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食用キノコと間違いやすい有毒キノコの迅速鑑別法の確立

有毒キノコによる食中毒の原因究明のために行われる形態学的鑑別法は、キノコが原形を留めていない食中毒検体には適用が困難である。そこで、種の同定に有用なDNAバーコーディング法を応用したスクリーニング法を開発した。日本で食中毒事例のあるキノコのうち、5種類の種特異的なプライマーを作製した。本法は調理および人工胃液による処理の影響を受けず、約2時間半で検出可能であった。さらに、一例としてオオシロカラカサタケ特異的プライマーを用いたリアルタイムPCR法の開発を行った。実際の食中毒検体にも適用可能であった。日本では毎年、有毒キノコの誤食による食中毒が数十件発生している。食中毒の原因究明のために行われるキノコの肉眼・顕微鏡観察による形態学的鑑別法は、高度な菌類学の専門知識を要する上、キノコが原形を留めていない食中毒検体(喫食残品や患者吐物)には適用が困難である。そこで、種の同定に有用とされるDNAバーコーディング法を応用し、DNAを標的とする迅速鑑別法の確立を目的とし研究を行った。日本で食中毒事例のあるキノコのうち、5種類のキノコ(オオワライタケ、オオシロカラカサタケ、ニガクリタケ、スギヒラタケ、カキシメジ)について特異的なプライマーを作製した。これらのプライマーは調理および人工胃液による処理に影響を受けず、約2時間半で湿試料100 mgのキノコを検出可能であった。キノコによる食中毒事例は、形態学的に判別の難しい食用キノコとの誤食が主な原因である。日本国内で中毒事例のあるキノコは30種類以上存在し、食中毒事例の多いものとしては、ツキヨタケ、クサウラベニタケ、カキシメジ、ニガクリタケ、オオシロカラカサタケ、オオワライタケ、スギヒラタケ、カキシメジ、ドクササコ等が挙げられる。そこで現在、有毒キノコの迅速鑑別法の報告がないもの4種(オオワライタケ、オオシロカラカサタケ、ニガクリタケ、スギヒラタケ)について検討した。さらにカキシメジについては、本実験条件において既報のプライマーではPCR増幅されなかったため、新たにプライマーの配列を設計した。今回設計した食中毒の原因となる有毒キノコ5種(オオシロカラカサタケ、オオワライタケ、ニガクリタケ、スギヒラタケ、カキシメジ)の他に、既報の3種(ドクササコ、ツキヨタケ、シイタケ)の合計8種を標的として、模擬的に調理試験および人工消化試験を行い、これら8種類のプライマーは、迅速鑑別法に利用可能であることがわかった。本邦における2016年の有毒キノコによる食中毒は42件、患者数110名であり毎年数十件以上発生している。キノコによる食中毒は、症状別に消化器障害型、神経障害型および原形質毒性型の3タイプに大別され、時に重篤な症状を起こし死に至る場合もある。したがって、患者が喫食したキノコ種を迅速に同定することが、中毒患者の治療に有効である。食中毒の原因究明のために行われるキノコの肉眼的観察、顕微鏡観察による形態学的鑑別法は、高度な菌類学の専門知識を要する上、キノコが原形を留めていない食中毒検体(喫食残品や患者吐物)には適用が困難である。そこで、種の同定に有用とされるDNAバーコーディング法(シークエンサーを用いた塩基配列解析による種同定)を応用した種特異的プライマーの設計によるキノコのスクリーニング法について検討した。日本で食中毒事例のあるキノコのうち、5種類のキノコ(オオワライタケ、オオシロカラカサタケ、ニガクリタケ、スギヒラタケ、カキシメジ)について種特異的なプライマーを作製した。本法は調理および人工胃液による処理の影響を受けず、湿試料100 mgのキノコ(DNA 10 ng)をゲル電気泳動法またはマイクロチップ電気泳動法を用いて、約2時間半で検出可能であった。キノコによる食中毒疑いが発生したとき、本法によるスクリーニング検査と同時に、ITS1領域の塩基配列解析による確認検査を行う。塩基配列解析には約9時間以上要することから、本法と塩基配列解析を併用することにより、検査精度を担保するとともに、保健所や衛生研究所等において、より迅速な食中毒対応が可能になると考える。日本において食中毒事例のあるキノコは30種以上存在するが、現在,有毒キノコの迅速鑑別法の報告は4種(ツキヨタケ、クサウラベニタケ、ドクササコ、カキシメジ)に留まる。また、食中毒検体に応用した例は少ない。そこで、有毒キノコの検出対象を拡大するために、種特異的なプライマーを開発し、保健所および地方衛生研究所において、食中毒検体に適用可能なスクリーニング法を開発した。食中毒現場の実態に合わせ、調理や消化による影響を検討した。また、検証現場の現状や迅速性を考え、PCR産物のゲル電気泳動法での識別を提案した。本法はITS1領域の塩基配列解析による確認検査と同時に使用することで検査精度を担保するとともに、より迅速な食中毒対応に寄与することを目的とした。有毒キノコによる食中毒は、その毒性発現の本体は有毒成分であるため、最終的には、キノコ種の同定だけではなく有毒成分の分析も必要となる。しかし、有毒成分の分析では、標準品がないものも多く、分析に時間を有する等の問題点もある。同様に塩基配列解析も時間がかかる。そこで、機器分析や塩基配列解析に加え、スクリーニング法(迅速な簡易鑑別法)として本法を併用することは有効であると考えられる。キノコ種の同定にはシークエンサーを用いて塩基配列解析を行い

公共のDNAデータベースとの比較が重要であるが、現時点ではDNAデータベースの整備が十分ではない。そこで大阪市立自然史博物館及び国立科学博物館と協力して、全国の研究者(ハイアマチュアと呼ばれる研究者も含む)とともに標本登録を進め、データベースの充実を図る。また、標準品が存在するものについては、キノコの毒成分析法の改良を進める必要がある。日本では毎年、有毒キノコの誤食による食中毒が数十件発生している。食中毒の原因究明のために行われるキノコの肉眼・顕微鏡観察による形態学的鑑別法は、高度な菌類学の専門知識を要する上、キノコが原形を留めていない食中毒検体(喫食残品や患者吐物)には適用が困難である。そこで、種の同定に有用とされるDNAバーコーディング法(塩基配列解析による種同定)を応用した種特異的プライマーの設計によるキノコのスクリーニング法について検討した。日本で食中毒事例のあるキノコのうち、5種類のキノコ(オオワライタケ、オオシロカラカサタケ、ニガクリタケ、スギヒラタケ、カキシメジ)について種特異的なプライマーを作製した。本法は調理および人工胃液による処理の影響を受けず、湿試料100 mgのキノコ(DNA 10 ng)を、約2時間半で検出可能であった。キノコによる食中毒疑いが発生したとき、本法によるスクリーニング検査と同時に、ITS1領域の塩基配列解析による確認検査を行う。塩基配列解析には約9時間以上要することから、本法と塩基配列解析を併用することにより、検査精度を担保するとともに、保健所や衛生研究所等において、より迅速な食中毒対応が可能になると考える。