hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本と台湾の比較による東アジア型震災の地域特性に関する研究

本研究では、阪神・淡路大震災と台湾集集地震における復旧・復興過程の比較から、復興の計画概念、策定方法など災害地域に関する相違点や共通点を明らかにすることに努めた。主に住宅問題を中心に整理すると次の通りである。復旧期において、阪神・淡路大震災では住宅困窮者の大部分が避難所から仮設住宅に移動した。台湾集集地震では、仮設住宅、家賃補助、分譲型公営住宅への割引優先入居の選択肢が用意され、被災者の多くが家賃補助(最大2年間)を選んだ。復興期において、阪神・淡路大震災では賃貸型公営住宅が大量供給された。一方、台湾集集地震では、民間住宅市場等への活用が考慮され、災害復興公営住宅の数は極端に抑えられ、発災から3年経過した現在でも入居は始まっていない。これらの過程からうかがえることは、直後対応では迅速といわれた台湾も恒久住宅への移行を考えると決して日本を大幅に上回る時間経過ではないことである。災害時における日本の住宅対応が安定供給型を指向したことに対し、台湾は需給調整型といえる。前者は画一化され小回りがきかない反面、比較的短期間に大量供給が可能である。後者はより細やかな対応が可能であるものの、時間はかかる。このような違いが生じた理由として、日本は基本的に既存の法制度で対応したことに対し、台湾は発災後に多くの新しい制度が設けられたことがあげられる。また日本は行政主導で進められたことに対し、台湾では民間団体など非行政組織の積極的活用という姿勢がよみとれる。これは中央政府と地方自治体との関係も影響していると思われる。一方で、災害時に発生するいわゆる社会的弱者の対応を行政も担うべきとの考え方には違いはない。ただしその方向性が、日本では住宅供給などハード面に重点がおかれ、台湾では就業機会などソフト面にある。各機関のヒアリングでは、災害からの再建が、日本ではまず住宅であり、台湾では仕事という思想の違いであった。そして災害時における個人の財産補償への考え方も両者では異なることがうかがわれた。
太陽系プラズマにおける大振幅アルフェン波の非線型現象

太陽系プラズマの様々の局面で、大振幅アルフェン波が重要な役割を果たしている。本研究では次の3つの項目、(1)平行伝搬アルフェン波のイオン・ビーム・サイクロトロン不安定性、(2)斜め垂直伝搬する磁気音波とイオンの低調波共鳴現象、および(3)大振幅アルフェン波乱流による非熱的粒子の統計的加速機構、に関わる非線型相互作用の研究を行なった。(1)イオン・ビーム不安定性により励起されたアルフェン波が発達するに伴い、ビームは波の成長の反作用により減速を受ける。62年度の研究によりこの減速効果は空間的に一様に発達するのではなく、空間的に局在化し、イオン・クランプを作り出すことを見いだした。我々は、このクランプ形成が、地球前面の定在衝撃波上流領域で観測された。空間的に局在化したイオン集団の起源を説明するものであると考えている。(2)62年度の研究において斜め垂直伝搬する磁気音波とイオンの間にはサクロトロン周波数の低調波で起こる共鳴現象が重要であることを示した。63年度の研究により、磁気音波の振幅が平均磁場強度の50%を越えるような場合、波が単色であっても粒子の運動はもはや規則的でなくなることを見いだした(カオスの出現)。磁気音波の場合に粒子の運動がカオス的になることはこの研究で初めて明らかにされたものである。(3)発達したMHD乱流のもとでは、粒子はピッチ角散乱と同時にエネルギー方向へも拡散される(統計的フェルミ過程)。我々は以前にこの加速過程に対する非線型効果(非共鳴乱流成分による粒子軌道の変形)の重要性を指摘していた。63年度の研究において、統計フェルミ加速が起きていたと考えられる彗星・太陽風相互作用領域の観測結果の検討から、彗星定在衝撃波近傍の被加速イオンのエネルギースペクトルの解釈にこの非線型効果が重要である可能性を見いだした。我々は太陽系プラズマ内に存在する大振幅アルフェン波の非線型現象に関する研究を様々な角度から行っている今年度の研究は2つの項目からなり, (1)平均磁場に平行に伝搬するアルフェン波のイオン・ビーム・サイクロトロン不安定性の非線型現象の研究, (2)斜め垂直伝搬する磁気音波とイオンの非線型相互作用の研究,である.(1)イオン・ビーム・サイクロトロン不安定性の研究はこれまで周期系を仮定していたシミュレーション・コードにより行われてきた.実際の現象の生起しているのは開放系であり,より現実的な開放系のシミュレーションを行う必要があった.我々は新たに開発した開放系のシミュレーション・コードを用いて研究を行い,この不安定性の非線型段階では開放系特有の現象が重要であることを見いだした.従来の周期系シミュレーションに基づいた観測結果の解釈は再検討の必要がある.(2)今までのMHD乱流による粒子の加速現象に関する研究はサイクロトロン基本波・高調波共鳴を通して起こる加速過程に限られてきた.本研究では,この共鳴とは異なり,イオン・サイクロトロン周波数の1/Nでおこる低調波共鳴に注目して研究を行った.この低調波共鳴はローレンツ力の中のV×B項の非線型性を通して起こるもので,その過程の解析には数値的手法が不可欠である.この共鳴の可能性は20年前にソビエト学派によって指摘されていたが,彼らの結果は非線型性が小さいとした近似のもとでの解析解を求めたもので,イオンの加速の限界は明らかではなかった.我々は数値実験による研究を行い,この過程によりイオンはアルフェン速度の1020倍以上にも加速されうることを見いだした.従来のMHD乱流内での粒子加速理論はこの低調波共鳴過程を考慮しておらず,再検討の必要がある.

