hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管－神経ネットワークの形成・維持に関わる相互依存性

結果、背側大動脈に由来するBMPシグナルの受容の差異がこれらの選別に関与することがわかった。交感神経節はBMP存在下においても、シグナル伝達が阻害されているらしく、そこではCrossveinlessなどの制御が働くと思われる。2.中枢神経における血管-神経ワイヤリング:これまでの研究から、脊髄内血管は、神経前駆細胞層と分化神経層との境界面を走行することを見出している。そこで、さまざまな遺伝子を用いて、この境界面を人工的に変化させたところ、血管は変化した境界面にそって形成された。これらのことから、神経の分化状態が、血管走向を制御している可能性が高くなった。またVEGFが未分化神経層において特異的に発現することが明らかになった。神経性のVEGFが血管形成を促進していると思われるが、ではなぜ分化神経層内に血管が侵入しないかなど、新たな問題もみえてきた。本新学術研究では、一貫して血管ー神経ワイヤリングとその相互作用機構について研究を進めてきた。大きな成果として、体幹部においては、自律神経系を構成する交感神経の成立が、背側大動脈に依存していることを見出した。この発見が起爆剤となり、自律神経系のもうひとつの構成要素である副交感神経系の成り立ちの解明に道筋をつけるという展開が得られた。自律神経系の発生機構は、体性運動神経や感覚神経に比べて理解が遅れているが、なかでも副交感神経系についてはほとんどわかっていないといってよい。本年度は、ニワトリ胚の利点をいかした副交感神経系の成り立ち解明にむけて、主に尾部の神経形成に注目した解析を進めた。特にSecondary Neurulation(SN)と呼ばれる神経形成が副交感神経系の鍵を握るため、SNの制御機構や、SN脊髄に由来するRemak神経節(副交感神経節)の形成と分化の仕組みを解析した。その際、副交感神経節を広く認識できる抗体が有用であると判断し、ニワトリのアセチルコリン合成系に関わるVAChTやCHATに対する抗体を作製した。それらを用いて副交感神経節の生体内における三次元分布を調べたところ、これまで知られていなかった分布パターンが多数認められた。並行して、交感神経節から伸びる軸索の多くが特徴ある血管と密にアソシエートしていることを見出した。副交感神経も血管とのアソシエーションがあるのか、またないとしたら、交感神経と副交感神経の分布はどのようにして制御されているのかなど、これまでとは異なる視点でアプローチする道筋を提供できたことの意義は高い。主に個体発生過程における血管ー神経相互作用に注目し、その相互作用の意義と分子実体の解明を目的として研究を行った。末梢神経系においては、その前駆体である神経堤細胞の挙動が、さまざまな血管性因子によって時空間的な制御を受けていることがわかった。中枢神経系においては、新たに形成される血管と神経分化との相関や、脳損傷時における神経再生過程に関与する血管の新たな役割が見出された。本研究をとおして、血管ー神経ワイヤリングの初期成立機構の理解が大きく進んだ。当初の目的は、血管からNC細胞へのシグナル実体を探ることにあった。
ワイドバンドギャップ半導体に特徴的な状態の研究とそれを介した光緩和機構の解明

ワイドギャップ半導体は、短波長発光素子材料として注目されている。その実現には発光を失活させる緩和過程・機構の理解と制御が重要である。また、ワイドギャップ半導体であるダイヤモンド中の窒素一空孔複合体(NV中心)は、単一光子発生源及びスピンを用いた量子情報処理実現の観点から注目される。ここではワイドバンドギャップに特徴的な状態間の選択的な輻射・無輻射失活が、純粋状態の生成(初期化)において重要な役割をし、その理解と制御は非常に重要である。産業技術総合研究所において合成したダイヤモンドを電子スピン共鳴法(ESR)とカソードルミネッセンス(CL)法で調べ、これまで我々が観測してきた水素関連欠陥濃度と自由励起子発光強度(235nm)に相関関係があることを明らかにした。これは水素関連欠陥が再結合中心であることを示していると考えられ、我々は発光強度の内部量子効率を定量的に解析することにより、発光強度の水素関連欠陥濃度依存性を矛盾無く説明できることを示した。また、マイクロ波プラズマCVD法において水素の同位体である重水素を用いることにより、エッチング効果の増進によるダイヤモンドの高品質化を見出した。ここでも水素関連欠陥濃度と自由励起子発光強度(23nm)の相関関係を観測した。さちに、シュトゥットガルト大学にあるパルス磁気共鳴を組み合わせた共焦点レーザー顕微鏡において、電子スピンが2つの^<13>Cの核スピンと相互作用した単一NV中心の系において、核スピン2つを用いた2量子ビットによりベル状態、電子スピンと核スピン2つを用いた3量子ビットによりGHZ状態、W状態と呼ばれるエンタングル状態の生成に成功した。これらは固体では初めてで、室温で行われた点は特筆すべき点である。ここではワイドバンドギャップに特徴的な状態間の選択的な輻射・無輻射失活による初期化(純粋状態の生成)を利用した。ワイドギャップ半導体であるダイヤモンドは、短波長発光デバイス材料や量字情報通信・計算素子材料として注目されている。自由励起子状態や深い準位を形成する窒素-空孔複合体などの再結合中心の状態において、ワイドバンドギャップに特徴的な光緩和過程及び機構を明らかにすることは学術的に重要であり、それを有効に利用した素子の実現は社会に大きな影響を与える。本年度の主な成果としては、以下め2つが挙げられる。1.マイクロ波プラズマCVD法において、重水素などを用いることによりダイヤモンド単結晶合成条件を変えた試料において、電子スピン共鳴法による欠陥評価及びカソードルミネッセンスを用いた光学的評価を行った。高品質化反応機構に関する知見が得られ、更に、これまで我々が観測していた水素関連欠陥濃度と自由励起子発光強度に相関が得られ、光緩和過程に関する重要な知見が得られた。2.^<13>Cをドープしたダイヤモンド中の単一窒素-空孔複合体を、共焦点レーザー顕微鏡を用い、シュトゥットガルト大学(ドイツ)及び経済産業省産業技術研究所と共同で研究した。窒素-空孔複合体では、ワイドギャップであることを特徴とする光緩和過程を利用することにより、光照射によってスピン状態の初期化を簡便に行える。今回我々は、光照射による初期化後に、パルス化した電磁波(マイクロ波、ラジオ波)により核スピン及び電子スピンを操作して、2量子ビットから成るBell状態及び3量子ビットからなるGHZ状態呼ばれるエンタングル状態を作り出して観測(光検出)した。これらの観測は固体では初めてで、また、室温で行われた点も特筆すべき点である。また、エンタングル状態のトモグラフィーによる評価により、光照射によるスピン状態の初期化やパルス化した電磁波(マイクロ波、ラジオ波)によるスピン操作が期待通りに行えていることも確認できた。
電空ハイブリッド超精密鉛直位置決めステージの高機能化

