hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん治療ペプチドワクチンの基礎的研究

(2)多種類のHLA-クラスIA分子に結合し、かつ、CTL誘導能を有するペプチド分子を新たに複数同定した。(3)ペプチド特異的IgG抗体測定がペプチドワクチンの予後予測バイオマーカーとして有用であることを大腸がんに対する探索的臨床研究において明らかにした。(4)高度進行再燃前立腺がんへのテーラーメイドペプチドワクチンとデカドロン併用の臨床試験において、免疫抑制が見られないのみならず、高い臨床効果が認められることは見出した。(5)進行前立腺がん症例に対して標準治療(エストラムスチン単独)群とテーラメイドペプチドワクチン・低用量エストラムスチン併用療法群の無作為比較試験を実施して、ワクチン群において有意な無増悪期間の延長を認めた。ワクチン投与をうけた大多数の患者においてペプチド特異的CTLもしくはIgG抗体の増強が認められたことより特異免疫の賦活化ががん進行抑制に作用していることが示唆された。(まとめ) :今年度は、これまでのがん治療ペプチドワクチン開発の基盤的研究を一層充実させ、かつ、臨床研究に付随した免疫反応解析によりテーラーメイドワクチンが治療ワクチンとして推奨できる科学的根拠を無作為比較試験にて示した。また、テーラーメイドペプチドワクチンとデカドロン併用は、免疫抑制をきたさず、かつ、高い臨床効果が得られる可能性も示した。ステロイド薬がテーラーメイドペプチドワクチンによるがん免疫賦活化を抑制しないことの作用機序の解明は今後の研究に託される。平成21年度においてがん治療ペプチドワクチン開発の基盤的研究をテーマに多くの研究成果を発表してきた。主な成果を以下に示す。(1)がん関連抗原由来ペプチドのうち細胞障害性T細胞(cytotoxic T lymphocytes,CTL)を誘導する新規ペプチドを複数同定し、その多くが多種類のHLA-クラスIA分子に結合し、かつ、CTL誘導能を有するペプチド分子であることを明らかにした(発表論文1-3、5)。(2)ペプチド特異的IgG抗体測定がペプチドワクチンの予後予測バイオマーカーとして有用であることを大腸がん、前立腺がん及びすい臓がんに対する探索的臨床研究において明らかにした(発表論文4、7-10)。(3)進行前立腺がん症例に対して標準治療(エストラムスチン単独)群とテーラメイドペプチドワクチン・低用量エストラムスチン併用療法群の無作為比較試験を実施して、ワクチン群において有意な無増悪期間の延長を認めた。ワクチン投与をうけた大多数の患者においてペプチド特異的CTLもしくはIgG抗体の増強が認められたことより特異免疫の賦活化ががん進行抑制に作用していることが示唆された(発表論文6)。(まとめ):今年度はこれまでのがん治療ペプチドワクチン開発の基盤的研究を一層充実させ、かつ、臨床研究に付随した免疫反応解析によりペプチド特異抗体がバイオマーカーとして各種がんワクチンに対して有用である可能性を示した。
視覚・触覚・自己受容覚による方向の知覚

視覚,触覚,自己受容感覚のそれぞれは,方向を知覚するための機能を備えている.しかも日常世界では,たいていの場合,これらの3感覚は統合的にはたらいて,われわれの視空間の構成に寄与している.この研究では,それぞれの感覚が,方向の知覚に関してどのような特性を持ったものであるかを明らかにすると同時に,この3感覚が統合されていく過程を解明することを目的した.今年の研究では,過去3年間の研究結果を振り返り,足らないところを実験などをして補いながら,総括につながるような論文の作成に力を注いだ.とくに,研究代表者は,1)身体の屈曲姿勢と大きさおよび距離の知覚,2)ロール運動をする身体の速度,移動範囲の,移動距離の知覚,3)身体の方向と皮膚面に与えられた刺激の触重力方向の知覚,4)体性感覚による水平床面知覚の解明を試みた.また研究分担者は,1)触・自己受容空間の原点(エゴセンター)の摂動性,およびポインティング事態における触・自己受容空間の原点と視空間の原点との関係,2),眼球運動と重力作用の関係,3)顔の向きと照明の方向が表情認知に及ぼす影響,4)傾きに関する幾何学的錯視などの研究を行った.それぞれの研究は次葉に示すように各種の学会誌などにすでに公表されている.視覚,触覚,自己受容感覚のそれぞれは,方向を知覚するための機能を備えている.しかも日常世界では,たいていの場合,これらの3感覚は統合的にはたらいて,われわれの視空間の構成に寄与している.この研究では,それぞれの感覚が,方向の知覚に関してどのような特性を持ったものであるかを明らかにすると同時に,この3感覚が統合されていく過程を解明することを目的した.今年の研究では,過去3年間の研究結果を振り返り,足らないところを実験などをして補いながら,総括につながるような論文の作成に力を注いだ.とくに,研究代表者は,1)身体の屈曲姿勢と大きさおよび距離の知覚,2)ロール運動をする身体の速度,移動範囲の,移動距離の知覚,3)身体の方向と皮膚面に与えられた刺激の触重力方向の知覚,4)体性感覚による水平床面知覚の解明を試みた.また研究分担者は,1)触・自己受容空間の原点(エゴセンター)の摂動性,およびポインティング事態における触・自己受容空間の原点と視空間の原点との関係,2),眼球運動と重力作用の関係,3)顔の向きと照明の方向が表情認知に及ぼす影響,4)傾きに関する幾何学的錯視などの研究を行った.それぞれの研究は次葉に示すように各種の学会誌などにすでに公表されている.東山篤規:身体を正立させたときと屈曲させたとき(股のぞき)における,対象の大きさと対象までの距離の知覚を比較した.またプリズム眼鏡をかけて正立観察したときと,股のぞき観察したときの比較も行った.身体を屈曲させたときに大きさの恒常性が著しく崩れ,距離の縮小視も生じた.古賀一男:成人と乳幼児を用いて眼球運動の研究を行った.前者では眼球運動と運動知覚の関係を,主として眼球運動を精密に測定することで研究を進めている.後者の研究では,non-transactionalな眼球運動の測定を確立したうえで、高次脳機能の発達の研究を進めた.下野孝一:単眼刺激が両眼刺激の奥行き面に捕捉されるとする奥行き捕捉仮説の検証実験を行った.実験では,観察者に頭部運動をさせながら静止した両眼刺激と単眼刺激を観察させ,両刺激の奥行きと運動量の報告を得た.その結果,両刺激は頭部運動量に依存して運動したが,単眼刺激の運動量は両眼刺激のそれによりも小さく,単眼刺激の奥行きは両眼刺激のそれよりも小さかった.尾田政臣:顔写真の撮影方向(正面,斜め前方向など)と顔記憶の関係に関する実験を継続している.北岡明佳:方位錯視の一種であるカフェウォール錯視の現象レベルでの基本原理を見出した.この原理から,カフェウォール錯視に類似した「新型」の方位錯視の量産を行なうことができた.このほか,カフェウォール錯視とその他の方位錯視たとえばツェルナー錯視の関係についてのレビューを行うとともに,方位錯視の図形の中に,静止画が動いて見える錯視が多く含まれることを示した.1)触覚自己受容覚による方向の知覚:床面の水平知覚の研究と体表面上における垂直知覚の研究を行った.床面の水平知覚の研究では,環境傾斜装置を用いて,身体の姿勢(立位,座位,仰臥),年齢(若年者,高齢者)などが水平面の知覚にどのような影響を与えるのかを検討した.その結果,仰臥の姿勢では,水平面知覚の判断に大きな偶然誤差が生じやすいことが示され,高齢者は若年者に比べて恒常誤差が大きくなることが示された.他方,体表面上における垂直知覚の研究では,体表における垂直方向の知覚が,刺激部位(頭部や四肢)の方向の方向や被験者の注意の配分によって影響されることが明らかにされた(東山篤規).2)錯視図形における方向の知覚:渦巻き錯視の錯視量の測定法を開発し,その結果,渦巻き錯視は最大10度の傾き錯視であることがわかった.これは,通常の傾き錯視の最大錯視量の2倍になる.また,傾き錯視と静止画が動いて見える錯視の関係の研究も継続しているが,その成果によれば,これらの間には正の相関が認められた(北岡明佳).3)視方向と方向の原点に関係:二原点仮説を調べるために2実験を行った.

