hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高信頼・高開発効率を実現する、FAシステム制御ソフトウェアの開発手法

本研究では,制御ソフトウェア開発の高信頼化と高効率開発を狙いとして,システム全体の制御論理を構造化・階層化して表わすことを特徴とした構造化階層ネットを開発した.さらに,これに基づく,制御システム開発支援システムの基本モデルを開発した.開発した方式をFA制御システムに適用して,方式評価した結果,当初の目標を満足できることを確認した.1.FA制御理論、ハード構成の記述方式開発従来のプログラマブルコントローラにおけるラダーダイアグラム記述等の問題点を考察し、並行動作システムの振る舞いを記述、解析するために提案されたペトリネットモデルに基づいて、Factory Automation制御論理、およびFA構成機器の記述方式の基本方式を構築した。さらに、開発するペトリネット指向の新たな高度プログラミング方式が、シーケンス制御ソフトウェアのフレキシビリティ、信頼性の向上、開発工数削減などに有効であることを自動化生産ラインに適用して評価した。2.制御仕様検証支援方式設計段階での安全性の検証支援方法が望まれる。そこで、ペトリネットの可達木生成の手法により制御対象システムがとりうる全状態を自動的に洗い出し、それを基に与えられた制御仕様のもとで要求仕様に反するシステム状態がないかどうかを検索し、デッドロック論理不良等を効率的に検出する方式を開発した。
脱髄性神経損傷に起因する難治性神経因性疼痛の治療標的分子の同定

神経損傷に伴う難治性の神経因性疼痛の分子機構解明において、リゾホスファチジン酸(LPA)をめぐる治療標的分子の同定に成功した。主たる働きは知覚神経と脊髄後角におけるLPAの逆行性シグナルとしての脱髄や遺伝子発現制御とLPA合成を介する疼痛増強する機構である。脊髄内におけるLPA誘発性のミクログリア活性化、上位脳における同様なフィードフォワード機構、疼痛制御遺伝子発現のエピジェネティクス性増幅制御の存在など、新しい視点に立った創薬基礎を築いた。本年度は大きく分けて以下の4つの項目に関する成果を得ている。1)神経傷害時のLPA産生。LPA合成酵素の一つの候補分子に対するAS-ODN適用により神経傷害性アロディニア現象が抑制されること、そのリコンビナント蛋白質の適用により神経傷害様のアロディニア現象が誘発されること、並びにLPLD遺伝子発現が傷害後急速に増加することを見出した。これらの知見から、神経傷害後LPA産生がおこり、アロディニア現象の誘発に関与することが示唆された。また、脳脊髄液中のLPA濃度が神経傷害後に上昇することも予備実験的に明らかにしている。2)LPA誘発性脱髄形成シグナル伝達機構。脊髄後根の切片培養によるex vivo脱髄評価系を確立し、in vivo同様、電子顕微鏡下でLPA処置により脱髄が誘発されることを確認した。また、数種のミエリン蛋白質分子群の蛋白質発現ならびに遺伝子発現がLPA適用により急速に低下することや、これらの変調がRhoAの活性化依存性であることも明らかにした。従って、LPAによる脱髄現象シグナル機構としてRhoAを介したミエリン蛋白質発現低下が大きく関与することが明らかになった。3)脱髄現象の部位特異性。坐骨神経傷害後のLPA感受性脱髄現象は脊髄後根に限局していることを見出した。一方、坐骨神経、脊髄神経、あるいは脊髄後根を用いた切片培養系においてはLPA適用によりほぼ同等な脱髄現象が観察され、さらに、それらの領域におけるLPA合成酵素ならびにLPA1受容体の発現量に大きな違いが認められないことも見出した。従って、in vivo評価系における神経傷害後の脱髄現象の部位特異性はLPA産生の部位限局性が大きく関与する可能性が示唆された。4)神経傷害時の触覚神経誤入カの証明。神経傷害後のアロディニア現象に関わる脱髄後の神経発芽(スプラウティング)現象をin vivoならびにex vivo評価系において、形態学的に電子顕微鏡下で確認した。また、触覚線維(Aβ線維)刺激に伴う脊髄活性化シグナルが神経傷害時に痛み神経(C, Aδ線維)刺激により認められる領域に新たに観察されることも明らかにした。さらに、この傷害時の触覚神経から痛み神経への乗り換えを証明するため、脊髄スライス標本を用いた各種神経線維刺激に伴うCaイメージング解析のための実験系の確立にも成功した。本年度は大きく分けて以下の3つの項目に関する成果を得ている。1)LPA誘発性脱髄形成シグナル伝達機構。脊髄後根の切片培養によるex vivo脱髄評価系を確立し、in vivo同様、電子顕微鏡下でLPA処置により脱髄が誘発されることを証明した。LPAの処置はミエリン関連蛋白質遺伝子とその上流に位置する、転写因子EGR2とSOX10の発現を減少させ、いずれもRhoA-ROCK活性化と関連することを見出した。現在受容体から遺伝子発現制御までの情報伝達機構を解明中である。一方、ミエリン関連蛋白質の分解機構についても解析を試みており、その制御機構は遺伝子発現調節とは全く異なり特定の分解酵素の活性化と関連があることが阻害剤を用いた研究から明らかになった。2)神経傷害時の触覚神経誤入力の証明。神経傷害時の脱髄部位において、ミエリン蛋白質MAGの発現低下と神経突起発現マーカーであるGAP43の発現上昇が観察された。一方、電子顕微鏡観察において有髄A線維と無髄のC線維間の直接の接触が観察された事実から、神経傷害後の脱髄に伴う神経発芽(スプラウティング)現象が線維間の接触に関連することが示唆された。この事実は、非侵害性と侵害性線維間の混線によるアロディニア現象をうまく説明するものである。侵害線維刺激直後、脊髄後角においてリン酸化ERKが著明に観察されるが、非侵害線維の刺激では観察されない。しかし、神経傷害時には非侵害線維刺激によっても、脊髄後角に著明なリン酸化ERKシグナルが観察された。こうした事実は神経因性疼痛時のアロディニア機構に、脱髄と関連の深いエファプスや神経回路再構築が関与することを示唆している。現在、電気生理学的証明は名古屋市立大学・小野教授との共同研究のもとで遂行しているところである。3)神経傷害時の脱髄現象の部位特異性とLPA産生。坐骨神経傷害後のLPA感受性脱髄現象は脊髄後根においてのみ観察したが、坐骨神経、脊髄神経、あるいは脊髄後根を用いた切片培養系におけるLPA適用による脱髄現象はどの部位においてもほぼ同程度であった。

