hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子組み換えによって得た融合蛋白質の構造とその熱安定性機構の研究

プレセッション写真からこの結晶は三斜晶系に属し、空間群P3_121またはP3_221、a=b=77.4Å、c=159.0Å、γ=120°であった。この結晶学的デ-タはThermus thermo philus HB8由来のIPMDHとほぼ同じで、同型と考えられる。今後、4軸型回折計によってX線回折デ-タを測定し、上記の元の分子と構造比較を行いながら解析を進めて行く予定である。本年度は高度好熱菌Thermus thermophillusからの3ーイソプロピルリンゴ酸脱水素酵素(10Tと略す)の構造解析を2.2A^^°分解能で完成するとともに常温菌Bacillus subtilisからの酵素との融合蛋白質(4M6T)の構造を決定し、3A^^°分解能でXPLORおよびPROLSQ法によりR=0.26まで精密化した。10Tの構造研究から二量体を構成している各subunitはお互いに構造のよく似た二つのdomainsから成立っていることが分った。そのtopologyはLDHやADHとは異なっており、ICDHと同じであった。その一つのdomainはsubunit間の結合に役立っており、もう一つのdomainとともにsubunits間に基質等を結合すると思われる溝を形成している。熱安定性に関与する要因として残基の置換による主鎖の固定化,SーS結合,疎水結合等が考えられているが、本酵素の場合、同族酵素の一次構造と立体構造の比較からsubunits間に存在するLeu246が耐熱性に関与していることを示すことができた。4M6Tの結晶はその外形が非常にきれいであるにもかかわらずX線回折点は3A^^°分解能までしか得られなかった。このことは融合による構造の不自然さによるものと思われる。4M6Tの主鎖の構造は10Tと非常に似ている。また、10Tに比べて置換された残基は殆ど分子表面に位置しており分子内の相互作用やsubunits間の結合に関与していない。この事実は融合蛋白質が耐熱性を持ち、酵素活性を持つことと関連している。本研究で解析された二つの酵素の構造の共通部分の同定が耐熱性の研究にとって不可欠である。補酵素,基質との複合体の構造研究のため、soaking法によって結晶の作成を試みたが、予想される結合位置は分子間にあるため、現在までに成功していない。今後,cocrystallization法などにより結晶化しなければならない。3ーイソプロピルリンゴ酸脱水素酵素について、T.thermophilus由来の部分とB.subtilis由来部分の割合を変化させた種々の酵素を作製し、その熱的特性を測定した。その結果.酵素の耐熱性は必ずしも好熱菌由来の部分(T)の大きさに比例しないことが分った。X線回折法による構造研究は4M6T(N末の40%が常温菌)と2T2M6T(4M6TのM部分をTに置換)について行った。両者とも10Tと同形で.回折デ-タの測定はイメ-ジングプレ-トを検出器とした振動写真測定装置で行った。構造決定は10Tのモデルを出発モデルとし.剛体近似の精密化及び東縛条件精密化により行い.いづれもR値を20%に収斂させることができた。得られたキメラ酵素の構造は10Tの構造によく似ており二量体を形成していた。構造解析では構造の変位しやさを表すパラメ-タとして温度因子を求めることができるが.温度因子とキメラの10Tからの変位には大きな相関が見られた。しかし.両者の間に相関がない所が110番目など数ヶ所で見られた。4M6Tと2T2M6Tを比較した場合.
建築計画・建築構造における幾何学的アルゴリズムの開発

得られた成果は以下の通りである。(1)最適トポロジー設計問題における三角形メッシュ生成問題:ドーム建築物などの屋根に用いられる大スパントラス構造物において,単層の形式のトラスは,三角形のユニットで構成されることが多い.そのような部材配置においては,力学的特性に加えて,ユニットの形状,部材長の分散なの意匠的要求が存在する。本研究では部材長の最大値と最小値の比を最小にする三角形メッシュ生成問題を考察した。平面上の凸領域や凸局面に対して、その比が6以下で抑えられるアルゴリズムを開発した。(2)構造物の最適設計法:1次固有振動数制約条件下でのトラスの最適トポロジーを,半正定値計画法(SDP)を用いて求める手法を提案し,5個の固有振動数が重複するような解も容易に得られることを示した。また,SDPの最適性条件から,従来知られているより一般的な最適性必要十分条件を導き,最適解の対称性についても検討した。さらに,SDPを逐次適用することにより,線形座屈荷重係数制約の下でのトラスの最適設計解が得られることを示した。また,ケーブル構造物の大変形解析問題が,2次錐計画問題として定式化できることを示し,その最適性条件から,節点に摩擦が存在する場合も含めて,釣合い条件と解の安定性・唯一性に関する条件を導いた。また,主双対内点法を用ることにより,釣合い状態が不安定な場合にも容易に解が得られることを例証した。(3)最適室配置問題:建築設計における室配置設計では,室どうしの隣接関係,室の大きさ,方向,形状などのさまざまな設計上の制約,目標がある。本研究では,幾何的最適化の立場から最適室配置問題を数理計画問題として定式化し,既存の平面グラフのbend最小直交描画アルゴリズムを応用・発展させた新しいアルゴリズムの開発をおこなった。今年度は以下の記載のような研究実績を挙げた。(1)半正定値計画法による構造物の最適設計:振動固有値に関する制約下のもとでの最適トラストポロジーを求める問題を半正定値計画法によって定式化し,最適解を求めるアルゴリズムを開発した。従来法との比較を計算実験によっておこない,優れた性能を検証できた。とくに,重複固有値存在下における従来法の困難な点を解決した。(2)最適トポロジー設計における三角形分割問題:最適トポロジー設計への応用を考慮して,数種の新しいタイプの最適化基準下での三角形分割を求めるアルゴリズムを提案し,その性能を計算機実験によって確かめた。また,凸多角形内に一定個数の点を適当に配置してできるだけ辺の長さが一様な三角形分割を求める問題も最近研究し,逐次追加型デローネ三角形分割が理論的に保証された近似解を生成することを証明した。(3)最適室配置問題:平面グラフのbend最小の直交グラフ描画アルゴリズムにもとづき,非矩形形状の室を許容する室配置手法を提案した。また,移動量,屈折量,動線交差などの通路部分の評価関数を考慮した最適室配置法を最近開発した。(4)節点座標に規則性を持たない平面トラスに対して,トポロジーと節点位置を同時に最適化するためのシミュレーテッドアニーリング(SA)法に基づく手法を構築した。実用性を考慮して全部材断面積が一様であるトラスを対象とした。全部材一様断面積という制約を合理的に考慮でき,かつ計算負荷を大幅に軽減できる連続的トポロジー変化モデルを平面トラスに対し構築し,最適化アルゴリズムに導入した。

