hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
思春期・青年期コホートと抗疲労介入の融合研究による健康創出

MRIを用いた研究からは、米国Human Connectome Project(HCP)のMRI解析プロトコルに準じて脳領域を細かく細分化し、評価することが可能になった。また、位相差強調画像法のPADREを用いることで、従来描出が困難であった静脈奇形などの形態情報の描出ができることも明らかとなった。健常児童生徒群と患者群の脳機能・脳情報機能の従来の比較法である脳の灰白質体積量などの群間比較では大きな変化は見いだせず、PADREやHCPなどの組合せを行い解析法に厚みを持たせ、疲労関連脳病の特徴量の抽出を進めている。当初の研究計画通りに順調に研究を進めることができたため。当初計画していた研究内容に基づき次年度も研究を推進する。被験者および保護者の倫理的配慮にも注視しならが慎重に研究を行う。そして、疲労因子の同定と、その介入効果、治療効果成果を創出し、医療従事者と国民に還元できる新たな知見が得られるよう研究を進めて行く。当初計画していた研究内容に基づき次年度も研究を進めていく。被験者および保護者の倫理的配慮にも注視しならが慎重に研究を実施し、疲労因子の同定と、その介入効果、治療効果成果を明らかにし、医療従事者、教育者ならびに広く国民に還元できる研究知見が得られるよう努める。被験者および保護者の倫理的配慮にも注視しならが慎重に研究を実施し、疲労因子の同定と、その介入効果、治療効果を明らかにし、医療従事者、教育者ならびに広く国民に還元できる研究知見が得られるよう努める。
食道扁平上皮癌幹細胞に対するヒストン修飾を標的とした新規治療戦略の検討

食道扁平上皮癌は予後不良な悪性度が高い癌種の1つである。現在の標準化学療法である5FU-cisplatin(FP)療法の奏功率は33.3%程度と満足できるものではなく、この状況を改善する何らかの新規治療戦略が必要とされている。様々な固形癌に癌幹細胞の存在が認識されつつあるが、食道扁平上皮癌に関する報告は極めて少ない。今回我々は、食道扁平上皮癌細胞株により形成されるスフェアに、機能的幹細胞マーカーであるALDH1が濃縮されることを確認し、さらにALDH1陽性細胞を多く含む食道扁平上皮癌が予後不良であることを確認した。ALDH1は食道扁平上皮癌幹細胞マーカーとして有用である可能性が示された。癌幹細胞は、抗癌剤や放射線療法に治療抵抗性を示し、再発の原因となると考えられる。本研究ではこの点に着目し、エピジェネティクスという新しい側面から、食道扁平上皮癌幹細胞を標的とした新規治療開発のための研究基盤を確立することを目的とする。1:食道扁平上皮癌幹細胞の濃縮方法の確立扁平上皮癌幹細胞の単離は遅れており、食道扁平上皮癌に関する報告は極めて少ない。本実験では、食道扁平上皮癌癌幹細胞の濃縮方法を確立することを目的とし、幹細胞特性を有する細胞分画を分離する。(既存の細胞株を用いて)sphereformation assayを施行したところ、食道扁平上皮癌細胞株T.Tn,TE1,TE2がsphereを形成した。このsphereを分解し非接着条件で培養したところ再度sphereを形成し自己複製能が確認された。さらにMTT assayを用いてsphereを構成する細胞の抗癌剤感受性を検討したところCDDPに抵抗性を示した。以上の結果からsphere内に幹細胞特性を有する細胞が含まれると考えられ、上述の細胞株を用いて他癌で幹細胞マーカーとされるCD24,44,90,133,EpCAMの解析を行った。sphere構成細胞における陽性細胞の比率は、全細胞における比率と比べ、ほぼ同程度か低率であった。sphereに強く発現する細胞表面マーカーの同定は困難であったため、機能的マーカーであるaldehyde dehydrogenase(ALDH)を検討する方針とした。ほぼ全てのsphere構成細胞がALDH陽性となり、ALDH陽性細胞が濃縮されていた。ALDHが食道扁平上皮癌幹細胞マーカーの候補になりうると考えられた。(手術検体から樹立した新規細胞株を用いて)胸水や腹水中の癌細胞は3次元培養することにより容易にsphereを形成した。今後細胞株と合わせて検討していく。血清無添加培地を用いて非接着条件下で培養すると、癌幹細胞と考えられる一部の細胞のみがsphereを形成し生育する(sphere formation assay)。すなわちsphere構成細胞には癌幹細胞が豊富に含まれると考えられる。申請者は、食道扁平上皮癌細胞株T.Tn,TE2がsphereを形成することを確認した。申請者は、上記2細胞株の全培養細胞とsphere構成細胞を比較し、後者にenrichされているマーカーを選択する方針とした。食道扁平上皮癌幹細胞マーカーの候補として、まず細胞表面マーカーであるCD24,44,133,EpCAMを検討したが、sphere構成細胞にenrichされている細胞表面マーカーを認めなかった。そこで機能的マーカーであるALDHに着目したところ、ALDH陽性細胞はsphere構成細胞にenrichされていた。また、臨床病理学的にもALDH高発現群は予後不良であった。現在、申請者はALDHを食道扁平上皮癌幹細胞マーカーの候補として考え、上記2細胞株をALDH陽性/陰性分画に分離し、腫瘍形成アッセイを施行している。平成26年度の目的は、食道扁平上皮癌幹細胞の濃縮方法の確立であった。既存の細胞株を用いて検討した結果、ALDHが食道扁平上皮癌幹細胞マーカーとして有用であるとの結論を得ることができた。また、手術検体から樹立した新規細胞株を用いた検討に関しては検討中であるが、胸水や腹水中の癌細胞が3次元培養することにより容易にsphereを形成することが分かった。患者由来の腫瘍モデルを作成し、早急にALDHの幹細胞マーカーとしての有用性を確認していく。また、平成27年度の目的は、食道扁平上皮癌幹細胞におけるヒストンメチル化酵素EZH2阻害剤およびヒストン脱アセチル化酵素阻害剤による幹細胞特性の変化の分析、および2剤併用療法の有用性の検討であるが、既に検討を開始しており、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤単独では抗腫瘍効果が得られないことを証明した。引き続き幹細胞特性の変化の分析を行っていく予定である。

