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近代日本の詩的言語の形成：小品文における「理科」系語彙の使用を視座として

研究発表「小品文の詩的構造:薄田泣菫「自然の印象」の成功と「西の京」の失敗を視座として」では薄田泣菫「自然の印象」と「西の京」を比較検討した。泣菫は1908年に発表した「自然の印象」をはじめとする小品文を、『畿内見物:大和の巻』(1911)に収録する際に、綾井という画家を主人公とする小説「西の京」に編み直している。両者を比較検討し、小品文の詩的構造について論じた。「自然の印象」の作品構造の核心は「大気」に対する感覚表現の積み重ねによって、「自然の極秘」に触れる一瞬を描出することにあった。研究論文「流れが導く詩境:「草枕」と「城の崎にて」をつなぐもの」では、志賀直哉「城の崎にて」(1917)の作品構造において水や大気の「流れ」のイメージが重要な役割を果たしていることを明らかにした。夏目漱石「草枕」(1906)では「流れるもの」としての自然に身を委ねるモチーフが画工を「詩境」に導くものとして機能していると考えられる。「城の崎にて」で「自分」を飲み込んでいく「流れ」は、自身が自然の中にあることの発見という点で「草枕」の「流れるもの」のモチーフと連続している。しかしながら、その発見によって「草枕」の画工と「城の崎にて」の「自分」が動かす感情には大きな質の違いがある。その要因の一つとして、世代の違いによる「自然」観の隔たりが考えられる。今後も自然の背後にある「目に見えざる諸力」を可視化する理科の言葉が詩的言語にもたらしたものについて調査研究を続けていくが、それによって「草枕」と「城の崎にて」の間にも表れている、自然と人との関係を記述する文学の表現が再編成されていく過程が明らかになる。木村小舟『春夏秋冬理科手引草』(1902)と美文文範集との間の語彙の重なり合いについて及び動物標本社『博物学雑誌』(1898-1910)の投稿小説と動物標本グラビアについて等の調査研究を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は明治40年代から大正にかけて流行した詩的散文の形式である小品文における「理科」系語彙の使用を視座として、和文脈や漢文脈などによる複層的な書記体系がいわゆる言文一致体に移行する過程で、どのようにして詩的言語の形成がなされたか、そのメカニズムを明らかにすることを目的として出発した。小品文を研究対象としたのは、それが既存の〈文〉の型の混在によって成り立っており、〈文〉の変容の過程を如実に反映していると考えられるからである。「理科」系語彙に着目したのは小品文の内容の中心が自然の風物への詩的な感興の表出に認められていたからである。自然科学教育と文学の関係を論じるとき、一般的に"科学的知識に基づいた精密で客観的な描写"へと向かう側面が強調される。文章の仮構性を排して、言葉の世界とありのままの現実の距離を限りなくゼロへ近づけようとする指向である。しかしながら、初年度の研究において、科学の語彙それ自体が小品文をはじめとする文学作品の中でどのように流通しているか調査する中で、それらが自然科学の客観の体系を離れて、むしろ豊かな想像力を喚起する、いわば新たな詩語として機能する傾向があることに確信を深めた。またそのような詩的機能を「理科」系の語彙が持つようになった原因についておおまかな見取り図を得た。その核心は理科の言葉が自然物の背後に、「目に見えざる諸力」を可視化させることにある。以上をもとに、日本近代文学会12月例会において「〈文〉を学ぶ--近代東アジアの教育とエクリチュール」と題し、中国や朝鮮の近代教育を比較の視野に入れたパネル発表を行った。

今後も自然の背後にある「目に見えざる諸力」を可視化する理科の言葉が詩的言語にもたらしたものについて調査研究を続けていくが、それによって「草枕」と「城の崎にて」の間にも表れている、自然と人との関係を記述する文学の表現が再編成されていく過程が明らかになる。木村小舟『春夏秋冬理科手引草』(1902)と美文文範集との間の語彙の重なり合いについて及び動物標本社『博物学雑誌』(1898-1910)の投稿小説と動物標本グラビアについて等の調査研究を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の基盤を固め、次年度への見通しを得た。小品文にあらわれる「理科」系語彙のうち、とくに頻繁に用いられる幾つかの語彙に焦点を絞り、それぞれについて論文にまとめ、博士論文を完成させる。
数値流体力学

本重点領域研究第2年目の今年度は、わが国の大型コンピューターが急激に巨大化し世界最高の利用環境になったこと、重点領域研究に採択され予算的に潤うとともに研究会等を通じてわが国の数値流体力学の研究は急に活況を呈し国際的地位も米国に次ぐものになりつつある。圧縮性オイラー、高レイノルズ数のナビエ・ストークス方程式、衝撃波の捕獲については、いくつかの応用プログラムも組まれ、米国で考案されたTVDスキームの恩恵にあって、研究は大いに進展した。乱流については直接シミュレーションとLESが高いレベルになり、時間平均モデルもかなり進んだ。但し、世界的にもまだ複雑乱流の画期的モデルは提案されるに至っていない。特殊流れについては、反応流、希薄流で独自のモデルが提案され、高速流などで高いレベルの研究へ進んでいる。しかしこの種の流れは複雑な流れで、そのモデリングには多くの困難があり、また計算量も回膨大であり、研究の進行が始まった所と言える。次に研究の発表と情報交換では「第2回数値流体力学シンポジウム」(昭和63年12月)が中央大学で開催され、155件の講演が発表され、又、「乱流数値解析シンポジウム」(平成元年2月)が東大生産技研で開催され、15件の講演発表が行われた。これ等の実績から、昨年に比べこの方面の研究が社会的にも著しく普及しつつある事が判る。特にスーパーコンピュータやカラーグラフィックス、ビデオの使用等が目立っている。各研究班の横割り参加による、「超高速流れ研究会」(昭和63年11月)では約30名の討論が行なわれた。又宇宙航行シンポジウム(昭和63年11月)の数値流体力学セッションや国際航空宇宙シンポジウムー名古屋(平成元年2月)の極超音速流ワークショップ(海外から6名、出席者約150名)でも本研究グループを中心に多数の参加があるなど、多くの実績が加わった。
肺癌セルライン樹立とその利用に関する研究

