hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GPUクラスタによる3DCGのための並列コンピューティングに関する研究

3次元コンピュータグラフィックス(3DCG),特に,PC上でレンダリング処理が行われた後直ちに,出力画像がディスプレイ表示されるリアルタイムレンダリング処理では,計算機の演算能力は重要な要素の一つである.現在の計算機,特に単体のCPUにおける演算能力は,近い将来頭打ちとなることが予想される一方,グラフィックスハードウェア(GPU)のの演算能力の向上は,今やCPUのそれを完全に凌駕している.本課題の目的は,今後の発展が見込めるGPUのリソースを最大限生かすことのできる開発環境やツールを構築することにある.具体的には,GPUを並列化することによりGPUクラスタを構成し,GPUクラスタを利用した3DCGのための並列コンピューティング環境の構築やソフトウェアの開発をその目的とし.ここでは,並列コンピューティングの研究と同時にソフトウェア開発環境の整備を行った.さらに,並列向けGPUコンピューティングの基盤技術として,陰関数曲面やパラメトリック曲面のGPUを利用した並列レンダリングアルゴリズムを開発した.特に陰関数曲面に関しては,点群ベース陰関数曲面の一つであるSLIM (Sparse Low-dgree IMplict)曲面を対象とした,プログラマブルGPUによる高速なレンダリング手法を提案した.本手法はレイキャスティング法にもとづく直接的な描画手法を採用しており,光線と陰関数曲面の交点算出やブレンディングのための点の選択にかかわる処理を,プログラマブルシェーダの一つであるフラグメントプログラムの中で行っている.実験の結果,GPUによる並列処理はCPUによる処理よりはるかに高速にレンダリングできることを実証した.本年度は,GPUクラスタの設計,製造,設置,動作確認とともに,GPU上での描画システムの開発を行った.GPUクラスタは,計算ノードとなるPCを16台,コントローラとしてのPC1台の計17台から構成されるクラスタシステムとして設計・製造された.各計算ノードPCのスペックは,Pentium D 820(2.8GHz)CPU,2GB DDR2 SDRAM,160GB S-ATA HDDであり,それぞれにnVIDIA社製のGeForce 7800 GTXが1つ搭載されている.これらのノードPCは,ギガビットイーサーネットによりネットワーク接続されている.すでに所内に設置され,正常に動作することを確認している.また,GPUクラスタのレンダリングエンジンとして利用するための基盤技術として,位置情報のみを持つ点群データを,GPUを利用して直接レンダリングする方法を開発した.この手法では,イメージバッファと呼ばれる,フレームバッファより解像度の低い画像を一枚用意し,その画像を利用して法線ベクトルの計算や,測定点群データに含まれるノイズの軽減処理が行われる.実際の描画処理はスプラットにより行われるが,スプラットの描画処理に必要なフィルタリング処理は,画像バッファの中で選択されたピクセルにのみ適用される.このため,点群データを直接フィルタリングする手間を省くことができ,処理を高速化することができる.実際,多くの例題を通じて,法線計算やノイズ軽減処理を含む我々のアルゴリズムは,既存のアルゴリズムよりも高速に処理することが可能であることを実証した.3次元コンピュータグラフィックス(3DCG),特に,PC上でレンダリング処理が行われた後直ちに,出力画像がディスプレイ表示されるリアルタイムレンダリング処理では,計算機の演算能力は重要な要素の一つである.現在の計算機,特に単体のCPUにおける演算能力は,近い将来頭打ちとなることが予想される一方,グラフィックスハードウェア(GPU)のの演算能力の向上は,今やCPUのそれを完全に凌駕している.本課題の目的は,今後の発展が見込めるGPUのリソースを最大限生かすことのできる開発環境やツールを構築することにある.具体的には,GPUを並列化することによりGPUクラスタを構成し,GPUクラスタを利用した3DCGのための並列コンピューティング環境の構築やソフトウェアの開発をその目的とし.ここでは,並列コンピューティングの研究と同時にソフトウェア開発環境の整備を行った.さらに,並列向けGPUコンピューティングの基盤技術として,陰関数曲面やパラメトリック曲面のGPUを利用した並列レンダリングアルゴリズムを開発した.特に陰関数曲面に関しては,点群ベース陰関数曲面の一つであるSLIM (Sparse Low-dgree IMplict)曲面を対象とした,プログラマブルGPUによる高速なレンダリング手法を提案した.本手法はレイキャスティング法にもとづく直接的な描画手法を採用しており,光線と陰関数曲面の交点算出やブレンディングのための点の選択にかかわる処理を,プログラマブルシェーダの一つであるフラグメントプログラムの中で行っている.実験の結果,GPUによる並列処理はCPUによる処理よりはるかに高速にレンダリングできることを実証した.
金融時系列分析におけるノンパラメトリック・ボラティリティ推定

