hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規に開発した尿道カテーテルの刺激低減効果に対する無作為化比較対照試験

全身麻酔を行う男性手術患者に対し、バルーン近位部(2cm、4cm、6cm)に薬液射出スリットが設置してあり、尿道内に薬液を投与できるルーメンを有する尿道カテーテル(NMOC&reg;エヌモック&reg;富士システムズ社製)を挿入し評価した。術後の男性患者を対象に、カテーテル挿入中の尿道内リドカイン投与の有効性を示した。本研究における治療を必要とする尿意と評価した患者は9.8%であった。われわれの先行研究(2012年度)では17.8%であった。治療対象とした患者数が減少した原因としてアセリオ&reg;投与が考えられる。このカテーテルの使用は、局所麻酔薬だけでなく様々な鎮痛薬を尿道粘膜に局所投与することが可能となるので、副作用を抑えつつ尿道カテーテル関連症状の軽減や予防を期待できる。当初の研究計画より対象患者の発生頻度が少ないため研究の進捗が遅くなっている。残りの期間で並行して研究を行い計画を遂行する予定である。尿道カテーテルは、医療現場で汎用されているが、患者は耐え難い違和感・疼痛・尿意を感じることがある。これらの訴えは、全身麻酔からの覚醒の過程で多く聞かれ、時に不穏状態の誘因にもなる。しかし、医療従事者はそれに対する有効な手段を持っていなかった。本研究に使用する尿道カテーテルは、カテーテル挿入中に尿道内への局所麻酔薬投与ができる。尿道粘膜に表面粘膜麻酔を行うことができるため、尿道カテーテルの刺激による尿意が改善すると考えた。今回、我々は全身麻酔からの覚醒後(回復室入室30分後)における尿意の評価し、対象カテーテルを用いた局所麻酔薬投与による症状の変化(有効性)を回復室で評価した。全身麻酔を行う男性手術患者に対し、バルーン近位部(2cm、4cm、6cm)に薬液射出スリットが設置してあり、尿道内に薬液を投与できるルーメンを有する尿道カテーテル(NMOC(R)エヌモック(R)富士システムズ社製)を挿入し評価した。治療対象とした患者数が減少した原因としてアセリオ(R)投与が考えられる。このカテーテルの使用は、局所麻酔薬だけでなく様々な鎮痛薬を尿道粘膜に局所投与することが可能となるので、副作用を抑えつつ尿道カテーテル関連症状の軽減や予防を期待できる尿道カテーテルは、医療現場で汎用されているが、患者は耐え難い違和感・疼痛・尿意を感じることがある。本研究に使用した尿道カテーテルは、カテーテル挿入中に尿道内への局所麻酔薬投与ができる。今回、我々は全身麻酔からの覚醒後の尿意の評価し、このカテーテルを用いた局所麻酔薬投与による症状の変化(有効性)を回復室で評価した。カテーテル挿入中の尿道内リドカイン投与の有効性を示した。当初の予定より症例数が不足しているが、概算より対象患者数の割合が低くなっている。今後も継続し症例数を確保する。予定症例数の終了までデータ採取を継続する。またアセトアミノフェンの本研究における影響を検討する。全身麻酔後覚醒中の効果のみならず抜去時、病棟への帰室後の尿意に対する効果も検討していく予定である。広く臨床使用されるように臨床データを蓄積する。今後は、尿道カテーテルの合併症の発生率を後ろ向きに検討していく。また添付文書上、一律で尿路系の手術は禁忌とされている。
MHC class II提示内在性抗原のFKBP51依存性新規抗原提示機構の解析

我々は内在性MHC class II拘束性マイナー抗原の提示にFK506 binding protein(FKBP)51が関与していることを見出した。本研究ではFKBP51の抗原提示における分子相互機構を知るために、FKBP51欠損COS細胞株を作成した。その結果、抗原提示能が失われた欠損株では抗原分子の細胞内蓄積が観察されなかった。しかしながら、抗原分子内のあるモチーフ構造に変異をいれると、抗原提示量が減少し、抗原分子の細胞内の貯留がみられた(J.Immunology投稿中)。これは、野生株とFKBP51欠損株においても変化がないことから、FKBP51分子の抗原提示機構における役割はプロセッシングから提示までの過程に限定される可能性が推測された。我々は免疫抑制剤tacrolimus(FK506)には樹状細胞(以下、DC)に対する内在性MHC class II拘束性マイナー抗原提示阻害作用があることを見出し、その分子機構においてはFK506の細胞内受容体、FK506 binding protein(FKBP)51が関与していることを見出した(研究発表1)。また、上記の知見から派生した抗原提示機構の解析の一助としてheat shock protein(Hsp)と抗原ペプチドの結合親和性を定量化に成功したことも見出した(研究発表2)。本年度においては、FKBP51分子の欠損細胞株を作成し、FKBP51がHSP90やdyneinなど他の分子と複合体を形成しているかどうか、FKBP51分子の欠損細胞株における抗原ペプチドの細胞内蓄積などを調べた。そのために、まず我々はFKBP51-shRNAを用いて安定的にFKBP51分子が欠損している細胞株を作成した。その欠損株に抗原遺伝子を導入し、抗原特異的なCD4 Tcell hybridomaを用いて抗原提示能を調べた結果、抗原提示が阻害され、FKBP51分子における抗原提示への関与を改めて確認した。そして、FKBP51抗体を用いた免疫沈降ではHsp90が共沈してくるのを観察したが、現在のところdyneninとの共沈は確認できなかった。その理由として、用いたFKBP51の抗体の親和性などに中心に現在検討中である。複合体からの抗原ペプチドの同定であるが、抗体を用いた複合体形成の確認が取れなかったため、本年度は予備試験として、細胞全体の分画からの抗原ペプチドの抽出を試みた。液体クロマトグラフィーの分画による抗原ペプチド分画の同定までは出来ず、検討中である。しかし、対照区である合成ペプチドをクロマトグラフィーによって分画には成功したので、実験自体のプロトコールには問題ないと思われた。我々は免疫抑制剤tacrolimus(FK506)が樹状細胞(以下、DC)に発現している内在性MHC class II拘束性マイナー抗原の提示を阻害することを見出し、その分子機構としてFK506の細胞内受容体、FK506binding protein (FKBP)51が関与していることを見出した。本年度は昨年度に引き続き、FKBP51とHSP90とdynein分子の複合体の形成、および、欠損株における抗原の細胞内蓄積を調べた。その結果、FKBP51抗体やHSP90抗体を用いての免疫沈降法では複合体が検出できなかった。そして、昨年度作成したFKBP51欠損COS細胞株における抗原分子の細胞内蓄積に関しても、野生COS細胞株と変化はなく、FKBP51分子そのものが、抗原のプロセッシングに関わっている結果は得られなかった。しかしながら、抗原分子内のあるモチーフ構造がその抗原が提示されるか否かに関与し、エンドソーム内でプロセッシングの有無を左右することを見出した。すなわち、そのモチーフ構造に変異をいれると、抗原提示が減少し、細胞内の抗原タンパク質量の増大がみられた(J. Immunology投稿中)。そしてこれは、野生株、FKBP51欠損株においても変化がないことから、FKBP51分子の抗原提示機構における役割はプロセッシングから提示までの過程で何らかの関与があるのではないかと推測された。
