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根尖性歯周炎等の口腔内感染巣に由来する「歯性好中球減少性発熱」の概念の確立

1)歯性感染と好中球減少性発熱の関連を明らかにした。智歯周囲炎も好中球減少性発熱に関与することが明らかとなった。2)濃厚な抗菌剤治療を行っている患者においては口腔粘膜上細菌叢が通常の口腔内細菌叢と全く異なり,口腔粘膜障害は普段想像し得ない菌種の感染門戸になっていることを明らかにした。細菌叢の変化が口腔粘膜障害の増悪に関係し,感染経路が形成されることで好中球減少性発熱を呈する可能性を示唆した。3)心内膜炎の一症例を対象に起炎菌と口腔内細菌の同一性について遺伝子レベルで証明した。口腔内感染巣との関連が重要視される感染性心内膜炎を対象にして,口腔内の感染管理の重要性を示す成果を得た。本研究の目的は,好中球減少性発熱に根尖性歯周炎をはじめとする歯性感染が占める割合を明らかにすることで,易感染性患者を対象とした歯内療法等の歯科治療等の重要性を示すエビデンスを打ち出すとともに,一般に医科で好中球減少性発熱(Febrile Neutropenia: FN)と称される骨髄抑制に伴う発熱について,歯性好中球減少性発熱(Febrile Neutropenia caused by Odontogenic Infection)の概念を追加することが目的である。平成26年度の本事業の開始にあたり,岡山大学大学院医歯薬学総合研究科疫学倫理審査委員会に,本研究にかかる倫理審査を申請し,承認された。予定通り,がん化学療法を受ける患者を対象とした根尖性歯周炎や歯周病等の口腔感染除去および管理を行った。歯性感染巣に由来するfebrile neutropeniaであることを証明するため,根管内細菌の培養検査および遺伝子による菌種同定,抗生剤耐性遺伝子の同定を開始した。歯科のみならず,医科あるいは口腔感染管理をテーマとする国内外の学会に参加し,資料及び情報収集を行うとともに,研究結果を発信した。また,がん化学療法のみならず,歯性感染との関連が重要視される感染性心内膜炎も対象として研究を進めた結果,心内膜炎の起炎菌と口腔内細菌の同一性について遺伝子レベルで証明する結果を得た。この結果については国際誌にて報告した。骨髄抑制を伴う抗がん剤治療等で易感染状態に陥る患者は,多種多量の抗生剤による感染管理が行われるが,抗菌剤耐性菌による感染症管理で困難を伴うことが多い。医科の治療前に歯内療法等をはじめとする口腔内感染巣の除去等,歯科治療を行うことは,febrile neutropenia(好中球減少性発熱)の減少に繋がっている可能性がある。平成26年度に引き続き,易感染性患者を対象とした歯内療法等の歯科治療の重要性を示すエビデンスを打ち出すことを目的として,研究を進めた。がん化学療法を受ける患者を対象とした根尖性歯周炎や歯周病の口腔感染除去および管理を行った。歯性感染巣に由来するfebrile neutropeniaを証明するため,根管内細菌の培養検査および遺伝子による菌種同定,抗生剤耐性遺伝子の同定を継続した。PCRサーマルサイクラーの購入を行い効率的な研究の進展を図った。根尖性歯周炎とfebrile neutropeniaとの関連に関する研究とともに,殺細胞性抗がん剤治療における口腔粘膜障害からの感染についても研究を行った。その結果,濃厚な抗菌剤治療を行っている患者においては口腔粘膜上細菌叢が通常の口腔内細菌叢と全く異なり,口腔粘膜障害は普段想像しない菌種の感染門戸になっていることを明らかにした。この内容を中心に学会での発信を積極的に行い,国内発表を6回(うち招待講演3回),国際発表を3回(うち招待講演2回)行った。白血病治療学の中心的な学会の一つである造血幹細胞移植学会等,医科への学会発表を積極的に行い,議論を深めた。予定通り国内外への発信を行うことができた。国内発表を6回(うち招待講演3回),国際発表を3回(うち招待講演2回)行った。白血病治療学の中心的な学会の一つである造血幹細胞移植学会等,医科への学会発表を積極的に行い,議論を深めることができた。これらより概ね順調に進展していると判断する。好中球減少性発熱に根尖性歯周炎をはじめとする歯性感染が占める割合を明らかにすることで,易感染性患者を対象とした歯内療法等の歯科治療の重要性を示すエビデンスを打ち出すとともに,一般に医科で好中球減少性発熱(FN)と称される骨髄抑制に伴う発熱について,歯性好中球減少性発熱(Febrile Neutropenia caused by Odontogenic Infection:FNOI)の概念を追加することを目的として研究を行った。がん化学療法を受ける患者を対象とした根尖性歯周炎や歯周病の口腔感染除去および管理を行うとともに,歯性感染巣に由来するfebrile neutropeniaを証明するため,根管内細菌の培養検査および遺伝子による菌種同定,抗生剤耐性遺伝子の同定を行った。その結果,濃厚な抗菌剤治療を行っている患者においては口腔粘膜上細菌叢が通常の口腔内細菌叢と全く異なり,口腔は感染管理上普段想像し得ない菌種の感染門戸になっていることを明らかにした。このことにより好中球減少性発熱に口腔内感染巣が影響することを示唆した。