工作機械の鉛直軸の位置決め方式の1つとして、電動駆動のリニアモータと、重力補償器として空気圧式のバランスシリンダを併用した、電空ハイブリッド方式の超精密鉛直位置決め装置が開発されている。電空ハイブリッド方式は空圧式のバランスシリンダがステージの自重を空気によってキャンセルすることで。電動のリニアモータがステージの自重の影響を受けることなく動作することが可能となっている。このような構成を用いることで、リニアモータの省電力化や熱の発生の抑制、最大動作速度の向上といった効果を期待することができる。本研究課題においては、空気圧サーボの制御技術を応用して、超精密工作機械に使用される電空ハイブリッド方式の超精密鉛直位置決めステージ(電空ハイブリッド鉛直ステージ)の高機能化のための方法を提案することを目的とする。平成30年度の研究においては、まず平成29年度に提案した、工作機械のツールチェンジ時のバランスリシンダ内の圧力をフィードフォワード制御により補償する方法について、消費エネルギーの観点から検証実験を行い、リニアモータの出力を有効に軽減できていることを確認した。また、ステージ駆動によるトルク指令値の変動も補償することができ、駆動時にも有効な方法であることが確認された。つぎに、平成30年度は電空ハイブリッド鉛直ステージのバランスシリンダ内の圧力を制御することによる力制御の方法を提案した。力制御の応答性(動特性)やリニアモータの制御電圧(消費エネルギー)の変動について実験を行い、有効性を評価した。本研究課題は、気体用高速高精度圧力制御システムの構成を見直し、大振幅や高圧領域の空気の圧力を高精度に制御できるように装置構成を見直した上で、電空ハイブリッド鉛直ステージに使用されるバランスシリンダの内圧制御に適用し、位置決め性能・消費エネルギーなどの基礎的な特性を評価することを目的としている。工作機械のツールチェンジ時のバランスリシンダ内の圧力をフィードフォワード制御や力制御とった、提案方法の電空ハイブリッド鉛直ステージへの適用と性能の評価実験について、計画通り実験を実施しており、有効性も確認されつつあり、総じて、本研究はおおむね順調に進展していると判断している。提案した力制御の方法について、応答性(動特性)は示されつつあるが、力推定の分解能についての検討が当面の課題である。提案方法を超精密加工に適用する評価実験・加工実験については、平成31年度中に計画通り実施する計画である。平成31年度はバランスシリンダの内圧性制御部分について、数値流体シミュレーションを用いた解析を行う計画である。平成29年度の研究においては、まず、気体用高速高精度圧力制御システムの改良のための構成の見直しを行い、基礎的な性能試験を行った。次に、電空ハイブリッド方式のさらなる性能向上のため、特に工作機械のツールチェンジ時の内圧制御に着目し、制御方法の検討を行った。実際の工作機械においては、ツールの有無や種類によりステージ全体の重量が変化するが、電空ハイブリッド方式においては、そのツールチェンジのたびに、シリンダ内圧を最適圧に調整する必要がある。一般的には減圧弁のハンドル部分を手動やモータで回して調整を行うが、圧力が整定するまでに時間を要してしまうなどの問題がある。そこで平成29年度の研究では、気体用高速高精度圧力制御システムを用いてバランスシリンダ内の圧力をフィードフォワード制御することにより、任意のステージ重量に対応可能な制御方法を提案した。その有効性について、非球面加工機用の電空ハイブリッド鉛直ステージを用いて、評価する試験を行い、有効性を確認した。研究計画のうち、気体力高速校制御圧力制御システムについては、更なる装置構成の改良と性能の実証実験が必要である。提案方法の電空ハイブリッド鉛直ステージへの適用と性能の評価実験については、計画通り実験を開始している。総じて、本研究はおおむね順調に進展していると判断している。

平成30年度の研究においては、まず平成29年度に提案した、工作機械のツールチェンジ時のバランスリシンダ内の圧力をフィードフォワード制御により補償する方法について、消費エネルギーの観点から検証実験を行い、リニアモータの出力を有効に軽減できていることを確認した。また、ステージ駆動によるトルク指令値の変動も補償することができ、駆動時にも有効な方法であることが確認された。つぎに、平成30年度は電空ハイブリッド鉛直ステージのバランスシリンダ内の圧力を制御することによる力制御の方法を提案した。力制御の応答性(動特性)やリニアモータの制御電圧(消費エネルギー)の変動について実験を行い、有効性を評価した。本研究課題は、気体用高速高精度圧力制御システムの構成を見直し、大振幅や高圧領域の空気の圧力を高精度に制御できるように装置構成を見直した上で、電空ハイブリッド鉛直ステージに使用されるバランスシリンダの内圧制御に適用し、位置決め性能・消費エネルギーなどの基礎的な特性を評価することを目的としている。工作機械のツールチェンジ時のバランスリシンダ内の圧力をフィードフォワード制御や力制御とった、提案方法の電空ハイブリッド鉛直ステージへの適用と性能の評価実験について、計画通り実験を実施しており、有効性も確認されつつあり、総じて、本研究はおおむね順調に進展していると判断している。気体用高速高精度圧力制御システムの構築と性能評価については、平成30年度も引き続き、装置構成の改良と性能の実証実験を行う。提案方法の電空ハイブリッド鉛直ステージへの適用と性能の評価実験については、平成29年度中から開始できている。提案方法を超精密非球面加工機へ適用しての評価実験と加工実験については、平成30年度中に各方面との調整を行い、平成31年度頃に計画通り実施できるように、準備を進める。提案した力制御の方法について、応答性(動特性)は示されつつあるが、力推定の分解能についての検討が当面の課題である。提案方法を超精密加工に適用する評価実験・加工実験については、平成31年度中に計画通り実施する計画である。平成31年度はバランスシリンダの内圧性制御部分について、数値流体シミュレーションを用いた解析を行う計画である。気体用高速高精度圧力制御システムの改造・構築用の部品並びに電空ハイブリッド鉛直位置決めステージの試験に用いる測定装置類について、一部未購入のものがあるのと、消耗品費について、大学から別予算の手当てがあったため、生じた次年度使用額である。研究自体はおおむね順調に推移しており、平成30年度に執行する予定である。平成30年度は物品費等について大学から別予算の手当てがあったことや、英国への国外研修があったことなどにより、若干の次年度使用額が生じた。研究自体はおおむね順調に推移しており、平成31年度に執行する予定である。
植物のサイトカイニン応答における分子基盤

