hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする訪問看護モデルの有効性の検証

高齢者は自宅で最期を迎えたいと希望するものが多いが、高齢者の独り暮らしが多い現状も加わり、自宅で最期を迎えることは難しい現状にある。今後、高齢者の独り暮らしの増加を鑑み、最期の療養場所として、高齢者が自宅で最期を迎えたいと希望したときには、選択肢の一つになるよう支援を検討したいと考えた。そこで、「独り暮らし」高齢者の在宅での看取りを経験した訪問看護師へのインタビューから「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする訪問看護モデルを作成し、エキスパートによるフォーカスグループインタビューやデルファイ法による訪問看護モデルの精錬を行ってきた。平成30年度の7月には訪問看護認定看護師や在宅看護専門看護師等に実施したデルファイ法による調査結果を在宅ケア学会に発表した。平成30年度は訪問看護モデルの検証研究に用いる、研究協力者の条件、データ収集内容と方法、評価項目、分析方法等考案した。その結果、研究協力者である訪問看護師の負担が大きいことが明確になり、実現可能性を考え、縁故法で研究協力の依頼をすることにした。そして、正確な情報を得るためには研究協力看護師に研修が必要と考えた。平成30年度.令和元年度は、本研究で作成された「独り暮らし」の在宅死を可能にする訪問看護モデルの有効性を検証する。研究分担者を含めた各大学の倫理委員会の研究計画書の承認を待って研究に着手した。人生の最終段階にある「独り暮らし」高齢者を訪問看護しているステーションに依頼し、承諾が得られたステーションに研究の主旨とデータ収集の方法についてシミュレーションを用いた研修を行い、正確なデータ収集ができるようにした。データ収集を令和元年10月まで継続予定である。縁故法で「独り暮らし」で人生の終末期にある高齢者を訪問看護している関東と関西地区のステーションに研究協力を依頼し、データ収集方法について訪問看護師に対して研修を関西と関東で実施した。データ収集方法:人生の最終段階にあると判断された高齢者に研究協力を依頼し、承諾が得られた高齢者を受け持っている主担当看護師とその高齢者に訪問する看護師全員より研究協力の承諾を得て、訪問毎に看護師がデータ収集を行う。研究者は記録方法の確認や相談、経過の確認のため訪問看護ステーションに原則、月1程度、あるいはターミナルステージが変化するごとに訪問し、主担当看護師と面談する。看護師は示されている訪問看護モデルに基づいて実践するが、ケアそのものに関する相談には応じないこととした。収集するデータ:高齢者並びに主担当看護師の基本属性、訪問頻度、訪問時の高齢者の身体状況、Palliative Prognostic Index、実践内容として訪問時に実践した訪問看護モデル項目のチェック、Peaceful end of lifeとフェイススケールによる高齢者自身の認識、訪問終了時には訪問看護師によるモデルの有用性、利便性の評価、モデルの適合度と修正点、看護師の看取りへの認識としてgood death Inventoryとgood death scaleを用いる。現在上記のデータ収集を始めたところである。現在、研究協力に承諾が得られた訪問看護ステーションの中で高齢者の状態の変化が大きく開始が遅れるなどのため実際に研究を進めているステーションは少ない。今回協力頂いているステーションは比較的独り暮らし高齢者が多く、自宅での看取りの可能性が大きいステーションであるため、データ収集期間を10月までの長期として、独り暮らし高齢者の終末期の訪問看護が開始されるまで待ちながら、一方で研究協力ステーションを開拓する。研究は訪問看護師が記録する量が多く、負担が大きいため、研究意義をご理解いただける認定看護師や専門看護師のいる訪問看護ステーションを中心に依頼しているが、条件に見合う対象を得がたい時には依頼先を拡大し、資格にこだわらず、そして依頼地域を拡大する。令和元年10月までに最低10例以上の実践例を確保し、令和元年11月令和2年1月には事例的に分析を開始する。一事例ごとに、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする訪問看護モデルの各項目の実施の有無と頻度、Palliative Prognostic Index、Peaceful end of lifeとフェイススケールとの関連、終末期の時期に応じた実施項目について分析する。加えて、面接により得られた経過と実施された看護について事例としてまとめ、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする訪問看護モデルの有効性を検証する。令和2年2月に結果をまとめ、3月には報告書作成。令和3年度にIAGG国際学会発表の予定である2013年2015年度基盤研究(C)【「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする終末期看護モデルの構築】において訪問看護師による「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする看護モデルを構築した。20162020年度にかけて科学研究基盤(B)を得て、作成された「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする訪問看護モデルの有効性について、看護介入を通して実証的に明らかにしたいと考えた。2016年度はモデルの検証のためには更なるモデルの検討が必要との結論に至り検討を進めた。モデルはpeacefl end of lifeを目指した、3つのコアカテゴリーと13の大カテゴリーからなっている。モデル検証のためには各カテゴリーの抽象レベルの一致と小カテゴリーの内容を行為レベルにする必要があると判断したため、計9回の会議によりモデルの修正を行った。それによりコアカテゴリーの「本人が今のままで過ごせるよう工夫しながらケアする」を「独り暮らしを続けている生活者としての主体性や自立性を尊重しながらケアする」に変更したことをはじめとして、順次表現を吟味しながら修正を行っていった。修正されたモデルのケア項目の妥当性を検証する必要性があったため、訪問看護のエキスパートに調査を行うことにした。

