hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カーネル部分空間法による学習理論の構築とその応用

従来法であるカーネル主成分分析は,i)構築時に標本数と同じ大きさの固有値問題を解く必要がある,ii)構築後の各処理において標本数と同じ回数のカーネル関数の評価が必要となる,iii)構築が終わっても標本をすべて記憶する必要がある,などの問題があった.部分カーネル主成分分析は,カーネル主成分分析の基底に標本の部分集合を用い,最適化問題にはすべての標本を用いることで,カーネル主成分分析を近似し,前述の問題を解決する手法である.国際会議2件において,この成果発表を行った.今年度は,これまでに開発した特徴抽出法をテンソルデータに対する特徴抽出へ拡張した.これまで,ランク制約を用いた特徴抽出法は考えられていたが,その他の制約を用いたものは考えられていなかった.さらにテンソルデータの場合,特徴を抽出すべきインデックスとそうでないインデックスが存在するが,これらに対し,特徴抽出と加重平均の考え方を同時に適用し,効率的に特徴抽出を行う手法を開発した.この結果を脳信号処理へ適用した結果,従来法よりも高い性能を示した.この結果を国際会議において発表した.前年度までに開発した部分カーネル主成分分析法に関しては,投稿済み論文の修正,他の手法との比較実験を行った.特に不完全Cholesky分解法は明示的に提案している文献はないが,類似手法から容易に類推できる手法であり,問題によっては提案法を上回る性能となった.しかしながら,提案法は設計時だけでなく,識別時における計算量が少ない,また,標本数が非常に多いときにも有効に計算量を削減できるという特長があることが分かった.さらに,提案である部分カーネル主成分分析法にも不完全Cholesky分解法の概念を取り入れることができ,この組み合わせにより,双方の長所を取り入れた方法を構築できることが分かった.さらに,部分カーネル主成分分析法を画像復元の問題に応用し,従来法と同等の性能を得た.これらの成果を国内会議および国際会議で発表した.
皮膚がん組織におけるリンパ管の制御機構

乳房外Paget病は皮膚悪性腫瘍の一つである。浸潤癌はリンパ行性転移しやすく、予後不良である。本研究課題は、106例の乳房外Paget病を検討し、以下の知見を得た。(1)原発巣における血管・リンパ管新生。(2)浸潤癌における上皮-間葉転換(3)リンパ節におけるリンパ管新生。リンパ節におけるリンパ管新生は、乳房外Paget病の転移拡大に関わる重要な因子であることが示唆された。リンパ節におけるリンパ管新生の臨床的意義を検討するために、乳房外Paget病116例に関して病理組織学的検討を行った。(方法)蛍光二重染色法に従い、血管及びリンパ管に対する特異的抗体を用いて組織学的に検討した。この結果、乳房外Paget病では上皮内癌72例で、既に血管及びリンパ管新生が強力に誘導されていた。次に、本疾患における予後因子を見出すべく、腫瘍細胞の特性を評価した。この結果、浸潤癌で上皮-間葉転換のマーカーであるN-cadherin, vimentin,細胞内E-cadherinが発現していた。さらに、上皮-間葉転換を来している症例は、原発巣におけるリンパ管浸潤、所属リンパ節転移を来たし、予後不良であった。以上、上皮-間葉転換は乳房外Paget病の新規予後不良因子であることが示唆された。さらに、転移を来した所属リンパ節では、転移以前のリンパ節に比べて明らかにリンパ管新生が誘導されており(P=0.022)、リンパ管内に腫瘍細胞が浸潤していた。そして、所属リンパ節におけるリンパ管浸潤は、所属リンパ節転移を越える遠隔リンパ節転移(P=0.047)及び遠隔臓器転移(P=0.003)と有意に相関し、患者予後の新たな予後不良因子として同定された。さらに、転移所属リンパ節においてもリンパ管新生が誘導され、リンパ管内に腫瘍細胞が浸潤していることが同定された。この事実は、リンパ管新生が所属リンパ節転移を越えるリンパ行性転移を促し、リンパ管新生が遠隔転移を促進する結果、患者予後に重大な結果をもたらすことを裏付ける。乳房外Paget病は、高齢アジア人に生じやすい皮膚悪性腫瘍である。浸潤癌はリンパ行性転移を来しやすく、予後は不良である。従って、乳房外Paget病の浸潤・転移機構を解明し、治療の基盤を創出することは極めて重要である。本研究課題は、106例の乳房外Paget病を検討し、浸潤・転移に関わる病態解明に取り組んだ。(1)血管・リンパ管新生:乳房外Paget病の原発巣では、血管及びリンパ管新生が亢進していた。この生物像は上皮内癌で認められ、浸潤癌でも同程度であった。上皮内癌でも、癌間質には転移に関わるリスクが存在することが示唆された。(2)上皮-間葉転換:浸潤癌42例について検討を行った。リンパ節転移を来し予後不良であった症例では、Paget細胞はE-cadherinを細胞膜表面に欠き、N-cadherin及びvimentinが発現していた。即ち、予後不良群は上皮-間葉転換を来していることが示唆された。(3)リンパ管浸潤:上皮-間葉転換を来した症例では、原発巣でリンパ管浸潤を高率に認めた。従って、リンパ管浸潤は、リンパ管新生に加えて上皮-間葉転換が密接に関与し、リンパ節転移を来すことが示唆された。(4)リンパ節におけるリンパ管新生:所属リンパ節転移を来した症例では、リンパ節におけるリンパ管新生が亢進していた。この度合いは、N-gradeと正の相関が見られた(P=0.02)。さらに、リンパ節におけるリンパ管浸潤は、遠隔リンパ節転移及び遠隔臓器転移と相関していた(P=0.047,P<0.001)。従って、リンパ節におけるリンパ管新生は、乳房外Paget病の転移機構を理解する上で重要な因子であることが示唆された。
アルキニル－B(dan) を多様な有機分子へと導く合成化学的活用に関する研究

我々の研究室で合成できることを明らかにした新規なアルキニルボロン化合物[アルキニルーB(dan)]を起点とし,これをC(sp)ーB(dan)結合の直接変換と炭素ー炭素三重結合の骨格変換を経て,様々な有用有機分子を合成するための優れたプラットホームになることを明らかにすることである。
独創的研究拠点(COE)の形成にみる「学問風土」の研究

