と金属を同時に析出させるために,電析浴の開発を行った.電着塗装液では,樹脂成分がプラスに電荷を帯びた状態で,コロイド状に分散している.この塗装液に硫酸塩などの強電解質の金属塩を加えると,塩析という現象により,金属塩中のマイナスイオン(硫酸イオンなど)と樹脂成分が結合し,樹脂の凝集沈殿が生じてしまう.そこで,市販の電着塗装液ではなくて,水溶性樹脂を使うことで,沈殿が生じない安定な溶液を得ることが出来た、次に,上記の電析浴を使って,金属-有機物同時電析を試みた.基板にITOガラスを使用して,ポテンショスタットにより直流電圧を印加して電析を行った.その結果,コバルトを含み強磁性特性を示し,かつ電気抵抗の大きな薄膜の析出に成功した.また,溶液のpHが析出に大きな影響を与えていることが分かった.さらに磁性金属として,コバルト単体では無くて,大きな保磁力を示すCo-Ptの適用も検討するために,Co-Pt薄膜の電析による析出を試みた.その結果,熱処理後に10KOeを越える大きな保磁力を示すCo-Pt薄膜の電析に成功した.
浮遊幼生期に着目した深海熱水噴出域固有動物における分散機構の解明

深海熱水噴出孔周辺には、化学合成生産に支えられる特異な底生生物群集が存在する。これら熱水性種が個体群を維持するためには、離れ小島のように分布する熱水噴出域間を移動する必要がある。底生動物は成体の移動能力が低いため、浮遊幼生期の海洋分散が地理的分布の決定ならびに進化過程に重要な役割を果たす。しかしながら、広大な海洋において、1 mmに満たない幼生の分散過程は未解明な点が多い。本研究では、海底から表層圏を範囲に、熱水域固有動物幼生の生態、行動、鉛直・水平分布の包括的な調査を行うことで、分散機構を体系的に明らかにし、幼生分散が生物群集の成立、生態系の機能および物質循環に果たす役割を評価する。
鶏胚の挙動解析を目的とした「全方向可視性鶏胚卵殼外培養系」の開発

平成11年度に「全方向可視性鶏胚卵殻外培養系」を確立し、鶏胚の挙動をビデオカメラで撮影記録することに成功した。そこで、紙たばこ紫煙中の水溶性成分の鶏胚運動に及ぼす影響を調べた。1鶏胚卵殻外培養系の作製:受精鶏卵を購入後、60時間孵卵した後に割卵し、内容物を無菌的にプラスチックカップに装着したサランラップ袋中に入れる。サランラップで被覆後さらに孵卵を続け、購入7日後(購入日を1日)に実験に使用した。2紙たばこ紫煙水溶性成分の捕集:市販フィルター付きたばこに着火し、口中に吸い込みプラスチックバック中の水10mlと振り混ぜた。たばこ一本分の煙水溶性成分を吸収した溶液を希釈し検体とした。3結果:孵卵中の鶏胚上に検液100μlを滴下すると運動量が低下し15分間ほど全く運動しない状態が継続し、その後しだいに運動を再開、30後には対照鶏胚の運動量に回復した。10倍希釈液100μlでも時間は短縮するが運動停止が観察された。純品のニコチンで行うと、10μgの添加で運動低下が見られるが、0.1μgでは逆に運動量の亢進が認められた。平成11年度の主研究目的である「鶏胚の成長と運動・行動様式に及ぼす影響をデジタルビデオカメラで撮像できる実験系の確立」に成功し、さらにこの系の有用性を確かめるために「紙巻きたばこ煙中の水溶性成分」の影響を調べたところ興味深い成果が得られた。方法:種々の条件を検討し、現在のところ最善の系と考えている方法を略述する。受精鶏卵を購入し、孵卵3日後、鶏胚をプラスチックカップに装着したサランラップ袋に移し、孵卵を続ける。4日後、鶏胚に100μLの試料を添加し、孵卵器中に設置したデジタルビデオカメラで撮像し、その後テレビ画面上で行動回数・行動様式を観察した。今回の試料は、紙巻きたばこ1本分の煙を蒸留水20mLと振り混ぜ着色した液を段階希釈したものである。結果および考察:たばこ半本分の煙成分で鶏胚の行動は停止し、その効果は容量依存的であることが判明した。妊婦が喫煙すると胎児行動が鈍化するとの報告があり、興味深い結果であった。鶏胚への影響をおよぼした主犯はニコチンと推測しているがたばこ煙水溶性成分には約3000種類以上が含まれており、不可解な点も多いので脳内神経伝達物質の研究などを継続中である。環境要因(化学的・物理的)の胎児行動への影響研究は、ヒトで許されることではなく、またほ乳小動物で行うにしても超音波診断器の新規開発など容易ではない。したがって、本研究系の確立は意義があり、現在有用性をさらに確認するために、アルコール、ディーゼル廃棄ガスなどの影響を調べている。
認知行動療法に基づくストレスマネジメントが児童生徒の生きる力の育成に及ぼす効果

