hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エピタキシャル成長した誘電体薄膜結晶の物性

我々の目標は、極薄いチタン酸バリウム膜の誘電的な振舞を観測し、その物性が、固体物性の理論によりどのように説明されるかを知ることにある。特に、薄膜になると成長方向の構成数が減少するためにその方向の双極子相互作用が有限の数について考慮する、いわゆるサイズ効果が支配する。この物質の相転移の振る舞いを決定することが相互作用を解き明かす上で重要である。チタン酸バリウム薄膜は、MBE法によって作製した。酸化物の成長を行うために、ヒーター周りなどに特別な配慮をした成長装置を準備した。バリウムはセルから、チタンは電子ビームを用いる方法を採用した。各蒸着源にはシャッターを取り付け、同時蒸着と共に交互蒸着法も検討した。その結果、フラックスの制御を行うことが化学量論比からみても、結晶性から見ても重要であることが分かり、その条件も見い出した。一方、X線回折法を用いて、成長方向と面内の2種類の構造情報を得た。そのなかでも、成長方向には、ラウエ関数に起因する強度の振動が観測され、非常に均一な膜厚が実現していることが分かった。また、それぞれの方向の格子定数は、面内が基板に整合し、それにともなって成長方向が伸びている。これらの結果より、得られた薄膜はかなり理想的に近いエピタキシャル薄膜であると考えている。得られたチタン酸バリウム薄膜の誘電率を測定したところ、極薄い領域で誘電率の低下が観測された。現在の所、現象論的に界面において誘電率の低い部分ができていることが結論づけられている。今後、この原因を究明し、極薄の誘電体薄膜の誘電的性質や、構造相転移に関する性質を調べていく予定にしている。本年度は、誘電体薄膜結晶に関する国内外の研究状況の調査と、薄膜結晶作製に関する基本的技術をマスターするための予備実験を行った。調査のためには、国内外で開かれる学会、特に米国において開かれた国際強誘電体会議、中国において開かれた国際結晶学会議に出席(費用は大学負担)し、薄膜結晶の最新の研究状況を把握した。また予備実験としては、京大化研の板東教授の指導のもとに酸化物薄膜結晶の作製(ARE,MBE)およびその評価をX線回折などで行った。本年度の研究で明らかになったことは、BaTiO_3などの強誘電体薄膜結晶がエピタキシャル成長しているとき、基板結晶(今年度の場合SrTiO_3とMgO)の効果を強く受け、正方歪みがかなり高温まで保持でき、薄膜特有の誘電物性が期待できることである。特に強誘電相転移に関する新しい知見を得ることができた。本年度購入した「誘電体薄膜結晶育成ユニット」はこのような酸化物薄膜を成長するのに適した機能を持ち、さらに新しい知見が得られつつある。これらの結果の一部は、すでに英文雑誌J.Phys.Soc.Jpn.に掲載し、また英文雑誌Ferroelectricsにも掲載予定である。また、これらに関連した論文、解説も発表した。本年度は、購入した単結晶薄膜育成ユニットやRHEED(反射高速電子線回折)などを用いてバッファー層およびそのバッファー層を実際に適用した多層膜を作製した。表題の誘電体薄膜結晶を作製するには良質の下地(バッファー層)がぜひとも必要である。本年度はまず、C_<60>をバッファー層として用いる場合を想定して、C_<60>膜の成長条件を最適化した。その結果現段階で得られる基板の中ではGaAs(111)Aが最適であり、基板温度としては80°Cが成長条件としては適当であった。作製されたバッファーは面内においても高い配向性を持っており、いわゆる単結晶ライクになっている。

さらに作製中に行ったRHEED観察から、表面は(少なくとも面内方向は数百Aにわたって)比較的平坦であることがわかった。また、そのバッファー層の誘電的性質に与える影響を評価するため、C_<60>単層膜の相転移を調べた。その結果、薄膜の相転移は固体(バルク)のそれとはかなり異なっており、基板上に製作した薄膜が基板に引っぱられているという影響が強く現われていると考えられる。また、C_<60>バッファー層を実際に用いてC_<60>と銅の多層膜の作製を試みた。この場合銅の成長時に結晶性が悪化することが分かった。これは積層するにしたがって、RHEEDパターンがリング状に変化していくことから知られるが、これは、銅やC_<60>が結晶方位を一定に保てなくなる事に相当すると考えられる。したがってC_<60>上の金属の成長に関しては、まだまだ最適化すべき条件があると考えられる。本年度は、昨年度の結果を踏まえ、SrTiO_3基板上に強誘電体であるBaTiO_3薄膜を成長した。BaTiO_3は組成によって多くの相を有しており、組成比が良質の薄膜を得る上で重要なパラメータとなるのは明らかである。我々の所有する水晶振動子膜厚計によれば、ほぼBa/Tiの比が1:1近傍の狭い範囲において良質の薄膜が成長した。しかし、この比が大きくずれるところでは、明らかに別の酸化物が成長しており、しかも単結晶ライクになっているために、RHEED(反射電子線回折)だけではこれを識別することは困難である。そこで、我々はX線回折を併用して生成物の同定を行った。一方、Tiの蒸発速度が十分に稼げないために、交互蒸着法による条件出しも併せて行った。作製した薄膜の構造を評価するために、さまざまな,ジオメトリのX線回折を行っている。その結果、薄膜特有のラウエ関数を反映する強度の振動が見られ、単結晶配向はもちろんのこと、極めて平坦な薄膜が得られていることが分かった。また、ω方向の幅も極めて狭く、かつてないほど配性が高く基板面内も長い相関長をもって成長している。誘電率の測定も行ったが、膜厚が薄くなるほど誘電率が減少する結果を得たが、現在、電極や膜の(深さ方向の)均一性の問題であろうと推定している。
化学感覚受容機構の障害に関する臨床的ならびに実験的研究

