hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多角的解析法により明らかにするTBCタンパク質を介した細胞性免疫制御機構

偽陽性クローンの排除と真の結合蛋白の同定を行った。その結果、低分子量GTPaseであるARF類似蛋白質をTBC1D10Bの新規結合蛋白質として同定した。この蛋白質は哺乳類では3種類のアイソフォーム(A, C, D)が知られていることから、これらのマウスcDNAをクローニングし、RAW264細胞を用いてTBC1D10Bとの細胞内局在をコンフォーカル顕微鏡により比較検討した。その結果、アイソフォームCがTBC1D10Bと最もよく共局在を示し、次いでアイソフォームA, Dの順でTBC蛋白と細胞内局在が一致することが明らかとなった。次に、アイソフォームCに対する特異的な抗体を用いて、RAW264細胞を含めた様々な培養細胞株における蛋白質の発現量を比較したところ、アイソフォームCは上皮系細胞において高いレベルの発現が認められる一方で、マクロファージ系細胞において、極めて発現量が低いことが判明した。このことから、アイソフォームCはマクロファージにおいて、重要な役割を担っている可能性が低いものと考えた。現在、アイソフォームAについてRAW264細胞における機能解析を進めている。アイソフォームA, Dについては、ファゴサイトーシス経路における関与が全く報告されていないことから、貪食への関与が明らかになれば極めて新規性の高い研究であるといえる。Yeast two hybridスクリーニングにより得られたTBC1D10Bの結合蛋白質候補について、結合偽陽性クローンの排除に多くの時間を要したことから、著しい研究計画の遅れを生じた。結合タンパク質候補についてTBC1D10Bとの免疫沈降実験や貪食過程における各因子の細胞内局在の検討を引き続き行う。また、用いたマウスcDNAライブラリーでは、目的のクローンが得られない可能性も考えられる。この場合は、RAW264マクロファージのmRNAからcDNAライブラリーを作成して、Yeast two hybridスクリーニングを再度行う。低分子量GTPaseアイソフォームCについて、GTP結合型やGDP結合型の変異体発現ベクターを構築し、RAW264細胞に過剰発現させ、Fcγレセプター介在性ファゴサイトーシス過程における貪食への影響について検討を行う予定である。また、抗体を用いた内在性蛋白質の検出やRNAiによる機能阻害実験なども実施する。実験試薬の納品が4月以降(次年度)であり、次年度使用額が生じた。Yeast two hybridスクリーニングにより得られたクローン数が当初の予想より少なかったため、次年度使用額が生じた。翌年度のTBC結合タンパク質の機能解析に使う予定である。Yeast two hybridスクリーニングにより得られたTBC1D10Bの結合蛋白質候補について、結合偽陽性クローンの排除に多くの時間を要し、著しい研究計画の遅れを生じたことから、次年度使用額が生じた。次年度に当初の計画通り結合蛋白質の機能解析に使用する。当初の計画通り助成金を使用していく予定である。
子宮内膜癌発癌進展過程におけるＳＩＲＴ１発現と機能の解析

免疫組織染色結果から、Sirtuin1(以下SIRT1)は正常子宮内膜よりも子宮内膜癌で有意に高発現し、子宮内膜癌においては、SIRT1高発現症例は有意に生存期間が短縮していた。子宮内膜癌細胞株においては、SIRT1は細胞の増殖能を亢進しシスプラチン耐性を増強したが、SIRT1選択的阻害剤EX527はこの作用を効果的に抑制した。ヌードマウスの子宮内膜癌異種移植腫瘍形成においても、SIRT1過剰発現は腫瘍増大を亢進したがEX527は有意に腫瘍増大を抑制した。SIRT1は子宮内膜癌の新たな治療標的となり、その阻害薬EX527は新規治療薬候補として有望であることが示唆された。子宮内膜癌細胞株HEC151(p53野生型)、HHUA(p53部分機能変異型)、HEC1B(p53機能喪失変異型)を実験に用いた。いずれの細胞もSirtuin1(SIRT1)発現抑制によりWST-1アッセイで増殖能の有意な低下が観察された。またHHUA細胞にSIRT1 cDNAを導入して安定高発現させたHHUA-SIRT1では増殖能が亢進したが、この作用はSIRT1選択的阻害剤EX527、PI3K阻害薬、MEK阻害薬により相殺されたことから、SIRT1による増殖促進作用はPI3K経路、MAPK経路依存性と考えられた。また、HHUA-SIRT1ではシスプラチン耐性増強が観察されたが、この作用はEX527で相殺されたがPI3K阻害薬、MEK阻害薬では相殺されなかった。SIRT1はp53を脱アセチル化して不活化することが知られており、SIRT1による抗癌剤耐性増強作用にもp53が関与することが報告されている。しかし、SIRT1選択的阻害薬EX527は、p53変異状況にかかわらず、3種全ての細胞株でシスプラチン耐性を減弱させた。このことは、SIRT1がp53変異状況にかかわらず、治療標的となり得ることを示している。次にマウス皮下異種移植モデルを用いEX527の抗腫瘍効果を検討した。HHUA-SIRT1細胞では、コントロール細胞と比較して腫瘍体積の増大(40%増大、p=0.006)、CDDP耐性の増強を認め、EX527は腫瘍増大を著明に抑制した。またHEC1Bマウス異種移植腫瘍でもEX527投与は有意な腫瘍増大抑制効果を認めた(p<0.05)。一方、EX527投与によりマウスの体重変化等の顕著な有害事象は確認されなかった。これらのことより選択的SIRT1阻害剤EX527はSIRT1高発現株で著明な腫瘍抑制効果を示し、EX527は子宮内膜癌に対する新規抗腫瘍薬となりうることが示唆された。長寿遺伝子として注目されているNAD依存性タンパク/ヒストン脱アセチル化酵素であるsirtuin 1(SIRT1)は、ヒストン以外にも、種々のタンパクを脱アセチル化して機能を抑制することが知られている。SIRT1はカロリー制限などの様々なストレスによって発現が誘導され、アポトーシスや細胞周期に関連するタンパクを脱アセチル化し、細胞生存に寄与していると考えられている。この作用は腫瘍細胞の生存にも有利に働くと考えられ、実際に複数の癌でSIRT1高発現が報告されている。そこで、子宮内膜癌におけるSIRT1の発現と機能の解析を行った。まず、患者の同意を得て採取した子宮内膜癌110例、正常子宮内膜72例、子宮内膜増殖症24例の組織切片に対し、抗SIRT1抗体を用いた免疫染色を行い、500細胞中の陽性細胞の割合をPositivity Index(PI:0-100)として評価検討した。SIRT1は正常子宮内膜(PI=25.3±26.5)に比較し、子宮内膜癌組織(PI=37.0±25.6)で有意に発現が亢進していた(P= 0.006)。また内膜癌においては組織分化度Grade3 (P= 0.006)、リンパ管侵襲あり(P= 0.044)の症例で優位に高発現していた。次に子宮内膜癌組織および内膜癌細胞株におけるSIRT1発現およびp53発現を検討したところ、逆相関が観察された。また内膜癌細胞株のうち比較的SIRT1高発現のHEC1BのSIRT1発現をsiRNAで抑制し、細胞増殖能をWST-1 assayで測定すると、有意に細胞増殖能が抑制された(P=0.01)。これらのことから長寿遺伝子とされるSIRT1が、子宮内膜癌発癌・進展に重要な役割をもつ可能性が示唆された。

