hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューカマーの子どもと日本社会との相互適応プログラムの開発研究

この研究「ニューカマーの子どもたちと日本社会との相互適応プログラムの開発研究」は,平成16(2004)年度から平成18(2006)年度まで3年間にわたって行ってきたものである。研究代表者・分担者は,それ以前から文部(科学)省の科学研究費により外国にルーツを持った子どもたちの日本社会適応のために日本語教育が何をすべきかについて調査研究を行ってきた。それによって「外国にルーツを持つ子どもの適応は,子どもが日本社会に適応するという一方向の適応ではなく,日本社会側も異質な他者に適応するという双方向の適応でなければならず,そのためには双方の適応能力の開発が不可欠」という仮説がほぼ検証された。そこで,この仮説に基づいて相互適応プログラムの開発することが本研究の目的であった。3年間で,相互適応プログラムのモデルを示すというところまでは至らなかったが,おおよそ次のようなことが理解された。1)相互適応には,外国人と日本人との双方の出会いから,共通の目的を持ち協働し成果を得るところまで,双方にとって意味のある活動を行い,かつそこから学び,その学んだことを活動につなげる必要がある。2)そのために,適切な支援ができるファシリテーター(伴走者)がいることが望まれる。3)日本人と外国人双方が変わることで日本社会側の変革を起こし,社会の変革が双方の個人の自己変容につながるという循環が漸進的に進む。4)子どもの問題は,家族や親戚,人的ネットワーク,場合によっては母国の人的ネットワークとの関係で考えてその改善に取り組む必要がある。5)いわゆる「当事者性」(外国人が自らの力で変わる,変えること)が強く求められる。以上だが,これらは,特に川崎市の事例から学ぶべきことが多かったと考える。本研究は,ニューカマーの子どもたちと日本社会側が相互に適応していくことを目指した多文化教育の学習プログラムを開発することを目的としている。今年度(平成16年度)は,日本各地で同様な学習・教育活動に取り組んでいる事例の収集を進めるとともに,実際に試行的なアクションリサーチを行い,データを収集することを目標とした。前者については,長野県小諸市(2回),沖縄県浦添市(1回),大阪府・大阪市(6回)を訪ね,その取り組みについて情報を収集した。後者については,研究代表者が川崎市の市民館での外国人当事者が主体となった活動(『らいこむ』)に参加し,また,埼玉県飯能市にある自由の森学園中学校・高等学校の国際理解教育(文部科学省の「NPO等と学校教育との連携の在り方についての実践研究」埼玉県委嘱事業)に実質的にかかわることでリサーチを行った。また,研究代表者は大阪市教育委員会に対する文部科学省の「帰国・外国人児童生徒とともに進める教育の国際化推進地域」指定事業である大阪市教育国際化推進協議会(代表)の活動や川崎市教育委員会の地域日本語教育推進協議会(委員長)の活動に参加し,活動事例報告書や活動マニュアルの作成にかかわってきた。これらには,上記の調査やリサーチの成果を参考とするとともに,これらの委員会,協議会での活動から得た知見が,調査やリサーチの視点に反映されている。さらには,各地の学校教育,日本語教育,地域国際化推進事業等にかかわる講演会,シンポジウム,フォーラム等に出席する機会が多く(20数回),それらの機会を利用し情報の収集,交換を積極的に進めることができた。来年度はこれら今年度収集したものの整理をするとともに,アクションリサーチを中心に,プログラム開発につなげた調査研究をしていくことを考えている。本年度は,5月に研究代表者と分担者が大阪で会合を持ち,概ね昨年度の調査研究を継続するとともに,成人対象の多文化教育の試行を行いデータを収集するという目標を立てた。

まず,今年度は大阪市教育委員会の「帰国・外国人児童生徒と共に進める教育の国際化推進地域」事業の最終年(2年度2期の)に当たるので,この活動へのコミットメントを強め,取り組みの成果を一つのモデルとすることとした。また,財・とよなか国際交流協会主催事業「子どもメイト」についても研究分担者の一人が参与観察を続けながら,研究代表者も間接的関係を保ち,必要な情報を収集することとした。さらに研究代表者が主査を務める川崎市教育委員会の地域日本語推進協議会の識字・日本語ボランティア研修事業において,多文化教育として識字・日本語支援ボランティア養成研修の試行を実施し何らかの評価を行えないか検討することとした。昨年度は,9月に沖縄地域での実態調査と多文化ワークショップの試行を行ったが,今年度は,関係者の調整の結果3月に行うこととした。長野県小諸市での参与観察については,研究代表者と分担者の日程が合わず,代表者のみで行うこととした。以上の当初計画はすべて実行することができ,所期の目的は概ね果たせたと考える。大阪市教育委員会については,研究代表者と分担者の一人(大谷)が参与観察を行い,2月の最終研究発表会では,多くの来場者と研究協議が行われた。なお,川崎市教育委員会の事業も試行がなされ,データを収集することができた。この研究「ニューカマーの子どもたちと日本社会との相互適応プログラムの開発研究」は,平成16(2004)年度から平成18(2006)年度まで3年間にわたって行ってきたものである。研究代表者・分担者が,それ以前から文部(科学)省の科学研究費により行ってきた外国にルーツを持った子どもたちの日本社会適応に資する日本語教育の在り方研究で得た知見,つまり「外国にルーツを持つ子どもの適応は,子どもが日本社会に適応するという一方向の適応ではなく,日本社会側も異質な他者に適応するという双方向の適応でなければならず,そのためには双方の適応能力の開発が不可欠」との知見をもとに,相互適応プログラムの開発を目指した。3年間で,相互適応プログラムのモデルを示すというところまでは至らなかったが,プログラムの試行を行い,おおよそ次のようなことが理解された。1)相互適応には,外国人と日本人との双方の出会いから,共通の目的を持ち協働し成果を得るところまで,実質的な活動であるとともに,活動から学び,学んだことを活動につなげる必要がある。2)そのために,適切な支援ができるファシリテーター(伴走者)がいることが望まれる。3)双方の自己変容により日本社会側の変革が起こり,社会の変革が双方の自己変容につながるという循環を経て,変化は漸進的に進むものである。4)子どもの問題を個別に扱うのではなく,家族や親戚,人的ネットワーク,場合によっては母国の人的ネットワークまでも視野に入れた取り組みが必要である。5)いわゆる「当事者性」(外国人が自らの力で変わる,変えること)が強く求められる。以上だが,これらは,特に川崎の事例から学ぶべきことが多かったと考える。
耐熱金属材料上への活性金属酸化物被覆