全国の訪問看護認定看護師、在宅看護専門看護師等を調査対象としてデルファイ法による妥当性の検証を行うことにした。調査は2回行い80%の一致率をもって有効な項目とすることをはじめとして、デルファイ法の計画を立案し、調査に着手したところである。評価指標の検討を行い、peaceful end of deathを目指した看護モデルであることから評価指標として活用可能であること、モデルの内容から評価が可能であることが確認された.教育の対象、時期、評価方法について検討した。本年度の計画では評価指標の試作と教育プログラム試案の作成の実施であった。評価指標を作成するに当たって、モデルの項目を活用した評価指標の活用や、検証実践で看護師自身が評価した根拠をどのような事実や会話から判断したかを記載し、実施を通して評価の修正が必要であるという結論になった。加えて、評価指標のひとつとしてモデルにあるケア項目を活用することになり、評価内容として活用するにはモデルの更なる水準の見直しや、評価できるようにケア項目を行為レベルに修正する必要が確認され、モデルの修正と修正されたモデルの妥当性の検証を先に行うことになった。その調査を待って、計画通り、評価指標の作成を次年度に行う予定である。教育計画についても時期や対象、方法についての概要が立案されている。H29年5月にバルセロナで開催されたICN大会においてH28年までに作成、精錬してきた「『独り暮らし』高齢者の在宅死を可能にする訪問看護モデル」を発表した。H29年度は、モデルのケア項目の妥当性をデルファイ法により検討した。対象者:所属が公開されている訪問看護認定看護師等に、在宅での独り暮らし高齢者の看取り経験のある125名。方法:本学倫理委員会承認後、デルファイ法による無記名郵送質問紙調査を2回実施した。モデルは、コアカテゴリー【1.独り暮らしを続けている生活者としての主体性や自律性を尊重しながらケアする】、以下6カテゴリー、42項目、【2.生活状況から苦痛の程度を判断し緩和する】、3カテゴリー、17項目、【3.誰もが納得した最期を迎えられるように専門職/非専門職を含めたチームケアを推進する】、6カテゴリー、27項目で、全86項目である。各ケア項目の必要性(5段階)と自由記述で回答を得、「非常に必要である」「必要である」の合計が80%未満の項目は除外し、自由記述から項目の表現等を修正した。結果:1.対象者の概要:第1回調査の対象者は125名中87名(回収率69.6%)。第2回調査は57名の回答(回収率65.5%)であった。2.ケア項目の検討:第1回調査では、基準に従い7項目が削除され、29項目の表現の修正や項目を統合・整理した。第2回調査では3項目が削除され、7項目を修正した。最終的に、コアカテゴリー【1】以下5カテゴリー、34項目、【2】以下3カテゴリー、16項目、【3】以下6カテゴリー、25項目で、全75項目に精選された。
パルス放電による気体分子の急速加熱過程を利用した気流制御技術の開発

初年度はまず本研究で用いるパルス電源の作成と、実験における計測系の構築を行った。パルス電源の作成では磁気パルス圧縮技術を用いてパルス幅を制御し、実験に必要な電圧波形を生成した。また計測に影響を与えないようにノイズ対策にも注意を払った。計測系としては主に圧力計測系統を構築した。本研究予算で購入した多点圧力スキャナを風洞実験で用いるためのプログラムを構築し、また、基準圧力計を用いて圧力計測機の構成を行った。次に実験として、静止気体中での表面バリア放電の放電特性計測と、Background-Oriented-Schlieren法(BOS法)を用いた気体密度変化の可視化を行った。電源としては本研究で提案するパルス電源と、従来使われてきた高電圧交流電源の2つを用い、それぞれの特性の違いを比較した。放電特性計測ではICCDカメラと光電子増倍管を用いて放電発光の時空間変化を観察した。高電圧交流電源を用いた場合は電極近傍で間欠的な放電発光が観測されたが、パルス放電を用いた場合は誘電体上に沿って伸びるフィラメント状の放電発光が観測され、またその放電発光が比較的長い時間維持されていることがわかり、電源の違いにより放電発光の時空間変化に違いが出ることが分かった。またBOS法を用いた気体密度の可視化実験においては、交流高電圧を用いて誘起流を発生させたときの誘起流中のガス密度変化を可視化した。その結果、1 sほどの電源駆動で誘電体直上の密度が大気圧の0.98倍ほどに減少していることがわかった。温度に換算するとおよそ6 Kほど上昇していることになる。これまでの研究においては誘起流中の温度や密度の絶対値計測は行われていなかった。本年度で構築した計測手法を、次年度以降はパルス放電に適用し、パルス放電とガス密度変化の関係を明らかにしていく。初年度に計画していた電源系と計測系の構築は問題なく実行することが出来、次年度以降の実験環境を整えることが出来ている。また実験においては静止気体中における放電発光観測と密度変化計測を行うことが出来、次年度以降に行う風洞実験に向けての基礎特性計測を行うことが出来た。加えて、密度変化計測ではこれまで行われてこなかった誘起流中の絶対密度計測を行うことが出来た。これらの理由から、本研究はおおむね計画通りに進行しているといえる。次年度は、2018年度で得られた基礎実験データをもとに、風洞実験をメインに行う。東北大学流体科学研究所が保有する小型低乱流熱伝達風洞を用いて、翼型周りの剥離制御実験を行う。3Dプリンタで翼型模型を作製し、翼の前縁に電極を張り付けパルス放電を発生させる。気流速度は40m/s程度に設定し、パルス放電の有無によって翼にかかる力の変化を計測し、また同時にParticle Image Velocimetry (PIV)法を用いた流れ場計測を行う。特に、前縁近傍のせん断層周りの流れ場の変化に着目し、パルス放電と、力、流れ場がどのように相互作用するかを検証する。さらに、せん断層周りの流れ場に関してはシュリーレン法による可視化も行い、流れ場中の密度勾配の情報を取得する。シュリーレン法の光学系の調整と評価を繰り返すことにより、密度勾配から絶対密度の算出を試みる。そして、PIVで得られた流れ場中の速度情報と、シュリーレン法により得られた流れ場中の密度情報から、流れ場中の温度情報の算出を試みる。パルス放電のパラメータ(電圧、周波数、立ち上がり速度など)を様々に変えながら計測を繰り返し、流れ場中の密度や温度といった基礎物理量がどのように変化するかについて詳細に計測を行う。

初年度に計画していた電源系と計測系の構築は問題なく実行することが出来、次年度以降の実験環境を整えることが出来ている。また実験においては静止気体中における放電発光観測と密度変化計測を行うことが出来、次年度以降に行う風洞実験に向けての基礎特性計測を行うことが出来た。加えて、密度変化計測ではこれまで行われてこなかった誘起流中の絶対密度計測を行うことが出来た。これらの理由から、本研究はおおむね計画通りに進行しているといえる。次年度は、2018年度で得られた基礎実験データをもとに、風洞実験をメインに行う。東北大学流体科学研究所が保有する小型低乱流熱伝達風洞を用いて、翼型周りの剥離制御実験を行う。3Dプリンタで翼型模型を作製し、翼の前縁に電極を張り付けパルス放電を発生させる。気流速度は40m/s程度に設定し、パルス放電の有無によって翼にかかる力の変化を計測し、また同時にParticle Image Velocimetry (PIV)法を用いた流れ場計測を行う。特に、前縁近傍のせん断層周りの流れ場の変化に着目し、パルス放電と、力、流れ場がどのように相互作用するかを検証する。さらに、せん断層周りの流れ場に関してはシュリーレン法による可視化も行い、流れ場中の密度勾配の情報を取得する。シュリーレン法の光学系の調整と評価を繰り返すことにより、密度勾配から絶対密度の算出を試みる。そして、PIVで得られた流れ場中の速度情報と、シュリーレン法により得られた流れ場中の密度情報から、流れ場中の温度情報の算出を試みる。パルス放電のパラメータ(電圧、周波数、立ち上がり速度など)を様々に変えながら計測を繰り返し、流れ場中の密度や温度といった基礎物理量がどのように変化するかについて詳細に計測を行う。
日本近代社会福祉実践思想史の研究