歯科のみならず医科あるいは口腔ケアすなわち口腔感染管理をテーマとする国内および国際学会に積極的に出席し,得られた知見を中心に学会等での発信を積極的に行った。国内外で発表を行うとともに(招待講演含む),成果を国際誌の論文としてまとめ発信した。1)歯性感染と好中球減少性発熱の関連を明らかにした。智歯周囲炎も好中球減少性発熱に関与することが明らかとなった。2)濃厚な抗菌剤治療を行っている患者においては口腔粘膜上細菌叢が通常の口腔内細菌叢と全く異なり,口腔粘膜障害は普段想像し得ない菌種の感染門戸になっていることを明らかにした。細菌叢の変化が口腔粘膜障害の増悪に関係し,感染経路が形成されることで好中球減少性発熱を呈する可能性を示唆した。3)心内膜炎の一症例を対象に起炎菌と口腔内細菌の同一性について遺伝子レベルで証明した。口腔内感染巣との関連が重要視される感染性心内膜炎を対象にして,口腔内の感染管理の重要性を示す成果を得た。平成26年度に予定した計画については達成した。査読有の国際誌で1報研究結果を発信するとともに,学会発表は4件,うち招待講演1件の発信も行った。研究のまとめを中心に実施するとともに,まとめた結果を歯科の関連学会のみならず医科系の学会でも積極的に発信する。国際学会での発表も予定する。学会発表で得られた意見等を参考とし,論文を作成し,投稿を行い,掲載されるようにする。がん口腔支持療法引き続きがん化学療法を受ける患者を対象とした根尖性歯周炎や歯周病等の口腔感染除去および管理を行う。歯性感染巣に由来するfebrile neutropeniaであることを証明するため,根管内細菌の培養検査および遺伝子による菌種同定,抗生剤耐性遺伝子の同定を継続する。歯科のみならず,医科あるいは口腔感染管理をテーマとする国内外の学会に参加し,資料及び情報収集を行うとともに,研究結果を発信する。平成26年度に外注実験で予想以上に時間を要したため,平成27年度にPCRサーマルサイクラーの購入を行い,申請者自身が実験を行った。この結果,平成27年度の研究費の使用額が多くなったが,当初計画よりも進展があった。平成28年度に行う予定であった白血病治療学の中心的な学会の一つである造血幹細胞移植学会等,医科への学会発表を積極的に行える状態になった一方,平成27年度末までの研究費が不足したため,前倒し請求した。前倒し請求額はPCRサーマルサイクラーの購入にあたって496,800円を要したことから50万円としたが,実験の効率化で結果的に使用額は前倒し請求額には及ばず,346,289円を次年度使用額とすることができた。外注実験で予想以上に期間を費やした。その結果,研究費執行に遅れが生じた。生じた次年度使用額はまとめと発信を充実させるために有効に使用する。生じた次年度使用額を用いて,PCR用サーマルサイクラーの購入を計画する。外注していた実験の一部を自らで行えるようにし,結果を得るまでの時間の短縮を図る。
III型外毒素分泌機構に対する特異的抗体を用いた緑膿菌性肺炎及び敗血症治療法の開発

重症患者における日和見感染症とこれに続発する敗血症・敗血症性ショックの合併は患者予後に大きく寄与する重要病態である。集中治療の臨床現場で敗血症の原因菌として最も重要視される緑膿菌感染症に着目し、その外毒素分泌システムの制御を介した治療介入の検討を動物モデルを用いて行った。緑膿菌外毒素分泌システムの構成蛋白であるPcrVに対する多クローン性特異的抗体を、組み替えPcrV蛋白を用いたワクチン接種により作成した。抽出した抗PcrV抗体を、毒性の強い緑膿菌株PA103を肺胞内投与することにより作成したマウス及びウサギ緑膿菌性肺炎・続発性敗血症モデルに治療的に投与した。肺傷害及び敗血症病態は非特異的コントロール抗体の投与では変化がなかったが、抗PcrV抗体の投与によって有意に改善した。さらに抗PcrV抗体の投与によってのみ敗血症性ショックの合併が防止でき、生存率が有意に改善した。以上より、極めて臨床病態に酷似した緑膿菌性肺炎と続発性敗血症・敗血症性ショックモデルにおいて、抗PcrV抗体の投与が敗血症症候群の病態を有意に緩和し、救命的治療的効果があることが判明した。次に抗PcrV-F(ab')_2抗体を作成し、同様の実験モデルにて有効性を確認したところ、抗PcrV-F(ab')_2抗体の治療的投与は完全型抗PcrV抗体とほぼ同程度の治療効果を示し、抗PcrV抗体の作用機序としてFc部分を介さない中和作用が主因であることが明らかになった。以上の結果から、緑膿菌の毒素分泌システムに対する抗体療法による治療介入が、緑膿菌感染症の予後を改善する戦略になりうるとの実験的傍証が得られた。本年度は緑膿菌外毒素分泌システム構成蛋白PcrVに対する特異的抗体療法の緑膿菌感染症に対する治療的効果についての検討を行った。多クローン性特異的抗体を、組み替えPcrV蛋白を用いたワクチン接種によりウサギを用いて作成した。抽出した抗PcrV抗体を、毒性の強い緑膿菌株PA103を肺胞内投与することにより作成したウサギ緑膿菌性肺炎・続発性敗血症モデルに治療的に投与した。全身麻酔・調節呼吸下のウサギの左肺内に致死量の30倍量のPA103を直接注入し実験的肺炎を惹起させ、肺胞内トレーサー(_<131>I標識アルブミン)の血管内移行、肺内水分量、湿乾重量比により肺胞上皮の傷害程度を評価した。緑膿菌感染症により上記の指標は著明に増加し極めて重篤な肺障害が生じる。これは非特異的コントロール抗体の投与では変化がなかったのに対し、抗PcrV抗体の投与によって肺障害の程度は有意に改善した。血中の緑膿菌定量、及び敗血症の病態形成に重要な炎症性サイトカインであるTNF-aは、緑膿菌肺内投与により有意に増大し、重篤な菌血症、敗血症を示すが、これに対しても抗PcrV抗体の投与のみがその上昇を抑えた。さらに血管内カテーテル法を用いた各種循環動態パラメータ(動脈圧、心拍出量)測定と過剰塩基の測定から全身酸素代謝、敗血症性ショックの重症度を定量したところ、抗PcrV抗体の投与によってのみ敗血症性ショックの合併が防止できた。以上より、極めて臨床病態に酷似した緑膿菌性肺炎と続発性敗血症・敗血症性ショックモデルにおいて、抗PcrV抗体の投与が敗血症症候群の病態を有意に緩和し、治療的効果があることが判明した。一方、この結果から緑膿菌の毒素分泌システムに対する抗体療法を含めた治療介入が、緑膿菌感染症患者の予後を改善する戦略になりうることが示唆された。

重症患者における敗血症・敗血症性ショックは患者予後に大きく寄与する重要病態であるが、その起炎菌として最も重要視される緑膿菌感染症に対する治療介入の検討を行った。標的として緑膿菌の病原性因子であるIII型外毒素分泌システムに着目し、この発現と細胞障害・臓器障害の関連性および制御の可能性について検討を続けた。マウスおよびウサギ緑膿菌性肺炎・続発性敗〓症モデルにおいて、多クローン性抗PcrV特異的抗体の治療的投与は、肺障害の程度を軽減させ、菌〓症及び敗血症・敗血症性ショックの病態形成を抑え、抗PcrV抗体の投与が緑膿菌感染症において治療的効果があることが判明した。これを踏まえ本年度は完全型抗PcrV抗体をもとにペプシン処理にて抗PcrV-F(ab')_2抗体を作成し、同様の実験モデルにて有効性を確認した。抗PcrV-F(ab')_2抗体の治療的投与は完全型抗PcrV抗体とほぼ同程度の治療効果を示し、抗PcrV抗体の作用機序としてFc部分を介さない中和作用が主因であることが明らかになった。さらに、緑膿菌感染症全般についてIII型外毒素分泌システムの関与を幅広く解明する目的で、異なる病態モデルにおける検討を行った。緑膿菌の静脈内注入による菌〓症モデルを作成し、緑膿菌菌〓症における臓器障害のメカニズムの検討を開始した。菌〓症時には肝臓が標的となり〓管内皮障害および実質細胞障害が生じ、緑膿菌菌〓症時の多臓器不全症発生のメカニズムの中に、III型外毒素分泌システムが関与している可能性が示された。
前十字靭帯再建型人工膝関節の開発：機能解析と最適化

