hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃癌と背景粘膜における消化管の発生・分化に関連する転写因子の解析

6陽性の症例がそれぞれ存在し、偽幽門腺形質を持つ胃癌の存在を確認した。大腸ポリープや糖尿病の既往歴、喫煙、飲酒、緑茶、野菜および乳酸菌飲料とPDX1の発現との間に興味深い関連性は見いだせなかった。偽幽門腺は傷害が起きた胃粘膜にて再生される化生である。胃・十二指腸潰瘍や鎮痛剤により胃粘膜傷害を受けた患者では、そうでない患者に比べ、PDX1およびMUC6両方陽性の偽幽門腺形質を持つ胃癌ができやすい可能性があると予測される。また、高塩分食品の多量摂取は胃癌だけでなく偽幽門腺も誘発しやすいと報告されている。胃癌におけるPDX1発現と、特に上記に記した生活習慣との関連性について、今後も追跡調査をする価値があると考えられる。
日・米・英国におけるエスニシティにかかわるソーシャルワークの理念と教育方法の研究

本研究は、日本の社会福祉教育における多文化社会対応プログラムの開発の礎とすることを目的として、エスニシティに関する理念や教育内容等の文献調査および米国と英国の大学で面接調査を実施した。その結果、(1)エスニシティを多様性の要素の一つとして捉え、anti-oppressiveやdiversityなど包括的な理念の下で対応している。(2)米国と英国の双方で教育認定基準を設け、anti-oppressiveやdiversityをカリキュラムに組み込むことを要求している。(3)全米ソーシャルワーカー協会が「ソーシャルワーク実践における文化的コンピテンスの指標」を作成し実践で求められる能力を整理している。本研究は、(1)ソーシャルワーク発達史におけるエスニシティに対する価値、理論、実践の変遷、(2)ソーシャルワーク教育における教授法や教材等の現状、(3)日本における外国籍住民支援団体の実践、を明らかにし、最終的には多文化社会に対応可能なソーシャルワーク教育方法及び教育内容の開発を目的としている。3年間にわたる研究の初年度として本年度は次の作業を行った。(1)ethnicity、mu1ticultura1、anti-oppressiveの視点で書かれたソーシャルワーク専門図書をレビューし、多民族・多文化化に対する価値や理論の変遷、教授法を整理した。(2)社会福祉援助技術論、社会福祉援助技術演習等に関する日本の文献をレビューし、外国籍住民等に関する記載内容や頻度、教授法を整理・分析した。(3)日本及び全米ソーシャルワーカー協会が採択している倫理綱領や実践のための基準に関する文書を確認し、エスニシティや外国籍住民等に関する項目や内容を整埋した。以上を踏まえ次の点が明らかになった。(1)エスニックマイノリティを限定的に取り上げるのではなく、障害者や高齢者、移民など社会的排除や差別を受けている人々も含めて、anti-oppressive practiceなど幅広い枠組みで価値・理論・実践を構築している。(2)ソーシャルワーク教育協議会(CSWE)が「教育方針と認定基準」に反差別や多様性を組み入れているように、カリキュラムや教育内容の構築並びに水準の維持に認定基準は不可欠である。(3)教授法及びカリキュラムの開発にあたっては、心理学や教育学における多文化に関する先行研究や実践が活用可能である。(4)NASWの「ソーシャルワーク実践における文化的専門能力の基準」のように、学習の理解度や達成度を評価したり教育の達成目標を明確したりするための指標としてコンピテンスを開発する必要がある。(1)ソーシャルワーク教育協議会(CSWE)の認定基準に基づき多文化カリキュラムを編成し、シラバス等を作成している。CSWEはソーシャルワーク教育のスタンダードの構築と維持を目的としてソーシャルワーク教育者、専門機関及び組織、学際的機関によって設立された組織であるため、日本の社会福祉教育にエスニシティを含んだ多文化へ視点の導入と教育方法やカリキュラムを整備する上で重要である。(2)科目「Human Diversity」においては、oppression、privilege、social class、disability、sexual orientation、poverty、bias、stereotypes、obfuscation、institutionalize violence、social construction of difference、discrimination、economics of race等というように幅広いテーマを扱っている。これら「多様性」を構成する具体的要因をソーシャルワーク実践のエビデンス(evidence based practice)として教授している。エスニシティは多文化ソーシャルワーク教育の一部であり、教育内容と教育方法を構築する上で重要である。(3)NASWの「Indicators for Cultural Compctence in Social Work practice」は実習教育指導において意識されていない。職能団体が牢成したコンピテンスなどの教材の活用方法や現場との連携のあり方を検討する上で有意義である。さらに、文化的コンピテンスの把握と向上のための自己覚知トレーニングマニュアルの必要性や訓練方法など、日本における教育教材の開発につなげることができる。本研究は、イギリスのソーシャルワーク教育におけるanti-oppressive practiceまたはanti-discriminatory practiceの歴史的経緯と現在大学においてどのように教授されているのか明らかにすることを目的として、Southampton大学School of Social Sciencesの訪問調査及び文献調査を実施した。Southampton大学では、Quality Assurance Agency Subject Benchmark Statement for Social Workのベンチマーキング策定の初期メンバーであるJ Powell教授にインタビューを実施し、anti-oppressivesocialworkカリキュラムの基盤、カリキュラムにおけるmulticultural educationの現状について確認した。(2)大学調査を通じて、マスターコースにおいては、科目として開講してはいないものの、それぞれの科目においてanti-oppressive practiceの考え方や価値を教授している。また、マスターコースProfessional Studiesにおいては、anti-oppressive practiceおよびequal opportunitiesガ中心的関心事項として位置づけられていることが明らかになった。
O-2A前駆細胞由来のドパミン神経細胞に対する新しい神経栄養因子の探索

