hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反強磁性ハーフメタル材料の創製と物性制御

1.研究内容2種類の遷移金属イオンに、遍歴電子性と局在スピン性を役割分担させることにより伝導と磁性の相互作用を強め、伝導電子系が100%スピン偏極した反強磁性体(反強磁性ハーフメタル)の創製を実現するという戦略に基づき、Ni^<2+>,Ru^<4+>イオン(ともにスピンS=1)を含むペロブスカイト物質を用い、その単結晶作製をフラックス法およぴ浮遊帯域法(FZ法)を用いて行った。また、Srドーピングによりキャリアーの導入を行い、磁性ならびに輸送特性の変化を測定した。2.研究経過および成果二重ペロブスカイトLa_<2-x>Sr_xNiRuO_6の単結晶作製と層状ペロブスカイト(Sr_2RuO_4)<1-x>>+(La_2NiRuO_4)_ xの粉末試料の作成に成功した。La_<2-x>Sr_xNiRuO_ 6は、x=Oで約25Kに反強磁性転移を伴う絶縁体であるが、Srドーピングとともに反強磁性相転移温度が減少し、同時に電気抵抗率も減少することが明らかとなったが、現時点では金属化に成功していない。Srドープによってスピンの長さがほとんど変化しないことから、酸素八面体からなる伝導ネットワークに有効にキャリアードープがなされていないと考えられ、また、結晶構造解析からこの結晶はmonoclinicであり、ひずみが大きいことからバンド幅が狭く、したがって、容易に金属化できないのではないかと予想される。方、層状物質では、母物質金属であるSr2RuO4にNiスピンを導入するという方法を用いたが、x<0.1ではNiスピンは局在不純物モーメントとして散乱に寄与し、x>0.1では反強磁性(スピングス)を誘起し絶縁体化することが明らかとなった。1.研究内容二重ペロブスカイトLa_<2-x>Sr_xNiRuO_6の単結晶作製と物性評価を行った。2種類の遷移金属イオンに、遍歴電子性と局在スピン性を役割分担させることにより伝導と磁性の相互作用を強め、反強磁性ハーフメタルの創製を実現するという戦略に基づき、二重ペロブスカイトLa_<2-x>Sr_xNiRuO_6を用い、その単結晶作製をフラックス法および浮遊帯域法(FZ法)を用いて行った。2.研究経過および進捗状況、成果フラックス法により、La_<2-x>Sr_xNiRuO_6の単結晶作成に成功した。La_<2-x>Sr_xNiRuO_6は、x=0で約25Kに反強磁性転移を伴う絶縁体であるが、Srドーピングとともに反強磁性相転移温度が減少し、同時に電気抵抗率も減少することが明らかとなったが、現時点(x=0.3)では金属化に成功していない。しかしながら、粉末体試料ではx=1.3程度までのドーピングが可能であることがわかっており、今後high dope領域の単結晶試料作製と物性評価を行う予定である。
ヌクレアーゼ耐性を有する新規アンチセンスヌクレオチドの分子設計

1.D,L-ハイブリッドドデカヌクレオチド(3)のNMRによる構造解析(3)の重水中でのDQF-COSY,NOESYスペクトルを測定し、その解析を行ったところ非天然型L-ヌクレオチド残基であるG4残基の糖部はstandardなS-型のコンホメーションをとっていたが、グリコシド結合まわりのコンホメーションはDNAとしては非常に稀なLow anti型をとっていることが明らかとなった。2.D,L-ハイブリッドドデカヌクレオチドの二重らせん構造の熱力学的安定性次に(1)(5)の二重鎖としての安定性を評価するためTm値の濃度依存性を調べ、van't Hoff plotにより熱力学的パラメータの算出を行ったところ、L-ヌクレオチドの導入によって二重鎖形成の自由エネルギー変化(ΔG^。)は概ね4Kcal/mol小さくなっていることがわかった(Table 1)。これは12残基中L-ヌクレオチドを56残基導入すると二重鎖を形成できなくなることを意味しており、L-オリゴヌクレオチドがDNAと二重鎖を形成できないという報告とよく一致している。3.新規アンチセンスヌクレオチドの設計以上の結果から、L-ヌクレオシドをベースにした新規アンチセンス分子として、グリコシド結合まわりのコンホメーションをLow anti型に固定したヌクレオシドアナログ(図1,69)が考えられる。
交感神経性皮膚血流反応を用いた麻酔領域の判定

1.硬膜外,脊椎麻酔中の客観的麻酔領域判定硬膜外,脊椎麻酔中の患者において,知覚神経(求心路)遮断の指標として交感神経性皮膚血流反応(Sympathetic flow response,SFR)を利用することにより,麻酔領域判定が客観的に可能であるかを検討した。指尖球部にレーザードップラ血流計を装着し,皮膚分節に準じて,尾側から頭側に冷刺激(氷塊)と痛覚刺激(20mA)を与え,SFRの有無を観察した。SFR出現の有無と,口頭による冷覚遮断領域(cold sign)と痛覚遮断領域(pin-prick法)は良く相関し,侵害刺激遮断効果の指標となることが示された。2.全身麻酔中の客観的麻酔領域判定1)硬膜外併用全身麻酔中の患者において,SFRの有無による麻酔領域判定を試みた。全身麻酔導入後,吸入麻酔薬0.5MAC以下の状態で,皮膚分節に準じて,尾側から頭側に痛覚刺激(20mA)を行った。Th6以下の皮膚分節でSFRが出現した症例では,腹膜牽引によりSFRが出現し,侵害刺激遮断効果が不十分であることが予想された。この結果は,従来下腹部開腹手術時に必要とされている麻酔領域とほぼ一致しており,全身麻酔中の硬膜外麻酔の効果判定に有用であると考えられた。2)全身麻酔中の侵害刺激遮断効果の指標としてのSFRを,血中カテコラミン濃度の推移から検討を行った。腹膜牽引によりSFRが出現しない場合,血中カテコラミン濃度に変化はなく,SFR出現時には血中ノルアドレナリンが増加した。これは侵害刺激の有無による変化と考えられ,SFRの有無は,侵害刺激の有無の判定に有用であることが裏付けられた。
多角度回転した平均顔表情の認知ネットワーク構築とトポロジ解明に関する研究

