hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘリオトロンEにおける遠赤外レ-ザ-散乱計測

本研究はヘリオトロンE装置で得られる高密度プラズマのイオン温度分布をD_2Oレ-ザ-散乱法により測定することを目的としている。本年度は、まずD_2Oレ-ザ-の開発として、1)励起用TEA CO_2レ-ザ-の単一モ-ド化、2)D_2Oレ-ザ-の高出力化、3)D_2Oレ-ザ-の単一モ-ド化の3点を成し遂げ、次にヘリオトロンE装置にビ-ム伝送系を取り付けて散乱計測を行うこととした。上記1)については、主発振器にLumonics 601を用い、その出力をLumonics 620で増幅することにより単一モ-ド発振を安定に得ることにした。主発振器Lumonics 601の設計および動作確認は名古屋大学において行われた。Lumonics 601はLumonics K921SをTEA部としたハイブリッドCO_2レ-ザ-によりパルス注入ロックされる。注入源ハイブリッドレ-ザ-およびLumonics 601は帰還制御により安定化され、高い確率で長パルス・単一モ-ド発振が得られた。9月上旬に本システムを京大ヘリオトロンに移し、主発振器の整備が終わりしだいLumonics620を用いた増幅実験を行った。その結果、最終的なCO_2レ-ザ-出力として約80Jの単一モ-ド出力が得られ、当初の目標値が達成された。また上記2)については、D_2Oレ-ザ-の共振器を不安定型にし、さらにその有効口径を広げる改造を施し、散乱測定に必要とされるエネルギ-(200mJ)までD_2Oレ-ザ-を高出力化することができた。残る3)の課題については、現在D_2Oレ-ザ-のスペクトル幅の測定を鋭意遂行中である。以上ように、本年度なされた研究により、ヘリオトロンE装置のイオン温度を測定するためのハ-ドウエアの整備がほぼ完了したが、ヘリオトロンEの実験計画との兼ね合いからビ-ム伝送系の取り付けができなかったために、本年度は散乱計測の実行には至らなかった。
自走式原子間力顕微鏡によるリニアエンコーダの開発

自走式原子間力顕微鏡(AFM)によるリニアエンコーダの開発を目指している.このエンコーダは自走部分であるマイクロロボットと,基準スケールを読み取る複数の探針を持つAFM(マルチプローブAFM)により構成される.マイクロロボットにAFMを搭載したと考えても良い.AFMとして機能するためにはマイクロロボットが原子レベルの微小変位を実現する必要がある.これまでに,電磁石と圧電素子を用いたマイクロロボットを製作し,インチワームと類似の動作原理によって,ナノメートルレベルの変位を実現した.基準スケールには規則正しく配列した結晶格子や微細加工によって製作された回折格子の周期構造を用いる.基準スケールの周期方向とAFM探針の操作方向を一致させるためには,マイクロロボットは微小な角度変位を行う必要がある.そこで,圧電素子をオンオフ制御することにより微小回転を行う方法を提案し,実験によりマイクロラジアン程度の角度変位を実現した.マルチプローブAFMの探針の変形量は,一般に光てこ法,もしくは光干渉法によって検出される.前者は探針の変形をレーザ光線の反射位置の変化から求める.感度を高めるためには十数センチメートル程度の距離を必要とするため,小型エンコーダの実現には適さない.そこで,本研究では光干渉法を用いて複数の探針の変形を検出した.複数の探針を同時に検出するために,ライン状に集光する光学系とフォトダイオードアレイを用いた.通常の干渉計では1個の探針の検出に1ミリワット程度の光源を用いるが,本システムはレーザ光をライン状に集光させるため約20分の1の光量により探針の変形量を検出する.したがってノイズ対策を充分に施した.その結果,2個の探針を用いて同時に1.1マイクロメートル周期の回折格子の表面形状を検出し,位置決め信号とすることが可能になった.本研究は、自走式ロボットの開発、原子間力顕微鏡の開発と、両者の融合の3分野に大別される。平成12年度は、第1点の自走式ロボットの開発に重点を置いた。本研究で扱うリニアエシコーダは、原子間力顕微鏡を搭載した自走式ロボットであるため、ロボットにはナノメートル以下の精密な微小動作が要求される。3個の圧電素子と3個の電磁石を用いた小形ロボットを製作した。このロボットは電磁石による吸着と圧電素子の伸縮を用いたインチワーム型のロボットであるため、圧電素子の変位によるインクリメンタルな動作を実現する。マイクロメートル以下のステップ変位が得られた。インクリメンタルな動作に加えて、圧電素子を微小に変位させることにより、サブミクロン以下の位置計測が可能になった。このロボットは電磁石の吸着力を用いるため、平面だけでなく斜面での動作も可能になった。これにより、ロボットの利用範囲が広がり、エンコーダの設置範囲が大きくなったと考えている。ロボットと原子間力顕微鏡を一体化させるために、ステージ一体型の小形ロボットを開発中である。原子間力顕微鏡の搭載を前提とした小形ロボットを開発することにより、移動時に発生するノイズや外乱の影響を小さく抑えることが出来ると考えている。原子間力顕微鏡を用いてリニアエンコーダを実現するためには、周期性のある試料の形状に基づく位置計測が必要になる。特に、2箇所の形状計測を同時に行う必要がある。これまで約1マイクロメートルの周期性を持つ試料を用いて位置計測を行ってきた。この周期は変位計測に用いられる光の波長と比較して大きいため、原子間力顕微鏡を用いるメリットが十分に享受できているとは言い難い。現在、同時にナノメートルレベルの信号が得られるよう装置の改良を図っている。自走式原子間力顕微鏡(AFM)によるリニアエンコーダの開発を目指している.このエンコーダは自走部分であるマイクロロボットと,基準スケールを読み取る複数の探針を持つAFM(マルチプローブAFM)により構成される.マイクロロボットにAFMを搭載したと考えても良い.AFMとして機能するためにはマイクロロボットが原子レベルの微小変位を実現する必要がある.これまでに,電磁石と圧電素子を用いたマイクロロボットを製作し,インチワームと類似の動作原理によって,ナノメートルレベルの変位を実現した.基準スケールには規則正しく配列した結晶格子や微細加工によって製作された回折格子の周期構造を用いる.基準スケールの周期方向とAFM探針の操作方向を一致させるためには,マイクロロボットは微小な角度変位を行う必要がある.そこで,圧電素子をオンオフ制御することにより微小回転を行う方法を提案し,実験によりマイクロラジアン程度の角度変位を実現した.マルチプローブAFMの探針の変形量は,一般に光てこ法,もしくは光干渉法によって検出される.前者は探針の変形をレーザ光線の反射位置の変化から求める.感度を高めるためには十数センチメートル程度の距離を必要とするため,小型エンコーダの実現には適さない.そこで,本研究では光干渉法を用いて複数の探針の変形を検出した.複数の探針を同時に検出するために,ライン状に集光する光学系とフォトダイオードアレイを用いた.通常の干渉計では1個の探針の検出に1ミリワット程度の光源を用いるが,本システムはレーザ光をライン状に集光させるため約20分の1の光量により探針の変形量を検出する.したがってノイズ対策を充分に施した.その結果,2個の探針を用いて同時に1.1マイクロメートル周期の回折格子の表面形状を検出し,位置決め信号とすることが可能になった.
スパイン形成の新規制御因子LMTK1の分子機能と疾患に関連した研究

