hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
緯度差のある全国6地域における季節性感情障害(SAD)の疫学的研究

本研究は、日本列島を緯度差(約4度)のある6地域を選び、気分、睡眠、体重、活動量の各レベルが季節ごとに、どう変動するかを調べることにより季節性感情障害(SAD)の前臨床像を疫学的に把握することが目的である。この目的を達成するための本年度の研究計画は、(1)評定尺度による調査票(日本版SPAQ)を作成し6地域より基礎データを収集し、データファイルを作成した(平成6年度)。(2)を統計的に解析することによりSADの前臨床像を疫学的にその背景を求めた(平成7年度)。統計解析法として、季節性の変動に関しては一元配置法、二元配置法のANOVAを、地域ごとの比較にはScheffe F-testを主に用いた。その結果、日本版SPAQ得点は、次の傾向が認められた:(1)季節性心理-生理変量に関しては、寒冷地(札幌、秋田)では睡眠時間が冬期に増加し、春期になると気分が向上する傾向が他の地域(銚子、習志野、鳥取、鹿児島)より強く観察された。(2)SPAQ得点で高季節変動群と低季節変動群の二群に分けた比較分析の結果、高季節変動群は低季節変動群に比べいづれの変量ついても季節変動の差を示した。以上から、冬期に日照時間の短い地域ではうつ状態の反応が示され、健康正常人の中にも季節性感情障害の背景が認められた。本研究は、国内で緯度差(約4度)のある6地域を選び、気分、睡眠、体重、活動量の各レベルが季節によって地域ごとに、どう変動するかを調べることにより、季節性感情障害(SAD)の前臨床像を疫学的に把握することを目的とする。この目的を達成するための研究計画として、【1】SADに関する基礎データの収集(平成6年度)、および【2】その統計的解析による地域ごとのSAD前臨床像の把握(平成7年度)に二分して作業を開始した。その結果、平成6年度までに、目的の(1)はほぼ達成された。すなわち、季節によって変動する気分、睡眠、体重、活動量の各レベルを測定する評定尺度は、統計的尺度構成法の手順を踏んですでに作成してある。これを用いて、日本列島を緯度差のある6地域(札幌、秋田、宇都宮、名古屋、鳥取、鹿児島)を設定し、各地域に長く居住する一般住民の1814名の無作為標本から反応を、一部の地域を除いて得ている。その内訳と抽出方法としては、各地元の高校生・男女各100名、およびその両親200名を無作為に抽出し、彼等から上記の季節変動を測る評定尺度上の反応を得る、というものである。回収したデータは、パーソナル・コンピューターにより、光磁気デイスクへの入力を並行しておこなっている。そして次年度の統計的解析に備えて、各地域ごとの季節変動変数である気分、睡眠、体重、活動量のそれぞれについてにデータ・ファイルを作成中である。この目的を達成するための本年度の研究計画は、前年度に収集しデータファイルとして入力した基礎データを統計的に解析することによりSADの前臨床像を疫学的に把握することであった。
鉄道の計画立案・意思決定の支援のための数理モデルに関する研究

代表者は,実務家に対するインタビューや文献資料による実態調査を行った.そこでは,鉄道事業やその実務に詳しい人々との対話を通じ,各種計画立案の詳細や上位の意思決定の必要性に関する様々な情報を得た.同時に,本研究に関わる可能性がある文献の蒐集に努めた.分担者は,整数計画・組合せ最適化の動向調査を行い,種々の方法の適用可能性や実装可能性に関して検討した.それらに基づき,モデルが構築可能な課題・問題で,計画よりも前倒し可能なものについてはそれを試行的に行い,数値実験を通じて初期的結果を得た.具体的には,鉄道車両に関する二つのスケジューリング問題(車両運用計画作成問題)を扱った.一つは,時刻表が平日と土・日曜(以下「休日」)とで異なるために起因する問題で,通常平日の時刻表をベースに車両運用計画は作成されるが,休日の時刻表は異なるため,平日の車両運用計画との整合性を保つように休日時刻表に対する車両運用計画を作成する必要がある.そこで,大規模問題に対する有力な方法である列生成法の適用を試み,休日の車両運用計画の作成手順を構築し,複数のケースに対して数値実験を行い,解法の挙動に関して調べた.もう一つは,異なる鉄道事業者が路線を接続しそれぞれの会社の車両が他社線に乗り入れる「相互直通運転」の状況下での車両運用計画の作成問題である.そこでは車両使用料の精算を目的に,各社の車両の他社線内の総走行距離をできるだけ等しくする必要がある.一方,一車両形式の場合や相直でない二車両形式の場合の車両運用計画作成モデルは存在したが,上記の条件を持つ問題のモデルは存在しなかった.そこで,過去の研究の定式化に対する修正を行い,複数の問題例を計算機上で解き,その挙動を調べた.これら方法が確立されれば,実務作業の軽減につながるとともに,各種意思決定を補助する可能性を生むと考える.自己点検による評価としては,その進展は総合的に見ておおむね順調であると考える.ひとつには,比較的早期に,モデルの構築が可能な問題に対してその実装・初期的実験ができたことが大きい.その意味においては,計画以上の進展としての評価も可能である.ただし,それらモデルに対する解法の挙動に関しては,数値実験を通じてさらに詳細に分析する余地はあり,その結果に応じて定式化や解法の修正が発生する可能性はあろう.一方,30年度の各種調査は,初期的な成果を得る上では十分なものであったが,鉄道実務に関する調査は31年度も継続し,実務家の意見聴取を通じて,計画立案問題の発掘,さらには経営視点からの意思決定に関わる問題意識などを可能な限り把握したい.特に,後者に関しては,30年度において一定の範囲での調査結果は蓄積できたと考えているものの,さらに広く実務家と接点を持てればと考える.その上で,経営視点の意思決定ために数理モデルの検討,また可能であればその試行的実装を考えたい.31年度は,引き続き,可能な範囲で実務家との接点を持ち,未解決の計画立案問題の発掘や経営視点の意思決定の現状に関して調査を行いたい.文献調査も基本的に継続するが,場合によっては数理技術関係の研究領域以外にも視野を広げる必要があるかもしれないと考える.また,数理技術方面の調査に関しても継続的に行うことは言うまでもない.一方,すでに初期的成果を提示した二つの問題・数理モデルに関しては,引き続き数値実験を行いつつ解法の改良の方向性を探る,あるいは解法の挙動や計算結果に応じて,定式化の変更・修正などを行い,実用性の観点からの完成度を高めることを指向する.さらに,計画立案問題の発掘を通じた数理モデルの提案やその解法の開発,経営視点の上位の意思決定に関する数理モデルの構築の検討の,少なくともいずれか一方を推し進めたいと考える.代表者は,実務家に対するインタビューや文献資料による実態調査を行った.そこでは,鉄道事業やその実務に詳しい人々との対話を通じ,各種計画立案の詳細や上位の意思決定の必要性に関する様々な情報を得た.同時に,本研究に関わる可能性がある文献の蒐集に努めた.分担者は,整数計画・組合せ最適化の動向調査を行い,種々の方法の適用可能性や実装可能性に関して検討した.それらに基づき,モデルが構築可能な課題・問題で,計画よりも前倒し可能なものについてはそれを試行的に行い,数値実験を通じて初期的結果を得た.具体的には,鉄道車両に関する二つのスケジューリング問題(車両運用計画作成問題)を扱った.一つは,時刻表が平日と土・日曜(以下「休日」)とで異なるために起因する問題で,通常平日の時刻表をベースに車両運用計画は作成されるが,休日の時刻表は異なるため,平日の車両運用計画との整合性を保つように休日時刻表に対する車両運用計画を作成する必要がある.そこで,大規模問題に対する有力な方法である列生成法の適用を試み,休日の車両運用計画の作成手順を構築し,複数のケースに対して数値実験を行い,解法の挙動に関して調べた.もう一つは,異なる鉄道事業者が路線を接続しそれぞれの会社の車両が他社線に乗り入れる「相互直通運転」の状況下での車両運用計画の作成問題である.そこでは車両使用料の精算を目的に,各社の車両の他社線内の総走行距離をできるだけ等しくする必要がある.一方,一車両形式の場合や相直でない二車両形式の場合の車両運用計画作成モデルは存在したが,上記の条件を持つ問題のモデルは存在しなかった.そこで,過去の研究の定式化に対する修正を行い,複数の問題例を計算機上で解き,その挙動を調べた.

