hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会理論の実践的可能性の探究

本プロジェクトは、期間中に合計12回の研究会を学習院大学において開催した。また、研究会での成果を、海外を含む各種学会・会議において発表報告をした。研究会での報告内容は、次の通りである。最終年度は、プロジェクト期間中に参加者が議論を基にした論文を収録し、計13本、約280ページの報告書を作成した。今年度は、合計5回の研究会を学習院大学において開催した。5回の研究会での報告内容は、次の通りである。このうち、(2)、(3)、(5)、(8)は社会ネットワーク理論に関わる報告であった。また、(1)、(4)、(6)は、それぞれ遊園地、ジェンダー、宗教と切り口は異なったものの、社会の近代性を扱った報告であった。(7)は、社会理論に関する基礎的な研究であった。このように、今年度はとりわけ社会ネットワークの概念を中心に検討を進め、数理的・理論的アプローチによって社会分析を行う場合のネットワーク概念の有効性を確認した。こちらは、理論から出発して現実に至る道筋を明らかにしようとした理論班の成果だといえるだろう。またその一方で、今年度は様々な社会現象を思想史的・計量的手法あるいはシミュレーションを用いて分析し、近代社会の特徴をあぶり出した。こちらは、現実から出発して理論に至る道筋を明らかにしようとした実証班の成果だといえる。今年度は、研究代表者が日米数理社会学合同カンファレンス(於・バンクーバー)において研究報告(タイトル:Ihdependency of Political Power from Legitimacy)を行ったほか、合計4回の研究会を学習院大学において開催した。今年度開催した研究会での報告内容は、次の通りである。(1)"Evolution of Distributive Justice in Social Influence Networks"、(2)政治的権力の正統性からの独立性、(3)後期ハーバーマスの展開の体系的分析、(4)都市型公共空間における不関与の規範の形成、(5)損害賠償額が上昇するメカニズム、(6)シミュレーションということ-<社会>の理解/記述/創出、(7)構成主義と構成されざる現実-物語と語りえないもの、(8)利他的な行為者はゲームをどうみているか-評価戦略による対称ゲーム2×2分類の試み。上記のうち、(1)、(2)、(4)、(8)は、社会数理モデルの有効性を探る研究報告であった。内容的には、配分的正義、権力、規範、社会秩序など、主として公共性の問題を扱っている。(3)、(5)は法化社会をめぐる理論研究であり、先と同様に公共性に関わる問題を扱っている。(6)、(7)は社会的現実を記述する方法論をめぐる研究報告であり、やはり広い意味で社会の公共性について議論した。このように、今年度は特に公共性をめぐる問題をとりあげ、数理的・理論的アプローチがこの問題にどのような貢献をなしうるのか、多角的に検討した。その結果、公共性の問題は、修辞的な文体で曖昧に記述されるべき問題ではなく、その成立メカニズムを論理的に記述すべき問題だという方向性を確認することができた。今年度は、合計3回の研究会を学習院大学において開催した。3回の研究会での報告内容は、次の通りである。(1)"Escape from Free-riders"、(2)「倫理的判断の不偏性」、(3)「ロマンティック・ラブの日本的受容『主婦の友』に見る「愛」と「恋愛」の変遷」、(4)「社会移動表における非対角セルの分析」、(5)「社会運動への動員における紐帯の効果」、(6)「メディアと「信頼」」。このうち、(2)、(5)は、数理モデルによる社会現象分析の報告であった。特に分析においては進化ゲーム理論に注目し、実証的研究への応用を試みた。(1)、(4)は、数理モデルの実験・計量への適用に関する報告であった。その結果、従来の研究の不備が新しいモデルおよび分析手法によって補われうる可能性を確認した。(3)、(5)は、社会システム論をもちいた日本社会分析に関する報告であった。抽象的で純理論的と考えられがちな社会システム論が、実証的研究にどのように適用されうるか、その可能性を検討した。このように、今年度は理論と実証を結びつけるものとしての数理的・計量的アプローチの可能性について検討し、議論した。また本年度は、プロジェクトの最終年度として研究成果報告書の作成に傾注した。報告書は、プロジェクト期間中に参加者が相互議論した報告を論文を収録し、計13本、約280ページの報告書になった。全体として、理論と実証を架橋するものとしての数理的・計量的アプローチの役割が重視された。
鋼・コンクリート複合構造の耐荷力とダクティリティに関する研究

充填鋼管構造の優れた耐震性能は、鋼管の周方向拘束効果によりコンクリートに3軸圧縮効果が生まれ強度とじん性に富んだ性状を示すこと、また充填コンクリートにより鋼管の局部座屈が抑止されることにより局部座屈強度の上昇と安定した軟化挙動が得られることの2つの理由により得られるものである。ところがこれまでの充填鋼管構造の耐震設計・評価法では、このような特性を十分に発揮できるような手法とはなっていない。そこで本研究では、充填鋼管構造について、これらの特性を考慮した上で解析を行うためのいくつかの考察を行った。このような特性を有する充填鋼管構造の耐震性能を定量的に評価するため、本研究ではまず、局部座屈を伴う鋼管の挙動、および周方向拘束下での充填コンクリート挙動を実験およびFEM解析を通じて解明し、その挙動を等価な応力ーひずみ関係をいう形で定量化した。これを骨組構造解析に適用することにより得られる充填鋼管構造の解析法では、静的繰り返し載荷を受ける充填鋼管柱の実験結果に対して良好な解析結果を得ることができた。また、得られた等価な応力ーひずみ関係は、ファーバー要素を用いた動的解析に適用することにより局部座屈を考慮した充填鋼管構造の動的解析が可能になるものと考えられる。このような解析手法によりハイブリッド地震応答実験を対象に解析を行ったところ、良好な解析結果を得ることができた。以上の研究から、充填鋼管構造の特性の定量化を行い,その評価法について提案を行うことができた。これらの手法はFEM解析よりも簡易的であるにもかかわらず挙動を細かく追跡できる点、また動的解析にも応用して詳細な解析を容易に行える点などから有意義なものであると考えられる。◯充填鋼管構造の耐荷力とダクティリティを中空鋼管構造と定量的に比較するため、中空鋼管構造に関して実験を行った。幅厚比を細長比を変化させた5種類の門型ラーメン供試体を作成し、一定軸力下で斬増繰り返し水平力を載荷させて、その耐荷力と最大耐力以降の劣化状況、及び局部座屈の発生状況を調べた。◯充填コンクリートには軸方向載荷時に、外側鋼管の形状に即した拘束力が作用するための強度が上昇し、またダクティリティが増すと考えられている。そこで、当研究室にて以前行われた実験結果を基に、汎用有限要素解析プログラムMARCを用いてそれらの挙動を解析的に求めることを試みた。その結果、本手法においてシュミレーションは可能であることがわかったが、素材としてのコンクリートの材料定数について考察の余地があることがわかった。◯鋼管にコンクリートが充填された場合、鋼管には内側に対する変移が拘束されるめ、局部座屈強度が改善されるとされている。そこで、このような境界条件の下で鋼種と幅厚比を変化させたモデルについて、前述のMARCを用いて解析を行った。その結果、局部座屈を考慮した鋼管部材の挙動を等価な応力-ひずみ関係として表すことができた。◯これらの結果を用いた骨組構造解析のプログラムを作成し、簡易解析手法の開発を試みた、詳細についてはまだ多くの検討の余地があると思われるが、全体座屈と局部座屈がともに発生し、相互の影響を与えるような実験結果に対しても、良好に模擬できることがわかった。鋼管にコンクリートが充填された場合、鋼管は内側に対する変位が拘束されるため、局部座屈挙動が改善される。簡易解析にこの現象を反映させるためには、鋼管の内部に対する変位を拘束した境界条件を有する短柱について局部座屈を考慮した等価な応力一ひずみ関係を定義することが必要となる。昨年度は数種類の鋼種において任意の幅厚比を有する無補剛箱形断面部材における等価な応力一ひずみ関係を提案したが、今年度は実構造を考慮してより汎用性を持たせるため、補剛断面を対象に等価な応力一ひずみ関係の求めた。

