hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
撮影者の意図に起因する映像中の重要領域の推定

映像中の注目領域推定は様々なアプリケーションでの応用が考えられる技術であり、現在までに多くの手法が提案されている。その多くは生物の持つ視覚システムをモデル化したものであり、特に映像視聴時の注目領域とは異なるものであると考えられる。本研究では、撮影者の意図に着目することで、映像視聴時の注目領域を推定する手法を提案する。また、この手法を応用可能なアプリケーションとして、人物の自動プライバシー保護処理手法と映像要約手法を開発し、それぞれの有用性を示す。本研究は、映像撮影者の意図に起因する重要領域推定の実現とそのアプリケーションの提案を目標とする。今年度は下記の課題に取り組んだ。(1)映像撮影時のカメラの動きとシーン中の物体の動きに関する特徴量の提案:本研究では、重要領域推定のための手がかりとして、シーン中の物体に対して撮影者がどのようにカメラを動かしたかに着目する。ここでは、映像中の物体の動きが、カメラの動きとシーン中の物体の動きの合成であることから、映像のフレーム中から比較的密にサンプリングされた点の軌跡に基づく特徴量を提案した。(2)重要領域推定のためのモデルの構築:提案した特徴量に基づき、サンプリングされた点の重要度合いを推定するために、マルコフ確率場を利用したモデルを構築した。このモデルでは、事前に重要領域が指定された映像の特徴量を利用して学習した識別器から得られる各点の重要度合いに加えて、フレーム内の近い点の重要度合いに関する空間的制約と、連続するフレームの対応する点の重要度合いに関する時間的制約を導入する。点に対して得られた重要度合いに基づいて映像中の重要領域を推定する。(3)視線解析装置による注視点の計測:本研究では、撮影者の意図に起因する重要領域を考える。これは、従来から広く研究されてきた、生物の視覚特性による視覚的注意に起因する重要領域とは大きく異なるものであると考えられる。これら2種類の重要領域の関係を明らかにするための準備として、映像10本について被験者20人の注視点を計測した。(4)アプリケーションの提案:特に人物を対象とした重要領域推定手法によるプライバシー保護システムを提案した。このシステムは、映像中に偶然写りこんだ人物は重要ではないと考え、このような人物に対してのみぼかしなどを適用することによって自動的にプライバシー保護映像を生成する。本研究課題は、撮影者の意図に起因する重要領域推定の実現とそのアプリケーションの開発を目標とする。26年度は下記の課題に取り組んだ。(1)重要領域推定のための新しいモデルの開発:映像に対して画素ごとにその重要度を算出するための新しい重要領域モデルを開発した。このモデルでは、Bag-of-Wordに基づく点軌跡の動き特徴量を新たに利用し、点軌跡に対して算出された重要度を周辺の画素に伝播させることで画素ごとの重要度を与える。推定された重量領域と撮影者によって指定された真の重要領域の一致度合いをROC曲線下面積(Area Under Curve; AUC)により評価した。(2)注視点と撮影者の意図に起因する重要領域の関係の分析:視聴者の注視点と重要領域の関係を明らかにするために、視点解析装置により得られた10本の映像に対するそれぞれ20名の注視点と、撮影者によって指定された映像中の真の重要領域の一致度合いを、課題(1)と同様にAUCにより評価した。(3)重要領域推定の映像要約への応用の検討:本研究課題で開発した撮影者の意図に起因する重要領域推定を利用する新しい映像要約手法の基礎的検討を開始した。この手法はブログやSNSなどに投稿するための要約映像の生成を目的とし、ユーザがブログやSNSなどのために記述したテキストと映像に付与されたアノテーションに基づいて映像を要約する。このとき、映像中のオブジェクトの重要度の決定に、本研究課題で開発した重要領域推定の利用を考える。(4)重要領域推定のプライバシー保護への応用:重要領域推定手法を応用したプライバシー保護処理システムの派生的研究として、人物に特化した重要領域推定手法を利用し、撮影者の意図に応じてプライバシー保護対象を決定するシステムにおいて、プライバシー保護対象の表情を維持しつつ個人の特定を困難にする手法を開発した。本年度は、重要領域推定のアプリケーションとして、下記の課題に取り組んだ。1.プライバシー保護映像の自動生成前年度に開発した、特に人物を対象とした重要領域推定手法によるプライバシー保護システムでは、映像中に偶然写りこんだ人物は重要ではないと考え、このような人物に対してのみぼかしなどを適用することによって自動的にプライバシー保護映像を生成する。このシステムでは、重要領域推定の誤りによってプライバシー情報が漏洩する可能性があることから、高い推定精度が要求される。本課題では、映像中に人物が複数登場する場合に、重要な人物同士の場合は空間的な相関があると考え、条件付き確率場によりモデル化する手法を開発した。これにより、ROC曲線下面積(Area Under Curve: AUC)で0.91の推定精度を達成した。さらに、プライバシー保護処理手法によるプライバシー保護の度合いについてもアンケート調査により明らかにした。2.重要領域推定の映像要約への応用前年度に引き続き、重要領域推定の映像要約への応用に向けて、基盤となる映像要約手法の開発に取り組んだ。ここで提案する映像要約手法は、ユーザによって記述されたテキストに基づいて要約映像に含まれる映像を決定するものであり、映像とテキストの関連付けが必要となる。このとき、重要領域推定結果を利用することで、撮影者の意図に沿ったオブジェクトや動作に注目することが可能となる。

この実現に向け、本課題では畳み込みニューラルネットワークを利用した映像とテキストの関連付け手法や、RGB-Dセンサから得られる映像からの動作認識手法を開発した。映像中の注目領域推定は様々なアプリケーションでの応用が考えられる技術であり、現在までに多くの手法が提案されている。その多くは生物の持つ視覚システムをモデル化したものであり、特に映像視聴時の注目領域とは異なるものであると考えられる。本研究では、撮影者の意図に着目することで、映像視聴時の注目領域を推定する手法を提案する。また、この手法を応用可能なアプリケーションとして、人物の自動プライバシー保護処理手法と映像要約手法を開発し、それぞれの有用性を示す。課題(1)の結果、AUC(0から1までの値をとり、1が最も良い)の中央値は0.38程度となった。この評価において、映像フレーム中に真の重要領域が存在しない場合にAUCを0とした。AUCとしては高くないことから、今後の精度向上が望まれる。また、課題(2)において、注視点と真の重要領域の一致度合いは課題(1)と同じAUCによる評価で0.2程度であった。この結果から、映像視聴者の注視点と真の重要領域の相関は必ずしも高くないと言える。一方で、注視点を収集した被験者数が20名と少ないため、被験者数を増加させるなどの上での追加実験が望まれる。課題(3)では、現在までに手作業によってアノテーションを付与した映像から与えられたテキストに沿った要約映像を生成する手法を確立し、被験者実験によって要約映像がテキストをよく表すとの結果が得られている。課題(4)についても、撮影者にとって重要な人物以外の人物(非重要人物)の顔領域に対して開発したプライバシー保護処理手法を適用することにより、表情を維持しつつプライバシーが保護可能であることを実験的に明らかにした。本研究課題において、26年度は(A)重要推定領域のためのモデルの検討・実装と(B)重要領域推定の精度の実験的検証を予定しており、上記の課題(1)、及び(2)により26年度に予定していた研究は遂行できたと考える。一方で、25年度に予定していた映像視聴者の注視点と真の重要領域の関係の検証については現時点で不十分である。重要領域推定の応用に関する研究は27年度に予定しており、これについては予定を繰り上げて実施することができた。以上より、実施予定に比べて多少の前後はあるものの、概ね順調に進展しているものと考える。コンピュータビジョン・パターン認識次年度は以下の課題に取り組む。・重要領域推定精度の向上:本年度の課題(1)により、現在のモデルによる重要領域推定の精度は現時点で高くない。これは、重要領域推定のための特徴量に関する知見が十分に得られておらず、適した特徴量を利用できていないためであると考える。そこで、深層学習により重要領域推定に適した特徴量を学習するなどにより、推定精度の向上を目指す。
九州北部、豊前海沿岸地域における干潟漁撈習俗の研究

