hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドイツの大都市リージョン制をめぐる政府間関係とメゾレベルのガバナンスに関する研究

平成29年9月にはライン・ネッカー大都市リージョン、ラインラント大都市リージョン、ハンブルク大都市リージョン、ドイツ欧州大都市リージョン運動グループ、平成30年3月にはハノーファー大都市リージョン、ベルリン・ブランデンブルク首都リージョンを訪問して、事務局・関係団体等で聞き取り調査を実施した。実地調査を通して、次のような知見が得られた。1ハンブルク大都市リージョンやライン・ネッカー大都市リージョンでは歴史的にライバル関係のある都市間の連携が必ずしも容易ではない、2ラインラント大都市リージョンでは高い技能をもつ若者がベルリンやハンブルク、ミュンヘンなどの大都市に流出してしまうという問題がある、3民主的正当性をもたない民間部門が参加する大都市リージョンの運営について、ハンブルク大都市リージョンでは徹底的な透明性の確保を図っている、4ハノーファー大都市リージョンでは、主として広域自治体のレギオン・ハノーファーが圏域行政を担っているが、これを構成する市町村の中で最大の都市ハノーファーが、他の中小市町村と同格の地位で協力し合っている、6ベルリン・ブランデンブルク首都リージョンでは、ベルリン都市州が州と都市(市町村)の地位を併有しているため、他市町村とのコミュニケーションがうまくいかない場合がある。平成29年度の研究成果については、研究会報告として「シュトゥットガルト大都市リージョンの歴史的沿革と課題」、「ライン・ネッカー大都市リージョンの地域計画」等、発表論文として「ヨーロッパの大都市の分布からみた中軸地域の空間特性」、「都道府県と市区町村との協働およびその“効果"」等、学会報告として「『ドイツにおけるヨーロッパ大都市圏』の機能的結合に関する地域的特徴」を挙げることができる。前年度に実施できなかった実地調査を2度にわたり実施することにより、大都市リージョンにおける行政の実態と課題をよりつぶさに知ることができた。これにより、ドイツの大都市リージョンの制度や仕組み、運営の課題について全体像を把握することができた。なお平成29年度には、ドイツの地域連合のモデルの一つとされるオランダのランドスタッド(アムステルダム、ロッテルダム、ハーグ、ユトレヒト)の実地調査を行う予定であったが、平成30年度に延期することとした。そのため、研究費の支出が繰り越されることになった。実地調査に関しては研究の進捗が若干遅れているが、平成29年度に計画した資料収集、研究会の開催はほぼ計画通りに行われた。研究会では、ハノーファー、ライン・ネッカー等のリージョンの実態、州計画と地域計画の関係、上位計画への市町村の参加等に関する報告・討論を通じて、情報の共有、意見交換を行った。平成29年度の研究成果の公刊は今年度になる。平成30年度は海外の実地調査を2度にわたり行うとともに、前年度に引き続き文献調査を進めた。平成30年9月にはミュンヘン大都市リージョンの事務局を訪問して、経済・社会連携の担当者と面談した。
実験体感モデル サイエンス・チャート（階層化から描像化への統合）の構築

全体像描像のためのサイエンス・チャートモデルを提唱し、文理融合とサイエンスショー効果による探究心の向上を確認した。(1)社会連携の点から、実験を楽しめるサイエンスショー型教員研修では、理科と研究の接点が指摘された。光、エネルギー分野の階層化構造は、Powers of Tenの概念で把握できる。(2)地域共生の点から、行政・教育機関との連携融合事業では、地域交流と科学フェスティバルの文理融合により、科学技術に対する興味・関心が喚起された。(3)課題設定型派遣講座では、きっかけエピソードとパラダイムシフトからなる科学史的アプローチにより、実験好きから理科嫌いの流れを断ち、理科への親和性が向上した。パワーズ・オブ・テン(POT)(十のべき乗で増大、減少)の概念をもとに、全体像把握のためのサイエンス・チャートモデルを提唱した。文理融合効果とサイエンスショー効果により、行動変容に繋がる発見と探究心の向上を確認した。(1)社会連携型活動である教員研修では、環境・エネルギー分野における時間ーエネルギー軸の階層化構造に、パワーズ・オブ・テン(POT)(十のべき乗で増大、減少)の概念を導入し、全体像の理解は大きく進んだ。また、身近な材料を用いた教材開発の考え方や発想を通して、目的の理解、体験の重視、分かる授業からなる「体験を通して理解する理科授業」の有効性を再認識した。(2)不思議さの実体験を目指す地域共生型活動のサイエンスフェスティバルでは、児童・一般を対象としたサイエンスショーを通して、動機づけ・不思議さ・面白さの実体験を実践し、新たな発見や科学技術に対する興味・関心の喚起に奏功した。さらに、地域の特定非営利活動法人(NPO)からなる地域交流フェスティバルを科学フェスティバルに組み合わせた文理融合型イベントとして実践し、大きな相乗効果を得た。サイエンスショーの導入効果により、行動変容に繋がる新たな発見や、科学技術に対する興味・関心の増大等、好適な動機づけ・原体験効果が得られた。(3)全体像の把握を主眼とした課題設定型活動の派遣講座では、授業の進捗度対応、学年別カリキュラム導入により、生命、化学分野で、探究心向上と持続的活動を通して理科教科への親和性が大きく向上した。また、持続的活動として実践継続することにより、課題解決型の活動となりうることを示した。社会連携活動型では、教員研修を中心とした活動について、地域共生活動型では、行政・教育機関を中心とした活動について、課題設定型活動については、全体像の把握を中心とした派遣講座について各々、基礎データの集約を実践できた。これにより、内容の理解度が深まったこと、科学技術に対する興味、関心の喚起につながったこと、探究心の向上につながったことが得られ、次年度に向けた要素の組み合わせ効果、相乗効果の取得を目指して準備を進めている。1.社会連携型活動の視点からの教員研修では、体験と理解を重視した授業展開について、教員自身が楽しむことが相手に伝わる、実験は面白くないので、インパクトのある実験で魅せる、見せ方の工夫が重要である。科学者として何を伝えるかでは、「わかっていないこと」が多くあり、正解は、(たぶん)ない、けれども考え続けなければいけない問いがあることを確認した。宇宙、エネルギー分野における温度軸とエネルギー軸に関わる階層化構造について、パワーズ・オブ・テン(POT)(十の冪状で増大、減少)の概念導入により、全体像の理解に有効であることが判明した。2.地域共生型活動の視点から、行政・教育機関との連携企画であるサイエンスフェスティバルでは、児童・一般を対象とした、動機づけ・不思議さ・面白さの実体験を通して、新たな発見や科学技術に対する興味・関心の喚起に奏功した。さらに、連携・融合企画である、やましろのタカラフェスティバルでは、「地域交流フェスティバル」を「科学フェスティバル」に組み合わせた文理融合型イベントとして試行したことにより、サイエンスショー導入による相乗効果が生まれ、行動変容に繋がる新たな発見や、科学技術に対する興味・関心の増大等、効果的動機づけ効果が得られた。3.課題設定型活動において全体像の把握を主眼とした派遣講座や特別講座では、先端性を減ずることなく、授業の進捗度との整合を図り、生命、光、化学の分野において探究心の向上に繋がる成果が得られた。さらに、持続的活動を進めた結果、興味づけ効果を喚起でき、「理科教科嫌い」を低減させ、理科教科への「親和性」を高めることに役立った。今後も持続的活動として継続することにより、課題解決型の活動となりうることを示した。社会連携活動型では、教員研修を中心とした活動について、サイエンスショーに着目した研修内容に生じる副次効果に関するデータを取得した。得られた効果評価に関わる因子分析作業を展開している。地域共生型活動では、行政・教育機関を中心としたサイエンスフェスティバルの継続実施に関する持続的活動を進め、リピーターの増大につながる好適な結果を得た。課題設定型活動については、光をテーマとする派遣講座を中心として、全体像の把握を目的としたサイエンスショーおよび実験教室を相補的に実施し、個々の要素過程の組み合わせ効果や相乗効果に関するデータを取得した。これにより、内容の理解度がより深まったこと、新たな科学技術に対する興味、関心の喚起につながったこと、さらには、探究心の向上につながったことが判明し、次年度に向けた全体像を描像するためのモデル構築に向けた準備を進めている。1.社会連携型活動の視点からの教員研修では、サイエンスショー導入効果が大きく、授業への適用や教材開発等、教員自身が工作実験を実体験でき、楽しむことにより、相手に伝えること、実物を魅せること、体験させることの重要性が強調された。研究者自身を示すことで、研究全体を俯瞰できる一方で、理科と研究との接点など、科学者として何を伝えるか等、課題も明らかになった。

