hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「学校認知英文法」構築のための構文教授法の開発：認知言語学の観点から

この観点から、there構文を整理しまとめた。研究成果については、論文にまとめるとともに、大学主催の市民講座「ことばの雑学」において、一般市民に対して講義を行った。なお論文については、2018年度に開拓社から出版予定の書籍に掲載予定である。日本語と英語は出来事のとらえ方が異なっており,それが構文にあらわれている。そこで本研究課題は,日本の中学・高等学校で学習する英語の構文について,特に,五文型,二重目的語構文,関係詞節,there構文に焦点を絞り,日本語を母語とする英語学習者の認知の特徴に沿った新たな教授法を構築した。本研究は,文法項目について,学習者に暗記を強いることのない,新たなアプローチを提案したという点で大変意義がある。平成27年度に開発した教授法に関する検証実験を行うとともに,五文型について調査を進める。平成28年度から継続して、関係詞節の分析と教授法の開発を行う。特に平成28年度に作成した関係詞節の図式化に改良を加え、認知言語学の知見をもたない現場の教員や学習者にわかりやすい教材を開発する予定である。さらにthere構文についても、教授法を開発する予定である。また、研究最終年度である平成29年度は、これまで研究及び開発を行ってきた、二重目的語構文、五文型、関係詞節構文,there構文についてまとめ、認知言語学に基づく学校英文法の枠組みを作り、学会発表は学術論文等を通して、研究成果を広く一般に公開する。応用認知言語学,第二言語習得データ入力等のアルバイトを雇用し,データ入力をさせる予定であったが,次年度より研究機関を異動することに伴い,当初予定した入力作業ができなかった。2月、3月に予定していたデータ入力作業において、当初予定していた学生アルバイトが、急に都合がつかなくなり、その分の謝金が未使用額として生じてしまった。平成27年度にできなかったデータ入力については,大学を異動後,新たに研究補助者を雇用して,データ入力を実施する予定である。平成29年度になってから、既にデータ入力作業は開始しており,未使用額分の作業は早期に完了予定である。
トランスポートソームにおけるリン脂質の役割

本研究では、BARドメインスーパーファミリータンパク質を同定した。BARドメインスーパーファミリータンパク質は、リン脂質に結合することで、細胞の微細構造における膜曲率あるいは膜の屈曲構造を制御し、かつ細胞膜曲率がチャネルやトランスポータを介した細胞膜を通過するトランスポートや細胞内シグナル伝達に重要な役割を果たしている可能性を示した。さらにリン脂質代謝酵素がこのトランスポータの制御に重要であることも示した。本年度の研究では、細胞がエンドサイトーシスや、ファゴサイトーシスなどで外界と物質をやり取りするときの細胞膜の形態形成に関わっていると思われるドメインを見いだした。Coiled-coilなどのダイマー形成領域を持っていて、さらに塩基性アミノ酸のクラスターを持つドメインの中から、FBP17やCIP4などのPCHファミリータンパク質に含まれるFCHドメインに着目した。脂質結合能を検討したところ、脂質結合能を有していることが分かり、FCHドメインとcoiled-coilドメインが脂質結合における機能単位になっていることを見いだしたので、FCH+coiled-coilをEFCドメインと名付けた。さらにEFCドメインの精製タンパク質が、in vitroで再構成した脂質二重膜を変形することを見いだした。細胞においてもEFCドメインを含むタンパク質の過剰発現は細胞膜の変形を引き起こした。PCHファミリータンパク質はSH3ドメインを持ち、N-WASPなどのアクチン細胞骨格制御タンパク質および、ダイナミンなどのエンドサイトーシス関連タンパク質と結合する。過剰発現による膜変形はN-WASPおよびダイナミンの過剰発現によって抑制された。また、過剰発現により変形した細胞膜は、EGFやEGF受容体などを含むことからエンドサイトーシスの中間系と考えられた。さらにEFCドメインを含むタンパク質が、エンドサイトーシスに関わっていることをRNA干渉による発現抑制実験により示した。これらをあわせると、EFCドメインを含むタンパク質は、N末のEFCドメインによって細胞膜を変形させるか、変形した膜を検知し、C末のSH3ドメインによってN-WASP依存的なアクチン細胞骨格再構成とダイナミン依存的な膜の切断を誘導すると考えられる。このようにPCHファミリータンパク質は膜の変形と細胞骨格やダイナミンを同時に引き起こすことでエンドサイトーシスの膜小胞形成を制御していると考えられた。本年度の研究では、前年度に見いだしたEFCドメインの構造機能解析をさらに押し進めた。前年度までにEFCドメインが脂質二重膜に結合すること、脂質二重膜を変形することを見いだしていた。本年度は、EFCドメインの詳細なアミノ酸マッピングを行い、脂質結合アミノ酸を同定した。その結果、EFCドメインと一次配列状弱いアミノ酸配列の相同性のみられるBARドメインと同様に、EFCドメインも塩基性アミノ酸を介した静電相互作用によって膜と相互作用することを見いだした。また、立体構造情報を得ることができ、EFCドメインダイマーはBARドメインと同様の形態を持っていることがわかった。興味深いことに、ダイマー同士のend-to-endおよび側方の相互作用の可能性が示唆され、EFCドメインが膜を変形する機序について示唆を得ることができた。機能面では、EFCドメイン含有タンパク質が共通して結合するN-WASPとのクラスリン依存的エンドサイトーシスにおける共局在を計時的に観察した結果、クラスリンが細胞膜表層からはなれる(エンドサイトーシスされる)ときにN-WASPとEFCドメイン含有タンパク質がクラスリンと共局在することがわかった。すなわち、EFCドメインはクラスリン依存的エンドサイトーシスにおいて、クラスリンによって形成される膜の陥入構造を検知あるいは生成増強すること、陥入構造近傍でN-WASPによるアクチン重合を誘導することによって、細胞膜のエンドサイトーシスという特定の膜構造に依存したアクチン重合制御を制御していることが示唆された。リン脂質代謝酵素であるSKIPについてはインシュリン感受性についての解析を終え論文を投稿した。本年度の研究では、EFCドメイン含有タンパク質が膜の形態依存的にアクチン細胞骨格を再構成する機序について解析を進めた。その結果EFCドメインはバナナ上にカーブした立体構造の凹面に位置する塩基性アミノ酸を介した静電相互作用によって膜と相互作用することを見いだしていた。機能面では、EFCドメイン含有タンパク質が共通して結合するN-WASPとのクラスリン依存的エンドサイトーシスにおける共局在を計時的に観察した結果、EFCドメインはクラスリン依存的エンドサイトーシスにおいて、クラスリンによって形成される膜の陥入構造を検知あるいは生成増強すること、陥入構造近傍でN-WASPによるアクチン重合を誘導することによって、細胞膜のエンドサイトーシスという特定の膜構造に依存したアクチン重合制御を制御していることが示唆されていた。本年度の研究では、全長のFBP17および類似のToca-1、syndapin IIを精製し、特定の膜曲率を持った人工脂質二重膜の存在下でこれらのタンパク質がN-WASPを介したアクチン重合をin vitroで誘導するかどうか調べた。EFCドメインの立体構造から推定される曲率を持った人工脂質二重膜に全長タンパク質も結合することを見いだし、さらにこの大きさの人工脂質二重膜の存在下でのみ全長タンパク質はN-WASPを介したアクチン重合を誘導することができることを見いだした。

