hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子反射率による埋もれた重水素ヘテロ界面構造の解析と新規積層構造の創成

高集積化が進むデバイステクノロジーは、今や既存材料の物性的限界に直面しており、結晶構造・熱膨張率など物質固有の特性の不一致を克服した新たなヘテロ構造の構築が求められている。我々はSrTiO_3のテンプレートとなるSrやSrO薄膜と、Si基板との格子不整合の緩衝域として水素単原子によるバッファー層を挿入し、12%に格子不整合を克服した薄膜成長に成功した。単原子のナノレベル緩衝域の存在で、このような大きな格子不整合を克服しヘテロエピタキシー成長が成立したケースは極めて稀で、このユニークな薄膜の界面構造を解明することによって、新たな異種物質接合形態を見いだせる可能性が高い。SrO薄膜とSr薄膜下に埋もれた微小領域の水素界面層を実測する目的で、水素界面層を重水素に置換し、中性子に対するコントラストを変化させ、解析精度を上げた中性子反射率測定を行った。その結果、SrO薄膜成長後の水素・重水素界面層の存在を示唆する中性子反射率の変化を見出し、これまで顕微鏡的な方法による直接的な観測が不可能であった水素原子による界面構造を捉えることができた。更に多様な物質への水素層の適用を目指し、水素終端Si基板上のGe薄膜についてエピタキシャル薄膜内のストレス評価をその場観察した。その結果、Ge初期成長過程においてストレスが反転する新たな遷移過程を見出し、水素層がもたらす薄膜内のストレス制御の可能性を示した。我々はSrTiO_3のテンプレートとなるSrやSrO薄膜と、Si基板との格子不整合の緩衝域として水素単原子によるバッファー層を挿入し、12%の格子不整合を克服した薄膜成長に成功した。18年度において、SrO薄膜下に埋もれた微小領域の水素界面層を実測する目的で、水素界面層を重水素に置換し中性子に対するコントラストを変化させ、解析精度を上げた中性子反射率測定を行い、解析を終了した。また同時に反射高速電子回折(RHEED)測定、透過型電子顕微鏡(TEM)による不整合界面の構造評価を行い、不整合界面にアモルファス層などの遷移層を介することなく、格子不整合系の基板格子と不連続な界面をもって薄膜のバルク格子が生成していることが明らかとなった。19年度では更に大きな格子不整合を持つSi基板上のSr薄膜について中性子反射率測定を行い、ヘテロ界面構造の解析と新規積層構造の創成研究を進める。19年度において、SrO薄膜とSr薄膜下に埋もれた微小領域の水素界面層を実測する目的で、水素界面層を重水素に置換し、中性子に対するコントラストを変化させ、解析精度を上げた中性子反射率測定を行った。

更に多様な物質への水素層の適応を目指し、水素終端Si基板上のGe薄膜についてエピタキシャル薄膜内のストレス評価をその場観察した。その結果、Ge初期成長過程においてストレスが反転する新たな遷移過程を見出し、水素層がもたらす薄膜内のストレス制御の可能性を示した。
在外日本企業における最適現地化レベルの選択に関する研究

1.研究の目的とその意義本研究は、日系多国籍企業(日系MNE)による経営現地化の遅れについて(Kopp,1994;吉原,1996;白木,2006)、現時点での現状とパフォーマンスとの関係を検討し、日系MNEにとっての適切な現地化の程度を探るものである。本研究では、在外拠点のパフォーマンスを人的資源の獲得・定着とそのアウトカムとしての財務的パフォーマンスの2つによって多面的に測定した。結果(1)日系MNEの現地化レベルは進展させる余地がある、(2)経営システムはグローバルに標準化しながらも、拠点の自律性や現地の文化慣習への適応といった組織面での現地化が重要である、(3)ローカルスタッフが所属拠点や所属企業に対して組織的なアイデンティティを持つことが重要であることが明らかになった。また、これらの要因は人的資源の獲得・定着と財務的パフォ「マンスに対して異なる効果を持つことも明らかになった。本研究の結果は、日系MNEに対して注意深い現地化プロセスの必要性、経営の現地化をパフォーマンスにつなげていく組織的仕組みの必要性を提示している。2.研究の具体的な内容Chakravarthy and Permutter(1985)、渡邉(1997)のモデルに基づき、現地化のレベルを定性的な特徴によって定義した。主には、(1)現地拠点のローカル人員数・人員構成、(3)現地拠点への自律性、(4)現地拠点の評価・報酬制度、(5)他拠点・本社との情報フローを概念として用いた。また、これらの組織構造的な特徴に加えて、より組織内部の特徴を示す組織アイデンティティ(Albert and Whetten,1985)をもう1つの重要な視点とし、(6)組織の独自性の認識、(7)他組織との差異の認識、(8)組織内の同質性の認識を概念として用いた。分析手法として、日系MNEの在外拠点に対して行った質問紙調査データ(84社)を基にして統計的分析を行った。研究計画に基づいた調査に加えて、さらに、より詳細な事例の調査として、日系MNEの在外拠点(在米拠点4拠点:電気機器2社、製薬1社、金融1社)への聞き取り調査を行った。そこでは、業種や拠点に与えられた役割の進化、活動年数によって、異なる経営課題があることが浮き彫りになった。特に拠点内における経営課題の認識が高かったのが、製薬企業と金融企業の在外拠点であった。製薬企業の在外拠点は他拠点との連携、研究者というユニークな現地人的資源のマネジメント、現地国の当局との関係性構築により力を入れていく必要性を実感していた。また、金融企業の在外拠点(NY)は、金融の最先端クラスター(ロンドン、香港)に属している他拠点との連携や商品開発の必要性、最先端のナレッジを本社にフィードバックしていく必要性を実感していた。この事例調査から、単純な統計的分析だけでなく、より詳細な事例の体系的比較研究が必要であることを認識した。追加調査でも明らかになったように、拠点の現地化にはライフタイムや役割の変化、業種によって異なる経営課題あり、単純なモデル化は注意深く検討するべきである。この視点に関しては、稲村(2007)、大木(2010)でも指摘されており、今後は長期的な視点から定量・定性的複数データを用いた多面的な分析が必要であると考える。本研究の目的は、グローバル企業の海外進出に当たり、国の制度環境(文化・社会・政治・経済的距離)に適合した現地化の在り方を明らかにすることである。本研究の調査対象は、日系多国籍企業において海外直接投資額の大きな米国、中国、欧州(オランダ等)における現地化レベルとパフォーマンスの関係である。本年度は、昨年度に実施した中国での日系多国籍企業の現地化レベルとパフォーマンスの関係に関するパイロット研究を基に論文執筆を行い、論文投稿や学会発表などを通して様々なフィードバックを得ることができた。組織論、国際経営、異文化研究などの多彩な分野の専門家や研究者の方々から実質的な評価やアドバイスを得られた点は、今後の大規模な実証分析の展開において非常に重要な進展であったと考える。ここからの知見を基に、米国、欧州(オランダ等)に進出している日系多国籍企業の現地化とパフォーマンスの関係に関する質問紙調査を設計・配布・回収・分析を今後進展させていく予定である。また、調査対象とした企業のうち、1社を取り上げて定性的なケーススタディを同時に実施した。このことによって先行研究の理論からは伺い知ることのできないマネジメント問題を洗い出し、そこから仮説を導き出す帰納的なアプローチを挟んだ。このケーススタディから導出された命題は、本社-子会社間のソーシャルキャピタルや密接なコミュニケーションが相互の信頼性を高め、子会社の自律性-すなわち現地化や子会社からのナレッジソーシングを促進することが明らかになった。このような本社-子会社のパワー関係、ソーシャルキャピタルの構造的・認知的・関係性的側面なども今後の実証モデルに反映させていくことによって、より多面的な側面から現地化レベルを測定していきたいと考える。結果(1)日系MNEの現地化レベルは進展させる余地がある、