さらに、食中毒検体を試料として、上記オオシロカラカサタケ特異的プライマーを用いたリアルタイムPCR法の開発、および塩基配列解析を行い、当該品がオオシロカラカサタケであり、形態による鑑定と一致することを確認した。実際の食中毒にも適用可能であった。有毒キノコによる食中毒の原因究明のために行われる形態学的鑑別法は、キノコが原形を留めていない食中毒検体には適用が困難である。そこで、種の同定に有用なDNAバーコーディング法を応用したスクリーニング法を開発した。日本で食中毒事例のあるキノコのうち、5種類の種特異的なプライマーを作製した。本法は調理および人工胃液による処理の影響を受けず、約2時間半で検出可能であった。さらに、一例としてオオシロカラカサタケ特異的プライマーを用いたリアルタイムPCR法の開発を行った。実際の食中毒検体にも適用可能であった。今回設計した食中毒の原因となる有毒キノコ5種(オオシロカラカサタケ、オオワライタケ、ニガクリタケ、スギヒラタケ、カキシメジ)の他に、既報の3種(ドクササコ、ツキヨタケ、シイタケ)の合計8種に特異的なプライマーは利用可能であることがわかったが、クサウラベニタケについては、既報のプライマーでは試料によりPCR増幅できるものとできないものとがあった。一般に、クサウラベニタケは、複合種といわれ複数の種を含むと考えられており、分類学的にも整理されていないため本研究においては対象外とした。また、テングタケについても検討を行う。テングタケを始めとするテングタケ属の中には、有毒キノコ(テングタケ、ドクツルタケ、ベニテングタケ等)と食用キノコ(タマゴタケ、ツルタケ等)が含まれ遺伝子配列が類似しているため、特異的プライマーの作成は困難である。
国際貿易紛争処理制度の手続法的発展

本研究では、国際貿易紛争処理制度における手続法の発展を実証的に分析し、現状の把握と問題の明確化を試みるとともに、手続規則の妥当な解釈論の提示と、国際貿易紛争処理制度の特質を明らかにした。具体的には、WTO対抗措置仲裁における経済学的手法の利用、WTO履行パネルの管轄事項、WTO上級委員会規則、WTO及びFTAの紛争解決と正当性/正統性の関係、WTOのRPT仲裁、WTO及びFTAにおける紛争解決手続の公開、WTOにおける拡大第三国参加、WTOにおける複数の被申立国といった訴訟法的論点を幅広く取り上げて分析した。平成27年度では、研究実施計画に沿って、基本的には3名の構成者が、個別研究を行った。研究代表者・阿部は、WTO履行パネルの付託事項に関する先決的抗弁を分析した。これまでに蓄積してきた先例を検討した結果、原パネル手続と履行パネル手続の関係や、履行措置と申し立てられた措置との関係の観点から、履行パネルの付託事項に関する先決的抗弁が認容されるか否かの基準が一定程度明確になってきていることが明らかになった。また、WTOの対抗措置仲裁の新たな判断が発出されたため、特に利益の無効化又は侵害の算定方法について分析を加えた。研究分担者・小寺は、S&D規定の解釈を含むRPT仲裁決定の法理について、近年の実行を踏まえて検討を加えた。その結果、DSU上、規定が不明確な点について、実行を通じた手続的発展がみられることが明らかとなった。さらに、WTOとその他の紛争処理制度を比較・評価するための基準として「正当性/正統性」概念に関する予備的考察を行った。特に、WTOにおける議論に加えて、国際法上の一方的行為、「違法だが正当」論、国際刑事裁判所の制度的評価、法理学上の議論などを検討した。研究分担者・関根は、WTOを初めとする国家間貿易紛争の手続の公開の問題について分析を行った。具体的には、WTOにおける紛争解決手続に関する判例法的発展の過程、根拠となる理論的背景を考察した上で、FTAにおける動向と対比的に検討を加えた。その結果、WTOの司法的な判断を取り巻く不透明性に対して、FTAレベルで立法的な対応が部分的に見られることが確認され、手続の公開が一般化・発展する傾向が確認された。阿部が取り組んだ履行パネルの付託事項問題に関しては、基礎的な分析は終了し、平成28年度には研究成果を公表できる予定である。また当初の研究実施計画には含めていなかった対抗措置仲裁における無効化又は侵害の算定方法について、分析が進み、こちらも平成28年度中に成果の一部を公表予定である。小寺が取り組んだRPT仲裁決定に関しては順調に検討を進んでおり、その成果の一部については平成28年度中の公表を予定している。また、「正当性/正統性」概念の考察についても、WTOにおける議論に加えて、国際法一般及び他の領域における文献の狩猟・分析が進んでおり、概ね順調に推移している。平成27年度に関根が取り組んだ研究は、研究会における研究報告と、それを踏まえた論文という形で結実させることができた(脱稿済みで、平成28年度中には公表予定)。そこで、WTO紛争解決手続の手続法的発展に関する各論の次なるテーマとして、第三国参加の問題を取り上げ、総論的分析につなげていく予定であるが、ここまで順調に研究が進められている。以上のように、全体として初年度の研究はおおむね順調に進展した。平成28年度においては、研究実施計画に沿って、個別研究を進めつつ、2回の共同研究会を実施した。第1回目の共同研究会は、平成28年7月2日・3日に名古屋商科大学で開催し、阿部が、「WTO対抗措置仲裁における利益の無効化・侵害の算定方法」、関根が、「WTO紛争解決制度がFTAにおける同制度に対して有する優位性の検討」、小寺が、「国際法学における正当性/正統性概念の整理ーWTO紛争処理制度の正当性/正統性評価のための予備的考察」をテーマに、それぞれ報告し、議論を行った。第2回目の共同研究会は、平成29年1月21日・22日に西南学院大学で開催し、阿部が、「WTO履行パネルの付託事項」、関根が、「拡大第三国参加の条件の判例法的発展についての分析」、小寺が、「WTO紛争処理手続における合理性ー「妥当な期間」の分析を手がかりとして」をテーマに、それぞれ報告し、議論を行った。これらの共同研究会を踏まえて、研究代表者の阿部は、「WTO対抗措置仲裁における法廷経済学ー対抗措置額の決定における経済学的手法の利用ー」と題する論文を公表した。また、研究分担者の関根は、国家間貿易紛争解決手続の公開:自由貿易協定における展開と世界貿易機関に与える示唆」を公表した。さらに研究分担者の小寺は、WTO及びFTAにおける妥当な期間(RPT)の分析を進めると同時に、本研究の背景をなす国際経済法全体の考察として、「国際法と国際経済法の関係ー断片化と統合をめぐるポリティクス」と題する論文を公刊した。また、判例評釈として「米国によるインド産熱間圧延鋼板の輸入に対するCVD措置(上級委員会)」経済産業省編『WTOパネル・上級委員会報告書に関する調査研究報告書(2015年度版)』を公刊した。本年度に予定していた3回の共同研究会のうち、実際には2回しか開催できなかったが、残りの1回については平成29年度の早い段階で開催する予定である。阿部が取り組んだ対抗措置仲裁における無効化又は侵害の算定方法については、本年度中に公表することができた。

