hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の運動能・体温調節能決定因子としての体液調節系の役割

2)マウスを用いた実験モデルの確立マウスに慢性にカテーテルを留置し、マウス運動走行時の動脈血圧、心拍数の連続測定が可能となった。3)高齢者の現場トレーニングのためのヒト運動量連続測定装置の開発3軸の半導体加速度センサーを用い、小型携帯型高精度ヒト運動量連続測定装置を開発に成功した。この器械は高齢者社会を迎え、高齢者の運動処方の確立に有効であり、来年度はその現場での応用に焦点をあて、実用化を目指す。我々は従来、若年者においては持久性運動トレーニングによって、血液量増加と共に好気的運動能、体温調節能が改善することを報告してきた。そこで、「高齢者の好気的運動能、体温調節能の低下は、血液量の減少によって2次的に起こるのではないか」との実験仮説のもとにおこなった。60歳以上の高齢者を対象に約8週間、持久性トレーニング(最大酸素摂取量の60%の運動強度)、筋トレーニング(最大筋力の80%で一日8回3セット)を行い、その前後の好気的運動能、体温調節能を血液量との関連で解析した。その結果、いずれのトレーニング群においても、最大酸素摂取量と下肢筋力はそれぞれ10%増加したが、血液量、体温調節能は変化しなかった。一方、それぞれの被験者について、体温上昇に対する皮膚血流および発汗感受性と血液量の変化との関係を求めると、両者に高い正の相関関係があることが明らかとなった。以上から、高齢者では若年者と異なり、好気的運動能の増加が必ずしも血液量の増加を伴わないこと、しかし、体温調節能の向上は血液量の増加を伴うことが明らかとなった。このことは、若年者と異なり、高齢者の好気的運動能は循環系よりもむしろ下肢筋力など局所的な因子に依存する一方、体温調節能は循環系に依存することが明らかとなった。以上の結果を平成12年9月、米国PortlandでのAPS Intersociety Meeting、the Integrative Biology of Exerciseで発表した。高齢者における好気的運動能および血液量増加機構とそれらの体温調節機能に与える影響平成11-12年度までの研究成果によって、高齢者では若年者と異なり、好気的運動能の増加が必ずしも血液量の増加を伴わないこと、しかし、好気的運動能の向上は、食道温の皮膚血管拡張、発汗閾値を低体温側に移動させた。また、血液量の上昇は、その増加量に応じて一定体温増加に対する皮膚血管拡張および発汗量の感受性を冗進させた。そこで、平成13年度は、何故高齢者では若年者と異なり、好気的運動能の増加が血液量の増加を伴わないのか、さらに、好気的運動能の増加が食道温の皮膚血管拡張、発汗閾値を増加させるメカニズムについて検討した。1)好気的運動能の増加が食道温の皮膚血管拡張、発汗閾値を増加させるメカニズムの解明好気的運動能の増加は同じ絶対運動強度でも、相対運動強度を低下させ、それに伴って運動時の血液量の低下、血漿浸透圧、血漿乳酸濃度、血液量の低下、さらに交感神経活動が抑制されることが、知られている。そこで、発汗、皮膚血管拡張の食道温閾値変化に対するこれらの血液成分の変化が与える影響をまず若年者で検討した。その結果これらの食道温閾値は、絶対運動強度血漿浸透圧よりも、相対運動強度、乳酸閾値、交感神経活動と相関することが明らかとなった。このことから、高齢者のトレーニングにより皮膚血管拡張の低下は、最大酸素摂取量増加に伴う相対運動強度の低下に起因することが明らかとなった。2)高齢者における血液量増加メカニズムの解明高齢者においては、若年者と異なり持久性トレーニングの後、前例で必ずしも血液量の増加が観察されなかった。
高等植物における低温障害の分子機構に関する研究

キュウリやトマト、イネなどの低温感受性植物は、0-10°Cの低温化において低温障害とよばれる不可逆的な生育障害を受けることが知られている。2002年の工藤および園池の研究から、低温障害が不可逆性を示す原因は光合成電子伝達系における光化学系Iの阻害にあることが解明された。本研究では、以上の研究をさらに進め、低温感受性のメカニズムを解明することを目的とした。昨年に引き続き、低温障害の不可逆的阻害部位である光化学系Iの阻害をもたらす要因を生理・生化学的側面から検討する目的で、低温弱光下で脱共役することが報告されているチラコイド膜上のH^+-ATPaseに着目した研究を行った。昨年の研究から、脱共役剤であるSF6847を減圧浸潤法によりキュウリ葉に与えると、低温化だけでなく、常温弱光下においても光化学系Iの阻害がみられることが明らかになった。その際に、パルス変調を用いたクロロフィル蛍光測定によって光合成電子伝達の様子をモニターしたところ、SF6847の添加によって光合成の電子伝達が制限されることが分かった。この結果は、ATPaseの脱共役は光合成の炭酸固定能を制限する可能性を示唆している。寺島らの研究から、微弱光条件下でキュウリを低温処理すると、光化学系Iの阻害を伴わずに、H^+-ATPaseが脱共役することが知られている。その際の電子伝達の時間変化を同様にパルス変調を用いてモニターすると、低温微弱光処理の経過時間とともに電子伝達速度が制限されることが分かった。このことから電子伝達の制限は光化学系Iの阻害とは関係ないことから、さらに下流の因子(カルビンサイクル)によるものであることが示唆された。これらの研究結果は、光化学系Iの阻害をもたらす初発要因として、チラコイド膜上のH^+-ATPaseの阻害が関与していることを支持するものである。キュウリなどの低温感受性植物は、0-10°Cの低温下で低温障害とよばれる不可逆的な生育障害を受ける。一方、シロイヌナズナなどの低温耐性植物は低温障害を受けない。2002年の工藤および園池の研究から、低温障害の不可逆性の原因は光化学系I(以下系I)の阻害にあることが解明された。本研究では系Iの阻害をクロロフィル蛍光でモニターし、シロイヌナズナから低温感受性を示す変異株を選抜することにより、低温感受性メカニズムの解明を目指した。シロイヌナズナのT-DNA挿入変異株に4°Cで5時間の低温弱光処理を施した後、生育環境下で1日回復させ、野生型と異なる蛍光挙動を示す変異株を蛍光カメラによりスクリーニングした。野生型シロイヌナズナの蛍光挙動は当該処理の24時間後には処理前と同様に回復するが、キュウリのそれは回復しない。この差に注目し、約20000個体のスクリーニングを行ったが、残念ながら野生型と蛍光挙動の異なる変異株は1つも確認できなかった。そこで、低温感受性、つまり低温障害の不可逆阻害部位である系Iの阻害をもたらす要因を生理・生化学的側面から再検討するため、低温弱光下で脱共役することが報告されているチラコイド膜上のH^+-ATPaseに着目した。これまで、低温弱光で生じるH^+-ATPaseの脱共役は可逆的であるため、不可逆的である低温障害の原因にはならないと考えられてきた。しかし、H^+チャネルブロッカーであるDCCDを減圧浸潤法でキュウリ葉に与えると、低温弱光処理による系Iの阻害が対照に比べ軽減された。また、脱共役剤であるSF6847を同様に与えた場合には、低温だけでなく、常温弱光下でも系Iの阻害がみられた。これらの結果は、H^+-ATPaseの脱共役が低温障害の要因になりうることを示唆する。今後は、このH^+ATPaseの脱共役と系Iの阻害の関係を詳細に解析していく予定である。

