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ドイツ農業における戦前と戦後の連続性に関する研究

本研究では、戦前・戦時との連続性を意識しながら戦後東独の土地改革・集団化を再考することを目的とした。その結果(1)戦後東独農村社会では元農民の難民新農民が戦後農村再編を主導していく場合があったこと、(2)1930年代に開始されたトラクターを中心とする農業の機械化が1950年代の機械トラクターステーションを通して本格化したこと、(3)戦時期の変化(農村労働力の兵や外国人強制労働者導入)が、戦後土地改革における土着労働者のヘゲモニーの弱さにつながったこと、などの知見をえた本研究では、戦前・戦時との連続性を意識しながら戦後東独の土地改革・集団化を再考することを目的とした。その結果(1)戦後東独農村社会では元農民の難民新農民が戦後農村再編を主導していく場合があったこと、(2)1930年代に開始されたトラクターを中心とする農業の機械化が1950年代の機械トラクターステーションを通して本格化したこと、(3)戦時期の変化(農村労働力の兵や外国人強制労働者導入)が、戦後土地改革における土着労働者のヘゲモニーの弱さにつながったこと、などの知見をえた本研究は、農業入植政策と農業労働者問題の2つの問題系譜から戦前と戦後のドイツ農業の断絶と連続性を検証することを目的としている。本年は、とくに農村入植史に重心をおいた。まず、入植史の研究動向については、日本はもとよりドイツにおいても事実上の空白域であった。近年になって、環境史的視角からの農業史の潮流の形成と人種的なナチス農村政策への新たな関心から、当該期の「農村空間計画」研究の活性化が見られるが、これらの研究では農村社会史的視点からの分析は弱く、また「開発思想による工業的な農村改造」理念の「ナチス→戦後東独」系譜の問題意識はないことを確認した。次に戦後東独の農村入植史について、とくにロストク県のケーグスドルフ村の村文書によりつつ個別事例を検討してみた。戦後の東独農村は大量の難民を引き受けており、土地改革から集団化の過程はじつは農村入植過程でもあった。本村は難民の新農民層が村政の主導性を握るなど難民入植との関わりがつよい集落である。戦後入植政策のポイントは「占領軍命令209号」にもとづく新農民家屋政策であるが、本村では旧グーツ大厩舎は解体されず、逆にその掌握と有効利用が集団化発展の条件となっていた。また新農民家屋建設については計6件が着手されているが、このうち成功したのは資金力のある有力難民二件と他1件の3件に限定され、他は建設に困難をともなっていることから、あの独特の新農民家屋群が村の景観を代表するものとはなってはいない。以上の二つの点からみて農村空間は戦後「社会主義」政権のもとで単純に画一化されたわけではなく、むしろ政治的な観点から既存の村内の建築物資源の利用再編の方が優先されたといえる。その意味で少なくとも1950年代については戦前との連続性をなお語りうる余地があったことになる。本研究は戦前と戦後のドイツ農業における連続と断絶のありようについて、農村開発・農村入植論の視点より分析することを課題とする。とくに本年は戦後東独の農村「開発」にかかわって1950年代のMTS(機械トラクターステーション)のありようをロストク県バートドベラン郡を対象に分析し、あわせてナチス期については戦時期の占領区ウクライナの農業改革構想について文献調査を行った。戦後東独の土地改革は、戦後難民を含む個人農の入植過程という側面を持つが、経営的には個人農として完結していたのではなく、MTSの機械サービスを必要不可欠な条件としていた。MTSは1948年より設置されはじめるが、とくに1950年代初頭には、各郡のもとに数十か村を束ねるMTS管区がおかれ、その中核にMTS集落が位置した(当該郡では4つのMTS管区が設置)。しかもMTSは単なる機械提供サービスのみならず、管轄下の各村落を上から統合する政治的な拠点であり(MTS政治局の指導員が末端の党権力の実質的担い手として各集落の政治統合に影響力を行使)、さらには「社会主義」農村空間における文化的拠点とされた(「文化の家」の建設)。1955年以降は、LPG化の進展に随伴しつつ、MTS農業技師の農村派遣、有力集落におけるMTS支社の設立を通して、大規模機械化を前提とする「都市的農業集落」への実質的な転換が目指されていく。物的資源不足にっき、1950年代において「農村空間」の物理的な改変を語ることはまったくできないが、「社会空間」の変化という点からは、MTSはその後の「工業的な」LPG村落の空間形成に寄与したといえよう。他方、戦時期についてはナチスによる占領地ウクライナの農業改革に関するGerlachの研究を知ることができた。それによればナチスは占領地のコルホーズ解体にあたっては、単純な個人農の復活をめざしたわけではなく、Otto Schillerによる「耕作協同組」構想を基礎においていたという。それは-ドイツへの強制労働者動員政策と一体化しつつ-、大型機械利用と個人農をミックスした非コミュニズム型の集団農業構想であったという。個人農と大型機械利用を前提とする新農村空間創出を目指すという意味で、ナチ占領地の農業改革構想は、戦後東独「社会主義」の農業構想に通じる側面があったのである。本研究は、農業入植政策と農葉労働者問題の2つの問題系譜から戦前と戦後のドイツ農業の断絶と連続性を検証することを目的としている。

