hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
注意が痛覚受容および大脳皮質活動に与える影響

また、熱刺激強度変化弁別課題(熱刺激単独の課題)と光・熱刺激強度変化弁別課題(光刺激+熱刺激)を与えた時の反応を比較すると、後者の課題を与えた時の方が応答スパイク数は減少していた。このように、光刺激により弁別させる、すなわち光刺激に注意を集中させると、熱刺激に対する反応が抑制されることが明らかになった。このような反応の抑制は、T1の刺激強度が45、46、47°Cのどの場合においてもほとんど同じ割合で認められた。この結果は正に前帯状回に分布する侵害受容ニューロンが注意の影響を受け抑制されたことを意味している。さらに、本研究ではT2刺激に対する弁別時間と前帯状回ニューロン応答との関係についても検索したが、熱刺激強度変化弁別時間の長さに関係なくスパイク応答頻度は変化しなかった。この結果は前帯状回に分布する侵害受容ニューロンが侵害刺激の弁別に対する役割は担っていないことを意味している。9年度に大脳皮質第一次体性感覚野に分布する歯髄駆動ニューロンの電気生理学的性質について述べたが、この領域に分布する侵害受容ニューロンと異なり、第一次体性感覚野のTPNの約半数のものは刺激強度弁別時間の増加に反比例的に応答スパイク頻度を増加していた。このように、前帯状回と第一次体性感覚野に分布する侵害受容ニューロンは痛覚受容における役割が全く異なることが示唆された。
角度分解光電子分光による原子層薄膜における超伝導とスピン軌道相互作用の研究

本年度は、原子層高温超伝導体やスピン軌道相互作用に由来した特異な電子構造を持つ新奇原子層物質を開拓することを目的として、多チャンネルスピン分析器の調整や新奇原子層物質の薄膜作製とその電子状態決定を行った。スピン検出効率を改善させるために高輝度紫外光源を調整した結果、高い統計精度とエネルギー・運動量分解能の実現によって、いくつかの原子層薄膜において微細電子構造を精度よく決定することに成功し、物性発現機構と電子状態との関係についての知見を得た。よく知られたCDW物質である1T-TaS2上に分子線エピタキシー法によって作製したBi薄膜においては、膜厚の減少に伴い、結晶構造が(111)から(110)に構造相転移することを明らかにした。TaS2上のBi(110)においては、フェルミ準位近傍で直線的な分散を示すディラック型電子バンドにエネルギーギャップを観測した一方で、Si上のBi(110)では、そのようなギャップは観測されなかった。このことから、これまで用いられてきたどの手法とも異なる「CDW近接効果」によってディラック電子の質量が制御できる、という新しい概念を提案した。遷移金属ダイカルコゲナイド1T-VSe2の単原子層薄膜の育成に成功し、フェルミ面とバンド構造を精度良く決定した。その結果、この物質のCDW転移温度がバルクに比べ大幅に上昇し、さらにCDW転移温度より高い温度において、「擬ギャップ」と「フェルミアーク」と呼ばれる特異な電子状態が実現していることを明らかにした。さらに、フェルミ面のネスティングが良い波数領域で異方的な擬ギャップが存在し、その振る舞いが銅酸化物高温超伝導体とよく類似していることから、反強磁性相互作用が無い場合でも銅酸化物高温超伝導体と類似の擬ギャップが現れる可能性を初めて明らかにした。スピン分解光電子分光装置の改良・調整においては、スピン効率の改善のための高輝度励起光源系の開発が進み、高いエネルギーおよび運動量分解能での低エネルギーARPES実験が行えるようになった。また、スピン軌道相互作用の強いBiとCDW物質TaS2の原子層薄膜では、ディラック電子の質量を基板のCDWの有無によって制御できることを初めて明らかにした。さらにVSe2原子層薄膜においては、フェルミ面のトポロジーがCDWなどの物性に密接に関係していることを明らかにした。この結果は、フェルミ面のトポロジー制御に基づいた原子層物質の開拓が、新しい物性機能発現に向けて重要であることを示したものである。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると判断した。上記の研究をひき続き発展させるとともに、さらに以下に示す研究も進める。(1)スピン検出器の開発:電子レンズ系の電圧調整、励起光源系のビームフォーカスの向上などにより、スピン分解時の検出効率とエネルギーおよび運動量分解能を大幅に向上させ、定常的に高分解能測定ができるようにする。(2)磁性薄膜ターゲットの作製:多チャンネルスピン分析には大面積のターゲットが必要となるため、均一かつ高いスピン検出効率を持つターゲットの成長方位、成長基板、膜厚などの最適化を行い、高効率のスピン分解測定を実現する。(3)界面超伝導:ともに超伝導を示さないトポロジカル絶縁体Bi2Te3および鉄系超伝導体母物質FeTeの接合によって発現する超伝導の仕組みを明らかにするために、Bi2Te3/FeTeの高品質ヘテロ構造を作製し、Bi2Te3の膜厚変化による電子状態の変調を明らかにする。とりわけ、膜厚の薄い領域における界面付近の電荷移動に着目し、ディラック電子状態を利用したトポロジカル超伝導の可能性を明らかにする。(4)二次元モット絶縁相: 1T構造をもつ遷移金属ダイカルコゲナイド(TMD)薄膜である1T-TaSe2および1T-NbSe2において、キャリア注入、レーザーによる光励起、熱励起などによってモット絶縁状態を変調させた際のフェルミ準位近傍の電子状態の変化を捉えることで、モット絶縁相の出現条件および安定性と系の次元性との関連を明らかにする。(5)新奇半金属相:半金属的な電子構造を持つ遷移金属ダイカルコゲナイドにおけるアルカリ金属インターカレーションによって表面近傍における次元性を制御し、スピン軌道相互作用と次元性との関連を明らかにする。さらに、極低温における超伝導ギャップ測定によって、電子キャリアドープに伴う超伝導発現の可能性を明らかにする。本年度は、原子層高温超伝導体やスピン軌道相互作用に由来した特異な電子構造を持つ新奇原子層物質を開拓することを目的として、多チャンネルスピン分析器の基本設計や、新機能物質の薄膜作製とその電子状態決定を行った。スピン分析器の電子軌道シミュレーションを開始し、測定する光電子イメージの分解能・スピン検出効率を最適化するパラメータの最適化を行った。検出効率を改善させるために、高輝度光源の設置を行った。装置開発と並行して新規物質の電子状態の決定を行った。FeSe薄膜では、アニール条件を最適化することによって、基板からの電子ドープを抑えたノンドープの単層FeSe薄膜を作製することに成功した。薄膜の電子状態をin-situ ARPESによって決定した結果、バルクFeSeと類似したネマティック状態が低温で安定化することを見出した。この状態では、ブリルアンゾーンのM点の近傍でのみフェルミ準位を交差するディラックコーンバンドが存在しており、このバンドは系のもつ鏡映対称性によって保護されていることを見出した。さらに2層以上の膜厚の領域では、ブリルアンゾーンのガンマ点におけるホールバンドがフェルミ準位を交差しており、ディラック半金属にはならないことがわかった。

