hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宇宙大規模構造の高速理論計算にもとづく精密宇宙論的データ解析手法の開発

シミュレーションを用いた検証を行い、この方法論で、弱非線形領域にしか適用できない摂動計算でも重力レンズの統計量を正確に予測できることを示した。3.申請者らが定式化した計算法をもとに、重力レンズ効果を通して宇宙マイクロ波背景放射から宇宙論的重力波を検出する可能性について定量評価を行った。重力レンズ場の再構築法と除去する手法を組み合わせることで、最大のノイズ源だった宇宙大規模構造に由来する重力レンズ効果を大幅に低減することができ、これまで重力レンズ効果では不可能とされていた宇宙論的重力波の検出が、将来の高感度偏光観測を用いると可能になることを初めて明らかにした。観測的宇宙論前年度に前倒しで研究を進めることができたこともあり、交付申請書で挙げた課題のうち本年度は、高速理論テンプレートの観測的応用と、修正重力理論に対して理論テンプレートの拡張を進めることができた。後者に関しては赤方偏移ゆがみを取り入れた理論テンプレートが完成し、観測的な応用も進めつつある。ただ、従来の摂動計算にもとづく理論テンプレートであり、実用面でやや制約が生じるという課題が残っているが、おおむね計画通りの研究を達成できている。交付申請書で挙げた初年度の3つの課題(摂動論にもとづく理論テンプレートの計算の高速化、赤方偏移ゆがみを取り入れた理論計算、その計算手法を応用した宇宙論的データ解析の開発)をほぼ達成することができた。うち2つの課題の成果については、すでに学術論文としてまとめられ出版されている(A.Taruya et al. 2012,2013,項目13の雑誌論文参照)。また、課題を進める過程で実用的にも重要なテーマなどが見つかり(具体的には模擬観測データの作成方法)、現在、国内研究協力者の協力を得て本研究課題と並行して進めている他、当初の計画では平成25年度に行う予定であったSDSS銀河を用いた宇宙論的解析も前倒しで進行中で、ある程度の成果が出つつある。最終年度は、修正重力理論における宇宙大規模構造の理論計算の改良を進め、赤方偏移ゆがみを考慮したパワースペクトルおよび2点相関関数の高精度理論予言を行う他、観測的な応用を進める。これまでに開発した方法論にもとづき、最新の観測データであるSDSS DR10/11の銀河の非等方パワースペクトルから、赤方編ゆがみからゆらぎの構造成長を測定するとともに、バリオン音響振動から宇宙膨張の同時測定を行う。また、ニュートリノのフリーストリーミング効果を取り入れた高速理論計算についても考察を進め、観測的な応用可能性を探る。初年度の成果をもとに、将来稼働予定の日本の観測プロジェクト(SuMIRe)への応用に向け、ロバストなデータ解析手法の構築を目指す。現在、SDSS DR7 (Sloan Digital Sky Surv ey, Data Release 7)の観測データから測定した銀河パワースペクトルを理論テンプレートと比べることで宇宙論的情報を引き出す解析を行っている。その結果の妥当性を評価する上で、銀河の模擬カタログを使った解析が必要であり、初年度も模擬カタログを使った解析を行って来たが、本年度はその研究をさらに押し進め、宇宙論的N体シミュレーションから、観測される銀河の性質を反映した汎用性の高い模擬カタログ作成方法を構築する。
食品中ポリフェノール類の発がんプロモーション抑制効果を指標とした加工調理法の評価

食材に含まれるポリフェノール化合物の機能性の指標として,発がんプロモーション抑制活性を設定し,その性質が加熱調理によってどのような変動を受けるか,検討するための実験方法を確立し,加熱調理によって発がんプロモーション抑制作用がどのような変動を受けるか,予試験的な検討を行い,本格的な研究へ結びつけることが目的である。<食材からの試験溶液の調製法>食材に含まれるポリフェノール化合物をできるだけ安定に,完全に抽出できること,ポリフェノール以外の化合物の混入をできる限り排除できること,の2点を念頭に調製法の検討を行い,食材を液体窒素下凍結し,室温に取り出して粉砕後,メタノールで抽出する方法を採用した。その後,Sephadex LH-20によるクリーンアップを行い,ポリフェノール画分を得た。<ポリフェノール化合物含有量の把握>試験溶液中に含まれるポリフェノール量の把握には,総量をFolin-Denis法で測定し,個別定量には,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)または,HPLC-MS/MSを用いた。<発がんプロモーション抑制作用の検出>発がんプロモーション作用の検出や機序の検討に適した,マウス表皮由来JB6細胞系を用いて,試験溶液調製法で述べたポリフェノール画分の細胞毒性試験を行い,軟寒天コロニー形成試験の最高濃度を設定して,それ以下の適当な濃度2点を加えて,発がんプロモーション抑制試験を行った。TPA-陽性対照を100%として,ポリフェノール画分が抑制する程度を%表示し,IC_<50>(50%阻害濃度)を求め,これにより,抑制活性の強弱を比較した。今回は,食材中の加熱調理によるポリフェノール量の変化と発がんプロモーション抑制活性について,ギンナン,ゴボウ,シソ,シュンギク,ダイズ,タマネギ,ナス,ブロッコリー,ホウレンソウ,レンコン,リンゴ,レーズンの12食材で検討し,予試験的な結果を得た。電子レンジ加熱の場合,総ポリフェノール量,個別ポリフェノール量ともに加熱により変わらない,減少,増加の場合が見られ,減少するとは限らないことが判明した。今後,食材の件数を増やしていくことで,生,煮る(茄でる),焼く,電子レンジ加熱などの調理法とがん予防効果との関係を示すガイドライン(指針)の提示することができると思われる。食物中ポリフェノール化合物の存在量(含量)と発がんプロモーション抑制効果が加工・加熱調理でどのように変化するか調べた。H17年度は,(1)モデル食品を用いたポリフェノール化合物の抽出法の検討,(2)ポリフェノール化合物の分析法の検討,(3)抽出物を用いた発がんプロモーション抑制作用の検討の3点について基礎的な検討を行った。(1)モデル食品を用いたポリフェノール化合物の抽出法の検討:モデル化合物として,茶,リンゴ,ブロッコリー,タマネギ,ダイコンなどについて予備的検討を行った中から,煮る,焼く,炒める,油で揚げるなどの加熱調理を行うことができることからタマネギをモデルとして選定した。ポリフェノール化合物の抽出は,メタノール,エタノール,酢酸エチルの3種用剤を用いた抽出実験から,メタノールが抽出効率と液クロ分析の2点から考えて適していた。炒める,油で揚げる場合にはメタノール抽出の前にヘキサン処理して油分を除去することが好ましいことが分かった。(2)ポリフェノール化合物の分析法の検討:

当初,HPLC(Tosoh ODS-Ts80)による分析を想定していたが,ポリフェノール化合物は多種類存在するため,分離が困難な場合があることが明らかとなった。そのため,予定を変更し年度途中から使用可能となったLC-MS/MS(Applied Biosystems, API2000)を用いた分析法を採用することとした。これにより当初予定していた表記の5種の他に食品中で普遍的に存在するルチン,ケルセチンなどを含めて,液クロ的に重なるピークがあっても正確に分析することが可能となった。(3)抽出物を用いた発がんプロモーション抑制作用の検討:タマネギメタノール抽出物を用いて,ミリシトリン非添加・添加の比較実験を行い,ミリシトリン単独の場合の活性がミリシトリン添加でもほぼ反映されることが確認された。食材に含まれるポリフェノール化合物の機能性の指標として,発がんプロモーション抑制活性を設定し,その性質が加熱調理によってどのような変動を受けるか,検討するための実験方法を確立し,加熱調理によって発がんプロモーション抑制作用がどのような変動を受けるか,予試験的な検討を行い,本格的な研究へ結びつけることが目的である。<食材からの試験溶液の調製法>食材に含まれるポリフェノール化合物をできるだけ安定に,完全に抽出できること,ポリフェノール以外の化合物の混入をできる限り排除できること,の2点を念頭に調製法の検討を行い,食材を液体窒素下凍結し,室温に取り出して粉砕後,メタノールで抽出する方法を採用した。その後,Sephadex LH-20によるクリーンアップを行い,ポリフェノール画分を得た。<ポリフェノール化合物含有量の把握>試験溶液中に含まれるポリフェノール量の把握には,総量をFolin-Denis法で測定し,個別定量には,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)または,HPLC-MS/MSを用いた。<発がんプロモーション抑制作用の検出>発がんプロモーション作用の検出や機序の検討に適した,マウス表皮由来JB 6細胞系を用いて,試験溶液調製法で述べたポリフェノール画分の細胞毒性試験を行い,軟寒天コロニー形成試験の最高濃度を設定して,それ以下の適当な濃度2点を加えて,発がんプロモーション抑制試験を行った。TPA-陽性対照を100%として,ポリフェノール画分が抑制する程度を%表示し,IC_<50>(50%阻害濃度)を求め,これにより,抑制活性の強弱を比較した。今回は,食材中の加熱調理によるポリフェノール量の変化と発がんプロモーション抑制活性について,ギンナン,ゴボウ,シソ,シュンギク,ダイズ,タマネギ,ナス,ブロッコリー,ホウレンソウ,レンコン,リンゴ,レーズンの12食材で検討し,予試験的な結果を得た。電子レンジ加熱の場合,総ポリフェノール量,個別ボリフェノール量ともに加熱により変わらない,減少,増加の場合が見られ,減少するとは限らないことが判明した。今後,食材の件数を増やしていくことで,生,煮る(茄でる),焼く,電子レンジ加熱などの調理法とがん予防効果との関係を示すガイドライン(指針)の提示することができると思われる。
殺虫剤抵抗性に関する分子遺伝学・生態学的研究及び害虫管理に関する総合的研究

殺虫剤抵抗性問題を総合科学として考えるため、本問題に関心のある昆虫毒物学、生理学、生態学、害虫管理学、農薬科学、遺伝学、農業環境学等の分野の研究者により本研究を組織した。殺虫剤抵抗性に関する研究は、大きく(1)殺虫剤抵抗性発達の機構解明に関する研究と(2)殺虫剤抵抗性発達の抑制に関する研究に区分する事が出来る。(1)については、生理生化学的、分子生物学的および生態学的手法があり、今までも多くの研究がなされている。(2)については、(2-1)殺虫剤の利用を前提に、その効率的な利用に関する研究と、(2-2)殺虫剤以外の防除手段を組み込んだ研究が考えられる。(1)の研究成果を(2)の研究展開に積極的に利用すること、特に、(2-2)の研究分野にも、(1)の研究成果を積極的に利用し、抵抗性発達管理を組み込んだ害虫管理システムの確立の必要性が重要と考えられた。また、殺虫剤抵抗性は小進化現象であることから、生物を理解する上でも、重要な材料となり得ることが考えられた。
植生の変化による地域気候の影響予測に関する研究

この研究で植生変化による地域気候に影響する3段階の研究を行った。すなわち、1.植生変化に伴う地域的な土地利用変化の検出、2.植生変化に伴う地域的な地表面温度の変化予測式、3.植生変化に伴う表面温度による気温の推定である。人間活動のため植生が変化して地域的な気候へ影響をおよぼすためには、土地利用変化が生じる。そのためまず「土地利用変化の検出」について研究を行った。この研究の概略は、衛星データを使用して地域区分を行い、その地域区分について植生指数と地表面温度および両者の回帰係数などによる土地利用変化の検出を試みた。その結果、植生指数と地表面温度の異常値を除いた補正回帰係数が「土地利用変化の検出」に最適であることが判明した。次に、植生が変化して土地利用が変化すると表面温度が変化し、次に気候が変化するため、植生変化に伴う地域的な地表面温度の変化予測の研究を行った。すなわち、衛星データを使用して、1.と同様に地域区分を行い、この地域区分ごとに土地利用分類と地表面温度に関係を調べ、土地利用分類割合と地表面温度の関係式を導いた。この式は「植生変化に伴う地域的な地表面温度の変化予測式」となる。さらに、植生変化が気候要素の気温へ影響することを予測するためには、表面温度と気温の関係を調べる必要がある。そのため、表面温度と気温の関係を地上の実測で行った。まず、表面温度と気温の違いを調べ、次いで、表面温度による気温の推定式の解析、気候値を推定するための日平均温度の推定式の解析を行った。これらの結果、明らかになったことは、日平均表面温度から日平均気温を推定する場合月別に回帰式を計算する必要がある。月別の回帰式で約1.0°C以内の標準偏差で推定できる。時間データから日平均気温を推定する場合、06時と18時頃の表面温度からの推定が最も精度がよい。森林,畑地において表面温度を測定した.またランドサットデータを用いて,植生の変化による地域気象の予測式を計算した.測定結果を利用して表面温度と気温と関係式を計算した.また,衛星通過時間と日平均気温の関係を調べた.ノア衛星の通過時間(約02:00)と最低表面温度の関係について解析した結果,最低表面温度の出現時間は日の出時間に約1030分早いことが判明し,ノア通過時間から最低表面温度までは畑地では0.6°C/hr,森林では0.7°C/hrの割合で低下する。この関係を使用して最低表面温度を推定し,さらに最低気温度推定できる.また,ランドサット通過時間(09:30)の表面温度(T9)と平均表面温度(Tsm)の関係について回帰式を計算した.その結果,畑地についてTsm=0.38T9+10.72,森林についてTsm=0.82T9-2.31の関係が得られた.植生の変化による地域気象の予測式については,北海道石狩・勇払平野について計算した.1kmx1kmのメッシュ内の土地利用割合が変化したときの計算式を用いて,森林が100%畑地,100%水田,100%市街地などに変化したとき地表面温度を予測した.1993年7月8日の例では畑地は3.2°C,水田は1.1°C,市街地は8.6°C地表面温度が上昇する.これらの関係を利用して,植生が変化したときの平均気温の変化の予測が出来る.また,地表面温度を標準化してこれらの回帰係数を比較した.その結果,土地利用によって回帰係数は一定値を示す.そのため回帰係数の変化によって土地利用変化が調べられる.