ボラティリティとは収益率の分散(あるいま標準偏差)の事を言うが,金融データの時系列分析では収益率の系列を調べても,通常,何ら特性が見つからない事が一般に知られている.特に,効率的な市場だと,収益率はランダム・ウォークに従うとされる.この研究では金融時系列におけるボラティリティの分析法の研究を行う.特にティック・データが利用できる状況において,効率的かつ実際的なボラティリティの推宿法を求めてきた.ティック・データを用いたボラティリティ分析でよノイズの処理が理論的には大きな関心を持たれているが,時系列処理で,ノイズをフィルターする手法を考案してきた.ボラティリティは自在に変化し,ノイズは独立同一分布を持つという通常の仮定の下ではボラティリティは観測個数にのみ依存する値となる.この1生質を使って,間引き標本などの手法を用いてノイズを除去しようとする試みは行われてきたが,本研究では二次モーメントを基礎とするノイズ除去法を追求した.理論的な研究を進めてきたが,数系列を用いたシミュレーションも行った.しかし,このようなシミュレーションは常に理論的な結果をサポートする事になるので,実際の金融データを使った実証的な検証も行った.この手順は非常に重要で,理論的な分析がもたらすある種のモデル・スペシフィケーション・バイアスを除去することができた幅の広い誤差分布においても従来の分析法が維持できるか否かを検討したが,明確な結果は得ることができなかった.代表的な系列に限定してもデータ購入の費用が高額であった.データについてはこれからも利用していく.二次モーメントを基礎とする分析方法を追求した.理論的な研究に加えて乱数系列を用いたシミュレーションも行った.この種のシミュレーションは常に理論をサポートする事になるので,実際の金融データを使った実証的な検証も行う予定だった.しかし,データの購入が遅れ,この作業は始まっていない.データとの照合手順は非常に重要で,理論的な分析がもたらすある種のモデル・スペシフィケーション・バイアスを除去することができる.このようなバイアスは,シミュレーションにおける確率変数の生成が、標準の分析では正規確率変数に限定されていることから生じていることが多い.つまり現実の分析では誤差項の分布は正規分布に制限されるはずはなく,仮に正規分布から生成されていたにしろ,その分散は常に変化する.さらにこの分散の変化はシステマティックでは無い可能性が高く,システマッティックな変化を内包する理論的なモデルが現実の変化を近似できるか否かは,実際のデータとの比較によってのみ検討することができる.したがって,幅の広い誤差分布において従来の分析法が維持できるか否かを検討する事が不可欠である.また,ノンパラメトリックな二次モーメントの推定手法としては高頻度データを使う方法が有力であるが,高頻度データにはマーケット・マイクロストラクチャー・ノイズの問題がある.ノイズが二次モーメント推定量に与える影響とその対策は昨今の研究で明らかになりつつあるが,異資産間の二次モーメント,すなわち,クロス・ボラティリティを推定法については改善の余地がある.そこで,既存の手法の推定効率を改善する推定法を提案して,シミュレーションによって理論的結果を確認した.これらの結果も実際のデータを使った実証分析により,前提としている仮定に妥当性があるか否か確認する必要がある.ボラティリティとは収益率の分散(あるいま標準偏差)の事を言うが,金融データの時系列分析では収益率の系列を調べても,通常,何ら特性が見つからない事が一般に知られている.特に,効率的な市場だと,収益率はランダム・ウォークに従うとされる.この研究では金融時系列におけるボラティリティの分析法の研究を行う.特にティック・データが利用できる状況において,効率的かつ実際的なボラティリティの推宿法を求めてきた.ティック・データを用いたボラティリティ分析でよノイズの処理が理論的には大きな関心を持たれているが,時系列処理で,ノイズをフィルターする手法を考案してきた.ボラティリティは自在に変化し,ノイズは独立同一分布を持つという通常の仮定の下ではボラティリティは観測個数にのみ依存する値となる.この1生質を使って,間引き標本などの手法を用いてノイズを除去しようとする試みは行われてきたが,本研究では二次モーメントを基礎とするノイズ除去法を追求した.理論的な研究を進めてきたが,数系列を用いたシミュレーションも行った.しかし,このようなシミュレーションは常に理論的な結果をサポートする事になるので,実際の金融データを使った実証的な検証も行った.この手順は非常に重要で,理論的な分析がもたらすある種のモデル・スペシフィケーション・バイアスを除去することができた幅の広い誤差分布においても従来の分析法が維持できるか否かを検討したが,明確な結果は得ることができなかった.代表的な系列に限定してもデータ購入の費用が高額であった.データについてはこれからも利用していく.学務が多忙になり,エフォトが低くなっているために進行が遅れている.同時に,データが高価すぎ,まだ金融データの購入が終わっていない.コンピューター計算を含むが、プログラミング等は共同研究者に任せる。

また,実際の金融時系列,特にティック・データの処理も,観測個数が多いためにかなり困難である.系列が多くなると困難さは倍増するが,データ購入の費用もあるので,代表的な系列に限定して分析を行いたい.積率を基にした研究を続ける.二次積率を用いるを高次積率を用いる分析に拡張することができる.収益率を統計量の分布が正規分布で近似できるように変換し,高次積率に依存した分析を行う.実際に二次までの理論的な期待値に既にノイズ分散が含まれるから,高次積率の期待値にもノイズ分散が含まれ,モーメント法の考え方を使えば,ノイズ分散の推定量を求めることができる.したがって,それを使ってノイズ分散がもたらすバイアスを除去して行う.まず金融データの購入を行う.そこで,ほぼ100万円を支出する.あとは,Gauss, Mathematica, TSPなどの計算用ソフトは,不足分だけを申請したい.S+Finmetricsは,古いversionを使っているので,新規に新versionにアップデートしたい.Finmetricsが高価だが,金融ファイナンスのプログラムを多く含むので,この課題の遂行に必要である.金融データ:ほぼ100万フィナンスソフト:60万円他:50万円
施設高齢者の生活リズムを整える短時間仮眠の効果

本研究は、入所高齢者の生活に短時間仮眠を取り入れ、眠気を管理することで夜間の睡眠状況を改善し、入所者の睡眠・覚醒リズムを整えることを目的とした。研究を行う中、加齢に伴う睡眠・覚醒リズムの変化は個人差が大きく、短時間仮眠の夜間睡眠や活動に対する効果も相違があった。そこで入所者2名を対象に研究を実施した。結果、仮眠時間と覚醒状況には関連がなく、仮眠が日中の覚醒の妨げや長時間の仮眠につながるとはいえないと示唆された。また、対象者による相違を認めたが、仮眠が短時間日の方が夜間の睡眠時間は有意に長かった。今後は日中の仮眠時間の長短のみならず生活環境等の影響を含めた調査を行う必要があるとの示唆を得た。本研究は、施設に入所している高齢者(以下、施設高齢者)の生活の中に、定時的に30分程度の短時間仮眠を取り入れ、日中の眠気を計画的に管理することにより、眠気や睡眠障害によるBPSDの悪化の軽減を図り、施設高齢者の生活の質を高めることを目的としている。そして、今回、施設高齢者の仮眠の実態を捉え、仮眠所要時間による特徴や夜間睡眠への影響を明らかにした。調査対象者は、X県内の高齢者施設に入所している65歳以上の高齢者のうち意思疎通が可能、自力歩行が困難であり車イス使用中、7日間の連続調査が可能の条件を満たす者とした。協力者にアクティグラフ(AMI社製)を装着し、睡眠変数、仮眠変数、仮眠時間後の活動量を測定した。また、療養記録から年齢、NMスケール、BI、眠剤使用の有無を調査した。そして仮眠変数から、全く仮眠を取らなかった者(以下、仮眠なし群)、30分未満の仮眠を取った者(以下、30分未満群)、30分以上の仮眠を取った者(以下、30分以上群)に分け、それぞれの変数と比較した。本研究は、愛媛県立医療技術大学研究倫理委員会の承認後、対象者と主介護者の同意を得て実施した。対象者は30名(男性8名、女性22名)、平均年齢は85.4±8.2歳であった。3群間において、仮眠後の活動量(p=.009)に有意差が認められたため、Mann-WhitneyのU検定を行ったところ、30分以上群は、仮眠なし群(p=.000)、30分未満群(p=.009)に比べて仮眠時間後の活動量が少なかった。ここから、仮眠の有無や長短は施設高齢者の夜間睡眠に影響を与えず、仮眠の長短は、施設高齢者の仮眠後の活動量に影響を与えることが明らかになった。そして、対象者の希望に応じて、短時間の仮眠を取り入れることは、夜間の睡眠に影響を与えることなく、生活の質を高めるケア方法の1つになりうることが示唆された。60床程度の療養ベッドを持つ介護老人保健施設に協力を依頼し、準実験デザインを用いた研究を行うため、プレテストを行っている。プレテストに際して、施設責任者や管理スタッフから対象者の紹介を受けた。紹介された入所者とその家族に対し書面と口頭で調査の説明や依頼を行ったところ、6名の方から研究同意を得たため対象者とした。対象者は男性2名、女性4名、平均年齢は82.3歳であった。また対象者6名の睡眠状況や仮眠状況を調査したところ、夜間の睡眠状況は中途覚醒時間113.2分、中途覚醒回数5.3回、睡眠効率79.2%、総睡眠時間409.1時間(全て平均値)であり、従来言われている一般高齢者の睡眠状況と比較して中途覚醒時間や覚醒回数の増加が見られた。仮眠状況に関して、対象施設では日常のケアに仮眠を取り入れておらず、入所者の訴えやスタッフの誘導により臥床や離床が行われている状況であった。しかし、対象者全員日中に仮眠を行っており、仮眠時間は28.6分(平均値)であることから、長時間の仮眠には至っていないと考えられた。一方、夕食後から消灯までに見られた居眠り時間が44.0分(平均値)あることから、夜間睡眠に影響を与えると考えられている夕食後の居眠りについても今後調査が必要であると考えられた。これらのプレテストをもとに今後、施設入所高齢者の仮眠を介入し高齢者の活動性に与える影響を明らかにしていく予定である。当初の計画では施設高齢者を対象に介入研究を行う予定であった。しかし、対象人数が十分に確保できずプレテストという形でしか調査を行えなかった継続した研究の中で、老人保健施設入所高齢者(以下、入所者)の仮眠時間には個人差が大きいことが明らかになった。そのため、個々人の日中の車いす座位時間と座位での睡眠時間について日中の活動を踏まえながら明らかにした。対象者は日中車いすを使用している7名とした。対象者1名あたり連続3日間、1117時まで10分毎の目視による非参与型観察を観察者2名で行い、対象者の廊下や共有スペースの様子を観察した。また、アクチグラフを対象者の非利き手に1日24時間、連続3日間装着した。対象者の姿勢と行為について姿勢は座位か臥位、行為は飲食、排泄、移動、会話、テレビ視聴、リハビリテーション、手伝い、催しのうち対象者が行った行為の有無とした。また、アクチグラフで身体活動量を測定した。