胎生16日のラット線条体よりO-2A前駆細胞を単離培養し,塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を添加しO-2A前駆細胞を大量培養した.GTC溶液にてRnaseを阻害し,フェノール抽出によりmRNAを得た.対照としてドパミン神経に対する強力な栄養効果を持つGDNF(glial cell-line derived neurotrophic factor)を産生することが知られているラットB49グリオーマ細胞より同様の方法でmRNAを抽出した.mRNAをDNAse処理後,GDNFsense,anti-senseプライマーを用いてRT-PCRにてGDNF-DNAとして増幅した.B49は0.1μgのRNAより,GDNFが検出されたが,O-2Aでは1.0μgRNAでもGDNFは検出されなかった.即ち,O-2A前駆細胞はGDNF以外の強力なドパミン神経に対する栄養因子を産生しているものと考えられた.また,得られたmRNAのdifferential displayを行った.培養O-2A前駆細胞に血小板由来増殖因子(PDGF)を作用させ,oligodendrocyteに分化させた.PDGFにはPDGF-A/A,PDGF-B/Bのサブクラスが存在し,いずれも10ng/mlの濃度の添加にてoligodendorcyteへの分化を誘導したが,PDGF-A/A及びPDGF-B/Bの等量(各5.0ng/ml)添加が最も効率良くoligodendrocyteに分化させうることを明らにした.また,O-2A前駆細胞培養上清の添加が,ドパミン神経細胞の生存を増加させることは既に報告しているが,血清奪取後のドパミン神経細胞におこるアポトーシスを抑制することを見出した.O-2A前駆細胞のドパミン神経細胞の生存を増加させる作用と,アポトーシス抑制作用が同一の分子,機構によるかは引き続き検討中である.胎生16日のラット線条体よりO-2A前駆細胞を単離培養し,塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を添加しO-2A前駆細胞を大量培養した.GTC溶液にてRnaseを阻害し,フェノール抽出によりmRNAを得た.対照としてドパミン神経に対する強力な栄養効果を持つGDNF(glial cell-line derived neurotrophic factor)を産生することが知られているラットB49グリオーマ細胞より同様の方法でmRNAを抽出した.mRNAをDNAse処理後,GDNFsense,anti-senseプライマーを用いてRT-PCRにてGDNF-DNAとして増幅した.B49は0.1μgのRNAより,GDNFが検出されたが,O-2Aでは1.0μgRNAでもGDNFは検出されなかった.即ち,O-2A前駆細胞はGDNF以外の強力なドパミン神経に対する栄養因子を産生しているものと考えられた.また,得られたmRNAのdifferential displayを行った.培養O-2A前駆細胞に血小板由来増殖因子(PDGF)を作用させ,oligodendrocyteに分化させた.PDGFにはPDGF-A/A,PDGF-B/Bのサブクラスが存在し,いずれも10ng/mlの濃度の添加にてoligodendorcyteへの分化を誘導したが,PDGF-A/A及びPDGF-B/Bの等量(各5.0ng/ml)添加が最も効率良くoligodendrocyteに分化させうることを明らにした.また,O-2A前駆細胞培養上清の添加が,ドパミン神経細胞の生存を増加させることは既に報告しているが,血清奪取後のドパミン神経細胞におこるアポトーシスを抑制することを見出した.O-2A前駆細胞のドパミン神経細胞の生存を増加させる作用と,アポトーシス抑制作用が同一の分子,機構によるかは引き続き検討中である.
含高周期14族元素ジアニオン性8π電子系化合物の合成とその反芳香族性の解明

初年度は主にスズを骨格に含むジアニオン性七員環反芳香族化合物の合成を検討した。まずは、原料となるジフェニルジベンゾスタンネピンの合成を行った。次いで、ジフェニル体の還元反応を行った。Sn-Ph結合を過剰量のリチウムで還元的に切断した後、ヨードメタンでの捕捉実験を行った結果、対応するジメチル体を得たので、反応系中にはスズのジアニオン等価体が発生していることがわかった。さらに、このジアニオン種の7Li NMRを測定したところ、特徴的な低磁場領域にシグナルが観測された。これは、7Li核が反芳香族常磁性管電流の影響を受けていることを示唆する結果である。このジアニオン種の反芳香族性は、NICS計算によっても支持されている。一方、還元剤であるリチウムを2当量に減らすことで、モノリチオ体の合成・単離にも成功した。これはシクロヘプタトリエニルアニオンの初めての単離例であり、その電子状態に興味がもたれる。各種NMR、X線結晶構造解析および理論計算の結果、負電荷はスズ上に局在化しており、モノリチオ体は非芳香族化合物であると結論づけた。また、スタンナシクロヘプタトリエニル環のスズが四価ではなく、二価の状態のものの合成を試みたところ、自己四量化が進行し、テトラスタンナシクロブタンが得られた。X線結晶構造解析の結果、スズ4つから構成される四員環はほぼ平面構造をとっていることがわかった。この化合物を過剰量のアルカリ金属で還元することでもジアニオン性反芳香族化合物の生成を示唆する結果を得た。本研究では高周期14族元素を骨格に含むジアニオン性七員環反芳香族化合物の合成を目指している。初年度で目的化合物の生成を示唆する結果を得ており、それが反芳香族性を有することが理論・実験の両方から支持されたので、おおむね順調に進展しているといえる。生成が示唆されたジアニオン種の単離およびX線結晶構造解析を行い、これらの1H、7Li、13Cおよび119Sn NMRを測定することで、その反芳香族性に関する詳しい知見を得る。また、これまでは中心元素をスズに絞って研究を進めてきたが、今後はゲルマニウムやケイ素類縁体の合成にも着手し、重い七員環反芳香族化合物の化学を開拓していく。論文のオープンアクセス料金を「その他」として計上していたが、論文の作成・投稿に予定よりも時間がかかってしまい、その分が余ってしまった。
Ｎｏｔｃｈシグナルの下流分岐で働く新規構成因子Ｓｐｒｉｔ　ｍｉｎｄｅｄの研究

