hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食肉中の不飽和脂肪酸濃度を増大する遺伝子発現の可視化

本研究では不飽和脂肪酸に関わるdelta-9不飽和化酵素(ステアロイルCoA 9-デサチュラーゼ、SCD)の遺伝子発現量の調節作用と飽和脂肪酸濃度を増大する遺伝子発現の可視化のためのマウスを作成した。結果として、1)ウシ脂肪細胞においてbGH(100と1000ng/ml)を添加したところ、SCD遺伝子の発現量が減少した。2)相同組換え法を用いて、内在性delta-9不飽和化酵素のExon1部分に蛍光蛋白質を挿入させたマウス胚由来万能細胞を樹立した。ES細胞由来の細胞を持つキメラマウスを同定し、delta-9-不飽和化酵素のゲノム部位にGFP遺伝子をヘテロに持つマウスを作製した。我が国で確立された黒毛和牛肉は、筋肉内脂肪交雑が高く、霜降り肉と呼ばれる。国際的にも柔らかく味が良いと評価が高い。和牛肉の旨味と食感は筋肉内不飽和脂肪酸に依存するとされており、牛肉生産現場において重要な指標となっている。一方、牛のような大型の家畜を用いた遺伝子改変は高額な経費と時間を必要とするため、効率的な研究開発にはモデル動物の作製が必須である。筋肉内脂肪細胞における不飽和脂肪酸生成は、delta-9不飽和化酵素の遺伝子発現量によって制御されており、本遺伝子の発現を促進することで筋肉内脂肪の不飽和度を高めることができる。本年度はマウスES細胞のdelta-9不飽和化酵素のゲノムDNA断片をBAC(Bacterial Artificial Chromosome)ライブラリーよりサブクローニングを行い、得られたゲノムDNA断片を元にノックインベクターを作製した。ノックインを行なうための相同組換えベクターの構造確認し、作製したノックインベクターの構造を塩基配列決定および制限酵素切断により確認する。ES細胞クローンの判定のためのサザンブロット用のプローブを作成した。ノックインベクターを導入したES細胞をサザン法によってスクリーニングし、内在性delta-9-不飽和化酵素のExon1の部分がGFPに置き換えられた細胞を同定した。スクリーニングによって同定された相同組換えES細胞を野生型3.5日胚にマイクロインジェクションし、キメラ動物を作製中である。大動物である牛において、delta-9-不飽和化酵素のmRNAレベルの解析研究から、本遺伝子の発現は成長に伴って大きく変化するという結果を得ている。一般的に、牛においては個体差が大きく経時的なサンプル採取が困難である。しかし、従来の手法、すなわち遺伝子診断と旧来の交配・選抜による育種技術によっては、集団内の遺伝子頻度を上げるために長期間を必要とする。したがって、不飽和脂肪酸の割合を上昇させる新規な方法の開発が望まれていた。本研究では、delta-9-不飽和化遺伝子のGFPノックインマウスを樹立しパイロット動物として利用することにより、細胞内の不飽和化脂肪酸の生成を高める酵素発現をリアルタイムで可視化し、不飽和度を高めるための技術開発を開発することである。マウス胚由来万能細胞(ES)の内在性delta-9-不飽和化酵素のExon1の部分に、クラゲ由来蛍光蛋白質、すなわちGFPを相同組み換え法により導入する。スクリーニングにより相同組み換えES細胞を同定し、野生型3.5日胚へES細胞をインジェクションして、ES細胞由来の細胞を持つキメラマウスを同定し生殖細胞系列を通過させることにより、delta-9-不飽和化酵素のゲノム部位にGFP遺伝子をヘテロに持つマウスを作製した。しかし、生殖細胞系列にES細胞が存在するキメラ動物は出来なかった。再度、相同組換ES細胞を野生型3.5日胚にインジェクションし、生殖細胞キメラ動物を作成中である。黒毛和種牛を用いて、(1)GH、SCD1およびFASNの多型と血液ホルモン濃度との関連性、(2)同一GH遺伝子型動物群におけるSCD遺伝子多型と血中ホルモン濃度の関係、(3)SCD遺伝子発現および酵素活性とGHやSCD多型との関連性、を検討し産肉性や脂質代謝に及ぼす多型について調査した。(1)血中IGF-I濃度はGH遺伝子型がAA型>BB型>CC型の順に有意に高い値を示した。しかし、その他の血中ホルモンや遺伝子多型において有意な差は認められなかった。(2)SCD1多型と内分泌との優位な関連性は認められなかった。(3)SCD1mRNA発現は、GH多型間で有意な差は認められなかったが、SCD酵素活性はGH遺伝子型のAA型で他の遺伝子型よりも低い値を示す傾向が認められた。また、SCD1mRNA発現は、SCD遺伝子型のAA型>AV型=VV型を示す傾向が見られた。SCD酵素活性はSCD1遺伝子型のAA型が他の遺伝子型よりも有意に高い値を示した。

しかし、SCD1mRNA発現量とSCD酵素活性との間に有意な相関は認められなかった。以上のことより、GH多型およびSCD1多型が産肉性や脂質代謝に影響を与えるメカニズムの一部を生理学的に解明することが出来た。これまで次のような結果を得ているので、計画通り順調に進んでいる。相同組換え法を用いて、内在性delta-9不飽和化酵素のExon1部分にオワンクラゲ由来の蛍光蛋白質(GFP)を挿入させたマウス胚由来万能細胞(ES細胞)を樹立した。これまで下記のような結果を得ているので、計画通り順調に進んでいる。1)GH多型はIGF-1などの内分泌調節を介して黒毛和種牛の産肉性に影響を及ぼすが、SCD1多型は内分泌機能への影響はない。2)GH多型とSCD多型はSCD酵素活性の引き起こし、脂肪交雑と不飽和脂肪酸割合に影響を及ぼす。相同組換えES細胞を野生型3.5日胚にマイクロインジェクションし、キメラ動物を作製する。生殖細胞系列にES細胞が存在するキメラ動物をF1後代を検査することにより同定する。同定された生殖細胞キメラ動物を野生型動物と交配させ、実験に必要な数の動物を確保するとともに、安定的に保存出来るよう配偶子凍結を行なう。マウスES細胞のdelta-9不飽和化酵素のゲノムDNA断片をBAC(Bacterial Artificial Chromosome)ライブラリーからサブクローニングを行い、得られたゲムDNA断片を元にノックインベクターを作製する。現在、ノックインプラスミドの構造の確認と相同組み換えES細胞クローンの判定のためのサザンブロット用のプローブを作成する。次年度の研究費はキメラ動物作成のために、相同組換えES細胞を野生型3.5日胚にマイクロインジェクションし、生殖細胞系列にES細胞が存在するキメラ動物をF1後代を検査することに使用する。次年度脂肪額は、当初計画していたSCD酵素活性実験を変更したことにより生じたものであり、次年度以降に実施するクローニング実験に必要な経費として平成24年度請求額とあわせて使用する予定である。
数値流体力学を用いた心臓外科手術の三次元シミュレーション