本研究の目的は、調査地を九州北部、とりわけ大分県中津市・宇佐市・豊後高田市周辺の豊前海沿岸干潟の漁撈習俗調査をとおして、消えつつある日本の伝統漁法である各種の干潟漁撈の記録を行い、調査者が日頃調査研究している東京湾沿岸地区の漁撈習俗との比較を試みることにあった。干潟漁撈習俗の研究は、民俗学の分野の中でも等閑視されてきた課題であり、研究成果がほとんど見当たらないものであるが、近年、干潟・浅海域が急激に減少する中、また環境の分野から、干潟の再生等が議論される中で、緊急調査を急ぐべき必要性があるものと認識し、調査研究を進めている。とくに大分県沿岸の豊前海地域は日本有数の広大な干潟が現存する地域であるが、これまで干潟漁撈習俗についての研究はなく、情報が少ない中での調査開始であった。調査に先立ち各種刊行物等の文献資料の検討を行ったものの、豊前海干潟に関する資料なほとんないことが判明したため、調査開始時点では文献資料の情報に頼ることはできなかった。実地調査は平成20年6月、8月、11月、12月、3月(2回)と計6回実施した。6月と8月の調査では魚市場や沿岸漁村での聞き取り調査、とくにハマグリをはじめとした二枚貝漁撈に関する調査を実施した。豊後高田市香々地地区、真玉地区、宇佐市和間地区、宇佐市長洲地区、中津市小祝地区での基礎調査を行った結果、ハマグリ漁は当初予定していた豊後高田市真玉地区よりも宇佐市和間地区の方が盛んであることが判明したため、中心となる調査地の変更を行うこととした。またハマグリと同様、東京湾では絶滅したとされる幻の魚アオギスの水揚げを中津市の魚市場、豊後,高田市の魚市場で確認することができた。11月と12月の調査では、豊後高田市和間地区の調査の際に、話者と共に実際の寄藻川河口域の干潟の現場を歩くことができ、アサリ・ハマグリなど二枚貝の生息及び漁撈状況の把握のほか、東京湾と同じく、冬の干潟漁撈の柱となる海苔漁の様子の基礎調査を有った。3月の調査では、中津魚市場で春の魚類の出荷状況の把握と、宇佐市和間地区でのアサリ・ハマグリ漁の現状の調査を実施した。1年間の調査で、豊前海沿岸での干潟漁撈の現状を把握できたものの、東京湾では絶滅したと考えられる日本産ハマグリ漁撈の変遷など、東京湾では今日みることのできない漁撈習俗の調査を今後とも継続する必要性を感じた。また本研究をとおして中津市及び豊後高田市の魚市場における水揚げされた干潟漁獲物の多さと多様さに圧倒され、今後は今回十分に把握できなかった流通分野の調査も進めていければと感じている。

また本研究をとおして中津市及び豊後高田市の魚市場における水揚げされた干潟漁獲物の多さと多様さに圧倒され、今後は今回十分に把握できなかった流通分野の調査も進めていければと感じている。
〈核軍縮・不拡散の現実主義〉の理論的基盤-再保証のコミットメントに着眼して

これまで、政策上、核抑止の重要性を主張することは「現実主義」である一方、核軍縮・不拡散措置の重要性を主張することは「理想主義」として捉えられてきた。前者が核に依存して安全の確保を試みるのに対して、後者は核に依存しないで安全確保を試みるからである。本研究は、威嚇型と約束型という2つの再保証(reassurance)の行動予告に着眼することで、核軍縮・不拡散措置の重要性を主張することは「現実主義」である旨を提示した。平成21年度は、核の先制不使用という約束のコミットメントが、核の傘という脅迫のコミットメントの信憑性に、どのような影響を与えうるのかを主に検討した。そこでは、約束と脅迫という2つの安心供与のコミットメントについて、その関係を理論的に検討するとともに、実証レベルにおいては、核の先制不使用案をめぐる肯定的ならびに否定的意見の根拠について、冷戦期と冷戦後では変容と持続が見出せることを浮き彫りにした。これらの成果として、日本軍縮学会(於:一橋大学)で「核先制不使用の意義と問題点」と題する報告を行った。現在、同学会でいただいたコメントを踏まえたうえで、「核軍縮・不拡散に関する国際委員会」の報告書『核の脅威を絶つために』と、米国の『核態勢見直し報告』を取り上げて、核の傘と核の先制不使用の関係をさらに深く分析を進めている状況にある。さらに平成21年度は、核の傘と、もう1つの約束のコミットメントである消極的安全保証(とりわけ非核兵器地帯の文脈における消極的安全保証)との関係についても検討した。その成果は、龍谷大学アフラシア平和開発研究センター主催の国際シンポジウムにおいて、"Japan's Diplomacy on Asia: A Nuclear-Weapons-Free Zone in Northeast Asia"との題目で報告を発表するとともに、それを同センター編集のプロシーディングスに論文として刊行することができた。本研究の主たる目的は、約束と脅迫という安心供与のコミットメントに着眼することで、理想主義として捉えられがちな核軍縮・不拡散措置の実行を、現実主義として理論的かっ実証的に捉え直すことにある。その1つのアプローチとして、理想主義と現実主義を超える理想主義的現実主義の概念を取り入れたいと考えており、その概念整理の成果をInternational Convention of Asian Scholars(於:韓国)、British International Studies Association(於:イギリス)、International Studies Association(於:アメリカ)において、精力的に研究報告を行った。平成22年度は、安心供与(reassurance)のコミットメントの理論を用いて、威嚇型のコミットメントである「積極的安全保証」と約束型のコミットメントである「消極的安全保証」、いわゆる「非核兵器国の安全保証」を考察した。その成果として、「NPTの不平等性と『非核兵器国に対する安全の保証』の論理」という題目で、日本平和学会の『平和研究』に論文を公表した。同論文では、核拡散防止条約(NPT)の不平等性を緩和・解消するともの期待されている「非核兵器国の安全保証」が、逆説的にNPTの不平等化を維持・強化するだけでなく、むしろさらなる核拡散をもたらしうるとの指摘を行った。また、安心供与のコミットメントの理論をさらに深く検討するために、日米同盟を事例として、核の傘という威嚇型のコミットメントと、核の先制不使用という約束型のコミットメントがいかなる関係にあるのかについても検討を試みた。その成果は、日本政治学会(於:中京大学)にて、「核と日米安保-威嚇型から約束型へ」という題目で報告した。現在、同学会に提出したペーパーに加筆・修正を施して、論文の投稿を準備している状況にある。なお、核兵器の使用をめぐる倫理については、南山大学社会倫理研究所において、「核兵器の使用と倫理-ヒロシマとナガサキのリアリズム」と題して講演した。その講演内容は、南山大学社会倫理研究所編『人間・社会・未来-相繋がり生きる基盤を求めて-』(南山大学社会倫理研究所、2010年3月)に収められている。
グループ・ファシリテーター訓練プログラムの開発とその効果検証

