hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子磁性の超分子的制御

ゲストとして水を用いたものは、ポンピングによる脱水の前後で、磁性を大きく変化させることができた。有機・分子性強磁性体を題材にして、超分子手法を用いて強磁性的-反強磁性的相互作用をスイッチしたり、分子の基底スピン多重度を変化させたり、スピンを発生あるいは消滅させるといったような、動的に磁性を制御することを目指した。超分子手法とは、ホスト・ゲスト分子間の相互作用、小さな分子の吸着脱離、あるいはケージ内反応などを指す。ピリミジン(PM)およびN(CN)_2^-の架橋配位子を用いた錯体では、ゲスト分子が結晶の格子の間に取り込まれることがわかった。Fe[N(CN)_2]_2PM・(guest)の結晶構造は、ゲスト分子がエタノール、プロパノール、ブタノールおよびピリミジンのときに同形結晶を与え、磁気的相転移温度はそれぞれ3.3,4.4,3.6,5.6Kであった。この磁性体は反強磁性構造からスピンが傾くことにより生じる弱強磁性を示し、キャント角はこの種の磁性体としては著しく大きい。単結晶を用いて、磁化容易軸と、自発磁化の発生する軸の方向を決定した。この系を発展させてアジ化物イオンを用いた場合に、転移温度が60K級のものも見いだした。スピロビアクリジンは、そのスピロ結合を通したパイ電子系間の直交性により、ビラジカルを導入したときの分子内の磁気的相互作用に興味が持たれる。スピロビアクリジンおよびその誘導体が良好なホスト性能を有することがわかった。これを用いた有機・分子性磁性体では、ホストゲスト錯形成により分子間の磁気的相互作用を変換できる可能性がある。有機・分子性磁性体を題材にして、超分子手法を用いて強磁性的-反強磁性的相互作用をスイッチしたり、分子の基底スピン多重度を変化させたり、スピンを発生あるいは消滅させるといったような、動的に磁性を制御することを目指した。超分子手法とは、ホスト・ゲスト分子間の比較的弱い相互作用や反応、小さな分子の吸着脱離、あるいはケージ内反応などを指す。ピリミジン(PM)およびN_3^-の架橋配位子を用いた遷移金属錯体では磁気相転移温度が50K級のものが得られた。この一つである[Fe(PM)(N_3)_2]に光照射すると、磁化が約20倍に増大した。この架橋配位子としてN(CN)_2^-を用いた錯体では単結晶一粒で磁化を測定できるだけの大きさをもつ。そこで格子間に貫入するゲストをいろいろ変えた化合物に対して磁化の異方性を測定することにより、このような化合物群が弱強磁性挙動を示すことの原因を考察した。スピンクロスオーバー現象を見せる鉄(II)錯体から誘導して、スピン-スピン磁気的相互作用をスイッチできるようなLIESST(光誘起励起スピン状態トラップ)錯体の開発を試みた。また、バルクの磁性体の開発と平行して、イオン分析やpH分析試薬となるようなニッケル(II)錯体の開発を行った。この錯体は具体的にはニッケル配位環境に近接してクラウンエーテル部分を持たせてあり、特定のイオンを包接したときにだけ、ニッケルイオンの基底スピン量子状態やニッケルイオン間の磁気的相互作用を変換できるように設計されている。実際にバリウムイオンの包接の有無により、2つのニッケルイオン間の相互作用を強磁性的・反強磁性的に変換させることができた。さらに気体吸蔵性能をめざしたナノサイズハニカム格子状の多孔質錯体も合成した。磁性体合成の過程でβ-シクロデキストリンに塩化銅がインターカレートした物質を得て、この構造を同定した。
相続にみる女性と財産

【目的】家計資産は、制度上は家族の財産ではなく、個人の財産である。相続は、家の財産(家産)の継承ではなく、個人の自己名義財産の移転である。財産を個人別化して捉え、性別による家計資産所有格差の実態と、世代間および世代内の資産移転が格差を形成する過程、及び性別による資産所有・処分意識の差異を解明した。あわせて、相続税・贈与税の影響や、財の移転と価値観の伝達の関連を検討した。【方法】既存の調査研究の再検討対象とした主な調査研究1)東京女性財団調査(1998)東京在住妻調査457人、夫調査332人2)経済政策研究所調査(1)(1987)691人(2)(1988)首都圏807人(3)(1991)首都圏563人福岡563人山形652人3)農村生活総合研究センター調査(2002)全国1165人【結果】妻と夫には資産所有格差がある。金融資産よりも不動産において顕著な資産格差がみられる。男性優位を決定する主な原因は無償労働従事の女性への偏りであるが、家族内の土地所有に関する意識により相続における不動産移転が男性に集中していることも、資産格差発生の原因となっている。農家においては、農地・宅地・家屋という3種類の不動産所有で圧倒的な男女の資産所有格差が存在する。なかでも経営主世代男性には購入した農地も親から相続した農地でも処分可能という意識が見られるが、女性は処分不可意識が強い。農地処分可能性意識が大きく転換しつつある。また、女性農業者の生活設計意識には、個人資産・家産をこえる共同選択的共有資産意識の萌芽がみられた。相続税・贈与税など社会制度は資産移転を左右しているが、相続時精算課税制度を例に、ジェンダー視点の欠如が生み出す問題を推察した。【考察】資産所有には根強い格差があり、社会制度もそれを助長する傾向にあるが、相続や資産処分意識の変化の方向には、従来の家族と社会という枠組みや世代を超えた生活の理念と財の共有の可能性が見られた。◇方法◇女性の財産と相続について、わが国の70代・80代女性を主な対象とし(1)相続の経験と意識に関する先行研究の整理(2)大正生まれ及び昭和一桁世代の女性に対するインタビュー調査(3)全国消費実態調査による高齢女性の資産所有実態分析(4)相続税・贈与税制度および相続法の変遷の影響検討の方法により研究を実施した。◆結果◆◆1)我が国で勤労者世帯の相続が研究テーマとなったのはバブル経済の進行の時期である。それ以降の相続調査では、女性と財産という問題意識がみられないものが多い。数少ない既存のジェンダー視点をもった調査「生命保険文化センター調査」、「東京女性財産調査」から女性の資産形成と世代内移転・世代間移転における両面からのジェンダーについて整理した◆2)大正6年14年生まれの女性と昭和一桁世代の女性を対象とした個人史インタビューからは、戦中の特異な配偶者選択環境、戦後の民法改正、高度経済成長の影響などによって、親からの相続や配偶者からの相続経験を含め、女性の財産所有環境が特に不動産をめぐって変化してきたことが明らかとなった。また公的年金の影響もみられた。◆3)全国消費実態調査における高齢女性の資産保有状況では、女性高齢者に資産保有層がみられる。