本研究ではまずNi,Ni-20Cr-1Si,Ni-20Cr-1Si-0.5(Ti,Zr,La,GdまたはHf),Inconel 690(Ni-30Cr-9Fe,Inconel MA754(Ni-20Cr-0.6Y_2O_3-0.5Ti-0.3Al)およびInconel MA956(Fe-20Cr-4.5Al-0.5Y_2O_3-0.5Ti),並びにこれらの金属・合金を酸素中,1273Kで3.6ks間の予備酸化を行った試料について高温腐食を行った。腐食は1073Kで3.6ks間,臭素分圧を9kPa,酸素分圧を5Paとし,全圧はアルゴンを加えて101kPaとした。これらの合金の腐食前後の質量を測定し,質量変化量を測定した。一部の試料について腐食後の外観を観察し,その後スケールの結晶相をX線回折装置を用いて明かにした。さらにスケールの形態をSEMを用いて観察した。質量変化量の測定から,Inconel 690およびInconel MA956では予備酸化後の質量変化量の方が予備酸化なしのそれらよりもそれぞれ負に大きかった。しかしながら,予備酸化なしInconel 690およびInconel MA956の腐食後の外観観察より,これらの合金の腐食が著しいことから,必ずしも予備酸化なし合金の方が耐食性が良いとは言い難い。一方,他の合金ではいずれも予備酸化なし合金の質量変化量は予備酸化をした合金のそれらより負に小さかった。このことは,これらの合金では予備酸化をすることにより高温耐食性が改善されたことを示唆している。高温強度を考慮に入れると,Ni-20Cr-1Si-0.5(Hf,La,Gd)合金が高温耐腐食性合金と言えよう。次いで実用的な観点からN_2-H_2O-HBr(N_2:45vol%,H_2O:45vol%,HBr:10vol%)雰囲気における高温腐食(1273K,21.6ks)を行った。腐食試料としてはこれまでの研究結果からSiO_2-被覆Ni-20Cr-1Si合金の高温耐腐食性が優れていることが明らかになったので,このSiO_2皮膜の利用を考慮にいれて,高温腐食中における合金の自己補修機能の可能性を調べるためにNi-Si系合金(Ni,Ni-5Si,Ni-5Si-0.1Y,Ni-5Si-0.5HfおよびNi-10Siの高温腐食を行い,Siの影響について明らかにした。Siの添加はスケールの剥離を助長したが,SiO_2皮膜の生成も観測された。今後このSiO_2を生成させ,自己補修能力があるかについてNi-20Cr-Si系合金について検討する予定である。
反復配列DNAの遺伝的不安定性

真核生物のゲノム中に存在する反復配列はその反復配列部位でよく遺伝的組み換えが行われ、ゲノムの進化、種分化に重要な役割を担っていると考えらている。本研究は、減数分裂時に不平等な組み換えを行い遺伝的不安定性を示す反復DNA配列であるミニサテライトについて、その塩基配列と、不安定性をもたらし維持する機構との関係を調べた。用いた動物はBALB/c系統のマウスで、その亜系統間でのDNAレベルで多型性を示すことを、不安定性即ち組み換えの起こりやすさの基準としている。これらマウスのDNAに対して、マウス由来のミニサテライト配列の点変異DNAをハイブリダイズさせた結果が多型性を示すか否かによって、各塩基の重要度が調べられた。マウス・ミニサテライト遺伝子座"mo-1"の繰り返し単位の14塩基対について、単一変異DNAを化学合成し、BALB/c亜系統のDNAに対して、ハイブリダイズさせた。その結果、変異を入れる塩基によって、元のmo-1のパターンとほぼ同様に多型性を示す場合と、元とは異なり多型性を示さない場合とに分かれた。変異を入れると多型性を示さなくなった塩基が、mo-1型のミニサテライトの多型性を形成し、維持する働きのある塩基配列だと考えられる。これに相当する塩基配列は、mo-1の"CTGGGCAGGGAGGA"の内、下線を引いた一連の塩基、"GGCAGG"であることが示された。マウス・ライブラリーより、mo-1で検出された多型性を示す遺伝子座の内の一つである"PC-1"クローンを単離し、PC-1遺伝子座の生殖細胞における不安定性を調べたところ、BALB/cとSM/JのF_2マウスにおいても同腹のBALB/c同志のかけあわせにおいても、高頻度に(約9%という高率で)いずれの組にもサイズの異なったバンドが観察された。
超過利潤の源泉・帰属と持分会計論の再構築

本研究は、企業の投資の成果とりわけ超過利潤に対して、誰がどれだけの分け前を持つのかという観点から、法学における株式本質論や経済学における不完備契約理論、企業家論にも目を向けながら、企業会計上の持分論を再構築するものである。超過利潤はそもそもなぜ生じるのか、それは誰に帰属するのか、といった問題に取り組みながら、[残余請求権者=株主]という前提に依拠した現行の企業会計の限界を明らかにし、株主、経営者、従業員が有形無形の資源を拠出する組織としての企業に着目した会計制度を展望することが本研究の目的である。
白血病ウイルスの増殖・内在化・遺伝子発現

