hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
竜巻飛散物・噴石に対する退避シェルター用防護部材の開発

本研究は、竜巻によって生じる飛散物や火山噴石を対象とした退避シェルターの防護部材の開発を試みたものである。衝突速度約40100m/sを対象とし、剛および柔飛来物に対する鉄筋コンクリート版および鋼板の耐衝撃性および評価手法について検討を行った。鉄筋コンクリート版については、曲げやせん断破壊などの全体破壊ではなく、局部破壊を示すことが明らかとなった。また、繊維補強コンクリートの補強効果が高いことがわかった。鋼板についても、非常に脆性的な貫通モードを示すことが明らかとなった。鋼板については、ステンレス鋼など伸びが高い材料が耐貫通性能を向上させることがわかった。本研究は,竜巻飛散物や火山噴石などによる中速度衝突に対する退避用シェルター用防護部材について研究を行うものである.今年度は,中速度レベル(速度10-100m/s)における衝撃荷重の計測法や鋼板やコンクリート版部材内部のひずみ計測法の確立等を行った.まず,版厚10cm30cmの鉄筋コンクリート版に対する中速度衝突実験を行った.飛翔体の剛性については,基礎的なデータを得るために剛(変形しない飛翔体)とした.計測項目は,飛翔体の挙動を高速度ビデオカメラで撮影し,この画像解析から速度時間,加速度時間関係を求めた.さらに,加速度に飛翔体の質量を乗じることで,衝突による衝撃力時間を求めた.また,支点反力や試験体裏面のひずみ応答を計測した.飛翔体が有していた運動量と衝撃力時間関係から求まる力積を比較し,高速度ビデオカメラの画像から求めた衝撃力の妥当性を検証した.また,衝撃力と支点反力およびひずみ応答を比較して,中速度衝突時のコンクリート版の破壊挙動を考察した.その結果,衝突直後の応力波による損傷と支点反力が発生した後の試験体全体の応答の両者によって破壊が進展することが明らかとなった.次に,板厚6mm13.5mmの鋼板に対する中速度衝突実験を行った.衝突速度は原子力規制庁による竜巻影響審査ガイドに基づいて57m/sとした.飛翔体の剛性については,剛と柔(角型鋼管)とした.計測項目は鉄筋コンクリート版と同様である.実験の結果,このレベルの衝突速度に対しては,鋼板は非常に脆性的に破壊することが明らかとなった.ただし,角型鋼管のように剛性が低い場合には,飛翔体が座屈してエネルギーを吸収するため,鋼板は破壊しないことがわかった.当初の計画のとおり実験を行い,中速度衝突時の衝撃荷重やひずみ応答の計測法を確認することができた.本研究は,竜巻飛来物や火山噴石等による衝突(衝突速度10-150m/s,以下では中速度衝突と呼ぶ)に対する退避用シェルター(防護部材)について研究を行うものである.昨年度は,中速度衝突を受けるプレーンコンクリート版やSS400鋼板の破壊挙動について実験的検討を行った.また,飛翔体の運動を高速度ビデオカメラで撮影し,画像解析することで衝突荷重を間接的に算定する方法を検討した.今年度は,補強効果について検討するため,コンクリート版については鉄筋や超高強度繊維補強コンクリート(UFC)による補強効果について検討を行った.鋼板については,複層化する効果やステンレス鋼が破壊挙動へ与える影響について実験を行った.その結果,コンクリート版の場合は,鉄筋による補強効果は小さいことやUFCによる補強効果は大きいことがわかった.鋼板については,同じ板厚の場合,複層化することによって耐貫通性能が低下することがわかった.また,ステンレス鋼板は,SS400鋼板よりも耐貫通性能が高いことがわかった.飛翔体の剛性や強度が構造部材の破壊に与える影響を調べるため,衝突によって変形する柔飛翔体を用いて衝突実験を行った.その結果,柔飛翔体による吸収エネルギーによって,構造部材の破壊が大幅に低減することを明らかにした.コンクリート版および鋼板の破壊メカニズムを調べるため,有限差分法を用いた数値シミュレーションを行い,解析による実験結果の再現性について検討を行った.その結果,コンクリート版および鋼板ともに,ひずみ速度効果を考慮した材料モデルを用いることで,実験結果をある程度再現可能であることがわかった.当初の計画のとおり実験を行い,中速度衝突を受けるコンクリート版および鋼板の補強方法について検討した.また,数値解析を実施し,実験結果をある程度再現した.近年、気候変動や火山活動の影響を受けて、短期的な発生予測が困難な竜巻、火山噴火が増加傾向にある。衝突速度数十百m/sの竜巻飛散物、噴石に対しては、公共構造物としての退避施設の設置あるいは重要公共構造物には退避シェルターが不可欠であるが、このような防護構造物の研究は全く行われていない。本研究は、衝突速度50100m/sの衝突を受ける防護構造物の耐衝撃設計法を提案するとともに、既設構造物に対する効果的な補強方法や緩衝材の開発を行う。このため、実験および解析によって、衝撃作用により局所的に入射される応力波と構造部材の変形・振動との関係性を理論体系化し、衝突作用を受ける鋼製および鉄筋コンクリート板部材の変形・破壊メカニズムを解明する。また、既設構造物を対象として、効果的な補強方法や緩衝材の提案を行うものである。今年度は、主として数値解析に基づいた破壊モードの推定法およびエネルギーの散逸について検討を行った。検討の対象としている速度は約20100m/sである。鋼板および鉄筋コンクート板部材のいずれも、衝突初期に発生する局部的な応答や飛翔体の貫入によって飛来物が有している運動エネルギーの多くが吸収されることがわかった。次に、柔飛翔体が衝突する場合の破壊低減メカニズムについて検討を行った。柔飛翔体が座屈等によって変形する場合には、変形によって吸収されるエネルギーの大小に応じて、衝撃荷重時間関係が変動する過程を解明した。

