hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SLE由来T細胞におけるmiR200a-3pを介したIL-2転写制御機構

SLEモデルマウスMRL/lpr由来T細胞で発現低下を認めたmiR200a-3pについて、その病態的意義を検討した。miR200a-3pmimic導入EL4細胞にて、抑制性転写因子(ZEB1、ZEB2、CtBP2)の発現低下とIL-2遺伝子上NRE-A領域への結合低下及びIL-2プロモーター活性と蛋白発現亢進を確認した。またMRL/lpr由来T細胞にて同領域へのZEB1/CtBP2結合遷延を認めた。以上より、miR-200a-3p発現が低下したSLE由来T細胞では、ZEB1/ZEB2/CtBP2の発現亢進とIL-2遺伝子への結合遷延をきたし、IL-2産生抑制誘導の可能性が示唆された。本研究は滞りなく責任研究者によって遂行され、予定通り進展している。マウスT細胞株であるEL4細胞にmiR200a-3pmimicを遺伝子導入し過剰発現させた結果、ZEB1、ZEB2、CtBP2のmRNA発現は低下し、in vitroではmiR-200a-3pのZEB2・CtBP2に加えZEB1への抑制性の制御が示唆された。同様の系でIL-2の発現亢進を認めたことより、IL-2プロモーターを組み込んだpT81ルシフェラーゼベクターを用いたルシフェラーゼアッセイでIL-2プロモーター活性への影響をさらに検討し、miR-200a-3p導入によるプロモーター活性の上昇を確認した。miR-200a-3pによるZEB1、ZEB2、CtBP2のIL-2遺伝子への結合の影響を、SLEモデルマウス(MRL/lpr)及び正常型マウス(B6)由来T細胞を用いてクロマチン免疫沈降法(ChIP)で確認した。正常型マウスではPMA/Ion刺激後6時間をピークにZEB1、CtBP2の結合が乖離したが、MRL/lprマウスではこの結合が9時間後も維持され、刺激後のZEB1、CtBP2の抑制が解除されないことによりIL-2産生が低下していると考えられた。今後はヒトへのトランスレーショナルリサーチを展開予定である。ヒト患者検体については、初発未治療のSLE患者の末梢血液から、Stemcell社RosetteSep分離試薬でCD4陽性/CD8陽性T細胞に分離し、抽出したtotal RNA及びDNAでライブラリーを作成中である。現在1名/12月ペースで検体数を増やしており、十分な検体数を確保後、miR200a-3p発現量と、標的転写因子の発現量について転写レベルでの発現レベルを確認する。また、候補遺伝子及びmiRNAの定量、Human methylation 450 BeadChipを用いたゲノムワイドなメチル化解析を行い、マウスとの差異を検討するほか、病勢との関連及び、臨床パラメーターとの関連について多変量解析を加え検証する。リウマチ膠原病
再葬墓造営集団の居住システムと生業に関する研究

本年度は、再葬墓造営集団の居住システムの研究総括を行うため、他地域。時期との比較を行った。特に、典型的な縄文時代の集落における居住システムとの比較研究は重要であり、新潟県長岡市において実際に小規模な発掘調査において分析作業を実施した。その結果、縄文時代における居住システムは、定住的であるという見方があるが、実際には不安定要素もあり、少なくとも縄文時代後半期には移動性が高まり、そして住居の構造も不安定となることが判明した。この居住システムについては、さらに居住構造自体の検討も行い、縄文時代後半期の住居構造では竪穴住居は少数であり、高床建物、もしくは平地建物が主流であったと理解した。また、昨年度に集落数の増減の時間的推移と、炭素濃度の推移が一致することを予察したが、本年度はこの問題についてさらに検討地域を広げて分析を進めた。その結果、大洞C2式段階における急激な遺跡数の減少が顕著となるのは、東日本に限ったことではないということが明らかとなった。その後弥生前期後半に遺跡数が増加するが、これも西日本で共通してみられた。このように遺跡数の増減は、広域な範囲で同じように生じていることが明らかになった。以上の検討から、遺跡の増加と減少が繰り返される「反復的遺跡増減現象」は、AMS炭素14年代測定で抽出される炭素濃度の異常が生じた時期にかかわる可能性が高く、それは太陽活動の異常と関連し、それが結果として地球環境の悪化をまねき遺跡の現象につながったと理解した。生業については、国立歴史民俗博物館との共同研究において、土器に付着する炭素のAMS炭素14年代測定で抽出されるC13と窒素の濃度の検討により食性分析を推進した。その結果、縄文時代晩期までの時期には、海洋リザーバー効果を示す魚介類消費のデータと、ドングリ類を示すC3植物の峻別が可能となり、これは弥生時代初頭にも適用され、雑穀類を煮炊きした分析結果も明らかとなり、生業研究において見通しがついた。以上をふまえ、東南アジアや東北アジアの事例との比較検討をも行い報告にまとめた。本年度は、まず群馬県注連引原II遺跡について、出土遺物の整理作業を本学において進め、土器・石器等の分析を行った。土器については、この作業に合わせて群馬県及び周辺地域における関連資料の文献収集を行い、遺物の観察等についても行った。なお、当初、群馬県注連引原II遺跡周辺にて、発掘調査を行う予定であったが、耕作地の使用期間との調整がつかず実施できなかった。そのかわりに、遺跡周辺での分布調査を行い、遺跡群の広がりについて検討を行った。群馬県注連引原II遺跡に関する成果については、日本考古学協会総会研究発表会において、口頭発表を行った。この発表では、群馬県注連引原II遺跡の構造を詳細に分析し、まず遺跡を構成する個々の要素として、柱穴群が集中するゾーンと、柱穴群が希薄なゾーンに分け、遺跡群の全体像を復元した。さらに、柱穴群は掘立柱建物の柱穴群である可能性を指摘し、竪穴住居を主体とする居住システムではない集落像であるとした。また、群馬県注連引原II遺跡群に関しては、居住システムについての今年度のまとめとして、主に縄文時代晩期後半から弥生時代中期中葉にかけての居住システムと住居構造について分析を行い、明治大学において開催された第4回大学合同シンポジウムで口頭発表を行った。ここでは、特に竪穴住居の少ない状況について、生業と居住の密接な関連性に注目し、不安定で移動性に富む生業形態が竪穴住居構築を志向させないシステムにしている可能性を指摘した。また、住居についても、こうした移動性・不安定性は床面の高低の程度にも反映しており、縄文時代晩期後半から弥生時代中期中葉にかけての住居の床面は浅い構造(浅床構造)であるという点を指摘した。また、季刊考古学誌上では、独立棟持柱付建物の起源を中心に、弥生時代開始期の東日本についてまとめた。本年度は、作年度の群馬県注連引原II遺跡の報告をふまえ、再葬墓造営集団の居住システムの研究を進めた。まず、居住システムと住居構造については、東日本の浮線文期の住居形態は関東と中部で方形、そして炉をはさむ対称構造の柱穴配置をもつという特徴をもち、こうした形態の住居を「千網型住居」とよんだ。これは、浮線文系との交流のなかで東海地域の住居構造にも影響を与え、その後水神平式段階に類例が増加した。次に、こうした集落の検討については、さらに群馬県妙義山麓地域において縄文晩期から弥生中期までの長期間について分布、立地等についてその推移を検討し考古学研究会東海例会において発表した。その結果、まず大洞C2式段階に急激な遺跡数の減少が顕著となり、その後弥生前期後半に遺跡数が増加ずる。しかし、その後中期にはいると減少しはじめ、再び増加するのは中期後半であることがわかった。こうした遺跡数の増減は、広域な範囲で同じように生じていることが予想され、実際に西日本等の事例と比較したところ同じような推移を確認した。こうした遺跡の増加と減少が繰り返される現象を「反復的遺跡増減現象」とし、特に遺跡が急減する背景にAMS炭素14年代測定で抽出される炭素濃度の異常が生じた時期にかかわる可能性が高く、それは太陽活動の異常と関連し、それが結果として地球環境の悪化をまねき遺跡の現象につながったと推測した。生業については、国立歴史民俗博物館との共同研究において、土器に付着する炭素のAMS炭素14年代測定で抽出されるC13と窒素の濃度の検討により食性の検討を開始した。