ここでは、座屈挙動に大きな影響を与えると見られる補剛材幅厚比パラメータR_Rと補剛材剛比γ/γ^*に着目し、R_Rを0.30.7、γ/γ^*を0.65の各パラメータを組み合わせた17種類の解析モデルを定義し、まずFEMにより繰り返し解析を実施した。そしてその結果を基に、繰り返し履歴特性をR_Rとγ/γ^*の関数として陽な関数で定義した。なお、コンクリート充填鋼管橋脚模型における繰り返し載荷実験については、建設省土木研究所や名古屋高速道路公社等において大型模型による実験が行われているため割愛し、今年度は解析手法の確立に精力を集中した。上記の結果を骨組構造解析に適用してプログラムを作成した。これを前述の模型実験に対して解析を行ったところ、以下のような知見が得られた。○荷重-変位関係の履歴曲線について十分に模擬できた○崩壊に至る変位を推測することができた○繰り返し挙動解析の結果をパソコンでも数分で得ることができ、簡易手法としての有効性が示された充填鋼管構造の優れた耐震性能は、鋼管の周方向拘束効果によりコンクリートに3軸圧縮効果が生まれること、またコンクリートにより鋼管の局部座屈抑止効果が生まれることの2つの理由により得られるものである。このため、終局挙動解析を行うにあたってはこれらの定量的な評価が必要となる。昨年度までの研究により、局部座屈を伴う鋼管の挙動、および周方向拘束下での充填コンクリート挙動のそれぞれについて、等価な応力-ひずみ関係をいう形で定量化することができた。本年度はこれらの成果を利用して、以下の2テーマについて研究を行った。(1)等価な応力-ひずみモデルの検討昨年度に得られた鋼管の等価な応力-ひずみ関係をダイヤフラム間隔、補剛材幅厚比など、昨年度考慮しなかったパラメータについてモデル化に際する考察を行った。また構造諸元によっては繰り返し時の劣化挙動を過大評価する点についてモデル化を再検討した。これらにより、より精度よい解析結果を得ることができるようになった。(2)充填鋼管構造の地震応答解析昨年度に得られた鋼管およびコンクリートの等価な応力-ひずみ関係の活用例として、これをファーバー要素を用いた動的解析に適用して、局部座屈を考慮した充填鋼管構造の動的解析を試みた。その結果ハイブリッド実験の結果と比較してほぼ同様な解析結果を得ることができることがわかった。今手法は現在橋脚の動的解析で通常用いられる1質点系モデルによる動的解析と比較してもより広範な解析モデルを対象とできるため、有用であると考えられる。
大腸癌微小環境におけるケモカイン・シグナルを標的とした治療戦略

本研究では、大腸癌においてSMAD4欠損を起因とするTGF-betaシグナル異常が腫瘍微小環境におよぼす影響について、1)CCL15-CCR1、2)CXCL1/8-CXCR2の2つのケモカイン・シグナルと骨髄球集簇の観点から解析を行い、それらが新規治療ターゲットになりえるかを検証する。前臨床試験として同系マウスモデルを用いたin vivo実験で検討することを予定している。あわせて、大腸癌患者血液および大腸癌組織からFACSで好中球を単離して、その機能解析を進めることも予定している。
学校医と行う健康相談の実験調査とデータベースシステムの構築

障害のある子どもたちは健康上の問題や生活面での課題を抱えており,それらに対応するために特別支援学校では特に医療と連携した健康管理が重要となる。そこで,本校で開学当初から行っている「学校医による健康相談」(以下,健康相談)に着目し,特別支援学校での健康相談の実態を明らかにすること,健康相談を健康管理や教育支援に有効に活かせるようなシステムを構築することの2点を目的として研究活動を行った。1,国立大学附属特別支援学校(以下,国立)41校および県内の県立養護学校(以下,県立)11校を対象とし,平成20年度における健康相談の実態についてアンケート調査を行った。国立29校,県立9校,計38校から回答があり(回収率73%),集計した結果を「特別支援学校における学校医による健康相談の実態調査報告書」としてまとめ,回答のあった学校や附属学校へ郵送し情報を提供した。調査結果からは,特別支援学校における健康相談の実施率や相談を行う学校医の人数や専門,健康相談における養護教諭の役割,よく取り上げられる相談項目,健康相談の必要性および困難点等が明らかになった。これまでにこのような調査は行われておらず情報が少なかったため,本校の健康相談を見直す機会となり,また他校においても参考となる部分があるのではないかと考えている。2,本校で長年行われてきている健康相談の相談記録の一部(過去5年間の記録)を,パソコン内にデータベースとして保存し検索可能なシステム作りを行った。これは「相談項目」「障害名」「学部」等のキーワードを入力することで,学校医からの助言や話し合われた内容を短時間で探し出せるものである。なお,個人情報としての扱いには十分に配慮し健康相談室内でのパソコンに保存し養護教諭が管理している。今後の相談記録も順次増やしていく予定である。今後は、これらの蓄積データを健康管理や教育支援活動の中で有効活用していけるように、データを共有化したり利用を進めたりしていくためにデータリストを作成することを検討している。
着生地衣類・藻類を利用した土製・石製文化遺産の新規保存修復方法の開発