(1)サイトカイニンによって活性化されるARR1(転写因子型応答因子)の直接標的遺伝子を網羅的に解析するため、ステロイドホルモンで人為的に活性化できる改変ARR1を用いて、Microarray法およびHiCEP法により多くの候補遺伝子を抽出した。これらの中には、既に知られている非転写因子型ARRの他に、幾つかのMyb、bHLH、AP2、GATAタイプの転写因子やP450、感染防御関連タンパク質、代謝関連酵素をコードする遺伝子群が含まれていた。これらのうちの一部は、タンパク質合成阻害条件下でのステロイドホルモン誘導実験からARR1の直接標的遺伝子であることを確認した。(2)11種の転写因子型ARRと10種の非転写因子型ARRはそれぞれ機能的に重複していると考えられているが、ARR1が10種の非転写因子型ARR遺伝子のサイトカイニン誘導にどのように関わっているかを解析した。その結果、ARR1は10種全てのARR遺伝子のサイトカイニン誘導を引き起こす潜在能力を有するが、それぞれの遺伝子のサイトカイニン誘導に対するARR1の寄与は一定でないことを示した。数種類の転写因子型ARRを除いて発現部位の顕著な違いが認められないので、このような差異の大部分はARR1とそれぞれの標的遺伝子プロモーターとの親和性に起因するものと思われる。(3)種々の状況証拠からサイトカイニン刺激がCRE1などのヒスチジンキナーゼからARR1などの転写因子型ARRへ介在因子(AHPs)を介して伝わると信じられている。これをより明白にするため、CRE1欠損(wo1変異)がARR1の活性化でサプレスされ得ることを形態学的・組織学的に示した。ただし、このサプレッションのレベルは、幅広いばらつきを示すこともわかった。これは師管形成の開始が根の成長過程のどの時期にサプレスしたかを反映しているように見える。(4)in vitroでCRE1からAHPを介してARR1人リン酸リレーが起こり得ることは既に一部報告されているが分子種の特異性などを明らかにできるぼど高効率の系は確立されていない。今回昆虫の培養細胞を用いてそれぞれのタンパク質を高頻度で発現させる系を構築した。この系で発現させたタンパク質を用いてin vitroリン酸リレーが効率よく起こる系を構築した。ただしこの系を用いても未だ分子種の特異性を見いだすまでには至っていない。(5)arr1-1変異株はサイトカイニン応答の感受性が低下するものの完全に非感受性にはならない。arr2-1変異についても同様に感受性が低下するがarr1-1ほどではない。これらの二重変異株も表現型はarr1-1とほとんど変わらず、根の組織学的観察もこれを裏付けている。11種の転写因子型ARRのうちARR1がもっとも多量に発現していることを反映しているものと思われる。CRE1がサイトカイニン受容体として働き、ARR1がサイトカイニン初期応答における転写因子として働く。また、HPt因子のAHP群がARR1および幾つかののヒスチジンキナーゼと相互作用する潜在能力を有する。これらの事実より、CRE1、AHP、ARR1の3成分が単一のシグナル伝達系を構成していると信じられている。これをより確実にするためにcre1変異のサプレッション実験を行った。cre1変異株の一つ、wo1変異株、に恒常活性型のARR1ΔDDKをCRE1遺伝子のプロモーター領域(pCRE1)の下流につないで導入すると、wo1変異の表現型である根の発育阻害が解消された。またpCRE1::ARR1ΔDDKの代わりにpCRE1::ARR1ΔDDK::GRを導入すると培地にステロイドホルモンを加えたときのみwo1表現型が解消された。すなわち、CRE1欠損がARR1の活性化でサプレスされ、ARR1が確かにCRE1の下流で機能していることを示している。根の伸張阻害がARR1の活性化で解消されたが、wo1の主たる欠損は不十分な維管束形成なので、伸長阻害が解消された根が実際に維管束形成も正常になっていることを切片の顕微鏡観察によって今後確かめる予定である。また、AHP1およびAHP2は核と細胞質の両方に存在するが、ARR1を過剰発現すると大部分のAHPが核局在となることから、AHPとARR1が植物細胞内でも相互作用することが示唆された。したがってCRE1とARR1はAHPを介して単一のシグナル伝達系を構成していることがより確実になった。なお、wo1変異株ほど厳しい表現型を示さないcre1-1変異株を用いた同様の実験では形質転換植物はARR1ΔDDKの過剰発現株と類似の表現型を示し、cre1欠損のARR1によるサプレッションは両者の微妙なバランスが要求されるようである。Aタイプの応答因子遺伝子群が実際にARR1の標的遺伝子であることを確認した。したがって、ARR1自身が、おそらく全てのAタイプ応答因子遺伝子のサイトカイニン誘導に関わることができ、ARR2・ARR10・ARR11についてもほぼ同様の結果を与えることから、Bタイプ応答因子群は機能的に重複していることがわかった。

これらのうちの一部は、タンパク質合成阻害条件下でのステロイドホルモン誘導実験からARR1の直接標的遺伝子であることを確認した。(2)11種の転写因子型ARRと10種の非転写因子型ARRはそれぞれ機能的に重複していると考えられているが、ARR1が10種の非転写因子型ARR遺伝子のサイトカイニン誘導にどのように関わっているかを解析した。その結果、ARR1は10種全てのARR遺伝子のサイトカイニン誘導を引き起こす潜在能力を有するが、それぞれの遺伝子のサイトカイニン誘導に対するARR1の寄与は一定でないことを示した。数種類の転写因子型ARRを除いて発現部位の顕著な違いが認められないので、このような差異の大部分はARR1とそれぞれの標的遺伝子プロモーターとの親和性に起因するものと思われる。(3)種々の状況証拠からサイトカイニン刺激がCRE1などのヒスチジンキナーゼからARR1などの転写因子型ARRへ介在因子(AHPs)を介して伝わると信じられている。これをより明白にするため、CRE1欠損(wo1変異)がARR1の活性化でサプレスされ得ることを形態学的・組織学的に示した。ただし、このサプレッションのレベルは、幅広いばらつきを示すこともわかった。これは師管形成の開始が根の成長過程のどの時期にサプレスしたかを反映しているように見える。(4)in vitroでCRE1からAHPを介してARR1人リン酸リレーが起こり得ることは既に一部報告されているが分子種の特異性などを明らかにできるぼど高効率の系は確立されていない。今回昆虫の培養細胞を用いてそれぞれのタンパク質を高頻度で発現させる系を構築した。この系で発現させたタンパク質を用いてin vitroリン酸リレーが効率よく起こる系を構築した。ただしこの系を用いても未だ分子種の特異性を見いだすまでには至っていない。(5)arr1-1変異株はサイトカイニン応答の感受性が低下するものの完全に非感受性にはならない。arr2-1変異についても同様に感受性が低下するがarr1-1ほどではない。これらの二重変異株も表現型はarr1-1とほとんど変わらず、根の組織学的観察もこれを裏付けている。11種の転写因子型ARRのうちARR1がもっとも多量に発現していることを反映しているものと思われる。
免疫セマフォリンSEMA4D中和抗体を用いた好酸球性副鼻腔炎新規治療法の開発