宇宙、光科学、エネルギー分野における空間、時間、温度及びエネルギー軸に関わる階層化構造について、パワーズ・オブ・テン(十の冪乗で増大、減少)の概念導入により、全体像の理解に有効であることが判明した。2.地域共生型活動の視点から、行政・教育機関との連携企画であるサイエンス・フェスティバルでは、児童・一般を対象として、動機づけ・不思議さ・面白さの実体験を通して、科学技術に対する興味・関心の喚起により、地域の共生事業として平成18年度から11年間の継続実施に至った。また、連携・融合企画である、やましろのタカラフェスティバルでは、地域交流フェスティバルと科学フェスティバルからなる文理融合型イベントとして、サイエンスショーの導入効果のもとに、行動変容に繋がる新たな発見や、科学技術に対する興味・関心の増大等、有用な効果が得られた。3.課題設定型活動において全体像の把握を主眼とした派遣講座では、先端性を減ずることなく、授業の進捗度との整合を図り、光、化学、生命の分野において探究心の向上に繋がる成果が得られた。さらに、仮説実験講座と科学論争体感実験を実験教室に導入し、体感軸として、「きっかけエピソード」を、知識体系化軸として、「パラダイムシフトからなる文理融合(科学史的)アプローチ」の活用を進めた。興味づけ効果を喚起でき、「実験工作好き」から「理科教科嫌い」に繋がる負の連鎖を断ち、理科教科に対する「親和性」向上に奏功し、課題解決型の活動となり得る。全体像描像のためのサイエンス・チャートモデルを提唱し、文理融合とサイエンスショー効果による探究心の向上を確認した。(1)社会連携の点から、実験を楽しめるサイエンスショー型教員研修では、理科と研究の接点が指摘された。光、エネルギー分野の階層化構造は、Powers of Tenの概念で把握できる。(2)地域共生の点から、行政・教育機関との連携融合事業では、地域交流と科学フェスティバルの文理融合により、科学技術に対する興味・関心が喚起された。(3)課題設定型派遣講座では、きっかけエピソードとパラダイムシフトからなる科学史的アプローチにより、実験好きから理科嫌いの流れを断ち、理科への親和性が向上した。今後は、科学史導入による文理融合アプローチ(仮説実験講座と科学論争体感実験)について、最適化された階層化構造の内容に関し、仮説実験講座と科学論争体感実験を積極的に導入し、カリキュラム全体の描像化を狙う。体感軸には、『きっかけエピソード』を、知識体系軸には『パラダイムシフト』からなる文理融合(科学史的)アプローチの直接的かつ間接的活用を進める。次に、マッピングサイエンス法の試行と全体像把握については、きっかけエピソード及びパラダイムシフトを踏まえた光マップ、エネルギーマップの作成を通して、マッピングサイエンス法の「見える化」により、階層化構造の展開と全体像把握を目指す。探索的因子分析及び共分散構造分析を併用したデータ評価から、支配因子を求め、効果測定する。
確率関係モデルによる医療臨床データの高度活用に関する研究

