hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
財・サービス貿易のグローバル化とスキル別労働の失業率・賃金格差の関係について

本研究は,グローバル化の進展による国際貿易の形態の変化を踏まえて,国際貿易を進めることが各国の労働市場にどういった影響を与えるのか,そしてどのような政策を立てれば貿易から得られる便益(被る費用)を最大(最小)化することができるのかを,明らかにすることを目的とするものである.採用1年目においては,当初の計画通り,近年増加している理論的研究の動向を踏まえ,他国の輸入競争力がベトナムの企業の雇用に与える影響についての計量経済分析を行った.次に,採用2年目にかけ,これまで貿易データの制約により実証分析を用いた研究の蓄積が著しく不足していた,付加価値貿易とスキル別労働に関する研究に取り組んだ.豊富なデータの集中するEUが率いて構築した世界産業連関表データベースをもとに,各国のグローバルバリューチェーンへの参加の度合いを測る指標を計算し,新たな拡張データベースを作成した.この産業別国際貿易のデータとスキル別労働データを組み合わせ,国際貿易が各国・各産業のスキル間での雇用・賃金に与える影響を,計量経済分析を用いて計測した.これにより,国際貿易や企業の生産過程の拠点分散化(フラグメンテーション)と労働需要のスキル構造との関係を明確にすることができた.さらに,貿易は必然的に多国間かつ通時的な側面を有するため,各国の経済発展における経路依存効果や,その効果が多国間に及ぼす相互作用の分析にも研究を発展させる必要がある.そこで,計算可能な一般均衡(CGE)モデルを用いたシミュレーションによる分析を行った.環太平洋連携協定(TPP)への加入といったグローバル化がもたらすとされている,スキル別労働者に与える失業率や賃金格差の原因を追究し,動学モデルを用いてその効果の予測を行っている.したがって,分析手法を計量経済学の手法からCGEモデルへ拡張することにより,より頑健な政策提言を行うことができよう.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,グローバル化の進展による国際貿易の形態の変化を踏まえて、国際貿易を進めることが各国の労働市場にどういった影響を与えるのか,そしてどのような政策を立てれば貿易から得られる便益(被る費用)を最大(最小)化することができるのかを,最新のデータを用いて明らかにすることを目的とするものである.採用1年目においては,当初の計画通り,近年増加している理論的研究の動向を踏まえ,他国の輸出競争力がベトナムの企業の雇用に与える影響についての計量経済分析を行った.この研究に関する論文を執筆し,タイ・バンコクで行われた国際学会にて論文発表を行った.現在は発表でのコメントを踏まえてほぼ完成稿に仕上がっており,査読付きの国際ジャーナルに投稿準備中である.次に,これまで貿易データの制約により実証分析を用いた研究の蓄積が著しく不足していた,付加価値貿易とスキル別労働に関する研究にも取り組んだ.その成果は,国際貿易がスキル別労働に与える影響を産業別に計量経済分析を用いて分析した論文“Offshoring and Skill Composition of the Labor Market"として現在執筆中である.この分析は,豊富なデータの集中するEUが率いて構築した世界産業連関表データベース(The World Input-Output Database)をもとに,新たな拡張データベースを作成することによって可能となったものである.ここでは,これまで収集した産業別国際貿易のデータとスキル別労働データを組み合わせ,産業間の違いを考慮した上で,国際貿易が各国・各産業の雇用・賃金に与える影響を,計量経済分析を用いて計測した.これにより,国際貿易や企業の生産過程の拠点分散化(フラグメンテーション)と労働のスキル構造との関係を明確にすることができると考えられる.本研究は,グローバル化の進展による国際貿易の形態の変化を踏まえて,国際貿易を進めることが各国の労働市場にどういった影響を与えるのか,そしてどのような政策を立てれば貿易から得られる便益(被る費用)を最大(最小)化することができるのかを,明らかにすることを目的とするものである.採用1年目においては,当初の計画通り,近年増加している理論的研究の動向を踏まえ,他国の輸入競争力がベトナムの企業の雇用に与える影響についての計量経済分析を行った.次に,採用2年目にかけ,これまで貿易データの制約により実証分析を用いた研究の蓄積が著しく不足していた,付加価値貿易とスキル別労働に関する研究に取り組んだ.豊富なデータの集中するEUが率いて構築した世界産業連関表データベースをもとに,各国のグローバルバリューチェーンへの参加の度合いを測る指標を計算し,新たな拡張データベースを作成した.この産業別国際貿易のデータとスキル別労働データを組み合わせ,国際貿易が各国・各産業のスキル間での雇用・賃金に与える影響を,計量経済分析を用いて計測した.これにより,国際貿易や企業の生産過程の拠点分散化(フラグメンテーション)と労働需要のスキル構造との関係を明確にすることができた.さらに,貿易は必然的に多国間かつ通時的な側面を有するため,各国の経済発展における経路依存効果や,その効果が多国間に及ぼす相互作用の分析にも研究を発展させる必要がある.そこで,計算可能な一般均衡(CGE)モデルを用いたシミュレーションによる分析を行った.環太平洋連携協定(TPP)への加入といったグローバル化がもたらすとされている,スキル別労働者に与える失業率や賃金格差の原因を追究し,動学モデルを用いてその効果の予測を行っている.したがって,分析手法を計量経済学の手法からCGEモデルへ拡張することにより,より頑健な政策提言を行うことができよう.近年増加している理論的研究の動向を踏まえ,企業レベルのデータを用いて,中国など他国の輸出競争力がベトナム企業の雇用に与える影響を推計した.

この結果はバンコクで開催された東アジア経済学会で発表し,論文を査読付きジャーナルに投稿予定である.主な分析の結果として以下の3点が得られた.(1)労働集約的な国家同士である中国とベトナムの間の貿易が増加し,中国からの輸入が増加した場合,ベトナムの企業は産業を変えることにより,倒産を防ぐが,雇用は減少する.(2)中国を除いた他の低所得国の輸出競争力の強化は,生産性の低い企業を退出させ,生き残った企業の雇用を増加させる.(3)高所得国からの輸入品は高品質である傾向が強いため,競争することができず,ベトナム企業の雇用は減少する.また,国際貿易がスキルレベル別労働者に与える影響を産業別に分析する研究に取り組んでおり,グローバル・バリューチェーン(GVC)と労働のスキル構造との関係が明らかにされることが期待される.さらに,シンガポールで行われた応用一般均衡モデリングの集中コースを受講し,採用2年目にモデルの構築を行う準備を進めた.27年度が最終年度であるため、記入しない。貿易は必然的に多国間かつ通時的な側面を有するため,各国の経済発展における経路依存効果や,その効果が多国間に及ぼす相互作用の分析にも研究を発展させる必要がある.そこで、次年度においては応用一般均衡モデルを用いた模擬実験(シミュレーション)による分析を行うことを考えている.その準備段階として,2015年1月26日から30日まで5日間,シンガポールにて行われた短期集中コース「EcoMod Modeling School」を受講し,コンピュータ・ソフトウェアGAMSを用いて計算可能な一般均衡(CGE)モデルで模擬実験を実施するためのデータ整理・モデル構築を行う準備を整えた.これを踏まえて,採用2年目からは分析手法を計量経済学の手法からCGEモデルへ拡張し,模擬実験を行っていく計画である.模擬実験を実施することにより,計量経済分析ではなしえない成果を得ることができ,より頑健な政策提言を行うことができる.このように,計量経済分析と動学的CGE分析の2つの手法を用いることにより各手法の持つ長所を生かすことができる.具体的には,環太平洋連携協定(TPP)への加入といったグローバル化がもたらすとされている,スキル別労働者に与える失業率や賃金格差の原因を追究し,動学モデルを用いてその効果を予測する,といった作業に取り組んでいく.27年度が最終年度であるため、記入しない。
代数的サイクルと岩澤理論