さらにLPA合成酵素(LPLD)ならびにLPA1受容体の発現量にも差が認められなかった。従って、LPA産生の部位限局性が大きく関与する可能性が示唆された。LPA合成酵素のLPLDに対するAS-ODNの脊髄クモ膜下腔適用により神経傷害誘発性アロディニア現象が抑制されることを見出し、神経傷害後に脊髄においてLPA産生がおこる可能性が示唆された。神経傷害後に脳脊髄液中のLPA濃度が上昇するという事実はこの仮説の正当性を支持している。本研究は難治性の神経因性疼痛の分子基盤を解明するため、神経因性疼痛の原因分子として発見したリゾホスファチジン酸(LPA)による脱髄とそれに伴う可塑的変調機構を明らかにすることを主題としている。本年度は、これまでに確立した電子顕微鏡下でのex vivo脱髄評価法およびミエリン蛋白質と神経突起発現マーカーGAP43の共染色法、LPA1受容体発現細胞を用いた高感度LPA測定法、LPA合成酵素やLPA受容体遺伝子欠損動物ならびに短時間型LPA1受容体拮抗薬を用いた行動・組織化学・生化学的解析法により、坐骨神経傷害に伴い脊髄後角神経細胞においてLPAがde novo合成され、一次知覚神経の脊髄後根における脱髄とその部位からの神経発芽を誘導し、有髄A線維同士および有髄A線維と無髄C線維との混線が生じ、慢性的な神経因性疼痛を形成することを明らかにした。また、神経傷害時に新たに観察される触覚A線維刺激による脊髄後角細胞におけるリン酸化ERKシグナルはLPA1受容体遺伝子欠損マウスにおいて完全に消失し、触覚神経の誤入力がLPA1受容体シグナルを介して形成されることが明らかになった。さらに、WGAと蛍光蛋白質の融合蛋白質をcre-loxPシステムにより発現するトランスジェニックマウスを4系統作成し、アデノウイルスによる脳局所領域へのCre遺伝子の導入により、導入部位のみならず、離れた脳領域でもWGAと蛍光蛋白質遺伝子の発現を確認し、本作成マウスの有効性を確認した。現在、知覚神経の特異的プロモーター制御Cre遺伝子発現ウイルスを用いた知覚神経線維の可視化と脊髄での誤入力を経時的に可視化することを試みている。また、上位脳中継核である視床領域へのLPA適用によりLPA1受容体を介する両側性の慢性疼痛と持続的なミクログリアの活性化が生じることを見出した。本年度は、神経損傷短時間後にLPAがde novo合成されることにっいて詳細な研究を行った。特異的抗体が入手困難なLPAを定量的に測定するためにMALDI-TOF-MAS装置を用いて、nano-structure assisted laser desorption/ionization(NALDI)-TOF-MS解析の確立を行った。
訪問教育対象児童生徒の学習環境に関する研究

本研究は、訪問教育対象児童生徒はどのような学習環境下(物理的環境下および人的環境下)で指導を受けているのか、担当教師はこの学習環境の制限・制約を少なくするためにどのような工夫や取り組みを行っているのか等を明らかにすることである。このため、本年度においては、まず一昨年度に実施した質問紙による全国調査結果の分析を継続した。この分析結果については、日本特殊教育学会第56回大会(大阪)と日本育療学会第22回大会学術集会(静岡)にて研究発表を行った。また、昨年度実施したインタビュー調査の回答内容について、分析を行った。この内容については、2019年度の上記学会大会にて発表予定である。さらに、諸外国の家庭・病院訪問教育の取り組みの把握についても継続して行っている。全国調査の結果について、すでに家庭訪問教育の人的環境については学会報告済みであったので、本年度に関しては、家庭訪問教育の物的環境や病院訪問教育の全般的な学習環境、および学習環境の改善に関する担当教員の意識等を取り上げた。インタビュー調査に関しては、調査にご協力いただいた特別支援学校7校で行われているスクーリングや居住地校交流を通して行われている他児との交流活動に視点を当てて分析を行った。これらについては、次年度の学会大会にて発表予定である。(1)当初の予定通り、前年度実施の質問紙調査の結果についての分析が行われ、一部は学会大会報告ができた。その後も分析は進み、その一部は令和元年度(2019年度)に日本特殊教育学会第57回大会(広島)と日本育療学会第23回大会学術集会(横浜)にて研究発表する予定である。(2)当初、インタビュー調査は、すでに実施できた7校に加えて3校前後を予定していたが、研究代表者の健康上の理由により実施ができなかった。しかし、すでに行った調査については、前年度依頼の時期的問題で実施できなかったアルバイトによるテープ起こしを行うことができて、内容に関して分析が進められている。特に今年度は、スクーリングや居住地校交流を通しての訪問教育対象児と他児との交流に焦点を当てて分析を行った。(3)最終報告書の構成を念頭において、報告書の作成に一部着手することができた。(4)インターネットを通して、諸外国の取り組み状況の把握に努めることを継続している。(1)2019年度は、本研究の最終年度のため、すでに着手している研究報告書の作成を継続し年末までには完成させる予定である。また、報告書は、最初の全国調査において対象とした全国の特別支援学校(訪問教育実施校)に郵送する予定である。(2)これまでにインタビュー調査にご協力いただいた学校の訪問教育担当者もしくはその経験者を含めた方々にさらにご協力いただき、座談会を開催する予定である。この結果についても、報告書に反映させる。(3)報告書作成に必要なデータ整理およびその発送については、アルバイトに依頼する。(4)日本特殊教育学会第57回大会(広島)と日本育療学会第22回学術集会(横浜)にて研究発表する予定である。このため、本年度においては、訪問教育を実施している全国の特別支援学校に対する質問紙調査を実施する一方、日本特殊教育学会第54回大会において自主シンポジウムを設定し本課題に関する参加者との意見交換を行った。全国調査に当たっては初め、訪問教育を行っている教員20名を対象に予備調査を実施した。次にこの予備調査結果踏まえて本調査項目を確定するとともに、東北福祉大学研究倫理委員会に研究実施に係る審査を申請し承認を得た。調査対象校は、全国の特別支援学校239校とした。質問紙はアンケートIとIIから成る。Iは各学校の訪問教育に関する内容であり、IIは各担当教員が担任をしている任意の対象児1名に関する質問である。各学校には、アンケートIは1部、IIは3部を依頼状とともに郵送した。調査期間は2016年11月2017年1月である。結果、150校から回答を得た(回収率62.8%)。アンケートIは、このうちの144校からの回答が有効であった。IIに関しては、148校から合計385事例の提供を得た。このうち257事例が家庭、45事例が障害者施設、81事例が病院、2事例が離島の通常学校にて訪問教育が実施されていた。現在、回答内容を分析中である。自主シンポジウムにおいては、宮城教育大学野崎義和氏より「超重症児該当児童生徒への訪問教育の現状について」、東京都立村山特別支援学校高木尚氏より「全国訪問教育研究会会員の取り組み」、奈良県立明日香養護学校中村靖史氏より「訪問教育担当教員としての取組と成果」と題する話題提供を受け、参加者らと討論を行うとともに本研究を実施する意義を確認した。(1)当初の計画通り2016年8月に、仙台市において研究代表者が大会長を務めた全国訪問教育研究大会第29回全国大会への参加者から20名の訪問教育担当教員に予備調査を依頼し、実施することができた。(2)予備調査を踏まえて実施した全国調査においては調査対象校239校中150校から回答を得た(回収率62.8%)。回収率はこの種の全国調査としてはおおむね満足のいく割合であるとともに、アンケートIIに関しては385事例の提供を受けて満足のいく結果となった。

