hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
透過型腎細胞培養系を用いた代謝変性物解析と尿中疾患バイオマーカーの探索

【背景】既報では、ポドサイトスリット膜ではNephrinとPodocinが細胞外部でスリット膜のバリア機能維持に重要な役割を果たすことが報告されていた。【結果】マウス糸球体から得られたMundel-ポドサイト(以下、細胞と記載)を使用した。1糸球体上皮細胞(ポドサイト)in vitro透過培養系/濾過排泄環境擬似モデルの確立:低分子物質が透過可能な膜上でポドサイト増殖させ培養単層培養系を構築、細胞間隙形成を確認→Mundel細胞を解凍し、培養液調整及び中間での細胞数管理を挟みながら、摂氏33度環境下での細胞継代及び14日間37度環境下にて細胞分化を適切に行い、Mundel細胞が正常分化し、細胞間のスリット間隙の形成及び接着が正常に行われている事が倒立顕微鏡上で目視にて観察された。細胞分化の定量を目的に、細胞溶解、RNA定量、cDNA及びDNAのPCR増幅後の電気泳動バンド長による成分確認を行い、スリット膜に発現するNephrinとPodocinの共局在が観察された。同時に、内部コントロール(GAPDH)を測定し、条件調整の上で細胞間隙においてスリット膜が正常機能していることが観察された。2細胞分化培養にて機能分化を促進させ、層上部に大分子物質の漏出を認めない事を確認→培養細胞層の最上層にアルブミンを負荷し、同物質が細胞膜透過及び細胞内取り込みを経て、細胞最下層から透過物の漏出が観察された。【考察】現存のスリット膜の機能維持に働くNephrinとPodocinのみならず細胞障害においては、発現低下を来すような細胞状態を反映しうる他の既知・未知のスリット膜機能分子が重要な役割を果たしていると考えられる。
G6PD遺伝子の発現を調節する可動因子の構造解析とその転移機構

これまでの我々の研究によりキイロショウジョウバエのG6PD遺伝子の発現を調節する最も強力な遺伝的要因はG6PD領域に挿入したり離脱したりする可動因子である可能性が示唆された.本研究においてはこの事を確認するために恒常的にG6PDを過剰生産する突然変異系統のゲノムDNAライブラリーより,構造遺伝子の一部をプローグとしてクローンを分離し,その制限酵素地図を作製,さらにシークエンスの決定を行った.その結果,この突然変異系統(2512H)では転写領域の直前に3.6Kbの挿入配列(IS1)とイントロン中に42Kbの挿入配列(IS2)をもつことが分った.これらの塩基配列からIS1は2種の欠損方P因子が2つ宛つらなっていること, IS2はATに富み,両端に反復配列をもたない今迄に報告されていない型のトランスポーソンであることが分った.また,実験的に作った復帰体の構造解析から, G6PDの活性上昇の主たる原因がIS1にあり,しかも2種の中,中央に位置する欠損型P因子が問題であることをつきとめた.さらに,このIS1の挿入部位は転写開始点の約30塩基上流であって一般にTATA boxといわれている部位に相当すること,挿入によってmRNAの転写開始点に変化はないこと,また, DNase高感受性部位がIS1中に存在することが明らかとなった.さらに,他の高G6PD活性突然変異系統二つにおいても全く同様の挿入配列が同じ位置に見られること,野性系統と突然変異系統のかけ合せと,それに続く人為選択とにより,実験室内においてIS1およびIS2の両方を野性型系統のG6PD遺伝子領域に転移させうることが判明した.このようなG6PD遺伝子領域へのトランスポーソンの挿入は自然界においては稀れであり,特にIS1と同じものは札幌の集団以外(大阪,沖縄,台湾)には見られないという興味ある知見もえられた.これまでの我々の研究によりキイロショウジョウバエのG6PD遺伝子の発現を調節する最も強力な遺伝的要因はG6PD領域に挿入したり離脱したりする可動因子である可能性が示唆された.本研究においてはこの事を確認するために恒常的にG6PDを過剰生産する突然変異系統のゲノムDNAライブラリーより,構造遺伝子の一部をプローグとしてクローンを分離し,その制限酵素地図を作製,さらにシークエンスの決定を行った.その結果,この突然変異系統(2512H)では転写領域の直前に3.6Kbの挿入配列(IS1)とイントロン中に42Kbの挿入配列(IS2)をもつことが分った.これらの塩基配列からIS1は2種の欠損方P因子が2つ宛つらなっていること, IS2はATに富み,両端に反復配列をもたない今迄に報告されていない型のトランスポーソンであることが分った.また,実験的に作った復帰体の構造解析から, G6PDの活性上昇の主たる原因がIS1にあり,しかも2種の中,中央に位置する欠損型P因子が問題であることをつきとめた.さらに,このIS1の挿入部位は転写開始点の約30塩基上流であって一般にTATA boxといわれている部位に相当すること,挿入によってmRNAの転写開始点に変化はないこと,また, DNase高感受性部位がIS1中に存在することが明らかとなった.さらに,他の高G6PD活性突然変異系統二つにおいても全く同様の挿入配列が同じ位置に見られること,野性系統と突然変異系統のかけ合せと,それに続く人為選択とにより,実験室内においてIS1およびIS2の両方を野性型系統のG6PD遺伝子領域に転移させうることが判明した.このようなG6PD遺伝子領域へのトランスポーソンの挿入は自然界においては稀れであり,特にIS1と同じものは札幌の集団以外(大阪,沖縄,台湾)には見られないという興味ある知見もえられた.これまでの我々の研究によりキイロショウジョウバエのG6PD遺伝子の発現を調節する最も強力な遺伝的要因はG6PD領域に挿入したり離脱したりする可動因子である可能性が強く示唆された。このことを確認するために、恒常的にG6PDを過剰生産する突然変異系統2512HのゲノムDNAライブラリーを入ファージEMBLを用いて作り、構造遺伝子の一部をプローブとして1つのクローンを分離した。その構造を制限酵素地図を作って調べたところ、5側に2.4kb,イントロン中に4.2kbの挿入配列があることが分り、更に、それらのシークエンスを行ったところ、5側の挿入配列は欠失型のP因子が二つタンデムに重複したものであることを、また、イントロン中のものは末端にTの多い特殊な構造をしており、今までに知られていない動く因子であることが分った。しかしながら、5側の挿入配列の長さはゲノムDNAのサザンブロットより推定される3.6kbより1.2kb短いものであった。これはファージの増殖中に容易に離脱するような構造をもつと思われる。そこで完全長の挿入配列をクローニングするためにCharon34を用いて再びライブラリーを作製し、これより5つのクローンを単離したところその中1つがゲノム中の長さと同じ長さの挿入配列をもつものであることが分った。しかし、このクローンでも絶えず欠失が起り、プラスミドに入れてもそのことは変らず、従ってそのシークエンスを行うのは極めて困難であることが分った。現在その対策を検討中である。