本年度の研究の流れは, HIVやHTLVー1におけるトランスアクチベーションの研究の影響を受け,白血病ウイルス遺伝子発現の活性化,それと表裏の関係にある潜在化の問題にあった.他の研究もこれから派生した問題と考えられる.まず, (1)HIVでは,その発現の活性化がHIVーtatに限らずDNA腫瘍ウイルスの遺伝子の導入でも起こる事が解明され,ウイルス側の活性に関与する部位はLTR内のエンハンサーにあり,又,活性化は転写後である事をつきとめた.一方, MLVの様な特別な活性化遺伝子を持たないウイルスでもトランスアクチベーションに似た現象の存在を示唆する知見を得た.(2)レトロウイルス遺伝子の活性化により転写産物が増加する.HTLVー1の持続感染HL60細胞において,転写の活性化に引き続き染色体外DNAコピーが増加し,更に新たな染色体内コピーの増加が起こる事を証明した.レトロポゾンの増幅機構のモデルとして,良い実験系と考えられる.(3)モロニーMLVをテラトカルシノーマ細胞に感染させると,内在化が起こる.これは,活性化と逆の現象であり,活性化現象とあいまって白血病ウイルス遺伝子発現の制御上重要である.内在化にはDNAのメチル化が関与する事が知られていたが,加えて,レプレッサー様分子が関与するらしい事が分かって来た.モロニーMLVのエンハンサー,及びプロモーターDNA断片を用い,テラトカルシノーマ細胞の核蛋白によるゲルリターデーショシアッセイを行った処,プロモーター断片では分化有無に関わらず同様な複合体を作るのに,エンハンサー断片を用いると分化に依存した異なる複合体形成が見られた. LTRからの転写を抑制する様な制御機構の存在が示唆された. (4)以上の他,内在化したMLVのエンベロープ遺伝子と考えられる, Fvー4に関し,この遺伝子を持つMLVの作製,野生マウスにおける遺伝子の多様性につき研究が進行している.本年度の研究の流れは, HIVやHTLVー1におけるトランスアクチベーションの研究の影響を受け,白血病ウイルス遺伝子発現の活性化,それと表裏の関係にある潜在化の問題にあった.他の研究もこれから派生した問題と考えられる.まず, (1)HIVでは,その発現の活性化がHIVーtatに限らずDNA腫瘍ウイルスの遺伝子の導入でも起こる事が解明され,ウイルス側の活性に関与する部位はLTR内のエンハンサーにあり,又,活性化は転写後である事をつきとめた.一方, MLVの様な特別な活性化遺伝子を持たないウイルスでもトランスアクチベーションに似た現象の存在を示唆する知見を得た.(2)レトロウイルス遺伝子の活性化により転写産物が増加する.HTLVー1の持続感染HL60細胞において,転写の活性化に引き続き染色体外DNAコピーが増加し,更に新たな染色体内コピーの増加が起こる事を証明した.レトロポゾンの増幅機構のモデルとして,良い実験系と考えられる.(3)モロニーMLVをテラトカルシノーマ細胞に感染させると,内在化が起こる.これは,活性化と逆の現象であり,活性化現象とあいまって白血病ウイルス遺伝子発現の制御上重要である.内在化にはDNAのメチル化が関与する事が知られていたが,加えて,レプレッサー様分子が関与するらしい事が分かって来た.モロニーMLVのエンハンサー,及びプロモーターDNA断片を用い,テラトカルシノーマ細胞の核蛋白によるゲルリターデーショシアッセイを行った処,プロモーター断片では分化有無に関わらず同様な複合体を作るのに,エンハンサー断片を用いると分化に依存した異なる複合体形成が見られた. LTRからの転写を抑制する様な制御機構の存在が示唆された. (4)以上の他,内在化したMLVのエンベロープ遺伝子と考えられる, Fvー4に関し,この遺伝子を持つMLVの作製,野生マウスにおける遺伝子の多様性につき研究が進行している.
糖尿病を抱える続発性リンパ浮腫患者のケアに関する研究

【ヒトを対象として】リンパ浮腫患者へのCDTを適用するにあたり、ケアの重点的部位を把握し、CDTの効果を確認することが重要である。また皮膚の状況を把握する必要がある。1.これまでの研究で水分貯留部位の把握には、MR画像が解析に優れていることが分かってきたが実用には費用の点など難点も多い。そこで音波診断装置をリンパ浮腫ケアの評価基準への応用するために、超音波画像上の皮下組織の肥厚の程度とMR画像上の水分貯留状況を比較した。超音波画像上の皮下組織の厚さの変化が必ずしも水分貯留量の変化を反映した所見でないこと、リンパ浮腫は進行するにつれて皮下組織の線維化・脂肪化が進むが、この場合に超音波診断装置が活用できることが考えられた。2.リンパ浮腫患者において、内部に水分を貯留している部位の皮膚の粘弾性を、MRSkin viscoelastometerを用いて調べた。リンパ浮腫を来すと、その部位の皮膚は健常時より粘弾性が低くなること、皮膚の粘弾性は水の貯留量と関連があることが明らかとなった。これらのことから、特に糖尿病患者へのケアでは特別な注意が必要であることが示唆された。【動物実験】糖尿病を発症すると水分出納バランスが変化するが、体内水分貯留の状況について明らかになっていない。糖尿病発症時の体内水分量の特徴を明らかにするために、DMラットとcontrolラットについて、体積(水置換法)、細胞外液量と細胞内液量(バイオインピーダンス法)、血糖値、飲水量、尿量を測定した。DMラットでは絶対量としては細胞外液量、細胞内液量、ともに徐々に減少した。しかしそれよりも体積が大きく減少し、その結果、体積に対する細胞外液量、細胞内液量の割合は大きくなった。糖尿病患者では体内の水分量の割合が大きく、浮腫発症時により増悪する可能性が示唆された。本年度に得られた所見を解析し、研究を推進する。人を対象とした研究では、これまでにMR画像、超音波画像、インピーダンス法を使って、概ねリンパ浮腫患者の状況、およびCDTの効果が把握できている。また、セルフケアの有効性もわかってきた。さらにCDTに含まれているスキンケアの基礎として、浮腫部位の皮膚粘弾性についても検討することができた。動物実験においてもICGーPDEカメラシステムで、浮腫側の体壁のリンパの流れをリアルタイムで追跡し、新たなリンパの流れが構築されることが分かった。また糖尿病を発症した場合の、水分貯留(細胞外液、細胞内液)の特徴がわかってきた。以上から、概ねケア構築の準備が整ってきていると考えるが、サンプル数が少ない。従って(2)とした。糖尿病を抱えたリンパ浮腫患者へのケアについて、概ねその方法を見据えることができてきている。本年度は、その安全性について焦点を当てる。CDTには、徒手的ドレナージの手法が含まれている。これはリンパ管だけでなく表在の血管へも圧迫を加えるので、微小環境での循環動態に影響することが予想される。特に循環動態への影響が大きいとされる糖尿病患者の場合は慎重になるべきであることが分かってきた。しかし、これまで、どのように影響するのかについては、確かなデータはない。そこで、血液の循環動態の一つの指標として血圧を取り上げ、血糖と血圧の関係を、連続血圧測定装置(KANDS社μBP-Small)と連続血糖値測定装置(Abbot社FreeStyleLibre Pro)を用いて明らかにする。さらに引き続いて、昨年度までの種々の研究を推進し、サンプル数を増やす。これまでの全データを解析し、ケア方法を勘案する。1)ヒトを対象とした解析乳がんの手術後にリンパ浮腫を発症した患者の募集を、これまでに構築しているリクルート手順と倫理規定に従って本学附属病院で行った。一方で、その患者のカルテから糖尿病の既往を検索した。また、これまでの研究で、リンパ浮腫ケアで行われるCDTのうち、多層包帯法(MLB)が、極めて有効であることをMRIで明らかにしたが、本年度はセルフMLDの実施についてインピーダンス法、アクチグラフ法、アンケート法を用いて研究し、その安全性、効果を検討した。1日中のMLB施行は患者の負担が大きいが、夜間の実施だけでも効果があること、患者の日中活動に悪影響を与えないこと、睡眠への悪影響もないことが明らかになった。従って、今後、ケアとして夜間のセルフケアを中心に用いて研究を展開する。2)動物実験糖尿病動物としてSDTラットを用いることを検討した。まずこのラットの特性を精査する実験を行った。用いたSDTラットは、15-30週齢から血糖値が300mg/dl以上になった(コントロールとして用いたSDラットでは100-120mg/dl)。またこれに伴う経時的体重変化ををコントロールラットの変化とともに肥満を念頭に把握した。次に、リンパ浮腫を発症させることを目的とした手術に、SDTラットが耐えられるかどうかを検討した。血糖値が高値で安定した時点で、SDTラットに鼠径リンパ節摘出手術を施した。手術侵襲により死亡した例はなかった。現在リンパ浮腫の発症を待っているところであるが、作成出来れば、本研究にSDTラットを用いる。浮腫の発症はICG-PDE法、インピーダンス法で確定する予定である。一方で、これまでに独自に開発した方法で、リンパ流速の測定を試みた。