なお履行パネルの付託事項問題については、平成29年度前半に公表予定である。関根は、昨年度から取り組んでいたWTOパネルの手続公開の問題に関する論文を公表することができた。今年度は、WTO紛争解決手続における第三国参加の問題をテーマとした研究を行っており、その成果は平成29年度中に公表する予定である。小寺が取り組んでいるWTO及びFTAにおける「妥当な期間」の分析については順調に進んでおり、平成29年度前半にその成果を論文として公表する予定である。また、WTO紛争処理制度の正当性/正統性評価に関する成果の一部は「国際法と国際経済法の関係」論文に反映されたが、今後、より体系的な形で論文として公刊する予定である。以上のように、全体として、本年度の研究はおおむね順調に進展した。平成29年度においては、研究実施計画に沿って、個別研究を進めつつ、2回の共同研究会を実施した。第1回目の共同研究会は、平成29年6月17日に学習院大学で開催し、阿部が、「WTO履行パネルの付託事項」、関根が、「拡大第三国参加の条件の判例法的発展についての分析」、小寺が、「WTO紛争処理手続における合理性ー『妥当な期間』の分析を手がかりとして」をテーマに、それぞれ報告した。同研究会には、外部の研究者・実務家にも参加してもらい、活発な議論を行った。これらの共同研究会を踏まえて、研究代表者の阿部は、「WTO履行パネルの管轄事項」と題する論文を公表した。また、研究分担者の関根は、“Enhanced Third Party Rights under the WTO Dispute Settlement System"と題した論文が査読を通過しており、平成30年冬に公表される予定である。さらに、研究分担者の小寺は、「WTO紛争処理制度における『妥当な期間』の意義」と題する論文を取りまとめ、平成30年中に公表する予定である。なお、3年間の研究成果をまとめる書籍を、平成31年に出版する予定である。本研究では、国際貿易紛争処理制度における手続法の発展を実証的に分析し、現状の把握と問題の明確化を試みるとともに、手続規則の妥当な解釈論の提示と、国際貿易紛争処理制度の特質を明らかにした。具体的には、WTO対抗措置仲裁における経済学的手法の利用、WTO履行パネルの管轄事項、WTO上級委員会規則、WTO及びFTAの紛争解決と正当性/正統性の関係、WTOのRPT仲裁、WTO及びFTAにおける紛争解決手続の公開、WTOにおける拡大第三国参加、WTOにおける複数の被申立国といった訴訟法的論点を幅広く取り上げて分析した。阿部の研究としては、対抗措置仲裁の分析と関連して、立証責任と専門家の役割について検討する予定である。これは対抗措置仲裁だけでなく、WTO紛争解決手続に共通する問題であり、さらに国際法上の紛争解決手続一般にも通底する問題でもあるので、国際法全般を視野に入れつつ、分析を進める。小寺の研究としては、今後はRPT仲裁決定の法理に関する研究成果の公表と同時に、「正当性/正統性」概念の一層の精緻化を目指す。さらに、精緻化された「正当性/正統性」概念に基づき、RPT決定における手続的発展の評価を行う。また、RPT仲裁の分析と並行して、WTO紛争処理手続への第三者参加などを具体的に分析し、「正当性/正統性」概念に依拠して評価を行う。関根の研究としては、今後は、第三国参加の問題について取り上げる予定である。
社会性を持つ寄生虫：カースト比率の決定要因の解明

社会性を持つ二生吸虫は、繁殖を担うカーストと繁殖個体を敵から守る兵隊カーストに分業することで効果的にコロニーを維持している。本研究では、これらの2つのカーストの比率がどのような要因により決定されているのかを検討した。その結果、二生吸虫のカースト比率は外敵との競争圧の影響をあまり受けていないことが明らかになった。おそらく、コロニー内の個体密度や栄養状態または遺伝的要因等の他の要因がカースト比率に影響を与えているものと考えられる。集団生活をする動物には、しばしば高度な役割分担がみられることがある。ある個体は繁殖に従事し、そして他の個体は餌の確保やコロニーの防衛に専念することで、コロニーを効果的に存続させている。しかし、調和のとれた役割分担をすることは容易なことではない。なぜなら、繁殖個体が増えすぎるとコロニーの防衛や餌の確保が難しくなり、逆に、非繁殖個体が増えすぎると産子量が減りコロニーの成長が妨げられるからである。したがって、繁殖個体と非繁殖個体には、それぞれの生息環境に最適な比率があることが考えられる。潮間帯巻貝に寄生する扁形動物の仲間である二生吸虫は、繁殖と攻撃という単純な役割分担を行い、さらに寄生生活を送るために比較的限定された環境要因の中で暮している。本研究では、このようなシンプルな社会構造をもつ二生吸虫の利点を活かし、飼育実験と野外調査を駆使することで、カースト比率の決定機構を明らかにすることを目的とした。カースト比率を決定する要因を探るための単純な実験系を組み立てるには、二生吸虫の体外培養をすることが理想的である。体外培養ができれば、環境刺激に対する二生吸虫の反応を直接観察することが可能となる。本年度は、様々な培養条件のテストを行い、寄生虫を最長で2カ月に渡り体外飼育することに成功した。今後はこの飼育システムをさらに改良し、カースト比率決定に関わる実験データを集めたい。また、野外観察データも並行して集めることで、多角的にカースト比率の決定要因に迫りたい。巻貝の体内で生活する二生吸虫は、巻貝の体内で無性的に増殖して100個体以上からなる大きなコロニーを形成して生活している。興味深いことに、一部の二生吸虫においては、繁殖と兵隊のカースト分化がコロニー内で生じていることが報告されている。繁殖個体と兵隊個体のカースト比率は生息環境と深い関わりがある可能性がある。何故なら、敵の多い環境では兵隊個体の需要が、そして資源の豊富な環境では繁殖個体の需要が高まる事が予想されるからである。本研究では、二生吸虫にみられる2つのカーストの比率を様々な生息環境下で調査することで、二生吸虫のカースト比率の決定機構を明らかにすることを目的とした。まず始めに、実験室内で二生吸虫の生息環境を変化させ、それぞれの環境でのカースト比率の変化を観察するために、二生吸虫の体外培養の方法を検討した。昨年度は最長で約2カ月間の培養に成功したが、本年度は、温度条件や培養液の組成を変えることで、最長で約3カ月間の培養に成功した。自然環境下では、二生吸虫は敵との遭遇頻度が高い程、多くの兵隊個体を生産すると予想される。今年度の調査で、研究対象としている二生吸虫が宿主の巻貝ホソウミニナだけでなく、その近縁種のウミニナにも感染していることを遺伝子解析により明らかにした。