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共和政後期におけるローマの小アジア支配について

筆者は、前1世紀に小アジアで土着王国のポントスが起こした反ローマの戦争(いわゆるミトリダテス戦争)を長らく研究の対象としてきた。しかしながら、この戦争だけを対象としていたのではローマの小アジア支配を総合的に理解することはできないので、この前の時代におけるローマと東方世界との接触をも視野にいれて、この3年間研究をすすめてきた。とりわけ、ミトリダテス戦争によって小アジアの土着村落の住民の状況にどれほどの変化があったのかを初年度は考察し、「ヘレニズム土着王国の反撃-ポントス国王ミトリダテス六世と土着農民の場合-」と題して発表することができた(『岩波講座世界歴史4』岩波書店1998年所収)。ついで、2年目はローマの小アジア支配の先駆となるギリシア本土の支配状況について考察した。対象としては前3世紀にスパルタで活躍した国王ナビスを取り上げ、彼の実施した固有の政策とローマの外交政策との対立を取り上げた。これは「ローマ帝国の拡大と王たちの抵抗-ナビスとミトリダテス-」と題して発表することができた(『古代地中海世界の統一と変容』青木書店2000年所収)。3年目は「古代地中海世界における海賊」についての研究に取り組んだ。まだ論文にするまで研究がはかどってはいないが、近いうちにまとめる予定である。あわせてL.Ballesteros-Pastor,MitridatesEupotor,rey del Ponto,Granada,1996ならびにJ.et L.Robert,CLAROSI:Decrets hellenistiques,Paris,1989を読み進めた。平成10年度は、,The Journal of Roman StudiesのバックナンバーおよびSupplementum Epigraphicum Graecumの既刊分を相当数購入することができたので、まず前者において創刊時から現在までのすべてを調査・点検し、共和政後期のローマによる対外支配(とくに小アジア・ギリシア)に関係のある論文を読み、関連する史料(Livius,Appianus,Plutarchusなど)をも読み解くことができた。その際、とくに前89年から小アジアで戦われたミトリダテス戦争に関連して、いわゆる「ローマの支配」とはいったいどのようなものであったかを、経済(財政)的・政治的な側面から明らかにすることを今年度の課題とした。従来説によれば、属州アジア成立後の小アジアにおいては、商業・交易および農業で生み出された富が徴税請負人の手をへてローマに送られることで経済的に共和政ローマの繁栄を支え、そのようなシステムを維持するために総督をはじめとするローマ人による支配は苛烈であり,エフェソス・ミレトスなどギリシア系都市国家の市民や内陸部の村落共同体の住民の不満は高まっていたとされる。しかし近年、そのような収奪はけっして前1世紀前半までには確立しておらず、また政治的にも小アジアの住民は必ずしもローマの支配下にあったとはいえない、とする新しい説がとなえられている。したがって、ローマの勢力が東地中海世界に拡大していく歴史的過程やそこにおける住民の抵抗を調べるにあたって、ローマと小アジアとの経済的・政治的関係を根本的に洗い直さなければならない。今年度の研究は基本的に上述の課題に沿ったものである。私の専門は前1世紀に小アジアで土着王国のポントスが起こした反ローマの戦い(ミトリダテス戦争)の分析である。しかしながら、この戦争だけを対象としていたのではローマの小アジア支配を総合的に理解することはできず、この前の時代におけるローマと東方世界との接触をも視野にいれておかねばならない。そこで今年はまず第一に、小アジア支配の先駆となるギリシア本土の支配状況について、考察を加えた。対象として前3世紀にスパルタで活躍した国王ナビスを取り上げ、彼の実施した固有の政策とローマの外交政策(すなわちギリシアヘの影響拡大政策)との相克・対立とをあとづけた。両者の比較を試みた小論を青木書店刊行の『地中海世界史』第1巻に発表することになっている(2000年3月刊行予定)。

第二に昨年からの課題であるL.Ballesteros-Pastor,Mitridates Eupator,rey del Ponto,Granada,1996を読み進めた。途中で上記の第一の課題を手掛けたので、その分若干遅れが出た。本書は96年までのミトリダテス研究に関する先行研究書・論文を網羅しており、今後のヘレニズム時代における小アジア史についての必読文献たることがよく理解できた。第三の課題としてJ.et L.Robert,CLAR0S I:Decrets hellenistiques,Paris,1989で分析された碑文の検討をおこなった。これに関してはまだ論稿を著す段階には至っていない。しかしヘレニズム時代のローマによる小アジア支配の政治的な側面についての重要史料であるので、引き続き検討が必要であることを確認した。本年度は主に東地中海海域における海賊の活動とそれらを鎮圧する共和政ローマの政治史を中心に研究をすすめた。ローマが東地中海世界に覇権を確立するためには、ヘレニズム諸王国、ギリシア系都市土着諸民族などの抵抗を排除しなければならなかった。加えて海上では海賊の諸勢力を根絶することもまた必要だったのである。東地中海域は遠くミケーネ時代から海賊の活動がきわめて活発であった。ホメロスの著作からも海賊の活動がうかがわれるが,ギリシア時代においては、アテネをはじめ有力都市も海賊の積極的な排除に努めた形跡は見られない。海賊そのものの活動ものちのローマ時代に比べて小規模だったこともあるが,何よりも後らの活動がポリス生活そのものの基盤を脅かしたりするはどのものでなかったからであろう。この傾向はローマ時代には、大きく変化をとげる。海賊は小アジア南部(ヤリキア)を拠点に一大勢力となり、商船をおそい、沿岸都市を略奪した。とくにローマの生命であるコクモツ輸入を脅やかし、ローマの外港オスティアをも直接攻撃するに及んで、ローマはこれの根絶を図子ことを考えざるをえなくなった。第67年護民官ガビニラスはポンペイウスに非常大権(一種の写る独裁指揮権)を与えるよう氏会に提案し、これが認められた。ここに共和政ローマの政治的原則は崩れ,写る一人支配への道、すなわち帝政への道が敷かれたと見てよい。かくて海賊の活動がローマの国制変化を促す一要因となったのである。本年度の研究は大要以上の如くであった。
知能化ダイヤモンドマルチプローブを搭載したナノ計測―体型超微細加工システムの開発

