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近代イギリス女性作家たちの言語態と他者－感受性、制度、植民地

2016年度には、女性作家たちの意識と同時代のジェンダー表象を踏まえ、さまざまな観点からインドや西インド諸島における植民地支配の歴史やフィクションを連関させた研究を開始した。彼女らの感受性文学には、奴隷、動物、女性の身体をめぐる言説が内包されていた言語的構造を読み解くことを主眼におきいて、メンバーそれぞれが積極的に国内外の学会に参加して海外の研究者とも意見交換することも心がけた。2017年度には、そのネットワークを基盤にして、イギリス、カナダ、アメリカの18世紀文学、ロマン主義の研究者を複数名日本に招聘(しょうへい)招聘することができた。たとえば、イギリスの18、19世紀文学の専門家マークマン・エリス教授を招聘して、大英帝国時代における感受性とジェンダー表象をテーマとした講演を開催した。海外の研究者との知的交流を通して、この時代に広く読まれた思想書、科学書、雑誌、新聞などの言説がいかに植民地制度と深く結びついて構築されていたか、また、それに対抗する女性作家がいかに女性/・動物、身体、チャリティ、宗教、教育をめぐる感受性の言語態を包括した小説を書いていたかについて明らかにした。最終年度は、感受性文学の金字塔とも呼べるメアリ・シェリーの『フランケンシュタイン』刊行200周年記念の年でもあったため、“Romantic Regenerations国際学会"を東京大学と共催し、カナダから招聘したアラン・ビューエル教授にこの小説をテーマとした特別講演をお願いした。また、この本科研費研究の1一つの大きな成果としては、この小説刊行200周年を世界規模で開催していた“Frankenreads"に参加したことである。上智大学ヨーロッパ研究所と協力して、英・米から1一人ずつ、国内からも専門家を招聘して『フランケンシュタイン』の国際シンポジウムを開催した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はこれまで個人研究として進めてきた研究経過を踏まえて、それらを本科研の研究テーマに沿う形で共同研究として組織的に組み直した。4月24日の第1回研究会では、感受性に関係する図書についての書評会を行なった(小川・大石による報告)。今後3年間の研究計画と役割分担、研究方法を確認・確定したうえで、本年度の研究の方向性を審議した。夏から秋にかけて個別に調査を進めた。12月8日に東京大学にて開催された第2回研究会では、David Humeの専門家である犬塚元氏に講演をしていただき、それに応える形でメンバーによる「ジョンソンとヒューム」の報告があった(原田)。また、3月21日に上智大学にて開催された第3回研究会では、感受性と環境哲学の専門家である河野哲也氏に講演をしていただき、それに応える形で「ワーズワスとジョン・セルウォール」についての報告があった(小川)。おもな研究状況および成果としては、(1)生理学、脳科学、骨相学など唯物論的言説が女性の道徳性とどのように結びついていたか研究した。(2)この時代における感受性の不道徳性に警告を発している教育書や児童文学の感受性表象を検討した。(3) 19世紀半ばに至る文学教育の聖典化の中で感受性がどのように認知されていったのか、印刷出版文化史などの観点から綿密に調査した。(4) 19世紀前半の自由主義経済に対する批判として共感、慈善、国家財政がどのような枠組みのなかで議論されているかを同時代の文学作品のなかから浮かびあがらせた。(5) John OswaldやJoseph Ritsonらの動物愛護言説と反肉食、急進主義との関わりを考察した。(6) David HumeやAdam Smithの「共感」の概念を確認しつつ、Edgeworthをはじめとする女性教育論者の教育論を概観し、「共感の限界」がどのようにとらえられているか検証した。18世紀後半から19世紀前半のイギリス女性作家たちの教育的言説における不道徳な感受性の「制御」と「浄化」を試みる言語的構造を、教育や慈善、科学、文学、植民地支配の制度化が進展する文脈に視野を広げ、教育史・社会文化史からの観点も取り入れ、ジェンダー問題として考察するのが本研究の目的である。本年度はこれまでの先行研究を整理しつつ、新たな切り口から感受性の言語的構造を分析するための資料収集を主に行ってきた。当初の研究計画通り3回の研究会を行い、各研究者がそれぞれの分担にしたがって十分な資料読み込みを行った。また、途中段階ながら成果公表も行うことができた。平成29年度は、6月、12月、3月に定例研究会を開催した。6月に、18世紀イギリスにおける感受性文化を専門とするロンドン大学(クイーンメアリ・カレッジ)のマークマン・エリス教授を招聘し、研究会では“Sensibility and the Sentimentalism: the State of the Field"と題した講演を開催し、それとは別に18世紀英国文学文化の諸相を帝国の文脈を踏まえた講演会を組織した。12月の定例研究会では、痛みと感情のイギリス史に関する著書を出版した伊東剛史准教授(東京外国語大学)と後藤はる美准教授(東洋大学)を招き、大石和欣と土井良子がそれぞれの専門の立場からコメントした。3月の定例研究会では、冨樫剛教授(フェリス学院大学)に「抵抗の文化から共感の文化へ:宗教改革以降200年のイギリス文学史」についてお話しいただき、多くの情報と知見を得た。川津雅江と大石和欣がコメントし、有益な意見交換を行った。また、メンバー各自が海外での資料収集・調査を含む研究を遂行し、その成果として学会発表も行った。

