hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動作領域が広い新しいパラレルメカニズムにおける機構の特性解析と最適化

本研究では,動作領域が広い新しいパラレルメカニズムを提案し,その特性解析と機構の最適化について研究した.具体的には,一般的にボールジョイントが用いられている関節部分をピンジョイントに置き換えたパラレルメカズムを提案した.また,そのメカニズムにおいて,第2種特異点の分布を調べることによって特性解析を行った.さらに,基本姿勢の最適化について研究し,提案したメカニズムの有効性を確認した.本研究では,動作領域が広い新しいパラレルメカニズムを提案し,その特性解析と機構の最適化について研究した.具体的には,一般的にボールジョイントが用いられている関節部分をピンジョイントに置き換えたパラレルメカズムを提案した.また,そのメカニズムにおいて,第2種特異点の分布を調べることによって特性解析を行った.さらに,基本姿勢の最適化について研究し,提案したメカニズムの有効性を確認した.従来のパラレルメカニズムでは,受動関節部分にボールジョイントを用いていることが多い.ボールジョイントは,1つで3自由度を実現できるためガタが少ないなどの利点があるものの,その構造上,可動角が狭くなってしまい,結果としてパラレルメカニズムの可動範囲が小さくなる問題が生じていた.そこで本研究では,ボールジョイントの代わりにフリーピンジョイントを用いたメカニズムを提案した.このメカニズムでは,従来のパラレルメカニズムに比べ可動範囲(特に姿勢の範囲)が広くなったが,特異点に陥り易くなるという問題が生じた.ちなみに,ここでの特異点とはモータを固定しても2つ以上の位置姿勢が存在することを意味し,メカニズムを実用する上で問題となるため回避しなければならない.この特異点に陥りにくくするために,本研究では,ベースとなるモータから数えて3番目に相当する関節の折り曲げる向きを変えることによって対処した.関節の折り曲げる向きを変えても,目標の位置姿勢を実現できることは,モータ角を算出する際の逆三角関数が多価関数となっていることに起因する.この折り曲げる向きの組合せから,本研究では「外折型」「内折型」「複合型」という3つの形態を提案した.また,武田らが提案した運動伝達指数を用いて,それら3形態に対する特異点への陥り易さを調査した.その結果,外折型は全体的に運動伝達指数が高く安定していること,内折型は特異点に陥りやすいこと,複合型は外折型に比べ運動伝達指数がやや低いものの,外折型より可動範囲が広いことが確認できた.本研究の目的は,可動領域が広いパラレルメカニズムにおける機構の特性解析と最適化である.パラレルメカニズムは,トラス構造を採ることができるため,システム全体としての剛性が高いなどの利点はあるものの,駆動装置を固定しても姿勢を保持できない第2種特異点が存在する.この第2種特異点は,幾何学的構造上,除去することができない.このため,従来の研究では,これらの特異点を避ける研究が進められている.これに対し,本研究では,リンク構成が変わることで特異点の位置が変化することに着目し,特異点の位置を幾つかの場所に集めることを目指した.具体的には,本研究で提案しているメカニズムのうち内折型と外折型を交互に配置した複合型を調査対象とし,特定のリンクの長さを変化させることによって特異点分布がどう変化するのかといった傾向を調査した.その結果,リンクの長さを標準の長さより長くした場合,外折型のリンクが存在する60゚の領域において特異点の割合が大幅に減少することが確認できた.リンク長を標準の長さよりも短くした場合も,減少する傾向が確認できた.また,これらを検証するために,機構ガタが少ない試作機を作成し,実機による検証を行った.従来のパラレルメカニズムでは対称型の機構が当たり前となっていた.本研究では,個々のリンク長を変えた非対称型の機構にすることによって,特異点分布を変化できることを確認した.このことは,作業用途に応じて適切なリンク構成にすることで,特異点の少ない領域を意図的に作り出せる可能性があることを意味する.以上が,本年度の研究成果である.
発生における遺伝子発現とDNAのメチル化の制御に関する研究

本研究の目的は、動物の胚発生において、発生段階および臓器特異的に発現する遺伝子の制御機構を明らかにしようとするものである。ここでは我々の研究室でクロ-ニングされた、ニワトリ胚前胃上皮細胞で、胚期(孵卵8ー18日)のみに発現するニワトリ胚型ペプシノゲン(以下ECPg)の発現の調節にECPg遺伝子のメチル化が関与している可能性を探った。マウスやヒトでは個体発生に伴ってペプシノゲン遺伝子が発現する際に、発現器官(胃)におけるペプシノゲン遺伝子のメチル化の程度が低下することが報告されている。このことは、ペプシノゲンの発現がDNAのメチル化によって制御されている可能性を示唆する。そこで我々はECPgについても同様の検討を行った。まずECPgの合成(前胃における)がもっとも盛んな、孵卵15日胚から各個体毎に前胃、砂嚢、小腸、筋肉を摘出した。これらの個体の筋肉からそれぞれDNAを抽出し、制限酵素Eco RI,Hind IIIなどで切断後、ECPGgのcDNAをプロ-ブとしてサザンハイブリダイゼ-ション(SH)を行った。その結果ニワトリECPg遺伝子にはかなりの多型がみられた。そこで、Eco RI,Hind III切断で同じパタンを示す個体の前胃、砂嚢、小腸をあつめ、そこからDNAを抽出、メチル化を調べる方法をとった。メチル化は、メチル化を認識するHha I, Hpa IIおよびHpa IIのイソシゾマ-でメチル化を認しないMsp IでDNAを切断し、SHで調べた。その結果、いずれの制限酵素による切断でも前胃、砂嚢、小腸、筋肉でSHのパタンにちがいが検出されなかった。それゆえ、ECPgではメチル化の程度の低下は必ずしも器官および発生段階特異的な発現と関連していないものと考えられる。この点に関して、現在、ECPgの5'プロモ-タ領域に結合する核内因子の同定に進みつつある。本研究の目的は、胚発生において器官特異的かつ発生段階特異的に発現する遺伝子の例として、我々の研究室でcDNAおよびゲノム遺伝子をクロ-ニングした、ニワトリ胚胃上皮細胞でのみ発現するニワトリ胚型ペプシノゲン(ECPg)遺伝子を取り上げ、その発現調節にECPg遺伝子のメチル化が関与している可能性を探ることである。本年度は、ニワトリの諸組織より発生段階を追ってDNAを抽出し、メチル化を認識する制限酵素Hhal、HpaIIと、メチル化を認識しない制限酵素でDNAを切断し、ECPgのcDNAをプロ-ブとしてサザンハイブリダイゼ-ションを行った。メチル化を認識しない酵素、例えばEcoRIで切断したDNAについて成体の数個体から得たサンプルでサザンハイブリダイゼ-ションを行ったところ、個体間でパタンのちがいが見られた。即ち、EcoRIで長い断片と短い断片に切れるものと、その両者をもつものの3グル-プに分かれたのである。このことからニワトリではECPg遺伝子には少なくとも2種類あって、それをホモにもつものとヘテロにもつものがあることになる。その他のメチル化を認識しない酵素では、バンド数が多すぎて、解析は容易ではなかった。いずれにしてもECPg遺伝子がヘテロであるために、多数の個体の胃から調整したDNAを混ぜて使用するわけにはいかないので、次に、15日胚の各個体から筋肉をとり、まずこれについてサザンハイブリダイゼ-ションを行い、遺伝子型の同じ個体の胃をあつめてDNAを抽出した。このサザンハイブリダイゼ-ションパタンと筋肉のそれを比較することによって、ECPgを発現する器官とそうでない器官におけるDNAのメチル化を直接比較することが可能になった。