本研究では、ダイヤモンドプローブを搭載した"ナノ計測一体型超微細加工システム(Smart Nano-Machining and Measurement System)"の開発を目的とした。本システムは、走査プローブ顕微鏡を応用した超微細加工機であり、加工・計測用としてのダイヤモンド探針を有することを特徴とするものである。得られた成果をまとめると以下のとおりである。1.STM計測機能を有する超微細加工システムの開発Siモールドを利用してp型半導体ダイヤモンド製の加工探針を作製した。試作した3次元駆動システムに上記ダイヤモンド加工探針を装着し性能を評価した結果、単結晶Siのような硬脆材料の加工が行えるばかりでなく、加工形状の評価(STM計測)をin situで行える機能も同時に有することを確認した。2.カンチレバー型ダイヤモンド加工・計測プローブの開発(1)選択成長法によるカンチレバー部分のパターニング技術ならびにSiモールド法によるチップ部分の形成技術によって、カンチレバー型ダイヤモンドプローブを作製した。また、アルミニウム薄膜をインサート材料とした陽極接合技術を開発し、ダイヤモンドプローブ上に支持部となるガラス小片を陽極接合することによって、Siウエハ上に一括生産可能なプロセスを確立した。(2)最適なばね定数をもつプローブ形状(V字型カンチレバー)を有限要素法によって設計し、ばね定数1N/m,6N/mの2種類のダイヤモンドプローブを作製し、AFM計測が可能であることを実証した。3.圧電薄膜によるアクチュエータおよび微小力センサの開発(1)自由振動モデルを基礎とした薄膜材料の圧電定数評価方法を提案し、その有効性を実証した。(2)c軸配向性の高いZnO薄膜を作製するためのスパッタ条件を明らかにした。圧電定数の値は、バルクの値にほぼ近い3.0pC/N程度であることを確認した。また、ZnO薄膜のパターニング技術を確立した。(3)PZT薄膜を形成するためのスパッタ条件およびアニール条件を明らかにし、約95pC/Nと高い圧電定数をもつPZT薄膜の形成を可能とした。また、SF_6ガスを用いた反応性イオンエッチング(RIE)によってPZT薄膜のパターニング技術を確立した。(4)ダイヤモンドAFMプローブに搭載した場合のセンサ(変位量-発生電荷の関係)およびアクチュエータ(印加電圧-変位量の関係)としての性能を理論的および有限要素法によって解析した。本研究では、ダイヤモンドプローブを搭載した“ナノ計測一体型超微細加工システム(Smart Nano-Machiningand Measurement System)"の開発を目的とした。1.カンチレバー型ダイヤモンド加工・計測プローブの開発(1)フォトファブリケーションおよび選択成長法によるダイヤモンド薄膜のパターニング技術を確立し、異方性エッチングによるSiのモールド作製技術と融合し、カンチレバー型ダイヤモンドプローブを作製した。

また、アルミニウム薄膜をインサート材料とした陽極接合技術を開発し、ダイヤモンド薄膜のベース部分とパイレックスガラス製バッキングプレートの接合プロセスを確立した。(2)有限要素法によってコンタクトモードおよびダイナミックモード計測用のAFMプローブの最適設計を行い、作製したダイヤモンドプローブによってAFM計測が可能であることを確認した。2.ZnO圧電薄膜によるアクチュエータおよび微小カセンサの開発(1)自由振動モデルを基礎とした薄膜材料の圧電定数測定方法を提案しその有効性を実証した。(2)マグネトロンスパッタリング法によってc軸配向性の高いZnO薄膜を作製するための成膜条件を明らかにした。作製したZnO薄膜の圧電定数の値は、バルクの値にほぼ近い3.0pC/N程度であることを確認した。また、ZnO薄膜のパターニングおよび電極形成技術を確立した。(3)実測した圧電定数の値を基に、ダイヤモンドAFMプローブに搭載した場合のセンサおよびアクチュエータとしての性能を理論的に検討した。本研究では、ダイヤモンドプローブを搭載した"ナノ計測一体型超微細加工システム(Smart Nano-Machining and Measurement System)"の開発を目的とした。本システムは、走査プローブ顕微鏡を応用した超微細加工機であり、加工・計測用としてのダイヤモンド探針を有することを特徴とするものである。得られた成果をまとめると以下のとおりである。1.カンチレバー型ダイヤモンド加工・計測プローブの開発(1)選択成長法によるカンチレバー部分のパターニング技術ならびにSiモールド法によるチップ部分の形成技術によって、カンチレバー型ダイヤモンドプローブを作製した。また、アルミニウム薄膜をインサート材料とした陽極接合技術を開発し、ダイヤモンドプローブ上に支持部となるガラス小片を陽極接合することによって、Siウエハ上に一括生産可能なプロセスを確立した。(2)最適なばね定数をもつプローブ形状(V字型カンチレバー)を有限要素法によって設計し、ばね定数1N/m、6N/mの2種類のダイヤモンドプローブを作製した。(3)上記(2)のダイヤモンドプローブによってAFM計測が可能であることを実証した。2.PZT圧電薄膜によるアクチュエータおよび微小力センサの開発(1)PZT薄膜を形成するためのスパッタ条件およびアニール条件を明らかにした。昇温速度10°C/sでN_2雰囲気および大気中で700°C、10min間のアニールを行うことによって、約95pC/Nと高い圧電定数をもつPZT薄膜の形成を可能とした。(2)SF_6ガスを用いた反応性イオンエッチング(RIE)によってPZT薄膜のパターニング技術を確立した。(3)ダイヤモンドAFMプローブに搭載した場合のセンサ(変位量-発生電荷の関係)およびアクチュエータ(印加電圧-変位量の関係)としての性能を有限要素法によって解析した。
オルガネラ間の接着制御による植物の代謝ダイナミクスの解明

細胞小器官(オルガネラ)は、異種オルガネラと膜を介して相互作用し、協調して機能する。本研究では、任意のオルガネラを接着させる新技術の確立を目的として、不可逆的な反応として知られるBimolecular Fluorescence Complementarion(BiFC)反応を利用したオルガネラ接着技術の基盤開発に取り組んだ。BiFC反応は、二分割した蛍光タンパク質の断片(BiFC断片)が元の立体構造を再構築する反応である。接着させたいオルガネラの外膜上でBiFC反応を誘導した場合、オルガネラの接着部位が蛍光によって可視化され離れなくなると予想された。そこで、オルガネラ接着に用いるタグペプチドを選定し、オルガネラ外膜上でBiFC反応を誘導する実験系を立ち上げた。また、オオカナダモやシロイヌナズナなどの植物を材料として、オルガネラ接着技術の検証を行った。当初の計画通り、オオカナダモ細胞を用いた一過的発現系を利用して、葉緑体とペルオキシソームの接着を試みた。末端を細胞質側に向けた状態で葉緑体外包膜とペルオキシソーム膜に局在するタグペプチドを選定し、オルガネラ表面にBiFC断片を局在させるためのコンストラクトを構築した。作成したコンストラクトをオオカナダモの細胞に導入した結果、BiFC反応の誘導によって通常観察されないオルガネラの凝集体が生じ、この凝集体から蛍光が観察された。この結果から、オルガネラ膜上に形成されたBiFC複合体がオルガネラ同士を接着させることが示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
小児期の体重増加と肥満・代謝異常との関係を解明する探索的・系統的なコホート研究