我が国における社会福祉の研究を、歴史的、かつ実証的に研究し、さらに複合的視野に立って、多面的に分析、検討することを目的に、共同研究体制を組み、主として、近代日本における社会福祉の実践を跡づけ、あるいは先導する思想や理論をふまえて2年間の実績をつみ上げてきた。斯学の特徴として、制度、政策を中心にした先行研究が多いのに比べ、処置や実践にターゲットをしぼって、その実践の検討のなかから、思想や理論をさぐり出すことは、先行研究の蓄積の少ないことと考え併せて、困難な作業であるといわざるを得ない。本共同研究においては、社会福祉実践の拠点となる各種施設、機関をあらかじめ選定し、なるべく歴史的経験の深いケースを、個別に研究分担を行ない、それを定期的研究会、検討会を開催しながら思想史的研究を深める作業を行なった。主として、児童福祉を中心に、その周辺テーマに及んでいるが、なかには植民地下の社会事業に言及するものがあるなどと、扱っている範囲はかなり広範囲なものとなった。近代化からとり残された、貧困者、社会的弱者、障害者に対する援助の取り組みは勢い事例研究的スタイルをとりやすいこととなったが、我われは、そのデータを普遍化、一般化するためにも、時に応じて数量的処理も試みた。共同研究の成果は別添の冊子にある如く、思想史的課題の整理と、個別実践研究の分析検討に関する論文によって示されているが、今後に残された問題は、思想史と個別実践を結びつける理論的枠組の成立を図ることである。先行研究、並びに実践現場に関する文献資料リストの作成について。明治期:感化施設、巣鴨家庭学校並びに北海道家庭学校に関する先行研究は、土井洋一によって職員名簿、実践内容の変遷等について分析、研究を行なった。孤児救済・養護施設、博愛社については、西村みはるによって創設者の小橋勝之助を中心に、同実之助、林歌子等協力者たちの人物史、経歴について岡山県下の公文書、資料機関、ならびに雑誌バックナンバ-の蒐集等を積み重ねて、実証的な検討を行ない、特に、明治20年代前半の施設活動の概要を明らかにすることができた。大正期については、北アメリカ移民を対象としたキリスト教社会福祉が、どのように展開されたかという視点から、永岡正己によって文献蒐集と整理が行なわれたが、現在まだ終了には至っていない。昭和期については、東京都養育院の戦前養護児童、ならびに都内労働組合による保育実践活動の整理、検討が、松本園子によって行なわれている。以上の外にも、研究分担者による研究実積は除々にまとめられつつあるが、全体としては実践、処遇活動を支えた思想や理論についての分析は、いまだ当初の目的を達するまでに至っていない。次年度の研究課題であろう。次に研究の共同化について。二ケ月に一回の割合で、定例研究会を開催し、分担者が毎回報告を行ない、質疑応答を行なっている。その一部は『実践思想史研究』(会報)に掲載し、文章化しており、それらも研究全体のまとめにむけて役に立つ資料となるであろう。我が国における社会福祉の研究を、歴史的、かつ実証的に研究し、さらに複合的視野に立って、多面的に分析、検討することを目的に、共同研究体制を組み、主として、近代日本における社会福祉の実践を跡づけ、あるいは先導する思想や理論をふまえて年間の実積をつみ上げてきた。斯学の特徴として、制度、政策を中心にした先行研究は多いのに比べ、処過や実践にターゲットをしぼって、その実践の検討のなかから、思想や理論をさぐり出すことは、先行研究の蓄積の少ないことと併せ考えて、困難な作業であるといわざるを得ない。

近代化からとり残された、貧困者、社会的弱者、障害者に対する援助の取り組みは勢い事別研究手スタイルをとりやすいこととなったが、我われは、そのデータを普及化、一般化するためにも、時に応じで数量的処理も試みた。共同研究の成果は別添の冊子にある如く、思想史的課題の整理と、個別実践研究の分析検討に関する溢文によって示されているが、今後に残された問題は、思想史と個別実践を結びつける理論的枠組の成立を図ることである。
リグノスルフォン酸塩を原料とするポリウレタン誘導体

植物の構成分であるリグニン中にはフニノール性及びアルコール性水酸基が存在するため、これらの水酸基とイソシアネートとを反応させることにより、分子鎖中にリグニン構造を有するポリウレタン(PU)を調製することができる。本研究では、リグノスルホン酸ナトリウム塩(LS),と分子鎖の長さが異なるジエチレングリコール(DEG)、トリエチレングリコール(TEG)及びポリエチレングリコール(分子量、M_w=ca.200,PEG)とを用いて硬質ポリウレタン(PU)フォームを調製し、得られたPUの熱的性質を、示差走査熱量測定(DSC)及び熱重量測定(TG)を用いて測定した。先ずLSをDEG、TEG及びPEGに溶解してLSDEG、LSTEG及びLSPEGのLS含有ポリオールを調製し、これらのポリオールをポリフェニルポリメチレンポリイソシアネート(MDI)と発泡剤(水)、触媒及び界面活性剤の存在下で反応させて、3種類の一連のPUフォーム(LSDPU、LSTPU及びLSPPU)を調製した。ガラス転移温度(T_g)はPUフォームのネットワークを構成するオキシエチレン鎖の長さが短い方が高い。ま,た、LSDPU及びLSTPUではオキシエチレン鎖が短かく十分に剛直であるためにリグニン含有率が増加しても、T_gが余り変化しない。一方、LSPPUではオキシエチレン鎖が長くなるために、分子鎖が柔軟になり、リグニン含有率が増加すると系全体の剛直性が増すことになり、T_gが高くなる。熱分解温度(T_d)は低温側のT_dが約300°C程度の温度領域に観測され、リグニンのフェノール性水酸基とイソシアネート基の解離に基づくものと推定される。一方、高温側のT_dは約350380°C程度の温度領域に観測され、ジオール類の水酸基とイソシアネート基との反応により生成されたウレタン結合の解離等に基づくものと考えられる。上記の3種類のPUフォームの見かけ密度(ρ)、圧縮強度(σ)および圧縮弾性率(E)の測定結果は以下の通りであった。ρ:0.08 -0.12g/cm^3、σ:0.5-1.2MPa、E:20-45MPa。σおよびEはρに比例して増加し、調製したLS系ポリウレタンフォームの強度および弾性率が見かけ密度に依存することが明らかとなった。すなわち、実用特性として、重要な機械的強度を変えることはポリウレタンフォームの発泡性を制御することにより、達成しうることが確認された。植物の構成分であるリグニン中にはフェノール性及びアルコール性水酸基が存在するため、これらの水酸基とイソシアネートとを反応させることにより、分子鎖中にリグニン構造を有するポリウレタン(PU)を調製することができる。

