hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
t(1;7)(q10,p10)転座を有する骨髄異形成症候群の病態解明

1番染色体上のクローンを用いた検討の結果、15例中13例で転座切断点は一番染色体短腕切断点近傍に位置する288H1とD7Z1で同定される1番染色体動原体の間に集積すること、また7番染色体上のクローンを用いた解析では、同様に切断点は、7番染色体動原体近傍PACクローン196D18とD7Z2で同定される1番染色体動原体の間に集積することが明らかとなった。さらに派生染色体上のD1Z7によるシグナル強度の低下と、7番染色体動原体alphoid反復配列で同定されるシグナル強度の低下が多数の症例で観察されることから、本転座は1番染色体と7番染色体のalpoid反復配列間における遺伝子再構成により生じている可能性が強く示唆された。骨髄異形成症候群(MDS)の病態解明を目的として、MDSにしばしば認められる不均衡型転座であるt(1;7)(p10;q10)の解析を行った。本転座を有する患者検体について、1番、7番各染色体セントロメア近傍にマップされるゲノムクローンをプローブとしてFISHを行い、派生染色体上における当該プローブのシグナルの有無に基づいて、転座における1番、7番両染色体上の切断点の同定を行った。t(1;7)転座においては残存する派生染色体上の1番および7番染色体セントロメアプローブ(D1Z7およびD7Z1)のシグナルの減弱をみとめること、さらにD1Z7、D7Z1を用いたFiber FISHにおいて両者のシグナルが同一のDNA fiber上で連続して観察されることより、本転座はをD1Z7、D7Z1の二つのアルフォイド配列間で生じていることが明らかとなった。また、CCDカメラを用いたそれぞれのプローブのFISHシグナルの定量結果より、各アルフォイド内における転座切断点の位置は症例により大きく異なることが推定され、本転座による腫瘍化の機序としては、転座切断点近傍の遺伝子の構造異常よりも不均衡転座による染色体の量的変化、すなわち7q-ないし1q+が重要である可能性が示唆された。さらにFISHによる各染色体の多型シグナルの解析より、本転座で残存する二本の正常一番染色体および7番染色体短腕部分は互いに異なるアレルに属することから、本転座の生ずるメカニズムとしては、DNA複製後に1番および7番の一組の娘染色体のD1Z7とD7Z1間で相同組み換えが起こり、これが正常の染色体分配機構により娘細胞に分配されるモデルが想定された。これらの解析の結果より、臨床的には二色のD1Z7およびD7Z1を用いた間期各FISH法で本転座を正確に診断することが可能となり、本転座を有するMDSの診断、治療効果判定への応用が期待される。
神仏分離による社寺景観の変容に関する研究

神仏分離政策の事例として出雲大社(島根県簸川郡大社町)の慶長14年(1609)と寛文7年(1667)の造営をとりあげた。前者は神仏習合期、後者は神仏分離期であり、両者を比較し、神仏分離の社会的背景を明らかにした。1.慶長度造営の社殿(1)中世末にすでに導入されていた輪蔵・三重塔・大日堂・鐘楼などの仏教建築をそのまま残存させた。(2)本殿は、古式の大社本殿に見られない構造形式をもち、かなり強い装飾性と仏教建築の影響が認められる。2.寛文度造営の社殿(1)寛文度造営は本願(戦国期以降造営事業を主導した僧侶)・国造家・松江藩の協力態勢のもとにスタートし、最初期には神仏分離の意図はなかった。(2)幕府の作成した寛文度幕府案は仏教建築の影響を色濃くうけたものであり、神仏分離の意図はうかがえない。(3)造営計画に神仏分離が盛り込まれるのは、寛文2年の本願追放以降であり、計画の変更は大社と松江藩の造営担当者を中心にすすめられた。(5)本殿は直線材を多用し簡素単純な構成にまとめられ、神仏分離と復古という意図がこめられていた。3.神仏分離の背景(1)国造家を代表とする神官層と本願(戦国期以降造営事業を主導した僧侶)の対立は、はじめ潜在化していたが、所領をめぐる経済的な問題と、造営における主導権をめぐって顕在化した。(2)造替における神仏分離実施には、幕府の許可と松江藩の強力な後押しが必要であり、松江藩主松平直政は藩儒に黒沢弘忠を登用して、廃仏・神儒一致を推進した。(3)神仏分離の構想のもとで、復古も唱えられたが、完璧を期すようなものではなく、寛文度本殿は仏教色の強い慶長度本殿の形式を踏襲するなど便宜的なものであった。江戸期の神仏分離政策の事例として出雲大社(島根県簸川郡大社町)をとりあげた。近世の出雲大社では慶長14年(1609)、寛文7年(1667)、延享元年(1744)に大規模な造営がおこなわれている。このうち寛文度造営は神仏分離をスローガンに実施したもので、慶長度と寛文度の景観を復元することによって、神仏分離政策が社殿景観におよぼした影響を知ることができる。慶長度と寛文度の社殿の復元を通じて明らかになった点は以下のとおり。(4)その結果、境内から仏教建築が一掃された。(6)現在の景観は寛文の神仏分離政策の結果もたらされたものであり、明治維新より200年も前に実施された。

(3)神仏分離の構想のもとで、復古も唱えられたが、完璧を期すようなものではなく、寛文度本殿は仏教色の強い慶長度本殿の形式を踏襲するなど便宜的なものであった。前年度は、江戸期の神仏分離政策の事例として出雲大社(島根県簸川郡大社町)をとりあげ、慶長14年(1609)と寛文7年(1667)におこなわれた造営を比較検討した。今年度は、神仏分離を実施した出雲大社の寛文度造営の詳細な経過をたどりながら、社会的背景を考察した。その結果明らかになった点は以下のとおり。1.国造家を代表とする神官層と本願(戦国期以降造営事業を主導した僧侶)の対立は、はじめ潜在化していたが、所領をめぐる経済的な問題と、造営における主導権をめぐって顕在化した。2.造替における神仏分離実施には、幕府の許可と松江藩の強力な後押しが必要だった。3.松江藩主松平直政は藩儒に黒沢弘忠を登用して、廃仏・神儒一致を推進した。4.神仏分離政策の第一は仏教建築の排除であるが、理論武装の一助として文庫を創設し、神道書を収集したことは見逃せない。5.神仏分離の構想のもとで、復古も唱えられたが、完璧を期すようなものではなく、寛文度本殿は仏教色の強い慶長度本殿の形式を踏襲するなど便宜的なものであった。6.建築上の神仏分離とは、当時の仏教建築と意図的に差異化をめざして建築をデザインすることにとどまり、それは古代に本殿建築が成立したときの志向に通有するものがある。
SN1987Aの2次元撮像用硬X線検出器の開発