屋外に曝される石造文化遺産の劣化要因の一つに着生生物の作用があげられる。そこで本研究はこれまで実施例のない石造文化遺産の保存修復におけるバイオコントロールをめざし、環境と文化遺産との共生を図るとともに、文化遺産保護の原則である必要最小限の関与(ミニマムインターベンション)による新規保存修復方法の開拓を目指す。着生生物の中でも地衣類を対象とした。着生地衣類の生育コントロール法の開発につなげるため、岩上生地衣類に寄生する菌類を採集して分離培養を行い、専門機関に依頼してDNA解析を行った。これまでのrRNA遺伝子のITS領域に加え、新たに26/28SrRNA遺伝子のD1/D2(可変領域)を用いて解析を行った結果、地衣上の白色菌類をコウヤクタケ科(Corticiaceae)Corticium属の子嚢菌(98%)と同定した。地衣類が生成するバイオミネラルの中で最も一般的な物質であるシュウ酸カルシウムは試薬の炭酸カルシウムとシュウ酸を反応させることで生成されることを実験室において確認した。分析にはX線回折装置を用いた。岩上生地衣類がバイオミネラルを生成するためのカチオンの由来を調査するために、エネルギー分散形X線分光器付属走査型電子顕微鏡を用いて地衣類と石材や漆喰の境界部における元素分布について前年度から継続して分析を行った結果、地衣の着生によって最大で15μmの深さまでカルシウム元素の溶出が確認された。文化遺産を構成する材料として、石材は碑などの造形物から橋、寺院などの建築材料まで多用途に使用されている。これら屋外に曝される石造文化遺産の劣化要因の一つに着生生物の作用があげられる。着生生物の中でも地衣類を対象として、国内外で調査を行った。国内は関東の史跡、海外はカンボジアの遺跡において調査を行った。調査は文化遺産の着生生物のデータベース化のため、分類学に基づく記載を行うと共に文化遺産保護に重要な分類・記録方法を検討した。サンプリング可能な資料および文化遺産のサイト外で採取した自然の転石試料については着生生物と基物との界面の微細構造の解析を行うため縦断面のクロスセクションを作製し、光学顕微鏡やSEMを用いた観察を行った。石材に与える影響および地衣類によるバイオミネラリゼーションの保存修復への応用可能性について調査するため、HPLCを用いて地衣類が生産する二次代謝産物を同定し、X線回折を用いて二次代謝産物との反応生成物を同定し、その所在(生体内外、基物との界面など)を分析した。既往研究において確認されている反応生成物について、化学的物理的性質に関するデータ収集を行った。地衣類の二次代謝産物の試薬による石材への影響試験を実施、継続中である。前年度から継続して取り組んでいた、岩上生地衣類の二次代謝産物と基物との反応生成物をX線回折を用いて同定し、その所在(生体内外、基物との界面など)をクロスセクションを作製し、光学顕微鏡やSEMを用いて分析した。着生地衣類の生育コントロール法の開発につなげるため、アンコール遺跡のサイト内において岩上生地衣類に寄生する菌類を採集し、DNA解析を行なった。その結果、一種はClitopilus属と同定した。岩上生地衣類がバイオミネラルを生成するためのカチオンの由来を調査するために、エネルギー分散形X線分光器付属走査型電子顕微鏡を用いて地衣類と石材の境界部における元素分布について分析を行なった。この結果、石材の地衣類境界部に近い部分では石材の中心部分と比較してカルシウム元素の信号強度が減少したことから、バイオミネラルの生成が石材の劣化に寄与する可能性が示唆された。自然環境において、岩上生地衣類にカルシウムを過剰投与した場合のバイオミネラルの生成試験を行なった。地衣類の活動は非常に緩慢であることから、経過観察を継続中である。

地衣類が生成するバイオミネラルの中で最も一般的な物質であるシュウ酸カルシウムは試薬の炭酸カルシウムとシュウ酸を反応させることで生成されることを実験室において確認した。分析にはX線回折装置を用いた。岩上生地衣類がバイオミネラルを生成するためのカチオンの由来を調査するために、エネルギー分散形X線分光器付属走査型電子顕微鏡を用いて地衣類と石材や漆喰の境界部における元素分布について前年度から継続して分析を行った結果、地衣の着生によって最大で15μmの深さまでカルシウム元素の溶出が確認された。文化遺産のサイトにおける調査によって計画以上の成果を得たが、地衣類によるバイオミネラリゼーションのメカニズムに関する実験の進行がやや難航しているため。本研究課題において重要な位置を占める、地衣類によるバイオミネラリゼーションのメカニズムに関する研究に重点をおいて進める。
細密地下構造データに基づく強振動の増幅・伝播に関する要因分析

本研究の目的は、観測点近傍の微細構造を各種の地震探査法を用いてモデル化し、既に得られている地震観測記録との対比をもとに、地下構造のモデル化および微細構造が如何に地震動予測の精度に影響するかを明らかにすることにあった。1993年釧路沖地震、北海道南西沖地震において微細地下構造が影響したと予想される観測記録が得られたため、本研究の調査地点に加え、小地震に対するアレイ観測および地震探査を実施し、地表・地下の微地形が地動加速度に大きく影響することが理解された。北海道南西沖地震の余震観測点の一つである爾志郡乙部町において1.6gという極めて大きい加速度記録が得られ、その原因究明のため、本研究費により観測点でのボーリングによる地質調査とP S検層を行った。あわせて、微小地震のアレイ観測、屈折法地震探査、微動観測を行った。微小地震のアレイ記録から、ごく表層(厚さ9m以下)の影響により、卓越周期では40倍程度、時間領域では10倍の差が生じていることが分かった。地形の影響、2・3次元地下構造の影響に関する要因分析を行った結果、上記の大きな増幅は基本的には1次元波動論で解決され、地形の影響は極めて少ないことが判明した。また、このような大加速度に至ったのは表層地盤で非線形挙動の要素が少なかったためで、同じ地震を深い砂地盤上で観測された加速度は上記の約十分の一で短周期地震動の減衰が顕著であった。このことは非線形性挙動の影響が大であったことを意味しており、複雑な地震観測の積み重ねにより、地盤の地震時挙動を究明する重要性を指摘している。2・3次元的な不規則構造が長周期地震動に与える影響について、地下構造データが比較的豊富な関東平野において、1990年伊豆大島近海地震の記録を用いて検討した。また、足柄平野では長周期地震動の伝播特性について数値解析による検討を行い、表面波の屈折と盆地内での増幅作用が無視出来ないことを確認した。本研究の目的は,観測点近傍の微細構造を各種の地震探査法を用いてモデル化し,既に得られている地震観測記録との対比をもとに,地下構造のモデル化および微細構造が如何に地震動予測の精度に影響するかを明かにすることにある.1993年釧路沖地震,北海道南西沖地震は計画当初には発生していなかったため,研究計画には含めていなかったが,両地震においても微細地下構造が影響したと予想される観測記録が得られたため,本研究の調査地点に加えることとした.北海道南西沖地震の微小地震観測および地震探査を実施し,地表・地下の微地形が地動加速度に大きく影響することが理解された.釧路市内では8月下旬に,地盤の異なる5ヶ所に地震計を設置し観測を継続中である.9月には3地点の同時記録が得られている.北海道南西沖地震の余震観測点の一つである爾志郡乙部町において1.6gという極めて大きい加速度記録が得られ,その原因究明のため,本研究費により観測点でのボーリングによる地質調査とPS検層を行った.あわせて,微小地震のアレイ観測,屈折法地震探査,微動観測を行った.微小地震のアレイ記録から,ごく表層(厚さ9m以下)の影響により,卓越周期では40倍,時間領域では10倍の差が生じていることが分かった.