1.最適室配置問題に対し、通路領域の設計を同時におこなうアルゴリズムの開発を直交グラフ描画法というグラフ描画アルゴリズムを基礎に開発をおこなった。2.また、平面、曲面の三角形トラス構造の形状最適化問題を与えられた曲面の最適近似、および辺長一様化という立場でモデル化しアルゴリズムを開発した。その有効性を理論、および実験的側面から検証した。3次元に空間におけるKレベル解析の問題において、2次元のκレベルの解析に用いられるkレベルの凹チェインへの分解が直接出来ないこと、しかし、定式化を変えると間接的に分解を行えることを示し、この分解を用いて凹曲面のκレベルの新しい取り扱い方を提案した。4.固有振動数の制約下でのトラスのトポロジー最適化問題をSDPとして定式化し、主双対内点法を用いて解いた。従来手法では最適解で固有値が重複する場合に解くのが困難であったが、問題なく解を得ることが出来ることを実験によって、確かめた。また、提案手法が計算効率や解の精度においても既存の手法より優れていることも明らかにした。1.2次元建築画像における対象建築物の構成成分の検出に適した手法を実装し,一般に広く用いられている直線検出手法との比較実験を行ない、その有効性を検証した。その手法にもとづいて、より精度が高く、より美しい建築物の3次元モデルを再構成する方法を提案した。2.曲面の三角形トラス構造の形状最適化問題を辺長一様化という立場でモデル化しアルゴリズムを開発し,その有効性を理論,および実験的側面から検証した。また,対象構造を持つ三角形メッシュ生成法についても提案した。3.室配置最適化問題を数理計画問題として定式化し,最適化理論とアルゴリズムの分野で開発されてきたさまざまな手法を応用・発展させて新しいアルゴリズムの開発をおこなった.4.k-セット問題とパラメトリック最適化問題との関連について新しい視点から論じた。5.イメージ切り出し問題を離散最適化問題として定式化し,高速アルゴリズムを開発した。6.トラスのトポロジー最適化問題において,部材断面積を離散変数として取り扱う場合に対してランダム探索にもとづく近傍探索法を提案した。7.指定座屈荷重係数制約下でのトラスのトポロジー最適化問題をSDPとして定式化し、主双対内点法を用いて解いた。従来手法では最適解で固有値が重複する場合に解くのが困難であったが,問題なく解を得ることが出来ることを実験によって,確かめた。
自己集合化学とペプチド化学の協奏による人工酵素の創出

温和な条件下での高効率な物質変換を行う酵素を人工構築することは、化学における重要な課題の一つである。自己集合化学では古くより、分子の集合体形成によって得られる様々なナノサイズの空隙(ナノ空間)を天然の酵素の空孔になぞらえて、分子認識や反応の加速効果などを実証してきた。しかし、既存のナノ空間は「空間的な仕切り」としての機能が主であった。本研究では、空間的に仕切られた人工のナノ空間内に、特定の官能基や活性中心となる補酵素類を精密集積させた人工ナノ空間を独自に構築し、効率的かつ精密な人工酵素の合成を実現を目指す。
抗酸化剤の作用と相乗剤の開発に関する研究

酸素ラジカルを連鎖担体とする酸素酸化反応は、プラスチックや食品などの酸化劣化を誘発するばかりでなく、生体分子、膜、組織にも損傷を与え、これが種々の疾病や発がん、老化にも関連していることが明らかになりつつある。このことを考慮して、本研究では抗酸化剤の作用機序を明らかにするとともに、相剰剤を開発することを目的として研究を進め、以下に示す成果を得た。水溶性の抗酸化剤であるアスコルビン酸(ビタミンC)、尿素、システィン、グルタチオンなどの抗酸化活性を定量的に評価し、その活性序列がアスコルビン酸>尿酸>システイン>グルタチオンであることを明らかにした。これらが水相に存在するラジカルを速やかに捕捉するのに対して、膜の脂質層にあるラジカルを捕捉することはむつかしいことを明らかにした。一方、脂溶性のビタミンE(トコフェロ-ル)たユビキノ-ルが脂質ペルオキシルラジカルを捕捉して連鎖成長反応を断つことにより抗酸化作用を発現することを明らかにし、またこれらがラジカルを捕捉する反応連鎖定数を求めた。トコフェロ-ルの抗酸化活性が膜においては減少することを見出し、この原因をスピンラベル法により解明した。すなわち、トコフェロ-ルの活性ヒドロキシル基が膜表面に存在し、脂質ペルオキシルラジカルが膜内部に入っていくほど、トコフェロ-ルがそのラジカルを捕捉しにくくなることを実験的に証明した。一方、このために、膜のトコフェロ-ルと、水相のアスコルビン酸、システインなどが相乗的に抗酸化作用を発現することを明らかにした。これは低比重リポタンパク(LDL)においても起こり得ることが分かった。抗酸化剤と金属イオンとの相互作用についても知見を得た。生体試料として、赤血球、LDL、全血について、その酸化と抗酸化について検討し、不均一な反応の場の影響の大きさ、ラジカル連鎖反応を断つことの重要さを明らかにした。リノール酸メチルなど高度不飽和脂肪酸およびそのエステル,ホスファチジルコリンなどのリン脂質,および赤血球や血液のラジカル的酸化反応をまず行ない,その速度,生成物を定量的に測定することを確立した.これらの反応系に,水溶性抗酸化剤としてアルコルビン酸(ビタミンC),尿酸,グルタチオン,システインなど,一方,脂溶性抗酸化剤としてトコフェロール(ビタミンE),アスコルビン酸誘導体を添加し,これら単独の抗酸化活性,および混合系で使用した場合の抗酸化作用について検討した.さらにこれら抗酸化剤の作用に及ぼす,鉄などの金属イオンの影響についても検討した.これらについて,これまでのところ以下のことが明らかとなった.水層に存在するラジカルは主として水溶性の抗酸化剤が補捉する.そのラジカル補捉の活性の序列はアスコルビン酸>尿酸>システイン>グルタチオンである.ESRなどを用いた実験により,これらはトコフェロキシラジカルと反応してトコフェロールを再生するが,実際にトコフェロールと顕著な相剰作用を示すのはアスコルビン酸だけである.これら水層に存在する抗酸化剤は,リポソーム膜や赤血球膜内の脂質層にあるラジカルを補捉することはできない.

