hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
測定対象の構成元素と三次元微細形状計測の同時検出システムの開発

光学技術として培われた縞解析技術を基礎に,光を電子線に置き換えることによって,微小三次元構造物の非接触形状計測が10μm以下の分解能をもって実現されている.ところが,測定対象表面の傷の形状等は,三次元形状計測で観測可能であるものの,表面の酸化,異物混入等による摩耗面の劣化,あるいは半導体素子では,ドープの状況等による材料の局部的な物性値の変化に伴う問題を観察することはできない.本研究では,微小構造物を容易にnmオーダーで三次元形状計測ができるとともに,その測定対象がどのような元素で構成されているのかを同時に計測が可能な検出装置を開発する光学技術として培われた縞解析技術を基礎に,光を電子線に置き換えることによって,MEMS等の微小三次元構造物の非接触形状計測が10μm以下の分解能をもって実現されている.本取り組みにおいて重要な課題は,上記技術への元素分析装置の導入であり,さらに新しい装置と三次元形状技術との融合である.本年度助成金により元素分析装置が計画どおりに導入され,メーカとの連携ですでに元素分析装置は稼働している.また,三次元形状計測装置はすでに稼働し実績を上げている.第一段階として,計画されていた個別動作はすでに実現され,形状計測結果と元素分析との測定が個別ではあるものの表示可能な状況を実現している.申請段階での本年度の計画に対して、以下のような成果がもたらされている。1)三次元形状計測と元素分析技術との融合に関する取組において、二つの技術によって得られた結果を一つの画像上に表示するソフトウェアを開発した。具体的には、第一段階として、金・銀・錫・アルミニュウム・鉛・銅が分布する平板の試料を作製し、この試料を用いて三次元形状計測を実施して平面であることを確認したうえで、元素分析技術により得られた分布との結合を一つの画像上に表示するソフトウェアを開発することにより実施した。この成果のもとに、炭素鋼の破断面における形状計測結果と元素分析結果とを融合した画像を作成した。その結果、破断面におけるマイクロ構造において、Mg元素の分布濃度の高い面において、破断が発生している可能性を確認することができた。本研究が目指す重要な成果が得られたものと考えている。2)同時計測する場合の問題点の検討においては破断面の観察実験において、より具体的な問題を検討するためには、三次元形状計測における空間的な分解能が今後より必要であることがわかった。この改善に向けて、数マイクロメーターのピッチを持つ格子の作製が必要であることがわかった。今後、EB描書機を用いてダイレクトに格子をウエハ上に描画することによって、この問題の解決に当たる事としている。いずれにしても、申請当初の計画に従った研究が進められているものと考えている。申請段階での本年度の計画に対して,現時点で以下の成果がもたらされている.1)三次元形状計測と元素分析との融合技術の確立:三次元形状計測と元素分析との融合技術の確立状況の確認については,金・銀・鉛・アルミニューム・銅が空間的に分布する試料を用いた実験において,新たに作製したソフトウエアを用いて一つの画像上でカラー表示を行うことによって,形状と元素分布の表示が可能であることを確認した.また,本研究の測定精度の向上につながる新たな測定感度に関するスペックル技術を用いた技術開発を行い,申請課題の測定感度向上を図ることができた.2)新たな技術の応用分野の拡大:新しく確立した技術の特性を,炭素と鉄とが固溶し,かつ熱処理によりその性質を変化させることのできる炭素鋼を用いて評価した.炭素鋼を熱処理し,炭素鋼表面の炭素と鉄の分布状態を変化させ,かつ結晶構造を変化させることによる表面形状変化を新しい技術を用いて三次元形状計測と元素分析の同時計測を行い,空間分解能,微小領域での元素分布割合比率検出分解能について評価した.また,IC回路におけるP型・N型半導体における元素分布とアルミニューム配線を含む半導体素子表面の形状並びに元素分析が同一画面上で可能であることを示した.3)成果の公表:本研究の成果をISOT2015において発表し,海外の研究者より高い評価を得ることができた.申請当初の計画に沿った研究が遅滞なく行われているものと考えている.平成27年度までに測定システムを完成させ,平成28年度にその評価並びに応用範囲の拡大を目指してきた.この申請段階の計画に従い,各種資料を用いて測定システムを本年度は評価し,当初の計画どおりの特性が実現されていることを確認した.さらに,その成果をISOT2015の国際会議において報告し,海外の研究者から高い評価を得ることができたことより,おおむね順調に研究は進行しているものと判断している.申請段階での本年度の計画に対して,現時点で以下の成果がもたらされている.1)三次元形状計測と元素分析との融合技術の確立:三次元形状計測と元素分析との融合技術の確立については,金・銀・鉛・アルミニューム・銅により作製した資料を用いて,前年度までに成果を確認してきた.本年度は,その解析過程において,従来縞走査技術を用いて実際に格子をそのピッチの1/4づつシフトしていたものを新たに空間的縞解析法を用いることにより,移動させることなく三次元形状を測定することができるように改善した.この結果,従来問題となっていた格子材料としてのSiの測定結果への影響を新たに開発した技術に基づき,位相シフトのために格子を移動させるのではなく,Siの影響を排除するために,格子ピッチの1/2シフトさせることによりSiの影響を取り除くことを実現した.アルミニュームを対象とした実験において,格子材料としてのSiの影響の除去がなされているのかについて,確認実験を行い,その有効性を確認した.