それらの資産が、女性個人の所得から形成されたものか、親からの相続、配偶者からの相続、によるものかを考察したい。さらに年金制度や税制との関連の研究も必要である。◆4)現在は平成15年税制改正による相続税・贈与税に導入された相続時清算課税制度が、女性の財産所有に及ぼす影響を考察することに焦点を絞って分析を進めている。【目的】女性が個人として、生涯を通じ社会の中で持てる可能性の限界に挑戦する生活の主体であるために、また固定化され行き詰まった経済社会のシステムを柔軟に活性化するために、家計資産におけるジェンダー研究の必要性は高い。「限りある生涯という時間」を財の共有・贈与という営みによって交差させ「連続し蓄積されていく人生の時間」を繋いでいく相続から、女性と財産研究の方法論の構築に向けて、資料と論点の整理を行った。【報告書の構成】第I部:東京女性財団調査(1998)から、個人名義資産は誰のものかという相続にみられる妻と夫の意識を、身分効果志向(妻であるから)と個人業績志向(貢献したから)から検討し、継承の論理と移転の論理の交錯が資産格差を生む過程を整理した。第II部:経済政策研究所調査(1988-1991)を資料に、個人のライフコースにおける家族内資産移転(親子を軸とする世代間移転と夫婦を軸とする世代内移転)を規定する要因の変遷を地域性に考慮し検討した。第III部:農村生活総合研究センター調査(2002)から、資産種類別の個人処分可能性意識(自己名義資産を処分できるか)を焦点化し分析した。農地・宅地・家屋という3種類の不動産所有で圧倒的な男女の資産所有格差が存在する。経営主世代男性には購入した農地も親から相続した農地でも処分可能という意識が見られるが、女性は処分不可意識が強い。農地処分可能性意識の断絶を指摘し、個人資産・家産をこえる共同選択的共有資産について考察した。第IV部:相続時精算課税制度課税制度を例に、相続税・贈与税など社会制度の設計にジェンダー視点の欠如が生み出す問題を推察した。第V部:世代間の価値観の伝達、大正生まれ女性の個人史インタビュー調査から家族と社会という枠組みや世代を超えた生活の理念と財の共有の可能性を探った。相続にみる女性と財産には、家計資産を軸に個人の相互依存的関わりを形成し、世代を再生産する方法が示唆される。
外国語学習者のレキシコンの特性と音声言語の知覚・産出への影響に関する研究

本研究では、話し言葉における外国語学習者のレキシコンの特性が、音声産出や知覚にどのような影響を及ぼすのかについて、心理言語学、音声学、音韻論の知覚・産出実験、文献調査、および音声コーパスの調査といった多角的な方法を用いて明らかにした。研究対象を従来の日本人大学生だけではなく、現役英語教員、米国在住日本人母語話者など英語力が高いと考えられる日本人話者にも研究対象にすることにより、レキシコンの特性をより深く理解するとともに英語能力との関係についても検討を行った。本研究では、話し言葉における外国語学習者のレキシコンの特性が、音声産出や知覚にどのような影響を及ぼすのかに焦点を当て、知覚・産出実験、文献調査、および音声コーパスの調査によって、その実態とメカニズムを多角的な方法を用いて明らかにするものである。研究初年度は,以下の課題に取り組んだ。(1)外国語学習者のレキシコンの特性(米山,Munson):母語においてレキシコンの特性として音声語彙認識に影響を及ぼしていると考えられている語彙近傍密度について、異なる英語力を持つ日本語母語話者を対象に実験を行った。その成果を論文として執筆中である。更に、語彙近傍密度については日本人大学生の産出実験の予備実験を行った。日本人大学生の語頭の/r/と/l/の英単語の音素認識については、米山・中村(2015)で発表した。(3)レキシコンにおける語彙表示について(田嶋,米山):異なる英語力を持つ日本語話者の英語のレキシコンにおける語彙表示を明らかにするために、英語の音節数を数える実験を異なる英語力を持つ英語学習者(日本人大学生と現役英語教員)を対象とした実験を実施し、Yoneyama and Tajima (2016)で報告した。本研究では、話し言葉における外国語学習者のレキシコンの特性が、音声産出と知覚にどのような影響を及ぼすのかに焦点を当て、知覚・産出実験、文献調査、および音声コーパスの調査によって、その実態とメカニズムを多角的な方法を用いて明らかにするものである。平成27年度は、以下の課題に取り組んだ。(1)外国語学習者のレキシコンの特性(米山・Munson):母語におきてレキシコンの特性として音声語彙認識に影響を及ぼしていると考えられている語彙近傍密度について、異なる英語力をもつ日本語母語話者を対象とした研究成果について、論文投稿を行った。日本人大学生と日本人英語教員の英語発話がどのように英語母語話者に認識されているかについての研究成果をMaeda and Yoneyama(2015)で発表した。(3)レキシコンにおける語彙表示について(田嶋・米山):日本人話者の英語のレキシコンにおける語彙表示を明らかにするために、英語の音節を数える実験についてYoneyama and Tajima (2015)やTajima (2016)で報告した。平成27年度は本実験の実施(課題1・課題3)と音声コーパス調査から得られた結果についての学会発表(課題2)を計画第2年度の柱としていた。計画通りに研究は進んでいる。平成28年度は以下の課題に取り組んだ。(1)本年度は最終年度ということで、本研究の総括としてこれまで行ってきた研究について論文執筆を中心に行った。日本人英語学習者の母語におけるレキシコンの特性である語彙近傍密度についての研究では、日本人母語話者で英語力が異なる成人を対象とした知覚実験を行った。その結果、英語力が高いと思われる日本人母語話者であっても、スペイン語母語話者とは異なる語彙近傍密度の影響があることが明らかになった。この研究成果を論文としてまとめ、アメリカ音響学会学術誌に投稿し、採択された(Yoneyama and Munson, 2017)(2)非対立的音声変化の語彙表示アメリカ英語では歯茎閉鎖音/t d/が語中で弾音として発音されることについて,日本人英語学習者による発話・聞き取りに関する研究を行った。英語の弾音の発話については,英語圏滞在経験のある学習者はある程度適切に産出できることが明らかとなったが,弾音の聞き取りも正確に行えるかを検証するため,弾音を含む英単語を刺激音声とした語彙判断課題の実験を行った。その結果,学習者は英語/t d/が弾音ではなく歯茎閉鎖音[t d]として発音された場合のほうが単語を正しく認識する率が高いことが見出された。この成果をアメリカ音響学会・日本音響学会合同会議(2016年11月,ハワイ)での招待講演で発表した。研究計画初年度は、研究課題の遂行のために必要な設備備品やソフトウェアなどを準備すると同時に、以下の課題の研究材料の準備および予備実験を実施することであった。本研究では次の3つの課題に取り組む:課題1「外国語学習者のレキシコンの特性」、課題

