hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化管粘膜細胞保護に果たす抗酸化防御機構の役割

胃粘膜細胞傷害機序に関しては、(3)オキシダントストレスが細胞傷害に先行して脂質過酸化を引き起こし、この両者が細胞内鉄イオンのキレート化により抑制されることより脂質過酸化は細胞傷害の発生に密接に関連する(Dig Dis Sci(in press))。壊死惹起物質であるエタノール(EtOH)の胃粘膜細胞傷害機序について、(4)胃粘膜細胞のEtOHへの被曝によりEtOHの濃度依存性に細胞よりsuperoxide(02-)が産生され、細胞内GSH酸化還元系の抑制によりEtOHの傷害が憎悪するが、こうした現象は培養血管内皮細胞では認められない(投稿準備中)。また、(5)培養胃粘膜細胞において研究代表者が提唱してきた活性酸素の細胞傷害機序が、培養血管内皮細胞でも普遍的な現象である(J Cell Physiol 1994;160:132-140)。ラット胃粘膜培養細胞を用いたin vitroの研究で、胃粘膜細胞の抗酸化防御機構の役割に関して、以下の知見を見い出した。(1)オキシダント(tert-butyl hydroperoxide (tBHP))を細胞に負荷した場合、時間および濃度依存性に細胞障害が惹起される。tBHPは濃度依存性に細胞の脂質過酸化を引き起こすが、脂質過酸化が細胞傷害に先行し、細胞傷害および脂質過酸化ともにdesferoxamineあるいは1,10-phenenthrolineによる細胞内鉄イオンのキレート化により抑制される成績を報告し、脂質過酸化はオキシダントによる細胞傷害の主要な原因のひとつであることを示した(Dig Dis Sci 1995; 40: 879-886)。(2) GSH analogueであるGSH isopropyl esterは、細胞外GSH (Gastroenterology 1994; 106: 1199-1207)と同様の機序により胃粘膜細胞に摂取され、脂質過酸化を抑制することにより、オキシダント(tBHP)に対し保護作用を発揮する(投稿準備中)。(3) Helicobacter pylori起因性胃粘膜傷害の因子として注目されるmonochloramine (NH_2Cl)の傷害性は、その前駆物質であるH_2O_2より強く、細胞内GSHが保護作用を有するが、鉄イオンのキレート剤に保護効果がないことにより、その細胞傷害機序はいわゆるオキシダント(H_2O_2,tBHPなど)の傷害機序とは異なる(Gastroenterology投稿中)。壊死惹起物質であるエタノール(EtOH)の胃粘膜細胞傷害機序について、(4) EtOHへの被爆によりEtOHの濃度に依存して細胞よりsuperoxide (O_2^-)が産生され、細胞内GSH酸化還元系の抑制によりEtOHの傷害が増悪するが、こうした現象は培養血管内皮細胞では認められないことより上皮細胞と内皮細胞ではEtOHの細胞傷害機序あるいはEtOHの代謝機構が異なると推測された(投稿準備中)。
積雪時期におけるＭＣＩ高齢者の身体活動量獲得プログラムの開発とその予防効果

本研究の目的は、積雪寒冷地域に暮らすMild Cognitive Impairment(MCI:軽度認知障害)高齢者の認知症予防につながる身体活動量獲得プログラムを開発することである。今年度の取り組み課題は、積雪時期と非積雪時期の身体活動量について、アンケート調査と運動機能および運動量の測定を実施することであった。研究を進めるために、まずは予備調査を行うこととし、研究倫理審査委員会の承認を得て実施することにした。予備調査の調査対象、参加募集方法、調査方法、調査時期などについては、研究者と自治体の関係者らとが一緒に検討しながら調査内容を決定していった。積雪寒冷地域の調査範囲は広く、各地域の特徴(商業地区、農林業地区、漁業地区)も踏まえて、健康を阻害する要因について考える必要があり、集団でも個別でも可能なプログラム作りが必要となった。また、運動機能や運動量の測定および分析については、理学療法士の協力が必要であると考え、自治体の関係者らに紹介を求めた。紹介された理学療法士の方に、研究者が研究協力について説明と依頼をし、研究協力の同意が得られた。予備調査の倫理審査を申請し承諾が得られたため、自治体の予防事業で疑わしいとされたMCI高齢者を紹介してもらい、研究参加の説明と協力依頼を行った。協力が得られた対象者へアンケート調査を実施した。現在、運動機能や運動量の測定を行っている。また、積雪時期のデータについてはこれから収集していく。今後は、積雪時期のデータを収集し、非積雪時期と積雪時期の運動機能や運動量などを比較、分析しながら、積雪時期における身体活動量獲得プログラム案を作成する予定である。平成30年度に予定していた計画が遅れている。通常の業務が忙しく、研究の時間をまとめて確保することが難しい。とくに地域における研究は、自治体や住民の方の協力がないと実施することが難しいため、何度も説明の会議をもちながら、理解と協力を得られるよう努める必要がある。ゆえに研究者の時間に余裕があるときに(協力依頼などの)日程などを設定するため、予定が延長しやすい。まだ平成30年度の計画の一部が進んでいないため、平成31年度の前半で終了できる目処が立つように、上手く研究の時間を確保しながら進めていきたい。平成31年度は、当該年度の計画予定を変更し、平成30年度に予定していた計画を早急に実施する。今年度の予定としては、積雪時期における身体活動量獲得プログラム案を作成し、プログラムの試験的実施を行うこと、次に積雪時期における身体活動量獲得プログラムによる認知機能低下予防の効果を検証すること、最後にプログラムの改善案を作成することである。本研究の目的は、積雪寒冷地に暮らすMild cognitive impairment(MCI:軽度認知障害)者の認知症悪化予防につながる身体活動量獲得プログラムを3年間で開発することである。今年度(H29)の取り組み課題は、積雪寒冷地で暮らすMCI高齢者の認知機能低下や身体活動不足に影響する要因を明らかにし、認知機能および身体活動を維持・向上するためのプログラムを作成することである。積雪寒冷地での実態調査を施すために、以前から相談し調査協力の内諾が得られていたオホーツク圏内の行政担当者へ改めて依頼し、承諾を頂いた。また、MCI対象者の選定については、行政が実施しているMCIチェックテスト等で、要観察対象となっている人を紹介頂き、行政の担当者からアンケートおよび身体・認知機能の測定について協力を依頼してもらうこととした。また、比較対象となる健康高齢者の依頼については、自治体の会長に承諾を得た後、研究者が行うこととした。以上のように、実態調査のためのフィールドについては確保できたが、調査内容および方法については、対象の特徴から正確なデータを収集できない可能性があり、時間をかけて検討する必要があった。MCI高齢者の認知機能および身体活動量の測定方法について、運動生理学に精通した専門家および公衆衛生看護の専門家らと何度も会談し、「正確なデータを収集する方法」の議論を重ねた。また、調査用紙の内容などついては、幅広い視点から考えたいこともあり、経済心理の専門家らの意見も参考に再検討していった。結果、納得のいく調査方法が計画でき、正確な情報が得られやすい調査シートを作成できた。現在、研究者が所属する大学倫理審査委員会の承認を得るため申請中である。委員会の承認が得られれば、調査を開始し結果を早期に示し、認知機能および身体活動の維持・向上に向けたプログラム作りに進みたいと考えている。平成29度に予定していた研究計画が遅れている。本来なら、実態調査を終え、改善のためのプログラム作成に入っていなければならないが、スタッフの産休や退職など急な人員不足が生じ、仕事量が増えたことなどから、研究に充てる時間がなかなか取れなかった。現在、実態調査については、実施まで至っておらず、研究者が所属する大学の倫理審査委員会へ申請中である。倫理審査委員会の承認が下りれば、できる限りスムーズに予定の計画を実施していく。なお平成30年度は、スタッフの欠員が補充できる予定なので、平成29年度に予定していた計画と平成30年度に予定している計画が順調にすすめられるよう、研究の時間を確保し、着々と進めていきたい。

