hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
興奮性シナプスの分子修飾異常に伴うてんかん発作の発症機構

てんかんは、長年の研究にも関わらず、その発症機構に未解明の点が多い。本研究は、哺乳類の脳における主要な興奮性シナプス伝達を担うAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA受容体)の制御機構に注目し、てんかん発作の発症過程で興奮性/抑制性シナプスのバランス崩壊がいかに生じるか、そのメカニズムの一端を解明することを目指した。特に、可逆的な翻訳後修飾機構の一種であるパルミトイル化による制御の解析を通じて、AMPA受容体のパルミトイル化修飾異常と脳の過剰な興奮時のシナプスの機能的破綻メカニズムとの因果関係を研究した。研究計画の通り、これまで、AMPA受容体非パルミトイル化修飾型遺伝子改変マウスの大脳皮質と海馬における生化学、脳スライスの免疫組織染色、てんかん誘発薬と各種の抗てんかん薬を組み合わせた薬理学、海馬スライスの電気生理学等の実験手法により、個体脳レベルで修飾異常の解析を進めてきた。平成30年度は、上記の解析の追加実験を行なうとともに、全脳で興奮性神経細胞がまばらに光るThy1-YFPマウス、あるいは、全脳で抑制性神経細胞がまばらに光るGAD67-GFPマウスと、AMPA受容体非パルミトイル化修飾型マウスとの掛け合わせによって作出したマウスから、海馬スライスを作製し、刺激依存的なスパイン構造変化のイメージングを中心に解析を行なった。以上の実験結果から、興奮性シナプスの機能維持に重要なAMPA受容体のシナプス局在と膜輸送が、可逆的なパルミトイル化により調節される機構、および、その異常に伴うてんかん発作の閾値低下を明らかにした。また、これまでの実験結果をまとめて国際英文学術誌に投稿し、一部の実験を追加の上、これらを公刊した。てんかんは、長年の研究にも関わらず、その発症機構に未解明の点が多く、この事が治療と予防を困難にしている。てんかん発作の起点となる大脳皮質や海馬等の興奮性シナプスにおいて、何らかの機能不全により興奮性の異常亢進が生じ、それが脳内の他の領域にまで伝播するものと考えられるが、シナプスに局在し機能するタンパク質群を制御する機構がどの様な変調を起こすのか、また、興奮性/抑制性神経活動のバランスを保てずにてんかん発作に至る原因は何か、その詳細は不明なままである。特に、シナプスにおける神経伝達物質受容体の制御異常と、てんかん発作が起こる過程でのシナプスの機能的破綻メカニズムとの因果関係は十分に明らかにされていない。脊椎動物の中枢神経系において、グルタミン酸は主要な興奮性神経伝達物質であり、グルタミン酸作動性の興奮性シナプスは脳全体に存在して様々な脳機能に関与する。中でも、大脳皮質と海馬のグルタミン酸作動性シナプスにおけるAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA受容体)の制御異常は、興奮性/抑制性神経活動のバランス崩壊を起こし、てんかん発作を誘発すると予想された。本研究は、可逆的なパルミトイル化翻訳後修飾によるAMPA受容体のシナプス発現と膜局在の調節機構に注目して、興奮性シナプスにおける分子修飾異常に伴うてんかん発作の発症機構の解析を進めた。平成28年度は、既に作製したAMPA受容体GluA1サブユニットの非パルミトイル化修飾型遺伝子改変マウスを用い、脳可溶化液を用いた生化学的解析、脳スライスの免疫組織染色、痙攣誘発薬および抗てんかん薬等を用いたマウス個体レベルでの薬理学的解析、電気生理学的解析、等を組み合わせた実験から、パルミトイル化異常に伴うAMPA受容体のシナプス過剰発現によって興奮性/抑制性神経活動のバランスが崩れ、てんかん発作につながることを強く示唆する結果が得られた。交付申請書に記した本年度研究実施計画に則り、各実験を進め、上述の成果を得た。脊椎動物の脳において、グルタミン酸は主要な興奮性神経伝達物質であり、大脳皮質と海馬のグルタミン酸作動性シナプスにおけるAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA受容体)の制御異常は、興奮性/抑制性神経活動のバランス崩壊を起こし、てんかん発作を誘発すると予想された。平成29年度は、既に作製したAMPA受容体GluA1サブユニットの非パルミトイル化修飾型遺伝子改変マウスを用い、脳スライスの組織染色、痙攣誘発薬および抗てんかん薬等を用いたマウス個体レベルでの薬理学的解析、電気生理学的解析、化学的にシナプス可塑性を誘導したスライスでのスパイン構造変化のイメージング、等を組み合わせた実験から、パルミトイル化異常に伴うAMPA受容体のシナプス過剰発現によって興奮性/抑制性神経活動のバランスが崩れ、てんかん発作につながる過程でどのようなシナプス変化が生じているのかを明らかにした。

実験計画の各項目について、ほぼ計画通りに進捗している。てんかんは、長年の研究にも関わらず、その発症機構に未解明の点が多い。本研究は、哺乳類の脳における主要な興奮性シナプス伝達を担うAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA受容体)の制御機構に注目し、てんかん発作の発症過程で興奮性/抑制性シナプスのバランス崩壊がいかに生じるか、そのメカニズムの一端を解明することを目指した。特に、可逆的な翻訳後修飾機構の一種であるパルミトイル化による制御の解析を通じて、AMPA受容体のパルミトイル化修飾異常と脳の過剰な興奮時のシナプスの機能的破綻メカニズムとの因果関係を研究した。研究計画の通り、これまで、AMPA受容体非パルミトイル化修飾型遺伝子改変マウスの大脳皮質と海馬における生化学、脳スライスの免疫組織染色、てんかん誘発薬と各種の抗てんかん薬を組み合わせた薬理学、海馬スライスの電気生理学等の実験手法により、個体脳レベルで修飾異常の解析を進めてきた。平成30年度は、上記の解析の追加実験を行なうとともに、全脳で興奮性神経細胞がまばらに光るThy1-YFPマウス、あるいは、全脳で抑制性神経細胞がまばらに光るGAD67-GFPマウスと、AMPA受容体非パルミトイル化修飾型マウスとの掛け合わせによって作出したマウスから、海馬スライスを作製し、刺激依存的なスパイン構造変化のイメージングを中心に解析を行なった。以上の実験結果から、興奮性シナプスの機能維持に重要なAMPA受容体のシナプス局在と膜輸送が、可逆的なパルミトイル化により調節される機構、および、その異常に伴うてんかん発作の閾値低下を明らかにした。また、これまでの実験結果をまとめて国際英文学術誌に投稿し、一部の実験を追加の上、これらを公刊した。AMPA型グルタミン酸受容体のパルミトイル化に伴う興奮性シナプスの制御機構とその破綻から生じるてんかん発作に関して、生化学的解析、薬理学的解析、電気生理学的解析、イメージング等を組み合わせて計画通り進める。AMPA型グルタミン酸受容体のパルミトイル化に伴う興奮性シナプスの制御機構とその破綻から生じるてんかん発作に関して、生化学的解析、薬理学的解析、電気生理学的解析、イメージング等を組み合わせて計画通り進め、研究成果を取りまとめて公刊する。
車服制度に基づく唐宋間の官僚機構の秩序構造とその変遷に関する新研究