このことから電子伝達の制限は光化学系Iの阻害とは関係ないことから、さらに下流の因子(カルビンサイクル)によるものであることが示唆された。これらの研究結果は、光化学系Iの阻害をもたらす初発要因として、チラコイド膜上のH^+-ATPaseの阻害が関与していることを支持するものである。
東北地方に分布する火成岩類の時空的同位体比変化

本研究は,北日本及び中部日本の一部を含む東北地方に分布する白亜紀から第四紀にわたる火成岩類に含まれる各種放射性同位体の中で,特にSr同位体比を利用して岩石や鉱物の成因論を追求することを目的として行なわれたものである。この目的は次の3つの柱によって遂行されてきた。A:天然の岩石・鉱物中からSr及びRbを抽出し,その同位体比をチェックし,使用する薬品や水等によるコンタミネ-ションの影響を最小限に抑える方法を確立する。B:様々な時代の火成岩類のSr同位体比を測定し,Sr初生値を求め,時代と共にその値がどのように変化し,また特定の時代に広域的な変化があるかを検討する。C:黒鉱鉱床の鉱石や母岩の同位体比を測定し,両者の間に同位体的に何らかの関係があるか否かを検討する。これら3つの柱の中で,柱Aは本プロジェクトの初年度に確立され,既にル-チン化されている。火成岩類のSr初生値は,白亜紀の花崗岩類,新第三紀の火山岩類,第四紀の大成岩類について,多数のデ-タを出すことが出来た。新第三紀の花崗岩類は適当な試料が得られなかったため,北海道日高山脈のサンプルを採集し,さらに原生界の花崗岩類はスウェ-デンの試料を使用した。本研究によるSr初生値に関するデ-タは,研究代表者や研究分担者によって発表された論文中に,もしくは今後公表される論文中に示されている。目的のCは定性的な段階に留まってしまったが,本研究期間中に集めた試料が沢山あるので,今後研究したい。交付申請書に書いたように、本研究は(1)岩石中からのSrおよびRbの抽出とコンタミネ-ションのチェック、(2)東北日本に分布する火成岩の広域的変化の検討、(3)黒鉱鉱床母岩の酸性火山岩の検討と3つの柱からなる。これらの中で本年度は(1)の作業を中心に行い、次年度以降のために地質調査・サンプリング・化学分析等も行うこととした。また本年度の研究成果と次年度の研究打合せのために研究打合せも行うように計画した。研究分担者の一人山元の努力のもとに、天然産岩石中からのSrおよびRbの抽出方法は確立することが出来、今後いかに多量の試料を迅速に処理するかの工夫のみとなった。岩石を処理する際に使用する水・薬品類に関するブランクテストも行い、既存の備品を工夫することによって十分な結果が得られることがわかった。本研究で購入した備品マニュアルベ-クアウトディバイス装置は、外国製品(質量分析計と同じメ-カ-)であり、2月中旬にようやく入荷した。このため、十分な実験はまだ行っていないが、フィラメントに付着している不純物を除くのに威力を発するものと考えている。さらに天然の標準試料の同位体比を測定し、他機関との値を比較した結果、満足する結果が得られた。地質調査・サンプリング・岩石記載・化学分析等は次のように分担して行った:丸山が後期中生代火成岩類と第三紀花こう岩、周藤が新第三紀火山岩類、山元が第四紀火山岩類、石山が黒鉱又は黒鉱型鉱床周辺に分布する大成岩。これらの成果の一部は公表あるいは投稿中である。メンバ-全員集まっての研究打合せは本年度都合により開催出来なかった。但し、秋田大学関係者は常に連絡をとりながら本研究を進めた。昨年度の年度末にマニュアルベ-クアウトデバイス装置を購入して以来,RbーSrに関する同比体比測定は順調に進み,また本年度に入ってからは研究分担者の一人山元の努力によりNdーSmに関するデ-タも出始めている。

今年度は東北日本に分布する後期中生代の花こう岩類(一部日高変成帯の第三記花こう岩類を含む),新第三記火山岩類,第四記火山岩類のサンプリングと共に,Sr同比体比を測定することが出来た。後期中生代の花こう岩類:北上帯(票橋岩体,遠野岩体,田老岩体,宮古岩体,気仙川岩体など),阿武隅帯(長井市東方也,太平山複合岩体)など。新第三記の花こう岩類:北海道日高山地の花こう岩類。新第三記の火山岩類:会津盆地,男鹿半島,北海道道南地域。第四記の火山岩類:北海道狩場火山,秋田およびその周辺の寒風火山,田代岳,八幡平,栗駒岳など。これらの諸時代及び諸地域のものについては,来年度引き続いて測定数を増やして分析し,表題の「時空的・空間的」変化を検討する予定である。その上で各自が研究成果を公表する予定である。本年度は本研究の最終年度に当っているため,過去2年間に採集した資料の記載と同位体比測定を行い,平成4年2月に秋田大学で研究打合せ会を行った。本研究によって得られた成果は既に公表されているものが多く,これらを製本印刷した。同位体比測定は主として北上山地の後期中生代の花嵐岩類,東北日本弧新第三紀火山岩類,北東北日本弧第四紀火山岩類であった。この他に,大陸地域の花嵐岩類と比較研究するために,スウェ-デンの先カンブリア昇(20億年前9億年前)花嵐岩類のRb,Srの定量,Sr同位体比も測定した。これら火成岩類の測定デ-タは各研究者が属している学協会誌に投稿され,印刷中のものもある。以上の成果とは別に,生第三系の基盤構造を知るために,また将来の研究拡大のために,北上山地外縁帯の延長部である北海道道央の基盤構造をまとめた。調査の際に採集した多くの試料は,今後の研究で活用したいと考えている。
細胞死におけるシトクロムc漏出誘導因子の同定とその分子機構の解明