実験1では,触運動原点位置を測定した後,開ループでポインティング誤差量を調べた.その結果,誤差量は触運動原点からの予測量と一致した.実験2では正中面上に置かれた刺激の方向の同異判断を,視覚-触運動感覚(見てから触る),触運動感覚-視覚(触ってから見る)という2つの条件で調べた.その結果,両条件では方向判断に一定の誤差が生じ,その誤差は2原点仮説を支持した.これらの結果は諸学会においてすでに発表した.論文を現在執筆している(下野孝一).4)カメラ位置と顔の表情:当初計画では,表情表出者によって表出された表情を上下方向(正面,上,下)および横方向(斜め,横)から複数のカメラで同時に撮影し,それらの写真を刺激として表情認知の観察角度による影響を調べる実験を予定していた.しかし,研究計画を見直し,表情の観察角度の要因と照明方向(正面,上,下,横)の要因との関連についても実験条件に加えることとした.実際の撮影に当たっては,照明条件,カメラの角度の設定,ならびに複数のカメラの同期した撮影を実現することなどが予想以上に困難であり,撮影時期が予定より大幅に遅れている(尾田政臣).視覚,触覚,自己受容感覚のそれぞれは,方向を知覚するための機能を備えている.しかも日常世界では,たいていの場合,これらの3感覚は統合的にはたらいて,われわれの視空間の構成に寄与している.この研究では,それぞれの感覚が,方向の知覚に関してどのような特性を持ったものであるかを明らかにすると同時に,この3感覚が統合されていく過程を解明することを目的した.今年の研究では,過去3年間の研究結果を振り返り,足らないところを実験などをして補いながら,総括につながるような論文の作成に力を注いだ.とくに,研究代表者は,1)身体の屈曲姿勢と大きさおよび距離の知覚,2)ロール運動をする身体の速度,移動範囲の,移動距離の知覚,3)身体の方向と皮膚面に与えられた刺激の触重力方向の知覚,4)体性感覚による水平床面知覚の解明を試みた.また研究分担者は,1)触・自己受容空間の原点(エゴセンター)の摂動性,およびポインティング事態における触・自己受容空間の原点と視空間の原点との関係,2),眼球運動と重力作用の関係,3)顔の向きと照明の方向が表情認知に及ぼす影響,4)傾きに関する幾何学的錯視などの研究を行った.それぞれの研究は次葉に示すように各種の学会誌などにすでに公表されている.
泳技術の差から見た体幹部の活動および体力特性

本研究は,クロール泳における泳速度と腹腔内圧およびストローク指標(腕のかきの頻度としてのストローク頻度,および一かきで進むことのできる距離としてのストローク長)の関係を検討することを目的とした.この目的を達成するため,競泳選手を対象に流水プールを用いて最大下泳速度での検討,競泳選手を対象に静水プールにて最大努力による泳速度での検討,そして同じく静水プールにて最大努力による泳速度で競泳選手と一般学生との比較を行った.その結果,クロール泳時の腹腔内圧は,個人内でみると泳速度と共に高まるものの,個人間で見ると最大泳速度ともストローク指標とも関係ないことが明らかとなった.本研究の目的は,初級者から上級者までのクロール泳時における体幹部の活動の差異より水泳初心者レベルに対するクロール泳の技術向上を目指した水泳指導方法の確立につながる知見を得ることである.平成23年度においては,流水プールにて泳技術の熟達した上級者を対象にクロール泳時の腹腔内圧を測定し,ストローク指標および泳速度と関連づけて検討した.流水プールにて行われた実験結果は,現在国際誌に投稿し,査読中である.加えて,平成24年度では,静水プールにて初級レベルから上級レベルまでの被検者のクロール泳における実験(測定項目は腹腔内圧,ストローク指標および泳速度とした.また,初級レベルと上級レベルの一部では筋電図の測定も実施.)を行った.現在,中級レベルから上級レベルの被検者における腹腔内圧のデータをほぼまとめ終わった段階である.中級レベルと上級レベルとの間において,仮説としては上級レベルの方が随意最大腹腔内圧に対してより高い割合の値を示すことであった.しかしながら,結果としては中級レベルと上級レベルとの間に有意な差が認められた項目は,泳速度およびストローク長のみであり,ストローク頻度,腹腔内圧上昇量,および随意最大腹腔内圧に対する相対的な腹腔内圧上昇量については,レベル別による有意な差は認められなかった.以上の結果より,腹腔内圧は,泳速度に直接的に関係するストローク指標のようなパフォーマンス関連指標とはなり得ないことが明らかとなった.さらに,近年様々な運動種目で注目されている体幹トレーニングの有効性を検証することはできなかった.以上の結果は,現在学会誌への投稿準備を進めている段階である.今日,体幹部は水泳のみならず色々な運動種目においてパフォーマンスとの関係が注目されており,特に水泳においては非常に多くの選手が体幹トレーニングに取り組んでいる.一方で,初心者指導などの競技以外での水泳指導の現場では,手足の動きについての指導にとどまっており,体幹部への意識などは皆無なのが現状である,申請者は,クロール泳時の体幹部の活動を定量することで,水泳における体幹部の重要性を明らかにし,その結果を初心者指導から選手強化まで幅広く適用できると考えた.この点が本研究の意義である.本研究では,クロール泳において,体幹安定化の指標とされている腹腔内圧を定量し,様々なレベルの泳者を対象として,さらに泳パフォーマンス関連指標との関係を検討した.主な課題として,以下に示す三つを挙げて検討した.課題1:クロール泳における腹腔内圧の変化要因を検討するために,競泳選手を対象として最大下泳時の泳速に対する腹腔内圧およびストローク指標の検討,課題2:クロール泳における腹腔内圧と泳パフォーマンスの関係を検討するために,競泳選手を対象として最大努力泳時の泳速度と腹腔内圧およびストローク指標との関係の検討,そして課題3:クロール泳における腹腔内圧と泳パフォーマンスとの関係を検討するために,競泳選手と一般学生の最大努力によるクロール泳時の腹腔内圧の比較であった,以上の課題に取り組んだ結果,クロール泳時の腹腔内圧は,個人内でみると泳速度と共に高まるものの,個人間で見ると最大泳速度ともストローク指標とも関係が見られないことが明らかとなった.加えて,習熟度別の比較より選手であっても競技経験のない一般学生であっても,最大努力泳時の腹腔内圧は,絶対値で見ても,本人の最大随意腹腔内圧からの相対値で見ても,有意な差は認められなかった.それゆえ,水泳のパフォーマンスは,泳技術による影響が非常に大きいことが示唆された.本研究は,クロール泳における泳速度と腹腔内圧およびストローク指標(腕のかきの頻度としてのストローク頻度,および一かきで進むことのできる距離としてのストローク長)の関係を検討することを目的とした.この目的を達成するため,競泳選手を対象に流水プールを用いて最大下泳速度での検討,競泳選手を対象に静水プールにて最大努力による泳速度での検討,そして同じく静水プールにて最大努力による泳速度で競泳選手と一般学生との比較を行った.その結果,クロール泳時の腹腔内圧は,個人内でみると泳速度と共に高まるものの,個人間で見ると最大泳速度ともストローク指標とも関係ないことが明らかとなった.本研究の目的は,初級者から上級者までのクロール泳中の腹腔内圧や体幹部の筋電図の測定を行うことで,クロール泳時の体幹部の活動を明らかにし,体力的指標と合わせて検討することで,一般水泳愛好家に対するクロール泳技術の向上を目指した水泳指導法の確立につながる知見を得ることである.平成23年度においては,泳技術の熟達した上級者を対象としてクロール泳時の腹腔内圧を測定し,ストローク指標と関連づけて分析を行った.