ゲノム安定性を制御するエピジェネティック分子機構の同定と解析

真核生物のゲノムはヒストンに結合してクロマチンを形成し、さらに細胞核に収納されている。このようなクロマチン・細胞核の構造が、エピジェネティック制御の基盤となっている。ゲノムは安定に維持される必要があり、ここにもエピジェネティック制御が関与しているが、その詳細は知られていない。本研究では、INO80クロマチンリモデリング複合体やヒストンアセチル化複合体が、ゲノム安定性維持において、進化的に保存された重要な機能を有することを示した。クロマチンは、真核生物遺伝子のエピジェネティック制御に中心的な役割を果たしている。一方で、クロマチンは複製フォーク進行の妨げともなる。複製フォークの停止はDNA二重鎖切断やトリプレットリピートDNA配列の伸長を引起し、これらはそれぞれ発癌やトリプレットリピート病の大きな要因となる。本研究では、ゲノム安定性維持におけるINO80複合体の機能を解析し、染色体脆弱部位やトリプレットリピート病原因配列の安定性維持におけるエピジェネティクス分子機構を解明することを目的としている。当該年度は、1)INO80複合体と協調して複製フォーク進行に関与する複合体の同定、2)ゲノム安定性維持におけるINO80およびNuA4複合体の機能解析、3)クロマチン構造変換複合体による人工的なゲノム安定性向上について研究を行なった。特に、ヒト染色体脆弱部位を挿入した酵母人工染色体(YAC)の安定性について詳細な解析を行なった。デグロンタグシステムを使用し、INO80複合体に特異的な構成因子であるIno80あるいはArp8を誘導的に欠損させる酵母株を作出た。この株を用いて解析を行なったところ、INO80複合体欠損株において、ヒト染色体脆弱部位の安定性が低下していることが示された。この結果は、INO80クロマチンリモデリング複合体が、ゲノム安定性維持に普遍的な機能を有する可能性を示唆するものである。さらに、INO80複合体機能を欠損したヒト細胞についても、同様な解析を行ない、ゲノム安定性への寄与を示唆する結果を得た。クロマチン構造は、真核生物遺伝子のエピジェネティック制御において、重要な役割を果たしている。しかし、このクロマチン構造は、複製フォークの進行を妨げるなどして、ゲノム安定性の維持の障害ともなる。本研究では、ゲノム安定性維持におけるINO80クロマチンリモデリング複合体や協調して機能する複合体の重要性やその機能について解析を行った。出芽酵母のデグロンシステムを用いて、Ino80,Arp8を誘導的に分解する系を用いて、これらのタンパク質がゲノム安定性維持にどのように関与するかを解析した。ヒト染色体の脆弱領域の配列を挿入した酵母人工染色体(yeast artificial chromosome; YAC)の安定性を指標とした解析により、これらのタンパク質がゲノム安定性に寄与することが明らかとなった。これらのタンパク質のヒト染色体の脆弱部位領域への結合を、クロマチン免疫沈降法(chromatin immunoprecipitation; ChIP)を用いて解析したところ、これらのタンパク質が細胞内でこれらの配列が形成するクロマチンに結合していることが明らかとなった。またヒト細胞を用いてこれらのタンパク質の欠損細胞を作成し、分裂期染色体の形態を観察したところ、染色体切断の有意な増加が検出された。これらの結果は、INO80クロマチンリモデリング複合体や関連するタンパク質のゲノム安定性維持への関与が、進化的にも保存されていることを示唆している。真核生物遺伝子のエピジェネティック制御において、細胞核・クロマチンの構造は、中心的な役割を果たしている。その一方で、このクロマチン構造は複製フォークの進行の妨げともなる。複製フォークの停止は、DNA二重鎖切断やトリプレットリピートDNA配列の伸長を引き起こし、これらは、それぞれ発がんやトリプレットリピート病(ハンチントン病、脆弱X症候群など)の大きな要因となる。本研究では、ゲノム安定性維持におけるINO80クロマチンリモデリング複合体の機能の解析を行った。太田博士と共同で、INO80複合体の構成因子であるIno80およびArp5について、クロマチン免疫沈降法とマイクロアレイチップを組み合わせた手法であるChIP-chip解析を行った。その結果、遺伝子の転写制御領域に加えて、DNA複製の開始点付近にINO80複合体が結合していることが示された。さらに、ヒト染色体の脆弱領域の配列やトリプレットリピート配列を挿入した酵母人工染色体(Yeast Artificial Chromosome; YAC)を用いて解析を行ったところ、INO80複合体の変異によって、この人工染色体の安定性が低下することが示された。この人工染色体の安定性低下は、デグロンシステムによってINO80を誘導的に分解した際にも観察された。これらの結果は、INO80クロマチンリモデリング複合体が、真核生物のゲノム安定性維持において、重要な役割を果たしていることを示唆している。24年度が最終年度であるため、記入しない。
脳血管障害者に対する教育媒体を用いたエンパワメントプログラムの検討

本研究は、脳血管障害者のQOLを高めるための支援を検討するために、1.軽症脳梗塞患者のセルフケアと支援課題の分析、2.山間地域における脳卒中患者の発症から要介護認定までの療養生活過程の分析、3.療養生活の移行に関わる看護職のマネジメント力向上を目的とする研修内容の開発に取り組んだ。これらの調査結果から、脳血管障害者に対する教育媒体を活用したセルフケアを高める援助と、移行期における病院と地域の連携方法から成る地域包括的なプログラムを検討した。平成18年から平成20年にかけて行った我々の研究成果をもとに作成した、脳血管障害者と家族に対する支援プログラム(試案)について、介入研究の準備として、支援プログラム(試案)の詳細について検討を行った。具体的には以下のとおりである。1.支援プログラム(試案)について、在宅の脳血管障害者の支援に関わる医師、理学療法士、作業療法士、訪問看護師、保健師等の意見聴取を行った。その結果、介入対象者の明確化、介入のタイミング、個別支援と集団支援を組み合わせ方、プログラムの連続性、実施者の対応技術の均一化を図るための研修の実施、ガイドブック記載内容のエビデンスの碓認などについて検討を行った。