肺癌に関して、日本人由来の肺癌細胞株を樹立し、発現している遺伝子、蛋白質等を調べ、さらに実験などに利用し、最終的に肺癌の診断、治療に役立てる事がこの研究の最終的な目的である。私達は患者の癌組織から細胞株を計10株樹立する事が出来た。その中の一つで特に悪性度の高い大細胞神経内分泌癌の細胞株に特異的な遺伝子及び蛋白質の発現を認めた。日本人由来の肺癌セルラインを樹立し、遺伝子、蛋白質等を調べ、さらに実験などに利用し、最終的に肺癌の診断、治療に役立てる事がこの研究の最終的な目的である。そのために我々は米国にてこれまで数多くのセルラインを樹立してきたテキサス大学サウスウエスタンメディカルセンターのAdi.F.Gazdar教授とコンタクトをとり、10日間で基本的なセルライン樹立のためのノウハウを学んだ。帰国後、当院倫理委員会の承認が8月に得られ、8月下旬より研究を開始。肺癌患者の手術検体から癌細胞を採取し、初代培養を行ってきた。当初、本年度中に10個のセルラインを樹立する予定であったが、研究開始の時期が遅れたため現在まで樹立したセルラインは5個に留まっている。病理組織学的には腺癌3例、大細胞神経内分泌癌1例、癌肉腫1例であった。しかし、まだ5個とは言え、腺癌3例中2例は予後の悪い、低分化型の腺癌であり、また大細胞神経内分泌癌、癌肉腫とも予後が悪くこれらのセルラインを調べる事により、様々な遺伝子や蛋白質の異常が発見される事が期待される。特に大細胞神経内分泌癌のセルラインに関してはマイクロアレイによるDNAレベルの解析の結果、数多くの遺伝子異常を認めた。また、このセルラインは付着型と浮遊型の2つの形態をとる事が観察された。その増殖過程は、最初にフラスコ底に付着してから増殖し、一部が浮遊してくるというもので、この現象はあたかも癌の接着と遊離を惹起させるものであり、その違いを調べる事により転移に関係している因子を見つける事が出来る可能性がある。実際に、浮遊している細胞と付着している細胞を別々に採取し発現蛋白質を調べた所、数多くの相違点が認められた。現在、遺伝子と蛋白質のデータを併せて解析中である。これらのデータを本年度、或いは来年度の国内、海外の学会に順次報告し、最終的に論文にまとめる予定である。当初、2年間の20個のセルラインを樹立する予定であったが、研究開始の時期が遅れたため、樹立したセルラインは10に留まっている。病理組織学的には原発性肺腺癌5例、転移性肺腺癌1例、大細胞神経内分泌癌1例、多型癌1例、癌肉種1例、横紋筋肉種1例である。腺癌5例中1例はEGFRの突然変異を、1例にはEGFRとKRAS両方の突然変異を認めた。樹立されたセルラインは悪性度の高いものであり、これらのセルラインを調べるじにより、様々な遺伝子や蛋白質異常が発見される事が期待される。特に大細胞神経内分泌癌のセルテインに関してはマイクロアレイによるDNAレベルの解析の結果、数多くの遺伝子異常を認めた。また、付着型と浮遊型の2つの形態をとる事が観察された。その増殖過程は、最初にフラスコ底に付着してから増殖し、一部が浮遊してくるというもので、その現象はあたかも癌の接着と遊離を惹起させるものであり、その違いを調べる事により転移に関係している因子を見つける事が出来る可能性がある。その結果の一部を日本、及び米国の癌学で報告した。また、糖鎖構造に関して産総研の糖鎖医工学センター依頼し解析中であると同時に国内特許申請中である。以上に結果に関いては論文を執筆中である。他のセルラインに関しては予算の都合により解析が滞ってる状况である。
アドへジン様物質の競合機構を利用したCandidaバイオフィルム付着阻害法の開発

カンジダの細胞壁を構成する多糖類である3種のアドへジン様物質(マンナン,ガラクトマンナン,βグルカン)を義歯床用レジンへコーティングしてカンジダ付着阻害効果を確認した.それぞれ濃度1mg/mlと10mg/mlで検討した結果,マンナンは濃度依存的に付着阻害効果が確認できたが,ガラクトマンナンとβグルカンは全く効果が認められなかった.同様に細胞壁の構成成分とされ抗真菌作用が確認されているキトサンを床用レジンに応用したが期間内に効果を確認することができなかった.義歯床用レジンへの微生物の感染は非常に急速であり,Candida種は義歯床用材料に強く付着する.義歯の装着とともにCandida種の口腔内保菌率は増加し,高頻度でC. albicansやC.glabrataが検出されることが報告されている.義歯表面へのCandida種の付着は義歯床用材料の劣化を招くだけでなく,重要な病原因子であり,義歯性口内炎を引き起こす.これに対し,抗真菌剤の常用は耐性菌の出現や治療中止後の再発が懸念され望ましくない.また,義歯床用レジンへの抗菌性物質の添加は機械的性質の低下や変色を引き起こすことがある.本研究ではマンナン,グルコマンナン,エースマンナン,ガラクトマンナン,βグルカンの5種の親水性多糖類であるアドへジン様物質を義歯床へコーティングして付着阻害効果を確認する.さらに,安定的にレジン表面に固定化することで長期間効果が持続するCandidaバイオフィルム付着阻害法を開発することを目的とする.本年度は,義歯床用レジン片にコーティングした5種のアドへジン様物質の付着阻害効果を確認するため,入手が容易であったマンナン,βグルカン,ガラクトマンナンの3種のアドへジン様物質のCandidaに対する付着阻害効果を先行して確認した.βグルカン,ガラクトマンナンの2種は蒸留水に溶解すると粘度が発現し,溶解温度を80度に設定して撹拌,超音波洗浄機にかけるなど試みたが,アドへジン様物質の蒸留水への均一な溶解は困難であった.遅れているとした自己点検評価の1番の理由としては,当初5種のアドへジン様物資を蒸留水に溶解して濃度を調整した後,レジン片にコーティングし,Candidaに対する付着阻害効果を確認する予定であったが,エースマンナンは入手困難であり,先に入手したβグルカンおよびガラクトマンナンを使用して実験を試みたところ,βグルカンおよびガラクトマンナンは溶解時に粘度が発現し,蒸留水への溶解が困難であったことにある.溶解温度80°C以上に加熱,超音波洗浄機にかけるなど試みたが,完全な溶解は困難であった.また,マンナン溶液と液性や濃度も異なるため,溶解方法を検討中である.義歯性口内炎の患者からはCandida albicansおよびCandida glabrataが検出されるが,抗真菌剤の常用は耐性菌の出現や治療中止後の再発が懸念され望ましくない.義歯床用レジンへの抗生物質の添加は機械的性質の低下や変色を引き起こすことがある.本研究ではマンナン,グルコマンナン,エースマンナン,ガラクトマンナン,βグルカンの5種の親水性多糖類であるアドへジン様物質を義歯床へコーティングして付着阻害効果を確認する.さらに,安定的にレジン表面に固定化することで長期間効果が持続するCandidaバイオフィルム付着阻害法を開発することを目的とする.平成27年度は,義歯床用レジン片にコーティングした5種のアドへジン様物質の付着阻害効果を確認するため,入手が容易であったマンナン,βグルカン,ガラクトマンナンの3種のアドへジン様物質のCandidaに対する付着阻害効果を先行して確認した.βグルカン,ガラクトマンナンの2種は蒸留水に溶解すると粘度が発現し,溶解温度を80度に設定,超音波洗浄機にかけるなど試みたが,アドへジン様物質の蒸留水への溶解は困難であった.本年度は,易水溶性である黒酵母由来のβグルカン,重合度の異なるガラクトマンナンとしてローカストビーンガムを選択し,蒸留水への溶解に成功した.しかし,粒子が大きく濾過滅菌は困難であったため,試薬の滅菌方法を検討しながら実験を行っている.当初5種のアドへジン様物質を蒸留水に溶解して濃度を調整した後,レジン片にコーティングし,Candidaに対する付着阻害効果を確認する予定であったが,エースマンナンは入手困難であり,先に入手したβグルカンおよびガラクトマンナンを使用して実験を試みたところ,溶解時に粘度が発現し,蒸留水への溶解が困難であったため遅滞した.現在は易水溶性である試薬を検討中である.義歯性口内炎の患者からはCandida albicansおよびCandida glabrataが検出されるが,抗真菌剤の常用は耐性菌の出現や治療中止後の再発が懸念され望ましくない.義歯床用レジンへの抗生物質の添加は機械的性質の低下や変色を引き起こすことがある.本研究ではマンナン,グルコマンナン,エースマンナン,ガラクトマンナン,βグルカンの5種の親水性多糖類であるアドへジン様物質を義歯床へコーティングして付着阻害効果を確認した.さらに,安定的にレジン表面に固定化することで長期間効果が持続するCandidaバイオフィルム付着阻害法を開発することを目的とした.