しかし今回の実験で我々の従来の假説が正しいこと、また可動因子の挿入が調節領域に起ることにより下流のG6PDの発現が正に調節されていることだけは確認され、ショウジョウバエでは今迄報告されていない新しいタイプの突然変異であることが分った。このような突然変異は可動因子の生物学的意義を論ずる上で極めて重要なものと思われる。」
メラノーマの増殖、浸潤、転移におけるHSF1のターゲット遺伝子の同定と機能解析

熱ショック因子HSF1は熱ショック応答を制御する転写因子であり、癌の発生や維持、進行に重要な役割を演じていることが示されている。われわれの以前の研究から、HSF1はヒトメラノーマの維持、浸潤、転移に必要な因子であることが示されている。トリプトライドはHSF1の転写活性を阻害することが過去に報告されている。今回の研究で、メラノーマにおいてトリプトライドがHSF1の転写活性を阻害することにより、抗腫瘍効果を発揮することを明らかとした。この結果はHSF1がメラノーマの有望な治療ターゲットとなり得ることを示唆している。今回われわれは、トリプトライドが多発性骨髄腫や神経芽細胞腫、そして膵臓がんに対して腫瘍の増殖能を低下させることに着目して、メラノーマに対しても同様に、トリプトライドが腫瘍の増殖能を抑制する効果を持つのではないかと考えた。ヒトメラノーマ細胞株であるHMV-I、HT-144にトリプトライドを作用させたところ、濃度依存性に熱ショック転写因子(Heat shock factor 1:HSF1)のタンパク質発言を低下させることを発見した。トリプトライドを作用させたヒトメラノーマ細胞株では増殖能が低下し、wound healing assay、migration assayで遊走能が、invasion assayでは浸潤能が低下することを確認した。同様の結果がin vivoにおいても再現されるか確認するために、ヒトメラノーマ細胞株であるHMV-Iをヌードマウスに移植し、実験をおこなった。腫瘍細胞移植後1週間後より、コントロールであるDMSOとトリプトライドをそれぞれ2週間毎日腹腔内に投与した。トリプトライドを投与したマウスでは、DMSOと比較して腫瘍の体積が5分の1、重さが7分の1であり、抗腫瘍効果を認めた。トリプトライド群とDMSO群のマウスに体重が差がなかったことから、明らかに腫瘍の増加に有意差があると考えられた。摘出した腫瘍をwestern blotしたところ、DMSO群と比較して、トリプトライド群ではHSF1のタンパク質発現レベルが低下していた。これらの実験結果から、トリプトライドはHSF1の発現レベルを低下させ、抗腫瘍効果を示すことが示唆された。トリプトライドを利用した新規のメラノーマ治療の開発が期待される。メラノーマの増殖、浸潤、転移におけるHSF1のターゲット遺伝子の同定と機能解析を行いながら、同時に直接HSF1に作用するトリプトライドを発見し、その抗腫瘍効果をin vitro、in vivoの実験にて確認し、その研究成果を学会にて発表した。癌細胞は熱ショック応答を強く発現させて、それを利用することで、ストレス条件下でも増殖できることが解明されてきており、様々な組織由来の癌細胞の増殖が熱ショック因子(Heat shock factor 1:HSF1)に依存することが示され、近年HSF1が癌治療の新しいターゲットとして注目を集めるようになってきている。これまでにわれわれは、メラノーマ細胞の増殖能、遊走能、浸潤能の維持にはHSF1が必要であることを明らかにしてきた。また、最近の研究によりHSF1はメラノーマの浸潤誘発に必要な因子の1つであると報告されている。クロヅルから抽出される生薬である雷公藤は抗炎症作用を持ち中国では関節リウマチやSLEの治療に用いられており、その主成分であるトリプトライドは抗炎症作用だけでなく白血病細胞など癌細胞のアポトーシスを誘導することが明らかとなっている。また、トリプトライドはHSF1の転写活性を阻害することも報告されている。今回われわれは、HMV-I、HT-144の2つのメラノーマ細胞株を用いて、トリプトライドのメラノーマにおける抗腫瘍効果を検討した。トリプトライドは濃度依存性にHMV-I、HT-144のHSF1を低下させることを確認した。さらに、トリプトライドはHMV-I、HT-144の増殖能、遊走能、浸潤能も低下させることを確認した。ヌードマウスを用いた腫瘍移植実験においてもトリプトライドはHSF1を介して抗腫瘍効果を発揮することを明らかとした。これらの結果から、HSF1を制御することはメラノーマ治療の有望な標的の1つになりうることが示唆された。メラノーマの増殖、浸潤、転移におけるHSF1のターゲット遺伝子の同定と機能解析を進め、メラノーマの標本を用いたHSF1の免疫染色を行い、HSF1がメラノーマの進行、予後に関わっているかを明らかにする。皮膚科
白色腐朽菌によるポリエチレンとナイロンの生分解に関与する酵素およびその生分解機構

カワラタケ(白色腐朽菌)を用い、窒素源を含有しない培地でポリエチレン膜を処理すると、4日間処理で伸びが約30%低下し、カワラタケでもある程度の生分解を受けることが判明した。さらに、処理4日目まではラッカーゼの産生のみしか認められなかったことから、ポリエチレン生分解へのラッカーゼの関与が示唆された。そこで、カワラタケ由来の部分精製ラッカーゼを用いてポリエチレン膜を処理したところ、3日間処理で伸びが約20%低下し、ラッカーゼによるポリエチレン生分解が実証された。ラッカーゼ単独では非フェノール性のリグニンモデル化合物を分解できないのに対し、1-hydroxybennzotriazole (HBT)のようなメディエーターを共存させると同化合物を分解しうることが明らかになっている。そこで、HBTを共存させてポリエチレンおよびナイロン膜のラッカーゼ処理を行った。その結果、ポリエチレン膜については3日間の処理で伸びが認められなくなり、引っ張り強度も約60%低下した。また、重量平均分子量も242,000から28,300に低下し、HBTを共存させることでポリエチレンは効率的に生分解された。一方、ナイロン膜についてもHBT共存下では高度な生分解が生じ、処理2日目以降は形状が崩壊して伸びと引っ張り強度の測定は不可能となった。そこで、分子量を測定したところ、重量平均分子量は79,300から17,200に、数平均分子量は17,300から6,600に低下することが判明した。さらに、ラッカーゼ/HBT系におけるポリエチレン分解は、メチレン基から水素が引き抜かれることを初発とする、一連のラジカル反応によるものであることが明らかとなり、本分解機構は過度の熱や紫外線照射による場合と同様であった。ラッカーゼ単独では非フェノール性のリグニンモデル化合物を分解できないのに対し、1-hydroxybennzotriazole(HBT)のようなメディエーターを共存させると同化合物を分解しうることが明らかになっている。そこで次に、HBTを共存させてポリエチレンおよびナイロン膜のラッカーゼ処理を行った。一方、ナイロン膜についてもHBT共存下では高度な生分解が生じ、処理2日目以降は形状が崩壊して伸びと引っ張り強度の測定が不可能となった。そこで、分子量を測定したところ、重量平均分子量は79,300から17,200に、数平均分子量は17,300から6,600に低下していることが判明した。前年度の取り組みにおいて、1-hydroxybennzotriazole(HBT)をメディエーターとして共存させた部分精製ラッカーゼ処理によって、ポリエチレンおよびナイロンの高度な生分解が認められることを明らかにした。そこで本年度は、ラッカーゼ/HBT処理によるポリエチレンの分解機構について検討した。ラッカーゼ/HBT処理したポリエチレン膜をFT-IR分析に供した結果、カルボニル基に由来する1720cm^<-1>付近に新たな吸収帯が出現した。