当初、計画していた通り、組織中でのSIRT1発現を十分に行えている。また、現時点では成果報告できるほどではないが、SIRT1抑制剤等も使用して、内膜癌細胞におけるSIRT1機能解析も進めており、当初は25年度に予定していたSIRT1発現ベクターを用いた実験も、既にある程度進めている。基本的には当初の計画通りに進める。siRNA法やSIRT1阻害剤を用いてSIRT1機能を抑制する。もしくはSIRT1誘導剤やSIRT1 cDNA導入でSIRT1機能を亢進させる。このような手法を用いて、子宮内膜癌細胞におけるSIRT1機能の解析を更に進める。特にこれまでの結果から、増殖や抗がん剤感受性に対するSIRT1の作用に注目している。RT-PCRやWestern blottingの方法を用いて、子宮内膜癌細胞におけるSIRT1の器質、下流分子を同定していく。また、ヌードマウスでのxenograftモデルを用いて、造腫瘍能・抗がん剤感受性等の検討を行っていく。細胞培養関連試薬、SIRT1阻害剤や抗がん剤等の添加試薬、siRNA、RT-PCR, Western blottingなどの実験に用いる実験キット・試薬の購入に研究費を用いる予定である。また論文印刷代に一部を用いる予定である。
Neurovascular Unitに着目したくも膜下出血の全身管理と病態の解明

破裂動脈瘤によるくも膜下出血(subarachnoid hemorrhage; SAH)は脳卒中における突然死の最大の要因として悪名高き疾患である。なかでも発症から2週以内に約4割の患者で起こりうる遅発性脳虚血(delayed cerebral ischemia; DCI)は、近年の画像診断・検査法の進歩にもかかわらず、発症の予測や有効な治療法すら確立されておらず、約半数が重度後遺症や死亡に至る、SAHの最大の予後増悪因子として広く知られている。本研究では、DCIの原因として脳局所の微小循環障害に着目し、SAHモデル動物を用いた生体イメージングの導入により、その病態解明と治療法の洗練化にある。研究期間は4年間を設定し、小動物用MRI(秋田県立脳血管研究センター)および2光子顕微鏡(本学加齢医学研究所)を用いた動物実験から検証を行った。研究は、安定したSAHモデルの作成(実験1:平成27年度)と脳MRI撮像法の確立とともに、Closed cranial bone windowによる2光子顕微鏡での生体イメージングの新規実験系の立ち上げ(実験2:平成27年度)を行った。引き続く2年間において、微小血管構造の可視化とHyperdynamic療法の治療効果の解析(実験3:平成2829年度)に移行することができた。尚、グリアレベルでの微小循環障害の可視化においては動物の調達が困難であったため、各種薬剤の前投与を組み合わせたプロトコールを作成し、既存のHyperdynamic療法の脳微小循環障害に対する治療機序としてのHypoxia-inducible factorを介した脳保護作用について詳細な検討を行った(実験4:平成29年度中期30年度)。最終的に、当初の研究計画の進捗とそれを踏まえた新たな研究の必要性から、本研究の早期完了と新規課題への移行に至った。本研究の目的は、脳局所の微小循環障害(Neuro-Vascular Unit)に着目し、くも膜下出血(SAH)の動物モデルを用いた生体イメージングを駆使して、DCIの病態解明と治療法の洗練化を行うことである。最終的には、これらの基礎研究の結果を踏まえた新たな治療プロトコールを開発し、速やかに臨床の場にフィードバックすることで、くも膜下出血患者の予後改善と治療費の軽減につなげることを目標としている。研究期間は4年を予定としている。当該年度は、安定したSAHモデルの作成(実験1:平成27年度前中期)と、Closed cranial bone windowによる2光子顕微鏡での生体イメージングの新規実験系の立ち上げ(実験2:平成27年度)を行った。結果として、同モデルの妥当性を小動物用MRI(T2*強調画像での血腫分布、拡散強調像での急性期脳梗塞の評価)ならびに2光子顕微鏡(血管攣縮や赤血球速度の推移)、心臓超音波(心機能解析)、神経行動テストにより検証することができた。進捗状況が順調であったため、速やかに微小血管構造の可視化とHyperdynamic療法の治療効果の解析(実験3:平成27年度後期)に移行することができた。予定した全てのデータ収集を行うことができ、結果の一部は米国心臓協会(AHA)の国際脳卒中会議にて発表するとともに、論文掲載されることが決定した。本疾患モデルがヒトと同様の病態を示すことを明らかにすることができ、実臨床での病態解析を行う上での有用性を明らかにすることができた。平成28年度に計画していた、実験3「血管の標識による微小血管構造の可視化とHyperdynamic療法の治療効果の計測」がほぼ終了しており、当初の予定よりもやや進展しているものと考えている。本研究では、脳局所の微小循環障害(Neuro-Vascular Unit dysfunction)に着目し、くも膜下出血(subarachnoid hemorrhage; SAH)の疾患モデル動物に対する生体イメージングの導入を行い、DCIの病態解明と治療法の洗練化を目的としている。最終的に、これらの基礎研究の結果を踏まえた新たな治療プロトコールを開発し、速やかに臨床の場にフィードバックすることで、くも膜下出血患者の予後改善と治療費の軽減につなげることを目標としている。研究期間は4年間を予定しており、2年目に相当する当該年度は、実験3.「血管の標識による微小血管構造の可視化とHyperdynamic療法の治療効果の計測」ならびに実験5.「各種薬物の前投与を組み合わせた治療効果の比較」を行った。尚、当初予定していた、実験4.「遺伝子改変マウスによる微小循環障害の可視化と治療効果の計測」は使用するマウスの手配と飼育場所の確保が困難である理由から、当該年度における実験の施行は見送ることとした。結果として、SAHマウスによる大脳皮質一次運動野近傍の脳表から500μmレベルまでの細動脈の血球標識、血管径の測定を行い、陽性変力作用を有する強心薬であるドブタミン、ミルリノンの持続投与時の微小血管障害部位での血球動態の改善機序の一部につき、心機能との相関から明らかにすることが出来た。来年度は、新規治療の可能性として抗血小板薬、抗けいれん薬の複合投与のタイミング・期間について検証していく予定である。2年目に相当する当該年度は、実験3.「血管の標識による微小血管構造の可視化とHyperdynamic療法の治療効果の計測」ならびに実験4.「遺伝子改変マウスによる微小循環障害の可視化と治療効果の計測」の一部まで実行できた。