(1)嗅覚味覚障害患者に関する疫学的調査。以下の点が、明らかになった。(1)多種類の薬物により嗅覚味覚機能障害が引き起こされ、嗅覚味覚障害患者の13割近くを占める。(2)嗅覚味覚合併障害では、風味障害が25%あり、味覚障害の方が嗅覚障害よりも改善が早い。(3)嗅覚障害の自然寛解は、感冒で約30%、頭部外傷で約10%である。自然寛解例は治療に対する反応も早く、頭部外傷例ではとくに改善率が良い。(4)嗅覚障害の予後をかかわる因子としては、その原因が最も重要である。女性のほうが改善率が良いが、年齢差はない。罹病期間が長期になると改善率は下がる。検査が脱失、無反応の症例は改善率が低い。呼吸性、混合性嗅覚障害は、寛解増悪を繰り返す率が高い。改善した症例は大半は6か月以内にその効果が出るが、改善までの期間は鼻炎群では比較的短く、感冒群、頭部外傷群では比較的長い。(5)味覚錯誤は約60%の症例に見られ、味覚の閾値が高いほうが錯誤を起こしやすく、塩味、酸味刺激が間違われ易い。特定の病態と錯誤との関連性は明らかではない。(2)嗅上皮および味蕾に関する形態学的研究実験動物で嗅上皮における細胞死(アポトーシス)をTUNEL法を用いて同定し、嗅上皮細胞のturnoverにアポトーシスが関与している事を示した。(3)嗅覚味覚機能検査法に関する研究(1)先天性嗅覚障害の診断に際し、MRI画像検査が有用であることがわかった。(2)嗅覚障害患者の自覚的な重症度変化と検査結果の変動が一致する率は約60%で、軽症の場合に一致率が下がる。検査項目のうち最も一致率が高いのは基準嗅力検査の認知閾値であった。(4)嗅覚味覚障害の治療法に関する研究(1)亜鉛製剤を嗅覚障害患者に与し、治療効果の上昇を期待できる事がわかった。(2)味覚障害特に自発性異常味覚や、舌痛症、口腔乾燥症などについて漢方薬治療を試み、有効率は2050%程度であった。(1)嗅覚味覚障害患者に関する疫学的調査(1)ウイルス性嗅覚障害患者の発症季節を調査したところ、春から夏にかけての発生が多く、この季節に流行をみるウイルスにより引き起こされる可能性が示唆された。とくにパラインフルエンザやエンテロウイルスなどの分離頻度と近似しており、原因ウイルスの種類の候補をかなり絞り込む事ができた。今後確定するためには、血清学的調査、ウイルス分離が必要になろう。(2)嗅覚味覚障害患者の血清中の微量金属元素を調査したところ、血清亜鉛や鉄が低い値を示す症例が多く見られ、血清亜鉛や鉄の嗅覚味覚障害への影響が確認できた。原因別の有意差はでなかったが、引き続き調査を行う必要がある(3)多くの種類の薬物により嗅覚味覚機能障害が引き起こされることが明らかになり、嗅覚味覚障害患者の13割近くを占めることが明らかになった。また嗅覚味覚の受容機構の解明の役に立つかもしれない。

(2)嗅上皮および味蕾に関する形態学的研究実験動物を使用し、嗅上皮おける細胞死(アポトーシス)を、TUNEL法を用いて同定した。幼若動物でも成熟動物でも、嗅神経細胞におけるアポトーシスが観察され、嗅上皮における細胞のturnoverにアポトーシスが関与している事を示した。各種の病的状態で、これがどのように変化するかを追究するのが今後の課題である。(3)嗅覚味覚障害の治療法に関する研究亜鉛製剤を、味覚障害のみならず、嗅覚障害患者にも投与してみた。従来の治療法と有意の差は出ていないが、併用により治療効果の上昇を期待できる事がわかった。今後症例を重ねて検討する価値があると考えられた。(1)嗅覚味覚障害患者に関する疫学的調査(1)嗅覚味覚合併障害の実態について調査を行い、風味障害が25%あること、味覚障害の方が嗅覚障害よりも改善が早いことなどが明らかになった。(2)味覚錯誤は約60%の症例に見られ、味覚の閾値が高いほうが錯誤を起こしやすいこと、塩味、酸味刺激が間違われ易いことが判明した。しかし特定の病態と錯誤との関連は明らかではなかった。(3)嗅覚障害の予後にかかわる因子として、女性のほうが改善率が良いが、年齢による差はあまりないこと。罹病器官が長期にわたると改善率は下がること。頭部外傷による嗅覚神経性嗅覚障害は、改善率が20%弱と低いが、他の原因は5060%程度であること。呼吸性、混合性嗅覚障害は、寛解増悪を繰り返す率が高いこと。検査が脱失、無反応の症例は改善率が低いこと。改善した症例の大半は6ヵ月以内にその効果が出ていることなどが明らかになった。(2)嗅上皮および未蕾に関する形態学的研究実験動物を使用し、嗅上皮における細胞死(アポトーシス)を、TUNEL法を用いて同定した。幼若動物でも成熟動物でも、嗅覚神経細胞におけるアポトーシスが観察され、嗅上皮における細胞のturnoverにアポトーシスが関与している事を示した。各種の病的状態で、これがどのように変化するかを追求するのが今後の課題である。従来の治療法と有意の差はでていないが、併用により治療効果の上昇を期待できる事がわかった。(1)嗅覚味覚障害患者に関する疫学的調査(1)嗅上皮性あるいは嗅神経性嗅覚障害の自然寛解は、感冒で約30%、頭部外傷で約10%であった。自然寛解例は治療に対する反応も早く、頭部外傷例ではとくに改善率が良かった。(2)嗅覚障害の予後にかかわる因子を、病態別に検討した。頭部外傷群では若年者、罹病期間が短い症例、異常嗅感の有る症例が予後良好であった。鼻炎群では、改善までの期間が比較的短く、感冒群、頭部外傷群では改善までの期間が長くなる傾向があった。(3)味覚錯誤は約60%の症例に見られ、味覚の閾値が高いほうが錯誤を起こしやすいこと、塩味、酸味刺激が間違われ易いことが判明した。しかし特定の病態と錯誤との関連性は明らかではなかった。(2)嗅覚味覚機能検査法に関する研究(1)先天性嗅覚障害の診断確定に際し、MRI画像検査が、嗅溝・嗅索・嗅球などの形態異常の有無の確認に有用であることがわかった。(2)嗅覚障害患者の自覚的な重症度の変化と、嗅覚検査の結果との相関を調べた。自覚的変化と検査結果の変動が一致する率は約60%で、とくに軽症の場合に一致率が下がる傾向があった。検査項目のうち最も一致率が高いのは基準嗅力検査の認知閾値であった。(3)嗅覚味覚障害の治療法に関する研究
1920年代における日本の朝鮮植民地統治構造形成に関する研究