平成27年度は,義歯床用レジン片にコーティングした5種のアドへジン様物質の付着阻害効果を確認するため,入手が容易であったマンナン,βグルカン,ガラクトマンナンの3種のアドへジン様物質のCandidaに対する付着阻害効果を先行して確認した.βグルカン,ガラクトマンナンの2種は蒸留水に溶解すると粘度が発現し,溶解温度を80度に設定,超音波洗浄機にかけて撹拌するなど試みたが,アドへジン様物質の蒸留水への溶解は困難であった.故に,平成28年度,29年度は易水溶性である黒酵母由来のβグルカン,重合度の異なるガラクトマンナンとしてローカストビーンガムを選択し,蒸留水への溶解を行い,義歯床へコーティングして付着阻害効果を確認した.カンジダの細胞壁を構成する多糖類である3種のアドへジン様物質(マンナン,ガラクトマンナン,βグルカン)を義歯床用レジンへコーティングしてカンジダ付着阻害効果を確認した.それぞれ濃度1mg/mlと10mg/mlで検討した結果,マンナンは濃度依存的に付着阻害効果が確認できたが,ガラクトマンナンとβグルカンは全く効果が認められなかった.同様に細胞壁の構成成分とされ抗真菌作用が確認されているキトサンを床用レジンに応用したが期間内に効果を確認することができなかった.βグルカンおよびガラクトマンナンの蒸留水への溶解性および粘性を改善するため,物性面で大きく変化させることなく溶解時の粘度の発現を抑制できるクラスターデキストリン(高度分岐環状デキストリン)を使用して溶解方法の検討を行う.まず,クラスターデキストリン自体に抗菌性がないかを確認した後,義歯床用レジン片にクラスターデキストリンを使用して溶解したアドへジン様物質溶液をコーティングし,Candidaに対する付着阻害効果を確認する.本年度は易水溶性である黒酵母由来のβグルカン,重合度の異なるガラクトマンナンとしてローカストビーンガムを選択し,蒸留水への溶解に成功した.しかし,粒子が大きく濾過滅菌は困難であったため,試薬を80度で乾燥滅菌してレジン片にコーティングし実験を進めている.今後同様の実験を3回繰り返し,得られた結果によりCandida付着阻害効果のあるアドへジン様物質を特定する.歯科補綴学当初アドへジン様物資を蒸留水に溶解して濃度を調整した後,レジン片にコーティングし,Candidaに対する付着阻害効果を確認する予定であったが,βグルカンおよびガラクトマンナンは溶解時に粘度が発現し,蒸留水への溶解が想定以上に困難であった.そのため試薬の購入が少なかったことが原因と考えられる.当初アドへジン様物質を蒸留水に溶解して濃度調整した後,レジン片にコーティングし,Candidaに対する付着阻害効果を確認する予定であったが,蒸留水への溶解が想定以上に困難であった.そのため試薬の購入が少なかったと考えられる.溶解方法の検討が実験を進行させるうえで重要な課題となるため,アドへジン様物質の蒸留水への溶解性および粘性を改善するクラスターデキストリン(高度分岐環状デキストリン),および溶解方法を検討するためのアドへジン様物質など試薬の購入が必要である.今後同様の実験を3回繰り返し,得られた結果によりCandida付着阻害効果のあるアドへジン様物質を特定するため,試薬の購入が必要と考えられる.
クラックとミネラル変化に着目したアブフラクションのメカニズム解明