好酸球性副鼻腔炎は好酸球浸潤の強い鼻茸を特徴とする疾患であり、厚生労働省の難病指定を受けている。治療法として手術およびステロイド内服があげられるが、易再発性や治療副作用の観点から病態解明および新たな治療法の確立が重要となる。今回神経ガイダンス分子として発見されたSemaphorinの1種であり、免疫と密接な関連を持つSemaphorin4D (SEMA4D)に着目し好酸球性副鼻腔炎において果たす病的意義を検討する。SEMA4DはT細胞の活性化に重要であることが報告されるとともに、好中球においては過剰活性化を防ぐブレーキ因子として働くことが報告されている。また通常細胞膜上に存在するが刺激により切断され種々の炎症を惹起する作用も持つ。これらの知見に基づき、SEMA4Dを中和することによって好酸球性副鼻腔炎を治療することが可能かの評価も併せて行う。当該年度において培養していたヒト鼻腔上皮細胞に対してrecombinant SEMA4D蛋白を用いて刺激を行い炎症性サイトカイン産生能について網羅的に検討を行った。その結果SEMA4D蛋白刺激によって濃度依存的にIL-6、IL-8、CXCL10といった炎症性サイトカイン産生が時間依存的に誘導された。またSEMA4D KOマウスを用いてECRSモデルにおける炎症レベルの評価を病理学的に行った。鼻腔上皮細胞の培養については順調に経過しており、刺激による有意な反応を認めた。またIn vivoの実験系においてもECRSを安定して発症させられる系を既報を元に確立することができた。今後はこれらの反応についてPlexinB1 shRNA virus particleを用いたノックダウン実験を行いサイトカイン産生がキャンセルされるかについて検討を行いSEMA4D-plexinB1 interaction特異的にこれらの反応が起こっているかどうかを評価する。加えてIn vivoの実験系では評価項目に鼻腔洗浄液の炎症性サイトカイン産生を追加しより定量的データを評価していく予定である。当初の実験計画通りに実験が経過した点に加え、次年度において網羅的解析を行う方針を決定したため次年度使用額が生じた。すなわち使用している鼻腔上皮細胞に対してrecombinant SEMA4Dを用いた刺激を行い、遺伝子変動についてRNA-sequenceを用いて網羅的に評価を行う方向で検討している。
ウコギの生理活性を利用した生食用大量調理食材の品質保持に関する研究

【目的】集団給食施設では、生食用食材の殺菌・消毒に次亜塩素酸ナトリウムが用いられている。しかし安全性や簡便性を考えた場合、天然食材を用いることが望ましいと考える。そこで天然食材「ウコギ」の品質保持(抗菌、酸化防止、鮮度保持)効果を明らかにし、食材用消毒剤として応用することを目的として研究を行った。【方法・結果】(1)ペーパーディスク法及び比濁法によるウコギの抗菌試験(2)溶媒分画液による抗菌試験(1)で用いた4細菌に対してペーパーディスク法、比濁法で抗菌性および菌体増殖抑制効果を検討した。ブタノール分画液が最も高い抗菌性を示し、中でもStaphylococcusに対して効果が高かった。菌体増殖に対しては、酢酸エチル分画液を培地に添加し5°Cで培養を行うと、いずれの細菌に対しても培養4時間までに強い細菌増殖抑制効果が認められた。(3)生食用食材へのウコギ抽出液添加試験及び官能検査カット野菜としてよく用いられる千切りキャベツ、玉ねぎスライス、もやしを用意し、ウコギ沸騰水抽出液、水抽出液、次亜塩素酸Na溶液、酢酸溶液にそれぞれ10分間浸漬後、流水洗浄(ウコギは浸漬のみ、流水洗浄の2種類)し、5°C、37°Cに48時間保存し、生菌数を計測し抗菌効果を比較した。その結果、ウコギ沸騰水抽出液で浸漬処理したものが、4時間までサルモネラ菌、酵母・糸状菌類が検出されず、大腸菌群も次亜塩素酸Naと同等の菌数であった。また、ウコギで浸漬処理を行ったものは、他の溶液で処理したものと官能的に全く遜色はなく、むしろおいしいという評価であった。以上の結果から、ウコギ沸騰水抽出液は、食材の消毒剤として充分に活用可能であるといえる。【目的】天然食材であるウコギを用いて、生食用食材の品質保持(抗菌、酸化防止、鮮度保持)に有効な成分や効果を明らかにし、それらを大量調理食材へ応用することを目的とする。平成14年度はまず、ウコギの抗菌活性、抗菌成分を明らかにすることを目的に研究を行った。【方法・結果】(1)ペーパーディスク法によるウコギの抗菌試験(2)ウコギ溶媒分画液の調製ウコギ沸騰水抽出液をメタノール、酢酸エチル、ブタノールで分画し、減圧濃縮後、蒸留水で液量補正し、抗菌試験用溶液とした。(3)溶媒分画液による抗菌試験(1)で用いた4細菌に対してペーパーディスク法、比濁法で抗菌性および菌体増殖抑制効果を検討した。
江戸後期の著作者を対象とするスタイル能力の歴史社会言語学的研究