研究を進めるために、まずは予備調査を行うこととし、研究倫理審査委員会の承認を得て実施することにした。予備調査の調査対象、参加募集方法、調査方法、調査時期などについては、研究者と自治体の関係者らとが一緒に検討しながら調査内容を決定していった。積雪寒冷地域の調査範囲は広く、各地域の特徴(商業地区、農林業地区、漁業地区)も踏まえて、健康を阻害する要因について考える必要があり、集団でも個別でも可能なプログラム作りが必要となった。また、運動機能や運動量の測定および分析については、理学療法士の協力が必要であると考え、自治体の関係者らに紹介を求めた。紹介された理学療法士の方に、研究者が研究協力について説明と依頼をし、研究協力の同意が得られた。予備調査の倫理審査を申請し承諾が得られたため、自治体の予防事業で疑わしいとされたMCI高齢者を紹介してもらい、研究参加の説明と協力依頼を行った。協力が得られた対象者へアンケート調査を実施した。現在、運動機能や運動量の測定を行っている。また、積雪時期のデータについてはこれから収集していく。今後は、積雪時期のデータを収集し、非積雪時期と積雪時期の運動機能や運動量などを比較、分析しながら、積雪時期における身体活動量獲得プログラム案を作成する予定である。平成30年度に予定していた計画が遅れている。通常の業務が忙しく、研究の時間をまとめて確保することが難しい。とくに地域における研究は、自治体や住民の方の協力がないと実施することが難しいため、何度も説明の会議をもちながら、理解と協力を得られるよう努める必要がある。ゆえに研究者の時間に余裕があるときに(協力依頼などの)日程などを設定するため、予定が延長しやすい。まだ平成30年度の計画の一部が進んでいないため、平成31年度の前半で終了できる目処が立つように、上手く研究の時間を確保しながら進めていきたい。平成30年度は、当該年度の計画予定を変更し、まずは平成29年度の計画予定であった実態調査を早急に実施する。できれば身体活動量獲得のためのプログラムを作成までを目指したい。また、平成31年度にかけて、作成した身体活動量獲得プログラムを試験的に実施していくことができるよう、実施のための準備(手続き)も同時に進めていく。具体的には、6月までに倫理審査委員会の承認を得て、調査期間7月9月(非降雪時期)、12月2月(降雪時期)を目途に調査を実施し、結果をもとに改善プログラム(案)を3月中に作成したいと考える。研究を進めていく上では、研究体制が非常に重要になると実感しているため、学生アルバイトだけでなく、研究分担者あるいは研究協力者の追加も検討しながら、順調に進められるよう努めていきたい。平成31年度は、当該年度の計画予定を変更し、平成30年度に予定していた計画を早急に実施する。今年度の予定としては、積雪時期における身体活動量獲得プログラム案を作成し、プログラムの試験的実施を行うこと、次に積雪時期における身体活動量獲得プログラムによる認知機能低下予防の効果を検証すること、最後にプログラムの改善案を作成することである。
土地利用形態変化に伴う地域気候変動に配慮した地域・建築計画指針に関する基礎的研究