次年度は、まず胚の胃と筋肉におけるECPg遺伝子のメチル化の差をあきらかにし、ついで上皮細胞におけるメチル化の制御にかかわる間充織因子の研究にすすむ予定である。本研究の目的は、胚発生において器官特異的かつ発生段階特異的に発現する遺伝子の例として、我々の研究室でcDNAおよびゲノム遺伝子をクロ-ニングしたニワトリ胚胃上皮細胞でのみ発現するニワトリ胚型ペプシノゲン遺伝子(ECPg)を取り上げ、その発現調節にECPg遺伝子のメチル化が関与している可能性を探ることである。昨年度は、ニワトリ胚の諸組織より発生段階を追ってDNAを抽出し、いくつかの制限酵素で切断後、ECPgのcDNAまたは全ECPg遺伝子を含むゲノムDNAをプロ-ブとして、サザンハイブリダイゼ-ションを行ったところ、個体間でポリモルフィズムが見られた。そこでまず15日胚の各個体の筋肉DNAについてサザンハイブリダイゼ-ションを行い、パタンの同じ個体の胃を集めてDNAを抽出し、メチル化の程度を筋肉のそれと比較する方法を確立した。本年度は、それに従って、実際にメチル化の程度を明らかにした。DNAを、メチル化を認識するHhal,Hpall、およびHpallのイソシゾマ-でメチルか化を認識しないMsplで切断後電気泳動し、サザンハイブリダイゼ-ションを行った。その結果、いずれの酵素で切断した場合にも、500bp以下の小さいバンドに至るまで、胃と筋肉でパタンに差が見られなかった。このことは、ECPgの発現制御にはDNAのメチル化は関与しないこと、従って、ECPg遺伝子の発現制御は、遺伝子に作用するトランス作用物質に求めるべきであることが示唆された。そこでECPg遺伝子のプロモ-タ-領域に結合する核内物質を同定するために、ゲルシフトアッセ-を行ったところ、胃細胞の核内にプロモ-タ-領域に結合する物質があることが分かった。今後は、この物質の分離同定に進み、それによって胚発生における差次的遺伝子発現の制御機構を解明したいと考えている。
錯体分子超構造膜の構築と量子効果発現

本研究では金属錯体分子や電荷移動錯体で超格子多層膜構造など量子性機能発現可能な構造構築を行い、新規な光吸収や長距離電子移動やより高い電気伝導等の量子機能の発現と検証を目指した。当初はすでに長距離電子移動能が確認されているルテニウム2核錯体を中心に研究を行い、特に新たに鉄イオンを錯形成用イオンとして用いて作製した多層膜において長距離電子移動能が生じることを見出した。また電荷移動錯体TTF-TCNQ薄膜では、溶媒種としてN,N-Dimethylformamideを用いた場合、ウエット法で形成できる多結晶膜としては非常に大きい60 S/cm近い導電率を得ることに成功した。本年度は最初に量子構造の前段階の実験として錯体分子の多層膜について、合成された3種のRu錯体を用いて、単成分多層膜の電気伝導性、光学特性等についての測定を行った。まずITO基板上にこれらの錯体分子をジルコニウムイオンを多層化のための錯イオンとして用いて、単成分の多層膜を作製した。5層膜まで作製し紫外可視吸収スペクトル、電気化学測定、サンドイッチセルによる物性測定を行った。Ru単核錯体、Ru2核錯体、Ru-N2核錯体のそれぞれの分子単成分では多層膜の形成が電気化学測定より確認できた。導電性高分子を上部電極としたサンドイッチセルによる導電性の測定結果から電子移動能を示すβ値は0.02から0.04A^<-1>の値となった。また一部の分子での液体窒素温度まで冷やして低温での導電性測定を行い、10meV程度の低い活性化エネルギーを得た。これは従来までに代表者たちが測定してきた水素結合によるRu2核錯体での測定結果と近い値であり、ジルコニウム金属での錯形成でも錯体多層膜に共鳴トンネルに近い飛び石機構での長距離電子移動が成立し、超格子構造をとっても十分に電気伝導性測定が可能であるとの結果になった。この結果を受けて、量子効果発現の可能性のあるRu単核錯体、Ru2核錯体を交互に積層した多層膜をITO基板上に形成して同様にサンドイッチセルによる導電性の測定を行った。流れる電流は膜厚に対して単成分系と異なり単調な変化を示さず、複雑な変化を示した。光学特性や電気化学特性についての測定を行い、量子効果の発現の確認をおこなう。錯体超分子膜の量子効果発現の観察のために、25年度はルテニウム錯体分子膜に関して1)2種類のルテニウム錯体交互積層膜、2)1種類のルテニウム錯体分子を用いた際に分子間に存在する金属を別の分子と見立てた量子効果の発現を狙う積層膜の2種類について研究を行った。1)についてはジルコニウム金属イオンを介してルテニウム2核錯体分子とルテニウム単核錯体分子の交互積層膜の作製と電子移動能評価について行い、顕著な量子効果発現とはいかなかったものの、2核、単核錯体のみで作製した多積層膜の中間的な電子移動能が実測された。2)に関してはジルコニウム以外にも鉄、スズなどの金属イオンを適用し、特に鉄イオンを用いた場合に顕著な光学物性の変化が見られた。要するに400ナノメートル以下にジルコニウムイオンで作製した積層膜の2倍以上の大きな光学吸収が観察された。またそれ以外にも錯体由来の光吸収も大きくなった。これは鉄イオンを使用した場合には、短波長では鉄イオン由来の吸収が生じたこと、また錯体分子は光吸収に大きな分子軸に対する異方性を持つことから、分子軸由来の吸収が変化したものと考えられる。また鉄イオンを用いた多積層膜の電子移動能は非常に大きくなりジルコニウムで作製した多層膜の3倍程度の電子移動能が得られた。また本年度はこの電子移動能測定用の電極やC60の挿入による光レスポンスの変化などについても研究を行った。本年度はRu錯体多層膜の超構造の形成錯イオンを変えることによる電子移動能の長距離化について主に研究を行った。X線光電子分光でRu錯体多層膜を形成する金属イオン種を変えることにより、多層膜の形成状態が変わることを調べた。その結果、従来まで自己組織化多層膜形成に用いられていたジルコニウムイオンに比べ、鉄イオン、イリジウムイオンでも多層膜が形成できること、特に鉄イオンでは分子が垂直に配向するために膜厚が厚くなることが分かった。またこれらイオン種を変えたRu錯体多層膜の電子移動能をサンドイッチセルを用いて、減衰定数ベータ値が金属イオン種に依存するかどうかについても調べた。その結果、ジルコニウムイオンではベータ値が1オングストロームあたり0.06程度であったが鉄やイリジウムイオンを用いた多層膜では0.01まで減少し、より長距離の電子移動が生じていることが分かった。電気化学測定から鉄やイリジウムイオンで形成した多層膜では、層間に電子移動をプロモートする準位が形成されることが示唆され、その結果、より高い長距離電子移動能が生じたと判断した。これらの結果は現在論文化を目指して取りまとめている。また今年度はそれだけでなく孤立したRu錯体分子の液晶動作の検証や、年度の最後に鉄イオンを介した2種のルテニウム錯体イオンによる分子超格子の作製も行った。特に2種のイオンによる分子超格子の光学特性について紫外可視吸収スペクトルで系間交差による独自の光学吸収も見られており、それについて最終年度はイオン液体FET構造などを利用して調べる予定である。