本研究課題では、日常の診療行為の中で日々生み出される膨大な臨床情報をより高度に活用するための新たな統計解析手法を開発することを目的とした研究を実施した。治療過程を患者と医師とのインタラクションとみなす立場から、マルコフ決定過程を用いて医療臨床時系列データをモデル化し、強化学習や逆強化学習などの手法を用いて、患者の状態の価値や、医師の処方の価値を評価するという新たな分析の枠組みを提案した。そうした分析を容易に実行するためのツール群を整備し、臨床データを可視化しながら、医師にとって重要な意味のあるデータ群を抽出し、分析することを可能にした。初年度である平成23年度には、研究実施計画に記載したとおり、(1)循環器内科臨床情報データベースの整備・拡張と(2)オントロジーの整備・拡張、(3)確率モデルの構築と学習、(4)評価用課題へのモデルの適用、の4項目を実施した。それぞれの項目の実施内容は下記のとおり:(1)臨床情報データベースの整備・拡張東京大学医学部附属病院を中心に構築されてきた循環器内科情報データベースを基盤として、データベースの拡張を行った。プロジェクトで評価対象として用いる課題=疾患群として、経皮的冠動脈形成術を受けた患者を選定し、循環器内科の医療過程で収集されている各種のデータ(患者の属性、診察・処置・投薬情報、検査結果情報)を抽出し、確率モデリングに適した形に成形した。(2)オントロジーの整備・拡張と医学知の記述上記の評価対象課題に即して循環器内科情報データベースに現れる概念を整理して、投薬記述および検査結果記述に用いられる医学用語に関する概念オントロジーを整備した。オントロジー編集用のツールを整備した。(3)確率モデルの構築と学習・推論アルゴリズムの探索既存手法であるマルコフ決定過程(MDP)をベースとして、診療過程全体を確率モデル化した。確率モデルを用いて推論=シミュレーションを行うためのツールを構築した。人工的な模擬データを用いてツールの動作の確認を行った。また、患者の差別などにつながるセンシティブ情報が推論結果に反映しないようにするため、公平性の高い学習手法を提案して有効性を検証した。(4)評価用課題への確率モデルの適用(1)で抽出したデータの一部である、糖尿病関連の検査及び投薬データにモデルを適用し、各投薬措置の有効性の検証を行った。研究計画3年目(最終年度)である平成25年度には、1)医療オントロジーの整備・拡張と医学知の記述、2)確率モデルの構築と学習・推論アルゴリズムの探索、3)評価用課題への確率モデルの適用、4)成果のとりまとめとデータマイニングツールプロトタイプ構築、の4項目を実施した。それぞれの詳細は下記とおり。また、研究成果の普及と深化のために、医療臨床データへのMDP/POMDPの応用に関するワークショップを開催した。1)医療オントロジーの整備・拡張と医学知の記述:昨年度に引き続き、心不全に関する処方薬剤の成分、分量、分類に関するオントロジーを整備した。2)確率モデルの構築と学習・推論アルゴリズムの探索:整備した薬剤オントロジーを用いて、薬剤の最適な分類粒度に関する検討を行った。また、膨大な医療臨床データの中から医師にとって興味深い情報を含む部分を抽出するための手法を提案した。3)評価用課題への確率モデルの適用:上記の二つの手法を心不全に関する治療データに適用して有効性を検証した。薬剤の最適分類手法に関しては、現在のデータ量と医師処方の予測の観点からは大分類での分類が適切という結果を得た。情報抽出手法に関しては、患者状態の変化のうち、医師にとって重要な意味を持つものを抽出できる可能性を確認した。4)複雑な医療臨床データ(検査情報、投薬情報、手術や入退院などのイベント情報)をわかりやすく可視化する手法について検討し、データの可視化・抽出ツールを構築した。このツールによって分析したいデータを選択・抽出し、昨年度までに開発した強化学習等のツールで分析するという形の連携ができることを確認した。構築したツールは今後公開してゆく予定である。研究計画2年目である平成24年度には、1循環器内科臨床情報データベースの整備・拡張、2オントロジーの整備・拡張、3確率モデルの構築と学習、4評価用課題へのモデルの適用、の4項目を実施した。それぞれの内容は下記のとおり。1臨床情報データベースの整備・拡張:昨年度に引き続き、東京大学医学部附属病院を中心に構築されてきた循環器内科情報データベースの拡張を行った。プロジェクトで評価対象として用いる課題=疾患群として、心不全の患者を新たに選定し、循環器内科の医療過程で収集されている各種のデータ(患者の属性、診察・処置・投薬情報、検査結果情報)を抽出し、確率モデリングに適した形に成形した。2医療オントロジーの整備・拡張と医学知の記述:前年度にデータ抽出した心筋梗塞(心臓カテーテル手術)

および今年度に抽出した心不全の臨床データについて、処方された薬物の成分と分量、医学的効用、分類に関するオントロジーを整備した。3確率モデルの構築と学習・推論アルゴリズムの探索:昨年度構築したデータマイニングツールを、部分観測マルコフ決定過程を扱えるように拡張した。また、医師の行動データから報酬関数や状態価値関数を推定するための逆強化学習機能および徒弟学習機能を追加した。公平性の高い学習手法に関して様々な手法の関連性を明らかにした。4評価用課題への確率モデルの適用:心筋梗塞(心臓カテーテル手術)の臨床データに逆強化学習を適用し、特定の治療法の有効性の検証や医師が治療中に想定している報酬関数や状態価値関数の推定等を行った。心不全の臨床データに対してマルコフ決定過程によるモデル化を適用し、患者の状態の評価、医師の投薬処方の有効性の推定、患者の予後予測などを行った。臨床データの利用に際し、東京大学および産業技術総合研究所の倫理委員会への申請と承認が必要であったため、実験の開始時期がやや遅れたが、後半で研究を加速させたため、おおむね当初の計画どおりに進捗している。また、雇用予定であった人材に適任者が見つからなかったため、計画変更を行い「人件費」を「その他」に振り替え、役務でのソフトウェアツール開発およびデータベース拡張を行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。薬剤に関するオントロジーの整備が少し遅れたため、今年度予定していた医学的知識を活用した関係確率モデルの導入については実施できなかったが、それ以外についてはおおむね順調に推移している。医学的知識の確率モデルへの導入に関しては、最終年度である来年度に重点的に実施する。今後は当初計画のとおり、オントロジーを用いた確率関係モデルの導入を行うとともに、評価対象とする疾患群の種類を増やして検証を行ってゆく。また今年度に構築したツールに新たなデータ分析手法を追加して拡張するとともにマニュアル等を整備して順次公開してゆく。公平性の高い学習手法は医療データのようなセンシティブ情報を含むデータに対して有効であると期待されるため、今後も研究を継続してゆく。最終年度である平成25年度には、これまでに明らかになった課題である、患者の状態の効率的な表現の学習と、医学的知識を用いた確率関係モデルの導入に重点的に取り組む。これまでに検討した手法とあわせて、評価対象とする疾患群に適用し、有効性の検証をより詳細に行ってゆく。今年度に機能拡張したツールは、データ解析の専門家以外でも使えるように整備するとともに、マニュアル等を整備して順次公開してゆく。
多メディアにおける「らしさ」の変容--表象文化にとって「自然さ」とは何か