(3)調査結果は現在分析中ではあるが、訪問教育対象児がスクーリング等を利用して本校の児童生徒との交流機会が設定されているだけでなく、訪問教育が行われている対象児の家庭や障害者施設の近隣にある小中学校や高等学校の児童生徒との交流機会も多数設定されている実態が見受けられる。このことは、これまで明らかにされてこなかった知見として注目されよう。(4)日本特殊教育学会第54回大会において設定した自主シンポジウムには、訪問教育の現職教員やその経験のある教員等に多数参加していただき、本研究課題に関わる経験や意見を交わすことができた。またこれらの討論を通して、本研究を実施する意義を確認することができた。本研究は、訪問教育対象児童生徒はどのような学習環境下(物理的環境下および人的環境下)で指導を受けているのか、担当教師はこの学習環境の制限・制約を少なくするためにどのような工夫や取り組みを行っているのか等を明らかにすることである。このため、本年度においては、前年度実施した質問紙による全国調査結果を踏まえ、担当教師のより詳しい取り組みを把握するためインタビュー調査を実施した。また、前年度の調査結果についての分析を継続するとともに一部については学会大会での研究発表を行った。さらに、訪問教育に関して国内で発表された論文について学習環境という観点からレビューを行うとともに、国外特にアメリカにおける家庭・病院訪問教育(homebound/hospital instruction)の取り組みについてインターネットを利用しての把握に努めてきた。インタビュー調査については、全国の特別支援学校7校(宮城県内4校と県外3校)に対して行った。調査の内容は、前年度の質問紙調査の中から特に物理的環境と人的環境を取り上げ、各校の取り組みについて詳しく伺った。前年度の調査結果の分析については、家庭訪問教育の人的環境に関する分析結果を日本特殊教育学会第55回大会において発表するとともに、同じ家庭訪問教育の物理的環境に関する結果と、学習環境の改善に関する担当教師の意見についてまとめの作業を行った。諸外国の家庭・病院訪問教育の取り組みの把握は、現在継続中である。この中で、制度の紹介サイトや訪問教育マニュアルを掲載したサイトにはアクセスが容易であるが、担当教師らの実践紹介や研究論文は非常に少ない印象を受けている。(1)当初の予定通り、前年度実施の質問紙調査の結果についての分析が行われ、一部は学会大会報告ができた。その後も分析は進み、その一部は平成30年度に日本特殊教育学会第56回大会(大阪)と日本育療学会第22回学術集会(静岡)にて研究発表する予定である。(2)当初、インタビュー調査は10校前後を予定していたが、7校について実施することができた。この点が当初予定よりも若干遅れている。(3)わが国の訪問教育に関する研究論文について、学習環境の観点からレビューを行い学術誌に掲載することができた。(4)当初の予定通り、インターネットを通して、諸外国の取り組みについて把握する作業を進めることができた。
分子内Double Michael反応を用いる生理活性天然物の合成

ステロイド、テルペンあるいはアルカロイド等の生理活性な天然物の多くは複雑な多環構造を持っている。分子内Diels-Alder反応は多環性化合物を合成する有用な手法として知られているが、立体及び位置選択性が常に満足されるとは限らない。この点を克服するため、分子内で連続する二回の共役付加反応すなわち分子内Double Michael反応を検討した。その結果次の三条件によって目的化合物を好収率で合成出来ることが明らかとなった。これらは(C)t.-butyldimethylsilyltriflate及びtriethylamineと低温で処理する方法である。これらは全く異なる反応条件であるため、お互いの欠点をよく補い、広範な反応基質に対して分子内Double Michael反応を効率良く行うことが可能である。(A)条件はスピロ融合したbicyclo〔2.2.2〕octane環系を立体選択的に構築する手法として優れ、本条件を用いてジテルペン、atisirene、及びジテルペンアルカロイド、atisine、の全合成を行い、さらにaconitineのCDF環部の合成にも成功した。一方(B)条件によってステロイドの新規合成法を開発し、さらに本条件によってangular triquinane型セスキテルペンであるpentalenene,pentalenic acid,deoxypentalenic acidの全合成を行った。また(B)及び(C)条件を用いてアルカロイド、epilupinine及びty-lophorine,の効率的な合成を行った。特に(C)条件下、反応は速やかに進行することからchiral auxiliaryを持つ化合物に応用したところ高エナンチオ面選択的な反応となることが判明した。そこで本法を用いて、抗腫瘍性アルカロイド(-)-tylophorineの不斉合成を達成した。分子内の適当な位置に二個の不飽和カルボニル基が存在する化合物は次の三条件(A)lithium hexamethyldisilazide等のリチウムアミドとの低温処理, (B)t-butyldimethylsilyl trifluoromethanesulfanate及びEt_3Nとの低温処理, (C)Me_3SiCl, Et_3N及びZnCl_2との加熱によって二回の連続する共役付加反応を行うことを発見した.本反応は好収率,高立体選択的に多環性化合物を生成することが特長であり,協奏的付加環化反応では合成し難い立体障害の大きい化合物の製造にも適している.また反応条件の全く異なる上記三方法を用いることが出来るため,様々な基質に対して適用出来る.そこで本反応(分子内double Michael反応)を利用して,生理作用に富み,構造化学上興味深い天然有機化合物を対象に選んで以下の合成研究を行った.(1)エストラン類の合成:光学活性なインダンジオンを出発原料としてステロイドのCD環上の立体化学を満足するビニルケトン・不飽和エステルを合成し,これを反応条件(C)に付してステロイドのAB環を構築し,エストランへと導いた.(2)ペンタレネン及びペンタレネン酸の全合成:シクロペンテノンから誘導したビスエノンを反応条件(C)に付して,三環性化合物とし,環縮小後,アンギュラー型トリキナンセスキテルペンであるペンタレネン及びペンタレネン酸へと導いた.(3)アコニチンアルカロイドのCDF環部の合成:不飽和エノンエステルを反応条件(A)によって三環性化合物とし,立体選択的な転位反応を経てアコニチンアルカロイドのCDF環を構築した. (4)(-)-チロホリンの不斎合成:不斎補助基を持つ不飽和エナミドエステルを反応条件(B)に対してインドリチジン環を面選択的に合成し,これより抗腫瘍性アルカロイドである(-)-チロホリンへと導いた.これは天然型チロホリンの最初の全合成である.ステロイド、テルペンあるいはアルカロイド等の生理活性は天然物の多くは複雑な多環構造を持っている。

