hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄自律神経核におけるペプチドおよびアミン含有神経のシナプス構造

すなわち、ラット腰髄節では、中間質内側中心管背側部に節前交感神経細胞が多く分布しており、ペプチド、モノアミン含有神経終末もこの部に一致して密に分布する。4.脊髄自律神経核に投射する上位中枢のひとつである延髄縫線核について検索した。(1)頸髄(C5)または胸髄(T1T3)にHRPを注入し逆行性に標識される細胞体の分布をしらべると、延髄では、縫線核(淡蒼、不確)の他、巨細胞性網様核、孤束核なども標識された。(2)HRP進行性標識後、同じ切片に免疫組織化学反応を行ない、脊髄に投射する細胞に共存するペプチドとセロトニンをしらべた。(3)セロトニン細胞には、エンケファリン、ソマトスタチン、P物質、甲状腺刺激ホルモン分泌ホルモンが、種々の組合わせで共存することが、免疫組織化学的に示された。
土砂流出による津波発生の予測に関する研究

本研究では、1990年11月の雲仙普賢岳噴火の再開により最も崩壊の危険性が高いとされる眉山のもう一峰七面山が崩壊した場合の津波の発生について調べた。1792年に眉山崩壊が発生した時の想定震度と同じ震度を七面山に作用させたときの山体崩壊検討の結果、その規模は眉山の崩壊規模に比ベかなり小規模となること、さらにその崩壊土砂が島原市を超えて沿岸部に達するまでの流送路離は眉山崩壊の場合に比ベて相当大きくしかも市街地を通過することから、発生津波は相当小さいものと判断された。七面山の山体崩壊を考えるなら、むしろ市街地への災害の方がはるかに深刻であることは言うまでもない。ただしこのような山体崩壊の予測いは多くの不確定要素が含まれているため、土砂崩壊の規模には相当の予測誤差の開きが考えられる。その大きいほうの予測崩壊規模をとった場合は、発生確率は小さいと期待されるとは言え、眉山崩壊クラスの崩壊がないとは言えない事も判明した。そこで津波の水理模型実験では、七面山が1792年の眉山山体崩壊と同じような規模で崩壊・土砂流出したとした場合の有明海全体への津波の伝播遡上についてまず検討した。その結果、七面山の崩壊の場合も、眉山の場合と同様に有明海全体に津波の影響があることが確認された。ただしこれは考えられる最大規模の崩壊を想定したものであり、先に述べた島原市の地形等諸条件を考慮すれば、発生津波の規模は相当に小規模になるものと考えられる。
ヘーゲル論理学の発展史的および分析哲学的研究

ヘーゲル論理学とは何かについて発展史的見地から研究した。その結果次の点が明らかになった。ヘーゲル論理学は通常の論理学でなく、存在論であるが、存在を「関係」としてとらえ、それを「認識の理念」によって根拠づける理論である。その方法は「外的関係」を「内的関係」に転ずることであり、そこから、概念の「弁証法」と「自己内反省」が生じる。この構想は1804/5年の「論理学/形而上学」から始まり、その「論理学」部分が1808年頃から思弁的に再編成されることによって、1811年頃に「大論理学」の概要が形成されるようになった。1.初期から後期にいたるヘーゲル論理学の発展史および布置の研究に関しては、編著『ヘーゲル体系の見直し』(理想社)と拙著『生と認識超越論的観念論の展開』(知泉書館)において、一定程度解明した。-ヤコービによる観念論批判(1799年)の挑戦を受けて、フィヒテ、シェリング、ヘルダーリンなどと共に、ヘーゲルは、「表象の客観的実在性の根拠づけ」という超越論的観念論の課題を、「生の認識」という立場で捉え直した。その結果、ヘーゲル論理学は、「生」・「導入」・「体系」の相互連関の中で、「理念」そのものの自己根拠づけとして成立するという、論理学の位置づけと意味が明らかになってきた。2.後期の論理学そのものについては、主に『エンツュクロペディー』の「論理学」の序論と「存在」論の箇所を精読した。その結果、始元論、『大論理学』の初版と二版の関連などの問題について、一定程度理解が深まったが、まだ研究の途上にある。それと関連してイーバーや寺沢の解釈をも研究し、問題に対して理解を深めた。3.イエナ論理学の翻訳、精神現象学の論理学の研究はまだ充分に行なえていない。4.イェシュケの『ヘーゲル・ハンドブック』の翻訳(共訳)は少し前進したが、全体として余り進んでおらず、完成にいたっていない。5.ブランダムの"Articulationg Reasons"の翻訳(共訳)は少し進み、彼の認識論が、現代の「信頼性主義」や「外在主義」の議論を受け止め、それを社会的な次元で展開したという点などについて、理解が深まった。6.渡邊二郎の著作集の編集、解題執筆、ドイツ語論文の翻訳を行ない、シェリング研究において得るところが大であった。ヘーゲル論理学について発展史的にまた分析哲学との関連において研究するために、当初おもに「精神現象学の論理学」およびニュルンべルク・ギムナジウム論理学を研究するとともに、ブランダムの"Articulating Reasons"の翻訳を進めていた。その途中で病気・入院によって、平成23年度の後半は十分に研究できなくなった。その後、病気が快復し研究に復帰し、平成23年度では実現できなかった研究計画の部分を、平成24年度に持ち越して遂行した。その結果、「精神現象学」の「緒論」について、日本ヘーゲル学会のセミナーで発表し、その原稿を25年3月に駒澤大学の紀要「文化」31号に掲載した。また、関連するドイツ観念論については、旧著「ドイツ観念論への招待」を改訂し、24年12月に文庫本(ちくま学芸文庫)として公刊した。また、本来24年2月に行う予定であった、招へい外国人研究者の講演会を、通訳(満井裕子氏)と講演原稿の翻訳者(渋谷繁明氏・三重野清顕氏)の協力のもとで行った。すなわち、25年2月28日午後2時ー6時に、駒澤大学・246大学会館において、マンフレッド・フランク教授(チュービンゲン大学)が「同一性と非同一性との同一性」という題目で、クリストフ・ヤメ教授(リューネブルク大学)が「始原的思惟と世界市民主義」という題目で講演を行い、それに基づき討論を行った。その後、懇親会を行い、意見交換をはかった。また、3月2日に新潟大学で行われたシンポジウム「同一性を超えて」に参加し、フランク、ヤメ、栗原隆氏の発表に対する総括と代表質問を行った。7月28日に日本ヘーゲル学会主催セミナー「精神現象学を読む」において、「「精神の現象学」における道徳性と道徳的宗教」という題目で講演を行った。8月末に、イェーナ論理学から後期の論理学に至る発展史を扱った論文「ヘーゲルにおける関係の存在ー認識ー論の展開」をまとめ、「ヘーゲル哲学研究」第19号に寄稿した。12月17日にドイツのケルン大学で"Unendlichkeit und Erkennen.Logik und Metaphysik Hegels als der transzendentale Idealismus"という題目の講演を行い、ビックマン教授やエンゲルハルト博士と意見交換を行った。

