hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超塑性チタン合金による補綴物の成形に関する基礎的研究

全属床では径3mmの膨らみは,口蓋のディンプル部分の成形に相当するから,成形度0.5でも十分であると考えられた。また型の径が11mm以上では成形度は加圧力や時間と共に上昇するが成形度が1.75を越えると成形体頂点部分が薄くなり,破れが生ずるものが多かったが,床ではこれほどの成形は不要と考えられた。これらの結果から全部床などは超塑性により十分にしかも容易に成形できる事が判った。また,全部床の成形では950°Cで8kg/mm^2のアルゴンガスによる1時間の成形が適当であると結論された。本年度は超塑性成形Ti-6A1-4V合金に鋳造クラスプを直接接合する方法について基礎的検討を行った。Ti-6A1-4V合金を超塑性成形すると同時に、純チタン、Ti-6A1-4V合金、Ti-20Cr-0.2Si合金、コバルトクロム合金を拡散接合し、接合強さ、接合機構、耐食性を調べた。インサート材としては金箔、パラジウム箔、金合金ろうなどを選び、母材であるTi-6A1-4V合金板と被着材の純チタン、Ti-6A1-4V合金、Ti-20Cr-0.2Si合金、コバルトクロム合金などの間に挟み、アルゴンガス圧7kg/mm^2、950°C、2時間の条件で超塑性成形と拡散接合を同時に行った。この結果、インサート材にパラジウム箔あるいは1420Kの金ろうを用いれば純チタン、Ti-6A1-4V合金、Ti-20Cr-0.2Si合金では拡散接合が可能であった。コバルトクロム合金では1420Kの金ろうを予め流ろうしておくことにより拡散接合が可能であった。パラジウム箔のインサート材は超塑性成形時にチタンと相互に良く拡散するため、被着材が純チタンやチタン合金の場合には強固な接合が得られることがわかった。インサート材に1420Kの金ろうを用いた場合にはチタンおよびチタン合金内に金ろう中の銀が急速に拡散するため接合することがわかった。一方、金ろうを流ろうしたコバルトクロム合金を拡散接合した場合にも銀がコバルトクロム合金とTi-6A1-4V合金内の両方に拡散しており、接合に寄与していることが示唆された。このようにインサート材にパラジウム箔や1420Kの金ろうを用いれば、Ti-6A1-4V合金を超塑性成形すると同時に、純チタン、Ti-6A1-4V合金、Ti-20Cr-0.2Si合金、コバルトクロム合金などの鋳造クラスプを接合できることがわかった。またこれらの拡散接合部の耐食性を37°C、0.5%乳酸中での溶出試験から検討した。接合前よりわずかにイオンの溶出量は増加するが絶対量としてはきわめて少なかった。本研究は、チタン合金の超塑性成形性における成形条件の検討および超塑性成形時の拡散接合による鋳造クラスプの同時直接接合法について基礎的研究を目的としている。またこの拡散接合部分の耐食性への影響についての検討も同時に行い、これらの結果からクラウン、コーヌス、部分床の超塑性成形について検討する。本年度は、超塑性成形したTi-6Al-4V合金の補綴物に白金加金などでできたクラスプなどを金ろうで接合する研究を行った。一般にチタン合金への金ろう付けは不可能であるが、超塑性成形時にろう付けする部分にパラジウム箔をあらかじめ拡散接合しておき、この部分に金ろう付けを行えばチタン合金への金ろう付けがきわめて容易になると考えられる。この目的のため、まず超塑性成形チタン合金にパラジウム箔を、成形温度、時間などを変えて拡散接合させ、機械的性質の測定、界面のX線微小分析からパラジウム箔の拡散接合の最適条件について検討した。この結果、950°C、60分の拡散接合が最適であることがわかった。次にこのパラジウム箔を拡散接合させたチタン合金をろうで接合し、ラップ法で接合強さを測定した。
ステレオ医用画像に基づく3次元構造情報計測に関する研究

ステレオ画像に基づき、血管構造を3次元再構成するとともに、構造情報を3次元計測する研究としてステレオ脳血管造影像を対象として以下の研究を行った。1.昭和60年度研究課題の継続昨年度に実施した画像入力処理システム,血管心線ならびに血管内壁抽出アルゴリズム,3次元構成アルゴリズムの開発を継続し、各々の機能の拡充をはかり、本年度の研究課題の実施を可能とした。2.3次元構造情報計測法の開発3次元構成された血管心線の構造データを用いて、血管長の3次元計測を可能とした。さらに、心線に直交する断面上の血管内壁形状の推定法を開発し、スプライン曲線で近似断面を与えることが可能となった。この結果、断面積に基づく円近似により平均血管経の計測・断面積と心線長に基づく血管容積の計測等が可能となり、3次元構造情報を有効に利用する基盤を与えることが可能となった。3.3次元動的表示法の開発1.2項で得られた脳血管3次元心線モデル及び断面形状を空間的に配置することにより得られる脳血管3次元管状モデルを3次元グラフィックディスプレイ上に表示する方法を開発した。これにより、多方向から血管構造を観察することが可能となっている。また、動的回転表示により立体観のあるモデル表示も可能である。4.ステレオ脳血管造影像の撮影条件推定法の開発と臨床的評価及び脳血管以外の画像への拡張性の検討撮影条件推定法を改良し、精度向上をはかった。臨床的意義,拡張性についても検討し、有用な知見を得た。
半導体薄膜形成法の開拓とこれを用いる極限性能半導体レーザに関する研究