咬耗や加齢変化によって菲薄化したエナメル質に過度な咬合力が加わると,エナメル質から象牙質へ達するマイクロクラックが生じる可能性がある.また,咬合が関与する非う蝕性の歯頸部硬組織欠損(NCCL)は,アブフラクションと定義される.咬合力により歯頸部に応力が加わり,化学的溶解や物理的破壊が引き起こされ、歯頸部歯質の欠損が生じると考えられている.アブフラクション実験モデルをマイクロCT法を用いて経時的解析を行うことで、1酸蝕を想定した脱灰による歯頸部クラックとミネラル変化,2ブラキシズムを想定した静的荷重、動的荷重による歯頸部クラックとミネラル変化についての3次元解析を用いて、アブフラクションの成因の解明を進める.セメントエナメル境(CEJ)付近の脱灰とマイクロクラックの進行の関係について3次元的に非破壊で観察可能なマイクロCTを用いて検討を行った.NCCLを有するヒト抜去小臼歯を人工脱灰液中に0日,7日,14日間浸漬後,マイクロCTを用いて撮影を行った.撮影後のデータを骨梁構造計測ソフトにより3次元構築を行い,歯冠全体のミネラル変化およびマイクロクラックを解析した.また,観察後の試料を包埋,半切し,研磨後にSEM観察を行った.マイクロCTで得られた歯冠側面中央部のエナメル質に観察されたマイクロクラックの最大幅を求め,統計学的処理を行った.脱灰前後のマイクロCT像を比較した結果,全体的なミネラル低下を示し,特に歯冠側面やCEJ下根面の顕著なミネラル低下が認められた.ミネラル低下を抑制するために各種歯面塗布材を象牙質面に応用し,脱灰後の変化を確認した.酸蝕を想定した脱灰による歯頸部クラックとミネラル変化についての関連性を調べるため、ミネラル低下を抑制するための各種歯面塗布材(高濃度フッ化物)を象牙質面に応用し,脱灰後の変化を確認した.一方,マイクロCT装置の不具合により解析に想定より時間がかかった.各種歯面塗布材を用いた群を設定し,脱灰条件の変更とブラキシズムを想定した静的荷重,動的荷重による歯頸部クラックとミネラル変化についての検討を行う.咬耗や加齢変化によって菲薄化したエナメル質に過度な咬合力が加わると,エナメル質から象牙質へ達するマイクロクラックが生じる可能性がある.また,咬合が関与する非う蝕性の歯頸部硬組織欠損(NCCL)は,アブフラクションと定義される.咬合力により歯頸部に応力が加わり、化学的溶解や物理的破壊が引き起こされ、歯頸部歯質の欠損が生じると考えられている。アブフラクション実験モデルをマイクロCT法を用いて経時的解析を行うことで、1酸蝕を想定した脱灰による歯頸部クラックとミネラル変化、2ブラキシズムを想定した静的荷重、動的荷重による歯頸部クラックとミネラル変化についての3次元解析を用いて、アブフラクションの成因の解明を進める。セメントエナメル境(CEJ)付近の脱灰とマイクロクラックの進行の関係について3次元的に非破壊で観察可能なマイクロCTを用いて検討を行った.NCCLを有するヒト抜去小臼歯を人工脱灰液中に0日,7日,14日間浸漬後,マイクロCTを用いて撮影を行った.撮影後のデータを骨梁構造計測ソフトにより3次元構築を行い,歯冠全体のミネラル変化およびマイクロクラックを解析した.また,観察後の試料を包埋,半切し,研磨後にSEM観察を行った.マイクロCTで得られた歯冠側面中央部のエナメル質に観察されたマイクロクラックの最大幅を求め,統計学的処理を行った.脱灰前後のマイクロCT像を比較した結果,全体的なミネラル低下を示し,特に歯冠側面やCEJ下根面の顕著なミネラル低下が認められた.脱灰の進行により,CEJ付近のエナメル質が菲薄化して残存する形態が観察された.マイクロクラック幅の計測の結果,14日間脱灰後の幅は7日後よりも有意に増加した.酸蝕を想定した脱灰による歯頸部クラックとミネラル変化についての関連性について報告した.使用したNCCLを有する小臼歯において,マイクロクラックに沿って脱灰が進行することが示唆され,3次元的に脱灰およびマイクロクラックを観察することができ,アブフラクションを想定したマイクロCT解析モデルが経時的な観察に有用であることが示唆されたため.咬耗や加齢変化によって菲薄化したエナメル質に過度な咬合力が加わると,エナメル質から象牙質へ達するマイクロクラックが生じる可能性がある.また,咬合が関与する非う蝕性の歯頸部硬組織欠損(NCCL)は,アブフラクションと定義される.咬合力により歯頸部に応力が加わり、化学的溶解や物理的破壊が引き起こされ、歯頸部歯質の欠損が生じると考えられている。セメントエナメル境(CEJ)付近の脱灰とマイクロクラックの進行の関係について3次元的に非破壊で観察可能なマイクロCTを用いて検討を行った.NCCLを有するヒト抜去小臼歯を人工脱灰液中に0日,7日,14日間浸漬後,マイクロCTを用いて撮影を行った.

撮影後のデータを骨梁構造計測ソフトにより3次元構築を行い,歯冠全体のミネラル変化およびマイクロクラックを解析した.また,観察後の試料を包埋,半切し,研磨後にSEM観察を行った.マイクロCTで得られた歯冠側面中央部のエナメル質に観察されたマイクロクラックの最大幅を求め,統計学的処理を行った.脱灰前後のマイクロCT像を比較した結果,全体的なミネラル低下を示し,特に歯冠側面やCEJ下根面の顕著なミネラル低下が認められた.脱灰の進行により,CEJ付近のエナメル質が菲薄化して残存する形態が観察された.マイクロクラック幅の計測の結果,14日間脱灰後の幅は7日後よりも有意に増加した.このことは,脱灰が歯頸部に存在したクラックに沿って進み,CEJ付近のエナメル質の菲薄化と,咬合による歯頸部の歪みによってさらにNCCLが進行する可能性が考えられた.酸蝕を想定した脱灰による歯頸部クラックとミネラル変化についての関連性について報告した.解析ソフトのバージョンアップを行い,より効率的なクラックの観察が可能となった.咬耗や加齢変化によって菲薄化したエナメル質に過度な咬合力が加わると,エナメル質から象牙質へ達するマイクロクラックが生じる可能性がある.また,咬合が関与する非う蝕性の歯頸部硬組織欠損(NCCL)は,アブフラクションと定義される.咬合力により歯頸部に応力が加わり,化学的溶解や物理的破壊が引き起こされ、歯頸部歯質の欠損が生じると考えられている.アブフラクション実験モデルをマイクロCT法を用いて経時的解析を行うことで、1酸蝕を想定した脱灰による歯頸部クラックとミネラル変化,2ブラキシズムを想定した静的荷重、動的荷重による歯頸部クラックとミネラル変化についての3次元解析を用いて、アブフラクションの成因の解明を進める.セメントエナメル境(CEJ)付近の脱灰とマイクロクラックの進行の関係について3次元的に非破壊で観察可能なマイクロCTを用いて検討を行った.NCCLを有するヒト抜去小臼歯を人工脱灰液中に0日,7日,14日間浸漬後,マイクロCTを用いて撮影を行った.撮影後のデータを骨梁構造計測ソフトにより3次元構築を行い,歯冠全体のミネラル変化およびマイクロクラックを解析した.また,観察後の試料を包埋,半切し,研磨後にSEM観察を行った.マイクロCTで得られた歯冠側面中央部のエナメル質に観察されたマイクロクラックの最大幅を求め,統計学的処理を行った.脱灰前後のマイクロCT像を比較した結果,全体的なミネラル低下を示し,特に歯冠側面やCEJ下根面の顕著なミネラル低下が認められた.ミネラル低下を抑制するために各種歯面塗布材を象牙質面に応用し,脱灰後の変化を確認した.酸蝕を想定した脱灰による歯頸部クラックとミネラル変化についての関連性を調べるため、ミネラル低下を抑制するための各種歯面塗布材(高濃度フッ化物)を象牙質面に応用し,脱灰後の変化を確認した.一方,マイクロCT装置の不具合により解析に想定より時間がかかった.解析モデルを用いて,ブラキシズムを想定した静的荷重、動的荷重による歯頸部クラックとミネラル変化についての検討を行う.解析モデルを用いて,脱灰条件の変更とブラキシズムを想定した静的荷重,動的荷重による歯頸部クラックとミネラル変化についての検討を行う.各種歯面塗布材を用いた群を設定し,脱灰条件の変更とブラキシズムを想定した静的荷重,動的荷重による歯頸部クラックとミネラル変化についての検討を行う.解析ソフトウェアの開発が次年度以降になったため.解析ソフトウェアの導入が年度後半になったため.マイクロCT装置の不具合によって解析に時間を要したため.解析ソフトウェアの購入および解析関連費用に使用する計画である.
熱性喉頭粘膜障害の組織学的・分子生物学的解明と G-CSF による治療効果の検証