本研究は、植民地支配の構造、特にその本質である暴力性が発動する過程を、植民地権力と在地社会との支配の合意調達をめぐって生じる葛藤に着目することで、動態的に検討しようとするものである。その際特に、朝鮮民族と共有しうる政治文化の創出が模索されたと見なすことが可能な「文化政治」という植民地統治形態を取り上げ、支配のヘゲモニーをめぐる植民地権力と在地社会との対立・「協力」関係を考察する中で、植民地権力の支配政策と、それに対する朝鮮社会の動向とをあわせて検討し、そこで生じている排除の構造=暴力発動の契機について考察した。本研究は、植民地支配の構造、特にその本質である暴力の発動過程を明らかにするため、支配の合意調達をめぐって形成される植民地権力と在地社会との相克状況を明らかにすることを目的としている。特に、朝鮮民族と共有しうる政治文化の創出が模索されたと見ることが可能な「文化政治」という植民地統治形態を取り上げ、支配のヘゲモニーをめぐる植民地権力と在地社会との対立・「協力」関係を考察し、朝鮮社会と共有できる政治文化を創出しようとした総督府の政策と、それへの朝鮮社会の動向をあわせてみていく。平成23年度は特に、衡平運動という朝鮮の身分解放運動に着目し、同運動に随伴して発生した朝鮮被差別民に対する朝鮮民衆の暴力事件について、朝鮮語新聞を中心に調査を行った。民衆の暴力事件は、従来の研究では啓蒙の対象としてのみ取り扱われてきたが、朝鮮内に存在した差別構造に立脚しながらも、暴力の衝動を内包させていた当該期民衆の心性の所在を端的に表すものと見ることが可能である。したがって伝統的差別構造が日本の植民地支配過程においてどのように展開・変質したのかを明らかにし、総督府権力、社会主義者、身分解放運動勢力が朝鮮民衆を挟撃する状況を解明することは、植民地権力のみならず、(国民としての)民族解放運動勢力からも排除されていった植民地支配における重層的な暴力構造を動態的に把握することにつながる。つまり、朝鮮の被差別民によって展開された衡平運動を取り上げるなかで、その展開過程で明らかになる伝統的差別と植民地権力による分断の様相を考察し植民地統治の構造の一端を明らかする必要がある。衡平運動について、先行研究調査、資史料調査は終了したものの、いまだ論文としてまとめる段階に至っていないため、平成24年度内に研究成果として発表する予定である。本研究の目的は、植民地支配の構造、特にその本質である暴力性を、植民地権力と在地社会との支配の合意調達をめぐる動態的な関係から明らかにすることにある。特に、朝鮮民族と共有しうる政治文化の創出が模索されたと見なすことが可能な「文化政治」という植民地統治形態を取り上げ、支配のヘゲモニーをめぐる植民地権力と在地社会との対立・「協力」関係を考察し、朝鮮社会と共有できる政治文化を創出しようとした総督府の政策と、それへの朝鮮社会の動向をあわせてみていく。平成24年度は、過年度から引き続き、朝鮮の身分解放運動である衡平運動をめぐる民衆の暴力事件について個別具体的な事件の調査を行った。同運動への民衆の暴力事件は、伝統的差別と知識人の民衆への啓蒙的眼差し、そして植民地権力の対応とのせめぎ合いを端的に表すものであり、そうした分断的様相こそが植民地統治構造の一端を指し示すものだと考えるからである。本年度は、過年度の調査を踏まえ、そうした身分解放運動の朝鮮内での位置づけを明らかにするために1920年代の朝鮮内での言論状況をについて調査を進めた。特に知識人の民衆観に関する史料を焦点にしながら史料調査・収集を行った。こうした状況を踏まえ、個別具体的な事例として衡平運動を位置づけなおした。朝鮮において社会主義思想が受容されていく中で、知識人の民衆啓蒙運動がどのように展開され、民衆との関連性がどのように変質していくのかを解明することは、運動史的側面のみならず、朝鮮知識人の対民衆観、そして逆に民衆の知識人観をも明らかにするはずだからである。このように総督府権力、社会主義者、身分解放運動勢力が朝鮮民衆を挟撃する状況を解明することは、植民地権力のみならず、(国民としての)民族解放運動勢力からも排除されていった植民地支配における重層的な暴力構造を動態的に把握することにつながると考える。その一因として、研究申請後に発生した校務の重複による多忙化、子の出生に伴う生活面の変化が挙げられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、研究の遅れを取り戻すべく、平成23年度に行った調査を早い段階にまとめるとともに、自治運動をめぐる権力状況に関する研究を開始する方針である。
植物ウイルスの宿主特異性に関する分子生物学的研究

植物ウイルスと宿主植物の相互関係を明らかにし,植物ウイルス病制御法の確立に資するための生物学的ならびに分子生物学的研究を行い,以下の知見を得た。1)ウイルス-宿主の相互関係に関する分子生物学的解析のための効率的なモデル実験系を開発する目的から,近年注目を集めているアブラナ科の雑草Arabidopsisthalianaに着目し,ウイルス実験に適した栽培法ならびにエコタイプの選択,キュウリモザイクウイルス(CMV)との組み合わせによる接種方法・条件の検討を行い,目的の実験系を確立した。さらに,Agrobacterium tumefaciensのTiプラスミドの転移領域でtaggingされたA.thaliana種の実生を材料としてCMVを接種し,CMV感染に関する変異株のスクリーニングを行った。これまでに5,000個体以上を供試したが,変異株を得るに至らなかった。2)ダイコンから分離したCMVアブラナ科系の1系統(CMV-D8)は,定量的ならびに組織化学的検討により他のCMV系統に比較してダイコンにおける効率よい感染・増殖が可能であることが判明した。このような植物ウイルスの宿主特異性の分子生物学的機序を明らかにするため,CMV-D8の全ゲノムRNAのクローニングを行い,生物活性を有する転写RNAの試験管内合成系を確立した。転写RNAを組み合わせた種々のpseudorecombinantsを調製してダイコンに接種し,tissue print法によってウイルスの増殖を組織学的に検定した結果,CMV-D8のダイコンにおける効率的な感染・増殖を支配する遺伝情報はRNA2とRNA3に存在し,しかも両者が同時に機能することが必要であると結論された。本研究を実施するに当たり,神奈川県で採集したモザイク症状を示すダイコンからキュウリモザイクウイルスの1分離株(CMV-D8)を得た。本ウイルスはタバコにCMV普通系(CMV-0)と類似の病微を示した。坑CMV血清を用いた寒天内二重拡散法によってCMV-D8はCMV黄斑系(CMV-Y)ならびにCMV-0と同じくsubgroup Iに属すると推定された。CMV-D8,CMV-YおよびCMV-0を接種したダイコン7品種の接種葉ならびに上葉におけるCMV濃度をELISAにより検定した結果,CMV-D8はいずれの品種の接種葉、上葉においても高い増殖能を示したが,CMV-Yでは1品種を除いて上葉では全くウイルスが検出されず,接種葉では数品種でわずかな増殖が認められた。CMV-0の場合,いくつかの品種の接種葉ならびに上葉で低濃度のCMVが検出された。アブラナ科の一年生草本,Arabidopsis thalianaをウイルスの実験系として利用するための植物の育成条件,効率的CMV接種法の条件検討を行った。A.thalianaに対してはいずれの系統も感染し,病徴の程度はY,O,D8の順に激しかった。続いて,ウイルスの感染増殖に関わる宿主遺伝子の探索を目的として,種々の位置にtagを挿入した形質転換A.thalianaの効率的作出法について,主としてin Planta Agrobacterium tumefaciens接種法により検討を行ったが,現時点では成功するに至っていない。(1)前年度までの研究の結果から,ダイコンから分離したキュウリモザイクウイルスの1分離株(CMV-D8)は,同じsubgroup Iに属するタバコからの分離株(CMV-Y)とはダイコン7品種における増殖能に明確な差があることが明らかとなった。そこで,両CMV系統間の寄生性の差異について分子レベルで検討するため,CMV-D8のゲノムRNAについて昨年度のRNA3に引き続き,RNA1および2の感染性RNAの試験管内転写系の確立を図り,両RNAの全鎖長cDNAの構築に成功した。(2)CMV-D8のダイコンにおける全身感染能を支配するRNAを特定するために,CMV-D8と-Y両系統のcDNAクローンに由来する転写RNAを用いたpseudorecombination実験を実施した。