本研究の目的は、多くのアポトーシスのシグナル伝達において必須の現象であるミトコンドリアの膜透過性亢進現象の分子機構を明らかにすることである。具体的には、1、Baxのミトコンドリアへの移動を制御している蛋白の同定を行い、Bax移動のメカニズムを解明する、2、BaxやBid以外のミトコンドリア変化を惹起する蛋白を同定し、そのメカニズムを解明する、ことである。1,Bax移動機構解析-正常細胞質画分中にBax結合蛋白質が存在することを見出した。免疫沈降法により、この蛋白質は14-3-3蛋白質であることを見いだした。14-3-3とBaxは正常細胞質中で結合しており、アポトーシスに伴って経時的に解離した。また、アポトーシス細胞の細胞質画分に14-3-3を添加するとBaxの移動が抑制され、14-3-3を免疫除去するとBax移動が促進された。これらの事実より、14-3-3は正常状態でBaxを細胞質中にとどめておく機能を有するものと考えられた。2,新規シトクロムc漏出誘導因子同定-放射線を照射したラット胸腺より細胞質画分を調整しミトコンドリアと混和すると、ミトコンドリアからのシトクロムcが確認された。この作用は正常胸腺の細胞質画分では認められないためアポトーシスシグナルに関与するものと考えられる。FPLC等を用いてこの因子の同定に成功したが、実際、この因子のrecombinant蛋白質をミトコンドリアに投与すると、濃度依存的にシトクロムc漏出を誘導した。また、細胞株やラット胸腺を放射線照射すると、この蛋白質の細胞質濃度が上昇した。これらの結果より本蛋白質は、放射線誘導性アポトーシスの誘導因子として重要であると考えられた。本研究の目的は、アポトーシス時のミトコンドリアの膜透過性変化を誘導する分子機構を明らかにすることである。現在、この蛋白質を単離精製しているところであるが、この蛋白質を含んだ粗精製画分をRecombinant Baxと混和するとBaxのミトコンドリアへの集積が抑制された。従って、この蛋白質は正常状態でBaxを細胞質中にとどめておく機能を有するものと考えられた。FPLC等を用いてこの因子の同定に成功したが、現在これを確認する作業を行っている。即ち、1)recombinantで作成したこの蛋白をミトコンドリアに投与し、シトクロムcが漏出されることを確認する、2)Cell lines,ラット胸腺を放射線照射し、この蛋白の細胞内局在の変化、活性変化を測定する、3)他のアポトーシス刺激時にみられる変化も同様に検討する、4)中和抗体を細胞内にマイクロインジェクションし、放射線照射時のアポトーシスが抑制されるか否かを検討する、等の点である。

具体的には、1、Baxのミトコンドリアヘの移動を制御している蛋白の同定を行い、Bax移動のメカニズムを解明する、2、BaxやBid以外のミトコンドリア変化を惹起する蛋白を同定し、そのメカニズムを解明する、ことである。1,Bax移動機構解析-正常細胞質画分中にBax結合蛋白質が存在することを見出した。免疫沈降法により、この蛋白質は14-3-3蛋白質であることを見いだした。14-3-3とBaxは正常細胞質中で結合しており、アポトーシスに伴って経時的に解離した。また、アポトーシス細胞の細胞質画分に14-3-3を添加するとBaxの移動が抑制され、14-3-3を免疫除去するとBax移動が促進された。これらの事実より、14-3-3は正常状態でBaxを細胞質中にとどめておく機能を有するものと考えられた。2,新規シトクロムc漏出誘導因子同定-放射線を照射したラット胸腺より細胞質画分を調整しミトコンドリアと混和すると、ミトコンドリアからのシトクロムcが確認された。この作用は正常胸腺の細胞質画分では認められないためアポトーシスシグナルに関与するものと考えられる。FPLC等を用いてこの因子の同定に成功したが、実際、この因子のrecombinant蛋白質をミトコンドリアに投与すると、濃度依存的にシトクロムc漏出を誘導した。また、細胞株やラット胸腺を放射線照射すると、この蛋白質の細胞質濃度が上昇した。、これらの結果より本蛋白質は、放射線誘導性アポトーシスの誘導因子として重要であると考えられた。
同位体地学的研究によるマントル・地殻系の化学システムにおける物質移動の解明

同位体地学的研究により、マントル-地殻系の化学システムにおける物質移動を解明すること本研究の目的である。主な成果は次の通りである。1.韓国の先カンブリア紀小白山陸塊金泉地域の片麻岩および日本で先カンブリア紀の年代を示す唯一の例である、美濃帯の上麻生礫岩の片麻岩礫・花崗岩礫について、Sm-Nd同位体系・La-Ce同位体系・希土類元素存在度パターンの詳細な検討を行なった。そして、東アジアの始生代におけるdepleted-mantleの存在と、このマントルから始生代後半に大陸地殻が形成されたことを明らかにした。2.西オーストラリアpilbara Blockの始生代Warrawoona Groupのチャート(Marble Bar chert)とコマチアイトについてREEパターン、Nd・Ce・Sr同位体比、主成分元素による、地球化学的・年代学的研究を行い以下の結果を得た。(1)Marble Barchertの形成に火成活動が密接に関与していた。そして、その火成活動とコマチアイトの火成活動に関連があった。(2)Pilbara Blockにおいて、始生代の前期には軽希土類元素に富んだ大陸地殻はあまり発達していなかった。3.北太平洋の海水のCe・Nd同位体比、希土類元素存在度パターンを求めた。この海域では、主として正のε_<Ce>、負のε_<Na>を示すが、希土類元素パターンでCeの正の異常を示す表面海水のみが負のε_<Ce>の値を取ることを明らかにした。この結果は、海洋起源のCeが大陸起源のCeよりも還元されやすいことを示している。この研究は海水のCeについての始めての本格的な研究結果であり、沈み込み帯での物質移動の際の海水の関与を検討する上で貴重なデーターである。同位体地学的研究により、マントル-地殻系の化学システムにおける物質移動を解明することが本研究の目的である。1.日本で先カンブリア紀の年代を示す唯一の例である、美濃帯の上麻生礫岩の片麻岩礫・花崗岩礫について、Sm-Nd同位体系・La-Ce同位体系・希土類元素存在度パターンの詳細な検討を行ない、日本列島の先カンブリア紀基盤岩の化学的進化に関して次の結果を得た。(1)片麻岩のprotolithは、LREE-depleted mantleから始生代末の約26億年前に、大陸地殻の一部として形成された。(2)このprotolithから約21億年前に花崗岩が分化し、そして(3)この花崗岩が18-16億年前に変成作用を受け片麻岩となった。この18-16億年前の変成作用の間には希土類元素パターンは、ほとんど変化しなかったと考えられる。上記(1)の大陸地殻の進化の過程では、マントルから地殻への物質移動が認められるが、(2)・(3)の過程は地殻内での作用と考えられる。2.北太平洋の海水のCe・Nd同位体比、希土類元素存在度パターンを求めた。この海域では、主として正のepsilon_<Ce>、負のepsilon_<Nd>を示すが、希土類元素パターンでCeの正の異常を示す表面海水のみが負のepsilon_<Nd>の値を取ることを明らかにした。