正常膝関節、人工膝関節全置換術後のフラットパネルによる動画撮影とイメージマッチング画像の作製をすすめた。得られたCT画像をコンピュータ上で補完し、グレースケール3次元仮想骨モデルの構築を行い、このグレースケール3次元仮想骨モデルをコンピュータ上で6自由度に変化できる投影シミュレーション像を作成した。この投影シュミレーション像からイメージマッチング動画の作製を完了した。これらのデータを用いて膝関節のキネマティクス解析を行った。正常膝関節の捻り動作における靭帯の機能分担を解析した。ACLは細かなsmall bundleから構成されていることが知られているが機能分担については不明な点が多い。今回の解析ではmultipleなACL small bundle付着位置(計20か所)を大腿骨、脛骨に設定し、膝関節の捻り動作における各small bundleの靭帯付着部間距離の測定を行い、そのlength patternを検討した。この結果、捻り動作を通じたlengthの変化はAMがPLに比べて少なく、proximalな位置のsmall bundleはよりisometricな変化を示した。posteriorな位置のbundleは内旋位で長くなるlengthパターンを示した。また外旋位、回旋中間位で長くなるsmall bundleを認めた。これらのことよりACLは回旋運動において各bundleが相補的かつ互恵的な機能を有していると考えられた。これらの結果は膝関節学会等にて発表を行った。また新たに4D-CTによる解析による解析を開始した。さらにこれらの結果を基に最適な前後十字靭帯機能を温存、再建しうるTKAデザインを行い、試作機を作製中である。フラットパネル動画の撮影、解析は予定どおりである。さらに当院にて可能となった4D-CTによる解析を追加することができた。次世代人工膝関節の試作機作製についても概ね計画通りである。2D-3Dイメージマッチング法、4DーCTを用いた日常動作の解析追加する。また次世代人工関節のデザインについても追加デザインを検討すると共に、Cadaverを用いた試作機のキネマティクス解析の計画を予定している。予定していたコンピューター等の機器購入を延期し、予定よりも学会参加等の費用を抑えることができたため次年度使用額が生じた。次年度以降のコンピューター等の機器購入費用、研究費、論文投稿費、学会参加費として計画している。
希薄NO_x濃縮無害化プロセスの開発

環境基準を越えるが低濃度であるNOの濃縮無害化に関連して、実在大気を対象として問題となる水蒸気共存効果を中心に検討した。極めて強力にNOを吸着する吸着剤として,鉄酸化物高分散化活性炭素繊維と同高分散化粒状活性炭を調整し,表面キャラクタリゼーション,NO吸着測定を行った。鉄酸化物高分散化粒状活性炭でも高いNO吸着性を示す事を見出した。水蒸気共存時のNO吸着性については,相対圧0.4以下の水蒸気はNO吸着を疎外することなく,むしろNO吸着性を若干高める事が見出された。鉄酸化物高分散化活性炭素繊維系でのNO→N_2分解反応性のメカニズムと他の金属酸化物高分散化の効果を調べた。鉄酸化物高分散化がNO→N_2反応に最適である事が判明した。
比抵抗を用いた3次元温度分布構造の探査システムの開発

本研究では電気探査とMT法とを併用して地下浅部・深部の比抵抗分布を明らかにし,それから3次元的な温度分布構造を推定するための手法について検討した。この目的のために九州中部の阿蘇山を研究対象に選んだ。本研究の成果は以下のようにまとめられる。1.ラドンの移動の数値シミュレーションとラドン原子数算定理論により,ラドン濃度の空間的分布から,幅・傾斜方位・傾斜角度に関する断層の形状を推定することが可能になった。また,熱水の通路となる断層上のラドン濃度は,火山性地震などに起因して大きな時間的変動を示すことが明らかとなった。2.衛星画像と数値地形モデルとの組み合わせにより,熱水流動に影響を及ぼす断裂系の分布形態(走向・傾斜,分布密度)が推定できるようになった。3.一般に坑井データは分布密度が低く,深度も限られており,直接データを補間しても温度分布の特徴が得られない。これを改善するためにニューラルネットワークと地球統計学とを組み合わせたところ,地表面から標高2kmの深度までの温度分布が3次元的に推定できるようになった。この分布モデルから断層の存在が温度分布に及ぼす影響や熱水の流動形態が把握できる。4.活断層のように最近動いた履歴のある断層であれば地表面近くで比抵抗が低下する。断層の深部での比抵抗は一様でなく,特に破砕度が大きいと推察される部分の比抵抗は低い。阿蘇山火口西側の断層の推定分布域では比抵抗の異方性が顕著で,TEモードとTMモードとでは分布傾向が大きく異なる。5.阿蘇山火口西側においてMT法によって推定された比抵抗と数値シミュレーションに基づく推定温度との関係を検討し,概ね温度が高いほど比抵抗が高くなるという傾向を明らかにした。また,同じ温度でも熱水の上昇域で比抵抗が低下する現象も見出された。本年度は電気探査とMT(Magneto-Telluric)法とを併用して,地下浅部・深部の比抵抗分布を明らかにすることを目的においた。この目的のために,九州中部に位置する阿蘇山の火口西側から東西5km・南北5 kmの範囲を測定対象に選んだ。ここではNEDOにより地質・温度検層のためのボーリング調査が数地点で実施されているので,比抵抗分布により推定された温度分布の妥当性を検証するのに適している。また,対象範囲の中央には北北西-南南東方向に断層が走り,これに添って3つの温泉地区が分布する。すなわち,断層が熱水の上昇のための通路となり,地熱貯留層としても重要な役割を果たしている。断層が地下の温度分布にどのような影響を及ぼしているのか,を明らかにすることも必要である。本年度の成果を要約すると以下のとおりである。(1) 2種類の衛星画像,すなわちLANDSAT TM画像とSPOT画像から線素追跡アルゴリズムによってリニアメントを抽出し,これに数値地形モデルを重ね合わせるところ,断層は東側に80゚の角度で傾斜していることが推定された。(2)断層上の噴気帯において,ダイポール・ダイポール法による電気探査とシンチレーションカウンター法によるラドン濃度探査を行った。比抵抗とラドン濃度の分布から,断層の中でも特に熱水やガスの通路となり得る部分は角柱状であることが推定された。(3)フェニックス社のV5-2000MTUシステムを用い,対象範囲の16地点においてMT探査を行ったところ,10^310^<-3>Hzの広範囲の周波数域にわたって良好な見掛け比抵抗データが得られた。ボスティックインバージョンにより,この見掛け比抵抗を真の比抵抗に変換した後,測定地点のデータ間を補間した結果,深度20kmまでの比抵抗分布が明らかになった。