ホソウミニナとウミニナでは感染する二生吸虫の種数と感染率が共に大きく異なるので、この2種に感染する二生吸虫のカースト比率を比較することで、仮説の通りに敵との遭遇頻度がカースト比率の決定に重要な役割を果たしているのかを検討することができると考える。今後は、このような野外研究システムを活用することで、カースト比率の決定要因の解明に迫りたい。社会性を持つ寄生虫・二生吸虫は、繁殖・兵隊の2つのカーストを持ち役割分担をしながら巻貝の体内で生活している。この2つのカーストの比率がどのような要因により決まっているのかを明らかにするために生態学的研究を行った。昨年度までは、よりシンプルな実験系の確立を目指して室内での飼育実験に取り組んできた。しかしながら、二生吸虫を宿主の体内から出し、培養液中で成長・繁殖させることは予想以上に困難であることが分かったので、今年度は野外観察を中心にして、外敵との競争圧の違いが二生吸虫のカースト比率に与える影響を調べた。始めに、複数の地点で二生吸虫の寄生率を調べることで寄生率の大きく異なる地点を特定した。二生吸虫の寄生率が高い地点は競争相手が多く、兵隊カーストの割合が高くなることが予想される。しかし予想に反して、競争圧の強さに関わらず、兵隊と繁殖カーストの割合はほとんど変化しないという結果が得られた。また、実験に用いてきた二生吸虫の1種(Philophthalmid sp. I)がホソウミニナとウミニナという異なる2種類の宿主に寄生することが分かったので、遭遇する外敵の種類が異なる2つの宿主内における二生吸虫のカースト比率を調査した。しかしながら、結果は同様に宿主の違いに関わらずカースト比率はほぼ一定であることが明らかとなった。これらの結果から、二生吸虫のカースト比率は、外敵の影響をあまり受けていない可能性が高いことが分かった。カースト比率は本研究で検討した要因以外にも餌の量やコロニー内の個体密度、そして遺伝的要因によっても大きな影響を受けることが考えられる。

このような要因を検討するためには飼育実験の確立が肝要である。したがって、研究をさらに発展させるためには、二生吸虫の培養条件をさらに検討することが必要であると考えられる。社会性を持つ二生吸虫は、繁殖を担うカーストと繁殖個体を敵から守る兵隊カーストに分業することで効果的にコロニーを維持している。本研究では、これらの2つのカーストの比率がどのような要因により決定されているのかを検討した。その結果、二生吸虫のカースト比率は外敵との競争圧の影響をあまり受けていないことが明らかになった。おそらく、コロニー内の個体密度や栄養状態または遺伝的要因等の他の要因がカースト比率に影響を与えているものと考えられる。昨年度に引き続き、二生吸虫の体外培養システムの構築と飼育実験系の確率を目指した。飼育温度の検討と培養液の組成を調整することで、最長で約3カ月の培養に成功した。しかしながら、昨年と同様に、この培養条件下においても二生吸虫の繁殖や成長を確認することは出来なかった。したがって、飼育実験系の確立には至っていないのが現状である。このような理由から、研究が当初の計画と比べてやや遅れていると判断した。しかし、野外調査においては、異なる宿主に同種の二生吸虫が感染していることを発見し、カースト比率と敵の侵入頻度の関連性の評価をするための優れた実験系を創出することができた。この点においては、当初の計画を上回る成果であると考える。進化生態学二生吸虫の体外培養については、残念ながら繁殖や成長が見られていないため、当初予定していた様々な環境下での飼育実験が実行できていない。おそらく、二生吸虫の繁殖や成長に必須な物質が培養液中に欠けているのが原因であると考えられる。残念ながら、この物質の特定及びその後の飼育実験を残された期間内で行なうのは困難であると考えられる。そのため今後は、その打開策として、野外実験系でのデータ収集に力を入れて他種の二生吸虫との宿主を巡る競争が二生吸虫のカースト比率に与える影響を明らかにし、本研究の目的であるカースト比率の決定機構の理解を深めていきたい。平成25年度は、二生吸虫の兵隊及び繁殖個体の体外培養システムの構築と、それを用いた飼育実験系の確立を目的とした。特殊な培養液を用いることにより、最長で2カ月間に渡り二生吸虫を巻貝の体外で飼育することに成功した。しかしながら、この培養液では二生吸虫の成長は観察することができなかった。この点について、飼育条件の再検討が必要であると考えられる。上記の様に、飼育実験環境の構築という観点からは一定の成果を得ることができたが、現時点では飼育実験を通してカースト比率の決定要因を探るには至っていない。カースト比率の決定要因を調べるためには、飼育環境下での二生吸虫の成長及び繁殖が不可欠である。平成26年度は飼育条件の再検討をし、飼育環境下での二生吸虫の繁殖を目指すと共に、当初の研究計画通り、野外調査も並行して行い、他種の二生吸虫との宿主を巡る競争が二生吸虫のカースト比率に与える影響を検討したい。
木生成問題の一般化とそのアルゴリズムに関する研究

我々は、有名なハフマン木問題に対して、各葉に任意の関数を関連付けることで一般化した問題を考察する。関数がすべて線形であれば、この問題はハフマンの多項式時間アルゴリズムで解ける。他方、一般にはNP困難であることがすでに分かっている。我々は、関数がすべて非減少2値関数である場合を解く多項式時間アルゴリズムを設計する。さらに我々は、関連するいくつかの最適化問題に対するアルゴリズムの改良限界を明らかにする。(1)スキーレンタル問題は、将来何度スキーに行くか分からない状況下で、スキー板のレンタル・購入の選択によりコストを最小化する問題である。その拡張の一つである多状態スキーレンタル問題は、「レンタル」「購入」以外の中間オプションを許す問題であり、例えば省電力など多くの実世界の問題を含んだ汎用的な枠組みである。本問題において、プレーヤーの戦略はオプション間の遷移を表す決定木とみなすことができ、最適戦略の導出は「競合比」を目的関数とする木生成問題である。我々は、非加算無限個の中間オプションを持つ問題の定式化を与え、最適戦略の導出を行った。この結果について、国際会議AAAC2012で発表した。またこの結果と、有限個の中間オプションを持つ問題に関する最新結果とを交えた講演を2件(2件とも招待講演)行っている。(2)スケジューリング問題は、実用と理論の両面において極めて重要な問題である。我々は複数の均一な機械上において、ジョブ完了時刻の和の最小化を目的とするモデルを取り上げる。ここで各ジョブは前触れなく到着し、それぞれ到着時にはじめてその処理時間が明らかになるものとする。本モデルに対する単純かつ実用的なアルゴリズムとして、それぞれの機械につき、未完了のジョブのうち残りの処理時間が短いものから実行するSRPTアルゴリズムがよく用いられる。しかしながらその理論的性能については長い間知られていなかった。Chungらは2010年に、このSRPTアルゴリズムの競合比が1.857以下であることを示した。我々はこれを改良し、競合比が1.792以下であることを証明した。