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自覚的耳鳴の軽減に東洋医学的体性感覚刺激を治療応用するための基礎的研究

これまでに頚部や手部の経穴などへの指頭による圧刺激または鍼刺激(刺入深度約4mm及び1.5mm)が耳鳴を軽減、消失させる場合のあることなどを報告した。本研究では、指頭による圧刺激や円皮鍼タイプの非侵襲的鍼用器具を用いた触圧刺激(刺入深度0 mm)が耳鳴に与える影響を検討した。対象はインフォームドコンセントの得られた健康成人ボランティア10名(平均年齢26歳)であり、耳栓とイヤーマフを装着後に環境音が33dB以下の静かな部屋に入り、安定した明確な耳鳴を感じる者とした。入室後に以下の介入による耳鳴の変化が検討された。1.頚部(5ヶ所)や手部(1ヶ所)の経穴などに対する指頭による圧刺激を1箇所ずつ各45秒間行い、2.圧刺激による変化が確認された被験者の同部位に非侵襲的鍼用器具による刺激(貼付)を45秒間行った。耳鳴の大きさなどはvisual analogue scale (VAS)や標準耳鳴検査法1993における耳鳴の自覚的表現の問診票に基づいて作成した評価表により数値化した。耳鳴変化時の各刺激前後の値の比較にはt検定を用いた。なお、本研究は明治国際医療大学ヒト研究審査委員会の承認を得て行われた。上述6ヶ所に圧刺激を行い耳鳴が変化した部位を確認後(10例中9例)、同部位に非侵襲的鍼用器具を貼付した結果、9例中8例に耳鳴の大きさや持続などの軽減(1例は消失)がみられた。圧刺激により大きさが変化した場合には51.8±24.0→21.5±17.3 mm・3.3±0.8→1.4±0.8点、非侵襲的鍼刺激では54.0±25.1→27.7±16.7 mm・3.4±0.8→1.9±1.1点となり、有意に減少することがわかった。圧刺激や非侵襲的鍼刺激により耳鳴が軽減、消失する場合のあることが示唆された。指頭での圧刺激の応用により、耳鳴に有効な刺激部位を簡便に検出できることが示唆された。耳鳴は自覚的なものが多く、治療が困難であることが多い。一方、鍼治療が効果的なことがあるが、科学的概念やデータに基づく治療方法や効果などについては不明な点が多い。そこで、我々は耳鳴に対する基礎的研究を行い、顔面部や頚部、手部の経穴などに対する圧刺激や経皮的ツボ電気刺激(TEAS)などの体性感覚刺激が耳鳴の大きさや持続を軽減させること、大きさの軽減では特に完骨穴(乳様突起下端の後下方部)を刺激した時の効果が大きいことを見出した。本研究では鍼刺激(体性感覚刺激の一種)が耳鳴に与える影響について検討した。対象はインフォームドコンセントの得られた健康成人ボランティア15名(平均年齢24歳)であり、静かな環境下で安定した明確な耳鳴を感じる者とした。被験者は環境音が33dB以下の静かな部屋に入り、耳栓とイヤーマフを装着後に以下の介入による耳鳴の変化が検討された。1.頚部(5ヶ所)や手部(1ヶ所)の経穴などに対して痛みを感じない程度の圧刺激を約45秒間行って耳鳴の変化を確認し、2.圧刺激により耳鳴が変化した部位に対して刺入深度約4mmの鍼刺激を約45秒間行った。耳鳴はvisual analogue scale(VAS)や標準耳鳴検査法1993における耳鳴の自覚的表現の問診票に基づいて作成した評価表により、大きさや持続、音質の変化が検討された。また、トランスデューサー指示計を用いて、どの程度の強さで圧迫した時に耳鳴が変化するかを検討した。前述の6ヶ所に圧刺激(平均1.39 kgf)を行って耳鳴が変化した部位を確認後(13例)、その部位に鍼刺激を行った結果、13例中12例において、耳鳴の大きさの軽減(8例)または消失(4例)がみられた。圧刺激や鍼刺激により耳鳴が変化した場合には、大きさや持続の有意な減少が認められた。以上のことから、圧刺激を応用する方法により、耳鳴に有効な鍼刺激部位を簡便に検出できることが示唆された。概ね、当初の研究計画通りに遂行できているため。平成28年度に頚部や手部の経穴などへの指頭による圧刺激または鍼刺激(刺入深度約4 mm)が自覚的耳鳴を軽減、消失させる場合のあることを報告した。本研究では圧刺激および円皮鍼(刺入深度約1.5 mm)による刺激が耳鳴に与える影響を検討した。対象はインフォームドコンセントの得られた健康成人ボランティア11名(平均年齢26歳)であり、耳栓とイヤーマフを装着後に環境音が33dB以下の静かな部屋に入り、安定した明確な耳鳴を感じる者とした。入室後、以下の介入による変化が検討された。a:頚部(5ヶ所)や手部(1ヶ所)の経穴などに指頭による圧刺激を1箇所ずつ約45秒間行い、b:圧刺激による変化が確認された同部位に対して円皮鍼の貼付を約45秒間行った。bの刺激は変化した耳鳴が元に戻ったことを被験者に確認後に行った。耳鳴の大きさや持続などはvisual analogue scale(VAS)や標準耳鳴検査法1993における耳鳴の自覚的表現の問診票に基づいて作成した評価表により数値化した。