2)応用分野の拡大:基礎実験を前年度までに終了し,前年度までに計画をした半導体による電子回路(OPアンプ)の回路パターンについて,N型・P型半導体の元素分布とアルミニューム配線の形状計測を実施した.この実験において,より微細な格子(ピッチが2μm程度)の必要性に迫られ,新たに微細な格子の製作に取り掛かった.また,従来法としてのスペックル干渉計測法等との比較を行い,本手法が従来法に比べて高い測定精度を有することを確認した.さらに,MEMSにおける利用の可能性を検討した.3)成果の公表:前年に引き続き国際会議ISOT2016において発表した.申請当初の計画に従い遅滞なく研究は実施されているものと考えている.光学技術として培われた縞解析技術を基礎に,光を電子線に置き換えることによって,微小三次元構造物の非接触形状計測が10μm以下の分解能をもって実現されている.ところが,測定対象表面の傷の形状等は,三次元形状計測で観測可能であるものの,表面の酸化,異物混入等による摩耗面の劣化,あるいは半導体素子では,ドープの状況等による材料の局部的な物性値の変化に伴う問題を観察することはできない.本研究では,微小構造物を容易にnmオーダーで三次元形状計測ができるとともに,その測定対象がどのような元素で構成されているのかを同時に計測が可能な検出装置を開発する平成26年度の成果として示しているように、申請当初に計画した成果が得られている。特に、本研究の基礎的な部分はおおむね形成されており、今後、本システムを用いた応用実験に入ることができる状況にいたっていることより、おおむね順調に研究は進行していると判断している。技術開発・測定精度の向上について:本研究では,現在,40μmのピッチをもつ格子をシリコンプロセスによって,製作し利用している.その結果数十μmの測定精度を実現するに至っている.今後,応用範囲の拡大を目指すために,2μm程度のピッチを持つ格子を利用したシステムへと改善を図りつつある.そのために,16μm,4μmの格子へと段階的に改善を図りつつある.新たな技術開発を必要とはせずに,おおむね現行の技術のもとで継続した研究が可能となるものと考え,測定精度の改善に努める予定である.さらに,測定感度についての向上を新たに開発した技術を持いて行う予定である.技術の公表について:本年ISOT201を申請代表者が開催することになっている.この国際会議において,本研究に関して,単に開発技術のみならず応用分野における特性を詳細に報告し,新たな技術を世界にアピールすることを計画している.28年度が最終年度であるため、記入しない。光応用計測現在までの成果は、申請段階に沿った成果が得られていることより、申請書に基づき、半導体,金属摩耗面の計測を対象に本研究で開発した三次元形状計測と元素分析技術との融合に関する取り組みの成果のもとで、一つの画像上に表示するソフトウェアの応用分野の拡大を図ることとしている。以下の理由よりおおよそ計画どおりに研究が進展しているものと考えている.1)申請段階からすでに,元素分析装置メーカの技術者との連携で,導入すべき装置が絞り込まれていたので,目的に沿った元素分析装置の導入が円滑に行うことができた.
日傘による暑熱緩和効果の解明

日傘は屋外において暑熱環境を緩和することができる持ち運び可能な手段の1つである。本研究は、まずアンケート調査によって日傘の使用実態を明らかにした。そして、日傘の温熱効果を明らかにすることを目的として、日傘下の熱環境の測定および日傘を用いた被験者実験を行った。測定データに基づいて日傘使用時の体感温度の算出し、日傘の温熱的効果を定量的に示した。その結果、夏季の屋外において、日傘を使うことにより暑熱感覚が改善され、全身の体感温度が12°C低下し、頭部の体感温度が49°C低減することが明らかになった。さらに、日傘により熱中症の危険性も低減できることが示された。本研究は、日傘を使用することによって得られる暑熱環境の緩和効果を体感温度により評価することを目的としている。平成25年度は、素材・加工・色の異なる7種の日傘を対象として、日傘に使用されている布の物性値(生地厚、織り糸密度、平面重、通気量、色度、マンセル値)を測定した。また、これらの日傘を用いて、日傘下に形成される熱環境を実測した。測定項目は、気温、湿度、風速、長波長放射量、短波長放射量、照度、紫外線強度である。測定値を用いて日傘による日射遮蔽率を算出した。「無加工(黒)」の日射遮蔽率は71.8%、「無加工(白)」は43.8%であり、黒色の日傘の方が日射を多く遮蔽することを明らかにした。また、特殊加工が施された「ラミネート加工」は黒色の日射遮蔽率が99.8%、白色が99.5%であり、ほとんどの日射を遮蔽することを明らかにした。また、「スパッタリング加工」および「サラクール加工」の日射遮蔽率は約80%であることを示した。また、女子大学生3名(延べ5名)を用いて日傘による人体投射面積の遮蔽率を実測した。晴天時において、被験者の水平面に形成される日影を撮影し、画像処理ソフトを用いて写像のゆがみを補正し、日影の実面積を求めた。日傘を使用している状態および日傘を使用していない状態の面積から、日傘による人体投射面積遮蔽率を算出した。その結果、日傘による人体投射面積遮蔽率は太陽高度が高くなるにしたがって大きくなることを明らかにした。また、同じ太陽高度でも、太陽に対する方位角や日傘の持ち方によって値が異なることを示した。さらに、太陽高度を関数とした日傘による人体投射面積遮蔽率の推定式を提案した。この推定式は日傘使用時の体感温度を算出する際に不可欠なものである。平成26年度は、色彩と生地素材が異なる3種の日傘を用いて、被験者実験を実施した。実験に用いた日傘は、一般的な生地が用いられた黒色の日傘1、日傘1と同一生地で白色の日傘2、および前年の研究で最も日射遮蔽効果があると特定されたラミネート加工生地で茶色の日傘3である。被験者は青年女性18名を採用した。実験は夏期に3日間、午前および午後の計6回実施した。着衣が被験者の心理反応に及ぼす影響を考慮して、実験時の衣服は予め用意したものを着装させた。実験の結果、日向の全身温冷感は「+2:暖かい」と「+3:暑い」の間である2.65であった。一方、日傘を使用した場合、いずれの日傘でも「0:暑くも寒くもない」から「+1:やや暖かい」の間の申告となった。このことから、夏期において日傘を使用することによって、暑さの感覚を緩和できることが明らかとなった。この知見は、日傘の暑熱緩和が感覚的にも効果があることを初めて実証したものであり、極めて学術的に価値があると考えられる。被験者実験と同時に日向および3種の日傘下において熱環境(気温・湿度・風速・上向き下向き長短波放射量)を実測した。これらのデータに基づいて体感温度ETU(Universal Effective Temperature,総合有効温度,単位:°C)を算出した。日傘使用時の体感温度を算出した研究はこれまでにはなく、画期的な成果であると考えられる。