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黒川能の芸の伝承過程―個人レベルにおける多様性に着目して―

本研究は、山形県に伝承される国指定重要無形民俗文化財である黒川能の芸の伝承過程を役者の個人レベルに着目して明らかにすることを目的としている。本研究は、個人レベルの差異などに着目するため、丹念な現地調査が重要となってくる。初年度は、黒川能に段階的な伝承過程が存在することを明らかにしたことを踏まえて、最終研究年度となる平成23年度は、平成22年度に実施した調査結果についての確認作業を行いつつ、継続して役者個人に注目し、芸の伝承に関するより詳細な発言や考えを、聞き取り調査と参与観察の過程で収集することに努めた。調査では、役者たちへの聞き取り調査を実施すると共に、2月1日2日に行われる王祗祭に合わせて、1月の1ヶ月間、毎日行われる役者たちの稽古に参与観察を行った。聞き取り調査だけでなく、稽古への参与観察を行った理由は、役者たちが無意識の内に行っている芸の実践についても汲み取るためである。また、今後の黒川能の芸態の分析のための資料とするために、音楽の録音、録画を行い、記録した。以上の調査により、本年度の研究では、黒川能の伝承過程を制度的な面からだけではなく、伝承過程の具体的な様相についても明らかにすることができた。また、本研究によって得られた結果は、これまで十分に進められてきたとは言えない黒川能の芸態の形成過程を解明するための貴重なデータになったと考えている。本研究は、山形県に伝承される国指定重要無形民俗文化財である黒川能の芸の伝承過程を個人レベルにおける多様性に着目して明らかにすることを目的としている。本年度は現地で計5回の調査を実施した。各調査では、黒川能の芸態分析の資料とするために、録音、録画を行い、役者たちへの伝承過程に関する聞き取り調査を行った。黒川では、2月1日から2日にかけて行われる王祗祭前の1ヶ月間、芸の習得が集中的に行われる。したがって、この期間は黒川能の伝承を解明するために重要な機会である。調査では、1ヶ月間の稽古の流れを調べ、毎日行われる役者たちの稽古への参与観察を行った。これにより、組織的な伝承母体と段階的な習得過程の存在が明らかになり、成果は、雑誌『東洋音楽研究』に掲載予定である研究ノート「黒川能における芸の伝承母体と習得過程」にまとめた。次に、黒川能の上座の役者たちが持つ謡本の調査を実施した。謡本の数、版を調べ、写真撮影を実施した。そして、現在、謡本への書き込みを分析している。これまで、謡本については、市販の謡本に朱を入れて使用されているとされてきたが、本調査により、謡本には、手書きのもの、市販のもの、黒川内部で独自に出版されたものの3種類が存在することが明らかになり、時代の変化や、役者からのニーズに応じて謡本を変化させていることがわかった。成果の一部は、平成22年11月に行われた東洋音楽学会大会において「黒川能上座における謡本の所蔵状況」として口頭発表を行った。さらに、今回の調査で特徴的なことは、研究者自身が役者に謡と仕舞の稽古を付けてもらったことである。これまで、黒川能に関する研究の蓄積はあるが、研究者自身が実際に稽古を付けてもらい、役者の側から芸について検討したものはない。成果については、今後、詳細な記述と分析が必要と考えているが、本調査を通じて、役者の演技上の観点に迫ることができたと考える。
後期近代の新自由主義思潮下における言語政策形成とオーディエンスのディスコース研究

外国語教育は、諸国民がお互いについての無知と疑念を克服し平和を追求するという理念に貢献しうるものである。安全保障と地域の安定といった目標のためのマクロレベルでの国家間交流のみならず、商業、メディア、高等教育といったミソ、ミクロレベルにおいても情報や人の往来と交流が活発である後期近代においては、文化的価値また経済社会面での差異構造の多様性(についての意識化)も顕著である。新自由主義的統治のテクノロジーを通じて生じる外国語政策は如何なる(ウルリッヒ・ベックのいうような意味での)リスクを生み出しうるのか、世界の調和と安定的な発展に貢献し続けることができるのかという問いを生ずる。当該年度は目標のうち、1990年代以降を中心とした政策を構成するテキストに見られるディスコースの構成について分析を継続した。先行研究の検討継続による問題点の整理、マクロレベルでの外国語教育政策構成過程の調査と検討の継続を進めた。外国語教育制度形成・更新過程において観察されるテキストに認められるレトリック使用の構造、戦略、作用については、主に文部科学省と経済産業省の関連官公庁において行われた審議会議事録の整理と閲読を進めた。言語政策研究方法論についての最近の動向・進展については、文献調査を続け一定程度の更新作業も継続して行った。平成31年度春に予定していた国際会議での成果報告を一部変更し、著書の形式にて公表することをめざすこととしたことを含め、後述のとおり当初計画に比してすべての点で作業進捗が遅れた。平成30年度は実施期間の中間年度として、研究会議での報告に基づく成果を学術誌において公表することをめざしていた。しかし、提出調書作成時点におけるエフォート配分計画にあった調査作業進捗目標が未達となった。指導要領改訂告示によるカリキュラム更新に関連し研究代表者の業務増があったこと、および研究代表者の入院・手術により退院後業務の進捗が芳しくなかったことによる。調書記載の研究期間内に明らかにすることとして挙げた項目のうち、1990年代以降の言語教育政策を形成せしめたイデオロギーの構造、戦略、作用に焦点を絞りつつ、教員、学習者の応答としての言説をデータとして蒐集する。これらを比較・対照し、成果を報告としてまとめる作業に着手する。当プロジェクトの大きな目的は、わが国の言語教育政策と言語教育制度を構成する理念体系およびそれを取り巻き、支えるディスコースを検討する。明らかにしようとするのは、大きく分けて次の三つである。それらは、(1)わが国の特に1990年代以降を中心とした外国語教育政策を構成するディスコースに認められる構造、戦略、作用、(2)外国語教育政策が対象とするオーディエンスが行う外国語教育に係るディスコースに認められる構造、戦略、作用、および(3)上記(1)と(2)のディスコースの相互作用の様態、である。これらの目的を念頭に、平成29年度は先行研究の比較検討、およびマクロレベルでの外国語教育政策構成過程の調査と検討の二つを予定していた。そのうち実際に行うことができたのは、今年度交付申請書類作成時点までに独自に行っていた関連研究の隣接分野についての基礎的な文献調査である。もうひとつの目標であった外国語教育制度形成過程において観察される言説上のレトリックと理念構成については、関連官公庁における各種審議会において過去多数開催された議事録の整理や閲読が必要であること、またそれら膨大な資料を研究目的のために仕分ける枠組みそのものを検討する必要があることが判明した。特に後者の仕分けの枠組みが必要であることについてはあらかじめ見通すことのできなかった事象であった。前者の文献調査との均衡を取り損ねてしまったということもできる。後述の進捗の遅れの理由に加え、以上に述べたような事柄から、当初計画にあった作業の進捗が未達となっている状況である。しかしながら、前者の文献調査については一定の進捗を確保することができている。また、後者の計画の一部については、ごく基礎的なものではあるが資料を検討した短報に相当する成果を学術大会において発表を行うまでこぎつけることができている。所属変更に伴う新規業務などへの対応に注力したこととの関連で、提出調書作成時点におけるエフォート配分計画にあった調査作業進捗目標が未達となっている。