耳鳴が変化した場合の各刺激前後の値の比較にはt検定を用いた。aの圧刺激により耳鳴が変化したのは11例中10例であり、bの円皮鍼刺激では10例中8例において、大きさや持続の軽減(うち1例は消失)がみられた。aにより変化した場合は、大きさが47.1±22.6→14.8±12.6mm・2.9±1.1→1.2±0.7点、bでは58.5±17.2→25.8±21.7mm・3.5±0.8→1.7±1.2点となり、有意に減少することがわかった。以上の結果から、圧刺激や円皮鍼刺激により耳鳴が軽減、消失する場合のあることがわかった。圧刺激の応用により、耳鳴に有効な刺激部位を簡便に検出できることが示唆された。これらの結果が、耳鳴軽減に有用で不快感や副作用がほとんどない安価な治療法やセルフケア法の開発につながる可能性が考えられた。研究は概ね順調に進んでいる。現在は、経穴(ツボ)などに圧刺激および皮膚に鍼を刺入せずに触圧刺激を行う方法(円皮鍼タイプの刺激器具を使用、刺入深度0mm)の自覚的耳鳴に対する影響の検討を進めているところである。これまでに頚部や手部の経穴などへの指頭による圧刺激または鍼刺激(刺入深度約4mm及び1.5mm)が耳鳴を軽減、消失させる場合のあることなどを報告した。本研究では、指頭による圧刺激や円皮鍼タイプの非侵襲的鍼用器具を用いた触圧刺激(刺入深度0 mm)が耳鳴に与える影響を検討した。対象はインフォームドコンセントの得られた健康成人ボランティア10名(平均年齢26歳)であり、耳栓とイヤーマフを装着後に環境音が33dB以下の静かな部屋に入り、安定した明確な耳鳴を感じる者とした。入室後に以下の介入による耳鳴の変化が検討された。1.頚部(5ヶ所)や手部(1ヶ所)の経穴などに対する指頭による圧刺激を1箇所ずつ各45秒間行い、2.圧刺激による変化が確認された被験者の同部位に非侵襲的鍼用器具による刺激(貼付)を45秒間行った。耳鳴の大きさなどはvisual analogue scale (VAS)や標準耳鳴検査法1993における耳鳴の自覚的表現の問診票に基づいて作成した評価表により数値化した。耳鳴変化時の各刺激前後の値の比較にはt検定を用いた。なお、本研究は明治国際医療大学ヒト研究審査委員会の承認を得て行われた。上述6ヶ所に圧刺激を行い耳鳴が変化した部位を確認後(10例中9例)、同部位に非侵襲的鍼用器具を貼付した結果、9例中8例に耳鳴の大きさや持続などの軽減(1例は消失)がみられた。圧刺激により大きさが変化した場合には51.8±24.0→21.5±17.3 mm・3.3±0.8→1.4±0.8点、非侵襲的鍼刺激では54.0±25.1→27.7±16.7 mm・3.4±0.8→1.9±1.1点となり、有意に減少することがわかった。圧刺激や非侵襲的鍼刺激により耳鳴が軽減、消失する場合のあることが示唆された。指頭での圧刺激の応用により、耳鳴に有効な刺激部位を簡便に検出できることが示唆された。今後は、さらに軽微な鍼刺激である円皮鍼(刺入深度約1.5mmおよび刺入深度0mm)の刺激によって耳鳴変化の程度を検討する予定である。刺激前に被験者の耳鳴の大きさ・持続・音質などをVisual Analogue Scale(VAS)や標準耳鳴検査法1993における耳鳴の自覚的表現の問診票をもとに作成した評価表を用いて評価する。次に、これまでの研究で明らかになった耳鳴を軽減させる可能性のある部位である完骨穴・風池穴・天柱穴・乳様突起下端・合谷穴・C1横突起部などの各部位に1穴ずつ30-45秒間の圧刺激を行い、被験者が耳鳴が変化したと感じた場合には、前述のVASや評価表を用いて、被験者自身に再度、耳鳴を評価させる。耳鳴が元の状態に戻ったことを確認した後、圧刺激により耳鳴が変化した部位に前述の円皮鍼を用いた刺激を行い、耳鳴が変化した場合にはVASや評価表を用いて再度評価させる。
暗渠利用による水田土層の浄化機能に関する研究

本研究は、水稲作期間中の灌漑排水において、暗渠水閘を操作することで、灌漑水が強制的に土層中を通過する状況をつくりだし、その浄化機能を明確にすることを目的とした。そこで、圃場での試験に加え、さまざまな土壌・浸透量を設定したポット実験およびカラム実験を行い、土壌種類による差、浸透の効果を明確にした。圃場実験では、7mm/dayの降下浸透を与えた水田における水量・水質バランスの連続測定を行った。すなわち、自動採水機による等時間間隔サンプリングによって採取した水をイオンクロマトグラフおよび全窒素測定機により分析した。1/2000aワグネルポットによる実験では、用水濃度が110mg/lのとき、浸透速度が240mm/dの範囲で、全窒素およびアンモニア態窒素は浸透水の7099%が除去され、水質は大幅に浄化された。またイネの効果が高濃度で顕著であった。土層カラム実験については、水質の各負荷を変えた場合の実験として、窒素濃度および浸透速度を変化させた場合を多く実験した。23通りの実験の結果は様々であったが、浸透強度補正ポアボリュームと比濃度との関係式は、各実験結果が同一の曲線上に乗り、基本式として提示できるであろう。また、カラム実験では、土層は均質ではなく、亀裂などの不均一性が存在し、流れも不均一になるので、土層に板状の孔隙、管状の孔隙、および自然乾燥亀裂を与えて、浸透実験を行った。その結果、これら粗大孔隙がある場合はアンモニア態窒素の限界吸着量が低下した。以上の実験により、汚濁水が水田土層で浄化されることが明らかとなったが、その機能を十分に発現させるためには、適正な水管理に加え、亀裂等の粗大孔隙を発生させない土層管理が必要であると、結論づけられる。都市部を除く大多数の地域で広い面積を占める水田は、その浄化機能が知られているが、施肥時期との関係において、汚染側にまわる場合もある。水田における水質の浄化とは、表面滞留時間中の浄化が一般的であるが、さらに土層内を通過する際の浄化機能をも強く引き出そうという積極的な姿勢が考えられる。そこで今回の「暗渠利用による水田土層の浄化機能に関する研究」では、水稲作期間中の灌漑排水において、暗渠水閘を操作することで、灌漑水が強制的に土層中を通過する状況をつくりだし、その浄化機能を明確にすることを目的としている。まず圃場実験としては、今年度は稲作が既に終了していたので、裏作の畑状態での実験のみとした。今回導入した自動採水機の機能を確認する意味も含めて、降雨時の等間隔サンプリングを行い、畑状態での流出水質の変化を捉えることとし、データを収集した。また土層カラム実験として、水田状態をミクロに再現した土層カラムにおいて、浸透速度・水質(濃度)の各負荷を変えた場合の長期的効果を明かにするために、長期間の実験を継続中である。実験は継続中であるが、現段階で次のような諸点を明らかにしている。(1)浸透量が大であるとき、土厚の違いと用水濃度の違いによる土壌吸着の影響、(2)浄化の実験式としてポアボリューム表記に加えて浸透速度項を追加すべきこと(3)浸透量が過大の時、亀裂等がどのような役割を果たしているのか、(4)浸透速度から浸透流出水のアンモニア態窒素濃度の算出の可能性。