本年度の研究活動の中心となったのは、遺物調査と情報収集である。8月、阿部・小林両名で山西省を訪れ、太原(山西博物院、中国煤炭博物館壁画館)・平遥(双林寺、鎮国寺)・臨汾(広勝寺)において墓葬・寺院壁画や各種遺物を実見したほか、山西大学歴史文化学院の諸氏と面会して情報交換を行った。2月、阿部が単独で西安を訪れ、近郊の唐代壁画墓および陝西歴史博物館地下収蔵庫に所蔵されている唐代墓葬壁画の現物などを実見し、また碑林博物館・西北大学・陝西師範大学において学術講演を行うかたわら、今後の調査実施に向けた情報提供を受けた。3月には阿部がデンバーで開催されたアメリカアジア学会(AAS)およびそれに合わせて行われたアメリカ中国中古史学会に出席し、南北朝唐宋期の美術や制度に関する最先端の研究成果に触れるとともに、今後の研究成果発信の方策について多くのヒントを得た。以上のほか、中国・韓国・欧米の多くの研究者との交流をとおして、本研究の進めかたについて多大な示唆を受けたことを特記しておく。初年度である今年度は、唐宋期に関する研究成果の公表は計画に掲げていなかったものの、そのベースとなる魏晋南北朝期関連の成果発信には積極的に取り組んだ。小林は8月に南開大学歴史学院他主催の「中古服儀制度与政治空間」ワークショップに出席して「漢唐間における楽制体系と冠服制度」と題する報告を行い、阿部も1月にルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘン中国学研究所にて学術講演“Die kaiserlichen Siegel im fruehen mittelalterlichen China(中国中古の皇帝璽について)"を、2月に西北大学歴史学院にて学術講演「漢晋間綬制的変遷」(既発表論考を改訂)を行った。上記のほか、本研究の基礎をなす車服制度表の作成については、計画どおり、唐代に関する部分を中心に作業を実施した。表作成に関して、目標とした唐代部分の「完成」には達しなかったが、大きな遅れは生じていない。調査について、太原市内はこの夏以降、市を挙げての改修工事中であり、主要な史跡はほとんど閉鎖あるいは通行止めとなり、予定したすべての遺物を実見することはできなかった。同様に、臨汾博物館も移転改修中で、所蔵品の実見は叶わなかった。その分、太原以外の山西省各地においては予定以上に多くの文物を実見できたが、寺院については写真撮影不可のところが多く、目視による記録にとどまった。太原・臨汾については、一連の工事が終わる令和2年度以降を目処に、必要に応じて再訪する予定である。また、銀川での調査は、日程的問題から実施できなかった。こうした予想外の問題はあったものの、当面確認の必要なものはほとんど実見することができたので、研究全体の進行に大きな支障は出ていない。成果公表について、刊行論文がなかったのは計画に沿ったことである。他方、いくつかの口頭報告・学術講演をとおして成果を国際的に発信できたこと、令和元年度内に刊行される論考を準備できたことなど、計画を上回る進展があった。上記を総合的に勘案して、研究全体はおおむね順調に進展しているものと考える。本研究の本格的な成果公表は第3年度(令和2年度)以降に予定されており、それまでは計画に沿って粛々とデータの収集・整理に励むことが目指される。現時点で大きな支障は生じておらず、今後も現状を維持していくことにしたい。なお、本年度の研究活動をとおして、国外の複数の研究者・研究機関より、今後の研究遂行への協力の約束を得ることができた。現時点で具体的な名前を挙げることは差し控えるが、今後研究を推進していくうえで、大きな力になるものと期待している。小林は8月に南開大学歴史学院他主催の「中古服儀制度与政治空間」ワークショップに出席して「漢唐間における楽制体系と冠服制度」と題する報告を行い、阿部も1月にルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘン中国学研究所にて学術講演“Die kaiserlichen Siegel im fruehen mittelalterlichen China(中国中古の皇帝璽について)

"を、2月に西北大学歴史学院にて学術講演「漢晋間綬制的変遷」(既発表論考を改訂)を行った。上記のほか、本研究の基礎をなす車服制度表の作成については、計画どおり、唐代に関する部分を中心に作業を実施した。表作成に関して、目標とした唐代部分の「完成」には達しなかったが、大きな遅れは生じていない。調査について、太原市内はこの夏以降、市を挙げての改修工事中であり、主要な史跡はほとんど閉鎖あるいは通行止めとなり、予定したすべての遺物を実見することはできなかった。同様に、臨汾博物館も移転改修中で、所蔵品の実見は叶わなかった。その分、太原以外の山西省各地においては予定以上に多くの文物を実見できたが、寺院については写真撮影不可のところが多く、目視による記録にとどまった。太原・臨汾については、一連の工事が終わる令和2年度以降を目処に、必要に応じて再訪する予定である。また、銀川での調査は、日程的問題から実施できなかった。こうした予想外の問題はあったものの、当面確認の必要なものはほとんど実見することができたので、研究全体の進行に大きな支障は出ていない。成果公表について、刊行論文がなかったのは計画に沿ったことである。他方、いくつかの口頭報告・学術講演をとおして成果を国際的に発信できたこと、令和元年度内に刊行される論考を準備できたことなど、計画を上回る進展があった。上記を総合的に勘案して、研究全体はおおむね順調に進展しているものと考える。本研究の本格的な成果公表は第3年度(令和2年度)以降に予定されており、それまでは計画に沿って粛々とデータの収集・整理に励むことが目指される。現時点で大きな支障は生じておらず、今後も現状を維持していくことにしたい。なお、本年度の研究活動をとおして、国外の複数の研究者・研究機関より、今後の研究遂行への協力の約束を得ることができた。現時点で具体的な名前を挙げることは差し控えるが、今後研究を推進していくうえで、大きな力になるものと期待している。
人工制限酵素を用いたミトコンドリアDNAへの変異導入法の開発と確定診断への応用