本研究では、リグノスルホン酸ナトリウム塩(LS)と分子鎖の長さが異なるジエチレングリコール(DEG)、トリエチレングリコール(TEG)及びポリエチレングリコール(分子量、M_w=ca.200,PEG)とを用いて硬質ポリウレタン(PU)フォームを調製し、得られたPUの熱的性質を、示差走査熱量測定(DSC)及び熱重量測定(TG)を用いて測定した。先ずLSをDEG、TEG及びPEGに溶解してLSDEG、LSTEG及びLSPEGのLS含有ポリオールを調製し、これらのポリオールをポリフェニルポリメチレンポリイソシアネート(MDI)と発泡剤(水)、触媒及び界面活性剤の存在下で反応させて、3種類の一連のPUフォーム(LSDPU、LSTPU及びLSPPU)を調製した。ガラス転移温度(T_g)はPUフォームのネットワークを構成するオキシエチレン鎖の長さが短い方が高い。また、LSDPU及びLSTPUではオキシエチレン鎖が短かく十分に剛直であるためにリグニン含有率が増加しても、T_gが余り変化しない。一方、LSPPUではオキシエチレン鎖が長くなるために、分子鎖が柔軟になり、リグニン含有率が増加すると系全体の剛直性が増すことになり、T_gが高くなる。熱分解温度(T_d)は低温側のT_dが約300°C程度の温度領域に観測され、リグニンのフェノール性水酸基とイソシアネート基の解離に基づくものと推定される。一方、高温側のT_dは約350380°C程度の温度領域に観測され、ジオール類の水酸基とイソシアネート基との反応により生成されたウレタン結合の解離等に基づくものと考えられる。植物の構成分であるリグニン中にはフェノール性及びアルコール性水酸基が存在するため、これらの水酸基とイソシアネートとを反応させることにより、分子鎖中にリグニン構造を有するポリウレタン(PU)を調製することができる。本年度の研究では、リグノスルフォン酸ナトリウム塩(LS)と分子鎖の長さが異なるジエチレングリコール(DEG)、トリエチレングリコール(TEG)及びポリエチレングリコール(分子量、M_w=ca.200,PEG)とを用いて硬質ポリウレタン(PU)フォームを調製し、得られたPUの機械的性質を、JIS K7220に基づき圧縮強度及び圧縮弾性率を島津オートグラフAG-ISを用いて測定した。LSをDEG, TEGおよびPEGに溶解して得たLS-DEG, LS-TEGおよびLS-PEG系ポリオールを調製し、これらのポリオールとポリフェニレンポリメチレンポリイソシアネート(MDI)と反応させた。合成された3種類のポリウレタン(PU)フォーム、LS-DEG-PU, LS-TEG-PUおよびLS-PEG-PUの見かけ密度(ρ)、圧縮強度(σ)および圧縮弾性率(E)の測定結果は以下の通りであった。σおよびEはρに比例して増加し、調製したLS系ポリウレタンフォームの強度および弾性率が見かけ密度に依存することが明らかとなった。すなわち、実用特性として、重要な機械的強度を変えることはポリウレタンフォームの発泡性を制御することにより、達成しうることが確認された。
新しいヒトMHC関連遺伝子群の解析

1)マウスMR1の単離及び解析:我々は、今回、完全なマウスMR1cDNAを単離し、解析した。発現を調べると、ヒトの場合と同じく全般的に発現量が少ないが、種々の臓器での発現が観察された。染色体位置は、FISHにより、1番染色体であることが明らかとなった。2)MR1に対する抗体の作成:マウスMR1分子のGST融合蛋白質、またはC末端ペプチドに対する抗体を作製した。これらの抗体は、大腸菌で発現させたMR1とWestern blotで反応することが確認された。現在、作成した抗体を用いて、蛋白レベルでの実験を進めている。また、モノクローナル抗体の作成、ヒトMR1に対する抗体を用いた実験も予定している。3)ヒトMR2の発現及び解析:MR2は、MR1を単離する過程で、新たなMHC類似遺伝子断片として発見された。ヒトのcDNAライブラリーより、MR2クローンを単離し、解析を行なった。また、ヒトgenomicライブラリーより、genomicクローンを単離し、解析を行なった。Northern blot解析により、MR2は、様々な臓器で発現していることが示された。MR2の染色体位置は、FISHにより解析した結果、6p22であることが明らかとなった。我々が発現したMR2と、最近、Federらが単離したhaemochromatosisの原因遺伝子と考えられるHLA-Hが、同一の遺伝子であることが明らかとなった。4)マウスMR2の単離及び解析:ヒトMR2を基に、マウスcDNAクローン及びgenomic DNA断片を単離して解析を行った。マウスMR2は、FISHの解析結果より、13番染色体に存在することが明らかとなった。マウスMR2は、他の遺伝子と共にMHC領域が存在する17番染色体からtranslocationにより13番染色体に移動したと推定される。この例は、ヒト、マウスの相同なMHCクラスI関連遺伝子が、一つがMHC領域近傍に、他方がMHC領域とはかけ離れた領域に存在することが明らかとなった初めての例である。
日常会話におけるうわさと話題-不確実情報の伝達および伝播過程に関する研究-