江戸後期に執筆活動を行った著作者が作品間、作品内で行ったスタイルシフト、及び、当該作者のもつスタイル能力の分析を、以下の3項によって行った。(1)バイリンガル、第二言語習得、歴史社会言語学の分野で過去30年に刊行された文献をレビューし、研究の動向や問題の所在を整理した。(2)山東京伝と曲亭馬琴を中心に、洒落本、黄表紙、合巻、読本で使用したことばを、音便形、使役形、可能形等を事例にして整理し、スタイルシフトとして把握した。(3)そのスタイルシフトの実態にもとづいて、渋谷(2013)が構築した、当該著作者のもつ多変種能力を示す「多言語・多重変種のソーシャルマーカモデル」を改定、拡大した。本年度は、(a)歴史社会言語学について行われた過去の研究を展望するとともに、(b)山東京伝の作品を主な対象として、そのジャンル間のことばの切り替えのありかたを調査し、分析した。具体的には以下のとおりである。(a)歴史社会言語学研究の展望。これまで国内外で行われてきた歴史社会言語学研究の方法、対象、達成点、問題点、今後の課題を整理し、展望論文にまとめた。(b)山東京伝に見るスタイル切り替えの実態。山東京伝の作品のうち、洒落本、黄表紙、合巻、読本などからいくつかの作品を選び、そのなかで使用されている人称詞、音便形、否定形、アスペクト、テンス、可能表現などを分析対象として、そのジャンル間での形式の使い分けの状況を整理した。その成果は、現在、論文にまとめている。その他、本居宣長、大田南畝、曲亭馬琴の作品などについてもいくつかを選んで調査を行い、データベースを作成した。また、本研究課題の直接の分析対象ではないが、手元のハワイ日系人一世の談話データを歴史社会言語学の視点からあらためて分析し直し、複数のスタイルをもつ言語使用者の、スタイルの習得、融合、切り替えのあり方、その多重言語能力を解明する作業を行っている。本年度も引き続き、(a)歴史社会言語学について行われた過去の研究を展望するとともに、(b)山東京伝の作品を主な対象として、そのジャンル間のことばの切り替えのありかたを調査し、分析した。これまで国内外で行われてきた歴史社会言語学研究の方法、対象、達成点、問題点、今後の課題を整理し、『歴史社会言語学入門』(大修館書店)の「第1章歴史社会言語学の基礎知識」としてまとめた。(b)山東京伝に見るスタイル切り替えの実態記述。山東京伝の作品のうち、洒落本、黄表紙、合巻、読本などからいくつかの作品を選び、そのなかで使用されている音便形を分析対象として、そのジャンル間での形式の使い分けの状況を整理した。その成果は、『歴史社会言語学入門』「第4章山東京伝の作品に見るスタイル切り替え」としてまとめた。その他の言語項目についても、分析を進めている。また、本研究課題の直接の分析対象ではないが、手元のハワイ日系一世代、カナダ日系人一世、二世の談話データを歴史社会言語学の視点からあらためて分析し直し、複数のスタイルをもつ言語使用者の、スタイルの習得、融合、切り替えのあり方、その多言語・多変種能力を解明する作業を行っている。本年度も、(a)歴史社会言語学について行われた過去の研究を展望するとともに、(b)山東京伝の作品を主な対象として、そのジャンル間のことばの切り替えのありかたを調査し、分析した。また、(c)江戸後期の著作者の、とくに読本や合巻で使用することばの、その習得のプロセスをモデル化することを試みた。以下がその成果である。これまで国内外で行われてきた歴史社会言語学研究の方法、対象、達成点、問題点、課題を整理し、報告書の以下の章にまとめた。「第1章歴史社会言語学の成立」「第2章歴史社会言語学のキーテーマ:英文文献」「第3章歴史社会言語学のキーテーマ:邦文文献」。(b)山東京伝のスタイル切り替えの実態記述。京伝の作品のうち、洒落本、黄表紙、合巻、読本などからいくつかの作品を選び、そのなかで使用されている使役形、動詞連用形・可能形を分析対象として、そのジャンル間での形式の使い分けの状況を整理し、そのシフトのあり方をモデル化した。その成果は、「書きことばにおけるスタイル生成のメカニズムー山東京伝を例としてー」としてまとめて投稿し、査読を経て『社会言語科学』18-1(2015)に掲載された。その他の項目についても分析を行った。(c)江戸後期の著作者が読本や合巻のスタイルを身につけるプロセスを第二方言/スタイル習得と把握し、その習得のあり方や、習得したスタイルの運用方法をモデル化することを試みた。具体的には、前者の習得のあり方については、これまで提示されてきた第二言語習得理論を整理し、「第二言語習得理論」(『日本語学』34-14、2015)としてまとめた。また、これらの著作者の、スタイルの習得や切り替えのあり方、その多言語・多変種能力を総合的に解明する作業を行い、2016年度開催のシンポジウムで発表する準備を整えた(2016年5月1日発表予定)。

江戸後期に執筆活動を行った著作者が作品間、作品内で行ったスタイルシフト、及び、当該作者のもつスタイル能力の分析を、以下の3項によって行った。(1)バイリンガル、第二言語習得、歴史社会言語学の分野で過去30年に刊行された文献をレビューし、研究の動向や問題の所在を整理した。(2)山東京伝と曲亭馬琴を中心に、洒落本、黄表紙、合巻、読本で使用したことばを、音便形、使役形、可能形等を事例にして整理し、スタイルシフトとして把握した。(3)そのスタイルシフトの実態にもとづいて、渋谷(2013)が構築した、当該著作者のもつ多変種能力を示す「多言語・多重変種のソーシャルマーカモデル」を改定、拡大した。2年目の平成26年度は、(1)先行研究の批判的検討、(2)データベースの作成、(3)各著作者のもつ各書きことば変種の文法体系の記述、(4)各著作者のジャンル間でのスタイル切り替えのあり方の記述等の基礎的な作業を行うとともに、その成果を踏まえて、(5)言語使用者のもつ多変種能力をモデル化する作業を行った。(1)(3)(4)については2本の論文にまとめ、公刊した。その他の論文も準備中である。また(2)については、山東京伝の作品を中心に、エクセルを使用して、対象とした各文法事象の用例の入力を進めた。本居宣長、大田南畝、曲亭馬琴については現在用例を採集中である。ホームページについては、現在、公開の準備を進めている。2年目も、複数の著者のスタイル切り替えの実態を同時に分析しつつ、成果の公開は山東京伝にしぼって行ったが、分析、成果の公開とも、ほぼ計画通りに達成している。日本語学平成27年度は、主たる分析の対象を本居宣長と曲亭馬琴とし、前者は古典研究、随筆、古典の当代語訳等の作品を、後者については黄表紙、合巻と読本を中心に同様の方法で分析を進め、そのスタイル切り替えの実態を把握する。同時に、馬琴について、山東京伝の実態との異同を明らかにし、異なる点についてはその違いをもたらした要因を明らかにする。大田南畝についても、可能なかぎり分析し、宣長が使用したスタイルとの比較を行う。以上を論文および成果報告書にまとめるとともに、これまでの成果とあわせてホームページで公開する。すべて当初の計画通りである。初年度の平成25年度は、(1)先行研究の批判的検討、(2)データベースの作成、(3)各著作者のもつ各書きことば変種の文法体系の記述、(4)各著作者のジャンル間でのスタイル切り替えのあり方の記述を中心に作業を行った。(1)についてはすでに論文にまとめ、公刊している。本居宣長、大田南畝については現在用例を採集している段階であり、今後、入力を開始する。(3)(4)についても山東京伝を中心に分析を進め、現在、論文を執筆中である。ホームページについては現在準備中である。初年度は、複数の著者のスタイル切り替えの実態を同時に分析するのではなく、山東京伝にしぼって分析を進めたが、分析、成果の公開とも、ほぼ計画通りに達成している。用例分析のための資料の購入にあてる予定であったが、不足が生じるため、次年度購入することとした。平成26年度は、山東京伝の作品について引き続き分析し、執筆中の論文を完成させる。また、当該年度の分析の主たる対象を本居宣長とし、古典研究、随筆、古典の当代語訳等の作品を中心に同様の方法で分析を進め、そのスタイル切り替えの実態を把握する。
フラットベッド型化学イメージスキャナの開発とバイオイメージングへの応用

