hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
短時間の階段昇降運動の血糖コントロール改善効果に関する検討

以上のことから、短時間の階段昇降運動が、食後高血糖の急性的な降下作用を持つのみならず、その継続的実施により長期的な血糖コントロールの改善作用を持つ可能性が示唆された。研究実績の概要に示したように、階段昇降運動の血糖降下作用の検証を、2型糖尿病患者において急性的観点と長期的観点の両面からから実施できていることによる。階段昇降運動の急性的血糖降下作用に関する臨床的有用性(優位性)を、糖代謝障害者において自転車運動との比較において検証した。7名の2型糖尿病患者と7名の耐糖能異常者(年齢60.9±11.2歳)に対して、試験食(660Kcal)の摂取後90分から、自転車エルゴメータを用いた定常運動、あるいは階段昇降運動を、運動中の平均心拍数が同程度(約130拍/分)となるように運動強度を設定して、約8分間負荷した。自転車エルゴメータ運動は、アイソパワーエルゴメータを用いて5065回転/分で実施し、階段昇降運動は1階分(18cm×21段)の階段を下りて上ることを16回連続で反復した。その結果、食後90分から105分の間の急性的な血糖降下量は、階段昇降運動のほうが有意に大きくなった(階段昇降運動:4.0±0.7mmol/L,自転車運動:2.7±0.9mmol/L, P<0.05)。また、どちらの運動も行わない場合の血糖降下量を差し引いた実質血糖降下量も、階段昇降運動のほうが有意に大きくなった(階段昇降運動:3.2±0.7mmol/L,自転車運動:2.0±0.6mmol/L, P<0.01)。血中インスリン濃度には両群間に差はなかった。さらに、階段昇降運動では、酸素消費量が9%高かった一方で、呼吸交換比は有意に低く、また血中乳酸濃度の上昇も有意に小さかった。これらの結果は、同じ心拍数で運動した場合、階段昇降運動が自転車運動に比して、酸素消費量が高いにもかかわらず運動を楽に感じながら、より強力に食後血糖を降下させる作用を持つ可能性を示唆するものである。研究実績の概要に示したように、階段昇降運動の急性的血糖降下作用に関する有用性を、他の運動種目(自転車運動)と比較して検証し、その成果を雑誌論文として国際的に公表していることによる。2型糖尿病患者における階段昇降運動の血糖降下作用について、持続血糖モニタリングシステムを用いた検証を行った。対象は糖尿病合併症がない2型糖尿病患者7名とし、階段昇降運動の実施日(運動日)と非実施日(安静日)の24時間血糖値を比較した。運動日、非運動日とも経口血糖降下剤の服用は継続し、食事は3食とも糖尿病用試験食(1570カロリー/日)を摂取させた。階段昇降運動は各対象者の自宅の階段を用いて行い、1階から2階まで(1315段)を810往復する3分間の運動を1セットとし、毎食後60分と120分に2セットずつ実施するよう指示した。昇段速度は自覚的運動強度が中強度(Borg指数で1113レベル)となるように自己調節させた(80110段/分)。降段速度は自由とした。血糖測定は朝食開始時から24時間連続で行った。その結果、各食前の空腹時血糖値は両日で差がなかったが、運動日の24時間平均血糖値と24時間血糖面積(area under the curve:AUC)は、安静日に比して、それぞれ11%(P < 0.01)、12%(P < 0.01)低値を示した。また、昼食後4時間及び夕食後4時間の血糖面積、朝食後4時間及び昼食後4時間の増加血糖面積(incremental AUC)も、運動日は安静日に比して有意の低値を示した(いずれもP < 0.05)。さらに運動日の高血糖暴露時間(血糖値180 mg/dL以上の総時間数)は、安静日に比して52%短縮した(P < 0.05)。以上より、2型糖尿病患者において、毎食後60分と120分に3分間の階段昇降運動を2セットずつ行うことで、24時間にわたる血糖コントロールの改善が得られる可能性が示された。
高耐食性と迅速骨結合性を有するインプラント用チタン合金の開発

チタンは、優れた耐食性、生体適合性を有することから、生体用金属材料として、人工股関節、歯科用インプラントなどに利用されている。これらの材料は生体内に埋入するため、生体親和性、骨との結合性が要求される。チタンは、他の材料に比べ、骨との親和性がよいとされているが、埋入後のマイクロムーブメントなどによってが撤去を余儀なくされるケースもある。本研究は、インプラント用のチタンおよびチタン合金に迅速かつ強固な骨結合を付与するための表面改質処理法の開発を目的としている。現在アルカリ処理が、チタン表面に骨様アパタイト層を析出させる(生体活性を付与する)表面改質法として期待されている。この処理を行ったチタンは、生体内で骨類似のアパタイト層を形成し、骨が直接これに結合するため、人工材料を強く骨に固定できる。チタン表面に骨類似のアパタイト層が形成する生体活性は、材料を疑似体液中に材料を浸漬して、表面のアパタイト析出状態を調べることによって可能である。本研究では、生体内におけるアパタイトの生成機構に着目し、あらかじめチタン表面に微量のCaを固定させるために10mmol/Lの塩化カルシウム水溶液を用い、200°Cで水熱処理を施した。この処理を施した純TiおよびTi合金は、アルカリ処理を行ったものに比べ、ラットの骨髄から採取した骨芽細胞の初期接着、増殖速度がアルカリ処理、未処理のものよりも高い値を示すことが明かとなった。本処理を施したチタンインプラントをラットの脛骨に埋入し、骨とインプラントの界面の組織観察を行った結果、埋入1週後で、すでにインプラントと骨の直接結合が認められ、未処理のチタンの骨接触率が5.7%であったのに対し、本処理のチタンは55%以上の値を示し、4週目ではほぼ100%に達した。以上の結果から、塩化カルシウムを用いた水熱処理は、チタンに生体活性を付与する有効な処理法として期待できることが示唆された。材料を生体内に埋入するため、生体親和性、骨との結合性が要求される。チタンは、他の材料に比べ、骨との親和性がよいとされているが、埋入後の経過が悪く摘出を余儀なくされるケースもある。現在、期待されている表面改質法の一つに、チタン表面に直接アパタイト層を析出させるアルカリ処理とよばれる方法がある。チタン表面に骨類似のアパタイト層が形成するか否かは、疑似体液中に材料を浸せきして、表面のアパタイト析出状態を調べることによって可能である。本研究では、体液中におけるアパタイトの生成機構に着目し、あらかじめチタン表面に微量のCaを固定させるために1020mmol/Lの塩化カルシウム水溶液を用い、200°Cで水熱処理を施した。この処理を施した、純TiおよびTi合金は、アルカリ処理を行ったものに比べ、疑似体液中でのアパタイトの生成速度が35倍速いという結果が得られた。さらに骨芽細胞様細胞を用いて、塩化カルシウム処理を行った試料上での初期接着、増殖速度を検討した結果、アルカリ処理、未処理のものと同程度の初期接着を示し、塩化カルシウム処理を施したものの増殖速度が最も大きかった。