Notch情報伝達系の機能の中で、「側方抑制」の機能が古くから研究されています。ショウジョウバエ胚の神経上皮細胞は、全ての細胞が神経芽細胞に分化する能力を有します。しかし、3/4は上皮芽細胞に分化します。これは、神経芽細胞への分化能力を等しくもつ細胞集団のうち、一つの細胞が神経芽細胞への運命を取り始めると、この細胞が、隣接する細胞に対して神経芽細胞への分化を抑制(側方抑制)するシグナルを送るためです。このシグナルがNotch情報伝達系です。Notch情報伝達系が機能しない胚では、側方抑制が起こらず、神経上皮の細胞が全て神経芽細胞に分化します。この神経過形成の表現型をneurogenic表現型と呼びます。以前の研究で、neurogenic表現型を示す新規因子としてokraを得ることが出来ました。私は、このokraの対立遺伝子にsprit mindedと命名しました。sprit minded突然変異体は神経科形成の表現型を示すのと共に、神経が正中線で割れるという表現型を示しました。また、Notch情報伝達系の下流標的遺伝子の発現である、simの発現の低下も観察出来ました。この中で、神経か割れるという表現型は、中胚葉の陥入が異常になっているものであると考えました。中胚葉の形成とNotch情報伝達系の関係性と言うのは、現在までに報告されていません。そこで、Notch突然変異体胚でも、同様の現象が観察できるのかということを実験しました。Notchのmaternalとzygoticの発現を欠失させたNotchm/z胚では、胚全体の大きさが縮むということが分かりました。また、胚内部でNotchの細胞内ドメインであるNICDを強制発現させ、Notchシグナルの活性化を行うと、胚がねじれるという表現型が観察されました。これらのことより、Notchが胚の初期発生の胚葉分化のパターン形成に関与しているということを示唆されました。27年度が最終年度であるため、記入しない。Notch受容体(Notch)を介した情報伝達糸(Notch情報伝達糸)は、細胞間の接触による細胞間相互作用において重要な働きを担っています。Notch情報伝達系は、多細胞動物で広く保存されており、ヒトでは、白血病や癌、様々な遺伝病と関係しています。Notch情報伝達系の理解が不十分であることが、これらの疾患の有効な治療法の開発の障害になっています。したがって、モデル生物であるショウジョウバエを用いて、Notch情報伝達系の新規構成因子を同定し、その機能を理解することは、医学的にも重要な意味をもちます。Notch情報伝達系が異常になるようなショウジョウバエ胚では、神経過形成の表現型を示します。この表現型をneurogenic表現型と呼んでいます。また、機能の喪失でこのような表現型を示す遺伝子をneurogenic遺伝子と呼んでおります。neurogenic遺伝子はショウジョウバエの遺伝学の性質上2種類に分けることが出来ます。1っは接合体neurogenic遺伝子で、もうひとつは母性neurogenic遺伝子です。私は、neurogenic遺伝子のなかで探索がほとんど行われていない、母性neurogenic遺伝子に着目し、システマティックに探索することとしました。このことにより、Notc血情報伝達系の新規構成遺伝子を同定できるものと考えました。本研究では、母性neurogenic表現型を示す突然変異を遺伝的スクリーニングによって探索・単離し、その責任遺伝子を同定することで、新規なNotch情報伝達系の構成遺伝子を同定、機能の解析をすることを目的としました。本年度は、その中でも責任遺伝子の同定に焦点をあて研究を行って参りました。ショウジョウバエ欠失突然変異体系統をを用いた遺伝子マッピングにより、Notch情報伝達系の新規構成遺伝子の同定に成功しました。このとことにより、遣伝子の核酸の配列情報や蛋白質の構造などの予測が可能になりました。このことは、今後の遺伝子の解析を行うことに必須となってきます。そのため本年度行った実験は非常に重要なものであったと言えます。Notch受容体(Notch)を介した情報伝達系(Notch情報伝達系)は、細胞間の接触による細胞間相互作用において重要な働きを担っています。Notch情報伝達系は、細胞分化やパターン形成などの多彩な機能をはたし、発生や、恒常性の維持に不可欠です。Notch情報伝達系の機能の中で、ショウジョウバエ初期胚の中枢神経系でみられる「側方抑制」が古くから研究されています。ショウジョウバエ胚の神経上皮では、全ての細胞が神経芽細胞に分化する能力を有しますが、1/4が神経芽細胞に、残りは上皮芽細胞に分化します。Notch遺伝子の突然変異体のように、Notch情報伝達系が機能しない胚では、側方抑制が起こらず、神経上皮の細胞が全て神経芽細胞に分化します。その突然変異がneurogenic表現型を示す遺伝子は、neurogenic遺伝子と呼ばれています。

これまでの実験により、Notch情報伝達系に関与する新規neurogenic遺伝子としてokra(okr)を得ることができました。okrは、様々な機能を持つクロマチン制御因子です。okr突然変異体では、神経過形成の表現型を示すと同時に、中胚葉の分化異常の表現型が見られます。このことから、Notch情報伝達系が中胚葉の分化を制御しているという新規知見が得られました。Notch情報伝達系の機能の中で、「側方抑制」の機能が古くから研究されています。ショウジョウバエ胚の神経上皮細胞は、全ての細胞が神経芽細胞に分化する能力を有します。しかし、3/4は上皮芽細胞に分化します。これは、神経芽細胞への分化能力を等しくもつ細胞集団のうち、一つの細胞が神経芽細胞への運命を取り始めると、この細胞が、隣接する細胞に対して神経芽細胞への分化を抑制(側方抑制)するシグナルを送るためです。このシグナルがNotch情報伝達系です。Notch情報伝達系が機能しない胚では、側方抑制が起こらず、神経上皮の細胞が全て神経芽細胞に分化します。この神経過形成の表現型をneurogenic表現型と呼びます。以前の研究で、neurogenic表現型を示す新規因子としてokraを得ることが出来ました。私は、このokraの対立遺伝子にsprit mindedと命名しました。sprit minded突然変異体は神経科形成の表現型を示すのと共に、神経が正中線で割れるという表現型を示しました。また、Notch情報伝達系の下流標的遺伝子の発現である、simの発現の低下も観察出来ました。この中で、神経か割れるという表現型は、中胚葉の陥入が異常になっているものであると考えました。中胚葉の形成とNotch情報伝達系の関係性と言うのは、現在までに報告されていません。そこで、Notch突然変異体胚でも、同様の現象が観察できるのかということを実験しました。Notchのmaternalとzygoticの発現を欠失させたNotchm/z胚では、胚全体の大きさが縮むということが分かりました。また、胚内部でNotchの細胞内ドメインであるNICDを強制発現させ、Notchシグナルの活性化を行うと、胚がねじれるという表現型が観察されました。これらのことより、Notchが胚の初期発生の胚葉分化のパターン形成に関与しているということを示唆されました。今までの実験により、Notch情報伝達系が中胚葉の分化を制御しているということが示唆されてきました。このことから、今回の発見は新規性のあるものと考えられます。27年度が最終年度であるため、記入しない。1:Okrの機能するNotch情報伝達系においてどの段階の解析okr突然変異体胚において、Delta、FN、⊿ECN、NICD、Su(H)-VP16、をそれぞれ強制発現します。
FGF drug/iPS cellデリバリーシステム併用による末梢神経再生の促進