本年はとくに9月に時期・戦前期を中心にメクレンブルク地方に関して、シュベリン州立文書館で史料調査を行った。まず戦時農業労働力の基軸をなす外国人強制労働者について。戦争捕虜の配置については、基本は州労働課が担当し、農業労働力配置の調整は郡農民団がおこなっていた。このため州農林省の関与は大きくはないようで、農林省文書では林業課の文書に戦時外国人労働者関連ファイルがいくつか残されていただけであった。その解析はこれからであるが、(1)39年開戦とともに戦争捕虜の利用が始まっていること、(2)労働力の配置では、農業が優先され、林業はその下に位置づけられるなど部門間の序列がみられること、(3)このために林業の季節単位の労働力動員が頻繁に繰り返されること、などが読み取れた。当該州の戦前入植史については、とくに州農林省入植課の資料調査を行った。入植課文書検索書をみるかぎり、(1)立法過程に関する文書、(2)実施過程に関する行政文書、(3)入植会社に関する文書、(4)各郡・入植村落別の文書の4つに分類される。全体の文書は膨大になるので、30年代にWestfalenとBayernからの集団入植が見られたWustefeldeとSchwetzinの二村について、関連文書をみた。入植にあたっては州開発会社が仲介していることや、また、彼らの名前や経営規模、家族構成などを知ることができたが、それ以上のことは残念ながら不明であった。本研究は、農業入植政策と農業労働者問題の2つの問題系譜から戦前と戦後のドイツ農業の断絶と連続性を検証することを目的とした。本年はとくに研究成果をまとめることに主眼をおいたこと、および国内文献調査や研究会参加を優先したため現地ドイツの史料調査は行わなかった。本研究では平成17年度と平成18年度に戦後の東独農村再編のあり様を戦前期との関連で入植史的視点から分析することに目的として史料調査を行ったが、平成20年度はその分析に基づく成果を論文化した。第一に、『農業史研究』第43号に発表した論文では、戦時期のナチス占領地入植政策あり方を踏まえた上で、とくに戦後の土地改革・集団化を、元農民の有力難民の新農民層に焦点をあてて入植史として議論しようとした。第二に、『生物資源経済』第14号に掲載した論文は、戦時期入植との関連は間接的であるが、戦後東独農村においてMTSの大型機械と政治的介入をテコに大規模機械化に準じた農村空間が作られていくありようを論じたものである。戦前・戦時期については、昨年までの収集資料の解読と図書館の文献複写サービスを利用した内地入植史関連文献の収集に努め、戦時食糧問題に関する文献の読み込みを行った。ポーランド地区は「民族ドイツ人」入植政策の対象として位置づけられたのに対し、ルーマニア・ブルガリアなどの南欧「同盟国」、さらにウクライナなどの占領区はドイツ本国の食糧基地として位置づけられたこと、また国内の戦時食糧問題に関しては、油糧作物やバターがネックであるがこれは相対的に国内生産への切り替えに成功していること、逆に1943年以降、ネックとなるのはジャガイモと養豚であることなどがわかってきた。ただし未だ断片的で本研究の主旨に対応する結論の見通しをもつにいたらなかった。今後の課題としたい。
体育学習を通した生きる力の育成-学習意欲、ストレス適応、ライフスキルの視点から-

体育学習を通して生きる力を育成することを目的とした基礎的および実践的研究を、「学習意欲」「ストレス適応」「ライフスキル」の視点から行った。その結果、生きる力を育成するためには、(1)努力や習熟過程が重視される熟達志向的な雰囲気を高めること、(2)体育学習で身につけたストレス対処方法や問題解決などの心理社会的スキルが日常生活でも同じように適用できると気づかせること、(3)学習意欲を高めるとともに心理社会的スキルを獲得させることなどが重要であると指摘された。本研究は、生きる力を構成する主要な変数として、「学習意欲」「ストレス適応」「ライフスキル」を取りあげ、これらの複数の視点から体育学習を通した子どもたちの生きる力の育成に寄与しようとするものである。主要な研究は、それぞれの変数における内外の文献研究、理論的研究、実践的研究であるが、モデル構築や相互の関連性の検討なども含まれている。これらの研究を踏まえて、生きる力の育成に関する提言を試みる。体育学習を通した生きる力の育成に関して3つの視点からアプローチした平成18年度の主な研究実績は、以下のように要約される。<学習意欲>体育における学習意欲の喚起に関して、内外の文献研究を基にした理論的枠組みを検討した。そして、体育における学習意欲診断検査(DLMPET)を利用した学習意欲の喚起実践、動機づけ雰囲気に関する研究に依拠した学習意欲喚起の理論枠の検討と実践、経験豊富な教育実践者の動機づけ方略の調査などの必要性を指摘するとともに、これらの円滑な実現に向けての準備体制を強めた。<ストレス適応>体育授業場面におけるストレス適応の問題を明らかにするために、文献研究による理論的枠組みを検討するとともに、その枠組みに基づく体育授業場面のストレス要因について調査を行った。理論的枠組みの検討からは、ラザルスらのストレスモデルにコーピングに対する原因帰属の過程を加えた独自のストレス適応モデルを提唱した。また、実態把握調査は、適応モデルを構成する認知的評価、コーピング、原因帰属、体育授業適応感について実施し、特に体育授業場面で生じる友人関係のストレス状況に関わる適応過程を検討した。<ライフスキル>体育授業におけるライフスキル教育の可能性を探るため、文献研究、関係者へのインタビュー、授業観察などを行った。文献研究では、スポーツおよび体育を通したライフスキルあるいは社会的スキル教育の実践事例に関する文献を中心に収集し、具体的なプログラムの内容や評価方法などをレビューした。インタビューは、体育でのライフスキル教育の先進国であるニュージーランドの研究者・体育指導者、国内の小中学校教員などに対して行い、現状の把握を試みた。さらに、小中学校の体育の授業を観察・ビデオ撮影し、そこで得られた行動情報をもとに体育でどのようなライフスキル要素の教育が可能であるかを検討した。本研究は、体育学習を通した生きる力の育成に関して3つの視点からアプローチするものである。平成19年度の研究実績の概要は、以下のように要約される。<学習意欲>平成18年度に検討した体育授業における学習意欲の喚起の理論的枠組(動機づけ雰囲気→学習意欲→行動・適応)に基づいて実証的な研究を行った。動機づけ雰囲気を評価するために、学習志向的雰囲気と成績志向的雰囲気を基軸とする尺度を作成した。その尺度を用いて小学生と中学生を対象に調査を行い、動機づけ雰囲気が学習意欲に影響を及ぼし学習意欲が行動や適応に影響することを明らかにした。影響の仕方は、学年や性別により異なっていた。<ストレス適応>平成18年度に提唱した体育授業におけるストレス適応モデルが、実際に児童生徒のストレス低減過程の説明に適用できるかどうかを、授業実践を通して検討した。特に友人関係のストレス場面に着目し、ストレス反応の低減と体育授業適応感の向上に結びつくような認知行動的側面への介入指導を、中学生の体育授業を対象に計画し実践した。介入後は生徒の友人ストレスレベルが低下し、体育授業に対する肯定的認識と楽しさの主観的評価が向上したことから、モデルに基づく介入は概ね有効であると考えられた。