本研究の平成17年度の研究実績としては、昨年度から収集してきた内外の高等教育に関する文献・論文のほか、研究体制の組織・風土・制度化に関する基本的文献、東北大学の理工系学部ならびに附置研究所における研究者らの自伝・評伝・史資料などの文献・資料を、毎月1回程度のペースで研究会を開いて読み進めていった。また昨年度に行った東北大学の工学研究科、金属材料研究所、電気通信研究所など理工系の研究科・研究所における著名な研究者に対するインタビューを、中間報告の形で公表した。こうした基礎的な作業と並行して、東北大学の理工系ならびに文科系の研究科・研究所の教授・助教授を対象とした研究室体制に関する大規模なアンケート(『東北大学の研究と教育』)の集計と分析を進めた。これらの分析結果は、本研究科の年報に、「学問風土の研究-東北大学の研究と教育-」として公表(継続中)した。また、東北大学に留学して学位を取得し、その後本国に帰国して活躍しているアジア地域の著名な研究者に対して、留学当時の研究室の文化や風土についてインタビュー調査を行い、それぞれの研究室の学統を継承する子弟関係や優秀な人材を育ててきた学問風土について知見を深めた。また彼らの何人かを招聘して国際シンポジウムを開催し、学内外の研究者・大学院生らと活発な意見交換を行った。これらのインタビュー、シンポジウムでの講演ならびに質疑応答に関しては、録音テープを起こして報告書として刊行する予定である。本研究の平成16年度の研究実績としては、内外の高等教育に関する文献・論文のほか、研究体制のソフト面である組織・風土・制度化に関する基本的文献・論文の購入・コピーと、東北大学の理工系学部ならびに附置研における研究者らの自伝・評伝・史資料の渉猟・収集を行いつつ、これらの文献・資料を毎月2回程度のペースで研究会を開いて読み進めていった。こうした基礎的な作業を積み重ねた上で、工学研究科、金属材料研究所、電気通信研究所など東北大学の理工系の研究科・研究所における著名な研究者にインタビューを行い、わが国における半導体・通信技術・材料工学などの分野の専門的知識を得るとともに、それぞれの学統を継承する子弟関係や優秀な人材を育ててきた研究室の風土について知見を深めた。これと並行して、国内の専門学会ならびに研究機関に出向き、当該専門領域のキーパーソンを介して資料やデータを収集した。また高等教育ならびに東北大学の研究史に詳しい専門家を招聘して講演会を開催し、活発な議論と質疑応答を通して、東北大学ひいてはわが国の研究体制の歴史・政策・実態に関する知識を広げた。これらのインタビューと講演会に関しては、録音したテープ起こしをして冊子体にまとめる予定である。さらに、東北大学の理工系研究科・研究所の教授・助教授(約900名)を対象とした、研究室体制に関する大規模なアンケート(『東北大学の研究と教育』)を実施した。来年度には配布した調査票を回収してデータ分析に取りかかる予定である。
ポンぺ病のエキソソーム機能の解明とmiRNA発現解析によるバイオマーカーの同定

ポンぺ病のエキソソーム機能の解明とmiRNA発現解析によるバイオマーカーの同定に関する研究として平成25年度は以下を行った。1) Pompe病のexomeの細胞クリアランス機能の解析(基礎的研究):1モデルマウス骨格筋におけるexome発現解析2モデルマウス骨格筋におけるautophagosomeとexosomeのfusion機能の解析3モデルマウス骨格筋におけるexomeに含有されるproteinの解析に関して、国内にてポンぺ病モデルマウス飼育施設における微生物検査など各種検査を行い、実験計画提出等、当施設への受け入れを準備中である。2)microRNAの発現解析によるPompe病の病態解明とbiomarkerの検索:マウスの骨格筋組織、血液から分離したmiRNAの解析について、1)と同様にポンぺ病モデルマウスの微生物検査などを行い当施設への受け入れを準備中である。3)Pompe病患者のmicroRNAの発現解析によるPompe病の病態解明とbiomarkerの検索:筋型糖原病(Pompe病)の病態解明として浜松医科大学倫理委員会の承認を得ている。Pompe病患者筋のmicroRNAの発現解析として、網羅的な解析とその分析結果を確認するためのreal-time PCRを行うために、試料(患者凍結骨格筋)の準備が完了している。以上、平成25年度はモデルマウスの準備と、試料準備を中心に行った。Pompe病のエキソーム機能の解明とmicroRNA発現解析によるバイオマーカーの同定に関する研究として平成26年度は以下を行った。1)Pompe病のexomeの細胞クリアランス機能の解析(基礎研究):1モデルマウス骨格筋におけるexome発現解析2モデルマウス骨格筋におけるautophagosomeとexomeのfusion機能の解析3モデルマウス骨格筋におけるexomeに含有されるproteinの解析、2)microRNAの発現解析によるPompe病の病態解明とbiomarkerの検索:マウス骨格筋組織、血液から分離したmiRNAの解析、3)Pompe病患者のmicroRNAの発現解析によるPompe病の病態解明とbiomarkerの研究において、Pompe病患者のmicroRNAの発現解析とbiomarkerの探索を中心に、研究を進めている。骨格筋組織化学、骨格筋を用いたacid alpha glucosidase活性の低下によりPompe病と診断された乳児型5例および遅発型5例のPompe病患者につき、酵素補充療法開始前に採取され直ちに凍結された骨格筋からmicroRNAを含むRNAを抽出した。網羅的なmicroRNA発現量の解析およびreal-time PCRによる発現量の解析に使用する。患者血清についてはmicroRNA発現量の実験により、biomarkerの探索するために、検体収集を行っている。Pompe病のエキソーム機能の解明とmicroRNA発現解析によるバイオマーカーの同定に関する研究として平成27年度は以下を行った。骨格筋組織化学、骨格筋を用いたacid alpha glucosidase活性の低下によりPompe病と診断された乳児型5例および遅発型5例のPompe病患者につき、酵素補充療法開始前に採取され直ちに凍結された骨格筋からmicroRNAを含むRNAを抽出し現在解析中である。希少疾患であること、研究への時間配分などにより、当初計画より対象をしぼり、人からの検体を対象として研究を行っている。酵素補充療法開始前に採取され直ちに凍結された骨格筋からmicroRNAを含むRNAを抽出し現在解析中である。Pompe病では、リソゾーム酵素acid alpha glucosidaseの先天欠損により、リソゾームに基質であるグリコーゲンが蓄積するとともに、autophagyの異常が関与し、ミオパチーや心筋症が引き起こされる。現在酵素補充療法が行われており、予後が改善されているが、特にミオパチーに対し、治療効果の改善が望まれている。Pompe病に対する更なる治療介入方法を模索するために、microRNA解析を行った。microRNAは遺伝子発現抑制を引き起こすncRNAであり、腫瘍の抑制や増殖を制御していることが判明しており、神経筋疾患や代謝性疾患においてもbiomarkerや治療介入のターゲットとなりうると考えられる。Pompe病におけるマイクロRNA発現のprofileについて、さらに詳細な検討を行う必要がある。希少疾患であるPompe病のヒト試料の確保に時間を要した。モデルマウスの飼育期間などの問題から、ヒト試料を用いた実験から優先して行っている。当初計画より対象をしぼり、人からの検体を対象として研究を行っている。酵素補充療法開始前に採取され直ちに凍結された骨格筋からmicroRNAを含むRNAを抽出し現在行っている解析を継続する。小児科学Pompe病患者のmicroRNAの発現解析とbiomarkerの探索から研究を進める。骨格筋組織化学、骨格筋を用いたacid alpha glucosidase活性の低下によりPompe病と診断された乳児型5例および遅発型5例のPompe病患者につき、酵素補充療法開始前に採取され直ちに凍結された骨格筋からmicroRNAを含むRNAを抽出し、網羅的なmicroRNA発現量の解析およびreal-time PCRによる発現量の解析に使用する。患者血清については検体収集を行い、microRNA発現量の実験を行う。