平成5年に引続き森林において表面温度と気温の関係を測定し,衛星データの表面温度から地域気温を推定するための基礎的解析を行った。森林の6月から10月までデータを用いて気温と表面温度の関係を調べた結果,気温と表面温度の相関係数は日中に低く,夜間に高いことが確認された。また表面温度以外の気象要素については純放射,飽差とも時刻による特徴は無かった。さらに時刻毎に単相関(気温と表面温度)と重相関(気温と表面温度,純放射,飽差)を調べた。夜間には単相関係数と重相関係数の差はほとんど無かったが,日中は重相関係数がよいことが判明した。これは日中の純放射の影響のためであることが判明した。どの時刻の表面温度から日平均気温が良く推定できるかを調べた。その結果,午前6-7時ころと,午後17-18時頃の表面温度と日平均気温の相関が最も良いことが判明した。推定精度が悪い時間帯は昼の12時前後である。したがって,朝7時頃と夕方6時頃の衛星データを用いて地域的な日平均気温の推定が精度良くできる。さらに気温と表面温度の回帰式の検討を行った。標準回帰係数の検討の結果,日中に気温と表面温度の関係が悪いのは,純放射が気温に負の影響を与えているためである。また飽差の標準回帰係数は0に近く,気温に大きな影響を与えていない。さらに,植生が変化した場合の回帰係数の変化を調べるため,回帰係数と群落抵抗値の関係を調べた。森林の群落抵抗は500に近いことが判明した。本年度は過去3年間の測定結果のまとめを主眼に行った。解析項目は表面温度と気温の相違、表面温度の最高最低値の出現時間、表面温度による気温の推定、1時間平均表面温度による日平均気温の推定、ノア衛星通過時の表面温度と最低表面温度の関係、ランドサット通過時お表面温度と日平均気温の関係などである。その他、衛星データを使用した植生変化に伴う地域的な土地利用変化の検出法、植生変化に伴う地域的な地表面温度の変化予測式の解析も行った。表面温度と気温の相違については日中は表面温度が高温で、夜間は低温になり最高最低温度の起時も異なることが明らかになった。最高表面温度は気温より2030分早く出現する。最低温度も気温より早いが表面状態によるばらつきが大きい。表面温度から気温を推定することは森林の方が精度良く推定できる。畑地や水田は表面温度の他に植生に関する変数も入れる必要がある。1日の内で精度良く日平均気温を推定できる時間帯は朝6時前後と夕方18時前後である。特に水田は810時ころの推定は精度が悪い。ノア衛星通過時の表面温度と最低表面温度の関係については表面温度の低減率で計算する方法と回帰式で計算する方法が有効であることが判明した。低減率は畑地の場合は0.6度/時間、森林は0.7度/時間であった。ランドサット通過時お表面温度と日平均気温の関係については回帰式を用いて、RMSは1.82.1度で推定できることが示された。
全てのHIVに著効を持つ画期的ヌクレオシド・エイズ薬の開発

研究代表者が開発した4'-エチニル-2'-デオキシヌクレオシド誘導体である4'-ethynyl-2'-deoxy-2-fluoroadenosine(1)が,MDRを含む全ての耐性HIVに対して極めて高い抗HIV活性を示すこと,マウス急性毒性が皆無であること,1のトリリン酸体が血漿中での安定性に優れていること及びミトコンドリアDNAポリメラーゼγに対する阻害活性も低いことを明らかにし,画期的抗エイズ薬となりうる可能性を示した。さらに,(1)同薬剤の臨床試験に向けた効率的大量合成法の確立,および,(2)同薬剤のテトラヒドロフラン環部をシクロペンタン環に改変して,更なる安定性および活性の向上,毒性の低減を目指した新規炭素環型類縁体(2)の合成法の開発について研究を実施した。(1)については,容易に入手可能な4-pentenoicacidのL-phenylalaninol誘導体の不斉酸化を経由して調製したα-シロキシアセチレンケトンに対する立体選択的Clユニットの求核付加を鍵反応とする1の効率的合成経路(全9工程)を発案し,最後のステップである2-フルオロアデニンによるN-グリコシル化を残すのみの段階まで達している。また,(2)については,グアニン誘導体を除く全ての4'-エチニル-2'-デオキシヌクレオシド炭素環アナログの合成に成功するとともに,2-フルオロァデニンを有する炭素環アナロクについては,より短工程の合成ルートの開発研究を実施し,2-フルオロアデニンを結合させるステップを残すのみとなっている。昨年度までに合成し、マウズ急性毒性が皆無であった4'-エチニル-2'-デオキシ-2-フルオロアデノシン(4'Ed2FA)の人DNAポリメラーゼに対する阻害活性および細胞内代謝について研究を行った。その結果4'Ed2FAのEC_<50>はDNAポリメラーゼαとβにたいしては200μM以上でありγに対しては10μMであることが分かり、人に対して毒性が非常に低いことを明らかにした。また培地の4'Ed2FAの濃度を上げて行くと細胞内の4'Ed2FAMP(1リン酸),DP(2リン酸),TP(3リン酸)体が増加すること、更に4'Ed2FATPの血漿中半減期(T_<1/2>)は18時間と非常に安定であることを明らかにした。以上の結果は4'Ed2FAが耐性HIVを発現させず、副作用が低い1日1回投与で済む理想的且つ画期的な薬剤となる可能性を示すものである。4'Ed2FAの2-クロルル類縁体(4'Ed"ClA)を合成し、抗HIV活性は4'Ed2FAには若干劣るが毒性も無く、4'Ed2FA同様耐性HIVを発現させない画期的な抗HIV薬と成り得ることを明らかにした。4'Ed2FAのアシル誘導体の合成研究にも着手した。更に本研究の概念の正当性を検証する研究の一環として、カルボサイクリック構造をもつ4'-置換-2'-デオキシヌクレオシドの合成研究を行い、グアニン体を除くウラシル、チミン、シトシン、アデニン体の合成を終了した。これらについては現在抗HIV活性測定を依頼しているところである。昨年度までの研究により,MDRを含む全ての耐性HISに対して極めて高い活性を示し,マウス急性毒性が皆無であり,しかも血漿中での安定性にすぐれ,さらにそのトリリン酸体が,ヌクレオシド系逆転写酵素阻害薬の生体毒性の主原因であるミトコンドリアDNAポリメラーゼγに対する阻害活性も低い,画期的抗エイズ薬となりうる2'-deoxy-4'-C-ethynyl-2-fluoroadenosine(1)の創製に至った。本年度は,同薬剤の臨床試験に向けた効率的大量合成法の確立,および,同薬剤のテトラヒドロフラン環部をシクロペンタン環に改変して,更なる安定性および活性の向上,毒性の低減を目指した新規炭素環型類縁体(2)の合成法の開発について研究を実施した。