ポリエチレンは、過度の熱処理や紫外線照射処理によって、カルボニル基を生成しながら分解されることが知られており、その際にはメチレン基から水素が引き抜かれることを初発とする「一連のラジカル反応」で分解されると提案されている。よって、ラッカーゼ/HBT処理によっても同様な反応が生じているものと考えられる。なお、部分精製ラッカーゼを更に精製した結果、中性ラッカーゼと酸性ラッカーゼに分離され、中性ラッカーゼの方がポリエチレンおよびナイロンの分解性に優れていた。このことから、ラッカーゼアイソザイム間でHBTの酸化過程に差異があり、中性ラッカーゼの方がHBTとの親水性に優れていることが示唆された。
分子モーターの1分子トラジェクトリからポテンシャルを描く

分子モーターは,化学エネルギーを力学運動に変換するナノサイズの化学エンジンである.したがって,そのエネルギー論を議論することは,分子モーターの動作原理を理解するうえで本質的である.特に,回転分子モーターF1-ATPaseは生体内で自由エネルギー変換の中心的な役割を担い,そのエネルギー論は生物学的にも重要である.F1-ATPaseはほぼ100%の自由エネルギー変換効率を持つことが知られており,なぜこのような高効率を実現できるのか,非平衡熱力学の観点からも興味深い.我々は,1分子トラジェクトリのみから,分子モーターの力学ポテンシャルを見積もる方法をすでに開発している.本研究課題では,この方法をF1-ATPaseに応用し,F1-ATPaseの高効率な自由エネルギー変換機構の仕組みを解明しようと試みた.我々は,光学系の調整と高度な画像処理により,露光時間40usで1秒間に9000枚の画像をリアルタイムでPCに記録できるシステムを構築した.このシステムを用いてF1-ATPaseの極めて時間分解能の高い1分子トラジェクトリを測定し,上記の方法を用いて解析した.その結果,F1-ATPaseの化学状態ごとの力学ポテンシャル,力学ポテンシャルが切り替わる瞬間の回転軸の角度,回転によって生じる熱散逸量などを,1分子トラジェクトリのみから推定することに成功した.そして,化学状態がランダムに切り替わるのではなく,中心の回転軸が少し進んだところでのみ状態が切り替わることを発見した.これは,F1-ATPaseが,"Diffusion-and-catch"と"Power stroke"の2つの機構を巧みに利用してトルクを発生していることを示唆している.これが,F1-ATPaseが高効率性を実現している理由の1つだと推測される.このような知見はある程度予想されてはいたものの,実験データから導き出したのは初めてであり画期的な成果と言える.分子モーターは,化学エネルギーを力学運動に変換するナノサイズの化学エンジンである.したがって,そのエネルギー論を議論することは,分子モーターの動作原理を理解するうえで本質的である.特に,回転分子モーターF1-ATPaseは生体内で自由エネルギー変換の中心的な役割を担い,そのエネルギー論は生物学的にも重要である.F1-ATPaseはほぼ100%の自由エネルギー変換効率を持つことが知られており,なぜこのような高効率を実現できるのか,非平衡熱力学の観点からも興味深い.我々は,1分子トラジェクトリのみから,分子モーターの力学ポテンシャルを見積もる方法をすでに開発している.本研究課題では,この方法をF1-ATPaseに応用し,F1-ATPaseの高効率な自由エネルギー変換機構の仕組みを解明しようと試みた.我々は,光学系の調整と高度な画像処理により,露光時間40usで1秒間に9000枚の画像をリアルタイムでPCに記録できるシステムを構築した.このシステムを用いてF1-ATPaseの極めて時間分解能の高い1分子トラジェクトリを測定し,上記の方法を用いて解析した.その結果,F1-ATPaseの化学状態ごとの力学ポテンシャル,力学ポテンシャルが切り替わる瞬間の回転軸の角度,回転によって生じる熱散逸量などを,1分子トラジェクトリのみから推定することに成功した.そして,化学状態がランダムに切り替わるのではなく,中心の回転軸が少し進んだところでのみ状態が切り替わることを発見した.これは,F1-ATPaseが,"Diffusion-and-catch"と"Power stroke"の2つの機構を巧みに利用してトルクを発生していることを示唆している.これが,F1-ATPaseが高効率性を実現している理由の1つだと推測される.このような知見はある程度予想されてはいたものの,実験データから導き出したのは初めてであり画期的な成果と言える.
エキゾティック吸着表面の微視的トンネル物性