これにより,ある程度初級者にとって模範および到達点となるクロール泳における腹腔内圧の変動様相を明らかにすることができた.なお,実験は,データの再現性の確保および実験場の都合より,流水プールにて行った.また,当初予定していた筋電図並びに動作分析については,実験場の問題(ケーブルの絡まり,プールの水質)から平成23年度には実施することができなかったが,最もメインとなる腹腔内圧は順調に測定することができた.上述した実験より得られた主な知見は,「上級者のクロール泳における腹腔内圧は,泳速度の上昇,およびそれに伴うストローク頻度の増加と共に増大することが明らかとなった」ことである.ストローク頻度を高める際には,ストローク動作ならびにキック動作といった四肢で発揮する力が大きくなる.腹腔内圧の上昇に関連する腹部深層筋群は,四肢で発揮する力の大きさの影響を受けることがこれまでの研究報告より明らかになっていることから,四肢で発揮するより大きな力が負荷として体幹部にかかった結果,腹腔内圧が上昇したと考えられる.クロール泳時の腹腔内圧を分析した研究は前例がなかったが,本研究により,選手レベルの泳力を有する上級者のクロール泳時の腹腔内圧の変化を明らかにすることができた.以上の成果は,日本体力医学会および日本トレーニング科学会にて学会発表を行った.研究初年度に流水プールでの実験に加えて静水プールでの予備実験を行うことができたため,実験場の設定がまとまり,これまで全く前例のない静水プールでの実験実施に成功した.加えて,被検者のレベルを広げ,初級者から上級者までのデータをとることに成功した.ただし,腹腔内圧と筋電図を測定することはできたものの,プールの水質および同期用ライトを接続しての実験を行うことはできなかったため,本課題の申請時に項目としてあげた水中映像を分析項目とすることができなくなった.しかしながら,同期スイッチを用いて目視にて1ストロークサイクルのマークをつけることはできたため,映像と波形データとの完全な同期はできないものの,1ストロークサイクル中の波形の変化を明らかにすることはできる.すなわち,本申請課題を解明するために必要な資料となりうるものである.申請課題を明らかにするために実施を予定していた実験は,すべて完了したことから,「おおむね順調」と判断した.本研究は,これまで前例のない水泳中の腹腔内圧を測定に取り組んだ.有線の器材を用い,電気を使う関係器材にとっては悪条件となる水中環境での測定であったため,実験場の設定にかなりの時間を要することとなったことは,実験が計画通りに進みきらなかった要因の一つである.二つ目の要因は,測定法にある.本研究では,腹腔内圧は,直腸圧を採用している.(値の妥当性に関しては,先行研究により明らかにされているため,データの信頼性には問題ない)測定時には,被検者は自らが肛門よりセンサーを20cmほど挿入する.そのため,一人の被検者に要する時間を推測することが非常に困難であった.具体的には,センサー挿入に際し,被検者によって最短で5分程度,最長では2時間を要した.以上2つの要因から,実験の進行が思うように進まず,やや遅れていると判断した.平成24年度までにすべての実験が完了した.現在は,データ解析を進め,2本目の論文を学会誌に投稿する準備を進めている.平成23年度末には,流水プールではなく静水プールにおける実験実施のための準備が整った.そのため,平成24年度に入り,中級者から上級者までのデータ測定の準備を開始し,順調に進んでいる.
位置情報を付与した「質的プロセス－動態データマイニング」に関する研究