本研究では、測定対象試料を載せるだけで特定のイオン・分子の濃度分布をスキャンして画像化できる「フラットベッド型化学イメージスキャナ」の開発を行った。大面積のセンサを複数の光源で並列スキャンすることにより、従来型の化学イメージセンサと比べて測定時間が大幅に短縮された。また、光電流の位相からイオン濃度を求める新たな測定モードを提案し、光源強度の変動やセンサ基板中の欠陥の影響を受けにくいという利点を明らかにした。本研究では、測定対象試料を載せるだけで特定のイオン・分子の濃度分布をスキャンして画像化できる「フラットベッド型化学イメージスキャナ」の開発を目指しており、本年度は大面積センサの開発、高速測定方式の開発、フラットベッド型スキャン機構の開発を行った。センサの大面積化については直径4インチのシリコンウェアを基板としたEISセンサにより約60ミリ幅の面積のスキャンが可能になった。従来は測定領域内の各ピクセルを逐次的に測定していたため、1ピクセルを10msecで測定した場合、解像度128×128ピクセルの画像測定に3分近くを要していた。そこで、それぞれ異なる周波数で変調された16個のLED光源を直線上に並べたスキャナによってセンサ面上の複数のピクセルを同時に照射し、各ピクセルからの光電流信号の和として得られる電流波形から各周波数成分を抽出することで、16ピクセル分の測定を同時に行うシステムを試作した。各チャネルの周波数を2000Hz,2100Hz,...,3500Hzと100Hz刻みにした場合、10msecの測定で16ピクセル分のデータが得られ、従来に比べて大幅な高速化が可能となった。さらにこのスキャナを1軸の走査ステージに搭載することによりセンサ面をスキャンして画像が得られるシステムを試作した。走査方向に128ラインの測定を50msecごとに行うことで、1画面あたり6.4秒で測定が可能になった。このシステムを用いて、異なるpH値の溶液を測定したところ、各pHに対して得られる電流像の平均電流値はpH値に対して線形的に変化し、高速スキャンによってイオン分布画像を得られることを確認した。この手法では、チャネル数を増やしてもスキャン時間は変わらないため、今後、光源数をさらに増やすことにより、高解像度の画像測定を目指す予定である。本研究では、測定対象試料を載せるだけで特定のイオン・分子の濃度分布をスキャンして画像化できる「フラットベッド型化学イメージスキャナ」の開発を目指している。本年度は化学イメージにおいて問題となる各種アーティファクトを除去する手法の開発、および新たな原理によるイオン・分子濃度計測方法の開発を行った。化学イメージセンサにおいては、センサ基板の不均一性に由来する各種のアーティファクトが問題となるが、アーティファクトを詳しく調べたところ、センサ面内の各位置において電流-電圧曲線の高さ(電流値)が変動するタイプのアーティファクトと、電流-電圧曲線の電圧軸方向の位置(ポテンシャル)が変動するタイプのアーティファクトが存在することがわかった。前者はセンサに用いるシリコン基板中の欠陥におけるキャリアの再結合による電流の減少、後者はセンサの使用中に表面からイオンが取り込まれることによるフラットバンド電圧の変動が原因であると考えられる。そこで、個別のセンサ基板に対して、センサ面内における電流値およびポテンシャルの分布を計測しておき、このデータをもとに画像補正を行う方法を開発した。これによりアーティファクトの大部分を除去することができ、鮮明な画像が得られるようになった。また、従来は信号電流の振幅によってイオン・分子濃度の計測を行っていたが、信号電流の位相を用いた新たな測定原理を考案し、実証実験を行った。その結果、この方法では光源の変動の影響を受けにくい測定が可能であることが示された。本課題では、測定対象試料を載せるだけで特定のイオン・分子の濃度分布をスキャンして画像化できる「フラットベッド型化学イメージスキャナ」の開発を目指して研究を行った。従来は単一の光源による2次元スキャンに時間がかかっていたため、本研究ではX方向に配列された複数の光源で同時則定を行い、この配列をY方向に移動させることで2次元画像を取得する方式を開発した。複数の光源はそれぞれ異なる周波数で変調され、周波数多重化の手法によって同時測定を実現する。さらに、光源の2次元配列による高速化を試みた。X方向の多重化は従来通りであるが、Y方向の機械的走査が不要になり、装置の大幅な小型化と高速化が実現できた。また、高精度の画像測定が期待できる新しい測定方式である位相モードを提案した。従来は光照射によって発生する光電流の振幅値を測定してイオン・分子濃度を求めていたが、光強度の変動やセンサ基板中の欠陥における再結合によるキャリア数の変動の影響を受けやすく、得られた画像にアーティファクトを生じる原因となっていた。そこで、光電流の振幅値のかわりに位相を測定するモードを開発し、実際にこのシステムを用いてイオン濃度画像を測定したところ、アーティファクトの少ない画像が得られた。このほか、位相をロックしてポテンシャル変化を直読できる定位相モードや、周波数多重化に対応した位相モードの測定システムを開発した。さらに、センサ基板表面に流路と酵素反応チャンバを設け、反応前後の差分測定を行えるシステムを作製した。
グローバル・ユーザーのための日本型金融取引法モデルの構築

