hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子構造解析を中心とした多角的な手法によるビリン還元酵素の反応機構解明

フェレドキシン依存性ビリン還元酵素PcyAは、ビリベルジン(BV)を基質としたフィコシアノビリン(PCB)生合成反応を触媒する。この反応の特徴は、PcyAがBVの異なる二か所を一定の順序で特異的に還元するということである。その特異な還元反応機構を解明すべく、本研究の前の課題で野生型(WT)PcyA-BV複合体の中性子結晶構造解析が行われた。その結果、Asp105がプロトン化と脱プロトン化の2つのコンホメーションを持ち、同時にBVとBVH+の2つの状態が混在していると示唆された。しかし、2015年に発表した野生型(Wild Type; WT)のPcyA-BV複合体の中性子結晶構造解析の結果では、第一プロトンドナーと考えられているGlu76のプロトンの存在を確認することができなかった。そこで本研究では、中性子結晶構造解析でGlu76側鎖の水素原子が観測できなかった原因を探るため、分光学的手法やX線自由電子レーザー(XFEL)を相補的に使った多角的手法でGlu76はプロトン化していることを突き止めた。また、研究過程で見出した吸収スペクトルの異なるAsp105Asn(D105N)変異体とIle86Asp(I86D)変異体のBV複合体について中性子結晶構造解析を行い、BVのプロトン化と吸収スペクトルの相関を考察した。それぞれ2.0Å分解能の中性子結晶構造解析により、BVや周辺の変異部分の水素原子を可視化することに成功し、これらの変異体の反応と水素結合ネットワークの関係も明らかにすることができそうである。また、研究の過程でI86D変異体については、結晶化の工夫が必要であった。タンパク質の中性子結晶構造解析では、通常、X線結晶構造解析で用いるものよりも非常に大きな結晶を育成する必要がある。基質との複合体かやリザーバー溶液と混合する比率などを工夫して良質な大型結晶を得た。フェレドキシン依存性ビリン還元酵素の一つPcyAはヘム分解産物であるビリベルジン(BV)のD環ビニル基とA環をこの順序でそれぞれ二電子還元し、フィコシアノビリンと呼ばれる光合成色素を生合成する酵素である。PcyAのGlu76とAsp105は、X線結晶構造解析により二重のコンホメーションをとっていることが分かった。また、両者ともプロトンドナーであると考えられている重要なアミノ酸である。その二つのアミノ酸の近傍にはIle86が位置しており、それを酸性アミノ酸であるアスパラギン酸に変異させると、BVとの複合体の吸収スペクトルが著しく変化することが我々の研究によりわかっていた。我々はその変化が、酵素(PcyA)と基質(BV)の水素化状態の違いに由来するという仮説を立てていたが、今まで実験的にそれを証明できていなかった。本研究課題の遂行により、今年度は中性子結晶構造解析で複合体中の水素原子を可視化することを目指してきた。中性子結晶構造解析の成功には、いかに大型の良質の結晶を得るかがカギとなる。本年度は、一辺が2 mmに迫るような大型結晶を得て、中性子回折実験を予備的に行うまでに至った。さらに、共同研究によりPcyA(I86D)-BVの高分解能X線結晶構造解析を行い、結合長などにより、BVの水素化状態を推定することができた。さらに、それと並行して、野生型PcyA-BV複合体の赤外分光測定により、それに先立って行った中性子結晶構造解析であいまいさが残ったGlu76の水素化状態を調べた。その結果、中性子結晶構造解析では不明瞭であったGlu76に結合した水素が存在することが分かった。これらに加えて、Asp105をアスパラギンに変異したD105N変異体の中性子結晶構造解析を目指して、結晶の大型化に取り掛かっている。I86D変異体とBVの複合体の結晶の大型化には一定の道筋がついた。予備的な中性子回折実験も2回行っている。最高分解能が2.1Åに相当するような回折点も観測している。I86D変異体に関してはH29年度中に中性子結晶構造解析に成功できるのではないかと期待している。また、野生型PcyAの赤外分光測定を行うこともできた。Glu76については二重のコンホメーションをとっていることやそれらがプロトン化していることがわかった。ただし、Asp105については赤外分光では脱プロトン化していることは示唆されたが、プロトン化している成分は見られなかった。これは先に行った中性子結晶構造解析の結果とは矛盾しており、現在原因を究明中である。共同研究の遂行によりI86D変異体の高分解能X線結晶構造解析も完遂しており、BV分子内の結合長などからその水素化状態を推定することに成功したことから、着々と研究は進展していると言える。Asp105をアスパラギンに変異する(D105N変異体)と、BVと複合体になったときにI86Dとは異なった吸収スペクトルの変化を起こす。これはI86D複合体より水素が一つ少ない状態であると考えており、その中性子結晶構造解析を目指すことも重要である。そこで、実験計画を少し変えて、PcyA(D105N)-BV複合体の中性子結晶構造解析も並行して目指すことにした。このように、研究の途中で新たな発見があり、研究の方針を修正できたことも、この研究課題の遂行がうまくいっていることを示している。

