hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニコチンが肝臓機能(生理および病態)に及ぼす作用に関する研究

喫煙が健康に及ぼす影響に関する研究は呼吸器疾患を中心として種々行われているが、肝臓に関しては殆ど行われていない。申請者はニコチンの肝生理機能および病態に与える影響をラットを用いて検討した。ウレタン麻酔下でラットの門脈内へニコチン投与すると用量依存性に門脈圧が上昇すると共に肝血流が減少した。さらにニコチン投与前に抗エンドセリン-1抗体、エンドセリンA受容体拮抗薬、エンドセリンB受容体拮抗薬およびエンドセリンA受容体拮抗薬+エンドセリンB受容体拮抗薬前投与を行った。ニコチン門脈内投与による本作用はエンドセリンA受容体拮抗薬およびエンドセリンB受容体拮抗薬の前投与によって部分的に抑制され、両拮抗薬あるいは抗エンドセリン-1抗体によって完全に消失した。以上の結果より、ニコチンはエンドセリンを介して門脈血管抵抗性を上昇させることで肝血流を減少させることが明らかとなった。次に中枢性ニコチン投与が肝血流に及ぼす効果を検討した。ニコチンを大槽内に投与すると用量依存性に門脈圧が上昇し、肝血流量が減少した。さらに本ニコチンの中枢投与による肝循環への効果は迷走神経肝臓枝切断術とアトロピン前投与の影響は受けなかったが、フェノールによる交感神経除去および6-HHDAによるノルアドレナリン作動性神経の除神経によって消失した。以上の結果より、ニコチンは中枢神経系に作用して交感神経およびノルアドレナリン神経を介して門脈圧を上昇させ、肝血流を減少させることが示唆された。喫煙が肝臓に及ぼす影響を検討する目的でニコチン投与が肝血流に及ぼす効果をラットを用いて観察した。ウレタン麻酔下でウイスター系雄性ラットを用いて実験を行った。肝血流はレーザードップラーを用いて測定し、ニコチンを経静脈的および直接肝門脈に投与して肝血流の変化を観察した。その結果、ニコチンを全身性に静脈内投与すると血圧の上昇を伴う肝血流の増加が観察された。一方、ニコチンを肝門脈に直接投与すると血圧は変化を受けないが肝血流が減少した。ニコチン少量を前投与しておいて30分後に肝血流を減少させるニコチン量を門脈内に投与すると、反対に肝血流が増加した。以上の結果より、ニコチンは全身性に血圧を上昇させて肝血流を増加させるが、肝に対しては直接肝血流を減少させる。しかしながらニコチンの肝血流減少作用のメカニズムは不明である。また少量のニコチンの前投与によって2度目のニコチン投与による肝血流減少が逆に肝血流増加作用となることより、ニコチンによる肝のアダプティブ・サイトプロテクションの可能性が示唆された。これまでに申請者はラットの門脈内へのニコチン投与によって肝血流が減少することを明らかにしたが、その機序は不明であった。そこでニコチン門脈内投与による門脈圧の変化および肝血流に対して主要な作用を有するエンドセリンの関与を検討した。ウレタン麻酔下でウィスター系雄性ラットを用いて実験を行った。門脈圧は門脈内にカテーテルを留置してトランスデューサーに接続することで測定し、肝血流はレーザードップラーを用いて測定した。ニコチンを経静脈的投与して門脈圧および肝血流の変化を観察した。その結果、ニコチンを門脈内に投与すると用量依存性に門脈圧を増加させるとともに肝血流が減少した。