本研究では,質的時系列に位置情報を加えた「プロセスー動態データマイニング法」の開発に取り組んだ。主な成果は以下のとおりである。(1)外来診療イベントの発生源情報を元に位置情報を質的診療プロセス系列へ組み込む方法を考案し,受付から会計に至るまでの各部門の患者数動態を可視化した。(2)外来診療プロセスから診療所要時間を予測する診療プロセスマイニング手法を考案し,所要時間が長いケースでは処置や検査等が診察の間に実施される,あるいは注射が含まれる等の知見を得た。(3)期間付き状態関係に基づく新たな診療プロセスマイニング法を考案,イベントの継続期間や間隔の長短を含んだ頻出パターンの獲得を可能とした。本研究では3年の研究期間を四期に分け,質的時系列に位置情報を加えた「プロセスー動態データマイニング法」の開発に取り組んでいる。第一期(平成26年6月9月)から第二期(平成26年10月平成27年9月)の中盤にあたる本年度は,外来診療のオーダ情報,受付情報,検査/処置等の実施情報,発生源(検査機器や入力端末等)の識別情報及び位置情報を病院情報システムから抽出し,位置情報を伴う質的診療プロセス時系列のテストデータを構築,その頻度情報をもとに,来院から会計へ至るまでに多数例が辿る外来診療プロセス,検査/診察など診療行為の順序分布等について基礎的分析を行った。対象が3,000例程度と少数であり,また,システムに記録されるデータの発生源と時刻は必ずしも患者さんの所在とは一致しないため今後検討を深めることが必要であるが,受付ー診察ー支払い,もしくは診察中に処置を含むプロセスが計35%程度と最も多いこと,また,診察前に検体検査もしくは放射線撮影を行うプロセスが計17%程度あり,時間・位置情報から外来受付開始直後にまず検査部門が混雑のピークを迎え,しばらくして診察部門へピークが移動することなどの知見を得た。これらの結果について,米国電気電子学会「システム・人・サイバネティクスに関する国際会議」及び同「データマイニングに関する国際会議」併設ワークショップ「Workshop on Data Mining for Service」で発表した。第二期(平成26年10月平成27年9月)から第三期(平成27年10月平成28年9月)の中盤にあたる本年度は,位置情報を伴う診療プロセス時系列の表現方法及びマイニング方法について検討を行った。診療プロセスを条件として位置情報に関するマイニングを行う場合,例えば検査や処置を診察前に実施できる場合と診察途中に実施して結果を評価する必要がある場合では患者さんの動きや診療所要時間に違いを生じうることが想定される。そのため,ある行為の途中に,あるいは並行して,別の行為が行われることを前提に行為間の時間関係を記述する必要がある。本研究では,区間の取り扱いが可能であるBatalら(ACM Trans Intell Syst Technol. 4:4(2013))の時系列マイニング法を応用し,外来診療プロセスから診療所要時間を予測する診療プロセスマイニング手法を提案した。実験では,所要時間の長いクラスではMPTP (Minimal Predictive Temporal Pattern)の中に関係co-occurが比較的多く見られること,また,注射を含むMPTPが多く見られることから,診察中に処置や検査を実施し評価する必要がある場合,あるいは点滴等の注射を含むプロセスである場合に所要時間が長くなる傾向が示唆された。これらの結果について,平成28年6月開催予定の人工知能学会全国大会において発表予定である。位置情報を伴う質的プロセス系列の表現法およびマイニング法に関する検討など第二期から第三期にかけて予定していた項目は概ね順調に進んでいる。第三期(平成27年10月平成28年9月)から第四期(平成28年10月平成29年3月)にあたる本年度は,前年度に考案した,外来診療プロセスから診療所要時間を予測する診療プロセスマイニング手法(2016年6月人工知能学会全国大会及び同12月ICDM Workshop on Data Mining for Servicesにて発表)を拡張し,状態の継続期間や間隔を明示的に組み込んだ新たな診療プロセスマイニング法を考案した。提案法は,before,co-occur withの2種類の状態関係を,分,時間,日,週など抽象化された期間を伴う期間付き状態関係へと拡張することで,処置や注射の実施に要する時間,他のプロセスとの間隔の長短などを含んだ進展パターンの記述を可能とするものである。慢性関節リウマチの外来診療データを対象とした実験では,[MMP3]=H→(数ヶ月)→[フォリアミン錠5mg]=ON→(数ヶ月)→[好中球数]=Lなど,期間に関する情報がパターンに組み込まれ,従来法と比べてより詳しい関係性を表現できることが示された。また,関係の種類の増加に伴い候補パターンの組み合わせが増大し,特に低次のパターンの照合回数が大きく増加する一方,高次のパターンではサブパターンの支持度が低下し頻出パターンの数が減少することなどから全体の照合回数の増加は比較的抑制されていることが明らかとなった。これらの結果について,2017年5月開催予定の人工知能学会全国大会において発表予定である。第3期後半から第4期の実施項目に現在とりまとめ中のものがあり,やや遅れている。

本研究では3年の研究期間を四期に分け,質的時系列に位置情報を加えた「プロセスー動態データマイニング法」の開発に取り組んだ。本年度は,第四期(平成28年10月平成29年3月)の残作業と成果発表のために期間を1年延長したものである。昨年度に,状態の継続期間や間隔を明示的に組み込んだ新たな診療プロセスマイニング法を開発・実装し,慢性関節リウマチの外来診療データに対する適用実験を行った。その結果,[MMP3(Matrix metalloproteinase-3)=高値]→(数ヶ月)→[フォリアミン錠5mg=適用]→(数ヶ月)→[好中球数=低値]など,期間に関する情報がパターンに組み込まれ,従来法と比べてより詳しい関係性を表現できることが示された。また,人工データに対する適用実験では,期間の細分化に伴い,区間関係の種類が増加して候補パターンの組み合わせが増大し,特に低次のパターンの照合回数が大きく増加する一方,高次のパターンではサブパターンの支持度が低下し頻出パターンの数が減少することなどから全体の照合回数の増加は比較的抑制されていることが明らかとなった。それらの成果を,2017年5月に開催された人工知能学会全国大会および同年12月に開催されたIEEE ICDM Workshop on Data Mining for Servicesにて発表した。また,ユーザインタフェースなど周辺機能の実装を行った。本研究では,質的時系列に位置情報を加えた「プロセスー動態データマイニング法」の開発に取り組んだ。主な成果は以下のとおりである。(1)外来診療イベントの発生源情報を元に位置情報を質的診療プロセス系列へ組み込む方法を考案し,受付から会計に至るまでの各部門の患者数動態を可視化した。(2)外来診療プロセスから診療所要時間を予測する診療プロセスマイニング手法を考案し,所要時間が長いケースでは処置や検査等が診察の間に実施される,あるいは注射が含まれる等の知見を得た。(3)期間付き状態関係に基づく新たな診療プロセスマイニング法を考案,イベントの継続期間や間隔の長短を含んだ頻出パターンの獲得を可能とした。研究準備,テストデータ作成,位置情報を伴う質的診療プロセスに関する基礎的分析など第一期から第二期にかけて予定していた項目は概ね順調に進んでいる。引き続き第三期以降に予定されている項目について研究開発を進める。補助事業期間延長申請を行い承認されたことから,平成29年度に残作業を実施する。データマイニング引き続き第二期以降に予定されている項目について研究開発を進める。旅費支出が当初計画より少額であったため。次年度の学会発表旅費等として使用予定。29年度の成果発表費として使用予定。
Hematogones細胞の解析

