hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の睡眠覚醒リズムに及ぼす床内暖房器具の影響

1研究の概要:本年度は,平成6年度実験結果のデータ分析を行い,平成7年1月から3月に研究協力の得られた高齢者5名(平均72.8(]S.Y+-[)1.8歳)を対象に実験を行った。測定条件は去年と同様,電気毛布及び電気あんかを使用し終夜7時間の睡眠ポリグラフ(SPG),前額深部温,寝床内温湿度を測定した。SPGは国際睡眠判定基準に基づいて判定し,加齢を考慮しFeinberg(1974)に従い,δ波判定基準を75μVから50μVに変更した。2結果:(1)若年者(n=3):各睡眠潜時では,Stage 3,4共に電気敷毛布の方が短かい傾向であった。深い睡眠状態である徐波睡眠(SWS)の30分毎の出現率は,電気敷毛布の睡眠後半においても低く,深い睡眠が得られていないと考えられた。前額深部温は,電気あんかに比べ電気敷毛布で高値を示す傾向が見られた。特に睡眠後半においてその傾向が顕著であった。(2)高齢者:先行研究で明らかにされているように,SWSの出現は若年者に比べ大幅に減少した。電気敷毛布の睡眠後半ではSWSの出現が全く見られず、若年者と同様の傾向が見られた。前額深部温は若年者と同様な傾向を示し,特に最低位相からの温度上昇は電気敷毛布の方が高かった。3考察:入眠時の電気敷毛布の使用は,若年者の場合睡眠潜時を短縮する可能性が考えられた。高齢者では,SWS出現率が低いことから睡眠潜時を睡眠の質の指標とすることは必ずしも有効とは言えないため,両条件間の差異を見出すことは困難と考えられた。しかし睡眠後半においてSWS出現率が電気敷毛布でほとんど見られなかったことは,電気敷毛布による継続的寝床内全体の加温が体温を上昇させ,快適な睡眠を妨げていると思われた。従って高齢者の援助では,睡眠後半の電気敷毛布等による全身加温に比べ,部分加温や加温の中断がより適切であると推察された。<状況説明>本研究は、高齢者が就眠時に床内暖房器具を使って直接的に身体を暖めることが、睡眠覚醒リズムにどのような影響を与えるかを明らかにすることを目的としていた。平成6年度は対照群である若年者を対象に、平成6年12月19日より実験にとりかかった。しかし、平成7年1月17日に起こった兵庫県南部地震により被験者4名(若年者)が全員罹災したため協力が得られなくなり、実験の継続が困難となった。また、余震のために正確な測定値(特に脳波計)を得にくい状況にあったため、やむなく実験を中止した。3月に入り余震の回数も減ったため実験を再開した。但し、被験者が得られにくいため、心身共に安定している1名のみを被験者として行った。<研究実績の概要>19歳の男子1名を対象に、平成6年1月11日及び平成7年3月12日から3月19日までの間の6日間計7回にわたり、床内暖房器具の睡眠覚醒リズムに及ぼす影響をみた。環境条件を一定(12±2°C,50±5%)にし、実験条件を電気毛布(全身暖房)と電気あんか(足部暖房)として、23:00から翌朝6:00までの終夜睡眠ポリグラフィ

<EEG(Fz/C_3/C_4),EOG,EMG(オトガイ筋)>、体温<コアテンプ(額,手背,足背)>、寝床内温度<データストッカー>、心拍数<ハートレイトモニター>を測定し、データレコーダーに記録した。現在、データ解析を行っている最中であり、結果を出すまでには至っていない。<今後の研究展開に関する計画>地震による心理的な影響は長引くと思われるため、来冬、高齢者の実験への協力については予測がつかない。協力が得られれば1事例でも実験を行う。困難であれば今回の実験をまとめるにとどまるが、その場合、本研究は「高齢者の睡眠覚醒リズムに関する研究の基礎データ」として位置づけたい。1研究の概要:本年度は,平成6年度実験結果のデータ分析を行い,平成7年1月から3月に研究協力の得られた高齢者5名(平均72.8±1.8歳)を対象に実験を行った。測定条件は昨年と同様,電気毛布及び電気あんかを使用し終夜7時間の睡眠ポリグラフ(SPG),前額深部温,寝床内温湿度を測定した。SPGは国際睡眠判定基準に基づいて判定し,加齢を考慮しFeinberg(1974)に従い,δ波判定基準を75μVから50μVに変更した。2結果:(1)若年者(n=3):各睡眠潜時では,Stage3,4共に電気敷毛布の方が短かい傾向であった。深い睡眠状態である徐波睡眠(SWS)の30分毎の出現率は,電気敷毛布の睡眠後半において低く,深い睡眠が得られていないと考えられた。前額深部温は,電気あんかに比べ電気敷毛布で高値を示す傾向が見られた。特に睡眠後半においてその傾向が顕著であった。(2)高齢者:先行研究で明らかにされているように,SWSの出現は若年者に比べ大幅に減少した。電気敷毛布の睡眠後半ではSWSの出現が全く見られず,若年者と同様の傾向が見られた。前額深部温は若年者と同様な傾向を示し,特に最低位相からの温度上昇は電気敷毛布の方が高かった。3考察:入眠時の電気敷毛布の使用は、若年者の場合睡眠潜時を短縮する可能性が考えられた。高齢者では,SWS出現率が低いことから睡眠潜時を睡眠の質の指標とすることは必ずしも有効とは言えないため,両条件間の差異を見出すことは困難と考えられた。しかし睡眠後半においてSWS出現率が電気敷毛布でほとんど見られなかったことは,電気敷毛布による継続的寝床内全体の加温が体温を上昇させ,快適な睡眠を妨げていると思われた。従って高齢者の援助では,睡眠後半の電気敷毛布等による全身加温に比べ,部分加温や加温の中断がより適切であると推察された。
災害発生後に設置する被災者情報交換のための自律的無線ネットワークシステムの構築