(2)経営システムはグローバルに標準化しながらも、拠点の自律性や現地の文化慣習への適応といった組織面での現地化が重要である、(3)ローカルスタッフが所属拠点や所属企業に対して組織的なアイデンティティを持つことが重要であることが明らかになった。また、これらの要因は人的資源の獲得・定着と財務的パフォーマンスに対して異なる効果を持つことも明らかになった。本研究の結果は、日系MNEに対して注意深い現地化プロセスの必要性、経営の現地化をパフォーマンスにつなげていく組織的仕組みの必要性を提示している。2.研究の具体的な内容主に在外拠点の現地化の程度(Chakravarthy and Permutter,1985;渡辺,1997)、組織内部の特徴を示す組織アイデンティティ(Albert and Whetten,1985)を重要な視点とし、これらの質問紙調査を日系MNEの在外拠点(84拠点)に対して行った。また追加的に日系MNEの在外拠点(4拠点)に対しフィールドワークを行い、単純なモデルから推し量ることができない経営課題を多面的に調査した。1.研究の目的とその意義本研究は、日系多国籍企業(日系MNE)による経営現地化の遅れについて(Kopp,1994;吉原,1996;白木,2006)、現時点での現状とパフォーマンスとの関係を検討し、日系MNEにとっての適切な現地化の程度を探るものである。本研究では、在外拠点のパフォーマンスを人的資源の獲得・定着とそのアウトカムとしての財務的パフォーマンスの2つによって多面的に測定した。結果(1)日系MNEの現地化レベルは進展させる余地がある、(2)経営システムはグローバルに標準化しながらも、拠点の自律性や現地の文化慣習への適応といった組織面での現地化が重要である、(3)ローカルスタッフが所属拠点や所属企業に対して組織的なアイデンティティを持つことが重要であることが明らかになった。また、これらの要因は人的資源の獲得・定着と財務的パフォ「マンスに対して異なる効果を持つことも明らかになった。2.研究の具体的な内容Chakravarthy and Permutter(1985)、渡邉(1997)のモデルに基づき、現地化のレベルを定性的な特徴によって定義した。主には、(1)現地拠点のローカル人員数・人員構成、(3)現地拠点への自律性、(4)現地拠点の評価・報酬制度、(5)他拠点・本社との情報フローを概念として用いた。また、これらの組織構造的な特徴に加えて、より組織内部の特徴を示す組織アイデンティティ(Albert and Whetten,1985)をもう1つの重要な視点とし、(6)組織の独自性の認識、(7)他組織との差異の認識、(8)組織内の同質性の認識を概念として用いた。分析手法として、日系MNEの在外拠点に対して行った質問紙調査データ(84社)を基にして統計的分析を行った。
肺癌を標的としたナノコンポジット微粒子の経気道的局所投与

抗癌薬(TAS-103)を内包したナノPLGA微粒子を調製して、3μm程度の大きさのナノコンポジット微粒子に成型した。PLGA(ポリ(乳酸・グリコール酸)共重合体)は生体内で加水分解して消失する生体適合性の高い高分子である。TAS-103を粉末で添加した場合の50%奏功濃度>30nMであるのに対して、ナノコンポジット製剤にすると50%奏功濃度-10nMまで低下し、有効性が高いことが示された抗癌薬(TAS-103)を内包したナノPLGA微粒子を調製して、3μm程度の大きさのナノコンポジット微粒子に成型した。TAS-103を粉末で添加した場合の50%奏功濃度>30nMであるのに対して、ナノコンポジット製剤にすると50%奏功濃度-10nMまで低下し、有効性が高いことが示された抗癌薬を内包したナノPLGA微粒子を調製して、スプレードライによって、3μm程度の大きさのナノコンポジット微粒子に成型した。この製剤は肺胞に到達した。また、このナノコンポジット微粒子は肺胞表面に到達後、体液中でナノサイズの微粒子に再分散するため、肺胞マクロファージの認識を回避して肺癌細胞に送達されると考えられる。ナノサイズの微粒子は、エンドサイトーシスによって肺癌細胞に取り込まれると考えられ、1.経肺吸収肺癌治療のためのナノコンポジット微粒子製剤の開発1)標的部位:肺癌細胞2)抗癌薬を含有したナノPLGA微粒子をトレハロースとコンポジット化した。1)ナノ微粒子に成型した抗癌薬はその溶解速度に依存した速さで薬物を放出する。PLGAのモノマーの混合比、分子量がナノコンポジット粒子が解離する速度と薬物放出速度に与える効果を検討した。2)粉末吸入器(DPI)デバイスを用いて、ナノコンポジット微粒子製剤を吸気から投与した場合、肺胞に到達する割合をin vitroで確認した。測定にはカスケードインパクターを用いた。約20%の微粒子が肺胞に到達することが示された。3.A549細胞に与えるナノコンポジット微粒子の抗がん活性制癌薬を分子状態で添加するとED50が30nM、ナノ粒子に内包して添加するとED50が10nMであり、活性が高かった。4.ラットに経気道投与した場合の制癌薬の肺内における局所濃度ラット尾静脈から薬物を投与した場合と、ナノコンポジット化して肺に投与した場合の肺内濃度、血漿中の濃度を比較した。ナノコンポジット化して肺に投与した方が、肺への局所貯留性が高かった。抗癌薬(TAS-103)を内包したナノPLGA微粒子を調製して、トレハロース水溶液に分散後、スプレードライによって、3μm程度の大きさのナノコンポジット微粒子に成型した。ナノコンポジット微粒子の空気力学径は肺胞に到達する大きさである。このナノコンポジット微粒子は肺胞表面に到達後、体液中でナノサイズの微粒子に再分散するため、肺胞マクロファージの認識を回避して肺癌細胞に送達される。A549佐藤肺がん細胞を用いて検討した結果、ナノサイズの微粒子は、エンドサイトーシスによって肺癌細胞に取り込まれると考えられる。また、TAS-103制癌薬を粉末で添加した場合のED50>30nMであるのに対して、ナノコンポジット製剤にするとED50〓10nMまで低下して、有効性が高いことが示された。TAS-103含有ナノコンポジット微粒子をラットに経気道的にペンセンチュリー社の小動物用DPIを用いて投与した結果、肺内部に蓄積して、血中濃度よりも肺内部での濃度がはるかに高く保たれた。しかし、この小動物に対する投与方法には、肺内部に均一に微粒子を送達できないという欠点があったため、現在、新規投与方法を開発中である。PLGAミクロ微粒子は、肺胞マクロファージを賦活化した。この過程は貧食による取り込みと考えられ、この過程に関与する受容体を見出した。現在、引き続き検討中である。この受容体によるPLGA微粒子の取り込みは、今までに報告されておらず、本研究の成果である。
非ハーフメタルヘテロ構造が自発的にハーフメタルトンネル接合となる界面新物質の創成