そこで、圃場での試験に加え、さまざまな土壌・浸透量を設定したポット実験およびカラム実験を行い、土壌種類による差、浸透の効果を明確にした。圃場実験では、7mm/dayの降下浸透を与えた水田における水量・水質バランスの連続測定を行った。すなわち、自動採水機による等時間間隔サンプリングによって採取した水をイオンクロマトグラフおよび全窒素測定機により分析した。1/2000aワグネルポットによる実験では、用水濃度が110mg/lのとき、浸透速度が240mm/dの範囲で、全窒素およびアンモニア態窒素は浸透水の7099%が除去され、水質は大幅に浄化された。またイネの効果が高濃度で顕著であった。土層カラム実験については、水質の各負荷を変えた場合の実験として、窒素濃度および浸透速度を変化させた場合を多く実験した。23通りの実験の結果は様々であったが、浸透強度補正ポアボリュームと比濃度との関係式は、各実験結果が同一の曲線上に乗り、基本式として提示できるであろう。また、カラム実験では、土層は均質ではなく、亀裂などの不均一性が存在し、流れも不均一になるので、土層に板状の孔隙、管状の孔隙、および自然乾燥亀裂を与えて、浸透実験を行った。その結果、これら粗大孔隙がある場合はアンモニア態窒素の限界吸着量が低下した。以上の実験により、汚濁水が水田土層で浄化されることが明らかとなったが、その機能を十分に発現させるためには、適正な水管理に加え、亀裂等の粗大孔隙を発生させない土層管理が必要であると、結論づけられる。
事業再編における知識連鎖マネジメントの管理会計に関する経験的研究

本研究は、アライアンス、アウトソーシング、M&Aといった事業再編のための管理会計の役割を調査した。アライアンスでは、組織内インターラクションが組織間成果に影響を与えることが明らかになった。また、アウトソーシングでは、日本企業のサプライチェーンの国際化、複雑化、抜本的見直しの観察から、学習や能力に関する理論的・実務的課題を明らかにした。加えて、被買収企業へのミニ・プロフィットセンターの導入ケースの研究では、マネジメント・コントロールのパッケージの存在を明らかにし、過去のコントロール・パッケージの導入・変更についての経験と知識が他の事業再編に役立つ可能性を見いだした。本研究の目的は、事業再編(合併・買収・提携)後の戦略変更と管理会計との関係の解明にある。なかでも、企業と企業の知識を連鎖させるマネジメント(知識連鎖マネジメント)は、戦略やマネジメント・コントロール・システムと密接な関係にあり、事業再編後の業績に影響を与えると推測している。この研究目的のもと、H23年度は、予備的な聞き取り調査と文献調査を実施してきた。H24年度は、アメーバ経営に代表されるミニ・プロフィットセンターよる被買収企業のケースを再検討した。そこでは、戦略変更のプロセスに、経営理念や経営哲学が影響することで、部門採算制度におけるPDCAサイクルの密度が高まる可能性を見いだした。それは、組織業績の向上に繋がりやすい外部志向的かつ目標達成重視の組織文化とマネジメント・コントロール・システムが関係している可能性を示唆するものである。この点を他のケース研究へと展開してきた。また、組織文化の視点は、グローバルな事業再編(海外における合弁、買収、提携等)の成否にも影響を与えていないかを検討している。また、アメーバ経営を導入した企業に対する質問票調査のデータの見直しを実施した。コンサルティング会社を通じて、新たな管理会計システムを導入したとしても、そのパッケージの導入は、他の企業で培われた知識の移転に繋がる可能性がある。このデータの結果からは、同じシステムを導入していても、その定着や成果に差が生じていることを再確認した。本研究は,合併・買収・合弁・提携・外注などを通じた事業再編の後に生じる「戦略変更」と「管理会計」との関係を解明することにある。企業実務では,経営のスピード化の必要性などにより外部資源を有効に活用しようとする動きがみられ,事業再編の重要性は高まっている。しかし,事業再編は必ずしも望ましい結果が得られていない。先行研究では,これらの事業再編の成否は組織間コントロールの問題にあると指摘されており,そのメカニズムの解明が続けられている。本研究は,これらの先行研究の知見に加え,組織間分業のための内部組織のマネジメントに着目した。また,事業再編は,組織間分業の見直しや他組織との統合であり,そこでは知識を獲得し移転する取り組みが必要となるため,知識移転に注目した。まず,事業再編を戦略変更の観点から把握するのに有効と思われる戦略的コストマネジメントに関する先行研究の知見を整理した。そのうえで,日本企業のサプライチェーンのグローバル化,複雑化し,サプライヤー管理の変化の問題点を指摘した。次に,戦略的提携に関する質問票調査のデータ分析から、組織内インターラクションが組織間成果を高める可能性を明らかにした。最後に,被買収企業にミニ・プロフィットセンターを導入することで業績を回復させた事例などを調査した。この事例では、過去のM&Aの経験を活用することにより組織変革を導き、新たな戦略の実施につながったことが明らかになった。しかし,本事例はミニ・プロフィットセンターを用いているが,管理会計システムの特性だけでなく,経営理念や組織文化などの影響も観察された。この点から研究を進展させ,管理会計システムと経営理念・組織文化の関係性について聞き取り調査を行っている。本研究は、M&A(合併・買収)・戦略的提携による事業再編の後に生じる「戦略変更」と「管理会計」との関係を検討している。企業実務において、これらの事業再編の重要性は高まっている。しかし、再編後に当初の戦略目標を達成できず、その多くが失敗していると言われている。管理会計の先行研究では、再編後の組織間分業に対する組織間コントロールを解明してきた。これらの先行研究の知見を踏まえ、本研究では、組織間分業のための内部組織のマネジメントに注目している。なかでも、他組織との関係性によって獲得した知識を企業内で活用し、別の関係性へと移転する「知識連鎖マネジメント」を明らかにするよう研究を展開してきた。平成23年度は、文献調査に加え、聞き取りによる予備的調査を行い、新たな郵送質問票調査に向けた質問項目や尺度の開発を行う予定であった。まず、事業再編を戦略変更の観点から捉えるうえで有用と思われる戦略的コストマネジメントに関する先行研究の知見を整理した。なかでも、組織間関係にみられる構造的コストマネジメントに注目し、サプライチェーンマネジメントによる事業再編を検討した。さらに、被買収企業にミニ・プロフィットセンターを導入することで、業績を回復させた成功事例を調査した。

