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高度好熱菌におけるタンパク質アシル化修飾による代謝調節に関する研究

CoATのADLP・NAD+による阻害へのアセチル化の影響を調べたところ、CoATのアセチル化は、ADLP・NAD+による阻害効果を緩和することがわかった。CoAT活性がアセチル化とタンパク質間相互作用によって調節されていることがわかった。ロイシン生合成酵素IPMSについては、アセチル化酵素の同定には至っていないものの、可逆的な(脱)アセチル化によりIPMS活性が調節されること、さらにその調節に重要なリジン残基を明らかにすることができた。IPMSはスクシニル化されるが、スクシニル化による活性への影響ははっきりとしなかったが、同じくロイシン生合成酵素であるIPMDHについて変異体解析により、スクシニル化が活性調節に寄与する可能性を見出すことができた。CoATの活性調節機構について、CoAT単独ではアセチル化による影響は見られなかったが、ADLP・NAD+による阻害効果に対して、アセチル化は阻害を緩和する働きがあることを明らかにできた。しかし未だこの複雑な調節機構の生理的意義を明らかにできていない。現在までにそれぞれの遺伝子破壊株の作製は済んでいるので、今後それらを活用して生育などの解析を行っていく。また、CoATと同じくCoA体代謝関連酵素であるアセチルCoA合成酵素(ACS)についても解析を進め、4つのACSのうち少なくとも一つが細胞内で酵素的にアセチル化修飾を受けていることを明らかにできた。ロイシン生合成初発酵素の2-isopropylmalate synthase (IPMS)について、これまでに明らかにしてきた、可逆的なアセチル化による活性調節機構に関しての投稿論文が受理された。またスクシニル化修飾を受ける3-isopropylmalate dehydrogenase (IPMDH)の(脱)スクシニル化機構の解析を行い、少なくとも非酵素的にスクシニルCoAを基質としてスクシニル化が進行することが分かった。さらに、T. thermophilusのリジン脱アシル化酵素(KDAC)破壊株の解析から、in vivoでIPMDHの脱スクシニル化を担うKDACを同定した。T. thermophilus内で高度にアセチル化されているCoA transferase (CoAT)はNAD+結合タンパク質との相互作用によってNAD+依存的に活性が調節される。この相互作用様式や活性調節機構の解明のためX線結晶構造解析を行っているが、結晶は得られるものの構造決定には至っていない。この制御機構の生理的役割を明らかにするため、CoATの基質となる短鎖脂肪酸の定量系を確立した。
谷崎潤一郎の伝記的調査研究

1.雑誌「鈴の音」の元編集員・大窪海詮氏の御協力により、雑誌「鈴の音」と谷崎潤一郎の関係を、これまでより明確にすることが出来た。その成果は「雑誌「鈴の音」と平和記念東京博覧会」と題して「芦屋市谷崎潤一郎記念館ニュース」に発表した。2.大貫雪之助の令嬢・大貫鈴子さんの御協力により、大貫雪之助に宛てた恒川陽一郎の書簡十通を借覧・調査することが出来た。大貫・恒川は、ともに中学から大学時代にかけての谷崎の親友なので、谷崎の親友なので、谷崎の青春時代について側面からの資料が得られた。その成果は「恒川陽一郎の大貫雪之助宛書簡紹介」と題して「甲南国文」に発表した。3.大島堅造の御子息・大島秀夫さんの御協力により、大島堅造の著書『一銀行家の回想』『春風秋雨八十年』『回想の八十年』を借覧でき、東京府立第一中学校における谷崎との交友関係などについて、新たな情報が得られた。その成果は、上記の論文「恒川陽一郎の大貫雪之助宛書簡紹介」の中で発表した。4.谷崎潤一郎の養女だった観世恵美子さんの御協力により、これまで紹介されたことのない谷崎潤一郎宛の吉井勇・里見〓・辰野隆・新村出・川田順らの書簡を借覧・調査することが出来、谷崎の交友関係などについて、新たな情報が得られた。5.以上の他に、古書店で谷崎全集逸文1点・谷崎の書簡1点・谷崎の友人中川修造の著書1点を発見入手し、「谷崎潤一郎全集逸文及び関連資料紹介」と題して「甲南国文」に発表した。
ディーゼル排気粒子状物質(DEP)の生体影響に関する研究-活性酸素が関与する細胞障害-

ディーゼル車はガソリン車に比べると多量の粒子状物質(DEP)を排出しDEPはNO_xとともに都市部における大気汚染の主要な原因となっている。これまでの研究において、我々はDEP成分が、酸素と反応して、生体に有害な活性酸素の一種であるスーパーオキシドアニオン(O_2^-)を産生させることを明らかにした。本研究はDEPの生体影響の機構を明らかにすることを目的として、1)DEP中のO_2^-・生成物質の分離とO_2^-・生成機構の解析、2)DEPによるカタラーゼ活性阻害評価、3)DEPによるヒト補体活性化の評価を行なった。1)DEP中には、ヘキサン、ベンゼン、ジクロロメタン、メタノールを用いる連続抽出で分離される4画分、夫々に、O_2^-・生成物質が存在し、DEP中には多種類のO_2^-・生成物質が存在することを明らかにした。これらの画分のO_2^-・生成能は、NADPHとミクロソーム、あるいはNADPHとP450還元酵素による還元によって著しく上昇した。DEPに含まれる化合物の分離精製、MS,NMRを用いる構造解析の結果、DEPのメタノール画分には、O_2^-・産生させるヒドロキシフタール酸誘導体が存在することを明らかにした。2)DEPの緩衝液抽出液中には、塩素イオン存在下に、カタラーゼ活性を阻害する物質が存在することを明らかにした。これらの結果は、DEPが活性酸素生成と、その分解の阻害の二つの機構によって、生体に障害を与える可能性を示唆している。更に、DEPの緩衝液抽出液中には、補体の第二経路を活性化する物質が存在することを明らかにした。補体の活性化は、炎症の主要な原因の一つである。この研究の結果は、呼吸器に侵入し、固定されたDEPが、種々の機構によって細胞に障害を与え、呼吸器疾患の原因となり得ることを示している。1.DEPの0_2^-生成物質の分離同定と0_2^-生成機構の解析(1)DEP中の0_2^-生成物質の分離と精製:DEPの総重量の1/3はヘキサン可溶性物質であり、1/3はメタノール可溶性物質であり、更に残りの1/3は煤(すす)である。この研究では、DEPのメタノール可溶性物質に着目し0_2^-生成物質の分離と精製を試みた。その結果、シリカゲルクロマトグラフィー、イオン交換クロマトグラフィー、更に、分取用HPLCによって数種類0_2^-生成物質を分離し得た。DEP中の0_2^-生成物質の化学構造の解析:(1)の方法によって分離された化合物について、MS、NMRなどの方法によって、化学構造の決定を試みた。その結果、2種類のフェノールカルボン酸の化学構造を決定し得た。更に、その化学構造は、合成された標品と機器データを比較することによって確認した。(3)0_2^-生成機構の解析:現在、DEPから分離・精製された0_2^-生成因子について、0_2^-生成反応の速度論的解析、化学量論的解析を行なっている。2.DEPの補体に対する作用の解析(1)DEPによる補体活性化の機構の解析:補体は血清中に存在するタンパク質群であり、活性化されると、種々の機構で炎症の原因となることが知られている。従って肺細胞に固着したDEPは補体活性化を介して生体に障害を与える可能性がある。本研究の実験において、DEPが緩衝液中でヒト補体系を活性化し得ることが明らかとなった。更に、DEPが補体の古典的経路、第二経路、ずれの経路を活性化するかを2価金属イオンを要求性によって検討した。