治療や成長を目的としたグループ(各種の集団精神療法、Encounter Groupなど)のファシリテーターが備えるべき資質や技能を明らかにし、それを育成することが本研究の大きな目的である。そのための下位目標としてファシリテーターの[訓練プログラムの開発]とその[効果検証]を目指すものである。ファシリテーター訓練ないし資格に関する様々な立場を概観した上で、1)各種のファシリテーターに共通する資質や技能の測定尺度の開発と修正、2)グループ・アプローチ臨床歴による横断的研究、3)暫定的訓練プログラムの効果検証、4)改訂版訓練プログラムの効果検証(非無作為化比較研究)を行う。本研究は、実施を終えたパイロットスタディ(金子・白井,2017;木場ら,2017)をベースに計画されるものである。雛形となる測定尺度を元に、1)基礎研究として[効果検証]を目的とする尺度の開発を行い、2)その妥当性の確認のために横断的研究を行っている。グループ臨床歴によって得点が上昇することによる妥当性の保証を狙いとしている。また、パイロットスタディにおける訓練プログラムの雛形を元に、3)暫定的訓練プログラムを行い、上記尺度を用いた効果検証(比較群なし)を行った。本研究は[訓練プログラムの開発]も目的としている。この研究を通して、プログラム実施上の問題等の改善、訓練構造(人数、セッション数、オリエンテーション内容)などを改善した上で、現在、4)改訂版プログラムの作成とその効果検証へと進んでいる。この研究では訓練の対象と同質の比較群を設定し、非無作為化比較研究を行う予定であるが、比較群を対象とした研究段階にはまだ進んでいない。パイロットスタディ(金子・白井,2017;木場ら,2017)を元に作成された測定尺度は、その妥当性や信頼性の検証のために、因子分析を実施し、PCA-3EGやリーダーシップ尺度を用いた相関分析を行なった。またさらなる妥当性の検証を目的として、横断的研究を行う。グループ臨床歴によって得点が上昇することによる妥当性の保証を狙いとし、その結果は一定程度示されている。ここまでの研究プロセスは平成31年4月までに終える予定であったため、十分に進行計画は達成できている。この測定尺度作成までの研究は現在投稿準備中である。また、訓練プログラムを行い、その効果検証(比較群なし)を行うことは平成31年5月から平成32年(令和2年)2月までで計画されていたが、すでにその一部を行うことができている。計画では測定尺度の妥当性の検討のために、比較群なしの効果検証を行っていたが、比較群のデータを得ることが可能であったため、群間の分析を加えた効果検証を行った。一方はファシリテーター訓練プログラムの実施群であり、もう一方はプログラムを全く実施しない比較群であるため、対象者の質を均一にすることができていない点で十分な分析とは言えないが、当初の目的の尺度の妥当性の確認には十分であった。その研究の報告は、すでに次の学会発表によって行っている。[金子周平・田中将司・堂園安奈・平井もも・森陽平(2018)ベーシック・エンカウンター・グループのファシリテーター訓練の効果:非無作為化試験日本人間性心理学会第37回大会プログラム・発表論文集(人間環境大学,2018.9.14-16,150.]今後の研究は、ファシリテーター訓練プログラムの実施群と、比較群の質を均一化し、より実践的に有用な比較研究に進んでいくことを目的としている。当初の目的では、平成32年(令和2年)5月から平成33年(令和3年)2月をそのプログラム実施期間としていたが、研究のプロセスが前倒しになっているため、半年ほど研究を早め、令和元年中には比較研究を行なっていく。訓練群の対象は、臨床心理学を学ぶ大学院生、その修了生、グループ経験をしたことのある学部生であり、ここまで開発してきたグループ・ファシリテーター訓練を実施する。比較群も、訓練群と均一な対象を選択するために、訓練を希望する者に限定する。比較群は構造度の低いグループ体験そのものを行う。分析方法は、分散分析、効果量算出である。さらに研究を進めるために、当初は量的な効果検証のみで終える予定であった本研究を、質的にも評価することを計画する。具体的には、体験過程スケールを元にして作成された坂中(1998)のEGIMSにより、自己開示、リスニング、フィードバックの3点において、グループ体験中ないし訓練実施中のメンバーの語りの質が変化するか否かを検討する計画である。継時的に評定された語りの質が変化するか否か、群間差がみられるか否かを評定する。そのために訓練群と比較群の両方においてグループ中のビデオ撮影を行い、4名程度の評定者によって、グループのプロセスの一部を逐語化したのち、評定する手続きを用いる。これらの研究を効率的・効果的に進めていくために、これらのデータ入力と基礎的な分析のためのアルバイトを雇用する予定である。また評定者として研究協力者を募る。今後の研究の発表の計画としては、本研究の初めの段階で作成した効果測定尺度の論文化が第一優先である。次いで、すでに学会発表を終えた研究の論文化、最後に質の均一な比較群を用いた効果検証の学会発表と論文化を行う。