2「レキシコンの特性と音声・音韻的な検討」、課題3「レキシコンにおける語彙表示について。また、各課題について研究機関を(1)研究材料の準備および予備実験の実施、(2)本実験の実施および結果の分析、(3)成果の公表という3つのステップにわけて研究を進める。最終年度の平成28年度は(2)から(3)のステップに順次移行する予定である。平成28年度:本実験の結果の解析をすすめつつ、妥当な範囲で切り分けることで、順次国際会議での発表につなげていくこと、および内外のジャーナルへの投稿論文を準部することを計画最終年度の柱とする。妥当な範囲とは、例えば、比較的解析に時間がかからない知覚実験部分をまとめ、産出実験やトレーニングの効果については年度の後半の発表を目指すことである。また、研究組織を構成する全員が、米国の大学院でPhDを修了しており、アメリカ音響学会、実験音韻論学会、国際音声学会などでの発表経験を持つ。従って、主要な国際会議において採択される可能性は十分高い。そのため国外への旅費を予算として計上した。音声学・心理言語学本研究では次の3つの課題に取り組む:課題1「外国語学習者のレキシコンの特性」、課題2「レキシコンの特性と音声・音韻的な検討」、課題3「レキシコンにおける語彙表示について」。また、各課題について、研究期間を、(1)研究材料の準備および予備実験の実施、(2)本実験の実施および結果の分析、(3)成果の公表という3つのステップに分けて研究を進める。平成27年度以降は(2)と(3)のステップに順次移行する予定である。平成27年度:予備実験を元に本実験を行うことと(課題1・課題3)、音声コーパスの調査から得られた結果についての学会発表(課題2)を計画第2年度の柱とする。前者は主に研究代表者が研究協力者の協力を得ながら課題1の本実験を行い、課題3については研究分担者(田嶋)と研究代表者が担当し、研究分担者(田嶋)の協力を得て統計解析を行う。そのため、研究参加者と研究補助者への謝金を予算に計上した。米国で実施する本実験のための旅費も予算として計上した。後者は研究代表者と研究分担者(北原)がとりまとめ、日本音響学会、日本音声学会、日本音韻論学会などの例会および大会にて発表する。そのための旅費も予算として計上した。平成28年度:本実験の結果の解析を進めつつ、妥当な範囲で切り分けることで、順次国際学会での発表につなげていくこと、および内外のジャーナルへの投稿論文を準備することを計画最終年度の柱とする。妥当な範囲とは、例えば、比較的解析に時間がかからない知覚実験部分を先にまとめ、産出実験やトレーニングの効果については年度の後半の発表を目指すことである。また、研究組織を構成する全員が、米国の大学院でPhDを修了しており、アメリカ音響学会、実験音韻論学会、国際音声学会議などでの発表経験を持つ。したがって主要な国際学会において採択される可能性は十分に高い。研究補助員雇用が予想よりも少なかったため。
植物知識を通してみたボルネオにおける狩猟採集民と農耕民の歴史的な関係

ボルネオにおいて過去には流動的だった生業選択が、稲作の浸透に伴って固定化されていったのではないかという仮説を昨年度の報告で提示した。これに関連する論文を執筆した(査読中)。野生の澱粉源であるヤシ澱粉の労働効率性の高さについて稲作などと比較しながら説明し、比較的最近まで農耕民も米の不足を補うためにこれを利用していたことを文献調査から指摘した。一方、最近の狩猟採集社会は稲作を中心とする生業へと移行しており、近過去における農耕民と同様の生業体系をもつようになったといえる。しかし、かれらは農耕民とは違うものと自他ともに認識している。狩猟採集民についての社会経済データを分析し、この認識を生み出すもとを考察した。そして、稲作や貨幣経済の浸透にも関わらず財産が形成されていない状況を指摘した。等価交換が農耕社会では浸透しているが、狩猟採集社会では集団内部ではこれが適用されていない。稲作そのものだけではなく等価交換の原則が浸透していくことで、等価交換を原則とする農耕社会と分配を原則とする狩猟採集社会への分化が進んだのではないか。また、ボルネオの狩猟採集民が有する澱粉源ヤシに関する知識の詳細について、国立民族学博物館のシンポジウムにおいて発表した。ヤシの成長段階に関する詳細な知識や、澱粉採集に際して用いる技術を紹介した。考古学的な証拠により、約4万年前からボルネオでヤシ澱粉が利用されていたことがわかっている。樹木作物、栄養繁殖作物、野生植物の半栽培などこれまでは等閑視されてきたものが、東南アジアやアマゾンにおける考古学の研究成果から近年注目されるようになってきている。数世紀前までは、米やキャッサバ以上にこういった植物が主食として大きな割合を占めていた可能性がある。現在から過去を推測してはならないが、現在の狩猟採集民の知識や技術は過去を明らかにする研究を進めるうえでヒントを与えるかもしれない。29年度が最終年度であるため、記入しない。まず、先行研究を見直し、ボルネオにおける狩猟採集民と農耕民の由来研究の今後を展望した。これまでの定説によると、中国南部に起源をもち稲作などを行っていたオーストロネシア語族の祖先が、約4000年前に台湾から太平洋地域に広がっていったとされている。根拠となっているのは、遺跡から出土する土器や石器の類似性および現在話されている言語の類縁関係である。ボルネオについては、先住の狩猟採集者がオーストロネシア語族の農耕民に置き換わられたあるいは吸収された後、この新来者の一部が二次的に狩猟採集民化したと考えられてきた。しかし、最近のDNA研究によると、より古い時代に東南アジア大陸部と島嶼部の間で人間の交流があったとみられる。ボルネオの遺跡から出土した人骨の分析からは、オーストロネシア語族が広がったとされる時期前後で集団の置き換わりがなかったことが示唆される。さらに、ボルネオでオーストロネシア系の土器が増える約3000年前以降も、森林性の食料に頼る集団がいたことや、現在の稲作地域で主食になるヤシが栽培されていたこともわかった。以上は、狩猟採集社会がボルネオで存続してきた可能性や、栄養繁殖植物栽培から稲作への転換が緩やかに進んだ可能性を示している。今後は狩猟採集を基盤とする生業と複合的な生業の間の相互の移行、複合的な生業から稲作中心の生業への転換が中心的な課題になると考えられる。また、ボルネオの民族間で植物名を比較した。予備的な結果として、言語的に近い2つの狩猟採集民間で、一般語彙よりも植物名語彙の違いが大きいことが分かった。これは植物知識が比較的変化しやすいことを示している。一方で、文献調査から狩猟採集民の3つの系統の諸言語間で主食ヤシの名称が似通っており、農耕民の諸語とは異なっていることも見出された。現在は別の言語を話すいくつかの狩猟採集民集団が共通祖先から分かれた可能性が示唆される。初年度に計画していた研究内容は、文献調査などに基づき植物名を中心とした植物知識をボルネオの民族間で比較することであった。この比較は年度内に終了しなかった。一方、共同研究の都合上から、最終年度に計画していた内容において相当に研究を進めることができた。これは、ボルネオにおける事例研究を時間的・地理的に広い文脈に位置づけるためのもので、今後の研究の見通しをよくし、成果発表の準備ともなることが期待される。以上の状況を総合的にふまえ、研究はおおむね順調に進展しているとした。本年度は、狩猟採集民と農耕民の関係について整理を行った。前年度にも報告したが、まずボルネオの先住民の起源に関する先行研究を見直すことで、ボルネオにおける狩猟採集民と農耕民の由来研究のこれからを展望した。過去のボルネオに存在した人々は、農作をしていても野生の栄養繁殖植物も利用するなど、狩猟採集民や農耕民といった明確な区別がつけにくく、おそらく稲作を中心とする生業は一般的ではなかった。このような状況においては、狩猟採集を基盤とする生業と複合的な生業の間の移行は双方向において不可能ではなかっただろう。また、東南アジアにおける狩猟採集活動と狩猟採集民について概観した。このなかで、東南アジアの狩猟採集民とされる人々の間には共通した生業戦略がみられず、各地域において稲作民との対比から彼らが識別されているのではないかと論じた。