平成31年度春に予定していた国際会議での成果報告を一部変更し、著書の形式にて公表することをめざすこととしたことを含め、後述のとおり当初計画に比してすべての点で作業進捗が遅れた。平成30年度は実施期間の中間年度として、研究会議での報告に基づく成果を学術誌において公表することをめざしていた。しかし、提出調書作成時点におけるエフォート配分計画にあった調査作業進捗目標が未達となった。指導要領改訂告示によるカリキュラム更新に関連し研究代表者の業務増があったこと、および研究代表者の入院・手術により退院後業務の進捗が芳しくなかったことによる。すでに述べた通り、一部進捗が遅れている。この遅れに対処するために今年度以降次のような対策を計画している。まず、本研究の当初の三つの目的を念頭に、調書に記載した平成30年度以降の研究計画の一部について変更を加える。その計画の一部とは、1980年代において行われていた外国語教育制度に関する各種官公庁や教育関連団体における政策立案に強い影響を及ぼした議論に用いられた言説やレトリック、強く関連する議論の資料について蒐集を行いそれらに検討を加えることである。しかしながら、この調査計画の一部については、本研究全体の目的を勘案すれば、必ずしも行うことができなくとも十全な検討を加えられるものと現時点では考えられる。したがって、この一部の計画については調査を取りやめたうえで、平成30年度以降はおおむね当初計画に従って全体の進捗を管理することとしたい。なお、取りやめることとした計画の一部については、将来本研究の進捗が全体として滞りなく進められていることが確認できた際に、取りやめた計画の一部を行うことが適当であると認められる場合に限り、再度調査対象とすることを検討したい。調書記載の研究期間内に明らかにすることとして挙げた項目のうち、1990年代以降の言語教育政策を形成せしめたイデオロギーの構造、戦略、作用に焦点を絞りつつ、教員、学習者の応答としての言説をデータとして蒐集する。これらを比較・対照し、成果を報告としてまとめる作業に着手する。前倒し支払い請求時に進行中であった文献調査に使用する文献をすでに発注していたが、実際の予算執行と手元の残額データに齟齬があり、結果として次年度使用額が残った。残額の使用計画としては、文献調査の進捗を勘案しつつ、前倒し支払い請求時に取りやめることとした研究大会への参加について不足する旅費の一部を自費で補い参加することを再度検討し使用したい。上述のような進捗の遅れにより、予算執行についても次年度使用額が生じている。次年度は国際会議を含む関連学会での報告を行うための旅費、情報提供者との面会とインタビューを行うための謝金と旅費、著書出版についての連携研究者との打ち合わせに係る旅費、成果報告のための校閲費用の支出等を計画している。
縦断的観察による生徒の身体不調の変化要因に関する検討

(1)学校現場における縦断的観察の意味とその利点を明らかにするため、A小学校に6年間在学した児童の身長・体重の測定記録を縦断的観察し、独自に開発した個人の6年間の縦断的資料すなわちグラフシート(身長・体重・肥満度等)により、安定型、急変型、緩やかな上昇型、緩やかな下降型に分類し、体型とパターン別分類の関係について分析した。さらに、生活指導を行った10名については、パターン別に分析を行い、指導の効果的な時期・指導内容などを検討した。(2)小学校の児童と中学校の生徒を対象に、産業保健の分野で利用されている「蓄積的疲労徴候調査票(CFSI)」を、小学生・中学生向けに改変して実施した。さらに、彼らの睡眠や食生活、塾や部活動の実態などの日常生活に関する調査を並行して行なった。因子分析を行ったところ、因子1(一般的および蓄積的疲労感)、因子2(精神的な不安感)、因子3(勉強に対する意欲低下)、因子4(抑うつ感(気分の停滞感))、因子5(学校に対する不満)、因子6(イライラの状態)の6つの因子が抽出され、小中学生の蓄積疲労は、その生活実態をよく反映していた。(3)小学6年生を対象に、重心動揺計を用いた重心動揺検査と、小学生用ストレス反応尺度を用いた自記式アンケート調査を行った。被検者全員を2ヶ月間の継続的観察で4群に分けて重心動揺データを比較したところ、ストレスが増加した群で重心動揺の総軌跡長の減少が認められた。子どもたちはストレス等にさらされると、単純に体の揺れが大きくなるのではなく、揺れにスムーズさがなくなる傾向を示したが、例数と観察期間が少ないため、明確な結論には至らなかった。(4)女子大学生を対象として、気分を調べる質問紙調査(POMS)、フリッカー値の測定、バイタルサイン、および加速度脈波等の測定を約4週間継続的に行った。その結果、POMSから算出した身体不調指数と、フリッカー値、血圧、脈拍数等には一定の関係性を見いだせなかった。しかし、身体不調指数と加速度脈波システムから算出されたLF/HFに有意な正の関連を認めた。これら結果から、加速度脈波測定によって得られるLF/HF値が、不定愁訴による身体不調の客観的指標として適用できる可能性が示唆された.愛知県内の2つの小学校に在籍する6年生245名を対象として、日常生活調査(運動習慣、食習慣を含む)と、自感情を抑制できないイライラ状態を示すと思われる5項目の質問紙調査を実施した。イライラ状態を示す項目は、該当数の合計を「きれやすさ指数」とした。その平均値は男女に有意な差が見られ、男子1.841(±1.702標準偏差)に対して、女子は2.538(±1.714標準偏差)と高い値を示した。児童の日常生活習慣と「きれやすさ指数」の関連では、男子では、起床時刻が早い群、テレビゲームを毎日する群の指数が高かった。睡眠時間は8時間未満の群の指数が高く、自由な時間がないと答えた群の指数も高かった。女子では、起床時刻やテレビゲームはあまり関連がなく、家庭学習をしない群、家の中でなく公園や道路で遊ぶと答えた群の指数がやや高かった。食生活と「きれやすさ指数」と関連を見ると、男子では、生野菜や果物をあまり食べない群や海草をあまり食べない群の指数が高い傾向が見られた。女子では果物、肉魚卵をあまり食べない群に指数が高い傾向が見られた他、油料理や芋類では毎日食べる群に指数が高い傾向か見られた。男女とも朝食をあまりとらない群の指数が毎日とる群に比べて有意に高いことが示された。また男子では、朝食の内容がごはん類よりもパンの群の方が指数は高かった。継続的観察による肥満指導の実例を検討するため、愛知県内のD小学校に1993年と1994年に入学した児童で6年間在学した児童の身長・体重の測定記録(毎学年4月・9月・1月)を用いて、個人の6年間の縦断的資料である独自のグラフシート(身長・体重・ローレル指数・肥満度・身長増加量・体重増加量の数値及び推移のグラフが記載されたもの)を作成した。その際、肥満度を算出するための標準体重は、平成5年度文部省学校保健統計調査報告書から性別年齢別身長別の平均体重を選び出し、これを多項式近似曲線による回帰分析で修正したもの(自作)を用いた。分析は、対象児童全員の縦断的資料から6年間の肥満度の推移をすべて検討し、ほぼ4つのパターン((1)安定型、(2)急変型、(3)緩やかな上昇型、(4)緩やかな下降型)に類型化した。このパターン別に肥満指導を変える意義と効果について検討を加えた。