基礎情報は性別、年齢、N式老年者用精神状態尺度、BarthelIndex、眠剤使用の有無とした。姿勢は臥位を0、座位を1として、行為はそれぞれの行為なし0、行為あり1として分析に用いた。身体活動量は、専用分析ソフトを用い1分毎のsleep/wakeを確認し、前後5分間以上sleepが続くものを睡眠それ以外を覚醒とし、睡眠0、覚醒1として分析に用いた。そしてデータを時系列に図式化し、ブロックごとに場面や会話等を記述し分析した。本研究の結果、入所者は日中の7割程度を車いす座位で過ごし、車いす座位中の約3割は睡眠していたが、座位時間や睡眠時間は個人差があり、個人内でも変動があることが明らかになった。また、個人の移乗能力だけでなく施設環境や疲労感が座位時間や睡眠時間に大きく影響を与えていると考えられた。しかし、1日当たりの調査時間が短く調査期間も限られており、調査項目も睡眠・覚醒状況と姿勢や行為の有無のみであったため、今後は個人因子や環境因子を検討しながら、入所者の日中の車いす座位状況、行為の関連を明らかにしていきたい。入所者の日中の仮眠が夜間睡眠に与える影響は個人差が大きいことが明らかになったため、今後個々人への介入を検討している。介入にあたり対象者の選定に時間を要している。また、研究結果については現在、投稿に向けて準備を進めている。研究を実施する中で、介護保険施設に入所する高齢者の場合、仮眠の夜間睡眠や日中覚醒に対する影響は個人差があり、仮眠の効果はシングルケース等を用い個々人に対して確認する必要があると考えた。そこで、介護保険施設に入所する高齢者2名に対し日中の臥床による休息時間を調査し、睡眠・覚醒状況との関連を検討した。対象者は介護保険施設に入所する高齢者のうち、1.睡眠障害の診断がない、2.移動に車いすを使用し介助を必要とする、3.日中、臥床による休息時間(以下、臥床時間)があるの条件を満たし、本人と代諾者から研究参加の同意を得た2名(80代女性、要介護3)とした。その際臥床時間は職員が記録から把握し、睡眠・覚醒状況はアクティグラフ(AMI社製)を装着し測定した。睡眠状況・覚醒状況は睡眠時間、睡眠効率、覚醒時間、中途覚醒時間・回数を用いた。各対象者に対し仮眠時間が40分未満の日(短時間日)と40分以上の日(長時間日)における睡眠・覚醒状況の差を比較した。比較にあたり系列依存性がないことを確認し、Mann WhitneyのU検定を用いた。測定期間はA氏20日、B氏21日、A氏の臥床時間は47.5分(中央値:最短30分、最長220分)、B氏の臥床時間は45.0分(中央値:最短30分、最長225分)であった。2名とも昼食後は必ず臥床を促され間食前に離床した。A氏は7日、B氏は8日午前・午後に臥床があった。検定の結果、A氏の臥床時間と睡眠・覚醒状況に有意な差はなかった。B氏は臥床時間と睡眠時間に有意な差があり、短時間日は長時間日と比較し夜間の睡眠時間が長かった。2名に関し臥床時間と覚醒状況には関連がなく、入所高齢者は日中の臥床が日中の覚醒の妨げや長時間の昼寝につながるとはいえないと示唆された。また、臥床時間と睡眠状況との関連は対象者による相違を認めたが、短時間日の方が夜間の睡眠時間は有意に長かった。本研究は、入所高齢者の生活に短時間仮眠を取り入れ、眠気を管理することで夜間の睡眠状況を改善し、入所者の睡眠・覚醒リズムを整えることを目的とした。研究を行う中、加齢に伴う睡眠・覚醒リズムの変化は個人差が大きく、短時間仮眠の夜間睡眠や活動に対する効果も相違があった。そこで入所者2名を対象に研究を実施した。結果、仮眠時間と覚醒状況には関連がなく、仮眠が日中の覚醒の妨げや長時間の仮眠につながるとはいえないと示唆された。
数量化と比較研究の方法による西日本の新宗教運動の実証的研究