本研究は、日常会話において話されるうわさやうわさ以外の話題を対象として、不確実情報の伝達および伝播過程について明らかにすることを目的としていた。本年度は、以下の3点について研究を進めた。第1に、流れたうわさについて共通の興味や関心をもつ「流言集団」の特徴を明らかにするために、うわさの発生とうわさが話される集団の特性との関連を検討することを目的として研究を行った。本年度はこれまでに収集した大学とは異なる立地条件の1大学において予備面接調査を行った。また、昨年度までに収集した7大学での調査結果について、学術論文としてまとめ公表した。第2に、昨年度、博士論文としてまとめたうわさの伝達に関する個人内過程モデルを実証することを目的として研究を行った。具体的には、3類型のうわさのうち、従来の実証研究でも多く扱われており、不安を喚起する内容である「非日常不安型」の類型に研究対象を限定し、うわさの伝達に関連する要因が、個人内においてどのような順序で処理がなされているのかを検討するコンピュータ実験を行った。この研究によって、従来の研究でうわさの伝達に関連することが実証されている様々な要因を、個人内過程として統合した理論化が可能であると期待される。実験結果は、来年度の日本社会心理学会において発表予定である。また、昨年度に行った質問紙調査の成果について、日本社会心理学会および日本社会情報学会において発表した。第3に、広範囲に伝播するといううわさの主要な特徴について検討し、そのメカニズムを明らかにするために、携帯電話の電子メールを用いて情報伝播を追跡するためのシステムを構築した。システムは、プログラミング言語PHPによって構築し、既知の小集団においてやり取りされる携帯電話の電子メールを収集するものであった。本年度はシステムの実装および、数グループによる動作テストを行った。本研究は、日常会話において話されるうわさを対象とし、不確実情報の伝達および伝播過程について検討することを目的としている。第1に、うわさの発生とうわさが話される集団の特性との関連を検討するために、本年度は2大学において調査を行った。これまでに収集した5大学のデータを含め、計7大学において、大学生の日常会話で話されるうわさについて検討し、うわさの発生と大学特性との関連を本年度提出した博士論文の一章としてまとめた。この成果に関しては、来年度中に学術論文としてまとめ、公表する予定である。第2に、うわさの伝達に関する個人内過程をモデル化することを目的とし、先行研究において扱われてきたうわさの伝達に関連する要因について、個人内においてどのような順序で処理がなされているかを検討する質問紙調査を行った。これまでの研究および本年度の質問紙調査の結果をあわせて、うわさの伝達に関する個人内過程の仮説モデルを構築し、本年度提出した博士論文の一章としてまとめた。また、うわさの伝達に関する個人内過程を検討するためのコンピュータ実験への足がかりとして、実験刺激を作成するための予備調査を複数回行った。なお、質問紙調査の結果に関しては、来年度の日本社会心理学会において発表し、その後、学術論文としてまとめ、公表する予定である。第3に、うわさの伝播過程について、伝播速度、伝播範囲、伝播形態の側面から検討することを目的とし、携帯電話を利用したフィールド実験を行うための足がかりとして、小規模データベースの構築および運用に関する情報の収集・検討を行った。具体的には、検討の結果、プログラミング言語としてPHPを、データベースとしてMySQLを用いることにし、Webサーバとデータベースが連動したシステムを構築することを目指してPHPの習得を行っている。
歯科用レーザー装置によるインプラント周囲炎の治療に関する研究

本研究の目的はインプラント周囲炎の有効な治療法を探ることである。実験は、サルに純チタン製のスクリュー型インプラントを埋入・植立し、さらにそのインプラント体周囲に実験的にインプラント周囲炎を惹起した後、その周囲炎を治療するためにフイクスチャー表面を一層削る従来の方法と、歯科用Nd : YAGレーザーを用いて表面を処理する方法を比較検討する。本年度はまずサルを用いて上顎の第2小臼歯、第2大臼歯、下顎の第1大臼歯の抜歯を行い、3カ月間の治癒期間を経た後にアストラ社製チタンスクリューインプラント(直径3.5mm、長さ8mm)の埋植を行った。チタンスクリュータイプのインプラントは、インプラント埋植後に下顎で最低3カ月、上顎では最低6カ月間の治癒期間を必要とするため、経過観察を行った。術後の経過は良好であり、レントゲン写真による経過観察においてもインプラント体の骨植は良好と考えられる。現在埋植後の治癒期間の終了した下顎では2次手術を行ってヒーリングアバットを装着したうえで、インプラント周囲に矯正用ゴムを装着して炎症を惹起させている。今後は歯肉の炎症が惹起されインプラント周囲炎が確立した時点でインプラント周囲の外科手術を行い、インプラント周ポケット内に露出して汚染されたフィクスチャーの表面処理としてフィクスチャー表面を削除する従来の方法で処置する群と、フィクスチャー表面の汚染層をレーザー処理する群の治癒像を病理組織学的に比較検討する予定である。
明暗所視および薄明視の視覚特性に基づくハイブリッド画像設計

人の視覚は照明条件の変化によって特性が変わり,同一の提示物でも知覚の仕方が変わる場合がある.この視覚特性は,照明の影響を受ける視覚情報のデザインにも取り入れられるべきものであるが,多くの場面で十分には活用されていないのが現状である.そこで本研究では,この視覚特性を利用したハイブリッド画像の設計方法を開発することを目的として,平成28年度から平成31年度までの4年間にわたり,新手法の開発,実験による有効性の検証等に取り組んでいる.以下に,本年度の研究実績の概要を述べる.本年度は,異なる照明の下で得られた複数の三刺激値から対象の分光反射率を推定する方法を提案した.分光反射率推定問題を制約条件付きユークリッドノルム最小化問題として定式化し,その解析的な解法を示した.従来手法と比較して,推定精度が向上することを実験で確認した.また,観測した三刺激値から分光反射率を推定する方法の改良版として,実際の分光反射率が連続的であるということを利用した方法も提案した.具体的には,分光反射率推定問題を波長間における分光反射率の差分の2乗和の最小化として定式化し,その解法を示した.従来の方法と比較して推定精度が向上したことを実験結果によって示した.その他に,カラー画像の強調をいくつか提案した.今後は,これまでに提案してきた方法に人の視覚の比視感度や薄明視の再現理論等を取り入れて,ハイブリッド画像の設計に取り組む予定である.本年度は,これまで進めてきた分光反射率推定において,更に性能の改善が見られ,また,薄明視の再現理論に関する知識も蓄積できてきており,ハイブリッド画像設計の実現に向けて進展が見られたことから,本研究は,おおむね順調に進展していると判断する.今後は,これまでに開発した各種手法に基づいて,また,薄明視の再現理論に関する知見も踏まえて,様々な照明条件下でのハイブリッド画像設計に関する研究を進めていく予定である.人の視覚は照明条件の変化によって特性が変わり,同一の提示物でも知覚の仕方が変わる場合がある.この視覚特性は,照明の影響を受ける視覚情報のデザインにも取り入れられるべきものであるが,十分には活用されていないのが現状である.そこで本研究では,この視覚特性を利用したハイブリッド画像の設計方法を開発することを目的として,平成28年度から平成31年度までの4年間にわたり,新手法の開発,実験による有効性の検証等に取り組んでいる.以下に,本年度の研究実績の概要を述べる.本年度は,カラー画像にカラースキーム(色彩計画)を適用する方法として,ユニラテラルフィルタを提案し,実験で有効性を確認した.また,固定カメラで露光を変えて撮影した複数の画像を,再度に基づいて1枚の画像に融合する方法を提案し,高彩度の融合画像を作成し,従来手法との比較実験により,提案手法による融合画像の高彩度性を示した.その他に,Neugebauerモデルに基づくカラー画像の強調やダウンスケーリングやハーフトーニング,補間ヒストグラム指定法による画像のコントラスト強調,非負制約条件を用いた分光反射率の推定と色の再現,三刺激値の2乗誤差最小化による分光反射率の推定とそれに基づく画像中の照明の変更などに取り組んだ.今後は,本年度に開発した分光反射率推定法を用いるとともに,照明の相対分光分布の推定法を開発して,それらに基づいたハイブリッド画像の設計に取り組んでいく予定である.本年度は,今後研究を進めていくうえでの基礎になる分光反射率の推定についての知見が得られ,ハイブリッド画像設計に必要になると考えられる画像強調法についても一定の成果が得られたことから,本研究は,おおむね順調に進展していると判断している.人の視覚は照明条件の変化によって特性が変わり,同一の提示物でも知覚の仕方が変わる場合がある.この視覚特性は,照明の影響を受ける視覚情報のデザインにも取り入れられるべきものであるが,多くの場面で十分には活用されていないのが現状である.そこで本研究では,この視覚特性を利用したハイブリッド画像の設計方法を開発することを目的として,平成28年度から平成31年度までの4年間にわたり,新手法の開発,実験による有効性の検証等に取り組んでいる.以下に,本年度の研究実績の概要を述べる.本年度は,任意の色をRGB色立方体の頂点色の重み付き平均色として表すNeugebauerモデルに基づき,その重みを単調増加関数で強調または抑制することによってカラー画像を強調する方法を提案した.また,昨年度開発した三刺激値の2乗誤差最小化による分光反射率推定法において,照明光源の数を増やした場合の分光反射率推定問題に対する解法を提案し,従来手法と比較して,色再現性が向上することを実験で確認した.その他に,色相保存カラー画像強調のためのRGB色立方体に基づくヒストグラム指定法,ボロノイ分割を用いたローポリアート法,ツーインワン画像ステガノグラフィー法,スパースNeugebauerモデルに基づく分光反射率推定法,リバーシブルデータハイディング法,ガウシアンメディアンフィルタ,演色評価数の相対評価法及び改善法,連続性を考慮した分光反射率推定法などを提案した.今後は,これらの方法に人の視覚の比視感度等を取り入れて,ハイブリッド画像の設計に取り組む予定である.本年度は,昨年度から進めてきた分光反射率推定において性能の改善が見られ,また,演色性を通して照明に関する知見が得られたことから,ハイブリッド画像設計に必要な技術的な準備ができてきたことから,本研究は,おおむね順調に進展していると判断する.人の視覚は照明条件の変化によって特性が変わり,同一の提示物でも知覚の仕方が変わる場合がある.この視覚特性は,照明の影響を受ける視覚情報のデザインにも取り入れられるべきものであるが,多くの場面で十分には活用されていないのが現状である.