因子分析を行ったところ、因子1(一般的および蓄積的疲労感)、因子2(精神的な不安感)、因子3(勉強に対する意欲低下)、因子4(抑うつ感(気分の停滞感))、因子5(学校に対する不満)、因子6(イライラの状態)の6つの因子が抽出され、小中学生の蓄積疲労は、その生活実態をよく反映していた。(3)小学6年生を対象に、重心動揺計を用いた重心動揺検査と、小学生用ストレス反応尺度を用いた自記式アンケート調査を行った。被検者全員を2ヶ月間の継続的観察で4群に分けて重心動揺データを比較したところ、ストレスが増加した群で重心動揺の総軌跡長の減少が認められた。子どもたちはストレス等にさらされると、単純に体の揺れが大きくなるのではなく、揺れにスムーズさがなくなる傾向を示したが、例数と観察期間が少ないため、明確な結論には至らなかった。(4)女子大学生を対象として、気分を調べる質問紙調査(POMS)、フリッカー値の測定、バイタルサイン、および加速度脈波等の測定を約4週間継続的に行った。その結果、POMSから算出した身体不調指数と、フリッカー値、血圧、脈拍数等には一定の関係性を見いだせなかった。しかし、身体不調指数と加速度脈波システムから算出されたLF/HFに有意な正の関連を認めた。これら結果から、加速度脈波測定によって得られるLF/HF値が、不定愁訴による身体不調の客観的指標として適用できる可能性が示唆された.小学生のストレスや身体不調を継続的かつ客観的に観察するために、平衡機能検査で用いられることが多い「重心動揺計」による継続的観察を試みた。対象は、愛知県内のA小学校の児童(小学6年生)54名である。観察は、平成14年5月から7月にかけて行い、各月に1回ずつ、授業終了後を利用してアニマ社製重心動揺計(グラビコーダGS3000)を用いて重心動揺検査と小学生用ストレス反応尺度等の調査用紙による自記式アンケート調査を行った。重心動揺データは個人差が大きく、他人と定量的に比較しても一定の傾向は認めない。しかし、継続的観察を通じて個々のデータの変化を追うことで、ストレスや身体不調に特有な動揺データの変化見られないかどうか検討した。2ヶ月間の観察でストレス反応得点の増加した群と減少した群で重心動揺データを比較したところ、ストレス増加群で「総軌跡長」「単位時間軌跡長」等のパラメータの減少が認められた。今後これらのデータが児童生徒のストレスや身体不調の変化に併行して増減するのかを、さらに検討したい。小中学生の生活習慣病予防活動に資するために、長野県B町の小学3年と小学校6年生それぞれ約40名を対象に血液検査(総コレステロール、中性脂肪、HDLコレステロール)身体計測などを行ない(平成9年)、3年後(平成12年)、同じ対象で同様の検査を実施してその変化を観察した。本調査は同一対象の経過を観察した継続的観察の一環である。小学3年生では、総コレステロール、HDLコレステロールで平成9年と12年の値で有意な正の相関を認めたが、中性脂肪では相関を認めなかった。小学6年生では、総コレステロール、中性脂肪、HDLコレステロールとも平成9年と12年の値で有意な正の相関が認められた。同一児童の血清脂質値にトラッキング現象が認められたことは、児童生徒の生活習慣病予防を早期に開始することの必要性をあらためて示唆していると思われた。小学生のストレスや身体不調を継続的かつ客観的に観察するために、平衡機能検査で用いられることが多い「重心動揺計」による継続的観察を試みた。対象は、愛知県内の小学6年生児童54名である。
統合失調症患者の再燃・再発予防に関する精神症状アセスメントツールの開発