以前から研究を行っていた一般Heegner cycleに関する反円分拡大の岩澤理論に関する論文2篇をまとめた。これは保型形式の特殊値を反円分Hecke指標で捻ったモチーフに関するBloch-Beilinson-Kato予想の例を与えるものである.論文のうち、ひとつはPerrin-Riou写像や明示的相互法則と一般Heegner cycleの関係を記述する基礎的な論文で、長くかかった詳細を詰める作業をついに終え、投稿することができた。もう一つは昨年度投稿した太田和惟氏との共同研究で、こちらは最後のリバイスを終えこのまま受理されることが期待される.分担者の落合理氏は主にCM体の非可換岩澤理論, Coleman変形族に関する円分岩澤理論,巨大な係数環を持つp進リー群,非可換岩澤理論における函数等式,変形環上の階数4のEuler系, GSp_4の保型表現のmod p合同とadjoint L関数などのテーマについて研究を行った.特に最後のものに関してはGSp_4の保型表現のmod p合同の存在をadjoint L関数の特殊値で記述する結果の論文をLemma氏との共著論文として完成させ投稿するに至った.また分担者の大坪紀之氏と千田雅隆氏は、L-関数の特殊値、レギュレーター、超幾何級数の値との関係を研究し,特別な代数的サイクルのレギュレーターの計算、Perrin-Riou予想との関係を例や数値で確認した。またMing-Lun Hsieh氏など台湾の研究者と共同で国際研究集会を開き,そこで岩澤理論や保型形式, L-関数の特殊値などに関する最新の知見を得た.メキシコのオアハカでの国際研究集会やインドのTata研究所において関連する結果を発表した。昨年度までに投稿したいくつかの論文は何回かの改訂を終え、このまま受理が期待される。また新たに一つの主要論文を完成させ投稿することができた。分担者や慶応大学の太田和惟氏らと定期的にコンタクトを取る.また分担者が協力して総合的に取り組むところと,役割分担を決めて個別に取り組む仕事を明確に分ける.また海外出張や招聘を通し,海外の研究者とも情報交換を行う.久賀-佐藤多様体やフェルマ曲線に付随する高次元代数的サイクルに関する岩澤理論およびL-関数の特殊値の研究を行った.この研究はBeilinson-Bloch-Kato予想というL-関数の特殊値と数論的不変量を結びつける整数論の中心課題に関するものである.このBeilinson-Bloch-Kato予想は非常に特別な場合として,リーマン予想とならびクレイ研究所のミレニアム問題にもなっているBirch and Swinnerton-Dyer予想を含む非常に深く広いものである.この予想に関して新しい例をひとつ見つけ,部分的な結果を得るだけでも第一級の仕事とみなされている.また岩澤理論はこのBBK予想を示すための強力な変形理論的手法で,とくに岩澤主予想を解決するのが最重要課題になっている.研究代表者と連携研究者の太田和惟氏は,重さ一般の楕円保型形式の反円分拡大の岩澤主予想の研究を行い,その半分をEuler系を構成することで解決した.近年はもう半分を示す手法も確立されつつあり,この場合の主予想の解決は大きく前進した.分担者の千田雅隆氏と台湾国立大学/中央研究院のMing-Lun Hsieh氏は,総実代数体上の志村曲線を用いて構成されるp進L関数について研究を行い, p進L関数のnon-vanishingを示すことができた.また,志村曲線上の久賀-佐藤多様体の一般Heegnerサイクルについても研究を行い, p進Abel-Jacobi写像の下でのサイクルの像をColeman積分を用いて計算を行った.これらの結果はこの設定での岩澤主予想を示す上で欠かせないものである.当初の計画のとおり重さ一般の楕円保型形式の反円分拡大の岩澤主予想の半分を示すことができた.この結果を論文としてまとめるのに少し時間がかかると思われたが,すでに執筆が終わり投稿も終わっている.以前から研究を行っていた一般Heegner cycleに関する反円分拡大の岩澤理論に関する論文2篇をまとめた。

またMing-Lun Hsieh氏など台湾の研究者と共同で国際研究集会を開き,そこで岩澤理論や保型形式, L-関数の特殊値などに関する最新の知見を得た.メキシコのオアハカでの国際研究集会やインドのTata研究所において関連する結果を発表した。昨年度までに投稿したいくつかの論文は何回かの改訂を終え、このまま受理が期待される。また新たに一つの主要論文を完成させ投稿することができた。研究打ち合わせにより分担者と蜜にコンタクトを取る.また分担者が協力して総合的に取り組むところと,役割分担を決めて個別に取り組む仕事を明確に分ける.また海外出張を通し,海外の研究者とも情報交換を行う.分担者や慶応大学の太田和惟氏らと定期的にコンタクトを取る.また分担者が協力して総合的に取り組むところと,役割分担を決めて個別に取り組む仕事を明確に分ける.また海外出張や招聘を通し,海外の研究者とも情報交換を行う.
ベネズエラにおける土砂災害および現地適合型災害対策に関する研究