この分布から噴気帯で比抵抗が局所的に低下し,その形状は(1)・(2)からの推定結果と調和していることがわかった。高温の熱水で岩盤が変質されると比抵抗が低下することから,地熱資源探査には比抵抗分布の測定が有効である。2年間にわたる本研究では,浅部の比抵抗分布は直接電流を流す電気探査で,深部の比抵抗分布の解明は本研究で購入したMT法測定装置によって行った。これらの両手法で得られた測定データにインバージョンプログラムを適用して真の比抵抗分布を求めた。測定の対象とした地域は,阿蘇カルデラ内の噴気地帯と外輪山麓の活断層である布田川断層である。なお,この断層に沿う2箇所に新期の側火山が分布することから,活断層はマグマの有力な上昇通路である。本研究で得られた主な成果は以下のとおりである。1.阿蘇カルデラ内の火山灰層で覆われている火口跡において,比抵抗法とIP法による電気探査を行ったところ,中心付近の下部に低比抵抗でIP効果(FE)の高い脈状構造を抽出し,この部分をかってマグマが上昇してきた火道で熱変質部であると判断した。また,阿蘇カルデラ内の噴気地である湯の谷,吉岡,地獄付近でも電気探査から熱水変質帯を抽出できた。2.阿蘇カルデラ西部地区の格子状に設けた多数の測点においてMT法を実施したところ,深部の比抵抗分布が求まり,地表における噴気地の分布との関係がかなり明らかになった。3.布田川断層に交差する約8kmの測線でMT法を実施したところ,深さ5kmに及ぶ低比抵抗帯が抽出でき,これを断層破砕帯と判断した。4.電気探査とMT法を組み合わせて,浅部と深部の比抵抗分布を推定するシステムが確立できた。
零細規模の伝統的工芸品産地の実態調査 産地縮小事例から学び、伝統技術を保存する

本研究では零細規模の伝統的工芸品産地の現状を調査した。生産構造については分業と単独生産と両方が見られた。販売については、従来型の問屋経由の販売に加えて、インターネットの普及のため、消費者と生産者の直結が確認された。また、零細規模の産地が現在の規模に至った要因として分業が産地の消滅につながっているケースが見られた。本研究は教育用資料のための伝統的工芸品の記録、製造工程の写真による記録を行った。伝統的工芸品関連の文献を多数入手し、情報収集を行った。18年度は特に履物産業に注目し、岡山県福山市のはきもの博物館にて基礎的な情報収集を行い、その後は雪駄の生産地(大阪、東京)を訪問し、現状について聞き取り調査を行った。雪駄の場合、製造業者が減少し、全国的にも業者がたいへん限られており、数少ない産地が各地で産業としての継続が危機的にあることが判明した。業者の数が少な過ぎるために、調査そのものが困難であることが明らかになってきた。現在、調査の方法の見直しを行っている。雪駄以外の分野としては陶磁器産地や漆器産地の縮小の状態について聞き取り調査を行った。縮小が近年、さらに進んでいる。縮小対策として18年度から始まった地域団体商標制度の利用についての調査も行った。地域ブランドが話題になり、実際に多くの産地が地域団体商標の登録申請を行っている。しかし、実態として積極的にブランドを活かして産業や地域の活性化に積極的に行っている産地は少ないようである。また、産業観光が話題になってはいるが、各産地の取り組みをよく観察すると、それほど充実した活動を行ってはいないことが明らかになってきた。縮小産地における産地ブランドの活用についての研究成果としては九州産業大学の柿右衛門様式陶芸研究センタープログラムのCOEセミナーにて講演を行ったことが挙げられる。調査過程で記録した画像データは同講演で活用した。初年度であるために、まだ研究成果を論文としてまとめるには至っていない。19年度は愛知県の雪駄,福岡県の博多鋏,博多曲物に絞って調査を行った。雪駄の生産は愛知県津島市がかつて日本一の産地と見られていたが,その津島市で唯一の雪駄製造業者が製造中止の事態に陥っている。事業主兼職人である調査協力者が本調査中に体調不良に陥り,日本の雪駄産業が風前の灯火になってきた。雪駄製造は歴史的に同和地区との関わりがあり,調査は容易ではない。製造業者を探し出しても,聞き取り調査に協力してもらえないケースがある上に,竹皮表で革底の本格的な雪駄は全国でもわずかになっており,極めて調査が難しい。消滅する産業という研究対象として興味深い面もある。しかし,それよりも,日本文化消滅という側面が大きく,たいへん残念な状況である。下駄や藁草履のように単純な作りではないので,一度,途切れると技術継承が難しいと考えられ,将来が危惧される。博多鋏も一軒のみによって継承されている。事業主兼職人である高柳氏一人が生産している。博多鋏は雪駄と異なり,歴史的、社会的背景の難しさはない。地域も博多区の繁華街に立地しており,各メディアでも紹介されているほどである。現在,聞き取り調査進行中である。調査の成果物を教育に使用することはできていないが,本調査をきっかけに事業主に依頼し,小人数講義の受講学生を引率して工房の見学をさせてもらった。博多曲物は県内にある二軒の業者によって製造が行われている。福岡市内の事業者兼職人である柴田氏は高齢であり,博多曲物も存続が危うい。現在,調査進行中である。消滅する産地は周囲にその滅亡が近いことが気づかれずに進行していることが社会的な課題と言える。前年度まで雪駄産業を主に超零細規模の伝統的工芸品産業の実態調査及び文献調査を行っていたが、研究対象者であった経営者兼職人の方が亡くなるなどで調査が行き詰まっていた。最終年度は調査対象を極めて小規模に縮小してはいるが、調査をスムーズに行えるレベルの産業に変更した。主として伝統的履物産業に焦点を当て、地下足袋の産地として埼玉県、関連産業として足袋(室内用)の産地として東京を、また、下駄の大分県の日田、広島県の松永を調査した。本研究は当初、五つの目的を掲げていた。一つは、零細規模の伝統的工芸品産地の現状を調査し、生産と販売システムを明らかにすることであった。生産構造については分業が産地の消滅につながっているケースがあった。販売については、従来型の問屋経由の販売に加えて、インターネットの普及などのため、かなり消費者と生産者の直結が見られた。二つ目の目的は零細規模の産地が現在の規模に至ったプロセスを明らかにすることであった。基本的には需要縮小と言える。しかし、近年、日本文化の見直しによる需要もある。Japanブランド支援事業などは従来の産地支援より有望に見える。職人が残っている産地は今後、持ち直すこともあり得ると考えられる。