容易に入手可能な4-pentenoic acidのEvans型オキサゾリジノン誘導体を不斉酸化して,3'-OH基を導入し,さらに4'-位のアセチレン基の導入等(3工程)を経て,(S)-1-TMS-4-TBDPSoxy-6-hepten-1-yn-3-oneを調製した。このケトンにbenzyloxymethyl anionをジアステレオ選択的に付加して4-位の不斉4級炭素を構築し,末端二重結合をオゾノリシスすることによりフラノース環を形成させた。今後は,1級ヘミアセタール性水酸基を活性化してから2-fluoroadenineを導入し,脱保護することにより1の大量合成法を完成する(全工程9工程の効率的合成法となる)。類縁体2の合成については,マロン酸ジメチルからキチの4工程で収率よく得られる1-benzyloxymethyl-3-cyclopentene-1-methanolをエポキシ化し,塩基によるアリルアルコールへの変換,1位水酸基の選択的保護,4-位ヒドロキシメチル基のアセチレンへの変換により塩基導入前駆体を得た(後23工程で合成が完了する)。
更新世終末期の極東における先史人類の適応行動変化に関する比較考古学的研究

本年度の研究は、フィールド調査を継続しつつ昨年の博士論文の内容をもとに、地域間の比較検討に着手しながら、研究成果の一部を国内外の学会に公表した。昨年までのアムール下流域でのフィールド調査の成果の一部を『北海道旧石器文化研究』10号および世界考古学会議(WAC)中間会議で公表した。本年度のフィールド調査は、同じ地域で新石器より下層に包含されると予測した旧石器の検出を目的として、アシノーヴァヤ・レーチカ地区で実施した。しかし調査地点では旧石器遺物を確認できなかった。そこで極東の内陸部や極北地域も含めた後期旧石器に相当する遺跡を、ロシア側で調査された文献資料上で検討して、アムール下流域には、両面調整石器を中心とする旧石器文化が更新世に展開した可能性を見出し、『考古学ジャーナル』誌No.540号に公表した。また博士論文の一部に、新たな情報を加えて書き直し、日本列島の更新世終末期の学説史として『論集忍路子』第1号に公表した。同じく博士論文の一部、両面調整石器のリダクションモデルに関する部分は、国際誌Current Research in the Pleistoceneに投稿した。比較地域の一つとして昨年度着目していた北海道島について、更新世終末期石器群として忍路子石器群と落合モサンル石器群を対象に、先行研究の検討と新資料の実地観察を実施した。忍路子石器群が石刃運搬型リダクション戦略で環境に適応していたことに対し、落合モサンル石器群は、両面調整石器リダクション戦略を中心とした石材利用であり、両者の行動形態は大きく異なるとの見通しを得た。しかし年代学的情報と古環境復元の検討が不十分であることから、まとまった成果として公表してはいない。なお本年度公表した実績の他にも、今後の作業と展開次第で公表可能な状態にもっていける蓄積内容はある。これらについても、国内・外に随時公表する予定である。本年度の研究は、極東各地を比較する基準の確定と、次年度以後の調査を実施するフィールドの選定との2点を主たる内容とした。前者については、資料的な蓄積の多い日本列島の石器資料を用いて、以前に荒削りな形で提出したモデルを、より純化を進めた2つのモデルに整理し直して公表した。1つ目は本州島の北半における石器群変遷の3段階モデルである。等価構造(更新世OIS2の石刃石器群)→入れ子構造(更新世終末期、旧石器/縄文移行期の両面調整石器群)→個別構造(完新世の定住的石器群)、との3段階の変遷がそれぞれ、冷涼な氷期の環境化での頻繁な移動生活→温暖化による環境変化を受けた遊動領域の縮小化→温暖・湿潤な環境下での定着的生活に対応する可能性を示した。2つ目は、上記の3段階変遷の中間に相当する「入れ子構造」の、両面調整石器リダクションモデルである。原石が剥離の進行によって縮小(リダクション)する「横方向」と、剥片-石核関係が入れ替わる「縦方向」との二方向への伸縮可能性に特徴があり、これを石材の獲得時と、石器としての使用時との時間的・空間的なズレを調節する際の有効性に関連する石器群構造と理解した。これらの成果によって、本州島北半の地理範囲で導かれたモデルが、他の極東各地の資料に認められるか否かが、比較の重要な論点になるとの前提を得た。後者については、北海道島、アムール流域、沿海州、本州島を放射性炭素年代と石器群の変遷に着目して、更新世終末期の考古学研究の現状を俯瞰する論文を公表した。特にアムール下流域のオシポフカ文化については、1920年代以来のロシア側による学説史を検討し(その一部を公表予定)、ロシア人研究者と共にハバロフスク市近郊のノヴォトロイツコエ10遺跡の予備的な野外調査を行って、次年度の発掘調査の継続的な実施を計画した。また韓国の細石刃石器群に関する韓国人研究者の著作の検討にも着手した。本年度の研究は、昨年度までにいくつかの論文として公表していた研究前提を著作としてまとめる作業と、実際のフィールド調査の実施との2点を主たる内容とした。前者については、日本列島における更新世終末期研究の学説史を検討することで、これまでの研究が「縄文時代」という日本国の現在の領域を前提としたパラダイムであり、また文化史的な手法による研究のために、自然環境変化との比較が困難であったことを指摘した。また石器研究の上では、従来の主流であった石器製作技術の復元的研究からの細分編年研究ではなく、原石の消費過程であるリダクション・シーケンスを把握することによる。技術構造論的アプローチが重要であるとの立場を確立した。その上で更新世終末期石器群を「両面調整石器群」として把握し、この両面調整石器群の構造を、(1)石器群のリダクション構造、(2)遺跡群の形成構造との2点に着目してモデル化した。このモデルを用いて、日本列島の更新世終末期石器群のうち、信濃川流域の尖頭器石器群および本州島北部の荒屋系細石刃石器群をとりあげて、それらの石材利用からみた先史狩猟採集民の長距離移動について解明した。また極東大陸部の更新世終末期石器群のうち、アムール河下流域のオシポフカ文化について、現状の研究をレビューして将来の比較にそなえた。これらの内容について東京都立大学に学位を10月に請求し、所定の審査をへて12月に博士(史学)の認定をうけた。