マウスの坐骨神経欠損部を1)人工神経単独(C群)、2)人工多能性幹細胞ハイブリッド型人工神経(I群)、3)線維芽細胞増殖因子を付加した人工多能性幹細胞ハイブリッド型人工神経(I+F群)、4)神経移植(A群)の4群で架橋再建を行った。12週までのマウスの下肢運動・知覚機能は、A群、I+F群並びにI群、C群の順に良好な回復を示した。12週目の人工神経および移植神経の組織像ではA群、I+F群、I群、C群の順で統計学的に有意に多くの再生軸索を認めた。人工神経による末梢神経の再生医療では、人工神経を足場として細胞と成長因子の両者を組み合わせることによって、末梢神経の再生が促進される。本研究の目的は、自家神経移植に匹敵する末梢神経欠損の治療deviceの開発であり、再生医療の基本3要素「Scaffold」「Cell」「Growth factor」すべてを満たした次世代のハイブリッド型人工神経を作製することである。平成25年度は、Scaffold, Cell, Growth factorを選択し、これらを満たしたハイブリッド型人工神経を作製した。Scaffoldとしては、我々が開発した生体吸収性ポリマーチューブ(外層はポリ乳酸のマルチファイバーメッシュから構成され、内層はポリ乳酸とポリカプロラクトンの共重合体で10-50μmのポーラス構造を有する;特開2003-19196)からなる人工神経を使用した。サイズはマウスの坐骨神経に合わせて外径2mm、内径1mm、長さ7mmとした。Cellとしては、マウスiPS細胞(iPS-MEF-Ng-178B-5)から分化誘導した第2世代ニューロスフェアを使用した。第2世代のニューロスフェアは、末梢神経再生に有利に働くシュワン細胞への分化能を有することを確認した。Growth factorとしては、末梢神経再生の促進作用を有する線維芽細胞増殖因子(Basic fibroblast growth factor; bFGF)を選択し、人工神経への生着能とGrowth factorの徐放性能を向上させるためにドラッグデリバリーシステムを導入した。具体的には、作製したiPS細胞由来第2世代ニューロスフェア(4,000,000個/本)をin vitroで人工神経に播種させ、人工神経ごとインキュベーター内で2週間生着させた。その後、ドラッグデリバリーシステムの担体であるゼラチン5mgにbFGF100μg含有させて、人工神経内に追加播種させ、ハイブリッド型人工神経の完成とした。本研究の目的は、自家神経移植に匹敵する末梢神経欠損の治療デバイスの開発であり、再生医療の3要素「Scaffold」「Cell」「Growth factor」のすべてを満たした次世代のハイブリッド型人工神経を作製することである。iPS細胞由来の第2世代ニューロスフェアをin vitroで人工神経に播種(4,000,000個/本)し生着させた。その後、ドラッグデリバリーシステムの担体であるゼラチン5mgにbFGF100μg含有させて、bFGF含有ゼラチンを人工神経に追加で充填した。以上により、iPS細胞由来神経前駆細胞とbFGFを付加したハイブリッド型人工神経が完成した。このハイブリッド型人工神経を用いて、マウスの坐骨神経欠損(5mm)の神経再生を行った。1)人工神経単独、2)iPS細胞由来神経前駆細胞を付加した人工神経、3)bFGFとiPS細胞由来神経前駆細胞をともに付加した人工神経、4)自家神経移植の4群で神経再生をおこなったところ、移植後12週では4), 3), 2), 1)の順に優位な神経再生を認め、またマウスの下肢機能回復も同じ順番に回復を示した。以上より、CellとGrowth factorを付加した人工神経は、人工神経単独よりも、また細胞成分のみを付加した人工神経よりも、末梢神経再生が促進し、自家神経移植の神経再生に近づいた。本研究の目的は、自家神経移植に匹敵する末梢神経欠損の治療デバイスの開発であり、再生医療の3要素Scaffold、Cell、Growth factorのすべてを満たした次世代のハイブリッド型人工神経を作製することである。Scaffoldとしては生体吸収性ポリマー(ポリ乳酸とポリカプロラクトンの共重合体スポンジ)の人工神経を選択した。CellとしてはマウスiPS細胞から分化誘導した第2世代ニューロスフェアを選択した。第2世代のニューロスフェアは末梢神経再生に有利なシュワン細胞へ分化する。Growth factorとしては末梢神経再生の促進作用を有するbFGFを選択した。iPS細胞由来の第2世代ニューロスフェアをin vitroで人工神経に生着(4,000,000個/本)させた。その後、ドラッグデリバリーシステムの担体であるゼラチンを用いてbFGF含有ゼラチンを人工神経に追加充填した。以上によりbFGF drug/iPS cellデリバリーシステムを併用したハイブリッド型人工神経が完成した。このハイブリッド型人工神経を用いてマウスの坐骨神経欠損(5mm)の神経再生を行った。1)人工神経単独、2)iPS細胞由来ニューロスフェアを付加した人工神経、3)bFGFとiPS細胞由来ニューロスフェアをともに付加した人工神経、4)自家神経移植の4群で神経再生をおこなったところ、移植後12週では4), 3), 2), 1)の順にマウスの下肢機能回復が得られた。また組織学的にも同様の順に神経再生を認めた。とくにiPS細胞とFGFの両者を付加した3)群では、再生軸索周囲に豊富な血管新生が認められた。

以上より、CellとGrowth factorを付加した人工神経は、人工神経単独よりも、また細胞のみを付加した人工神経よりも末梢神経再生が促進し、自家神経移植の神経再生に近づいたものであった。マウスの坐骨神経欠損部を1)人工神経単独(C群)、2)人工多能性幹細胞ハイブリッド型人工神経(I群)、3)線維芽細胞増殖因子を付加した人工多能性幹細胞ハイブリッド型人工神経(I+F群)、4)神経移植(A群)の4群で架橋再建を行った。12週までのマウスの下肢運動・知覚機能は、A群、I+F群並びにI群、C群の順に良好な回復を示した。12週目の人工神経および移植神経の組織像ではA群、I+F群、I群、C群の順で統計学的に有意に多くの再生軸索を認めた。人工神経による末梢神経の再生医療では、人工神経を足場として細胞と成長因子の両者を組み合わせることによって、末梢神経の再生が促進される。交付申請書の研究計画書に記載したとおり、平成25年度はScaffold(人工神経)、Cell(iPS細胞由来第2世代神経前駆細胞)、Growth factor(bFGF)の3要素を複合した次世代のハイブリッド型人工神経の作製を行った。また平成26年度は、実際にマウスの坐骨神経欠損モデルに対して、作製したハイブリッド型人工神経を用いて末梢神経再生を行った。人工神経単独よりも、またiPS細胞由来神経前駆細胞を付加した人工神経よりも、bFGFとiPS細胞由来神経前駆細胞の両者を付加した人工神経の方が、移植後の神経再生およびマウスの下肢機能回復が有意に促進した。整形外科平成27年度は、bFGFとiPS細胞由来神経前駆細胞の両者を付加したハイブリッド型人工神経による末梢神経再生のメカニズムについて解明を行い、自家神経移植の神経再生により近づいたハイブリッド型人工神経を作製する。交付申請書の研究計画に記載したとおり、平成25年度は、Scaffold(人工神経), Cell(iPS細胞由来のニューロスフェア), Growth factor(bFGF-DDS)の3要素を複合した次世代のハイブリッド型人工神経の作製に成功した。bFGFの至適濃度については現在検証中である。平成25年度に作製した次世代のiPS細胞ハイブリッド型人工神経を用いて、実際にマウスの末梢神経欠損(坐骨神経)の移植再建実験を行う。再建後のマウス下肢機能回復について、また組織学的な再生軸索について、神経移植群との比較検討を行う。本年度は、bFGF-DDSの至適濃度決定に難渋しており、各種bFGF-DDSを用いた動物移植実験には至っていない。そのため本年度に予定していた細胞培養関連費用や動物実験関連費用が見積もりよりも少なくなったため。次年度以降、bFGF-DDSの至適濃度の決定及び動物移植実験を遂行するために、細胞培養・分化誘導および動物実験にかかる費用として使用する予定である。
ドイツにおける最低生活保障制度改革の検証