複雑な三次元構造物で、しかも、周期的に拍動する心臓を対象とする外科手術を、数値流体力学を用いて模擬するという本萌芽的研究は、その対象としての数値流体力学の発展の汎用性に比して、臨床上、まだ端緒についたばかりのものではあったが、本年度は昨年度の研究を礎に、発展的に計画を実行できた。とりわけ本年度集中して行った、大動脈冠動脈バイパス術の連結吻合法については、あらゆる臨床例を想定して模擬を行った。その結果、連結吻合方法では流量が各血管に等量流れ、総量としては二倍の血流を運んでいることが示唆された。これらの結果を各種学会で発表してきたが、学会での反響は、我々の解析結果に肯定的なものが多く、経験則に困ることの多い心臓手術に対して、一つの客観的指標及び根拠を与えるものとして、注目された。これらの解析課程の経験を生かし、より臨床心臓外科に近い模擬事例の解析を、より包括的に行い、臨床上の成績と対照させ、この萌芽を、先鋭的で斬新な模擬に今後生かしていきたいと考えている。今後は本研究で明らかとなった至適吻合方法を、実際の臨床の場で検証することを考えている。また、一方で、未だ着手できなかった大動脈瘤の模擬・人工弁の模擬等も、本萌芽的研究の過程で培った経験を元に、積極的に行って行こうと思っている。複雑な三次元構築物で、しかも、周期的に拍動する心臓を対象とする外科手術を、数値流体力学を用いて模擬するという本萌芽的研究は、その方法としての数値流体力学の発展の汎用性に比して、臨床上、まだ端緒に着いたばかりであった。当初計画した模擬事例のなかで実際に模擬し得た事例は、代表的な心臓外科手術である大動脈冠動脈バイパス術と、これも代表的な体肺動脈短絡術との二つであった。これは今年度の実施計画を全て遂行し解析し得ているのだが、生体への工学の応用の容易ならざることを痛感させた。結果そのものは今後の臨床応用を期待させるものであり、前者では、心臓外科医の経験ではなく工学的に、吻合はなるべく鋭角的に行うことが望ましく、吻合血管との切開比は1.6であるのが至適であることが示された。後者では、吻合する人工血管径に拘わらず、狭い肺動脈を有す疾患では、可能な限り末梢側での短絡が有用であることが示された。これらの結果は各種学会で発表したが、来年度以降、これらの解析過程の経験を生かし、より臨床外科に近い模擬事例の解析を行い、臨床上の応用と対照させ、この萌芽を、先鋭的で斬新な模擬に生かしていきたいと考えている。
出芽酵母第VI染色体の複製開始機構

本研究は我々が世界で初めて真核生物の一本の染色体上に存在する全ての複製開始点の位置の決定と構造解析に成功したことから始まった。即ち、酵母第6染色体の9個の複製開始点について、1)機能上の分担や制御の階層性があるか、2)開始点に作用する制御因子に開始点特異性があるか、3)細胞周期調節との接点はどのように存在するか、の3点を明らかにすることを目的とした。1)9個の開始点の使用頻度を測定、細胞周期毎に1回使用される高頻度開始点3個、2-3周期に1度使用される中頻度開始点4個、殆ど使用されない低頻度開始点2個の3種類に分類した。次にS期における複製開始の順序を調べ、セントロメア近傍から始まり、テロメア方向に複製されるという一般則を確認した。しかし、第1開始点はセントロメアの右側約50%に位置していること、後期開始点は中頻度開始点で、周期の1/2以上は隣接開始点からの延長によって複製されることを明らかにした。このように9個の開始点が、開始頻度と開始のタイミングの2点でそれぞれ特異的な制御を受けるていることを明らかにした。2)複製開始複合体の構成蛋白と、開始複合体の活性化に関与する各種因子の遺伝子変異が及ぼす影響を調べ、開始点毎に顕著な感受性の違いを見いだした。とくに第一開始点は殆どの因子の変異の影響を受けない強い性質を持っていた。3)S期の進行をチェックしDNAの構造異常に応答して複製を一次停止させる機能をもつ遺伝子Rad53が後期複製開始点の開始頻度を負に調節するという新事実を発見した。Rad53の変異で抑制は解除され、DNAに障害が起こっても、複製は抑制されず継続して細胞死に至る。即ちS期進行のチェック機能は後期複製開始点の抑制によって行われることを明らかにした。この発見によって真核性染色体のマルチレブリコンの生物的意味の重要な一面が初めて明らかになった。真核生物染色体の複製開始とその制御の分子機構を解明する目的で、我々が既に出芽酵母第6染色体に存在することを示した8個の複製開始点について、開始機能とそれを制御する因子を解析し、以下の成果を得た。1、複製開始の頻度とその制御:全ての開始点からの開始頻度を2次元電気泳動法で検索した結果、8個の内5個(セントロメアの左に3個、右に2個)は細胞周期に必ず一度開始する主要な開始点であることが判明した。開始頻度は種々の細胞周期制御及び複製開始因子の変異によって影響を受けるが、その効果は一様ではなく、特にセントロメアに近接した開始点は各種の因子の変異に対して最も強い抵抗を示した。開始機能の効率と安定性を決定する因子の単離を目指している。2、開始因子の構造と機能:開始点の配列特異的な共通構造に結合する蛋白複合体(ORC)の開始における機能を明らかにするため、ORCの6成分の中で最大の蛋白ORC1(120KDa)の遺伝子をクローニングし、発現誘導型の遺伝子を構築してその機能を調べた。細胞の成育中に発現を止めると、蛋白は数時間後には元の5%以下に急減する。それに伴って、複製開始頻度が減少し、全ての細胞がS期の途中で成育を止め急速に死滅し始める。このことはORC1を含む複合体の形成が染色体の複製開始に必要であることに加えて複製の未完成をモニターして細胞死を防止する機能にも必要であることを示している。