統合失調症をはじめとした精神病性障害患者の7割弱が少なくとも1度はトラウマ経験を有する入院治療を受けており(Paksarian et al., 2014)、身体拘束が関連していたとの報告がある(Abdelghaffar et al., 2018)。本研究の最終目的は、統合失調症患者の再燃・再発予防に関する精神症状アセスメントの開発であり、看護職者が患者の精神症状をアセスメントする上で対象理解は必須である。今年度は、統合失調症の再燃および再発とトラウマとの関係について現状と課題を把握するためにスコーピングレビューを行った。最初に、国内外の統合失調症の再燃および再発とトラウマとの関係を、CiNii, google scholar, pubmedで検索し、和文誌は0件、国際誌は629件特定した。次に、国内の統合失調症とトラウマとの関係を、CiNii、google scholarで検索し、最終的に4件特定した。3件は2017年以降に発表され、半数が特集であった。最後に、国内のトラウマインフォームドケアの実態を、CiNii、google scholar、医学中央雑誌で検索し、最終的に37件特定した。2014年以降に発表され、大半は解説、特集、会議録であった。トラウマインフォームドケアは、国内では比較的新しい概念のため、国際誌629件のうち、総説を除き、和文誌の結果を踏まえて2013年4月1日から2018年3月31日に発表された英論文を検討した結果、153件抽出され、最終的に33本特定した。トラウマの表出とその影響には性差が存在し、発病年齢、認知機能、社会機能、うつ、解離、幻聴、妄想、PTSD、愛着障害などの精神症状、向精神病薬の量、生活の質、自殺などに影響を及ぼしていた。看護職者が統合失調症患者の精神症状をアセスメントする際には生活背景にトラウマの視点をもつことが大切である。精神保健学および精神看護学領域の臨床では、リカバリー、意思共同決定、オープンダイアローグなどの概念が導入され、実践活動が報告されている。また、近年では、トラウマインフォームドケアという新しい概念にも着目しており、臨床の動向を研究に活かすことは大切な視点であると考える。本研究は、統合失調症患者の再燃および再発予防に関する精神症状アセスメントツールの開発を目的としている。専門職者主体のアセスメントツールの開発になると、臨床との乖離が起こり、研究者の望むことではない。近年のめまぐるしい動向を把握しつつ、研究する方向性を定めることが難しく、これらの概念整理を丁寧に行うことに時間を要した。研究体制の見直しが必要である。今年度の研究活動により、統合失調症患者の精神症状をアセスメントする際には生活背景にトラウマの視点をもつことが大切であることが分かったため、トラウマインフォームドケアという鍵となる新しい概念を大切に取り扱い、研究に賛同する意思のある研究協力者を集い、地道に研究参加者をリクルートして調査を進めていきたい。平成27年度は、研究を実施するにあたり、文献検討を重ねた結果、重要な研究論文を見逃していることに気付いたことから、研究の意義や位置づけについて再考した上で、全体の構想を再確認した。先述した重要な研究論文は、オランダからの報告(van Meijel et al., 2003)であり、統合失調症患者のearly signsをリスト化する時に、研究参加者である看護師の8割以上がEarly Signs Scale (ESS) (Birchwood et al., 1989)を有用なツールであると回答していた。このことから、平成27年度は、精神科病棟に勤務している看護師や訪問看護ステーションに勤務している訪問看護師が精神症状をアセスメントする際に活用している指標・尺度を明らかにする実態調査を、平成28年度および平成29年度に、Early Signs Scale (ESS)日本語版尺度の有用性を検証する予定であったが、先行研究の結果を受けて、まずは、Early Signs Scale (ESS)日本語版尺度の有用性を検証するパイロット研究から着手し、次に、実態調査を並行していくように微調整が必要であると判断した。精神科臨床サービスにおいて、病気と生活の見通しは、統合失調症患者とその家族にとって、最大の関心ごとであり(岡崎, 2004;福田, 2012)、看護師がそれらを見通すことができれば、統合失調症の再燃・再発を早期に予防できる可能性がある。見通しに貢献できるツールの一つとして、Early Signs Scale (ESS)日本語版尺度(Birchwood et al., 1989;小市ら, 2008; Koichi & Miyamoto, 2011;小市ら, 2014)の看護師を対象にした臨床上における実用化を目指す研究の意義は高いことを再認識した。研究の骨子として、統合失調症患者の再燃・再発予防に関する精神症状を測るアセスメントツールを開発することを目的とし、平成27年度は、精神科病棟に勤務している看護師と訪問看護ステーションに勤務している訪問看護師が精神症状をアセスメントする際に活用している指標・尺度を特定することを目指していた。しかし、調査前に研究動向を改めて把握した際、重要な研究論文を見逃していたことに気付いたため、研究の意義や位置づけを再考した上で、研究デザインを微調整することに時間を要した。

本研究の背景として、統合失調症患者の再燃・再発を予防するためには、再発の数週間前に出現すると言われている早期警告サイン(Early Warning Signs; EWS)を見落とさないことが肝要であり、それらを測定するEarly Signs Scale (ESS)日本語版尺度の臨床上における実用化を早期に進める必要がある。そこで、本研究は、精神科病院(医療機関)に勤務する病棟看護師と訪問看護ステーション(地域)に勤務する訪問看護師が、継続看護の視点に基づき、再燃・再発といった精神症状を簡便かつ容易にアセスメントできるツールを開発することを目的とする。また、本研究の最終目標は、精神科病院(医療機関)に勤務する病棟看護師と訪問看護ステーション(地域)に勤務する訪問看護師を対象に、継続看護の視点で、再燃・再発といった精神症状を簡便かつ容易にアセスメントできるツールを開発することにあり、臨床でのEarly Signs Scale (ESS)日本語版尺度の実用化を目指している。平成28年度は、産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い、研究を中断した。今後の研究計画として、平成29年度から研究を再開し、現在までの進捗状況を考慮した上で、研究の終了期間を平成30年度から平成32年度に延長する。産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い、研究を中断したため。本研究の最終目標は、精神科病院に勤務する病棟看護師と訪問看護ステーションに勤務する訪問看護師を対象に、継続看護の視点で、再燃および再発といった精神症状をアセスメントできるツールを開発することにあり、今年度は、既存資料を活用して、精神科病院に勤務する病棟看護師と訪問看護ステーションに勤務する訪問看護師の再燃および再発に関する精神症状アセスメントの視点とその認識について明らかにした。精神科病院に勤務する病棟看護師が、看護サマリーへの記載に「必ず必要」と7割以上が回答した項目の半数は、精神科に特化した「精神症状悪化の徴候」「逸脱行為:暴言・暴力などの有無」「自殺や自傷行為の有無」「精神症状が出ている時の対応方法」といった項目であり、病棟看護師は再発予防の看護介入の継続性を求めていた。また、退院支援などの経験を有する病棟看護師は、精神科に特化した項目を重視していた(篠田ら, 2016)。訪問看護ステーションに勤務する訪問看護師は、「対象の捉えにくさによる不安」「状況に応じた効果的対応方法を知ること」「看護行為の保証者の要望」を抱えており(渡邉ら, 2009)、これは、精神科病棟から精神科訪問看護を行う病棟看護師も同様であった(川内&天谷, 2013)。精神科看護の経験のない訪問看護ステーションのスタッフだけでなく,精神科訪問看護のスタッフも精神症状悪化時の対応に困難を感じていた(井上&林, 2012)。以上により、臨床現場では、精神科看護の経験の有無に関わらず、再燃および再発の精神症状アセスメントに対し、困難さを感じており、平成30年度では、今年度の結果をふまえて、Early Signs Scale (ESS)日本語版尺度の32項目において、臨床現場での観察頻度を明らかにし、この尺度の臨床上での有用性について検討する。文献検討の不足により、調査項目が定まらず、調査票の作成が遅れたため、既存資料による分析にとどまった。また、調査協力施設の調整も遅れており、調査協力のリクルート活動にも力を入れていく必要がある。
転写因子NF-kBと甲状腺ホルモン受容体機能のクロストーク