我々の解析は関数解析に基づいた手法であり、アルゴリズム理論における発展性に富んでいる。結果をまとめ、学術雑誌Information Processing Lettersに論文を掲載した。その拡張の一つである多状態スキーレンタル問題は、「レンタル」・「購入」以外の中間オプションを許す問題であり、例えば省電力など多くの実世界の問題を含んだ汎用的な枠組みである。既存結果として、Damaschkeにより、任意の状態数を許す場合について競合比の下界3.61が与えられていた。我々はその導出手法に着目し、状態数をパラメータで指定し、プレーヤーにとり都合の悪いインスタンスを構成できることを見抜いた。そして初めて状態数が5以上の個々の場合についての競合比の下界を証明した。この結果を国際会議ISORA2013および雑誌Journal of Combinatorial Optimizationにて発表した。(2)ビンパッキング問題は、均一の容量のなるべく少ない数のビンを用い、与えられるアイテム全てを詰める問題である。理論計算機科学における重要な話題であるだけでなく幅広い応用がある。とりわけ、各ビンに詰められるアイテム数上限があらかじめ制限されている問題は、多くの関心を集めている。我々は、各ビンのアイテム数上限を2とする問題について、既存の競合比下界を改良した。具体的には、いかなる戦略を用いても、競合比が1.42764以上となるアイテムの例を構成できることを証明した。またアイテム数上限を入力としたスキームを設計し、アイテム数上限が4, 5および10から41までの場合について既存の競合比下界を改良した。これらの結果を国際会議COCOON2013にて発表した。スキーレンタル問題は、将来何度スキーに行くか分からない状況下で、スキー板のレンタル・購入の選択によりコストを最小化する問題である。この問題においては、インスタンス(つまり各オプションの設定情報)がプレーヤーの損得に重大な影響を及ぼす。プレーヤーが常に最適戦略をとったとしても、インスタンスの違いによって、損得が大きく変わってくる。我々の研究では、プレーヤーにインスタンスが前もって与えられる場合の最適戦略及び性能評価に初めて焦点を当てた。我々は、(I)オプション数が固定された場合について、プレーヤーにとって最も易しいインスタンスとそれに対する最適戦略の理論的導出、及びその理論的性能評価、(II)オプション数が3の場合と4の場合それぞれについて、プレーヤーにとって最も難しいインスタンスとそれに対する最適戦略の理論的導出、及びその理論的性能評価を与えた。(I)の結果からの自然な帰結として、オプションの数を任意とした場合についての最適戦略の理論的性能限界が明らかとなっている。また(II)の結果はとりもなおさず、多くの研究者が注目するところの「競合比の一致する上下界」を、この問題に関して初めて証明している。我々はこれらの結果をまとめて、評価の高い国際会議ISAAC2011で発表した。

(1)非減少2値関数を入力とするハフマン木問題に対するアルゴリズム開発を行った。ハフマン木問題では1変数関数の列を入力とするが、非減少2値関数とは、引数の値がある閾値までであるなら低い定数値をとり、それ以外は高い定数値をとるという1変数関数である。開発したアルゴリズムは、まず、与えられた問題例の閾値の列がクラフトの不等式を満たすか確認する。次に問題例をコインコレクター問題の問題例へと変換する。最後にコインコレクター問題についての既存アルゴリズムを用いて、高速に最適解を得る。結果として、有名なハフマン符号を構成するアルゴリズムと同等の計算時間で最適解を計算可能であることを示した。また本結果は、値域を0ないし1に制限した関数に関するはじめての多項式時間アルゴリズムとして、意義が大きい。この結果は、電子情報通信学会英文論文誌Aへの採録、および国際会議AAAC2015への採録が決定している。(2)スキーレンタル問題は、将来何度スキーに行くか分からない状況下で、スキー板のレンタル・購入の選択によりコストを最小化する問題である。問題名の「スキーレンタル」はあくまで例えであり、工業的には例えば省電力など多くの最適化問題を含んだ汎用的な枠組みである。本問題において、プレーヤーの戦略は選択肢間の遷移を表す木とみなすことができ、最適戦略の導出は「競合比」を目的関数とする木生成問題である。我々は選択肢数が3および4の場合の一致する競合比上下界を国際会議ISAAC2011にて発表しているが、この証明を拡充した上で学術雑誌Journal of Combinatorial Optimizationにて発表した。加えて、すでに国際会議ISORA2013にて発表した、選択肢数が5以上の場合の競合比の下界について、その解析を煮詰めた上で、電子情報通信学会英文論文誌Aへの論文掲載を行った。1.昨年度に引き続き、非減少2値関数を入力とするハフマン木問題に対するアルゴリズム開発を行った。非減少2値関数とは、引数の値がある閾値までであるなら低い定数値をとり、それ以外は高い定数値をとるという1変数関数である。設計したアルゴリズムの流れは次のとおりである。まず、与えられたハフマン木問題の問題例の閾値の列がクラフトの不等式を満たすか確認する。最後にコインコレクター問題についての既存アルゴリズムを用いて、効率的に最適解を得る。このアルゴリズムの構想は昨年度からあったが、プログラミング言語による実装のための改良を加えた上で、国際会議AAAC2015にて発表を行った。さらに、電子情報通信学会英文論文誌Aでの論文発表を行った。
シナプス前終末におけるカルシウムチャネル複合体の集積・制御機構の分子基盤

神経伝達物質放出におけるRIM2-4の効果を詳細に検討した。RIM2はRIM1と同様に神経伝達物質含有小胞を膜近傍に集積させ、Ca^<2+>チャネル活性を持続させることで神経伝達物質放出を促進させた。RIM3およびRIM4は、N末端が欠如しているアイソフォームしか知られておらず、その生理的意義はほとんど知られていない。そこで、まずRIM3とRIM4の発現分布について評価し、RIM3、RIM4共に中枢神経系に発現していることを確認した。また、免疫沈降法により、脳内においてRIM3とRIM4が電位依存性Ca^<2+>チャネルと結合することも確認した。神経伝達物質含有小胞の膜近傍への集積については、RIM1やRIM2とは異なり、Rab3結合ドメインを持たないRIM3とRIM4は、小胞の膜近傍への集積を抑制した。Ca^<2+>チャネル活性については、RIM1やRIM2と同様にRIM3とRIM4もCa^<2+>チャネル活性を持続させた。神経伝達物質の放出に関しては、RIM1やRIM2に比べて小さいものの、RIM3とRIM4もその放出を優位に増強させた。すなわち、Rab3結合ドメインを有さないRIM3やRIM4も神経伝達物質の放出に重要な役割を果たす。また、PC12細胞においてsiRNAを用いてRIM1-4の発現をすべて抑制すると、Ca^<2+>チャネル活性が抑制され、神経伝達物質の放出が大幅に減弱した。