SDTラット4匹を用いた実験では、糖尿病を発症後にリン流速が若干遅くなった。これが普遍的、一般的な所見かどうか現在解析中である。ヒトを対象とした解析:研究対象の患者のリクルートについて、臨床でのサポートが得られた。今までに構築した、研究基盤(基本的所見や用具の開発)を応用する方法を立案した。研究の主たるデザインを決めることができた。動物実験:用いる糖尿病モデル動物を決定し、その特性を明らかにした。また脆弱とされる糖尿病ラットにおいても、リンパ浮腫を誘発できる方法を明らかにした。以上から、おおむね順調に伸展していると考えられる。【ヒトを対象とした解析】本年度は被験者として協力が得られた乳がん手術後の患者に対し、電子カルテを通じて病態の経過を把握し、MRI法で水分分布を、インピーダンス法で水分量を調べた。また超音波画像診断装置で皮下組織の状況を把握し、その厚さを測定した。さらにCutometerで皮膚の粘弾性を測定した。水分量の多い部位は、MR画像とインピーダンス法で、確実に把握することができる。この利点を生かして水分の多い部分を同定し、超音波画像で観察すると、これまでに指摘されて来たものとは異なり、この部位は中等度の輝度をしめすことが明らかになった。これらの各測定から得られるデータを総合して、糖尿病を併発するリンパ浮腫患者と併発しないリンパ浮腫患者の状況を解析中である。現在、顕著な差異は認められていないが、皮膚の状況が異なる傾向がみられている。一方で、CDTの施行は、「中断しないこと」という観点から、患者自身で行うことが重要であることがわかってきた。このためセルフケアプログラムを構築する必要性が出てきた。これに向けて施行時間(夜間だけでも良いのか)、睡眠に悪影響を及ぼさないか、患者への教育方法(セルフケアの教育)等を検討した(学会発表を行った)。【動物実験】リンパ流速をか測定する方法を開発した。ICG-PDEシステムを使ってin vivoで傾向を追うものである。2型糖尿病ラット(SDTラット)と、肥満ラット(クイックファットによる飼育)、正常ラットのリンパ流速をそれぞれ測定し、その特徴を現在解析中である。また、動物用インピーダンス法を開発し、鼠径リンパ節を摘出したSDTラット、同じく鼠径リンパ節を摘出した正常ラットにおいて、下肢の水分量を、リンパ節摘出前から、経時的に測定した。糖尿病ラットでは体内の水分量の割合が大きく、浮腫の病態は正常ラットの場合より増悪する可能性が示唆された。ヒトにおけるインピーダンス法、超音波画像の解析法、セルフケアのプログラムの構築が順調に進んいる。また動物実験においても、動物インピーダンス法、リンパ流速の測定法を開発し、研究に適用することを可能にした。しかし、データ解析するにはまだサンプル数が少ない。特に糖尿病を併発するリンパ浮腫患者が少ない。したがって、(2)とした。【ヒトを対象として】リンパ浮腫患者へのCDTを適用するにあたり、ケアの重点的部位を把握し、CDTの効果を確認することが重要である。また皮膚の状況を把握する必要がある。1.これまでの研究で水分貯留部位の把握には、MR画像が解析に優れていることが分かってきたが実用には費用の点など難点も多い。
超好熱古細菌ゲノムの体系的機能解析のための分子遺伝学的基盤の構築