本研究は、「らしさ」の概念を中核とする表象の問題(表現することと現れることの関係性)に関して、理論研究と実証事例研究を交差させて、国際シンポジウム、研究会、調査を実施しながら討論を重ねた。理論研究次元では、存在と現象、自然と文化、一般性と個別性という哲学的対立概念を表象次元で交錯させる「らしさ」の位置づけについて包括的な考察をした。実証研究次元では、社会心理学的事例研究によって、情報社会における事件と事件らしさ、ニュースとニュースらしさの相互関連性が実証された。文学的事例研究によって、演劇では真実らしい人物造型が重要であること、また地方色を出す文学が現地事情よりは文化的コード(らしさ)によって形成されること、さらに美術的事例研究によって、実物(真なるもの)より表象性(真らしきもの)が問題であることが、論証された。映画的事例研究によっては、「自然さ」の文法「真らしさ」が映画的リアリティーであるだけではなく、その多くが身体的反射性に由来することが確認された。さらに歴史テレビ映画や写真映画の事例研究によって、「真なるもの」と「真らしきもの」の明快な判別ができないことも証明された。文化論的事例研究つまり文化としてのらしさの研究では、それぞれの「らしさ」が文化的多層性の産物であり、その反映であるはずの実物(真なるもの)を特定できないことが確認された。こうして本研究の目的、「らしさ」という概念を軸に、表象文化の成立と変遷を「自然」の成立との交替として捉え直し、近現代の表象文化の諸展開について具体的・包括的な見取り図をつくることは、おおむね達成された。平成20年度は、理論的検討のために北山および村瀬を中心として、断続的に「らしさ」と「自然」についての原理的考察を行ない、「らしさ」の概念を中核とする表象についての仮説的な理論の構築の基礎を築いた。その結果、表象の概念と「らしさ」の概念は、その非直接性において不即不離の関係にあることが確認され、今後両者の再定義が必要であるとされた。他方、その理論的検討の実効性の検証とその練り直しの側面的支援として、7月に木村が日本映画における自然らしさの実証的研究(舞台セットとカメラがつくる自然らしい映画空間の考察)を、10月に川上と北山が他の研究分担者と協力して骨董研究家・成城学園教育研究所の青柳恵介氏を招聘し、陶器骨董における本物と偽物の境界線の曖昧さ(ほんものらしさの不確定性)の実証的研究を、12月に一之瀬と川上と村瀬が他の研究分担者と協力して建築家・東北大学准教授の五十嵐太郎氏を招聘し、「結婚式教会」における演劇的社会心理学的表象的効果としての「結婚式らしさ」(和洋折衷様式によって捏造された本物らしさの効果)の研究を、2月に村瀬と北山は他の研究分担者と協力して英文学・英文化研究者である成城大学准教授の木下誠氏を招聘し、映画における「イギリスらしさ」の研究(移民家族の祖国愛らしさや理想的イギリスらしさという偽装された「文化的アイデンティティー」の比較研究)を行った。それぞれ口頭発表と討議をへて、「らしさ」の概念の射程の深さと広がりを確認し、講演会・研究会の成果を報告・論文等にまとめることとした。そして、3月に北山・一之瀬・川上・村瀬は、ヨーロッパらしさとアラブ・チュニジアらしさの重層性と相互作用を調査するためにチュニジアにて現地調査を実施した。その結果、インフラ等は諸施設・諸制度についてはほぼフランス的であるが、その内実はアラブ・チュニジア的であることが判明し、調査の成果の検討会をへて質的充実を確認した。平成21年度は、まず本研究会に招聘した柏木隆雄氏(放送大学、文学)からメリメ等の小説の「コルシカらしさ」は、現地とは別な文化的コードから生まれたことが報告され事例・理論研究として確認された。

その後、統合的研究として北山、村瀬、木村、川上、一之瀬が40名ほどの参加者を得て二日間の国際シンポジウムを組織し、河合大介氏(成城大学、美学)からミニマル・アートは美術史の終焉を告げて「真なるもの」の基準を失効させたことが、D・シャトー氏(パリ第一大学教授、美学・映画学)からポストモダンの歴史テレビ映画は「真なるもの」と「真らしきもの」を重層的に取り込んでいることが、村瀬から「らしさ」の概念は「現れるもの」と「在るもの」という哲学的対立概念と相関的であることが、小河原あや氏(成城大学、映画学)からリヴェットの『地に堕ちた愛』ではアクチュアルとヴァーチャルが「生」のリアリティーとして受容されることが、深川一之氏(一橋大学、アニメーション研究)からアニメーション映画の「本当らしさの表現」は身体感覚の反射的投影に支えられていることが、R・ベルール氏(国立科学研究センター主任研究員、映画学)からダヴィッド・クレルポの『幸せな瞬間の諸断面』は映画と写真の境界に「真なるもの」と「真らしきもの」を編み込むことが報告され、討議の結果確認された。その後、事例研究として「台湾らしさ」、「中国らしさ」、「日本らしさ」が競合する台湾の現地調査を行った。彭春陽氏(淡江大学副教授)、対日貿易会社社長等から「らしさ」が織りなすライフヒストリーの事例を聞き取り、観光地九扮では観光地「らしさ」の誕生事例を視察し、淡江大学日本語文学系の大学院生とは「日本らしさ」の美学について、日本語文学系観光ガイドコースの学生とは観光ガイドの「らしさ」について意見交換を行った。かくて平成21年度は、理論研究と実例研究を大いに前進させた。平成22年度は、本研究の総括のために理論的研究と実証的事例研究を交錯して、とりわけ「らしさ」の概念を中核とする表象の問題(表現することと現れることの関係性)とその関連分野に関して意見交換や討論を終始行った。それと平行して、(1)村瀬は、存在と現象、自然と文化、一般性と個別性という哲学的対立概念を表象次元で交錯させる「らしさ」の位置づけについて理論的考察をした。(2)川上は、現代の情報社会における事件と事件らしさとニュースとニュースらしさに関連する社会心理学的データを練り上げる実証的研究をした。(3)一之瀬は、17世紀のフランスの演劇における誇張されつつ真実らしい登場人物造型の形成根拠について文学・演劇的考察をした。(4)北山は、自分と自分らしさの拮抗性が典型的に現れる自画像の系譜(画家のステータスの変容とそのアイデンティティーの練り直し)について実証的理論的研究をした。(5)木村は、映画芸術における「自然さ」の文法「ほんとうらしさ」を映画的表象性と関係づけて、とくにヒッチコック『裏窓』(1954)の冒頭場面を分析考察して古典的ハリウッド映画における「自然さ」の重要性を企画シンポジウムで明らかにした。そして、本研究が立ち上げた、異文化間における「らしさ」の研究では、大阪大学の北村卓教授を招聘して、宝塚歌劇におけるフランスらしさ/日本らしさの研究を行い、それが文化的重層性の産物であることを確認した。こうして本研究の目的--「らしさ」という概念を軸に、表象文化の成立と変遷を「自然」の成立との交替として捉え直し、近現代の表象文化の諸展開について具体的・包括的な見取り図をつくること--は、おおむね達成された。そして、研究成果全体を公表すべく報告書『多メディアにおける「らしさ」の変容--表象文化にとって「自然さ」とは何か』(194頁、2011年3月)に掲載し刊行した。
未分化ES細胞に高発現する2因子ECAT15-1,15-2の機能解析

