hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンドリア宅配型アグロバクテリウムの開発とミトコンドリア形質転換系の確立

植物のミトコンドリアの形質転換系を確立するために、ミトコンドリアに外来遺伝子を宅配できるようにアグロバクテリウム菌の改変を目指した。アグロバクテリウム菌は、核移行シグナルを持つVirD2とVirE2がT-DNAに結合し、T-DNAを核に移行させる。本研究では、T-DNAをミトコンドリアに輸送させるために、このVirD2から核移行シグナルを除去し、代わりにミトコンドリア移行シグナル配列を付加した改変アグロバクテリウム菌を作成した。タバコなどの植物では、葉緑体の形質転換が可能であり、緑葉細胞にパーティクルガンを用いて外来遺伝子を導入する系が確立されている。一方、ミトコンドリアの形質転換系は報告されていない。他方、アグロバクテリウムによる核の形質転換の場合は、核移行シグナルを持つVirD2とVirE2がT-DNAに結合しT-complexを形成し、T-DNAを保護すると同時に核に移行させる。本研究では、このVirD2とVirE2にミトコンドリア移行シグナル配列を付加した改変アグロバクテリウムを作成し、T-DNAをミトコンドリアに輸送(宅配)させることを目指した。(1)ミトコンドリア宅配型アグロバクテリウムの作成ミトコンドリア移行シグナル(シロイヌナズナgamma subunit of mitochondrial F1-ATPase)+核移行シグナルを除去したVirD2 + RFPを連結した合成DNAを作成し、Agrobacterium tumefaciens EHA101に導入した。相同組換えによりVirD2のN末端にミトコンドリア移行シグナル、C末端にRFPが連結されたアグロバクテリウムをPCR解析により選抜した。得られたアグロバクテリウムには、非相同組換えにより導入遺伝子が少なくとももう1コピー存在すると考えられた。(2)ミトコンドリア発現用ベクターの構築:ミトコンドリア26S ribosomalRNA遺伝子(rrn26)のプロモーター(400bp) + SD配列を付加したGFP + nad6 3'(200bp)を連結した合成DNAを作成した。この遺伝子はミトコンドリアに導入された場合に発現し、核に導入された場合には発現しないと考えられる。他方、アグロバクテリウムのT-DNAが植物細胞の核に輸送されるときは、T-DNAにVirD2とVirE2が結合してT-complexを形成する。本研究では、このVirD2とVirE2にミトコンドリア移行シグナル配列を付加した改変アグロバクテリウムを作成し、T-DNAをミトコンドリアに輸送(宅配)させることを目指している。(1)ミトコンドリア移行シグナル(シロイヌナズナgamma subunit of mitochondrial F1-ATPase)+核移行シグナルを除去したVirD2 + RFPを連結した合成DNAを作成し、Agrobacterium tumefaciens EHA101に、相同組換えを利用して導入した。PCR解析により、目的の組換えアグロバクテリウムを選抜した。(3)本研究(1)で作成した改変アグロバクテリウムを用い、本研究(2)で作成したミトコンドリア発現用ベクターを植物に遺伝子導入して一過的なGFPの発現を観察し、ミトコンドリアでGFPが観察されれば、ミトコンドリア宅配型アグロバクテリウムが開発できたことになる。改変アグロバクテリウムを作成し、実験を遂行するための第1ステップをクリアーした。本研究で作成した改変アグロバクテリウムを用い、本研究(2)で作成したミトコンドリア発現用ベクターをタバコの葉やイネのカルスに遺伝子導入して一過的なRFPとGFPの発現を観察する。GFPがミトコンドリアに観察されれば開発成功となる。導入用ベクターを構築する際、長鎖DNAの外部委託合成を行ったが、当初予定より時間がかかり、申請者の研究室において物品費を多く必要とする実験が次年度となったため、次年度に使用する研究費を繰り越した。次年度はミトコンドリア発現用ベクターをバイナリーに組み込むための分子生物学用のキットと試薬、および、ミトコンドリア発現用ベクターをタバコの葉やイネのカルスに遺伝子導入して一過的なRFPとGFPの発現を観察するための分子生物学用キットと試薬、およびプラスティック製品を購入する。遺伝子組換えに関わる情報収集旅費、および、成果報告旅費を計上する。
超強磁場を伴う一般相対論的高密度星に於ける巨大爆発現象の理論的解明と観測への提言

活動銀河核やガンマ線バーストなどの巨大爆発現象の機構を解明するため回転しているブラックホール周りの磁場構造について研究を行なった。磁場によりブラックホールの回転エネルギーを引き抜くことで爆発現象を説明するBlandford-Znajek機構(BZ機構)は、現在まで低速回転しているブラックホールにのみ適用が可能であった。一方我々の宇宙におけるブラックホールは高速回転していることが予想されており、そのような高速回転ブラックホールにおいてBZ機構が十分巨大爆発現象を引き起こすほどの機構かは不明である。そこで我々は高速回転しているブラックホールにBZ機構を適用するべく、摂動の高次効果を取り入れブラックホール回りの磁場構造決定問題に取り組んだ。結果、低速回転におけるBZ機構はその磁場構造を保ったまま高速回転ブラックホールには適用できないことがわかり、高速回転ブラックホールにおけるBZ機構についてさらなる詳しい解析が必要であることを示唆する。これまで行われていた摂動法による解析は高速回転では破綻するため、今後は数値的な解析が必要となるであろう。また、高次元時空における漸近構造の解析についても研究を行なった。超弦理論により我々の宇宙は高次元であることが示唆されている。そのような可能性を検証するには高次元時空における重力理論への深い理解が必要であり、高次元時空における漸近構造の解析はその第一歩である。我々は漸近的に平坦な高次元時空を一般に解析することにより、重力波によるエネルギー放射の公式や角運動量放射の公式を導出することに成功した。これらの結果は今後大型加速器などで高次元ブラックホールが生成されることが指摘されているブラーンワールドシナリオの検証にも役立つ公式である。私はガンマ線バーストや活動銀河核の中心エンジンの機構の一つとして考えられているBlandford-Znajek機構(BZ機構)について研究を進めた。BZ機構では磁場を通してブラックホールの回転エネルギーを引き抜くのだが、引く抜くエネルギーの総量を決定するためにはブラックホール周りの磁場形状を決定しなくてはならない。磁場形状はGrad-Shafranov方程式と呼ばれる方程式で決定される。このGrad-Shafranov方程式を解くには境界条件が必要となるが、回転しているブラックホール周りの磁場についての境界条件はあまりわかっていなかった。私はGrad-Shafranov方程式中にあらわれる特異面上での解の振る舞いを調べることにより、課すべき境界条件を特定することが出来た。今まではゆっくり回転しているブラックホール周りでしか磁場形状を決定できていなかったが、私の境界条件を使うことで高速回転しているブラックホール周りの磁場形状も原理的に決定できるようになる。現実に存在しているとされるブラックホールは高速回転していると考えられているので今後活動銀河核の中心エンジンにBZ機構を応用する場合は私の境界条件が必要になると思われる。また私は高次元ブラックホールに関する研究も進めた。弦理論などで時空が高次元であることが予言され、大型加速器LHCで高次元が検出されることが期待されている。そのような高次元時空における重力理論を理解するためには高次元時空におけるブラックホールを調べることが有用であろう。私はそのために高次元時空における漸近的に平坦な時空というものを厳密に定義した。この定義の下ではどのようなブラックホールが存在し、ブラックホールがどのように重力波を放出していくかを調べることができる。この研究をさらに進めることで高次元時空における重力理論についての理解が深まるであろう。宇宙における巨大爆発現象であるガンマ線バーストや活動銀河核における中心エンジンの機構を明らかにすべく、回転しているブラックホール回りの磁場構造決定問題に取り組んだ。Blandford-Znajek機構(BZ機構)は磁場によるブラックホールの回転エネルギーの引き抜きにより巨大爆発現象を説明する1つの有力な模型である。しかし今のところBZ機構は低速回転のブラックホールのみに適用可能であり、高速回転ブラックホールに適用するにはさらなる高次の摂動方程式を解かなければならない。境界条件を保ちつつ高次摂動方程式の解析解を得るため、回転軸周りでさらに方程式を展開することで磁場形状を決めるパラメータを1つ決定することに成功した。未決定のパラメータはもう1つ残っているが、同様の手法により決定されることが期待される。この結果によりBZ機構を高速回転ブラックホールに適用することが可能となり、今後より巨大爆発現象の中心エンジンとしてのBZ機構の研究が進むと考えられる。また高次元ブラックホールの分類問題にも取り組んできた。超弦理論により我々の宇宙は高次元であることが予想されている。この可能性を検証するには高次元時空における重力理論の根源的な理解が必要となり、その第一歩としてブラックホール解の理解がある。我々は様々な高次元ブラックホール解の重力ポテンシャルを多重極展開することでそれらの解を区別することに成功した。この結果は今後高次元ブラックホールを研究する際に有効な結果となる。