2016年度からの3年間にわたる本研究においては、2018年度が最終年度となり、研究の総仕上げを行う予定であった。しかしながら、2017年度に引き続き、多忙な校務のため研究実施が難しい状況に陥った。そのような状況下でもなんとか研究に対する関わりを持ち続けるため、2018年9月にイギリスでサバティカル中の日本人研究協力者と研究実施に関する検討を行い、今後の方向性の確認を行った。具体的には、早急に研究実施にこぎつけられるような体制の再検討と、研究と学務との業務配分是正であった。加えて、2019年3月末にポルトガルで開催された非線形科学の学会に参加して、最先端の研究報告にふれることができ、ここで得た貴重な情報を今後活用することを確認した。その際、ギリシア、ロシア、アメリカの知り合いの研究者たちとショートトークを行い、行うべき修正や研究計画等について意見を交わした。具体的には、研究計画自体は間違っていないこと、遅れを取り戻すために被験者数を少し減らしたほうが良いこと(減らしても結果には影響が出ないことが予測される)、などであった。このようになかなか実験実施ができない中、研究計画について進捗したことがあった。それは、刺激顔画像の3次元合成作業の継続であった。2016年度末にこの作業を実施してストップしていたが、数名の顔画像を合成して表情刺激を作成する作業を少し継続して行った。そして複数名の学生被験者の協力のもと、表情表出強度を測定してもらい、一定レベルの強度であることを確認した。加えて、実際の実験に用いるために画像をトリミングしたり、サイズを揃えたりといった予備的な作業を行った。結果的に、実験で使用する表情刺激を揃えることができ、2019年度はすぐに実験を開始できる段階までたどり着けた。当初の予定では、2018年度に研究が終了し、標準的な実験結果が得られ、学術論文執筆が進んでいるはずであった。しかし、2017年度がそうであったのと同様に、2018年度も学部教務関係の責任者で想定外の校務(国家資格にかかわる学部カリキュラム改編)に振り回される結果となり、実験刺激作成まではできたが、実験実施にこぎつけることはできなかった。現状は、情けないが、極めて研究が遅れていることを認めざるを得ない。2019年度はその業務から解放されたため、少しは研究を実施できる時間ができた。これまでの遅れを真摯に反省し、スピードアップして実験に取り掛かり、少しでも遅れを取り戻すべく研究を進行している状況である。2019年度からは多忙な学務・校務から解放されたこともあり、今後はできる限り早期に学生被験者を募って実験に取り掛かる予定としていた。また、それを受けて実際に倒立正面の顔画像提示による認知実験を4月から開始しており、ひとまず1種類の実験条件を完遂することを目指す。そして、その後においても着実に一つ一つの条件をこなし、今年度中にはすべての研究計画を終える予定である。3年計画の本研究では、最初の1年弱の間に全体のベースと成る顔画像の撮影を行うことが主目的であった。計画通り、2016年度では50名程度から承諾を得て3次元カメラによる顔撮影(喜び、悲しみ、怒り、嫌悪、恐怖、驚きの基本6感情を表出する顔)を実施し、電子データとして保存した。また、30名程度を対象とした感情表出強度に関する評価実験を行い、感情表出強度の強い被撮影者から弱い被撮影者までを順位付けした。当初は感情表出強度の強い被撮影者の顔画像をできるだけ多く使用して3次元モーフィングソフトで合成しようと考えていたが、実際にその作業を行ってみたところ合成顔画像数が多くなればなるほど表出されている感情の強度が弱まることが判明した。モーフィングソフトを用いて平均顔を作る場合は顔の個性が相殺されてマイルドな平均的な顔になることはいくつかの研究に寄って明らかになっているものの、感情表出までもが減弱することは予想できなかった。そのため、感情表出強度の強い顔画像を24枚程度を合成し、これを数パターン実施することによって、複数枚の感情表出の平均顔を生成した。研究実施計画では、2017年1月から実際の実験に移行する予定であったが、予測できなかった校務が連続し、実験開始が2017年4月にずれ込んだ。しかしながら、この後は被験者と成る学生が日常的に来学する時期と成るので、実験計画が変更になるほどの遅れではないことは事実であり、今後精力的に実験によるデータ収集に努める予定である。当初、顔画像の撮影と3次元合成作業は2016年12月に終える予定であり、2017年1月から実際の実験を実施する予定であった。しかしながら、予想できなかった校務のため実験実施が2017年4月にずれこんだ。しかしながら、研究計画全体で用いるベース顔画像は既に収集できており、すぐに実験を開始できる状況であることから、遅れているというよりは、ほぼ順調に進展していると判断できる。ただし、研究協力者の1人であるOlivia Pavlov Garciaが学術界から引退したり、Jay Holdenが多忙のため会えなかったりした。2017年度はこれらの対策を図り、研究を順調に進展させたい。2016から2018年度にわたる3年計画の本研究、2年目の2017年度は表情ネットワークを作成するための認知評価実験を実施する予定であったが、実現が難しい状況に陥ってしまった。

そんな中でも、4月に国際学会で発表した研究においては、スペイン、ギリシア、アメリカ、ロシア、ドイツ、フランス各国の研究者から、感情表出に関する貴重な数多くのコメントをもらうことができた。また、彼らは非線形科学の研究者であったため、本研究における複雑ネットワークの観点からも有益なアドバイスや方法論を提供してくれた。また、8月に出席した非線形科学とカオス理論に関する国際学会においても、アメリカをはじめとしてカナダ、ヨーロッパ各国の著名な研究者とトークをする機会を得て、今後の研究に関する有力な情報を得ることができたことは大きな成果といえるだろう。加えて、研究協力者のシンシナティ大学のJay Holdenとも短時間ながら打ち合わせをする機会が得られた。研究計画3年目の2018年度は倒立正面の顔画像を使った認知評価実験を速やかに行い、その後は上下左右の方向に角度回転させた顔画像を用いて、当初設定した実験を行う段階に進む予定である。5月から本実験を実施することを念頭におき、6月初旬から出来る限り多くの実験参加者を集め、可能な限り早期に遅れを取り戻すべく実験研究に多くの時間を割きたいところである。また、2017年度に海外で得た貴重な情報を最大限に活用し、得られたデータを解析して論文化を目指す。当初、2018年度は標準的な実験結果を手にしているはずであった。しかし、資格関係の予想外の校務が多量に存在し、実験まで手が回らないという想定外の事態となった。現状は明らかに遅れていると言わざるをえない。ここで、2018年度開始時点ではようやくその校務が一段落してきているので、今後はスピードアップして遅れを取り戻し、条件操作した実験を早期に実施し、当初の計画を誠実に着実に実行したい。