TNFαにより活性化される転写因子NF-κBの甲状腺ホルモンの作用に対する影響を、甲状腺ホルモンの標的臓器である肝に注目して解析した。ヒト肝に由来するHepG2細胞を用いて、T3およびTNFαを添加した後RNAを抽出し、甲状腺ホルモン応答性遺伝子である5'-deiodinase(5'-DI)mRNA発現を検討したところ、T3により増加する5'-DImRNA発現はTNFαの存在下で減弱していた。5'-DI転写調節領域をルシフェラーゼ・リポーター遺伝子へ組み込み、細胞に遺伝子導入してT3およびTNFαの効果を検討したところ、5'-DI mRNA発現の結果と一致して、T3により上昇するルシフェラーゼ活性がTNFα添加により抑制を受けた。TNFαにより活性化されるNF-κBがこの抑制に関わるかについて、NF-κBの機能を抑制するドミナントネガティブNF-κB(P65DN)を用いて検討した。p65 DNの発現によりTNFαによるT3作用の抑制が解除されたことより、TNFαによるT3作用の抑制はNF-κBを介するものである可能性が示された。敗血症などの重篤な疾患の末期に認められるeuthymidsick syndromeは上昇したTNFαにより引き起こされ、また肝における5'-DIが低下していることがその病態であるとされている。今回の研究により明らかにされたTNFα依存性NF-κB活性化によるT3作用の抑制がeuthyroid sick syndromeの病態の一端を示しているかもしれない。ヒト肝に由来するHepG2細胞を用いて、T3およびTNFαを添加した後RNAを抽出し、甲状腺ホルモン応答性遺伝子である5′-deiodinase(5′-DI)mRNA発現を検討したところ、T3により増加する5′-DImRNA発現はTNFαの存在下で減弱していた。5′-DI転写調節領域をルシフェラーゼ・リポーター遺伝子へ組み込み、細胞に遺伝子導入してT3およびTNFαの効果を検討したところ、5′-DImRNA発現の結果と一致して、T3により上昇するルシフェラーゼ活性がTNFα添加により抑制を受けた。TNFαにより活性化されるNF-κBがこの抑制に関わるかについて、NF-κBの機能を抑制するドミナントネガティブNF-κB(p65DN)を用いて検討した。p65DNの発現によりTNFαによるT3作用の抑制が解除されたことより、TNFαによるT3作用の抑制はNF-κBを介するものである可能性が示された。TNFαにより活性化される転写因子NF-кBの甲状腺ホルモンの作用に対する影響を、甲状腺ホルモンの標的臓器である肝に注目して解析した。ヒト肝に由来するHepG2細胞を用いて、T3およびTNFαを添加した後RNAを抽出し、甲状腺ホルモン応答性遺伝子である5'-deiodinase(5'-DI)mRNA発現を検討したところ、T3により増加する5'-DI mRNA発現はTNFαの存在下で減弱していた。TNFαにより活性化されるNF-кBがこの抑制に関わるかについて、NF-кBの機能を抑制するドミナントネガティブNF-кB(p65 DN)を用いて検討した。p65 DNの発現によりTNFαによるT3作用の抑制が解除されたことより、TNFαによるT3作用の抑制はNF-кBを介するものである可能性が示された。敗血症などの重篤な疾患の末期に認められるeuthyroid sick syndromeは上昇したTNFαにより引き起こされ、また肝における5'-DIが低下していることがその病態であるとされている。
単一染色体のライブ観察による染色体不安定性の実体解明

本研究では大多数のがんで認められる染色体不安定性の実体解明を目指した。我々は細胞が生存できないレベルではなく、生存を許容するレベルの染色体不安定性ががんの発生・進展に重要であると考え、紡錘体中央への染色体のスムーズな整列の異常に着目した。これを解析するために1本の染色体を可視化してその動態を観察する手法を開発した。また染色体の整列にKidとCENP-Eという2つのモーター分子が関与していることを明らかにした(Nat Commun, 2015)。Kidを発現抑制した細胞では染色体の整列が遅れると共に染色体不安定性がひきおこされており、これは軽度の異常による染色体不安定性の出現の1例と考えられる。大部分のがん細胞では染色体数の異常(異数性)が認められ、この背景には細胞分裂時の染色体分配の異常(染色体不安定性)が存在する。しかし染色体分配に明らかな異常があるとそもそも細胞が生存することができないため、染色体不安定性の本態については不明な点が多い。本研究では、正常細胞や染色体不安定性を示すがん細胞において、特定の染色体を蛍光ラベルしてそれが分配される過程を追跡することにより、どのような要因で染色体分配の異常が起こるのかを特定する。また染色体の不均等分配を起こした細胞のそれ以降の挙動を追うことにより、染色体不安定性が成立する過程を解析する。平成26年度は以下のような成果が得られた。1.特定の染色体を蛍光ラベルした細胞株の樹立2.蛍光ラベルした染色体のライブ観察U2OS 2-6-3細胞より樹立した1番染色体を可視化した細胞でライブ観察を行った。その結果染色体分配の過程を通じて1番染色体の挙動を追跡することができた。一方1)細胞の同調が難しく一度に多数の分裂期の細胞を観察することが困難である、2)lacO部位を示すGFPドットのシグナルをもつ細胞の割合が少ない、3)GFPドットのシグナルが弱く長時間の観察が難しい、などの問題点も明らかになった。そのため、染色体不安定性をchromosome spreadによる染色体数の計測やFISH解析なども併用して評価することにした。平成26年度には1番染色体を可視化したU2OS 2-6-3細胞を樹立し、染色体分配の過程における1番染色体の挙動を追跡した。平成27年度には、単一染色体のライブ観察のための新たな手法の開発を行った。まずかずさDNA研究所より分与されたヒト人工染色体を導入したHeLa細胞で、人工染色体を可視化してその分裂期における動態を観察した。またPA-GFP-tubulinを発現するHeLa細胞で、他の染色体より整列が遅れた染色体をレーザーにより可視化し、その後の挙動を観察することに成功した。一方染色体不安定性の分子基盤として染色体動態に着目し、2つのモーター分子CENP-EとKidが共同して染色体整列に関与することを明らかにした(Nat Commun, 2015)。Kidの発現を抑制した細胞では染色体分配異常の頻度が上昇しており、染色体不安定性がひきおこされていることがわかった。これらの結果より、単一染色体を可視化してライブ観察する手法の開発に成功した。今後これらの手法を染色体不安定性の原因の解明に活用する予定である。また染色体不安定性の分子基盤の1つとして、染色体動態の異常を見いだした。今後そのほかの要因についても検討し、がんでの染色体不安定性の原因の解明につなげたい。まずヒト細胞株でCRISPR/Casシステムにより染色体上の任意の部位にlacO配列を組み込む方法を樹立することができた。またlacO配列を有する細胞にGFP-LacI, mCherry-H2B, GFP-alpha-tubulinを発現させることによって、GFPドット,染色体,紡錘体を同時にリアルタイム観察し、特定の染色体の挙動を追跡することが可能であることもわかった。一方当初の計画のように多数の細胞について特定の染色体の追跡を行い、染色体分配異常の出現頻度を定量的に評価するのは現状では難しいことも判明した。