我々は1991年度に実施した『九州の新宗教運動の比較研究』に引き続き、93年度から94年度にかけて『西日本の新宗教運動の比較研究』を実施した。これは前回より範囲を拡大する形で、天照皇大神宮教、イエスの方舟、オウム真理教、真如苑、友愛グループ女神の海、幸福の科学、崇教真光の7教団・団体を対象に調査研究を行なったものである。前回の研究に続いて今回もまた各教団信者の宗教意識を解明することに狙いのひとつをおいた。今回の調査・研究に際して教団選択の基準としたのは、1、時代的、社会的に大きな影響力を持っているもの、2、地域的特性を反映しているもの、3、近年特に活動の顕著ないわゆる新新宗教のカテゴリーに入るもの、という観点であった。我々はこうした新新宗教として分類される諸教団の意識調査を通じて新新宗教の特徴について考えてきた。この検討からは、新新宗教が一般にいわれているように近代の科学主義に対抗する神秘主義や呪術志向から生まれたものというより、むしろ近代社会の特徴である科学主義が、一般的な境界線を越えて世界の全体を統合しようとする、いわば超科学主義的性格を持っていることを示してきた。そしてそこで生み出されている「主体」もまた、近代的な精神と肉体、個と集団の二元論を越えようとする「主体」であるが、そこで自己の責任と超科学主義が過度に強調されるとき、新たな選別のシステムを形成しかねないことを指摘できたのである。本研究の目的はそのタイトルにも示されている通り、これまで各研究機関で行なわれてきたような個別的な教団調査ではなく、「数量化」と「比較研究」を旨とし、調査表を用いて多数の信者の新宗教に対する関わり方について、教団間に共通する傾向あるいは相違する傾向を具体的数値として明らかにし、そこから高度資本主義社会における現代の宗教運動の特徴を包括的に把握することが目的であった。この点に関して、西日本各地の、現代社会に特徴的な新宗教教団の本部及び支部を、教官と学生がそれぞれの分担をもって直接に訪れ、聞き取り調査とを行なってその教団の歴史・教義・儀礼・世界観等についてできるだけ詳細な理解を得るとともに、各教団の発行する各種印刷資料・映像資料あるいは外部の研究者や観察者の手になる資料を入手し、分析を進める一方、調査表を用いてのアンケート調査も行なった。対象とした教団は具体的にはオウム真理教、イエスの方舟、崇教真光、天照皇大神宮教、幸福の科学、そして友愛グループ・女神の海、等である。これらの新宗教教団に関して、「数量化」の面での分析は調査表の結果を目下鋭意進行中である。また、「比較研究」の点においては、いわゆる一般社会にかたくなに背を向けることで自らを維持しているような教団や、既成のメディアネットワークに乗ることで、新たな共同体の形態を模索しつつある教団など、多様な形態が明らかにされた。このうち、イエスの方舟、オウム真理教、天照皇大神宮教の三教団については今年度中に報告書が出るはずである。本研究の目的はその課題名通り「数量化」と「比較研究」を旨とし、調査表を用いてできるだけ多数の信者の新宗教に対する関わり方について、教団間に共通する傾向あるいは相違する傾向を具体的数値として明らかにし、そこから今日の高度資本主義社会下における現代の宗教運動の特徴を包括的に把握することが目的であった。この点に関して、西日本各地の現代社会に特徴的な新宗教教団の本部及び支部を、教官と学生がそれぞれの分担をもって訪れ、聞き取り調査と、調査表を用いてのアンケート調査をおこなった。今年度、対象とした教団は具体的には1、真如苑、2、崇教真光、3、幸福の科学、4、友愛グループ・女神ノ海、以上の4教団である。なお、平成5年度中に調査済であった5、オウム真理教、6、イエスの方舟、7、天照皇大神宮教についても、合わせて追跡調査をおこなった。これらの新宗教教団に関して、「数量化」の面での分析は調査表の結果をもとに目下解析中である。

また、「比較研究」の点に関しては、いわゆる「伝統的宗教」の形態を多分に受け継いだ教団や、情報化社会のマス・コミュニケーション体系に見事に対応した教団、あるいは直接的な人間間のコミュニケーションを重視するため、今日においてはそれほど教勢を拡大できないながらも内部では親密なネットワークを維持している教団など、各種多様な形態が明らかにされた。このうち、真如苑、崇教真光、幸福の科学、友愛グループ・女神の海の4教団については、今年度中に報告書を作成する予定である。
分子間クロストークを応用したＦＧＦ―２の歯周組織再生効果の増強と適応拡大への挑戦

線維芽細胞増殖因子(FGF-2)を用いた歯周組織再生の適応拡大の可能性を探索するため、FGF-2の臨床投与における長期予後、ビーグル犬を用いた重度歯周炎モデルを対象にしたFGF-2と脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)併用時における再生効果および歯根膜細胞におけるFGF-2刺激がもたらすシグナル伝達機構を検討した。その結果、FGF-2投与の臨床における長期安全性、FGF-2とADSCとの併用時における再生効果の増強に加え、血管内皮細胞増殖因子や骨形成タンパクとFGF-2とのクロストークにより制御される細胞内シグナル機構が歯周組織再生過程において存在することが明らかとなった。1、FGF-2を用いた歯周組織再生療法の施行約8年の予後を調査した結果、0.3%FGF-2投与群がフラップ手術単独群と比較して再治療等のイベント発生までの期間を延長させることが示された。そして、フラップ手術単独群のイベントの発生率は5年以降に増加する傾向が認められ、治療による長期的予後の違いを検討するには8年以上の観察期間を要することが示唆された。また、観察期間に安全性に関する問題は認めなかった。2、ビーグル犬の上顎両側犬歯に人工的に歯周組織裂開状欠損モデルを作成し、治癒状況を確認するとともに、欠損作製6週後にと殺し、被験部の組織学的検索法とマイクロCTによる骨組織評価を行った。その結果、ビーグル犬裂開モデルにおいて、歯槽骨などの歯周組織が部分的に回復することが明らかとなり、歯周組織の裂開状欠損におけるFGF-2の歯周組織再性能を評価できるビーグル犬裂開モデルが確立できた。3、ヒト脂肪組織由来幹細胞(ADSC)を石灰化誘導培地で硬組織形成細胞へと分化誘導した結果、RUNX-2およびPLAP-1mRNA発現の経時的な増加とALPase活性の上昇を認め、著明な石灰化ノジュール形成を認めたことから、ADSCの硬組織形成細胞への分化能が確認された。4、マウス歯根膜細胞(MPDL22)における血管内皮細胞増殖因子(VEGF)産生とその受容体発現に対するFGF-2の影響を検討した結果、FGF-2濃度依存的にVEGFmRNA発現とそのタンパクレベルでの産生の増加が認められた。また、VEGF受容体に関しては、FGF-2濃度依存的にVEGFR-1mRNAの発現が誘導されることが明らかとなった。1、前年度までに検討したビーグル犬の人工的歯周組織裂開状欠損モデルに加え、ビーグル犬の歯周組織開窓状欠損モデルにおいてFGF-2の歯周組織再生能を検討した。その結果、現在までに治癒異常は観察されないことを確認し、今後裂開状欠損モデルと同様にマイクロCTと組織学的検索によりFGF-2の歯周組織再生効果を検討する予定である。2、ビーグル犬の2壁性歯周組織欠損モデルを作製し、脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)とFGF-2併用時の歯周組織再生効果の検討を行った。その結果、ADSC含有フィブリンゲルとFGF-2含有HPC投与した試験部位とADSC含有フィブリンゲルのみを投与した対照部位ともに治癒異常は観察されなかった。そして、ADSCとFGF-2併用した試験部位はADSCのみを投与した対照部位に比べ有意に多い歯槽骨再生がマイクロCT解析により観察された。3、ビーグル犬ADSCの多分化能について検討を行うために、硬組織形成細胞、脂肪細胞、軟骨細胞それぞれへの分化誘導を行った。その結果、ADSCはRunx2、Col1a、BSP、PLAP-1、Leptin、SOX9などのmRNA発現を示し石灰化ノジュールや脂肪滴を形成したことから、ADSCが骨芽細胞、歯根膜細胞、脂肪細胞、軟骨細胞など多系統の細胞種への分化能を有することが明らかとなった。4、FGF-2および血管内皮細胞増殖因子(VEGF)の共刺激がマウス血管内皮細胞(b.End5)の形態変化に及ぼす影響について3次元培養下で検討を行った。その結果、それぞれの単独刺激では形態に著変は認められない濃度のFGF-2とVEGFの共刺激条件下において、内皮細胞の著明な管腔様形態変化が誘導されることが明らかとなった。1、FGF-2を用いた歯周組織再生療法(早期第II相臨床試験)の予後の生存時間解析を行った結果、0.3%FGF-2投与が歯周病の再発等による生じるイベント発生とその発生までの期間を延長させることが示された。また、臨床試験後8年以上の観察期間に悪性腫瘍や歯肉の異常増殖などの発生例は認められず、FGF-2投与に関する安全性に関する問題も認めなかった。

