hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイブリッドBMI型下肢リハビリテーションシステムの開発

本研究課題では,脳波を用いて運動麻痺患者の運動意図に応じて動作する新しいリハビリテーションシステムの開発を最終目標としており,(1)これまでの研究で行ってきた運動時の脳波に現れる特徴量を用いた動作判別に加え,視覚刺激によって脳波に発生する特徴量など,動作判別に用いるものとは異なる特徴量を同時に利用するハイブリッド型ブレインマシンインタフェース手法を確立し,脳波から複数動作を弁別することや動作判別と同時に機器の制御を使用者自身が行える手法を確立する,(2)リハビリテーション装置の制御において,使用者の予期せぬ動きに対しても無理な力を発生しない安全な制御手法の適用検討およびその制御手法の確立,の2つについて主に取り組んでいる.平成30年度は(1)のブレインマシンインタフェース手法の検討として,昨年度から行っている視点に対して左右で異なる周期で点滅するパターンを使用した際に脳の視覚野の左右で異なる脳波が発現する特性を利用してパターン識別数を増やす手法について検討を行い,同手法で視覚刺激型インタフェースの構築が可能であることを確認した.また,(2)については昨年度から行っているヘッドマウントディスプレイ型VR装置による仮想空間上での運動状態の提示に関して引き続き検討を行った.また,機器の制御手法としては受動速度場制御をマスタ・スレーブ型機器の制御に用いられるバイラテラル制御に適用した手法について検討を行った.視覚刺激による定常状態視覚誘発電位と運動企図により発生する事象関連脱同期を用いたハイブリッド型BMI手法に関しては,前年度から行っていた視覚刺激手法に関する検討に時間がかかったため,結果として事象関連脱同期との組み合わせによる実験が遅れており十分に行えていない状態である.これについては今後,既存の足こぎ装置および現在検討中の視覚刺激型インタフェースを用いて実験を行う.また,リハビリテーション装置については昨年度の時点で足こぎ装置への受動速度場制御の適用を行い,安全に停止できることを確認できたことから一定の目処がついたと考える.一方で,今後の外骨格型下肢駆動装置の試作に応用するため,今年度は新たに受動速度場制御をマスタ・スレーブ型機器の制御に用いられるバイラテラル制御に適用した手法について検討を行った.結果のまとめについては,本研究課題内でも実験を行った足こぎ車いす型装置に関する論文を共同研究者とともに執筆中であるが,現時点で投稿できておらず遂行が若干遅れていることから,研究機関の延長を申請した.ハイブリッド型BMI手法に関しては,左右独立刺激型の視覚刺激手法に関する検討と同時並行で事象関連脱同期との組み合わせによる実験を今年度中に行い,結果をまとめる予定である.また,リハビリテーション装置に関する結果のまとめとしては,本研究課題内でも実験を行った足こぎ車いす型装置に関する論文を共同研究者ととも今年度中に執筆・投稿する予定である.本研究課題は,脳波を用いて運動麻痺患者の運動意図に応じて動作する新しいリハビリテーションシステムの開発を最終目的としており,(1)これまでの研究で行ってきた運動時の脳波に現れる特徴量を用いた動作判別に加え,視覚刺激によって脳波に発生する特徴量など,動作判別に用いるものとは異なる特徴量を同時に利用するハイブリッド型ブレインマシンインタフェース手法を確立し,脳波により複数動作を弁別することや動作判別と同時に機器の制御を使用者自身が行える手法を提案する,(2)リハビリテーション装置の制御において,使用者の予期せぬ動きに対しても無理な力を発生しない安全な制御手法の適用検討およびその制御手法の確立,の2つについて主に取り組んでいる.平成28年度はハイブリッド型ブレインマシンインタフェース手法の検討として運動と視覚刺激による特徴量の同時計測実験を試みた.これは,動作判別に用いる運動時に発生する事象関連脱同期と呼ばれる特徴量と,この事象関連脱同期が現れる周波数帯域に近い周期をもつ視覚刺激を運動時に行うことで,これらを同時に使用することができるかどうかを検証するものである.その結果,運動と同時に視覚刺激を行うことで運動による特徴量と視覚刺激による特徴量を同時に計測することが可能であることを確認した.この結果は視覚刺激により脳波を用いて動作判別だけでなく機器の制御なども同時に行える可能性を示すものである.また,脳波計測の簡便化を目的としてアクティブ電極用の接触子および固定治具の検討を行った.リハビリテーション装置の制御手法については,システムの受動性に基づいた受動速度場制御について検討を行い、足こぎペダル型のリハビリテーション装置の停止制御への応用を試み,実機へ適用できることを確認している.当初の予定としては,平成28年度にアクティブ電極による脳波の測定位置および治具の検討,事象関連脱同期および定常状態視覚誘発電位の同時計測手法の確立,受動速度場制御よるリハビリテーション装置制御手法の検討を行う予定であった.このうち,アクティブ電極による脳波の測定位置および治具の検討については,使用しているアクティブ電極では通常使用するパッシブ電極(皿電極)と比較して事象関連脱同期が発生するベータ波領域で良好なS/N比が得難いことが分かった.このため現在,電極の配置や固定用のヘッドキャップの改善に取り組んでいるが,現時点ではデータ取得をパッシブ電極で行っており,この点で遅れが生じている.また,これに伴い事象関連脱同期および定常状態視覚誘発電位の同時計測手法の確立についてもデータ数があまり多くはない現状である.

受動速度場制御については概ね予定通りに制御則の適用検討が行えていると考える.本研究課題は,脳波を用いて運動麻痺患者の運動意図に応じて動作する新しいリハビリテーションシステムの開発を最終目標としており,(1)これまでの研究で行ってきた運動時の脳波に現れる特徴量を用いた動作判別に加え,視覚刺激によって脳波に発生する特徴量など,動作判別に用いるものとは異なる特徴量を同時に利用するハイブリッド型ブレインマシンインタフェース手法を確立し,脳波により複数動作を弁別することや動作判別と同時に機器の制御を使用者自身が行える手法を提案する,(2)リハビリテーション装置の制御において,使用者の予期せぬ動きに対しても無理な力を発生しない安全な制御手法の適用検討およびその制御手法の確立,の2つについて主に取り組んでいる.平成29年度は(1)のハイブリッド型ブレインマシンインタフェース手法の検討として,運動と視覚刺激による特徴量の同時測定評価実験を試みるとともに,視覚刺激をヘッドマウントディスプレイやモニタを用いて左右独立に与えることによることでパターン識別数を増やす手法について検討を行った.これについては,刺激の与え方により脳の左右で異なる脳波が観測されることを確認した.また,(2)のリハビリテーション装置については,昨年度に引き続き受動速度場制御を用いた制御則の見直しに加え,ヘッドマウントディスプレイ型のVR装置を用いることで使用者に仮想空間上の体を提示し,この仮想空間上の体を動かすことでリハビリテーションを行うシステムについて新たに検討を行った.視覚刺激による定常状態視覚誘発電位と運動企図により発生する事象関連脱同期を用いたハイブリッド型BMI手法に関しては,視覚刺激の周波数を変化させると事象関連脱同期の発現率が変化する可能性があることが実験の中で分かった.この結果に基づいて視覚刺激を行う周波数帯域を決定し,視覚刺激による方向選択メニューと事象関連脱同期による動作/停止の制御を行う新しいインタフェースを試作した.現在,このインタフェースを健常者の脳波を用いてリアルタイムで操作する実験を行っているところであり,この部分に関しては概ね予定通りに遂行している.また,リハビリテーション装置については,足漕ぎ装置への受動速度場制御の適用を行い,安全に停止できることを確認できたことから一定の目処がついたと考える.しかしながら,当初予定していた外骨格型下肢駆動装置については,安全性等の問題から今回の課題内での試作が難しいと考えている.
sclerostinの骨内動態に関する生体内凍結技法を用いた免疫局在学的研究