本研究では、半導体および誘電体材料を融合させた素子構造を提案し、試作することにより、現状の光デバイス、特に半導体レーザの特性を凌駕する高性能素子を実現することを目的としている。本年度は昨年度実現した半導体薄膜DFBレーザの発振波長制御性を調べると共に、新構造導入による素子サイズの低減、発振波長温度特性鈍化等に関して、以下に挙げる成果を得た。1極低しきい値特性の実現半導体の上下を誘電体で挟みこむことにより、従来構造と比較して3倍以上光閉じ込め特性を改善させることができる。この際の半導体厚は0.1μm程度であり、「半導体薄膜」と呼ばれる。この構造を用いてこれまでにDFBレーザを作製し、光励起による室温連続動作および単一モード動作を確認している。具体的には、しきい値パワー0.64mW、副モード抑圧比45dBが得られた。2素子サイズの低減共振器に位相シフトを付加することにより、最も大きい内部反射が得られる素子を作製した。その結果、理論的に予測されている最適素子長40μmに近い50μmの素子において室温連続動作を確認した。この結果より、従来型構造に比べて一桁素子長を短くすることに成功した。3発振波長制御(波長確度および温度依存性)半導体と誘電体材料では、温度に対する屈折率変化が逆の特性を示すため、この両者を組み合わせた半導体薄膜を用いることにより、発振波長が温度に依存しないレーザが期待できる。構造をこの目的に合わせた素子を作製したところ、発振波長の温度係数は従来素子の1/5程度となった。この結果より、発振波長温度無依存レーザ実現の可能性を示した。本年度は昨年度実現した半導体薄膜DFBレーザの発振波長制御性を調べると共に、新構造導入による、素子サイズの低減、発振波長温度特性鈍化等に関して、以下に挙げる成果を得た。1半導体の上下を誘電体で挟みこむことにより、従来構造と比較して3倍以上光閉じ込め特性を改善させることができる。今回、半導体薄膜DFBレーザの発振波長制御性を調べるために、同構造の素子を15本作製したところ、発振波長が±1.2nmの範囲内に収まっていることを確認した。さらに構造を少しずつ変化させた素子を並べることにより多波長アレイを作製した。2共振器に位相シフトを付加することにより、最も大きい内部反射が得られる素子を作製した。3半導体と誘電体材料では、温度に対する屈折率変化が逆の特性を示すため、この両者を組み合わせた半導体薄膜を用いることにより、発振波長が温度に依存しないレーザが期待できる。
膵癌における新たな細胞内分子ターゲットによる生物学的診断・治療法の開発

膵癌細胞におけるpXY分子の生物学的意義を評価したところ、pXY分子は細胞の生存に強く関わること、細胞内抗酸化能・解毒能の維持に貢献していることが、FasL/Fas経路を阻害することで細胞の易傷害性を低下させることを明らかにした。pXY分子測定法の基礎的な検討を行ったところ、細胞からの培養液に漏出したpXY分子の分泌はELISA法にて可能であることを明らかにしたが、一方、血液中のpXY分子測定ではELISA法による検出可能な限界濃度に課題があり、より高い感受性を持つ抗体の開発が必要と考えられた。膵癌細胞において、生存能・転移能・増殖能・薬物耐性・抗低酸素能などに関して、pXYが関係しているかを細胞生物学的・分子生物学的に検討することを目的とした。pXYは、マウスの各臓器にてユビキタスに発現しており、特に脳・心・肝・腎組織においてより多くの蛋白質発現が認められた。しかしながら、膵組織においては、pXY蛋白質の発現は検出できなかった。pXY遺伝子は、ほぼ総ての臓器にて発現していたが、正常膵組織では殆ど発現が認められなかった。これらより、正常マウス膵組織においては、pXYの遺伝子および蛋白質の発現は認められないことが確認された。同時に、種々のヒト癌細胞株を用いて、癌細胞におけるpXY蛋白質発現を確認した。肝細胞癌細胞株(Huh-7、HepG2)、大腸癌細胞株(SW480)、扁平上皮癌細胞株(HeLa)、神経芽細胞種細胞株(SK-N-AS)、腎癌細胞株(ACHM)、膵癌細胞株(Panc-1、AsPC-1)を検討したが、膵癌細胞株にて最も強い発現を得た。他の癌細胞では、腎癌細胞株、神経芽細胞種細胞株、肝細胞癌細胞株において、中等度の発現を認めた。上記の結果から、とくにヒト膵癌細胞株(Panc-1、AsPC-1)に対して、検討を行った。pXY分子発現量とともに活性化に必要なリン酸化を検証した。既存の抗体を用いてSer351及びSer403に対するリン酸化を検討した。様々な培養条件にてPanc-1細胞株・AsPC-1細胞株のリン酸化の検証を試みたが困難であった。このため、膵癌細胞におけるpXYの活性化にはこれらの部位以外のリン酸化が必要である可能性が示唆された。pXYを、膵癌に対するバイオマーカーとして使用するために、培養液中、血液中におけるpXY測定条件を検討した。その結果、pXY濃度を測定するための基本的な条件を設定することができた。正常膵組織では遺伝子・蛋白質発現が認められないpXY分子を、癌細胞の転移・浸潤能などの悪性度評価、あるいはバイオマーカーとしての応用を考え、その第一歩として研究を開始した。現在まで、2種類のヒト膵癌細胞株(Panc-1、AsPC-1)に対して、pXY蛋白質の高度発現増加を認めた。他のヒト癌細胞株においては、これほど高い発現は認められなかったため、ある程度膵癌細胞に特異的な発現増加であり、とくに膵癌に対するバイオマーカーとなり得ることが期待された。pXY分子の活性化機序に関しては、今年度の検討では、リン酸化部位と活性化に関しての検証は困難であったため、今後いくつかの可能性ある部位のリン酸化、蛋白質相互作用を検討する予定である。将来的に膵癌細胞を含めた腫瘍マーカーとしての応用を視野に入れた研究であるため、細胞・組織のpXYでなく、培養液への細胞からのpXYの漏出の有無、培養液に漏出したpXY測定法及び血中のpXY測定法の基礎的な検討を開始した。培養液への細胞からのpXYの漏出は、細胞増殖期に一致してpXYの培養液中への漏出が確認され、膵癌細胞数の増加の予測に使用可能であることが示唆された(細胞死より受動的に細胞外に放出される可能性はあるが、腫瘍の成長を示す可能性があると考えられた)。また、血液中のpXY測定では、アルブミンなどの物質が測定を阻害することが予想されたため、様々な条件設定を試みた。その結果、ELISA法により、数十ng/mlを限度として、測定することが可能となった。平成28年度は、pXY発現により影響される細胞への影響を分子生物学的に解析し、分泌型ルシフェラーゼ安定導入細胞株の樹立を試みた。pXYの発現・活性化は、細胞内抗酸化能に強く影響を与えていた。抗酸化能をつかさどる転写因子であるNrf2を強く活性化し、その下流にある様々な抗酸化分子(カタラーゼ、ヘムオキシゲナーゼI、チオレドキシンなど)を上方制御していた。この事実は、細胞が酸化ストレスに対して基本的な抵抗性(さらには、低酸素に対する抵抗性)を与えることを示唆していると考えられた。pXY刺激は、同時に抗アポトーシス分子であるBcl-xL、Bcl2を活性化(リン酸化)していた。また同時に、細胞生存のキーとなるAkt/PKB分子のリン酸化(活性化)を誘導していた。これらの事実は、癌細胞が様々な刺激によるアポトーシス細胞死(プログラム細胞死)から免れ、かつ強い生存能を有していることを示唆している。さらに、Fasリガンド、Fasの発現をも抑制したことから、pXYはリガンドを経由した細胞傷害に対しても抵抗性を与えていることが考えられた。FasリガンドあるいはFasは、肝のみならず膵癌細胞においても発現が高まることが報告されているため、pXYはそれらに対する特異的な防御機構であると推定された。