現在、上記処理を施したチタンインプラントをラットの脛骨に埋入し、in vivoの骨結合状態の組織観察を行っている。以上の結果から、塩化カルシウムを用いた水熱処理はチタンに対して有効な生体活性を付与する処理法として期待できることが示唆された。チタンは、優れた耐食性、生体適合性を有することから、生体用金属材料として、人工股関節、歯科用インプラントなどに利用されている。材料を生体内に埋入するため、生体親和性、骨との結合性が要求される。チタンは、他の材料に比べ、骨との親和性がよいとされているが、埋入後の経過が悪く摘出を余儀なくされるケースもある。本研究は、インプラント用のチタンおよびチタン合金に迅速かつ強固な骨結合を付与するための表面改質処理法の開発を目的としている。現在、期待されている表面改質法の一つに、チタン表面に直接アパタイト層を析出させるアルカリ処理とよばれる方法がある。この処理を行ったチタンは、生体内で骨類似のアパタイト層を形成し、骨が直接これに結合するため、人工材料を強く骨に固定できる。チタン表面に骨類似のアパタイト層が形成するか否かは、疑似体液中に材料を浸せきして、表面のアパタイト析出状態を調べることによって可能である。本研究では、体液中におけるアパタイトの生成機構に着目し、あらかじめチタン表面に微量のCaを固定させるために10mmol/Lの塩化カルシウム水溶液を用い、200°Cで水熱処理を施した。この処理を施した、純TiおよびTi合金は、アルカリ処理を行ったものに比べ、ラットの骨髄から採取した骨芽細胞を用いて、塩化カルシウム処理を行った試料上での初期接着、増殖速度を検討した結果、アルカリ処理、未処理のものよりも高い初期接着率、増殖率を示した。上記処理を施したチタンインプラントをラットの脛骨に埋入し、in vivoの骨結合状態の組織観察を行った結果、塩化カルシウム処理チタンは、埋入1週目からインプラントと骨の直接結合が認められ、未処理のチタンの骨接触率が5.7%であったのに対し、塩化カルシウム処理チタンは55%以上の値を示し、4週目ではほぼ100%に達した。
送粉者を共有する単系統群の進化プロセスの解明

日本産アキギリ属の分子系統解析、野外調査による個々の種の性表現の確認、および送粉者調査を行った。分子系統解析の結果、ナツノタムラソウは地理的に離れた2つ(以上)の分類群に分けられることがわかった。またアキノタムラソウとヒメタムラソウは日本産の他種よりも中国本土の種と強い類縁性を示した。ナツノタムラソウやタジマタムラソウ等日本産固有種は古い時代に日本で地理的分化を遂げたのに対し、アキノタムラソウとヒメタムラソウは比較的新しい時代に日本に侵入してきた可能性がある。またアキノタムラソウは他の日本固有種と交雑していることもわかってきた。平成26年度はシークエンサーのレーザヘッドが出力しなくなったため、28年度に予定していたレーザヘッドの交換を急きょ実施し、他への支出が圧迫された。また夏季は記録的な天候不順が続いた。そのため野外調査はタジマタムラソウの送粉者調査と、比較的産地が近いナツノタムラソウの集団で性表現及び送粉者の調査を行うこととした。タジマタムラソウは4集団(竹野町竹野、豊岡市日高町万場、養父市関宮町、京丹後市大宮町)で送粉者を調査した。訪花昆虫はツヤハナバチ、クロマルハナバチ、コシボソハナアブ、ヒラタアブ等で4集団で共通していたが、集団により昆虫の訪花頻度が異なった。関宮町ではツヤハナバチの訪花が圧倒的に多く、京丹後市大宮町ではクロマルハナバチの訪花が他を圧倒した。ナツノタムラソウは3集団(兵庫県三田市、奈良県御所市、滋賀県大津市)で性表現及び送粉者の調査を行った。結果、3調査地とも調査個体の全てが両性株であった。主な送粉者は、集団に関わらずコハナバチ、コシボソハナアブ、トラマルハナバチであったが、集団によって訪花回数の多い訪花昆虫が異なる傾向がみられた。高野・岡田(2011)で用いた日本産アキギリ属の個体、及び送粉者調査の際に採取した個体合計35個体を用いて、葉緑体DNA rcf1-rps15遺伝子間領域、核ETS、ITS領域の塩基配列を決定し、分子系統解析を行った。結果、これまで近畿地方と伊豆箱根地方に隔離分布するとされてきたナツノタムラソウは、地理的にまとまる2つの分類群を合わせた存在であることが明らかになった。また2014年に記載された新種テリハナツノタムラソウは、分布域の近いタジマタムラソウと近縁であることが示唆された。平成27年度はハルノタムラソウ、ミヤマタムラソウ、ウスギナツノタムラソウ、シマジタムラソウの集団で性表現及び送粉者の調査を行った。またアキノタムラソウとナツノタムラソウが側所的に分布する大和葛城山(大阪府河南町)にて繁殖干渉の調査を行った。ハルノタムラソウは2集団(下北山村、上北山村)で性表現および送粉者を調査した。訪花昆虫はビロードツリアブ、ツヤハナバチ、クロマルハナバチ、コシボソハナアブ、ヒラタアブ等共通していたが、集団により昆虫の訪花頻度が異なった。下北山村ではコシボソハナアブの訪花が多く、上北山村ではツヤハナバチ類の方か一番多かった。ミヤマタムラソウは福井県勝山市の1集団で調査を行った。訪花昆虫は訪花回数の多い順に、トラマルハナバチ、コシボソハナアブ、コハナバチだった。ウスギナツノタムラソウは三重県伊賀市の1集団で調査を行い、コハナバチ(2種類)、ヒラタアブの一種の訪花を確認した。シマジタムラソウは三重県伊勢市の1集団で調査を行い、コハナバチ2種類、ヒラタアブの訪花を確認した。大和葛城山では、ナツノタムラソウ(以下ナツノ)とアキノタムラソウ(以下アキノ)それぞれについて訪花昆虫の調査、自然条件下の結実率調査、人工授粉実験を行った。結果、同種花粉でも両種の混合花粉でも結実率に有意な差は見られなかったが、ナツノタムラソウの結実率が非常に低いという結果がえられた。そこでナツノとアキノの遺伝型を核(ITS)と葉緑体(ycf1-rps15r)の遺伝子領域をを調べたところ、形態的にナツノタムラソウと判断した個体はすべてアキノタムラソウの遺伝子型を持ち、遺伝的に「純粋な」ナツノタムラソウは存在しないということが分かった。今回の結果は、大和葛城山集団ではアキノタムラソウからナツノタムラソウへの繁殖干渉は、雑種形成→結実率低下という形で起こっていることを示唆している。当初計画で挙げていた4つの目標のうち、1日本産アキギリ属内の種間の系統関係を明らかにすること、は、既に論文を投稿し修正ありの受理の段階にきている。2タジマタムラソウの近縁種について性表現の調査を実施する。についても、ハイタムラソウとヒメタムラソウを除く分類群で実施し、ナツノタムラソウやアキノタムラソウで雌株を発見するなど成果をあげている。3送粉者の不明な分類群について、有効な送粉者を明らかにする。についても、ハイタムラソウとヒメタムラソウを除く分類群で実施済みである。