本研究は、太陽系プラズマの様々の局面で重要な役割を果たしていると考えられている大振幅アルフェン波に関わる物理現象、特にその非線型現象を理論的に調べることを目的とする。本年度の研究では、次の2つの項目に重点をおいて研究を行なった:(1)斜め垂直伝搬する磁気音波とイオンの非線型相互作用の研究、(2)大振幅アルフェン波乱流と非熱的粒子の非線型相互作用の研究。(1)昨年度の研究において斜め垂直伝搬する磁気音波とイオンの間にはサイクロトロン周波数の低調波で起こる共鳴現象が重要であることを示した。今年度の研究により、磁気音波の振幅が平均磁場強度の50%を越えるような場合、波が単色であっても粒子の運動はもはや規則的でなくなることを見いだした(カオスの出現)。大振幅波内では粒子の運動がカオス的になることは、静電波の場合にはよく知られた事実となっているが、磁気音波の場合にも同様の結果が得られることはこの研究で初めて明らかにされたものである。(2)発達したMHD乱流のもとでは、粒子はピッチ角散乱を受ける。乱流が様々な伝搬方向を持った成分から構成されているとき、粒子はエネルギー方向へも拡散される(統計的フェルミ過程)。我々は以前にこの加速過程に対する非線型効果(非共鳴乱流成分による粒子軌道の変形)の重要性を指摘していた。今年度の研究において、統計フェルミ加速が起きていたと考えられる彗星・太陽風相互作用領域の観測結果の検討から、彗星定在衝撃波近傍の被加速イオンのエネルギースペクトルの解釈にこの非線型効果が重要である可能性を見いだした。
In Vitro誘導ラングハンス型多核巨細胞の細胞学的検討と形成機序の解析

末梢血単核球のConA刺激培養上清にて末梢血からラングハンス型および異物型多核巨細胞(MGC)が形成され、MDPはラングハンス型巨細胞を有意に誘導することがわかった。その機序としてサイトカインの産生や接着分子の関与が想定されたが、接着分子はMGC形成には関与しているものの、ラングハンス型への誘導との明らかな関連性は見いだせなかった。次にMGC形成に関与するサイトカインを抗サイトカイン抗体を用いた中和実験で調べたところ、両MGCの形成にはIFN-γが必須であり、一方、IL-3、GM-CSFはConA刺激培養上清のみで誘導されたラングハンス型MGCの形成に関与していることが示唆された。しかし、ConA刺激培養上清にMDPを加えて誘導されるラングハンス型MGC形成に対してはそれらサイトカインでは完全に抑制されないことから、MDPは他の因子を介してラングハンス型MGCを誘導することが想定された。なお、細胞外基質の存在下でさらに多数のMGCが形成され、細胞性フィブロネクチンはLGC形成に関与していることが認められた。MGCの前駆細胞については、初年度に単球であることが示唆され、さらに詳細に検討したところ、GM-CSF刺激単球からはM-CSH透導マクロファージからと同様にMGCの形成が乏しく、また、CD14^<++>16^-、CD14^+16^+単球を比較すると、CD14^<++>16^-はMGCを形成したが、CD14^+16^+では認められなかった。そのため、MGC形成に関わる細胞はCD14^<++>16^-単球であることが判明した。次に、サルコイドーシス患者の単球のMGC形成率を調べたところ、正常人よりも有意に形成の上昇が認められ、BzATP処置後のLDH遊離アッセイによりP2X7受容体の発現亢進がサルコイドーシス患者での高いMGC形成に関与していることが示唆された。また、サルコイドーシスでその臨床効果が報告されているトラニラストはこのようなMGC形成を抑制し、単球のCD54発現を低下させたため、単球に直接作用し奏効すると考えられた。サルコイドーシスの皮膚肉芽腫病変で認められる多核巨細胞を免疫組織学的に調べたところ、CD1a^-,CD11a^<low>,CD11b^+,CD14^+,CD16^-,CD36^-,CD45RA^-,CD45RO,CD49d^-,CD54^+,CD62^-,CD68^-,CD106^- and 3A5^<cytoplasmic+>であり、異物型とラングハンス型でその発現形式に差は認められなかった。末梢血単核球のConA刺激培養上清とMDPにて末梢血単球を刺激すると、異物型及びラングハンス型多核巨細胞が形成されるが、その至適条件は、50%のConA刺激培養上清と10μg/ml MDPであり、35日の培養期間をピークとした。新鮮単球の代わりにGM-CSF、IL-4にて得られた

immature dendritic cellsやM-CSFで得たマクロファージを用いると、巨細胞はほとんど形成されなかった。このことから単球がその前駆細胞であることが示唆された。また、表面抗原は、CD1a^-,CD14^+,CD16^-,CD36^-,CD54^+,CD68^-であり、サルコイドーシスの皮膚病変で得た所見と類似し、単球の形質を保持していると考えられた。なお、アンギオテンシン変換酵素も巨細胞の細胞質内に豊富に認められた。細胞外基質の影響を調べると、フィブロネクチンではラングハンス型巨細胞が優位に形成されたが、コラーゲンTypeI、コラーゲンTypeIV、ラミニンでは両巨細胞とも形成が抑制された。また、L型異性体MDPはaduvant活性がなくin vivo投与で肉芽腫形成を誘導しないが、in vitroでのラングハンス型巨細胞も誘導しなかった。平成11年度の研究結果より末梢血単核球のConA刺激培養上清にて末梢血から誘導されるラングハンス型および異物型多核巨細胞(MGC)の前駆細胞は単球であることが示唆された。さらに詳細に検討したところ、GM-CSF刺激単球からはM-CSF誘導マクロファージからと同様にMGCの形成が乏しく、また、CD14++16-、CD14+16+単球を比較すると、CD14++16-はMGCを形成したが、CD14+16+では認められなかった。そのため、MGC形成に関わる細胞はCD14++16-単球であることが判明した。次にMGC形成に関与するサイトカインを抗サイトカイン抗体を用いた中和実験で調べたところ、両MGCの形成にはIFN-γが必須であり、一方、IL-3、GM-CSFはConA刺激培養上清のみで誘導されたラングハンス型MGCの形成に関与していることが示唆された。しかし、ConA刺激培養上清にMDPを加えて誘導されるラングハンス型MGC形成に対してはそれらサイトカインでは完全に抑制されないことから、MDPは他の因子を介してラングハンス型MGCを誘導することが想定された。次に、サルコイドーシス患者の単球のMGC形成率を調べたところ、正常人よりも有意に形成の上昇が認められ、eATP処置後のLDH遊離アッセイによりプリン受容体の発現亢進がサルコイドーシス患者での高いMGC形成に関与していることが示唆された。また、サルコイドーシスでその臨床効果が報告されているトラニラストはこのようなMGC形成を抑制し、単球のCD54発現を低下させたため、単球に直接作用し奏効すると考えられた。
量子カオスの物性への応用