マイナス点をあえて述べるとすれば、手を広げすぎてどれもまだゴールに到達していない点である。その点では、研究は徐々に前に進んでいるが、計画通りとも言えない。以上のことから「おおむね順調に進展している。」と考えている。フェレドキシン依存性ビリン還元酵素(FDBR)は、フェレドキシンから受け取った電子を使い、ヘム分解産物であるBVを還元してphytobilinを生合成する酵素の総称である。PcyAはFDBRの主要なメンバーで、BVのD環ビニル基を2電子還元し、中間体18EtBVを生成し、次にA環を2電子還元して最終生成物フィコシアノビリン(PCB)を合成する。反応解析の過程で、連携研究者の福山・和田らによりBVとの複合体の吸収スペクトルが大きく変わる変異体が見出されており(論文未発表)、BV近傍の水素結合様式の変化が考えられるが、実際のところは不明である。さらにそれに関連して、結晶中だけでなく溶液中でもAsp105には二状態が混在しているのか、また、その構造と吸収スペクトルとの相関を解明することも重要である。応募者は、これら残された問題を解決してPcyAの特異な反応機構を「水素原子レベル」の構造から完全に解明することを目的とし、今年度はIle86Asp変異体PcyAとBVの複合体(I86D-BV)の高分解能中性子結晶構造解析を行った。中性子解析用大型結晶は、通常の条件を大幅に変更して作製に成功した(論文投稿中)。また、中性子回折実験はドイツ・ミュンヘンのFRM IIの原子炉を利用した回折計、BIODIFFを用いた。常温測定で、1ショット65分間で、68.4°分のデータを収集した。波長は3.1 Åで、結晶の取り扱いは暗所で行った。その結果、分解能は約2.0 Åで、4つのピロール環全てがプロトン化していることは分かった。その他周囲のアスパラギン酸のプロトン化状態や水素結合様式がわかり、今後の他の変異体の中性子結晶構造解析の結果と合わせることで、吸収スペクトルとプロトン化状態の相関や反応へのアミン酸の寄与を明確にしたい。当初の計画では、野生型PcyA-18EtBV中間体複合体, PcyA-PCB生成物複合体の中性子結晶構造解析を行う予定であった。少なくともH29年度には、反応中間体の18EtBVの単離方法は確立していたかった。しかしそれについては未だに成功しておらず、見通しが立っていない。一方でI86D変異体の中性子解析に成功した。I86D-BV複合体の中性子結晶構造解析を行うために大型結晶を作製することを目的として、蒸気拡散法やボタン透析法などの様々な結晶化方法を試みた。また、緩衝液や沈殿剤の濃度や種類、pHなどの結晶化条件を検討していった。さらに、室温X線回折実験を行い、Wilson plotで算出される温度因子から各結晶化条件で得られた結晶の評価を行った。また、結晶化相図を実験的に描き、溶解度曲線から大型結晶を得られる条件を探索した。得られた最適条件のスケールアップの結果、最長軸が約2.0 mmのI86D-BV複合体の結晶の作製に成功した。同一結晶を用いて放射光施設Photon FactoryのBL17AでX線回折強度データ収集を行い中性子回折データと併せたジョイントリファイメントを行った。その結果、BVがプロトン化したBVH+の状態を観測することができた。この結果は分光学と計算科学の結果と一致した。
近室温でのマイクロピクセル・ゲルマニウム検出器技術の研究

ゲルマニウム半導体素子は、優れたエネルギー分解能を有し、大体積で均一な素子の製作が可能である等の優れた特性を持つが、液体窒素温度に冷却して使用する必要がある。これは室温での禁止帯幅エネルギーが0.67eVと小さく、熱励起により伝導帯に電子正孔対がつくられる影響が大きい為である。この熱励起による暗電流は、結晶中に一様に存在し、素子体積に比例する。一方、入射放射線による真の電子正孔対は、体積には依存せずに、入射放射線の持つエネルギーに比例し、かつ数100ミクロン程度の微小領域で発生する。この事実は、数100ミクロンサイズのゲルマニウム検出器では、暗電流は著しく軽減され、近室温で動作する可能性を示唆する。この趣旨に基づき、代表者のグループは、1mm角の単素子微小ゲルマニウム結晶では、熱雑音電流が室温(22°C)で10μA以下に抑えられる事を実証してきた。平成17年度は、厚み300μmの高純度Geウエハーを使用してマイクロピクセル電極付き単結晶板を製作し、別途開発されたピクセル検出器用の読み出し回路の形状に併せて、単位ピクセルサイズが172μm×172μm、ピクセル配列が60×97の2次元配列のマイクロピクセル・ゲルマニウム検出器を製作した。読み出し回路系は、同形状のシリコンセンサーを用いて良好な動作が実証されており、今後引き続きゲルマニウムセンサーを用いての試験を継続して行う。平成17年度の成果は、電気電子学会(IEEE)により2005年10月23日29日にプエルトリコで開催されたNuclear Science & Symposium & Medical Imaging Conferenceに於いて、表題「Pixilation Effect on Germanium Detectors and Their Temperature Dependencies」として研究分担者の鈴木が口頭発表を行った。この趣旨に基づき、液体窒素温度から摂氏100度迄の温度可変機能、観察窓、電気探針を配した検査用の真空チェンバーを購入し、素子の光学的な評価、アニーリング、及びダイオード特性の評価を実施した。高純度ゲルマニウム結晶(5mm×5mm×0.5mm)を用いて、2mm×2mmの電極付き素子、及び0.75mm×0.75mmの2×2個のピクセル電極付き素子を製作した。素材としては高純度ゲルマニウム結晶の他に、システム評価の為にシリコン結晶を用いて全く同じ工程で素子を製作した。シリコン素子を用いた評価では、常温から液体窒素温度の範囲で良好なダイオード特性が観測され、検査装置の良好動作を確認した。ゲルマニウム結晶では表面電流制御の課題が残されたが、いわゆる大体積のゲルマニウム検出器に比べて暗電流が著しく軽減され、本研究の目的の検証が確認された。平成16年度の研究の成果は、第52回応用物理学会関係連合講演会(埼玉大学)に於いて、「微笑ゲルマニウム結晶のダイオード特性」という表題で口頭発表を行った。

ゲルマニウム半導体素子は、優れたエネルギー分解能を有し、大体積で均一な素子の製作が可能である等の優れた特性を持つが、液体窒素温度に冷却して使用する必要がある。これは室温での禁止帯幅エネルギーが0.67eVと小さく、熱励起により伝導帯に電子正孔対がつくられる影響が大きい為である。この熱励起による暗電流は、結晶中に一様に存在し、素子体積に比例する。一方、入射放射線による真の電子正孔対は、体積には依存せずに、入射放射線の持つエネルギーに比例し、かつ数100ミクロン程度の微小領域で発生する。この事実は、数100ミクロンサイズのゲルマニウム検出器では、暗電流は著しく軽減され、近室温で動作する可能性を示唆する。この趣旨に基づき、代表者のグループは、1mm角の単素子微小ゲルマニウム結晶では、熱雑音電流が室温(22°C)で10μA以下に抑えられる事を実証してきた。平成17年度は、厚み300μmの高純度Geウエハーを使用してマイクロピクセル電極付き単結晶板を製作し、別途開発されたピクセル検出器用の読み出し回路の形状に併せて、単位ピクセルサイズが172μm×172μm、ピクセル配列が60×97の2次元配列のマイクロピクセル・ゲルマニウム検出器を製作した。読み出し回路系は、同形状のシリコンセンサーを用いて良好な動作が実証されており、今後引き続きゲルマニウムセンサーを用いての試験を継続して行う。
「祖母―母―娘」三代の関係性―イメージ画とインタビューを基に

