hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護師の過剰適応尺度の開発と看護師が過剰適応に陥る要因に関する研究

過剰適応は「異常な適応の仕方」と言われており、様々な心身の不健康を引き起こす。看護師は、患者からの要望を常に敏感に察知し、ケアを行い、辛抱強く患者やその家族と向き合う行うことが求められる。看護における患者や家族からの感謝の言葉が励みとなるため、また、きちんと看護ができているという自己満足を得ることになるために、更なる努力をすることになり、過剰適応に陥りやすいと考えられる。このように看護職は過剰適応を起こしやすい職業であり、潜在的に過剰適応をしている看護師が多くいるのではないかと推察する。過剰適応によりバーンアウトなどの問題を惹起し、離職へと繋がり易いと推察できる。しかしながら、看護師を対象とした研究はみられず、過剰適応の形成要因も明らかになっていない。そこで、本研究では、看護師の過剰適応に着目し、看護師を対象にした「過剰適応尺度」を開発することを目的とする。インタビュー調査の計画書を作成し、所属大学の研究倫理審査委員会を受審した。総合病院に勤務する師長主任を含む看護師15名に対して約60分の反構造化面接を実施した。調査内容は、水澤の成人用過剰適応傾向尺度(2014)の4つの下位因子である「強迫性格」「評価懸念」「多大な評価希求」「援助要請への躊躇」に関することに加え「看護師のアイデンティティ」や「本来感」などについてである。現在、KJ法にて発言内容を意味内容に基づいてカテゴリーに分類し、データの分析を行っており、看護師の過剰適応尺度の尺度項目の抽出を行っている。研究代表者のエフォートに大幅な低下があったため。尺度項目の抽出に予定より時間を要しているが、次の調査をより洗練したものにするための準備として必要である。調査の解析準備は整っているため、挽回可能な範疇の遅れであると考える。令和元年秋頃を目途に過剰適応尺度を作成し、尺度の信頼性・妥当性の検討を行う。さらに看護師の過剰適応に影響を及ぼす要因の解明をするための調査を実施する。調査対象は、400床以上の総合病院に勤務する新人・中堅・ベテラン看護師を含む看護師300人である。調査内容は、個人要因として仕事の満足度尺度(岩永:1998)、仕事のストレス要因(NIOSH)、ストレス反応(岩永:2003)、対処行動尺度(岩永:2003)、見捨てられ不安尺度(斎藤:2012)、防衛的悲観尺度(DPQ)(荒木:2008)、日本的タイプA行動評定尺度(CTS)(瀬戸:1997)、職業アイデンティティ尺度(佐々木:2006)、自尊感情尺度(Rosenberg:1965)、自己効力感尺度(GSES)(坂野:1986)、評価懸念(山本:2001)、本来感尺度(伊藤:2005)などである。環境要因としては、職場環境、職場の人間関係、生育環境、婚姻関係、友人関係などを調査する。作成した看護師用過剰適応尺度を用いて測定し、個人特性や環境要因との関連を重回帰分析にて検討する。調査はWEBにて行い、要因ごとに複数回に分けて調査する予定である。看護師は過剰適応に陥りやすい職業特性を持ち、潜在的な過剰適応者が多くいると推察されるが、看護師を対象とした研究はみられず、過剰適応の形成要因も明らかになっていない。そこで、本研究では、看護師における過剰適応の現状や過剰適応に伴う心理的問題について調査し、看護師を対象にした「過剰適応尺度」の開発、及び看護師の過剰適応に影響を及ぼす個人要因や環境要因を明らかにすることを目的とする。看護師の過剰適応を調査することは、看護師という医療技術と心理的支援の両方が求められる特殊な職業に関して、過剰適応が看護師のバーンアウトの原因になり得るものであり、また予防の可能性があることについて学術的に新たな知見を得ることができる。また、看護師に特化した過剰適応尺度の開発により、看護師が自身の適応状態を把握しやすくなり、内的適応を高めるためのセルフケアをしやすくなり、バーンアウトなどの心身の不健康を予防することができる。また、看護師の過剰適応を促進している要因を明らかにすることで、過剰適応を予防するための介入を可能になるものと期待される。さらに、このことで看護師が外的適応に加え内的適応を高めることは、安定した職業アイデンティティの獲得につながるため、看護の質の向上にもつながると思われる。平成29年度においては、看護師を対象とした過剰適応尺度の開発するために過剰適応についてCiNii、Medical Online、Pub Med、医学中央雑誌などを用い文献検討を行い、過剰適応について定義づけを行い、概念枠組みを完成させた。さらに過剰適応尺度作成のための予備検討として、総合病院に勤務する師長主任を含む看護師15名に対して、約60分の半構造化面接を実施した。調査内容は、水澤の成人用過剰適応傾向尺度(2014)の4つの下位因子である「強迫性格」「評価懸念」「多大な評価希求」「援助要請への躊躇」に関することに加え「看護師としてのアイデンティティ」や「本来感」などについてである。現在、KJ法にて発言内容を意味内容に基づいてカテゴリーに分類し、データの分析を行っており、看護師の過剰適応尺度の尺度項目の抽出を行っているが、インタビューの整理に時間を要しており、尺度項目の作成には至っていない。

平成29年度の計画では、本年度中に尺度を用いた調査を行い、尺度の信頼性・妥当性の検討を行う予定であったが、尺度作成が遅れているため調査には至っていない。過剰適応は「異常な適応の仕方」と言われており、様々な心身の不健康を引き起こす。看護師は、患者からの要望を常に敏感に察知し、ケアを行い、辛抱強く患者やその家族と向き合う行うことが求められる。看護における患者や家族からの感謝の言葉が励みとなるため、また、きちんと看護ができているという自己満足を得ることになるために、更なる努力をすることになり、過剰適応に陥りやすいと考えられる。このように看護職は過剰適応を起こしやすい職業であり、潜在的に過剰適応をしている看護師が多くいるのではないかと推察する。過剰適応によりバーンアウトなどの問題を惹起し、離職へと繋がり易いと推察できる。しかしながら、看護師を対象とした研究はみられず、過剰適応の形成要因も明らかになっていない。そこで、本研究では、看護師の過剰適応に着目し、看護師を対象にした「過剰適応尺度」を開発することを目的とする。インタビュー調査の計画書を作成し、所属大学の研究倫理審査委員会を受審した。総合病院に勤務する師長主任を含む看護師15名に対して約60分の反構造化面接を実施した。調査内容は、水澤の成人用過剰適応傾向尺度(2014)の4つの下位因子である「強迫性格」「評価懸念」「多大な評価希求」「援助要請への躊躇」に関することに加え「看護師のアイデンティティ」や「本来感」などについてである。現在、KJ法にて発言内容を意味内容に基づいてカテゴリーに分類し、データの分析を行っており、看護師の過剰適応尺度の尺度項目の抽出を行っている。研究代表者のエフォートに大幅な低下があったため。尺度項目の抽出に予定より時間を要しているが、次の調査をより洗練したものにするための準備として必要である。調査の解析準備は整っているため、挽回可能な範疇の遅れであると考える。平成30年度の秋頃を目途に過剰適応尺度を作成し、尺度の信頼性・妥当性の検討を行う。さらに看護師の過剰適応に影響を及ぼす要因の解明するための調査を実施する。調査対象は400床以上の総合病院に勤務する新人・中堅・ベテラン看護師を含む看護師300人である。調査内容は、個人要因として仕事の満足感尺度(岩永:1998)、仕事のストレス要因(NIOSH)、ストレス反応(岩永:2003)、対処行動尺度(岩永:2003)、見捨てられ不安尺度(斉藤:2012)、防衛的悲観主義尺度(DPQ)(荒木:2008)、日本的タイプA行動評定尺度(CTS)(瀬戸:1997)、職業アイデンティティ尺度(佐々木:2006)、自尊感情尺度(Rosenberg:1965)、自己効力感尺度(GSES)(坂野:1986)、評価懸念(山本:2001)、本来感尺度(伊藤:2005)などである。環境要因としては、職場環境、職場の人間関係、生育環境、婚姻関係、友人関係などを調査する。作成した看護師用過剰適応尺度を用いて測定し,個人特性や環境要因との関連を重回帰分析にて検討する。調査はWEBにて行い、要因ごとに複数回に分けて2年間で調査する予定である。令和元年秋頃を目途に過剰適応尺度を作成し、尺度の信頼性・妥当性の検討を行う。さらに看護師の過剰適応に影響を及ぼす要因の解明をするための調査を実施する。調査対象は、400床以上の総合病院に勤務する新人・中堅・ベテラン看護師を含む看護師300人である。
因果推定に基づく低分子-タンパク質間相互作用情報からの疾患関連タンパク質推定法