本研究では歯槽骨に分布するsclerostinの局在を生体内凍結技法にて検出する事を目的としているが、sclerostinはメカニカルストレスの強弱によって局在が変化する事が知られている。ところが骨細胞が骨組織内でどのような種類・強度のメカニカルストレスに対して応答するかは明らかにされていない。そこで有限要素解析結果と、sclerostinの組織学的局在とを比較検討することで、骨細胞がclerostin産生調節において反応する応力の種類と強度について解析した。その結果、骨細胞が産生・分泌するsclerostinの免疫局在と圧縮・引張応力との間に明瞭な対応は認められなかった。一方、sclerostinの免疫局在はvon Mises応力の分布と対応しており、30MPaを越えるvon Mises応力が分布する領域では免疫局在は認められなかった。骨細胞の突起は細胞体から放射状に伸び出し互いに網目状のネットワークを形成しているため、骨細胞は一方向性を有する圧縮・引張応力ではなく、全ての突起に加わるひずみエネルギーの総和としてのvon Mises応力に反応していると考えられる。また骨細胞はvon Mises応力に対する反応閾値を持っており、閾値を越える強度の応力を感知することでsclerostinの産生が抑制されることが示唆された。1)渡邉竜太,矢野航,佐藤和彦,小萱康徳,江尻貞一.骨細胞が反応する応力の種類・強度に関する解析.第76回中部支部学術集会.松本.2016年10月8日当該年度は研究者の病気休職によりの研究のほとんどの過程を遂行する事が出来なかった。研究者の病気回復次第当初の研究の進行を行うこととする。また研究期間を鑑み、sclerostinとLRPレセプターとの共局在に関する実験を省略する可能性を考慮している。研究者の病気回復次第当初の申請通りの金額の使用を考えている。2016年の夏季以降、研究者の病気休職のため研究の遂行が不可能であったため。
鉄鋼の各種相変態に及ぼす弾性限内引張および圧縮応力の影響に関する研究

組織制御の高度化、ベイナイト変態機構の解明の知見を得るため、連続冷却中の各種相変態の開始に及ぼす応力の影響を、熱膨張測定、組織観察、電気抵抗測定から調べ以下のような結果を得た.(1)マルテンサイト変態---Fe-30Ni鋼、Fe-20Ni鋼では、引張応力により変態が促進された.Ms点の上昇の程度はPatelらの結果に近かった.圧縮応力の効果は小さかった.0.4C-4Ni-0.25Mo鋼では、引張応力もMs点に及ぼす効果は小さく殆ど認められなかった.通常、少なくても弾性引張応力はMs点を上昇させるとされている.何故、応力の効果が認められなかったかということに関しては、現在のところ明かでないが、この鋼の場合、冷却時Mo炭化物が析出する可能性が考えられる.今後、その影響を含めさらに詳しく調べる必要がある.(2)オーステナイト→フェライト変態---0.1C-5Ni鋼を用いた.弾性引張・圧縮応力とも影響は小さかった.降伏点をわずか越えた応力の影響も含めてみると、引張応力はわずか変態を促進、圧縮応力はわずか抑制するようである.(3)ベイナイト変態---0.4C-2Mo鋼では、組織観察による変態挙動の観察により引張応力は変態を促進するが、圧縮応力の影響はほとんど認められなかった.0.4C-3Ni鋼では、引張応力、圧縮応力とも変態を促進するが引張応力の効果が大きかった.また、応力は核生成のみならず成長にも影響を及ぼす.0.01C-3Mn-1Cr-0.0016B鋼ではBs点に及ぼす応力の影響は非常に小さかった.この鋼の場合、ベイナイト変態が試験片表面から発生し、内部に進行する傾向が強かった.このことと、応力の影響が小さかったことと関係があるのかも知れない.組織制御の高度化、ベイナイト変態機構の解明の知見を得るため、連続冷却中の各種相変態の開始に及ぼす応力の影響を、熱膨張測定、組織観察、電気抵抗測定から調べ以下のような結果を得た.(1)マルテンサイト変態---Fe-30Ni鋼、Fe-20Ni鋼では、引張応力により変態が促進された.Ms点の上昇の程度はPatelらの結果に近かった.圧縮応力の効果は小さかった.0.4C-4Ni-0.25Mo鋼では、引張応力もMs点に及ぼす効果は小さく殆ど認められなかった.通常、少なくても弾性引張応力はMs点を上昇させるとされている.何故、応力の効果が認められなかったかということに関しては、現在のところ明かでないが、この鋼の場合、冷却時Mo炭化物が析出する可能性が考えられる.今後、その影響を含めさらに詳しく調べる必要がある.(2)オーステナイト→フェライト変態---0.1C-5Ni鋼を用いた.弾性引張・圧縮応力とも影響は小さかった.降伏点をわずか越えた応力の影響も含めてみると、引張応力はわずか変態を促進、圧縮応力はわずか抑制するようである.(3)ベイナイト変態---0.4C-2Mo鋼では、組織観察による変態挙動の観察により引張応力は変態を促進するが、圧縮応力の影響はほとんど認められなかった.0.4C-3Ni鋼では、引張応力、圧縮応力とも変態を促進するが引張応力の効果が大きかった.また、応力は核生成のみならず成長にも影響を及ぼす.0.01C-3Mn-1Cr-0.0016B鋼ではBs点に及ぼす応力の影響は非常に小さかった.この鋼の場合、ベイナイト変態が試験片表面から発生し、内部に進行する傾向が強かった.このことと、応力の影響が小さかったことと関係があるのかも知れない.(1)ベイナイト変態...まず、0.4C-3Mo鋼に関して調べ、次いで0.4C-3Ni鋼に関して調べた。前者においては、引張応力は明瞭に変態を促進させたが、圧縮応力は変態を促進するようであったが、その効果は小さく明瞭な結論は得られなかった。比較のためのオーステナイト→フェライト変態に関しても調べたが、ベイナイト変態の場合と同様な結果が得られた。ただし、この場合、引張応力の効果に対してクリープ変形の影響が入ってしまった可能性が考えられた。また、この鋼では炭化物の析出が生じ、炭化物の共存下でしか応力の効果が調べられず、このことが結果に影響を及ぼしていることも考えられた。0.4C-3Ni鋼に関しては、引張応力、圧縮応力ともに変態を促進するが、引張応力のほうが効果が大きいことが分かった。また、引張応力と圧縮応力がどれだけBs点を上昇させるかは、Bs点を定義するベイナイト生成量に依存すること、Bs点の上昇量の比はベイナイト生成量によらずおよそ1.5となることが分かった。さらに、ベイナイト変態に対しては応力は核生成のみならず成長(発展)にも影響を及ぼすことも分かった。(2)マルテンサイト変態...ベイナイト変態とマルテンサイト変態に及ぼす応力の影響を比較するため、またマルテンサイト変態に及ぼす応力の効果に関するよく知られたPatelとCohenの実験値と比較するため、Fe-20Ni鋼とFe-30Ni鋼を用いて実験を行った。その結果、引張応力、圧縮応力ともに変態点を上げるが、前者の効果の方が大きいとうPatelとCohenと同様な結果が得られた。