<ライフスキル>体育授業を通してのライフスキル教育の可能性を探るため、国外調査情報の整理、文献研究、授業介入研究を行った。国外調査情報の整理では、前年度ニュージーランドで行われたインタビューの記録を逐語化してまとめるとともに、ニュージーランド教育省の資料を翻訳した。文献研究では、小中高等学校で行われる体育授業を通したライフスキル教育の現状と展望について論じた論文を発表した。さらに、小中学校の体育の授業を通してライフスキルを高めることを目的とした介入調査研究を行い、介入が授業における心理社会的スキルの般化に及ぼす効果を検証した。平成20年度の研究実績の概要は、以下の通りである。<学習意欲>体育授業の学習意欲に影響を及ぼす動機づけ雰囲気に関する文献を整理し、体育における動機づけ雰囲気研究の現状と今後の課題を展望した論文を発表した。また、熟達雰囲気(教師の熟達志向、熟達志向、協同、公平さの4因子)と成績雰囲気(教師の成績雰囲気、成績雰囲気、失敗の恐れの3因子)で構成される体育における動機づけ雰囲気測定尺度の信頼性と妥当性について日本スポーツ心理学会で報告した。

さらに、経験豊富な教育実践者を対象にインタビュー(半構造化面接)を行い、体育の授業における動機づけ方略について検討した。<ストレス適応>体育授業におけるストレス適応の理論的枠組みを検討するために行った文献研究に基づき、心理学的ストレス研究の視点から体育授業の今日的課題を展望した論文を発表した。また、体育授業におけるストレス適応のための認知行動的側面に対する介入授業を行い,ストレス対処能力の育成が必要と思われる生徒に着目して、尺度得点の変化とインタビューに基づく介入効果の事例的分析を行った。さらに、高校生を対象として行われた体育授業のストレス適応モデルに基づく認知行動的側面の因果的関連についても検討した。<ライフスキル>前年度に実施された小中学校の体育授業を通してライフスキルを高めることを目的とした実践研究の成果を、今年度の日本体育学会および日本スポーツ心理学会で報告した。また、体育授業を通した心理社会的スキルの獲得とそのライフスキルへの般化に関するモデルを構築し、それらに依拠した実践研究を行った。具体的には、コミュニケーションスキル(特に、アサーションスキル)の獲得と、それらのライフスキルへの般化を目的とした介入プログラムを、小中学校の体育授業で実施し、その効果を介入プログラム前後の尺度得点の推移およびインタビュー結果をもとに検討した。平成21年度が本研究の最終年度である。各グループの研究概要は、以下の通りである。全体としては、過去3年間で蓄積された知見、今後の研究課題や展望などについて総括した。また、これまでの研究実績を踏まえて、生きる力を育成するための有効な方法を提言した。<学習意欲グループ>体育における学習意欲と動機づけ雰囲気との関係を検討した。その結果、熟達雰囲気は学習意欲に強く影響するが成績雰囲気はあまり影響しないことが示された。これらを国際スポーツ心理学会で報告した。また、「動機づけ雰囲気→学習動機→学習方略」というモデルを仮定し、それらの因果関係を構造方程式モデリングによって検討した結果、モデルの妥当性が示された。この結果は日本スポーツ心理学会で報告した。<ストレス適応グループ>体育授業ストレス適応モデルを基盤とした介入プログラムを実践し、ライフスキルへの般化可能性と指導方略を検討した。分析の結果、体育授業適応感や生きる力に対する自己評価などが向上し、介入プログラムの有効性が概ね確認された。この結果を日本スポーツ心理学会で発表した。また、高校生の体育授業ストレス適応過程を検討した研究を原著論文として公表した。<ライフスキルグループ>体育授業における心理社会的スキルおよびライフスキルの測定尺度に関する原著論文を公表した。
超臨界流体プラズマ反応を用いた水素カーボンナノチューブのコプロダクションシステム

本研究においては、水素と高付加価値ナノカーボンのコプロダクションを可能とする低温プロセス開発を目的とし、亜臨界流体を反応場とした電気化学的ナノカーボン合成プロセスの研究を行った。研究の結果、亜臨界水雰囲気における電気化学的還元反応を利用することで、酢酸から単層グラフェンと水素を同時合成することが可能であることを見出した。このコプロダクション系は過去に例のない反応系に基づいており、さらにより付加価値の高いドープグラフェンの合成も可能とすることから、今後革新的エネルギー技術として持続可能社会に貢献することが期待される。本研究では気体・液体・固体とも異なる第4の物質状態である超臨界流体中でのプラズマなどの電気化学反応を利用して、クリーン燃料である水素と次世代蓄電デバイスの電極材料であるカーボンナノチューブ(CNT)の高収率の同時生成(コプロダクション)が可能な独創的なエネルギー技術の研究を行うことを目的としている。本年度の研究においては、熱力学的平衡から大きくシフトした化学反応が起きる超臨界流体に、電気化学的な高ポテンシャル条件を加えることによる、革新的カーボンナノチューブの合成系作製の第一歩として、(1)超臨界流体電気化学セルの作製と、(2)電気化学反応によるカーボン合成に着手した。(1)耐温300°C,耐圧25MPaのステンレスセルに電極端子が導入された、超臨界流体電気化学セルを作製した。本反応容器を利用することにより、二酸化炭素、アルコールの超臨界状態、または、水の亜臨界状態において、プラズマを含む電気化学反応を可能とした。(2)常温常圧条件でCNTの合成が確認されている、アクリロニトリル水溶液の電気分解反応の、高温・高圧化による反応促進効果を検証した。その結果、常温常圧状態と比較し300°C,21MPaの亜臨界水状態において、カーボン体積反応の促進が見られた。これは、亜臨界水状態では、常温常圧水と比較し、イオン積が増大することで電気化学反応がより促進されること、高温かつ高拡散性の状態が化学反応一般に有利に働くこと、が原因であると考えられる。本研究では気体・液体・固体とも異なる第4の物質状態である超臨界流体中でのプラズマなどの電気化学反応を利用して、クリーン燃料である水素と次世代蓄電デバイスの電極材料であるカーボンナノチューブ(CNT)を始めとするナノカーボンの高収率の同時生成(コプロダクション)が可能な独創的なエネルギー技術の研究を行うことを目的としている。