4は目標1ー3を踏まえての総括になるため、当初計画から若干の変更はあったものの、ほぼ予定通りに調査を実施し成果を得ている。2016年度は、2015年とは調査地を変え、アキノタムラソウとナツノタムラソウが近接して生育する兵庫県三田市の集団において、繁殖干渉の実態を探るための人工交配実験(同種間、異種間、対照)を行った。結果、アキノタムラソウは同種間の交配より異種間の交配の結実率が低いが、有意差は見られなかった。ナツノタムラソウは異種間も同種間も結実率は変わりがなかった。アキノタムラソウもナツノタムラソウも対照よりも実験操作している個体の結実率が低かったため、実験操作が結実率を下げている可能性も考えられる。2015年度と同様にアキノタムラソウとナツノタムラソウの遺伝解析を実施する予定であったが、解析を委託した業者との連絡が不十分でサンプルが腐敗したため、2017年度に解析を持ち越した。さらにタジマタムラソウの変種ハイタムラソウ(S.omerocalyx var. prostrata)の送粉者について滋賀県内で調査を実施し、ヤマトツヤハナバチ、トラマルハナバチ、コシボソハナアブの類の訪花を確認した。また西表島でヒメタムラソウ(S.pygmaea)の送粉者調査を実施したが、残念ながら調査中に訪花動物を確認できなかった。開花個体数が充分得られなかったことと調査期間を通して雨天または曇天であったことも影響していると思われるが、多くのアキギリ属と異なり、開花直後から柱頭が開き授粉可能な状態になっていること、開花直後に未開の葯を確認したことから、雌性先熟花の可能性もでてきた。もしそうなら、これまでアキギリ属のみならず、シソ科全体を見渡しても初めてとなる性表現の報告になる。ヒメタムラソウはおそらく世界唯一の渓流沿い植物のサルビアであり、同属他種には見られないユニークな繁殖戦略を取っている可能性もある。ヒメタムラソウの繁殖戦略については、今後の調査課題としたい。アキノタムラソウ亜属の送粉者調査は当初の予定通り終了した。またナツノタムラソウとアキノタムラソウの交雑が予想以上に広範囲で起こっていること、アキノタムラソウとヒメタムラソウが他の日本産アキノタムラソウ亜属植物よりも中国のアキノタムラソウ亜属植物に近縁だということが判明し、予想以上の展開になりつつある。ただし予定していた集団解析がサンプルの取り扱いの不備により実施を断念したこと、ヒメタムラソウの送粉者については、調査を行ったにも関わらず明らかにできなかったことなど、予定より遅れている部分もある。総合的にみて、期間内にすべての調査を完遂できなかったことからやや遅れていると判断した。平成29年度はナツノタムラソウ・アキノタムラソウが側所的に分布する兵庫県・及び滋賀県の2集団の遺伝解析を実施した。兵庫県の集団ではある渓流の上流側にナツノタムラソウ、下流側にアキノタムラソウ(以下アキ)が分布しているが、見かけ上ナツノタムラソウ(以下ナツ)と判断して解析した個体21個体中、核遺伝子は20個体がナツ型で1個体のみアキとナツの両方の波形がみられる雑種様だった。葉緑体遺伝子は全21個体がアキ型であった。一方解析した見かけ上アキノタムラソウ26個体中、葉緑体遺伝子は全てアキ型だった。ところが核遺伝子はナツ型を示すものが6個体あった。28年度に解析した大和葛城山集団と同様、外部形態と遺伝子型が一致せず、両分類群間の遺伝子交流が起こっていることが示唆されたが、大和葛城山集団とはパターンが異なることが明らかになった。滋賀県の集団では、山のふもとにアキノタムラソウが10個体程、中腹にある水路縁にナツノタムラソウ約100個体が生育していたが、みかけアキ10個体、みかけナツ30個体の遺伝解析の結果、みかけアキは葉緑体・核遺伝子共にアキ型を持ち、みかけナツも全て葉緑体・核共にナツ型を示した。外部形態と遺伝子型との齟齬はなく、遺伝子交流は起こっていないと推測される。
レーザー光誘起ラジカル反応における反応相の影響

有機合成化学へのレーザーの応用の一環として、炭化水素の酸化反応を対象として選び、レーザーを用いたラジカル連鎖反応の制御の可能性を検討した。1.シクロヘキサンからのシクロヘキサノール、シクロヘキサノン合成について、酸素を溶存させた液相のシクロヘキサンにKrFエキシマーレーザーを照射した結果、高い選択率(80%以上)で目的含酸素化合物が得られた。溶存酸素濃度や照射レーザー光の強度を変えた実験を行ない、反応速度のレーザー強度依存性や、酸素の溶解速度と反応速度の関係を定量的に把握した。同酸化反応を気相で行なった場合、反応の初期過程となる光吸収が起こらないため、開始剤を添加することが必然であり、生成物分布や反応機構を複雑にしているのに対し、液相反応では、基質と酸素のみで反応が進行したことから、よりクリーンで実用的な系の構築の可能性が示された。2.酸素分子によるエタンのレーザー光誘起部分酸化反応を、基質自身の超臨界相中、及び超臨界二酸化炭素中で行ない、生成物分布の条件依存性を定性的、定量的に把握した。その結果、臨界圧力付近での高密度領域では、反応速度の極大が観察され、またアルデヒド、アルコールなど含酸素化合物の選択率が大きく上昇することを確認した。同系の反応機構を議論する上で重要な鍵を握る光吸収挙動に関して、吸収スペクトルからその特徴を明らかにし、酸素-媒体の相互作用による光吸収挙動の変化を議論した。
大脳基底核GABA作動性シナプスのド-パミンによる変調機構と歩行制御との機能連関

本研究においては、大脳基底核内の線条体・黒質網様部シナプス伝達(GABA性)が、黒質網様部に放出されるド-パミンの減少または過多によって変調され、歩行制御に影響する様式をしらべた。(1)ネコの大脳基底核黒質網様部に、ド-パミン受容体の遮断剤であるSCH23390をマイクロシリンジを用いて1日20μgずつ、5ー7日間注入した。黒質網様部ニュ-ロンの単一放電を記録し、線条体を刺激することにより、線条体・黒質網様部のシナプス伝達をしらべた。その結果、SCHの注入後には、短潜時の興奮性シナプス伝達および短潜時の抑制性シナプス伝達が亢進していることがわかった。興奮性シナプス伝達の亢進は、歩行運動の発現を妨げる方向にはたらき、パ-キンソン氏病の発症機構とも関連しうる所見である。抑制性シナプス伝達の亢進は、ド-パミン遮断により線条体・黒質網様部のGABA性シナプスにおけるGABAの放出が減少した結果、黒質網様部ニュ-ロン上のGABA受容体の感受性が亢進したためと考えられた。以上により、ド-パミンの正常な放出が、興奮性シナプス・抑制性シナプスを介して歩行の開始や定位に関与することが考察される。(2)一側の黒質網様部ニュ-ロンを、イボテン酸を注入して破壊すると、破壊対側に向かう回転運動が生じるが、ネコでは約48時間、ラットでは約10時間で代償される。代償後には、破壊対側の線条体・黒質網様部GABAシナプスの伝達が増強していることがわれわれの先行研究で知られていた。この代償をド-パミンが媒介する可能性を2つの実験によって検討した。黒質緻密部を6ーOHDAで予め破壊しておくと、イボテン酸注入後の代償過程が遷延する。また、脳内微量透析によってイボテン酸注入対側におけるド-パミン放出の増加が示された。これにより、ド-パミンが回転運動の代償氷過程を導びくことが示唆された。
災害からの生活復興に向けた被災者の意思決定メカニズムの解明