しかしMs点に及ぼす影響の大きさは彼らの値と異なり、マルテンサイトの組織すなわちラス状かレンズ状か、また炭素量の多少によってMs点に及ぼす弾性限内応力の影響が異なることを示唆する結果が得られた。おもに電気抵抗測定により連続冷却中の変態挙動とくに変態開始に及ぼす弾性応力の影響を調べた.応力のかけ方は前年と同様、両てこ式クリープ試験機を用いた.主な結果は以下のようであった.(1)マルテンサイト変態---Fe-20Ni鋼では、引張応力により変態が促進された.Ms点の上昇の程度はPatelらの結果に近かった.圧縮応力の効果は認められなかった.0.4C-4Ni-0.25Mo鋼では、引張応力もMs点に及ぼす効果は小さく殆ど認められなかった.通常、少なくても弾性引張応力はMs点を上昇させるとされている.何故、応力の効果が認められなかったかということに関しては、現在のところ明かでないが、この鋼の場合、冷却時Mo炭化物が析出する可能性が考えられる.今後、その影響を含めさらに詳しく調べる必要がある.(2)オーステナイト→フェライト変態---0.1C-5Ni鋼を用いた.弾性引張・圧縮応力とも影響は小さかった.降伏点をわずか越えた応力の影響も含めてみると、引張応力はわずか変態を促進、圧縮応力はわずか抑制するようである.(3)ベイナイト変態---0.4C-2Mo鋼では、組織観察による変態挙動の観察により引張応力は変態を促進するが、圧縮応力の影響はほとんど認められなかった.0.01C-3Mn-1Cr-0.0016B鋼ではBs点に及ぼす応力の影響は非常に小さかった.この鋼の場合、ベイナイト変態が試験片表面から発生し、内部に進行する傾向が強かった.このことと、応力の影響が小さかったことと関係があるのかも知れない.
酸化ストレス感受性の発現を呈す増悪因子ＡＰＪ受容体に着目した動脈硬化症の病態解析

1型Angiotensin II(AII)受容体(AT1)と分子構造上相動性の高いAPJ受容体(APJ)は、superoxide anion(O2-)によってその発現が促進される酸化ストレス感受性の受容体であった。O2-によるAPJの発現調節には転写因子AP-1の関与を認めた。AII刺激によって惹起された酸化ストレスによってO2-産生について機能的なAPJ発現が促進されるという、AT1からAPJへのクロストークが証明された。生体における検討でもAPJ発現の酸化ストレス感受性が確認され、動脈硬化症モデルマウスにおける動脈硬化プラーク形成の面においてもAT1からAPJへのクロストークが証明された。野生型VSMCにおいてAIIによるAPJ発現をsiRNAによって抑制させた場合、APJのリガンドであるapelin追加刺激によるO2-産生反応増加分も低調となった。APJ欠損マウス由来のVSMCでも野生型マウス由来VSMCに比較してapelinによるO2-産生は低調であったことから、AII-AT1系(AT1: 1型AII受容体)からapelin-APJ系へのクロストークが実験的に証明されたと言える。In vivoの検討も行った。野生型マウス個体にAIIを持続投与したところ、in vitroと同様大動脈血管平滑筋組織におけるAPJ発現が亢進していることが確認された。AII持続投与によりマウスの血圧が上昇したが、同様の血圧上昇を示すnorepinephrine持続投与によってAPJ発現は亢進しなかったことから、血圧上昇がAPJ発現亢進に関与していないことを同時に確認した。AIIによって亢進したAPJ発現は、O2-スカベンジャーであるtempolを同時投与した場合には認められず、O2-によるAPJ発現亢進作用がin vivoでも証明された。野生型血管平滑筋細胞(VSMC)において、superoxide anion(O2-)によるAPJ発現亢進作用に関連する転写因子を検索した結果、ヒト・マウス・ラットそれぞれのAPJ遺伝子の転写調節領域に共通して結合領域をもつ転写因子を絞り込み、かつその転写因子名を検索語句としてAngiotensin II(AII)・血管平滑筋・superoxideの検索語句とともに論文検索を行った結果、過去の報告が確認できる転写因子名はAP-1のみに絞り込まれた。AP-1による遺伝子転写制御を抑制すべく、AP-1が特異的に結合するdecoyoligodeoxynucleotideを大量導入したVSMCではAIIによるAPJ遺伝子発現亢進がほぼ完全に抑制されたことより、AIIによるAPJ発現亢進作用には転写因子AP-1が関与しているものと考えられた。In vivoの検討では、動脈硬化症モデルマウスであるApoE欠損マウス(ApoEKO)においても、野生型マウスと同様AIIを持続投与した場合大動脈血管平滑筋組織におけるAPJ発現が亢進しており、これはO2-スカベンジャーであるtempolを同時投与した場合にはAIIによるAPJ発現亢進は軽微であることを確認した。ApoEKOの大動脈内膜面に形成される動脈硬化プラークの占有率についても、AII刺激での占有率増加を認め、tempol同時投与による占有率減少を認めた。交配によって作成したAPJ遺伝子も欠損しているApoEKOであるダブルノックアウトマウス(DKO)では、AII刺激による動脈硬化プラーク占有率増加がApoEKOに比較して軽度であった。以上より、AIIによる酸化ストレスにより発現が増加するAPJを介して、ApoEKOの動脈硬化プラークが増大していることが確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。循環器・腎臓内科26年度が最終年度であるため、記入しない。APJ発現の酸化ストレス感受性がin vitroで再現性高く、またin vivoでも共通して認められる現象であることが確認され、研究計画に挙げた仮説が概ね実験的に証明されているため。in vivoにおいて、動脈硬化モデルマウスであるapoE欠損マウスで、AII・apelinなどの酸化ストレス惹起因子により血管平滑筋組織におけるAPJ発現および動脈硬化病変形成が亢進することを確認の上、これら刺激とともにO2-スカベンジャーであるtempolを同時投与することでAPJ発現・動脈硬化病変が軽減するか検討することで、APJおよび動脈硬化の酸化ストレス感受性を検証する。加えて、αSMAのプロモーター以下にAPJ遺伝子のトランスジーンを構築し血管平滑筋特異的APJ過剰発現マウスを作成、これをapoE欠損マウスと交配させることによりapoE欠損マウス以上の動脈硬化を呈する表現型が得られるかを検討することで、APJ発現亢進が動脈硬化増悪の直接的な原因であることを示す。
新規に同定したE3ユビキチンリガーゼによるインフラマソーム制御機構の解明