しかし染色体分配異常の出現頻度についてはchromosome spreadによる染色体数の計測やFISH解析について定量的に評価し、染色体分配異常の原因については単一の染色体の挙動を観察することによって質的に評価することでこの問題点は克服できるものと考えられる。すでにchromosome spreadによって染色体数を評価する手法を確立している。以上より、染色体不安定性を定量的・定性的に評価することを目的とした本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。分子腫瘍学平成27年度には、平成26年度に引き続いて単一の染色体の挙動を追跡する手法を樹立する。それと共に、chromosome spread, FISH解析により多数の細胞を解析し、染色体不安定性を定量的に評価する系を確立する。これらの手法を用いて、染色体整列の過程に関与する分子の発現を正常細胞でRNAiにより抑制し、不均等分配の頻度が上昇するかどうかを検討する。染色体不安定性への関与が明らかになった分子については、染色体不安定性を示す細胞での発現量を調べ、もし低下している場合には強制発現させて染色体不安定性が改善するかどうかを検討する。また長時間のライブ観察を行うことにより、不均等分配を起こした細胞を追跡し、このような細胞がさらなる不均等分配を起こしやすいのか、増殖速度が変化するのかを検討する。また多数の細胞を観察することにより、不均等分配を契機に染色体不安定性および増殖能を獲得する細胞が出現するかどうかを検討する。理由効率的に実験を行った結果、予想よりも物品費を抑えることができた。また単一染色体を可視化した細胞を用いた大規模な測定が困難であることが判明し、他の方法の検討を行ったため、予定していた実験を行う費用が生じなかった。計画単一染色体を可視化した細胞株の樹立を予定通り進行させ、染色体分配異常の質的な解析を行う。これと並行してchromosome spreadやFISH解析による染色体分配異常の定量的な評価法を確立する。これらの手法を用いて、染色体安定性への関与が予想される種々の分子をノックダウンした場合の染色体不安定性の出現について検討する。
大学における学習支援者の省察を通した能力開発

本研究の目的は、学習支援者による実践の省察を通して、支援に対する共通する考え方や行動基準のモデル化とSDなどによる能力開発にある。そのために、学習支援の実践および学習支援者に求められている能力と能力開発の実態を明らかにする必要がある。2018年度は、国内における学習支援の具体的な内容および学習支援者の担う役割や能力開発を中心に情報収集を行った。特に履修指導および学習相談を中心として、学会等におけるラウンドテーブルおよび研究会(2回)の開催により、学習支援者や参加者と意見交換を行った。実践事例として取り上げたのは、愛媛大学、金沢大学、昭和女子大学、創価大学、明星大学、立命館大学、テンプル大学ジャパンキャンパス計7大学(うち米国1大学)である。学習支援者として、教員、職員、学生が支援に取り組んでいる。教員には、学習支援を専任に担当する者も含まれている。議論の中で、実践上の課題として、学生の主体性を向上させるための取り組み、未然予防を視野に入れた学生支援体制の構築、学習支援者の能力開発など明らかにされた。学習支援者の能力開発に関しては、学生には研修が課されている場合が多く、他方教職員に関しては、職場におけるOJTによるところが大きい。これらの議論において、学習支援者の能力開発に関する論点を整理した。具体的には人材育成論に基づいて(1)学習支援担当者にはそもそも能力開発が必要なのか、(2)学習支援担当者の能力開発の目的は何なのか、(3)学習支援担当者の能力開発はどのように進められるべきなのか、(4)学習支援の主体として教員、職員、専門職、学生のそれぞれの強みと弱みは何か、という4つの課題について現状と課題を明らかにした。米国専門職団体による能力開発については、求められる能力・スキルについて文献調査により、ポスター発表を行った。当初計画においては、2018年度に米国の学習支援に関連する専門職団体を訪問し、学習支援者の能力開発にかかわる特徴と課題を明らかにする予定であった。しかし、2018年8月末で愛媛大学を退職し、2018年9月より追手門学院大学において勤務することになった。そのため研究環境を整えるのに時間を要し、当初予定としていた米国の専門職団体への訪問調査の準備が整わなかった。(1)2019年度は、昨年度の情報収集を基に、学習支援のうち、特に履修指導、学習相談、教科指導に関して、以下のような国内外での情報収集をさらに行う予定である。2018年度に予定していた米国の学習支援に関わる専門職団体への訪問調査を行い、学習支援の実態および能力開発の現状と課題を明らかにすることを目指す。訪問先として、学生の目標設定とその達成を主に履修指導の面から支援するアカデミック・アドバイジングの専門職団体である全国アカデミック・アドバイジング協会(NACADA)、学生支援の専門職団体であるアメリカ大学学生担当者協会(ACPA)もしくは全国学生担当管理職員協会(NASPA)の年次大会に参加することを予定している。可能であれば、カリフォルニア大学バークレー校など数大学を訪問し、個別大学における学習支援者に対する能力開発の実態と課題について明らかにする予定である。日本における実践の現状および学習支援者の能力開発について訪問調査を行う。訪問調査先として、創価大学、国際基督教大学、名桜大学、金沢大学などを予定している。(2)米国および国内での情報収集を基に、履修指導、学習相談、教科指導に共通する考え方や行動、職制(教員、職員、専門職)別の経験や特徴などを明らかにする。これらの整理とともに、省察を用いた能力開発プログラムの開発を試行する。