本研究を推進するに当たり、次の課題、1.カリブ海沿岸域における集中豪雨とその気候的特性、2.土砂流出現象の復元および災害後の降雨・土砂流出特性、3.土砂災害の歴史と社会的背景、および4.現地適合型災害対策を設け、これらを現地調査、資料解析、若干の水路実験、数値解析的手法を駆使しながらこれらを推進し、以下のような成果が得られた。課題1については、異常降雨をもたらした降雨の時空間規模に関する各スケール間の相互作用を明らかにした後、異常な降雨とは何かを一般化するための指標とそのグローバル解析法を提案した。2については、土砂災害後における降雨・土砂流出に関する現地観測・調査を継続するとともに、これらの成果をこれまでに蓄積されてきた数学モデルに適用し、これまでに開発されてきたモデルの改良を図った。これにより、土石流の一次元および2次元解析法の内容と適用性が格段に進展した。同時に、音響による土砂流出観側装置を考案し、現地実験によってその機能を検討している。課題3および4については、一つの異常気象が大災害に繋がらないようにするためには、都市形成や都市の再形成の段階において、土石流をはじめとする自然現象の驚異に対する啓発やハザートマップあるいはそれに代わる土地利用の伝承が必要であることを述べ、ハザードマップの作成法とその利用に関する基本的事項を明らかにした。同時に、現地材料と現地施工を対象としたハード対策およびその機能評価法を提案している。以上、当該分野の研究進展に寄与するいくつかの成果は得られたものの、今後に解明すべき重要な課題も残されている。本研究は、1999年12月、ベネズエラ北部のカリブ海沿岸部に位置するバルガス州で発生した大規模の土砂災害を対象として、カリブ海沿岸域における集中豪雨とその気候的特性、土砂移動現象の復元および災害後の降雨、土砂流出特性、土砂災害の歴史と社会的背景について共同研究を推進するものであって、両国における科学技術の発展と融合を図り、これらの成果に基づいて現地適合型の災害対策指針を得ることを目的とするものである。研究組織は、我が国6名、ベネズエラ中央大学2名および研究協力者数名からなっている。本年度は初年度であり、災害時およびその後における関連のデータ収集、および両国における基礎研究の状況を把握し、相互理解を深めるため、我が国から6名が渡航して現地調査を実施するとともに研究集会を行った、同時にベネズエラ中央大学から二人の教授を招聘して研究集会を行うとともに、我が国における研究の背景を理解してもらうため、現地および種々の研究施設を案内した。このように、渡航および招聘は当初の計画通りに進められた。収集したデータについては、現在解析を進めているところである。これと併行して各研究分担課題に関しては、相互に連絡をとりながら研究を推進しているところである。とくに、我が国において開発された土石流の発生、流下、堆積現象に関するシミュレーションモデルの適用性、ならびに土砂流出制御に関するシミュレーションなど、研究発表の項に示すように、すでにいくつかの貴重な成果が得られている。本研究は、1999年12月、ベネズエラ北部のカリブ海沿岸部に位置するバルガス州で発生した大規模の土砂災害を対象として、カリブ海沿岸域における集中豪雨とその気候的特性、土砂移動現象の復元および災害後の降雨・土砂流出特性、土砂災害の歴史と社会的背景について共同研究を推進するものであって、両国における科学技術の発展と融合を図り、これらの成果に基づいて現地適合型の災害対策指針を得ることを目的とするものである。本年度は共同研究の2年目であり、初年度に引き続き、災害時およびその後における関連のデータ収集、および両国における基礎研究の状況を把握し、相互理解を深めた。さらにベネズエラ国から4名を招聘して現地資料のデータ収集について打ち合わせを実施するとともに2回にわたる研究集会を行った。収集したデータについては、とくに降雨流出およびそれに伴う土砂流出に着目して解析を進めているところである。これと併行して各研究分担課題に関しては、相互に連絡をとりながら研究を推進している。

とくに、今回の研究集会においては、土石流の規模の予測法ならびに土石流の氾濫・堆積現象のシミュレーション法について集中的に検討した。その結果、規模の予測では崩壊土砂の移動過程における土砂量の見積もりが重要であり、そのためには侵食可能深の概念を導入した移動過程の解析が有効であることが確認された。また、土石流の氾濫・堆積現象のシミュレーションでは、有限要素法および有限差分法による解析結果について議論し、両者の問題点を抽出した。さらに、これらのシミュレーションに用いられた土石流の構成式の適用性について議論を深めている。これらの成果は、項目11.に示している。本年度は科学研究費交付の最終年度であり、次の課題、1.カリブ海沿岸域における集中豪雨とその気候的特性、2.土砂流出現象の復元および災害後の降雨・土砂流出特性、3.土砂災害の歴史と社会的背景、および4.現地適合型災害対策について、現地調査、資料解析、若干の水路実験、数値解析的手法を駆使しながらこれらを推進し、以下のような成果が得られた。課題1については、異常降雨をもたらした降雨の時空間規模に関する各スケール間の相互作用を明らかにした後、異常な降雨とは何かを一般化するための指標とそのグローバル解析法を提案した。2については、土砂災害後における降雨・土砂流出に関する現地観測・調査を継続するとともに、これらの成果をこれまでに蓄積されてきた数学モデルに適用し、これまでに開発されてきたモデルの改良を図った。これにより、土石流の一次元および2次元解析法の内容と適用性が格段に進展した。同時に、音響による土砂流出観測装置を考案し、現地実験によってその機能を検討している。課題3および4については、一つの異常気象が大災害に繋がらないようにするためには、都市形成や都市の再形成の段階において、土石流をはじめとする自然現象の驚異に対する啓発やハザードマップあるいはそれに代わる土地利用の伝承が必要であることを述べ、ハザードマップの作成法とその利用に関する基本的事項を明らかにした。同時に、現地材料と現地施工を対象としたハード対策およびその機能評価法を提案している。以上、当該分野の研究進展に寄与するいくつかの成果は得られたものの、今後に解明すべき重要な課題も残されている。
EBSD法による純チタンの疲労損傷評価