本研究においては,児童生徒を対象として,認知行動療法を基盤としたストレスマネジメント教育を実施し,生きる力の育成に及ぼす効果を検討することを目的とした。ストレスマネジメント教育の実践にあたっては,実践の中核を担う教師の要因,共に生活をする周囲の児童生徒の要因の考慮が必要となる。小中学生を対象としてストレスマネジメント教育の実践を行った結果,それらの要因が学習した内容の維持,般化に影響を及ぼす可能性が示唆された。平成21年度は,認知行動療法に基づくストレスマネジメントを実践する一環として,実践者となる教師の側に焦点を当て,その理解の向上を試みた。具体的には,養護教諭を対象として,「行動科学的アプローチ」に関する基礎的知識の教授を行うことによって,ストレスマネジメント実践を含む健康相談活動に対する知識,自己効力感,実行の程度が上昇するかどうかを検討することを目的とした。まず研究1では,養護教諭を対象として,最も経験率が高く,その問題性の理解の際に心理的な背景を念頭に置く必要がある「保健室頻回来室児童生徒」にどのような対応をしているのかに関する自由記述を行った。KJ法を用いて分類を行った結果,受容的態度,教育的支援,連携・校内体制の活用,専門家へのコーディネート,来室児童生徒の情報収集,訴えに対する見立てと判断の6カテゴリ計24項目が得られた。続く研究2おいては,養護教諭33名を対象として,この態度チェックリストへの回答に基づきクラスター分析を行ったところ,「受容的態度重視群」,「課題解決的対応重視群」,「平均的受容群」の3クラスターが得られた。そして,三項随伴性に基づく児童生徒の行動の理解を中心とした研修会を実施し,これらの養護教諭の態度の特徴によって健康相談活動に対する自己効力感の変化が異なるかどうかを検討したところ,知識そのものはすべての群で身についた一方で,自己効力感に関しては,平均的受容群のみが他の2群に比べて上昇したことが示された。また,実行の程度に関しては,受容的態度重視群のみが上昇したことが示された。したがって,養護教諭の健康相談活動に対する態度の特徴によって,行動科学的アプローチに関する知識教授の効果が異なることが示された。以上の結果を踏まえると,普段からの教師の児童生徒にかかわる態度を考慮に入れて,ストレスマネジメントの実践を行う必要性があることが示唆された。平成22年度は,認知行動療法に基づくストレスマネジメントを実践する一環として,児童生徒が所属する学級集団の要因に焦点を当て,その理解の向上を試みた。学級集団を基盤としたストレスマネジメントを実践する際には,これまで児童生徒同士の相互作用が暗黙のうちに仮定されていたものの,それらを具体的に考慮に入れた介入実践はほとんど行われてこなかった。そこで相互作用を「仲間モニタリング」によって操作を行うことによって,従来型の介入実践に比べて効果の向上がみられるかどうかの検討を行った。研究1では,小学4年から6年生524名を対象として,従来型介入実践を行う群,従来型介入実践に仲間モニタリングを加える群に振り分けた。仲間モニタリングの操作は,介入実践前5日間にわたる仲間のモニタリング回数をベースラインとして測定した後,従来型ストレスマネジメント実践に加えて,仲間に積極的に働きかける課題を課すことによって行った。そして,従来型介入を行う群と比較して,仲間モニタリングを加えた群における介入実践後5日間にわたる仲間のモニタリング回数がベースラインよりも増加しているかどうかによって,操作チェックを行った。その結果,仲間モニタリングを加えた群において,不適切なコーピング行動が有意に減少していることが示された一方で,児童生徒のストレス反応の有意な変化は認められなかった。研究2では,中学1年から3年生476名を対象として,研究1と同様の手続きを用いて実践介入を行った。その結果,全体的にストレス反応の有意な変化が認められたが,群間差は認められなかった。以上の結果から,児童生徒の相互作用の操作は,学年が低いほど効果が期待できる可能性が示唆されるが,仲間モニタリングの操作方法が十分に機能していなかった可能性もあることから,学級集団の相互作用を記述,操作する方法論を今後検討していく必要性があると考えられる。平成23年度は,認知行動療法に基づくストレスマネジメントを実践する一環として,児竜生徒が所属する学級集団の相互作用に焦点を当て,ストレスマネジメントの効果を高めるための方法論の構築を試みた。児童生徒の生きる力を心理学的にとらえた場含,さまざまなストレッサーを経験したとしても,白分自身が有すコービングリソースに照らし合わせて,適切にコービングを選択して、実行できる能力ととらえることができる。しかしながら,認知行動療法の理論に従えば,ストレス反応を低減するために有用なコービング行動が一時的に実行されても,それが強化される環境が整っていなければ,コービング行動が持続的に実行される可能性は低減してしまうことが予想される。児童生徒においては,友人ストレッサーのインパクトが大きいこと,生活の多くの時間を学校環境で過こす必要性があることを踏まえると,学級集団の相互作用は,ストレス反応の低減に有用なローピングの実行を大きく左右する環境要因であると考えられる。

そこで,小学4年から中学3年生365名を対象として,学級集団の相互作用がストレスマネジメントの実践効果に及ぼす影響の程度を検討することを目的とした。ターゲットスキルとしては,共通して仲間への入り方を選定し,それぞれの各学年の発達段階を考慮して具体的な場面を設定した。また,相互作用の測定に関しては,ビデオ映像を用いてターゲットとなる児童生徒と周囲との応答数をカウントした。実践を行った結果,実践そのものは関しては,これまでに報告されている実践結果の傾向とほぼ同様の結果が得られたが,学級集団の相互作用の影響性に関しては,ほとんど見いだすことができなかった。この結果は,相互作用の質的な評価が適切に行われていないことに起因していると考えられることから,今後は全体的なアセスメント方法そのものを改善し,再検討する必要があると考えられる。
産業クラスターと企業の組織能力に関する研究