そのための下位目標としてファシリテーターの[訓練プログラムの開発]とその[効果検証]を目指すものである。ファシリテーター訓練ないし資格に関する様々な立場を概観した上で、1)各種のファシリテーターに共通する資質や技能の測定尺度の開発と修正、2)グループ・アプローチ臨床歴による横断的研究、3)暫定的訓練プログラムの効果検証、4)改訂版訓練プログラムの効果検証(非無作為化比較研究)を行う。本研究は、実施を終えたパイロットスタディ(金子・白井,2017;木場ら,2017)をベースに計画されるものである。雛形となる測定尺度を元に、1)基礎研究として[効果検証]を目的とする尺度の開発を行い、2)その妥当性の確認のために横断的研究を行っている。グループ臨床歴によって得点が上昇することによる妥当性の保証を狙いとしている。また、パイロットスタディにおける訓練プログラムの雛形を元に、3)暫定的訓練プログラムを行い、上記尺度を用いた効果検証(比較群なし)を行った。本研究は[訓練プログラムの開発]も目的としている。この研究を通して、プログラム実施上の問題等の改善、訓練構造(人数、セッション数、オリエンテーション内容)などを改善した上で、現在、4)改訂版プログラムの作成とその効果検証へと進んでいる。この研究では訓練の対象と同質の比較群を設定し、非無作為化比較研究を行う予定であるが、比較群を対象とした研究段階にはまだ進んでいない。パイロットスタディ(金子・白井,2017;木場ら,2017)を元に作成された測定尺度は、その妥当性や信頼性の検証のために、因子分析を実施し、PCA-3EGやリーダーシップ尺度を用いた相関分析を行なった。またさらなる妥当性の検証を目的として、横断的研究を行う。グループ臨床歴によって得点が上昇することによる妥当性の保証を狙いとし、その結果は一定程度示されている。ここまでの研究プロセスは平成31年4月までに終える予定であったため、十分に進行計画は達成できている。この測定尺度作成までの研究は現在投稿準備中である。また、訓練プログラムを行い、その効果検証(比較群なし)を行うことは平成31年5月から平成32年(令和2年)2月までで計画されていたが、すでにその一部を行うことができている。計画では測定尺度の妥当性の検討のために、比較群なしの効果検証を行っていたが、比較群のデータを得ることが可能であったため、群間の分析を加えた効果検証を行った。一方はファシリテーター訓練プログラムの実施群であり、もう一方はプログラムを全く実施しない比較群であるため、対象者の質を均一にすることができていない点で十分な分析とは言えないが、当初の目的の尺度の妥当性の確認には十分であった。その研究の報告は、すでに次の学会発表によって行っている。[金子周平・田中将司・堂園安奈・平井もも・森陽平(2018)ベーシック・エンカウンター・グループのファシリテーター訓練の効果:非無作為化試験日本人間性心理学会第37回大会プログラム・発表論文集(人間環境大学,2018.9.14-16,150.]今後の研究は、ファシリテーター訓練プログラムの実施群と、比較群の質を均一化し、より実践的に有用な比較研究に進んでいくことを目的としている。
差異の承認・包摂をもとにした社会構築の人類学的研究

本研究は、マリ共和国ジェンネの社会組織の事例をもとに、社会における異なる民族や集団の共生の技法、社会構築の技法をあきらかにするものである。この研究目的を達成するため、今年度は主に以下の3点をおこなった。1)これまでのフィールドワークで得られた資料と、関連する諸研究との比較・分析:民族や使用言語が異なる人びとが共生可能な社会を、人びとはどのように形成してきたのか。この問いをもとにおこなったフィールドワークで得られた情報を、サブシステンス論や生態学など、アフリカや人類学に限定しない諸研究で扱われている事例と比較・分析した。2)その成果の一部の発表:前年度おこなった短期の補足調査で得た情報とあわせ、弘前大学でおこなわれた第48回日本アフリカ学会で研究発表をおこなった。本発表は、干ばつ時の食糧の確保のために、ジェンネの人びとがどのようなネットワークを築いて危機を乗り越えているのか、その動態を明らかにしたものである。また、周辺的イスラームにかんする研究会では、ジェンネでイスラームがどのように多民族間の横断的紐帯として機能しているのかについて発表した。また、これまでの研究で得られた成果の一部をもとに、ジェンネの口頭伝承や多言語状況などを記したブックレットを出版した。3)補足的フィールドワークの実施:2012年1月2月の約3週間、マリの首都バマコの国立古文書館において、史料収集のフィールドワークを実施した。この史料収集から、多民族の共生の形態が自然環境や政治的状況とともにいかに変化してきたのか、またどの部分が変化せずに維持されているのかが明らかになった。民族の差異を互いに排除することなく包摂し、状況によって差異の境界を変化させ、共生可能な社会を構築してきた人びとの研究は、実際に多民族間のコンフリクトが問題となっているさまざまな場に示唆的な研究となりうるはずである。この研究目的を達成するため今年度に実施したのはおもに、ジェンネとその周辺の農村における社会関係のフィールド調査とその考察である。本年度におこなった調査は、干ばつなどの自然環境の変化がもたらす食糧の確保の困難にたいして、ジェンネの住民がどのように対応してきたのかを明らかにするためのものであった。ジェンネを含めたサヘル地帯は、1970年代に起きた大干ばつ以降、耕作地が減少し食糧の確保が困難になった。そのためジェンネの人びとは、耕地がより広い周辺の農村部へ、農繁期に季節労働に行くようになった。その労働の見返りとして食糧を譲り受けることは、干ばつ後の食糧難を乗り越える不可欠な策のひとつであった。干ばつなどの危機への対応についてはこれまで、現金収入を求めるための大都市部への労働力の流入とその弊害が指摘されてきた。また、外部からの緊急支援の重要性が取り上げられてきた。しかし、これらだけでなく、住民自身がこれまでに構築してきた社会的資源を活用して自然環境の困難を生き抜いてきたことも看過してはならない。本年度にこのジェンネにおける季節労働を参与観察し、参加人数や獲得する食糧の重量などの数的調査をするともに、平常時にはみられない異なる民族間の労働力のやりとりの形態や、季節労働における社会組織の役割についても聞き取り調査をおこなった。ジェンネの住民の干ばつ時の季節労働は、単にジェンネと農村部の労働力と食糧のやり取りではなく、これまでジェンネと周辺部が歴史的に構築してきた社会・宗教的ネットワークや複数の民族間の社会関係を再生産・更新する契機となっているのである。
ドイツ契約法の現代的変容と日本法