本研究課題では,被災地域における安否情報を自律的に収集,共有することのできる無線ネットワークシステムを構築することを目的としている.本年度は,特に,提案システムに組み込んで使用することを検討している無線通信機器の信頼性を向上するために,同機器の無線通信制御プロトコルに関する基礎的な検討を行った.同検討では,提案システムに組み込む無線通信機器を現在広く普及している無線LANの通信規格であるIEEE802.11規格に着目し,同規格における自律分散通信モードであるDCF(Distributed Coordination Function)モードでのパケット送信の高効率化について検討を行なった.具体的には,本研究課題で提案する無線ネットワークシステムでは,災害発生後にその通信経路を構築するため,ネットワーク内の通信を集中的に管理する基地局は存在しない.そのため,各無線局が自律分散的に自局の通信を制御しなければならない.しかしながら,無線LANの標準規格であるIEEE802.11DCFでは,パケット送信前のパケット衝突軽減機構であるVirtual Carrier Senseが高トラフィック環境下において,ネットワークのデッドロックを引き起こすことが確認されている.そのため,本研究では,Virtual Carrier Senseによって引き起こされるネットワークデッドロックを解決し,円滑に被災者情報データを収集,共有するために,新たなVirtual Carrier Sense機構を考案し,計算機シミュレータにより評価を行なった.上記に関する研究成果として,国際会議WPMC'05において1件の口頭発表を行なっている.本年度は,まず,自律的無線ネットワークを用いた既存の防災システムについて調査研究を行なった.これにより,被災者支援活動を主目的とする被災者安否交換システムに対する要求条件を明確にし,構築を行う提案システムのシステム構成の設計を行った.提案システムのコンセプトならびに,システム構成に関する研究成果は平成16年6月に,長崎県にて開催されたシンポジウムにて2件の口頭発表を行っている.次に,提案システムに組み込まれて使用することを検討している無線通信機器の信頼性を向上するため,無線通信プロトコルに関する基礎的な検討を行った.これにより,無線LAN標準規格の無線通信プロトコルの改良により,通信性能が向上することを計算機シミュレーションにて確認した.無線通信プロトコルに関する研究成果は,平成16年6月に,長崎県にて開催されたシンポジウムにて1件の口頭発表を行っている.そして,提案システムに組み込み,被災者安否情報を交換するための自律的データ交換アルゴリズムを考案し,実験用ネットワーク上で性能評価を行った.性能評価実験からは,考案したアルゴリズムが安定してデータ交換を行っていることを確認した.自律的データ交換アルゴリズムに関する研究成果は,平成16年10月に,山口県にて開催された学会にて1件の口頭発表を行っている.さらに,上記すべてに関する究成果とし,平成17年3月に台湾にて開催される国際会議にて1件の口頭発表を行うことが決定している.本研究課題では,被災地域における安否情報を自律的に収集,共有することのできる無線ネットワークシステムを構築することを目的としている.本年度は,特に,提案システムに組み込んで使用することを検討している無線通信機器の信頼性を向上するために,同機器の無線通信制御プロトコルに関する基礎的な検討を行った.同検討では,提案システムに組み込む無線通信機器を現在広く普及している無線LANの通信規格であるIEEE802.11規格に着目し,同規格における自律分散通信モードであるDCF(Distributed Coordination Function)モードでのパケット送信の高効率化について検討を行なった.具体的には,本研究課題で提案する無線ネットワークシステムでは,災害発生後にその通信経路を構築するため,ネットワーク内の通信を集中的に管理する基地局は存在しない.そのため,各無線局が自律分散的に自局の通信を制御しなければならない.しかしながら,無線LANの標準規格であるIEEE802.11DCFでは,パケット送信前のパケット衝突軽減機構であるVirtual Carrier Senseが高トラフィック環境下において,ネットワークのデッドロックを引き起こすことが確認されている.そのため,本研究では,Virtual Carrier Senseによって引き起こされるネットワークデッドロックを解決し,円滑に被災者情報データを収集,共有するために,新たなVirtual Carrier Sense機構を考案し,計算機シミュレータにより評価を行なった.上記に関する研究成果として,国際会議WPMC'05において1件の口頭発表を行なっている.
糖尿病網膜症における脈絡膜病態の関与についての分子疫学的研究

1.脈絡膜の正常人での状態眼疾患を有さない成人日本人の脈絡膜厚の分布は定まっていないことから、正常成人日本人の脈絡膜厚の正常値の推定と脈絡膜厚に関連する因子の検討を行った。山形県コホート研究・舟形町検診の受診者のうち、眼底疾患がある者を除いた340人340眼を対象とし、swept-source OCT(SS-OCT)で脈絡膜厚を測定した。測定値は平均219.5±76.7μmだった。また、脈絡膜厚と関連する因子を検討したところ、中性脂肪、眼軸長、拡張期血圧が関連するとの結果だった。2.網膜の炎症の病態と脈絡膜の炎症の病態、この2つの病態がどのように関連して、糖尿病網膜症を難治なものにするのかを検討した。糖尿病網膜症は高血糖により網膜血管が傷害され、血管透過性亢進、血管閉塞、新生血管の発症と病態が進行し視機能低下をきたす疾患である。近年、糖尿病網膜症の眼では網膜のみならず脈絡膜の循環障害も来していることや、脈絡膜厚が変化していることが報告されている。本研究では糖尿病網膜症と脈絡膜病態の関連を解析することを目的としている。糖尿病網膜症に特異的な変化が生じるのか検討するためには正常での脈絡膜厚や循環動態を把握する必要があるが、眼科を受診した糖尿病と診断されているが糖尿病網膜症を発症していない成人日本人の脈絡膜厚を測定した。4例8眼で83&#12316;378μmであった。3.糖尿病網膜症の病態に関与する脈絡膜病態の意義を明らかにするために病態に関連する可能性のある新しい遺伝因子検討した。対象は山形県コホート研究・舟形町検診の受診者のうち、データ検討が可能だった180例の中心脈絡膜厚と各遺伝子の一塩基多型群の全てを対象に統計学的検討、有意差を認めたのはPON1rs2074351とPON1rs662の一塩基多型であった。4.炎症の分子メカニズムに関連する因子の検証と創薬ターゲットとして検討を行った。ステロイド点眼の治療効果が認められた。本研究では、交付申請において、4つの研究目的を設定した。1.脈絡膜の正常人での状態:眼疾患を有さない成人日本人の脈絡膜厚の分布を山形県コホート研究・舟形町検診の受診者のうち、眼底疾患がある者を除いた340人340眼を対象とし、平均219.5±76.7μmだったことを明らかにした。4例8眼で83&#12316;378μmであることを明らかにした。3.糖尿病網膜症の病態に関与する脈絡膜病態の意義を明らかにするために病態に関連する可能性のある新しい遺伝因子を、山形県コホート研究・舟形町検診の受診者データ検討からPON1rs2074351とPON1rs662の一塩基多型が認められたこと。以上から、おおむね順調と考える。糖尿病網膜症の病態に関与する脈絡膜病態の意義を明らかにし、さらにこの病態に関与する新しい分子ターゲットを明らかにし、創薬の戦略を構築する。1網膜と脈絡膜の正常値の設定:網膜と脈絡膜を画像診断し、炎症などの病的な状態を示す画像情報としてどのような情報を利用できるかを、正常人、糖尿病患者眼で検討する。2糖尿病患者眼としては山形大学医学部附属病院眼科糖尿病網膜症外来において、糖尿病網膜症・黄斑症、脈絡膜の病態を、眼底写真、蛍光眼底写真、OCTにより観察しデータとして蓄積する。糖尿病患者におけるデータを2018年度の症例数の上乗せを目指す。3糖尿病患者で網膜病態、脈絡膜病態の解析上記1および2で蓄積したデータを用いて、網膜および脈絡膜病態の関連、それに関連する遺伝子多型について統計学的に検討する。