ニコチン門脈内投与による本作用はエンドセリンA受容体拮抗薬およびエンドセリンB受容体拮抗薬の前投与によって部分的に抑制され、両拮抗薬あるいは抗エンドセリン-A抗体によって完全に消失した。以上の結果より、ニコチンはエンドセリンを介して門脈血管抵抗性を上昇させることで肝血流を減少させることが明らかとなった。喫煙が健康に及ぼす影響に関する研究は呼吸器疾患を中心として種々検討されているが、肝臓に関しては殆ど行われていなかった。しかし最近になって、喫煙の肝に及ぼす影響が注目されはじめ、慢性肝炎の線維化進展や肝発癌に喫煙が関与することが明らかにされている。我々はこれまでに喫煙が肝に及ぼす影響の科学的根拠を明確するために、喫煙の主産物であるニコチンが直接肝血流に及ぼす効果を検討してきた。さらにニコチンの中枢投与によって門脈圧が亢進し、肝血流量が減少することを明らかにした。そこで中枢性ニコチンが肝微小循環およぼす効果と自律神経系の関与を検討した。ウレタン麻酔下でウィスター系雄性ラットを用いて実験を行った。肝血流はレーザー・ドップラ法で観察し、同時に門脈と頸動脈へのカニュレーションを行い、動脈血圧と門脈圧を観察した。60分間の安定化の後、ラット脳槽内にニコチン(0.0110μg)を投与して肝血流、動脈圧、門脈圧の変化を観察した。またニコチンの脳内投与による肝血流変化の作用機序を明らかにするために迷走神経肝臓枝切断術、門脈周囲の神経叢へのフェノール塗布、6-hydroxydopamine(6-OHDA)前投与およびアトロピン前投与を行った。その結果、ニコチン(1μg)の脳槽内投与により投与後15分をピークとする門脈圧の上昇と肝血流の減少が観察された。これらニコチンによる門脈圧上昇および肝血流減少作用は、迷走神経肝臓枝切断術とアトロピン前投与の影響は受けなかったが、フェノールによる交感神経除去および6-HHDAによるノルアドレナリン作動性神経の除神経によって消失した。以上の結果より、ニコチンは中枢神経系に作用して交感神経およびノルアドレナリン神経を介して門脈圧を上昇させ、肝血流を減少させることが示唆された。
天災・人災複合による故郷喪失者への心理支援モデル開発：縦断的混合研究法アプローチ

本研究の目的は、故郷喪失者に対する多職種連携に基づいた心理支援のモデルを提示することである。福島県においては、自らの土地を放射性廃棄物の中間貯蔵施設の建設のためにやむなく提供し、故郷喪失の心痛のさなかにある人々が多数存在している。しかし、そもそも「自分の土地に中間貯蔵施設が建設されるということは、どのような経験なのか」という点は未だ明らかになっていない。本研究では、1天災と人災が綯い交ぜとなった複雑な被災経験に寄り添い、時間的経過の中で変容していく地域愛着と支援ニーズを明らかにするとともに、2支援専門家の役割を具体化した「多職種連携支援モデル」として提示する。
ゲノム補完人工染色体を用いた血友病遺伝子治療モデルの検討

これまでに遺伝子搭載サイズに制限なく、自律複製する極小染色体である人工染色体ベクターの利点を生かし、血友病Aの細胞補充療法のための第VIII因子(FVIII:Factor VIII)発現ベクターの構築、及び移植細胞としてがん化の危険性がない安全なiPS細胞の作製を行ってきた。本研究目的は血友病モデルマウスの自己細胞から分化誘導されたFVIII発現細胞を作製し移植することである。取得してきたクローンを用いて、FVIIIHACを保持するiPSの血管内皮前駆細胞及び肝芽細胞へ分化誘導方法の確立と移植後のモデルマウス改善を確認した。ゲノム補正した幹細胞操作による自己細胞移植による補充療法をマウスモデルにより検証した。本研究目的は血友病モデルマウスの自己細胞からFVIII発現血管内皮細胞を作製し移植することであり、今年度はゲノム補正した幹細胞操作による自己細胞移植による補充療法を検証した。昨年度取得してきたクローンを用いて、FVIIIHACを保持するiPSの血管内皮前駆細胞及び肝芽細胞へ分化誘導方法の確立と移植後のモデルマウス改善を確認した。分化誘導後の細胞については血管内皮前駆細胞及び肝芽細胞それぞれの分化マーカーの良好な発現を認めた。表現型改善の確認については、血友病モデルマウスへ移植及び移植細胞の生着を検討した。拒絶を抑えるために移植前、移植後にそれぞれ免疫抑制剤を投与することによって、マウスへの生着と血漿におけるFVIII機能回復がみられた。