以上の結果、酵母の染色体の多数のレプリコンは開始点とそれを認識する蛋白質群の相互作用によってダイナミックに変動する性質を持ち、その変化をモニターする機能もまたレプリコンに内在することが明らかになった。今後それらに関与する分子と分子間の相互作用を解析して、分子機構を明らかにする。本研究は我々が世界で初めて真核生物の一本の染色体上に存在する全ての複製開始点の位置の決定と構造解析に成功したことから始まった。即ち、酵母第6染色体の9個の複製開始点について、1)機能上の分担や制御の階層性があるか、2)開始点に作用する制御因子に開始点特異性があるか、3)細胞周期調節との接点はどのように存在するか、の3点を明らかにすることを目的とした。1)9個の開始点の使用頻度を測定、細胞周期毎に1回使用される高頻度開始点3個、2-3周期に1度使用される中頻度開始点4個、殆ど使用されない低頻度開始点2個の3種類に分類した。次にS期における複製開始の順序を調べ、セントロメア近傍から始まり、テロメア方向に順に複製されるという一般則を確認した。しかし、第1開始点はセントロメアの右側約50%に位置していること、後期開始点は中頻度開始点で、周期の1/2以上は隣接開始点からの延長によって複製されることを明らかにした。このように9個の開始点が、開始頻度と開始のタイミングの2点でそれぞれ特異的な制御を受けていることを明らかにした。2)複製開始複合体の構成蛋白と、開始複合体の活性化に関与する各種因子の遺伝子変異が及ぼす影響を調べ、開始点毎に顕著な感受性の違いを見いだした。とくに第一開始点は殆どの因子の変異の影響を受けない強い性質を持っていた。3)S期の進行をチェックしDNAの構造異常に応答して複製を一次停止させる機能をもつ遺伝子Rad53が後期複製開始点の開始頻度を負に調節するという新事実を発見した。Rad53の変異で抑制は解除され、DNAに障害が起こっても、複製は抑制されず継続して細胞死に至る。即ちS期進行のチェック機能は後期複製開始点の抑制によって行われることを明らかにした。この発見によって真核性染色体のマルチレプリコンの生物的意味の重要な一面が初めて明らかになった。
光散乱現象を用いた音圧計測法に基づいた非接触騒音計測

本研究では、光学干渉計および偏光高速度カメラを用いた2次元音場イメージング計測手法を提案し、その有効性を示すとともに、各種音響分野における応用研究を進めた。最終年度は、これまでの知見を活用して音場観測装置を構築し、直径100 mmの円形領域を毎秒10万枚の速度で撮影することに成功した。一連の研究によって、2次元可聴音場の瞬時・非接触イメージング計測手法を確立した。本年度は特に、計測手法の応用として、度量衡分野および音楽音響分野への応用研究を行った。度量衡分野においては、光位相計測に基づいた音圧の定量計測手法を提案した。具体的には、計測対象を軸対称音場に限定することで、偏光高速度干渉計による2次元投影音場から3次元音場の復元を行った。観測データから球面座標系におけるヘルムホルツ方程式の解の係数を最小二乗法を用いて推定することにより、任意の位置での音圧値の復元を可能にした。マイクロホンとの比較実験により、可聴音域において定量復元が可能であることを実証した。音楽音響分野においては、打楽器の放射原理解明を目的として放射音の観測を行った。音源として、その放射原理が未だ明らかになっていないカスタネットを用いた。偏光高速度干渉計による観測の結果、カスタネットのシェル間隙で共鳴現象が発生していることを発見した。シェル間隙での共鳴音場の解析から、空間的な特性が異なる2種類の共鳴現象を特定した。2つの共鳴の周波数は、マイクロホンで観測した周波数スペクトルの主要成分とよく一致した。これらの観測・解析によって、シェル内部形状がカスタネット音の音色を決定する支配的な要因である事を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。光による音響計測技術は非接触かつ空間的に高密度な音場計測が可能であり、それらの特徴を活かした高精度な騒音計測の実現が見込まれる。本年度は光による音響計測理論の構築および高速度カメラをセンサとして用いるための基礎計測を行った。カメラは単一の計測器でありながら高密度な受光素子アレイであるので、音の空間分布を計測するのに適していると考えられる。また、音の周波数および伝搬速度を考慮すれば、高速な撮影が可能であることも重要な要素である。計測システムとなる光学系の設計・構築をし、基礎実験を行った。計測の比較的容易な超音波トランスデューサ放射音を対象として、提案法による計測音場と数値シミュレーションによる計算結果を比較した。実験結果と数値シミュレーション結果は、瞬時音場、音波の振幅、音波の位相に関してそれぞれ十分な精度で一致した。さらに、計測可能な音源種類・周波数範囲・音圧範囲を明確化するため、種々の音源に対する実験・評価を行った。1 kHzの可聴音から40 kHzの超音波に対して音場計測が可能であることが分かった。低周波に対する有効性は今後検討する必要がある。以上の基礎実験を通して、非接触騒音計測に有効な光学計測手法を確立した。さらに、楽器から放射される音波の計測や、音の反射や回折といった音響現象の可視化も行った。また、光による音響計測によって検出される信号は微弱であるため、適切な信号処理手法が必要とされる。そのような手法として、空間情報を用いた雑音低減処理、3次元音場復元処理手法を提案した。雑音低減処理を適用することによって、計測結果のSN比が向上および光学系の設置誤差に起因する系統誤差が低減される事を確認した。前述の通り、光学技術を用いた非接触騒音計測を実現するための、基礎検討を行った。具体的には、高速度カメラを用いることによる多点かつ高速な音場計測の実現、音響光学理論に基づく計測法の定式化、および関連する信号処理手法の提案を行った。高速度カメラを用いる手法は、偏光計測技術と組み合わせることにより、瞬時かつ定量的に2次元音場分布の可視化が可能であることを示した。当該結果は査読付き論文誌にて発表した。提案した手法は騒音計測に限らず、広く音響計測に用いることのできる技術である。そこで様々な種類のスピーカの放射音の空間特性の計測、カスタネットやシンバル等の楽器から音が放射される過程の可視化、および音波の反射や回折現象等のイメージングについても行った。これらの計測を通して、音の空間的な分布および伝搬の様子の計測が、騒音源の情報だけでなく、音響機器の特性や音の放射に関する現象の理解にも有効であることを示した。これらの結果については、国内外の学会にて発表を行った。上述のような理由から、当初の計画以上に進展しているといえる。本年度は、偏光干渉計および偏光高速度カメラを用いた2次元音場の瞬時・定量イメージング計測法を用いて種々の音場・騒音源の可視化計測を行い、手法の有効性を検証した。従来より行われてきたマイクロホンによる音場観測では、マイクロホンが接触型センサであるという制約上、音源の極近傍や空気流れ内部を伝搬する音波を直接観測することが非常に困難であった。それに対して本計測法は、測定領域に存在するのは測定光のみであり、したがって非接触な音場観測が可能である。本年度は特に透明筐体内部音場および流れ場中の音場の計測に取り組んだ。筐体内部における音場を理解することは、ダクト騒音やキャビティ音などの低減のために重要である。光によって筐体内部の計測を実現するためには、筐体を光が透過することおよび干渉縞が発生することが必要である。