算出したETUと被験者が申告した温冷感との関係を検討した。その結果、ETUが上昇すると暑く感じるものの日傘を使用することでその影響は緩和されることが示された。また、ETUが上昇してもラミネート加工された日傘を使用することで、不快に感じる度合いが小さくなることが示された。最終年度では、これまでの実測によって得られた日傘下およびその周辺の熱環境データを用いて、頭部、頭部以外の部位(胴体)、および全身の体感温度を算出した。実測に用いた日傘は、一般に市販されている素材および色の異なる7種の日傘である。その結果、日向において日傘を差さないときの体感温度は平均40.2°Cであるのに対して、日傘を使用したときの体感温度は38.339.1°Cであった。したがって、日傘を使用することによって、全身の体感温度が12°C低下することを明らかにした。特に、頭部の体感温度は日傘を使用することによって、3.99.3°C低下した。現在、熱中症予防の観点から暑熱環境を評価する際、黒球湿球温度WBGT(Wet Bulb Globe Temperature)を用いることが多い。

そこで、本研究でも日向および日傘下のWBGTを実測し、日傘による熱中症危険度の改善効果を検討した。測定はISOおよびJISに規定されている方法に従い、地上から0.1m、1.1m、1.7mの高さで実施した。その結果、日傘直下ではWBGTを最大で2.0°C低下させる効果があることを明らかにした。研究期間全体を通して所期の目的を達成することができたと考える。まず、素材および色の異なる日傘下に形成される熱環境を実測し、日傘の短波長および長波長放射の遮蔽効果を定量的に示した。次に、日傘使用時の体感温度の算出法を確立し、実測データを用いて日傘使用時の体感温度を算出した。さらに、被験者を用いた実験を行い、日傘による暑熱感覚の緩和効果を明らかにした。また、日傘下のWBGT値を実測し、日傘による熱中症危険度の低減効果を示した。これらの研究成果は、屋外暑熱環境における人々の安全性および快適性の向上に資するものであると考える。日傘は屋外において暑熱環境を緩和することができる持ち運び可能な手段の1つである。本研究は、まずアンケート調査によって日傘の使用実態を明らかにした。そして、日傘の温熱効果を明らかにすることを目的として、日傘下の熱環境の測定および日傘を用いた被験者実験を行った。測定データに基づいて日傘使用時の体感温度の算出し、日傘の温熱的効果を定量的に示した。その結果、夏季の屋外において、日傘を使うことにより暑熱感覚が改善され、全身の体感温度が12°C低下し、頭部の体感温度が49°C低減することが明らかになった。さらに、日傘により熱中症の危険性も低減できることが示された。研究計画通り、日向および日傘下の長短波放射量等の物理量を実測し、日傘下に形成される熱環境を明らかにした。これらのデータを用いて体感温度ETU(Universal Effective Temperature,総合有効温度,単位:°C)を算出した。物理量測定と同時に18人の被験者を用いて、日向および日傘使用時の温熱環境の感覚評価を行った。現在まで研究は順調に進展している。建築環境工学これまでの研究で、日傘使用時の体感温度と被験者の暑さ感との関係を試行的に分析した。しかし、日傘使用時の体感温度と暑さ感との相関は予測していたよりは強くない。これは全身を対象として体感温度を算出したためではないかと推察している。したがって、今後は日傘の効果が明確に表れると考えられる頭部とそれ以外の部位それぞれの体感温度を算出し、暑さ感との関係を詳細に分析する。この分析に基づいて、歩行者が暑熱環境を緩和するための日傘の効果的な使用法を提案する。研究計画通り、日傘布の物性値および日射遮蔽率を測定し、日傘による人体投射面積遮蔽率の実測を行い、現在まで研究は順調に進展している。今後は、日傘下に形成される熱環境の物理量を測定し、測定データから日傘使用時の体感温度の算出を試みる。さらに、被験者による暑さの感覚評価実験を行い、体感温度と暑さ感との関係を明らかにする。次年度使用額が生じた理由は、測定対象とする日傘の本数が計画よりも少なかったためである。現在、市販されている日傘の素材・加工・色を調査した結果、当初は20本と計画していたが、14本(7種×2本)で研究目的と十分に達成することができると判断した。平成26年度に実施する実験では、同一の日傘を5本程度購入する必要があるため、その購入に充当する。
治療抵抗性腎癌における機能性RNA分子ネットワークの探索と革新的治療法の開発

転移性腎細胞癌においてスニチニブは最も一般的な一次分子標的薬であるが、スニチニブ耐性の分子機構は曖昧なままである。本研究ではスニチニブ耐性腎細胞癌におけるマイクロRNA発現プロファイルにおいて発現低下を認めたmiR-99a-3pに着目し、miR-99a-3pを起点とするスニチニブ耐性獲得の機序と、miR-99a-3pが制御する分子ネットワークの探索を行った。当科で樹立したスニチニブ耐性腎細胞癌細胞株(SU-R-786-o)にmiR-99a-3pを核酸導入し、細胞の増殖・細胞周期・細胞死誘導について機能解析を施行した。SU-R-786-oを用いたRNAシークエンス発現解析とin silico解析により、標的遺伝子群の探索を行った。標的遺伝子の機能解析は、siRNAを用いて行った。さらにThe Cancer Genome Atlas (TCGA)のデータベースを用いてmiR-99a-3pやその標的遺伝子の発現を解析した。miR-99a-3pは親細胞と比べSU-R-786-oにおいて発現抑制が認められた。miR-99a-3pをSU-R-786-oに核酸導入する事で、癌細胞の増殖が有意に抑制され、アポトーシスが誘導された。miR-99a-3pが制御する分子として、DNAの重合および修復に必要なデオキシヌクレオチドの合成に関与するRRM2が挙げられた。RRM2はSU-R-786-oで発現が亢進しており、siRNAを用いた機能解析から、SU-R-786-oにおいてアポトーシスを介した増殖能の抑制を認めた。また腎癌患者においてRRM2の高発現群は予後不良因子である事が示された。miR-99a-3pは、スニチニブ抵抗性腎癌細胞において癌抑制的作用を有することが示唆された。miR-99a-3pの機能解析を通じてスニチニブ耐性腎細胞癌の新規分子ネットワークの一端が明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度は「治療抵抗性腎癌マイクロRNA発現プロファイル」に基づき、腎癌組織で発現が抑制されているマイクロRNAについて機能解析を施行し、「腎癌・癌抑制型マイクロRNA」の探索を行った。腎癌において発現が亢進しているmiRNAをノックアウトすることを試みた。はじめに、腎癌において発現が亢進しているmiRNAのプロファイリングを行い、リストの中で、細胞内で十分な発現値を示す上位のmiRNAに注目した。