次世代ユニバーサルメモリの有力候補である磁気抵抗ランダムアクセスメモリへの応用が期待できるハーフメタルトンネル接合を実現するための新物質創成を最終目標として、非ハーフメタルからなるヘテロ構造が自発的にハーフメタルトンネル接合となる組み合わせを探索し、界面新物質創成を試みた。ともにペロブスカイト型酸化物であるLaTiO3(LTO)とLaFeO3(LFO)のヘテロ界面においてLTOからLFOへ電子移動が起こり、絶縁体のヘテロ界面が金属的電気伝導を示すという界面新物質の創成に成功した。本研究は、室温において巨大なトンネル磁気抵抗効果を示すハーフメタルトンネル接合の実現を念頭に、研究代表者らが初めて発見したLaTiO3(LTO)/LaFeO3(LFO)ヘテロ界面における電荷移動に伴う電子状態密度(DOS)変化を利用し、非ハーフメタルヘテロ構造が自発的にハーフメタルトンネル接合となる界面新物質を創成することを目的としている。平成27年度は主としてLTO/LFOヘテロ界面の電気特性理解に注力した。LTOおよびLFOの積層ユニットセル数をパラメタとしてLTO/LFO超格子をSrTiO3(100)単結晶(STO)基板上に作製し、その電気特性を測定した。その結果、LTOとLFOがともに絶縁体であるにもかかわらずLTO/LFO超格子は金属的な電気伝導性を示した。ただし、その電気伝導性はLTO/LFOヘテロ界面の数に依存した系統的な変化を示さず、STO基板上に作製したLFO単層薄膜と同様の結果であった。このことは、得られた金属的電気特性はLTO/LFOヘテロ界面に由来するのではなく、LFOと基板であるSTOのヘテロ界面ただ1層によって発現していることを示している。LFO/STOヘテロ界面が金属的電気伝導を示すことはこれまで報告されておらず、Feのスピンを利用した新たな2次元的磁性金属相の創成が期待できる結果を得た。平成28年度以降は、LTO/LFOヘテロ界面の金属化について引き続き検討するとともに、LFO/STOヘテロ界面の磁気特性および電気/磁気特性の相互作用についてより詳しく調べる。また、平成27年度の予算にて導入し、試運転を行った「可搬式試料交換機構」を用い、研究代表者の所属する近畿大学生物理工学部で作製した試料を、大気に暴露することなく研究分担者の所属する日本大学理工学部に移送し、DOS測定・評価を本格的に開始する。当初の研究計画において、平成27年度の目標は大きく分けると1LTO/LFOヘテロ界面の電子物性理解、2可搬式試料交換機構の完成、の2つであった。1については、「研究実績の概要」に述べた通り、LTO/LFOヘテロ界面の電気特性を詳しく調べており、概ね当初の目的は達成できているという状況と考えている。LTO/LFOヘテロ界面では、LTOからLFOへの電子移動は実現できているにもかかわらず、LTO/LFOヘテロ界面そのものは金属的電気伝導を示さないという結果が得られたが、これはLFOに導入されたキャリアの挙動を調べるという、本研究が対象としている物質系における新たな物性科学的課題を得たともいえる。また、LFO/STOヘテロ界面が新奇な2次元的磁性金属相となる可能性を見出しており、本研究の重要な成果と考えている。これに対して2についてはやや進捗が遅れていると考えている。近畿大学生物理工学部の所在地である和歌山県紀の川市から日本大学理工学部の所在地である千葉県船橋市まで、実際に試料を大気に暴露することなく移送することで、可搬式試料交換機構の試運転を実施した。しかしながら日本大学理工学部に到着したときには可搬式試料交換機構の真空度が2桁程度悪化しており、このままでは大気に暴露することなく試料を移送するという、本機器の目的は十分達成できない可能性が危惧される。この問題が発生したために、平成27年度の進捗状況は「やや遅れている」と判断した。平成28年度は可搬式試料交換機構を良好に稼働させられるよう、真空を保って移送するのではなく、清浄な超高純度ヘリウム雰囲気下で試料を移送するよう、機器の構成を一部変更して試運転を繰り返すとともに、清浄な表面を保った試料のDOS測定を進めたい。本研究は、室温において巨大なトンネル磁気抵抗効果を示すハーフメタルトンネル接合の実現を念頭に、研究代表者らが初めて発見したLaTiO3(LTO)/LaFeO3(LFO)ヘテロ界面における電荷移動に伴う電子状態密度(DOS)変化を利用し、非ハーフメタルヘテロ構造が自発的にハーフメタルトンネル接合となる界面新物質の創成を目的としている。平成28年度はLTO/LFOヘテロ界面の電子状態および電荷移動の様子をX線光電子分光(XPS)によって調べることに注力して研究を行った。原子レベルで平坦な表面をもつSrTiO3(100)単結晶基板上に、パルスレーザ堆積(PLD)法を用いてLTO/LFO/LTOサンドイッチ構造を作製した。そのとき、上下のLTO層の膜厚は2ユニットセルに固定し、中間のLFO層の膜厚を2ユニットセルから18ユニットセルまで変化させた際の、Feの2p電子のエネルギーをXPSで測定した。その結果、LFO層の膜厚が薄くなるに従ってFe3+のシグナルが減少するとともにFe2+のシグナルが増加するという顕著な結果を得た。このことは、LTO/LFO/LTOサンドイッチ構造において、ヘテロ界面近傍のLTOに接しているLFOの割合が増加するにつれてFeがFe3+からFe2+に変化する、すなわちLFO中のFe3+に電子がドープされて還元されていることを示している。