以上の実験結果から、ノンドープ単層FeSeが2次元ディラック半金属であると結論した。CaAgAsのARPES測定を行い、この物質が線ノードからなるディラック電子を内包した新種のトポロジカル絶縁体であることを明らかにした。さらに、この線ノード型ディラック電子が、結晶の鏡映対称性によって安定化していることも明らかにした。鏡映対称性によるディラック電子の安定化は、ビスマスセレンやビスマステルルなどのよく知られたトポロジカル絶縁体には無い性質であり、この結果は、結晶の鏡映対称性が新型トポロジカル・原子層物質探索の鍵となることを示したものである。スピン分解光電子分光装置の改良・調整においては、スピン効率の改善のための高輝度励起光源系の開発に大きな進展が見られ、これまでに比べて格段に向上した統計精度・エネルギー分解能での低エネルギーARPES実験が可能になった。また、鉄系超伝導体の原子層薄膜では、鏡映対称性によって保護された新しいディラック半金属相を初めて明らかにすることができた。さらに、CaAgAsにおいても、鏡映対称性が、線ノード型のディラック電子実現に重要であることを明らかにした。この結果は、今後結晶の鏡映対称性などをフルに活用した原子層物質の探索が、原子層物質における新機能発現に向けて重要であることを示したものである。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると判断した。本年度は、原子層高温超伝導体やスピン軌道相互作用に由来した特異な電子構造を持つ新奇原子層物質を開拓することを目的として、多チャンネルスピン分析器の調整や新奇原子層物質の薄膜作製とその電子状態決定を行った。スピン検出効率を改善させるために高輝度紫外光源を調整した結果、高い統計精度とエネルギー・運動量分解能の実現によって、いくつかの原子層薄膜において微細電子構造を精度よく決定することに成功し、物性発現機構と電子状態との関係についての知見を得た。よく知られたCDW物質である1T-TaS2上に分子線エピタキシー法によって作製したBi薄膜においては、膜厚の減少に伴い、結晶構造が(111)から(110)に構造相転移することを明らかにした。TaS2上のBi(110)においては、フェルミ準位近傍で直線的な分散を示すディラック型電子バンドにエネルギーギャップを観測した一方で、Si上のBi(110)では、そのようなギャップは観測されなかった。このことから、これまで用いられてきたどの手法とも異なる「CDW近接効果」によってディラック電子の質量が制御できる、という新しい概念を提案した。遷移金属ダイカルコゲナイド1T-VSe2の単原子層薄膜の育成に成功し、フェルミ面とバンド構造を精度良く決定した。その結果、この物質のCDW転移温度がバルクに比べ大幅に上昇し、さらにCDW転移温度より高い温度において、「擬ギャップ」と「フェルミアーク」と呼ばれる特異な電子状態が実現していることを明らかにした。さらに、フェルミ面のネスティングが良い波数領域で異方的な擬ギャップが存在し、その振る舞いが銅酸化物高温超伝導体とよく類似していることから、反強磁性相互作用が無い場合でも銅酸化物高温超伝導体と類似の擬ギャップが現れる可能性を初めて明らかにした。
青色光に依存したシアノバクテリア光走性の分子メカニズム

本研究は、青色光に依存したシアノバクテリアの光走性の方向を決定する分子メカニズム、およびその運動に関わるマシナリーを同定し、その機能を明らかにすることを目的としている。シアノバクテリアの光走性は、赤色光で主に誘導され、青色光により、その誘導が負に制御されることがわかっている。しかし赤色を認識する光受容体は見つかっておらず、その誘導機構は不明である。一方、青色光依存的な光走性の制御に関わる光受容体はいくつか単離されている。そのうちの一つPixDタンパク質は、申請者がその発見に関わっており、これまでの研究により、下流の因子の同定など研究が比較的進んでいる。そこで本研究では、PixD下流のシグナル伝達系をさかのぼることで、赤色光に依存した細胞運動を実際に動かしているシグナル伝達コンポーネントを同定することを目指した。先の研究でPixEは光受容体PixDと光依存的に相互作用することがわかっているが、PixEの下流の因子は明らかとなっていない。今回PixEに3XFLAGを付加した株を作成し、免疫沈降実験により、PixEと相互作用する因子の同定を進めた。その結果、光捕集色素タンパク質複合体であるフィコビリソームの構成因子がPixEの相互作用の候補として同定された。このことは、光走性を誘導するメインの光受容体がフィコビリソームであることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、青色光に依存したシアノバクテリアの光走性の方向を決定する分子メカニズム、およびその運動に関わるマシナリーを同定し、その機能を明らかにすることを目指している。そこで本研究では、PixD下流のシグナル伝達系をさかのぼることで、赤色光に依存した細胞運動を実際に動かしているシグナル伝達コンポーネントを同定することを目指している。先の研究でPixEは光受容体PixDと光依存的に相互作用することがわかっているが、その相互作用の生理的意義は明らかとなっていない。そこでPixD/PixE二重変異体を作成しその表現型を調べたところ、PixD変異体ではなくPixE変異体と同様の表現型を示した。このことから、PixEがPixDの下流で機能することが明らかとなった。またPixEの相互作用因子の同定を行うためのイーストツーハイブリッド用コンストラクト、局在を調べるための蛍光タンパク質とPixEとの融合コンストラクト、免疫沈降により相互作用因子を同定するためのエピトープタグ付きPixEコンストラクトの作成に成功した。本年度は、様々な方法により光受容体PixDの下流で機能するPixEの下流の因子の同定を行うためのコンストラクトの作成を行った。具体的には、イーストツーハイブリッド用PixEコンストラクト、局在を調べるための蛍光タンパク質とPixEとの融合コンストラクト、免疫沈降により相互作用因子を同定するためのエピトープタグ付きPixEコンストラクトを作成した。当初の目標通り、現在それらを用いた相互作用因子の同定を行っており、研究は順調に進展していると言える。これに加え本年度は、PixE/PixD二重変異体を作成し、その表現型を調べることで、PixDの下流でPixEが機能していることを遺伝学に証明した。この知見は今後の研究の方向性の正しさを示しており、重要な結果と考えている。

これまでの研究で、PixDの下流でPixEが機能していることが確実となり、PixEの下流で機能する因子の同定を進めれば、実際に単細胞が光の方向を認識する機能を司るコンポーネントを同定できると考えられる。そこで当初の通りPixEの下流で機能している因子の同定を進める。具体的には、これまでに作成したイーストツーハイブリッド用PixEコンストラクト、局在を調べるための蛍光タンパク質とPixEとの融合コンストラクト、免疫沈降により相互作用因子を同定するためのエピトープタグ付きPixEコンストラクトを利用し、PixEと機能的に関連する因子の同定と解析を行う。
中世山陰地域を中心とする棟札の研究