高いエネルギー分解能を持つ2次元硬X線検出器としてガス・蛍光・ドリフト・チェンバーの開発を目的としている。今回製作したガス・蛍光・ドリフト・チェンバーは直径6cm長さ6cmのドリフト領域と長さ5mmの蛍光ギャップとからなりステンレス製の円筒形耐圧容器内に装着されている。硬X線の入射窓と蛍光を外部から観測できる水晶窓とが容器の両端に取り付けてあり、キセノンガスが5気圧まで封入出来る。ドリフト領域は1cm間隔の6枚の電極からなる。蛍光ギャップは透過率50%のステンレスメッシュ電極が2枚(5mm間隔)で構成され、ドリフト側電極が接地されている。ギャップ領域で発生する約180nmの紫外線を5mmの水晶窓を通して紫外線に感度のある光電子増倍管(R1035)で測定を行った、キセノンを3気圧で充填し、22,60及び122kevのX線を照射して入射エネルギーに対する波高値の比例性、エネルギー分解能及び検出効率等を求めた。出力波高を本年購入したCAMAC ADCで測定しパソコンでデータを得た。又TDCは1次蛍光とギャップでの蛍光との時間差の測定に使用した。測定の結果、3気圧キセノン、蛍光ギャップ4kv、ドリフト領域1.5kvの時、入射エネルギーの比例性が確認された、60kevの検出効率は約23%、エネルギー分解能は約60%であった。分解能はまだ十分でないが検出効率は期待される値と一致していた。次に面積1cm^2のシリコンPIN型フォトダイオードで測定したが面積が不十分なために十分な信号は得られなかった、しかし高電圧系、特に蛍光ギャップで発生する電気ノイズは除去することが出来た。従って、このダイオードを耐圧容器内の蛍光ギャップの直後に格子状に設置す事が可能であることが分かったので、この検出器系による位置分解能等のテストを行う予定である。以上から、気球搭載用ガス・蛍光・ドリフト・チェンバーの設計製作に対する指針が十分に得られたと考えられる。
患者抜去毛包角化細胞由来の3次元培養表皮を使用したTEN/SJSモデルの開発

TENやSJSのin vitroモデルを作製するため、患者由来の3次元表皮(3D表皮)、患者の末梢血単核球(PBMC)、被疑薬を用いて検討した。最終的にモデル作製には至らなかったが、その過程で1抜去毛包からの3D表皮作製方法、2末梢血中にわずかに存在する、被疑薬や代謝物に反応するPBMCを増やす方法を開発した。しかし、被疑薬・代謝産物では増殖しない症例もあり、これらに加えて他の因子(物質、細胞等)も必要な場合が考えられた。また、PBMCを薬剤で活性化しても3D表皮の傷害が起きなかったことから、TENやSJSの表皮傷害は活性化したPBMCだけでは起こらず、他の要素(物質、細胞等)も必要と考えた。中毒性表皮壊死症(toxic epidermal necrolysis、以下TEN)やスティーブンス・ジョンソン症候群(以下SJS)の発症メカニズムを解明するために疾患モデルの作製が必要であると考え、患者自身の表皮角化細胞から3次元培養表皮を作製し、患者自身の末梢血単核球と被疑薬とともに反応させた。まず1例(症例1:ゾニサミドによるSJS)で実験をおこなったが、残念ながら被疑薬の有無にかかわらず表皮の障害が見られなかった。その理由として、治癒した患者の末梢血には薬剤に反応する白血球が極めて少ないことが考えられた。そこで患者の末梢血単核球とゾニサミドを反応させてトリチウムサイミジンの取り込み(増殖能)を測定したが、被疑薬を加えても増殖に差が見られなかったため、治癒した患者の末梢血中には薬剤に反応する白血球が極めて少ないことが明らかになった。この問題を解決するためには患者の末梢血中にわずかに存在する薬剤反応性白血球を増殖させる必要があると考え、各種サイトカイン存在下に患者末梢血単核球とゾニサミドを加えて培養したところ、インターロイキン7存在下で培養した白血球がゾニサミドと反応して増殖することが確認できた(コントロールの健常人では反応はみられなかった)。従って、患者の末梢血中には薬剤に反応する白血球は存在するものの極めて少なく、薬剤への反応性をみるためには試験管内で増殖させる必要があることが明らかになった。この実験系が他の患者でも同様に薬剤反応性白血球を増やすことができるか更に2症例(症例2:アロプリノールによるTEN、症例3:アセトアミノフェンによるTEN)で検討を行った。症例2ではアロプリノールには反応が見られなかったが、代謝産物であるオキシプリノールに反応が認められた。症例3ではアセトアミノフェンには反応が見られなかったため、代謝産物によるものかどうか今後の検討課題としている。患者自身から作製した3次元培養表皮(3D表皮)、患者自身の末梢血単核球(PBMC)そして被疑薬を反応させることで、中毒性表皮壊死症(TEN)やスティーブンス・ジョンソン症候群(SJS)のin vitroモデルの作製を試みた。患者は症例1(ゾニサミドによるSJS)、症例2(アロプリノールによるTEN)、症例3(アセトアミノフェンによるTEN)の3人の協力を得た。患者自身の抜去した毛包由来の角化細胞を用いて3D表皮を作製することが出来たため、まずは症例1でモデルの作製を試みたが表皮傷害は確認できなかった。その原因として、末梢血中に被疑薬に反応するリンパ球が少ないことが予想されたため、被偽薬に反応するPBMCを増やす方法を検討した。その結果、症例1のPBMCをIL-7存在下で培養することで、被疑薬に反応するPBMCの増殖が確認できた。そこで、他の症例(症例2、3)も同様に検討したが、症例2ではアロプリノールには反応しないが、代謝産物のオキシプリノールには反応することが分かったものの、症例3ではアセトアミノフェンおよびその代謝産物のN-アセチル-p-ベンゾキノンイミンにも反応が見られなかった。このことから、薬疹患者ではPBMCが被疑薬や代謝産物に反応する場合だけでなく、被疑薬・代謝産物に加えて他の因子(物質、細胞等)も関与している場合も考えられた。最終的に、症例1について再度モデルの作製を試みた(予めPBMCをIL-7存在下で増やした後、3D表皮と被疑薬に加えて反応)が、残念ながら表皮傷害は確認できなかった。その結果より、TENやSJSの表皮傷害は活性化したリンパ球だけでは起こらず、他の要素(物質、細胞)も必要であることが示唆された。皮膚科学理由として、・患者末梢血中には薬剤反応性リンパ球がわずかしか存在していないこと・薬剤反応性リンパ球を増殖させる因子を確定するために時間がかかったこと・薬剤によっては代謝産物に反応しているケースがあることこれらの問題点を解決するのに時間を費やしたことが挙げられる。