神経細胞は軸索、樹状突起という長い突起を介して、回路を形成する。しかし、突起先端への膜成分の供給制御についての研究は少ない。申請者らはCdk5がエンドソームに結合する膜キナーゼあり、エンドソーム輸送を制御すること、そして、LMTK1という新規キナーゼを介して突起伸長やスパイン形成に関わることを明らかにした。LMTK1は認知症の危険因子であり、その変異は発達障害の原因にもなっていた。本研究では、LMTK1についての未解決な課題であるキナーゼ活性、アイソフォーム特異的役割、ノックアウトマウスを用いた行動解析や電気生理などを調べ、その生理的役割や認知症や発達障害との関連を分子レベルで明らかにする。
二次元超伝導層を用いたスピン機能デバイスの開拓

超伝導と磁性を融合した従来にないスピン機能デバイスの開拓を目指し,層状酸化物高温超伝導体に内在する二次元超伝導層におけるスピンに依存した量子輸送現象について研究した.ビスマス系高温超伝導体ウィスカー結晶を用いて作製した試料に対し層に平行な磁場を印加した場合,臨界電流並びに定電流バイアスしたときの試料電圧の磁場依存性がヒステリシスを示すことを見出した.この結果は,同構造を用いることにより液体窒素温度以上で動作可能な新規なスピンデバイス開発の可能性を示すものである.本研究は,超伝導と磁性を融合した従来にないスピン機能デバイスの開拓を目指し,層状酸化物高温超伝導体に内在する二次元超伝導層におけるスピンに依存した量子輸送現象を明らかにするとともに,二次元超伝導層をチャネルとした超伝導スピントランジスタの可能性を探求し,以下の成果を得た。(1)高品質ビスマス系高温超伝導体単結晶,並びにウィスカー結晶を用いることで,微細加工した短冊状の磁性体/二次元超伝導層構造においても液体窒素温度で100マイクロアンペア以上の臨界電流をもつ試料を再現性欲作製することに成功した。(2)作製した試料に対し層に平行方向から磁場を印加した場合,臨界電流並びに定電流バイアスしたときの試料電圧の磁場依存性がヒステリシスを示すことを見出し,スピン注入効果により二次元超伝導層の超・常伝導特性が変化することが示唆された。以上の成果は,二次元超伝導層におけるスピン伝導を外部磁場で変化することにより,その超・常伝導特性が制御可能なことを示唆しており,層状高温超伝導体を利用した液体窒素温度以上で動作可能な新規なスピンデバイス応用の可能性を示すもので,重要な知見である。超伝導と磁性を融合した従来にないスピン機能デバイスの開拓を目指し,層状酸化物高温超伝導体に内在する二次元超伝導層におけるスピンに依存した量子輸送現象について研究した.ビスマス系高温超伝導体ウィスカー結晶を用いて作製した試料に対し層に平行な磁場を印加した場合,臨界電流並びに定電流バイアスしたときの試料電圧の磁場依存性がヒステリシスを示すことを見出した.この結果は,同構造を用いることにより液体窒素温度以上で動作可能な新規なスピンデバイス開発の可能性を示すものである.本研究は,層状酸化物高温超伝導体に内在する二次元超伝導層におけるスピンに依存した新奇な量子輸送現象を明らかにするとともに,二次元超伝導層をチャネルとした電界効果型超伝導スピントランジスタの可能性を探求することを目的としており,本年度は以下の研究を進めた.本提案の超伝導スピントランジスタを実現するためには,チャネル部を細い二次元層状超伝導体で構成する必要があり,本研究では従来の単結晶を微細加工する方法ではなく,針状のBi2Sr2CaCu2Oyウィスカー単結晶をチャネルに用いることとした.同ウィスカー結晶はTe添加法により作製し,焼成時間,焼成温度,焼成雰囲気等を変えることにより幅1590&#61549;m,長さ17mmの結晶を得ることができた.また,作製した結晶の臨界温度は84Kであった.同結晶の長さ方向にCo電極を2つ形成することにより作製した超伝導トランジスタの基本構造(ソースードレインのみ)の磁場中の電気伝導特性を77Kにおいて評価したところ,ヒステリシスをもつ磁気抵抗の磁場依存性が観測された.この結果は,同結晶の面内方向の超伝導特性が磁性体からのスピン注入により変化したことを示しており,面内方向の輸送においてもスピン偏極がある程度保存されていることを見出した.本年度は,磁場印加によるスピン注入効果を中心調べたが,次年度は基本構造にゲート電極を付加し,スピン偏極電子に対する電界効果について調べる予定である.超伝導スピントランジスタで重要となるチャネル部に針状の二次元層状超伝導体結晶を採用することにより,明瞭な磁気抵抗の変化を観測することに成功しており,超伝導スピントランジスタ応用への足がかりを得ることができた.本年度,磁場に依存した磁気抵抗の変化を観測することに成功したが,ウィスカー結晶の表面層の問題から結晶とCo電極間の接触抵抗にばらつきがみられた.二次元超伝導層に効率よくスピンを注入するためには,結晶と磁性体の良好な接触を実現しなければならず,次年度は,接触抵抗の改善に向けた検討を行う.また,観測された磁気抵抗効果の詳細な解析を進めると共に,二次元超伝導層をチャネルとするFET構造を作製することにより,スピン輸送特性のゲート電圧依存性を明らかにし,電界効果型超伝導スピントランジスタの試作・動作実証を行う.次年度は,実験を遂行するための消耗品並びに研究成果発表のための旅費等に使用する予定である.
新規Li2MO3型リチウム二次電池高容量正極材料の高圧合成と電極反応機構の解明