インフラマソームは強力な炎症性サイトカインIL-1β産生を制御する自然炎症経路の一つであり、心血管病の病態に共通する無菌性炎症の惹起に寄与する細胞内の分子複合体である。これまで、インフラマソーム複合体に含まれる分子として、E3ユビキチンリガーゼARIH2を同定した。詳細な解析を行うため、ARIH2を欠損・過剰発現したヒトマクロファージTHP-1細胞(レンチウイルスベクターとCRISPR/Cas9システムにより作製)を用いて、ARIH2はインフラマソームの構成分子であるNLRP3へのK48およびK63ユビキチン化修飾によりインフラマソーム活性を負に制御していることを見出している。本研究では、ARIH2のNLRP3インフラマソーム活性化制御機序を解明するとともに、遺伝子改変マウスの作製を行い、ARIH2の病態における役割を検証する。今年度の研究では、ARIH2によるNLRP3の発現制御について、ARIH2欠損ヒトマクロファージTHP-1細胞を用いて、NLRP3発現量の変化をタンパク合成阻害剤であるシクロヘキシミド(CHX)添加によって解析した結果、ARIH2欠損THP-1細胞において、NLRP3のタンパク発現量に有意な変化はなかった。さらに、ドキシサイクリン添加によるARIH2の発現誘導を可能にしたTHP-1細胞(Tet-Onシステムにより作製)を用いた解析により、ARIH2の上昇に伴い、NLRP3の発現が低下することが明らかとなった。これらの結果からARIH2がNLRP3の発現を制御していることを示唆できた。ARIH2の役割をさらに検証するため、Cre-loxPシステムを利用したARIH2-floxマウスとCre-LyzMおよびR26CreERマウスとの交配により、マクロファージ特異的ARIH2欠損およびタモキシフェン誘導性全身ARIH2欠損(時期特異的)マウスを作製した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまで、新たに同定したE3ユビキチンリガーゼARIH2を欠損・過剰発現したヒトマクロファージTHP-1細胞(レンチウイルスベクターとCRISPR/Cas9システムにより作製)を用いて、NLRP3へのK48およびK63ユビキチン化修飾によりインフラマソーム活性を負に制御していることを見出している。今年度の研究ではARIH2を発現している組織と細胞の探索、発現制御について各種インフラマソーム活性化刺激や炎症刺激により検討し、さらにARIH2遺伝子改変マウスの作製および解析を行った。ARIH2の発現は精巣、肝臓、脳、脾臓において特に高く、また、様々な細胞株および初代培養細胞を用いて解析した結果、マウスマクロファージ細胞株J774及びRAW264.7、マウス骨髄由来マクロファージ(BMDM)及び樹状細胞(BMDC)、ヒト巨核球細胞株CMK11-5及びMeg01、マウス血管平滑筋細胞MOVAS、ラット大動脈平滑筋A7r5において高く発現していた。次にARIH2の発現制御を検討するため、J774細胞にLPS、ATPによる各種インフラマソーム活性化刺激や炎症刺激を行ったが、ARIH2の発現に変化は認められなかった。ARIH2遺伝子改変マウスの作製および解析において、ARIH2のノックアウト(-/-)マウスは胎生致死になることが報告されており、申請者が作製したマウスにおいてもノックアウト(-/-)マウスを得ることができなかった。一方で、ヘテロのノックアウト(+/-)マウスは生存が確認できたため解析に用いた。この解析により、ヘテロのノックアウト(+/-)マウスの骨髄細胞においてNLRP3の発現が上昇していることが分かった。これらの結果から、ARIH2を発現している細胞及び組織を同定し、ARIH2の発現を変動する因子は見出せなかったが、NLRP3の発現に関わっていることを示唆できた。本研究におけるARIH2の解析に必要な細胞や設備等も備え、ARIH2遺伝子改変マウスも来年度に計画している実験に向けて繁殖を続けており、本研究はおおむね順調に進展している。

さらに、ドキシサイクリン添加によるARIH2の発現誘導を可能にしたTHP-1細胞(Tet-Onシステムにより作製)を用いた解析により、ARIH2の上昇に伴い、NLRP3の発現が低下することが明らかとなった。これらの結果からARIH2がNLRP3の発現を制御していることを示唆できた。ARIH2の役割をさらに検証するため、Cre-loxPシステムを利用したARIH2-floxマウスとCre-LyzMおよびR26CreERマウスとの交配により、マクロファージ特異的ARIH2欠損およびタモキシフェン誘導性全身ARIH2欠損(時期特異的)マウスを作製した。前年度に引き続き、ARIH2の発現制御とNLRP3インフラマソームにおける活性化制御機序を解明するとともに、ARIH2遺伝子改変マウスを用いて、心血管疾患モデルマウスを作製し、ARIH2の病態における役割の検討を行う。ARIH2の役割をさらに検証するため、Cre-loxPシステムを利用したARIH2-floxマウスとCre-LyzMおよびR26CreERマウスとの交配により、マクロファージ特異的ARIH2欠損およびタモキシフェン誘導性全身ARIH2欠損(時期特異的)マウスを作製、標的細胞および誘導後のARIH2欠損を確認し、疾患動物モデルを用いて、心血管疾患におけるARIH2の役割を検証する。さらに、ARIH2によるインフラマソーム制御機序の解明だけでなく、ARIH2が相互作用するNLRP3以外の新規分子の同定について解析を行うため、ユビキチンリガーゼの基質を網羅的かつ高感度に探索できる技術であるTR-TUBE(Trypsin Resistant Tandem Ubiquitin-binding Entity)を用いて、免疫細胞におけるARIH2の新規基質探索を行う。ARIH2とFlagタグ付きTR-TUBEを細胞内にトランスフェクションした後、Flagで免疫沈降した検体を処理し2次元電気泳動・質量分析を行う。得られた分子に関して、実際のARIH2との結合・ユビキチン化・下流シグナルへの影響を検証していく。これにより、ARIH2による新たな機能の解明が期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
近代化にともなう灌漑水路と都市拡張の関係についての地中海都市比較研究