12月19日にヘーゲル・アルヒーフ(ボーフム)を訪問し、ザンドカウレン教授やゼル博士と意見交換を行った。当初、おもにヘーゲルのニュルンベルク時代の論理学講義(アカデミー版ヘーゲル全集第10巻)を研究し、イエナ論理学から「大論理学」にいたる発展についていくつか新たな知見を得て、それを6月に開催された日本ヘーゲル学会のシンポジウムにおいて発表した。その発表原稿の短縮・改訂版を「ヘーゲル論理学研究」(平成24年12月)に、「ヘーゲル論理学は関係の存在ー認識ー論である」という題で掲載した。夏に、戦前の日本におけるハイデガーとヘーゲルの受容に関するドイツ語論文を執筆し、ドイツの雑誌「ベルリン・シェリング研究」に寄稿した。9月上旬に志社大学で行われた、フィヒテに関する座談会に参加し、フィヒテとシュルツェ、ヤコービ、ヘルダーリンの関係について報告した。9月末に日本ヘーゲル学会主催の「精神現象学」セミナーにおいて、「精神現象学」理性章冒頭について講演を行った。12月下旬にドイツ・リューネブルク大学に集中講義に行き、日本近代の哲学とヨーロッパ哲学の関係についてドイツ語で講義と討論を行った。その時の講義原稿を「駒澤大学総合教育研究部紀要」(平成25年3月)に掲載した。ブランダムのArticulating Reasonsの訳稿を一部まとめた。イェシュケのHegel-Handbuchの編訳をさらに進め、平成25年3月初めに編集者会議を催し、進捗状況を点検し、今後の課題を確認した。ヘーゲル論理学の発展史に関して、イエナの「関係の存在ー認識ー論」から「現象学の論理学」を経て「ニュルンベルク・ギムナジウム論理学」までの展開については、ある程度見通しをつけることがきた。しかし、その後の「大論理学」のテキストそのもの分析にはまだ至っていないし、ブランダムの翻訳も一部進めたにとどまっている。他方、関連分野や周辺部分、とくに「精神現象学」、ドイツ観念論、日本近代哲学、ヘーゲル論理学研究史については、若干前進した。25年度が最終年度であるため、記入しない。ヘーゲル論理学の発展史に関して、特にニュルンベルク・ギムナジウムの論理学講義の内容を調査し終え、それによって、イエナ論理学から「現象学の論理学」を経て「大論理学」に進展する事情が、体系構想の変化との関連において一部明らかになった。しかし、まだ「大論理学」のテキストそのものの分析に十分に入りえず、研究は半ば途上にある。分析哲学の研究もブランダム訳を一部進めたにとどまっている。他方、関連分野や周辺部分、とくにヘーゲル「精神現象学」、Hegel-Handbuch、ドイツ観念論、日本近代哲学については、若干前進した。ヘーゲルの「精神現象学」と「論理学」のテキストの読解を大学のゼミなどを通して進める。イェーナ論理学について書いたドイツ語論文"Unendlichkeit und Erkennen"(今年秋に公刊予定)を、ケルン大学で発表し、討論を行う。また、9月に台湾で行われる、アジア・ヘーゲル研究者ネットワークの創設会議に参加し、ヘーゲルの専門的研究の発表と日本ヘーゲル研究事情に関する報告を行い、国際交流をはかる。さらに日本のヘーゲル論理学研究史(フェノロサ、清沢、田辺、高橋、武市など)を調査し、その成果をドイツ語論文にまとめ、共編著"Hegel in Japan"(来年4月刊行予定)に掲載する。
アフリカ大型類人猿の病理解剖学的ならびに比較解剖学的研究

1.臨床病理学的研究:1991年の3個体のサンプリング剖検と1992年のヒト由来の感染症9個体、計12個体のアフリカ大型類人猿の臨床病理学的研究を実施してきた。アフリカ大型類人猿の内訳は、ニシローランドゴリラ9個体、ボノボ(ピグミーチンパンジー)とコモンチンパンジーの各個体の計12個体である。サンプリング剖検のニシローランドゴリラ3個体は、親の密猟殺のあとの捕獲後のストレスによる神経性拒食症からの二次的な感染症が主な死因であった。コンゴにおける国際学術研究(共同研究)が軌道に乗り出し、アフリカ類人猿孤児のストレス除去に努めた結果、神経性拒食症由来の感染症が激減し、1992年に皆無の成果をあげた。コンゴ国との国際共同研究の開始前の神経拒食症による死亡はなくなったが、1992年6月と8月は、ヒト由来の感染症、インフルエンザとポリオの流行を受け、ゴリラ保護センター収容のアフリカ大型類人猿孤児に多くの犠牲個体がでた。すなわち、1992年6月にゴリラ保護センターのあるブラザビル市民社会にインフルエンザのウィルス性肺炎が流行し、ゴリラ保護センター収容中のアフリカ大型類人猿がこれに罹患、ニシローランドゴリラ5個体、ボノボ(ピグミーチンパンジー)1個体の計6個体が死亡する犠牲がでた。インフルエンザ死亡6個体の年齢は、1歳から2.5歳の乳児期前後の若年層が多く、3歳以上の年長組孤児は、インフルエンザに罹患したが治癒している。6個体の剖検ならびに病理組織学的検索結果は、気管支肺炎、肺水腫あるいは肺うっ血と肺に病変が認められた。小腸と一部の大腸に多数の糞線虫が認められた。3個体の肝臓は脂肪肝である。病理組織学的検索のため、ワシントン条約締結国であるコンゴ政府のアフリカ大型類人猿臓器標本の輸出許可と日本政府の輸入許可を受け、臓器標本を日本に持ち帰り検索に供した。1992年8月に発生したポリオ(急性灰白髄炎)に罹患した4個体のは、3.0から4.5歳の年長組である。2個体は2週間の高熱の急性経過後死へ転機した。高熱急性経過後、生へ転機した2個体は、後肢麻痺の後遺症をもち、リハビリテーションを実施している。死亡2個体の剖検ならびに病理組織織学的検索結果から、肺水腫と肺うっ血が肺に認められた。1992年の神経性拒食症からの感染症合併による死亡がなくなる。そのあとに発生した、ヒト由来のインフルエンザとポリオの感染症の罹患で、ゴリラ保護センター収容中のアフリカ大型類人猿に多くの犠牲個体を出した。このヒト由来の感染症への対策として、国立コンゴ中央病院の医師と相談のうえ、1992年、ブラザビル市民社会に流行中の感染症に対する対策として、ゴリラ保護センターの管理従事者ならびに収容中の類人猿孤児にポリオ・ワクチンをはじめ各種ワクチンの接種をはじめている。1993年8月と1993年11月にベルギー・ブラッセルと英国カンタベリ-において、コンゴ国の共同研究分担者との間で、慎重に意見交換をした結果、ゴリラ保護センターでリハビリテーションの進行中の年長組を1994年夏に、ブラザビル120キロメートル北方の川辺林湿地帯50キロヘクタールに放すことを決定した。2.比較解剖学的研究:比較解剖学的資料標本の軟部組織多用途利用可能な防腐保存処理をブラザビルにあるゴリラ保護センター内の剖検室で実施した。実施した防腐保存処理法の特徴は、類人猿冷凍個体を解凍後、固定前液を動脈系から注入、溶血した血液を静脈系から除去する方法を用いた。溶血液の静脈から排出後、動脈系から固定液を注入した。この防腐保存法の利点は、臓器をはじめ体幹、四肢末端まで固定液を注入することができることである。この血液除去、固定液注入は、長時間を要するが、防腐保存固定完了後は、液浸防腐保存の必要がなく、乾式保存が可能なことである。防腐保存処理を実施した個体は、コンゴ大学動植物標本室およびコンゴ・ゴリラ保護センターに保存中である。まとめ:親が密猟後、その孤児を捕獲する悪習の犠牲となるアフリカ大型類人猿は、コンゴ政府森林経済省自然保護局は、年間400から600個体と推定している。捕獲されて動物業者の手に渡り、国外へ密輸出のゴリラ孤児をワシントン条約締結国であるコンゴ政府は、水際作戦でゴリラ孤児の没収保護に務めている。コンゴ政府の要請で、アフリカ大型類人猿孤児の死因究明の臨床病理学的ならびに比較解剖学的共同研究を予備調査を含め23年間に亘り、コンゴ・ベルギー・フランス・英国で実施してきた。アフリカ大型類人猿孤児の死因究明の剖検と病理組織学的検索結果からの臨床と飼育管理へ還元するべき主旨はほぼ達成した。比較解剖学的研究は、今後の課題である。