ディリクレ型境界条件をもつ磁場中の2次元電子系の量子論の研究をおこなった.この系は,巨視的観測の可能な「量子カオスの典型」としての意義をもつ.境界条件としては,古典的にカオスを示す楕円の場合と,規則的なダイミックスしか示さない円の場合を考えた.研究の展開を以下に記すと,1.ディリクレ型境界条件つきのシュレーディンが一方程式を解き,固有値,波動関数を求めた.楕円の場合は,エネルギースペクトルに多くのレベル反発と非交叉が出現することがわかった.これは量子カオスのユニバーサルな特徴である.他方,円の場合は,真の交叉しか出現しない.2.上のエネルギースペクトルを金属自由電子の一電子スペクトルとみなし,多くの電子がある時の基底状態のエネルギーを磁場の関数として求めた.この関数の二階微分より反磁性帯磁率を計算した.その結果,円の場合は,ランダウの反磁性とほぼ同じ帯磁率を得たが,楕円の場合は驚くべき結果を得た.つまり,零磁場帯磁率は,ランダウの反磁性帯磁率の値と比べて著しく小さく,磁場を強めるにつれ大きくなり,ある臨界磁場のところで,ランダウの反磁性曲線を回復する.この臨界磁場は古典的にはカオスへの転移がおきる磁場である.このように,カオス転移が反磁性帯磁率の異常としてとられることを理論的に予言した.3.続いて,もう一つの巨視的観測量である電気伝導度の計算をした.ビリヤード内の電子ガス系の散乱行列を求め,これを基礎にして,対角型の伝導度及びホール伝導度を考察した.いわゆる量子ホール効果と同等なプラトーが,楕円ビリヤードの場合に期待できることがわかった.これは,電子カオスにより誘起される量子ホール効果と言えよう.ディリクレ型境界条件をもつ磁場中の2次元電子系の量子論の研究をおこなった.この系は,巨視的観測の可能な「量子カオスの典型」としての意義をもつ.境界条件としては,古典的にカオスを示す楕円の場合と,規則的なダイミックスしか示さない円の場合を考えた.研究の展開を以下に記すと,1.ディリクレ型境界条件つきのシュレーディンが一方程式を解き,固有値,波動関数を求めた.楕円の場合は,エネルギースペクトルに多くのレベル反発と非交叉が出現することがわかった.これは量子カオスのユニバーサルな特徴である.他方,円の場合は,真の交叉しか出現しない.2.上のエネルギースペクトルを金属自由電子の一電子スペクトルとみなし,多くの電子がある時の基底状態のエネルギーを磁場の関数として求めた.この関数の二階微分より反磁性帯磁率を計算した.その結果,円の場合は,ランダウの反磁性とほぼ同じ帯磁率を得たが,楕円の場合は驚くべき結果を得た.つまり,零磁場帯磁率は,ランダウの反磁性帯磁率の値と比べて著しく小さく,磁場を強めるにつれ大きくなり,ある臨界磁場のところで,ランダウの反磁性曲線を回復する.この臨界磁場は古典的にはカオスへの転移がおきる磁場である.このように,カオス転移が反磁性帯磁率の異常としてとられることを理論的に予言した.3.続いて,もう一つの巨視的観測量である電気伝導度の計算をした.ビリヤード内の電子ガス系の散乱行列を求め,これを基礎にして,対角型の伝導度及びホール伝導度を考察した.いわゆる量子ホール効果と同等なプラトーが,楕円ビリヤードの場合に期待できることがわかった.これは,電子カオスにより誘起される量子ホール効果と言えよう.
若年性歯周炎原因菌の呼吸鎖成分に関する分子生物学的研究

若年性歯周炎原因菌のActinobacillus actinomycetemcomitansは通性嫌気性菌で、酸素の存在する環境においても生育可能である。当該研究では、本菌のエネルギー産生機構およびその生理的な役割を解明することを目標に研究を行っている。本研究で明らかにしたことは、以下の通りである。まずA.actinomycetemcomitansに存在する呼吸鎖をその活性によって同定し、そのうちいくつかの系は培養時の炭素源によって誘導されることをみいだした。そのうち、NADH-ubiquinone酸化還元酵素(NADH脱水素酵素)とubiquinol-oxygen酸化還元酵素(ubiqinol酸化酵素)の精製を行った。NADH脱水素酵素は分子量47,000のポリペプチドの3量体より成っており、NDH-2タイプに属することを明らかにした。またubiquinol酸化酵素は、分子量50,000と29,000の2個のポリペプチドより成っており、リン脂質によって活性化されるという内在性膜タンパク特有の性質を持っていた。サブユニット組成や酸化還元差スペクトルから本酸化酵素はチトクロムbdタイプに属することが明らかになった。そこで今までアミノ酸配列の知られている各種細菌のbdタイプ酸化酵素の保存されている領域の情報よりPCR用のプライマーを合成し、A. actinomycetemcomitansのDNAを鋳型としてPCRを行った。増幅されたDNAのシーケンスを決定した結果、Haemophilus influenzaeの酸化酵素に極めて類似していることがわかった。現在、本酵素の全塩基配列を決定中である。さらに本菌の呼吸鎖を阻害する化合物について研究しており、3種類のタンニンが強い作用を持っていることを見いだした。その作用機序については現在検討中である。若年性歯周炎原因菌のActinobacillus actinomycetemcomitansは通性嫌気性菌で、酸素のある環境においても生育可能である。当該研究では、本菌のエネルギー産生機構およびその生理的な役割を分子生物学的に解明することを目的として解析を行っている。現在までに、A.actinomycetemcomitansに存在する好気的な電子伝達系(呼吸鎖)を同定し、さらにその構成成分であるNADH脱水素酵素の精製を行い、現在クローニングが進行中である。今回さらに、呼吸鎖の末端酸化酵素の精製、およびその性質を検討した。細菌の末端酸化酵素はチトクローム酸化酵素とキノール酸化酵素の2つに分けられるが、本菌はチトクロームcを酸化する活性はもっておらず、キノール(ubiquinol-1)を参加する活性のみを有していた。そこでまず本菌ATCC29522株を果糖添加培地で培養し、対数増殖機で集菌後、超音波破砕膜小胞を調製し,これよりubiquinol-1酸素酸化還元酵素活性を指標としてキノール酸化酵素を精製した。まず膜小胞からの可溶化は0.5%sucrose monolaurate(界面活性剤)で行い、以降同界面活性剤存在下精製を進めた。DEAE Sephacelカラムで分離した後、ハイドロキシアパタイトカラムにより完全精製した。精製酵素の活性は特異的な阻害剤であるKCNによって完全阻害された。SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動より分子量が50Kと29Kの2種類のサブユニットから成ることが明らかになった。また,ゲルろ過より求めた未変性酵素の分子量は85Kであり、このことより本酵素はnativeな状態では上記2種のサブユニット各1個より成る2量体として存在していることが示唆された。精製した酵素の酸化還元差スペクトルには636nm,595nm,556nmの吸収極大が認められ、SDS-PAGEのパターンとも合わせて考えるとチトクロームbd型の酸化酵素である可能性が強く示唆された。