まずはmicroRNA-210-3pに着目して、ゲノム編集技術であるCRISPR-Cas9を用いたノックアウトを行った。そして、レンチウイルスによりCas9およびguideRNAを発現させるCRISPR / Cas9システムを用いて、腎癌細胞株でmiRNAのノックアウトを行った。guideRNAはWebデザインツールで選択し、また、オフターゲット効果の可能性を最小にするため、いずれのmiRNAに対してもguideRNAは2種類以上作成した。CRISPR / Cas9を導入したいずれの細胞株においても100%に近い発現抑制を得ることができた。microRNA-210-3は腎癌においては正常腎組織と比べて、その発現が上昇していたが、進行癌においては逆にその発現は低下しており、癌抑制的作用を有することが明らかになった。その標的電子の一つとして癌遺伝子的作用を有するTWIST1が挙げられ、カプランマイヤー解析では予後予測因子であることが判明した。「治療抵抗性腎癌マイクロRNA発現プロファイル」に基づき、腎癌組織で発現が抑制されているマイクロRNAについて機能解析を施行し、新しい機序を発見でき論文化した。前年度に引き続き、「治療抵抗性腎癌マイクロRNA発現プロファイル」に基づき、腎癌組織で発現が抑制されているマイクロRNAについて機能解析を施行した。今回、腎癌で発現が亢進していたmiR-1274aに着目し、anti-miRを用いた発現抑制による機能解析を行った。その結果、anti-miR投与群で細胞増殖・浸潤・遊走能が著明に抑制された。miR-1274aは腎癌臨床検体においては正常腎組織と比べて、その発現が上昇していた。その標的電子の一つとして癌遺伝子的作用を有するbone morphogenetic protein receptor type 1B (BMPR1B)がピックアップされた。癌抑制的作用を有するBMPR1Bは癌遺伝子的miR-1274aにより直接制御されることがルシフェラーゼアッセイで明らかになった。TCGAのデータベース解析により、BMPR1B低発現は生命予後不良因子であることが確認された。膀胱癌でも次世代シークエンサーによるmiRNA発現解析を行い、933個の既知miRNAと17個の新規miRNAの発現を解析し得た。933個の既知miRNAのうち、膀胱癌で有意に発現が低下していた60個のmiRNAの中でリストの上位のものから解析を行っている。このようにマイクロRNAを基点とした膀胱癌の新しい癌シグナル経路が明らかになりつつある。現在、in-vivoにおいてナノミセルを用いた癌抑制マイクロRNAのマウス尾静脈投与実験が進行中である。マイクロRNA発現プロファイルに基づいて実験が進行中であり、結果を論文化できている。

本研究ではスニチニブ耐性腎細胞癌におけるマイクロRNA発現プロファイルにおいて発現低下を認めたmiR-99a-3pに着目し、miR-99a-3pを起点とするスニチニブ耐性獲得の機序と、miR-99a-3pが制御する分子ネットワークの探索を行った。当科で樹立したスニチニブ耐性腎細胞癌細胞株(SU-R-786-o)にmiR-99a-3pを核酸導入し、細胞の増殖・細胞周期・細胞死誘導について機能解析を施行した。SU-R-786-oを用いたRNAシークエンス発現解析とin silico解析により、標的遺伝子群の探索を行った。標的遺伝子の機能解析は、siRNAを用いて行った。さらにThe Cancer Genome Atlas (TCGA)のデータベースを用いてmiR-99a-3pやその標的遺伝子の発現を解析した。miR-99a-3pは親細胞と比べSU-R-786-oにおいて発現抑制が認められた。miR-99a-3pをSU-R-786-oに核酸導入する事で、癌細胞の増殖が有意に抑制され、アポトーシスが誘導された。miR-99a-3pが制御する分子として、DNAの重合および修復に必要なデオキシヌクレオチドの合成に関与するRRM2が挙げられた。RRM2はSU-R-786-oで発現が亢進しており、siRNAを用いた機能解析から、SU-R-786-oにおいてアポトーシスを介した増殖能の抑制を認めた。また腎癌患者においてRRM2の高発現群は予後不良因子である事が示された。miR-99a-3pは、スニチニブ抵抗性腎癌細胞において癌抑制的作用を有することが示唆された。miR-99a-3pの機能解析を通じてスニチニブ耐性腎細胞癌の新規分子ネットワークの一端が明らかとなった。リストに基づいたマイクロRNAの解析を加速させる予定である。分子標的薬治療に著効した検体でも次世代シーケンサーを用いた解析を検討している。今後、さらに解析のスピードを速める。腎癌における分子標的薬の著効例や、膀胱癌におけるPD1抗体治療の著効例に対する次世代シーケンサーによる遺伝子・マイクロRNA発現解析も検討している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
雑草防除を指向する宿主選択な植物毒素テルペン類の合成研究

雑草類を宿主とする植物病原菌が産生する選択的な毒素の研究は、雑草防除、耐性品種の選抜などの見地から興味深いが、天然から得られる毒素類の量が少なく研究遂行上障害が多い。本研究では、微生物の生理現象(胞子形成促進や性フエロモン作用)との関連からも興味深い植物土足テルペン類の光学活性体を効率良く合成するための一般的合成法の開発とサンプル供給による生物学研究推進を目指した。以下はその得られた結果である。1)酵母還元により得られる高光学純度のヒドロキシエステル1__から重要中間体シクロプロピルケトン2__を経てコウジ菌の胞子形成因子スポローゲン-AO13__の大量合成法を確立した。このものは植物毒素デスオテシフォメノンと同一物質であり、これによりこれと同一の基本骨格を持つ毒素類合成への道が開発された。2)3__よりギョウギシバの選択的毒素であるギガンテノン4__およびエピマー5__へのルートも開発出来た。3)さらにフォメノン6__およびファゼオリノン7__への誘導も成功した。4)ギガンテノン類の生物試験を行い、エピマーにも6070%の活性の存在が明らかになり、今后合成した一連の誘導体の植物および微生物に対する活性を詳細に検討することが可能になった。雑草など植物を宿主とする植物病原菌の毒素の研究が近年盛んであるが,天然からの量は少ない.本研究では微生物の生理現象(胞子形成性ホルモン作用)との関連からも興味深い植物毒素テルペン類の高効率一般的合成法の開発とサンプル供給をめざした.その結果1)重要中間体シクロプロピルゲトン2__からオクタロン3__を経て,コウジ菌の胞子形成促進物質スポロージエンA014__の高効率合成を完成した.この3__は植物毒素系デスオキシホメノンと同一物質である.2)また3__からまだ選択性が低いがギョウギシバの選択的毒素であるギガンテノン5__およびそのエピマー6__への誘導も成功した.3)さらにホメノン7__へのルートも一応出来上った.4)次年度はさらに行程や収率の改良をすすめると共にビポラロキシン7__の合成も検討したい.なおいずれも光学活性体の合成である.本年度は昨年度に引き続き、スポローゲン-AO1の合成法の検討により効率化に成功し、この一連のセスキテルペンの骨格を持つものの大包合成が可能になった。スポローゲン-AO1(デオキシフォメノン)については生物活性を検討中である。ギガンテノンとエピギガンテノンの光金分離に成功し、これらの生物活性が検討され、エピ体にも天然物の6070%の活性があることをはじめて見い出した。その他関連のフォメノン、フォゼオリノンおよび異性体の調整が可能になっており、今後これら関連セスキラルペン類の生物学研究のために供給が可能になってきた。