接種葉ならびに上位葉におけるウイルスの増殖程度をCMV-Y抗血清と酵素標識2次抗体を用いたtissue printing法により組織化学的に比較した結果,CMV-YのRNA1とCMV-D8のRNA2,RNA3との組み合わせで,CMV-D8と同じレベルの全身感染能ならびに全身病微誘導能が得られた。この結果から,CMV-D8のRNA2とRNA3が同時に機能することによって効率よくダイコンに全身感染することが可能となると推察された。(3)昨年度に引き続き,アブラナ科の1年性草本,Arabidopsis thalianaのウイルス実験系への利用法の確立を図り,その結果に基づきOhaio Arabidopsis Centerから入手したTiDNA tagging A.thaliana種子由来の実生にCMV-Yを接種することにより,野生型植物とは異なる反応を示す個体のスクリーニングを進めた。現在約5,000個体以上について検討したが,実験材料となり得る変異体の取得には至っていない。1.前年度までの結果から,ダイコンから分離したCMV-D8とタバコから分離されたCMV-Yの間にダイコンにおける感染増殖能に差があることが明らかになっている。そこで,ダイコンへのカブモザイクウイルス(TuMV)とCMV両系統との混合接種試験を行い,病徴観察ならびにimmuno-tissue blotting法による各ウイルスの組織レベルにおける感染増殖能を比較した。単独接種では高濃度のCMV-Yを接種しても全身感染することは極めて希であったが,TuMVとの混合接種では容易に全身感染し,激しい病徴を生じた。しかしながら,TuMVとの混合接種であってもCMVの接種濃度が低い場合には,CMV-YはCMV-D8と比較して全身的な増殖が顕著に劣る傾向が認められた。CMV-D8はTuMVの増殖に有無に関わらずほぼ全葉で増殖したのに対して、CMV-Yの増殖はTuMVの増殖が明瞭な部位のみで認められた。このことから,CMV-YはTuMVと混合感染することによってダイコンにおける細胞間移行ならびに全身的移行が助けられると結論された。2.1994年,熊本県においてモザイク症状を示すメロンからCMV-KMを分離した。このウイルスを各種ウリ科植物に対して接種したところ,CMV-KMがラゲナリア属植物に対しても全身感染能を有することが明らかとなった。そこで新たにCMV-KMのRNA13の完全長cDNAクローンを有するプラスミドベクターを構築し,既存のCMV-YのcDNAクローンとの間にin vitro転写系を利用してpseudorecombinantsを調製し,ヒョウタンに接種試験を行った。病徴観察ならびに血清学的検査の結果,CMV-KMのRNA3を含む組み合わせがCMV-KMと同様に激しい全身モザイク,奇形ならびに萎縮症状を誘導した。このことから,CMV-KMのRNA3はラゲナリア属植物におけるウイルスの全身移行・増殖に重要な役割を持つと結論された。
「脳・神経細胞におけるインパルス・シグナリングの分子機構」

シナプスおけるインパルス伝達のメカニズムを明らかにする上で、新しい実験系の確立をはじめとしていくつかの課題を設定した。本年度は準備期間という位置付ではあるが以下に述べるような成果が得られた。(1)新しい実験系の確立:トランスミッタ-の放出を最も観測し易い実験系を確立することを目指した。その結果(イ)カメ錐体細胞、(ロ)シビレエイ電気器官巨大シンプトゾ-ム、(ハ)NG108ー15細胞(ニ)肥満細胞の4つに決定した。(2)膜融合観察システムの確立:神経終末部からトランスミッタ-が放出される場合、シンプス小胞と生体膜との融合が先ず起きる。その時小胞は消滅し、伝達物質はATPと共に細胞外に放出される。小胞の消滅は光散乱法で、また伝達物質の放出された場所と時間は、ルシフェリンールシフェラ-ゼ反応を利用して観察可能である。我々は映像信号同期方式を用いた顕微測光システムを用いて上記の実験を開始したがソフトの部分に不備の点があることが分かりその改良に相当の時間を費やした。しかしマルチショットパルスレ-ザ-顕微鏡は稼働しはじめた。更に2種の異なった画像を全く同時に見ることの出来るWー顕微鏡の分解能を上昇させることが出来た。レ-ザ-共焦点顕微鏡で細胞内Caを観察する方式もうまく作動するようになった。またこれを電顕レベルで観察出来るよう準備が完了した。(3)この他の主な研究成果としては、(イ)ロイコトリエン、PAFによる神経機能の修飾機構の一部が判明した、(ロ)小脳プルキンエ細胞に新しいCaチャンであるPチャネルが見いだされた。(ハ)N型Caチャネル抗体の精製が開始された。(ニ)新しいAキナ-ゼ阻害剤とCキナ-ゼ阻害剤が開発された。(ホ)NMDAレセプタ-の特性が次第に明らかとなった。(ヘ)水銀面に展開することによりタンパク質の2次元結晶を作成する手法が確立した。
分子シミュレーションによる会合性液体の蒸発・凝縮過程の解明

本研究は、主として分子シミュレーションを用いて気液界面の分子ダイナミクスを追跡し、物質による蒸発凝縮挙動の差異を解明し、界面を通しての物質の相関輸送に現れる分子の個性を明らかにすることを目的としている。2年目にあたる本年度は、アルゴン(単純液体)とメタノール(会合性液体)の凝縮係数が大きく異なるという昨年度の知見を基に、会合性液体の凝縮挙動を種々の物質について広い温度領域にわたって調べ、次の結果を得た。1.会合性液体(メタノール・水・酢酸)の凝縮係数は、単純液体と比較して有意に小さい。特に、分子間に2重の水素結合を形成して安定な気相2量体となる酢酸については、凝縮係数は0.1以下である。2.会合性液体においても液体表面における自己反射は10%程度であり、凝縮係数が小さい原因は、凝縮分子が液体分子を追い出す分子交換によるものである。3.より高温(対臨界温度にして0.7程度以上)においては、凝縮係数は急激な低下を示し、単純液体においてさえ0.1以下となる。4.こうした凝縮係数を定量的に予測するために、分子レベルでの簡単な伝熱モデルを構築した。モデル化は、遷移状態論に基づき蒸発速度を予測するものと、液体表面で放出される潜熱の微視的スケールでの緩和を考慮して凝縮速度を予測するものの両方向から試みたが、特に、後者はシミュレーションで得られた凝縮係数の温度依存性を半定量的に再現することができ、有望と思われる。より、精密なモデル化は来年度の課題である。
レ-ザ-照射技術を利用する高融点活性金属の高純度化プロセスに関する基礎的研究