各メンバーが海外においてネットワークを構築しているが、とりわけ、大石が中心となって、今年7月に東京大学・上智大学で開催する本科研共催のRomantic Regenerations国際学会で講演予定のシェイマス・ペリー(オックスフォード大学)とティム・バリンジャー(イエール大学)とコンタクトをとっている。小川公代はトリスタン・コノリー教授(ウォータールー大学)と連携し、感受性をテーマとするオースティン小説に関する共同研究を進めている。3月にカナダに渡航し、コノリー教授と、今年7月に招聘する予定であるトロント大学アラン・ビューエル教授との打ち合わせも行った。本研究の2年目に当たる平成29年度は、1年目の研究会等で共有した枠組みに即して各メンバーがイギリスや国内で資料収集を行い、研究を進めた。小川は、植民地政策に抗する感受性言説について、科学言説とロマン主義小説を比較分析することによって検証し、またこれまで同様、ゴシック小説と科学言説についても複数の論文を発表した。川津は、ロマン主義時代の女性作家の作品を中心に、動物虐待反対の声が動物の福祉から子どもの徳育へと変容した経緯を辿るとともに、感受性とチャリティの関係を食の配分の視点から捉える研究をすすめた。大石は、18世紀における富と感受性との関係性についてチャリティを軸にした研究を続け、植民地であるダブリンにおけるチャリティと都市計画、宗教の問題について研究発表を行うと同時に、19世紀ゴシック小説の系譜を現代のサラ・ウォーターズを事例にして論文を執筆した。土井は、感受性の言説との関係について、ヒュームやオリヴァー・ゴールドスミスの歴史書や子供向けの歴史読み物を調査すると共に、背景となる18世紀の読書習慣についても調べた。吉野由利はエッジワスの作品を中心とした植民地の表象および植民地の登場人物の造型を、英米の奴隷制を取り巻く政治論争、文学作品と比較し、それぞれの作品のリアリズムの追求を考察した。平成30年度の国際学会発表に向けての準備も進めた。原田範行は、感受性を中心的なテーマとする18世紀後半から19世紀前半のイギリスにおけるマイナーな小説、詩に関する調査をおこなうとともに、17世紀後半から18世紀前半の、いわゆる小説勃興期の作品がこのロマン派の時代に受容された様子について考察した。原田は分担金は使わず返還したが、当該研究課題の平成29年度の計画を遂行するにあたり、社会・教育制度の面で研究計画が進展した。以上の成果は、平成30年度以降の研究を進めるうえでも有用であると思われる。2016年度には、女性作家たちの意識と同時代のジェンダー表象を踏まえ、さまざまな観点からインドや西インド諸島における植民地支配の歴史やフィクションを連関させた研究を開始した。彼女らの感受性文学には、奴隷、動物、女性の身体をめぐる言説が内包されていた言語的構造を読み解くことを主眼におきいて、メンバーそれぞれが積極的に国内外の学会に参加して海外の研究者とも意見交換することも心がけた。2017年度には、そのネットワークを基盤にして、イギリス、カナダ、アメリカの18世紀文学、ロマン主義の研究者を複数名日本に招聘(しょうへい)招聘することができた。
前立腺癌の発生、進展に関わる遺伝子の解析

【目的】前立腺癌の発生について多くの遺伝子異常の関与が解明されつつあるが、前立腺癌発生の第一歩となる特異的な遺伝子については明らかになっていない。我々は前立腺癌の発生や進展に特有な遺伝子群を明らかにするためにGeneChipを用いて数多くの発現異常を認める遺伝子群を同定している。GeneChipにて発現異常を認めた種々の遺伝子について、cDNAを用いたTaqman PCRで定量PCR行い、前立腺癌の発生に関わる遺伝子異常の検討を行った【対象と方法】39例の前立腺全摘除術より得られた前立腺組織の正常前立腺部、前立腺癌部より各々39ペアの正常前立腺組織および前立腺癌組織を採取し、RNAを抽出しcDNAの合成を行った。8例の再燃前立腺癌組織も採取しRNAを抽出しcDNAの合成を行った。extracellularmatrix proteinをコードしているspondin2遺伝子(SPON2)に着目し各組織でのmRNA発現レベルを定量し、臨床病理学的所見との相関について検討した。本研究は当大学倫理審査委員会への報告、認可を受けて行われた。手術によって得られた前立腺癌、及び正常前立腺組織は患者の文書による同意を得られたもののみ使用した。【結果】SPON2のmRNA発現レベルは正常前立腺:0.618±0.011、未治療前立腺癌:0.189±0.044、再燃前立腺癌:0.217±0.098であった。正常前立腺と比較し、再燃前立腺癌において有意にSPON2の発現レベルは高かった(p=0.044)。未治療前立腺癌におけるSPON2の発現レベルは臨床病期や腫瘍悪性度との相関は認められなかった。再燃前立腺癌におけるSPON2の発現レベルと予後との間にも明らかな相関は認められなかった。【結語】正常前立腺と比較し、再燃前立腺癌において有意にSPON2の発現レベルは高かった。今回の結果からはSPON2は前立腺癌の発生よりも進展や再燃の過程においての関与が疑われた。前立腺癌の発生について多くの遺伝子異常の関与が解明されつつあるが、前立腺癌発生の第一歩となる特異的な遺伝子については明らかになっていない。前立腺癌の発生においては多くの因子、遺伝子の異常が多段階で関与している事が予想されている。また、前立腺癌の特徴として、癌としての共通した性質の他に男性ホルモン依存性という前立腺固有の性質を保持しているため、前立腺癌の発生には癌遺伝子、癌抑制遺伝子の他にアンドロゲンやアンドロゲン関連遺伝子の異常が関与しているものと考えられる。我々は前立腺癌の発生や進展に特有な遺伝子群を明らかにするために高密度オリゴヌクレオチドアレイであるGeneChipを用いて最大12000種類の遺伝子発現の網羅的解析を行ない、数多くの発現異常を認める遺伝子群を同定している。GeneChipにて発現異常を認めた種々の遺伝子について、cDNAを用いたTaqman PCRで定量PCR行い、正常前立腺、未治療前立腺癌、再燃前立腺癌組織における発現結果を解析した。正常前立腺、未治療前立腺癌、再燃前立腺癌凍結組織よりRNAを抽出しcDNAを作成し、GeneChipにより前立腺癌において発現異常が疑われるいくつかの遺伝子のprimerを作成し、Taqman PCRを用いて定量PCRを行ない、発現解析結果をprofileした。現在extracellular matrix proteinをコードしているspondin 2遺伝子(SPON2)に着目し、研究を継続している。氏名(イニシャル)はコード化し、患者個人が識別されないように配慮した。解析されたデータはID、パスワードをかけ、研究代表者カミ厳重に管理保管している。

未治療前立腺癌におけるSPON2の発現レベルは臨床病期や腫瘍悪性度との相関は認められなかった。再燃前立腺癌におけるSPON2の発現レベルと予後との間にも明らかな相関は認められなかった。【結語】正常前立腺と比較し、再燃前立腺癌において有意にSPON2の発現レベルは高かった。今回の結果からはSPON2は前立腺癌の発生よりも進展や再燃の過程においての関与が疑われた。
青年期における日々の母娘関係についての一研究