本研究では、低分子化合物-タンパク質間相互作用プロファイルに基づく機械学習モデルを用いて薬剤の副作用を予測する新規手法を開発した。予測対象の低分子に対して329種のタンパク質に対する相互作用を構造記述子に基づいて予測し、得られた相互作用プロファイルをランダムフォレストを用いて学習することで129種の薬剤副作用に対する予測モデルを構築した。Leave-cluster-out検定による予測評価を行うことで、本手法は構造記述子を直接用いて機械学習を行う場合と比較して学習に用いられた化合物との構造類似性が低い化合物に対しても高い予測精度を維持し、特に新規化合物への応用に有用であることが示された。機械学習による活性予測モデル構築の対象となるタンパク質として、低分子化合物の阻害活性情報ータベースChEMBLから、経口投与薬に適した物理化学的特性を持つ活性化合物が50化合物以上存在する標的タンパク質を抽出し、271タンパク質を選択した。現在までのところ、低分子化合物に対して200以上のタンパク質についての活性予測結果をプロファイリングした研究報告はなく、本年度に収集したデータは、低分子化合物の複数のタンパク質に対する相互作用を考慮した標的タンパク質予測モデルの構築を行うという本研究の目的に対して充分なものであると考えられる。ChEMBLから収集した低分子-タンパク質間相互作用情報に対して、実測値が存在しない化合物-タンパク質間の相互作用情報の補完を行うため、各標的タンパク質について機械学習による予測モデルの構築を行った。説明変数としては低分子化合物に関する2次元構造記述子MACCSkeysおよびECFP4を用い、機械学習手法としては、SVMおよびRFを採用した。構築した予測モデルを用いてベイジアンネットワークを用いた解析対象の欠損情報の補完を行う事を予定している。本研究では、大量の低分子-タンパク質間相互作用情報の処理を高速に計算するため、GPGPUを用いたSVM計算環境の整備を行った。本システムは約3000化合物の情報を用いた学習モデルの構築を、従来のCPUを用いた計算の約10分の1の時間で完了でき、来年度以降の研究においても大量のデータを効率的に処理することに寄与することが期待される。1990年代以降、薬剤-タンパク質間相互作用を単一の標的タンパク質にとどまらずプロテオーム全体に対して網羅的に解析するポリファーマコロジーのコンセプトが注目を集めている。本研究では、機械学習モデルを用いて多数のタンパク質を対象とした低分子化合物-タンパク質間相互作用プロファイルを学習することでポリファーマコロジーを考慮して薬剤の副作用を予測する新規手法を開発した。具体的には、予測対象の分子に対して低分子-タンパク質間相互作用データベースChEMBLの情報を用いて326種のタンパク質に対する阻害活性の有無を構造記述子ECFP_4に基づき予測し、計算された326次元の相互作用プロファイルを説明変数として、薬剤副作用データベースSIDER2に登録された129種の薬剤副作用に関するランダムフォレストを用いた学習モデルを構築した。一般に構造記述子を用いた統計的予測モデルは学習に用いた化合物と構造類似性の低い化合物に対して予測性能が低下することが創薬における新規候補化合物の探索などにおける問題として指摘されている。学習セットとテストセットに類似したデータが入らないように調整するLeave-cluster-out交差検定を用いて評価したところ、ECFP_4を直接用いる機械学習モデルのROCスコアが0.634だったのに対して本手法では0.693とより高いスコアを記録し、既知化合物との構造類似性が低い新規化合物に対しても高い精度での予測が可能な手法であることが示された。創薬分子設計本研究の計画において、2013年度には低分子化合物-タンパク質間相互作用情報の収集とデータの統合、および収集したデータを用いて機械学習を用いた予測モデルを構築して情報の欠損を補完することを予定していた。研究実績の概要に記載した通り、2013年度は当初計画に記載した項目を概ね完了しており、現在までのところ公布申請書に記載した計画の通りに進展していると考えている。2013年度は概ね交付申請書に記載した計画通りに進行しており、2014年度においても当初の計画に従って研究を推進することを予定している。物品購入費について端数が発生したため、240円の次年度使用額が生じた。本研究の成果発表のための旅費、または研究成果のデータ保存用の記憶媒体の購入に使用することを予定している。
磁壁位置変調によるスピントンネル磁気センサの高感度化