免疫溶血反応と活性化に伴うC3ペプチド切断に関する実験結果より、DEPは主として、補体の第二経路を活性化することが明らかとなった。DEPによる補体第二経路活性化の機構は現在検討中である。(2)DEP中の補体活性化因子の性質:DEPの緩衝液中には、補体の第二経路を活性化する物質が存在することが明らかとなった。補体活性化因子の分離・精製は現在検討中である。3.その他の課題1)活性化酸素を介する細胞障害の評価、2)DEP中の活性酸素生成物質の変異原性評価、3)0_2^-生成反応の生体内における酵素的活性化の評価は、現在検討中である。ディーゼル車はガソリン車に比べると多量の粒子状物質(DEP)を排出しDEPはNO_xとともに都市部における大気汚染の主要な原因となっている。これまでの研究において、我々はDEP成分が、酵素と反応して、生体に有害な活性酸素の一種であるスーパーオキシドアニオン(O_2^-・)を産生させることを明らかにした。本研究はDEPの生体影響の機構を明らかにすることを目的として、1)DEP中のO_2^-・生成物質の分離とO_2^-・生成機構の解析、2)DEPによるカタラーゼ活性阻害評価、3)DEPによるヒト補体活性化の評価を行なった。1)DEP中には、ヘキサン、ベンゼン、ジクロロメタン、メタノールを用いる連続抽出で分離される4画分、夫々に、O_2^-・生成物質が存在し、DEP中には多種類のO_2^-・生成物質が存在することを明らかにした。これれの画分のO_2^-・生成能は、NADPHとミクロソーム、あるいはNADPHとP450還元酵素による還元によって著しく上昇した。DEPに含まれる化合物の分離精製、MS、NMRを用いる構造解析の結果、DEPのメタノール画分には、O_2^-・を産生させるヒドロキシフタール酸誘導体が存在することを明らかにした。2)DEPの緩衝液抽出液中には、塩素イオン存在下に、カタラーゼ活性を阻害する物質が存在することを明らかにした。これらの結果は、DEPが活性酸素生成と、その分解の阻害の二つの機構によって、生体に障害を与える可能性を示唆している。更に、DEPの緩衝液抽出液中には、補体の第二経路を活性化する物質が存在することを明らかにした。補体の活性化は、炎症の主要な原因の一つである。この研究の結果は、呼吸器に侵入し、固定されたDEPが、種々の機構によって細胞に障害を与え、呼吸器疾患の原因となり得ることを示している。
高等教育機関における意思疎通支援人材育成システムの開発

2018年度は全国規模の調査を実施する準備として、高等教育機関における障害学生支援の実践を通して得られた課題を研究チームで協議し、全国の高等教育機関から取得すべき支援の実態や方法等について整理を行った。協議の結果、全国調査において実施する質問紙の内容を確定した。2018年度における研究の成果としては、2018年5月に『特別支援教育の授業の理論と実践通常学校編』(ISBN:978-4-86555-052-8)の「補章」として、障害学生支援に関する論考をまとめて発表し、本研究から得られた高等教育機関において支援を実施する上での課題を述べた。また、2018年9月に、日本特殊教育学会(大阪大会)において自主シンポジウム「我が国における障害学生支援の現状と課題(3)」を企画し、本研究に資する現状の把握に努めるとともに、今後はどのようにこの分野の実践を進めていくべきかについて討議を行った。さらに、2019年3月に、「大1コンフュージョンの実際(3)」及び「大1コンフュージョンの実際(4)」(岡山大学教師教育開発センター紀要)として、大学入学時期において支援や援助の表明や要請にハードルのある大学生全体の実態を把握し、学生が支援を申し出やすくするためにはどのような体制を整備すればよいのかといったことに関する基礎的な研究成果を公表した。最後に、2019年3月に、本研究の主題である聴覚障害学生を支援する学生の育成実践の一環として、「聴覚障がい学生の理解と支援障がいの理解と講義中のサポートについて」(国立大学法人岡山大学障がい学生支援室編)を作成・発刊し、支援に携わる学生及び聴覚障害当事者の学生から意見を聴取した。2017年度に研究代表者が2度研究機関を移籍することとなり、元の所属機関において検証していた学生支援の実態に関する論考が遅延した。そのため、2018年度は実態把握の再構築と、全国調査を実施するための質問内容の作成にあて、調査の実施と分析のため、1年間の研究期間延長を申請した。2018年度に研究チームにおいて障害学生支援の実施に伴う支援学生育成の実態に関して協議を実施し、全国調査に向けた質問内容を確定したうえで、質問紙の作成を進めてきた。今後は質問紙の内容を確定し、全国の高等教育機関に向けて送付を行って、データを取得する。その結果を受けて、分析と考察を行って、学術論文として投稿を行う。また、日本特殊教育学会(9月)において自主シンポジウムを実施し、全般的な障害学生支援における課題の把握に努めるとともに、シンポジウムを通して最終的な論考における示唆を得たいと考えている。本研究では、意思疎通支援に関するニーズを詳細に調査分析した上で、全ての高等教育機関で運用可能な人材育成システムの開発について知見を得ることを目的としている。そこで平成28年度は、研究の第1段階として、「情報収集・調査・分析による基礎的な研究期」と位置づけ、国内外の高等教育機関における意思疎通支援の現状や支援ニーズを調査・分析することによって、支援人材育成に関する現状と課題を把握を進めてきた。(1)国内外の意思疎通支援の現状に関する調査としては、この分野の研究に関する先端の情報が集約される学会(日本特殊教育学会)大会に参加し、資料を取集したことに加え、自主シンポジウムを開催して国内外の動向を掌握した。(2)先進的な取組みを有する高等教育機関の障害学生支援に関する調査として、先進的に障害学生支援を実施している高等教育機関の担当部署を対象に調査を実施し、その成果は論文や学会における発表としてまとめて公表した。(3)障害学生支援開始期にある高等教育機関における課題に関する調査として、新たに障害学生支援のニーズが生じた高等教育機関への聞き取り調査による実態把握を行って、今後の研究においてより広域調査を行う際の基礎的な知見を得た。(4)意思疎通支援者の実態に関する調査では、意思疎通支援者の実態を様々な心理尺度や面接等によって調査し、人材育成の方向性を明らかにするため、代表者と分担者間で、使用する尺度等に関する協議を行っている。初年度(平成28年度)に計画した4つの研究に関する進捗状況(1)国内外の意思疎通支援の現状に関する調査(学会参加・自主シンポジウム開催)(2)先進的な取組みを有する高等教育機関の障害学生支援に関する調査(成果を論文投稿及び学会発表)(3)障害学生支援開始期にある高等教育機関における課題に関する調査(実態把握調査継続中)(4)意思疎通支援者の実態に関する調査(研究に関する協議の継続中)本研究では、意思疎通支援に関するニーズを詳細に調査分析した上で、全ての高等教育機関で運用可能な人材育成システムの開発について知見を得ることを目的としている。そこで平成29年度は、前年度に実施した研究の成果を踏まえ、国内外の高等教育機関における意思疎通支援の現状や支援ニーズを調査・分析によって、支援人材育成に関する現状と課題が把握できたことに基づき、第2段階として意思疎通支援人材育成に関する実践的な取組みを実施し、その妥当性及び効果を検証を進めた。意思疎通支援人材育成に関する実践研究及びPDCAサイクルによる実践の妥当性及び効果の検証によって、以下のような研究成果を得た。(2)昨年度から継続し、先進的な取組みを有する高等教育機関の障害学生支援に関する調査として、先進的に障害学生支援を実施している高等教育機関の担当部署を対象に調査を実施した。