EBSD法を用いて純チタン膜材の疲労き裂周辺の結晶方位を測定した.得られた方位行列から,結晶方位差の回転軸をベクトルとして評価し,疲労き裂進展の際に活動したすべり系を推定した.その結果,純チタン膜材では,c軸が圧延方向と直交方向に約30°傾いた圧延集合組織を示し,荷重軸が圧延方向と直交する試験片の方が,圧延方向と平行な試験片よりもき裂進展が遅かった.回転軸ベクトルより,活動したすべり系を予測した結果,荷重軸が圧延方向と直交する試験片では底面すべりが,平行な試験片では柱面すべりが生じていた.底面すべりの臨界分解せん断応力は柱面すべりに比べて高いことから,き裂進展速度が低下したと考えられる.本研究では,真空保持焼なましを行った30mm×30mmの純チタン膜材を150mm×30mmのS45C鋼の板材に,圧延方向と負荷方向がそれぞれ平行および垂直となるように貼り付けた二種類の試験片を用いて疲労試験を行った.同時に,疲労試験前後においてEBSD法を用いてチタン膜材の結晶方位を測定し,各点(100×128=12800点)の方位行列データを得た.さらに,得られた方位行列データから疲労試験によって生じた結晶方位変化,それぞれの結晶の回転軸の変化などの定量的な評価を行った.その結果,焼なまし後もチタン膜材には圧延異方性が残っており,圧延方向と直交方向に負荷した場合の方が,疲労き裂が発生しやすいことが分かった.この傾向は,圧延異方性によるシュミット因子の差に起因することが予想された.また,チタン膜の疲労き裂は,すべり線と平行に生じ,すべり面分離によって進展することが分かった.この際に作動するすべり系はほぼ錐面すべりであり,臨界分解せん断応力が最も小さく,通常,チタンの主たるすべり系とされる柱面すべりとは異なるという興味深い結果が得られた.さらに,疲労損傷が著しいと予想される箇所では,すべり面法線方向・すべり方向いずれにも直交する軸に対して大きな結晶方位差が生じていることが分かった.これは刃状転位によって生じた結晶格子の湾曲,すなわちせん断ひずみを表していると予想される.すなわち,EBSD法によって得られた結晶方位差とその方向が分かれば,疲労き裂周辺のせん断ひずみの定量的評価が可能になると思われる.このようにして,疲労き裂前方の局所的なひずみの分布が分かれば,チタン膜材の疲労き裂進展速度や進展方向の予測が出来るようになり,信頼性向上に寄与することが期待される.厚さ30ミクロンと80ミクロンの純チタン膜材を,同一温度・時間の焼なましによって結晶粒を成長させた.その結果,いずれの膜材も厚さ以上の大きさまで結晶粒を粗大化させることは難しく,平均結晶粒径は,それぞれの膜厚とほぼ同程度となることが分かった.それぞれの膜材について,独自に開発した試験法を用いてΔK漸減試験を行い,き裂進展下限界応力拡大係数範囲ΔKthを求めることが出来た.その結果,ΔKが高い領域では,30ミクロン材の方がき裂進展速度が高く,逆にΔKth近傍では,80ミクロン材の方がき裂進展速度が高くなっており,ΔKthも30ミクロン材より低い値を示すころが分かった.30ミクロン材の疲労き裂周辺の結晶方位をEBSD法を用いて計測し,結晶方位差を算出した.その結果,直線的にき裂が進展した個所では,き裂周辺にすべり線がほとんど見られず,結晶方位差も小さいことが分かった.これに対して,き裂がジグザグに進展した個所では,き裂周辺にすべり線が発生しており,結晶方位差が大きい傾向が見られた.また,直線的に進展したき裂は柱面すべりに沿っており,ジグザグに進展したでは,錐面すべりに沿っている場合が見られた.30ミクロン材では,同一結晶粒内でも,直線的なき裂からジグザグのき裂に,逆にジグザグなき裂から直線的なき裂に進展形態が変化する場合が見られた.これに対して80ミクロン材では,ほぼ直線的にき裂が進展していた.これらの結果から,き裂がジグザグに進展した個所では,塑性変形が生じており,結晶方位差が増大したと予想される.これに伴って,き裂閉口が生じ,き裂進展が抑制されると考えられる.厚さ30ミクロンの純チタン膜材の静的引張試験および繰返し引張疲労き裂進展試験を行った.その際,圧延方向が負荷方向と同一方向および直交方向の二通りについて実験を行った.静的引張試験の結果,圧延方向と直交方向に負荷した場合の方が,同一方向に負荷した場合よりも降伏応力が高くなることがわかった.ヤング率は両者で顕著な差はみとめられなかった.繰返し引張試験の結果,圧延方向と直交方向に負荷した場合の方が,き裂進展が遅くなり,き裂進展下限界も高くなることがわかった.すなわち,圧延方向と直交方向に負荷した場合の方が,静的強度・疲労強度ともに高く,純チタン膜を使用する上で有効であること予想される.それぞれの負荷方向について,疲労試験後に電子線後方散乱回折(EBSD)法を用いてき裂周辺の結晶方位を解析した.その結果,純チタン膜はc軸が圧延方向と直交方向に30度程度配向した圧延集合組織を有することがわかった.

また,圧延方向と直交方向に負荷した場合には,底面すべりが作動しやすく,圧延方向と同一方向に負荷した場合には,錐面あるいは柱面すべりが支配的であった.静的引張試験および繰返し引張試験の結果から,純チタン膜の場合,錐面すべりあるいは柱面すべりよりも底面すべりは作動しにくいことが予想される.また,き裂周辺の結晶方位差を解析し,結晶格子の湾曲角度と湾曲方向について検討した.その結果,圧延方向と同一方向に負荷した場合の方が,結晶格子が面内で湾曲しており,圧延方向と直交方向に負荷した場合の方が,結晶格子が面外方向に湾曲している傾向がみられた.これは,作動するすべり面によってすべり変形のメカニズムが異なるためと予想される.当初,走査型電子顕微鏡内で純チタン膜材に引張負荷を与え,負荷条件下における結晶方位解析を行う予定であったが,負荷装置の開発・設計が予想以上に難しく,現時点で満足な測定が出来ていない.結晶方位解析から得られた結晶格子の湾曲角度および湾曲方向と,すべり変形量(塑性変形量)との定量的な相関が明らかになっていないので,EBSD法によって得られる計測結果を,疲労き裂周辺の損傷量と物理的に対応させることが出来ていない.本研究では, EBSD法を用いて純チタン膜材の疲労き裂周辺の結晶方位を測定した.得られた方位行列から,結晶方位差の回転軸をベクトルとして評価し,疲労き裂進展の際に活動したすべり系を推定した.そして,純チタン膜材の圧延集合組織が,疲労き裂進展に及ぼす影響について考察した.以下に得られた主な結果をまとめる.(1)純チタン膜材では,c軸が圧延方向と直交方向に約30°傾いた圧延集合組織を示し,荷重軸が圧延方向と平行な試験片(RD材)の方が,圧延方向と直交する試験片(TD材)よりもき裂進展速度が速かった.(2)結晶方位差の回転軸ベクトルより,活動したすべり系を予測した.予測した結果は,疲労き裂周辺で実際に観察されたすべり線の方向と一致しており,荷重軸が圧延方向と直交する試験片(TD材)では底面すべりが,平行な試験片(RD材)では柱面すべりが生じていた.(3)荷重軸が圧延方向と直交する試験片(TD材)では底面すべりのみが活動したのに対して,平行な試験片(RD材)では2つの柱面すべりが同時に活動していた.すべり面が1つで,底面すべりの臨界分解せん断応力は柱面すべりに比べて高いことから,TD材のき裂進展速度が低下したと考えられる.(4)荷重軸が圧延方向と直交する試験片(TD材)では,底面すべりに沿ってき裂が進展し,すべての場所で凹凸の小さい破面であった.これに対して,平行な試験片(RD材)では凹凸が大きい箇所と小さい箇所がみられた.RD材で,凹凸の小さい破面が観察された箇所では,活動した2つの柱面の間に存在する錘面に沿ってき裂が進展していた.EBSD法を用いて純チタン膜材の疲労き裂周辺の結晶方位を測定した.得られた方位行列から,結晶方位差の回転軸をベクトルとして評価し,疲労き裂進展の際に活動したすべり系を推定した.その結果,純チタン膜材では,c軸が圧延方向と直交方向に約30°傾いた圧延集合組織を示し,荷重軸が圧延方向と直交する試験片の方が,圧延方向と平行な試験片よりもき裂進展が遅かった.回転軸ベクトルより,活動したすべり系を予測した結果,荷重軸が圧延方向と直交する試験片では底面すべりが,平行な試験片では柱面すべりが生じていた.底面すべりの臨界分解せん断応力は柱面すべりに比べて高いことから,き裂進展速度が低下したと考えられる.結晶方位差を測定することによって,純チタン膜の疲労き裂進展メカニズムを解明することができた.そして膜厚によって,疲労き裂進展のメカニズムが異なることを明らかにすることができた.
海洋リテラシーを育成する海洋科学の学習プログラムと教材の体系化