本研究目的の当初の対象であった足柄平野では,70m離れた2本のボーリング孔に設置された地震計と地表数点の震源を用いてオフセットのある垂直地震探査(Vertical Seismic Profile)を実施し,現在,地下構造モデル作成のためのデータ整理・解析を行っている.本研究の目的は,観測点近傍の微細構造を各種の地震探査法を用いてモデル化し,既に得られている地震観測記録との対比をもとに,地下構造のモデル化および微細構造が如何に地震動予測の精度に影響するかを明らかにすることにあった。1993年釧路沖地震,北海道南西沖地震において微細地下構造が影響したと予想される観測記録が得られたため,本研究の調査地点に加え,小地震に対するアレイ観測および地震探査を実施し,地表・地下の微地形が地動加速度に大きく影響することが理解された.北海道南西沖地震の余震観測点の一つである爾志郎乙部町において1.6gという極めて大きい加速度記録が得られ,その原因究明のため,本研究費により観測点でのボーリングによる地質調査とPS検層を行った.あわせて,微小地震のアレイ観測,屈折法地震探査,微動観測を行った.微小地震のアレイ記録から,ごく表層(厚さ9m以下)の影響により,卓越周期では40倍程度,時間領域では10倍の差が生じていることが分かった.地形の影響,2・3次元地下構造の影響に関する要因分析を行った結果,上記の大きな増幅は基本的には1次元波動論で解決され,地形の影響は極めて少ないことが判明した.1994年北海道東方沖地震の余震では建物における観測を含むアレイデータが得られれ,極表層の影響および構造物の影響について検討した.水平距離20-30m程度離れると高周波の波の相関は悪くなり,また数Hz以上では建物の拘束効果による減衰が大きいことが分かった.従って,強震動の空間的比較を行う場合,設置環境を十分考慮すれば高周波でも議論可能であるが,現実には極めて難しく、数Hz以下の低周波領域に限定すべきであるとの結論を得た.足柄平野では長周期地震動の伝播特性に付いて数値解析による検討を行い,表面波の屈折と盆地内での増幅作用が無視出来ないことを確認した
近代日本の＜ダンス－モダンダンス＞概念の形成に関する歴史研究

本研究課題では、成果の一部を以下により公開した。1欧米で長く活動した舞踊家・小森敏(1887-1951)について公開シンポジウムを開催し、2作品の復活上演を行った(2013年度)。2日本のモダンダンスのパイオニアの多くが試作品を発表した浅草オペラについて公開シンポジウムを開催し、近代日本における一つの芸能として見直す必要性が確認された(2014年度)。3『浅草オペラ舞台芸術と娯楽の近代』(森話社、2016年度)を出版し、浅草オペラを多面的に見つめるべく試みた。また、得られた現物資料をデータ化し、現在はWeb上で公開する準備を進めている。2013年度においては、以下の実績を示した。1帝国劇場歌劇部第1期生であり、海外(アメリカ、フランス)で長期間活動した舞踊家小森敏について、2013年8月6日に公開シンポジウム「舞踊家・小森敏(1887ー1951)を知る」を新宿区角筈区民ホールにて開催した。本シンポジウムは3部からなる。第1部「人を知る」では本研究代表者の杉山が小森の帝国劇場歌劇部時代について、また小森の詳細な伝記を著した茂木秀夫氏がフランス時代について、また小森の晩年の愛弟子である藤井利子氏が帰国後について講演を行った。第2部「舞踊を知る」では、藤井氏が復元した小森敏の作品のうち2作品が、藤井氏の解説とともに藤井氏の門下生によって上演された。第3部は第1部の講演者、第2部の実演者が揃い、檀上に続いてフロアを交えてディスカッションを行った。ここでは、小森の作品に見られる技法が、門下である藤井公・利子両氏の作品に継承されているという貴重な指摘を受けることができた。2浅草オペラ(1910年代中期1920年代中期)を代表し、その後も浅草の軽演劇において活動した2名について論考を発表した。研究分担者の中野は、帝国劇場歌劇部出身の沢モリノについて、浅草オペラ期に特化した論考を明治大学文学部紀要『文芸研究』122号に、研究代表者の杉山は、沢とともに浅草オペラの初期のブレイクを招いた河合澄子について、浅草オペラから以後の浅草軽演劇まで視野に入れた論考を瀬戸・杉山編『近代日本の身体表象』(森話社)に発表した。3日本において社交ダンスを普及させた玉置真吉が浅草オペラで活動していたことを受け、当時の資料を提供し、研究資料の共著者として『舞踊学』第36号に発表した。4収集した現物資料(公演プログラム、ブロマイド等)について項目ごとにデータベース化した。本年度の成果は以下の通りである.1帝国劇場付属技芸学校と同歌劇部については帝国劇場発行の『帝国劇場番組』『帝国劇場絵本筋書』,浅草オペラについては公演プログラムやブロマイド等,現物を可能な限り入手しデータ化を行い,また公演の詳細な内容についてデータベースを作成.またこれらで活動した人々や彼らの門下生等が活動している点から1930年代の浅草レヴューも対象とした.しかしハードディスクの故障により一部データが紛失したため,現時点では紛失分の再データ化を行うにとどまっている.これらのデータベースにより,それぞれの公演活動を概観できる他,個々の公演を詳細に見ることが可能となり,今後当該分野の研究に大いに寄与するものと期待できる.2代表者は帝国劇場歌劇部員の中でも特に小森敏に注目し,入手した現物資料,誌紙等から帝劇時代の活動を詳細に追い,その内容について2012年8月の現代舞踊協会夏期合宿講座の際に資料を提供する他,同年12月第64回舞踊学会大会にて研究発表を行った.小森を通して歌劇部員の広範な活動が明らかになり,帝劇歌劇部の教育内容がオペラに偏っていなかったという意義を見出すことができた.3浅草オペラと浅草レヴューについて,代表者は主に東京で,分担社は関西で資料調査を行った.代表者は近代の浅草で上演された舞踊を特定の舞踊家を通して考察した論考を執筆した(2013年9月刊行予定).また代表者は公演における舞踊の位置づけを試みるべく,舞踊以外の演目に注目し2点の論考を発表した.平成26年度は、1明治期昭和初期のモダンダンス創始者の理念と実践、2多くの舞踊演目の上演されたオペラ、の2つをテーマとした。1では引き続き小森敏に注目した。特に1922年にフランスに拠点を移してから1936年の帰国までについては、これまでに国内の文献・資料より活動の概要については明らかになっていた。しかしこのたびフランス滞在中に小森が作成したと思われるスクラップブックが発見された。これにより公演活動の詳細として、日程、会場(国・地域と劇場スペースの規模)、発表作品が明らかになり、さらに作品では日本やアジアを題材としたものが多く、振付では基本的には日本舞踊の型を用い、バレエの身体操作方法を活用し、日本人の特性と小森の考えたものを盛り込み、洋楽を使用し、「日本人ならではの舞踊」を追求したことを分析できた。近代の欧米において長く舞踊活動を展開していた小森敏は、日本人舞踊家の中では貴重な存在であるが、その具体的な詳細が明らかとなり、モダンダンス創始者の特異な例として位置付けることが可能となった。2浅草オペラでは「ダンス」「舞踊」「新舞踊」等の演目が数多く上演されており、モダンダンス創始者による試作品も多く上演された。当時の新聞の遊覧案内欄より、それら舞踊作品を可能な限り抽出しリスト化した他、絵葉書等の資料よりその技法やダンサーの習熟度を考察した。