1.相同組換えによる1ステップ遺伝子破壊実験系において,破壊株の出現頻度を10^3-10^4cfu/μgDNA程度にまで高めることができた.古細菌Aeropyrum pernixゲノム上には7つのメチル化修飾酵素遺伝子があるが,それらすべてを組換えタンパク質として調製し混合した.その酵素混合物により導入するDNA断片を予めメチル化処理することにより宿主の制限修飾系バリアを効果的に乗り越えることが可能となった.2.古細菌ゲノム特有のorphan genesのうち,無作為に選んだ約90の遺伝子に対してその破壊を試みた.現在までに67の遺伝子破壊株が作製できた(全ORFの2.6%にあたる).これらの破壊株について,表現型の評価(増殖温度,低温ショック応答,UV感受性,栄養要求性,増殖基質の資化性,各種阻害剤の影響)を進めている.ΔAPE0461株がUV高感受性であること,さらにはゲノム上に人為的に導入した二本鎖DNA切断(DSB)を修復できないことが明らかになっている.3.A.pernix集団内で,ゲノム上の特定の遺伝子の構造に多型を形成させる可動遺伝因子として"動くイントロン(mobile intron)"を発見した.その伝播戦略に必須な因子として,イントロン自身にコードされる部位特異的DNAニンドヌクレアーゼを二つ同定した(l-ApeIおよびl-ApeII).これらは20塩基前後の二本鎖DNA塩基配列を認識・切断するrare-cutting enzymeであった.この二つの酵素は,ゲノム地図作製等に有用であると考えられることから,宝酒造から市販されることが決定されている.4.産業上有用な種々の酵素のゲノム規模での探索とそれらの生化学的性質の解析を並行して進めた.現在までに,未報告の5塩基対の配列を認識する新規制限酵素ApeKl(遺伝子はAPE0558)や分泌型セリンプロテアーゼ(APE0263)をはじめとする17種の酵素の解析を終えた.いずれも高い安定性を有しており遺伝子工学,食品加工,臨床検査等の分野で実用可能と考えられる.1.ピリミジン生合成系遺伝子のうちのpyrFEを選択遺伝マーカーとして利用する系を確立した.in silico解析からゲノム上にpyrB,pyrC,pyrD,pyrE(URA5),pyrF(URA3)が存在し,ピリミジン生合成がオロト酸を代謝中間体として経由すると推測された.また,オロト酸の類似体5-フルオロオロト酸(5-FOA)を180μg/mlの濃度で合成培地に添加すると,90°Cにおいて古細菌Aeropyrumpernix野生株の増殖が完全に阻害された.さらに,野生株にUVを照射してpyrEまたはpyrFにナンセンス変異を導入した変異株では5-FOA耐性/ウラシル要求性の表現型が現れることが確認された.以上から,pyrFEを選択遺伝マーカーとして用いて5-FOA耐性/感受性あるいはウラシル要求性の有無によって,pyrFE変異株と野生株を選別できることが示された.2.染色体DNAと部分的に相同領域を有する線状DNA断片を古細菌細胞に導入し,相同組み換え能を利用して標的遺伝子をワンステップで破壊する手法を確立した.pyrFEコード領域の大部分を欠失し,相同領域としてpyrFEの5′および3′隣接領域をもつ線状DNA断片をin vitroで作製し,M.HaeIIIメチラーゼでメチル化後,エレクトロポレーションによりA.pernix野生株細胞に導入した.90°Cの高温でも融解しないGellan Gumプレート培地上で5-FOA耐性となったコロニーを選択した結果,pyrFE欠失株K121(ΔpyrFE)を得た.また,既にゲノム配列情報から機能推定ができているORFのうち任意に選んだ14個(例えば,recA/RAD51ホモログであるradA[APE0119]など)について,コード領域にpyrFE遺伝子マーカーを挿入したDNA断片をK121(ΔpyrFE)株に導入後,ウラシル不含培地に生育するクローンとして破壊株を分離した.これら各破壊株についてはPCRやサザン分析で遺伝子破壊を確認するとともに表現型の解析も行った.1.相同組換えによる1ステップ遺伝子破壊実験系において,破壊株の出現頻度を10^3-10^4cfu/μgDNA程度にまで高めることができた.古細菌Aeropyrum pernixゲノム上には7つのメチル化修飾酵素遺伝子があるが,それらすべてを組換えタンパク質として調製し混合した.その酵素混合物により導入するDNA断片を予めメチル化処理することにより宿主の制限修飾系バリアを効果的に乗り越えることが可能となった.2.古細菌ゲノム特有のorphan genesのうち,無作為に選んだ約90の遺伝子に対してその破壊を試みた.現在までに67の遺伝子破壊株が作製できた(全ORFの2.6%にあたる).これらの破壊株について,表現型の評価(増殖温度,低温ショック応答,UV感受性,栄養要求性,増殖基質の資化性,各種阻害剤の影響)を進めている.ΔAPE0461株がUV高感受性であること,さらにはゲノム上に人為的に導入した二本鎖DNA切断(DSB)を修復できないことが明らかになっている.3.A.pernix集団内で,ゲノム上の特定の遺伝子の構造に多型を形成させる可動遺伝因子として"動くイントロン(mobile intron)"を発見した.その伝播戦略に必須な因子として,イントロン自身にコードされる部位特異的DNAニンドヌクレアーゼを二つ同定した(l-ApeIおよびl-ApeII)

.これらは20塩基前後の二本鎖DNA塩基配列を認識・切断するrare-cutting enzymeであった.この二つの酵素は,ゲノム地図作製等に有用であると考えられることから,宝酒造から市販されることが決定されている.4.産業上有用な種々の酵素のゲノム規模での探索とそれらの生化学的性質の解析を並行して進めた.現在までに,未報告の5塩基対の配列を認識する新規制限酵素ApeKl(遺伝子はAPE0558)や分泌型セリンプロテアーゼ(APE0263)をはじめとする17種の酵素の解析を終えた.いずれも高い安定性を有しており遺伝子工学,食品加工,臨床検査等の分野で実用可能と考えられる.
Spoken languageの文法論に向けた英語表現におけるタグの研究

本研究は、話しことばの文法論の構築を目的にして、話しことばに広く観察されるタグの表現を研究したものである。学校文法では構文の付加物として扱われていたタグについて、独自の存在意義を持つものと考え、具体的には、英語のラジオドラマの分析をおこなって、四つの伝統的なタグに応答のタグを加えて、5つのタグ表現について理論的な考察を行った。英語のspoken languageに観察される様々なタグの形式について、web上で学習できる教材を作成した。また、タグの研究について、研究の成果を広い読者、例えば、高校の英語教師や英語を専攻する学生、を対象に還元できるように、4月に出版された学術書の中に収めた。本研究は、英語における対面状況のコミュニケーションで広く観察される「タグ」と呼ぶ言語形式について、その多様な働きを理論的に考察して、英語の文法論の中に位置付けることを目的にしている。H25年度の計画は、音調に係わる先行研究の調査、ラジオドラマの音声起こしによるスクリプトのコーパスデータの作成、タグの分布の調査と分類・整理であった。音調に関する先行研究はSLに関する基礎的なものに限って調査した。文献購入の予算計上があったが、海外文献はオンラインで入手できたので、経費をかけなかった。ラジオドラマのコーパスデータの作成に関しては、アメリカのラジオドラマTwilight Zoneシリーズを中心に行い、母語話者からのインフォマント情報を集めつつ、実施した。計画では12タイトルを予定していたが、時間がかかり6タイトル程度作成した。時間がかかった理由は、母語話者との面談による確認をしながら進めたからである。分量的には少なくなったが、内容面では充実した結果が得た。タグの分布の調査と分類・整理については、データ作成と平行して、母語話者インフォマントを使って行った。この調査の過程で、タグと同じ断片化現象の一つである状況省略に関して紀要論文を著した。また、タグについては、単純な断片化した省略構造ではなく、英語のコミュニケーションにおいて、日本語の語尾の付加部に類似したモダリティーの一部を構成するという確信が強くなった。例えば、二人の話者のインタラクションで、片方がある命題について疑念のモダリティーを表出する(つまり、疑問文を投げかける)と、相手はその応答としてタグで答える。そのタグは、投げかけられた命題についての確信の度合いを示すモダリティーである、と解釈できる。英語のspoken languageで広範囲に観察されるタグ表現をモダリティー論の中で理解し直すことができる、と思うようになった。H27年度の計画は「ラジオドラマのスクリプトの音声起こしによるコーパスの作成」、「母語話者インフォマントへのインタビュー調査」、「タグの理論的考察、背後理論の解明」を行うことであった。コーパスの作成については、アメリカのラジオドラマTwilight Zoneシリーズを中心に行った。計画では12タイトルを予定していたが、H26年度と同様、母語話者との面談による確認をしながら進めた結果、時間がかかり6タイトル程度作成となった。母語話者へのインタビューによって、音声起こしの訂正も含めて、スクリプト・データに出てきたタグなどの表現の文脈からは分からない些細な意味について聞き取りを行い、充実した結果を得た。多くのアイデアは、このスクリプトの分析から生まれたものである。タグの理論的考察については、英文法でのタグは単純な断片化した省略構造ではなく、英語コミュニケーションにおいて、ある種のモダリティーの一部を構成するものと考えて、モダリティー論の中に位置付けて考察することとした。本研究の一部が、H28年刊行予定の『英文法を解き明かすー現代英語の文法と語法』シリーズ(研究社)の一巻に収められることになっており、同書第2章に、本研究のタグについての理論的考察を入れる予定である。なお、H27年度の実績としては、スクリプトの分析を通じて、機能語からなる定型表現の存在がSLには特徴的であることがわかり、話しことばと定型についての紀要論文を著した。本研究は、英語における対面状況のコミュニケーションで広く観察される「タグ」と呼ぶ言語形式について、その多様な働きを理論的に考察して、英語の文法論の中に位置付けることを目的とするものである。これまでの英語学では、タグ表現は周辺的な言語事象と軽視され、一元的・統一的な理解のフレームというものはなかった。しかしながら、コミュニケーションを教育目標におく場合、タグの研究が不可欠である。平成27年度は、これまでの母語話者インフォマントとのインタビュー調査を継続し、ラジオドラマの音声をデータベース化して、多様なタグ表現の収集を行うと共に、タグを含むダイアローグのサンプル作成を行った。そして、研究の最終年度として実施したことは、二つある。一つは、タグの働きについて学べる音声付きの教材として、WEBベースの教材を作成したことであり、二つ目は、三年にわたる本研究のまとめとして、タグに関する研究を英語学の専門図書の中に収めて研究社から出版したことである。第一の事項については、WEBに置くことを想定していたので、著作権を侵さないようにラジオドラマのデータを使わずに、タグを含むダイアローグは自前で作成した。そして、それを母語話者の発話で録音したものを使った。現在は、学内のサーバにおいてあり、今後は教員免許更新講習などの講義で使用する予定である。