しかしながら、pXY刺激は、細胞増殖に関わる分子(STAT3のリン酸化、サイクリンD1およびPCNA発現にて評価)の活性には影響を与えてはいなかった。つまり、pXYは、細胞の増殖性を刺激している可能性は低いと考えられた。また、分泌型ルシフェラーゼを膵癌細胞株に安定導入することを試みたが、十分な発現量を示す細胞を得るのに時間がかかり、それ以降の実験に進むことが出来なかった。今年度までの成果を含めた研究進捗は、以下のようになっている。1)正常な膵組織においてはpXY蛋白質及びpXY遺伝子の発現は検出できなかった。2)ヒト膵癌を含む様々な癌細胞株を用いて、膵癌細胞におけるpXY蛋白質発現を確認した。肝細胞癌細胞、大腸癌細胞、扁平上皮癌細胞、神経芽細胞種細胞、腎癌細胞、膵癌細胞にて検討を行ったが、膵癌細胞株にて最も強い発現を確認した。他の癌細胞においては、中程度の発現を認めたのみであった。3)pXY分子発現量とともに活性化に必要とされるpXY分子自体のリン酸化を確認した。pXY分子のSer351及びSer403に対するリン酸化を検討したが、リン酸化は認められなかった。このため、膵癌細胞におけるpXYの活性化には、これらの部位のリン酸化が不要な可能性、あるいはこれら部位以外のリン酸化が必要である可能性等が考えられた。4)pXYを膵癌に対するバイオマーカーとして使用するために、培養液中、血中におけるpXY測定条件を検討した。5)pXY発現により影響される細胞の生物学的機能の解析を行った。pXYの発現・活性化は、細胞内抗酸化能に強く影響を与えていた。様々な抗酸化分子を上方制御することで、酸化ストレスに対する基本的な抵抗性を与えていることが示唆された。同時に抗アポトーシス分子の活性化、細胞生存関連分子Akt/PKB活性化、さらにはFasリガンド、Fasの発現抑制を誘導したことから、癌細胞が様々な刺激による傷害から免れ、強い生存能を有していると考えられた。pXY刺激は、細胞増殖に関わる分子の活性には影響を与えてはいなかった。また、分泌型ルシフェラーゼを膵癌細胞に安定導入することを試みた。膵癌細胞あるいはその他の不死化細胞株におけるpXY分子の生物学的意義を確認するために、種々の細胞株をもちいて細胞生存能・細胞増殖能・細胞傷害に対する抵抗性を評価した。また、pXY遺伝子をノックダウンすることにより、pXY分子の直接的な影響かどうかを検討した。pXY分子は細胞の生存に強く関わり、核内受容体LXR(Liver X receptor)の刺激により活性化されることが判明した。この分子は、Nrf-2あるいはKeap-1分子を経由して細胞内抗酸化能・解毒能の維持に貢献していることが確認された。また、細胞内生存に関わるAkt分子を活性化することにより細胞生存能を強めるとともに、Fasリガンド、Fasを抑制することで細胞の易傷害性を低下させることも判明した。これらの検討により、この分子の腫瘍病変などにおける生物学的意義を明らかとすることが出来た。細胞培養にて、培養液中への細胞からのpXY分子の漏出、培養液に漏出したpXY分子測定法及び血中pXY分子測定法の基礎的な検討を行った。培養液への細胞からのpXY分子の分泌はELISA法にて可能であり、培養液中のpXY分子レベルと細胞増殖との関係を確認し、良好な相関関係があることが分かった。
モノテルペン類による新しい大腸癌治療法の開発

大腸癌は食生活の欧米化に伴って近年増加の著しい悪性腫瘍である。切除不能の進行大腸癌の唯一の治療法は化学療法であるが、その費用は高額であり医療費の高騰につながっている。モノテルペンはアロマテラピーで用いられる精油の主成分であり、抗炎症作用、殺菌作用に加えて、いくつかのモノテルペンは抗腫瘍作用を有することが明らかになっている。本研究では1,8-シネオール、テルピネン4オール、リナロールの3つのモノテルペンについてヒト大腸癌細胞株および免疫不全動物への腫瘍移植モデルを用いて検討した。その結果、3つの成分とも大腸癌に対する抗腫瘍効果を有することを明らかにした。大腸癌は本邦において最も増加の著しい癌で年間10万人が発症し、4万人以上が亡くなっている。大腸癌の再発転移は67割が肝転移であり、化学療法が進んだ現在でも難治性である。アロマテラピーは植物の有効成分を凝縮した精油を使って行う自然療法として近年急速に普及している。精油成分の1,8シネオールは殺菌作用が知られており白血病細胞に対するアポトーシス効果が報告されている。本研究では1,8シネオールをはじめとするアロマテラピーで用いられる精油の有効成分を用いて大腸癌に対する画期的な治療法を確立することを目的とする。平成25年度は1,8シネオールのヒト大腸癌細胞に与える影響について検討した。ヒト大腸癌細胞株RKOとHCT116に対して1,8シネオールを添加すると濃度依存的に殺細胞効果を認めた。さらに1,8シネオールの作用機序をウエスタンブロットにて解析した。1,8シネオールはRKOの抗アポトーシス分子であるAktとsurvivinを抑制し、アポトーシスを促進した。RKOを免疫不全マウスに移植して、1,8シネオールの投与実験を行ったところ、1,8シネオールは生体内においても腫瘍縮小効果を有することを明らかにした。大腸癌は本邦において最も増加の著しい癌であり、年間10万人が発症し4万人以上が亡くなっている。大腸癌は消化器系の固形腫瘍の中では最も化学療法の進歩した疾患であり、多くの薬剤が開発されている。化学療法の薬剤として近年イリノテカンやタキソールなど天然由来の成分から精製される製剤が多く、新規抗癌剤の成分としての天然成分に注目が集まっている。本研究では主としてアロマテラピーで用いられる精油に多く含まれるモノテルペンに着目して、大腸癌に対する画期的な治療法を確立することを目的としている。平成25年度から平成26年度にかけて1,8-シネオールとテルピネン-4-オールという2つのモノテルペンの大腸癌に対する抗腫瘍効果を検討してきた。平成27年度は赤ワインに含まれるモノテルペンの一種であるリナロールを中心に解析した。リナロールをヒト大腸癌細胞株に添加すると細胞膜脂質過酸化作用によりアポトーシスを誘導することをin vitroの解析で明らかにした。また免疫不全マウスにヒト大腸癌細胞株を移植したin vivoモデルにおいてリナロールを経口投与すると腫瘍の縮小効果を認めた。このことからリナロールは大腸癌に対する抗腫瘍効果を有し、投与経路的にもより実臨床に近い天然成分であることが分かった。消化器外科学1,8-cineoleの大腸癌細胞に対する抗腫瘍効果を細胞実験と動物実験で明らかにした。本件に関して3回の学会発表と1編の英語論文を出版した。1年目の成果として十分進展していると考えられる。現在、さらなる強力なモノテルペンとしてterpinen 4-olを用いた大腸癌治療法の開発を行っている。今後は投与方法の開発や、他の治療候補となるモノテルペンの探索を行っていく。
漢文文化圏における日本の説話研究－ベトナムの説話を視野に入れて－