【研究目的】Hematogones細胞は正常造血細胞のpre-B細胞と言われており、白血病の再発により白血病細胞とHematogones細胞との鑑別が必要となる。Hematogones細胞はより幼弱なHematogones1ともう一段階分化したHematogones2に分けられ、小児では大人よりも高率である。B細胞の白血病は小児で多いため、幼弱な白血病細胞とHematogones細胞の鑑別を明確にしたい。【研究方法】白血病で寛解に至っている患者の骨髄液を使用して抗体を反応させ、赤血球を溶血後、Flow Cytometry(FACS Calibur)を用いて測定、解析した。また、塗抹標本上でHematogones細胞の観察を行った。【研究成果】2007年5月1日から2008年2月7日の間に骨髄検査を行った、116症例143検体(6ケ月80歳)の骨髄液について解析を行った。B cellは、CD19FITC標識抗体とCD10PE標識抗体の組み合わせによりHematogones1,2とB cellに分類できた。年齢と総細胞数の相関はy=-0.6371x+74.623,r=0.31。年齢とHematogones1の相関はy=-0.0096x+0.8288,r=0.29597。年齢とHematogones2の相関はy=-0.0505x+5.7087,r=0.21377。年齢とB cellの相関が認められ、小児での正常pre-B cellの増加が示唆された。塗抹標本上での観察では小型でNC比の高い細胞がHematogones細胞であると確定できた。
平等賃金(Equdl Pay)の思想的系譜-イギリスとアメリカを中心に-

平等賃金の思想的系譜を研究して明らかになったことは、次の三つの論点である。1.ジェンダーにもとづく不平等な賃金を合法化する理論の系譜は、性別役割分業思想の成立と「家族賃金」思想の成立と深く結びついていること。この点からみると、イギリスの古典経済学の流れの中でジョン・ステュアート・ミルが大きな位置を占めている。女性は,家庭経営におけるパートナーであるとして、男性と人格的な平等理念を打ち出すとともに、家事労働を中心とした家庭経営に専念すべきであるという性別役割分業論をミルは展開した。そのために、女性の社会的労働への参加、つまり女性が賃金労働者になるということは、例外だとみなされることになった。2.「平等賃金」という思想の系譜は、勿論、フェミニズム思想と結びついて生まれることになる。これは、女性の社会的労働への参加が例外でなく権利と認められる、つまり女性の労働権が認められるということが必要であるが、近代フェミニズム思想の展開の中で、この問題が自覚的に取り上げられたのは、19世紀末のシャーロット・パーキンズ・ギルマンの『女性と経済学』においてであった。女性の経済的自立が、フェミニズム思想の中心に据えられ、家事労働の商品化をとおして、性別役割分業を乗り越えていく道を見通した。3.「平等賃金」の実現にむけて、資本主義的な蓄積法則は、どのような道筋をへて進むか。労働力の女性化問題と結びつけて、そのもつ理論的、思想的意味を明らかにすることが必要である。「家族賃金」の解体、「日本型企業社会」システムの解体について、この「平等賃金」実現の見通しの中で、理論的に検討する必要がある。平等賃金の理論的系譜をさぐる上で、重要なキイワードである「家族賃金」の理論の整理を行った。(1)「家族賃金」、「所帯」、「家計」の概念について・古典経済学、新古典派経済学におけるこれらの概念を、それぞれの経済学の理論的文脈において、検討した。・家政学における仮定経済学、家庭管理論などにおける「家計」の概念における理論的検討をした。・労働組合運動における「家族賃金」理念の歴史と理論を分析した。マルクス経済額における「家族賃金」と労働力の再生産の理論の検討をした。(2)「日本型企業社会」論の検討・「日本型企業社会」における「年功賃金制」と「終身雇用制」の問題・「家族賃金」と日本的存在形態の分析・「日本的経営」の解体と「家族賃金」の解体傾向の分析(3)「平等賃金」への移行と理論的諸問題・その現実的基盤の形成・パートタイマーの賃金理論・コンパラブル・ワ-スの理論と思想・イギリスとアメリカにおけるコンパラブル・ワ-スの理論の系譜以上の諸論点について、文献資料を蒐集し、分析をすすめた。目下これらの諸問題を統一的に説明する論点について検討しているところである。本研究によりえられた理論的成果(1)賃金におけるジェンダー化された概念は、性別役割分業と性別職務分離を生みだし、またこれらの分業によって、賃金のジェンダー化(性による賃金差別)が生みだされていること。(2)平等賃金へのさまざまな政策についての、理論的意味と現実的効果を検討する必要があること。(1)雇用機会均等政策(アファーマティヴ・アクションなど)の意味と効果(2)同一労働同一賃金政策(コンパラブル・ワ-スなど)の意味と効果(3)フェミニズムにもとづく性別分業解体政策(家事労働の社会化)の意味と効果これらの政策が、歴史的かつ現実的にどのような意味をもってきたかを、アメリカ、カナダ、イギリス、そして日本を例に研究する必要があること。次のような研究の成果をえた。(1)ジョン・ステュアート・ミルにおける賃金理論のジャンダー化を明らかにしたこと。

とりわけ性別役割分業の理論化と「家族賃金」理論の形成におけるミルの役割を明らかにした。(2)19世紀末から20世紀はじめにかけて活躍したアメリカのフェミニスト,シャーロット・パーキンズ・ギルマンのWomen and Economics(1898)を分析して、「労働の平等」の理念がフェミニズム理論の中核をなすこと、またそれを実現する基本要件が家事労働の社会化であり、これは膨大な社会的分業のひろがりと商品化であることが明らかになった。
生体高分子間連結反応を光制御する機能性核酸の創成

生体高分子間連結反応の光制御を目的として光応答性塩基の設計を昨年度行い、5-ビニルウラシルが有用であることを見出していた。本年度はその可逆的な核酸連結反応に有用である5ビニルウラシルの皮応性を向上させるために効率よい評価を行うべく5位に置換基を有するピリミジン類縁体のライブラリーを作製し、スクリーニングを行った。DNA合成機を用いて5'末端に修飾塩基を含む機能性オリゴ核酸を合成し、3'末端にピリミジンを有するオリゴ核酸との光連結反応を行った。電気泳動後、連結された核酸を定量した結果、5位にカルボキシビニル基を有するピリミジンを用いると光連結に関する反応性がユ0倍向上することを見いだした。次にここで得られた知見をもとに5位にシアノビニル基を有する核酸を用いてDNA末端上でのエンドキャッピング反応の開発を行った。シアノビニル基は相補鎖上のアデニン塩基との効率よいスタッキングが可能であり、本反応には必須であることを見出した。さらにDNA末端での光連結性を向上させるためにウラシルのN3位メチル体の合成を行った。N3メチル5シアノビニルウラシルを含む核酸を合成し、それを用いてDNA平滑末端上での光架橋反応を行った。その結果、366nmの光照射により高収率で光架橋できることを見出した。光架橋された核酸は極めて熱的に安定であり、光架橋前と比較しておよそ50度以上の安定化を受けていることを見出した。この光架橋核酸のCDスペクトル測定したところDNAの構造を殆ど変化させずに安定化していることも見出した。かつ核酸分解酵素に対して耐性を有することも同時に見出した。これらの結果は本手法がデコイ核酸の調整に極めて有用な手法論であることを示唆している。本年度は.生体高分子間連結反応を制御する核酸塩基として5-ビニルデオキシシチジンを用いて実験した。この塩基を用いることで鋳型DNA上で可逆的な光環化反応が可能になった。この技術は対象遺伝子の可逆的なマスキング法の第一歩としてとらえることが可能である。さらに,2本鎖DNAをテンプレートとした可逆的な光連結方法を見出した。この反応はトリプルヘリックスを利用した連結反応であるが.T4リガーゼを用いた酵素的な手法では連結できない為.非常に有意・有用な反応と位置づけることが可能である。
ASEAN日系企業における異文化間コミュニケーションの研究