本研究では、中世山陰地域の棟札について、基礎的な情報を収集するとともに、史料として活用するための方法や課題を明確化することによって、研究基盤の整備を試みた。そのため、石見・出雲・隠岐などの棟札の情報を捜索し、棟札に書かれた文字情報を収集した。さらに、島根県が1879年と1902年に実施した寺院・神社の悉皆調査報告を翻刻することにより、すでに失われた資料や、まだ発見されていない資料が多数存在することを明らかにした。以上を通して、山陰地域における棟札調査の方法と課題について検討した。本研究は、地域に即した基本的・基礎的な情報が盛り込まれた一級史料であるにもかかわらず、これまで本格的な収集がなされていない中世山陰地域の棟札について、銘文に関わる文字情報を網羅することを一つの目的としている。具体的には、石見・出雲・隠岐・伯耆・因幡を中心とする棟札銘文の情報を、江戸時代以降にも下って検索・収集し、銘文の内容に関する情報の蓄積を図っている。そのため、平成25年度においては、〔1〕銘文の内容に関する情報の蓄積と、〔2〕原資料の確認と調査を行い、〔3〕棟札の史料としての特質や記載内容の特質に関する分析と総括を目指して、検討を行った。〔1〕銘文の内容に関する情報の蓄積については、平成24年度に収集した島根県立図書館所蔵の「島根県史編纂筆写史料」や「寺社史料」に含まれる棟札に関する文字情報の整理に最も多くの時間を費やした。情報量が予想していたものよりもはるかに多かったため、中世以前のものを中心に、おおむね17世紀以前の文字情報の整理を中心に作業を進めた。また、鳥取県内の自治体史等、刊行物にみられる中世の棟札の銘文について、情報を収集した。〔2〕原資料の確認と調査については、一部のみの実施にとどまったが、松江市内における棟札の実見や写真資料の検討を引き続き行った。昨年度にも明確化したところであるが、明治時代に記された情報の重要性に鑑みて、引き続き〔1〕を重点的に実施した。そのため、平成24年度においては、〔1〕銘文の内容に関する情報の蓄積と、〔2〕原資料の確認と調査を行った。〔1〕銘文の内容に関する情報の蓄積については、島根県立図書館所蔵の「島根県史編纂筆写史料」や「寺社史料」に含まれる棟札に関する文字情報の収集に最も多くの時間を費やした。このうち「寺社史料」については、主要な部分を写真撮影することができた。〔2〕原資料の確認と調査については、一部のみの実施にとどまったが、松江市内における棟札の実見や写真資料の検討を通して、文献史料の乏しい時代や地域の復元に、きわめて有効な情報であることをあらためて確認した。その際、松江市教育委員会に大変お世話になった。なお、島根県内の情報は、明治時代の網羅的な記録をふまえて行うことが望ましいと考えられ、〔1〕を重点的に行うことは、今後の調査を進める上で欠かせないものであることがわかった。本研究は、地域に即した基本的・基礎的な情報が盛り込まれた一級史料であるにもかかわらず、これまで本格的な収集がなされていない中世山陰地域の棟札について、情報を網羅するとともに、研究素材として活用するための方法や課題を究明し、研究基盤の構築を図った。なかでも情報の収集は重要であり、特に中世の棟札には、近世以降の長期にわたり、繰り返し多様な形で写された文字史料が数多く存在している。実物資料が確認できないものを含めて、そのような情報を優先的に収集した。ただし、それらを効果的に整理することは容易ではない。同じ棟札であっても、写され方から伝来の仕方に至るまで、あまりにも多様かつ多彩である。写され方にも、その作成の目的、解読者の意図や読解力が千差万別であり、また寺社そのものが統合や廃絶を経たため紛失のみならず帰属の変化も見られる。現物の棟札資料についても事情は類似しており、後世の加筆・新調、移動、廃棄など、古いものほど後世の寺社関係者の事情や意向に翻弄されやすい。そのため最終年度においては、基礎的・網羅的な情報としては最も古い時期のものである、島根県立図書館所蔵寺社史料

所収の「社寺宝物文書目録」(本来の名称は「宝物古器物古文書目録」)と、同館所蔵寺社史料所収の「島根縣神社由緒書」及び「神社(由緒調)」(以上を総称して「神社由緒書」と仮称)のなかから、中世の棟札銘(及びそれに準じる記述)と古器物の銘文を翻刻することにより、今後の研究基盤の構築を試みた。その成果を報告書として公表した。人文学本研究には、〔1〕銘文の内容に関する情報の蓄積、〔2〕原資料の確認と調査(1調査方法の検討、2調査対象の選定、3調査の実施と結果の整理)、〔3〕棟札の史料としての特質や記載内容の特質に関する分析と総括という、3つの目的があるが、特に重視しているのは、〔1〕と〔3〕である。平成25年度は、〔1〕と〔2〕〔3〕の一部に取り組んだ。このうち〔1〕については、中世山陰地域の棟札銘文の情報を、江戸時代以降にも下って検索し、銘文の内容に関する情報の網羅的収集を図り、原資料以外のあらゆる文献等に写された情報を収集することが中心的な課題となっているが、未だにその全貌が明らかになっているわけではなく、最も多くの時間を要した。現時点では、石見・出雲・隠岐地域の17世紀以前の情報を収集・整理しており、今後順次拡大していく。当初の予定よりも〔1〕に比重を移していることは、情報量が想定よりも多いこと、その重要性が明確化されてきたことによる。作業内容が画一的・機械的なものではなく、棟札特有の情報整理の難しさがあるため、分担も容易でない。このことは、申請段階から想定していたことでもあり、また目的とするところに照らし、さらには本研究が最も重視している部分においては、おおむね順調に進展しているものと考えている。本研究には、〔1〕銘文の内容に関する情報の蓄積、〔2〕原資料の確認と調査(1調査方法の検討、2調査対象の選定、3調査の実施と結果の整理)、〔3〕棟札の史料としての特質や記載内容の特質に関する分析と総括という、3つの目的があるが、特に重視しているのは、〔1〕と〔3〕である。平成24年度は、〔1〕と〔2〕の一部に取り組んだ。現時点では、出雲地域の17世紀以前の情報を収集・整理しており、今後順次拡大していく。当初の予定よりも時間を要している理由は、情報量が多いことによる。また、作業内容が画一的・機械的なものではなく、棟札特有の情報整理の難しさがあるため、分担も容易でない。本研究は、山陰地域における原資料としての棟札を網羅的に悉皆調査することを直接の目的とするものではなく、その実現を図るため将来に向けた基盤を作ることを目的としている。本研究の目的のうち、〔1〕銘文の内容に関する情報の蓄積について、引き続き作業を進める。その際に、どのような形式で情報を整理するのか、さらに検討を進める必要がある。また、今後さらに新しい情報を追加できる可能性があり、期待される。実質的には、これらの情報収集・整理作業を中心に進めていくことになると予想される。
異方圧密粘土のすべり線の力学ー中空円筒ハダカ供試体による実験と理論ー