微視的、非経験的に求めた表面系の電子状態による解析理論と数値シミュレーションを基本にして、個々の原子のスケールでのトンネル現象を解明することが、この研究の目的である。研究項目「フラーレン系の電子状態」:6員環から成る亀甲格子のグラファイトの1、2【triple bond】5個が5員環になるとナノホーン、6個のときはカーボンナノチューブCNTになる。ナノホーンについての結果は、Surf. Sci.誌に発表された。すなわち、2個のときの最高占有準位HOMO付近の価電子状態は、以前われわれが求めたSi(001)2×1表面上のC_<60>分子に酷似している。3個のときは、同様に、Si(111)7×7表面上のC_<60>分子に酷似している。CNTの電子状態についてこれまでなされた国内外の研究は、zig-zag型、arm-chair型やカイラリティのある場合など多様であるが、これらは全て両端は"開いて"いる。われわれは、CNTを走査トンネル顕微鏡STM探針として実用に役立てる立場から、5員環6個によって"閉じた"CNTの尖端近傍の電子状態を求める。zig-zag型の多層CNTで5員環を放射状に配置すると、そのHOMO付近の価電子状態は5員環付近のリング状の領域で電荷密度が高いので、最近、三重大学および早稲田大学で得られた電界放射顕微鏡FEM像に対応する。この結果は論文として取り纏め中である。研究項目「電界放射の基礎理論の展開」:上に述べた第一原理計算によって得た完全系からGreen関数を求め、Lippmann-Schwinger積分方程式を数値的に解いて、放射電子の波動関数を得る。CNTに適用して、スクリーン上での確率|ψ(r)|^2を得て、FEM像と比較する。現在、計算を実行中である。微視的、非経験的に求めた表面-探針系の電子状態による解析理論と数値シミュレーションを基本として、個々の原子のスケールでのトンネル現象を解明することが、この研究の目的である。研究項目「フラーレン系の電子状態」:6員環から成る亀甲格子のグラファイトの1、2、3...個が5員環になると凸型の錘状の曲率が次第に小さくなり、6個のときはカーボンナノチューブCNTになる。すなわち、2個のときのHOMO付近の価電子状態は、以前われわれが求めたSi(001)2×1表面上のC_<60>分子に酷似している。この結果は、Surf. Sci.誌に発表された。6個のときについては、現段階ではおうまかな結果を得て、さらに研究続行中である。すなわち、CNTの電子状態についてこれまでなされた内外の研究は、zig-zag型、arm-chair型やカイラリティのある場合など多様であるが、これらは全て両端は「開いて」いる。われわれは、CNTをSTM探針として実用に役立てる立場から、5員環6個によって「閉じた」CNTの尖端近傍の電子状態を求める。zig-zag型の多層CNTで5員環を放射状に配置すると、そのHOMO付近の価電子状態は5員環付近のリング状の領域で電荷密度が高いので、最近、三重大学および早稲田大学で得られた電界放射顕微鏡FEM像を、よく再現する。この結果については、論文として纏める方向で、さらに吟味のための計算を準備中である。

FEM像との比較の必要性が生じてきたので、電界放射の基礎理論について探索している。微視的、非経験的に求めた表面-探針系の電子状態による解析理論と数値シミュレーションを基本として、個々の原子のスケールでのトンネル現象を解明することが、この研究の目的である。研究項目「フラーレン系の電子状態」:6員環から成る亀甲格子のグラファイトの1、2・・・5個が5員環になるとナノホーン、6個のときはカーボンナノチューブCNTになる。CNTの電子状態についてこれまでなされた国内外の研究は、zig-zag型、arm-chair型やカイラリティのある場合など多様であるが、これらは全て両端は「開いて」いる。われわれは、CNTをSTM探針として実用に役立てる立場から、5員環6個によって「閉じた」CNTの尖端近傍の電子状態を求める。zig-zag型の多層CNTで5員環を放射状に配置すると、そのHOMO付近の価電子状態は5員環付近のリング状の領域で電荷密度が高いので、最近、三重大学および早稲田大学で得られた電界放射顕微鏡FEM像を、よく再現する。この結果については、論文として纏めつつある。さらに吟味のため、新たな研究項目を設定して、次に述べる計算を行っている。研究項目「電界放射の基礎理論」:FEM像との比較が必要になったので、電界放射の基確理論について探索した。すなわち、上に述べた第一原理計算によって得た完全系からGreen関数を求め、Lippmann-Schwinger積分方程式を数値的に解いて、放射電子の波動関数を得る。スクリーン上での確率、|ψ(r)|^2をFEM像と比較する。微視的、非経験的に求めた表面系の電子状態による解析理論と数値シミュレーションを基本にして、個々の原子のスケールでのトンネル現象を解明することが、この研究の目的である。研究項目「フラーレン系の電子状態」:6員環から成る亀甲格子のグラファイトの1、2...5個が5員環になるとナノホーン、6個のときはカーボンナノチューブCNTになる。CNTの電子状態についてこれまでなされた国内外の研究は、zig-zag型、arm-chair型やカイラリティのある場合など多様であるが、これらは全て両端は"開いて"いる。われわれは、CNTをSTM探針として実用に役立てる立場から、5員環6個によって"閉じた"CNTの尖端近傍の電子状態を求める。zig-zag型の多層CNTで5員環を放射状に配置すると、そのHOMO付近の価電子状態は5員環付近のリング状の領域で電荷密度が高いので、最近、三重大学および早稲田大学で得られた電界放射顕微鏡FEM像に対応する。この結果については論文として取り纏め中である。研究項目「電界放射の基礎理論の展開」:FEM像との比較が必要になったので、電界放射の基礎理論について定式化した。スクリーン上での確率|ψ(r)|^2をFEM像と比較する。実験と比較・議論するために、シミュレーション・プログラムを作成した。
日本悉曇学の系譜に関する基礎研究-空海・円仁・安然-

9世紀初頭、空海・円仁等によって日本に導入されたシッダン学の初期の形態を探ることが平成5年、6年度の2年間にわたって行われた本研究の目的であった。平成5年度は、空海の『三十帖策子』を中心に研究を行った。特に従来は内容に踏み込んで研究されることのなかった「八曼茶羅経」梵文テクスト(第26帖所収)の精密な調査分析を行った。その結果,空海の長安におけるシッダン学習の実態を具体的に知る基礎データを得ることができた。また,空海のシッダン学習の基本的動機は,円仁のシッダン学習をも大きく規制していたことが,空海と円仁の将来目録(『請来目録』,『新求聖教目録』等)の分析を通じて明らかになった。また,弘仁天長期における日本のシッダン受容が,書という芸術ジャンルとも深い関係を有していることが明らかになった。これはシッダン学が当初から宗教の枠を超えた文化的広がりを持って受容された事を意味している。平成6年度は、円仁の唐土におけるシッダン学習を具体的把握することを目標とした。そのために、円仁の『入唐求法巡禮行記』の分析、『入唐求法巡禮行記』と「承和五年目録」と「新求聖教目録」などとの比較対照、、石山寺蔵「薫聖教」中に見出される「圓仁記」の奥書を持つ「シッダン字母」(伝淳祐筆)の精密な解読を行った。その結果、円仁の梵字資料に対する強い関心、また正確なシッダン音韻への強い希求を確認することができた。また、円仁のシッダン音韻の認識と知識がきわめて正確であり、体系的であったことが確認された。これは従来知られることのなかったことであり、本研究の大きな成果であると考える。併せて、安然『悉曇蔵』の体系を、入唐僧がもたらした原資料との関係で予備的に考察した。上述した研究成果は論文の形で発表した。また、発表する予定である。本年度の研究目標,及び実績(付随的に,問題点)は以下の通りである.本年度の目標は9世紀初頭のシッダンをめぐる文化状況を空海,円仁を中心にして把握することであった.特に空海の『三十帖策子』,円仁の『入庸求法巡礼行記』のシッダン関連事項の精査であった.空海の『三十帖策子』に関しては,特に重要な意味を有すると思われた第26帖所収の「八曼荼羅経」の精査を行うことができた(次項「研究発表」を参照).その結果,空海の長安におけるシッダン学習の実態を具体的に知る基礎データを得ることができた.その要点を言えば,空海のシッダン学習は真言(マントラ)との強い相関性において企画された,ということである.このマントラとシッダンの空海における意識的結合は以後の日本シッダン学の趨勢を決定する要因となったのではないかと推察される.また,空海のシッダン学習のそのような基本的動機は,円仁のシッダン学習をも大きく規制していたことが,空海と円仁の将来目録(『請来目録』,『新求聖教目録』等)の分析を通じて明らかになった.円仁に関しては基礎的な資料を揃えるということ以上のことが実質的には出来なかったが,「台密」のシッダン研究の展開(特に,次年度の課題である安然のシッダン学への展開)への展望を開くことができた.