本研究ではリチウム二次電池の正極材料として高容量が期待されるLi2MO3型酸化物について、高圧合成により新規酸化物の探索を行った。その結果、新規相の生成は見られたが、単相試料は得られなかった。また、Li2Mn0.4Ru0.6O3とLi2RuO3について、電気化学測定、X線回折測定およびX線吸収分光測定を行い、充電終止電圧がサイクル特性に与える影響およびLiの脱挿入に伴う構造と電子状態の変化について明らかにした。本研究ではリチウム二次電池の高容量正極材料として期待されているLi2MO3型酸化物について、高圧合成を用いてこれまで合成されていないLi2MO3型酸化物(M:遷移金属)およびLi2MnO3を中心とした固溶体を合成し、組成、構造、電気化学特性との相関から容量発現機構を明らかにする。また、初期充電中に起こる不可逆変化の詳細を明らかにすることを目的とした。平成25年度は研究計画に基づき、新規Li2MO3型酸化物として、Li2MnO3と異種遷移金属イオンとの固溶系の探索を行った。本研究では4価の遷移金属イオンを含むLi2MO3型構造を安定化する手段として高圧合成を用いて、合成を行った。X線回折測定の結果、異種金属イオンの固溶に伴い、格子定数の変化に伴う反射のシフトが見られ、反射強度の変化や新たな反射の出現が観測された。また、合成圧力の違いにより、異種金属イオンの固溶量が変化することが示唆された。KClO3を用いて高酸素雰囲気下で合成を行ったところ、通常の高圧条件で合成した試料と比較して、反射のシフトおよび反射強度の変化が見られた。このようにLi2MnO3への異種金属の固溶に伴いX線回折図形の変化が見られ、固溶量や構造は合成圧力や雰囲気に影響を受けると考えられる。しかし、これらの試料は不純物と考えられる相を含んでいたため、電気化学測定を行うことができなかった。今後、合成条件を検討し、単相試料の合成を目指す。また、Li2MO3型酸化物の充放電機構を明らかにするために、Li2MnO3-Li2RuO3固溶系について、様々な条件で充放電サイクル試験を行った結果、組成および充電終止電圧の違いにより、サイクル特性や平均放電電圧に違いが見られた。本研究ではリチウム二次電池の高容量正極材料として期待されているLi2MnO3型酸化物について、高圧合成を用いてこれまで合成されていないLi2MnO3型酸化物(M:遷移金属)およびLi2MnO3を中心とした固溶体を合成し、組成、構造、電気化学特性との相関から高容量の発現機構を明らかにする、また、初期充電中に起こる不可逆変化の詳細を明らかにすることを目的とした。平成26年度は平成25年度に引き続き、研究計画に基づき新規Li2MO3型酸化物としてLi2MnO3との固溶系の探索を行った。固溶系の合成に先立ち、端組成の試料について、原料、混合比、合成条件を検討したところ、圧力を3-7.5GPaに変化させても合成温度が比較的低いときは反応が十分に進行せず、900  ̊C以上での焼成で目的物質がほぼ単相で生成することが分かった。また、前駆体の金属酸化物の焼成条件の違いに伴い、生成物の結晶性や不純物量に違いが見られることが分かった。よって、合成の再現性を高めるために、さらに合成条件を詳細に検討する必要がある。得られた試料について、合成圧力の違いによるX線回折図形の変化は見られなかったが、磁化率測定の結果、磁化率の温度依存性や転移点に違いが見られた。これは構造内でのイオンの分布や電子状態の違いが影響していると考えられる。また、Li2MO3型酸化物の充放電機構を明らかにするために、Li2MnO3-Li2RuO3との固溶系について、充放電前後でのX線回折測定を行った。また、充放電前後でのX線吸収分光測定の結果について解析を行い、特に充放電反応に伴うRuの電子状態変化について明らかにした。本研究では高容量正極材料として期待されているLi2MO3型酸化物について、固相法と高圧合成を用いてLi2MO3型酸化物およびLI2MnO3を中心とした固溶体を合成し、組成、構造、電気化学特性との相関および電極反応機構について調べた。平成27年度はLi2RuO3とLi2Mn0.4Ru0.6O3(LMR)の充電終止電圧がサイクル特性に与える影響およびLiの脱挿入に伴う構造と電子状態の変化について調べた。充電終止電圧を4.2 Vとしたとき、LMRのサイクルに伴う容量劣化および平均放電電位の低下は4.8 Vのときより大きかった。一方、Li2RuO3では充電終止電圧の違いによる容量、放電電位のサイクル依存性について大きな違いは見られなかった。充電後の試料のX線吸収分光測定の結果、LMRでは4.2 Vまでの充電に伴いRuO6八面体歪みが大きく増加することが、サイクル特性を低下させていることが分かった。充放電後の試料のXRD測定およびリートベルト解析の結果、LMRは充電に伴い、Mnの一部が遷移金属層内のLi位置やLi層内へ移動する不可逆な構造変化を起こすことが分かった。X線吸収分光測定の結果、充電初期にはRu4+からRu5+への酸化が充電に関与し、Mnはほとんど関与しないことが分かった。

また、充電末期では約0.2電子分の酸素が充電に関与していることが明らかとなった。また、高圧合成により得られたNi系試料についても充放電測定を行った。Ni系試料の充放電特性についてはこれまで報告されていない。充放電測定の結果、Ni系試料は可逆容量を示し、電極として機能することを見出した。本研究ではリチウム二次電池の正極材料として高容量が期待されるLi2MO3型酸化物について、高圧合成により新規酸化物の探索を行った。その結果、新規相の生成は見られたが、単相試料は得られなかった。また、Li2Mn0.4Ru0.6O3とLi2RuO3について、電気化学測定、X線回折測定およびX線吸収分光測定を行い、充電終止電圧がサイクル特性に与える影響およびLiの脱挿入に伴う構造と電子状態の変化について明らかにした。平成25年度は高圧合成により、新規固溶系の合成を試みたが、単相での新規相の合成には至らなかった。平成26年度ではまず端組成の試料について合成条件の検討を行った。その結果、前駆体の合成条件、温度条件を検討することで、ほぼ単相の試料を得ることができた。また、合成圧力の違いにより、磁性に変化が生じることを明らかにした。これらの結果を基に固溶系の合成を試みたところ、一部の組成ではあるが新規の固溶系の試料をほぼ単相で得ることに成功した。また、近年、Li2RuO3の関連物質について、充放電に伴うRuの電子状態の変化に関連して起こる酸素の可逆的な酸化還元がこれらの系の高容量の発現に寄与していることが報告さられている。本研究では申請者がこれまでに提案したLi2MnO3-Li2RuO3固溶系について、充放電反応に伴う構造や遷移金属の電子状態の変化について明らかにし、一定の知見を得ることができた。以上の理由から研究はおおむね順調に進展していると考えられる。固体化学端成分と新規固溶系について、ほぼ単相の試料が得られたため、これらの試料を用いて、合成条件、組成、構造と物性、電気化学特性との相関を明らかにしていく。これらの研究に先立ち、合成面では2つの課題について検討を行う。一つ目は良質な試料を得るために、前駆体の合成条件の違いなど、わずかな合成条件の違いが生成物に影響することから、これらの条件について精査し再現性を十分に確保する。また、試料内の相の分布についても検討する。次に、現在一部の組成について新規固溶系が得られているので、合成する試料の組成を系統的に変化させる、異なる遷移金属種との固溶系を合成するなど、系統的に組成、構造、電気化学特性を調べるために試料合成を行う。現在、合成できている試料については再現性が得られ次第、構造解析、電気化学特性の評価、物性測定を行い、反応機構を検討する。平成25年度は、Li2MO3型酸化物の充放電機構を明らかにすることを目的とし、1.新規Li2MO3型酸化物の探索を行う、2. Li2MO3型酸化物の合成、構造、電極特性との相関を調べる計画であった。1についてはLi2MnO3への異種金属の固溶によりX線回折図形に変化が見られ、新規Li2MnO3系固溶体の生成が示唆されたが、単相試料は得られなかった。2については新規Li2MO3型酸化物に関しては単相が得られていないことから構造、電極特性との相関の検討には至っていないが、これは想定内の結果である。Li2MnO3-Li2RuO3固溶系については、組成、構造と電極特性の相関を明らかにするために実験をすすめており、新規物質の探索という点ではやや進展が遅れているが、それ以外の点ではおおむね順調に進行していると考えられる。
テキスト構成法の学習効果に関する研究