円柱形に切り出した粘土の供試体を軸方向に圧縮すると,何本ものすべり線の発生を経て破壊に至る.このすべり線の発生が,マスとして見た土の破壊を意味することは随分と昔から認められている.土圧・支持力・斜面安定といったすべり線解析・円孤すべり解析などの基礎である.この時,材料の強度を予め知っておく必要があるのだか,多くの場合,例えば一軸試験をして求めている.ところが一軸試験自体でも,せん断に伴って複数のすべり線が発生し,その結果としての強度を求めているのに他ならない.一軸供試体自身も境界値問題の対象となっているわけである.ここに論理の矛盾がある.ストレ-トに土の変形・破壊現象を捉えようとすれば,供試体に発生するすべり線の発生機構を理解する必要がある.室内試験供試体をエレメントと捉えず,境界値問題とするアプロ-チである.ここでは軸対称供試体に生成するすべり線を観察・整理した.コンテナ内でKo圧密した後,供試体の変形を拘束して(有効応力が変化できないようにして)コンテナを引き下げ,非排水せん断を行うという機構を備えた三軸装置を使用した.供試体は中実の軸対称と中空軸対称の2通りを用いた.解析の都合上,中心軸の特異点を除去したいのと,圧密時には短い排水距離(コンテナと供試体との摩擦の影響を軽減),せん断時には高い供試体(端面摩擦の影響を軽減)を実現したいため中空供試体を用いた実験を行った.この装置の特徴は,1)供試体をKo圧密できる,2)供試体をハダカのままで(ゴムメンブレンを用いない)せん断できる.そのためすべり線の生成・発達を観測できる.3)但しこの時,負の間隙水圧を測定できるように,セラミックディスクを用いた間隙水圧測定システムを組み入れている.従って、有効応力による整理ができる.応力とひずみに関して,ひずみ軟化は見かけの現象であることを証明した.供試体の壊れ方が重要なのである円柱形に切り出した粘土の供試体を軸方向に圧縮すると,何本ものすべり線の発生を経て破壊に至る.このすべり線の発生が,マスとして見た土の破壊を意味することは随分と昔から認められている.土圧・支持力・斜面安定といったすべり線解析・円孤すべり解析などの基礎である.この時,材料の強度を予め知っておく必要があるのだか,多くの場合,例えば一軸試験をして求めている.ところが一軸試験自体でも,せん断に伴って複数のすべり線が発生し,その結果としての強度を求めているのに他ならない.一軸供試体自身も境界値問題の対象となっているわけである.ここに論理の矛盾がある.ストレ-トに土の変形・破壊現象を捉えようとすれば,供試体に発生するすべり線の発生機構を理解する必要がある.室内試験供試体をエレメントと捉えず,境界値問題とするアプロ-チである.ここでは軸対称供試体に生成するすべり線を観察・整理した.コンテナ内でKo圧密した後,供試体の変形を拘束して(有効応力が変化できないようにして)コンテナを引き下げ,非排水せん断を行うという機構を備えた三軸装置を使用した.供試体は中実の軸対称と中空軸対称の2通りを用いた.解析の都合上,中心軸の特異点を除去したいのと,圧密時には短い排水距離(コンテナと供試体との摩擦の影響を軽減),せん断時には高い供試体(端面摩擦の影響を軽減)を実現したいため中空供試体を用いた実験を行った.この装置の特徴は,1)供試体をKo圧密できる,2)供試体をハダカのままで(ゴムメンブレンを用いない)せん断できる.そのためすべり線の生成・発達を観測できる.3)但しこの時,負の間隙水圧を測定できるように,セラミックディスクを用いた間隙水圧測定システムを組み入れている.従って、有効応力による整理ができる.応力とひずみに関して,ひずみ軟化は見かけの現象であることを証明した.供試体の壊れ方が重要なのである異方圧密された粘土を,圧密時の異方応力状態から出発してせん断した場合に発生するすべり線は,軟弱地盤が現場で破壊するときに生じるすべり線と力学的に同等である。これを室内試験によって観察するため,中空円筒ハダカ供試体を用いた3軸試験を考えた。平成2年度は実験がスム-ズに実施できることを確認するために,中実円筒供試体を用いて一連の実験をとり行なった。中実円筒供試体は中空円筒供試体とくらべて応力コントロ-ルの余地が小さい反面,実験装置が簡単で安定した実験結果が得られる。平成2年度は,異方応力状態を保存するための特殊なコンテナ-を装着した実験装置を作り,異方応力状態から確実に実験がはじめられるようにした。一連の実験結果によれば、その成果は予想された通りであり,特に重大な支障もなく所期の性能を装置は発揮していることがわかった。次いで,供試体内に発生する負の間隙水圧を測定するために特殊な用途に用いられるセラミック・ディスクを装置内にくみ込んだ。真空ポンプを用いてセラミック・ディスクを含む間隙水圧測定系列内のエア-・バブルを除去することにより従来測定が難しいとされていた負の間隙水圧の測定が精度よくとり行なえることが確認された。このような新しい測定上の工夫をこらしたのち,異方圧密された粘土を圧密時の異方応力からせん断状態に供することを行なった。