最後に、超高強度繊維補強コンクリートやステンレス鋼材による耐衝撃補強効果について検討を行った。超高強度繊維補強コンクリートでは繊維の混入量によって破壊が大幅に低下すること、またステンレス鋼材の場合には破断ひずみが大きいことにより破壊を抑制することを明らかにした。本研究は、竜巻によって生じる飛散物や火山噴石を対象とした退避シェルターの防護部材の開発を試みたものである。衝突速度約40100m/sを対象とし、剛および柔飛来物に対する鉄筋コンクリート版および鋼板の耐衝撃性および評価手法について検討を行った。鉄筋コンクリート版については、曲げやせん断破壊などの全体破壊ではなく、局部破壊を示すことが明らかとなった。また、繊維補強コンクリートの補強効果が高いことがわかった。鋼板についても、非常に脆性的な貫通モードを示すことが明らかとなった。鋼板については、ステンレス鋼など伸びが高い材料が耐貫通性能を向上させることがわかった。今年度は,剛および柔飛翔体による鉄筋コンクリート版および鋼板の破壊について実験を行う.剛飛翔体による衝突実験では,実験数を増加し,過去に提案された破壊評価式との比較を行う.さらに,中速度衝突における破壊挙動の理論体系化を試みる.柔飛翔体による衝突実験では,剛飛翔体による衝突とどのような差異が生じるかについて,詳細に検討を行う.さらに,実験に対する数値シミュレーションを行い,低速度衝突や高速度衝突と比較することにより破壊のメカニズムの相違や特徴を解明する.今年度は,設計法確立のために必要な実験を行うとともに,数値解析を行い実験結果をより精度よく再現するモデルについて検討を行う.解析結果に基づいて,コンクリート版および鋼板の破壊メカニズムを解明する.また,実務設計で用いることが可能な理論モデル等の提案を行う.特に,飛翔体の運動エネルギーや柔飛翔体の吸収エネルギーに基づいて,防護部材の板厚を決定できるような設計法の検討を行う.衝撃工学当初の予定では,支点反力用ロードセルおよびワイヤレスの衝撃荷重計測用ロードセルを購入する予定であったが,試験体や飛翔体作製等に費用が必要であったため,そちらを優先して購入した.その結果,上記のいずれも購入できない金額となったため,次年度に使用することとした.なお,無線の衝撃荷重計測用ロードセルについては,今年度行った高速ビデオカメラの画像解析による衝撃荷重の精度がある程度検証できたので,次年度以降も購入しない予定である.当初の予定では数値解析用ワークステーションを購入する予定であったが,現在の解析モデルでは大規模計算を行うことなく,実験結果をある程度再現することが可能であることを確認したため,ワークステーションを購入しなかった.また,前年度の実験結果を踏まえ,実験ケースを大幅に縮小したため,実験消耗品を購入しなかった.次年度使用額については,飛翔体や試験体などの実験消耗品に使用する予定である.解析で使用するワークステーションについては,現在の解析結果を踏まえて必要に応じて購入する予定である.また,実験消耗品等を購入する予定である.
外的電場を活用したコロイドナノ粒子の基板上吸着メゾ構造制御

ナノサブミクロン粒子集団の配位構造を自在に構成できれば,従前にない高効率・高機能材料の開発が可能と期待される。本研究では,基板表面電位を自在に設定し,吸着粒子集団の構造形成速度過程と生成構造を制御し得る手法の構築を目指し,以下の成果を得た。1.実験的検討:種々の表面電位に制御した導電性基板上への,正電荷を持つ単分散コロイド粒子の吸着実験を行い,被覆率や粒子配位構造に対する基板電位の効果について検討を行ったところ,表面電位-28mVという値を境に,これ以上の電位の表面では,粒子がほぼ一様な間隔をあけてかなり密に吸着するが,電位がゼロや正にならなくとも,-20mV程度以下の表面では粒子がほとんど吸着しないことがわかった。これは,帯電表面近傍の強く表面配位して構造化した水の層の存在が強い付着をさまたげたものと推定される。このような系で弱く吸着した粒子は表面との摩擦が極端に少ないため,秩序化した吸着構造を取る可能性が考えられる。2.理論的検討:本研究で見出した,秩序構造化の鍵因子である「一方向平均力」について,その起源と推算法を検討すべく,広範な条件下でのブラウン動力学シミュレーションを行い,2次元剛体球系の秩序転移を参照系に考察を深めたところ,コロイド粒子まわりに存在する斥力領域が,実効的な粒径を大きくするように作用すると考えることで,Alder転移のCriteriaと統合的にモデル化でき,秩序化過程が予測可能となることを明らかにした。また,摩擦力が秩序化を妨げる効果がブラウン運動の抑制に起因すると考え,温度を下げた系と同様の現象に収敏すると仮定すればその効果を予測可能であることを示した。以上の検討により,基板の表面電位や摩擦力といった特性が,その上に吸着するコロイド粒子の配位構造に与える影響を実験的・理論的に検討・総括し,現象の理解と工学的モデル化をなし得たと考える。ナノサブミクロンスケール粒子集団の配位構造を自在に構成できれば,従前にない高効率・高機能材料の開発が可能と予想されている。しかし,数nmから数百nmの,いわゆる「広義の」ナノ粒子によるメゾ領域構造形成のメカニズムについては情報が乏しい。粒子集団の構造形成過程には,粒子-粒子間および粒子-基板間相互作用が極めて重要な役割を果たすと考えられ,従って,これら相互作用因子や操作条件などが,形成される構造にどのように影響するかを見出し,その動力学的挙動の制御法を構築することが切望される現状にあろう。本研究では,導電性基板と静電分散粒子との吸着系に外的に電位を与えることで,基板表面電位・表面電荷密度を自在に設定し,粒子集団の構造形成速度過程と生成構造を制御し得る手法を構築することを目指す。本年度は,電位制御実験系の構築とシミュレーション検討を行い,以下の成果を得た。1)電位制御系の構築:微小な表面積しか有しない系で,電気化学反応も生じないような領域での電位の制御には,電荷の移動量が少なすぎて,通常の三極式ポテンショスタットの利用は困難であった。そこで簡便な系として,種々の起電力の化学電池を構成し,二極式での電位制御を行う実験系を構築した。2)電圧印加表面のキャラクタリゼーション:二極式電位制御の欠点として,固体表面の液に対する相対電位が確定できないことが問題となるが,コロイドプローブAFMを用い,そのフィースカーブを活用するという独創的な手法で,導電性基板上の電位が制御可能であることを明らかにした。