これら方法が確立されれば,実務作業の軽減につながるとともに,各種意思決定を補助する可能性を生むと考える.自己点検による評価としては,その進展は総合的に見ておおむね順調であると考える.ひとつには,比較的早期に,モデルの構築が可能な問題に対してその実装・初期的実験ができたことが大きい.その意味においては,計画以上の進展としての評価も可能である.ただし,それらモデルに対する解法の挙動に関しては,数値実験を通じてさらに詳細に分析する余地はあり,その結果に応じて定式化や解法の修正が発生する可能性はあろう.一方,30年度の各種調査は,初期的な成果を得る上では十分なものであったが,鉄道実務に関する調査は31年度も継続し,実務家の意見聴取を通じて,計画立案問題の発掘,さらには経営視点からの意思決定に関わる問題意識などを可能な限り把握したい.特に,後者に関しては,30年度において一定の範囲での調査結果は蓄積できたと考えているものの,さらに広く実務家と接点を持てればと考える.その上で,経営視点の意思決定ために数理モデルの検討,また可能であればその試行的実装を考えたい.31年度は,引き続き,可能な範囲で実務家との接点を持ち,未解決の計画立案問題の発掘や経営視点の意思決定の現状に関して調査を行いたい.文献調査も基本的に継続するが,場合によっては数理技術関係の研究領域以外にも視野を広げる必要があるかもしれないと考える.また,数理技術方面の調査に関しても継続的に行うことは言うまでもない.一方,すでに初期的成果を提示した二つの問題・数理モデルに関しては,引き続き数値実験を行いつつ解法の改良の方向性を探る,あるいは解法の挙動や計算結果に応じて,定式化の変更・修正などを行い,実用性の観点からの完成度を高めることを指向する.さらに,計画立案問題の発掘を通じた数理モデルの提案やその解法の開発,経営視点の上位の意思決定に関する数理モデルの構築の検討の,少なくともいずれか一方を推し進めたいと考える.当初想定していた調査などを目的とする海外出張を時間的な都合から行わなかったことと,鉄道事業者に対するインタビューも,国内の遠方への出張も含むことを想定していたところ幸運にも都内で行えたこともあり国内出張も予想より少なくなり,旅費としての支出が想定額を下回った.加えて,実装用・数値実験用の専用機材の選定・調達のための時間的余裕がなく,また試行的な実装や実験でもあったため,その実施・実行はとりあえず手持ちの機材で行った.このような原因から次年度使用額が生じた.次年度使用額は,本格的な実験に備えて専用機材の調達のために充てるとともに,調査や研究成果の公表のための旅費として充当したい考えである.
異常時風浪に対する港湾区域の防災力とその向上システムに関する研究

本研究は隔常時風浪に対する港湾区域の防災力とその向上システムを考究しようとするものである。(1)小田は大型船舶を対象として、斜め入射波に対する接岸係留および浮標係留時の船体動揺および係留系反力を理論解析するとともに25m×26mの平面水槽で縮尺1/30の模型実験を行い、理論解析の妥当性を確認し、接岸及び浮標係留システム改良のための重要な知見を得た。(2)久保は小型船舶を取り扱い、岸壁壁面への船舶の衝突発生機構に検討を加えた。すなわち、矩形船体については、全周波数域の不規則波に適用できるよう時系列解析法を発展させ岸壁前面水域での船体運動の解析を行った。また、ストリップ法を改良して任意形状船体の三次元波浪動揺解析を行い、船舶の岸壁面への衝突機構の手がかりを得た。(3)椹木・出口は陸域水際構造物として捨石傾面と幅広潜堤と直立堤を取り挙げた。幅広潜堤については、非線型・非定常ダルシー則を適用し波浪減衰を理論的に求めて、非砕波の入射波高の6070%を低減さす機能を有すること、直立堤前面に幅広潜堤を設置することにより直立堤背後への越波量は相当低減できることなどを明らかにした。(4)中村は防波堤開口部を想定し、隅角部を有する堤体まわりのはく離流れの特性をはく離渦の強さとその減衰と関連づけて水理実験から明らかにすると同時にはく離を含む堤体まわりの流況を予測する解析手法を開発した。そして、はく離渦の制御に関する知見を得た。(5)岩田は太平洋沿岸の港の異常時波浪の極値統計特性について検討し、二重ワイブル分布で充分近似できることを見い出した。また、港湾区域内の最大波高を部分重複波の砕波限界と関連づけて考察し、部分重複波の砕波限界は航行船舶の安全性に影響を与えることを指摘すると同時に部分重複波の砕波防止工法に対する必要を示した。
生体情報・エネルギ-変換分子材料の設計および機能制御