この確立できた短期間の治療方法を反映させ、長期治療効果を行いつつある。独自に人工染色体で作製してきた、遺伝子補正された幹細胞を用い、前年度はキメラマウス作出可能であるということ、今年度はモデルマウスへの補充療法への有用性を示すことができた。申請者はこれまでに遺伝子搭載サイズに制限なく、自律複製する極小染色体である人工染色体ベクターの利点を生かし、血友病Aの細胞補充療法のための第VIII因子(FVIII:Factor VIII)発現ベクターの構築、及び移植細胞としてがん化の危険性がない安全なiPS細胞の作製を行ってきた。本研究目的は血友病モデルマウスの自己細胞からFVIII発現血管内皮細胞を作製し移植する、ゲノム補正した幹細胞操作技術からの自己細胞移植による補充療法を行うことである。血友病モデルマウスより1) iPS細胞を作製し、2) FVIII遺伝子搭載人工色体ベクターを3) iPS細胞に導入し肝芽細胞・血管内皮前駆細胞へ分化誘導する。4)作製できた細胞を移植しその治療効果を検証する。血友病モデルマウス由来線維芽細胞からのiPS細胞作製については、微小核細胞融合法によるiHAC(初期化遺伝子搭載)ベクター移入によりクローンを取得できた。解析結果から、正常に近い染色体核型をもちES細胞同等の未分化マーカーの発現が観察された。一方でFVIII遺伝子をHACベクターへの搭載を行った。前述のiHAC誘導による血友病モデルマウスiPS細胞へ移入した。これらについてもクローンが得られ染色体解析の結果、宿主染色体に挿入される(傷つける)ことなくFVIIIを発現することができる血友病モデルマウスiPS細胞が完成した。現在、肝芽細胞・血管内皮前駆細胞の分化誘導を行っており既に良好な分化マーカー発現は確認している。血友病モデルマウスにおけるFVIII補充iPS細胞とのキメラマウス作出は行い、産仔を得ている。プロモータを改変させた血小板特異的にFVIIIを発現させるマウスiPS細胞(センダイウィルスによるiPS細胞)については、血小板への分化誘導とキメラマウス作出により機能的な改善がみられ(論文報告)、血友病における人工染色体を用いた遺伝子治療の有用性を示すことができた。今年度の実験計画通りであり、特に問題なく進められている。FVIIIHACを保持するiPSの血管内皮前駆細胞及び肝芽細胞へ分化誘導後、FVIII発現細胞をモデルマウスへ移植し、長期治療効果を血漿中FVIII発現機能解析により評価する。肝芽細胞及び血管内皮前駆細胞への分化誘導については分化マーカー発現を確認済みなので今後この方法を用いていく。移植による表現型改善の確認について、血友病モデルマウスへの移植及び移植細胞の生着率を検討する。FVIIIタンパクに対する拒絶を抑えるために移植前、移植後にそれぞれ免疫抑制剤(IL-2/抗IL-2抗体のcomplex;長期間抗FVIII抗体出現を抑制できる)を投与する。前処置としてリコンビナントFVIIIを投与する。

現実的な個体レベルでの治療モデルとしてFVIII搭載人工染色体ベクターを保持するマウスiPS細胞から血管内皮前駆細胞へ分化誘導し、これを脾臓または膵臓に異所性に移植する。これはヒトでの治療を想定した場合、放射線及び部分肝切除は侵襲性の上で大きな問題があること、また異所性に脾臓か膵臓移植であれば肝生着できるためである。上記と同様に表現型改善について検討する。該当なし
海洋天然物bacillariolideの合成研究

