hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
３次元物体の凹凸特徴の認知特性

2次元閉曲線を自動生成し,閉曲線の内部・外部判定アルゴリズムによって内部格子点を特定した上で,各格子点に順次プローブを呈示し調整法で被験者が自然であると思われる奥行に視差を調整する心理物理実験プログラムを作成した.複数名の被験者を対象に実験を実施し,加算平均をとる事で,島の地形状の奥行構造の傾向が観察されている.3次元凹/凸特徴部の主観的形状に関する研究では,ランダムドット・ステレオグラムによって描画される球の手前または奥側に円錐状の窪み/突起を付加した刺激を用いた以下の2つの心理物理実験を考案・実施した.(1)凹凸特徴部の形状変化の閾値を検出する実験.(2)凹凸部のそれぞれの知覚的なサイズと物理的なサイズとを比較する実験.いずれの実験も複数名の被験者を対象に実施している.凹/凸刺激に対する知覚的差異を顕在化させる最適パラメータの導出が課題となっている.また,運動する3次元的な凹/凸構造をもつ物体の一部を覗き窓から観察した際の物体全体運動を特定する運動統合課題の心理物理実験を行い,凹に対し凸の特徴を有するパターンのほうが有意に運動統合の知覚の精度が高まるという知見を得た.これは本課題の根底的テーマである凹/凸の認知的差異を焙り出す重要な発見であると言える.一方,上述の凹凸刺激の知覚的サイズの比較の研究に関連し,様々な2次元閉曲線刺激を用いた心理物理実験を実施して凹/凸では明確な知覚的差異が生じるという結果になっている.閉曲線内外の局所刺激要素の存在密度を一定化するpath-paradigmを取り入れた実験の準備も進めている.知覚的サイズ変調の発生の有無のみならず,変調の程度と刺激の特徴の関係について解明することが今後の課題となる.物体認識における凹凸各特徴の寄与の度合いに関する研究については,自己遮蔽の生じない不透明パターンを,相対的に手前に注視点を設定しつつ観察する場合,観察者に対して凸となる特徴に対して凹特徴よりも顕著に寄与することを明らかにしているが,半透明刺激を用いた観察者に対して奥側の面に存在する凹凸特徴のパターン認識への寄与についての研究は予備実験段階であり遅れが生じている.しかし,以下に述べるような研究の着手順序の入れ替えや,極めて関連の深い実験の追加等についても考慮すべきである.最終年度に実施が予定されていた尾根/谷状の折れ線のパッチ群を用いた輪郭統合課題については,折れ曲がり方の極性が統一されている場合に輪郭統合が生じやすいという予備実験成果が得られている.また,初年度から継続実施している2次元閉曲線からの3次元構造の復元知覚の研究については,実験結果からのデータマイニングによる傾向の抽出を行えている.そして当研究課題に密接に関連する3次元運動平面群物体の運動統合知覚の実験では,凹特徴に対する凸特徴の知覚的優位性などの知見が獲得されている.これらを考慮すると一概に遅れているとも言えず,おおむね順調な推移との評価が妥当であると考える.当該年度に計画された実験のうち,順調に成果が得られているもの,途中段階のもの,本研究課題に密接に関連する新しい視点での成果が得られたものなどがある.以下に具体的に述べる.2次元輪郭により知覚される3次元構造の研究については,引き続き次年度も実施するが,当該年度終了時点においてほぼ所望の結果が導けていると考えている.ただし,この研究の発展版となる,ランダムに生成される3次元物体の遮蔽輪郭から知覚される3次元構造と本来の遮蔽輪郭生成源となる3次元物体の構造との差異の検討については,今後の課題として残っている.
凝縮相中における1B族金属原子の物性と反応

凝縮相中における金属原子の物性研究が、生体系における金属原子の果す機能や効果の解明に関する基礎研究として重要な意味を持つことから、放射線照射による一電子還元反応で低温有機ガラス中に生成する1B族金属原子の磁気的・光学的特性を調べてきた。平成1314年度における本研究では、主として銅および金についての磁気的・光学的特性観測を行い、既に報告済みの銀原子での結果との比較検討から凝縮相中における1B族金属原子が示す共通の、あるいは個々の特異的物性と反応性についての知見を得た。ESR測定では、銅、金とも各原子特有のESR遷移が観測され、低温有機ガラス中における放射線還元法による金属原子生成を確認した。得られたhfcc値aはAu^0、Cu^0ともAg^0と同じくa_<free>からの負シフトを示した。この結果は凝縮系での還元原子上の不対スピン密度のリガンド上への非局在化を示すもので、非局在化の程度はCu^0が最も大であった。またg_<Jfree>に対するg_Jについては、Ag^0は基底状態へのp軌道の混入と解釈される負シフトであったのに対し、Au^0、Cu^0はともにd軌道関与と解釈される正シフトを示し、これらの系での特徴的異方性相互作用の存在を裏付けた。銀で確認されたdimer cation生成は、銅、金では確認されなかった。光吸収スペクトルは銅、銀、金ともに希ガスマトリックス系に比べ赤方シフトし、溶媒との強い相互作用を示した。凝縮系特有の吸収バンドが銅、銀、金ともに観測され、強い溶質濃度依存を示した。低温固相のエタノールやMTHF中の銅、MTHF中の金の光イオン化は、UV領域の吸収バンドに対応する光励起で起こることが確認された。定常発光・励起スペクトルおよび時間分解蛍光寿命測定からは、銅、金においても銀の場合と類似的な励起原子と溶媒分子との蛍光性複合体の生成を確認した。特に金の場合には、光励起による溶媒分子および近隣の金イオンとの三重項生成と減衰を示すリン光の存在が確認された他、希ガス系で報告されている吸収スペクトルと鏡映関係にある発光スペクトルも確認された。金原子の場合、イオン半径の大きさ、配位数の違いや原子エネルギー準位構造における特異性を反映して発光機構は銀や銅にくらべより複雑化していることが明らかとなった。低温有機ガラス中に放射線還元法で生成させたCu^0について、(1)ESRスペクトルの同定、(2)吸収スペクトルの分解、(3)定常発光・励起スペクトルの測定及び解析を行い、溶媒中に存在するCu原子についての磁気的・分光学的情報を得た。(1)ESRスペクトルの同定:Cu原子は2つの安定同位元素^<65>