本年度は最終年度であり,研究の総括と共に完成に向けてのいくつかの実験を実施した.過去2年間は,紙メディアにおける実験が主な内容あったが,今年度は電子メディア上におけるテキストの構造について主に研究した.その成果は,以下の通りである.(1)電子メディア上の認知しやすい図的表示として,インターネット等で用いられている話題に関する意見交換を図的に表示する方法を提案した.この方法は,これまでにすでに提案されている階層的な表示を採用する.さらに,これらの意見のキーワードの自動表示と要約文を生成する方法を提案した.(2)上記の方法を,自然言語解析の手法である形態素解析を用いて,インターネット上で誰でもアクセスできるように,実装した.(3)上記の方法による提示を,人間の判断と比較する実験を行った.その結果,人間が抽出したキーワードと要約文を,本システムが同定したキーワードと要約文を比較した.その結果,本システムは,かなり人間の判断に近い内容であることが分かった.(4)キーワードの表示についてさらに研究を追試し,そのキーワードの見易い配置をするアルゴリズムを提案した.この結果,かなり複雑な配置であっても,見易く表示できることが分かった.以上のように,本年は電子メディアのテキスト構造について,興味深い結果が得られた.本年度は最終年度であり,研究の総括と共に完成に向けてのいくつかの実験を実施した.過去2年間は,紙メディアにおける実験が主な内容あったが,今年度は電子メディア上におけるテキストの構造について主に研究した.その成果は,以下の通りである.(1)電子メディア上の認知しやすい図的表示として,インターネット等で用いられている話題に関する意見交換を図的に表示する方法を提案した.この方法は,これまでにすでに提案されている階層的な表示を採用する.さらに,これらの意見のキーワードの自動表示と要約文を生成する方法を提案した.(2)上記の方法を,自然言語解析の手法である形態素解析を用いて,インターネット上で誰でもアクセスできるように,実装した.(3)上記の方法による提示を,人間の判断と比較する実験を行った.その結果,人間が抽出したキーワードと要約文を,本システムが同定したキーワードと要約文を比較した.その結果,本システムは,かなり人間の判断に近い内容であることが分かった.(4)キーワードの表示についてさらに研究を追試し,そのキーワードの見易い配置をするアルゴリズムを提案した.この結果,かなり複雑な配置であっても,見易く表示できることが分かった.以上のように,本年は電子メディアのテキスト構造について,興味深い結果が得られた.本学年は学習メディアとしてのテキストを対象に、箇条型の情報提示が、読み手の内容理解に与える影響を研究した。具体的には、項目型の情報について、(1)各項目を箇条に分けて、リストの形で提示した場合(箇条群)と、(2)各項目を文中に埋没させて提示した場合(埋没群)とで、どのように理解に違いがみられるかを、印刷メディアを材料として実験調査した。実験では、テキスト読解後に内容についての再生を求めた。被験者の再生文を得点化した結果、箇条群の方が埋没群より、内容理解にすぐれていることがわかった。また、項目の再生順序については、埋没群の方が箇条群よりも、テキストの提示順序に近くなることがわかった。この理由として、次のことが示唆された。(1)リスト形式(箇条型)のテキストは、そのレイアウトにより、あらかじめテキスト構造についての情報を読み手に与える。(2)リスト型提示は、情報への自由なアクセスを、視覚的に可能にする。これらの点を、先行研究との関連の中で考察した。さらに、文字表示の仕方について、コンピュータディスプレイ上での効果も研究したが、これについては来年度以降に継続する。平成7年度において以下の研究を行い,次のような知見を得た.1.文単位のテキストの表示についての実験を行った.特に,箇条書の効果について,個人がどのように読解するかという測定方法を開発した.その方法は,コンピュータディスプレイを用いるものであり,ディスプレイ上の文字をカ-ソルを移動することによって,どの文字を注目しているかを測定する方法であり,簡便にかつかなりの精度で測定することができた.2.上記の方法で実験した結果,箇条書の有無の効果は次のようであった.箇条書の文章の場合は,ランダムアクセスであり,箇条書でない場合は,シーケンシャルアクセスであることが分かった.これは,その読解過程をコンピュータディスプレイの操作履歴を図示することによって,疑似的な支店の移動を測定できるので,その軌跡から判断したものである.3.以上から,以下のように結論づけられる.箇条書の長所は,視覚的に項目をチャンク化したレイアウトによって,文章構造を明示し,情報へのアクセスを容易にすることである.以上が本年の結果である.本年度は最終年度であり,研究の総括と共に完成に向けてのいくつかの実験を実施した.過去2年間は,紙メディアにおける実験が主な内容あったが,今年度は電子メディア上におけるテキストの構造について主に研究した.その成果は,以下の通りである.(1)電子メディア上の認知しやすい図的表示として,インターネット等で用いられている話題に関する意見交換を図的に表示する方法を提案した.この方法は,これまでにすでに提案されている階層的な表示を採用する.さらに,これらの意見のキーワードの自動表示と要約文を生成する方法を提案した.(2)上記の方法を,自然言語解析の手法である形態素解析を用いて,インターネット上で誰でもアクセスできるように,実装した.