コンゴにおける国際学術研究(共同研究)が軌道に乗り出し、アフリカ類人猿孤児のストレス除去に努めた結果、神経性拒食症由来の感染症が激減し、1992年に皆無の成果をあげた。コンゴ国との国際共同研究の開始前の神経拒食症による死亡はなくなったが、1992年6月と8月は、ヒト由来の感染症、インフルエンザとポリオの流行を受け、ゴリラ保護センター収容のアフリカ大型類人猿孤児に多くの犠牲個体がでた。すなわち、1992年6月にゴリラ保護センターのあるブラザビル市民社会にインフルエンザのウィルス性肺炎が流行し、ゴリラ保護センター収容中のアフリカ大型類人猿がこれに罹患、ニシローランドゴリラ5個体、ボノボ(ピグミーチンパンジー)1個体の計6個体が死亡する犠牲がでた。インフルエンザ死亡6個体の年齢は、1歳から2.5歳の乳児期前後の若年層が多く、3歳以上の年長組孤児は、インフルエンザに罹患したが治癒している。6個体の剖検ならびに病理組織学的検索結果は、気管支肺炎、肺水腫あるいは肺うっ血と肺に病変が認められた。小腸と一部の大腸に多数の糞線虫が認められた。3個体の肝臓は脂肪肝である。病理組織学的検索のため、ワシントン条約締結国であるコンゴ政府のアフリカ大型類人猿臓器標本の輸出許可と日本政府の輸入許可を受け、臓器標本を日本に持ち帰り検索に供した。1992年8月に発生したポリオ(急性灰白髄炎)に罹患した4個体のは、3.0から4.5歳の年長組である。2個体は2週間の高熱の急性経過後死へ転機した。高熱急性経過後、生へ転機した2個体は、後肢麻痺の後遺症をもち、リハビリテーションを実施している。死亡2個体の剖検ならびに病理組織織学的検索結果から、肺水腫と肺うっ血が肺に認められた。1992年の神経性拒食症からの感染症合併による死亡がなくなる。そのあとに発生した、ヒト由来のインフルエンザとポリオの感染症の罹患で、ゴリラ保護センター収容中のアフリカ大型類人猿に多くの犠牲個体を出した。このヒト由来の感染症への対策として、国立コンゴ中央病院の医師と相談のうえ、1992年、ブラザビル市民社会に流行中の感染症に対する対策として、ゴリラ保護センターの管理従事者ならびに収容中の類人猿孤児にポリオ・ワクチンをはじめ各種ワクチンの接種をはじめている。1993年8月と1993年11月にベルギー・ブラッセルと英国カンタベリ-において、コンゴ国の共同研究分担者との間で、慎重に意見交換をした結果、ゴリラ保護センターでリハビリテーションの進行中の年長組を1994年夏に、ブラザビル120キロメートル北方の川辺林湿地帯50キロヘクタールに放すことを決定した。2.比較解剖学的研究:比較解剖学的資料標本の軟部組織多用途利用可能な防腐保存処理をブラザビルにあるゴリラ保護センター内の剖検室で実施した。実施した防腐保存処理法の特徴は、類人猿冷凍個体を解凍後、固定前液を動脈系から注入、溶血した血液を静脈系から除去する方法を用いた。溶血液の静脈から排出後、動脈系から固定液を注入した。この防腐保存法の利点は、臓器をはじめ体幹、四肢末端まで固定液を注入することができることである。この血液除去、固定液注入は、長時間を要するが、防腐保存固定完了後は、液浸防腐保存の必要がなく、乾式保存が可能なことである。防腐保存処理を実施した個体は、コンゴ大学動植物標本室およびコンゴ・ゴリラ保護センターに保存中である。
高度情報化に伴う社会の変容と行政上の課題に関する研究