また、ガイドブックに対する保健師の意見を聴取した。「字が大きく読みやすい、ボリュームも適当」「記録をつけるという発想がよい」「再発作の予防のために参考にしたい」「若年者の支援に活用したい」などの意見が得られた。2.体を動かす心地よさを感じることをねらいとするストレッチ体操については、プレテスト版としてDVDを作成し、理学療法士、作業療法士、医師等の意見を参考に実行可能性、安全性の面から検討を行った。3.N県内の全77市町村の地域保健活動担当者に対して、脳血管障害者に対する教育的支援の実施状況について調べたところ、25市町村から回答があり、「実施している」という回答は3か所であつた。特に若年の場合は、再発により介護度が高くなるという状況が起きており、介護予防のための支援方法として期待したいという意見が得られた。平成22年度は、エンパワメントプログラムの開発につながる要素の詳細な検討を行った。まず、エンパワメントプログラムのアウトカムについて検討した。脳卒中発症の動向、脳血管障害の重篤度と回復過程における看護ケアの課題について、先行研究の文献検討、ならびに脳外科病棟で働く看護師へのグループインタビューを行った。回復過程における看護ケアについては、脳血管疾患による後遺症の回復に看護ケアの焦点が置かれ、基礎疾患のコントロールに必要な生活指導やセルフケア能力を高めるための支援が十分ではない状況が確認された。また、脳卒中の発症状況は、脳梗塞が増加しており、軽症例の占める割合が多く生活指導を充実させることは、再梗塞を予防することに貢献し、ひいては要介護状態を予防することにつながると考えられた。脳外科病棟で働く看護師へのグループインタビューからは、脳血管疾患患者に対する生活指導が十分できていないと評価しており、どの看護師でも同じレベル生活指導が実施できるための教育媒体を求める意見が出された。以上の検討を踏まえて、本プログラムは脳卒中の中でも脳梗塞に焦点をあて、基礎疾患のコントロールにつながる療養生活行動に関するセルフケア能力を高めることを目標とする。さらに、この目標にかなったプログラム内容を抽出し、先行研究で作成した教育媒体の改訂版を作成するために、脳梗塞患者の退院後のセルフケア能力に関する調査を計画し、現在実施している最中である。わが国で発症数が増加している脳梗塞に焦点をあて、発症後の療養生活におけるセルフケア能力の向上を目指したエンパワメントプログラムを検討する。平成23年度は、1.軽症脳梗塞患者の援助ニーズ分析に基づく支援内容の検討、2.療養生活の移行に関わる看護職のマネジメント力向上の学習方法の開発に取り組み、1および2の内容を踏まえて、脳梗塞発症時の早期対応から退院後の療養生活のセルフケア向上という一連の経過を包括する支援方策を検討した。軽症脳梗塞患者の退院後の療養生活におけるセルフケアの調査結果からは、(1)脳梗塞後のセルフケア支援に関する内容と(2)医療機関と行政の保健部門の連携によるケアの継続性の保持を導くことができた。(1)については、家族(別居家族も含む)の協力状況も捉えた家族単位の支援、脳梗塞による影響だけでなく本人の家族内役割も含めて援助ニーズを捉える必要性、再発予防の努力や身体の痛みへの対処などの本人が努力していることについて認められ個別性に応じた助言や励ましが得られる機会の必要性などである。(2)については、介護ニーズが低いけれども生活面の援助必要度が高い群として軽症脳梗塞患者を把握するための、医療機関と行政保健部門の連携体制を構築する必要である。また、脳梗塞の徴候がみられた時に受診が遅れた事例が複数あったことから、脳卒中の徴候と対処についてのさらなる啓発の必要性を確認した。療養生活の移行に関わる看護職のマネジメント力向上の学習方法では、平成22年度の試行を踏まえて1回3時間・全3回の研修を病院看護師、施設看護師等を対象に実施した。研修受講者のアンケートより、療養場所の移行に伴う他職種連携に必要なスキルの習得とともに、顔の見える連携体制の重要性を確認した。
モノカルボン酸トランスポーター(MCT)を中心とした乳酸代謝に関する研究

これまで運動時に産生される乳酸は、骨格筋に溜まる老廃物であると考えられてきた。しかしながら、近年では、乳酸は運動時に骨格筋で使われるエネルギー基質であることが示されつつある。そこで、本研究では、非常に高い運動能力をもつサラブレッドを主に実験動物として用い、モノカルボン酸トランスポーター(MCT)を中心とした、運動時の乳酸代謝に関する知見を深めることを目的として実験を行った。本年度は、トレーニングによりMCTが増加するメカニズムを明らかとするため、一過性運動によるMCTの変化についてまず検討をおこなった。サラブレッド12頭を用い、漸増負荷試験によるパフォーマンステストを行った結果、MCT1、MCT4のmRNAおよびタンパク質量は一過性運動によって数時間後に増加し、24時間後には運動前のレベルまで戻ることが明らかとなった。また、疲労困憊に至る一過性運動によるMCTの変化においてトレーニング状態による適応の違いはみられなかった。したがって、トレーニングによるMCTの適応は、単回の運動による一過性のmRNAおよびタンパク質量の増加を繰り返すことで起こることが示唆された。さらに、マウスにおける共働筋切除による代償性筋肥大モデルを用いて、MCTを増加させる因子について探索することにした。その結果、足底筋におけるMCT1およびMCT4タンパク質量の増加に先行して、血漿テストステロン濃度、足底筋のAMPKのリン酸化レベルが増加することが明らかとなった。このことから、MCTの発現にこれらの因子が重要な役割を果たしていることを示唆された。サラブレッド6頭から中臀筋サンプルを縦断的に採取し、発育発達による乳酸代謝の変化について検討した。その結果、MCT1タンパク質量が発育により有意に増加したのに対し、MCT4タンパク質量に変化はみられなかった。酸化系の酵素であるクエン酸シンターゼ(CS)活性が有意に増加したのに対し、解糖系の酵素であるホスホフルクトキナーゼ(PFK)活性には変化がみられなかった。ミトコンドリアの増殖因子であるpgC-1αタンパク質量が発育により有意に増加した。また、乳酸からピルビン酸方向への反応を触媒する、心筋型の乳酸脱水素酵素(LDH)のアイソフオームの割合が有意に増加した。以上の結果から、サラブレッドは、発育により、解糖系の能力を維持しながら、酸化系の能力を獲得していくことが明らかとなった。それに伴い、乳酸を骨格筋へと取り込み、エネルギー源として利用する能力も獲得していくと考えられる。また、別のサラブレッド12頭を用い、トレーニング及びデトレーニング(トレーニング休止)による乳酸代謝の変化について検討をおこなった。18週間の高強度トレーニングによって中臀筋におけるMCT1、MCT4タンパク質量がともに有意に増加した。