すなわち膜の曲率そのものがアクチン重合の様なある種のシグナル伝達を誘導することを見いだした。FBPI7やToca-1に含まれるEFC/F-BARドメインは、バナナ型の湾曲した二量体を形成し、その立体構造上の凹面で脂質膜と結合する。立体構造から推測される脂質膜の直径は、クラスリン被覆小胞の大きさと一致していることが示されている。またToca-1やFBPl7はクラスリン依存性のエンドサイトーシスに関わっている。本年度の研究では、新たに同定した膜結合ドメインについて主に解析を行った。新たに同定した膜結合ドメインは、前年度までの研究で解析を行ってきたEFC/F-BARドメインと18%のアミノ酸相同性を持つ。新規ドメインは、カベオラに局在することがわかった。カベオラはコレステロールに富む細胞膜の陥入構造であり、さまざまなチャネルやトランスポーターが集積していることが知られている。この新規ドメインはおよそ50nmを中央値とする直径の膜陥入構造に対応する脂質二重膜の菅構造を試験管内において誘導することを見いだした。この直径は電子顕微鏡で観察されるカベオラの直径とよく一致している。さらに新規ドメインだけでカベオラに局在した。また、このドメインを持つタンパク質のRNA干渉によるノックダウン細胞において、カベオラを介したエンドサイトーシスおよびカベオラの安定な形成が障害されていた。従ってこの新規ドメイン含有タンパク質は、少なくともカベオラを含む膜陥入構造の形成に関わっていると考えられる。FBP17やToca-1に含まれるEFC/F-BARドメインは、バナナ型の湾曲した二量体を形成し、その立体構造上の凹面で管状構造を持った脂質膜と結合する。またToca-1やFBP17はクラスリン依存性のエンドサイトーシスに関わっている。本年度の研究では、Pacsin2のEFC/F-BARドメインについて解析を行った。このドメインはカベオラに局在することがわかった。カベオラは、ゴルジ装置で形成された小胞が細胞膜に融合することで形成されることが知られているが。EFC/F-BARドメインによる膜管構造は、このカベオラの融合に関わっていることを示した。Pacsin2のノックダウン細胞では、細胞膜に融合したカオラの量が減っていた。
電子線励起X線全反射角分光法による半導体薄膜の構造の研究

本研究では、Ge(111)表面上にGeを蒸着したときに見られるRHEED反射点の強度の振動する様子を測定し、1原子層単位のGe結晶の成長過程の研究をおこなった。電子線の入射方位を〔112〕に設定してRHEEDパターンを蛍光板上に映し出し、鏡面反射点の強度及び形状の変化をTVカメラを用いて詳細に測定した。下地温度は約180°CでGeを蒸着した時には、2原子層単位の成長に対応する振動が観察された。電子線の入射方位〔112〕から約5°ずらして同様の測定をおこなうと、1原子層周期の振動がみられた。この条件においては鏡面反射点の指数はl=3.4に相当するが、バルクの指数で(333)(l=3.0)に相当するスポットが観察され、その裾野が強面反射点に重なっていることがわかった。そここので2つのスポットを分離して振動の1周期にわたって強度の変化を測定したところ、両スポットとも2原子層単位で振動していた。しかし振動の位相が互いに半周期ずれているため、見かけ上の1原子層単位の振動が現れることがわかった。以上のことからGeの成長は1原子層単位ではなく2原子層単位であることが明かとなった。またイオン励起全反射角X線分光法によるSi(111)上のAgの成長過程や脱離過程研究も行った。Agの吸着量はRBS(ラザフォード後方散乱)ランダムスペクトルによってイオン励起のX線スペクトルを較正して見積った。測定された脱離曲線をみるとAgの結晶粒子と√<3>×3┫D3┣D83構造が共存する状態では蒸発速度は大きいが、吸着量が1原子層となる前後でAgの脱離速度が急激に小さくなった。このことからSi(111)┣D83┫D8×┣D83┫D3-Ag構造のAgの吸着量はIMLと推定される。また、この構造の表面からの脱離の活性化エネルギーは63Kcal/molと求められた。
超高圧下における微量元素の挙動と地球内部の化学進化に関する研究

本研究においては、珪酸塩ペロブスカイトと液、珪酸塩ペロブスカイトと金属鉄、珪酸塩メルトと金属鉄、マグネシオブスタイトと金属鉄の間の親石元素、親鉄元素の分配係数を測定した。そして金属鉄と珪酸塩マグマの分配係数に関して、遷移金属元素Mn、Fe、Co、Niなどの元素の分配係数の圧力依存性を明らかにすることができた。それによると、圧力の増加とともにこれらの分配係数が1に近づく傾向が認められた。また、分配係数に対する軽元素とくにイオウおよび炭素の効果についても明らかにした。イオウや炭素の存在によって、Mn、Fe、Co、Niなどの分配係数はあまり影響を受けないことが明らかになった。一方Mo、Wの分配係数はイオウの存在によって大きく変化し特にWはイオウの存在によって、相対的に珪酸塩中にWが分配され易くなる。マントル中のWの存在度は、イオウの存在しない場合の分配係数の値と調和的であり、イオウが核の重要な軽元素である可能性は低いようである。このような分配実験と同時に、マントル中に存在する主要構成鉱物であるオリビン、パイロキシン、ガ-ネットなどを含む、2成分系や3成分系の融解関係を20GPaをこえる圧力条件までにおいて決定した。また、マントル内部の水の存在状態を明かにするために、MgO-SiO_2-H_2O系の相転移実験を行い、20GPa、1000°Cの条件では、含水F相とブルーサイトが共存することを明かにした。この結果は低温のスラブがマントル遷移層位深に沈み込んだ場合、含水F相やブルーサイトが含水相として存在する可能性を示唆するものである。地球内部の層構造(地殻・マントル・核)の形成を支配している最も重要なプロセスは部分溶融とそれに伴う重力場での固体・液体の分離である。したがって本研究においては地殻・マントル・核における元素の偏在様式を明らかにする為に、下部マントルにおよぶ条件において高圧相鉱物とマグマ、そして高圧相鉱物と金属鉄間の親石元素や遷移金属元素の分配様式を明らかにし、これらの相の重力場での分離による元素の分別作用の性質を明らかにすることを目指して研究に着手している。現在までに東北大学理学部設置のマルチアンビル高圧装置を用いて、約25GPaまでの圧力において2000°Cを安定に発生するシステムを確立している。一方、ルビー蛍光法を用いた圧力の測定については今年度はルビーの蛍光を励起するための光源に用いるアルゴンイオンレーザーと、蛍光スペクトルのフォトン数の計測に用いるためのフォトンカウンターを備品として購入し、現在圧力測定システムを整備しているところである。高圧下での分配実験に関しては5GPaから16GPaにおいて、ガーネットとマグマの間の希土類元素などの親石元素の分配や4GPa、8GPa、そして16GPaにおいて溶融鉄と珪酸塩融液の間のNi、Coなどの親鉄元素やSi、V、Cr、Mnなどの元素の分配係数を明らかにした。また25GPaにおいてMg-ペロブスカイトと金属鉄間の同様な遷移金属元素の分配係数を測定することができた。分析には、東北大学理学部のエレクトロンマイクロプローブ(EPMA)とともに、筑波大学地球科学系との共同研究として二次イオン分析装置(SIMS)による元素分析も行った。東北大学に設置されているマルチアンビル高圧装置を用いて25GPaと2000°Cを発生するシステムをほぼ確立した。しかしながら、20GPaまでの条件での高温実験は確立し、ルーチンの実験が可能となっているが25GPaでの実験は高温安定性が不十分で実験の成功率も低いため、さらに実験システムの工夫改良を行いつつある。