後者については、昨年度に予備的な野外調査を実施したロシア共和国ハバロフスク州所在のノヴォトロイツコエ10遺跡の発掘調査を実施した。遺跡はアムール川を見下ろす扇状地地形の末端に所在し、昨年の予備的調査の所見から、更新世終末期のオシポフカ文化に帰属することが理解されていた。本年度の調査において1層から6層の自然堆積物を把握し、その中で3層に住居状遺構、4層から5層に人工遺物の集中を検出した。おもな人工遺物は、多様な両面調整石器と細石刃の石器群と、出現期に帰属する土器片である。また土器片付着物や、炉跡から炭化物資料を100点以上採取し、層位学的な連続の中での放射性炭素年代測定を実施する予定である。この調査の概要は一部公表したが、現在、より詳細な報告を作成中である。本年度の研究は、フィールド調査を継続しつつ昨年の博士論文の内容をもとに、地域間の比較検討に着手しながら、研究成果の一部を国内外の学会に公表した。昨年までのアムール下流域でのフィールド調査の成果の一部を『北海道旧石器文化研究』10号および世界考古学会議(WAC)中間会議で公表した。本年度のフィールド調査は、同じ地域で新石器より下層に包含されると予測した旧石器の検出を目的として、アシノーヴァヤ・レーチカ地区で実施した。しかし調査地点では旧石器遺物を確認できなかった。そこで極東の内陸部や極北地域も含めた後期旧石器に相当する遺跡を、ロシア側で調査された文献資料上で検討して、アムール下流域には、両面調整石器を中心とする旧石器文化が更新世に展開した可能性を見出し、『考古学ジャーナル』誌No.540号に公表した。また博士論文の一部に、新たな情報を加えて書き直し、日本列島の更新世終末期の学説史として『論集忍路子』第1号に公表した。同じく博士論文の一部、両面調整石器のリダクションモデルに関する部分は、国際誌Current Research in the Pleistoceneに投稿した。比較地域の一つとして昨年度着目していた北海道島について、更新世終末期石器群として忍路子石器群と落合モサンル石器群を対象に、先行研究の検討と新資料の実地観察を実施した。忍路子石器群が石刃運搬型リダクション戦略で環境に適応していたことに対し、落合モサンル石器群は、両面調整石器リダクション戦略を中心とした石材利用であり、両者の行動形態は大きく異なるとの見通しを得た。しかし年代学的情報と古環境復元の検討が不十分であることから、まとまった成果として公表してはいない。なお本年度公表した実績の他にも、今後の作業と展開次第で公表可能な状態にもっていける蓄積内容はある。これらについても、国内・外に随時公表する予定である。
Optogenetic identification and manipulation of distinct midbrain dopaminergic projection pathways encoding fear and reward learning

腹側被蓋野ドーパミン神経は報酬行動に重要であることが知られているが恐怖やその消去にも関係していることが示唆されている。ドーパミン神経の消去学習への関与を明らかにするため、我々は恐怖記憶の消去学習中において嫌悪刺激がくる時間帯のみいくつかの脳部位でのドーパミン神経軸索末端を光遺伝学を用いて抑制した。側坐核での軸索末端を抑制すると消去学習の長期記憶が阻害され、一方前頭前野の軸索末端を抑制すると消去学習を促進した。これらの結果から、腹側被蓋野ドーパミン神経は投射部位特異的に恐怖記憶の消去に関与していることが明らかとなった。
ホーソーンと人種表象

19世紀の奴隷制問題や人種問題がホーソーン文学にいかなる影響を与えたかを検証した。その際、ホーソーンの『緋文字』と、現代の黒人作家トニ・モリソンやインド系アメリカ人作家バハラティ・ムカジーの作品とを比較考察することによって、ホーソーンがスレイブ・ナラティヴを利用していること、またホーソーンの『緋文字』が密かに人種的混淆の問題を取り扱っていることを明らかにし、ホーソーンの物語が当時の人種問題に密接に関係し、言い換えるとこの作家の文学がいかに人種表象に依存しているかを指摘した。平成21年度の研究計画は、19世紀の奴隷制問題がホーソーンの創作にいかなる影響を及ぼしているかを具体的に検証することによって、ホーソーンの人種意識の一端を明らかにすることであったが、ほぼ計画どおり、研究を進めることができた。その成果としては、論文「The Scarlet LetterとBeloved」においてホーソーンが『緋文字』を執筆する際に、19世紀中葉アメリカで盛んに書かれていたスレイヴ・ナラティヴを意識していたと想定し、このホーソーンの代表作をスレイヴ・ナラティヴの観点から考察した。ピューリタン社会においてヘスターの置かれた状況は、奴隷制下で苦しむ奴隷の母親の状況と酷似していることを指摘し、さらに現代黒人女流作家トニ・モリソンの代表作で黒人奴隷制の悲惨さを描いた『ビラヴィド』と比較検証することによって、より具体的にはヘスターの苦悩とセスのそれを比較考察することによって、ホーソーンのスレイヴ・ナラティヴが黒人奴隷の苦悩を十全には描きえていないことを明らかにした。研究意義については、これまでのホーソーン研究において、確かにサクヴァン・バーコヴィッチのように『緋文字』の結末の曖昧性を奴隷制問題に関連付ける解釈は提出されてきているが、上記の論文で考察したような、スレイヴ・ナラティヴからホーソーンの作品を検証した研究が殆どない点において、十分評価できると思われる。平成22年度の研究計画のひとつは、F・ダグラスとH・ジェイコブズなどの奴隷体験記を検証することによって、奴隷体験記がホーソーンの文学に与えた影響を考察することであったが、残念ながら研究成果としては提出することができなかった。しかし、ホーソーンの『緋文字』が現代インド系アメリカ人女流作家ムカジーに与えた影響を考察し、その研究成果として、論文「ムカジーとホーソーン---"hybridity"の問題をめぐって---」を提出することができた。本論文において、現代インド系アメリカ人女流作家ムカジーがアメリカ文学の古典『緋文字』を換骨奪胎して『The Holder of the World』を創作した要因を論究した。その作品において、ムカジーは20世紀アメリカに生きるベイ・マスターズという若い女性に17世紀のアメリカにタイム・トラベルさせ、当時生きたハンナ・イーストンの経験を追体験させることによって、アメリカが文化的にも歴史的にもインドと関わっていることを描き出している。ホーソーンが、ちょうどパールの人物造型において分かるように人種的な混淆を否定的に描いている一方で、ムカジーが人種的混淆、あるいは文化的混淆を多文化主義アメリカの理想的な在り方として肯定的に描いていることを明らかにした。研究意義については、『緋文字』における「異種混淆」("hybidity")の問題はこれまでのホーソーン研究において十分には検討されていない点において、十分評価できると思われる。具体的には、本論文は現代の多文化主義国家アメリカにおける『緋文字』の有する意義と可能性を指摘している点で評価できると考える。本年度の研究成果としては「The Bilithedale Romance論---奴隷制廃止運動を巡って---」があげられる。これまでホーソーンの第3の長編『ブライズデイル・ロマンス』は奴隷制廃止運動と関連づけて論じられてこなかった。というのも、『ブライズデイル・ロマンス』には当時アメリカ社会において最大の問題であった奴隷制に関する言及がなされていないからである。しかしながら、ホリングズワースやゼノビアなどの改革運動家たちの人物造型に着目してみると、彼らが密かに、当時の奴隷制廃止運動に関係づけられていることがわかる。ホリングズワースは博愛主義者とされるが、当時アメリカ社会では奴隷制廃止主義者は博愛主義者と呼ばれていた。一方ゼノビアは過激なフェミニストとされるが、当時のフェミニストは女性の立場と奴隷の黒人のそれの類似性を強調し、奴隷制廃止の立場をとっていたのである。研究論文では、ホリングズワースやゼノビアがいかに白人の中産階級社会にとっていかに危険な存在であり、そして彼らがどのように、黒人や東洋人などの有色人種表象によってその人物造型がなされているかを明らかにし、語り手カヴァデイルが物語の最後にプリシラへの愛を告白する意味を考察した。本論文は『ブライズデイル・ロマンス』が奴隷制問題を十分に意識したテクストとして読むことができるということを明らかにした点で十分な意義を有していると判断される。ただ、研究計画から見れば不満は残る。