小高・紺田(2018)は,中学生女子とその母親の3組の母娘ペアデータを用いて日々の母娘関係の構造分析をP技法因子分析により行い,その結果,日々の母娘関係には母と娘それぞれに「母娘の親和的コミュ二ケーションに関する因子」と「娘の自己主張に関する因子」の二つの共通因子が存在することを明らかにした。2018年度はこれらの共通因子を用いて,時間差を入れない方法で母と娘の情動性と母娘関係との関連を動的因子分析のラグ0モデルにより分析を行った。その結果,日々の母娘関係と情動性との関連は,3組に共通する部分もあったが,それぞれの母娘ペアによって独自の関連も認められ,娘の情動性と母の情動性が母娘関係を介して間接的に関連する場合や,娘の情動性と母の情動性が直接的に関連する場合や,娘の情動性と母の情動性が直接的にも間接的にも関連しない場合など,いくつかのパターンが存在することが明らかとなった。この研究結果の報告は,日本教育心理学会第60回総会(平成30年9月17日慶応義塾大学)においてポスター発表により行った。次に研究内容を発展させるために,時間差(ラグ)を入れた動的因子分析を試み,心理測定研究会(平成30年11月24日京都学園大学太秦キャンパス)にてその結果を報告し,得られた結果から解釈の仕方について議論した。最後に,日々の母娘関係のみに着目し,時間差を入れたラグ1モデルの分析を行った。その結果,3組に共通した関係として同じ因子の間で母と娘の間で有意な正の関連が認められた。また母の親和因子と母の主張因子の間で有意な負の相関が認められた。さらに母娘関係の時系列の関連についてはその日の母娘関係が次の日の母娘関係に影響していており,いくつかのペアにおいては娘の母への主張が次の日の母への親和的な態度に影響していることを確認した。この研究結果については発達心理学研究に投稿した。(1) 3組の母娘ペアデータを用いた,日々の母娘関係と情動性の関連についての多集団同時分析の研究結果を日本教育心理学会第60回総会(平成30年9月17日慶応義塾大学)において発表することができた。(2)心理測定研究会(平成30年11月24日京都学園大学太秦キャンパス)にて動的因子分析(dynamic factor analysis : DFA)を用いた分析結果について議論をすることができ,発達心理学研究への投稿に繋げることができた。しかしながら,当初,年内に発達心理学研究に投稿する予定であったが,実際の論文投稿が3月になってしまった。投稿する時期が3月になってしまった理由として,本研究ではいくつかのモデルを検討したが,最終モデルを決定するまでの時間が予想以上に要してしまったことがその理由として挙げられる。2019年度は,日々の母娘関係の前日→当日といった時間的な遅れ(ラグ)を入れた時系列モデルに,母と娘の情動性の変数を組み入れ,日々の母娘関係と情動性の時系列モデルを作成する。2018年度においては,3組の日々の母娘関係の二つの共通因子(「母娘の親和的コミュニケーション」に関する因子と「娘の自己主張」)と母と娘のパーソナリティ特性(情動性)との関連について,時間差を入れない分析と母娘関係の時系列モデルを中心に検討してきたが,ここに情動性の変数を入れることで,日々の母娘関係と情動性がどのように関連するのかということを明らかにすることができると考える。さらに今後の青年期の母娘関係に繋げるために質的な研究を試みる。具体的には,母親イメージについて記述してもらい,現在の母親イメージが中学生の頃の母娘関係と関連するのかについて検討する。この質的な研究は,量的な研究妥当性の検証に繋げることができると考える。これについては学会で発表する予定である。本研究の目的は,青年期の日々の母娘関係の影響過程を明らかにすることである。平成29年度は,分析データを増やし,複数の母と娘の日々の母娘関係のデータの構造分析をCattellの古典的なP技法因子分析法により個別に行った。その結果,日々の母娘関係の認知構造は34因子であることが明らかとなった。また得られた因子に基づいて,複数の母娘関係に共通する因子と個別に存在する因子を検討した結果,母と娘に共通する因子とそうでない個別の因子があり,共通する因子として「母娘の親和的コミュニケーション」に関する因子と「娘の自己主張」に関する因子が存在していることを明らかにした。これらの研究結果の報告のうち,娘の日々の母娘関係の構造分析については日本心理学会第81回大会(平成29年9月20日久留米大学)においてポスター発表により行った。また母親の日々の母娘関係の構造分析の研究結果報告については日本教育心理学会第59回総会(平成29年10月7日名古屋国際会議場)においてポスター発表により行った。さらに,研究内容を発展させるために,心理測定研究会(平成29年10月21日関西大学千里山キャンパス)にて,研究代表者と研究分担者が現在の進捗状況を報告し,動的因子分析(dynamic factor analysis:DFA)についての情報を交換し,その有効性について議論した。平成29年度の研究の詳細については,太成学院大学紀要(平成30年3月第20巻)にまとめ報告した。

(1)青年期の日々の母娘関係の構造分析について,複数のデータを分析し,これを日本心理学会第81回大会(平成297年9月20日久留米大学)と日本教育心理学会第59回総会(平成29年10月7日名古屋国際会議場)においてポスター発表することができた。(2)心理測定研究会(平成29年10月21日関西大学千里山キャンパス)にて動的因子分析(dynamic factor analysis:DFA)についての有効性についての議論をすることができ,今後の研究に繋げることができた。(3)今年度の研究の成果を太成学院大学紀要(平成30年3月第20巻)にまとめることができた。小高・紺田(2018)は,中学生女子とその母親の3組の母娘ペアデータを用いて日々の母娘関係の構造分析をP技法因子分析により行い,その結果,日々の母娘関係には母と娘それぞれに「母娘の親和的コミュ二ケーションに関する因子」と「娘の自己主張に関する因子」の二つの共通因子が存在することを明らかにした。2018年度はこれらの共通因子を用いて,時間差を入れない方法で母と娘の情動性と母娘関係との関連を動的因子分析のラグ0モデルにより分析を行った。その結果,日々の母娘関係と情動性との関連は,3組に共通する部分もあったが,それぞれの母娘ペアによって独自の関連も認められ,娘の情動性と母の情動性が母娘関係を介して間接的に関連する場合や,娘の情動性と母の情動性が直接的に関連する場合や,娘の情動性と母の情動性が直接的にも間接的にも関連しない場合など,いくつかのパターンが存在することが明らかとなった。この研究結果の報告は,日本教育心理学会第60回総会(平成30年9月17日慶応義塾大学)においてポスター発表により行った。次に研究内容を発展させるために,時間差(ラグ)を入れた動的因子分析を試み,心理測定研究会(平成30年11月24日京都学園大学太秦キャンパス)にてその結果を報告し,得られた結果から解釈の仕方について議論した。最後に,日々の母娘関係のみに着目し,時間差を入れたラグ1モデルの分析を行った。その結果,3組に共通した関係として同じ因子の間で母と娘の間で有意な正の関連が認められた。また母の親和因子と母の主張因子の間で有意な負の相関が認められた。さらに母娘関係の時系列の関連についてはその日の母娘関係が次の日の母娘関係に影響していており,いくつかのペアにおいては娘の母への主張が次の日の母への親和的な態度に影響していることを確認した。この研究結果については発達心理学研究に投稿した。(1) 3組の母娘ペアデータを用いた,日々の母娘関係と情動性の関連についての多集団同時分析の研究結果を日本教育心理学会第60回総会(平成30年9月17日慶応義塾大学)において発表することができた。(2)心理測定研究会(平成30年11月24日京都学園大学太秦キャンパス)にて動的因子分析(dynamic factor analysis : DFA)を用いた分析結果について議論をすることができ,発達心理学研究への投稿に繋げることができた。しかしながら,当初,年内に発達心理学研究に投稿する予定であったが,実際の論文投稿が3月になってしまった。投稿する時期が3月になってしまった理由として,本研究ではいくつかのモデルを検討したが,最終モデルを決定するまでの時間が予想以上に要してしまったことがその理由として挙げられる。平成29年度は,複数の日々の母娘関係についての構造分析を行い,その共通因子を同定した。
聴覚障害者のためのデザイン発想支援システムの開発