日本は四方を海に囲まれている。その海を科学教育に生かし科学的知見と思考力を養うことができる。しかし、海を理解する教育、すなわち海洋リテラシー教育への認識が近年低下している。ひとつの原因は子ども達の海離れにあるが、海の体験以外に、海洋リテラシーの特徴である体系的な学びが難しいことが考えられる。さらに子ども達の海離れも海の扱いを難しくしている。そこで、本研究は、海洋リテラシーの体系的教育に適した教育について対象年齢が広い社会教育施設における現況を調査し、そこから海洋リテラシーのための教材の提案と検証をすることを目的とする。海洋学は、物理・化学・生物・地学の理科および地理・歴史・公民の社会科を包括する総合的学問であり、科学的知識をベースとする体系的な学びである。戦後の教科書の変遷を遡ると、戦後の学習指導要領試行時には、理科で海を体系的に学習する教科書が作成されたが、その後すぐに海洋の扱いが理科から社会科に移り、扱い自体も減少の一途をたどっている。産業構造の変化により水産業の扱いが変化したためと考えられる。これについて平成30年度の日本海洋学会で発表した。一方、海で働く女性が少なく男性に偏っていることは、学びに影響しないだろうか。母親が海や水族館等に積極的に行かない傾向も最近みられる。この問題も海洋リテラシーの育成に関係すると考えられるため、本研究で考察することにした。最終年度は、社会教育施設等からの収集資料を整理し、日本の海洋リテラシーの学びの傾向を明らかとし、体系的な海洋リテラシー育成への提案を行う予定である。教科書調査は順調に進めることが出来たが、所属組織の最終年度であったために年度後半の組織終了に向けた仕事が増加したこと、さらに作業補助を予定していた大学院生2名の雇用が出来なかったことから、社会教育施設への第2弾となる協力依頼が出来なかった。2019年度は最終年度となり遅れを挽回する見込みは付いているが、現在の進捗状況はやや遅れている。継続して、社会教育施設からの資料収集、教科書調査、教材作成および人的繋がりの拡大を目指していく。副読本、ガイドなど、座学・体験活動で利用されている資料の収集は、最終年度の前半まで継続する。コア教材の試作をした後は、科学教室や出前授業の場を利用して実践したり、社会教育施設の協力を得て実践したりするなどして検証する。以上より海洋リテラシーの教材作成への提案をまとめる。成果は日本海洋学会と日本水産学会で学会発表を行う。教科書調査の結果は論文準備中である。その特徴を科学教育に生かすこと、逆に海洋教育から科学的思考を育成することは、今まで体系的に行われてこなかった。そこで、海洋リテラシーの育成のために海洋教育の教材を開発し、それらの活用を検証することを目的とする。海洋学は、物理・化学・生物・地学の理科および地理・歴史・公民の社会科を包括する総合的学問であるため、学習プログラムや教材は体系的に構築されることが望ましい。戦後は学習指導要領が施行され、教科横断による体系的学習は難しくなっている。そこで、戦前から現在までの教科書等から、海洋の学びを検証する。次に全国の海洋関連教材を収集し、整理し、海洋教育の課題を検証する。そこから海洋リテラシー育成のためのコア教材を作成し、地域の特徴を生かしたサテライト教材を開発する。平成29年度は、全国の水族館、青少年自然の家、NPO法人などのホームページで海洋教育を実施していると思われる55施設を選び、使用している副読本、ガイドなどの収集の協力を依頼した。15施設から資料送付があった。それらを整理し、内容について分離しデータベース化した。教科、キーワード、実施形態、資料形態を分類項目とした。次に、戦後の理科と社会科の小学校の教科書のうち学習指導要領毎の年度と1社を選び、海洋に関する記載箇所を抽出して整理・分析した。その結果、戦後の教科書における海洋の扱いは、理科から社会科へ、水産業から工業へと変遷してきたことが明確になった。資料収集とデータべース化、教科書調査は、順調に進み、学会発表をすることができた。しかし、海洋リテラシーのための教材作成を検討するネットワークの立上げに遅れが出ている。一方で、産業・学校・研究の様々な分野で海洋に関わる女性就労者と女子学生・大学院生等のネットワーク、海の女性ネットワークを立ち上げたので、平成30年度は、このネットワークの活用での教材作成を進めたいと考えている。また、ホームページも同様の状況であり、海洋リテラシーのホームページは立ち上がっていない。こちらも最初は海の女性ネットワークの利用を考える予定である。

戦後の教科書の変遷を遡ると、戦後の学習指導要領試行時には、理科で海を体系的に学習する教科書が作成されたが、その後すぐに海洋の扱いが理科から社会科に移り、扱い自体も減少の一途をたどっている。産業構造の変化により水産業の扱いが変化したためと考えられる。これについて平成30年度の日本海洋学会で発表した。一方、海で働く女性が少なく男性に偏っていることは、学びに影響しないだろうか。母親が海や水族館等に積極的に行かない傾向も最近みられる。この問題も海洋リテラシーの育成に関係すると考えられるため、本研究で考察することにした。最終年度は、社会教育施設等からの収集資料を整理し、日本の海洋リテラシーの学びの傾向を明らかとし、体系的な海洋リテラシー育成への提案を行う予定である。教科書調査は順調に進めることが出来たが、所属組織の最終年度であったために年度後半の組織終了に向けた仕事が増加したこと、さらに作業補助を予定していた大学院生2名の雇用が出来なかったことから、社会教育施設への第2弾となる協力依頼が出来なかった。2019年度は最終年度となり遅れを挽回する見込みは付いているが、現在の進捗状況はやや遅れている。平成29年度に続き、資料収集、教科書調査、教材作成および人的繋がりを拡大していくことを方針とする。副読本、ガイドなど、座学・体験活動で利用されている資料の収集は、平成29年度に依頼をした施設からの回収率は3割に届かなかったので、再依頼および新たな施設への依頼も追加する。個々の依頼よりも効率を考え、平成30年度は、施設が属する団体や協議会等に配信を依頼する方法も考えたい。一方で、大学の臨海実験所と水産実験所および海洋関連研究所・センター、(国研)海洋研究開発機構(JAMSTEC)や(国研)水産研究・教育機構(FRA)、海洋高校への依頼は、個々の施設への依頼に変更する。また、海洋・水産関連の図書館の蔵書の探索も行う。教科書調査は、戦前の教科書に着手する。さらに教科書以外の関連論文、報告書等の収集、分類・整理を開始する。教科書図書館、国会図書館等を利用し、論文等の検索は、東京大学の検索システムを利用する。海洋リテラシーの教材作成については、まず進捗が遅れている勉強会の開催を予定したい。そこで、海洋教育のコア教材案の作成開始まで平成30年度中に進めたい。ホームページでの発信は、平成29年度の海の女性ネットワークに含めることにより試験的に実施する。研究の成果は、日本海洋学会と日本水産学会での学会発表を予定している。学会発表済みの教科書調査に関する成果は、平成30年度中の論文発表を目指す。継続して、社会教育施設からの資料収集、教科書調査、教材作成および人的繋がりの拡大を目指していく。副読本、ガイドなど、座学・体験活動で利用されている資料の収集は、最終年度の前半まで継続する。コア教材の試作をした後は、科学教室や出前授業の場を利用して実践したり、社会教育施設の協力を得て実践したりするなどして検証する。以上より海洋リテラシーの教材作成への提案をまとめる。成果は日本海洋学会と日本水産学会で学会発表を行う。教科書調査の結果は論文準備中である。
脳波・誘発電位を示標とする知能障害児の教授・学習法の事例的研究