2016年度からの3年間にわたる本研究においては、2018年度が最終年度となり、研究の総仕上げを行う予定であった。しかしながら、2017年度に引き続き、多忙な校務のため研究実施が難しい状況に陥った。そのような状況下でもなんとか研究に対する関わりを持ち続けるため、2018年9月にイギリスでサバティカル中の日本人研究協力者と研究実施に関する検討を行い、今後の方向性の確認を行った。具体的には、早急に研究実施にこぎつけられるような体制の再検討と、研究と学務との業務配分是正であった。加えて、2019年3月末にポルトガルで開催された非線形科学の学会に参加して、最先端の研究報告にふれることができ、ここで得た貴重な情報を今後活用することを確認した。その際、ギリシア、ロシア、アメリカの知り合いの研究者たちとショートトークを行い、行うべき修正や研究計画等について意見を交わした。具体的には、研究計画自体は間違っていないこと、遅れを取り戻すために被験者数を少し減らしたほうが良いこと(減らしても結果には影響が出ないことが予測される)、などであった。このようになかなか実験実施ができない中、研究計画について進捗したことがあった。それは、刺激顔画像の3次元合成作業の継続であった。2016年度末にこの作業を実施してストップしていたが、数名の顔画像を合成して表情刺激を作成する作業を少し継続して行った。そして複数名の学生被験者の協力のもと、表情表出強度を測定してもらい、一定レベルの強度であることを確認した。加えて、実際の実験に用いるために画像をトリミングしたり、サイズを揃えたりといった予備的な作業を行った。
グレリン・デスアシルグレリンによる癌悪液質の心機能改善評価と治療法確立を目指して

がん悪液質は進行がん患者の約80%に出現し、がん死因の約20%を占める。近年、がん悪液質は心不全を発症することが報告されており、心機能とがんの予後との相関など、がんと心臓との関係が注目されている。しかしながら、ヒトと同様のがん悪液質を発症する適切なモデル動物が少ないため、がん悪液質と心機能との関連について検討した基礎医学研究は未だ十分とはいえない。我々は当分野で樹立したヒト胃がん細胞株を移植することにより、ヒト患者で惹起される食欲不振や体重減少などの悪液質症状を示す新規がん悪液質モデルマウスを確立した。本研究では、このがん悪液質モデルマウスの心機能を評価するとともに、がん悪液質性心機能障害に対する治療薬の開発を目指した研究を行った。ヒト胃がん細胞由来85As2細胞を8週齢の雄のBALB/c nu/nuマウスの両腹皮下に移植し、移植後2週目から悪液質の指標となる体重、骨格筋重量、ならびに食餌摂取量等の減少を示すモデルを作製した。本研究では移植後2週目を前悪液質群、移植後8週目を悪液質群と定義し、それぞれの群に対する同週齢対照群と比較することにより、心機能を中心とした悪液質症状を検討した。同齢の対照群と比較し、前悪液質群ならびに悪液質群では心重量が有意に減少し、特に悪液質群では減少が顕著であった。左室駆出率についても前悪液質群、悪液質群でいずれも有意に減少していた。一方、筋肉量低下や萎縮に関与するユビキチンリガーゼAtrogin-1、MuRF-1発現量は骨格筋において顕著に上昇しているのに対し、心筋においては骨格筋ほどの上昇は認められなかった。以上よりがん悪液質による骨格筋ならびに心筋の萎縮は異なる経路で惹起されている可能性が示唆された。加えて85As2細胞を移植したがん悪液質モデルマウスは心機能障害を伴っていることが明らかとなった。悪液質は、食欲不振、体重減少、脂肪・筋肉組織の消耗、全身衰弱、倦怠感を特徴とし、がん、慢性心不全、慢性障害肺疾患、慢性腎疾患といった疾患に認められる進行性消耗状態である。慢性心不全患者においては5-15%、進行がん患者では約80%にみられ、がん死因の約20%を占める。悪液質は患者のQOL低下を招き、生命予後にも影響するため、その改善は喫緊であるが治療法は未だ確立されていない。当研究分野ではヒト胃がん細胞株85As2をラットまたはマウスの皮下に移植することにより、摂食量低下、体重減少、筋肉量減少を伴う除脂肪量低下など、ヒトと同様のがん悪液質症状を呈する動物モデルを確立した。がん悪液質の病態下では心不全を起こすことが知られているが、同モデルを用いた心機能評価は行われていない。そこで本研究では、がん悪液質時の心機能評価を行い、心臓悪液質改善効果ならびにがん悪液質改善効果を示すグレリンが、85As2誘発がん悪液質モデルの心機能に与える影響について詳細に検討し、心機能改善を目指した新規悪液質治療法開発のための基盤データを蓄積することを目的とした。さらに、グレリンのアシル化修飾を受けていないデスアシルグレリンのがん悪液質時の心機能への影響についても併せて検討する。その目的のために(1)ヒト胃がん細胞株85As2誘発がん悪液質モデルの心機能評価、(2)同モデルへの摂食亢進ホルモングレリンとグレリンのアシル化修飾のないデスアシグレリンの心機能への効果、(3)同モデルの心筋細胞レベルでの心機能解析、ならびにグレリン、デスアシルグレリンの作用機序の解明を行うこととした。本年度は1)を行った。マウスにヒト胃がん細胞株85As2を移植することにより、進行性の悪液質症状(体重減少、骨格筋量の低下さらに心重量の低下)が認められた。また、心エコーによる心機能評価を行ったところ心機能の低下が認められた。本研究で使用する動物モデルの作製には、ヒトのがん患者から樹立した細胞株を使用すること、また本実験が動物の苦痛を回避できない実験であることから、動物倫理審査委員会の申請許可が下りるまでに時間がかかったため、すぐに実験を始めることができなかった。そのため、実験がやや遅れている。現在、引き続き85As2誘発がん悪液質モデルの悪液質症状ならびに心機能に対する病態表現型の確認を行っており、2)3)の項目についても準備を行っている。昨年度に引き続き、ヒト胃がん細胞株85As2をBALB/cAJcl-nu/nu nudeマウスの皮下に移植した、がん悪液質モデルを用い、がん悪液質時における心機能の測定を行った。85As2移植群では腫瘍の増大とともに悪液質症状の指標となる体重、累積摂餌量、骨格筋重量の低下が移植2週目より観察された。そこで、移植後2週目をpre-cachexia、移植後8週目をcachexiaと定義し、心機能評価を行った。心エコーの測定では、移植後2週より左室収縮末期径の増加を伴う左室駆出率の減少が認められたのに対し、移植後8週ではさらに進行しており、心電図検査ではQT時間の有意な延長を認めた。心重量・骨格筋重量はpre-cachexiaにおいても対照群と比べ有意に低下し、cachexia群ではさらに低下していた。