海成自然滞積粘土とやきもの用の九谷粘土を試料として用いた。せん断初期に発揮されるせん断抵抗がピ-クを迎え,破壊状態に達したのち,せん断抵抗が徐々に低下する。いわゆる歪軟化状態ですべり線の発生がみとめられた。実験後供試体を乾燥し,すべり線の分布状態について詳細に調べたところ,中実円筒供試体においては供試体中心部に弾性クサビに似た円錐状の部分が発生し,自由なすべり線の発達が阻げられていることがわかった。円柱形に切り出した粘土の供試体を軸方向に圧縮すると,何本ものすべり線の発生を経て破壊に至る。このすべり線の発生が,マスとして見た土の破壊を意味することは随分と昔から認められている。土圧・支持力・斜面安定といったすべり線解析・円弧すべり解析などの基礎である。この時,材料の強度を予め知っておく必要があるのだが,多くの場合,例えば一軸試験をして求めている。ところが一軸試験自体でも,せん断に伴って複数のすべり線が発生し,その結果としての強度を求めているのに他ならない。一軸供試体自身も境界値問題の対象となっているわけである。ここに論理の矛盾がある。ストレ-トに土の変形・破壊現象を捉えようとすれば,供試体に発生するすべり線の発生機構を理解する必要がある。室内試験供試体をエレメントと捉えず,境界値問題とするアプロ-チである。ここでは軸対称供試体に生成するすべり線を観察・整理した。コンテナ内でKo圧密した後,供試体の変形を拘束して(有効応力が変化できないようにして)コンテナを引き下げ,非排水せん断を行うという機構を備えた三軸装置を使用した。供試体は中実の軸対称と中空軸対称の2通りを用いた。解析の都合上,中心軸の特異点を除去したいのと,圧密時には短い排水距離(コンテナと供試体との摩擦の影響を軽減),せん断時には高い供試体(端面摩擦の影響を軽減)を実現したいため中空供試体を用いた実験を行った。この装置の特徴は,1)供試体をKo圧密できる,2)供試体をハダカのままで(ゴムメンブレンを用いない)せん断できる。そのためすべり線の生成・発達を観測できる。3)但しこの時,負の間隙水圧を測定できるように,セラミックディスクを用いた間隙水圧測定システムを組み入れている。従って、有効応力による整理ができる。応力とひずみに関して,ひずみ軟化は見かけの現象であることを証明した。供試体の壊れ方が重要なのである
長時間臥床時同-体位拘束時の体位変換頻度の適正化に関する研究-同一体位拘束中の体位、末梢循環および体位の変化-

寝たきりの在宅療養者の体位変換頻度の適正化についての実験を行った。高齢女性(平均63.1歳)9名と若年女性(平均19.9歳)10名を被検者とした。実験条件としては拘束状態(2時間安静臥床体動禁止)、無拘束状態(四肢動のみ可能)の2条件とした。実験中は血流量・体圧分布などの測定やビデオによる動作分析をおこなった。結果:血流量は拘束状態では仙骨部、肩胛骨部ともにわずかに増加傾向を示したものもいたが、全体的にみると終了時まではほとんど変動しなかった。無拘束状態では実験開始10分から頭部、四肢の動きによると考えられる仙骨部、肩胛骨部の血液量の増加を認めた。体圧は拘束状態では頭部、肩胛骨部の圧増加が終了時まで認められた。無拘束状態で頭部、肩胛骨部に圧の増減が見られたが仙骨部では終了に至るまで圧の変化はなかった。主観的快適感は、拘束、無拘束状態で時間経過にともない快適感の低下が著しかった。拘束状態では、疼痛、圧迫、痺れなどの身体症状の訴えが30分以降から多くみられた。また老人よりも若年者の訴えが多かった。実験終了時の背部発赤状況は拘束状態で、仙骨部14名、踵部13名、無拘束状態では、仙骨部6名、踵部3名と無拘束状態の発赤は少なかった。ビデオによる動作分析では、10分過ぎから7名の被検者は頭を左右に動かす、四肢の屈伸などの動きがみられ、その他の被検者も2030分以降に動きが頻回となった。以上の結果から、寝たきり在宅療養者の看護として、褥創の発生要因となる局所の圧迫や血流量の低下を除去する方法として、頭部を動かす、上肢の挙上、下肢の屈伸、外転などの運動を頻回に行うことで体位変換に準じた効果が期待できるという示唆を得た。
老化に伴う神経回路のスクラップ＆ビルド

加齢に伴い様々な身体の変化が起こるが、知覚の変化もその一つである。一般的に苦味や辛味を感じる味覚は老化に伴い減弱するのに対して、甘味を感じる味覚は老化に伴い増強することが知られている。しかし、神経細胞や神経回路レベルで長期的にどのような変化が起こることで、老化に伴い味覚の感受性が変化するのか分かっていない。本研究ではショウジョウバエ味覚神経系をモデルとして、神経回路が老化に伴ってどのように変化することにより味覚変化が起こるのかを明らかにする。まず、甘味、苦味味覚神経細胞やそれぞれの投射神経細胞の投射パターンを若齢・老齢個体で比較したが、顕著な差は見られなかった。つぎに、味覚神経の調節作用を持つ神経ペプチド性ニューロンであるニューロペプチドF(NPF)発現神経細胞等の投射パターンを若齢・老齢個体で比較したところ、老齢個体での投射がより広範囲にみられることやnpfの発現量が増加していることが明らかとなった。これらのことより、加齢による味覚の変化は味覚神経細胞自体ではなくNPF発現神経細胞の加齢による変化によって生じている可能性が示唆された。今後、NPF発現神経細胞と味覚神経細胞との関連や、その加齢変化について検討を進める必要がある。一方で、老齢個体で見られる苦味感受性の低下と甘味感受性の上昇は、それぞれの味覚感受性が相互作用することによるという仮説が考えられた。それを検証するために、苦味味覚神経細胞の活動を遺伝学的に遮断した個体における甘味感受性の検討を行ったが、顕著な変化は見られなかった。今後、老齢個体における味覚変化が可逆的かどうかを遺伝学的な神経活動の操作により明らかにする予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。老化に伴って味覚は変化する。本研究ではショウジョウバエ味覚神経系をモデルとして、神経回路が老化に伴ってどのようにスクラップ&ビルドすることにより味覚の変化が起こるのかを明らかにすることを目的とした。ショウジョウバエにおける味覚に対する加齢の影響を検討したところ、ハエ老齢個体では若齢個体に比べて甘味に対する感受性が顕著に増加していること、苦味に対する感受性が低下していることを明らかにした。甘味、苦味それぞれの味覚受容神経細胞、味覚投射神経細胞の投射パターンの加齢による変化を検討したところ、これらの投射パターンの加齢による顕著な変化は見られなかった。一方で、味覚神経の調節作用を持つ神経ペプチド性ニューロンとして、甘味の感受性を増加させるニューロペプチドF(dNPF)発現神経細胞、苦味の感受性を低下させるショートニューロペプチドF(sNPF)発現神経細胞に着目し、これらの加齢の変化を検討した。その結果、dNPFの発現量が加齢に伴い増加すること、dNPF発現神経細胞の投射が加齢に伴い増強することを明らかにした。交付申請書に記載した研究実施計画に沿って、おおむね順調に進展している。A)甘味、苦味味覚神経細胞の神経活動について、加齢による変化を明らかにする:甘味、苦味それぞれに対して味覚受容神経細胞、投射神経細胞の神経活動をカルシウムイメージングにより捉え、加齢による変化を明らかにする。加齢による味覚感受性の変化が神経活動の変化によるものなのかを明らかにする。B)味覚神経の調節作用をもつ神経ペプチド性ニューロンの加齢による変化を明らかにする:味覚神経の調節作用を持つ神経ペプチド性ニューロンであるニューロペプチドF(dNPF)発現神経細胞等の投射パターンや神経活動の加齢による変化をカルシウムイメージング解析で明らかにする。C)老齢個体における味覚変化は可逆的か?遺伝学的に操作可能か?