本研究の計画に従って、第1に、ドイツ契約法の現代化の過程の分析を継続した。本作業の分析に必要な文献を収集するとともに、EUの消費者権利指令、オンライン・デジタルコンテンツ契約、動産売買指令のドイツ法への影響にも着目し分析を行った。第2に、オンラインインターネット取引の展開についてその契約法的構造の理解という視点からに着目し、インターネットプラットフォーム仲介者の責任のあり方に関する研究ネットワークを形成し、関係文献を収集し一定の分析を行った。とりわけ、ドイツ不正競争防止法については不公正取引方法指令の正確な理解のために同指令の翻訳作業を行う必要性を認識し、取り組んだ。さらに、次のような具体的作業を行った。1ドイツ契約法の現代化現象の分析を継続し、ドイツ契約法と消費者法との関係、とりわけ私法理論との関係に着目した作業を行った。とりわけ、契約責任の変容については、ハンブルク大学のマライケ・シュミット教授の講演会を開催し、EU法の取り込みの意味についての意見交換を行った。2ドイツ契約法の現代化としてヨーロッパ的なレベルでの展開を理解するために、ケッツ教授と密接なコンタクトをとりながら、『ヨーロッパ契約法』の翻訳作業にも継続して取り組んだ。3日本における意思表示法の現代化現象について、ドイツ語で発表した。4ドイツ法やEU法の最新の動向についての情報収集のためにマックス・プランク外国私法・国際私法研究所を拠点として人的ネットワークを構築し発展させた。5こうした成果を前提として、比較法な知見を生かしながら、日本法の分析を行った。その成果の一部として、東アジア民事法国際交流研究会での報告原稿の公表の準備を行った。本研究の計画に従って、第1に、ドイツ契約法の現代化の展開過程を分析する作業を行った。本作業および分析に必要な文献を収集し、EUの消費者権利指令やそれに関係するオンラインデジタル指令やデジタルコンテンツ契約指令などのドイツ国内法に対する影響など、契約法への影響に関する文献を収集した。第2に、契約法の外郭的な秩序であるドイツ不正競争防止法の領域の改正を検討し、その契約法への影響を解明する作業を行った。それを踏まえて日本法への分析を継続した。そうした研究の成果のいくつかはすでに公表している。『消費者法の現代化と集団的権利保護』(日本評論社、2016年)や「ドイツにおける広告規制と消費者」(現代消費者法32号)がある。具体的には、次の15の作業を継続した。1ドイツ債務法の現代化現象の分析作業を継続した。2ドイツ契約法と消費者法との関係、とりわけ、私法の原理論レベルでの私法的規制を正当化する根拠の検討とその具体的な内容分析に注目した。3ドイツの契約法の現代的展開を検討する作業を継続した。とりわけ、ハイン・ケッツ教授とコンタクトをとりながら、同教授の『ヨーロッパ契約法(第2版)』の翻訳作業を継続してる。4海外の学会や会合に参加し、日本法からの発信をする機会を持った。中国では「意思表示法の現代化」と題する講演を行い、またウィーンでも報告を行い、議論に参加した。5ドイツ法やEU法の最新の動向について情報収集した。このため、夏期および冬期にマックス・プランク外国私法・国際私法研究所を拠点としてヨーロッパ各国の研究者との人的ネットワークを構築した。とりわけ外国での学会に参加し契約法に関する情報の収集および比較法的な検討作業を行った。その中で、ドイツ契約法の動きについてEU私法の展開の中で分析することの重要を再認識することができた。研究計画に従って、研究作業をおおむね予定通り進行させることができた。とりわけ、ドイツ法に関しては研究会で報告し、内容を深めることができた。学会発表として、消費者法学会でドイツ広告の広告規制法について報告し、研究の成果を発表する機会を得ることができた。さらに同学会では、それに関する討議も行い、研究の内容の意義を確認し、また深めることができた。本研究作業において必要となる文献を収集するとともに、EUの消費者権利指令、オンライン・デジタルコンテンツ契約、またそれに関する動産売買指令の展開にも着目したうえで情報収集に努め、分析を行った。第2に、契約法の根幹にも影響を与えるオンラインインターネット取引の展開について着目し、その動向を不正競争防止法との関係で把握することを行った。その際、インターネットプラットフォーム仲介者の責任のあり方に関しても文献を調査し、情報を収集したうえで一定の分析を行った。とりわけ、ドイツ不正競争防止法に大きな影響を与えるEU不公正取引方法指令の正確な理解のために同指令の翻訳作業を行う必要性を認識し、それに取り組むことができた。具体的には、前年度の研究を踏まえて、1ドイツ契約法の現代化現象の分析を継続し、ドイツ契約法と消費者法との関係、とりわけ私法理論との関係に着目した研究を行った。3ドイツ契約法の現代化としてヨーロッパ的なレベルでの展開を理解するために、ケッツ教授とコンタクトをとりながら、『ヨーロッパ契約法』の翻訳作業に取り組んだ。4東アジア民法学術交流研究会に参加し、交流を行った。5ドイツ法やEU法の最新の動向についての情報収集のためにマックス・プランク外国私法・国際私法研究所を拠点として人的ネットワークを構築し、それを発展させた。ドイツおよびルクセンブルクの研究者との交流を行った。6こうした成果を前提として、比較法な知見を生かしながら、日本法の分析を行った。研究計画に従って研究作業を予定通り、進行させることができている。研究会も開催することができており、研究の内容を深めることができている。

また、国内外の研究者との情報交換によって、研究テーマの広がりと課題の設定が十分にできている。研究の進展に対応して研究成果を発表することができた。本研究の計画に従って、第1に、ドイツ契約法の現代化の過程の分析を継続した。本作業の分析に必要な文献を収集するとともに、EUの消費者権利指令、オンライン・デジタルコンテンツ契約、動産売買指令のドイツ法への影響にも着目し分析を行った。第2に、オンラインインターネット取引の展開についてその契約法的構造の理解という視点からに着目し、インターネットプラットフォーム仲介者の責任のあり方に関する研究ネットワークを形成し、関係文献を収集し一定の分析を行った。とりわけ、ドイツ不正競争防止法については不公正取引方法指令の正確な理解のために同指令の翻訳作業を行う必要性を認識し、取り組んだ。さらに、次のような具体的作業を行った。1ドイツ契約法の現代化現象の分析を継続し、ドイツ契約法と消費者法との関係、とりわけ私法理論との関係に着目した作業を行った。とりわけ、契約責任の変容については、ハンブルク大学のマライケ・シュミット教授の講演会を開催し、EU法の取り込みの意味についての意見交換を行った。2ドイツ契約法の現代化としてヨーロッパ的なレベルでの展開を理解するために、ケッツ教授と密接なコンタクトをとりながら、『ヨーロッパ契約法』の翻訳作業にも継続して取り組んだ。3日本における意思表示法の現代化現象について、ドイツ語で発表した。4ドイツ法やEU法の最新の動向についての情報収集のためにマックス・プランク外国私法・国際私法研究所を拠点として人的ネットワークを構築し発展させた。5こうした成果を前提として、比較法な知見を生かしながら、日本法の分析を行った。その成果の一部として、東アジア民事法国際交流研究会での報告原稿の公表の準備を行った。研究計画に従い、夏期の期間において、ドイツのマックスプランク外国私法・国際私法研究所を拠点として、海外での調査も予定通り遂行し研究を進行させる。またドイツやヨーロッパなどで開催される国際的な学会にも参加し、最新の情報を収集する。研究計画に従い、研究テーマを深めることを継続するとともに、夏期の期間を利用して、ドイツのマックス・プランク研究所を拠点として、幅広く情報収集を行い、現代的な問題の把握に努めることにしたい。国際学会やシンポジウムへの出張を計画し、最新の研究動向に関する情報も収集する。更新予定のパソコン機器等を購入しなかったことによって差額が生じた。必要な物品と図書の購入について次年度に回すことにしたものが若干あったことと、および昨年度において予定していた海外出張を次年度に回したことにより若干の差額が生じた。いずれの分も今年度において使用する予定であり、今年度の使用についてとくに問題はない。昨年度、購入しなかったパソコン等の情報機器を購入する予定である。
種々のセラミックコーティング法による生体活性インプラント材の開発