H28年度は27年度までに得られた知見をもとに、まず1)Ru錯体分子多層膜の縦方向電子移動能発現の取りまとめ、2)Ru錯体分子多層膜のイオン液体ゲートトランジスタによる横方向電子移動の研究を行った。1)については鉄イオン、イリジウムイオンを錯形成に用いた場合に高い移動能が得られた。それは錯体分子層同士の界面にこれらのイオンが新しいエネルギー準位を形成する量子効果によるものであることが電気化学測定などで判明した。また低温の導電性計測からもこれらの新しい準位形成が支持された。2)に関してはRu錯体分子膜があまり緻密でなくナノスケールの空孔の量が大きいために横方向に導電性が発現しなかった。2)の研究のコンセプトを将来的に実現するために、新規に3)電荷移動錯体膜の作製を検討した。ポリマーの含有などでナノ粒子化、ナノワイヤー化が可能な電荷移動錯体TTF-TCNQを用いることを検討した。ナノ構造形成には至らなかったが、ウエットプロセスで薄膜形成化していくところで結晶化を促すためにジエチルアミン溶媒を用いて遠心分離法での精製で従来までウエットプロセスで報告されていた530S/cmの導電率を大きく上回る60S/cm程度の高い導電率を得た。今後はこの妨害に得られた高い導電率の解明を継続しつつ、電荷移動錯体のナノ構造体形成に取り組む。本年度はなお論文としてRu錯体分子多層膜の縦方向電子移動能発現に関する発表を行った。本研究では金属錯体分子や電荷移動錯体で超格子多層膜構造など量子性機能発現可能な構造構築を行い、新規な光吸収や長距離電子移動やより高い電気伝導等の量子機能の発現と検証を目指した。当初はすでに長距離電子移動能が確認されているルテニウム2核錯体を中心に研究を行い、特に新たに鉄イオンを錯形成用イオンとして用いて作製した多層膜において長距離電子移動能が生じることを見出した。また電荷移動錯体TTF-TCNQ薄膜では、溶媒種としてN,N-Dimethylformamideを用いた場合、ウエット法で形成できる多結晶膜としては非常に大きい60 S/cm近い導電率を得ることに成功した。Ru錯体分子膜の電子移動能の制御に成功したこと、また現在進行中でもあるが錯イオンを変えることで高品質な分子超格子膜の形成のめどが立ったこと、錯体分子膜独自の光学吸収がみられたことなどからおおむね順調に研究が進行しているものと判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子エレクトロニクス表面科学最終年度である27年度は錯体分子による分子超格子構造に特化し、電子移動能よりも電界効果による錯体超格子の電子状態チューニングについてより研究を進めていく。電子移動能に関しても興味深い結果が得られており、その結果をまとめつつ、次の研究につなげていく方向性を考える。たとえば錯体高分子の導電性計測や高い導電性の達成などにつなげていくための予備実験として電界効果による電子状態チューニングを行って研究をまとめる予定である。量子効果が発現すると考えられる錯体多層膜、特に交互積層多層膜の形成に成功し、電気伝導性などについて計画通りの結果が得られている。特に交互積層多層膜で電気伝導性の膜厚方向の変化が複雑化することは量子効果発現に由来するものであり順調な進展であるものと考えてもよい。
肝細胞増殖に関与する各種増殖因子の作用機序の解析

昨年度までの一連の研究から成熟ラット肝細胞は増殖能力に関して一様ではなく、少なくとも3種類にわけられることがわかった。(1)一つは増殖能力が旺盛な小型な肝細胞で、コロニーを形成するように増殖する(Type I cell)、(2)分裂可能であるがその回数に制限があるように思われる細胞(Type II cell)、(3)まったくDNA合成を行わない細胞(Type III cell)の3種類である。今年度は、肝細胞増殖抑制因子として知られている、Activin A、IL-1β、IL-6、TGF-βが初代培養ラット肝細胞のDNA合成を抑制し、コロニー形成を抑制できるかどうか、又、その作用機序について調べた。具体的には、コロニー形性能に対する作用をみることでType Icellに対する抑制作用の有無を、全体のDNA合成能(BrdUの取り込み:Labeling Index)を調べることでType II cellに対する増殖抑制作用みた。ActivinA、IL-1β、IL-6、TGF-βの4因子ともType II cellのDNA合成を濃度依性に抑制することができ、最も抑制作用が強かったのはTGF-βであった。また、その抑制作用は、TGF-βとTGF-βのみが不可逆的で、他の3因子は可逆的であった。コロニー形成を抑制したのはIL-1βのみでActivin A、IL-6にその作用はなかった。換言すればActivin A、IL-6はType I cellに対して無効であった。IL-1βとTGF-βはその作用機序が異なるようで、IL-1βは可逆的に、TGF-βは不可逆的にコロニー形成を抑制した。加えて、IL-1βはコロニー形成過程ではその抑制効果がみられるが、一担形成されたコロニーの細胞に対しては無効であった。TGF-βはいかなるTypeの肝細胞に対しても増殖抑制作用を示した。
ニューラルネットワークを用いた磁化特性にもとづくワイヤロープ疲労劣化状態の判定