本年度の研究においては、昨年度実装した超臨界流体電気化学セルを用い、プラズマ発生条件よりも低い印可電圧での電気化学反応による亜臨界流体電解法によるナノカーボン合成、特にグラフェン合成に取り組んだ。酢酸水溶液を高圧アルゴンで加圧し、300°Cまで昇温することで、溶液を亜臨界状態とした。堆積基板となる作用極と対極には白金板を用い、電極間に3.5Vを印可することで、酢酸の還元による炭素の析出を行った。その結果、常温常圧状態ではアモルファスカーボンの析出が見られるのみであったが、亜臨界状態においては、炭素の析出反応の促進が見られるとともに、一部に高結晶性の単層グラフェンの析出が観察された。亜臨界水は強い酸化効果を持つため、アモルファスカーボンの除去に有効であることが知られている。この亜臨界水自体の酸化効果と高温による反応促進により、結果として300°Cの低温雰囲気において高結晶性単層グラフェンの合成が可能となったのではないかと考えている。本研究では気体・液体・固体とも異なる第4の物質状態である超臨界流体中での電気化学反応を利用して、水素と、次世代蓄電デバイスの電極材料であるグラフェン等のナノカーボンの高収率同時生成(コプロダクション)が可能な独創的エネルギーシステムの構築を目的としている。本年度の研究においては、昨年度見出された亜臨界流体電解法によるグラフェン合成の最適条件追及に取り組んだ。具体的には、炭素の供給源となる炭化水素化合物の検討と、基板のプレアニーリング処理の有効性の検討を行った。炭化水素化合物の検討としては、蟻酸、酢酸、プロピオン酸、エタノール、樟脳(カンファー)を水中に溶解させ、それぞれの水溶液中において、300°C、10MPaの条件で、30分間電気分解反応による白金基板上へのグラフェン堆積を行った。その結果、エタノールと樟脳の場合は、カーボンの堆積が確認出来ず、プロピオン酸の場合においても、アモルファスカーボンが堆積したのみであったのに対し、蟻酸、酢酸の場合では、結晶性の高いグラフェンの堆積が確認された。本反応は、電気化学的に進行するため、有機酸など水中でより乖離しやすい炭化水素化合物が適当であると考えられる。また、プレアニーリング処理として、原料ガスAr/H2 (3 %)雰囲気において、1000 °Cで10分間、白金基板に熱処理を施したところ、熱処理なしの場合と比較して、グラフェンの析出領域に明らかな拡大が見られた。このことからプレアニーリング処理の有効性が見出された。本研究では高温高圧流体中での電気化学反応を利用して、水素と、次世代蓄電デバイスの電極材料であるグラフェン等のナノカーボンの高収率同時生成(コプロダクション)が可能な独創的エネルギーシステムの構築を目的としている。本年度においては、高温高圧水中での電気化学還元反応を利用したPt基板上へのグラフェンの制御合成と、水素収量の評価を行った。まずグラフェンの制御合成において、ラマン顕微鏡によるグラフェンの存在分布測定とSEM-EBSD(電子線後方散乱回折法)によるPt結晶方位分布測定を行った。

両者を比較した結果、グラフェン非析出部位においては、最安定面であるPt(111)が多数を占めた一方で、グラフェン析出部位では特異的にPt(110)が多く観察されることが明らかとなった。既報より、Ptの電気化学的活性はPt(100)>Pt(111)であることが報告されている。Pt(110)はグラフェンとの格子整合性と、電気化学的活性の両方が高いことから、良好にグラフェンが成長する条件を満たしていると考えられる。一方で、Pt(111)は、グラフェンとの格子整合性が非常に高いものの、電気化学的活性が比較的低く、カーボン種の生成量が少なくなるため、グラフェン成長が十分に進行しなかったと考えられる。また、グラフェン成長を行った後にリアクター内に存在している水素ガス濃度を分析したところ、プロセス時の電流プロファイルから算出した全電気量の9割程度が水素発生により消費され、残りが、カーボン生成に寄与する酢酸の電気化学的還元反応により消費されていることが示唆された。グラフェン制御合成の条件検討において、前処理段階における、予期しないアモルファスカーボンの堆積が発見された。本検討において、電気化学プロセスの効果を詳細に解析するためには、このアモルファスカーボンの事前完全除去が必要であり、これを可能とする前処理条件の検討の追加が必要であったため、当初計画からの遅れが生じた。窒素ドープグラフェン(NG)は、バンドギャップの生成や酸素還元反応の触媒活性の向上などから、トランジスタや燃料電池などへの応用が期待されている。NGの合成法として化学気相成長法や酸化グラフェンの熱処理などが報告されており、特にボトムアップ合成の場合、低温成長条件が窒素ドープ量の増大に有利であることが知られている。我々の研究室ではこれまでに、亜臨界水中(300°C、10 MPa)における酢酸の電気還元を利用した水熱電気化学法によるグラフェンの低温合成に成功していたので本研究では、この水熱電気化学法によるNGの合成を試みた。作用極と対極にはPt箔を用いた。エタノールとアンモニア(NH3)の混合水溶液にPt電極を浸漬し、Ar加圧下において合成装置内を亜臨界水状態となるまで昇温した。その後、ポテンショスタットを用いて30分間電圧を印加することで、作用極表面にカーボンを電解析出させた。電圧印加後の作用極表面のSEM像から、カーボン薄膜の析出が確認された。300°Cの条件で合成したカーボンのラマンスペクトルにおいて、炭素間のsp2結合に由来するG、2Dバンドが確認され、グラフェンの析出が示唆され、さらに、含有窒素の化学結合状態の分析を試みて、光電子分光(XPS)スペクトルからグラフェン中に3.5 at%の窒素がドープされていることが示された。グラフェンに対しNH3水溶液中にて水熱反応的に窒素ドープを試みてもグラフェン中への窒素導入が確認されなかったことから、グラフェンのボトムアップ成長中に窒素原子が導入されたと考えられる。さらに、300°Cと25°Cでそれぞれ電気化学的に合成したNGを解析した結果、300°Cの水熱条件で合成したNGでは、オキサイド型窒素(403 eV)が見らなかったことなどから、亜臨界水中ではグラフェン成長中に導入される窒素原子の位置が常温成長の場合とは異なることが示唆された。
ランドスケーピングにおける球根類の利用に関する基礎的研究