本研究では,情報受容・変換およびエネルギ-変換の2種類の生体内分子システムの分子構築の工学的実現を目的として,次の4課題を推進し,それぞれについて新しい生体分子機能材料が創製された。相澤らは,活性可変酵素バイブリッドの合成および機能制御を目的として,導電性高分子を分子インタ-フェイスとする導電性酵素膜を合成した。さらにカルシウム結合タンパク質であるカルモジュリンとホスフオジエステラ-ゼ(PDE)とのハイブリッドタンパク質を合成した。導電性酵素膜については,酵素活性を電気制御できることが可能となり,カルモジュリンとPDEハイブリッドでは,酵素活性のカルシウム制御が可能となった。上田らは,細胞における情報受容・変換と細胞内イオン調節機構の解明を目的として,比蛍光画像法による培養正常ヒト表皮角化細胞における細胞内カルシウム測定法を開発し,エピネフリンなどのホルモンにより細胞内カルシウムが変動することを明らかにした。さらに,無細胞系での新しい化学振動を見出した。宍戸らは,光機能性非天然アミノ酸ポリペプチドの合成を目的とし,光で形を変えるアゾベンゼン基を持つ非天然アミノ酸を含むポリペプチドに対するモノクロナル抗体を作製した。LーPーフェニルアゾフェニルアラニンをBSAに結合し,モノクロナル抗体を収得するとともに,この抗原抗体反応を光によって制御できることが初めて示された。樋口らは,ミトコンドリアH^+ーATP合成酵素の構造解析を目的とし,酵素の高純度精製を行うとともに,サブユニットの部分的アミノ酸配列を決定した。ついで,これらのアミノ酸配列に対応するプロ-ブDNAを作製し,サブユニットのcDNAのクロ-ニングを行い,Foサブユニットbのインポ-トプレカ-サの配列を明らかにした。
高分解能磁気スペクトロメーターによる重いラムダハイパー核の構造の研究

本研究では、高分解能の磁気スペクトロメーターを用いて、ハイパー核の生成、構造、崩壊の各側面からの実験的研究を行った。ハイパー核の生成に関しては、従来からラムダハイパー核の生成に使われる(π^+,K^+)反応ではなく、(π^-,K^+)反応を用いたラムダハイパー核の実験を行った。この反応では、中性子過剰なラムダハイパー核の生成が可能となる。測定の結果は、仮想的なシグマ粒子生成過程の重要性を示唆するものとなっている。また、π中間子の入射エネルギーを十分高くしてやると、仮想的にではなく実際に原子核内にシグマ粒子を生成することが可能となる。そのような測定によるシグマ粒子と原子核との相互作用に関する研究も行った。重いラムダハイパー核の構造に関しては、バリオン数89のラムダハイパー核の励起準位を精密に測定することに成功した。その結果、ポテンシャル中でのラムダハイペロンの有効質量を導き出すことに成功した。また、ポテンシャルの深さも従来信じられていたより1MeV程度深いことが判明した。ラムダハイパー核の弱崩壊に関して、世界で初めて中性子を高統計でかつ低バックグラウンドで測定することに成功した。得られた、中性子エネルギースペクトルは、これまでの予想に反してなだらかであることを示すものとなり、反応機構の見直しを迫る結果となった。また、今後の研究の発展という観点から、現在建設が進められているJ-PARCと呼ばれる新しい加速器を使ったハイパー核に関する実験プログラムについて検討を行い、具体的な実験提案をまとめ上げた。本年度は高分解能磁気スペクトロメーターの全体設計をまず開始した。外国にある類似のスペクトロメーターについても調査を行った。スペクトロメーターの性能を大きく左右する焦点面検出器についても、綿密な設計計算を行い、その仕様を確定することができた。この設計に基づき、焦点面検出器で必要となる二台の粒子飛跡検出器のうち、まず一台目を今年度製作することとした。良い位置分解能を得るために、飛跡検出器の方式としてはドリフトチェンバー方式を採用することとし、高い計数率に対応できるようにドリフトセルの大きさを調節した。付属部品等を取り付けた後、性能評価を行う。焦点面検出器のうち、トリガー用のシンチレーション検出器も設計が終わり製作に入った。一方、重いラムダハイパー核の構造研究のもつ意義について、国内外の理論家との議論を重ね、これまでの重いラムダハイパー核の構造に関する実験データについて、その解釈も含めて論文にまとめ発表した。この論文では重いラムダハイパー核に束縛されたラムダ粒子が、その一体ポテンシャル中で有効質量として真空中での質量の70%程度になっているということを、実験的に初めて示唆することができた。また、この解析結果をもとに、今後の重いラムダハイパー核研究の方向についても議論を深めることができた。構造のみならず、ハイパー核の崩壊モードの研究についても実験の価値があることが判明した。磁気スペクトロメーターの焦点面用飛跡検出器として2台目のドリフトチェンバーを製作した。これにより、焦点面検出器としての検出器系ができあがった。ビーム試験等により、当初の性能を満たしていることが確認された。本年度は、従来からラムダハイパー核の生成に使用している(π^+,K^+)反応ではなく、(π^-,K^+)反応を用いたラムダハイパー核の実験を行った。この反応では、標的原子核との間で電荷を二重に交換するため、二段階反応により原子核内の2個の陽子を中性子1個とラムダ粒子1個に転換することが可能である。しかし、その分、生成確率は桁違いに低くなるため、これまで実験されてこなかった。最近になって、理論的な予測として、原子核内でのラムダ粒子成分に仮想的にシグマ粒子成分が混合している可能性が示唆され、この混合があると二段階過程ではなく一段階でこの反応が起こることになる。すなわち、これまで予想されていたより高い生成率が期待できる訳である。

この反応は、ラムダハイパー核の構造という観点からも興味深い。これまで研究されてきたラムダハイパー核に比べて、中性子過剰なラムダハイパー核の構造の研究という新しい領域を開拓するものである。π中間子の入射エネルギーを変化させた測定の結果は、仮想的なシグマ粒子生成過程の重要性を示唆するものとなっている。また、π中間子の入射エネルギーを十分高くしてやると、仮想的にではなく実際に原子核内にシグマ粒子を生成することが可能となる。そのような測定によるシグマ粒子と原子核との相互作用に関する研究についてもまとめを行った。また、今後の研究の発展という観点から、現在建設が進められているJ-PARCと呼ばれる新しい加速器を使ったハイパー核に関する実験プログラムについて検討を行った。
多義柱体錯視の解明とその錯視効果の制御法の確立