本研究は東アジア漢文文化圏を視野に入れた説話研究である。今年度はベトナムの神話伝説集であり、李陳朝の歴史や文化を探る上で重要な『粤甸幽霊集録』のテキストのうち、公益財団法人東洋文庫に所蔵される『粤甸幽霊集録』を翻刻し解題をつけて投稿した。『粤甸幽霊集録』のテキストの翻刻は日本でははじめてであり、これによりベトナムの前近代のテキストへのアクセスが容易になった。そして東アジアの漢文文化圏における歴史や文化について見渡すツールが一つ増えたといえる。またハノイの漢喃研究院およびハノイ国家図書館にある『嶺南せっ怪列伝』の諸本をすべて入手した。さらに漢喃研究院では『嶺南せっ怪列伝』に関わると思われる資料を得た。去年度までにハノイの漢喃研究院にある『嶺南せっ怪列伝』(VHv.1473)を2巻の途中(全3巻)まで読み進めていたが、今年度は3巻の途中(残り8話)まで読み進めた。その際、諸本を入手したことにより、テキストクリティークができるようになり、『嶺南せっ怪列伝』の古態を探る上での問題点を明らかにすることができた。『嶺南せっ怪列伝』は2巻までは独自の話が多かったが、3巻に入り『粤甸幽霊集録』と重なる話が増えていった。そのためこの二つの関係を探ってゆくことで諸本の関係がさらに明確になることがわかった。『粤甸幽霊集録』および『嶺南せっ怪列伝』に登場する寺院および遺跡のフィールドワーク調査をおこなった。現地での聞き取り調査によって資料に登場する遺跡の場所を確認し現地資料を入手し、注釈をつける際の参考とすることができるようになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は漢文文化圏を視野にいれた説話研究である。中でもまだほとんど手が付けられていないベトナムの説話需要は大きいものの、研究者の不足から供給がおいついていない。そこで今年度はベトナムでの説話資料収集に力をいれることにした。特にベトナムでは現存していない資料等を典拠にして編纂されており、陳朝時代以前の祭祀体系を探る上で重要な書である『越伝幽霊集録』を収集、紹介、研究するために、ベトナムに所蔵されている『越伝幽霊集録』の諸本を集めた。また『越伝幽霊集録』に関する研究書の収集、コピーをした。長期滞在中に入手、研究した資料をもとに『越伝幽霊集録』に関する発表をおこなった。日本にある『越伝幽霊集録』の諸本も見に行き、現在のところ最も古態をとどめているとされる東洋文庫蔵の『越伝幽霊集録』をデータベースとして公開することを目標に翻刻した。現在、翻刻が終了し解題を書いて2017年度中の公開を目指している。ベトナムの神話・伝承に関する書である『嶺南せっ怪列伝』を読みすすめた。ハノイの漢喃研究院にある三巻本を底本としており、巻三の多くの話は『越伝幽霊集録』と重なる。それぞれの話の相違点をあげてゆくことで、『嶺南せっ怪列伝』および『越伝幽霊集録』の性質を明らかにしつつある。それらの研究成果の発表は2017年度におこないたい。その他にベトナムの僧伝である『禅苑集英書』を読みはじめた。書誌研究や話の分析、さらには東アジアの僧伝との比較をしてゆきたい。ベトナムの説話資料を収集できた。

また現地で調査したために、ベトナムの研究者と多く交流でき、当初、収集しようと思っていた資料以外にも、多くの説話を読むために必要な資料を手に入れることができた。それらの収集した資料を公開するための基礎的な作業が終わり、2017年度中に公開する見通しがたった。また研究した内容を発表することができ、その内容は2017年度に論文投稿をすることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。ベトナムの説話資料をデータベースとして公開する。引き続きベトナムでの調査をおこなう。ベトナムでのフィールドワーク調査は、交通の便や治安の面を含めて一人でおこなうには困難が伴うことが多い。有名でバス等の交通手段がある場所以外の調査は、ベトナム人の研究者や案内人を雇うなどの対応をしておこないたい。研究成果は発表、論文などで公開してゆく。日本文学もしくはベトナムでの学会を予定していたが、東方学会や英語圏などで東アジアに関心のある学会があれば、交流してゆく。
教員養成・現職教育におけるピア・グループ・コンサルテーション（PGC）の開発