尚、当初予定していた、遺伝子改変マウスであるが、使用するマウス系統の手配と飼育場所の確保が困難である理由から、当該年度の実験は見送ることになった。実験4の「治療効果の計測」については、強心薬であるドブタミンおよびミルリノンの微小血管障害部位での治療効果を、2光子顕微鏡を用いて評価することができた。破裂動脈瘤によるくも膜下出血(subarachnoid hemorrhage; SAH)は脳卒中における突然死の最大の要因として悪名高き疾患である。なかでも発症から2週以内に約4割の患者で起こりうる遅発性脳虚血(delayed cerebral ischemia; DCI)は、近年の画像診断・検査法の進歩にもかかわらず、発症の予測や有効な治療法すら確立されておらず、約半数が重度後遺症や死亡に至る、SAHの最大の予後増悪因子として広く知られている。本研究では、DCIの原因として脳局所の微小循環障害に着目し、SAHモデル動物を用いた生体イメージングの導入により、その病態解明と治療法の洗練化にある。研究期間は4年間を設定し、小動物用MRI(秋田県立脳血管研究センター)および2光子顕微鏡(本学加齢医学研究所)を用いた動物実験から検証を行った。研究は、安定したSAHモデルの作成(実験1:平成27年度)と脳MRI撮像法の確立とともに、Closed cranial bone windowによる2光子顕微鏡での生体イメージングの新規実験系の立ち上げ(実験2:平成27年度)を行った。引き続く2年間において、微小血管構造の可視化とHyperdynamic療法の治療効果の解析(実験3:平成2829年度)に移行することができた。尚、グリアレベルでの微小循環障害の可視化においては動物の調達が困難であったため、各種薬剤の前投与を組み合わせたプロトコールを作成し、既存のHyperdynamic療法の脳微小循環障害に対する治療機序としてのHypoxia-inducible factorを介した脳保護作用について詳細な検討を行った(実験4:平成29年度中期30年度)。最終的に、当初の研究計画の進捗とそれを踏まえた新たな研究の必要性から、本研究の早期完了と新規課題への移行に至った。遺伝子改変モデルの使用に関しては制限もあるため、最終段階の実験5「各種薬物の前投与を組み合わせた治療効果の比較」を先行して行うことを計画している。3年目以降、実験5.「各種薬物の前投与を組み合わせた治療効果の比較」としてのSAH患者における、各種薬剤の前投与を組み合わせたプロトコールを作成する。既存のHyperdynamic療法との治療効果の比較対照研究まで進めていきたい。研究支援者の欠勤により、予定していた人件費に余剰が生じたため。研究支援者の継続雇用としての人件費や研究打ち合わせのための旅費に使用することを計画している。
動脈硬化評価のための血管機能総合診断システムの構築

血管超音波やプレチスモグラフィーを用いた血管内皮機能、脈波伝播速度や上肢下肢血圧比測定による血管弾性、バイオマーカー、遺伝子診断のデータベース化を実施した。新たなコンセプトを用いた簡便で低侵襲な血管内機能測定装置を開発した。本研究課題で蓄積した血管内皮機能、血管弾性、バイオマーカー、遺伝子診断のデータベースを基に、血管機能を総合的に診断するシステムのための基本ソフトを開発中である。(1).平成21年度は、平成16年度から平成20年度に広島大学で、各種血管機能検査を受けた受診者(2340例)の血管超音波やプレチスモグラフィーを用いた血管内皮機能、脈波伝播速度やABPI測定による血管弾性、バイオマーカー、遺伝子診断のデータベース化を行った。データベース化の過程で、歯周病が冠動脈硬化の血管内皮機能に与える影響(Atherosclerosis)、喫煙とプレコンディショニングの関連(Hypertension)、低HDLコレステロール血症が単独で血管機能の危険因子となり得ること(Am J Physiol)、重症下肢虚血における血管再生とバイオマーカーの関連(JCVP)、新規バイオマーカーであるRho kinase活性が喫煙者で亢進していること(Hypertens Res)、血清P濃度と血管内皮機能の関連(J Am Soc Nephrol)、各種酸化ストレスマーカーと動脈硬化の関連(Circ J, EOP, Atherosclerosis)等の動脈硬化と血管機能、各種バイオマーカーとの関連を見いだした。(2).さらに、薬剤介入や前向き観察研究を行うための対象者の登録および血管機能検査を実施した。合わせて、新になコンセプトを用いた簡便で低侵襲な血管内機能測定装置の開発に取り組んだ(特願2009-212533)。かかる新規装置を用いて、既存の血管内皮測定装置との整合性や他の動脈硬化評価法との比較検討を行って、データの蓄積を行った。(3).既存あるいは新規装置を用いた解析を基に、血管機能診断のための基本ソフト開発に取りかかった。血管機能検査の体系化により血管機能を総合的に診断するためのシステムが構築できることが期待される。(1).平成22年度は、平成21年度に引き続き、広島大学で、各種血管機能検査を受けた受診者(2340例)の血管超音波やプレチスモグラフィーを用いた血管内反機能、脈波伝播速度やABPI測定による血管弾性、バイオマーカー、遺伝子診断のデータベース化を行った。データベース化の過程で、末梢血管疾患患者における血管内皮機能と新規バイオマーカーとしての血管内皮前駆細胞数・機能との関連(Hypertension)、喫煙とプレコンディショニングの関連(Hypertension)、低HDLコレステロール血症が単独で血管機能の危険因子となり得ること(Am J Physiol)、重症下肢虚血における血管再生とバイオマーカーの関連(JCVP)や血管再生後の予後規定因子としての血管内皮前駆細胞の役割(Circulation:Cardiovasc Inter)、新規バイオマーカーであるRho kinase活性が喫煙者で亢進していること(Hypertens Res)や動脈硬化進展への役割(J Hypertens, Atherosclerosis)、各種酸化ストレスマーカーと動脈硬化の関運等の動脈硬化と血管機能、各種バイオマーカーとの関連を見いだした。合わせて、新たなコンセプトを用いた簡便で低侵襲な血管内機能測定装置の開発に取り組んだ。
特定健診後の生活習慣の持続的リスク評価と改善のためのヘルスサポートシステムの開発