また、CS活性が有意に増加したのに対し、PFK活性に変化はみられなかった。その後、6週間のデトレーニングによってMCT1、MCT4タンパク質量、およびCS活性はそれぞれトレーニング前のレベルにまで減少した。さらに、トレーニング前、トレーニング9週目、18週目、デトレーニング6週目、12週目時点で漸増負荷試験によるパフォーマンステストを行ったところ、走行時間とMCT4タンパク質量との間に高い相関関係がみられた。今回の実験結果により、サラブレッドにおいてMCT1、MCT4タンパク質量がトレーニングにより増加することが初めて明らかとされるとともに、高強度運動のパフォーマンスには乳酸を血中へと放出するMCT4が重要な役割を果たしていることが示唆された。サラブレッドを用い、以前行った7週間のトレーニング実験(100% maximal oxygen consumption(VO_<2max>)for 1-2 min,2-3 days week^<-1>)ではMCT1およびMCT4タンパク質量に変化がみられなかったことから、今回は18週間の高強度トレーニング(90-110% VO_<2max>for 3 min,5 days week^<-1>)を行った。また、その後の6週間において、中強度(70% VO_<2max>for 3 min,5 days week^<-1>)に強度を落としてトレーニングを継続した群とトレーニングを休止した群の2群に分け、脱トレーニングによる変化も検討した。その結果、高強度トレーニングによってMCT1、MCT4タンパク質量が増加すること、および、その後の中強度トレーニングによって増加したMCT1が維持されるのに対し、MCT4は維持できないことが明らかとなった。また、トレーニング・脱トレーニング期間を通してMCT1とミトコンドリアの酸化能力との間に有意な相関関係がみられた。さらに、MCT4タンパク質量と高強度運動時の血漿乳酸濃度の増加との間にも有意な相関関係がみられた。したがって、運動中に産生された乳酸はMCT1によって取り込まれてミトコンドリアで酸化されること、また、特に高強度運動中に産生された乳酸はMCT4によって細胞外へと放出されることが示唆された。また、マウスにおける代償性筋肥大モデルを用い、MCT1、MCT4タンパク質量の変化を検討する実験を行った。その結果、足底筋の肥大にともない、MCT1、MCT4のmRNA発現およびタンパク質量が有意に増加することが明らかとなった。以上の2つの実験から、特にMCT4を増加させるためには、骨格筋への強い収縮刺激が必要であることが示唆された。

そこで、本研究では、非常に高い運動能力をもつサラブレッドを主に実験動物として用い、モノカルボン酸トランスポーター(MCT)を中心とした、運動時の乳酸代謝に関する知見を深めることを目的として実験を行った。本年度は、トレーニングによりMCTが増加するメカニズムを明らかとするため、一過性運動によるMCTの変化についてまず検討をおこなった。サラブレッド12頭を用い、漸増負荷試験によるパフォーマンステストを行った結果、MCT1、MCT4のmRNAおよびタンパク質量は一過性運動によって数時間後に増加し、24時間後には運動前のレベルまで戻ることが明らかとなった。また、疲労困憊に至る一過性運動によるMCTの変化においてトレーニング状態による適応の違いはみられなかった。したがって、トレーニングによるMCTの適応は、単回の運動による一過性のmRNAおよびタンパク質量の増加を繰り返すことで起こることが示唆された。さらに、マウスにおける共働筋切除による代償性筋肥大モデルを用いて、MCTを増加させる因子について探索することにした。その結果、足底筋におけるMCT1およびMCT4タンパク質量の増加に先行して、血漿テストステロン濃度、足底筋のAMPKのリン酸化レベルが増加することが明らかとなった。このことから、MCTの発現にこれらの因子が重要な役割を果たしていることを示唆された。
酸素輸送担体を介した筋細胞独自のミトコンドリア活性化機序

平成29年度の実験結果を踏まえて、ミトコンドリアの単離方法やProtection assayの方法を見直しながら、再度、Mbとミトコンドリアとの相互作用の空間的関係性を明らかにすることを検証した。その結果、骨格筋ミトコンドリアに内在するMbがミトコンドリアの内膜に相互作用していること、また、その相互作用は緩やかな相互作用のため、内在するMbの一部は膜間腔にも浮游している(あるいは、内膜から容易に外れる)可能性がある再現性の高いデータを得ることができた。また、ミトコンドリアの多寡とミトコンドリアに相互作用するMbの量的変化を検証するために運動とレーニングを課した骨格筋で同様の検証を実施したが、その相互作用するMb量には変化が認められなかった。その理由としては、運動トレーニングモデルのラット骨格筋のミトコンドリア生合成が十分に高まっていなかったことが原因であったことが判明したので、次年度では、運動強度を修正した運動モデルで再検証を行う必要があると判断している。また、栄養基質(カフェインやアミノ酸)がミトコンドリアの生合成を亢進させる可能性も検証し、これらの基質がミトコンドリア生合成を亢進することが明らかとなったが、その背景にある分子メカニズムの一つとして、micro RNAの干渉が疑われた。次年度以降では、特定のmicro RNAに注目しならミトコンドリアのタンパク質やMbの発現とその背景にあるシグナルタンパク質の挙動を明らかにしようと考えている。予定としていたミトコンドリア内に局在するMbが特定の空間(内膜や膜間腔)に存在することの証拠を掴むことはできたが、運動モデルの設定が予想を覆し(狙った表現型を得ることができなかった)、再検証の必要性を残した。しかしながら、本来、ミトコンドリアの中には存在しないとされるMbがミトコンドリアの中に存在する可能性が明らかとなり、本研究の新規のパラダイムであるMbとミトコンドリアの相互作用の検証をさらに強く推進するための基礎エビデンスを得ることができた。また、ミトコンドリアの生合成に関わる細胞内シグナルの一つとしてmicroRNAの存在を示唆するエビデンスを得ることができた。骨格筋機能にとってはミトコンドリアの機能亢進(生合成亢進による機能維持)は重要な要因でもあるので、microRNAの干渉機序とそれによるミトコンドリア亢進ならびにMbの相互作用の観点も新たに推進していく課題と考えている。骨格筋ミトコンドリアとそこに内在するMbの量的関係性を明らかにするために、運動強度を修正した運動モデルを作成することによって再検証を行う必要がある。また、ミトコンドリアへのタンパク質輸送は、外膜と内膜に存在するトランスロカーゼ(TOMとTIM)によって制御されているとされており、Mbはトランスロカーゼを介してミトコンドリア内へ輸送されている可能性がある。そこでまずは培養筋芽細胞(C2C12)を用いて、Tom70やTom20とMbとの相互作用について検討する必要がある。