ミトコンドリア呼吸鎖異常症患者のミトコンドリアDNA(mtDNA)全周解析により新規変異を同定した。従来、Cybrid作製による確定診断が行われてきたが、本研究ではミトコンドリア局在型人工制限酵素を使用した新たな診断法の構築を試みた。本研究で作製したミトコンドリア局在型人工制限酵素は1塩基の違いでさえも正確に読み分け、mtDNA上の標的配列を認識・切断した。変異導入は実現できなかったが、heteroplasmy(変異を持たないmtDNAと変異を持つmtDNAが一定の割合で混在)の見られる細胞において、その存在比を調節することが可能となり、新たな確定診断法の開発に1歩近付いた。ミトコンドリア呼吸鎖異常症(Mitochondrial Respiratory Chain Disorder: MRCD)は電子伝達系の機能不全によって生じる遺伝病である。我々はMRCDの原因となる遺伝子変異を同定するためミトコンドリアDNA(mtDNA)と核DNAの配列解析を行った。mtDNAの全周配列解析で同定した新規変異のうち1例は、実際に病因変異であると確定できた。しかし、現行の診断法(Cybrid法)は患者由来細胞が必須である等の制限が多く、我々は新たな診断法を模索している。初年度はミトコンドリアDNAへの変異導入技術を開発するため、ミトコンドリア局在型人工制限酵素“mito-TALEN"の作製を行った。現在、Zinc Finger Nuclease (ZFN)、Transcription Activator-Like Effectors Nuclease (TALEN)、CRISPR/Cas9といった人工制限酵素が使用されている。我々はより柔軟に塩基配列結合部位の設計が可能で、off-target効果も比較的低いとされる、TALENを選択した。核移行型TALEN発現ベクターを改変し、10種類のミトコンドリア移行シグナル(MTS)と2種類のプロモーターの組合せからなる計20種類のmito-TALENを作製した。これらmito-TALENのミトコンドリア局在を確認するため、ヒト皮膚線維芽細胞で過剰発現させ、細胞画分に分けてウェスタンブロッティングを行った。また、免疫染色にて、MTSおよびプロモーター配列の機能評価を行った。その結果、作製したmito-TALENが実際にミトコンドリアに局在し、また、プロモーター配列の使い分けにより発現の強弱を調節できていることが確認できた。上述のmito-TALEN作製に並行して、ドナーDNAのミトコンドリア輸送系構築にも着手した。ミトコンドリア呼吸鎖異常症(MRCD)は電子伝達系の機能不全によって生じる遺伝病である。これまでMRCD患者のミトコンドリアDNA(mtDNA)全周配列解析で同定した新規変異を病因変異であると確定するには、Cybrid細胞を作製し評価する方法をとって来た。しかし、患者由来細胞が必須である等制限が多いため、新たな診断法を模索している。今年度は、初年度に作製したミトコンドリア局在型人工制限酵素(mito-fokI)にTALEドメインを挿入し“ミトコンドリア局在型TALEN"を完成させた。次に、Single Strand Annealing Assay(SSAアッセイ)の実験系を立ち上げ、標的mtDNA配列をクローニングした評価用レポーターベクターでSSAアッセイを行い、作製した“ミトコンドリア局在型TALEN"が期待どおりの認識+切断活性を発揮することを確認した。また、近年、TALENを含むミトコンドリア移行型人工制限酵素を開発し、主に治療目的で変異mtDNAを切断、除去できるという研究成果が複数報告されて来ている。しかし、本研究で目標とする「人工制限酵素によるmtDNAへの変異ノックイン」に関しては未だ報告がなく、早期の開発が期待される。今年度は前述のミトコンドリア局在型TALEN作製に併行して、変異ノックイン用1本鎖オリゴDNAをミトコンドリアへ運ぶデリバリーシステムの開発にも着手した。具体的には、まずN末端にミトコンドリア移行シグナル(MTS)を持つ、1本鎖オリゴDNAデリバリー用融合タンパクを数種類作製し、細胞内での発現とミトコンドリアへの移行、さらにミトコンドリア内でのMTS切断をウェスタンブロットで確認した。次にこれらMTS融合タンパクに対するリガンドと1本鎖オリゴDNAをカップリング反応で連結した。リガンド連結1本鎖オリゴDNAのトランスフェクション法について数種の方法で条件検討を行い、siRNAリポフェクションと同様の方法で細胞内に導入できることを明らかにした。ミトコンドリア呼吸鎖異常症(Mitochondrial Respiratory Chain Disorder:MRCD)は電子伝達系の機能不全によって生じる遺伝病である。当研究室では、MRCD患者のミトコンドリアDNA(mtDNA)全周解析により変異同定を行っている。新規変異の病因性検証にはCybrid法を用いるが、「患者由来細胞が必須」という制約がある。今回、ゲノム編集技術を応用して入手が容易な株細胞から任意のmtDNA変異細胞を作製し評価する、という新たな評価法の構築に挑戦した。ZFN、TALEN、CRISPR/Cas9といった人工制限酵素の中から、より柔軟に塩基配列結合部位の設計が可能で、off-target効果も比較的低いとされるTALENを選択、これにミトコンドリア移行シグナル(MTS)を付加し、ミトコンドリア局在型へと改変した。MTSは10種類を比較検討した。ミトコンドリアゲノム上の異なる配列を認識するミトコンドリア局在型TALENを作製し、それぞれの認識および切断活性をSingle Strand Annealing Assay(SSAアッセイ)で測定したところ、1塩基違いの読み分けも可能な厳格な配列認識能を持つことが確認された。