トコフェロールは脂質層内のラジカルを速やかに補捉する.長い側鎖のために膜間の移行は制限されるが,膜内での動きやすさにはあまり大きな影響を及ぼさない.膜の物性に及ぼすトコフェロールの物理的効果は,生理的濃度では大きくない.これら抗酸化剤は還元剤としても作用し,Fe^<3+>イオンをより活性の大きいFeD1+2D2に還元する,それ故,特にアスコルビン酸は場合によっては酸化促進剤としても作用し得ることを明らかにした.高度不飽和脂肪酸のリノール酸とそのエステル,大豆ホスファチジルコリンなどのリン脂質の酸化速度、および赤血球膜、全血の酸化とそれによる傷害を定量的に測定する方法を改良、確立した。さらに、種々の抗酸化剤の定量法についても改善を行なった。スピンラベル法を用い、ビタミンEなど、脂溶性抗酸化剤がリポソーム膜、赤血球膜などでどのように挙動し、抗酸化作用を発現するかについて検討した。その結果、ビタミンEは膜内の脂質ラジカルを捕捉する唯一のものとして重要な作用をすることを確認したが、一方、膜の表面近くのラジカルは速やかに効率よく捕捉するのに対して、膜の内部になるほど、ラジカル捕捉速度が低下すること、そして、均一溶液中に比して膜内での抗酸化活性は低下することを実験的に明らかにした。赤血球のラジカル酸化による溶血に対しても、赤血球膜中のビタミンEが強力な抑制効果をもつことを明らかにした。特に、他の抗酸化剤がかなり高濃度必要とするのに対して、膜中のビタミンEは極めて低濃度でも有効に作用することを認めた。その他アスコルビン酵素導体、水溶性のジフェニルアミン誘導体など、いくつかの新規化合物の抗酸化活性を検討した。ジフェニルアミン類については、核置換基について顕著な極性効果を認めた。血清中の抗酸化剤、すなわち、ビタミンC、尿酸、ビリルビンなどの抗酸化作用についても検討した。これらはいずれも水溶性抗酸化剤として作用し、血液の酸化的傷害を抑制することを確認した。相剰的抗酸化作用についても検討した。これまでのところ、システイン、グルタチオン、尿酸の、ビタミンEの抗酸化作用に対する相剰効果は小さく、ビタミンCだけが際立って大きい相剰効果を示すことを認めている。高度不飽和脂肪酸とそのエステル、トリグリセリド、大豆ホスファチジルコリン、赤血球膜、血しよう、および全血の酸化と、それに対する種々の化合物の抗酸化作用について、反応速度論的観点から検討した。特に、種々の抗酸化剤を共存させたときの効果について詳細に検討した。現在最も強い活性を示すと考えられているα-トコフェロ-ル(ビタミンE)の抗酸化活性に及ぼす溶媒効果について検討を加えた。溶媒としては非極性、aproticなヘキサン、ベンゼン、極性が高くaproticなアセトニトリル、および極性が高くproticなアルコ-ルを用いた。その結果、aproticな溶媒に比してproticな溶媒中ではα-トコフェロ-ルの抗酸化活性が低下することが認められた。これは溶媒とα-トコフェロ-ル間の水素結合に起因すると考えられる。また、α-トコフェロ-ルおよび関連化合物の種々の反応系における抗酸化活性について検討した。その動きやすさが制限されているリポソ-ム膜、赤血球膜では、α-トコフェロ-ルの抗酸化活性が低下することが確認された。しかし、膜中に存在するα-トコフェロ-ルが膜の連鎖的酸化反応を抑える上で最も高率が良く、膜外に存在するビタミンCなどの膜の酸化的傷害の抑制効果より格段にすぐれていることを明らかにした。このことは、膜内の連鎖的過酸化反応が損傷に及ぼす影響が大きいことを示している。さらに、α-トコフェロ-ルの酸化生成物を詳細に検討し、その抗酸化メカニズムを明らかにすることができた。
骨格筋エネルギー代謝からみた効果的な低酸素トレーニング法の検証

骨格筋エネルギー代謝の観点から、より効果的な低酸素トレーニング法を開発することを目的とした。常酸素環境と低酸素環境での筋エネルギー代謝の違いを調べた結果、常酸素環境と比較して低酸素環境では、同一絶対強度での運動時に有酸素性エネルギー供給量が小さく、無酸素性エネルギー供給量が大きくなることが示唆された。この低酸素環境におけるエネルギー代謝の特性を活かして無酸素性エネルギー供給能力を高めることを目的としたトレーニング実験を行った。その結果、低酸素環境で高強度・短時間の運動トレーニングを行うと、常酸素環境で同様のトレーニングを行う場合と比較して、無酸素性エネルギー供給能の向上が大きいことが示された。平成26年度は、競技現場で実際に行われているトレーニングの代謝特性を明らかにすることを目的として、自転車競技選手を対象に運動強度と持続時間の面から常酸素環境と低酸素環境での運動時の代謝動態の違いについて検討した。近年は、短距離種目の無酸素性エネルギー供給能を高めることを狙った低酸素(高地)トレーニングが行われることが増えているため、実際に自転車競技の短距離選手が行っているトレーニングを模擬した運動時の代謝応答を評価した。運動は、自転車エルゴメータを用いた70秒間持続できる最大強度での固定負荷運動を、常酸素環境と低酸素環境とで同一の絶対強度で疲労困憊に至るまで行わせた。本研究で用いた70秒間維持できる最大強度は、常酸素環境と低酸素環境とで差はなかった。運動中の呼気ガスパラメータを呼吸代謝測定装置を用いて測定し、さらには血中乳酸濃度を運動終了3分後、5分後、7分後に測定した。酸素摂取量は、運動開始初期の20秒間においては常酸素環境と低酸素環境とで同様の変化を示したが、それ以降は疲労困憊に至るまで低酸素環境での運動時のほうが低かった(P<0.05)。運動後の血中乳酸濃度は、常酸素環境より低酸素環境で高値を示した(P<0.01)。以上のことから、約70秒間で疲労困憊に至る強度の運動時においては、低酸素環境でも常酸素環境と同様の運動パフォーマンスを維持できるが、運動開始から20秒以降で常酸素環境よりも低酸素環境では有酸素性エネルギー供給量が小さくなり、その分を無酸素性エネルギー供給量を増加させて運動を行うことが示唆された。したがって、本研究で用いた70秒間維持できる最大強度での固定負荷自転車運動は、低酸素環境においても機械的な仕事を低下させることなく、常酸素環境よりも無酸素性エネルギー供給に対する刺激を大きくする方法として有効であることが示唆された。平成26年度に実施した急性低酸素曝露下での運動時におけるエネルギー代謝応答の結果から、常酸素環境と比較して低酸素環境では、同一絶対強度での運動時において、有酸素性エネルギー供給量が減少し、無酸素性エネルギー供給量が増加することを示唆する結果が得られた。また、70秒以内で疲労困憊する絶対的運動強度は、常酸素環境と低酸素環境とで差がないことも確認された。そのため、平成27年度は、低酸素環境で短時間・高強度の運動トレーニングを行うことで、常酸素環境でトレーニングを行うよりも、無酸素性エネルギー供給能力を高める効果が期待できるという仮説を立て、トレーニング実験を行った。男女自転車競技選手12名(年齢21±1歳)を対象に、トレーニングを常酸素環境で行う群(N群:6名)と、低酸素環境で行う群(H群:6名)に分けて週4日×3週間のトレーニングを行わせた。トレーニングは、70秒間持続可能な最大の仕事率で、70秒間の一定負荷自転車運動を15分間の休息を挟んで3回行うものとした。トレーニング期間の前後で最大随意収縮力の20%強度・50回/分の動的膝伸展運動を疲労困憊まで行わせ、リン31-磁気共鳴分光法により大腿部の筋エネルギー代謝を測定した。トレーニング前後で、膝伸展運動の持続時間はN群では変化しなかった(150±14秒→163±9秒)のに対し、H群では有意に延長した(120±19秒→172±30秒, P < 0.01)。疲労困憊時の筋内pHは、H群のみトレーニング後に有意に低下した(P < 0.05)。以上のことから、低酸素環境での高強度・短時間の運動トレーニングは、高強度運動を持続するための骨格筋のエネルギー代謝に影響することが示唆された。平成26年度と平成27年度に実施予定であった基礎的検討とトレーニング実験は、おおむね順調に実施できた。また、国内の学会において成果を発表したことにより研究者間での意見交換もできた。今後は、これまでに行った実験のデータをまとめ、データの精度を高めるために被験者を追加してさらに検討を進める予定である。平成26年度の研究において、磁気共鳴分光法を用いて運動時の骨格筋エネルギー代謝を調べた結果、同一絶対強度での運動時には、常酸素環境と比較して低酸素環境では骨格筋の有酸素エネルギー供給量が減少し、無酸素性エネルギー供給量が増加することを示唆する結果が得られた。このような低酸素環境での運動時の代謝特性を利用して、平成27年度および平成28年度は、無酸素性エネルギー供給能を高めることを目的とした低酸素環境での高強度・短時間の運動トレーニングの効果を検証した。その結果、平成27年度の研究において、高強度・短時間の運動トレーニングは低酸素環境で行うほうが常酸素環境で行うよりも骨格筋の無酸素性エネルギー供給能力の向上が大きいことを示唆する結果が得られた。