海洋天然物bacillariolide IIを標的化合物とし、その全合成法の開発を目指し種々の検討を行い以下の結果を得た。1.2-ブチン-1,4-ジオールよりエポキシアルデヒドを合成し、ビニルマグネシウムブロミドとのカップリング、酸化を経て5員環形成前駆体であるエポキシエノンを合成することに成功した。2.1.で得たエポキシエノンにアリルフェニルスルホンとブチルリチウムより調整したアニオンを作用させたところMichael反応が進行して生成した化合物が得られたのみで、Michael反応に続く環化反応は進行しなかった。3.L-(+)-アスコルビン酸より合成したブテノリドにヨウ化サマリウム(II)存在下1,3-ジブロモプロペンを作用させたところ20%程度の低収率ではあるがシクロペンテン環が形成されbacillariolide IIの環状部の整った化合物を得ることに成功した。今後、2.で得たMichael付加体の分子内環化反応を行いシクロペンタン環を構築し、ラクトンの形成、側鎖の結合、官能基を整えることによりbacillariolide IIを合成する計画である。また、アリルフェニルスルホンとエポキシハライドとの結合によるシクロペンタン環の形成を経るbacillariolide IIの合成法も検討する計画である。さらに、L-(+)-アスコルビン酸より合成したブテノリドと1,3-ジブロモプロペンとのカップリングによる環形成収率の向上の検討及び環化体の酸素官能基の導入、ラクトンの形成、側鎖の結合によるbacillariolide IIの合成も検討する予定である。
免疫関連因子PKRが小腸上皮細胞の発生・分化・アポトーシスに果たす役割の解析

二本鎖RNA依存性プロテインキナーゼ(PKR)は抗ウイルス作用、細胞増殖、細胞分化及びアポトーシスの誘導等、極めて多彩な機能を持つ。今回、様々な病原体に対する防御機能を持つラット小腸上皮細胞(IECs)において、PKRの発現や機能を解析したところ、PKRがラットIECsで発現し、細胞の分化・成長とアポトーシスに関与していることが明らかとなった。また、副腎皮質ホルモンによりIECsにおけるPKRの発現が抑制されたことから、PKRが同細胞の免疫応答に関与することが示唆された。二本鎖RNA依存プロテインキナーゼ(protein kinase,RNA regulated;PKR)はウイルス感染やインターフェロン等に応答し,自己リン酸化により活性化した後,自身が持つキナーゼ活性により下流転写調節因子eIF-2α等をリン酸化し,シグナルを伝達する酵素であり,細胞の防御機構やアポトーシスに関与する。今回,我々はラット小腸上皮細胞におけるPKRの局在性と分化との関連についてin vivoとin vitroの両系で検討した。1(in vivo):深麻酔下の胎生16日齢生後23日齢(胎生後期,新生児期,乳飲期,離乳期)のWistar系ラットからは十二指腸領域の小腸を,8週齢の同系ラットからは十二指腸をそれぞれ採取し,0.1Mリン酸緩衝4%parafomaldehyde(PFA)で固定し,パラフィン包埋,薄切後,抗PKR抗体を用いた免疫組織化学を行った。2(in vitro):ラット小腸上皮細胞株(IEC6)を通法に従い培養し,ヒドロコルチゾン添加による分化誘導を加え,経日的(0,1,3,5,7,10日)に抗PKR抗体を用いたウエスタンブロッティング解析と走査電顕観察を行った。その結果,1(in vivo):成熟期(8週齢)ラットでは,小腸絨毛部の上皮の頂部と基底部にPKRの免疫陽性反応が確認されたが,陰窩部の上皮には発現を認めなかった。小腸上皮における同反応は生後早期(新生児期から乳飲期)に一過性に増強し,以降減弱するも離乳期である生後21日齢頃から再び増強していた。2(in vitro):培養細胞では,培養日数および微絨毛形成により示される分化誘導の進行に応じてPKRの発現量が増加した。以上より,小腸上皮細胞におけるPKRの発現が確認され,その発現性は同細胞の形態的および機能的分化と関連していることが示唆された。二本鎖RNA依存プロテインキナーゼ(protein kinase,RNA regulated; PKR)はウィルス感染やインターフェロン等に応答し、自己リン酸化により活性化した後、自身が持つキナーゼ活性により下流転写調節因子eIF-2α等をリン酸化し、シグナル伝達する酵素であり、細胞の防御機構やアポトーシスに関与する。