遺伝子のクローニングをするために現在、酵素の部分アミノ酸配列を決定中である。若年性歯周炎原因菌のActinobacillus actinomycetemcomitansは通性嫌気性菌で、酸素の存在する環境においても生育可能である。当該研究では、本菌のエネルギー産生機構およびその生理的な役割を解明することを目標に研究を行っている。本研究で明らかにしたことは、以下の通りである。まずA.actinomycetemcomitansに存在する呼吸鎖をその活性によって同定し、そのうちいくつかの系は培養時の炭素源によって誘導されることをみいだした。そのうち、NADH-ubiquinone酸化還元酵素(NADH脱水素酵素)とubiquinol-oxygen酸化還元酵素(ubiquinol酸化酵素)の精製を行った。NADH脱水素酵素は分子量47,000のポリペプチドの3量体より成っており、NDH-2タイプに属することを明らかにした。またubiquinol酸化酵素は、分子量50,000と29,000の2個のポリペプチドより成っており、リン脂質によって活性化されるという内在性膜タンパク特有の性質を持っていた。サブユニット組成や酸化還元差スペクトルから本酸化酵素はチトクロムbdタイプに属することが明らかになった。そこで今までアミノ酸配列の知られている各種細菌のbdタイプ酸化酵素の保存されている領域の情報よりPCR用のプライマーを合成し、A.actinomycetemcomitansのDNAを鋳型としてPCRを行った。増幅されたDNAのシーケンスを決定した結果、Haemophilus influenzaeの酸化酵素に極めて類似していることがわかった。現在、本酵素の全塩基配列を決定中である。さらに本菌の呼吸鎖を阻害する化合物について研究しており、3種類のタンニンが強い作用を持っていることを見いだした。その作用機序については現在検討中である。
反応系中で発生する活性種による毒性試薬の代替とその利用

本研究は、金属酸化物担体から発生する金属カルボニル類似活性種を用い、新規有機反応の開発へつなげることを目的としている。この活性種は、密閉された耐圧容器内で一酸化炭素を加圧し、かつ加熱条件下において発生し、加圧および加熱を解くことで速やかに分解することが期待される。そのため活性種は密閉容器内で反応中のみ発生することから、毒性の高い活性種であっても安全に取り扱いできるという利点がある。酸化ニッケル担持金ナノ粒子(Au/NiO)を用い、それから生じるニッケルカルボニル類似活性種の利用について試みた。ニッケルカルボニルは有機合成上の有用性を認められながらも、極めて高い毒性のために使用を避けられている物質である。Au/NiOを触媒とし、一酸化炭素加圧下において臭化アルケニルのアルコキシカルボニル化反応を行ったところ、反応の進行は確認されたもののその効率は期待したほど高くなかった。そこで触媒の調製法を変更し、ニッケルと金が合金化したもの(Au-Ni)を用いて反応を行うと、最適化した条件下で最高86%の収率で目的物が得られた。臭化アルケニルの芳香環上に置換基を有する基質で検討を行うと、電子供与性置換基を持つ基質や、立体障害となり得る位置に置換基を導入した基質でも、良好な収率で目的物が得られた。また、求核剤としてエタノール以外の脂肪族および芳香族アルコールや、アミンを用いた場合にも効率よく反応が進行した。臭化アルケニルのアルコキシカルボニル化反応は、Coreyらによって均一系ニッケルカルボニルを用いて報告されているため、Au-Niを用いた場合にも同様の反応が進行したことは、反応系中でニッケルカルボニルに類似した活性種が発生していることを示唆している。これらの研究成果は、Au-Niがニッケルカルボニルの安全な代替触媒となり得ることを示す重要な知見である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、金属酸化物担持金ナノ粒子を、金属カルボニル化合物の安全かつ取り扱い容易な代替試薬として利用することを目的としている。具体的には、ニッケル担持金ナノ粒子を、高い毒性を有するニッケルカルボニルの代替として有機反応に利用する有機合成的な部分と、触媒活性を表面科学的に評価する部分から構成される研究である。研究計画では、平成23年度には主に高活性触媒の調製法と、調製した触媒の表面特性について検討を行う予定であった。ハロゲン化アリールのアルコキシカルボニル化反応の結果を以て触媒活性の評価を行ったところ、空気焼成したものは全く活性を示さないのに対し、水素気流下で還元したものは非常に高い触媒活性を有することを見いだした。また、金を担持していない市販のニッケルや酸化ニッケルを同様の方法で還元処理しても、全く触媒活性を示さないという興味深い結果も得られた。この結果は、反応系中で効率的に反応活性種が生成するためには金の担持が不可欠であり、さらにわずかな調製法の違いが触媒活性に大きな影響を与えることを示すものである。このようにして調製法を確立した触媒について、X線光電子分光やX線吸収微細構造解析などの物理化学的測定手法を用いて、表面特性および構造に関して検討したところ、水素還元処理を行ったものでは金とニッケル担体が合金化していることを示す結果が得られた。以上のように、ニッケル担持金ナノ粒子を触媒とした有機合成反応と触媒の表面特性について一定の結果が得られ、当初の研究計画通り推進することができた。今後は金-ニッケル担体の合金化が、触媒活性に与える影響について詳細に検討を進めていく予定である。

24年度が最終年度であるため、記入しない。実施計画では、平成23年度は触媒の調製法およびその表面特性についての検討を予定していた。触媒調製法として、空気焼成ではなく水素気流下加熱処理を行うと、金とニッケル担体の合金化が促進されることを見いだし、有機反応でも最も高い触媒活性を示すことがわかった。また、Spring-8でX線吸収微細構造解析(XAFS)の測定を行い、全体として当初の計画通りに進行している。2年目となる平成24年度には、ニソケル担持金ナノ粒子触媒を、不活性結合の直截変換を含む新規反応へと適用していく予定である。触媒の表面特性については、ニッケル担持金ナノ粒子のみが非常に良好な結果を与え、それ以外のニッケル化合物ではほとんど反応が進行しなかった理由について、さらに検討を進める。
開環リビング重合法を用いる細胞認識機能糖ペプチド複合体の精密合成