組織特異的な発現様式をもつ転写因子は、発生や器官形成に特に重要な役割を担うと考えられている。ECAT15-1とECAT15-2はES細胞や胚盤胞期で高発現する因子として発見された。この二つの遺伝子は染色体上近傍に並んでおり、アミノ酸配列は互いに相同性だけでなく同じDNA結合モチーフを持つ。本研究において私はこの二つの遺伝子の生体内での機能を調べるため、それぞれ単独、または同時に機能欠損する3系統のマウスを作製、解析した。機能欠損マウスが示す表現型として、ECAT15-1,ECAT15-2の発現様式から看床前後胚もしくは生殖機能に異常を示すと予想された。しかし予想に反し、三系統の機能欠損マワスとも出生前後での肺組織異常により高い致死性を示すことが明らかとなった。またECAT15-2単独機能欠損マウスよりも、ECAT15-1,15-2同時機能欠損マウスのほうがより重篤な症状を示すことが明らかとなり、この二つの遺伝子は構造上のみならず、機能的に関連があることが示された。肺組織に異常がみられることから、発生後期胚でのECAT15-1,ECAT15-2の発現を調べたが、生殖巣以外の発現が認められなかった。またES細胞において生化学的手法を用いてECAT15-1,ECAT15-2について調べたところ、これら二つのタンパク質はタンパク質間相互作用することが分かった。これらのことから、ECAT15-1、ECAT15-2は着床前後胚において何らかの作用をすることで、胚発生後期に重要な役割を担っていることが示唆された。これまで、遺伝子は発現している組織において重要な機能を持ちうると考えられてきた。しかし、本研究では、ECAT15-1、ECAT15-2は時間を超えて組織発生に重要な役割を果たしうることを示した。これは今までにない遺伝子発現・組織発生における新規メカニズムであると考える。本研究の目的はECAT15-1,ECAT15-2という二つの遺伝子の、ES細胞・生体内における機能をそれぞれ明らかにすることを最終目標としている。ES細胞は、分化多能性を有したままほぼ無限に増殖する能力を持っており、この特性から再生医療への応用や、そのメカニズム解明に大きな期待が寄せられている。ECAT15-1とECAT15-2は互いに類似点を持ち、かつES細胞で特異的に高発現することから、ES細胞の特性に重要な役割を担っているのではと期待でき、新たな知見が得られるのではないかと考えられる。ES細胞を医療へ応用するにあたり、このような基礎的な知見を積み重ねることは安全性などの観点からも非常に重要であると考える。また、医療応用においては試験管内での役割だけでなく生体内での機能を解析することも合わせて重要である。私はECAT15-1,ECAT15-2の生体内の機能を調べるにあたり、これまでECAT15-1単独欠損マウス、ECAT15-2単独欠損マウス、さらにECAT15-1,15-2同時欠損マウス3系統のマウスを作製し、解析を行ってきた。現在までに3系統とも出生時期に効率で致死であることを明らかにしている。このことはECAT15-1,15-2がES細胞で特異的に高発現することに矛盾するように感じる。このような矛盾点には、既存の知見では説明のつかない新たな事象が隠れていることが多々ある。ECAT15-1,ECAT15-2の機能をES細胞、生体マウスを用いて総合的に解析することで驚くべき知見を発見できれば、科学の進歩という観点において非常に重要な一歩になりえるのではないかと期待できる。以上のことから、ECAT15-1,ECAT15-2の機能解析は意義のある研究であると考える。

しかし、本研究では、ECAT15-1、ECAT15-2は時間を超えて組織発生に重要な役割を果たしうることを示した。これは今までにない遺伝子発現・組織発生における新規メカニズムであると考える。
臨床音楽研究－音楽療法・コミュニティ音楽・生の音楽－

二年目となる平成27年度は、これまでの考察と実地調査を踏まえ、主に以下の三点について研究を行い、それぞれ成果の一部を学術誌および学会において発表した。(1)コミュニティ音楽療法(CoMT)提唱の背景と意義:90年代以降、欧州を中心に国際的な発展をみせているCoMTが提唱されるに至った背景を一次文献の精読を通して明らかにした。CoMTは、「脱施設化運動」と無関係ではないものの、単に音楽療法士が病院などの施設を離れ、活動の拠点を地域社会へ移すという「音楽療法の脱施設化」の域を超えた意義を有する。その背景には、昨今の地域医療の重要性の高まりに伴い、個人と地域社会との連続性において音楽活動を捉えなおすという狙いがあり、脱制度化の絶えざる実践が重要であることが明らかとなった。(2)音楽療法における還元主義の諸問題の解明:即興的音楽療法における還元主義の問題点とその成り立ちを明らかにした。還元主義とは、音楽の自律性という理念にもとづいた音楽聴取を通して、音楽的パラメータとクライエントの内面性や行動を関連付けることによって療法的意味を同定する傾向のことをいう。その問題点は、音楽表現の解釈が「基本形とその逸脱」という見方に収斂してしまうことのみならず、特定の美的規範のもとでセラピストとクライエントとの間の非対称的な関係性が不問とされてしまうことにある。よって、還元主義と距離をとり、両者の協働性の次元を捉える空間分析の視点の重要性を明らかにした。(3)精神科デイケアにおける表現行為の役割:機能的で客観的なエビデンスに基づくパッケージを提供するような方向性にシフトしつつある昨今の精神科デイケアの現況に対し、そうした指標では捉えがたい、デイケアという「場所」を成立させている人間関係に息づく力の一つとして、表現行為や身振りを通した人と人との緩やかなつながりの重要性について論じた。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在、音楽は、治療やケアの一環として、心理療法、作業療法、発達障害支援、高齢者福祉、ターミナルケアなどの各領域において様々な形で取り入れられている。本研究の目的は、医療福祉の現場における音楽(臨床音楽)の役割と機能を思想面と実践面の双方から検証することである。1年目である平成26年度は、主に以下の3点について考察した。(1)コミュニティ音楽療法(CoMT)の興隆:近年、イギリスと北欧を中心に国際的な発展をみせているCoMTが提唱されるに至った経緯と意図を一次文献の精読を通して明らかにした。従来の音楽療法が基本としてきた「治療者ー患者」という医療的な二者関係モデルに依拠することの限界性と、個人と音楽との多元的な関係性を集団や場の連続性からより柔軟に捉え直す生態学的視点への転回が重要となることを明らかにした。(2)即興音楽の間身体性:即興音楽療法における「クライエントとセラピスト」という関係の協働性を、音楽行為を通じて共在する身体と身体のあいだに形成されるテリトリーと表現の余剰性という観点から捉え直した。それは、一方向的かつ受動的な音楽受容や、音楽を単なる行動的・心理学的効果を有するある種の媒介物とみなす従来の音楽観と個人還元主義的な治療観の再考を迫るものである。(3)精神科医療におけるアトリエ活動:フランスとスイスの精神科病院、精神科病院併設のアトリエ、アール・ブリュット関連施設を訪問し、活動の見学、関係者へのヒアリングおよび資料収集を行った。収集したデータの分析は現在鋭意進行中であるが、課題としては、場の集合性をとらえる指標の理論化である。現場では、参加者ごとに立場、目的、参加の意識が相当に異なるがゆえに、参加の次元のムラを担保しうる関係性と空間性の持続的な創出がまずは重要となる。そのような場の営みに流れる時間性について引き続き検討していく。

(3)精神科デイケアにおける表現行為の役割:機能的で客観的なエビデンスに基づくパッケージを提供するような方向性にシフトしつつある昨今の精神科デイケアの現況に対し、そうした指標では捉えがたい、デイケアという「場所」を成立させている人間関係に息づく力の一つとして、表現行為や身振りを通した人と人との緩やかなつながりの重要性について論じた。従来、臨床に関わる音楽は、音楽療法、コミュニティ音楽、アウトサイダー・アートなどの問題として個別に論じられてきた。しかし本研究では、それら従来の枠組みを成り立たせている制度の精査を通じて、臨床音楽の諸相を人間の生・音楽表現・共同体をめぐるひとつの問題系として捉え直すことを目指している。初年度は、コミュニティ音楽療法、即興的音楽療法、精神科医療におけるアトリエ活動という3つの異なる角度からの調査と考察により、臨床領域における治療観と芸術観の関係性、およびその問題点を明らかにすることで、一定の成果を得ることができたと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまで取り扱ってきた議論を、音楽の医療化と制度化というテーマのもとに総括し、学術誌への投稿、および博士論文を執筆することでより具体化していく予定である。
熱分布の確率・幾何解析と最適輸送理論