そして、ミトコンドリア局在型TALEN導入細胞が実際にミトコンドリアDNA枯渇(Mitochondrial depletion)を起こすことも確認された。本研究の最終目標は<変異ノックイン>である。(主に治療目的で行う)mtDNAの<変異除去>は人工制限酵素のみで達成できるが、<変異ノックイン>は人工制限酵素と共に変異ドナーもミトコンドリアへ運ぶ必要がある。そこで、変異ドナーであるsingle strand DNAやplasmid DNAをどのようにミトコンドリアへ運ぶか、という点についても詳細な検討を行った。ミトコンドリア呼吸鎖異常症患者のミトコンドリアDNA(mtDNA)全周解析により新規変異を同定した。従来、Cybrid作製による確定診断が行われてきたが、本研究ではミトコンドリア局在型人工制限酵素を使用した新たな診断法の構築を試みた。本研究で作製したミトコンドリア局在型人工制限酵素は1塩基の違いでさえも正確に読み分け、mtDNA上の標的配列を認識・切断した。変異導入は実現できなかったが、heteroplasmy(変異を持たないmtDNAと変異を持つmtDNAが一定の割合で混在)の見られる細胞において、その存在比を調節することが可能となり、新たな確定診断法の開発に1歩近付いた。また、TALENは「Right」と「Left」の2種類をセットで細胞内に導入しなくてはならない。そこで、両方のTALENが導入された細胞のみ選択できるよう、それぞれのTALEN発現ベクターにIRES-EGFPあるいはIRES-mCherryをつないだものを作製して細胞に導入したところ、緑色(EGFP由来)および橙色(mCherry由来)の2種の蛍光を発する細胞が得られた。今後これらをセルソーティング等に使用する予定である。さらに、1本鎖オリゴDNAをミトコンドリアに効率的に移行させる手段として、ミトコンドリア移行シグナル(MTS)融合タンパクとそのリガンドを使用する方法の開発を試みた。当初はMTSのペプチド配列を修飾させたオリゴDNAの使用を計画していたが、MTSとオリゴDNAを分けることで、より汎用性が高くなると考えて可能性を検討した。初年度のmito-fokI作製時の実験結果を参考に数種類のMTS融合タンパクを作製、細胞内での発現量やミトコンドリア移行能を評価し、最終的に2種類のMTSに絞った。現在、前述のデリバリーシステムが働くかどうかテストを行っているが、1本鎖オリゴDNAをミトコンドリアに到達したものと細胞質に留まったものとで分けて検出する必要があるので、まずは蛍光標識した1本鎖オリゴDNAを使用して、その細胞内局在を顕微鏡下で直接観察できないか調べている。分子生物学実際にTALENのTALEドメインをデザインしてみると、色々と制約が生じることが分かった。
Si異方性ウエットエッチングのグリーンプロセス研究

自動車等に多く使われているシリコン半導体センサを製造するために,高温で高濃度のアルカリ水溶液を使ったエッチング加工が使われている.我々は今後の環境にやさしい加工方法を構築するために,非常に薄い濃度でのエッチングが可能かを検討した.従来は濃度が薄くなると加工面が粗くなり,使用できないといわれていたが,今回,エアーバブリングを行う,また界面活性剤をエッチング液中に添加することで,平滑なエッチングが可能なことを明らかにした.今後は,エッチング速度と平滑さの両立が図れる方法の検討を進めて行く.MEMS加工の基本であるシリコン異方性ウエットエッチングのグリーンプロセス化(液の極低濃度化,常温加工化),及び従来結晶異方性に基づく所定の角度・形状のみの加工の自由形状加工化を目指す姿として,極低濃度のエッチング液(KOH,TMAH)の加工特性及び極微量の界面活性剤の影響の把握を行った.その結果,従来詳細に明らかにされていない,1wt%および5wt%KOH,TMAH水溶液でのエッチング加工特性(エッチング速度,表面粗さ,表面形態)の詳細を把握できた.特に5wt%KOH水溶液において,極微量の非イオン系界面活性剤(1ppb0.1wt%)を添加した時のエッチング加工特性を系統的に把握できた.上記の実験により,極低濃度のKOH,TMAH水溶液においても,従来用いられていた2030wt%のエッチング液と変わらないエッチング速度が得られる場合があることがわかった.加えて,極微量の界面活性剤が劇的にエッチング加工特性に影響を及ぼし,100ppbという極微量の界面活性剤を加えるだけで,凹凸のあるエッチング面から,平滑なエッチング面に変化することがわかった.また,エッチング中のシリコン厚みをリアルタイムで把握する装置を導入した.エッチング液濃度依存性,あるいは,界面活性剤依存性を一度の連続実験により把握できる実験体制を整えることができ,極低濃度KOH,TMAH水溶液でのエッチングモニタリング実験を開始した.MEMS加工の基本加工技術であるシリコン異方性ウエットエッチングのグリーンプロセス化を目指し,平成27年度も引き続き極低濃度KOH,TMAH水溶液でのエッチング加工を主体として,エッチング特性を系統的に把握した.KOH水溶液については,界面活性剤の添加量,あるいはKOH水溶液が高濃度の場合も含めて,エッチング加工特性を調査することができた.反応の活性化エネルギーを把握することにより,極低濃度エッチング液では拡散律速になって来ているであろうこと,微量の界面活性剤がKOH水溶液濃度によりどのように効果が変化するか等を確認できた.また,極低濃度である1%KOH水溶液での加工特性を把握し,いくつかの課題はあるが実用レベルにおいても使用できる結果が得られている.主な問題点として,マイクロピラミッドの発生が挙げられ,エッチング表面が荒れてしまう.これを解決する方法を検討中であるが,一つの方法としてバブリングを活用した手法により,マイクロピラミッドの大きさ,形状をコントロールできることがわかってきた.エッチング速度を大きく,表面を平滑にすることを両立できる方法の検討を進めており,今回の研究で導入したシリコンのリアルタイム厚計測を用いて,更なる加工特性の把握,現象解析に取り組んでいる.ほぼ計画通り,エッチング加工特性を把握できており,かつマイクロピラミットをコントロールできる方法の目処が得られた.MEMS加工の基本加工技術であるシリコン異方性ウエットエッチング加工のグリーンプロセス化を目指し,最終年度(平成28年度)も引き続き極低濃度KOH,TMAH水溶液でのエッチング加工を主体として研究を進めた.これまで把握したエッチング加工特性を系統的に整理して,界面活性剤の影響も含めて加工データをまとめ,低濃度のエッチング液の方が界面活性剤の影響が大きいことを示すことができた.また、低濃度のエッチング液で発生するマイクロピラミッドを抑制する方法として、エアーバブルをエッチング表面に当てながらエッチング加工を行うことが有効であることを,エッチング面の詳細観察等で検証できた。上記のエッチング特性を効率よく把握できるシリコンのリアルタイム厚計測システムもデータが収集できるように立ち上がり、更なる加工特性の把握,現象解析に取り組んでいる.課題としては,低濃度のエッチングでのエッチング速度の安定化・速度の更なる向上が挙げられる.加えて,エッチング液の液量を最低限化する取り組みとして,微細な加工部分のみに液を供給してエッチングする方法,およびエッチングマスク膜のパターン形成をフォトリソグラフィーを利用せずに,短時間で低コストで行う手法の検討に着手し,エッチング加工プロセスをトータルでグリーン化する検討を推進している.最終年度では,これまでの成果を,国際会議1件,英語論文1報にまとめて報告した.自動車等に多く使われているシリコン半導体センサを製造するために,高温で高濃度のアルカリ水溶液を使ったエッチング加工が使われている.我々は今後の環境にやさしい加工方法を構築するために,非常に薄い濃度でのエッチングが可能かを検討した.従来は濃度が薄くなると加工面が粗くなり,使用できないといわれていたが,今回,エアーバブリングを行う,また界面活性剤をエッチング液中に添加することで,平滑なエッチングが可能なことを明らかにした.今後は,エッチング速度と平滑さの両立が図れる方法の検討を進めて行く.極低濃度エッチング液でのエッチング加工特性を着実に把握できた.また,界面活性剤を添加した実験においてはppbレベルの界面活性剤が大きく影響することを明確にできた.