それは平成23年度の研究計画としては過去2年の研究成果を踏まえて、発展的にホーソーンと人種表象というテーマに関して総括を行う予定であったからである。研究期間では、果たせなかったが、この3年間で蓄積した、ホーソーン作品における人種表象のデータをさらに吟味しまとめて、計画どおり書籍の形で研究成果を発表する予定である。
プロテオーム解析による新規細胞培養技術の開発

動物細胞や昆虫細胞の培養による有用タンパク質の高生産プロセスを構築するために最も重要な技術課題は,培養の無血清化である.本研究では,培養の無血清化にともなう細胞のプロテオームの変化を解析することにより,無血清化に関与するタンパク質の同定と発現メカニズムの解明を行い,無血清化のプロセスを迅速化,効率化することを最終的な目標として,基礎的なデータの収集を行った.まず,有用物質生産のための遺伝子組換えの宿主細胞として広く用いられている動物細胞であるCHO細胞や昆虫細胞Sf9の低コストの無血清培養技術を開発するために,細胞増殖や組換えタンパク質生産を促進する効果を有するリン脂質であるホスファチジン酸の供給方法や血清無添加の基礎培地における昆虫細胞-バキュロウイルス系による組換えタンパク質生産などについて検討を行った.また,CHO細胞については,細胞を継代する際に使用する培地の血清濃度を徐々に低下させることによって血清添加培地を無血清培地に代替していく馴化法により,無血清培地中で生育可能な細胞を取得した.得られた血清非依存性細胞の増殖速度や組換えタンパク質生産速度を測定し,血清添加培地を用いて継代している細胞のそれらとほぼ同等であることを確認した.次に,無血清培地への馴化にともないCHO細胞のプロテオームがどのように変化したのかを調べるために,血清非依存性細胞および血清添加培地を用いて継代している細胞の細胞内タンパク質を2次元電気泳動により解析した.その結果,計約700種類の細胞内タンパク質が検出され,培養の無血清化にともない発現量が5倍に増加または1/5に減少したタンパク質がそれぞれ数種類ずつ存在することがわかった.動物細胞や昆虫細胞の培養による有用タンパク質の高生産プロセスを構築するために最も重要な技術課題は,培養の無血清化である.本研究では,培養の無血清化にともなう細胞のプロテオームの変化を解析することにより,無血清化に関与するタンパク質の同定と発現メカニズムの解明を行い,無血清化のプロセスを迅速化,効率化することを最終的な目標として,基礎的なデータの収集を行った.まず,有用物質生産のための遺伝子組換えの宿主細胞として広く用いられている動物細胞であるCHO細胞や昆虫細胞Sf9の低コストの無血清培養技術を開発するために,細胞増殖や組換えタンパク質生産を促進する効果を有するリン脂質であるホスファチジン酸の供給方法や血清無添加の基礎培地における昆虫細胞-バキュロウイルス系による組換えタンパク質生産などについて検討を行った.また,CHO細胞については,細胞を継代する際に使用する培地の血清濃度を徐々に低下させることによって血清添加培地を無血清培地に代替していく馴化法により,無血清培地中で生育可能な細胞を取得した.得られた血清非依存性細胞の増殖速度や組換えタンパク質生産速度を測定し,血清添加培地を用いて継代している細胞のそれらとほぼ同等であることを確認した.次に,無血清培地への馴化にともないCHO細胞のプロテオームがどのように変化したのかを調べるために,血清非依存性細胞および血清添加培地を用いて継代している細胞の細胞内タンパク質を2次元電気泳動により解析した.その結果,計約700種類の細胞内タンパク質が検出され,培養の無血清化にともない発現量が5倍に増加または1/5に減少したタンパク質がそれぞれ数種類ずつ存在することがわかった.動物や昆虫の細胞培養による有用タンパク質の高生産プロセスを構築するために不可欠な技術課題は,培養の無血清化と付着性細胞の浮遊化である.本研究は,培養の無血清化や細胞の浮遊化にともなう細胞のプロテオームの変化を解析することにより,それらに関わるタンパク質の同定と機能発現メカニズムを解明することにより,人為的に無血清化や浮遊化のプロセスを制御するための基礎的なデータの収集を目的として検討を行うものである.本年度はまず,有用物質生産のための宿主細胞として広く用いられている動物細胞であるCHO細胞や昆虫細胞Sf9を対象として,細胞を継代する際に使用する培地の血清濃度を徐々に低下させることによって血清添加培地を無血清培地に代替していく馴化培養などによる無血清培養可能な細胞の取得と,無血清培地における培養特性の解析を行っている.また,これまでの検討から無血清培養下におけるCHO細胞の増殖や組換えタンパク質生産を促進する作用を有することが見出されている,ホスファチジン酸(PA)を無血清培地に添加することによりCHO細胞のプロテオームがどのように変化するのか,2次元電気泳動(1次元目の泳動:固定化pH勾配等電点電気泳動,2次元目の泳動:SDS-PAGE)による解析を試みた.その結果,PAの添加により発現量が顕著に増加あるいは減少するタンパク質がいくつか検出され,それらのなかには血清を添加した場合と同様の発現量の変化を示すものが存在することがわかった.動物細胞や昆虫細胞の培養による有用タンパク質の高生産プロセスを構築するために最も重要な技術課題は,培養の無血清化である.本研究では,培養の無血清化にともなう細胞のプロテオームの変化を解析することにより,無血清化に関与するタンパク質の同定と発現メカニズムを解明し,人為的に無血清化のプロセスを制御することを最終的な目標として,基礎的なデータの収集を行った.まず,有用物質生産のための宿主細胞として広く用いられている動物細胞であるCHO細胞や昆虫細胞Sf9を対象として,低コストの無血清培養技術の開発について検討を行った.