研究は概ね順調に進展していると判断している。消化器外科今後まず、ALDHの食道扁平上皮癌幹細胞マーカーとしての有用性を確実なものにしていく。細胞株の検討からALDHが候補として挙がったので、患者由来の腫瘍モデルを作成し、マーカーとしての有用性を証明する。患者由来の腫瘍モデルとしては、上に述べた胸水や腹水中の癌細胞を3次元培養する方法、手術検体の癌組織をマウスの皮下もしくは食道に移植する方法を考えている。これと平行して、平成27年度の目的である、食道扁平上皮癌幹細胞におけるヒストンメチル化酵素EZH2阻害剤およびヒストン脱アセチル化酵素阻害剤による幹細胞特性の変化の分析、および2剤併用療法の有用性の検討を行っていく予定である。手術検体から樹立した新規細胞株を用いた検討に関して検討する予定であったが、胸水や腹水中の癌細胞が3次元培養することにより容易にsphereを形成することが分かったため、実支出額が低く抑えられた。今後まず、ALDHの食道扁平上皮癌幹細胞マーカーとしての有用性を確実なものにしていく。患者由来の腫瘍モデルとしては、胸水や腹水中の癌細胞を3次元培養する方法、手術検体の癌組織をマウスの皮下もしくは食道に移植する方法を考えている。マウスを購入する資金に使用する計画である。
特異的味シグナルの消化管・脳・末梢臓器軸を介した機能性発現機構の神経生理学的解析

食品機能成分は長期間にわたって摂取され健康の維持増進に寄与するが、メカニズムの多くは未だ不明であり、解明のためにはこれまでと異なった発想や手法が必要であると考えられる。そこで本研究では、機能成分が有する渋味・辛味といった特異的味シグナルが、全身に張り巡らされた神経ネットワーク、すなわち消化管・脳・末梢臓器軸を介して機能性を発現することを最新の神経生理学的手法を用いて解明する。具体的には、申請者らが独自に開発したintravital Ca2+イメージング法や質量顕微鏡法と、in situ hybridization法や神経薬理学的試験法とを併せて用いることで、特異的味シグナルと神経ネットワークのクロストークを初めて明らかにする。
ローマ帝政前期における「権力と法」の研究：皇帝・元老院関係の検討を通じて

本年度は、ローマ帝国第4代皇帝クラウディウスの治世の元老院研究に従事した。クラウディウス帝期は、帝政前期の元老院の分析を行うのに最適な時期の一つであると思われる。クラウディウス帝は同時代人によって、皇帝としての資質を疑われていた。先行研究では、近年クラウディウス帝個人の能力を再評価する傾向はあるものの、彼の治世がユリウス朝、そして帝政前期という時代を理解するうえでどのような意味を持つかという点は、アウグストゥス帝期やティベリウス帝期などと比較すると、未だ十分な検討がなされていないのではないだろうか。クラウディウス帝期の元老院議員の活動内容は、さまざまな史料を通じて詳細に伝わっている。その中でもタキトゥスという歴史家の『年代記』から、クラウディウス帝期の元老院の活動がいかに再現できるかについて、4月に東京大学の地域院生研究フォーラムで報告した。それ以降の研究も同じ『年代記』を主な研究材料として、クラウディウス帝期に関する研究成果をもとに、ユリウス朝の元老院のあり方を理解するよう努めた。まず第一に、修士論文で行ったクラウディウス帝期の元老院議決の分析を出発点として、ユリウス朝全体の元老院議決を分析することを試みた。この作業を通じて、クラウディウス帝期に限定された小さな研究が、帝政前期全体に関するより大きな研究へと発展する糸口が見いだせたと考えている。第二に、元老院裁判に関する分析の下準備を行った。とくにユリウス朝における尊厳毀損罪に関する裁判を一覧した。この作業によって、本年度の元老院議決の分析を補完する元老院裁判の研究に、来年度からスムーズに取り組めるだろう。本研究ではもともと元老院議決だけを分析し、時代ごとの皇帝・元老院関係の変化を描き出す予定であった。だが研究を進めるうちに、元老院議決だけに分析の対象を限定するよりも、元老院裁判の分析も同時に行った方が当時の政治文化をより良く理解できると考えた。この変化に合わせて、1年ごとに各皇帝の治世の議決を詳細に分析するという方針を変更し、1年目でユリウス朝全体の議決を一覧してしまった。この作業を行ったことで、来年度を元老院裁判の分析にあてることが出来るようになったばかりでなく、元老院議決と元老院裁判とを並行して理解することが可能になった。このように方針の変更はあったものの、当初の予定通り3年間の研究を通じて帝政前期の皇帝・元老院関係を明らかにできるという見通しそのものに変化はない。来年度に元老院裁判の分析を行い、最終年度に博士論文執筆につなげるために研究成果のまとめを行う計画である。以上から、本研究は順調に進展していると結論した。来年度には、ユリウス朝の元老院裁判の分析を行う。本年度で行った尊厳毀損罪の裁判一覧をもとに、皇帝・元老院関係を分析していく。初代皇帝アウグストゥスは内乱時代の強大な権力集中への反動として共和政期の外観を復活させようとする傾向があったが、その一環として政治と密着している刑事裁判、とりわけ尊厳毀損罪の裁判において元老院を主役を演じさせたという。そしてこの方向性は、クラウディウスをはじめとする後の皇帝たちにも引き継がれたようである。だが元老院裁判は、皇帝と元老院との結びつきが弱まるにつれて、皇帝直属の官吏による組織的な裁判制度に次第に取って代わられることとなる。このように元老院裁判は、皇帝と元老院との関係性を測るバロメーターの一つとして用いることができる。よって元老院裁判の分析は、これまで行ってきた元老院議決の分析を補うものとなるだろう。最終年度には、過去2年間の分析結果を学術雑誌や口頭発表という形でまとめ、博士論文執筆につなげることを目指す。

だが研究を進めるうちに、元老院議決だけに分析の対象を限定するよりも、元老院裁判の分析も同時に行った方が当時の政治文化をより良く理解できると考えた。この変化に合わせて、1年ごとに各皇帝の治世の議決を詳細に分析するという方針を変更し、1年目でユリウス朝全体の議決を一覧してしまった。この作業を行ったことで、来年度を元老院裁判の分析にあてることが出来るようになったばかりでなく、元老院議決と元老院裁判とを並行して理解することが可能になった。このように方針の変更はあったものの、当初の予定通り3年間の研究を通じて帝政前期の皇帝・元老院関係を明らかにできるという見通しそのものに変化はない。来年度に元老院裁判の分析を行い、最終年度に博士論文執筆につなげるために研究成果のまとめを行う計画である。以上から、本研究は順調に進展していると結論した。来年度には、ユリウス朝の元老院裁判の分析を行う。本年度で行った尊厳毀損罪の裁判一覧をもとに、皇帝・元老院関係を分析していく。初代皇帝アウグストゥスは内乱時代の強大な権力集中への反動として共和政期の外観を復活させようとする傾向があったが、その一環として政治と密着している刑事裁判、とりわけ尊厳毀損罪の裁判において元老院を主役を演じさせたという。そしてこの方向性は、クラウディウスをはじめとする後の皇帝たちにも引き継がれたようである。だが元老院裁判は、皇帝と元老院との結びつきが弱まるにつれて、皇帝直属の官吏による組織的な裁判制度に次第に取って代わられることとなる。このように元老院裁判は、皇帝と元老院との関係性を測るバロメーターの一つとして用いることができる。よって元老院裁判の分析は、これまで行ってきた元老院議決の分析を補うものとなるだろう。最終年度には、過去2年間の分析結果を学術雑誌や口頭発表という形でまとめ、博士論文執筆につなげることを目指す。
ライフログを利用した重複肢体不自由者の視線入力型日本語入力システムの研究開発