しかし、2018年8月末で愛媛大学を退職し、2018年9月より追手門学院大学において勤務することになった。そのため研究環境を整えるのに時間を要し、当初予定としていた米国の専門職団体への訪問調査の準備が整わなかった。(1)2019年度は、昨年度の情報収集を基に、学習支援のうち、特に履修指導、学習相談、教科指導に関して、以下のような国内外での情報収集をさらに行う予定である。2018年度に予定していた米国の学習支援に関わる専門職団体への訪問調査を行い、学習支援の実態および能力開発の現状と課題を明らかにすることを目指す。訪問先として、学生の目標設定とその達成を主に履修指導の面から支援するアカデミック・アドバイジングの専門職団体である全国アカデミック・アドバイジング協会(NACADA)、学生支援の専門職団体であるアメリカ大学学生担当者協会(ACPA)もしくは全国学生担当管理職員協会(NASPA)の年次大会に参加することを予定している。可能であれば、カリフォルニア大学バークレー校など数大学を訪問し、個別大学における学習支援者に対する能力開発の実態と課題について明らかにする予定である。日本における実践の現状および学習支援者の能力開発について訪問調査を行う。訪問調査先として、創価大学、国際基督教大学、名桜大学、金沢大学などを予定している。(2)米国および国内での情報収集を基に、履修指導、学習相談、教科指導に共通する考え方や行動、職制(教員、職員、専門職)別の経験や特徴などを明らかにする。これらの整理とともに、省察を用いた能力開発プログラムの開発を試行する。2018年度予定していた米国調査を実施することができなかった。2019年度は、当初予定していた米国の専門職団体および国内の個別大学への訪問調査や研究会の開催、参加によって、情報収集や意見交換に努めていく。
DV被害者に関わる医療関係者への研修体制と早期介入支援システムの構築

本研究は、(1)医療関係者のDVに関する認識と研修体制、医療機関の連携システムの実態を明らかにする。(2)医療関係者へのDV被害者支援研修プログラムを検討し実施、評価を行う。(3)医療機関受診者へのDVスクリーニングを通して、DV被害者への早期介入支援システムの構築を図ることを目的としている。平成21年度は、(3)の目的達成のため89月に協力診療所(婦人科系)にて受診者200名に対し自記式質問調査を実施した。調査票と一緒にDVの相談カードを渡してもらい、文書にてDV被害がある時は相談されるよう勧めた。結果、43名より回答(回答率21.5%)を得た。パートナーに対し恐怖感を感じている人が、良くあると時々あるをあわせて23.2%いた。今回は常時暴力にさらされていると回答した人はいなかった。また、性行為に関して、強要されることが、良くあると時々あるをあわせて18.6%であり、避妊に関して、協力しないと時々協力しないをあわせると23.3%であり、性的な面での問題も大きなウエイトを占めていることが推察できる。一診療機関でのスクリーニングで、暴力の頻度は少ないが約2割の人がDVに進展しそうな状況におかれていることがわかり、スクリーニングの意義はあるといえる。診療所では、受付において、スクリーニングシートとDV相談カードを診療前または診療後に説明を加えながら手渡す。このプロセスを経ることで、受診者に意識づけができ、相談に結びつくケースがあると考える。病院では、診療科において問診と一緒にスクリーニングシートとDV相談カードを説明を加えながら手渡し、チェックする。必要があれば、その後本人の意思を確認したうえで、医療連携室につなぎ、対応を考える。これを病院内の連携システムとして確立できれば、受診者にとって、早期支援に結びつくと考える。相談関係者の研修を実施し、3年間の研究活動を報告書としてまとめた。平成19年度は、(1)の目的を達成するために、11月下旬12月末にF県下470か所の病院の医療連携を担当する職員に対し、郵送による自記式質問紙調査を実施した。183施設(38.9%)からの回答を得た。回答者の属性は、女性118名(64.5%)、男性65名(35.5%)であり、職種は医療ソーシャルワーカー74名(40.4%)、看護職46名(25.1%)等であった。医療連携室は80.9%に設置されていた。相談時にDVのことを意識している人は38.5%であり、DV被害者(疑いのある人)と接した経験がある人は50.8%であった。何らかの対応をした人は39.3%であった。支援・連携システムに関しては、DVの相談機関につなぐ、生命の危険がある場合警察と連携をとる、福祉事務所等につなぐという回答が多く、連携の必要性は認識されていた。関係者への支援としては、医療関係者の安全性のための警察との連携、被害者支援スタッフケアが多かった。スタッフの力量形成としては、研修会や勉強会の開催、医療スタッフの一定レベルの知識の浸透化、関係職種で検討会等があり関係職員の研修の必要性が示唆された。調査結果のダイジェスト版を作成し、F県下の病院に配布した。調査で得られたデータは、研修プログラム検討の資料の一部とする。本研究は、(1)医療関係者のDVに関する認識と研修体制、医療機関の連携システムの実態をらかにる。(2)医療関係者へのDV被宝者支援研修プログラムを検討し実施、評価を行う。平成20年度ほ、(2)の目的を達成するために、9月に医療係者(11名)に対してグループインタビューを2グループに実施した。その結果、【DVが理解できない】【関わり方の難しさ】【医療機関の規模、職員の意識の温度差】【DV被害者への関わり方が分からない】と分析した。これらのことから、研修プログラムの項目として(1)DVを理解する(2)医療機関の役割を認識する(3)DV被害者支援と関わり方を理解するが必要と考えた。この内容で研修を実施するならは3回は必要と忠われたが、医療機関における研修の時間の確保をすることは難しい状況にあり、このことを踏まえて2回の研修検討した。1回目はDV被害者の理解と早期発見、医療関係者の観察点、2目はDV被害者への関わり方とつなぎ方として12月に医療関係者に対して2回研修会を実施した。参加者による研修の評価としては良好であった。次年度のDVスクリーニンクの準備としてスリーニング票の検討、支援体制の調整を行った。ただし、DVスグリーニング実施施設(医療機関)が変更になり施設の確保を図つた。今後関係者への研修を計画し、DVスクリーニングを通してDV被害者への支援体制の構築を図っていく予定である。