3)ブラウン動力学手法を活用し,所定表面電位での2次元的配位構造の変化をシミュレートすることに成功した。そのメカニズム解析が今後の課題である。ナノサブミクロンスケール粒子集団の配列構造を自在に構成できれば,従前にない高効率・高機能材料の開発が可能と予想されている。しかし,数nmから数百nmの,いわゆる「広義の」ナノ粒子によるメゾ領域構造形成のメカニズムについては情報が乏しい。粒子集団の構造形成過程には,粒子-粒子間および粒子-基板間相互作用が極めて重要な役割を果たすと考えられ,従って,これら相互作用因子や操作条件などが,形成される構造にどのように影響するかを見出し,その動力学的挙動の制御法を構築することが切望される現状にあろう。本研究では,導電性基板と静電分散粒子との吸着系に外的に電位を与えることで,基板表面電位・表面電荷密度を自在に設定し,粒子集団の構造形成速度課程と生成構造を制御し得る手法を構築することを目指す。本年度は,電位制御実験系での吸着実験とシミュレーション検討を行い,以下の成果を得た。1.電位制御系での吸着実験:前年度構築した二極式での電位制御実験系を用い,表面電位を制御した導電性基板上への,コロイド粒子の吸着実験を行い,被覆率や吸着構造に対する基板電位の効果を把握した。表面電位のある臨界値をはさんで,吸着量が顕著に変化するすることを見出している。2.吸着粒子のAFM観察:基板上の吸着粒子を経時的にAFM観察したところ,適切な電位範囲では,吸着状態の粒子も表面上を横に移動し,配置を変化させ得ることを見出した。3.理論的検討:ブラウン動力学シミュレーションにより得た吸着過程と秩序構造形成過程の詳細な解析結果に基づき,粒子配位構造が無秩序から秩序相へ転移する際に,我々が「一方向平均力」と名付けた粒子間力に基づく物理量が,環境条件に依存せずに一定の境界値を示す鍵因子であることを見出した。また,ブラウン動力学手法への摩擦力の組み込みに成功し,現在,シミュレーション検討を実行中である。ナノサブミクロンスケール粒子集団の配位構造を自在に構成できれば,従前にない高機能材料の開発が可能と予想されている。本研究では,基板表面電位を自在に設定し,吸着粒子集団の構造形成速度過程と生成構造を制御し得る手法を構築することを目指す。1.実験的検討種々の表面電位に制御した導電性基板上への,正電荷を持つ単分散コロイド粒子の吸着実験を行い,被覆率や粒子配位構造に対する基板電位の効果について検討を行ったところ,表面電位-28mVという値を境に,これ以上の電位の表面では,粒子がほぼ一様な間隔をあけてかなり密に吸着するが,電位がゼロや正にならなくとも,-20mV程度以下の表面では粒子がほとんど吸着しないことがわかった。これは,帯電表面近傍の強く表面配位して構造化した水の層の存在が強い付着をさまたげたものと推定される。このような系で弱く吸着した粒子は表面との摩擦が極端に少ないため,秩序化した吸着構造を取る可能性が考えられる。2.理論的検討H16年度に見出した,秩序構造化の鍵因子である「一方向平均力」について,その起源と推算法を検討すべく,広範な条件下でのブラウン動力学シミュレーションを行い,2次元剛体球系の秩序転移を参照系に考察を深めたところ,コロイド粒子まわりに存在する斥力領域が,実効的な粒径を大きくするように作用すると考えることで,Alder転移のCriteriaと統合的にモデル化でき,秩序化過程が予測可能となることを明らかにした。
無潤滑超低摩擦・耐摩耗カーボン系硬質膜の静摩擦係数減少のための設計指針の確立

超低摩擦・超耐摩耗のカーボン系硬質膜の静摩擦係数の減少の制御指針を確立することを目的とした。カーボン系硬質膜としてはDLC膜をプラズマCVD法で成膜した。成膜時間の増加とともに表面粗さRaが増大し、それに伴い大気中でのTPEに対する摩擦係数も増加した。その原因をDLC膜の微小突起の掘り起こしで説明した。また、摩擦の凝着項を減少させるためフッ素含有DLC膜を真空蒸着法で成膜したところ、湿度が増加しても静摩擦係数が増加しない表面が得られた。以上のように、DLC膜の静摩擦係数の制御指針として、掘り起こし項と凝着項の実験結果に基づき提案した。本研究では,超低摩擦・超耐摩耗のカーボン系硬質膜の静摩擦係数の減少の制御指針を確立することを目的とした。カーボン系硬質膜としてはDLC膜を「表面波励起プラズマと負バイアス電圧を用いた高密度プラズマ発生法(MVP法)」によるプラズマCVD法で,メタンガス,アルゴンガス及びTMS(トリメチルシラン)ガスを種々の割合で原料ガスとし供給し,種々の断面曲線及び材質のDLC膜を作製し、DLC膜の粗さと硬さの評価を行った。その後、SUJ2金属球及びTPEとの大気中で往復摩擦実験を行い、静摩擦係数及び動摩擦係数を明らかにした。具体的に得られた研究成果を以下に示す。(1)成膜時間の増加に伴い表面粗さRa及び硬さは増加した.また,負バイアス電圧が高いほど14GPa程度の硬質な膜が得られた.(2)成膜時間の増加に伴い静摩擦係数及び動摩擦係数は共にわずかに減少した.また,静摩擦係数と動摩擦係数の比は成膜時間及びバイアス電圧により明確な影響は受けなかった.(3) DLCの断面曲線から微小突起の傾斜角を算出し,その平均値と摩擦係数の関係を明らかにした.その結果,平均傾斜角が0.3度以下の小さい範囲では摩擦係数は平均傾斜角に比例するが,それ以上では影響しないことが明らかになった.(4)成膜時間及びバイアス電圧を変化させただけでは,静摩擦係数を減少させることは困難であることが明らかになった.そのため,静摩擦力を表面粗さの負荷曲線の極表面の材質,雰囲気を変化させ今後検討することとした.本研究では,超低摩擦.超耐摩耗のカーボン系硬質膜の静摩擦係数の減少の制御指針を確立することを目的とした。(1)成膜時間の増加に伴い表面粗さRaは基板の290mmより増加し,最大445mmRaとなり,その後減少し基板と同様の表面あらさに減少した.(2)成膜時間の増加に伴い静摩擦係数及び動摩擦係数は共にわずかに減少し,その後表面あらさの減少と共に減少した.(3)DLCの断面曲線から微小突起の傾斜角を算出し,その平均値と摩擦係数の関係を明らかにした.その結果,平均傾斜角と共に両摩擦係数共に増加することが明らかになった.(4)成膜時間及びバイアス電圧を変化させ,微小突起の傾斜角を減少させるだけでは,静摩擦係数を減少させることは困難であることが明らかになった.そのため,静摩擦係数の凝着項に及ぼす膜材質,表面エネルギーを種々の湿度下で今後検討することとした.本研究では、超低摩擦・超耐摩耗のカーボン系硬質膜の静摩擦係数の減少の制御指針を確立することを目的とした。カーボン系硬質膜としては、摩擦の凝着項を減少させるために「電子ビーム蒸着法」においてターゲットにカーボンだけでなくPTFEも用いて成膜を行い、フッ素含有DLCの作製を試み、同じ平面試験片同士の摩擦において、雰囲気湿度を2595%RH変化させ、摩擦動き出し時の最大接線力から静摩擦係数を算出し評価した。(1)14at%フッ素を含有したDLC膜は撥水性を示し、水滴の接触角は118°であった。一方、フッ素を含有しないDLC膜においては水滴の接触角は66°であった。(2)フッ素非含有DLC同士の摩擦において、湿度が増加しても、静摩擦係数及び動摩擦係数はほぼ一定であった。一方、撥水性のフッ素含有DLCとフッ素非含有DLCの摩擦において、湿度が増加するに伴い摩擦係数は1050%程度減少した。(3)荷重を変化させた実験を行ったところ、撥水性のフッ素含有