(3)障害学生支援の体制整備における、意思疎通支援人材育成の諸課題について全国的な調査を実施するため、代表者と分担者によって質問紙の作成を行った。(4)その他、発達障害等、多様な支援ニーズのある障害に応じた意思疎通の在り方について調査を実施し、紀要論文として報告を行った。平成29年度に計画した3つの研究に関する進捗状況(1)国内外の意思疎通支援の現状に関する調査(学会参加・自主シンポジウム開催)(2)意思疎通支援に係る人材育成に関する実践の検証(質問紙の作成)(3)研究成果の公表(学会等での発表・投稿論文による公開)2018年度は全国規模の調査を実施する準備として、高等教育機関における障害学生支援の実践を通して得られた課題を研究チームで協議し、全国の高等教育機関から取得すべき支援の実態や方法等について整理を行った。協議の結果、全国調査において実施する質問紙の内容を確定した。2018年度における研究の成果としては、2018年5月に『特別支援教育の授業の理論と実践通常学校編』(ISBN:978-4-86555-052-8)の「補章」として、障害学生支援に関する論考をまとめて発表し、本研究から得られた高等教育機関において支援を実施する上での課題を述べた。また、2018年9月に、日本特殊教育学会(大阪大会)において自主シンポジウム「我が国における障害学生支援の現状と課題(3)」を企画し、本研究に資する現状の把握に努めるとともに、今後はどのようにこの分野の実践を進めていくべきかについて討議を行った。さらに、2019年3月に、「大1コンフュージョンの実際(3)」及び「大1コンフュージョンの実際(4)」(岡山大学教師教育開発センター紀要)として、大学入学時期において支援や援助の表明や要請にハードルのある大学生全体の実態を把握し、学生が支援を申し出やすくするためにはどのような体制を整備すればよいのかといったことに関する基礎的な研究成果を公表した。最後に、2019年3月に、本研究の主題である聴覚障害学生を支援する学生の育成実践の一環として、「聴覚障がい学生の理解と支援障がいの理解と講義中のサポートについて」(国立大学法人岡山大学障がい学生支援室編)を作成・発刊し、支援に携わる学生及び聴覚障害当事者の学生から意見を聴取した。2017年度に研究代表者が2度研究機関を移籍することとなり、元の所属機関において検証していた学生支援の実態に関する論考が遅延した。そのため、2018年度は実態把握の再構築と、全国調査を実施するための質問内容の作成にあて、調査の実施と分析のため、1年間の研究期間延長を申請した。今後は第2段階(平成29年度)「PDCAサイクルによる検討を踏まえた実践的な研究期」として「意思疎通支援人材育成に関する研修等の実践的な取組み実施と妥当性及び効果を検証」を実施するため、まず年度の上半期において第1段階における研究成果の整理と、さらに詳細な把握が必要な項目に関する追加調査を実施する。これらを踏まえ、下半期において、高等教育機関の障害学生支援部署においてモデル的な実践を実施し、その効果や課題を検証できるようにする。これらの結果は論文や発表抄録にまとめ、順次投稿や発表を行うものとする。
水工・環境水理学公式の基準化に関する研究

本研究は、水工・環境水理学公式の基準化を行って、土木学会の小委員会活動としての「水理公式集」の改訂に資することを目的とした。7人の研究分担者がそれぞれ基礎水理部門(中辻)、環境水理部門(江頭)、水文部門(椎葉)、河川部門(福岡)、発電部門(宮永)、上下水道・水質保全部門(楠田)、海岸・港湾部門(堀江)、総括および河川部門(板倉)の公式について研究を行うほか、官庁、コンサルタント、大学などの実際の利用者から直接意見を聴取するなど種々の検討を重ねた。現在の公式集は、積極的に崩芽的事項を取り入れる編集方針に基づいているが、約9年が経過した現在、これらの評価もほぼ確定したと考えられる。また、公式集の利用者あるいはその利用のされ方も徐々に変化し、必ずしも現状に符合していない面が散見される。さらに、環境問題等のように、公式としては取扱いが難かしいが、実務上重要なコンピューターの利用等の新しい課題があらわれてきた。これらのことから、従来の水理公式集に関する基本的考え方を尊重しつつも、次の諸点を十分に配慮して水理公式集を改訂する必要があるという結論を得た。(1)利用者にとって使い易い公式集を目指し、学問的にその根拠が明確で、かつ定量的にも十分実用に耐えうるものを精選する。(2)先ず、当該水理現象の考え方や取扱い方法を体系的に述べ、公式化されている事項についてはそれらを示し、その他については研究の現況を解説する。(3)公式には十分な解説を加え、それらの適用限界および精度等を明確にする。(4)各編の構成を見直し、水理現象のカテゴリー別に取りまとめて重複を避け、実務者が利用し易い構成とする。また、執筆者にはより積極的に実務担当者を採用する。(5)上記に関連して、水環境編(仮称)をあらたに設けることを考慮すべきである。また、基礎水理編は独立させず、その内容を各編に組込む。
石見神楽と心理臨床-地域臨床の充実に向けて-