・2症例については白血球が薬剤に反応する実験系を確立することができたため、患者白血球のうち、どのような細胞が原因薬剤に反応しているかを確認する。・症例3では被疑薬(被疑物質)が確定していないため、被疑薬の代謝産物に対する反応性を検討する。・症例4(TEN、被疑薬:サラゾピリン、アモキシシリン)の原因薬剤を確定し、先の2症例と同様にどのような細胞が原因薬剤に反応しているかを確認する。・最終的にはこれらの薬剤反応性白血球が表皮を障害するかどうか確認する。以上を予定している。当初平成25年度内に疾患モデルを作製するため、4名の患者から毛包、末梢血単核球を提供して頂き解析する予定にしていたが、1名の患者が今年度海外出張となってしまったため、その方の解析に使用する予定金額が未使用金額となった。平成26年度に帰国されるため、未使用金額はその方の解析費用に充てることにしたい。
ナノカーボン材料に基づく熱可塑性電子デバイスの創製

CNT薄膜の特徴を活かして、機能・デザインの両面で革新的な3Dエレクトロニクスの創出に繋がる基盤技術の確立を目指し、研究を実施した。その結果、トランジスタのチャネルや電極・配線の材料としてCNT薄膜を用いたAll-CNT集積回路を世界で初めて実現した。作製したAll-CNT集積回路は透明で極めて高い柔軟性を有していた。加熱成形により、様々な形状の立体デバイスを実現できることを実証した。さらに、CNT薄膜の高い伸縮性を活かしたウェアラブルなヘルスケアデバイスについて発展的研究も開始し、PDMS薄膜上に極めて高い伸縮性をもつAll-CNTデバイスやフレキシブルな高感度CNTバイオセンサを実現した。今年度はほぼ当初計画の通り、1.All-CNT集積回路の創製、2.熱成形プロセスの構築、3.CNT TFTの構造・特性に対する延伸の影響の解析について実施し、以下の成果を得た。CNT集積回路において、TFTのチャネルのみならず、電極・配線についてもCNT薄膜を用い、世界で初めて全カーボン集積回路を実現した。特に、SRAMなどはCNTを用いて初めて実現された集積回路でもある。なお、ゲート絶縁膜や層間絶縁膜には厚さ660nmのPMMAを用いたが、5V程度の低電圧動作が可能であった。この低電圧動作は1次元構造への電界集中効果により実現できているものを考えられる。2.熱成形プロセスの構築簡易的な成型用の治具を作製し、プラスチック基板を熱成型するためのプロセスを構築した。はじめに、加熱・吸引型の成形プロセスを試みたが、変形させるにはプラスチック基板の軟化点付近まで加熱する必要があり、形状の制御が困難であった。最終的には、加熱・加圧方式により、ドーム型などの立体的な成形を実現した。3.CNT TFTの構造・特性に対する延伸の影響の解析全カーボンTFTをドーム型に熱成形し、その構造と特性の変化を調べた。SEMで構造を調べたところ、2軸方向に均一に延伸されており、電極やチャネルに亀裂や剥がれは生じていないことを確認した。TFTは18%程度の2軸延伸においても動作し、全カーボンTFTの優れた延伸性を実証した。さらに、モンテカルロシミュレーションにより2軸延伸がTFTの特性に及ぼす影響をシミュレートしたところ、実験の結果を再現した。このことは、延伸プロセスにおいてCNTは切断されず、CNT間の接合で滑ることによりひずみを緩和していることを示唆している。本年度はフレキシブルCNT TFTについて高移動度n型素子の実現に取り組むとともに、CNTへの電界集中効果を利用したOLEDの低電圧動作の可能性についてシミュレーションから検討した。具体的な成果を以下に述べる。・高移動度n型素子の実現と表面保護FCCVD法と転写法により、長尺で清浄なCNTによる高移動度なCNT薄膜チャネルを形成した。n型素子を実現するため、CNTに対して電子供給能を持つPEIを塗布する方法を用いた。塗布するPEI溶液の濃度を詳細に検討し、その結果、移動度69 cm2/Vs, ON/OFF比10^5の高移動度n型CNT TFTをプラスチック基板上に実現した。酸素と水の両方が存在していると、素子電流に不安定性生ずることを見いだし、酸素と水の酸化還元反応に起因していることを明らかにした。また、大気由来の吸着分子を脱着した後、低温原子層堆積法によりデバイス表面に保護膜(Al2O3)を形成することにより、プラスチック上に大気安定なn型CNT TFTを実現した。・電界集中効果を利用したOLEDの低電圧動作本年度は、シミュレーションを用いて、CNT薄膜から半導体薄膜へのキャリアの注入について考察した。簡単のために、p型半導体薄膜(Eg = 1.1 eV, 300 nm)への正孔注入に注目し、片側はオーミックコンタクトの平面電極を、もう片側はCNTを模した直径1 nmの細線電極(障壁の高さ= 0.56 eV)を備えた構造について、シミュレーションをおこなった。その結果、CNT間の間隔が125 nm以下の場合において、細線電極に電界が集中することで電極界面付近のエネルギーバンドが急峻に曲がり、平板電極の場合と比較して、最大でおよそ4桁の電流増加が得られることを明らかにした。本年度はCNTへの電界集中効果を利用したOLEDの低電圧動作の実証と、あたらにフレキシブルバイオセンサの創出に取り組み、以下の成果を得た。・CNTへの電界集中効果を利用したOLEDの低電圧動作の実証浮遊触媒CVD法によりフィルタ上に成膜したCNTを基板に転写することにより、ネットワーク状のCNT透明電極を形成した。これをアノード電極として、OLEDを作製し、発光を評価した。従来の透明導電膜であるITOと比較して、低電圧でCNT周囲に強い発光を得ることに成功し、当初の目論見を実証した。一方で、CNT薄膜転写プロセス由来のパーティクルにより、リーク電流が生ずることが多く、OLED層の薄層化が困難であり、動作電圧を十分に低減できなかった。今後はパーティクルの除去プロセスを検討し、超低電圧動作を目指す。・フレキシブルバイオセンサの創出CNTは広い電位窓をもち、また耐汚染性に優れており、電気化学センサとしても応用が期待されている。一方で、センサ応用の場合、CNTの表面の清浄性が感度や均一性に関わってくるが、従来の溶液法等で作製されたCNTバイオセンサはプロセス由来の表面汚染により、期待される性能と均一性が得られていなかった。本研究では、浮遊触媒CVD法に基づく乾式転写法によりCNT薄膜を形成するとともに、プロセス中に保護膜を形成することにより、清浄なCNTの素子化を実現した。