本研究では、ワイヤロープの使用劣化の非破壊評価に関して、磁化特性の変化から劣化したロープの余寿命を推定する方法の開発を行った。なお、磁化特性測定値とロープ余寿命を結びつける関係の構築に、ニューラルネットワークを利用することを特色としている。得られた主な成果は、次のとおりである。1.いくつかの張力水準のもと、ワイヤロープのシ-ブ曲げ疲労試験を実施し、繰返し回数の増加に伴う磁化特性の変化を測定した。磁気ヒステリシス曲線の形状を特徴づけるいくつかの量のうち、保磁力、飽和磁束密度、最大微分透磁率、残留磁化等が、ワイヤロープの劣化を良く反映するが明らかとなった。2.保磁力、飽和磁束密度、最大微分透磁率の3つの磁化特性値に加え、漏洩磁束探傷における検出波形実効値と非接触超音波透過試験における超音波伝達率の計5つの測定値を入力情報とし、8つに分けた寿命段階への判別を目標とする階層型ニューラルネットワークを考え、いくつかの張力水準における実験結果を学習データとして、推定システムの構築を行った。学習に用いなかった実験データについて構築した推定システムによる評価を行ったところ、かなりの確度で余寿命推定が可能であった。3.寿命段階を3つと少なくし、ニューラルネットワークによる判別をあらくするかわりに、判定された各段階内においては、線形回帰式をもとに余寿命推定を行うという方法についても検討し、このような複合的な推定方法によっても、ニューラルネットワーク単独の方法と同程度以上の余寿命評価が可能であることが明らかとなった。
昭和・平成期における南部杜氏の熟練形成に関する研究

伝統産業の一つである酒造業において、南部杜氏という酒造労働集団が、どのようにして高度なスキルや知識を獲得してきたのか、またこれらの獲得を促進・阻害するような要因はどのようなものであったのか。この問いを明らかにするため、本研究では昭和期から平成期までの60年以上に渡る時間軸を設定し、熟練形成に関る要因を量的・質的の両側面から分析し、その歴史的な変容過程を明らかにする。
豚コレラウイルスの病原性に関与する自然免疫回避機構の解明

豚コレラウイルスの病原性発揮に関与すると考えられている自然免疫回避機構を分子レベルで解明することを目的とし、ウイルス非構造蛋白N^<pro>の点変異体や欠損体を作製し、1型IFNの産生抑制に必須なアミノ酸領域を決定した。このアミノ酸の変異は、(1)C112R、(2)D136N、(3)H5Y、L8F、P17Sのいずれかであることがわかった。また、この自然免疫の調節に関与するN^<pro>上のアミノ酸の変異は、豚における病原性発揮の要因の1つであることを明らかにした。豚コレラウイルスの病原性に関与すると考えられる自然免疫回避機構を分子レベルで解明することを目的とし、樹状細胞における豚コレラウイルスの自然免疫回避システムの解明を行った。まず、自然免疫関連因子を追跡するために、それぞれの因子に対する特異抗体を作出した。ヒトやマウスのIFN産生調節因子7(IRF-7)遺伝子やIFN-βpromoter stimulator1(IPS-1)遺伝子の配列との相同性から、ブタのIRF-7およびIPS-1の遺伝子をクローニングした。これらを大腸菌発現系で発現精製後、モノクローン抗体を作出した。これらの抗体は目的の抗原を細胞内で特異的に検出できた。豚コレラウイルス強毒株ALDまたは弱毒株GPE^-を樹状細胞に接種し、培養上清中の1型IFNの産生量を定量し、ウエスタンブロット法によりIPS-1、IRF-3、IRF-7およびウイルス蛋白N^<pro>の細胞内における発現量、局在、リン酸化、二量体の形成の有無を解析した。その結果、豚コレラウイルス感染細胞内ではウイルス非感染細胞に比べてIPS-1の発現動態に変化が起きることがわかった。この現象は豚コレラウイルス株の毒力には関係なく観察された。また、強毒株感染細胞ではIRF-3がプロテアソーム系を介して分解され、細胞内から減少することがわかった。この現象は弱毒株感染細胞では認められなかった。以上より、IRF-3発現量の減少には線維芽細胞における場合と同様に、ウイルス蛋白N^<pro>がこれに重要な役割を果たしていることが明らかになった。豚コレラウイルスの病原性に関与すると考えられる自然免疫回避機構を分子レベルで解明することを目的とし、ウイルス非構造蛋白N^<pro>の点変異体や欠損体を作製し、1型IFNの産生抑制に必須なアミノ酸領域を決定した。その結果、1型IFNの産生抑制に必須なアミノ酸は、比較したウイルス株の組み合わせにより大きく3パターンに分けられ、(1)C112Rの変異、(2)D136Nの変異、(3)H5Y、L8F、P17Sの3つのアミノ酸の変異のいずれかであることがわかった。また、これらの3つのパターンのアミノ酸変異を有するN^<Pro>のIFN-β遺伝子プロモーター活性に及ぼす影響をルシフェラーゼアッセイによって解析したところ、これらの変異を有するN^<pro>蛋白はインターフェロン調節因子(IRF)-3の働きを左右し、IFN-β遺伝子プロモーターの活性を調節することがわかった。なお、これらのアミノ酸変異の場所は、N^<pro>が有するプロテアーゼの活性に必須な領域とは異なっていた。さらに、特定されたIFN-βのプロモーター活性の抑制に必須なN^<pro>上のアミノ酸領域のみを細胞内で発現させ、細胞内のIRF-3、IRF-7、IPS1とウイルス蛋白N^<pro>の発現量や細胞内局在をウェスタンブロット法と蛍光抗体法により解析したが、特定されたN^<pro>上のアミノ酸領域が細胞側因子と直接的に結合することは証明出来なかった。以上より、豚コレラウイルスの自然免疫回避機構に必須なアミノ酸領域が特定され、この領域はN^<pro>が有するプロテアーゼ活性とは独立した領域であることがわかった。この自然免疫の調節に関与するN^<pro>上のアミノ酸の変異が、豚に対する病原性発現にどこまで関与するかを調べるため、強毒豚コレラウイルスの該当アミノ酸領域を自然免疫を誘導するタイプのN^<pro>に置き換えた変異ウイルスを作製した。本ウイルスはN^<pro>上のアミノ酸変異により、自然免疫、特に1型IFNを誘導するウイルスに変わっていた。

本ウイルスを豚に接種し、ウイルス血症、発熱、致死率などを指標に病原性を確認した。その結果、変異ウイルスの病原性は、元となる強毒株に比べ病原性が下がるものの、弱毒生ワクチン株の病原性ほどに弱毒化されていないことがわかった。以上より、豚コレラウイルスのN^<pro>は、1型IFNを中心とした宿主の自然免疫応答を抑制し、豚における病原性発揮の要因の1つとなっているが、N^<pro>の有する自然免疫調節機構だけでは豚コレラウイルスの病原性を説明できないことも同時に明らかとなった。
大学等におけるIGBP実行にともなう国際対応