平成30年度は,前年度までにフィンランドとの共同研究活動を通して蒐集してきたPGC志向の教師教育実践に関する文献と実践データをさらに精査し,日本臨床教育学会において「教育者(educator)としてのアイデンティティの<新生>ーリサーチベースの探究に寄り添う教師教育者」というテーマで研究発表を行った.また,両国において蒐集した参与観察記録と理論研究のデータを,英語のトランスクリプションに変換し,それらを基礎データとしてPGC志向の教師教育カリキュラムの臨床教育学的意義に関する理論仮説を構築し,その成果を,日本教育方法学会編『教育方法』第47巻において「教育方法学は教育実践をどのように語るのかー詩的・物語様態の定性的データに基づく省察と叙述の可能性」として発表した.さらには,フィンランドのオウル大学において実地調査と参与観察の記録に基づいて,大学の教師教育者が,学生(教員候補者/現職教員)とピアな関係性を構築しつつ高度な臨床的実践力を涵養する職能開発カリキュラム開発の可能性を探究し,北海道教育大学大学院臨床教育学研究室編『臨床教育学と保育・教育実践』第1号において「ピアグループメンタリングにおけるオープンダイアローグの構造図」として発表した.これらの研究を推進するために,リトアニアの教育大学のブレディキッテ博士(M. Bredikyte)とも協議を進め,教師教育者(大学教員)が,学修者の教育実践の省察と構想に,ピア(peer)な対話的探究者として思慮深く参画するコンサルテーション様態の教師教育カリキュラムに関する理論枠組みを構築することができた.内外におけるPGC(peer group mentoring)志向の教師教育に関する文献と実践データを精査し,その一部を英語のトランスクリプションに翻訳変換し,それらを基礎データとしてPGC志向の教師教育カリキュラムの臨床教育学的意義に関する理論仮説を「ピアグループメンタリングにおけるオープンダイアローグの構造図」(上記『臨床教育学と保育・教育実践』第1号,38頁)として定式化しつつある.その成果は,2018年度に開催された日本臨床教育学会第8回年次研究大会及び,日本教育方法学会編『教育方法』(第47巻,123ー135頁)のように,全国規模の学会水準の研究成果として発表することができた.また,北海道教育大学大学院研究紀要『学校臨床心理学研究』において,「学校臨床心理における叡智と思慮深さ」として今後の研究課題を整理することもできた.北海道教育大学とオウル大学との研究協力協定の改定に伴い,実地調査と参与観察のデータに基づく協働省察は時間を要しているが,オウル大学の教師教育実践の一部は,庄井良信監訳『ナラティブ・ラーニング』(基礎編・臨床編)として,その草稿を編集することができた.リトアニアの教育大学のブレディキッテ博士(M. Bredikyte)との研究協議も順調に進められており,教師教育者(大学教員)が,学修者の教育実践の省察と構想にピア(peer)な対話的探究者として参画するコンサルテーション様態の教師教育カリキュラムの綱領も計画通り整理されつつあると判断できるため.最終年度である令和元年度は,この2年間の研究活動の成果に基づいて,本研究の総括を行う.国内では,前年度までに構築したコンサルテーション様態の教師教育カリキュラムに関する理論枠組み(「ピアグループメンタリングにおけるオープンダイアローグの構造図」等)に基づいて,研究参加者の協力も得ながらPGCの実地調査を実施し,その参加者への半構造化面接と協働リフレクションを遂行する.それと同時に,フィンランドやリトアニアの教育大学等でもPGC志向のメンタリングに関する国際的な共同研究を推進する.その際,インターネット上の双方向遠隔動画配信による研究協議,現地調査での資料蒐集と参与観察を継続し,教師教育の現場で応用可能なPGCの典型カリキュラムを,臨床教育学の観点から構築する.そのことを通して,研究成果としては,PGCを基軸にした教師教育者(大学教員)と現職教師(実践者)との相互支援システム(高度な教職能力のエンパワメント)に関する理論と方法を浮き彫りにし,研究成果として論文発表する.これは教育系大学院における現職教師の研修や教職大学院における高度職能開発プログラムの構想にも大きく貢献できるものになる.また,教育系の博士課程としてのEd.D.型のカリキュラム開発にとっても有意義なものになる.その意味でPGCの国際的な協働省察は,わが国における高度な教師教育カリキュラムの構築に大きく貢献できると考えられる.最終年度は,これらの研究成果を,日本の関連学会や国際学会等で発表し,その成果を広く社会に還元する.初年度は,インターネット上の双方向遠隔動画配信による研究協議を通して,フィンランドのオウル大学のマルコ・キエリネン博士と研究交流を重ね,大学の教師教育者が,学生(教員候補者/現職教員)とピアで対話的な関係性を構築しながら,高度な臨床的実践力を涵養する職能開発カリキュラムの創発に関する基礎的な文献や情報を蒐集した.また,リトアニア教育大学のブレディキッテ博士とも,同様の研究関心をもって研究交流を進めてきた.これらの学会発表において,本研究課題「ピア・グループ・コンサルテーション」の基礎理論を国際的な研究課題として整理することができた.また,今後の参与観察につながる基礎データを蒐集できた.ピア・グループ・コンサルテーション(Peer Group Consultation:PGC)の思想と方法を,初年度は,理論的に探究することができた.また,過去18年間に申請者がフィンランドのオウル大学との共同研究で蓄積してきたPGC関連文献,教師教育者・履修体験者の経験に関する記録等を,日・英のトランスクリプションとして整理しはじめ,両国で第1次の協働省察を行う準備を進めることができた.

この基礎作業にもとづいて,ピア・グループ・コンサルテーション(PGC)が教員養成の高度化にふさわしい質保障と現職教員の高度な職能開発において果たす役割と教育的意義に関する理論仮説を構築する準備も順調に進めることができた.フィンランド・オウル大学及びリトアニア教育大学等とのPGCに関する国際的な共同研究体制の構築の準備作業も順調に進められた.今後は,フィンランドやリトアニアの基幹となる大学との研究協議をインターネット回線における対話的研究交流や国際学会での研究協議等では実施できたが,現地調査と資料収集は次年度以降に実施したい.平成30年度は,前年度までにフィンランドとの共同研究活動を通して蒐集してきたPGC志向の教師教育実践に関する文献と実践データをさらに精査し,日本臨床教育学会において「教育者(educator)としてのアイデンティティの<新生>ーリサーチベースの探究に寄り添う教師教育者」というテーマで研究発表を行った.また,両国において蒐集した参与観察記録と理論研究のデータを,英語のトランスクリプションに変換し,それらを基礎データとしてPGC志向の教師教育カリキュラムの臨床教育学的意義に関する理論仮説を構築し,その成果を,日本教育方法学会編『教育方法』第47巻において「教育方法学は教育実践をどのように語るのかー詩的・物語様態の定性的データに基づく省察と叙述の可能性」として発表した.さらには,フィンランドのオウル大学において実地調査と参与観察の記録に基づいて,大学の教師教育者が,学生(教員候補者/現職教員)とピアな関係性を構築しつつ高度な臨床的実践力を涵養する職能開発カリキュラム開発の可能性を探究し,北海道教育大学大学院臨床教育学研究室編『臨床教育学と保育・教育実践』第1号において「ピアグループメンタリングにおけるオープンダイアローグの構造図」として発表した.これらの研究を推進するために,リトアニアの教育大学のブレディキッテ博士(M. Bredikyte)とも協議を進め,教師教育者(大学教員)が,学修者の教育実践の省察と構想に,ピア(peer)な対話的探究者として思慮深く参画するコンサルテーション様態の教師教育カリキュラムに関する理論枠組みを構築することができた.内外におけるPGC(peer group mentoring)志向の教師教育に関する文献と実践データを精査し,その一部を英語のトランスクリプションに翻訳変換し,それらを基礎データとしてPGC志向の教師教育カリキュラムの臨床教育学的意義に関する理論仮説を「ピアグループメンタリングにおけるオープンダイアローグの構造図」(上記『臨床教育学と保育・教育実践』第1号,38頁)として定式化しつつある.その成果は,2018年度に開催された日本臨床教育学会第8回年次研究大会及び,日本教育方法学会編『教育方法』(第47巻,123ー135頁)のように,全国規模の学会水準の研究成果として発表することができた.
ヒトにおける運動抑制の脳内機構の研究 -脳磁図計測と磁気刺激法の統合