地域住民の心身の健康とソーシャル・キャピタルとの関連及び地域支援介入モデルの構築

地域におけるソーシャル・キャピタルの醸成が住民の健康関連行動や主観的健康感に良好な影響を与えることが明らかとなった。また、職場におけるソーシャル・キャピタルが健康関連行動や離職予防に影響することが示唆され、地域住民の健康を維持・増進するには地域のSCのみならず、職場におけるソーシャル・キャピタルの醸成が重要であることが示された。本研究課題は、地域住民の心身健康とソーシャルキャピタル(SC)との関連を明らかにし、健康長寿に向けた実践的な地域支援介入プログラムの方策に資することを目的とした。沖縄県A町在住で20歳以上の住民のうち、32行政区ごとに性別、10歳区分で30%無作為抽出した7,425人を対象に、郵送法による自記式質問紙調査を行った。回収の得られた1,271人(男性583人、女性688人)を分析対象に、基本属性、主観的健康や朝食、喫煙、飲酒、運動及び睡眠の健康行動及びSCの測定には近隣信頼を設問した。平成24年度の結果より、近隣信頼と健康行動との関連では、男性は飲酒量、女性は朝食と睡眠で近隣信頼と有意な関連を認めた。近隣信頼と主観的健康との関連では、男性(AOR=3.5, 95%CI=2.0-6.0)、女性(AOR=1.9, 95%CI=1.1-3.4)で有意な関連を認めた。この結果をもとに、介入対象地域を選定するため、32地区ごとの単純集計を算出し、各地区の心身健康と健康関連行動の特徴およびSCとの関連について検討を行った。その結果を報告書「A町におけるソーシャルキャピタルを基盤とした健康地域づくりー助け合い(共生)の心で健康づくり『市民が主役の文教のまち』ー」としてまとめ、地域保健師との意見交換を行った。本課題は、地域住民の心身の健康とソーシャルキャピタル(SC)との関連を明らかにし、健康長寿に向けた実践的な地域支援介入プログラムの方策に資することを目的とした。沖縄県A町在住で20歳以上の住民うち、32行政区ごとに性別、10歳区分で30%無作為抽出した7,425人を対象に、郵送法による自記式質問紙調査を実施し、回収の得られた1,271人(男性583人、女性688人)を分析対象とした。調査内容は、基本属性、主観的健康や朝食、喫煙、飲酒、運動と睡眠などの健康関連行動及びSCの測定には近隣信頼を設問した。分析は、Baronらの媒介モデルの分析手順に従い、独立変数を近隣信頼、従属変数を主観的健康、媒介変数を健康行動、年齢と学歴を調整変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った。近隣信頼と健康行動との関連では、男性は飲酒量(AOR=2.1,95%CI=1.3-3.5)、女性は朝食(AOR=1.8, 95%CI=1.1-3.0)と睡眠(AOR=2.6, 95%CI=1.4-4.8)で近隣信頼と有意な関連を認めた。直接効果に対する健康行動の影響は、男性では近隣信頼(AOR=3.2, 95%CI=1.8-5.9)と飲酒(AOR=2.0, 95% CI=1.3-3.2)、女性では睡眠(AOR=2.4, 95%CI=1.3-4.4)のみ有意な関連を認め、近隣信頼(AOR=1.7, 95%CI=0.9-3.1)は有意な関連を認めなかった。近隣信頼が主観的健康に及ぼす影響は健康行動によって媒介され、男性では近隣信頼の直接的な影響と飲酒行動を介した影響、女性では近隣信頼の直接的な影響はなく、睡眠を介してのみ影響することが示唆された。本研究課題では、地域住民の心身健康とソーシャルキャピタル(SC)との関連を明らかにし、健康長寿に向けた実践的な地域支援介入プログラムの方策に資することを目的とした。本研究の調査結果をもとに、対象地域の保健師との意見交換を行った結果、性別や世代によりSCの健康や健康関連行動への影響が異なることや特に生産年齢における職場でのSCの影響も考慮する必要があるという議論がなされた。沖縄県A町在住で20歳以上の1,271人(男性583人、女性688人)を対象とした調査結果においても、BMIで評価した肥満度は男性の20-39歳の常勤で最も多く47.1%であり、女性では40-59歳の常勤で22.9%と最も多かった。喫煙状況では、男性では20-39歳(30.9%)の常勤で最も多かった。また、アルコール過剰摂取者の割合は、20-39歳(52.9%)、40-59歳(56.2%)、60歳以上(58.0%)のいずれの年代においても常勤の割合が有意に高値であった。女性においてもその傾向は同様であった。IPAQで評価した運動量では、標準以下の運動量の割合は、男性では20-39歳(55.6%)、60歳以上(57.1%)で常勤の者で有意に高値であった。

女性においても同様に20-39歳(70.0%)、60歳以上(66.7%)で常勤の者で高値であった。一方、K6で評価した精神健康(抑うつ)では、どの年代層および性別においても無職の者の割合が有意に高値であった(29.355.2%)。以上より、地域における健康支援に加え、職場においてもSCを基盤とした取り組みが必要であることが示唆された。本研究課題では、地域住民の健康行動と職場におけるソーシャルキャピタル(Work place social capital、以下WPSC)との関連を明らかにし、健康長寿に向けた実践的な地域支援介入プログラムの方策に資することを目的とした。沖縄県内の病床数が200床以上かつ療養型病床が50%以上の病院を除いた38施設のうち、了承を得られた24施設の看護師2595名を対象に留置き式自記式無記名質問紙調査を行った。2311名の回答のうち、分析項目に欠損のあるものを除いた2135名を分析対象とした。分析は健康行動を従属変数、WPSCを独立変数、基本属性を調整変数とするロジスティック回帰分析を行った。調査内容は、基本属性、健康行動およびWPSCは「一般的に、あなたの病院の職員は信頼できると思いますか。」の問いに5件法で解答を求め、信頼できない、信頼できるの2群に分類した。結果、WPSCと喫煙との関連では、男性で有意な関連を認めず(OR=1.4, 95%CI=0.9-2.1)、女性で有意な関連を認め(OR=1.9, 95%CI=1.3-2.7)、職場での信頼感がある者は喫煙行動が抑制されることが示された。