また.エッチング加工速度をリアルタイムに把握できるエッチングモニタリング装置を計画通りに導入し,立ち上げ,エッチング実験を開始した.主な問題点として,マイクロピラミッドの発生が挙げられ,エッチング表面が荒れてしまう.これを解決する方法を検討中であるが,一つの方法としてバブリングを活用した手法により,マイクロピラミッドの大きさ,形状をコントロールできることがわかってきた.エッチング速度を大きく,表面を平滑にすることを両立できる方法の検討を進めており,今回の研究で導入したシリコンのリアルタイム厚計測を用いて,更なる加工特性の把握,現象解析に取り組んでいる.加工学更に極低濃度KOH,TMAH水溶液でのエッチング加工特性を,エッチングモニタリング装置を活用して,系統的に把握する.系統的なデータ把握により,グリーンプロセスでの問題点が浮かび上がってきており,極低濃度エッチング作用メカニズムの解析を行い,高速,平滑にエッチング可能な方法を検討する.シリコンウェハサンプル試作を1回分次年度にまわしたため.残額に相当する必要不可欠な消耗品が生じなかったため,次年度使用額とした.最終年度実験用のサンプル作製費として使用し,研究推進する.必要不可欠な消耗品購入に充填する予定である.
高温超電導体ヘテロエピタキシの表面・界面評価と光電応用

酸化物高温超伝導体のエレクトロニクス応用に向けて、最も基礎になるエピタキシャル薄膜の表面・界面の微視的評価をおこなった。対象にあげた高温超伝導体はエピタキシャル成長の得られ易いYBaCuO系である。高周波マグネトロンスパッタリングにより、YBaCuO/MgO/YBaCuOダブルヘテロ・エピタキシャル成長をおこなった。まず、YBCO結晶構造の特異性を生かしたヘテロ構造の作製を試みた。(110)YBCO/(100)MgO/(110)、(001)YBCO/(100)MgO/(100)YBCO,(001)YBCO/(100)MgO/(001)YBCOなどの対称、非対称ヘテロ構造の実現である。この研究は世界的に見ても初めてのものであった。RHEED観察により、それぞれの構造実現が確認された。次に、ヘテロ界面の評価である。微視的評価にはXRDやRHEEDは無力である。そこで透過電子顕微鏡TEMによる超高分解結晶格子像の直接観察を行った。ダブルヘテロ構造ウエファの断面TEM観察により、YBCO薄膜結晶の成長メカニズム、YBOC上のMgO超薄膜の成長の様子に関する知見を多く得ることができ、今後のSIS形トンネルジョセフソン接合の全エピタキシャル化に向けて有益な指針を得た。
慢性閉塞性肺疾患の診療における医療の質を保証するためのシステム構築に関する研究

本研究はCOPD診療における医療の質を確保するための手段として標準化されたクリニカルパス=PCAPS(患者状態適応型パス)を用いた.これはパスを電子的に提供するだけでなく,診療内容を特定の行為に基づくユニットに細分化することで診療過程,所用時間,アウトカムを可視化することが可能になるシステムである.本システム上にCOPD診療・連携パスを構築し,またCOPD増悪時の治療内容を調査し,医療機関ごとの診療内容の違いを可視化することで,その違いをベンチマーキングした.その結果,感染症コントロールや呼吸リハビリ導入の遅れなどにより入院期間が延長する可能性が高いことが判明した.一方,プライマリケア医の実態調査ではスパイロメトリーによる診断確定,急変時の対応,増悪の診断と治療が最も困難な場面であった.これらをサポートできるシステムを構築する必要がある.本研究はCOPD診療における医療の質を確保するための手段として標準化されたクリニカルパス=PCAPS(患者状態適応型パス)を用いた.これはパスを電子的に提供するだけでなく,診療内容を特定の行為に基づくユニットに細分化することで診療過程,所用時間,アウトカムを可視化することが可能になるシステムである.本システム上にCOPD診療・連携パスを構築し,またCOPD増悪時の治療内容を調査し,医療機関ごとの診療内容の違いを可視化することで,その違いをベンチマーキングした.その結果,感染症コントロールや呼吸リハビリ導入の遅れなどにより入院期間が延長する可能性が高いことが判明した.一方,プライマリケア医の実態調査ではスパイロメトリーによる診断確定,急変時の対応,増悪の診断と治療が最も困難な場面であった.これらをサポートできるシステムを構築する必要がある.22年度は慢性閉塞性肺疾患(COPD)の1)一般的な診療構造および医療連携を可視化しこれをPCAPS(患者状態適応型パス)に移植する作業.および2)急性増悪の診療について連携プレーヤー毎のパス作成を行った.具体的には1)医療連携をかかりつけ医と病院専門医とに分けて,各診療フェーズを外来初診,基礎検査,専門検査,鑑別・合併症診断,確定診断,禁煙・生活指導,薬物療法,運動療法,酸素療法,NPPV療法,定期検査として各ユニットを行き来するための移行条件を整備した.酸素療法については将来の他疾患からの導入利用を見越してライブラリ化した.各診療行為における移行条件を設定しこれを検証することにより標準的診療内容の確立を目指すものである.次年度にかけて検証作業を行う予定である.2)COPD増悪時対応については患者,かかりつけ,病院医師,訪問看護に分けてそれぞれの役割と行動のアルゴリズムを整備した.またこれと並行して増悪時の現状対応を把握するため協力病院にて増悪入院時の治療内容の調査を行った.各診療フェーズをステロイド投与,抗生剤投与,β刺激剤投与,酸素療法,NPPV療法,呼吸リハビリテーションに分けこれらの開始から終了までの日数,開始・中止の理由を調べた.これらの結果は各診療内容をパス化した際の選択基準・移行条件となる可能性がある.またこの調査は各診療機関におけるCOPD増悪治療のベンチマーキングを実施することが可能となり医療の質を評価することに繋がり,さらにここから増悪治療のベスト・プラクティスを探すことに役立つと考えている.本年度は期間・施設とも少なく予備調査となったため,次年度に拡大して調査継続の予定である.本研究は東京大学大学院工学系で開発された患者状態適応型パス(PCAPS)を基にCOPD診療の電子化パスを用い診療均てん化,標準化を目指し,かつCOPD診療の質向上のための対策を検討することが目的である.平成23年度は以下の1)-4)の調査・検討を実施した.1)COPD連携パスの中で主体となる診療パスは昨年度に完成したが,これに付随するリハビリテーション,酸素療法,吸入療法指導,訪問看護についてそれぞれの介入プロセスを可視化する作業を行った.従来,診療・指導・介入の決定時には,教科書やガイドラインには示されていないが,各人の状況判断でなされていた思考過程が存在し,これを共有・評価できるプロセスへと昇華し,パスとして再利用することが狙いである.これは今まで明らかにされていなかった診療・指導領域での新たな試みである.2)増悪の外来治療につき患者のアクションプラン(AP)を含んだ新たな増悪管理パスを作成した.協力病院の予備調査ではAPにより3割程度が入院回避できていることが判明し,APが整備されれば増悪管理上,有意であることが判明した.入院パスについてはアウトラインのみ作成終了し,次年度に持ち越す.3)増悪入院時の臨床判断,治療の違いをみるため,5つの調査施設で増悪治療内容の詳細調査を実施.入院日数に2週前後,4週前後と2極化が見られ,またステロイド使用方法にも施設差が認められた.このようなベンチマーキング作業はまだ実施例が少なく今後COPD標準治療を設定する上での重要な資料となる.4)日本医師会の協力により東京都を中心に医師会会員に対してCOPD診療に関するアンケート調査を実施した.2287名の回答があり,スパイロメトリー使用率は45%と低く,増悪診療経験は68%にあるが,ステロイド投与まで経験があるのはそのうちの44%に留まった.一般医における診療均てん化の必要性が確認された.本研究は東京大学大学院工学系で開発された患者状態適応型パス(PCAPS)を基にCOPD診療の電子化パスを用い診療均てん化,標準化を目指し,かつCOPD診療の質向上のための対策を検討することが目的である.平成24年度は以下の調査を実施した.