平成28年度は、さらにトレーニング実験を進め、運動パフォーマンスとエネルギー代謝の観点から検討を行った。12名の自転車競技選手を常酸素環境でトレーニングを行う群(N群:6名)と低酸素環境でトレーニングを行う群(H群:6名)の2群に分け、高強度・短時間の運動トレーニングを行わせた。その結果、高強度運動時のパフォーマンスは両群とも同様に増加した(両群ともP<0.05)が、運動時の有酸素性エネルギー供給量はN群で有意に増加した(P<0.05)のに対し、H群では変化しなかった。運動後の血中乳酸濃度は、N群では変化しなかったのに対し、H群では有意に増加した(P<0.05)。すなわち、H群では無酸素性エネルギー供給量が増加したことがパフォーマンスの向上に貢献したことが示唆された。以上のことから、低酸素環境で高強度・短時間の運動トレーニングを行うことに対する効果は、運動パフォーマンスには常酸素環境でトレーニングを行う場合と顕著な違いがないとしても、エネルギー代謝面では無酸素性エネルギー供給能の向上に有効であることが示唆された。骨格筋エネルギー代謝の観点から、より効果的な低酸素トレーニング法を開発することを目的とした。常酸素環境と低酸素環境での筋エネルギー代謝の違いを調べた結果、常酸素環境と比較して低酸素環境では、同一絶対強度での運動時に有酸素性エネルギー供給量が小さく、無酸素性エネルギー供給量が大きくなることが示唆された。この低酸素環境におけるエネルギー代謝の特性を活かして無酸素性エネルギー供給能力を高めることを目的としたトレーニング実験を行った。その結果、低酸素環境で高強度・短時間の運動トレーニングを行うと、常酸素環境で同様のトレーニングを行う場合と比較して、無酸素性エネルギー供給能の向上が大きいことが示された。平成26年度の研究において、主に無酸素性エネルギー供給能力を高める目的で実際に競技選手が行っているトレーニングでの運動時の代謝応答を常酸素環境と低酸素環境で調べ、両条件での全身での代謝応答の違いが明らかにできた。平成27年度以降では、平成26年度の研究で行った運動(強度・時間)をベースにトレーニング実験を行い、その効果を検証する。また、トレーニングに対する骨格筋エネルギー代謝の適応を検証するための予備実験も行い、プロトコルも確立できた。したがって、本研究は現時点ではおおむね順調に進展しているといえる。平成28年度は、平成26年度から平成27年度にかけて実施した基礎的検討およびトレーニング実験のデータ精度を高めるために被験者を追加して実験を行う。またこれまでの研究成果をまとめ、国内外の学会で発表し、国際誌に論文として投稿する。運動生理学今後は、平成26年度で実施した研究をベースにトレーニング実験を行い、その効果を筋エネルギー代謝と運動パフォーマンスの観点から評価する。トレーニング効果の検証を行うため、トレーニング期間の前後で、磁気共鳴装置内での膝伸展運動を行わせ、リン31-磁気共鳴分光法と近赤外分光法を用いて大腿部の骨格筋エネルギー代謝と筋酸素動態を評価する。運動は、無酸素性エネルギー供給量が最大になるとされる23分間で疲労困憊に至る高強度運動と、運動後の筋内クレアチンリン酸濃度の回復速度から筋有酸素能を評価する方法として認められている比較的低強度の運動の2種を予定している。いずれの運動も、これまでの予備実験においてプロトコルは確立されている。
川崎病との関連が推定される新規ウイルスの同定と川崎病の病因解析