思春期の代謝異常の出現に関与する体重増加の時期が、乳児期・幼児期・学童期のいずれであるかを出生コホートで探索的かつ系統的に解析した。その結果、乳児期ではなく幼児期の体重増加が代謝異常とより関連していた。また、1.5歳から3歳にかけてBMIが増加した場合には、BMIが減少した場合と比べて、12歳でBMIの増加に対するインスリン抵抗性(HOMA-IR)の上昇の程度が大きかった。以上より、代謝異常の予防には、3歳健診時に1歳6か月健診時からBMIが増加している幼児をhigh-risk児として抽出し、3歳以降体重増加が進行しないように、生活習慣の改善指導を行うことが有効であると考えられた。出生から12歳まで連続して追跡でしてきた出生コホート内の小児262名を対象として、出生時、4、8か月(m)および1、1.5、2、312の各歳(y)で体重と身長を測定。出生(0)から就学前5yまでの期間を、0-4m、0-8m、0-1y、0-1.5y、0-2y、...、0-5y、...、4-8m、4-12m、4m-1.5y、...、4m-4y、...、4m-5y、...、1-1.5y、1-2y、1-3y、1-5y、4-5yのように36通りに網羅的に細分化し、各期間毎の体重増加度(ΔBW)と、10yおよび12yの肥満度、BMIとの関係(ピアソン相関係数)を検討した。その結果、10歳の肥満度は乳児期のΔBWとの相関(r=0.27)より、12m-4yのΔBWとより強く相関(r=0.56)し、12歳の肥満に寄与するのは2歳以降のΔBWであった。学童年齢での肥満に最も寄与する体重増加時期は幼児期であることが明らかになった。本研究は小児の肥満の形成および代謝異常(メタボリックシンドローム)の出現にとって、出生直後、乳児期、幼児期および学童期のいずれの時期の体重増加がcriticalな意義を持つかを明らかにし、それに基づいて効果的な肥満予防方法を確立することが目的である。平成25年、26年の本研究を通じて我々は幼児期にBMI(body mass index)が減少から増加に転じるアディポシティリバウンド(adiposity rebound:AR))が早期に始まるほど、将来のメタボリックシンドロームのリスクが高まることを明らかにし、米国小児科学会雑誌にその成果を論文発表した(Pediatrics 2014)。さらに、出生コホートで出生した427名で、出生体重を3分位[出生体重小群(≦2,980g [最小体重1,500g ] (157人)、出生体重中間群(2,9803,320 g (157人)、出生体重大群(≧3,320g[最大体重4,500g ] (157人))に分け、各群のARの開始年齢を求めた。その結果、出生体重小群のAR年齢は、3歳(8人)、4歳(46人)、5歳(47人)、6歳(29人)、7歳(16人);出生体重中間群のAR年齢は、3歳(27人)、4歳(28人)、5歳(48人)、6歳(30人)、7歳(28人);出生体重大群のAR年齢は、3歳(37人)、4歳(44人)、5歳(41人)、6歳(22人)、7歳(18人)であり、Kruskal-Wallis検定で3群間のARの開始年齢に有意差(p<0.01)が認められ、出生体重が小さくても大きくても、出生体重中間群に比較してARが早く開始する傾向にあることを明らかにした。コホート内小児(男児101名、女児91名)で検討した。解析方法として、BMIの対数とHOMA-IRの対数の間の回帰係数を、性別および1.5歳3歳のBMI変化(BMI上昇)で層別した回帰分析により算出した。従属変数はHOMA-IRの対数で、独立変数はBMIの対数とした。BMIの変化による回帰係数の差異を検討するため、交互作用の項(BMIの対数×BMI上昇)を伴った回帰分析も実施した。その結果、女児においては、1.5歳から3歳にかけてBMIが増加している女子においては、1.5歳から3歳にかけてBMIが低下している女子に比べて、BMIが高値であるほどHOMA-IRも高値である関係がより顕著であった(BMIが少し高いだけでもHOMA-IRが大きく高い)(p=0.027)。男子でも同様の傾向がみられたが有意ではなかった。このことから、1.5歳から3歳にかてBMIが増加した女児は、中学生になった時に肥満であるとインスリン抵抗性がより惹起されやすいといえる。よって、1.5歳から3歳にかけてBMIが増加した女児は、その時点から過体重にならないような生活習慣改善が重要であると考えられた。このデータは現在投稿中である。

思春期の代謝異常の出現に関与する体重増加の時期が、乳児期・幼児期・学童期のいずれであるかを出生コホートで探索的かつ系統的に解析した。その結果、乳児期ではなく幼児期の体重増加が代謝異常とより関連していた。また、1.5歳から3歳にかけてBMIが増加した場合には、BMIが減少した場合と比べて、12歳でBMIの増加に対するインスリン抵抗性(HOMA-IR)の上昇の程度が大きかった。以上より、代謝異常の予防には、3歳健診時に1歳6か月健診時からBMIが増加している幼児をhigh-risk児として抽出し、3歳以降体重増加が進行しないように、生活習慣の改善指導を行うことが有効であると考えられた。研究成果の一部を複数の学術集会で発表し、米国小児科学会雑誌に論文発表することができた。小児科、内分泌、代謝、栄養、成長、循環器今後、出生直後あるいは乳児期の体重増加が、幼児期に始まるアディポシティリバウンドの開始する時期と関連しているかを明らかにする。また、学童の空腹時採血を実施したので、脂質、インスリン、レプチン、アディポネクチンなどを測定し、アディポシティリバウンドとの関係を解析する。研究対象の出生コホートのデータ収集、入力がほぼ完了し、今年度は解析の第一段階として、乳児期および幼児期の体重増加度と10、12歳の肥満と関連について解析を行い、その結果結果を学会(第47回小児内分泌学会(2013)で報告することができた。平成26年度は血液検体収集を行ったので、平成27年度はその検体を用いて、LDL粒子径とレプチンを測定する予定である。そのために、「レプチン測定用試薬」および「LDL粒子径測定用の泳動ゲル」を購入(計25万円)予定である。網羅的に区分した期間の体重増加度(ΔBW)と、10歳、12歳の各種血清脂質、リポ蛋白値、各種アディポサイトカイン(アディポネクチン、レジスチン,TNF-α)、LDL粒子径との関係を、出生体重別(<2500g、25004000g、4000g以上)、男女別に解析する。上記の通り、「レプチン測定用試薬」および「LDL粒子径測定用の泳動ゲル」を購入(計25万円)予定である。
新しい骨粗鬆症原因候補遺伝子の多型と骨密度の連鎖解析