この結果がLTOからLFOへの電荷移動であることを確認する目的で、LTOをLaAlO3(LAO)に置換したLAO/LFO/LAOサンドイッチ構造にて同様の実験を行ったところ、この場合はLFO中のFe3+イオンは維持されたまま、Fe2+イオンが現れることはなかった。この結果より、LTO/LFOヘテロ界面におけるLTOからLFOへの電荷移動を明確に観測したことがわかる。本研究において重要な実験として、研究代表者の所属する近畿大学生物理工学部(和歌山県紀の川市)で作製した薄膜試料を、大気に暴露することなく研究分担者が所属する日本大学理工学部(千葉県船橋市)に搬送し、XPSで試料のDOSなどを測定することが挙げられる。平成28年度においては、平成27年度に購入した可搬式試料交換機構を改造し、当初の予定であった超高真空を維持した搬送ではなく超高純度ヘリウム、超高純度窒素など不活性な超高純度ガスを充填させた状況で試料を搬送することを試みた。これにより、試料表面を大気に暴露することなく搬送することを定期的に実行できる設備が整い、多様な非ハーフメタルヘテロ界面の自発的なハーフメタルトンネル接合化を調べる実験に着手できる下地が整ったといえる。この可搬式試料交換機構を用いて測定したLTO/LFO/LTOサンドイッチ構造におけるヘテロ界面の電子状態は、まさに本研究で調べるべき対象のLTOからLFOへの電荷移動であり、ヘテロ界面における電荷移動とそれに伴う界面新物質の創成を明確に示すことができたという点で、平成29年度に向けて非常に有益な結果を残すことができたと考えている。これは、本研究において平成27年度に導入した可搬式試料交換機構を順調に稼働できるようにしたことがポイントであるといえる。平成28年度終盤に近畿大学所有のPLD成膜装置が故障し、新たな試料の作製が滞ってしまったが、これは平成29年度に十分挽回可能な程度の停滞であり、可搬式試料交換機能の順調な稼働による進捗を評価した。本研究は、室温において室温において巨大なトンネル磁気抵抗効果を示すハーフメタルトンネル接合の実現を念頭に、研究代表者らが初めて発見したLaTiO3(LTO)/LaFeO3(LFO)ヘテロ界面における電荷移動に伴う電子状態密度(DOS)変化を利用し、非ハーフメタルヘテロ構造が自発的にハーフメタルトンネル接合となる界面新物質を創成することを目的としている。平成29年度はLFO/SrTiO3(STO)ヘテロ界面における電荷移動の詳細を調べる目的で、電気伝導および磁性とX線光電子分光(XPS)による電子状態の比較を行った。原子レベルで平坦な表面を持ち、最表面が完全にTiO2面で終端されているSTO(100)単結晶基板に対して、パルスレーザ堆積法を用いてLFO薄膜を作製した。反射高速電子回折(RHEED)を用いて成長中の表面形態を観察したところ、高品質なLFO薄膜が作製できていることが分かった。このような試料の電気抵抗を標準4端子法で測定したところ、金属的な電気伝導を示したこと、また、LFOの成膜条件が還元的な(より高温、より低酸素分圧)ほど電気抵抗が低いことが明らかになった。STO(100)
戦略的提携において組織間学習を促進する社会ネットワーク資本の構造特性の総合研究

本研究は、複数の企業の間での戦略的提携において事業目的に最適な組織間学習をもたらす構造特性を持つ社会ネットワークを、企業の事業資本となる「社会関係資本(社会ネットワーク資本)」と考えた。そうした代表的な社会関係資本の構造的な特性と機能を整理、明確にし、組織内・組織間での社会的ネットワークの分析手法の研究を行い、代表的な組織間関係の領域での構造と効果をあきらかにすることを目的にして、次の6つを明らかにした。第一に、安田らは、電子メール・コミュニケーションとその内容の分析手法の開発を行い、一定の内容とネットワーク構造形態とが連関しながら、個人の成果に結びつくことを示した。第二に研究開発部門でのイノベーションの研究においては、構造分析手法の重要性と共に、研究開発マネージャーに有効なネットワーク構造があることが示唆された。第三に、ベンチャー企業と産業クラスターの活性化の面で考えると、オルドリッチの言うようによく発達した社会ネットワークがベンチャー企業の知識獲得の重要な資源であるものの、社会的属性がその発展に対して制約要因となっていた。第四に、文化コンテンツ産業においては社会ネットワークにおける結合の強さが業績に影響するとして、映画製作者のネットワークを経時的に構造分析し、強紐帯の方が高業績に結びついていることを実証的に明らかにした。第五に、NPOや社会的企業についての研究成果をレビューし、その組織理論に於いては、既に社会関係資本が理論前提に組み込まれていることを理解した。第六に、日本の自動車産業における系列関係の計量分析を展開し、脱系列化の傾向は一定の形で見られるものの、トヨタなどのアセンブリー企業に応じて、その構造変化は違っていることを計量的に確認した。こうした成果は、『組織科学』第40巻第3号での特集号において公表している。本研究は、複数の企業の間での戦略的提携で高い成果を上げるには、組織間システムにおいて事業目的に最適な組織間学習をもたらす社会ネットワークが、企業の事業資本となる「社会関係資本(社会ネットワーク資本)」と考えて、そうした社会関係資本の構造的な特性と機能を明らかにしようとすることにある。本年度は、経営学の諸分野において、経営資源としての社会ネットワークがどのような働きをしているかについて、国内外の研究学会での先行研究の検討及び4回にわたる研究会で明らかにしてきた。まず、欧州組織学会及び米国経営学会に於ける研究動向を、年次大会に参加しながら検討すると、社会関係資本が、既に、国際戦略的提携、イノベーションのためにコミュニケーション開発、M&A後の組織統合、組織への帰属意識活性化、官民パートナーシップの研究領域で利用されて、組織間学習の促進要因としての有効な説明力を持つことが理解された。ことに、暗黙知、形式知などの知識特性に応じたネットワークの構造特性の使い分けが意識されていた。さらに、4回の研究会を行い、社会関係資本理論の動向、ベンチャー企業と産業クラスターの活性化、イノベーションを活性化するコミュニケーション・ネットワークについての診断手法と組織開発、サプライヤーシステムの活性化と組織間開発などの4つのテーマについて、その先行研究動向と社会関係資本理論を用いた研究の方向性についての検討を行った。さらに産業クラスター研究については、経済社会学会年次大会でテーマセッションを行い、その成果の一部を報告した。そうした結果では、産業クラスター、イノベーション・マネジメントでは広く異質な企業を連携させるネットワーク特性が、サプライヤーシステムでは暗黙知の共有に効果的なネットワーク特性が主として研究されていることが理解された。そうした先行研究の分析を活かして、日本映画産業に於ける製作ネットワークにおけるネットワーク組織の構造と成果との関連についてのネットワーク分析を展開した。本研究は、日本の組織間関係に於ける提携関係において、組織間学習活動を活性化するネットワーク構造特性を経営的な社会関係資本と捉えて、計量的かつ質的に分析することを目的としている。本年度に於いては、大きく5つのサブテーマを研究した。