そこで複数の透明材料について検討実験を行い、特定の製法で作られた一部のアクリル板および光学ガラスが上記の条件を満たし、筐体として使用可能であることが分かった。アクリル板を用いてダクトおよびスピーカボックスを作成し内部音場の計測を行い、筐体内部を伝搬する音および筐体内部での定在波の観測に成功した。次に流れ場中の音波伝搬の計測を行った。音源として共鳴構造をもつ笛を用いた。笛に空気よりも分子量の大きいガスを流入し、スリット部分より放射される音と流れの同時測定を試みた。計測データに時間領域フィルタリングを施すことによって、音と流れを同時に捉えることに成功した。これらの研究によって様々な環境下における本計測手法の有効性が実証され、実際の騒音源および複雑な音場における応用可能性を示した。本年度は、偏光高速度干渉計を用いて実音場の計測を行い、筐体内部音場の測定および音と流れの同時可視化を行った。筐体内部においてはマイクロホンアレイの使用やマイクロホンのスキャニングが難しく、内部の音場を空間的な分布を緻密に捉えるのは困難であった。当該課題の研究によって筐体内部音場のサブミリメートルの空間分解能での可視化が実現された。この研究成果は、騒音振動分野の手法な研究課題のひとつであるダクト内音波伝搬に対して、新しい実験的アプローチとなり得るものであり、その意義は大きいといえる。音と流れの同時可視化では、空気と分子量の異なる気体を流入し、時間領域フィルタリングによって低周波成分の低減と音波の強調を行うことによって、音と流れの同時観測を実現した。これによって空力騒音の発生箇所である流れ内部の音波伝搬を捉えることが可能となり、空力騒音分野での応用が期待される。本研究成果をまとめた論文は、Optics Lettersから出版され、さらにSpotlight on Opticsにも選ばれるなど、非常に注目されている。このように本課題で提案した音場計測手法について、騒音分野でも重要度の高い2分野での有用性をすでに実証するしている。また、騒音分野以外でも音響トランスデューサの評価・解析や楽器放射音の計測などへの応用もすでに進めている。以上の理由から、本研究課題は当初の計画以上に進展しているといえる。本研究では、光学干渉計および偏光高速度カメラを用いた2次元音場イメージング計測手法を提案し、その有効性を示すとともに、各種音響分野における応用研究を進めた。最終年度は、これまでの知見を活用して音場観測装置を構築し、直径100 mmの円形領域を毎秒10万枚の速度で撮影することに成功した。一連の研究によって、2次元可聴音場の瞬時・非接触イメージング計測手法を確立した。本年度は特に、計測手法の応用として、度量衡分野および音楽音響分野への応用研究を行った。度量衡分野においては、光位相計測に基づいた音圧の定量計測手法を提案した。具体的には、計測対象を軸対称音場に限定することで、偏光高速度干渉計による2次元投影音場から3次元音場の復元を行った。観測データから球面座標系におけるヘルムホルツ方程式の解の係数を最小二乗法を用いて推定することにより、任意の位置での音圧値の復元を可能にした。
遺伝子導入による興奮性アミノ酸誘導性神経細胞死の抑制

1)虚血性神経細胞死ORP150が小胞体に局在するストレス蛋白として、神経細胞を虚血ストレスから守りうるメカニズムを明らかにするため、本研究では海馬に対するカイニン酸負荷をパラダイムとして用い、ORP150の神経細胞保護効果を明らかにした。すなわち、興奮性アミノ酸によって引き起こされる細胞内カルシウム負荷が、小胞体に強制発現させたORP150によって緩衝され、致死的な細胞内カルシウムの上昇を抑え、神経細胞を虚血による細胞死から救済していることを明らかにした。さらに、小胞体の機能を保持することによって、虚血による神経細胞死を抑制しうることを示し、ORP150遺伝子導入による虚血性神経細胞死の制御の可能性に関しても検索した。2)マウスにおける小脳発生での検討。ORP150を過剰発現させたトランスジェニックマウス(TG)では、プルキンエ細胞に強いORP150の発現を認めるとともに、ORP150ノックアウトヘテロ接合体(KO)では、その発現は明らかに減弱していた。野生型マウスでは生後4日をピークにプルキンエ細胞層で活性化型Caspase-3の免疫陽性細胞が見られたが、TGでは陽性細胞数が有意に減少していた。Calbindin染色で評価したプルキンエ細胞数も生後4-20日にかけてTGで多く、KOで減少していた。小脳発生過程における神経細胞死にも小胞体を介する神経細胞死の関与を明らかにした。Megsinは東海大学の宮田らによって見いだされた新規serine proteinaseinhibitorであり、Meg Tgのヘテロ接合体は、生後4-6ヶ月をピークに、海馬および黒質(SNpc)において神経細胞死が進む。このMeg Tgの黒質における病変が小胞体依存性の神経細胞死であることを示した。海馬CA1領域におけるカイニン酸にたいする感受性の亢進を解析するため、海馬培養神経細胞を用いた実験を行った。生後2日のマウス(ORP150+/-、ORP150+/+、ORP150TG)より海馬神経細胞を分離・培養した。マウスのgenotypeの確認はPCR方により行った。野生株マウスより得られた海馬神経細胞では、グルタミン酸添加によって18-24時間後に細胞死が引き起こされた。この神経細胞死はグルタミン酸濃度に依存して見られたが、ORP150+/-マウスより得られた海馬神経細胞はORP150+/+(野生株)マウスより得られたそれに比し、グルタミン酸に対する感受性が明らかに亢進していた。これに対して、ORP150TGマウスより得られた海馬神経細胞は、グルタミン酸に対して抵抗性を示した。このことは、ORP150発現量の差によって、グルタミン酸アナログであるカイニン酸に対して海馬CA1領域が感受性に差が見いだされた事実とよく一致した。小胞体分子シャペロンは小胞体におけるCa++バランスの維持に関与する可能性が示されている。ORP150が海馬神経細胞におけるCa++代謝に関与していることを示すため、海馬培養神経細胞にFluo-3を添加し、その後グルタミン酸を負荷、蛍光強度により細胞内Ca++を測定した。グルタミン酸添加により海馬神経細胞では数分以内に細胞内Ca++濃度の急激な上昇を認めた。この上昇はORP150+/-マウスより得られた神経細胞で顕著であり、またORP150TGより得られた神経細胞ではCa++の上昇が抑制されていた。以上よりORP150は興奮性アミノ酸による神経細胞内Ca++濃度の上昇を抑えることによって、神経保護機作を発揮する可能性が示された。