三つ目の目的は、伝統技術の継承が行われていないものについて、ビジュアルに技術の記録保存を行うことであった。しかし、技術保存に貢献可能なレベルのビデオ撮影が極めて困難であったため、大部分を写真に変更して記録をした。技術保存への貢献は困難であるが、当初、研究目的の四つ目として掲げていた教育用資料の記録はある程度達成した。五つ目の目的は研究成果を海外に向けて発信することであったが未達成である。本年度から来年度にかけて発表していきたい。
脆弱X症候群モデル神経細胞における活動パターンの多様性とその応用

脆弱X症候群(FXS)は遺伝性疾患で、学習障害やワーキングメモリ機能の低下などの認知障害を生じる。しかし、そのメカニズムは未だ詳しくは分かっていない。本研究は、FXSの神経細胞集団では活動パターンに異常が生じているという仮説を立て、FXS患者iPS細胞由来の神経細胞の活動を計測し、検証する。また、活動パターンを指標として病態改善に有効な薬剤を探索できる可能性を検討する。
異種動物を利用した新規肝再生療法の開発

肝移植におけるグラフト不足は深刻な問題である。我々は異種動物をin-vivo vioreactorとした肝再生が可能かどうかを検討した。方法は、シリアンハムスターの肝臓を摘出し、肝切除によって部分肝グラフトを作成、このグラフトを、多剤併用免疫抑制療法を行ったヌードラットに異所性に移植して、肝再生に関する評価を行った。項目は、血液生化学検査、、重量による肝再生率、Ki67陽性率、血清サイトカインの変化、病理組織学検査ではHE染色による拒絶反応の評価、肝グラフトのviabilityを評価するためにATP活性を評価した。結果は血液生化学検査ではALTが上昇するが徐々に低下する傾向にあり、ビリルビン値は正常範囲であった。肝再生率は術後1,3,5日目で1.06 ±0.10, 1.54 ±0.23, 2.54 ±0.43でと一貫して重量は増加し、Ki67陽性細胞は術御3日目で27.5% ±4.1%と術後1日目の4.4% ±0.3%よりも有意に上昇していた(P<0.002)。また血清HGF値やVEGF値は術後1,3日目で正常上限よりも上昇していた。HE染色では術後1日目はほぼ正常であるが、術後3日目で軽度の液性拒絶、7日目で中等度の細胞性拒絶の所見であったが、移植肝として十分に許容される範囲の拒絶反応であった。肝グラフトのATP活性は術後7日目で1日目3日目よりも上昇していた。これら結果から、適切な免疫抑制療法により、小さい部分肝グラフトが異種動物をin-vivo bioreactorとして再生することが判明し、再生した部分肝が移植可能なグラフトとなりうる可能性を示唆するものであった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
水俣湾における底泥内残留水銀の動態予測モデルの開発に関する研究

本研究は、水俣湾に残留する大量の無機水銀が底泥中の懸濁態粒子に吸着し、あるいはメチル水銀CH_3Hg^+の状態で溶出し、高波浪時に巻上げられるとともに、潮流などの流れによって輸送されながら八代海内を移流拡散していく過程を高精度に予測できる水銀動態モデルの開発を最終目標とし、平成17年度は下記の4項目を中心に研究を展開した。(1)底泥中の懸濁態粒子の巻上げに関する現地観測;平成16年度と同様に、波浪や潮流などの外力と底泥の巻上げ量(濁度)との相関関係を明らかにするため、初年度に開発した連続濁度観測システムを水俣湾西側湾口の中央部に沈設するとともに、2005年8月17日9月17日の約1ヶ月間に亘り連続観測を実施した。その結果、平成16年度と同様の流動データが収集できた。(2)底泥内残留水銀濃度および直上の海水中水銀濃度の測定;平成16年度と同様に波浪や潮流などの物理学的要因によって底泥が巻上げられた場合に、「残留水銀が懸濁態粒子に吸着した状態」および「メチル水銀(CH_3Hg^+)が海水に溶出した状態」の組成比を解明するため、夏季の連続濁度観測期間中の大潮期および小潮期(7日毎に)に同地点で底泥コアおよび直上の海水を採取するとともに、両者の水銀濃度を国立水俣病総合研究センターで測定した。結果については、現在、解析中である。(3)水俣湾における残留水銀の動態予測モデルの開発;2年間に亘って実施した現場観測から得られたデータおよび第一次モデルを参考にしながら、潮流流速、底泥の巻上げ量(濁度)および海水中の残留水銀濃度との相関関係について検討した。得られた結果に基づき、形態別水銀の組成を考慮した残留水銀の動態予測モデルを開発中である。(4)水俣湾の流動特性および水銀動態の数値シミュレーション;5つの湾口部で観測した潮位データを境界条件として与えて、八代海・水俣湾の流動特性の数値シミュレーションを行った。さらに、その結果(潮汐残差流)と本研究で開発した残留水銀の動態予測モデルを用いて、八代海・水俣湾における残留水銀の3次元移流拡散シミュレーションを実施するためのアルゴリズムを作成中である。本研究は、水俣湾に残留する大量の無機水銀が底泥中の懸濁態粒子に吸着し、あるいはメチル水銀CH_3Hg^+の状態で溶出し、高波浪時に巻上げられるとともに、潮流などの流れによって輸送されながら八代海内を拡散していく過程を高精度に予測できる水銀動態モデルの開発を最終目指として、下記の研究項目について平成16年度の研究を実施した。(1)底泥中の懸濁態粒子の巻上げに関する現地観測;海底設置型超音波ドップラー流速計(Aquadopp Profiler ; Nortek社製)、WaveHunnterΣ1台、砂面計1台および連続観測用濁度計4台(COMPACT-CL;アレック電子社製)から構成される連続濁度観測システムを開発した。このシステムにより潮流・波浪と濁度を同時に長期計測することが可能となり、波浪や潮流などの外力と底泥の巻上げ量(濁度)との関係を明らかにすることができるようになった。平成16年度は、本観測システムを2004年12月12日2005年1月30日まで約50日間、水俣湾の西側湾口部中央に設置し、現地での長期連続観測を実施した。(2)底泥内残留水銀濃度および直上の海水中水銀濃度の測定;波浪や潮流などの物理学的要因によって底泥が巻上げられた場合に、「残留水銀が懸濁態粒子に吸着した状態」および「メチル水銀(CH_3Hg^+)が海水に溶出した状態」の組成を解明するため、水俣湾内の3地点(西側湾口部、湾中央部、北側湾口部)で海水中水銀濃度の鉛直分布に関する季節変動を測定した。採水調査は、2004年7月18日、9月12日、10月30日、12月12日および2005年1月23日に実施した。とくに、採水のタイミングは大潮の下げ潮最強時を挟む前後1時間とし、各測点では水表面、水面下2m、水面下10mおよび海底面上1mの4点で計12サンプルの採水試料が毎回採られた。その結果、SSの鉛直分布には顕著な季節変動が認められないこと、懸濁態の総水銀の鉛直分布が9月末から10月末までの間に増加したこと等が判明した。なお、水銀濃度の測定については、世界でも有数の高精度測定技術を有する国立水俣病総合研究センターにおいて実施された。(3)水俣湾における残留水銀の動態予測モデルの開発;得られた観測データに基づいて、底泥の巻上げ量(濁度)と海水中の残留水銀濃度との相関関係を現在検討中である。今後は、その結果を用いて形態別水銀の組成状態を考慮した残留水銀の動態予測モデルを開発予定である。