欧州諸都市における近代都市計画は、近代化にともなう都市部の急激な人口増加に対応するため、新市街地建設を喫緊の課題としていた。そのため古くからその地に存在していた地域資源を軽視し画一的な都市を形成させた。これが都市計画史の通説である。しかしスペイン地中海中都市バレンシア研究を通じて、中小都市では地域資源を尊重しながら近代都市計画が作成、施行されてきたのではないかという仮説を抱いた。地中海沿岸部に位置するスペイン、トルコ、エジプトの3都市を対象に、近代化にともない都市拡張の必要が生じた折、千年以上存続する灌漑水路網がどのように都市形成に影響を与えてきたのか、その経緯を明らかにする。
アメリカにおける女性研究者を対象としたポスト・ドクトラル・フェローシップの研究

本研究は、アメリカ合衆国において、女性研究者を対象としたポスト・ドクトラル・フェローシップが、どのような歴史的経緯の中で成立したのかを検討した。本研究プロジェクトは特に、女性研究者のみを対象とする政策を推進するために、どのような論理が要請されたのか、これがどのような新たな課題を生み出したのかを明らかにした。3つのケーススタディー全米研究評議会のフェローシップ制度の創設(1920年代)、アメリカ女性大学人協会による女性研究者のためのフェローシップ制度の再編成(1920ー30年代)、そして、女性歴史家調整協議会が1998年から開始したプレリンガー賞ーをとりあげ、上記の問題を考察した。初年度である本年度は、全米規模の競争的フェローシップの最初のものである、ナショナル・リサーチ・フェローシップの創設過程および初期(1919年-1931年)の実際の運用過程、さらには、そこで女性研究者がどのように参入して行ったのかを分析の対象とした。その結果、以下の諸点が明らかになった。(1)ナショナル・リサーチ・フェロー制度は、日本を含む他国でもモデルとされるに至るその重要な基本的性格を、制度創設時ではなく、むしろ実際の運用開始後に、徐々に獲得していった。(2)この制度は、「アメリカ合衆国の科学研究体制の革新を、大学における研究の力量を向上させることによって達成する」ことであった。そのために、一方で、優れた研究能力をもつ若手人材の発見と支援が目指された。他方で、そのような人材を、それまで主流であった海外の機関へ留学あるいは在外研究をさせるのではなく、その力量がもっとも発揮できるような国内の大学に結集させ、それをもって、確固たる研究拠点(研究大学)を形成することであった。ここには、ネイティヴィズムとでも呼ぶべき理念が垣間見える。(3)フェローの審査は、たんに応募を待つだけでなく、審査員たちの豊富な人材ネットワークを使って、適切だと判断された若手研究者たちを積極的にリクルートしていった。このことは、このようなネットワークの外部に置かれていた人々、女性研究者たちにとって不利に働くことになった。(4)審査には、「アメリカ合衆国の科学研究体制の革新」という究極の目標との整合性のため、委員会のメンバーの職権により、たんに決められた方針を墨守して審査するのではなく、審査の公平性を著しく損なう活動や決定も含まれていた。(5)少数の女性のフェローシップ採択者は、その圧倒的多数が、ブリンマー、バーナードなど、女性大学出身者であった。当初の予定どおりに、20世紀に成立した全米的なフェローシップ制度の中できわめて重要な、ナショナル・リサーチ・フェローシップ制度の創設から戦後までの基本的な性格と、その中での女性研究者の問題を明らかにすることができた。ただし、ナショナル・リサーチ・フェローシップが、それ以前に成立を見ていたアメリカ女性大学人協会(AAUW)のフェローシップ制度とその運用にどのような影響をあたえたのか、という論点の解明が残された。アメリカ女性大学人協会(AAUW)は、1880年代の結成後まもなく、女性研究者をヨーロッパの大学で学位を取得させるためのフェローシップを創設していた。これは、全米研究審議会(NRC)が1919年に開始した、ポストドクターのためのナショナル・リサーチ・フェローの制度にさきがけるものであったが、20世紀初頭には、その応募資格、待遇ともに、格段の見劣りがするものであって、根本的な改革を必要としていた。1920年代となり、AAUWは、国際女性大学人連合(IFUW)に加盟し、アメリカ国内の二つの組織を統合して新組織として出発する必要があった。新体制の確立にあたって、AAUWは、フェローシップ改革を、戦間期の最優先課題とすることになった。上記の目的のために、AAUWは、フェローシップのための100万ドル基金の達成を掲げて、募金活動を開始した。そのために、それまでは全米に広がる地方支部のゆるい連合体にすぎなかった組織を、ワシントンDC本部が統括する組織へと改革し、募金のための専従スタッフの戦略の下に、女性大学人の支援という日常活動が、資金獲得に結びつくような体制を構築しようとした。100万ドル基金の達成は戦後の1954年に持ち越されることになったが、(1)フェローシップの応募資格の向上、とりわけ、ポストドクターのためのフェローシップ制度の運営、(2)(1)には該当しない、女性研究者のための多様なフェローシップ制度の創設が結果し、組織的な集金体制とそのためのキャンペーンの継続は、現在のAAUW教育基金の礎となった。本研究課題での女性研究者のためのフェローシップについてのケーススタディは、全米レベルから各学会や団体という流れで進めてきたが、2年次終了までに、個別のフェローシップについての研究に取り掛かることが可能になった。研究者に対して研究資金を授与する際に、最初から特定のグループを除外する(あるいは優先する)ことは、20世紀後半の時代になると、「学術研究における普遍主義の理念」に抵触するものという理由で、そのままでは容認されなくなる。しかしながら、大学史あるいは科学史を少しでも参照すれば、これまで、学術研究における普遍主義の理念が、とくにそれが、女性研究者への適用という機会においてまがりなりにも実現した時代が訪れたことはただの一度もなかったことも事実である。「女性研究者のみに授与」する研究資金は、むしろ学術研究における普遍主義の理念が実現しない度合いに比例し、増殖を続けたといってよい。