悪液質関連因子と知られるhLIFの血中濃度を測定したところ腫瘍の増大とともに血中LIFの濃度が高くなることから血中LIFは85As2誘発悪液質モデルの悪液質進展に関与していることが示唆された。ホームケージ行動量については、対照群と比較して85As2移植群の行動量は徐々に減少し、移植後5週目以降で有意差が認められた。興味深いことに、対照群では総行動量の約70%が暗期での活動であったが、85As2移植群では移植後2週目より明期で活動する割合が徐々に増加し、移植後8週目には総行動量の70%が明期での活動になるという、活動位相の逆転が生じていた。以上、ヒト胃がん細胞株85As2移植マウスは、腫瘍の増大とともに体重減少、摂餌量低下、心筋・骨格筋重量低下を呈する悪液質症状を発症し、悪液質症状の進展とともに心筋収縮力の低下などの心機能障害が観察された。85As2悪液質モデルはCardio-oncologyの研究において心機能障害を伴う悪液質研究モデルとして有用であることが考えられた。今年度中に悪液質性心不全の治療として、グレリン・デスアシルグレリンの投与を検討していたが、心エコーが設置されていた動物実験室が昨年10月で改修工事で閉鎖されたため、一度実験をストップせざるを得ない状況となった。改修工事は来年度まで続くため、それまでの間、別の動物実験室へ心エコーの移動などが必要となりセットアップにも時間がかかっている。実験はやや遅れている状況である。がん悪液質は進行がん患者の約80%に出現し、がん死因の約20%を占める。近年、がん悪液質は心不全を発症することが報告されており、心機能とがんの予後との相関など、がんと心臓との関係が注目されている。しかしながら、ヒトと同様のがん悪液質を発症する適切なモデル動物が少ないため、がん悪液質と心機能との関連について検討した基礎医学研究は未だ十分とはいえない。我々は当分野で樹立したヒト胃がん細胞株を移植することにより、ヒト患者で惹起される食欲不振や体重減少などの悪液質症状を示す新規がん悪液質モデルマウスを確立した。本研究では、このがん悪液質モデルマウスの心機能を評価するとともに、がん悪液質性心機能障害に対する治療薬の開発を目指した研究を行った。ヒト胃がん細胞由来85As2細胞を8週齢の雄のBALB/c nu/nuマウスの両腹皮下に移植し、移植後2週目から悪液質の指標となる体重、骨格筋重量、ならびに食餌摂取量等の減少を示すモデルを作製した。本研究では移植後2週目を前悪液質群、移植後8週目を悪液質群と定義し、それぞれの群に対する同週齢対照群と比較することにより、心機能を中心とした悪液質症状を検討した。同齢の対照群と比較し、前悪液質群ならびに悪液質群では心重量が有意に減少し、特に悪液質群では減少が顕著であった。左室駆出率についても前悪液質群、悪液質群でいずれも有意に減少していた。一方、筋肉量低下や萎縮に関与するユビキチンリガーゼAtrogin-1、MuRF-1発現量は骨格筋において顕著に上昇しているのに対し、心筋においては骨格筋ほどの上昇は認められなかった。以上よりがん悪液質による骨格筋ならびに心筋の萎縮は異なる経路で惹起されている可能性が示唆された。加えて85As2細胞を移植したがん悪液質モデルマウスは心機能障害を伴っていることが明らかとなった。85As2誘発がん悪液質モデルの悪液質症状ならびに心機能に対する病態表現型に関する知見を初めて見出すことができた。今後実験データを十分に集積し、その後心機能に対するグレリン、デスアシルグレリンの改善効果についても慎重に解析を進めていく予定である。ヒト
メゾスコピック一次元電子相関（国際共同研究強化）

カーボンナノチューブに代表されるメゾスコピック一次元物質における物理現象を明らかにすることが本研究の目的である。このため、電子系の一粒子状態および電子相関効果を理論的手法により研究する。本課題では、国際的に活躍している理論および実験研究グループとの共同研究により、基課題に比べてより多角的な観点から理論を構築することを目指している。これまでの研究により、ナノチューブの電子状態に対して、量子伝導領域で重要となる微小ギャップやスピン軌道相互作用などの微細構造の効果を明らかにした。さらに、それら効果を取り込んだ有効一次元格子模型を構築した。これらの知見をもとに系の多彩な物理現象を調べてきた。本年度は、5, 6月の期間、レーゲンスブルグ大学(ドイツ)のグリフォニ教授の研究室等に滞在し、共同研究を実施した。典型的な電子相関の一つである超伝導相関がナノチューブに近接した超伝導体により誘起される状況に着目して過年度から継続して研究を行った。低エネルギーにおける有効模型の構築を行った。これにより数値解析で得られていた、ナノチューブ端に局在するトポロジカルなマヨラナ粒子に対する解析的な計算による研究を展開し、マヨラナ状態の起源などを明確に示した。また、通常のナノチューブに対しても、様々な螺旋構造においてトポロジカルな端状態が出現することも示した。これまでの国際共同研究の推進により、典型的な電子相関効果の一つである超伝導相関の効果を調べ、メゾスコピック一次元系の示す電子相関効果の一つを明らかとできた。さらに、前年度に開催したワークショップを通してその後も関連研究者との交流を通して、その後も電子相関に関する研究討論を継続的に行うことができている。引き続き超伝導相関に着目し、現在、国際的に盛んに研究が進められているトポロジカル端状態の詳細を明らかにする。また、電子相関をより詳細に調べる事で、低エネルギーにおける電子相関効果の研究を解析的および数値的な手法により推進する。国際共同研究を継続することにより、基課題に比べて、より多角的な観点から理論を展開する。内定年度:2015カーボンナノチューブに代表されるメゾスコピック一次元電子相関を正しく理解することが本研究の目的である。本課題では、国際的に活躍している理論および実験研究グループとの共同研究により、基課題に比べてより多角的な観点から理論を構築すること、また、より密接に実験を検証することを目指す。量子伝導領域におけるナノチューブの電子状態を正確に理解するためには、低エネルギーの一粒子状態の定量的な解析が欠かせない。国内外の多くの研究者らは、従来、谷と呼ばれるバンド自由度が分離しているとの仮説に基づき、ナノチューブの電子状態を解析してきた。