ドイツにおいて2005年に創設された求職者基礎保障は、利用しやすい制度として貧困を顕在化させ、700万人に及ぶ就労可能な生活困窮者とその家族の最低生活を保障している。ワーキング・プア層への就労支援に弱点を抱えているが、就労先の創出や職業資格形成に新たな成果をあげている。また、給付額算定において子供が低くなりすぎることへの改善も取り組まれている。なお、実施主体については、職安と自治体による「協同体(ARGE)」は違憲だとされ、自治体独自の「自治体オプション」との競合がどのように収斂するかはまだ明らかでないドイツにおいて2005年に創設された求職者基礎保障は、利用しやすい制度として貧困を顕在化させ、700万人に及ぶ就労可能な生活困窮者とその家族の最低生活を保障している。なお、実施主体については、職安と自治体による「協同体(ARGE)」は違憲だとされ、自治体独自の「自治体オプション」との競合がどのように収斂するかはまだ明らかでないI研究初年度として、求職者基礎保障法(SGB II)の運用の実態を確認するために9月にドイツ現地調査を行なった。主なヒアリング先は、ヘッセン州社会労働省、ブレーメン州社会労働省、ドイツ都市会議、ドイツ郡会議、フレンスブルク市、ドイツ公私扶助連盟、ドイツ同権福祉連盟などの諸機関と、ハウザー教授、シュピンドラー教授、ハネッシュ教授などの研究者である。1実施主体の在り方職安と自治体による「協同体(ARGE)」と、「自治体オプション」との競合が続いている。今回の調査によって、連邦制度改革により州の権限が強化されたことを受け、基礎自治体の枠を越えた新たな公法人設置の動きが出ていることがわかった(ヘッセン州)。2「最適化プロセス」「需要共同体(日本の「世帯」に類似)」の範囲、妊婦に対する追加需要、不服申立の際の執行停止効力、統合協定の内容・拘束力、「1ユーロジョブ」の紹介可能性など、SGB IIの解釈と運用に混乱が見られたが、オンブズ委員会の指摘を受け、「最適化」が進んでいる。「需要共同体」の範囲をめぐっては若年者の扱いが変わった。「婚姻類似需要共同体」の認定方法も変わった。東西同額となった給付額については変更が検討されている。3統合支援の遅れ求職者の労働市場への統合・就労支援が今次制度改革の最大目標だが、雇用エージェンシーと、自治体・ARGE(SGB II)の間の設計ミスのため、十分な統合援助ができていない。また、ソーシャルワークが、「強制コンセプトの中のソーシャルワーク」の性格を強め、ケースマネジメント・プロファイリングなど、ソーシャルワークの手段が、管理のための手段に変わりつつある。II SGB IIの政策評価については複数の研究機関から報告書が出はじめた。現場の実施状況を踏まえた上で、ドイツ側研究者との意見交換をもとに、これらの検討に取り組み始めた。1 2007年9月3日から9月15日にかけてドイツ調査を行なった。調査先は,ヘッセン州社会省,ブレーメン州労働社会省,フランクフルト市福祉局,ライン、マイン、ジョブセンター,ジョブセンター、フリードリスハインクロイツベルク,ドイツ都市会議,ドイツ郡会議,ドイツ公私扶助連盟,NPOなどである。また,社会保障法専門弁護士,社会保障法や公的扶助を専門とする研究者と意見交換を行った。施行3年目を迎えたドイツ社会法典II(「求職者基礎保障」)は,当初予測を超えた700万人程の受給者の最低生活を保障している。今回の調査で明らかになったのは,(1)受給者のうち,失業状態ではない人,いわゆるワーキング、プアが150万人に及んでいること,(2)社会法典IIは失業を重視した制度設計のため,ワーキング、プアを就労支援の対象にできないというジレンマを抱えていること,である。ワーキング、プアの存在が顕在化したもとで,このジレンマをどう克服するかが新たな問題になっているのである。また,(3)社会法典IIが従来潜在化していた貧困を顕在化させたことで,「最低賃金制度」,「住宅手当」,「子供基礎保障」など社会法典Hに全治すべき制度の改革や創設の必要性を高め,それに関する議論を引き起こし,新たな政策が具体化されていることも明らかにした。2連邦憲法裁判所の違憲判決を訳出した。社会法典IIの実施にあたっては,連邦の労働行政と自治体の福祉行政が協同機関(ARGE)を作ってきた。しかし,それは混合行政であり,憲法違反であるという訴訟がおこされてきた。連邦憲法裁判所第2小法廷は2007年12月20日に違憲との判決を下した。判決文を訳出し,判決のポイントと今後の制度改革の課題を明らかにした。2008年9月にドイツ調査を行ない、求職者基礎保障法(SGB II)による最低生活保障及び就労支援の成果と課題に関し、研究者や実施機関に対するヒアリングを行った。その研究成果をもとに、上田真理(研究分担者)嶋田佳宏(連携研究者)が10月の社会保障法学会で報告を行なった。12月のミュンダー教授(ベルリン工科大学)との意見交換をも元に、研究のまとめを行った。3月には嶋田が渡独し、ハネッシュ教授(ダルムシュタット大学)などドイツ側研究者に研究成果を報告した。