第二の事項については、英語語法文法学会が20周年記念として企画した文法書シリーズ『英文法を読み解く』の第9巻「ことばの実際」として、spoken languageの文法論について著すこととなり、その第2章「場面から離れられぬ運命」に本研究で扱ったタグについての研究の成果を入れた。本研究は、話しことばの文法論の構築を目的にして、話しことばに広く観察されるタグの表現を研究したものである。学校文法では構文の付加物として扱われていたタグについて、独自の存在意義を持つものと考え、具体的には、英語のラジオドラマの分析をおこなって、四つの伝統的なタグに応答のタグを加えて、5つのタグ表現について理論的な考察を行った。英語のspoken languageに観察される様々なタグの形式について、web上で学習できる教材を作成した。また、タグの研究について、研究の成果を広い読者、例えば、高校の英語教師や英語を専攻する学生、を対象に還元できるように、4月に出版された学術書の中に収めた。本研究は、英語における対面状況のコミュニケーションで広く観察される「タグ」と呼ぶ言語形式について、その多様な働きを理論的に考察して、英語の文法論の中に位置付けることが目的である。H26年度とH27年度は、英語ラジオドラマのスクリプトデータを作成しながら、その中で広く観察されるタグ形式を分析して、従来英文法が取り上げてきた付加疑問文や命令文のタグに加えて、陳述のタグや応答のタグ、更には様々な固定化したタグ表現などを抽出し、母語話者との聞き取り調査を元に、そのデータの分析・整理を行ってきた。今年度でタグのデータを収集することとその理論的な分析が終わった。最終年度では、これまでの研究で得た結果をもとに、英語におけるタグの働きが理解できるWebの学習サイトを構築することになっている。それにはデータの元に音声サンプルの録音、Web化などが大きな作業が残っており、研究計画全体の達成度は60%と評価する。また、本年度は音声録音をすこし進める予定であったが、他の業務で時間を取ることができなかった。そのため、本年度の達成度は80%と評価する。英語学H27年度の研究推進について:勤務校でH28年度にカリキュラム改革を控えており、現在の業務から当初計画の研究エフォートを割くことは実は困難であると感じており、より少ない時間を有効に使わざるを得ない。今年度の前半においては、前述の専門図書の執筆に時間を割くことを通じて、タグの理論的考察や背後の原理の解明へとつなげたい。また、8月に教員免許更新講習の講師を務める予定なので、その機会に中高学校の英語教員に対して新しい視点に立った文法教育の一つとして、タグの理論を含めたSpoken languageの文法論の方向性を示すこととする。このことは、本研究の計画調書でも触れたことである。そして、10月以降は、母語話者と共に、様々なタグ表現のサンプル・ダイアローグを作成して、タグの理解のためのWeb教材を開発することとする。コンテンツ作成に3ヶ月、外注によるWeb化に3ヶ月を予定している。最終年度以降の研究推進について触れる。
メタロチオネイン濃度の個体差の原因解明とその診断法の開発