その結果、きわめて均一で、かつ市販のセンサと比較しても安定性に優れたCNT電気化学センサを実現した。さらに、ドーパミンの高感度検出(10 nM)にも成功した。今後は実用化を目指し、印刷プロセスと組み合わせながら、極限的に安価で高性能な電気化学センサを作製する技術を確立する。カーボンナノチューブのみで構成されたオールカーボン集積回路やフレキシブルバイオセンサの創製を進めている。今年度は人体に直接接着可能な高い伸縮性をもつデバイスを実現した。また、バイオセンサについては、清浄表面をもつカーボンナノチューブ櫛形電極を作成する技術を確立し、Redox cycleにより高感度かつ選択的にドーパミンを検出する手法を開発した。伸縮可能なエレクトロニクスは、電子皮膚や健康・医療デバイスなどのウエアラブルデバイスへの応用が期待される。オールカーボンデバイスを伸縮性を持つ基板上に実現した。トップゲート型CNT TFTのチャネル部には、高純度半導体型CNTを、電極や配線はFCCVDにより成長したCNTを用いた。作製したデバイスを20%伸張したときのTFTのオン電流の変化は8%程度であった。これは従来の報告に比べて小さいものであった。最大で40%まで伸張してもTFTは動作した。作製したデバイスは透明であり人体への貼り付けも可能であった。作製した全カーボンナノチューブデバイスはその存在を感じさせないウエアラブルデバイスの創出に繋がる。カーボンナノチューブ薄膜はバイオセンサとしても、広い電位窓や少ない残余電流、速い電子交換速度、優れた汚染耐性などの優れた電極性能を持つ。電気伝導性と表面清浄性の高いCNT薄膜を用いて櫛型電極を作製し、電気化学的特性の評価、および選択的ドーパミン検出の実証を行った。サイクリックボルタンメトリにおいてgenerator電流、collector電流ともに典型的な定常電流応答波形を示し、redox cycleの収集効率は92.4 %であった。単一の平面電極の場合に比べ、信号電流は14倍であった。CNT薄膜の特徴を活かして、機能・デザインの両面で革新的な3Dエレクトロニクスの創出に繋がる基盤技術の確立を目指し、研究を実施した。その結果、トランジスタのチャネルや電極・配線の材料としてCNT薄膜を用いたAll-CNT集積回路を世界で初めて実現した。作製したAll-CNT集積回路は透明で極めて高い柔軟性を有していた。加熱成形により、様々な形状の立体デバイスを実現できることを実証した。さらに、CNT薄膜の高い伸縮性を活かしたウェアラブルなヘルスケアデバイスについて発展的研究も開始し、PDMS薄膜上に極めて高い伸縮性をもつAll-CNTデバイスやフレキシブルな高感度CNTバイオセンサを実現した。加熱成形可能な電子デバイスはすでに実現し、Nature Communication誌に論文が掲載された。また、OLEDの低電圧駆動にも見通しを得た。当初計画はすでにほぼ完了している。
教師の資質・力量・パフォーマンス等と学校経営・教育政策に関する政策科学的研究

「教師の資質・力量・誇り・パフォーマンス(NAPP)と学校教育の質(SQP)」の実態と規定要因の解明を目的に、関連文献の検討結果とOECDのTALIS2013の結果を踏まえ、3つのWeb質問紙調査を実施し、4つの国内学会大会で各2回・計8件の発表を行い、2点の研究成果報告書を取り纏め、目下、学術書刊行の準備中である(2019年10月刊行予定)。◆Web質問紙調査:1第1回教師調査(2017年2月、小中教員1782名)、2第2回教師調査(2018年2月、小中高校教員1440名)、3一般人調査(2018年2月、1000名)◆分析結果と知見は多岐に亘るが、ここでは特に示唆に富む2点のみ紹介する。1)TALIS2013の結果で注目された日本の教師の自己効力感12項目の著しい低さ(肯定2選択肢の合計で2585%ポイント低い)の一因が4件法選択肢のワーディングにあると考え調査対象者を2分し、それぞれにTALIS元版と同変更版で回答してもらった結果、前者はTALISの結果とほぼ同じだったが、後者の肯定回答率は大幅に向上したものの(10項目で1025%ポイント低い)、「批判的思考を促す」で43%ポイント、「自信を持たせる」で30%ポイント低い結果となった。日本の特殊性として改善すべき課題であろう。2)「働き方改革」が喧伝され、もう一方で教職は介護職などと並んで「感情労働」でありバーンアウトも多いと指摘されてきたが、「多忙さは解消されてきたか」への4件法・否定的回答は83%だった。他方、バーンアウト尺度17項目に基づく「情緒的消耗感」の規定要因について重回帰分析を行った結果、男性、高年齢層で消耗感が低く、仕事評価面で教職後悔、多忙疲れ、校務負担感、職員不足、マスコミの無理解を感じているほど高いという結果となった。この結果は、教員の指導環境を改善していくうえで示唆に富むものであろう。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、教師の資質・力量・誇り・パフォーマンス(NAPP)と学校教育の質(SQP)の実態と規定要因を明らかにするために、1文献研究、2OECDのTALIS2013など既存調査の結果の検討、3独自調査のデータの分析、4学校・教委等の訪問調査を行う。4年継続・初年度の平成27年度は12と3独自調査の実施準備を行った。それらは次年度以降に向けての準備作業であるから、ここでは2の検討成果の内、次の一点に絞って紹介する。TALIS2013の結果では、日本の教師の仕事時間の長さ(参加国平均38時間に対し日本54時間)と自己効力感の著しい低さが注目された。自己効力感12項目について「非常によくできている」「かなりできている」の合計回答割合の参加国平均は9割台2項目、8割台8項目、7割台2項目だったが、日本は5割台3項目、4割台4項目、2割台3項目、1割台2項目であった。この日本の著しい低さについて国立教育政策研究所編『教員環境の国際比較』は、日本の教師は「謙虚な自己評価を下す傾向、目標水準が高い等」による可能性があるとコメントしている。当該質問項目の選択肢は「非常によくできているA lot」「かなりできているQuite a bit」「ある程度できているTo some extent」「まったくできていないNot at all」であり、日本の教師の大半は「ある程度」を選択したから、上記コメントは部分的に妥当と考えられるが、次の二点で更なる検討が必要である。1上記のような4件法での「かなり」と「ある程度」との受け止め方の違い(「ある程度」を肯定的と見るか否かや「あまりできていない」と訳していたら違う結果になった可能性)、2「かなり」の選択を回避した実質的な背景要因は何か(たとえば1990年代以降の教師バッシングや教員政策などの影響)。この二点は次年度以降の主要な探究課題の一つとする。【本研究の枠組と分析課題】教師の資質・力量・誇り・パフォーマンス(NAPP)と学校教育の質・パフォーマンス(SQP)を目的変数、1教師の意識・実践、2学校経営と同僚性・協働性、3学校教育環境(子ども・保護者の実態)、4教育政策・教育言説(マスコミ等の見方)を主な規定要因とし、次の三つの分析課題を設定。(1)34の「学校教育基盤」の構造変容・揺らぎと教育実践の現代的な難しさ・課題。(2)NAPPと12の関連構造・改善課題。(3) NAPPとSQPの関連構造に関する総合的検討。【平成27年度の研究計画と進捗状況】上記三つの分析課題のうち(1)と(2)を中心に、次年度以降に向けての基礎作業を行う。その進捗状況は以下の通り。(1)「学校教育基盤」の構造変容・揺らぎと教育実践の現代的な難しさ:政策文書・マスコミ報道・関連図書と国内外の研究者等との意見交換により構造変容・揺らぎの特徴と教育実践の現代的な難しさ・課題について検討し所期の目的を達成した(「13.研究発表」欄の二論文として公表)。