また約16GPaにおいてメージャライトと珪酸塩メルト、単斜輝石とメルト間の希土類元素の分配関係をEPMAおよび筑波大学との共同によりSIMSを用いて明かにした。これによって初期地球で生じたコマチアイトマグマの成因を論ずることが可能になった。また、金属鉄メルトと珪酸塩メルトそして金属鉄メルトとMgペロブスカイトの間の遷移金属元素の分配関係を明かにしつつある。高圧試料の微量元素の分析にPIXE法を用いる試みをはじめているが、現在のところ十分な分析精度は得られていない。精度を上げるために、測定条件や試料による吸収や散乱の補正法をさらに検討する予定である。また、高圧下での金属鉄の融解実験を行い、約20GPaまでの圧力において金属鉄の比抵抗測定を行い、これを用いて鉄とFeSの相転移の検出及び鉄の融点の測定を行った。高温高圧下における元素分配は、初期地球おける大規模融解の痕跡をマントル組成に読取り、さらに核の形成プロセスを推定するための基礎となる量である。本年度においては、珪酸塩ペロブスカイトと液、珪酸塩ペロブスカイトと金属鉄、珪酸塩メルトと金属鉄などの間の超高圧下での元素分配の測定を行った。測定には、主としてEPMAを用いて行い、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Mo、Wなどの親石元素や親鉄元素の分配係数を20GPaの条件に於て明らかにすることができた。さらに、金属鉄と珪酸塩マグマの分配係数に関しては、上記の元素の分配係数に対する硫黄などの軽元素の効果についても明かにすることができた。これらの分配係数は初期地球の核形成過程の議論に制約条件を与えるものである。これらの実験結果に基づいて、初期地球の核形成過程について論じた。これらの研究とともに、初期地球における諸過程を解明するために、Mg2SiO4-Fe2SiO4系やMg2SiO4-Mg3A12Si3O12系などの珪酸塩単純系の融解実験を20GPa程度の条件で明かにした。特に、Mg2SiO4-Fe2SiO4系においては、20GPaにおいてマグネシウムに富む側では、AnhydrousB相と液に分解溶融し、鉄に富む側では、Magnesiowustiteと液に分解溶融することが始めて明らかになった。さらに珪酸塩マグマの高圧下における密度の測定を20GPaを越える高圧まで行うことができた。特に、20GPa付近でマントル組成のメルト中においてダイヤモンドが浮き上がることを始めて見いだした。
膵癌細胞と膵星細胞の細胞間相互作用におけるWISP-1遺伝子の役割

本研究では膵の線維化に中心的役割をしている膵星細胞(PSC)に注目し、PSCと膵癌細胞の細胞間相互作用についてCCN familyの一つであるWISP-1に焦点をあて、その機能解析を行った。1)ラット膵星細胞(PSC)の単離・培養雄性Lewisラットの膵臓を単離し、コラゲナーゼ処理、Optiprepによる密度勾配遠心法により、高い純度、生存率でPSCの単離培養が可能であった。2)膵癌細胞株(DSL6A/C1)とPSCにおけるCCN family遺伝子の発現解析Lewisラットから単離培養したPSCとLewisラット膵癌細胞株DSL6A/C1からそれぞれmRNAを単離し、RT-PCRにてCCN family遺伝子群の発現解析を行った。結果CTGF、Cyr61、WISP-2はPSCとDSL6a/C1ともに発現を認めたが、WISP-1の発現はPSCのみで発現を認めた。3)WISP-1強制発現膵癌細胞株の樹立と解析RT-PCRでクローニングしたWISP-1遺伝子からWISP-1発現ベクターを作成し、リポフェクションにてDSL6A/C1細胞を導入した。薬剤選択で4種類のクローン細胞が得られた。発現解析の結果、残念なことにWISP-1遺伝子の発現は認めなかったが、各細胞株は形態的、また増殖能、接着能、運動能に違いを認めたので、現在詳細を解析中である。4)WISP-1と分泌型増殖因子との相互作用の検討膵癌細胞に対するWISP-1の影響を検討する目的で、ラットまたはヒト膵癌細胞株DSL6A/C1、PANC-1、MiaPaCa-2にWISP-1遺伝子をtransientに導入し、その増殖能、運動・接着能などの変化について現在解析中である。さらに、他の分泌性増殖因子(TGF-beta familyやPDGFなど)やサイトカイン・ケモカインとWISP-1との相互作用についても検討している。本研究では膵の線維化に中心的役割をしている膵星細胞(PSC)に注目し、PSCと膵癌細胞の細胞間相互作用についてCCN遺伝子群の一つであるWISP-1に焦点をあて、その機能解析を行った。1)ラット膵星細胞(PSC)の単離、培養雄性Lewisラットから膵臓を取り出し、コラゲナーゼ処理にて細胞浮遊液を調整し、Optiprepを用いて密度勾配遠心法を行い、PSCの単離、培養を行った。上記方法は他の細胞の混入もなく、高い生存率をもってPSCの単離、培養が可能であった。2)膵星細胞とラット膵癌細胞株におけるCCN遺伝子群の発現解析培養3継代目の活性型ラットPSCとLewisラット膵癌細胞株DSL6A/C1よりそれぞれmRNAを抽出し、CCN遺伝子群のCTGF、Cyr61、WISP-1、WISP-2の発現をRT-PCR法にて解析した。その結果、CTGF、Cyr61、WISP-2はPSCとDSL6A/C1の双方で発現を認めたものの、WISP-1の発現はPSCでは認めたが、DSL6A/C1では発現を認めなかった。PSC、DSL6A/C1におけるWISP-1の発現はWestern blottingにても確認した。3)WISP-1遺伝子強制発現膵癌細胞株の樹立単離培養した活性型PSCよりmRNAを調整し、RT-PCR法を用いてラットWISP-1遺伝子をクローニングした。さらにpcDNA3vectorにサブクローニングしてWISP-1発現ベクターを作成した。クローニングしたWISP-1 cDNAはシークエンスにて塩基配列を確認した。この発現ベクターをリポフェクション法にてDSL6A/C1細胞に遺伝子導入し、ネオマイシンを用いて薬剤選択を行った。薬剤耐性株をさらに限界希釈法にて単一クローンのWISP-1遺伝子強制発現株を単離した。コントロールとしてpcDNA3 vectorのみを導入したDSL6A/C1株を単離した。4)WISP-1遺伝子強制発現により膵癌細胞株の形態変化コントロール株は密な細胞接着により島状に増殖するのに対して、WISP-1強制発現株は細胞接着は粗であり、島状増殖の形態を示すことはなかった。WISP-1が細胞接着、細胞運動に関わっている可能性が示唆された。Lewisラットから単離培養したPSCとLewisラット膵癌細胞株DSL6A/C1からそれぞれmRNAを単離し、RT-PCRにてCCN family遺伝子群の発現解析を行った。発現解析の結果、残念なことにWISP-