このことは、サゴヤシが採集および栽培により主食とされるニューギニア低地では狩猟採集民と農耕民が区別されてこなかったことと対をなす。地域間でみられる生業戦略の違いは、各地域で利用できる野生主食植物の採集効率と交易林産物の採集・交換効率を考慮することで統一的に理解できる。ボルネオや東南アジアの過去や現在を概観すると、ボルネオにおいて過去には流動的だった生業選択が、稲作の浸透に伴って固定化されていったのではないかと思えてくる。ただし、言語の系統関係のなかで狩猟採集民や農耕民がランダムに存在するわけではない点を考えると、過去においても生業選択になんらかの制約はあったのだろう。現段階では作業仮説として狩猟採集民と農耕民という枠組みを維持しながら、予断を排して分析を続け、狩猟採集民と農耕民の関係についての総合的な理解を目指したい。この他、ボルネオにおいて植物の民俗知識に関する現地調査を行った。本年度は、ボルネオにおける事例研究を時間的・地理的に広い文脈に位置づけるために、ボルネオの過去に関する研究、東南アジアの狩猟採集に関する研究のレビューを行った。また、ボルネオの諸民族の植物に関する民俗知識を比較するためのデータ収集を目的として現地調査も行った。以上の状況をふまえ、研究はおおむね順調に進展しているとした。ボルネオにおいて過去には流動的だった生業選択が、稲作の浸透に伴って固定化されていったのではないかという仮説を昨年度の報告で提示した。これに関連する論文を執筆した(査読中)。野生の澱粉源であるヤシ澱粉の労働効率性の高さについて稲作などと比較しながら説明し、比較的最近まで農耕民も米の不足を補うためにこれを利用していたことを文献調査から指摘した。一方、最近の狩猟採集社会は稲作を中心とする生業へと移行しており、近過去における農耕民と同様の生業体系をもつようになったといえる。しかし、かれらは農耕民とは違うものと自他ともに認識している。狩猟採集民についての社会経済データを分析し、この認識を生み出すもとを考察した。そして、稲作や貨幣経済の浸透にも関わらず財産が形成されていない状況を指摘した。等価交換が農耕社会では浸透しているが、狩猟採集社会では集団内部ではこれが適用されていない。稲作そのものだけではなく等価交換の原則が浸透していくことで、等価交換を原則とする農耕社会と分配を原則とする狩猟採集社会への分化が進んだのではないか。また、ボルネオの狩猟採集民が有する澱粉源ヤシに関する知識の詳細について、国立民族学博物館のシンポジウムにおいて発表した。ヤシの成長段階に関する詳細な知識や、澱粉採集に際して用いる技術を紹介した。考古学的な証拠により、約4万年前からボルネオでヤシ澱粉が利用されていたことがわかっている。樹木作物、栄養繁殖作物、野生植物の半栽培などこれまでは等閑視されてきたものが、東南アジアやアマゾンにおける考古学の研究成果から近年注目されるようになってきている。数世紀前までは、米やキャッサバ以上にこういった植物が主食として大きな割合を占めていた可能性がある。現在から過去を推測してはならないが、現在の狩猟採集民の知識や技術は過去を明らかにする研究を進めるうえでヒントを与えるかもしれない。まだ終了していないボルネオの民族間での植物知識の比較を進める。これにより、ボルネオの民族間の系統関係、知識の交流を解明していきたい。
外来および野生動物感染症のリスクプロファイリングとその対策に関する研究

本研究は、外来/野生動物に流行する感染症および病原体のリスクプロファイリングを行い、その対策を確立して、我が国の生態系および生物多様性の保全に貢献しようとするものである。カエルツボカビは国内に広く、高率に分布し、国内の両生類は海外とは異なる多くのハプロタイプを有していることを明らかにし、併せて非侵襲的検査法と除菌法を確立した。ラナウイルスによる大量死事例の確認と感染実験により本ウイルスの高い病原性を明らかにした。また、国内でラナウイルスが分布を広げ、かつ保有率が急上昇していることを示した。これらの研究活動の成果を公表し、実務的な流行阻止・防除システムの構築に、有用な情報を提供した。本研究では、外来および野生動物に流行する感染症および国内外の病原体のリスクプロファイリングを行い、その対策を確立し、我が国の生態系および生物多様性の保全を目的とする。国内で大量死する輸入動物、飼育下野生動物および野生在来種の感染症を解析するとともに、国際自然保護連IUCNや世界動物保健機関OIEなどがリストアップする国内未侵入の病原体とあわせて、多角的に分析、カテゴライズして、それぞれのリスクに対応した有効的かつ効率的な対策を確立する。平成23年度に実施・検討した内容は、両生類1)カエルツボカビ(Bd):国内のBd分布を的確に把握するためのモニター動物としてのウシガエル幼生の有用性を実証した(第152回日本獣医学会発表)。その結果を受けて自然界におけるBdの季節変動を調査し、越冬後の変態時期の12ヵ月前に保菌率が最も高くなることを明らかにした。また、オオサンショウウオなどの希少動物への非侵襲的なBd検出法として、免疫ビーズ法によるPCR検出系を確立した。併せて、オオサンショウウオを対象とした簡便で、効果的なBd除菌法を確立した(Dis.Aqua.Org.in press)。この検索途中に、オオサンショウウオ初の腫瘍を見出し公表した(J.Vet.Med.Sci,in press)。国内に流通するペット用外来両生類821匹のBd保菌率とハプロタイプを明らかにした(第153回日本獣医学会発表)。2)ラナウイルス:飼育下事例では、絶滅危惧種であるハクバサンショウウオと輸入中国産イボイモリでの全滅・流行事例を見出した。野生下では、新たに、発生時期あるいは臨床症状の異なるウシガエル幼生の大量死事例を2ヵ所で確認した。これらの検索により、国内未確認のラナウイルス(FV3,新規ウイルス)を検出した。また、先に分離したラナウイルスRCV-JPとHNVの在来種への高病原性を感染実験で証明した(29回ESVP学会発表)。全国両生類大量死事例の遡及的研究を行った結果、大量死の原因としてラナウイルスが重要で、次に捕食、気候変動によるものが多いことを明らかにした(第152回日本獣医学会発表)。3)皮膚メタセルカリア症:東北大震災の影響で、継続観察地であった福島県内での調査が困難となったため、他県で発見された類似症状を示す動物を検索していたところ、福井県のアベサンショウウオ(天然記念物)をはじめとして、高知県、茨城県の小型サンショウウオで本疾患を見出した。哺乳類1)破傷風:飼育下ニホンザルにおける破傷風集団発生を見出し、その機序を明らかにして対策をとった(獣畜新報)。2)Streptococcus gallinaceus:輸入フクロモモンガの顔面腫脹を主徴とする流行事例を解析して、ヒト以外の哺乳類で初めてSgの敗血症事例を見出した(第152回日本獣医学会発表)。本研究は、外来および野生動物に流行する感染症および国内外の病原体のリスクプロファイリングを行い、その対策を確立し、我が国の生態系および生物多様性の保全を目的とする。本年度は研究最終年度に当たるため、学会発表・論文公表を積極的に行うとともに、以下の研究を行った。(1)両生類の感染症1カエルツボカビ(Bd):モニター動物を採取適期に28都道府県から859匹を採取、19都県266匹(31%)よりBdを検出した。採取地ごとの検出率は4.048.6%で、日本の自然界にBdは広く分布していることを明らかにした。2ラナウイルス(RV): RV感染症の流行を解析し、野生下ではウシガエル幼生のみにRCV-JPによる大量死が生じ、動物の生息密度が流行のトリガーになることを推定した。また、飼育下では輸入動物が国内未確認RVによって大量死していることを見出し、輸入動物の病原体キャリアーとしてのリスクを明らかにした。RVの国内浸淫状況をウシガエル幼生とヌマガエルを対象として検討し、陽性率は前者では低く、後者では、調査期間中に激増して、かつ検出地域の拡大が確認された。