本研究では聴覚障害者のデザイン教育で使用可能なWeb上で動作する発想支援ツールの開発を行った。成果物はタブレット機器での動作を想定しているが、様々な端末を使用してのアクセスや場所を選ばず動的な更新の必要性からWebブラウザからの閲覧が可能なCMSを利用したWebサイトとした。ログが残るため後から参照出来ると同時にアイデアから完成までを一望できる。また手書きのスケッチやメモを入れる機能により直感的にアイデアが共有できる。複数人によるデザインのブレインストーミングの場合時間と場所が制約されるが、本ツールを使用することで解決が可能となる。また柔軟な授業形態にも応用できる可能性がある。近年多くのデザイン系の教育機関においてデザインのための発想法が取り入れられ、造形作業へ至るまでの思考プロセスを可視化し整理する事が重要視されている。本研究では聴覚障害を持つ学生の特徴に配慮したデザイン発想法の開発を行う。聴覚障害者は抽象的な思考や言語の扱いが苦手な傾向にあると考えられている。しかしながら、多くの発想法は言語を用いてキーワード同士の関連性から新たなキーワードを抽出する等の抽象的な思考が求められるため、聴覚の障害が発想法の使用に影響を与える可能性がある。そこで、聴覚障害者と健聴者を対象とした発想に関する比較実験を行う事により両者の思考プロセスの違いを明らかにし、聴覚障害者にとって使いやすいデザイン発想法を開発する。具体的にはマインドマップをベースとした発想の比較実験を行った。その際、同じキーワードから始まる共通の発想法を使用することにより、聴覚障害者が発想を発展させやすい条件を見極めると共に、発想を広げる際の傾向を明らかにした。尚、当該実験は紙媒体を使用して行った。今後の研究では基になるキーワードから次の言葉が導き出される際の順番や、時間、言葉の数、出た言葉の種類、言葉間の飛躍、位置関係等を基に、健聴者と聴覚障害者のマインドマップ作成手順を分析し、聴覚障害者にとって発想の補助が必要な個所や要素を明らかにする。これにより聴覚障害者にとって使いやすいデザイン発想法のフォーマットを作成する予定である。近年多くのデザイン系の教育機関において、デザインのための発想法が取り入れられ、造形作業へ至るまでの思考プロセスを可視化し整理することが重要視されている。聴覚障害者はオノマトペを用いた表現や抽象的な言語の扱いが苦手な傾向にあると考えられている。しかしながら、多くの発想法は言語を用いてキーワード同士の関連性から新たなキーワードを抽出するなどの抽象的な思考が求められるため、聴覚の障害が発想法の使用に影響を与える可能性がある。そこで、聴覚障害者と健聴者を対象とした比較実験を行うことにより両者の発想法を使用する際の特徴を明らかにし、聴覚障害を持った人にも、健聴者にも使いやすいデザイン発想法を開発する。平成27年度は平成26年度に得られた実験の結果から、元になるキーワードから次の言葉が導き出される際の言葉の数、出た言葉の種類、言葉間の飛躍、位置関係を分析し、デザイン発想法のフォーマット作成に着手した。しかしながら、仮設に対し十分な結果が得られる実験が行えなかったために、聴覚障害者にとって発想が必要な箇所や要素を絞るには聴力の幅などからくる個人差が大きく現れる結果となった。そのため研究期間を延長し、今後は聴力のレベルを問わず使いやすいと判断される要因を整理し、聴覚障害を持つ学生にとって使いやすい発想法のフォーマットを作成し発表する予定である。平成27年度はデザイン発想法のフォーマット作成に着手し、実験を行ったが十分なデータが得られなかった。より精緻な結果を得るために追加開発及び実験を行い、成果を学会等に発表するために期間を延長した。このことから、進捗状況はやや遅れていると判断した。また、著作権の観点からもオリジナリティのある発想やデザインが求められている。本研究では聴覚障害を持つ学生の特徴に配慮したデザイン発想法を開発するため研究を進めていたが、実験などで得られたデータが聴覚の差よりも個人の差が表れる結果となったため、聴覚障害を持った学生にとっても使いやすいデザインの発想法のフォーマットとして開発を行った。平成28年度は実際にWebで動作する発想法のフォーマット作りに取り組んだ。本研究の成果物はタブレット機器を想定しているが、様々なメディアを使用してのアクセスや場所を選ばず複数人数による動的な更新の必要からCMSを利用したWebアプリケーションを作成する。造形や思考のプロセスはタグ付け可能な記事として編集、検索、ユーザーの設定による共同作業が可能なものとした。またdeviantART muro(https://wordpress.org/plugins/deviantart-muro/)のプラグインを導入することにより、手書きのスケッチやメモも入れることが可能であるため、造形プロセスの可視化に有用であると思われる。今後はこれを実際に造形の場で学生に使用してもらって評価を受け、学会で結果の発表を行うことを計画している。

また手書きのスケッチやメモを入れる機能により直感的にアイデアが共有できる。複数人によるデザインのブレインストーミングの場合時間と場所が制約されるが、本ツールを使用することで解決が可能となる。また柔軟な授業形態にも応用できる可能性がある。平成26年度は健聴者と聴覚障害者を被験者として発想法用いた比較実験を行った。しかしながら、被験者の人数が少なかった為、統計的な観点から追加実験の必要がある。これらの事から、おおむね順調に進展していると判断した。平成26年度までに得られたデータから既存のマインドマップに対して、新たなデザイン発想法のフォーマットを作成しているが、聴覚の障害にも程度の差があるため、聴覚障害の有無よりも個人差が大きく現れる傾向が見られた。実験人数を増やし、より精緻なデータを得る必要はあるが、程度を問わず聴覚障害を持った学生にとってより使いやすいと判断されるデザイン発想法のフォーマットを開発する。本研究で得られた成果は学会等に発表する予定である。Webサイトの形態は随時更新のため変更されるデザイン本研究の2年目は健聴者との比較から得られたデータを基に、聴覚障害者にとって発想の補助が必要な個所を補い、デザイン発想法の新しいフォーマットを作成する。マインドマップ等の既存の発想法は、キーワードから言葉が派生される際に、方向や距離が意識されないものであるが、本研究においては位置関係や距離の問題にも着目し、方角に当たる参照系による意味の軸を設け、言葉の位置づけからも分類を試みる。これは、聴覚障害者がコミュニケーション手段として用いる手話には、空間を使用した表現が多く、健聴者と比べて物事を空間的にとらえる能力を日常的に行使しているためである。最終的にはこれらをWebアプリケーションとして開発し、実際のデザイン作業において効果測定を行う予定である。平成27年度は研究計画に遅れが生じ、十分な開発および実験を行うことができなかったため、計画を延長し平成28年度に必要な機材及び旅費、謝金、その他に使用するため、次年度使用額が生じた。2年間の研究計画を見据え、2年目の研究の進行に必要な金額を確保するため、1年目は研究の進行上不可欠な物品の購入に留め次年度使用額が生じた。平成28年度分と合わせてアプリケーション開発環境、機材のための物品、学会発表のための旅費や参加費、実験等の謝金として使用する。追加実験やアプリケーション開発のための物品や、学会発表の旅費や参加費、実験等の人件費、謝金のため、次年度使用額を使用する。
革新的金属微粒子触媒の開発