本研究では、造成開発中の自動車研究施設の気候環境を評価し、土地利用の影響も明らかにすることを目的として、豊田市下山地区を対象に、20072013年の7年間気候観測を行った。調査は開発地区の10カ所の定点において、気温・相対湿度・風向・風速を連続測定し、さらに夏季と冬季に移動観測を実施した。その結果、森林や水田が、蒸発散や水体の熱容量の効果により周辺温度を冷却していることを確認した。一方、宅地や道路では比較的高い温度が観測され、これは人工被覆部分の熱容量や人工排熱の影響と考えられる。以上のことから、土地利用と地表の被覆が変化が、小気候に影響を与えていることが示唆された本研究では、造成開発中の自動車研究施設の気候環境を評価し、土地利用の影響も明らかにすることを目的として、豊田市下山地区を対象に、20072013年の7年間気候観測を行った。以上のことから、土地利用と地表の被覆が変化が、小気候に影響を与えていることが示唆された多様な都市開発に対応できる計画指針確立のため、土地開発の影響により生じる周辺環境の変容過程を明らかにするとともに、用地造成のプロセスを追って周辺の微気候変動を実証的に把握することを目的として長期的実測調査を開始した。対象とする造成事業は、約5年間の用地造成工事を予定し、造成着工3年目から施設建設に着工、完成した部分から順次供用を開始し、全面的な完成までは造成工事着工から約11年を予定している。従って、気候変動の観測は、長期的かつ継続的に実施していく必要があるため、本研究は15年以上にわたる長期的な観測を想定してしいる。平成21年度は、着工前の実態を捉えることが、その後の周辺気候に対する影響分析において極めて重要であることから、土地造成開始前である里山及び農地の状態の地域の熱環境形成の実態を明らかにすることを目的に気候観測を実施した。観測の方法は、定点観測と移動観測を基本とする。具体的には、定点観測は、造成予定地を取り囲むように10箇所程度の観測点を設定し、可動型の気象観測システムにより、気温・湿度・風向・風速・降雨量・日射量などを30分間隔で連続観測した。移動観測は、り造成予定地を周回する主要道路及び予定地内を横断する主要道路を網羅した5ルートを設定し、夏季及び冬季におげる典型的な季節日を対象に、日の出前、日中日没後の気温・湿度・風向・風速に関して観測を実施した。その結果、造成予定地の半分以上を含む東部において低温地域が形成されていることが確認され、今後計画通りの造成及び施設建設がなされた場合、里山や山林が研究用テストコースやRC造の建物等に替わることで、これまでとは逆にこの東部地域が蓄熱・排熱源となることが示唆された。調査対象とする造成事業は、当初平成22年度より約5年間の用地造成工事を予定していたが、より細かな環境影響評価の要望に加え、先年の経済ショックの影響もあり、スケジュールに遅れが出ている。現在のところ平成23年度からの造成開始が予定されている。従って、本来造成前の観測を既存の観測調査を含め3年分のデータで評価しなれればならなかったが、平成22年度の観測を加え、より充実した開発前データの収集が可能な状況となった。着工前の実態把握及び造成工事段階の変容を捉えることは、その後の周辺気候に対する影響分析において極めて重要であることから、平成22年度の研究では引き続き土地造成開始前である里山及び農地の状態の地域の熱環境形成の実態を明らかにすることを目的に気候観測を実施し、造成前の気候環境評価の充実を図った。観測の方法は、定点観測と移動観測を基本とした。移動観測は、冬季における典型的な季節日を対象に、日の出前、日中日没後の3回を最低回数として、気温・湿度・風向・風速に関して観測を実施した。観測ルートは、造成予定地を周回する主要道路及び予定地内を横断する主要道路を網羅し、1ルートを1時間以内に測定し終えることを条件に最低5ルートを設定して実施した。その結果、造成予定地の東部に位置する里山を中心に確認されていた低温地域が、周辺地域に対する冷却効果を果たしていることが確認され、今後の造成開発による排熱・蓄熱源化により、地域の微気候変動の可能性が高いことが示唆された。調査対象とする造成事業は、当初平成22年度より用地造成工事の着工を予定していたが、より細かな環境影響評価の要望および評価による指摘事項内容に伴う計画変更の影響もあり、スケジュールに遅れが出ている。現在のところ平成24年度からの造成着工開始が予定されている。従って、当初は造成前の観測を既存の観測調査を含め3年分のデータで評価しなければならなかったが、平成23年度までの観測を加え、計5年分のより充実した開発前データの収集が可能な状況となった。

着工前の実態把握及び造成工事段階の変容を捉えることは、その後の周辺気候に対する影響分析において極めて重要であることから、平成23年度の研究では引き続き土地造成開始前である里山及び農地の状態の地域の熱環境形成の実態を明らかにすることを目的に気候観測を実施し、造成前の気候環境評価の充実を図った。観測の方法は、定点観測と移動観測を基本とした。具体的には、定点観測は、造成予定地を取り囲むように10箇所程度の観測点を設定し、可動型の気象観測システムにより、気温・湿度・風向・風速・降雨量・日射量などを30分間隔で連続観測した。移動観測は、夏季および冬季における典型的な季節日を対象に、日の出前、日中日没後の3回を最低回数として、気温・湿度・風向・風速に関しで、造成予定地を周回する主要道路及び予定地内を横断する主要道路を網羅した観測を実施した。さらに、着工後の交通量変化を評価するため主要通勤道路に対する交通量調査を実施した。その結果、造成予定地の東部に位置する里山を中心に確認されていた低温地域が周辺地域に対する冷却効果を果たしていることが確認され今後の造成開発による排熱・蓄熱源化により、地域の微気候変動の可能性が高いことが示唆された。調査対象とする造成事業は,当初平成22年度からの着工を予定していたが,環境アセスメント調査等の指摘により,造成計画の変更および改善が必要となり,着工が約2年延期された点では当初予定より遅れている。しかし,当初は造成前の観測を既存の観測調査を含め3年分のデータで評価しなければならなかったが,平成24年度初頭までの観測を加え,計5年分のより充実した開発前データの収集が可能な状況となった。着工前の実態把握及び造成工事段階の変容を捉えることは,その後の周辺気候に対する影響分析において極めて重要であることから,造成前の観測時間を確保することができたことは,今後の造成工事段階の変容を検証するに足る信頼性の高い着工前の実態把握が可能となり,当初の計画以上の成果と評価できた。平成24年度の本格的な造成工事及びインフラ整備工事の着工後に関しては,工事に伴う立入禁止区域の設定等により多少の計画変更はあるものの,予定地周辺に関する気象調査は順調に行われており,継続的観測データとして蓄積された。その結果,森林や水田が、蒸発散や水体の熱容量の効果により周辺温度を冷却していることを確認した。一方、宅地や道路では比較的高い温度が観測され、これは人工被覆部分の熱容量や人工排熱の影響と考えられる。以上のことから、土地利用と地表の被覆が変化が、小気候に影響を与えていることが示唆された。気象観測は年毎に多少の変動もあり,造成による温熱環境影響に対する直接的な評価は難しいが,今後も工事完成までの約15年後までの年間を通した24時間観測により,開発による段階的な影響が明らかになるものと考えられる。調査対象とする造成事業は,当初平成22年度からの着工を予定していたが,環境影響評価に伴う計画変更の影響もあり,約2年遅れの平成24年度より本格的に着工した。従って,当初は造成前の観測を既存調査を含め3年分のデータで評価しなければならなかったが,着工の遅れが幸いし,平成24年度初頭までの観測を加え,計5年分の造成前データが収集できた。平成24年度からは,継続する気候観測に並行して,造成工事進度と土地被覆状況の変化の調査を開始した。また,主要通勤道路に対する交通量調査も開始している。
バゾプレシンによる細胞内情報伝達と細胞増殖能