ORP150が小胞体に局在するストレス蛋白として、神経細胞を虚血ストレスから守りうるメカニズムを明らかにするため、本研究では海馬に対するカイニン酸負荷をパラダイムとして用い、ORP150の神経細胞保護効果を明らかにした。すなわち、興奮性アミノ酸によって引き起こされる細胞内カルシウム負荷が、小胞体に強制発現させたORP150によって緩衝され、致死的な細胞内カルシウムの上昇を抑え、神経細胞を虚血による細胞死から救済していることを示した。さらに、小胞体の機能を保持することによって、虚血による神経細胞死を抑制しうることを示し、ORP150遺伝子導入による虚血性神経細胞死の制御の可能性に関しても検索した。・神経細胞への遺伝子導入を可能とするため、高力価のアデノウイルスベクターをセンス方向(Ad/ORP150S)およびアンチセンス方向(Ad/ORP150AS)で作成した。・あらかじめ、Ad/ORP150Sを感染させておいた培養神経細胞にグルタミン酸を添加し、その細胞死がORP150強制発現によって抑制されることを上清中のLDH活性、または神経細胞へのMTT取り込みで示した。・培養条件では、神経細胞にORP150はほとんど発現されていないが、グルタミン酸の添加によってORP150の発現量が増加、Ad/ORP150ASでは、神経細胞のORP150発現量は減少し、グルタミン酸に対する抵抗性が減弱することをした。・砂ネズミ一過性内側動脈結紮により、海馬CA1領域に遅発性神経細胞死を引き起こす。このモデルにおいて、虚血耐性を導入した神経細胞ではCA1領域にORP150の発現量が増加することを、Western blot法によって示し、また、免疫組織染色法で、神経細胞のORP150発現量が増加していることを示した。1)虚血性神経細胞死ORP150が小胞体に局在するストレス蛋白として、神経細胞を虚血ストレスから守りうるメカニズムを明らかにするため、本研究では海馬に対するカイニン酸負荷をパラダイムとして用い、ORP150の神経細胞保護効果を明らかにした。すなわち、興奮性アミノ酸によって引き起こされる細胞内カルシウム負荷が、小胞体に強制発現させたORP150によって緩衝され、致死的な細胞内カルシウムの上昇を抑え、神経細胞を虚血による細胞死から救済していることを明らかにした。2)マウスにおける小脳発生での検討。ORP150を過剰発現させたトランスジェニックマウス(TG)では、プルキンエ細胞に強いORP150の発現を認めるとともに、ORP150ノックアウトヘテロ接合体(KO)では、その発現は明らかに減弱していた。野生型マウスでは生後4日をピークにプルキンエ細胞層で活性化型Caspase-3の免疫陽性細胞が見られたが、TGでは陽性細胞数が有意に減少していた。Calbindin染色で評価したプルキンエ細胞数も生後4-20日にかけてTGで多く、KOで減少していた。小脳発生過程における神経細胞死にも小胞体を介する神経細胞死の関与を明らかにした。Megsinは東海大学の宮田らによって見いだされた新規serine proteinaseinhibitorであり、Meg Tgのヘテロ接合体は、生後4-6ヶ月をピークに、海馬および黒質(SNpc)において神経細胞死が進む。
債権回収をめぐる刑事法上の諸問題

従来の競売手続は暴力団がらみの競売屋と称される集団が一般人の競売参加を妨害し、最低競売価格の減少を図るなどの現象がみられ、競売制度は正常に機能しているとはいえなかった。この点を改善するため、昭和54年に成立した民事執行法134条、民事執行規則34条、47条は期日入札のほかに期間入札の制度を導入し、郵便による入札を可能としたため、競売屋による入札妨害は激減した。しかし、平成2年以降のいわゆるバブル経済の崩壊に伴い発生した膨大な不良債権処理のための債権回収手続においては、債務者による財産の隠匿事件や暴力団がらみの競売妨害事件が再び多発する傾向を示しており、これらの罪の重要性が再認識されるようになっている。本研究では、まず、民法、民事執行法の観点から、執行妨害が可能となる民事上の根拠や問題点を明らかにした。つぎに、これまでの執行妨害の実例を判例を中心に収集し分析した。そのうえで、判例の分析から得られた知見をもとに、執行妨害への刑事法的対応として、競売妨害罪の解釈論について検討をくわえたものである。債権回収のための民事執行手続を妨害する事例(執行妨害事案)につき実例を収集するために,公刊された判例集や関連する公刊物から執行妨害の事例を集め類型化することに努めた。これらの事案をもとに競売妨害罪,強制執行妨害罪を適用するにあたっての問題点を検討した。さらに,弁護士,銀行実務家,民事執行担当の裁判官に対しインタヴューを行い,民事執行実務の実態と問題点を探究した.また,民事訴訟怯および民法の学者を招いた研究会を行い,民事執行法における保全処分,執行妨害の代表例である短期賃貸借の問題について意見交換を行った。来年度は比較怯的検討にも研究対象を拡大し,日本における問題点現状分析を比較したうえ解釈論・立法論的な問題を整理する予定である.バブル経済崩壊後の不良債権の回収のプロセスにおいて,暴力団や右翼その他の者達により,抵当物件の不法占拠,短期賃貸借と称しての占拠が多発し,抵当物件の正常な換価手続が阻害されている実態を明らかにした。そのうえで,これに対する刑事司法の対応の仕方を調査,検討し,立法論・解訳論の双方から執行妨害への刑事法的対応のあり方を検討・提言した。
PCR-RFLP法による恙虫病リケッチアVariantの検出と病原性の検討