また、高次元時空における漸近構造の解析についても研究を行なった。超弦理論により我々の宇宙は高次元であることが示唆されている。そのような可能性を検証するには高次元時空における重力理論への深い理解が必要であり、高次元時空における漸近構造の解析はその第一歩である。我々は漸近的に平坦な高次元時空を一般に解析することにより、重力波によるエネルギー放射の公式や角運動量放射の公式を導出することに成功した。これらの結果は今後大型加速器などで高次元ブラックホールが生成されることが指摘されているブラーンワールドシナリオの検証にも役立つ公式である。
中温作動型酸化物イオン伝導体の開発に向けた炭酸アパタイト系電解質の材料設計

水酸アパタイト(Ca10(PO4)6(OH)2)のPO43-の一部をCO32-で置換し、電荷補償のためにCa2+の一部をNa+で置換した「Na添加B型炭酸アパタイト(Na-BCA)」は、600800°Cで10-410-3 S/cmの比較的良好なO2-伝導を示す。また最近、Na-BCAのOH-の一部をF-で置換したNa-FCAにおいて、550°C付近で特異な導電率の向上が生じ、600°C以上で10-2 S/cmオーダーの高い導電率に至ることが見いだされた。そこで本研究では、FCAを含むBCA系セラミックで現在明らかとはなっていないO2-伝導機構を解明し、500600°Cで10-2 S/cmを実現するBCA系電解質の設計に繋げること、さらにSOFC等の実用デバイスに対するBCA系電解質の適用について検討することを目的とした。この達成に向けた本年度の実施項目及び成果の概要は以下のとおりである。・第一原理計算に基づくNa-BCAのイオン伝導機構の検討:大阪大学接合科学研究所の設楽助教の協力のもと、Na-BCAの欠陥構造について第一原理計算に基づく検討を行い、CO32-/Na+間に欠陥会合が生じていること、CO32-由来の酸素空孔にOH-サイト由来のO2-が移動する可能性があることを見出した。・一価カチオンがFCAの導電挙動に及ぼす影響に関する検討:Na-BCAに対する第一原理計算より予測されたCO32-/Na+間の欠陥会合がNa-FCAの特異な導電率挙動に及ぼす影響を検証するため、Na-FCAに加えてK系及びRb系FCA(K-FCA、Rb-FCA)を合成し、各試料の導電挙動を比較した。結果、一価カチオンのイオン半径と導電率の立ち上がりが生じる温度の間に正の相関があることが示され、FCAで見られる特異な導電率挙動に、CO32-/M+間の欠陥会合とその解離が関係している可能性が示された。FCAを含むBCA系セラミックのO2-伝導挙動に対して、CO32-によって置換されたPO43-サイト近傍の酸素空孔のみならず、CO32-とカウンターカチオンとの欠陥会合構造が大きく影響している可能性を実験、理論の両面から示すことに成功した。これは、BCA系セラミックのO2-伝導機構の解明を目指す上で大きな成果である。BCA系セラミックを電解質とするSOFCの発電評価については、現在、再現性ある発電試験結果を提示する段階には至っていないが、評価系の構築は着実に進めている。以上の状況を踏まえて、本研究の初年度の進捗としては、おおむね順調に進展していると判断した。・Na-BCAのイオン伝導機構に関する検討:合成実績のあるNa-BCAを対象に、実験結果に基づく詳細な構造解析を行い、各試料の結晶構造内でキャリアとなり得るO2-イオンとその拡散経路を特定する。さらに、実験結果と理論計算の結果との対比により、BCAに対する信頼性の高いO2-イオン伝導機構の提案につなげる。・BCA系試料群の組成が導電挙動に及ぼす影響に関する検討:初年度に引き続き、BCA及びFCAへの系統的な一価カチオン置換(アルカリ金属イオン及びAg+)を試みるとともに、計算的手法を取り入れつつ、置換率や置換カチオンの性状の違いが欠陥構造及びイオン伝導特性に与える影響について検討する。また、OH-サイトのアニオン置換(F-、Cl-、O2-)の影響についても同様に検討する。第一原理計算に関しては、引き続き、大阪大学の設楽助教による助言と協力を仰ぐ。・Na-FCAセラミックを電解質とするSOFCの構築と発電特性評価:600°C以上で10-2 S/cmオーダーの高い導電率を示すNa-FCAセラミックを電解質としたSOFC評価系を構築し、発電特性を評価することで、実用デバイスに対するBCA系電解質の本格的な導入に向けた指針の構築につなげる。・一価