本研究では、災害発生後の被災者のすまいの再建に着目し、そこに至る過程の詳細を把握することにより、最終的に、災害からの生活復興過程における被災者の意思決定に係るメカニズムの解明を目的としている。平成30年度研究実績では、東日本大震災を事例に、災害からの生活復興過程における生活再建7要素の時系列的変化と関連するポジティブ・ネガティブ感情の変化を明らかにした。震災後1週間が経過した頃より、居住形態の違いに関わらず、「つながり」を活用した新生活への適応がみられていた。居住形態とは、具体的には、自宅再建済・借上仮設居住・プレハブ仮設居住(以下、それぞれG1・G2・G3)の3つである。次に、震災から1ヶ月後以降に、G1・G2の語りに「こころとからだ」「くらしむき」の内容が出現した。そして、この時期におけるG1の最大の関心事項は、家族に関連する「つながり」であり、その強化・結束が、後の「すまい」の関心の高さにつながっていたと考えられる。他方、G2では「すまい」が、G3では地域の「つながり」がそれぞれ重要とされていた。震災から半年から1年程が経過すると、G1の「くらしむき」が改善したことにより「すまい」の課題解決に進んでいた。1年2ヶ月以降では、G1は新居の地域における「つながり」を得ており、これが「こころとからだ」「くらしむき」のポジティブ感情に関連していることが考えられる。しかし「つながり」に関する感情をみると、時間経過と共に、特に地元の「つながり」に対するネガティブ感情が増加していた。一方、G2ではこの時期に依然として「こころとからだ」の課題を抱え、居住地域に対するネガティブ感情の形成に関係していたと考えられる。他方、G3では従前からの「つながり」を大切にしながら「くらしむき」の厳しさが増し、ネガティブ感情が増加していた様子が明らかになった。申請者の産前・産後・育児等休業の取得により、本研究開始に遅延が生じることとなったが、研究再開後(研究開始から)2年目の進捗状況としては、おおむね順調に進展していると認識している。その理由としては、次の2つが挙げられる。第一に、継続的に調査対象地域におけるエスノグラフィ調査を実施して、データの収集・蓄積を行っていることである。具体的には、東日本大震災の被災地域のうち、本研究では、主に宮城県を対象としている。そして第二に、収集データのテキスト化の進捗も順調であり、適宜データ収集と並行して、データのテキスト化およびその内容分析をおこなっていることが挙げられる。今後においても、データの収集・蓄積を継続して行うが、データのテキスト化とともに内容分析を順次進めることとし、調査協力者へのデータフィードバックおよび分析結果の共有・改良を図る予定である。また個別の分析結果を用いた全体像把握と、その成果をふまえた実務者による検証ワークショップを本研究計画の最終年度に実施し、実務に即した成果の客観性の確保を図る予定である。これまでの研究実績では、エスノグラフィ調査の対象は、主に、自宅再建済み、借り上げ仮設住宅居住、プレハブ仮設住宅居住という3つのグループに属する被災世帯群であった。災害後の被災者の居住先の移動について、これまでのさまざまな事例を考慮するならば、自宅再建およびプレハブ仮設住宅への居住は、災害の種類を問わずに発生する形態だといえる。また、東日本大震災における応急仮設住宅供与の特徴として、大量に供給された借り上げ仮設住宅に居住する被災者の分散居住が挙げられ、本研究では、その特徴把握も不可欠であったと考えている。したがって、災害における被災者の生活復興過程への影響要素の解明には、上述のように、これらの3グループに属する世帯群を調査対象とすることは重要だったと考えられる。今後においては、これまでの調査対象に含まれていなかった、在宅避難を経て自宅修繕をおこないながら、災害発生後も継続して自宅に居住している世帯群を対象に加える必要があると考えている。在宅避難した被災世帯は、生活再建支援制度を利用後には、制度上は生活再建が完了したとみなされる。それゆえ、制度利用後の在宅避難の被災世帯に関して、その生活実態は十分に把握されておらず、その生活復興過程についても未解明となっている。本研究の目的達成には、被災地域における住民の生活復興について、さまざまなケースを網羅的に把握していくことが重要であると考えている。以上の理由から、今後の研究の展開では、在宅避難の被災世帯群の生活復興過程のデータ収集・蓄積・分析をおこなうこととする。現在、研究代表者の育児休暇等の取得により、研究計画を一時中断している状況である(中断期間:平成28年6月29日平成29年8月12日)。現在、研究代表者の育児休暇等の取得により、研究計画を一時中断している(中断期間:平成28年6月29日平成29年8月12日)。本研究の目的は、災害からの生活復興の実現に向かうにあたり、被災者にとっての重要な節目である住まいの再建に着目し、その実現までの道のりの中で、被災者が遭遇した諸課題を明らかにすることである。また、それらの課題解決のための意思決定過程において、決断に影響を及ぼした諸要因と因果関係までを明らかにすることにより、災害からの生活復興に向けた被災者の意思決定過程のメカニズムの解明を目指している。研究計画では、被災者に対する定性調査(半構造化面接法調査)の実施と、そこから得られた定性的調査データの内容分析を行い、生活復興に至るまでの意思決定メカニズムを明らかにする。そして最終的な成果については、実務者との検証ワークショップによる実効性・客観性の担保を図る計画である。