しかしながら、女性研究者のみを対象とした(あるいは女性研究者優先の)研究資金を仔細に検討すると、そこには、新たな方向をも認めることができよう。すなわち、既存の、“伝統と権威"がある研究資金の受給者におけるジェンダー・インバランスの解消策としての女性のみを対象とした(あるいは女性優先の)研究資金という位置づけー学術研究における補償主義の理念の導入ーだけではなく、いわば21世紀型とでも呼ぶべき研究基金への模索である。歴史学の専門学会のひとつである女性歴史家調整協議会(CCWH)が1998年より授与しているキャサリン・プレリンガー賞は、このような模索のひとつとして挙げることができる。その理由は、第一に、この賞が、「非在来的」な女性研究者支援を全面的に掲げていることであり、かつ、第二に、その選考方法もまた、「非在来的」と言いえるからである。このことは、第一に、女性研究者支援を考える際に、「類(カテゴリー)としての女性」を見るのではなく、階級・人種・民族等の変数をも入れる必要性が認識すると同時に、第二に、人間として研究者の個別性に敢えてこだわることを意味していた。本研究は、アメリカ合衆国において、女性研究者を対象としたポスト・ドクトラル・フェローシップが、どのような歴史的経緯の中で成立したのかを検討した。本研究プロジェクトは特に、女性研究者のみを対象とする政策を推進するために、どのような論理が要請されたのか、これがどのような新たな課題を生み出したのかを明らかにした。3つのケーススタディー全米研究評議会のフェローシップ制度の創設(1920年代)、アメリカ女性大学人協会による女性研究者のためのフェローシップ制度の再編成(1920ー30年代)、そして、女性歴史家調整協議会が1998年から開始したプレリンガー賞ーをとりあげ、上記の問題を考察した。研究開始当初に設定された、以下の二つの課題を中心に研究を進める。1.フェローシップ政策において、学術学会はどのような役割を果たしているのか。すなわち、1マクロ・ミクロ双方へ影響力、2学術支援ネットワークの形成、3学術学会独自のフェローシップ制度を創造、のそれぞれにおいて、学術学会はどのようにして独自の機能をはたしているのか。四つのカテゴリーのフェローシップそれぞれについて検討する。2.21世紀型フェローシップにはどのようなものがあるのか。それはとりわけ、学術研究における普遍主義の理念に、どのような論理で改訂を加えようとしているのか。それは、女性研究者支援にどのような新たな貢献をなす可能性をもつのか。個別のフェローシップについて、(1)女性研究者を対象にしたもlの、(2)広義の女性研究・女性学を対象にしたもの、の両者について、ケーススタディを進める。Coordinating Council for Women in History (CCWH)そのほかを予定している。大学史当初、購入を予定した取材用ノートPCが、メーカー機種変更のために後継機種の販売を待たねばならなくなった。調査旅費を、科研費と、所属大学の個人研究費の双方から支出したため。次年度に備品として購入する。54,852円は次年度旅費に繰り入れる。
しなやかでウェットな半立体マイクロ構造体の露光作製及び新規バイオチップへの応用

特別な合成が必要な光酸発生残基(PAG)修飾ポリマー(pPAGMMA)を用いるこれまでの手法に加えて、市販試薬(hydroxypropyl cellulose, polyacrylic acid,ナフタルイミド系PAG)のみで半立体ゲルシート構造を作製する新規スキームを確立した。また、大きな課題であった細胞接着阻害性であるゲルシートへの細胞接着性の付与について、ゲルシート剥離工程前にスチレン-マレイン酸共重合体をコーティングすることにより実現できる条件を見出した。こうして作製した半立体マイクロ構造体を培養足場として、HeLa及びMDCK細胞を接着・培養できることを確認、平面固定培養と集塊浮遊培養の両方のメリットを併せ持つ新たな半立体細胞培養系の構築を実証した。一方、本研究において新たに見出された光応答水和ポリマー(pNBANIPAAm)については、疎水性アクリルアミドモノマー比率を上げたポリマーとfluorescein diacetateまたはionomycinを混合してコーティングすることにより、これら薬剤を培養基材表面上にケージング、細胞培養下で局所光照射を行うことで基材底面から薬剤をリリースし、任意のタイミングで任意の培養細胞に選択的に作用させられることを確認した。プレ照射溶解でパターニングされたpNBANIPAAm薄層でのパターン細胞培養と、細胞接着増殖後の部分剥離による半立体細胞培養系の作製は、培養環境中での光応答性低下などのため、十分な再現性を達成するには至らなかったものの、下地をなす接着阻害層の構成や剥離照射強度など、その実現に向けた重要な知見を蓄積することができた。前年度までに確立された接着細胞の選択剥離技術と併せて、光を用いた多彩な細胞プロセシングを実現する上で有望な構成材料となることが強く示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Hydroxypropyl celluloseを酸触媒架橋する架橋剤として、既に半立体構造形成が確認されていた1,3,4,6-tetrakis (methoxymethyl)glycolurilに加え、両末端にカルボキシル基を有するPEGを用いて架橋できる条件を見出した。これらプレゲル層に対し、紫外光応答可視光不応答の光酸発生剤(PAG)として、ナフチルイミド型の非晶性低分子材料を用いて、数10μm程度の分解能で局所架橋できることを明らかにした。また、poly(N-isopropylacrylamide)をo-nitrobenzaldehyde(NBA)基で修飾することにより、光照射に応答して固体状態から速やかに水溶化する新規ポリマーを開発(特許出願)、このポリマー層を介して基材表面に固定化・接着した微粒子や細胞が、局所光照射によって基材表面から選択的にリリースできることを実証した。さらに、このポリマー層を介して架橋HPC層を表面に担持させた基材を作製、中性のリン酸緩衝水溶液や細胞培養用培地中で局所光照射することにより、その箇所をオンデマンドに光剥離できることを実証、新しいタイプの光駆動アクチュエータへの展開を示唆する知見を得た。一方、可視光応答PAGで修飾されたpoly(methyl methacrylate)(pPAGMMA)の光溶解によって架橋ゲル層の剥離を誘起する系について、浸漬するエタノール/水混合溶媒の混合比率と剥離速度の関係を解析、純粋なエタノールや水中では光剥離しないこと、エタノール含有率80%で最も素早く剥離することを明らかにした。プレゲル層を酸触媒架橋できるさらなる条件が見出され、構成要素のラインナップが加わり、予定通り順調に進捗している。また、モノマーの重合が進行せず、開発が難航していたNBA修飾ポリマーの合成に成功、培地を含む幅広いpH環境で、非常に鋭敏な光応答水溶化を示すことが明らかになり、このポリマー薄層上で培養された細胞が、局所光照射によって個別選択的に剥離回収できること、こうした回収操作が細胞のviabilityが損なわれないことを実証した。これにより、当初想定していない幅広い用途への展開が強く示唆されるに至った。一方、研究計画の中核に位置付けていた、pPAGMMA薄層によってプレゲル層の架橋と架橋ゲル層の剥離の両方を光で誘起する系について、架橋を誘起する最初の光照射が、光剥離プロセスにおいても少なからず影響を与えることが判明、その低減が難航している。可視光応答の光酸発生残基(PAG)で修飾されたpoly(methyl methacrylate)(pPAGMMA)を用いて作製したメッシュポケット構造を用いて、所定サイズ以上のヒトiPS細胞集塊が捕捉できる一方で、メッシュを通り抜けるサイズの小さい集塊は基材表面上に残存しないことを確認した。また、架橋hydroxypropyl cellulose (HPC)ハイドロゲルを光剥離した領域に、捕捉された細胞がエリア選択的に接着し、非常にコントラストの高い細胞パターニングが形成できることを確認した。また、前年度に開発した光照射に応答して固体状態から速やかに水溶化する新規ポリマー(pNBANIPAAm)について、比較的疎水性の高いアクリルアミドモノマーを加えて共重合することにより、暗所下の長期安定性を向上させることに成功した。さらに、細胞接着阻害性である架橋HPCハイドロゲル層に、このポリマーをオーバーコートし、中性のリン酸緩衝水溶液中でパターン光照射を行うことで、所定のパターンに沿ってpNBANIPAAmを残存させた基材に細胞を播種すると、pNBANIPAAm残存域にのみ細胞が接着することを確認した。こうして形成されたパターン培養系に、さらに局所光照射を行うことで、選択的に細胞が剥離回収できることを実証した。