カチオンがFCAの導電挙動に及ぼす影響に関する検討:Na-BCAに対する第一原理計算より予測されたCO32-/Na+間の欠陥会合がNa-FCAの特異な導電率挙動に及ぼす影響を検証するため、Na-FCAに加えてK系及びRb系FCA(K-FCA、Rb-FCA)を合成し、各試料の導電挙動を比較した。結果、一価カチオンのイオン半径と導電率の立ち上がりが生じる温度の間に正の相関があることが示され、FCAで見られる特異な導電率挙動に、CO32-/M+間の欠陥会合とその解離が関係している可能性が示された。FCAを含むBCA系セラミックのO2-伝導挙動に対して、CO32-によって置換されたPO43-サイト近傍の酸素空孔のみならず、CO32-とカウンターカチオンとの欠陥会合構造が大きく影響している可能性を実験、理論の両面から示すことに成功した。これは、BCA系セラミックのO2-伝導機構の解明を目指す上で大きな成果である。BCA系セラミックを電解質とするSOFCの発電評価については、現在、再現性ある発電試験結果を提示する段階には至っていないが、評価系の構築は着実に進めている。以上の状況を踏まえて、本研究の初年度の進捗としては、おおむね順調に進展していると判断した。・Na-BCAのイオン伝導機構に関する検討:合成実績のあるNa-BCAを対象に、実験結果に基づく詳細な構造解析を行い、各試料の結晶構造内でキャリアとなり得るO2-イオンとその拡散経路を特定する。さらに、実験結果と理論計算の結果との対比により、BCAに対する信頼性の高いO2-イオン伝導機構の提案につなげる。・BCA系試料群の組成が導電挙動に及ぼす影響に関する検討:初年度に引き続き、BCA及びFCAへの系統的な一価カチオン置換(アルカリ金属イオン及びAg+)を試みるとともに、計算的手法を取り入れつつ、置換率や置換カチオンの性状の違いが欠陥構造及びイオン伝導特性に与える影響について検討する。また、OH-サイトのアニオン置換(F-、Cl-、O2-)の影響についても同様に検討する。第一原理計算に関しては、引き続き、大阪大学の設楽助教による助言と協力を仰ぐ。・Na-FCAセラミックを電解質とするSOFCの構築と発電特性評価:600°C以上で10-2 S/cmオーダーの高い導電率を示すNa-FCAセラミックを電解質としたSOFC評価系を構築し、発電特性を評価することで、実用デバイスに対するBCA系電解質の本格的な導入に向けた指針の構築につなげる。2018年度内に納品・支払い予定であった特注備品について、設計・制作に時間を要し、3月末までの納品に間に合わなかったことから、2018年度予算の使用額が当初予定よりも少なくなった。2018年度予算の繰越分は、2019年4月に納品予定の当該備品の購入費に充てる計画である。
時空間メタデータ検索をキーワード検索に統合したウェブ検索エンジンの実現

本研究は,検索されたキーワードからメタデータを推定し,メタデータによる絞り込みを自動的に行うウェブ検索エンジンの実現を目的とする。本研究の目的を達成するために,本年度は特に(1)ウェブコンテンツ抽出の検討, (2)集中的に検索される検索クエリのカテゴリ推定,の2点に取り組んだ。本研究が目指す最終的な成果物はウェブ検索エンジンであり,ブログなど,一般的なWebページを対象とする。Webページのコンテンツのみを検索できるようにするために,ウェブコンテンツ抽出の処理が欠かせない。前年度に開発した手法の詳細な評価実験を行い,既存手法よりも高精度に作動する事を確認した。この成果は,情報処理学会論文誌に掲載された。本研究を達成するためには,検索されたキーワード(検索クエリ)が,どのような種類のキーワードであるかの判定が欠かせない。検索クエリは,主に恒常的に検索されるクエリ,定期的に検索されるクエリ,集中的に検索されるクエリに分ける事ができるが,集中的に検索されるクエリの種別判定が困難であった。本年度,ソーシャルメディアのデータ以外に,本種別判定に有効な素性を見つける事ができた。この成果,及び既存研究を組み合わせる事により,大多数の検索クエリを高精度に種別判定できる事が期待される。(抄録なし)本研究は,検索されたキーワードからメタデータを推定し,メタデータによる絞り込みを自動的に行うウェブ検索エンジンの実現を目的とする。本研究の目的を達成するために,本年度は特に(1)ソーシャルメディアのコンテンツを収集するクローラの開発,(2)ソーシャルメディアからの新語抽出,(3)ソーシャルメディアを用いた検索クエリのカテゴリ推定,の3点に取り組んだ。本研究の実施に,位置情報が付与されたTwitterのツイートが大量に必要である。Twitterは開発者向けのAPIを公開しており,ツイートを容易に収集できるが,位置情報が付与されたツイートは全体の1%にも満たず,大量の位置情報付きツイートを準備するためには,継続的な収集が必要である。我が国の位置情報が付与されたツイートをすべて収集するシステムを開発し,本年度は3,500万件以上の位置情報付きツイートを収集できた。本研究を達成するためには,新語に対する位置情報の付与,検索キーワードが位置に関係した語であるか否かの判定が必要である。本年度は新語抽出の検討,検索キーワードのカテゴリ(スポーツ,アイドル,地理,...リーダ推定に取り組んだ。前者に関し,既に知られている語の出現パターンに着目し,Twitterのツイートに含まれる任意の文字列が,新語であるか否かの判定を行う手法を開発した。後者に関し,ソーシャルメディアを用いることで,検索ログ(クリックログ)を用いるよりも早期にカテゴリ推定が可能であり,更にユーザのツイート傾向を加味することで,より高い精度で推定できることがわかった。本研究の目的を達成するために,本年度は特に(1)ソーシャルメディアを用いた検索クエリのカテゴリ推定,(2)ウェブコンテンツ抽出の検討,の2点に取り組んだ。本研究を達成するためには,検索されたキーワードが,どのような種類のキーワードであるかの判定が欠かせない。また,ある検索キーワードの生存期間(ユーザによって頻繁に検索される期間)は非常に短いことがわかっており,検索キーワードの特性を短時間で学習する必要がある。本年度は,昨年度よりも推定するカテゴリの幅を広げ,また,実際にトレンドになった検索キーワードに絞ることで,より現実的な課題に取り組んだ.トレンドになった検索キーワードを対象とする場合,ソーシャルメディアのデータを活用すると,ニュースなど従来のデータを使うよりも高精度に分類可能なことが明らかになった.本研究が目指す最終的な成果物はウェブ検索エンジンであり,ブログなど,一般的なWebページを対象とする。既存のコンテンツ抽出手法を改良し,従来手法では難しかった,ブログコンテンツのポスト及びコメントを自動的に識別する手法を開発した。この成果により,より高精度なウェブ検索エンジンの開発が期待できる。必要なデータの準備が最大の懸念事項であったが,順調に収集できている。更に,要素技術の検討も進んだ。