近年、エレクトロニクスをはじめとする先端技術に於て、材料の超高純度性が要求されるようになり、従来の原理とは異なる精製技術が導入されているが、その精製機構が理論的に十分理解されているとは云い難い現状にある。本研究では、電子線やレ-ザ-照射技術を駆使して行われる高融点溶融活性金属の精製過程の物理化学現象を理解することを最終目的として、速度論的観点からそれらの研究に必要となる基礎的知見を蓄積することにした。まずインジェクション冶金において粗金属が製造され、種々のビ-ム技術を用いて精製が行われる過程を浮揚金属液滴でモデル化した。液滴にカルシウム蒸気を接触させ、その脱酸過程を速度論的に検討すると共にCO_2レ-ザ-を照射するプロセスを念頭においてAr-H_2混合ガス気流中に浮揚する液滴の脱酸速度を検討した。浮揚金属液滴の高温冶金反応をよりよく理解するためには、表面温度測定技術を開発しなければならない。その第一歩としてNi,TiやNbを含む高融点活性金属を浮揚溶解し、2色高温計を用いて液滴表面を観察した。いずれの金属も加熱される途上に於て、指示温度が一旦停滞し、その後再び急速に加熱される現象が認められた。指示温度が停滞する時期は固体金属が融解し始め、数秒間で液体になり溶融金属が安定な浮揚状態に達する時期と一致していることを確認した。急冷試料の重量変化を測定することにより、蒸発速度を求め、ガス境膜物質移動係数を決定した。一方、種々のP_<H2>をもつAr-H_2気流中で浮揚銅液滴の脱酸実験を行い、脱酸速度に及ぼすガス流量及びP_<H2>の影響を検討した。混合律速型の速度式を導出し、K_1として0.08cm/sを得た。現時点では光学系の設計、測温技術や分析技術が未熟であり、レ-ザ-照射による精製反応操作に多くの問題点を残している。特にレ-ザ-照射を行う場合にはその径が1mm以下の局所的な部分の測温方法を確立する必要があり、セルフォックレンズとファイバ-などを用いる計測システムを開発することも一つの方向であろう。浮揚金属液滴を用いる高温冶金反応をよりよく理解するためには、液滴表面温度の測定技術を開発しなければならない。その第一歩としてまず、浮揚液滴の表面温度を推定するため、Ni、TiやNbを含む高融点活性金属を浮揚溶解し、2色高温計を用いて液滴表面を観察した。その結果、いずれの金属も渦電流によるジュール熱で加熱される途上に於て、指示温度が一旦停滞し、その後再び急速に加熱される現象が認められた。表面状態を注意深く観察した結果、指示温度が停滞する時期は固体金属が融解し始め、数秒間で液体になり溶融金属が洋ナシ形状となって安定な浮揚状態に達する時期とほぼ一致していることを確認した。これらの結果を用いて液滴の表面温度を推定することができる。またこれらの浮揚液滴を急冷し、その重量変化を測定することにより、高融点活性金属の蒸発速度を求めた。これらり測定結果を用いてガス境膜物質移動係数を決定した。一方、種種のPh_2をもつArーH_2気流中で浮揚

銅液滴の脱酸実験を行い、脱酸速度に及ぼすガス流量及びPh_2の影響を検討した。その結果、脱酸速度は極めて速く、本研究で採用した酸素分析法の分析限界以下(1.5ppm)まで20秒以内で脱酸されることが認められた。脱酸速度がガス境膜及び液境膜物質移動抵抗によって律速されると仮定して、混合律速型の速度式を導出し、実験値に一致するように液境膜物質移動係数K_1を算出した。その結果、いずれの実験条件に於いても、K_1として0.01ないし0.05cm/sを得た。現時点では測温技術や分析技術が未熟であり、多くの問題点を残している。特にレーザー照射を行う場合にはその径が1mm以下の局所的な部分の測温方法を確立する必要があり、セルホックレンズとファイバーなどを用いる計測システムを開発することも一つの方向であろう。浮揚金属液滴の高温冶金反応をよりよく理解するためには、液適表面温度の測定技術を開発しなければならない。その第一歩としてまず、浮揚液滴の表面温度を推定するため、Ni、Ti、ZrやNbを含む高融点活性金属を浮揚溶解し、2色高温計を用いて液滴表面を観察した。いずれの金属も加熱される途上に於て、指示温度が一旦停滞し、その後再び急速に加熱される現象が認められた。指示温度が停滞する時期は固体金属が融解し始め、数秒間で液体になり溶融金属が安定な浮揚状態に達する時期と一致していることを確認した。急冷試料の重量変化を測定することにより蒸発速度を求め、ガス境膜物質移動係数を決定した。これらのガス境膜物質移動係数をSteinberberーTreybal式を用いてレイノルズ数との関係を調べた。その結果パラメ-タnの値として0.85を得た。この値はRichardsonらがナフタリンの蒸発速度から求めたn=0.6と比較することは興味深い。一方、種々のp_<H2>をもつArーH_2気流中で浮揚銅液滴の脱酸実験を行い、脱酸速度に及ぼすガス流量及びp_<H2>の影響を検討した。混合律速型の速度式を導出し、k_1として0.08cm/sを得た。また同様にNiの脱酸実験も行いk_1として0.95cm/sを得た。高温での拡散係数の温度依存性が不明であるので両者を単純に比較することは難しいが浸透説から判断して両者に矛盾はないと考えられる。また液滴の振動数を測定することによりNi液滴の表面張力の酸素濃度依存性を得ることができた。現時点では光学系の設計、測温技術や分析技術が未熟であり、レ-ザ-照射による精製操作に多くの問題点を残しておりこれまでに得られた精製挙動とそのような条件下で得られるであろう精製挙動とを直接比較できる段階にまで達していない。特にレ-ザ-照射を行う場合にはその径が1mm以下の局所的な部分の測温方法を確立する必要があり、セルフォックレンズとファイバ-などを用いる計測システムを開発することも一つの方向であろう。
人工知能の応用による非侵襲的超音波心筋組織性状診断法の開発