研究成果の第1は、ドイツにおける最低生活保障の基準額の算定に係る論点を明らかにしたことである。子どもの最低生活費の算出に異議を表明した社会裁判所の決定を訳出した。第2に、就労支援の実態を調査し、そこでの変化を明らかにした。フランクフルト市やヘッセン州において、かつての就労扶助の担い手であった機関が新たに取り組んでいる資格のモジュール化や支援メニューの実態を明らかにした。第3に、求職者基礎保障制度の実施機関である「協同体(ARGE)」を違憲だとした憲法裁判所の判決を検討し、実施機関がどのように見直されようとしているのか、その動向と論点を明らかにした。これらの研究成果は、日本の生活保護法改正及び雇用保険制度を下支えする制度の創設に向けた議論に検討の素材を提供し、少なからぬ影響を与えることができた。
膠芽腫における神経成長関連タンパク質-43kDa(GAP-43)のリン酸化の解析

1.膠芽腫手術標本からGAP-43のリン酸化配列をリン酸化プロてオーム解析によって数カ所同定することに成功した。そのうち二つのリン酸化配列は、げっ歯類で同定し、抗体を作製したものと同じであった。2.上記で発見したGAP-43リン酸化配列に対するリン酸化検出抗体を用いて、実際の13例の膠芽腫手術標本で免疫染色を行ない、現時点で壊死や微小血管増生を伴う部位の周囲の腫瘍組織で突起を伴う細胞を中心に染色されることがわかった。特に軟膜下で腫瘍増生が盛んな領域では、染色は認めず、腫瘍増殖よりは浸潤等に関わっている印象を持っている。3.膠芽腫の培養細胞における検討では、血清の有無に関わらず、GAP-43自体はwestern blottingで検出可能であり、上記リン酸化検出抗体では検出されなかった。リン酸化を起こす条件について検討した結果、ある種の酸化ストレスによって検出される場合と、培養時の基質によって検出される場合の二種類を確認しているが、これについては、現在細胞の種類を増やし、現在検討を重ねている。4.初年度であったが、培養細胞(glioma細胞)をヌードマウスの脳に移植したxenograft modelの作製を開始した。7種類のglioma細胞を移植し、2018年3月まで4種類の細胞で腫瘍形成を確認した。今後このxenograft modelを用いて、GAP-43の発現とそのリン酸化の発現等を確認する予定である。5.遺伝子改変による培養細胞のリン酸化不活化株の作製は、GAP-43がリン酸化を起こす培養条件の確立ができた時点で行う予定である。これを用いて、in vitro、in vivo実験を予定する。質量分析、抗体染色の両面から膠芽腫の手術標本におけるGAP-43のリン酸化が確認できたことのみならず、glioma細胞株が培養条件でリン酸化を発現する可能性を検討し、いくつかの条件を見出した。当初ここまでの結果を予想しておらず、GAP-43がある条件によってリン酸化できるいうことは、手術標本でリン酸化が確認できる局在の意義や機能を検討する上で非常に重要な成果であると認識している。検討サンプルの数を増やし、さらに確実な成果につなげたい。また当初の予定では、マウスへの脳腫瘍のxenograft modelの作製は平成30年度を予定していたが、動物モデルの作製は時間を要すことが予想され、平成29年度中に作製を開始した結果、既に評価可能な動物モデルを作製できた。平成30年度は、この脳腫瘍の動物モデルを解析し、GAP-43のリン酸化の機能を評価するモデルとしたい。GAP-43のリン酸化は、これまで正常神経細胞で検討されているのみであり、我々の発見したリン酸化配列は、神経細胞はもとより、膠芽腫においてもリン酸化されていることを確認した。このGAP-43のリン酸化配列は、これまで論文報告のない配列であり、現在神経細胞については論文投稿中である。腫瘍細胞においても、同様に存在する可能性が高い配列であるため、さらに検討サンプルを増やし、慎重に結果を検討し、報告したい。また培養細胞において、GAP-43がリン酸化を起こす条件検討は、実際の生体内での機能を検討する上で、重要な意義をもつと考えている。従って、数多くのglioma細胞株で検討し、最適な条件を見出し、病理像との関連を見つけ出したい。さらにGAP-43のリン酸化を引き起こすキナーゼは、正常神経細胞で発見したものは現在論文投稿中である。このキナーゼとGAP-43のリン酸化を脳腫瘍細胞においても当てはめて検討することで、GAP-43のリン酸化制御を膠芽腫の新規治療法として検討できるため、GAP-43のリン酸化のキナーゼの同定にも挑戦する予定である。

当初ここまでの結果を予想しておらず、GAP-43がある条件によってリン酸化できるいうことは、手術標本でリン酸化が確認できる局在の意義や機能を検討する上で非常に重要な成果であると認識している。検討サンプルの数を増やし、さらに確実な成果につなげたい。また当初の予定では、マウスへの脳腫瘍のxenograft modelの作製は平成30年度を予定していたが、動物モデルの作製は時間を要すことが予想され、平成29年度中に作製を開始した結果、既に評価可能な動物モデルを作製できた。平成30年度は、この脳腫瘍の動物モデルを解析し、GAP-43のリン酸化の機能を評価するモデルとしたい。GAP-43のリン酸化は、これまで正常神経細胞で検討されているのみであり、我々の発見したリン酸化配列は、神経細胞はもとより、膠芽腫においてもリン酸化されていることを確認した。このGAP-43のリン酸化配列は、これまで論文報告のない配列であり、現在神経細胞については論文投稿中である。腫瘍細胞においても、同様に存在する可能性が高い配列であるため、さらに検討サンプルを増やし、慎重に結果を検討し、報告したい。また培養細胞において、GAP-43がリン酸化を起こす条件検討は、実際の生体内での機能を検討する上で、重要な意義をもつと考えている。従って、数多くのglioma細胞株で検討し、最適な条件を見出し、病理像との関連を見つけ出したい。さらにGAP-43のリン酸化を引き起こすキナーゼは、正常神経細胞で発見したものは現在論文投稿中である。このキナーゼとGAP-43のリン酸化を脳腫瘍細胞においても当てはめて検討することで、GAP-43のリン酸化制御を膠芽腫の新規治療法として検討できるため、GAP-43のリン酸化のキナーゼの同定にも挑戦する予定である。前年度に購入を予定していた試薬や器具が、前年度内に納入されなかったため、次年度に納入された時点で前年度の予算を用いて支払う予定である。
水中PLA法による半導体微粒子作製と機能材料としての評価