腎糸球体メサンギウム細胞におけるアルギニンバゾプレシン(AVP)による細胞内情報伝達系と細胞増殖能に関する研究を進めた。これまで,AVPの作用はV_1受容体に結合後,Phospholipase Cを介してイノシトールリン脂質の代謝回転によるイノシトール3リン酸とジアシルグリセロル産生が細胞内情報伝達に関わることが明らかになっている。今回の研究では,さらにAVPがPhospholipase Dを活性化してPhosphatidylcholineからPhosphatidic acidを産生することを明らかにした。このAVPによるPhosphatidic acidの産生は用量依存性で,またPhospholipase D活性阻害剤であるdiphosphoglycerateで抑制される。またAVPによるPhospholipase D活性化は,主にイノシトール脂質代謝回転に伴うProtein kinaze Cを介する。細胞の増殖能は,mitogen-activated protein(MAP)キナーゼおよび〔^3H〕サイミジン採取で検討した。AVPによる細胞増殖作用は,Protein kinase Cを介することはすでに昨年度の本報告書で報告したが,同時にPhosphoolipase D系もAVPの細胞増殖能の一助を担うことが判明した。AVPによるMAPキナーゼ活性化や〔^3H〕サイミジン摂取は,diphosphoglycerate前処置で用量依存性に抑制された。外因性Phospholipase DもPhosphatidic acidの産生を増加し,MAPキナーゼ活性化や〔^3H〕サイミジン摂取を促進する。この作用もdiphosphoglicerateで抑制される。これらの成績より,腎糸球体メサアンギウム細胞において,AVPはV_1受容体を介してPhospholipase CとともにPhospholipase Dを活性化し,Phospholipase D系のシグナル伝達も細胞の増殖に関与することが示唆される。
地域の高齢者における転倒・骨折に関する総合的研究

本研究の目的は、生活機能の障害の第一要因となりつつある骨折およびその原因となる骨粗鬆症と転倒の原因を究明し、予防に対する提言を行うことである。日本人に普遍的なデータを得るために、全国の高齢者の代表サンプルを選定した。選定された対象地域として沖縄の1カ所、本州の3カ所、北海道の1カ所が選ばれた。調査の内容は、面接法による転倒の有無とその関連要因の調査はすべての対象に行われた。さらに、沖縄と北海道の対象以外にはすべて骨密度の測定などの身体検査が行われた。データには研究期間である1995、1996両年のいずれかの横断データのみのものと、その期間以前に行われたベースラインデータを用いての縦断研究データの双方が含まれている。得られたデータは次のとおりである。1.転倒および骨折の有病率の地域差はさまざまであるが、とくに沖縄の有病率が低いことが特徴であった。2.転倒と骨折には性差があり、いずれの地域でも女性に高頻度であった。3.転倒の危険因子として、一度転倒を経験したこと、生活機能の障害、握力の低下、視力の障害、高血圧、咀嚼能力の弱いこと、生活満足度の低いことなどが有意であった。ライフスタイルとして、散歩習慣および肉の摂取は予防的であった。4.骨密度の低いことは転倒およびそれに引き続く骨折の危険因子であった。5.転倒の発生場所は屋内より屋外が多く、平坦な道を歩いている場合が多かった。つまずいたり、滑ったりすることがきっかけとなることが多かった。計3回の全体会議および分担研究者の主催する各フィールドの会議が数回ずつもたれた。今年度は、フィールドの設定とプロトコールの確立および予備調査が行われ、平成8年の実査に向けての準備が行われた。これらの検討により以下のことが決定した。1.フィールドとしては、北海道O町、秋田県N村、東京都K市、中部H市、沖縄U市の5ヶ所とすること、対象は主として65歳以上の地域住民とし、各々のサンプルサイズを8001200名とすること。2.転倒や骨折の発生頻度や有病率の地域差を検討するため、この点に関する質問表は統一的なものを作成すること。これは小委員会で試案をつくり、平成8年4月上旬の班会議で検討し、コンセンサスを得ることを確認した。3.転倒・骨折に関する独立因子(危険因子)に関しては、各フィールドの事情により多少異なるものの、次のような項目を追求する。1)性・年齢、2)社会・人口学的要因、3)ライフスタイル(活動性や外出頻度なども)、4)病気(バランスを崩すような、また筋力が低下するような病気との関連)、5)薬剤(特に睡眠薬、降圧剤など。またうつ状態を引き起こすような薬剤)、6)ADL(この中には視力・聴力の障害も含まれる)、7)物的環境(個人の住居、道路、乗物また、履物の問題など)4.骨密度の測定。現在、少なくとも2つの地域における骨密度の測定を計画しており、骨密度によって転倒した際の骨折の出現に影響するか否かを検討する。5.発表。きちんとした解析データを報告書にまとめるが、これがすぐ著書として発表できる基となることを意識して作成する。

データには研究期間である1995、1996両年のいずれかの横断データのみのものと、その期間以前に行われたベースラインデータを用いての縦断研究データの双方が含まれている。得られたデータは次のとおりである。1.転倒および骨折の有病率の地域差はさまざまであるが、とくに沖縄の有病率が低いことが特徴であった。2.転倒と骨折には性差があり、いずれの地域でも女性に高頻度であった。3.転倒の危険因子として、一度転倒を経験したこと、生活機能の障害、握力の低下、視力の障害、高血圧、咀嚼能力の弱いこと、生活満足度の低いことなどが有意であった。ライフスタイルとして、散歩習慣および肉の摂取は予防的であった。4.骨密度の低いことは転倒およびそれに引き続く骨折の危険因子であった。5.転倒の発生場所は屋内より屋外が多く、平坦な道を歩いている場合が多かった。つまずいたり、滑ったりすることがきっかけとなることが多かった。
原因遺伝子の違いによるエナメル質形成不全症の微細表面構造の定量化