2、ビーグル犬の上顎両側犬歯に人工的に歯周組織裂開状欠損モデル(近遠心径3mm、歯軸方向径5mm)を作成し、欠試験側には0.3%FGF-2含有HPC(ハイドロキシプロピルセルロース)製剤を、対照側にはHPC製剤を投与する。そして、両部位の治癒状態を経時的に観察するとともに、欠損作製から6週間後にと殺し被験部の組織学的検索とマイクロCTによる骨組織の評価を行った。その結果、FGF-2投与群で有意な歯槽骨再生が認められたが、FGF-2投与による歯根膜およびセメント質の再生効果は明確に確認できなった。3、ビーグル犬の下顎第1後臼歯の近心頬側部に2壁性歯周組織欠損モデル(近遠心径5mm、頬舌径3mm、歯軸方向径4mm)を作製し、試験側には脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)含有フィブリンゲルを、対照側にはフィブリンゲルを投与し、両部位の歯周組織再生状態を軟X線およびマイクロCTで比較した。その結果、フィブリンゲル単独投与群に比べ有意に多い歯周組織再生がADSC投与群において認められた。4、マウス歯根膜細胞(MPDL22)におけるBMP-2誘導石灰化過程へのFGF-2の作用を解析した。その結果、BMP-2により誘導されるMPDL22の石灰化誘導は、FGF-2がMAPKを介してBMP-2シグナルのSmad1リンカー部位をリン酸化しすることにより抑制されることが明らかとなった。当初に予定した本年度の研究計画を、概ね計画通り遂行できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初に予定した以下の本年度の研究計画を、概ね計画通り遂行できた。1、FGF-2を用いた歯周組織再生療法(早期第II相臨床試験)の長期予後の生存時間解析に関しては、計画通り遂行し、成果の論文発表(日本歯周病学会会誌、第54巻1号、38-45、2012)を行った。2、ビーグル犬歯周組織裂開状欠損モデルを用いたFGF-2の歯周組織再生効果の検討に関しては、本モデルにおいて、FGF-2が歯槽骨再生能を有することは確認されたが、FGF-2の歯根膜およびセメント質の再生効果は明確にならなかった。この点に関して、本年度に作製した裂開状欠損モデルの一部において既存のセメント質の残存が確認されていることから、次年度に再試験を実施する予定である。3、ビーグル犬2壁性歯周組織欠損モデルを用いたADSCの歯周組織再生効果の検討に関しては、計画通り遂行した。4、マウス歯根膜細胞(MPDL22)におけるBMP-2誘導石灰化過程へのFGF-2の作用の解析に関しては、計画通り遂行した。本年度の研究計画を概ね予定通り遂行できたことから、次年度は、(1)FGF-2を用いた歯周組織再生療法の長期予後の生存時間解析、(2)ビーグル犬裂開モデルなどを用いたFGF-2およびADSCの歯周組織再生効果の検討、(3)FGF-2の血管内皮細胞の管腔形成能に及ぼす影響および(4)歯根膜細胞におけるFGF-2刺激による歯周組織再生関連シグナル伝達機構のクロストーク解析を当初の研究計画に従い予定している。本年度の研究計画を概ね予定通り遂行できたことから、次年度は概ね当初の研究計画に従い以下の解析を予定している。1ビーグル犬歯周組織裂開状欠損モデルを用いたFGF-2の歯周組織再生効果の再検討、2脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)とFGF-2併用時の歯周組織再生効果の検討、3FGF-2の血管内皮細胞の管腔形成能に及ぼす効果の検討、4歯根膜細胞におけるFGF-2刺激による歯周組織再生
主観的な確率と効用に関する研究