また舞踊の上演を成立させた浅草オペラの状況と、舞踊の隣接領域である音楽、興行形態を切り離して考えることは不可能であるため、2015年3月1日に公開シンポジウム「浅草オペラの音楽・舞踊・演劇」を開催し(於・早稲田大学小野記念講堂)、ダンスがいかなる概念として大衆に浸透していったのか、そして舞踊作品のみならず喜歌劇における舞踊場面も含めて検討を行った。2015年度(平成27年度)においては、これまで学会発表、論文、公開シンポジウム等で公表した成果を取りまとめる作業を行った。そのうち浅草軽演劇に関する部分は、『ステージ・ショウの時代』(中野正昭編、森話社、2015年11月)の中で論考を発表した。なお交付申請時には、当該年度中には本研究課題の成果公表として出版する計画であったが、不測の事態が生じたため、これには至っていない。ただしシンポジウムの文字起こし原稿の洗練作業の他、出版に向けて研究代表者と共同研究者、そして出版社との打ち合わせを重ね、本研究課題の一部を共著として公表することとし、現在は執筆中の段階にある。また引き続き現物資料の収集ならびにデータ化を進めたが、連番のものでは欠落しているものも多々あり、この補充については今後の課題となる。本研究課題においては、現物資料の入手に関しては古書店等からの情報に依存したが、マニアックな愛好家と競合することが多く、十分な収集が出来たとは言い難い。しかし4年間という研究期間を反映し、多様な種類、また定期刊行物のうちまとまった分量で入手できたものもある。これらについては、演劇・舞踊関係で公開されているデータベースと重複するものも含まれる。しかし本研究では、「資料」の所有ではなく、その記載内容に踏み込んだデータベースを作成し、画像と合わせてホームページ上で公開するものである。ただし上述の事情により、データベース作成の作業については現在も継続中である。本研究課題に類する研究を行っている研究者は非常に少ないが、本研究課題は近代日本における舞踊史を包括するものであり、作成したデータベースがこれからの研究者に活用され、新たな知見を導くことが期待される。収集資料のデータベース作成の作業が完了しておらず、出版に関しては、いまだ各人が執筆している段階にあり、当初の予定よりも遅れている。想定していた資料の収集・調査とは異なった不測の事態が重なったことによるものであり、十分な対応ができなかったことによる。様々な事態に対し、柔軟かつ即座に対応できる体制を予め整えておく必要があった。本年度は、本研究課題の成果をより広く発信するために、『浅草オペラ舞台芸術と娯楽の近代』(森話社、2017年2月)を出版した。これは本研究課題においてこれまで2回開催した公開シンポジウムの成果を部分的に盛り込んだ共著である。2013年度に開催した公開シンポジウム「舞踊家・小森敏(1887ー1951)を知る」では、我が国のモダンダンスのパイオニアの多くが、帝国劇場歌劇部という非・舞踊家養成機関においてバレエ指導を受けていたことが再確認されたが、本書ではその指導者であったG.V.ローシーの研究者が新たな事実と知見が、浅草オペラの源流として掲載されている。また2014年度に開催した公開シンポジウム「近代芸能としてみた浅草オペラの音楽・舞踊・演劇」では、従来は西洋のオペラ受容と見做されがちであった浅草オペラは、近代という時期における特定の地域を主とした芸能として、広く見直さなければならないことが確認された。
植物精油をシクロデキストリンに包接した抗菌粉末の作成と抗菌・徐放特性の研究

シクロデキストリン(CD)に包接されたリモネン等の香気物質や、イソチオシアン酸アリル(AITC)等の抗菌物質の徐放特性を種々の温度・湿度環境下で測定し、徐放特性を速度論的に検討した。1.恒温・恒湿条件下での徐放特性リモネン、メントールまたはAITCを包接したCD粉末を、ガラス製平底瓶に入れて直列に連結し、調湿した空気を流して、恒温・恒湿状態で徐放実験を行った。ゲスト物質残存量は時間に対して下に凸の曲線を描いて減少し、徐放条件(温度、湿度)に固有な残存量(平衡残存量)に漸近した。平衡残存量は関係湿度の増加によって著しく減少した。初期徐放速度はゲスト物質の包接量に関して1次徐放速度式で良く相関された。徐放速度定数がア-レニウス式に従うと仮定して徐放活性化エネルギーを算出した。活性化エネルギーは関係湿度が50%以下では関係湿度の増加につれて著しく減少し、50%以上では3040kJ/molとほぼ一定であった。2.定速昇温実験法による湿潤条件下での徐放特性定速昇温実験法は試料温度を時間に正比例して上昇させる実験法である。包接粉末充填層に調湿した窒素ガスを通じ、試料温度を28K/hに昇温し、窒素ガス中のゲスト物質の濃度変化を測定した。徐放速度がゲスト物質包接量の1次に比例すると仮定し、定速徐放速度式を解析して、窒素中のゲスト物質濃度が最大になる試料温度から、徐放活性化エネルギーを算出する式を定式化した。この方法による徐放活性化エネルギーは、恒温・恒湿条件での測定値とほぼ一致した。本測定法は、簡便・迅速に徐放速度パラメーターを得る手法として極めて有用である。ヒノキチオールおよびイソチオシアン酸アリル(AITC)等の抗菌物質にシクロデキストリン(CD)を加えて包接粉末を作成し、この包接粉末を種々の温度・湿度環境下に静置した場合の包接物質の徐放特性を速度論的に検討し、以下の結果を得た。1.湿式混練法による包接粉末の作成と包接機構α-、β-、γ-CDとヒノキチオールおよびAITCを混練し、真空乾燥して包接粉末を作成した。β-およびγ-CDとヒノキチオールは、ほぼ1体1の複合体を形成したが、α-CDとヒノキチオールは包接複合体を形成しなかった。AITCはすべてのCDと包接複合体を形成したが、包接率(ゲスト物質とCDのモル比)は0.61.0であった。2.恒温・恒湿条件下での徐放特性ヒノキチオールおよびAITCを包接した粉末を、ガラス製平底瓶に入れて直列に連結し、調湿した空気を流して、恒温・恒湿状態で徐放実験を行った。所定時間毎に粉末中のゲスト物質残存量から徐放量を測定した。ゲスト物質残存量は時間に対して下に凸の曲線を描いて減少し、徐放条件(温度、湿度)に固有な残存量に漸近した。関係湿度が0の場合には、いずれのゲスト物質もほとんど徐放せず、50°C、300時間後の徐放量は初期値の1020%であった。湿度の増加と共に初期徐放速度が増加し、同一温度・湿度における徐放速度はヒノキチオール、AITCの順に増加した。漸近残存量を基準とした徐放速度は、残存量に関する一次反応式として近似できることがわかった。