Cu(31.0%)と^<63>Cu(69%)からなることからESR遷移は^<65>Cuと^<63>Cuのペアとして観測されるはずであり、4つの磁場領域で得られたESR吸収線はそれぞれ^<65>Cuと^<63>Cuのペアの(F=1,m=1)⇔(F=2,m=2), (F=1,m=0)⇔(F=2, m=1), (F=2,m=-2)⇔(F=2,m=-1)遷移と同定するのが自然である。事実、この同定を基にパラメーターg_Jおよびaの値をBrelt-Rabi式による値計算から求めると、(F=1,m=1)⇔(F=2,m=2)と(F=2,m=-2)⇔(F=2,m=-1)、および(F=1,m=0)⇔(F=2,m=1)と(F=2,m=-2)⇔(F=2,m=-1)の2つのセットで同一の数値が得られた。このことは、得られたa(^<65>Cu)とa(^<63>Cu)の比a(^<65>Cu)/a(^<63>Cu)=1.07が、自由原子のそれと同一であることとともに、この同定が正しいことを示している。解析の結果得られたa値に大きな負シフトがみられ,Cu^0の不対電子密度がマトリックス分予へ約50%ほど非局在化していることを示す。負のシフト率がマトリックス分子の極性にあまり依存しないことは、Au^0の場合と同様に今回も明らかになったことであり、マトリックスとの相互作用を明らかにする上で示唆的結果といえる。また、3つの領域のペアのESR信号強度やa値がCu^+の濃度に依存していないという事実は、二量体カチオンCu_2^+の信号がCu原子の信号に重なっていないことを示唆している。注目すべき事は、Ag^0の場合は液体窒素温度でトンネル反応によりAg^0+Ag^+→Ag_2^+の二量体カチオン生成が確認されたが、Cu^0の場合には100時間以上の間にCu_2^+による新しい信号が観測されなかった点である。(2)吸収スペクトル:吸収スペクトルは、ほぼ同じ半値幅を持つ7つのガウス型吸収バンド(C_1-C_7)に分解される。C_6,C_7バンドは両溶媒系でほぼ同じ極大波長で観測され、希ガス系でのCu原子における4s→4p吸収遷移と同定される。C_1-C_5バンド(MTHF系ではC_2-C_5)は希ガス系では観測されない凝縮系特有の吸収バンドである。(3)定常発光・励起スペクトル:極大波長520nmの発光は、γ線照射前にも観測されるが、照射後発光強度が激減することから、(Cu^+-ligand)複合体かイオンペアに起因する発光と考えられる。両系とも主として2つの発光バンドが観測され、EtOH系では650及び700nmに、MTHF系では570及び660nmに極大を持つ。650nm付近の発光バンドは両系で観測される。発光中心付近でモニターした励起スペクトルの構造も両系で酷似している。この発光に寄与する吸収バンドは主としてC_2,C_3と考えられる。EtOH系で700nm、MTHF系で570nmに観測される発光は主としてC_4,C_5吸収バンドが寄与している。生体系における金属イオン・原子の果たす機能や効果の解明に関する基礎的研究として、凝縮相中に放射線還元法で生成する1B族金属原子の磁気的・光学的特性を調べ報告してきた。水や有機分子の溶媒中に、金属原子を空間的にほぽ均一に分布させるために、金属イオンを溶かした溶液を放射線照射して、溶媒和電子によって金属イオンを還元させ金属原子をつくるという、放射線を利用した優れた方法、これが放射線還元法である。昨年度はこの方法により低温有機マトリックス中に生成させだ銅原子にういての磁気特性、光学特性の観測を行い、励起銅原子と溶媒分子との蛍光性コンプレックスの生成を確認した。本年度は同様の実験手法を金に対して適用した。
合成麻薬ＭＤＭＡによる毒性機構の包括的解析

合成麻薬MDMAについて,覚醒剤メタンフェタミン(MA)と構造がよく似ていることから,生体の反応は覚醒剤の反応とどこが同じで,何が異なるのかを明らかにする目的で,合成麻薬MDMAとMAとをマウスに長期投与し,脳や心臓における各種因子について包括的に解析した。その結果,マウスの体重はいすれも生食水を投与したブランクに比較し10-20日減少傾向を示した。その後はブランクとほぼ同じ比率で増加した。脳および心臓試料から包括的mRNA解析を行った結果,脂肪や脂肪酸代謝因子,サイトカイン,転写因子,翻訳因子など多岐にわたる因子の変動が見られた。これらの結果は今後の解析の基礎となる。合成麻薬MDMAの乱用は大きな社会問題の一つであるが,MDMAの分子毒性解析はあまり多く行われていない。そこで,昨年度は覚醒剤メタンフェタミン(MA)と構造がよく似ているMDMAを投与した場合の生体の反応は覚醒剤の反応とどこが同じで,何が異なるのかを明らかにする目的で,マウスを用いた動物実験を行い,脳や心臓に焦点をあて実験を行った。今年はMDMAとの比較のため覚せい剤について同様に行った。1)覚醒剤MAのマウス(BALB/C、雄,25g前後)への投与,2)対照同マウスへの生食水の投与,以上の2群について,MA 3 mg/kg体重の割合で1日おきに計23回投与。最終3回は毎日同量を投与した。即ち計26回投与した。27回目の最終投与はMAを10 mg/kgを投与し,1時間後に,大脳,心臓を採取し,一部を急速冷凍し速やかにtotal RNAを抽出・精製した。対照マウスは2匹、MA投与マウスは3匹を以下の実験に用いた。これらtotal RNAを用い、包括的mRNA解析はアジレント社製マイクロアレイを用いてDNAチップ研究所に依頼し行った。約55千因子を対象として解析した結果、脳試料においては32千因子の有効な解析が行われ、対照のブランクに対してUp-regulationを示した因子は少なくとも200因子以上、Down-regulationを示した因子は少なくとも100因子以上が認められた。また心臓試料においては27千因子の有効な解析が行われ対照のブランクに対してUp-regulationを示した因子は少なくとも200因子以上、Down-regulationを示した因子は少なくとも100因子以上が認められた。現在これらの因子の絞り込みを行い最も有望な因子の解析を行っている。そこで,覚醒剤メタンフェタミン(MA)と構造がよく似ているMDMAを投与した場合の生体の反応は覚醒剤の反応とどこが同じで,何が異なるのかを明らかにする目的で,マウスを用いた動物実験を行い,脳や心臓に焦点をあて実験を行った。一昨年度はMDMAについて,昨年度はMAについて長期投与マウスの脳と心臓試料についてtotal RNAを用い包括的mRNA解析を行った。今年度はこれらの解析データから系統的解析を行い,有意に発現の上昇や下落が見られた複数の因子の関連を探索し,MDMAやMAの長期投与の影響について検討した。その結果,1)MDMA長期投与脳試料でブランクと比較し発現の上昇が見られたのはサイトカインMCP1,神経ペプチドAGPR,細胞間シグナルタンパク質CYR61,インターロイキンリセプターIL-4R,細胞間シグナルGタンパク質,転写因子ATF3,転写因子MAFFなどで,また発現の減少がみられたのは翻訳開始因子EIF2S3,眼や小脳発達関連因子MAB21L1,神経成長因子GMFG, S100タンパク質ファミリーS100-A5,内耳形成因子OPT2などであった。2)MAを長期投与したマウスの脳組織から同様mRNAの発現の上昇が見られたのは:転写因子ATF3,細胞間シグナルGタンパク質,転写因子FOSB,転写因子EGR2,転写抑制因子BTG2,転写因子JUNB,後期応答因子IEG2などであった。また発現の減少がみられたのはドパミントランスポーターDAT1,チューブリン・チロシン・リガーゼTTLL3,乳酸脱水素酵素LDHAL6B, Gタンパク質共役受容体GPR179などであった。これらの因子の相互関連について今後詳細に検討したい。そこで,覚醒剤メタンフェタミンと構造がよく似ているMDMAを投与した場合の生体の反応は覚醒剤の反応とどこが同じで,何が異なるのかを明らかにする目的で,マウスを用いた動物実験を行い,脳や心臓に焦点をあて実験を行った。