発話が不可能で両手両足の自由がきかない重複肢体不自由者に対して、視線を利用したコミュニケーション実現を目指している。過去の研究において、短い語彙入力の場合、有効性が認められたが、長い文章入力の場合で、誤入力が生じると、極端に効率が悪くなることが判明した。そこで、静的属性(知識・経験)、基本属性(時間・空間的情報)、動的属性(周囲・人物情報)を組み合わせて、その状況に応じた予測変換を実現することを目指した。シミュレーション実験と健常者による実験において良好な結果が得られた。現在、支援学校に協力してもらい生徒と一緒に取組を行い、その有効性を検証中である。「視線検出とNIRS(光トポグラフィー)による発話不可肢体不自由者コミュニケーションシステムの実現」を目指した研究である。発話不可肢体不自由者の場合、通常のコミュニケーション手段は全く使えない。本研究ではライフログ(画像と音声)と現在の周囲状況を手がかりに、時空間的に構成されたパーソナル辞書を切り替えて利用し少ない視線入力文字で的確な日本語変換を実現し、円滑なコミュニケーションを実現することを目的としている。本研究の特色は、1.ライフログを利用した「静的属性」、2.時空間的に構成された「基本属性」、3.周囲・人物・環境を認識した「動的属性」を融合して予測変換を行い、少ない文字入力数での変換精度を向上させることである。平成24年度は、要素研究、基礎研究を行った。被験者は安全性と再現性を考慮して、すべて健常者で行った。本研究での最大の課題は、画像情報を利用した一般物体認識である。実環境で行うため、ロバストな手法が必須である。そのため、局所特徴量としてSIFT、SURFを用いた。実環境の基本処理ライブラリは、過去の科研費課題で開発済みである。その他にも、文字列取得のためにSVM、各識別のためにB.o.F.、主成分分析、識別器を用いた。検出率向上のために、深度(奥行き)情報を併用した。ライフログの音声部分に関しては、単語の自動取得部分と累積、忘却の機能を実現するプロトタイプシステムを作成した。平成25年度は、山梨県あけぼの支援学校に協力を依頼し、定期的に重複肢体不自由の生徒と取り組みを行った。本研究により時空間的に構成された基本属性と、画像と音声の静的な情報から動的な情報までを一貫利用することで研究の基盤を確立でき発話不可肢体不自由者の円滑なコミュニケーションを実現する意義は非常に大きい。さらに、健常者の日本語入力システムへのフィードバックも大いに期待できる。「視線検出とNIRS(光トポグラフィー)による発話不可肢体不自由者コミュニケーションシステムの実現」を目指している。画像情報を利用した一般物体認識に関しては、深度情報を利用した要素研究を行い、学会誌論文に投稿し、採択された。さらに、深度情報を利用した基礎研究に関しては、プロトタイプシステムを作成し、世界的標準である共通データセットを利用して、学習、および、評価データとする認識において、高い認識率を実現した。さらに、山梨県立支援学校の教室のモデルルームを作成し、実環境においての一般物体認識を試み、限られた数の物体認識であるが、高い認識率を実現した。

この研究成果は、国際会議へ投稿中である。音声情報を利用した単語の自動取得部分と累積、忘却に関しては、プロトタイプを作成し、シミュレーションデータによりその有効性を検証した。この研究成果も、国際会議へ投稿中である。平成25年度は、結合テスト、総合テスト、評価のフェーズである。平成24年度に単体テストの終了しているシステムの結合テストを行う。結合テストにおいては、実環境を想定した学習データでもシステム全体が動作する枠組みを構築する。システム全体を構築すると共に、将来的課題の部分で、現有設備であるNIRS(光トポ)とP300(脳波計)を利用したBMI(ブレインマシンインターフェース)の基礎データ取得の枠組みも構築する。定期的に支援学校を訪れ、取得したライフログを本システムに取り込む。作成した視線入力型日本語入力システムを実際に操作してもらい、改良点の洗い出しを行い、問題点を改善する。基本属性、動的属性のデータは、すべてログとして残し、システムの状態、単語の優先順位、変化した属性情報を時系列的にグラフィカルに表示できる機能を実現する。実験の環境は、教室、食堂、医務室、職員室など、支援学校の教諭、施設の医師、看護師の意見を最大限に取り入れ、多くの他者とのインターラクションが発生するシナリオを複数設定する。各実験においては、デジタルビデオカメラで実験の様子をすべて撮影する。それぞれの実験終了後、定量的な評価、定性的な評価を行う。特に、支援学校の生徒を対象にした実験では、同一実験を日時をあけて複数回行い、時系列変化に基づく習熟度評価、辞書の更新に基づく学習評価を行う。県内の他の支援学校に協力を依頼して、被験者を増やし、水平展開する。さらに脳性マヒによる障害だけでなく、重度のALSの生徒にも被験者依頼し、垂直展開する。これらの実験終了後、デモンストレーションを行い、本研究課題の意義、及び、成果を一般に広く発信する。該当なし
ヒーター挿入型浮遊帯域溶融法による大口径ルチル結晶の育成