また,弘仁天長期における日本のシッダン受容が,空海のマントラ思想の文脈とは別の所で,書という芸術ジャンルを通じて行われた可能性があるという作業仮説を立てることができた(次項「研究発表」を参照).密教受容そのものが当時の「漢風全盛」の時代風潮と無関係ではなかったのだが,シッダンの文化価値が密教教義を通じてのみ獲得されたのではないということを明らかにすることができたように思う.このことによって,シッダンの影響が宗教の枠を超えて文化的広がりを持つ機縁を得たのではないかと推察され,日本シッダン学の系譜研究に具体的な展望が開かれた.本年度の研究目標は9世紀初頭のシッダンをめぐる文化状況を円仁の『入唐求法巡禮行記』を通じて分析することであった.また、併せて、それが安然の『悉曇蔵』の体系にどのように組み込まれたかを考察することであった.第一の点に関しては、円仁の揚州と長安の滞在中に行われた悉曇学習の実態を、『入唐求法巡禮行記』と将来典籍類(特に「承知五年目録」と「新求聖教目録」)とを比較対照させることで従来知られていたよりも精密に推定することができた。それとともに、目録から推測される円仁の梵字資料に対する強い関心が金剛界密教体系に対する関心と関連していること、また正確な音韻への強い希求に基づいていたことも明らかになった。上記の推測を具体的に検証するための一つの手がかりとして、「在唐記」の名で伝承されている史料の検討を行った。特に、石山寺蔵「薫聖教」中に見出される「圓仁記」の奥書のある「悉曇字母」の詳細な検討を行った。(この史料は従来古代における日本語音韻復元の資料としてもっぱら使われてきた)。その結果、円仁の悉曇音韻(所謂「天竺音」)に対する認識と理解がきわめて正確であり、その音韻論的体系性(パ-二ニがその文法記述の基礎としたサンスクリット音韻体系)を十分に把握していたことが推測された。第二の点に関しては、やはり上記石山寺の「薫聖教」中に含まれる「人々梵字」の写本が『悉曇蔵』巻五の東寺観智院写本の巻尾に付記される内容と同一であることから、円仁の悉曇音学習が『悉曇蔵』における「字母翻音」の基礎であったことが判った。しかし、安然の『悉曇蔵』体系において上述した音韻論的体系性が有効に機能していないらしいことも判明した。上述した研究成果は今年度中に論文の形で発表する予定である。
繰返し降雨による斜面の変形と破壊のメカニズム－土砂災害警戒避難基準雨量の高度化－

斜面災害に関する従来の防災研究の多くは,“個々の短期的な降雨事象"に対する斜面内の地下水位上昇とそれに伴う斜面変動について着目したもので,先行する降雨履歴の有無を考慮することはあったとしても,ある期間の間に繰り返して作用する複数の降雨事象を,斜面変動の外因として包括的かつ直接的に考慮することはほとんどなかった。本課題研究では,降雨時→降雨後の静穏期→再降雨時など,繰返し降雨が斜面に与える影響と各時点での斜面変動の進行過程を明らかにするため,模型実験や要素試験などに基づいて,崩壊に至る前の早い段階で前兆的に観察されることのある変動現象,ならびに崩壊直前に見られる急速かつ自発的な変形の進展を,いずれも精度良く表現するための力学モデルを開発する。こうした研究の成果は,降雨が断続的に続く雨季の斜面災害防止の重要な手掛かりとなる警戒避難基準雨量の高度化に資するものである。昨年度においては,過去に実施した大型斜面模型への繰り返し降雨実験における斜面の変位や変形の計測データの分析を試みた。また実験条件のコントロールが容易な定せん断応力載荷型せん断試験装置を製作した。当初予定の定せん断応力載荷型のせん断試験装置の製作は実施したが、装置の調整と予備実験には至らなかったが,過去の大型斜面模型を用いた実験のデータの分析ができたことは当初予定していなかった成果である。この他,ひずみ軟化特性と進行性破壊をモデル化した弾粘塑性構成則に基づくFEM解析手法を開発するための準備作業に着手した。これらは最終的に実験結果あるいは現地観測データを再現することを試みるものとなるため,斜面内部の力学機構が可視化され,繰返し降雨下で崩壊に至る限界降雨量の閾値を推定するのに必要な解析モデル上の項目についてまずは取りまとめ,今後の本格的なモデル構築ならびにシミュレーション手法の開発に備えた。昨年度は,度重なる災害の際の調査活動等によって,災害現象の解明に関わる研究を専門分野とする本課題の研究代表者ならびに研究分担者いずれも予想外の時間的制約を受けることとなったが,当初計画に照らして最低限の進捗は確保できたと考えている。具体的には,過去に実施した大型斜面模型への繰り返し降雨実験における斜面の変位や変形の計測データの分析を試み,実験条件のコントロールが容易な定せん断応力載荷型せん断試験装置を製作できたことは,当初予定していた定せん断応力載荷型のせん断試験装置の製作についての大きな進展である。逆に,過去の大型斜面模型を用いた実験のデータの分析ができたことは当初予定していなかった成果である。数値シミュレーションについても,ひずみ軟化特性と進行性破壊をモデル化した弾粘塑性構成則に基づくFEM解析手法を開発するための準備作業に着手できたことは当初の計画に近い進捗である。斜面が繰返し降雨時に突発的に崩壊する機構は地質条件により大きく異なるため,本申請課題においては,その中でも典型的な二種類の地質の斜面をそれぞれ対象として整理することを計画していた。すなわち,主として表層崩壊を呈する砂質土の斜面の崩壊と,残留強度を発揮する地すべり粘土の進行性破壊がもたらす地すべり斜面の崩壊の二種類である。研究期間のうち早い段階で特に重要なのは,材料が砂質土であれ,粘性土であれ,応力状態の変化を伴わない条件下でどのように変形が進行しうるのかを実験・観察し,「地下水位上昇に伴って変位が増加する領域」が,その後の「地下水位の上昇に無関係で変位が増加する領域」の時間ー変位関係に対してどのように影響を与えるのかを十分把握することである。こうした点についての研究進捗はおおむね順調と考えられる。昨年度に進捗した各研究作業項目に加えて,今年度は「地下水位上昇に伴って変位が増加する領域」が,その後の「地下水位の上昇に無関係で変位が増加する領域」の時間ー変位関係に対してどのように影響を与えるのかを十分把握するため,特に地下水の浸透機構についての詳細な検討に着手することを目標とする。まず,昨年度に作成した定せん断応力載荷型のせん断試験装置の調整等を終わらせ,様々な条件下での実験を行う。また今年度別途実施した小型斜面模型を用いた実験のデータも本課題の検討に使用が可能と思われるので,その分析を行うことを試みる。この他,土柱の簡易浸透実験に供するための実験装置の製作などに着手するとともに,装置の製作の進捗状況によるが,可能であれば土柱の浸透実験などを開始する。また,こうした検討結果の機構解釈をより確実なものとするため,必要に応じて,実際の斜面における変動現象等を観察することを検討する。以上の実験的検討と並行して,今年度はさらにひずみ軟化特性と進行性破壊をモデル化した弾粘塑性構成則に基づくFEM解析手法の開発を推進する。具体的な斜面変動の事例の再現解析などを通じて,モデルと計算アルゴリズムの双方の改良を進め,課題研究の最終的な目標である繰返し降雨条件下での斜面の変形状況を再現するための解析コードの開発を目指す。また,通常は2次クリープどまりであったこうした弾粘塑性解析の手法を3次クリープまで含めるための数理モデル化上の工夫などについても考察を進めることを目指す。本年度の最後においては,これら各研究項目の進捗を各研究分担者間で情報交換し,次年度に向けた研究計画の検討を実施する。