IGBP(地球圏-生物圏国際共同研究)は、地球の変化を物理・化学および生物過程の両面から研究し、地球システムの動態を総合的に解明する基礎研究である。本計画では、地球研究を全球的に集約することが重要であり、日本はアジア、西太平洋域で中枢的役割を果たさなければならない。そのため、本学術研究では、コアプロジェクト会議、地域研究会議、アジア・太平洋地域に担当者を派遣し、日本のIGBP研究にともなう国際的対応を行うことを目的としている。本研究期間中の成果を、国際対応と地域対応の観点から述べる。1)国際対応IGBPの特別委員会や科学諮問委員会には、毎回参加し、IGBPの運営やその方向づけに重要な役割を果たしている。STARTはIGBPの地域ネットワークの形成をめざしている。このネットワーク形成のため、樋口敬二教授は、第69回の常置委員会に委員として参加するとともに、START事務局員として積極的に活動し、アジア域ネットワーク形成に導いた。JGOFSは、海洋における炭素循環を明らかにすることをめざし、科学推進委員会に参加し、太平洋域JGOFSの成功に寄与した。PAGESは、古地球変遷の研究でり、古気候・古環境を全球的にマッピングするために、3つの南北断面を設定した。その1つであるPEPII計画で、わが国は主導的役割を果たし、1995年には名古屋で国際シンポジウムを開催し、その組織化を促した。LOICZは,後発のコアプロジェクトであるが、このプロジェクト化には、わが国の東シナ海でのMASFLEXプロジェクトが強い影響を与え、コアプロジェクト昇格の原動力となった。その他のコアプロジェクトであるIGAC,GCTE,BAHC等でも、科学推進委員として積極的に発言し、特にGCTEでは、わが国の提案がサブコアプロジェクトとして採択された。以上のように、コアプロジェクトに対して国際的対応を行い、大きな成果を上げることが出来た。2)地域対応IGBPアジア域会議に参加し、またアジア域会議を開催し、アジア域でのIGBPの推進に寄与した。また、中国とは、黄土層によるアジアモンスーン変遷に関する資料交換を行い、共同研究をスタートさせることが出来た。また、巨大サンゴ礁を有し、サンゴ礁研究の先進国であるオーストラリアとサンゴ礁による古気候に関する共同研究を開始し、さらに研究グループを台湾、インドネシアへと拡大することになった。このように、アジア域でのIGBPの推進に貢献することが出来た。IGBP(地球圏-生物圏国際共同研究計画)は、地球の変化を物理・化学および生物過程の両面から研究し、地球システムの動態を総合的に解明する基礎研究である。そのため、本学術研究では、各コアプロジェクト会議、地域共同研究会議に担当者を派遣し、日本のIGBP研究の実行にともなう国際対応に資することを目的としている。1.コアプロジェクト会議出席IGBP-STARTの第6,7回常置委員会に樋口敬二教授が出席した。また、米国・ワシントンのSTART事務局のデータ管理に協力した。第8回JGOFS科学運営委員会、第3回PAGES科学運営委員会に半田暢彦教授、松本英二教授が各々出席した。第1回LOICZプロジェクト会議に米倉伸之教授が出席した。

各プロジェクト会議で情報を集め、意見を述べた。2.地域共同研究の打ち合わせモンスーン変動の共同研究の一環として、松本英二教授がオーストラリア海洋科学研究所を訪問し、同研究所のPeter Isdale博士が名古屋大学大気水圏科学研究所に招へいされた。そして群体サンゴによる海洋表層環境変動に関する共同研究を西太平洋において実施することとなった。IGBP(地球圏-生物圏国際共同研究)は、地球の変化を物理・化学および生物過程の両面から研究し、地球システムの動態を総合的に解明する国際共同研究である。そのため、本学術研究では、各プロジェクト等国際会議やアジア地域会議に担当者を派遣し、日本のIGBP研究の実行にともなう国際対応に資することを目的としている。1.コアプロジェクト等国際会議STARTの第8回常置委員会および地域研究会議に樋口敬二教授が出席した。海洋変化の共同研究打ち合わせに小池勲夫教授が出席し、日本の現状を説明して、国際プロジェクトとの調整を行った。2.アジア地域会議角皆静男教授は、北京でのIGBPアジア地域シンポジウムに出席し、モンスーン変動研究の重要性を述べ、共同研究のために基礎資料を収集した。松本英二教授は、キャンベラでのPAGESシンポジウムで、アジアモンスーンの共同研究を提案し、アジア・オセアニアでの研究の状況を調査した。
広帯域地震波形データを用いた波形インバージョンによる異方性構造の詳細化

本研究の目的は、3次元地震波速度異方性構造を詳細に推定することである。本研究では、実体波及び表面波をともに含む広帯域波形そのものをデータとして用いる波形インバージョンを行うことにより、高精度かつ高解像度の3次元異方性構造モデルを推定する。特に実体波を用いた波形インバージョンは、世界的にも新しい課題であるため、本研究においては、手法の確立(ソフトウェアの実装)から始まり、3年間で、世界各地域のD"層およびマントル遷移層をターゲットとして、1次元構造推定を行い、地球科学的に興味深い結果を得ている。各地域におけるD"層の解析では、D"層における二重相転移仮説(Hernlund, et. al.,2005)を初めて直接的に支持する結果を得て(Kawai, et. al.,2007ab,小西ら、2007)、さらにその現象が局所的なものに留まらないことを示した。北西太平洋下の非常に局所的な地域ごとのSH波速度の深さ依存性における解析では、理論波形と観測波形の顕著な絶対振幅の違いに着目し、非弾性減衰パラメータに対するインバージョンにも取り組んだ。この過程で非弾性減衰パラメータに対する効率的な偏微分係数の計算方法を開発、ソフトウェアの実装を行い、日本の下では系統的に減衰が大きいという結論に至った(Fuji, et. al.,2007)。また、Takeuchi&Geller(2000,PEPI)の2次元有限差分法の最適演算スキームを用いて、2次元理論波形計算ソフトウェアの開発を行った。このソフトウェアは任意の不連続面を含む媒質に対して計算可能である。本年度は、詳細な構造推定のために、テストインバージョン、データセットの作成、手法の定式化を行った。以下に具体的な成果を述べる。・中米下のD"層の詳細1次元構造推定すでに、局所的なshellに対する偏微分係数計算ソフトウェアを行った。今年度は、それを用いて、中米下のD"層の局所的な地球内部構造の推定を行った。これは、来年度の局所的な3次元構造推定のための初期モデルとなる。・遷移層構造推定のためのデータセットの作成D"層の構造推定の研究にならい、遷移層の構造推定を目指している。そのために、Mw>5.5のイベントのF-netの広帯域地震波形を集め、理論波形と比較することにより、良質なデータセットの作成を行った。・2次元有限差分法のソフトウェアの開発Takeuchi & Geller(2000,PEPI)の2次元有限差分法の最適演算スキームを用いて、2次元理論波形計算ソフトウェアの開発を行った。本年度は、中米下のD"層の一次元SH波構造推定および北西太平洋下の遷移層4地域の一次元SH波速度構造の推定を行い、これらの成果はそれぞれ、Kawai et al., 2007, GRL, acceptedと冨士、修論、2007において発表されている。また、本年度はこれらの一次元SH波速度構造推定の結果を受けて、異方性構造を求めるための偏微分係数計算ソフトウェアを実装し、非弾性減衰構造を求めるための定式化・ソフトウェアの作成を行い、目下同時インバージョンを実行中である。