食行動との関連では、男性で有意な関連を認めず(OR=0.98, 95%CI=0.7-1.4)、女性では有意な関連を認め(OR=1.5, 95%CI=1.3-1.9)、信頼感がある者は朝食の欠食を抑制することが示された。睡眠との関連では、男性で有意な関連を認め(OR=0.6, 95%CI=0.3-0.9)、信頼感がある者は睡眠が良好であることが示された。飲酒や運動との関連では、男女とも有意な関連を認めなかった。本研究結果より、職場におけるSCが健康行動に影響することが示唆され、地域住民の健康を維持・増進には地域のSCのみならず、職場におけるSCの醸成が重要であることが示された。地域におけるソーシャル・キャピタルの醸成が住民の健康関連行動や主観的健康感に良好な影響を与えることが明らかとなった。また、職場におけるソーシャル・キャピタルが健康関連行動や離職予防に影響することが示唆され、地域住民の健康を維持・増進するには地域のSCのみならず、職場におけるソーシャル・キャピタルの醸成が重要であることが示された。研究課題である地域住民の心身健康および健康関連行動とソーシャルキャピタル(SC)との関連についてアンケート調査および聞き取り調査を行なった結果、性別や世代によってSCによる健康支援の方法が異なる可能性が示唆されたことが今年度の成果として挙げられる。また、生産年齢層への健康支援のあり方として職場を基盤としたSCによる介入の有用性が示唆された。慢性期看護学20歳以上の地域住民を対象としたSCの健康との関連に関する調査結果より、SCが地域住民の健康に寄与してること、及びそのメカニズムとして健康関連行動が媒介としてることが明らかとなった。さらに性別や世代によりSCの健康に対する影響が異なることが示唆された。今後はこれまでの結果を踏まえ、職場を基盤としたSCによる介入の有用性について明確にするため、職場におけるWork-place social capitalの健康や健康関連行動に対する影響とそのメカニズムを解明することが課題である。本年度研究課題では、地域住民の心身健康および健康関連行動とソーシャルキャピタル(SC)と関連するという平成24年度の結果をもとに、介入対象地域を選定するため、32地区ごとの心身健康と健康関連行動の特徴およびSCとの関連について検討を行った。その結果を報告書としてまとめることで、各地区の健康課題が明確化し介入の糸口が明らかとなった。
II型糖尿病の発症機構におけるインスリン遺伝子転写因子の役割

本研究では,インスリン遺伝子の転写調節に関与する転写因子であるIPF-1およびcdx-3のヒトでの構造解析を行い,また,それらの遺伝子異常がインスリン非依存型糖尿病(NIDDM)の疾患感受性を決定する可能性について解析した.また,今後NIDDM発症遺伝子の解析を行うのに必要なgenetic materialとして,ともに糖尿病を有する同胞を同定し,そのDNAの収集を開始した.cDNAおよびゲノム遺伝子の解析では,ヒトIPF-1は283アミノ酸より成り,アミノ酸配列はマウスIPF-1とは83%の相同性を示した.特にホメオドメイン領域では,アミノ酸配列は両種間で完全に保存されていた.ヒトIPF-1ゲノム遺伝子は2個のエクソンで構成さた.現在までの解析では,ヒトcdx-3遺伝子は2-3個のエクソンで構成され,ヒトcdx-3のアミノ酸配列はハムスターの配列と高い相同性が認められた.IPF-1遺伝子およびcdx-3遺伝子内に,simple tandem repeatよりなる多形性マーカーを同定した.ヒトIPF-1遺伝子とcdx-3遺伝子の染色体局在をこれらの多形性マーカーを用いて,既知の染色体マーカーとのリンケージ解析により解析したところ,両遺伝子はともに第13番染色体長腕(13q12)に存在した.これら2つの遺伝子は,Two color FISH法にても分解できず,互いに非常に近接して存在することが示された.類似の機能を有する2つの遺伝子が染色体上で近接して存在することは両遺伝子の機能調節および進化を考える上で興味深い。IPF-1は,その重要な機能領域であるホメオドメイン領域の変異を日本人NIDDM患者61人についてSSCP法により,また,cdx-3については,多形性マーカーを用いたpopulation association studyにより解析した.これらの解析からはヒトIPF-1遺伝子およびcdx-3遺伝子の異常が日本人のNIDDMの発症を規定する可能性は示唆されなかった.今後NIDDM発症遺伝子の解析をさらに進めるために必要なgenetic materialとして,現在までに糖尿病を有する同胞約30組のDNAの収集した.さらに同胞に糖尿病を有するproband多数を同定しており,DNAの収集をすすめている.本研究では,インスリン遺伝子の転写調節に関与する転写因子であるIPF-1およびcdx-3のヒトでの構造解析を行い,また,それらの遺伝子異常がインスリン非依存型糖尿病(NIDDM)の疾患感受性を決定する可能性について解析した.また,今後NIDDM発症遺伝子の解析を行うのに必要なgenetic materialとして,ともに糖尿病を有する同胞を同定し,そのDNAの収集を開始した.cDNAおよびゲノム遺伝子の解析では,ヒトIPF-1は283アミノ酸より成り,アミノ酸配列はマウスIPF-1とは83%の相同性を示した.特にホメオドメイン領域では,アミノ酸配列は両種間で完全に保存されていた.ヒトIPF-1ゲノム遺伝子は2個のエクソンで構成さた.現在までの解析では,ヒトcdx-3遺伝子は2-3個のエクソンで構成され,ヒトcdx-3のアミノ酸配列はハムスターの配列と高い相同性が認められた.IPF-1遺伝子およびcdx-3遺伝子内に,simple tandem repeatよりなる多形性マーカーを同定した.ヒトIPF-1遺伝子とcdx-3遺伝子の染色体局在をこれらの多形性マーカーを用いて,既知の染色体マーカーとのリンケージ解析により解析したところ,両遺伝子はともに第13番染色体長腕(13q12)に存在した.これら2つの遺伝子は,Two color FISH法にても分解できず,互いに非常に近接して存在することが示された.類似の機能を有する2つの遺伝子が染色体上で近接して存在することは両遺伝子の機能調節および進化を考える上で興味深い。IPF-1は,その重要な機能領域であるホメオドメイン領域の変異を日本人NIDDM患者61人についてSSCP法により,また,cdx-3については,多形性マーカーを用いたpopulation association studyにより解析した.これらの解析からはヒトIPF-1遺伝子およびcdx-3遺伝子の異常が日本人のNIDDMの発症を規定する可能性は示唆されなかった.今後NIDDM発症遺伝子の解析をさらに進めるために必要なgenetic materialとして,現在までに糖尿病を有する同胞約30組のDNAの収集した.さらに同胞に糖尿病を有するproband多数を同定しており,DNAの収集をすすめている.