(3)上記の方法による提示を,人間の判断と比較する実験を行った.その結果,人間が抽出したキーワードと要約文を,本システムが同定したキーワードと要約文を比較した.その結果,本システムは,かなり人間の判断に近い内容であることが分かった.(4)キーワードの表示についてさらに研究を追試し,そのキーワードの見易い配置をするアルゴリズムを提案した.この結果,かなり複雑な配置であっても,見易く表示できることが分かった.以上のように,本年は電子メディアのテキスト構造について,興味深い結果が得られた.
マクロファージのFcレセプター介在性貪食性誘導における糖鎖の役割

マクロファージの貪食には、異物を認識しそれを結合する過程と、結合物を細胞内に取り込む2つの過程が含まれる。マウスのマクロファージ様細胞株P388D1は、抗原と結合したIgG抗体のFc部分を認識するレセプターを発現しているにもかかわらず、抗原・抗体複合体を貪食することができない。しかし、この細胞を1.5%のジメチルスルホキシド(DMSO)を含む培地中で培養すると、2日後に90%以上の細胞に貪食能を誘導することができる。マクロファージの分化に伴って糖タンパク質糖鎖に構造変化が起こることが知られていることから、本研究ではDMSO誘導前後でアスパラギン結合糖鎖の構造を比較解析し、糖鎖の構造変化とFcレセプター介在性貪食能誘導との関連性について探った。その結果、以下の知見が得られた。(1)細胞のNP-40可溶化物をSDS-PAGEで解析したところ、タンパク染色では殆んど違いが認められないのに対し、コンカナバリンAを用いたレクチン染色ではDMSO誘導後に、特に30KDa以上の分子量を持つ糖タンパク質の染色度の増加が認められた。(2)DMSO誘導に伴って高マンノース型糖鎖が増加するとともに、3本鎖、4本鎖等の複合型糖鎖の減少がみられたことから、構造変化の背景にはアスパラギン結合糖鎖の生合成上、プロセシングの阻害があるものと予想された。(3)高マンノース型糖鎖の蓄積を起こすプロセシング阻害剤(スワインソニン、カスタノスペルミン)存在下で細胞を培養したところ、阻害剤の容量や処理時間に依存してFcレセプター介在性貪食能の誘導が見られた。以上の結果は、貪食能誘導に伴う構造変化が単に結果として起こるのではなく、誘因として積極的に貪食能誘導に関わっていることを示す。恐らく、特定の分子に高マンノース型糖鎖が発現されることが重要と思われ、今後、分子レベルでの解析が必要と考えている。マウスのマクロファージ様細胞株(P388D_1)はFcレセプターを発現しており,抗原・抗体複合体の抗体上のFc部分を認識してこれを結合することができる.しかし,結合した複合体を更に貧食する能力は欠いている.我々はこの貧食能がP388D_1細胞をDMSO存在下で培養することにより誘導されることを見出している.DMSOはマクロファージ系細胞の分化誘導剤として知られ,糖タンパク質糖鎖に構造変化をひき起こすことから,糖鎖の構造変化とマクロファージ系細胞の特異機能発現との関連性に注目し,本研究では作用特異性の明確な糖鎖生合成阻害剤を用いて貧食能誘導における糖鎖の役割を探ることにした.本年度は,アスパラギン結合型糖鎖のプロセシングの過程を阻害する薬剤の影響を検討し,以下の知見を得た. α-グルコシダーゼの阻害剤であるカスタノスペルミンの存在下でP388D_1細胞を培養したところ,濃度及び時間依存的にFcレセプター介在性の貧食能が誘導されることが認められた.又, α-マンノシダーゼIの阻害剤であるスワインソニン存在下で培養した時にも,同様に貧食能の誘導が観察された.これら2種の薬剤は作用点が異なるが,いずれも高マンノース型糖鎖から複合型糖鎖へのプロセシングを阻害する点で共通している.

一方, P388D_1細胞の膜に発現されているアスパラギン結合型糖鎖の構造解析から,約24%が高マンノース型糖鎖で残りがN-アセチルラクトサミンの繰り返し構造を含む4本鎖を主要成分とする複合型糖鎖であることが判明した.従って,これら複合型糖鎖が薬剤処理によって発現されず,高マンノース型としてとどまっていることが貧食能の誘導に深く関与しているものと予想された.現在,薬剤処理による構造変化の実体の確認,及び薬剤処理によって新たに高マンノース型糖鎖を発現するようになった膜糖タンパク質の同定並びにFcレセプターとの関連性を解析している.マウスのマクロファージ様細胞株P388D1は、抗原と結合した抗体(IgG)のFc部分を認識するレセプターを発現しているにもかかわらず、抗原・抗体複合体を細胞内に取り込むことができない。しかし、初年度に明らかにしたようにアスパラギン結合糖鎖のプロセシング阻害剤であるスワインソニンやカスタノスペルミンを培地中に添加し細胞を培養すると、貧食能の誘導が見られる。阻害剤の作用特異性から、高マンノース型から複合型糖鎖へのプロセシング阻害がこの現象の背景にあるものと予想された。貧食能の誘導はDMSOの添加によっても見られることから、この場合にもプロセシング阻害が関与しているか否かを調べるために、DMSO誘導前後で糖鎖の構造を比較解析した。その結果、誘導に伴って高マンノース型糖鎖が36%から50%に有為に増加し、3本鎖、4本鎖を骨格とする複合型糖鎖が減少することが判明した。又、細胞のNP-40可溶化物をSDS-PAGEで解析したところ、タンパク質では差が認められないのに対し、コンカナバリンAを用いたレクチン染色では30kDa以上の分子量を持つ糖タンパク質の染色度の増加が誘導後に見られた。従って、特定の糖タンパク質に高マンノース型糖鎖が発現されることが貧食能誘導の誘因と考えられた。スワインソニンを貧食能誘導に用いた場合には、チミジンやロイシンの酸不溶性画分への取り込みは影響を受けないのに対し、グルコサミンの取り込みの減少が認められること、またラテックスビーズをとりこむ非特異的貧食能の増強や補体レセプター介在性貧食能の誘導は認められないこと等が明らかとなった。以上の結果は、アスパラギン結合糖鎖のプロセシング阻害による高マンノース型糖鎖の発現が他の貧食には影響を与えず、Fcレセプターを介する貧食能のみを特異的に誘導する上で、極めて重要な役割を果たしていることを示唆する。
新しく開発したFeetham家族機能調査日本語版を用いた家族機能の評価 ―在宅看護および医療機関内看護が家族機能におよぼす影響を中心に―