これに対し、本研究では、様々な螺旋構造のナノチューブの電子状態を、数値的及び解析的手法により理論的に調べ、多くのナノチューブにおいて谷が結合することを示した。さらに境界条件によっては谷が強く結合する場合があることを示し、従来用いられる谷分離描像からの大きな修正が必要となることを示した。また、トポロジカル物質の観点から解析し、トポロジカル不変量と端状態との間に一対一対応があること(バルク端対応)をあらわに示し、さらに、外部磁場によりトポロジカル相転移が引き起こされることを明らかにした。10月よりレーゲンスブルグ大学(ドイツ)のグリフォニ教授の研究室に滞在し、上記研究で構築した有効一次元格子模型をもとに電子相関効果を調べた。特に、典型的な電子相関の一つである超伝導相関がナノチューブに誘起される場合に、超伝導ギャップ中に端に局在した状態が生じる場合のあることを、トポロジーの観点から示した。また、近隣大学のナノチューブの専門家によるセミナーの開催や、2017年度に開催予定のワークショップの企画を通して、様々な関連研究者との研究交流を実施した。電子相関効果の解析手法の出発点となる、微細構造を取り込んだ有効一次元格子模型を構築することにより、低エネルギーの電子相関効果を定量的に調べる事を可能にした。国際共同研究の実施により、超伝導効果などのメゾスコピック系における一次元電子相関に関する研究を推進することができ、さらには、ワークショップの企画など、今後の国際交流の推進に向けた準備を行った。カーボンナノチューブに代表されるメゾスコピック一次元物質における物理現象を理解することが本研究の目的である。このため、電子の一粒子状態および電子相関効果を理論的手法により調べている。これまでの研究により、ナノチューブの電子状態に対し、有限長ナノチューブの一粒子状態を明らかにし、微小ギャップやスピン軌道相互作用などの微細構造の効果を取り込んだ有効一次元格子模型を構築した。本年度は、昨年度から継続して9月までと、また、2,3月の3週間の期間、レーゲンスブルグ大学(ドイツ)のグリフォニ教授の研究室等に滞在し、共同研究を実施した。すでに構築した有効一次元格子模型をもとに、典型的な電子相関の一つである超伝導相関が、ナノチューブに近接した超伝導体により誘起される状況を解析的および数値的手法により調べた。同様の状況として半導体ナノワイヤを超伝導体に近接させた系が知られており、マヨラナ粒子の探求が、現在、国内外の実験グループにより精力的に行われている。一方、ナノチューブに関してはあまり調べられていない。我々の研究により、半導体ナノチューブに着目し、有限磁場のもとマヨラナ粒子が現れることを示した。

また、ナノチューブ表面の曲率効果と超伝導相関の共存によっても、トポロジカルな端状態が現れることを明らかとした。6月12日には、レーゲンスブルグにおいて"Boundary effects and correlations in one-dimensional systems"と題したワークショップをグリフォニ教授と共同で開催し、15名の招待者による講演と8名のポスター発表を通じて関連研究者との研究交流を実施した。渡航前の研究で明らかとなった一粒子状態に対する知見や、構築した有効一次元格子模型をもとに、国際共同研究の推進により、典型的な電子相関効果の一つである超伝導相関の効果を調べ、メゾスコピック一次元系の示す電子相関効果の一つを明らかとした。さらに、レーゲンスブルグでワークショップを開催し、関連研究者との交流を通して、今後の共同研究に繋がる研究討論を行うことができた。カーボンナノチューブに代表されるメゾスコピック一次元物質における物理現象を明らかにすることが本研究の目的である。このため、電子系の一粒子状態および電子相関効果を理論的手法により研究する。本課題では、国際的に活躍している理論および実験研究グループとの共同研究により、基課題に比べてより多角的な観点から理論を構築することを目指している。これまでの研究により、ナノチューブの電子状態に対して、量子伝導領域で重要となる微小ギャップやスピン軌道相互作用などの微細構造の効果を明らかにした。さらに、それら効果を取り込んだ有効一次元格子模型を構築した。これらの知見をもとに系の多彩な物理現象を調べてきた。本年度は、5, 6月の期間、レーゲンスブルグ大学(ドイツ)のグリフォニ教授の研究室等に滞在し、共同研究を実施した。典型的な電子相関の一つである超伝導相関がナノチューブに近接した超伝導体により誘起される状況に着目して過年度から継続して研究を行った。低エネルギーにおける有効模型の構築を行った。これにより数値解析で得られていた、ナノチューブ端に局在するトポロジカルなマヨラナ粒子に対する解析的な計算による研究を展開し、マヨラナ状態の起源などを明確に示した。また、通常のナノチューブに対しても、様々な螺旋構造においてトポロジカルな端状態が出現することも示した。これまでの国際共同研究の推進により、典型的な電子相関効果の一つである超伝導相関の効果を調べ、メゾスコピック一次元系の示す電子相関効果の一つを明らかとできた。さらに、前年度に開催したワークショップを通してその後も関連研究者との交流を通して、その後も電子相関に関する研究討論を継続的に行うことができている。昨年度までの研究で明らかとした一粒子状態と、その効果を効率的に調べることの可能な有効一次元格子モデルをもとに、引き続き電子相関効果を解析的および数値的な手法により研究を推進する。さらに、ワークショップを共同で開催することにより、国際共同研究を推進する。引き続き超伝導相関に着目し、現在盛んに研究が進められているトポロジカル端状態の詳細を明らかにする。
近代日本における地域社会の変貌と民衆運動に関する総合的研究