1)COPD増悪入院時の臨床判断,治療の違いをみるため,8つの調査施設で増悪治療内容の詳細調査を実施した.計153症例を集計し,気管支拡張薬,ステロイド,抗菌薬の基本3薬の投与パターンについては昨年までの解析結果と大きな差は認めず,3剤または2剤から漸減する場合に比べ,使用薬剤数が増減する場合に入院日数が大幅に延長し(16日:31.9日),この投与パターン比率は病院により異なる分布を示した.また,酸素やNPPVなど呼吸管理治療について解析し,11%はこれらの呼吸管理治療を伴わず,残り69%が酸素投与,20%がNPPVまたはIPPVによる呼吸管理を行っていた.治療薬と呼吸管理の内容別に層別化したところ,酸素投与のみの群は治療薬の漸減ができた場合に入院日数が短くなる傾向を示した.一方NPPVなど呼吸管理治療が加わった場合,ほとんどの施設は酸素投与のみに比べて入院日数が5ー10日前後長いことが判明した.またNPPVの使用期間がほぼ同じでも全入院期間に平均10日以上の差がみられる施設間格差があり,さらに原因究明が必要と考えた.2)COPD連携パスに付随する呼吸リハビリテーション,在宅酸素療法,吸入療法指導,訪問看護についてそれぞれの介入プロセスをPCAPSに移植する前段階まで完成した.このうちリハビリについては研究協力者により増悪後リハビリ介入調査として,協力施設における実態調査を実施.従来,理学療法士が経験的に実施していたリハビリの具体的評価項目を可視化し,さらに施設間比較を可能にした.訪問看護については増悪時の対応プロセスを可視化した.当初の予定よりも増悪調査の対象数が少なかった.調査を実施するにあたり施設の協力が得られない,調査方法が煩雑である,診療記録の内容に左右されるなどの問題が発生しているため,当初の予定より遅れている.また診療の質向上対策の一つとして予定したE-ラーニングの作成についてはコストなど提供方法に問題があり,当初の計画通りには着手できなかった.協力病院で予定のPCAPSの電子カルテ上の実装も未定の状態である.24年度が最終年度であるため、記入しない。COPD連携パスの作成は概ね完成したが,まだ実際の患者による動線の確認ができていない.次年度は実際の患者例による検証を進める.また増悪管理の外来・入院パスについては外来パスの検証が一部で完了したため,次年度に修正を行う.また入院パスについては未完成のため,次年度内の完成を目指す.さらに増悪管理パスについては協力機関の前橋赤十字病院にて実装トライアルを検討する.PCAPS自体が質評価に必要なデータ収集を支援できるはずだが,既存システムとの兼ね合いにより当初よりもPCAPSの実装の遅れが懸念されるため,紙媒体による新たな質評価指標の作成も着手する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
インドの伝統的建築規準書の理論的建築と実際の石窟建築との関連に関する研究