1)合成麻薬MDMAのマウス(BALB/C、雄,25g前後)への投与,2)対照同マウスへの生食水の投与,以上の2群について,MDMA 5 mg/kg体重の割合で1日おきに計23回投与。最終3回は毎日同量を投与した。即ち計26回投与した。27回目の最終投与はMDMAを15 mg/kgを投与し,1時間後に,大脳,心臓を採取し,一部を急速冷凍し速やかにtotal RNAを抽出・精製した。対照マウスは2匹、MDMA投与マウスは3匹を以下の実験に用いた。これらtotal RNAを用い、包括的mRNA解析はアジレント社製マイクロアレイを用いてDNAチップ研究所に依頼し行った。約55千因子を対象として解析した結果、脳試料においては32千因子の有効な解析が行われ、対照のブランクに対してUp-regulationを示した因子は少なくとも200因子以上、Down-regulationを示した因子は少なくとも100因子以上が認められた。また心臓試料においては27千因子の有効な解析が行われ対照のブランクに対してUp-regulationを示した因子は少なくとも200因子以上、Down-regulationを示した因子は少なくとも100因子以上が認められた。現在これらの因子の絞り込みを行い最も有望な因子の解析を行っている。現在まで,合成麻薬MDMAおよび覚せい剤を用いた遺伝子解析は順調に進んでいるため。順調に多因子解析が行われている。今年は最終年度であるので,候補に上がった遺伝子について具体的に検討してゆく。今年度は計画の通り覚醒剤について昨年度と同様多因子解析を行う。問題点はない。当初の計画通り行う予定。繰越金を含め交付予定金を用いて,候補に上がった因子の確認をするため,試薬などを購入する。計画の通り行う予定。当年度4万余円未使用があったが、全体の3%未満であり、当初の計画に大きな変更は全くない。計画通りに進める。
ダイナミックペアの提案とこれによる人間－支援機械システムの新たな機構学の創出

具体的な人間-支援機械系として,足首リハビリ装置,手指リハビリ装置,歩行訓練機などを取り上げ,ダイナミックペアを導入したモデル化と運動および力学解析,ならびに支援機械の機構設計を行った.足首リハビリ装置を対象とした具体的な検討では,まず,昨年度においてパラメータ同定を行ったリハビリ装置と使用者の下腿部および足部の装着部のダイナミックペアを有する,使用者とリハビリ装置からなる運動力学モデルを構築した.そして,リハビリ装置の入力運動に対する使用者の足首の運動と足首関節部および装着部に発生する力を求めるための定式化と数値計算アルゴリズムの構築を行い,使用者に過度な負荷が生じずに効果的なリハビリ運動が実現でき,かつ装置の単純化が図れる構造について,具体的に検討を行った.その結果,足首関節と装置の駆動軸の偏心などに適応するための受動対偶の1つを除外した設計解により装置の単純化が図れることを数値計算により示すことができた.また,手親指のリハビリ装置を対象として,指への装着部をダイナミックペアでモデル化した上で内転・外転および伸展・屈曲のリハビリ動作を行う機構を提案し,その運動解析を行った.さらに,折り紙構造をモデル化した支援機械を対象とした検討では,折り紙特有の挙動が実現されるために必要な微妙な弾性要素の効果的作用を弾性エネルギーにより理論的に説明することに成功した.これら以外にも,ダイナミックペアの概念とこれに基づくモデル化に基づいて,食事支援ロボットの箸型グリッパの把持シミュレーションおよびこれに基づく最適把持位置の決定や,弾性ジョイントアクチュエータの挙動把握,すき間のある球面軸受のモデル化とこれがパラレルロボットの動的挙動に及ぼす影響についての検討を実施した.本研究では,リハビリ装置,装着形支援機械,杖などの支援機械と使用者からなる系を1つの機械運動系として捉え,使用者と一体となって効果的に支援動作を実現するための支援機械の設計を可能とすることを目的としている.これに対し,2018年度は,初年度に構築した,人間-支援機械系の運動学・力学的な解析・設計手法の基本的な枠組みを利用して,足首リハビリ装置を具体的な対象として,ダイナミックペアを導入することによって,装置の機構構造の単純化と効果的なリハビリ運動を同時実現することを可能とする機構設計の提案を行うに至った.この結果は,ダイナミックペアを導入することによって見通しの良い解析・設計プロセスが構築できることを表すものである.その他,折り紙構造をモデル化した支援機械の挙動解析,箸型グリッパの把持シミュレーション,弾性ジョイントアクチュエータの挙動解析,パラレルロボットにおける球面軸受のすき間のモデル化などを具体的に取り上げ,ダイナミックペアの概念とこれに基づくモデル化手法の構築,適用範囲の拡大を種々試みている.以上の状況は,当初の計画通りであり,特段の遅れは生じていないため,次年度も計画通りに研究を推進することにより,さらに適用対象を拡大し,具体的な問題点を明らかにするとともに解決を図ってゆくことで,実用的な手法の整備を進めることができると考えている.現在までの進捗状況に記載の通り,今後の研究については,予定通りに推進していく.主たる対象は人間-支援機械系であり,関連する種々の系を具体的にモデル化,解析および設計することが主目的であるが,手法の適用範囲をできるだけ広くするために,対象を人間ー支援機械系に限定せず,種々の機械運動系として検討を進める.その結果として,ダイナミックペアに基づく,実効性のある機械運動系の解析・設計手法を構築してゆく.本研究では,リハビリ装置,装着形支援機械,杖などの支援機械・機器と使用者からなる系を1つの機械運動系として捉え,使用者と一体となって効果的に支援動作を実現するための支援機械の設計を可能とすることを目的とする.上記の目的を達成するために,まず,人間-支援機械系の運動学・力学的な解析・設計手法を構築するために,ダイナミックペアの種類の分類・整理を行った.次に,具体例として,杖歩行時の歩行者を取り上げ,使用者と杖の接触部をダイナミックペアでモデル化し,使用者と杖が結合し床を含めた閉ループ系について,外力も考慮した動力学解析を行い,実験結果と一致するように構造およびパラメータを求めた.これにより,ダイナミックペアに基づく人間-支援機械系の運動学的・力学的な解析手法の基礎を構築することができた.次に,本手法に基づき,足首リハビリ装置を対象として,装着部に生じるずれをダイナミックペアでモデル化し,実際の装置を模擬したモデル実験により,ダイナミックペアのモデル化とパラメータ同定を行った.そして,ダイナミックペアを用いた装置の機構構造の最適化に向けた検討を進めている.また,折り紙構造をモデル化した支援機械を対象として,実際の折り紙による挙動観察とリンク機構によるモデル化に基づく解析結果の比較により,折り紙特有の挙動が実現されるために必要な,微妙な弾性要素の効果的作用の存在を明らかにすることができた.これをダイナミックペアとしてモデル化して検討を進めている.これら以外にも本年度の研究では,食事支援ロボット用の箸型グリッパ機構における食べ物と箸の接触部をダイナミックペアでモデル化してその力解析を行ったり,さらに,弾性ジョイントの負荷に対する挙動,すき間のある球面軸受のモデル化およびそれらが機構の挙動に及ぼす影響について検討した.本研究では,リハビリ装置,装着形支援機械,杖などの支援機械と使用者からなる系を1つの機械運動系として捉え,使用者と一体となって効果的に支援動作を実現するための支援機械の設計を可能とすることを目的としている.これに対し,初年度の2017年度は,人間-支援機械系の運動学・力学的な解析・設計手法の基本的な枠組みを構築すること,そして,ダイナミックペアを適用して具体的な人間-支援