日系企業の海外進出増加に伴い、日本語非母語話者である現地従業員と日本人社員が日本語を用いてコミュニケーションを行う機会が増えている。しかし、そのようなビジネス場面で、実際にどのようなコミュニケーションが行われているのか、現地従業員と日本人社員のそれぞれがどのように会話に参与しているのかは十分に明らかになっていない。そこで本研究は、ASEAN日系企業を対象に、現地従業員と日本人社員の日本語によるコミュニケーションの特徴を会話分析・談話分析により明らかにする。さらに、その結果に基づき、現地従業員と日本人社員のそれぞれを対象とした、ビジネス場面における円滑な異文化間コミュニケーションのための教材・研修を開発することを目指す。上記の目的を果たすために、〈調査I〉から〈調査IV〉の四つの調査を行なっている。これらの調査では、日本・マレーシア・タイ・ベトナムのそれぞれ5企業程度をデータ収集先とし、日本人社員と現地従業員が参加する会議場面や業務連絡場面、休憩時間のおしゃべりといった種類の相互行為を録音・録画し、会話分析・談話分析を行う。〈調査I〉から〈調査IV〉は2018・2019年度中に同時進行で行う予定である。2018年度には、〈調査I〉日本と〈調査IV〉ベトナムでのコミュニケーションの分析ためのデータ収集を実施し、資料整備の一部を終えた。当初の予定では、4つの調査のためのデータ収集は2018年度中に終えることになっていた。しかし、プロジェクトメンバーの本務に関して、予定していなかった状況の変化等があったため、〈調査II〉マレーシアと〈調査III〉タイについてはデータ収集を行うことができなかった。すでにデータが揃っている〈調査I〉と〈調査IV〉については、データの整備、分析を2019年度前半に進め、課題となりそうな点、着目すべき点を洗い出す。そうすることにより、〈調査II〉と〈調査III〉のためのデータ収集と分析を、2019年度後半に効率的に行えるようにする。2018年度中に〈調査II〉と〈調査III〉のために海外でのデータ収集を予定していたが、それが実施できなかった。これらのデータ収集は、2019年度中に行う予定であり、次年度使用額はそのための旅費に使用する。
心理主義化する現代日本と子どもたちの人間関係の現在

本年度は以下3点の研究成果を発表した。第一に、2006年12月2007年1月にかけて実施した質問紙調査「現代の中学生の日常生活と人間関係に関する調査」(P県の中学2年生n=1094)の分析と発表をおこなった。本年度は心理主義的な意識、友人関係、スクールカウンセリングの利用頻度と属性との関連を中心に分析した。以上の分析結果については学会大会での報告ならびに研究論文として発表した。なお、同分析報告の一部は「日本教育新聞」(2007年10月22日号)において取り上げられるなど、社会的に注目されるところとなった。第二に、昨今の「いじめ」言説を手がかりに、本来子どもたちの社会関係としての「いじめ」問題が「こころ」の問題として取りあげられていることを批判的に論じ、研究論文としての発表および一般市民に対する講演活動等をおこなった。第三に、社会・教育・子どもの心理主義化の問題も含めて、現代の子どもたちの置かれた諸状況に関して『教育と子どもの社会史』(梓出版社・全234頁2007年5月刊)と題する単著書にまとめた。以上3年間にわたって、現代社会における子どもたちの心理主義化の問題について、文献研究、インタビュー調査、質問紙調査をほぼ予定通り実施し、当初予定していた本研究課題を達成することができた。近年、日本社会において、「社会の心理主義化」と呼ばれる現象が進行しているといわれる。これは教育や子ども社会においても例外ではない。こうした社会の動向に対して、社会学者をはじめとする識者が批判的に論じているものの、実証的に明らかにした研究はこれまでなかった。本研究の目的は、「社会の心理主義化」と呼ばれる現象・問題の理論的検討とあわせて、中学生を対象としたインタビュー調査や質問紙調査を行い、それが教育や手ども社会に及ぼす影響について明らかにすることにある。本年度は、まず「社会の心理主義化」と呼ばれる現象をめぐる理論的検討と、来年度実施予定の中学生対象の質問紙調査の実施に向けて、調査票の予備調査(プリテスト)を兼ねて、中部地区の中学3年生5名を対象にインタビュー調査を実施した。調査の結果、親しい友人関係になればなるほど「こころ」を高度に気遣う関係があること、そして諸々の悩みや人間関係上のトラブル等については、身近な親・きょうだい・友人に相談する傾向があり、多額の税金を投入されて導入された「スクール・カウンセラー」がほとんど利用されていない現状が明らかになった。これは「政策の失敗」を示唆するものであるといえよう。また、理論的検討の一部については、小針誠「『荒れる成人式』考」(単著・『同志社女子大学学術研究年報』第56巻・2005年12月刊行)という論考にまとめた。来年度は、今年度の研究成果をもとにして、中部地区の中学2・3年生約500名を対象とした質問紙調査を実施し、本年度実施したインタビュー調査の成果とあわせて、複数の学会で報告し、その内容に加筆修正を加えつつ、学術論文(学会誌や紀要など)としてまとめていく予定である。本年度の研究成果は以下の通りである。(1)学会報告・論文発表・・・高校生を対象とした質問紙調査の再分析をもとに、「現代日本の心理主義化と高校生の友人関係」と題して、第13回日本子ども社会学会で発表した(小針の単独報告)。本報告は加筆修正のうえ、同タイトルで『同志社女子大学学術研究年報』第57巻に掲載された。このほか、第58回日本教育社会学会でも木村祐子(お茶の水女子大学大学院生)との共同研究の成果を報告した(発表者は木村のみ)。同発表では、少年犯罪など様々な教育・子ども・社会問題に対する原因帰属を「こころ」に帰す心理主義化についての言説分析を行った。このほか、戦前期における私立小学校の入学選抜考査関連の学校所蔵史料を用いて、私立小学校の入学選抜における評価のメカニズムを明らかにした論文を発表した(『子ども社会研究』日本子ども社会学会誌・第12号)。同論文では入学志願者の子どもたちへの評価の方法と合否決定のメカニズム、そしてその困難さゆえに生じた逆説を、研究課題である心理主義の理論枠組みから説明を試みた。(2)質問紙調査の実施・・・2006年12月07年1月にかけて、中部地方の中学校計5校の2年生1,094名を対象とした質問紙調査「現代の中学生の日常生活と人間関係に関する調査」を実施した。調査票の内容は、中学生の日常生活を問うものであると同時に、心理主義的な知識や実践あるいは人間関係(友人関係・親子関係)などを問う項目を含んだものである。その分析結果は、来年度の日本教育社会学会大会をはじめとする複数の学会で報告し、その内容に加筆修正を加えつつ、学術論文(学会誌や紀要など)として発表する予定である。