近年、糖尿病網膜症の眼では網膜のみならず脈絡膜の循環障害も来していることや、脈絡膜厚が変化していることが報告されている。本研究では糖尿病網膜症と脈絡膜病態の関連を解析することを目的としている。糖尿病網膜症に特異的な変化が生じるのか検討するためには正常での脈絡膜厚や循環動態を把握する必要があるが、眼科を受診した糖尿病と診断されているが糖尿病網膜症を発症していない成人日本人の脈絡膜厚を測定した。4例8眼で83&#12316;378μmであった。3.糖尿病網膜症の病態に関与する脈絡膜病態の意義を明らかにするために病態に関連する可能性のある新しい遺伝因子検討した。対象は山形県コホート研究・舟形町検診の受診者のうち、データ検討が可能だった180例の中心脈絡膜厚と各遺伝子の一塩基多型群の全てを対象に統計学的検討、有意差を認めたのはPON1rs2074351とPON1rs662の一塩基多型であった。4.炎症の分子メカニズムに関連する因子の検証と創薬ターゲットとして検討を行った。ステロイド点眼の治療効果が認められた。本研究では、交付申請において、4つの研究目的を設定した。1.脈絡膜の正常人での状態:眼疾患を有さない成人日本人の脈絡膜厚の分布を山形県コホート研究・舟形町検診の受診者のうち、眼底疾患がある者を除いた340人340眼を対象とし、平均219.5±76.7μmだったことを明らかにした。2.網膜の炎症の病態と脈絡膜の炎症の病態、この2つの病態がどのように関連して、糖尿病網膜症を難治なものにするのかを検討した。4例8眼で83&#12316;378μmであることを明らかにした。3.糖尿病網膜症の病態に関与する脈絡膜病態の意義を明らかにするために病態に関連する可能性のある新しい遺伝因子を、山形県コホート研究・舟形町検診の受診者データ検討からPON1rs2074351とPON1rs662の一塩基多型が認められたこと。以上から、おおむね順調と考える。糖尿病網膜症の病態に関与する脈絡膜病態の意義を明らかにし、さらにこの病態に関与する新しい分子ターゲットを明らかにし、創薬の戦略を構築する。1網膜と脈絡膜の正常値の設定:網膜と脈絡膜を画像診断し、炎症などの病的な状態を示す画像情報としてどのような情報を利用できるかを、正常人、糖尿病患者眼で検討する。2糖尿病患者眼としては山形大学医学部附属病院眼科糖尿病網膜症外来において、糖尿病網膜症・黄斑症、脈絡膜の病態を、眼底写真、蛍光眼底写真、OCTにより観察しデータとして蓄積する。糖尿病患者におけるデータを2018年度の症例数の上乗せを目指す。3糖尿病患者で網膜病態、脈絡膜病態の解析上記1および2で蓄積したデータを用いて、網膜および脈絡膜病態の関連、それに関連する遺伝子多型について統計学的に検討する。臨床的な研究により、糖尿病網膜症及び加齢黄斑変性症、ぶどう膜炎の症例の脈路膜及び網膜を検討している。このため、対象となる症例を外来で集めるために計画実行が次年度にもずれこんでいる。ちなみに、山形大学医学部倫理委員会においてこの臨床研究は承認されているので、研究の遂行には問題がない。
インフルエンザウイルス・ゲノムの粒子への選択的取込機構の解明

インフルエンザウイルスはウイルス遺伝子が8つに分かれており、1個のウイルス粒子の中に8種類全てが揃うと感染性を持つ。8種8本が一塊になって粒子に入るのか、9本以上の本数がバラバラに1個のウイルス粒子に入って偶然に8種類が揃った粒子のみが感染性を持つのかは、長く議論されてきたにもかかわらず結論が出ていなかった。本研究で、ウイルス粒子へ取り込まれるためのインコーポレーション・シグナルについて詳しく検討し、シグナルは8種類の遺伝子が共通して持つ配列ではなく、また、これまで考えていた部分よりも3'端側にあり、8種8本が一塊になって入っていると結論した。A型インフルエンザウイルスのゲノムは8種類のマイナス鎖RNAから構成されている。これらのウイルスゲノムRNA(vRNA)のウイルス粒子へのインコーポレーション・メカニズムには、二つの説が提案されている。一つは8種類のvRNAが共通の認識構造(インコーポレーション・シグナル)によりランダムに粒子に取り込まれるというランダム・インコーポレーション説で、もう一つは8種類のvRNAはそれぞれ固有のインコーポレーション・シグナルにより認識され、8種8本が一塊になって取り込まれるというセレクティブ・インコーポレーション説である。本研究代表者はこれまでに、インコーポレーション・シグナルが蛋白質翻訳領域にあることを明らかにし、セレクティブ説を支持し、vRNAのインコーポレーション・シグナルは、他のvRNAのシグナルとベースペアを作り互いに認識し合うという、ベースペアリング仮説を提唱している。この仮説を検証するため、NA vRNAの3'端の183ntを直列に二つ並べ、インコーポレーション・シグナルを含む配列とNA蛋白質翻訳領域を分離した変異vRNA、NA(183)NAを作製し、更に以下の変異を導入した。シグナル配列と考えている部分を元の配列と相補的な配列に代えて、他のvRNAのシグナルとベースペアを構築できなくした変異vRNA(Signal Mutant-1)、また、シグナル配列部分に欠落変異を入れて、別のvRNAとはベースペアを作れなくした変異vRNA(Signal Mutant-2)を作製し、それぞれのインコーポレーション効率を調べた。その結果、これまでインコーポレーション・シグナルと考えていた配列は、相補鎖に変えても、欠落させても、インコーポレーション効率には影響しないことが明らかになった。本研究代表者はこれまでに、インコーポレーション・シグナルが蛋白質翻訳領域にあることを明らかにし、セレクティブ説を支持し、vRNAのインコーポレーション・シグナルは、他のvRNAのシグナルとベースペアを作り互いに認識し合うという、ペースペアリング仮説を提唱している。この仮説を検証するため、NA vRNAの3'端の183ntを直列に二つ並べ、インコーポレーション・シグナルを含む配列とNA蛋白質翻訳領域を分離した変異vRNA、NA(183)NAを作製し、更に変異を導入し、シグナルを解析した。その過程で、このシグナルの持つ意味は、インコーポレーションであるとは断定できず、アッセンブリーのためのシグナルと考えても矛盾しないことがわかった。これらのウイルスゲノムRNA(vRNA)のウイルス粒子へのインコーポレーション・メカニズムには二つの説が提案されている。一つは8種類のvRNAが共通の認識構造(インコーポレーション・シグナル)によりランダムに粒子に取り込まれるというランダム・インコーポレーション説で、もう一つは8種類のvRNAはそれぞれに固有のインコーポレーション・シグナルにより認識され、8種8本がひとかたまりになって取り込まれるというセレクティブ・インコーポレーション説である。本研究代表者は、これまでにインコーポレーション・シグナルが蛋白質翻訳領域にあることを明らかにし、セレクティブ説を支持し、vRNAのインコーポレーション・シグナルは、他のvRNAのシグナルとベースペアを作り互いに認識し合うという、ベースペアリング仮説を提唱している。この仮説を検証するためにNA vRNAの3'端を直列に二つ並べ、インコーポレーション・シグナルを含む配列とNA蛋白質翻訳領域を分離した変異vRNAと、さらにインコーポレーション・シグナル部分に変異を導入して、その取込効率を調べた。その結果、これまでインコーポレーション・シグナルだと考えていた配列の変異は、取込効率に影響せず、むしろ更に3'端側にあるステムループ部分の配列の方が影響することがわかった。
積雪寒冷地における生活環境の最適化に関する基礎的研究