本研究の目的は,二つの方向から見たとき全く異なる断面をもつ柱体に見える多義柱体の仕組みを明らかにし,その汎用設計法を確立することである.まず与えられた2つの図形から,対応する空間曲線を求める方程式を構成し,それを一つの方向へ掃き出し,できるだけ一様な厚みをつけることによって多義柱体を設計する方法を開発した.それを紙工作するための展開図の製作法も開発した。次に多義柱体の設計法を応用して,鏡に映すとトポロジーが変わる立体,鏡に映すと向きが逆転する立体などの計算法も開発した.そして,それらを実現する錯視立体を多数製作して錯視を確認し,多義柱体という新しい不可能立体の理論体系を作ることができた.本研究の目的は、二つの方向から見たとき全く異なる断面をもった柱体に見えるという研究代表者が発見した新しい錯視(これを多義柱体錯視と名付けた)の仕組みを明らかにし、その錯視が生じる立体の設計法を確立することである。本年度は、この錯視の数理的性質について調べた。まず、同一平面上の二つの図形A, Bが与えられたとき、視点Pから見たときAに一致し、視点Qから見たときBに一致する空間曲線が存在するための必要十分条件を明らかにした。そして、この空間曲線に沿って端点が移動するように一つの線分を方向を変えないで動かしたとき掃き出す曲面として多義柱体を作る方法を開発した。この方法に基づいていくつかの立体を試作し錯視効果を確認することができた。この立体錯視を効果的に体験するための一つの方法は、鏡を用いて、二つの方向からの姿を一つの視点で同時に見比べる方法である。このとき、柱体の反対側の端を見比べる呈示法と、同じ側の端を見比べる呈示法があるが、一般に後者の呈示法の方が、錯視がより効果的に起こることがわかった。これは、視点が有限の距離にあっても柱体が明確に定義できること、および、この柱体を、軸を垂直に向けて立てると、通常の天井からの照明によって端の形状が明るく照らされて見やすくなることによる。さらに、図形A, Bの組み合わせによって、錯視の安定性が大きく異なることもわかった。すなわち、視点を厳密に正しい位置に固定しないと錯視の生じないものから、おおよその位置から見て錯視が生じ、さらに両目で見てもまた目の位置を動かしても錯視が起こり続けるものまで広く分布する。この安定性は、AとBが近いほど、また二つの視線方向が直交に近いほど大きいこともわかった。計画どおり多義柱体が作れるための条件を明らかにし、多義柱体の設計法を確立できただけでなく、それに加えて、両眼で至近距離から見ても錯視が生じるという意味で錯視量の非常に大きい多義柱体を作ることができた。一般に,立体錯視は、片方の目だけで見るか、あるいは非常に遠くから見ることによって、両眼立体視の効果をなくさないと起こらないことが多い。例外的に至近距離から両目で見ても起こる立体錯視としては、パトリックヒューズの逆遠近法を利用した立体絵画と、人の顔のお面を裏側から見ても出っ張って見えるホロウフェイス錯視が知られていたが、なぜそのような強く安定した錯視が生じるかは、まだ解明できていない。これを解明するためには、このような強く起こる立体錯視の例をさらに増やすことが必要であった。本研究で試作した多義柱体のほとんどは、精密に第1視点位置を合わせ、第2視点位置については、立体の後ろに立てた鏡を水平軸の周りで回転させることによって、やはり精密に調整しなければ錯視が生じないものである。これは、多義柱体が一般的にもつ性質であり、やむをえないと考えていた。ところが、この一般的性質に反して、両眼立体視を無力にするほど大きな錯視が生じる多義柱体の例が存在することを確認できたことは、予想外の大きな発見である。本発見は、逆遠近錯視やホロウフェイス錯視と同じように両眼立体視を裏切るほどの強い錯視の例をさらに見つけたいという視覚科学分野全体の要請にも答えたものである。その結果、この新しい例も加えて、両眼立体視を欺く強さの立体錯視の源泉を探る手がかりが得られた。すなわち、今までは、風景や顔という特殊な対象に対する人間の個別知識によるものと考えられがちであったが、3次元空間における平行性というより一般的な原理で説明できそうだという見通しが立った。これについても今後検討していきたい。本研究の目的は、二つの方向から見たとき全く異なる断面をもった柱体に見える新しい錯視(これを多義柱体錯視と名付けた)の仕組みを明らかにし、その錯視が生じる立体の設計法を確立することである。本年度は、平成27年度に構成した多義柱体設計アルゴリズムの出力から、立体を展開図に変換して紙工作で作るための方法を開発した。この場合には、形状を固定するために柱体の断面形状も与えなければならない。そして、錯視効果を高めるためには、この断面がどちらの視点からも見えないように隠さなければならない。これらの制約を追加した場合に立体が存在するための条件を明らかにし、その展開図描画法をソフトウェアとして実装した。多義柱体設計アルゴリズムの出力は柱状の曲面であるが、これに厚みを加えて3Dプリンターを用いて合成樹脂で作る方法も開発した。

ただし、曲面を少し縮小して柱体の内側の面にするという単純な厚みの与え方では、錯視効果が減るため、錯視効果が残るように厚みと端の切り口の角度を場所ごとに制御する方法を開発した。さらに、多義柱体を人が知覚するときの心理学的側面についても調べた。設計した柱体が本当に望み通りの錯視効果をもたらすかどうかを実験的に調べた結果、片方の目をつむった状況ではほぼ確実に望み通りの知覚が生じることがわかった。これは、脳が奥行き情報のない場面では、柱体の端の曲線を軸に垂直な平面で切断してできた切り口と解釈することによって生じるものであると理解できる。一方、両方の目で見たときには必ずしも望みの形が知覚されるとは限らないこともわかった。初年度に発見した安定性の非常に高い多義柱体がなぜ生まれるかについても考察した。その結果、知覚してほしい二つの図形の近さが大きく影響することがわかった。特に、幾何学的な図形の距離は小さいが、心理学的距離は大きい場合にこれが顕著であることがわかった。計画通り、多義柱体を紙工作で作るための展開図の描画法の構成とそのソフトウエア実装、3Dプリンターで制作するための厚み制御とデータ変換、錯視の強さに関する実験的観察などを、本研究期間内に行うことができた。本研究の目的は、二つの方向から見たとき全く異なる断面をもった柱体に見えるという研究代表者が発見した新しい錯視(これを多義柱体錯視と名付けた)の仕組みを明らかにし、その錯視が生じる立体の設計法を確立することである。本年度は,まず多義柱体に厚みをつける方法を開発した.柱体側面の厚みは,二つの方向それぞれから見たとき場所によらず一定で,かつ二つの方向から見た厚みも同じに見えることが理想的であるが,一般にそのような厚みは存在しない.そこで,次善の策として,それぞれの方向から見たときの厚みを一定にする方法,一方向から見たとき見えない部分に切り込みを入れて見かけの上で二方向の厚みを一定にする方法,角の鋭さを犠牲にして二つの方向から見た厚みを一定にする方法,柱体の形に応じて厚みを内側と外側につける比率を変える方法の4つの発見的方法を開発し,柱体の形に応じてその中から最も適切なものを選択できるようにした.これによって,多義柱体の美しさが格段に向上した.柱体と2次元図形を混在させることによる新しいタイプの多義柱体の設計法も発見した.シュレーダーの階段図形に代表される古くから知られて2次元多義図形に3次元的装飾を施し,斜めの二つの方向から見ることによって新しい視覚効果が得られ,この原理に基づいて多くの錯視立体も試作できた.曲面を含む多義図形を紙工作で作るための展開図の計算法も開発した.これにより,3Dプリンターが使えない場面でも,多義柱体を自作し,それを直接見て錯視を体験できるようになった.以上の諸成果を,視覚の仕組みを考える知育教材として.いくつかの出版社と協力して商品化することもできた.本研究の目的は,二つの方向から見たとき全く異なる断面をもつ柱体に見える多義柱体の仕組みを明らかにし,その汎用設計法を確立することである.まず与えられた2つの図形から,対応する空間曲線を求める方程式を構成し,それを一つの方向へ掃き出し,できるだけ一様な厚みをつけることによって多義柱体を設計する方法を開発した.それを紙工作するための展開図の製作法も開発した。次に多義柱体の設計法を応用して,鏡に映すとトポロジーが変わる立体,鏡に映すと向きが逆転する立体などの計算法も開発した.そして,それらを実現する錯視立体を多数製作して錯視を確認し,多義柱体という新しい不可能立体の理論体系を作ることができた.
戦後日本における教員集団および学校教育の社会的機能についての社会史的研究