今年度は、本研究の最終年度であった。今年度も3名の研究協力者とともに研究をすすめてきた。研究協力者荒川ゆかり(しまね臨床心理研究所)(役割分担:地域文化、地域理解、神話、スクールカウンセリング)木谷健二(平成22年度島根県中央児童相談所、平成23年度島根県立こころの医療センター)(大元神楽、神懸り、地域と個人の無意識、心理検査を通しての理解)西田京子(島根県スクールカウンセラー)(精神的風土、スクールカウンセリングを通してみた石見神楽)それぞれが研究旅行で調査を実施したり、より良いインタビュー面接を実施するために研修を受けたり、学会参加により多くの知見を得たりしてきた。研究協力者の荒川は、平成22年11月の中国四国心理学会第66回大会で「スクールカウンセリングと地域臨床-文化を生かす見立てについて-」の発表を行った。研究代表者の川中は、神楽の心理療法的意味と音楽持つ意味との関連を追求し、その成果を、平成23年度7月に島根県立大学短期大学部松江キャンパスの公開講座で報告する予定である。研究協力者の木谷は神懸りと心理療法の関連を論文として執筆している。平成23年度中に発表予定である。研究協力者の西田は平成23年度2011年3月31日心理臨床学会第30回秋季大会で「石見神楽の心理療法的可能性-非日常世界を抱える日常性-」として発表する予定である。3年間の取り組みを通して、地域の個性、地域性と文化や芸能の関連を明確にしてきた。広く地域を支援する上で重要な視点を得ることができたと言えるだろう。研究協力者との第1回ミーティングを平成20年6月29日に開催した。メンバー4名がこれからの研究の可能性と方向性を確認し、協力者との連携を強化して本研究を開始した。研究の第一歩として、研究協力者とともに、関連資料を収集し、Eメールを通して議論を深めてきた。平成20年11月29日には、島根大学教育学部教授岩宮恵子氏を講師に迎えての研究会を開催した。川中と研究協力者らは、これまでの研究の途中経過を報告し、岩宮氏からの指導を受け、石見神楽と地域の関係性の理解を深めたり、地域臨床のあり方を検討したりすることができた。平成20年度は、いくつかの研修を受け、専門的知識を身につけてきた。協力者の一人は、神楽に携わる方々の特徴を知るために、心理検査の研修を受けた。代表者は、地域や神楽という「場」を記述するために、質的心理学会主催の研究を受けた。また、メンバーそれぞれがフィールド調査を実施した。具体的には、1)国内各地の寺社や教会への訪問および関係する人々へのインタビュー、2)高千穂神楽見学と、3)大元神楽に携わる人へのインタビュー、等である。結果を通して、それぞれの神楽の比較検討を行った。平成20年度の取り組みのまとめとして、「地域性に関する心理臨床学的研究一島根県における神話と神楽を通しての理解一」と題する論文を、島根大学教育学部心理臨床・教育相談室紀要に投稿した。石見神楽と心理臨床の関係性という視点に加えて、地域を理解することの重要性を再確認した。大阪大学大学院人間科学研究科の老松克博教授を招いての研究会を、平成21年5月15日に実施した。この研究会は島根大学大学院教育学研究科岩宮恵子教授の協力により開催されたものであり、老松氏と岩宮氏からの指導を仰ぐことができた。参加者は、老松氏、岩宮氏の他に、研究代表者の川中と、研究協力者の荒川ゆかり、木谷健二、西田京子であった。研究方法や、信仰と心理臨床の関連について議論を深めることができた。他にも数回の研究会を計画していたが、一度しか開催出来なかった。これは、本大学学生が大きな事件に巻き込まれたことにより、研究会開催の中止や延期が余儀なくされたためであった。平成22年度には、積極的に研究会を開催していきたい。今年度は、各地の研修会に参加をすることで、多くの知見を得ることも目標としていた。研究代表者の川中と研究協力者の3名は精力的に専門的な知識を身に付けた。調査研究としては、研究協力者の木谷が、平成21年10月30日に、大元神楽の第一人者である竹内幸夫氏にインタビューを実施した。インタビューを通して、石見神楽の源流である大元神楽を新たな視点で見ることが可能となった。フィールド調査としては、各地の神社の訪問および神社での神楽の見学を実施した。東京では明治神宮を訪ねて神楽を見学したり都内のいくつもの神社を訪問したり、神社の関係者との対話を重ねた。また、三重県の伊勢神宮も訪ねて、神楽の見学と関係者との対話をした。発表としては、島根県立大学で開催された公開講座で「石見神楽と心理臨床」をテーマに講演を行った。内容は、研究から得られた知見が中心であった。他に、中国四国心理学会で研究協力者の木谷が報告をする予定であったが、新型インフルエンザの影響で発表が不可能となってしまった。ここで発表を予定していたものは、平成22年度に学会等で発表をする予定である。研究協力者荒川ゆかり(しまね臨床心理研究所)(役割分担:地域文化、地域理解、神話、スクールカウンセリング)木谷健二(平成22年度島根県中央児童相談所、平成23年度島根県立こころの医療センター)

(大元神楽、神懸り、地域と個人の無意識、心理検査を通しての理解)西田京子(島根県スクールカウンセラー)(精神的風土、スクールカウンセリングを通してみた石見神楽)それぞれが研究旅行で調査を実施したり、より良いインタビュー面接を実施するために研修を受けたり、学会参加により多くの知見を得たりしてきた。研究協力者の荒川は、平成22年11月の中国四国心理学会第66回大会で「スクールカウンセリングと地域臨床-文化を生かす見立てについて-」の発表を行った。研究代表者の川中は、神楽の心理療法的意味と音楽持つ意味との関連を追求し、その成果を、平成23年度7月に島根県立大学短期大学部松江キャンパスの公開講座で報告する予定である。研究協力者の木谷は神懸りと心理療法の関連を論文として執筆している。平成23年度中に発表予定である。研究協力者の西田は平成23年度2011年3月31日心理臨床学会第30回秋季大会で「石見神楽の心理療法的可能性-非日常世界を抱える日常性-」として発表する予定である。3年間の取り組みを通して、地域の個性、地域性と文化や芸能の関連を明確にしてきた。広く地域を支援する上で重要な視点を得ることができたと言えるだろう。
現代イギリス移民政策をめぐる議論に見るブリティッシュネス概念の変容