現実的な状況を再現した場合のカテゴリ分類精度が課題であったが,当初の仮説通り,ソーシャルメディアのデータを活用することでよりよい分類性能が実現できた。更に,一般的なWebページのコンテンツ識別にも成功した。ユーザが実際に利用できるウェブシステムを早期に公開し,実データによる有用性の評価を行いたい。本年度,ソーシャルメディアからの新語抽出,ソーシャルメディアを用いた検索クエリのカテゴリ推定が実現可能であることがわかったため,この知見を基に,メタデータ(位置情報)との関連付けを行う。また,収集したデータの公開を検討する。検索キーワードのカテゴリ分類実験に関し,人手によって正解データの作成を行ったため,これらのデータを公開したいと考えている。また,ソーシャルメディアのデータ特性を,従来のデータと比較することで詳細に調査する。拡張したカテゴリ分類を応用し,検索キーワードと位置情報との関連づけの検討を行う。(抄録なし)
抑制機能の可塑性に関する実験的研究-認知リハビリテーションからの分析-

本研究は,認知リハビリテーションを実施することで,認知機能,とりわけ抑制機能に改善・変化がみられるかを検討したものである。この検討を通じて,認知機能の可塑性について考察することを目的とした。高齢者を対象として,3年間の計算・音読課題を遂行することで,認知機能および前頭前野機能に与える影響を調べた。京都市にある社会福祉法人の特別養護老人ホームに入所している高齢者の中から39人が,この取り組みに参加した。彼らは,音読計算を実施する学習群に28名,音読計算課題を実施せず,査定課題のみを定期的に実施する統制群に11名に振り分けられた。学習は,施設内の2つの部屋で同時に行われた。一人たりの学習時間は,1日につきおよそ15分20分であった。全体としての学習時間は,2時間ほどが設定されており,学習者はこの時間帯の中のどこかで参加した。効果の査定としてFAB課題とMMSE課題を実施した。学習群は,介入を始める前のベースライン時に第1回目の査定を行い,介入半年後,1年後,1年半後,2年後,2年半後に同一の査定を実施した。統制群では,学習群の査定時期に合わせて同一の査定を行った。結果として,3つの点が明らかになった。1)学習群の前頭前野機能,抑制機能の改善・維持が確認された。2)学習群の認知機能の維持が確認された。3)統制群の前頭前野の低下が確認された。これらの結果より,高齢者の認知機能には可塑性が十分期待できることが確認できた。高齢化社会を迎えるにあたり,認知リハビリテーションの重要性が指摘できたものと思われる。今年度は,前頭前野機能全般の可塑性の問題を認知リハビリテーションの過程から検討した。対象となったのは,リハビリテーション参加群53名(平均年齢73歳(SD=5.05),教育平均年数12(SD=2.26)),対照群54名(平均年齢70.1(SD=5.01),教育平均年限12.4(SD=2.92))である。リハビリテーション参加群は,半年にわたって簡単な算数課題と文章の音読や書きの課題が与えられた。対象群にはこうした課題は全く与えられず,評価のみが実施された。評価課題としては全般的な認知機能を評価する検査であるMini-Mental State Examination(MMSE)。前頭前野の機能を評価する臨床前頭葉機能検査(Frontal Assessment Battery at the bedside;FAB)を実施した。分析の結果,FAB課題において,介入後に,有意な得点の上昇がみられた。一方,MMSEにおいては,有意な上昇が確認できなかった.以上の結果から,健康高齢者でも,音読・計算課題の反復遂行により,前頭前野を中心とした認知機能の維持・改善が確認され,機能に可塑性があることが推察された。今後の課題としては,FABの詳細な分析とともに,抑制機能に特化した課題を並行して実施して,その変化をみることにある。さらに,MMSEのような大脳皮質の後半部分で司る機能との,効果の違いについて検討することにあるのではないかと思われた.今年度は,認知リハビリテーションの過程での、認知機能の変化を追跡調査した。立命館大学で実施している学習療法の実践をフィールドとして、参加者48名(平均年齢74歳)の2年間の認知機能の変化を分析した。分析の結果、MMSE,FABなどの認知テスト得点の変化をみると、認知リハビリテーションには参加しなかった統制群(51名,平均年齢70歳)は2年間で徐々に得点が減少する傾向がみられた。これに対して、認知リハビリテーションに参加した学習群では得点が徐々に増加する傾向がみられた。2年目の今年度では、2つの群間に統計上の有意差が確認されるまでになった。

査定時以外には,特にリハビリテーションを実施していない統制群が自然の加齢変化の影響を強く受けていたと考えるならば、認知リハビリテーションによる認知機能低下への介入に効果があったものと思われる。さらに、抑制機能に特化したSRC課題やStroop課題での反応時間や誤反応数の変化をみると、特にStroop課題において効果が確認された。抑制機能は単一の機能というのではなく、その機能には,場所ベースの抑制機能や同一性ベースの抑制機能というように、複数のものが存在していると考えられているが、このことを裏付ける結果となった。以上のことより、認知リハビリテーションという介入の実施により、認知機能、さらに一部の抑制機能に関しては、機能の上昇が確認され、抑制機能はある程度の可塑性を期待できるもの思われた。来年度は、さらに詳細な実験を行い、抑制機能の可塑性について分析する予定である。本研究は,認知リハビリテーションを実施することで,認知機能,とりわけ抑制機能に改善・変化がみられるかを検討したものである。この検討を通じて,認知機能の可塑性について考察することを目的とした。高齢者を対象として,3年間の計算・音読課題を遂行することで,認知機能および前頭前野機能に与える影響を調べた。京都市にある社会福祉法人の特別養護老人ホームに入所している高齢者の中から39人が,この取り組みに参加した。彼らは,音読計算を実施する学習群に28名,音読計算課題を実施せず,査定課題のみを定期的に実施する統制群に11名に振り分けられた。学習は,施設内の2つの部屋で同時に行われた。一人当たりの学習時間は,1日につきおよそ15分20分であった。全体としての学習時間は,2時間ほどが設定されており,学習者はこの時間帯の中のどこかで参加した。効果の査定としてEAB課題とMMSE課題を実施した。学習群は,介入を始める前のベースライン時に第1回目の査定を行い,介入半年後,1年後,1年半後,2年後,2年半後に同一の査定を実施した。統制群では,学習群の査定時期に合わせて同一の査定を行った。結果として,3つの点が明らかになった。1)学習群の前頭前野機能,抑制機能の改善・維持が確認された。2)学習群の認知機能の維持が確認された。3)統制群の前頭前野の低下が確認された。これらの結果より,高齢者の認知機能には可塑性が十分期待できることが確認できた。高齢化社会を迎えるにあたり,認知リハビリテーションの重要性が指摘できたものと思われる。
ヘテロポリ酸塩を触媒とするオレフィンの過酸化水素酸化によるカルボン酸の合成