斜面災害に関する従来の防災研究の多くは,“個々の短期的な降雨事象"に対する斜面内の地下水位上昇とそれに伴う斜面変動について着目したもので,先行する降雨履歴の有無を考慮することはあったとしても,ある期間の間に繰り返して作用する複数の降雨事象を,斜面変動の外因として包括的かつ直接的に考慮することはほとんどなかった。本課題研究では,降雨時→降雨後の静穏期→再降雨時など,繰返し降雨が斜面に与える影響と各時点での斜面変動の進行過程を明らかにするため,模型実験や要素試験などに基づいて,崩壊に至る前の早い段階で前兆的に観察されることのある変動現象,ならびに崩壊直前に見られる急速かつ自発的な変形の進展を,いずれも精度良く表現するための力学モデルを開発する。こうした研究の成果は,降雨が断続的に続く雨季の斜面災害防止の重要な手掛かりとなる警戒避難基準雨量の高度化に資するものである。昨年度においては,過去に実施した大型斜面模型への繰り返し降雨実験における斜面の変位や変形の計測データの分析を試みた。また実験条件のコントロールが容易な定せん断応力載荷型せん断試験装置を製作した。当初予定の定せん断応力載荷型のせん断試験装置の製作は実施したが、装置の調整と予備実験には至らなかったが,過去の大型斜面模型を用いた実験のデータの分析ができたことは当初予定していなかった成果である。この他,ひずみ軟化特性と進行性破壊をモデル化した弾粘塑性構成則に基づくFEM解析手法を開発するための準備作業に着手した。これらは最終的に実験結果あるいは現地観測データを再現することを試みるものとなるため,斜面内部の力学機構が可視化され,繰返し降雨下で崩壊に至る限界降雨量の閾値を推定するのに必要な解析モデル上の項目についてまずは取りまとめ,今後の本格的なモデル構築ならびにシミュレーション手法の開発に備えた。昨年度は,度重なる災害の際の調査活動等によって,災害現象の解明に関わる研究を専門分野とする本課題の研究代表者ならびに研究分担者いずれも予想外の時間的制約を受けることとなったが,当初計画に照らして最低限の進捗は確保できたと考えている。具体的には,過去に実施した大型斜面模型への繰り返し降雨実験における斜面の変位や変形の計測データの分析を試み,実験条件のコントロールが容易な定せん断応力載荷型せん断試験装置を製作できたことは,当初予定していた定せん断応力載荷型のせん断試験装置の製作についての大きな進展である。逆に,過去の大型斜面模型を用いた実験のデータの分析ができたことは当初予定していなかった成果である。数値シミュレーションについても,ひずみ軟化特性と進行性破壊をモデル化した弾粘塑性構成則に基づくFEM解析手法を開発するための準備作業に着手できたことは当初の計画に近い進捗である。斜面が繰返し降雨時に突発的に崩壊する機構は地質条件により大きく異なるため,本申請課題においては,その中でも典型的な二種類の地質の斜面をそれぞれ対象として整理することを計画していた。すなわち,主として表層崩壊を呈する砂質土の斜面の崩壊と,残留強度を発揮する地すべり粘土の進行性破壊がもたらす地すべり斜面の崩壊の二種類である。研究期間のうち早い段階で特に重要なのは,材料が砂質土であれ,粘性土であれ,応力状態の変化を伴わない条件下でどのように変形が進行しうるのかを実験・観察し,「地下水位上昇に伴って変位が増加する領域」が,その後の「地下水位の上昇に無関係で変位が増加する領域」の時間ー変位関係に対してどのように影響を与えるのかを十分把握することである。
近世初期の堂上における『万葉集』受容の文献学的研究