本研究は、産業クラスター発展に寄与する要因を理論的・実証的に解明することを目的とし、東海バイオものづくりクラスターに属する豊橋市において複数回の聞き取り調査を実施した。その結果、従来の研究が提示するクラスターの発展要因を部分的に確認するとともに、クラスターの発展にはクリーク(緊密なつながりを持つ集団)形成が有効であるとの結論を得た。本研究は、首都圏、東海地域および関西圏の3つの産業クラスターを研究対象として、「クラスター内企業の組織能力向上と産業クラスターの相互作用による競争力強化のメカニズム」を解明することを目的とする。国内外の文献サーベイおよび経済産業省が実施した調査資料などをサーベイすると、以下の点が判明した。まずM.E.Porterのモデルは、産業クラスターを鳥瞰するには便利な概念枠組みではあるが、彼のモデル以外にも、ネットワーク、知識創造・知識移転、組織能力など、既存の理論的概念を援用した研究が多いという点である。また、産業クラスターの実態調査をみると、個別企業の経営者は、産業クラスターの存在をあまり明白には意識していないことがわかった。文献サーベイと並行して実施した実態調査では、まず研究分担者の久保が、2011年2月3日に、産業クラスター政策を担当する経済産業省近畿経済産業局バイオ・医療機器技術振興課を訪問した。そこで、調査対象となりうる企業に関する情報をえた。また、3月24日には研究分担者の花岡が、豊橋市の(株)大栄製作所を訪問し、聞取り調査を実施した。当該企業のこれまでの事業展開において、大学や研究機関との共同研究を実施した経験はあるが、地理的な広がりは大きくなかった。しかし、2011年3月豊橋市に一般財団法人海洋バイオマス推進機構が設立され、この財団を拠点に産業クラスターが形成される可能性がある、ということである。以上のような2010年度の成果をふまえて、2011年度は、文献サーベイによる概念枠組み構築と並行して、定性的な聞取り調査を実施する予定である。本研究は、バイオクラスターを事例として取り上げ、産業クラスター発展に寄与する要因を理論的・実践的に解明することを目的としている。本年度は、東海地方のクラスターを2011年8月と2012年3月の2回訪問し,第3セクター、財団、企業、クラスター・マネジャーに聞取り調査を実施した。そこで得られた知見をまとめると、以下のとおりである。1.政府などの財政支援は、クラスターの事業立ち上げの呼び水になる。2.しかし、そうした財政支援だけに依存しては、事業は継続しない。3.事業を継続させるには、支援組織の形成が有効である。また、具体的な事業実施には、支援組織とは別に、推進組織を形成することが有効である。4.支援組織、推進組織の活動を行うには、人的ネットワークが不可欠である。また、こうした人的ネットワーク形成には、商工会議所のような伝統的経済組織の機能が欠かせない。5,事業を軌道に乗せるためには、中核的な人物の存在が欠かせない。こうした中核的人物間の人的つながりも、事業の立ち上げ・継続・発展にとって、重要な要因である。他方、理論的な見地からいえば、ネットワーク、知識移転・創造、組織能力などの既存概念で、産業クラスターはかなりの程度説明可能であること判明してきた。しかし、クラスター独特の要因もあり、それを今後抽出することが理論的課題である。これまでのところ、ネットワーク内での濃密な人間関係を意味する「クリークの形成を意味する「サブネットワーキング」という概念が、有力な理論的概念として想定される。本研究は、バイオクラスターを事例として取り上げ、産業クラスター発展に寄与する要因を理論的・実践的に解明することを目的とし、体的には、東海バイオものづくりクラスターに属する豊橋市における複数回の聞き取り調査を実施した。聞き取り調査における調査対象は、第3セクター、財団、企業経営者、クラスター・マネジャーなどである。そうした聞き取り調査から得られた知見をまとめると、以下のとおりである。まず、(1)政府などの財政支援は、クラスターにおける事業創生の呼び水になる、(2)しかし、そうした財政支援だけに依存しては、事業は継続せず、地域における、財務資源、人的資源、技術的資源などの結集が重要である。また、(3)事業を継続させるには、インキュベーション・センターのような支援組織の形成が有効であり、具体的な事業実施には、支援組織とは別に推進組織を形成することが有効であり、(4)支援組織、推進組織の活動を行うには、人的ネットワークが不可欠である。こうした人的ネットワーク形成には、商工会議所のような伝統的経済組織の機能が欠かせない。さらに、(5)事業を軌道に乗せるためには、中核的な人物の存在が欠かせず、こうした中核的人物間の人的つながりも、事業の立ち上げ・継続・発展にとって、重要な要因である、ということである。他方、理論的な見地からいえば、ネットワーク、知識移転、組織能力などの既存概念で、産業クラスターはかなりの程度説明可能であることが判明した。

今回の研究では、ネットワーク内での濃密な人間関係を意味する「クリーク形成」を意味する「サブネットワーキング」という概念が、有力な理論的概念として想定される。この点を、今後さらに理論的かつ実証的に確認する必要がある。研究代表者が学部行政職に就任した関係で、聞き取り調査実施に関しては、若干の遅れがあることは否めない。しかし、これまでに2回聞き取り調査を実施する過程で、従来の研究では明らかにされていなった側面も解明されつつある。また、理論的な問題点に関しても、いくつかのポイントが明らかになっている。以上のような理由で、おおむね順調に進展していると判断される。24年度が最終年度であるため、記入しない。基本的には、これまでの計画に沿って研究を推進する予定である。ただし、従来は漠然と「バイオクラスター産業」を調査対象としていたが、平成24年度は、バイオクラスターのなかでも「食農クラスター」に焦点を当てて、調査を実施する可能性がたかい。その他の事項に関しては、大きな研究計画の変更はない。
人工呼吸惹起性肺損傷における肺血管内皮細胞内ミオシン軽鎖脱リン酸化に関する検討

これまでわれわれの研究グループは家兎モデルを用いて、正常肺においても高一回換気量による人工呼吸が肺胞腔内IL-8産生を亢進させ、さらに好中球肺集積を生じることを示した。一回換気量の増大に伴って肺損傷は増加するが、本研究の肺損傷モデル確立にあたり、この肺損傷の程度(肺血管透過性の指標である肺の乾湿重量比増加・気管支肺胞洗浄液と血漿中のアルブミン比増加・肺胞洗浄液中の好中球集積)と、肺胞洗浄液中の好中球エラスターゼ活性が相関していることが示された。一方で、陽圧人工換気を行わない自発呼吸の個体からは好中球エラスターゼ活性は検出されず、人工呼吸惹起性肺損傷の発症病態に好中球エラスターゼが関与していることについて学会報告を行った(アメリカ呼吸器学会2003シアトル)。さらに、これまで敗血症性ショックの後期メディエータと考えられてきたHMGB1が、この病態の発症・進展に関与している可能性について検討している。この人工呼吸惹起性肺損傷家兎モデルに対し、Rho kinase inhibitorをエアロゾル化して吸入、あるいは血管内投与・腹腔内投与を現在試行している。Rho kinase inhibitorはRho経路を介する細胞骨格収縮を抑制し血管平滑筋を弛緩させる作用を有しており、血圧低下等の副作用を考慮した用量・投与方法の検討および肺損傷への効果の評価を行っている。また、2型ヒト肺動脈血管内皮細胞の培養を開始し、フレキサーセルを用いた細胞伸展実験を予定している。肺動脈血管内皮細胞のmechanical stretchによるサイトカイン放出・血管透過性亢進に対する、Rho経路を介する細胞骨格収縮の関与をin vitroにおいても示すことができると考えている。
芸道における「型」の形成に関する実証的研究