本研究においては生体活性アパタイトのコーティングについて検討した。コーティング方法は電気泳動(EPD)法、スパッタリング(SPT)法、プラズマスプレー(PS)法によった。EPD法においては電気泳動による複合化法を確立し、リン酸カルシウム・アパタイトから成る接着層、アパタイト・カーボン混合粉体を用いて生体活性を有する多孔表面層を形成した。これによりポア径はおよそ100μm程度のものまで調製することに成功した。SPT法においてはリン酸カルシウムガラスおよび粉体をターゲットとして用いる点が重要であった。スパッタ膜を150°C程度で水熱処理することにより化学量論組成および非化学量論組成アパタイトを金属上にコーティングすることに成功した。また、ガラスターゲットのカルシウム/リン原子比んを調整することによりアパタイトの他にピロリン酸カルシウム、リン酸三カルシウム膜のコーティング膜も得られた。PS法により調製したコーティング膜を用いて細胞培養によるヒドロキシアパタイトリン酸三カルシウムの生体親和性の相違点について検討した。予備実験では後者の方が親和性に優れていた。これは溶解性の違いによるものと考えているが詳細をさらに研究中である。また、これらのコーティング膜上における分極誘起の効果を検討し、構造と効果の相関性について定性的に明らかにした。コーティング方法は電気泳動(EPD)法とスパッタリング(SPT)法によった。EPD法においては電気泳動に用いる溶媒と、粉体の組成(混合比率)が重要であることを明らかにした。溶媒に関してはアセチルアセトン-アルコール系が有用であった。また、アパタイトはこの溶媒ではよく電着されるが、基板との接着材として用いたリン酸カルシウムガラス粉体は電着されなかった。これにアパタイト粉体を適量混合することにより接着層の形成が可能となった。また表面層としてはアパタイトーカーボン混合粉体を用いて生体活性を有する多孔層を形成した。現在はより接着強度の向上を目指して接着層の形成法に検討を加えている。SPT法においてはリン酸カルシウムガラスをターゲットとして用いる点が重要であった。スパッタリングの真空プロセス中に組成変動が起こることによる。スパッタ膜を5001000°Cアニールすることにより化学量論組成および非化学量論組成アパタイトのコーティングに成功した。アニール雰囲気中に水蒸気を導入するとアパタイト相の分解(脱水反応)が抑制されることが分かった。また、ガラスターゲットのカルシウム/リン原子比を調整することによりアパタイトの他にピロリン酸カルシウム、リン酸三カルシムウ膜のコーティング膜も得られた。現在は炭酸化を行い、より生体骨に近い膜、すなはち炭酸含有カルシウム欠損型アパタイトの形成を試みている。EPD法においては電気泳動による複合化法を確立し、リン酸カルシウム-アパタイトから成る接着層、アパタイトーカーボン混合粉体を用いて生体活性を有する多孔表面層を形成した。また、ガラスターゲットのカルシウム/リン原子比を調製することによりアパタイトの他にピロリン酸カルシウム、リン酸三カルシウムウ膜のコーティング膜も得られた。PS法により調製したコーティング膜を用いて細胞培養によるヒドロキシアパタイトとリン酸三カルシウムの生体親和性の相違点について検討した。
非侵襲的アプローチによるてんかん性突発波の神経生理学的特性の解析-3層もでる双極子追跡法(SSB-DT)による分析を中心に

本研究の目的は、非侵襲的脳機能検査法である双極子追跡法(Dipole tracing,DT法)をてんかん性突発波、光誘発性突発波の脳内電源の位置推定に応用し、てんかん、光過敏性てんかんの神経生理学的側面の解明におけるDT法の有用性と問題点について詳細かつ多面的な検討を加え、本法によるてんかん原性焦点推定の方法論的確立および、てんかんの様々な神経生理学的側面の解析への応用を試みることにある。本研究で採用した双極子追跡法の概略は、患者の頭皮形状を測定装置により計測し、自発脳波を21チャンネル同時記録する。患者CT像を5んmスライスで撮像し、スキャナーにて頭蓋骨外側、頭蓋骨内側の形状を読み込み、頭皮・頭蓋骨・脳実質から成る実形状3層頭部モデルをコンピューターにより構築する各層間の伝導率を1:1/80:1とするモデル内に電流双極子を1個あるいは2個家庭し、これらの電流双極子によるモデル頭皮上での電位を数学的に求める。電源推定をしたい時点での患者の脳波の電位分布と数学的に算出されたモデル頭皮上の電位分布の2乗誤差を産出し、それが最小になるまで、モデル内に置いた電流双極子の位置とベクトルを変える。誤差が最小になり、Dipolarity(双極子性)が98%以上のとき、仮定した双極子の位置とベクトルをもって電源ごし、推定された電源位置を患者のMRIに重ね合わせ、解剖学的位置と対応させた。その結果、1.前頭葉てんかん5症例における発作間欠期の突発波では前頭葉の複数領域に電源が推定され、large epileptogenic zoneの病態を捉え、2.前頭葉てんかん4例における発作間欠期の焦点性棘徐波複合では棘波に対応する興奮性の電源が前頭内の限局した領域に発生し、除波成分に対応する抑制性の電源が脳内の2箇所あるいは広範な領域に発生することを捉え、光過敏性てんかんの発現気孔に外側膝状体と神経系の未成熟さが関与することを神経生理学的に明らかにした。特に3においては現在話題のテレビ・アニメ(ポケット・モンスター)で小児が呈した症状に対し、参考になる知見が得られたと確信する。また、いずれの成果も今後のてんかんの研究、治療、予防等に役立つものと期待される。前頭葉てんかんは臨床診断が困難であることが多いばかりでなく、治療抵抗性を示すことも少なくないが、その病態生理については未だ不明の点が多く残されている。本年度の研究では、てんかんの難治化のメカニズムの解明の一助として、双極子追跡法(Dipole Tracing,DT)により前頭葉てんかんにおける棘波の脳内電源の分析を行い、その神経生理学的特性について検討を試みた。対象は、臨床発作症状および頭皮脳波所見から前頭葉てんかんと診断された症例である。DT分析は、各症例の頭皮・頭蓋骨・脳実質の3層頭部モデルをコンピュータで作成し、頭部組織の導電率の差を計算にとりいれたSSB-DTを用いてECDの推定を行った。これらの研究から、前頭葉てんかん例における棘波のECDは、大部分の症例において頭皮脳波上において認められた突発波の優位側と同側の、限局した領域に集中して推定された。これらのECDが推定された部位はMRI像との対応から前頭葉背外側、眼窩領域、補足運動野等に相当する領域であった。