この事例では、それ以前のM&Aの経験をうまく活用することで、組織変革を導くとともに、新たな戦略が実施されていたことが明らかになった。加えて、過去に実施した戦略的提携に関する質問票調査のデータを、再度、分析した。この分析結果より、組織内インターラクション(組織内の上司・部下間のコミュニケーションや組織内のマネジャー間の議論など)が、組織間分業のモニタリングによって得られる組織間成果を高める可能性を明らかにした。H24年度は、聞き取り調査を実施するとともに、先行研究の文献レビューを継続的に行ってきた。研究は進展しているものの当初の目的を達成するために、補足的な聞き取り調査やデータの再確認が必要になった。そのため、H24年度に予定していた郵送質問票調査の実施はH25年度に先送りをすることにした。具体的には、国内における事業再編と海外事業を含むグローバルな再編とでは、同じ企業であっても知識連鎖マネジメントの実態が異なってくる可能性が推測された。この点、物理的な距離の問題もマネジメント・コントロール上に存在するが、多くはナショナル・カルチャーや組織文化の影響と思われた。そこで、この点について聞き取り調査を実施するなどして、当初の研究目的を補足するような横展開の研究を実施してきた。加えて、知識連鎖マネジメントを支援し戦略の変更を導くような管理会計システムには固有の特徴があることも予見されたため、本調査で取り上げてきたアメーバ経営の導入の実態を再検討することにした。このため、アメーバ経営の導入に関する実態調査のデータを手に入れ、再分析した。また、H23年度は調査に継続的に協力いただいていた研究サイトから、調査協力が得られなくなっていた。この点をカバーするように、代替の調査サイトを探してきた。その結果、本研究の課題を本格的に調査させていただける新たな協力企業を確保できたが、調査のスタートが想定していたよりも遅れる結果となった。ただし、調査内容を充実させることができる状態となっている。平成23年度では、聞き取りによる予備的調査と先行研究の文献調査を継続的に進めてきた。聞き取り調査は、多面的かつ複数回、実施してきた。まず、研究目的には、「M&A・提携という再編枠組み決定後、外部組織との関係性(分化・統合)を維持・促進するための企業内部の取り組みと管理会計実践を把握すること」がある。この点について、M&Aにおける被買収企業の取り組みに利用される管理会計情報や会計担当者の役割に加え、管理会計システムにより再編後に戦略変更が生じる状況等を、ある程度、確かめることができている。ただし、ミニ・プロフィットセンターという特定の管理会計システムに限定されるため、他の管理会計システムを調査する必要性が残っている。加えて、買収企業側の業績管理に関与する会計担当者に対する調査が進んでいない。
無限次元最適化における離散と連続

すべての最適化問題は測度に関する最適化問題である.とは言い過ぎであるとしても,無限次元の最適化問題は,ほとんどの場合,適当な測度の空間における最適化問題であるとみなすことができる.一般に測度はルベーグ測度に関して絶対連続な成分と離散的な成分に分解することができるが,測度空間上の最適化において,その解が離散測度となることが少なくない.本研究は,どのような状況のもとで最適解が離散測度もしくは絶対連続測度になるのかを明らかにする試みである。無限次元の最適化問題は、ほぼ一般性を失うことなく適当な測度の空間上の最適化問題とみなすことができ、また測度は一般に絶対連続な成分と離散的な成分に分解することができる。本研究においては、コンパクトもしくは非コンパクトな空間上の符号つき正則ボレル測度からなるバナッハ空間を考え、この空間において定義される凸最適化問題がどのような状況のときに離散測度を最適解として持つのか、また逆にどのような状況のもとで絶対連続測度が最適解となるのかを明らかにすることを目的としている。平成25年度は、コンパクト空間上の測度空間における凸最適化(これはデータの取り得る値が有限である場合の凸最適化であり、情報理論における基本問題の一つである通信路容量の言葉で言えばピークパワー制約がある状況に相当する)とともに、非コンパクト空間上の測度空間における凸最適化について、特に通信路容量の問題では2乗以上の平均パワー制約がある状況について考察し、無限次元における数理最適化の立場から、最適解の測度としての性質、通信路容量やレート歪みの問題への応用、半無限計画やベイズ統計との関連、また数値的に解くための算法などについて調べた。結果の一部は論文にまとめ、また国際学会で発表した。初年度となる平成24年度は、まずコンパクト空間上の測度空間における凸最適化について考察した。これはデータの取り得る値が有限である場合の凸最適化であり、情報理論における基本問題の一つである通信路容量の言葉で言えばピークパワー制約がある状況に相当する。この場合について、無限次元における数理最適化の立場から、最適解の測度としての性質、特に局所的に半無限計画と等価になる状況などについて調べた。通信路容量問題への応用については、Kullback-Leibler情報量のように目的関数が非線形の場合への接続が完全でないため、本研究の目標の一つである複素関数論によらない理論の構築までには至っていないが、非コンパクト空間上の測度空間の場合とも合わせ、次年度も引き続き研究を進めていく。また、平成24年度は最適制御問題や数値解法との関連についても考察し、結果の一部は学会・研究会等で発表した。本研究においては、コンパクトもしくは非コンパクトな空間の符号つき正則ボレル測度からなるバナッハ空間を考え、この空間において定義される凸最適化問題がどのような状況のときに離散測度を最適解として持つのか、また逆にどのような状況のもとで絶対連続測度が最適解となるのかを明らかにすることを目的としている。これまで、まずコンパクト空間上の測度空間における凸最適化について考察したが、これはデータの取り得る値が有限である場合の凸最適化であり、情報理論における基本問題の一つである通信路容量の言葉で言えば、ピークパワー制約がある状況での相互情報量最大化に相当する。測度空間における凸最適化と、モーメント問題、半無限計画問題や無限計画問題、また非線形最適制御問題において状態制約に関する不等式制約条件が課されている場合との理論的な関連、さらに数値的に解くためのアルゴリズムおよびその収束性などについて調べた。結果の一部は研究会で発表した。今後、本格的な数値実験に移行し、さらに非コンパクトな空間上の測度空間における凸最適化問題についての考察を開始する。無限次元の最適化問題は、ほぼ一般性を失うことなく、適当な測度の空間上の最適化問題とみなすことができる。また、測度は一般に絶対連続な成分と離散的な成分に分解することができる。本研究においては、コンパクトもしくは非コンパクトな空間上の符号つき正則ボレル測度からなるバナッハ空間を考え、この空間において定義される凸最適化問題が、どのような状況のときに離散測度を最適解として持つのか、また逆にどのような状況のもとで絶対連続測度が最適解となるのかを考察し、情報理論や制御理論を含む工学の諸分野における無限次元の最適化問題を統一的に眺めることを目的とした。本研究の契機の一つとなったのが、情報理論における通信路容量の問題である。