:老齢個体における味覚の変化が可逆的かどうかを遺伝学的な神経活動の操作により明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
人工関節術後高齢者における身体不活動ライフスタイル予防の包括的看護モデルの開発

高齢者に多い変形性関節症では人工関節手術による歩行機能の回復が著明だが、術後の機能的改善を身体活動の増加や健康的な生活に転換する研究が切望されている。本研究は人工股関節全置換(THA)または人工膝関節全置換(TKA)手術を受ける高齢者において、軽強度の身体活動を評価できる自己評価尺度を開発する。さらに、軽強度主体の推奨身体活動プログラムにより、活動の増加に向けた支援を行うものである。本研究により、身体不活動(セデンタリ)ライフスタイルの転換に向けた身体活動支援の有用性を明らかにする。
π系の置換したゲルマニウムーゲルマニウム結合の光化学

本研究はπ系の置換した一連のゲルマニウムーゲルマニウムσ結合を有する化合物を合成し、その定常光での反応生成物とレーザーせん光分解、低温マトリックスによる反応中間体の直接測定を目的とした。π系の置換したゲルマニウムーゲルマニウムσ結合を有する化合物として、フェニルジゲルマン、フェニルトリゲルマン、ビニルジゲルマンおよびベンジルジゲルマンを合成した。合成した化合物を室温で低圧水銀ランプで光照射するといろいろな生成物が得られたが、これらはすべてゲルマニウムーゲルマニウム結合が光照射によりホモリチックに切断され生成したゲルミルラジカルに基づくものとして説明される。ゲルミルラジカルの発生を確認するため、レーザーせん光分解法と低温マトリックス研究を行なった。その結果、ゲルミルラジカルが直接観測され、上記の仮定が説明された。この研究成果は、ポリゲルマン光反応の最初の研究例というのにとどまらず、同族のケイ素ーケイ素σ結合の光反応に関する最近の論争に対して重要な知見を提供するものである。
アフリカトリパノソーマ原虫メタサイクロジェネシスの分子機構の解明

アフリカトリパノソーマ原虫は、細胞表面蛋白質の高頻度な抗原変異により宿主の免疫を回避する。そのため、アフリカトリパノソーマ症に有効なワクチンは存在しない。原虫の発育ステージ間の細胞分化は、アフリカトリパノソーマ症制御法を開発する上で有望な標的と目されているが、その分子メカニズムは未解明である。本研究の目的は全発育ステージのin vitro培養が可能なTrypanosoma congolenseを用いて、ベクターステージから宿主ステージへの細胞分化の分子メカニズムを解明することである。本研究期間中は、比較的効率よく分化誘導可能なベクター体内型(メタサイクリック型)から宿主体内型(血流型)への分化に焦点を絞り解析を実施した。解析に先立ちT. congolenseのベクターステージのin vitro培養を調製した。これからメタサイクリック型のみを分離し、血流型への細胞分化を誘導した。表現型の変化(非接着・非増殖から接着・増殖へ)を指標に細胞分化を確認しながら経時的に原虫細胞を回収した後に、蛋白質発現の質的・量的な変動をLC-MS/MSを用いて網羅的に解析した。その結果を基に、プロテオミクス統計解析ソフトウェアを用いた解析を実施し、発現に変動が認められた蛋白質をピックアップした。細胞分化の進行に伴い発現量が増加した蛋白質としては、鉄イオンの取り込みに関与すると予想される蛋白質などがあった。逆に発現量が減少した蛋白質としては、ミトコンドリアの電子伝達系に関係すると予想される蛋白質などがあった。上記以外にも発現量に変動が認められた生物機能未知な蛋白質が相当数存在した。今後、これらの局在や生物機能等の詳細な解析を実施し、アフリカトリパノソーマ原虫の細胞分化の分子メカニズム解明に向けた研究を展開していく予定である。アフリカトリパノソーマ原虫は、ベクター(ツエツエバエ)の口吻・唾液腺内においてエピマスティゴート型虫体からメタサイクリック型虫体に細胞分化(メタサイクロジェネシス)することで、ベクター感染時に失った宿主感染能を再獲得する。したがって、メタサイクロジェネシスは原虫の伝播に必須の生物現象であり、新規アフリカトリパノソーマ症制御法を開発する上で有望な標的となりうる。しかし、その分子メカニズムは完全に未解明である。Trypanosoma congolenseでは、エピマスティゴート型虫体の細胞接着がメタサイクロジェネシスに必須であることが知られている。本研究では、T. congolenseエピマスティゴート型虫体の細胞接着及びメタサイクロジェネシスの阻害により起こる遺伝子発現の量的・質的な変動を網羅的に解析する。発現に差異が認められた遺伝子群の生物機能を解析し、メタサイクロジェネシスに関わる遺伝子を特定するとともに、メタサイクロジェネシスの分子メカニズム解明を目指している。当該年度は、Hirumiらの開発したツエツエバエ体内型トリパノソーマ培養法(Hirumi et al., 1992, J. Protozool.)に従い、解析に用いる原虫細胞を調製した。具体的にはイーグルMEMを基礎培地にHirumiらが開発したTVM-1培地を用いてプロサイクリック型虫体を27°C、大気条件下で培養し、エピマスティゴート型ステージへの細胞分化を誘導した。培養フラスコ底面に強力に接着して増殖するエピマスティゴート型虫体の出現を確認し、これをTVM-1培地を用いて維持するとともに、培養上清を繰り返し除去することで非接着性の細胞を除去した。その結果、安定して増殖し、高密度なコロニー状の細胞集塊を形成するエピマスティゴート型虫体を調製することができた。当初の計画では、当該年度中に、エピマスティゴート型虫体の細胞接着の阻害によりメタサイクロジェネシスを阻害した際に起こる遺伝子発現の量的・質的な変動を、次世代シークエンサーを用いたトランスクリプトーム解析(RNA-Seq)またはサブトラクティブハイブリダイゼーション法により網羅的に解析することで、メタサイクロジェネシスに関わる遺伝子の候補を絞り込む予定であった。しかし、実験に供するに足るエピマスティゴート型虫体の調製に当初の予定よりも時間がかかってしまったことから、その接着阻害によるメタサイクロジェネシス阻害実験を行うための十分な条件検討を実施することができなかった。このため、上記の遺伝子発現の量的・質的な変動の網羅的解析の実施にまで至らなかった。アフリカトリパノソーマ原虫は、宿主(哺乳類)とベクター(昆虫)という全く異なる寄生環境に適応するために、細胞分化を伴う複雑な生活環(ライフサイクル)を有している。宿主血流中に寄生した血流型は吸血時にツエツエバエに摂取されると、中腸内でプロサイクリック型へと分化し、宿主への感染性を失う。プロサイクリック型は、ツエツエバエ体内を移行し、口吻・唾液腺内ステージであるエピマスティゴート型へと分化し、ツエツエバエ組織に強く接着して増殖する。エピマスティゴート型はメタサイクリック型へと分化(メタサイクロジェネシス)することで、宿主への感染能を再獲得する。そして、メタサイクリック型が、ツエツエバエの吸血時に唾液とともに新たな宿主へと伝播され、その体内で血流型に分化する。一連の細胞分化は原虫の伝播に必須の生物現象であり、新規アフリカトリパノソーマ症制御法を開発する上で有望な標的となりうる。