本年度は、博士後期課程3年間の研究計画の最終年度にあたり、これまでに行ってきた「祖母-母-娘」三代の関係性イメージ調査の結果をまとめ、世代や立場を超えて共通する、関係性のなかでの女性の生涯発達的・生成継承的ライフサイクルモデルの試案作成を目指して研究活動を行った。1.老年期「祖母」世代を対象とした、三代の関係性イメージ調査の実施:2011年412月老年期の「祖母」世代を対象として、「祖母-母-娘」三代の関係性イメージを問うイメージ画調査を行った。インタビュー調査も企画し協力者を募集していたが、実施には至らなかった。2.母系社会の伝統の残る土地でのフィールドワーク:2011年9月いまなお母系的なつながりの強い沖縄久高島へ赴き、土地の重要人物である数人の「おばあ」に話を聞いたり行動を共にしたりして、フィールドワークを行った。その結果は、グローバルCOE総括シンポジウム(12月:京都)のポスター発表にまとめた。3.国内外の関連学会や研究会への参加および研究発表:通年所属する国内外の学会で研究経過および成果を発表し、関心を共有する研究者との交流・意見交換に努めた。具体的に言うと、国内では日本心理学会(9月:東京)・日本質的心理学会(11月:広島)・日本発達心理学会(3月:名古屋)において口頭発表およびポスター発表を行った。国際的には、ノースイースタン・イリノイ大学で行われた生涯発達心理学に関する国際シンポジウム(7月:シカゴ)において、これまでの研究内容をまとめた「世代間関係のヴィジュアル・ナラティヴ」と題した口頭発表を行った。いずれの場においても、有意義な議論が展開した。青年期娘世代-中年期母世代-老年期祖母世代で構成される三代の女性の世代間関係を、それぞれの立場から捉えた表象イメージを比較・検討することにより、三代全体を統合する生成継承的ライフサイクルモデルを構築する。特に、平成21年度は、中年期母世代から見た三代の関係性についてイメージ画調査およびインタビュー調査を実施し、青年期娘世代の表象パターンとの比較を試み、各世代の特徴を明らかにすることを目的とした。1.中年期母世代から見た「祖母-母-娘」三代の関係性イメージ調査の実施...大学生の娘を持つ母親71名(平均年齢48.8歳)を調査協力者として、自身を含む「祖母-母-娘」三代の関係性を問うイメージ画調査を行った。また、そのうちの6名に対しては、加えてインタビュー調査も行った。青年期娘世代と比べて、中年期母世代の描いたヴィジュアル・ナラティヴでは、他者に対するケアを主題としたものが特徴的に見られた。特に、従来ライフサイクル論において中年期のテーマとされてきたgenerativity(次世代に対する関心・関与)だけでなく、先行世代である老年期祖母世代に向かうケア意識の高まりが確認されたことが本研究の意義深い成果である。2.学会発表による研究知見の共有、有識者との意見交換・研究交流...国内では、日本発達心理学会・日本質的心理学会・日本心理学会などに参加し、上記の内容も含めた研究成果を発表した。そして、関心を共有する研究者や教育関係者、心理臨床実践者などと積極的に意見を交換した。海外では、2009年7月にイギリス(ロンドン)にて心理臨床に携わる医師や研究者らと研究交流の機会を持ち、ノルウェー(オスロ)で開催されたヨーロッパ心理学会にて研究発表を行った。申請者はこれまでの研究のなかで、青年期「娘」世代および中年期「母」世代を対象とした「祖母-母-娘」三代の関係性イメージ調査を実施してきた。今年度は老年期「祖母」世代へと視点を移して、三代それぞれの立場からとらえた関係性イメージとその特徴を明らかにし、比較検討することを目指して研究活動を行った。1.老年期「祖母」世代を対象とした、三代の関係性イメージ画調査の実施老年期の「祖母」世代を対象として、「祖母-母-娘」三代の関係性イメージを問うイメージ画調査を行った。2.国内外の関連学会や研究会への参加および研究発表所属する学会で研究経過および成果を発表し、関心を共有する研究者との交流・意見交換に努めた。具体的には、日本心理学会(9月:大阪)・日本質的心理学会(11月:茨城)・日本発達心理学会(3月:東京)において口頭発表およびポスター発表を行った。国際的には、アジア家族研究・家族療法協会シンポジウム(11月:東京)にて、これまでの関係性イメージ画調査の青年期「娘」世代と中年期「母」世代のデータを比較した話題提供を行った。3.調査結果のまとめと論文執筆これまで実施してきた調査結果を年代ごとに論文としてまとめた。まず、青年期「娘」世代を対象とした三代の関係性イメージ画調査の内容は、京都大学大学院教育学研究科紀要第57号の紀要論文としてまとめ、掲載された。次に、中年期「母」世代を対象とした同様のイメージ画調査の内容は、学会誌投稿論文としてまとめ、現在査読中である。

1.老年期「祖母」世代を対象とした、三代の関係性イメージ調査の実施:2011年412月老年期の「祖母」世代を対象として、「祖母-母-娘」三代の関係性イメージを問うイメージ画調査を行った。インタビュー調査も企画し協力者を募集していたが、実施には至らなかった。2.母系社会の伝統の残る土地でのフィールドワーク:2011年9月いまなお母系的なつながりの強い沖縄久高島へ赴き、土地の重要人物である数人の「おばあ」に話を聞いたり行動を共にしたりして、フィールドワークを行った。その結果は、グローバルCOE総括シンポジウム(12月:京都)のポスター発表にまとめた。3.国内外の関連学会や研究会への参加および研究発表:通年所属する国内外の学会で研究経過および成果を発表し、関心を共有する研究者との交流・意見交換に努めた。具体的に言うと、国内では日本心理学会(9月:東京)・日本質的心理学会(11月:広島)・日本発達心理学会(3月:名古屋)において口頭発表およびポスター発表を行った。国際的には、ノースイースタン・イリノイ大学で行われた生涯発達心理学に関する国際シンポジウム(7月:シカゴ)において、これまでの研究内容をまとめた「世代間関係のヴィジュアル・ナラティヴ」と題した口頭発表を行った。いずれの場においても、有意義な議論が展開した。
色彩表現に着目した超音波内視鏡下穿刺吸引生検検体の客観的評価法の検討