現在、定性調査および定性調査データの分析の遂行に向けて、必要となる資機材等を導入準備している段階である。また、調査データの分析ツールについては、本研究計画の申請時点から現在までの状況変化を視野に入れて、各ツールに関連するアップデート情報を考慮する必要が生じている。そのため、計画において導入予定であった分析ツールに加えて、他のツールをあらためて検討に含め、最善のツール選定を実施している段階である。今後においては、順次必要資機材の導入を完了させ、継続的な調査の実施と調査データの分析を行い、研究成果を国内外の諸学会において発表する予定である。災害からの生活復興に関するインタビュー調査は、夏期・冬期等に重点的に実施予定である。現在は、これらの調査計画の遂行に向けて、必要となる資機材を導入・準備している段階である。上述の準備と並行し、現在、定性調査データの内容分析に用いる分析ツールを選定している。本研究課題の申請時点において導入予定であった分析ツールに加え、他のツールも含めたアップデート情報を考慮しながら、最善の分析ツール選定を実施している段階である。本研究では、災害発生後の被災者のすまいの再建に着目し、そこに至る過程の詳細を把握することにより、最終的に、災害からの生活復興過程における被災者の意思決定に係るメカニズムの解明を目的としている。平成30年度研究実績では、東日本大震災を事例に、災害からの生活復興過程における生活再建7要素の時系列的変化と関連するポジティブ・ネガティブ感情の変化を明らかにした。震災後1週間が経過した頃より、居住形態の違いに関わらず、「つながり」を活用した新生活への適応がみられていた。居住形態とは、具体的には、自宅再建済・借上仮設居住・プレハブ仮設居住(以下、それぞれG1・G2・G3)の3つである。次に、震災から1ヶ月後以降に、G1・G2の語りに「こころとからだ」「くらしむき」の内容が出現した。そして、この時期におけるG1の最大の関心事項は、家族に関連する「つながり」であり、その強化・結束が、後の「すまい」の関心の高さにつながっていたと考えられる。他方、G2では「すまい」が、G3では地域の「つながり」がそれぞれ重要とされていた。震災から半年から1年程が経過すると、G1の「くらしむき」が改善したことにより「すまい」の課題解決に進んでいた。1年2ヶ月以降では、G1は新居の地域における「つながり」を得ており、これが「こころとからだ」「くらしむき」のポジティブ感情に関連していることが考えられる。しかし「つながり」に関する感情をみると、時間経過と共に、特に地元の「つながり」に対するネガティブ感情が増加していた。一方、G2ではこの時期に依然として「こころとからだ」の課題を抱え、居住地域に対するネガティブ感情の形成に関係していたと考えられる。他方、G3では従前からの「つながり」を大切にしながら「くらしむき」の厳しさが増し、ネガティブ感情が増加していた様子が明らかになった。申請者の産前・産後・育児等休業の取得により、本研究開始に遅延が生じることとなったが、研究再開後(研究開始から)2年目の進捗状況としては、おおむね順調に進展していると認識している。
イギリスにおける環境・景観重視の森林政策と認証・ラベリング制度に関する研究

本研究はイギリスの森林政策転換の背景を含めたその現実について明らかにしている。特に森林認証やラベリング制度といった環境重視の森林政策に注目している。80年代後半以降の林政は、60年代までの森林資源造成、木材生産重視の林政、あるいは80年代の田園地域の整備や森林へのアクセス向上から、生物多様性や持続可能な森林経営など環境林政へと展開した。国有林は依然として国内木材生産の主要な部分を担っているが、2000年に森林認証を取得したことによる大きな影響は出ていない。それは一連の政策転換の中で国有林の森林管理も環境・景観重視へと移行してきたためである。イギリスに特徴的なトラストによる森林保有の形態における森林管理では、単なる保護から積極的な管理を含む多様性の保全へという移行がみられた。イギリスの国立公園はユニークな管理の特徴が見られる。そこでは単に狭義の生態系の保全が目指されるのではなく、人間活動を含んだ田園空間の保全が目指され、そこでは分権的な制度発展がみられた。私有林の経営においては、地主的経営やエステートを中心に環境政策がある程度受け止められていたが、それは必ずしも木材生産上のインセンティブを生むものとはなっていなかった。逆に環境基準や森林認証が新たな系列化を生むという問題が見られた。森林認証については、情報公開と多様な利害関係者の参加が重視されている点が森林管理面で影響が大きいことが指摘された。また、バイヤーズグループは認証品の取扱いシェアを急速に増加させており、それはプレミアム価格を含まない形で実現されていた。このような林政転換において、政策定着のための重要な存在として政策的中間組織の役割が重要であることが明らかとなった。平成11年度調査の重点は3点に絞った。ひとつは、イギリスに発生し、すでに100年以上の歴史を有するナショナルトラスト所有の森林経営、とくに環境や景観重視の政策的考え方と具体的施業内容を明らかにすることである。ウエールズ地方とイングランドの一部地域の実態調査を行った。すでに早い時期から環境対応の論理をもっていたが90年代に入り各々森林所在地域の様々なニーズに応えることが論理として加えられ、生産行為も重視されていることがわかった。2つ目は、森林認証のイギリスでの現状を明らかにすることであった。とくにウエールズの実態を調査した、世界的基準・指標とヨーロッパが独自に考えている基準・指標の相違とその背景及びそれらとバイヤーズグループの対応について最も新しい動きを把握した。3つ目は、政策をプライベートセクターとくに個人有林がどう受止めているのかを実態調査した。林業とりわけ木材生産重視の考え方の経営からは批判的意見も聞かれたが、環境重視の基本政策には賛意を示すようで、方法論上で、木材生産重視の経営を不利な立場におくことの問題が種々指摘された。今年度は、イギリスにおいて最も森林面積の多いスコットランドに絞って調査を実施した。多くの成果を得ることができたが、ここでは以下の4点について指摘する。(1)フォレストリー・エンタープライズの森林管理においては今日,デザイン計画という考え方と取扱いが重視されており、その内容とプロセスは,現地での実態調査から判断する限り、持続可能な森林経営の各種の基準と指標を十分クリアするものである。(2)イギリスにおける森林保有,森林管理の特徴のひとつは、エステートと呼ばれるかっての領主や地主系譜に連らなる巨大所有体である。そこでの森林管理は、様々な土地利用と調和させること,動物の生息にも良好な環境であることをコンセプトにしていることから,今後世界が目ざすべきひとつの森林管理の姿を示していることがわかった。(3)増大しつつある農場林面積の背景にはいくつかの要因があることがわかった。ひとつは、EUレベルで過剰化している農産物対策としての減反政が直接的契機となって農地への育林が進んでいる。

他方ではこの植林は、連作障害や草地の周年化による土地の疲弊や変質から水位が上昇しておりその対策ともなっている。さらには風害対策への期待も大きい。また、その一方にはクリスマス・ツリー市場の急成長など林木育成の経営内取込みが多くの希望を与えている。(4)林業作業を具体的に担っている事業体の環境意識は,一方での生産性向上への対応とともに大きく,これらの次元での自然との係わり方が今日のイギリス林政を支えている。平成13年度はイングランドとウェールズでの実態調査を中心に行った。イングランドでは、都市部からの入り込みが多いニューフォレストにおける環境重視・景観重視及びオープンアクセスの森林管理について調査をした。ニューフォレストへの利用権を有しカントリーライフを営むコモナーズ・コミッション、さらには公園的機能の発揮への期待をもつ様々な団体やグループの主張する森林との利用の間には、ベーダラーズによる調整が不可欠のものとなっていた。森林への期待を異にする多様な主体の森林利用をそれなりに満足させ、森林それ自体が持続性を保つための装置としてのベーダラーズは永い歴史を有している。しかし、景観への配慮やオープンアクセスへの対応など今日的特徴を整理する上では、そのベーダラーズをも構成員とする新たなニューフォレストコミティの形成が必要となっている。フォレストリー・コミッションの森林では、景観重視の取り扱いが羊の放牧区を限定的にしていたり、遺跡に配慮することで農林業生産の後退と結びつく例も少なくなかった。また同じ潮流のなかでエステートの森林管理においても、生産林地がヒースの原野へと取り扱いを変更するケースも生まれていた。ウェールズにおいては、市場におけるコスト低減競争に相乗する形で環境・景観重視の政策が農林業者を圧迫しており、この新たな政策定着のためには、行政に軸足をおいた新たな中間的組織たるティア・コーエドや、むしろ地域住民側に軸足をおいたコーエド・カムリといった組織との一体化が必要になっていた。
ヒトピルビン酸脱水素酵素遺伝子の発現調節とPCR法による病態解析