本研究では,特定健診後の受診者への保健指導を一過性に終らせず継続的に指導支援でき,行動変容を促してゆけるポスト特定健診対応の持続的ヘルスサポートシステムの開発を行った.積極的支援,動機づけ支援となったメタボ予備群への保健指導の目的は,メタボリック症候群に移行させないことである.そのためには,対象者の受診後の日常の生活状況を継続的にトレースし,それに基づく持続的な保健指導の下で対象者の自覚を育み,生活習慣改善を図ることが肝要である.本研究は,この点をカバーし特定健診プログラムを年間サイクルとして有効に機能させるための,受診者と保健指導者にとってのインターフェース的環境の構築・導入となっている.本申請課題の達成に向けて,次の項目1,2について研究を遂行した.1.特定健診以降の日常生活状況を定期的に把握するためのポスト問診項目の検討:某事業所にて年に一度の特定健診時に実施している問診の質問群データから生活習慣に関する因子(特徴)抽出を行い,その結果をベースに健診以降の生活状況を定期的に把握するためのポスト問診の質問項目を構成した.データ項目は,健康状態を示す検査項目(腹囲とBMI,空腹時血糖とHbA1c,中性脂肪とHDLコレステロール,収縮期血圧と拡張期血圧),および生活習慣を反映する問診項目(運動面,栄養面,生活面を問う計約40項目)から成る.2.ポスト問診項目と特定健診時の検査項目を包含するベイジアンネットワークの構築:ベイジアンネットワークとそれに基づく分析は,もともと現実の問題解決のために考案され発展した手法であるので,不確定性を含む知識の構成,及びそれに基づくリスク評価・判断が求められる課題での応用に適している.そこで,1.で得られた分析結果と知見に基づき,特定健診時の検査とポスト問診の両項目群を適切な形で包含するベイジアンネットワークのモデリングを行った.具体的には男女別に,まず検査項目ごとにベイジアンネットワークを構成し,各検査項目を良い状態,悪い状態に設定した場合における各問診因子の変化を捉え,両者の比較を通して腹囲・BMI,空腹時血糖・HbA1c,中性脂肪・HDLコレステロール,拡張期・収縮期血圧の各検査項目に関連の深い生活習慣のポスト問診因子を抽出・評価した.これにより,生活習慣の変化とメタボ予備軍リスクの変化の関係性や特徴の分析が可能となり,積極的支援,動機づけ支援,情報提供,及び保健指導対象外の各レベルに関するリスクと検査項目・ポスト問診項目の関係性を抽出・評価できた.当該年度においては,本申請課題の達成に向けて次の1,2について研究を遂行した.1.ポスト問診項目と特定健診時の検査項目を包含するベイジアンネットワークの構築:前年に構築したベイジアンネットワークを特定保健指導の階層レベルを含む統合型のベイジアンネットワークに拡張し,これにより積極的支援,動機づけ支援,情報提供,及び保健指導対象外の各レベルに関するリスクと検査項目・ポスト問診項目の関係性を抽出・評価した.2.スマートフォンによる継続的保健指導を可能とするアプリケーションの設計と開発:特定健診後の継続的なヘルスサポートを対象者が各人の日常生活の場で容易に受けられるように,定期的なポスト問診への回答やそれに対する評価フィードバックなどをはじめとする,サポート対象者と保健指導者間の全てのやり取りを,現在急速に普及しつつある次世代携帯端末のスマートフォンによって行えるようにする.そのために,特定健診間の1年に及ぶヘルスサポートを対象者のリスク状況に応じて間断なく持続できる機能を担うAndroidアプリケーションを設計した.ヘルスサポートシステム全体は,サポート対象者が用いるスマートフォン,保健指導者がサポートを行うPC,サポート機関側のWebサーバで構成される.本年度は,スマートフォンの機種としてはGoogleの開発用リファレンスモデルであるGALAXY NEXUSを採用し,開発環境としては,JDK,Android SDK,及びEclipseを,データを記録するデータベースにはSQLiteを使用し,Javaベースでアプリケーションの基本的機能の開発を進めることができた.当該年度においては,前年度に引き続き以下の1,2について実施した.1.スマートフォンによる継続的保健指導を可能とするアプリケーションの設計と開発:特定健診後の継続的なヘルスサポートを対象者が各人の日常生活の場で容易に受けられるように,定期的なポスト問診への回答やそれに対する評価フィードバックなどをはじめとするサポート対象者と保健指導者間の全てのやり取りを,現在急速に普及しつつある次世代携帯端末のスマートフォンによっても行えるようにするために,特定健診間の1年に及ぶヘルスサポートを対象者のリスク状況に応じて間断なく持続できる機能を担うAndroidアプリケーションを開発した.

ヘルスサポートシステム全体は,サポート対象者が用いるスマートフォン,保健指導者がサポートを行うPC,サポート機関側のWebサーバで構成される.ここでの開発アプリケーションは,特定健診プログラムを年間サイクルとして有効に機能させてゆくための,サポート対象者と保健指導者のインターフェース的システム環境の要となる.2.本ヘルスサポートシステムのプロトタイプの試験運用とその効果及び改善点の評価:開発されたアプリケーション搭載のスマートフォンを含むヘルスサポートシステムのプロトタイプによって試験的な運用を実施した.開発者,研究協力者を中心とする10名規模での試行であったが,システムのユーザビリティ,ポスト問診への回答頻度と負担感などの可用性面のチェック,さらに,ポスト問診毎のベイジアンネットワークによるリスク評価フィードバックがどのように生活習慣での行動変容に寄与し得るかの分析を通して,本格的な試験運用に供し得るレベルにあることが確認できた.本研究では,特定健診後の受診者への保健指導を一過性に終らせず継続的に指導支援でき,行動変容を促してゆけるポスト特定健診対応の持続的ヘルスサポートシステムの開発を行った.積極的支援,動機づけ支援となったメタボ予備群への保健指導の目的は,メタボリック症候群に移行させないことである.そのためには,対象者の受診後の日常の生活状況を継続的にトレースし,それに基づく持続的な保健指導の下で対象者の自覚を育み,生活習慣改善を図ることが肝要である.本研究は,この点をカバーし特定健診プログラムを年間サイクルとして有効に機能させるための,受診者と保健指導者にとってのインターフェース的環境の構築・導入となっている.本研究の目的の達成に向けて,本年度予定されていた計画内容がほぼ遂行できたため.ヘルスケア情報科学,データサイエンス本年度に引き続き,スマートフォンによる継続的保健指導を可能とするアプリケーションの作成を進め,ポスト特定健診対応の持続的ヘルスサポートシステムの開発と評価を行う.特定健診後の受診者への保健指導を一過性に終らせることなく継続的に指導支援でき,それによって行動変容を促してゆけるポスト特定健診対応の持続的ヘルスサポートシステムの開発という本研究の目的の達成に向けて,本年度予定されていた計画内容がほぼ遂行できたため.本年度に購入を予定していたスマートフォン等のハードウェアと関連ソフトウェアに関して,新機種とその対応版の発売が決定されたため年度内の購入を見合わせた.本年度に引き続き,当初の計画通り次年度以降,スマートフォンによる継続的保健指導を可能とするアプリケーションの設計と開発を進め,本ヘルスサポートシステムのプロトタイプの試験運用とその効果及び改善点の評価を行うこととする.新機種とその対応ソフトウェアの購入に充てる.本年度3月に予定していた研究会参加を急な体調不良により中止したため.次年度の使用計画における研究会参加の経費として充当する.
ドラマを活用したコミュニケーション力と「生きる力」を育む英語教育：指導案の作成