モデルマウス骨格筋におけるexome発現解析については、モデルマウスから得る細胞の分化技術に関し、経験のある研究者と連絡をとり、研究を進める。生存したモデルマウスの確保が容易ではなく、平成25年度はマウスの準備に時間を要した。また、希少疾患であるPompe病のヒト試料の確保に時間を要した。ヒト試料を用いての研究を行っている所であり、網羅的なmiRNAの発現とreal-tome PCRによる発現量の解析に遅延を生じているため、予定額の支出を行わなかった。対象疾患が希少疾患であるため、試料の確保に時間を要した。ヒト試料を用いての研究が具体的に進行をはじめたところであり、計画の物品購入、実験動物の購入を行わなかった。現在解析中のmiRNAの解析を継続する。解析において、網羅的なmiRNAの解析を行うために、費用を支出する。モデルマウスの確保の準備が進んだため、今後の研究の実施に問題はない。モデルマウスから得る細胞の分化技術に関し、今後すでに経験のある研究者と連絡をとり、研究を進める。ヒト試料を用いた研究を遂行し、また、実験動物購入を行う。microRNAの解析、抗体の購入のために支出を行う予定である、初年度は、マウスの受け入れの準備に時間を要し、また当該疾患が希少疾患であるため、試料を得るための準備に時間を要したため、計画の物品の購入を行わなかった。平成26年度に平成25年度および26年度の実験計画を遂行し、実験動物、抗体などの購入のために支出を行う予定である。
化石のDNA解析による最終氷期以降の亜寒帯性針葉樹の時空分布変遷と種分化の解析

化石のDNAを解読して系統関係を明らかにするためには,現生種ではどこの領域が種の識別に適しているかをまずもって明らかにする必要がある.化石ではDNA鎖は様々な要因により短く切断されており,出来るだけ短い範囲で種レベルでの識別が出来るような領域をサーベイする必要がある.現生日本産トウヒ属7種2変種について,全DNAを抽出し,PCR法により目的領域を増幅して,葉緑体DNA上のrbcL,matK,およびtrnT(UAA)trnL(UAA)5'exon (約450bp)、trnL(UAA)3'exontrnF(GAA)(約400bp)の2つの遺伝子間領域とtrnL(UAA)intron(約500bp)の塩基配列を解読した.その結果,日本産の7種は互いにこれらの分子情報で区別できること,2つの変種はこれらの領域では母種と区別されないことが分かった.化石試料は次の4地域から得た.1)青森県十和田湖東方の浅水川流域および後藤側流域の露頭から,約13000年前の八戸テフラに覆われた埋没林.2)青森県の津軽半島西岸,木造町の出来島海岸の露頭から約25000年前の埋没林.3)青森市の大矢沢野田遺跡の約30000年前の埋没林を構成する泥炭層.4)仙台市三神峰の東北大学構内にある芦の口遺跡(時期不詳).出土球果を現地で採集すると供に堆積物の塊をそれぞれ200Kgほど研究室に持ち帰り,研究室内で化石を取り出して液体窒素に投入して冷凍保存した.これらの化石から全DNAを抽出し,上記と同じ領域の増幅を図って現生種と塩基配列を比較した.その結果,新郷村のトウヒ属の化石は現生のヤツガタケトウヒと完全に一致した.また,出来島海岸の化石のそれはアカエゾマツに一致した.大矢沢野田の埋没林のものは現在なお分析中である.芦の口遺跡のものからはDNA抽出に成功していない.同時に化石球果の形態をもとに同定した結果,新郷村のそれはヤツガタケトウヒに,一方出来島海岸のそれはアカエゾマツ及びヒメバラモミと認識された.このように化石の球果形態では異なった種に識別されるものがDNAでは同じであったことから,アカエゾマツの球果形態の変異について検討した結果を論文として発表した.化石のDNAを解読して系統関係を明らかにするためには,現生種ではどこの領域が種の識別に適しているかをまずもって明らかにする必要がある.化石ではDNA鎖は様々な要因により短く切断されており,出来るだけ短い範囲で種レベルでの識別が出来るような領域をサーベイする必要がある.現生日本産トウヒ属7種2変種について,全DNAを抽出し,PCR法により目的領域を増幅して,葉緑体DNA上のrbcL,matK,およびtrnT(UAA)trnL(UAA)5'exon (約450bp)、trnL(UAA)3'exontrnF(GAA)(約400bp)の2つの遺伝子間領域とtrnL(UAA)intron(約500bp)の塩基配列を解読した.その結果,日本産の7種は互いにこれらの分子情報で区別できること,2つの変種はこれらの領域では母種と区別されないことが分かった.化石試料は次の4地域から得た.1)青森県十和田湖東方の浅水川流域および後藤側流域の露頭から,約13000年前の八戸テフラに覆われた埋没林.2)青森県の津軽半島西岸,木造町の出来島海岸の露頭から約25000年前の埋没林.3)青森市の大矢沢野田遺跡の約30000年前の埋没林を構成する泥炭層.4)仙台市三神峰の東北大学構内にある芦の口遺跡(時期不詳).出土球果を現地で採集すると供に堆積物の塊をそれぞれ200Kgほど研究室に持ち帰り,研究室内で化石を取り出して液体窒素に投入して冷凍保存した.これらの化石から全DNAを抽出し,上記と同じ領域の増幅を図って現生種と塩基配列を比較した.その結果,新郷村のトウヒ属の化石は現生のヤツガタケトウヒと完全に一致した.また,出来島海岸の化石のそれはアカエゾマツに一致した.大矢沢野田の埋没林のものは現在なお分析中である.芦の口遺跡のものからはDNA抽出に成功していない.同時に化石球果の形態をもとに同定した結果,新郷村のそれはヤツガタケトウヒに,一方出来島海岸のそれはアカエゾマツ及びヒメバラモミと認識された.このように化石の球果形態では異なった種に識別されるものがDNAでは同じであったことから,アカエゾマツの球果形態の変異について検討した結果を論文として発表した.青森県十和田湖東方の新郷村の浅水川流域および後藤側流域の露頭から,約13000年前の八戸テフラに覆われた埋没林面からトウヒ属の球果及び枝,カラマツ属の球果の化石を採集した.また,青森県の津軽半島西岸,木造町の出来島海岸の露頭から約25000年前の埋没林からトウヒ属の球果化石を採集した.これらは現地で採集すると供に堆積物の塊をそれぞれ200kgほど研究室に持ち帰り,研究室内で化石を取り出して液体窒素に投入して冷凍保存した.これらの化石から全DNAを抽出し,下記と同じ領域の増幅を図って現生種と塩基配列を比較した.