平成16、17年度までにTNF-α刺激HUVECおよび正常心筋由来cDNAライブラリーと回復期患児血清、あるいは川崎病急性期患児抹消血単核球とγ-グロブリン治療歴のない急性期患児血清とでSEREX解析を行ない、それぞれ69個、19個、8個の陽性クローンを単離した。平成18年度はそれぞれがコードする遺伝子/抗原の川崎病との関連について検討した。HUVECから最も高頻度で単離されたトロポミオシン(18/69)について組換えタンパクを用いて27名の川崎病患児血清と9名の非川崎病患児血清についてのELISA解析を行なった。川崎病患児血清中抗トロポミオシン抗体は非川崎病患児血清に比べ有意に高い値であった。さらに急性期川崎病患児と回復期川崎病患児を比較すると急性期川崎病患児血清中の方が有意に高い値を示した。このことはトロポミオシンの川崎病発症あるいは病態への何らかの関与を示唆している。正常心筋より同定されたうちの3クローンについては全長cDNAを得ることが出来た。それらはいずれもウィルスのhypothetical proteinと高い相同性を示し、未知遺伝子と推定されたがその同定にはまだ至っていない。川崎病急性期患児抹消血単核球からは5個のIGHG1クローンを同定した。これらのうち3クローンについての塩基配列をデータベース上に登録されているIGHG1と比較したところ、複数の異なった箇所が見られた。クローン1はC_<H1>領域とC_<H2>領域に1カ所ずつ、クローン2はC_<H1>領域に1カ所、クローン3はC_<H2>領域に3カ所異なった塩基配列を有していた。SEREX解析では二次抗体(患者血清)での反応の前に一次抗体(抗IgG抗体)で処理することでIgGクローンの排除を行っているにもかかわらず、IGHG1が単離されたことはこれらの変異の川崎病患児の免疫系への何らかの関与が推測された。川崎病は乳幼児の急性熱性疾患で、中小動脈に起こる全身性の血管炎が特徴である。川崎病の血管炎の病因因子を同定する目的で、TNF-α刺激ヒト臍帯血管内皮細胞(HUVEC)由来のcDNAライブラリーを4人の回復期の川崎病患児の血清でスクリーニング(SEREX法)し、46個の遺伝子を同定した(Microbiol.Immunol.,2004)。重症例では冠状動脈瘤が形成され、冠状動脈血栓による心筋梗塞または動脈瘤破裂により死亡する例が存在する。本研究では正常心筋由来cDNAライブラリーを回復期の川崎病患児血清を用いて同様な方法でSEREX解析を行った。この結果合計19個の遺伝子を単離した。データベースによるホモロジー検索の結果、これらはほぼすべて新規遺伝子であった。コードするタンパク質は様々なウィルスタンパクと一部相同性を示し、未知のウィルスとの関連が示唆された。インサートcDNAの解析を行った結果、クローン1gは全長約2,800bp、クローン2aは約3,500bpであった。特にクローン1fは全長501bpで、129アミノ酸からなるタンパク質をコードしていた。心筋炎や冠状動脈に炎症をきたした川崎病患児の心臓パラフィン切片5例、対照として心臓にいかなる炎症も認められなかった病理解剖心臓パラフィン切片5例を入手し、これらのパラフィン切片よりトータルRNAを抽出した。クローン1f遺伝子の発現について数種の特異的プライマーペアを作成してRT-PCR法で解析し、川崎病患児心臓と正常(非炎症性)心臓での発現を比較検討している。さらに、クローン1fの^<32>P標識全長cDNAをプローブとしてノーザンブロット法により各種正常組織での1f遺伝子の発現を解析している。他のクローンについてもクローニングを進め、全長cDNAの塩基配列を解析を進めている。前年度までに正常心筋由来cDNAライブラリーを回復期の川崎病患児血清を用いてSEREX解析を行い、合計19個の新規遺伝子を単離した。これらのうちの3クローンについてのインサートcDNAの解析を行った。クローン1gは全長2664bp、クローン2aは1537bp、クローン1fは501bpで、それぞれ241、118、129アミノ酸からなるタンパク質をコードしていた。それらは様々なウィルスのhypothetical proteinと比較的高い相同性を示したが、未知タンパク質と推定された。心筋炎や冠状動脈に炎症をきたした川崎病患児心臓、対照として心臓にいかなる炎症も認められなかった病理解剖心臓を用いてクローン1f遺伝子の発現についてRT-PCR法で解析したところ、川崎病患児2例に低レベルの発現が認められた。正常(非炎症性)心臓では発現は認められなかった。1fはヒトに潜伏感染するウィルス由来であると推定された。川崎病急性期にはCD14単球の活性化が見られることから、川崎病急性期患児の抹消血単核球について1f遺伝子の発現を解析したが、1fの発現は認められなかった。さらに、川崎病急性期患児の抹消血単核球よりcDNAライブラリーを作成し、γ-グロブリン治療歴のない川崎病急性期患児のアロ血清でスクリーニング(SEREX解析)したところ、合計8個の陽性クローンを単離した。SEREX解析では二次抗体(患者血清)での反応の前に一次抗体(抗IgG抗体)で処理することでIgGクローンの排除を行っているにもかかわらず、それらのうち5個はImmunoglobulin heavy constant gamma1(IGHG1)に由来していた。

インサートcDNAの塩基配列にはデータベース上のIGHG1と異なった塩基配列が存在する箇所もあり、現在その意義について解析中である。平成16、17年度までにTNF-α刺激HUVECおよび正常心筋由来cDNAライブラリーと回復期患児血清、あるいは川崎病急性期患児抹消血単核球とγ-グロブリン治療歴のない急性期患児血清とでSEREX解析を行ない、それぞれ69個、19個、8個の陽性クローンを単離した。平成18年度はそれぞれがコードする遺伝子/抗原の川崎病との関連について検討した。HUVECから最も高頻度で単離されたトロポミオシン(18/69)について組換えタンパクを用いて27名の川崎病患児血清と9名の非川崎病患児血清についてのELISA解析を行なった。川崎病患児血清中抗トロポミオシン抗体は非川崎病患児血清に比べ有意に高い値であった。さらに急性期川崎病患児と回復期川崎病患児を比較すると急性期川崎病患児血清中の方が有意に高い値を示した。このことはトロポミオシンの川崎病発症あるいは病態への何らかの関与を示唆している。正常心筋より同定されたうちの3クローンについては全長cDNAを得ることが出来た。それらはいずれもウィルスのhypothetical proteinと高い相同性を示し、未知遺伝子と推定されたがその同定にはまだ至っていない。川崎病急性期患児抹消血単核球からは5個のIGHG1クローンを同定した。これらのうち3クローンについての塩基配列をデータベース上に登録されているIGHG1と比較したところ、複数の異なった箇所が見られた。クローン1はC_<H1>領域とC_<H2>領域に1カ所ずつ、クローン2はC_<H1>領域に1カ所、クローン3はC_<H2>領域に3カ所異なった塩基配列を有していた。SEREX解析では二次抗体(患者血清)での反応の前に一次抗体(抗IgG抗体)で処理することでIgGクローンの排除を行っているにもかかわらず、IGHG1が単離されたことはこれらの変異の川崎病患児の免疫系への何らかの関与が推測された。
低温成長技術を用いたガラス基板上の大面積化合物半導体結晶薄膜の作製