DLCとフッ素非含有DLCの静摩擦係数において、荷重が小さい場合、摩擦係数は減少し、湿度が90%の場合に静摩擦係数が0.12から0.07に減少した。この原因として、高湿度下における水メニスカスの形成によるラブラス圧による斥力のよる直接接触部で荷重が減少するメカニズムが提案された。CVD法で成膜した.DLC膜において成膜条件,特に成膜時間を変化させることで,表面あらさをRa及び突起傾斜角で変化させることが可能になっている.これにより種々の微小突起が安定して作成でき,摩擦のメカニズム解明には重要な進展である.24年度が最終年度であるため、記入しない。微小突起に基づく表面あらさの静摩擦及び動摩擦に及ぼす影響が明らかになっている.次に,雰囲気と摩擦の凝着項の関係を明らかにし,設計指針として提案する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞内プロテア-ゼの遺伝子発現の制御と病態

1.カルシウムプロテア-ゼ系の解析カルパインがホルボ-ルエステルによって発現が誘発されるTRE配列を持つ遺伝子であることを明らかにし、実際にmカルパインの発現は種々の刺激、ホルボ-ルエステルやHIVウィルスの感染などで誘導されることを示した。カルパイスタチンへのcDNAを細胞に発現させると転写因子cーJunの活性が増強し、アンチセンスのcDNAを発現させることの効果が消失するので、カルパスタチンは転手因子の安定化、すなわち、カルパンインが転手因子の代謝回転に関与することが示唆された。事実、cーJunとFosはin vitroではカルパンインのよい基値であった。2.リソゾ-ム系プロテア-ゼの解析カテプシンHやLの遺伝子のプロモ-タの〓上流域を解析し、これらのプロテア-ゼの発現がcAMPやTPAで誘導されることを明らかにした。特にガン細胞ではカテプシンLが特異的に細胞外に分泌されるので、ガンの転移とも重要な関係にあることが予想される。3.高分子量多機能プロテア-ゼ(プロテアソ-ム)の解析酵母、ラット、ヒトのプロテアソ-ムサブユニットのcDNAのクロ-ニングを鋭意行い、既に多くの構造を確定したが、今のところまだ他のプロテア-ゼの活性中心と類以の配列を持つサブユニットは見出せない。これまで耕造を決定した3種のプロテアソ-ムサブユニット(酵母)の中に、1つはその生育に必須でないものがあったので、その遺伝子を破壊した変異種を作って解析を進めている。この変異プロテア-ゼはもとのものとほほ同じプロテア-ゼ活性を持つ。本年は初年度でもあり、各班員は各自の系を作ることに重点をおいた。カルシウム依存性プロテアーゼ(CANP)系では、鈴木はCANPがプロテインキナーゼCの分解に関与することを示し、村地はヒト白血病ウイルスがTリンパ球に感染するとmCANPおよびCANPインヒビターの発現が誘導されることを示す結果をえた。上林と富岡は血小板におけるCANPの機能の解明を目ざし、上林はまず血小板中でCANPの活性をおさえるインヒビターを開発し、カルペプチンと命名した。富岡もNCO700がCANPの特異的なインヒビターになることを明らかにした。これらの阻害剤は血小板の凝集をおさえ、CANPによるフィラミンの分解をおさえた。リソゾームのプロテアーゼ系では勝沼はカテプシンB、Lのクローニングを行い、加藤はB、Lのプロセシングがリソゾーム内で酸性プロテアーゼ、おそらくカテプシンDでおこることを明らかにした。高分子量多機能プロテアーゼに関しては、杉田はK562細胞よりATP依存性のタンパク分離酵素を単離し、これが高分子量多機能プロテアーゼであると同定した。市原はラツト肝の酵素のサブユニットの1つをクローニングし構造を決定すること共に、電子顕微鏡による立体構造の解析、サブユニット組成の分析を行った。佐々木はヒト赤血球の酵素のCDANのクローニングを続けている。プロセシング酵素については、村上はレニンの、中西はラットのTおよびKキニノゲンの遺伝子の構造と発現の様子、さらに遺伝子産物のプロセシングの研究を行い、松尾は酵母のプロセシング酵素KEX2を単離し構造を推定した。高橋はシナプトソームのプロテアーゼの精製を行い、脳ペプチドのプロセシングにおける機構を調べた。宮武は脱髄性疾患との関連においてCANPの局在を調べ、CANPが髄鞘内に存在し、ミエリン塩基性タンパク値をCANPが切断することを証明した。プロテア-ゼの発現と病態との関係をカルパイン、プロテアソ-ムなど代表的なプロテア-ゼについて調べた。カルパインの発現は遺伝子の5'上流域にある連続した正負のシス因子で制御されていた。細胞をホルボ-ルエステルで刺激すると同じ部位にあるTREに反応し、カルパインの発現は上昇した。

同様なカルパインの発現はHTLV-1の感染によっても観察された、病態時のシグナル伝達のカルパインが関係すると予想された。プロテアソ-ムについては幾つかの分子種の一次構造をラットや酵母の酵素で明らかにし、引き続き全サブユニットの構造を決定すべく研究を進めている。一方RNAレベルでプロテアソ-ムの量がガン細胞で著しく増加する場合が判明し、腫瘍とプロテアソ-ムの関係を含め本プロテア-ゼの生理機能、病態との関係を解析している。プロセシングプロテア-ゼとしては、ラットのゴルジ体膜画分から連続したアミノ酸(塩基性)を見分ける酵素を精製し、性質を調べた。酵母の類似酵素KE×2との比較から、本酵素が哺乳類でプロセシングを行う酵素と判断し引続き検討している。リソゾ-ム中のカテプシンBは同じくリソゾ-ムにあるカテプシンDによって不活性型から活性型に変ることを証明した。また、このカテプシンBは細胞外に放出され、骨のマトリクスを分解し血中のカルシウムを上昇させる。これが昇進すると骨の脱灰と骨粗鬆症を引きおこすが、これがカテプシンBの阻害剤の投与によって防止できる可能性が示唆された。アルツハイマ-病時に蓄積するアミロイドタンパク質の生成に関与するプロテア-ゼを合成ペプチド基質を使って検索し、プロリルエンドペプチダ-ゼとプロテアソ-ムがその候補として同定できた。現在、これらのプロテア-ゼがアミロイドタンパク質前駆体に本当に作用し、アミロイドを生じるか否かを検討している。1.カルシウムプロテア-ゼ系の解析カルパインがホルボ-ルエステルによって発現が誘発されるTRE配列を持つ遺伝子であることを明らかにし,実際にmカルパインの発現は種々の刺激,ホルボ-ルエステルやHIVウイルスの感染などで誘導されることを示した。カルパスタチンのcDNAを細胞に発現させると,転写因子cーJunの活性が増強し,アンチセンスのcDNAを発現させるとこの効果が消失するので,カルパスタチンは転写因子の安定化,すなわち,カルパインが転写因子の代謝回転に関与することが示唆された。事実,cーJunとFosはin vitroではカルパインのよい基質であった。2.リソゾ-ム系プロテア-ゼの解析カテプシンHやLの遺伝子のプロモ-タ-の5'上流域を解析し,これらのプロテア-ゼの発現がcAMPやTPAで誘導されることを明らかにした。特にガン細胞ではカテプシンLが特異的に細胞外に分泌されるので,ガンの転移とも重要な関係にあることが予想される。3.高分子量多機能プロテア-ゼ(プロテアソ-ム)の解析酵母,ラット,ヒトのプロテアソ-ムサブユニットのcDNAのクロ-ニングを鋭意行い,既に多くの構造を確定したが,今のところまだ他のプロテア-ゼの活性中心と類似の配列を持つサブユニットは見出せない。これまで構造を決定した3種のプロテアソ-ムサブユニット(酵母)の中に,1つはその生育に必須でないものがあったので,その遺伝子を破壊した変異種を作って解析を進めている。この変異プロテア-ゼはもとのものとほぼ同じプロテア-ゼ活性を持つ
電位依存性カルシウムチャネルの電子顕微鏡観察を可能にする新規化学修飾法の開発