stop signal課題を遂行中の脳活動を、事象関連機能的磁気共鳴画像法の計測によって評価し、運動抑制に関わる脳部位を明らかにした.脳磁図による検討は、実験継続中である.次に、解明された脳部位をターゲットとして、事象関連TMSを与えた.その結果、ターゲット筋にかかわらず四肢の運動抑制が認められることを発見した.これらの結果は、運動抑制の脳内局在には、体部位局在がはっきりしないことを示唆する所見である.stop signal課題を遂行中の脳活動を、事象関連機能的磁気共鳴画像法の計測によって評価し、運動抑制に関わる脳部位を明らかにした.脳磁図による検討は、実験継続中である.次に、解明された脳部位をターゲットとして、事象関連TMSを与えた.その結果、ターゲット筋にかかわらず四肢の運動抑制が認められることを発見した.これらの結果は、運動抑制の脳内局在には、体部位局在がはっきりしないことを示唆する所見である.特定の行為を実行し、目的を達成するためには、運動のタイミングや大きさを正確に統御することが必要である。とくに、遂行中あるいは準備中の運動を、途中で変更したり、中止するという判断がとっさに必要とされるような場面も日常生活には多い。状況の変化に対応して素早く運動抑制するという能力は、生体の運動統御の基本的機能のひとつと考えられる。本研究課題では、運動抑制の脳内メカニズムを解明することを目標としている。stop signal課題は運動抑制を評価するパラダイムのひとつである。stop signal課題はADHD,パーキンソン病、前頭葉障害などで異常を示し、ドパミン系や前頭前野機能を反映するとされる。stop signal課題においてはなかでも右前頭前野の優位性が指摘されているが、詳細は明らかではない。研究計画の第一年目である本年度は、本課題遂行中の前頭前野機能の側方性をfMRIで検討した。健常者9名を対象とし、stop signal課題中の脳活動をfMRIで評価した。Go課題(全体の75%)ではスクリーン上のgo刺激に反応して、左か右の手でボタンを押す。Stop課題(全体の25%)ではgo刺激後に提示されるstop刺激に反応して、ボタンを押す動作を止めるよう教示した。解析にはSPM5を用い、stop課題のときとgo課題を比較した。前頭前野の賦活部は左右上肢ともに右前頭前野が優位であった。また左右前頭前野の賦活部位を個々人で検討したところ、stop課題に成功したときとgo課題を比較すると、%signal changeは右前頭前野のほうが大きかった。これは、運動抑制に関わる前頭前野機能が右優位であることを示唆する。研究計画当初は脳磁図によって検討する予定であったが、空間分解能の良いfMRIでの検討を行い良好な研究結果を得ている。来年度以降も、脳磁図への展開を含めて検討中である。特定の行為を実行し、目的を達成するためには、運動のタイミングや大きさを正確に統御することが必要である。研究計画の第2年目である本年度は、本課題遂行中の運動野の興奮性の変化を事象関連TMSの手法を用いて検討した。10名の正常被験者に対する実験の結果、右手の運動抑制中には、手の運動野だけではなく、足の運動野の抑制も認めた。これは、運動抑制機構では体部位局在が厳密ではなく、むしろ、全運動野を抑制しているという可能性を示唆している。これは、運動抑制が、危険からの逃避に関わる行動であることを考えれば、納得のいく結果である。また、その神経回路としては、皮質性よりも、皮質下のメカニズム、たとえはNambuらのいうHyper-direct pathwayの関与が考えられる。今後は、Go試行中に前頭前野のTMSを与えた場合には、運動抑制が生じることが予測される。また、stop signal試行の場合にTMSを与えた場合は、前頭前野での運動抑制に関わる神経活動がTMSの影響でかく乱されて、運動抑制に失敗するなどの現象が生じる可能性がある。脳機能に介入する手法であるTMSを、脳機能を観察する手法である脳磁図と組み合わせて用いることで、運動抑制に関わる脳内機構を詳細に解明することが期待される。特定の行為を意図的に実行し、目的を達成するためには、運動のタイミングや大きさを正確に統御することが必要である。とくに、遂行中あるいは準備中の運動を、途中で変更したり、中止したりするという判断がとっさに必要とされるような場面も日常生活には多い。本研究課題では、運動抑制の脳内メカニズムを解明するために、古典的な課題であるstop signal課題を用いて各種手法によって検討した。

stop signal課題においてはなかでも右前頭前野の優位性が指摘されているが、詳細は明らかではない。研究計画の最終年度である本年度は、昨年度に行った研究である、本課題遂行中の運動野の興奮性の変化を事象関連TMSの手法を用いて検討した実験結果(10名の正常被験者に対する実験の結果、右手の運動抑制中には、手の運動野だけではなく、足の運動野の抑制も認めた。これは、運動抑制機構では体部位局在が厳密ではなく、むしろ、全運動野を抑制しているという可能性を示唆している)を、国際雑誌に投稿して査読中である。また、fMRIを用いて、正常被験者13名でのstop signal課題の遂行中の脳活動の評価を行った。これについても、手でのstop signal課題と足での同じ課題を比較して、運動抑制に体部位局在があるかどうかを検討中である。この結果は、いくつかの国際学会ですでに発表し、論文を投稿準備中である。研究期間内には、脳磁図を用いた研究は予備実験にとどまっているが、今後は検討症例数を増やして、研究成果をあげることが期待される。
ボイラ管群ダクトから発生する大音響騒音の対策法に関する研究