昭和62・63年度の研究課題は、対象児の教授・学習上の問題点に基づいて授業場面等を設定の上、脳波と学習状況を同時記録して、生理心理学的観点から吟味し、対象児に応じた治療教育指導の方法を検討することであった。主要な研究成果は次の通りである。(1)これまで成人や健常児の意識水準あるいは緊張度の主たる示標とされてきた示標とされてきたアルファ波は、検討した障害児においては必ずしも最良の示標ではなく、シ-タ-波が学習行動と対応する緊張度のより良い示標である。(2)シ-タ-波を学習行動時の緊張度の示標としたとき、言語等の顕現的反応の乏しい児童・生徒でも、適切な教材呈示ならびに教師の言語的働き掛けに対応する十分な脳波上の反応を示す。(3)書字あるいは線描行動時に、被験者の安静閉眼覚醒時脳波の優勢成分周波数に近似の周波数成分を示す事例があり、それらの例では視覚一運動の協応時にも低緊張水準における安定性が示唆される。(4)視覚的課題解決事態において、課題刺激を反復提示し、視覚誘発電位を記録すると、1417才の精神遅滞児の波形は、911才の健常児や大学生の波形に類似するが、陰性・陽性成分ともに不明瞭であり、頂点潜時も遅れる傾向にある。(5)視覚的課題解決事態において、課題刺激を反復提示し、視覚誘発電位を記録すると、視覚誘発電位成分の振幅変動は知能指数と高相関を示す。(6)視覚的課題決事態で記録された脳波の優勢成分周波数は、ビネ-式知能検査のうち算数、記憶、手先の器用さ、といった注意集中を要する課題の成績と高相関を示す(7)具体的な学習状況を設定して記録した脳波・誘発電位には、被験者の課題への関与の程度が密接に反映されており、それらを授業分析に応用することにより、客観的かつ詳細な学習過程の分析が可能である昭和62・63年度の研究課題は、対象児の教授・学習上の問題点に基づいて授業場面等を設定の上、脳波と学習状況を同時記録して、生理心理学的観点から吟味し、対象児に応じた治療教育指導の方法を検討することであった。(6)視覚的課題決事態で記録された脳波の優勢成分周波数は、ビネ-式知能検査のうち算数、記憶、手先の器用さ、といった注意集中を要する課題の成績と高相関を示す(7)具体的な学習状況を設定して記録した脳波・誘発電位には、被験者の課題への関与の程度が密接に反映されており、それらを授業分析に応用することにより、客観的かつ詳細な学習過程の分析が可能である今年度は精神遅滞児5名を対象児とした.ひとり(8才, IQ59)は,書字能力がかなり低く,視覚系の認知発達の遅れが推定された.視知覚訓練(フロスティッグ)とひらがなの書字訓練を行い,同時に脳波をテレメーターで記録した.その結果,運筆時間の延長に伴って,前頭部にアルファ波の増加傾向がみられ,その際の訓練効果はおおむね向上した.対象児の知的能力は比較的高いのだが,注意の持続が困難であった.運筆時間の長い場面では,ひらがなの一字を数個に分解して書字指導したり,また指導者の筆跡を追従する運筆器具を用いて指導した.書字の手順が明確で内容が具体的であると,対象児は書字のイメージを形成しやすくなると考えられる.その結果,注意も比較的持続して,訓練効果が上昇したと思われる.また他の一人(13才, IQ47)は,かなり高度の言語障害を有し,通常の授業では行動的変化に乏しいが,休憩時間中の『ファミコン・ゲーム』には関心を示すので,このゲーム場面を設定して脳波を記録した.ゲーム開始及び終了の時期に前頭部-中心部導出脳波のアルファ波が減少し,注意レベルの上昇が両時期に生じていることが示唆された.しかしゲームを数回繰り返すうちにアルファ波が増加しはじめ,動機づけは高くないことが示唆された.更に,作業学習(縫製)場面で脳波を記録してみると,糸のもつれをほぐす場面で,覚醒閉眼安静時に多くみられるシータ波が消失し,高度の注意集中状態が示唆された.

即ちこの対象児は,ファミコンゲームには興味をもっても,急速に関心を失うと思われる.一方,縫製作業のような,具体性をもつ成果の明確な作業が,動機づけを高めると思われる.その他の対象児の行動及び脳波の比較でも,動機づけを高める授業内容は,いわゆる発達の最近接領域に焦点を合わせて明確な指導手順を呈示するものであることがうかがわれた.対象児(5名)について引き続き検討を加えた。書字能力の低い一例(9才、IQ59)は、2年度来の書字訓練の結果、一部を残してひらがな書字を習得した。本年度も引き続き未習得のひらがなの書字訓練を行い、同時に脳波をテレメーターで記録した。見本を見ない自書、見本の模写、見本のなぞり書き、の3つの場面について、特に本人の安静時脳波の優勢成分であるアルファ波の出現率を検討した結果、自書の場合に最も高くみられた。これまでの書字訓練により、ひらがなのイメージはかなり定着したと推定され、自書場面では緊張することなく書字したと思われる。書字行動時脳波の測定・分析は、文字イメージの定着の度合をより客観的に推定するのに有用であることを示唆する。また高度の言語障害を示す他例(13才、IQ47)は、授業時の自発的行動に乏しいか、知的能力は必ずしも低くないと推定されるので、知能検査(WISC、動作性検査)実施中の脳波をテレメーターで測定した。より複数な課題を解決する直前から、解決の見通しを得た時期に応じて脳波が変化した。課題遂行時脳波の分析は、課題解決の促進をはかるために、発問や教材を個々の児童・生徒に応じた適切な時期に与えることが可能であることを示している。大学研究室では、本年度分設備備品費により購入したヒライドプロジェクター及び液晶シャッター等を用いて視覚弁別課題における脳波・誘発電位を測定・分析し、児童・生徒の知的機能特性との関連性を検討した。その結果、視覚弁別成績や注意機能に関わる知能検査項目得点と視覚弁別課題時脳波・誘発電位とが高い相関を有した。課題遂行時脳波・誘発電位の測定は、注意を促進させるための、刺激提示方法の開発に有用であると思われる。今後さらに対象児ごとに、安静時脳波、視覚弁別課題時脳波・誘発電位、及び授業時脳波を、医学的、心理学的、教育学的諸データとあわせて総合的に検討する。
エンイン骨格再配列反応およびそれを含む多環状骨格構築法の開発