本年度の主要研究業績である論文「応用哲学の現状と課題」および学会発表「経済学におけるモデルと実在」は、一方で過年度の古典的・理論哲学的研究の成果を基礎としつつ、他方で本研究がその目的のひとつとする応用的・学際的研究の積極的展開を企図して進められた。「経済学におけるモデルと実在」では、経済学方法論でいまや古典の位置を占めているミルトン・フリードマンの科学観を取り上げた。議論の出発点は、「経済学を含む実証科学の目的は予測の成功であり、理論における諸前提は非現実的なものであってもかまわない」という主張と解釈されてきたフリードマンの「実証的科学の方法論」が、現象に大きな変化が起こった場合の理論選択ないし理論構築の問題にそのままではまったく対処し得ないという問題である。ここからさらに次の点を論じた。(1)科学の現場において理論選択や新しい理論構築にあたって実際に指針とされるのは「科学的モデル」である。(2)そのような科学的モデルには、力学モデルからグラフィック・モデルに至るまで、多種多様なものが含まれる。(3)ただし経済学において通常扱われるモデルはほとんど「数式モデル」だと考えられている。(4)しかし、経済学にも多様なモデルの使用が理論の改良・構築に貢献してきたことは、いくつかの理論史的事例から確認できる。(5)このような科学的モデルと理論構築との関係を視野に入れることで、フリードマン流の科学方法論をより実際の科学の営みに即したものに作り替えることができる。また、「応用哲学の現状と課題」では、「経済学の哲学」と「哲学カウンセリング」という我が国においては未発達な哲学の応用的分野の欧米における先行研究をサーベイし、今後の展開への示唆を与えた。19年度は主に、1.ヒュームにおける蓋然性(probability)概念と、2.現代科学哲学における確率の解釈の問題に関する研究を行なった。1.ヒュームのprobability概念は、現代的な主観的確率の歴史的源流のひとつと言われることがあるが、一方でそれは現代的な確率概念と根本的に異質なものであるという解釈も存在する(B.Gower,1991)。もしこの解釈が正しければ、現代的な確率の概念を用いてヒュームの諸議論を明らかにしようとしてきた非常に多くの解釈が覆されることになる。そこで私は再びヒュームの信念論、とくにGowerが十分に考慮に入れていない『人間本性論』附録におけるヒューム自が加えた修正を包括的に検討し、確率概念に関してヒュームと我々との間にギャップを主張するGowerの解釈は保持しえないという結論に達した。2.現代科学哲学における確率の解釈の問題は、本研究のメインテーマである、ラムジーの主観的確率に対する関心を出発点としている。確率を個人の「信念の度合い」と見る主観的確率は、科学の現場でいったいどれだけの有用性と妥当性をもちうるのか。今年度はこの問題を、とりわけ人工知能の分野において発展した因果的パスウェイ分析手法である「ベイジアン・ネットワーク」との関連において検討した。20年度は、(1)ラムジーの主観的確率、(2)ヒュームの確率論(蓋然的信念論)を中心に研究を進めた。(1)については、ラムジーの主要論文Truth and Probabilityを中心に、彼が自身の主観的確率概念を導出する意図と理路とを検討した。本研究では、ラムジーが部分的信念の「整合性の論理」を論じる過程で、ケインズの「確率関係の知覚可能性」だけでなくヒュームの「信念の度合いの知覚可能性」を明示的に批判した上で、彼が「信念の度合いに数を付値する純粋に心理学的な方法」を操作主義的に打ち立てた点に特に着目した。(2)のヒューム確率論研究については、奇蹟論を含めた関連トピックを扱うに先立ち、知性論(『人間本性論』第1巻)の構造を整理し直すことに主眼を置いた。というのも、第3部の信念論における「哲学的」/「非哲学的」蓋然性の区別や、「知性的」/「想像的」一般規則の区別は、蓋然性を「信念の活気の度合い」と見なす彼の確率論がどのような意味で規範性をもちうるかを考察する上で重要な端緒となるが、他方で、そうした区別は、第一巻第四部で提示されるヒュームの懐疑論によって全面的に無効化されてしまっているように思われるからである。そこで、第3部信念論における一般規則の概念と、第4部の懐疑論およびその帰結として知性論末尾で提示される「(理性と想像力をめぐる)極めて危険なジレンマ」との関わりをテキストに即して論じ、「ヒュームの知性論における「極めて危険なジレンマ」について」と題して日本イギリス哲学会第33回研究大会において発表した。またこの他、ベイジアンネットワークと確率の解釈に関するサーヴェイ論文(掲載済)、および応用哲学のトピックに関するサーヴェイ論文(共著、投稿済)を執筆し、I.Hacking著,Historical Ontologyの翻訳を進めた。

議論の出発点は、「経済学を含む実証科学の目的は予測の成功であり、理論における諸前提は非現実的なものであってもかまわない」という主張と解釈されてきたフリードマンの「実証的科学の方法論」が、現象に大きな変化が起こった場合の理論選択ないし理論構築の問題にそのままではまったく対処し得ないという問題である。ここからさらに次の点を論じた。(1)科学の現場において理論選択や新しい理論構築にあたって実際に指針とされるのは「科学的モデル」である。(2)そのような科学的モデルには、力学モデルからグラフィック・モデルに至るまで、多種多様なものが含まれる。(3)ただし経済学において通常扱われるモデルはほとんど「数式モデル」だと考えられている。(4)しかし、経済学にも多様なモデルの使用が理論の改良・構築に貢献してきたことは、いくつかの理論史的事例から確認できる。(5)このような科学的モデルと理論構築との関係を視野に入れることで、フリードマン流の科学方法論をより実際の科学の営みに即したものに作り替えることができる。また、「応用哲学の現状と課題」では、「経済学の哲学」と「哲学カウンセリング」という我が国においては未発達な哲学の応用的分野の欧米における先行研究をサーベイし、今後の展開への示唆を与えた。
組織変動過程への社会的環境の影響の研究:携帯電話端末開発組織の動態の日米比較から

本研究では、「携帯電話端末」メーカーへのインタビューを中心に、日米で調査・研究を実施した。調査からは、国内メーカーの「開発組織」は、以下のような条件・要因が作用するなかで、「開発能力」を形作ってきたことが理解された。90年代以降、日本の携帯電話加入者数は急速に増大してきた。技術進歩や用途開拓が次々と進む中では、どのようなコンセプト・仕様・機能であれば、消費者に認知・受容されるのかは、当初から自明なわけではない。実際、米国と比べ、日本の携帯電話産業では、どのような技術でどのようなニーズを充たすのかという「製品の定義」は、予想を超えて急速に変化してきた。国内では、強い競争圧力が作用してきたため、開発組織は、競って、新たなコンセプト・仕様・機能の製品を提供しようと試みてきた。さらに、国内では、通信事業者が、国内通信規格の技術の担い手であると同時に、販売者であり通信サービス開発の主体でもあった。このため、各メーカーは自らの「開発の切り口」から新しいコンセプト・仕様・機能の製品を提案しつつ、通信事業者向けに部品や設計をカスタマイズ-「ユーザー・カスタマイゼーション」-した、多様な製品を競って開発することになった。開発競争のなか、携帯電話端末は、通話機能を果たす携帯端末の域を超えて、小型・軽量性をはじめ、機能やデザインの面で、より「製品のまとまり(インテグリティ)」の高い製品となっていった。実際、米国と比べ、日本では、インテグリティの高い製品が消費者に受容されてきたために、買い替え需要の割合が高い傾向が続いてきている。以上の点から、国内の社会的・経済的条件のもとで、自動車電話からマルチメディア通信機器へと「製品の定義」が「制度化」されるなかで、よりインテグリティの高い製品を迅速に提供する「開発能力」が、形作られ「制度化」されてきたと考えられる。
ＩｇＧ４関連疾患患者末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析