顕著な成果を上げたのは次の2つのプロジェクトであった。毎夏、約15時間の英語ドラマワークショップを実施し、複数大学より延べ130名の学生が参加した。種々の即興活動に始まり、朗読、小噺、グループによる一定のテーマに沿った英語寸劇の創作・発表を主活動とするもので、指導には筆者ら、ならびにプロの役者があたった。質問紙調査により、参加者は「社会人基礎力」で定義された「前に踏み出す力」や「チームで働く力」が特に高まったと認識していることが確認された。また、プロによる英語劇上演と事前ドラマ活動も実施したが、聴衆が自然に言語を獲得し、学習動機を高める可能性が示唆された。筆者らはドラマ手法の即興ウォームアップ活動を収録したDVDを作成し、文教大学での教員免許更新講習で活用し、希望者に配布した。8月には、文教大学の八ヶ岳寮において複数の大学の学生50名以上が参加するドラマワークショップを開催し、インプロ、落語、オーラル・インタープリテーション等を実施し、成果を上げた。8月下旬には大学英語教育学会年次大会にて、ドラマ手法を活用した平和教育の可能性についてのワークショップを行った。執筆活動としては、研究代表は『国際学のABC』(文教大学出版事業部)の1節でコミュニケーション力を高めるドラマ活動について執筆した。2015年2月にはタイの協定校において、合同ドラマワークショップを行い、ドラマ手法の異文化理解への応用の可能性を探った。摂南大学でも7月の更新講習でドラマ手法を活用した教授法を紹介・指導した。また、「大阪中学生セミナー」(大阪府教育委員会主催)でドラマ手法を導入した活動を行った。さらに、筆者らは群読の会全国大会(7月)ならびに国際表現言語学会(12月)で研究発表を行った。オンラインジャーナルに実践報告も投稿している。一方、英語学習者を対象として世界各地で演劇を上演する劇団であるホワイト・ホース・シアターを9月に文教大学に招聘し、学生・教員対象の上演会を行い、その後、11月に筆者らは同劇団と協働で地域の教員や学生対象のドラマワークショップを開催した。12月に国際表現言語学会と大学英語教育学会オーラル・コミュニケーション研究会主催のフェスティバルを文教大学で共同開催し、「学習者と教員が活きるドラマ教育」という大会テーマのもと、筆者らが中心となってシンポジウムや研究発表を行い、英語教育ならびに日本語教育や表現教育等に携わる参加者を得た。今年度は学会発表、実地調査など多方面の実績を重ねた。7月に英語教育学会関東支部大会でドラマ教育(DIE)のワークショップを筆者ら他2名の5名で実施し、日本の昔話や小噺を元に、即興を取り入れた参加型の授業展開を実演し、大学や高校の様々な授業への導入について議論した。8月には2泊3日で学生対象のドラマワークショップ合宿を行った。今回は英国人のプロの役者をメインのファシリテーターとして招き、著者らとの話し合いで活動を決定し、指導した。事前・事後アンケートにより、ドラマ活動の効果測定をした。その結果、経済産業省で推進している社会人基礎力である、「前に踏み出す力」や「協力して仕事を遂行する力」などがドラマワークにより、高まったと参加者に認識されていることが判明した。8月上旬の教員免許更新講習ではドラマ手法について実践を伴った指導を行い、科研費で作成したDVDを配布し、DIEの啓蒙を行った。9月にはドラマ実演・観賞(Theatre In Education: TIE)により、英語教育に貢献しているドイツに本拠地を置く劇団を訪問し、インタビューならびに練習ぶりの収録を行った。劇団の日頃の練習ぶりや監督と役者のやりとりなどからTIEの真髄が垣間見られた。また、数あるレパートリーから、大学や高校で扱うに相応しいドラマの候補を見つけることができ、「演劇を通して社会問題を考える」教材作成を開始することができた。12月には大学英語教育学会オーラル・コミュニケーション研究会主催の恒例の大学生による英語パフォーマンス発表会に学生を参加させ、その指導過程と学生のログから成長ぶりが観察された。学会でのドラマ教育についての発表やワークショップが順調に進んだのに加え、合宿でドラマ教育(DIE)が社会人基礎力を伸ばす可能性があることが統計的に示唆されたことは大きな収穫であった。また、学習者対象のプロの英語劇団の取材により、ドラマを演じること、観ることの両面についての知見を得ることができ、テキストの素材も選択できた。最終年度の目標は中・高の教員と協働して学習指導要領に沿ったドラマ手法の指導案を作成し、学会発表するとともに教育現場にも普及することであったが、実際の研究ならびに成果は下記の通りであった。H28年4月に台北の実践大学で開催された国際英語教育学会で前年度の実践をもとにワークショップを行い、台湾を中心としたアジア各地の語学教員にドラマ手法の啓蒙を行った。8月にはH26、27年度に続き、教員免許更新講習会で検定教科書を使ってのドラマ手法の導入をワークショップ形式で扱い、中・高の教員に啓蒙を行った。さらに9月には異文化コミュニケーション学会(SIETAR)でワークショップを行い、大学英語教育学会(JACET)では研究発表を行い、前年度に実施した大学生対象のドラマワークショップの概要と効果について論じた。このワークショップでは、社会人基礎力24項目のうち、主体性や協調性など3割以上の能力が高まったと認識された(統計的に有意)という興味深い結果を得た。