電位依存性カルシウム(Ca2+)チャネルとシナプス小胞間の距離は神経伝達物質放出を制御する主要因子であると考えられている。しかしその重要性にも関わらず、従来の電子顕微鏡技術では両者を同時に観察できないため、実際のCa2+チャネル-シナプス小胞間距離やその空間分布は不明であった。そこで本研究では脳組織中の内在性Ca2+チャネルを化学修飾し、ナノメートル分解能で可視化可能な新手法を開発する。具体的には、申請者が開発したタンパク質修飾手法である“Affinity-guided Oxime Chemistry"に基づいてCa2+チャネルに金ナノ粒子を導入し、Ca2+チャネルとシナプス小胞の電子顕微鏡観察を実施する。本手法によってCa2+チャネル-シナプス小胞間の距離が決定できれば、記憶・学習に関わる神経伝達機構の分子論的理解がより深まり、神経疾患の病態解明や治療法開発に貢献すると期待できる。平成30年度は、小脳プルキンエ細胞に豊富に存在するP/Q型Ca2+チャネルに標的を絞り、そのアンタゴニストであるω-アガトキシンIVAのN末端に蛍光色素やオキシム触媒を連結した化合物を合成した。続いて、この蛍光色素-アガトキシンコンジュゲートがP/Q型Ca2+チャネルに結合することを確かめるために、マウス脳スライスにおいてイメージング解析を行った。その結果、このプローブはP/Q型Ca2+チャネルが豊富に存在する小脳分子層に特異的に集積することが明らかとなった。ここで合成した蛍光プローブは今後強力なP/Q型Ca2+チャネル染色試薬としての応用が期待される。今後は合成したオキシム触媒連結アガトキシンを用いて、P/Q型Ca2+チャネルの化学修飾を検討する。もっとも困難であると思われたアガトキシンIVAの化学合成はケミカルライゲーション法を適用することでスムーズに進行し、複数のアガトキシンプローブ合成手法の確立に成功した。また、アガトキシンのN末端にプローブを導入してもP/Q型Ca2+チャネルとの結合活性を保っていることが確認でき、実際にマウス脳スライスレベルでP/Q型Ca2+チャネルの蛍光イメージングに成功した。次年度は当初計画通りアガトキシンのビオチン誘導体や金ナノ粒子修飾体を合成し、実際に電子顕微鏡による局在解析を行う予定である。研究は当初計画通り進んでおり、平成31年度には、市販のアビジン-金ナノ粒子コンジュゲートを用いて脳スライス中のカルシウムチャネルに金ナノ粒子を標識し、電子顕微鏡によってその局在とシナプス小胞との位置関係を解析する。以上の実験系により本手法を確立した後、他のカルシウムチャネルサブタイプ(N, T, R型)や他のイオンチャネル(ナトリウム,カリウムチャネル)にも適用し、神経生物学研究の新しい分子ツールとしての有用性を実証する予定である。

当初、アガトキシンリガンドの合成が難航すると思われたため、合成試薬類の購入に多額の予算を計上した。しかし、ケミカルライゲーション法の活用によって想定よりもスムーズにアガトキシン合成スキームの確立に成功したため、試薬購入にかかる使用額が減少し、次年度使用額が生じた。この繰り越し予算は次年度において金ナノ粒子修飾抗体の購入や高価な蛍光プローブ購入に充てる予定である。
特定の出生コホートの発生率調査で把握した自閉スペクトラム症の症例の長期追跡調査