検体の色相、明度、彩度を測定するための検証のためアルギン酸ナトリウムを用いた人工的に着色させた検証では分光測色計による色彩法では有意差のある数値化が可能であった。実際に超音波内視鏡下で採取された検体では色彩法による有意差を見出すことはできなかった。これは採取時に使用する穿刺針が1925Gと複数種類あること、採取される組織成分にそれぞれ固有の硬度があるため同一の厚さで測定ができなかったこと、病変部組織中にある赤血球含有割合で差異が生じる可能性があることが考えられた。今回検討した膵癌、神経内分泌腫瘍、消化管粘膜腫瘍において、膵癌では症例によって細胞量、標本で確認できる細胞成分や背景所見(粘液、壊死物質や炎症細胞など)が多種多様であったため、R, G, B含有割合に一定の規則性を見出すことができなかった。しかし、神経内分泌腫瘍: 6症例、消化管粘膜下腫瘍(GIST : 10症例、Leiomyoma : 5症例)ではG, B含有割合が神経内分泌腫瘍Ave(%)B : G=30.33 : 42.28、GIST Ave(%)B : G=28.15 : 41.93、Leiomyoma Ave(%)B : G=30.09 : 37.98と症例数は少ないが一定の規則性を示唆するデータを得た。この時、同時に確認した標本はいずれも一様の細胞成分を認めた。本研究では疾患別の有用なデータを得ることはできなかった。主観ではあるが肉眼的所見では神経内分泌腫瘍と消化管内分泌腫瘍には明らかに検体色調に差異を認める。このことから検証のための検体条件(穿刺針の太さ、検体硬度等)や撮影時条件(暗室、光源照射位置等)を一定に保ち、一様の細胞像を示す疾患であれば鑑別可能であると考える。今後、可視光による検体特徴の検証だけでなく他の検査媒体を用いることでより詳細な情報を得ることが可能と考える。また現在の被検体を個体から細胞浮遊液など成分を分解させることでノイズとなる病変部細胞以外の成分を除去することができ、より検出感度向上が期待できると考える。
経済モデル分析を中心とした炭素制約が国際競争力に与える影響の学際的分析

本研究では、炭素制約が企業活動に与える影響を、経済学、法学的、政治学、倫理学的な側面から検討した。具体的には、すでに明日香らが構築したアジア地域を対象とする部分均衡経済モデル(CASE Asia)を用いて、炭素制約の経済影響を国および産業レベルで明らかにした。また、EU排出量取引制度(EU ETS)の航空分野の域外適用の事例を参考に、国境税調整などの具体的な措置に関する法的・政治的受容性を分析した。本研究では、炭素制約が企業活動に与える影響を、経済モデル構築および計量経済的な手法によって分析すると同時に、国境税調整などの影響軽減政策を経済学、法学的、政治学、倫理学的な側面から検討する。具体的には、すでに明日香らが構築したアジア地域を対象とする部分均衡経済モデル(CASE Asia)を、最新の各国の政策動向を取り入れ、新たにEUやアメリカなども含めた多地域モデルである一般均衡経済モデル(CASE Global)に拡張し、炭素制約の経済影響(例:GDP、生産量、市場占有率の変化)を国および産業レベルで明らかにする。平成25年度は、1)CASE Globalモデル構築の第一段階として基礎構造の構築、2)EU ETS航空分野域外適用問題の打開策に関する関係者へのインタビュー調査、の二つを実施した。1)に関しては、各産業分野排出関連の排出関連の情報として、各産業排出量、各産業排出原単位(t-CO2/GDP)、各産業排出削減数値目標、各産業電力消費水準(電力消費量/GDP(あるいは粗付加価値))、電力の排出原単位、各産業間接排出量、各産業直接排出量、国の削減目標を実現するために各産業に設定された排出削減数値目標(あるいは負担の大きさ)、各産業における排出削減限界コストの推定値、電力部門の生産費用とその構成データなどを収集した。2)に関しては、EU委員会、国際民間航空機関(ICAO)、フランス政府担当者、中国政府担当者、日本政府担当者、日本の民間航空会社担当者などのスタンスに関して、文献調査およびインタビュー調査を行い、EUが妥協せざるを得ない状況にあることを理解した。本年度は、昨年度に続いて、CASE Asiaモデルのマクロモデルへの改良を行った。また、中国における大気汚染対策としての石炭削減政策などが、エネルギー消費量およびCO2排出量にどのような影響を与え、直接的あるいは間接的に企業に対して具体的にどのような経済的な負担を与えているかについて分析した。さらに、紛糾しているEU ETSの航空分野への域外適用について、現状を把握すると同時に、自主的な炭素制約の有効性や政治的受容性など、各国および企業が妥協できるような政策案を検討した。それらの結果、中国では大気汚染対策の影響によって、2014年に石炭消費量が減少し、CO2排出量も減少した可能性が高いことが明らかになった。企業は、排出量取引制度で課せられた排出量の削減を順守するためにクレジットなどを市場から購入しており、経済的負担が大きいという声が少なくなかった。EU ETSの域外適用に関する交渉は難航しており、気候変動枠組条約の下での交渉の結果を待つような状況になっている。一方、中国では、排出量取引制度とは別に炭素税の導入も検討されており、国境税調整の必要性も議論になりつつある。平成27年度は、平成25年度と平成26年度の研究結果をもとに、連携研究者である盧向春東北大教育研究支援者と共にCASE Globalモデルの基礎構造部分を基本的に完成させた。同時に、国際競争力喪失問題に関する政策的な選択肢として、オプション1:排出枠の有償割当(Full auction)、オプション2:輸出と輸入の両方に対して国境税調整を実施。排出係数を高めに設定(より厳しい国境税調整となる)、オプション3:輸出と輸入の両方に対して国境税調整を実施。排出係数を低めに設定(より緩い国境税調整となる)、オプション4:排出枠の無償割当(Grand-fathering allocation)、オプション5:期末の実際の排出量による排出枠配分(Output-based allocation)などを同定し、それぞれのメリットとデメリットを定性的・定量的に整理した。これらの結果を、今後の温暖化対策の国際枠組みに関する具体的な政策提言の形にまとめ、本の出版や新聞雑誌などへ寄稿した。これらの研究成果に基づいて、1)温暖化対策の喫緊性、2)温暖化対策を考慮したエネルギー・ミックスによる経済成長の可能性、3)国際競争力喪失リスクの過大評価のリスク、4)各地域のエネルギー多消費産業保護政策のメリットとデメリット、5)貿易措置に対する反発が大きい途上国にとって公平性を考慮した政治的受容性がある具体的な制度設計の必要性、などに関して国内外に積極的に発言した。

モデルのマクロモデルへの改良は、プログラムの大幅な書き換え、細かい統計データの収集、モデルを動かした後の調整、などが必要であり時間がかかっている。一方、中国における炭素制約の状況に関しては、現地調査などによって多くの情報を得ることができた。環境政策モデルの改良を続け、データ収集なども、中国の研究者とより緊密に交流することでより充実させる。また、これまでの成果を論文などにもまとめて行く。なお、聞き取り調査に関しては、聞き取り調査対象者の同意を得ながら研究を進める。データの収集を行っているものの、種類によっては入手しにくいものもある。また、関係者へのインタビューは、海外も含むので、予定していた全員へのインタビューはまだ行えていない。データ収集に関しては、中国との研究者との協力関係を強化する。また、インタビューなどに関しては、気候変動枠組条約締約国会議などの場で集中的に実施する。
新情報技術による教育発展計画と教員の質に関する国際共同研究