分子内Diels-Alder反応は多環性化合物を合成する有用な方法として知られているが、立体及び位置選性が満足されることは限らない。この点を克服するため、分子内で連続する二回の共役付加反応すなわち分子内Double Michael反応を行うことを検討した。その結果次の三条件によって目的化合物を好収率で合成出来ることが明らかとなった。これらは(A)lithium hexamethuldisilazide等のリチウム塩基を低温で作用させる、(B)trimethylsilyl chloride,triethyl-amine及びzincchlorideと共に加熱する、(C)tert-butyldimethylsilyl triflate及びtriethylamineと低温で処理する方法である。これらは全く異なる反応条件であるため、お互いの欠点を良く補い、広範な反応基質に対して分子内Double Michael反応を効率良く行うことが出来る。(A)条件はスピロ融合したbicyclo〔2.2.2〕系を立体選択的に構築する手法として優れ、本条件を用いてジテルペン,atisirene、及びジテルペンアルカロイド,atisine、の全合成を行い、さらにアコニチンアルカロイドのCDF環部の合成にも成功した。一方(B)条件によってステロイドの新合成法を開発し、さらに本条件によってセスキテルペン,pentalenene,pentalenic acid,deoxypentalenicacidの全合成を行った。また(B)及び(C)条件は橋頭位に窒素原子を持つ多環性複素環化合物の合成に有効で、本条件を用いてアルカロイド,epilupinine及びtylophorineの合成を行った。特に(C)条件下、反応は低温で速やかに進行することからchiral auxiliaryを持つ化合物に応用したところ高エナンチオ面選択的な反応となることが判明した。そこで本法を用いて抗腫瘍性アルカロイド、(-)tylophprineの不斉合成を行った。
種特異的な外来遺伝子発現抑制機構の解明

本研究では、リンドウより見出した35Sプロモーター配列特異的なDNAメチル化の分子機構について詳細な解析を行った。リンドウに1コピー導入したT-DNAの全長について、de novoメチル化が高頻度に起きる領域が2箇所存在することを突き止めた。これら配列は2種のモチーフを持ち、核内因子と結合することを見出し、酵母ワンハイブリッド法により候補因子を同定した。また懸濁培養細胞を用いてDNAメチル化とヒストン修飾の関係について調査し、de novoメチル化に伴いヒストン修飾が変化していることを確認した。さらに組換えレタスを作出し、リンドウと同様の現象を見出した。申請者はリンドウに導入したCaMV-35Sプロモーター配列のエンハンサー領域が、配列特異的なDNAメチル化による発現抑制を引き起こすことを見出している。しかしながら、このような発現抑制現象がリンドウ以外の植物種で起こる可能性については検証されていない。一方レタスでは35Sプロモーターを含む外来遺伝子の発現抑制が報告されており、リンドウの発現抑制と類似の現象である可能性がある。そこで本研究では、35Sプロモーターを含む外来遺伝子をレタスに導入し、組換えレタスにおいてもリンドウと同様の発現抑制現象が生じるかを検討した。レタス品種`カイザー'の子葉にアグロバクテリウムを感染させて、35Sプロモーター(野生型、及び35Sエンハンサー領域に変異を導入したもの)にGFP遺伝子を連結した外来遺伝子を導入した。得られた組換え植物の葉組織よりゲノムDNAを抽出し、サザンハイブリダイゼーションを行った結果、111コピーのT-DNAの挿入が確認された。これら組換え体の葉組織よりRNAを抽出し、ノザンハイブリダイゼーションにより導入遺伝子のmRNA発現を解析した結果、野生型35Sプロモーターを導入した系統ではGFP遺伝子の発現が抑制されていたが、エンハンサー領域に変異を導入した系統では、発現している系統と抑制されている系統が認められた。得られた組換え体のうち5系統について、バイサルファイトシークエンス法により35Sプロモーターのエンハンサー領域におけるDNAメチル化を解析した。野生型35Sプロモーターを導入した系統では、組換えリンドウと同様に、解析した領域において高度なDNAメチル化が確認された。一方、35Sエンハンサー領域に変異を導入した系統ではDNAメチル化がみられない系統が見出されたことから、エンハンサー領域の変異がDNAメチル化に影響を与えた可能性が示唆された。しかしながら、このような現象がリンドウ以外の植物種で起こる可能性については検証されていない。一方レタスでは35Sプロモーターを含む外来遺伝子の発現抑制が報告されており、リンドウと類似の現象である可能性がある。アグロバクテリウム法により、野生型、及び35Sエンハンサー領域に変異を導入した35Sプロモーター、もしくはリンドウの研究でメチル化の誘導に関与していることが推定された35Sエンハンサー由来の64塩基の配列を、GFP遺伝子を連結した外来遺伝子をレタスに導入した。得られた組換え植物のゲノムDNAを抽出し、サザン解析を行った結果、111コピーのT-DNAの挿入が確認された。これら組換え体の葉組織よりRNAを抽出し、ノザン解析により導入遺伝子のmRNA発現を調査した結果、野生型35Sプロモーターを導入した系統ではGFP遺伝子の発現が抑制されていたが、エンハンサー領域に変異を導入した系統では、発現している系統が認められた。得られた組換え体のうちシングルコピーを含む数系統について、バイサルファイトシークエンス法により35Sプロモーターのエンハンサー領域におけるDNAメチル化を解析した。申請者はまず、リンドウに導入した外来遺伝子における発現抑制の標的配列を検証するために、導入したT-DNAの全領域を対象としたバイサルファイト法による詳細なDNAメチル化解析を行った。その結果、高頻度にde novo DNAメチル化が起きている領域が35Sエンハンサー領域中に2ヶ所存在した。これらの領域において、リンドウ内在の核因子が共通して結合する配列を含むことが、EMSAにより示された。このことから、この配列に結合する核因子が、リンドウの配列特異的メチル化に関与している可能性が示された。