本研究の目的は,特定の出生コホートを対象とした自閉スペクトラム症(ASD)の発生率調査で幼児期に特定された症例278名の長期追跡を行い,彼らの成人期における心理社会的転帰を調査することである。これに関して,平成30年度は大きく2つの調査を行った。1つ目は,昨年度に引き続き,調査対象の親に対して面接による調査を実施した。具体的には,前述の調査対象278名のうち212名の親に対して研究参加の依頼の電話を行い,連絡がとれた152名の親に対して書面で研究の趣旨を説明し,承諾を得て面接調査を実施した。面接は平均140分程度であり,調査員(心理士)がこれを2回に分けて行った。調査内容は,VinelandII適応行動尺度,PARS(親面接式ASD評定尺度),ABC-J(異常行動チェックリスト日本語版),生活にかんする調査票,である。2名の調査員が面接記録を互いにダブルチェックした。調査記録は,鍵のかかる部屋の中のキャビネットで保管し,外部に漏洩しないよう厳重に管理を行っている。面接調査で得られた情報は,本研究専用のパソコンに順次入力し,これまでに114名の入力が完了した。2つ目は,上記対象のうち同意が得られた11名の本人に対して面接による調査を行った。調査内容は,AQ-J(日本語版自閉症スペクトラム指数),WHOQOL26(生活の質に関する調査),ウェルビーング尺度(WEMWBS),主要5因子性格検査,完全主義尺度である。面接は上記の調査員(2名の心理士)によって行われ,面接時間平均60分程度である。依頼や同意の手続き,記録の保管方法は上記と同様である。調査対象である親152名と本人11名に対して,年間を通して順調に面接を実施することができた。昨年度の段階で90名程度面接を実施しており,そこから70名程度上乗せして調査を行ったことになる。昨年度と比べて実施数が多少落ちているが,昨年度は現在も比較的頻度が高く受診しており協力が得られやすい親が多かったのに対し,今年度は受診の間隔が空いている親や現在遠方に居住している親に丁寧に趣旨を説明し,承諾を得て実施することが多かった。本人との面接を開始でき,全体としてはおおむね計画通りのペースで実施してきていると考えられる。今後の研究の推進にかんして,大きく2点あげられる。1つは,平成30年度に行ってきた面接調査を計画的に進めていくことである。現在のペースで面接調査が進められれば,来年度で調査対象全員(278名)に研究参加の依頼の連絡し,同意が得られた親全員に対して面接調査を組むことができる見込みである。本人との面接については,障害が重度のため面接調査そのものが不可能だったり,本人がかつて通院していた自覚がなく倫理的な観点からも調査を依頼することが不可能なケースが多い。そのため,40名程度を見積もっている。これについても来年度で完遂か可能である。2つ目は,これまで得られた面接調査内容をパソコンに入力,集計していく作業である。面接調査で得られたデータに加えて,これまでの診療録から得られた20年以上にわたる発達や生活面に関わる膨大なデータがあり,それらを研究の目的にそって整理し解析をしていく。なお,これらの作業過程においては,常に個人情報の扱いに細心の注意を払うことを心がける。本研究の目的は,特定の出生コホートを対象とした自閉スペクトラム症(ASD)の発生率調査で悉皆的に把握された症例278名の長期追跡を行い,成人期における心理社会的転帰を調査することである。これらの調査対象に対して,平成29年度は大きく2つの調査を行った。まず,調査対象の診療録から幼児期から最終受診日までの経過を調べ,長期追跡に関連する全ての情報を所定の調査用紙に記録し,さらに集計や統計解析を行うためにインターネットにつながっていない本研究専用のパソコンに情報入力した。調査対象278名のうち,幼児期から20歳以降まで継続的に診療された診療録が残っていたのは168名であり,これら全てについてパソコン入力が完了した。また,残り110名のうち95名は残っていた診療録の所在を確認し,連絡先や診療が中断した経過など一部の情報をパソコンに入力した。次に,前述の研究対象278名のうち148名に対して研究参加の依頼の電話を行った。連絡がとれた105名中96名の家族に対して書面で研究の趣旨を説明し,承諾を得て面接による調査を行った。面接は平均160分程度であり,本研究のために契約した調査員(心理士)がこれを2回に分けて行った(1回の面接時間は平均80分程度)。面接調査内容は,VinelandII適応行動尺度、PARS(親面接式ASD評定尺度),ABC-J(異常行動チェックリスト日本語版),および生活にかんする調査票である。調査記録は鍵のかかる部屋の中のキャビネットで保管し,外部に漏洩しないよう厳重に管理を行っている。面接調査で得られた情報は,本研究専用のパソコンに順次入力し,これまでに66名の入力が完了した。当初の平成29年度研究実施計画は,まず初めに研究対象278名全員の診療録から所定の調査用紙に記録として抜き出すことであった。

しかし,実際に調査に着手すると,診療録を調べて調査用紙を作成した症例から順に面接を行っていく方が効率が良いことがわかったため,調査用紙の作成と面接を同時並行に進めていく方針をとることとした。結果として,全体の1/3に対して調査用紙の作成と面接調査が完了した。研究対象の中には,連絡先不明などの理由で面接調査が遂行できない症例もいると思われるため,目的とする調査が十分に完了できるペースで進捗しているといえる。調査内容についても順調にデータが集約できている。たとえば,面接を実施しパソコン入力まで完了した66名について,国際的によく用いられるHowlin(2004)の適応尺度を用いると,成人期に良好な転帰を示したのは20名(全体の30%)に相当し,それなりの転帰21名(32%),不良な転帰25名(38%)とほぼ同等の割合であった。まだ研究途中段階とはいえ,この結果は当初の仮説と矛盾しないものであり,研究デザインの長所を生かして狙い通りの良質なデータが蓄積されていることを伺わせるものである。本研究の目的は,特定の出生コホートを対象とした自閉スペクトラム症(ASD)の発生率調査で幼児期に特定された症例278名の長期追跡を行い,彼らの成人期における心理社会的転帰を調査することである。これに関して,平成30年度は大きく2つの調査を行った。1つ目は,昨年度に引き続き,調査対象の親に対して面接による調査を実施した。具体的には,前述の調査対象278名のうち212名の親に対して研究参加の依頼の電話を行い,連絡がとれた152名の親に対して書面で研究の趣旨を説明し,承諾を得て面接調査を実施した。面接は平均140分程度であり,調査員(心理士)がこれを2回に分けて行った。調査内容は,VinelandII適応行動尺度,PARS(親面接式ASD評定尺度),ABC-J(異常行動チェックリスト日本語版),生活にかんする調査票,である。2名の調査員が面接記録を互いにダブルチェックした。調査記録は,鍵のかかる部屋の中のキャビネットで保管し,外部に漏洩しないよう厳重に管理を行っている。面接調査で得られた情報は,本研究専用のパソコンに順次入力し,これまでに114名の入力が完了した。2つ目は,上記対象のうち同意が得られた11名の本人に対して面接による調査を行った。調査内容は,AQ-J(日本語版自閉症スペクトラム指数),WHOQOL26(生活の質に関する調査),ウェルビーング尺度(WEMWBS),主要5因子性格検査,完全主義尺度である。面接は上記の調査員(2名の心理士)によって行われ,面接時間平均60分程度である。依頼や同意の手続き,記録の保管方法は上記と同様である。調査対象である親152名と本人11名に対して,年間を通して順調に面接を実施することができた。昨年度の段階で90名程度面接を実施しており,そこから70名程度上乗せして調査を行ったことになる。昨年度と比べて実施数が多少落ちているが,昨年度は現在も比較的頻度が高く受診しており協力が得られやすい親が多かったのに対し,今年度は受診の間隔が空いている親や現在遠方に居住している親に丁寧に趣旨を説明し,承諾を得て実施することが多かった。本人との面接を開始でき,全体としてはおおむね計画通りのペースで実施してきていると考えられる。今後の研究の推進にかんしては,大きく2点あげられる。1つは,平成29年度に行ってきた面接調査を計画的に進めていくことである。
環境にやさしい水の中での光炭素-炭素結合反応の開発