本研究は、21世紀に実現すると期待されている高度情報化社会において、その実現過程での社会の変容を予測し、社会、特に教育、学術、文化、スポーツにどのような影響を及ぼすかを分析することを第一の目的としている。さらに、この分析を踏まえ、好ましい社会の実現のための行政上の課題を明らかにすることを第二の目的として、二年に渡って実施した。具体的には、以下のような調査研究をまず実施した。1.(予備調査)情報技術を中心として広い範囲で21世紀に向けた技術予測を行うための基礎資料を収集し、分析した。2.(技術予測)収集した基礎資料を分析し、20年後において実現される個別技術の予測を、現時点からの外挿をベースに、時間軸に沿って、通信、コンピュータなどの分野での技術発展動向を調べた。3.(需要分析)需要予測のために、教育、学術、文化、スポーツなどの分野でどのようなサービスやシステム等が望まれるかを、技術の動向も勘案して自由に検討し、望まれるサービスの原型を求めた。4.(事例研究)研究分担者の関係する領域における高度情報化に関する動向、事例等に関する発表・報告を行い、これを事例集として、編集出版した。以上のような調査研究を踏まえて、次の段階は行政上の課題に焦点を当てて検討した。まず中期的な観点から、初等中等教育、高等教育、特殊教育、医学教育・医療、社会教育、学術、文化、スポーツの各領域における高度情報化への取り組みについて、研究分担者がそれぞれの分野を担当して課題を調査・整理した。これらを細かく吟味しつつ問題を整理した。次に、早急に取り組む必要のある課題を整理した。この整理の軸は「マルチメディアを利用した教育」、「人材育成」、「情報インフラの整備」の三点であり、これらの分野で問題となっている論点を課題としてまとめ、報告書を作成した。本研究は、21世紀に実現すると期待されている高度情報化社会において、その実現過程での社会の変容を予測し、社会、特に教育、学術、文化、スポーツにどのような提供を及ぼすかを分析することを第一の目的としている。さらに、この分析を踏まえ、好ましい社会の実現のための行政上の課題を明らかにすることを第二の目的としている。具体的には、(1)2015年における技術のレベル予測、(2)ネットワーク基盤の実現形態の予測、(3)教育、学術、文化、スポーツ等への影響の分析、(4)行政上の課題の明確化、について二か年に渡って進める検討の第一年次にあたる。2.(技術予測)情報予測ワーキンググループを構成し、収集した基礎資料を分析し、20年後において実現される個別技術の予測を、現時点からの外挿をベースに、時間軸を5年毎に区切り、通信、コンピュータなどの分野での技術発展動向を調べた。専門家からのコメントを反映して、さらに確度の高い予測表に内容を高めていく過程である。3.(需要分析)需要予測ワーキンググループを構成し、教育、学術、文化、スポーツなどの分野でどのようなサービスやシステム等が望まれるかを、技術の動向も勘案して自由に検討し、望まれるサービスの原型を求めた。本研究は、21世紀に実現すると期待されている高度情報社会において、その実現過程での社会の変容を予測し、社会、特に教育、学術、文化、スポーツにどのような提供を及ぼすかを分析することを第一の目的としている。具体的には、(1)2015年における技術のレベル予測、(2)ネットワーク基盤の実現形態の予測、(3)教育、学術、文化、スポーツ等への影響の分析、(4)行政上の課題の明確化、について二か年に渡って進める検討の最終年次にあたる。本年度は6回に渡り全体会合を開催し、前年に行った調査研究を踏まえて、行政上の課題に焦点を当てて議論を行った。これらを全体会合にて細かく吟味しつつ問題を整理した。この整理の軸は「マルチメディアを利用した教育」、「人材育成」、「情報インフラの整備」の三点であり、これらの分野で問題となっている論点を全体会合での議論を踏まえて課題をまとめた。以上の活動を受けて、報告書を作成した。

3.(需要分析)需要予測のために、教育、学術、文化、スポーツなどの分野でどのようなサービスやシステム等が望まれるかを、技術の動向も勘案して自由に検討し、望まれるサービスの原型を求めた。4.(事例研究)研究分担者の関係する領域における高度情報化に関する動向、事例等に関する発表・報告を行い、これを事例集として、編集出版した。以上のような調査研究を踏まえて、次の段階は行政上の課題に焦点を当てて検討した。まず中期的な観点から、初等中等教育、高等教育、特殊教育、医学教育・医療、社会教育、学術、文化、スポーツの各領域における高度情報化への取り組みについて、研究分担者がそれぞれの分野を担当して課題を調査・整理した。これらを細かく吟味しつつ問題を整理した。次に、早急に取り組む必要のある課題を整理した。この整理の軸は「マルチメディアを利用した教育」、「人材育成」、「情報インフラの整備」の三点であり、これらの分野で問題となっている論点を課題としてまとめ、報告書を作成した。
実用的な話し言葉の解析技術に関する研究

本研究課題においては話し言葉における意味構造、特に述語項構造の解析技術について、後方参照などの話し言葉特有の現象を考慮した解析器の研究開発を行った。まず、話し言葉で明示的に解析することが難しい係り受け情報を無くした場合、どの程度の影響があるのかについての調査を行った。構築したシステムでは点予測を用い、後方参照については特定のラベルを導入することで、入力文が途中であっても述語項構造解析を行い、ユーザの話した内容だけでなく、これから話す内容が存在するかどうかを予測しつつ解析を行うことができる。また、実際の対話コーパスにおいてこうした現象がどの程度発生するのかを検証するため、対話コーパスを構築した。話し言葉で利用可能な述語項構造解析器の構築を目的として、ベースとなる項構造解析器の構築および対話コーパスの収集・書き起こしを行った。具体的には、係り受け構造を用いず、音声認識結果から得られる形態素区切り、およびその品詞から述語項構造解析を行う項構造解析器を構築した。これをさらに発展させることで、話し言葉に適用可能な漸進的な項構造解析器を構築することができる。また、話し言葉においてどのような項構造の現象が起こるかということについて分析を行うため、対話収集および書き起こしを行った。話し言葉において述語項構造の認定を行うため、どのような基準が適切かということについての調査を行った。これらのデータとそこから得られた知見を構築した述語項構造解析器に適用することで、モデルの改善が期待される。ベースとなる述語項構造解析器の構築およびデータ収集が進んでいるため。一方でデータに対するさらなるアノテーションが必要である。話し言葉を解析することを目的とした述語項構造解析のため、ベースとなる点予測に基づく漸進的述語項構造解析器の構築を行った。また、対話コーパスの収集・書き起こし・アノテーションを継続して行い、話し言葉における現象の分析・統計ベースの解析器のための学習データ収集を行った。具体的には、文の途中における未来の情報(出現順序の交代によって述語が先に出現し格要素が未知の場合の情報)を定義し、この形に添うように既存データを変換して学習を行った。これにより、文の途中であっても述語が出現した時点での漸進的な解析を行うことができるようになり、また述語の後に未知の情報が来るという可能性についてもラベルとして予測が可能になった。このような現象が対話でどの程度起こるかといったことについても収集を行った対話データの書き起こしから定量的な計測を行った結果、提案システムが対話において重要な役割を果たすことが示唆された。この知見を基に、今後は項構造解析そのものの向上と、ユーザ発話からの情報抽出という観点で対話システムを構築していきたいと考えている。特に、対話を利用した明示的な解析結果の確認は、対話のような曖昧な知識共有が発生するプロトコルにおいて有効であると考えられており、こうしたシステムで提案システムが有効であることが期待される。また、この構築した解析器をベースとして漸進的情報処理を行う情報案内対話システムの構築を開始した。この対話システムにおける項構造の利用については、平成28年12月よりJSTさきがけの新規プロジェクトとして採択されて、継続して研究開発を行う。これまでに構築したアノテーション基準によって、収集した対話データに対する述語項構造アノテーションを行い、モデルの適応を行う。また、現象に合わせた解析器のアップデートを行い、より対話データを高精度で解析可能な述語項構造解析器の構築を行う。この述語項構造解析器を実際の音声言語処理アプリケーションに組み込むことによって、構築した解析器の評価を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。音声対話28年度が最終年度であるため、記入しない。
マルチビーム方式ダイバーシチアンテナの試作研究