[目的]我々はこれまでPCR-RFLP法によりR.tsutsugamushiのDNA型別が可能で、また血清学的に類似していてもDNA型が異なる株(Variant)が存在することを報告した。今回は他のVariant株が存在しないかさらに検討するとともにVariant株の免疫学的性状やDNA配列を検討した。[材料と方法]宮崎地方で発生した恙虫病患者15例の末稍血より単核球を分離した。分離した単核球より常法にてDNAを抽出しnested法にてPCRを行った。産物をHhaIなど10種類の制限酵素で処理し、泳動パターンによってDNA型別を行った。これまで明らかになったDNA型と異なるDNA型を示すものは患者末梢血をマウスおよびVero細胞に接種し、その性状を検討した。またPCRにて増幅した産物のDNA配列も決定した。[結果]1)患者感染R.tsutsugamushiのDNA型別:これまでに報告した平野Variant(田爪型)の他にAluI消化以外はKarpと同じパターンを示すもう1つのVariant(吉村型)を確認した。2)Variant(田爪、吉村型)の性状:田爪型感染患者血清は平野抗原に、吉村型感染患者血清はKarp抗原に高い抗体価を示した。マウス接種では田爪型はBALB/cでは発症せずヌードマウスでのみ発症し分離陽性で、その病原性は平野型同様であった。一方吉村型はヌードマウス接種でも発症せず分離陰性であった。しかし接種したヌードマウスの脾臓を乳剤としてVero細胞に接種したところVero細胞中ではPCR陽性で、田爪型よりさらにマウスに対する病原性は弱かった。3)田爪、吉村型のDNA配列:PCRで増幅した産物のDNA配列を検討したところ、田爪型は平野型と98.9%、吉村型は既に報告されているKarp型と97.1%の相同性を示した。[結論]PCR-RFLP法による解析で、宮崎地方では入江、平野型の他に田爪、吉村のDNA型が存在することが明かになった。田爪、吉村型ともにマウスに弱毒で、遺伝子配列から田爪型は平野型と、吉村型はKarp型と近縁と考えられた。
超軽量宇宙構造物の能動制御に関する研究

本研究では,宇宙アンテナなどの極度に軽量柔軟な構造物を構造材料に埋め込んだ能動要素(圧電素子など)を用いて能動的に精密制御する知的構造システムを提案し、その基礎となる制御系設計法についての研究を行った。また、軌道上での運用を考慮して、スマート構造システムの信頼性を高めるため、制御系の異常診断アルゴリズムについての研究を行った。(1)柔軟宇宙構造物の制御系設計法に関する研究1-1軽量で柔軟な宇宙構造物の形状と振動を制御するための制御法に関する研究を行った。剰余モードによる制御系のスピルオーバ不安定化を防止するロバストな制御系設計法を提案し、その有効性を数値シミュレーションにより示した。1-2制御対象のパラメータが不確定な場合に有効なロバストな制御系設計法として、スライディングモード制御に着目し、制御系設計法についての検討を数値シミュレーションおよびスマートはりモデルを用いた制御実験を行った。1-3構造と制御系の同時最適設計法についての研究を行った。一般的に構造と制御の同時最適設計問題は、構造と制御の同時最適化問題で発生する変数の非線形項によってBMI問題になる。BMI問題を効率良く解くための手法を提案し、低自由度の問題に適用してその有効性を示した。(2)スマート構造制御システムの異常診断に関する研究スマート構造システムを宇宙アンテナの形状制御や柔軟な宇宙機の振動制御にもちるためにはシステムの高い信頼性か要求される。このような自動制御システムを実現するために、異常をいち早く発見し、故障に対応する自己診断機能および自己修復機能をもつ先進的な自動制御システムについての研究を行った。制御系の入出力データをモニタし,センサやアクチュエータに発生する異常を自律的に検出・同定し、修復するための理論と方法について研究し、圧電素子を用いた柔軟はり制御実験装置を用いて、シミュレーションおよび実験による検討を行った。宇宙アンテナの反射鏡など、展開・組み立てによって軌道上で構築されるの柔軟構造物の形状や振動を、センサ,アクチュエータを用いてアクティブに精密制御する技術についての基礎研究を行った。1.超軽量宇宙構造の能動制御システムについての研究超軽量宇宙アンテナへの応用を目的として、柔軟な構造システムの振動を減衰させるため、構造上に配置したセンサおよびアクチュエータを用いる知的構造システムについての提案を行った。2.実験室モデルの製作軽量柔軟なはりモデルを制御対象として、圧電素子をアクチュエータとする制御実験装置を製作した。はりモデルとしては、0.3mm×30mm×450mmのステンレス材を水平支持するものと、固有振動数をさげ、高次の振動モードの影響を検討するために、より長いはりを用いて垂直懸架する装置の2種の事件装置を製作した。振動の計測系にはレーザー変位計を用いた。3.ダイナミックスの解析と制御系の設計圧電素子を装着したはりモデルのダイナミックスをFEMを用いて解析し、実験モード解析による推定値と比較した。構造系と制御系の統合設計法、アクチュエータの最適配置問題など制御系設計法についての研究を行った.4.受動型制振システムによる振動制御実験圧電材料と電気回路を結合した受動型の制振システムについての実験研究を行った。構造の振動モードと電気回路の固有振動数がほぼ一致するように電気回路のインダクタンスを設計し、抵抗を適切に調整することにより、最適な減衰制御を実現できることを示した。5.能動型制振システムによる振動制御実験センサーからの信号から状態推定を行うオブザーバーをDSPを用いて実装し、フィードバック制御実験を行った。圧電素子の配置位置を変化させて実験を行い、可制御性の指標に基づくアクチュエータ配置法の有効性を検討した。6.知的構造制御システムの異常診断オブザーバを用いる解析的冗長性を利用した異常診断法およびウエーブレット変換を用いるノンパラメトリック法についての検討を行った。