ヒトピルビン酸脱水素酵素(PDH)は、解糖並びにアミノ酸代謝上の重要中間体であるピルビン酸の酸化的脱炭酸反応を触媒するピルビン酸脱水素酵素複合体の成分酵素の一つで、その初発不可逆的脱炭酸反応を担っている代表的チアミンピロリン酸(TPP)酵素である。異種のサブユニットα(PDHα,41kDa)およびβ(PDHβ、36kDa)の四量体(α_2β_2、153kDa)構造を保持している。最近、両サブユニットのcDNAをクローン化し、その全塩基配列とアミノ酸配列を決定し、更に両サブユニット核遺伝子のクローン化にも成功し、その全塩基配列決定も遂行した。近年、慢性酸血症を伴い脳、神経、運動障害を主症状とする先天性代謝異常症という難病の病因の一つが本酵素欠損症であることが判明し、その出生前診断と治療法の確立が急がれている。本研究では、PDHαおよびβゲノムDNAの5'端領域(プロモーター領域)を適切な発現ベクターに組み込み、発現機構および調節因子の究明と両ゲノムDNAの全エクソン領域をPCR法で増幅し、その配列決定法を確立した後、PDH欠損症ゲノムDNAの単離、エクソン増幅、塩基配列解析により変異部位を探索し、発症要因の本態解明とを実施した。先ず、両遺伝子5'端上流域を用いてCATアッセイおよびフットプリント法での発現因子解析と調節機構解明を継続中である。私共が確定診断した8例のPDH欠損症例中、生後3日で死亡した症例の病理解剖肝よりゲノムDNAを単離出来た。更に両ゲノムDNAの全エクソンをPCR法で増幅出来るオリゴヌクレオチドプライマーを合成し、増幅法を確立した後、欠損症DNAの両ゲノムDNAエクソン増幅、塩基配列決定を行い、PDHαゲノムDNAのエクソン5と6とにそれぞれ1ヶ所の塩基置換を検出した。これらの点変異と両サブユニットタンパク質の欠失との関連性を考察した。更に症例解析を推進している。ヒトピルビン酸脱水素酵素(PDH)は、ピルビン酸脱水素酵素複合体の成分酵素の一つで、ピルビン酸の酸化的脱炭酸分解過程の不可逆切発脱炭酸反応を触媒する代表的チアミンピロリン酸を補酵素とする酵素で、α及びβサブユニット(PDHα及びβ)の四量体(α_2β_2)構造である。重度難病の本酵素欠損症でPDHαタンパク質の異常が判明したので、その異常遺伝子解析による病因解明が本症の医療に寄与するところ大と判断し、本研究を意図した。1.正常及び変異(欠損症)ゲノムDNAの単離、収集ー兵庫こども病院で生後三日目に高乳酸、高アンモニア血症で死亡し、私共が本酵素欠損症と確定診断した男児肝より変異ゲノムDNAを単離した。正常ゲノムDNAは健常提供者末梢血白血球より単離、収集した。2.PCR法による正常、変異PDHα、βゲノムDNAの全エクソン領域の増幅用オリゴヌクレオチドプライマ-合成、増幅、生成物の塩基配列解析ーPDHα遺伝子の11エクソン増幅用に、両端に制限酵素認識配列を含む29塩基のセンスとアンチセンスプライマ-の18セットを、またPDHβ遺伝子用に、制限酵素認識配列を含む28塩基プライマ-9セットを合成した。PCR法で正常全エクソンを増幅し、塩基配列を決定した。既に私共が報告したPDHα、β両cDNA及び両ゲノムDNA中のエクソン配列と比較し、完全な一致がみられ、本法でエクソン領域の迅速増幅が可能になった。

予備的に、変異ゲノムDNAの全エクソン領域を増幅し、塩基配列を決定し、正常と比較したところPDHαゲノムのエクソン5と6に各1塩基置換の変異を認め、更に詳細を検討中である。3.PDHα、β両ゲノムの発現調節ー正常両ゲノムの5'領域をPCR法で増幅した。これらを用いて、キャットアッセイ、ゲルシフトアッセイ及びフットプリント法で発現調節機構の検討を継続中である。ヒトピルビン酸脱水素酵素(PDH)は、解糖並びにアミノ酸代謝上の重要中間体であるピルビン酸の酸化的脱炭酸反応を触媒するピルビン酸脱水素酵素複合体の成分酵素の一つで、その初発不可逆的脱炭酸反応を担っている代表的チアミンピロリン酸(TPP)酵素である。異種のサブユニットα(PDHα,41kDa)およびβ(PDHβ、36kDa)の四量体(α_2β_2、153kDa)構造を保持している。最近、両サブユニットのcDNAをクローン化し、その全塩基配列とアミノ酸配列を決定し、更に両サブユニット核遺伝子のクローン化にも成功し、その全塩基配列決定も遂行した。近年、慢性酸血症を伴い脳、神経、運動障害を主症状とする先天性代謝異常症という難病の病因の一つが本酵素欠損症であることが判明し、その出生前診断と治療法の確立が急がれている。本研究では、PDHαおよびβゲノムDNAの5'端領域(プロモーター領域)を適切な発現ベクターに組み込み、発現機構および調節因子の究明と両ゲノムDNAの全エクソン領域をPCR法で増幅し、その配列決定法を確立した後、PDH欠損症ゲノムDNAの単離、エクソン増幅、塩基配列解析により変異部位を探索し、発症要因の本態解明とを実施した。先ず、両遺伝子5'端上流域を用いてCATアッセイおよびフットプリント法での発現因子解析と調節機構解明を継続中である。私共が確定診断した8例のPDH欠損症例中、生後3日で死亡した症例の病理解剖肝よりゲノムDNAを単離出来た。更に両ゲノムDNAの全エクソンをPCR法で増幅出来るオリゴヌクレオチドプライマーを合成し、増幅法を確立した後、欠損症DNAの両ゲノムDNAエクソン増幅、塩基配列決定を行い、PDHαゲノムDNAのエクソン5と6とにそれぞれ1ケ所の塩基置換を検出した。これらの点変異と両サブユニットタンパク質の欠失との関連性を考察した。更に症例解析を推進している。
基質の官能基と金属触媒の配位子を使い分ける高位置選択的炭素－水素結合直接ホウ素化

有機ホウ素化合物は、化学の様々な分野で重要な役割を果たしており、その需要は増加の一途をたどっている。これに伴い、必要とされる有機ホウ素化合物も複雑化および多様化していることから従来法による合成も煩雑化しており、新しいホウ素化反応の開発が各方面から強く望まれている。本研究で開発を計画しているホウ素化は、最も入手容易で安価な炭化水素類を炭素源として利用した水素のみを副生成物とするクリーンな一段階反応であることから、鈴木・宮浦カップリングなどをワンポットで行うことにより、プロセス化学の観点からも従来にない高効率的な炭素ー炭素結合形成法などの開発が期待される。
フランス法を起点とした包括担保法制の比較研究（ケベック法・ベルギー法・日本法）