(2)NAPPと12の関連構造・改善課題:調査データの分析と訪問調査を行う予定であったが、(a)訪問調査は日程調整ができず、個々のメンバーの学外活動の一環として行うにとどまった。(b)調査データの分析は、OECDの教員調査(TALIS2013)、横浜市教育委員会2013年実施の教職員業務実態調査、本研究代表者による2000年の日中英3カ国比較教員調査、「日本の教育を考える10人委員会」の2014年教員調査の結果を検討し、教員環境の実態・特徴と課題について整理し、(c)次年度実施の独自調査の調査票原案を作成した。【「(2)おおむね順調に進展している」とした理由】上記(2)(a)の訪問調査が不十分だった点、及び同(c)のプリテストが2016年5月にずれ込んだ点を除いて計画通り進めることができた。4年継続2年目の平成28年度は独自調査を行い小中教員1782名(小1016、中766)の回答を得た。得られた知見は多岐にわた豊富であるが、ここでは中学教員対象のTALIS2013の結果との比較のうち次の一点に絞って紹介する。TALISでは日本の教師の自己効力感の著しい低さが注目された。自己効力感12項目について「非常によくできている」「かなりできている」の合計回答割合の参加国平均は9割台2項目、8割台8項目、7割台2項目だったが、日本は5割台3項目、4割台4項目、2割台3項目、1割台2項目であった。この結果について同調査の日本語版報告書は、日本の教師は「謙虚な自己評価を下す傾向、目標水準が高い等」による可能性があると述べている。しかし、当該質問項目の第3選択肢「ある程度できている」の英語版は「To some extent」であるが、4件法の場合の選択肢は正負各2つにするのが通例であるから、第3選択肢を「あまりできていない」と訳していたら違う結果になった可能性がある。そこで同質問について1TALIS元版(中481名)と2TALIS変更版(中285名)の2種の調査票を作成し調査した。2TALIS変更版の結果、3割台1項目、5割台2項目、6割台5項目(内3項目は約69%)、7割台4項目となった。この結果も3割台の1項目を除いてTALISの結果より約1割約3割低い。その低さの一部が上記報告書の理由によるだろうが、他の実質的な要因もよると考えられる。例えば3割台の項目は「批判的思考を促す」で、TALIS参加国平均80%に対し37%でしかない。この大きな差は、例えば知識中心主義・受験学力重視傾向などに加えて、批判的思考(critical thinking)や論理的思考力(logical thinking)の形成を軽視・抑制する傾向があるからだとも考えられる。ともあれ、上記のような差を含めて、調査票に盛り込まれた種々の質問項目の相互関係・因果関係について分析・考察することが次年度の研究課題となる。【本研究の枠組と分析課題】教師の資質・力量・誇り・パフォーマンス(NAPP)と学校教育の質・パフォーマンス(SQP)を目的変数、1教師の意識・実践、2学校経営と同僚性・協働性、3学校教育環境(子ども・保護者の実態)、4教育政策・教育言説(マスコミ等の見方)を主な規定要因とし、次の三つの分析課題を設定。(1)上記34の「学校教育基盤」の構造変容・揺らぎと教育実践の現代的な難しさ・課題。(2)上記NAPPと12の関連構造・改善課題。(3) NAPPとSQPの関連構造に関する総合的検討。【平成28年度の研究計画と進捗状況】上記三つの分析課題のうち(1)と(2)の検討作業の結果を踏まえ、それら(1)(2)と(3)について実証的に検討するために独自のWebアンケート調査を実施し、そのデータの分析に着手する。その進捗状況は以下の通り。
新しい脳下垂体ホルモン-ソマトラクチンの機能と遺伝子の研究

大西洋タラ、ヒラメ、シロサケ、ギンザケ、コイ、ヨーロッパヘダイとアメリカナマズのソマトラクチン(SL)、および大西洋タラとシロサケのSLcDNAを同定した。サケ科のSLは単純タンパク質、他のSLは糖タンパク質であった。サケSLのゲノム遺伝子は16kbであり、5個のエキソンからなる。SL細胞は脳下垂体中葉にあり、サケ科では難染色性であり、他は、PAS陽性であった。ニジマスでのSLの発現と細胞内局在をシロサケSLcDNAによるインサイチュ-ハイブリザイゼイション法で証明した。また、金コロイド法によりSL免疫活性が分泌顆粒中にあることを示した。これらの細胞学的所見はSL細胞が内分泌細胞であることを支持する。大西洋タラおよびサケSLのラジオイムノアッセイ系を確立した。性成熱、環境水のカルシウム濃度および酸性度によって血中SLレベルが変動することから、SLをホルモンと定義できる。これら予想される作用の内、酸性水中のニジマスで血中のSLレベルが特異的に上昇することから、酸・塩基平衡の調節機能に関与している可能性が高い。また、コバルト・ニジマスに特徴的な脂肪蓄積とSL細胞の欠如の間に因果関係を指摘し、SLが脂質分解促進に関与すると推論した。シロサケSLのゲノム遺伝子の転写開始点の上流域に、哺乳類のGHおよびPRL遺伝子の転写因子であるPit-1の結合配列を見出した。シロサケのPit-1遺伝子を魚類で初めて同定し、抗体を作成した。免疫組織染色により、ニジマスの脳下垂体の前葉のGHおよびPRL細胞の核のみならず、中葉のSL細胞の核にもPit-1が局在することを証明した。次にPit-1遺伝子を発現ベクターの下流に挿入したプラスミドとSLおよびGH遺伝子の転写調節領域をルシフェラーゼ遺伝子の上流に挿入したプラスミドをヒーラ細胞に導入し、ルシフェラーゼ活性の増大を確認した。すなわち、Pit-1は、GHのみならずSL遺伝子の転写調節領域に作用して、転写を活性化すると解される。このSL遺伝子のPit-1による活性化に必要な5'上流領域のサイズは0.5kbであった。大西洋タラ、ヒラメ、シロサケ、ギンザケ、ニジマス、およびアメリカナマズのソマトラクチン(SL)を精製し、前四者の一次構造を決定した。大西洋タラおよびシロサケのSLcDNAを同定した。タラとサケのSLは209残基、ヒラメは207残基からなる。SLは3個のSーS結合の他にシステイン残基を有し、これが容易に酸化されて重合した。大西洋タラとヒラメSLは1ヶ所の糖結合部位を有する糖タンパクであるが、シロサケSLは単純タンパクであった。この結果は前2者のSL細胞がPAS陽性であり、サケ科SLでは難染色であるという組織学的知見と符合した。シロサケSLのゲノム遺伝子の構造(16kb)を解析した。このSL遺伝子は哺乳類の成長ホルモン(GH)とプロラクチン(PRL)遺伝子よる大きいが、いずれも5個のエキソンからなる。大西洋タラおよびギンサケ・SLの抗体を調製し、ラジオイムノアッセイ系を確立した。大西洋タラのSLレベルは稚魚よりも成熟魚で高いこと。