偏光子用材料として優れているルチル単結晶は集光式浮遊帯溶融法(FZ法)を採用することにより得られるが、大口径化を試みると重力が表面張力に打ち勝ち、溶融帯が垂れてしまうという欠点があり、育成できる結晶径は20mm程度が限界であった。本研究ではヒーター挿入型浮遊帯溶融法(ヒーター挿入型FZ法)を採用し、大口径ルチル単結晶の育成を試みた。るつぼ材料としてルチルの融点(約1850°C)で使用可能なイリジウムを用いた。るつぼ底の孔径は融液がるつぼ下方に連続的に流出させるための重要な因子であり、孔径を2.0mmとすることにより溶融帯を安定に保持でき、結晶育成を行うことができた。イリジウムるつぼの保温および温度勾配を緩くするためには、多孔質ジルコニア製の断熱材をるつぼ周囲に設置が非常に効果的であった。とくに、るつぼ下方の熱遮蔽板の設置は必須であった。溶融帯はるつぼ底面と育成結晶により保持されているので、粒状原料を用いることにより長時間の育成と原料供給量の厳密な制御が可能となった。本研究では、ヒーター挿入型浮遊帯溶融法により結晶径が約25mmのルチル単結晶の育成に成功した。本研究で用いたイリジウムるつぼは直径が30mmであったが、より大型のるつぼを使用することによりルチル単結晶のさらなる大口径化が期待できるものと思われる。近年のオプトエレクトロニクス技術の発展にともない、高品質の偏光子材料に対する需要が増大してきてる。ルチル(TiO_2)は、大きい複屈折(0.29)を示し、化学的耐久性にも優れているので、その単結晶は偏光子用材料として光アイソレーター等に実装されてきている。ルチル単結晶は、操作が比較的容易な集光式浮遊帯溶融法(FZ法)を採用することにより、実用化レベルのものが得られるが、結晶径は、20mm程度が限界であった。本研究においては、従来のFZ法での結晶径の限界を打破するために、ヒーター挿入型FZ法を用い、大口径のルチル単結晶の育成を試みた。この方法においては、融液が直接ヒーターで加熱されるため、融液全体がほぼ均等に加熱され固液界面がほぼ平坦となり、ヒーターに対して融液が濡れるため融液が落下しにくくなるなどの長所があり、約30mm径の単結晶が育成できた。この方法は、底部に小孔をのあるるつぼを高周波加熱し、融液を安定して浮遊させることを最大の特長としている。これにより孔から流出した融液はるつぼ底を濡らし、るつぼ径とほぼ同等の口径の結晶が育成可能となった。さらに、るつぼの寸法、孔の径、保温剤の材質および高周波コイルの形状・寸法等において、育成状況と的確に対比させて最適のものを設計し、回転数、育成速度、雰囲気についても同様に最適条件を検討する。ヒーター挿入型浮遊帯溶融法によるルチル単結晶の大口径化は、ルチルに限らず、他の方法では育成が困難な物質にも応用可能であり、今後ますます多様化する単結晶材料へのニーズに応え得るものと考えられる。

イリジウムるつぼの保温および温度勾配を緩くするためには、多孔質ジルコニア製の断熱材をるつぼ周囲に設置が非常に効果的であった。とくに、るつぼ下方の熱遮蔽板の設置は必須であった。溶融帯はるつぼ底面と育成結晶により保持されているので、粒状原料を用いることにより長時間の育成と原料供給量の厳密な制御が可能となった。本研究では、ヒーター挿入型浮遊帯溶融法により結晶径が約25mmのルチル単結晶の育成に成功した。本研究で用いたイリジウムるつぼは直径が30mmであったが、より大型のるつぼを使用することによりルチル単結晶のさらなる大口径化が期待できるものと思われる。
米軍占領下の琉球列島におけるキリスト教交流史の研究

本研究によって従来史料的制約から空白になっていた1940年代後半の沖縄での沖縄キリスト聯盟等のキリスト者の諸活動の実態がほぼ解明された。また、米軍占領下で行われた琉球王国末期の宣教師・ベッテルハイムに対する記念行事の研究や宮古・八重山のキリスト教受容の比較研究(交流史的研究)をきっかけに、琉球列島での近代以降、戦前・戦中のキリスト教史を戦後の米軍占領下の歴史に連結するという新たな展開が展望された。本研究では1940年代後半以降、米軍占領下の琉球列島においてキリスト教会や信徒の軍事占領下における活動を歴史的に検証し、それらが地域社会とどのような関係を構築してきたかを解明しようとするものである。そして、これまで、日本や沖縄で試みられてきた「一国伝道史」的キリスト教史の方法や視角を根本的に見直し、「キリスト教交流史」という方法論を確立しようとするものである。具体的には以下の課題について取り組んでいる。(1)キリスト教に関わる諸団体・組織についての調査と研究(2)沖縄キリスト教史についての第一次史料(特に1940年代後半)の収集と保存(3)軍事占領をめぐる政治状況や国際情勢とキリスト教の関わりについての調査と研究(4)宮古・八重山群島のキリスト教についての包括的研究(5)軍事占領下におけるキリスト教と地域社会との関係の総括と、「キリスト教交流史」の方法論の確立。本年度は、沖縄島(本島)で4回にわたり(2007年89月、12月、2008年2月、3月)文献調査と聞き取り調査を行った。文献調査では従来から調査してきた沖縄県公文書館(南風原町)や沖縄県立図書館(那覇市)だけではなく、西原町立図書館、浦添市立図書館等市町村の図書館に所蔵されている文献の調査を行った。また、1940年後半に沖縄で活躍をしていた2名の牧師のご遺族(那覇市首里在住の方と豊見城市在住の方)に対面し、それぞれ手記やメモ等を閲覧する許可をいただいた。そして、それらの史料群,全体のデーターベースを作成し、資料所蔵者に提供した。また、1940年代の原史料を借用し、それを複写した。また、資料の閲覧の際に当該関係者から聞き取り調査を行った。これにより、従来は伝聞や二次文献からの「孫引き」で叙述されてきた米軍の占領開始から1940年代末の沖縄島を中心とする教会や沖縄人信徒・牧師、また、米軍関係者、チャプレン(従軍牧師)の関係や沖縄人による教会形成と沖縄キリスト聯盟の実態が明らかになった。つまり、沖縄戦で生き残った少数の信徒や戦後本土から帰還した沖縄人信徒・牧師たちは、収容所でクリスチャン米兵やチャプレンの協力でキリスト教の集会を復活させ、洗礼式を挙行して新たな信徒を獲得していった、また、従来1946年2月6日創設と考えられてきた沖縄キリスト聯盟については、創立年が1947年1月9日である可能性が出て来たことと、年1回定期的に総会を開催し、2か月に一度理事会を開き運営に関して沖縄人伝道者たちが議論をしていることから、この時点で教派・教団的性格を有していたのではないかということが明らかになった。また、占領体制の確立期のキリスト教と仏教との関わりも今後の課題として浮上した。こうした成果を日韓宗教研究FORUM第4回国際学術大会(国際学会、2007年8月)とキリスト教史学会第58回大会(同年9月)、第2回キリスト教史学会関西支部会(2008年3月)で発表した。前年度、戦後沖縄のキリスト教の草創期に活躍をした当事者たちのうち数人の御家族からそれらの人々の日記や手記、メモ類の提供を受けた。本年度は、それらの一次史料をもとに1940年代後半の米軍占領初期のキリスト教会の歴史について、事実確認と当事者たちの思想的な内面の分析を進めることができた。まず、当事者たちの日記・手記をもとに当該期の沖縄キリスト教史、および、キリスト教交流史を再現すると、先行研究で欠落していた事実がいくつか判明し、通説になっていたいくつかの事実について不正確であったことに根拠が与えられた。具体的には、この時期に作られた沖縄人によるキリスト教団体である沖縄キリスト聯盟(以下、聯盟)について、1946年2月6日とされていた創立日が、47年1月9日である可能性が強まった。また、聯盟では定期的に総会や理事会を開催しており、運営について詳細な検討がなされていること、加えて厳格な審査により信徒伝道者に按手礼が執行されていたことが判明した。以上のことから、聯盟はすでに教派・教団としての性格を有していたと思われる。もうひとつ、本年度の大きな成果は、戦後草創期の沖縄のキリスト教界を代表する人物である仲里朝章について彼が残した200部あまりの日記・説教草稿等のうち1940年代後半の手記を分析した。