自動車電話と携帯電話などをはじめとする無線通信システムは今後ディジタル化が進み,データ通信に応用されようとしているが,そのためにはマルチパス伝搬に起因するフェーディングの対策技術が確立されねばならない.本研究は,我々がこれまでの研究により蓄積したマルチビームアレーアンテナに関する知見を応用し,一つのマルチビームアレーアンテナを指向性(角度)ダイバーシチ用アンテナとして用いることを提案し,その試作と伝搬実験により従来の方式よりも簡便で優れた指向性(角度)ダイバーシチの新しい方式の可能性を実証しようとするものである.その研究成果は以下の通りである.まず,周波数1.5GHzにおいて,4素子及び8素子の方形あるいは円形のマイクロストリップパッチアンテナからなるマルチビームプラナアレーアンテナを試作し,指向特性を評価した.BFNとしてはバトラ-マトリクス回路を用いた.8素子アレーは面上に配列しプラナアレーとした.配列は7素子六角形配列+1素子の配列とした.プラナアレーのマルチビームアレーは本研究により世界で初めて実現されたことになる.測定指向性は理論値とよく一致し,各ビーム間の直交性は良い.これを6.9×8.7[m]の室内における受信アンテナとして用いて伝搬実験を行なった.(a)送信アンテナとの間の空間が見通しの場合,(b)遮られている場合,(c)電波の反射体のシャッターが下りている場合,(d)いない場合,の計4種類の環境下でダイバーシチ利得の評価を行なった.10%値でのダイバーシチ利得は8ブランチで7.03dBが得られた.この測定に用いた装置の精度は1%値で評価出来るほど高くなかった.同時に行なった計算シミュレーションによれば4ブランチ合成の場合15.78dB,8ブランチ合成の場合19.81dBが得られている.次に,高精度の新しい装置を用い,2.5GHz帯でプラナアレーとしては最小規模である3素子アレーの特性を調査した.素子は円偏波開口結合型円形パッチアンテナとし,BFNは改良型ブラス回路を採用した.室内伝搬実験を行ない,1%値でのダイバーシチ利得は約13dBが得られ,シミュレーションの結果とよく一致した.自動車電話と携帯電話などをはじめとする無線通信システムは今後ディジタル化が進み,データ通信に応用されようとしているが,そのためにはマルチパス伝搬に起因するフェーディングの対策技術が確立されねばならない.本研究は,我々がこれまでの研究により蓄積したマルチビームアレーアンテナに関する知見を応用し,一つのマルチビームアレーアンテナを指向性(角度)ダイバーシチ用アンテナとして用いることを提案し,その試作と伝搬実験により従来の方式よりも簡便で優れた指向性(角度)ダイバーシチの新しい方式の可能性を実証しようとするものである.その研究成果は以下の通りである.まず,周波数1.5GHzにおいて,4素子及び8素子の方形あるいは円形のマイクロストリップパッチアンテナからなるマルチビームプラナアレーアンテナを試作し,指向特性を評価した.BFNとしてはバトラ-マトリクス回路を用いた.8素子アレーは面上に配列しプラナアレーとした.配列は7素子六角形配列+1素子の配列とした.プラナアレーのマルチビームアレーは本研究により世界で初めて実現されたことになる.測定指向性は理論値とよく一致し,各ビーム間の直交性は良い.これを6.9×8.7[m]の室内における受信アンテナとして用いて伝搬実験を行なった.(a)送信アンテナとの間の空間が見通しの場合,(b)遮られている場合,(c)電波の反射体のシャッターが下りている場合,(d)いない場合,の計4種類の環境下でダイバーシチ利得の評価を行なった.10%値でのダイバーシチ利得は8ブランチで7.03dBが得られた.この測定に用いた装置の精度は1%値で評価出来るほど高くなかった.同時に行なった計算シミュレーションによれば4ブランチ合成の場合15.78dB,8ブランチ合成の場合19.81dBが得られている.次に,高精度の新しい装置を用い,2.5GHz帯でプラナアレーとしては最小規模である3素子アレーの特性を調査した.素子は円偏波開口結合型円形パッチアンテナとし,BFNは改良型ブラス回路を採用した.室内伝搬実験を行ない,1%値でのダイバーシチ利得は約13dBが得られ,シミュレーションの結果とよく一致した.移動通信は、時間と空間を超越した通信本来の要求を満足するものであり,自動車電話と携帯電話は近年長足の発展を見せている。これらの無線システムを構築する際にマルチパス伝搬に起因するフェージングの対策が施されなければならない。本研究は,我々がこれまでの研究により蓄積したマルチビームアレーアンテナに関する知見を応用し,一つのマルチビームアレーアンテナを指向性(角度)ダイバーシチ用アンテナとして用いることを提案し,その試作と伝搬実験によって,従来の方式よりも簡易で優れた指向性ダイバーシチの新しい可能性を実証し,ディジタル移動通信の普及に貢献しようとするものである。4素子正方配列及び7素子六角形配列のマルチビームアレーアンテナを設計・試作し,構内及び市街地におけるダイバーシチブランチ間相関及びダイバーシチ利得を測定し,評価する。本年度は,まず,4アンテナポート×4ビームポートのプラナマルチビームアレー用BFN(Beam Forming Network)の設計・試作を行った。

方向性結合器は二次元配列の一次元配列への等価変換という新しく見出した理論に基づいて行い,結合スロット方式の平面回路で設計した。平面回路の設計は設備備品として購入した高性能ワークステーションを用いて行った。次に試作した4アンテナポート×4ビームポートBFNの伝送特性を測定し,その結果に基づいたBFNの精密設計を行った。最後にマイクロストリップパッチアンテナを素子とする4素子アレーアンテナを試作し,これと,BFNを組み合わせたマルチビームアレーアンテナを4ダイバーシチブランチを持つダイバーシチアンテナとして用いたシステムのブランチ間相関及びダイバーシチ利得を室内で測定評価した。その結果,0.5以下の低いブランチ間相関,および58dB程度のダイバーシチ利得が得られた。自動車電話と携帯電話などをはじめとする無線通信システムは今後ディジタル化が進み,データ通信に応用されようとしているが,そのためにはマルチパス伝搬に起因するフェーディングの対策方法が確立されねばならない.本研究は,我々がこれまでの研究により蓄積したマルチビームアレーアンテナに関する知見を応用し,一つのマルチビームアレーアンテナを指向性(角度)ダイバーシチ用アンテナとして用いることを提案し,その試作と伝搬実験により従来の方式よりも簡便で優れた指向性(角度)ダイバーシチの新しい方式の可能性を実証しようとするものである.その研究成果は以下の通りである.まず,8素子マルチビームプラナアレーアンテナを試作し,指向特性を評価した.BFNとしてはバトラ-マトリクス回路を用い,アンテナ素子は方形マイクロストリップアンテナと,7素子六角形配列+1素子の配列とした.この配列は被覆条件を満足し,リニアアレー用BFNのアンテナポートを面上にリアレンジすることでプラナアレー用のBFNとすることができる.測定指向性は理論値とよく一致し,各ビーム間の直交性は良い.これを6.9×8.7[m]の室内における受信アンテナとして用いた伝搬実験を行なった.周波数は1.5GHz帯とし,室内には遮蔽体,反射体,散乱体を適当に配置し,受信電界強度分布がレイリー分布となるような環境をつくった。10%値でのダイバーシチ利得は8ブランチで7.03dBが得られた.この測定に用いた装置の精度は1%値で評価出来るほど高くなかった.同時に行なった計算シミュレーションによれば4ブランチ合成の場合15.78dB,8ブランチ合成の場合19.81dBが得られている.次に,高精度の新しい装置を用いて2.5GHz帯での実験を行なった.この場合,プラナアレーとしては最小規模である3素子アレーの特性を調査することとした.素子は円偏波開口結合型円形パッチアンテナとし,BFNは改良型ブラス回路を採用した.室内伝搬実験を行ない,1%値でのダイバーシチ利得は約13dBが得られることが分かった.これは,シミュレーションの結果とよく一致した.
魚類の再生鱗をモデルとした脊椎動物の骨再生機構研究の新展開