平成17年度に非接触型レーザー表面形状測定装置を用いて、白色硬石膏の微細表面構造計測の有効性と精度について確認した。平成18年度に入り、研究協力者の中国北京大学口腔医学院児童口腔科(葛立宏教授)のもとで家族性に出現したエナメル質形成不全症の症例が発見された。22名の家族中、10名にエナメル質形成不全症がみられた。生存する18名について問診、口腔内診査、口腔内写真撮影、X線写真撮影を実施した。さらに一部からは血液を採取した。4人の小児については精密印象による歯列石膏模型を採得した。歯列石膏模型はすぐに副模型を作成し、北京大学口腔医学院児童口腔科所属で現在九州大学大学院歯学府小児口腔医学分野に大学院生として留学中の呉南歯科医師が、本邦に持ち込み、非接触型レーザー表面形状測定装置で表面形状を計測した。被験者に対しては、北京大学のスタッフが予め研究の趣旨を十分に説明し了解を得た上で実施した。また、エナメル質形成不全症の小児に対しては、北京大学にて、ブラッシング指導、フッ素塗布を頻繁に行い、う蝕の予防に留意している。1.予備実験(1)当科常置の非接触型レーザー表面形状測定装置の精度検定を行った。その結果、X軸、Y軸方向には30μm、Z軸方向には1μmの分解能を持つことがわかった。(2)計測物の性状としては、白色の石膏が最適であることがわかった。印象材のように多少反射性のあるものは計測不能ではないが、条件設定が困難であることがわかった。(3)本測定装置は、光学系の計測装置で三角測量法を原理とするため、アンダーカットのあるもの、凹凸の大きいものは測定できない。(4)以上より、ヒトエナメル質形成不全症の測定対象には、前歯部唇面の平滑面をビニルシリコーン系印象材を使って2回法により精密印象採得し、白色の超硬石膏を流すこととした。2.資料収集いかに多くのエナメル質形成不全症の症例を集めるかは重要な課題である。平成17年度に中国北京大学口腔医学院児童口腔科から当科に国費留学生を受け入れることができた。平成18年度の大学院試験にも合格した。本留学生の協力のもと、北京大学口腔医学院においてもエナメル質形成不全症の症例を収集することが可能となった。そしてすでに1症例の歯式と口腔内写真を収集できた。
準脆性および準延性領域における構成則の確立-沈み込みプレ-ト境界の力学的挙動のモデル化

クラック内面先端付近の局所的すべり破壊過程における凝着応力τpとすべり変位の構成関係が、常温下の花崗岩試料(脆性領域)を用いた実験から明かにされている。この関係はパラメタτp又は△τb(Breakdown Stress Drop)及びDo(臨界すべり変位量)によって規定される。準脆性、準延性領域における凝着応力と変位の間の構成関係も、脆性領域における関係と同様、基本的にはτp(又は△τb)とDoによって記述できる。△τbとDoが準脆性、準延性領域で温度とどのような関係にあるかを、温度150668°C、封圧力80250MPa下の花崗岩試料による実験デ-タを用いて調べ、次のような結果を得た。△τbはexp(Q/RT)(Q,R,定数;T,絶対温度)に比例し指数関数的に減少する。Dcは温度の上昇と共にexp(-Q/RT)に比例して増大する。以上の結果は岩石の流動則と調和する。更にこのことは、温度が十分高い領域では、△τbは無限小にDcは無限大にそれぞれなるべきことを示しているが、これは完全塑性領域を無限小の応力降下に無限大のすべり変位を必要とする極限と見ることに相当する。以上の結果を基にして、適当な温度・圧力勾配を仮定し、リソスフェア内部における△τb及びDo分布を見積もった。こうして見積もられた分布をサンアンドレアス断層に適用し、リンスフエア底部の塑性変形から派生した破壊核が、どのような条件下で準静的破壊を開始し、動的不安定を起こすかを理論的に考察した。また、動的不安定発生前に地表でどのような前兆的変形が観測され得るかを量的に調べた。室温下の岩塩の剪断実験によって、地震の起こる深さは塑性変形の卓越する準延性領域に及ぶべきこと、マイロナイトがこの準延性領域で形成される可能性の高いことが示された。本年度研究の主目的の一つであった高温下の岩塩の剪断変形挙動に関する実験は、加熱炉の構成が複雑でその設計と製作を依頼する業者を途中で変更せざるを得なかったため、遅れている。しかし、成果報告書には高温下の岩塩の成果を盛り込みたいと考えている。ディートリック-ルイナ型の構成則は脆性領域においても不十分で、高すべり速度領域におけるデータを定量的に説明できない。高すべり速度領域における構成則は、動的破壊(地震)過程を説明する上で重要である。高分解能計測機器を駆使した実験から得られた精密データをもとに、動物破壊伝播過程を定量的に説明しうるモデル及び構成関係式を提唱した。本構成関係式は、動的破壊伝播領域における応力、すべり速度、加速度、破損時間他の基本的関係を定量的に説明する。更に、脆性破壊といえども、動的破壊の開始と伝播に先行して準静的な破壊核形成過程の存在することを、実験的に初めて明瞭に示した。破壊核形成から動的伝播に至る遷移領域は、破壊エネルギー、臨界すべり変位量、破損応力降下量などの物理量が破壊核形成点で極小値をとり、破壊の進行と共に常に増大するという事実により特徴づけられる。破壊が動的に定常伝播する領域では上述のパラメタの不均一分布は認められない。数値実験によれば、破壊エネルギー、臨界変位量、破損応力降下量などが断層面上に異なる大きさで不均一に分布すれば、確かにその不均一分布の領域で破壊核が形成される。特に臨界変位の不均一性が破壊核形成のための不可欠条件であることが数値実験により示された。以上本年度の研究により、破壊核形成条件が解明されたが、我々の目指す構成則は、このような重要な新事実を満足に説明するものでなければならない。準脆性、準延性領域における適用性が保証されるような、より一般性を有する構成則を確立するためには、念入りな高温下における本格的実験が不可欠である。このため加熱炉の設計、炉内を構成するセラミックブロックの製作を本年度ほぼ完了した。来年度は、温度制御装置を設備し、高温下での実験をすすめる予定である。なお、岩石レオロジー実験の成果に基づきテクトニクスを論じた研究も平行して進めた(裏面研究発表欄参照)。

以上の結果を基にして、適当な温度・圧力勾配を仮定し、リソスフェア内部における△τb及びDo分布を見積もった。こうして見積もられた分布をサンアンドレアス断層に適用し、リンスフエア底部の塑性変形から派生した破壊核が、どのような条件下で準静的破壊を開始し、動的不安定を起こすかを理論的に考察した。また、動的不安定発生前に地表でどのような前兆的変形が観測され得るかを量的に調べた。室温下の岩塩の剪断実験によって、地震の起こる深さは塑性変形の卓越する準延性領域に及ぶべきこと、マイロナイトがこの準延性領域で形成される可能性の高いことが示された。本年度研究の主目的の一つであった高温下の岩塩の剪断変形挙動に関する実験は、加熱炉の構成が複雑でその設計と製作を依頼する業者を途中で変更せざるを得なかったため、遅れている。しかし、成果報告書には高温下の岩塩の成果を盛り込みたいと考えている。
複雑な両手協応運動におけるタイミング制御と運動振幅の関係