研究初年度に我々はラット小腸上皮細胞におけるPKRの局在性と分化との関連についてin vivoとin vitroの両系で検討し、成熟期のラットにおいて小腸絨毛部の上皮の頂部と基底部にPKRの免疫陽性反応が確認された。また、小腸上皮における同反応は新生児期から乳飲期にかけて一過性に増強し、以降減弱するも離乳期から再び増強していた。さらに培養ラット小腸上皮細胞株(IEC6細胞)では、培養日数および微絨毛形成により示される分化の進行に応じてPKRの発現量が増加しており、PKRの発現性と小腸上皮細胞の形態的および機能的分化との関連性が示唆された。今年度はin vivoでは、成熟ラット胃粘膜上皮における局在性を検索したところ、固有胃腺構成細胞のうち、壁細胞のみにPKRが発現することがウェスタンブロッティングと免疫細胞化学により確認された。また、in vitroでは、IEC6細胞に対するヒドロコルチゾン添加がPKRの遺伝子発現に及ぼす影響をreal time RT-PCRにより検索したところ、PKRの遺伝子発現はヒドロコルチゾンにより抑制されることが示唆された。以上の結果より、上部消化管においてPKRは特定の機能を有する細胞(小腸吸収上皮細胞と固有胃腺壁細胞)に発現し、消化管における免疫機能にも関わっていることが推察される。二本鎖RNA依存プロテインキナーゼ(protein kinase, RNA regulated ; PKR)はウィルス感染やインターフェロン等に応答し、自己リン酸化により活性化した後、自身が持つキナーゼ活性により下流転写調節因子eIF-2α等をリン酸化し、シグナル伝達する酵素であり、細胞の防御機構やアポトーシスに関与する。研究初年度に我々はラット小腸上皮細胞におけるPKRの局在性をin vivoとin vitroの両系で免疫組織化学とウエスタンブロット解析により検討し、成熟ラット小腸絨毛部の上皮と培養ラット小腸上皮細胞株(IEC6細胞)の細胞質にPKRが発現することを確認した。

研究次年度はin vivo実験では、成熟ラット胃粘膜上皮の壁細胞にPKRが発現することを、in vitro実験ではIEC6細胞におけるPKRの遺伝子発現はヒドロコルチゾンにより抑制されることを確認した。研究最終年度である今年度は研究計画を一部変更してin vitroの実験に焦点をしぼり、細胞分化の指標であるalkaline phosphatase活性がIEC6細胞の培養中に細胞分化に伴い増加するが、ヒドロコルチゾンやPKR阻害薬(2-aminopurineおよびPKRinhibitor)の添加により抑制されることを明らかとした。また、合成二本鎖RNA添加により、実際にIEC6細胞にアポトーシスが誘導されることをWST-1アッセイと核染色により確認した。これらの結果から、上部消化管においてPKRは特定の機能を有する細胞(小腸吸収上皮細胞と固有胃腺壁細胞)に発現し、消化管における免疫機能、分化、およびアポトーシスにPKRが関わっていることが示唆された。
法医試料における分子生物学的手法を用いたHLA抗原検査の開発

白血球HLA抗原は、遺伝的多型性に富むため法医学における個人識別や親子鑑定には有意義な遺伝形質である。またHLA抗原は、疾患感受性や臓器移植の拒絶反応に重要なかかわりを持つことが知られている。今ままでこれらのHLA抗原は、血清学的、細胞学的方法で調べられてきたが、最近の遺伝子工学の発展により分子遺伝子レベルでの解析が可能となりつつあった。特に、法医学で扱う試料は、新鮮な物は少く細胞膜上抗原が破壊され検査不可能な事が多い。そこで遺伝子レベルでの解析が可能となれば今まで以上により大くの情報を得る事が可能である。本研究では、HLA抗原遺伝子のタイピングの確率を試み、法医試料での実用性、疾患感受性遺伝子の研究、骨髄移植を含む臓器移植での有用性について検討した。