第一に、研究協力者である泰斗オルドリッチ教授を招聘して、組織学会と共に研究会を行い、米国ベンチャー論においても中心性、ブリッジ紐帯、選択原理を用いたベンチャー・ネットワークの研究が進み、起業の社会関係資本が解明されつつある動向について概括した。第二に、安田らは、日本コンサルティング企業との共同研究を行い、電子メール・コミュニケーションに於いて、一定の内容とネットワーク構造形態とが連関しながら、個人の成果に結びついていることを明らかにした。第三に、若林、山田らは、日本映画産業を文化コンテンツ産業の典型事例として、そこでの製作プロジェクトと製作者のネットワークを経時的に構造分析し、ブリッジ紐帯よりも強い紐帯の方が高業績に結びついていることを明らかにした。また、2006年9月に青山学院大学で研究会を行い、米国映画産業や日本の映画製作ネットワークについての研究会を行い、比較参照を行った。第一から第三の研究成果については、『組織科学』第40巻第3号に「ソーシャル・キャピタルの組織論」という特集号を組み、公表している。第四に、NPOや社会的企業についての研究成果をレビューし、その組織理論に於いては、既に社会関係資本が理論前提に組み込まれていることを理解した。第五に、日本の自動車産業における系列関係の計量分析を展開し、脱系列化の傾向は一定の形で見られるものの、トヨタなどのアセンブリー企業に応じて、その構造変化は違っていることを計量的に確認した。こうした成果については、『経済社会学会年報』2006年第28号に於いて、テーマ・セッション論文として共同発表している。
幼児期環境教育の実践的取り組みに関する研究-ビオトープによる持続可能性の検討-

日本における幼児教育現場である幼稚園や保育所での環境教育と自然体験、特に持続可能性教育に極めて有効と思われる具体的な一方法としてのビオトープ活用に関する、全国規模でのアンケート調査やドイツでの先進事例調査およびシンポジウム、さらにモデル園における新教育方法の実践調査も含めた検討を実施した。結果、持続可能性教育におけるビオトープの有効性と幼児教育現場における普及の可能性が認識できた。平成18年度の研究の目的は,全国の幼児教育・保育現場(幼稚園・保育園)を対象に持続可能性の教育を視野に入れた環境教育や自然体験をどのように認識し実践しているかを探ることであり,特にビオトープを中心とした活用方法などの現状を把握することが目的である。そこで,全国規模において幼稚園,保育園を対象とした,環境教育や自然体験をどのように認識し,保育で実施しているかといった具体的な教育実践の現状を「園周辺での自然活用と散歩」「ビオトープ」「飼育栽培」「持続可能性教育」といった観点より,その教育活用実態などに関するアンケート調査を実施した。全国の私立保育所へ1000通,幼稚園へ1000通郵送し,宛先が不明で戻ってきた数は9通,また,同じ敷地に2園あったもののうち1園を無効とした(いずれも幼稚園)。その結果,回収数880通中,有効回答数は870通とした。その結果,回収率は43.7%(幼<4241990>42.4%:保<446/1000>44.6%)といった高水準となった。平成14年度に実施した科研費助成研究での全国私立幼稚園対象のアンケート調査における回収率31.3%(幼358/1,144)と比べ,保育現場における幼保共の関心の高まりが読み取れる。散歩・ビオトープ・飼育栽培・持続可能性教育のすべてにおいて高い意識が受け止められると共に,ビオトープの活用や各実践を通した持続可能性の教育に対する明るい見通しが得られた。その成果は,日本生物教育学会(2007.1/6,7)・日本保育学会(2007.5/19,20)・日本環境教育学会(2007.5/26,27)において,研究代表者および研究分担者がその成果の口頭発表を実施する。また,玉川大学の継続学習研修会(2007.7/25,26)では,一般公募にて今回の成果を活用した講演およびワークショップを開催する。なお,今後はドイツにおける先進事例の実踏調査と継続活動調査(平成19年度)・モデル園で開発したビオトープを活用する新たな教育方法実践検討および望ましい活用方法の提言へ(平成19・20年度)向け研究を充実させてゆく予定である.平成19年度は、以下の3つの研究成果が得られた。1.ドイツにおけるビオトープを幼児の環境教育や持続可能性のための教育に活用する先進事例実踏調査に関するもので、平成19年度夏季に10日間実施した。ドイツ側での受け入れをOrtrud Kuhl・Ledderbogen(研究協力者2名)に依頼し、松香・市川・尾崎・川添・干場(研究分担者5名)・塩瀬(研究協力者)が出向き、幼児の環境教育や持続可能性のための教育についての方法や意義、その理想的なあり方を探ることが出来た。さらに、今後の研究・実践・啓蒙活動などの協力体制も構築することが出来た。2.1.の実踏調査による成果の一部として啓蒙活動を実施した。平成19年11,月17・18日に東京家政大学を会場とし、「幼児・児童期における環境教育のデザイン-園庭からはじめるドイツESDの取り組み-」といったテーマで、講演・シンポジュウム・パネルディスカッション・分科会・全体会をドイツよりOrtrud Kuhl・Ledderbogen(研究協力者2名)を招聘し、日本側としてビオトープの先進的実践者や研究者を招き開催した。延べ400人に昇る参加者を擁することが出来た。3.平成20年度における先進事例を参考とした日本における望ましい幼児の環境教育に有意なビオトープ活用方法を試みる準備活動として、東京家政大学附属幼稚園およびナースリールームにおける日常保育でのビオトープを活用した幼児期環境教育の実践検討を実施した。その成果として、平成20年度実施への準備ができた。平成20年度の研究実績は,平成18,19年度の研究実績を活用しつつ,以下の連携研究者と共に達成した。連携研究者:所属研究機関・部局・職氏名役割分担等玉川大学・学術研究所・客員教授松香光夫理論的背景とアドバイス・その他玉川大学・農学部・教授干場英弘理科教育的アドバイス・その他玉川大学・教育学部・助教市川直子ビオトープと子どもの観察記録・その他東京家政大学・家政学部・講師尾崎司ビオトープと子どもの観察記録・その他東京家政大学・家政学部・助教川添敏弘研究成果の集計と報告書作り・その他