1.昨年にひきつづき、キンギョの鱗再生にともない発現するRunx2(Cbfa1)およびBMP2,4遺伝子の塩基配列決定をおこなった。Runx2は4種のアイソフォームの全塩基配列を決定した。BMP2はほぼ70%程度の配列の決定を終えた。キンギョRunx2遺伝子はこれまでに報告されたゼブラフィッシュRunx2bと最も高い相同性(約90%)を示した。BMP2および4のcDNA断片はゼブラフィッシュBMP2および4と高い相同性を示した。2.鱗有機基質の主成分であるキンギョI型コラーゲンα鎖cDNA塩基配列を決定した。3種のα1(I)cDNA(α1(I)-A,B,C)を得、α1(I)-Aはその全塩基配列を、α1(I)-B,Cはその70%を決定した。α2(I)も3種のcDNAを得、それらの全塩基配列を決定した。α3(I)は1種類の全塩基配列を決定した。キンギョα鎖は、ゼブラフィッシュα鎖と約90%、哺乳類のα鎖と約70%の相同性を示した。また、分子系統樹ではα3(I)がα1(I)から分岐していることが確認された。さらに、既報の脊椎動物I型コラーゲンα鎖のPro残基数とコラーゲン変性温度の関係を近似式で表し、Y=0.3853X-44.712(r=0.9916)を得た。ここで、Y:変成温度(°C)、X:アミノ酸1000残基あたりのPro残基数である。この式を用いてキンギョのコラーゲンの変成温度を推定したところ、変成温度は三量体を構成するα鎖の組成で異なり、α3(I)鎖を多く含むと変成温度が高くなることが示された。3.低リン・低カルシウム条件下におかれたキンギョの再生鱗の有機基質の微細構造解析をおこなった。リン酸カルシウム結晶は、非コラーゲン性有機基質の電子密度の高い物質中で形成され、成長することを明らかにした。1.キンギョの鱗再生にともない発現するBMP2およびCbfa1(Runx2)遺伝子の塩基配列を決定した。これまでにCbfa1遺伝子は全配列を決定し、BMP2はほぼ70%程度の配列の決定を終えた。キンギョCbfa1遺伝子はこれまでに報告されたゼブラフィッシュRunx2bと最も高い相同性(約90%)を示した。2.低リン・低カルシウム条件下におかれたキンギョにおける鱗再生と石灰化に関して、その詳細な組織観察をおこなうとともに、再生鱗の基質合成量、Ca蓄積量、鱗培養により増加するCa量を定量した。その結果、低リン・低カルシウム条件下では、再生鱗周辺部の広い範囲に完全に石灰化していない部位が存在するとともに、再生鱗中央部の石灰化も大幅に減少していることを確認した。また、再生鱗骨質層で骨吸収が活性化しており、骨質層が薄くなっていることをあきらかにした。Ca蓄積量は対照群の25%以下に抑制されていた。乾重量は対照群と比べて約20%減少しており、基質形成活性の低下が示唆された。低リン・低カルシウム条件下で再生した鱗をリンおよびカルシウムを正常なキンギョの血液と同程度の濃度に含む生理的塩類溶液中で4時間培養すると、Ca含量は培養前の約2倍に増加した。その組織観察をおこなったところ、正常な鱗で石灰化がおこる骨質層で培養により石灰化が進行していた。再生鱗縁辺部のみ石灰化部位も石灰化が進行していた。これらのことから、低リン・低カルシウム条件下における再生鱗は、特に縁辺部において石灰化が抑制され、破骨細胞の活性化した鱗であることが明らかになった。また、このような鱗は、生理的塩類溶液中で正常に石灰化が進行することも明らかとなった。

ここで、Y:変成温度(°C)、X:アミノ酸1000残基あたりのPro残基数である。この式を用いてキンギョのコラーゲンの変成温度を推定したところ、変成温度は三量体を構成するα鎖の組成で異なり、α3(I)鎖を多く含むと変成温度が高くなることが示された。3.低リン・低カルシウム条件下におかれたキンギョの再生鱗の有機基質の微細構造解析をおこなった。リン酸カルシウム結晶は、非コラーゲン性有機基質の電子密度の高い物質中で形成され、成長することを明らかにした。
近現代アジア・オリエント文化圏における音楽伝統の継承と変容

楽器改良は、音楽伝統の継承と変容を考察する上で重要な一側面である。本研究は、その楽器改良の実態を、日本・中国・南アジア(インド)・イランおよび中央アジア諸国を対象として比較検討した。以下は主要検討項目ごとの知見である。1)工業化と楽器生産システム:現在のインドと中国では、専門家用と一般向けの量産品の二極化が進む。中国では1950年代後半から、国営工場での組織的改良と生産システムができたが、20世紀末から再び個人工房も現れた。インドでは予想外に職人の世襲制が希薄で、老舗の楽器店や工房は少ないこと、また海外のインド人宗教団体がハルモニヤムを大量に発注することが量産の一因であることもわかった。量産は工業化の進度と連動するが、日本の伝統楽器のように高度な品質が量産になじまない地域もある。2)政治体制の変化にともなう音楽創作の方針の変遷と楽器改良の関連:(旧)社会主義圏では、著しい十二平均律化、低音域の拡張、音域の異なる同類改良楽器による民族楽器楽団の結成が共通する。これは旧ソ連のロシア民俗楽団を雛形とするが、ウズベキスタンや中国では、社会主義体制以前から新しい民族/国民音楽創作の動きがあり、体制変化をこえた連続性も見出された。インドや日本では、中央集権的な社会主義圏のように組織的には進んでいない。絶えず小さい改良は認められるとしても、伝統音楽自体の保守性もてつだって、改良の程度はかなり限定された。3)楽器の素材や構造の変化:今回の調査地域の中では日本とインドの保守性が突出する。多くの地域がガットや絹弦を金属弦にかえたが、邦楽器は絹弦へのこだわりを捨てない。ただインドの演奏者は、演奏法や表現様式上で微細な改良を続けるため、これに適応するため楽器も小さな幅での変化はみられる。4)音楽作品や楽器改良に洋楽が与えた影響:旧社会主義圏での影響はとりわけ大きい。改良楽器によるアンサンブルは定着し、あらたな伝統音楽の一支流とすらなっている。1.楽器改良を共通調査項目に決定、これに関連する先行研究概観、改良楽器展の企画研究課題は広範な内容をふくむ。このため複数地域に共通して比較研究をおこなう項目として、近現代の音楽創作と楽器改良に焦点をしぼった。各研究分担者と研究協力者が、それぞれの専門地域について、楽器改良にかんする既往研究の網羅的収集につとめ、日本、インド、中国につき楽器改良の足跡について基礎調査結果を相互に発表した。これによって、伝統音楽近代化の方針はと実態はおおきく異なることが再認識できた。ことに、各地域の社会体制の影響はあきらかであり、ことに近代化=洋楽アンサンブル導入のモデルが支配的な東アジア圏と、伝統音楽と洋楽が価値観のうえで並存するインドとでは、楽器改良をめぐっても対応に大き開きがあることがわかった。こうした今年度のみとおしに基づき、来年度に研究成果公開をかねた改良楽器展開催を検討した。2.ウズベキスタン調査実施当初、15年度に中国での調査を実施する予定だったが、SARS流行による渡航自粛要請を考慮し、急遽、調査地を中央アジアのウズベキスタンに変更した。実施状況は以下のとおり。・実施期間:平成15年8月8日20日