本年度は、学校教育における新しい情報技術の役割を見定めるために大きく3つの柱を立てて課題追究を行った。まず1本目の柱として、マルチメディアを活用した学習環境の構築やコンピュータ・ネットワークを用いた教育情報交換に取り組む小学校・中学校の事例分析を実施した。学校の出版物(研究紀要など)の分析と訪問調査による情報とによってデータ整理の途上にある。また2本目の柱として、地域の教育センター・教育研究所、大学附属の教育実践研究指導センターといった外部組織との連携による教員研修プログラムの実態分析も行った。これについては、センターで実際に現職教員との関わりをもつ大学教官が複数名集まり、各地の実施状況について情報交換を行うという段階である。さらに3本目の柱として、学校内に新しい技術やメディアが導入される際の教師の意識や役割の変化についての実施調査も並行して実施した。これについては、学会内のシンポジウムなどで報告している。ただし、各調査によって得られた研究知見の関連性を整理して体系化するまでには至っていない。またそれらの調査結果については、逐次、複数回の研究分担者会議を開催することで共通理解を得られるように努めた。これらの内容については、複数の論文にまとめた上で調査の経過報告として作成している。
大規模自律分散無線通信網のタイミング同期とルーティング方式の系統的開拓と結合

本研究は大規模かつ高密度な自律分散無線ネットワーク通信を実現することを目指し,これを可能とする自律的な通信方式と網構成法を確立することを目的とした.そのために広域分散のマルチホップネットワークを対象として,タイミング同期とルーティングのアルゴリズムを一つの有機的に連携したシステムとして構築することを行ってきている.そのため,これまでにタイミング同期のプロトコルとして,まず現在最も一般的なIEEE802.11系無線LANプロトコルを想定し解析を行った.その結果,現実的な条件の下で現在の最も一般的な無線LANプロトコルがそのままでは大規模なアドホックネットワークやセンサネットを実現する際に本質的な困難を生じることが判明し,これを回避する新しいタイミング同期のプロトコルを設計する手がかりが得られた.さらに,タイミング同期とルーティングのアルゴリズムを結合した新しい分散アルゴリズムの提案と検証を行なっており,これについては現在特許出願及び論文発表予定である。本研究は大規模かつ高密度な自律分散無線ネットワーク通信を実現することを目指し,これを可能とする自律的な通信方式と網構成法を確立することを目的としている.そのために広域分散のマルチホップネットワークを対象として,タイミング同期とルーティングのアルゴリズムを一つの有機的に連携したシステムとして構築することを最終目的とした.そこで,タイミング同期のプロトコルとして,まず現在最も一般的なIEEE802.11系無線LANプロトコルを想定し解析を行った.その結果,まず(1)現実的な条件の下で現在の最も一般的な無線LANプロトコルがそのままでは大規模なアドホックネットワークやセンサネットを実現する際に本質的な困難を生じることが判明し,これを回避する新しいタイミング同期のプロトコルを設計する手がかりが得られ,次頁に記載する重要なジャーナルにおいて発表を行った.さらに(2)タイミング同期とルーティングのアルゴリズムを結合した新しい分散アルゴリズムの提案と検証がなされ,これについては現在特許出願及び論文発表予定である.また以上の結果,(1),(2)に関してそれぞれ下記の(a,b,c,d)にて発表を行い,国際的な論文誌にも投稿中である.さらに上記の解析の副産物として,新しい同期問題の解析方法も得られ,これを下記の研究発表に記載した.(b)田中久陽,長谷川晃朗,デイビス・ピーター:"アドホックネットワークの時間(タイミング)同期に関する研究動向",アドホックネットワーク・コンソーシアム第3回シンポジウム,平成18年11月22日(水),早稲田大学西早稲田キャンパス18号館国際会議場(第3会議室)本研究は大規模かつ高密度な自律分散無線ネットワーク通信を実現することを目指し,これを可能とする自律的な通信方式と網構成法を確立することを目的とした.そのために広域分散のマルチホップネットワークを対象として,タイミング同期とルーティングのアルゴリズムを一つの有機的に連携したシステムとして構築することを行ってきている.そのため,これまでにタイミング同期のプロトコルとして,まず現在最も一般的なIEEE802.11系無線LANプロトコルを想定し解析を行った.その結果,現実的な条件の下で現在の最も一般的な無線LANプロトコルがそのままでは大規模なアドホックネットワークやセンサネットを実現する際に本質的な困難を生じることが判明し,これを回避する新しいタイミング同期のプロトコルを設計する手がかりが得られた.さらに,タイミング同期とルーティングのアルゴリズムを結合した新しい分散アルゴリズムの提案と検証を行なっており,これについては現在特許出願及び論文発表予定である.
ESBL産生大腸菌ST131クローンの全ゲノム解析による責任サブクローン同定