通信路容量とは雑音のある通信路において単位時間に送ることができる情報量の上限であり、確率測度として表現される入力分布と通信路により定義された相互情報量を適当な制約条件のもとで入力分布について最大化することによって得られる。制約条件によってはスカラー(一次元)通信路容量を達成する入力分布が有限個の点からなる離散分布となることが、複素関数論における一致の定理に基づいて説明されている。本研究においては、複素関数論に拠らず最適解の性質について明らかにし、ベクトル(多次元入出力)通信路に拡張することが大きな目標の一つであったが、この部分に関しては、半無限計画の理論をはじめとする無限次元における数理最適化の立場から数学的に証明することはかなわなかった。最適解の性質を理論的に明らかにするという目標は達成できなかったが、通信路容量問題や最適制御問題を含む無限次元の最適化問題に対して、これらを符号つき正則ボレル測度からなるバナッハ空間上の最適化問題と捉え、切除平面法等のアルゴリズムを用いて数値的に最適解を求めることの有用性は確認できた。すべての最適化問題は測度に関する最適化問題である.とは言い過ぎであるとしても,無限次元の最適化問題は,ほとんどの場合,適当な測度の空間における最適化問題であるとみなすことができる.一般に測度はルベーグ測度に関して絶対連続な成分と離散的な成分に分解することができるが,測度空間上の最適化において,その解が離散測度となることが少なくない.本研究は,どのような状況のもとで最適解が離散測度もしくは絶対連続測度になるのかを明らかにする試みである。基本となるコンパクト空間における理論解析の一部を再考する必要が出てきたため、本格的な数値実験に移れなかった。数理最適化補助事業期間を一年間延長し、本課題のとりまとめを行う(補助事業期間延長承認済)。通信路容量あるいはレート歪みの問題への応用について、Kullback-Leibler情報量のように目的関数が非線形の場合の理論が完全でない。通信路容量問題への応用について、目的関数が非線形の場合への接続が完全でないため、目標の一つとしていた複素関数論によらない理論の構築までには至っていない。導出した理論の一部に再考の必要が出てきたことに伴い、補助事業期間を3年から4年に延長したため。複素関数論的手法と数理最適化手法を組み合わせることを検討する。当初の計画では一般の通信路を対象として25年度以降の適当な時期より非コンパクト空間上の測度空間における凸最適化に対する研究に移行するとしていたが、これを前倒ししコンパクト空間上での非線形凸最適化と同時に研究を進めていく。数値実験の経費および研究取りまとめに使用する。消費税率変更によりソフトウェアの保守期間が2ヶ月分短縮されたため。2ヶ月分の保守費用は次年度に支払う。平成24年度は研究の進展状況により予定していた旅費の使用を控えたが、平成25年度請求分と合わせて海外共同研究者との打合せを予定している。その他は当初の計画通り。
非軸対称流れの安定性とはく離限界

タ-ボ機械に通常みられる旋回外向き流れは,旋回失速や局所はく離を発生して時間的・空間的に非軸対称な流れに移行し易く,機械の振動や騒音の原因となる。本研究は,流れ角度を広範囲に変化させた場合の平行壁ディフュ-ザ間の旋回外向き流れの安定性とはく離限界について実験的に検討したものである。その結果,旋回角度が小の範囲では旋回失速を発生して時間的な非軸対称流れに移行するが,旋回失速自体は従来いわれている様な非線形性の強い不安定現象ではなく,再現性の極めて良好な脈動現象であることを明らかにした。又その脈動波形は,流れ角の増加とともにセル数1の波形の振幅及び周期が徐々に増加し,振幅が最大になったところでランダム波が同期波形として明瞭になり,セル数2の旋回失速に移行する。さらに流れ角を増大させると,セル数2の波形の成長とともに,もともとあった旋回失速は急激に減衰して周期が著しく増大していく。その結果脈動振幅も急激に消失して,従来用いられている妹尾の式から求まる流れ角になると,旋回失速波形は実用上問題とならなくなることが判明した。この旋回失速が発生する範囲は,おもに羽根車出口幅と流路幅の比によって決まり,その他のパラメ-タの影響は大変小さい。しかし脈動振幅の大きさは,羽根車周速度の約4乗に比例して急激に増大する。一方,流れ角が大きくなると,旋回失速が収まり,代って羽根車回転数を基本成分とする脈動が大きくなり,流れ角の増大とともに脈動振幅も増大することが明らかとなった。以上の様に,本研究成果は,従来の旋回失速に対する考え方を改める必要があることを示唆しており,数多くの新しい知見が得られた。
高齢者脊椎疾患患者における体幹筋量の測定と体幹筋量増加の治療過程に与える影響

高齢者の骨格筋量を評価し腰椎疾患における筋量増強が運動機能改善の一助となるか検討した。腰痛では四肢筋量の減少が有意に認められ、特に下肢筋量と腰痛の関連が明白であった。多裂筋はサルコペニアで減少せず、腰痛との関連も認めなかった。腰椎後方手術後1年での骨格筋量は四肢では加齢により有意に減少、多裂筋は手術の影響で有意な減少を示したが、体幹筋の変化は腰痛やADL改善に影響を与えておらず、四肢筋量の加齢による減少が腰痛とADL改善に影響していた。腰痛では四肢筋量が減少し、体幹筋減少が発生する以前に出現することが判明し、サルコペニアの予防が腰痛予防に重要であると結論づけた。高齢者の筋肉減少症(サルコペニア)に対する発症機序解明が研究されているが、現在最も利用されているDXA法では内臓重量の影響を受けない四肢除脂肪量での評価のため、体幹筋量は正確に評価できない。本研究では、高齢者における体幹筋量を正確に把握し、体幹筋機能との関連を評価することにより腰椎疾患における体幹筋量増強が四肢同様、高齢者運動機能改善の一助となるか検討することを目的としている。平成25年度においては体幹筋量の減少と体幹筋機能との関連を解析した。65歳以上の腰椎変性疾患患者233例のDXA法による四肢筋量およびMRIでの面積での体幹筋量と腰痛との関連の調査では、腰痛と四肢筋量の減少が有意に認められ、特に下肢筋量と腰痛の関連が明白であった。体幹筋では腰椎高位(L1/2高位)での脊柱起立筋(グローバル筋)が腰痛で筋量が少ない他は、下位腰椎での体幹筋、特に多裂筋(ローカル筋)はサルコペニア患者でも減少しておらず、腰痛との関連も認めなかった。腰椎変性疾患後方手術後1年での四肢及び体幹の筋量を170例で縦断的に評価したところ、四肢筋量は有意に減少、多裂筋は手術の影響を受け有意な減少を示したが、脊柱起立筋は有意な減少を認めなかった。手術による多裂筋の減少は腰痛やADL改善に影響を与えておらず、四肢筋量の加齢によると考えられる減少が腰痛とADLの改善に影響していた。Type II線維の萎縮を主とするサルコペニアはその筋組成から、体幹よりも四肢に起こりやすく、腰痛の発生においても少なからず影響を与えていることが予測され、腰痛は四肢筋量が減少し、体幹筋減少が発生する以前に出現することが考えられ、サルコペニアの予防が腰痛予防につながる可能性が指摘できた。平成24年度においては腰部脊柱管狭窄症のため腰椎MRIとDXAを行った174例(平均73.4歳、6591歳)の画像を解析した。体幹筋を腰部多裂筋と脊柱起立筋に分けL1/2およびL4/5高位での断面積を計測し、ADL低下との関連を評価した。サルコペニアの基準は42例(24.3%)、ロコモティブシンドローム(ロコモ)は71例(41.0%)に認め、ともに有意に年齢が高かった。ロコモとサルコペニアの合併は23例(13.3%)にみられた。ADLの有意な低下はサルコペニア合併ではBarthel indexのみに認めたが、ロコモの合併ではさらにSF-36におけるPFとRP、EQ5Dに有意に認められた。これらADLの低下はサルコペニアとロコモの合併でさらに顕著であった。サルコペニアではL4/5高位で脊柱起立筋面積の有意な減少を認め、ロコモではL4/5高位で多裂筋、脊柱起立筋ともに有意な減少を認めた。サルコペニアによりある程度のADL低下を認めるが、ロコモを伴うことにより顕著となっていた。サルコペニアはtype II筋線維の減少を反映し脊柱起立筋の萎縮が見られたが、ロコモでは脊柱起立筋に加え多裂筋の萎縮も伴っていた。サルコペニアのみで高齢者ADLに大きく影響するものではないが、ロコモに至る過程において四肢筋量が減少している可能性がある。