第二に、昨今の「いじめ」言説を手がかりに、本来子どもたちの社会関係としての「いじめ」問題が「こころ」の問題として取りあげられていることを批判的に論じ、研究論文としての発表および一般市民に対する講演活動等をおこなった。第三に、社会・教育・子どもの心理主義化の問題も含めて、現代の子どもたちの置かれた諸状況に関して『教育と子どもの社会史』(梓出版社・全234頁2007年5月刊)と題する単著書にまとめた。以上3年間にわたって、現代社会における子どもたちの心理主義化の問題について、文献研究、インタビュー調査、質問紙調査をほぼ予定通り実施し、当初予定していた本研究課題を達成することができた。
破壊破面の定量的解析法に関する研究

破壊破面の高精度定量的計測法の現状を明らかにするとともに今後の方向を示すために,走査型電子顕微鏡(SEM),トンネル顕微鏡,レーザー顕微鏡,原子間力顕微鏡(AFM)等による研究成果を持ちより発表するとともに問題点を討議した.各計測法の長所,短所を明らかにするとともに,相互の計測の矛盾点も指摘された.破面形状のコンピュータによる構築の最前線も紹介された.フラクタル分析も議論されたが,現状では実際問題へ応用される段階ではないことが指摘された.外国の文献調査とその紹介により,世界のレベルが明らかにされた.計測装置の利用では日本は最先端にあるが,理論面での研究が少ないことが明らかになった.最後に,研究会の成果を1冊の報告書にまとめた.破壊破面の高精度定量的計測法の現状を明らかにするとともに今後の方向を示すために,走査型電子顕微鏡(SEM),トンネル顕微鏡,レーザー顕微鏡,原子間力顕微鏡(AFM)等による研究成果を持ちより発表するとともに問題点を討議した.各計測法の長所,短所を明らかにするとともに,相互の計測の矛盾点も指摘された.破面形状のコンピュータによる構築の最前線も紹介された.フラクタル分析も議論されたが,現状では実際問題へ応用される段階ではないことが指摘された.外国の文献調査とその紹介により,世界のレベルが明らかにされた.計測装置の利用では日本は最先端にあるが,理論面での研究が少ないことが明らかになった.最後に,研究会の成果を1冊の報告書にまとめた.
抗老化分子SIRT1制御を標的とした新規着床機能解明および着床不全治療戦略の開発

子宮内膜の増殖・分化・脱落膜化はエストロゲン・プロゲステロンによって制御されており、エストロゲンの活性は核内受容体であるエストロゲンレセプター(ER)により制御されている。抗老化因子であり植物エストロゲンによりその活性を制御されるSIRT1、SIRT1を制御するDBC1の子宮内膜における発現、作用機序、およびこれらタンパクのホルモン依存性について検討し、産婦人科領域における病態意義を見出した。本研究により、SIRT1が転写因子として細胞接着分子E-cadherinの発現を直接的に制御することを見出した。1)子宮内膜におけるSIRT1およびDBC1の発現量を定量的PCRで検討したが、増殖期より分泌期の方が高い発現量を示した。2)SIRT1が、細胞接着分子であるE-cadherinの発現を制御する可能性について検討した。SIRT1の強制発現によりE-cadherinの発現が誘導され、siRNAによる内在性SIRT1のノックダウンによりE-cadherin発現が減少することが判明した。ルシフェラーゼアッセイにより、この発現誘導はE-cadherinプロモーター上に存在するE-box領域に依存することがわかり、SIRT1がE-boxに結合する転写促進因子であるという新たな知見を見出した。3)SIRT1の活性化をもたらす植物エストロゲンレスベラトロールにより、E-cadherin発現が誘導されることが判明した。4)着床現象を模倣しているin vitro spheroidattachment assayを用いたところ、SIRT1発現により子宮内膜細胞の胚受容能が亢進する可能性が示された。また、レスベラトロールにより同様に胚受容能が亢進する可能性が示された一方、SIRT1のインヒビターでは胚受容能が抑制された。ルシフェラーゼアッセイにより、この発現騰導はE-cadherhinプロモーター上に存在するE-box領域に依存することがわかり、SIRT1がE-boxに結合する転写促進因子であるという新たな知見を見出した。またクロマチン免疫沈降法により、SIRT1がE-cadherinプロモーター上に実際に存在することが確裡された。4)着床現象を模倣しているin vitro spheroidattachment assayを用いたところ、SIRT1発現により子官内膜細胞の胚受容能が亢進する可能性が示された。5)レスベラトロールにより、胚着床に関連するGlycodelinの発現が増えることが分かった。
歯根吸収抵抗性細胞群の分子機構－上皮間葉転換由来セメント芽細胞のＢＳＰ発現－