本研究では、右手と左手で異なった運動振動数でタッピングした際の各手の運動振幅を検討することによって、複雑な両手協応運動のタイミング制御に対する運動振幅の役割を明らかにすることを目的とした。本実験には12名の被験者が参加し、彼らは単純な両手協応運動である1:1タッピングと2:1タッピング、3:1タッピングを遂行し、さらに複雑な両手協応運動である3:2ポリリズム・タッピングと5:3ポリリズム・タッピングを遂行した。また、これらの両手協応運動を遂行する際の右手と左手の運動振幅を測定、分析した。両手協応運動のタイミング制御に対して各手の運動振幅の大きさの関係から検討した結果、単純な両手協応運動の場合には運動振幅は短く、逆に複雑な両手協応運動の場合には運動振幅は長くなることが示された。これは複雑な両手協応運動の各手のタイミング制御を達成するために、空間的要素である運動振幅の長さを調整していることが示唆された。これに対し、各両手協応運動内での右手と左手の運動振幅を比較した結果、両手間に有意な差は示されなかった。複雑な両手協応運動には右手と左手の運動振動数間に非整数倍の差があるためにその達成が比較的困難であるが、本研究では右手と左手の運動振幅の比を運動振動数の比の,逆数倍にすることによって両手協応運動を達成しているという仮説を立てた。しかし、本実験の結果はこの仮説を支持しなかった。これは複雑な両手協応運動のタイミングを両手間で調節する際には、運動振幅によるタイミング制御ではなく、中枢のタイムキーパーによるタイミング制御が行なわれていることを示唆している。本年度の研究では、複雑な両手協応運動のタイミング制御メカニズムについて右手と左手の運動振幅の関係の観点から明らかにすることを目的とした。本実験では、右手と左手の運動振動数比が整数倍となるため比較的遂行が簡単な1:1、2:1、3:1タッピングと、右手と左手の振動数比が整数倍にならないため遂行が比較的困難な3:2、5:3ポリリズム・タッピングの計5種類の両手タッピング課題を採用した。実験に参加した10名の被験者には各タッピング課題に対して、目標となる音刺激系列を提示しながらその音刺激系列に各手のタッピングを同期させることによって各タッピング・パターンを習得させた。その後、音刺激系列を提示しない事態において習得したタッピング・パターンを再生するように要求した。パフォーマンス測度として、再生されたタッピング・パターンのタッピング間インターバルと再生中の右手と左手の運動振幅を測定した。結果では、以下の点について分析することによって、両手協応運動の時空間パターンの形成過程を明らかにし、右手と左手のタイミング制御に対する運動振幅という空間的パターンの関与を検討する。また、遂行時間とともに、形成されたタッピング・パターンからエネルギー散逸億像的により安定したパターンへの移行についても検討する。1.各タッピング課題における右手と左手の運動振幅の比率と運動振動数の比率の関係性2.右手と左手の運動振幅の各タッピング課題間での違い3.各タッピング課題における再生段階の初期と後期における右手と左手の運動振幅比の変化本研究では、右手と左手で異なった運動振動数でタッピングした際の各手の運動振幅を検討することによって、複雑な両手協応運動のタイミング制御に対する運動振幅の役割を明らかにすることを目的とした。
アソシエーションスキームの表現の研究

研究期間内の主な成果は以下の通りである。1.素数位数アソシエーションスキームは常に可換であることを示した。またその最小分解体がアーベル体であるならば、それは良く知られているクラスのものに代数的に同型であることを示した。2.有限群の表現に関するクリフォードの理論をアソシエーションスキームに一般化した。特に与えられた既約表現から新しい既約表現を構成する新しい方法を得た。3.位数が素数の2乗であるアソシエーションスキームが自明でない細閉部分集合をもつとき、そのアソシエーションスキームが可換であることを示した。4.位数が素数の2乗であるアソシエーションスキームが真の強正規閉部分集合をもつとき、そのアソシエーションスキームが可換であることを示した。5.べき零なアソシエーションスキームを定義し、その基本的な性質を調べた。6.アソシエーションスキームの標準加群を正標数の体上で考え、その構造から得られるある種の不変量について考察した。これによっていくつかの代数的に同型なアソシエーションスキームの非同型を判定した。7.アソシエーションスキームの指標の積について、考察し、それがまた指標になるためのある十分条件を求めた。8.モジュラー表現を考えることによって得られる、原始的アソシエーションスキームの位数に関するある不等式を求めた。この不等式は良く知られた"absolute bound condition"よりも良い評価を与えることもある。アソシエーションスキームの表現論、特にモジュラー表現の手法を使って素数位数アソシエーションスキームの構造に関する新しい結果を得た(大阪教育大学宇野勝博氏との共同研究)。有限群の表現における不足数1のブロックの理論のアソシエーションスキームへの一般化を試み、一般の場合にはまだ十分な結果は得られないが、特別な場合特に素数位数の場合には色々なことが分かり、特にその可換性を示すことが出来た。その証明は隣接代数が局所環であることを利用して直交関係によって得られる。また、その最小分解体がアーベル体であるとの仮定の下では、代数体の判別式の情報から体が決まる。それによって指標表が完全に決定され、それは可移置換群から得られるアソシエーションスキームの指標表と一致することを示した。最小分解体がアーベル体でないようなアソシエーションスキームの例は知られていないが、もしそれが素数位数で存在するのであれば、その最小分解体は極めて強い条件を満たすものである。その様な性質を持つ代数体が存在しないことを示すことが出来れば、素数位数アソシエーションスキームの指標表が決定され、もし存在すれば、それから最小分解体がアーベル体でないような例が構成できる可能性がある。前年度の研究として、素数位数アソシエーションスキームは可換であり、その最小分解体がアーベル体であるならばその指標表はサイクロトミックスキームと同じになることを示した。最小体がアーベル体でないような可換スキームは知られていないので、この結果はさらに改良される可能性がある。このため、この研究の続きとして最小分解体の構造をより詳しく調べた。その結果、最小分解体はアイゼンスタイン代数体でその判別式の絶対値がアーベル体の場合と同じになるということが分かった。このような体がアーベル体以外に存在するかどうかは分からない。そこで、計算機を用いて、あるパラメーターを持つ素数位数スキームの分解体がアーベル体に限ることを示した。この研究は次年度も継続して行う予定である。素数位数スキームに関する結果はR.Brauerによる位数がpでちょうど一回だけ割れる有限群pモジュラー表現の研究に関する議論を参考に得られた。そこでアソシエーションスキームに関しても、素数位数の場合のみでなく、一般に似たような状況で類似の結果が得られることを期待し、その考察を行った。有限群の場合はその分解体がアーベル体であることを使った議論が多くなされている。そのため、いくつかの部分では分解体がアーベル体であることを仮定する必要があるが、いくらかの結果を得た。