リビング重合を活用した複合糖質高分子の構造制御合成として、ω-アミン末端ポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)およびω-アミン末端ポリ(2-フェニル-2-オキサゾリン)を高分子開始剤に用いたO-(テトラ-O-アセチル-β-D-グルコピラノシル)-L-セリンN-カルボキシ無水物(NCA)(1)の開環重合によるポリ[O-(テトラ-O-アセチル-β-D-グルコピラノシル)-L-セリン]・ポリ(2-オキサゾリン)ブロック共重合体の合成を行った。脱アセチル化により糖ペプチドブロック共重合体を得た。糖ペプチドを側鎖に有するグラフト共重合体を合成する目的で、糖ペプチドマクロモノマーの合成およびアクリルアミドと糖ペプチドマクロモノマーとのラジカル共重合を検討した。まず、糖ペプチドマクロモノマーの前駆体として、p-ビニルベンジルアミンを用いた1およびO-(2-アセトアミド-3,4,6,-トリ-O-アセチル-2-デオキシ-β-D-グルコピラノシル)-L-セリンNCAのリビング重合を行い、アセチル基で保護された糖ペプチドマクロモノマーを得た。ヒドラジンとの反応により脱アセチル化し、糖ペプチドマクロモノマーに導いた。アクリルアミドと糖ペプチドマクロモノマーとのラジカル共重合により、構造が明確で鎖長の規制された糖ペプチド側鎖をもつグラフト共重合体を得た。N-アセチルグルコサミン(GlcNAc)残基を有するグラフト共重合体の小麦胚芽レクチン(WGAレクチン)を用いた赤血球凝集阻害試験では、グラフト共重合体がGlcNAc単糖と比べて低い糖残基濃度で赤血球の凝集を阻害し、高い分子認識能を持つことがわかった。以上の研究結果から、糖置換NCAのリビング開環重合を用いた糖ペプチド複合体の合成が、多様な糖鎖高分子の構造制御合成において有用であり、分子設計によって糖の細胞認識能が向上することが明らかとなった。1)n-ヘキシルアミンを開始剤に用いて、アセチル基で保護したN-アセチルグルコサミン置換セリンN-カルボキシ無水物(NCA)の重合を克明に調べた。この重合は.リビング重合になり、鎖長の揃った糖ペプチドが生成する。p-ビニルベンジルアミンを開始剤に用いて上記のNCAおよび対応するグルコース置換NCAを重合させたのち、ヒドラジン処理によりアセチル保護基を外し、それぞれの糖ペプチドマクロモノマーを合成した。これらのマクロモノマーをアクリルアミドとラジカル共重合し、対応するグラフト共重合体を得た。これらのグラフト共重合体について、小麦胚芽レクチン(WGA)による赤血球の凝集に対する阻害作用を調べた結果、N-アセチルグルコサミンを側鎖にもつグラフト共重合体が高い分子認識能を有することが明らかになった。2)上述のように、1級アミン開始剤による糖置換NCAの重合がリビング的に進行することが分かったので、これを利用して糖ペプチドとポリオキサゾリンとのブロック共重合体の合成を行った。すなわち、n-ヘキシルアミンを開始剤に用いて、アセチル基で保護したグルコース置換セリンNCAを重合させてリビングポリマーを調製した。これに別途合成した2-メチル-2-オキサゾリンのリビングポリマー溶液を加え、カップリング反応により重合を停止させた。生成物を冷メタノール中ヒドラジンで処理することにより糖部分のアセチル基を外し、新しいブロック共重合体であるポリ[0-(β-D-グルコピラノシル)-L-セリン]-block-ポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)を合成した。ブロック共重合体とすることにより、グルコースを側鎖にもつポリセリンの溶解性が著しく向上した。

リビング重合を活用した複合糖質高分子の構造制御合成として、ω-アミン末端ポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)およびω-アミン末端ポリ(2-フェニル-2-オキサゾリン)を高分子開始剤に用いたO-(テトラ-O-アセチル-β-_D-グルコピラノシル)-_L-セリンN-カルボキシ無水物(NCA)(1)の開環重合によるポリ[O-(テトラ-O-アセチル-β-_D-グルコピラノシル)-_L-セリン]・ポリ(2-オキサゾリン)ブロック共重合体の合成を行った。脱アセチル化により糖ペプチドブロック共重合体を得た。糖ペプチドを側鎖に有するグラフト共重合体を合成する目的で、糖ペプチドマクロモノマーの合成およびアクリルアミドと糖ペプチドマクロモノマーとのラジカル共重合を検討した。まず、糖ペプチドマクロモノマーの前駆体として、p-ビニルベンジルアミンを用いた1およびO-(2-アセトアミド-3,4,6-トリ-O-アセチル-2-デオキシ-β-_D-グルコピラノシル)-_L-セリンNCAのリビング重合を行い、アセチル基で保護された糖ペプチドマクロモノマーを得た。ヒドラジンとの反応により脱アセチル化し、糖ペプチドマクロモノマーに導いた。アクリルアミドと糖ペプチドマクロモノマーとのラジカル共重合により、構造が明確で鎖長の規制された糖ペプチド側鎖をもつグラフト共重合体を得た。N-アセチルグルコサミン(GlcNAc)残基を有するグラフト共重合体の小麦胚芽レクチン(WGAレクチン)を用いた赤血球凝集阻害試験では、グラフト共重合体がGlcNAc単糖と比べて低い糖残基濃度で赤血球の凝集を阻害し、高い分子認識能を持つことがわかった。以上の研究結果から、糖置換NCAのリビング開環重合を用いた糖ペプチド複合体の合成が、多様な糖鎖高分子の構造制御合成において有用であり、分子設計によって糖の細胞認識能が向上することが明らかとなった。
３次元医療画像に対する時空間的な操作系の確立とがん自動診断への応用