I、学術図書『近世初期『万葉集』の研究ー北村季吟と藤原惺窩の受容と継承ー』の刊行昨年度に平成28年度科学研究費助成事業「研究成果公開促進費(学術図書)」に応募し、採択された事業である(課題番号:16HP5035)。本書の内容は、博士論文「近世初期における万葉学のあり方についてー北村季吟『万葉拾穂抄』を基礎にー」による成果と、日本学術振興会特別研究員採用期間に行った「惺窩校正本『万葉集』についての調査・検討」による成果とを合わせたものである。本年2月25日に本書を刊行した。II、陽明文庫所蔵「古活字本万葉集」禁裏御本書入の調査今年度は、昨年度までに大学院生をアルバイトとして雇用し、『校本万葉集』を用いて京大本代赭書入及び諸本の訓の異同をエクセル入力してもらったデータに当該「古活字本書入」の調査データを加え、改めて陽明文庫に赴いて調査内容の確認を行った。このエクセルデータ作成は現在、巻九まで完了しており、今後、継続してデータ作成を行った上で、京大本代赭書入と「古活字本書入」、および諸本の訓の異同を比較できるようにデータベース化する必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、『万葉集』の受容の様相について、地下において本格的な『万葉集』研究の始まる近世初期に目を向け、特に堂上における『万葉集』の書写活動のありようを検討するものである。そして、地下の『万葉集』研究と、堂上における『万葉集』の書写・利用という双方の動きがどのように影響し合い、一時代の『万葉集』受容の様相を形作っているかを明らかにすることを目指す。前年度まで「若手研究B」の経費で行っていた陽明文庫所蔵「古活字本万葉集」禁裏御本書入の全巻調査を、当該研究費によって引き継いだ。当該年度は当該本十冊二十巻のうち、巻五十および巻十七の調査を行った(巻四までは前年度中に終了)。さらに、陽明文庫より当該本の撮影許可を得、全巻の画像データを得たため、翌年度以降、調査効率が高まることが予想される。さらに、近世初期の儒学者・藤原惺窩が独自に改変を加えたと目される所謂「惺窩校正本」についての調査を行った。具体的には、前田家一本(尊経閣文庫所蔵)・白雲書庫本(東洋文庫所蔵)については所蔵元に赴いて行い、八雲軒本(國學院大學附属図書館所蔵)は國學院大學附属図書館ホームページの画像によって行い、高野辰之旧蔵の零本(現所蔵者不明)については高野辰之『古文学踏査』(大岡山書店1934年)所収の影印によって行った。そして、これらの調査から、惺窩校正本の成立過程を明らかにした。翌年度、惺窩校正本についての成果を論文化し、さらに、博士論文「近世初期における万葉学のあり方についてー北村季吟『万葉拾穂抄』を基礎にー」による成果と合わせ、書籍化を目指して科学研究費助成事業「研究成果公開促進費」への応募を予定している。本研究は、『万葉集』の受容の様相について、地下歌壇において本格的な『万葉集』研究の始まる近世初期に目を向け、この時期の堂上歌壇における『万葉集』の書写活動のありようを中心に検討するものである。そして、地下における『万葉集』研究と、堂上における『万葉集』の書写・利用という双方の動きがどのように影響し合い、一時代の『万葉集』受容の様相を形作っているかを明らかにすることを目指す。本年度は、次の二つの点について研究を進めた。I、陽明文庫所蔵「古活字本万葉集」禁裏御本書入の調査本年度は十冊二十巻のうち、巻十一十四および巻十八二十の調査を行った(巻一十および巻十七の調査は前年度までに終了)。さらに、禁裏御本訓のデータベース化に向けてアルバイトを雇用し、『校本万葉集』を用いた諸本の訓の異同の調査、エクセル入力を進めている。これまでの調査から、禁裏御本訓と見られる当該本の紫訓は、校合本の指示記号をもとにして清書するように書き入れられることで寛元本の姿を再現していること、その中に諸本にない独自訓が存在することが知られた。II、惺窩校正本『万葉集』についての調査・検討惺窩校正本『万葉集』の一本である前田家一本(尊経閣文庫所蔵)について、本年度の経費で複写物を得た。当該本は、惺窩校正本の完本四本のうち、最も古い形態を留めた本である。当該本を中心として惺窩校正本の内容を精査し、その成立過程、およびその底本と本文校訂の態度について明らかにした。また、歌本文に大幅な改変が行われている巻五・800歌については特に取り上げて検討を加えた。「I、陽明文庫所蔵「古活字本万葉集」禁裏御本書入の調査」については、前年度に全巻の画像データを得たことで本年度の調査効率が上がり、全巻調査は残り二巻を残すのみである。そして、これまでの調査から、禁裏御本訓と見られる紫訓の性質についても明らかになりつつある。さらに、禁裏御本訓のデータベース化に向けての諸本調査・入力作業も進展している。

一方、「II、惺窩校正本『万葉集』についての調査・検討」については、現存完本四本の成立過程について検討する中で、底本となった『万葉集』の系統をも明らかにすることができた。また、「研究成果公開促進費」の内定を得て、本年度までの研究成果を次年度に学術図書として刊行することになった。以上のことから、「おおむね順調に進展している」と判断できる。I、学術図書『近世初期『万葉集』の研究ー北村季吟と藤原惺窩の受容と継承ー』の刊行昨年度に平成28年度科学研究費助成事業「研究成果公開促進費(学術図書)」に応募し、採択された事業である(課題番号:16HP5035)。本書の内容は、博士論文「近世初期における万葉学のあり方についてー北村季吟『万葉拾穂抄』を基礎にー」による成果と、日本学術振興会特別研究員採用期間に行った「惺窩校正本『万葉集』についての調査・検討」による成果とを合わせたものである。本年2月25日に本書を刊行した。II、陽明文庫所蔵「古活字本万葉集」禁裏御本書入の調査今年度は、昨年度までに大学院生をアルバイトとして雇用し、『校本万葉集』を用いて京大本代赭書入及び諸本の訓の異同をエクセル入力してもらったデータに当該「古活字本書入」の調査データを加え、改めて陽明文庫に赴いて調査内容の確認を行った。このエクセルデータ作成は現在、巻九まで完了しており、今後、継続してデータ作成を行った上で、京大本代赭書入と「古活字本書入」、および諸本の訓の異同を比較できるようにデータベース化する必要がある。陽明文庫より「古活字本万葉集」の撮影許可を得、全巻の画像データを得たことは、研究の課題であった調査効率向上ために大変大きな成果であった。翌年度以降、調査効率が高まることが予想される。一方、惺窩校正本の諸本の検討が進んだことにより、堂上と地下の『万葉集』受容の影響関係を探る道筋ができたため、翌年度以降の研究を、当初の計画より大きな視点で捉えることができるようになった。次年度は陽明文庫所蔵「古活字本万葉集」書入の全巻調査を完了し、書入の内容の精査を行う。そして、禁裏御本訓の性質について明らかにする。一方、惺窩校正本については学術図書の刊行に向けて、これまでの調査内容の確認と再検討を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。陽明文庫所蔵「古活字本万葉集」の禁裏御本書入の調査については、画像データを有効に利用しつつ、これまで通り陽明文庫に赴いて行う。一方、惺窩校正本の研究の進展を踏まえ、林羅山による「古活字本万葉集」出版と、陽明文庫所蔵「近衛本」等、近世初期の書写にかかる『万葉集』写本との関係性を明らかにすべく検討を進めてゆく。
わが国における栄養サポートチーム(NST)の活動状況と稼動効果に関する全国調査