この研究は海水のCeについての始めての本格的な研究結果であり、沈み込み帯で物質移動の際の海水の関与を検討する上で貴重なデータである。3.三宝山帯の古生代・中生代のケイ質堆積岩の地球化学的研究を開始し、堆積環境を考える指標の検討を行った。同位体地学的研究により、マントル-地殻系の化学システムにおける物質移動を解明することが本研究の目的である。主な成果は次の通りである。1.西オーストラリアPilbara Blockの始生代Warrawoona Groupのチャート(Marble Bar chert)とコマチアイトについてREEパターン、Nd・Ce・Sr同位体比、主成分元素による、地球化学的・年代学的研究を行い以下の結果を得た。(1)Marble Barchertの形成に火成活動が密接に関与していた。そして、その火成活動とコマチアイトの火成活動に関連があった。(2)Pilbara Blockにおいて、始生代の前期には軽希土類元素に富んだ大陸地殻はあまり発達していなかった。2.韓国の小白山陸塊金泉地域の黒雲母片麻岩と花崗片麻岩について、10億年と16億年のSm-Nd年代を得た。ε_<Nd>初生値は黒雲母片麻岩については負の、花崗片麻岩については正の値を示し、この両者の片麻岩が成因的に異なることが明らかになった。これらの結果は、東アジアにおいて、depleted mantleが始生代初期から存在していたこと、およびこのdepleted mantleからLREE-enrichedな大陸地殻が始生代後半に形成されたことを示唆している。3.日本で先カンブリア紀の年代を示す唯一の例である、美濃帯の上麻生礫岩の片麻岩礫・花崗岩礫について、Sm-Nd同位体系・La-Ce同位体系・希土類元素存在度パターンの詳細な検討を行ない、日本列島の先カンブリア紀基盤岩は、LREE-depleted mantleから始生代後半に、大陸地殻の一部として形成されたことを示した。
タンパク質の細胞内局在化・機能発現と生体金属イオン

哺乳動物ペルオキシソームの形成には,変異細胞相補性群解析から14以上の遺伝子が必要とされる。私たちは先に,ペルオキシソーム形成因子-1(PAF-1,統一名Pex2p)をコードする遺伝子PEX2をクローニングし,PEX2がペルオキシソーム欠損症F群の病因遺伝子であることをはじめて証明した。Pex2pは,そのN-末端及びC-末端を細胞質側に向けた真在性ペルオキシソーム膜蛋白質であり,C-末部には亜鉛フィンガーの一種,RINGフィンガー(C_3HC_4モチーフ)が存在する。以下,今年度研究成果の概要を述べる。1)ペルオキシソーム形成因子PEX12のクローニングとC末端RING fingerモチーフの重要性CHO変異細胞ZP109に対しペルオキシソーム形成異常を相補するcDNA探索の結果,PEX2と同様にC-末部RINGフィンガー(C_3HC_4のうちCys5ヶのみ)をコードする新規相補遺伝子PEX12が得られ,40-kDaペルオキシソーム真在性膜タンパク質をコードしていた。PEX12がヒトペルオキシソーム欠損症第3群の原因遺伝子でありその変異を患者3例同定したが,いずれもC末RING fingerモチーフを欠失するホモ接合型ナンセンス変異であった。このことおよびRING fingerモチーフ(C_3HC_4)のsite-mutation解析より,C末RING fingerモチーフがペルオキシソームへの局在化ではなく相補活性に必須なドメインであることが示唆された。2)新規なヒトペルオキシソーム形成因子cDNA,PEX10のクローニングとその解析これまでに私達は変異剤処理した動物培養細胞(CHO細胞)からペルオキシソーム欠損性変異細胞を分離し,これらの細胞におけるペルオキシソーム形成の回復活性を持つcDNAとして,機能相補発現クローニング法によりPEX1,PEX2,PEX6,PEX12,PEX19を単離している。今回,まだ哺乳動物では未同定のPEX10に着目し,アミノ酸配列の類似性からDatabase上で検索(EST search)を行い,326アミノ酸からなるORFを含むヒトPEX10cDNAのクローニングに成功した。ヒトPEX10タンパク質はC末端にRING fingerモチーフを持つペルオキシソーム膜タンパク質であること,さらにはPEX10がペルオキシソーム欠損症相補性B群の原因遺伝子であることも明らかにした。
下水資源の循環灌漑利用システム開発をめざした国際水質基準と健康影響シナリオの確立