上皮間葉転換によりへルトウィッヒの上皮鞘由来細胞から移行するセメント芽細胞の骨シアロ蛋白質(BSP)発現とその転写調節やクロマチン制御を検討した。BSP遺伝子の転写制御領域には3か所のRunx2応答性領域(OSE2-1OSE2-3)が存在した。BMP-2は前骨芽細胞のBSPの遺伝子発現を促進し、すべてのOSE2の転写活性の上昇とクロマチンレベルでのRunx2との結合を促進した。一方、TGF-β1はBSP遺伝子の発現を転写レベルで抑制した。以上からBSP遺伝子の3か所のOSE2には、増殖因子に反応して、その遺伝子発現を正負に制御するRunx2応答性の転写制御機構が存在することが強く示唆された。Reitan K.らの研究によれば、歯根セメント質表面にはヘルトウィッヒの上皮鞘(HERS)由来細胞や歯小脳由来間葉系由来細胞からなる歯根吸収抵抗性細胞層が存在する。本研究では歯根吸収抵抗性の細胞群の主体は、アメロジェニン変異体やTGF-beta等のオートクライン制御により、HERS細胞から上皮間葉転換により分化したセメント芽細胞であると仮定し、その分子機構、とくに骨シアロ蛋白質(BSP)の転写制御機構にスポットを当てて解明しようしている。その結果、歯根吸収抵抗性という歯根セメント質の組織特異性をヘルトウィッヒの上皮鞘(HERS)由来のセメント芽細胞がどのようにして獲得するかを明らかにすることを目的としている。平成24年度の研究計画の主眼は平成23年度達成し得なかったHERS細胞の不死化とアメロジェニン変異体であるM180とleucinerich amelogenin peptide(LRAP)の蛋白質発現である。しかしながら、昨年度の経験により上記2点の確立は、上皮系細胞の不死化細胞株が獲得しにくい事、アメロジェニン変異体の数が7個以上存在する等の理由から、非常に困難を極める事が予想された。そのため、まずHERS細胞の培養条件を昨年報告されたSakurabaらの方法に準じて行うこととした。主な変更点として、組織培養から初代培養に移行してseedinngを行う際に、添加物としてB27とFGF-2を加える事である。また、本研究と同時に比較的容易に行えるマウス培養歯小嚢/歯根膜細胞に精製した全長アメロジェニンならびにTGF-betaを添加した実験系を確立し、歯小嚢細胞の発現蛋白質の変化やBSPの転写制御機構の変化について研究を行った。以上は本研究の対照研究になるものである。本研究の目的は、上皮間葉転換によりへルトウィッヒの上皮鞘由来細胞から分化、移行するという報告のあるセメント芽細胞の骨シアロ蛋白質(BSP)発現とその転写調節機構やクロマチン構造のエピジェネティック制御に焦点を当て、そのオートクライン、パラクライン制御にかかわるアメロジェニンやTGF-β1あるいはBMP2の影響を検討することである。昨年度までにBSP遺伝子の転写制御領域には3か所のRunx2応答性領域(OSE2-1OSE2-3)が存在することを証明してきた。最終年度はBSPの転写促進時にはRunx2とOSE2-2の結合のみならず、その周囲のクロマチン構造をP300などのクロマチン補助因子とアセチル化したヒストン分子とが協調して変化させている事を証明した。一方、BSPの転写抑制時にはRunx2とOSE2-1の結合のみならず、その周囲のクロマチン構造をHDAC3などのクロマチン調節因子とメチル化したヒストン分子とが協調して変化させている事を証明した。さらに、BMP2はMC3T3E1と歯小嚢由来前駆体細胞MDFE6△127のRunx2とBSP遺伝子の発現促進を生じた。転写レベルではBMP2によりOSE2-1OSE2-3のすべてが応答して促進効果を示した。また、クロマチンレベルではすべてのOSE2に対するRunx2との結合能が促進していた。TGF-β1はRunx2とBSP遺伝子の発現抑制を生じた。転写レベルではOSE2-1OSE2-3のすべてが応答して抑制効果を示した。また、クロマチンレベルではすべてのOSE2に対するRunx2との結合能が抑制した。今回の申請ではセメント芽細胞や骨芽細胞のBSP発現が、異なる増殖因子によりRunx2-OSEsの分子スイッチを介して、正負に転写制御されている事を示した。今後の課題として、へルトウィッヒの上皮鞘由来細胞がTGF-β1やアメロジェニンに応答して、BSP発現を示すセメント芽細胞に移行するかどうか、移行時におけるBSP発現に関わる転写制御、クロマチン制御がいかななるものかを明らかにする事が必要である。Reitan K.らの組織学的研究によれば、歯根セメント質表面にはヘルトウィッヒの上皮鞘(HERS)由来細胞や歯小嚢由来間葉系

由来細胞からなる歯根吸収抵抗性の細胞層が存在する。本研究では歯根吸収抵抗性の細胞群の主体はHERS細胞であり、アメロジェニン変異体のオートクライン制御によりHERS細胞から上皮間葉転換により分化、移行したセメント芽細胞がその歯根吸収性の細胞層の主体であると仮定し、その分子機構、特に骨シアロ蛋白質(BSP)の転写制御にスポットを当てて解明しようとしている。以上の事からヘルトウィッヒの上皮鞘とセメント質の相互作用がどのようにして歯根吸収抵抗性という歯根セメント質の組織特異性を獲得するかを明らかにする事を目的とする。平成23年度の研究計画;方法の概要は、まず、不死化HERS細胞の培養系を確立し、その上皮間葉転換に及ぼす、精製したアメロジェニン変異体の影響をTGF-β1と比較する事である。生後2ー3週のマウス大臼歯歯胚を外科的に摘出し、採取した歯牙、骨片を含む歯小嚢組織をコラゲナーゼとディスパーゼ混合溶液中で37°C、1時間消化する。得られた細胞集団をKeratinocyte用の無血清培地で37°C、5%CO2インキュベーター内で6ー8週培養する。コンフルエントに達した細胞をマウスのHERS細胞群とした。一方、アメロジェニン変異体の精製には、すでに報告した昆虫由来細胞SF9を用いたバキュロウィルス蛋白質発現系における組み換え蛋白質の発現と精製法を用いた。まずは、シャトルベクターにアメロジェニンスプライシング変異体、M180とthe leucinerich amelogenin peptide(LRAP)の全長cDNAをクローニングした。平成24年度の研究計画の主眼は平成23年度達成し得なかったHERS細胞の不死化とアメロジェニン変異体であるM180とleucinerich amelogenin peptide(LRAP)の蛋白質発現である。しかしながら、昨年度の経験により上記2点の確立は、上皮系細胞の不死化細胞株が獲得しにくい事、アメロジェニン変異体の数が7個以上存在する等の理由から、非常に困難を極める事が予想された。そのため、まずHERS細胞の培養条件を昨年報告されたSakurabaらの方法に準じて行う事とした。主な変更点として、組織培養から初代培養に移行してseedinngを行う際に、添加物としてB27とFGF-2を加える事である。現在は初期培養は一応成功しており、cytokeratin14、E-cadherin等の上皮系遺伝子発現をRT-PCRで確認している。一方、マウス培養歯小嚢/歯根膜細胞に精製した全長アメロジェニンならびにTGF-betaを添加し、BSPの転写制御機構の変化を検討した。特にBSP遺伝子プロモーター領域に存在する3個のRunx2結合領域のin vivoの活性を検討するため、クロマチン免疫沈降法とそれに続く定量性PCRの実験系を確立した。マウスのHERS細胞は、生後2ー3週のマウス大臼歯歯胚を外科的に摘出し、採取した歯牙、骨片を含む歯小嚢組織をコラゲナーゼとディスパーゼ混合溶液中で37°C、1時間消化した。さらに、得られた細胞集団をKeratinocyte用の無血清培地で37°C、5%CO2インキュベーター内で6ー8週培養する事により単離を行った。