また、筋芽細胞から筋管へ分化する際にMbが発現してくることが分かっているので、分化誘導の前にTOMの阻害剤を添加するなどすれば、分化の過程でMbが発現してくる際にミトコンドリア内のMbの存在を確認できるかも知れない。また、新たに課題として挙がったmicroRNA干渉については、ロイシンが特定のmicro RNAの発現抑制を引き起こし、その結果、ミトコンドリア生合成が上方調節されている可能性を示すエビデンスが得られつつある。次年度以降、この特定のmicro RNAに注目しならミトコンドリアのタンパク質やMbの発現とその背景にある細胞内シグナルタンパク質の挙動を培養細胞を用いて明らかにしようと考えている。Mbとミトコンドリアとの相互作用の空間的関係性を明らかにするため、骨格筋のミトコンドリアに局在するMbの存在場所を検証した。まず、段階遠心分離法とショ糖勾配分離法の組み合わせによってミトコンドリアの膜成分(外膜、内膜)や空間成分(膜間腔、マトリックス)の各画分を分離し、それぞれの画分内にMbが存在するか否かをWestern Blot法によって検証した。その結果、Mbが空間成分と内膜の画分から検出された。この結果をさらに精査するために、ミトコンドリアの構造をなるべく保ったままMbの存在場所を検出するためにプロテアーゼを用いた手法を試みた。単離したミトコンドリアに対して、その表面タンパク質の消化をproteinase Kや膜透過処理などを施しながら、その都度得られる画分をWestern Blot法に供した。その結果、Mbは膜間腔よりもむしろ内膜に相互作用している可能性が示された。ただし、ミトコンドリアの単離の際にミトコンドリアを傷つけている可能性が疑われたため、次年度では、ミトコンドリアの単離方法の検証を含めて、この点を精査していく。また、ミトコンドリアの生合成を亢進させる栄養基質(カフェイン、ポリフェノール、アミノ酸)がMbの生合成も伴うかどうかについてマウス筋芽細胞(C2C12)や筋組織を用いてWestern Blot法によって検証した。カフェインはカルシウムシグナルを亢進させる薬理効果があり、Mb発現を亢進させた。また、ポリフェノールやアミノ酸もMb発現を亢進させていた。予定としていたMbのミトコンドリア内局在を検証することができたが、タンパク質分解処理や膜透過処理の方法確立までに時間を要した。

また、ミトコンドリアの単離にも些か課題が見つかったため、さらに再検証する必要がある。しかしながら、本来、ミトコンドリアの中には存在しないとされるMbがミトコンドリアの中に存在する可能性が明らかになってきたため、本研究の主たるパラダイムであるMbとミトコンドリアの相互作用検証をさらに強く押し進める基礎エビデンスを得ることができた。また、ミトコンドリアの生合成に関わる細胞内シグナルによって、Mb発現も亢進することが明らかになってきたので、その実験モデルを用いてMbとミトコンドリアの相互作用ならびに機能連関について検証を進める予定である。平成29年度の実験結果を踏まえて、ミトコンドリアの単離方法やProtection assayの方法を見直しながら、再度、Mbとミトコンドリアとの相互作用の空間的関係性を明らかにすることを検証した。その結果、骨格筋ミトコンドリアに内在するMbがミトコンドリアの内膜に相互作用していること、また、その相互作用は緩やかな相互作用のため、内在するMbの一部は膜間腔にも浮游している(あるいは、内膜から容易に外れる)可能性がある再現性の高いデータを得ることができた。また、ミトコンドリアの多寡とミトコンドリアに相互作用するMbの量的変化を検証するために運動とレーニングを課した骨格筋で同様の検証を実施したが、その相互作用するMb量には変化が認められなかった。その理由としては、運動トレーニングモデルのラット骨格筋のミトコンドリア生合成が十分に高まっていなかったことが原因であったことが判明したので、次年度では、運動強度を修正した運動モデルで再検証を行う必要があると判断している。また、栄養基質(カフェインやアミノ酸)がミトコンドリアの生合成を亢進させる可能性も検証し、これらの基質がミトコンドリア生合成を亢進することが明らかとなったが、その背景にある分子メカニズムの一つとして、micro RNAの干渉が疑われた。次年度以降では、特定のmicro RNAに注目しならミトコンドリアのタンパク質やMbの発現とその背景にあるシグナルタンパク質の挙動を明らかにしようと考えている。予定としていたミトコンドリア内に局在するMbが特定の空間(内膜や膜間腔)に存在することの証拠を掴むことはできたが、運動モデルの設定が予想を覆し(狙った表現型を得ることができなかった)、再検証の必要性を残した。しかしながら、本来、ミトコンドリアの中には存在しないとされるMbがミトコンドリアの中に存在する可能性が明らかとなり、本研究の新規のパラダイムであるMbとミトコンドリアの相互作用の検証をさらに強く推進するための基礎エビデンスを得ることができた。また、ミトコンドリアの生合成に関わる細胞内シグナルの一つとしてmicroRNAの存在を示唆するエビデンスを得ることができた。骨格筋機能にとってはミトコンドリアの機能亢進(生合成亢進による機能維持)は重要な要因でもあるので、microRNAの干渉機序とそれによるミトコンドリア亢進ならびにMbの相互作用の観点も新たに推進していく課題と考えている。ミトコンドリアの単離に課題が見つかったため、生細胞を使用するなどの再検証が必要である。
単為発生線虫の比較ゲノム解析

真核生物では有性生殖が一般的であるが、モデル線虫C.エレガンスの近縁種のDiploscapter corontusは単為生殖を示す。雄も精子も観察されず、減数分裂は不完全である。単為生殖のゲノム基盤を明らかにするために、この線虫の比較ゲノム解析を行った。得られた170Mbpのドラフトゲノム配列は、ほぼ90%が平均5.7%ヘテロ接合性を示す相同対を構成し、二倍体ゲノムに対応すると考えられた。半数体相当ゲノムは染色体1本であった。C.エレガンスとの比較から、性決定や減数分裂に関わる遺伝子の欠損や異常が見られ、特にrec-8など減数分裂kleisinの欠損は単為生殖機構に関わる可能性が考えられた。有性生殖の意義は生物学における長年の課題であるが、モデル生物の線虫C.elegansグループに最も近い種であるDiploscapter coronatusは長期にわたり単為生殖のみで進化してきた可能性が出てきた。そこで、単為生殖のゲノム基盤を明らかするために本線虫のゲノム解読を進めた。単一個体から増殖した混合時期の虫体からDNA及びmRNAを調製し、ゲノムアッセンブル、トランスクリプトーム解析を行った。ゲノムについては、総延長178Mb、N50Scaffoldは979Kb、最長Scaffoldは3.54Mb、N50Contigは459Kb、最長Contigは1.74Mbを得た。