半導体薄膜の研究は基板結晶との格子定数の整合性を考慮したエピタキシー技術が基礎となっている。しかし、電子デバイス素子を開発するには基板の結晶性に関係なく結晶成長させる技術が要求されている。本研究は可視領域の光学的バンドギャップをもつIII-VI族、II-VI族半導体を非晶質であるガラス基板上に結晶性薄膜を成長させ、低温成膜プロセス条件による結晶成長を検討した。その成果は以下に述べる。(1)基本設計、製作した実験用の半導体プロセス装置を用いて本研究の目的であるガラス基板上に化合物半導体(ZnS、GaS,GaSe)の低温化結晶成長が可能である成膜方法と基礎的技術を確立した。(2)ガラス基板上に(グラフォエピタキシー)機構を解析し、特に二元系の化合物半導体は水素イオン電子エネルギーを支援することで低温結晶成長をさせることができる。(3)ガラス基板面に対してC軸方向に配向する層状性GaS薄膜が得られ、水素イオンエネルギーにより結晶性の制御ができる。(4)本実験で得られたガラス基板上のC軸配向したGaS薄膜は光吸収特性からバルクの単結晶と同様のエネルギーバンド構造が得られ、光センサーの応用性の高い膜であることが分かった。電子ビーム蒸着法が基本プロセスのため大面積の成膜が可能である。将来における光センサーの応用のために化合物半導体の低温単結晶作製技術と製品化等の基礎技術を得ることができた。本研究は平成9年度からスタートし、本年度の研究計画はガラス基板上にIII-VI族化合物半導体(GaS,GaSe)の単結晶薄膜の基礎実験を行うと同時に、単結晶成膜実験装置の基本設計と、ヘテロ単結晶成膜装置をメーカーに製作させた。開発したヘテロ単結晶成膜装置の基本性能、特性の測定を進めている。本装置は基板上での結晶成長時にイオン銃によりArイオンエネルギー照射ができることと、電子エネルギー照射が可能となっている。成膜プロセスの基本システムはRFプラズマイオンプレーティングとなっている。高周波電源は300Wで、バイアス電圧は500Vまで可変できる。排気系はターボ分子を直結している。蒸着分子が基板上で吸着する時にArイオンエネルギーの照射により結晶成長活性化エネルギーを下げる反応過程作り、低温でのヘテロピタキシ-成長を確立するための予備実験を行っている。現在、高周波プラズマの電子密度や温度の測定を進めている.GaSe膜の結晶成長過程における活性化エネルギーを検討し評価した。この活性化エネルギーがイオンアシストエネルギーとの関係を明らかにし、結晶成長機構の知見が得られれば、低温ヘテロ単結晶成長が実現できると考えられる。非晶質基板上に化合物半導体の結晶成長機構を明らかにしながら、イオン、電子エネルギーのアシストにより低温ヘテロエピタキシ-成長のための基礎実験を計画している。膜の結晶成長において基板表面の電子的位置エネルギーが重要となり、表面電位制御の方法を検討中である。本研究は平成9年度から平成11年度の3年間の継続研究である。初年度の研究は化合物半導体をガラス基板上に低温結晶成長させるためのプロセス装置を設計、製作をし研究用装置の開発を行った。低温成長用半導体結晶成膜装置の基本構成は、電子ビーム樹着装置を基本としてイオンプレーティングシステム、イオン銃、電子シャワーシステムが付属している。低温半導体結晶成膜は結晶成長の活性化エネルギー減少させる必要があり、特に水素イオンアシスト出来るイオン銃が装備してしていることが特徴である。本年度は開発した実験用低温半導体結晶成膜装置の基本特性測定と化合物半導体低温結晶成膜の適応性の検討の成膜実験を行った。成膜プロセスの条件に関わる装置特性実験はRFプラズマ特性、電子ビーム蒸着特性、イオン銃特性等の測定評価した。RF電力20Wで基板-蒸着母材間の電圧(V)-電流(A)特性からプラズマ中の電子温度が約20,000°Cであることが推定できた。イオン銃の特性はイオンビーム電圧、アクセレータ電圧をパラメータとしたイオン電流の特性が得られた。成膜実験の母材はII-VI化合物半導体ZnS,ZnSe,III-VI化合物半導体GaS等を用いた。

成膜した膜の結晶性はX線回折計により評価し次の知見が得られた。(1)イオン銃のイオンエネルギーに関係するアクセレータ電圧250Vを印化し基板上に、入射角45度で照射したZnSeの成膜を行った。イオンエネルギーが高いため基板上でスパッタリング現象が生じ成膜は出来なかった。(2)イオンエネルギーと量を下げるためにイオン入射角を3度位に小さくし基板温度は400°Cで成膜するとイオン照射しないと非晶質であるが、照射すると結晶性膜が出来る事が分かった。低温成長用半導体結晶成膜装置の基本構成は、電子ビーム樹着装置を基本としてイオンプレーティングシステム、イオン照射ステムが付属している。開発した実験用低温半導体結晶成膜装置の基本特性測定と化合物半導体低温結晶成膜の適応性の検討を行った。成膜プロセスの条件に関わる装置特性実験はRFプラズマ特性、電子ビーム蒸着特性、イオン銃特性等の測定評価した。成膜実験の母材はII-VI化合物半導体ZnS,ZnSe,III-VI化合物半導体GaS等を用いた。イオン銃のイオンエネルギーに関係するアクセレータ電圧は250Vを印加し、入射角は45度で基板上にAr照射しながらZnSeの成膜を行った。イオンエネルギーと量を下げ、イオン入射角を3度位に小さくし,Arイオンを照射すると比較的低温で結晶性膜を得る事が分かった。また、GaS膜はArアシストせずに電子ビーム蒸着により石英基板とシリコンウエハー上に同時成膜を行った。石英基板上では、蒸着温度が350°Cでないと結晶性膜が得られないが、シリコンウエハーは蒸着温度が室温でも多結晶性膜が得られた。この事から、結晶成長の活性化エネルギー△Eaは表面拡散過程に大きく関係し、照射イオンエネルギーが△Eaの低下に大きく寄与し低温結晶成長ができることが分かった。石英基板上に室温で結晶成長させるには、Arイオン照射エネルギーは0.4[ev]以下にして成膜すれば良いと考えられる。イオン照射エネルギーの制御性と反応性からすれば、H(水素)イオン照射が有効であると考えられる。
JNK標的分子の同定による心筋アポトーシス分子機構の解明と治療的応用

急性心筋梗塞の最も有効な治療法は、虚血早期の再潅流療法であるが、虚血心筋の急激な酸素化は酸化ストレスによる心筋細胞傷害、細胞死を誘発することが知られている(再潅流傷害)。従来、心筋虚血、再潅流傷害による心筋細胞死は壊死によるものと考えられていたが、近年の研究によりアポトーシス関連分子の重要な役割が明らかになった。したがって、心筋虚血再潅流におけるアポトーシス活性化機構を解明することにより、細胞死を制御し、虚血心筋細胞を救済できる可能性が生まれる。応募者らは虚血再潅流時に酸化ストレスにより心筋細胞がアポトーシスを起こすことを明らかにし、その際、MAPキナーゼ・サブファミリーであるJNKの活性化が重要であることを見いだした。JNK活性化により心筋細胞はアポトーシスを起こすが、これにはミトコンドリア経路で活性化されるカスパーゼ9の活性が必須であった。さらに、応募者は、活性化したJNKは、細胞内のミトコンドリア近傍に局在すること、ならびにJNKが直接ミトコンドリアに作用し、チトクロムcを放出させることを発見した。しかも、このJNKの作用にはミトコンドリア以外の細胞成分が関与しないことも見出し、JNKの標的分子がミトコンドリア上に存在することを示した。以上の知見から、心筋細胞に酸化ストレスが加わったときには、酸化ストレス→JNK活性化→ミトコンドリアからのチトクロムcの放出→カスパーゼ9の活性化から構成されるアポトーシス・カスケードが働くことが強く示唆された。さらに、JNKは、血管平滑筋、マクロファージにおいてマトリクス・メタロプロテアーゼ系を活性化し、組織リモデリングにも深く関わっていることが示された。心筋アポトーシスとc-Jun N-terminal kinase (JNK)活性化の関連を検討するために、以下のモデルシステムと、JNK系を特異的に操作するためのアデノウイルス・ベクターを作成した。狭心症、心筋梗塞などの虚血性心臓病や心不全など、心筋アポトーシスが関連すると思われる病態は、殆どの場合成人で見られるため、モデルシステムとして成体ラット心筋細胞の安定培養系を確立した。JNKを発現するアデノウイルス・ベクターを作成し、さらにJNK系を特異的に活性化する分子(MKK4およびMKK7)の活性型変異体あるいは抑制型変異体を発現するアデノウイルス・ベクターを作成した。これらを用いて、JNK系の活性化は成体ラット由来心筋細胞のアポトーシス誘導に充分であること、ならびに酸化ストレス刺激によるアポトーシスにJNK活性が重要であることが示された。酸化ストレスあるいはJNK直接活性化によるアポトーシスは、ミトコンドリア系カスパーゼの阻害剤により抑制されたため、JNK系はミトコンドリア経路のアポトーシス機構を活性化することが示された。成体ラット心筋から精製されたミトコンドリアと、活性化リコンビナントJNKを混合することにより、ミトコンドリアからチトクロムcを含むアポトーシス誘導因子が放出されることが認められた。これらの知見から、JNK系がミトコンドリア経路アポトーシス機構を活性化する際には、必ずしも他の細胞成分を必要としないことが示された。JNKでリン酸化されるミトコンドリアタンパクを精製し、アミノ酸配列を分析したところ、いずれもミトコンドリア内の代謝に関わるタンパクであることが示され、現在さらに検討を重ねている。