申請者はまた、形質転換リンドウの懸濁培養細胞を用いて、DNAメチル化およびヒストン修飾と遺伝子発現抑制の関連性について調査した。懸濁培養細胞は、サイレンシングの状態が異なる2種類(初代培養細胞、再誘導培養細胞)を誘導して用いた。導入した35S-sGFP遺伝子のGFP蛍光は、初代培養細胞では観察されたが、再誘導培養細胞では見られなかった。バイサルファイト法で35Sプロモーター領域のDNAメチル化を解析したところ、再誘導培養細胞と形質転換植物体において高頻度のメチル化が確認されたが、初代培養細胞では、DNAメチル化が殆ど生じていなかった。クロマチン免疫沈降(ChIP)法により、35Sプロモーター領域におけるヒストン修飾を比較した結果、再誘導培養細胞は初代培養細胞と比較してヒストンH3のアセチル化が減少し、逆にLys4とLys9のジメチル化が増加していることが示された。以上の結果より、リンドウにおける外来遺伝子発現抑制は、35Sプロモーター領域における高頻度DNAメチル化およびヒストンの脱アセチル化に起因することが示された。以上の研究成果は、リンドウにおける発現抑制機構の実態解明につながる重要な手がかりになり、また植物の分子育種を行ううえで有益な知見となることが期待される。本年度の研究により、リンドウでみられた外来遺伝子の発現抑制現象が、レタスにおいても生じている可能性が示された。このことから、35Sプロモーター配列特異的なDNAメチル化は、広範な植物種間で共通に備わっている分子機構である可能性が示唆された。レタスはリンドウと比較して組換え体の作出が容易であり、作出期間も短縮出来ることから、研究材料としてより好適であると思われる。現在までにレタスの組換え体を多数選抜しているところであり、次年度にこれら組換え体を用いた詳細な解析を行う予定である。これまでの研究より、リンドウにおいて高頻度にde novoメチル化が起きている領域は35Sエンハンサー領域中に2ヶ所存在することが明らかになり、これらの領域ではリンドウ内在の核因子が共通して結合する配列を含むことがEMSAにより示されている。このことから、当該配列に結合する核因子がリンドウの配列特異的DNAメチル化機構に関与していることが推察された。そこで本研究では、この35Sエンハンサー領域に変異を導入した改変プロモーターをリンドウ及びレタスに導入し、DNAメチル化が同様に起こるかを確認している。現在までに数系統のDNAメチル化を解析しているが、今後より多くの組換え体について解析を行い、この領域がDNAメチル化に与える影響を調査する予定である。酵母ワンハイブリッド法については、リンドウのcDNAライブラリーより35Sエンハンサー配列に結合する因子のスクリーニングを行い、これまでに複数のクローンが得られている。次年度にこれらクローンにコードされている因子が、実際にDNAメチル化に関与しているのかを解析する予定である。
消滅の危機に瀕する古アジア諸語の再活性化のための辞書編纂と語彙データベース構築

本研究では、古アジア諸語のアリュートル語およびコリマ・ユカギール語について、言語再活性化のための基礎資料の拡充を進め、テキストおよび語彙資料の収集・分析を進めることができた。また、ロシア地域で話される危機言語の辞書作成のための方法論の研究を通して得られた知見をもとに、用例つき語彙データべースを作成することができた。これらの成果に基づき、アリュートル語については、現地コミュニティでの使用にかなうよう、用例およびロシア語対訳つきの辞書を刊行した。また整備したテキスト資料の分析を通して文法研究を進め、所有構造、否定、名詞化等に関する成果をまとめ、学会や学術雑誌等で発表した。本研究は、消滅の危機に瀕する古アジア諸語のアリュートル語(母語話者約100名)およびコリマ・ユカギール語(母語話者約20名)について、1)言語再活性化のための辞書編纂と基礎資料の拡充、2)用例つき語彙データベース(ロシア語訳・英語訳付)作成、3)ロシア地域で話される危機言語の辞書作成のための研究の3点をおこなうことを目的とする。平成25年度には、研究実施計画にしたがい(A)資料拡充のための既存のテキストの整理・分析、(B)現地調査による資料収集、(C)辞書作成の方法論の研究をおこなった。(A)については、これまでに本研究の代表者永山ゆかり(北海道大学)および分担者長崎郁(国立国語研究所)が収集した各言語のテキスト資料および既刊のテキスト資料の整理・分析をおこなった。具体的には語彙リストの作成のための準備として、コンピュータへの入力が終了したテキストの一部に、品詞などの文法情報や英訳・露訳の付与をおこなった。(B)現地調査はアリュートル語についてのみ実施した。調査地はロシア連邦カムチャッカ地方のぺトロパブロフスク・カムチャツキー市および旧コリヤーク自治管区オリュートル地区のチリチキ村一円およびハイリノ村で、約1.5ヶ月間にわたりアリュートル語における各動詞語彙の品詞情報の再調査、ならびに民俗語彙の収集、過去に収集した音声資料の文字化をおこなった。(C)辞書作成の方法論の研究として、辞書作成に関わるコンピュータ・ソフトの有効利用や、それにともなうテキスト処理の方法といった技術的な点についても研究を進めた。また分析したテキスト資料をもとにそれぞれの言語の文法研究を進め、その成果を学会ならびに論文にまとめて(英文および和文)で公開した。本研究は、消滅の危機に瀕する古アジア諸語のアリュートル語(母語話者約100名)およびコリマ・ユカギール語(母語話者約20名)について、1)言語再活性化のための辞書編纂と基礎資料の拡充、2)用例つき語彙データべース(ロシア語訳付)作成、3)ロシア地域で話される危機言語の辞書作成のための研究の3点をおこなうことを目的とする。前年度に引き続き、平成26年度には研究実施計画にしたがい、アリュートル語およびユカギール語にかんする調査研究をおこない、次のような成果を得た。(A)資料拡充のための既存のテキスト資料の整理・分析:本研究の代表者永山ゆかり(北海道大学)および分担者長崎郁(国立国語研究所)が、これまでに収集した各言語のテキスト資料および既刊のテキスト資料の整理・分析をすすめた。(B)言語調査による資料収集と分析:言語調査はアリュートル語についてのみ実施した。ロシア連邦カムチャッカ地方からアリュートル語の母語話者を日本へ招へいし、過去に収集した音声資料の分析ならびにテキスト資料出版のための最確認作業をおこなった。(C)辞書作成の方法論の研究:辞書に記載するべき項目ならびに用例の選定基準について、すべての動詞に用例をつけるという基本方針を決定した。またロシアにおける少数言語の辞書作成の実績がある研究者と研究打ち合わせを行ない、技術上の問題について調査を進めた。さらに、分析したテキスト資料をもとにそれぞれの言語にかんする文法研究を進め、その成果を国際学会での口頭発表ならびに論文として公開した。本研究は、消滅の危機に瀕する古アジア諸語のアリュートル語およびコリマ・ユカギール語について、1.言語再活性化のための辞書編纂と基礎資料の拡充、2.用例つき語彙データべース作成、3.ロシア地域で話される危機言語の辞書作成のための研究の3点を行なうことを目的とする。前年度に引き続き、平成27年度にはアリュートル語、コリマ・ユカギール語に加え、セリクープ語に関する調査研究を行い、次のような成果を得た。1.資料拡充のための既存のテキスト・語彙資料の整理・分析:本研究の代表者永山ゆかり(北海道大学)および分担者長崎郁(国立国語研究所)がこれまでに収集した各言語のテキスト資料および語彙資料について整理・分析を進めたほか、電子化の進んでいなかった資料をデータベース化した。2.言語調査による資料収集と分析:現地調査はアリュートル語についてのみ実施した。ロシア連邦カムチャッカ地方パラナ村において、永山が過去に収集した音声資料の分析ならびに新たなテキスト資料を収集した。新たに調査対象としたセリクープ語について、長崎が基礎語彙の整理と分析を行なった。また、動植物名について現地生物学者らの協力を得て、学名の確認を行なった。これにより得られた成果の一部は、北海道大学大学院文学研究科の助成を得て、永山ゆかり・長崎郁編『シベリア先住民の食卓:食べものから見たシベリア先住民の暮らし』(東海大学出版部)として刊行した。3.辞書作成の方法論の研究:ロシアにおける少数言語の辞書作成の実績がある研究者と打ち合わせを行ない、技術的な問題や編集方針に関して助言を得た。また論文やデータベース等から事例研究を行なった。