今年度における研究実績のうち、もっとも主要なものは、報告「教育会から教職員組合へ」(2017年11月)および報告「1950年代日本における教員団体の動向」(2017年12月)である。前者では、1940年代における教育会から教職員組合への教員団体の移行を分析し、それによって労働組合でありながら職能団体でもあるという戦後日本の教員組合の二重の性格について、その歴史的位置づけを検討した。後者では、1950年代以降、教職員組合がどのように組織と運動を展開していったかを検討した。以上から、戦後日本の教員組合運動が有していた大規模かつ幅広い運動体(=アソシエーション)としての性格は、教員社会をめぐる労働や価値観といった共同性(=コミュニティ)の動向と関わりながら展開していったことを明らかにした。また、報告「占領・復興期における村域青年団の動向と文化運動」(2018年3月)では、戦後日本における教員社会の展開の前提となる社会状況について、京都府丹後地域の地域青年団を取り上げて分析を行った。また、論文「戦後日本における上原専禄の教育論(2)」(『日本近代学研究』59輯、2018年2月)において、1950年代後半60年代の上原専禄の教育思想を論じた。同論文では、当該期の上原の思想を「国民づくり」と「民族独立」の教育論であると評価し、地域論の検討を通じて1960年代後半より展開することとなる「地域と教育」論の生成について展望を示した。2年間の研究によって、教員団体の動向の分析を通じて、194060年代の学校教員の社会関係の歴史的性格の解明を進めた。また、京都府丹後地域の分析を通じて、学校教員が地域社会に果たした役割や、地域社会の政治的・経済的・文化的な諸動向が学校教員に与えた影響について、その歴史的事実を明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度における主な研究実績のうち、最も主要なものは、論文「高度成長前半期における地域社会運動と教育ー京都府丹後地域のちりめん闘争と「丹後の教育」」(『部落問題研究』217輯、2016年)である。同論文は、京都府丹後地域の地域社会運動と学校教員の関わりについて論じたものである。具体的には、1961年に起こった地場産業の女子労働者による労働争議について、その社会的背景と経済的要因を論じるとともに、労働争議を取り巻く社会関係において教職員組合に組織された学校教員が果たした役割を指摘し、その後の影響も含めて具体的に論証した。これにより、1950年代から1960年代前半(高度成長前半期)にかけての地域社会運動と学校教員の関係について歴史的展開を論じることができた。また、「教職員組合資料の形態と研究の可能性についての覚書」(科研報告書『戦後教員組合運動の地域社会史的研究』所収、研究課題番号:26370811、2017年)は、本研究および他の科学研究費に基づく研究での知見を総合した論攷である。ここでは、本研究が主に扱う歴史資料について包括的な検討を行うとともに、本研究が注目する教員集団および教員団体についての観点から教育学および歴史学にまたがる諸論点の整理を行った。この他、研究報告として「高岡報告へのコメント:日本近現代における国家・地域・教育」(大阪歴史科学協議会合同部会、2016年9月1日)を行い、日本近現代史上の社会変化と学校教育の変化を概括的に論じた。本研究は、第一の研究=学校教員の社会関係の総合的解明および第二の研究=学校教育および教員の社会的機能の解明を併行して行うものである。このうち、第一の研究を中心に「研究実績の概要」で示した通りの研究成果を挙げている。書籍の購入、資料の収集については想定よりも多くの成果を得ており、地域における公民館や社会団体の資料を収集した。また、聞き取りについては、元学校教員以外からも行うなど、学校教員を取り巻く社会関係を多様な観点から明らかにできる証言を得た。フィールドワークは、日程調整の都合で当初想定していた回数を下回ったが、滞在日数を増やして複数の取り組みを行うなどして対応した。ただし、これまでの調査・研究の結果、高度成長に伴う社会変動が与えた地域社会への影響の大きさゆえに、検討すべき論点が当初の想定以上に多く浮かび上がってきたため、研究報告・論文執筆よりも調査・準備作業を優先している。こうした影響を受けて、研究報告については国際学会における発表を予定していたが、適当な機会を得ることが出来なかった。したがって、研究成果の発表については当初の予定よりもやや遅れている。