従来、心筋虚血、再潅流傷害による心筋細胞死は壊死によるものと考えられていたが、近年の研究によりアポトーシス関連分子の重要な役割が明らかになった。したがって、心筋虚血再潅流におけるアポトーシス活性化機構を解明することにより、細胞死を制御し、虚血心筋細胞を救済できる可能性が生まれる。応募者らは虚血再潅流時に酸化ストレスにより心筋細胞がアポトーシスを起こすことを明らかにし、その際、MAPキナーゼ・サブファミリーであるJNKの活性化が重要であることを見いだした。JNK活性化により心筋細胞はアポトーシスを起こすが、これにはミトコンドリア経路で活性化されるカスパーゼ9の活性が必須であった。さらに、応募者は、活性化したJNKは、細胞内のミトコンドリア近傍に局在すること、ならびにJNKが直接ミトコンドリアに作用し、チトクロムcを放出させることを発見した。しかも、このJNKの作用にはミトコンドリア以外の細胞成分が関与しないことも見出し、JNKの標的分子がミトコンドリア上に存在することを示した。以上の知見から、心筋細胞に酸化ストレスが加わったときには、酸化ストレス→JNK活性化→ミトコンドリアからのチトクロムcの放出→カスパーゼ9の活性化から構成されるアポトーシス・カスケードが働くことが強く示唆された。さらに、JNKは、血管平滑筋、マクロファージにおいてマトリクス・メタロプロテアーゼ系を活性化し、組織リモデリングにも深く関わっていることが示された。
内在プロテアーゼ群の作用制御による塩漬食肉製品の香味改良

ハムやソーセージを製造する際の塩漬による良好な香味形成へ肉内在プロテアーゼを積極的に貢献させる条件を明らかにするために、豚筋肉ホモジネートを2%食塩と1mMNa【N_3】(防腐剤)存在下、4.0,5.7,7.0の各pHに4°Cで5日間貯蔵し、各種の変化を調査した。また0.02%亜硝酸ソーダ(Na【NO_2】)や1mM【Ca^(2+)】添加による変化も調べ、以下の結果を得た。1.タンパク質の変化:いずれのpHでも分解消失するタンパク質は認められなかったが、pH4では分子量(Mr)1万以下のポリペプチド類が増加し、pH5.7ではMr2万,pH7ではMr2.4万のタンパク質が出現した。これらの変化はNa【NO_2】で影響されなかったが、【Ca^(2+)】添加でpH7での変化が増幅された。2.遊離アミノ酸の変化:遊離アミノ酸の産生量はpH4と5.7ではごく少なかった。一方、pH7では多く、特にThr,Ser,Asn,Glu,Pro,Gly,Ala,Val,Leu,Lys,Argが増加した。これらの変化はNa【NO_2】と【Ca^(2+)】でほとんど影響されなかった。3.ペプチドの変化:ペプチドの増加量はpH4と5.7での方がpH7でよりやや多かった。特に増加したアミノ酸残基はpH4と5.7ではAsx,Ser,Glx,Ala,Leu,Lysで、pH7ではGlx,Pro,Ala,Lysであった。これらの変化はNa【NO_2】では影響されなかった。一方、【Ca^(2+)】添加ではpH7での増加量のみが約2倍に増えた。このときのペプチドはThr,Ser,Glx,Pro,Gly,Ala,Val,Leu,Lys,Argを多く含んでいた。4.官能テスト:食塩とNa【NO_2】共存下(Na【N_3】含まず)での試料を加熱して得たスープは、pH4よりもpH7で貯蔵した試料のものがおいしいと判定された。5.総括:以上の結果から、pH7での塩漬で中性アミノペプチダーゼによる遊離アミノ酸の産生が惹起され、良好な香味形成が達成されたと推定される。酸性での塩漬ではカテプシン群によるペプチド産生のみが優先的に進行し、これだけでは香味は向上しないといえる。【Ca^(2+)】添加で増幅された中性でのペプチド産生はカルパインの作用に帰属されるが、この現象の香味への効果は今後検討すべきである。
日本伝統音楽の越境ー植民地台湾における「邦楽」の伝承