本研究は人間の組織中メタロチオネイン(MT)濃度の個体差を明確にすると共に,その原因を解明することを目的とする。一般的な日本人の腎臓中カドミウム(Cd)濃度は加齢と共に上昇し、それに伴ってMT濃度も増加する。したがって年齢とMT濃度は非常に高い相関性を示すが、法医解剖検体103例について腎臓中のCdおよびMT濃度を測定したところ、この相関にはずれる個体、すなわち中年であるにもかかわらずMT濃度の低い個体が存在することが判明した。そこで、ヒトMTの主要分子種であるMT-IIAの遺伝子プロモータおよび各エクソン(エクソン13)領域について、遺伝子変異の有無をPCR-SSCP法でスクリーニングした。その結果、MT-IIA遺伝子のプロモーター領域では103例中19例において転写開始点より5塩基上流に一塩基置換(A→G)が認められた。しかしこの一塩基置換は19例とも片側のアレルにのみに認められ、もう一方は正常のアレルを持つことが確認された。またMT-IIAのexon3領域では103例中5例について一塩基置換(C→T)が認められた。この一塩基置換はコドン42番目のアラニンをバリンに変えるミスセンス変異であることが確認された。またこの一塩基置換は5例とも片側のアレルのみに認められ、もう一方のアレルは正常であることが確認された。さらにこの5例は同時にプロモーター部位にも変異を持つことが確認された。しかし、これらの変異を持つ人々の腎臓中MT濃度は正常範囲であった。したがって、これらの変異はMT蛋白質合成に影響を与えるものではないと考えられる。今後はMT遺伝子の発現制御に関わる転写因子などの異常について検討する必要があろう。カドミウムなど重金属の毒性を軽減する蛋白質としてメタロチオネインが知られている。メタロチオネインはカドミウムや亜鉛によってその合成が誘導され,合成されたメタロチオネイン蛋白質はカドミウムと強固に結合してその毒性を軽減する。マウスを用いたこれまでの検討で,組織中メタロチオネイン濃度に系統差が認められ,メタロチオネイン濃度が低い系統のマウスほどカドミウムの毒性が発現しやすいことが報告されている。このことから,人間においてもメタロチオネイン濃度に個体差がある可能性が考えられる。本研究は,人間の組織中メタロチオネイン濃度の個体差を明確にすると共に,その原因を解明することを目的とする。まず,法医解剖検体103例について腎臓中のカドミウムおよびメタロチオネイン濃度を測定した。その結果,腎臓中メタロチオネイン濃度は25μg/g tissueから1500μg/g tissueと非常に広い範囲に分布した。この腎臓中のメタロチオネイン濃度をカドミウム濃度と比較したところ両者の間には非常に高い相関(r=0.892)が認められた。この結果から,腎臓中のメタロチオネイン濃度はカドミウムの蓄積に伴って上昇するものと考えられ,人間においては腎臓中カドミウム濃度の違いがメタロチオネイン濃度の個体差の主たる理由と判断された。今後はカドミウムがほとんど蓄積しないと考えられる白血球などを用いてメタロチオネイン濃度の個体差を検討する予定である。一般的な日本人の腎臓中カドミウム(Cd)濃度は加齢と共に上昇し、それに伴ってメタロチオネイン(MT)濃度も増加する。したがって、Cd濃度とMT濃度は非常に高い相関性を示すが、この相関にはずれる個体、すなわち中年であるにもかかわらずMT濃度の低い個体が存在する。この個体はCd蓄積量も異常に低いがCd摂取量が少ない可能性は考えにくい。

そこで、MT遺伝子欠損マウスにCdを6ヶ月間長期間投与したところ、対照の正常マウスに比べてMT遺伝子欠損マウスでは腎臓中のCdの蓄積がほとんど認められないにも関わらず、Cdによる腎障害が認められた。この結果から、年齢のわりにMT濃度が低い検体の中には、MT蛋白質自体、あるいはMT蛋白質の合成過程に何らかの異常が存在する可能性が考えられる。そこで、ヒトMTの主要分子種であるMT-IIAの遺伝子プロモータおよび各エクソン(エクソン13)領域について、遺伝子変異の有無をPCR-SSCP法でスクリーニングした。その結果、MT-IIA遺伝子のプロモーター領域では103例中19例において転写開始点より5塩基上流に一塩基置換(A→G)が認められた。しかしこの一塩基置換は19例とも片側のアレルにのみに認められ、もう一方は正常のアレルを持つことが確認された。またMT-IIAのexon3領域では103例中5例について一塩基置換(C→T)が認められた。この一塩基置換はコドン42番目のアラニンをバリンに変えるミスセンス変異であることが確認された。またこの一塩基置換は5例とも片側のアレルのみに認められ、もう一方のアレルは正常であることが確認された。さらにこの5例は同時にプロモーター部位にも変異を持つことが確認された。
バイオセンサーおよびニューラルネットワークによる花の香りの識別と評価

これまでの実験結果をもとに、金属酸化物半導体センサーを12種類を用いて、5種.15品種の花香識別を行った。本年度は更に実験システムの改良を行い、反応経路上へのトラップの設置やキヤリプレーションデータによる測定値の補正を行った。その結果、折半相関係数などを用いて統計計算したところ、センサーの反応値は極めて高い信頼性と再現性が得られるようになった。一方、年度間で共通した花の花香に対する反応値の相関係数は低いことから花香の年度間差は大きく、また本年度内の同品種においても折半相関係数で低い値が見られたことから、品種により程度の差はあるものの、本センサーシステムは花香の個体間差を感知することが明らかとなった。ステップワイズ判別分析などの統計処理を行った結果、センサーによる花香の識別能は、種の異なる花香に関してはほぼ識別可能であったが、同種内異品種では識別困難な組み合わせもあり、今後人間の官能評価の結果と比較することにより、官能評価の代替システムとしてセンサーを適用する際の条件検討が必要と思われる。バックプロパゲーション法によるニューラルネットワークを用いた解析では学習条件を変えても判別分析ほどの識別結果は得られなかった。したがって、他のニューラルネットワーク理論の採用や更なる開発が必要と考えられた。なお本研究の一部は園芸学会平成11年度春季大会ならびに味と匂い学会平成11年度大会において発表する予定である。本年度は主にセンサー技術の「花の香り」への適用条件を探った。センサープローブには、高感度で耐久性に優れ、比較的温度や湿度の条件を受けにくく、広範囲のスペクトラムを持つとされる金属酸化物半導体センサーを用いた。まず、本センサーを用いて花香を識別する際の基本的な分析条件について検討した。すなわち、サンプル容器内の湿度、サンプル気体のセンサーへの導入時間、花を採取してからの経時変化、花の量、枯死した部分の影響について調べた。その結果、湿度を50%以下に抑えるために塩を使用する、導入時間は短時間で行う、採取してからの経時変化は12時間以内であれば影響が少ない、花の量はセンサーの反応量と正相関があるが質的な変化はない、枯死した部分は取り除いて行う等の測定条件を導き出した。次に以上の測定条件と数種の花の香りを材料に用いて、花香の識別に適したセンサープローブの選定を行った。その結果、花香に対して反応性の良い6種類の異なる半導体センサープローブを用いることで4種の花香を識別できることを明らかにした。また、センサーからの入力信号を元にした花香の識別において、多変量解析の中では主成分分析よりも重判別分析がより識別能が高く、またニューラルネットワーク理論を用いた場合も高い確率で4種の花香を識別できた。今後はさらに多種の花香を用いた場合に、識別を行わせるのに適した測定条件の選定と、ニューラルネットワークの入力条件や最適学習レベルの検討が必要である。本年度は昨年度の結果をもとに、金属酸化物半導体センサーを用いた花香の識別実験を行った。実験材料の花は、昨年度よりも6種類多い計10種類の香りを持つ花を用いた。金属酸化物半導体センサーも昨年度の倍に増やし、計12種類のセンサープローブを用いた。測定条件は昨年度の条件検討に基づき設定した。その結果、複数の金属酸化物半導体センサーを用いることにより複数の花香の識別が可能であることがわかった。しかし、10種類の花香全てを完全に識別することは今回のセンサープローブと分析条件では困難であった。昨年と共通するセンサープローブと花について統計手法により再現性を検討したところ、センサープローブは再現性が高い反応を示したが、花は年度で異なる結果となった。これが花香そのものが変化したために生じた結果なのか、分析条件の変更に起因する結果なのかは不明であり今後の課題となった。また、本年度は10種類の花を扱った関係で実験が花の開花期に併せて長期となったことから、結果的に器械のキャリブレーションの必要性を求める結果となり、この点も次年度の課題となった。今後は上記の課題を解決するための実験を行うと共に、さらに花香の識別に適したセンサープローブの選別を進めていく予定である。また、官能試験の結果を反映させるためにはニューラルネットワークの入力条件や最適学習レベルの詳細な検討が必要である。