・中米下のD"層の一次元SH波速度構造推定GRLに受理されたD"層の構造推定の研究では、高圧実験で温度・圧力条件から示唆されてきた"double crossing"(D"層直上でのpv→ppv相転移とD"層の中におけるppv→pv相転移)という現象を支持する結果を得たことで、地球科学的な議論が進む可能性がある。この解析を各地域のD"層に拡張して行うことによって、D"層に対する新たな知見を得たい。・北西太平洋下の遷移層の一次元SH波速度構造推定北西太平洋下の遷移層を四個の地域に分けて、それぞれの一次元SH波速度構造の推定を行った。これらのモデルはこれまでのトモグラフィーの結果と調和的であって、我々の手法の有効性が示された。その反面、波形解析において、本研究ではこれまで正確に評価してこなかった波形の振幅を情報として用いたことで、上部マントルの非弾性減衰の影響を無視することはデータを有効利用できないことが分かった。目下、非弾性減衰構造のための偏微分係数計算および同時インバージョンを実行している。本研究の目的は、3次元地震波速度異方性構造を詳細に推定することである。本研究では、実体波及び表面波をともに含む広帯域波形そのものをデータとして用いる波形インバージョンを行うことにより、高精度かつ高解像度の3次元異方性構造モデルを推定する。本年度は、昨年度までに開発した波形インバージョン手法(アルゴリズム開発・データの自動処理ソフトウェアの開発)を応用して、中米下・北極下・アジア下・西太平洋下におけるD"層の解析(Kawai, et. al.,2007ab;小西ら,2007)を行った。これを受けて、D"層における二重相転移仮説(Hernlund, et. al.,2005)を初めて直接的に支持する結果を得て、さらにその現象が局所的なものに留まらないことを示したことは、地球科学に新たな制約を与えることにつながった。また、北西太平洋下の非常に局所的な地域ごとのSH波速度の深さ依存性における解析では、理論波形と観測波形の顕著な絶対振幅の違いに着目し、非弾性減衰パラメータに対するインバージョンにも取り組んだ。この過程で非弾性減衰パラメータに対する効率的な変微分係数の計算方法を開発、ソフトウェアの実装を行い、日本の下では系統的に減衰が大きいという結論に至った(Fuji, et. al.,2007)。また、Takeuchi & Geller(2000,PEPI)の2次元有限差分法の最適演算スキームを用いて、2次元理論波形計算ソフトウェアの開発を行った。このソフトウェアは任意の不連続面を含む媒質に対して計算可能である。
腫瘍幹細胞を標的とした難治性小児悪性固形腫瘍に対する新しい治療戦略

筑波大学小児外科で樹立した3系統のヌードマウス移植ヒト神経芽腫に対する、CPT-11と、臨床的に妥当な低用量(5mg/kg/dose)非ステロイド系COX-2阻害剤celecoxibの20日間連日投与実験の結果、celecoxib単剤では全く抗腫瘍効果がなかったが、CPT-11+celecoxibの併用・連日投与は3系統全てでトポイソメラーゼI阻害性抗がん剤CPT-11単剤の場合をはるかに凌ぐ相乗的な腫瘍増殖阻害作用を示した。併用投与により腫瘍細胞のさらなる増殖阻害、VEGFの発現抑制、および、ミトコンドリアを介したアポトーシス経路の活性化が認められた。また、3系統のヌードマウス移植腫瘍のうち2系統のCOX-2発現レベルは低く、併用による腫瘍増殖抑制作用の増強はCOX-2に依存しないと考えられた。1.以上から、CPT-11+celecoxibの長期併用投与は腫瘍の血管新生抑制をさらに増強する可能性があると思われた。そこで、2系統のヌードマウス移植ヒト神経芽腫に対し、CPT-11の1回投与量を1/2に下げてcelecoxibと60日間連日併用投与する実験を行った。その結果、抗がん剤高感受性の1系統では調べた6腫瘍中5腫瘍で全く再増殖を認めなかった。一方、CPT-11単剤投与では、腫瘍は全て治療終了後速やかに再増殖した。併用投与により、より強いVEGFの発現抑制および腫瘍細胞のアポトーシス亢進が見られた。多剤耐性の1系統では、併用投与で6腫瘍中2腫瘍が治癒した。実験を通じてマウスの死亡はなかった。2.消炎・鎮痛剤であるcelecoxibを、誰も試みていない低用量で、低用量CPT-11と頻回併用投与すると、より低い副作用で腫瘍幹細胞をも死滅させ、小児悪性固形腫瘍症例を治癒しうる可能性が出てきた。併用による腫瘍増殖抑制作用の増強メカニズムは未だ解明されていないが、今後はCPT-11との相乗抗腫瘍効果が期待される抗がん剤を組み合わせて、最適な抗血管新生療法+化学療法を確立する必要がある。Cyclooxygenase(COX)-2はアラキドン酸から生理活性物質のプロスタグランジン類を産生する酵素で、多くの神経芽腫でstageに無関係に発現が認められる。近年、非ステロイド系COX-2阻害剤celecoxibが、関節リウマチなどに対する消炎・鎮痛作用に加えて高用量で腫瘍増殖抑制や血管新生抑制作用を有することが明らかになった。1.筑波大学小児外科で樹立した3系統のヌードマウス移植ヒト神経芽腫に対し、低用量CPT-11と、臨床的に妥当な低用量(5mg/kg/dose)celecoxibとの併用・連日投与を行った結果、低用量celecoxib単剤では全く抗腫瘍効果がなかったが、低用量CPT-11+低用量celecoxibの併用・連日投与は3系統全てでCPT-11単剤の効果を遙かにしのぐ相乗的な腫瘍増殖阻害作用を示した。ことに、高度に多剤耐性のヌードマウス移植神経芽腫1系統では、CPT-11+低用量celecoxibとの併用投与終了後も腫瘍は縮小し続け、腫瘍倍加時間はCPT-11単剤の場合の約4倍に延び、治療終了80日後でも再増殖を認めない例があった。2.併用により腫瘍細胞のさらなる増殖阻害、Baxの発現亢進とBcl-2の発現抑制、およびミトコンドリアを介したアポトーシス経路の活性化が認められた。3系統のヌードマウス移植ヒト神経芽腫のうち2系統のCOX-2発現レベルは低く、併用による腫瘍増殖抑制作用の増強はCOX-2に依存しない可能性が考えられた。3.消炎・鎮痛剤であるcelecoxibを、誰も試みていない低用量で低用量CPT-11と頻回併用投摩すると、より低い副作用で高度に抗がん剤抵抗性の小児悪性固形腫瘍症例を治癒しうる可能性が出てきた。併用による腫瘍増殖抑制作用の増強メカニズムをさらに解明し、小児悪性固形腫瘍の中でも頻度の高い神経芽腫と横紋筋肉腫の腫瘍幹細胞を有効に死滅させて治癒を達成する最適な新規治療法を確立できるよう研究を進める。