10月には国際表現言語学会(IAPL)で小・中・高・大の言語教員ならびに演劇や異文化カウンセラー等多岐にわたる参加者対象に、筆者らが前年に視察した英語劇団の特徴や練習過程を通して、劇鑑賞(TIE)や練習過程に教育へのヒントが大いにあることを論じた。一方、大学生対象の授業等へのドラマ手法導入も本格的に行い、H26、27年度に続き、H28年度は30名ほどの学生対象の2日間の夏合宿を実施し、社会的弱者をテーマにドラマワークショップを行った。さらに9月からはカリキュラムへの導入も行い、70名の受講生に対してDIEとTIEを統合した国際理解教育を試みた。科研による一連の知見は代表者の職場の叢書論文としてH29年3月に出版され、Scenarioという欧州の言語教育とドラマ教育の融合を目指す学会誌にも投稿され、掲載された。顕著な成果を上げたのは次の2つのプロジェクトであった。毎夏、約15時間の英語ドラマワークショップを実施し、複数大学より延べ130名の学生が参加した。種々の即興活動に始まり、朗読、小噺、グループによる一定のテーマに沿った英語寸劇の創作・発表を主活動とするもので、指導には筆者ら、ならびにプロの役者があたった。質問紙調査により、参加者は「社会人基礎力」で定義された「前に踏み出す力」や「チームで働く力」が特に高まったと認識していることが確認された。また、プロによる英語劇上演と事前ドラマ活動も実施したが、聴衆が自然に言語を獲得し、学習動機を高める可能性が示唆された。ドラマ手法を活用した英語教育法の指導・啓蒙活動は当初の計画以上に達している。また、理論や実践の報告やディスカッションは多くの学会で行い、着実に成果を上げている。海外のアーティストを招聘しての教員・学生対象のワークショップも行った。さらに、学生を対象とした宿泊を伴うドラマワークショップも実施し、ドラマ手法の語学教育さらにはコミュニケーション力養成への効果が確認された。しかし、先行研究のまとめと分析が後回しになっており、様々な実践の報告書が追いついていない。量的な分析手法も試みてはいるが、まだ信頼性のある指標が見つかっていない。昨年候補として選んだドラマを素材としたテキストを作成する。まずは秋学期の授業でサンプルを使ってフィードバックを得、28年度末に完成させたい。昨年効果が立証されたドラマ合宿を今年度も実施し、ドラマ活動の特にどの部分が重要なのか、また、より効果を高めるには何を工夫すべきかなど、アンケート、インタビュー、観察により確認したい。既に2件、発表予定があるが、英語教育ならびに異文化理解関係の学会でDIEについて発表し、その手法や効果について啓蒙する。さらに時間と経費があれば、DIEをカリキュラムに取り入れている国内外の教育機関を視察すること、他分野の教育研究者とも協力してより包括的なプログラムの創作を行いたい。英語教育、ドラマ教育・ドラマ手法で英語教育に貢献している劇団の視察により、ドラマ手法の活用方法をより深く研究する。また、学習者のニーズに合った台本を使って、前記の劇団の協力のもとにコミュニケーション活動を考案し、指導案も作成する。・昨年度のドラマワークショップや小・中高生対象のドラマ手法を用いた活動についての実践を報告書にまとめ、学会誌や紀要に投稿し、広く意見を求める。
HGFによる脳神経系の生存維持とHGFからみた神経変性疾患の病態解析

増殖因子とそのレセプターが脳において、神経細胞の増殖・分化、脳傷害に対する生存・維持を担うことが知られている。私達はHGFが肝臓をはじめとする各種臓器の再生因子として機能することを明らかにしてきたが、今回、HGFが神経細胞の生存・維持を支える神経栄養因子の一つとして機能することを明らかにした。免疫組織化学ならびにin situハイブリダイゼーションによりHGFならびにMet/HGFレセプターの発現を調べたところ、HGFの発現は前頭葉大脳皮質、扁桃体、海馬、嗅球、小脳、延髄に存在するニューロンや種々の領域のグリア細胞に認められた。一方、Met/HGFレセプターの発現は嗅球、大脳皮質、海馬、一次嗅覚皮質、嗅内野、小脳のニューロンに認められた。また、ラットに実験的脳虚血傷害を引き起こしたところ、HGFならびにMet/HGFレセプターの発現は受傷後12時間後から著しく増加した。さらにHGFはラット胎児脳より分離、初代培養した海馬ニューロンならびにPC-12褐色細胞腫に対しin vitroでの生存を強く促進した。これらの結果はHGFがとりわけ脳傷害に対し、主にパラクリン機構を介して神経細胞の生存・維持を支えるneurotrophic factor(神経栄養因子)の一つとして機能していることを示している。これら結果に基づき、最近、リコンビナントHGFを脳内に投与することにより、脳虚血傷害によって引き起こされる神経細胞死を防ぐことができるかどうか実験動物を用いて解析したところ、HGFの脳内投与によって虚血傷害により神経細胞死が著しく抑制されることを見いだした。
変異c‐kit遺伝子導入によるドミナント・ネガティブ抗腫瘍効果の解析

ヒト胃癌細胞ECC12はc-kitとstem cell factor(SCF)を同時に発現しており、これによるオートクリン増殖がおこなわれている。一方GCIY細胞は、正常c-kitと子分子c-kitを発現しているが、SCFを投与しても、そのチロシン・リン酸化は見られず、また細胞増殖も促進されない。そこで、本細胞からc-kitをクローニングしたところ、正常c-kitと同時に、変異によりストップ・コドンとなった小分子c-kitが得られた。本小分子c-kitはチロジン・キナーゼ・ドメインのチロジン残基がストップ・コドンとなっており、したがってチロジン・リン酸化による二量体が生成されない可能性がある。これらのcDNAの全長を得、これを別々に、または同時にCOS細胞に導入したところ、正常c-kitのみの導入細胞ではSCFによりc-kitのチロシン・リン酸化がみられ、細胞増殖も促進されたが、小分子c-kitのみの導入では変化はみられなかった。さらにこれらを同時に発現したCOS細胞では、SCFによるチロシン・リン酸ならびに増殖促進効果はc-kitのみの導入細胞より著名に抑制されていた。以上より、小分子c-kit遺伝子は、SCFと結合はするもののSCF受容体としてまったく機能していないと考えられた。さらに小分子c-kitは正常c-kitの作用を抑制するドミナント・ネガティブ効果をもつことが示された。以上の事実から、c-kitを発現している癌に対して本小分子c-kit遺伝子を用いることにり、遺伝子治療がおこなえる可能性が考えられた。
高齢者介護サービス計画作成過程における倫理的意思決定