本研究の目的は、芸道における「型」の形成を検証することにある。「型」(それを構成する口承の教育あるいは口伝による伝達行為を含めて)の実態を探るに残された道は、家元クラスの教授場面の観察・分析かあるいは実際に口承・口伝による継承教育を行なっている分野でのその場面の観察・分析ということになる。本研究では、前者を研究分担者の畑野裕子が担当(『舞踏における「型」の形成に関する一考察-日本の舞踏と諸外国の舞踏における身体技法としての「型」の比較を中心に-』)し、後者を研究代表者の安部崇慶が担当(『芸道教育と仏法伝授にみる「型」の形成-岡倉天心の芸術教育論と真言宗「四度加行」を事例として-』)した。付記すれば、なかなか公開困難な事例(場合によっては拒否される)をこうして論文にまとめることが出来たのも関係各位(諸事情あって一々のご芳名をあげられないが)のご協力の賜物であることを強調しておきたい。その際、(1)「型」とは伝統の集積された客観である、(2)「型」を形成せしめる核心は、文字や書物を媒介としない教育の方法・形態こそがベストである、という二つの意味が内在化していることに留意した。こうした独自の視点にたち、以下三点を中心に検証をすすめる。(1)「型」の形成に大きく寄与すると想定される口承の教育の実効性を検証すること、(2)実効性の判断に動作解析等の観点を取り入れたこと、(3)比較対照のため3年間に亘っての観察と記録化を図ったこと、の三点である。《平成13年度》の研究進捗は、ほぼ予定通りで順調である。○芸能の成立及びその背景に関する検討と口承の教育に関する記録各地を代表する芸能の成立及びその背景に関する歴史的研究の基礎資料の収集を行なった。また、口承の教育に関する秘伝の実際を体験(京都:醍醐寺)することもできた。○ノン・バーバルコミュニケーション形成に関する日米の比較検討具体的資料の調査を(2002年2月1421日、米国スタンフォード大学)でおこなった。○研究成果報告書の作成平成15年度には、3ケ年の研究成果を「研究成果報告書」として刊行する。《平成14年度》の研究進捗は、ほぼ予定通りで順調である。また、口承の教育に関する秘伝の実際を祭礼行事に探ることもできた。その際、(1)「型」とは伝統の集積された客観である。(2)「型」を形成せしめる核心は、文字や書物を媒介としない教育の方法・形態こそがベストであるという2つの意味が内在化していることに留意した。こうした視点にたち、以下3点を中心に検証をすすめる。1.「型」の形成に大きく寄与すると想定される口承の教育の実効性を検証すること。2.実効性の判断に動作解析等の観点をとりいれたこと。3.比較対照のため3年間にわたっての観察と記録化を図ったこと。の3点である。「平成15年度」の研究進捗は、ほぼ予定通りで順調である。以下、研究成果の概要を記すことにする。

「型」を構成する口承の教育あるいは口伝による伝達行為も含めて、それを探るためには、家元クラスの教授場面の観察か実際に口承・口伝による芸能の教育を行っている場面の観察を通しての「型」の検証をおこなわなければならない。本研究では、前者を研究分担者の畑野裕子が担当し、後者を研究代表者の安部崇慶が担当した。畑野は、自身が舞踏の家元クラスの「型」の教育の体験者でもある。本研究でも、ジャズダンスと日本舞踊との比較対照などにその体験が生かされている。安部は、実際に口承・口伝による「型」の教育を行っている数少ない事例である真言密教の「四度加行」(しどけぎょう)の体験者である。本研究でも、この体験からの分析をおこなっている。いずれにせよ、両者ともに本研究の眼目である「型」の形成や実態に関する実証的アプローチを試みたのは、共通である。日本の芸道(仏法などを含めて)の教育においては、基礎から応用へという確実な科学的認識がなかったにも拘らず、「型」から入りて「型」を出る、という言葉に明らかなように深い人間洞察能力によって経験主義・体験主義の陥る欠陥をカバーし、理論的にも整合性のある体系を作り出したのである。その一つが、本論文で安部の指摘した口伝にみる「聞き書き」という、一種の知恵である。つまり、口伝という公開されること拒否する教育において伝達を確実ならしめるためには、被伝授者が聞き取って書き残す、自分だけの「聞き書き」以外に方途はないということである。仏法においてはこれが「次第書」ということになる。これらを総称するなら、それが「型」ということになるのである。残された課題もまた少なからずある。たとえば、「型」という基礎から「型をでる」応用への飛躍を理論的に解明する必要性など、である。それが、現代日本の教育への過去からの遺産に他ならないと確信するゆえに、である。
血中インスリンは可溶性インスリン受容体と結合し一部不活化されている?

超高感度インスリン測定系は完成させることができた。そこでsIR-インスリン結合物を沈降させるため、この両者の結合に影響を与えない抗体を得ることができれば、sIRと結合しているインスリンを測定することは可能となる。βサブユニットN末端に特異的に結合する抗体18-44を使用すれば受容体に対するインスリン結合能を阻害することなく、sIR-インスリン結合物を沈降できることが明らかとなった。申請者らのグループは、"糖尿病になるとインスリン受容体細胞外ドメイン(soluble Insulin Receptor: sIR〈可溶性インスリン受容体〉)が切断され,血中に遊離される"という予想外の発見をした(Diabetes, 2007)。これはインスリン結合部位であるαサブユニットを含み、インスリンと結合してインスリンを不活化していると考えられ糖尿病の病態における意義は大きい。本研究は血中インスリンがsIRと結合し不活化されている事を明らかにし、かつ不活化インスリン量を正確に求めるELISA測定系を確立し糖尿病病態との関連性を明らかにすることを目的としている。sIRに結合しているインスリンは極めて微量であると予測される(血清100mlに2ng/mlのsIRが存在するとしてこれに結合している全インスリン量は0.075mIU)。このため従来使用されているインスリン測定系では正確な定量はできない。申請者は免疫複合体転移測定法(ICT-EIA; Immunno-complex transfer-enzyme immuno assay)による超高感度インスリン測定法を開発した(未発表)。この系では、非特異的シグナルが最小化しバックグラウンドを格段に低下させられることから、従来のELISA法の数百倍から千倍の感度でインスリンの定量が可能となる。インスリン結合部位であるαサブユニットに対する抗体3種を用いて実験を行ったが、いずれもインスリンとの結合に影響を与えることが明らかとなった。そこでβサブユニットの細胞外ドメインに対する抗体18-44を使用した、ヒト血清そのものに18-44を加えても、sIRは免沈できないが希釈すると免沈できることが分かった。しかし、これもインスリンとの結合を30%近く低下させることが明らかとなった。申請者らのグループは、"糖尿病になるとインスリン受容体細胞外ドメイン(soluble Insulin Receptor : sIR〈可溶性インスリン受容体〉)が切断され,血中に遊離される"という予想外の発見をした(Diabetes, 2007)。申請者は免疫複合体転移測定法(ICT-EIA ; Immunno-complex transfer-enzyme immuno assay)による超高感度インスリン測定法を開発した(未発表)。そこでβサブユニットの細胞外ドメインに対する抗体18-44を使用した、ヒト血清そのものに18-44を加えても、sIRは免沈できないが40倍希釈すると免沈できることが分かった。しかし、高倍率の希釈ではsIRと結合しているインスリンは測定不能であった。1/25希釈だとなんとかsIRと結合しているInsを測定できる。アルブミン、グロブリンを除くカラムを使用したが、同時にsIRもインスリンも吸着してしまうことが分かった。今後低希釈でsIRを沈降させる方法を考える必要がある。そこでsIR-インスリン結合物をこの両者の結合に影響を与えない抗体を得ることができれば、sIRと結合しているインスリンを測定することは可能となる。現在βサブユニット細胞外ドメインを大量に取り、モノクロナール抗体をとるべく研究を進めている。βサブユニットの細胞外ドメインに対するモノクロナール抗体を新たに作製する。血中におけるsIRの半減期は約6時間であるので、sIRのβサブユニットは一部分解されている可能性もある。そこで完全なsIRの測定系はあるので、βサブユニットの無いsIRを測定するELISA系を新たに構築する。これはαサブユニットに対する抗体5D9とβサブユニットに対する18-44抗体を用いる予定である。