子どもの入院に家族が付き添うことが家族機能におよぼす影響,家族の休息のために慢性疾患児家族宿泊施設の利用が家族機能におよぼす影響を数値化することで評価することを目的とし,慢性疾患児家族宿泊施設が整備されている30病院52病棟を対象として,Feetham家族機能調査(FFFS)日本語版を用いた質問紙調査を家族(父親と母親)に郵送法により実施した.質問内容は,家族構成,患児の入院期間,通院時間,付き添い状況,慢性疾患児家族宿泊施設の使用に関する自由記載などとした.11病院から,父親102名,母親120名の有効回答があった.付き添い期間の長短により3群,慢性疾患児家族宿泊施設の使用期間の長短により3群に分類し,家族と個々の家族構成との関係,家族とサブシステムとの関係,家族と祉会との関係の3分野に分けて父親と母親からみた家族機能を評価した.その結果,付き添いが長期になるとこれらの3分野における家族機能が低下するのみではなく,逆に家族の協力により強い絆ができたり,知人や身内からの協力やサポートが多くなるなどの影響もみられた.そして,父親と母親の間では不満に思う視点が異なるため因子ごとの家族機能に相違がみられるが,子どもに関することの不安はともに高かった.また,慢性疾患児家族宿泊施設の知名度は36%,利用している割合は11.3%であり,利用者が少なかったため家族機能への影響を正確に把握することはできなかったが,慢性疾患児家族宿泊施設を利用している家族の意見をみると,家族機能を良好に保つ影響が認められた.1.国内での研究2000年8月,厚生省「慢性疾患児家族宿泊施設の整備事業」の補助を受けている病院の小児病棟(混合病棟を含む)35病棟を対象として,郵送法による質問紙調査を実施した.29病棟からの回答を分析した結果,患児と同一室内で24時間生活を共にする家族の付き添いを原則不可とする病院が多かった(75.9%)が,付き添いがついている患児の割合(平均46.2%)から考えると付き添いが許可されている現状が明らかになった.このうち13病棟から新しく開発したFFFS日本語版Iを使用した調査への参加の許可を得た.一方で,全国の研究者にFFFS日本語版Iの配布・普及を進めており,約50名がこれを使用した調査を実施中である.2.アメリカ合衆国での研究アメリカ合衆国のJ病院,M病院,N病院などを訪問,病棟研修を行い,家族看護の実践の現状を実地調査した.病棟内で家族看護を実践する立場の看護婦・士(Family Nurseとよばれる)が配属されて活動しており,質の高い家族看護の実践が明らかになった.また,病院付属の家族宿泊施設が整備されており,付き添いを行う家族への配慮が十分に行われていることがわかった.現在,FFFS原版を使用した調査の審査を受けている.また,パソコン上でFFFS(日本語版Iおよび原版)に回答できるシステムをJavaによるプログラミングで開発した.これにより,回答者は容易に答えることができ,集計も同時にパソコンでできるようになった.また,Internetを介してアメリカ合衆国などの遠隔地からでも回答でき,その利用範囲が拡大できた.子どもの入院に家族が付き添うことが家族機能におよぼす影響,家族の休息のために慢性疾患児家族宿泊施設の利用が家族機能におよぼす影響を数値化することで評価することを目的とし,慢性疾患児家族宿泊施設が整備されている30病院52病棟を対象として,Feetham家族機能調査(FFFS)日本語版を用いた質問紙調査を家族(父親と母親)に郵送法により実施した.質問内容は,家族構成,患児の入院期間,通院時間,付き添い状況,慢性疾患児家族宿泊施設の使用に関する自由記載などとした.11病院から,父親102名,母親120名の有効回答があった.付き添い期間の長短により3群,慢性疾患児家族宿泊施設の使用期間の長短により3群に分類し,家族と個々の家族構成との関係,家族とサブシステムとの関係,家族と祉会との関係の3分野に分けて父親と母親からみた家族機能を評価した.その結果,付き添いが長期になるとこれらの3分野における家族機能が低下するのみではなく,逆に家族の協力により強い絆ができたり,知人や身内からの協力やサポートが多くなるなどの影響もみられた.そして,父親と母親の間では不満に思う視点が異なるため因子ごとの家族機能に相違がみられるが,子どもに関することの不安はともに高かった.また,慢性疾患児家族宿泊施設の知名度は36%,利用している割合は11.3%であり,利用者が少なかったため家族機能への影響を正確に把握することはできなかったが,慢性疾患児家族宿泊施設を利用している家族の意見をみると,家族機能を良好に保つ影響が認められた.
鍾乳石を用いた熱帯陸域の古気候変動研究

本研究では、インドネシア・ジャワ島の鍾乳石中の炭素・酸素同位体比時系列データと降水観測量との比較を行うことにより、鍾乳石の古気候指標としての有効性を評価するとともに、気象データの無い、より古い時代に遡って鍾乳石中の炭素・酸素同位体比を測定することにより、過去の降水量を正確に復元することを目標としている。本年度は、主として下記2つの研究成果が得られた。【1】古気候指標の評価:東ジャワの鍾乳石2試料(BRI10a;BRI11a)について、成長縞の計数とウラン放射非平衡による絶対年代測定を行った。その結果、成長縞の計数値と年代測定値は、誤差の範囲内で一致した。従って、鍾乳石の成長縞は基本的に年縞であり、鍾乳石の成長に関する年代モデルを構築することができた。さらに、上記の鍾乳石2試料のうち、より形状が単純なBRI10aについて、過去50年間にわたり年々スケールで炭素・酸素同位体測定を行うための試料採取を行った。現在、質量分析計を調整し、同位体測定のための準備を進めている。今後、この分析結果をもとに降水量指標としての再評価を行うことを予定している。【2】古気候復元とその解析:西ジャワの鍾乳石(CIAW15a)の炭素・酸素同位体時系列データをウェブレット解析した。その結果、過去500年において炭素と酸素同位体比は良く似た変動を示し、ENSOと太陽活動が西ジャワの降水に重要な影響を与えている可能性があることが明らかになった。この成果は、西ジャワにおける降水を将来予測する上で重要な知見になると考えられる。申請者の研究グループでは、これまでに、インドネシア・ジャワ島西部において、鍾乳石(CIAW15a)の炭素・酸素同位体比と降水量の時系列データ(過去50年分)を比較し、両者には負の相関があることから、前者が後者の有効な指標となることをアジア熱帯域で初めて明らかにした。そこで、平成21年度は、【1】西部・東部ジャワの鍾乳石においても同様の比較を行い、重ねて指標の信頼度を評価するとともに、【2】気象データのない、より古い時代に遡って鍾乳石の同位体比を測定し、過去の降水量と気候変動を正確に復元することを試みた。【1】の成果:西部・東部ジャワの鍾乳石(各々、1試料、4試料)について、成長縞の計数結果とウラン放射非平衡による絶対年代値を比較した結果、鍾乳石の成長縞は基本的に年縞であることが示された。これは先行研究の結果と調和的で、その再現性を確認できた点で重要である。また、西部ジャワの鍾乳石(CIAW15-2a)の炭素・酸素同位体比を時系列に沿って分析し、先行研究で用いた鍾乳石(CIAW15a)のデータと比較したところ、形成年代に応じて、再現的な部分とそうでない部分とに区分された。これは、ドリップウォーターの滴下する位置の変化に起因して、二酸化炭素脱ガスに伴う同位体分別の程度が異なったためと考えられる。2つの鍾乳石間の同位体比を比較することにより、再現的なデータを得るためには、鍾乳石の形状や成長軸を吟味していくことが極めて重要であることが示唆された。【2】の成果:西部ジャワの鍾乳石(CIAW15a)について、過去500年間にわたり年々スケールで炭素・酸素同位体比を測定した。鍾乳石の同位体比時系列データには、短期的な降水量変動による影響のほか、数百年スケールの長周期変動があることが明らかになった。今後、スペクトル解析などを行うことにより、その周期や要因を検討していく必要がある。
昆虫と哺乳動物のチトクロムP450の比較、特に基質特異性と選択的阻害の機構