本研究を行った結果、Pd-Ni-Pアモルファス微粒子やPd-P@Ptコアシェル微粒子など、安価なリンを含む様々な金属ナノ粒子の開発に成功した。これら微粒子をメタノール酸化反応やギ酸分解反応の電極触媒として利用したところ、リンの効果により高い触媒活性と優れた耐久性を併せ持つ有用な触媒として機能することを見出した。更に本研究の過程で新たな酸化物ナノ材料の作製法を開発し、様々なナノ材料酸化物の作製に成功した。環境への負荷が少ないグリーン触媒の開発は、エネルギー問題や環境問題を克服するための最重要課題の一つである。バルク状のPd-Ni-Pアモルファス合金は、通常の多結晶体金属と異なり、結晶粒界や格子欠陥が存在しないため、優れた耐久性を有することが知られている。そこで今回同じ成分からなる合金微粒子を化学的プロセスで作成し、その構造解析と触媒活性について検討を行った。その結果、還元剤や界面活性剤等を選ぶことにより、粒子径が6、8、11、17nmに揃った4種類の合金微粒子を作成することに成功した。これらはSTEM-EELS、HRTEM、SAED等による解析から、均一なアモルファス構造であることを確認した。また、8 nmの微粒子を比表面積の大きな炭素上に担持して、メタノールの電解酸化用電極触媒として活性評価を行ったところ、初期段階では市販のPd/Cとほぼ同程度の触媒活性を示したが、CVによる掃引を400回繰り返したところ、Pd/Cの触媒活性は半分程度に大きく低下したが、Pd-Ni-P/Cではわずかに3.5%しか低下しなかった。また、アニーリングにより一部を結晶化させたPd-Ni-P/Cでも検討を行ったところ、初期段階ではアモルファス触媒よりも活性がやや高いものの、やはり繰り返し酸化反応を行うと活性が低下し、アモルファス触媒の活性を大きく下回った。これらの結果は耐久性の向上にアモルファス構造が重要であることを示している。また、リンを含まない結晶状のPd-Ni/Cでは活性、耐久性ともに低い結果となったことから、これら三元素によるシナジー効果の重要性についても明らかにした。我々はこれまでに化学的プロセスにより、平均粒子径を6、8、11、17nmに制御した三元系Pd-Ni-P合金微粒子の作製に成功した。STEM-EELS、HRTEM、SAED等による解析の結果、これらの微粒子がアモルファス構造であることを明らかにした。続いて、8nmの微粒子をカーボンブラックに担持し、これをメタノールの電解酸化用電極触媒として用いたところ、他の類縁体と比べて優れた触媒活性と耐久性を有していることを明らかにした。そこで次に我々はこの微粒子をPtでコーティングしたPd-Ni-P@Ptコアシェル構造を構築し、その白金触媒の触媒活性について検討することを目的として研究を行った。まず前回報告した条件でPd-Ni-P合金微粒子を作製し、これに白金塩を加えて還元することにより、目的のコアシェル構造を作製することに成功した。また白金コーティングの条件を様々に変更することで、コーティングの厚さ制御について検討を行った。この微粒子をメタノールの電解酸化用電極触媒として用いたところ、他の類縁体と比べて優れた触媒活性と耐久性を有していることを明らかにした。これはコア部分のPd-Ni-Pが白金層と電子的相互作用を起こし、これが触媒活性に影響を与えたことによる結果とみなすことができる。また耐久性も向上することを見出した。これまでにPd-Ni-Pアモルファス微粒子の作製や、この微粒子を核としてこれを白金でコーティングしたPd-Ni-P@Ptタイプのコアシェル型微粒子触媒の開発に成功している。今回コアとしてPd-P微粒子を用い、これを白金でコーティングしたPd-P@Ptタイプのコアシェル型微粒子を開発した。本材料はTEM、エネルギー分散型X線装置によるラインスキャン分析、ICP-MS、XPS等による構造解析を行い、そのコアシェル構造を確認した。次に本材料をギ酸分解反応の電極触媒として利用した。通常本反応はPd微粒子が優れた電極触媒として知られているが、耐久性が低いことが問題となっていた。これに対し本材料は高い活性と耐久性を有する優れた触媒として機能することを見出した。初年度に目的とするアモルファス状ナノ粒子の作成に成功し、国際誌に報告した。昨年度はアモルファス核から成るコアシェル型微粒子触媒の作成に成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。材料化学アモルファス合金ナノ粒子の、触媒としての有用性を明らかにするために、様々な変換反応に利用してその活性評価を行う。目的とするアモルファス状ナノ粒子の作成に成功し、ガラス転移の観測からその金属ガラスとしての特性を明らかにした。

更に本材料がメタノール電解酸化用電極触媒として有用であることを見出し国際誌に報告を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた研究計画が期待以上に予定通り進み、予定していた試薬等の消耗品の購入額を抑えることができたため。アモルファス合金ナノ粒子の触媒としての更なる有用性を明らかにするために、様々な変換反応に応用してその活性評価を行う。本研究を進める過程で、当初期待していなかった新しいナノ材料を開発することができた。このナノ材料は本来予定していた金属ナノ粒子触媒の派生体と捉えることができ、両者を研究することでより汎用性の高い触媒開発につながることが期待される。当該助成金はこれらの研究を進めるための消耗品購入に充てる。本年度は研究が期待以上に進展したため、進展しなかった場合に検討する予定であった様々な試薬を購入する必要がなくなったため。初年度に開発に成功した触媒を様々な反応系に適用するため、主に薬品類の購入に充てる予定である。
大豆イソフラボンの卵巣摘出による認知機能低下抑制の分子機序の解明