インスリン受容体に対する抗体類の購入、また、インスリンの結合を妨げずかつ血清中のインスリン受容体を効率良く免疫沈降できる新たなインスリン受容体βサブユニットに対するモノクローナル抗体の作製など抗体関連費用。蛋白吸着阻害プラスチックチューブなどの消耗品の購入費用。標準インスリンなどの試薬類の購入。超高感度ELISA測定系のための特注プレートの購入など。繰越額8,626円については支払いの都合上3月に支出計上されていないものの、3月中に納品を受け当該研究に使用した。
高感度振動分光法による水表面単分子膜の構造と反応性に関する研究

(1)高感度赤外外部反射法を用いた長鎖脂肪酸水表面単分子膜における2価金属イオン相互作用に関する研究水表面単分子膜の赤外反射スペクトル測定用小型トラフを作成した。本装置は自動的なバリアー移動機構を備え表面圧と分子占有面積を変化させることが出来る。トラフ内の水層温度を10°C以下に保つことによって赤外光による単分子膜の撹乱をおさえて良好なスペクトル測定が可能であることを確かめた。解離状態にある一連の長鎖脂肪酸、CH_3(CH_2)_nCOOH(n=13、16、18)、とトラフに存在するBa^<2+>、Cd^<2+>、Pb^<2+>イオンとの相互作用について、分子専有面積によるCOO基の逆対称および対称伸縮振動バンドの振動数変化を詳細に測定するとともに、ab initio分子軌道計算にもとずく振動解析を行なった。その結果、各試料ともBa^<2+>イオンはCOO基とbridging型の配位構造をとり、Cd^<2+>、Pb^<2+>イオンはbidentate型配位構造をとると結論した。(2)高感度赤外外部反射法を用いたジアセチレン誘導体の水表面における構造と光重合過程に関する研究ジアセチレン誘導体、CH_3(CH_2)_<11>C≡C-C≡C(CH_2)_8COOH(DA)、について(1)と同様の研究をすすめ、特にBa^<2+>イオン存在下で配位様式が分子占有面積の減少にともなってbridging型からbidentate型へ変化することを確かめた。また紫外光照射によるDAのポリジアセチレン(PDA)生成過程をしらべ、反応の進行にともない単分子膜の規則性が増加することを見出した。(3)高感度ラマン分光法を用いたジアセチレン誘導体の水表面における光重合過程に関する研究底面に励起レーザー光入射窓を持つ(1)と同様のトラフ、液体窒素冷却CCD検出器を備えた高感度分光器(f=1.8)などを用いて全反射方式で水表面単分子膜のラマンスペクトル測定可能な装置を製作し、DA((2)参照)水表面単分子膜の構造と光重合過程について調べた。その結果、分子占有面積の大きな領域では、共役鎖長の比較的短いポリジアセチレン(PDA)が生成し小さな領域では共役鎖長の比較的短いPDAが生成することを確かめた。本年度の実績を以下にまとめる。(1)FT-IR分光器、外部反射測定装置、小型表面圧測定装置を設置したLangmuir単分子(LM)膜作成用トラフを組み合わせて水表面単分子膜赤外スペクトル測定装置を製作した。(2)透過型回折格子とノッチ・フィルターで構成された分光器(f/1.8)に液体窒素冷却CCD検出器を設置し、半導体励起Nd-YAGレーザを光源とする高感度ラマン分光器を製作した。(3)(1)で製作した装置のテストをかねて、アラキジン酸(A)の(Cd^<2+>、Pb^<2+>、Ba^<2+>)塩のLM膜の赤外外部反射(EIR)スペクトルを表面圧およびトラフ温度(622°C)を変化させつつ測定解析した。特にC=0逆対称伸縮振動バンドがCd^<2+>塩ではが表面圧によらず1523cm^<-1>に観測されるのに対し、Pb^<2+>塩では表面圧の減少に伴って1512→1496cm^<-1>、Ba^<2+>塩では1540→1535cm^<-1>の波数変化を示すことを見いだし、各LM膜について金属イオンとの相互作用様式や分子配向の変化を明らかにした。(4)ジアセチレン長鎖カルボン酸(DA)の(Cd^<2+>、Pb^<2+>、Ba^<2+>)塩のLM膜についても(3)と同様の測定を進めAの結果との比較検討を行った。(5)特にDA-LM膜(Cd^<2+>塩)については紫外光照射にともなうスペクトル変化を観測し、水表面での光重合に伴うアルキル基の配向変化やカルボキシル基の配向および金属イオンとの相互作用様式の変化を明らかにした。(6)(2)で製作した高感度ラマン分光器を用いてDA-LM膜(Cd^<2+>塩)については紫外光照射にともなうラマンスペクトル変化の測定を試み、ポリジアセチレン(PDA)によるC=CおよびC≡C伸縮振動バンドを1500と2100cm^<-1>付近に観測しそれらの強度が照射時間とともに増大することを確かめた。現在、各バンドの波数変化をもとに水面上での重合過程の解析を進めるとともに、生成したPDAの表面圧による構造変化の研究を行っている。