(1)底泥中の懸濁態粒子の巻上げに関する現地観測;平成16年度と同様に、波浪や潮流などの外力と底泥の巻上げ量(濁度)との相関関係を明らかにするため、初年度に開発した連続濁度観測システムを水俣湾西側湾口の中央部に沈設するとともに、2005年8月17日9月17日の約1ヶ月間に亘り連続観測を実施した。その結果、平成16年度と同様の流動データが収集できた。(2)底泥内残留水銀濃度および直上の海水中水銀濃度の測定;平成16年度と同様に波浪や潮流などの物理学的要因によって底泥が巻上げられた場合に、「残留水銀が懸濁態粒子に吸着した状態」および「メチル水銀(CH_3Hg^+)が海水に溶出した状態」の組成比を解明するため、夏季の連続濁度観測期間中の大潮期および小潮期(7日毎に)に同地点で底泥コアおよび直上の海水を採取するとともに、両者の水銀濃度を国立水俣病総合研究センターで測定した。結果については、現在、解析中である。(3)水俣湾における残留水銀の動態予測モデルの開発;2年間に亘って実施した現場観測から得られたデータおよび第一次モデルを参考にしながら、潮流流速、底泥の巻上げ量(濁度)および海水中の残留水銀濃度との相関関係について検討した。得られた結果に基づき、形態別水銀の組成を考慮した残留水銀の動態予測モデルを開発中である。(4)水俣湾の流動特性および水銀動態の数値シミュレーション;5つの湾口部で観測した潮位データを境界条件として与えて、八代海・水俣湾の流動特性の数値シミュレーションを行った。さらに、その結果(潮汐残差流)と本研究で開発した残留水銀の動態予測モデルを用いて、八代海・水俣湾における残留水銀の3次元移流拡散シミュレーションを実施するためのアルゴリズムを作成中である。
超高速オプティカルネットワークの高サバイバルシステムに関する研究

近年、光波長多重伝送方式を用いて現在の光接続(コネックション)を変更することなく多数の結合要求を瞬時に実現するノンブロック・スイッチを用いた超高速光ネットワークの構築が盛んに行われている。我々は、小規模ノンブロッキング・クロスバスイッチを2対の3重ループを共有構成し異なったバックボーン間への通信接続、シングルホップ通信ならびにフォールトリカバー通信などを高速に行うネットワーク構成方式の研究を行ってきた。本研究では、超高速光ネットワークにおけるセル損失を最小に抑え遅延最小な大規模光ノンブロック・スイッチである再帰構造型オプティカルスイッチ(Generalized Recursive Optical Switch Networks)の提案を行い、その詳細な性能評価を行った。その結果、大規模再帰型オプティカルスイッチを構成する小規模ノンブロック・スイッチのサイズは64以上になるとクロストーク量が増大することが明らかになった。また、ワイドセンス・ノンブロック・スイッチではスイッチ制御を中央で一括制御する必要があるなど大規模化の問題を明らかにした。更に、大規模ネットワーク上のリンク故障やスイッチ故障を回避できる信頼性の高い超高速オプティカルネットワークの高サバイバル光ネットワークについて詳細な検討を行った。これまで高サバイバル方式として故障を前提としてあらかじめバックアップパスを設定していたが、故障時にパスを設定するアクティブパス方式を新しく提案した。実際のネットワークでのシミュレーション実験を行った結果、大規模光ネットワークでは従来方式バックアップパス方式に比べほぼ同程度の信頼性が得られることが分かった。
構造インタラクトームの計算・情報科学による研究