エジプト・西ナイルデルタを流下するUmoum排水路の流域16箇所より水試料を採水し,一般的な水質項目の他に大腸菌を定量した。その結果,排水路の本流においても大腸菌濃度が10^210^3 CFU/100mL,最高値はUmoum排水路の支流にあたるDishody排水路で10^6 CFU/100mLが検出された。この大腸菌濃度は一般的な都市下水から検出される濃度とほぼ同等となり,深刻な汚染状況が明らかとなった。その後の調査でDishody排水路にはその上流にあるKafl El-Dawar市(人口規模26万人)からの未処理下水が流入しており,実際に現地ではその水を灌漑に利用している状況が確認されたため,Dishody排水路を対象に3ヶ月毎の通年ウイルスデータを取得することで農業従事者への健康リスク算定をおこなった。ウイルスは9種類(ノロウイルスGI,ノロウイルスGII,ノロウイルスGIV,アデノウイルス,アイチウイルス,エンテロウイルス,A型肝炎ウイルス,E型肝炎ウイルス,ロタウイルス)を対象とした。その結果,ウイルス性胃腸炎を引き起こす代表格であるノロウイルスGIとGIIは,通年で10^110^2 copies/mLの濃度で検出された。Dishody排水路周辺の農地では,排水路から取水しトウモロコシ,大麦,水稲が栽培されていることから,これらの農作物の育成に必要な灌漑水量と栽培日数を設定し,農業従事者に対する水系感染症リスク(比較基準として米国環境保護庁が定める微生物許容感染リスク<10^-4/年)と障害調整生命年(WHO基準<10-6 DALY pppy)を算出した。その結果,水系感染症リスクおよび障害調整生命年ともに基準を大きく上回る結果となり,現在の灌漑利用は高いリスクを伴うことが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。国内の下水処理システムより下水試料を採取し、E. coli低減効果を評価した。その結果、標準活性汚泥法では流入下水に対し最終処理水(塩素消毒前)で約2.5 log(流入1.08x105 CFU/mL vs.処理水3.43x102 CFU/mL)、A2O法で約2.8 log(6.93x104 CFU/mL vs. 1.07x102 CFU/mL)の低減が確認された。一方、途上国向け下水処理システムとして提案されているUASB+DHSにおいては、約3.0 log(9.83x104 CFU/mL vs. 1.08x102 CFU/mL)となり、優れた低減効果が確認された。現在提案されている水系感染リスク評価は計算因子として散水日数を各国共通で設定しているが、日照時間や土壌性状が異なり必ずしも各国の農業事情を反映した数値ではない。各国の栽培暦を精査し独自に散水頻度を策定したところ、例えばトウモロコシの場合、日本は50日、インドは38日、エジプトは95日となり、同じ作物であっても各国での散水日数が異なることが明らかとなった。下水処理システムにおけるE. coli等の衛生指標細菌減少のメカニズムには不明点が多いため、高い除去性能が確認されたDHS型下水処理装置を設計、設置し実験を開始した。E. coliを捕食すると考えられる原生動物に着目し、一般処理系と原生動物死滅系(真核生物のタンパク質合成を特異的に阻害する抗生物質シクロヘキシミド添加系)の2系列で実験を行ない、衛生指標細菌減少に及ぼす原生動物の影響を観察した。その結果、流入4日目のE. coli減少速度は、一般処理系(シクロヘキシミド無添加系)でy=-1.30、原生動物死滅系でy=-0.95となり、30%ほど一般処理系での減少速度が上回り原生動物によるE. coli減少への寄与が示唆された。概ね研究計画通りに進んでいると考えている。リスク算出条件については、各国の栽培暦に関する資料を収集し、その内容の精査を進めており、今後、各国の代表的な農作物に焦点を絞り条件設定を進めていく。また、下水処理行程別のE. coli減少効果も測定により確認されたため、今後は行程別の処理水を灌漑利用した際の水系感染リスクを単数栽培又は複数栽培の両方を想定し評価を進めていく。日本の標準活性汚泥法では,流入下水に対する最終処理水の除去率として大腸菌2.6 log,ノロウイルス(GI・GII合算コピー数として)0.9 log(PMA処理無),1.4 log(PMA処理有)程度の減少が確認された。インドの下水処理UASB+ポンドシステムでは,大腸菌1.1 log,ノロウイルス1.3 log(PMA処理無),UASB+DHSシステムでは大腸菌0.6 log,ノロウイルス1.6 log(PMA処理無)の減少であった。この結果,大腸菌除去はポンドシステム,ノロウイルス除去はDHSシステムに優位性があることが示唆された。エジプトの下水処理最初沈殿池+DHSシステムでは,大腸菌2.1 log,ノロウイルス0.5 log(PMA処理無)の減少が確認された。PMA処理では失活状態のウイルスが増幅不可能になり,処理無試料と比較して定量濃度は低くなるはずであるが,日本の下水12試料中6試料ではPMA処理有の方が処理無より高い濃度で検出されたり,またはどちらか一方のみしか検出されないなど疑問が残った。

一方,インド試料では12試料中1試料のみ濃度の逆転が見られたが,日本の試料と比べて異常値と判断できるものは少なかった。日本の試料はPMA試薬の反応を阻害するような因子が含まれている可能性が示唆されたが,これについては今後の検討課題としたい。得られた結果より,大腸菌感染リスク(年間許容値10-4 /年)とノロウイルスの健康影響評価(DALY,年間許容値10-6 DALY/年・人)を,各国の灌漑利用の現状を踏まえた条件(曝露頻度,曝露量)で評価した。その結果,日本の標準活性汚泥法の最終処理水を単数栽培(大麦,とうもろこし,水稲)で使用することは,大腸菌においては許容値を満足するがノロウイルスでは許容値を上回る結果が得られた。これまで主として日本,インド,エジプトで稼働中の下水処理システムを対象に,流入下水,中間処理水,最終処理水等の大腸菌とノロウイルスを測定し,システムの除去性能や処理水を再生水として灌漑利用した際の農業従事者へのリスク評価を進めてきた。リスク評価では曝露量や曝露頻度が各国の日射量や降雨量,作物品種の違いにより大きく異るため,土壌水分量や降雨量を加味した必要灌漑水量を再生水で補ったと想定して評価するなど,現地の実情に合致した評価条件が整いつつある。今後は,実験室に設置した下水処理DHSリアクターおよび実際に使用されている灌漑水も評価試料とし,分析試料数やターゲットとするウイルス種を増やして衛生リスクの信頼性を高めていく。エジプト灌漑水のウイルス定量測定は,9ウイルスを対象に灌漑用水路4地点の3ヶ月毎の通年データとして180データが得られた。本取得データによる健康リスク評価は平成30年度に実施する。汚水付着野菜の消費者に及ぼす健康リスクを評価するため,下水灌漑を想定し下水が野菜に付着した際の大腸菌の消長と保存温度の関係を明らかにするため,生食用野菜として想定されるレタスに大腸菌を接種し実験を行った。結果,冷蔵庫保存を想定した温度5°C条件では,初期濃度から増殖することなく減少傾向が得られたが,保存3日目においても初期濃度に対して1log減少程度の103 CFU/g-野菜の大腸菌残存が確認された。20°C,35°C,44.5°C条件においては培養3日目まで濃度が上昇する傾向が確認された。得られた大腸菌濃度を国連食糧農業機関(FAO)が提供する各国の種別野菜摂取量データより,エジプト国民のレタス摂取を想定した汚染野菜摂取時の感染リスクを算定したところ,レタス未洗浄では10-2/年という年間許容リスク10-4/年を超える高いリスクとなった。感染性のある大腸菌を加味していないため過大な計算値とはなるが,リスクを評価する上で意義あるデータが示された。下水処システム設置による指標細菌およびウイルスの低減効果についても調査を続けており、これまでに嫌気処理と好気処理を組合せたUASB+DHSシステムの処理水に膜分離活性汚泥法を組合せたシステムが,消費電力量とノロウイルス除去性能の両面を加味した上で最適なシステムとして考えられた。引き続き消毒手法の組合せ等を加味したシステムについて継続課題とする。これまで日本,インド,エジプトで稼働中の下水処理システムを対象に,流入下水,中間処理水,最終処理水等の大腸菌とノロウイルス(GI)濃度より,各国の降雨量や栽培作物種の違いを想定した正味の栽培に必要な灌漑水量を算出し,独自に作成した栽培暦を元に農業従事者に対する健康リスクを評価してきた。
子宮頸癌幹細胞における放射線抵抗性機序の解明と癌幹細胞標的放射線治療法の確立