1,わが国の気候条件における生理生態的特性の評価一昨年度に,全天無遮蔽の条件と落葉樹林下に54種類の球根植物を植え付けて据え置き栽培したものについて,生存率を調査するとともに,生育と開花について調査し,これらの条件において造園材料として用いるのに適する考えられる種を検索した.また繁殖特性について,昨年からの増殖率を求めると同時に,種子繁殖による増殖の有無について明らかにした.2.各種環境耐性の評価露地,あるいは環境調節室内における栽培実験により,各種球根植物の耐陰性,耐暑性,耐凍性,耐乾性,耐塩性,耐病性について生育開花様相を調査して環境耐性の評価を行い,造園材料として用いるのに適した種類のスクリーニングを行った.3.ランドスケーピングにおける利用適性球根植物を街路,ボーダー,堤防,芝生,荒廃地などに植栽し利用適性を評価した.また,球根植物の植栽適地の判断のためのクライメート・ゾーンマップの作成を試みた.4.アメニティ機能の評価植栽された球根植物について,アンケート調査結果に基づいた多変量解析によりアメニティー機能の評価を行った.5.情報のデータベース化研究により得られた知見ならびに季節ごとの様相の画像について,データベースを作成した.本データベースは一般頒布を念頭に置き,一般的なパーソナルコンピュータ上で閲覧可能なフォーマットとした.1,わが国の気候条件における生理生態的特性の評価一昨年度に,全天無遮蔽の条件と落葉樹林下に54種類の球根植物を植え付けて据え置き栽培したものについて,生存率を調査するとともに,生育と開花について調査し,これらの条件において造園材料として用いるのに適する考えられる種を検索した.また繁殖特性について,昨年からの増殖率を求めると同時に,種子繁殖による増殖の有無について明らかにした.2.各種環境耐性の評価露地,あるいは環境調節室内における栽培実験により,各種球根植物の耐陰性,耐暑性,耐凍性,耐乾性,耐塩性,耐病性について生育開花様相を調査して環境耐性の評価を行い,造園材料として用いるのに適した種類のスクリーニングを行った.3.ランドスケーピングにおける利用適性球根植物を街路,ボーダー,堤防,芝生,荒廃地などに植栽し利用適性を評価した.また,球根植物の植栽適地の判断のためのクライメート・ゾーンマップの作成を試みた.4.アメニティ機能の評価植栽された球根植物について,アンケート調査結果に基づいた多変量解析によりアメニティー機能の評価を行った.5.情報のデータベース化研究により得られた知見ならびに季節ごとの様相の画像について,データベースを作成した.本データベースは一般頒布を念頭に置き,一般的なパーソナルコンピュータ上で閲覧可能なフォーマットとした.初年度につき,まず研究代表者,研究分担者が集まり研究打合せ会議を持ち,研究の方向,研究内容の分担,実験計画等を全員で討議し,実験材料の選定を行った.この中で,ラッキョ,リコリスアルビフローラ,オキザリスバビアビリス,ニホンスイセン,ムスカリ,アガパンサス,カンナを全員共通の実験材料とすることが決定された.ひき続き,実験材料の中から秋植え球根類より収集を開始し,研究分担者に配布した.大阪府立大の森,静岡大学の大川は,これらを露地植えした場合の生育開花特性の調査を開始した.大阪府大の土井,東條,九州大学の大久保はこれらの球根類の耐暑性,耐寒性,耐病性,耐湿性,土壌適性等の調査を行っている.大阪府立大学の森本,京都府立大学の下村,姫路工業大学の前中,千葉大学の浅野は,のり面,芝地,自然的植栽,人工的植栽等いくつかの利用場面を想定して,そこでの栽植試験を実施し,問題点の把握と適正品目の選定,機能性ならびにアメニティー機能の評価を開始した.大阪府立大学の稲本は,球根類に関する既存の知見をデータベース化するとともに,本研究で得られる基礎データを解析するためのデータベースの構築を行っている.ラッキョ,リコリスアルビフローラ,オキザリスバビアビリス,ニホンスイセン,ムスカリ,アガパンサス,カンナを全員共通の実験材料とし,以下のような特性について調査を行った.大阪府立大の森,静岡大学の大川は,これらを露地植えした場合の生育開花特性の調査を行った.大阪府大の土井,東條,九州大学の大久保はこれらの球根類の耐暑性,耐寒性,耐凍性,耐陰性,耐病性,耐塩性,耐湿性,土壌適性等の調査を行った.大阪府立大学の森本,京都府立大学の下村,姫路工業大学の前中,千葉大学の浅野は,のリ面,芝地,自然的植栽,人工的植栽等いくつかの利用場面を想定して,そこでの栽植試験を実施し,問題点の把握と適正品目の選定,機能性ならびにアメニティー機能の評価を行った.大阪府立大学の稲本は,球根類に関する既存の知見をデータベース化するとともに,本研究で得られる基礎データを解析するためのデータベースの構築を行っている.1.わが国の気候条件における生理生態的特性の評価一昨年度に,全天無遮蔽の条件と落葉樹林下に54種類の球根植物を植え付けて据え置き栽培したものについて,生存率を調査するとともに,3年目の生育と開花について調査し,これらの条件において造園材料として用いるのに適する考えられる種を検索した.また繁殖特性について,昨年からの増殖率を求めると同時に,種子繁殖による増殖の有無について明らかにした.2.各種耐性の評価露地,あるいは環境調節室内における栽培実験により,各種球根植物の耐陰性,耐暑性,耐乾性,耐塩性,耐病性について生育開花様相を調査して環境耐性の評価を行い,造園材料として用いるのに適した種類のスクリーニングを行った.

耐凍性に関して,6種類について秋季より外気温あるいは外気温より5°C低い気温に追随させた温度条件下で栽培し,凍結試験により耐凍性の変化について検討した.種類によって,秋冬季の温度低下に伴って生存可能最低温度が低下するものと,変化しないものに分けられた.前者は低い温度下での栽培により生存可能最低温度がさらに低下し,順化による耐凍性が獲得されるものとみられた.3.機能評価法の開発,利用適性の評価植栽された球根植物について,アンケート等によりアメニティー機能の評価を行った.球根類の自然的植栽環境における植栽試験を継続し,景観形成機能について考察した.また,「アメダス」のデータから気候条件に基づく日本国内の植栽適地地図の作製を行った.4.情報のデータベース化これまでの3年間の研究に得られた知見ならびに季節ごとの様相の画像について,データベースを作成した.本データベースは一般頒布を念頭に置き,一般的なパーソナルコンピュータ上で閲覧可能なフォーマットとした.