この研究は、動植物遺存体が少ない縄文から弥生への移行期には最適な分析方法であろう。今後は、これまで検討した集落と生業の研究がアジア全体のなかでどのように位置づけられるのか検討を行いたい。そして、理論的な側面について欧米の研究との比較も視野に入れる。本年度は、再葬墓造営集団の居住システムの研究総括を行うため、他地域。時期との比較を行った。特に、典型的な縄文時代の集落における居住システムとの比較研究は重要であり、新潟県長岡市において実際に小規模な発掘調査において分析作業を実施した。その結果、縄文時代における居住システムは、定住的であるという見方があるが、実際には不安定要素もあり、少なくとも縄文時代後半期には移動性が高まり、そして住居の構造も不安定となることが判明した。この居住システムについては、さらに居住構造自体の検討も行い、縄文時代後半期の住居構造では竪穴住居は少数であり、高床建物、もしくは平地建物が主流であったと理解した。また、昨年度に集落数の増減の時間的推移と、炭素濃度の推移が一致することを予察したが、本年度はこの問題についてさらに検討地域を広げて分析を進めた。その結果、大洞C2式段階における急激な遺跡数の減少が顕著となるのは、東日本に限ったことではないということが明らかとなった。その後弥生前期後半に遺跡数が増加するが、これも西日本で共通してみられた。このように遺跡数の増減は、広域な範囲で同じように生じていることが明らかになった。以上の検討から、遺跡の増加と減少が繰り返される「反復的遺跡増減現象」は、AMS炭素14年代測定で抽出される炭素濃度の異常が生じた時期にかかわる可能性が高く、それは太陽活動の異常と関連し、それが結果として地球環境の悪化をまねき遺跡の現象につながったと理解した。生業については、国立歴史民俗博物館との共同研究において、土器に付着する炭素のAMS炭素14年代測定で抽出されるC13と窒素の濃度の検討により食性分析を推進した。その結果、縄文時代晩期までの時期には、海洋リザーバー効果を示す魚介類消費のデータと、ドングリ類を示すC3植物の峻別が可能となり、これは弥生時代初頭にも適用され、雑穀類を煮炊きした分析結果も明らかとなり、生業研究において見通しがついた。以上をふまえ、東南アジアや東北アジアの事例との比較検討をも行い報告にまとめた。
生分解性を有する機能性糖質の合成とその物性評価

本研究では、化石資源から作られるプラスチックス類の代替物質になりうる材料設計を目指し、生分解性を有する材料に機能性を付与することを目的としている。本報告では、生分解性を有する物質として天然の多糖であるセルロースを出発物質とし、機能性化としてシアノエチル化を選び、セルロースに前処理を施した後シアノエチルセルロースを合成した。前処理を施したのは、シアノエチル化をより均一系に近づけて行うためである。そのシアノエチルセルロースの置換基分布を、NMR法を用いて決定した。また、シアノエチルセルロースの物性を評価した。物性としては、溶解性、熱分解性、誘電特性、動的粘弾性である。誘電特性の結果からは、導入したシアノエチル基の見かけの活性化エネルギーを算出することができた。また、前処理と見かけの活性化エネルギーとの関係より、シアノエチル基の置換基分布や分子のパッキングの異なっていることが考えられた。しかし動的粘弾性においては、導入した官能基が小さいため、分子骨格への大きな影響を見出すことは出来なかった。出発物質をバクテリアセルロースにすると、その形態学的特長を維持したままシアノエチル基を導入することは困難であった。また、本実験で6位に導入したシアノエチル基は、セルラーゼに対して立体障害となりうる可能性が示唆された。今後は低置換度で酵素分解性を保ちつつ機能も発現させる分子設計を目指し、置換度と物性・分解性との定量的な関係の解明が望まれよう。プラスチックの多くは自然環境の中で分解されないためにその廃棄物は環境中に半永久的にとどまり大きな環境問題を引き起こしている。そこで今新たな材料に必須と考えられる性質の一つは「生分解性」であろう。そして今ひとつ重要なことはそれらの材料がエコマテリアルであることつまり可能な限り化石資源を出発物質とせず使用に当たっても廃棄に当たっても環境と調和し環境への負荷の少ない材料であることと考えられる。。一方現在まで人類が得た種々の機能を捨て去ることはできない。そこで本研究では「生分解性」と「機能性」の並立をはかるための基礎的研究を計画した。すなわち生分解性を有することで知られているバクテリアセルロース(BC)を出発物質としてその「生分解性」を保持したままの形で機能化することへの試みである。平成十年度では初年度であり予備実験的となったが以下の点について研究を行った。1)「生分解性」評価方法に関して実験室的評価方法の確立2)付与すべき機能の化学修飾方法の確立3)付与した機能の評価方法化学修飾する官能基としては申請者が従来行ってきたシアノエチル基とアセチル基とし木材由来のセルロースや再生セルロース、また、ほかのD-glucoseを繰り返し単位に持つ糖質類との比較も試みることとした。また、13の実験を行うに当たって随時官能基を定量的に測定するため、フーリエ変換赤外分光光度計(日本分光社製FT/IR-430)を本助成にて購入し活用している。次年度においては本年度確立された手法を用いて官能基の導入によってBCが生来有する生分解性にどのような影響を与えるのか明らかにしたいと考えている。本研究では酢酸菌(bacterium xylinum)により生合成されるバクテリアセルロースに代表される生分解生を有する糖質を機能化の出発物質とする。それらの糖質の生分解性を維持したまま機能性を付与するための条件確立と、機能性官能基が与える生分解性への影響を明らかにすることを目的としている。すなわち、生分解性と、官能基の置換度・置換基分布と物性の関係を明らかにしたいと考えた。最終的には、化石資源から作られるブラスチック類の代替物質を目指すものである。今回はバクテリアセルロースとサルファイトパルプを出発物質に選び、機能性官能基としてシアノエチル基の導入し、アセチル化誘導体と比較検討する事によって評価を試みた。