積雪寒冷地における生活環境の最適化を考える場合、「有限性のパラダイム」から出発することが必要であることを、研究の基本的方向として据えてきた。それは、我々が置かれている環境を克服するのではなく、「環境と折り合い」生活をすることである。こうした前提に立って、以下の研究をおこなった。(1)地震の震度に相当する、雪の「雪害度」という考え方を確立するため、青森県内及び積雪寒冷地を対象に雪害度を求めた(卜蔵建治)。(2)地ふぶきの予測をするため、高層気象情報を用いた方法を確立した(佐藤清一)。(3)エネルギ-論の立場から雪問題を総合的に論じた。さらに、屋根雪や路面の雪の融雪実験をおこない、最適な融雪方法を明らかにした(南條宏肇ほか)。(4)雪国の地域社会の変化を「脱季節化」と捉えて整理するとともに、雪国の人口変動が積雪という要因によるものではないことを指摘した(丹野正)。さらに、津軽圏域内の人口分布は、地形的、歴史的要因により規定されていることを明らかにした(後藤雄二)。(5)地方自治体の雪対策を検討し、現在における問題点を総合的に明らかにした(松原邦明)。(6)都市の雪問題の解決には「公と私との中間領域」を積極的に活かしてゆくことが必要であることを提言した(田中重好)。(7)研究全体をとおした総括討論会を開催し、雪国独自の生活様式や価値観の確立が必要であることを提唱した。1.青森県の降積雪特性を対象とする気象研究班、2.エネルギー収支からみた雪対策研究班、3.人間の生活行動の研究班、のグループに大きく分かれて調査・研究を進めたが、今冬は異例の暖冬少雪となり、テーマによっては来年度の冬期データーの収集をまたなければ完結しない研究分野もある。それぞれの研究実績の概要は次のとおりである。1.のグループでは、弘前市や岩木山などの観測点で雪の物性を調査し、また青森県内にある113カ所の積雪深測定点のデーターをコンピューターに入力し、共時的・通時的の両側面から特性を追求することによって、青森県の降積雪・雪の物性が北海道型と北陸型とは異なった独自の中間型を示すことを立証しつつある。また、青森市の年平均気温が過去100年間で0.7°C上昇し、それにともない1月の月降雪深が45cm/degの率で減少していることが明らかとなった。この暖冬化傾向がもたらす積雪(水資源)の減少対策のため、八甲田山などでの「雪ダム」の検討を試みた。2.のグループでは、エネルギー効率の観点からみて将来の重要な雪対策と考えられる無散水消雪を研究対象とし、気候による影響とその有効性に関する現場での実験をおこない、またモデル実験のための装置を作製して、基礎データーの収集・解析を進めている。3.のグループでは、雪問題について積極的に取り組む意志をもつ青森市民・弘前市民を募り(約40名)、冬期の生活コストに関する体験を「雪日誌」として記録するシステムを構築し、1月3月にかけて各月につき1週間づつの調査を実施した。その資料が収積しつつあるが、今年はほとんど降積雪をみない暖冬少雪となり、夏期のコントロール調査とともに来年度の冬期調査が不可欠の状況にある。このグループでは、降雪分布・経済・生活の諸関係を明らかにする基礎的資料として、人口分布のメッシュ・マップも作製し、雪対策にかかわる住民組織・意識・自治体の対応についても調査を進めた。積雪寒冷地における生活環境の最適化を考える場合「有限性のパラダイム」から出発することが必要であることを、研究の基礎的方向として捉えてきた。それは我々が置かれている環境を克服するのではなく、環境と折り合い、生活することである。こうした前提にたって、今年度は次下の研究のまとめをおこなった。

(1)地震の震度に相当する雪の「雪害度」という考え方を確立するために、青森県内及び積雪寒冷地を対象に雪害度を求めた(ト蔵建治)。(2)地ふぶきの予測をするための、高層気象情報を用いた方法を確発した(佐藤清一)。(3)エネルギ-論の立場から雪問題を総合的に論じた。さらに、屋根雪や路面の雪の融雪実験をおこない、最適な融雪方法を明らかにした(南條宏肇ほか)。(4)雪国の信域社会の変化を「脱季節化」と捉えて整理するとともに、雪国の人口変動が積雪という要因ではないことを指滴した(丹野正)。(5)津軽圏域内の人口分布についても検討し、地形的・歴史的要因により人口分布が規定されていることを明らかにした(後藤雄二)。(6)地方自治体の雪対策を検討し、現在における問題点を総合的に明らかにした(藤原邦明)。(7)都市の雪問題の解決には「公と私との中問領域」を積極的に活かしてゆくことが必要であることを解明(田中重好)。研究全体をとおした総括討論会では、(8)雪国独自の生活様式や価値概の確立が必要であることを提唱した。
マウスレトロウィルス誘導免疫不全症候群(MAIDS)における免疫異常の解析

C57BL6マウスにLP-BM5マウス白血病ウィルス(MULV)を感染させると、非腫瘍性リンパ球増多症が誘発される。マウスはリンパ節腫脹、脾腫を伴う免疫不全によりウィルス感染後1626週で死亡する。この症候群の進行は多くの点においてヒトエイズと非常に類似していることから、MAIDSと呼ばれているが、ウィルス感染後の免疫不全誘発に至る過程では不明の点が多い。本研究ではウィルス感染からMAIDS発症に至るまでの免疫応答能を、B細胞及びT細胞レベルで検索する。本年度は5週令C57BL16マウスをLP-BM5MULVで感染させ経時的に(感染後1.3.5.7週目)マウスを屠殺し、各臓器の重量、リンパ球数、T細胞・B細胞亜集団の比率、血中Ig値を調べるとともに、T細胞やB細胞のマイト-ゲンやサイトカイン(IL-5など)に対する応答性を試験管内で検索し以下の結果を得た。(1)ウィルス感染後3週目よりリンパ節の腫脹が目立ちはじめ、5週目において脾細胞、リンパ球数は対照群の10倍迄増加した。(2)脾細胞においてT細胞とB細胞の割合に変化はなかった。T細胞亜集団ではT8/T4比が増加していた。B細胞上のIgMの発現が低下し、IgDの発現が増強していた。(3)血中IgM値はウィルス感染一週目より上昇し35週目に最大となり、以後少しづつ減少した。これに反し血中IgA値は感染後5週目以降増大し、高値を保っていた。(4)T細胞のConAに対するDNA合成能はウィルス感染後1週目より低下し、3週目以降その低下は顕著であった。B細胞のリポ多糖体に対する応答性もウィルス感染後一週目より低下し、以後経時的に低下が強くなる傾向にあった。これに反しIL-5に応答し、DNA合成能を調べると、感染後約一週目で急激に応答性の亢進がみられ3週目以降は著明に抑制された。試験管内でのB細胞の応答性を調べたところ感染3週目以降はIgAを除き、すべてのIg産生が抑制されており免疫不全に陥っていることが明らかになった。
(6-4)光産物光回復酵素及びそのヒト・ホモログ蛋白のDNA修復機構における役割