178Mbのアッセンブルのうち122Mbには互いに似ているが同一ではないパートナー配列(平均94%相同)が見出された。細胞核のDNA量をFACSを用いて測定したところ、約140Mbの値が得られた。これがほぼアッセンブル全長に近い値であったことと、この線虫が単為生殖をすることから、互いに似ているが同一ではない約90Mbの半数体ゲノムのペアであることが推定された。また、分裂期染色体のDAPI染色の予備的な結果から、半数体ゲノムは1本であることが示唆された。mRNAからは従来法によるEST解析40万本とイルミナによるmRNA-seq 1.4億本を得、約37,000遺伝子を予測した。このうち約29,000遺伝子がC.elegansの遺伝子約16,000と高い相同性を持ち、その多くでD.coronatus2遺伝子とC.elegans1遺伝子がオルソログ関係になっていた。このことは、単為生殖によって組み換えのない形で半数体ゲノムが独立に変化してきたため(いわゆるMesselson effect)と考えられる。現在、ペア遺伝子間での発現量の違いと機能との関係など、その詳細を解析中である。昨年度に引き続き、ゲノムアッセンブル、トランスクリプトームの更なる解析を行った。ゲノムについては、総延長170Mb(586 scaffolds, N50Scaffoldは979Kb、最長Scaffoldは3.54Mb)を得た。170Mbの値はフローサイトメトリーによる細胞核DNA量と概ね一致している。また、DAPI染色結果は染色体数が2N=2であることを示唆し、これらの結果は半数体ゲノムが85Mbの染色体1本であることを意味する。実際170Mbの80%は互いに似ているが同一ではないパートナー配列(平均5.6%の塩基配列の違いと多くの逆位や転座を含む)を持つ。mRMA-seq等により、170Mb中に20619の遺伝子を同定した。そのうち14455はallelicなペア(2.8%の塩基置換)であり、8073ペアはC.elegans遺伝子とオルソログの関係にあった。このように相同ではあるが高いヘテロ性を持つことから、ペア遺伝子間の発現の比較が可能である。大部分の遺伝子のペアはほぼ同レベルの発現を示したが、約1%の遺伝子ペアでは10倍以上の発現量の差が見いだされた。詳細を調査中であるが、あるペアでは片方にトランスポゾン様の挿入(逆から見れば欠失)が見つかり、興味深い。また、遺伝子アノテーションの結果、減数分裂に関わるいくつかの遺伝子が欠けている可能性があった。この線虫の単為発生とも関わることから、詳細を解析中である。有性生殖の意義は生物学における長年の課題であるが、モデル生物の線虫C.elegansグループに最も近い種であるDiploscapter coronatusは長期にわたり単為生殖のみで進化してきた可能性がある。そこで、単為生殖のゲノム基盤を明らかするためにこの線虫のゲノム解読を進めた。昨年度に引き続き、ゲノムアッセンブルとアノテーションを進めた。アッセンブル結果は、総延長170Mb(511 scaffolds, N50Scaffoldは1.0Mb)に達した。単為生殖を考慮すると半数体ゲノムが85Mbと考えられるが、実際その90%近くは互いに似ているが同一ではないパートナー配列(平均5.7%の塩基配列の違いと多くの逆位や転座)を持っていた。

mRMA-seq等により、170Mb中に約34,000の遺伝子を同定したが、そのうち約14,000はallelicなペアであることから、通常の意味での遺伝子数は約2万と推定した。この中にC.elegans遺伝子の59%のオルソログが見いだされたが、様々な遺伝子が欠けていた。この中には性決定に関与する遺伝子(xol-1, tra-2等)や減数分裂に関わる遺伝子(rec-8, cho-3/4などKleisin)が含まれていた。特にrec-8についてはC-末端を欠きHIM-1の一部と融合した異常な形のホモログが見つかった。これの相同ペアは見つかっていない。この線虫の単為生殖では、卵母細胞が通常は2回の減数分裂が1回しか起きないことが観察されており、この減数分裂関連遺伝子の異常が関係している可能性がある。また、ペア遺伝子間の発現の比較が可能であり、約1%のペアでは10倍以上の発現量の差が見いだされた。あるペアでは片方にトランスポゾン様の挿入(逆から見れば欠失)が見つかった。このトランスポゾン様配列は他にも挿入が見られ遺伝子発現の上昇がみられている。複雑なゲノム構成にもかかわらず高品質のゲノムアッセンブルができ、遺伝子構成などを明らかにできた。単為生殖との関係についても多くの手がかりが得られた。有性生殖の意義は生物学における長年の課題であるが、モデル生物の線虫C.elegansグループに最も近い種であるDiploscapter coronatusは長期にわたり単為生殖のみで進化してきた可能性がある。そこで、単為生殖のゲノム基盤を明らかするためにこの線虫のゲノム解読を進めた。これまでに、総延長170Mbのドラフトゲノムのアッセンブルを得、その90%近くは互いに似ているが同一ではないパートナー配列(平均5.7%の塩基配列の違い)を持っており、同定された約34,000の遺伝子のうち約14,000はallelicなペアであることから、通常の意味での遺伝子数は約2万と推定した。減数分裂に関わる遺伝子(rec-8, cho-3/4などKleisin)など様々な遺伝子が欠けていた。本年度は昨年度に引き続き、ゲノムアノテーションを進めた。特に、他の単為生殖線虫との比較のために以下の解析を行った。また比較のためのC.elegansでの研究も進めた。1)転移因子:無性生殖と関係していることが言われており、雑種形成を起源とすると言われる植物寄生線虫のM. incognitaのゲノムの36%を占めているのに対し、D. coronatusは17.5%であり、有性生殖のC. elegans, (16.5%)やC. briggsae (22.4%:)と大差がなかった。2)dN/dS比:ペアを構成する遺伝子についてdN/dS比を計算したところ、その値は平均0.12であり、典型的なnegative selectionの範囲であり、雑種形成由来に合う結果であった。3)HGT(遺伝子の水平伝達):ワムシの一種であるA.vagaは数百万年の間単為生殖をしてきたが、遺伝子の水平伝達が遺伝子多様性確保に貢献していることが報告されている。D. coronatusゲノムにはnon-metazoa由来の遺伝子が90見つかったが、HGTか明確ではなく、その割合は非常に低いものであった。これらの結果をまとめて論文投稿し、現在リバイズ中である。真核生物では有性生殖が一般的であるが、モデル線虫C.エレガンスの近縁種のDiploscapter corontusは単為生殖を示す。
血流循環動態に基づく血管内皮前駆細胞機能評価法の確立