巨大磁気抵抗効果とスピントンネル効果を利用し,外部磁界により磁壁移動を検出する磁気センサの開発を行った。磁壁の移動を妨げる磁壁抗磁力の影響を低減するためにスピンバルブ型磁気センサ素子の自由層の磁壁位置を交流磁界で振動的に変化させる検出方式を考案し,磁気抵抗素子と交流磁界を加えるための導体線からなるセンサデバイスを開発した。その結果,従来の磁化回転方式に比べて磁界感度を大幅に改善することができた。磁壁位置変調による磁気センサを作製するために,Si基板上にTa(5nm)/CoFeB(10nm)/Cu(2.2nm)/CoFe(3nm)/MnIr(20nm)/Al(20nm)の巨大磁気抵抗膜をマグネトロンスパッタ法で作製し,光リソグラフィにより,幅30μmのストリップラインに加工した。ストリップライン両端の電気抵抗は,磁界を加えることにより,0.3%ほど変化した。これをブリッジ回路に組込み,ブリッジの出力回路をオペアンプを用いた回路で増幅して,信号をシンクロスコープで観察した。磁化固定層と磁化自由層の角度を90°に設定し,自由層の磁化方向の90°方向に1kHzの交流磁界を加えた直交配置のときは,交流磁界の振幅の値に応じた1kHzの出力信号が得られ,地磁気より小さい0.02Oe程度までの磁界を検出することができた。一方,磁化固定層と磁化自由層を平行に設定し,磁化自由層の磁化方向に平行に1kHzの交流磁界を加えた平行配置のときには,交流磁界が2.5Oeを超えるまで,信号を検出できなかった。これは磁化自由層の保磁力が,磁化曲線の測定から約2Oeであることに対応している。しかし,2.5Oeを超えた磁界に対する出力信号の変化は,直交配置の場合より,急峻な値を示した。この平行配置の場合は,磁壁移動によって,磁気抵抗変化が起こっていると考えられ,低磁界での感度を高めるには,磁壁抗磁力を低減する必要があることが明らかとなった。磁壁位置変調方式による磁気センサの感度を高めるため,磁気抵抗素子部と交番磁界発生用の電流線を分離したセンサ素子を開発した。巨大磁気抵抗効果(GMR)を利用した磁気抵抗素子部は,Si基板上に成膜したTa(5nm)/CoFeB(10nm)/Cu(2.2nm)/CoFe(3nm)/MnIr(20nm)膜を光リソグラフィで幅30μm,長さ200μmのストリップラインに加工して作製した。一方,このストリップラインに交番磁界を加えるための幅100μmのAlの電流パターンを,GMR素子のパターンの上に,GMR素子との間に絶縁層を設けた後,形成した。まず,Alパターンに電流を流すことによって,交番磁界を発生させ,この交番磁界によるGMR膜の磁化自由層の磁壁の運動をGMR素子の抵抗変化を観察することで確認した。次いで,Alパターンには,140kHzの電流を,GMR素子には,1kHzの検出磁界を加えることで,磁壁位置変調方式の有効性を検証した。検出磁界を一定に,140kHzの交番磁界の強度を変化させたところ,約2Oeを超えたところで,急激にGMRの出力の増大が観察された。これは,交番磁界が,磁化自由層の保磁力の約2Oeを超えると,磁壁が振動的に運動するようになり,外部磁界に対する感度が高まって,出力が増加したものと考えられる。適切な交番磁界を加えることで,数nT(ナノテスラ)の値まで検出可能であることが明らかとなった。さらに,さまざまな形状に加工したCoFeB磁化自由層の磁区構造と外部磁界に対する運動を調べ,最も,感度が高くなる膜厚や形状について検討を進めた。磁壁位置変調方式による磁気センサの性能向上のため,スピンバルブ膜の磁化自由層をアモルファスのCoFeBから,NiFeに代えた磁気抵抗素子を作製し,磁化自由層の保磁力が低減することを確認した。しかし,微結晶のNiFeの場合には,膜面内の磁気異方性の方位に分散があるためか,磁気センサの動作モードには,磁化回転と磁壁移動が混合し,純粋な磁壁移動モードでの動作が難しいことが明らかとなった。このように磁壁移動型の磁気センサでは,磁化自由層の磁気異方性の制御や磁区制御が重要であることが分かったため,CoFeB磁化自由層の磁区構造をKerr顕微鏡と走査型磁気力顕微鏡(MFM)を用いて調べた。幅30μmの細線の長さ方向に対して垂直に磁気異方性を付与した場合,幅80μm前後の磁区が細線に沿って形成されることが分かった。また,細線の端には,三角形の還流磁区構造もMFMにより観察された。

MFMに膜面内に静磁界を加える電磁石を設置して,磁界を加えたときの磁壁の移動を観察したところ,磁壁が移動し始めるには,23 Oeの磁界が,また,磁区構造の消滅には,15 Oe以上の磁界が必要であることが明らかとなり,微細加工前に比べて,飽和磁界が大幅に増加した。このような飽和磁界の増加はセンサ感度を低下させるため,改善方法を磁壁構造のシミュレーションを行うことで検討した結果,飽和磁化の小さい材料を磁化自由層に用いるか,磁化自由層の膜厚を薄くすることで,反磁界の影響が低減されて磁壁がより動きやすくなり,センサ特性の向上につながることが明らかとなった。
包括的三次元鼻腔咽頭気道モデルの構築および顎変形症患者への応用

鼻腔、咽頭、気道が、正常咬合者と顎変形症患者そして顎変形症術前術後でどのような変化が起こっているのか調べた。正常咬合者の中にも、鼻閉を感じているものが存在しており、鼻腔抵抗値が高値を示したにもかかわらず、鼻閉の自覚のないものが存在した。正常咬合者において、鼻腔面積及び上咽頭腔面積が大きく、咽頭鼻部前後径の長いものは鼻腔の吸気、呼気抵抗は小さくなる傾向が示された。骨格性下顎前突症の鼻腔通気抵抗は、正常咬合者よりも小さいことが示唆された。下顎枝水平骨切りと下顎枝垂直骨切りでは、鼻腔抵抗の有意差は見られなかった。上下顎骨切り術を行った患者は鼻腔抵抗が有意に減少する傾向が確認された。外科的矯正治療は、顎骨を移動させることで審美的機能的回復を行うものであるが、実際には顎骨の位置変化や顔面軟組織形状の変化だけではなく、その周囲の構成要素である筋肉、舌、咽頭、気道などに変化が生じている。我々は、顎顔面形態と密接な関係があり、かつ人間の生命活動に最も重要と思われる呼吸経路の鼻腔、咽頭、気道と顎顔面形態に着目して以下の項目に分けて研究を進めていった。(1):正常咬合者の鼻腔咽頭気道容積を計測し、鼻腔咽頭気道モデルを構築(2):正常咬合者と下顎前突症患者の気道面積の比較検討(3):下顎骨切顎骨移動術前後の鼻腔通気度の比較(4):顎骨移動術式による鼻腔咽頭気道形態および鼻腔通気度の変化の検証鼻腔、咽頭、気道が、正常咬合者と顎変形症患者そして顎変形症術前術後でどのような変化が起こっているのか調べた。外科的矯正治療は顎骨を移動させることで、審美・機能的回復を行うものであるが、実際には顎骨の位置変化や顔面軟組織形状の変化だけではなく、その周囲の構成要素である筋肉、舌もしくは、咽頭、気道、上顎骨の手術をする場合は鼻腔などの呼吸経路にも変化が生じている。これらの機能の_っでも不調和が起きると歯列や外科的矯正治療後の顎骨の後戻りの原因の可能性があると考える。そこで、今回顎顔面形態と密接な関係があり、かつ人間の生命活動に最も重要と思われる呼吸経路の鼻腔、咽頭、気道に着目して以下の項目に分けて硫究を進めている。鼻腔、咽頭、気道に疾患を有していない正常咬合者および顎変形症患者の鼻腔通気度計測、呼吸抵抗計測、鼻腔咽頭気道面積を計測および鼻・呼吸に関するアンケートを行った。形態分析をする上で、鼻腔、咽頭、気道に疾患を有していない者でかつ正常咬合を有しているいわゆる正常者の鼻腔、咽頭、気道の形態を知る必要がある。各被験者にはMULTI-FUNCTIONALSPIROMETER HI-801(チェスト(株)東京)を使用した。測定は鼻腔通気度標準化委員会の推奨する方法に基づき、アクティブ・アンテリオール・マスク法により正常咬合者及び顎変形症を伴う患者の矯正治療前後および手術後の計測を行い評価した。顎顔面形態分析における頭部X線規格写真の撮影は,不正咬合者の治療に用いたものを使用して、正常咬合者データと比較した。計測方法は、鼻腔通気度標準化委員会の推奨する方法に基づきアクティブ・アンテリオール・マスク法で行った。正常咬合者群の鼻腔咽頭気道面積と鼻腔通気度、呼吸抵抗計測、鼻腔咽頭気道面積を計測および鼻・呼吸に関するアンケートの関連について統計処理を行った。Angleが上顎歯列弓の狭窄と上顎歯列の前突をもつII級1類不正咬合には口呼吸が伴うと指摘して以来、鼻呼吸障害と顎顔面の形態の関係を調べた研究は多く存在するが、口呼吸を伴う開咬者は、下顎前突傾向を示したとの報告もあり鼻呼吸障害が顎顔面に与える影響に関して一定の見解が示されていない。また、外科的矯正治療の下顎後方移動術後に咽頭口部および下咽頭部において気道の狭窄変化が起こったという報告がある。今後、外科的矯正治療後の鼻腔機能の評価のための前段階として、今回、コントロール群として成人女性正常咬合者の鼻腔通気度を計測することで、正常咬合者の鼻腔抵抗の大きさと顎顔面形態との関連について検討した。九州大学歯学研究院倫理委員会の許可のもと、研究の主旨を説明し、同意の得られた正常咬合を有する成人女性30名を対象とした。計測項目は、(1)耳鼻咽喉科医の指導のもとに作成したアンケート調査(2)アクティブ・アンテリオール・マスク法による鼻腔通気度測定値(3)スタディーモデル計測