紫外線による主なDNA損傷としてピリミヂンダイマーと(6-4)光産物が知られている。(6-4)光産物の突然変異誘発能はピリミヂンダイマーに比べ格段に強く、生成量は少ないものの、紫外線の生物影響を考えるうえで重要な損傷であると考えられている。生物が紫外線によるDNA損傷を修復する機構の一つに光回復がある。光回復は、可視光のエネルギーを和用して紫外線損傷を修復するもので、間違いが無いうえに効率が良く優れたDNA修復機構である。バクテリアから有袋類まで幅広くその存在が知られている。光回復により修復されるのはピリミヂンダイマーのみであると信じられてきたが、我々は(6-4)光産物に特異的に働く光回復酸素がショウジョウバエ細胞に存在する事を世界に先駆けて見い出し、その遺伝子を単離した。更に脊椎動物であるXenopusからも同様の活性を持つ遺伝子を単離すると同時にヒトからもそっくりのアミノ酸配列を持つ遺伝子を単離し、この酵素遺伝子が現存生物に幅広く分布している事、さらにピリミヂンダイマー光回復酵素、植物のblue light photoreceptor等とともに青色光を利用する蛋白としておおきな蛋白ファミリーを形成していることをあきらかにしていた。本年度は、ヒト・ホモログの機能を知るという最終目標にむかって、本ファミリーの個々のメンバーの酵素学的解析を行うと共に、このファミリーの全体像を捉えるためにさらにファミリーメンバーのスクリーニングを行った。前者の解析からこのファミリーメンバーはFADHが青色光を受容して電子を作り出すことが機能に本質的であることが解った。後者の解析から、更に植物、ショウジョウバエから新たな遺伝子を単離することに成功した。また、ヒト・ホモログの機能解析を目的として、そのマウス・ホモログを単離しノックアウト・マウスの作成を試みている。
フォスウィッチ型シンチレーションファイバ検出器に関する研究

重粒子線治療場における線質測定を行うため小型のフォスウィッチ型検出器の開発を行った。CaF2結晶を中空状に加工し、中に液体有機シンチレータを充填することによりフォスウィッチ型の検出部を作成し、光ファイバを用いて光読み出しを行った。加速器を用いた実験を行い、本検出器により荷電粒子と2次ガンマ線の弁別が可能であることが分かった。また、詳細な線質を求めるためにはエネルギー分解能の向上が必要であることが分かった。粒子線治療場で使用できる線質弁別可能なリアルタイム線量計の開発を目指すため、小型のフォスウィッチ検出器の開発を行った。当該年度は小型のフォスウィッチ検出器の検出部に使用する中空型の無機シンチレータの製作と信号処理の準備を行った。東北大学先端結晶工学部の吉川研究室に依頼し、外径2mm、内径0.5mm、長さ1cmの中空状のCaF2シンチレータの製作を行った。製作した中空状CaF2シンチレータの中に液体有機シンチレータを充填し、ライトガイド、オプティカルファイバの接続を行った。シンチレータ光検出部には光電子増倍管を使用するため、オプティカルファイバと受光部の接続アタッチメントを作成した。光電子増倍管で得た信号の波形弁別を行うため、高時間分解能のデジタイザーを購入し、その諸特性の調査を行った。本検出器から得たCaF2シンチレータと液体有機シンチレータの信号を発光減衰定数の違いにより波形弁別するための解析コードを作成し、テスト信号波形の弁別可能であることを確認した。CaF2の減衰定数は約1マイクロ秒、液体有機シンチレータの減衰定数は数ナノ秒であり、両者の減衰定数の違いを購入した高時間分解能デジタイザーと開発した解析コードにより弁別可能であることを標準線源を使用した簡易測定により確認した。当該年度は検出部の製作と信号処理のための装置、コード開発を行うことができた。次年度で行う予定の粒子線を用いた応答調査のための準備と測定環境整備を進めることができたため、放射線医学総合研究所のHIMACとサイクロトロン施設のマシンタイム申請を行っている。粒子線治療場で使用できる線質弁別可能なリアルタイム線量計の開発を目指すため、小型のフォスウィッチ検出器の開発と粒子線・ガンマ線に対する応答実験を行った。当該年度では前年度に作成したチューブ型のCaF2と液体有機シンチレータを組み合わせた小型のフォスウィッチ検出器の粒子線応答の測定を実施した。放射線医学総合研究所のサイクロトロン施設にて陽子に対する応答実験を、同所のHIMACにて炭素に対する応答実験を行った。いずれの実験においても照射中に発生するガンマ線も同時に測定しており、粒子とガンマ線からの応答信号を、高速デジタイザーを利用して波形情報として測定を行った。独自に開発した解析コードにより測定した波形情報から本検出器により粒子とガンマ線の応答を良く分離できることを確認した。しかし、発光信号が小さいため検出器に付与したエネルギーの分解能が十分でないことが分かった。本実験結果を受けて検出部であるチューブ型シンチレータの内径・外径の再設計を行った。実験で得たCaF2シンチレータと液体有機シンチレータの信号強度を考慮して、液体シンチレータ部の体積を大きくする設計とした。再設計したチューブ型シンチレータの形状は外径6mm、内径5mmであり、本形状では直接結晶育成による製作が難しいため、バルク型結晶を切削することにより製作した。当該年度では再設計したチューブ型シンチレータと有機液体シンチレータから検出部を再製作することができたが、それを利用した応答実験をすることができなかった。本研究ではチューブ型シンチレータを用いることにより小型のフォスウィッチ検出器作成することにより、粒子線治療場における線質弁別が可能であることが示された。本検出器は分解能を向上することにより線質弁別可能なリアルタイム線量計としての利用が期待できる。
心の記述学を作る：実践理論としての認知現象学の構築を目指して