本研究は、わが国における包括担保法制の立法化に向けてその理論的基礎および具体的な立法提案を提示することを目的とする。そのために、わが国の担保法の母法であるフランス法を起点として、ケベック法やベルギー法において、同じフランス法圏でありながら、Common Lawや統一法(UNCITRALモデル法など)の影響を受けて、どのように法制度が変容したかを動態的に分析する。それを踏まえて、法認識論的アプローチから、包括担保法制の基礎理論として、1新たな「財」およびその「活用」、2「充当」、3「担保価値維持義務」の3つの視点から一般法原則および例外則を措定し、それを基礎に動態的かつ重層的な法形成を目指す。
高齢者の排尿機能と自律神経応答の解析

本研究は、高齢女性の排尿機能と自律神経、特に副交感神経の機能の関連を明らかにすることである。そこで、高齢者の排尿機能と自律神経の関連を探索するために、排尿開始前と尿排出中の心拍変動を計測し、その心拍変動から副交感神経の調節による膀胱平滑筋の収縮を検出することを目的とした。高齢女性には排尿の一連の経過中にHRの増減のある者と変動がみられない者がいることが判明した。尿排出中のHRが低下する高齢女性は膀胱収縮力が弱いけれども、尿排出中HRが持続的に減少することから副交感神経遠心路の興奮を長時間起こすことで排尿を促進させていると考えられる。尿路系障害として、頻尿や尿失禁などの蓄尿機能障害や尿の排出困難、残尿、尿閉などの尿排出障害がある。特に、尿失禁は、高齢者のQOLおよび健康自己評価を著しく低下させる主要な原因の一つである。尿失禁への適切な対策は、高齢者のQOL向上、健康の維持・増進、自立した生活のため重要な課題になっている。本研究の目的の一つは、在宅に居住している高齢者の排尿機能と自律神経、得に副交感神経の機能の関連を明らかにすることである。この高齢者の排尿機能と自律神経の関連を探索するためには、まず排尿機能障害や加齢に伴った生理的機能の低下のない若年者での検証が必要である。平成25年度は若年女性を対象に可能な限り自然な排尿条件での尿流量測定と心電図の計測ができる研究環境と研究機器を整備することと、その環境下における調査を計画した。若年女性は尿意出現時の膀胱に貯留された尿量である膀胱容量が大きくなるほど尿の排出時間が長くなり、尿の排出時間が延長することで排尿量が増加する。その結果、残尿量は少ない。排尿開始直後の心拍数は蓄尿時の心拍数より少なくなり、このことは排尿し続けている数秒間維持された。排尿終了後にすみやかに心拍数は排尿前に戻った。平均尿流率は膀胱容量や排尿量に影響されることはないと報告した2012年のデータと同様であったが、最大尿流率は全尿排出時間の中央値または尿排出開始直後の最大値をとることが認められた。最大尿流率が尿の排出中のどの時期に最大値をとり、その要因が膀胱容量であるのか、心拍数の低下との関連があるのかを継続し調査を行っている。頻尿や尿失禁などの蓄尿機能障害や尿の排出困難、残尿などの尿排出障害がある。本研究の目的の一つは、高齢女性の排尿機能と自律神経、特に副交感神経の機能の関連を明らかにすることである。そこで、高齢者の排尿機能と自律神経の関連を探索するためには、加齢による排尿機能の変化を若年者の排尿機能と比較検証することが必要である。平成26年度は、平成25年度からの引き続きとして若年女性を対象に可能な限り自然な排尿条件での尿流量測定と心電図の計測を実施した。また在宅で自立して生活している高齢女性も対象に加え、自然な排尿条件での尿流量測定と心電図の計測を実施した。初発尿意時における排尿量は若年女性と高齢女性では同等量であった。しかし、同等量の尿を排出するための膀胱収縮の強さと尿排出時間に両者間で異なる結果が生じた。高齢女性は、最も膀胱が強く収縮することを示す最大尿流率が若年女性よりも有意に小さく、かつ排尿開始から最大尿流率に達する時間が延長していた。さらに、実排尿時間が有意に長く、そのため平均尿流率も高齢女性は若年女性に比べ有意に小さかった。この特徴は、排尿開始から排尿終了後までの心拍数の変動が若年女性と異なる高齢女性に多く認められた。平成25年度のデータから、若年女性は排尿開始直後から排尿終了時までの心拍数は蓄尿時の心拍数より少なくなり、排尿終了後にすみやかに排尿前の心拍数に戻ることがわかっている。本年度の調査から、心拍変動がみられない、または変動が遅い高齢女性が確認された。この高齢女性らは、膀胱の収縮が弱く、排尿時間を延長させて排尿していることが示唆された。本研究の目的の一つは、高齢女性の排尿機能と自律神経、得に副交感神経の機能の関連を明らかにすることである。そこで、高齢者の排尿機能と自律神経の関連を探索するために、加齢による排尿機能の変化を若年者の排尿機能と比較検証することが必要である。平成26年度までの調査結果から、同等量の尿を排出するための膀胱収縮の大きさと尿排出時間に若年女性と高齢女性では異なる結果が生じた。高齢女性は、尿を多量に貯留することで膀胱平滑筋が伸展し、その膀胱平滑筋の伸展の大きさが膀胱の収縮力を高めることで排尿量を多くさせていた。

一方、若年女性は膀胱容量の増減によって最大尿流率も同様に増減させ、平均尿流率は膀胱容量に関わらず一定の値をとり、尿排出時間を延長させて尿排出していた。このように膀胱容量と尿排出量から両者を分析すると、近似した尿機能のように見受けられるが、詳細の排尿データをみると高齢者と若年者の機能の違いが明らかになった。また、膀胱を収縮させるには副交感神経の関与がある。若年女性は排尿開始直後から排尿終了時までの心拍数は蓄尿時の心拍数より少なくなり、排尿終了後にすみやかに排尿前の心拍数に戻ることがわかっている。高齢女性は若年者に比べ最大尿流率に達するまでの所要時間長く、また、この最大尿流率に至ってから排尿終了までの時間が若年者に比べ長時間(秒)を有する傾向がみられ、その被験者には排尿中の心拍変動がほぼみられない者が含まれていた。これまでの調査から、最大尿流率に至る時点から排尿完了までの時間が副交感神経との関連がある可能性が考えられる。本研究の最終目的は、高齢者の排尿機能と自律神経の機能の関連を明らかにすることである。高齢者の排尿機能と自律神経の関連を探索するためには、排尿機能にトラブルを持たない健康な若年者との比較検証が必要である。平成27年度は前年度に引き続き在宅で自立した日常生活を送っている高齢女性被験者の調査を行った。また、昨年度の若年女性のデータ分析を進めた。若年女性被験者の排尿機能および排尿時の心拍の変動は、膀胱容量の大きさにかかわらず概ね一定のタイプを呈することが示された。一方、高齢女性には若年女性と比較して、低い最大尿流率と低い平均尿流率、最大尿流率に達してから排尿終了までに有する時間が長くなるタイプがあることがわかった。これらのタイプの詳細を探索するためには、被験者を増やす必要があり、次年度の課題である。研究最終年度の温熱刺激が排尿機能の低下に与える効果の調査に必要な血流計およびデータ解析用機器を準備し、実験を行える環境を整えた。本年度の追加調査を行い、高齢者の排尿機能と心拍変動の解析が急務である。この解析をもとに2016年度の研究のデータ分析を行うため、本年度の達成度はやや遅れている。加齢に伴い、頻尿や尿失禁などの蓄尿障害、尿の排出困難や残尿などの尿排出障害が増えることが知られている。本研究の目的は、高齢女性の排尿機能と自律神経、特に副交感神経の機能を明らかにすることであり、さらに温罨法を用いることで排尿トラブルが軽減されるかを検証することである。これまでの研究から、同等量の尿を排出するための膀胱収縮の強さと尿排出時間に若年女性と高齢女性では異なり、高齢女性は、尿を多量に貯留することで膀胱平滑筋が伸展し、その膀胱平滑筋の伸展の大きさが膀胱の収縮力を高めることで排尿量を多くさせていた。一方、若年女性では平均尿流率は膀胱容量に関わらず一定の値をとり、尿排出時間を延長させて尿排出していた。このように詳細の排尿データをみると高齢者と若年者の機能の違いが明らかになった。若年女性は排尿開始直後から排尿終了時までの心拍数は蓄尿時の心拍数が減少し、排尿終了後にすみやかに排尿前の心拍数に戻ることがわかった。高齢女性は若年者に比べ最大尿流率に達するまでの所要時間が遅く、最大尿流率に至ってから排尿終了までに若年者に比べ長時間(秒)を有する傾向がみられた。高齢女性には排尿開始から終了まで心拍変動がほぼみられない者が含まれていた。このことは、最大尿流率に至る時点から排尿完了までの時間が副交感神経との関連がある可能性が考えられる。新たに、数時間の腹部に温熱シートを貼用したあとの排尿機能を調査したところ、最大尿流率に達するまでに要する時間が遷延している高齢女性は温熱シート貼用によって、最大尿流率に達するまでの経過時間が短縮し、さらに尿排出時間が短縮する者がいることがわかった。
運動主体感の生起と異常に関わる運動野-感覚野神経動態