蛋白質間相互作用ネットワークを蛋白質の立体構造に基づいて研究する構造インタラクトームにおいて、種々のデータベースを構築し、相互作用部位の同定・解析・予測を情報科学的手法により行って、複合体の構造モデルを構築した。一方、新しいパラダイムである天然変性蛋白質に対して、計算科学により自由エネルギー的に安定な状態を求め、coupled folding and bindingを再現しその機構を解析した。(1)蛋白質の相同相互作用データベースの拡充・構築:IntAct, BioGRID, HPRDから蛋白質間相互作用情報を抽出し、蛋白質情報についてUniProtと照合しながら、相同相互作用も含めた相互作用データベースHINTdbの整備を行った。11の生物種におけるnon-redundantな37,993蛋白質に対し、相同相互作用も含めて、これまでの倍以上の総計332,288件の蛋白質間相互作用情報を登録した。(2)蛋白質間のドッキング・シミュレーション手法の開発と複合体構造予測:蛋白質の分子表面形状を比較し、geometric hashingの手法を用いて極めて高速に蛋白質複合体候補を多数構築するアルゴリズムを開発し、可能な複合体構造の網羅的な発生を可能とした。一方、蛋白質間の相互作用機序が多様であることに基づき、疎水性、静電相互作用、分子表面の形状、の3種類の相互作用の特徴に応じて4つのクラスタに分類し、それぞれで最適になるようなスコア関数を開発した。上記の複合体構造の高速発生手法と新しいスコア関数を、蛋白質複合体予測コンテストCAPRIに参加して適用した。(3)McMD法によるCoupled folding and binding解析法の開発:cAMP応答配列結合タンパク質CREBは溶液中では変性状態であるが、CBP蛋白質と結合するとヘリックス構造に折り畳まれる。また、神経特異的転写制御因子NRSF/RESTは、コリプレッサーSin3との結合時にヘリックス構造をとり、遊離状態では変性している。これまでに開発したマルチカノニカル分子動力学(McMD)シミュレーションのプログラムを利用し、これら2つの蛋白質複合体の系に対して、結合とカップルした折り畳み過程を、水を厳密に計算に取り込みつつ全原子モデルを使って計算を行った。必要な計算の1/3ほどが終了している。(1)蛋白質の相同相互作用データベースを拡充する:昨年度までに構築した信頼性の高いタンパク質間相互作用ネットワークからHubを同定し、Hub性をより明らかにするために、DNAマイクロアレイから得られる発現情報と合わせて解析を行った。具体的には、高等生物として最も興味深いヒトに対象を絞り、2009年4月時点でNCBIに登録されていたヒトの発現量データ18,800実験を利用し、各遺伝子間の共発現度合いを定量化して、共発現のパターンからHubを4つのカテゴリーに分類した。(2)蛋白質間の複合体構造予測:昨年度開発を行った、ドッキングシミュレーション手法を引き続き蛋白質複合体予測コンテストCAPRIに応用し、2009年に出題されたTarget 4043に連続してトップクラスの予測精度を達成することが出来た。(3)McMD法によるCoupled folding and binding解析法の開発:転写因子CREBのpKIDドメインは天然変性状態であるが、CREBの転写共役因子であるCREB結合蛋白質のKIXドメインと結合するとヘリックス構造に折り畳まれる。この系に対するMcMDシミューレションを実施したところ、室温付近(315K)において、KIXドメイン質に近づくとpKIDがα-ヘリックス状態を取る事が確認された。また、神経特異的転写制御因子NRSFは、コリプレッサーSin3との結合時にヘリックス構造をとり、遊離状態では天然変性状態にある。この系に対するシミューレションを実施したところ、600KではNRSFはSin3と遊離しているが、300KではSin3の結合部位に結合し、NMRによって観測された複合体構造と類似のα-ヘリックスを形成している現象が観測された。一方、フリーなNRSFのフラグメントは、様々なランダムコイル状の構造を持っていることが判明した。(1)蛋白質の相同相互作用データベースの確立:これまでの解析結果を踏まえ、BioGrid、Intact、HPRDを統合して、HINTdbとHitPmdictを改良した。この新しい版では、遺伝子の共発現データベースの構築で得たノウハウを利用して、相互作用ネットワークの図も追加した。また、遺伝子の共発現データベースCOXPRESdbにもHINTdbのPPI情報を反映させ、新たに4つのモデル生物を加えて、全部で7つの生物種を扱えるようにした。(2)蛋白質間の複合体構造予測:参照状態が異なる7つの経験的ポテンシャルを作成し、それらをSVR(support Vector Regression)で統合したメタポテンシャルの開発を行った。メタポテンシャルを作るに当たっては新しい規格化法を考案し、高い精度のポテンシャル関数を構築することができた。このポテンシャル関数とこれまで開発を行ってきたドッキングシミュレーション手法を合わせて、引き続き蛋白質複合体予測コンテストCAPRIに応用し、良好な結果を得ている。昨年度までに実施した、天然変性蛋白質である転写因子CREBのpKIDドメインと神経特異的転写制御因子

NRSFについてのMcMD計算結果がまとまり、どちらの系に対してもCoupled folding and bindingを観測することができた。結合過程の詳細な解析により、(1)あらかじめ結合状態と類似の構造がフリーの状態においても少量ではあるものの準備されており結合状態ではその構造の頻度が急増するというpopulation shiftと、(ii)結合の後に複合体という環境下でfoldingが起きるinduced foldingの、2つのメカニズムが双方とも存在する、という結論を得た。
4回膜貫通型タンパク質EMP1の発現とがん悪性化形質の相関の分子機構

EMP1の結合タンパク質としてcopine IIIを同定している。Copine IIIは増殖因子受容体ErbB2に結合し、がん細胞の運動を促進するとの報告がある。EMP1がcopine IIIを介してがん形質の悪性化を引き起こすのかを解析するため、copine III非結合型のEMP1を作製することを試みた。Copine IIIの同定については、EMP1の細胞内ドメイン10アミノ酸残基を用いたペプチドプルダウンで行っている。このEMP1の細胞内ドメインのアミノ酸置換変異体を作製した。また予備検討として、野生型のEMP1をGST-copine IIIでプルダウンできることを確認した。今後、作製したアミノ酸置換変異体とGST-copine IIIの結合を検討する予定である。In vivoでのがん形質悪性化へのEMP1の関与について検討するため、コントロール-LNCaP細胞とEMP1-LNCaP細胞をそれぞれヌードマウスに皮下移植し、腫瘍の成長を経時的に測定した。コントロールとEMP1-LNCaP細胞では腫瘍の成長に差は見られなかった。In vitroでの増殖についても、コントロールとEMP1-LNCaP細胞では差は見られなかったことと一致する結果と考えている。今後、周囲の組織への浸潤、遠隔臓器への転移について検討することが必要であると考えている。
持続可能なサプライチェーンの構築に向けた研究

本助成金により、災害に関するレジリエンスを強化するための研究をおこなった。費用便益分析による代替エネルギーを利用した国内での電気自動車と燃料電池自動車の普及政策、イベントスタディ分析による国内株式市場での大規模災害が起こった際の産業レベルでの株価の反応、包絡線分析を用いた災害に対する投資の県レベルでの比較などをおこなった。以上の研究により、持続可能なサプライチェーンの構築に関して有益な知見をえることができた。2013年度は主に分析手法の開発、及び災害前後における企業行動の定性的な把握について宮城県を中心とした情報収集を行った。加えて本研究の対象領域の一部でもある災害を対象とした査読付きジャーナルに下記の研究を投稿、受理された。さらにエネルギー問題を経済学の観点から解説した下記の書籍について、「はじめに」、「第六章原子力発電」、「終わりに」の3箇所を執筆した。(2)馬奈木俊介(編著)『エネルギー経済学』2014年中央経済出版また、サプライチェーンに関する効率性を検証した書籍数冊を購入し、本研究への応用可能性について、他の研究者と勉強会を設けて議論した。本年度は申請中のデータを入手した後、本研究申請のために収集したこれらの知見を活かした分析を行うためのデータ・セットの作成を行い、パラメータ間の変動に関する傾向をはじめに把握する。そしてサプライチェーンの効率性を検証するうえで妥当だと判断できるパラメータの抽出を行い、企業レベルでのサプライチェーンの効率性の検証を行う予定である。その後、残りの期間で不確実性を考慮した場合でのサプライチェーンの頑強性についても検証を行う予定である。2014年度は主に分析手法の開発、及び災害に関する研究発表について法政大学で行われた環境経済・政策学会にて情報収集を行った。加えて、本研究の対象でもある持続可能性に関連する、1)企業のISO取得要因に関する研究の執筆及び、2)公共事業の評価に関する研究の執筆、3)次世代自動車の普及に関する研究の執筆、4)災害時の株式市場の変化に関する研究の執筆を行った。2)伊藤豊・馬奈木俊介(2015),第4章「社会基盤政策と環境政策」pp71-83,『環境政策の新展開』高崎経済大学地域研究センター編,勁草書房2015年度は物流の観点から災害へのレジリエンスを構築するためのアイディアの一つとして、電気自動車及び燃料電池自動車の普及政策に関する経済評価を行った論文を執筆し、受理された(1)。また、予測困難な災害等のイベントが起こった場合の株式市場の反応について、阪神大震災と東北大震災を事例としてとりあげ、国内株式市場の変動について産業ごとに検証をおこなった研究についてまとめ、書籍の一章として執筆、出版された(2)。(1)についてはCO2の限界削減費用及びガソリン価格の中長期的な上昇が見込まれる場合、EVの普及に関しては経済的に望ましい可能性がある一方、FCVについては基礎的な研究にフォーカスした製造費用の低下が重要であることが示唆された。(2)については、情報と実際の被害に関する産業への影響に違いがあることが示された。申請データが多様でありかつフォーマットが異なっているためデータ・ソースを1つのシートに落としこんだデータ・セットを構築することに時間がかかっている。環境科学データ・セットの構築終了後、企業レベルでの効率性分析と経済指標の変化に関する要因の検証を行う予定である。申請データが2013年度中に得られる予定であったが、時間が伸びているために遅延が生じている。本申請研究が対象とする災害と企業行動の分野は2011年の震災以降多くの研究者、研究機関が取り組み始めた内容でもあり、類似データを取得するための申請数の増加が遅延理由の一部となっている可能性がある。他2点の業績については確定しているものの情報が不足しているため来年度記載予定。既に申請中のデータが届き次第、データ・セットの作成を行い、震災前後間でのサプライチェーンの効率性分析を行う予定である。その後、災害リスクも考慮した場合で同様の検証を行う予定である。
災害救援者の惨事ストレス耐性に関する縦断的検討：神経心理学的適性検査の開発