この研究は日本の金融システムの取引法的側面について、国境を意識しない普遍的な利用者(グローバル・ユーザー)の観点から観察して問題点を解明することを目的とする。具体的には、(1)現行法がグローバル金融を適切に規律するのにふさわしいかを検討し、(2)将来に向けたあるべき金融取引法の姿を具体的に提案し、(3)これらの結果をグローバル・ユーザーに向けてわかりやすく伝える。特に(3)については将来のアジアにおける共同市場の可能性も視野に入れ、アジア太平洋地域におけるユーザーへ伝えることを重視した。この研究は、1997年以降の歴史的制度改革によってもたらされた日本の金融システムの取引法的側面について、国境を意識しない普遍的な利用者(グローバル・ユーザー)の観点から、(1)現行法がグローバル金融を適切に規律するのにふさわしいかを検討し、(2)将来に向けたあるべき金融取引法の姿を国内立法および国際立法として具体的に提案し、(3)これらの結果をグローバル・ユーザーに向けてわかりやすく伝えることを目的とする。(1)今年度は以上を実現するための「グローバル取引法知識統合システム(国際金融法コンポーネント)」整備のためのインフラ整備を実施した。具体的には、サーバー機システム、プログラム、スキャナ、デスクトップPCおよびノートPCを配置し、同時に、研究支援要員を確保した。(2)国際金融法班として、総括班との密接な連携のもとに、取引法グループ(この研究)および規制法グループ(「金融監督規制の国際調和と相互承認の研究」研究代表者久保田隆)と共同で、上記(2)の現行法のうちで(a)翻訳すべきものおよび(b)すでに翻訳のあるものを収集し、(a)について法改正作業を考慮してつぎのように優先順位を決定した。・法令:信託業法、銀行法、投資顧問業法、本人確認法判例:一括弁済支払システム判決など(3)総括班より外注した判例翻訳のうち、国際金融に関するものに(a)評価および(b)適切な修正を加えた。(4)国際金融法班のウェブ頁を下記のURLに立ち上げた。上記(2)および(3)の研究経過および結果は、国際金融班専用頁に適宜掲載し、完成した部分については一般の頁に公開こととした。(目的)この研究は、最近の歴史的制度改革によってもたらされた日本の金融システムの取引法的側面を、国境を意識しない普遍的な利用者(グローバル・ユーザー)の立場に立ち、グローバル金融を適切に規律するのにふさわしい金融取引法はどうあるべきかの観点から分析、データ化し、成果を英語に翻訳し、世界に向けてわかりやすく伝えることを目的とする。(成果)(ア)分析、加工および翻訳取引法グループ(この研究)および監督規制法グループ(「金融監督規制の国際調和と相互承認の研究」)と共同で、(a)翻訳対象を決定し、(b)既存翻訳を収集し、今後の法改正作業を考慮して優先順位を決定する作業を行った。第1に、信託業法、銀行法、投資顧問業法および金融機関等による顧客等の本人確認等及び預金口座等の不正な利用の防止に関する法律の英訳作業を進め、翻訳チェックをした。第2に、金融法関係の重要判例を抽出し、事実の概要とキーワードをつけ、翻訳チェックをした。(イ)専門的知識および利用者の意見の聴取日本の金融法の最新の状況について、専門家の意見を聴取した。グローバルな利用者の意見を聞くとともに研究成果の社会還元のために、公開の研究会を開催した。また、英国・オーストラリアおよび韓国において、日本の金融取引法と実務に関する意見および要望を調査した。(ウ)成果の共有と公開ホームページの翻訳対象リストおよび日本法の英訳リンク集を一新した。なお、対総括班および国際金融法班内部の大容量のデータ交換と意見交換の安全性を確保するため、従前より安定的に作動するメールサーバーを購入した。(成果)総括班との連携のもとに、取引法グループ(この研究)および監督規制法グループ(「金融監督規制の国際調和と相互承認の研究」)と協力してつぎの成果を上げた。(ア)翻訳内容のチェックとデータ・ベース化東京地判1962年7月20日ほか24件の判例の英語翻訳をチェックし公開した。法令英訳については、弁護士チェックを受けた信託業法を再検討し、高度に専門的な法令は、翻訳業者や日本人弁護士ではわかりやすい翻訳ができないとの結論を得た。このため、日本の翻訳者とネイティブスピーカーで法曹資格を有する翻訳者の共同作業による方法が提案された。(イ)専門的知識および利用者の意見の聴取日本の金融法の状況について中国の専門家の意見を聴取するとともに、アジアにおける金融の自由化が法と制度の透明化に及ぼす影響について意見交換し、次年度に予定している国際学会で検討を開始することにした。

(ウ)オーストラリア・ワークショップ開催オーストラリア国立大学で日本法の透明化と英訳の課題についてのワークショップを開催し、真の透明化のためには"simple Japanese"による立法が必要であるという結論を得た。上記(ア)の共同作業の提案について支持と協力約束を得ることが出来た。(エ)成果の共有と公開英語の公開ホームページの試作版を作成し、デザインを一新した。この研究は、日本の金融システムの取引法的側面について、グローバル・ユーザーの観点から、(1)現行法のあり方、(2)あるべき金融取引法の姿の検討と、(3)法情報のわかりやすい発信を目的とする。今年度は、現行法の姿をわかりやすく対外的に発信することとこれまでの課題をさらに掘り下げることに重点をおいた。1.継続的に実施した事項に関する実績は次の通りである。(1)翻訳対象判例・法令の共同検討作業、(2)各研究者による日本法の分析と比較法情報の収集、(3)翻訳内容のチェックとデータ・ベース化、(4)専門的知識の聴取、(5)近隣諸国および米国またはECにおける調査、(6)専用ウェブページでの情報共有と公開ホームページによる対外発信。2対外的情報発信についての実績はつぎのとおりである。(1)4月7-8日に上海の復旦大学にて開催された国際学会において、日本の金融制度と金融法に関する報告を行なうセッションを設けた。(2)12月7日に監督規制研究と共同で、研究協力者のケントアンダーソン氏を招き、法令・判例の翻訳に学問性はあるのかなどをテーマとする国際ワークショップを開催した。この結果は秋までに報告書としてまとめる。(3)2008年3月9日に、国際民事手続法班と共同で、「中国法から見た日本法の透明化」を開催した。特に東アジアにおいては日本法の英訳にとどまらず、地域連携などを視野に、それぞれの言語による翻訳と法情報の交換のためのネットワーク作りが重要である。3平成19年度中間報告書で取り上げた課題について(1)翻訳の質、(2)翻訳の量および(3)日本法の終局的透明化については、平成18年度の実績で示しなオーストラリアでのワークショップの内容をまとめて後掲のように公刊したこの研究は、日本の金融システムの取引法的側面について、グローバル・ユーザーの観点から、(1)現行法のあり方、(2)あるべき金融取引法の姿の検討と、(3)法情報のわかりやすい発信を目的とする。継続的に実施した事項に関する実績は次の通りである。(1)翻訳対象判例・法令の共同検討作業、特に改正振替法の分析、(2)各研究者による日本法の分析と比較法情報の収集、(3)訳内容のチェックとデータ・ベース化、(4)専門的知識の聴取、(5)専用ウェブページでの情報共有と公開ホームページによる対外発信。専用ウェブページでの情報共有と公開ホームページによる対外発信。特に英文ホームページのリニューアルと充実化を図った。
有糸分裂阻害剤-チューブリン相互作用の解析と薬物設計