(4)フランクフルト平面と床を平行に保ち、呼吸を止めた状態で撮影した頭部X線規格写真による気道面積および距離計測とし、各計測項目について直線回帰分析を行った。口蓋が高い、鼻腔面積および上咽頭腔面積が大きい、咽頭鼻部前後径の長いものは吸気抵抗、呼気抵抗は共に負の相関が示された。また、線分析における上顎前歯高(Is-Is')および上顎臼歯高(Mo-Mo')と吸気抵抗の間に負の相関が示されたが、呼気抵抗には相関が認められなかった。呼気抵抗に相関を示さなかった原因は不明だが、相関が出たいずれの項目においても、呼気抵抗よりも吸気抵抗のほうがより優位に相関を示していることから、呼気よりも吸気の方が顎顔面形態に与える影響は大きいことが示唆された。また、鼻腔抵抗が顎顔面に与える影響の範囲は、口蓋や上咽頭腔周辺に限られる可能性が示唆された。顎変形症患者に対する外科的矯正治療において、治療目標の設定は硬・軟組織の形態計測を基準として行わざるを得ない。近年、外科的矯正治療に伴う呼吸機能の変化が注目されてきたが、これらを治療目標設定の診断基準とするための定量的解析法確立には至っていない。今回、骨格性下顎前突症の鼻腔通気抵抗を測定し、鼻腔通気抵抗が顔面に及ぼす影響を検討することを目的として、骨格性下顎前突症患者の顎顔面骨格形態と鼻腔通気抵抗について正常咬合者と比較検討した。九州大学大学院歯学研究院倫理委員会の承認後、研究の主旨を説明し同意の得られた上顎骨の後方位は認められない下顎前突症患者で、下顎骨の非対称が認められた患者を除外した8名を骨格性下顎前突症群とした。また、正常咬合を有する成人女性30名を対照群とした。歯列模型および側面頭部X線規格写真(以下、側面セファロ)を用いて、模型分析・側面セファロ分析および鼻腔通気抵抗測定を行った。統計処理には、Mann-WhitneyのU検定とスペアマンの順位相関係数を用いた。鼻腔通気抵抗値は正常咬合者に比べて、有意水準5%で小さな値を示した。Is-Mo、Ii-Mo、A'-Ptm'が、呼気および吸気抵抗と有意な正の相関を示した。模型分析の上下の歯列弓長径、下顎歯槽基底長径および口蓋の高さが、呼気および吸気抵抗と有意な正の相関を示した。両群ともに正常参考値範囲内であったが、骨格性下顎前突症患者おける鼻腔通気抵抗は吸気抵抗および呼気抵抗ともに正常咬合者よりも抵抗値が小さいことが示唆された。また、上顎骨の前後的な大きさ、上下の歯列弓長径、口蓋の高さが鼻腔通気抵抗と関連していることも併せて示唆された。外科的矯正治療に伴う呼吸機能の変化が注目されてきたが、これらを治療目標設定の診断基準とするための定量的解析法確立には至っていない。模型分析の上下の歯列弓
骨粗鬆症治療薬が関節軟骨変性と脊柱管のモデリングにおよぼす影響

A.軟骨下骨と変形性関節症の関連変形性関節症自然発症モデルであるHartley系guinea pigの関節軟骨変性に伴う軟骨下骨構造と骨代謝回転の変化について、変形性関節症を発症しないWeiser-Maple(WM)系を対照として検討した。WM系と比較して、Hartley系では関節軟骨変性が見られる前には軟骨下骨の萎縮と骨形成亢進が、進行過程では軟骨下骨硬化と骨形成亢進及び骨吸収低下が見られた。したがってOAの発症と進展には軟骨下骨構造と骨代謝回転が関与することが示唆された。B.骨粗鬆症治療薬が関節炎に与える影響(1)エストロゲンの影響7か月齢SD系雌ラットのコラーゲン関節炎に対する卵巣摘出とエストロゲンの影響を検討した。卵巣摘出(エストロゲン不足状態)により、関節炎の発症頻度とその程度は有意に増加した。その変化はエストロゲンを投与することにより有意に抑制された。したがって、エストロゲンはラットコラーゲン関節炎を抑制することにより関節破壊を抑制する可能性が示された。(2)ビスフォスフォネートが関節炎に与える影響7か月齢SD系雌ラットのコラーゲン関節炎に対するビスフォスフォネート(minodronate)の影響を検討した。予防的投与を行った群では関節炎の発症頻度とその程度は有意に抑制されたが、治療的投与を行った群では、関節炎抑制効果は予防的投与を行った群に比べて少なかった。したがって、ビスフォスフォネートにおいても同様にラットコラーゲン関節炎を抑制することにより関節破壊を抑制する可能性が示唆された。C.骨粗鬆症治療薬による骨量増加に伴う脊柱管狭窄症の可能性ラットの高骨量モデルを作成し、腰椎骨量をDXA装置を用い、脊柱管径と脊柱管内骨面のリモデリングを組織学的骨形態計測法で分析した。上皮小体ホルモン投与により、脊椎の骨量は有意に増加したが、脊柱管管腔径と内骨面の骨形成には明らかな影響は及ぼさなかった。したがって、顕著な骨量増加作用を持つ上皮小体ホルモンの投与により、脊柱管狭窄症のような病態(副作用)を呈する可能性は非常に少ないと考えられた。ラットの高骨量モデルを作成し、腰椎骨量をDXA装置を用い、脊柱管径と脊柱管内骨面のリモデリングを組織学的骨形態計測法を用い分析した。40匹の雌Wister Ratをbasal control群、sham群、卵巣摘出群、卵巣摘出+PTH群(10μg/Kg,週3回投与)に分け、24週投与し屠殺した。脊椎脊柱管径はbasal群:6.3±1.1mm^2、sham群:7.0±1.8mm^2、卵巣摘出群:6.4±1.5mm^2、卵巣摘出+PTH群:6.3±1.0mm^2で各群間で明らかな差を認めなかった。