過酸化水素水を酸化剤とするオレフィン類のカルボン酸への触媒的な変換法は、合成並びに工業的見地から長年興味が持たれていたが一般性のある良い方法がなかった。本研究は、オレフィン類の触媒的な酸化開裂を経るカルボン酸の合成とヘテロポリ酸塩を触媒とする過酸化水素酸化について検討した。ヘテロポリ酸、特に12ータングストリン酸と塩化セチルピリジニウムから調製した、tris(cetylpyridinum)12-tungstophsphate,[π-C_5H_5N^+(CH_2)_<15>CH_3]_3(PW_<12>O_<40>)^<3->(CWP)、が35%過酸化水素水を酸化剤としてtーブチルアルコ-ルを溶媒とする均一反応条件のもとでオレフィン類をカルボン酸に酸化することがわかった。また、タングステン酸がpH4ー5に調整した媒体中でCWP触媒と同様にオレフィン類を良好に酸化開裂し、相当するカルボン酸を好収率で与えることがわかった。本方法は安価で無公害のタングステンを触媒とすることから工業的な一般性のあるカルボン酸合成法として注目される。また、ヘテロポリ酸を触媒に用いる過酸化水素酸化の系統的な研究がなされていないため種々の基質を用いて検討し、以下のことを明らかにした。α,βー不飽和カルボン酸は水を溶媒とすることでCWP-H_2O_2系によりα,βーエポキシカルボン酸を好収率で与えることがわかった。1,2ージオ-ル類は酸化開裂され相当するカルボン酸に変換されたが、α,ωージオ-ル類は酸化的脱水素反応を経てラクトンに変換でき、特に小員環ラクトンの合成に適していることが明らかとなった。この他、2級のアルコ-ル性水酸基は相当するケトンに変換でき、1級と2級の水酸基を含むジオ-ル類の酸化ではヒドロキシルケトンが良い収率で得られた。以上のようにCWP触媒は過酸化水素を酸化剤として種々の有機基質を良好に酸化し、これらの反応はヘテロポリ酸のもつ新しい触媒機能として注目される。過酸化水素を酸化剤としてオレフィンを相当するカルボン酸に変換することを目的としてこれまでに種々検討した結果、ヘテロポリ酸ガンの反応を促進することがわかった。そこで、一連のヘテロポリ酸の本反応に対する触媒活性を系統的に研究するとともに本変換反応の最適反応条件を確立することをめざして検討した。この結果、以下の事が明らかにされた。(1)ヘテロポリ酸のうちでも、ヘテロ原子によって活性が著しく異なり、モリブデンの活性は低く、タングステンを含むヘテロポリ酸の活性が高いこと。(2)ヘテロポリ酸を触媒として単独で用いると、反応はカルボン酸まで進行せず、ジオールの段階で停止した生成物が多く残ってしまう。

(3)ヘテロポリ酸と塩化セチルピリジニウム(CPC)のような長鎖のアルキル基を含むアンモニウム塩と一緒に用いると、反応がカルボン酸の生成段階までスムーズに進行する。特に、12-タングストリン酸と組み合わせた触媒の活性が高い。(4)オレフィンをカルボン酸まで酸化するためには4当量の過酸化水素水(35%-H_2O_2)が必要である。反応はオーブタノールの還流条件で1024時間反応させることが必要である。(5)反応媒体のPHが反応の進行に大きく影響し、中性から弱酸性のもとで、最も良好に酸化開裂が起った。(6)オレフィンの反応性は末端オレフィンより内部オレフィンの方が反応性は高く、カルボン酸への選択性も同様な傾向があった。しかし、内部オレフィンでもオレフィン性の水素を含まない多置換オレフィンではカルボン酸は生成せず、反応はジオールの段階で停止した。12-タングストリン酸と3当量の塩化セチルピリジニウムから調整した。tris(cetylpyridinum)12-tungstophsphate、〔π-C_5H_5N^+(CH_2)_<15>CH_3〕^<3->(CWP)触媒が35%過酸化水素水を酸化剤としてオレフインを良好に酸化開裂しカルボン酸を与えることを先に明らかにした。本年度はオレフインからカルボン酸への酸化開裂の反応過程の解明、さらに有利を触媒系の開拓をめざした。また、ヘテロポリ酸を用いる過酸化水素酸化に関する系統的な研究が行なわれてないなため、オレフインの酸化開裂以外の反応についても検討し、以下のことを明らかにした。1.オレフインのカルボン酸への酸化開裂はα-ヒドロキシケトンを経て進行することが明らかとなり、中間体として容易に酸化を受ける2級水酸基の存在が必須である。2.タングステン酸触媒が反応溶媒(t-ブチルアルコ-ル)のpHを4-5に調整することによりオレフインをスム-ズにカルボン酸に酸化する。本反応はクリ-ンな酸化剤である過酸化水素と毒性のないタングステンを触媒とすることから工業的に興味深いものがある。3.基質を拡張する目的で、α、β-不飽和カルボン酸をCWP-H_2O_2系で酸化したところ、水を溶媒とすることによりα、β-エポキシカルボン酸が好収率で得られることがわかった。4.先の反応過程の解明から、1、2-ジオ-ル類の酸化開裂によるカルボン酸の生成が期待された。そこで、1、2-ジオ-ル類の酸化反応を行なったところ好収率で相当するカルボン酸が得られることがわかった。
大規模共起関係データからのファジィ共クラスター抽出に関する研究