一方、途中に現像工程を挟む半立体ゲルシート構造の新しい作製スキームを確立、作製された構造が光照射に対して安定であることが確認された。pPAGMMA薄層によってプレゲル層の架橋と架橋ゲル層の剥離の両方を光で誘起することで形成したポケット構造を用いて細胞集塊を捕捉できること、捕捉細胞を引き続き培養することで、パターン培養系が構築できることが実証され、ハイドロゲルからなる特異的な構造が、新しい細胞プロセシングに応用できることが実証された。また新たに見出された光水溶性ポリマーについても、暗所化での長期安定性が改善され、これを用いて、細胞パターニングとそこからの選択的回収を光で行う新しい細胞プロセシング技術が実証されるに至った。特別な合成が必要な光酸発生残基(PAG)修飾ポリマー(pPAGMMA)を用いるこれまでの手法に加えて、市販試薬(hydroxypropyl cellulose, polyacrylic acid,ナフタルイミド系PAG)のみで半立体ゲルシート構造を作製する新規スキームを確立した。また、大きな課題であった細胞接着阻害性であるゲルシートへの細胞接着性の付与について、ゲルシート剥離工程前にスチレン-マレイン酸共重合体をコーティングすることにより実現できる条件を見出した。こうして作製した半立体マイクロ構造体を培養足場として、HeLa及びMDCK細胞を接着・培養できることを確認、平面固定培養と集塊浮遊培養の両方のメリットを併せ持つ新たな半立体細胞培養系の構築を実証した。一方、本研究において新たに見出された光応答水和ポリマー(pNBANIPAAm)については、疎水性アクリルアミドモノマー比率を上げたポリマーとfluorescein diacetateまたはionomycinを混合してコーティングすることにより、これら薬剤を培養基材表面上にケージング、細胞培養下で局所光照射を行うことで基材底面から薬剤をリリースし、任意のタイミングで任意の培養細胞に選択的に作用させられることを確認した。プレ照射溶解でパターニングされたpNBANIPAAm薄層でのパターン細胞培養と、細胞接着増殖後の部分剥離による半立体細胞培養系の作製は、培養環境中での光応答性低下などのため、十分な再現性を達成するには至らなかったものの、下地をなす接着阻害層の構成や剥離照射強度など、その実現に向けた重要な知見を蓄積することができた。前年度までに確立された接着細胞の選択剥離技術と併せて、光を用いた多彩な細胞プロセシングを実現する上で有望な構成材料となることが強く示唆された。新たに見出された光応答ポリマーに関しては、際立った光誘起水溶化特性を示すことが明らかになったことを受け、当初想定していた半立体構造形成や光駆動アクチュエータに加え、細胞操作や細胞培養系構築を含む幅広い用途に関する検討を進める。一方、プレゲル層の架橋と架橋ゲル層の剥離の両方を光で誘起する手法は、架橋域の下にある光応答ポリマー層が、架橋プロセスで一定の光照射を受けることは原理的に避けられない。そこで、形成される構造体の安定化を図るべく、途中に現像工程を挟む新しい作製スキームについても、併せて検討を進める。
口腔リハビリテーション学における歯学生教育のための構音障害体験シミュレータの開発

1)本研究では、口腔リハビリ分野に関わる歯科医師を対象に、質問紙調査をおこない、在宅、施設、病院における構音障害患者の現状とPAPの適応を含めた口腔リハビリ診療の課題を明らかにする。2)次に、1と並行して、全29歯科大学の口腔リハビリ領域の講義担当講義を対象に、PAPを含めた口腔リハビリ教育の現状について明らかにする。3)また、舌機能障害体験用マウスピース型シミュレータ(MISLA)のさらなる開発をおこなう。MISLAはレジン棒(阻害子)が舌と口蓋の接触を阻害することによって人工的に構音障害を作り出すので、阻害子の位置によって効果がかわる可能性がある。
地域の次世代育成支援事業を活用した糖尿病看護継続支援の試行と評価