熱傷や放射線治療、外科的手術での焼灼などによる喉頭瘢痕や気道狭窄など、熱性喉頭粘膜障害は臨床において非常に治療に難渋する病態である。本研究は、熱性喉頭組織障害のメカニズムの解明を行うこと、臨床応用可能な治療として、顆粒球コロニー刺激因子(GCSF)の投与による障害抑制効果を検証することを目的とする。組織学的・分子生物学的において熱性喉頭粘膜障害モデル作成に成功した。しかし、障害抑制効果のあるターゲットとなる物質の発見に対しては未解明であり、今後の研究の課題である。本研究は,熱性喉頭組織障害の経時的な組織学的変化・分子生物学的なメカニズムの解明を行うことを目的に,動物モデルを作製し,コラーゲンや弾性線維、ヒアルロン酸、分泌線などの組織学的解析と炎症性サイトカインなどの分子機構の分子生物学的解析を行う.また,臨床応用可能な治療として、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)の投与による障害抑制効果を検証することを目的とする.組織学的解析については、ラット熱性喉頭組織障害を作成し、組織の経時的変化を正常組織と比較し、day1,3,5,7,14,28にて確認した。組織学的解析として、HE染色、アルシアンブルー染色、エラステッィクワンギーソン染色を施行し、以下を確認した。上皮において、day1での脱落・剥離、day3,5での上皮の再生、day7以降での不完全な上皮の再生を確認した。筋肉において、day1,3,5,7での萎縮・減少、day14以降での再生を確認した。さらに、基底層において、day1での破壊、day3,5,7,14での消失、day28での再生を確認した。分泌腺において、day1,3,5での減少、day7,14,28での再生を確認した。炎症細胞において、day5,7での炎症活性化を確認した。この解析結果により、熱性喉頭組織障害後の組織再生がどのように行われ、今後の治療法としてどの段階・機序での介入が望ましいかを検討するのに重要であると考えられる。また、免疫組織学的解析として好中球、リンパ球、マクロファージを検討し、ラット熱性喉頭組織障害モデルにおける様々な細胞関与の解明を行い、またG-CSF受容体抗体発現の検討によりG-CSF投与による治療効果の有無についても検討している。組織学的解析については、当初の計画(day1,7,14,28)では熱性喉頭組織障害後の急性期における組織変化が不明であったため、急性期(熱性喉頭組織障害後day1-7の間)の追加検討が必要と考えられ、平成28年度に検討を行っている。組織の経時的変化を正常組織と比較し、day1,3,5,7,14,28にて確認した。また、免疫組織学的解析にも急性期の検討を追加しており、現在好中球、リンパ球、マクロファージ、G-CSF受容体抗体について鋭意進行中である。本研究は,熱性喉頭組織障害の経時的な組織学的変化・分子生物学的なメカニズムの解明を行うことを目的に,動物モデルを作製し,コラーゲンや弾性線維、ヒアルロン酸、分泌線などの組織学的解析と炎症性サイトカインなどの分子機構の分子生物学的解析を行った.また,臨床応用可能な治療として、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)の投与による障害抑制効果を検証することを目的とした.組織学的解析(HE染色、アルシアンブルー染色、エラステッィクワンギーソン染色)については、ラット熱性喉頭組織障害を作成し、組織の経時的変化を正常組織と比較し、day1,3,5,7,14,28にて以下が判明した。上皮において、day1での脱落・剥離、day3,5での再生、day7以降での不完全な再生。筋肉において、day1,3,5,7での萎縮・減少、day14以降での再生。基底層において、day1での破壊、day3,5,7,14での消失、day28での再生。分泌腺において、day1,3,5での減少、day7,14,28での再生。分子生物学的的解析では、当モデルでの急性期での炎症性サイトカインの上昇(IL-1β、TNFなど)および慢性期における減少が確認できた。また、免疫組織学的解析としては、急性期での好中球、マクロファージの増加および慢性期での減少が確認できた。

しかし、急性期および慢性期におけるG-CSF受容体抗体の健側と患側の有意差は認められず、G-CSF投与における障害抑制効果を証明しうるものではないと考えられた。熱傷や放射線治療、外科的手術での焼灼などによる喉頭瘢痕や気道狭窄など、熱性喉頭粘膜障害は臨床において非常に治療に難渋する病態である。本研究は、熱性喉頭組織障害のメカニズムの解明を行うこと、臨床応用可能な治療として、顆粒球コロニー刺激因子(GCSF)の投与による障害抑制効果を検証することを目的とする。組織学的・分子生物学的において熱性喉頭粘膜障害モデル作成に成功した。しかし、障害抑制効果のあるターゲットとなる物質の発見に対しては未解明であり、今後の研究の課題である。平成28年度に施行予定であった分子生物学的検討については、現在ラット熱性喉頭組織障害を作成の上、鋭意進行中である。また、G-CSF投与による障害抑制効果の検討については、平成29年度の検討予定としており、当初の計画通り施行予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。耳鼻咽喉科29年度が最終年度であるため、記入しない。
マウス胎生期卵巣分化に関わる転写因子の機能同定と転写ネットワークの構築