解離状態にある一連の長鎖脂肪酸、CH_3(CH_2)_nCOOH(n=13、16、18)、とトラフに存在するBa^<2+>、Cd^<2+>、Pb^<2+>イオンとの相互作用について、分子専有面積によるCOO基の逆対称および対称伸縮振動バンドの振動数変化を詳細に測定するとともに、ab initio分子軌道計算にもとずく振動解析を行なった。その結果、各試料ともBa^<2+>イオンはCOO基とbridging型の配位構造をとり、Cd^<2+>、Pb^<2+>イオンはbidentate型配位構造をとると結論した。(2)高感度赤外外部反射法を用いたジアセチレン誘導体の水表面における構造と光重合過程に関する研究ジアセチレン誘導体、CH_3(CH_2)_<11>C≡C-C≡C(CH_2)_8COOH(DA)、について(1)と同様の研究をすすめ、特にBa^<2+>イオン存在下で配位様式が分子占有面積の減少にともなってbridging型からbidentate型へ変化することを確かめた。また紫外光照射によるDAのポリジアセチレン(PDA)生成過程をしらべ、反応の進行にともない単分子膜の規則性が増加することを見出した。(3)高感度ラマン分光法を用いたジアセチレン誘導体の水表面における光重合過程に関する研究底面に励起レーザー光入射窓を持つ(1)と同様のトラフ、液体窒素冷却CCD検出器を備えた高感度分光器(f=1.8)などを用いて全反射方式で水表面単分子膜のラマンスペクトル測定可能な装置を製作し、DA((2)参照)水表面単分子膜の構造と光重合過程について調べた。その結果、分子占有面積の大きな領域では、共役鎖長の比較的短いポリジアセチレン(PDA)が生成し小さな領域では共役鎖長の比較的短いPDAが生成することを確かめた。
多対多広帯域通信サービスのためのQoSを考慮したモバイルマルチキャスト技術

移動端末による多地点間広帯域通信サービス実用化のためには,マルチキャストによる帯域の効率的利用が必要不可欠である.本研究では,これまでの有線網から無線網へ向けた1対多マルチキャストではなく,無線端末同士が相互に通信する多対多モバイルマルチキャストについて検討し,実用的な処理時間で所望のQoS(Quality of Service)要求を満たしつつリンク利用効率の良い経路を生成する手法を確立した.移動端末による多地点間広帯域通信サービス実用化のためには,マルチキャストによる帯域の効率的利用が必要不可欠である.本研究では,これまでの有線網から無線網へ向けた1対多マルチキャストではなく,無線端末同士が相互に通信する多対多モバイルマルチキャストについて検討し,実用的な処理時間で所望のQoS(Quality of Service)要求を満たしつつリンク利用効率の良い経路を生成する手法を確立した.本研究では,移動端末による多対多広帯域通信サービスを想定したモバイルマルチキャストについて検討し,実用的な処理時間で所望のQoS要求を満たしつつリンク利用効率の良い経路を生成する手法を確立することを目的としている.具体的には,エージェント技術を導入し,使用中の経路情報を自律分散的に把握しながら最適な経路を探索する.ただし,通信継続中に経路を切り替えることはQoS面での影響が大きいため,次に端末の移動によるハンドオフが発生した際に経路を再構成するのに合わせて,漸近的に最適経路に近づける方法をとる.これにより,継続中の通信に影響を与えることなく効率的な経路を生成することが可能となる.具体的には,core-based方式を基本としつつ,端末の移動後も経路の質を高く保つ方式を提案する.提案方式は(1)経路再構成フェーズと(2)core変更フェーズの2つのフェーズからなる.経路再構成フェーズは端末が移動してハンドオフが発生した際に起動され,既存のモバイルマルチキャスト技術と同様に,高速な処理で通信を継続したまま経路を再構成する.一方,core変更フェーズは経路再構成フェーズの完了後に起動され,経路全体の効率性を調べ,必要に応じて適切なノードにcoreを変更する.ただし,変更されたcoreは次回以降の経路再構成フェーズで活用されるため,継続中の通信には何の影響も与えない.平成18年度では,上記の方式について経路のQoSに関しては考慮しない形で規定するとともに,その基本性能を計算機シミュレーションによって評価し,有効性を確認した.本研究では,移動端末による多対多広帯域通信サービスを想定したモバイルマルチキャストについて検討し,実用的な処理時間で所望のQoS要求を満たしつつリンク利用効率の良い経路を生成する手法を確立することを目的としている.具体的には,エージェント技術を導入し,使用中の経路情報を自律分散的に把握しながら最適な経路を探索する.ただし,通信継続中に経路を切り替えることはQoS面での影響が大きいため,次に端末の移動によるハンドオフが発生した際に経路を再構成するのに合わせて,漸近的に最適経路に近づける方法をとる.これにより,継続中の通信に影響を与えることなく効率的な経路を生成することが可能となる.具体的には,core-based方式を基本としつつ端末の移動後も経路の質を高く保つ方式を提案する.提案方式は(1)経路再構成フェーズと(2)core変更フェーズの2つのフェーズからなる.経路再構成フェーズは端末が移動してハンドオフが発生した際に起動され,既存のモバイルマルチキャスト技術と同様に,高速な処理で通信を継続したまま経路を再構成する.一方,core変更フェーズは経路再構成フェーズの完了後に起動され,経路全体の効率性を調べ,必要に応じて適切なノードにcoreを変更する.ただし,変更されたcoreは次回以降の経路再構成フェーズで活用されるため,継続中の通信には何の影響も与えない.平成19年度においては,無線環境として,単一の無線LANではなく,セルラー網・WiMAX・WiFiといった異種システムを考え,それらを統合的に利用できる環境でのモバイルマルチキャストについて検討し,コグニティブ無線技術を応用することで呼損率を低減する周波数割り当て手法を提案した.本研究では,移動端末による多対多広帯域通信サービスを想定したモバイルマルチキャストについて検討し,実用的な処理時間で所望のQoS要求を満たしつつリンク利用効率の良い経路を生成する手法を確立することを目的としている.具体的には,エージェント技術を導入し,使用中の経路情報を自律分散的に把握しながら最適な経路を探索する。ただし,通信継続中に経路を切り替えることはQoS面での影響が大きいため,次に端末の移動によるハンドオフが発生した際に経路を再構成するのに合わせて,漸近的に最適経路に近づける方法をとる.これにより,継続中の通信に影響を与えることなく効率的な経路を生成することが可能となる.具体的には, core-based方式を基本としつつ端末の移動後も経路の質を高く保つ方式を提案する.提案方式は(1)経路再構成フェーズと(2)core変更フェーズの2つのフェーズからなる.経路再構成フェーズは端末が移動してハンドオフが発生した際に起動され,既存のモバイルマルチキャスト技術と同様に,高速な処理で通信を継続したまま経路を再構成する.一方, core変更フェーズは経路再構成フェーズの完了後に起動され,経路全体の効率性を調べ,必要に応じて適切なノードにcoreを変更する.ただし,変更されたcoreは次回以降の経路再構成フェーズで活用されるため,継続中の通信には何の影響も与えない.平成20年度においては,近未来の多対多広帯域サービス向け無線アクセス網としてWiMAX/WiFi連携メッシュネットワークを想定し, QoSを考慮した効率的な周波数共有手法を提案した.また,前年度までに得られた方式に対して,新規発生呼とハンドオフ呼を比較すると,後者が棄却される方がユーザのサービス満足度の下がり具合が大きいことを考慮した方式拡張を行った.
センチメートルサイズ常温弾道伝導体の開発