イギリス政府は移民流入への世論の反発に後押しされる形で、1962年、それまでの植民地や英連邦の住民を含む全ての「イギリス臣民」に自由な入国を保証する入国管理制度を廃止し、入国希望者のパスポートの発行元によって入国管理を行う制度を同年の英連邦移民法によって導入した。これは全ての「イギリス臣民」は「母なる国イギリス」に入国する権利を有するという1948年イギリス国籍法によって確認されたグローバルな「ブリティッシュネス」概念のあり方を覆すものであり、そこでは旧英連邦(白人入植地)も新英連邦(「有色人種」が居住する旧植民地)も区別されなかった。しかし従来グローバルな「ブリティッシュネス」と並存してあった「白人性」と分かちがたく結びついた狭義の、排他的な「ブリティッシュネス」概念は62年の移民法による対応を決定的に遅延させた(50年代には、旧英連邦からの人の流れを妨げることには大きな抵抗があった)し、国籍法の改正ではなく移民法の改正によって「真のイギリス人」を定義するというやり方は後々にまで影響を及ぼす結果となった。1960年代後半から1970年代前半にかけて、イギリス政府はイギリス連合王国政府発行のパスポートを保持し、1962年英連邦移民法によって流入を阻止できない東アフリカ諸国からのアジア系住民の流入問題に直面したが、結果、国民世論に配慮する形で1968および1971年の相次ぐ移民法改正に踏み切ることとなった。そこでは血統主義的な「パトリアリティ」という概念が導入され、「ブリティッシュネス」は再び、「白人性」との分かちがたい繋がりを浮かび上がらせることになった。1972年のウガンダ難民危機のような事例では、ウガンダからのアジア人の受け入れをめぐる議論において従来の「帝国の責任」から生じるものというよりも難民に対する「人道的な救援」としての意味合いが強調されることで、イギリス政府の対応は寛容であると評価されたが、「ブリティッシュネス」概念の曖昧さによって生じた国籍法と移民法の齟齬は1981年国籍法の改正まで先送りされることとなった。本研究では、第二次世界大戦後のイギリスへの旧植民地諸地域からの移民流入により生じた多「人種」・多文化化に伴うブリティッシュネス概念の変容について、政治的言説やマスメディアの言説の分析を通じて明らかにすることを目的としている。1年目の研究の成果として、以下のようなことがわかった。イギリス政府は移民流入への世論の反発に後押しされる形で、1962年、それまでの植民地や英連邦の住民を含む全ての「イギリス臣民」に自由な入国を保障する入国管理制度を廃止し、入国希望者のパスポートの発行元によって入国管理を行う制度を同年の英連邦移民法によって導入した。しかし、その結果、1960年代後半から1970年代前半にかけて、イギリス連合王国政府発行のパスポートを保持し、本来的にはイギリスへの自由な入国が保障されているはずの(つまり1962年英連邦移民法によって流入を阻止できない)東アフリカ諸国からのアジア系住民の流入問題に直面した。政府はイギリス帝国支配の責任論、国際社会での人道主義的・国際法的見地からの非難と、移民流入の増加に危機感を募らせる国民世論との板ばさみとなり、結果、国民世論に配慮する形で1968および1971年の相次ぐ移民法改正に踏み切ることとなったが、1972年のウガンダ難民危機のような事例においては、イギリス連合王国政府発行のパスポートを所有するアジア系住民に対し自由な入国を拒否するという措置は国際的には許容されない要因を含んでいることを広く自覚させる結果となったといえる。
温度受容TRPチャネルを作用点とした食品成分摂取による冷え改善の作用機序の解明

「冷え」は多くの若年女性が悩まされている症状であるが、いまだ詳細な原因は不明であり明確な改善方法が示せていない。冷えは「環境温度に対する末梢部位の温冷感覚の異常」と考えられる。温度受容TRPチャネルは温度情報の伝達に関わる機能に深く関与していることから、「冷え」改善への介入の新たな作用点となりうることが考えられる。本研究では、温度受容TRPチャネルの機能と冷えの症状との関係について明らかにすることを目的とする。本年度はヒトにおける検討において取得した緩慢冷却試験や冷水負荷試験による体温調節機能に関するデータや温度受容TRPチャネルの感受性に関するデータの解析を進めた。まず体温調節機能の評価として行った緩慢冷却試験による体温調節反応と冷水負荷試験による体温調節反応には相関がみられた。また冷刺激受容体であるTRPM8のアゴニストへの閾値試験により受容体の感受性についてメントールの皮膚閾値試験を行ったところ、メントール閾値が高い被験者は冷えに対する苦痛を感じにくくなっているということ、また閾値が低い被験者は冷えに対して敏感に感じているという傾向が観察された。さらに、冷刺激に対する体温調節反応の応答性とTRPM8の閾値の間には相関関係は確認されなかった。以上の結果から、冷えの症状には冷刺激受容体の感受性の関与が大きく、体温調節反応が良好であるにも関わらず、冷刺激に対して過敏に反応することで冷えの症状を感じているヒトが存在している可能性が考えられ、冷えの症状緩和のための作用点としてTRPM8の機能調節が有効となる可能性が示唆された。所属機関の移動に伴い、実験環境の整備に時間がかかり、当初の計画について達成できていない部分があるため。当初の計画で実行予定であった内容について、できる限り研究を進める。また、研究を進める上で明らかになってきた点についても検討を行っていく予定である。食品には、「冷え」を形成する要因は不明な点があり、詳細には解明されていない。本年度は、「冷え」を訴えるヒトにおける温度受容TRPチャネル感受性の特徴と温度受容TRPチャネル感受性と体温調節機能および温冷感覚の関連性について検討を行った。冷えの自覚のある被験者に対して皮膚感覚神経上の冷温刺激受容体TRPM8の感受性について評価するため、メントールの皮膚閾値試験を行ったところ、メントール閾値が高い被験者は冷えに対する苦痛を感じにくくなっているということ、また閾値が低い被験者は冷えに対して敏感に感じているという傾向が観察された。また同一被験者で異なる季節において同様の評価を行ったところ、体温調節反応は季節変動による影響は小さいが、メントール閾値は季節による影響があり、冷温感覚の変化が季節による冷えに対する苦痛の変化に寄与している可能性が考えられた。本研究により、冷温刺激受容体であるTRPM8の感受性の違いが冷えに対する症状の違いに関与している可能性が考えられ、冷えの症状緩和のための作用点としてTRPM8の機能調節が有効となる可能性が示唆された。当初の計画に関して概ね計画通りの内容について達成することができている。引き続き計画通りに進行する。当初計画していなかった内容についても研究をすすめる上で明らかになってきた点については含めて検討を行うようにする。

(理由)当初検討を始める予定であった実験内容が次年度以降の実施の予定に変更したため。(使用計画)予定していた実験内容を実施し、当初の予定金額を次年度に繰越予定通りに使用する予定である。(理由)当初検討を行う予定であった実験内容が次年度以降の実施の予定に変更となったため。(使用計画)計画していた実験内容を実施し、当初の予定金額を次年度に繰り越し予定通りに使用する予定である。
ミオシン軽鎖の分子進化と構造進化