脊柱管内骨面の骨形成率は、basal群:3.8±0.9(×10^<-2>μm^3/μm^2per day)、sham群:2.5±0.9(×10^<-2>μm^3/μm^2per day)、卵巣摘出群:2.1±1.0(×10^<-2>μm^3/μm^2per day)、卵巣摘出+PTH群:3.6±1.2(×10^<-2>μm^3/μm^2per day)で明らかな差を認めなかった。骨石灰1化速度もbasal群:0.64±0.07μm/day、sham群:0.48±0.13μm/day、卵巣摘出群:0.35±0.15μm/day、卵巣摘出+PTH群:0.55±0.18μm/dayで明らかな差を認めなかった。以上の結果から、上皮小体ホルモン投与により、脊椎の骨量は有意に増加したが、脊柱管管腔径と内骨面の骨形成には明らかな影響は及ぼさなかった。したがって、顕著な骨量増加作用を持つ上皮小体ホルモンの投与により、脊柱管狭窄症のような病態(副作用)を呈する可能性は非常に少ないと考えられた。変形性関節症モデルの作成とエストロゲン欠乏が関節軟骨に及ぼす影響を調べるために日本白色家兎と変形性関節症自然発症のギニアピッグを用いて実験を行った。16匹の日本白色家兎(16週令)をsham群、卵巣摘出群、卵巣摘出+軟骨溝作成群、軟骨溝作成群に分け、4週後に屠殺した。軟骨溝作成群は膝関節軟骨(大腿骨側)に深さ0.3mmの溝を数本作成した。16匹の変形性関節症自然発症のギニアピッグ(12週令)をsham群、卵巣摘出群、卵巣摘出+軟骨溝作成群、軟骨溝作成群に分け、4週後に屠殺した。HE染色上は卵巣摘出による関節軟骨の変化は認めなかった。関節軟骨に0.3mmの溝作成での4週経過観察では、関節軟骨に明らかな影響を及ぼさなかった。以上の結果から、(1)今回の実験系ではエストロゲン欠乏が関節軟骨に及ぼす影響を見いだすことはできなかった。(2)関節軟骨に溝を作成することで、実験的変形性関節症モデルを作成することはできなかった。(3)今後の予定として、得られた標本を用いて、免疫染色およびin situ hybridazationにてエストロゲン欠乏が関節軟骨に影響を検討する。また、経過観察期間を延長し、再検討する、変形性関節症モデル作成のため、関節軟骨に傷をつける方法を変更する予定である。骨量増加作用薬が脊柱管に及ぼす影響を調べるために、7ヵ月齢雌SDラット24匹を用い、無処置群とPTH(2oμ9/Kg、週3回投与)6週投与群を作成した。組織学的形態計測は解析中である。1.変形性関節症と軟骨下骨の関連についての実験自然発症変形性関節症(以下OA)モデルであるギニアピッグのHartley系は3カ月令時にOAを発症し、Weiser-Maple系は15カ月30カ月で変形性関節症を発症する。そこで今回、自然発症変形性関節症(以下OA)モデルである上記の2種類の雌ギニアピッグ(Hartley系とWeiser-Maple系)を用いて、関節軟骨と軟骨下骨の変化を比較した。(1)軟骨の変化:Hartley系は4カ月令でtangenitial zoneで軟骨細胞の減少(Mankin score2)を生じていたが、Weiser-Maple系の軟骨細胞は減少していなかった。(2)Hartley系はWeiser-Maple系と比較して、2カ月令では軟骨下骨が薄く、骨代謝回転(骨標識面の増加・吸収窩の増加など)が高値であった。しかし、12カ月令では、Hartley系の軟骨下骨は約10倍厚くなっていたのに対して、Weiser-Maple系の軟骨下骨は約2倍厚くなっていた。2.変形性関節症に対する女性ホルモンの影響
異種接合材料の界面近傍に存在するき裂の応力拡大係数の評価法の提案とその実証