東京家政大学附属機関および関東地区の幼稚園2園・保育園1園:計4モデル園を対象とし,本研究のこれまで得られた成果や研究代表者が直接関わったミニビオトープ研究(平成14, 15, 16年度:基盤研究C-1)から得られた成果なども活用しつつ,日常保育でのビオトープを活用した幼児期環境教育の実践検討を行った。その結果,(1)ビオトープの改造,(2)ビオトープを通した生物との関わり,(3)園庭における植物との関わり,(4)ミニ田んぼビオトープとの関わり,(5)まとめといった事項に集約した成果が得られた。さらに,持続可能性を高揚するには保育における乳幼児期の科学性の芽生えを育む里庭体験としての視点を加味することが重要とした報告書を作成し,研究協力園約2,000件に研究成果の送付を実施した。これらの成果を踏まえ,2009年度基盤研究(C)として「幼小連携における持続可能性教育の実践的取組の研究:科学性を育む里庭体験の検討」を申請したが,無事に採択されることとなり,今後3年間にわたる発展的な研究としてのスタートに繋がる実績が得られた。
日本階層システムの構造と過程に関する総合的研究

今年度の具体的な研究実績は、以下の4点にまとめることができる。第一に、現代日本を対象とした全国調査の準備として、階層研究全般にわたる検討会議を催した。社会的不平等生成メカニズムの理論についての意見交換、従来型質問紙調査の限界を克服するための技術的検討などにより、重要な知見を獲得した。第二に、国際比較プロジェクトに向けて、台湾、韓国、アメリカの研究者と詳細な議論を重ねた。台湾に関しては中央研究院の喩維欣・章英華研究員、台湾大学の蘇國賢助教授と台湾調査の調査設計について議論した。韓国に関しては成均館大学の車鍾千教授、中央大学の申光榮教授と今年度の韓国調査の調査票・調査設計について意見交換した。アメリカに関してはハーバード大学のメアリー・ブリントン教授、コーネル大学のデービッド・グルスキー教授とキャリア意識を中心とした日米比較調査の方針について議論した。第三に、現代社会の階層システムについての全国調査を実施した。本研究課題にかかわる研究者を中心に調査設計をし、実査は中央調査社に委託した。その結果、回収率はほぼ60%、有効回収サンプルサイズは1000名を超え、十分信頼に足るデータを得た。この調査データについては、次年度にコーディングおよび分析を行い、報告書を作成する予定である。第四に、韓国を対象とした職業威信調査を実施した。計画と設計は本研究課題メンバーが担当し、実査はギャラップ・コリア社に委託した。この韓国データについても、日本調査同様、次年度にコーディングおよび分析を行い、報告書を作成する予定である。本研究課題の目的は、「不平等」に焦点を当てて、日本社会における階層システムの維持と変動を理論的および実証的に分析することである。具体的には、(1)不平等に関する理論的考察、(2)教育と階層、(3)制度と社会ネットワーク、(4)バブル経済期とその後、(5)国際比較、の5点を中心に検討を行う。今年度の研究実績は、以下のようにまとめることができる。第一に、不平等に関する理論的考察について数次にわたる研究会を行い、不平等の生成メカニズム、最近の経済状況および労働市場の状況を踏まえた上での不平等の有効な測定法等について考察を深めた。第二に、(2)(4)の課題を検討するためには国際比較が不可欠であるとの認識から、海外の研究者との国際比較調査実施の可能性を検討した。具体的には、1)アメリカ:デイビッド・グルスキー教授およびメアリー・ブリントン教授(コーネル大学)、2)台湾:喩維欣助教授(中央研究院)、3)韓国:車鐘千教授(成均館大学)およびギャラップ・コリア社(現地の調査会社)、以上3カ国の研究者と会合を行い、各国における階層研究の状況、各国において現在最も注目すべき階層に関わる問題、国際比較調査実施の可能性、現地の調査事情等について情報を交換した。各国の状況を総合的に判断した結果、東アジア社会における階層の比較、とりわけ日本とは異なる教育および労働市場の構造を有し、近年急速な発展・変化を遂げている韓国との比較が研究戦略上最も有効であると判断し、平成15年度に日本と韓国で比較調査を行う方針を確定した。
筋局所アンドロゲン産生機構の新たな筋萎縮予防メカニズム