(2)哺乳類、鳥類の感染症飼育下の各種動物(サル類、鳥類)におけるエルシニア症(人獣共通感染症)の流行阻止の対策として、リコビナントワクチンを作製し、有効性を皮下および経口投与によって検証した(特許出願日:平成26年5月7日出願番号:特願2014-96323)。サル類においては致死的パスツラ症、トキソプラズマ症および美麗食道虫症を見出し、各疾患に関して、治療・除菌を含めた流行阻止の対策を検討・報告した。CDCよりアライグマ回虫相当の病原性を有すると警告を発せられたキンカジュー回虫に関して、本種の輸入実態と感染率と各種動物への病原性を明らかにした。さらに、アライグマ回虫と近縁な新種であることを特定し公表し、効果的な駆虫法を確立した。外来および野生動物の感染症のリスクプロファイリングとその対策法確立による、生態系および生物多様性の保全を目的として以下の研究を行った。1)カエルツボカビ(Bd):国内での分布とその影響評価のためのモニター動物としてウシガエル幼生の有用性を検証した。併せて冬から春がモニター適期であること明らかにし、全国調査を開始した(24都府県、1,142匹)。オオサンショウウオなどの希少種を対象としたBd非侵襲的検査法と除菌法を確立した。国内飼育下外来および輸入両生類(21ヵ国、109種820匹)のBd保菌状況を調査した結果、輸入動物の保菌率は10.3%(58/561)で、うち89%から高病原性BdハプロタイプAを検出し、輸入動物の病原体キャリアーとしてのリスクを明らかにした。2)ラナウイルス(RV):天然記念物のハクバサンショウウオおよび輸入動物(イボイモリ、ヤドクガエル)コロニーにおけるRV感染症流行を見出し、在来種への高病原性、易感染性と外来動物を介した国内侵入を公表した。ヌマガエル(8都府県13カ所1,120匹)を対象として、RVの国内分布と保有率を調査した結果、経時的な陽性地域の増加と保有率の上昇を確認した。3)その他の両生類の感染症:ヒトの病原性黒色真菌Veronaea botryosaによる飼育下両生類6種19匹の流行を見出し、取り扱いに注意喚起をした。4)エルシニア症:人獣共通病原体であるYersiniapseudotuberculosisによる国内初の飼育下小鳥の大量死を確認し、病原体解析を行った。また、対策として、遺伝子組換えエルシニアワクチン開発を進め、ワクチン原候補タンパクの作製に成功した。5)破傷風:主としてバイオリソースとして有用なサル類の感染症に関して調査・研究を行い、飼育下ニホンザルにおける破傷風集団発生を見出し、その流行機序を明らかにして対策をとった。両生類の感染症に関しては、有用なカエルツボカビのモニター動物が得られたことから、当初の計画より早期に、様々な研究アプローチ(季節変動、国内分布、ハプロタイプ解析など)が可能となった。また、材料・情報提供(収集)のネットワークが十分に機能し、新たなラナウイルスが2系統も見出されたことから、先に樹立したウイルスとの比較検討が容易となり、詳細なウイルス学的研究が可能となった。さらに、哺乳類において新たな流行疾患も検索することができ、リスクプロファイルの結果、有効な対策が立てられた。25年度が最終年度であるため、記入しない。その理由として、各種感染症に関する研究成果を学会、論文等で情報発信できていること。本研究開始
スピン三重項超伝導物理の開拓

(Cu,Sr)xBi2Se3や(K,Rb)2Cr3As3、RPtBi等では、強いスピン軌道相互作用が物性科学の新しいフロンテイアを生み出している。CuxBi2Se3においては、スピン三重項超伝導という際立った物性の発現が申請者らによって明らかにされた。しかし、スピン三重項超伝導の物理の多くはまだ解明されていない。本研究では、これらの物質群においてNMR測定や磁化測定等を行い、スピン三重項の特有な新奇物性を明らかにする。強いスピン軌道相互作用が働くことでスピン三重項超伝導が実現していると考えられる(Na,K,Rb)2Cr3As3、(Sr,Cu)xBi2Se3、(Y,Lu)PtBiを対象としてNMR測定を行う。ナイトシフトとスピン格子緩和率の温度変化・結晶軸方向依存性を明らかにし、磁場-温度相図などの知見と組み合わせることで、スピン三重項超伝導の物理を開拓する。スピン三重項超伝導の内部自由度に由来する多重相転移や秩序変数の集団励起などが捉えられると期待される。また、結晶構造の対称性や電子バンドのトポロジーなどの物質の個性に起因した特徴的な現象が得られる可能性もあり、固体物性研究としての意義は高い。
ブレオマイシン金属錯体による酸素活性化とDNA分子認識機構の解明