そこで本研究では,この視覚特性を利用したハイブリッド画像の設計方法を開発することを目的として,平成28年度から平成31年度までの4年間にわたり,新手法の開発,実験による有効性の検証等に取り組んでいる.以下に,本年度の研究実績の概要を述べる.本年度は,異なる照明の下で得られた複数の三刺激値から対象の分光反射率を推定する方法を提案した.分光反射率推定問題を制約条件付きユークリッドノルム最小化問題として定式化し,その解析的な解法を示した.従来手法と比較して,推定精度が向上することを実験で確認した.また,観測した三刺激値から分光反射率を推定する方法の改良版として,実際の分光反射率が連続的であるということを利用した方法も提案した.具体的には,分光反射率推定問題を波長間における分光反射率の差分の2乗和の最小化として定式化し,その解法を示した.従来の方法と比較して推定精度が向上したことを実験結果によって示した.その他に,カラー画像の強調をいくつか提案した.今後は,これまでに提案してきた方法に人の視覚の比視感度や薄明視の再現理論等を取り入れて,ハイブリッド画像の設計に取り組む予定である.本年度は,これまで進めてきた分光反射率推定において,更に性能の改善が見られ,また,薄明視の再現理論に関する知識も蓄積できてきており,ハイブリッド画像設計の実現に向けて進展が見られたことから,本研究は,おおむね順調に進展していると判断する.今後は,本年度に開発した分光反射率推定法や各種画像強調法を基礎にして,様々な照明条件下でのハイブリッド画像設計に取り組んでいく予定である.今後は,本年度までに開発した各種手法に基づき,様々な照明条件下でのハイブリッド画像設計に取り組み,検証実験を行う予定である.今後は,これまでに開発した各種手法に基づいて,また,薄明視の再現理論に関する知見も踏まえて,様々な照明条件下でのハイブリッド画像設計に関する研究を進めていく予定である.
高分子ナノ空間内金属クラスターの分子構築とシーケンス反応制御

ゼオライト、カーボンチューブや有機包接体は高分子ミクロ空間組織体であり、分子サイズの細孔やトンネル構造(110nm径)を有する立体的に制約された物質合成のミクロ反応容器である。本研究ではこれまでゼオライトのミクロ細孔やトンネル空洞を利用した、特異な構造の多核金属カルボニルクラスター錯体や硫化物クラスターを内部合成する"シップインボトル合成法"を開拓した。平成8年度にはミクロゼオライト細孔内ではRu_6や三角プリズム型Pt_<12>カルボニルクラスターの骨格構造の解離【double arrow】再構成、例えば[Pt_<12>【double arrow】Pt_9+Pt_3])が532nm光照射下で可逆的に進行して、H_2O+CO反応やH_2の分解反応を光触媒的に促進するといったクラスター骨格の光励起過程に関する知見が得られた。こうした背景的研究上に立ち、高分子ナノ空間内の活性金属クラスター分子の生成と分解に対するシーケンス反応制御の研究を進めた。その結果特筆すべき以下の研究成果が得られた。1.ミクロ細孔(12Å径)及びメゾ細孔(28及び48Å径)を有する多孔質結晶内でのPt及びRhカルボニルクラスター錯体のシップインボトル合成が可能になり、メゾ細孔内Ptカルボニルクラスターの構造特性とNO還元反応及び水成ガス反応に対する高い触媒活性を得た。2.光やγ線照射を利用したFSM-16メゾ細孔内に2-4nm長の白金ナノ細線の鋳型合成に成功した。それらのCOガス吸着特性や磁気的特性について大変興味ある結果が得られた。3.メゾ細孔に導入した金属ポルフリン錯体及びC_<60>からなる複合系の分子状酸素の1:1付加体の形成を初めて明らかにしそれを用いるプロピレンの選択酸化反応において顕著な光触媒活性が見いだされた。本年度の研究者間の役割分担としては、市川がクラスターの分子設計と反応評価を、大西が微空間クラスターの反応制御を、また立花がポルフリン錯体とC_<60>複合系のメゾ空間組織構造内の可逆的酸素吸着と光触媒機能の研究を担当した。
胎児筋に発現する新規カルパインによる組織形成機序の遺伝子改変マウスを用いた解析