本研究は、多環状化合物を単純な鎖状化合物から1段で合成する新しい素反応の開発を目的とする。今までは、アルドール反応やテリル化反応など炭素ー炭素結合形成反応を幾つも組み合わせながら天然物などを合成してきたが、骨格自体の異性化再構築を含む新しい変換反応の開発も天然物合成の一助となり得る。特に、合成が容易で単純な構造の鎖状出発物質から複雑な多環骨格をもつ化合物への一段階変換反応の開発に成功すれば、高次構造天然物の短縮合成が可能となる。すなわち複雑な骨格を構築するため今まで10数段階を要していたものが数段階あるいは一段階で達成することができることになる。ベースとなる反応は、申請者の研究グループで見い出した塩化ルテニウムおよび塩化白金を触媒とする1、6-、1、7-エンイン類の1-ビニルシクロアルケンへの変換反応である。この反応は、炭素ー炭素結合の切断と再結合を含む新しい触媒反応である。分子内の適当な位置にオレフィン有するエンインを用いて反応を行ったところひとつの分子に4つの環を有する新規化合物が生成する反応を見いだした。この反応は、比較的単純な構造の鎖状化合物から新規な多環状化合物を一段で合成することができる。塩化ルテニウム以外にも塩化白金、酢酸ロジウムも触媒活性を有することがわかった。本研究課題は有機合成化学的にまた触媒化学的に大きな影響を与えるだけでなく高次構造天然物合成の合成戦略の抜本的変革に結び付くことが期待される。
ハーダー腺とファブリキウス嚢における新規抗菌ペプチドの探索と発現調節機構の解析

ウズラのハーダー腺(HG)とファブリキウス嚢(BF)から抗菌ペプチドのcDNAをクローニングし、その局在や生理機能を解析した。その結果、HGとBFからfowlicidin-2をコードするcDNAクローンが単離され、BFからはさらにfowlicidin-1と-3のcDNAクローンも得た。このうちfowlicidin-2はBFの内腔上皮と濾胞にその発現が認められた。合成fowlicidin-2はグラム陰性菌と陽性菌の生育を濃度依存的に阻害し、その機構は細菌の膜破壊によることが示された。また、大腸菌膜構成要素であり内毒素であるリポ多糖に結合し、その活性を中和することが明らかになった。本研究は、生体と外界との接点近傍に位置する免疫器官を用いて、主に抗菌物質を中心とした先天的免疫システムとリンパ系細胞を中心とした後天的免疫システムの機能的な連携、及びホルモンによる本システムの調節機構を解析することを目的としている。平成23年度は、ウズラ(Coturnix japonica)のファブリキウス嚢ではfowlicidinが、ハーダー腺ではfowlicidinとgallinacinが発現していることを明らかにした。本年度は、ファブリキウス嚢において発現しているfowlicidinを中心に検討を進めた結果、1前駆体cDNAクローンが得られ、fowlicidin-1、-2、-3が同定された。またこれらペプチドは、2signal領域、cathelin領域、cathelicidin領域から成ること、このうちsignal領域とcathelin領域の配列は各ペプチド間で相同性が高いが、成熟ペプチドであるcathelicidin領域の配列は大きく異なり、特に、同-2と-1あるいは-3との間の相同性は低いことが明らかになった。さらに、fowlicidin-2について解析を進めたところ、同ペプチドには、3抗酸化作用やレクチン活性は認められない一方で、4グラム陰性菌と陽性菌に対しては生育の抑制と膜破壊型の強い抗菌活性を示すこと、加えて、5前駆体mRNAは主にファブリキウス嚢内腔の上皮細胞に発現していること、等の結果が得られた。平成24年度は、ウズラ(Coturnix japonica)のファブリキウス嚢からfowlicidin-1、-2、-3前駆体をコードするcDNAをクローニングし、このうちfowlicidin-2はグラム陰性菌と陽性菌に対して生育の抑制と膜破壊型の強い抗菌活性を示すこと、また、その前駆体mRNAは主にファブリキウス嚢内腔の上皮細胞に発現していること等を明らかにした。平成25年度は、fowlicidin-2の生理機能についてさらに検討し、本ペプチドは、1グラム陰性菌外膜の構成成分であるリポポリサッカライド(LPS)と特異的に結合すること、2グラム陰性菌エンドトキシンを検出するLAL (Lymulus Amebocyte Lysate)試験によりLPS中和能を持つこと、さらに、3作製したfowlicidin-2抗体により、本ペプチドがmRNAと同様にファブリキウス嚢内腔の上皮細胞に主に発現していること等の結果を得た。併せて、4分担者によりcathelicidin-B1(chCATH-B1)前駆体のcDNAがニワトリファブリキウス嚢由来のDT-40細胞からクローニング化され、このchCATH-B1のmRNAの発現はLPS処理により増加し、この増加はグルココルチコイドにより抑制されることが示された。本研究は、生体と外界との接点近傍に位置する免疫器官を用いて、主に抗菌物質を中心とした先天的免疫システムとリンパ系細胞を中心とした後天的免疫システムの機能的な連携、及びホルモンによる本システムの調節機構について検討することを目的としている。このため平成23年度は、免疫器官から抗菌ペプチドを探索し、その生理活性を測定することを計画した。ニワトリの肝臓ゲノムDNAを用いて同定されたFowlicidin、及び白血球抽出物から精製されたGallinacinの塩基配列を基にプライマーを作製し、ウズラ(Coturnix japonica)のファブリキウス嚢、及びハーダー腺から抽出したtotal RNAを用いてRT-PCRを行い、塩基配列の解析を行った。その結果、ウズラのファブリキウス嚢ではFowlicidinが、またハーダー腺ではFowlicidinとGallinacinが発現していることが明らかとなった。また、食物を取り入れる口腔も、生体と外界との接点であることから、舌を用いて同様の検索を行った。ウシガエル(Rana catesbeiana)