植民地台湾における日本伝統音楽の伝承状況を明らかにするために、当時の台湾で発行されていた日刊紙『台湾日日新報』と雑誌『台湾邦楽界』『台湾演芸と楽界』の記事から、演奏会一覧、邦楽師匠・演奏家一覧、ラジオ放送記録、台湾神社祭の余興に関するデータベースを構築した。また2016年3月と2017年3月に現地調査を行い、台北および台南の日本植民地時代の劇場等の跡地等を訪問して、当時の文化状況について確認した。研究成果は、2016年8月に台北で行われた第5回国際伝統音楽学会及び2017年11月に沖縄県立芸術大学で行われた第68回東洋音楽学会大会での口頭発表、および報告書として公開を行った。本年度は以下の5つの研究実績を挙げることができる。1)『台湾邦楽界』に記載されている人名録、演奏会及びラジオ・プログラムのデータベースの作成:『台湾邦楽界』は1936年から1938年まで植民地台湾において発行された日本語雑誌である。この雑誌には、発行当時台湾に在住していた邦楽関係者の住所録や邦楽の演奏会記録・放送記録などが掲載されている。小塩と劉が手分けしてそれらの記事をもとに3種類のデータベースを作成した。また、データの情報の誤りなどの確認および修正は徳丸、小塩、福田の3人が担当した。2)雑誌『三曲』に記載されている台湾邦楽関係項目データベースの作成:『三曲』は1921年から1944年まで日本で発行された邦楽関係の雑誌である。一部の記事に当時の「外地」における邦楽の演奏家活動や演奏会の情報も記載されている。それらの記事によって、『台湾邦楽界』の情報の不足を補うことができると考える。データベースの作成は主に福田が担当している。3)台湾神社祭に関連する新聞記事の収集:1898年から1945年まで毎年開催されていた台湾神社祭にはさまざまな余興の行列があり、台湾に在住した邦楽関係者がお祭りの間に出演したことが『台湾日日新報』の記事として記録されている。劉は台湾出張の際に台湾大学附属図書館にて47年間の記事を収集した。4)2016年3月末に研究代表者と研究分担者が台湾出張を行い、台湾研究者の協力を得て、台北市内と基隆市において、植民地台湾時代の日本人居住地区や台北公会堂など当時の演奏会場や劇場の場所を確認した。5)研究代表者と研究分担者が2016年8月25日から27日まで台湾の中央研究院で開催される予定の第5回国際伝統音楽学会の東アジア部会シンポジウムICTM-MEAにパネル式の研究発表を申し込むことにした。審査の結果、パネルでの発表が認められたため、平成28年度の夏に現段階の研究成果を公開することが可能となった。本年度は東京において計4回の研究会を開催し、2回の海外出張を行った。4回の研究会は研究代表者と分担者全員が出席したものである。また、1回目の海外出張は研究代表者1人が行い、2回目は全員が行ったものである。1)研究目的(2)滞台師匠と演奏家情報、目的(3)演奏会情報の収集、目的(4)昭和期のラジオ番組の曲目整理について以下の進展があった。『台湾邦楽界』に基づいて3つのデータベースを作成した。1つ目は「在台湾邦楽師匠人名録データベース」、2つ目は「演奏会データベース」、3つ目は「ラジオ放送データベース」である。また、日本で発行された雑誌『三曲』に記載されている台湾邦楽関係項目データベースの内容も作成した。2)目的(5)台湾神社祭りの関連資料の調査については、1898年から1945年までの『台湾日日新報』の記事を調べ、約47年分の台湾神社祭り関連記事を収集した。3)目的(6)について、2016年3月末に台湾出張の際、聞き取り調査の結果、旧台北第一高等女学校の倉庫に日本の箏が数十面保管されているのを見たという証言を得た。4)当初の目的には含まれなかったが、台湾に滞在した日本人の居住地域の形成と演奏会場の関係図を構築するため、台北市内と基隆市内においてフィールドワークを行った。今年度の実績として、以下の3つがある。第2は台湾台南市における現地調査である。現地調査は2017年3月28日から30日の3日間で行った。研究協力者の案内で、日本植民地時代に台南市内に建てられた演芸場や映画館の跡地を訪ねた。昨年度に実施した台北地区の調査に比べて、台南市では演芸場や映画館の痕跡がはっきりと残っていた。また今回の調査と昨年度の台北地区の調査との比較から、両市の文化状況の特徴が明らかになった。台北市では台湾人と日本人の演芸場の場所は明確に分かれていた。一方、台南市の場合は日本人と台湾人の居住地は混在していたため、両者が共通して利用する演芸場も存在し、お互いの伝統芸能や文化が交流した可能性が極めて高い。第3はデータベースの作成である。前年度に引き続き、雑誌『三曲』と『台湾邦楽界』および日刊紙『台湾日々新報』における邦楽関連の演奏会記録やラジオ番組のデータベースを作成した。また、台北市の台湾神社の秋の祭礼に関連して行われた演奏会や芸能披露に関するデータベースを作成しほぼ完成させることができた。

初年度に調査した音楽雑誌『三曲』『台湾邦楽界』および日刊紙『台湾日々新報』に掲載された台湾における邦楽演奏会や邦楽演奏家に関する資料のうち、1920年代から1930年代の情報を分析し、平成28年度はそれらの結果に基づいて、研究代表者と研究分担者の全員が第5回国際伝統音楽学会東アジア音楽部会シンポジウムで研究発表を行った。徳丸が植民地台湾の伝統音楽の状況を概観した後、福田が雑誌『三曲』に掲載された情報に基づいて1920年代から1930年代の台湾における箏と尺八の奏者の活動について報告、小塩が『台湾邦楽界』に掲載された1933年から1934年にかけてのラジオ邦楽番組を分析し、『台湾日々新報』のラジオ欄から当時の台湾における日本伝統音楽の放送番組の位置づけを明らかにした。最後に劉が台湾神社祭りの際に演奏された音楽および演芸について、台湾と日本の伝統音楽の曲目を明らかにし、台湾人と日本人が互いの伝統音楽に触れ合う状況について報告した。平成28年度に行った台南市の現地調査では、当時の日本人社会と台湾人社会が混在していたことがわかった。これは初年度に現地調査を行った台北市の社会状況とは大きく異なる。今後、両都市の邦楽関係者や師匠の居住地の分布図を作成すれば、それぞれの地域性の違いが明らかになると期待する。昨年度から実施している各新聞雑誌(『台湾邦楽界』、『三曲』、『台湾日々新報』)に基づく邦楽関連データベースの作成も継続中である。ただし、ラジオ番組に関しては、その情報量が予想以上に膨大であるため、研究期間中にすべての情報をデータベース化することは困難であろう。植民地支配の情勢が比較的安定していた1930年代を中心にデータベース化を進めている。なお、箏や三味線が当時の学校教育に導入されていたかに関連する情報は乏しく、平成29年度の夏にもう一度現地調査する必要性がある。今年度の実績として以下の2つをあげることができる。第一は東洋音楽学会の第68回大会のパネルセッションでの報告を申し込み、採択され、2017年11月12日に沖縄県立芸術大学で開催された大会で発表を行ったことである。パネルセッション全体の題目は「植民地台湾(1895-1945)における日本伝統音楽の実践についての考察」である。まず、研究分担者の徳丸が、時代背景の考察を行い、植民地台湾での日本伝統音楽の発展を可能にした要素について報告した。次に、小塩が台湾における日本の伝統音楽の演奏状況について発表した。さらに、福田は日本の邦楽家の宮城道雄と吉田晴風が行った台湾の演奏旅行についての研究結果を報告した。最後に、劉が文化接触の観点から台湾神社の余興に含まれた日本と台湾の伝統音楽の演奏状況について報告した。第二は2018年3月に刊行した研究報告書である。報告書は「1.はじめに」「2.研究報告」「3.発表原稿」「4.研究協力者からの資料提供」「5.資料集」「6.あとがき(謝辞)」の6つの部分に分かれ、以下の内容が含まれている。すなわち、(1)研究会の開催記録および研究内容についての報告、(2)2016年の8月に台湾で開催された第5回国際伝統音楽学会東アジア音楽部会シンポジウム(ICTM-MEA)と、前述した第68回東洋音楽学会大会の2つの学会で報告したすべての原稿、(3)台湾の研究協力者である石婉舜氏と頼品蓉氏から提供された研究資料の日本語訳、