大腸菌は最も重要な感染症の起炎菌の一つであるが、薬剤耐性菌の急増により世界的脅威となっている。耐性菌の増加は耐性因子を持ったST131のクローン性増殖によることが明らかになっている。そこで、日本の複数の急性期病院から分離された薬剤耐性(ESBL産生)大腸菌ST131型株の全ゲノム解析を行った。日本で最も多いCTX-M-27型ESBLを有するST131は新規のサブクローンに属し、諸外国でも検出されていることを証明しえた。このC1-M27と名付けた大腸菌ST131の菌株タイプが、日本および全世界での薬剤耐性大腸菌の増加の原因と判明したことで、今後耐性菌の制御に向けた研究につながると考えられた。2011年と2012年に京都府・滋賀県下の急性期病院で10施設において、臨床検体より分離されたESBL産生大腸菌498株について、薬剤感受性、耐性および病原遺伝子検出、サブクローン解析を行った。解析済みの643株のデータと合わせ、2001年2012年の全対象株1141株についてのデータ解析を行った。これにより、3種類の特徴的なグループA,B,C(特にC)がESBL産生大腸菌の増加に寄与していることが明らかとなった。AはCTX-M-14産生H30Rサブクローンで、2002年に出現し増加した後、減少傾向を示していた。BはCTX-M-15産生H30Rxパンデミッククローンで、2006年に出現し一定数を保っていた。Cは、CTX-M-27産生H30Rサブクローンで、2006年に出現し急増し2010-2012年において半数以上を占めていた。これら3グループを中心に、代表的な菌株45株を選択し、全ゲノムシークエンス解析を行った。全ゲノムによる系統樹解析から、Cが未報告の新たなサブクローンであることがわかった。このサブクローンは、特徴的な遺伝子を有しており、PCR法での簡易検出に成功した。アメリカやオーストラリアの分離株もCTX-M-27産生株はこのサブクローンに属することがわかり、地域的な広がりにとどまらず、H30Rxのようなパンデミッククローンである可能性が示唆された。これまでの研究結果により、薬剤耐性大腸菌増加の原因としてのクローン性増殖の実態が明らかとなっただけでなく、全ゲノム解析によりそのクローンが世界的分布を疑う新規クローンであることを明らかにした。今後の耐性菌制御には本クローンの特徴を明らかにし、対策することが重要であると考えられ、公衆衛生上重要なクローンの発見という意味で、本研究は大きな意義を持っているといえる。当初の計画により平成28年5月までに予定されていた、解析(薬剤感受性、耐性遺伝子検出、タイピング、病原因子解析、全ゲノム解析)が予定より若干早く終了した。また、次のステップである国際学会での発表についても、平成28年4月に欧州臨床微生物感染症学会(ECCMID 2016)において行うことが決定している。20012012年に京都府・滋賀県下の急性期病院で10施設において、臨床検体より分離されたESBL産生大腸菌1141株についてのデータ解析を行った。その結果、ST131型クローンのうち3種類の特徴的なグループ1,2,3(特に3)がESBL産生大腸菌の増加に寄与していることが明らかとなった。グループ1はCTX-M-14産生H30Rサブクローンで、2002年に出現し増加した後、減少傾向を示していた。グループ2はCTX-M-15産生H30Rxパンデミッククローンで、2006年に出現し一定数を保っていた。グループ3は、CTX-M-27産生H30Rサブクローンで、2006年に出現し急増し2010-2012年において半数以上を占めていた。これら3つのグループを中心に、代表的な菌株45株を選択し、全ゲノム解析を行った。全ゲノムによる系統樹解析から、グループ3は、クレードCに属する未報告の新たなサブクローンであることがわかった。このサブクローンは、他のクローンには存在しない特異的遺伝子を有しており、M27PP1と命名した。アメリカ・カナダ・オーストラリア・タイ等他地域のCTX-M-27産生株も株はこのサブクローンに属することがわかり、このサブクローン(サブクレード)をC1-M27と命名した。日本のみならず世界的な分布が認められ、H30Rxのようなパンデミッククローンである可能性が示唆された。この研究結果により、薬剤耐性大腸菌増加の原因としてのST131のクローン性増殖の実態が明らかとなっただけでなく、全ゲノム解析によりそのクローンが世界的分布を疑う新規クローンであることを明らとなった。今後の耐性菌制御には本クローンの特徴をさらに検討し、対策につなげることが重要であると考えられ、公衆衛生上重要なクローンの発見という意味で、本研究は大きな意義を持っているといえる。

日本で最も多いCTX-M-27型ESBLを有するST131は新規のサブクローンに属し、諸外国でも検出されていることを証明しえた。このC1-M27と名付けた大腸菌ST131の菌株タイプが、日本および全世界での薬剤耐性大腸菌の増加の原因と判明したことで、今後耐性菌の制御に向けた研究につながると考えられた。当初の計画通り、これまでの結果について、論文化、ウェブサイトでの公開について引き続き進めていく。新規クローンの簡易検出系を他のクローンも同時に検出できるよう改良し、実際にこれまでの分離株に用いて妥当性を検証する。今後も予定通り進行する見込みで、平成28年度中に研究は終了する予定である。臨床微生物学企業側のコストダウンにより、想定よりもシークエンス等の解析費用が安くなったため。新たなクローン検出系の開発、国際・国内学会の旅費、論文校正、投稿料等に使用する予定である。
使用語彙の分析によるギリシア人の歴史思想の比較研究

本研究は、古代ギリシアにおける歴史思想の特質と、その展開の軌跡を鮮明にするために、歴史観にかかわる基本的な語彙が、著作のなかでどのように用いられているかを分析・検討しようとしたものである。方法的には、代表的歴史家としてヘロドトス、トゥキュディデス、クセノポン、ポリュビオスの4人を選び、複数のキー・ワードについて、主としてパソコン・ソフトによりながら、著作から用例を網羅的に抽出し、それぞれの文脈にてらして意味あいを吟味しつつ、傾向性・多様性・独自性・共通性を見出していこうとする試みであった。キー・ワードとしては、tyche(運命・偶然)、ananke(必然)、aitia(原因)、prophasis(理由・口実)、moira(運命)、mantis(予言者)、chresmos(神託)、theos(神)、daimon(神霊)などが候補とされた。検討の結果、総じてギリシア人の歴史家には合理的説明を追究しようとする姿勢が顕著であり、超越的な力による運命的必然は強調されないこと、それは、トゥキュディデスの場合には、anankeという語の分析によって諒解できるし、ポリュビオスの場合には、tycheという語の検討をつうじて、闡明しうること、などがあきらかとなった。ただ、史家の思想は、ある語彙が用いられる頻度によって、短絡的に判断されてはならず、著作が総体として訴えてくるものを正しく読みとることが、なにより重要であることも、本研究を遂行するなかで痛感されるところとなった。それは、研究の原点のもどることの確認といえるかもしれない。ギリシア人の歴史思想の比較研究を行うために、代表的歴史家としてヘロドトス、トゥキュディデス、クセノポン、ポリュビオスの4人を選び、キ-・ワードと考えられる語彙の用例を、彼らの史書から網羅的に検索・抽出するという作業は、当初考えていた語彙についてはかなり進捗し、ある程度の基礎資料をととのえることができた。他方、そのようにして収集された用例を対比・分析し、比較研究するという課題については、いまだ確かな展望を持ちうるにいたらなかった。その理由は、考察の対象となる歴史家それぞれに関して、過去の研究史を可能なかぎりフォローしておくという手続きに、予想以上の時間をとられたことである。ポリュビオスを別にすれば、この面での準備は不十分というほかなかったし、また蓄積された膨大な研究に思いをはせれば、そもそも十分な準備ということは考えられないが、仮説を構築するにあたって、最低限の予備考察は不可欠であった。さいわい、多少の感触は得られたので、次年度は、ギリシア人の歴史思想の特質について、いくつかの仮説の構築と検証を追究したい。なお、こまかな点にわたるが、「語彙の網羅的検索」という心づもりは、用例としての採否の判断がむずかしい場合もあることがわかり、あくまで努力目標ということにせざるをえなくなった。また、派生語と類語の取り扱いに、なお考慮の余地のあることが、しだいにあきらかとなってきたため、鋭意検討中である。しかし、そうしたことによって、結論が曖昧になる心配はないはずと考えている。ギリシア人の歴史思想の比較研究を行うために、代表的歴史家としてヘロドトス、トゥキュディデス、クセノポン、ポリュビオスの4人を選び、キー・ワードと考えられる語彙の用例を、彼らの史書から検索・抽出するという作業は、昨年度行った基礎作業と考察を踏まえながら、本年度も継続された。考察を進めるなかで、関連する語彙についても、あたってみる必要が生じたからである。研究史上の問題点については、新刊書を中心に、ひきつづき参照・整理を重ねた。それらにおいて、比較という観点が前面に出されることは、多いとはいえないのであるが、いくつかの興味深い論点を確認できたことは、収穫であった。