本研究では,異種接合材料の接合界面近傍に,自由縁特異応力場に内包される程度の微小な縁きを導入した場合について,そのき裂先端の応力拡大係数について境界要素法を用いて解析を行い,き裂がない場合の自由縁特異応力場の強さとの関係について検討を行った.異種接合材料の界面端近傍に接合界面と平行な微小き裂を導入し,き裂と接合界面の距離およびき裂の長さを変化させながらき裂先端の応力拡大係数を解析した。その結果,以下のような結果を得た.(1)き裂と接合界面間の距離を変えながらき裂先端の応力拡大係数角を求めた結果,応力拡大係数K_1はき裂が接合界面から少し離れた位置で最大値をとる.これは,き裂がない異種接合材料の接合界面端近傍の応力分布を考えた場合,界面に対して垂直な応力の等応力線図は界面端を中心とした同心円状に拡がるのではなく,接合界面の上で少しへこんだ形になっている.この応力の分布形が,少し離れた位置でK_1が最大値をとる原因のひとつであると考えられる.(2)異なる長さの微小縁き裂に対して,き裂界面間距離を変化させながらK_1の値を求めた結果,き裂の長さによらず,ほぼ同じき裂界面間距離においてK_1は最大値となった.異種接合材料において,破壊が接合界面端からではなく界面から少し離れた位置において生じることがしばしば起こる.K_1の値がさ裂の長さによらずほぼ同じ位置で最大になることは,破壊が生じる位置を推定するためのひとつの知見となるものと考えられる.本年度は,異種接合材料の接合界面近傍に自由縁応力特異場に内包される程度の微小な縁き裂を導入した場合について,そのき裂先端の応力拡大係数を境界要素法を用いて解析を行った.異種接合材料の界面端近傍に接合界面に平行な微小き裂を導入し,き裂と接合界面の距離を変化させながらき裂先端の応力拡大係数を解析し,き裂界面間距離と応力拡大係数の関係について検討を行った.また,重ね合せの原理を用いて自由縁応力特異場と界面端近傍微小き裂の応力拡大係数の関係について検討を行った.その結果,以下のような結論を得た.(1)重ね合せの原理を用いて応力拡大係数を理論的に求めた結果は,き裂界面間距離が大きな場合について境界要素解析によって求めた結果とよく一致したが,き裂界面間距離が小さい場合には一致しなかった.これは,重ね合せの原理を用いて求める場合には接合界面の影響を考慮していないためであると思われる.また,き裂と接合界面の距離が非常に小さい場合には境界要素解析の結果はK_Iの値についてはHutchinsonにより求められた漸近解によく一致したが,K_<II>の値については一致しなかった.この原因は,Hutchinsonの漸近解は半無限き裂について求められたものであり,半無限き裂を考えた場合にき裂に平行な方向への変位が有限長さのき裂を考えた場合に比べて出にくいためであると考えられる.(2)界面近傍き裂の応力拡大係数K_Iはき裂が界面から少し離れた場合に最大値をとる.き裂がない異種接合材料について界面端近傍の応力分布を考えた場合,界面に垂直な方向の応力σ_<yy>の等応力線図は界面端の点を中心にして同心円状に広がるのではなく,接合界面において若干へこんだ形になり母材内部へ向かって拡がる形になっている.重ね合せの原理で応力拡大係数を求める場合,この応力の分布形が,K_Iが界面から少し離れた位置で最大値をとる原因のひとつであると考えられる.本研究では,異種接合材料の接合界面近傍に,自由縁特異応力場に内包される程度の微小な縁きを導入した場合について,そのき裂先端の応力拡大係数について境界要素法を用いて解析を行い,き裂がない場合の自由縁特異応力場の強さとの関係について検討を行った.異種接合材料の界面端近傍に接合界面と平行な微小き裂を導入し,き裂と接合界面の距離およびき裂の長さを変化させながらき裂先端の応力拡大係数を解析した。その結果,以下のような結果を得た.(1)き裂と接合界面間の距離を変えながらき裂先端の応力拡大係数角を求めた結果,応力拡大係数K_1はき裂が接合界面から少し離れた位置で最大値をとる.これは,き裂がない異種接合材料の接合界面端近傍の応力分布を考えた場合,界面に対して垂直な応力の等応力線図は界面端を中心とした同心円状に拡がるのではなく,接合界面の上で少しへこんだ形になっている.この応力の分布形が,少し離れた位置でK_1が最大値をとる原因のひとつであると考えられる.(2)異なる長さの微小縁き裂に対して,き裂界面間距離を変化させながらK_1の値を求めた結果,き裂の長さによらず,ほぼ同じき裂界面間距離においてK_1は最大値となった.異種接合材料において,破壊が接合界面端からではなく界面から少し離れた位置において生じることがしばしば起こる.K_1の値がさ裂の長さによらずほぼ同じ位置で最大になることは,破壊が生じる位置を推定するためのひとつの知見となるものと考えられる.
環境トリチウムの変動測定とその解析

これまで天然水中のトリチウムの測定はかなりやられているが、研究室によってそれぞれ測定法が異なるので全国的データの解析の際困ることがある。そこで本年度は14の研究室に2種のトリチウム標準試料を配布し、分析法の精度の相互検定を行った。また、降水中のトリチウム濃度と気象条件との関連についても日本の23か所で局地的な資料は得られているが全国的規模で行われたことはない。そこで昭和61年6月から、北海道から九州にわたる全国12か所で毎月1回雨水を採取し、すべての試料を一つの研究室で分析する仕事を開始した。すでに一部のデータは得られたが、総合的解析は1年間のデータが得られてから行う予定である。本研究グループの大部分の人はまだ雨水,河川水,地下水等、天然水のトリチウム分析に従事しているが、単にデータを得るだけでなく、季節変動や水理学的見地からの解析的研究へと発展している。一方一部の者は生物試料や大気中の水素やメタン試料についてトリチウムの濃度変動について研究を始め、また一部の者は環境中でのトリチウムの移動や酸化速度についての研究にも着手した。この中で生物試料については、原子力施設と無関係の全国21か所から採取した松葉の組織自由水トリチウム(TFWT)と組織結合トリチウム(TBT)を分けて測定した。その結果TBTは常にTFWTよりも高い値を示しその比は約1.5になっていることが明らかになった。同様に原子力施設周辺の松葉についての測定を行ったところ、それらの比は1.5より著しく異なった値も得られ、松葉はトリチウム放出モニタリングの指標値物として有用であることがわかった。更に人の体内汚染のモニタリングに利用される尿中のトリチウム分析法についての研究も行った。
複数の元素からなる多元素クラスターの反応性および構成原理の解明と実用触媒への展開