抗ガン性生物質ブレオマイシン(BLM)金属錯体によるDNA切断の分子認識機構の解明のためには、コバルトBLMの反応性を鉄BLMと比較や構造を解析が必要であると考え、今年度は反応機構と分子認識について以下の点について調べた。1)コバルトBLMによる水酸化反応におけるH_2^<18>の取り込み鉄BLMによる反応では生成する4'位ラジカルは酸化されカチオンとなりそこにH_2Oがとりこまれることが示されている。コバルトBLMによるDNA切断反応をH_2^<18>O存在下で行ない生成物の質量分析をおこないH_2^<18>Oがとりこまれることを見い出した。2)コバルトBLMによる効率よいエポキシ化反応我々はデオキシリボース4'位酸素が炭素になったデオキシアリステロマイシンをBLMの反応サイトに導入すると、コバルトBLMによる反応で、エポキシ体が主生成物として得られることを見い出した。いったん生成した脱水素体がエポキシ体となったことが明らかとなった。3)コバルトBLMの錯体の構造決定下記に示すようにBLMには配位可能な5つのN原子があり、2つの金属配位構造をとりうることができ、結合モデル作成には錯体の構造をまず決める必要がある。糖鎖のないコバルトデグリコBLMを用いて、1H NMRによる構造解析を行った。1H NOESYスペクトルにおけるクロスピークの存在から配位構造を決定した。4)BLMによるDNA分子認識機構の解明光照射下コバルトデグリコBLMにより1つのサイトで選択的に水酸化がおこる4種の6量体を用いて、複合体について^1HNOESYとTOCSYを用いた構造解析を行っている。現在のところ、すくなくとも2つの結合様式が存在することが明かとなった。
遺伝子発現を指標としたスギの各種材質特性の解明

本研究課題では京都の地域品種であるヤマグニスギの苗木段階における針葉形状と将来の樹幹通直性との相関を検討することを目的とし,分子生物学的手法(DD法)および組織観察を用いて検討を行った。まず,針葉形状の異なる2種類の苗木若葉を用いてRNA抽出キットによりRNA抽出を行った。電気泳動により抽出制度を確認して高精度のサンプルをcDNA合成に用いた。合成したRNAを用いた逆転写反応によりcDNAの合成を合成キットを用いて行った。cDNA合成後,ハウスキーピング遺伝子であるGAPDHの配列からプライマーを設計してPCR反応で増幅し目的のバンドが得られるか確認した。結果,cDNAが正しく合成できたことが示された。次に合成したcDNAを鋳型にしてPCR反応を行った。なおPCR反応にはランダムプライマーを用いた。ランダムプライマーを組み合わせてPCR反応を行い,バンドパターンのチェックを行った。その結果プライマーの組み合わせを変えることで検出されるバンドパターンに違いが見られた。しかしながら,異なる2つの針葉問で比較して特異的に発現しているバンドパターンを特定するには至らなかった。また,同一条件,同一プライマーの組み合わせを用いてPCR反応を行った場合でも検出されるバンドパターンに毎回差が生じ,再現性に乏しい結果となった。次に針葉断面の組織観察を行った。針葉形状の異なる2種類の3年生苗木から針葉を採取し光学顕微鏡観察用プレパラートを作製した。結果,異なる針葉形状間での断面形状や内部組織構造において明確な相違点は観察されなかった。今回用いたDD法は簡単な操作,低予算かつ短時間で行うことができる一方で検出されるバンドが多いために解析が困難であり,再現性が低いといった欠点がある。今後はDD法に変わる手法を提案することで2種類の針葉形状間の違いを明確にすることができるのではないかと考えている。本研究課題ではヤマグニスギ苗木段階における針葉形状と将来の樹幹通直性との相関性を見出すことを目的として,分子生物学的手法を用いて検討を行った.まず,針葉形状の異なる2種類のヤマグニスギ苗木若葉からRNA抽出を行った.抽出にはRNA抽出キットを用いた.抽出終了後にアガロースゲルで電気泳動を行い,抽出精度を確認して,高精度のサンプルを次のcDNA合成に用いた.合成したRNAを用いた逆転写反応によりcDNAの合成を行った.合成にはキットを用いた.cDNA合成後,cDNAが正しく合成されたかどうかを確かめるために,ハウスキーピング遺伝子であるGAPDH(glyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase)の配列からプライマーを設計してPCR反応で増幅し目的のバンドが得られるかどうか確認した.電気泳動の結果,合成したcDNA中にGAPDH遺伝子の部分配列の存在が確認でき,cDNAが正しく合成できたことが示された.次に合成されたcDNAを鋳型にしてPCR反応を行った.なおPCR反応にはランダムプライマー(12種類)を用いた.この12種類のランダムプライマーを組み合わせてPCR反応を行い,反応終了後にPCR産物をゲル電気泳動によるバンドパターンのチェックを行った.その結果,プライマーの組み合わせを変化させることによって検出されるバンドパターンに違いが見られた.しかしながら,異なる2つの針葉形状間で比較して特異的に発現しているバンドパターンを特定するには至っていない.また同一条件,同一プラィマーの組み合わせを用いてPCR反応を行った場合でも見られるバンドパターンに毎回差が生じ,再現性が見られない結果となった.本研究課題では京都の地域品種であるヤマグニスギの苗木段階における針葉形状と将来の樹幹通直性との相関を検討することを目的とし,分子生物学的手法(DD法)および組織観察を用いて検討を行った。
卵形成過程への受容体型チロシンキナーゼC-kit及びリガンドS1因子の関与の解明