2年目の本年度は,昨年度収集したデー多の整理の継続と具体的な石窟建築の特徴との関連性について考察するということが大きなテーマであった。まず,前年度から引き続き行ったデータ整理については,数多くのインドの伝統的建築基準書から特に『ブリハット・サンヒター』に着目してデータの整理および内容の検討を行った。『ブリハット・サンヒター』は従来具体的な研究対象として取り上げてきた石窟の展開していたインド中部のマールワー地方の5-6世紀の人物が著者として知られるため,実際の石窟建築の成立に極めて関係が近いと考えられたものである。その文献の整理および内容の検討に関連する成果については,後述のように, 98年度日本建築学会大会で発表を行った。もう一つのテーマである具体的な石窟建築の特徴との関連性については,今年度9月に九州産業大学で行われた日本建築学会98年度大会にて「『ブリハット・サンヒター』の記述とインドの建築空間の表現」というタイトルの発表を行った。そこでは,建築基準書というのは特に構築されたヒンドゥー寺院にのみに関係する内容ではなく,石窟建築はもちろんのこと,もっと普遍的な建築種別に共通して応用され得る内容を持ったものとして考慮すべきである点が指摘された。また本発表に関しては同書の日本語への翻訳者でもある矢野道雄京都産業大学教授に意見をいただき,更に未出版の資料の提供も含めたさらなるアドバイスを得た。加えて本研究全体の将来について,特に矢野教授の専門である言語学に関わる分野についての理解がより必要であろうとの意見を得た。また建築専門用語の抽出と整理については,単語の整理・入力が継続的になされ,その活用手法に関して更に検討を行った。先の言語学方面からの課題とともに,更に充実させるべき部分も残してはいるが,これまで曖昧な部分が多かった原文の日本語(カタカナ)読みにスタンダードを与えるきっかけともなり,今後建築の保存修復等国際協力活動の増加に伴ってインド建築の関係研究が増えると見込まれる現状に対応するものとなった。本年度の実施計画にしたがってその成果を以下に述べる。1)南北インドの伝統的建築規準書それぞれについて,建築専門用語の抽出とその整理:南北インドの伝統的建築規準書関係史料を収集し,整理することを主眼としてきた。それら逮築規準書の中から,本年度は特に5世紀成立のVisunudharmottara Puranaと11世紀頃成立したSamarangana Sutradharaを中心に分析を進めた。前者はマ-ナサ-ラ系の規準書以前のものであり,特にグプタ期以降ヒンドゥー教建築の影響を強く受けて発展した後期仏教石窟に極めて関係が近いと考えられたが,寺院が吉兆を招くようにシンボルなどをどのように配すべきか,どのような建築各部の比例にすべきか等について把握された。この記述を整理した成果については,日本建築学会98年度大会学術講演会にて発表準備中である。後者については1984年に同書に関するセミナーが開かれたインド・ヴィクラム大学へ1997.12.26から1998.1.7の間訪問し,未出版の資料の提供を受け,現地での研究状況の把握と位置づけについてアドバイスを得た。加えて本研究全体の方向性についての意見を得た。2)南北インドの伝統的建築規準書内での建築用語及び建築構成要素の差異の検討および3)建築専門用梧のデータベースの作成:現在既存のデータベースソフト上にて単語の入力が一通りなされた段階である。関連資料が多く,まだ多くの史料から単語を抽出する必要があり,次年度も継続的に行い,更に充実をはかる予定である。4)伝統的建築規準書のそれぞれで記述される建築及び都市計画に関する哲学とそれによって導き出される建築・都市の形態についての把握:今年度は上記1)にも挙げたように,2つの建築規準書を中心に把握を行った。今後の課題:上記を含め,収集した他の規準書からのデータと共に総合的に判断し,当初目的の石窟建築の空間計画との関係について考察する。

また建築専門用語の抽出と整理については,単語の整理・入力が継続的になされ,その活用手法に関して更に検討を行った。先の言語学方面からの課題とともに,更に充実させるべき部分も残してはいるが,これまで曖昧な部分が多かった原文の日本語(カタカナ)読みにスタンダードを与えるきっかけともなり,今後建築の保存修復等国際協力活動の増加に伴ってインド建築の関係研究が増えると見込まれる現状に対応するものとなった。
中質量ブラックホールの観測的実証と臨界降着における放射機構の解明

近傍銀河に知られる超光度X線天体(Ultraluminous X-ray source ; ULX)は、恒星質量ブラックホール(BHB:太陽の10倍程度の質量)と活動銀河中心核に存在する超巨大質量ブラックホールの失われた環をつなぐ中間の質量をもつブラックホールとして期待されている。本研究は、高降着率でのBHBのエネルギー解放機構をX線観測と放射のモデル化によって理解し、同時にこれをULXに応用することでULXの正体を解明することを目的とする。昨年度の結果をうけ、今年度は、以下のように研究を進めた。イギリスのクリス・ドーン博士と共同で、BHBからの放射を降着円盤および高温コロナのエネルギーバランスを考慮した放射モデルを構築し、XTE J1550-564というBHB天体のX線スペクトルに応用し、高降着率ではコロナによるエネルギー解放が40%にも達することを示した。また、昨年度打ち上げられた日本のX線天文衛星「すざく」の運用支援に参加するとともに、この衛星で観測された4U1630-472というBHB天体のデータを解析し、この天体から巨大な質量放出を確認し、高降着率で輝くブラックホールのエネルギー解放には、放射とともに質量放出が重要であることを示した。さらに、これらの成果を「すざく」衛星で観測されたNGC1313銀河の二つのULXに応用し、二つのULXが高降着率で輝く中間質量ブラックホールである可能性を強化した。これらの成果の一般性を確認するため、「すざく」衛星の第2期公募観測に応募中である。近傍銀河に知られる超光度X線天体(Ultraluminous X-ray souarce ; ULX)は、恒星質量ブラックホール(太陽の10倍程度の質量)と活動銀河中心核に存在する超巨大質量ブラックホールの失われた環をつなぐ中間の質量をもつブラックホールとして期待されている。本研究はこのULXの正体を観測的に解明することであり、今年度は、X線と可視光観測、およびスペクトルのモデル化によって、以下の点を明らかにした。第一に「すばる」望遠鏡で観測したM81銀河中のULXのデータ解析を進め、連星の軌道周期由来と思われる変動を確認するとともに、分光観測からこのULXに付随する輝線ネビュラの存在を示し、天文学会秋季年会において発表した。また、ULXのX線スペクトルを理解すべく、イギリスのクリス・ドーン博士と共同で高降着率で輝くブラックホールの降着円盤を記述するモデルスペクトルを構築した。この結果は恒星質量ブラックホールおよびその延長としてULXのスペクトルを理解する上で重要である。また今年度うちあげられたX線天文衛星「すざく」で観測されたNGC1313銀河中のULXの解析を大学院生らと共同で進めている。
現代社会における〈農村コミュニティ〉の意義についての研究