Ni中心の20面体Ni_5Zr_5Nb_3クラスターから構成されたセンチメートルサイズのNi-Nb-Zr-H系アモルファス合金リボンは約223Kまでの低温領域でアモルファス度の上昇に伴って銀より4桁良好な弾道伝導性を示した。8GPaまでの超高圧の負荷によってもその効果は見られなかったが、アモルファス合金特有の負の温度電気抵抗係数(TCR)が22-25Kで金属結晶特有の正に変換する奇妙な現象を観察した。本アモルファス合金の弾道伝導機構はクラスター問の一電子のトンネリングによって説明がつく。H23年度の【アモルファス度と諸特性】ではアモルファス度の測定がX線解析で不可能なので、横波超音波法によるアモルファス相解析よりアモルファス度の定義がなされた。合金リボン作成時の周速度が10,000 rpm(104 m/s)の時電気伝導性は銀より4桁向上したが、約-50°Cまでの低温領域でしか出現しなかった。常温バリスティック(弾道)伝導現象の出現には更に高速にする必要があった。【金属クラスター構造解析と水素位置の確定研究】では、Spring 8でのXAFS解析とクラスターの解析シミュレーションにより、Ni中心の20面体Ni5Zr5Nb3の存在が明らかとなった。水素はクラスター中Ni元素を避けるZrとNb元素の4面体内に最大14個浸入できる事も判明した。H24年度の【アモルファス度と諸特性の更なる追求】では合金リボン作成時の周速度を常時10,000 rpm(104 m/s)に上昇させ水素含有条件を試みた結果、前年同様電気伝導性は銀より4桁向上したが、約-50°Cまでの温度領域までであった。常温バリスティック伝導現象の出現には、アモルファス度に加えて水素含有条件に対する研究が更に必要であることが判明した。【超高圧力下の電気伝導特性の研究】では、高圧の付加によりクラスターの原子間距離が収縮し、超電導類似のバリステック現象の安定化が図られると期待したのであったが、8 GPaの圧力の範囲では期待通りの結果が得られなかった。しかしながら、アモルファス合金特有の負の電気抵抗係数(TCR)が超高圧力下、金属結晶特有の正に変換した。これは超高圧力の付加によって共有結合性が強まったためと思われる。TCRの負/正転移は特筆すべき結果とのことである(査読者談)。なお【磁気誘起弾道伝導効果検証】は東日本大震災で東北大学金属材料研究所強磁場センターの磁場発生装置が壊れ、実験できなかった。【研究目的】の「応募者が最近世界で初めて発見した常温で銀より20倍良好な伝導性を持つ『センチメートルサイズ常温バリスティック(弾道)伝導現象(Fukuhara et al,J. Appl.Phys.107,033703(2010))』を体系化することで、銀・銅代替の常温良導電性材料を開拓するものである」に対し、H23年度の研究実施目標は【アモルファス度と諸特性】、【磁気誘起弾道伝導効果検証】と【金属クラスター構造解析と水素位置の確定研究】の実現であった。本年度はこのうち、【アモルファス度と諸特性】と【金属クラスター構造解析と水素位置の確定研究】が実現できた。【磁気誘起弾道伝導効果検証】は東日本大震災で強磁場センターの低温磁場発生装置が壊れ、低温から常温までの実験ができなかった。【アモルファス度と諸特性】ではアモルファス度の測定がX線解析法では不可能なので、横波超音波法によるアモルファス相コロニー解析によりアモルファス度の定義がなされ、合金リボン作成時の周速度が10,000 rpm(104 m/s)の時、電気伝導性は銀より4桁向上したが、液体ヘリウム温度から約-50°Cまでの低温領域でしか出現しなかった。常温バリスティック(弾道)伝導現象の出現にはリボン作成時の周速度を更に高速にする必要がある。【金属クラスター構造解析と水素位置の確定研究】では、SPring 8でのXAFS解析とクラスターの解析シミュレーションにより、Ni中心の崩れた20面体Ni5Zr5Nb3の存在が明らかとなった。水素はクラスター中Ni元素を避ける為Zr原子とNb原子の4面体内に最大14個浸入できる事も判明した。バリステック伝導の機構はサブナノメートル寸法である約0.23 nm間のクラスター島間を電子が無抵抗でトンネリングすることから説明できる。アモルファス合金リボン作成用の超急冷リボン作成装置の周速度をAr雰囲気下、10,000 rpmまで増加させ、すなわちアモルファス度を90%近くまで向上させ、合金組成や水素固溶条件(量、pH値、温度等)を変え、繰り返しの実験をしたから。