その結果,新郷村のトウヒ属の化石は現生のヤツガタケトウヒと完全に一致した.また,出来島海岸の化石のそれはアカエゾマツに一致した.同時に化石球果の形態をもとに同定した結果,新郷村のそれはヤツガタケトウヒに,一方出来島海岸のそれはアカエゾマツ及びヒメバラモミと認識された.このように化石の球果形態では異なった種に識別されるものがDNAでは同じであったことから,アカエゾマツの球果形態の変異について検討した結果を論文として発表した.一方,化石との比較を行うため,現生日本産トウヒ属7種2変種について,全DNAを抽出し,PCR法により目的領域を増幅して,葉緑体DNA上のrbcL,matK,およびtrnT(UAA)trnL(UAA)5'exon(約450bp),trnL(UAA)3'exontrnF(GAA)(約400bp)の2つの遺伝子間領域とtrnL(UAA)intron(約500bp)の塩基配列を解読した.その結果,日本産の7種は互いにこれらの分子情報で区別できること,2つの変種はこれらの領域では母種と区別されないことが分かった8年3月の日本植物分類学会大会(富山)で発表した.前年度に引き続き,最終氷期の泥炭層を捜し,そこから球果化石,材化石等を採集した.前年度と同じ次の2地点,即ち,1)青森県十和田湖東方の浅水川流域および後藤側流域の露頭から,約13000年前の八戸テフラに覆われた埋没林,2)青森県の津軽半島西岸,木造町の出来島海岸の露頭から約25000年前の埋没林,の他,新たに次の2地点で試料を採集した.3)青森市の大矢沢野田遺跡の約30000年前の埋没林を構成する泥炭層.ここでは1)と同じ八戸テフラに覆われた埋没林が存在するが,良好な球果化石は得られなかった.4)仙台市三神峰の東北大学構内にある芦の口遺跡.ここは放射性炭素年代が測定されているが3.6万年を超えてスケールアウトしており,詳細な年代は不明である.恐らく57万年前くらいと見積もられる.これらの地点では出土球果を現地で採集し,ドライアイスで冷却すると共に,堆積物の塊をそれぞれ200Kgほど研究室に持ち帰り,研究室内で化石を取り出して液体窒素に投入して冷凍保存した.これらの化石から全DNAを抽出し,前年度の試料と同じ領域の増幅を図って現生種と塩基配列を比較することを試みた。しかし,大矢沢野田の試料に関してはDNAの抽出に成功はしたものの,それの塩基配列の解読はまだ進んでいない.三神峰の試料からはDNAが取れなかった.時代が古くなると共にDNAの分解が進んだ為かと考えられるが,なお新たな試料での分析を試みている.
メカニカルストレス下の歯周組織の骨代謝におけるオステオアクチビンの役割の解明

矯正的歯の移動時歯周組織の骨代謝は、歯根膜細胞により調節される。Osteoactivin(OA)は、骨硬化症モデルラットからその原因遺伝子として同定され、その骨形成性の働きが牽引側の骨形成への関与の可能性がある。また圧迫側の骨吸収は、骨吸収促進だけでなく骨形成抑制が働いている可能性がある。この研究では、矯正的歯の移動時の歯根膜細胞において、牽引側の骨形成にはADAM12、ADAM17によるシェディングを介したOAの活性化が関与し、また圧迫側の骨吸収に至適矯正力でAsporin、弱い矯正力ではSOST/sclerostinのような骨形成抑制因子の発現と放出が関与している可能性を示した。オステオアクチビン(OA)は、骨硬化症ラットにおいて骨形成性因子として同定され、骨芽細胞分化において重要な役割を担う。OAは、膜貫通型タンパクであり、細胞内・外ドメインを持ち、細胞外ドメインのシェディングにより活性化される。我々は、実験的歯の移動時の骨代謝におけるOAの役割を解明するため、歯周組織におけるOAの分布と、伸展刺激を加えたヒト歯根膜線維芽細胞(ヒトPDL細胞)におけるその発現と放出について調べた。in vivoでは、ラット臼歯にWaldo法を用い4日間負荷を与え、深麻酔下で還流固定し上顎骨を摘出。凍結切片を作製し、歯周組織におけるOAの分布を免疫染色にて調べた。in vitroでは、伸展刺激を24時間ヒトPDL細胞に与えた(伸展群、4%伸展率、5回/分)。ヒトPDL細胞におけるOA発現は、RT-PCR法とReal-time PCR法で調べた。OA細胞外ドメインのシェディングを起こす酵素としてADAM10、12、17の発現についてReal-time PCR法で調べた。OA細胞外ドメインの培地中への放出は、ELISA法で検出した。ラット歯周組織ではOA免疫陽性骨芽細胞およびPDL細胞が伸展側で観察された。In vitroにおいて、OAはヒトPDL細胞で発現しており、伸展刺激でその発現量は変化しなかった。また、伸展刺激でADAM10発現は変化しなかったが、ADAM12および17発現が増加した。伸展群で、培地中のOA量はコントロール群より増加した。OAは、骨芽細胞およびPDL細胞に分布していた。伸展刺激はPDL細胞からOA細胞外ドメインのシェディングを促進し、細胞外ドメインの放出を増加させた。これらより、OAは矯正的歯の移動時における歯周組織の伸展側の骨形成を刺激していること、細胞外ドメインのシェディングを起こす酵素として、ADAM12、17の関与が示唆された。平成25年4月1日平成25年7月22日産前産後の休暇平成25年7月23日平成26年3月31日育児休業を取得していたため、平成25年度の1年間研究が中断していた。矯正的歯の移動は、破骨細胞と骨芽細胞による骨リモデリングにより生じ、歯根膜がそれらを調節する重要な因子であることが分かっている。本研究では、骨形成性因子であるOsteoactivin(OA)に焦点をあてた。OAは、膜貫通型タンパクで細胞内・外ドメインを持ち、細胞外ドメインのシェディングで活性する。一方、矯正的歯の移動時の牽引側の骨代謝への歯根膜線維芽細胞(hPDL細胞)の関与について不明なままである。本研究では実験的歯の移動時の骨代謝におけるOAの役割解明のためOA細胞外ドメインを切断するa disintegrinand metalloproteinase (ADAM)の働きに着目し、hPDL細胞に伸展刺激を付与しOA発現と放出、ADAM発現の変化について調べた。In vivoで、ラット臼歯にWaldo法を用い4日間矯正力を与え、歯周組織におけるOAの分布を免疫染色で調べたが、歯周組織でOA免疫陽性骨芽細胞および歯根膜線維芽細胞が伸展側で観察された。In vitroでは、伸展刺激を24時間hPDL細胞に付与し(4%伸展率、5回/分)、hPDL細胞におけるOA発現を半定量的PCR法とReal-time PCR法で調べたが、OAは発現しており、伸展群でその発現量は変化しなかった。さらに、細胞外ドメイン放出量は培養液を用いELISA法で調べたが、伸展群でOA放出量が増加した。細胞外ドメインを切断する酵素の候補として、ADAM12、17の発現をReal-time PCR法とwestern blotting法で調べたが、伸展群でADAM12、17発現量、タンパク産生量が増加した。ADAM阻害薬の添加実験で、伸展刺激で増加したOA放出量がコントロールレベルに減少した。矯正的歯の移動時の牽引側の骨形成に、ADAM12、17を介したOAのシェディングによるOA活性化の関与が示唆された。矯正的歯の移動時牽引側の骨形成に骨形成因子のOsteoactivin(OA)の関与の可能性があり、OAは細胞外ドメインのシェディングで活性化する。また圧迫側の骨吸収に骨形成抑制因子のAsporin(ASPN)やSOST/sclerostinの関与の可能性がある。ヒト歯根膜線維芽(hPDL)細胞に伸展力を加えOA発現と放出、また遠心力を加えASPNとSOST/sclerostin発現、放出を調べた。In vivoでラット臼歯に矯正力を与え、OA、ASPN、sclerostin分布を免疫染色で調べたところ、歯周組織の伸展側の骨芽細胞、PDL細胞でOA免疫陽性反応が、圧迫側のPDL細胞、破骨細胞でASPN