一方、CPT-11単剤投与では、腫瘍は全て治療終了後速やかに再増殖した。併用投与により、より強いVEGFの発現抑制および腫瘍細胞のアポトーシス亢進が見られた。多剤耐性の1系統では、併用投与で6腫瘍中2腫瘍が治癒した。実験を通じてマウスの死亡はなかった。2.消炎・鎮痛剤であるcelecoxibを、誰も試みていない低用量で、低用量CPT-11と頻回併用投与すると、より低い副作用で腫瘍幹細胞をも死滅させ、小児悪性固形腫瘍症例を治癒しうる可能性が出てきた。併用による腫瘍増殖抑制作用の増強メカニズムは未だ解明されていないが、今後はCPT-11との相乗抗腫瘍効果が期待される抗がん剤を組み合わせて、最適な抗血管新生療法+化学療法を確立する必要がある。
クラス理論に基づく自己拡張可能なソフトウェア検証体系の構築

ソフトウェアの安全性を検証するための理論として,論理学の手法を用いて形式的体系の性質の記述及び検証を数学的に厳密な方法で行う言語体系である論理枠組が提案されている本研究では,従来の論理枠組は型理論の上に構築されているのに対してクラス理論の上に構築することを実現した.ここでのクラス理論は本研究で新しく提案した理論であり,型理論にない柔軟性があり,さらにクラス全体のクラスを矛盾なく扱えるという特徴がある.この特徴のため,論理枠組の中で,枠組自身に言及し,その構造を解析することができた.とくに重要な成果として,変数の束縛機構を分析し,α同値性の概念について新しい見方での定義を与えることができた.ソフトウェアの安全性を検証するための理論として,論理学の手法を用いて形式的体系の性質の記述及び検証を数学的に厳密な方法で行なう言語体系であるロジカル・フレームワーク(論理枠組)が提案されている.形式的な計算体系であるプログラミング言語をロジカル・フレームワーク上で記述することにより,ソフトウェアに求められる仕様を正確に記述し,与えられたソフトウェアがその仕様を満足することを厳密に検証することが可能となる.さらにロジカル・フレームワークを計算機上に実装することができれば,これらの記述・検証の機械的に正確な検査が可能となり,ソフトウェアの品質面,安全面の信頼性が高まることが期待される.変数の束縛機構は,プログラミング言語とくに関数型言語における基本的な研究課題であり多数の研究者により長年研究がされてきている.今年度の研究では,最近得られたmapとskeletonを用いた変数の束縛表現について,この表現を単純型付λ計算について適用するとどうなるかを考察した.その結果,この計算体系に関して,従来証明が非自明であった「文脈の水増し(weakening)規則が許容される規則であること」を自然に証明できことが確認できた.またロジカル・フレームワークの基礎となるクラス理論の実装についての考察を行った。新しく得られた知見としては、数学的対象として、伝統的な論理学では考察の対象とされていなかった、自己が動的に変化する対象をクラスのインスタンスとして取り入れる必要があることがわかった。ソフソフトウェアの安全性を検証するための理論として,論理学の手法を用いて形式的体系の性質の記述及び検証を数学的に厳密な方法で行なう言語体系であるロジカル・フレームワーク(論理枠組)が提案されている.形式的な計算体系であるプログラミング言語をロジカル・フレームワークで記述することにより,ソフトウェアに求められる仕様を正確に記述し,与えられたソフトウェアがその仕様を満足することを厳密に検証することが可能になる.さらにロジカル・フレームワークを計算機上に実装することができれば,これらの記述・検証の機械的に正確な検査が可能となり,ソフトウェアの品質面,安全面の信頼性が高まることが期待される.変数の束縛機構は,プログラミング言語とくに関数型言語における基本的な研究課題であり多数の研究者により長年研究がされてきている.今年度の研究では,自由変数を含まない閉じたλ項の全体を帰納的に定義するという問題を解決することができた.この定義の方法を実装することにより,様々なメタ定理の証明が簡潔に行なえるようになることが期待できる.またロジカル・フレームワークの基礎となるクラス理論の実装について考察を行った.その結果,クラス理論はフレーゲが『算術の基本法則』で導入した値域の概念と密接に関係することがわかった.ソフトウェアの安全性を検証するための理論として,論理学の手法を用いて形式的体系の性質の記述及び検証を数学的に厳密な方法で行なう言語体系であるロジカル・フレームワーク(論理枠組)が提案されている.形式的な計算体系であるプログラミング言語をロジカル・フレームワークで記述することにより,ソフトウェアに求められる使用を正確に記述し,与えられたソフトウェアがその使用を満足することを厳密に検証することが可能になる.さらにロジカル・フレームワークを計算機上に実装することができれば,これらの記述・検証の機械的に正確な検査が可能になり,ソフトウェアの品質面,安全面の信頼性が高まることが期待される.変数の束縛機構は,プログラミング言語とくに関数型言語における基本的な研究課題であり多数の研究者により長年研究がされてきている.昨年度の研究では,自由変数を含まない閉じたλ項の全体を帰納的に定義するという問題を解決することができた.しかし,昨年度の結果では伝統的な閉じたλ項以外にも余分な項が同時に定義されていた.今年度は,これら余分な項にも自然な意味を付与することができた.クラス理論に関する研究では,クラスに適当な同値関係を導入することにより「型」をクラスとして定義可能であることがわかった.この結果を利用することにより,これまでにはなかった型の新し意味論を展開する可能性が得られる考えている.クラス理論に関する研究では,クラスに適当な同値関係を導入することにより「型」をクラスとして定義可能であることがわかった.このことは事前に予想できなかった大きな収穫であった.クラス理論とフレーゲのSinnとの関係についても新しい考察をすることができた.以上のことにより,研究は順調に進展していると考える.ソフトウェアの安全性を検証するための理論として、論理学の手法を用いて形式的体系性質の記述および検証を数学的に厳密な方法で行なう言語体系であるロジカル・フレームワーク(論理枠組)が提案されている。形式的な計算体系であるプログラミング言語をロジカル・フレームワーク上で記述するとにより、ソフトウェアの求められる仕様を正確に記述し、与えられたソフトウェアがそ仕様を満足することを厳密に検証することが可能となる。