大豆イソフラボンの摂取が、更年期後認知機能低下を予防する機序を明らかにするために、卵巣摘出マウスに大豆イソフラボン類を4週間摂取させた。大豆イソフラボン類の摂取により、体重増加の抑制、認知機能の低下抑制、海馬インスリン様成長因子ーI (IGF-I)の濃度増加、および海馬新生ニューロンの増加が観察された。大豆イソフラボン類はこれらの機序を介して卵巣摘出マウスの認知機能低下を予防していることを明らかにした。大豆イソフラボンは、ラットの卵巣摘出による認知機能低下を抑制することが示されているが、その効果発現機序には、不明な点が多く残されている。我々は、マウスにおいてイソフラボンが認知機能改善作用を有するインスリン様成長因子-1(IGF-1)産生を促進することを明らかにした(Zhao J, et al. J Nutr Biochem 2011; 22:227-33.)。本研究では、大豆イソフラボンが、卵巣摘出による認知機能低下をIGF-Iの産生を増加させることで改善するか否かを検討し、それらの結果を基に、大豆イソフラボンを含んだ認知機能低下などの更年期障害を改善する機能性食品の開発へと応用することを目的とする。今までは、大豆イソフラボンの配糖体類とアグリコン類の投与により、卵巣摘出によるマウスの認知機能の低下が抑制され、マウス海馬でのIGF-1タンパク質の濃度の低下が抑制されることを確認した。更に、大豆イソフラボン類の投与は卵巣摘出マウスにおいて、海馬神経細胞の新生を促進することを免疫染色方法で確かめた。しかし、大豆イソフラボン類を投与後、卵巣摘出マウス海馬でのIGF-I mRNAの発現レベルの変化はなかった。従って、大豆イソフラボン類投与によって、マウス海馬でのIGF-Iタンパク質濃度の増加は血液中IGF-Iの海馬への誘導による可能性が高いと示唆された。今後、IGF-Iレセプターに特異的なアンタゴニストを用いて、大豆イソフラボン類の投与によるマウス卵巣摘出後の認知機能低下を抑制する効果への影響を検討する予定である。これまでの研究により、マウスの皮膚においてイソフラボンが知覚神経のカルシトニン遺伝子関連ペプチッド(CGRP)の産生を増加させることで、インスリン様成長因子ー1(IGF-I)産生を促進することを明らかにした(Zhao J, et al. J Nutr Biochem 2011; 22:227-33.)。本研究では、大豆イソフラボン類が、卵巣摘出による認知機能低下をIGF-Iの産生を増加させることで改善するか否かを検討し、これらの結果を基に、大豆イソフラボンを含んだ認知機能低下などの更年期障害を改善する機能性食品の開発へと応用することを目的とする。昨年度までの結果から、卵巣摘出マウスの認知機能に、大豆イソフラボン類の摂取が影響を及ぼすことをモーリス水迷路を用いて検討し、卵巣摘出によるマウス認知機能の低下が大豆イソフラボン類の摂取により抑制されることを明らかにした。認知機能の低下と並びに、卵巣摘出マウスの海馬でのIGF-Iタンパク質濃度の低下も大豆イソフラボン類の摂取により抑制され、または海馬神経細胞の新生が大豆イソフラボン類の摂取によって促進されることを明らかにした。本年度は、大豆イソフラボン摂取による卵巣摘出後認知機能への作用機序を明確にする目的で、大豆イソフラボン類の摂取による卵巣摘出マウスにおける海馬CGRP濃度増加への効果、またはCGRPノックアウトマウスを用いて、大豆イソフラボン投与による卵巣摘出マウスにおける認知機能改善、神経再生、および海馬IGF-1産生増加などの効果を再現できるか否かを検討した。その結果、卵巣摘出マウスにおける海馬CGRP濃度は大豆イソフラボン類の摂取による変化が見られなかった。我々はこれまで、マウスにおいてイソフラボンが知覚神経のカルシトニン遺伝子関連ペプチッド(CGRP)の産生を増加させることで、認知機能改善作用を有するインスリン様成長因子-1(IGF-1)産生を促進することを明らかにした。そこで、研究代表者は、大豆イソフラボン類が、卵巣摘出による認知機能低下をIGF-Iの産生を増加させることで改善するか否かを検討することを目的とした。平成23年度は、卵巣摘出マウスに、大豆イソフラブン配糖体類、または大豆イソフラブンアグリコン類の混合飼料を投与し、モーリス水迷路試験を用いて空間認知機能の評価を行った。卵巣摘出マウスでは、対照群と比べて空間認知機能の低下が認められた。大豆イソフラブン配糖体類、または大豆イソフラブンアグリコン類のそれぞれ投与により、卵巣摘出マウスでの空間認知機能低下が抑制され、対照の正常群に近づく結果となった。

しかし、通常マウスに両種類の大豆イソフラボン類を投与しても、認知機能への影響が認められなかった。海馬IGF-I、CGRP濃度、および海馬神経細胞の新生に対する影響については次年度以後で検討する予定である。平成24年8月1日から平成24年10月13日までに、産前産後の休暇を取得したため、実験の進行が遅れた。平成24年度の実験計画通り、大豆イソフラボン類投与後の卵巣摘出したマウス海馬のCGRP、IGF-I、及びIGF-I mRNA濃度を測定した。海馬IGF-Iタンパク質濃度が卵巣摘出によって低下し、大豆イソフラボン類の投与によってその低下が抑えられた。海馬CGRP濃度、及びIGF-I mRNAの発現量は大豆イソフラボン類投与による変化がなかった。また、海馬神経細胞の新生は大豆イソフラボン類投与によって促進されることを確かめた。以上の結果により、大豆イソフラボンは海馬IGF-I濃度を増加させ、海馬神経細胞の新生を促進することによって、卵巣摘出後認知機能低下を抑制する可能性があると示唆された。しかし、大豆イソフラボンの卵巣摘出による認知機能低下抑制の分子機構の解明にまだ足りず、今後海馬IGF-Iタンパク質の由来、及びIGF-Iの役割を確かめるために、血中IGF-Iの測定、またはIGF-Iレセプターに特異的なアンタゴニストを用いた大豆イソフラボン類による卵巣摘出後認知機能低下の抑制効果への影響を検討する必要がある。情報収集のため、実験の開始は遅れた。動物モデルの作製や動物実験が順調に進めたが、採集されたサンプルの測定が遅れた。その理由はIGF-I濃度の測定方法の再確認のために時間がかかったためである。海馬IGF-I濃度をより正確的に測定するために、より感度が良いELISA kitを用いることになった。平成24年度の実験結果をふまえ次年度の研究期間内に次の課題を解決してきたい:1大豆イソフラボン類投与による血中IGF-I濃度の変化。血中IGF-I濃度が大豆イソフラボン類投与によって上昇すれば、海馬IGF-I濃度の増加は血中から誘導されたと結論に導く。予測と反したら海馬でIGF-Iレセプターの変化が考えられるため、レセプターの変化を免疫染色方法で確認する。平成23年度は大豆イソフラボン配糖体類、および大豆イソフラボンアグリコン類の投与により卵巣摘出マウスでの認知機能低下が抑制されることを確認できた。以上の結果をふまえ次年度の研究期間内に次の点を明らかにしたい。(1)イソフラボン類投与により海馬CGRP、IGF-1濃度への影響を検討する。(2)イソフラボン類投与により、本モデルにおいて、IGF-1の有する海馬神経新生促進作用を確認する。(3) CGRPノックアウトマウスを用いて、イソフラボンの治療効果が消失するか否かを解析する。これらの結果を基に、更年期後認知機能低下におけるIGF-1の役割とイソフラボンによる更年期後認知機能低下を抑制する機序を解明する。平成24年度に産休の取得などにより研究の進行が遅れた。平成25年度に追加実験を行うとともに、研究成果を取りまとめる予定である。この期間における育児による実験等の制約を補うため、実験補助者を雇用して実験の一部を補助し、効率よく研究を遂行していく必要がある。
心不全進展過程におけるβ－アレスチン偏向性受容体ＣＸＣＲ７の機能解明