ある仮定の下では、そのモジュラー隣接代数はBrauer tree代数と呼ばれる特別な形の代数となる。仮定を弱くすることが今後の課題である。現在得られているモジュラー隣接代数のBrauer treeは有限群から得られるものから得られるものばかりである。そうでないものが得られるか、得られるとしたらどの様なものかなど、さらに多くの課題が残されている。1.pを素数とする。昨年度の研究で位数pのアソシエーションスキームが常に可換であることを示した。今年度は、この結果を拡張し、位数がp^2の場合についての結果を得た。位数がp^2のアソシエーションスキームが以下のいずれかの性質をもつとき、そのアソシエーションスキームは可換である。(1)自明でない強正則閉部分集合をもつとき(2)自明でない細閉部分集合をもつとき(平坂貢氏、宇野勝博氏との共同研究)(3)シュアー的であるとき(平坂貢氏、宇野勝博氏との共同研究)(1)はDadeのgroup-graded algebraの理論を用いたCliffordの定理の素数指数の場合の一般論から得られ、(2),(3)は組合せ論、代数的整数論、および非可換環論を組み合わせることによって得られる。2.上記以外の成果としては、アソシエーションスキームの圏を構成し、その基本的な性質を調べたことが挙げられる。可換の場合のみ示されていた、アソシエーションスキームに関するクリフォードの定理を示した。アソシエーションスキームが強正規閉部分集合をもつとき、その剰余スキームは本質的に有限群となる。この有限群は隣接代数に作用するわけではないが、Dadeによって研究されている群次数つき多元環となり、Dadeの理論が適用できる。複素数体上の隣接代数の場合には、この群次数つき代数の加群の圏が完全可約となることを示した。これによってDadeの理論が非常に良い形で適用できることが分かる。具体的には以下のことが示される。1.既約加群を強正規閉部分集合に制限すると、ある規約加群の共役が同じ重複度で現れる2.強正規閉部分集合の既約加群の安定部分群に対応する閉部分集合の既約加群と元のアソシエーションスキームの既約加群の間に誘導による自然な全単射が存在する3.安定部分群に相当するものが元のアソシエーションスキームと一致する場合には、その加群とある一般群環の加群に自然な全単射が存在するこれは有限群のクリフォードの定理とほぼ同様の内容である。しかし、既約加群の共役は、必ずしも元の加群と同じ次元をもつわけではなく、Dadeの理論が面白い形で実現されていることも分かる。
溶接時の温度分布及び材料特性制御による船体ブロックの高精度ニアネットシェイプ工作

建造及び艤装時の工作精度を高めることは,コスト面のみならず性能面にも影響を及ぼす重要なテーマである.溶接変形はその代表的なものであり,これまでは,溶接前の対策として溶接変形を拘束の力で完全に抑制することは困難なことから,溶接後に熱加工や機械加工などの後処理によって変形を矯正している場合が多い.しかし,生産プロセス全体の効率を考えると,溶接後に何らの処理を加えることなしに溶接プロセス中に変形を制御してしまうのが好ましい.そこで,溶接施工終了後そのままの状態で必要な部材形状・寸法精度を確保することを目指した,高精度ニアネットシェイプ工作法を開発した建造及び艤装時の工作精度を高めることは,コスト面のみならず性能面にも影響を及ぼす重要なテーマである.溶接変形はその代表的なものであり,これまでは,溶接前の対策として溶接変形を拘束の力で完全に抑制することは困難なことから,溶接後に熱加工や機械加工などの後処理によって変形を矯正している場合が多い.しかし,生産プロセス全体の効率を考えると,溶接後に何らの処理を加えることなしに溶接プロセス中に変形を制御してしまうのが好ましい.そこで,溶接施工終了後そのままの状態で必要な部材形状・寸法精度を確保することを目指した,高精度ニアネットシェイプ工作法を開発した船舶における建造及び艤装時に代表されるように,溶接構造物において工作精度を高めることは,コスト面のみならず性能面にも影響を及ぼす重要なテーマである.溶接変形はその代表的なものであり,これまでは,溶接前の対策として溶接変形を拘束の力で完全に抑制することは困難なことから,溶接後に熱加工(線状加熱や「お灸」)や機械加工などの後処理によって変形を矯正している場合が多い.しかし,生産プロセス全体の効率を考えると,溶接後に何らの処理を加えることなしに溶接プロセス中に変形を制御してしまうのが好ましい.そこで,溶接施工終了後そのままの状態で必要な部材形状・寸法精度を確保することを目指した,高精度ニアネットシェイプ工作法を開発し,(1)温度分布制御による溶接変形アクティブインプロセスコントロール法の実用化,(2)材料特性制御による溶接変形コントロール法の確立,(3)温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド溶接コントロール法への展開,(4)高信頼性変形制御継手の溶接方法の確立,の4項目を具体的な目標として本研究を進めた.初年度となる本年度は,溶接変形コントロールのために有効な温度分布制御指針についての検討,溶接変形コントロールに有効な材料特性の把握,材料特性による溶接変形コントロールに及ぼす溶接施工条件の影響に関する基礎的検討,温度分布制御・材料特性制御による溶接変形制御継手の継手性能評価,実際の使用形態を考慮した施工性の評価,などについての具体的成果を得た.建造及び艤装時の工作精度を高めることは,コスト面のみならず性能面にも影響を及ぼす重要なテーマである.溶接変形はその代表的なものであり,これまでは,溶接前の対策として溶接変形を拘束の力で完全に抑制することは困難なことから,溶接後に熱加工(線状加熱や「お灸」)屋機械加工などの後処理によって変形を矯正している場合が多い.しかし,生産プロセス全体の効率を考えると,溶接後に何らの処理を加えることなしに溶接プロセス中に変形を制御してしまうのが好ましい.そこで,溶接施工終了後そのままの状態で必要な部材形状・寸法精度を確保することを目指した,高精度ニアネットシェイプ工作法を開発し,(1)温度分布制御による溶接変形アクティブインプロセスコントロール法の実用化,(2)材料特性制御による溶接変形コントロール法の確立,(3)温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド溶接コントロール法への展開,(4)高信頼性変形制御継手の溶接方法の確立,の4項目を目標として研究を推進した.すなわち,温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド溶接変形コントロール法への展開として,(1)温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド法を,基本継手モデルに対して適用し,変形コントロール効果を確認した.(2)船体ブロックの溶接変形コントロールへの展開として,温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド法を,船体ブロックのような実構造モデルに適用し,変形コントロール効果の実証実験を行った.(3)高信頼性変形制御継手の溶接方法の確立を目指し,溶接変形制御継手の性能試験による健全性確認を行った.さらに,最終年度に向けて,(4)温度分布制御・材料特性制御による溶接変形コントロール法の総合評価のための事前検討として,船体ブロックへの適用と溶接変形コントロール効果の確認のための検討や構造性能と変形制御特性のバランス設計法の提案のための検討などにより具体的成果を得た.建造及び艤装時の工作精度を高めることは,コスト面のみならず性能面にも影響を及ぼす重要なテーマである.溶接変形はその代表的なものであり,これまでは,溶接前の対策として溶接変形を拘束の力で完全に抑制することは困難なことから,溶接後に熱加工(線状加熱や「お灸」)や機械加工などの後処理によって変形を矯正している場合が多い.しかし,生産プロセス全体の効率を考えると,溶接後に何らの処理を加えることなしに溶接プロセス中に変形を制御してしまうのが好ましい.そこで,溶接施工終了後そのままの状態で必要な部材形状・寸法精度を確保することを目指した,高精度ニアネットシェイプ工作法を開発し,(1)温度分布制御による溶接変形アクティブインプロセスコントロール法の実用化,(2)材料特性制御による溶接変形コントロール法の確立,(3)温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド溶接コントロール法への展開,(4)高信頼性変形制御継手の溶接方法の確立,の4項目を目標として研究を推進した.すなわち,温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド溶接変形コントロール法への展開として,(1)温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド法を,実継手モデルに対して適用し,変形コントロール効果を確認した.