さらに、分析した資料をもとにそれぞれの言語に関する文法研究を進め、その成果を学会等での口頭発表(永山2件、長崎2件)ならびに論文(永山2本、長崎2本)として公開した。平成27年度は前年度に引き続き(A)資料拡充のための既存テキストの整理・分析、(B)現地調査による資料収集、(C)辞書作成に関わる方法論の研究を行なうことを予定しており、当初の計画はおおむね達成できたといえる。(A)について、今年度は既存資料で、データベース化されていなかった資料をデータベースに組み込んだ。データベースに関しては辞書項目のキリル文字表記と用例の入力を進めた。さらに、すでに収集したアリュートル語の動植物名について写真や専門書をもとに学名の確認を行ない、得られた成果の一部を日本語で出版した一般書の中で援用した。また、新たに調査対象としたセリクープ語について、基礎語彙資料の整理・分析を進めた。(B)については、研究実績の概要で述べたとおり、ロシア連邦カムチャッカ地方において言語調査を実施し、既存資料の分析を進めたほか新たな資料収集および文法調査を行なった。(C)については、キリル文字表記については前年度にテキスト資料を刊行した際におおむね方針が定まったので、これに従い順次作業をすすめている。辞書項目の用法について、これまでは母語話者への対面調査で確認していたが、テキスト資料の用例を優先して作業の効率化をはかるという基本方針を定めた。またロシアにおける少数言語の辞書作成の実績があるロシア人研究者と打ち合わせを行ない、ロシア語部分の校閲の協力について合意を得た。また、シベリア地域の他の言語の研究者らが発表した論文やデータベースを参考に、辞書作成に関わる問題点について整理した。本研究は、消滅の危機に瀕する古アジア諸語のアリュートル語およびコリマ・ユカギール語について、1.言語再活性化のための辞書編纂と基礎資料の拡充、2.用例つき語彙データべース作成、3.ロシア地域で話される危機言語の辞書作成のための研究の3点を行なうことを目的とする。前年度に引き続き、平成28年度にはアリュートル語、コリマ・ユカギール語、セリクープ語に関する調査研究を行い、次のような成果を得た。1.既存のテキスト・語彙資料の整理・分析:本研究の代表者永山ゆかり(北海道大学)および分担者長崎郁(国立国語研究所)がこれまでに収集した各言語のテキスト資料および語彙資料について整理・分析を進めた。2.言語調査による資料収集と分析:言語調査はアリュートル語についてのみ実施した。ロシア連邦カムチャッカ地方からアリュートル語の母語話者を招へいし、辞書編纂のための最終確認作業を行なった。データベースに保存されている語彙の中から出版向けに抽出した約5300語につき、発音・表記ならびに用法を確認し、必要に応じて新たな用例を収集して採録した。3.辞書作成の方法論の研究:ロシアにおける少数言語の辞書作成の事例研究にもとづき、また辞書作成の実績がある研究者らと相談し、辞書の構成についての方針を決定した。これらの調査・研究により得られた成果はNymylan-Russian Dictionary (Part 1)として出版した。
中学校理科天文単元でのICT補助による自宅における観察学習の導入とその課題の抽出

主体的・対話的で深い学びの視点に立った授業改善を中学校理科で目指す場合、「地球と宇宙」での教授法やカリキュラム改善、教具の整備等の必要性が指摘されている。一方、学校教育のICT化によって公立中学校等においてもタブレット等の生徒利用が可能になりつつある。中等教育における海外での実態を調査するとともに、中学校での天文単元の新指導方法を具体的に提案し、協力校での実践によってその効果測定を行う。具体的には、家庭に持ち帰って学習可能な天体望遠鏡キットの活用を目指す。教員研修等を行うことで、新学習指導要領下で全国標準の指導方法の共有を目標とする。更に国際標準の指導ガイドラインやその教具の普及にも努める。
中世荘園における寺社の基礎的研究