本研究は、これまでの調査で明らかになったNPO法人かみえちご山里ファン倶楽部(以下かみえちご)を対象に再価値化された農村コミュニティが、新たなコミュニティが模索されているグローバル化社会、ないしは日本社会においてどのような意義があるのかを明らかにすることを大きな目的としている。現代において個の代替不可能性を可能にするコミュニティの可能性を小田亮の「普遍性-単独性」とそれが不可能な「一般性-特殊性」という二軸論やその他の現代社会におけるコミュニティ研究から考察し、かみえちごを足がかりに農村コミュニティの現代的意義について再検討することを研究の目的としている。そのために、H30年度は、H29年度同様に、1)農村コミュニティの価値についての議論を検討し、2)かみえちごの構想する農村コミュニティの考察をさらなる調査により深化させ、その価値をさらに明らかにしながら、3)現代社会、グローバル化社会におけるコミュニティについての議論を整理・検討し、4)個の代替不可能性を可能にするコミュニティ・共同性のあり方について理論的追求をおこなった。特に4)に関わって、5)現代社会論、コミュニティ論、個の代替不可能性を前提とする共生のあり方についてはかなり重点的に研究を進めた。ハイデガーやカント、ヘーゲルなど哲学における議論の網羅や理論の整理を行い、特に新たな対象化の検討の中で新実在論を深化させた。また、共生のあり方について、ハーバマスの討議倫理、新たな思想潮流としての思弁的実在論、新実在論などを検討した。新実在論と理論社会学の節合によって、社会学の基本的テーマである現在までの社会秩序論の超克を目指した。以上、5点を主に進めてきた。特に4)、5)の新実在論と理論社会学の接合についての理論的検討を主に進めたが、その成果は日本社会学会、社会学理論学会などで報告している。理由本研究の研究計画は文献研究(1.2.3.4.5.6)とフィールド研究(7)、成果報告(8)に分けられる。(1)地域再生・農村社会学に関する文献研究(2)現代社会論・社会構想論に関する文献研究(3)共生のための討議倫理学の研究(4)コミュニティ論に関する文献研究(5)思想・哲学における個の代替不可能性の研究(6)NPO /NGOに関する文献研究とおおまかに分けて6つの分野の文献研究が必要とされる。それぞれの分野における、理論的検討と総合が行われる。また対象となる地域でのフィールド調査が必要となる。(7)かみえちごの地域活性化の活動等においてインタビュー等の質的調査を行い、それらをデータ化し分析していく。(8)一定の考察の蓄積に応じて研究会、シンポジウムを開催する。今年度も(2)、(3)、(4)、(5)を主に進め、本報告にあるように、日本社会学会、社会学理論学会などいくつかの学会で発表し、その成果を出している。(2)、(3)、(4)、(5)については、共生についての理論的な研究会やハーバマスの討議倫理やその基本となるカントやヘーゲルについての研究会を繰り返し行い、個の代替不可能性を前提とした共生のあり方についての議論を進めている。さらに、(7)のかみえちごでの調査を行い、彼らの新たに展開するコミュニティの一形態の提示が本研究の深化となった。(8)の研究会では、当該テーマでのシンポジウムが有意義であった。H30年度に理論的に研究を進めることが主眼になっている理由は、社会学の対象化の再検討のために、新実在論との接合を模索し、有意義な成果を提出した。さらに代替不可能な個と共生の問題を考えることを同時におこない、共生のあり方の議論が進んだ。以上のH30年度の研究の進捗を必要な全研究から鑑み、やや遅れていると判断する。3年間での研究予定は以下5つのプロセスであった。1)農村コミュニティの価値についての議論を検討する。2)かみえちごで構想する農村コミュニティの考察をさらなる調査により深化させ、その価値をさらに明らかにする。3)現代社会、グローバル化社会におけるコミュニティについての議論を整理・検討する。4)個の代替不可能性を可能にするコミュニティ・共同性のあり方についての理論的追求をおこなう。5)現代社会論、コミュニティ論、哲学における議論の網羅や理論の整理をおこなう。特に小田の二軸の枠組みについては整理、深化させる。さらに共生のあり方について、ハーバマスの討議倫理、新たな思想潮流としての思弁的実在論、新実在論などを検討する。新実在論と理論社会学の節合によって、社会学の基本的テーマである現在までの社会秩序論の超克を目指し、それらをふまえ、農村コミュニティの現代的意義を考察する。ただ、最終的な現地での調査補完と先方での最終的なシンポジウムをおこなうことができなかった。そのために研究期間延長を申請し、それは許可された。したがって、H31年度は、最終成果の報告と、内容の深化を目的としてシンポジウムないしは、研究会を開催する。それにより、4年間の研究成果を結実させる予定である。本研究は、これまでの調査で明らかになったNPO法人かみえちご山里ファン倶楽部(以下かみえちご)を対象に再価値化された農村コミュニティが、新たなコミュニティが模索されているグローバル化社会、ないしは日本社会においてどのような意義があるのかを明らかにすることを大きな目的とする。

「個人化」「液状化」したグローバル化社会において個の代替不可能性を可能にするコミュニティの可能性を小田亮の「普遍性ー単独性」とそれが不可能な「一般性ー特殊性」という二軸論やその他の現代社会におけるコミュニティ研究から考察し、かみえちごを足がかりに農村コミュニティの現代的意義について再検討することを研究の目的としている。そのために、H28年度は、1)農村コミュニティの価値についての議論を検討し、2)かみえちごの構想する農村コミュニティの考察をさらなる調査により深化させ、その価値をさらに明らかにしながら、3)現代社会、グローバル化社会におけるコミュニティについての議論を整理・検討し、4)個の代替不可能性を可能にするコミュニティ・共同性のあり方についての理論的追求をおこなった。特に4)に関わって、5)現代社会論、コミュニティ論、個の代替不可能性を前提とする共生のあり方についてはかなり重点的に研究を進めた。ハイデガーやレヴィナスなど哲学における議論の網羅や理論の整理をおこない、特に小田の二軸の枠組みについては整理、深化させた。また、共生のあり方について、ロールズの政治哲学やハーバマスの討議倫理、新たな思想潮流としての思弁的実在論、新実在論などを検討した。新実在論と理論社会学の節合によって、社会学の基本的テーマである現在までの社会秩序論の超克を目指した。以上、5点を主に進めてきた。特に4)5)のこの代替性を可能にする共生のあり方についての理論的考察を主に進めた成果は日本社会学会などで報告している。本研究の研究計画は以下である。本研究において文献調査とフィールド調査が必要となる。文献調査においては、1地域再生・農村社会学に関する文献研究2現代社会論・社会構想論に関する文献研究3コミュニティ論に関する文献研究4思想・哲学における個の代替不可能性の研究5NPO/NGOに関する文献研究おおまかに分けて5つの分野の文献研究が必要とされる。それぞれの分野における、理論的検討と綜合がおこなわれる。また対象となる地域でのフィールド調査が必要となる。6新潟のNPO法人かみえちご山里ファンクラブを地域活性化の活動等においてインタビュー等の質的調査をおこない、それらをデータ化し、分析していく。7一定の考察の蓄積によって、それに応じて研究会、シンポジウムを開催する。以上の中で、今年度は234を主に進め、本報告にあるように、日本社会学会などいくつかの学会で発表し、その成果を出している。234については、共生についての理論的な研究会やハーバマスの討議倫理やその基本となるカントやヘーゲルについての研究会を繰り返しおこない、個の代替不可能性を前提とした共生のあり方についての議論を深化を進めている。さらに、6のかみえちごでの調査をおこない、彼らの提示するコミュニティの一形態としての「クニ」についての聞き取りをおこなうことにより、実態把握がより網羅的になっている。7の研究会はかみえちごで開催し、当事者の意見を把握し、さらに当該テーマでのシンポジウムもおこなった。H28年度時点は理論的に研究を進めることが主眼になっている理由は、代替不可能な個と共生の問題を考えることを中心的に進めることによって、かみえちごで展開されている共生のあり方のその意義を検証するためであり、つまりそれが研究の主眼であるからだ。