ギンザケのSLレベルは性腺の発達にともなって上昇し、最終成熟期に最大になった。これらの知見からSLは生殖と関係があることが示唆された。淡水、10mMCa+水、および80%海水中で飼育したニジマスの脳下垂体をシロサケのSL、GH、およびPRL抗体で免疫染色すると、Ca+水および80%海水で飼育としたニジマスのSL細胞の核と細胞面績は他のホルモン細胞と比べて有意に増大した。この結果からSLがカルシウム調節に関与する可能性が示唆された。一方、ニジマスに成長ホルモンを対照として、サケSLを投与し、成長促進活性の力価を比較したが、SLには活性がみとめられなかった。また、ニジマスのマクロファ-ジの活性化を指標として、SLの免疫賦活作用を検討したが、再現性のある結果は得られなかった。SLの酸化重合を考慮すると、SLを用いた上記の2つの研究の再検討が必要である。安定なソマトラクチン(SL)を得るために、シロサケの他にティラピア、コイ、クロダイのSLについて精製法を検討した。トライトンXを含むリン酸緩衝液(pH8.0)で抽出し、スーパーデックス75でゲル濾過し、直ちに、逆相高速液体クロマトグラフィーで精製することによって迅速高収量に精製できた。また、この方法で調製したSLは比較的安定であった。ティラピア、コイ、クロダイSLの部分構造を決定し、コイSLには、ペプチド鎖の異なる2種類の分子を同定した。シロサケSLで免疫したマウスの脾臓細胞をマウス骨髄腫細胞と融合させてモノクローナル抗体を調製した。しかし、この抗体は非競合二抗体法による酵素抗体法では十分な感度が得られなかった。一方、ポリクローナル抗体を種々調製し、特異性の高い抗体を選び上記の酵素抗体法を確立した。コバルト・ニジマスは、体色異常を示すとともに腹腔内に多量の脂肪を蓄積する。その脳下垂体は、脳から離れており、SL産生細胞とメラノトロピン細胞を欠損していることを免疫組織染色により明らかにした。また血中SL量は正常ニジマスに比べて著しく低いことも明らかにした。この結果は、コバルトニジマスの体色異常はメラノトロピン細胞の欠損に因り、脂肪の蓄積はSLの欠如に因ると解され、SLが脂肪の代謝(脂質分解)を促進することを示唆している。ニジマスを10mMカルシウムを含む水から淡水に移すと血中SL量は、目に有意に上昇した。昨年度の細胞学的知見と合せて、SLがカルシウム代謝に関与する証拠が得られた。肝臓のcDNAライブラリーから、ソマトメジン様ペプチド(SML)のcDNAを単離し、塩基配列を決定した。SMLの前駆タンパク質は、19残基のシグナルペプチドと73残基の成熟タンパク質からなる。この遺伝子は、腎臓や胃でも発現するが、脳下垂体や心臓では発現していないことが分った。ニジマス脳下垂体中葉におけるソマトラクチン(SL)の発現と細胞内局在をシロサケのSLcDNAを用いて、インサイチュ-ハイブリザイゼイション法で証明した。また、金コロイド法によりSL免疫活性が分泌顆粒中にあることを示した。これらの細胞学的所見はSL細胞が内分泌細胞であることを支持する。昨年度までに、性成熟、環境水のカルシウム濃度の変動にともなって血中SLレベルが変動することから、SLがホルモンと定義できる要件を満たした。
サイトカイン拮抗物質を開いた新しい移植拒絶な応制御法の開発

ヒト末梢血単核球混合培養(MLC)を,in vitroにおける拒絶反応モデルとして研究を施行した.HLA typingを施行したうえでMLCを以下の2群にわけ,MHC class IIが上清中のサイトカイン産生様式,リンパ球表面抗原にどれだけ影響を及ぼすかを検討した.さらにサイトカイン拮抗物質(IL-1ra, TNFbp)添加による効果をも検討した.I.HLA一致(自家移植モデル)MHC class IIが異なると,リンパ球増殖反応は有意に増加した.一方,上清中のサイトカイン(IL-1,2,8.10)はその産生が増加し,さらにIL2-Rも発現が増加した.これらのリンパ球増殖反応,サイトカイン産生,IL2-R発現の誘導はIII>II>Iの順に増加していた.これらの変化はIL-1raにより有意に抑制され,TNFbpにより一部抑制された.一方これらのサイトカイン拮抗物質は,CD4/CD8には影響を与えなかった.以上よりこの実験モデルでは,MHC class II相違による抗原提示細胞の活性化においては,炎症性サイトカイン,特にIL-1が重要であり,これらを特異的に阻害するサイトカイン拮抗物質は新しい拒絶反応制御法として有用である可能性が示唆された.ヒト末梢血単核球混合培養(MLC)を,in vitroにおける拒絶反応モデルとして研究を施行した.HLA typingを施行したうえでMLCを以下の2群にわけ,MHC class IIが上清中のサイトカイン産生様式,リンパ球表面抗原にどれだけ影響を及ぼすかを検討した.さらにサイトカイン拮抗物質(IL-1ra, TNFbp)添加による効果をも検討した.I.HLA一致(自家移植モデル)MHC class IIが異なると,リンパ球増殖反応は有意に増加した.一方,上清中のサイトカイン(IL-1,2,8.10)はその産生が増加し,さらにIL2-Rも発現が増加した.これらのリンパ球増殖反応,サイトカイン産生,IL2-R発現の誘導はIII>II>Iの順に増加していた.これらの変化はIL-1raにより有意に抑制され,TNFbpにより一部抑制された.一方これらのサイトカイン拮抗物質は,CD4/CD8には影響を与えなかった.以上よりこの実験モデルでは,MHC class II相違による抗原提示細胞の活性化においては,炎症性サイトカイン,特にIL-1が重要であり,これらを特異的に阻害するサイトカイン拮抗物質は新しい拒絶反応制御法として有用である可能性が示唆された.
歯周組織のコラゲン吸収・分解機構の解明