有機合成において、新しい炭素-炭素結合反応の開発は重要である。一方、今日の合成反応の開発においては、高収率かつ高効率な反応の開発に主点が置かれているため、環境に優しい合成反応の開発も同時に重要である。そこで本研究は、光と水を用いた環境に優しい光炭素-炭素結合反応の開発を目的に行った。なお、本反応は、光増感剤およびtert-ブチルアミン存在下、水中でアルケンへ増反試薬(アセトン、マロン酸エステル)を付加させ、炭素-炭素結合を形成するものである。反応は、水酸基を有する脂肪族アルケンおよびアセトンを含む水溶液を高圧水銀灯を用いて光照射して行った。その結果、基質にアセトンが導入され、炭素-炭素結合した生成物が得られた。その収率は、3-ブテン-1-オールで35%、4-ペンテン-1-オールで44%、5-ヘキセン-1-オールで49%であった。なお、tert-ブチルアミンが存在しないとそれらの収率は減少し、水が存在しないとほとんど目的生成物は得られなかった。また、水とアセトンの比率、tert-ブチルアミンの添加量、基質の濃度、光照射時間を変えることで、約25%生成物の収率を増加させることができた。また、ベンゾフェノンを光増感剤に用いれば、マロン酸ジメチルを増反試薬として脂肪族アルケンに導入できることも明らかになった。しかし、芳香族アルケンへの光炭素-炭素結合反応はシス-トランス異性化反応のみが起り、目的生成物を得ることはできなかった。本反応には水が必要であり、また水の割り合いが増加すると目的生成物の収率が増加することより、水が重要な役割を果たしていることが分かった。水は励起アセトンと基底状態のアセトンの間での逆水素引き抜き反応を抑制し、その結果、効率良く発生したアセトニルラジカルが基質に付加し、炭素-炭素結合を形成したものと考えられる。本研究は、光、水、芳香族ケトンの組み合わせにより、増炭試剤のC-H結合を切断し、それをオレフィンに導入することで炭素-炭素結合を形成するものである。以下の2つを目的とし研究を行う。1最適条件の探索-オレフィン、増炭試剤、芳香族ケトンの濃度や芳香族ケトンの種類を変えながら、収率の向上をはかる。反応は、5-ヘキセン-1-オール〈1:3mmol)およびアセトン(30ml)を含む水溶液(100ml)をパイレックスフィルターを通して高圧水銀灯で光照射することにより行った。その結果、1にアセトニル基の付加した生成物1-ヒドロキシ-8-ノナノン(2)が22%の収率で得られ、さらにt-ブチルアミン(10ml)を加え反応を行うと、2の収率が49%に向上した。しかし、芳香族ケトンを添加しても収率の向上は認められず水が存在しないとは全く得られなかった。よって、本反の最適条件は1(3mmol)、アセトン(30ml)およびt-ブチルアミン(10ml)を含む水溶液(100ml)であることがわかった。2オレフィンの探索-基質の炭素数や二重結合の場所を変えながら、オレフィンの適用拡大をはかる。(1)水酸基を有するオレフィンの検討-反応基質に炭素数5の4-ペンテン-1-オール、炭素数4の3-ペンテン-1-オールを用いても、1と同様にアセトニル基の付加した生成物を得ることができた。しかし、二重結合が末端にないオレフィンでは副生成物が多く、また、芳香族置換オレフィンではシス-トランス異性化が起こるのみで、生成物を得るには至らなかった。(2)水酸基をもたないアルケンの検討-基質にシクロオクテンを用い反応を行うと、17%と収率は低いが、水酸基をもたないアルケンにもアセトニル基が付加し、1-シクロオクチル-2-プロパノンを得ることができた。

しかし、芳香族アルケンへの光炭素-炭素結合反応はシス-トランス異性化反応のみが起り、目的生成物を得ることはできなかった。本反応には水が必要であり、また水の割り合いが増加すると目的生成物の収率が増加することより、水が重要な役割を果たしていることが分かった。水は励起アセトンと基底状態のアセトンの間での逆水素引き抜き反応を抑制し、その結果、効率良く発生したアセトニルラジカルが基質に付加し、炭素-炭素結合を形成したものと考えられる。
語義の曖昧性解消に基づく文書の自動分類とその分類名の自動生成

本研究では語義の曖昧さ解消結果の有効性を示すために解消結果を情報検索の分野に適用した.具体的には文書の自動分類に関する提案を行なった.本研究でアピールする点,特に関連する研究との差異に注目した特徴は以下の通りである.・多義解消の精度を挙げるため,教師なし学習のアルゴリズムを適用することで動詞の意味を特徴付ける共起関係を自動的に抽出する手法を提案した(論文1参照)・従来より提案されている文書の自動分類の研究は,(a)ヒューリスティックスを用いたもの,(b)単語頻度などの情報を用いたもの,(c)シソーラスなどの意味情報を用いたものがある.(a)は対象分野が限定されてしまう,(b)は精度面,(c)はデータスパースネスの問題がそれぞれ指摘されている.本研究ではこの問題に対処するため,文書がどの分野に強く依存しているかという度合を用いることでその文書の重要語を抽出した(論文2,3参照).本研究では語義の曖昧さ解消結果の有効性を示すために解消結果を情報検索の分野に適用した.具体的には文書の重要部分の抽出方法に関する提案を行なった.本研究でアピールする点,特に関連する研究との差異に注目した特徴は以下の通りである.文脈依存の度合,すなわち,記事中の任意の語が,設定された文脈にどのくらい深く関わっているかという度合の強さを用いることで重要語を抽出する従来より提案されている研究は,(a)ヒューリスティックスを用いたもの,(b)単語頻度などの情報を用いたもの,(c)シソ-ラスなどの意味情報を用いたものがある.(a)は対象分野が限定されてしまう,(b)は精度面,(c)はデータスパースネスの問題がそれぞれ指摘されている.本研究ではこの問題に対処するため,文書がどの分野に強く依存しているかという度合を用いることでその文書の重要語を抽出した(論文1参照).実験では,人手により抽出したパラグラフと比較した結果,抽出率を30%とした場合,50記事の抽出総パラグラフ数84に対し,75パラグラフが正解であり正解率は89.2%に達した(論文2参照).本研究では語義の曖昧さ解消結果の有効性を示すために解消結果を情報検索の分野に適用した.具体的には文書の自動分類に関する提案を行なった.本研究でアピールする点,特に関連する研究との差異に注目した特徴は以下の通りである.・多義解消の精度を挙げるため,教師なし学習のアルゴリズムを適用することで動詞の意味を特徴付ける共起関係を自動的に抽出する手法を提案した(論文1参照)・従来より提案されている文書の自動分類の研究は,(a)ヒューリスティックスを用いたもの,(b)単語頻度などの情報を用いたもの,(c)シソーラスなどの意味情報を用いたものがある.(a)は対象分野が限定されてしまう,(b)は精度面,(c)はデータスパースネスの問題がそれぞれ指摘されている.本研究ではこの問題に対処するため,文書がどの分野に強く依存しているかという度合を用いることでその文書の重要語を抽出した(論文2,3参照).
地方政府内部における委任と監督に関する研究