また、報告「占領・復興期における村域青年団の動向と文化運動」(2018年3月)では、戦後日本における教員社会の展開の前提となる社会状況について、京都府丹後地域の地域青年団を取り上げて分析を行った。また、論文「戦後日本における上原専禄の教育論(2)」(『日本近代学研究』59輯、2018年2月)において、1950年代後半60年代の上原専禄の教育思想を論じた。同論文では、当該期の上原の思想を「国民づくり」と「民族独立」の教育論であると評価し、地域論の検討を通じて1960年代後半より展開することとなる「地域と教育」論の生成について展望を示した。2年間の研究によって、教員団体の動向の分析を通じて、194060年代の学校教員の社会関係の歴史的性格の解明を進めた。また、京都府丹後地域の分析を通じて、学校教員が地域社会に果たした役割や、地域社会の政治的・経済的・文化的な諸動向が学校教員に与えた影響について、その歴史的事実を明らかにした。一部に予定の遅れが見られるものの、研究計画がおおむね順調に進展していることを踏まえ、研究計画を基本的に予定通り進めるものとする。まず、平成29年度を通じて、第一の研究および第二の研究を併行して行う。関連する書籍の購入、フィールドワーク調査、関係資料の収集を引き続き行う。フィールドワーク調査は丹後5回、東京2回、その他1回の合計8回程度を予定する。昨年度の実績に基づき一度のフィールドワーク当たりの滞在日数を増やして集中的に調査を行うように努める。研究成果の発表については予定の遅れを踏まえて特に積極的に行う。すなわち、初年次の研究成果および平成29年度前半期の研究成果を報告し、しかるべき雑誌に論文を投稿・発表する。論文は歴史学・教育学のみならず『大原社会問題研究所雑誌』等の社会科学系の学術雑誌への投稿も視野に入れる。報告は国内学会2回、国際学会1回、投稿は2本以上行うことを目指す。これらの報告・発表を通じて、全体の研究をまとめる展望を示す。併行して博士号の取得について目途を付けるとともに、年度末には特別研究員としての研究成果物をまとめて発表する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中国の乾燥地緑化植物を用いた海岸砂地の先行造林に関する研究

1.スナヤナギ、アブラヨモギ、サビナビャクシンの先行造林樹種としての適性を検討するために、苗畑と海岸砂地でさし木を行った。(1)スナヤナギは大きなさし穂(長さ1.8m)でもさし木の発根が可能であり、さし穂を弧形に曲げて両端をさし付ける、いわばアーチ型のさし木の採用が考えられた。(2)アブラヨモギはアーチ型の効用は認められないが、大きなさし穂(長さ90cm)によるさし木が可能である。(3)サビナビャクシンももともと容易に発根する樹種であるが、海岸砂地では発根が困難であった。2.スナヤナギとアブラヨモギでもいくつか問題がみられた。スナヤナギは秋ざしでは910月、春ざしでは45月のいわば気候のおだやかな期間は発根・成長がみられたが、この時期を過ぎるとすべて枯死した。アブラヨモギもほぼ同様であるが、この樹種は獣害を受けることが推察された。3.このため、最も強い発根力を示すスナヤナギだけを用い、3方を竹柵で囲い、同時に客土を施すさし木を新たに行った。しかし、竹柵の隙間を通って囲い内に砂が堆積し、一部スナヤナギが埋没したので、竹柵に変えて板を囲い、四方を完全に囲い、この中でさし木を行う実験を加えた。4.客土すればさし穂は旺盛に成長した。しかし、やはり囲いのないところでは最終的に枯死し、砂地のさし木と大差はなくなった。囲いのあるところでは成長を続けるが、囲いから抜き出る部分はほとんど枯死した。5.以上のように、客土し、強風を遮断してやると旺盛な成長がみられることから、成長阻害の主因は貧栄養と強風と考えられる。6.一方、スナヤナギはヤナギルリハムシの食害を受け、徹底した駆除の必要なことが苗畑の実験で明らかとなった。7.このように、スナヤナギにもいくつか難点がみいだされたので、これの改善とあわせて、改めてサビナジャクシンを取り上げ、根付ポット苗をポットごと海岸砂地に埋め込む実験を進めている。1.スナヤナギとアブラヨモギ苗畑でさし木の方法や先行造林樹種としての適性を検討した。(1)スナヤナギはかなり大きなさし穂(長さ1.8m)でも十分に発根・成長することが確かめられた。(2)こうした大きなさし穂を使い、切口の他先端もさし付ける、いわば逆U字型のさし木を行ったところ、他のどのような方法よりも高い発根成績が得られた。この方法だと通常のさし木に比べ、(1)風に対する抵抗が強く、さし付け部と土とが離れにくい、つまりさし木の発根・成長にとって有利である、(2)さし穂主軸から伸びる一次シュートが一直線状に揃って立ち上がり、密植状となり、防風の効果をあらわす、(3)逆U字型で密にさし木すれば、トンネルができ、その部分は遮光されたり、風速が弱められるので、後継樹の植栽・初期成長に適した環境がつくられる、などの効果がある。

(3)スナヤナギは他の植物と競争下にあるときとないときで極端な成長の違いを示した。このことは海岸砂地など植被の少ないところでスナヤナギを育て、しかる後スナヤナギの防風効果を利用して後継樹を植栽すると、後継樹の成長にともないスナヤナギが衰退していく、という経過が予測される。以上の成果や予測スナヤナギが先行造林樹種として適しており、先行-後継造林をいかに行うかの一つの方向性が得られたといえる。(4)アブラヨモギも大きなさし穂(長さ90cm)とし、また深くさし付ける方が高い発根成績が得られた。2.海岸砂地ではサビナビャクシンを加えた3植物の直ざしを行った。スナヤナギはどのような方法でも発根・成長したが、アブラヨモギとサビナビャクシンは翌年度の春以降の成長状態をみるまでは越冬が順調に行われたかどうかの判定はむずかしい。次年度はこの結果を調べ、さらにさし木法を検討するとともに、逆U字型さし木でできるトンネルにサビナビャクシンやアブラヨモギをさし付けたり、クロマツなどの播種を行い、効果を確認したい。1.(1)前年、海岸砂地に3プロットを設け、スナヤナギ、アブラヨモギ、サビナビャクシンの直ざしを行った。サビナビャクシン以外は、今年の春から新シュートの伸長がみられたが、クロマツ-ニセアカシア林中に設けたプロットにさし付けたスナヤナギだけが数本生存した以外、夏までに全て枯死した。サビナビャクシンには発根した個体は認められなかった。アブラヨモギは当初順調な成長が見られたが、7月に突然全てが枯死した。塩風とともに、夏の高温、乾燥の影響から考えられたが、特にサビナビャクシンの海岸砂地での直ざしは困難なことが予想された。(2)海岸砂地に新たに2プロットを設けて、切口の他にさし穂の先端もさし付ける、いわばアーチ型(逆U字型)のさし木をスナヤナギ(長さ1.0m)を用いて行った。この場合も当初順調に新シュートを伸ばしたが、やはり遅くとも8月までには全て枯死した。アーチ型で密植すればトンネル状の空間部分ができるが、この部分に播種したクロマツの発芽も、スナヤナギが枯死したために、効果を比較することはできなかった。(3)上述の厳しい気象条件を緩和するために、割り竹を用いた防風柵を設け、また砂地という貧栄養もさし穂の抵抗性を弱めていると考えられることから、秋には畑土の一塊を客土して、その中に切り口が入るように新たなさし木を、アーチ型を含め2,3の方法で行った。来年度この試験の結果を追跡する。(4)さらに来年度はスナヤナギに対し、より強力な防風柵を設け、どこまで保護が必要なのかについて試験を行い、海岸砂地での利用の可能性について結論を得たい。2.一方、苗畑では最適なアーチ型さし木の方法を求める実験を行った。しかしこの場合も夏に枯死する事態が生じた。アーチ型の効用は未だ明らかでないので、例えばさし付け深さを深くするなどによって、こうした枯死の事態が回避できるかどうかを含め、続けてアーチ型さし木の研究を行いたい。1.(1)スナヤナギ、アブラヨモギ、サビナビャクシンの3種を用いて、海岸砂地の砂ばかりの開放地に直ざしを行ったときは、すべて枯死する結果となった。(2)そこで、最も強い発根力を示すスナヤナギだけを用い、3方を竹柵で囲い、客土を施す直ざしを新たに前年度の秋に行った。高さ60cm1辺1mの極めて小規模な囲いであるためか、竹柵の隙間を通って囲い内に砂が堆積し、一部スナヤナギの埋没がみられた。(3)このため、今年度は竹柵に変えて板を用い、高さ60cm1辺1.2mの大きさで四方を完全に囲い、この中で直ざしを行った。2.客土すればさし穂から新たに出るシュートは旺盛に成長した。しかし、こうした成長は、囲いのないところでは、上記の(2)の実験で910月、(3)の実験では45月の、いわば気候のおだやかな期間だけであり、この期間を過ぎると客土区でも新シュートは枯れていき、砂地区と大差はなくなった。囲いのあるところでは客土区は大きく成長し、砂地区でも成長を続けた。成長は竹柵囲いよりも板囲いの方がすぐれているようであった。
自己組織化機構を用いた超分子構造体のナノ構造制御およびナノマシーンの構築