大規模な共起関係データに対する共クラスタリングによる情報縮約を通して,文書データやwebデータの効率的な解析技術を確立し,ヒトに優しい知的情報処理技術を実現することを目的に研究を実施した.理論的側面では,統計的共クラスタリングモデルに内在する分割ファジィネスの調整による分割性能の向上や,ノイズ除去機構との融合による外れ値へのロバスト性の向上を実現した.応用的側面では,Twitter文書解析や固有顔識別などへの展開において,半教師情報の活用や個人情報匿名化によるプライバシー保護との融合を実現した.本研究では,大規模な共起関係データに対する共クラスタリングによる情報縮約を通して,文書データやwebデータの効率的な解析技術を確立し,ヒトに優しい知的情報処理技術を実現することを目的としている.初年度は主に理論的側面からの展開として,以下の成果を上げた.(1)大規模な共起関係データが複数のサイトに分散保存されている場合に,それらを一箇所に集約することなしに,効率的でかつプライバシーの侵害なしに共クラスタリングを適用するアルゴリズムを開発した.分散するデータベースの個々に内在する共クラスター構造のみを共有することで,計算効率の良いクラスター構造分析が可能になると同時に,他のサイトに対する情報漏えいを防いだ安心・安全なデータ活用を可能としている.これらの成果について,1件の学術論文発表,1件の国際会議発表および1件の国内学会発表を行った.(2)ファジィ共クラスタリングにおけるモデルパラメータの設定の困難さを改善したモデルとして,混合多項分布のファジィ拡張となる共クラスタリングアルゴリズムを開発し,さらに個体と項目の分割の明確化のための改良を行った.文書解析における文書群の内容要約における有効性を確認した.これらの成果について,2件の国際会議発表および2件の国内学会発表を行った.(3)ファジィクラスタリングの理論的基盤の考察として,クラスター構造の妥当性検証や不確定性の処理法,意思決定問題への適用可能性に関する研究を行った.(1)や(2)で開発した理論モデルを実データへ適用する際のモデル改良に必要となる知見が得られた.これらの成果について,3件の国際会議発表と1件の国内学会発表を行った.本研究では,大規模な共起関係データに対する共クラスタリングによる情報縮約を通して,文書データやwebデータの効率的な解析技術を確立し,ヒトに優しい知的情報処理技術を実現することを目的としている.第2年度は理論的および応用的側面からの展開として,以下の成果を上げた.1.初年度に確認された確率モデルに基づく共クラスタリングのファジィ化の効果を高める理論的展開として,決定論的枠組みによるファジィ度パラメータのアニーリングにより,初期値依存性の軽減効果を確認した.また,潜在的な分割ファジィネスを含むモデルと解される確率的潜在意味解析からの展開を通して,分割の信頼性を高めるアプローチを見出した.これらの成果について,2件の学術論文発表,1件の国際会議発表および2件の国内学会発表を行った.2.実世界の大規模なデータを分析する際には,付随的な参考情報が活用できる場面も多い.応用展開における利便性を向上させるべく,部分的なクラス情報が利用できる場面や,一部の変量の特殊性が顕著な場面での有効性を向上させるアルゴリズムの拡張を行った.IT関連企業からの協力を得て実施したTwitterデータを用いた実証実験により,効果を確認した.これらの成果について,1件の学術論文発表,4件の国際会議発表および3件の国内学会発表を行った.3.個人情報を含む実データへの応用展開を図る工夫として,プライバシー保護データ解析への活用を進めた.クラスタリングによるデータの群化を顔画像の匿名化に応用し,群集行動の分析への応用可能性を示した.また,個人情報の匿名化を考慮した分散データベースの活用を促進するべく,匿名化後のデータの信頼性を反映した精度向上を確認した.これらの成果について,2件の学術論文発表,3件の国際会議発表および4件の国内学会発表を行った.理論的および応用的側面からの展開をはかった第2年度としては,当初の研究の目的を十分に達成する成果を得た.以下に,個別の課題における達成状況を述べる.1.確率モデルに基づく共クラスタリングからの理論的展開においては,従来の確率モデルの持つ初期値依存性を大幅に改善するアニーリングアプローチの効果を確認し,初期値依存性と共クラスター明確性の両面で確率モデルを凌駕するファジィ共クラスタリングアルゴリズムを構築できた.確率モデルの単なる代替法ではなく,独自の機能を有する分析モデルの開発を実現しており,想定を超える成果が得られた.2.半教師情報の活用モデルの開発においては,ベンチマークデータにおける有用性の検証にとどまらず,実世界のTwitterデータでの検証にも成功しており,実応用への展開をはかる基盤が構築できた点で,当初に想定した目標を完全に達成するものであった.3.その他の応用展開としては,当初に想定した「協調フィルタリングシステム」への実用展開については,当初の共同研究機関との協働が不調に終わっているものの,当初の計画を越えて,近年,重要性を増しているプライバシー保護群集行動解析への展開を実現しており,目標とするレベルに達した成果が得られたといえる.本研究では,大規模な共起関係データに対する共クラスタリングによる情報縮約を通して,文書データやwebデータの効率的な解析技術を確立し,ヒトに優しい知的情報処理技術を実現することを目的としている.最終年度は理論的側面の深化と応用的側面からの展開として,以下の成果を上げた.1.前年度までの統計的共

クラスタリングモデルの観点からの潜在的ファジィ度に関する理論的考察を発展し,クラスター妥当性基準の開発などを通して,初期値依存性やモデルパラメータ不定性の解決アプローチを見出した.本成果について,1件の著書分担執筆,3件の国際会議発表および3件の国内学会発表を行った.2.ノイズを含む実データへの拡張性を向上させるべく,ノイズ除去機能を導入したファジィ共クラスタリングモデルを開発した.本成果について,1件の国際会議発表で最優秀論文賞を受賞したほか,2件の国内学会発表を行った.3.個人情報を含む実データへの応用展開を進める工夫として,固有顔特徴量や共起情報のk匿名化に有効なファジィクラスタリングアプローチを開発した.本成果について,1件の学術論文発表,1件の国際会議発表および1件の国内学会発表を行った.4.付随的な外部知識を伴う実データにおける性能向上のために,擬似標本や選択的制約条件を追加したモデルを開発するとともに,直感的に有効性を評価するクラスター構造視覚化法を開発した.本成果について,2件の学術論文発表,1件の国際会議発表および1件の国内学会発表を行った.5.応用アプリへの展開として,協調フィルタリング推薦モデルにおける有効性を検証し,データ分割の制約条件における排他性などの改善による推薦性能の向上を明らかにした.本成果について,1件の国際会議での特別講演,1件の国際会議発表および1件の国内学会発表を行った.大規模な共起関係データに対する共クラスタリングによる情報縮約を通して,文書データやwebデータの効率的な解析技術を確立し,ヒトに優しい知的情報処理技術を実現することを目的に研究を実施した.理論的側面では,統計的共クラスタリングモデルに内在する分割ファジィネスの調整による分割性能の向上や,ノイズ除去機構との融合による外れ値へのロバスト性の向上を実現した.応用的側面では,Twitter文書解析や固有顔識別などへの展開において,半教師情報の活用や個人情報匿名化によるプライバシー保護との融合を実現した.主に理論的側面からの展開を図った初年度としては,当初の研究の目的を十分に達成する成果を得た.以下に、個別の課題における達成状況を述べる.(1)大規模な共起関係データの活用にかかる課題では,単一のデータベースの分析だけでは知ることのできないグローバルな知見を効率的に活用するために,垂直分割データの分析において元の観測データではなく共クラスター構造のみを共有するアルゴリズムを構築し,個人のプライバシーの保護も保証した分析手法を確立した.これらの成果は,当初の「大規模データの活用」に「個人情報の保護」の観点も付加した展開を達成しており,当初に想定した目標を完全に達成するものであった.(2)混合多項分布からの発展によるファジィ共クラスタリングの開発にかかる課題では,確率モデルとの比較に基づくファジィ度の調整法を確立し,確率的手法に勝る有用性を示すに至るまで,想定を超える成果が得られた.
有機シラン蒸気の電子衝突分解過程と電子輸送特性