カルパイン6 (CAPN6)は胎児筋のみならず成獣の再生筋にも発現し、CAPN6欠損マウスでは筋再生の促進が示唆されていた。本年度はさらにCAPN6欠損マウスの再生筋では野生型マウスと比較し、周産期型ミオシンMYH8の発現がタンパク質レベルで亢進していることを明らかとした。CAPN6欠損再生筋におけるMYH8の発現亢進はタンパク質レベルでのみ観察され、CAPN6によるMYH8タンパク質の安定化や分解系の阻害といった作用点を示唆するデータを得ることが出来た。また、本年度の重要な進捗は、CAPN6とカルパイン1 (CAPN1)との関連を明らかにした点である。CAPN1はカルシウム依存性のシステインプロテアーゼ活性により、細胞の移動、接着、分化、アポトーシスなど様々な細胞現象に関与し、組織普遍的発現パターンを示す。CAPN1は筋組織の再生が開始する時期に著しい減少が認められ、その後筋再生と共に発現量が回復してくるが、CAPN6欠損マウスでは筋再生に伴うCAPN1の発現回復が遅れることを明らかとした。このことは、骨格筋の再生過程においてCAPN6がCAPN1の発現量を調節していることを示すが、この時CAPN1の発現動態はRNAレベルでは全く変化がないため、筋再生におけるCAPN6によるCAPN1の発現調節はタンパク質レベルで行われていることが明らかとなった。カルシウム結合サイトを持つ典型的カルパインCAPN1とカルシウム結合サイトを持たない非典型的カルパインCAPN6との相互連関を明らかとしたのは本研究が初めてであり、今後筋ジストロフィーの病態における意義の解明も期待される。さらに、CAPN6欠損マウスウスでは胎児筋、再生筋だけでなく成獣マウスの骨格筋自体の形成が亢進していることを明らかとした。今後、病態のみならずスポーツ医学や食肉分野での応用も展望していきたい。(抄録なし)当該年度はカルパイン6(CAPN6)のノックアウトマウス(KO)を用いて、その表現型の解析からCAPN6の胎児筋形成における役割の一端を明らかとした。CAPN6は胎児期の筋組織に特異的な発現が認められているため、Capn6 KOと野生型(WT)の胎児筋を切片により比較したところ、Capn6 KOでは筋組織の構築過程における筋管や横紋構造の形成亢進が認められた。さらに、筋分化の進展に伴って発現誘導されるDesminの免疫染色のシグナル強度を比較したところ、18.5日胚のCapn6 KOにおいてWTより強いシグナルを認め、以上の結果からCapn6のKOにより筋組織の形成が亢進している可能性が示唆された。また、成獣骨格筋から樹立した初代培養細胞の筋分化誘導過程においてもCAPN6の発現誘導を認めた。以上の結果は、CAPN6が筋組織の形態形成に対して抑制的に働きかけていることを初めて示唆した知見である。さらに本研究では、成獣マウスの前脛骨筋にカルジオトキシン(筋組織を特異的に破壊するヘビ毒)を投与し、筋組織破壊後に誘導される再生筋におけるCAPN6の発現と役割を解析した。その結果、カルジオトキシン投与後48時間後(筋再生が誘導される時間)には成獣マウスの骨格筋においてもCAPN6が発現誘導されていることが明らかとなった。さらに、Capn6 KOとWTで再生筋(中心核により識別)の構築を比較したところ、Capn6 KOの再生筋の筋径がWTのものと比較して有意に大きく、再生筋においてもCAPN6の欠損は筋分化および組織構築を促進する方向に作用していることが明らかとなった。これらの結果は、筋萎縮が筋再生能力を上回ってしまう筋ジストロフィーの病態発現において、CAPN6の発現抑制が病態進行を遅延させる可能性を示唆しており、その治療におけるCAPN6の役割を期待させるものである。カルパインはタンパク質の切断により細胞や生体を調節する酵素であるが、カルパイン6(CAPN6)は、ヒトカルパインの中で唯一活性中心を欠失したユニークな分子種である。本研究では、CAPN6の生理機能の解析に取り組んでいるが、本年度は昨年度から継続して、Capn6遺伝子破壊マウス(KO)の解析を行った。昨年度までの解析で、Capn6 KOの胎児筋における筋管や横紋構造の形態から、CAPN6の欠損が胎児筋の形態形成に亢進的な影響を与えることが示唆されていた。本年度はさらにこれを定量的方法で検証すべく胎児筋の横断面積や筋組織を構築する分子の定量を行った。その結果、Capn6 KOでは野生型(あるいはヘテロ接合体)と比較して、胎児筋の横断面積およびデスミンやサルコメアアクチンと言った筋組織を形作る細胞骨格分子の発現量が有意に大きいことが明らかとなり、CAPN6が胎児期の筋組織形成に対して抑制的に作用しているという新規の生理機能を同定した。さらに、成獣マウスの骨格筋にカルジオトキシンを注射し、その壊死後に誘導される再生筋を解析したところ、CAPN6は筋再生過程においても誘導されていることが明らかとなった。そこで、筋再生においてもCAPN6欠損の影響を調べたところ、Capn6 KO再生筋ではその筋径および周産期型ミオシンの発現が亢進していることを明らかとした。即ちCAPN6が骨格筋の発生期だけでなく再生過程においても発現誘導を受け、抑制的に機能することを明らかとした。これらの結果は非プロテアーゼ型カルパインであるCAPN6による筋組織の発生および再生における抑制的調節機能を初めて明らかとしたものであり、さらにカルパイン分子のプロテアーゼ活性に依存しない新規機能を示唆するものとしても意義が大きい。