・調査者:柘植元一(研究代表)および研究協力者2名・調査地:ウズベキスタン共和国内:タシュケント、ボイスン、アンデイジョン・調査内容:タシュケントならびにアンデイジョンにおける楽器職人と楽器工房の実態調査。楽器収集、芸術アカデミー・ハムザ研究所と国立音楽院での楽器改良資料収集、ボイスンの伝統音楽実態調査と楽器職人のインタビュー、楽器収集。1.近現代アジア・オリエント地域における楽器改良につき、先行研究の収集と比較検討日本、中国、南アジア、イランならびに中央アジア諸国の楽器改良につき、主として以下の4点を比較検討した:1)工業化と楽器生産システム2)政治体制の変化にともなう音楽創作方針の変遷と楽器改良の関連。3)楽器の素材や構造の変化4)音楽作品や楽器改良に洋楽が与えた影響。(旧)社会主義圏では、著しい十二平均律化、低音域の拡張、音域の異なる同類改良楽器による民族楽器楽団の結成が共通して見られた。これらは旧ソ連のロシア民俗楽団が雛形だが、中央アジアや中国では、社会主義体制以前から新たな民族/国民音楽の創造の動きがあり、体制の変化をこえた連続性も見出すべきだとの見解に達した。いっぽう、南アジアや日本では、伝統楽器の改良は、中央集権的な社会主義圏のように組織的には進まず、伝統音楽自体の保守性もてつだって、楽器改良のありかたはかなり限定されていた。2.インド調査実施・実施期間:平成16年8月22目から9月5日・調査者:田中多佳子、塚原康子・調査地:デリーDelhi、コルカタKolkata、チェンナイChennai、ムンバイMumbai・調査内容:1.楽器の伝統的な製作過程2.小規模経営の楽器職人の現状3.歴史的な楽器職人の町ミラージュと楽器製造の現状4.大規模経営楽器店の現状5.日本からの外来楽器の改良楽器バンジョー(大正琴)の作成状況3.研究成果公開の一環として楽器展「ひびき・かたち・そざい-東西の改良楽器をめぐって」を開催・会期:平成16年10月21日(木)11月3日(水)月曜をのぞく12日間開催。・場所:東京藝術大学大学美術館陳列館1、2階・来場者数:4038・展示楽器数:121
ボアホール歪計の設置後の周波数応答に関する研究

東京大学地震研究所鋸山地殻変動観測所に設置された10器のボアホール歪計で観測された歪データを用いて,ボアホール歪計の地殻歪に対する応答を評価する目的で潮汐解析を行なった.まず,公衆回線を用いたテレメータで回収されるデータ以外のデータ回収を行なった.現地ではパーソナルコンピュータを用いてハードディスクにデータを記録している.潮汐解析はBAYTAP-G(Ishiguro et al.,1984)を用いて行なった.解析期間は1992年10月の観測開始から1995年1月のデータであり,計算は1月毎に潮汐の振幅,位相を計算した.歪計各成分とも振幅は【plus-minus】10%以内のばらつきはあるもののそれ以上の大きな振幅変化はなかった.位相については平均値の【plus-minus】5度以内のばらつきであった.10器の歪計のうち同じ成分を測っている歪計は23器ある.M2分潮(周期12.42時間)の振幅は同じ方向の観測成分についても2倍7倍異なっており,位相については23度以内で一致し予測値はGOTICの日本版であるLTD2(Sato and Hanada,1984)を一番細かいメッシュサイズが約1km四方の海岸線データを用いて計算した.観測値と比較すると振幅は予測値の35%400%の範囲であり,位相については予測値からの遅れが最大で41度,最小で1度であった.予測値と観測値との差異は予測値を計算するときに用いる海岸線データの細かさ,海洋潮汐モデルの正確さに原因があると考えられる.そこで,観測点近傍の海岸線データを30mメッシュで作成し,計算した.また,鋸山検潮所のデータを用いて計算した海洋潮汐の振幅,位相をも参考にして観測点近傍の海洋潮汐モデルを作成した.振幅は予測値と観測値の差が小さくなるが,位相は90度近く観測値とことなる.これは海洋潮汐荷重潮汐の振幅の見積もりが改善前と比べて小さいことが原因であり,観測点近傍の海洋潮汐モデルの見直しが必要である.東京大学地震研究所鋸山地殻変動観測所に設置された10器のボアホール歪計で観測された歪データを用いて,ボアホール歪計の地殻歪に対する応答を評価する目的で潮汐解析を行なった.まず,公衆回線を用いたテレメータで回収されるデータ以外のデータ回収を行なった.現地ではパーソナルコンピュータを用いてハードディスクにデータを記録している.潮汐解析はBAYTAP-G(Ishiguro et al.,1984)を用いて行なった.解析期間は1992年10月の観測開始から1995年1月のデータであり,計算は1月毎に潮汐の振幅,位相を計算した.歪計各成分とも振幅は【plus-minus】10%以内のばらつきはあるもののそれ以上の大きな振幅変化はなかった.位相については平均値の【plus-minus】5度以内のばらつきであった.10器の歪計のうち同じ成分を測っている歪計は23器ある.M2分潮(周期12.42時間)の振幅は同じ方向の観測成分についても2倍7倍異なっており,位相については23度以内で一致し予測値はGOTICの日本版であるLTD2(Sato and Hanada,1984)を一番細かいメッシュサイズが約1km四方の海岸線データを用いて計算した.観測値と比較すると振幅は予測値の35%400%の範囲であり,位相については予測値からの遅れが最大で41度,最小で1度であった.予測値と観測値との差異は予測値を計算するときに用いる海岸線データの細かさ,海洋潮汐モデルの正確さに原因があると考えられる.そこで,観測点近傍の海岸線データを30mメッシュで作成し,計算した.また,鋸山検潮所のデータを用いて計算した海洋潮汐の振幅,位相をも参考にして観測点近傍の海洋潮汐モデルを作成した.振幅は予測値と観測値の差が小さくなるが,位相は90度近く観測値とことなる.これは海洋潮汐荷重潮汐の振幅の見積もりが改善前と比べて小さいことが原因であり,観測点近傍の海洋潮汐モデルの見直しが必要である.
合釘装着菌の応力解析 -歯に生じた亀裂の影響について-