ミオシン軽鎖の分子進化を解析するため、まず以下の要領でミオシン軽鎖のアミノ酸配列データベースを作成した。(1)ミオシン軽鎖のアミノ酸配列(断片構造は除外する)を、インターネットを介してデータベース(PIR:protein information resource)から抽出する。(2)抽出された配列を軽鎖の種類(触媒軽鎖、調節軽鎖)、細胞の種類(骨格筋、心筋、平滑筋、非筋細胞など)、および生物種に基づいて分類し、配列を識別するための信号をつける。(3)アミノ酸配列アラインメントプログラム(align)を用いて全配列のアラインメントを行う。(4)全アミノ酸配列を、米国ワシントン大学のDr.Felsensteinから提供された系統樹作製プログラムパッケージ(PHYLIP:Phylogeny Inference Package)の入力データとして使えるようなフォーマットにして一つのファイルにまとめる。次に、上記のミオシン軽鎖アミノ酸配列データベースを用いて系統樹を作製した。系統樹作成用のコンピュータプログラムとしては、PHYLIPパッケージの中のアミノ酸配列および距離行列を入力データとする数種のプログラム(PROTPARS,PROTDIST,FITCH,KITSCH,NEIGHBORなど)を用いた。これらのプログラムにミオシン軽鎖アミノ酸配列を入力し、系統樹を作製した。さらに、得られた系統樹に基づいて、最大節約の仮定を用いて主な分岐点の祖先型のミオシン軽鎖のアミノ酸配列を推定した。また、既に立体構造が決定されているミオシン軽鎖(ニワトリ触媒軽鎖・調節軽鎖、ホタテ調節軽鎖)の構造を参考にして祖先型ミオシン軽鎖の立体構造を予測するため、米国San Diego Supercomputer Centerより3次元分子モデル作成プログラム、XtalViewを入手し、平成7年度科学研究費補助金により設備備品として購入したグラフィックス専用パーソナルコンピュータシステムにインストールした。
ネコ大脳皮質視覚野5層ニューロンへの興奮性シナプス結合様式の研究

ネコ皮質視覚野2/3層から5層への興奮性シナプス入力の伝達機構を検討するため、スライス標本を用いて実験を行った。2/3層を電気刺激しこれにより5層ニューロンに誘発される興奮性シナプス後電位(EPSP)は次のような性質を示した。1)平均潜時3.4msecで速い上昇相と遅い上昇相成分から成っており、刺激強度の変化によって潜時の変動は見られなかった。2)速いEPSP成分はCNQX(非NMDA型特異的拮抗薬)の潅流液中投与で消失しAPV(NMDA型特異的拮抗薬)の投与には影響を受けなかった。遅いEPSP成分はCNQX投与に抵抗性を示し、Mg^<++>非存在溶液で強く増強しAPV投与で消失した。3)細胞体近傍部へNMDAを電気泳導的に局所微量投与したところ低濃度Ca^<++>高濃度Mg^<++>溶液下でも細胞は強く興奮し、APV投与でその反応は抑制された。4)膜電位固定法で遅い成分に対応するEPSCを記録すると、これは膜電位を脱分極側へ移動すると増大し、NMDA型受容体を介するシナプス電流と同じ性質を示した。5)圧入による5層ニューロン細胞体近傍部へのCd^<++>イオン(シナプス伝達阻害剤)微量投与は速いEPSPと遅いEPSP成分両方を同時に消失させた。6)2/3層内を皮質表面に平行に刺激電極を移動する時に記録されるEPSPでは、速い成分は記録ニューロン直上部近辺(250μm以内)の刺激に対して記録され、遅いEPSP成分は直上部から750μm離れた部位の刺激に対しても記録された。以上の結果から速いEPSP成分は5層ニューロン直上部近辺(250μm以内)の2/3層から5層ニューロン上の細胞体近傍部の非NMDA型受容体を介する単シナプス性のものであり、遅い成分は2/3層の直上部及び広い範囲(750μm以上)から入力を受けるが、少なくとも直上部からの入力は5層ニューロン上の細胞体近傍部に存在するNMDA型受容体を介する反応と考えられる。1.ネコ大脳皮質視覚野スライス標本を用い,2・3層を電気刺激し5層ニュ-ロンから細胞内記録を行ったところ,5層ニュ-ロンから振幅815mV潜時2.5msec持続時間10100msecの興奮性シナプス後電位(EPSP)が記録された。全ての細胞でこのEPSPは速い上昇相(1.54V/sec)を有したが,これら細胞中には下降相に第二のピ-クを持つものが見られた。2. 2・3層の電気刺激に興奮性に反応する5層ニュ-ロン細胞体周囲へ圧入装置によりグルタミン酸及びNメチルアスパラギン酸(NMDA)を局所微量投与したところ細胞は強く興奮し、低濃度カルシウム・高濃度マグネシウム溶液下でもこの反応は観察された。またNMDAに対する反応はNMDA型受容体特異的拮抗薬(APV)により完全に抑制された。3. 1.におけるEPSPは興奮性アミノ酸受容体非特異的拮抗薬(キヌレン酸)の潅流液中投与で強く抑制された。

APVの潅流液投与はこのEPSPの持続時間を30%程度減少させたが,マグネシウム非存在溶液中ではこの振幅は強く増大した。以上の結果から視覚野5層ニュ-ロンは興奮性アミノ酸受容体(NMDAを含む)を有し,2・3層からの興奮性入力はこれら受容体を介することが示唆されるが,今後はこの受容体のサブタイプである非NMDA型受容体とNMDA型受容体が各々この入力へどのように関与しているか,非NMDA型受容体特異的拮抗薬CNQXを使用して調査する予定である。またこの入力を送る2・3層ニュ-ロンの所在範囲や5層ニュ-ロン上でのシナプス入力部位についても調査を計画している。ネコ皮質視覚野2/3層から5層への興奮性シナプス入力の伝達機構を検討するため,スライス標本を用いて実験を行った。2/3層を電気刺激しこれにより5層ニューロンに誘発される興奮性シナプス後電位(EPSP)は次のような性質を示した。1)平均潜時3.4msecで速い上昇相と遅い上昇層成分から成っており,刺激強度の変化によって潜時の変動は見られなかった。2)速いEPSP成分はCNQX(非NMDA型特異的拮抗薬)の潅流液中投与で消失しAPV(NMDA型特異的拮抗薬)の投与には影響を受けなかった。遅いEPSP成分はCNQX投与に抵抗性を示し,Mg^<++>非存在溶液で強く増強しAPV投与で消失した。3)細胞体近傍部へNMDAを電気泳導的に局所微量投与したところ低濃度CA^<++>・高濃度Mg^<++>溶液下でも細胞は強く興奮し,APV投与でその反応は抑制された。4)膜電位固定法で遅い成分に対応するEPSCを記録すると,これは膜電位を脱分極側へ移動すると増大し,NMDA型受容体を介するシナプス電流と同じ性質を示した。5)圧入による5層ニューロン細胞体近傍部へのCd^<++>イオン(シナプス伝達阻害剤)微量投与は速いEPSPと遅いEPSP成分両方を同時に消失させた。6) 2/3層内を皮質表面に平行に刺激電極を移動する時に記録されるEPSPでは,速い成分は記録ニューロン直上部近辺(250μm以内)の刺激に対して記録され,遅いEPSP成分は直上部から750μm離れた部位の刺激に対しても記録された。以上の結果から速いEPSP成分は5層ニューロン直上部近辺(250μm以内)の2/3層から5層ニューロン上の細胞体近傍部の非NMDA型受容体を介する単シナプス性のものであり,遅い成分は2/3層の直上部及び広い範囲(750μm以上)から入力を受けるが,少なくとも直上部からの入力は5層ニューロン上の細胞体近傍部に存在するNMDA型受容体を介する反応と考えられる。
知能センサを備えた光ニューロコンピューティングシステムの開発に関する基礎研究