本研究の目的はCT、PET、MRI等の医療画像機器が作成する3次元画像を用いた医師の画像診断を支援するシステムを構築し、特にその操作系を確立することである。その際PETとCT等複数種類の画像間で重畳や差分、あるいは時間変化など、医師の直感と同様に自由に組み合わせてられるようにし、さらにがん診断特有の画像関数(臓器の輪郭抽出、陽性判定など)によりがん診断の全過程を実現した。本研究では自動診断アルゴリズムを記述する操作言語MDPLを開発し、実際の症例による診断をデータベース化した。その結果ほぼ全身からがんを疑う異常領域を抽出でき、有効性を検証出来た。今後がん診断支援システムを実用化してゆきたい。本研究では、CT, PET, MRI等の医療画像機器が生成する3次元画像による医師の画像診断を支援する操作系を構築することを目的としている。その際PETとCT等複数種の画像(モダリティ)間で重ね合わせや差分による画像、あるいは造影剤投与時の時間変化(微分)画像などを、医師の直観により自由に組み合わせて演算・合成し、最終的な可視化ができるようにする。さらに申請者グループが開発したがん診断に用いる画像関数(個別臓器の輪郭抽出,陽性判定など)を提供し、経験豊かな読影専門医と協力してがん自動診断の全過程を一連の画像操作として実現させることを試みる。今回はその中で3次元画像オペレータの作成と評価(速度、画質)を行った。また実際の医療画像への適用性と効果を示すため、造影CT画像から大動脈解離を自動診断するプログラムを作成し、十分に有効であることを確認した。その内容は次の国際会議において発表した。本研究の目的はCT、PET、MRI等の医療画像機器が生成する3次元画像を用いた医師の画像診断を支援するシステムを構築し特にその操作系を確立することである。さらに申請者グループが開発したがん診断に用いる画像関数(個別臓器の輪郭抽出、陽性判定など)を提供し、経験豊かな読影専門医と協力してがん自動診断の全過程を一連の画像操作として実現させるようにする。さらに診断アルゴリズムを制御構造や中間結果の記憶などを伴って記述できるような操作言語にまとめ、実際の臨床データ(症例)に基づくさまざまの診断事例をデータベース化する。この目的に沿って、読影専門医にインタビューし、臓器認識、異常領域(3次元)の候補領域の抽出、陽性(異常=腫瘍)判定というステップを逐次アルゴリズム記述言語MDPLで書き下した。その結果、ほぼ全身からがんを疑う異常領域を抽出でき実症例によってその有効性を検証できた。特に肺及び頭頸部に於いては好成績を挙げた。24年度末までに開発された診断アルゴリズムでは横隔膜から下においては肝臓、腎臓以外の臓器の切りだしには成功して居なかったが、25年度においてアルゴリズムを改良し精度を上げることができた。また25年度においては脳におけるがん診断で対称性に基づく診断法を新たに開発した。今後はこれまでの成果を基に統合的ながん診断支援システムとして集約する必要がある。本研究の目的は、次の内容である。CT、PET、MRI等の医療画像機器が生成する3次元画像による医師の画像診断を支援する操作系を構築する。さらに申請者グループが開発したがん診断に用いる画像関数(個別臓器の輪郭抽出、陽性判定など)を提供し、経験豊かな読影専門医と協力してがん自動診断の全過程を一連の画像操作として実現させる。さらに診断アルゴリズムを制御構造や中間結果の記憶などを伴って記述できるような言語にまとめ、実際の臨床データ(症例)に基づくさまざまの診断事例をデータベース化する。特に肺とその周辺に於いては好成績を挙げた。24年度末までに開発された診断アルゴリズムでは肺以外の部位(横隔膜から下)においては肝臓、腎臓以外の臓器の切りだしには成功しておらず、また、腸管についても誤判断が目立った。これらはもともと画像が明瞭でないことや個体による変動が大きいことに起因していることが分かったので、今後はこれを修正する手法を研究する必要がある。その際に基本となる画像オペレータの追加や、他の比較・参照画像(遅延画像など)の導入等も考えられる。

当初予定していた3次元画像オペレータの作成には最初だいぶ手間取ったが、最終的にはのクセル間の操作を適当な大きさのボリューム毎にまとめて行うことにより速度的な問題をクリアできた。またこの結果、オペレータを用いて造影CT画像から大動脈解離を自動判別する診断プログラムを作成し、非常に良い判別能力を示せたので上記の国際会議に発表することができた。以上からおおむね順調に進展していると自己判断した。25年度が最終年度であるため、記入しない。PET-CT画像を用いたがん自動診断アルゴリズムに於いて、協力病院から実際の症例をいただいて、1肺と肺周辺、2横隔膜から下の体幹、に分けて自動診断の精度を検証した。その結果、1に於いては見逃し(False Negative)はなし、過剰指摘(False Positive)率は2倍程度となり、2に於いては見逃しは1/30、過剰指摘(False Positive)率は8倍程度となり特に肺領域周辺に於いては好成績を挙げた。また過剰指摘のほとんどについては理由が判明した(領域取得時の過剰、異常判定閾値の設定が不適切など)。今後特に過剰指摘の減少に注力すれば自動診断が実用域に達すると思われるので、おおむね順調と自己評価した。今後は本命である、PET-CTがん自動診断に於いて、3次元画像オペレータの有効性を検証したい。その際には、PETにおけるFDG(注入する薬剤、放射性ブドウ糖)ががんに特異的に集積しているところだけを見つけ、臓器固有の正常な生理的集積と区別しなければならない。その為にはそもそも個々の3次元臓器領域を正確に抽出・認識する必要がある。PET画像だけでは困難な場合に医師(読影専門医)はCT画像との重ね合わせ(フュージョン)、PET画像を補完して認識している。これと同じ操作をコンピュータ・アルゴリズムでも実現する必要があり、これを含めて人体全体のがん診断が行える用にして行きたい。自動診断に於いては診断精度を上げるための基本(領域抽出)オペレータの改良、全体アルゴリズムの改良の両者にわたって改善しなければならい。1年目はオペレータを中心に研究を行った。2年目に於いては異常領域の判定を中心としてアルゴリズムの骨子となる部分の改良に努めた。その結果、FDG(注入薬剤。放射性ブドウ糖)の分布・強度が実態を反映してそのまま画像化され、値となって表れるのではないという事が分かってきた。すなわち容積により濃度がかわる(部分容積効果として知られている)。この変動部分を補正して実態を反映した画像化させることにより、さらに診断精度は向上すると思われる。今後はこの問題に取り組みアルゴリズムを改良・拡張して行きたい。
核小体形成ダイナミクスの分子解剖