細胞膜特殊構造の新しい役割-心筋保護作用に与える影響とそのメカニズムの解明

虚血再潅流障害に対する心筋保護作用メカニズムの全貌は明らかになっていない。申請者は細胞膜特殊構造であるカベオラに注目し、その構成要素であるカベオリンがプレコンディショニング作用に関与していることを明らかにした。最近注目されているポストコンディショニングはプレコンディショニングに比べより臨床的なスタンスの処置方法であり、申請者はカベオラ、カベオリンがポストコンディショニングに及ぼす影響を同定し、心筋保護経路を明らかにすることを目的とする。マウスに虚血-再還流(30分-2時間)in vivo実験を行い、心筋梗塞サイズを測定した。ポストコンディショニング刺激(短期低酸素、オピオイド、吸入麻酔薬)を加えた場合、心筋梗塞サイズは対照群と比較して有意に減少し、ポストコンディショニングによる心筋保護作用が明らかとなった。同様に、遊離心室筋細胞を用いた低酸素in vitro実験においてもポストコンディショニング作用によって心室筋細胞の生存率が上昇した。また、コレステロール枯渇剤を前投与してカベオラの崩壊をもたらした場合、これらの保護作用が棄却された。さらに、ポストコンディショニング刺激後、組織固定を行い電子顕微鏡を用い細胞膜表面を観察すると、単位表面積あたりの細胞膜特殊構造であるカベオラの数は、対照群と比較してポストコンディショニング群において有意に増加していた。これらの結果からポストコンディショニングによる心筋保護作用にカベオラが関与することが明らかとなった。オピオイドにおいては、モルヒネのみならずデルタ受容体選択的薬物においてもこの作用が引き起こされることを突き止め、オピオイド・ポストコンディショニングにおける心筋保護作用にデルタ受容体が重要な役割を演じていることが明らかになった。次に、カベオラの構成タンパクであるカベオリンの活性をイムノブロッティング法にて測定した。その結果、各々のポストコンディショニング刺激によって、カベオリン-3が活性化されることが判明し、心筋保護作用にカベオリン-3を介した経路が重要であることが推測された。さらに現在は、カベオリン-3をノックダウンさせた細胞においてポストコンディショニング作用がどのように変化するかを調査中である。マウスの心臓を摘出後、ランゲンドルフ法にて灌流、コラゲナーゼにより細胞間結合を解き、マウスの単一心筋細胞を取得した。この単一心筋細胞を用いて、siRNAを使用しカベオリン-3のノックダウン細胞を作成した。この細胞をPCR法およびイムノブロット法を用いノックダウンされていることを確認した後、低酸素in vitro実験を行った。通常の遊離心室筋細胞を用いた低酸素in vitro実験においてはポストコンディショニング作用(オピオイドならびに吸入麻酔薬によるポストコンディショニング)によって心室筋細胞の生存率が上昇したが、ノックダウン細胞においてはこの心筋保護作用が棄却されたことから、オピオイドならびに吸入麻酔薬によって誘起されるポストコンディショニング心保護効果にカベオリン-3が重要な役割を演じていることが推測された。また、コレステロール枯渇剤を前投与してカベオラの崩壊をもたらした場合、これらのポストコンディショニング心保護作用が棄却されることから、カベオラの構造もカベオリン同様この作用発現に重要であることが推測された。さらに、上記の実験をカベオリン-3ノックアウトマウスから取得した単一心筋細胞においても行なった結果、カベオリン-3をノックダウンした場合と同様の結果を得ることができた。マウスに虚血-再還流(30分-2時間)を行うin vivo実験においては、ポストコンディショニング刺激(オピオイド、吸入麻酔薬)を加えた場合、心筋梗塞サイズは対照群と比較して有意に減少し、ポストコンディショニングによる心筋保護作用が明らかとなったが、これらの作用はカベオリン-3ノックアウトマウスにおいては観察することはできなかった。マウスに麻酔をかけ人工呼吸下に開胸、心臓の冠動脈を一時的に遮断することで30分の虚血および2時間の再灌流を行った。再灌流終了後に染色、心臓を取り出し、顕微鏡下に心筋梗塞サイズを測定した。再灌流期に短期虚血を行うことによってポストコンディショニング刺激を加えた場合、心筋梗塞サイズは対照群と比較して有意に減少し、ポストコンディショニングによる心筋保護作用が明らかとなった。また、再灌流期にオピオイドを与えた場合、吸入麻酔薬であるイソフルランを与えた場合においても心筋梗塞サイズが減少し、短期虚血を行ったポストコンディショニングと同様の作用を得ることができることからこれらの薬品においてもポストコンディショング作用が存在することが明らかになった。さらに、カベオリン-3をノックアウトしたマウスを用いて同様の虚血再灌流実験を行いカベオリン-3のポストコンディショニング作用に及ぼす影響を検討した。短期虚血、オピオイド、吸入麻酔薬によって誘起された心筋保護作用はいずれの場合もカベオリン-3ノックアウトマウスにおいては観察されず、ポストコンディショニング効果が棄却されることが明らかになった。

このことより、心筋保護作用にカベオリン-3を介した経路が重要であることが推測された。さらに現在は、カベオラに局在するトリガー、メディエイター、エンドエフェクターについてポストコンディショニング作用がどのように変化するかを調査中である。マウスの摘出心臓をランゲンドルフ法にて灌流することで、単一心筋細胞を取り出した。得られた心筋細胞をディッシュに定着させ、培養を行った。その後、遊離心室筋細胞に対し短期虚血、オピオイド、および吸入麻酔薬を用いてポストコンディショニング刺激を行った。ポストコンディショニング刺激を行った細胞をホモジナイズし、超遠心を行う事で密度勾配遠心法にて細胞分画を得た。この細胞分画を用いて、イムノブロット法を行う事により、各ポストコンディショニング作用のシグナル伝達物質として、オピオイド受容体、ATP感受性Kチャネル、Protein Kinase C、Nitric Oxide Synthase、Src、Phosphoinositide 3-kinase、Protein Kinase Bの関与が明らかとなった。さらに、上記酵素法にて取り出した心室筋細胞を前述の伝達物質およびカベオリン-3と共に蛍光抗体を反応させることによってタンパクの局在を調べた。共焦点顕微鏡を使用し局在を同定した結果、カベオリン-3とオピオイド受容体、ATP感受性Kチャネル、Protein Kinase C、Nitric Oxide Synthase、Src、Phosphoinositide 3-kinase、Protein Kinase Bが共発現していることによりこれらの伝達物質がカベオリン-3を介した作用であることが明らかとなった。さらに、カベオリン-3のノックアウトマウスを用いることでこれらの実験の結果が棄却されることを明らかにし、ポストコンディショニング心筋保護作用におけるカベオリン-3の重要性を明らかにした。H21年度から3年間、研究目的に記載された内容を滞りなく遂行できているため、おおむね順調に進展しているものと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。申請者が立てた仮説に矛盾点が見られず、H21年度から3年間、研究目的に記載された内容を滞りなく遂行できている。