また,CHO細胞については,細胞を継代する際に使用する培地の血清濃度を徐々に低下させることによって血清添加培地を無血清培地に代替していく馴化法により,無血清培地中で生育可能な細胞を取得した.得られた血清非依存性細胞の増殖速度や組換えタンパク質生産速度を測定したところ,血清添加培地を用いて継代している細胞のそれらとほぼ同等であることを確認した.次に,無血清培地への馴化にともないCHO細胞のプロテオームがどのように変化したのかを調べるために,血清非依存性細胞および血清添加培地を用いて継代している細胞の細胞内タンパク質を2次元電気泳動(1次元目の泳動:固定化pH勾配等電点電気泳動,2次元目の泳動:SDS-PAGE)により解析した.その結果,計約700種類の細胞内タンパク質が検出され,培養の無血清化にともない発現量が5倍に増加または1/5に減少したタンパク質がそれぞれ数種類ずつ存在することがわかった.
エチオピアにおける女性農業普及員を介した農村女性への技術移転

24年度までの調査において、農村女性は女性農業普及員に対して、男性農業普及員よりも自分たちの現状を理解して積極的にコミュニケーションを取ってほしいと考えており、男性農業普及員よりも質問しやすい・付き合いやすい立場にいることへの期待が大きかった。しかし、農業普及員まではその期待が伝わっておらず、対応がとられていないことが明らかになった。この理由の一つとして、ATVETカレッジにおいても郡の農業局においても、ジェンダーに焦点を当てた教育・研修はほとんど行われていないということが考えられる。ATVETカレッジでは「ジェンダーに配慮したカリキュラム(Gender Sensitive Curriculum)」が実施されているが、内容に関する明確な規定が無いことから、その実施内容は各教員に委ねられている。そこで25年度では、ATVETカレッジ二校にて教員および学生を対象とした現地調査を実施した。その結果、教員が考える同カリキュラムの内容は大きく六項目に分類することができ、内容によって対象者および目的の設定にも差が見られた。分析の結果、教員の認識の違いは、1)農村での経験の有無、2)社会的認識、3)ジェンダーに関する経験、の三点によって主に形成されていた。しかし、実際に同カリキュラムをどのように実施しているかは、同カリキュラムをどのように理解しているかよりも、担当教科などに左右されていた。農村部での経験を有し、同カリキュラムに対しても具体的かつ現実的な意見を出すことができる教員は全て専門科目を担当していた。専門科目は短時間で多くの知識・技術をカバーすることが求められているので、いくらジェンダー配慮について多くの考えを持っていたとしても、実施する余裕は無かった。一方で、最も同カリキュラムと関係しているであろう「ジェンダーと開発入門」担当教員は農村部での経験が皆無であることにより、担当教科とDAの仕事を結びつけることができないなどのミスマッチが見られた。本年度は、前年度の現地調査結果を踏まえて二校の農業訓練カレッジで調査を実施した。その結果をまとめ、国内外の学会にて口頭発表を行った。アフリカ教育研究フォーラムでは最優秀発表賞を受賞した。また、4月以降も、アフリカ学会および国際開発学会での口頭発表が確定している。博士論文の提出までには至っていないが、順調に執筆作業が進んでいることから、おおむね順調に進展しているといえよう。今後は、学会での口頭発表で頂いたアドバイス等を参考に、博士論文の最終的なまとめを行い、速やかに提出する。また、同研究を投稿論文としてアフリカ教育研究、国際協力論集、比較教育学研究などに投稿する。現在、エチオピア国政府は農村女性の農業普及参加を重視しており、最新の国家開発5力年計画でも参加率増加が明記されている。しかし、未だ農村女性の参加率は低い。先行研究では文化的・社会的な阻害要因の一つとして、農業普及員の性別が男性ばかりであることが挙げられている。そこで本研究では、女性農業普及員に注目する。本研究は、農業普及員育成機関であるATVET大学校で取得された知識・技術が、女性農業普及員を通って農村女性へ伝えられるまでの過程を分析する。よって、1)女性農業普及員のATVET大学校からの知識・技術習得方法および過程、2)女性農業普及員から農村女性への知識・技術移転方法および過程、の二段階を見る。今年度は4月6月に現地大学(アディスアベバ大学)に所属し、学術論文およびエチオピア政府・国際機関・現地NGOなどが提供している資料を収集した。また、同時に一度目の現地調査を行い、農村女性および農業普及員への聞き取りを行った。現地に長期滞在することができたことで、文献のみからは得ることができない、その土地の生活習慣・文化・女性の役割などを観察することができた。聞き取り調査を行った結果、農村女性は女性農業普及員に対して、男性農業普及員よりも自分たちの現状を理解して積極的にコミュニケーションを取ってほしいと考えており、男性農業普及員よりも質問しやすい・付き合いやすい立場にいることへの期待が大きかった。しかし、今回のアンボ郡・ワルメラ郡では、女性農業普及員特有の役割というものは見られなかった。また、両郡において、性別による農業普及員の活動内容の違いは見られなかった。一度目の調査を通して、女性農業普及員の数を増加させるだけでは女性農家の農業普及への参加向上には繋がらず、ATVETカレッジでどのように農業普及員をジェンダー配慮ができるように育成するかの重要性が確認された。

しかし、実際に同カリキュラムをどのように実施しているかは、同カリキュラムをどのように理解しているかよりも、担当教科などに左右されていた。農村部での経験を有し、同カリキュラムに対しても具体的かつ現実的な意見を出すことができる教員は全て専門科目を担当していた。専門科目は短時間で多くの知識・技術をカバーすることが求められているので、いくらジェンダー配慮について多くの考えを持っていたとしても、実施する余裕は無かった。一方で、最も同カリキュラムと関係しているであろう「ジェンダーと開発入門」担当教員は農村部での経験が皆無であることにより、担当教科とDAの仕事を結びつけることができないなどのミスマッチが見られた。2012年4月6月まで現地調査を行い、農村部にて女性農家および農業普及員へ聞き取り調査を行った。その結果をまとめ、国際教育研究フォーラム・国際開発学会第23回全国大会・第11回アフリカ教育研究フォーラムにて報告を行った。また、アフリカ学会でも口頭発表することが確定している。しかし、論文として発表するまでには至っていないため、当初の計画よりはやや遅れていると言わざるを得ない。本年度は、前年度の現地調査結果を踏まえて二校の農業訓練カレッジで調査を実施した。その結果をまとめ、国内外の学会にて口頭発表を行った。アフリカ教育研究フォーラムでは最優秀発表賞を受賞した。また、4月以降も、アフリカ学会および国際開発学会での口頭発表が確定している。博士論文の提出までには至っていないが、順調に執筆作業が進んでいることから、おおむね順調に進展しているといえよう。今後は農業普及員を育成する際に、「男女平等」という考えのみではなく、「男性と女性の違いを理解した上で農業普及を行う」という視点を入れることが必要ではないかという視点から、ATVETカレッジでジェンダーがどのように扱われているかについて調査を行いたいと考えている。今後は、学会での口頭発表で頂いたアドバイス等を参考に、博士論文の最終的なまとめを行い、速やかに提出する。また、同研究を投稿論文としてアフリカ教育研究、国際協力論集、比較教育学研究などに投稿する。
嚥下機能発達の超音波画像解析システムによる動態解析