バクテリアセルロースを、その形態的特徴を維持したままシアノエチル化に供する事は困難で、サルファイとパルプを出発物質とした時ほど高置換度の誘導体を得ることは出来なかった。また、本実験ではセルロースの6位に導入された置換基はセルラーゼの働きに対して立体障害となりうる可能性が示唆された。一方、低置換度のセルロース誘導体では酵素分解性を保ちつつ、導入した官能基の性質も低置換度なりに発現させることが可能であった。研究期間の関係で、光分解性・微生物分解性は現在検討中である。今後は、さらに置換度の高い誘導体を得るための新たな反応様式の開発と、置換度・物性・分解性の定量的な関係の解明が望まれる。
造血幹細胞移植におけるシクロスポリン血中濃度モニタリングの適正化に関する研究

○研究目的:血液がん患者の治療法である造血幹細胞移植(HSCT)時に拒絶や移植片体宿主病(GVHD)の予防を目的としてシクロスポリン(CsA)が広く用いられている。しかし、半数以上の患者においてCsA血中濃度が既知の外的要因なしに、定常状態到達後に測定誤差を超えた変動を示す症例を経験してきた。そこで、CsA血中濃度を変動させる内的因子として、我々はヘマトクリット値(HCT)に着目し、HCTの増減によるCsA血中濃度の変動およびHCTの高低群別のCsAの腎障害との関連を検討することを目的とする。○研究方法:CsA血中濃度の変動を定義するためAxSYM[○!R]アナライザー(アボットジャパン)を用いて、各HCT濃度(0,10,20,30,40%)に調製した血液にCsA(50,100,200,400ng/mL)を添加し測定誤差を検討した。対象患者に濃厚赤血球(MAP)輸血後のCsAのC/D比の変化を調査した。観察期間のHCT値が平均25%未満群(低HCT値群)と25%以上群(高HCT値群)の2群間でScrの変化を調査した。○研究成果:各HCT値に調製した血液中に既知濃度のCsAを添加し、いずれのHCT濃度においても測定可能であり、測定誤差は平均±12%以内であった。過去2年間に対象患者は20例であり、いずれの患者においてもMAPを投与後に測定誤差である12%を超えるCsAのC/D比の上昇が確認された。このC/D比の上昇はHCT値の上昇に起因するものと考えられた。また、HCTの高低とScrの変化に関連が認められず、今回の検討において腎障害はHCT以外の他の因子が関与している可能性が明らかとなった。
金属酸窒化物光触媒の光励起ダイナミクス

申請者は、これまでに、独自の時間分解可視中赤外時間分光装置を用いて、金属酸化物・酸窒化物などの光触媒材料における光励起キャリアーの寿命だけではなく、粒子の表面欠陥の深さや、そこにトラップされたキャリアーの挙動を解明する新しい解析手法を開発してきた。特に、これまで謎に包まれていたアナターゼ型とルチル型、ブルッカイト型TiO2粉末表面に存在する欠陥への電子トラップ過程とトラップ準位の深さの評価を行ってきた。今回、東北大学と九州大学と共同研究を行い、ブロンズ型構造を有するTiO2(B)粉末欠陥への電子トラップ過程を調べた。その結果、TiO2(B)のバンドギャップを励起して生成した光励起電子は、ルチルやブルッカイト型と同様に光照射後数ピコ秒以内に欠陥準位に捕捉されることが分かった。また、この欠陥準位の深さは伝導帯から約0.5 eV低い位置にあり、ルチルよりも浅くブルッカイトと同程度であることが分かった。次に、ファインセラミックスセンターと共同研究を行い、これらの4つの酸化チタンにおける欠陥準位の計算をして頂いた。その結果、アナターゼ型の場合電子はトラップされず非局在化することが分かった。一方、ルチルとブルッカイト、TiO2(B)の欠陥準位の深さはそれぞれ0.70, 0.53, 0.57 eVとなり、我々の実験結果と極めて良く一致した。つまり、我々の時間分解分光測定により、欠陥に捕捉された電子の挙動やエネルギー準位を正確に調べることができることが実証された。よって、今後、この時間分解分光測定を行うことで、他の複合アニオン材料のアニオン欠陥準位やそこに捕捉されたキャリアーの挙動を明らかにできることを実証した。申請者はA02の解析班として、さまざまな合成グループが創り出した材料の物性や新しい機能が発現するメカニズムを明らかにすることが期待されて当新学術領域に採択された。今年度は、数多くの研究グループと共同研究を行い、TiO2(B)以外にも、NやF, Taなどを共ドープしたTiO2やC3N4,還元型SrTiO3などの材料に光を照射して生成する光励起キャリアーの挙動を明らかにしてきた。これらの成果は、期待値以上の多くの学術論文として出版されたため、当初の計画よりも大きな成果を上げたと判断する。2018年度は可視光に応答するNやFをドープしたTiO2や、可視光を用いて高い活性で水を還元できるGaN:ZnO光触媒、Bi4NbO8Cl光触媒の欠陥における光励起キャリアーの挙動を解明し、製造法の違いによって欠陥準位の深さや数がどのように変化するかを明らかにする。このような研究を行うことで、より高い活性を有する光触媒の製造方法の確立に貢献する。

2018年度は可視光に応答するNやFをドープしたTiO2や、可視光を用いて高い活性で水を還元できるGaN:ZnO光触媒、Bi4NbO8Cl光触媒の欠陥における光励起キャリアーの挙動を解明し、製造法の違いによって欠陥準位の深さや数がどのように変化するかを明らかにする。このような研究を行うことで、より高い活性を有する光触媒の製造方法の確立に貢献する。
新規アディポサイトカイン「オメンチン」を標的とした血管病制御機構の解明