歯周組織は絶えず咬合の力や動きを吸収し、消耗を受けており、コラゲン線維の代謝・新生速度は極めて高く常に改造が行われている。生理的条件下では、改造現象は線維芽細胞によってなされていると考えられてきているが、セメント芽細胞がコラゲン貧食能を持ち、改造現象に関与している可能性が示唆されたので本研究を行い、以下の結果を得た。材料には、潅流固定した生後3週から6箇月のウィスタ-系ラットの下顎臼歯の歯周靭帯ーセメント質境界部組織を用いた。この微細構造とACPase・ALPase活性の局在を電顕で観察し、比較検討した。セメント芽細胞はセメント質表面にほぼ垂直に配列し、細胞小器官はセメント質側に局在していた。セメント芽細胞のなかには、コラゲン細線維を取り込んでいる像がしばしば観察された。これらの線維の他端はセメント質のシャ-ピ-線維に連続しているものも有った。また、細胞内コラゲン線維を持つセメント芽細胞も多数観察され、1本または数本のコラゲン線維が貧食小体中に認められた。これらの多くの小体にはACPase活性が認められ、コラゲン貧食水解小体であることが確認された。さらに、水解小体中でのコラゲンの変性・消化像も観察された。また、ALPase活性が形成中のコラゲン貧食小体の限界膜に認められたが、貧食水解小体には観察されなかった。このALPaseは貧食小体膜の形成・分化に関与していることが示唆された。また、マラッセ上皮遺残細胞のコラゲン貧食像も観察された。これらの貧食作用はコラゲン改造機構よりむしろ、細胞の移動に伴うものと考えられた。以上の研究結果より、歯周靭帯ーセメント質境界面では、従来考えられていた線維芽細胞に加えセメント芽細胞もコラゲン貧食能を持ち、生理的コラゲン改造機構に積極的に関与していることが明らかにできた。これら生理的条件下では、改造現象は線維芽細胞によってなされていると考えられてきている。最近これらに加えて、歯の萌出や移動に伴う改造現象で、セメント芽細胞がコラゲン貪食能を持ち、造現象に関与している可能性が示唆されたので本研究を行い、以下の結果を得た。材料には、灌流固定した生後3週から3箇月のウィスタ-系ラットの下顎第1臼歯の歯周靭帯-セメント質境界部組織を用いた。その微細構造とACPase活性の局在を電顕で観察し、比較検討した。また、細胞内コラゲン線維を持つセメント芽細胞も多数観察され、1本または数本のコラゲン線維が貪食小体中に認められた。これらの多くの小体にはACPase活性が認められ、コラゲン貪食水解小体であることが確認された。

コラゲンを貪食しているセメトン芽細胞では粗面小胞体はやや拡張し、正常な分泌顆粒もなく、基質の分泌は抑制されていた。以上の研究結果より、歯周靭帯-セメント質境界面では、従来考えられていた線維芽細胞に加えセメント芽細胞もコラゲン貪食能を持ち、生理的コラゲン改造機構に関与していることが明らかにできた。歯周組織は絶えず咬合の力や動きを吸収し、消耗を受けており、コラゲン線維の代謝・新生速度は極めて高く常に改造が行われている。これら生理的条件下では、改造現象は線維芽細胞によってなされていると考えらされてきている。最近これらに加えて、セメント芽細胞とマラッセの遺残上皮がコラゲン貪食能を持ち、改造現象に関与している可能性が示唆されたので本研究を行い、以下の結果を得た。材料には、潅流固定した生後3週から6箇月のウィスタ-系ラットの下顎臼歯の歯周靭帯一セメント質境界部組織を用いた。その微細構造とACPase・ALPase活性の局在を電顕で観察し、比較検討した。実験観察期間を通して、セメント芽細胞のなかには、コラゲン細線維を取り込んでいる像がしばしば観察された。これらの線維の他端はセメント質のシャ-ピ-線維に連続しているものも有った。また、細胞内コラゲン線維を持つセメント芽細胞も多数観察され、1本または数本のコラゲン線維が貪食小体中に認められた。これらの多くの小体にはACPase活性が認められ、コラゲン貪食水解小体であることが確認された。さらに、水解小体中でのコラゲンの変性・消化像も観察された。興味あることには、ALPase活性が形成中のコラゲン貪食小体の限界膜に認められた。この活性は貪食小体膜の形成・分化に関与している可能性が示唆された。これらの貪食作用は、遺残細胞の移動に伴うものと考えられた。以上の研究結果より、歯周靭帯一セメント質境界面では、従来考えられていた線維芽細胞に加えセメント芽細胞もコラゲン貪食能を持ち、生理的コラゲン改造機構に関与していることが明らかにできた。
割合概念におけるインフォーマルな知識と認知的障害の分析

この研究では、割合概念を対象にして、インフォーマルな知識を分析し、さらに学習中に遭遇する認知的障害の内容を同定することを目的とした。割合概念は、小学5年生で教えられる概念であるので、学習する前の子どもとして、小学4年と5年それぞれおよそ200名、学習後の子どもとして6年生150名をそれぞれ対象にした。インフォーマルな知識としては、割合の意味に関するもの(100をベースにしていることと部分-全体に関わること)、量的な表象に関すること、および割合概念としての第2用法に関する知識などを検討した。割合の意味と量的な表象に関しては、割合を学習する以前の子どもでも、4080%の子どもが、かなり性格に、部分-全体に関する知識やその意味などを理解しており、さらに量的な大きさについても、学習が終わった6年生とまったく差がないほどの豊かなインフォーマルな知識をもっていることが、見いだされた。さらに驚いたことに、割合の第2包容、中でもある量の90%を求めるといった公式に依存しなければ解決することは不可能と思われる問題でさえも、準正等も含めれば、学習する以前の40%もの子どもが、適切に解決することができた。学習中に遭遇する認知的障害については、まず割合の公式で用いられる「比べる量」と「基にする量」といった用語を理解していない子どもが多いことが示された。割合の公式を利用するさいにもっとも重要な用語を理解していないことから、当然のごとく、彼らは割合を解決することができなかった。さらに、%を「比べる量」と「基にする量」と混同する子ども、2030%も存在した。こうした困難性のためか、学習が終わった子どもで、教室で指導された割合の公式を使って問題を皆生する子どもは、わずか7%しないないという驚くべき事実も、見いだされた。平成12年度は、以下のような研究をおこなった。割合に関するインフォーマルな知識を解明するために、割合を未だ学習していない4(N=124),5年生(N=137)を対象にした。用いられた課題は、割合の意味、割合の量的表象、第2用法の3種類である。意味課題での問題は、(1)康男君は、シャツを買おうと思っています。Aデパートでは、ほしいシャツが30%引きで売っています。Bデパートでは、ほしいシャツが20%引きで売っています。どちらで買った方がやすいでしょう?、(2)康男君は、「僕の答は100%正しい」と言っています。この言葉は、以下のどの意味でしょう、半分くらい正しい、だいたい正しい、全部正しい。これ以外に、さらに2間が用いられた。量的表象では、同じ大きさの図の50%、75%、25%、90%に斜線を引き、それぞれの大きさを%として問う問題である。第2用法では、(1)40人乗りのバスで50%の人数は?、(2)20人乗りのバスで25%の人数は?、(3)80人乗りのバスで75%の人数は?、などである。これらの問題は、一斉テストの形式で実施された。その結果、割合の意味の正答率はは、4年生で72%、5ねんで92%であった。量的表象の正答率は、4年で32%、5年で61%であった。さらに第2用法の正答率は、4年で24%、5年で47%であった。とくに割合を学習していない5年生とすでに学習が終わった6年生とでは、これらの課題における正答率に差が見られなかった。