1.フランス・ル-アン応用科学大学(INSA Rouen)を中心にして光ニューロコンピューティングシステム構築に関する欧州における現状調査を行った。世界のこの分野の研究現状は画像のディジタル処理が中心であり、本研究のような光アナログ画像並列処理の研究は非常に数少ないが、その迅速大容量並列処理機能及び発展性において光アナログ計算法はディジタル計算法に優れており、更に本研究組織の光アナログ計算法研究は他よりも優れていること調査研究の結果明らかとなった。2.被識別物体からの光回折パターン群を1枚のホログラムで並列識別し、それらの寸法・形状・位置を同時瞬時並列に識別する多重マッチトフィルタを用いた光アナログ計算法は、アレルゲン粒子の瞬時自動識別、医用粒子の瞬時識別、三次元バ-コード識別、流速分布の定量可視化法、文字の自動識別、自動車プレートナンバの瞬時識別、知能的ロボットの眼、などとして非常な有効な方法であり、発展的な手法であることが、欧州での討議の結果認められてきた。3.光画像情報瞬時並列処理のために重要な役割を果たす多重マッチトフィルタを構成するホログラムの簡便迅速作成法として開発された溶剤蒸気現像型光導電プラスティックホログラム作製システムは、He-Neレーザ光で回折効率が27%程度、感度が4μW/cm^2程度の高性能を有し、従来のホログラム作製装置と比べて画期的な性能を有し現在世界最高水準にあることが明らかとなった。4.大規模並列画像処理を簡便迅速に行うための多重マッチトフィルタを用いた光アナログ計算機は、簡便自動現像装置の開発、コンパクトな防振光学系の開発によって現在一般に使われているディジタル計算機のような汎用性と利便性を持ち、パーソナルコンピュータのようにコンパクトで簡便に使用できる可能性が討議の結果みえてきた。5.PIV(粒子移動軌跡流速分布測定法)で流速分布の定量可視化して等速度マップを瞬時並列に作成する方法として多重マッチトフィルタを用いた光アナログ計算法は非常に効果的にPIVに適用できることが国際会議「Application of LaserTechniques to Fluid Mechanics」等や欧州の諸研究所の訪問での討論によって明らかとなった。また、この計算法をこの分野に適用する場合の問題点や解決法などを調査を通して明らかにされた。6.研究対象の一つである粒子形状の並列迅速識別法に関する並列迅速識別法に関する世界の研究現状調査及び研究動向の検討を国際会議「Optical Particle Sizing」等に参加して行った。その結果、本グループの研究以外に他に有効な手段が殆ど見当たらず、本研究はこの分野でのトピックスとして注目を集めた。7.光アナログ計算システムの開発にあたって必要となる画像情報の回転不変性処理、寸法不変性処理については、Fourier-Mellin変換フィルタを用いることがよく、そのフィルタを実現するためにはバイナリーレンズ等の新しい光学部品の設計が必要となることが調査研究の結果明らかになった。また、ディジタル計算機併用のニューロ判別機能を附加することにより、20字2行の数字識別も95%以上の確度で迅速判別できることが明らかになった。8.調査研究の結果、雑音光の除去や自己相関識別のためにインテリジェントセンサとして位相共役光が利用できることの可能性がみえてきた。9.光ニューロコンピューティングでの実時間自動測定システム構築に不可欠な画像変換素子調査研究としてBSO、BGO結晶の圧電短時間不揮発性メモリとしての利用可能性を欧州の主要研究期間で探った結果、両結晶とも欧州ではフォトリラクティブ素子として使用が検討され、高精度センサまたはプロジェクタ素子としての開発可能性が高いことが明らかとなった。10.国際会議等での討議や主要研究機関での討議の結果、被識別画像の撮り込みから識別までを実時間で行うことが可能で、また、種々の識別対象に対して識別アルゴリズムの搭載が迅速簡便に行い得る文字列物体形状の実時間並列識別光アナログ計算機を開発することの必要性が世界で高まってきていることが明らかとなった。そして本調査研究の結果、その実現可能であることが明らかになった。

4.大規模並列画像処理を簡便迅速に行うための多重マッチトフィルタを用いた光アナログ計算機は、簡便自動現像装置の開発、コンパクトな防振光学系の開発によって現在一般に使われているディジタル計算機のような汎用性と利便性を持ち、パーソナルコンピュータのようにコンパクトで簡便に使用できる可能性が討議の結果みえてきた。5.PIV(粒子移動軌跡流速分布測定法)で流速分布の定量可視化して等速度マップを瞬時並列に作成する方法として多重マッチトフィルタを用いた光アナログ計算法は非常に効果的にPIVに適用できることが国際会議「Application of LaserTechniques to Fluid Mechanics」等や欧州の諸研究所の訪問での討論によって明らかとなった。また、この計算法をこの分野に適用する場合の問題点や解決法などを調査を通して明らかにされた。6.研究対象の一つである粒子形状の並列迅速識別法に関する並列迅速識別法に関する世界の研究現状調査及び研究動向の検討を国際会議「Optical Particle Sizing」等に参加して行った。その結果、本グループの研究以外に他に有効な手段が殆ど見当たらず、本研究はこの分野でのトピックスとして注目を集めた。7.光アナログ計算システムの開発にあたって必要となる画像情報の回転不変性処理、寸法不変性処理については、Fourier-Mellin変換フィルタを用いることがよく、そのフィルタを実現するためにはバイナリーレンズ等の新しい光学部品の設計が必要となることが調査研究の結果明らかになった。また、ディジタル計算機併用のニューロ判別機能を附加することにより、20字2行の数字識別も95%以上の確度で迅速判別できることが明らかになった。8.調査研究の結果、雑音光の除去や自己相関識別のためにインテリジェントセンサとして位相共役光が利用できることの可能性がみえてきた。9.光ニューロコンピューティングでの実時間自動測定システム構築に不可欠な画像変換素子調査研究としてBSO、BGO結晶の圧電短時間不揮発性メモリとしての利用可能性を欧州の主要研究期間で探った結果、両結晶とも欧州ではフォトリラクティブ素子として使用が検討され、高精度センサまたはプロジェクタ素子としての開発可能性が高いことが明らかとなった。10.国際会議等での討議や主要研究機関での討議の結果、被識別画像の撮り込みから識別までを実時間で行うことが可能で、また、種々の識別対象に対して識別アルゴリズムの搭載が迅速簡便に行い得る文字列物体形状の実時間並列識別光アナログ計算機を開発することの必要性が世界で高まってきていることが明らかとなった。そして本調査研究の結果、その実現可能であることが明らかになった。1)「Laser Application Techniques to Fluid Mechanics」に参加。レーザ光を用いた知能センシングの適用対象の一つである「流れ速度の定量可視化」について、トピックスの調査研究及び討論を通じての研究動向の調査を行った。その結果PID法での粒子軌跡群の迅速並列画像処理法の開発が解決さるべき課題であった。また、本研究の結果である「多重マッチトフィルタを用いた速度の並列定量可視化法の開発」はこの分野の研究に新機軸を開いたと評価された〔研究発表欄10
チャバネアオカメムシにおける液性免疫と共生細菌の関係