以上の結果から、RIM family(RIM1-4)と電位依存性Ca^<2+>チャネルとの複合体形成が、神経伝達物質放出において必須な役割を果たしていると言える。我々がこれまでに報告したRIM1とβサブユニット結合がもたらす最も顕著な機能は、Ca2+チャネル活性の持続である。しかし、これまでは組み換え発現系を用いていたので、本年度はCa2+チャネル活性の持続がnativeの細胞でも起こっていることを電気生理学的な手法により確認した。内在的に電位依存性Ca2+チャネルとRIMタンパク質を発現するPC12細胞を用いて、パッチクランプ法による電気信号記録を行った。具体的には、申請者が設計したRIMIとβサブユニットの結合を阻害できるドミナントネガティブタンパク質をパッチピペットに加えて、Ca2+チャネル活性に対する影響を評価した。また、RIMIのsiRNA処置による効果を評価した。いずれの処置によってもCa2+チャネル活性が持続されなくなったことから、nativeの細胞でもRIMIとRIM1とβサブユニットが結合していることを確認できた。また、大塚稔久准教授(富山大学)との共同により、RIM1と同様にアクティブゾーンタンパク質として知られるCASTがβサブユニットに結合することを見出した。また、CASTの存在によって、Ca2+チャネル活性が制御されることも確認した。
移植腎の長期予後を左右するMMP-9の役割とその特徴的な動態の解明

本研究では、移植腎の予後(損傷を受けた移植腎組織が修復・再生して回復するのか、不可逆的な線維化に向かうのか)を決定づける過程でのマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9の動態について、特に潜在型proMMP-9と活性型MMP-9の作用の違いに着目して検討した。昨年度in vivo実験系(マウス片側腎結紮(UUO)モデル)と移植腎生検組織を用いて行った検討を、in vitro腎線維化モデル(ラット腎近位尿細管上皮由来NRK-52E細胞株にTGF-β1で線維化を誘導した培養系)で行った。すなわち、4種類の抗MMP-9抗体(潜在型のを認識する抗体2種と潜在型・活性型両方を認識する抗体2種)を用いてNRK-52E細胞を免疫染色した。またNRK-52E細胞の線維化は各種組織マーカー(E-cadherin, Vimentin, β-catenin, α-SMA他)の発現パターンから評価した。NRK-52E細胞はTGF-β1を加えて培養すると、上皮細胞としての性質を失い(E-cadherin発現低下)、やがて繊維芽細胞様の形態を示した(α-SMA強発現)。この過程において潜在型のMMP-9はどの段階においても発現を認めなかったが、活性型MMP-9は、TGF-β1添加前で中程度の発現(+)、上皮細胞としての性質を失う段階では強発現(++)、線維芽細胞様に変化すると発現が低下または消失(±/-)という特徴的パターンを示した。この結果は、活性型MMP-9に関してはin vivoでの結果と矛盾しなかった。今年度はさらに腎移植患者の術前・術後の尿中MMP-9レベルをマルチプレックスアッセイにより定量した。その結果、尿中MMP-9レベルは移植後の炎症性変化に伴って上昇する傾向を認めた。炎症に伴うMMP-9の強発現は、昨年度の移植腎生検組織を用いた検討の結果と基本的に一致するものであった。平成30年度は、引き続き(1)潜在型MMP-9と活性型MMP-9の識別、(2)マイクロプレートを用いたMMP活性測定システムによる潜在型ならびに活性型の酵素活性の測定、(3)ゼラチンザイモグラフィーによる酵素活性と分子量の同時測定、(4)マルチプレックスアッセイによるMMP-9および関連因子の同時網羅的解析、を計画した。(1)では、現在入手可能な免疫組織化学用抗体4種類を用いてin vitro腎線維化モデルでの検討をほぼ計画通りに実施することができた。(2)は実施しなかった。(3)は実施したが、安定した結果を得るには至らず、さらに工夫が必要と考えられた。(4)は腎移植患者の術前・術後の尿を用いて実施した。予備的検討ではあるが興味深い結果を得ることができた。またin vitro実験の一環として、尿細管上皮細胞(マウス尿細管初代培養系・ラットNEK-52E等)と炎症細胞の共培養を計画し、予備検討としてマウス・ラットの血液・胸腺・脾臓から単核球細胞の分離を試みたが、まだ実験系の確立には至っていない。本研究の検討課題である潜在型MMP-9と活性型MMP-9の識別は、市販の抗体を用いての検討に限界があり、その構造上、活性型のみを認識する抗体が得難いことから実験系の構築が難しい。今後は、さらに幾つかの構造の異なる抗体を組み合わせて識別の精度を上げたい。一方、今回のin vitro実験で用いたNRK-52Eでは潜在型MMP-9の活性が認められなかったことから、潜在型・活性型両方を認識する抗体で活性型のみの発現様式を確認できる可能性が示唆された。NRK-52Eにおける潜在型MMP-9の活性の有無について再確認するとともに、本研究の目的におけるNRK-52Eの有用性を確認したい。MMPの酵素活性の測定については、マイクロプレート法・ゼラチンザイモグラフィー共に、市販の測定キットを用いて予備検討を行ったが、本研究の目的に適う精度の測定系を得ることが困難であったので、さらに再検索し、工夫を重ねて測定系を確立したい。またin vitroでの更なる検討として、尿細管上皮細胞(マウス尿細管初代培養系・ラットNEK-52E等)と共培養する炎症細胞としてマウス・ラットの血液・胸腺・脾臓から単核球細胞を分離し、どのような表面抗原を発現する細胞がMMP-9の発現上昇に関与しているかを検討したい。移植腎組織の障害は、修復・再生して回復する場合と、線維化の進行により機能不全に至る場合がある。本研究では、移植腎の予後(回復か線維化か)を決定づける過程でのマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9と炎症細胞の関与について検討した。4種類の抗MMP-9抗体(潜在型のみを認識する抗体2種と潜在型・活性型両方を認識する抗体2種)を用いてマウス片側腎結紮(UUO)モデル(術後1・3・7・14日)の腎および移植腎生検(急性拒絶、急性CNI腎症)組織を免疫染色した。また各種組織マーカー(E-cadherin, Vimentin, β-catenin, α-SMA他)抗体を用いて線維化の進行を免疫組織学的に評価した。