本研究では、身体運動に応答する骨格筋局所の活性型アンドロゲン産生が筋萎縮抵抗性に及ぼす影響について検討した。性ホルモン合成酵素の5alpha-reductase(srd5a1)を介した活性型アンドロゲン(DHT)は、骨格筋のタンパク合成と分解抑制の両面に関与していた。また、身体運動応答性を示すsrd5a1の転写活性因子としてEgr2を同定した。筋局所の活性型アンドロゲンは、運動による骨格筋代謝に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。平成24年度は、筋局所アンドロゲン産生機構が筋タンパク合成・分解系に及ぼす影響について検討した。実験1ではSrd5a1発現が筋タンパク合成に及ぼす影響について検討した。Srd5a1遺伝子を培養筋細胞に導入し、Srd5a1を介した筋局所活性型アンドロゲン産生が筋タンパク合成系に及ぼす影響について検討した。Srd5a1を骨格筋培養細胞へ導入した結果、タンパク合成開始因子であるp70S6Kのリン酸化レベルの増大が認められた。また、培養骨格筋で産生された筋組織中のDHT濃度が明らかに増大した。このことは、Srd5a1を介した活性型アンドロゲン産生機構は、筋タンパク合成に働いている可能性が示唆された。次に、Srd5a1を介した筋局所活性型アンドロゲン産生と筋萎縮抑制の関連性を明らかにすることを目的とした。Srd5a1遺伝子を導入した培養骨格筋細胞に対して,デキサメタゾン添加により筋萎縮を誘導し、筋管の形態的変化と骨格筋特異的ユビキチンリガーゼMAFbx/atrogin-1やMuRF1の発現が筋局所アンドロゲンによって抑制される否かについて検討した。その結果、デキサメタゾン誘導性による筋萎縮はSrd5a1導入によりMAFbx/atrogin-1の遺伝子発現を抑制することが示された。以上のことより、骨格筋局所におけるSrd5a1を介した活性型アンドロゲン産生機構は、骨格筋のタンパク合成と分解抑制の両面に関与し、骨格筋適応に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。平成25年度は、筋局所アンドロゲン産生機構が筋タンパク合成・分解系に及ぼす影響について検討した。骨格筋萎縮は、加齢、慢性疾患、不活動等に伴う骨格筋タンパク合成と分解の不均衡によって生じる。テストステロンがタンパク合成を促進することはよく知られているが、性ホルモン合成酵素の5alpha-reductase(srd5a1)によりテストステロンから合成される活性型アンドロゲンであるジヒドロテストステロン(DHT)と、筋萎縮との関連性は明らかでない。そこで骨格筋局所における活性型アンドロゲン産生が筋萎縮に及ぼす影響について検討した。マウス骨格筋(前脛骨筋)にsrd5a1発現ベクターを導入し、その後マウス下肢に対してギプス固定(7日間)による筋萎縮を誘導した。Srd5a1を導入した筋において、ギプス固定に伴う筋重量及び筋横断面積の減少が抑制された。また,srd5a1発現により筋萎縮関連遺伝子のMAFbx/atrogin-1およびMuRF1遺伝子発現が抑制された。骨格筋局所におけるsrd5a1を介した活性型アンドロゲン産生は、筋萎縮の抑制に関与している可能性が示された。次に、身体運動応答性srd5a1の転写調節因子の探索について検討した。srd5a1プロモーター領域を挿入したレポーターベクターを作製し、マウス骨格筋芽細胞株に遺伝子を導入後、srd5a1の転写活性をルシフェラーゼアッセイにて評価した。抽出条件としては、srd5a1プロモーター領域に結合サイトが存在し、急性運動ストレスに応答するimmediate early gene (最初期遺伝子)および骨格筋に関連する遺伝子を候補とした。srd5a1の転写活性因子として最初期遺伝子Egr-2を同定した。運動によるEgr-2を介したsrd5a1の転写活性化が、骨格筋局の活性型アンドロゲン産生に関与していることが明らかとなった。平成26年度では、筋萎縮抵抗性における筋局所アンドロゲン産生の生理作用と身体運動応答性srd5a1の転写制御について検討した。H25年にsrd5a1転写調節因子として最初期遺伝子Egr2を同定した。Srd5a1転写調節因子であるEgr2の身体運動に対する応答性を明らかにするために、マウスを用いて、急性運動負荷に対するEgr2の運動時応答性について検討した。若年マウスを対象に一過性トレッドミル走(20m/min,60min)を実施し、運動前後のEgr2遺伝子・タンパク質発現応答について測定した。その結果、運動後に骨格筋におけるEgr2遺伝子・タンパク発現質は明らかに増大した。このことは、Srd5a1の転写調節因子であるEgr2は、運動時応答性を示す可能性が示された。さらに、運動応答性srd5a1の機能について明らかにするために、srd5a1インヒビターが運動誘発性の骨格筋アンドロゲン代謝に及ぼす影響について検討した。マウスにsrd5

a1インヒビター(Dutasteride; 5α還元酵素阻害薬)を投与し、運動後の骨格筋内のアンドロゲン濃度について測定した。その結果、運動により増大する骨格筋内アンドロゲン(DHT)濃度は、srd5a1インヒビター投与により増大しなかった。以上のことより、Egr2を介したsrd5a1は運動による骨格筋代謝に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。体力科学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究採択初年度として、測定器機の購入及び測定環境の整備に時間を要したが、24年度に計画していた実験及びその成果はおおむね示すことが出来た。研究採択2年目において、平成25年度に計画していた実験及びその研究知見はおおむね示すことが出来た。今後は予定している研究計画を着実に実施・検討し、研究成果をさらに推進してくために、実験環境を整えて行く予定である。今後は予定している研究計画を着実に実施・検討し、研究成果をさらに推進してくために、実験環境及び学会発表を通して研究成果を発信していく予定である。生化学消耗品として予定していた助成金に繰り越し金が生じ、次年度の研究遂行時に使用する予定である。
完全非線形方程式の粘性解の基礎理論と応用