1遺伝子の発現は認めなかったが、各細胞株は形態的、また増殖能、接着能、運動能に違いを認めたので、現在詳細を解析中である。4)WISP-1と分泌型増殖因子との相互作用の検討膵癌細胞に対するWISP-1の影響を検討する目的で、ラットまたはヒト膵癌細胞株DSL6A/C1、PANC-1、MiaPaCa-2にWISP-1遺伝子をtransientに導入し、その増殖能、運動・接着能などの変化について現在解析中である。さらに、他の分泌性増殖因子(TGF-beta familyやPDGFなど)やサイトカイン・ケモカインとWISP-1との相互作用についても検討している。
NaCl型Mott半導体FeMnSおよびCrMnSの圧力誘起相転移の研究

Fe_xMn_<1-x>Sについては鉄18%の、Cr_xMn_<1-x>Sについてはクロム18%の試料について高圧力下で赤外反射測定とX線回折実験をおこなった。いずれも圧力誘起の金属転移が観測されその転移圧力を求めることができた。この結果をX線回折のそれとあわせることによりイオン間距離と金属転移の関係を定量的に明らかにすることができた。このことよりこの系統の物質の金属転移や超巨大磁気抵抗効果のメカニズム解明のための重要なデータを提供できた。研究初年度である本年は試料FeS-MnSの入手と高圧セルの準備までを行った。また関連する国際会議や学会に出席することによりこの分野の動向を調査した。・研究用試料は共同研究者であるロシアのキレンスキー研究所のPetrakovskii教授が来日した折に教授から直接受け取った。今回受け取った試料はFeS-MnSの混晶でインゴット状のものであり混晶比は超巨大磁気抵抗効果の発生する前後のFeSが25%、27%そして29%含まれているものであった。・加圧用のダイヤモンドアンビル購入においては13個の結晶のうちから低蛍光のものを一組選別し成形してもらったものを購入し高圧セルに貼り付けた。光学的に金属転移圧を調べるには赤外反射によりDrude端を観測する必要があり、それには試料とアンビルとの間に隙間が無いようになっていることが重要である。よって結晶を乳鉢ですりつぶしガスケットのサンプル室に隙間無く充填した。しかし光学測定においては粉末状試料の結晶微粒界は光の散乱中心となり著しく信号強度を弱めるため、あらかじめ粒界が消失するまで予備加圧して試料を光学的に均一、透明におく必要がある。今回は手始めに混晶比25%の試料の予備加圧を開始した。・関連分野についての情報収集では[1]ウイーンで開かれた第28回半導体物理国際会議、[2]横浜で開かれた第20回ラマン分光国際会議、そして[3]千葉大学で開かれた物理学会の3つの学会に参加して強相関物質の圧力効果や光学的特性に関する情報の収集に努めた。前二者においてはこれまでの研究成果のうち本研究に関連する強相関物質関連の成果の未報告の部分について報告を行った。研究二年目の本年は入手したFeS-MnS系サンプルのFeとMnの組成比の確定と高圧力下赤外反射測定の実施を行い得られた結果を論文などで発表した:・サンプルのFeSとMnSの組成比は蛍光X線分析によりを調べた。その結果提供を受けたFeの仕込み量が29%、27%、25%の3種類の試料は実際にはFe=25%程度のもの2個と18%のもの1個であることが明らかになった。また、FeMnSはFe濃度が高くなると強磁性金属となるので磁場印加によりこれを確認した。・予備実験でラマン散乱と光吸収測定の可能性をチェックしたがいずれも満足のいくデータが得られる見込みが無かったので赤外反射の圧力効果から金属転移を観測することにした。・半導体であるFe=18%の試料を粉末化して高圧用ダイヤモンドアンビルセルのサンプル室に封入し、赤外反射測定で反射率の圧力依存性を調べた。その結果反射率は一度15GPaあたりで少し増加した後、22GPaから急増して25GPaで一定となるという結果を得た。この結果よりこの試料の金属転移は15GPaあたりからはじまり25GPaあたりで完了することが明らかになった。現在試料の格子定数の圧力依存性もあわせて調べている最中であり、その結果と付き合わせれば金属転移の初期過程が明らかにできる可能性がある。今回得られた反射スペクトルの一部をロシアに送り、試料提供者である彼ら独自の研究結果と合わせてJETPLetters誌に投稿、掲載された。また、関連する内容はロシアで行われた二つの国際会議でもロシア側代表者により報告された。(以上「研究発表]の項参照)昨年度赤外反射の圧力依存性を調べたFeMnS結晶についてやりのこしていた高圧力下でX線構造解析を行った。その結果(1)反射率が増加するまさにその圧力領域(15-25GPa)で低圧相のNaCl型中に高圧相が混入して混相状態を形成することが明らかとなり赤外反射測定の結果と良い一致を示した。(2)またこの混相状態は単純な二相の混合状態であり第三の中間相は存在しないこともわかった。ただし高圧相の回折スペクトルはMnP構造に近いもののそれ以外のピークも若干観測されるので具体的な構造は決定することができなかった。またこれまで合成に手こずっていたCrMnSの単結晶試料が2009年になってようやくロシアから到着した。