真核細胞の細胞核には数十億塩基対にも及ぶ膨大な染色体DNAが収納されている。DNAは核内で一様に分布するわけではなく、遺伝情報を効率よく発現するために機能領域を形成している。核小体はリボソームを合成する場であり、リボソームRNA(rRNA)の転写・切断・修飾が協調的に行われる場である。核小体をはじめとする核内の機能領域がどのように形成され、その構造が維持されるのかはまったくわかっていない。本研究では、核内の機能領域の一つである核小体の構造形成の分子メカニズムを解明することを目的として研究を進めた。核小体は、リボソームRNA(rRNA)遺伝子を含む染色体領域(Nucleolar Organize Region, NOR)を中心に、rRNAの成熟に関わるタンパク質-RNA複合体(RRNP複合体)が集合して形成される。これまでの解析からRRNP複合体がNORと相互作用する事、この相互作用にはRNAが重要な役割を担っている事が明かになっていた。これまでの解析から、RRNP複合体がNORと相互作用するためにはrRNA遺伝子の転写因子であるUpstream Binding Factor(UBF)が重要な役割を担っている事が明らかになった。UBFは直接RNAと相互作用し、RNP複合体をNORにリクルートする活性があることが示唆された。実際、細胞内においてUBFをノックダウンすると、RRNP複合体のNORとの相互作用が著しく減弱する事、UBFの異所発現によって、RRNP複合体の局在も大きく影響される事が明らかになった。本研究成果は、細胞核の構造形成の分子基盤を知る上においても非常に有用な情報を提供するものであると考えられる。本研究では、核内の機能領域の一つである核小体の構造形成の分子メカニズムを解明することを自的として研究を進めている。核小体は、リボソームRNA(rRNA)遺伝子を含む染色体領域(Nucleolar Organize Region, NOR)を中心に、rRNAの成熟に関わるタンパク質一RNA複合体(RRNP複合体)が集合して形成される。RRNP複合体がNORと相互作用する分子機構を解明する事が本年度の目的であった。NOR領域を規定しているのはrRNA遺伝子を含む染色体領域に相互作用する何らかの因子であると考えられる。そこで、この条件を満たす因子Upstream Binding Factor(UBF)着目した。その結果、UBFは直接RNAと相互作用することが明らかとなり、RNP複合体をNORにリクルートする活性があることが示唆された。実際、細胞内においてUBFの発現量を抑制すると、RRNP複合体のNORとの相互作用が著しく減弱した。以上の結果より、RRNP複合体の少なくとも一部はUBFを介してNORと相互作用することが示唆された。今後はUBFがどのように特定のRNPを核小体にリクルートするのか?NORを規定するUBF以外の因子はないのか?といった疑問を解明すべく研究を進める。
「水環境」をフィールドとする地域環境教育構想のための基礎的研究

本研究は、新潟県の県北を流れる三面川の「水環境」をモデル・フィールドとして、その流域に位置する小中学校教員の参加・協力を得て、環境教育に関する小中学校教員の専門的知識と実践的指導力の育成及び環境教育カリキュラムデザイナーとしての力量形成の在り方を明らかにすることを目的とした。その結果、以下のような成果を得られた。(1)「総合的な学習」についての講演・学習会を開催し、理論的な知見を明らかにすることができた。特に、指導計画における0次案からN次案まで子どもの学びの実態に応じて臨機応変に修正していくことの必要性が明らかにされた。三面川をフィールドにした場合、どのような活動計画が可能か、ワークショップ的な活動を組織して、活動計画案を共同で練り上げる活動に取り組んだ。(2)新潟県内の小中学校を対象として「環境教育と総合的な学習についてのアンケート調査」を実施した。その結果、身近な地域をフィールドとする環境教育への取り組みが広く見られ、中でも河川等の「水環境」を日常的に利用していることが明らかになった。それらのネットワーク作りが今後の課題である。(3)三面川流域の自然観察・水質調査・溝探検などのフィールドワークを実施して、足下の「水環境」を多様な観点から捉える体験的参加的研修方法を組織した。また、それらのフィールドワークを生かして、「三面川マップ」を作成し、その過程で地域の「水環境」を知ること、知る視点を持つことが出来るように工夫した。(4)ワークショプ的な研修活動を通して学んだ成果を生かして、研究参加者の所属する一部の学校で三面川の環境教育ブランを作成、実践に取り組んだ。本年度は、3カ年研究の1年次にあたり、次の2点に重点を置いて研究に取り組んできた。一つは小・中学校教員の環境教育に関する実践的指導力とカリキュラム・デザイナーとしての力量形成の方策・課題を明らかにするための研究会組織のたち上げである。もう一つは従来の環境教育の実態調査、アンケート調査の実施である。1・研究活動の経緯1)三面川流域の小・中学校教員による研究会組織の確立と定例研究会の開催研究目的達成のため、教育委員会の協力を得て、三面川流域の新潟県村上市・岩船郡内の小・中学校教員を対象とする研究会を組織した。その結果、三面川流域の18校の小・中学校から小学校教員29名(16校)、中学校教員5名(2校)合計34名の参加が得られた。9月から毎月1回のペースで定例の研究会活動に取り組んだ。その内3回は外部講師を招いてのフィールドワークやワークショップ、講義・討論の機会を設けた。2)「水環境」をフィールドとする環境教育の事例等調査及びアンケート調査新潟市内の学校及び他県の事例を収集することに努めた。その結果、次の点が明らかになった。(1)環境教育への関心が高まり様々な形での取り組みがなされている。但し、現時点では時間確保の問題があり「総合的な学習の時間」への期待が寄せられている。(2)「水環境」をフィールドとする教育実践が広がりを見せている。しかし、学校種や学校を超えた地域の総合的な環境教育として体系化したものはあまりない。教員の実践的指導力・カリキュラム構想力についてのアンケート調査については、現在進行中である。2・1年次研究から明らかになった成果と今後の課題・問題点成果としては以下の2点である。(1)学校種・学校間を超えた小・中学校教員の自主的研究会組織を立ち上げ、地域環境教育構想への取り組みを始めたこと。(2)三面川という地域の「水環境」をフィールドとする総合的な環境教育構想において、子どもの問題意識や興味・関心をどのように育てるかを研究課題として焦点化したこと。今後の課題は次の2点である。(1)中学校現場が多忙のためか、中学校教員の参加が思わしくなく、小・中学校連携の構想が崩れていること。