我々は超音波心筋組織性状診断のために新たに開発した2次元RF信号収集解析装置を用いて、急性虚血心筋における超音波後方散乱特性の経時的変化ついて検討を行なってきた。これらの検討により、拡張末期と収縮末期のインテグレイテッド・バックスキャタ(IB)の平均値(averged IB)は虚血15分後より上昇し、拡張末期と収縮末期のIBの差(cyclic IB variation)は同じく虚血15分後より減少した。以上より両者は急性虚血心筋における後方散乱特性の経時的変化を鋭敏に反映するパラメ-タであることが示唆された。さらに、我々は臨床応用を目的とするため、上述の後方散乱特性のパラメ-タを臨床現場で非侵襲的に計測するシステムをさらに新たに開発し、心筋症患者と健常例の差について基礎的検討を行なうことを目標とした。初年度までは、摘出心筋標本を対象としていたが、ヒトに対して非侵襲的に超音波散乱特性を計測するためには、体表面から胸壁を通して超音波ビ-ムを投入せざるを得ない。このため、心筋に到達する超音波ビ-ムの強度、散乱後の減衰および感心領域の設定などの条件により、IBの計測値は非常に変化し安定した計測が困難となる。我々は、この制約を克服するため、超音波診断装置から2次元の形で信号をとりだし、汎用ワ-クステ-ション上で信号をデジタイズし、信号強度を計測し得るシステムまず構築した。Mーモ-ド超音波像において同一超音波ビ-ムにより得られた左室心腔内血液のIBによって、IBを基準化したのち、左室後壁、心室中隔のそれぞれについて、拡張型心筋症症例と健常例のIBを比較したところ、拡張型心筋症例ではいずれのIBも高値である傾向が得られた。現時点では、IBが約90dBのパワ-バンドを持つために正確な信号処理が困難である等の、さまざまな要因により、臨床の場で安定してIBを計測することが非常に困難な状況であるが、IB計測値に影響を与える要因とその程度についてさらに検討し、ア-チファクトの影響の少ない感心領域の設定等についてナレッジ(知識)ベ-スを構築する予定である。超音波心筋組織性状診断のために新たに開発した2次元RF信号収集解析装置を用いて、急性虚血心筋における超音波後方散乱特性の経時的変化について犬in vivo拍動心を対象に検討した。中心周波数3.5MHzの探触子を用いた。超音波デ-タ収集は結紮前のコントロ-ルと左冠動脈回旋技結紮後15,45,90分、3、6時間の計6回行った。デ-タ収集は心電図同期にて拡張末期(ED)及び収縮末期(ES)において行った。収集したRFデ-タを約6dBごとにブル-からレッドまでの6段階でCRT上に疑似カラ-表示し、関心領域内のインテグレイテッド・バックスキャッタ-(dB)を算出した。本研究では、冠動脈結紮後の急性虚血心筋における超音波後方散乱特性を明らかにするために、cyclic IB variation(ED-ES)とadveraged IB((ED+ES)/2)の2つの超音波指標について検討した。(1)cyclic

IB variation:コントロ-ル時の(+3.2±1.8dB)に対して、結紮後15分(-0.1±1.4dB)で明らかにcyclicIB variationは減少し、以後6時間目(+0.8±0.5dB)まで継続した。(2)averagedIB:コントロ-ル時に比較して15分で既に(+3.6±0.5dB)と増大し、45分(+5.1±1.1dB)、90分(+6.2±1.9dB)、3時間(+8.4±1.4dB)、6時間(+9.1±1.7dB)と明かな漸増傾向を示した。以上より、拡張末期と収縮末期のIBの平均値つまりaveraged IBは急性虚血15分より既に増大、以後6時間目まで増大傾向を示した。一方、IBの心周期変化(拡張末期と収縮末期のIBの差)つまりcyclic IB variationは結紮後15分で減少し6時間目まで継続することが明らかとなった。以上より、閉胸拍動心を対象に2次元RF信号解析より求めたIBを用いた2つの超音波指標(averaged IB variation)は急性虚血心筋における後方散乱特性の経時的変化を鋭敏に反映するパラメ-タであることが示唆された。前年度までに、我々は超音波心筋組織性状診断のために新たに開発した2次元RF信号収集解析装置を用いて、急性虚血心筋について検討を行なってきた。これらの検討により、拡張末期と収縮末期のインテグレイテッド・バックスキャタ(IB)の平均値および拡張末期と収縮末期のIBの差が急性虚血心筋における後方散乱特性の経時的変化を鋭敏に反映するパラメ-タであることが示唆された。今年度、我々は臨床応用を目的とするため、上述の後方散乱特性のパラメ-タを臨床現場で非侵襲的に計測するシステムをさらに新たに開発し、心筋症患者と健常例の差について基礎的検討を行なうことを目標とした。前年度までは、摘出心筋標本を対象としていたが、ヒトに対して非侵襲的に超音波散乱特性を計測するためには、体表面から胸壁を通して超音波ビ-ムを投入せざるを得ない。このため、心筋に到達する超音波ビ-ムの強度、散乱後の減衰などの条件により、IBの計測値は非常に困難となる。我々は、この制約を克服するため、超音波診断装置からビデオ信号の形で信号をとりだし、汎用UNIXワ-クステ-ション上で信号をデジタイズし、信号強度を計測し得るシステムまず構築した。Mーモ-ド超音波像において同一超音波ビ-ムにより得られた左室心腔内血流ドプラ信号を計測し、IBを基準化を行なった。本システムにより、左室後壁、心室中隔のそれぞれについて、拡張型心筋症症例と健常例のIBを比較したところ、拡張型心筋症例ではいずれのIBも高値であった。現時点では、さまざまな要因により、臨床の場で安定してIBを計測することが困難な状況であるが、IB計測値に影響を与える要因とその程度についてさらに検討し、ア-チファクトの影響の少ない感心領域の設定等についてナレッジ(知識)ベ-スを構築する予定である。
慢性心不全高齢者の再入院を予防するシームレスケアを創る退院支援ガイドラインの開発

本研究の目的は、慢性心不全高齢者の繰り返す再入院に着目し、その防止に向け病院から在宅へシームレスにケアを提供する退院支援ガイドラインを開発することである。そのため、平成30年度は慢性心不全高齢者の再入院予防に向けた病院から在宅へのシームレスな退院支援ケアおよび病院スタッフと在宅スタッフが協働して提供するケアについて明らかにした。文献並びに研究メンバーである慢性期看護専門看護師、ならびに地域ケア会議でアドバイザーとして参加している教員から、慢性心不全高齢者事例の退院支援ケアについて面接調査を行った。その結果、「患者家族と人間関係を構築する」「患者家族の意思を明確にする」「入院中から心不全に影響を及ぼす生活レベルの情報を多職種・多組織から集める」「生活行動から生活上の新負荷のリスクを抽出する」「状態観察から心不全悪化の病態予測をする」「生活状況から対応パターンを準備する」「薬剤のコントロールについて多職種で協議しコントロールする」「患者家族の自己管理能力をアセスメントし促す」「患者家族の病状の理解を促す」「病状管理が可能な地域の資源を選べるように支援する」「退院前カンファレンスの機会を活かせるように準備をする」「退院後の生活を想定して医療的ケアをシンプルケアへ切り替える」」「退院後も多職種が対応できるように細かく情報を共有する」「心不全悪化を予測した体制を整備する」「病院地域多職種チームをつくる」のカテゴリーが抽出された。研究メンバーによる慢性心不全高齢者の再入院予防に向けてのケアに関するインタビューまでは実施することができたが、実践している専門看護師の退院支援ケアおよび提供するケアシステムの明確化するフォーカスグループインタビューについては、研究者と研究協力者の都合が合わず実施できなかった。昨年度残された退院支援ケアおよび提供するケアシステムの明確化について早急に取り組み、退院支援ガイドライン(案)の作成をすすめていく。研究メンバーと1名のPTのみのインタビューにとどまり、実践している専門看護師によるインタビュー等が実施できなかったため、旅費や人件費の支出額が少なかったこと、外部でのインタビューが計画できなかったためノートパソコン等の購入が次年度に繰り越すこととなった。次年度早急に実施し使用していく。
下部マントル圧力での炭素質隕石の相関係と金属メルト-珪酸塩メルトの元素分配