免疫陽性反応を認めた。In vitroでhPDL細胞に伸展力(4%伸展率、5回/分)を24時間付与し、OA発現をReal-time PCR、ELISAで調べたところ、発現は変化せず放出量が増加した。シェディングに関与するADAM12、17発現をReal-time PCR、ウェスタンブロティング法で調べたところ、ADAM12、17発現が増加、ADAM阻害薬添加後OA放出量が減少した。またhPDL細胞に遠心力(40/90/135/160xg)を24時間付与し、ASPNとSOST/sclerostin発現をReal-time PCR、ELISA、免疫蛍光染色で調べたところ、至適矯正力90xg遠心力付与時ASPN発現が増加、40xg遠心力付与時SOST/sclerostin発現が増加。ASPN、sclerostinタンパク添加後、ヒト歯槽骨由来骨芽細胞の石灰化組織形成が阻害された。矯正的歯の移動時PDL細胞において、OAシェディングによる活性化が牽引側の骨形成に、至適圧迫力でASPN、弱い圧迫力でSOST/sclerostin発現、放出が圧迫側の骨形成抑制に関与することが示唆された。矯正的歯の移動時歯周組織の骨代謝は、歯根膜細胞により調節される。Osteoactivin(OA)は、骨硬化症モデルラットからその原因遺伝子として同定され、その骨形成性の働きが牽引側の骨形成への関与の可能性がある。また圧迫側の骨吸収は、骨吸収促進だけでなく骨形成抑制が働いている可能性がある。この研究では、矯正的歯の移動時の歯根膜細胞において、牽引側の骨形成にはADAM12、ADAM17によるシェディングを介したOAの活性化が関与し、また圧迫側の骨吸収に至適矯正力でAsporin、弱い矯正力ではSOST/sclerostinのような骨形成抑制因子の発現と放出が関与している可能性を示した。オステオアクチビン(OA)の発現に対する、メカニカルストレス(伸展力)の影響を調べたところ、RT-PCR法とReal-time PCR法でその遺伝子発現量は変化がなく、OA細胞外ドメインの放出が増加することがELISA法によって解明できた。OAの細胞外ドメインの切断(シェディング)を起こす酵素の候補として、ADAM12,17の遺伝子発現量および、タンパク産生量の変化について、Real-time PCR法とウェスタンブロッティング法で調べたところ、遺伝子レベルに加えタンパクレベルでもそれらの増加を確認することができた。ADAM阻害薬を添加した実験で、OA放出量が減少することが確認され、OA細胞外ドメインのシェディングへのADAMの関与を、裏付けることができた。したがって、順調に、矯正的歯の移動時の伸展側の骨リモデリングに歯根膜線維芽細胞由来のオステオアクチビンが関与するメカニズムの解明が進んでいると思われる。歯科矯正学矯正的歯の移動時の歯根膜線維芽細胞の働きにおいて、Osteoactivinが関与していることが示唆されたが、OA細胞外ドメインのシェディングに関与している可能性の高いADAM12、17について、歯根膜線維芽細胞における免疫蛍光染色を行い局在を確認し、OAの局在との関連性についてさらに調べる。また、歯根膜線維芽
多文化共生社会に寄与するエージェントおよびロボットの非言語行動研究