さらにロジカル・フレームワーを計算機上に実装することができれば、これらの記述・検証の機械的に正確な検査が可能なり、ソフトウェアの品質面、安全面の信頼性が高まることが期待される。本年度はフレーゲが考案した「概念記法」に注目し、それの現代的意義を考察して、ロジカル・フレームワークの言語設計に反映した。フレーゲは、言語のメタレベル、対象レベルの階層に留意して、文字の種類を複数用意し、階層の違いを明瞭に区別している。我々のロジカル・フレームワークの特徴は、メタ言語を用いて、対象言語について引用したり、引用の一部にメタ言語を挿入できるというものである。フレーゲのアイデアはこの言語の特徴をコンピュータの上に実現するための有用な基盤になると考えている。上のプランに基づきクラス理論の設計をし、並行してロジカル・フレームワークの実装を進めた。とくに、クラス理論については、名前の階層を各自然数に対してレベル付けをすることにより、どのレベルについてもさらに一段上のメタレベルの言語を利用可能にした。これによラムダ計算のメタ理論の証明を実装した。ソフトウェアの安全性を検証するための理論として,論理学の手法を用いて形式的体系の性質の記述及び検証を数学的に厳密な方法で行う言語体系である論理枠組が提案されている本研究では,従来の論理枠組は型理論の上に構築されているのに対してクラス理論の上に構築することを実現した.ここでのクラス理論は本研究で新しく提案した理論であり,型理論にない柔軟性があり,さらにクラス全体のクラスを矛盾なく扱えるという特徴がある.この特徴のため,論理枠組の中で,枠組自身に言及し,その構造を解析することができた.とくに重要な成果として,変数の束縛機構を分析し,α同値性の概念について新しい見方での定義を与えることができた.変数の束縛機構に関して,自由変数を一切用いることなく,閉じたλ項を定義する方法を確立できたことは大きな収穫であった.また,クラス理論とフレーゲの値域の概念との関連についての研究も開始することができた.以上のことにより,研究は順調に進展していると考える.自由変数を用いないで閉じたλ項を定義する方法をクラス理論に導入する.これにより,メタ定理の証明がどのように簡略化できるかについて考察し,クラスのインスタンスの実現方法を検討する予定である.ロジカル・フレームワーク実装のためのプログラミング言語の設計の詳細化を行ない実装を行なう.28年度が最終年度であるため、記入しない。ソフトウェアの基礎理論自由変数を用いないで閉じたλ項を定義する方法をクラス理論に導入する.これにより,メタ定理の証明がどのように簡略化できるかについて考察し,クラスのインスタンスの実現方法を検討する予定である.ロジカル・フレームワーク実装のためのプログラミング言語の設計の詳細化を行ない予備的な実装を行なう.変数の束縛機構に関して、束縛により得られる対象の数学的構造を特徴付けることができたことは大きな収穫であった。また、クラス理論で扱う数学的対象の中に自己拡張可能な対象を組込むことの必要性を認識できた。以上により、研究は順調に進展していると考える。28年度が最終年度であるため、記入しない。白内障手術のため26年度中に2回入院した。
女性農林漁業者の社会参画をめぐる地域の「壁」に関する経験的研究

全3回の研究会開催のほか、メールを活用することによって全メンバーが、問題関心・各自の課題、各班実施の調査成果を共有した。岡山調査では、農協女性部への聞き取りによって果樹農家の現状、女性部・フレッシュミズ部会の組織間・世代間の活動指向の違い、おかやま農業女子メンバーへの聞き取りによって、彼女らの農業への参入のあり方やネットワークへの参加のあり方、多面的機能支払制度による農業用水路の維持管理をする組織への聞きとりによって、作業場の性別役割分担のあり方、蒜山地域の女性農業者への聞きとりによって、家庭内役割分担や他の農業者とのつながり方を把握した。高知調査では、高知県農政部及び6次化支援のNPO法人への聞き取りによって、高知県内の農村女性リーダーネットワークの状況や6次産業化の現状、林業女子会の定例会への参加及び役員女性への聞き取りによって、林業の現場に女性が参入する上での課題、農村女性リーダー及び農業女子プロジェクト参加女性への聞き取りによって、地域社会とのかかわり方や経営のあり方を把握した。沖縄県八重山調査では、世代の異なる女性農業者への聞きとりによって、家族経営内での役割分担や地域とのかかわり方、とりわけ与那国においては自衛隊基地反対運動後の住民の動向・意識について把握した。北海道調査では、道庁農政部、北海道農業会議での聞きとりによって北海道農業の概要、女性農業委員の就任状況、きたひとネットフォーラムへの参加や空知地域の女性地方議員への聞き取りによって、女性農業者の政治参画について把握した。長野調査では、松本市を中心に女性農業者の動向、NAGANO農業女子の集まりに参加し、新規参入した次世代農業者の活動指向について把握した。以上の調査研究によって、研究課題に迫る方法論の検討、トピックスの選定、調査対象の開拓ができ、次年度に実施すべき調査研究の計画につながった。「今後の研究の推進方策」に記したように、計画時においては予期していなかった事態として、とりわけ質問紙調査の対象予定であった組織・団体を対象にできないことが明らかとなったが、北海道農業委員約1000人を対象とする質問紙調査の実施見込みがたち、研究課題の解明につながる統計解析が可能となった。また、予備調査的位置づけにあったフィールドにおいて、北海道きたひとネット関係者、北海道農業会議、各県農業関連部署、農協をはじめ、インフォーマントからのスノーボール方式により、フィールド調査におけるインタビュー調査対象者を適切に開拓できた。とくに高知県においては林業女子会にアプローチでき、男性優位の産業の現場における社会参画以前の女性の動向を探ることが可能となった。さらに、研究年度が時宜にかなったため、地域イッシューへの関与という方法論の有効性について検討する機会を得ることができた。与那国における自衛隊基地反対運動のその後や、石垣市における自衛隊基地反対運動及び市議会議員等選挙運動への女性の参加のあり方、北海道等の地方議員の活動のあり方、統一地方選挙への女性の立候補等を対象とすることが、有効な方法論であるという目処がたち、研究課題に迫る可能性を高めることとなった。1年目から本調査に入ることができたフィールドがあったことから、問いを明らかにするための適切な方法論は何か、どこを焦点化するかという課題が各班から寄せられている。各班の議論、研究会における議論によって、2020年度前半期には、方法論の確立、調査ポイントの明確化を目指す。フィールド調査においては、フィールドとして岡山県の女性の地域おこし協力隊が入っている地域を予定していたが、インフォーマントの状況により調査が困難になると見込まれたため、移住した新規就農女性を含む農協女性部・フレッシュミズ部会、おかやま農業女子で代替することとした。質問紙調査については、当初計画にあがっていた調査対象である北海道の「きたひとネット」を調査対象からはずすこととした。それは、組織内においてアンケート調査が実施されたため、調査禍につながることを懸念したからである。その代替として、北海道農業会議の協力を得て北海道内の農業委員会を対象とした質問紙調査を実施することとした。女性のみならず男性も対象とできること、新制度の農業委員会がそろう年となり、リクルートメントルートを探る分析がしやすくなること、対象者が意思決定の場に参画している状態にあり、経験と経験に基づいた意識との解析ができるということから、数量解析に耐えうる配票数として1000人を対象とすることなどを計画した。対象を変更したことから、仮説・調査項目の検討を急ぎ行う必要がある。同じく当初計画で対象予定であった沖縄県八重山地域の「八重山地区農山漁村女性組織連絡協議会」及び「石垣市女性団体ネットワーク」加入団体メンバーに対する質問紙調査は、実施しないこととした。前者は解散が計画されており、後者はメンバー数が減少している。また、北海道農業委員への調査結果との比較が難しいことや、農業委員調査に予算とエネルギーを投下する必要があることが理由としてあげられる。