その結果、仲里が戦前に内村鑑三や植村正久などの薫陶を受け養ってきたキリスト教信仰が、戦後沖縄の教会と地域社会の自立を目指して、自らの歴史観を再構築する原動力となり、それらをもとに理不尽な米軍による軍事支配への抵抗の原理となっていることを立証した。なお、本年度と予定していた宮古・八重山地方の調査については、次年度以降の課題としたい。本年度は、まず、占領初期の沖縄おいいて、東アジアの国際情勢や戦後復興をめぐる政治状況のなかで沖縄のキリスト者が非キリスト教の個人・団体(沖縄諮詢会・沖縄民政府等の行政組織や政党・政治団体)とどのような関わりを持ち、活動したかを実際の史料(仲里朝章やその他のキリスト教関係者が残した第一次史料と先述の行政・政党等の関係者の手記や評伝)をもとに再構成した。その結果、1940年代後半の沖縄でのキリスト教会・信徒・伝道者の思考と行動がほぼ解明された。また、本年度は日本本土(横浜・長崎)にプロテスタントの宣教師が来日して150周年にあたり、本土のキリスト教界では盛大な記念式典が行われた。一方、沖縄ではそれらの宣教師よりも早く1846年に琉球王国に来航したベッテルハイムの沖縄伝道についての再検証が行われた。これら日本本土と沖縄との意見のやりとりをふまえて上で、本年度はベッテルハイムの琉球伝道がその後の沖縄社会でどのように顕彰されたかについて史料の発掘・分析や聞き取りを行い、意味づけを行った。これにより沖縄のキリスト教の源流とキリスト者が持っているアイデンティティの細部に踏み込んで考察ができるようになった。また、ある地域でのキリスト教の展開は必ずしもファースト・コンタクトがその性質を決定する要因になっているわけではなく、新しいキリスト教が地域社会に何度も到来し、そこに重層的なキリスト教の伝道が形成されることが分かった。それらのことから、「キリスト教交流史」の概念や方法論について、本年度は見識を深めることができ、来年度にその集大成をしたいと考えている。最後に、長年ご家族によって管理されてきた仲里朝章が残した文庫が沖縄キリスト教学院大学図書館に移管され、「仲里朝章文庫」として公開されることになった。この件について、ご家族と同大学との仲介を行い、史料の保存と公開について提言を行った。本年度は本研究の最終年度として、沖縄島と宮古・八重山諸島を含む琉球列島のキリスト教交流史の歴史的構造についてフィールドワークを交えて全体的考察を行った。また、従来の日本キリスト教史やその周辺分野について主流であった歴史観を「一国伝道史観」として批判し、本研究の「キリスト教交流史(以下「交流史」)」が目指す理念や方法論を明らかにした。まず、宮古諸島についてはフィールドワーク(文献調査と聞き取り調査)を行うとともに、沖縄島や本土に在住する当事者や遺家族の方に面会し、聞き取り調査を行った。そして、宮古キリスト教会の初代牧師である國仲寛一の関係者から自筆の日記や書簡等の資料提供を受けた。このことにより、戦後の宮古の教会形成について実証的に明らかにすることができた。次に、八重山諸島でも同様のフィールドワークを行い、戦後の教会形成を戦前からの伝道の流れで理解することができた。また、沖縄戦終結時から1945年末にかけて同諸島が直面した一種の「無政府状態」の中で形成された「八重山自治会亅(「八重山共和国」)の活動の中で戦後八重山の教会指導者たちが一定の役割を果たしたことを立証した。最後の「交流史」の理念と方法論については本研究の成果を出版する際の前書きにあたる部分だが、この概念の意義と重要性は以下の通りである。
紫外線発癌におけるプロスタノイドの分子機序解明と治療創薬開発

紫外線は紅斑(日焼け)・皮膚老化・免疫抑制・発癌など多岐に渡る影響を生体に及ぼす。皮膚科領域では、紫外線による免疫抑制作用は重要で、様々な皮膚疾患に紫外線治療が応用されているが、その反面、腫瘍免疫機能の低下により、皮膚癌を誘発することが問題となっている。一方、プロスタグランジン(PG)E2は、各々異なるシグナル伝達系を持っ4種類のサブタイプ受容体EP1、EP2、EP3、EP4を有し、紫外線照射によりのPGE2産生が強く認められることが知られていた。ところが各受容体の発現レベルや分布の複雑さ故、紫外線照射におけるPGE2の機能解析は困難であった。そこで我々は研究目的をPGE2の紫外線照射における生体への役割の解明と治療への応用に定め、課題の実現を目指している。まず、紫外線照射による紅斑形成において、マウスに紫外線照射を行うと、耳介の腫脹が起こるが、この腫脹反応がNSAIDにより減弱し、プロスタノイドの関与を示唆させた。そこでPGE2受容体欠損マウスに紫外線を照射するとEP2、EP4欠損マウスにおいて耳介腫脹反応が減弱していることが確認された。また、皮膚局所の炎症細胞の浸潤、血管径の減少、ドップラー血流計による局所血流量の減少も認められた。したがって、紫外線紅斑の形成には、PGE2-EP2,EP4シグナルが重要であることが示唆された。さらに、紫外線の局所免疫挿制作用を検証するために、紫外線を腹部に3kJ/m2照射した3日後にハプテンであるDNFBを腹部に塗布して感作する。その5日後にDNFBを耳介に塗布し24時間における耳介腫脹変化を確認すると、紫外線を照射しなかったグループに比べ耳介腫脹が減弱し、局所の免疫抑制効果を検証できる。この局所免疫抑制作用がプロスタノイドの産生を阻害するNSAIDの投与により消失することをC57BL/6マウスで確認したのでプロスタノイドがこのメカニズムにおける重要な分子であることが強く推測される。今後も引き続きPGE2各受容体欠損マウスにこのモデルを行い各受容体の役割の解明を行い、紫外線誘発発癌との関連の関係の解明を目指す。一方、プロスタグランジン(PG)E_2は、各々異なるシグナル伝達系を持つ4種類のサブタイプ受容体EP1、EP2、EP3、EP4を有し、紫外線照射によりのPGE_2産生が強く認められることが知られていた。ところが各受容体の発現レベルや分布の複雑さ故、紫外線照射におけるPGE_2の機能解析は困難であった。そこで我々は研究目的をPGE_2の紫外線照射における生体への役割の解明と治療への応用に定め、課題の実現を目指している。紫外線の局所免疫抑制作用を検証するために、紫外線を腹部に3kJ/m^2照射した3日後にハプテンであるDNFBを腹部に塗布して感作する。一方、プロスタグランジン(PG>E_2は、各々異なるシグナル伝達系を持つ4種類のサブタイプ受容体EP1、EP2、EP3、EP4を有し、紫外線照射によりのPGE_2産生が強く認められることが知られていた。そこでPGE_2受容体欠損マウスに紫外線を照射するとEP2欠損マウスにおいてのみ反応が減弱していることが確認された。したがって、紫外線紅斑の形成には、PGE_2-EP2シグナルが重要であることが示唆された。さらに、紫外線の局所免疫抑制作用を検証するために、紫外線を腹部に3kJ/m^2照射した3日後にハプテンであるDNFBを腹部に塗布して感作する。現在PGE_2各受容体欠損マウスにこのモデルを行い