肥満症を中心とした代謝異常、心血管病の病態には、種々のアディポカインの産生異常が関わっている。オメンチンは新たに見出されたアディポカインで、その血中濃度は、肥満症や冠動脈疾患において低値を示す。我々は、本研究の中で、オメンチン過剰発現マウスやアポリポ蛋白E欠損マウスを用いたアプローチにて、オメンチンの血管リモデリング抑制作用や動脈硬化抑制作用を見出した。また、オメンチンが、冠動脈疾患患者で、血中濃度低下と心臓周囲脂肪での発現増加を示すことを見出した。以上から、オメンチンは心血管病に対するバイオマーカーとして有用性のみならず、今後,治療への応用も期待される。1.血管リモデリングに対するオメンチンの作用解明:野生型マウスに対して、血管傷害モデルを作成し、アデノウイルスベクターを用いて、ヒトオメンチンの過剰発現を行ったところ、血管傷害後の平滑筋細胞増殖抑制作用や内皮細胞脱落後の修復促進作用を有した。この結果、血管傷害後の新生内膜肥厚を有意に抑制された。また、aP2プロモーターを用いた脂肪組織特異的なヒトオメンチン過剰発現マウスを用いた検討では、ヒトオメンチン過剰発現マウスは、コントロールマウスと比し血管傷害後の新生内膜増生が有意に抑制されていた。2.血管構成細胞に対するオメンチンの作用とシグナル伝達機構の解明:血管平滑筋細胞を用いた検討では、オメンチンは、アゴニスト刺激に伴う平滑筋細胞の増殖や遊走能、ERKのリン酸化を抑制する。平滑筋細胞に対するオメンチン添加により、AMPKのリン酸化が時間依存的に認められ、オメンチンの平滑筋細胞増殖抑制作用やリン酸化ERKの活性抑制作用は、ドミナントネガティブAMPKによる前処置にて解除された。1. 2.の結果から、オメンチンは直接的な平滑筋細胞増殖抑制効果をもち、血管傷害による血管リモデリングを抑制する働きを有することが示唆された。本研究成果は、FASEB Jに受理された。3.動脈硬化におけるオメンチンの臨床的意義の解明:オメンチン過剰発現(OMT-TG)マウスとApoE欠損(ApoE-KO)マウスを交配し、ApoE-KO/OMT-TGマウスを作成し得た。現在、各種マウスのオイルレッドO染色を行い、大動脈内腔表面の脂肪染色面積および大動脈洞組織切片の脂肪染色面積を測定し、動脈硬化巣を定量評価している。1.血管リモデリングに対するオメンチンの作用解明野生型マウスに対して、血管傷害モデルを作成し、アデノウイルスベクターを用いて、ヒトオメンチンの過剰発現を行ったところ、平滑筋細胞増殖抑制作用や内皮細胞脱落後の修復促進作用を有し、血管傷害後の新生内膜肥厚を抑制した。aP2プロモーターを用いた脂肪組織特異的なヒトオメンチン過剰発現マウスを用いた検討では、ヒトオメンチン過剰発現マウスは、血管傷害後の新生内膜増生を有意に抑制した。ヒトオメンチン過剰発現マウスをアApoE欠損マウスと交配したところ、ApoE欠損マウスで認められる動脈硬化巣の形成や、同部位へのマクロファージの浸潤は抑制された。大動脈でのMCP1やTNF-a、IL6等の炎症性サイトカインの発現も抑制した。2.血管構成細胞に対するオメンチンの作用とシグナル伝達機構の解明血管平滑筋細胞を用いた検討では、オメンチンは、平滑筋細胞の増殖や遊走能、ERKのリン酸化を抑制した。オメンチン添加により、AMPKのリン酸化が認められ、オメンチンの平滑筋細胞増殖抑制作用やリン酸化ERKの活性抑制作用は、ドミナントネガティブAMPKによる前処置にて解除された。ヒトマクロファージを用いた検討では、ヒトオメンチン添加により、マクロファージの脂肪滴の形成は抑制され、コレステリルエステルの含有量も有意に低下した。LPS刺激に伴うTNF-αやIL-6の発現もオメンチン添加により有意に減弱した。マクロファージに対するオメンチン添加は、Aktのリン酸化を引き起こし、オメンチンのマクロファージにおける抗炎症効果は、ドミナントネガティブAktの前処置にて解除された。3.動脈硬化におけるオメンチンの臨床的意義の解明経皮的冠動脈形成術を施行した急性心筋梗塞患者の検体にて、オメンチン濃度の測定を終了。今後、心血管イベントとの関連を検討する。本研究課題は、新規アディポサイトカイン「オメンチン」の動脈硬化をはじめとする血管病における役割を個体レベル、細胞レベルで解明し、その臨床的意義を明らかにすることである。現在までに、すでに、上記のごとく、オメンチンが直接的な平滑筋細胞増殖抑制効果やマクロファージにおける抗炎症作用を有し、血管リモデリングや動脈硬化形成の抑制効果を有することを見出している。また、その成果もFASEB JやCardiovasc Resに受理されている。したがって本研究は、おおむね順調に進展しているものと思われる。1.血管リモデリングに対するオメンチンの作用解明: aP2プロモーターを用いた脂肪組織特異的なヒトオメンチン過剰発現マウスを作成したところ、ヒトオメンチン過剰発現マウスは、血管傷害後の新生内膜増生を有意に抑制した。また、ヒトオメンチン過剰発現マウスを動脈硬化モデルであるアポリポ蛋白E欠損マウスと交配させ、アポリポ蛋白E欠損オメンチントランスジェニックマウス(apoE-KO/OMT-Tgマウス)を作成。その結果、オメンチンの過剰発現は、アポE欠損マウスの動脈硬化巣の形成を有意に抑制した。