本研究では,定常タウンゼント法(Steady-State Townsend method,SST)および電子到着時間分布(Arrival-Time Spectra,ATS)理論を取り入れた二重シャッタードリフトチューブ法(Double-Shutter Drift Tube method)を用い,テトラメチルシラン(以後TMSと記す)蒸気およびテトラメチルシラン/水素(以後TMS/H_2と記す)混合ガス中の電子輸送係数の測定を行うとともに,四重極質量分析装置(QMS)によりTMSの分解過程を調べた。その結果,SST実験とドリフトチューブ実験で得られた電離係数はよく一致し,測定値の信頼性を確認するとともに,TMS,TMS/H_2中の電子輸送係数(電離係数,電子ドリフト速度,電子縦方向拡散係数,特性エネルギー)を広いE/N(=30-5000Td,1Td=10-21Vm^2,E:電界,N:ガス密度)範囲で初めて明らかにした。特に,TMS蒸気中の電離係数は代表的なシリコンソースであるシラン(SiH_4)のそれによく一致すること,TMS蒸気中の電子付着はあっても小さいこと,TMS/H_2混合ガス中の電離係数はある混合比で極大をとること,混合ガス中の電子ドリフト速度に対してはBlancの法則が成り立つこと,H_2の混合比を僅かに変えるだけでこのガス中の電子エネルギーは大きく変化することなどが明らかになった。また,QMSのイオン化源からの電子衝突によるTMS蒸気の分解は,メチル基が一つずつ開裂した分子を中心としたグループに分かれること,この分解生成物のスペクトルとTMS/ArプラズマによるTMSの分解生成物のスペクトルは異なること,上記の電子輸送係数測定時におけるTMS蒸気の分解はほとんど認められないことが明らかになった。本研究で得られたデータは,TMSプラズマの解析はもちろんのこと,TMS蒸気の電子衝突断面積の推定にも大いに有用なものと考えられる。これらの成果については既に口頭発表(5件)を済ませ,現在論文投稿に向け準備中である。1.プラズマCVDやプラズマ重合の分野で用いられているTMS(テトラメチルシラン,Si(CH_3)_4)蒸気中の電子輸送係数(電離係数,電子ドリフト速度,電子縦方向拡散係数,特性エネルギー)を,定常タウンゼント法および二重シャッタードリフトチューブ法によって初めて測定した。測定した電界範囲はE/N=2002400Td(E:電界,N:気体密度,1Td=10^<-17>Vcm^2)である。(1)得られた電子輸送係数の各E/Nにおける値は,代表的なSiソースであるSiH_4のそれに比較的近い値であることが明らかになった。(2)厳密には,電離係数α/Nは若干高く,電子ドリフト速度W_mは少し低い。また,縦方向拡散係数ND_Lおよび特性エネルギーD_L/μは,1000Td付近を境に,高E/Nでは高く,低E/Nでは低い値を示すことが分かった。2.TMS蒸気の電子衝突(1220eV)による分解過程を質量分析計で調べた結果,メチル基が一つずつ開裂した分子イオンが多く検出された。このうち最も多く検出されるのはSi(CH_3)_3イオンであることが確認された。3.TMS/Ar混合ガス中でグロー放電(放電電流:数百μA)を起こし,放電プラズマ中の正イオンを検出した結果,Si(CH_3)イオンが最も多く検出され,上記2の結果と異なることが分かった。4.上記1の電子輸送係数測定時(放電電流:10^<-12>A程度)においては,TMSの分解は無視できることが分かった。

(なお,これらの成果は平成12年電気学会全国大会および電気学会北海道支部連合大会にて口頭発表した。)1.代表的な有機シランの一つである,TMS(テトラメチルシラン,Si(CH_3)_4)蒸気中の電子輸送係数(電離係数,電子ドリフト速度,電子縦方向拡散係数,特性エネルギー)を,昨年度に引き続き二重シャッタードリフト法により測定した。その結果,測定電界範囲はE/N=302400Td(E:電界,N:気体密度,1Td=10^<-17>Vcm^2)に広がり,その範囲の電子輸送係数を初めて明らかにした。2.SiC膜堆積に用いられている,TMS/H_2混合ガス中の電子輸送係数を定常タウンゼント法および二重シャッタードリフト法で測定し,初めて明らかにした。(1)得られた電離係数は,E/N≦200TdではTMS混合比の増加にともなって単調に減少するが,400≦E/N≦1800Tdではある混合比で極大値を取り,その混合比はE/Nの増加とともに増大する結果を得た。(2)電子ドリフト速度はTMS混合比の増加にともなって単調に減少し,その値はBlancの法則にほぼ従うことを明らかにした。(3)電子縦方向拡散係数および特性エネルギーはTMS混合比の増加にともなって単調に減少し,TMS中の電子エネルギーは水素中のそれに比べて一桁程度小さいことが分かった。3.電子衝突によるTMS蒸気の解離性電離過程を調べる目的で,既知のエネルギーを持つエネルギー巾の小さい電子源の作成を行った。N_2,CH_4,Ar,O_2を対象とした予備実験では各正イオンの出現電圧と電離電圧の差は0.2eV以下であり試作した電子源の性能は確認できたが,TMSを対象とした実験後はフィラメントの劣化のためか予期した結果が得られなかった。今後の課題である。(なお,これらの成果は,電気学会基礎・材料・共通部門大会,電気関係学会北海道支部連合大会にて発表,25^<th>ICPIGで発表予定である。)
高品質平板状ダイヤモンドの大型結晶成長の研究