我々は、幼児を対象として,撮影のための特別な部屋を敷設する必要がなく,生体に対しても非侵襲的で繰り返し,および長時間の検査が可能で,嚥下時の舌の矢状断面はもちろん,エックス線検査では観察しにくいとされる前額断面の観察も可能であり,リアルタイムに連続画像を得ることができる超音波診断装置を用いた研究を実施した。また,超音波診断装置による実験に先立ち,嚥下運動の基礎的データを得る目的で,以下の3つの実験を行った。第一に,現在臨床的に摂食・嚥下障害患者で使用されている,増粘材食品の温度が嚥下運動に及ぼす影響について健康な成人を対象に検討した。第二に,健康な乳児を対象に,被曝量の非常に少ないエックス線テレビシステムを用いて,吸啜運動中の乳児の嚥下動態について観察を行った。第三に,健康な幼少児を対象に,歯科用エックス線規格写真を用いて,嚥下関連器官の成長変化について検討した。以上のような研究を踏まえ,超音波診断装置を用いた研究の結果,我々は嚥下時の舌の運動の中で特に呼吸と協調して機能を営む上で非常に重要な部位であり,これまで報告の少なかった舌根部を含めた舌背の矢状断面の動態を明らかにすることができた。これにより,幼児の嚥下動態は乳児型嚥下から成熟型嚥下への移行期にあることを明らかにした。また,健常幼児のデータを定量的に解析することにより超音波診断装置を用いた嚥下運動検査の参考値を得ることができた。加えて,小児歯科領域で特に問題となる唇顎口蓋裂患者を対象に超音波診断装置と哺乳ビン内圧の同時記録を行った。その結果,唇顎口蓋裂患者の吸啜運動時の舌動態および,Hotz床装着の効果について明らかにすることができた。これらの臨床的意義は大きいと考えられる。1.嚥下動態解析のための超音波画像解析システム(US)の設定条件確立これまで超音波断層法による嚥下時の舌動態に関しては,成人や小児を対象に頭部を固定して舌前方部の観察が行われてきた。これに対し,今回は特に舌根部の動態を重視していることと,対象が乳幼児で頭部固定が困難であったことから,被験者の顎下部にプローブを術者が手で保持し,超音波の中心線が下顎第二乳臼歯部をとおり,眼耳平面に直交している状態で舌後方部の画像記録を行った。2.探触子の固定装置の開発乳幼児を対象として撮影してみた結果,頭部の強固な固定装置は乳幼児に応用することは困難であったため,探触子に角度計を付与して設置基準を設けることと,術者の腕で被験者の頭部と頸部を支持し,緩やかな固定を行うこととした。3.超音波撮影装置用被験食品の開発(1)現在臨床的に摂食・嚥下障害患者で使用されている,増粘剤食品の温度及び味が嚥下運動に及ぼす影響について検討し,発表した。(2)小児に適した食品の調達について3才幼児を対象に,水,炭酸飲料,炭酸を含まない果汁飲料,ヨーグルト,プリン,赤ちゃんせんべい、クッキーを被験食品とし,超音波撮影を行い,各食品の口腔内での映り方,および小児の嗜好を検討した。その結果,液体の被験食で映りのよいのは炭酸飲料であるが,小児には炭酸刺激が好まれなかった。炭酸を含まない果汁飲料では,酸味と温度により対象者の受入れに差がでた。そのため,刺激がなく温度に関係なく受け入れられやすい水を採用した。

ペースト状食品として,ヨーグルトとプリンは口腔内での映りが良好で,小児にも好まれたので,採用した。また固形食品として赤ちゃんせんべい,クッキーはペースト状食品と同様の映りで,小児にも好まれたので,採用した。なお,上記被験食品を用いて,13才の幼児並びに吸啜中の乳児の嚥下動態を観察し,現在分折中である。昨年度確立した超音波撮影の設定条件下で,幼児の摂食・嚥下運動を観察・分析した。Bモードでの観察の結果,水・プリン・クッキー・せんべいといった,物性の異なる食品に応じた口腔内処理(咀嚼,押しつぶし,処理無し)が認められた。嚥下時の舌背面の矢状断動態は,これまでX線映画等で観察されていた成人と,ほぼ同様の所見が得られた。さらに舌背の前後的中央部のMモード観察では,各被験食品の口腔内処理において,それぞれ特徴的なMモード波形を示した。嚥下時の波形は,どの食品でもほぼ同様であった。これは,これまで,向井らが乳幼児の嚥下運動を前額断で超音波撮影観察した所見と類似していた。また,口腔内処理から嚥下までの一連の動作を観察したところ,周期的な舌運動が生じており,嚥下が起こる直前に,食物の処理中,嚥下運動中のいずれとも異なる舌動態が認められた。これは,摂食・嚥下運動における食塊形成および咽頭への移送運動にあたると推察されるが,今後,これまでに採得した資料を分析して,検討する予定である。本年度の研究実施計画にあった障害者の摂食・嚥下運動の超音波撮影を、本年度は行うことができなかった。来年度は、研究分担者の向井、配島が中心となって障害者の摂食・嚥下運動時の撮影を行い、健常児者との比較検討を行う予定である。1.口腔内に形態的異常のある小児の摂食・嚥下運動の超音波診断装置による観察歯科領域で発生頻度が高く,出生直後から摂食嚥下運動に障害を有する唇顎口蓋裂児を対象に吸啜運動時の舌運動の観察を行った。舌運動の観察には超音波診断装置を用い,哺乳ビン内圧の同時記録を行った。吸啜圧と舌波形のピークを比較することにより,舌背3部位の上下動の時間差を求めるとともに,舌運動の深度を計測することで吸啜時舌運動の波状成分を定量化することが可能であった。また,エコーウィンドを顎下部に設定することで舌骨の上下動が確認でき,明確な嚥下反射誘発時を同定することが可能であった。唇顎口蓋裂児の吸啜運動は健常乳児に比較して運動周期が延長する傾向であった。Hotz床装着により,唇顎口蓋裂児の吸啜時の舌運動の改善が示唆された。以上のように,唇顎口蓋裂患者の吸啜運動時の舌動態および,Hotz床装着の効果について明らかにした。2.健康な幼児の摂食・嚥下運動の解析昨年度までに採得した健康な6人の幼児の摂食・嚥下運動の観察記録を検討した。その結果,嚥下時の舌運動中において特に呼吸と協調して機能を営む上で非常に重要な部位であり,これまで報告の少なかった舌根部を含めた舌背の矢状断面の動態を明らかにすることができた。これにより,幼児の嚥下動態は乳児型嚥下から成熟型嚥下への移行期にあることを明らかにした。また、健康な幼児のデータを定量的に解析することにより超音波診断装置を用いた嚥下運動検査の参考値を得ることができた。