20才前後の若年女性の骨密度と、IFP35のgenotypeとの相関を調べる研究は京都大学医の倫理委員会を通過した。プライマーの作製及びDNAの抽出方法、骨密度の測定方法は既に確立した。また、被験者個人のプロフィール作製用のシートも完成したので、H15年4月より血液採取、骨密度測定開始である。更に今回は低骨量系のSAMP6と、高骨量系のSAMP2のintervalを持ちbackgroundがSAMP6であるcongenic系統P6. P2-pbd1b(第11染色体)をF2まで交配して、recombinationを起こしより短いSAMP2のintervalをもつsubcongenic系統を10系統作製した。これらの系統のpeak bone massを測定しcongenic mappingを行なった。途中経過ではあるが少なくとも35cM程度までは原因遺伝子の位置を狭めることができた。Ifp35は現在のところはcongenic mappingの中でpositiveな領域内に存在していて除外されていないので、十分骨密度を規定する遺伝子としての候補と考えられる。これまでに40人の若年成人女性(平均22歳)の腰椎、大腿骨頚部の骨密度の測定を行った。同時に既往歴や生活習慣などのアンケート調査及び末梢血の採取を行い、DNAを抽出した。アンケートの結果で、骨密度に影響を及ぼすと考えられる疾患や薬剤投与の既往のある症例を除外し解析を行った。アンケート結果と骨密度の結果からは、体重と腰椎BMD、大腿骨頚部BMDとの間に有意な正の相関が見られた。この相関は体重をBMI(Body Mass Index)に置き換えると弱くなることが明らかとなった。また骨折の既往のある群と無い群との比較では、骨折群で腰椎BMD及び、大腿骨頚部BMDが有意に低くなる結果が得られた。腰痛が見られる群でも腰椎BMDの低下が有意に見られた。運動の既往や、食事の内容などでBMDと有意に相関する項目は認めなかった。次にこれまでに骨密度との相関が発表されているEstrogen Receptorαの1st intron内のRFLP(PvuII及びXbaI)やVitamin D receptorの1st codon polymorphismと、腰椎BMD、大腿骨頚部BMDとの相関を調べたが、有意な相関は得られなかった。最後にIFP35の7つのexon(5'3'-UTRを含む)内の多型及び変異を、SSCP法及びdirect sequence法を用い検索した。これまで調べた40例では、すべてのexon内に、多型及び変異を認めなかった。またIFP35内でこれまでに公表されているSNPについてRFLPを用い確認したが、いずれも多型は確認されなかった。
副腎腫瘍性病変におけるACTH受容体の検討

ACTH受容体蛋白質から15アミノ酸配列を選び,合成ペプチドを作製し,KLHをキャリアー蛋白として,家兎に免疫した.抗血清はELISA法で,各々のペプチド抗原に対し25600倍希釈で陽性で,人副腎で,希釈倍率の検討および抗原賦活化の方法を検討し,1血清は副腎皮質の細胞膜に陽性で,ウェスタンブロット法で副腎のホモジネートと60kDのバンドを形成し,いずれもペプチドにより吸収された.副腎皮質癌,腺腫,過形成の手術例のパラフィン切片を用いて免疫染色した.PCNA,Ki-67陽性率は,癌で3.43-20.08,0-20.9と陽性率が高値で,腺腫で0.14-1.33,0-1.03と低く,過形成で0.19-0.7,0-0.05で腺腫よりもさらに低い傾向を示し,生物学的悪性度と増殖能の相関が明らかだった.ACTHR抗体では,腺腫や過形成に比較し,癌は陽性率が低下している.p53は腺腫や過形成では陰性,癌で3例のみ陽性,p53と副腎癌の発癌との関連が考えられるが,発癌には他の多数の因子の関与が考えられる.Rasは全体に陰性であった.Mycは,抗体9E10では,正常副腎皮質は核のみ陽性で,過形成や腺腫も核が陽性で,一部胞体も陽性だが,癌では胞体が優位である.3ヶ所の塩基配列を選択し,ATTを5個付加した60merのオリゴDNAを合成し,dot blot hybridizationで10pgまで検出できた.さらにピロニン染色や28srRNAでRNAの保存が確認された人副腎パラフィン切片を用い,種々の条件,T-T dimer法にて染色して検討した.球状帯と束状帯のcompactcellに陽性像を認めるが,弱く,定量的に検討するためには強い染色を得る必要があり,別の2ヶ所の塩基配列を選択し,ジゴキシゲニン標識で検討したが,同様の結果だった.腫瘍については特異的な染色はまだ得られていない.ACTH受容体蛋白質から15アミノ酸配列を選び,合成ペプチドを作製し,KLHをキャリアー蛋白として,家兎に免疫した.抗血清はELISA法で,各々のペプチド抗原に対し25600倍希釈で陽性で,人副腎で,希釈倍率の検討および抗原賦活化の方法を検討し,1血清は副腎皮質の細胞膜に陽性で,ウェスタンブロット法で副腎のホモジネートと60kDのバンドを形成し,いずれもペプチドにより吸収された.副腎皮質癌,腺腫,過形成の手術例のパラフィン切片を用いて免疫染色した.PCNA,Ki-67陽性率は,癌で3.43-20.08,0-20.9と陽性率が高値で,腺腫で0.14-1.33,0-1.03と低く,過形成で0.19-0.7,0-0.05で腺腫よりもさらに低い傾向を示し,生物学的悪性度と増殖能の相関が明らかだった.ACTHR抗体では,腺腫や過形成に比較し,癌は陽性率が低下している.p53は腺腫や過形成では陰性,癌で3例のみ陽性,p53と副腎癌の発癌との関連が考えられるが,発癌には他の多数の因子の関与が考えられる.Rasは全体に陰性であった.Mycは,抗体9E10では,正常副腎皮質は核のみ陽性で,過形成や腺腫も核が陽性で,一部胞体も陽性だが,癌では胞体が優位である.3ヶ所の塩基配列を選択し,ATTを5個付加した60merのオリゴDNAを合成し,dot blot hybridizationで10pgまで検出できた.さらにピロニン染色や28srRNAでRNAの保存が確認された人副腎パラフィン切片を用い,種々の条件,T-T dimer法にて染色して検討した.球状帯と束状帯のcompactcellに陽性像を認めるが,弱く,定量的に検討するためには強い染色を得る必要があり,別の2ヶ所の塩基配列を選択し,ジゴキシゲニン標識で検討したが,同様の結果だった.腫瘍については特異的な染色はまだ得られていない.抗体の作製:ACTH受容体(MC2R)蛋白質のアミノ酸配列から15アミノ酸配列を2ヶ所を選び,合成ペプチドを作製し,KLHをキャリアー蛋白としてMBS法で,コンジュゲーションし,家兎4羽に免疫した.得られた血清はELISA法では,各々のペプチドに25600倍希釈でも良く反応している.正常の副腎2例のパラフィンブロックを陽性コントロールとして,免疫前兎血清で陰性コントロールをとり,希釈倍率の検討およびantigen retrievalの方法を検討したが,4血清中1血清は副腎皮質の細胞膜に免疫前血清と比較して,陽性と思える染色を示した.ウェスタンブロット法とペプチドによる吸収試験を行い,さらに,検討する予定である.また,ペプチドのアフィニティカラムやKLHカラムによる精製も行っている.