身体を動かすと「その運動を自分の意思で行なった」という感覚が生じる。これを運動主体感という。一見あたりまえのこうした知覚の成立には、自身の運動出力と身体状態の感覚フィードバックの高度な比較処理が必要であり、その神経メカニズムは未だ明らかになっていない。本研究は、動物実験において運動主体感を定量する行動課題を開発するとともに、課題遂行中の脳活動計測と薬理介入を用いて、運動主体感の生起と異常のメカニズムの解明を目指すものである。
アブラナ科植物の和合受粉シグナルとその情報伝達系の解析

アブラナ科植物シロイヌナズナにおける和合受粉過程の分子機構の解明を目指して、「和合受粉シグナル」を特定するためのCa^(2+)動態を指標としたバイオアッセイ系を構築し、受粉時に花粉表層物質により誘導される柱頭の遺伝子群をマイクロアレイ解析により同定した.その結果、和合受粉シグナルはタンパク質性である可能性が示唆され、和合受粉過程ではCa^(2+)輸送系やCa^(2+)を介したシグナル伝達系が機能することが示唆された.アブラナ科植物シロイヌナズナにおける和合受粉過程の分子機構の解明を目指して、「和合受粉シグナル」を特定するためのCa^(2+)動態を指標としたバイオアッセイ系を構築し、受粉時に花粉表層物質により誘導される柱頭の遺伝子群をマイクロアレイ解析により同定した.その結果、和合受粉シグナルはタンパク質性である可能性が示唆され、和合受粉過程ではCa^(2+)輸送系やCa^(2+)を介したシグナル伝達系が機能することが示唆された.本申請では、申請者は、アブラナ科植物シロイヌナズナを用いて、和合受粉過程における乳頭細胞と花粉の情報伝達系を分子レベルで解明することを目的としている。そのために、本年度は、和合シグナル探索のための1)種々のバイオアッセイ系の構築と、2)和合受粉過程における種々の生理変化に関わる乳頭細胞の遺伝子を特定することを目的とした、マイクロアレイをおこなった。その結果得られた成果について、以下に示す。(1)「和合受粉シグナル」の探索のためのバイオアッセイ系の構築・Ca^<2+>に対して親和性の異なるカルシウムセンサータンパク質イエローカメレオン(YC)、YC3.60やYC4.60を乳頭細胞の細胞質や小胞体で発現させてモニターする系を構築した。そしてモニターの結果、受粉あるいは花粉表層物質の添加によりCa^<2+>変動が誘導された。・蛍光指示薬(Oxy Green)を用いた活性酸素のイメージングにより、受粉後花粉管周辺で活性酸素の発生が誘導された。・蛍光指示薬(Calcium Green)により細胞外Ca^<2+>をモニターした結果、受粉あるいは花粉表層物質の添加で、乳頭細胞へのCa^<2+>と水の移動が誘導された。上記のアッセイ系を用いることにより「和合受粉シグナル」の性状探索が可能であると考えられる。(2)マイクロアレイによる和合受粉関連遺伝子の探索乳頭細胞を含む柱頭で、受粉後に発現誘導される遺伝子を探索することを目的として、シロイヌナズナの受粉直後と受粉後15分の柱頭をサンプリングし、RNAを抽出してマイクロアレイを行った。また、花粉表層物質のみを大量の花粉から取り出し、乳頭細胞に付着させた後に柱頭をサンプリングし、花粉由来のRNAの影響を除いた遺伝子発現の変動をマイクロアレイにより調べた。その結果、Ca^<2+>変動に関わる遺伝子やベシクル輸送に関わる遺伝子の発現上昇が認められた。アブラナ科植物の初期受粉では、自己の花粉(自家不和合性)は雌蕊乳頭細胞によって認識され、花粉の発芽・伸長が抑制されるのに対して、非自己の花粉では、花粉の吸水の後に花粉管が発芽・伸長して受精へと至る(和合受粉)。これまでの申請者の研究により、和合受粉過程では、乳頭細胞から花粉への水やK^+、C1-などのイオンの供給、乳頭細胞内でのCa^<2+>の上昇、アクチンフィラメントの再構成、活性酸素の発生などの生理的変化がおきることが明らかとなった。さらにこれらの変化が花粉表層物質単独で誘起されたことから、花粉表層にはこれらの変化を誘起する物質(「和合受粉シグナル」と呼ぶ)が存在することが示唆された。本研究では、この「和合シグナル」の性状を明らかにすることと、これらの生理的変化に関わる乳頭細胞内の遺伝子を特定することを目的とした。1)和合シグナルの性状探索昨年度構築した蛍光指示薬(Calcium Green)により花粉外のカルシウムイオンをモニターするアッセイ系を用いることにより、花粉表層物質を熱処理やプロテアーゼ処理すると和合シグナル活性が失活することから、このシグナル物質はタンパク質性のものである可能性が示された。また、シクロヘキサン抽出物中に活性が存在することも示された。2)和合受粉関連遺伝子の探索昨年度候補として挙げられたカルシウム輸送系の遺伝子(ACAファミリーに属する)について、遺伝子破壊株による受粉試験を行った結果、花粉の吸水・発芽が抑制されること、GFP標識による局在解析では、受粉後に花粉発芽部位周辺に集積する傾向が見られることが示され、受粉過程で機能する遺伝子候補であることが強く示唆された。