また、CAPN6の下方制御は筋萎縮疾患治療への応用の可能性も期待できる。カルパイン6 (CAPN6)は胎児筋のみならず成獣の再生筋にも発現し、CAPN6欠損マウスでは筋再生の促進が示唆されていた。本年度はさらにCAPN6欠損マウスの再生筋では野生型マウスと比較し、周産期型ミオシンMYH8の発現がタンパク質レベルで亢進していることを明らかとした。CAPN6欠損再生筋におけるMYH8の発現亢進はタンパク質レベルでのみ観察され、CAPN6によるMYH8タンパク質の安定化や分解系の阻害といった作用点を示唆するデータを得ることが出来た。また、本年度の重要な進捗は、CAPN6とカルパイン1 (CAPN1)との関連を明らかにした点である。CAPN1はカルシウム依存性のシステインプロテアーゼ活性により、細胞の移動、接着、分化、アポトーシスなど様々な細胞現象に関与し、組織普遍的発現パターンを示す。CAPN1は筋組織の再生が開始する時期に著しい減少が認められ、その後筋再生と共に発現量が回復してくるが、CAPN6欠損マウスでは筋再生に伴うCAPN1の発現回復が遅れることを明らかとした。このことは、骨格筋の再生過程においてCAPN6がCAPN1の発現量を調節していることを示すが、この時CAPN1の発現動態はRNAレベルでは全く変化がないため、筋再生におけるCAPN6によるCAPN1の発現調節はタンパク質レベルで行われていることが明らかとなった。カルシウム結合サイトを持つ典型的カルパインCAPN1とカルシウム結合サイトを持たない非典型的カルパインCAPN6との相互連関を明らかとしたのは本研究が初めてであり、今後筋ジストロフィーの病態における意義の解明も期待される。さらに、CAPN6欠損マウスウスでは胎児筋、再生筋だけでなく成獣マウスの骨格筋自体の形成が亢進していることを明らかとした。今後、病態のみならずスポーツ医学や食肉分野での応用も展望していきたい。本年度はCAPN6の遺伝子改変マウスの解析により、CAPN6が胎児筋の発生にどのような影響を与えているかを明らかとし、さらに筋再生における役割を示唆した点は大きな進展であった。しかしながら、その病態との関わりや機能発現機構については未解決であり、来年度以降の課題である。このような理由から(2)と評価する。本年度はCapn6の遺伝子改変マウスを用いた解析から、CAPN6の欠損により筋組織の発生ならびに再生が亢進することを分子レベルから定量的に明らかにすることが出来た。デスミンおよびサルコメアアクチンと言った具体的な分子の発現量から上記の点を明らかにしたことは、本年度の計画目標の柱の1つをクリアしていることから、おおむね順調に進展していると評価した。現時点においてCAPN6の生理機能発現における分子機構、並びにその病態発現との関わりについては殆ど明らかとなっていない。そこで、本研究ではCapn6 KOとWTにおけるタンパク質発現動態をマイクロアレイ解析および差分プロテオーム解析により明らかにする予定である。病態との関連については、筋ジストロフィーの責任遺伝子の1つであるCapn3とCapn6との二重KOの作出、解析を行いCAPN6が筋委縮病変にどのように関与するかを明らかにする予定である。
網羅的遺伝子解析による接触皮膚炎の診断バイオマーカー探索と診断技術の確立

para-phenylenediamineによるアレルギー性接触皮膚炎患者6名を対象とし、患者からの同意取得後、血液、毛根組織、頬粘膜を採取し、RNAstabilizer(RNAlaterR)等を使用しTotalRNAを抽出した。最終的に、マイクロアレイおよびプロテオミクス解析を実施したがコントロール群との顕著な差はみられず、バイオマーカーを同定できなかった。しかし、これまで本方法により染毛剤によるアレルギー性接触皮膚炎のバイオマーカーを探索した報告はなく検討しえたことは意義深いと考える。平成22年度は、主に染毛剤による接触皮膚炎患者を従来の診断方法であるパッチテストにより確定診断しサンプルの収集を行った(サンプル収集・感作抗原の解析)。患者収集:染毛剤によるアレルギー性接触皮膚炎が疑われた患者に対し、para-phenylenediamine(p-PD)を含む染毛剤関連抗原を用いたパッチテストを施行した。その結果、6名が国際接触皮膚炎研究班の判定基準に基づき+以上の陽性反応を呈した。全例が女性で年齢は34歳78歳であった。いずれの患者も滲出液を伴う重篤な「かぶれ」の症状を呈していた。パッチテストでは、p-PDのほか、オルソアミノフェノール、パラアミノアゾベンゼン、パラアミノフェノールに陽性反応を呈していた。これらの患者に対し、本研究の説明同意が得られた後、サンプルの採取を行った。マイクロアレイ法による遺伝子発現解析:現在、マイクロアレイ実験(cRNAラベリング、ハイブリダイゼーション、発色とスキャン)に取り組んでいる段階である。今回我々は染毛剤であるp-Phenylenediamine; PPDによる接触皮膚炎患者について、頭皮に炎症を起こした群とその他の部位(主に手)に炎症を起こした群に分けて、(1)炎症沈静後に採取した毛根サンプル、(2)炎症沈静後に採血・分離した末梢血単核球におけるPPD添加に対する遺伝子発現変化の解析を行った。方法:1)毛根サンプルから抽出したtotalRNAを用いて、オリゴヌクレオチドマイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現変化を、健常コントロール群に加えて同じ炎症性疾患であるアトピー性皮膚炎患者、および尋常性乾癬患者を対照として解析した。またその結果を一部定量的PCRにて検証した。2)分離した末梢血単核球に対してPPDを加えた場合と加えなかった場合における24時間後の遺伝子発現変化について、オリゴヌクレオチドマイクロアレイを用いて解析した。またその結果を定量的PCRにて検証した。結果:1)マイクロアレイ解析では健常コントロール群、アトピー性皮膚炎群、尋常性乾癬群と比較してPPD接触皮膚炎群(特に頭皮に炎症のある群)ではTh1細胞遊走性ケモカインであるCXCL9,10,11や接触因子のVCAMなどの遺伝子発現が増強しており(エクセルファイルー学会用GCシグナルデータ参照)、そのうちCXCL10の遺伝子発現増強をリアルタイムPCRで定量的に確認した。2)健常コントロール群と比較してPPD接触皮膚炎群では、PPDの添加がない状態でも、マイクロアレイ解析ではCD80,CD86,DC-SIGN等の抑制性T細胞誘導因子が低下していた(エクセルファイル-PBMC PPD arraydata参照)。またその結果をリアルタイムPCRで定量的に確認したエクセルファイル-122410realtimePCR参照)。考察:毛根組織においては炎症沈静後しばらく経過してもTh1型の炎症が存在していることが判明し、これまでに報告されている接触皮膚炎の系統と良く合致しており、病態は空くに対する毛根組織の有用性が示唆された。末梢血単核球についてはCD80,CD86,DC-SIGN等の抑制性T細胞誘導因子が低下していたがこれらはPPDの添加の有無にかかわらず認められるものであった。従って炎症の結果というよりは、抑制性T細胞誘導因子の低下自体が接触皮膚炎の発症に関与する可能性が示唆されたが、病態の解明には更なる検討が必要である。研究計画に従い研究をすすめデータも得られているが、病態の解明には更なる検討が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、サンプル数を増やし、同様の検討を実施する予定である。