副腎皮質の腫瘍性病変の免疫染色による検討:副腎皮質癌10例,腺腫24例,過形成8例について,手術症例のパラフィン切片を用いてPCNA,Ki-67,p53,ras,c-myc,ACTHRを免疫組織化学的に染色し,検討した.PCNA,Ki-67は2000個以上の腫瘍細胞をカウントし,陽性率を算出したが,PCNA,Ki-67は癌では3.43-20.08,0-20.9と陽性率が高値で,腺種では0.14-1.33,0-1.03と低く,過形成では0.19-0.7,0-0.05と腺腫よりもさらに低い傾向を示し,生物学的悪性度と増殖能の相関が明らかであった.p53は腺腫や過形成では陰性で,癌で3例のみ陽性で,p53と副腎癌の発癌との関連が考えられるが,3例のみであり,発癌には他の多数の因子の関与が考えられる.Rasについては全体に陰性であった.Mycについては,抗体9E11では,非腫瘍部に陽性で,腫瘍部は大部分陰性だったが,他の抗体9E10では,正常副腎皮質は核のみ陽性で,過形成や腺腫も核が陽性で,一部胞体も陽性だが,癌では胞体が優位に染色されている.ACTHRについては以前に作製した抗体では,癌は陽性率が低下している.今回作製した抗体については今後検討する予定である.ACTH受容体蛋白質から15アミノ酸配列を2ヶ所を選び,合成ペプチドを作製し,KLHをキャリアー蛋白としてMBS法で,コンジュゲーションし,家兎4羽に免疫した.抗血清はELISA法で,各々のペプチド抗原に対し25600倍希釈で陽性で,人副腎2例のパラフィン切片を用い,希釈倍率の検討およびantigen retrievalの方法を検討し,1血清は副腎皮質の細胞膜に,陽性となった.ウェスタンブロット法で副腎のホモジネートと60kDのバンドを形成し,ペプチドにより吸収された.副腎皮質癌10例,腺腫24例,過形成8例のパラフィン切片を用いて免疫染色した.PCNA,Ki-67陽性率は,癌で3.43-20.08,0-20.9と高値で,腺腫で0.14-1.33,0-1.03と低く,過形成で0.19-0.7,0-0.05でさらに低い傾向を示し,生物学的悪性度と増殖能の相関が明らかであり,増殖能との関連で,アポトーシスを検討すると,むしろ癌で多く見られ.Fas,Fas-lgandとの関連が一部では見られた.ACTHR抗体では,腺腫や過形成に比較し,癌は陽性率が低下している.p53は腺腫や過形成では陰性,癌で3例のみ陽性,p53と副腎癌の発癌との関連が考えられるが,3例のみであり,発癌には他の多数の因子の関与が考えられる.Rasは全体に陰性であった.Mycは,抗体9E11では,非腫瘍部に陽性で,腫瘍部は大部分陰性だったが,他の抗体9E10では,正常副腎皮質は核のみ陽性で,過形成や腺腫も核が陽性で,一部胞体も陽性だが,癌では胞体が優位に染色されている.3ヶ所の塩基配列を選択し,ATTを5個付加した60merのオリゴDNAプローブを合成し,dot blot hybridizationで10pgまで検出できた.ピロニン染色や28s r RNA゙でRNAが保存されていることを確認した人副腎のパラフィン切片を用い,種々の条件を,T-T dimer法にて染色して検討した.球状帯と束状帯のcompactcellに陽性像を認めるが,弱く,定量的に検討するためにより強い染色を得る必要があり,別の二ヶ所の塩基配列を選択し,ジゴキシゲニン標識を検討している.
成人中・後期における死に対する態度－生涯発達的観点に基づく縦断的研究

成人中・後期における「死に対する態度」の発達的変化の様相や関連要因について、縦断調査データを用いて検討を行った。本研究により、死に対する態度の各側面において、死への恐怖の低減や人生に対する死の意味の認識、積極的に生き抜く意志の上昇などの発達的変化が生ずる可能性が実証された。また、死に対する態度は発達的指標を含め、諸変数と部分的に関連するが、その関連は発達段階により異なる可能性があることも示唆された。1.研究の目的「死」の主題に取り組むことは成人中・後期における重要な課題であり、サクセスフル・エイジングへの影響の可能性も示唆されている。しかしながらそれを発達的に実証した研究は、ほとんど存在していない。そこで本研究課題は、成人中・後期の一般地域住民を対象とした大規模縦断調査「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究(NILS-LSA)」のデータを用いて、死に対する態度の生涯発達的な変化の様相、およびそれに影響する要因を実証的に解明すること、そして死に対する態度がサクセスフル・エイジングに与える影響を解明することを全体の目的とした。2.今年度の研究NILS-LSAはこれまでに約2300名の成人中・後期の人を対象に、約2年間隔で7回縦断的調査を行ってきた(現在施設型調査の形式で、第8次調査実施中)。今年度は、NILS-LSA第1次・第3次・第5次・第7次調査(約4年間隔)で施行された「死に対する態度尺度」のデータを使用して、約12年間での発達的変化について解析を行った。その結果、(1)死に対する恐怖は加齢とともに減少するが、75歳以降では経年変化が示されなくなる、(2)横断的にみると高齢の人ほど死を人生に対して肯定的に位置付けながら積極的に生きる意志があるものの、12年間の縦断的データではこれらの有意な経年変化は示されない、(3)QOLの低い状態での無理な延命については、成人中期の早い段階で否定する気持ちが強まり、その後は有意な経年変化は示されない、(4)民俗宗教的な死後存在への信念は加齢とともに低下する、などが示唆された。なお、これらに関しては学会発表を行い、現在論文執筆を進めている。本研究の結果は、成人中・後期における死に対する態度の発達的変化の様相の一端を解明するものであり、来年度以降、要因の影響の検討を行う際の基礎として、重要な知見であると考える。2.今年度の研究NILS-LSAはこれまでに、約2年間隔で7回縦断的調査を行っており、「死に対する態度尺度」は第1次・第3次・第5次・第7次調査で施行された。今年度は、死に対する態度の発達的変化に影響を与える要因を解明するための研究を行った。その結果、(1)民俗宗教的な死後存在への信念や、QOLの低い状態での機械的な延命に関する捉え方に関して、その加齢変化に性差が存在する、(2)ライフイベントの影響としては、i)自身の健康上の問題が、QOLの低い状態での機械的な延命に関する捉え方や、人生を最後まで全うさせようとする意志といった、「生」との関わりから死を捉える側面に影響しており、特に成人中期に健康上の問題を抱えると「生」に対して消極的になる、ii)死別体験の有意な効果は示されない、(3)パーソナリティの「外向性」「調和性」「誠実性」が部分的に死に対する態度の発達的変化に影響する、などが示唆された。本研究の結果は、成人中・後期における死に対する態度の発達的変化の様相の一端を解明するものであり、来年度以降、さらなる検討を行う上で、重要な知見であると考える。1.研究の目的「死」の主題に取り組むことは成人中・後期における重要な課題であり、サクセスフル・エイジングへの影響の可能性も示唆されているものの、それを発達的に実証した研究はほとんど存在していない。そこで本研究課題は、成人中・後期の一般地域住民を対象とした大規模縦断調査「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究(NILS-LSA)」のデータを用い、死に対する態度の生涯発達的な変化の様相とその影響要因の解明、および死に対する態度がサクセスフル・エイジングに与える影響の解明を全体の目的とした。2.今年度の研究NILS-LSAは平成24年までに、約2年間隔で7回縦断的調査を行っており、「死に対する態度尺度」は第1・3・5・7次調査で施行された。今年度はこれらのデータを用いて、前年度に引き続き死に対する態度の発達的変化に影響を与える要因を解明するための研究を行った。その結果、(1)知能が高い場合、死を人生の一部として意味づけた上で、現世において「より良く生きる」ことを目指し、それ故死への否定的感情が低下していると推測される、