機械系の解析や構造改善などが可能であることを示すとともに,手法の構想段階では見えなかった問題点を明らかにし,さらに具体的な事例による検討を行うことを目的とした.具体的には,ダイナミックペアの種類の分類・整理を行ったのち,具体例として杖歩行時の歩行者を取り上げ,使用者と杖の接触部をダイナミックペアでモデル化してそのパラメータを求め,ダイナミックペアを用いた系全体のシミュレーションを行うことができた.また,足首リハビリ装置を対象として,装着部に生じるずれをダイナミックペアでモデル化してダイナミックペアのパラメータ同定を行うとともに,ダイナミックペアを用いた装置の機構構造の最適化に向けた検討に進んでいる.さらに,折り紙構造をモデル化した支援機械についても,ダイナミックペアを適用した解析・設計を具体的に推進し,良好な特性を有する機械として開発するための準備が整っている.その他,箸型グリッパの箸と食べ物の接触部をダイナミックペアによりモデル化し解析を行ったり,弾性ジョイントやすき間を有するジョイントのモデル化などを具体的に検討を進め,本手法の適用を種々試みている.以上の状況は,当初の計画通りであり,特段の遅れは生じていないため,次年度も計画通りに研究を推進することができると考えている.具体的な人間-支援機械系として,足首リハビリ装置,手指リハビリ装置,歩行訓練機などを取り上げ,ダイナミックペアを導入したモデル化と運動および力学解析,ならびに支援機械の機構設計を行った.足首リハビリ装置を対象とした具体的な検討では,まず,昨年度においてパラメータ同定を行ったリハビリ装置と使用者の下腿部および足部の装着部のダイナミックペアを有する,使用者とリハビリ装置からなる運動力学モデルを構築した.そして,リハビリ装置の入力運動に対する使用者の足首の運動と足首関節部および装着部に発生する力を求めるための定式化と数値計算アルゴリズムの構築を行い,使用者に過度な負荷が生じずに効果的なリハビリ運動が実現でき,かつ装置の単純化が図れる構造について,具体的に検討を行った.その結果,足首関節と装置の駆動軸の偏心などに適応するための受動対偶の1つを除外した設計解により装置の単純化が図れることを数値計算により示すことができた.また,手親指のリハビリ装置を対象として,指への装着部をダイナミックペアでモデル化した上で内転・外転および伸展・屈曲のリハビリ動作を行う機構を提案し,その運動解析を行った.さらに,折り紙構造をモデル化した支援機械を対象とした検討では,折り紙特有の挙動が実現されるために必要な微妙な弾性要素の効果的作用を弾性エネルギーにより理論的に説明することに成功した.
アクトミオシン滑り運動の新たな作動機構の可能性を急速凍結フリーズレプリカ法で探る

現在、筋収縮の分子機構に関して優勢な学説は「レバーアームの首振り」である。アクトミオシン境界面は構造変化せず、ヌクレオチド結合型ミオシン頭部の結晶中で見られる様な分子内の屈曲こそが張力発生の源であると考える説である。本研究は、その真偽を検証するために、in vitro滑り運動中に実際に起きている現象を高い時間/空間分解能の得られる急速凍結ディープエッチ・レプリカ法で捉え、新たな原理に基づく再構成法を用いて機能中の分子の精密な3次元構造を得ることを目標として開始した。電子線照射に強いレプリカの特長を生かし、電子顕微鏡内で試料を傾斜して撮影した同一視野の多数の像において、多くの特徴点の高さを立体視差測定法により精密計測した。そのデータを、多くのゴースト像を含む、従来の逆投影法による再構成像の結果に重ねることにより無効な濃度領域を取り除き、目標とする3次元構造を求めることができた。再構成像に認められたサブドメイン配置は、上記レバーアーム説から予測される構造とは相容れず、これまで予想されていなかった様々なコンフォメーションの粒子が多数を占めた。現在、アルゴリズムを更に改良し、すべての濃度情報を有効に用いる新手法を開発中である。また、張力発生中のミオシン頭部の構造を上記の方法で捉えるべく準備を進めている。一方、X線結晶回折などにより、既に原子座標の得られている対象に関して、その原子モデルのコンピュータシミュレーションにより、それらがどのようなフリーズレプリカ像を与えるべきかを的確に推定する技術を開発した。実際にアクチン/重メロミオシンの硬直複合体に適用したところ、従来のアクチン/S1の仮想的ドッキング・モデルは、分子の向きに関しては概ね正しいものの、レバーアーム部分の最尾部は外力に応じてGly-796で容易に回転することが判明した。レバーアーム説にとっては不都合な結果である。
心筋梗塞での細胞外マトリックスの合成および分解の制御機構の解明