近現代日本の地域社会構造の長期的変貌を、近世も射程に入れて理論的実証的に究明するとともに、それとの関連で近代日本の社会運動の展開過程を分析し、近現代史、地域史、社会運動史の方法的検討も進めた。その視点から、近代日本の部落問題の展開過程を、史料学的研究と関連させつつ、通時的総合的に明らかにした。また、都市大阪・京都、泉州、地方都市・農村の地域社会構造と下層社会(民衆社会)の関連を通時的多面的に解明した。近代日本における地域社会の構造的変貌と民衆運動の多様な展開を、その相互関係を重視して総合的・長期的.実証的にとらえることを目的とする本研究においては、近現代史を中心に近世史研究者の参加も得て、17名からなる研究組織(連携研究者14名を含む)を構成し、その全体を研究代表者廣川禎秀(広川禎秀)が、研究分担者鈴木良と同竹永三男の補佐もうけつつ統括して、平成24(2012)年度は以下の通り研究を推進した。1.A「基礎的・理論的問題の究明」とB「近世・近代・現代を通した具体的・地域的な実証」の二つの主要な分析軸を設定して、Aに関して(1)都市開発・地域開発、(2)民衆(下層)社会、(3)「生存」や「労働」をめぐる諸問題、(4)部落問題の史料調査.研究、Bに関して(5)大阪・京都、(6)泉州、(7)地方都市・農村、以上の七つの課題に即した班を設定し、研究組織に属する研究者がそれぞれの班=課題ごとの共同研究に参加した。そして、各班の研究をもとに、研究組織全体での研究会を2012年7月22日、9月23日、9月30日、10月27・28日、2013年2月2日の計5回(6日間)開催した。このうち、第50回部落問題研究者全国集会全体会(10月27日)では研究分担者鈴木良が、同歴史豆分科会(10月28日)では連携研究者鬼嶋淳が報告をおこない、研究成果を研究組織内外の研究者等にも公開した。2.前記の研究のなかで研究組織に参加する各人の研究も進められ、その成果の一部は、研究代表者廣川禎秀(広川禎秀)のほか、研究分担者竹永三男、連携研究者佐賀朝、佐々木隆爾、島田克彦、塚田孝、藤本清二郎らが雑誌論文や図書で発表した。3.研究推進のため研究協力者として若手研究者(大学院生)の参加も得て、研究の基礎となる資史料の整理・調査などを進め、また関係図書の整備をおこなった。近代日本における地域社会の構造的変貌と民衆運動の多様な展開を、その相互関係を重視して総合的・長期的・実証的にとらえることを目的とする本研究においては、近現代史を中心に近世史研究者の参加も得て、17名からなる研究組織(連携研究者14名を含む)を構成し、その全体を研究代表者廣川禎秀(広川禎秀)が、研究分担者鈴木良と同竹永三男の補佐もうけつつ統括して、平成25(2013)年度は以下の通り研究を推進した。1.A「基礎的・理論的問題の究明」とB「近世・近代・現代を通した具体的・地域的な実証」の二つの主要な分析軸を設定して、Aに関して1都市開発・地域開発、2民衆(下層)社会、3「生存」や「労働」をめぐる諸問題、4部落問題の史料調査・研究、Bに関して5大阪・京都、6泉州、7地方都市・農村、以上の七つの課題に即した班を設定し、研究組織に属する研究者がそれぞれの班=課題ごとの共同研究に参加した。そして、各班の研究をもとに、研究組織全体での研究会を2013年5月19日、7月28日、9月29日、10月27日、12月8日、2014年3月21日の計6回開催した。このうち、第51回部落問題研究者全国集会では歴史II分科会(10月27日)において連携研究者坂井田徹(森下徹)が報告をおこなうなど、研究成果を研究組織内外の研究者等にも公開した。2.前記の研究のなかで研究組織に参加する各人の研究も進められ、その成果の一部は、研究代表者廣川禎秀(広川禎秀)、研究分担者鈴木良、竹永三男、連携研究者鬼嶋淳、佐々木隆爾、塚田孝、町田哲らが雑誌論文や図書で発表した。近代日本における地域社会の構造的変貌と民衆運動の多様な展開を、その相互関係を重視して総合的・実証的にとらえることを目的とする本研究においては、近現代史を中心に近世史研究者などの参加も得て、17名からなる研究組織(連携研究者14名を含む)を構成し、その全体を研究代表者廣川禎秀(広川禎秀)が、研究分担者鈴木良と同竹永三男の補佐も受けつつ統括して、平成26(2014)年度は以下の通り研究を推進した(なお、年度途中に研究分担者鈴木良が死去し、研究組織は16名となった)。

1.A「基礎的・理論的問題の究明」と、B「近世・近代・現代を通した具体的・地域的な実証」の二つの主要な分析軸を設定して、Aに関して1都市開発・地域開発、2民衆(下層)社会、3「生存」や「労働」をめぐる諸問題、4部落問題の史料調査・研究、Bに関して5大阪・京都、6泉州、7地方都市・農村、以上の七つの課題に即した班を設定し、研究組織に属する研究者がそれぞれの班=課題ごとの共同研究に参加した。そして、各班の研究をもとに、研究組織全体での研究会を2014年6月8日、8月2日、9月21日、10月5日、10月26日、10月27日、2015年2月1日、2月28日の計8回開催した。このうち、第52回部落問題研究者全国集会歴史I分科会(10月26日)で連携研究者の藤本清二郎と森下徹が報告したほか、年度末の2015年3月22日には本研究の中間総括シンポジウムを開催して研究代表者廣川禎秀が報告するなど、研究成果を研究者組織外の研究者等にも公開した。2.前記の研究のなかで研究組織に参加する各人の研究も進められ、その成果の一部は、研究代表者廣川禎秀らが雑誌論文や図書で発表した。3.研究推進のため研究協力者として若手研究者らの参加も得て、研究の基礎となる資史料の整理・調査を進め、また関係図書の整備をおこなった。本年度は、第1回研究例会(6月6日)で年間研究計画を具体化した上で、4回の研究例会を開催し、合計11編の論文を発表し、6件の学会報告を行い、研究計画の基本とした、A基礎的・理論的問題の究明、B近世・近代・現代を通した具体的・地域的な実証分析の両面から研究を進めた。この中、Aの研究課題では、廣川禎秀(広川禎秀)は、戦後の部落問題解決過程の通史的把握作業を進め、また1970年代に黒田俊雄が歴史科学運動の保守性克服の一環として提起した新しい地域史が、塚田孝らの地域史研究において実証的方法的質的に飛躍すること跡づけた。竹永三男も、近代日本の民衆運動として一つの歴史的段階を画する大正デモクラシーに関し、松尾尊兊の研究を方法・実証の両面から包括的に検討した。一方、前近代史では、塚田孝が地域史研究の課題と方法について和泉市域に即して研究を重ねたほか、飯田直樹・佐賀朝らとともに、上海・釜山での国際共同研究にも臨んだ。さらに、研究主題に関連して部落問題・身分制と地域社会・村落等に関する研究を推進してきた成澤榮壽(近現代)・大山喬平(前近代)の研究の足跡を聴き取り、本研究課題に関する理論と方法の検討の参考とした。Bの研究課題では、前近代・近現代それぞれについて、個別具体的な実証研究を進めた。前近代では、藤本清二郎が和歌山、森下徹が萩という城下町を対象として、下層社会の構造分析を進め、佐賀朝は、近世遊郭社会史研究の到達点を確認した。また、近現代では、廣川禎秀(広川禎秀)は知識人の戦時下抵抗と戦後民主主義の関係、また近代都市史として飯田直樹は部落事務員について、島田克彦は大阪湾岸新田地帯について分析し、関連して富山仁貴は戦後の丹後地域、中村元が戦時下の八王子地域を対象に研究した。