舌から抽出したtotal RNAを用いて、Rana属で同定された数種の抗菌ペプチドで保存されている塩基配列を参考に作製したプライマーによるRT-PCRを行った。さらに増幅産物のクローニングを行い塩基配列について解析した。その結果、Chensirin-2CBaの配列が得られた。本ペプチドのグラム陰性菌と陽性菌に対する抗菌活性は現在まで確認されていないため、マスト細胞からの脱顆粒促進活性について測定を進めている。平成24年度は、ウズラの抗菌ペプチドの探索と生理活性の解析、同ペプチドの発現細胞の同定と発現調節機構の解析を計画した。このうち発現調節機構の解析は準備段階であるが、それ以外は進展し、幾つかの重要な知見を得ることが出来た。概要には記載していないが、発現細胞の同定と発現調節機構の解析に必要な抗体の作成も進んでいる。さらに、これまで得られた成果の一部は、学会で発表しており、計画はおおむね順調に進展していると判断した。現在、これら成果を学術論文として発表する準備を進めている。平成23年度は、免疫器官から抗菌ペプチドを探索しその生理活性を検討することを目的としてきた。その結果、ウズラのファブリキウス嚢とハーダー腺ではFowlicidinとGallinacinが、またウシガエルの舌ではChensirin-2CBaが発現していることを明らかにした。Chensirin-2CBaのグラム陰性菌と陽性菌に対する抗菌活性はこれまでのところ報告されていないため、マスト細胞からの脱顆粒促進活性について測定を進めている。したがって、(2)と判断した。引き続き、抗菌ペプチドの探索と生理活性の解析及び発現細胞の同定を進めるとともに、24年度に得られた結果を利用して、1発現調節に関わる因子の同定と、2同因子による発現調節機構の解析を推進するため、次の1と2を計画している。1ファブリキウス嚢では数種のホルモン(脳下垂体ホルモン、ステロイドホルモン、アミン系ホルモン)の合成が明らかにされていることから、ハーダー腺、ファブリキウス嚢、及びその他の諸免疫器官における、これらホルモン受容体の発現をRT-PCR法により解析する。さらに、受容体の発現が認められたホルモンを用いてハーダー腺やファブリキウス嚢等を処理することにより、fowlicidinを中心とした抗菌ペプチドの発現に及ぼす影響を調べる。2細菌由来リポポリサッカライドや抗原でファブリキウス嚢やハーダー腺を感作することが抗菌ペプチドや免疫グロブリンの発現に与える影響について調べるとともに、抗菌ペプチド処理により死滅させた細菌の破砕片をファブリキウス嚢に取り込ませることが抗体の力価に与える影響を調べる。上記の研究を通じて、抗菌物質を中心とした先天的免疫システムとリンパ系細胞を中心とした後天的免疫システムの機能的な連携、及びホルモンによる本システムの調節機構について検討する。平成23年度に引き続き、抗菌ペプチドの探索と生理活性の解析を進めるとともに、23年度に得られた結果を利用して、(1)抗菌ペプチドの発現細胞の同定と、(2)発現調節機構の解析を進める。(1)抗菌ペプチドの発現分布を明らかにするため、ハーダー腺、ファブリキウス嚢、及びその他の体内諸器官を用いたRT-PCR解析を行う。
本邦における土地利用変化

国土全域の多種にわたる土地利用変化を総合的に理解することは容易でなく、そのような試みは、少なくとも過去20年以上にわたって、我が国では見られなかった。本総合研究の目的は、正にその端緒を開くことにあった。研究推進に当っては、研究の国内的、国際的交流と質的向上を積極的に計ること。それに詳細且つ正確な地域把握を追及する一方で国土全体を見るマクロな視点を保持することに特に留意した。このうち前者については、土地利用国際会議(1987年、於旭川・札幌)の開催に本総合研究代表者及び分担者が中心的役割を果たし、会議を成功に導いたことが特筆される。研究成果は概略以下の通りである。1.土地利用変化の的確な把握に必要な手法上の研究を進展させた。1)土地利用変化把握のスケールについて。2)大量微細地域データの処理法について。3)データの地図化、及び分析法について。4)土地利用を広域にわたり正確に把握する方法について。2.1.の成果を基に、これまで全国レベルでの有効利用が遅れていた広域土地利用情報を活用し、全国的土地利用動向と、それに関わる問題地域を描出した。3.人口地形における土地利用の問題について、事例研究を進めた。4.都市、農村、山村について、土地利用変化の要因と影響についての分析事例を提示した。5.我が国の土地利用計画及び土地利用政策について、諸外国との対比も加えて分析し、それらの特徴と問題点を明らかにした。6.多岐多分野にわたりまとまりを欠く状態にあった我が国の土地利用研究を整理、検討し、各研究の位置付けと方向性を提示した。1.「土地利用動向調査」の都道府県別集計のデータファイル化を進め,その分析によって,近年の我国の土地利用変化の大局的な傾向が,土地取引の状況から明かとなった.1980年代に入ると,ゴルフコース,リクリエーション・レジャー施設,観光産業の用地取得の伸びが著しく高まり,他方農林業用地,住宅用地のための土地取得は減少している.この分析により主要な土地利用変化の地域性も明らかになった(氷見山ら).2.農業・農林業センサス等の全国的視野からの分析は,農業(石原)林業(藤田)らが試み,藤田は,林野における土地利用変化の全国的様相を明らかにした. 60年以降の土地利用変化の地域相を解明するためのデータファイル化作業が継続され(岡本),近畿中央部の平野・盆地の明治以降の変化の計測が行なわれている(浮田).3.都市及び都市圏内の土地利用変化については,都市再開発(高津)地価分布(実),東京都檜原村(大石),京都市北郊上賀茂(浮田)の調査研究が行なわれた.4.顕著な土地利用変化の実態調査は,ほぼ全員によって行なわれた.5.制度・政策との関わりについては,農業基盤整備(石原),土地利用規制・農地整備・市民農園に関する英仏西独との比較(東)に関する調査が進められた.また,十勝岳連峰山麓・多摩川上流域の地形改変と農地保全についての調査が進められた(早船).6.8月に旭川・札幌で行なわれた土地利用に関する国際会議は,岡本・氷見山らが組織し,実,高津らと共に,実態調査を行なった.この会議には,全員が参加し,東・実・高津・早船・氷見山・藤田が研究報告を行なった.また, 10月の日本地理学会土地利用研究グループ(実主査)の研究集会には,大石が報告した.前半は昨年度の作業の継続、後半は主として各分担研究のとりまとめと報告書作成に当った。今年度の研究実績は概略次の通りである:1.「土地利用動向調査」、及び農林業センサスデータの分析が、新規データファイルを加えた上で継続され、全国的土地利用動向の一端が明らかにされた。この間、手法開発上の成果も大きかった(永見山、岡本)。

2.農山村の土地利用実態とそれに関連する諸問題について、現地調査と資料分析が進展した(浮田、石原、大石、藤田、早船)。3.大都市圏の地価分布、及び再開発について、現地調査と資料分析が進展した(実、高津)。4.顕著な土地利用変化の実態調査は、ほぼ全員によって継続された。東・浮田・氷見山は、別途渡航費補助あるいは私費により渡航し、諸外国の土地利用実態や土地利用規制の実情を調査し、研究内容の充実を計った。特に東は西ヨーロッパに於ける土地利用転換への公的介入について、詳細な調査を行なった。氷見山・実は、分担研究を推進する傍ら、近年の我が国の土地利用研究の総合的レビューを英文で著し、当該研究領域の組織化と方向性の提示、国内研究の海外への紹介に少なからぬ貢献をした。この論文については、秋の研究打合せ会の折に、詳細な吟味と意見交換が行なわれた。高津も都市の土地利用研究に関し、詳細なレビューを行なっている。本総合研究の成果の一部は、近く開催予定の土地利用シンポジウム(1989年10月、於奈良大学)に於て、公表される。