多様な大学環境での英語eラーニングの量と質を向上させるラーニングマネジメントの研究

学習環境の異なる様々な大学環境において同一の英語eラーニングシステムを用い、ラーニングマネジメント違いがどのように学習者や学習パフォーマンスに影響するかについて研究を行った結果、マネジメントが学習者の情意面にある程度影響を及ぼしている可能性があることが明らかとなった。情意面の変化と実際の学習履歴との関係については、マネジメントの強い大学ほど情意面が影響する余地が少なく、コンスタントな学習がみられる傾向があり、マネジメントの強くない大学では、情意面の違いが消化率に影響し、やる気の高低に関係なく、学習期間終了間際に駆け込み消化の傾向がみられることが分かった。これらの分析の結果、学習期間中の細かい学習締め切りの設定、復習テスト実施の有無、週1回の対面授業の有無などが、ラーニングマネジメントの重要なポイントであることが明らかになった。平成21年度はまず、英語eラーニング学習の「継続性」「量」「質」に影響する可能性のある要素を探ることを目的とした、eラーニング実施形態についての調査に着手した。当初は、今回の科研に参加している大学のみを対象にした調査を予定していたが、同じ英語eラーニングシステムを使用している大学が他にいくつもあることから、調査対象を広げ、より大規模な調査とすることにした。それにより、アンケートの内容をより精緻化することが必要となったため、広島修道大学と広島市立大学のメンバーが中心となり、アンケート案を作成し、それを2回の科研全体会議の議論を通じて修正、完成させた。完成したアンケートは、ウェブを通じて平成22年度7月に実施予定である。次に、英語学習に対する興味・関心、学習信条、学習スタイルなど、学習の「継続性」「量」「質」に影響する可能性のある学習者側の要素を探ることを目的とした、学習者特性についての調査にも着手した。この調査については、松山大学と広島市立大学のメンバーが中心となり光受講前、受講中、受講後の3種類のアンケート案を作成し、同じく2回の科研全体会議を通じて修正、完成させた。完成したアンケートは、同じ英語eラーニングシステムを使用している学習者を対象に、平成22年4月(受講前)、5月(受講中)、7月(受講後)に実施予定である。最後に、広島市立大学のメンバーが、学習の「継続性」「質」「量」に関する指標の抽出に着手した。具体的には、広島市立大学で過去10年間に実施した英語eラーニング授業や市民対象とした英語eラーニング講座の受講者のTOEICデータと学習データを洗い出し、英語力が向上した受講者とそうでない受講者の識別とデータの関連づけを行った。今後は、学習の「継続性」「質」「量」についての特徴の抽出と指標化を行う予定である。平成22年度はまず、平成21年度に作成した、学習者の英語学習に対する興味・関心、学習信条、学習スタイルなど、学習の「継続性」、「量」、「質」に影響すると思われる学習者側の要素を探ることを目的としたアンケート調査を、本科研メンバー大学の学生及び科研メンバー大学と同じ英語eラーニングシステムを利用している大学の学習者を対象に実施した。調査は、受講前(4月)、受講中(56月)、受講後(7月)の3回行い、データを収集した。現在、アンケート結果のデータは、松山大学と広島市立大学のメンバーが中心になって分析中である。分析結果の一部は、平成23年8月に行われる外国語教育メディア学会(LET)の公募シンポジウムで発表予定である。平成21年度に作成した英語eラーニング実施形態に関するアンケートについても、本科研メンバーの大学及び科研メンバー大学と同じ英語eラーニングシステムを利用している大学の科目統括担当者と実際に授業を担当している教員を対象に実施した。このアンケート調査は、英語eラーニングのラーニングマネジメントにおいて、学習の「継続性」、「量」、「質」に影響すると思われる要素を探ることを目的としたものである。調査結果は、上述の学習者アンケートの結果と合わせて再分析を行う予定である。また、平成22年8月5日に横浜で開催された外国語教育メディア学会(LET)50周年記念全国大会の公募シンポジウムにおいて、「多様な大学環境における英語eラーニングの効果について-教材消化率、学習時間、不適切学習発生率に着目して-」と題する研究発表を、本科研メンバーのうち9名で行った。平成23年度は、平成22年度にも実施した、学習の「継続性」、「量」、「質」に影響すると考えられる学習者の情意面に焦点を当てたアンケート調査を事前、中間、事後で再度実施し、各大学における度数や平均値の変化をより詳細に分析した。その中で、事前→中間、中間→事後での各学習者の回答変化をみることにより、情意面がどのように変化するかを分析するとともに、情意面の変化と各大学のラーニングマネジメントとの関係および実際の学習履歴との関係を検討した。

その結果、マネジメントが学習者の情意面にある程度影響を及ぼしている可能性があることが明らかとなり、特に、「学習進度」については、マネジメントが強い大学ほど、学習者自身の進捗状況に好印象を持ち、マネジメントが強くない大学では、自身の進捗状況に不善感を感じる傾向があることが分かった。情意面の変化と実際の学習履歴との関係については、マネジメントの強い大学ほど情意面が影響する余地が少なく、コンスタントな学習がみられる傾向があり、マネジメントの強くない大学では、情意面の違いが消化率に影響し、やる気の高低に関係なく、学習期間終了間際に駆け込み消化の傾向がみられることが分かった。これらの分析の結果、学習期間中の細かい学習締め切りの設定、復習テスト実施の有無、週1回の対面授業の有無などが、ラーニングマネジメントの重要なポイントであることが明らかになった。これらの研究成果については、平成23年8月7日に名古屋学院大学で開催された外国語教育メディア学会(LET)第51回全国研究大会の公募シンポジウムにおいて、「多様な大学環境における英語eラーニング-学習者アンケートからみえてくるもの-」と題した研究発表を行った。
肺構築細胞に着目した慢性閉塞性肺疾患の病態の解明