組成分析の結果クロムの仕込み量18%のものが非常に均質であることが明らかになった。予備実験の結果ラマン散乱と赤外吸収測定のいずれも成功の可能性が低いことが判明したのでFeMnSの場合と同じく赤外反射測定とX線構造解析を行った。その結果金属転移圧は若干高めの18-26GPaで起こることが明らかとなった。また得られた格子定数からイオン間距離の圧力依存性を明らかにできた。測定可能な組成均一度の高い試料が各一種類しかなかったので組成に関しての情報は無いがイオン間距離と磁気的転移や金属転移との関係を総合的に明らかにでき、これらの物質系の超巨大磁気抵抗効果など強相関物性の解明に貢献可能な有力なデータを得ることができた。以上の結果を論文にまとめて投稿し、現在審査中である。
日本で発生したアライグマ蛔虫による幼虫移行症:病態解析および血清診断法開発

本研究では血清診断法の開発を最終目標とし,病態モデルの開発とその病態の解析の実施に主眼を置いて研究計画を作成した.しかしながら,本邦で最初の症例であったことから,研究の立ち上げに際しては,疫学調査と消毒後のモニタリングを実施するとともに,寄生虫学的,病理学的な知見の集積が図られた.最初に当該施設において本疾患が発生した経緯について調査研究を行い,アライグマの由来,飼育場の設置状況やサシプリングした土や糞便の集積場の寄生虫学的検査を行い,汚染状況および感染ルートを明らかにした.この調査により,アライグマ飼育施設が台風や大雨の影響により洗われ,下流域にあるウサギ飼育施設に虫卵で汚染された土砂が流入したために,大量発生に至った経緯が明らかにされた.同時に,これら自然発生したウサギについて詳細な病理学的解析がなされた.この中では,虫体の存在が全ての症例で確認できないこと,しかしながら,病理像,病変分布はステレオタイプであり,虫体が確認できない場合についても,本疾患の存在を考慮する必要があることが確認された.さらに,アライグマに寄生していたアライグマ蛔虫の所見から,発生のおよそ8週間前に当該施設に搬入されたアライグマが本蛔虫症に罹患していた可能性が指摘された.同時に発生の契機とならたアライグマがペットととして飼育されていた事実は,ヒトへの感染が身近な問題であることを認識させるとともに,ペットに由来する野生化アライグマでの感染があらためて認識された.病態モデルの一つとして,アライグマ蛔虫幼虫移行症の病態の一つであるヒトの片側性視神経網膜炎(DUSN)が,虫卵をスナネズミに投与することで作出するととができた.この病態モデルはDUSNに極めて類似した病態を示すことから,今後の解析に有用なツールとなることが期待されている.一方,血清診断法に関しては,現在研究が進行中であるが,診断特異性が高いアライグマ蛔虫幼虫代謝産物抗原の作製に目途がたち,その抗原特性をイヌ・ネコ・ブタ蛔幼虫のそれぞれの代謝産物抗原と免疫生化学的に比較検討している.本研究では血清診断法の開発を最終目標とし,病態モデルの開発とその病態の解析の実施に主眼を置いて研究計画を作成した.しかしながら,本邦で最初の症例であったことから,研究の立ち上げに際しては,疫学調査と消毒後のモニタリングを実施するとともに,寄生虫学的,病理学的な知見の集積が図られた.最初に当該施設において本疾患が発生した経緯について調査研究を行い,アライグマの由来,飼育場の設置状況やサシプリングした土や糞便の集積場の寄生虫学的検査を行い,汚染状況および感染ルートを明らかにした.この調査により,アライグマ飼育施設が台風や大雨の影響により洗われ,下流域にあるウサギ飼育施設に虫卵で汚染された土砂が流入したために,大量発生に至った経緯が明らかにされた.同時に,これら自然発生したウサギについて詳細な病理学的解析がなされた.この中では,虫体の存在が全ての症例で確認できないこと,しかしながら,病理像,病変分布はステレオタイプであり,虫体が確認できない場合についても,本疾患の存在を考慮する必要があることが確認された.さらに,アライグマに寄生していたアライグマ蛔虫の所見から,発生のおよそ8週間前に当該施設に搬入されたアライグマが本蛔虫症に罹患していた可能性が指摘された.同時に発生の契機とならたアライグマがペットととして飼育されていた事実は,ヒトへの感染が身近な問題であることを認識させるとともに,ペットに由来する野生化アライグマでの感染があらためて認識された.病態モデルの一つとして,アライグマ蛔虫幼虫移行症の病態の一つであるヒトの片側性視神経網膜炎(DUSN)が,虫卵をスナネズミに投与することで作出するととができた.この病態モデルはDUSNに極めて類似した病態を示すことから,今後の解析に有用なツールとなることが期待されている.一方,血清診断法に関しては,現在研究が進行中であるが,診断特異性が高いアライグマ蛔虫幼虫代謝産物抗原の作製に目途がたち,その抗原特性をイヌ・ネコ・ブタ蛔幼虫のそれぞれの代謝産物抗原と免疫生化学的に比較検討している.2000年夏に東日本の観光施設でウサギにアライグマ蛔虫幼虫移行症の大発生がみられた.アライグマ蛔虫幼虫移行症は北米を中心に注目されている人獣共通線虫症で,我が国においては最初の発生であった.本寄生虫による人や各種の動物にみられる幼虫移行症は致死的な脳脊髄線虫症を引き起こすため有効な治療方法が確立されていない.平成13年度はウサギに自然発生したアライグマ蛔虫幼虫移行症について病理学的,寄生虫学的ならびに疫学的に検討した.その結果,本発生の数ケ月前に当該施設に搬入された一般家庭でペットとして飼育されていたアライグマが今回の発生に関与していた可能性が示唆された.現在までに,この発生状況を獣医学会および寄生虫学会で報告した.また,全国の動物園に対してアライグマ蛔虫に関するパンフレットを配布し,啓蒙活動を実施するとともに,飼育されているアライグマの糞便検査を行っているところである.次にアライグマ蛔虫の各種動物における病原性,病態について検討する目的でウサギ,モルモット,スナネズミ,マウスに虫卵を接種し,感染動物を作製した.また,いずれの動物からも経時的に血清の採材を行った.いずれの動物も23週間で発症を示し,中枢神経系に特徴的な病変を認めた.