イエバエ腹部とラット肝のミクロゾームによる^<14>C-ダイアジノン分解反応を指標に,一連のメチレンジオキシフェニル(MDP)化合物の阻害活性を比較し、昆虫のMFOだけを阻害し哺乳動物のMFOには影響を及ぼさない化合物を複数発見した。これらをダイアジノン、カーバリル、レスメトリンと組み合わせてイエバエに局所施用したところ、3,4-メチレンジオキシベンゼン-1-(2'-メトキシエトキシメチルエーテル)(化合物No.1)は、いずれの殺虫剤ともすぐれた殺虫力効果を示した。No.1の殺虫共力効果はモモアカアブラムシやコナガ幼虫に対しても発揮され、特にピレスロイド剤抵抗性系統の昆虫に対しては殺虫剤の効力を著しく回復した。No.1はd-レスメトリンと組み合わせた場合,ラットに対する急性経口毒性に全く影響しなかった。従ってNo.1はin vitro,in vivoいずれにおいても、望ましい選択性を有する化合物であると言える。選択性の機構については、ラット肝ミクロゾームを用いて得られる数種MDP化合物のType1スペクトルを検討した結果、選択性を示したMDP化合物のKs値は選択性を示さなかったMDP化合物のKs値よりも著しく高かったことから、親和性の違いが選択性に関与していることが推察された。同様に、ラット肝ミクロゾームを用いて得られるType3スペクトルのλ_<427>とλ_<455>のピークについても、選択的MDP化合物は非選択的MDP化合物に比べて一般的に小さなピークしか示さなかった。このようなMDP化合物とチトクロムP450の複合体生成の親和性を、殺虫剤分解反応を触媒する特異的アイソザイムのレベルで検討するべく、ラット肝とイエバエ腹部から分離を試みたが、十分量を得るに到らなかった。チトクロムP450は殺虫剤の解毒分解に関与している薬物代謝酵素の1つであり、その活性増大は多くの害虫において殺虫剤抵抗性の主要メカニズムとなっている。ピペロニルブトキシドに代表されるメチレンジオキシフェニル化合物はチトクロムP450の特異的阻害剤であり、殺虫共力効果を示すが、選択性欠除のために哺乳動物に対する毒性増強の副作用を伴う。本研究は昆虫と哺乳動物のチトクロムP450の阻害に関して、選択性を示す阻害剤を採索し、哺乳動物への毒性を増強せずに害虫の殺虫剤抵抗性を克服する方法を開発することを目的として行ったものである。その結果、in vitroスクリ-ニングによって9種のメチレンジオキシフェニル化合物が選抜され、さらにin vitroスクリ-ニングによってこれらの中から3,4ーmethylenedioxybeuzeneー1ー(I′ーmethoxyーethoxymethyl ether)(化合物NO.1)が選抜された。本化合物は数種殺虫剤と組合わせて処理することにより、コナガ、イエバエ、モモアカアブラムシ等の害虫に対して共力効果を示し、抵抗性を解除するが、ラットに対する経口毒性は増強しないことが確認された。メチレンジオキシフェニル化合物は一般に活性中間体carbeneを経てチトクロムP450のヘム鉄と結合し、TypeIIIと呼ばれる特徴的なスペクトルを示すことが知られる。化合物NO.1のスペクトル解析を行った結果、イエバエとラット肝のチトクロムP450に対する選択性は、各々のチトクロムP450に対する親和性の違いに基づくことが示唆された。さらに、ス-パ-コンピュ-タ-を用いて構造ー活性相関の解析を行い、選択性を保持しつより共力効果の高い化合物の構造を予想した。

Wister系ラット雄の肝臓から次の手順で4種類のチトクロムP450アイソザイムを分離精製した。a.ミクロゾームの可溶化(エマルゲン911とコール酸ナトリウム使用)、b.Whatman DE-52カラム、c.Whatman DE-53カラム、d.CM-セファロース(CL-6B)カラム、e.ヒドロキシルアパタイトカラム。Wister系ラットの雄にフェノバルビタールを投与して誘導したチトクロムP450レダクターゼを次の手順で精製した。a.ミクロゾームの可溶化(レネックス690と硫酸プロタミン使用)、b.DEAE-セファデックスA-25カラム、c.2′,5′-ADP-セファロース4Bアフィニテイカラム。各チトクロムP450アイソザイムとチトクロムP450レダクターゼに、フォスファチジルコリンとNADPHを加えてMFOの再構成系を作った。これに、殺虫剤基質として^<14>C-ダイアジノンを加えて37°Cで反応させ、反応産物をTLCで分離し放射活性のある代謝物を測定したが、検出限界以下であった。従って、どのアイソザイムが殺虫剤の分解反応を触媒しているか同定できなかった。同様に昆虫についても、殺虫剤抵抗性系統のイエバエからチトクロムP450アイソザイムの分離精製を試みたが、十分な活性が得られなかった。
英語獲得初期における句構造：極小主義理論に基づく実証的研究