最適合金組成は水素に対する親和性の高いZrの量が律速段階であることをつきとめ、更にアモルファス合金のクラスター構造をSPring 8のXAFS解析とクラスターシミュレーションとの連動により主クラスター構造の確定ができたから。すなわち最適Zr量は20面体クラスター構造に密接に関係しており、また固溶水素量はこのクラスター中、Ni原子を避けZr原子の近傍の4面体中に偏在することが、この良伝導性に寄与していることを知ったから。研究水準の背景として東北大学金属材料研究所がアモルファス合金研究の世界のメッカとなっていることも無関係ではないであろう。周速10,000 rpmのリボン作成装置を購入しHe雰囲気下のリボン作成を試み、アモルファス度100%のアモルファス相を作成し、適度の水素を固溶させ、常温弾道伝導体の開発を目指す。原料純度、高融点Nbの固溶体作成方法、リボン材の表面粗度等々の試験片状態の解析は再現性ある常温弾道伝導体の開発にとって不可欠の要素である。更に液体He温度から常温までの温度領域における強磁場中の電気抵抗率を測定する。これは対電子の超伝導がマイスナー効果により強磁場中破壊することに対して、ー電子の弾道伝導は同様な磁気誘起良伝導破壊効果が起こるかどうか確証のための重要な実験となるであろう。もしこの弾道伝導体が常温で実現するならば、超電導代替の夢の材料になり強電・弱電に無関係に産業革命をもたらすであろう。1.常温弾道伝導体の実現を目指して:リボン作成周速度を最大10,000 rpmにし、Arより10倍以上熱伝導性の良いHe雰囲気中で作成する。得られたリボンの性状をX線解析、横波超音波解析法、密度測定、SEM観察等で把握する。次に電気伝導性に及ぼす最適水素量を探査する。水素量の定量には不活性ガス熱伝導度測定法と密度測定法を併用する。アモルファス度100%のリボンを用い常温弾道伝導体の実現を目指す。2.弾道伝導再現性の検討:弾道伝導は液体He温度まで冷却した後に出現したり、昇温中の出現温度領域が一定にならなかったり、経時変化が起きる。この不安定性を出発原料純度、高融点Nbの合金均一化操作、水素固溶条件等の諸条件を洗い出し、最適条件を検討する。3.低温磁場中の電気伝導特性:3Tの磁場印加中の伝導特性を4-300 Kの温度範囲で検討する。焦点は超電導と同じマイスナー効果があるかどうかである。無いとしても実際電流密度はどのくらいまで上げられるのかが問題である。
内在性膜タンパク質の立体構造予測

膜タンパク質は多くの重要な生体機能を担っている。したがって、膜タンパク質の立体構造の形成機構が明らかになれば、生体機能の改善にもつながる大きな応用が開ける。そこで本研究では、豊富な一次構造についてのデータベースを用いて膜タンパク質の立体構造を予測するためのアルゴリズムについて考察し、さらにそのアルゴリズムを補強するための実験を行うことを目的としている。膜タンパク質構造を実験的に決定することが極端に困難な現状では、本研究は膜タンパク質構造に関する一つの有力な手段となる。一般に膜タンパク質(内在性膜タンパク質)の構造は、周囲の環境から強く制限を受けているため、すべて膜を横切る数本のヘリックスの束を基本とした構造となっている。しかもヘリックスを膜中に安定化させている力は疎水性相互作用であるということがわかっており、一次構造も非常に単純な特徴を備えているのである。これまでに行った実験をまとめてみると、第一にバクテリオロドプシンという典型的な膜タンパク質を用いて変性実験を行い、三次構造を作る結合が主として水素結合であるということがわかった。第二に種々の膜タンパク質の一次構造を解析した結果、ヘリックス間には水素結合ができていると考えざるを得ないことがわかった。つまり、三次構造はヘリックス間の水素結合でできており、立体構造予測には最適な水素結合ネットワークを構築すれば良いという方針が明かとなった。本研究は大変難しい課題である。その困難な問題に対して、本研究は大きなくさびを打つことができたとおもう。今後はさらに分解能の高い予測の研究に進むことになるが、そのためには分子グラフィックスやエネルギー計算などの手法も積極的に取り入れていくことが必要であろう。したがって、膜タンパク質の立体構造の形成機構が明らかになれば、生体機能の改善にもつながる大きな応用が開けるはずである。そこで、本研究では豊富な一次構造についてのデータベースを用いて、膜タンパク質の立体構造を理論的に予測するアルゴリズムを確立する。そしてさらに、それを補強するためのアルコール変性実験をバクテリオロドプシンに対して行なうことを目的としている。一般に膜タンパク質(内在性膜タンパク質)の構造は、周囲の環境から強く制限を受けているため、すべて膜を横切る数本のヘリッタスの束を基本とした構造となっている。しかも、ヘリックスを膜中に安定化させている力は疎水性相互作用であるということがわかっており、一次構造も非常に単純な特徴を備えているのである。したがって膜タンパク質立体構造を決めるには二次構造のセグメントを知ることとヘリックス間の相互位置関係を明らかにすることがよい。本年度はまず一次構造の疎水性プロットと周期性プロットを用いて膜タンパク質の二次構造を高い信頼性で予測する方法を確立することができた。計算にはスペクトル解析のための最大エントロピー法を用いた。また二次構造をもとに三次構造形成をシミュレートするためには、疎水性セグメント中の水素結合性残基の空間配列をグラフィクで調べた。それにより、へリックス間結合の性質としては水素結合以外に考えにくいということがわかってきた。これらの研究のためには大容量の固定ディスクを持つパーソナルゴンピュータを購入した。結論として、膜タンパク質の立体構造を予測するためのソフトウェアを構築することができた。今後は、構造形成機構を検証するための変性実験を行なうとともに、現在立体構造のわかっている唯一の膜タンパク質である反応中心について立体構造予測の考え方を確かめる。膜タンパク質は多くの重要な生体機能を担っている.したがって,膜タンパク質の立体構造の形成機構が明らかになれば,生体機能の改善にもつながる大きな応用が開けるはずである.そこで,本研究では豊富な一次構造についてのデータベースを用いて,膜タンパク質の立体構造を理論的に予測するアルゴリズムを確立する.そしてさらに,それを補強するためのアルコール変性実験をバクテリオロドプシンに対して行なうことを目的としている.