ボイラなどの熱交換器は発電所や製紙工場で重要な機器である。しかし稼働時に大音響騒音を発生することがある。それが発生すると近隣住民からの苦情などにより工場停止を余儀なくされ大きな損失となる。本研究は大音響騒音を防ぐための方法としてダクト側壁に穴開き板を設けることを考えその有効性について実験的に明らかにしたものである。その結果。(1)穴あき板は空力自励音の抑制に非常に効果がある.開口率が1%32%で実験したがすべての開口率で効果が確認できた.またその抑制効果は開口率に影響され,開口率が大きくなるにつれて音圧レベルのO.A.値は減少する、などが明らかになった.本研究はボイラや熱交換器で発生する大音響騒音を対策する一つの方法として、ダクト壁面に孔を開けるアイデアを実験により検証することを目的としている。H25年度の計画では(1)境界要素法を用いて孔開き板の開口率と音響減衰との関係を把握する。(2)(1)の結果に基づき、実験装置の設計・製作を行う。(3)音響インピーダンスと音圧レベルの関係を把握する。(4)これまで(前回科研費で実施した内容)行ってきた研究内容を論文にし、発表する。(1)については、ソフトウエアが使えなかったので未実施。H26年度に行う。(2)、(3)については実験装置が出来上がり、実験の準備ができた。またダクト壁面に孔を開けることにより大音響騒音(空力自励音)が抑制されることが確認された。H26年度に実験データを取る予定。(4)については5編の査読付き論文が掲載された。ボイラ,ガス加熱器などの熱交換器では,ガスが通るダクトの内部に管群が設置されている箇所があり,この部分で熱交換が行われる.このときに空力自励音と呼ばれる非常に大きな騒音が発生することがある.これは,管群部をガスが通る際に発生するカルマン渦の脱落周波数とダクトの気柱共鳴周波数が近接したとき,周囲の音場が強く励振されダクト幅方法の共鳴周波数に一致した周波数を有する強い渦が発生し,それにより音場がさらに励振されるという自励的メカニズムが原因である.これにはバッフル板と呼ばれる仕切り板をダクト内部に挿入する対策、ダクトの両側面にゴム板を装着する対策などがあるが実用的見地からは前者は挿入箇所の選定、後者は熱に弱いことや耐久性に難点があるなど課題が残った.そこで本研究ではダクトの両側面に穴あき板を装着することを考案した.試しに実験をしてみたところ,穴あき板の装着により自励音の抑制が確認できた.そこで,この穴あき板の開口率φをパラメータとしてφの値の変化がダクト内の自励音にどのような影響を与えるかを実験により明らかにした.その結果、以下の知見が得られた.(1)穴あき板をダクト内側壁に空気層を持って装着することは空力自励音の抑制に非常に効果がある.開口率が1%32%で実験したがすべての開口率で効果が確認できた.(2)ただしその抑制効果は開口率に影響され,開口率が1%8%では同程度の抑制効果であるが8%以上では開口率が大きくなるほど抑制効果が大きくなる.(3)開口率とダクト内音場の音響減衰とは関連性があり,開口率が8%以上になると音響減衰比も急激に大きくなる.これは結論(2)で述べた抑制効果と対応しており,穴あきによる自励音抑制効果は音響減衰の増大によるものと考えられる.ボイラ,ガス加熱器などの熱交換器では,ガスが通るダクトの内部に管群が設置されている箇所があり,この部分で熱交換が行われる.このときに空力自励音と呼ばれる非常に大きな騒音が発生することがある.これは,管群部をガスが通る際に発生するカルマン渦の脱落周波数とダクトの気柱共鳴周波数が近接したとき,周囲の音場が強く励振されダクト幅方法の共鳴周波数に一致した周波数を有する強い渦が発生し,それにより音場がさらに励振されるという自励的メカニズムが原因である.これにはバッフル板と呼ばれる仕切り板をダクト内部に挿入する対策、ダクトの両側面にゴム板を装着する対策などがあるが実用的見地からは前者は挿入箇所の選定、後者は熱に弱いことや耐久性に難点があるなど課題が残った.そこで本研究ではダクトの両側面に穴あき板を装着することを考案した.この穴あき板の開口率φをパラメータとしてφの値の変化がダクト内の自励音にどのような影響を与えるかを実験により明らかにした.その結果、以下の知見が得られた.(1)穴あき板をダクト内側壁に空気層を持って装着することは空力自励音の抑制に非常に効果がある.開口率が1%32%で実験したがすべての開口率で効果が確認できた.(2)ただしその抑制効果は開口率に影響され,開口率が1%8%では同程度の抑制効果であるが8%以上では開口率が大きくなるほど抑制効果が大きくなる.(3)開口率とダクト内音場の音響減衰とは関連性があり,開口率が8%以上になると音響減衰比も急激に大きくなる.これは結論(2)で述べた抑制効果と対応しており,穴あきによる自励音抑制効果は音響減衰の増大によるものと考えられる.ボイラなどの熱交換器は発電所や製紙工場で重要な機器である。

それが発生すると近隣住民からの苦情などにより工場停止を余儀なくされ大きな損失となる。本研究は大音響騒音を防ぐための方法としてダクト側壁に穴開き板を設けることを考えその有効性について実験的に明らかにしたものである。その結果。(1)穴あき板は空力自励音の抑制に非常に効果がある.開口率が1%32%で実験したがすべての開口率で効果が確認できた.またその抑制効果は開口率に影響され,開口率が大きくなるにつれて音圧レベルのO.A.値は減少する、などが明らかになった.H26年度は実験装置の作成も完了し、前年度に実施した穴あき板の大音響騒音抑制効果が得られることを確認したので、今年度は系統的に実験を行い、データ収集に努めた。そして妥当なデータが得られた。したがって達成度としては順調と評価する。工学実験も順調に進んでいるが、穴あき壁の外側に設けた空洞部分の容積が騒音抑制効果に影響しないかを確認する必要が生じた。そこで今後は空洞部の容積を種々変えて音圧レベルと音響減衰比を測定し、空洞部容積と騒音抑制効果の関係を明らかにする。それが終了したあと、論文にまとめ、国際会議で発表するとともに、機械学会論文集に投稿する。H25年度は本研究の初年度にあたり、前回までの研究成果をまとめるのに時間を費やした。そのおかげで5編の査読付き論文(欧文3、和文2)を掲載することができた。実験装置の設計および製作も終了し、ダクト壁面に孔を開けることで大音響騒音が抑制できることが確認できたので、今後の研究が予定どおり進むものと思う。穴開き板の製作を大学の実験実習費から支出したため。実験装置の製作も完了し、実験準備も整ったので、今後はダクト壁に設ける孔の開口率を種々変えて、送風実験を行い、音響減衰(スピーカテスト)と音圧レベルを把握していく。これにより孔開きの大音響騒音の抑制のメカニズムを検討する材料が得られる。国際会議発表の参加登録費に使用する計画である。
モーションセンサを用いた剣道練習評価システムの開発

1.研究の目的と内容本研究の目的は、剣道初心者のための「素振り練習を評価するシステム」を開発することである。素振り練習時の動作の定量化を行い視覚化することで、練習時に得られる情報量が多くなり、初心者の練習にとって有益なシステムと成りうると考え、開発を行うこととした。2.システムの開発と得られた成果教示プログラムでは、モーションセンサKinectのSkeleton機能とDepth機能で得られたデータから、素振り回数・素振りスピード・腕の上がり方・体さばきの速度を算出し、これに加えRGBカメラ画像、データベースから取得したデータを、練習者が確認できるよう、モニタ画面上に表示するようにした。教示プログラムの試作ができた段階で、動作テストを試みた。着衣については3パターン(上下ジャージ剣道着着用・防具着用)何れの場合も計測可能であることを確認できた。素振りデータの取得については、画像処理の処理落ちによって素振りスピード等の誤判定が頻繁に生じること、振りかぶったときに顔や右手の位置(右利きの場合)が正しく判定しづらいことが確認できた。この結果から、誤検出時のデータを間引くことで、動作データを表示・収集するように教示プログラムを変更した。現段階では、誤検出データを間引いたデータでの記録を行っている。今後の課題として、Kinectの音声認識を利用して練習者の発声を利用し、素振り回数の補完を行える機能をシステムに組み込むこと、サンプルデータの収集量を増やす、システムの精度を向上させることが挙げられる。また、発売予定の新型Kinectを利用すれば、今まで取得できなかったデータが得られることから、次年度はこれらを導入し、引き続きシステムの改良とデータ収集を行っていく。
交差ジェット-赤外分光による水和クラスターの水素結合構造と揺らぎの研究