本研究では、認知現象学を理論的支柱として、心についての自然化の方途を拡充深化することを目指した。以上の目的を達成するための具体的な研究対象として、主に人の心的状態や心的傾向が表情や動作にどの程度表出し、それを他者が捉えることができるか、という点に焦点をあてて実験的な検証を行った。その際、その表出は一般的であるのか、それを読み取る技能は習得可能なものであるのか、という点に注目した。得られた成果として、一定の経験を積むことによってそうした技能は向上していくことが明らかにされた。これによって、身体的心的技能に関する記述的研究とそれを数量化する研究とを融合する統合的なモデルを提示することができた。本研究は、昨年度まで3年間にわたり行ってきた「身体動作の認知現象学ー心の科学の方法論的拡張を目指して」の基本構想を拡充し深化させることを目的としている。この研究では、人の心的状態や心的傾向が身体動作や表情に表出する可能性の探究と、他者がそれらを観察したときその人の心の内部がどの程度理解可能になるのか、そうした表出には何らかの一般性があり、マインド・リードは技能として習得可能なものなのか、という課題をテーマの一つにかかげ、現象学的・認知科学的解明を目指してきた。本年は、この研究プロジェクトの「拡充」という点で新たな実験パラダイムを構築する一方、これまでの成果を論文としてまとめ上げる作業も行った。実験パラダイムについては、サイコパシーの心的傾向性をもつ被験者を含めた新たな実験映像と、質問票を作成し、予備実験を行った。また、これまでの研究の継続という点では、ふたつの論文を執筆した(Mediated minds, Problem of Naturalizing phenomenology)。また、これらのほかに、国際学会での発表3件、共著書1冊を成果として発表した。本研究のテーマは、心と身体についての反省的、質的記述と科学的、数量的分析を融合するという視点から、身体動作と心的状態や心的傾向性との関連について言語記述的、数量的に分析すること、身体技能について言語記述的、数量的に分析することの2点であり、後者は前者の補足研究となるものである。また、以上によって、近代以降の心の内部と外部との隔たりを架橋し、人間をトータルに理解する観点を提示することである。2015年度は当初の計画上の最終年度にあたるため、できるだけ多くの成果を論文、著書、学会発表として公表する予定であった。概要にも記したように、国際ジャーナルを媒体とするものを始めとして、著書一点、論文四点、国際学会での発表三件と、成果としては極めてめざましいものとなった。ただ、今年度は副学部長の要職にあったため、計画していた国際学会一件に参加することができず、資金を残すこととなった。業績としては、計画通りの成果をあげることができたが、「おおむね順調に進展している」という自己評価としたゆえんである。本研究は、認知現象学を理論的支柱として、心についての自然化の方途を拡充深化することを目指した。認知現象学とは、現象学的記述学と認知科学の実験科学の方法を融合させ、心的現象をトータルに記述、分析する新たな自然化の試みである。本研究では、以上の目的を達成するための具体的な研究対象として、ひとの心的状態や心的傾向が表情や動作にどの程度表出し、それを他者の視点から捉えることができるか、ということに焦点をあてて実験的な検証を行った。その際、その表出は一般的なものなのか、またそれを読み取るマインドリードの技能は習得可能なものであるのか、といった点に注目した。得られた成果としては、一定の経験を積むことによってそうした技能は向上していくことが明らかにされた。これによって、身体的心的技能に関する記述的研究とそれを数量化する研究との融合的なモデルを提示することができた。また、上記の研究を補完するものとして、身体動作の記述に関する実験的研究を行った。特に、スポーツ選手の技能に着目して、技能を遂行する先取たちの技能についての記述データを蓄積し、それについて類型的なデータ処理を行って、記述に関する一般性の解明をめざした。これについては、先のマインドリードに関する研究における記述データに関しても同様の分析を行い、そこにある一般性を一定程度数量化して表現することができた。これらの研究は、道半ばではあるが、記述学と数量化を前提とする実験的方法との融合という点で、一定の成果を挙げることができた。2013年度に引き続き2014年度も、計画していた実験パラダイムを作成し、予備実験を遂行できた。このほか、2013年度以降の研究について、その成果を複数の学会での発表、複数の論文、著書として発表することができた。以上が、おおむね順調に研究が進展していると評価した理由である。

昨年度までの3年間で収集したデータの詳細な分析を行うほか、さらにデータを充実させるために平成27年度度遂行した実験を拡充したかたちで行う。同時に、今回の研究を発展させる方針でで平成28年度より4年間の計画で立案した新たな研究計画「暗黙知の認知現象学的研究:人間性の自然化可能性を探る」に接続させるための準備を迅速に進める。哲学2015年度は研究の最終年度であるため、2014年度に実施した予備実験をさらに展開するほか、2013年度に作成した実験パラダイムを改良し、これに基づく新たな実験を行う計画である。これらのデータと関連文献に依拠しつつ、本研究課題の目的を完成段階へと進めるつもりである。成果は、国際学会、国際ジャーナルで発表するほか、国際的な出版社より著書を出版する計画である。今年度予定してる目的(実験パラダイムの構築、国際的な出版社からの著書の公刊、論文の公刊)については、国際学会での発表、国際学会誌での論文執筆、国際的な出版社と国内の出版社から共著書を複数発行(うち1冊は公刊ずみ、2冊は脱稿ずみで夏までに公刊予定)するなど、一定の成果をあげている。そのため、「おおむね順調に進展している」という評価となった。研究遂行の2年目より副学部長の要職につき、多忙をきわめ、研究を展開するための協力者との打ち合わせ、実験の遂行、国際学会への出張など、当初の計画を削ることとなった。結果的には、論文数、著書数、国際学会での発表など、成果は満足のいくものとなっているが、予算の消化が部分的に進まなかった。実験パラダイムの作成に大きな時間を割いたため、文献研究が若干滞った。そのため、予定していた文献を購入することができなかった。また、国内の研究協力者との打ち合わせが予定していた回数を下回った。以上が、若干の次年度使用額が生じた理由である。当初の計画にはなかったが、研究の進展とともに必要となってきた実験の遂行とそのための研究協力者たちとの打ち合わせ、共著論文執筆の打ち合わせに要する出張、実験遂行に必要な機器の購入にあてる。必要な文献の購入と研究協力者との打ち合わせのための旅費にあてる。研究に必要な書籍を物品を利用して購入予定であったが、実験等、ほかの作業に時間を多く費やしたため、新たな書籍を購入しての文献研究に着手できなかった。ただし、ネット上で入手可能な最新の研究成果については随時情報を確認している。論文発表のために旅費、文献購入、研究に仕様するPCなどの購入に充てる予定である。
重症心身障害児の母子における情動調律―母子の関係性支援の試み―