本研究は、わが国におけるNST稼動施設を対象に、NSTの稼動体制やチーム構成、NST対象症例の抽出法、栄養管理法の選択基準、栄養管理実施方法、栄養管理に関する医療安全管理体制、NST活動に要する労働時間、NST活動のoutcome評価法などを調査し、わが国のNST稼働状況とその効果をprospectiveに検討した。全6回のアンケート結果より、NSTは適正な栄養管理の推進、栄養障害の改善、栄養に起因した合併症の予防などに寄与していることが示唆された。本研究は、わが国におけるNST稼動施設のなかで第三者機関・日本栄養療法推進協議会(Japan Council for Nutritional Therapy : JCNT)のNST稼動認定を取得した842施設のうち本研究に参加の意向を有する施設を対象に、1)NSTの稼動体制(運営システム、稼動基準、施設内稼動体制、組織図、稼動開始日など)、2)NSTのチーム構成、3)NST対象症例の抽出法(入院時スクリーニング)、4)抽出症例の栄養評価法(二次スクリーニング)、5)栄養管理法の選択基準、6)栄養管理プランニング法、7)栄養管理実施方法、8)栄養状態・栄養管理法の再評価法、9)栄養管理の再プランニング法、10)栄養管理に関する医療安全管理体制、11)栄養管理に伴う合併症の評価法、12)退院時の栄養評価と当該栄養管理法の評価方法、13)患者栄養指導方法と実施時期、14)NST活動に要する労働時間、15)NST活動のoutcome評価法などを調査し、さらに各項目における対象患者数や活動状況、活動効果などをoutcomeとして経時的に集計を行い、webによるデータベースへの入力を実施して、わが国におけるNSTの活動状況とその効果をprospectiveに検討するものとする。本研究は、全国に普及する栄養サポートチーム(nutrition support team: NST)の稼動体制や活動内容ならびにその効果を平成19年度平成22年度にわたり、prospectiveに多施設大規模レベルで検索し、わが国におけるNST稼動状況とその効果について検討するものである。研究初年度の19年度には、コンピューターネットワーク上で参加施設の登録やデータ入力および集計などが可能なwebの構築を行った。次いで本研究の趣旨と方法、倫理的配慮などを含め各施設での実施活動が容易に行えるようなツールを作成した上で、NST稼動施設のうち第三者機関である日本栄養療法推進協議会(Japan Council for Nutritional Therapy: JCNT)の第1回NST稼動施設認定を取得した653施設を対象に参加を呼びかけた。稼働施設に対する調査項目は、1)NSTの稼動体制(運営システム、稼動基準、施設内稼動体制、組織図、稼動開始日など)、2)NSTのチーム構成、3)NST対象症例の抽出法(入院時スクリーニング)、4)抽出症例の栄養評価法(二次スクリーニング)、5)栄養管理法の選択基準、6)栄養管理プランニング法、7)栄養管理実施方法、8)栄養状態・栄養管理法の再評価法、9)栄養管理の再プランニング法、10)栄養管理に関する医療安全管理体制、11)栄養管理に伴う合併症の評価法、12)退院時の栄養評価と当該栄養管理法の評価方法、13)患者栄養指導方法と実施時期、14)NST活動に要する労働時間、15)NST活動のoutcome評価法などであり、平成19年度から平成22年度までの4年間を経時的にリアルタイムにweb上で調査を行う。各参加施設で参加の意向が決定するプロセスが異なるため、現在もwebへの参加登録は増加しつつあるが現在のところ参加施設は246施設である。平成20年度には最近、JCNTの第2回稼動施設認定を取得した189施設に対しても参加を呼びかける予定である。わが国におけるNST稼動施設数は、日本静脈経腸栄養学会のNSTプロジェクトによる2009年1月末までの集計では、同プロジェクト参加施設1519中1485施設であり、本プロジェクトに参加していない施設を含めると1500を超える施設でNSTが稼働していると考えられる。本研究では対象となる施設の活動状況や質の保証を考慮して平成19年度当初における第三者機関日本栄養療法推進協議会の第1回、第2回のNST稼働施設認定を取得した計842施設(第1回;653移設、第2回:189施設)に対して協力を要請した。そのうち、各施設の倫理委員会や管理者を通して協力の同意が得られた512施設を対象とし、1)NSTの稼動体制(運営システム、稼動基準、施設内稼動体制、組織図、稼動開始目など)、2)NSTのチーム構成、

3)NST対象症例の抽出法(入院時スクリーニング)、4)抽出症例の栄養評価法(二次スクリーニング)、5)栄養管理法の選択基準、6)栄養管理プランニング法、7)栄養管理実施方法、8)栄養状態・栄養管理法の再評価法、9)栄養管理の再プランニング法、10)栄養管理に関する医療安全管理体制、11)栄養管理に伴う合併症の評価法、12)退院時の栄養評価と当該栄養管理法の評価方法、13)患者栄養指導方法と実施時期、14)NST活動に要する労働時間、15)NST活動のoutcome評価法などを調査し、さらに各項目における対象患者数や活動状況、活動効果などをoutcomeとして経時的に集計を行い、webによるデータベースへの入力を実施して、わが国におけるNSTの活動状況とその効果をprospectiveに検討する。現在、データベースへの資料集積は順調に進んでおり、平成21年度には検索項目のうち、重要項目から解析を開始する。また、同時にデータ集積は継続して実施する。わが国におけるNST稼動施設数は、日本静脈経腸栄養学会のNSTプロジェクトによる2010年1月末までの集計では、同プロジェクト参加施設1618中1578施設であり、本プロジェクトに参加していない施設を含めると1600を超える施設でNSTが稼働していると考えられる。本研究では対象となる施設の活動状況や質の保証を考慮して平成19年度当初における第三者機関日本栄養療法推進協議会の第1回、第2回のNST稼働施設認定を取得した計842施設、平成21年度からは、第3回を取得した71施設を加え、917施設に対して協力を要請した。そのうち、各施設の倫理委員会や管理者を通して協力の同意が得られた512施設を対象とし、1)NSTの稼動体制(運営システム、稼動基準、施設内稼動体制、組織図、稼動開始日など)、2)NSTのチーム構成、3)NST対象症例の抽出法(入院時スクリーニング)、4)抽出症例の栄養評価法(二次スクリーニング)、5)栄養管理法の選択基準、6)栄養管理プランニング法、7)栄養管理実施方法、8)栄養状態・栄養管理法の再評価法、9)栄養管理の再プランニング法、10)栄養管理に関する医療安全管理体制、11)栄養管理に伴う合併症の評価法、12)退院時の栄養評価と当該栄養管理法の評価方法、13)患者栄養指導方法と実施時期、14)NST活動に要する労働時間、15)NST活動のoutcome評価法などを調査し、さらに各項目における対象患者数や活動状況、活動効果などをoutcomeとして経時的に集計を行い、webによるデータベースへの入力を実施して、わが国におけるNSTの活動状況とその効果をprospectiveに検討する。現在、データベースへの資料集積は順調に進んでおり、重要項目から解析を実施している。平成22年度には、最終報告を実施する。わが国におけるNST稼動施設認定数は、日本静脈経腸栄養学会による2010年12月末までの集計では、1447施設であり、認定準備中の施設を含めると1600を超える施設でNSTが稼働していると考えられる。