心筋梗塞では急性では梗塞部の心筋細胞の壊死や脱落と細胞間の変化が心室瘤や心臓破裂を招き、陳旧性では残存心筋の肥大・線維化から心筋壁は拡張・菲薄化し、心不全や重症不整脈を生じるため、生命予後の重要な規定因子と目されている。申請者らは今まで心筋梗塞におけるレニン・アンジオテンシン系の変化や細胞外マトリックス(ECM)、特にコラーゲンの増加等を報告してきたが心筋梗塞におけるECMの合成と分解に関しては未だ明らかな知見はない。そこで、平成9年度は、雄性ウィスター・ラット(150-180g)の左冠動脈を結繋して心筋梗塞を作成し、術後の1日目から4日目までの急性期において心筋の梗塞部と非梗塞部でのコラーゲンの合成と分解につき検討した。梗塞部ではコラーゲン含量は梗塞後6時間目より低下し始め、24時間後に有意かつピークの低下を示し、48時間後には非梗塞部に比し有意な増加に転じた。非梗塞部ではこの期間には有意な変化はみられなかった。一方、分解に関しては%Lysisは梗塞部で梗塞後3時間目より有意に増加を始め、24時間後にピークに達し、これは正常群の約10倍になるが、その後急速に低下し、48時間後には正常群の約3倍程度に復した。この際、MMP-1,9)の増加がみられたMMP-2は梗塞後6時間目に一過性のピークを認め、非梗塞部については%Lysis、MMPに変化はみられなかった。この非梗塞部におけるコラーゲン含量の低下および%Lysisの亢進の時期に一致してMPO活性の著明な上昇がみられ、急性期の心筋梗塞部におけるコラーゲンの合成・分解の変化には好中球の集積・活性化が大きく関与していることが示唆された。一方、angiotensin II type1受容体拮抗剤であるロサルタン投与はこれらの変化に対し全く影響を示さなかった。平成10年度は、同じモデルで4日目より28日目まで観察した。コラーゲンは梗塞部・非梗塞部ともに漸次増加がみられ、MMP-1は7日目まで漸増して以後減少、増加したMMP-9は7日目より有意に減少を示し、TIMP-1,3はともに急性期より漸増し28日でもさらに増加していた。心筋梗塞のECMの解析ではMMPとTIMPの比に関し、3日目までの急性期、7日目前後および1-2ケ月頃の時期に分けて検討する必要があることが推察された。心臓疾患において心筋の肥大や拡張が生じることを心筋再構築と称し、この病態や治療法の確立が臨床での急務の課題である。

申請者らは今まで心筋梗塞におけるレニン・アンジオテンシン系の変化や細胞外マトリックス(ECM)、特にコラーゲンの増加等を報告してきたが心筋梗塞におけるECMの合成と分解に関しては未だ明らかな知見はない。そこで、平成9年度は、雄性ウィスター・ラット(150-180g)の左冠動脈を結紮して心筋梗塞を作成し、術後の1日目から4日目までの急性期において心筋を梗塞部と非梗塞部に分けそれぞれでのコラーゲンの合成と分解につき検討した。コラーゲン含量はhydroxyproline含量より定量し、分解の指標として^3H-Ratcollagen type Iに対する各組織抽出液の分解能を% Lysisとして算出し、また、ここで関与すると思われる好中球の集積・活性化をミエロペルオキシダーゼ(MPO)活性で表し検討した。梗塞部ではコラーゲン含量は梗塞後6時間目より低下し始め、24時間後に有意かつピークの低下を示し、48時間後には非梗塞部に比し有意な増加に転じた。非梗塞部ではこの期間には有意な変化はみられなかった。一方、分解に関しては% Lysisは梗塞部で梗塞後3時間目より有意に増加を始め、24時間後にピークに達し、これは正常群の約10倍になるが、その後急速に低下し、48時間後には正常群の約3倍程度に復した。この際、好中球由来ゲラチナーゼ(MMP-9)の増加がみられたが他のメタロプロテアーゼ(MMP)についても現在検討中である。非梗塞部については% Lysis、MMPに変化はみられなかった。この非梗塞部におけるコラーゲン含量の低下および%Lysisの亢進の時期に一致してMPO活性の著明な上昇がみられ、急性期の心筋梗塞部におけるコラーゲンの合成・分解の変化には好中球の集積・活性化が大きく関与していることが示唆された。一方、肥大心や慢性期の心筋梗塞非梗塞部の再構築、即ち、肥大や線維化の抑制効果が知られているangiotensin II type 1受容体拮抗剤であるロサルタン投与はこれらの変化に対し全く影響を示さなかった。現在、ここに報告した急性期と併行して慢性期の変化を検討中であり、これを併せて次年度報告する予定である。心筋梗塞では急性では梗塞部の心筋細胞の壊死や脱落と細胞間の変化が心室瘤や心臓破裂を招き、陳旧性では残存心筋の肥大・線維化から心筋壁は拡張・菲薄化し、心不全や重症不整脈を生じるため、生命予後の重要な規定因子と目されている。そこで、まず初めに、雄性ウィスター.ラット(150-180g)の左冠動脈を結紮して心筋梗塞を作成し、術後の1日目から4日目までの急性期において心筋の梗塞部と非梗塞部でのコラーゲンの合成と分解につき検討した。一方、分解に関しては%Lysisは梗塞部で梗塞後3時間目より有意に増加を始め、24時間後にピークに達し、これは正常群の約10倍になるが、その後急速に低下し、48時間後には正常群の約3倍程度に復した。この際、MMP-1,9)の増加がみられたMMP-2は梗塞後6時間目に一過性のピークを認め、非梗塞部については%Lysis、MMPに変化はみられなかった。
mRNA搭載ナノキャリアを用いたパーキンソン病モデルのドパミン神経再生治療研究

過去の報告を参考に、ドパミン作動性神経への分化誘導に関与する遺伝子のオープンリーディングフレームを組み込んだプラスミドベクターを複数種、受託合成し、それを鋳型として無細胞系でmRNAを安定的に合成するための実験系を確立した。生後24時間以内の新生仔マウスの脳組織から採取した、初代培養アストロサイトを安定的に培養と保存凍結する実験系を確立した。それを用いて、合成したmRNAをpAsp[DET]、pAsp[TET]、pAsp[TEP]などの高分子ミセルキャリアおよび市販のリポフェクション用製剤に搭載して、mRNA遺伝子導入を行った。種々のカーゴとキャリアを組み合わせて、ドパミン作動性神経細胞の分化誘導を試みた。しかし免疫染色でドパミン作動性神経神経マーカーの発現は得られず、現時点で分化誘導系は確立されていない。また高濃度のキャリアを遺伝子導入に用いた際に、それによる細胞障害が生じるため、それを回避しつつ、十分量の遺伝子を導入する方法を確立するため、複数の濃度に割り振った導入効率と細胞生存率の評価を行なっている。次年度以降も継続して評価が必要な状態である。一方で動物実験の実施に向けて、パーキンソン病モデルマウスの作成方法を確立した。8週齢の野生型C57BL/6マウスに対し、吸入麻酔下に定位脳手術によって6-OHDAを片側medialforebrain bundle(MFB)投与した。一定期間の飼育し、行動を観察し、最終的に屠殺し、パラフィン包埋した脳組織標本を作製し、線条体におけるドパミン作動性神経の脱落を確認できた。当初の目的であるmRNA投与によるドパミン作動性神経の直接分化誘導系の確立まで至っていない。一方で、先行して次年度以降に行う予定であったモデル動物の作成方法を確立できた。細胞実験ではアストロサイト初代培養細胞を用いて、引き続き、適切なドパミン作動性神経の直接分化誘導因子の組み合わせについて検証を行うとともに、細胞生存率解析などにより、毒性評価を行う。動物実験ではモデルマウスの行動解析を行い、症候および治療効果を確認するための実験系の確立を目指す。モデルマウス脳内へのmRNA投与を行い、治療効果の確認を行う。必要な試薬の購入時期が次年度以降になったため、差額が生じた。さらに追加して分化誘導因子の遺伝子を組み込んだプラスミドの合成が必要であり、次年度使用額を使用する予定である。
機器の身体化を指標とする身体補完技術の評価システムモデルの構築