本研究は、COやNOなどの小分子の酸化還元反応の触媒となる、多元素クラスターを設計することを目的とした。そのために、気相クラスター昇温脱離法を新たに開発した。クラスターを徐々に加熱することで、高温での酸化還元反応を調べた。またクラスターからの分子脱離温度を測定することで反応の活性化エネルギーを求めた。遷移金属酸化物クラスターについて、酸素分子脱離の活性化エネルギーを求め、量子化学計算の結果と比較して構造を決定した。また、ロジウムを中心とした貴金属元素およびその複合クラスターに対するNO分子の分子付着・解離吸着・還元反応と、それに対する酸素分子、窒素分子の効果を実験的に明らかにした。本研究は、気相クラスターをツールとして、複数の元素からなる新規触媒の開発を目的としている。平成25年度においては、固体表面に吸着した分子の解析法として確立しているTPD法を、新たに気相クラスターに展開することをめざし、気相クラスターを1000 K程度まで加熱できる装置を開発した。クラスターを徐々に加熱し、加熱後の生成物を連続的に分析することで、生成クラスターの温度依存性から疑似的なTPDプロットを得ることに成功した。また本手法を気相酸化セリウム(セリア)クラスターに適用し、その熱力学安定性を調べた。セリアクラスターの気相合成では、セリウムと酸素の原子数比が主に1:2かそれよりも酸素が多いクラスターが生成した。これらを徐々に加熱することで、熱力学的に安定なセリアクラスターを調べた結果、CenO2n+とCenO2n-1+が、サイズnによらずに選択的に生成することが明らかになった。TPD測定により、1:2より過剰な酸素は、500 K程度に加熱するとセリアクラスターから脱離することが分かった。つまり、セリアクラスターに対してこれら過剰な酸素は弱く結合し、解離の活性化エネルギーは1 eV以下であることが示唆された。さらにこれらのクラスターを強熱すると、CenO2n-1+よりもさらに酸素が少ないクラスターが生成した。このように、気相クラスターに対するTPD法の適用により、クラスターの熱力学安定性、および構造に対する知見が得られることが分かった。同様に本手法を銅酸化物クラスターに適用した。気相で生成した銅酸化物クラスターでは、銅と酸素の原子数比が3:2よりも酸素が少し多いものが主に生成する。これらを真空中で加熱することで、銅と酸素の原子数比が3:2に選択的に近づくことが分かった。これらのクラスターは組成特異的に反応し、CO酸化反応およびNO酸化反応を引き起こすことが分かった。レーザー蒸発法を用いて気相でクラスターを合成し、これらをヘリウム雰囲気中で加熱したのち、その組成の変化を質量分析法によって調べた。加熱による組成の変化から、気相クラスターの熱的安定性と反応性を調べることができることがわかった。加熱後に残ったクラスターの組成を温度に対してプロットすることで、固体表面でしばしば用いられるTPD曲線の積分系に相当する曲線を得た。金属酸化物を加熱すると、酸素分子が脱離した。そのTPD曲線から反応のスキームと脱離に必要な活性化エネルギーを見積もった。マンガン酸化物および鉄酸化物について、実験及び理論計算の結果からこれらの構造および酸素に対する結合エネルギーを明らかにした。またセリウム酸化物クラスターについては、これらの酸素との親和性の強さを理論計算と比較し、酸素が欠乏したクラスターが酸素原子を含む気相の小分子と高い反応活性を有することを示した。また、セリウム酸化物クラスターとNOの反応では、室温ではクラスターに対してNOが単純に付加する反応が観測されたが、これらを加熱して、その温度依存性を調べたところ、CenO2n+とNOが反応して、CenO2n-1+とNO2が生成していることがわかった。さらにNO2を生成するための活性化エネルギーを求めたところ、1 eV程度であることがわかった。さらにこれらの結果を、CenO2n-1+に対して単純にNO2が付加しているクラスターからのNO2脱離と比較することで、反応機構に迫った。このように、平成26年度は、我々がこれまで独自に開発してきた気相クラスターのTPD法をさらに先鋭化し、熱脱離反応を利用して、クラスターの熱安定性および反応性を明らかにした。本年度は、これまでに開発してきた熱脱離分析法を用いて、ロジウムなどの遷移金属およびその酸化物の熱的安定性とNOなどの小分子との反応性を調べた。クラスターによってNOを還元するためにはどうすればよいかという観点でまとめる。気相ロジウムクラスターとNOとの熱エネルギー領域での反応性については、6量体では、NOとの反応によりNOが付着するが、加熱するとNOが脱離することが熱脱離分析よりわかった。DFT計算の結果と併せて考えると、NOはRh6+に対して分子吸着する。解離吸着するためには、活性化エネルギーを超えることが必要で、熱エネルギー領域では越えられないことがわかった。一方、7量体以上では、700 Kと高温にすることで活性化障壁を超え、解離吸着を経てNOの還元が進行することがわかった。比較的小さなロジウムクラスターでもNO還元を促進させるためには、解離吸着の活性化エネルギーを低下させればよい。本研究では、ロジウムに5族元素であるタンタルを添加することで、解離吸着への活性化エネルギーを低下させることに成功した。タンタルは酸素原子にも窒素原子にも親和性が高く、解離吸着した方が原子との相互作用がより促進されるためであると考えられる。

その結果、室温でもNOが還元されてN2が放出され、酸素原子が残ることを見出した。ただし、このようにして生成したロジウムの酸化物クラスターは、熱的にかなり安定であり、残留した酸素の脱離には2.5 eV以上の活性化エネルギーが必要であることが実験的にも、計算によってもわかった本研究は、COやNOなどの小分子の酸化還元反応の触媒となる、多元素クラスターを設計することを目的とした。そのために、気相クラスター昇温脱離法を新たに開発した。クラスターを徐々に加熱することで、高温での酸化還元反応を調べた。またクラスターからの分子脱離温度を測定することで反応の活性化エネルギーを求めた。遷移金属酸化物クラスターについて、酸素分子脱離の活性化エネルギーを求め、量子化学計算の結果と比較して構造を決定した。また、ロジウムを中心とした貴金属元素およびその複合クラスターに対するNO分子の分子付着・解離吸着・還元反応と、それに対する酸素分子、窒素分子の効果を実験的に明らかにした。平成26年度の研究成果は、年度当初我々が想定したものを超えるものと考えている。それは、気相クラスターのTPD法が深化したことにより、複雑な反応においてもその反応スキームがわかるようになったこと、およびクラスターの反応性を明らかにするために、反応物質の濃度を細かく連続的に変化させることができるようになったことが一因である。これらの成果を平成27年度には集中的にまとめていきたいと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。物理化学平成26年度までに確立した気相TPD法と反応物の連続導入法を用いて、貴金属およびその複合クラスターの気相分子との反応性を明らかにする。特に、これらの気相クラスターとNO分子の反応に着目し、NO分子がクラスターに対して分子吸着するか、解離吸着するか、さらにそれらが加熱によってどのような形で脱離するかを明らかにする。ロジウムの場合、室温条件下では、ほとんどのNOが分子吸着すると考えている。ただ、これらを800 K程度まで加熱すると、NOが解離してN2を生成する、つまりNOの還元反応が進行することがわかっている。このように、気相クラスターについても、熱や温度が重要な要素となることがわかっている。一方、コバルトの場合、室温条件下で、ほとんどのNOが解離吸着する。これは、コバルトと酸素の高い親和力によると考えられる。ただ、親和力が高いために、一度酸化物が生成するとコバルトから酸素が脱離しにくい。このように、クラスターと酸素原子の親和力は、NOの還元反応にとても大きな影響を及ぼす。平成27年度は、複合クラスターの反応性を調べる。多元素を混合することで、酸素原子の親和力が何によってきまるのかという構成原理を明らかにし、それをもとに物質設計へとつなげる。平成25年度の研究の成果として、固体表面に吸着した分子の解析法として確立しているTPD法を、新たに気相クラスターに展開し疑似的なTPDプロットを得ることに成功した。これらの手法により、クラスターに対して、分子がどの程度の吸着力で付着しているかが明らかになる。
GISを用いた近未来環境共生型都市マイクロシミュレーションシステムの開発