また、いくつかの症例における棘波の分析結果では、棘波の優位側と同側または両側半球にまたがる複数の異なる領域にECDが推定される場合が認められた。一方、側頭葉てんかん例の棘波のDT分析の結果では、ECDはいずれの場合も限局した一領域(棘波の優位側と同側の海馬・扁桃核領域や大脳皮質など)に集中して推定された。以前のわれわれの予備的研究から、DT法によってECDが推定された部位は脳内の強大な神経活動が発生している部位にほぼ対応している可能性が示唆されている。したがって今回の分析結果は、前頭葉てんかんにおける棘波発現には脳内の広範な領域の神経活動が関連していることを示唆するものと考えられる。これらのデータは、前頭葉てんかにおける複雑な神経生理学的基盤の存在を意味するものであり、病態解明において大きな意義を有する結果といえる。本研究の目的は、非侵襲的脳機能検査法である双極子追跡法(Dipole tracing,DT法)をてんかん性突発波の脳内電源の位置推定に応用し、てんかんの神経生理学的側面の解明におけるDT法の有用性と問題点について詳細かつ多面的な検討を加え、本法によるてんかん原生焦点推定の方法論的確立および、てんかんの様々な生理学的側面の解析への応用を試みることにある。本研究で採用した双極子追跡法の概略は、患者の頭皮形状を測定装置により計測し、自発脳波を21チャンネル同時記録する。患者CT像を5mmスライスで撮像し、スキャナーにて頭蓋骨外側、頭蓋骨内側の形状を読み込み、頭皮・頭蓋骨・脳実質から成る実形状3層頭部モデルをコンピューターにより構築する。各層間の導電率を1:1/80:1とする。モデル内に電流双極子を1個あるいは2個仮定し、これらの電流双極子によるモデル頭皮上の電位を数学的に求める。電源推定をしたい時点での患者の脳波の電位分布と数学的に算出されたモデル頭皮上の電位分布の2乗誤差を算出し、それが最小になるまで、モデル内に置いた電流双極子の位置とベクトルを変える。誤差が最小になり、Dipolarity(双極子性)が98%以上のとき、仮定した双極子の位置とベクトルをもって電源とした。その結果、1.前頭葉てんかん5症例における発作間欠期の突発並みでは前頭葉の複数領域に電源が推定され、Largeepileptogenic zoneの病態を促え、2.前頭葉てんかん4例における発作間欠期の焦点性棘余波複合では棘波に対応する興奮性の電源が前頭内の限局した領域に発生し、余波成分に対応する抑制性の電源が脳内の2箇所あるいは広範な領域に発生することを捉え、3.小児の光誘発性突発波について、その焦点を光過敏性てんかんを有する群と有さない群で比較検討し、光過敏性てんかんの発現機構に外側漆状態と神経系の未成熟さが関与することを神経生理学的に明らかにした。特に3においては現在話題のテレビ・アニメ(ポケット・モンスター)で小児が呈した症状に対し、参考になる知見が得られたと確信する。また、いずれの成果も今後のてんかんの研究、治療予防等に役立つものと期待される。
大麻の簡易検査キットの開発研究

【研究目的】近年大麻事犯の検挙者は低年令化し、更に、検挙人員も増加している。その状況の中で、現場で用いる簡易検査での検挙も当然増加している。また、最近、インターネットを通じて爆発的に流行している大麻様の植物サンプル(合成カンナビノイドを含む)があり、これらのサンプルと大麻が区別できないといけない状況でもある。現在現場で用いられている大麻予備試験キットは、3種類の液体試薬が詰められたガラス瓶であり、取り扱いも難しく、人体に影響を与える危険な試薬も含まれている。本研究では、より安全で簡便に用いる事ができ、簡単に大麻と区別ができる簡易検査キットの開発を行った。【研究方法】大麻成分を検出する試薬で特異性の高いファーストブルーRR(以下、RR)を用い、ケイ砂にRRをコーティングした反応試薬層そして除去層及び検知層の3層をガラス管に封入した検知管を製作した。まず、プラスチック容器に植物片を加え、次に、目薬容器に入った1M NaOHを2ml全量加え、プラスチック容器を軽く振りまぜる。最後に、検知管の両端をカットしたものをプラスチック容器に立て掛け、毛細管現象により液体が吸いあがり、植物片が大麻であれば検知層が赤紫色に着色する。この簡易キットを用いてさまざまサンプルについて検証を行った。【研究成果】特異性の高いRRを用いた簡易検査キットを完成させることができた。このキットの形を検知管の形にすることで、より簡便に検査を行うことができるようになり、更に、危険な薬品をほとんど使っていないことから、従来よりも安全なキットをつくることができた。また、従来の大麻予備試験キットと同様の結果も得られ、大麻様の植物サンプルの成分とも区別ができることから、十分現場で用いることができるキットを開発することができた。しかし、本研究で得られたキットにも改善点があることから、今後も本研究を重ねていきたい。
マウスES細胞の分化誘導および体細胞からの直接誘導によるin vitro卵胞形成