地球の元素存在度は酸化的な炭素質コンドライト的であるのに対し、地球総組成のFeO/Fe比は炭素質隕石よりも非常に還元的なエンスタタイトコンドライト隕石の値に近い。この為、初期地球における核の形成及びマントルの化学分化を考える上で、相関係、元素分配に与えるFeO/Fe比の変動の効果を明らかにすることは非常に重要である。本研究においては、まず代表的な炭素質コンドライトであるAllende隕石について、25GPaまでの相関係と、珪酸塩鉱物間、珪酸塩-金属熔融液間の元素分配係数を明らかにし、この成果を国際誌Physics of the Earth and Planetary Interiorsに発表した。また、研究過程において炭素質コンドライト組成物質を構成する高圧相の一つとして見出された、Fe,Mg成分を多量に固溶する立方晶ペロヴスカイト(CM-pv)について、30GPaにおける、その生成過程と安定性についての研究を放射光その場観察実験及び電子顕微鏡観察によって行った。その結果、隕石などのFeOを多量に含む組成系において、CM-Pvは、輝石、またはガラスから高圧相(斜方晶ペロブスカイトプラス立方晶ペロブスカイト)に転移する際に生成する準安定相であり、安定相である斜方晶及び立方晶ペロブスカイトは互いにほとんど固溶しないことを明らかにした。この成果をまとめ、国際誌American Mineralogistに発表した。5月からバイロイト大学において金属鉄への酸素の溶解量について、圧力依存性と系のFeO/Fe比の変動の効果についての研究を行っており、現在、論文を準備中である。地球マントルの難揮発性元素組成比は、炭素質コンドライトの組成比と非常に良く一致することが知られており、地球の材料物質は、炭素質コンドライト的な元素存在度を持っていたと考えられる。この事から、地球形成初期の化学分化を議論する上で、炭素質コンドライトであるAllende阻右の高温高圧下での挙動を明らかにすることは非常に有用である。圧力発生には、マルチアンビル高圧発生装置を使用した。25GPaまでの実験の結果、Allende阻石組成においてはリキダス相が24.5GpaでGarnetに代わってMg-perovskiteになり、ペリドタイトが熔融した場合よりも約8GPa低圧側でMg-perovskiteがリキダス相になることなどが明らかになった。また、金属熔融相-酸化物結晶相間のNi/Fe交換分配係数が圧力とともに増加する傾向があることも示された。25GPaまでの相関係と主要元素分配の結果をまとめて、Physics of the earth and planetary interiorsに投稿し、受理されている(in press)。また、Allende隅石を出発物質とした高圧熔融実験で得られた試料の微量元素分析を、岡山大学固体地球研究センターの二次イオン質量分析装置(SIMS)を用いて行った。天然試料を出発物質として、Mg-perovskite-珪酸塩メルト間の微量元素分配係数が調べられたのは初めてであり、Mg-perovskite-珪酸塩メルト間の微量元素分配挙動には化学組成依存性があることが示唆される結果が得られた。
積分器構成アナログフィルタの計算機支援自動合成システム

本研究では,積分器を基本とした能動RCフィルタを自動合成するシステムの実現を目的とした.また,フィルタの自動合成システムの実現を容易にするために,積分器の他に加算器や定数倍器を基本構成要素として加え,それらの非理想成分の影響について検討を行った.フィルタを構成する場合,特に問題となる基本構成要素の非理想成分として基本構成要素の入出力抵抗の影響が挙げられる.基本構成要素の入出力抵抗の影響を補償することは従来極めて困難であったが,我々は,この問題について検討を加え,以下の知見を得た.1.基本構成要素を相互接続した際に入出力抵抗の影響は接続間に減衰器が挿入されたことと等価である.2.どの基本構成要素間に挿入された減衰器においても,いずれかの積分器の前後へ移動させることができる.3.2の結果,基本構成要素の入出力抵抗の影響は積分器のユニティゲイン周波数の変化と見なすことができる.さらに,能動RCフィルタをモノリシック集積回路上で実現する場合,フィルタの遮断周波数等をPLL等により自動調整することが一般的であるので,フィルタの遮断周波数等の変化は許容することとした.この結果,積分器のユニティゲイン周波数の変化を全て均一にすることができれば,基本構成要素の入出力抵抗の影響はフィルタの遮断周波数等の変化となり,この変化はPLLで自動調整することができることとなる.そこで我々は,フィルタに適当な基本構成要素を新たに付加することにより積分器のユニティゲイン周波数の変化を均一にするアルゴリズムを開発し,入出力抵抗の補償に成功した.このアルゴリズムは極めて簡単であり,容易に計算機上に実現することができ,このアルゴリズムを用いれば初心者でも容易にモノリシックフィルタを実現することができ,目的をほぼ達成した.また,提案の補償アルゴリズムでは,余分な基本構成要素が増え,モノリシック集積回路上で実現した場合,チップ面積が増大することは避けられないものの,基本構成要素の入出力抵抗の影響を完全に補償することができるため,基本構成要素に流れるバイアス電流を極めて小さくすることができ,結果として従来の手法よりも低消費電力でフィルタを実現することができた.本研究では,積分器を基本とした能動RCフィルタを自動合成するシステムの実現を目的とした.また,フィルタの自動合成システムの実現を容易にするために,積分器の他に加算器や定数倍器を基本構成要素として加え,それらの非理想成分の影響について検討を行った.フィルタを構成する場合,特に問題となる基本構成要素の非理想成分として基本構成要素の入出力抵抗の影響が挙げられる.基本構成要素の入出力抵抗の影響を補償することは従来極めて困難であったが,我々は,この問題について検討を加え,以下の知見を得た.1.基本構成要素を相互接続した際に入出力抵抗の影響は接続間に減衰器が挿入されたことと等価である.2.どの基本構成要素間に挿入された減衰器においても,いずれかの積分器の前後へ移動させることができる.3.2の結果,基本構成要素の入出力抵抗の影響は積分器のユニティゲイン周波数の変化と見なすことができる.さらに,能動RCフィルタをモノリシック集積回路上で実現する場合,フィルタの遮断周波数等をPLL等により自動調整することが一般的であるので,フィルタの遮断周波数等の変化は許容することとした.この結果,積分器のユニティゲイン周波数の変化を全て均一にすることができれば,基本構成要素の入出力抵抗の影響はフィルタの遮断周波数等の変化となり,この変化はPLLで自動調整することができることとなる.そこで我々は,フィルタに適当な基本構成要素を新たに付加することにより積分器のユニティゲイン周波数の変化を均一にするアルゴリズムを開発し,入出力抵抗の補償に成功した.このアルゴリズムは極めて簡単であり,容易に計算機上に実現することができ,このアルゴリズムを用いれば初心者でも容易にモノリシックフィルタを実現することができ,目的をほぼ達成した.また,提案の補償アルゴリズムでは,余分な基本構成要素が増え,モノリシック集積回路上で実現した場合,チップ面積が増大することは避けられないものの,基本構成要素の入出力抵抗の影響を完全に補償することができるため,基本構成要素に流れるバイアス電流を極めて小さくすることができ,結果として従来の手法よりも低消費電力でフィルタを実現することができた.
肺小細胞癌の血管新生を分子標的とした新世代治療法の開発