現在,採材した血清と病理標本の解析を進めているところである.また,アライグマ蛔虫幼虫に対する特異抗体の作製を行い,現在までに6種類のモノクロナール抗体が得られ,これら抗体の特異性について現在解析を行っている.更に,血清診断法のためにアライグマ蛔虫雌成虫から虫卵を回収し,幼虫をin vitroで飼養し,その代謝産物を回収し,アライグマ蛔虫幼虫排泄物抗原を作成を行った.現在,得られた幼虫排泄物抗原を,イヌ蛔虫幼虫,ネコ蛔虫幼虫,ブタ蛔虫幼虫排泄物抗原と比較し,その抗原性状について解析を行っている.(1)アライグマ蛔虫,クマ蛔虫,イヌ蛔虫の各種動物における病原性,病態ウサギ,モルモット,スナネズミ,マウスにそれぞれの含仔虫卵を接種し,感染動物を作製し,中枢神経系を中心に病理学的検索を行った.アライグマ蛔虫感染動物では発症率が高く,かつ急性に経過し,重篤な神経症状を示した.クマ蛔虫感染動物ではウサギ,マウスでは発症率が低いのに対して,モルモット,スナネズミでは高い発症率を示した.しかしながら,発症動物の経過は比較的ゆっくりであり,またその症状も軽度であった.イヌ蛔虫感染動物ではいずれも臨床的に症状を示さず,発症は確認できなかった.病理組織学的検索では,アライグマ蛔虫では中脳から小脳にかけての広範な軟化を特徴としていたが,虫体そのものに対する炎症反応はみられなかった.一方,クマ蛔虫,イヌ蛔虫では小脳での軟化病変が主体であったが,その程度はアライグマ蛔虫感染動物に比較して軽度であり,これら動物では中心に虫体を含む肉芽腫病変を特徴的としていた.内臓病変はアライグマ蛔虫感染動物ではごくわずかの肉芽腫形成が観察されたのに対して,クマ蛔虫およびイヌ蛔虫感染動物では肉芽腫が多発していた.これらのことから,アライグマ蛔虫はクマ蛔虫,イヌ蛔虫に比較して宿主からの免疫反応を免れる,あるいは免疫反応を誘起しにくい何らかの機構が存在する可能性が示唆された.(2)血清診断法の開発アライグマ蛔虫幼虫排泄物抗原の作成を行った.得られた幼虫排泄物抗原を,イヌ蛔虫幼虫,ネコ蛔虫幼虫,ブタ蛔虫幼虫排泄物抗原と比較し,その抗原性状について解析を行った.非特異的な反応がみられるものの,得られた抗原はアライグマ蛔虫感染動物血清と反応し,診断学的には充分使えることが明らかとなった.さらに,今後抗原量の確保が問題となる可能性があるため,抗原量が少なくてすむドットブロットによる診断法を確立した.(1)アライグマ蛔虫幼虫移行症における免疫学的検討および第三期幼虫に対するレクチン組織化学的検索これまで,アライグマ蛔虫感染動物では,クマ蛔虫やイヌ蛔虫感染動物に比較して,内臓臓器にほとんど肉芽腫が形成されず,アライグマ蛔虫幼虫移行症では宿主による特異的な反応がすみやかに誘起されにくい可能性を指摘した.この可能性を検証すべく,それぞれの感染マウスについて経時的にIFN-γ,IL-4.IL-5,IL-12について測定を行った.また,この結果をもとに宿主の免疫応答に強く関与すると推察される虫体表面の種間での違いを検索することを目的として,レクチン組織化学を行った.すべての蛔虫感染マウスに共通して,IFN-γは確認されず,IL-4,-5の上昇が確認されたことから,蛔虫幼虫移行症マウスにおいてはTh2細胞による免疫応答が起きていることが確認できたが,アライグマ蛔虫感染マウスでの反応性は極めて弱かった.レクチンによる検索ではアライグマ蛔虫第三期幼虫表面が他に比較してより多くのレクチン抗体に陽性を示した.
天然有機分子の立体配置決定のための実践的方法論

天然有機分子の構造決定は、この20年NMRの長足な進歩によって飛躍的に迅速化、高精度化した。それに伴って、結晶性の低い化合物であっても、分子量が大きく複雑な化合物であっても構造が決定できるようになってきた。天然有機化合物の構造解析法は、X線回折法もしくは、NMRを中心とした方法に大別されると言ってよい。最新のNMR技術が苦手とする構造解析の分野があり、そのかなりの部分は相対立体配置(不斉炭素のR^*,S^*の帰属)の帰属である。特に、鎖状構造では困難なことが多く、また、このような天然物は普通結晶化しないので、鎖状化合物の立体配置が未解明のまま残されていることが多い。そこで、本基盤研究(B)展開研究では、鎖状構造に適応可能な非経験的NMR解析法を考案し、実践と通じて方法論を確立した。すなわち、スピン結合定数のうち、炭素と水素の2および3結合離れたJ値を用いれば、かなりの部分の1,2-および1,3-置換体の立体配置と立体配座が判明することが分かった。この方法(JBCA法)を用いれば、優位な回転配座が2つ存在する場合でも、立体配置を知ることができる。すなわち、2つの配座の平均から得られるJ値は、アンチ型とゴーシュ型の両者の平均的な値をとる場合あがる。これをJ値から判断でき、さらの他の位置の-水素のJ値を利用することができれば、配座の混合物を2つの配座に分離して考えることができる。本方法の導入によって、配座交換のかる系についても立体配置解析ができることになった。具体的には、JBCA法によって、マイトトキシンやアンフィジノールといった鎖状化合物の立体配置も明らかにすることができた。最近のNMRの装置と測定方法の進歩によって構造解析が大幅に迅速化・簡便化したが、一方で、鎖状の系などの立体化学の決定は今もって困難である。本展開研究では、これらのNMRの進歩に着目し、炭素-水素間のスピン結合定数および不斉配位子を利用して、天然有機化合物のための実用的な立体構造解析システムを作り上げることを目的とした。初年度である平成10年度は、天然有機化合物の立体構造解析の際に問題となっている以下の2点を取り上げ研究を行った。1)炭素-水素間のスピン結合定数測定法およびその解析法の開発;2)不斉配位子との複合体形成を利用した平面構造で隔てられた不斉炭素の関係づけ。次のカップリングとシグナルの重複が障害となって困難なことが多い鎖状系や中員環系に対して、HETLOC法を適用して、メチレンやエチレンのスピン結合定数の測定を行った。この方法の信頼性を向上させ天然物に広く応用するためには、ノイズの低減が不可欠であったが、新たにフィールドグラジエント法を併用し好結果を得た。また、水素間の2次元法ではE.COSYと部分励起を併用して高分解能スペクトルを測定した結果、従来の二倍の精度で^<2.3>J_<H.H>値を求めることができた。これらのスペクトル法を組み合わせて用いることによって、鎖状天然物であるアンフィジノールの完全構造を決定することができた。また、鎖状でメチレン二つをはさむ二つの不斉中心を関係付ける方法については、実際の天然物とモデル化合物を用いて^<2.3>J_<C.H>値を測定し立体配置の帰属の精度を検証した。その結果、水酸基などが置換した系では立体配置を決定できる可能性が高いことが示された。