全盲者の白杖利用を対象として対象認知のために必要となる感覚情報を特定し,感覚情報と機器の身体化との関係を明らかにするために,マグニチュード推定法を用いて,利き手で握った白杖を用いた場合のゴムの硬度と硬さ感覚の関係を実験的に明らかにした.これにより白杖ユーザの移動支援のために,1)触覚と聴覚というマルチモーダルな情報提供を行う道具としての白杖に関する基礎的知見と,2)それに対応する環境側のデザインを考察するための手がかりが得られた.全盲者の白杖利用を対象として対象認知のために必要となる感覚情報を特定し,感覚情報と機器の身体化との関係を明らかにするために,マグニチュード推定法を用いて,利き手で握った白杖を用いた場合のゴムの硬度と硬さ感覚の関係を実験的に明らかにした.これにより白杖ユーザの移動支援のために,1)触覚と聴覚というマルチモーダルな情報提供を行う道具としての白杖に関する基礎的知見と,2)それに対応する環境側のデザインを考察するための手がかりが得られた.本研究の目的は,身体機能を補う機器がどれだけユーザ本意のものであるのかに焦点をあて,a)身体機能補完技術の種類によって身体化の有無が異なるのかどうかを調査し,その理由を探り,b)視覚障害者の白杖利用を対象として対象認知のために必要となる感覚情報を特定し,感覚情報と機器の身体化との関係を明らかにし,さらにa)とb)の実施を通して、機器の身体化を指標とする身体機能補完技術の評価システムモデルを構築することを試みることである。平成20年度においては,主にb)白杖を用いた探索行動の分析に関する次の様な基礎的成果が得られた.日常的に移動時に白杖を利用する全盲視覚障害者と晴眼大学生を対象として,白杖を用いた触知覚(間接的触覚)に関する基礎的な知見を得るために,マグニチュード推定法を用いて,利き手で握った白杖を用いた場合のゴムの硬度と硬さ感覚の関係を実験的に明らかにした.このとき,両被験者群に対して,アイマスクとヘッドフォンにより視覚情報と聴覚情報を制限した.その結果,全ての条件において,冪指数が1よりも小さかったため,ゴムが硬くなるにっれて硬さがかなり増加しても硬さの感じはそれほど増加しないことになる.そして,全盲視覚障害者と晴眼大学生の両方で,白杖を用いた場合には,両者とも叩いても押しても同じ冪指数であったが,大学生では指で叩くよりも白杖の方が相対的に硬さの変化に対する感度が良く,全盲視覚障害者は指と白杖であまり変わらなかった.さらに白杖を用いた場合の罵指数は,全盲視覚障害者よりも晴眼大学生の方がより1に近く,白杖という道具の利用による対象の硬さ知覚は,晴眼大学生において効果が大きい事になる.これにより,1)環境知覚の道具としての白杖設計に資する基礎的な知見と2)間接的触覚に関する考察が得られた.本研究の目的は,身体機能を補う機器がどれだけユーザ本意のものであるのかに焦点をあて,a)身体機能補完技術の種類によって身体化の有無が異なるのかどうかを調査し,その理由を探り,b)視覚障害者(全盲者)の白杖利用を対象として対象認知のために必要となる感覚情報を特定し,感覚情報と機器の身体化との関係を明らかにし,ざらにa)とb)の実施を通して,機器め身体化を指標とする身体機能補完技術の評価システムモデルを構築することを試みることである.平成20年度は.日常的に移動時に白杖を利用する全盲者と晴眼大学生を対象として,白杖を用いた触知覚(間接触)に関する基礎的な知見を得るため,マグニチュード推定法を用いて,利き手で握った白杖を用いた場合のゴムの硬度と硬さ感覚の関係を実験的に明らかにした.その結果,白杖を用いた場合の冪指数は,全盲者よりも晴眼大学生の方がより1に近く,白杖利用による対象の硬さ知覚は,晴眼大学生において効果が大きい事を明らかにした.本年度は,この違いの原因を明らかにするために,さらに研究を進めた.昨年度は触覚情報の効果を検証するために視・聴覚情報を制限した.そこで,本年度は聴覚情報を制限しない条件で行った。その結果.聴覚情報を制限しないで白杖を用いた場合の冪指数がより大きぐ,白杖を叩くごとによって得られる触覚情報と叩いだときに生じる聴覚情報の両方を同時に利用した方が硬さの変化に関する感度が相対的に良い事になる.白杖で叩いたときに生じる音には硬さ推定の手がかりになる周波数成分が含まれており,全盲者は日常生活における聴覚情報の利用により,この聴覚情報の利用が可能になっていることが考えられることから,白杖ユーザの移動支援めために,1)触覚と聴覚というマルチモーダルな情報提供を行う道具としての白杖に関する基礎的知見が得られ,2)それに対応する環境側のデザインを考祭するための手がかりが得られた.本研究の目的は,身体機能を補う機器がどれだけユーザ本意のものであるのかに焦点をあて,a)身体機能補完技術の種類によって身体化の有無が異なるのかどうかを調査し,その理由を探り,b)全盲者の白杖利用を対象として対象認知のために必要となる感覚

情報を特定し,感覚情報と機器の身体化との関係を明らかにすることで機器の身体化を指標とする身体機能補完技術の評価システムモデルを構築することである.本年度は,白杖を用いた触知覚に関する基礎的な知見を得るため,晴眼大学生を対象として,利き手で握った白杖を用いた場合の肌理の粗さ感覚について実験的に明らかにした.測定方法としてはマグニチュード推定法,刺激としては粒子径の異なる耐水研磨紙を用いた,指で直接触った場合との比較を行うために利き手の人差し指(示指)も対象とし,前年度までに行ってきている硬さ感覚の研究において聴覚情報の有無が感度に影響していることから聴覚情報の有無も条件とした,その結果,1)白杖で間接的に触る場合には,聴覚情報がある条件では示指と同程度の感度が得られ,無い条件では示指よりも相対的に感度が低く,2)示指では,聴覚情報の有無はほとんど影響しなかった.前年度までに検討された硬さ知覚における晴眼大学生は,示指よりも白杖を利用した方が,聴覚情報の有無に関係なく,感度が高かった,しかし,本研究では白杖を用いた場合に聴覚情報の影響が見られ,聴覚情報が無い白杖条件で最も感度が低かった.これは,硬さ知覚における全盲者の白杖条件と同様の傾向であり,晴眼大学生においても,日常生活における視覚・聴覚情報の利用の点などから,触覚情報だけでは認知することが難しい感覚属性もある事が考えられる.これにより,a)触覚と聴覚というマルチモーダルな情報提供を行う道具としての白杖に関する基礎的知見が得られ,b)それに対応する環境側のデザインを考察するための手がかりがさらに得られた.
電界による磁気光学効果制御技術の開発