IgG4関連疾患は近年報告された疾患であり、その病因、病態はまだ十分にわかっていない。病因、病態解明を目的としIgG4関連疾患患者の末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析を行なった。IgG4関連疾患患者の末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析は今まで報告がなく、申請者は世界に先駆け2015年に初めて論文を発表し、IgG4関連疾患患者において自然免疫や制御性T細胞に関連する遺伝子の発現が低下していることを報告した。当研究からIgG4関連疾患の病因、病態において自然免疫能の低下や制御性T細胞機能の低下等が関連している可能性が示唆され、病因、病態の解明につながる可能性があると考えられた。IgG4関連疾患は近年報告された新たな疾患単位であり、その原因は不明である。またその病態についてもまだ十分にわかっていない。本研究はIgG4関連疾患患者の末梢血単核球におけるmRNA量を網羅的に解析することにより、IgG4関連疾患の疾患特異的マーカーとなる遺伝子や病因、病態に関連する遺伝子群の検索を行ない、それらを明らかにすることを目的としている。申請者はすでに少数例でIgG4関連疾患患者末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析を行なっており、患者ステロイド治療前後および患者健常人間で51個の候補遺伝子が抽出されていた。本研究により抽出されている候補遺伝子としては、自然免疫や好中球機能に関わる遺伝子、CD4+CD25+制御性T細胞の機能に関わる遺伝子、アレルギー疾患に関連する遺伝子などが得られており、IgG4関連疾患の病因、病態に関連している可能性が示唆される。しかし更なる症例数の蓄積が必要である。平成25年度において、平成25年度に得られたIgG4関連疾患患者および健常人の検体を用いてトランスクリプトーム解析を行ない、症例数を蓄積した。症例数を蓄積した結果においても、自然免疫や好中球機能に関わる遺伝子、CD4+CD25+制御性T細胞の機能に関わる遺伝子、アレルギー疾患に関連する遺伝子において、患者ステロイド治療前後あるいは患者健常人間で遺伝子発現に有意差を認めている。IgG4関連疾患患者末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析について、現在までに得られた成果を、査読付英論文に投稿中である。申請者はすでに少数例でIgG4関連疾患患者末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析を行なっており、患者ステロイド治療前後および患者健常人間で51個の候補遺伝子が抽出されている。しかし未だ少数例の検討であり、症例数の蓄積が必要である。平成24年度において、平成24年度に得られたIgG4関連疾患患者および健常人の検体を用いてトランスクリプトーム解析を行ない、症例数を蓄積した。平成24年度の研究では、試薬などの消耗品はすでに購入済みのものを使用したため、それらの購入が不要であった。IgG4関連疾患患者末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析について、得られた成果を、班会議や研究会で発表した。本研究により抽出されている候補遺伝子としては、自然免疫や好中球機能に関わる遺伝子、CD4+CD25+制御性T細胞の機能に関わる遺伝子、アレルギー疾患に関連する遺伝子などが得られており、IgG4関連疾患の病因、病態に関連している可能性が示唆されている。平成24年度から平成26年度において、各年度に得られたIgG4関連疾患患者および健常人の検体を用いてトランスクリプトーム解析を行ない、症例数を蓄積した。症例数を蓄積した結果においても、自然免疫や好中球機能に関わる遺伝子、CD4+CD25+制御性T細胞の機能に関わる遺伝子、アレルギー疾患に関連する遺伝子において、患者ステロイド治療前後および患者健常人間で遺伝子発現に有意差を認めている。平成24年度から平成26年度における研究成果を査読付英論文に投稿していたが、英文雑誌への掲載が平成26年度内に間に合わなかったため、補助事業期間延長を申請した。平成27年4月に本研究成果の査読付英論文掲載が決定し、現在処理中である。

IgG4関連疾患は近年報告された新たな疾患単位であり、血清IgG4高値とIgG4陽性形質細胞の腫瘤形成あるいは組織浸潤を特徴とするが、その原因は不明である。またその病態についてもまだ十分にわかっていない。当研究はIgG4関連疾患患者の末梢血単核球におけるmRNA量を網羅的に解析することにより、IgG4関連疾患の疾患特異的マーカーとなる遺伝子や病因、病態に関連する遺伝子群の検索を行ない、それらを明らかにすることを目的としている。IgG4関連疾患患者の末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析は今まで報告がなく、申請者は世界に先駆け2015年に初めて論文を発表し、その病因、病態において自然免疫能の低下や制御性T細胞機能の低下などが関連している可能性を報告した(PLoS One, 14;10(5):e0126582, 2015)。IgG4関連疾患と自然免疫についてはWatanabeらがtoll-like receptor活性などの障害が関連している可能性を報告しており、その報告を支持する結果であった。またIgG4関連疾患はこれまでの報告で、しばしばアレルギー性疾患や高IgE血症を伴うこと、末梢血・局所病変においてCD4+CD25+制御性T細胞が増加していること、多彩な自己抗体が出現することなどが報告されているが、これらがどのような機序で起こりどのように病態に関与しているかについては十分にわかっていない。IgG4関連疾患において制御性T細胞機能低下を示唆した報告は今までされていないが、当研究によって制御性T細胞機能低下の関与が示唆されたことにより、IgG4関連疾患患者におけるアレルギー性疾患や高IgE血症の合併、末梢血・局所病変のCD4+CD25+制御性T細胞増加、多彩な自己抗体出現を一元的に説明することができ、病因、病態の解明につながる可能性があると考えられる。IgG4関連疾患は近年報告された疾患であり、その病因、病態はまだ十分にわかっていない。病因、病態解明を目的としIgG4関連疾患患者の末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析を行なった。IgG4関連疾患患者の末梢血単核球におけるトランスクリプトーム解析は今まで報告がなく、申請者は世界に先駆け2015年に初めて論文を発表し、IgG4関連疾患患者において自然免疫や制御性T細胞に関連する遺伝子の発現が低下していることを報告した。当研究からIgG4関連疾患の病因、病態において自然免疫能の低下や制御性T細胞機能の低下等が関連している可能性が示唆され、病因、病態の解明につながる可能性があると考えられた。平成24年度から平成26年度において、各年度に得られたIgG4関連疾患患者および健常人の検体を用いてトランスクリプトーム解析を行ない、症例数を蓄積した。症例数を蓄積した結果においても、自然免疫や好中球機能に関わる遺伝子、CD4+CD25+制御性T細胞の機能に関わる遺伝子、アレルギー疾患に関連する遺伝子において、患者ステロイド治療前後および患者健常人間で遺伝子発現に有意差を認めている。平成24年度から平成26年度における研究成果を査読付英論文に投稿していたが、英文雑誌への掲載が平成26年度内に間に合わなかったため、補助事業期間延長を申請した。
東北タイ・ラオス・カンボジアのムスリム社会の学術調査