天然有機分子の構造決定において、NOEなどによって直接的に立体配置を決定できる場合もあるが、非環状部分については一義的に決まらないことが多い。われわれは、炭素-水素のスピン結合定数を用いた立体配置決定法(J-based configuration analysis、略してJCA法)を考案し、複雑な構造を有する天然物に適用してきた。本年度は、JCA法の実践として、抗生物質であるハーボキシジエンに適用した。この化合物は基本的には鎖状構造からなり、後半部分にオキシラン環と鎖状の不斉炭素4個(二つのメチル基、ヒドロキシル基とメトキシル基各1つ)を有する化合物である。われわれの方法を適応した結果、分解誘導反応を行うことなく大部分の立体配置の決定に成功した。この構造は、独立に分解反応などを主体として決定されたものと一致していた。また、この方法をベンゼン環上の置換基の回転配座を解析するために応用したところ、立体障害を受け平面性を失った化合物に関して、HETLOC法とPS-HMBC法を併用することによって、ベンジル位の水素とオルト炭素の間の二面角を求めることに成功し、四級炭素を介した場合にも良好な結果を得ることができた。本年度の研究の結果、適応例を集積することがき、JCA法の適用範囲をさらに広げることができた。本年度は、JCA法の実践として、渦鞭毛藻のポリエンポリオール化合物であるアンフィジノールに適用した。この化合物は基本的には鎖状構造からなり、多数の不斉炭素を有する。また、絶対立体配置が未知であったアンフィジノールのC1側鎖付近のMTPA誘導体を調製して、絶対立体配置の帰属にも成功した。
酸性微小環境におけるリンパ管内皮細胞の機能変化が癌のリンパ節転移を誘導する

癌の酸性微小環境によるリンパ管内皮細胞の機能変化を追究する目的で、ヒト正常リンパ管内皮細胞(HDLEC)をpH6.4の培養液で刺激し、遺伝子発現の変化を解析した。マイクロアレイの結果から、E-selectin mRNAの発現上昇が得られたため、経時的変化について検討を加えたところ、刺激後36時間にピークを示すことが分かった。しかしながら、ウェスタンブロットやELISA法ではタンパクレベルの変化を検出することが出来ず、現在、培養条件の再検討を行っている。また、ICAM-1やVCAM-1などの接着分子についても検討したところ、これらのmRNA発現も酸刺激により誘導されることが示された。経時的変化ならびにタンパクレベルの変化について検討中である。また、これまでの研究において、HDLECは種々の酸感受性イオンチャネル(TRPV1、ASIC2、ASIC3)やG蛋白共役型受容体(OGR1、TDAG8、GPR4、G2A)を発現することを確認している。そこで、これら受容体のうち最も発現の高いGPR4に着目し、酸刺激に伴う接着因子の発現誘導における役割を検討した。ICAM-1ならびにVCAM-1 mRNAは酸刺激により顕著に誘導されるが、GPR4をノックダウンしたHDLECではVCAM-1におけるこの効果が有意に抑制された。E-selectinならびにICAM-1の発現はGPR4ノックダウンによる効果が認められなかった。したがって、酸性環境によるVCAM-1の発現上昇は、GPR4を介した変化であると推測できる。さらに、TRPV1やOGR1などの受容体に関してもノックダウンによる効果を検討中である。HDLECにおける酸刺激のシグナル伝達には、酸感受性受容体であるGPR4が関与していることが示唆された。引き続きGPR4の活性化に注目するとともに、CXCL6およびCX3CL1などのケモカインの発現に対する酸感受性受容体の役割について検討を進める予定である。酸刺激により発現誘導を確認しているCXCL6ならびにCX3CL1などのケモカインについて、酸感受性受容体GPR4の関与を明らかにする。30年度と同様にノックダウンによる効果を検討するとともに、GPR4過剰発現系を用いた細胞変化についても追究する。概ね計画通りの使用であるが、残額については次年度の交付額とともに試薬および細胞の購入に充てる。
低温相変態溶接棒を用いた溶接継手部の疲労強度向上の試み