1中世荘園の内部における寺社の構造と民衆の関わりを明らかにするため、いくつかの課題を設定した。具体的なフィールドを設け、その地域に関する中世史料を網羅し、その上で現地調査を行って、考古・民俗資料の収集をはかる。フィールドとして、下野国那須上荘(現・栃木県大田原市、西那須野町、黒羽町)、丹波国船井荘(現・京都府園部町)、筑後国瀬高下荘(現・福岡県瀬高町、三橋町、大和町)を調査地とし、その他、都市領主との関連を探るため、相模国鎌倉(現・神奈川県鎌倉市)においても調査を行った。2調査は45日間を単位とし、次のような手順で遂行した.(1)役場の税務課・都市計画課において、対象となる地域の地籍図・地字図を閲覧・複写する。(2)文書史料から抽出した地名との照合を行う。(3)前記の作業から、荘園の領域および内部の名田などの位置関係を把握する。(4)寺社の所在を確認し、現存する場合は地形や建造物などを撮影・図示する。(5)寺社文書・縁起、石造物、口頭伝承の有無について聞き取りを行う。3以上の作業に基づき、フィールド・ノートをまとめ、寺社の存在形態を立体的に肉付けする。寺社ごとの情報をまとめ、新たな地図を作成した上で、論文作成の基礎資料とする。購入分の図書によって情報を再点検し、それを著書および論文として結実させた。論文は特に上記の下野国那須上荘、筑後国瀬高下荘に関するものである。この他、関連する分野の著作について宗教史の視点から批判的検討を行い、書評として公表している。荘園文書から抽出した寺社に関するデータをもとに、フィールドを設定し、現地調査を行って民俗、考古資料により研究を立体化させることを心がけた。具体的なフィールドとして、陸奥国好島荘(福島県いわき市)、三河国伊良胡御厨(愛知県渥美町)、山城国槙島郷(京都府宇治市)、筑後国瀬高下荘(福岡県柳川市、三橋町、大和町、瀬高町)において各45日間程度の調査を行った。調査の手順は以下の通りである。(1)役場の税務課もしくは都市計画課において対象となる地域の字界図を入手する、(2)文書史料から抽出した地名との照合作業を行う、(3)以上の作業から、荘園の領域と名田の分布状態を確認する、(4)寺社の所在を確認し、現存する場合は境内地に赴き、地形および建造物を撮影・図化する、(5)石造物、寺社文書、縁起、口頭伝承の有無について聞き取りを行う。以上の作業をフィールド・ノートにまとめた上でデータ化し、地形図をソフトによって作成した。フィールド・ノートとデータおよび地形図に基づき論文を作成し、さらに購入分の図書によって情報を再点検して著書としてまとめた。フィールド・ワークの成果は、それぞれ著書『荘園社会における宗教構造』の第1章、第2章、第3章として結実している。この他、成果に基づき関連する分野の著作について、荘園制との関係から批判的検討を行い、書評として公表を行った。
学習方略の自発的利用促進メカニズムの解明と学校教育への展開

本研究の目的は、学習方略の自発的利用の促進にいたるメカニズムを解明すると同時に、その研究成果を踏まえた教育実践を開発することであった。本研究では、(1)学習方略の利用促進にいたるメカニズムの解明、(2)学習方略の利用促進にいたるプロセスにおける学習者の認知とコミュニケーションの果たす役割の検討、(3)学習方略利用における国際比較の視点の導入、(4)実際の学校現場で利用可能な自発的な学習方略の利用を促す教育実践の開発の4つに取り組んだ。最終的には、査読つき学術雑誌論文16本を含む63件もの研究業績をあげた。また、国際学会からの学会賞なども受賞し、十分に目的を達成したと考えている。本研究は、「いかにして自発的に学習方略を利用できる子供を育てるか」を明らかにすることを目的としている。これを踏まえ、1方略を自発的に利用する(または利用しない)に至るメカニズムを明らかにすること、2方略使用の文化差を検討すること、3心理学を踏まえた実験授業等を通じて指導法を開発すること、更には4開発された指導法を実践二おいて活用することの4点を研究課とし、実践・研究の両面から検討を行なっている。今年度は、基礎的研究として、以下の5つの成果が得られた。1まず、英単語の記憶方略を対象にして、効果的な学習法略へと移行できない学習者の実態を明らかにした。2次に、それらを規定する要因を、認知コストという観点カラ検討した。3更に、認知コストの影響を、図表利用方略を用いた実験においても明らかにした。4また、方略使用を規定する他の要因を検討するために、図表利用方略を題材にして、図表に対して学習者が持つイメージを解析した。これらに加えて、5学習法略の指導の文化差を明らかにするために、シンガポールとの共同研究を開始した。実践的研究としては、以下の3つの成果として得た。1メタ認知的方略の1つである「教訓帰納」に着目し、それらの自発的利用を促す指導法のあり方を、中学生を対象とした実験授業によって検討した。2さらに、明らかとなった知見を生かした中学校での実践を行うとともに、他の研究プロジェクトと共同して、通信教材の開発も行った。3最後に、自己質問方略を題材に、これらの自発的な利用を促す大学での実践を行った。学習方略を自発的に利用する力は、自立した学習者であるために不可欠である。一方で、心理学を生かした実践的な研究からは、子供達が学習方略をうまく使えていない実態が報告されている。また、学校現場では学習方略をはじめとする学び方の指導が十分に行われていないことが指摘されている。本研究では、自発的に方略を利用できるようになるためには、どのような要因が関わっており、どのような指導が効果的であるのかを検討している。本年度は、3年目であり、これまでの研究成果を国内外のシンポジウムによって発信するとともに、英語の査読付きの書籍としてまとめる活動を中心に行った。国内シンポジウムでは、学習方略の自発的利用の促進・阻害要因や、学習方略の自発的利用に繋がる指導法の検討、更には、学校現場での実践的研究を発信し、これまでの研究成果に対するフィードバックを現場の教師や研究者から得た。また、国際シンポジウムでは、海外の研究者も招いて、研究成果を共有するとともに、今後の共同研究の可能性についても議論した。これらのシンポジウムの内容は、報告書としてまとめ、東大の機関レポジトリを通じて発信している。書籍としては、方略の自発的な利用の促進というテーマでRoutledgから査読付きの書籍を刊行する予定となっている。現在原稿を順次集めており、blind reviewを行っているところである。本書は必要な要件を備えていることから、刊行後にはAPAに申請し、PsycINFOやPsycARTICLESからも検索可能な論文として登録する予定である。本研究は、「いかにして自発的に学習法略を利用できる子供を育てるか」を明らかにすることを目的としている。これを踏まえ、1方略を自発的に利用する(または利用しない)に至るメカニズムを明らかにすること、2方略使用の文化差を検討すること、3心理学を踏まえた実験授業等を通じて指導法を開発すること、更には4開発された指導法を実践において活用することの4点を研究課題とし、実践・研究の両面から検討を行なっている。2次に、それらを規定する要因を、認知コストという観点から検討した。3さらに、認知コストの影響を、図表利用方略を用いた実験においても明らかにした。