[方法]WBB6F1マウス(wild type)+/+,アミノ酸欠落があるheteroW/+,アミノ酸点突然変異をもつheteroW^v/+,機能喪失性突然変異遺伝子をもつW/W^vを使用し,精巣組織における蛋白と遺伝子発現を検討した.[結果]W/W^v mutantマウスではwildtype-heteroに比較し,精巣重量・細胞数は有意に低下していた.Flow cytometry分析にてc-kit陽性細胞数はwild type, hetero mutantマウスでは生後10日齢が最も多く,性成熟マウスは有意に低値を示し,W/W^v mutantマウスではいずれの週齢でも低値を示した.(2)抗ガン剤DXR投与配偶子形成障害モデル実験[結果]各群ともマウス重量・各組織重量には有意差は認めず.精巣重量はDXR単独投与群で強い抑制,TJ41併用投与群では正常,TJ7・GTE併用投与群では有意差なし,TJ41・TJ7・GTE単独投与群ではいずれも正常より増加した.RT-PCRでc-kit mRNAはDXR投与群で有意な低値を認めた.またTJ41,TJ7およびGTE併用群ではいずれも投与量依存的にc-kitの増加を認め,単独投与群では正常群よりも増加した.[結論]DNA合成阻害薬物によりc-kit発現の著明な低下を認めた.TJ41,TJ7およびGTEはc-kit蛋白を増加させ,その抗酸化作用により配偶子形成障害のrescueが可能であった.(3)ヒト造精機能障害精巣組織におけるc-kit発現解析[方法]ヒト高齢者前立腺癌患者のGnRHa製剤長期投与後に摘出された精巣組織をインフォームド・コンセントのもとに使用し抗c-kit抗体(CD117)を反応させ,flow cytometry解析を用いてc-kit陽性細胞率を解析し,またRT-PCRを用いてmRNAの発現鼻を解析した.[結果]c-kit陽性細胞率の低下,mRNA発現の著明な低下を認めた.[結論]c-kitは配偶子形成過程,spermatogoniaの減数分裂機構へ強く関与することが示唆された.[方法]生後10日,4週齢および11週齢マウスWBB6F1(wild type)+/+,78個のアミノ酸の欠落があるheteroW/+,アミノ酸の点突然変異をもつhetero W^v/+,機能喪失性突然変異遺伝子を2個持つW/W^vを使用した.配偶子形成におけるc-kitの発現をまずモデルとして精巣組織における蛋白と遺伝子発現について検索し,配偶子形成過程での障害の分化stageに関わるc-kitの関与を,Flow cytometry, RT-PCR,免疫組織染色を行い検討した.[結果]W/W^v mutantマウスではwildtypeおよびheteroの精巣に比較し,重量・細胞数は有意に低下していた.Flowcytometry分析の結果から,c-kit陽性細胞数はwildtype, hetero mutantマウスでは生後10日齢が最も多く,生後4週齢生後11週齢の性成熟マウスは有意に邸値を示し,W/W^v mutantマウスではいずれの週齢でも低値を示した.このことから配偶子形成の強い抑制とmaturation arrestの状態が示された.また,RT-PCRにおいて各遺伝子発現はwild typeとW^vではほぼ同じ位置に認められたが,Wは2箇所に認められ,新たな遺伝子発現が確認された.<配偶子形成障害モデル実験>[結果]各群ともマウス重量および各組織重量には有意差は認められなかった.精巣重量はDXR単独投与群が正常群の約60%に減少しており強い抑制が認められた.TJ41併用投与群では4g投与群でほぼ正常に近い値であり,TJ7,GTE併用投与群ではいずれの投与量でも精巣重量に差は認められなかった.TJ41,TJ7,GTE単独投与群ではいずれも正常より精巣重量は増加していた.またsertoli cell onlyの精細管の比率はDXR単独投与群が有為に高く,その他の群ではいずれも低値であった.RT-PCRによりc-kit mRNAの半定量を行ったところ,正常に比較しDXR投与群では有意な低値を認めた.またTJ41,TJ7およびGTE併用群ではいずれも投与量依存的にc-kitの増加が認められ,単独投与群では正常群よりも増加していた.[結論]DNA合成阻害薬物により,maturation arrestの状態が示され,免疫学的,遺伝子的検索によりc-kit発現の著明な低下が示唆された.TJ41,TJ7およびGTEはc-kitのmRNAの発現を促進させ転写を活性化することにより,c-kit蛋白を増加させた.またその抗酸化作用によりdoxorubicinのDNA障害を阻害することで配偶子形成障害をrescueすることが可能であった.[方法]WBB6F1マウス(wild type)+/+,アミノ酸欠落があるheteroW/+,アミノ酸点突然変異をもつheteroW^v/+,機能喪失性突然変異遺伝子をもつW/W^vを使用し,精巣組織における蛋白と遺伝子発現を検討した.[結果]W/W^v mutantマウスではwildtype-heteroに比較し,精巣重量・細胞数は有意に低下していた.Flow cytometry分析にてc-kit陽性細胞数はwild type, hetero mutantマウスでは生後10日齢が最も多く,性成熟マウスは有意に低値を示し,W/W^v mutantマウスではいずれの週齢でも低値を示した.(2)抗ガン剤DXR投与配偶子形成障害モデル実験[結果]各群とも

マウス重量・各組織重量には有意差は認めず.精巣重量はDXR単独投与群で強い抑制,TJ41併用投与群では正常,TJ7・GTE併用投与群では有意差なし,TJ41・TJ7・GTE単独投与群ではいずれも正常より増加した.RT-PCRでc-kit mRNAはDXR投与群で有意な低値を認めた.またTJ41,TJ7およびGTE併用群ではいずれも投与量依存的にc-kitの増加を認め,単独投与群では正常群よりも増加した.[結論]DNA合成阻害薬物によりc-kit発現の著明な低下を認めた.TJ41,TJ7およびGTEはc-kit蛋白を増加させ,その抗酸化作用により配偶子形成障害のrescueが可能であった.(3)ヒト造精機能障害精巣組織におけるc-kit発現解析[方法]ヒト高齢者前立腺癌患者のGnRHa製剤長期投与後に摘出された精巣組織をインフォームド・コンセントのもとに使用し抗c-kit抗体(CD117)を反応させ,flow cytometry解析を用いてc-kit陽性細胞率を解析し,またRT-PCRを用いてmRNAの発現鼻を解析した.[結果]c-kit陽性細胞率の低下,mRNA発現の著明な低下を認めた.[結論]c-kitは配偶子形成過程,spermatogoniaの減数分裂機構へ強く関与することが示唆された.
持続的に使用可能な非シアン型無電解金めっき反応系の創製

本研究は、金(I)イオンの錯化剤として亜硫酸イオン(SO_3^<2->)・チオ硫酸イオン、還元剤にチオ尿素(TU)、ヒドロキノン(HQ)を含む金めっき液をベースに、めっき反応に伴ってめっき液中に蓄積する物質や外部から補給すべき物質が少ない長期間持続的に使用可能な金めっき反応系構築を目標に行い、下記の知見が得られた。(1)めっき反応進行中、HQが酸化されて生じたベンゾキノンとSO_3^<2->の反応からヒドロキノンスルホン酸(HQSA)が、さらに同様の反応を経てHQSAからスルホン酸基を2個以上持つHQ誘導体が生成することがわかった。HQ,HQSAともにTU再生能力を持つ。(2)TUは金(I)錯体の還元反応を促進することを見出した。この促進効果はグラッシーカーボン(GC)電極では認められず、金電極表面でのみ観測された。(3)電気化学還元によってHQSAからHQを再生する方法について検討した。水溶液中では金,GC,白金,金アマルガム電極のいずれにおいても、電位窓の範囲内で還元反応が起こらなかった。多くの有機溶媒に対してHQSAは溶解性が低く、溶解したDMSO、DMF中でも電気化学的脱スルホン化は認められなかった。(4)Au(I)錯体のめっき液への補給は[Au(SO_3^<2->)_2]^<3->の形で行なうのが適当と考えられた。補給によってめっき液中のフリーのSO_3^<2->濃度が増加するが、Au(I)錯体の還元反応に与える影響が少ないことが電気化学測定からわかった。(5)HQSAの電解還元に代わる持続使用可能な金めっき反応系へのアプローチとして、めっき反応によって酸化還元だけを繰り返すHQ誘導体を使う方法を考えた。このために必要な"チイルラジカルを還元してTUを再生でき"かつ"付加反応を伴わずにSO_3^<2->による還元を受け得る"可能性のある物質として、メチル基とスルホン酸基を2個ずつ持つHQ誘導体を提案した。今後は、上記(5)の可能性を検討すると同時に、めっき皮膜の物性など実用上必要な知見や技術を蓄積することで、表記金めっき反応系を実現させたい。本年度は、めっき反応進行によって、めっき液中に含まれる物質の量の変化やそれらがめっき反応に与える影響、ヒドロキノンの反応について検討し、標題の金めっき反応系構築のための課題を具体化した。(1)金(I)イオンを還元することでチオ尿素から生成したチイルラジカルは、ヒドロキノンと反応してチオ尿素に戻る。このときヒドロキノンは二段階でベンゾキノンまで酸化されるが、溶液中に多量に存在する錯化剤の亜硫酸イオンと反応してヒドロキノンスルホン酸になり、めっき液中に蓄積することが分かった。現在、ヒドロキノンスルホン酸の定量方法や、ヒドロキノンスルホン酸をヒドロキノンに戻す方法について検討中である。(2)錯化剤(亜硫酸イオン・チオ硫酸イオン)2分子が金(I)に配位するため、3種類の金錯体が存在する。