超高齢社会で心臓病患者は急増している。心臓に豊富に存在する7回膜貫通型受容体CXCR7は、成人心臓における役割は未知である。また、心不全治療薬の代表であるβ遮断薬の内、心機能を改善させるリバースリモデリング作用を持つものがあり、β-アレスチン依存性と言われている。よって、β-アレスチン偏向性受容体であるCXCR7が心機能を改善することが期待され、心臓病治療に役立つ可能性がある。本研究の概要は、心筋細胞、血管内皮細胞、線維芽細胞それぞれで特異的にCXCR7を遺伝子欠損・過剰発現したマウスを作成し、圧負荷心不全、心筋梗塞モデルを適用して、CXCR7の心不全進展過程における役割を解明する研究である。
ショウジョウバエの神経発生におけるPDZタンパク質Pick1の機能解析

ショウジョウバエを用いて、PDZ蛋白質としての結合特異性に類似性があり、特にシナプスの機能に関与することが予想されているPICK1とGRIPの解析を行った。胚におけるRNAの発現は、PICK1については中枢神経系に特異的であり、またGRIPについては筋細胞に特異的であった。それぞれの分子にtagを付加したコンストラクトをハエに導入したところ、PICK1は胚の神経細胞にその突起の先端を含む全体に不均一に局在すること、またGRIPは運動神経の終末部位にあたるポストシナプスに局在することがわかった。これらの結果はそれぞれの分子の神経筋接合のシナプス前後における機能を示唆した。またGRIPに対する抗血清を作製したところ、幼虫の中枢神経系においてほとんどすべての細胞に発現していることがわかった。このことはRT-PCRの結果、またGRIPのエンハンサートラップラインの発現からも確かめられた。また機能喪失型の表現型を見るために、パリンドローム型のDNAをUAS-GAL4システムによって発現させる方法によるRNA2重鎖法を行なった。その結果、PICK1、GRIP共に蛹期に致死となる効果が見られた。しかし現在GRIPについては変異体作製のために有用なP因子の系統を得ることができたので、それを用いて変異体作製の実験を行っている。またGRIPの標的分子を同定することを目的として、酵母のtwo-hybridのシステムを用いたスクリーニングを行った。現在その解析が進行中であるが、現時点で最も注目しているのは神経細胞においてシナプスの機能に関与すると考えられているNeurexinである。ショウジョウバエを用いて、PDZタンパク質としての結合特異性に類似性があり、特にシナプスの構造と機能に関与することが予想されているPICK1とGRIPの解析を行った。現在までに、両分子共に全長cDNAのクローニングとシークエンスを終了した。その結果、PDZドメインなどの機能部位と考えられる構造はよく保存されていることが明らかになった。胚におけるRNAの発現は、PICK1については中枢神経系に特異的であり、またGRIPについては逆に筋細胞に特異的であった。これらのことは運動ニューロン週末のシナプス前後におけるそれぞれの分子の機能を示唆した。次にそれぞれの分子の全長コンストラクトをP因子法によりハエに導入した。またPICK1については、PDZドメインの機能部位と考えられている領域にアミノ酸置換を導入したコンストラクト、またPDZドメインのみのコンストラクトも作製してハエに導入した。これらのコンストラクトをUAS-GAL4システムにより強制発現させてその効果などについて調べたところ、通常の1コピーの発現ではGRIPを筋細胞に過剰発現させた場合に蛹期に致死となり、視神経細胞に異所発現させた場合にはrough eyeが見られるなどの効果が観察された。またPICK1の場合にはコンストラクトのコピー数を増やして筋細胞に強く発現させた結果、野生型全長の場合のみに蛹期に致死となる効果があることがわかった。その運動ニューロンの終末について調べたところ、しばしばその終末構造に異常が見られた。また機能喪失型の表現型を解析するために、パリンドローム型の遺伝子をUAS-GAL4システムによって発現させる方法によるRNA2重鎖法を行なった。その結果、PICK1、GRIP共に蛹期に致死となる効果がみられた。

またGRIPに対する抗血清を作製したところ、幼虫の中枢神経系においてほとんどすべての細胞に発現していることがわかった。このことはRT-PCRの結果、またGRIPのエンハンサートラップラインの発現からも確かめられた。また機能喪失型の表現型を見るために、パリンドローム型のDNAをUAS-GAL4システムによって発現させる方法によるRNA 2重鎖法を行なった。その結果、PICKl、GRIP共に蛹期に致死となる効果が見られた。しかし現在GRIPについては変異体作製のために有用なP因子の系統を得ることができたので、それを用いて変異体作製の実験を行っている。またGRIPの標的分子を同定することを目的として、酵母のtwo-hybridのシステムを用いたスクリーニングを行った。現在その解析が進行中であるが、現時点で最も注目しているのは神経細胞においてシナプスの機能に関与すると考えられているNeurexinである。
月の秤動、潮汐、重力場の高精度観測のためのVLBI用月面電波源の開発