本研究の目的は、全発育ステージの培養と、各ステージ間の細胞分化の再現をin vitroで可能なTrypanosoma congolenseを用いて、原虫の細胞分化、特に宿主感染能を再獲得するステップとして重要なメタサイクロジェネシスに関わる原虫蛋白質を探索し、その分子メカニズムを解明することである。しかし、いずれの細胞分化の分子メカニズムも未解明であり、細胞分化に関与する原虫蛋白質も未同定である。そこで本年度は、原虫の細胞分化に関与する蛋白質の手がかりを得るべく、最も高効率に再現可能なメタサイクリック型から血流型への細胞分化を誘導し、経時的に虫体を回収した後に、LC-MS/MSによるショットガン解析に供した。検出された約2,700種の蛋白質について、その量的・質的な変動に関する情報を得た。当初の計画では、当該年度は、アフリカトリパノソーマ原虫の細胞分化に関与する遺伝子の候補をトランスクリプトーム解析(RNA-Seq)により探索するとともに、それらの遺伝子のクローニングと分子性状(局在や発現パターン等)の解析までを実施する予定であった。しかし、一般にアフリカトリパノソーマ原虫の遺伝子はポリシストロニックに転写されており、原虫蛋白質の発現は転写後制御を受けることから、蛋白質レベルでの解析が有効と考えられた。そこで、当初計画していたトランスクリプトーム解析(RNA-Seq)をプロテオーム解析へと変更したこと等にともない、解析を委託する業者の選定や試料の調製法の条件検討等に時間を要し、当初予定していた細胞分化に関与する遺伝子・蛋白質の候補の絞り込みと、それらの分子性状の解析の実施にまで至らなかった。アフリカトリパノソーマ原虫は、細胞表面蛋白質の高頻度な抗原変異により宿主の免疫を回避する。そのため、アフリカトリパノソーマ症に有効なワクチンは存在しない。原虫の発育ステージ間の細胞分化は、アフリカトリパノソーマ症制御法を開発する上で有望な標的と目されているが、その分子メカニズムは未解明である。本研究の目的は全発育ステージのin vitro培養が可能なTrypanosoma congolenseを用いて、ベクターステージから宿主ステージへの細胞分化の分子メカニズムを解明することである。本研究期間中は、比較的効率よく分化誘導可能なベクター体内型(メタサイクリック型)から宿主体内型(血流型)への分化に焦点を絞り解析を実施した。解析に先立ちT. congolenseのベクターステージのin vitro培養を調製した。これからメタサイクリック型のみを分離し、血流型への細胞分化を誘導した。表現型の変化(非接着・非増殖から接着・増殖へ)を指標に細胞分化を確認しながら経時的に原虫細胞を回収した後に、蛋白質発現の質的・量的な変動をLC-MS/MSを用いて網羅的に解析した。その結果を基に、プロテオミクス統計解析ソフトウェアを用いた解析を実施し、発現に変動が認められた蛋白質をピックアップした。細胞分化の進行に伴い発現量が増加した蛋白質としては、鉄イオンの取り込みに関与すると予想される蛋白質などがあった。逆に発現量が減少した蛋白質としては、ミトコンドリアの電子伝達系に関係すると予想される蛋白質などがあった。上記以外にも発現量に変動が認められた生物機能未知な蛋白質が相当数存在した。
粥状硬化病変の発生進展に及ぼすマラリア感染の影響に関する基盤研究

ネズミマラリア原虫はマウスの赤血球に感染することで、溶血による貧血や微細血管梗塞といった症状を発症させる。当該研究の目的は、粥状硬化惹起性マウスをもちいて、ネズミ脳マラリア原虫感染赤血球(Parasitized red blood cell; PRBCs)の粥状硬化プラークへの影響ならびにそのメカニズムについて病理学的実験を中心に検証することである。採用第一年度目は、B6.KOR-Apoe^<shl>マウスへのネズミ脳マラリア原虫Plasmodium berghei ANKA (Pb.ANKA)感染系を確立することに成功した。採用二年度目の第一実験では、実験的粥状硬化病変を誘発させたB6.KOR-Apoe^<shl>マウスに致死性原虫Plasmodium berghei ANKA (Pb.ANKA)を感染させ、その後の粥状硬化病変の進行度を病理組織学的に観察した。粥状硬化病変の進行度はPb.ANKA感染群で高い値を示す傾向が見られるものの、有意な差ではなかった。さらに、病理組織学的に検証してみたものの、今回の実験では粥状硬化病変へのPb.ANKAPRBCsの接着・蓄積を確認することはできなかった。第二実験では、粥状硬化病変に及ぼす非致死性原虫Plasmodium yoelli 17XNL(Py.17XNL)の影響を検討した。血中にPY.17XNL PRBCsが確認されたマウスでは血清トリグリセリド濃度が上昇していた。血中のサイトカイン濃度を測定した結果、Py.17XNL感染によりIL-6、MCP-1、TNF濃度が上昇する傾向が見られた。Py.17XNLを感染処理した群の一部の個体では、心臓部に血栓の形成が確認された。この血栓の形成がPy.17XNL感染の影響によるものであるかについては未だ明らかではなく、更なる検証が必要と考えられる。当該研究の目的は、ネズミマラリア原虫感染赤血球(Parasitized red blood cells ; PRBCs)の粥状硬化プラークへの接着の有無とそのメカニズムについて病理学的実験を中心に検証することである。これまで、粥状硬化病変惹起性マウスのマラリア感染系についての報告はない。そこで、採用第一年度目は粥状硬化惹起性マウスへのマラリア感染系の確立を目標として研究を遂行した。B6.KOR-Apoe^<shl>マウスをAIN-93M通常飼料もしくはAIN-93M粥状硬化惹起性飼料(0.15%コレステロール、20%油含む)にて飼育し、飼育9週目にPlasmodium berghei ANKA (Pb.ANKA)PRBCsを腹腔内接種させた。Parasitemia(赤血球の原虫寄生率)を経時的に観察したものの、Parasitemiaは0%のままであった。そこで、Gregoryら(J.Infect.Dis.2003)の研究報告に倣い、Pb.ANKAPRBCsの腹腔内接種後の実験飼料をp-aminobenzoic acid (PABA)混合AIN-93M通常飼料もしくはPABA混合AIN-93M粥状硬化惹起性飼料に切り替えた。その結果として、感染67日目から血液中にPb.ANKA PRBCsが確認され、Parasitemiaは1014日目で最大(4070%)となった。Parasitemiaの上昇が確認されたマウスは最終的に1022日目にかけて死亡した。大動脈の病理学的診断の結果、全ての群に粥状硬化症の初期病変である脂肪班の惹起が確認され、重度の粥状硬化プラークは確認されなかった。以上の結果から、B6.KOR-Apoe^<shl>マウスへのネズミ脳マラリア原虫感染系を確立することに成功した。今回の成果を当該研究の基盤として、今後の研究を発展させていく予定である。