第一に、本研究で設定した研究課題と方法、即ち、研究課題である「近代日本における地域社会の変貌と民衆運動」の歴史的研究を、理論と実証(地域社会及び民衆運動分析)の両面から、前近代・近現代の長期的視野に立って進めるという点において、上記「研究実績の概要」で述べたように概ね着実に進めていることである。第二に、その中で、理論面では、廣川禎秀(広川禎秀)は、前近代史の塚田孝による地域史研究の方法の発展を受け止めつつ、地域の通史的叙述における歴史的個性の問題を彦根市史に即して検討し、地域史研究の発展が歴史科学運動発展の一面を有することも確認した。また、廣川禎秀(広川禎秀)は、戦後の部落問題解決過程の検討、過酷な戦時下抵抗の検討から、戦後社会運動の抵抗主体を長期的歴史的に把握することの重要性を確認し、長期的な民衆運動・社会運動と地域社会構造分析の関連・統合研究の重要性と意義を確認した。それは、竹永三男が大正デモクラシー史研究の成果と課題を松尾尊兊の研究に即して、現代的視点と地域社会構造分析の重要性という本研究の視点から検討して確認し得たことでもある。
液体半導体を用いる端面発光型デバイスの開発とマイクロフロー光分析への応用

マイクロチップ等を用いたポータブルな分析系は「その場」で迅速な分析結果を与えるので、環境分析等において非常に有用である。一般に、その検出部では小型のLED等を使って吸光度や蛍光をモニタリングする。本研究では光源に、電圧駆動で発光する液体発光試料を応用することを検討した。これは異なる液体発光体を連続的に発光デバイスに注入することにより波長を変化させることができる特徴を持つ。発光試料として、高効率に発光する熱活性型遅延蛍光分子や、発光スペクトルが非常にシャープなEuおよびTb錯体を用い、その液体発光特性を明らかにした。さらに光分析の光源として用いるべく、端面発光についての検討も行った。H25年度は液体発光の基礎的な性質を理解するために、発光分子の溶液中での光物性および電気化学特性を評価した。発光分子として、近年開発された熱活性型遅延蛍光を示すジシアノベンゼンとカルバゾール骨格から構成されるドナーアクセプター型分子を用いた。この分子は室温で、励起3重項状態から励起1重項状態へと容易に逆系間交差が起こるという特徴を有しており、これは発光効率に関して、正孔-電子再結合やイオン間の電荷移動を経る発光に非常に有利に働く。なぜならば、これらの電荷移動によって生じる励起状態の1重項と3重項の比は、スピン統計則に従って、1:3であり、通常、3重項の励起子は発光に寄与できないが、熱活性遅延蛍光分子では逆系間交差によって3重項状態の励起子も発光に寄与できるので、非常に高効率な電解発光が期待できる。サイクリックボルタンメトリー測定からカソード側でジシアノベンゼン基に由来する準可逆的な還元波が観察された。一方で、アノード側への掃引では非可逆的なカルバゾリル基の酸化電流が観測され、これはポリマー形成が原因である。しかしながら、重合するにも関わらず、矩形波電圧を印加する事で強い電解を観察することが可能であった。電解発光の効率と蛍光量子収率を比較したところ、両者ともに約50%となり非常に高効率の電解発光が観察され、逆系間交差が電解発光でも有効であることを示した。しかしながら、電圧印加のくりかえしによってポリマー被膜が形成し、発光強度が減少していった。この重合はカルバゾリル基の3,6位のラジカルが起点となり起こると知られているので、重合の抑制を目的とて、カルバゾリルの3,6位にtert-butyl基を導入したところ重合の抑制が可能となり、安定な発光が得られた。昨年度の結果より、熱活性型遅延蛍光材料は、高効率な電気化学発光を与えることが分かった。特に、ジシアノベンゼンとカルバゾリル基から構成される分子(4CzIPN)は50%に近い発光効率を与えた。しかしながら、電極上での酸化によって生成するラジカルカチオンが重合することによって、電極表面にポリマー膜が形成された。これに伴い、電極が不活性化され、時間とともに、発光強度の減少が観察された。そこで、より安定な熱活性型遅延蛍光分を電気化学発光に用いるべく、ラジカルカチオンの安定性の向上を目的とし、カルバゾリル基の3,6位にmetyl, tert-butyl, phenyl基を導入した4CzIPNの誘導体、4CzIPN-Me, 4CzIPN-t-Bu, 4CzIPN-Phを合成し、その電気化学発光特性を系統的に評価した。結果として、4CzIPN-t-Buと4CzIPN-Phで安定な電気化学発光が得られた(50回の矩形波電圧印加による発光強度の減少は10%以内)。4CzIPN-Meでは、4CzIPNと比較してラジカルの重合は抑制されたが、発光強度が30%程度減少した。発光効率では4CzIPN-t-Buで最も高く、40%近い発光効率が得られた。同時に、TbやEuといった希土類錯体を用いた電気化学発光についての検討を行った。これら錯体の発光スペクトルの半値幅は非常に小さく、光学フィルター等が不要な発光光源として期待される。サイクリックボルタンメトリー測定を行うと、これらの錯体のラジカルイオンは不安定であることが分かった。そこでペルオキシ二硫酸をcoreactantとして添加した場合、半値幅の狭い(8 nm)電気化学発光が観察された。この電気化学発光を吸光分析の光源に応用し、モリブドリン酸形成によるリン酸の定量を行ったところ、10-100 ppbの範囲でリン酸の定量が可能であることが示された。分析化学現在までに非常にに高効率でかつ安定に発光する分子を合成することができた。さらに、溶媒が発光特性に及ぼす影響を見出している。この分子とその光物性や電気化学特性といった基礎的な知見はデバイスの作製に関して有意義な指針を与えるものである。