本研究は,新規有糸分裂阻害剤の探索,コルヒチン部位およびビンカアリカロイド部位に結合するリガンドの活性発現に必要な構造要因の解析,リガンド-チューブリン相互作用の解析,また,天然物をリ-ドとし,作用機作に基づいた分子設計による新規薬物の創製を図ることを目的とした.本年度は,稲病害“稲こうじ"より、リゾキシン/メイタンシン部位リガンドであるウスチロキシンAの類縁体で,最単純構造のウスチロキシンFを新規代謝物として発見・構造決定し、強いチューブリン重合阻害活性を示すことを見出した.新規コルヒチン部位リガンドと報告されているキュラシンAの全合成を完了し、合成法を確立した,その過程で,メチルシクロプロパンカルボン酸のキラル合成の有用な方法を考案した.また,側鎖部分をより合成容易で安定な構造に変換した類縁体を合成し,構造・活性相関を検討中である.海綿から得たアレナスタチンAは,強い微小管蛋白重合阻害活性を示した(IC_<50>;2.8μM).これのチューブリンへの結合はコルヒチンとは全く競合せず,ビンブラスチンで阻害されるがその程度は弱い.リゾキシンにより拮抗的に阻害される.16員環上のイソブチル基および側鎖上のエポキシ基,メチル基の立体配置異性体は,いずれも抗チューブリン活性を示さない.また,環上二つのエステル結合の一つをアミド結合に変換したトリアミド体は活性を示すが,テトラアミド体は活性が無いことを明らかにした.この結果は,KB細胞に対する活性と完全に並行している.日本産イチイから単離された数種のタキサン化合物に,タキソ-ルと同様な,Ca^<2+>による微小管脱重合を阻害する活性が認められた.これらが,タキソ-ルの抗腫瘍作用に重要とされているオキセタン環やアシル側鎖を有しないことは興味深い.本研究は,新規有糸分裂阻害剤の探索,コルヒチン部位およびビンカアリカロイド部位に結合するリガンドの活性発現に必要な構造要因の解析,リガンド-チューブリン相互作用の解析,また,天然物をリ-ドとし,作用機作に基づいた分子設計による新規薬物の創製を図ることを目的とした.本年度は,稲病害“稲こうじ"より、リゾキシン/メイタンシン部位リガンドであるウスチロキシンAの類縁体で,最単純構造のウスチロキシンFを新規代謝物として発見・構造決定し、強いチューブリン重合阻害活性を示すことを見出した.新規コルヒチン部位リガンドと報告されているキュラシンAの全合成を完了し、合成法を確立した,その過程で,メチルシクロプロパンカルボン酸のキラル合成の有用な方法を考案した.また,側鎖部分をより合成容易で安定な構造に変換した類縁体を合成し,構造・活性相関を検討中である.海綿から得たアレナスタチンAは,強い微小管蛋白重合阻害活性を示した(IC_<50>;2.8μM).これのチューブリンへの結合はコルヒチンとは全く競合せず,ビンブラスチンで阻害されるがその程度は弱い.リゾキシンにより拮抗的に阻害される.16員環上のイソブチル基および側鎖上のエポキシ基,メチル基の立体配置異性体は,いずれも抗チューブリン活性を示さない.また,環上二つのエステル結合の一つをアミド結合に変換したトリアミド体は活性を示すが,テトラアミド体は活性が無いことを明らかにした.この結果は,KB細胞に対する活性と完全に並行している.日本産イチイから単離された数種のタキサン化合物に,タキソ-ルと同様な,Ca^<2+>による微小管脱重合を阻害する活性が認められた.これらが,タキソ-ルの抗腫瘍作用に重要とされているオキセタン環やアシル側鎖を有しないことは興味深い.本研究は,新規有糸分裂阻害剤の探索,コルヒチン部位およびビンカアリカロイド部位に結合するリガンドの活性発現に必要な構造要因の解析,リガンド-チューブリン相互作用の解析,また,天然物をリ-ドとし,作用機作に基づいた分子設計による新規薬物の創製を図ることを目的とした.本年度は,稲病害“稲こうじ"より、リゾキシン/メイタンシン部位リガンドであるウスチロキシンAの類縁体で,最単純構造のウスチロキシンFを新規代謝物として発見・構造決定し、強いチューブリン重合阻害活性を示すことを見出した.新規コルヒチン部位リガンドと報告されているキュラシンAの全合成を完了し、合成法を確立した.その過程で,メチルシクロプロパンカルボン酸のキラル合成の有用な方法を考案した.また,側鎖部分をより合成容易で安定な構造に変換した類縁体を合成し,構造・活性相関を検討中である.海線から得たアレナスタチンAは,強い微小管蛋白重合阻害活性を示した(IC_<50>;2.8μM).これのチューブリンへの結合はコルヒチンとは全く競合せず,ビンブラスチンで阻害されるがその程度は弱い.リゾキシンにより拮抗的に阻害される.16員環上のイソブチル基および側鎖上のエポキシ基,メチル基の立体配置異性体は,いずれも抗チューブリン活性を示さない.また,環上二つのエステル結合の一つをアミド結合に変換したトリアミド体は活性を示すが,テトラアミド体は活性が無いことを明らかにした.この結果は,KB細胞に対する活性と完全に並行している.日本産イチイから単離された数種のタキサン化合物に,タキソ-ルと同様な,Ca^<2+>による微小管脱重合を阻害する活性が認められた.
ネター多元環における導来同値とその不変量である自己移入次元の有限性に関する研究

与えられた環(単位元を持ち結合律を満たす)の表現論的構造やホモロジー代数的性質を解明するにあたり、森田同値や導来同値の概念は極めて重要な役割を果たしている。二つの環が森田同値であるとき、ホモロジー代数的性質は同一であると見做せるのである。導来同値は森田同値の導来加群圏への一般化として捉えることができる。森田同値ならば導来同値であることを注意しておく。導来同値に関して、様々な不変量が知られており、導来同値な二つの環はホモロジー代数的性質がかなり近い事が分かる。そのため導来同値を引き起こす傾斜鎖複体を多く構成し、それらについて考察することが重要であり、現在も活発に研究が進められている。その研究の一つに変異の理論がある。本研究の目的の一つは導来同値を引き起こすネター多元環上の傾斜鎖複体及び傾加群の変異が起きるための必要条件及び十分条件を与えることであった。もう一つの目的は、導来同値の不変量である自己移入次元の有限性に関するもので、アルティン多元環に対して、両側の自己移入次元が有限であることと、任意の有限生成加群のゴレンシュタイン次元が有限であることが同値になるという星野の結果の両側ネター環への一般化を行うことであった。本年度は、星野との共同研究により、星野の結果をネター多元環へ基礎環の素イデアルによる局駈化を用いて精密化することに成功した。さらにネター多元環が局所環である時に、自己移入次元が両側で有限になる必要十分条件を深度を用いる事で与えた。(抄録なし)与えられた環(単位元を持ち結合律を満たす)の表現論的構造やホモロジー代数的性質を解明するにあたり、森田同値や導来同値の概念は極めて重要な役割を果たしている。二つの環が森田同値であるとき、ホモロジー代数的性質は同一であると見倣せるのである。本年度は、傾加群の概念を一般化する準傾加群の概念を提唱し、ネター多元環上でその変異が起きるための必要十分条件を与えた。また星野との共同研究により、星野の結果を両側ネター環を含む両側連接環へ一般化することに成功した。年次計画一年目である本年度は、一つ目の目的に関して、ネター多元環上の傾加群の変異が起きるための必要条件及び十分条件について考察するという予定であったが、より一般の準傾加群に対して必要十分条件を与えることが出来た。二つ目の目的に関して、ネター多元環への拡張を行う予定であったが、より一般の両側連接環へ拡張することが出来た。これにより二つ目の目的は完遂された。一つ目の目的である変異に関しては、傾斜鎖複体への拡張を目指す。準傾加群の概念の一般化である準傾鎖鎖複体の概念についても考察を行う。

二つ目の目的は完遂されたが、ゴレンシュタイン次元の概念を加群の圏からアーベル圏へ一般化することが成されているので、そこでどの程度類似した結果が得られるか考察する。(抄録なし)