(2)自尊感情が高い場合、死が人生に対して肯定的な作用を持つと認識し、生と死の両者に対して肯定的な見方をしている、といったことが示唆された。なお、これらの要因に関しては加齢との交互作用を想定しないモデルがより良い当てはまりを示した。さらに(3)実際の死亡までの時間的近さと死に対する態度の関連を検討したが、有意な効果は示されなかった。また、平成25年10月-平成28年2月にフォローアップ調査(第8次調査)を実施した。データは現在クリーンナップ作業中で、来年度途中より解析に組み込む予定である。本研究の結果は、成人中・後期における死に対する態度の発達的変化の様相の一端を解明するものであり、包括的な検討を行う上で、重要な知見であると考える。本研究課題の当初の全体的な計画としては、今年度はNILS-LSA第1次・第3次・第5次・第7次調査で収集したデータを用いて、死に対する態度の発達的変化に対して人格的特徴が与える影響の解析を前年度から引き続き行うこと、研究成果の発表を行うこと、およびNILS-LSAプロジェクト全体での郵送フォローアップ調査(死に対する態度尺度および本研究課題の解析に用いる調査項目を盛り込んだ自記式質問紙郵送調査)を行うことを予定していた。まず昨年度までの報告書にも記載の通り、フォローアップ調査(第8次調査)を「郵送調査」形式ではなく、「施設型調査」形式で実施することとなり、平成25年10月平成28年2月に全体で2101名のデータを収集した。また、解析および研究成果発表に関しては、死に対する態度の発達的変化に対する人格特徴が与える影響として「知能」と「自尊感情」の効果、および実際の死亡までの時間的距離が死に対する態度に与える影響について検討した。このうち、知能の効果について今年度、学会発表を行った。なお、死に対する態度の加齢変化に関する基礎的な論文を学会誌に投稿し、「条件付掲載可」の審査結果であったため、現在修正作業中である。また、死に対する態度の加齢変化における性差に関する論文を執筆中である。1.研究の目的「死」の主題に取り組むことは成人中・後期における重要な課題であり、サクセスフル・エイジングへの影響の可能性も示唆されているものの、それを発達的に実証した研究はほとんど存在していない。そこで本研究課題は、成人中・後期の一般地域住民を対象とした大規模縦断調査「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究(NILS-LSA)」のデータを用い、死に対する態度の生涯発達的な変化の様相とその影響要因の解明、および死に対する態度がサクセスフル・エイジングに与える影響の解明を全体の目的とした。2.今年度の研究の成果NILS-LSAにて施行された「死に対する態度尺度」のデータを用いて、前年度に引き続き死に対する態度の発達的変化に影響を与える要因を解明するための研究を行った。その結果、(1)高齢期における身体的フレイルは、死に対する否定的な態度には有意な関連を示さないが、生に対する積極性の低下に関連する可能性があること、(2)横断的解析では心理的well-beingの感覚を持つことは死と生の両者に対して肯定的な観点を持つことと関連するが、縦断的には死に対する態度の中でも特に生に重点を置いた側面の変化と心理的well-beingの感覚が強くなることが連動すること、(3)中年期における死に関する熟慮が死に対する態度の発達に影響する可能性が示唆された。3.補助事業期間全体を通じて実施した研究の成果
咀嚼により嚥下を誘発する食物物性の解明