各受容体の役割の解明を行っている。紫外線は紅斑(日焼け)・皮膚老化・免疫抑制・発癌など多岐に渡る影響を生体に及ぼす。皮膚科領域では、紫外線による免疫抑制作用は重要で、様々な皮膚疾患に紫外線治療が応用されているが、その反面、腫瘍免疫機能の低下により、皮膚癌を誘発することが問題となっている。一方、プロスタグランジン(PG)E2は、各々異なるシグナル伝達系を持っ4種類のサブタイプ受容体EP1、EP2、EP3、EP4を有し、紫外線照射によりのPGE2産生が強く認められることが知られていた。ところが各受容体の発現レベルや分布の複雑さ故、紫外線照射におけるPGE2の機能解析は困難であった。そこで我々は研究目的をPGE2の紫外線照射における生体への役割の解明と治療への応用に定め、課題の実現を目指している。まず、紫外線照射による紅斑形成において、マウスに紫外線照射を行うと、耳介の腫脹が起こるが、この腫脹反応がNSAIDにより減弱し、プロスタノイドの関与を示唆させた。そこでPGE2受容体欠損マウスに紫外線を照射するとEP2、EP4欠損マウスにおいて耳介腫脹反応が減弱していることが確認された。また、皮膚局所の炎症細胞の浸潤、血管径の減少、ドップラー血流計による局所血流量の減少も認められた。したがって、紫外線紅斑の形成には、PGE2-EP2,EP4シグナルが重要であることが示唆された。さらに、紫外線の局所免疫挿制作用を検証するために、紫外線を腹部に3kJ/m2照射した3日後にハプテンであるDNFBを腹部に塗布して感作する。その5日後にDNFBを耳介に塗布し24時間における耳介腫脹変化を確認すると、紫外線を照射しなかったグループに比べ耳介腫脹が減弱し、局所の免疫抑制効果を検証できる。この局所免疫抑制作用がプロスタノイドの産生を阻害するNSAIDの投与により消失することをC57BL/6マウスで確認したのでプロスタノイドがこのメカニズムにおける重要な分子であることが強く推測される。今後も引き続きPGE2各受容体欠損マウスにこのモデルを行い各受容体の役割の解明を行い、紫外線誘発発癌との関連の関係の解明を目指す。
深層学習と意味解析を組み合わせた臨床研究データを標準化する手法の開発

研究計画当初に設定した3つの目標のうち、平成30年度では(2)及び(3)の情報ソースの構築を進めた。また、研究成果の実装によるfeasibilityを計測するため、コホート研究の付随研究として、電子カルテとEDCの技術的な連携をデザインし、CRCによる業務効率化の評価を行った。(2)深層学習:変換パターンの分類とプログラミング言語による処理コーディングを行う(3)現状のマッピング割合24%から20%以上上乗せした変換割合向上を目指す。2018年6月に研究拠点を香川大学医学部附属病院から、北海道大学病院臨床研究開発センター生物統計部門に移したが、香川大学医療情報部の研究チームと研究体制を継続し、HL7/SS-MIX2形式のデータ利用に関する論文の執筆を進めている。これまでの臨床研究及び医療用語研究の成果をもとに、SASのProc Lua(プログラミング言語LuaのSAS移植版)を用いて、解析用コードの自動生成環境を構築した。また、深層学習を組み合わせた臨床データとCDISC SDTMの連結可能性を明らかにするために、深層学習の利用環境として、Linuxサーバー上に仮想環境の構築およびプログラミング言語Pythonおよび、Chainerのインストールを行った。引き続き、香川大学医学部附属病院で治療を行った330名のくも膜下出血患者の臨床データを解析し、治験では規制当局(PMDA)への提出データフォーマットとして採用されているCDISC SDTMの変数名への対応付け、及び解析用データセットADaMへの変換可能性を調査した。医学用語のコード化を行うために、医学用語辞書及び機械可読の辞書の整備を行っているが、教科書に記載されている用語の表記ゆれとCDISC controlled terminologyとの相違により、完全なマッピングができないため、中間コードの生成に時間を要している。しかし、これらもSASデータセットとLua procedureを用いて解析用コードの自動生成を行っており、2019年度中に解決できるものと考えている。また、深層学習については、workstationを北海道大学病院に移管できなかったため、北海道大学で採用されているスーパーコンピュータの利用を検討している。開発環境は、プログラミング言語PythonおよびChainerを用いる。引き続き、香川大学医学部附属病院で治療を行った330名のくも膜下出血患者の臨床データを解析し、治験では規制当局(PMDA)への提出データフォーマットとして採用されているCDISC SDTMの変数名への対応付け、及び解析用データセットADaMへの変換可能性を論文化する。北海道大学病院臨床研究開発センターでの治験データ解析において、多くの知見が積み上げられている。特に帳票作成の自動化には、技術的な加速化の要素が大きい。本研究では、医学用語のコード化に時間を要しているが、通常のプログラミン言語よりもデータ解析や帳票出力に強いSASを用いることで、大きな進展が見込まれる。具体的には、帳票フォーマットからSASコードを自動生成する仕組みを導入することで、コンピュータアルゴリズムによる自動的な対応付けと、人手による修正の大幅な効率化があげられる。また、SASにおけるLua procedureは、プログラミング言語LuaをSASに移植したものであるが、組み込み言語としての特性を兼ね備えており、高速に動作するため、巨大なデータセットであっても、アルゴリズムは実行可能である。北海道大学で採用されているスーパーコンピュータの利用を検討している。臨床データの解析として引き続き、香川大学医学部附属病院で治療を行った330名のくも膜下出血患者の臨床データを解析し、解析用データセットADaMへの変換可能性を論文化する。平成29年度には本研究で計画した3つも目標のうち、(1)と(2)の情報ソースの構築を進めた。(1)Semanticintegration技術:HL7/SS-MIX2データに対するメタデータの構築を行う(2)深層学習:変換パターンの分類とプログラミング言語による処理コーディングを行う(3)現状のマッピング割合24%から20%以上上乗せした変換割合向上を目指す。これまでの臨床研究及び医療用語研究の成果をもとに、semantic integration技術の利用環境を構築した。また、深層学習を組み合わせた臨床データとCDISC SDTMの連結可能性を解明するために、深層学習の利用環境として、Linuxサーバー上に仮想環境の構築およびプログラミング言語Pythonおよび、Chainerのインストールを行った。病院情報システムに蓄積されたHL7/SS-MIX2データに対して、臨床研究で用いられる情報標準のCDISCへの対応可能性を調査した。具体的には、香川大学医学部附属病院で治療を行った330名のくも膜下出血患者の臨床データを引用し、治験では規制当局(PMDA)への提出データフォーマットとして採用されているCDISC SDTMの変数名への対応付けを行った。そのうち、最も対応可能性が高いと予想された臨床検査データへの対応可能性は、45検査名のうち、11検査名(11%)であり、12検査名(27%)については、情報学的な前処理が必要であることが明らかになった。