本年度は雌生殖腺で発現する遺伝子の細胞種同定を目指し、組織切片を用いたin situ hybridizationによる条件検討を行った。DIG標識プローブによる蛍光in situ hybridizationで卵巣分化候補遺伝子のmRNAの局在を検出し、その後各細胞のマーカー遺伝子の抗体染色でタンパクの発現を検出することにより、細胞種の同定が出来るか否かを試みた。in situ hybridizationにおいては、機能既知の遺伝子は検出可能であったにも関わらず、同条件では卵巣分化候補遺伝子の発現は認められなかった。このことは、もともとの内在発現量が極めて低いために検出できていない可能性を示唆している。また、そもそもこのプロジェクトは、マウスのゲノム上に存在するすべての転写因子・転写コファクター(1520遺伝子)を対象にした解析に焦点を当てていたが、更に幅広いツールを使って網羅的な探索が必要であると考え、E13.5日胚の雌雄生殖腺を用いたアレイ発現解析やmRNA発現解析を行った。その結果、機能未知の新規卵巣分化候補遺伝子を3つ同定し、in situ hybridization法を用いた時空間的発現解析を試みた。胎生期において、その3つの遺伝子が卵巣で優位に発現していることを確認した。今後は、これらの機能未知遺伝子が発生初期の卵巣の分化過程において果たす機能を明らかにされることが期待される。本年度は機能が類似しており、互いがリダンダントに機能する可能性のある遺伝子(Irx3とIrx5、Rhox2aとRhox6)について同一染色体上で二つの遺伝子を同時に欠損させたダブルノックアウト(KO)マウスを作製し、表現型の解析を行った。Irx3/Irx5については3回のマイクロインジェクションを施し、27頭中6頭、24頭中7頭、21頭中3頭が多重KOマウスであることを確認した(Hara et al., J Reprod. and Dev., 2016)。Founder世代のKOマウスについて表現型解析を行ったところ、いずれも野性型マウスと比べて体長が小さく、中には多指症が見られる個体も存在した。これらの表現型についてはIrx3やIrx5のシングルKOでも報告されているものである。体長が小さいため、これらのKOマウスを次世代の交配に用いて妊性を確認できなかったが、卵巣の組織学的解析を行ったところ、正常な卵巣形成が進行していたため卵巣形成には影響を及ぼさないと考えられる。一方、Rhox2a/Rhox6については配列が非常に類似しており、gRNAも類似の配列箇所にしか設計できなかった。このため、PCR、シークエンス解析の段階で2遺伝子を区別することが不可能であったため、止む無く実験を中断することとした。また、雌雄生殖腺で発現する遺伝子の細胞種の同定を目的とした組織切片のin situ hybridizationを行うため、対象遺伝子に対するprobeの合成を完了した。来年度は引き続き条件検討を行っていく。コンディショナルノックアウトマウスについては生殖腺で特異的に発現するmicroRNA-202をプロモーターに用い、dicer KOマウスを作出し、現在、表現型解析を試みている。今年度は昨年度までに作製した、生殖腺で特異的に発現するmicroRNA-202をプロモーターに用いたdicerコンディショナルKOマウスについて解析を行った。Genotypingの結果、マウスの作出には成功したが、promoterとして用いたmir-202が、KOするのに十分な活性を持っていないことが示唆された。これらの成獣期のマウスを用いて解剖学的、組織学的解析を行ったが、顕著な生殖腺形成不全は認められなかった。次に、雌雄生殖腺で発現する遺伝子の細胞種の同定を目的とし、昨年度までにin situ hybridization用のprobeを作成していたが、特に4種類の遺伝子がRNAレベル雄生殖腺特異的あるいは雌生殖腺特異的な発現を示すことが認められた。これらの遺伝子については生殖腺分化中期(E13.5)のステージでのwhole-mount in situ hybridizationでも同様の確証が得られた。現在、生殖腺分化前期(E11.5)及び後期(E17.5)のステージでの解析を試みている。さらに、機能が類似しており、互いがリダンダントに機能する可能性のある遺伝子であるIrx3とIrx5について同一染色体上で二つの遺伝子を同時に欠損させたダブルノックアウトマウスをCRISPR/Cas9システムにより作製し、F2世代以降で卵巣の組織学的解析を行ったが、卵巣形成は正常に進行しており、顕著な病理学的初見は認められなかった。代表者は平成28年9月に研究室を異動しており、引継ぎや新しい研究室の立ち上げに伴う諸作業に忙しく、計画通りに進めることができなかった。DicerコンディショナルKOマウスについてはgenotypingの結果、KOマウスは得られたが、コンストラクトの中に挿入していたEGFPの発光が確認できなかった。このことからmir-202がプロモーターとして十分な活性を持っていない可能性が考えられる。雌雄生殖腺で発現する遺伝子として、4種類の遺伝子について生殖腺分化中期のステージにおける発現解析を行ったが、そのうち1つは精巣で、他3つは卵巣で強く発現することが確認された。来年度は生殖腺初期から後期にかけての発現解析を検討すると共に、生殖腺を含めた全身切片を用いて細胞種の同定を行っていく。DIG標識プローブによる蛍光in situ hybridizationで卵巣分化候補

遺伝子のmRNAの局在を検出し、その後各細胞のマーカー遺伝子の抗体染色でタンパクの発現を検出することにより、細胞種の同定が出来るか否かを試みた。in situ hybridizationにおいては、機能既知の遺伝子は検出可能であったにも関わらず、同条件では卵巣分化候補遺伝子の発現は認められなかった。このことは、もともとの内在発現量が極めて低いために検出できていない可能性を示唆している。また、そもそもこのプロジェクトは、マウスのゲノム上に存在するすべての転写因子・転写コファクター(1520遺伝子)を対象にした解析に焦点を当てていたが、更に幅広いツールを使って網羅的な探索が必要であると考え、E13.5日胚の雌雄生殖腺を用いたアレイ発現解析やmRNA発現解析を行った。その結果、機能未知の新規卵巣分化候補遺伝子を3つ同定し、in situ hybridization法を用いた時空間的発現解析を試みた。胎生期において、その3つの遺伝子が卵巣で優位に発現していることを確認した。今後は、これらの機能未知遺伝子が発生初期の卵巣の分化過程において果たす機能を明らかにされることが期待される。Irx3/Irx5についてはF1世代以降で再度卵巣の組織学的解析を行い、表現型を確定させる。今年度は組織切片のin situ hybridizationの条件検討を行い、出来る限りの多くの遺伝子の細胞種の同定を完了させる。今年度までに、対象となる遺伝子候補の抽出を完了したので、それらを中心にした時空間的発現解析を試みる。研究遂行中に新たな候補遺伝子が見つかった場合はそれも含めて検討する。本研究成果を論文として投稿する。学会発表を行わなかったため。平成28年度に異動となり、新たな研究テーマのセットアップに時間を費やしたこと、また現在論文投稿直前まで来ており、サンプル追加による組織学的解析実験の再実験が求められる可能性があるため、そのための費用に充てたい。学会発表を行い、物品費に充填する。
c-kit遺伝子産物の細胞増殖・分化における役割