本研究の成果は、ケアマネジャーの「倫理的ディレンマ」の経験について、2つの調査方法を用い、量的データと質的データを基に分析・考察を行った点である。一つの方法は、愛知県X市の居宅介護支援事業者に調査票を配布し、35機関中27機関(77.1%)、35人から有効回答を得た(回収率34.3%)。-(1)もう一つは、22ヶ所の居宅介護支援事業者に所属する29人のケアマネジャーを個別訪問し、面接調査を実施した。-(2)(1)と(2)に共通の質問項目については合計し、64人のケアマネジャーのデータをもとに分析を行った。「ケアマネジメントにおける倫理的ディレンマ」の経験の規定要因を説明するため、「倫理的ディレンマ」の得点を従属変数とする重回帰分析を行った。その結果、ケアマネジャーの属性(性別、年齢、学歴、資格)および、ケアマネジャーの所属する機関の特性(就業形態、組織形態)は、「倫理的ディレンマ」の経験を説明する変量としての影響はみられなかった。むしろ、「ケアマネジメント活動に対する自己評価」の高低による影響がみられた。ケアマネジメント活動にとって最低限必要不可欠の連絡調整活動から高度な技術の管理・指導的任務まで、多元的システムへの関与・連携・調整を含むソーシヤイレワークの力量が必要とされる活動についての自己評価が低いほど、「倫理的ディレンマ」の経験は高くなるという結果が示された。雇用組織の特性のなかで、担当ケース数の過多、組織の支援体制の不十分さは、「倫理的ディレンマ」の経験の高さを説明する変量といえる。量的データの分析結果を補完するため、ケアマネジヤーのオープン・エンドの回答から、「倫理的ディレンマ」の具体的事例を抽出・分類した。制度的・組織的脈絡のなかでの選択と、ケアマネジャーの主観的、規範的な判断の関係を浮かび上がちせた。本研究の目的は、高齢者介護における意思決定をアセスメントするために適切と思われる倫理の枠組みを検討することである。要介護認定後の介護サービス計画策定過程に焦点を絞り、介護状況に参与する者の経験する倫理的葛藤の分析を行い、長期介護における倫理にアプローチする分析視点(正義の倫理and/orケアリングの倫理)について調べる。今年度は、はじめに文献を通じて、身体的・精神的自立性の低下に直面している高齢者の自律性支援をめぐる議論を調べ、併せて高齢者の自律性支援をめぐり経験される家族介護者の倫理的葛藤に関する経験的データの検討を行った。その結果、(1)家族介護の義務感と家族介護の限界認識との間に倫理的葛藤が存在する、(2)介護の必要性と引き換えに高齢者の自律性は家族介護者に譲渡される、(3)介護資源の不足による選択肢のない家族介護の状況は、介護者の干渉主義を問題とする以前に、痴呆性高齢者の自律性を犠牲にする、(4)社会的介護の費用負担は、家族介護における社会的介護の利用を抑制する、以上が明らかになった。次に、虚弱な高齢者の自律性支援をねらいとするケアプラン策定における介護サービス事業所に雇用される直接介護職員の倫理的態度に関する経験的データについて検討した。その結果、ケアプラン作成には情報収集と連携が必要とされるが、介護保険導入後の費用抑制策と、組織のバックアップ体制の不備、即ち組織間関係及び組織内関係の連携、母体組織や地域における資源の有無が、援助実践の倫理と関連がみられた。

以上、来年度にかけて実施する介護支援専門員の介護サービス計画策定で経験する倫理的葛藤に影響を与える外部要素と考えられる家族介護者と介護サービス事業者の倫理的諸問題を明らかにし、まとめた(投稿中)。二つの調査方法によって「ケアマネジメントにおける倫理的ディレンマ」の経験を調べた。一つは、一市の居宅介護支援事業者に調査票を配布し、35機関中27機関(77.1%)、35人から有効回答を得た(回収率34.3%)。-(1)もう一つは、22ヶ所の居宅介護支援事業者に所属する29人のケアマネジャーを個別訪問し、面接調査を実施した。-(2)(1)の方法によって、「ケアマネジメントにおける倫理的ディレンマ」の経験に影響を及ぼす諸要因を調べるため、「倫理的ディレンマ」の得点を独立変数とする重回帰分析を行った。その結果、ケアマネジャーの属性(性別、年齢、学歴、資格)および、ケアマネジャーの所属する機関の特性(就業形態、組織形態)は、「倫理的ディレンマ」の経験を説明する従属変数としての影響力はみられなかった。むしろ、「ケアマネジメント活動に対する自己評価」の高低による影響がみられた。ケアマネジメント活動にとって最低限必要不可欠の連絡調整活動から、高度な技術の必要な管理・指導的任務まで、多元的システムへの関与・連携・調整を含むソーシャルワークの力量が必要とされる活動についての自己評価が低いほど、「倫理的ディレンマの経験」は高い。そして雇用組織の特性のなかで、ケース担当数、組織の支援体制の不十分さは、「倫理的ディレンマ」の経験の高さを説明する変数といえる。(2)の方法によって、ケアマネジャーが経験している多様な「倫理的ディレンマ」の経験を分類した。ケアマネジャーのオープン・エンドの回答にある倫理外の諸要素と、倫理的ディレンマや決定作成と関連すると思われる諸事実も分析の対象に含めた。制度的、組織的脈絡のなかでの選択と、ケアマネジャーの主観的、規範的な判断の関係を浮かび上がらせ、(1)の結果を補完する事例的データを示した。
メリトクラシーとジエンダー・バイアス 女子高等教育機関における進路選択

1.女子高等教育機関に在籍する女子大学生対照の調査昨年度から継続して、データ収集と分析を行なった。女子大学生の進路展望、アスピーレション、ライフコース選択の記述を行ない、これに影響を与える諸要因のうち,大学文化,校風に焦点づけて,データの収集と分析を試みた。(1)調査方法女子大学生対象の質問紙調査および大学文化,校風についての文書・文献調査(2)対象首都圏の四年制女子大学6校および学生計543人2.報告論文の刊行分析結果のうち、大学間比較を行なった部分を論文として公表した。(裏面11を参照)なお、分析を継続中である。
B中間子とCPの破れの物理