1.恒温・恒湿条件下での徐放特性リモネン、メントールまたはAITCを包接したCD粉末を、ガラス製平底瓶に入れて直列に連結し、調湿した空気を流して、恒温・恒湿状態で徐放実験を行った。ゲスト物質残存量は時間に対して下に凸の曲線を描いて減少し、徐放条件(温度、湿度)に固有な残存量(平衡残存量)に漸近した。平衡残存量は関係湿度の増加によって著しく減少した。初期徐放速度はゲスト物質の包接量に関して1次徐放速度式で良く相関された。徐放速度定数がア-レニウス式に従うと仮定して徐放活性化エネルギーを算出した。活性化エネルギーは関係湿度が50%以下では関係湿度の増加につれて著しく減少し、50%以上では3040kJ/molとほぼ一定であった。定速昇温実験法による湿潤条件下での徐放特性定速昇温実験法は試料温度を時間に正比例して上昇させる実験法である。包接粉末充填層に調湿した窒素ガスが通じ、試料温度を28K/hに昇温し、窒素ガス中のゲスト物質の濃度変化を測定した。徐放速度がゲスト物質包接量の1次に比例すると仮定し、定速徐放速度式を解析して、窒素中のゲスト物質濃度が最大になる試料温度から、徐放活性化エネルギーを算出する式を定式化した。この方法による徐放活性化エネルギーは、恒温・恒湿条件での測定値とほぼ一致した。本測定法は、簡便・迅速に徐放速度パラメーターを得る手法として極めて有用である。
GTP結合蛋白質の性質に変化を与える細胞内因子の百日咳毒素を用いた探索

百日咳毒素による細胞膜内のGi(抑制性GTP結合蛋白質)のADPリボシル化速度はGiのおかれた環境を反映する可能性があるとの仮説に基き,以下の検討を行った。好中球にサポニンを作用することにより調製した透過性細胞を活性化した百日咳毒素およびNADとともにインキュベートすると細胞膜のGiが速かにADPリボシル化された。このとき,細胞をあらかじめリポポリサッカライド(LPS)で刺激しておくと,ADPリボシル化速度の顕著な低下が観察された。この変化は,Giの量的変化を伴うことはなく,また,Giを細胞膜から可溶化すると認められなくなった。また,ADPリボシル化速度の低下はGiと相互作用し,これを活性化するような受容体刺激によっては再現されなかった。LPSで処理した細胞では,走化性因子(fMLP)の刺激によっておこるホスホリパーゼCの活性化と細胞内ストアーからのカルシウム動員が亢進していた。このとき,LPS処理細胞からえた細胞膜標品においては,fMLP刺激によって上昇するGiのヌクレオチド交換,GTP加水分解反応にも亢進が見られた。従って,好中球のLPS処理は細胞内のGiの質的変化あるいはGiと他の細胞内因子との相互作用の変化を導き,この変化が百日咳毒素によるADPリボシル化速度に影響を与えている可能性が考えられた。百日咳毒素は,従来,細胞のGiを不活性化する試薬として広く用いられてきたが,今後,上述したようなGiの質的変化を検出し,その機構を解明する手段としても有効に用いうるものと考えられる。本研究は、細胞膜標品中のG蛋白質の細菌毒素によるADアリボシル化され易さ(ADアリボシル化基質活性)を指標に、細胞内においてG蛋白質が機能的な変化をおこしている例を探し出し、さらにその機構を解明することを目的とする。今年度は以下の知見をえて、現在、投稿準備中である。(1)血清処理ザイモザン(SOZ)とインキュベートした好中球からえた細胞膜標品中のGiは百日咳毒素に対する“ADアリボシル化基質活性"が大きく低下していた。ホルボールエステル(PMA)にも同様の作用が認められ、これらの薬物の効果はスタウロスポリンで強く抑制された。(2)^<32>Piでラベルした細胞をSOZやPMAで処理したのち可溶化し、免疫沈降法を用いた解析を行った結果、Giのプールはごく一部がリン酸化されているのみであった。従って、上の現象をCキナーゼによるGiのリン酸化で説明することは困難と思われた。(3)PMAやSOZで処理した細胞では、Giと共役する各種の受容体アゴニストによってひきおこされる、細胞内カルシウム濃度の上昇が抑えられていた。この作用もスタウロスポリンによって抑制された。fMLPとインキュベートした細胞においても、ヘテロの脱感作が観察されたが、この場合にはスタウロスポリンは作用せず、“ADアリボシル化基質活性"の低下も観察されなかった。(4)fMLPによる脱感作は、細胞膜レベルにおけるGTPγS結合、GTP加水分解活性の低下を伴っていた。しかし、PMAやSOZにはこの様な作用は認められなかった。(5)以上の結果から、好中球の脱感作には少くともふたつの機構が存在し、“ADアリボシル化基質活性"の測定は、とくにPMAやSOZによる脱感作機構の解明に有効に利用しうるものと考えられた。好中球にサポニンを作用させることにより調製した透過性細胞を、活性化した百日咳毒素およびNADとともにインキュベートすると細胞膜のGTP結合蛋白質(Gi)が速やかにADPリボシル化された。

このとき、細胞をあらかじめリポポリサッカライド(LPS)やザイモザン(SOZ)で刺激しておくとADPリボシル化速度の顕著な低下が観察された。この変化はGiの量的変化を伴わず、Giを細胞膜から可溶化すると認められなくなった。また、ADPリボシル化速度の低下はGiと相互作用し、これを活性化するような受容体刺激によっては再現されなかった。LPSで処理した細胞では、走化性因子(fMLP)の刺激によっておこるホスホリパーゼCの活性化と細胞内ストアーからのカルシウム動員が亢進していた。このとき、LPS処理細胞からえた細胞膜標品においてはfMLPに刺激によって上昇するGiのヌクレオチド交換、GTP加水分解反応にも亢進が見られた。従って、好中球のLPS処理は細胞内のGiの質的変化あるいはGiと他の細胞内因子との相互作用の変化を導き、この変化が百日咳毒素によるADPリボシル化速度に影響を与えているものと考えられた。百日咳毒素は、従来、細胞のGiを不活性化する試薬として広く用いられてきたが、今後、上述したようなGiの質的変化を検出し、その機構を解明する手段としても有効に用いうるものと考えられる。
大動脈形態の3D画像解析によるステントグラフト長期予後規定因子の分析