また、動脈硬化巣におけるマクロファージの発現が抑制されており、大動脈における炎症関連遺伝子TNF-α, IL-6, MCP-1, VCAM-1, ICAM-1の発現も減弱していた。2.血管構成細胞に対するオメンチンの作用とシグナル伝達機構の解明:ヒトマクロファージへのオメンチンの添加は、マクロファージの泡沫化抑制やコレステリルエステル含有量の減少、スカベンジャー受容体(SRA、CD36)の発現減少を引き起こした。また、オメンチンの添加は、LPSにより誘導された炎症性サイトカインの発現が抑制され、NF-κBのリン酸化も減少した。このオメンチンのマクロファージにおける抗炎症作用には、Aktシグナルが関与していた。3.動脈硬化におけるオメンチンの臨床的意義の解明:冠動脈疾患患者と非冠動脈疾患患者にて心臓周囲脂肪におけるオメンチンの発現レベルおよびオメンチン血中濃度を比較検討したところ、冠動脈疾患患者にて、オメンチン血中濃度は低下し、心臓周囲脂肪でのオメンチンの発現は増加していた。肥満症を中心とした代謝異常、心血管病の病態には、種々のアディポカインの産生異常が関わっている。オメンチンは新たに見出されたアディポカインで、その血中濃度は、肥満症や冠動脈疾患において低値を示す。我々は、本研究の中で、オメンチン過剰発現マウスやアポリポ蛋白E欠損マウスを用いたアプローチにて、オメンチンの血管リモデリング抑制作用や動脈硬化抑制作用を見出した。また、オメンチンが、冠動脈疾患患者で、血中濃度低下と心臓周囲脂肪での発現増加を示すことを見出した。以上から、オメンチンは心血管病に対するバイオマーカーとして有用性のみならず、今後,治療への応用も期待される。本研究課題は、新規アディポサイトカイン「オメンチン」の動脈硬化をはじめとする血管病における役割を個体レベル、細胞レベルで解明し、その臨床的意義を明らかにすることである。現在までに、すでに、上記のごとく、オメンチンが直接的な平滑筋細胞増殖抑制効果をもち、血管傷害による血管リモデリングを抑制する働きを有することを見出していることから、本研究は、おおむね順調に進展しているものと思われる。1.血管リモデリングに対するオメンチンの作用解明ヒトオメンチン過剰発現マウスとApoE欠損マウスを交配させたマウスにAngiotensin II持続投与を行い、大動脈瘤形成や動脈硬化に対する評価を行う。2.血管構成細胞に対するオメンチンの作用とシグナル伝達機構の解明繊維芽細胞を用いて、血管線維化におけるオメンチンの役割を明らかとする。3.動脈硬化におけるオメンチンの臨床的意義の解明ST上昇を伴う急性心筋梗塞に対し冠動脈形成術を施行した患者を対象に、オメンチン濃度が主要心血管事故発症と関連を有しているか検討を行う。循環機内科学1.血管リモデリングに対するオメンチンの作用解明2.血管構成細胞に対するオメンチンの作用とシグナル伝達機構の解明我々は、オメンチン過剰発現(OMT-TG)マウスとApoE欠損(ApoE-KO)マウスを交配し、ApoE-KO/OMT-TGマウスを作成し得た。
人間の思考過程・能力の定式化とその人工的手段による実現のための学際的研究

本研究は,人間の思考過程・能力に関する知見を学際的に統合して,思考過程・能力の本質を解明・定式化・工学的モデル化を行い,新な発想の人工知能や人間-機械共生システムなどに導入し,思考の関連・応用分野を格段に発展させるための基礎的・学際的研究領域の申請準備を目的として企画調査を行い,以下の成果を得た。1.年度当初に全員参加の全体打合せ会を開催し,専門を異にする研究者相互間の意見・情報交換を行い,今後の企画調査研究の円滑な意思疎通のため,思考に関する概念・用語の統一および問題意識の共通化を図った。2.人文科学,脳神経科学,認知科学の観点から,言語的,イメージ的,感性的思考,思考能力の獲得,概念の形成,作業記憶,異常思考などの根底にある思考過程・能力に関する問題提起とアプローチの明確化を行った。3.上記成果を統合し,情報科学の観点から,心とイメージ,画像・映像理解,知識表現,対話理解と信念などの根底にある思考過程・能力の定式化・モデル化に関するアプローチの明確化を行った。4.情報科学の観点から,対話における思考,状況適応,言語処理システム,思考支援,未知語の処理など,思考過程・能力のモデルの応用に関するアプローチの明確化を行った。5.海外の専門家を招いて思考と言語に関する国際ワークショップを開催し,代表者・分担者らと意見・情報交換を行い,思考過程・能力の解明・定式化と工学的モデル化・応用に関する国際共同研究の必要性を認識した。6.平成10年2月23日に,代表者・分担者および国内の関連専門家を含めた思考過程・能力の定式化・モデル化に関するシンポジウムを開催し,本研究の成果を公開するとともに,より広い範囲からの意見を求めた。7.本テーマに関する研究を推進するには特定領域研究が必要との結論に達し,申請の準備を行った。
交通騒音・振動の予測手法と防止法

本研究は自動車交通の増大、高速化に伴い、道路沿線の騒音・振動ならびに橋梁から発生する低周波空気振動が益々増加し、大きな公害問題になっているので、その予測法と低減法とを検討しようとするものである。1.各種自動車の発進時,減速時,定速走行時の騒音レベルを道路に沿って等間隔に配置した騒音計で測定し、走行速度あるいは加速度と騒音パワーとの関係を求め、交通流による騒音推定の基礎資料を得た。2.時間交通流、大型車混入率などの交通条件が与えられた2車線又は4車線の種々の勾配をもつ道路交叉点において、信号変化に対応する交通流のシミュレーションを行い、交叉点近傍の道路沿いの騒音レベルの時間的変動を求めるとともに、交叉点における騒音分布を解析した。これらのシミュレーションにより、交叉点における騒音の推定が可能となった。3.路面不整によっておこる橋梁の振動を不規則振動の立場から解析し、自動車の固有振動数と橋梁の固有振動数との関係、連行車両の車頭間隔および走行車両台数、走行速度などが橋梁の振動に及ぼす影響を定量的に解明し、低周波空気振動発生の条件の解明を試みた。4.走行自動車による沿道の地盤振動の予測を行うための基礎資料として、軟弱地盤を対象として、自動車種別,路面種別,走行種別毎に、地盤振動を測定して、その間の関係を求めたが、地盤振動に及ぼす因子の数が多く、一定の関係を見出すことはできなかった。
野生型p53、p21遺伝子導入による口腔癌細胞株へのアポトーシス誘導