本研究はCVD法(化学気相成長法)を用いて大型平板状ダイヤモンド結晶の合成と高品質化および成長条件の確立と生成率の向上を目的としている。検討事項と成果は1)基板材質にはCu(銅)が最適である。2)基板処理法として、炭化硅素(SiC)微粉末で基板表面を鏡面になるまで研磨する。3)成長条件としては、アセチレン(C_2H_2)と酸素(O_2)の比が0.950.99、核形成の基板温度Tnは500°C、結晶成長の基板温度Tcgは900°Cが適している。4)核形成温度から結晶成長温度へは素早い応答が必要であり、そのために基板の上下からの加熱法を用いる装置を製作した。5)2)4)の結果から結晶成長に費やす時間が23分と従来の半分に出来ること。6)平板状ダイヤモンド結晶の生成率は1030パーセントから8090パーセントに向上させることが出来た。7)生成率が向上した証拠として3、4個の平板状ダイヤモンド結晶が合体した、特異な形状の平板状結晶をSEM観察で初めて確認した。8)平板状ダイヤモンドの結晶性と品質の評価には偏光ラマン分光法が有効であり、半値幅とラマン強度の比を算出することで、ダイヤモンド自身の結晶性を詳細に評価できる事を見いだし、天然ダイヤモンドと高温高圧法で合成したIb型ダイヤモンドのランク分けに有効である事が分かった。9)平板状結晶はSi (111)面基板上に方位整合して成長し、品質は天然ダイヤモンドと同等の高品質である。さらに、この研究に関連する実験として10)ダイヤモンドを陰極に用いた直流プラズマCVD法で、低い放電電圧250300V、低い基板温度700°Cでプラズマを形成でき、膜質の良いダイヤモンド薄膜の析出に成功した事である。本年度は1)基板材質の依存性と成長条件、2)偏光ラマン分光法を用いた平板状ダイヤモンドの結晶性の評価について検討した。この研究に関連する実験として3)ダイヤモンドを陰極に用いた直流プラズマCVD法でダイヤモンド薄膜の析出に成功した事である。1)基板材質の依存性と成長条件についての結果。用いた基板材料はセラミックスと金属であり、具体的にはシリコン、窒化シリコン、アルミナ、金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、白金、鉄、タングステン、モリブデン、タンタルである。その結果、銅を基板として用いると、最も平板状ダイヤモンド結晶の生成率が高く、高品位であることが判明した。成長条件の最適値はアセチレンと酸素のガス比が0.950.99、基板温度は750°Cであった。2)偏光ラマン分光法を用いた結晶性についての結果。ラマン分光法は非破壊、真空が不要、微小領域の測定が可能、短時間で解析が可能などの特長を有している。そして、偏光ラマン分光法の偏光角度依存性から平板状ダイヤモンド結晶の上面が(111)面であるという直接的な証拠が初めて得られた。また、特別な前処理をしなくても(111)基板上の原子配列に沿って平板状ダイヤモンド結晶が方位整合して成長するということを明らかにした。さらに、半値幅とラマン強度の比を算出することで、ダイヤモンド自身の結晶性を詳細に評価できる事を見いだし、天然ダイヤモンドと高温高圧法で合成したIb型ダイヤモンドのランク分けに有効である事が分かった。

3)ダイヤモンドを陰極に用いた直流プラズマCVD法でのダイヤモンド薄膜の合成。ダイヤモンドから電子が多量に放出する現象を見いだし、これを積極的に利用し陰極に用いた。低い放電電圧で直流プラズマを形成でき膜質の良いダイヤモンド薄膜の合成が出来る。本研究はCVD法(化学気相成長法)を用いて大型平板状ダイヤモンド結晶の合成と高品質化および成長条件の確立と生成率の向上を目的としている。検討事項と成果は1)基板材質にはCu(銅)が最適である。2)基板処理法として、炭化硅素(SiC)微粉末で基板表面を鏡面になるまで研磨する。3)成長条件としては、アセチレン(C_2 H_2)と酸素(O_2)の比が0. 950.99、核形成の基板温度Tnは500°C、結晶成長の基板温度Tcgは900°Cが適している。4)核形成温度から結晶成長温度へは素早い応答が必要であり、そのために基板の上下からの加熱法を用いる装置を製作した。5)2)4)の結果から結晶成長に費やす時間が23分と従来の半分に出来ること。6)平板状ダイヤモンド結晶の生成率は1030%から8090%に向上させることが出来た。7)生成率が向上した証拠として3、4個の平板状ダイヤモンド結晶が合体した、特異な形状の平板状結晶をSEM観察で初めて確認した。8)平板状ダイヤモンドの結晶性と品質の評価には偏光ラマン分光法が有効であり、半値幅とラマン強度の比を算出することで、ダイヤモンド自身の結晶性を詳細に評価できる事を見いだし、天然ダイヤモンドと高温高圧法で合成したIb型ダイヤモンドのランク分けに有効である事が分かった。9)平板状結晶はSi ((111)面基板上に方位整合して成長し、品質は天然ダイヤモンドと同等の高品質である。この研究に関連する実験として10)ダイヤモンドを陰極に用いた直流プラズマCVD法で、低い放電電圧250300V、低い基板温度700°Cでプラズマを形成でき、膜質の良いダイヤモンド薄膜の析出に成功した事である。
啓蒙改革期ハプスブルク君主国における複合的国制と王権の地域認識

研究課題遂行のため、2019年2月15日から同年3月8日までオーストリアの首都ウィーンに赴き、オーストリア国立公文書館(Oesterreichisches Staatsarchiv: Haus-, Hof- und Staatsarchiv)およびオーストリア国立図書館(Oesterreichische Nationalbibliothek: Sammlung von Handschriften und alten Drucken)にて、1760年前後に皇太子ヨーゼフ(のちの皇帝ヨーゼフ2世)への進講用に作成された、ハプスブルク君主国傘下の諸国・諸邦についての地誌テキストの分析をおこなった。その結果、この史料群が国制・税制・軍制・経済産業・宗教・民情を主たる対象とし、官房学的な見地から作成された重要なテキストであることが確認できた。そしてその内容から、18世紀中葉には中央集権的な近代化が推進されたとする通説に反して、当時のハプスブルク政府の主導層が複合的国制の重要性を深く認識してその実態を適切に把握し、それを前提とした国政運営を基調と考えていたことを知ることができた。また、ウィーン大学のトーマス・ヴィンケルバウアー教授(オーストリア歴史研究所所長)、オーストリア学士院のペトル・マチャ博士およびウィリアム・ゴットシー両博士と面会し、意見・情報を交換することができた。こうした交流により、彼らが進める近世ハプスブルク君主国行政史(Verwaltungsgeschichte der Habsburgermonarchie in der Fruehen Neuzeit)の刊行計画の進捗状況などを知ることができたほか、Seitschek, Franz-Stefan, Die Tagebuecher KaiserKarls VI. Zwischen Arbeitseifer und Melancholie. Horn 2018; Preinfalk, Miha / Golec, Boris (ed.), Marija Terezija. Med razsvetljenskimi reformami in zgodovinskimspominom. Ljubljana 2018.といった重要な研究書の刊行について情報を得られたことは重要だった。計画時に予想していた通り、約3割程度の検討を終えることができた。また、オーストリア国立公文書館および同国立図書館のどちらにおいても、史料のデジタル撮影が広範に許可されていたことから、検討を予定していた史料のうち、2割ほどをデジタル撮影できた。また、史料調査の過程で、関連する以下の史料2点を新たに発見し、入手もしくは概要を把握できる程度には検討できたことも収穫であった。平成30年度の計画がおおむね順調に進行したことから、変更は必要ないものと考える。今後2年間も、2月中旬から3月初旬にかけてウィーンに出張し、引き続き史料調査をおこなう予定でいる。ただ、本研究課題に関連する研究書の刊行が予想以上に多いため、旅費の一部を書籍購入費に回すなどして、最新の研究状況の把握に努めたい。