分子の配列をナノレベルで制御することで構造が明確な超分子構造体が構築される。外部刺激によってその超分子構造を変化させることで、放出や触媒等の機能を有した超分子システムを構築することが可能となる。本研究では構成単位としてシクロデキストリン誘導体を用い、上記のような超分子システムの構築に取り組む。本年度は研究計画の初年度として、シクロデキストリン誘導体の合成と水中において形成する会合体の超分子構造について検討した。光応答性の分子である桂皮酸のパラ位にシクロデキストリンの空孔に対して大きな分子であるアダマンタンを導入し、シクロデキストリンに修飾した。水中での会合性について検討した結果、シクロデキストリンがアダマンタンを包接した数十量体から成る分子間会合体を形成することが示された。一方、光照射後では桂皮酸のシス化に伴い、シクロデキストリンが桂皮酸を包接し、アダマンタンはシクロデキストリンの狭い方の空孔付近に位置した分子内会合体を形成することが示された。したがって、分子間と分子内での会合形成が光照射によって切換可能であることが示された。このように会合体の形状を分子レベルで制御し、その超分子構造を明確にすることは本研究の目指す超分子システムや刺激応答性ナノマシンを構築するうえで極めて意義が高いと言える。さらに、機能性システムへの拡張を目指し、会合体の形成メカニズムついて詳細に検討した。NMRやUV-vis測定を行うことで、会合体の形成の速度論について検討し、シクロデキストリン誘導体の構造と会合形成のメカニズムの関連性について明らかにした。この結果を基に、構成単位であるシクロデキストリン誘導体を適切に合成することで、ナノマシンへの拡張が可能であると考えられる。
低分子量G蛋白質ARF6による樹状突起の形成制御機構と高次神経機能の解明

本研究はARF6の樹状突起形成制御機構の解明を目指し企画した。研究成果として、BRAGファミリーに属するIQ-ArfGEF/BRAG1がARF6に対する活性化制御因子として、PSD-95やIRSp53との結合を介してグルタミン酸受容体とシナプス後肥厚部で複合体を形成することを明らかにした。また、酵母ツーハイブリット法によりVezatinがGTP型ARF6と特異的に結合し、さらにRNA干渉法によりVezatinが海馬神経細胞の樹状突起の形成に関与することを明らかにした。これらの結果から、VezatinがARF6を介する樹状突起形成に関与する可能性が示唆された。ADPリボシル化因子6(ARF6)は、形質膜のリサイクリングや細胞骨格の制御を介して多彩な神経機能に関与する低分子量G蛋自質である。ARF6はグアニンヌクレオチド交換因子(GEF)の作用で活性化するが、近年、多様なARF6-GEFの分子種が神経系で発現していることが明らかになってきた。本研究は、神経樹状突起でのARF6シグナル経路の機能解明を目指し、Brefeldin Aresistant ARF-GEF(BRAG)ファミリーに属する新規Arf6-GEFであるIQ-ArfGEF/BRAG1に着目して以下の点を明らかにした。(1)遺伝子発現解析によりIQ-ArfGEF/BRAG 1が嗅球、大脳皮質、海馬、線条体などの前脳領域と小脳顆粒細胞に発現すること、さらにIQ-ArfGEF/BRAG1のmRNAは、海馬神経細胞の細胞体とともに樹状突起にも局在することを明らかにした。(2)免疫沈降法により、IQ-ArfGEF/BRAG1はPSD-95、NMDA型グルタミン酸受容体、カルモデュリンキナーゼIIαと複合体を形成すること、(3)免疫組織学的解析により、IQ-ArfGEF/BRAG1が、興奮性シナプスのシナプス後肥厚部に局在することを明らかにした。以上の結果より、IQ-ArfGEF/BRAG1は、PSD-95を介してグルタミン酸受容体と複合体を形成し、シナプス後肥厚部に局在する新たなARF6シグナル制御分子であることを明らかにした。これらの研究成果はNeuroscience Research(2008)に報告した。以上、申請計画に従って確実に研究成果を得て進展させている。低分子量G蛋白質ADPリボシル化因子6(ARF6)は、形質膜のリサイクリングや細胞骨格の制御を介して神経樹状突起に深く関与することが明らかになってきた。本研究では、ARF6による樹状突起の形成制御の分子機構を明らかにすることを目的として、活性型ARF6遺伝子を餌にして酵母ツーハイブリット法より脳cDNAライブラリーをスクリーニングしARF6の下流効果分子の同定を試みた。その結果、ミオシンVIIAの結合蛋白質として発見され、カドヘリンーカテニンと複合体を形成することが最近報告された膜蛋白質Vezatinの単離に成功した(Neurosci. Res., 2010 in press)。生化学的な解析により結合を検討した結果、Vezatinは、ARFファミリー分子のうちGTP結合型ARF6に特異的に結合すること、さらにARF6のN末端のヘリックス領域とスイッチIとIIを繋ぐinterswitch領域が結合に重要であることを明らかにした。Vezatinの神経系における遺伝子発現解析の結果、胎児期より神経系に豊富に発現し、成熟期脳では海馬に最も強い発現が検出された。さらに初代海馬神経培養細胞にVezatinを過剰発現すると樹状突起の伸長が促進され、一方、RNA干渉法により内因性Vezatinの発現を抑制すると樹状突起の分岐と伸長が抑制された。以上の結果より、VezatinがARF6の下流として樹状突起の形成に関与する可能性が示唆された。また、Brefeldin A resistant ARF-GEF (BRAG)ファミリーに属する新規Arf6-GEFであるIQ-ArfGEF/BRAG1の網膜での発現解析を行ない、光受容細胞のシナプスリボンに局在し、シナプスリボンの主要な構成蛋白質であるRIBEYEと複合体を形成することを明らかにし(Eur.J.Neurosci., 2008)、IQ-ArfGEF/BRAG1がリボンシナプスにおいて神経伝達物質の放出などに関わる可能性が示唆された。
成長戦略が生産性と資源配分に及ぼす影響の定量分析