1.細胞癌化と細胞死の両方に関係すると考えられているアデノウイルスの初期遺伝子E1AとE4orf6/7の機能解析を行い、以下の点を明らかにした。(1)アデノウイルスE1Aは、野生型p53の存在下で強力なアポトーシス誘導能を示すが、E1Aによって不死化した初代ラット細胞株におけるp53は野生型であった。(2)アデノウイルス初期遺伝子E4orf6/7は、ラット培養細胞をトランスフォームし、p53依存性アポトーシス誘導能を示した。2.癌抑制遺伝子であるp53の機能解析を行い、以下の点を明らかにした。(2)p53の導入発現によりアポトーシスを起こす細胞株において、p53によってp21^<waf1/cip1が>誘導されていること、またp21を導入発現させてもBax遺伝子が発現している細胞株ではアポトーシスが誘導されることを示した。3.p53ファミリー遺伝子p73,p51とp53の転写活性化能、細胞増殖抑制能、アポトーシス誘導能について比較し、以下の点を明らかにした。(1)p53に比べると弱いが、p73βおよびp51Aは内在性p21蛋白誘導能を示した。この結果は、p53応答性配列を介した転写活性化能の結果と一致した。(2)p73,p51を発現する組み換えアデノウイルスを作製した。DNA断片化を指標にアポトーシス誘導能を検討した結果、複数のヒト癌細胞株において、p73βおよびp51A発現アデノウイルスはp53発現アデノウイルスに比べて強いアポトーシス誘導能を示した。(3)細胞増殖抑制能とp21発現誘導能の結果から、細胞死を誘導するためのp73およびp51の標的遺伝子はp53標的遺伝子とは異なる可能性が示唆された。正常型ヒトP53およびp21を発現する組み換えアデノウイルスを作製した。これらを各種癌細胞株に感染させアポトーシス誘導と細胞周期停止の有無、およびアポトーシスに関わる細胞側因子を解析し、以下の結果を得た。正常型p53による増殖抑制の有無をG418 colony assayにより検討した。変異型p53を発現する癌細胞株では、正常型p53の導入により著明な増殖抑制効果が認められた。正常型p53を発現する組み換えアデノウイルスを口腔癌(1種類)、乳癌(3種類)、肺癌(1種類)由来の各細胞株にそれぞれ感染させ、48時間後にDNA断片化の有無をアガロースゲル電気泳動およびフローサイトメトリーにて検討した。その結果、乳癌細胞株のBT549とZR-75-1、肺癌細胞株のRERF-LC-OKにDNA断片化およびsub Gl分画が認められた。p53によってアポトーシスを起こした癌細胞株(BT549,NR-75-1,RERF-LC-OK)においてはいずれもBaxが発現していた。p53によってアポトーシスを起こした癌細胞株(BT549,ZR-75-1,RERF-LC-OK)においてもp53発現によりp21が誘導された。すなわちP21の発現は、p53によるアポトーシス誘導を阻害しないことが認められた.p53およびp21発現アデノウイルスを同時に感染させた場合、およびp21アデノウイルスを感染させ48時間後にp53発現アデノウイルスを感染させた場合でも、p53発現アデノウイルスによってアポトーシスが誘導された。すなわち、P21による細胞周期停止よりもp53によるアポトーシスの方が優位に働くことが示唆された。
p53、iNOSノックアウトを用いたトコトリエノールの抗腫瘍作用機序解

ビタミンEであるトコトリエノールは抗腫瘍作用を有することが報告され、そのメカニズムとして、(1)抗酸化作用(2)アポトーシス促進作用(3)細胞周期調節作用(4)血管新生抑制作用などが提案されている。慢性炎症性疾患に伴う発癌でinduciblenitric oxide synthase(iNOS)が高頻度に発現しており、その産物であるNOが発癌進行に重要な役割を果たすことが指摘されている。一方、各種癌で半数以上にp53の変異が認められ、p53は最も重要な癌抑制遺伝子であるとされている。そこで、4つのゲノタイプ、1)wild type-p53+/+, iNOS+/+,2)p53欠損型-p53-/-, iNOS+/+,3)iNOS欠損型-p53+/+, iNOS-/-,4)p53, iNOS両欠損型-p53-/-, iNOS-/-のマウス胎仔線維芽細胞を用いた実験を計画した。最初に,発癌を促進するとされるCox-2の発現におけるp53, iNOSの役割を調べ、p53はiNOSを抑制することを通してCox-2の発現を抑制することを確認した。次にこの実験系でトコトリエノールのα、β、γ、δの各アイソザイムがNO濃度を低下させ、Cox-2のタンパク発現およびその産物のプロスタグランジンE2産生を抑制することを確認した。一方、血管新生に働くvEGFの発現には変化はみられなかった。Nitrite(NO)投与にてp44のリン酸化がみられ、JNKには変化がないことから、これらの現象にはNOによるp44リン酸化の経路が関与していると考えられる。そこで、4つのゲノタイプ、1)wild type-p53+/+,iNOS+/+,2)p53欠損型-p53-/-,iNOS+/+,3)iNOS欠損型-p53+/+,iNOS-/-,4)p53,iNOS両欠損型-p53-/,iNOS-/-のマウス胎仔線維芽細胞を用いた実験を計画した。最初に,発癌を促進するとされるCox-2の発現におけるp53,iNosの役割を調べ、p53はiNOSを抑制することを通してCox-2の発現を抑制することを確認した。
主体的キャリア形成と組織エンゲージメントの関係に関する実証研究

平成30年度の研究成果は、研究を進める方向の再設定および一部調査の実施、次年度の調査の準備が進められたこと、である。当初の計画においては、30年度は先行研究の検討を中心に進め、調査の準備を進めることとしていた。よって、本年度は当初計画通りに進行していると言える。ただし、進捗の面では当初計画通りであるが、内容については変更があった。当初計画においては、主体的キャリア形成と組織エンゲージメントの関係について包括的に把握するモデルの構築を目指していたが、この方向性を改めることとした。この変更後の内容について記載する。以後の研究の方向性として、主体的キャリア形成とwell-being(幸福)の関係を中心に取り扱うこととした。昨今、キャリアは個人によって主導され構築されるものと言われており、この考え方が主流となっている。これは、一般に新自由主義と言われる考え方に強く影響を受けたキャリア観であると言えるだろう。しかし、近年になって、その考え方そのものに対して、疑義が呈されるようになってきている。例えば大屋(2014)は「個人の自由=自己決定=幸福という一連の一致」は成立していないことを論じている。一方のキャリア論においては、主観的なキャリアサクセスの議論を出すまでもなく、自己決定によるキャリア形成と幸福の一致を前提とした議論が根強い。よって、本研究はこの根本を問う研究となることを企図している。また、オンラインサービスを用いて、米国在住者のデータも取得し、日米比較を通じて、国という文脈がもたらす影響についても探索する予定である。上記と重複するが、内容の変更はあったものの、平成30年度は、研究を進める方向の再設定および一部調査の実施、次年度の調査の準備を進めることができた、である。一部調査の実施、とは、日本国内向けの調査であり、これは他の研究者の協力を得て、無償で実施することができた。そのため予算費消にはなっていないが、300名ほどのデータを取得している。調査の準備についてだが、米国のデータ収集のために、自身で開発していた尺度をダブルトランスレーションを用いながら、英語への翻訳が終了しており、現在、アンケート全体の設計と作成を行なっている。アンケート実施の方法についてもすでに決定しており、計画通りに本年度に調査へと移行することができるだろう。ただし、概要にて示したように、研究の方向性が再設定されたことで、当初計画では質的な調査を行うことが予定されていたが、量的な調査へと変更されている。今後については、8月までに現在作成中のアンケートを作成し、米国でのデータ収集に取り掛かることが当面の目標となる。そのために、1アンケートの作成、2パイロット調査の実施、3アンケート再検討、4本調査実施、のステップで進める予定である。5月中に1、6月中に2と3を行い、7月以降に4の実現としたい。順調に進んだ場合、データが揃うため、分析の作業を行い、可能であれば、学会報告という形でひとつの成果として今年度に発表することも目指したいと考えている。早ければ、今年度末の2月や3月に学会発表を行い、多くの研究者から意見を頂戴したいと考えている。