酸化チタン単結晶スライスを水中に置きパルスレーザーを照射して得られるチタンイオン量を誘導プラズマ発光質量分析法により計測した。生成するチタンイオン量を制御する因子として、レーザーフルエンス、溶液の厚さ、溶液のpH、酸の種類、溶液温度について定量的に検討し、チタンイオン収量を支配する因子は主に前者の2因子であることを明らかにし、1レーザーショット当たりの収量をレーザーフルエンス、溶液の厚さそれぞれについて定式化することができた。得られる微粒子はアナターゼ酸化チタンであり、薄膜化した微粒子について、STMによる微粒子サイズの検討と基板表面上での挙動、拡散スペクトルによるバンドギャップ評価を行った。サイズで4nmほどの微細微粒子が生成していること、微小電流により容易に表面上を拡散し基板のステップなど不均一面に多く堆積すること、3.87-4.13eVという大きなバンドギャップ値をもつことがわかった。従来観測されてきたバンドギャップ値に比べ非常に大きな値を示し、極めて特徴的な酸化チタン微粒子が生成し明瞭な量子サイズ効果が観測されることが特徴と判明した。ここで得られた微粒子を用いて有機色素メチレンブイルーの分解反応を行った。紫外光で活性をもつことはもちろん、400nm以上の可視光にも応答し光分解反応が進行した。作製した酸化チタン微粒子のバンドギャップ値増加は応答波長のブルーシフトを意味し、従来紫外光にしか応答しない酸化チタンの場合不適当である。しかし、ここで得られる微粒子はNなど多くの不純物イオンを作製中に取り込み、バンドギャップ間にそれらの不純物準位ができ、可視光に応答することが考察された。微粒子薄膜のPL測定を行い、光吸収特性についても検討を行った。水中に置いた酸化チタン単結晶にパルスレーザーを照射してアブレーションにより酸化チタン微粒子を作製した。始めに、レーザー強度、焦点の絞り方、溶液のpHなどアブレーションの条件について検討を加えた。具体的には、作製されるチタン錯体の量をICP発光分析により定量化し、微粒子作製溶液のpH、温度による作製量をアブレーション時間変化として検討した。温度による溶液平衡が存在していることを明らかにした。pHによるチタン錯体から微粒子への成長過程の検討を行っている。次に、作製した微粒子を基板上に堆積させ、吸収スペクトルからバンドギャップの検討を行った。量子化による吸収端のブルーシフトが観測された。この微粒子薄膜を用いてメチレンブルー光分解実験を行ったところ、紫外光のみならず可視光においても反応はきわめて遅いが分解反応が進行した。この可視光応答の原因を検討するため、PL測定を行った。バンドギャップ内に不純物による深い準位のできることが判明した。現在、この準位の役割を検討するとともにPL測定結果から電子-正孔再結合、それらの酸化、還元反応への寄与を検討する実験を計画している。最後に、作製した酸化チタン微粒子をグラファイト上に分散させ、微粒子の形状、サイズを超高真空STMにて観測を行った。当初の計画ではTEMを用いる計画であったが、微粒子が電子線により変化しダメージを受けることが判明しSTM実験に移行した。作製条件の相違により微粒子の形状が異なること、熱処理による安定化の程度が異なること、チップの先端によって微粒子が表面上を移動しステップなどの欠陥に集結する様子が観測された。酸素によるグラファイト酸化プロセスの研究へと展開する予定である。酸化チタンのルチル単結晶を水中においてパルスレーザーアブレーションにより酸化チタン微粒子が生成するプロセスの解析を行った。レーザー強度、スポットサイズ、溶液のpH、温度を変化させ、生成するTiイオン量を直接計測し、微粒子の収量を見積もることができた。ルチル型単結晶がレーザーにより水中でプルームを生成する。この発光をPL測定系により解析したが分光データを得ることができなかった。

この理由について最近の研究結果を元に考察し、プルームによる自己吸収効果で発光スペクトルが得られないものと判断した。得られた酸化チタン微粒子を薄膜にして物性、反応性を評価した。STMの測定より4-50nmの大きさの微粒子であることがわかった。また、XRDピークの半値幅より約10nmの大きさの結晶径であると見積もられた。薄膜のPLスペクトルから、電子-正孔再結合について考察し、表面での酸化還元反応活性についての序列について説明を行った。0.3-0.6eVのバンドギャップの増加が測定され、明瞭な量子サイズ効果が検出された。この薄膜を用いて波長400mm以上の可視光を用いて有機物分解反応を行った。バンドギャップの増加にもかかわらず、反応が進行した。この理由として、バンドギャップ間に不純物準位が生成していることが考えられた。次に、水中に単結晶Si基板を置いてレーザーアプレーションによりSi微粒子を作製し、光物性について検討した。溶液の色が赤、茶に色づくことからSi微粒子が生成したと判断した。しかし、薄膜にした状態では着色しているにもかかわらず、XPSより表面は酸化物となったおり、PLスペクトルもガラスの格子欠陥からの発光のみが観測された。微粒子内部にSiが存在するので、可視光発光させるためには工夫が必要であると考察した。
膵β細胞におけるGCN2活性化機序の解明