本研究の成果は、アジア太平洋医療情報学会(APAMI2018)で発表し、厚生労働省が推奨する情報標準SS-MIXを開発した研究者より、レトロスペクティブなデータの臨床研究に応用する問題点について指摘を受けた。深層学習とSemanticintegration技術の利用環境を構築するには、処理容量の大きなワークステーションなど、計算機環境の充実が欠かせない。本研究のだい1フェーズとして、上記臨床データの情報学的な解析を進めるとともに、Linuxサーバ環境の構築、仮想化、統計解析パッケージの導入、音声認識に入力環境の構築を行った。プログラミング言語Pythonおよび、Chainerのインストールを行った。情報学的な研究において臨床データの症例数をどのように考えるかのガイドラインは存在していないが、医療機器の開発時に早いサイクルでの開発・改良をするため、少ない症例数によるベイズ推定が用いられている。平成29年度には、研究倫理審査委員会に申請し、ベイズ流の症例数設計を用いた手法の評価をAPAMI2018で報告した。研究計画当初に設定した3つの目標のうち、平成30年度では(2)及び(3)の情報ソースの構築を進めた。また、研究成果の実装によるfeasibilityを計測するため、コホート研究の付随研究として、電子カルテとEDCの技術的な連携をデザインし、CRCによる業務効率化の評価を行った。(2)深層学習:変換パターンの分類とプログラミング言語による処理コーディングを行う(3)現状のマッピング割合24%から20%以上上乗せした変換割合向上を目指す。2018年6月に研究拠点を香川大学医学部附属病院から、北海道大学病院臨床研究開発センター生物統計部門に移したが、香川大学医療情報部の研究チームと研究体制を継続し、HL7/SS-MIX2形式のデータ利用に関する論文の執筆を進めている。これまでの臨床研究及び医療用語研究の成果をもとに、SASのProc Lua(プログラミング言語LuaのSAS移植版)を用いて、解析用コードの自動生成環境を構築した。また、深層学習を組み合わせた臨床データとCDISC SDTMの連結可能性を明らかにするために、深層学習の利用環境として、Linuxサーバー上に仮想環境の構築およびプログラミング言語Pythonおよび、Chainerのインストールを行った。引き続き、香川大学医学部附属病院で治療を行った330名のくも膜下出血患者の臨床データを解析し、治験では規制当局(PMDA)への提出データフォーマットとして採用されているCDISC SDTMの変数名への対応付け、及び解析用データセットADaMへの変換可能性を調査した。
半導体および強誘電体でのピコ秒フォトリフラクティブ効果とその応用に関する研究

本研究は、電気光学効果を有する半絶縁性半導体や強誘電体で生じるフォトリフラクティブ(PR)非線形光学効果を利用して超短光パルスの時空間領域における増幅・変調や記録・再生などの新規な光パルス情報処理法をホログラフィックな手法により実現することを目標に置き、その第一段階としてPR結晶内における複数の超短光パルスが入射した場合の光励起キャリアと形成される空間電場のダイナミクスさらに光パルス間の非線形相互作用について理論的・実験的に調べることを目的とした。以下に研究成果を列記する。1.波長1064nmの二つのピコ秒光パルスにより半絶縁性GaAs中に非線形屈折率・吸収格子が形成される時の電子、正孔、深い準位そして空間電場に関するレート方程式を用いた光励起キャリアと空間電場のダイナミクスについて計算を行なって得られた近似解析解と数値解との比較検討を行なった。その結果、入射光パルスのfluenceと干渉縞間隔にキャリアと空間電場のダイナミクスが大きく依存し、特に10mW/cm^2以上の高fluenceでは空間電場の形成レートと緩和レートが異常に増大することを初めて見い出した。次に非常線形屈折率・吸収格子のダイナミクスおよび位相共役波のダイナミクスについても同様に計算を行ない、1mW/cm^2以下の低fluenceではPR屈折率格子が自由キャリア屈折率・吸収格子に比べて支配的となるが高fluenceでは逆に自由キャリア屈折率・吸収格子が支配的となることを示し屈折率・吸収格子と位相共役波のダイナミクスとの対応を明らかにした。また強誘電体チタン酸バリウムについても同様の計算を行ない、この場合には熱励起キャリアが光パルス照射後の格子形成に重要な役割を果たすことを見い出した。2.ピコ秒YAGレーザ(波長1064nm)と半導縁性GaAsを用いた二波混合によるプローブ光パルス時間分解非線形透過率の測定を行なった。その結果、1mW/cm_2以下の低fluence時にはポンプ光パルスが光パルス幅(30ps)の1/6程度の遅延時間で結晶に入射する時にPR格子による二光波エネルギー結合が最大となることがわかった。一方、高fluenceでは二光子吸収効果による非線形吸収が顕著となりかつ二光波エネルギー結合は自由キャリア格子によるものが支配的となることがわかり、理論との良い対応を得た。また、結晶の方位を適当に選ぶことにより消光比100:1程度の二つのピコ秒光パルス間の偏光スイッチングを実現出来た。
超高純度・高分子量ポリフェニレンスルフィドの新合成と機能開拓