(2)小・中学校連携の可能性のある学校を新たに探すことが必要になったこと。本年度は、3カ年計画の2年次に当たり、次の点に重点を置いて研究に取り組んできた。一つは、前年度からの継続である「総合的な学習と環境教育」についてのアンケート調査実施である。二つ目は、三面川の水環境をフィールドとする環境教育のプラン作りのための教員研修会の組織である。三つ目は、水環境をフィールドとする環境教育に取り組み、地域の連携を具体的に進めている先進的な学校の調査活動を実施することである。1・活動の経緯(1)アンケート調査については、新潟県内の小中学校約860校を対象にして、「総合的な学習と環境教育の取り組み」について取り組んだ。今年度中に、調査活動を終了する予定である。(2)三面川流域の小・中学校教員による環境教育プラン作りの研修会を、今年度は5回実施した。通算10回である。これには、水環境をフィールドとする環境教育に長年取り組んでいる学校から講師を招いての学習会や参加教員自身による川のフィールドワーク、水質調査、それを基にしたプラン作りの検討を行った。(3)水環境をフィールドする環境教育実践校として千葉県の公立小学校を、地域との連携を進めている学校として水俣市の小・中学校の取り組みを、小・中・高校連携の取り組みを行っている学校として福岡市の事例等を調査した。2・最終年度に向けての課題(1)地域プランの素案を作成し、出来れば実践を試みて外部講師を招いての検討会を実施する。(2)三面川流域の地域環境マップを作成する。(3)他地域の学校における水環境をフィールドとする環境教育の調査・情報交換を実施する。(4)報告書作成。本年度は、3カ年計画の最終年度にあたり、研究成果をまとめる年であるが、本年度は特に次の点に重点を置いた研究に取り組み、幾つかの成果があった。一つは、前年度新潟県内の小中学校を対象に実施した「環境教育と総合的な学習の時間の取り組み」についてのアンケート調査を分析し、日本環境教育学会第12回大会にて「環境教育と『総合的な学習』一アンケートと実践から探る『水環境』教育の可能性と課題」としてその成果を公表した。それによれば、「総合」で身近な地域をフィールドとする学校が圧倒的に多いこと、また環境教育の内容として「水環境」をテーマとするものが最も多いことなどが明らかになった。例えば、日常的に利用している校外のフィールドとして、小学校では166校が118の河川(湖沼、潟等)名を、中学校では33校が28河川(湖沼、潟等)名を挙げている。小学校では全県にわたって「水環境」の学習が実践されているが、「水環境」の学習は全国の小中学校でも広く実践されている。異なる河川や県外の学校も含めて、ネットワークづくりが次の課題として浮かび上がってきた。今後の研究課題として取り組みたい。本研究に参加している学校の中には、既に県外の学校との交流に取り組んだところもある。第二に、地域環境教育構想に向けて、研究フィールドとした新潟県北に位置する三面川の「水環境マッブ」づくりに取り組んだ。年度内に三面川流域、村上・岩船地区の小中学校に教材として配布する予定である。
がん細胞の温熱耐性における熱ショック蛋白質の役割

1.ニワトリ胎児繊維茅細胞(CEF)に熱ショックをかけると,従来知られている3種の熱ショック蛋白質(HSP90,HSP70,HSP25)の他に分子量47,000の新しい熱ショック蛋白質が誘導されてくることが見つかった.この新しい熱ショック蛋白質(HSP47)は,他のHSPよりも比較的温和な熱処理によっても誘導され,熱感受性が高いことから,温熱療法における温熱耐性の問題を考える上で重要なHSPであると考えられる.2.HSP47は,熱ショックで誘導される一方,細胞の悪性転換によっても合成量が調節され,悪性転換細胞では合成量が減少していることがわかった.この現象は,癌細胞において温熱感受性が高いというこれまでの報告に一致して,その機構を説明するものになることが期待される.3.HSP47は,細胞内の小胞体に存在することが,抗HSP47抗体を用いて確かめられた.一方,HSP47はコラーゲンに結合能をもっており,コラーゲンの様な分泌蛋白質の輸送やプロセシングに関与した機能が推定される.4.HSP47の誘導のメカニズムを探る目的で,細胞よりmRNAを調製し,in vitroで翻訳させるシステムを用いて,HSP47前駆体の合成を調べた.その結果HSP47は,mRNAの転写レベルでの制御を受けていることが明らかになった.また,HSP47の合成のプロセスは,初めにシブナルペプチドをもつ42kDaの前駆体として合成され,シグナルペプチドが切断されて41kDaになるとともに,グリコシレーションが起って47kDaの成熟した蛋白質になることが明らかになった.1.ニワトリ胎児繊維茅細胞(CEF)に熱ショックをかけると,従来知られている3種の熱ショック蛋白質(HSP90,HSP70,HSP25)の他に分子量47,000の新しい熱ショック蛋白質が誘導されてくることが見つかった.この新しい熱ショック蛋白質(HSP47)は,他のHSPよりも比較的温和な熱処理によっても誘導され,熱感受性が高いことから,温熱療法における温熱耐性の問題を考える上で重要なHSPであると考えられる.2.HSP47は,熱ショックで誘導される一方,細胞の悪性転換によっても合成量が調節され,悪性転換細胞では合成量が減少していることがわかった.この現象は,癌細胞において温熱感受性が高いというこれまでの報告に一致して,その機構を説明するものになることが期待される.3.HSP47は,細胞内の小胞体に存在することが,抗HSP47抗体を用いて確かめられた.一方,HSP47はコラーゲンに結合能をもっており,コラーゲンの様な分泌蛋白質の輸送やプロセシングに関与した機能が推定される.4.HSP47の誘導のメカニズムを探る目的で,細胞よりmRNAを調製し,in vitroで翻訳させるシステムを用いて,HSP47前駆体の合成を調べた.その結果HSP47は,mRNAの転写レベルでの制御を受けていることが明らかになった.また,HSP47の合成のプロセスは,初めにシブナルペプチドをもつ42kDaの前駆体として合成され,シグナルペプチドが切断されて41kDaになるとともに,グリコシレーションが起って47kDaの成熟した蛋白質になることが明らかになった.