卵胞高誘導ES細胞では低誘導ES細胞に比べ、卵胞形成に重要な転写因子が高発現していることが判明した。そこで、iPS細胞にこれら転写因子の強制発現を行ったところ、NoboxとFiglaを導入した場合に生殖細胞マーカー陽性の細胞が観察された。この誘導効果はNobox単独でも認められるものの、Figlaとの共発現によって効果が増強された。ところが、分化条件では生殖細胞マーカー陽性細胞は認められず、体細胞分化が観察された。従って、これら因子の強制発現では生殖細胞マーカー陽性細胞の出現頻度が上がるものの、生殖細胞へと運命決定されていない準安定状態にあり、分化条件下では体細胞に分化すると考えられた。平成25年度の研究実施内容として、特定の遺伝子導入によるマウス多能性幹細胞から卵子/卵胞への直接誘導について検証を試みた。具体的には、未分化細胞レポーターとしてOct4-GFP、生殖細胞レポーターとしてVasa-RFPを有するトランスジェニックマウスiPS細胞を用い、細胞運命を直接左右することが推測される転写因子の強制発現を行った。「卵胞形成誘導因子」の候補遺伝子として、まずはノックアウトマウスなどの解析によって卵子発生・卵胞形成に重要であることが判明している転写因子に焦点をあて、Nobox、Figla、Lhx8、Sohlh1、Sohlh2、Ybx2、Foxo3、Seboxの8遺伝子を候補の第一プールとして選択した。各遺伝子についてORFのクローニングを行い、恒常発現プラスミドベクターおよび恒常発現/薬剤誘導性PiggyBACベクターの3種類の発現ベクターの作成し、上記iPS細胞に様々な組み合わせでエレクトロポレーションを行った。各組み合わせにつき最大24クローンの遺伝子導入iPS細胞株を選択してVasa-RFPの発現を観察したところ、NoboxとFiglaの2遺伝子を導入したiPS細胞において、未分化培養条件(フィーダー細胞上でLIF添加培養)でVasa-RFP陽性細胞が出現することが観察された。Vasa-RFP陽性細胞の大部分はOct4-GFPと共陽性であったが、Oct4-GFP陰性/Vasa-RFP陽性の細胞も一部で観察された。これらのiPS細胞における導入遺伝子の発現を解析したところ、8株中5株でNoboxとFiglaの強制発現が確認されたのに対し、残り3株ではNoboxのみが強制発現されていた。しかし、Vasa-RFP陽性細胞の出現は全ての細胞株において観察されたことから、Vasa-RFP陽性細胞の誘導にはNobox単独の強制発現で必要十分であると考えられた。平成25年度の成果により、Oct4-GFP/Vasa-RFPダブルレポーターiPS細胞にNoboxとFiglaを強制発現させることによって、Vasa-RFP陽性細胞の出現が誘導されることが判明していた。そこで、Vasa-RFP陽性細胞に誘導効率の定量を実施した。Noboxの単独強制発現iPS細胞3株とNobox/Figlaの共発現iPS細胞5株について、Oct4-GFP陽性細胞コロニーに対するVasa-RFP陽性細胞コロニーの割合を計測したところ、遺伝子導入を行っていないiPS細胞では2.2%にあるのに対し、Nobox単独強制発現iPS細胞では12.1%、62.6%、13.6%、Nobox/Figla共発現iPS細胞では65.8%、52.4%、60.8%、34.9%、41.2%であった。このことから、Noboxの単独強制発現でもVasa-RFP陽性細胞の誘導効果はあるものの、Figlaとの共発現によって効果が増強されることが示唆された。次に、NoboxおよびNobox/Figlaの強制発現iPS細胞の分化誘導条件下での培養と遺伝子発現解析を行った。具体的には、胚様体形成培養やフィーダー細胞/LIF非存在下での接着を実施したところ、未分化条件下では観察されていたVasa-RFP陽性細胞が逆に消失し、体細胞系譜への分化が観察された。また、減数分裂マーカー遺伝子等の発現上昇も認められなかった。従って、NoboxおよびNobox/Figlaの強制発現iPS細胞ではVasa-RFP陽性細胞の出現頻度が上昇するものの、生殖細胞系譜へと完全には運命決定されていない準安定状態にあり、分化条件下では体細胞へと分化すると考えられた。幹細胞生物学本研究を開始するにあたり、他の研究グループによる先行研究や申請者自身による最近の実験データ(Nitta & Imamura et al., 2013、および簡易発現スクリーニング)に基づいて、8種類の転写因子を「卵胞形成誘導因子」の第一候補として選別した。研究の早い段階でこれら8遺伝子のORFのクローニングと3種類の発現ベクターの作成を進めることができたため、当初の予定を前倒しする形でES/iPS細胞への遺伝子導入実験と機能的スクリーニングに着手することができた。

結果として、当初計画していた卵子形成過程における分子動態解析は後回しにすることとなったが、本研究にて主眼を置いているのはあくまで遺伝子導入実験による卵子/卵胞の直接誘導であり、分子動態解析はその候補因子を探り出すための準備段階という位置付けであったため、研究全体の進行状況としてはむしろ順調に進展していると考えられる。一方、遺伝子発現プロファイルに基づく「卵胞形成誘導因子」の発現スクリーニングについて、将来の展開を見据えた新たなアプローチとして、コンピュータ解析による遺伝子発現制御ネットワークの特定とその中心的転写因子(コア因子)の特定を試みた。その予備実験として、現・九州大学の林克彦博士らが開発した「マウスES/iPS細胞から機能的な始原生殖細胞を分化誘導する培養系(PGCLC法)」を利用し、PCRアレイによる遺伝子発現動態のモニタリングとコンピュータ解析による遺伝子発現制御ネットワーク解析を行った(システム・バイオロジー研究機構との共同研究)。これにより、ES細胞から始原生殖細胞への分化に伴う遺伝子発現制御ネットワークの変遷とコア転写因子を絞り込むアプローチについて実際に検証することができ、将来的な「卵胞形成誘導因子」のin silicoスクリーニングのシミュレーションとなった。平成25年度の研究結果を踏まえ、今年度はVasa-RFP陽性細胞の誘導効果が見られた転写因子に着目し、それらを強制発現したiPS細胞の詳細な特性解析を実施する。まずは遺伝子導入による生殖細胞誘導効果を定量的に把握するために、未分化培養条件におけるOct4-GFP陽性細胞とVasa-RFP陽性細胞の割合を測定する。これと同時に、Vasa-RFP陽性細胞の誘導効率と導入遺伝子の発現量との相関についても計測を行う。一方、遺伝子導入による生殖細胞系譜へのコミットメントの状態について解析するために、未分化培養条件における各種生殖細胞マーカー遺伝子(始原生殖細胞マーカー、卵子マーカー、減数分裂マーカー)の発現解析を行うほか、分化誘導条件(胚様体形成培養、フィーダー細胞/LIF非存在下の接着培養)で培養した場合のVasa-RFP陽性細胞の挙動および遺伝子発現について解析を行う。生殖細胞マーカー遺伝子の発現が強く認められるiPS細胞に対しては、網羅的な遺伝子発現解析と遺伝子発現制御ネットワーク解析を実施するともに、クロマチン免疫沈降法による導入遺伝子の標的ゲノム領域の解明も試みる。一方、卵子誘導効率のさらなる向上と卵子「成熟」過程への移行を実現するために、第一候補として検証した8種類の転写因子以外の新たな遺伝子(第二候補)についても機能的スクリーニングを実施する。また、遺伝子導入したiPS細胞の卵胞成熟培養条件での培養実験についても検証を行う。iPS細胞において高い分化誘導効率を示す転写因子セットに関しては、Oct4-GFP/Vasa-RFPレポーター遺伝子を有する線維芽細胞への遺伝子導入を行い、卵子へのダイレクトリプログラミングの可否について検証を行う。当該科研費の申請は慶應義塾大学医学部にて行ったが、平成25年度の下半期の時点で平成26年度には京都大学霊長類研究所に籍を移すことが決まっており、新しい研究室のセットアップ費用が必要になることが見込まれた。