本研究課題では電圧による強磁性金属層の磁気特性制御を用いた磁気光学素子開発を目的とした。high-k誘電層と、超薄膜磁性層を組み合わせた素子開発に取り組み、SrHfO3誘電層が比較的高い約25の比誘電率を有しつつ、リーク電流の小さい良好な特性を示すことを見出した。その結果、FeB磁性層を適用した素子において、異方性変化率約60 fJ/Vmに相当するカー回転角変調約0.03度を確認した。また、Fe/MgO界面へのPtドーピングが界面磁気異方性、および電圧効果向上に有効であることを示した。これらの技術を組み合わせることにより、高効率な電圧磁気光学効果特性制御が可能となると期待される。本研究課題では、電界駆動型磁気光学デバイスの実現をターゲットとして、3d遷移金属超薄膜磁性層における磁気光学効果特性を電界で変調することを目的としている。平成26年度はhigh-k誘電層であるSrTiO3を用いた電界効果の増大を目的として、Nb:SrTiO3基板/SrTiO3絶縁層/FeB/MgO/ITO構造からなる素子の試作に取り組み、電界を印加しながら光学アクセスによる磁気光学特性評価を可能とする素子作製プロセスを確立した。SrTiO3薄膜はPLDによる作製を試み、成膜時の酸素圧をパラメーターとしてリーク特性を評価した。その結果、酸素圧10Pa下にて成膜した場合に低バイアス領域でのリークが抑制できることが明らかとなったが、現状では高バイアス側でのリークが十分抑制できておらず、酸素欠損を介した伝導が生じていると推察される。電界効果を観測するためには超薄膜磁性層/誘電層界面での効率的な電荷蓄積が鍵となるため、リーク電流の抑制は今後も引き続き取り組む予定である。一方、誘電率の向上とともに重要となるのが、誘電層/超薄膜磁性層界面での垂直磁気異方性の実現である。今回作製した素子では、上記の酸素圧10Pa条件下において垂直磁化FeB膜が得られ、MgO/FeB界面と同程度の界面誘起垂直磁気異方性が実現可能であることが明らかとなった。酸素圧が低い条件では垂直磁気異方性が低下するため、この異方性はMgO/Fe界面における酸素のpz軌道とFeの3dz2軌道の混成と同様の起源によるものと推測され、この点でもSrTiO3層の酸化状態が非常に重要であることを示唆している。今後はSrTiO3層の酸素欠損低減を試みるとともに、SrTiO3層の品質と界面磁気異方性の関係を明らかにし、その後電界による磁気特性制御の観測に着手する予定である。平成27年度は低リーク電流でかつ比較的高い比誘電率を有するSrHfO3に着目した電界効果素子の作製を試み、電界による磁気異方性制御を用いたカー回転角制御の観測に成功した。SrHfO3薄膜はPLDによる作製を用いてNb:SrTiO3基板上に作製した。室温成膜時にはアモルファス構造で比誘電率が20程度であるのに対し、800°Cでのアニール処理によって結晶化が促進し、それとともに比誘電率が30程度にまで上昇することを見出した。このhigh-k誘電層付き基板上に、MBEおよびスパッタリングを用いて、Nb:SrTiO3/SrHfO3誘電層/Fe/FeB/MgO/ITO構造からなる電界制御がた磁気光学素子を試作した。まず電気伝導特性に関して評価を行い、SrHfO3誘電層を用いた場合、SrTiO3を用いた実験に比べてリーク電流を約3桁低減できることを確認した。同素子において電圧印加による磁気異方性への影響を評価した結果、約60 fJ/vmの異方性変化率を観測することに成功した。これにより最適な垂直磁界条件下において約0.03度の電圧カー回転角制御を実現した。一方、清浄な界面形成による電圧効果増大を目指したCr/超薄膜Fe/MgO構造における磁気異方性制御を検討し、約0.5nmの超薄膜Fe領域において、300 fJ/Vmに達する異方性変化が誘起されることを見出した。今後は上記の技術組み合わせるとともに電圧効果をさらに増大させるため、スピン軌道相互作用の大きい元素を界面に挿入するなどの界面エンジニアリングを検討し、目標とするカー回転角0.2度の制御達成を目指す。リーク電流の小さいhigh-k誘電層と比較的大きな電圧磁気異方性変化を両立する電界制御型磁気光学素子を開発し、カー回転角制御を実証した点で進展が見られた。ただし、比誘電率の増大に値する変化率増大効果はまだ未確認であり、超薄膜強磁性層/誘電層接合における界面磁気異方性、電圧効果の構成元素依存性、酸化状態依存性等を検討し、最適な材料・構造設計の指針を明らかにする必要がある。本研究課題では、電界駆動型磁気光学デバイス創製に向けて、3d遷移金属超薄膜磁性層における磁気光学効果特性を電界で変調する基盤技術の確立を目的としている。この効果は数原子層オーダーの超薄膜磁性層に対して誘電層を介して電界を印加することで、界面近傍の磁気特性をスピン-軌道相互作用を介して操作する現象に基づいており、誘電層材料の選定、および強磁性層材料の界面制御が重要な技術課題となる。