本研究では,多文化共生社会に適応可能なエージェントおよびロボットの非言語行動の設計における考慮点を提言することを目的とし,このために,1.人間同志のコミュニケーションにおける非言語行動の文化差をモデル化し,2.モデルに従って文化に特有な非言語行動をエージェントやロボットに実装し,3.人間とエージェントおよびロボットのインタラクション評価実験を行う.29年度は,対話エージェントの視線の文化適応モデルの作成と,日米の視線行動をとるエージェントとのインタラクションの印象評価実験を行った.30年度は,対話ロボットに上記の視線行動を実装し,実体性の異なるエージェントとの印象評価実験を行った.31年度は接客をする対話ロボットに積極性を変化させた非言語行動および外見を実装し,ロボットとのインタラクション評価実験を行う予定である.平成30年度の研究計画は,下記の通り計画通りに進捗した.1)対話ロボットに日本の視線モデルを実装:29年度に作成した日本人視線モデルを用いて,視線を遷移させながら発話する対話ロボットを実装した.2)評価実験の実施:日本人の視線行動をとる対話エージェントと対話ロボットを用いて,実体性が異なる場合の視線行動の影響を,人間-エージェント/ロボット間のインタラクション評価実験で比較した.上記の対話ロボットの行動制御を実装するための,開発環境を構築した.また,31年度のロボットの接客行動の実験に備え,エージェントやロボットの外見による印象評価実験を行った.3)研究成果の発表:上記研究成果を,国内会議3件,国際会議4件で発表した.30年度は,29年度に作成した日本人視線モデルを対話ロボットに実装した.視線モデルを実装するための対話ロボットの制御方法を29年度に学習していたため,視線行動の実装は比較的スムーズに進展した.29年度に視線行動を実装した対話エージェントと,30年度に新たに視線行動を実装した対話ロボットを用いて,人間と対話エージェント/対話ロボットとのインタラクション評価実験を行った.また,研究を前倒しに進め,31年度に予定している外見と積極性を変化させた接客ロボットの評価実験のために,ロボットやエージェントの外見が人間に与える印象変化実験を行った.全般的に見て,30年度も,当初の計画通り研究を遂行できている.31年度は,対話ロボットに受付や挨拶行動を実装するため,外見,視線行動に加え,挨拶行動に伴う非言語行動を実装し,その積極性を変化させて評価実験を行う予定である.さらに,「多文化共生社会に寄与するエージェントおよびロボットの非言語行動研究」の3年間の成果を,対話エージェントおよび対話ロボットの実体性の差異と,視線や非言語行動による印象変化の観点からまとめ,成果の発表を行う.本研究では,多文化共生社会に適応可能なエージェントおよびロボットの非言語行動の設計における考慮点を提言することを目的とし,このために,1.人間同志のコミュニケーションにおける非言語行動の文化差をモデル化し,2.モデルに従って文化に特有な非言語行動をエージェントやロボットに実装し,3.人間とエージェントおよびロボットのインタラクション評価実験を行う.29年度の研究計画は,対話エージェントの視線の文化適応モデルの作成とインタラクションの印象の評価実験を行う,30年度は,対話ロボットに視線行動と非言語行動を実装し印象評価実験を行う,31年度は対話ロボットの積極性を変化させて評価実験を行うものとしている.平成29年度の研究計画は,下記の通り計画通りに進捗した.1)日米の視線モデルの作成:日米それぞれの視線行動を分析した文献に基づき,日米それぞれの視線モデルを作成した.2)対話エージェントの実装:日米の視線モデルに従って視線を遷移させながら発話するエージェントを実装した.3)評価実験の実施:日米それぞれの視線行動をとる対話エージェントを用いて,視線行動の文化差によるエージェントと人間間のインタラクション評価実験を行った.また,同様の実験環境の英語版を開発し,ポルトガルの共同研究機関と実験の準備作業を行った.4)研究成果の発表:上記研究成果を,国内会議3件,国際会議3件で発表した.29年度は,当初の計画通り,日米の視線モデルを作成し,それらの視線モデルを対話エージェントに実装し,人間と対話エージェントとのインタラクション評価実験を行った.また,30年度の研究計画に含まれている対話ロボットへの視線実装の前段階として,ロボットの制御方法を学習した.これにより,30年度以降の研究を順調に進めることができると考える.本研究では,多文化共生社会に適応可能なエージェントおよびロボットの非言語行動の設計における考慮点を提言することを目的とし,このために,1.人間同志のコミュニケーションにおける非言語行動の文化差をモデル化し,2.モデルに従って文化に特有な非言語行動をエージェントやロボットに実装し,3.人間とエージェントおよびロボットのインタラクション評価実験を行う.29年度は,対話エージェントの視線の文化適応モデルの作成と,日米の視線行動をとるエージェントとのインタラクションの印象評価実験を行った.30年度は,対話ロボットに上記の視線行動を実装し,実体性の異なるエージェントとの印象評価実験を行った.31年度は接客をする対話ロボットに積極性を変化させた非言語行動および外見を実装し,ロボットとのインタラクション評価実験を行う予定である.平成30年度の研究計画は,下記の通り計画通りに進捗した.1)対話ロボットに日本の視線モデルを実装:29年度に作成した日本人視線モデルを用いて,視線を遷移させながら発話する対話ロボットを実装した.2)評価実験の実施:日本人の視線行動をとる対話エージェントと対話ロボットを用いて,実体性が異なる場合の視線行動の影響を,人間-エージェント/ロボット間のインタラクション評価実験で比較した.上記の対話ロボットの行動制御を実装するための,開発環境を構築した.また,31年度のロボットの接客行動の実験に備え,エージェントやロボットの外見による印象評価実験を行った.

3)研究成果の発表:上記研究成果を,国内会議3件,国際会議4件で発表した.30年度は,29年度に作成した日本人視線モデルを対話ロボットに実装した.視線モデルを実装するための対話ロボットの制御方法を29年度に学習していたため,視線行動の実装は比較的スムーズに進展した.29年度に視線行動を実装した対話エージェントと,30年度に新たに視線行動を実装した対話ロボットを用いて,人間と対話エージェント/対話ロボットとのインタラクション評価実験を行った.また,研究を前倒しに進め,31年度に予定している外見と積極性を変化させた接客ロボットの評価実験のために,ロボットやエージェントの外見が人間に与える印象変化実験を行った.全般的に見て,30年度も,当初の計画通り研究を遂行できている.30年度は,29年度に作成した日米の視線モデルを対話ロボットに実装し,印象評価実験を行う.視線モデルを実装するための対話ロボットの制御方法を29年度に学習しているため,視線行動の実装は比較的スムーズに進むと考えている.また,対話エージェントと対話ロボットで同じ視線行動を実装し,印象比較実験を行うことで,実体性が異なる場合の視線行動の影響を検証する予定である.31年度は,対話ロボットに受付や挨拶行動を実装するため,視線行動に加え,挨拶行動に伴う非言語行動を実装し,その積極性を変化させて評価実験を行う予定である.さらに,「多文化共生社会に寄与するエージェントおよびロボットの非言語行動研究」の3年間の成果を,対話エージェントおよび対話ロボットの実体性の差異と,視線や非言語行動による印象変化の観点からまとめ,成果の発表を行う.31年度は,対話ロボットに受付や挨拶行動を実装するため,外見,視線行動に加え,挨拶行動に伴う非言語行動を実装し,その積極性を変化させて評価実験を行う予定である.さらに,「多文化共生社会に寄与するエージェントおよびロボットの非言語行動研究」の3年間の成果を,対話エージェントおよび対話ロボットの実体性の差異と,視線や非言語行動による印象変化の観点からまとめ,成果の発表を行う.29年度に購入予定であった視線制御ができる対話ロボットを購入しなかったため.その理由は,既に当方で保有していた類似の対話ロボットで,視線制御が可能であることが判明したからである.次年度使用額分は,次年度のロボット制御プログラムの開発および成果発表のための旅費に活用したい.31年2月の国際会議発表のための海外出張の旅費が,当初の見積より安価であったため,次年度使用額が14,972円発生した.31年度の実験および成果発表のための旅費として活用する予定である.大阪工業大学情報科学部情報メディア学科ヒューマンインタフェース研究室のHP下に,研究成果の概要とスライドを掲載.
生活世界の環境倫理と環境政策に関する人類学的研究