東北タイとラオスのイスラム共同体の成立時期は約100年前と推定され、主としてパキスタン人、インド人ムスリムの移住により成立したものである。この地域のムスリムは商業、牛の飼育、牛肉販売に従事している。なお、東北タイとラオスには各1ヵ所のチャム人のイスラム共同体があり、これはカンボジアから移住してきたチャム人の共同体である。以上のムスリムはスンナ派であるが、ラオスのインド人イスラム共同体の場合は、カ-ディリ-教団のス-フィズムの名残りを色濃くとどめていて、注目される。カンボジアのイスラム共同体の殆どはチャム人の共同体である。現在のベトナム中・南部にチャンバ王国を建てたチャム人は、北の強国ベトナムの侵略を受け、15世紀後半、17世紀末、19世紀初の3期を画してカンボジアに移住してきた。今日、チャム人ムスリムはカンボジア政府の民族政策によって「クメール・イスラム」と総称されているが、実際にはジャフド、チャム、チャム・ジュバの3類型に分類することができる。ジャフドとチャムは、チャム語を母語とするムスリムであるが、チャム・ジュバは、14、5世紀頃カンボジアに移住していたジャワ人やマレー人とチャム人とが混血し、文化的にも同化していって形成されたムスリムである。彼らはクメール語を日常語とし、またマレー語やマレー文化に親近感をもつムスリムである。これらチャム人ムスリムは、メコン川やトンレサップ湖の漁業に従事している。コンポン・チュナンやシェムリアップにおいては、川の中のモスクや浮船のスラウを中心に水上生活を営むチャム人ムスリムの調査を行い、イスラムの地域的特色と多様性を明らかにすることができた。本年度は東北タイのウドンタニ等において、イスラム共同体6カ所の本調査を実施した。またはラオスのヴィエンチャンで2カ所、カンボジアのプノンペン等で9カ所のイスラム共同体の予備調査を実施した。東北タイにイスラム共同体が成立したのは、約90年前後からと推定されるが、今回の調査においてもこの事実を確認することができた。またその民族的源流がパキスタン人ムスリムであることも確認された。すなわちパキスタンからムスリムが東北タイに移住し、モスクを中心にイスラム共同体を形成しているのである。現在、ムスリムはタイ回籍をとり、タイ人との血液的同化も進み、生活習慣等タイ文化の影響を強くうけているが、その一方で、イスラムへの帰属意識も強いことが明らかになった。次にラオスでは、パキスタン人とインド人のムスリムが涅住するイスラム共同体1カ所と、カンボジアから移住してきたチャム人のイスラム共同体1カ所の調査を行った。後者の成立は1950年以後のことであるが、前者のそれは東北タイとほぼ同時期で、ムスリム移住の要因は商業のためである。そしてここでは、スンナ派と稱しつつも、イスラムの祭礼においてイスラム神秘主義のカ-ディリ-教団の始祖アブド・アルカディールを讃えるジクルを行う等、ス-ツィズムの要素が色濃く見られ、注目に値する。カンボジアの調査地は、プノンペンのアラブ系ムスリム居住区1カ所を除き、全てチャム人ムスルムのイスラム共同体である。現在のヴェトナム中、南部に存在したチャンパ王国のイスラム化したチャム人は、ヴェトナムの南進等により15世紀以降、カンボジアのコンポントム等へ移住してイスラム共同体を形成し、チャム人固有の言語や文化を継承しつつ現在に至っている。以上、イスラム共同体の実態について知見を得ることができた。本年度はラオスのヴィエンチャンで2ヶ所,カンボジアのプノンペン等で25ヶ所のイスラム共同体の現地調査を行った。ラオスのイスラム共同体の成立時期は約90年前と推定され、パキスタン人及びインド人ムスリムの移住により成立したが、その後カンボジアからチャイム人イスラム教徒も移住してきた。

ラオスのイスラム教徒は主として商業に従事しているが、イスラムの祭礼においてはイスラム神秘主義、すなわちス-フィズムの名残を色濃くとどめており、カ-ディリ-教団のそれがスンナ派に包摂されていることを確認できた。カンボジアでの調査は、チャム人イスラム共同体を中心に実施した。と言うより、カンボジアのイスラム共同体はチャム人により構成されているのである。現在のベトナム中・南部にチャンパ王国を建てたチャム人は、北の強国ベトナムの南進によって隣国カンボジアに流入した。それは15世紀後半、17世紀末、19世紀初の3期を画して行われた。移住の経路は、チャンパからまずカンボジアのコンポン・チャムに移住した後、漸次プノンペン、コンポン・チュナン、シェムリアップ等各地へと再移住していったと推定される。チャム人イスラム教徒は現在、カンボジア政府の民族政策により「クメール・イスラム」と総称されているが、実際にはジャフド、チャム、チャム・ジュバの3類型に分類される。前二者はチャム語を母語とするムスリムである。チャム・ジュバは14、5世紀頃カンボジアに移住してきたジャワ人やマレー人の子孫であるが、チャム人とも混血・同化している。これらチャム人イスラム教徒は主としてメコン川やトンレサップ川の漁業に従事しており、コンポン・チュナンでは水の中のモスクを中心に水上生活を営むチャム人のイスラム共同体の調査を行い、新しい知見を得ることができた。本調査においては東北タイで7カ所、ラオスで2カ所、カンボジアで30カ所のイスラム共同体の現地調査を実施した。具体的にはモスク及び、モスクを核に形成されているムスリム居住区のジェネラル・サーベイを行い、東南アジア大陸部におけるイスラム社会の実態把握に努め、スンナ派クメール・イスラムなどの考察を行った。特に、現在のヴェトナム中・南部にあったチャンパ王国のチャム人が、14、5世紀以後カンボジア、タイなどに難民として流入し、例えばタイ中部のアユタヤやバンコク、東部タイのトラ-ドなどのチャム系ムスリム共同体が形成されたこと、そして何よりもカンボジアのイスラム社会がチャム人により構成されていったことを明らかにすることができた。また東北タイのイスラム共同体については、その主流がパキスタン系であること、ラオスではインド系が中心であることも判明した。後者のイスラム共同体はイスラム神秘主義ス-フィズム、なかんずくイスラム世界で最初に成立したカ-ディリ-教団の儀礼が現在に継承されてきていることを確認した。したがって東南アジアへのカ-ディリ-派イスラム神秘主義の伝播は、中東からインドを経て東南アジア大陸部にも伝わったものと推定され、インド経由のイスラム化を裏付けるものといえよう。このように各地域のイスラム共同体の現地調査を実施することにより、それぞれの地域に根差したイスラム文化やムスリムの生活文化の諸相と多様性を解明することができたが同時にモスクやコーラン塾で日常行われるコーラン学習、イスラムの宗教的戒律逓遵守などにより、イスラムの統一性が保持されていることも明らかになったのである。
東アジアの集住文化に関する研究企画

本研究グループは,日本建築学会東アジア集住文化研究会等の団体と協同して,公開研究集会を5度開き,それ以外に3度の全体研究打ち合わせ及び十数回のグループ別研究打ち合わせを開き,研究企画を行なった。この間,中国,韓国日本(琉球孤を含む)などのフィールドワークを通じた研究成果の理論的・実証的比較検討を行なった。これらの作業を通じて,「東アジアの集住空間構成における生活中心としての共同空間の研究」を行なう必要があるとの結論に達した。その研究細目として,(1)生活中心としての共同空間の構成要素(2)集住空間としての社会的構成と生活中心の関係(3)自然的空間構成と人工的空間構成の関係(4)生活中心と精神的中心,生産的中心の関係(5)日常・非日常の生活行為と共同空間の関係があげられる。この研究課題を行なうことにより,これまでの建築・地域・環境計画学の前提となっている近代計画学の前提とは大きく異なる現代計画の発展の論拠を得ることに資する論点,カステーナブル・ディベロップメントのアジア的展開の展望に接近しうると思われる。またこれらが適用されうる範囲について,東アジアモンスーン圏,水稲耕作圏,漢字文化圏,風水説またはこれに類する集落立地論をもつ地域第2の範囲の妥当性についての見きわめをも概観しうるものと思われる。