本研究は、成長戦略が経済成長、経済全体の生産性、および資源配分に及ぼす効果を、異質な経済主体を含むマクロ経済モデルを用いて定性的に理解すると共に、当該モデルを用いたシミュレーションとミクロデータを用いた計量分析によって定量的に明らかにすることを目的としている。平成30年度は、事業所・企業レベルのデータを用いた推計、プログラムの作成・改善およびシミュレーションを行うことを目標に作業を進めた。具体的には、1物的生産性、マークアップおよび生産要素価格を識別するための理論モデルに基づき、これらを企業レベルのデータ(企業活動基本調査)を用いて推計し、さらに、企業年齢および無形資産の蓄積との関係を実証的に分析した。2産業レベルの集計生産性とその分解(技術的効率性、配分効率性、参入効果、退出効果、およびバラエティ効果)に関する理論的枠組みを構築し、日本の事業所レベル(工業統計・経済センサス)および企業レベル(企業活動基本調査)のデータに適用。3規模に依存した消費税制度が企業成長に及ぼす影響に関する分析を行った。また、ミクロデータの分析に加え、マクロ・産業レベルの生産性の国際比較も行い、現状日本の生産性がどの程度のレベルであり、生産性向上の余地はあるのか、経済全体の生産性を向上させることでどの程度の経済成長が達成可能であるのかについても検討した。マクロモデルの構築については、事前にある程度の知見があったため、順調に進めることができた。ミクロデータを用いた推計についても、今後さらなる改善が必要なものの、概ねスムーズに作業を進めることができた。ただし、いずれの作業についても、今後さらに頑健性のチェックなどを進める必要がある。平成30年度に作業したシミュレーションおよび推計結果を基に、論文の改善を進める。マクロモデルの研究では、現在のモデルを用いてさまざまなシミュレーションを行うととともに、より現実の政策に適すよう、モデルの改善に努める。また、ミクロデータを用いた実証分析析では、様々な頑健性チェックを行い、論文としての質を高めつつ、専門ジャーナルへの投稿を目指す。2019年度中も、前年度に引き続き、研究代表者及び研究分担者間で密に研究打ち合わせを行うと同時に、海外の研究者とも協力し、研究を効率的に進める。平成29年度は、モデルの構築及び手法の開発、データの申請・整備、プログラムの作成、推計・シミュレーションを行うことを目標に作業を進めた。具体的には、1政策の不確実性が資源配分および経済全体の生産性に及ぼす影響を分析するために、異質な経済主体を含むマクロ経済モデルを構築し、シミュレーションを行った(Hosono, Takizawa, and Yamanouchi, 2017)。また、企業活動基本調査、海外事業活動基本調査、および工業統計の個票などのミクロデータを申請・利用し、生産性の要因分解のためのデータベース化を行った。さらに、データベースを用いて、2中小企業政策など企業規模に応じた規制・補助が企業成長に及ぼす影響の分析(Hosono, Takizawa, and Tsuru, 2017)、3国内での無形資産の蓄積が海外子会社の生産を増加させる効果の測定(Hosono, Miyakawa, and Takizawa, 2017)、4無形資産投資に伴う外部資金調達手段の選択とその企業成長への効果に関する分析(Hosono and Takizawa, 2017)を行った。これら1から4の研究成果は、すでにディスカッションペーパーとして公表しており、さらに、Western Economic Association International、Comparative Analysis of Enterprise Data,日本経済学会など内外の学会で報告し、コメントを受けて鋭意論文の改善に取り組んでいる。ミクロデータの申請・利用およびデータベースの構築についても、統計を所管する各政府部門の協力もあり、スムーズに作業を進めることができた。ミクロデータを用いた分析については、今後さらなる改善が必要なものの、ベースラインとなる推計については、概ねできている。ただし、今後さらに分析対象となる政策を拡張していく必要がある。

ミクロデータを用いた推計についても、今後さらなる改善が必要なものの、概ねスムーズに作業を進めることができた。ただし、いずれの作業についても、今後さらに頑健性のチェックなどを進める必要がある。平成29年度で構築されたモデル、データ、及び初期段階のシミュレーション・推計結果を基に、論文の執筆作業に取り掛かる。マクロモデルの研究では、現在のモデルを用いてさまざまなシミュレーションを行うととともに、より現実の政策に適すよう、モデルの改善に努める。また、ミクロデータを用いた企業の現金保有の分析などについては、政策の影響を抽出できるよう、分析を深める。生産性の要因分析では、マクロの生産性上昇の各要因(存続企業間の資源配分効果、存続企業群の企業レベルの生産性上昇効果、参入効果、退出効果)が、どのような要因で変化するかを、各要因を企業の属性、産業の属性、立地地域の属性に回帰することによって分析する予定である。平成30年度中も、前年度に引き続き、研究代表者及び研究分担者間で密に研究打ち合わせを行うと同時に、海外の研究者(モデル分析ではワシントン大学のMu-Jeung Yang助教授やカリフォルニア大学サンディエゴ校のJohannes Wieland助教授、生産性要因分析ではハーバード大学のDale Jorgenson教授、Mun Ho研究員、西江大学校のChun教授、)とも協力し、研究を効率的に進める。平成30年度に作業したシミュレーションおよび推計結果を基に、論文の改善を進める。また、ミクロデータを用いた実証分析析では、様々な頑健性チェックを行い、論文としての質を高めつつ、専門ジャーナルへの投稿を目指す。2019年度中も、前年度に引き続き、研究代表者及び研究分担者間で密に研究打ち合わせを行うと同時に、海外の研究者とも協力し、研究を効率的に進める。