本研究は、子宮頸癌幹細胞における放射線抵抗性機序の解明を行い,癌幹細胞を標的とした新規放射線治療法の開発に向けての基盤を構築することを目的とする。研究により、癌幹細胞と非癌幹細胞の間には、mRNAでは43の遺伝子、miRNAでは5つにおいて4倍以上の発現変化の違いが認められた。具体的にはmRNAでは、ADAMT55, FRMD3, COL8A1, miRNAはhas-miR-377-3p、has-miR-654-3p等である。miRNAに関しては、miR-654-3pにおいて、TCGAのデータを使用した予後解析の検討では、高値群では定値群と比較して優位に予後が良好であった。本研究は、子宮頸癌幹細胞における放射線抵抗性機序の解明を行い、癌幹細胞を標的とした新規放射線治療法の開発に向けての基盤を構築することを目的とする。子宮頸癌に対する放射線治療は効果的な治療法であるが、以前より、進行期子宮頸癌は予後不良であり、また初期癌においても局所再発や遠隔転移をきたす症例が存在し、さらには放射線抵抗性である腺癌の増加等により初期であっても根治が難しい症例も増えてきている。従って、更なる治療成績改善を目指した子宮頸癌の根絶を目指す革新的治療法の開発が必要である。癌細胞の一部には、自己複製能、多能性、癌形成能を持つ癌幹細胞が存在し、放射線治療や化学療法等の治療に抵抗性であることが明らかとなっている。近年プロテアソーム活性の低い癌細胞群が、癌幹細胞としての特徴を持つという報告がなされている。プロテアソームはタンパク分解酵素であるが、その分解には特異的なアミノ酸配列(degron配列)の認識が重要であることが知られている。このdegron配列に蛍光タンパクであるZsGreenを結合させたタンパクZsGreen-degronを恒常的に発現させる細胞を作成すると、プロテアソーム活性の低い細胞(癌幹細胞群)では蛍光タンパクは分解されずに光り、プロテアソーム活性の高い細胞(非癌幹細胞群)は光らないという状況になる。申請者は、子宮頸癌細胞においてZsGreen-degronを用いた同様の手法により、子宮頸癌幹細胞群の可視化、同定を行うことに成功した(Hayashi K, Ishii H, Ogawa K, et al. Int J Oncol, 2014)。本研究は、これらの可視化子宮頸癌幹細胞を使用し、子宮頸癌幹細胞の放射線耐性機序の解明、ひいては癌幹細胞を標的とした新規治療法の開発を目指した研究を行っている。子宮頸癌幹細胞における放射線耐性機序の解明を開始した。具体的には、癌幹細胞群、非癌幹細胞群におけるDNA repair(γH2AX等)、ROS、Self-renewal (Wnt/β-Catenin、Sonic Hedgehog、Notch、Bmi-1等)に関連する遺伝子や蛋白発現の検討を行った。次に、確認できた子宮頸癌細胞の放射線抵抗性に関与する経路をウイルスベクターを用いてノックダウンあるいは過剰発現させた細胞に放射線照射を行い、放射線抵抗性のメカニズムの解明を目指した。照射線量については1回照射で2-10 Gyを行い、癌幹細胞群、非癌幹細胞群の細胞生存曲線の比較を行った。また、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を行った。まず、in vitroで癌幹細胞と非癌幹細胞で比較しながら、cDNAマイクロアレイを用いて網羅的解析を行った。その後、マイクロアレイで同定された遺伝子群の発現状況の確認をreal-time PCR、蛋白発現はWestern blottingにて行った。

具体的には、癌幹細胞群、非癌幹細胞群におけるDNA repair(γH2AX等)、ROS、Self-renewal (Wnt/β-Catenin、Sonic Hedgehog、Notch、Bmi-1等)に関連する遺伝子や蛋白発現の検討を行った。次に、確認できた子宮頸癌細胞の放射線抵抗性に関与する経路をウイルスベクターを用いてノックダウンあるいは過剰発現させた細胞に放射線照射を行い、放射線抵抗性のメカニズムの解明を目指した。照射線量については1回照射で2-10 Gyを行い、癌幹細胞群、非癌幹細胞群の細胞生存曲線の比較を行った。更に、Helaの癌幹細胞、非癌幹細胞において、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を行った。まず、in vitroで癌幹細胞と非癌幹細胞で比較しながら、cDNAマイクロアレイを用いて網羅的解析を行った。その結果、mRNAでは43の遺伝子、miRNAでは5つにおいて4倍以上の発現変化が認められた。具体的にはmRNAでは、ADAMT55, FRMD3, COL8A1, miRNAはhas-miR-377-3p、has-miR-654-3p等である。その後、マイクロアレイで同定された遺伝子群の発現状況の確認をreal-time PCR、蛋白発現はWestern blottingにて行った。miR-654-3pに関して、Data from the Cancer Genome Atlas (TCGA)のデータを使用した予後解析の検討では、高値群では定値群と比較して優位に予後が良好であった(p < 0.05)。本研究は、子宮頸癌幹細胞における放射線抵抗性機序の解明を行い、癌幹細胞を標的とした新規放射線治療法の開発に向けての基盤を構築することを目的とする。申請者は、子宮頸癌細胞においてZsGreen-degronを用いて子宮頸癌幹細胞群の可視化、同定を行うことに成功した。本研究は、これらの可視化子宮頸癌幹細胞を使用し、子宮頸癌幹細胞の放射線耐性機序の解明、ひいては癌幹細胞を標的とした新規治療法の開発を目指した研究である。まず、子宮頸癌幹細胞における放射線耐性機序の解明を進めた。具体的には、癌幹細胞群、非癌幹細胞群におけるDNA repair、ROS、Self-renewaに関連する遺伝子や蛋白発現の検討を行った。mRNAに関しては、up-regulationのFOXF1, down-regulationしているPOSTINに着目した。
日本におけるホームレスの人々のギャンブル障害の実態

本研究は、日本におけるホームレスの人々おけるギャンブル障害の実態を明らかにすることを目的とした記述的・分析的横断研究である。研究対象者は大阪市で生活する18歳以上のホームレスの人々であり、次に示す2つの調査を実施し、その結果を統合する。1平成29年度に実施された全国調査と同じ構造化質問票を用いて、ギャンブル障害の経験者割合を算出し、全国データと比較する。2個別インタビューを通じてギャンブルとホームレスの関係を質的に明らかにし、量的なデータに洞察を加える。
パルスレーザーによるリュードベリ原子の光電離断面積の絶対値測定