F. Baudoin氏,A. Thalmaier氏らと劣Riemann多様体上の幾何解析に関する共同研究に着手し論文を執筆した.退化計量を近似する計量の1パラメータ族を利用するアイデアを用いて,Riemann幾何の諸定理を拡張した.既存の劣Riemann幾何での結果をより広い空間族で拡張したのみならず,既存の結果の議論を大幅に単純化した.その結果を基盤に,劣Riemann多様体上のブラウン運動の結合法に関する共同研究を進めている.無限次元曲率次元条件下でのポアンカレ不等式の等号成立条件,および,曲率次元条件をみたす測度距離空間上の動径過程の解析に関して,前年度に得た成果を整備し詳細を詰め共同研究論文を執筆した.前者は,剛性定理の理解を一段深めるものであり,また測度距離空間上での近年の解析技法の有効性を明らかにした.後者は今後測度距離空間上の確率解析を展開する基礎を与えた.W-エントロピーの剛性定理では前年度からの共同研究を継続し論文執筆の最終段階に入った.特異空間上で問題を扱うことで,剛性定理の新しい側面を明らかにした.これらの諸結果は,曲率次元条件に基づく特異空間上の幾何解析および確率解析の新展開を示唆するものと言える.測度距離空間上での鏡映カップリングの構築について,その着想の根底にあった関数不等式を用いる方法のみでは限界があり,最適輸送を組み合わせた新しい理論が必要であろうことが明らかになった.そのため,研究の推進には新たなアイデアを更に投入する必要が生じている.今年度の成果の多くは,前年度の成果を整備し論文を執筆した,という形となっている.その中にあって,劣Riemann多様体上の幾何解析および確率解析については大きな進展があったと言える.ただし当初の計画を完全に達成するまでの結果には至っていない.特に測度と距離関数を用いた曲率次元条の定式化の劣Riemann幾何の枠組みへの拡張および鏡映カップリングの構築については,なお新しい着想を要する.非対称性生成作用素,空間非一様曲率次元条件,時間依存計量下の幾何解析については,当初の計画の重要な部分を他の研究者に先行されている.それらの結果の拡張には,より新しいアイデアを必要としている状況にある.測度距離空間上の結合法については,Riemann多様体上での既存の方法の再解釈を含め,今一度多角的な視点からのアプローチを再検討する.また現在ボン大学に滞在中であることを利用して,本研究課題全般についてK.-Th. Sturm氏およびその研究グループの構成員との連絡,研究打ち合わせを密に取る.劣Riemann多様体上の幾何解析および確率解析については,Baudoin氏およびThalmaier氏と連携を取りながら研究を進める.30年度が最終年度であるため、記入しない。後ろ向きRicci流上で,幾つかの熱分布の汎関数の値が時間について単調になる,という性質を,確率論の手法と最適輸送理論の手法を複合的に用いて非コンパクト空間へと拡張した.また,それらの結果の意義と応用について,N. Gigli氏,A. Thalmaier氏,X.-D. Li氏らと議論した.この結果については,現在論文を執筆中である.この問題は主に微分法に基づく解析的な手法で研究されており,異なる観点からのアプローチは,理論の異なる側面に光を当てるものと期待される.F. Bolley氏,I. Gentil氏,A. Guillin氏らと,熱分布のWasserstein距離の拡大率に関する新評価とBakry-Emeryの曲率次元条件との関係について議論し,コンパクト多様体上ではこれらが同値になる事を証明した.より一般の測度距離空間で同値性が従うと考え,共同研究を継続している.また,この結果の応用についてK.-T. Sturm氏と議論した.新評価は曲率次元条件の新しい定式化として機能することが判明したことで,既存の枠を超えた空間族への理論展開の足掛かりになると期待されている.Bochner不等式を元にBakry-Emery理論を測度距離空間上で展開し,熱半群に関する幾つかの関数不等式を得た.また,熱分布に対応するBrown運動の結合法にそれらの関数不等式が利用できることを明らかにした.結果はまだ部分的であり,幾つかの点で改良が望まれる.測度距離空間上でBrown運動の結合法を考えることは,これらの空間族を扱う幾何解析では自然な問題であるが,充分に研究が為されているとは言い難い.諸問題への多角的なアプローチのためにも,研究の一層の深化が望まれる.熱分布に対応するBrown運動の鏡映カップリングの構成に必要となる最適輸送評価の研究に関して,一定の進展を得た.より具体的には,凹関数で記述される最適輸送問題の解の解析結果,および,一段深い形での逆等周不等式の適用法を見出すことで,問題解決に至る大まかな道筋が明らかになった.一方,この二つの手法を結合するには,現在の問題設定では若干噛み合わない点がある.最適輸送問題を一般化する形で解決できる,との着想を既に得ており,引き続き研究を進めている.また,桑江一洋氏との共同研究により,動径過程(参照点からBrown運動までの距離)に関する比較定理を,Riemann多様体上から曲率次元条件を満たす測度距離空間上に拡張した.Riemann多様体

上では同様の定理を一般化することでBrown運動の確率解析を局所化できると知られており,同様の進展が望まれる.F. Bolley氏,I. Gentil氏,A. Guillin氏との共同研究を通じて,熱分布間のWasserstein距離の拡大率に関する新評価とBakry-Emeryの曲率次元条件との同値性が,一般の測度距離空間で証明された.この結果について,論文を投稿中である.F. Baudoin氏と,劣Riemann多様体上の確率解析に関する共同研究を立ち上げた.動径過程の比較定理や平行移動カップリング等の構成を通じて,Wasserstein距離の拡大率評価に関する既存の結果を拡張することを企図しており,これを支持する幾つかの形式的な計算結果を既に得ている.X.-D. Li氏との共同研究により,PerelmanのW-エントロピー汎関数の単調性およびその剛性定理について,Riemann多様体の場合の結果の非負曲率を持つ有限次元測度距離空間上への拡張について取り組み,証明の大枠を得た.特異空間の枠組みでは,従来と異なる結論が予測されている.Brown運動の結合法については,従来とは全く異なる手法を必要としていたため,その確立に時間が掛かる事は,ある程度予測されていた.その前提に立てば,順当な状況と言える.一方,当初の計画のうち,局所的な曲率評価しか持たない場合,および,時間依存計量への理論の拡張については,同時期にC. Ketterer氏やK.-T. Sturm氏が先行する結果を得てしまった,その帰結として,それらの拡張には当初の予定以上に新しいアイデアを必要とする状況になっている.その意味で,桑江氏との動径過程に関する共同研究は,「その先」を行くための助けになると期待している.非対称生成作用素を持つ拡散方程式への理論の拡張については,まだ十分な突破口は見出せてはいないが,関連分野の研究者との議論を通じて,問題の難点について理解を深めつつある.これらの課題については,現段階で充分な進展を得ているとは言い難いものの,今後の展開に向けて,潜在的に準備が進んでいる状況と考えている.他方,Wasserstein距離の拡大率の新評価を得た事で,当初の計画にはない形で当該研究を深める事に成功している.同様の事は,W-エントロピーに対する剛性定理についても言える.また,劣Riemann多様体上の確率解析については,F. Baudoin氏との共同研究を立ち上げる過程で,研究進展の糸口を掴む事ができた.これらの課題については,今後,十分な進展が期待される.F. Baudoin氏と,劣Riemann多様体上の動径過程の解析と関連するカップリングの構成に関する共同研究に取り組んだ.その背景として必要となる(Riemann的)距離関数に対する変分公式を得て,さらにそれを元に動径過程の半マルチンゲール性を含む表示を得た.また,同氏と,Bakry-Emeryの微分評価の応用として,Li-Yau不等式の精密化についての結果を議論し,W-entropyの単調性・剛性定理の,一般の曲率条件への拡張の可能性について研究打ち合わせを行った.太田慎一氏と,無限次元曲率次元条件下で成り立つポアンカレ不等式に対して,その等号成立条件について議論した.
分化方向性の制御から挑む再生医工学