めっき反応進行によって錯化剤がめっき液中に蓄積するが、1部の亜硫酸イオンはヒドロキノンの反応生成物であるベンゾキノンと反応して消費されるため、3種類の金錯体の存在比が変化し、めっき速度の遅いチオ硫酸イオンだけが配位した錯体が相対的に増加した。めっき速度を低下させないために、亜硫酸イオンだけが配位した金錯体を加えることで、金錯体の補給と錯化剤の量比の維持を同時に達成する方法を検討する予定である。(3)電気化学測定から、チオ尿素は金(I)イオンの還元剤としてよりも、ヒドロキノンから金(I)イオンヘの電子移動反応のメディエータとして働いていると推察された。よって、同様の機能をもつ物質に置換することも可能と考えられ、金属に強く吸着する硫黄原子を含まない代替物質の探索を予定している。本年度は、めっき反応進行によって、めっき液中に含まれる物質の量の変化やそれらがめっき反応に与える影響、ヒドロキノンの反応および再生方法について検討した。(1)金(I)イオンを還元することでチオ尿素(TU)から生成したチイルラジカルとヒドロキノン(HQ)の反応生成物であるヒドロキノンスルホン酸(HQSA)は、ODS相を持つ逆相カラムを用いたHPLCによってTU・HQと同時に定量できることがわかった。金めっき反応進行に伴うこれら3成分の量変化を追跡した結果、(1)TU量は変化しない、(2)HQ減少モル数とHQSA生成モル数はほぼ一致する、(3)HQ減少モル数と金析出モル数がほぼ対応することがわかった。(2)HQ酸化体が溶液中に多量に存在する錯化剤の亜硫酸イオンと反応してHQSAになることが電気化学測定から裏付けられた。HQSAから電気化学還元によってHQを再生する方法について検討したが、水溶液中では電位窓の範囲内で還元反応が起こらず、有機溶媒にはHQSAは溶解しなかった。この還元反応は類似反応例の報告もなく、現在のところ、実現は難しいと判断している。(3)HQSAがHQと同様の機能(チイルラジカルのトラップ・めっき反応を進行させる)を有することがわかった。但し、めっき速度はより小さく、液安定性に関する影響は詳細に検討していない。また、HQSA酸化体が亜硫酸イオンと反応してスルホ基が複数置換した化合物が生成することが、電気化学測定・NMRから予想された。(4)めっき反応進行によってめっき液中に蓄積する錯化剤(亜硫酸イオン・チオ硫酸イオン)量は初期錯化剤量に比べるとわずかであり、かなり長時間めっき液を使用しなければめっき速度に影響を与えるレベルに達しないことがわかった。亜硫酸イオンだけが配位した金錯体を加えることで、金錯体の補給とめっき速度の維持が可能であると考えている。
神経伝達物質放出に関与する新しいGTP結合蛋白質の構造と機能

ボツリヌス毒素が各種の細胞のGTP結合蛋白質をADPリボシル化することを見出し、詳細な検討を行なった。ラット胎細胞、心筋細胞、肝細胞、ウニの卵、電気ウナギの発電器官、各種の神経系の株化細胞にボツリヌス毒素(D型)を作用させたところ、24DKおよび26KD蛋白質がADPリボシル化され、神経系の細胞は24KDおよび26KDの蛋白質がリポシル化された。したがって、26KD蛋白質のリボシル化は神経系の細胞にのみみられると結論した。24KDおよび26KD蛋白質の特性を検討した結果、GTP結合蛋白質であることが明らかになった。この蛋白質の生理的役割に関しては、現在検討中である。一方ボツリヌス毒素は、末梢神経系においてアセチルコリンの放出を抑制する作用を有することがよく知られている。本研究では、ボツリヌス毒素がラット胎児脳細胞のトランスミッターの放出を抑制するかどうかを検討した。この結果、ボツリヌス毒素は脳細胞からのノルエピネフリン、ドーパミン、GABA等の放出を抑制することが明らかになった。したがって、ボツリヌス毒素はトランスミッター放出に関する共通の機構を解明する上で有力な手段として使用出来ることがわかった。ボツリヌス毒素が、トランスミッター放出のどの過程に作用するかを明らかにするために、脳細胞をジギトニン処理し細胞膜の透過性を増大させた細胞標品を調製し、ボツリヌス毒素を作用させた。この細胞では、外液のカルシウムイオン濃度を上昇させると細胞内にカルシウムイオンが流入し、トランスミッターの放出がみられる。ボツリヌス毒素は、この系においても、各種トランスミッターの放出を抑制した。すなわち、ボツリヌス毒素は、カルシウム流入以後の過程に作用し、トランスミッターの放出を抑制することが明らかになった。
電子カルテ情報からの総合学習を目的とした薬学部学生実習ツールの開発

薬学部が4年制から6年制になり、薬学部学生の病院実習は平成22年度から2.5カ月間となる。単に実習期間が長くなるだけではなく、今まで以上に総合的な知識や応用能力を習得できるカリキュラムを新たに構築することを目的として、電子カルテシステムを応用した総合学習ツールを開発した。これまでは、服薬指導のための模擬症例、処方解析のための処方例など、学生に対して個々に症例を提示されることが多かった。しかし、より実際の業務に近い課題提示のため、患者基本情報、診療記録や看護記録、検査結果などが一体となった模擬電子カルテシステム上に模擬患者を作成した。本ツールの模擬患者には、以下の課題設定が行われている。1.電子カルテシステムの利用方法習得、2.処方解析、3.副作用モニタリング、4.医薬品情報の収集と提供、5.薬剤管理指導のための情報収集。学生は、実際に業務で電子カルテから情報を得るように、課題に取り組みながら総合学習を行うことができる。今回開発した実習ツールは、実際の電子カルテシステムに準じたシステムであるため、断片的な情報だけではなく、総合的に判断したり、情報を選別・集約したりする技術の習得が期待できる。また、模擬患者であるため、実在の患者に比べて問題提示や回答を見出すまでの過程は分かり易く単純化されている。従って、このシステムは、病院実習において症例を学習するための能動的学習に有用と考えられる。実際に平成22年度からの病院実習で活用しながら、学生の理解度を確認し、さらに学習効率のよいシステムに改良したい。