空間に孤立した中性原子の光電離過程は、物質における最も基本的な光学過程の一つであり、その研究は電磁波と物質との相互作用を原理的に理解する上で大きな意義がある。自由原子の光電離過程を定量的に把握するためには光電離断面積の絶対値を知ることが重要であるが、測定に様々な困難が伴うために精度の高いデータの数が少ない。特に、高い電子状態に励起された原子については、断面積を測定する方法さえ殆ど確立されていない。この様な背景の下に、本研究は励起原子の光電離断面積の絶対値の精密測定を試み、精度の高いデータを獲得することを目的として行った。測定は電子構造が簡単で、また、物理的に興味深い性質を持つことからアルカリ金属のセシウムを対象とした。まず、本研究室の備品である既存の真空装置を、励起原子の光電離断面積の測定実験に用いるために改良し、性能試験を行った。続いて、真空装置を用いてセシウムのレーザー分光実験を行い、電子励起準位のエネルギー値、寿命、等の精密測定を行った。更に、これらの分光データを基に、励起セシウム原子のイオン化断面積の測定実験を行った。実験は、当研究室で使用可能なレーザーの波長や強度等の制限から、申請者が考案した手法ではなく、従来法の一つを用いて行った。測定は7D_<3/2,5/2>励起準位及び8D_<3/2,5/2>励起準位の4準位についておこない、精度の高いデータを獲得することに成功した。これらの準位に関する光電離断面積は1つの準位を除いて報告されていない点、微細構造の電離断面積の精密測定に成功した点、及び主量子数の異なる準位の断面積の測定に成功した点で、本研究は極めて意義深い。なお、現在研究結果を発表すべく論文を執筆中である。
RI標識アンチセンス核酸による心臓疾患の異常蛋白mRNA発現の画像化に関する研究

1.目的ラット大動脈縮窄モデルを作成し、β-MHC mRNAに対するRI標識オリゴヌクレオオチドアンチセンスによる心筋内β-MHC mRNA発現の画像化が可能かどうかを検討した。3.結果(1)^<111>In-IBE-ODNの標識率はセンス鎖、アンチセンス鎖でそれぞれ90%、91%と良好な標識率を得た。(2)AoB群(sens静注群:n=6、anti静注群:n=6),cont群(sens静注群:n=6、anti静注群:n=6)について心集積率、心バックグランド比をそれぞれの群間で比較したが有意差が認められなかった。4.考察:大動脈縮窄により心肥大が起こり、同時に本来胎児型遺伝子であるβ-MHC mRNAが心筋に発現してくる。この発現を^<111>Inで標識したβ-MHC mRNAに対するアンチセンスで画像化可能かを検討したが、センス鎖の標識体でも心筋に同様の集積を認め、且つ対象群とも有意差を認められなかったことからアンチセンスメカニズムによる心筋への特異的集積は確認できず、画像化は困難と考えられた。今後は投与法の改善や、標識方法の改善などが求められる。
救急看護師の倫理的行動修得のプロセス

本研究では、救急看護師に必要な救急患者の倫理的問題に適切に対応できる能力の修得に寄与する教育方法の構築を目指している。そのために1救急部門に配属された新卒看護師および他部署経験後の看護師の配属後3年間における倫理的行動の修得のプロセス、2救急領域における倫理調整を業務とする急性・重症患者看護専門看護師の倫理的行動修得のプロセスの2点を明らかにすることを目的としている。目的1について、平成28年4月に救急部門に配属された新卒看護師と他部署経験後の看護師を対象にこれまでに配属半年後(平成28年10月)、1年後(平成29年4月)、1年半後(平成29年10月)、2年後(平成30年5月)、2年半後(平成30年11月)の調査を実施した。継続して調査し得たのは新卒看護師1名、他部署経験後看護師1名であった。平成30年度は、救急部門に配属された新人看護師の2年半後までの倫理的行動に関する面接データを分析し、次のことがわかった。配属半年から1年後は、自分で判断できることが少なく、集中治療室の業務や医療的処置を優先していた。そのなかで、患者のADLレベルに沿ったケアや家族への心理的援助が実施できないことへのジレンマを感じていた。1年半後から2年後は、薬剤や抑制などの使用に関する医師の指示や先輩看護師の行動を批判的に捉えていた。患者にとってのより良いケアを考え、時々医師や看護師に自分の考えを伝えるが、相手を納得させるほどの知識を修得していないことを自覚していた。また、他者と自分との価値観の違いに気づき始めた。2年半後のインタビューでは、上司に勧められた臨床倫理のセミナーに参加したり、部署内の小グループのリーダーとして倫理カンファレンスなどを企画したりしていることを述べた。これらにより、気になる患者を倫理原則に沿って考えたり、他の看護師が倫理に関心をもつように働きかけたりするようになっていた。理由目的1について、救急部門に配属された新卒看護師と他部署経験後の看護師を対象として、3年間の縦断研究を予定していたが、研究協力者の確保に苦慮している。研究開始時に直接、口頭と書面で説明し同意を得た研究協力者に、半年ごとにEメールと郵送で面接調査・質問紙調査を依頼してるが、脱落者が多く、予定通りのデータ収集が行えていない。目的1について、令和元年5月に配属後3年の調査を実施し、救急部門に配属された看護師の3年間における倫理的行動の修得プロセスを分析する。縦断調査のデータ収集はこれで終了となるが、研究協力者が少なかったため、横断調査の実施計画を立て、倫理審査を受ける。そのために、1救急部門に配属された新卒看護師および他部署経験後の看護師の配属後3年間における倫理的行動の修得のプロセスとその共通点・相違点、2救急領域における倫理調整を業務とする急性・重症患者看護専門看護師の倫理的行動修得のプロセスの2点を明らかにすることを研究目的としている。研究目的1は、平成28年4月に救急部門に配属される看護師を対象としている。そのため、本年度はその準備として、研究者の所属施設の倫理審査の承認を得た後に研究実施施設を3施設抽出した。このうち2施設の施設長の許可を得た。平成28年4月、研究実施施設の救急部門への看護師の配属が決定次第、研究実施施設の看護部門の責任者の許可を得て、対象となる看護師への研究協力依頼を行う予定である。研究目的2については、研究者の所属施設の倫理審査の承認を得た後に研究参加者5名を抽出した。研究参加者の所属施設の長の許可および研究参加者本人の同意を得たのは4名であった。このうち2名に対して半構造化面接を実施し、面接データから逐語録を作成し、分析中である。また、他の2名は、平成28年6月に面接を実施する予定である。研究目的1の救急部門に配属された看護師を対象とする研究については、研究実施施設が2施設となったが、おおむね順調に進展している。研究目的2の急性・重症患者看護専門看護師を対象とする研究については、本年度中にデータ収集を終了する予定であった。しかし、予定としていた5名中2名のデータ収集を行ったところであり、遅れている。遅れた理由は、研究者の所属施設の倫理審査の承認、および、研究参加者の所属施設の長の許可に時間を要したためである。そのために、1救急部門に配属された新卒看護師および他部署経験後の看護師の配属後3年間における倫理的行動の修得のプロセスとその共通点・相違点、2救急領域における倫理調整を業務とする急性・重症患者看護専門看護師の倫理的行動修得のプロセスの2点を明らかにすることを目的としている。目的1について、協力を依頼した3施設のうち2施設の施設長から許可を得て、平成28年4月に救急部門に配属された新卒看護師15名と他部署経験後の看護師5名に協力を依頼した。このうち本研究への参加に同意した新卒看護師11名、他部署経験後看護師1名を対象として、平成28年4月に質問紙調査を実施した。