本研究は、古代ギリシアにおける歴史思想の展開の軌跡をあきらかにするために、歴史の理解にかかわる複数のキー・ワードを選定し、それらが主要な著作のなかでどのように用いられているかを検討することによって、個々の歴史家の特質を明確にしようとする試みである。代表的歴史家としてへロドトス、トゥキュディデス、クセノポン、ポリュビオスの4人を選び、著作からキー・ワードの用例を検索・抽出して、頻度やその語の重みを吟味することからスタートした。tyche(運命、偶然)、ananke(必然)、aitia(原因)、prophasis(口実、理由)moira(運命)、daimon(神霊)、theos(神)、mantis(予言者)、chresmos(神託)などのキー・ワードにについて検討を進めた結果、ポリュビオスにおいてきわめて重要な意味をもつtycheは、他の3人の場合ほとんど役割を認められていないこと、トゥキュディデスにとっては、戦争における「必然」的ななりゆきの解明こそが課題であったことなど、歴史観の特質を客観的に示すことができた。こうした考察の過程では、同義語や派生語、類語の検討が必要となるなど、当初考えた以上に入念な手続きを要することがわかってきたが、キー・ワードによる比較考察という方法の有効性については確信を深めることができた。古代ギリシア以外の史学史についても適用可能な方法でありうることは申すまでもない。
ナノ金クラスターの三次元精密集積による蛋白質ケージ触媒の開発

本研究では、蛋白質ケージを複数の金属錯体の反応場として利用し、タンデム反応を触媒する人工金属酵素を創製した。天然では、巨大な蛋白質ケージの孤立空間に複数種類の酵素が内包されることにより、基質や反応中間体の移動が制限され、逐次的な酵素反応を効率よく進行する。しかしながら、多段階反応を促進する蛋白質集合体の反応場としての理解はほとんど進んでいない。その理由は、異なる触媒中心を精密に配置する手法が確立されていないためである。我々はこれまで、蛋白質のケージ空間が金属触媒の反応場として極めて有効であることを示してきた。そこで、本研究では、ケージ状蛋白質フェリチン内部のアミノ酸置換により、異なる種類の金属化合物の数と三次元配置を精密に制御し、タンデム反応を触媒する人工金属酵素を創製することを目的とした。本手法により開発する人工金属酵素は、高難度物質変換を可能にする新しい反応場を提供するものと確信する。本研究では、金属触媒の三次元配置を精密に制御する反応場として、ケージ状蛋白質であるフェリチンを用い、以下について検証した。(1)フェリチンケージへの異種金属錯体固定化によるタンデム反応触媒の開発:水素化反応触媒であるIrCp*錯体と鈴木カップリング触媒であるPd(allyl)錯体をフェリチン内部に固定化する。複合体のX線結晶構造解析とアミノ酸置換によるIrとPd錯体の精密配置により水素化、鈴木カップリングのタンデム反応活性と選択性を最適化した。(2)フェリチンケージへの金属集積反応の追跡を結晶構造解析によって達成した。27年度が最終年度であるため、記入しない。近年、タンパク質複合体により形成されるケージ分子を使った様々な金属微粒子の合成が報告されている。金属微粒子を閉じ込めたタンパク質ケージは、生体適合性を有する触媒やイメージング材料として有用であり、大きな注目を集めているものの、合成する微粒子の数やサイズを精密に制御する手法が確立されておらず、高機能化については未だ大きな課題が残されている。そこで、本研究では、タンパク質ケージの分子設計による金ナノクラスターの精密合成とその触媒活性制御を目指した。具体的には、分子基盤として用いる鉄貯蔵タンパク質フェリチンの内部に、金イオンと安定な結合をフェリチン内部表面に精密に並べ、金イオンの集積サイトを作成した。特に、金の集積のスナップショット解析を結晶構造解析による実験では、一度、金イオンをフェリチンに集積させ、結晶化し、その後、架橋材で結晶を安定化したのち、還元剤で結晶内部のフェリチンに集積した金イオンを還元し、その構造変化、ならびに、イオンのフェリチン内部での移動を大型放射光施設にて高分解能のデータの収集によって達成した。これらの結果から、実際に結晶化されたフェリチン内部での還元反応により金イオンはその集積場所から移動して新しいクラスター構造を形成することが明らかとなった。これらの結果をもとに、さらに様々な条件下で結晶内の反応を追跡しそれらの比較から金イオン集積反応のメカニズム解明の系の確立に至った。そこで、本研究では、タンパク質ケージの分子設計による金ナノクラスターの精密合成とその触媒活性制御を目指す。具体的には、分子基盤として用いる鉄貯蔵タンパク質フェリチンの内部に、(1)金イオンと安定な結合をフェリチン内部表面に精密に並べ、金イオンの集積サイトを作成する。次に、(2)局所的に集積させた金イオンを急速還元によりナノクラスターへと変換し、一つの孤立空間内に複数の金ナノクラスターを局在させた。さらに、フェリチン内部空間への配位プログラミングには変異体作成が重要な鍵を握る。これまでの研究から、フェリチン内部に取り込まれた金属錯体は内部の三回対称軸チャネルと集積サイトと呼ばれる、His, Asp, Glu, Cys等の配位性アミノ酸残基が多数存在する二ヶ所の結合領域に集積する事を明らかとしている。そこで、金イオン、並びに金微粒子を多数結合させる為には集積サイトへの金の安定的固定化の為に、システイン残基を多数導入した変異体作成のための準備を整えた。