今年度も主にB中間子の崩壊におけるCPの破れと標準模型を超える模型との関連に関する研究をおこなった。KEKおよびSLACのBファクトリー測定されている様々なCP非対称性のうち特にbクォークがsクォークに変化する過程(B中間子のファイ中間子とKS中間子、B中間子のエータ ́中間子とKS中間子など)の結果が注目を集めている。これらのCPの破れの大きさは標準模型ではジェイプサイ粒子とKS中間子への崩壊モードでのCPの破れの大きさと同じになるはすであるが、実験結果はずれの傾向がみられる。これらの崩壊モードの分岐比とCP非対称性を計算するには、B中間子のハドロン崩壊に関する知識が必要となる。この研究では、まずB中間子の様々なモードへの崩壊実験値を使ってQCD因子化の方法で計算する際に必要となるパラメーターを決定した。つぎにその結果を使って、B中間子のファイ中間子とKS中間子やエータ ́中間子とKS中間子への崩壊モードのCP非対称性を、Rパリティーが破れのある場合と無い場合の両方のタイプの超対称模型で解析した。そしてこれらのモードの実験値がこれらの模型で説明できる可能性を検討した。この研究の結果は既に2本の論文として発表し学術雑誌に掲載されている。またセミナーや国際会議でこの研究内容について講演をしている。
マイクロカプセル触媒を用いた光エネルギー変換に関する研究

光触媒を用い、水の分解反応を利用した光エネルギーの化学エネルギーへの変換は、電気化学、触媒化学という立場から精力的に研究され、多くの光触媒材料についてその効率が検討された。その結果、変換効率を決定する最大の要因は水の光分解によって生成した水素と酸素の再結合であるとされている。本研究ではマイクロカプセルの内壁と外壁を利用して、水素と酸素の発生サイトを完全に分離することにより、水素と酸素の再結合を防ぎ、水の光分解効率の向上を目的とした。本研究ではマイクロカプセル光触媒の設計、その調製、それを用いた水の光分解実験の順で遂行した。触媒の設計に先立ち、マイクロカブセル触媒の母体となる中空球形粉体の調製に関する基礎的な研究を行った。粉体には炭酸カルシウムを用い、それを油滴上に配列させ、溶液中から炭酸カルシウムを析出させ粒子間を結合する。そして油を抜き中空化するという方法で中空球形粉体を調製した(日本化学会誌、印刷中)。この研究によりあらゆる粉体から中空球形粉体を調製する技術が確立した。そこで、油滴表面にSrTiO_3粒子を配列させ、粒子同士を結合後、内部の油滴を除去し、ニッケルを担持したSrTiO_3粒子が配列した球殼からなるマイクロカプセル触媒の調製を行った。そして、内部の油滴を除去後、200°Cで2時間乾燥後、500°Cで2時間水素還元し、担持したニッケル化合物を金属ニッケルとした。さらに金属ニッケル表面をわずかだけ酸化するため200°Cで2時間、酸素を導入しながら加熱し、SrTiO_3担持ニッケル触媒とした。そして反応装置を製作して水の光分解実験を行った。そこで生成ガスの定量には本申請で購入したガスクロマトグラフィーを用いた。しかし、この触媒の光分解効率は悪かった。その原因を検討するため、SEM、EPMA、XRD、EXAFSなどの測定を行った。その結果、担持したNi粒子により、SrTiO_3粒子への光の接触面積が極端に減少するという原因を見いだした。この欠点を解決するため紫外・可視領域で吸収のない水酸化アルミニウムでSrTiO_3粒子同士を結合し、カプセルの内側にNiを担持した触媒を調製した。現在、この触媒の光分解活性の評価を行っているところである。
超電導量子干渉装置を用いた日本語単語弁別機構に関する研究

最近の超電導量子干渉装置(SQUID)の発達により、中枢神経の活動に伴って発生する微弱な磁気を非侵襲的に記録し、中枢神経活動の部位をミリ単位で同定することが可能となった。しかし日本語単語の認知に関する知見は、他の体性感覚の研究に比べ必ずしも充分でない。これは、単語認知が言語や学習といった幅広い中枢活動を反映するために、定量的な刺激提示が困難であること、また従来の脳波や核医学などの手法ではヒトの聴覚、言語中枢の活動を充分な精度で解析することが困難であったことによる。今回の研究では、SQUIDを用いて日本語単語に対する誘発磁気反応を解析し、中枢での認知機構を研究することを目的とした。平成6年度には、コンピューター制御により日本語音をPCM記録し、これをプログラム抑制によってランダムな順序と刺激提示間隔で提示する装置を製作した。平成7年度には、この刺激装置を用いて日本語音を被験者の右耳に提示し、これに対する誘発反応を一次聴覚野(エリア41)を中心とした左大脳半球でSQUIDを用いて記録加算し、各日本語単語刺激に反応する部位を経時的に解析した。これらの研究の結果、各日本語音に対する反応部位がエリア41において三次元的に分布していることを初めて明らかにした。この研究には、SQUID、刺激装置、記録装置、二次元、三次元画像処理装置と抑制ソフトウェア、解析ソフトウェアなど、高度の情報処理システムの構築を必要とした。超伝導量子干渉装置(SQUID)によって頭蓋上の微弱な磁気の記録から、神経活動の位置とその様式を高い精度で同定できる。本研究ではSQUIDを用いて、日本語の単語の弁別が、中枢のどこでどのような機構で行われているかを明らかにすることを目的とした。発音や意味の類似性によって分類した日本語単語をランダムな順序と間隔で被験者に提示し、これに対する誘発磁気反応を記録し、聴覚中枢および言語中枢で経時的に神経活動の伝播様式を解析した。神経磁気の計測と分析には、現有するSQUIDおよび神経活動解析装置を用いた。本年度は、コンピュータを利用した、日本語単語の記録および掲示の制御装置を作成した。日本語単語は、音声処理装置によって、コンピュータにデジタル信号として録音し、それらを発音類似性によって数種類のカテゴリーに分類した。その中から選択した少数の日本語単語を、コンピュータの制御によって被験者の予測ができないように、ランダムな順序と間隔で正常被験者と言語野に障害を持つ症例2例に提示した。単語毎に加算平均したデータから、神経活動の位置を、開発した二次元、三次元画像処理装置によって同定したところ、日本語単語に潜時約100msecで反応する部位は純音刺激に反応する部と同じく対側一次聴覚であるエリア41Aに存在することがわかった。平成7年度には、平成6年度に製作したコンピューター制御により日本語音提示装置を用いて日本語音を被験者の右耳に提示し、これに対する誘発反応を一時聴覚野(エリア41)を中心とした左大脳半球でSQUIDを用いて記録加算し、各日本語単語刺激に反応する部位を経時的に解析した。この研究には、SQUID、刺激装置、記録装置、二次元、三次元画像処理装置と制御ソフトウェア、解析ソフトウェアなど、高度の情報処理システムの構築を必要とした。