10月には新卒看護師9名、他部署経験後看護師1名の協力を得て面接調査を実施し、配属半年後の倫理的行動を分析した。その結果、就職半年後の新卒看護師は、看護師個人の経験や感情で倫理的問題を捉え、先輩看護師に相談することで対応しているという状況が浮かび上がった。目的2については、研究参加を依頼した5名のうち4名の同意を得ており、平成27年度に面接を実施した2名と、28年度に面接を実施した2名のデータを質的記述的に分析した。その結果、急性・重症患者看護専門看護師の倫理的行動は、疑問や違和を感じてもその対処方法がわからず悩む時期を経て、大学院での学びによって倫理的問題への関心を高めていた。そして、倫理的問題解決のための思考プロセスのトレーニングを積み、自分自身を客観視し、倫理調整の妨げとなる人間関係を調整することで倫理的行動を修得していたことが明らかになった。目的1の救急部門に配属された看護師を対象とする研究については、研究参加者が新卒看護師は9名、他部署経験後看護師は1名であるが、データ収集と分析はほぼ予定通りである。目的2の急性・重症患者看護専門看護師を対象とする研究については、昨年度の遅れを取り戻して結果を出すことができた。平成29年6月に学会発表の予定である。本研究では、救急看護師に必要な救急患者の倫理的問題に適切に対応できる能力の修得に寄与する教育方法の構築を目指している。そのために1救急部門に配属された新卒看護師および他部署経験後の看護師の配属後3年間における倫理的行動の修得のプロセスとその共通点・相違点、2救急領域における倫理調整を業務とする急性・重症患者看護専門看護師の倫理的行動修得のプロセスの2点を明らかにしていることを目的としている。目的1について、平成28年4月に救急部門に配属された新卒看護師と他部署経験後の看護師を対象に、平成29年4月に配属1年後、10月に配属1年半後の調査を実施した。配属1年後の研究協力者は5名(新卒看護師4名、他部署経験後看護師1名)、配属1年半後は2名(新卒看護師1名、他部署経験後看護師1名)であった。平成28年10月に実施した配属半年後の調査では、新卒看護師は、倫理的判断に必要な基礎的情報を整理する能力が未熟で、すべて先輩看護師に報告・相談をしている状況であった。また、看護師の専門的価値より個人の価値観や感情を優先していた。しかし、本年度実施した配属1年後・1年半後の調査では、自分で考えて行動することが増え、患者や家族との関係性を重視するようになっていた。また、自分の行動を振り返るだけでなく、他の医療者の行動に対して、倫理的な視点で疑問を感じることもあった。目的2については、平成28年度の研究結果をまとめて学会発表し、論文投稿の準備を始めている。目的1について、救急部門に配属された新卒看護師と他部署経験後の看護師を対象として、3年間の縦断研究を予定していたが、研究協力者の確保に苦慮している。研究開始時に直接、口頭と書面で説明し同意を得た研究協力者に、半年ごとにEメールと郵送で面接調査・質問紙調査を依頼してるが、脱落者が多く、予定通りのデータ収集が行えていない。そのために1救急部門に配属された新卒看護師および他部署経験後の看護師の配属後3年間における倫理的行動の修得のプロセス、2救急領域における倫理調整を業務とする急性・重症患者看護専門看護師の倫理的行動修得のプロセスの2点を明らかにすることを目的としている。
日本仏教における戒律受容とその展開の研究

平成十四年四月より同年九月末までの研究実績は以下の通りである。まず、『大乗授戒経』のドイツ語訳注を完成した。これはテキストの翻訳だけでなく、『四分僧戒本』における具足戒と『梵網経』や『大乗授戒経』における大乗戒の比較分析を行い、その結果を注部分において示したものである。次に、研究の取りまとめとして日本仏教における戒律の展開を解説する論文を執筆した。その内容は、律宗の衰退と天台宗の興隆の理由、平安末期までにおける律宗の変遷、平安末期の戒律復興運動、鎌倉時代から江戸時代までの変遷などである。この成果は最終的に邦題『日本の律宗の起源とその教義と実習の変遷』(原文ドイツ語)と題する428頁の著作となってドイツで出版された。
顎骨内海綿骨の強圧洗浄による脂肪細胞の排除がインプラント周囲骨形成に及ぼす影響

デンタルインプラントや顎堤挙上に代表されるハイドロキシアパタイトの補綴領域への応用は埋入技術の改良や経験の蓄積等により、従前に比し信頼性が確実に向上している。しかしながら、骨梁構造の劣弱な顎骨や脂肪組織を多量に含み活性の低下している顎骨等に対する手術方法として、アパタイトグラニュール等の顎骨内填入や骨誘導因子(BMP)の応用等が考察されているが、十分な信頼性は現在獲得されていない。このような顎骨に対する手術方法の要諦は、骨性結合獲得のより高次な確実性であり、研究代表者らは、顎骨内部海綿骨を洗浄し脂肪細胞を排除することによる組織活性の向上・骨組織形成増大の可能性がそれに大きく寄与すると考えた。今回、基礎的実験により脂肪細胞の排除が組織形成に及ぼす影響検索を行った。成犬の下顎両側第3、4小臼歯、第1大臼歯を抜歯8カ月後、第1大臼歯根間中隔相当部およびその20mm近心側に注入孔(排出口)を形成し生理的食塩水による強圧洗浄を行った。生理的食塩水注入後、1時間、5日、10日、2週、1カ月、3カ月で顎骨を摘出し、10%ホルモールアルコールにて固定後リゴラック包埋し非脱灰研摩標本を作成しトルイジンブルー染色を施し組織学的に観察した。顎骨内海綿骨域では、1気圧程度の生理的食塩水の注入圧で注入孔間を貫通する破壊が生じた。また、脂肪髄組織が流出した部およびその周囲の広範な領域に出血が生じた。出血した海綿骨域では、注入後2週から1カ月にかけて骨梁が大量に形成された。また、新生骨髄には多数の洞様血管や造血がみられ、その組織活性がかなり向上していることが認められた。