昆虫には共生細菌の助けなしでは生育できないものが数多く存在する。しかし、昆虫自身は共生細菌以外の細菌などを自身の免疫系を用いて排除している。では、昆虫は何を使って、細菌の何を見分けているのだろうか?また、たとえ共生細菌であったとしてもその数が増えすぎれば昆虫にとって害になるであろうし、逆に少なすぎれば共生細菌の恩恵は少なくなってしまう。この共生細菌のコントロールはどのように行われているのだろうか?さらに、共生細菌側が宿主昆虫のコントロールを行っている可能性もある。本課題で行われる研究は、これらの謎のいったんを解明することを目的とする一連の研究を計画し実行するものである。
内因性大麻受容体活性化による鎮痛機構の神経科学的基盤と難治性がん疼痛治療への応用

難治性がん疼痛の新たな治療法として脊髄大麻受容体(CB1)に注目しその鎮痛機序とがん疼痛治療への応用について研究を行った.CB1は脊髄興奮性介在神経の軸索終末に特異的に発現しており,神経伝達物質放出抑制よって鎮痛に作用することが示唆された.骨がん疼痛状態では脊髄μオピオイド受容体は発現低下するがCB1発現に変化なく,CB1活性化により骨がん疼痛が減弱することが明らかとなった.CB1は骨がん疼痛治療の新たな標的として期待される.目的(1)内因性大麻受容体活性化による鎮痛作用の神経科学的基盤の解明(2)大麻(カンナビノイド)受容体作動薬の難治性がん疼痛治療応用内容骨がん疼痛モデルマウスと正常マウスを用いて次の事項を検討する.(1)脊髄でのカンナビノイド受容体と内因性カンナビノイド合成酵素の発現と分布解析(2)内因性カンナビノイドによる侵害情報伝達制御とがん疼痛制御の解析(3)カンナビノイド受容体作動薬の鎮痛作用(4)カンナビノイド受容体作動薬のシナプス伝達に及ぼす作用難治性がん疼痛の新たな治療法として脊髄大麻受容体(CB1)に注目しその鎮痛機序とがん疼痛治療への応用について研究を行った.CB1は脊髄興奮性介在神経の軸索終末に特異的に発現しており,神経伝達物質放出抑制よって鎮痛に作用することが示唆された.骨がん疼痛状態では脊髄μオピオイド受容体は発現低下するがCB1発現に変化なく,CB1活性化により骨がん疼痛が減弱することが明らかとなった.CB1は骨がん疼痛治療の新たな標的として期待される.CB1受容体の特異的抗体を用いて脊髄でのCB1受容体発現を免疫染色法を用いて解析した.CB1受容体は脊髄後角第I層,第II層,第V層,第X層およびdosolateral funiculusに強い発現が観察された.第II層はその特異的分子の発現により外層,中間層,内層に分類されるが,CB1受容体は中間層での発現が少なく,おもに外層・内層に強い発現が観察された.脊髄でのCB1受容体発現は末梢神経切断によりほとんど影響を受けなかったため,CB1受容体はおもに脊髄に存在する細胞に発現していると考えられた.次に,グリア細胞での発現を検討するために,アストロサイトのマーカーであるGLAST,ミクログリアのマーカーであるIba1,オリゴグリアとの2重染色を行ったところGLASTと共存することが明らかとなり,CB1受容体は一部アストロサイトに発現することが明らかとなった.次に,神経での局在を明らかとするために各種神経マーカーとの2重染色を行った.その結果,CB1受容体は前シナプスマーカーであるsynaptophysinと共存し,MAP2とはほとんど共存しないことから前シナプスに特異的に発現することが明らかとなった.さらに,各種シナプス終末マーカーとの共存を検討したところ,興奮性終末のマーカーであるVGLUT2と共存することが明らかとなった.以上により,脊髄でCB1受容体は興奮性シナプス前終末およびアストロサイトに発現することが明らかとなった.さらにCB1受容体発現を正常マウスと骨がん疼痛モデルマウスで比較検討したところ,変化がないことが明らかとなった.モルヒネの受容体であるMOR1は骨がん疼痛モデルマウスで発現減少することを我々はすでに報告しており,この発現低下が骨がん疼痛でのモルヒネ抵抗性の一因して考えられた.CB1受容体発現は変化しないためCB1受容体は骨がん疼痛治療の新たな標的として期待された.CB1受容体作動薬の鎮痛効果を正常マウスと骨がん疼痛モデルマウスで検討した.骨がん疼痛モデルマウスはC3H/Hej系統マウスの左大腿骨骨髄内にosteosarcoma cellを移植することにより作成した.osteosarcoma cell移植により移植7日後より下肢を振るflinchingおよび歩行・下肢加重障害の自発痛関連行動,体動時痛関連行動が出現し,23週間後に疼痛関連行動は最大となった.CB1受容体作動薬ACEAをクモ膜下投与により正常マウスで熱性侵害刺激に対する下肢の逃避潜時は用量依存性に延長した.また,骨がん疼痛モデルマウスにACEAをクモ膜下投与したところ,自発痛関連行動および体動時痛関連行動は用量依存性に軽減した.これらのACEAの効果は選択的CB1拮抗薬AM251の同時投与により完全に拮抗され,選択的CB2拮抗薬の同時投与ではACEAの効果に変化がないことから,ACEAの効果は脊髄CB1活性化によるものと考えられた.また,ACEAを連日クモ膜下投与することにより,正常マウスおよび骨がん疼痛モデルマウスで鎮痛効果耐性が形成されることが明らかとなった.また,内因性カンナビノイドである2-AG, anandamideの代謝阻害であるURB597およびURB602のクモ膜下投与によっては鎮痛効果は得られなかった.以上により,1.脊髄CB1活性化により熱性疼痛および骨がん関連疼痛は減弱する,2.CB1作動薬であるACEAの脊髄繰り返し投与で鎮痛効果耐性が形成される,3.骨がん疼痛状態では脊髄における内因性カンナビノイド系効果は活性化されない,ことが明らかとなった.正常マウスと骨がん