こうして、割合を公的に学習していない4年や5年生は、割合の基礎となる意味や量的な表象についてのインフォーマルな知識をかなりな程度獲得していることが、明らかになった。さらに、普通は公式を学習した後で解決可能となる第2用法の問題でも、未だ学習していない5年生ではインフォーマルな知識を利用して解決可能であることさえも、実証された。本年度の研究では、割合のどのような側面が認知的なハードルになっているかを分析した。そのため、割合の学習が終わった5年生と6年生合計286名を対象に、以下の2つの研究をおこなった。まず、使用した問題は、割合の3用法に関ずる問題だが、たんなる問題解決ではなく、答の量を大まかに概算し、次に適切な式を選択させるという2ステップの問題解決をおこなわせた。その結果、答の大きさの判断の家庭については、第1と2用法の正答率は、74%と81%とかなり良好でみったが、第3用法は55%とやや低下していた。ところが、式の選択になると、第1は39%、第21は41%、第3は26%と、判断に比べると激減していた。また、どのような式が語って選択されたかを分析すると、第1用法ではわり算が圧倒的に多く、第2用法でもわり算が選択されでいた。しかし、第3用法ではかけ算がもっとも主要な誤った選択であった。第1用法に法におけるわり算は、大きい数÷小さい数という既有知識からの選択と思われる。一方、第2と3用法における誤った式の選については、割合の要素の同定と大きく関連していることが考察された。つまり、第2と第3用法では、比べる量と元にする量とを混同する誤りが2-4割存在し、このために先述した誤った式め選択がなされたものと考察された。第2の研究では、こうした結果をふまえて、介入するためのプログラムのデザインをおこなっている。本研究でベースとした結果は、(1)割合の大きさの概算は、かなり良好である、(2)意味構造としての部分-全体の構造をもつ問題への理解度はかなり高い、(3)第2用法の理解がもっともよく、ついで第1用法が高く、第3用法がもっとも難しいといった結果である。この研究では、割合概念を対象にして、インフォーマルな知識を分析し、さらに学習中に遭遇する認知的障害の内容を同定することを目的とした。割合概念は、小学5年生で教えられる概念であるので、学習する前の子どもとして、小学4年と5年それぞれおよそ200名、学習後の子どもとして6年生150名をそれぞれ対象にした。インフォーマルな知識としては、割合の意味に関するもの(100をべースにしていることと部分-全体に関わること)、量的な表象に関すること、および割合概念としての第2用法に関する知識などを検討した。割合の意味と量的な表象に関しては、割合を学習する以前の子どもでも、4080%の子どもが、かなり性格に、部分-全体に関する知識やその意味などを理解しており、さらに量的な大きさについても、学習が終わった6年生とまったく差がないほどの豊かなインフォーマルな知識をもっていることが、見いだされた。さらに驚いたことに、割合の第2包容、中でもある量の90%を求めるといった公式に依存しなげれば解決することは不可能と思われる問題でさえも、準正等も含めれば学習する以前の40%もの子どもが、適切に解決することができた。学習中に遭遇する認知的障害については、まず割合の公式で用いられる「比べる量」と「基にする量」といった用語を理解していない子どもが多いことが示された。割合の公式を利用するさいにもっとも重要な用語を理解していないことから、当然のごとく、彼らは割合を解決することができなかった。さらに、%を「比べる量」と「基にする量」と混同する子ども、2030%も存在した。
縦型コンプリヘンシブスクールの機能連携を応用した小中スパイラル英語展開教材の開発

2ヵ年にわたる本研究の最終年度にあたる平成22年度においては、昨年度に行った海外小学校英語教育視察調査の結果を書籍にまとめ、その成果を広く世に問うことを目指した。書籍の刊行に関しては、須部が中国、梅本がタイ、淺間がアイスランド、山下がフィンランドを担当し、それぞれ各国の特性を活かした英語授業活動を具体的に詳述した。分担者の淺間は、編集責任者として各々の原稿の細部に至るまで目を配り、日本の小学校英語教員にとって有意義な提言となるべく配慮を施した。既にすべての原稿提出、校正作業も完了し、現在は出版社との最終調整の段階に至り出版を待つのみである。研究代表者の須部は、磐田市教育委員会からの要請に応え、本研究従事者らによる、リレー形式の、小学校英語教員を対象とした講演活動を企画中であり、平成23年夏における書籍刊行と共に、当活動を実施していく予定である。具体的には、須部が第一回目を、第二回目を淺間が、第三回目を梅本が、そして第四回目を山下が担当し、それぞれが視察調査を行った国から得たティーチングチップスを豊富に盛り込むことによって、小学校英語担当教員にとって即戦力となるような講演内容を心がけるつもりである。また分担者の山下は、静岡県西部英語教育研究会の招聘により、高校の英語教員を対象に『フィンランド縦型コンプリヘンシブスクールにおける英語教育事情』と題した講演を行った。さらに、愛知県大府市の依頼を受け十月に、小学生親子を対象とした自然体験教養講座『かんたん英語でウォークラリー』を実施し本研究の成果の一端を紹介した。今後も本研究を契機として様々な困難が予想される小学校英語活動の動向を注視し、さらなる提言を試みるために新たな研究に着手していきたい。2ヵ年にわたる本研究の初年度に当たる平成21年度においては、まず本研究代表者の須部を中心として、平成20年度に実施した小学校英語教育現場に対する聞き取り調査の結果を再分析し、問題点の徹底的な洗い出しを行った。その結果、以下の問題点が明らかになった。例えば、「英語ノート」を活用したステップアップ教材の作成が難しいこと、スタッフや適切な人材配置の問題、スキルアップのための研修機会が少ないことなど、枚挙に暇がない。以上のような問題で揺れる日本の小学校教育現場に対し、何らかの有効な具体的な提言を供すべく、本研究従事者等は、それぞれ中国大連市東北路(Dongbeilu)小学、タイ・バンコク市のチュラロンコン(Chulalongkorn)小学校、アイスランド北部のブレクスコリ(Brekkuskoli)総合学校、フィンランド・ヘルシンキ近郊のクオッパヌンミ(Kuoppanummi)総合学校を訪問し、英語授業の視察を行った。我々が赴いたものはいずれも、小学校英語教育の先進例であり、学ぶ点も多く有意義な訪問ができた。特に近隣アジア諸国における「学習意欲をかきたてる英語授業活動」や北欧の「縦型コンプリヘンシブスクール(小学校課程6年間・中学校課程3年間の一貫教育)の機能連携」には、日本の小学校英語教育が目指すべき方向性を考えるうえで、参考となる点が多くみられた。以上の研究成果を書籍に著し、広く世間に発信を試みたい。次年度は、「小中機能連携」を視野に入れ、ヒアリングとスピーキング活動に特化した、スパイラル方式による「段階的教材(graded teaching materials)」の開発を具体化する。