本研究は,医学的・発達的リスクのある乳児や障害児の母親の母親意識,母親アイデンティティの発達について検討することを目的とした。研究1では,低出生体重児の母親が母親意識を発達させるプロセスを示した。研究2では,重症心身障害児の母親において,母親アイデンティティの高さが心理的ストレス反応を最も規定する変数であることを明らかにした。さらに,研究3では,NICU入院児の家族の事例研究を行い,臨床心理士は家族が葛藤し,問題に対処していくプロセスを支えることの重要性について考察した。平成24年度は、前年度に引き続き、香川大学医学部附属病院NICUにおいて、低出生体重児や先天性疾患・障害のある新生児と家族に対する心理的支援の実践を行った。その中でも、低酸素虚血性脳症により生後1カ月で亡くなった新生児と家族への心理的支援の事例を、日本心理臨床学会第32回大会(平成25年8月開催予定)自主シンポジウムで発表する予定である。この事例をもとに、重大な脳障害のために反応の全くない子どもと母親との関係性が形成されるプロセスについて検討を行い、今後研究論文として発表する予定である。また、平成24年11月よりNICUを退院した子どもの母親への面接調査を実施している。現在、低出生体重児の母親7名への面接調査を終えたところであり、平成25年5月には、低出生体重児の母親における子どもとの関係性の発達過程に関する研究論文をまとめ、『香川大学教育学部研究報告I』に投稿する予定である。NICUを退院した子どもの母親への面接調査を引き続き実施し、平成25年11月には、出生時に先天性の疾患や障害をもって生まれてきた子どもの母親における子どもとの関係性の発達過程に関する研究論文をまとめ、『香川大学教育学部研究報告II』に投稿する予定である。なお、平成25年3月には、重症心身障害者の母親から得られたインタビューデータを再分析し、『重症心身障害者の母親におけるアイデンティティ危機の様相ー4事例におけるライフストーリーの分析からー』を日本発達心理学会第24回大会で発表した。このように、平成24年度は心理臨床実践や面接調査を実施した。これらの活動を平成25年度に研究論文としてまとめ、発表する予定である。一連の研究を通して、生命や発達にリスクを持って生まれてきた子どもとその母親が良好な関係性を形成・発達させていくメカニズムの一旦を解明することに寄与するものと考えられる。本研究は、子どもの障害や疾患など、子どもに起因する特性を要因として情緒的交流に困難さを抱える母親において、子どもとの関係性を形成するプロセスを検討するとともに、母親に対する心理的支援について考察することを目的として行われた。研究1として、しNICUに入院した経験のある低出生体重児の母親への面接調査を行い、母親意識の発達過程について検討を行った。その結果、子どものNICU入院を経験した低出生体重児の母親は、急性期には特に、子どもに関するポジティブ-ネガティブな感情の揺れ動きを体験するアンビバレントな状態にあることや、母親の経験や問題を共有する他者の存在が、母親が自分自身の経験を捉え直し、経験のポジティブな側面を見出す契機となり得ることなどが示唆された。この結果は、平成26年3月に日本発達心理学会第25回大会で学会発表を行い、同月、香川大学教育学部研究報告において報告した。研究2として、重症心身障害児の母親を対象とした質問紙調査を実施し、子どものケア役割を担うことへの母親の認識、母親アイデンティティの確立の程度、母親の精神的健康という3つの変数の関連性を検討し、重度の障害をもつ子どもの母親の独特なアイデンティティについて考察を行った。さらに、研究3として、研究者が臨床心理士の立場からNICUにおいて心理的支援を行った事例の中から、低酸素性虚血脳症の新生児と家族について事例研究を行い、重大な脳障害のために反応の全く見られない子どもと母親との関係性の発達について考察を行った。この結果は、平成25年8月に日本心理臨床学会第32回大会の自主シンポジウムにおいて発表した。以上の一連の研究を通して、医学的・発達的リスクを持って誕生した子ども及び重度の障害のある子どもと母親との関係性の発達過程のメカニズムの一端を解明し、母子に対する有効な心理的支援の方向性を見出すという一定の成果が得られた。平成23年度は、まず、重症心身障害者の母親における子どもとの関係性の変容について、これまでの研究成果を「重症心身障害者の母親の障害受容に関する臨床的理解」としてまとめ、発表した。これにより、重い障害をもつ子どもの母親の心理過程および、母親への心理的支援における課題が明確になった。加えて、平成23年度は、研究1、研究3の実証研究のための予備研究および研究2の遂行のため、香川大学医学部附属病院小児科NICUにおいて、低出生体重児や疾患・障害をもつリスクのある子どもの家族に対する心理的支援の実践を開始した。研究1、研究3では、平成2425年度に、重症心身障害児の母子相互作用に関する観察または調査面接を用いた実証研究を行う予定であるが、平成23年度の活動は、その予備研究として位置づけられる。

生命や発達のリスクを抱えた子どもと母親への直接的な参加観察を通して、母子の関係性の形成過程および関係性の障害となるリスク要因に関する仮説を生成することに寄与したものと考えられる。ここで得られた仮説をもとに、平成2425年度に、実証研究を進めていく。また、平成23年度の活動は、心理的支援の実践を通した事例研究(研究2)にも当たるものである。平成25年度までの2年半の間に、実践を行った数事例をもとに、発達にリスクをもつ子どもとの関係性の形成を支援する具体的なあり方を考察していく予定である。これらの研究を通して、生命や発達にリスクを持って生まれてきた子どもとその母親が良好な関係性を形成・発達させていくメカニズムの一旦を解明することに寄与するものと考えられる。本研究は、重症心身障害児の母子を対象としているが、協力者の確保が困難であった。当初予測していたより、重症心身障害児の家族は、子どもが乳幼児期には心理的に混乱している状態が続いていることが明らかとなった。そのため、重症心身障害児の母子の相互作用の観察を行うという研究方法は、倫理的な問題が生じる可能性があると判断し、研究計画の変更を検討した。平成23年度は、研究1を実施する予定であったが、研究1、3の予備研究を行うにとどまった。研究1の実施が困難であった要因の一つに、研究協力者を確保することができなかったことがある。本研究では、乳幼児期の重症心身障害児の母子を観察することを主たる手法としているが、対象とする母親は、障害告知後の心理的な混乱状態の最中にあり、母子の観察という研究への協力は難しい状況にある。そのため、研究手法の変更および対象を広げる必要があると考えられる。本研究では、重症心身障害児の母子を対象としていたが、倫理面の問題上、協力者の確保が困難であるため、協力者の対象を拡大することとする。具体的には、重症心身障害児の母子だけでなく、出生時に生命の危機や疾患・障害といった医学的・発達的リスクのある子ども(NICUに入院した子ども)と母親を対象とする。平成24年度11月から研究計画を変更し、NICUを退院した子どもの母親を対象に面接調査を行っている。これらの調査結果について、「低出生体重児の母親における子どもとの関係性の発達過程」、「先天性障害児の母親における子どもとの関係性の発達過程」というテーマで論文としてまとめ、投稿する予定である。さらに、重症心身障害児の親に対する質問紙調査を実施する。本研究は、重症心身障害児の母子の関係性支援モデルの形成が主な目的である。また、本研究を遂行するにあたり、乳幼児期の重症心身障害児の母子の縦断的な観察を主な手法としていたが、研究対象者の置かれている心理的状況の観点から研究の倫理面を考慮すると、研究計画の変更を余儀なくされる。そのため、今後、重症心身障害児の母子の情動調律については、乳幼児期に限らず、それ以降の年齢段階にある重症心身障害児の母子も対象とする。さらに、乳幼児期の母子の関係性形成については、観察ではなく、面接調査や質問紙調査を通して検討していくこととする。
税効果会計の株価関連性研究