制御系の入出力データをモニタし,センサやアクチュエータに発生する異常を自律的に検出・同定し、修復するための理論と方法について研究し、圧電素子を用いた柔軟はり制御実験装置を用いて、シミュレーションおよび実験による検討を行った。宇宙アンテナの反射鏡など、展開・組み立てによって軌道上で構築されるの柔軟構造物の形状や振動を、センサ,アクチュエータを用いてアクティブに精密制御する技術についての基礎研究を行った。1.超軽量宇宙構造の能動制御システムについての研究超軽量宇宙アンテナへの応用を目的として、柔軟な構造システムの振動を減衰させるため、構造上に配置したセンサおよびアクチュエータを用いる知的構造システムについての研究を行った。2.制御系と構造系の同時最適設計圧電素子を装着したはりモデルを対象として、構造系と制御系の統合設計法、アクチュエータの最適配置問題など制御系設計法についての研究を行った。BMI問題としての定式化と、非線形項の緩和法についての研究を行った。3.受動型制振システムによる振動制御実験圧電材料と電気回路を結合した受動型の制振システムについての実験研究を行った。構造の振動モードと電気回路の固有振動数がほぼ一致するように電気回路のインダクタンスを設計し、抵抗を適切に調整することにより、最適な減衰制御を実現できることを示した。4.スマート構造制御システムの異常診断オブザーバを用いる解析的冗長性を利用した異常診断法についての研究を行った。モデル誤差として、切り捨てられた剰余モードの影響、パラメータ誤差などによる未知外乱の影響について検討し、モデル誤差に対してロバストな異常診断アルゴリズムを開発し、数値シミュレーションによってその有効性を実証した。次年度には、実験装置を用いた実証研究ができる見通しができた。5.実験室モデルを用いた制御実験軽量柔軟なはりモデルを制御対象として、圧電素子をアクチュエータとする制御実験装置を用いた制御の予備実験を行った。はりモデルとしては、0.3mm×30mm×450mmのステンレス材を水平支持するものと、垂直懸架する装置の2種の実験装置を用いた。宇宙アンテナの反射鏡など、展開・組み立てによって軌道上で構築される超軽量宇宙構造物の形状や振動を、センサ、アクチュエータを用いてアクティブに精密制御する技術についての基礎研究を行った。1.超軽量構造宇宙構造のコンセプトについての研究極度に弱い支持構造を持つ超軽量構造システムに対して、アクティブ制御によってその剛性を保つとともに、振動の能動制御を行うスマート構造システムについての研究を行った。2.柔軟構造物制御系の設計柔軟構造物の形状と振動を制御するための制御系設計法に関する研究を行った。制御系設計においては、BMI(双線形行列不等式)に基づく構造系と制御系の同時設計法についての研究、構造パラメータなどの不確定性に対して有効なロバスト性を有するスライディングモード制御系の設計法について研究した。また、軌道上での運用において要求される高信頼性を実現するため、スマート構造制御系の異常診断についての研究を行った。3.実験室モデルによる制御実験
都市近郊部で救命率向上に寄与するドクターカ-の運行方法の研究

目的:都市近郊部で、救命率向上に関与するドクターカ-(以下DCとす)の運行方式の検討を目的とした。対象および方法:過去6年間の当院DCの827件の出動、過去13年間のDOA症例1127例、および消防署指令室関係者との検討会をもとに、出動状況、運行方法、出動基準、使用機材について検討した。結果および考案:1)出動状況:827件の出動のうち、現場出動は8件0.97%、他院からの重症患者搬送の前方搬送が178件21.5%であった。緊急出動時、要請から出動までに8.472.2分要していた。この段階ですでに救急隊のレスポンスタイム(以下RTとす)6.273.1分を超過していた。このように現状では救命率向上には関与していないと考えられた。2)運行方法及び出動基準:運行状況の検討より現状ではDCのRTは、これ以上の短縮は困難と考えられ、消防の短いRTを有効に利用することが必要と思われた。このために、DCを地域の中央に近い消防署に設置し、救急隊が運行し、同署に救急救命士と救急指導医を配置する船橋方式が最良と考えられた。そして通報後直近の救急車と同時に出動し、現場で合流して搬送するというのが有効と思われた。3)出動条件:RTが短縮困難な現状では、現場出動は、外傷患者やレスキュー隊が出動するような救出に時間のかかる症例でのみ有効と考えられた。また他院より要請れさた場合、ショックやくも膜下出血や、胸腹部の動脈瘤など安静、血圧コントロールを必要とする症例、また人工呼吸などの呼吸管理を必要とする症例で適応と考えられた。しかし地域の中心の消防署で救急隊運行のDC制度が可能ならば、意識障害の存在する患者で出動することも意味があると考えられる。4)搭乗機材:当院のDCは集中治療室並に人工呼吸器をはじめとして集中治療室並に機材を搭乗しているが、過去の運行での使用機材の検討では、静脈路確保セット、気管内挿管セット、酸素、酸素飽和度モニター、除細動器付き心電図モニター、緊急薬剤セット、微量輸液用ポンプ、さらに外傷患者の緊急度から胸腔ドレナージセット、ショックパンツなどが必要と考えられてた。当初DCの設置目的の一つは、近年増加しているDOA症例の救命率向上であったが、最短時間である救急隊のRTが約5分で,本邦ではbystanderCPRがほとんど行なわれな現状から考えると、現着時心電図モニター上standstillの症例では、DCを運行しても救命率向上は困難と考えられた。ただし2次救命処置の早期開始が有効な現着時心電図モニター上心室細動症例ではDCは有効と思えるが、現場での心室細動は安川らによると全DOA中29%と少ない。以上よりドクターカ-はDOA症例での救命率向上より重症患者の安全な輸送、重症患者の救命率向上を目的にすることが最良と考えられた。

ただし2次救命処置の早期開始が有効な現着時心電図モニター上心室細動症例ではDCは有効と思えるが、現場での心室細動は安川らによると全DOA中29%と少ない。以上よりドクターカ-はDOA症例での救命率向上より重症患者の安全な輸送、重症患者の救命率向上を目的にすることが最良と考えられた。
軟骨・半月板の3D MRI解析による変形性膝関節症の病態解明

変形性膝関節症は本邦で約800万人が罹患しており、軟骨の摩耗、骨棘形成、半月板損傷、滑膜炎などが慢性の経過で進行する。我々が開発した3D MRI解析ソフトウェアにより、軟骨や半月板の客観的定量評価が可能となり、半月板逸脱、軟骨の摩耗、骨棘形成などの病態を描出できる。本ソフトウェアのvalidationには新鮮凍結ブタ膝を用いて行う。また、様々な症例における解析を行い、骨棘の評価や血管増生の評価には超音波検査も併用し、変形性膝関節症の病態を包括的に検証する。これまで困難であった変形性膝関節症の発症予防・早期介入の治療指針の基盤を確立し、また新規治療の有効性を評価する基準を確立する研究である。
通所サービスにおけるケアスタッフ向けの若年性認知症ケアサポートデータベースの開発