(1)フェリチンケージへの異種金属錯体固定化によるタンデム反応触媒の開発:水素化反応触媒であるIrCp*錯体と鈴木カップリング触媒であるPd(allyl)錯体をフェリチン内部に固定化する。複合体のX線結晶構造解析とアミノ酸置換によるIrとPd錯体の精密配置により水素化、鈴木カップリングのタンデム反応活性と選択性を最適化した。(2)フェリチンケージへの金属集積反応の追跡を結晶構造解析によって達成した。フェリチン内部空間への配位プログラミングには変異体作成が重要な鍵を握る。これまでの研究から、フェリチン内部に取り込まれた金属錯体は内部の三回対称軸チャネルと集積サイトと呼ばれる、His, Asp, Glu, Cys等の配位性アミノ酸残基が多数存在する二ヶ所の結合領域に集積する事を明らかとした。さらにこの知見から新たな金属錯体の導入にも成功し、人工金属酵素では報告例のないカスケード反応を見出したから。27年度が最終年度であるため、記入しない。さらにこの知見から新たな金属錯体の導入にも成功し、人工金属酵素では報告例のないカスケード反応に挑戦する。結晶構造から得られた複合体の構造をベースにアミノ酸置換を施したフェリチンへの金属錯体導入を試み、その反応性を評価する。
先進諸国における「後進地域」の自立及び活性化に関する比較研究

先進諸国の地球構造の動態を文化,社会,政治,経済の側面から比較し,発展ダイナミズムが生み出されるメカニズムを解明し,加えて「新しい産業社会」のモデルを展望することが,国際的な研究にとって急務の課題となっている.この共通の課題にこたえるため,日本,イギリス,フランス,ドイツの研究者は,これまでも個別的な研究成果の相互交流を続けてきたが,今や相互に乗り入れて共同で実態を調査し,その分析を行うべき段階に到達した.本調査の目的は,比較研究を可能にするため,統一的な基準にもとづく調査をあらためて行い,その結果を共同で相互に比較検討し, (1)「新しい産業社会」のモデル形成がどの程度共通に可能であるのか,あるいは(2)どの程度それぞれの国,それぞれの地域について内発的・個性的モメントによってそれが形成されるのかを明らかにすることにある.昭和62年度は,予備調査として,英,仏,西独の欧州三国に現在進行しつつある産業構造及び地域構造の変化とそれに対する種々の政策的対応の動向を探り,その知見を与件として国際比較を可能とする作業仮説の設定,本調査のための各国内対象地域の選定,調査の効率的実行を可能とするための対象地域内諸機関との折衝を目的とし,英国6地点,仏国及び西独各5地点を回り,各中央・地方の行政機関,産業界,大学・研究所の政策担当者延70余名に面談聴取り調査を行った.今回,得られた知見によると, EC及び欧州三国では,米国,日本そしてNICSをターゲットに国際社会の中で競争力を確保し積極的役割を保持するため,夫々の経済・産業政策において先端科学技術の研究開発を最優先項目に位置づけ,また,拡大しつつある域内及び国内の地域格差を是正し,各地域の経済活性化と自立化を図る方策とも連結させ,地域の「頭脳化」を基本戦略とし,その具体化計画としてサイエンス・パーク,テクノポール,イノバチオン・ツェントルム等が急速度で展開されている.同時に,これらの新しいパラダイムに基づく政策の推進が,新たな政策形成システムー中央・地方関係における地方重視,地域の国際化・情報化・産学官の協力体制ーの構築の模索を促している.これらの試みや模索は,既にその効果の萌芽を現わしつつあるが,他方創始的段階にあってなお解決や克服を要する多くの課題を有し,また,この方向での政策開展が将来にどのような「新しい産業社会」を展望させるか未定ともいえるため,注意深い観察が必要である.世紀の転換点に立って,社会発展の新しいパラダイムの模索は,欧州のみならず我が国にとっても共通の課題をなすだけに,総合的な視点に立つ学際的な国際比較地域研究は今後一層要請されるが,今回の予備調査を通じ,国際的な共同研究として本格的な本調査の実施を可能とする諸条件の整備ができた.先進諸国の地球構造の動態を文化,社会,政治,経済の側面から比較し,発展ダイナミズムが生み出されるメカニズムを解明し,加えて「新しい産業社会」のモデルを展望することが,国際的な研究にとって急務の課題となっている.この共通の課題にこたえるため,日本,イギリス,フランス,ドイツの研究者は,これまでも個別的な研究成果の相互交流を続けてきたが,今や相互に乗り入れて共同で実態を調査し,その分析を行うべき段階に到達した.本調査の目的は,比較研究を可能にするため,統一的な基準にもとづく調査をあらためて行い,その結果を共同で相互に比較検討し, (1)「新しい産業社会」のモデル形成がどの程度共通に可能であるのか,あるいは(2)どの程度それぞれの国,それぞれの地域について内発的・個性的モメントによってそれが形成されるのかを明らかにすることにある.昭和62年度は,予備調査として,英,仏,西独の欧州三国に現在進行しつつある産業構造及び地域構造の変化とそれに対する種々の政策的対応の動向を探り,その知見を与件として国際比較を可能とする作業仮説の設定,本調査のための各国内対象地域の選定,調査の効率的実行を可能とするための対象地域内諸機関との折衝を目的とし,英国6地点,仏国及び西独各5地点を回り,各中央・地方の行政機関,産業界,大学・研究所の政策担当者延70余名に面談聴取り調査を行った.今回,得られた知見によると, EC及び欧州三国では,米国,日本そしてNICSをターゲットに国際社会の中で競争力を確保し積極的役割を保持するため,夫々の経済・産業政策において先端科学技術の研究開発を最優先項目に位置づけ,また,拡大しつつある域内及び国内の地域格差を是正し,各地域の経済活性化と自立化を図る方策とも連結させ,地域の「頭脳化」を基本戦略とし,その具体化計画としてサイエンス・パーク,テクノポール,イノバチオン・ツェントルム等が急速度で展開されている.同時に,これらの新しいパラダイムに基づく政策の推進が,新たな政策形成システムー中央・地方関係における地方重視,地域の国際化・情報化・産学官の協力体制ーの構築の模索を促している.これらの試みや模索は,既にその効果の萌芽を現わしつつあるが,他方創始的段階にあってなお解決や克服を要する多くの課題を有し,また,この方向での政策開展が将来にどのような「新しい産業社会」を展望させるか未定ともいえるため,注意深い観察が必要である.世紀の転換点に立って,社会発展の新しいパラダイムの模索は,欧州のみならず我が国にとっても共通の課題をなすだけに,総合的な視点に立つ学際的な国際比較地域研究は今後一層要請されるが,今回の予備調査を通じ,国際的な共同研究として本格的な本調査の実施を可能とする諸条件の整備ができた.