4また、方略使用を規定する他の要因を検討するために、図表利用方略を題材にして、図表に対して学習者が持つイメージを解析した。これらに加えて、5学習法略の指導の文化差を明らかにするために、シンガポールとの共同研究を開始した。実践的研究としては、以下の3つの成果として得た。1メタ認知的方略の1つである「教訓帰納」に着目し、それらの自発的利用を促す指導法のあり方を、中学生を対象とした実験授業によって検討した。2更に、明らかとなった知見を生かした中学校での実践を行うとともに、他の研究プロジェクトと共同して、通信教材の開発も行った。3最後に、自己質問方略を題材に、これらの自発的な利用を促す大学での実践を行った。「いかにして自発的に学習方略を利用できる子どもを育てるか」は実践・研究の両面から意義のある問いである。我々の研究グループでは、様々な学習方略を対象に、これらの問いを検討し成果を挙げてきた。具体的に、本科研では複数の学習方略に研究対象を拡張し、一般的な「方略の自発的利用促進メカニズム」を解明するとともに、学習方略の自発的利用を促す具体的な指導法を開発し、学校現場において実践するなどを行ってきた。また国際的な協同についても、幅広く実践してきた。今年度は、これらの研究のうちの1つが国際学会よりBest Paper Award(Manalo & Uesaka, 2014)を受賞しており、成果は国際的に高く評価されてきている。4年間の本プロジェクトを通じて、非常に多くの学術的成果を挙げており、代表的な数値を上げると、査読つき学術雑誌論文:15本、査読なし学術論文:5本、書籍:5冊、報告書:4冊、書籍の分担執筆=19章、3ページ以上の学会発表論文集:3本(以上、総計51本)であった。これらは6名の分担研究者による成果に限った数値である。また、これらの研究成果を通じて得られた知見を、本プロジェクトのメンバーであるEmmanuel Manalo (京都大学)・植阪友理(東京大学)と、Educational PsychologistのメインエディタであるClark Chinn(Professor at Rutgers University inNew Jersey, USA)の3名を編者とし書籍としてまとめているところであり、ロンドンとニューヨークにおいてRutledgeから近刊される予定である。この書籍は、本科研のテーマである自発的な方略の利用をテーマとしており、基礎研究と実践研究を含む。また10名の日本の研究者と、10名の海外の研究者とで協同で執筆している点にも特徴がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育心理26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の4つの検討課題(1方略を自発的に利用する(または利用しない)に至るメカニズムを明らかにすること、2方略使用の文化差を検討すること、3心理学を踏まえた実験授業等を通じて指導法を開発すること、更には4開発された指導法を実践において活用すること)について、基礎的研究(5つの研究成果)と実践的研究(3つの研究成果)の両面から着実に実行している。2年目までは基礎研究を中心として行う予定であったが、実践的研究についても着実に成果を上げており、期待以上の成果と言える。
海洋産生物活性物質の構造と機能に関する合成化学的研究

ノルゾアンタミン:必要な官能基もしくはその等価体を有する単環性中間体から一挙に五環性のアミナール骨格に誘導する方法論を確立した。この方法論を全合成に利用すべく検討した結果、Whieland-Miescherケトンから出発するB、C環部分合成への見通しを立てることができた。さらに検討した結果、Whieland-Miescherケトンにかわり、6-5員環化合物から出発するほうが効率が良いことが明らかとなり、ABC環部分の合成に成功した。既に開発している五環性アミナール骨格を構築する方法論を適用すべく、官能基変換を行い全合成を目指している。エポラクタエン:全合成において課題であったいくつかの工程の改良を行った。その結果、従来はアルドール反応、続く酸化の二段階の工程が必要であったアシル基の導入が、酸フッ化物を用いることにより、一段階で可能となる方法を開発することができた。さらに、細胞内標的探索のための分子プローブの合成とファージディスプレー法によるバイオパニングを行った。アカテルピン:立体化学が未確定であったアカテルピンの構造に関して、可能な構造を二つに絞り込むことに成功し、さらに、そのうちの一つの化合物の合成を行った。スペクトルデータは天然物と良い一致を示し、同一化合物である可能性が高い。残る一種類の合成を行っている。また、マジンドリンの全合成の過程で得られたビニルケテンアセタールに興味をもち、その反応性について検討した。その結果、ビニルケテンアセタールは、四塩化チタンの存在下に各種カルボニル化合物を反応させるとビニロガス向山アルドール反応が極めて高立体選択的に進行することを見出した。海洋産物の中には、従来の微生物代謝産物には見られない特異な構造と強力な生物活性から注目を集めている化合物が少なくない。本研究は、海洋産物の中から特に、IL-6産生阻害活性を有するノルゾアンタミン、神経樹状突起伸長作用を有するエポラクタエン、PI特異的PLC阻害活性を有するアカテルピンを取り上げ、究極的には天然物を超える分子を創製することを目標とした構造と機能に関する知見を得るための合成化学的研究を行った。1.ノルゾアンタミン:必要な官能基もしくはその等価体を有する単環性中間体から一挙に五環性のアミナール骨格に誘導する方法論を確立した。この方法論を全合成に利用すべく検討した結果、不斉ディールス-アルダー反応を利用することによってA環部分の合成を行うことができた。また、環化反応については、側鎖メチル基の立体化学が非天然型の場合、全く異なる環化モードで反応が進行し、スピロケタールを与えるという興味深い結果を得ることができた。2.エポラクタエン:既に確立した方法論に従い、エポキシラクタムからなるコア部分と側鎖アシル部分を種々変換した誘導体を合成し、生物活性評価に賦した。その結果、エポラクタエンは神経樹状突起伸長作用のみならず、癌細胞のアポトーシスを強力に誘導するという新しい機能を見出すことができた。さらに、その活性が側鎖部分の脂溶性と関連しており、天然物の7倍の活性を示す化合物を合成できた。3.アカテルピン:上部デカリン環と下部デカリン環を直接結合することはできなかったが、上部デカリン環にジエノフィル部分を導入し、メチレンシクロヘキセン誘導体との分子間ディールス-アルダー反応によって二つのデカリン環からなる炭素骨格の構築に成功した。今後は、官能基の変換によって全合成、ならびに立体化学の決定を行う計画である。本研究は、海洋産物の中から特に、IL-6産生阻害活性を有するノルゾアンタミン、神経樹状