COPD患者の気道で27-OHCが過剰に産生され肺構築細胞の細胞老化を来すことを明らかにした。また27-OHCを長期曝露した細胞では組織修復能が著明に減弱した。また、COPD患者から分離した気道線維芽細胞は、健常人由来の肺線維芽細胞と比較して、強い線維化能を有することが明らかになった。この線維化能は、KLF5によって制御されていることが明らかになった。COPDの末梢気道周囲では、KLF5が極めて強く発現していた。COPDの患者の肺では新規の抗酸化物質である活性硫黄分子種の産生が低下していることを明らかにした。さらにCOPD患者の血漿では、抗老化液性因子GDF11の産生量が有意に低下していた。COPDの病態における肺構築細胞の役割を解明するために、本研究では、以下の二つの観点から研究を遂行している。本研究を遂行するにあたり、現在までの、研究実績について以下に示す。1)肺構築細胞に着目した気腫化の形成機序の解明気腫化の形成には、肺構築細胞の老化や機能不全が関与すると考えられている。現在は、肺線維芽細胞の老化についての検討を行っている。我々は、COPD由来の肺線維芽細胞では、気腫化の機序として、細胞老化が進行していることを老化関連蛋白質(p16, p53)の発現を免疫組織学的に検討することで明らかにした。さらに、COPD患者の気道で産生が増加している酸化型コレステロールの27-hydroxycholesterol(27-OHC)の細胞老化に対する役割について検討を行った。COPD患者気道で検出される濃度の27-OHCをヒト肺線維芽細胞に投与すると、老化関連蛋白質の発現増強、老化関連酵素の蓄積、細胞増殖速度の低下を招来し、細胞老化に至ることを明らかにした。これらの細胞では組織修復能が著明に減弱した。27-OHCに対する老化感受性は、健常人よりもCOPDの肺線維芽細胞で鋭敏であり、27-OHCは、COPDの肺構築細胞を老化させることで、COPDの病態に関連することが明らかになった。2)肺構築細胞に着目した末梢気道線維性狭窄の形成機序の解明本研究における検討で、COPD患者から分離培養した気道線維芽細胞は強い線維化能を有することが明らかになった。この線維化能は、Kruppel-like factor 5 (KLF5)によって制御されていることが明らかになった。COPDの末梢気道周囲では、KLF5が極めて強く発現しており、COPDの末梢気道の線維化と関連している可能性が示唆された。同時にKLF5は、筋線維芽細胞への形質転換および蛋白分解酵素の発現を調節していた。我々は、COPDの肺線維芽細胞では、細胞老化と創傷治癒機能障害が見られることを明らかにしてきた。本年度は、COPD患者の気道で産生が増加している27-hydroxycholesterol(27-OHC)の肺線維芽細胞への作用およびその細胞内シグナリングについて明らかにした。27-OHCを投与することで、肺構築細胞内で活性酸素種/窒素種が過剰に産生され、最終的にはprostaglandin E2の産生を刺激することで肺構築細胞の老化に関与することが明らかになった。これらの結果は、今後、英文誌に掲載予定である(Am J Physiol Lung Cell Mol Physiol 2016)。さらに今年度は、新たな抗老化関連分子について検討を行っており、COPDの血漿、肺組織中で産生が低下していることを見出している。2)肺構築細胞に着目した末梢気道線維性狭窄の形成機序の解明COPD患者の気道線維芽細胞は強い線維化能を有することが明らかになったが、これはは、Kruppel-like factor 5 (KLF5)によって制御されていることを解明した。KLF5は、肺線維芽細胞の形質転換や蛋白分解酵素の発現を増強することで組織のリモデリングに関係することを見出した。さらに、KLF5は強い酸化/ニトロ化ストレスにより発現が増強し、活性化されることも解明した。KLF5は、COPD患者の末梢気道壁で高発現しており、同時にCOPD患者の肺血管壁にも極めて強く発現していることを明らかにした。これらの結果は、本年度に英文誌に掲載された(Respir Res 2016)。本研究の目標は、肺構築細胞の機能面から見たCOPDの病態形成の解明であり、COPDの重要な病理学的変化である肺実質の気腫化と末梢気道の線維性狭窄の機序を明らかにすることである。気腫化に関しては、特に細胞老化と細胞老化に伴う機能不全や炎症に着目し検討を行ってきた。そして、細胞老化に関しては、酸化型コレステロールの一種である27-OHCが関与していることを明らかにした。既に本研究内容は、英文誌に掲載予定であり、今後は、引き続き細胞老化に焦点を当て、抗老化因子の発現について検討を加えていく予定である。現在、100名近いCOPD患者の血漿を用いた検討で、抗老化液性因子の産生低下が確認されており、これらの成果を英文誌に発表する準備を行っている。

末梢気道線維性狭窄に関する検討では、本年度までの成果として、KLF5の発現が、酸化/ニトロ化ストレスにより発現調節されていることが明らかになった。現在、COPDの抗酸化分子として、全く新規のレドックス関連分子である活性硫黄分子種に着目し、その役割を含めて検討を行っているところである。すでに、COPD患者から喀痰、肺組織検体を採取済みであり、活性硫黄分子種の産生様式や動態について、独自のLC/MS/MS測定系を用いて(PNAS 2014)、検討を加える予定である。これらの活性硫黄分子種の産生動態が明らかになれば、COPD患者の末梢気道病変に対する新たな治療法の確立につながると考えられる。現在、活性硫黄分子種に対する基礎研究も進行しており、英文誌への投稿準備中である。COPDの病態における肺構築細胞の役割を解明するために、本研究では、新たに以下の二つの観点から研究を遂行した。1)新規還元物質ー活性硫黄種のCOPD病態における役割の解明COPDの肺細胞は、過剰に産生された内因性オキシダントやタバコ煙由来の外因性オキシダントに曝露された結果、酸化ストレスが生じていることは広く知られている。一方で細胞内外の抗酸化システムについては、superoxide dismutase (SOD)やcatalaseなどの抗酸化酵素、glutathioneなど低分子抗酸化物質が中心的役割を担っていると考えられてきた。我々は、新規の抗酸化物質である活性硫黄分子種に着目し、独自の測定系を用いて測定することに成功した。細胞内の活性硫黄分子種は患者由来の肺構築細胞を用いて、細胞外の活性硫黄分子種は気道上皮被覆液を用いて定量した。健常群と比較してCOPD患者では細胞内外の活性硫黄分子種が有意に低下しており、酸化ストレスの形成に関与している可能性が示唆された。本研究内容は、現在、英文誌に投稿中である。今後は、活性硫黄分子種の役割について、in vitro、in vivoモデルを用いて検証する予定である。COPDの肺細胞では細胞老化が進行しているが、その詳細な機序については不明である。近年、抗老化液性因子であるGDF11 (Cell 2013, Science 2014)が、細胞老化を改善する分子として着目されている。本研究では、COPD患者から採取した血清中のGDF11について測定したところ、COPD患者において有意に低下していることを見出した。今後、GDF11の産生様式と抗細胞老化作用についてin vitro, vivoモデルを用いて検証していく予定である。COPD患者の気道で27-OHCが過剰に産生され肺構築細胞の細胞老化を来すことを明らかにした。また27-OHCを長期曝露した細胞では組織修復能が著明に減弱した。また、COPD患者から分離した気道線維芽細胞は、健常人由来の肺線維芽細胞と比較して、強い線維化能を有することが明らかになった。この線維化能は、KLF5によって制御されていることが明らかになった。COPDの末梢気道周囲では、KLF5が極めて強く発現していた。COPDの患者の肺では新規の抗酸化物質である活性硫黄分子種の産生が低下していることを明らかにした。さらにCOPD患者の血漿では、抗老化液性因子GDF11の産生量が有意に低下していた。