血中のサイトカイン濃度を測定した結果、Py.17XNL感染によりIL-6、MCP-1、TNF濃度が上昇する傾向が見られた。Py.17XNLを感染処理した群の一部の個体では、心臓部に血栓の形成が確認された。この血栓の形成がPy.17XNL感染の影響によるものであるかについては未だ明らかではなく、更なる検証が必要と考えられる。
個人化社会における若年者のライフコースと地域・都市構造の相互作用

本研究では,変化しつつある若年者の労働・居住のあり方と地域構造や都市構造の相互作用を多面的に分析した.大都市圏では世代交代に伴って郊外住宅地の均質性が失われる一方で,都心周辺に立地したマンションが若年世帯の受け皿となっている.大分県における調査では,専門高校が卒業生を地域労働市場の特定のセグメントに参入することを動機づける機能を持っていることを明らかにした.世代交代に伴って郊外第二世代が市街地のマンションに転出する傾向は大分市でも見られるが,社会階層による都市内部での住み分けは大枠では保たれていた.本研究では,変化しつつある若年者の労働・居住のあり方と地域構造や都市構造の相互作用を多面的に分析した.大都市圏では世代交代に伴って郊外住宅地の均質性が失われる一方で,都心周辺に立地したマンションが若年世帯の受け皿となっている.大分県における調査では,専門高校が卒業生を地域労働市場の特定のセグメントに参入することを動機づける機能を持っていることを明らかにした.世代交代に伴って郊外第二世代が市街地のマンションに転出する傾向は大分市でも見られるが,社会階層による都市内部での住み分けは大枠では保たれていた.第一に,地方圏における若年不安定就労者の実態と,就業支援の実情について分析した.具体的には,大分県が県内企業とそこで働く若年不安定就労者を対象に行ったアンケート調査の個票の貸与を受け,二次分析をおこなった.また,大分県内にある6ヶ所の若年者就職支援施設(ジョブカフェ)において聞き取り調査を実施し,利用者の属性や求人・求職の状況,就業支援の実態を把握した.その結果,若年者の希望と求人内容が質的にミスマッチを起こしていること,雇用者や顧客のジェンダー意識や自動車免許を取得できる経済力の有無といった,必ずしも本人に責任を帰すことができない理由から,不安定就労状態に陥っている若年者が存在することなどが明らかになった.その成果は,雑誌「季刊地理学」に発表した.第二に,アンケート調査および聞き取り調査に基づき,大都市圏における若年者の居住地選択や職場の分布が地域構造・都市構造に与えた影響を検討した.開発から40年近くが経過した千葉県の住宅地では,郊外第二世代のほとんどはより都心に近いマンションなどに転出している場合が多い.一方,東京駅から30分県内の駅に近接したマンションでは,東京圏出身者と東京圏外出身者が約半々であった.このことから,世代交代が郊外における人口減少につながっていること,都心周辺部での人口増加には,郊外からの人口流入と東京圏外からの流入人口の滞留の両方が寄与していることが明らかになった.その成果の一部は,日本地理学会春季学術大会において報告した.また,今後,若年者の居住地選択や仕事や職場の分布が地方都市の構造に与えた影響を分析するに先立ち,大分市内で小規模なパイロット調査を実施した.若年者の仕事に関しては,大分県内の工業高校卒業生(男性10人)と商業高校卒業生(女性20人)に対してインタビュー調査を実施し,職業キャリアを中心に彼らのライフコースを包括的に分析した.工業高校の卒業生は高校卒業と同時に製造業の大企業に就職している場合が多いが,職業教育の内容と仕事内容は必ずしも関連しておらず,仕事の厳しさや人間関係の難しさから離職率が高かった.商業高校の卒業生は,地元中小企業の事務職に就職する場合が多い.彼女たちは初職に勤続することが多いが,キャリア形成の展望を描くことが難しいこともあり,結婚や出産で退職することを想定していた.こうした調査結果は,専門高校のカリキュラムが若年者のライフコースの安定化にどの程度貢献しているのかを議論する基礎資料となる.また,今後の研究の方向性を模索するため,若年者の新しい働き方として,海外での就業と在宅就業について予察的な調査・研究を行い,研究発表を行った.研究代表者は,18年度に東京大都市圏において高度成長期に開発された2つの郊外住宅地において,子世代の社会属性や居住動向を比較する調査を実施した.そのデータを分析した結果,親世代ではわずかであった社会階層の差異が,子世代では拡大していることが明らかになった.これは,均質な住民像に特徴づけられてきた郊外住宅地が,世代交代に伴って均質性を喪失しつつあることを示した点で重要である.その成果は20年度に雑誌人文地理に論文として掲載されることが決定している.東京大都市圏と同様の傾向が地方都市の郊外でも見られるか否かを検証するため,アンケート調査を大分市内の2つの郊外住宅地において実施した.本年度は,本研究の最終年度であるため,これまで実施してきた調査に基づいて分析を進め,その結果を論文や学会に発表することに重点を置いた.若年者の仕事に関しては,大分県内の工業高校卒業生(男性)と商業高校卒業生(女性)に対してインタビュー調査を実施し,職業キャリアを中心に彼らのライフコースを把握してきたことを踏まえ,彼/彼女らが地域労働市場においてどのような位置づけにあり,専門高校が地域労働市場においていかなる役割を果たしているのかを明らかにし,日本地理学会で発表するとともに,「地域と経済」,「地理科学」に論文を発表した.また,高度成長期に開発された大分市の2つの郊外住宅地において,親世代の社会属性と居住経歴,ならびに子世代の社会属性や居住動向を把握するアンケート調査を実施したことを受けて,アンケートのデータをある程度分析した上で,協力者についてインタビュー調査を実施した.そしてアンケート調査による量的分析とインタビュー調査による質的分析を組み合わせて分析を進め,その結果を人文地理学会において発表した.2000年代初頭には日本の若年労働市場の状況が厳しかったため,日本の若年者の働き方はそれまでとは大きく異なるものとなり,海外に活躍の場を求める若者が増加した.

海外で働く若者については,これまでの実態調査に基づいて「地理学評論」に論文を公表したほか,そうした事実を海外に発信するため,バルセロナにおいて開催されたIGUの部会において発表した.