2018年10月下旬から2019年1月にかけて,A県内の14の消防本部を対象として,本部ごとに17日間にわたって訪問し,一昨年度(2016年度)の第一調査および昨年度(2017年度)の第二調査に参加した消防職員231名(新人職員102名,先輩職員129名)の追跡調査2(第三調査)を実施した。第三調査では,第一調査および第二調査と同様の神経心理学的検査(タッピングスパン課題順向・逆向,数唱課題順向・逆向)と適応状態等を測定する質問紙調査を個別に実施した。神経心理学的指標が消防職員の適応状態に対して脆弱性要因あるいは予防要因となっている可能性を検討するために,第一調査で測定された神経心理学的指標のそれぞれと職務ストレッサー,およびこれらの交互作用項を説明変数とし,追跡調査で測定されたIES-RもしくはGHQ-12を基準変数とする階層的重回帰分析を行った。分析は,新人職員と先輩職員とに分けて実施された。分析の結果,IES-RとGHQ-12のいずれを基準変数とした場合にも,新人職員において数唱課題逆向(以下,DBと表記)と職務ストレッサーとの交互作用が有意であり,第一調査時点でのDBの成績が高い場合には,その後の職務ストレッサーが高くなっても,外傷性ストレス症状や精神的不健康症状が生じにくいと解釈された。この結果から,神経心理学的指標(DB)が消防職員の適応状態の予測因となる可能性が示唆された。一昨年度の第一調査の実施が当初計画よりも3ヶ月ほど遅れていたため,調査間隔の確保上,昨年度の第二調査の開始時期が遅れた。また,調査協力を得た消防本部の都合により第二調査の実査期間が長くなった。これらの理由から,第二調査の終了時期が当初計画よりも半年ほど遅れ,昨年度末に開始予定であった第三調査を本年度実施することとなった。進捗はやや遅れたものの、当初計画の通り、三回の縦断的測定を完了した。次年度は、縦断データの詳細な分析を行い、調査協力を得た各本部に成果報告を行う予定である。本年度は、翌年度(平成28年度)の秋以降に開始する縦断調査のために、以下の2点を中心に実査準備と理論的検討を行った。(1)調査を実施する消防本部の確定:東海地方のある県に所在する消防学校と消防本部から調査協力の承諾を得ることができた。翌年度から消防職員(新人消防職員約100名、一定の職務経験を有する職員約100名)を対象に半年間隔で計3回にわたり縦断調査が実施できる見込みとなった。(2)関連文献の検索と検査項目の選定:本研究に使用する性格心理学的検査等の心理尺度および神経心理学的検査について、文献に基づき調査内容を検討した。初回調査はベースラインデータの入手を目的としており、質問紙調査の内容として、過去の心的外傷体験の有無とその影響、一般的な精神的健康状態、職務に関わるストレス、ソーシャル・サポート、レジリエンス等の心理特性の他、デモグラフィック特性と職務に関する基本情報を予定している。神経心理学的検査は、タブレット型パソコンによって測定可能となるように、検査内容のプログラムの検討と作成依頼を行った(Tapping Span、Digit Span)。検査プログラムは現在調整段階にある。縦断調査に用いる神経心理学的検査の検討に時間を要したために、検査プログラムの作成への取りかかりが遅れた。また、検査プログラムの作成においても、作成依頼と内容の改良等の相談が順調に進まず、プログラムの完成が予定より遅れている。消防職員約231名(初任科研修中の新人職員102名、39年の職務経験を有する職員129名)を対象に、神経心理学的検査と質問紙調査を実施した。神経心理学的検査として、標準注意検査の中からTapping SpanとDigit Spanを使用した。質問紙調査では、過去のストレス体験の有無とその内容を尋ねた他、心的外傷性ストレス症状(IES-R)、精神的健康(GHQ-12)、うつ症状(K6)等の適応指標を測定した。最も辛かったストレス体験として職務上の体験を報告した現場職員は129名中77名であり,12名(当該体験のIES-R回答者中15.6%)がIES-Rのハイリスク群(>24)であった。GHQ-12のリスク群(>3)は現場職員が40.6%,新人職員が25.3%と現場職員においてリスク群の偏りが大きかった(χ2(2)=6.297,p<.05)。K6のリスク群(>4)は現場職員が33.3%,新人職員が26.7%であり有意な偏りはみられなかった(χ2(2)=1.166,n.s.)。Tapping Spanの正答数の平均値は、Forwardが6.7(新人職員:6.7、現場職員:6.7)、Backwardが6.3(新人職員:6.1、現場職員:6.4)、Digit Spanの正答数の平均値は、Forwardが6.8(新人職員:6.8、現場職員:6.9)、Backwardが5.5(初任職員:5.4、現場職員:5.5)であった。本年度の調査データは、神経心理学的指標と適応指標のベースラインデータとして今後の研究に使用する。次年度は、半年間隔で追跡調査を2回実施し、ベースラインデータに対応する指標に加えて、前回測定時以降の惨事体験の有無と当該体験に起因するストレス反応等を測定する。