よってこれらの知見を利用することによって最終目的であるフロー分析への応用への到達を加速させると考えている。最終的に光源としての発光フローセルと蛍光イムノアッセイ測定用のサンプルフローセルを組み合わせる。そこで、まず、電解フローシステムを作製し、有機半導体溶液の流動条件における電界発光特性の検討を行う。具体的には流速による発光の強度や安定性を見積もり、フロー蛍光分析に必要な発光強度を与える流路幅や発光面積の設計を行う。光検出部には有機薄膜フォトダイオードを用いる。サンプル用流路はポリジメチルシロキサンを用いて作製する。電界発光の光源となる流路およびイムノアッセイを行う流路を平行に作製する。流路は、長さ約50 mm、幅1 mm、深さ約100 &#61549;m程度のものを基本とし、種々異なる流路を作製する。特に、2本の流路間の距離は蛍光を照射するので重要な因子となるので、種々検討する。有機フォトダイオードは、フタロシアニン銅(II)錯体とフラーレンとの蒸着薄膜をダブルヘテロ接続してディバイスを作製する。本システムの性能を評価するために、イムノグロブリンA(IgA)を分析対象として、抗IgA抗体を固定化した磁気ビーズを一方の流路に導入し、下部の磁石で捕捉する。イムノアッセイのプロトコルにしたがって、試料のIgA溶液、洗浄液、ブロッキング液、西洋わさび(HRP)標識2次IgA抗体、洗浄液、HRPの発蛍光性基質であるアンプレックスレッド溶液を順に送液し、生成するレゾルフィンの蛍光を有機フォトダイオードで測定する分析システムを開発する。本年度に電気化学発光材料として熱活性型遅延蛍光材料について検討したところ、従来の電気化学発光材料として知られているルテニウム錯体に比べて極めて高い発光効率を示すことが分かった。そのため、熱活性型遅延蛍光材料について系統的な探索や合成あるいは依頼合成のために費用と時間を要すると判断したため、次年度の経費として残すことにした。次年度は、電気化学発光材料として熱活性型遅延蛍光材料について、その化学構造と発光特性との関係を調べ、本研究の目的のために高輝度の材料を探索、合成する。同時に、これら発光材料を用いたフロー分析法の確立を行う予定である。
海洋の大規模利用に対する包括的環境影響評価法の構築

本年度は,2007年5月23日,7月12日,9月28日,10月17日,12月17日,2月9日,3月10日の計7回,研究打合せを行い,主として包括的環境影響評価の事例研究と第20回海洋工学シンポジウムの中に組み込んだ特別セッションの内容について検討を行った.包括的環境影響評価の事例研究では,前年度に提案したTriple Iという評価指標を用いて,CO2海洋隔離,メタンハイドレート開発,海洋深層水を用いた肥沃化,海洋滋養,水産養殖,水質浄化装置,環境修復技術,海上空港の8テーマについて各大学が分担して研究を行い,その結果,環境面での持続可能性評価と経済面での持続可能性評価を統合する換算係数が重要な意味を持つこと,リスク評価(特に生態リスク評価)の算出が非常に難しく,一般に普及させるためにはリスク評価を省略した簡易版Triple Iによる評価も必要であること,などを示した.また,2008年3月19日に日本大学駿河台キャンパスで開催した特別セッションでは,招待講演として横浜国立大学大学院の松田裕之教授より「包括的環境影響評価に関する国内外の動向」について講演していただくとともに,一般講演として大阪府立大学大学院生の吉村明子氏より「物質循環とエクセルギー流に基づく生態系機能の評価」について講演していただいた.またその後,総括報告として研究代表者の大塚より「IMPACT研究委員会の活動の経緯と方向性」について報告するとともに,事例研究報告として3テーマの研究成果報告を行い,これらを基に総合討論「包括的環境影響評価の実用化に向けて」を行った.平成18年4月21日,6月28日,8月7日,9月7日,10月6日,12月22日の計6回会合を開いた.このうち9月7日には,多くの専門家を招いて,グローバルな環境影響評価指標であるエコロジカル・フットプリントと環境リスクに関する詳細検討を行い,これらの指標を統合した包括的環境影響評価指標としてIII(Triple I)を提案するとともに,その翌日には,海洋深層水施設を新設した羅臼漁港の見学を行い,水/食糧/エネルギーの生産を目的とした海洋深層水の大規模利用について検討を行った.また12月22日には,アル・ゴア著「不都合な真実」の訳者である枝廣淳子氏と面談し,海洋の大規模利用が地球温暖化にとってどのような意味を持つのかについて意見を交わした.平成18年10月20日にTechno-Ocean 2006/19^<th>Ocean Engineering Symposiumの中でセッションを開き,同志社大学和田喜彦助教授より「エコロジカル・フットプリントの概念と技術のサステイナビリティ評価への応用」,海洋生物環境研究所喜田潤主任研究員より「二酸化炭素海洋隔離の生物影響評価」,みずほ情報総研板岡健之主任研究員より「地球温暖化のリスクと社会コストの評価:不確実性と応用」について,それぞれご講演いただくとともに,包括的環境影響評価指標IIIの考え方について説明し,総合討論を行った.さらに平成19年3月20日にはシンポジウムを開催し,国立環境研究所田中嘉成生態リスク評価研究室長より「生態リスクと生態系の評価」,東京大学海洋研究所勝川俊雄助手より「順応的管理と水産資源管理への応用」について,それぞれご講演いただくとともに,二酸化炭素海洋隔離およびメタンハイドレート開発のIII計算例について報告し,総合討論を行った.本年度は,2007年5月23日,7月12日,9月28日,10月17日,12月17日,2月9日,3月10日の計7回,研究打合せを行い,主として包括的環境影響評価の事例研究と第20回海洋工学シンポジウムの中に組み込んだ特別セッションの内容について検討を行った.包括的環境影響評価の事例研究では,前年度に提案したTriple Iという評価指標を用いて,CO2海洋隔離,メタンハイドレート開発,海洋深層水を用いた肥沃化,海洋滋養,水産養殖,水質浄化装置,環境修復技術,海上空港の8テーマについて各大学が分担して研究を行い,その結果,環境面での持続可能性評価と経済面での持続可能性評価を統合する換算係数が重要な意味を持つこと,リスク評価(特に生態リスク評価)の算出が非常に難しく,一般に普及させるためにはリスク評価を省略した簡易版Triple Iによる評価も必要であること,などを示した.また,2008年3月19日に日本大学駿河台キャンパスで開催した特別セッションでは,招待講演として横浜国立大学大学院の松田裕之教授より「包括的環境影響評価に関する国内外の動向」について講演していただくとともに,一般講演として大阪府立大学大学院生の吉村明子氏より「物質循環とエクセルギー流に基づく生態系機能の評価」について講演していただいた.またその後,総括報告として研究代表者の大塚より「IMPACT研究委員会の活動の経緯と方向性」について報告するとともに,事例研究報告として3テーマの研究成果報告を行い,これらを基に総合討論「包括的環境影響評価の実用化に向けて」を行った.