血管内皮前駆細胞(EPCs)による血管修復作用のin vitroにおける再現を目指し,wound scrapeモデルを用いて,EPCsの細胞運動をタイムラプス付蛍光顕微鏡下で全過程を可視化した.その結果,EPCsはwoundに対し,ラメリポディアを形成しながら遊走していくものの,一定の場所においてwoundに平行にラインを形成することが明らかとなった.今のところ,何がこのラインの位置を規定しているかは明らかでないが,こうしたライン形成能が血管発生、血管修復に大きく寄与している可能性が考えられた.EPCsと成熟血管内皮細胞(ECs)をマトリジェル上でそれぞれ培養すると,EPCs単独で管腔形成能はほとんどなく,一方で細胞運動能は非常に活発でマトリジェル上で動き続けているが,ECsはすぐに全体に管腔を形成する.EPCsとECsの共培養系では,EPCsとECsが共に管腔を形成することが確認された.マイクロ流路を用いたEPCsの循環動態観察では,壁面をEPCsがローリングしながら流れていく様子が観察され,生体内での微小循環におけるEPCs動態を生体外で再構築できると考えている。さらに,これまでの研究において我々は,アディポネクチンがPI3K/Rac1/Cdc42の経路を介してEPCsの遊走能を有意に増加させることを明らかにしたが,アディポネクチンを添加するとEPCsにおけるラメリポディア形成が有意に増加することも明らかとなった.これらの結果は,すべてEPCsの血管発生,血管修復の一部の過程を観察していると考えられ,今後これらを統合したEPCsの働きを観察するシステムを開発していきたい.血管内皮前駆細胞(Endothelial progenitor cells ; EPCs)は、優れた血管形成能を持つとともに、血管修復においても重要な役割を果たしている。EPCsは,血液中を循環し,局所に生着して血管新生や血管修復の効果を発揮するが, EPCsの機能については未だ不明な点も多い。本研究で、我々は血流循環動態に基づいたEPCs機能評価法の確立を目指している。本年度は、(1)タイムラプス観察によるEPCsの管腔形成能の検討、(2)マイクロ流路を用いたEPCsの循環動態観察を行った。EPCsの管腔形成能については、成熟血管内皮細胞(ECs)と比較検討した。EPCs単独では管腔形成能はほとんどなく、細胞運動能は非常に活発でマトリジェル上で動き続けているが、ECsはすぐに全体に管腔を形成する。EPCsとECsの共培養系では、EPCsとECsが共に管腔を形成することが確認された。さらに、生体微小循環に近い環境化でのEPCsの運動,接着について検討することを目的に,微小循環系の生体外での再構築を目指して、マイクロ流路を用いたEPCsの循環動態観察を行った。マイクロ流路内では、壁面をEPCsがローテイションしながら流れていく様子が観察され、成体内での微小循環におけるEPCs動態を生体外で再構築できると考えている。今後こうしたモデルを用いて、さらに血管内皮前駆細胞(EPCs)による血管修復系の生体外における再現を目指していく予定である。さらに,これまでの研究において我々は,アディポネクチンがPI3K/Rac1/Cdc42の経路を介してEPCsの遊走能を有意に増加させることを明らかにしたが,アディポネクチンを添加するとEPCsにおけるラメリポディア形成が有意に増加することも明らかとなった.これらの結果は,すべてEPCsの血管発生,血管修復の一部の過程を観察していると考えられ,今後これらを統合したEPCsの働きを観察するシステムを開発していきたい.
芳香環上へのポジトロン核種導入に向けた高速化学反応の開発と新規PETトレーサー合成

これまでに、中枢神経応答性プロスタグランジン(PG)類の基本骨格中への短寿命放射核^<11>C(半減期20分)の導入を目的に、その基本反応となるヨウ化メチルと芳香環スズ化合物との選択的高速メチル化反応を開発した。これを応用して、^<11>C標識トリルイソカルバサイクリン(TIC)誘導体(15R-[^<11>C]TICメチルエステル)の合成に成功し、in vivoにおける赤毛ザルの脳内PETにおける中枢型プロスタサイクリン(PGI_2)受容体(IP_2)の画像化にも成功した。さらに、改良法(2段階操作法)の考案により総放射能量2.5GBの[^<11>C]標識体の合成を達成し、念願のヒト脳内のPGI_2受容体の分子画像化を実現した。本研究では、本PETトレーサーの脳機能疾患患者への活用のために引き続き超GBqの[^<11>C]標識TIC誘導体の合成を行うとともに、新たなPET用標識化合物の合成およびそのための方法論の確立を目指した。その結果、IP_2受容体と脳高次機能との関係の解明に向けたPET研究の推進に必要な超GBqの[^<11>C]標識TIC誘導体の高再現性合成プロセスの確立に成功した。さらに、本研究指導者である鈴木らのグループにより行われている脳血管れん縮治療薬をリード化合物とし、高選択的Rhoキナーゼ阻害剤としての機能が発見されたイソキノリンスルホナミド系化合物H-1152の脳内動態解析のための[^<11>C]標識PETトレーサー化に向けた研究に関連して、実際のPET条件下でヨウ化[^<11>C]メチルとイソキノリンスズ化合物とのモデル反応の検討を行った。その結果、目的とする[^<11>C]メチルイソキノリンの生成を確認した。今後、収率の向上のための条件検討を行い実際の[^<11>C]標識H-1152の合成を検討するとともに脳内分子イメージング研究を行う予定である。
東南アジア・アブラヤシ生産地域におけるポリティカル・エコロジー研究

本研究はアブラヤシ生産先進地域であるインドネシア・東カリマンタン州パセール県とリアウ州シアク県で、1)地域住民の生計戦略・論理の変遷をマクロな政治・経済の動向と関連させながら明らかにし、2)その成果に基づき、これからアブラヤシ農園開発を導入する地域に対して政策的含意を抽出することを目的とした。1990年代後半以前までは、PIR方式を指針として企業がアブラヤシ農園開発を主導した。PIR方式では、企業が地域住民のアブラヤシ農園(プラスマ農園)を造成する。プラスマ農家は協同組合を組織し、共同でアブラヤシを生産する。生産物は契約搾油工場に出荷され、プラスマ農家は収入を獲得し、借入金を返済する計画になっていた。地域住民の企業への依存構造が問題とされていた。調査の結果、1990年代後半以降、パーム油価格の高騰によって、次のような変化が生じた。1)PIR方式に参加せずに、地域住民が独自にアブラヤシ農園を造成しはじめた、2)民営搾油工場が増加し、仲買企業も出現した。3)仲買企業の出現によって、地域住民はゴム生産と同じように必要時にアブラヤシ果房を収穫・出荷できるようになった、4)プラスマ農園の借入金返済が終了したことで、協同組合を通して契約搾油工場に出荷するのではなく、自由に生産・出荷するようになった、5)これにより、ほとんどの協同組合は崩壊した。