その結果、MMP-9のN末端配列を免疫原とする抗体(92kDa潜在性proMMP-9のみを認識)は、その他の抗体(proMMP-9と84kDa活性型MMP-9の両方を認識)と異なる免疫染色性を示した。proMMP-9はマウスUUOモデルにおいては健常な近位尿細管上皮(PT)に発現し、尿細管障害の進行に伴って発現が低下した。移植腎生検では、proMMP-9はCNI腎症において強発現し、急性拒絶では発現が低下していた。一方、活性型MMP-9の発現は、各種抗体による免疫染色性の比較から、CNI腎症で低く、急性拒絶とくに尿細管炎(T細胞浸潤)を伴い、線維化が進行し始めた組織で強く持続的に発現していることが示された。以上の結果より、回復可能な尿細管障害では定常的なproMMP-9の発現が一過性に増強するのに対し、急性拒絶では活性型MMP-9が強発現し、その持続発現と線維化の進行に炎症細胞のPT内への浸潤が関与している可能性が示唆された。平成29年度の研究実施計画は、MMP-9の免疫組織学的検討として:(1)潜在型MMP-9と活性型MMP-9の識別、(2)MMP-2および他のマーカー因子の染色パターンとの比較、さらに、MMP-2・MMP-9の酵素活性の測定として:(3)マイクロプレートを用いたMMP活性測定システムによる潜在型ならびに活性型の酵素活性の測定、(4)ゼラチンザイモグラフィーによる酵素活性と分子量の同時測定の4点であった。(1)では、現在入手可能な免疫組織化学用抗体4種類を用いてマウスUUOモデル検体と移植腎生検組織での検討をほぼ計画通りに実施することができた。(2)では、MMP-9とMMP-2の免疫染色からその染色性の差異を見出すことが困難で、さらに工夫が必要と考えられた。(3)は実施しなかった。(4)では、ゼラチンザイモグラフィーにより試料中のMMP-9の活性と分子量の測定を試みたが、安定した結果を得るには至らなかった。本研究では、移植腎の予後(損傷を受けた移植腎組織が修復・再生して回復するのか、不可逆的な線維化に向かうのか)を決定づける過程でのマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9の動態について、特に潜在型proMMP-9と活性型MMP-9の作用の違いに着目して検討した。昨年度in vivo実験系(マウス片側腎結紮(UUO)モデル)と移植腎生検組織を用いて行った検討を、in vitro腎線維化モデル(ラット腎近位尿細管上皮由来NRK-52E細胞株にTGF-β1で線維化を誘導した培養系)で行った。すなわち、4種類の抗MMP-9抗体(潜在型のを認識する抗体2種と潜在型・活性型両方を認識する抗体2種)を用いてNRK-52E細胞を免疫染色した。またNRK-52E細胞の線維化は各種組織マーカー(E-cadherin, Vimentin, β-catenin, α-SMA他)の発現パターンから評価した。NRK-52E細胞はTGF-β1を加えて培養すると、上皮細胞としての性質を失い(E-cadherin発現低下)、やがて繊維芽細胞様の形態を示した(α-SMA強発現)。この過程において潜在型のMMP-9はどの段階においても発現を認めなかったが、活性型MMP-9は、TGF-β1添加前で中程度の発現(+)、上皮細胞としての性質を失う段階では強発現(++)、線維芽細胞様に変化すると発現が低下または消失(±/-)という特徴的パターンを示した。この結果は、活性型MMP-9に関してはin vivoでの結果と矛盾しなかった。今年度はさらに腎移植患者の術前・術後の尿中MMP-9レベルをマルチプレックスアッセイにより定量した。その結果、尿中MMP-9レベルは移植後の炎症性変化に伴って上昇する傾向を認めた。
協働プラットフォームの創発・発展における仲介者の行為・意味形成・学習に関する研究

本研究では、連携やネットワーク資源の開発に関わる主体間の関係性の経時的な変化について明らかにする。より具体的には、以下のような課題を設定し、解明することを目的としている。第一に、プラットフォーム上での協働を促進する要因について調査をおこない、各主体が埋め込まれた制度的な阻害要因を超越するために、どのような行為を展開してきたかについて明らかにする。第二に、あらたな協業をともなう事業活動が資源獲得において正当化された時に、彼らの活動の成果が、協働のプラットフォームの発展にどの程度還元されるかについて明らかにする。第三に、連携のプラットフォームに所属するメンバーに対するヒアリング調査、そして協働に関するコミュニケーションに関して記述的な調査をおこなうことで、協業の成果とキャリアの関係を明らかにすることが試みられた。2年目より、京都の伝統産業の職人とフランスのデザイナーによる協働によって作品を生み出して行くプロジェクトにオブザーバーとして参加し、どのような関係のマネジメントを行っているかについて調査を展開した。当初予定されていた隅田、仙台の調査環境の状況が変わって来ているのと参与観察の許可が下りなかったため、定点観測を継続的におこなえるだけの段階に達してないことがわかった。そのため、これらの2つの事例の調査は2年目の段階で打切りとなり、京都の事例においてのみ、有益なデータを得ることが可能となった。協働のプロセスを調査する上で、より深いレベルでの観察を継続的におこなえるものとして京都の事例に切り替え、京都市とパリ市の承認のもとでプロジェクトに参加が可能となり、2年間のフィールドワークを行ってきた。その結果、協働のプラットフォームが、創造的なコミュニケーションを促進するには極めて大きな限界と可能性が混在することが明らかになった。本研究は、プラットフォーム上での協働関係を事例として、連携やネットワーク資源の開発に関わる主体間の関係性について、経時的な変化を質的調査手法を用いてトレースしながら明らかにすることが目的である。本年度前半に関しては、先行研究のレビューを通じて、本研究に必要な文献のレビューをおこなった。経営組織論、とりわけ組織社会学を中心としたジャーナルを丹念に精査しながら、制度的企業家アプローチに基づく研究、越境学習アプローチ、企業家のエフェクチュエーションの概念などを幅広く検討することで、質的分析のフレームワークの構築をめざした。企業家を輩出する上でのプラットフォームや協働を円滑に進めるためのコミュニティの構築の上で、とりわけ重要になるのがプロデューサーの行動とアーティファクト(構築物)に対する意味づけや価値創造という概念であった。本研究では、こうした鍵となる概念をもとに、既存の調査対象を再構成することで、研究成果として4つの論文を執筆することができた。そのうち2つの論文が本の一部として公刊され、残りの2つに関してはプロシーディングという形で国際学会(EIASMとRENT)に提出した。これらに関しては、当初、途中経過をワーキングペーパーの形で外部に公開する予定であったが、進捗中でより多くのデータを分析する必要があること、、学会での査読者によってフレームワークを含めた論旨文脈の改定を求められていることなどを鑑み、次年度に見送ることとなった。当該年度においては、おもに調査対象の選定をおこない、事前調査をおこなった。とりわけ、本研究課題である企業のプラットフォームとなる団体、組織に関して、6つの事例にアクセスし事前調査をおこなった。