薬害防止のための毛髪による薬歴・疾病治療歴診断手法の確立とその臨床応用

本研究は、米国側ユタ大学ヒト中毒センターと日本側岐阜大学医学部薬理学との間で国際学術研究として昨年度に開始し、本年が2年目(最終年度)である。植松が主宰する日本毛髪分析研究会の第2、3回学術集会を昨年度、本年度ともに6月に大津にて開催し、いずれもユタ大学Rollins教授を招聘して特別講演をもつと共に相互の情報交換・研究経過報告・共同研究方針設定・確認を行った。昨年度、本年度ともに日本側からも米国へ出張し、情報交換と研究のまとめを行った。米国側では抗菌薬オフロキサシンを毛髪中タイムマーカーとして使用し薬毒物摂取の正確な日時を特定する方法論の検討を行った。人種の坩堝であり種々の毛髪特性を有する人たちを対象としても、オフロキサシンがタイムマーカーとしての役割を果たすことができることを、多くのボランティアを用いたヒト試験と種々の毛髪を持つ頭皮を移植したヌードマウスでの動物実験において明らかとすることができた。日本側では坑不整脈薬フレカイニドの毛髪分析を行い、その用量依存性やメラニン色素の重要性、毛髪成長方向の薬物濃度分布が服薬歴を示すことを証明した。薬物治療の際の重要な因子で、薬害が表れやすい腎機能障害の程度と期間を知る方法として毛髪中の尿毒症性物質を測定することを試みた。フランカルボン酸のGC/MSによる微量測定法を開発し、血液中、毛髪中、汗中の同物質濃度を測定し、同物質は腎機能障害と共に血液中に蓄積してくるが、汗から毛髪に付着するため腎機能の指標とはならないことが示された。毛髪中糖化アミノ酸フルクトースリジン(FL)を加水分解によりフロシンに変えてLC/MS/MSで微量測定する方法を確立し、同物質が糖尿病の指標になるか検討したところ、FLの毛髪中濃度が血中糖化ヘモグロビン濃度と良く相関し、糖尿病患者の疾病経過およびその治療による病態の変化を毛髪一本から解読することが可能であった。本研究は、米国側としてユタ大学ヒト中毒センター長Douglas E.Rollins教授及びその下に留学させたポスドクと日本側として植松俊彦を代表者とした岐阜大学医学部薬理学との間で「毛髪分析を薬害防止に応用する方法論」に関する国際学術研究として行った。植松が主宰する日本臨床毛髪分析研究会の第2回集会を6月に大津にて開催し、招聘聘したRollins教授との間で相互の情報交換・研究経過報告・方針決定を行った。米国側では嗜癖・中毒薬物コデイン、モルヒネなどの毛髪からの微量測定法を開発すると共に、抗菌薬オフロキサシンを毛髪中のタイムマーカーとして用い、それら薬物を摂取した正確な日時を判定する方法論の検証を行った。日本側では抗不整脈薬フレカイニドの市販後調査(第4相試験)において、同薬の毛髪分析結果が母集団薬物動態解析結果と如何なる相関関係にあるかを検証した。まずDAラットを用いた予備実験を行い、同薬が用量依存的、投与期間依存的、メラニン色素依存的に毛の組織に取り込まれることを実証した。引き続き、ヒト毛髪を分析し、また各患者の体内動態パラメータをベイズ推定しフレカイニドの毛髪中濃度が同薬のAUC、言い換えると、平均血中濃度と良好な相関関係があることを証明した。さらに、毛髪を毛根側から1cm毎に分析することにより同薬の投薬開始時期を特定できることが判明した。9月には分担者小澤と松野がユタ大学を訪問し、以上の研究の相互報告と情報交換、今後の研究方針を決定した。

薬害を防止するためには過去から現在までにある薬物を摂取したか否か、摂取したとすればどれだけの量をどれだけの期間摂取したかを正確に、客観的に知る必要がある。その目的のために上記の研究から毛髪分析が極めて有用なツールとなり得ることが示唆された。本研究は、米国側ユタ大学ヒト中毒センターと日本側岐阜大学医学部薬理学との間で国際学術研究として昨年度に開始し、本年が2年目(最終年度)である。昨年度に引き続き、植松が主宰する日本毛髪分析研究会の第3回学術集会を6月に大津にて開催しRollins教授を招聘して特別講演をもつと共に相互の情報交換・研究経過報告・共同研究方針確認を行った。日本側から8月に松野が米国へ出張し、情報交換と研究のまとめを行った。米国側では引き続き抗菌薬オフロキサシンを毛髪中タイムマーカーとして使用し薬毒物摂取の正確な日時を特定する方法論の検討を行った。人種の坩堝であり種々の毛髪特性を有する人たちを対象としても、オフロキサシンがタイムマーカーとしての役割を果たすことができることを、多くのボランティアを用いたヒト試験と種々の毛髪を持つ頭皮を移植したヌードマウスでの動物実験において明かとすることができた。日本側では引き続き抗不整脈薬フレカイニドの毛髪分析を行い、その用量依存性や毛髪成長方向の薬物濃度分布が服薬歴を示すことを確認した。薬物治療の際の重要な因子で、薬害が表れやすい腎機能障害の程度と期間を知る方法として毛髪中の尿毒症性物質を測定することを試みた。フランカルボン酸のGC/MSによる微量測定法を開発し、血液中、毛髪中、汗中の同物質濃度を測定し、同物質は腎機能障害と共に血液中に蓄積してくるが、汗から毛髪に付着するため腎機能の指標とはならないことが示された。毛髪中糖化アミノ酸フルクトースリジン(FL)を加水分解によりフロシンに変えてLC/MS/MSで微量測定する方法を確立し、同物質が糖尿病の指標になるか検討したところ、FLの毛髪中濃度が血中糖化ヘモグロビン濃度と良く相関し、毛髪一本から糖尿病患者の疾病経過およびその治療による病態の変化を解読することが可能であった。
数学教育における新しい評価方法の開発に関する国際比較研究