平成28年度は昨年度に続き、電界磁気光学効果制御に有効なhigh-k誘電層材料の候補としてSrHfO3に着目した作製プロセスの最適化を試みた。パルスレーザー蒸着法を用いた基板加熱条件下でのエピタキシャル成長により、比誘電率約20を維持したまま膜厚2nmまでの薄膜化に成功した。これは従来材料である酸化マグネシウムの約2倍に相当し、電界効果効率の向上に有効である。また、誘電層の薄膜化は駆動電圧の低電圧化にも有効であり、本結果により数Vオーダーでの制御が可能となると期待される。また、従来の基本構造であるFe/MgO接合界面のスピン軌道相互作用を増大させる材料探索として界面元素ドーピングによる特性改善に関しても取り組んだ。その結果、heavy metal元素の低濃度ドーピングによりカー回転角が大きく増大することを見出した。これはFeからの近接効果によりheavy metalに誘起されたスピンモーメントに起因する現象であると推察される。この界面制御技術を用いることで、電界に対する磁気光学特性変調の応答性を改善することができると期待される。本研究課題では電圧による強磁性金属層の磁気特性制御を用いた磁気光学素子開発を目的とした。high-k誘電層と、超薄膜磁性層を組み合わせた素子開発に取り組み、SrHfO3誘電層が比較的高い約25の比誘電率を有しつつ、リーク電流の小さい良好な特性を示すことを見出した。その結果、FeB磁性層を適用した素子において、異方性変化率約60 fJ/Vmに相当するカー回転角変調約0.03度を確認した。また、Fe/MgO界面へのPtドーピングが界面磁気異方性、および電圧効果向上に有効であることを示した。これらの技術を組み合わせることにより、高効率な電圧磁気光学効果特性制御が可能となると期待される。電界を印加しながら光学アクセスを可能とする素子作製プロセスを確立し、磁気光学特性への電界効果評価を可能とした点で進展が見られた。また、high-k材料とFeをベースとした超薄膜磁性層の界面において比較的大きな垂直磁気異方性が実現可能であることを見出した点も重要な進展であった。ただし現状で、high-k誘電層のリーク抑制対策に時間を要しており、電界効果を確認するために早期解決を図る必要がある。現状のFeをベースとした磁性層にスピン軌道相互作用の大きい元素の添加、もしくは界面挿入層を検討し、界面磁気異方性と電圧効果を飛躍的に増大させるための材料探索に注力する。界面制御に関してはMBE成膜によるエピタキシャル素子が有利であるため、まずは基本的な材料探索をMBEで進め、有効な材料についてスパッタリング成膜に移行するとともに、high-k誘電層構造との複合化を図る。また、希土類系元素を含む系に関しては今年度拡張した低温マイクロカー効果測定装置を用いて電圧磁気異方性制御の温度依存性を明らかにするとともに、補償点の電圧制御に着目した研究にも着手する。28年度が最終年度であるため、記入しない。スピントロニクスまずはSrTiO3のリーク電流低減を目的とした熱処理方法の探索に取り組む。また、PLDだけでなく、原子状酸素やプラズマ酸化源を用いた分子線エピタクシー法による酸化物薄膜形成、および反応性スパッタリング法も検討に含め、材料に最適な成膜方法の選択も検討する予定である。また、現状はすでに実績のあるFeB層を電圧効果用磁性層として用いているが、磁気光学材料として代表的なTb等の希土類元素とFe,Co等の3d遷移金属からなる合金における電界効果の探索にも順次着手する。
小学生およびその保護者に対する性教育の地域介入研究

栃木県下都賀郡都賀町の小学校3校の56年生とその保護者を対象に、性に関する正しい情報の伝達や啓発がセクシュアリティーに関する知識の習得および問題解決に効果があるかどうか評価するための地域介入研究をおこなった。本年度の前半は昨年度に引き続き「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」、「2,保護者に対する支援の充実」、「3,学校等との連携」を大きな柱とした地域介入を実施し、後半は地域介入に関する評価を行った。地域介入は「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」の1つとして、昨年度と同様に小学校6年生を対象とした「夏休みふれあい体験学習」を実施した。「3,学校等との連携」では、地域保健と学校保健との連携について保健師と養護教諭との間に話し合いの機会を設けた。地域介入、特に「夏休みふれあい体験学習」などの「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」に関して評価をする目的で、小学校6年生および中学生を対象としたアンケート調査を計画した。教育委員会および対象の小中学校の了解のもと、平成20年5月に調査が実施できるよう準備中である。3年間の研究総括として地域保健と学校保健との連携に関する課題を探る目的で、本研究に協力して頂いた保健師、養護教諭を対象にアンケート調査を実施した。本研究に協力頂いた3名の保健師のうち2名、4名の養護教諭全員から回答を得た。この結果から、地域保健と学校保健との連携を進めるためには、思春期保健に対する共通認識を持つことが大切であり行政組織の壁を乗り越えるためにも両者が歩調を合わせて課題に取り組む必要があること、また、保健師、養護教諭共に異動があることで取り組みの歩調が乱れやすいので、連携が継続できるようなシステム作りが必要であることが課題として浮かび上がった。本年度は、ベースラインデータとして都賀町保健師と養護教諭とともに実施した性および性感染症についての意識や知識に関する実態調査の結果を分析した。「異性との交際」や「性の興味」についての意識は、小学校56年生とその保護者との間に大きな違いがみられた。また、保護者の多くは性教育を「家庭と学校の両方でするべき」と考えているものの、「避妊」「性感染症予防」「性情報の受け止め方」といった具体的な技術に関して子どもに教えた経験がある保護者は20%程度と少なかった。これらの結果を踏まえて、「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」、「2,保護者に対する支援の充実」、「3,学校等との連携」を大きな柱とした地域介入を計画した。そのうち、「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」の1つとして、小学校6年生を対象とした「夏休みふれあい体験学習」を実施した。町で実施する4か月児および1歳児健診を受診した親子の協力により、小学校6年生が乳児の着替えやだっこなどのふれあいを体験するもので、生命の尊さを学び、将来の父性および母性をはぐくむことが目的であった。参加した児童は子育ての大変さとともに母子の絆などを感じ取っていた。また、「2,保護者に対する支援の充実」の1つとして、HIVと性感染症に関する情報を保健センターだよりとして発行した。これらの地域介入は平成18年度も継続して実施し、平成19年度に介入の評価をする予定である。本年度は、昨年度に引き続き「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」、「2,保護者に対する支援の充実」、「3,学校等との連携」を大きな柱とした地域介入を実施した。そのうち、「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」の1つとして、昨年度と同様に小学校6年生を対象とした「夏休みふれあい体験学習」を実施した。参加した児童は母親から体験談を聞くことおよび実際に乳児に触れることで子育ての大変さとともに母子の絆などを感じ取っていた。「2,保護者に対する支援の充実」の1つとして、小中学生がインターネット、特に出会い系サイトをどのくらい利用しているかという情報を保健センターだよりとして発行した。また、「3,学校等との連携」では、思春期保健あるいは性教育に関する教材(CD、DVDおよび模型)を用いて都賀町の全小中学校の養護教諭とともに勉強会を開催し、学校保健の現場で活用できるかどうか検討した。またこれらの地域介入は平成19年度前半も継続して実施し、平成19年度後半に介入の評価をする予定である。

地域介入は「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」の1つとして、昨年度と同様に小学校6年生を対象とした「夏休みふれあい体験学習」を実施した。「3,学校等との連携」では、地域保健と学校保健との連携について保健師と養護教諭との間に話し合いの機会を設けた。地域介入、特に「夏休みふれあい体験学習」などの「1,地域ぐるみでの思春期保健の推進」に関して評価をする目的で、小学校6年生および中学生を対象としたアンケート調査を計画した。教育委員会および対象の小中学校の了解のもと、平成20年5月に調査が実施できるよう準備中である。3年間の研究総括として地域保健と学校保健との連携に関する課題を探る目的で、本研究に協力して頂いた保健師、養護教諭を対象にアンケート調査を実施した。本研究に協力頂いた3名の保健師のうち2名、4名の養護教諭全員から回答を得た。この結果から、地域保健と学校保健との連携を進めるためには、思春期保健に対する共通認識を持つことが大切であり行政組織の壁を乗り越えるためにも両者が歩調を合わせて課題に取り組む必要があること、また、保健師、養護教諭共に異動があることで取り組みの歩調が乱れやすいので、連携が継続できるようなシステム作りが必要であることが課題として浮かび上がった。