本研究では,摂食嚥下障害の既往のない超高齢者を対象として,トロミ付加による水分の粘性増加が二相性食物(固形物と液体)咀嚼中の食物の送り込み,嚥下惹起や嚥下前後の呼吸パタンに与える影響を検討した。被験者が被験食品を摂取したときの食物の咽頭流入を経鼻内視鏡にて記録し,咽頭での食物の動態を観察した。呼吸リズムはプレスチモグラフにて記録した。その結果,健常高齢者では,二相性食物の粘性にかかわらず,咀嚼中の嚥下惹起は有意に延長していた。一方,粘性が低い場合,呼吸パタンが変化していた。以上の結果より,高齢者では呼吸の予備力低下とともに咀嚼嚥下と呼吸パタンとの協調性が低下していることが示唆された。超高齢社会を迎えるにあたり,摂食嚥下障害を有する高齢者が安全に咀嚼でき、かつ嚥下惹起しやすい食品の開発が望まれる。そこで,本研究では,摂食・嚥下障害の既往のない超高齢者を対象として,トロミ付加による水分の粘性増加が二相性食物(固形物と液体)咀嚼中の食物の送り込み,嚥下惹起,呼吸変化に与える影響を検討している。本年度の検討では,昨年実施した調査結果の解析をさらに進めていった。摂食嚥下障害の既往がなく,常食摂取している高齢者19名が,被験食品を摂取したときの食物の咽頭流入を経鼻内視鏡にて記録した。被験食品は、米飯5g,および米飯5gと水3mlの二相性食物とし、水成分はトロミ濃度0, 2, 4 wt%の計3種類とした。各被験食品での嚥下開始直前の食塊先端位置を同定し,そのときの呼吸相を吸気,呼気,プラトー相の3相に分類した。咀嚼時間と嚥下直前の食物先端位置および嚥下前の呼吸相が食物形態によって相違があるか検討した。咀嚼時間は,食物の粘性が低いときに有意に短縮していた。嚥下開始直前の食塊位置は,二相性食物の粘性が変化しても高頻度で下咽頭へと達していた。一方,嚥下前の呼吸パタンは,米飯や粘性高度の二相性食物では呼気相またはプラトー相で嚥下が起こっていたが,粘性低度の二相性食物では吸気相で起こる割合が32%(6/19例)まで増加していた。高齢者では,液体の粘性が低いと,下咽頭への送り込みも早く,咀嚼時間も短縮していた。粘性が高まると,咀嚼時間が有意に延長し,しかも,食物先端が高率に下咽頭にまで達していた。本結果から咀嚼嚥下時にはトロミ付与したとしても食事形態には十分な注意が必要であると考えられた。一方で,粘性低度の二相性食品で吸気中の嚥下惹起が増加していたことより,高齢者では呼吸の予備力低下とともに咀嚼嚥下と呼吸パタンとの協調性が低下していることが示唆された。摂食・嚥下障害者にとって、適切な嚥下惹起は、誤嚥、窒息の予防に不可欠である。しかし、近年、咀嚼する食物の物性や咀嚼自体により、嚥下惹起のタイミングが変化することが明らかになってきた。超高齢社会を迎えるにあたり,摂食・嚥下障害を有する高齢者が安全に咀嚼でき、かつ嚥下惹起しやすい食品の開発が望まれる。本年度は,摂食・嚥下障害の既往のない超高齢者を対象として,トロミ付加による水分の粘性増加が二相性食物(固形物と液体)咀嚼中の食物の送り込みや嚥下惹起に与える影響を検討した。摂食・嚥下障害の既往がなく,常食摂取している高齢者21名(平均年齢86.6±4.0歳)を対象に,被験食品を摂取したときの食物の咽頭流入を経鼻内視鏡にて記録した。被験食品は、水5ml,米飯5g,および米飯5gと水3mlの二相性食物(Two-phase food, TP)とし、TPの水成分はトロミ濃度0, 2, 4 wt%の計3種類とした(TP0, TP2, TP4)。嚥下内視鏡でのWhite-

outを嚥下開始と定義し、嚥下直前の食物先端位置が食物間で相違があるか検討した。液体嚥下では,48%の対象者において,嚥下開始までに液体が梨状窩底に達していた。また,咀嚼嚥下中に食物が梨状窩底まで達した対象者の割合は,米飯咀嚼で33%,TP0で53%であった。粘性の増加により,その割合は低下したが,TP4でも36%の対象者で梨状窩底まで達した。嚥下開始直前の食塊位置は,食物間で統計学的な有意差があったが,その後の多重比較で有意差を認めなかった。高齢者では,食物形態にかかわらず,食物先端が高率に下咽頭にまで達していた。本結果から咀嚼嚥下時にはトロミ付与したとしても食事形態には十分な注意が必要であり,また適正な食事摂取のスクリーニングが必要であると考えられた。本年度は,職務地が1月に長野県から愛知県に移ったため,異動前の2ヶ月間は,異動準備に多くの時間が費やされ,異動後の3ヶ月間は,主任教授として新教室を立ち上げるためにほぼ全ての時間が費やされたため,研究のための時間を大幅に縮小せざるを得なかった。異動前に進めていた実験内容を解析することで,本研究内容の進捗はあるものの,予定よりは遅れているのが現状である。新教室の立ち上げが完了すれば,研究に対しての時間もまた取れるので,次年度は遅れた分も含めて進めていく予定である。次年度は,本年度にデータ採取を行った被験者に対して,誤嚥,窒息などの呼吸器合併症が出現していないか,食事のレベルが変化しないかフォローアップし,1年後には再検査を行う前向きコホート調査を計画している。また,本年度に行った研究成果を国内,国際学会で積極的に発表するとともに,論文としてまとめ報告し,今後食品の味、温度、粘性を含めた検討へと展開していく予定である。次年度は,本年度に行った研究内容を,解析し報告としてまとめ,国内,国外の学会で積極的に研究成果として発表する予定である。そのための旅費,学会参加費として使用する。また,追加実験における備品の移動費や解析物品購入に充当する予定である。
微細放電加工における電極材料付着現象を利用したマイクロ・ラピッドプロトタイピング