(2)医療関係者へのDV被害者支援研修プログラムを検討し実施、評価を行う。(3)医療機関受診者へのDVスクリーニングを通して、DV被害者への早期介入支援システムの構築を図ることを目的としている。平成21年度は、(3)の目的達成のため89月に協力診療所(婦人科系)にて受診者200名に対し自記式質問調査を実施した。調査票と一緒にDVの相談カードを渡してもらい、文書にてDV被害がある時は相談されるよう勧めた。結果、43名より回答(回答率21.5%)を得た。パートナーに対し恐怖感を感じている人が、良くあると時々あるをあわせて23.2%いた。今回は常時暴力にさらされていると回答した人はいなかった。また、性行為に関して、強要されることが、良くあると時々あるをあわせて18.6%であり、避妊に関して、協力しないと時々協力しないをあわせると23.3%であり、性的な面での問題も大きなウエイトを占めていることが推察できる。一診療機関でのスクリーニングで、暴力の頻度は少ないが約2割の人がDVに進展しそうな状況におかれていることがわかり、スクリーニングの意義はあるといえる。診療所では、受付において、スクリーニングシートとDV相談カードを診療前または診療後に説明を加えながら手渡す。このプロセスを経ることで、受診者に意識づけができ、相談に結びつくケースがあると考える。病院では、診療科において問診と一緒にスクリーニングシートとDV相談カードを説明を加えながら手渡し、チェックする。必要があれば、その後本人の意思を確認したうえで、医療連携室につなぎ、対応を考える。これを病院内の連携システムとして確立できれば、受診者にとって、早期支援に結びつくと考える。相談関係者の研修を実施し、3年間の研究活動を報告書としてまとめた。
酵素と有機触媒を組み合わせた環境調和型反応系の開発

含水溶媒中で機能するペプチド触媒を開発し,酵素とともに同一系内で用いることで新規な共触媒反応系を構築した。末端にアミノ基をもつペプチドによる基質の活性化と酵素による空気酸化を組み合わせることで飽和アルデヒドの不斉α-酸化反応が可能であった。また,ペプチド触媒の高い汎用性を利用してα,β-不飽和アルデヒドへの求核剤の付加反応とα位酸化反応を連続的に行い,高度に官能基化された化合物が効率的に合成可能であることを示した。本研究では,水中で機能するペプチド触媒を開発し,酵素とともに同一系内で用いることで新規な共触媒反応系を構築することを目的とした。初めに,水中において高効率・高選択的に反応を進行させるペプチド触媒を見出すために配列検討を行った。この過程でペプチドの二次構造と触媒能の相関について調べ,ヘリックスやターンなどのペプチド高次構造の形成が高い触媒能を発揮する鍵であることを示した。そのようなペプチド触媒を用いると既存の小分子の触媒では達成できないような反応が行えることを見出し,不斉四級炭素中心の構築反応や位置選択的な不斉還元反応に成功した。次に,酸化酵素であるラッカーゼとペプチド触媒を水中で共存させて用いる新たな反応系の開発を行った。アルデヒドを基質として用い,ペプチドによる活性化と酵素による空気酸化を組み合わせて不斉αー酸化反応を行うことに成功した。この反応系では飽和アルデヒドからエナンチオ選択的にαーオキシアルデヒドが得られるが,界面活性剤を添加して反応を行うだけでαーオキシカルボン酸が生成することも見出した。また,このような酸化反応はペプチドを触媒とした他の反応と組み合わせて連続的に行うことができ,ペプチド触媒によるα,βー不飽和アルデヒドへの求核剤付加と,ペプチド触媒/酵素によるα位酸化をワンポットで行うことが可能であった。通常では金属試薬を用いる必要があった酸化反応に対し,ペプチド触媒と酵素を組み合わせることによって効率的な空気酸化が可能となり,また本触媒系独自の変換反応も達成できた。生体内では複数の酵素が共存して連続的に反応を行っているが,本研究で人工のペプチド触媒を用いて酵素との共触媒反応,あるいは連続反応を開発したことは理想的な有機合成法の確立に向けた取り組みとして意義深い。酸化酵素であるラッカーゼと水中で効率的に機能するペプチド触媒を同一系内で用い,酵素による空気酸化と有機触媒による基質の活性化を組み合わせた新たな反応系の開発に成功した。Pro-D-Pro-Aib-Trp-Trpの5残基をポリロイシン鎖に結合させたターンーヘリックスモチーフをもつ樹脂固定化ペプチドは水系溶媒中での不斉有機触媒反応に適しており,以前研究代表者らはアルデヒドの不斉αーオキシアミノ化反応に応用していた。この反応は2,2,6,6ーテトラメチルピペリジンー1ーオキシル(TEMPO)をオキシアミノ化剤として用いており,金属試薬による一電子酸化が反応過程に含まれる。今回,金属試薬を用いた酸化を酵素による非常に高効率な空気酸化に置き換えてペプチドの触媒サイクルに組み込むこと成功し,わずか0.002 mol%のラッカーゼがオキシアミノ化反応をスムーズに進行させることを見い出した。さらに,界面活性剤存在下で反応を行うとアルデヒドのカルボン酸への酸化が進行してキラルなαーオキシアミノカルボン酸が得られることも分かった。これは既存の報告例にはなかった変換反応で,ペプチドと酵素を同一系内で用いることによって達成された独自の反応系である。これまで用いられていた等量以上の金属酸化剤あるいは数十mol%の金属触媒が不要となり,水中での不斉酸化反応が効率的に行えたことから,環境調和型の有機合成に新たな方向性を示すことができたと考えられる。酸化酵素とペプチドが協同的にはたらいて不斉酸化を進行させる反応系の開発に成功した点については計画通りである。さらなる目標として酵素とペプチド触媒を用いた連続反応系の開発を掲げているが,これに関しては現在検討を行っている。これまでにFriedelーCrafts型不斉アルキル化反応とαーオキシアミノ化反応を連続的に行うことで高度に官能基化されたインドール化合物を高いエナンチオ選択性で得ることに成功しており,計画はおおむね順調に進展していると言える。23年度に得られた成果をもとに,酵素による空気酸化とペプチド触媒を組み合わせたone-pot連続反応について検討を行う。23年度の研究費と合わせて合成用の試薬・溶媒,高速液体クロマトグラフィー用分析溶媒等の消耗品を購入し,また研究発表のための旅費に使用する予定である。
重症頭部外傷に対する新規神経栄養因子を用いた再生治療の効率化

本研究は我が国における頭部外傷転帰の悪化を鑑み、再生医療による新規治療戦略を確立する試みである。ラット急性硬膜下血腫-減圧開頭モデルを作成後、GFP導入ヒト神経幹細胞シートを移植したのち、新規神経栄養因子を用いたポストコンディショニングを行う。電気生理学的評価と行動実験および組織学的評価を行うことで移植細胞育成環境の最適化が効率的な再生医療の確立に貢献するかを検討する。