本研究は3Dワークステーション(Aquarius; TeraRecon)による腹部大動脈瘤患者の術前およびステントグラフト留置後の造影CT画像の形態学的計測・解析を行うことにより、1)腹部大動脈瘤に対する術前治療計画の最適化を図る;2)ステントグラフト留置後の動脈瘤および動脈のリモデリングの長期的影響(再治療の必要性)の評価を目指すものである。我々はこれまでの研究で、通常の平面のCT画像ではなく3Dワークステーションによる立体的解析が腹部大動脈瘤の正確な形態測定に有効であることを示し、この成果は2014年の欧州心臓血管学会のガイドラインにも引用された(2014 ESC Guidelines on the diagnosis and treatment of aortic diseases. Eur Heart J. 2014)。また、3Dワークステーションによる大動脈瘤および分枝の形態解析により、ステントグラフト後の末梢側のmigrationや分枝型ステントの腎動脈分枝の中期開存の予測因子を明らかにしてきた。また、測定誤差の影響に関しても明らかにし、既に報告を行った。今回の研究はこれらの発展・延長上に位置しており、形態学的データを蓄積・解析することで術前の腹部大動脈瘤および分枝血管の形態・解剖学的特徴から短期的・長期的合併症の発生およびステントグラフト後の再治療の必要性を予測するモデルの確立を最終的な目標に設定している。我々の施設における腹部大動脈瘤に対するステントグラフト留置術施行患者(2007年7月現在まで;約450名)のうち、本研究のinclusion criteriaに合致する症例を選別し、対象となった症例に関して、背景・臨床データをretrospective(研究開始後の患者に関してはprospective)に収集し、データベースを構築した。また、形態学的測定項目について、術前、術直後(退院前)、術後3ヶ月、6ヶ月、1年(以後、一年ごと)の時点でのCT画像から3Dワークステーション上で測定・定量化を進め、データベースを構築している。再治療(reintervention)イベントも研究開始後にしばしば発生しており、これらも随時、前向きにデータベースへと追加・更新を行っている。概ね順調にデータの蓄積は進行していると考えているが、対象となる症例数は300例を越えており、また、follow-up期間も10年に達する症例もあるため、延べ観察期間(症例数×follow-up期間)のデータ収集と更新には今後も時間を要すると考えている。本研究は3Dワークステーション(Aquarius; TeraRecon)を用いて腹部大動脈瘤患者の術前およびステントグラフト留置後の造影CT画像の形態学的計測・解析を行うことにより、1)腹部大動脈瘤に対する術前治療計画の最適化を図る;2)ステントグラフト留置後の動脈瘤および動脈のリモデリングの長期的影響(再治療の必要性)の評価を目指すものである。我々はこれまでの研究で、通常の平面(Axial view)のCT画像ではなく3Dワークステーションによる立体的解析が腹部大動脈瘤の正確な形態測定においては有効であることを示しており、この成果は2014年の欧州心臓血管学会のガイドラインにも既に引用されている(2014 ESC Guidelines on the diagnosis and treatment of aortic diseases. Eur Heart J. 2014)。また、3Dワークステーションによる大動脈瘤および分枝動脈の術前の形態解析により、ステントグラフト留置後の末梢側のmigrationや分枝型ステントの腎動脈分枝の中期開存の予測因子を明らかにし、学会および論文発表した。更に3Dワークステーションにおける測定者間の測定誤差が与える影響に関しても明らかにし、既に論文報告を行った。今回の研究はこれらを発展・延長上に位置するものであり、これまでに蓄積された症例の形態学的データを解析することで術前の腹部大動脈瘤および分枝血管の形態・解剖学的特徴から短期的・長期的合併症の発生およびステントグラフト後の再治療の必要性を予測するモデルの確立を最終的な目標に設定し、研究を継続している。我々の施設における腹部大動脈瘤に対するステントグラフト留置術施行患者(2007年7月2016年まで;約600名)のうち、本研究のinclusion criteriaに合致する症例を選別し、対象となった症例に関して、背景・臨床データをretrospective(研究開始後の患者に関してはprospective)に収集し、データベースを構築した。また、形態学的測定項目について、術前、術直後(退院前)、術後3ヶ月、6ヶ月、1年(以後、一年ごと)の時点でのCT画像から3Dワークステーション上で測定・定量化を行い、データベースを構築した。対象となる症例数は300例を越えており、延べ観察期間(症例数×follow-up期間)のデータ収集と更新には今後も時間と労力を要するものの、概ね順調にデータの蓄積は進行している。構築したデータベースに基づいた統計学的解析も進めており、一部の結果に関しては、既に学会や論文での発表を行っている。引き続き、統計学的解析のための臨床データ・画像計測データのデータベースの構築を行う。研究期間中に治療を行った新規症例に関しては、前向きにデータを収集し、データベースに組み入れていく。まずは収集した症例データに関し、形態学的特徴、臨床データ、併存疾患、術前・術後合併症(グラフト関連合併症を含む)、使用されたステントグラフト・デバイス、などのprofileの統計を取り、これまでの他施設からの報告(症例数の多い報告は主に海外施設からのものとなる)と比較し、我々の患者群の特徴を明らかにする。蓄積した形態学的データと長期臨床成績との関連について、統計学的解析を行っていく。

瘤径および瘤の体積のデータから、ステントグラフト留置術後の瘤縮小に寄与する因子を統計学的に分析・同定する。三次元ベクトル量として定量・データベース化された瘤のリモデリング過程および留置されているステントグラフトの形態変化を統計学的に解析し、瘤のリモデリング・瘤縮小がグラフト関連合併症に与える影響について分析する。これらの統計学的解析結果から、術前の形態学的特徴から長期予後を予測しうる統計学的モデルを構築することを最終的には目指す。これにより、ステントグラフト治療に適した症例の解剖学的選択基準を明らかにすることを狙う。一方、ステントグラフト留置術後フォロー中の過程における形態変化からグラフト関連合併症の発生を予測する統計学的モデルの構築も行う。このモデルが充分な予測能を持つことができれば、イベント発生前の再治療をpreemptiveに行うことが可能になると期待する。統計学的解析のための臨床データ・画像計測データのデータベースの構築/更新作業を今後も続行していく。構築した症例データベースについて、各種パラメーター(形態学的特徴、臨床データ、併存疾患、術前・術後合併症(グラフト関連合併症を含む)、使用されたステントグラフト・デバイス)を統計学的に解析し、既に報告されている他施設の患者群(症例数の多い報告は主に海外施設からのものとなる)と比較し、我々の患者群の特徴を明らかにする。術前・術後の形態学的データと長期臨床成績との関連について、更なる統計学的解析を進める。瘤径および瘤の体積のデータからステントグラフト留置術後の瘤縮小に寄与する因子を統計学的に分析を行ってきたが、既に幾つかの有意な因子が同定されてきており、更なる解析を進める。三次元ベクトル量として定量・データベース化された瘤のリモデリング過程および留置されているステントグラフトの形態変化を統計学的に解析し、瘤のリモデリング・瘤縮小がグラフト関連合併症に与える影響について分析を開始する。これらの統計学的解析結果から、術前の形態学的特徴から長期予後を予測しうる統計学的モデルを構築することを最終的な目標として設定しており、これにより、ステントグラフト治療に適した症例の解剖学的選択基準を明らかにすることを目指す。一方、ステントグラフト留置術後の長期フォロー中の過程における形態変化からグラフト関連合併症の発生を予測する統計学的モデルの構築も行う。とくにendoleakの発生とそれによる治療後の瘤径拡大に関連する予測因子に関しては有望な結果が得られてきており、更なる症例数・follow-up期間の追加と統計学的解析を進めたい。思っていた額と実際の額に誤差が生じたため、残高分を物品費として使用予定。
脳卒中による神経因性膀胱の病態解明と経皮的干渉波刺激を用いた非侵襲的治療開発