我々は既にマウステラトカルシノーマ細胞F9の細胞分化の系において、内胚葉性細胞に分化した時に、リセプター型チロシンキナーゼであるc-kitの発現が見られ、細胞内のcAMPレベルによってその発現が調節されていることを明らかにした。そこで、このc-kit遺伝子産物の細胞増殖・分化における役割を調べるために以下の実験を行った。(1)内胚葉性細胞に分化した細胞(c-kit陽性)にリガンド(Sl因子)を種々の濃度・培地に添加し培養したところ、若干の増殖抑制はみられるものの、有意な差は見られなかった。また、形態的観察においても対照と比べ分化程度に差はみられなかった。(2)c-kitに対する中和モノクローナル抗体(ACK-2)を(1)と同様に種々の希釈倍率で培地に添加したが、内胚葉性細胞への増殖・分化に対して影響はみられなかった。以上のように内胚葉性細胞に分化したF9細胞に発現しているc-kitの機能は未だ不明の点が多く、今後はリガンドを介してのc-kitのチロシンリン酸化促進作用や、リン酸化タンパク質を調べることで、その作用を解析する必要があると思われる。次に、生体内でc-kitの発現のみられるライディッヒ細胞での機能を知るために、種々のライディッヒ細胞株でc-kitの発現を調べたところライディッヒ細胞腫瘍株B-1Fで発現が見られた。B-1F細胞ではリガンドであるS1因子の発現もみられ、無血清培地でも増殖能をもつことから、c-kit⇔S1因子のオートクライン機構での細胞増殖が考えられる。現在、B-1F細胞でのc-kitのチロシンリン酸化、およびSl因子+中和抗体を用いて増殖に対する効果を調べている。
LHC加速器とATLAS検出器を用いた超対称性事象の探索およびその性質の研究

研究代表者は、超対称性事象の探索を目的とした研究として、LHC加速器およびATLAS検出器を用いた実験と並行してポジトロニウムを用いた小規模実験を行っている。これは電子・陽電子による重心エネルギー1MeVの衝突型加速器実験に相当し、未知の新粒子を探索するのに適している。特に、基底状態のパラポジトロニウムとオルソポジトロニウムとのエネルギー準位差(超微細構造)は、実験値と理論値の間に3.9σもの有意なずれが報告されており、このずれが実験の系統誤差によるものでなければ、標準理論を超えた未知の新粒子の存在を表す。研究代表者は現在、このずれを検証すべく、過去の実験とは異なる新たな手法を用いてポジトロニウム超微細構造を測定する実験を行っている。過去の実験は強い静磁場を用い、ゼーマン効果を利用することで間接的に超微細構造を測定していたが、ポジトロニウムが生成される広い領域にわたって一様な磁場を印加することは極めて難しく、最大の系統誤差であった。この不定性をなくすため、超微細構造のエネルギーに等しい203GHzのミリ波を直接照射する手法を採用した。この手法はシンプルではあるが極めて高強度なミリ波源が必要とするため、過去に例がないものである。光源として300Wの出力を持つジャイロトロンを用い、その出力をファブリー・ペロー共振器内に蓄積することで約10kWのパワーを達成した。この光学系を用いることで直接遷移を5.4σの有意性で世界で初めて観測した。また、遷移量のパワー依存性を確認し、得られた遷移量および蓄積パワーから遷移確率を世界で初めて測定した。得られた値は理論値と無矛盾である。今後は、周波数を変化させた場合の遷移量の変化を測定することで世界初のポジトロニウム超微細構造の直接測定を目指す。最終的には測定精度を10ppmレベルまで向上させ、実験値と理論値とのずれを検証することで標準理論を超える物理を探索する。本研究の目的は素粒子物理反応を詳細に研究することで超対称性などの標準理論を超える物理現象を探索することである。このような事象は標準理論からのずれとして観測されるため、バックグラウンドを正確に理解し、精度の高い研究を行う必要がある。これまでの研究により、実験手法はほぼ確立されており、おおむね順調に進展しているが、最終的に必要な精度に到達するためには今後の改良・研究が必須である。既に最も困難であると考えられた高強度ミリ波の蓄積に成功し、ポジトロニム超微細構造間の遷移事象を観測し、更にその性質を確認した。今後は系統誤差を抑えるため実験装置の改良を行い、光源の周波数を変化させた場合の遷移量の変化を測定する。1年以内に300ppm程度の精度で世界初の直接測定実験を行う。しかし、目的である標準理論を超えた物理の探索を行うには、精度を10ppm程度まで向上させる必要がある。これには光源の更なる安定化および相対パワー測定精度の向上が必要不可欠であるため、これらの研究を進める。非常に残念なことに平成21年度にはLHC加速器は期待されていた物理実験を行うことはできなかったため、研究代表者は超対称性粒子が存在した場合には一般的に破れると予想されるCP対称性についてポジトロニウムを用いて研究を行い、過去の実験の7倍もの精度でポジトロニウムにおいてはCP対称性が保存されていることを示した。この実験の精度は、初めてCP対称性の破れが発見され、ノーベル賞を受賞したクローニンおよびフィッチの実験と同程度であり、ポジトロニウムという極めて単純な物理系においてこの精度でCP対称性の破れが発見されなかったということは、レプトン系におけるCP対称性の破れの有無という現代物理学の大問題との関わりにおいて極めて重要な意義を持っている。なお、この成果については、Physical Review Letters, Volume 81, 083401(2010)に掲載されている。また、同様にポジトロニウムを用いた未知粒子の探索に関係し、ポジトロニウム超微細構造の測定実験も行い、日本物理学会(第65回年次大会)において発表を行った。この実験は、現在報告されているポジトロニウム超微細構造の実験値と理論値の間の3.9シグマもの大きなずれの原因を探るものであり、未知の新粒子がこのずれの原因の候補に挙がっている。現在進行中の実験であるが、必要な実験装置等の作製が順調に進んでおり、今後順次成果を発表していく予定である。

研究代表者は現在、このずれを検証すべく、過去の実験とは異なる新たな手法を用いてポジトロニウム超微細構造を測定する実験を行っている。過去の実験は強い静磁場を用い、ゼーマン効果を利用することで間接的に超微細構造を測定していたが、ポジトロニウムが生成される広い領域にわたって一様な磁場を印加することは極めて難しく、最大の系統誤差であった。この不定性をなくすため、超微細構造のエネルギーに等しい203GHzのミリ波を直接照射する手法を採用した。この手法はシンプルではあるが極めて高強度かつ周波数可変性を持つミリ波源が必要とするため、過去に例がないものである。高強度光源として数100Wの出力を持つジャイロトロンを用い、その出力をファブリー・ペロー共振器内に蓄積・100倍程度増幅させる光学系を開発することでこの困難を解決し、直接遷移を観測することに成功した。今後は、超微細構造測定すなわち遷移曲線の測定に必要な周波数可変なジャイロトロンの開発を集中的に行い、世界初のポジトロニウム超微細構造の直接測定を目指す。研究代表者は、超対称性事象の探索を目的とした研究として、LHC加速器およびATLAS検出器を用いた実験と並行してポジトロニウムを用いた小規模実験を行っている。これは電子・陽電子による重心エネルギー1MeVの衝突型加速器実験に相当し、未知の新粒子を探索するのに適している。特に、基底状態のパラポジトロニウムとオルソポジトロニウムとのエネルギー準位差(超微細構造)は、実験値と理論値の間に3.9σもの有意なずれが報告されており、このずれが実験の系統誤差によるものでなければ、標準理論を超えた未知の新粒子の存在を表す。この手法はシンプルではあるが極めて高強度なミリ波源が必要とするため、過去に例がないものである。光源として300Wの出力を持つジャイロトロンを用い、その出力をファブリー・ペロー共振器内に蓄積することで約10kWのパワーを達成した。この光学系を用いることで直接遷移を5.4σの有意性で世界で初めて観測した。また、遷移量のパワー依存性を確認し、得られた遷移量および蓄積パワーから遷移確率を世界で初めて測定した。得られた値は理論値と無矛盾である。今後は、周波数を変化させた場合の遷移量の変化を測定することで世界初のポジトロニウム超微細構造の直接測定を目指す。最終的には測定精度を10ppmレベルまで向上させ、実験値と理論値とのずれを検証することで標準理論を超える物理を探索する。本研究の目的は素粒子物理反応を詳細に研究することで超対称性などの標準理論を超える物理現象を探索することである。このような事象は標準理論からのずれとして観測されるため、バックグラウンドを正確に理解し、精度の高い研究を行う必要がある。これまでの研究により、実験手法はほぼ確立されており、おおむね順調に進展しているが、最終的に必要な精度に到達するためには今後の改良・研究が必須である。
児童における抗精神病薬誘発性糖代謝異常・体重増加とインクレチンの関連について