調査の準備についてだが、米国のデータ収集のために、自身で開発していた尺度をダブルトランスレーションを用いながら、英語への翻訳が終了しており、現在、アンケート全体の設計と作成を行なっている。アンケート実施の方法についてもすでに決定しており、計画通りに本年度に調査へと移行することができるだろう。ただし、概要にて示したように、研究の方向性が再設定されたことで、当初計画では質的な調査を行うことが予定されていたが、量的な調査へと変更されている。今後については、8月までに現在作成中のアンケートを作成し、米国でのデータ収集に取り掛かることが当面の目標となる。そのために、1アンケートの作成、2パイロット調査の実施、3アンケート再検討、4本調査実施、のステップで進める予定である。5月中に1、6月中に2と3を行い、7月以降に4の実現としたい。順調に進んだ場合、データが揃うため、分析の作業を行い、可能であれば、学会報告という形でひとつの成果として今年度に発表することも目指したいと考えている。早ければ、今年度末の2月や3月に学会発表を行い、多くの研究者から意見を頂戴したいと考えている。次年度使用額が生じた最大の理由は、研究方針の転換によるものである。当初計画では、今年度は理論的検討と同時にインタビューなどを行う予定にしており、そのための旅費や謝礼を計上していたが、方針転換に伴って、これらを実施しなかったため次年度使用額としてスタックすることとなった。しかし、この点については全くネガティブなことではなく、次年度使用額が生じたことで、米国におけるデータ収集をよりリッチに実施することができるようになっている。使用計画であるが、今年度(令和元年)は、データ収集に多くの予算を費消する予定である。実際にかかる費用はパイロット調査を経て決定するが、おそらく50万円から60万円ほどを投じることになるだろう。そうすることでサンプル数を豊富に取得することができ、またパネルデータを得ることも期待できる。
Quasi-Kodaira 特異点について

(1)quasi-Kokdaira特異点の定義を与え、それを特徴づけるいくつかの必要十分条件を証明した。(2)z^∧n=f(x,y)なる定義式を持つ超曲面特異点について、それがquasi-Kokdaira特異点となる十分条件を与え、これに付随して決まる代数曲線の退化族の特異ファイバーがいつmultipleになるか、non-multipleになるかの条件を、極大イデアルサイクルと基本イデアルサイクルの比較を行うことで与えた。(3)以前の研究で、「z^∧n=f(x,y)なる定義式を持つ超曲面特異点に関し、f(x,y)により決まるある自然数Nがあり、n≧Nなる任意のnについて、この特異点はKodairaとなる。」を証明したが、本研究ではこれを、「任意の2次元正規特異点(X,x)上に、ある条件を満たす正則関数fを与え、f=0なる因子上で分岐するn-次有限巡回被覆として決まる特異点(Y,y)を考えると、nを十分大にすると(Y,y)は常にKodaira特異点になる。」という形の定理に拡張した。(4)2次元正規特異点(X,x)とそれ上の正則関数fを与えたとき、1-パラメターの代数曲線の退化族g:S→Dで、Sがその特異点の解消空間Yを含み、Y上にgを制限したものが、fの引き上げに一致するようなものが常に存在する事を証明した。この事実を用いて、2次元正規特異点と代数曲線の退化族との差を測る量として、Pencil種数なる不変量を定義した。これによりある条件下で、quasi-Kodaira特異点は、基本種数とPencil種数が一致する特異点として、特徴づけられる。(5)楕円型Kodaira特異点において、U.KarrasやJ.Stevensなどにより得られていた、幾何種数に関する公式を、quasi-Kokdaira特異点の場合に拡張した。代数曲線(Riemann面)の退化族から、ある種の方法で定義される2次元特異点をKodaira特異点といいますが、本研究の目的は、Kodaira特異点を含む、より広い2次元特異点の族(quai-Kodaira特異点)を定義し、その性質を調べることにあります。当初の一番目の目標"基本種数(基本サイクルの算術種数)の計算"について、出発点となる退化族から何回、どのように二次変換を繰り返したかの算術的な情報から決定できることを証明しました。2番目の目標"幾何種数の計算"については、楕円型の場合に、基本種数と同様に二次変換の行い方からの情報から決定できることが証明でき、これはKarrasがKodaira特異点について示した結果の一般化になっています。一般の場合は現在考察中ですが、かなりの制限をつけないと難しいと考えております。3番目の目標である"Gorenstein特異点となる判定法を求める"については、楕円型の時にうまい判定法が得られました。現在、主として行っていますのが、4番目の目標とした"超曲面特異点のとき、Quasi-Kodaira特異点となる条件を求める"です。また、このテーマと平行して、"Quasi-Kodairaな超曲面特異点としてどのようなものがあるか?"ということを研究しております。

これについては、1970-80年代のLauferやYauなどの分類表にある特異点のmaximal ideal cycleを計算し、またweighted dual graphを眺めることで、種々の候補となる定義式の族がリストアップされてきており、これらが実際にquai-Kodaira特異点となることを示すのが、現在の行っている作業です。以上が、昨年4月より現在までの研究の進捗状況です。(1) quasi-Kodaira特異点の定義を与え、それを特徴づけるいくつかの必要十分条件を証明した。(2) Z^n=f(x,y)なる定義式を持つ超曲面特異点について、それがquasi-Kokdaira特異点となる十分条件を与え、これに付随して決まる代数曲線の退化族の特異ファイバーがいつmultipleになるか、non-multipleになるかの条件を、極大イデアルサイクルと基本サイクルの比較を行うことで与えた。(3) 3年ほど前の研究で、「Z^n=f(x,y)なる定義式を持つ超曲面特異点に関し、f(x,y)により決まるある自然数Nがあり、n≧Nなる任意のnのついて、この特異点はKodairaとなる。」を証明したが、本研究ではこれを、「任意の2次元正規特異点(X,x)上に、ある条件を満たす正則関数fを与え、f=0なる因子上で分岐するn-次有限巡回被覆として決まる特異点(Y,y)を考えると、nを十分大にすると(Y,y)は常にKodaira特異点になる。」という形の定理に拡張した。(4) 2次元正規特異点(X,x)とそれ上の正則関数fを与えた時、1-パラメターの代数曲線の退化族g:S→Dで、Sがその特異点の解消空間yを含み、y上にgを制限したものが、fの引き上げに一致するようなものが常に存在することを証明した。この事実を用いて、2次元正規特異点と代数曲線の退化族との差を測る量として、Pencil種数なる不変量を定義した。これによりある条件下で、quasi-Kodaira特異点は、基本種数とPencil種数が一致する特異点として、特徴づけられる。
近・現代建築デザイン論における人間-環境関係論に関する研究:住宅を事例として