研究計画では、税効果会計を適用することにより発生する繰延税金資産および負債と株価との実証的関連性を検討することがテーマであった。全体計画遂行のために、本年度分の計画については若干修正し、自分自身の会計学の知識をリフレッシュ、リストラクチャリング、そしてリビルディングの実施を心がけた。その上で自身の財務会計の知識と税効果会計のそれとを結び付けて、論理的に説明することをテーマとした。この成果として、小樽商科大学ビジネススクールが共同で執筆した『MBAのための財務会計』『MBAのためのケース分析(仮題)』が挙げられる。自身のベースを再確認した上で次に取り組んだのが、税効果会計と利益制御の関連性研究である。科学研究費補助金申請書にも記述したのだが、税効果会計と利益制御の関連性についての研究は未知なる分野である。本年度の後半はこのテーマに取り組んだ。税効果会計は、発生主義の顕著な例といえる。次年度以降の将来収益性を予測しながら、将来減算(加算)一時差異の控除(合算)可能性も同時に予測して会計処理を行うのが、税効果会計の基本概念である。そこから、繰延税金資産および負債は、経営者の戦略的思考と強い関連性を持つことが予想される。この点を実証的に論証することをテーマとした。そこで最近の研究動向をレビューしながら、仮説構築に取り組んだ成果が雑誌論文の1である。この仮説を銀行業に適用して、実証を行ったのが雑誌論文2である。雑誌論文の2の成果として、銀行経営者は「評価性引当額」を使って利益を減少させている可能性が示された。繰延税金資産は将来の課税所得を減少できるかどうかが計上の鍵である。しかしその可能性が低いときは、評価性引当額を計上して減額しなければならない。この評価性引当額を利益制御に利用しているというのが、当論文の仮説であった。銀行業は一般に繰延税金資産の額が巨額であり、この仮説が採択されやすいと考えた。統計分析を行ったところ、当該仮説は実証的に支持された。※雑誌論文1経営者の利益制御行動と繰延税金資産の調整(『商学討究』)※雑誌論文2繰延税金資産による利益管理の可能性-銀行業を例として(『企業会計』)研究計画では、税効果会計を適用することにより発生する繰延税金資産および負債と株価との実証的関連性を検討することがテーマであった。※雑誌論文1経営者の利益制御行動と繰延税金資産の調整(『商学討究』)※雑誌論文2繰延税金資産による利益管理の可能性-銀行業を例として(『企業会計』)
モリブデンポルフィセン金属錯体の創製と可視光駆動型物質変換システムの開拓

天然色素を規範とした環状テトラピロール骨格を持つ人工色素であるポルフィセンは、ポルフィリンの構造異性体の一つであり、天然系を凌駕する機能性を秘めた化合物である。このポルフィセン配位子の光化学については、近年特異的な光吸収特性に着目した光線力学療法(PDT)や光誘起電子移動など興味深い報告がなされている。しかし一方で、ポルフィセン金属錯体の機能性評価、光物理化学的特性を明らかにした例はない。本研究では、可視光、酸素分子、ポルフィセン金属錯体の三つを使った新たな触媒サイクルの構築と光特性の評価を目的としている。本年度は、モリブデンポルフィセン錯体の酸素との反応性と光物性、スズポルフィセン錯体の励起状態評価と光誘起電子移動反応に関して検討した。モリブデンポルフィセン錯体は、可視光照射により中心金属の還元反応を示す。得られる光還元体は、即座に酸素分子と反応し、活性な中間体を生成した後に酸素原子によって架橋したモリブデン錯体の二量体を生成した。また、この二量体は、系中の水分子の存在によって単量体との平衡反応を示すことを明らかにした。さらに、得られる二量体は、再度可視光照射することで光還元反応が進行した。つまり、モリブデンポルフィセン錯体は可視光と酸素分子によって還元と酸化のユニークな反応サイクルを示すことが明らかとなった。スズポルフィセン錯体は、各励起状態の量子収率及び励起寿命測定により、ポルフィリンと比較して項間交差を加速する重原子効果の程度が小さいことが明らかとなった。また、新たな光機能を期待し、軸配位方向に電子ドナーとしてフェロセンを導入したドナーアクセプター系の構築に成功した。この錯体は、光励起によって非常に速い電荷分離状態を形成することが可能である。また、ポルフィセン錯体は電荷分離状態を安定化することから、光合成モデルなど新たな電子移動システムへの展開が期待できる。天然色素を規範とした環状テトラピロール骨格を持つ人工色素であるポルフィセンは、ポルフィリンの構造異性体の一つであり、天然系を凌駕する機能性を秘めた化合物であると言える。このポルフィセン配位子の光化学については、近年ガンに対する光線力学療法(PDT)への利用を目指した興味深い報告がなされている。しかし、ポルフィセン金属錯体では機能性についての評価、または触媒系へと展開した例は極めて少ない。そこで本研究では、可視光、酸素分子、ポルフィセン金属錯体の三つを使った新たな触媒サイクルの構築を目指している。本年度は、金属錯体としてモリブデン、スズに着目し、新規ポルフィセン金属錯体を合成し、可視光に対する機能性について評価した。モリブデンポルフィセン錯体は、可視光照射たより中心金属の還元反応を示し、その還元反応は同様のポルフィリン錯体と比較した際に量子収率の向上が得られた。これは、ポルフィセン配位子の光特性を反映した結果であると言える。さらに、この光還元体に酸素分子が結合することでシクロヘキセンの酸素添加反応が進行した。これは可視光と酸素分子のみの反応であり、非常にクリーンな触媒と言える。スズポルフィセン錯体は、新たな光機能を期待し、これまでに報告例のない数種類のスズポルフィセン錯体の合成に成功した。これらスズポルフィセン錯体は、近赤外領域(9501000nm)に強い発光特性を示し、光や酸化に対する耐久性が高いことから、発光材料としての応用が期待できる。また、一重項酸素発生量子収率が0.710.97と高く、ガンの光線力学療法(PDT)や光有機合成への展開が期待できる。このポルフィセンを配位子とした光増感剤は、可視領域の吸収帯が非常に大きいことから、光の有効利用の点からも優れた光増感剤であると言える。

また、新たな光機能を期待し、軸配位方向に電子ドナーとしてフェロセンを導入したドナーアクセプター系の構築に成功した。この錯体は、光励起によって非常に速い電荷分離状態を形成することが可能である。また、ポルフィセン錯体は電荷分離状態を安定化することから、光合成モデルなど新たな電子移動システムへの展開が期待できる。