超線形増大の一階微分項を持つ退化楕円型方程式の非有界粘性解に対する比較原理を得た。アイザックス型微積分方程式の粘性解の表現公式を与えた。一階微分項に非有界係数を持つ完全非線形一様楕円型方程式のLp粘性解に対する局所最大値原理を構築した。強圧的一階微分項を持つ微積分方程式の粘性解の正則性と時間大域的挙動を議論した。超線形増大の一階微分項を持つ完全非線形楕円型方程式の全域解の存在と一意性を得た。両側障害物を持つ平均曲率流方程式の粘性解のリプシッツ連続性を示した。非有界領域で、低階微分項が一次以上の増大度がある完全非線形偏微分方程式の粘性解の比較原理が成り立つための粘性解の増大度と方程式の係数の増大度の十分条件を研究した。低階微分が二乗の項は、危険鋭感的最適制御や、大偏差原理などの応用があり、本研究の応用の部分の重要な問題である。粘性解の比較原理の仮定として、粘性解の増大度を規定する場合と、下に有界性を仮定して、上には増大度の制限を設けない場合があり、どちらも様々な研究がされてきた。しかし、特に後者は、最適制御の観点から自然と考えられてきた。しかし、下に有界だけを仮定した場合、解が二つある微分方程式の例を発見した。これは、比較原理の結果に矛盾する。よって、本研究では、粘性解に増大度の仮定の下、比較原理を証明した。ここでの仮定は、我々が反例として見つけた微分方程式にも適用できる。更に、非線形項が凸だけでなく、完全非線形の場合や、弱い結合条件下での方程式系へとこれらの比較原理を一般化した。Lp粘性解の基礎理論に関しては、非有界係数および、非有界非斉次項をもつ完全非線形一様楕円型方程式に対する粘性解のAleksandrov-Bakelman-Pucciの最大値原理が成立するための十分条件を一般化した。この結果を用いて、同じ条件下で、非負粘性優解の弱ハルナック不等式も一般化した。更に、非有界係数・非斉次項の場合に、古典的手法ではハルナック不等式を導けないが、弱ハルナック不等式を応用して粘性劣解の局所最大値原理をまず示し、ハルナックの不等式を得た。Levy過程に現れる非局所項を持った完全非線形偏微分方程式の粘性解の一意性を得た。通常の比較原理による一意性でなく、ここでは、対応する微分ゲームにおけるコスト関数の劣最適性・優最適性を示すことで,粘性解の一意性を証明した。このため、上下の半凸包による近似を組み合わせることで、半連続関数を充分よい関数で近似できることを利用した。冪乗ラプラス作用素および、低階項が超線形増大の場合の粘性解のヘルダー連続性を導いた。最近、2次以上の増大度を持つ低階項がある一様楕円型方程式の解でなく、劣解の同程度連続性が得られるという顕著な結果があったが、最高次が冪乗ラプラス作用素の場合に低階項の増大度はどのようにすれば、同様の同程度連続性が得られるかという自然な疑問に対する回答である。このヘルダー連続性評価を用いて、対応する発展方程式の粘性解の時間大域的挙動を研究している。非発散型の準線形退化・特異楕円型方程式の粘性解の比較原理を導いた。ここでは未知関数についての零階の項がない場合で、通常の粘性解理論では扱えない範疇である。発散型方程式においては、Poincareの不等式を用いて比較的簡単に示される方程式ですら、非発散型方程式の場合は未解決であった。非発散型方程式においては、未知関数の適切な変換を見つけた点が鍵となる。実際、既知の方法では、方程式の構造が不明瞭であったが、ここでは、見やすい変換により、方程式の構造を見やすくできただけでなく、不連続性を含む方程式にも適応できるようになった。Lp粘性解の基礎理論に関して、係数と非斉次項が冪乗可積分関数空間に属するとき、Aleksandrov-Bakelman-Pucciの最大値原理が成立するための冪の臨界的な条件を導いた。更にその仮定の下、弱ハルナック不等式および、局所最大値原理を示した。レヴィ過程を含んだ状態方程式をもとにしたコスト汎関数の最大最小問題(微分ゲーム)の値関数が対応する非局所項を含んだアイザックス方程式の粘性解であることは知られているが、与えられた関数(係数等)に関し一般的な仮定の下で、値関数の一意性を証明した。ここでは、非局所項を含む完全非線形方程式の一意性を比較原理を経ないで結果を得ている。粘性劣解・粘性優解をそれぞれ、適切な二重の上限・下限近似を用いた。そのために、二重近似関数の基礎的な性質を整備した。低階微分が一次以上の増大度があり、レヴィ過程から導出される非局所作用素も含む完全非線形方程式の非有界粘性解の比較原理を研究した。特に、非有界領域に、非有界粘性解の適切な増大度と適切な係数の増大度を提唱し、その下で比較原理を構築した。また、有界領域における粘性解の境界条件は方程式も考慮した粘性解の意味で考えるのが適当であることが知られているので、そのようなディリクレ条件下で、低階微分項の増大度と、粘性解の境界条件の関係を研究した。

現在、粘性劣解が境界まで込めてヘルダー連続性を導くことができたので、それらを利用する手法を開発中である。準線形二階楕円型偏微分方程式の粘性解の比較原理を得た。pラプラス方程式は、変分問題から自然に現れる準線形退化楕円型方程式であり、超関数解を弱解とした存在・一意性・微分可能性が研究されてきた。また、pラプラス方程式のpを形式的に無限大に極限をとった無限大調和関数は、最適リプシッツ拡張問題に自然に現れ、代表的な非発散型方程式であり、粘性解を弱解として、近年、盛んに研究がされてきた。ここでは、これらの準線形偏微分方程式の粘性解の一意性に関して、新しい未知関数変換を用いることで、簡明な証明を与えた。さらに、この簡明な証明のおかげで、準線形方程式が解の一意性を保証するための構造を明らかにした。非局所作用素(分数冪ラプラス作用素)と低階の超線形項のある微分積分方程式の粘性劣解のヘルダー連続性を導いた。通常、ヘルダー連続性は「解」に対して得られる性質であるが、ラプラス作用素と超線形増大度の1階微分項がある場合に、劣解に対してヘルダー連続性が導かれることが最近分かってきた。この、自然な一般化として、ブラウン運動に対応するラプラス作用素の代わりに、ジャンプのあるレヴィ過程に現れる分数冪ラプラス作用素に対しても一般化できることを示した。Brezisは、全空間における半線形楕円型方程式の弱解の適切性を、解の無限遠での挙動を仮定せずに示した。この著名な結果は、様々な一般化が研究される中、近年、Vitoloを中心に非発散型方程式へと拡張されてきた。さらに、一階微分に超線形増大項を付け加えた時の解の適切性に関して、我々の結果を改良することで取り組んでいる。平均曲率流方程式の障害問題に関して、空間方向に2次の増大度がある場合の比較原理を得た。これは、既存の結果の一般化でもある。また、平均曲率流方程式の場合は、任意増大度での通常の比較原理が成り立つことは知られているが、障害問題でも成立することを示した。さらに、リプシッツ連続な粘性解の存在定理を障害問題で導いた。一階微分項に非有界係数を持ち,一階微分項が劣線形増大する場合の粘性解のABP最大値原理,弱Harnack不等式を導いた.この場合には、弱最大値原理が成立しない例を挙げた。弱Harnack不等式の導出のため、バリアー関数が局所的に負であることが必要となる。しかし、弱最大値原理が成り立たないので、強最大値原理は期待できない。そのため、局所的な強最大値原理が成立することを発見し、その証明を与えた。この応用として,非斉次項が非有界で、1<p<2の場合の特異性のあるp-Poisson方程式の粘性解のヘルダー連続性を導いた.障害問題や勾配拘束問題など,幾つかも自由境界問題の処罰法による近似方程式の近似解の収束性率を導いた。自由境界問題では、ベルマン型の偏微分方程式の解の視覚化のためには、ベルマン方程式を離散化することは困難で、典型的な近似法である処罰法を用いた近似解を数値解析によって視覚化することが重要である。そのために、近似解の収束率を求めることにより、離散化の精度を先験的に決定することが可能になる。超線形増大の一階微分項を持つ退化楕円型方程式の非有界粘性解に対する比較原理を得た。アイザックス型微積分方程式の粘性解の表現公式を与えた。一階微分項に非有界係数を持つ完全非線形一様楕円型方程式のLp粘性解に対する局所最大値原理を構築した。強圧的一階微分項を持つ微積分方程式の粘性解の正則性と時間大域的挙動を議論した。超線形増大の一階微分項を持つ完全非線形楕円型方程式の全域解の存在と一意性を得た。