本課題では、交差ジェット法による非弾性散乱を用いた温かいクラスターの生成、及びそれに伴う構造変化の分光観測を目標とした。しかし、クラスターと希ガスの交差ジェット過程における衝突の大半は弾性的であり、目標達成が困難であると判断した。そこで、当初望んでいなかった弾性衝突を積極的に利用する手法として、交差ジェット法による巨大分子クラスターのサイズ分離を新たに提案した。本手法では、分子線中のクラスターと希ガス原子ビームの衝突過程で、運動量移動により低質量のものを飛行方向から散乱させる。その結果、衝突領域を透過した高質量のものだけを空間的に分離して赤外分光の適用が可能となる。交差ジェットの衝突領域から透過したC_2H_2クラスターのCH伸縮振動をキャビティリングダウン分光法により観測した。赤外スペクトルには、3233cm^<-1>の高強度なバンドと32403270cm^<-1>の弱いバンド群が観測され、各々100量体以上の巨大クラスター、10量体前後の小クラスターのCH振動と帰属される。He原子を衝突させてスペクトルを測定すると、3233cm^<-1>のバンド強度が30%減少したのに対して、32403270cm^<-1>は5080%の減少が観測された。この結果は、サイズの大きいクラスターのみが選択的に交差ジェット領域を透過していることを示す。しかし、本実験は単槽真空チャンバーで行われているため、クラスターと残留ガスとの衝突が無視できない。その場合、Newtonダイアグラムによるクラスターサイズの決定が困難となる。この問題を解決するため、差動排気型による交差ジェット装置への改良を行い、クラスターと希ガス原子の局所的弾性散乱の達成を目指している。当初研究計画では、非弾性散乱による温かいクラスターの生成、及びそれに伴う構造変化の分光観測を目指した。ところが、クラスターと希ガスの交差ジェット過程では大半の衝突が弾性的であり、目標達成が極めて厳しいことがわかった。そこで、当初望んでいなかった弾性衝突を敢えて利用する研究手法として、交差ジェット法による巨大分子クラスターのサイズ分離を新たに提案した。本手法では、分子線中に分布する様々なサイズのクラスターと希ガス原子ビームの衝突過程で、運動量移動により低質量のものを飛行方向から散乱させる。その結果として、衝突領域を透過した巨大サイズクラスターのみを空間的に分離し、これに赤外分光を適用して構造の解明を行う。この方法論を巨大アセチレンクラスターに適用した。アセチレンクラスターの赤外スペクトルには、高強度の3234cm^<-1>のバンドと32403270cm^<-1>の弱いバンド群が観測され、各々100量体以上の巨大クラスター、10量体前後の小クラスターのCH伸縮振動と暫定的に帰属された。クラスター分子線にHe原子ジェットを衝突させて赤外スペクトルを測定すると、3234cm^<-1>のバンド強度が30%減少したのに対して、32403270cm^<-1>は5080%の減少が観測された,この結果は、Heとの弾性散乱により低質量クラスターが分子線方向から弾き出され、(粗くではあるが)質量分離された巨大クラスターの赤外吸収が観測可能であることを示した。今後、本手法を応用することにより、巨大クラスターの光化学や相転移に伴う構造変化を、サイズをパラメータとして議論することが可能になることが期待される。
パーキンソン病関連内在性脳内アミンをリ-ド化合物とする抗パーキンソン病薬の開発

パーキンソン病は、神経変性を伴う代表的な運動系疾患の一つであり、多方面から長年にわたり研究が進められている。しかしながらその病因に関しては現在までのところ解明されていない。またパーキンソン病に対する薬物療法は、そのほとんどが減少している神経伝達物質であるドーパミン等の補充療法に終始している。そこで本研究は、従来のアプローチとは異なりパーキンソン病発症及び防御と関連があると期待される内在性脳内アミンをリ-ド化合物として取り上げ最終的に抗パーキンソン病薬の開発を目指した。まず(1R,3S)-1,3-DiMeTIQ及び(1S,3S)-1,3-DiMeTIQをそれぞれ不斉合成を行った。続いて両化合物それぞれの薬理作用を比較する目的でddY系雄性マウス(5週齢)に腹腔内投与後の自発的運動量の変化をOpen FieldTestを用いて検討した。その結果、いずれも用量依存的に移動量(ambulation)を増加させ、持続性も増大させたが、作用としては(1S,3S)体の方が強かった。次に新たなTIQ誘導体として1,1-DiMeTIQ、3,3-DiMeTIQ、1,3,3-trimethyl-TIQ(1,3,3-TriMeTIQ)を合成し、ddY系雄性マウス(5週齢)に腹腔内投与した場合のLD_<50>を他のTIQ類と比較した結果、1,3,3-TriMe体>3,3-DiMe体、(1R,3S)体、(1S,3S)体>1,1-DiMe体>1-MeTIQ、TIQの順に急性毒性が強いことが明らかとなった。これは、メチル基の数が増えるに従い脂溶性が増し脳への移行性が高まることも要因の一つと考えられる。以上述べたように、メチル基の有無や置換位置、立体配置の違いによりTIQ類の活性は大きく変わる。このことは、TIQ誘導体の構造活性相関を考える上で重要な知見であると思われる。今後上記の知見を踏まえて抗パーキンソン病薬の開発に向け研究を継続したい。抗パ-キンソン病薬候補としてアルキル基の種類、位置、個数の異なる10数種のテトラヒドロイソキノリン骨格を有する化合物を新たに化学合成し、光学分割が必要なものに関しては光学活性カラムを用いて高速液体クロマトグラフにて分取を行なった。一方上記化合物群のリ-ド化合物である1-メチル-1,2,3,4-テトラヒドロイソキノリン(1MeTIQ)を用い薬理活性に関し詳細に検討を行なったところ、1MeTIQは行動楽理学的に完全にパ-キンソニズムを予防することが明らかとなった。更に従来からパ-キンソン病の対症療法薬として最も一般的に用いられているL-ド-パを著しく増強する作用があることも認められた。ド-パミンの受容体であるD_1,D_2いずれにも全く結合活性を示さないことから本作用はド-パミン対する直接作用ではな行ことが明かとなった。またド-パミンの分解を司るモノアミン酸化酵素の阻害活性をも示さないことから1MeTIQは従来のパ-キンソン病に対する薬物とは全く異なる機序でパ-キンソン病様症状を改善している可能性が強く示唆された。