したがって、他のニューラルネットワーク理論の採用や更なる開発が必要と考えられた。なお本研究の一部は園芸学会平成11年度春季大会ならびに味と匂い学会平成11年度大会において発表する予定である。
メニーコアCPU環境に適したアクセスコスト考慮型ファイルキャッシュ機構

本研究では多数の計算コアを持つメニーコアCPU環境に適切な、新しいファイルキャッシュアルゴリズムを開発することを目指した。新アルゴリズムは、アクセスコストが大きいデータを優先的にキャッシュすることで性能向上を試みる。アクセスコストとはセカンダリストレージから読み出すのに必要な時間のことであり、たとえばランダムアクセスされるデータはアクセスコストが高いといえる。関係データベースに対する標準的なベンチマークであるTPC-Hによる評価では、実機上において5%程度の高速化を達成できたが、実用に足ると考えられる数十%ないしは、数倍といったオーダでの高速化は達成できなかった。2009年度は、「メニーコア環境におけるファイルアクセス特性の分析」および「理論に基づいた新しいキャッシュアルゴリズムの導出」を進めた。本研究の基本的なアイデアは、二次記憶装置からの読み込みに時間が掛かる、すなわちアクセスコストが大きいデータをより長くキャッシュに留めることでシステム性能を高めることである。まず、「アクセス特性の分析」を行い、アクセスコストのモデル化を目指した。Linuxカーネルのトレース機能を拡張し、データベースのファイルアクセスログを取得して解析した。その結果、半導体ストレージであるSSDを二次記憶装置に用いた場合のアクセスコストは読み込むデータサイズに大きく依存することが分かり、SSDのアクセスコストをモデル化することができた。一方、ハードディスクを用いた場合のアクセスコストはアクセス直前のヘッド位置に依存すると考えられるが、誤差が大きく、モデル化は2010年度の課題となった。並行して、「理論に基づいた新しいキャッシュアルゴリズムの導出」を進めた。通常のキャッシュアルゴリズムは、将来アクセスされる可能性が最も低いと予想されるデータを追い出す。しかし、アクセスコストが大きいデータをより長くキャッシュに留めることで、リード待ち時間を削減できると考えられる。そこで、アクセスコストの総和の期待値を最小化することを目指した。Metrical Task Systemsと呼ばれるキャッシュモデルを拡張し、将来アクセスされる確率とアクセスコストの期待値の積が最小のデータを追い出せばアクセスコストの総和の期待値を最小化できることを示した。構築した理論に基づいてアクセスコスト考慮型キャッシュアルゴリズムを導出した。2010年度に、本アルゴリズムの実機評価を進める。なお、本研究の初期の研究成果は2009年7月に行われたiDB Workshopにて発表を行った。2010年度は2009年度に構築したアルゴリズムの問題点を改良し実機にて評価を行った。本研究の目標は、メニーコアCPU環境で深刻になるストレージボトルネックを軽減するため、キャッシュミスすると大きなアクセスコストが発生するファイルデータを優先的にキャッシュに残すことで総アクセスコストを削減し、システム性能を向上させることである。ここでアクセスコストが大きいデータとは、ランダムアクセスでファイルから読み込まれるデータのように、アクセスに長い時間が必要なデータである。いかにアクセスコストが大きいデータを自動的に識別し、総アクセスコストを小さくするかが課題になる。2010年度はまず、標準的なデータベースベンチマークであるTPC-Hを主として、複数ベンチマークのファイルアクセスログを採取した。そして、アクセスログをもとにファイルアクセスをシミュレーションすることで2009年度に構築したアルゴリズムの問題点を調査した。その結果、現実のハードディスクの動作に応じて正しくアクセスコストの期待値の総和を最小化するには、構築したアルゴリズムでは不十分であることがわかり、モデルの改良が必要となった。モデルの改良に伴いアルゴリズムの計算量が増加したため、動的計画法に近似的な計算を導入することで計算量を削減することを目指した。また、アクセスコスト算出のために、ストレージにリクエストを発行してからデータが到着するまでのレスポンスタイムを利用してアクセスコストを推定する手法を開発した。改良したアルゴリズムを用いて実機による評価を行ったところ、TPC-Hベンチマークのスループットで5%程度、またマイクロベンチマークにおいても性能向上を確認できたが、実用レベルにおいて有意義と考えられる数十%以上の性能向上には至らなかった。
超球面およびシリンダー上の新たな統計モデルの開発およびその推定に関する研究

風向きなどの方向を表すデータ,文書の特徴を表すデータなどは,長さが1のベクトルで表せることが知られている.またこのようなデータは時として,ピークが2つ以上ある多峰型の形状になることがあり,そのような場合には"対称"な分布をコンポーネントに持つ有限混合モデルもしくは,隠れマルコフモデルを用いることが一般的であった.本研究においては,"非対称"な形にもなり,理論的に取り扱いやすい確率分布の有限混合モデルおよび隠れマルコフモデルを提案し,その推定方法,および推定量の妥当性を明らかにすることを目的とする.風向きなどの方向を表すデータ,文書の特徴を表すデータなどは,長さが1のベクトルで表せることが知られている.またこのようなデータは時として,ピークが2つ以上ある多峰型の形状になることがあり,そのような場合には"対称"な分布をコンポーネントに持つ有限混合モデルもしくは,隠れマルコフモデルを用いることが一般的であった.本研究においては,"非対称"な形にもなり,理論的に取り扱いやすい確率分布の有限混合モデルおよび隠れマルコフモデルを提案し,その推定方法,および推定量の妥当性を明らかにすることを目的とする.