本研究は微細放電加工において工具電極材料を工作物上に付着させ,微細な3次元形状を造形する新しい加工法の開発を目的としている.鋼などの実用金属の付着や異種金属の接合が可能なことから,本加工法は微小機械部品やマイクロセンサなどの直接造形に利用できると考えられる.初年度は任意の形状を造形する技術の開発を行い,平面上に均一な厚さで曲線を描いたり,斜め上方へ所望の角度で付着物を成長させることが可能になった.しかし,工具電極を走査して面を塗りつぶしたり線を積層させた場合には,付着物同志の密着性が良好でなく内部に空洞が残存する場合があることがわかり,本方法の実用化を考える上での課題となった.本年度は柱状に造形した試片に対して曲げ試験を行い,強度などの機械的特性を評価した.その結果,付着物の構造が緻密な湯合は母材と同程度の強度が得られるが,付着物の表面あるいは内部に空洞状の欠陥が存在する場合はそこに応力が集中するため付着物の強度が低下することがわかった.この空洞状の欠陥の発生は付着物の放電点近傍の温度と密接に関係していると考えられることから,付着造形物の品質を改善するための加工条件を温度の観点から検討した.まず,放電電流値を変化させて得られた付着物の表面と内部の状態を観察した結果,放電電流が大きい場合は内部に欠陥は発生しないが表面の状態が悪く,反対に放電電流値が小さい場合は表面の状態は良好だが内部に欠陥が多く発生することがわかった.そして,放電電流値が小さい場合に放電頻度を高くすると表面にも内部にも空洞状の欠陥が発生せず,付着物の品質が改善されることがわかった.この結果はまた,初年度に課題として残った付着物同志の密着性の問題に対しても有効な対策を示唆していると思われる.本研究は工具電極に鋼などの実用金属を用いた微細放電加工により電極材料を工作物上に付着させ,微細な3次元複雑形状の造形を行うことを目的としている.工具電極に垂直方向の送りを与えた場合に付着によって柱が成長することを昨年度までに確認しているため,本年度は任意の形状を造形する技術の開発を行った.任意の形状を造形するためには,平面上に厚さの均一な曲線を描くこと,均一な厚さで面を塗りつぶすこと,それらを積層すること,および,斜め上方へ付着物を成長させるときの成長方向(角度)を制御することなどが課題となる.はじめに,工具電極に水平方向の送りを与えることで平面上への曲線の描画を試みた.電極送り角度や送り速度,サーボ動作の方向などを変化させて実験を行った結果,水平方向の送り速度を十分に小さくした場合に付着厚さの均一な線が描けることがわかった.また,円弧や角部を有する工具軌跡を与えた場合でも付着加工が安定に進行することを確認した.次に,前述の線を適切な間隔で多数並走させることで面の形成を試みた.しかし,隣り合う線の密着性が良好でない可能性があるため,加工方法をさらに検討する必要がある.線を積層することで壁状の造形物を得ることについては,特定の箇所に付着が集中することなく加工面全体で安定に加工が進行することが確認された.しかし,付着物の断面を観察すると層間に空隙が見られる場合があることから,層間の密着性や製品の緻密性について改善する必要がある.本年度は以上のほかに,電極送り角度と付着物の成長方向の関係を調べ,任意の形状を造形するための基礎データを得た.また,電子顕微鏡を用いて単発放電時の加工面の詳細観察を行った結果,本加工においては電極材料が溶融した状態で工作物側に移着している可能性が強いことがわかった.本研究は微細放電加工において工具電極材料を工作物上に付着させ,微細な3次元形状を造形する新しい加工法の開発を目的としている.鋼などの実用金属の付着や異種金属の接合が可能なことから,本加工法は微小機械部品やマイクロセンサなどの直接造形に利用できると考えられる.初年度は任意の形状を造形する技術の開発を行い,平面上に均一な厚さで曲線を描いたり,斜め上方へ所望の角度で付着物を成長させることが可能になった.しかし,工具電極を走査して面を塗りつぶしたり線を積層させた場合には,付着物同志の密着性が良好でなく内部に空洞が残存する場合があることがわかり,本方法の実用化を考える上での課題となった.本年度は柱状に造形した試片に対して曲げ試験を行い,強度などの機械的特性を評価した.その結果,付着物の構造が緻密な湯合は母材と同程度の強度が得られるが,付着物の表面あるいは内部に空洞状の欠陥が存在する場合はそこに応力が集中するため付着物の強度が低下することがわかった.この空洞状の欠陥の発生は付着物の放電点近傍の温度と密接に関係していると考えられることから,付着造形物の品質を改善するための加工条件を温度の観点から検討した.まず,放電電流値を変化させて得られた付着物の表面と内部の状態を観察した結果,放電電流が大きい場合は内部に欠陥は発生しないが表面の状態が悪く,反対に放電電流値が小さい場合は表面の状態は良好だが内部に欠陥が多く発生することがわかった.そして,放電電流値が小さい場合に放電頻度を高くすると表面にも内部にも空洞状の欠陥が発生せず,付着物の品質が改善されることがわかった.この結果はまた,初年度に課題として残った付着物同志の密着性の問題に対しても有効な対策を示唆していると思われる.
パルスイオンビームアブレーションを用いた超高硬度材料の作製

大強度パルスイオンビーム蒸着法(Intense Pulsed Ion-beam Evaporation ; IBE法)は、ターゲットにイオンビームを照射し、アブレーションプラズマを形成させ薄膜等を作製する技術である。これまでの研究から、IBE法によるアブレーションプラズマは非常に高密度であることや、このプラズマの反作用によりターゲットには超高圧力が発生することが判明している。一般的に、ダイヤモンドをはじめとする超硬質材料は、超高温・高圧力下で安定相を持つことが知られている。そこで、本研究では、IBE法によるアブレーションプラズマを薄膜化したり、このプラズマの反作用による超高圧力を利用することで、超硬質材料を創製することを目的とした。炭化ホウ素(B_4C)は、バルクではダイヤモンドに次ぐ硬さを持つが、非常に結晶化し難い材料である。そこで、B_4Cターゲットに大強度パルスイオンビームを、照射して、薄膜作製を試みた。その結果、世界で初めて成膜前後の熱処理なしに、真空中で結晶化した高硬度B_4C薄膜(ビッカース硬さ2,300)を作製できた。また、このB_4C薄膜の出力因子は、これまで知られていた値の3倍程度にも達する大きな値の熱電特性を示した。炭素はグラファイト、ダイヤモンド、DLCといった同素体を持ち、温度や圧力によってその構造が変化する。そこで、高配向グラファイト(Highly Oriented Pyrolytic Graphite : HOPG)にイオンビームを照射し、高温・高圧状態を作りだすことでターゲットを試みた。イオンビームをHOPGに照射した結果、HOPGの表面には、直径1μmの球状もしくは柱状の粒子が多数存在した。従って、HOPGの表面はイオンビームの照射によって一度液化したと考えられる。炭素は高温(5000K)、高圧力(11MPa)下で液化すること知られているので、HOPGの表面もイオンビームの照射によって同様の状態になったと推察される。また、HOPG表面の構造は、照射するイオンビームのエネルギー密度が増加すると、グラファイトの無秩序構造も増加することが判明した。A.イオンビーム・ターゲット照射実験大強度パルスイオンビームをB_4Cターゲットに照射して、薄膜作製実験を試みた。その結果、世界で初めて、基板加熱なし、後処理なし、真空中で、結晶化した薄膜作製に成功した。得られた結果を纏めると下記の通りである。1)成膜速度300nm/sの超高速に達し、通常の成膜法に比べて5桁以上も速い。2)基板加熱なし、後処理なし、真空中での成膜は世界で初めてである。3)薄膜の非常に硬く、ビッカース硬さは2,300程度に達する。4)ターゲットと基板に正対する通常の成膜法の他に、基板をターゲット保持板の背面や背後に設置した配置でも、成膜される。この場合、薄膜表面にはドロップレット等が無く、極めて平滑である。B.コンピューター・シミュレーションによるモデル計算、及び実験との比較大強度パルスイオンビーム発生装置"ETIGO-II"を用いて、ビームエネルギー1MeV,エネルギー密度4.3kJ/cm^2程度の高エネルギー密度を達成し、これをアルミニウム・ターゲットに照射して、イオンビーム・ターゲット相互作用を実験及びコンピューターシミュレーションの両面から調べた。得られた結果を以下に記す。1)アブレーションの反作用によって、飛程より深い領域が高速度に加速される。このとき飛翔体の最高速度8km/s、アブレーション圧力13GPaに達する。2)1次元の磁気流体モデルを用いた計算機シミュレーションで得られた結果は、実験的に計測されたプラズマの温度、密度、アブレーション圧力を非常に良く説明出来る。3)アルミニウムの上に金の薄膜をコートした多層ターゲットを用いると、飛翔体の速度は単層ターゲットの場合よりも増大することが実験的に観測されたが、計算機シミュレーションによっても、うまく説明することが出来る。