本研究は、日本を含むアジア・アフリカの地域社会が、これまで培ってきた地域環境の保全と改変の制度と思想を、現代世界の大きな環境変化のなかで再活用するための基礎的データの収集を目的としている。東アフリカ(ケニア・マラウイ)、南アジア(ネパール)、東南アジア(タイ)、中米(グァテマラ)、ヨーロッパ(英国)および日本の地域社会のフィールドワークによって、森林や河川に対して、地元の人々が対処してきた保全と改変の制度と思想を明らかにする。そして、それは環境の人類学的研究の新たな分野を開拓するべく、それらを比較し核となる環境論理を抽出することを通して、たんに土着のシステムの再評価にとどまらず、新たな環境政策の創造へとつながる視点を展望することを、本研究の課題とした。具体的には、下記を実施した。1)調査地域の住民が、生活空間としている森林や河川・湖に対していかなる認識をもち、どのような実践規則を形成してきたかなどについてのインタビュー調査と資料収集2)環境に対して、行政や外部機関がどのような制度、法令などを整備し統制してきたかについての検討3)国内および現地でのこれまでの調査結果を踏まえた研究会の実施。本研究の結果、地元の人々が、近代化の過程で破壊されつつある自然環境に対して、開発と保護という二分法的態度に回収されない独自の環境改変の論理を伝統的に築いてきたことが明らかにされた。そしてこのいわば生活の論理を、現代社会の文脈のなかで、環境政策的に再構成していく手がかりを提供することが、本研究にとって今後の大きな課題となるだろう。本研究は、日本を含むアジア・アフリカの地域杜会が、これまで培ってきた地域環境の保全と改変の制度と思想を、現代世界の大きな環境変化のなかで再活用するための基礎的データの収集を目的としている。東アフリカ(ケニア・マラウィ)、南アジア(ネパール)、東アジア(中国・韓国)と日本の地域杜会のフィールドワークによって、森林や河川に対して、地元の人々が対処してきた保全と改変の制度と思想を明らかにする。そして、それらを比較し核となる環境論理を抽出することを通して、たんに土着のシステムの再評価にとどまらず、新たな環境政策の創造へとつながる視点を展望することが、本研究の目的である。2003年度は計画に従って、それぞれの調査地において、当該地域の住民が、生活空間としている森林や河川・湖に対していかなる認識をもち、どのような実践規則を形成してきたかについて、集約的な現地調査を行った。松田は、西ケニア・マラゴリ地方の山村において、人々と森との関係を焦点にして環境人類学的な調査を行った。鳥越はおもに近畿地方の森林管理を中心として住民の環境管理における規範と実態の聞き取り調査、資料収集を実施した。嘉田はマラウィ湖において、特に問題化している開発と住民の対応との問題に焦点をあてて聞き取り調査をおこなうとともに、欠如している政府の政策や国際援助団体の方針が住民の生活に及ぼす正負の影響についてのデータの収集を行った。本年度はマラウィ湖周辺の漁民の聞き取り調査を中心に、彼らの資源利用の実態と規範を個別集落ごとに調査する。古川はネパールの古都パタン周辺において水利用の変遷についての調査をすすめた。また愛知県矢作川流域、熊野川流域における環境利用の変遷を政策との関わりについて調査を実施する。中村は、過疎化のすすむ三重県熊野地方、東京近郊都市で、高齢者扶養規範の変遷を中心に調査をすすめた。また松田、古川、中村は熊野地方において、過疎振興の現状についての調査を実施した。2004年度は、昨年度調査の結果を踏まえて、調査項目の調整をおこない、ひきつづき各研究者がそれぞれ現地調査を実施した。調査地域の住民が、生活空間としている森林や河川・湖に対していかなる認識をもち、どのような実践規則を形成してきたかにっいての調査を実施した。

1)松田は、昨年にひきつづき西ケニア・マラゴリ地方の山村において、人々と森との関係を焦点にして環境人類学的な調査を行った(2005年2月-3月)。また三重県熊野地区、岩手県栗駒地区などにおける森林の状況を調査した(2004年6,9,12月)。2)鳥越は英国湖水地方で、住民の環境管理における規範と実態の聞き取り調査、資料収集をおこなった(2004年12月)。また国内では霞ヶ浦などにおいて湖水管理を中心として同様の調査を実施した(2004年4月05年2月)。3)嘉田は本年度もマラウィ湖周辺の漁民の聞き取り調査を中心に、彼らの資源利用の実態と規範を個別集落ごとにとくに漁場の管理問題に焦点あてて調査した(2004年8月9月)。4)古川は計測してネパールの環境政策の実態調査をおこなった(2004年8月9月)。本年度は都市パタン市における水利用とカースト間関係に焦点をあてて調査をすすめた。国内では、熊野川流域における環境利用の変遷を政策との関わりについて調査を実施した(2004年4月-05年2月)。5)中村はチェンマイ市周辺部で福祉政策の実施状況と集落管理などの環境保全実態とのかかわりについて実地調査した(2004年9月)。国内では松田、古川らとともに過疎化のすすむ熊野地域、東京近郊都市の調査を実施した(2004年5月05年3月)。6)分析枠組み整理とデータ共有のための研究会を実施した。最終年度にあたる本年度は、これまでの2年間の調査結果を踏まえて、調査項目の全体的確認をおこなった上で、ひきつづき各研究者が役割分担にしたがって現地調査補足調査を実施した。具体的には、調査地域の住民が、生活空間としている森林や河川・湖に対していかなる認識をもち、どのような実践規則を形成してきたかなどについてのインタビュー調査と資料収集である。また環境に対して、行政や外部機関がどのような制度、法令などを整備し統制してきたかについても検討する作業を行う。それぞれ国内および現地でのこれまでの調査結果を踏まえた研究会を実施した。個別には松田は、西ケニア・マラゴリ地方の山村において、人々と森との関係を焦点にして環境人類学的な補足調査を行った。また国内では三重県熊野地区、岩手県栗駒地区などにおける森林の状況を補足的に調査した。鳥越はカナダで、住民の環境管理における規範と実態の聞き取り調査、資料収集をおこなった。嘉田はマラウイ湖の調査を実施した。彼らの資源利用の実態と規範を個別集落ごとに調査した。とくに漁場の管理問題についての補足的調査である。古川は外国の援助を受け入れる過程で大きな変更を余儀なくされているネパールの環境政策を補足的に調査した。国内においては、愛知県矢作川流域、熊野川流域における環境利用の変遷を政策との関わりについて補足調査を実施した。中村は香港で福祉政策の実施状況とコミュニティ管理などがどのように環境保全実態とかかわているのかについて調査した。また最終年度にあたるため、これまで3年間の調査データを集約し、報告書作成のための研究会を頻繁に実施した。
近代日本における西洋音楽の変容に関する研究-民俗芸能としてのラッパ文化-