本研究では、高齢者における体幹筋量を正確に把握し、体幹筋機能との関連を評価することにより腰椎疾患における体幹筋量増強が四肢同様、高齢者運動機能改善の一助となるか検討することが目的である。平成25年度においては体幹筋量の減少と体幹筋機能との関連を解析した。65歳以上の腰椎変性疾患患者233例のDXA法による四肢筋量およびMRIでの面積での体幹筋量と腰痛との関連の調査では、腰痛と四肢筋量の減少が有意に認められ、特に下肢筋量と腰痛の関連が明白であった。体幹筋は下位腰椎での体幹筋、特に多裂筋(ローカル筋)はサルコペニア患者でも減少しておらず、腰痛との関連も認めなかった。腰椎変性疾患後方手術後1年での四肢及び体幹の筋量を170例で縦断的に評価したところ、四肢筋量は有意に減少、多裂筋は手術の影響を受け有意な減少を示したが、脊柱起立筋は有意な減少を認めなかった。手術による多裂筋の減少は腰痛やADL改善に影響を与えておらず、四肢筋量の加齢によると考えられる減少が腰痛とADLの改善に影響していた。Type II線維の萎縮を主とするサルコペニアはその筋組成から、体幹よりも四肢に起こりやすく、腰痛の発生においても少なからず影響を与えていることが予測され、腰痛は四肢筋量が減少し、体幹筋減少が発生する以前に出現することが考えられ、サルコペニアの予防が腰痛予防につながる可能性が指摘できた。H26年度においては321例の腰部脊柱管狭窄症手術患者の体幹筋量を計測し、術後成績における影響を評価した。術前の下位腰椎での多裂筋量が少ないほど術後ADL改善の不良と関連していたが、術後の多裂筋・脊柱起立筋量は術後ADLとは関連していなかった。体幹筋の腰椎変性疾患治療への影響は、手術侵襲による短期的な萎縮よりも長期的な加齢による多裂筋の萎縮が影響していることが判明した。整形外科学体幹筋の2次元での評価は画像解析で進行している。現在233例のデータ収集と解析が終了し、高位別の体幹筋量の評価で腰痛との関連を確認した。すなわちL1/2高位での脊柱起立筋の加齢性萎縮が影響している可能性がある。四肢筋量減少と腰痛との関連と併せて考えると、体幹筋量減少よりも以前に腰痛が起こっている可能性が考えられる。また平成24年度の解析でサルコペニアと関連のある体幹筋減少はL4/5高位での脊柱起立筋であったことから、多裂筋と比べてtype II線維の多い組成である脊柱起立筋が四肢筋量減少に引き続いて起こっていることが予測される。この体幹筋の萎縮が高齢者のADL低下と関連していると考えられ、サルコペニアの予防が腰痛に加え、高齢者の生活動作の向上に影響を与える可能性を示唆できた。3次元の解析は211例の画像解析を終えている。画像解析における技術的な難易度は低くないが、腰部における全体の体幹筋量の評価が可能となっている。また3次元解析の際に、含まれる筋量の中に筋組織と加齢に伴う筋内脂肪以外の統計学的に有意な信号変化が存在することが判明した。体幹筋の2次元での評価は画像解析が容易であり順調に進んでいる。3次元的評価である体幹筋体積計測は画像解析ソフトを導入し、解析可能なことを確認した。症例の蓄積は順調に進んでおり、平成25年度より3次元的な画像解析作業に入る予定である。四肢筋量減少に加え、体幹筋の減少を伴うと高齢者のADLに多大な影響を及ぼすという2次元的解析の結果が、3次元的な筋量解析ではどうかを評価する必要がある。現在進めている3次元的筋量評価で体幹筋萎縮と腰痛および高齢者ADLとの関連を評価する。最終年では3次元解析を300例程度にまで増やし筋機能、ADLとの関連を統計解析にかける。また筋内における脂肪貯留とサルコペニア、筋障害との関連が指摘されているが、MRIにおける画像解析で筋組織と脂肪組織の信号変化以外にそれらの中間信号領域なるものが統計学的に存在することが確認された。
コンピュータ支援による図形の探究的学習の授業研究

本研究においては,以下のような研究成果を得ることができた。1.問題例に関する検討と授業化のための検討を協力校の教諭にしていただいき,10回の授業実践を行い,本研究以前のものと合わせて30の授業実践が蓄積できた。2.作図ツールを使った授業の基本的な形態を7つの段階に分類した。また,ソフトの機能をどの程度使うかという観点からも7つの段階に分類した。そして,授業の基本的なノウハウをマニュアルとしてまとめた。3.授業等の記録のためのノウハウの蓄積を元にして,数学的探究を記録し分析する手段としてのマルチメディアソフトの在り方について提言した。5.コンピュータソフトを中心とするテクノロジーによる授業改革のための方針をまとめるとともに,数学教育の改善のための方向を提言した。6.しかしまた,この研究を通じて,現行のカリキュラムの枠内でのコンピュータ利用には多くの問題点があること,カリキュラムの見直しの必要性があることが明らかになった。カリキュラム改革を含めた教材開発の方法論,授業開発の方法論の明確化が次の緊急の研究課題である。研究協力機関:川崎市立総合教育センター,島根県松江教育センター。研究協力校:愛知教育大学附属名古屋中,豊田市立石野中,刈谷市雁が音中,富士松中,上越教育大学附属中,川崎市立白山中,日吉中他本研究においては,以下のような研究成果を得ることができた。研究協力校:愛知教育大学附属名古屋中,豊田市立石野中,刈谷市雁が音中,富士松中,上越教育大学附属中,川崎市立白山中,日吉中他
細胞周期に伴ったPAX3-FOXO1A発現量の変化とその意義の解明