分化方向性の制御を維持するモデルとして,造血幹細胞を選び,以下の解析を行った.(1)造血幹細胞の自己複製能維持に必要な転写因子を同定することを目指し,幹細胞の維持に重要と考えられる転写因子GATA-2の発現制御機構を解析した.GATA-2遺伝子の発現をGFPレポータータンパク質で解析できるトランスジェニックマウスを作製し,9.5日胚のpara-aortic splan chnopleura,同13.5日胚の胎児肝でのGATA-2遺伝子の発現を解析した.その結果,GATA-2遺伝子の転写制御に必須なシスエレメントを含む領域を同定することに成功した.現在,さらに結合領域を絞り込むために,同トランスジェニック法とin vivo footprint法による解析を行っている.今後は,その結合配列に対するトランス因子を同定するために,One-Hybrid法を行うことを予定しており,フローサイトメトリーにて分取したGFP陽性細胞からcDNAライブラリーを作成中である.(2)造血幹細胞の性質を有した細胞株を作成することは,幹細胞自体の稀少性の点から,今後の解析にたいへん有用である.そこで温度感受性T抗原を,胎児造血幹細胞に発現しているトランスジェニックマウスの作製に取り組み,成功した.今後,同トランスジェニックマウスから得られる血液幹細胞を用いて,血液細胞系の分化に重要な転写因子群の発現プロファイルを網羅的に解析し,分化の方向に働く転写因子群とその拮抗因子群を同定する予定である.同定後,分化に拮抗する因子群を,レトロウイルス系を用いて,分化抑制状態にある各種培養細胞や,分化抗原を発現する骨髄細胞に導入し,分化/脱分化の制御を試みる.細胞分化方向性を規定する遺伝子発現プログラムを解明するために、分化段階の近い2つの細胞群の遺伝子発現様式をマイクロアレイ法により比較することを試みた。まず、申請者の樹立したGATA-2遺伝子の制御領域下でGFPを発現するマウスは、c-Kit陽性の骨髄造血前駆細胞の一部にGFPが発現しており、これらの細胞はc-Kit陽性細胞の中でもより未分化な細胞であることを明らかにした。また、マウス骨髄の造血細胞をOP9ストローマ細胞と共培養し、未分化状態を維持したままGFP陽性細胞を増幅させる条件と分化状態をもたらす条件の双方を確立した。そこで、マイクロアレイ解析に十分なサンプル量に増幅されたc-Kit陽性分画中のGHP陽性および陰性細胞からRNAを抽出し、マイクロアレイ法による遺伝子発現の比較解析を行なっている。また,候補遺伝子群が明らかになった後のレトロウイルス発現cDNAライブラリー作製に向けてウイルスベクターの調整と,ウイルス感染条件の検討を上記に併行して進めている.造血幹細胞もしくは造血前駆細胞としての特性の解析法として,スクリーニング段階では主にフローサイトメトリー解析を用いる予定であるが、幹細胞マーカーとして分化マーカーの消失や,c-Kit, Sca-1の発現を確認する他,色素Hoechst33342の汲み出し率が高いSP分画への集中なども有用な手段として採用するべく,予備実験を進めている分化方向性の制御を維持するモデルとして,造血幹細胞を選び,以下の解析を行った.(1)造血幹細胞の自己複製能維持に必要な転写因子を同定することを目指し,幹細胞の維持に重要と考えられる転写因子GATA-2の発現制御機構を解析した.GATA-2遺伝子の発現をGFPレポータータンパク質で解析できるトランスジェニックマウスを作製し,9.5日胚のpara-aortic splan chnopleura,同13.5日胚の胎児肝でのGATA-2遺伝子の発現を解析した.その結果,GATA-2遺伝子の転写制御に必須なシスエレメントを含む領域を同定することに成功した.現在,さらに結合領域を絞り込むために,同トランスジェニック法とin vivo footprint法による解析を行っている.今後は,その結合配列に対するトランス因子を同定するために,One-Hybrid法を行うことを予定しており,フローサイトメトリーにて分取したGFP陽性細胞からcDNAライブラリーを作成中である.(2)造血幹細胞の性質を有した細胞株を作成することは,幹細胞自体の稀少性の点から,今後の解析にたいへん有用である.そこで温度感受性T抗原を,胎児造血幹細胞に発現しているトランスジェニックマウスの作製に取り組み,成功した.今後,同トランスジェニックマウスから得られる血液幹細胞を用いて,血液細胞系の分化に重要な転写因子群の発現プロファイルを網羅的に解析し,分化の方向に働く転写因子群とその拮抗因子群を同定する予定である.同定後,分化に拮抗する因子群を,レトロウイルス系を用いて,分化抑制状態にある各種培養細胞や,分化抗原を発現する骨髄細胞に導入し,分化/脱分化の制御を試みる.
人工心肺中の血液浄化アプローチによる心臓手術関連急性腎傷害の新規予防法の開発