19世紀後半の日本に流入した西洋楽器のラッパ(Bugle)が、静岡県(浜松市)と長野県では祭礼行事として結びつき、現在ではもはや民俗楽器であるかのように定着している実態について、資料調査およびフィールドワークをおこない、今に至る歴史的・社会的背景を明らかにした。さらに、従来の音楽研究が、そうした動態的な新しい民俗芸能の発展を間接的に阻害していることについて考察をした。今年度の研究は、主に長野県に於けるラッパ文化についての現地調査に費やされた。まず、数回にわたる東京での資料調査(主に国会図書館所蔵資料)と七月下旬の長野県(主に県立長野図書館)における資料収集、および、長野県庁内消防委員会などで、長野県下における明治期、および大正・昭和期のラッパの普及、受容、レパートー等を確認した(もっとも、意外に残存する史料が十分でない事もあり、完全に把握できたわけではなく、これは今後の継続課題となっている。また、とくに明治期の史料の少なさは、実際にはラッパが存在していなかったこと、つまり、昭和初期以降-とくに第二次世界大戦後-になってはじめて爆発的に普及したことをうかがわせる)。各市町村の消防団の史料からは、昭和30年頃から40年にかけてそれぞれの地域でローカルな範囲で、明治期の実際的な(つまり訓練や連絡手段としての)消防ラッパとは異なる、競技としてのラッパ文化の萌芽が認められる。近年(この十数年)長野県下では消防団によるラッパ吹奏競技が盛んなのだが、そうしたローカルな試みが県レベルでの大会を開催するまでになった経緯、長野県における「御柱祭」との関係については、次年度以降、数名の消防関係者への聴き取りによって明らかになる予定で(残念ながら、予定した一人のインフォーマントへのインタビューが身内の不幸のため実施できなかった)、当初の研究計画はおおよそ達成されている。また、フィ-ルドワークとして、ラッパ吹奏の競技会(長野県)、戦没者慰霊祭におけるラッパ吹奏(山形県)、浜松まつり(静岡県)等を取材し、西洋音楽の独特な文化変容の現場を映像に記録した。(1)長野県におけるラッパ文化の調査継続調査として、長野県内における消防ラッパに関する資料収集およびフィールドワークをおこなった。本年度は、消防学校講師の市川五郎氏へのインタビューによって、これまで不明瞭だった戦後の長野県消防におけるラッパ隊の実態の把握、近年になっての競技会の成立までに至るプロセス等を知ることができた。長野県におけるラッパ文化は、明治大正期から連続するものではなく、昭和四十年代に再興され、規律の維持を重要目的としながらも、もはや通信技術ではなく音楽活動へシフトし、教則本の刊行、講習会・競技会の開催によって、ローカルな偏差はなくなり、吹奏技術のレベルアップに貢献している。(2)浜松市におけるラッパ文化の調査継続調査として本年度はとくに浜松市早出町におけるラッパを集中的に調査した。早出町では、ラッパ隊創設時の初期段階に消防音楽隊関係者が指導をしたため、きわめて高レベルな技術水準を保っている。また、浜松市における他のラッパ隊とは異なり、レパートリーが多く、ハーモニーを奏でる。調査では、外から観察するだけでなく、実際にラッパ隊と同行し、町を巡り、民間芸能としての側面を体験することによって、その実態の理解しようとつとめた。(3)歴史的史料の調査群馬県荒砥村の明治二十年代末の消防ラッパ譜など歴史的史料の分析を通じて、これまで不詳であった明治期における消防ラッパの実態を明らかにする手がかりを得た。もっとも、解明できない部分も多く、今後も継続して調査にあたる。当初の計画通り、平成22年度は長野県の諏訪地方における御柱祭、および熊本県における藤崎宮八幡宮のラッパ奏楽の調査(フィールドワーク等)に費やし、「民俗芸能としてのラッパ文化」の実態の一端を明らかにした。日本には19世紀に通信手段としてラッパが西洋から導入されたが、通信技術の発達に伴って用いられなくなった。しかし、諏訪大社御柱祭のような祭礼とむすびつくことで、あたかも民俗芸能のお喋子のような存在として生き残っている(ただし「民俗芸能」としては公認されていない)。御柱祭では数百数千の人力で木材運搬をするときに、遠くまで音を響かせることが可能なラッパの合図を用いる。伝統的に、木材運搬には木遣り唄が用いられたが、現在は、伝統的木遣り唄(木遣り唄保存会)と共存しており、時には木遣り唄とラッパが連携し、巨大化した祭礼の運営をフォローしている。これは意図的に変化を選択することで祭礼のアクチュアリティを維持しつづける御柱祭の性格をよく示している。しかし、こうした実態とは別に、御柱祭の「本来の姿」「伝統的な御柱」の理想を求め、ラッパの使用を批判する人々も存在する。とくに近年はラッパ隊が大編成になり、曲目も増加傾向にあることから、ラッパに対する違和感・抵抗感が強まっており、その際、祭礼の伝統と真正性を論拠とするところが特徴的で、文化行政によって「公認された」文化(木遣り唄)が「公認されていない」文化(ラッパ)を駆逐・排除しようとする動きが注目される。
肺線維化の分子機構の解明と治療法開発に関する研究

肺線維症においてFas-mediated apoptosisは亢進しているが線維芽細胞はapotosisに陥らない。その原因は抗アポトーシス作用をもつIAP, FLIPが関与していることを見いだした。2.肺線維症におけるアポトーシスとTGF-betaTGF-betaは、そのものが肺上皮細胞にアポトーシスを誘導するが、Fasと相乗効果を持つことを見いだした。これは、人の気管支肺胞洗浄液を上皮細胞に投与するとTGF-beta, Fas依存性にアポトーシスを誘導することから臨床的に大変重要であると考えられる。また、マウスを用いた実験でもTGFとFasはアポトーシスと致死率において相乗効果を示した。TGFあるいはFasによる肺上皮細胞のアポトーシスは、adenovirus p21によって抑制された。この抑制はcaspase-3の活性化抑制によると考えられた。しかしp27は抑制効果を示さなかった。マウス・ブレオマイシン肺線維症においても、adenovirus p21 transferによって、アポトーシス、肺の炎症、線維化が抑制され、遺伝子治療として臨床応用も期待できる。4.ミトコンドリアを介するアポトーシスと肺線維症ヒトの生検組織を用いて、mitochondria-mediated apoptosisが肺線維症に関与しているか検討したところ、cytochrome cのミトコンドリアからの放出やcaspase-9の活性化が認められ、death-receptorだけでなく、アポトーシスのシグナル伝達経路が活性化していることを証明した。2.アデノウイルスp21,p27、FLIPを293細胞にトランスフェクトして目的とした遺伝子を発現するアデノウイルスを精成した。3.培養ヒト及びマウス肺上皮細胞に、p21,p27,FLIPを発現するadenovirusを感染させることによって、アポトーシスの制御機構に及ぼす影響を検討する。さらに、Fas, TNF,過酸化水素(活性酸素)、によるアポトーシスに対する抑制効果を検討している。