その中で、長期的にアクセス可能な団体との信頼関係を構築し、長期的な調査に対する許可をとりつけることができたのは、大阪、京都、東京にコーディネーターが所属して活動をおこなう3つの団体であり、これらはいずれもプロデューサーを輩出する役割を果たしていることがわかった。本研究では、プロデューサー概念をもとに既存の調査対象を再構成することで、研究成果として4つの論文を執筆することができた。そのうち2つの論文が本の分担執筆の一部として公刊され、残りの2つに関しては、2つの国際カンファレンス、(一つは、11th Colloquium on Organizational Change and Developmant atVienna, Austria、もう一つは、30th conference og Research Entrepreneurship RENTat Antwerp, Belgium)で報告し、プロシーディングという形で学会に提出した。後半2点に関しては、当初、途中経過をワーキングペーパーの形で日本語版に翻訳し外部に公開する予定であったが、調査対象への追加的なアクセスが必要となったこと、また学会での査読者によってフレームワークを含めた論旨文脈の改定を求められていることなどを鑑み、次年度に見送ることとなった。本年度は、ヒアリング調査を中心にしながら、データ収集を主におこなった。研究計画当初の調査対象に加えて、京都における伝統工芸産業の再生を目的とした協働プラットフォームを構築する主体(C)と参加する主体(P)に対しても、合計で15回に及ぶヒアリング調査をおこない、そのデータセットをNVIVOを使って整理することが主な作業であった。これらの作業を通じて得られた結果は、主体(C)における起業家活動のプロセスが協働プラットフォームの構築に対して極めて重要な影響を及ぼしていることがわかり、主体(P)に対するヒアリングは12回程度にとどめて、主体(C)に対してKCPプロジェクトと呼ばれるプラットフォームの構築に到るまでの、起業家活動としての事業プロジェクトの立ち上げについてより詳しいヒアリングを行った。合計で6回に及ぶIn-depth型のヒアリング調査を実施して質的なデータセットを構築した。

本データはKCPプロジェクトにアドバイザーとして参加し、事業の内部からすでにデータセットを構築しているESSCA Ecole de Management教授のXavier LESAGEにも公開し、様々な角度から検証した上で、2人での共同研究としてベンチャー学会全国大会で、主体(C)の行動が、いかにエフェクチュアルな意思決定とコーザルな意思決定の狭間を往復しているかについての報告を行った。本報告をもとにワーキングペーパーを共同で執筆したものの、質的データの扱い方と得られた結論(理論的貢献と実践的貢献)をめぐってまだ意見の分かれる部分があり、その検証作業が遅れているため、公開には踏み切れていない。本研究の成果としてはそのペーパーだけであるが、次年度におけるヨーロッパでの報告に備え、鋭意改定作業を行っている。本年度も前年度に引き続き、ヒアリング調査を中心にしながら、データ収集を主におこなった。昨年度までは大阪のクリエイティブクラスターの形成にして中心的な活動を行なっているクラスターマネジャーと呼ばれるフリーランスのクリエイターが聞き取り調査における主な対象であったが、本年度は、京都の伝統産業における協働プラットフォームを形成する主体に研究対象の中心を移すことによって、当初の予定にはなかったフランス人デザイナーと京都の伝統産業における協働に関してもデータを収集することとなり、その結果、事例の背景となる新たな資料の収集も必要となったことから、そのための時間を要した。事例のバックグラウンドを含めたメモと、ヒアリングのデータについては、KCPプロジェクトにアドバイザーとして参加し、事業の内部からすでにデータセットを構築しているESSCA Ecole de ManagementのXavier LESAGE教授にも公開し、様々な角度から検証をおこない、。その上で、2人での共同研究としてベンチャー学会全国大会で、協働のプラットフォームを構築する主体の行動が、いかにエフェクチュアルな意思決定とコーザルな意思決定の狭間を往復しているかについての報告をおこなった。また、本研究の代表者が本年度末の3月より在外研究に入ることとなり、上述のESSCA Ecole de Managementに客員研究員として着任したため、より密に連携することによって、これまで収集を行ってきたデータの見直しをおこなった。その結果、本報告をもとにワーキングペーパーを共同で執筆したものの、質的データの扱い方と得られた結論(理論的貢献と実践的貢献)をめぐってまだ意見の分かれる部分があり、その検証作業が遅れているため、現状では公開には踏み切れていない。本研究では、連携やネットワーク資源の開発に関わる主体間の関係性の経時的な変化について明らかにする。より具体的には、以下のような課題を設定し、解明することを目的としている。第一に、プラットフォーム上での協働を促進する要因について調査をおこない、各主体が埋め込まれた制度的な阻害要因を超越するために、どのような行為を展開してきたかについて明らかにする。
授乳期乳腺で発見された細胞死の新形態("magentosis"-Periodic acid-Schiff(PAS)反応陽性核-)出現の生物学的意義の解析

われわれは、ヒト授乳期乳腺退縮期に、核のPeriodic acid-Schiff(PAS)陽性化反応をともなう細胞死が出現することを報告し、"magentosis"と称した。本研究は、"magentosis"が、授乳期乳腺退縮期にのみ出現する局所的で特殊な現象なのか、あるいは生体内の細胞死の一形態として普遍的な現象なのかを明らかにすることを目的とした。1)急速な細胞数減少、ホルモン環境の変化をともなう状態を中心に、ヒト諸臓器のホルマリン固定パラフィン包埋材料のHE、PAS染色標本を作製し、"magentosis"の有無を検索した。具体的には、副腎梗塞、ステロイド投与による副腎皮質萎縮、Cushing症候群治療後の乳腺、甲状腺乳頭癌、排卵後卵胞、月経時子宮内膜、分娩排出胎盤、腎尿細管壊死、腎皮質壊死、肝細胞壊死、尿膜管遺残などである。Cushing症候群治療後の乳腺および甲状腺乳頭癌において、"magentosis"の出現が明らかになった。Cushing症候群症例では、glucocorticoidの乳腺に対する細胞増殖、分泌促進効果が、抗副腎皮質剤の投与により急速に消退し細胞死の契機となった可能性が推察された。また、甲状腺乳頭癌における"magentosis"の出現により、腫瘍においても起こりうる現象であることが確認された。本研究により、"magentosis"が、授乳期乳腺退縮期にのみに出現する現象ではないことが明らかとなった。特に内分泌臓器において急速なホルモン動態の変化、あるいは腫瘍化に関連して生じる現象である可能性が推察された。