心臓手術では,人工心肺に起因した急性腎傷害が死亡率の増加に関連しており,その対策が喫緊の課題となっている。私たちはこれまでに,重症病態における臓器傷害には,炎症性サイトカインに加えて,酸化ストレスが大きく関与することを発見した。さらに,治療法として血液浄化療法に着目し,抗炎症作用および抗酸化作用に優れた施行方法,血液浄化膜(新規合成ビタミンE誘導体ETS-GS固定化膜)を開発した。本研究では,これらの成果の臨床応用に向けて,心臓手術関連急性腎傷害の発症メカニズムを明らかにし,人工心肺中に血液浄化療法を組み込んだ腎保護戦略を確立することを目的としている。昨年度までの研究実績として,当施設における過去3年間の心臓手術後患者744名のデータを後ろ向きに調査して,CSA-AKIの発症状況および危険因子,患者転帰について検討した。結果は,発症率が約30%で,生命予後の悪化と関連しており,多変量解析により危険因子として緊急手術,術式,人工心肺時間が示された。次年度は,この結果を基にCSA-AKI発症リスクの高い術式の患者群を対象として,人工心肺中に血液浄化療法を組み込み,ろ過,透析による炎症性サイトカイン除去,吸着による活性酸素除去により,人工心肺による臓器傷害が軽減するのかを検討していく予定である。研究初年度は,これまでの当施設における基礎研究成果の臨床応用に向けて,過去3年間の心臓手術後患者744名のデータを後ろ向きに調査して,CSA-AKIの発症状況および危険因子,患者転帰について検討した。それにより,自施設の状況として,CSA-AKI発症が生命予後悪化と関連しており,危険因子に人工心肺の関与が大きいことが示され,次年度からの臨床研究につながるデータが得られた。これを基に,次年度以降の臨床研究を順調に進めていくことが可能であると考えていた。しかし,昨年4月1日から新たに施行されるようになった臨床研究法への対応のため,当施設の臨床研究審査委員会が審査業務を休止している期間が長かったこともあり,介入研究への移行が難航している。今後は,CSA-AKI発症リスクの高い術式の患者群を対象として,人工心肺中に血液浄化療法を組み込み,ろ過,透析による炎症性サイトカイン除去,吸着による活性酸素除去により,人工心肺による臓器傷害が軽減するのかを検討していくことを予定ししている。まずは,抗炎症および抗酸化効果を最大限期待できる現存の血液浄化膜(透析膜)を用いた介入試験を企図しているが,人工心肺回路への組み込みは適応外使用となっており,特定臨床研究に該当するため,倫理的,資金的に実施困難となる可能性も考えられる。その場合は,従来使用の血液浄化膜において,血液浄化量を増減することで抗炎症および抗酸化効果を向上させる代替案を検討する。血液浄化療法の施行方法と,抗炎症,抗酸化作用の関連性,患者予後の改善効果を明らかにしていくには,炎症性サイトカイン,酸化ストレス解析が本研究遂行における重要課題だと考えている。各種解析においては,第一に現在大分大学内のバイオラボセンターに実験に必要な大型機器の設置が進んでおり,昨年度同様に本施設をうまく活用することで,実験を効率的に行うことを心がける。第二に,すでに当教室が保有している実験機器を最大限駆使する。以上の基本方針のもと時間とお金の無駄を省き,研究年度内での完了をめざし実験を遂行していく。実験途中で生じた疑問点などについては,大学内外の専門家に適宜アドバイスをいただきながら,研究を進めていくこととする。昨年度の研究実績として,当施設における過去3年間の心臓手術後患者744名のデータを後ろ向きに調査して,CSA-AKIの発症状況および危険因子,患者転帰について検討した。次年度以降は,この結果を基にCSA-AKI発症リスクの高い術式の患者群を対象として,人工心肺中に血液浄化療法を組み込み,ろ過,透析による炎症性サイトカイン除去,吸着による活性酸素除去により,人工心肺による臓器傷害が軽減するのかを検討していく。特に今年度は,持続血液ろ過透析用の血液浄化膜を使用して,施行方法による炎症性サイトカインの除去効率の変化を検討する予定である。昨年度は,これまでの当施設における基礎研究成果の臨床応用に向けて,過去3年間の心臓手術後患者744名のデータを後ろ向きに調査して,CSA-AKIの発症状況および危険因子,患者転帰について検討した。これを基に,次年度以降の研究を順調に進めていくことが可能であると考えている。

心臓手術では,人工心肺に起因した急性腎傷害が死亡率の増加に関連しており,その対策が喫緊の課題となっている。私たちはこれまでに,重症病態における臓器傷害には,炎症性サイトカインに加えて,酸化ストレスが大きく関与することを発見した。さらに,治療法として血液浄化療法に着目し,抗炎症作用および抗酸化作用に優れた施行方法,血液浄化膜(新規合成ビタミンE誘導体ETS-GS固定化膜)を開発した。本研究では,これらの成果の臨床応用に向けて,心臓手術関連急性腎傷害の発症メカニズムを明らかにし,人工心肺中に血液浄化療法を組み込んだ腎保護戦略を確立することを目的としている。昨年度までの研究実績として,当施設における過去3年間の心臓手術後患者744名のデータを後ろ向きに調査して,CSA-AKIの発症状況および危険因子,患者転帰について検討した。結果は,発症率が約30%で,生命予後の悪化と関連しており,多変量解析により危険因子として緊急手術,術式,人工心肺時間が示された。次年度は,この結果を基にCSA-AKI発症リスクの高い術式の患者群を対象として,人工心肺中に血液浄化療法を組み込み,ろ過,透析による炎症性サイトカイン除去,吸着による活性酸素除去により,人工心肺による臓器傷害が軽減するのかを検討していく予定である。研究初年度は,これまでの当施設における基礎研究成果の臨床応用に向けて,過去3年間の心臓手術後患者744名のデータを後ろ向きに調査して,CSA-AKIの発症状況および危険因子,患者転帰について検討した。それにより,自施設の状況として,CSA-AKI発症が生命予後悪化と関連しており,危険因子に人工心肺の関与が大きいことが示され,次年度からの臨床研究につながるデータが得られた。これを基に,次年度以降の臨床研究を順調に進めていくことが可能であると考えていた。しかし,昨年4月1日から新たに施行されるようになった臨床研究法への対応のため,当施設の臨床研究審査委員会が審査業務を休止している期間が長かったこともあり,介入研究への移行が難航している。次年度以降は,この結果を基にCSA-AKI発症リスクの高い術式の患者群を対象として,人工心肺中に血液浄化療法を組み込み,ろ過,透析による炎症性サイトカイン除去,吸着による活性酸素除去により,人工心肺による臓器傷害が軽減するのかを検討していく。血液浄化療法の施行方法と,抗炎症,抗酸化作用の関連性,患者予後の改善効果を明らかにしていくには,炎症性サイトカイン,酸化ストレス解析が本研究遂行における重要課題だと考えている。各種解析においては,第一に現在大分大学内のバイオラボセンターに実験に必要な大型機器の設置が進んでおり,昨年度同様本施設をうまく活用することで,実験を効率的に行うことを心がける。第二に,すでに当教室が保有している実験機器を最大限駆使する。以上の基本方針のもと時間とお金の無駄を省き,研究年度内での完了をめざし実験を遂行していく。実験途中で生じた疑問点などについては,大学内外の専門家に適宜アドバイスをいただきながら,研究を進めていくこととする。今後は,CSA-AKI発症リスクの高い術式の患者群を対象として,人工心肺中に血液浄化療法を組み込み,ろ過,透析による炎症性サイトカイン除去,吸着による活性酸素除去により,人工心肺による臓器傷害が軽減するのかを検討していくことを予定ししている。