児童、成人での非定型抗精神病薬による体重増加や糖代謝異常などメカニズムを究明した。児童を対象とした体重変化に関しては、アリピプラゾール、リスペリドン、オランザピンの3群に薬剤間差は認めなかった。成人でのGIPR遺伝子多型とメタボリック症候群は有意な関連は認めなかった。アリピプラゾール、オランザピン、クエチアピンでは、糖負荷後のGIP濃度に薬剤間差を認めた。入院中の肥満症例では、HDLコレステロールに薬剤間差を認めた。10歳17歳の統合失調症、双極性障害、自閉症スペクトラム障害を対象に、オランザピン、リスペリドン投与前、開始後の体重増加、GIP定量を含む経口糖負荷試験を用い、前方視的研究を行っている。今年度は、入院後の体重変化について、137名を対象に肥満度、痩せの経過について予備的検討を行った。平均年齢は13.0±2.9歳、男女比は87:40、平均入院期間は103日であった。30日以上入院した89名では、入院時と退院時の肥満度の比較を行ったところ、標準より肥満度がプラスの群(N=59)では有意な改善がみられた。同様に標準より肥満度がマイナスの群(N=30 )でも、やせが有意に改善していた。入院環境といった要素も体重変化に影響を与えているため、今後も引き継き、前方視的なサンプリングを行い、ゲノム情報、臨床データ、インクレチン値の解析を行い、体重変化、糖代謝、GIP遺伝子多型、GIP分泌能変化のメカニズムの解明を目指す。今年度も、入院中の患児を対象に、入院時、退院時の体重変化、肥満度、サンプリングを行っており、昨年度と合わせ237名に達している。今後、ゲノム情報、臨床データ、インクレチン値の解析を行い、体重変化、糖代謝、GIP遺伝子型、GIP分泌能変化のメカニズムの解明を目指す。遺伝子解析等の実験系については、支障なく遂行している。サンプリング時に臨床研究の同意が得られない例があり、予定していたサンプリング数に至っていない。平成28年度も前年度同様に、入院中の症例を対象に、入院時、退院時の体重変化、肥満度などについてのサンプリングを行った。GIP値については、解析目標数には至っていないが、今後サンプリング数を増やし、臨床データ、インクレチン、ゲノム情報の解析を行い、体重変化、糖代謝、GIP分泌への影響について解析を目指す。遺伝子解析などの実験に関しては、支障なく遂行している。サンプリング時に、臨床研究同意が得られない症例があるとともに、糖負荷試験の同意が得られない例が発生しているため、予定していたサンプリング数に至っていない。10歳17歳の統合失調症、双極性障害、自閉スペクトラム障害を対象に、Olanazapine、Risperidoneの投与前、開始後の体重増加、glucose-dependentinsulinotropicpolypeptide(GIP)定量を含む経口糖負荷試験を用い、前方視的研究を行っている。平成29年度も前年度同様に、入院中の症例を対象に、入院時、退院時の体重変化、肥満度などについてのサンプリングを行い、コントロールとして未内服症例や成人での非定型抗精神病薬のデータ解析を行った。オランザピン、リスペリドン投与前後の症例を対象として、GIP測定を含めたデータ収集、体重変化についての解析を開始しており、サンプリング、遺伝子解析等の実験系については支障なく遂行している。H26年度は、対象薬剤以外の内服例が多く、サンプリングが収集数に満たなかった。抗精神病薬を内服していない症例や、対象薬剤以外の内服症例についてもサンプリングに追加し、目標サンプル数を目指す。抗精神病薬を内服していない症例、Olanzapine、Risperidone以外の薬剤を内服している症例、1819歳の症例についても対象を広げ、目標サンプル数を目指す。臨床精神薬理対象症例を外来症例まで広げ、サンプリングの修正を行い、目標サンプル数まで達成する。また、抗精神病薬を内服していない症例で、かつ十分な同意が得られた症例については、解析の対照コントロールをしてサンプリングに追加する予定である。本年度行ったサンプリング症例のうち、GIP濃度測定を含んだ経口糖負荷試験の同意が得られる症例が少なく、未使用額が発生している。本年度行ったサンプリングにおいて、GIP濃度測定を含んだ経口糖負荷試験の同意が得られる例が少なく、未使用額が発生している。同様に、GIP遺伝子解析に使用予定していた試薬においても、上記に関連して、未使用額が発生した。児童症例を対象として、GIP測定を含めたデータ収集、体重変化についての解析を行っており、サンプリング体制や遺伝子解析等の実験系については支障なく遂行している。H26年度は、対象薬剤以外の内服例が多く、サンプリングが収集数に満たなかったため、未使用額が発生している。

経口糖負荷試験の同意が得られない症例については、GIP関連遺伝子解析の同意を得て、解析に追加する。また、コントロールとして、抗精神病薬を内服していない症例や、成人例でのデータ収集も本年度追加する。経口糖負荷試験の同意が得られない症例については、食前や食後などの1ポイントのGIP測定について同意を得ることで、サンプル数を増やすとともに、18歳19歳の症例も対象に拡大すること、成人例でのデータ収集も引く続き行うことで、目標サンプル数を目指す。対象症例を外来症例まで広げ、サンプリングの修正を行い、目標サンプル数まで達成する。また、抗精神病薬を内服していない症例で、かつ十分な同意が得られた症例については、解析の対照コントロールをしてサンプリングに追加する予定である。経口糖負荷試験、インクレチンの定量、関連遺伝子タイピングはH26年度と同様のため、未使用額については、追加サンプリング症例の外注検査(1症例当り:16,500円)とTaqMan& Genotyping Assays(1SNP当り:50,000円)にあてる。