従来の土地利用・交通モデルに関する計量分析においては、1つの都市圏を数個から数十個のゾーンに区分して、その単位で分析を行うことが一般的であった。しかし、都市計画においては、より詳細な立地や交通の空間分布が問題となる局面が非常に多い。例えば、幹線道路沿線の人口分布やその環境状況、あるいは、ある地点から最寄り駅までの距離が鉄道整備効果に与える影響などが挙げられる。このような場合、ゾーン単位の分析では粗すぎて役に立たないことが多い。それに対して、個々の立地主体の動きをその属性変化に応じて動的に追跡する「マイクロシミュレーション」という予測手法が提案されている。GIS(地理情報システム)は、土地に立地する建物の位置、形状、更に、土地や建物の持つ固有の属性を情報として与えるものである。また、情報の追加や更新が容易であるため、建物の立地などを分析する際に有効なツールとなり得る。本研究の目的は名古屋都市圏を対象に、環境負荷を最小とし、景観などを考慮した街作り、つまり持続発展可能な街作りの計画支援を目指して、法制度と先端技術の融合を目的に行う。そのため、GISデータベースを用いて近未来環境共生型都市マイクロシミュレーションシステムを開発する。更に、建物の更新によるライフスタイルの変化や生活空間の環境評価を行う。本年度は,以下に示す検討を行った.(1)名古屋都市圏地理情報データベース・解析システムの開発(2)地理情報・CGビジュアライゼーションシステムの開発(3)都市景観評価における合意形成のためのGIS,CG及びWWWの統合従来の土地利用・交通モデルに関する計量分析においては、1つの都市圏を数個から数十個のゾーンに区分して、その単位で分析を行うことが一般的であった。例えば、幹線道路沿線の人口分布やその環境状況、あるいは、ある地点から最寄りの駅までの距離が鉄道整備効果に与える影響などが挙げられる。GIS(地理情報システム)は、土地に立地する建物の位置、形状、更に土地や建物の持つ固有の属性を情報として与えるものである。また、このシステムを用いて、複数の上邸ヽ用・交通政策パッケージによって住宅・業務立地の政策分析を行う。更に、建物の更新や都市内のモビリテイの変化によるライフスタイルの変化や生活空間の環境評価を行う。本年度は、以下に示す検討を行った。(1)名古屋都市圏地理情報データベース・解析システムの開発(2)地理情報・CGビジュアライゼーションシステムの開発(3)都市景観評価における合意形成のためのGIS、CGおよびWWWの統合(4)立地モジュールの開発:立地モジュールの開発に当たって、パーソントリップ調査の基本ゾーン内のトータル立地量を用いて、建物単位でのミクロ的な配置モデルの開発を行った。本年度は,以下に示す検討を行った.(1)名古屋都市圏地理情報データベース・解析システムの開発(2)地理情報・CGビジュアライゼーションシステムの開発(3)都市景観評価における合意形成のためのGIS,CG及びWWWの統合
視床下部性性腺機能抑制における視索前野領域ミクログリアの役割の証明

機能性視床下部性性腺機能低下はストレスと関連があることが知られている。また、ストレスにより脳内で炎症反応が起こることも報告されている。本研究は、脳の免疫担当細胞であるミクログリアの活性化が、視床下部レベルで生殖機能を抑制するのかを検討することを目的とする。本研究は、脳内炎症によるLH分泌抑制機序を明らかにするものであり、ミクログリア活性化をターゲットとした治療法や創薬への貢献が期待される。
自動車事故後の詐病に関する臨床法医学的研究-詐病の実態と発生要因の解明-

収集事例50例の大半は、自動車事故後のいわゆる“鞭打ち損傷"であり、傷病名は、頸部捻挫、頚部挫傷ないしは外傷性頸部症候群などであり、それに腰部捻挫が加わっている場合が多かった。頸部X線写真では、事故に直結するような異常所見の認められる事例はきわめて少なく、あっても加齢的な頸部変性(骨棘形成)ないし労働負荷に起因するものと思われる所見であった。伸展位や屈曲位のX線写真についても同様であった。診断および治療は、もっぱら自覚症に基づいてなされていた。診療録では、とくに事故内容およびその程度に関する記載不足が目立った。そのため、障害の程度と事故内容との相関性を検討することはできなかった。自覚症についても、傷病名の記載のみに終っている例が多く、傷病の推移を客観的に把握することはできなかった。長期にわたる治療例でも、当然追加されるべきと思われる検査も実施されていなかった。診断に問題のあった事例としては、頸部捻挫にバレ-・ル-症候群(神経麻痺やシビレ感などの神経症状やめまい、吐き気、頭重、目のかすみなどの症状のある疾患)が加わった事例を、単に頸部捻挫と診断していた例が挙げられる。また、治療期間中に別の原因によって生じた障害(スポ-ツ障害)を、先行した交通事故に起因するものとして処理していた事例もあった。以上、法医学的立場からすると、鞭打ち症患者の治療にあたっては、事故内容そのものに対する十分な配慮がなされねばならないし、鞭打ち損傷に対する整形外科学的な検査方式の確立・啓蒙ならびに心因的な要因に対する精神医学的なアプロ-チも強く求められなければならない。自動車事故の"詐病患者"はかなりの数に達しているものと推定され,昭和61年度の被害総額は,警察庁の集計によると,判明しただけでも20億円に達している.一方,人身事故の認定は,医師の診断書と警察の事故証明によってなされており, "詐病の究明"には,医師の診断根拠ならびに事故内容について,個別にかつ総合的に検討を加える必要がある.そこで,本研究では,いわゆる"鞭打ち症"の実態とその発生要因を明らかにすることを目的として,全国医学的の整形外科学教授および栃木県下の開業医(整形外科および外科医)を対象として,選択方式のアンケート調査を実施した.アンケートの回答項目は約20で行った.整形外科学教授に対する発送数は112通,回収数は75通(回収率:67.0%)であり,開業医対象の回収数は85通であった.教授の回答のうち,主要なものを要約すると,次のようになる.(1)最近の鞭打ち患者数は(減少:58.6%,増加:4.0%,不変:14.6%,不明:17.3%), (2)多い事故形態は(後方からの衝突:65.3%,不定:25.3%,側方からの衝突:10.6%), (3)警察への事故内容の問合せは(不履行:82.6%,ときどき:5.3%,毎回はしない:4.0%), (4)診断根拠は(総合的に:56.0%,自覚症と他覚所見の推移:29.3%,他覚所見の推移:5.3%, ...:事故内容:0%), (5)詐病らしい患者の診断経験は(ある:76.0%,ない:12.0%,不明:6.6%), (6)詐病を見被る策は(ある:40.0%,不明:32.0%,ない:14.6%),(7)専門分野は(脊椎以外の骨・関節疾患:44.0%,脊椎外科一般:41.3%,その他重複:26.6%,頸椎外傷:10.6%......).今後,収集資料について個別的かつ総合的に検討・考察を加える.本年度は、収集した事例ごとに整理・分析を進め、その一部について学会発表を行った。事例の大半は、自動車事故後の鞭打ち症であり、頚部X線写真上では事故に結びつくような異常所見を認める事例はなく、あっても加齢的な変性ないし労働負荷に基因するものと思われる所見であった。日本法医学会関東地方会(東京歯科大)では「自動車事故にみせかけた保険金詐欺事件」について報告し、日本犯罪学会では(筑波大)、「交通事故の認定をめぐる諸問題」について口演し、交通・労災事故の認定のあり方に欠陥ないし盲点のあることを指摘し、いくつかの問題点を提起した。その一部を要約すると、次のようになる。問題の第1は、自動車事故・労災事故ともに、その査定ないし認定はそれぞれ別個に発行される医師の診断書と自動車安全運転センターから発行される事故証明によって、損保会社ないし労災基準監督署で自動的な形でなされており、他の専門医などによるチェック機構が皆無に近い点である。長期にわたる給付事例や多額給付事例では、公的病院の専門医や法医・精神神経科医などの関与が是非とも必要であり、問題事例の早期発見システムの導入・開発もなされねばなるまい。その際には、事故内容について警察への情報請求や当事者などからの事情聴取も必須な事項となろう。第2は、診断医に高額の診療報酬費が支払われる点であり、当人と医師との間に暗黙の了解があったと思われる事例もあった。