横紋筋肉腫は、小児で最も頻度の高い軟部悪性腫瘍であり、その1亜型である胞巣型、特にPAX3-FOXO1を発現している腫瘍の予後は極めて不良である。我々PAX3-FOXO1の発現量をQPCR、Western blot、および免疫組織化学で確認、またPAX3-FOXO1 promoter活性をYFPで測定した。FACS sortingを用い、細胞周期特異的細胞を抽出、PAX3-FOXO1を特異的にノックダウンした後、mRNAアレイ、機能解析を行った。PAX3-FOXO1は細胞周期G2期特異的に発現量が亢進していること、G2/M特異的にチェックポイント適応遺伝子を調節していることが確認できた。横紋筋肉腫(RMS)は小児で最も多い軟部肉腫である。その二大組織亜型の一つである胞巣型横紋筋肉腫(aRMS)、特にその特異的キメラ遺伝子PAX3-FOXOA1(PAX3-FKHR)の発現を認めるものの予後は依然不良であり、その生存率は40年間改善を認めない。我々はこのPAX3-FOXO1Aに着目し横紋筋肉腫の病態解明を行ってきた。今回の研究の目的はPAX3-FOXO1Aが細胞周期に伴った動的な発現量の変化を示すことに注目しその意義を解明することである。研究目的2:細胞周期に伴ったPAX3-FOXO1A機能の変化を、G2/Mチェックポイントに着目して確認するために、マウスaRMS細胞Pax3:Foxo1aをsiRNAでノックダウン、その2日後に放射線照射、その後、pHH3およびpH2AXの免疫染色を行ったところ、ノックダウン細胞において有意にpHH3、pH2AX共陽性細胞の減少を認めた。これはノックダウン細胞ではDNA二本差切断を持ちながら細胞分裂している細胞が減ったことを表しており、PAX3-FOXO1AがG2/Mチェックポイントに働いていることを示唆している。さらに、これらの細胞をマウスに同所性移植したところその増殖に有意な差がみられた。近年、PAX3-FOXO1はaRMS特異的腫瘍マーカーとしてだけではなく、異常活性化された転写因子として、その下流の標的分子やシグナル伝達についての研究が進んでいる。いままでにもPAX3-FOXO1導入前後での網羅的mRNA解析やChip-seqの報告があるが、今回我々は細胞周期G2/M細胞のみを抽出し、それを用いマイクロアレイを行うことで、今までは多くのG0/G1期細胞に埋もれて見えてこなかったG2/Mチェックポイント遺伝子の動きを明らかにすることが出来た。26年度が最終年度であるため、記入しない。小児固形腫瘍26年度が最終年度であるため、記入しない。予備実験の結果と同様の傾向が認められ、現在のところおおむね順調に進展している。細胞周期に伴ったPAX3-FOXO1A機能の変化を、G2/Mチェックポイントに着目し、さらに確認していく。具体的には、PAX3-FOXO1AノックダウンaRMS細胞に放射線照射によってDNA二本差切断を生じさせ、そのごマウスに同所性移植、その腫瘍の発生率、増殖率、さらに腫瘍内でのPAX3-FOXO1A、チェックポイント関連タンパクの発現量を比較検討する。
口語アラビア語研究のためのコーパス開発とその応用

本研究は、口語アラビア語(エジプト方言)を電子テキストとして蓄積するための方法論を確立すべく、当該言語処理にとって効率的で柔軟性のあるコーパス・デザインを立案し、一例としてエジプト映画のコーパスを試作したものである。今年度は、昨年度に引き続いてコーパスの作成を進め、全部で7本の映画の文字起こしと5本分の入力を終えた。本コーパスにおいては、汎用性のないフォントにたよらずASCIIコードのみで入力したテキストを中核に位置づけ、これに文字コード変換プログラムをかけることで、Unicodeのアラビア文字コード出力および転写文字コード出力の二種類のテキストを生成できるようにした。またアラビア文字表記では明示されない、単語・形態素の区切りや同じ子音の連続なども、入力時のテキストにあらかじめ折りこみ、できるだけ正確に語を同定できるような形式のデータにした。以上のような工夫により、本コーパスは現在のアラビア語方言記述に用いられる二通りの表記法に対応できるとともに、多様な検索と出力が可能となった。ASCIIによるテキスト、アラビア文字テキストはすでにコーパスとして使用できる状態になっており、残りの転写文字テキストについては手作業による母音情報の追加が進められている。なお今年度は、東京外国語大学アジア・アフリカ研究所のCOEプログラム「アジア書字コーパスに基づく文字情報学拠点」のアラビア文字研究チームの協力を得ることができ、その成果が本コーパス構築に反映されている。平成17年10月には、情報処理学会・人文科学とコンピュータ研究会で発表を行い、それをまとめた論文「口語アラビア語コーパスの構築に向けて」が『情報処理学会研究報告(2005-CH-68)』に掲載された。また平成18年3月には、本コーパスのエジプト方言研究への利用法について口頭発表を行う予定である。本研究は、口語アラビア語の研究および教育に利用できるテキストコーパスを試作し、その活用法の一例として、研究代表者の従来の研究テーマである動詞意味論分析に応用することを目的としている。本年度は、できる限り多くの口語アラビア語の資料を収集・蓄積することを目標とした上で、その中からコーパスとしてふさわしい資料を選定し、実際に文字化する作業を行った。言語資料の収集に際しては、所属機関設置の衛星放送受信システムを利用して各アラブ諸国の口語アラビア語による番組を録画したり、市販の映画ビデオ・DVDを購入するなど、多種類の言語資料の収集に努めた。またエジプト(カイロ)および連合王国(ロンドン)への海外調査(9月13日-27日)では、口語アラビア語で書かれた文学作品や写本資料の調査にあたり、あわせて文献資料と映像資料の収集も行った。これらの資料を検討した結果、まずはエジプトの代表的リアリズム小説を原作とする3本の映画スクリプトを試験的にコーパス化することに決め、すでにアラビア文字表記による文字起こし作業が完了している。本年度の研究成果としては、二つの論考がまとめられた。一つは文芸言語としての口語アラビア語の歴史的概観、もう一つはカイロ方言の能動分詞がもつ多様な動詞的機能(主にテンス・アスペクト的意味)に関する統一的説明の試みである。いずれも、来年度に予定しているコーパスを利用した口語アラビア語研究の基礎的研究として位置づけられる。他にも、(特に非ラテン文字による)自然言語処理に関するシンポジウムやワークショップへの参加を通じて有益な知見を得たことを生かし、来年度は、複数の用途に供するためのコーパスの形式や、大量のコーパスを効率的に作成する方法などを考慮しつつ、口語アラビア語コーパスの構築を継続する。また、これらの試作コーパスを用いた具体的な言語分析も同時に進める予定である。
旧ソ連・東欧地域における体制転換の総合的比較研究