本研究は、近・現代建築デザイン論にみられる人間-環境関係論を、環境行動論における関連研究に照らして検討し、新しい建築デザイン論の方向性を探るために、特に、(1)現在の住宅デザイン行為の基礎を成している近・現代建築観における人間-環境関係論を検討し、(2)その特質を、環境行動論における関連研究の成果に照らして明らかにし、(3)新たな住宅デザイン論の方向性を考察する。(a)住宅デザイン行為にみられる建築主と設計者との相互交渉場面の詳細な記録に基づき、両者間の会話・資料等からなる打合せ過程をエスノメソドロジーの視点から記述し、デザイン行為に於ける両者それぞれの役割現象を、それぞれの制度的志向性より見いだされるエスノデザインメソッド(EDM)の分析を通じて、住環境デザインの協同的実践として考察した。その結果、EDMとして、「潜在的完結点以外での割り込み」「質問的提案と応答への評価」「情報の収集と整理」「情報の抑制」「沈黙と評価の保留」「専門的常識に基づく断言」という協同的実践の様相が浮かび挙がってきた。(b)一方において、現代社会において圧倒的多数を占める一般的・通俗的な住宅デザイン行為に対して、影響が根強い思潮としての近代主義建築運動に依拠している建築家に注目し、主として、建築「作品」観およびその背景にある人間-環境関係論に関する主張の分析、その具体的な現れに関する設計図書類の検討、ならびに現地に於ける生活現象等との関連について考察した。(c)近代主義建築運動(CIAM)および国際様式に関連する近代建築史上、最も画期的とされるドイツ工作連盟によるジードルングの内、現存する192030年代の主要住宅団地を視察して関連資料等を考察した結果、現代の人間-環境関係論から見れば、素朴な機能主義的主張に重点があったこと、しかしながら、それらが今猶未解決の基本的課題であることが明らかにされた。本研究は、近・現代建築デザイン論にみられる人間-環境関係論を、環境行動論における関連研究とそれらの成果に照らして検討し、新しい建築デザイン論の方向性を探るために、特に、(1)現在の住宅デザイン行為の基礎を成している近・現代建築観における人間-環境関係論を明らかにし、(2)その特質を、環境行動論における関連研究の成果に照らして検証し、(3)現代ないし今後の社会・時代状況における新たな住宅デザイン論の方向性を検討する。本年度は、(1)実際の住宅デザイン行為にみられる建築主と設計者との相互交渉場面の詳細な記録に基づき、両者間の会話・資料等からなる打ち合わせ過程をエスノメソドロジーの視点から記述し、デザイン行為に於ける両者それぞれの役割現象を、それぞれの制度的志向性より見いだされるエスノデザインメソッドの分析を通じて、住環境デザインの協同的実践として考察した。その結果、エスノデザインメソッドとして、「潜在的完結点以外での割り込み」「質問的提案渡欧等への評価」「情報の収集と整理」「情報の抑制」「沈黙と評価の保留」「専門的常識に基づく断言」という協同的実践の様相が浮かび挙がってきた。(2)一方において、現代社会において圧倒的多数を占める一般的・通俗的な住宅デザイン行為に対して、影響が根強い思潮としての近代主義建築運動に依拠している建築家に注目し、その主張ならびに実際に設計された建築の実態分析を試みた。主として、建築「作品」観ならびにその背景にある人間-環境関係論に関する主張の分析、およびその具体的な現れに関する設計図書類の検討、特に各スペースの分節と配列原理に焦点を当てた。
副詞における程度的意味・評価的意味の発生の研究―漢語副詞を中心に―

語の意味・用法が変化する事例のうち、副詞用法を発生させたものを対象に、個別の語史を考察する。そして、それを総合することによって、副詞の意味変化のありかたを類型化して示す。あつかう副詞の語例としては、程度的意味・評価的意味を発生させた漢語を中心とする。それによって、漢語副詞の発達を漢語の日本的変容現象のなかでとらえなおし、日本語における副詞の変化・発達の歴史において漢語受容のはたした役割を考察する。さらには、そのような理論的総合を視野にいれた個別の語史研究のありかたを、方法論的に検討する。
先端医療の法的統制に関する日独比較研究

遺伝子治療をはじめとする先端医療が人間に及ぼす影響は計り知れないものがある。人間の遺伝子の構造分析はほぼ終わったといわれる。ES(幹性)細胞を利用した再生医療が行われ、多くの成果が見込まれている。また、クローン技術が生殖医療に利用される可能性は高いといわれる。いずれも動物実験は終了し、新しい医療への適用が着々と準備されるとともに、医薬品の開発等が現実に行われている。先端医療の是非や方向性が定まらないまま、医療技術が先へ先へと開発され、今や実験段階を超え、実践段階に突入している。これまでは実験室の中での問題提起であったため、医療倫理の問題が検討されればよかったが、今や、周産期医療をはじめとする医療現場へ問題が降りてきたことから、医療技術の法的統制の問題が真剣に議論されなければならない。医薬品の安全性をめぐり法的責任(製造物責任)の帰趨が問題となろう。本研究グループは、専門の医師や法律家の協力を得て、法的統制に関する基礎的研究に着手した。まず、先端医療の関係者から実情を聞くとともに(実情調査)、外国、特にドイツの医学・医療文献情報を大量に集めている(文献調査)。現在、医学的問題点の分析に入った段階であるが(医療関係者による報告会)、これが終了次第、ここで浮かび上がった問題点を、行政法・刑法・民法・社会法のジャンルに囚われない、統合的医事法の観点から分析するための準備を行っている。上と平行して、統合的医事法の開発に携わった法学者の話を聴き、法的統制を行うための基準作りに着手している。また、ケース研究の一環として、先端医療関係の判例や事例を収集し、分析を行っている。このため最新の情報を得るために、多くの医学情報誌を集めるとともに、各国の新聞記事を集めている最中である。インターネットによる検索も欠かせない。