本研究は、Chomsky (2012a,b)で展開されているyes/no疑問文の極小主義的統語分析を基に、英語獲得初期における幼児の句構造の性質を、自然発話コーパスの分析を通して明らかにした。より具体的には、英語を母語として獲得中の幼児の句構造においても、「主語が述部内に基底生成される」という性質が満たされているか否かを分析し、生得的な母語獲得のための仕組みである「普遍文法」(およびそれに課されるインターフェイス条件)の存在に対する英語獲得からの新たな証拠を提示した。それを通して、極小主義理論と母語獲得研究がいかに有機的に関連しうるかを実証的に示した。本研究は、極小主義に基づく統語分析を踏まえ、英語獲得初期における幼児の句構造の性質を、自然発話コーパスの分析を通して明らかにすることを目的とする。2013年度は、先行研究(Deprez & Pierce 1993)において提示されている、幼児の句構造においても「動詞句内主語仮説」が満たされているという証拠の妥当性について再検討した。Deprez & Pierce (1993)は、幼児英語に見られる“No Leila have a turn."のような発話を分析し、幼児の句構造においても「動詞句内主語仮説」が満たされていると主張した。彼らによると、英語を獲得中の幼児は、notとnoを区別せず、notだけではなくnoを文否定の要素として用いる。上記の文では、noよりも構造的に低い位置に主語が現れているため、その構造的位置は、述部内に存在する基底生成位置であると考えられる。Merchant (2006)の比較統語研究によると、“Why not?"に相当する表現は言語間変異を示す。英語などでは“Why not?"に相当する表現のみが許容されるが、逆にギリシャ語などでは“Why no?"に相当する表現のみが許容される。もし英語を獲得中の幼児がnotとnoを基本的に同じ要素として扱っているのであれば“Why no?"という誤った表現が観察されるはずである。このような誤りが観察されるか否かを、CHILDESデータベースに収められている英語を母語とする幼児の自然発話コーパス7名分を分析することにより調査した。その結果、これらの幼児が、“Why not?"という表現を用いる一方、“Why no?"という誤った表現を用いることはないことを明らかにした。この発見は、英語を母語とする幼児がすでにnotとnoを区別しており、前者のみを文否定を表す要素として用いていることを示すものである。生成文法理論に基づく母語獲得研究は、ヒトに生得的に与えられた「普遍文法」(UG)の属性が、観察しうる最初期から幼児の母語知識を制約していることを実証的に示してきた。現在のミニマリストプログラム(MP)においては、これまでUG固有と考えられてきた属性の大部分を一般的自然法則から導くことが試みられている。理論的研究の関心がUGの最小化へと変化するのに伴い、母語獲得研究は勢いを失いつつある。しかし、これまでUG固有と考えられていた属性が、MPの枠組みの中で最小化されたUGと一般的自然法則の相互作用から導かれることになったとしても、その属性が生得的な源から生じているという点には変化がない。したがって、生得的な属性の早期発現に関する研究は、MPの枠組みに基づく理論的研究の成果を踏まえながら、これまで以上に活発に行われることが期待される。本研究は、この背景を踏まえ、MPでの統語分析を基に、英語獲得初期における幼児の句構造の性質を明らかにすることを目的としている。平成26年度には研究成果を以下の論集の一部として出版した。藤田・福井・遊佐・池内(編)『言語の設計・発達・進化』開拓社本論文では、英語獲得初期における主語の基底位置について再考した。理論的研究においては、主語は動詞句内に基底生成され、その後TPへと移動する、と仮定されている。この「動詞句内主語仮説」に対する英語獲得からの証拠としてDeprez & Pierce (1993)が議論した現象を取り上げ、その証拠としての妥当性に対し、Merchant (2006)による理論的研究の成果に基づいて批判を加えた。次に、Chomsky (2012)によるyes/no疑問文の理論的分析に基づいて英語獲得初期におけるyes/no疑問文の調査を行い、幼児英語においてもやはり主語が動詞句内に基底生成されていることを示す新たな証拠を提示した。また、母語知識が示す「構造依存性」に関する研究を、このような英語のyes/no疑問文から日本語における数量詞遊離の現象(例:子どもが3人リンゴを食べた。)へと拡大し、日本語を母語とする幼児が数量詞遊離に関する構造的制約に関して成人と同質の知識を持つことを心理実験によって明らかにした。具体的には、「かめさんが3匹乗っかっている」という文では数量詞である「3匹」は「かめさん」を修飾するのに対し、「かめさんに3匹乗っかっている」という文では、「3匹」は「かめさん」を修飾できないという知識を日本語を母語とする35歳児がすでに持つことを明らかにし、その成果を英文による論文として専門誌(Language Acquisition)において出版した。

より具体的には、英語を母語として獲得中の幼児の句構造においても、「主語が述部内に基底生成される」という性質が満たされているか否かを分析し、生得的な母語獲得のための仕組みである「普遍文法」(およびそれに課されるインターフェイス条件)の存在に対する英語獲得からの新たな証拠を提示した。それを通して、極小主義理論と母語獲得研究がいかに有機的に関連しうるかを実証的に示した。本研究の成果については、平成25年度中に学会発表を実施し、平成26年度には日本語の論文として出版するに至っている。また、今年度には、関連するデータをさらに深く分析し、その成果を含めた英語の論文を現在執筆中であり、Routledgeから出版される論集の一部として出版予定である。したがって、平成27年度に予定していた成果発表の一部をすでに実施することができているため、当初の計画以上に進行していると考えられる。母語獲得平成27年度は、最終年度のため、これまでに得られた成果をまとめた英語の論文を執筆し、出版する。また、本研究において研究対象としているyes/no疑問文の獲得から研究対象の範囲を広げ、wh疑問文の獲得についても分析を進める。さらに、これらの成果を含めた母語獲得に関する教科書を執筆し、成果を一般の人々に対しても広く公開する。2013年度内に、CHILDESデータベースに収められている英語を母語とする幼児の自然発話コーパス7名分を分析することにより、英語を母語として獲得中の幼児が、Why not?という表現を用いる一方で、Why no?という誤った表現を用いることはないという事実を明らかにし、それにより「noが文頭に置かれた文では主語が動詞句内に留まっている」というDeprez & Pierce (1993)の主張に明らかな問題を提起することができた。この成果については、すでに国内での学会発表を実施済みであり、それに加えて、国内の出版社から出版される論文集にも掲載が決定しているため、当初の計画以上に進展していると考えられる。予定よりも早く研究成果が得られたため、海外での学会発表(ポスター発表)を行うために前倒し支払いを請求したが、出発前日に同じ所属の教員が急死し、その授業等への対応を行うために学会への出張をキャンセルせざるを得なかった。学会でのポスター発表については、共著者が対応してくれたため、無事に実施することができた。これまでの研究が当初の計画以上に進展していることを踏まえ、今後の研究においては、扱う研究テーマを発展させることを計画している。具体的には、当初の研究テーマであったWhy not?疑問文の獲得およびyes/no疑問文の獲得に関する調査を継続して実施することに加え、助動詞doを含む否定文の獲得に関する調査も実施する。幼児の自然発話コーパスを用いて、助動詞doを含む否定文に関する誤りを調査し、極小主義で提案されている「CからTへの素性継承のメカニズム」に対して、英語獲得の観点から検討を加える。助成金は、最終年度の論文執筆に関わる研究打ち合わせ・学会への出張・文具等の購入に使用する。
新規ポリサルファ応答性転写因子による低酸素誘導型光合成の制御

本研究の目的は、申請者らが近年ミトコンドリアの祖先菌と同種の紅色細菌から同定した活性イオウ分子種応答性転写因子SqrRに着目し、硫化水素に依存して光合成遺伝子の発現が調節される仕組みを解析することで、紅色細菌・ミトコンドリアが行う硫化水素・活性イオウ分子種依存的なシグナル伝達の素過程を解明することである。前年度までに、メガプライマー法を利用してFLAGエピトープタグを融合したSqrRを発現する紅色細菌Rhodobacter capsulatus株の作成に成功した。本年度は、この株を用いて、RhodobacterからのSqrRの精製を試み、高純度での精製に成功した。精製したFLAG-SqrRはヘムを結合していることがわかった。また、紅色細菌内での硫化水素代謝の詳細を、本研究領域の計画班である東北大学赤池研究室と共同で解析系の構築を行った。具体的には、野生型および硫化水素酸化酵素SQRの変異体に硫化水素を投与し、時間を追って細胞内のイオウ代謝物の変動を解析することを試みた。さらに、前年度に引き続き、蛍光タンパク質をSqrRと融合させることで、リアルタイムイメージングを見据えた硫化水素インジケータータンパク質の開発を進めた。GFPのループ領域にSqrRを導入したものや、CFPとYFPをSqrRで繋いだものなどのコンストラクトを作成し、そのタンパク質の生化学的解析を進めた。その結果、活性イオウ分子種に依存して蛍光収率が上昇する組換えタンパク質の候補を同定することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。