本課題は、体制変動開始から十数年を経た現在の視角から、旧ソ連・東欧地域での体制転換過程を政治と経済の両面から総合的に比較研究を行うことを目的とし、複数国を対象とする政治経済システムの形成や諸政策領域に関する具体的な制度形成などの比較研究を行い、また比較を強く意識した1か国を対象とする個別実証研究を積み上げた。併せて、計画に沿って選挙・政党データベースの作成や若手研究者を対象とする研究プログラムを実施した。このプロジェクトでは、平成17年7月1617日に札幌で、平成18年1月2829日に大阪で研究会を開催した。7月研究会ではロシアと中央ユーラシア、1月研究会では東中欧と中央ユーラシアに焦点を当てた比較研究を行った。本プロジェクトの前提として、いくつかの下位地域の中での比較研究を試み、その上で地域間比較を行うということになっているが、その作業の中では中央ユーラシアと東中欧地域での作業が先行していることになる。後者のとくに政治については、内外での先行研究の蓄積が厚く、またデータも集めやすいという環境にあるため、かなり絞り込んだ議論が可能になっている。ここでは、とくに「欧州化」という概念を鍵に、地方政治、環境政策、ジェンダーにかかわる政治などでの比較分析が試みられ、「欧州化」が各国政治の変化に「触媒」として働いているが、同時に各国政治の共産党時代からの「経路依存」も強く働いていて、それが制度や政策の決定要因となっているという指摘が行われた。他方、中央ユーラシアの政治比較は、情報量の不足などから、東欧とは同じレベルでの分析は可能ではないが、むしろ「民主化」というようなもう少し高次な比較の枠組みを使いながら、比較を進める必要があることが確認された。本プロジェクトによって、旧ソ連地域で起きた最近のウクライナ、グルジア、クルグズスタンでの「革命」についての比較の試みが、日本国際政治学会の部会でなされたのも重要な成果であった。経済については、ロシアの経済転換の過程で欧米のグローバル・リベラリズムにたつ経済専門家たちがどのような役割を演じたのかという問題が提示されたが、これも比較の視点として重要な成果であった。本プロジェクトでは、2006年7月8-9日と12月2-3日に札幌で研究会を開催した。7月の研究会では、「バルト地域の体制転換と歴史・言語教育」(報告者は小森宏美、橋本伸也)、「年金制度改革」(報告者は西村可明、仙石学)、「中央ユーラシアの比較政治」(吉村貴之他)というテーマで報告と議論を行った。12月の研究会はロシアの政治と経済を若手研究者を招いて集中的に議論する企画とし、津田憂子、大串敦、溝口修平、安達祐子、佐藤圭史、長尾広視、長谷直哉の各氏の参加を得て、大統領制、政党システム、議会内会派、政治とビジネスの関係、リトアニア・ポーランド人自治問題、資源開発などをめぐる報告と討論を行った。政治における教育、政治と経済にまたがる年金という比較の軸となるテーマを具体的に検討できたこと、ロシア研究の若手を比較政治経済学という場での議論に招き入れて、ロシアの位置を集中的に検討できたことは大きな成果であった。また昨年からの研究成果の発信という目的で、2006年度日本比較政治学会(10月7-8日、立教大学)において、「中東欧諸国の政治変動に関する理論的考察」という分科会を組織し、林忠行が「東中欧の地方制度改革」、中田瑞穂が「ジェンダー問題」を素材として取り上げ、EU加盟に至るまで、もしくは加盟後の中東欧諸国の政治・政策変化について、従来からのEU加盟国分析に用いられてきた「欧州化」論を援用してその変化を分析するとともに、あわせて「欧州化」論の可能性および限界についても検討を試みた。12月1516日に札幌(北海道大学・スラブ研究センター)で研究会を開催した。メインの報告者としては、若手からは、油本真理(東大院生)が「ポスト共産主義ロシアにおける「与党」の起源」という報告を行った。「権力党」という概念を用い、連邦と地方の間のダイナミクスを視野に入れる意欲的な報告であった。久保慶一(早大)は「旧ユーゴスラビア地域の選挙制度と政党システム」という報告を行い、中堅からは、平田武(東北大学)が「Herbert Kitscheltの東欧政治比較研究」、仙石学(西南学院大)が「EU-8の社会協議システム」、田畑伸一郎(北大)が「ロシア財政について」というタイトルでの報告を行い、それをめぐる討論を行うことが出来た。平田報告は、多作な比較政治学者のKitscheltの研究を紹介しながら、比較研究の理論的な諸問題を論じるものであり、また、仙石報告は社会協議という具体的な事例を使いながら、各国間の異同を、政党政治を変数として説明するものであった。いずれも当該諸国での動向について多くの情報を含む報告であった。また、他の研究プロジェクトグループとの共同作業として、体制転換期の選挙と政党に関するデータベースの作成作業に取り組み、上記研究会とは別に東京で2回の研究会を実施し、データベースの基本的な考え方について検討を行い、フォーマットの作成を行った。また、東中欧諸国の一部について、試作のデータベースの作成を行った。

本年度は、10月に東京で研究会を、12月には札幌と東京で外国人研究者3名を招聘して国際ワークショップを開催した。また上垣と林は6月の比較経済体制学会でパネル(共通論題)を組織し、上垣と田畑は11月に米国のAAASS大会でパネルを組織した。さらに本研究会の東中欧研究グループは平成20年11月と21年3月にラテンアメリカの比較政治研究専門家グループと共同で研究会を組織し、比較の範囲を広げる試みも実施した。これらの研究会や学会報告等で、当該地域の政治経済政策に関する具体的な比較実証研究分析や、また旧体制と新体制の連続性に関する比較分析などの成果を積み上げた。また上垣は経済の「後進性」についての比較指標の作成を試み、林は2大政党の位置取りに焦点を当てる比較の方法を試み、この部分では新しい方法論的な提案も行うことができた。本研究課題はデータベースの構築も掲げていたが、京都大学地域情報統合センターおよび他の科研プロジェクトとの協力によって、「ポスト社会主義国の選挙・政党データ」を作成し、現時点においてはメンバーの仙石学(西南学院大学)のホームページからベータ版が公開されており、近日中には京都大学総合地域情報センターでのデータベース公開が行われることになっている。具体的な研究成果は、さしあたりはそれぞれの研究論文として出版されているが、12月に開催された国際ワークショップでの研究成果は平成21年4月中にスラブ研究センターから出版予定である。また、本研究課題全体のまとめとして論文集を出版する計画も進んでおり、平成21年度内に出版すべく、作業を継続している。