月の物理秤動や潮汐の振幅を高精度に決めることを目的とした、相対VLBI観測用人工電波源の開発を進め、平成5年度までに、2.2GHz発信器、電源部、タイマー、アンテナの全システムを制作し、衝撃試験、室内実験等を行い、高度200kmの月周回衛星から投下されるときに予想される10,000g(1g=9.8ms^<-2>)以上の衝撃に耐え、10^<-6>以下の周波数安定度を持つこと、等の性能を確認した。最終年度は、電波源が実際に月面に設置されることを想定し、月面上の表層物質(レゴリス)と電気的に同等な性質を持つ疑似砂を用意し、それに、深さやアンテナの角度を変えながら電波源を埋設し、数メートル上空での電波強度を測定する実験を行った。それによって、地球に必要な強度の電波を送信するために満たすべき、電波源の月面への設置条件を実験的に求めることができた。本研究の特色は、1)VLBIで月の運動・変形を観測するために電波発振器を開発し、それをハード・ランディングにより月面上に設置し、2)それらの間の距離の変化を、相対VLBI観測によって、大気の揺らぎの効果を消去し精密に計測することにあった。今回の研究により、相対VLBIによって月の物理秤動の振幅を10^<-5>、すなわち従来の10倍以上の精度で、また今まで観測不可能であった月の潮汐変形を2桁の精度で観測できることが確かめられた。開発された電波発振器は惑星探査にも威力を発揮し、その応用が広く、将来性があると考えられるものである。この開発研究によって、人工衛星の軟着陸によらない電波発振器の設置方式が確立され、惑星探査の一つの新方式の見通しがついたと言えよう。月面に設置した複数個の人工電波源を、地上から相対VLBI観測する事で、対流圏の水蒸気や電離層による電波伝搬遅延の影響が相殺され、電波源間の距離の変化を数cmの精度で求めることが可能になる。これにより、月の物理秤動を約5桁、潮汐の振幅を約1桁の精度で観測し、月のコアの状態を詳しく知る事が出来る。このために、平成9年頃、宇宙科学研究所が打上げる予定の月周衛星(LUNAR-A)のペネトレータと共に月面に投下することを目標に計画を進めている。平成4年度は、以下に述べる様な電波源の開発実験を行った。1.トランジスタ式月面電波源(発振周波数=2.2GHz)のBBM(bread onboard model)2台を製作し、電気特性(耐環境特性を含む)測定後に耐衝撃実験を行った。その結輝9000Gと13000Gの衝撃加速度に耐えることがわかったが、周波数安定度や電源効率に不安があり、また実験の前と後では発振周波数に若干の差異が生じた。2.PFM(proto flight model)は、耐衝撃性・周波数安定度に優れるSAW発振回路とし、逓倍後の帯域通過フィルタの異なる(ストリップライン型とコイル型)2台を製作した。耐衝撃実験の結果7500G及び6000Gに耐え得ることがわかったが、周波数安定度はコイル型が優れる。基板部分にエポキシ樹脂を充填したにもかかわらず、衝撃試験の前後で両者とも100KHz程度の周波数シフトがあり、充填方法・素子組立等に改良の余地が残された。3.FM(flight model)は、発振部に2種のテフロン系プリント基板を用い、ストリップライン・フィルタ部にハーメチック・シールを施し、SAW発振器とフィルタ部の結合部等の改良で、温度特性はPFモデルの3倍程度改善され必要な精度を得た。

次年度早期に、塩化チオニル・リチウム電池、水晶発振式タイマー、アンテナと組合せ、通電状態で総合システムとしての衝撃試験を行い安定度の優れた方を採用する。地上からの相対VLBI観測によって、月の物理秤動や潮汐の振幅を決めるのに必要な、月面上に設置できる人工電波源の開発を進めている。人工電波源は宇宙科学研究所が1997年に打ち上げる予定の月周回衛生(Lunar-A)から月面に投下されることを想定しているので、衝撃と温度変化に耐えられ、かつ周波数が安定であることが要求される。本年度は、平成4年度に引き続き、10^<-6>以下の高い周波数安定度を保持し、1万G以上の衝撃に耐えられるSAW発振器用電源部を製作すると共に、送信用マイクロストリップアンテナの製作、消費電力低減のため間欠発振を制御するタイマーの製作を行った。次にこれらを収納する容器を製作して全装置をこれに封入し、約1万Gの衝撃を与える実験を実施した。その結果、発振器、電源部、タイマー、アンテナの全システムが月面衝突時に予想される1万Gの衝撃に耐えられることを確認した。これにより当初の目的を達成し、月面電波源の開発の成功に見通しがついた。更に本年度は、相対VLBI観測に及ぼす大気のゆらぎの効果とその除去法の研究、月の周りの周回衛生のSバンドの信号を用いた相対VLBI観測について具体的な検討と月の運動の予測精度の評価を行った。月の物理秤動や潮汐の振幅を高精度に決めることを目的とした、月面上に設置できる、相対VLBI観測用人工電波源の開発を進め、平成5年度までに、2.2GHz発振器、電源部、タイマー、アンテナの全システムを制作し、衝撃試験、室内実験等を行い、月周回衛星から投下されるときに受けることが予想される。10000g以上の衝撃に耐え、10^<-6>以下の周波数安定度を持つこと等、の性能を確認した。今年度は、電波源が実際に月面に設置されることを想定し、月面上の表層物質(レゴリス)と電気的に同等な性質を持つ疑似砂を用意し、それに、深さやアンテナの角度を変えながら電波源を埋設し、数メートル上空での電波強度を測定する実験を行った。その結果、埋設深度が電波の1波長以上になると、電波の放射パターンが、真空中でのパターンと大きく異なり複雑になる。アンテナ表面に直接、疑似砂やアンテナ面保護用のテフロン板を密着させると、誘電率の不一致により、偏向、反射等の影響で、アンテナ放射パターンを大きく乱し、減衰も大きくなること等が明らかになった。これらの実験を通して、地球に必要な強度の電波を送信するために満たすべき、電波源の月面への設置条件が実験的に求められた。今回の実験は、50cm立方の、波長に比べて充分には大きくない砂箱を用いて、放射パターンの測定実験を行ったために、アンテナの埋設深度が深くなると箱の影響が無視できなくなった。今後は、電波暗室を用いて、実験の精密化を行う必要がある。また、減衰を大きくしないアンテナ保護板、砂の誘電率を考慮したアンテナの開発等は、今後の課題として残された。
自治体の福祉政策の形成における住民参加の機構と住民組織の機能の実証的研究

高齢社会を迎えて、地域福祉や住民参加が重視されるようになりつつあるが、従来の地域福祉論や地域組織化論では、「住民主体原則」と「調査・広報・話し合い」といった技術は提示されていたものの、地域組織化を通じた住民参加が、福祉制度の充実や形成につながるための方法を明らかにするには至らなかった。本研究では、社会福祉分野で住民参加を促進してきた社会福祉協議会の地域活動に焦点をしぼり、都市部における活動の典型として東京都を、農村部における活動の典型として山形県をあげ、以下の作業を行った。1.東京都ならび山形県社会福祉協議会の担当者への聞き取りと資料整理による、都道府県社会福祉協議会の市区町村社会福祉協議会への支援事業の系譜と、市区町村社会福祉協議会の発展過程による類型化2.高度成長期型の活動をした社会福祉協議会と低成長期型の活動を発展させている社会福祉協議会への聞き取りによる、社会福祉協議会活動の事例研究と事系列的比較・分析。今後「山形型」と「東京型」として理論構築を目指すために、新たに得られた知見は、以下の通りである。1.山形県においては、高度成長期の「運動体社協」が、現実には孤立した農村部の住民の主体形成に主眼をおき、さらに社会福祉協議会職員による行政への柔軟かつ現実的な働きかけが行政に受け入れられる市町村で、費用のかからない分野において、公的な福祉サービスの開発が成立した。2.東京都においては、小地域活動中心よりも、新たな市民層の流入を背景とした、ボランティア活動の推進を中心とした地域組織化活動が成立しやすかった。今後は、行政による老人保健福祉計画への住民参加の保障が、活動を通じて住民が得た生活実態とあるべき福祉の方向についての知見を生かす前提条件となる。