本研究は,プリンシパル・エージェント理論を準拠しつつ,日本の地方政府内部の委任・監督構造を考察した.特に,地方政府内部での委任内容が一貫性をもちながら,受任者側の自律性を確保するという2つの課題をともに実現するための前提条件を明らかにすべく,理論面と実証面からの研究と考察を進めた.資料調査では,各自治体の例規集,行政改革資料等の行政文書への調査を行った.インタビュー調査では,公有財産管理,健康政策,復興政策等の各政策分野を対象に上記の問いのもと実施した.以上の調査を踏まえて,地方政府内での委任内容の使い分けの実態を明らかにすることができた.研究結果は,研究論文として公刊をした.本研究では,プリンシパル・エージェント理論を準拠しつつ,わが国の地方政府内部の委任・監督構造を考察を進めている.特に,地方政府内部での委任内容の一貫性を保ちながら,受任側の自律性を確保する二つの課題を実現するうえでの前提条件への理論的・実証的な研究を進めている.平成25年度は,実態調査及び研究成果の公開にむけた基盤整備を主たる目的におき,次の3種類の研究を進めた.一つめは,委任と監督の関連資料の収集・整理である.各自治体の各例規集及び各種行政改革関連計画等を中心とした資料収集と分析を進めた.これにより,委任と監督制度に関するデータ化作業を進めることができた.二つめは,制度運用と具体化の過程に関する聞き取り調査である.研究計画上は政令指定都市を対象に置いた聞き取り調査の実施予定を,調査作業の進捗と情報取得の実現可能性を考慮し,対象を東京都に改め,実施した.調査では,特に施設空間をめぐる委任と監督を具体的なテーマにおき,聞き取り調査を実施した.三つめは,関連資料・情報等の収集である.委任と監督に関する自治体の行政運営や行政手法,政策実施等に関する文献収集や資料収集を継続的に実施した.以上の現状分析をもとに,平成25年度では,地方政府内の首長と幹部職員,幹部職員と管理職,管理職と一般職員のそれぞれ職位の間での委任と監督制度の現状と制度運用の把握を行った.本研究成果は,制度運用の類型化を行い,仮説的な提示することができた.本研究では,プリンシパル・エージェント理論を準拠しつつ,わが国の地方政府内の委任・監督構造の考察を進めている.特に,地方政府内部での一貫性を保ちながら,受任側の自律性を確保する二つの課題を実現するうえでの前提条件を考察すべく,理論点・実証的な研究を進めている.平成26年度は,次の3つの研究をすすめた.一つめは,委任と監督制度に関する関連資料の収集と整理である.前年度に引き続き,各自治体の例規集,行財政改革関連の計画等を中心に資料収集と分析を進めた.二つめは,委任と監督の制度運用と具体化の過程の把握に焦点を当てた聞き取り調査の実施である.前年度の研究実績からも,委任と監督の現状を把握するうえでは,一般的に論じるだけではなく,個別実例からの接近と考察の必要性から,施設空間管理をめぐる委任と監督に関する聞き取り調査を実施した.調査対象は,当初の実施予定であった政令指定都市,特別区から,情報収集の実現可能性を考慮し,他市町村に変更紙実施した.三つめは,関連資料・情報等の収集である.委任と監督に関する自治体の行政運営や行政手法,政策実施等に関する文献収集を継続的に実施した.以上の研究を通じて,平成26年度には,地方政府内での首長と職員間での委任と監督に関する研究成果を提示することができた.本研究は,プリンシパル・エージェント理論を準拠しつつ,わが国の地方政府内部の委任監督構造の考察を進めた.特に,地方政府内部での委任内容が一貫性を保ちながら,受任者側の自律性を確保する,という2つの課題をともに実現するための前提条件を明らかにすべく,理論的,実証的な研究を進めてきた.当該年度は,前年度までに引き続き,実態調査及び研究成果の公開に向け調査研究に基づき,多様な規模の地方政府を対象に次の3種類の研究を進めた.一つめは,委任と監督の関連資料の収集,資料整理・分析である.過去2年間に引き続き,各自治体の例規集,行政改革資料,行政計画(復興計画)を中心に資料収集と分析を進めた.二つめは,制度運用と具体化の過程に関する調査である.過去2年間の研究実績から,現状把握においては制度一般的に論じるだけではなく,個別実例からの接近が必要と捉え,前年度に引き続き公有財産管理の委任と監督に関する調査を実施した.加えて,健康政策,復興政策を研究対象におき考察を進めた.調査対象は,調査対象への接近の必要性を踏まえて,東京近郊の市区を中心に対象を改め,実施した.三つめは,関連資料・情報等の収集である.公有財産管理における委任と監督制度をはじめとする行財政運営,行政手法等に関する文献収集,資料収集を継続的に実施した.以上の研究を通じて,平成27年度には,体制整備をめぐる業務の委任と使い分けの実態に関する研究成果を提示することができた.本研究は,プリンシパル・エージェント理論を準拠しつつ,日本の地方政府内部の委任・監督構造を考察した.特に,地方政府内部での委任内容が一貫性をもちながら,受任者側の自律性を確保するという2つの課題をともに実現するための前提条件を明らかにすべく,理論面と実証面からの研究と考察を進めた.資料調査では,各自治体の例規集,行政改革資料等の行政文書への調査を行った.

インタビュー調査では,公有財産管理,健康政策,復興政策等の各政策分野を対象に上記の問いのもと実施した.以上の調査を踏まえて,地方政府内での委任内容の使い分けの実態を明らかにすることができた.研究結果は,研究論文として公刊をした.理論的な考察や行政資料の収集,現地調査等を通じた委任と監督の現状分析は,平成25年度に引き続き順調に進展することができた.他方で,聞き取り調査に関しては,調査対象自治体との調整から,当初計画から対象自治体を平成25年度と同様に変更することになった.行政学,都市行政論平成25,26年度には実施が叶わなかった聞き取り調査の対象自治体への調査を可能な限り進めることで,地方政府内部での委任と監督制度に関する特性の把握に努める.研究成果に関しては,引き続き,順次,公刊を進めていく.理論的な考察や行政資料の収集等による委任と監督制度の現状把握では,一定程順調に進めるができた.一方で,聞き取り調査に関しては当初計画していた政令指定都市への調査には調査対象自治体との調整から,平成25年度での実現には至らなかった.そのため,平成25年度では,対象自治体を変更し,聞き取り調査による現状把握を進めることとなった.聞き取り調査の対象変更におり,使用額を変更することとなった.平成25年度に実施が叶わなかった聞き取り調査の対象とともに,対象を増加しつつ委任と監督制度及び運用面での特性を明らかにする.研究計画に沿った実施に至るためにも,研究の途中成果を,研究成果の公刊,各種研究会等での口頭発表等を積極的に行うこととする.物品費での実施を予定する.聞き取り調査の対象変更により,使用額を変更することとなった.物品費での実施を予定する.
培養系病態モデルを用いた神経管異常発症機構の解析

神経管異常(NTD)は1000人に1から2人の高確率で起こる中枢神経組織の先天異常である。NTDはさまざまな機能障害を引き起こし、重篤な場合では死に至る場合もあるが、その発症機構はいまだ解明されていない。抗てんかん薬として使用されるバルプロ酸(VPA)は胎児に作用するとNTDを引き起こす。本研究ではVPAの作用機構を解析することで、神経管発生機構やNTD発症機構の解明を目指す。