私たちの研究の結果,検討した5株の肺小細胞癌培養株すべてが血管内皮の増殖因子であるVEGFの受容体を豊富に発現することを発見した.これらのVEGF受容体はリン酸化の検討により,シグナル伝達することと癌細胞を遊走させることを明らかにした.さらに,生検材料を用いた検討で,肺小細胞癌のほとんどがVEGF受容体を発現し,発現量が遠隔転移の頻度と相関することを明らかにした.癌の転移にはVEGFが強く関っていることが明らかにされており,血管内皮細胞とともに癌細胞そのものが新生血管壁を構成することがわかっている.また,5株ともリンパ管増殖因子のVEGF-C受容体も豊富に発現していた.これらの成績は,肺小細胞癌が増殖と血行性,リンパ行性転移が速い理由を説明するとともに,これを標的にして増殖と転移を制御する分子標的治療の可能件を強く示唆する.また,私たちの従来の研究により,肺小細胞癌培養株は少量ではあるが,EGFRを発現することが明らかになった.これに,EGFRの選択的阻害薬ゲフィニチブを作用させると,EGFRのリン酸化が阻害されることを明らかにした.これらの結果により,肺小細胞癌の治療のために,EGFR系とVEGFR系が分子標的治療の標的になる可能性が示された.増殖が速くて転移が早い肺小細胞癌で,増殖阻害と腫瘍血管新生阻害を目的とした分子標的治療が成立する可能性があることは,治療の手段を構築する上で有用な情報であると思われる.現在は,さらに移植動物実験モデルを用いて,かかる治療法を実践できる可能件と,問題点について検討を加えている.私たちの研究の結果,検討した5株の肺小細胞癌培養株すべてが血管内皮の増殖因子であるVEGFの受容体を豊富に発現することを発見した.これらのVEGF受容体はリン酸化の検討により,シグナル伝達することと癌細胞を遊走させることを明らかにした.さらに,生検材料を用いた検討で,肺小細胞癌のほとんどがVEGF受容体を発現し,発現量が遠隔転移の頻度と相関することを明らかにした.癌の転移にはVEGFが強く関っていることが明らかにされており,血管内皮細胞とともに癌細胞そのものが新生血管壁を構成することがわかっている.また,5株ともリンパ管増殖因子のVEGF-C受容体も豊富に発現していた.これらの成績は,肺小細胞癌が増殖と血行性,リンパ行性転移が速い理由を説明するとともに,これを標的にして増殖と転移を制御する分子標的治療の可能件を強く示唆する.また,私たちの従来の研究により,肺小細胞癌培養株は少量ではあるが,EGFRを発現することが明らかになった.これに,EGFRの選択的阻害薬ゲフィニチブを作用させると,EGFRのリン酸化が阻害されることを明らかにした.これらの結果により,肺小細胞癌の治療のために,EGFR系とVEGFR系が分子標的治療の標的になる可能性が示された.増殖が速くて転移が早い肺小細胞癌で,増殖阻害と腫瘍血管新生阻害を目的とした分子標的治療が成立する可能性があることは,治療の手段を構築する上で有用な情報であると思われる.現在は,さらに移植動物実験モデルを用いて,かかる治療法を実践できる可能件と,問題点について検討を加えている.肺小細胞癌は喫煙に関連した肺癌で,喫煙人口が多く,高齢化がすすむわが国で増加が著しい.肺小細胞癌は進行が速く,主病巣が小さなうちからリンパ行性や血行性による遠隔転移を来すことが多い.肺小細胞癌患者の治療成績は進歩してきたが,完全緩解しても多発転移で再発する例がほとんどであるために,分子標的治療などの新しい治療法の導入が必要である.肺小細胞癌が,さまざまな増殖因子やその受容体を持つことが知られてきた.しかし,これらの発現量はわずかで生物学的な意義が明らかではないものが多かった.私たちは,検討した5株の肺小細胞癌培養株すべてが血管内皮の増殖因子であるVEGFの受容体を豊富に発現することを発見した.これらのVEGF受容体はリン酸化の検討により,シグナル伝達することと癌細胞を遊走させることを明らかにした.さらに,生検材料を用いた検討で,肺小細胞癌のほとんどがVEGF受容体を発現し,発現量が遠隔転移の頻度と相関することを明らかにした.癌の転移にはVEGFが強く関っていることが明らかにされており,血管内皮細胞とともに癌細胞そのものが新生血管壁を構成することがわかっている.また,5株ともリンパ管増殖因子のVEGF-C受容体も豊富に発現していた.私たちの成績は,肺小細胞癌が増殖と血行性,リンパ行性転移が速い理由を説明するとともに,これを標的にして増殖と転移を制御する分子標的治療の可能性を強く示唆した.私たちの研究の結果,検討した5株の肺小細胞癌培養株すべてが血管内皮の増殖因子であるVEGFの受容体を豊富に発現することを発見した.これらのVEGF受容体はリン酸化の検討により,シグナル伝達することと癌細胞を遊走させることを明らかにした.さらに,生検材料を用いた検討で,肺小細胞癌のほとんどがVEGF受容体を発現し,発現量が遠隔転移の頻度と相関することを明らかにした.癌の転移にはVEGFが強く関っていることが明らかにされており,血管内皮細胞とともに癌細胞そのものが新生血管壁を構成することがわかっている.また,5株ともリンパ管増殖因子のVEGF-C受容体も豊富に発現していた.

これらの成績は,肺小細胞癌が増殖と血行性,リンパ行性転移が速い理由を説明するとともに,これを標的にして増殖と転移を制御する分子標的治療の可能性を強く示唆する.また,私たちの従来の研究により,肺小細胞癌培養株は少量ではあるが,EGFRを発現することが明らかになった.これに,EGFRの選択的阻害薬ゲフィニチブを作用させると,EGFRのリン酸化が阻害されることを明らかにした.これらの結果により,肺小細胞癌の治療のために,EGFR系とVEGFR系が分子標的治療の標的になる可能性が示された.増殖が速くて転移が早い肺小細胞癌で,増殖阻害と腫瘍血管新生阻害を目的とした分子標的治療が成立する可能性があることは,治療の手段を構築する上で有用な情報であると思われる.現在は,さらに移植動物実験モデルを用いて,かかる治療法を実践できる可能性と,問題点について検討を加えている.