妊娠糖尿病女性の産後糖尿病看護継続支援システムを構築し、試行と評価を行うことを目的に、地域保健機関とのアクションリサーチを実施した。母子健康手帳に貼付して使用する産後継続支援記録、使用手引き、教育用リーフレットをシステムフレームワークとして開発し、10市町村との勉強会後、4市町村でGDMに関する実態調査が実施され、妊娠前・中からの健康教育の強化の必要性が確認され新たな教育ツールを追加開発した。産後糖尿病看護継続支援システムが構築され、試行が開始された。本研究は、2型糖尿病のハイリスクグループである妊娠糖尿病を指摘された女性(以降、GDM既往女性と略す)の産後看護継続支援に焦点がある。GDM既往女性の2型糖尿病発症予防と家族全員の健康生活への支援として、地域における子育て支援事業(乳児家庭全戸訪問事業、新生児訪問、健診事業等)を活用する。参加地域と研究グループによるアクションリサーチで継続支援システムを構築し、その試行評価を実施する。平成22年度は、参加地域との連携基盤づくりとして以下を実施した。・情報共有ツールとなる連携パス及び使用手引きの作成・支援時に使用するリーフレット2種類の作成・関東の2地区の10市町村への本研究の説明・『妊娠糖尿病女性の産後継続支援の学習会』開催:10市町村の関係者(保健師、助産師、栄養士、行政、その他)が参加する学習会を計4回開催した。妊娠糖尿病と新しい診断基準、産後継続支援時の考え方(子どもも含めた家族の健康的な生活構築・食育へのチャンスと捉える)等である。参加者は総計52名だった。・該当地域の関連有識者(行政関係者、糖尿病推進対策会議の地区代表者、糖尿病認定看護師、助産師会、地区保健師への研修支援者等)との意見交換以上の過程で、いずれの地域でもGDM女性の実態把握がされていない状況が確認できた。また学習会を通して、GDMへの理解を深める認識が高まり、数地域から全数実態調査への希望が出され、まず産後の女性全数を対象とした「妊娠糖尿病に関する調査」を実施することとなった。(6月から開始)また産後の継続だけではなく、妊娠前からの地域におけるポピュレーションアプローチの必要性について意見が出されたため、今後は調査と並行して妊娠前・産後を含めた継続支援システムを検討していく予定である。平成23年度は、協力市町村の希望により、試行前に乳幼児健診を受診した全母親を対象に妊娠糖尿病の実態調査を実施した。平成24年6月に終了予定で4市町村と実施している。1月回収分までの回答数は844件である。質問紙の回収の際に、対象者の調査への反応を共有し、また1月の段階で集計結果を共有した。その結果、以下の問題が共有され、妊娠糖尿病の指摘後だけでなく、全員の方を対象に妊娠前・中の検査への関心を高め、母子健康手帳への記載や活用を増やすことが必要であることが確認された。・妊娠糖尿病を指摘された人は、全対象者の4%以下。(一般的には48%、診断基準後は23倍になると言われている)・検査値が妊娠糖尿病の診断基準を超えているが、妊娠糖尿病が指摘されていない人が存在する。・全員が母子健康手帳への検査の記載が少ない。・妊娠中の検査の全内容やその結果に関心が低く、保健師・助産師の予想をはるかに超えていた。・以前は検査への質問があったことから、検査費用の補助開始後に関心がさらに低くなっている可能性がある。・現在の状態では、本人からの申告がなければ、保健師が妊娠糖尿病の有無を把握することが難しい。以上の結果を踏まえて、平成22年度に作成した連携パスとリーフレットを用いた継続支援を、関東近県の一地域の2市町村、3病院と協働して実施予定である。現在、そのための病院における倫理審査の手続き中である。本研究は、2型糖尿病のハイリスクグループである妊娠糖尿病を指摘された女性(以降、GDM既往女性と略す)の2型糖尿病発症予防と家族全員の健康生活への支援として、地域における子育て支援事業(乳児家庭全戸訪問事業、新生児訪問、健診事業等)を活用した支援に焦点がある。平成24年度は、協力市町村の希望により実施した乳幼児健診を受診した全母親を対象に妊娠糖尿病の実態調査の回収を終了し、その分析を行った。4市町村からの回収数は1021。今回の妊娠時に「妊娠糖尿病」の診断を受けた者は、24名、2.4%であった。

尚、「糖尿病」「境界型糖尿病」の診断は14名、1.4%だった。妊娠糖尿病は、一般的には48%、診断基準後は23倍になると言われている。本調査結果は2.4%と低値であり、検査値が妊娠糖尿病の診断基準を超えているが、妊娠糖尿病が指摘されていない人が存在し、母子健康手帳への検査の記載が少なく、保健師・助産師の予想をはるかに超えて妊娠中の検査結果に関心が低いことが明らかになった。また母親らのBMIは、19以下が25.6、20以下は46.2%であった。妊娠中の栄養不足は、子どもの将来の糖尿病のリスクを高めることが知られている。より若い時期に食の大切さと将来の子どもに影響する知識を普及する必要性が確認された。以上の結果を受けて、妊娠糖尿病に関する知識の普及・啓発のためにリーフレットの増刷と新規作成を行った。新規作成は、若年用で、看護師・保健師が関わる学校保健の場などで配布する予定である。なお、本研究で作成した連携パスとリーフレットを用いた継続支援については、関東近県の一地域の2市町村、1病院と協働して継続実施中である。当初は研究協力地域の妊娠女性全員を対象とした実態調査を予定していなかったため、計画よりも試行支援開始は遅れている。しかし、実態調査を共同で実施したことにより、現在の課題がより明確に共有でき、継続支援のポイントと継続支援が効果的となるための妊娠中の支援のあり方まで検討できたため、おおむね順調に進展していると評価している。24年度が最終年度であるため、記入しない。継続支援の試行が本格的に開始されるため、今後は研究協力者同士(病院の認定看護師・助産師、地域の保健師)、すなわち継続支援を協働で実施する看護職者の情報交換の場を設け、直接連絡がとれるような体制をつくり、タイムラグのない情報交換をし、その集約を研究者が実施する。
抗HEV/抗CD3ハイブリッド抗体によるAIDS治療法の関発

HTLV-IIIb(HIV)のenvに対するモノクローナル抗体である0.5βをペプシン消化してF(ab')_2を作成した。これと同時に、T細胞レセプターのシグナル伝達を司るCD3に対するモノクローナル抗体のUCHT-1及び、OKT3もそれぞれペプシン消化してF(ab')_2とした。HIVに対するモノクローナル抗体(0.5β)のF(ab')_2を1m MDTTで還元してFab'フラクメントにした。これに10mMDTNBを作用させて露出したSH基をNB化したあとSeph G25でゲルろ過してFab'-NBを得た。CD3に対するF(ab')_2を0.5mM DTTで30分間処理してFab'-SHに還元し、直ちにFab'-NBと混合して結合反応を起こさせ、ヘテロハイブリッド抗体を作成し、これをBFA(bifunctional antibody)とした。T細胞培養株であるCEMにHIVを感染させたCEM/HIVと対照のCEMとに^<51>Crを標識し、BFAで処理した末梢血リンパ球を反応させるとHIVに感染した細胞が特異的に障害されることがわかった。CEMにCEM/HIVを混合して、HIMの感染が広がる系に、BFAで処理した末梢血リンパ球を添加しておいたところ、3週間後にはフローサイトメトリー法で検出できる感染細胞を消滅させうることがわかった。このとき、細胞内にはHIVの遺伝子を潜伏させた細胞がどの程度残っているのかを調べるために、HIVのenv及びgagの部分の遺伝子のPCRによる増幅反応での検出を試みた。未感染細胞に対してHIV感染細胞の割合が1/(10)以下のときには、PCRで検出できるHIV遺伝子も残っていないことがわかった。このことから、抗HIV/抗CD3ハイブリッド抗体(BFA)で感作したTリンパ球は、当初期待した以上の治療効果を発揮することが明らかになった。この知見を踏まえ、臨床応用への検討を進めて行きたいと考えている。