以上のように1990年代後半以降のアブラヤシ生産構造は変容し、地域住民は特定企業に依存したり、協同組合に頼ることなく、個々の生計戦略に基づいてアブラヤシ生産を実践していることを明らかにした。パセール県の地域住民はアブラヤシ生産の高い「労働に対する収益性」を評価していた。しかし、それには道路建設と土地の整地が前提条件となっており、この前提条件が整わない地域では地域住民独自のアブラヤシ生産はゴム生産よりも魅力的でない可能性があることを指摘した。27年度が最終年度であるため、記入しない。インドネシアでは大規模な熱帯林減少、地域住民の生活の改変を引き起こすアブラヤシ農園開発が急速に進められている。研究の目的は、大規模アブラヤシ農園開発・生産に対する地域住民の生計戦略とマクロな政治経済環境との相互連関を明らかにし、現行の農園開発政策に政策提言するというものである。調査対象地は、大規模アブラヤシ農園開発が計画されている地域の代表として東カリマンタン州西クタイ県を、アブラヤシ農園開発先進地域の代表としてスマトラ島リアウ州と東カリマンタン州パセール県を選定している。平成25年度の研究として、1)地域住民の生計戦略を把握するための調査方法を考案すること、2)東カリマンタン州西クタイ県における焼畑民の生計戦略の把握すること、3)スマトラ島リアウ州で1ヶ月間の現地調査を行うこと、を計画していた。この研究計画に基づいて、東カリマンタン州西クタイ県における今までの調査結果と文献レビューを通して、焼畑民の生計戦略を捉える概念枠組みを策定した。そして、その概念枠組みに基づいて大規模アブラヤシ農園開発計画に直面した西クタイ県の焼畑民の生計戦略を把握することを試みた。結果、焼畑民はアブラヤシ農園開発だけでなく、その他の政府事業や石炭開発でさえも、リスクを回避しながら部分的に導入し、自然資源利用を多様化させていることが明らかになった。両義的な不確実性を有する生活環境の中で、「生活の融通(状況に応じて多様な生産・消費活動の選択が可能な状態)」を確保することによって、収益性の向上も、自給・収入の安定も、生活における安心・満足(社会的リスクの忌避、自律性の確保など)をも同時に達成するという生計戦略を実践していると考えられた。平成26年度は地域住民の生計戦略の変遷をマクロな政治経済環境の変化と関連付けながら明らかにするために、スマトラ島リアウ州において2度のフィールドワークを実施することを計画していた。予定通り2度のフィールドワークを実施し、もう一つの調査対象地域である東カリマンタン州パセール県においてもフィールドワークを実施することができた。リアウ州ではリアウ州内のグランドトゥルースとリアウ州シアク県にある第5国営農園企業にて聞き取り調査を実施した。グランドトゥルースの結果、バリサン山脈の急斜面まで住民によるアブラヤシ農園開発が行われている状況が明らかになった。国際的需要の高まりを受け、高収益の見込めるアブラヤシ農園を住民が拡大している実態を象徴するような光景であった。第5国営農園企業の住民農園(プラスマ農園)担当者への聞き取り調査から、アブラヤシ生産を行う地域住民の協同組合が統制を欠いていることが明らかになった。地域住民が土地所有証明書を取得することで自由に経済活動を行うようになったこと、協同組合内における横領問題などが理由として挙げられた。東カリマンタン州パセール県では第13国営農園企業および周辺村、アブラヤシ生産関連組織(協同組合、プロジェクト実行組織、農民組合)、行政機関にて聞き取り調査を実施した。調査の結果、2012年頃から民営搾油工場、仲買企業が次々に出現することで地域住民のアブラヤシ果房をめぐる競争が生じていることが明らかになった。アブラヤシ生産は、果房収穫後12日以内に搾油しなければならないという特徴がある。そのため農民は企業に従属することになると問題視されてきた。しかし、売り手市場の現在、「企業への従属」とは大きく異なる状況が生じていることが明らかになった。

本研究はアブラヤシ生産先進地域であるインドネシア・東カリマンタン州パセール県とリアウ州シアク県で、1)地域住民の生計戦略・論理の変遷をマクロな政治・経済の動向と関連させながら明らかにし、2)その成果に基づき、これからアブラヤシ農園開発を導入する地域に対して政策的含意を抽出することを目的とした。1990年代後半以前までは、PIR方式を指針として企業がアブラヤシ農園開発を主導した。PIR方式では、企業が地域住民のアブラヤシ農園(プラスマ農園)を造成する。プラスマ農家は協同組合を組織し、共同でアブラヤシを生産する。生産物は契約搾油工場に出荷され、プラスマ農家は収入を獲得し、借入金を返済する計画になっていた。地域住民の企業への依存構造が問題とされていた。調査の結果、1990年代後半以降、パーム油価格の高騰によって、次のような変化が生じた。1)PIR方式に参加せずに、地域住民が独自にアブラヤシ農園を造成しはじめた、2)民営搾油工場が増加し、仲買企業も出現した。3)仲買企業の出現によって、地域住民はゴム生産と同じように必要時にアブラヤシ果房を収穫・出荷できるようになった、4)プラスマ農園の借入金返済が終了したことで、協同組合を通して契約搾油工場に出荷するのではなく、自由に生産・出荷するようになった、5)これにより、ほとんどの協同組合は崩壊した。以上のように1990年代後半以降のアブラヤシ生産構造は変容し、地域住民は特定企業に依存したり、協同組合に頼ることなく、個々の生計戦略に基づいてアブラヤシ生産を実践していることを明らかにした。パセール県の地域住民はアブラヤシ生産の高い「労働に対する収益性」を評価していた。しかし、それには道路建設と土地の整地が前提条件となっており、この前提条件が整わない地域では地域住民独自のアブラヤシ生産はゴム生産よりも魅力的でない可能性があることを指摘した。本年度中に地域住民の生計戦略を明らかにするためのインテンシブな調査を行う予定であった。しかし、概要を把握するための調査にとどまってしまった。理由はこれまでの調査結果に基づく学術論文作成、学会発表に時間をかけすぎてしまい、十分な調査時間を確保することができなかったためであると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策として、27年度は調査のための時間を確保し、効率的に調査が行えるように準備する。平成26年度の当初の研究計画では、スマトラ島における1ヶ月間の現地調査を行う予定でいた。しかし、研究の遂行が遅れてしまったので、行えていない。研究実施計画通りに推進していく。ただし、平成26年度の研究ではスマトラ島での1ヶ月間の現地調査を行うことが出来なかった。その遅れを取り戻すため、平成27年度においては効率的に現地調査を行えるように、日本における事前の情報収集を充実させるようにする。