ジフェニルジスルフィド(DPS)の融液から酸化重合によりポリフェニレンスルフィド(PPS)が得られた予備知見を起点として、高純度、高分子量のPPS合成法を確立することを目的とした。また、高い硫黄含量と透明性を組み合わせ、耐熱性を併せ持った高屈折率材料として確立することも目指した。従来資源価値が低いとされたDPSをエンプラPPSに変換する合成法として展開した。主な成果として、分子量と反応進行度の相関を解明することによって物質収支の全容を明らかにした。また、アルキル置換PPS誘導体に展開し、非晶質無定形固体を与える分子構造を明確にし、高い硫黄含量に基づく高屈折性を明らかににした。ジフェニルジスルフィド(DPS)の融液から酸化重合により直鎖のポリフェニレンスルフィド(PPS)が得られたことを起点に、環境合致の酸化重合の特徴を最大限活かした高純度かつ高分子量のPPS合成法として確立することを目的として研究推進した。また、酸化重合で得られるPPS誘導体の高い硫黄含量と透明性を組み合わせ、耐熱性を併せ持った特徴ある高屈折率材料として確立することも目指した。これまで室温付近で溶解する溶媒が無いとされたPPSが予想に反してDPSの融液に溶解して重合した知見を手がかりに、従来資源価値が低いとされたDPSを高需要のエンプラPPSに直接変換する合成法として展開し、PPS誘導体を含めた可能性を幅広く検討した。具体的には、DPS溶融条件下での重合に伴う消費酸素および副生水の量、生成PPSの収量および分子量の関係を明らかにし、分子量と反応進行度の相関を解明することによって、物質収支の全容を明らかにした。生長鎖のDPS融液に対する溶解度を把握し、PPSの溶解度パラメータを指標に助溶媒とも組み合わせ、析出なく高分子量体まで生長する条件を明確にした。触媒に用いる酸やバナジル錯体は、IV/V価バナジウムの酸化還元電位と配位子の置換活性に基づき、DPSの溶融条件で作動する候補を複数絞り込んだ。次いで、反応温度、酸素圧(オートクレーブを用いた加圧での爆発限界を把握)、触媒濃度など重合速度の支配因子を整理し、反応後期の融液粘度と併せ重合挙動を解明した。生成PPSの構造をIRにおけるベンゼン環H原子の面外変角振動ピーク、固体NMRに基づく対称性、X線回折、XPSなどから解明し、スルホキシドおよびスルホン等への酸化や架橋構造を含まない直鎖スルフィドを与える条件を明確にした。本年度(初年度)の研究推進により、これまで酸化重合では到達不可能であった分子量2万以上の直鎖高重合度PPSが初めて得られた。また、ポリマーの基礎的な熱物性(ガラス転移点、融点、結晶化温度、融解熱量に基づく結晶化度など)と分子量の関係が明確になり、熱重量分析で求まる5%熱分解温度など耐熱性の尺度も併せ、既存PPSとの比較から酸化重合で得られるPPSの特徴を詳細に明らかにすることができた。これらの成果を更に追究して、重合後期の反応液から含ハロ溶媒を一切用いることなくPPSを単離・精製する方法を見いだし、高い転化率で高純度のPPSを与えるプロセスとしてその原理を実証することにより、完全ハロゲンフリーPPSを創出することが可能となった(全ハロゲン含量は10 ppm以下)。以上の成果をもとに、次年度以降に高純度の高屈折率材料へ展開するための手掛かりが当初計画以上に着実に集積されている。ジフェニルジスルフィド(DPS)融液からのポリフェニレンスルフィド(PPS)新合成法の発見を起点に、超高純度(10 ppm以下の完全ハロゲンフリー)の高特性PPS合成法として確立し、また、高硫黄含量と透明性を組み合わせ、耐熱性を併せ持った特徴ある超高屈折率材料を創出することを目指して研究展開した。下記に本年度の成果概要を記す。(1)重合機構の解明による高分子量体の創製:PPSの高分子量体(Mw > 5万)を酸化重合で初めて合成した。具体的には、擬似的なリビング性を示す重合挙動に着目し、活性を維持した触媒量の低減と、モノマーの段階的添加により高分子量化を計った。生長反応に相当する芳香族求電子置換を行うスルホニウム活性種がポリマー側に存在し、モノマーが生長端に順次縮合するとの仮説を、NMRによる構造解析、重合不活性なスルホニウム塩モデルの検討、計算化学を援用したHOMO準位と分布の描像から実証し、擬似的リビング性の根拠を明らかにした。また、スルホニウム塩から生成することが予想される配位過飽和スルファン中間体からのスルフィド生成過程を明確にし、重合機構の全容を明らかにした。(2)超高屈折率透明樹脂の創出と機能開拓:重合活性なメチル基置換DPS類が高屈折率かつ完全非晶質の透明耐熱樹脂(Tg = 160°C)を与えた予備成果に立脚し、高い分子屈折を与える置換基を原子屈折を指標に選定し、結晶性の高いPPS鎖本来の分子間相互作用が非晶質誘導体でも自由体積を含めたポリマー分子の固有空間の低減に効くことを実証した。これにより分子占有体積あたりの分極率を高め、高い屈折率(1.8以上)を達成した。以上をもとに、耐熱性を備えた斬新な光学樹脂としての基礎的な性質を明らかにした。

ジフェニルジスルフィド(DPS)の融液から酸化重合によりポリフェニレンスルフィド(PPS)が得られた予備知見を起点として、高純度、高分子量のPPS合成法を確立することを目的とした。また、高い硫黄含量と透明性を組み合わせ、耐熱性を併せ持った高屈折率材料として確立することも目指した。従来資源価値が低いとされたDPSをエンプラPPSに変換する合成法として展開した。主な成果として、分子量と反応進行度の相関を解明することによって物質収支の全容を明らかにした。また、アルキル置換PPS誘導体に展開し、非晶質無定形固体を与える分子構造を明確にし、高い硫黄含量に基づく高屈折性を明らかににした。次年度は、重合機構のより詳細な解明に基づく超高分子量体(目標値5万以上)の創製に挑戦する。これは、DPS融液において反応が均一系で進行することに基づき、既に手応えを得ている方法論の延長上に従来の最高値更新を狙うものである。具体的には、擬似的なリビング性を有するとも見做すことのできる重合挙動に着目し、活性を維持した触媒量の低減と、モノマーの段階的添加により高分子量化を計る。生長反応に相当する芳香族求電子置換を行うスルホニウム活性種がポリマー側に存在し、モノマーが生長端に順次縮合するとの仮説を、詳細な構造解析、重合不活性なスルホニウム塩モデルの単離結晶解析、計算化学などを援用したHOMO準位と分布の描像から実証し、このような興味ある重合挙動の根拠を明らかにする。また、スルホニウム塩によるFriedel-Crafts反応の生成物と予想される配位過飽和スルファン中間体からのスルフィド生成過程を実証し、重合機構の全容を明らかにする。さらに、重合活性なメチル基置換DPS類が高屈折率かつ完全非晶質の透明耐熱樹脂(ガラス転移点160°C)を与えた予備成果に立脚し、高い分子屈折を与える置換基を選定し、結晶性の高いPPS鎖本来の分子間相互作用が非晶質誘導体でも自由体積を含めたポリマー分子の固有空間の低減に効くことを実証する。これにより、高い屈折率(目標値nD >1.8)を達成し、超高屈折率の新しい透明樹脂としての可能性を明確にする。機能性高分子