(2)船体ブロックの溶接変形コントロールへの展開として,温度分布制御・材料特性制御ハイブリッド法を,実船体ブロック構造モデルに適用し,変形コントロール効果を確認した.(3)高信頼性変形制御継手の溶接方法の確立を目指し,溶接変形制御継手の性能試験により健全性を確認した.(4)温度分布制御・材料特性制御による溶接変形コントロール法の総合評価として,船体ブロックへの適用と溶接変形コントロール効果の確認および構造性能と変形制御特性のバランス設計法の提案を行った
会計方針の選択・適用に関する実態調査と説明理論の構築

平成4年度は、前年度に引き続いて有価証券報告書の分析を行い,わが国の経営者の会計行動に関する説明モデルの構築に向けた研究が行われた。説明モデルの構築にあたって,わが国の経営者の行動理論として,次の二つの仮説が考えられた。(1)わが国の経営者は,従業員の福祉を最大化することを目標に行動するという仮説。わが国の代表的な企業における大株主は法人であり,しかも通常,いわゆる株式の相互持ち合いが特徴となっている。そのため,経営者はその行動にあたって一般株主の意向を特に考慮に入れる必要はなく,むしろ従業員の福祉を斟酌して行動すると考えられる。(2)わが国の経営者は,一定水準の業績を保つことを前提に,その限りにおいて従業員の福祉の最大化を図ろうと行動するという仮説。わが国では,銀行が債権者であると同時に株主という役割も演じており,株式の相互持ち合いの一端を担っている。メイン・バンクとしての銀行は,特に企業の倒産回避に必要な一定水準の業績の達成を重視する傾向を持つ。そのため,経営者は,一定水準の業績を保つことを前提に,その限りにおいて従業員の福祉の最大化を図るように行動すると考えられる。パイロットテストの結果,上記のうち(2)の仮説に基づいて説明モデルの構築を試みることが有効であると判断された。そこで,従業員の福祉の最大化と一定水準の企業業績を説明変数とし,会計方針の変更の有無を被説明変数とするモデルの構築が試みられ,説明変数のサロゲートとして給料,賞与,福利厚生費の合計を従業員数で除したものおよび自己資本利益率の増加率を用いて,重回帰分析が行われた。前年度および本年度の研究結果をとりまとめ,研究成果として公表する予定である。平成3年度は,当初の研究実施計画に従いながら,実証会計学に関する文献研究,アンケ-ト調査結果の分析,有価証券報告書の分析などを実施した。文献研究は,主としてアメリカにおける実証会計学関連の文献を対象として,経営者会計行動論,会計学方法論,実証会計学の基本構造,実証研究の基礎となっているエイジェンシィ理論,会計方針の変更理由を探究する利益平準化の理論などについて,役割分担を決めて研究を行った。文献研究の結果として明らかになったことは,アメリカの実証研究では,期待効用の最大化という仮説に基づいて,経営者報酬制度の存在,財務制限条項の存在,政治的コストの回避という三つの要因が,会計方針の選択・適用や変更に対する説明因子として注目されているということである。アメリカの実証研究における説明因子が,わが国の経営者の会計行動にもそのままあてはまるかどうかを確かめるために,平成元年にすでに実施していたアンケ-ト調査の結果を分析して,文献研究から得られた知見との比較研究を行った。その結果として明らかになったことは,アメリカの実証研究に見られる三つの説明因子は,わが国の経営者の会計行動に対する説明としては必ずしも十分なものではないということである。そこで,わが国固有の説明因子を明らかにするために,有価証券報告書の内容を分析するという作業も着手された。その結果,わが国固有の説明因子として,企業維持・発展という思考の存在が有力な要因の一つとして浮び上がってきている。しかし,有価証券報告書の分析作業は現在まだ継続中であり,このような分析作業とそれに基づく説明モデルの構築は,平成4年度における主要な研究課題となる。