本年度はまず第一段階として、昨年度交付金により購入したパーソナルコンピュータおよびその周辺機器を用い、汎用有限要素法ソフトANSYS5.0Aにて合釘を装着した上顎中切歯を想定した幾何形状モデルを設計し、三次元応力解析を行った。昨年度はこの基本実験モデルについて、節点を共有させて亀裂としたモデル(直接生成法)と、実際に10マイクロメートルの厚みを持つ亀裂を想定したモデル(ソリッドモデリング)の2種を設定し両者の値について比較、検討をしたが、その結果から本年度は直接生成法を選択し、幾何形状モデルを作成し、これを基本実験モデルとして三次元応力解析を行った。本実験は歯根破折と歯質亀裂の消長との因果関係を三次元応力解析より得た応力拡大係数値から明らかにせんとするものである。第二段階として平成7年度の実験目標である基本実験モデルおよびこれをベースとして作成した合釘周囲歯質に発生している亀裂の方向、長さないし荷重条件などを種々変化させた実験モデルついて各々の応力拡大数値を求めた。さらにそれぞれの条件について求められた値に関して検討、考察を加え、亀裂の成長過程と歯根破折に至る因果関係について、その要旨を第94回の日本補綴歯科学会学術大会にて発表をした。大要は以下の通りである。上顎中切歯を支台歯とするポスト装着歯の歯根部歯質内に発生している亀裂に対して外力を加えると開口型変形(応力拡大係数KI)、面内せん断型変形(応力拡大係数KII)は荷重部位,亀裂の方向の如何にかかわらず亀裂が長くなるほど、また残存歯質が少なくなるほど応力拡大係数値が明らかに大きくなり、亀裂が進展、拡大し易く、面外せん断型変形(応力拡大係数KIII)については荷重部位の違いにより結果が異なり、辺縁隆線に対して近遠心2点荷重より近心1点荷重のほうが著しく大きな応力拡大係数値を示し、亀裂の進展や拡大がし易く、歯根破折に結びつき易いことが判明した。本年度交付金によって、パーソナルコンピュータおよびその周辺機器を購入し、新たに購入した有限要素ソフトANSYS 5.0Aを用いて、合釘を装着した上顎中切歯を想定した幾何形状モデルを設計し、三次元応力解析を行っている。このモデルに対して、節点を共有させて亀裂としたモデル(直接生成法)と、実際に10マイクロメートルの亀裂を入れたモデル(ソリッドモデリング)の二種のモデルを設定し、両者を比較、検討した。前者は要素を直接設計して、有限要素モデルを製作する方法であるため、モデルの要素数は数千程度であるが、意図する位置、大きさに要素が設定できるのに対し、後者はコンピュータ自身が幾何形状モデルを要素分割するために要素数は数万になり、より詳細なデータが得られるが、一方で意図する位置、大きさに要素が設計できず、また幾何形状モデルを複雑な形態にするとソフトの演算能力を越えてしまうことがわかった。すなわち、三次元有限要素法では二次元のそれと比べソフトおよびコンピュータによる制限が多く、機器の機能を生かすためには、より簡略化した幾何形状モデルおよび有限要素モデルを製作しなければならないことがわかった。そこで我々は当初予定していたよりもより単純な幾何形状モデルを作成し、解析を行っている。本実験は歯根破折と歯質亀裂の消長との因果関係を、三次元レベルでの応力解析を行い、そこから応力拡大係数値を明らかにせんとするものであるが、平成6年度の実験目標であった、基本モデルの設定およびこれをベースとして亀裂の方向、長さ、骨植の程度などを種々変化させた実験モデルを使った応力解析については、前述のように実験モデルを設計し、次年度は直接生成法もしくはソリッドモデリングのどちらかの方法を選択し、それぞれの条件について応力拡大係数値を求め、亀裂の成長過程と歯根破折に至る因果関係を明らかにする。

本年度はまず第一段階として、昨年度交付金により購入したパーソナルコンピュータおよびその周辺機器を用い、汎用有限要素法ソフトANSYS 5.0Aにて合釘を装着した上顎中切歯を想定した幾何形状モデルを設計し、三次元応力解析を行った。昨年度はこの基本実験モデルについて、節点を共有させて亀裂としたモデル(直接生成法)と、実際に10マイクロメートルの厚みを持つ亀裂を想定したモデル(ソリッドモデリング)の2種を設定し両者の値について比較、検討をしたが、その結果から本年度は直接生成法を選択し、幾何形状モデルを作成し、これを基本実験モデルとして三次元応力解析を行った。本実験は歯根破折と歯質亀裂の消長との因果関係を三次元応力解析より得た応力拡大係数値から明らかにせんとするものである。第二段階として平成7年度の実験目標である基本実験モデルおよびこれをベースとして作成した合釘周囲歯質に発生している亀裂の方向、長さないし荷重条件などを種々変化させた実験モデルついて各々の応力拡大系数値を求めた。さらにそれぞれの条件について求められた値に関して検討、考察を加え、亀裂の成長過程と歯値破折に至る因果関係について、その要旨を第94回日本補綴歯科学会学術大会にて発表をした。大要は以下の通りである。上顎中切歯を支台歯とするポスト装着歯の歯根部歯質内に発生している亀裂に対して外力を加えると開口型変形(応力拡大係数K1)、面内せん断型変形(応力拡大係数KII)は荷重部位,亀裂の方向の如何にかかわらず亀裂が長くなるほど、また残存歯質が少なくなるほど応力拡大係数値が明らかに大きくなり、亀裂が進展、拡大し易く、一方面外せん断型変形(応力拡大係数KIII)については荷重部位の違いにより結果が異なり、辺縁隆線に対して近遠心2点荷重より近心1点荷重のほうが著しく大きな応力拡大係数値を示し、亀裂の進展や拡大がし易く、歯根破折に結びつき易いことが判明した。
がんのエネルギー代謝スイッチ機構を標的とした小分子阻害剤の開発

がん細胞は、周囲の栄養や環境に応じて代謝を巧みに適応させ旺盛な増殖を支えている。生存に依存したこのような代謝適応は有望な創薬標的になると考えられるが、エネルギー代謝の切り替え機構は不明な点が多い。申請者は最近、糖輸送体GLUT1を欠損させたヒト大腸がん細胞は、野生型細胞に比べ、エネルギー代謝が解糖系から酸化的リン酸化へ大きくシフトしていることを見出した。そこで本研究は、GLUT1-/-細胞を用いてエネルギー代謝のスイッチ機構を定量プロテオミクスの手法で明らかにし、同定したスイッチ分子に対する小分子阻害剤を開発する。得られた阻害剤の作用機構を調べ、抗がん剤としての有用性を検証する。