脳卒中は死因第4位、要介護の原因第1位の疾患である。脳卒中の後遺症には麻痺や高次脳機能障害の他に、尿失禁を伴う神経因性膀胱があり、それは在宅復帰の大きな障壁となることが多い。本研究は神経因性膀胱の治療方法の開発を目的に、下腹部と腰部に電極パッドを貼付し、微弱な電流を流すことで膀胱に電気刺激を与える干渉波電気刺激による治療を行い、その効果を検証するものである。この治療方法が確立すれば、神経因性膀胱を患っている方に少ない負担で治療を行う事ができ、患者や介護する家族の日常生活での満足度に寄与するものと思われる。
新品種育成のための細胞融合による遺伝変異の拡大とその分子的基礎の解析

3組合せの科間体細胞雑種,イネとダイズ,イネとバーズフット・トレフォイル及びイネとアルファルファ,そして,2組み合せの属間体細胞雑種,ダイズとバーズフット・トレフォイル及びバーズフット・トレフォイルとアルファルファの細胞小器官と核の動向について分析した。初めに,これら雑種カルスのミトコンドリアDNAの制限酵素断片像及びミトコンドリア遺伝子を用いてのサザンハイブリッド解析を行った。制限酵素断片像においては,科間雑種カルスではダイズあるいはバーズフット・トレフォイル,また属間雑種カルスではバーズフット・トレフォイルのDNA断片像に近いが,新しい断片も観察された。サザンハイブリダイゼイションでは科間雑種カルスではダイズあるいはバーズフット・トレフォイル,及び属間雑種カルスではバーズフット・トレフォイルのDNA断片が多く観察されたが,イネの断片,新しいユニークな断片あるいは欠失などが観察された。葉緑体DNAのサザンハイブリダイゼイションの結果では科間雑種カルスではダイズあるいはバーズフット・トレフォイル,また属間雑種ではバーズフット・トレフォイルのみのDNAが残り,新しい断片や欠失は観察されなかった。また核DNAについても,葉緑体DNAと同様の結果が得られ,これは顕微鏡観察において科間雑種カルスではダイズあるいはバーズフット・トレフォイル,及び属間雑種ではバーズフット・トレフォイルのみの染色体が残る傾向と一致した。この結果から,一般にミトコンドリアDNAは両親のDNAの残存あるいは再構築が行われる傾向にあるが,葉緑体DNAについては消去される傾向にある核DNAの親のものの残存は認められなかった。この研究で,ダイズとバーズフット・トレフォイルの雑種カルスから再生植物体が得られたが、異常な根の発育を示し,草丈は低く直立型であった。またイネとバーズフット・トレフォイルの雑種カルスからの再生植物体は濃緑色の葉を有し,冬季の温室条件(20°C)及び低日照条件で旺盛な生育を示した。イネとマメ科3草種,ダイズ,バーズフット・トレフォイル及びアルファルファの科間及び属間の5組合せの細胞融合を行った。それら細胞融合雑種カルスのうち3組は科間雑種のカルス,イネ(系統A-58)とバーズフット・トレフォイル(品種Viking),イネとダイズ(品種Hurosy)及びイネとアルファルファ(品種Dupuit)と,2組の属間雑種カルス,ダイズとバーズフット・トレフォイル及びバーズフット・トレフォイルとアルファルファのミトコンドリアDNAのサザンブロット解析を行った。なお,抽出したDNAは3種から6種の制限酵素で消化し,プローブとしてミトコンドリア遺伝子,atpA,rrn26及びCox1を用いた。その結果,雑種カルスのミトコンドリアDNAはイネとアルファルファの雑種カルスは両親の断片の混在や新たな断片の出現が認められたが,その他の組合せではミトコンドリアDNAが何らかの改変を受けていたとしても,どちらか一方の親に近いタイプのものが残る傾向であった。すなわち,科間雑種のカルスの場合は,バーズフット・トレフォイル,ダイズ等のマメ科の親,属間雑種のカルスの場合はバーズフット・トレフォイルに近いタイプであった。

一方,これら雑種カルスの染色体の構成は,継代培養の初期において,3組の科間雑種カルスの場合マメ科の親の染色体中に数本のイネ染色体が存在すること,2組の雑種カルスではバーズフット・トレフォイル染色体中に他方の親の染色体が数本存在することが確認されたが,継代を重ねるにつれてその小数染色体は消失する傾向であった。これらのことから調査した雑種カルスのミトコンドリアDNAは核の残存の優位な親のタイプに近いものが残ることが示された。葉色体DNAも同様,核親と同じものが残ることが明らかになった。体細胞雑種の核やオルガネラのDNAを解析することにより、細胞質改良の技術として期待される細胞融合を植物育種に利用していくための基礎知見を得ることを目的とした。1.イネとダイズの雑種カルス:親及び雑種カルスの全DNAをBam HIとEco RIで消化した後に、葉緑体ゲノミックDNA P7とB1をハイブリダイズさせたところ雑種カルス6系統は全てダイズと同じフラグメントパターンを示した。またrDNAのpRR217をプローブとしたときも雑種カルスはダイズと同じフラグメントパターンを示した。2.バーズフット・トレフォイルとアルファルファの雑種カルス:全DNAをBam HIとHind IIIで消化後、葉緑体ゲノミックDNA P2、P7、B1をハイブリダイズしたところ、雑種カルスはバーズフット・トレフォイルと同じフラグメントパターンを示した。3.ダイズとバーズフット・トレフォイルの雑種カルス:全DNAをBam HIで消化してP2、P7、B1をプローブとしてハイブリダイズしたところ、バーズフット・トレフォイルと同じバンディングパターンを示した。またpRR217をハイブリダイズさせた結果も同様であった。葉緑体DNAの結果から、体細胞雑種カルスの細胞内に於いてどちらか一方の親由来の葉緑体ゲノムが残ることが示唆された。またミトコンドリアゲノムについては、新たな断片の出現や両親の断片の混在等の変異が見られたが、葉緑体の場合と同じ側の親に近いものが残った。イネとマメ科3植物間の体細胞雑種に於いて、葉緑体ゲノムは比較的早期に分離してしまい、その再機構の機会は少ないと思われる。