若年性認知症者の家族介護者が実践しているケアの工夫をウェブ上のケアサポートデータベース(以下DB)として開発し、その有用性を検討した。認知症の実践家にDBを使用し内容を検討したところ、「家族支援や認知症理解に役立つ」「項目は妥当」の他に「認知症の進行度別に分けるべき」「事例の紹介などが多いほうが良い」などが挙げられた。また問題解決型のDBについては「使いやすい」「自分が聞きたいことが整理できる」の他、「途中で何を検索しているのかわからなくなった」「アクセス履歴が可視化できるようにしたい」があった。若年性認知症患者と家族がデイサービス等を利用する場合、受け入れるスタッフの経験や知識不足により、サービスを十分に提供できないという問題がある。本研究の目的は、デイサービス、ホームヘルパー、ショートステイ等における在宅サービスを提供する介護スタッフに対して、若年性認知症患者へのケアサポートシステムを構築することである。具体的には、若年性認知症ケアを担う在宅サービスのスタッフに役立つ実践的なケアデータベースを開発し、地域の介護スタッフへのケアサポートシステムを開発する。本研究では、主に以下の2つを目的とした。・若年性認知症ケアを担う在宅サービスのスタッフに役立つ実践的なケアデータベースを開発する。・開発したケアデータベースの検証を実施する。ケアデータベースの情報リソースとして、若年性認知症のケア方法に関する事例研究からの文献検討、申請者が若年性認知症本人交流会(浅香山病院「ラフラフ」)に参加による情報収集、「ラフラフ」に参加している家族に対するフォーカスグループインタビューによる情報をもとにした。インタビューは1回1-2時間程度で全部で9回実施した。現在はその内容を質的に分析している最中である。分析結果はまだ途中ではあるが、外出時のトイレの工夫や、身体的機能を低下させないために、家事を分担する方法など、日常生活に根差した内容が抽出された。さらに、外出を促進するための要素なども抽出され、これらの内容は今年度国際学会に発表する予定である。本研究は、若年性認知症ケアを担う在宅サービスのスタッフに役立つ実践的なケアデータベースを開発すること、及び開発したケアデータベースの検証を実施することを目的とした。大阪府下にあるA病院の若年性認知症患者本人交流会に参加している患者の家族9名(男性5名、女性4名)に対して半構成的面接によりフォーカスグループインタビューを行った。インタビュー内容は日常生活動作や患者との関わりにおいて困難であると感じていること、ケアの工夫について予め作成したインタビューガイドを元に実施した。インタビューは録音し、逐語録化したデータはロックをかけて保管した。インタビューは9回実施し、合計9名の家族介護者が参加した。介護者が困難であると感じていることは11場面、介護者が工夫していることは10場面あった。もっとも困難な介助は、排泄行動の介助であった。患者家族間では共通の問題も述べられたが、ほかにも同様の問題を抱えている患者家族はすくなからずいると考えられる。本研究で家族は毎日の関わりのなかで試行錯誤しながら患者の症状の進行に合わせたケアの工夫をおこなっており、それにより困難に対処できていることが述べられた。また、若年性認知症患者が円滑に外出できるようにするために介護者は、外出時のADLの支援、外出の促進、IADLの維持、休息について工夫していることがわかった。介護者の性差については、排泄では同じような内容が男女共に挙がっておりほとんど性差はなく、工夫していることについても発言があった。感情面について女性介護者は夫婦関係が崩れる、頼る人がいなくなることを辛いと感じていることや男性を介護する大変さが述べられていた。現在これらの結果をデータベース化する作業を実施している。本研究は、若年性認知症患者のケアを実際にしてきた家族のケアへの工夫を可視化することが重要である。申請者は約1年前に設立された「ラフラフ」の設立当初からの運営に関わっており、スタッフや家族とも良好な関係を築いている。また、「ラフラフ」では、毎回家族と精神保健福祉士によるグループ討議を実施しているため、グループでのインタビューに慣れている状況がある。そのため、本研究のリソースとなる情報の収集は円滑に実施できる可能性が見込まれる。本年度は、ケアデータベースの情報リソースを整理することを目的とした。そのために、以下の情報を質的に整理した。(1)若年性認知症患者の日常生活におけるケアに関する具体的な方略についての学術的リソースは乏しいため、インターネット上で公開されている若年性認知症患者の介護者のブログや書籍などからケアの工夫を収集し、まとめた。(2)研究代表者が参加している若年性認知症本人交流会(浅香山病院「ラフラフ」)に参加している家族のこれまでの記録を質的に分析し、整理した。またそれを基に実際に家族にフォーカスグループインタビューをするためのインタビューガイドを作成した。【目的】

若年性認知症者の家族介護者が実践しているケアの工夫をウェブ上のケアサポートデータベース(以下DB)として開発し、その有用性を検討した。/livingsupport/」を作成した(山川ら認知症ケア学会関西大会2014)。DBは家族介護者や介護福祉士、看護師、保健師、IT専門家9名の専門チームで作成した。ケアする上での困難をクイズ形式で絞り込み、対応方法を教える問題解決型とした。2014年9月から12月に家族介護者やケアスタッフを対象にグループインタビューを実施した。グループインタビューではDBを実際に使用してもらいその有用性や問題点を明確化した。インタビュー内容は逐語録より質的に分析した。【倫理的配慮】本研究は大阪大学倫理委員会の承認を得て実施した。不利益を被らないこと、個人情報の保護の保障(ウェブ上でのアクセス履歴)について説明し同意を得て実施した。【結果】グループインタビューは6組実施した。(所要時間は4873分)年齢は20代60代で1グループの人数は2人5人であった。所属は地域包括センター、デイサービス、家族会、入居施設スタッフ、グループホーム、居宅介護支援事業所であった。内容については、「家族支援や認知症理解に役立つ」「項目は妥当」の他に「認知症の進行度別に分けるべき」「事例の紹介などが多いほうが良い」などが挙げられた。また問題解決型のDBについては「使いやすい」「自分が聞きたいことが整理できる」の他、「途中で何を検索しているのかわからなくなった」「アクセス履歴が可視化できるようにしたい」があった。【考察】開発したDBは認知症の家族支援や認知症の理解には一定の効果があったが、進行度や生活全体からのサポートツールとしての課題が明らかになった。認知症ケア今年度は、突発的に別の科研の研究分担者としてのプロジェクトに参加せざるをえなくなり、そのため、本研究に対するエフォートが大幅に減ってしまった。研究開始2年目に、他の大規模研究班に入らなければならず、申請者のエフォートが極端に下がってしまった。本研究がの進行が遅れている理由は主に3つある。一つは、本研究を遂行するためには、研究倫理委員会の承認が不可欠であるが、その申請における書類手続き等に時間がかかったことである。もう一つは、質的データの収集には時間かかるため、学生によるアルバイトでその補助を予定していた。しかしながら、当初予定していた学生の事情により、長期間アルバイトに従事できず、他の学生をリクルートすることに時間がかかったことである。三つ目の理由は、上記のことから研究を遂行する時期が少しずつ遅れたことにより、研究代表者が、研究活動として自由に活動できる時期を逸してしまったことである。研究代表者は大学のカリキュラムによる臨地実習の指導もしており、研究開始時期がずれたことにより、臨地実習の時期に入ってしまい、実習が終了するまで本格的に始動できなかったと考えられる。今後は、分析に従事する学生を増やし、当初の計画通りに進めていくこととする。