算数・数学科の新しい評価用具の開発のためには、まず教師の指導観の育成や指導方法の改善・開発が急務である。本研究では、短期間ではあるが、広範囲に新しい指導と評価のあり方を模索しつつ、これまで開発が遅れている「数学的な考え」や「関心・意欲・態度」などの評価とその方法を国内外から資料を収集・開発することである。それらの課題を効果的に実現するためには、全国の教育系大学の数学教育担当者や諸外国の研究者と共同して広範囲に研究を行なう必要があり、その意味からも研究分担者を広く全国の大学から求めた。本研究では、上記の趣旨および従来までの研究成果を踏まえ、新しい学力観にもとづく算数・数学科での評価に焦点をあて、児童生徒の一人一人の可能性を積極的に育成する学習内容や指導方法を開発し、それらを適切に評価する具体的な方法や用具を各国の教育研究者の協力をえて研究開発することである。「問題づくり」研究班は、昨年度までに実施した各地での「問題づくり」の授業を生徒、教師、参観者の質問紙などで集めた意見の詳細な分析研究を行って、学会などで発表を行った。また、「習熟度別指導」研究班は生徒の数学的個性を発見するテストを開発し、実践を試みた。「国際比較」研究班は、諸外国の事情を調べるために当初計画していた、アメリカ、カナダ、イギリスなどの訪問調査を先方の日程などの都合で中止したが、澤田は、98年夏に開催されたIMU(国際数学連合)総会、ICM98(国債数学者会議)に学術会議派遣で出席し資料を収集した。また、杉山、橋本、坂井、清水らは、98年8月韓国で開催された東アジア数学教育会議に出席し、これまでの成果を発表し、それぞれの課題で論文を完成した。各年度で研究成果として刊行した論文・資料等は以下の通りである。「中学・高校の入試問題分析(算数・数学科)」平成9年3月(60ページ)「世界の優等生をめざして(TIMSS:中学校/アメリカ)」平成9年3月(80ベージ)「世界の優等生をめざして(TIMSS:小学校/アメリカ)」平成10年3月(70ページ)「数学教育評価とその周辺(論文・資料集)」平成10年3月(146ページ)算数・数学科の新しい評価用具の開発のためには、まず教師の指導観の育成や指導方法の改善・開発が急務である。「中学・高校の入試問題分析(算数・数学科)」平成9年3月(60ページ)「世界の優等生をめざして(TIMSS:中学校/アメリカ)」平成9年3月(80ベージ)「世界の優等生をめざして(TIMSS:小学校/アメリカ)」平成10年3月(70ページ)「数学教育評価とその周辺(論文・資料集)」平成10年3月(146ページ)算数・数学科の新しい評価の用具の開発のためには、まず教師の指導観の育成や指導方法の改善・開発が急務である。本研究では、短期間ではあるが、広範囲に新しい指導と評価のあり方を模索しつつ、これまで開発が遅れている「数学的な考え」や「関心・意欲・態度」などの評価とその方法を国内外から資料を収集・開発することおよび、コンピュータを用いた授業での評価について指導内容、教材、教師、児童生徒の各側面から総合的に研究調査をおこなうことである。

本研究では、上記の改定の趣旨および従来までの研究成果を踏まえ、新しい学力観にもとづく算数・数学科での評価に焦点をあて、児童生徒の一人一人の可能性を積極的に育成する学習内容や指導方法を開発し、それらを適切に評価する具体的な方法や用具を各国の教育研究者の協力をえて研究開発することである。さらに、コンピュータを用いた「思考実験と課題学習」のソフトを開発し、それらの学習で児童生徒の学習成果を的確に評価する有効な方法を研究開発することを最終目的とする。本年度は、澤田がICME-8(第8回数学教育国際会議、セビリア)に参加し、各国の研究者と数学教育の評価についての議論を行った。また、各分担者の数学教育の評価に関する意見を集約するとともに、IEA(国際教育到達度評価学会)が行ったTIMSS(第3回国際数学・理科教育調査)のアメリカ版報告書を翻訳刊行した。算数・数学科の新しい評価用具の開発のためには、まず教師の指導観の育成や指導方法の改善・開発が急務である。本研究では、短期間ではあるが、広範囲に新しい指導と評価のあり方を模索しつつ、これまで開発が遅れている「数学的な考え」や「関心・意欲・態度」などの評価とその方法を国内外から資料を収集・開発することである。それらの課題を効果的に実現するためには、全国の教育系大学の数学教育担当者や諸外国の研究者と共同して広範囲に研究を行なう必要があり、その意味からも研究分担を広く全国の大学から求めた。本研究では、上記の趣旨および従来までの研究成果を踏まえ、新しい学力観にもとづく算数・数学科での評価に焦点をあて、児童生徒の一人一人の可能性を積極的に育成する学習内容や指導方法を開発し、それらを適切に評価する具体的な方法や用具を各国の教育研究者の協力をえて研究開発することである。今年度は、課題学習とその評価に焦点を当て、岩手、青森、北海道、東京の各地で「問題づくり」の授業を行い、その有効性を参観した教師、指導主事等に質問紙などで意見を聞いた。また、数学的潜在力テスト(ドイツと分担者中原らで開発)を用いて数学学力との関係を特定の学校で調べた。さらに、諸外国の事情を調べるために、研究代表者が当初計画していた、アメリカ、カナダ、イギリスなどの訪問調査を先方の日程などの都合で中止し、そのかわりにICME9(第9回数学教育世界会議、2000年我が国で開催)の国際プログラム委員にアンケートを送付し、その会議が日本で開催(平成10年3月初旬)されたのを機会に、委員(10カ国10人)から数学教育評価に関する種々の意見を収集することができた。これらをまとめて次年度の実務計画の参考資料としたい。また、今年度の研究論文・資料集として、「世界の優等生をめざして」(TIMSS:小学校/アメリカの報告書の翻訳)、「数学教育評価とその周辺」を刊行した。それらの課題を効果的に実現するためには、全国の教育系大学の数学教育担当者や諸外国の研究者と共同して広範囲に研究を行なう必要があり、その意味からも研究分担者を広く全国の大学から求めた。