2型糖尿病原因遺伝子の一つと考えられるGCN2を欠損させたマウスでは、膵β細胞量が減少することにより耐糖能異常を呈することを我々は明らかにしている。本研究計画では、その分子機序を解明することを目的とした。その結果、膵β細胞においてはインスリン合成亢進時に、GCN2が活性化されることによってmTORC1活性を調節し、翻訳を調節していることが明らかとなった。その制御機構が破綻することによって膵β細胞不全が引き起こされることが今回解明された。平成24年度までの代表者の検討において、高脂肪食負荷マウスの膵ラ氏島では2型糖尿病候補遺伝子GCN2が活性化することによってmTORC1活性を調節し、膵β細胞量が制御されていると考えられた。前糖尿病状態におけるインスリン過剰合成が、膵β細胞内のアミノ酸需要を増大させることによってfree tRNA量が増加し、それによってGCN2が活性化されているという仮説を代表者は構築した。さらに膵β細胞でインスリン過剰合成時にGCN2が活性化されないと、恒常的mTORC1活性化が起こり膵β細胞不全を呈する可能性が考えられた。以上の可能性を解析すべく実験を開始した。まずインスリン過剰合成によって、膵β細胞内のアミノ酸濃度が減少しfreetRNA量が増加することによってGCN2が活性化されるかについて検討した。高脂肪食負荷マウスおよび通常食負荷マウスの膵ラ氏島を単離し、メタボローム解析によって膵β細胞内のアミノ酸濃度を測定した結果、高脂肪食負荷マウスの膵島では通常食負荷マウスの膵島と比して有意にアミノ酸濃度が低下していることが明らかとなった。ちなみに血清、肝臓、脳といった他臓器においてはそのような差は認められなかった。さらにそれぞれの膵島におけるtRNA定量およびfree tRNAの比率検討を行った。ノーザンブロット法によるtRNA定量では、高脂肪食負荷マウスの膵島でfree tRNAが増加していることが示された。また質量分析法による解析においても、高脂肪食負荷マウスの膵島ではfree tRNAの比率が増加していることが明らかとなった。以上の結果から、高脂肪食負荷GCN2欠損マウスの膵β細胞ではインスリン過剰合成によるfree tRNA増加がGCN2を活性化できないため、mTORC1活性調節不全による膵β細胞量減少を呈するものと考えられた。平成24年度までの代表者らの検討により、高脂肪食負荷マウスの膵ラ氏島では2型糖尿病候補遺伝子GCN2が活性化することによってmTORC1活性を調節し、膵β細胞量が制御されていると考えられた。さらに膵β細胞でインスリン過剰合成時にGCN2が活性化されないと、恒常的mTORC1活性化が起こり膵β細胞不全を呈する可能性が考えられる。平成25年に続き、平成26年度は、膵β細胞におけるGCN2とfree tRNAの結合能に関する検討を行った。GCN2はfree tRNAが結合することによって活性化されることが知られている。そこで、GCN2とtRNAの結合をRIP(RNA Immunoprecipitation)法にて検討を行った。具体的には高脂肪食負荷マウスと通常食負荷マウスそれぞれから単離した膵ラ氏島をサンプルとし、免疫沈降により落としたGCN2に結合しているtRNAをreal-time PCR法にて定量を行った。その結果、高脂肪食負荷マウスの膵β細胞では増加したfree tRNAがGCN2に結合することによって活性化させていることが明らかとなった。さらに、膵β細胞特異的GCN2欠損マウスを樹立することができた。戻し交配を終了して解析を開始している。膵β細胞特異的GCN2欠損マウスに高脂肪食を負荷することによって、代謝データ、膵β細胞量、インスリン抵抗性などが全身性GCN2欠損マウスと比較してどのようになるかを検討している。平成27年度においては、膵β細胞特異的GCN2ノックアウトマウスの解析を主に行った。前年度までに膵β細胞特異的GCN2ノックアウトマウスの作製および戻し交配が終了していたので、本年度は耐糖能測定、膵β細胞量測定、膵島における遺伝子発現解析などを行った。その結果、膵β細胞特異的GCN2ノックアウトマウスでは、全身性ノックアウトマウス同様、高脂肪食負荷時においてのみ対照群との間で有意差が現れることが示された。さらに、その表現型は全身性GCN2ノックアウトマウスの方が、全身性GCN2ノックアウトマウスよりも強く表れており、高血糖、低インスリン血症、膵β細胞量減少などが有意な差をもって示された。一方、単離した膵島からタンパクおよびmRNAを抽出したところ、やはり全身性同様mTORC1活性の亢進とそれに伴うインスリンシグナルの低下が認められた。以上の結果から、全身性GCN2ノックアウトマウスで見られた膵β細胞における表現型は、他組織からの二次的影響ではなく、膵β細胞における直接作用であることが確認された。また、全身性よりも表現型が強く表れたことは、他組織においてはGCN2欠損が耐糖能によい影響を及ぼす可能性を示唆しているかもしれない。

その結果、膵β細胞においてはインスリン合成亢進時に、GCN2が活性化されることによってmTORC1活性を調節し、翻訳を調節していることが明らかとなった。その制御機構が破綻することによって膵β細胞不全が引き起こされることが今回解明された。平成26年度の実施予定の計画は終了し、一部平成27年度の実施予定の計画も開始している。糖尿病学膵β細胞特異的GCN2欠損マウスの解析:すでに平成26年度から着手しているが、表現型の解析に続いて、膵ラ氏島を単離して、表現型の分子メカニズムの検討を行う。全身性GCN2欠損マウスでは単離した膵ラ氏島において恒常的mTORC1活性化が起こっており、IRS2の蛋白レベルでの減少が認められた。同様の現象が膵β細胞特異的GCN2欠損マウスでも生じているかについて検討を行う。また、薬剤投与が高脂肪食負荷マウスの膵β細胞におけるGCN2活性化に及ぼす影響の解析も行う予定である。GCN2活性化を抑制させる薬剤と抑制しない薬剤とに分類し、それぞれを全身性GCN2欠損マウスに投与する。GCN2活性化を抑制する薬剤投与によって膵β細胞量減少が認められなくなるかについて検討する予定である。一部、平成26年度に実施予定の計画も開始している。GCN2はfree tRNAが結合することによって活性化されることが知られている。これまでの検討から、高脂肪食負荷マウスの膵β細胞では増加したfree tRNAがGCN2に結合することによって活性化させていると予想される。そこでGCN2とtRNAの結合をRIP(RNA Immunoprecipitation)法にて検討を行う。具体的には高脂肪食負荷マウスと通常食負荷マウスそれぞれから単離した膵ラ氏島をサンプルとし、免疫沈降により落としたGCN2に結合しているtRNAをreal-time PCR法にて定量を行う。以上より、高脂肪食負荷時の膵β細胞におけるtRNAの役割を明らかにできるものと考えられる。膵β細胞特異的GCN2欠損マウスの解析代表者は既に全身性GCN2欠損マウスの作製・解析を行い、インスリン抵抗性は変化せず、膵β細胞量が減尐することを明らかにしている。しかしながら膵β細胞量の減尐が他臓器のGCN2欠損による「臓器連関」である可能性は否定できず、代表者が考えるfree tRNA量の変化によるものであることを実証するには、膵β細胞特異的GCN2欠損マウスの解析が必要と考えられる。代表者は既に同マウスの作製に完了しており、今後は戻し交配を終了して解析を開始する予定である。膵β細胞特異的GCN2欠損マウスに高脂肪食を負荷することによって、代謝データ、膵β細胞量、インスリン抵抗性などが全身性GCN2欠損マウスと比較してどのようになるかを検討する。購入予定の物品の発注が予定より遅れ、次年度の発注となり、次年度使用額が発生しました。次年度に既に購入予定の物品を発注しました。