溶接継手部の疲労強度向上を目的として、溶接時に圧縮残留応力を導入できる低温相変態溶接棒(LTT)の適用性の新たな適用性の検討を行った。(1)LTTを本溶接として用いた時のルート部の疲労特性について実験的に検討し、ルート部から主板にき裂が進展する場合には大きな効果が得られるが、ビードに進展する場合には効果が得られなかった。その結果を変態膨張時の残留応力発生メカニズムから説明を行った。(2)付加板溶接継手の付加板側回し溶接止端部に対して、LTTを用いた付加溶接により大きな疲労強度向上効果が得られた。また、主板・付加板側両止端部に同時に付加溶接しても向上効果に大きな変化がないことを示した。平成25年度は、溶接継手部の疲労強度向上法として、溶接時に溶接継手部に圧縮残留応力を導入することが可能な低温相変態溶接棒の新しい適用手法の検討として、(1)溶接ルート部の疲労問題、(2)付加物溶接継手の主板側および付加物側止端部の疲労問題に対する適用性を疲労試験や有限要素法を用いた残留応力解析を用いて検討を行った。以下に現在までの成果をまとめる。(1)溶接ルート部の疲労問題溶接ルート部からの発生する疲労亀裂に対する疲労強度向上法を検討するために、片面すみ肉T字継手試験体を製作し、主板側に亀裂が進展する場合、および溶接金属内に亀裂が進展する場合の両方の疲労現象を再現する疲労試験を行い、それぞれのケースでの低温相変態溶接棒の適用性の効果について検討を行った。結果は、主板側に進展するような疲労現象に対しては低温相変態溶接棒の適用は非常に大きな効果が得られたが、溶接金属内に進展していくような場合には普通溶接材料を用いた場合よりも疲労強度が低くなるという結果となった。この現象を変態膨張に着目した残留応力解析およびすみ肉溶接ルート部に切り欠きを入れたシャルピー試験体を用いた靭性評価試験から検討を行った。(2)付加物溶接継手止端部への適用性低温相変態溶接棒は、従来主板の止端部から亀裂が発生するような現象に対して適用性が多く検討されているが、本研究では、付加物側の止端部への適用性を検討し、更に付加物側止端部および主板側止端部を同時に疲労強度向上させることが可能かの検討を行っている。具体的には、付加物側止端部に低温相変態溶接棒により付加溶接を行った場合、および主板側と付加板側止端部に付加溶接を行った場合について、荷重伝達型十字継手および面外ガセット継手試験体を製作して疲労試験を実施し検討している。本研究では、鋼橋溶接継手部の疲労強度向上法としての低温相変態溶接棒の適用性拡大について検討することを目的としている。平成26年度は、その一手法として溶接止端部への付加溶接手法に注目した。この手法はこれまで主板側止端部に対する適用性についてのみ研究がなされており、本年度は特に低温相変態溶接棒を用いた疲労強度向上法の新たな適用性の検討として、面外ガセット溶接継手を対象に付加物側溶接止端部への付加溶接の可能性について検討を行った。第1段階として、回し溶接を有する荷重伝達型の主板側回し溶接止端部に付加溶接を行い、疲労試験によりその大きな疲労強度効果を確認した。更に付加溶接部近傍の残留応力を切断法により測定することにより、圧縮残留応力が付加溶接止端部近傍に大きな圧縮残留応力が導入できていることを確認した。第2段階として、面外ガセット溶接継手の付加板側および主板側の両まわし溶接止端部に付加溶接を施した場合の疲労強度向上効果について検討を行った。具体的には溶接まま試験体、主板側回し溶接止端部のみに付加溶接を施した試験体、主板側回し溶接止端部に続き、付加板側回し溶接止端部に付加溶接を行った試験体を製作し、疲労試験により、付加板側回し溶接止端部の付加溶接に対する主板側回し溶接止端部の疲労強度向上効果の変化を実験的に検討している。結果は、後で行う付加板側溶接止端部の付加溶接による主板側回し溶接止端部の付加溶接による疲労強度向上効果にほとんど変化がなく、またこの結果は熱電対設置による付加板側付加溶接時の主板側付加溶接止端部の温度測定によっても確かめられた。ただし、主板側付加溶接の疲労強度向上効果に試験体により大きなばらつきがあり、今後、溶接条件などを含め低温相変態溶接棒による付加溶接による疲労強度向上法の信頼性を高める検討が必要であると考えている。本研究は溶接継手部の疲労強度向上手法の一つとして、溶接時に圧縮残留応力を導入できる低温相変態溶接棒の活用法を検討することを目的としている。従来、溶接継手部の疲労強度向上の低温相変態溶接棒の活用に関する研究は多くなされているが、その多くが主板側溶接止端部、特に回し溶接の主板側溶接止端部へ付加溶接により適用しようとする研究が多い。本研究では、低温相変態を1本溶接として用いた時の溶接ルート部の疲労強度特性、2付加溶接として用いた時の回し溶接の付加板側溶接止端部への適用性および主板と付加板側両止端部へ同時に適用したときの疲労強度向上効果について検討することを目的としている。研究期間初年度および2年目において、片面すみ肉溶接を用いた検討により、ルート部から主板へき裂が進展するような疲労現象に対しては大きな効果を有するが、溶接ビードへき裂が進展するような現象については効果が認められないことを実験および解析的に示した。

また付加物側回し溶接止端部への付加溶接として適用性についても検討を行い、付加物側溶接止端部に対しても大きな疲労強度向上効果が得られること、また主板側回し溶接止端部へ付加溶接をした後、付加板側溶接止端部に付加溶接をしても主板側の疲労強度向上効果に変化は見られないことを示した。最終年度は、主板側回し溶接止端部に対して行った付加溶接の疲労強度向上効果に大きなばらつきが生じた原因につき、本溶接の溶接ビード形状および付加溶接の入熱量の影響について検討を行い、主板への溶込み率と疲労強度向上効果の関係について検討を行った。また、十分な溶け込みを得られるための付加溶接施工条件について実験的に検討を行った。溶接継手部の疲労強度向上を目的として、溶接時に圧縮残留応力を導入できる低温相変態溶接棒(LTT)の適用性の新たな適用性の検討を行った。(1)LTTを本溶接として用いた時のルート部の疲労特性について実験的に検討し、ルート部から主板にき裂が進展する場合には大きな効果が得られるが、ビードに進展する場合には効果が得られなかった。その結果を変態膨張時の残留応力発生メカニズムから説明を行った。(2)付加板溶接継手の付加板側回し溶接止端部に対して、LTTを用いた付加溶接により大きな疲労強度向上効果が得られた。また、主板・付加板側両止端部に同時に付加溶接しても向上効果に大きな変化がないことを示した。本研究は溶接継手部の疲労強度向上手法としての低温相変態溶接棒の新たな適用性の拡大を目指した研究を行うことを目的としている。平成25年度は主に(1)本溶接(すみ肉溶接)として適用し、溶接ルート部の疲労強度向上の可能性の検討を行い、更に平成26年度に継続した(2)面外ガセット溶接継手の付加板側溶接止端部への付加溶接としての適用性について検討を行った。平成26年度は主に前述の(2)について「研究実績の概要」に記した検討を行っており、おおむね研究の目的遂行に向けて順調に研究が進行しているものと考えている。しかしながら、ルート部の疲労強度向上に関しては、き裂の進展方向によっては疲労強度向上効果が得られず、低い疲労強度となることが明らかになっており、今後この点についても検討していく必要があると考えている。また付加溶接法では溶接条件によっては疲労強度向上効果が得られない結果もみられており、より信頼性の高い施工法についても検討していく必要があると考えている。土木鋼構造平成26年度で得られた、低温相変態溶接棒を用いた付加溶接による疲労強度向上手法につき、溶接条件などをパラメータとした実験的検討を行い、疲労強度向上手法としての信頼性を高める検討を行う。具体的には過去2年間で用いた面外ガセット継手試験体を用いて疲労試験・残留応力測定を実施し、溶接条件と向上効果との関係を検討する。また、平成27年度は本研究の最終年度であり、これまでの成果を精査しとりまとめる。本研究で対象としている低温相変態溶接棒の溶接継手部の疲労強度向上に向けた新たな適用性として、従来の主板側止端部だけでなく、溶接部全体(2つの止端部およびルート部)に対する適用性の検討に向け、実験的な検討を進めることができている点で予定通り検討が進展していると考えている。但し、付加物側止端部に付加溶接を施した荷重伝達型十字溶接継手試験体については、目的としている亀裂が発生しなかったこともあり、試験体設計を含め再度検討を進める必要があると言う点で「概ね順調に進展している」という評価を行っている。