その結果、HLAーDNAタイピング法としては、放射性同位元素や多くのプロ-ブを使用しなくて済むPCRーRFLP(restriction fragment length polymorphism)法を考案した。この方法は、増幅遺伝子を各糧制限酵素で反応後、各制限酵素により増幅遺伝子が切断されるかされないかを調べ、その反応パタ-ンから遺伝子型を決定する方法である。PCRーRFLP法では、HLAークラスII遺伝子DQAL、DQBI、DRB1、DRB3、ORB5、DPA1、OPB1についてホモ、ヘテロを含めた遺伝子型が判定可能である。実際この方法を用いて、古い血液、歯芽組識、骨組識、手髪、ホルマリン固定切片などからのHLAークラスII遺伝子型判定が可能であった。又、疾患感受性との関係では、自己免疫性肝炎(AIH=autoimmune Hepatitis)患者は、DRB1遺伝子のβ1ドメインエキソン2領域の13番目のアミの酸が、ヒスチジンかアルギニンの塩基性であり、この塩基性のアミノ酸が本疾患感受性に関与していることが本法を用いて解明された。遺伝的多型性に最も富んだHLA抗原のDNAタイピングを法医学領域における個人識別や親子鑑定に応用することは大変有意義である。現在HLAーDNAタイピングは.遺伝子増幅法(PCR:polymerase Chain Reaction)を用いて、増幅した遺伝子をオリゴヌクレチドブロ-ブをもちいてタイピングする方法(PCRーSSO法)と、我々の考察した制限酵素を用いて切断後生じる多型性を調べ遺伝子型を決定するPCRーRFLP法がある。PCRーRFLP法は、アイソト-プや非常に多くのSSOプロ-ブを用いなくて良いため非常に手軽に検査が行える。この方法では、DQAI(8種類)およびDPBI(15種類)の遺伝子型のホモおよびヘテロから成る接合体の型検査が可能であった。このPCRーRFLP法は、ゲル上に観察される近接した断片や、小さな断片を考慮しなければならないので、法医学で得られる試料からは型判定が困難な時がある。そこで今年度は、これらの事を考慮し、新しい方法を考案しDQAI遺伝子8種類、DQBI遺伝子13種類、DRBI遺伝子33種類,DPBI遺伝子19種類についてホモおよびヘテロからなる接合体の型判定を可能にした。この方法は、各遺伝子座のある遺伝子について、有る制限酵素では切断する(Yes)が、それ以外の遺伝子は切断しない(No)制限酵素を用いて、切断パタ-ン(Yes or No)の組み合わせにより型判定を行う方法である。本法を用いて微量血液.毛髪,歯芽などからHLAーDNAタイピングを行ったところ、型判定が可能であった。特に本法では、2年間放置した血液10μlからでも検査が可能であった。

また、HLAクラスII抗原については、我々の開発した改良PCRーRFLP法では、各遺伝子座の遺伝子型がPQAIは100%,DQBIは87%,DRBIは94%,およびDPBIは100%で検査が可能となった。人の主要組識適合性抗原であるHLA抗原は、遺伝的多型性に富むため法医学領域における個人識別や親子鑑定への利用は計りしれない。HLA抗原は、血清学的手法や細胞学的手法を用いて検査されいるが、最近これらの抗原の多型性が遺伝子レベメでの多型性として反映されている事が解明され、遺伝子型のタイピング法についての研究が行なわれている。法医学領域で扱う試料は、ほとんどの場合が血清学的手法や細胞学的手法で解析できるものではないので、遺伝子タイピングによる型分けは非常に有意義である。そこで我々は、まず第一にHLA遺伝子型判定法の確立を行った。HLA抗原にはクラスI抗原とクラスII抗原があるが、クラスII抗原の方が各遺伝子の塩基配列が調べられているためクラスII抗原に紋った。昨年度、我々はHLAクラスII抗原遺伝子のタイピング法として遺伝子増幅(PCR:polymerase Chain Reacfion)後、制限酵素による切断断片のバタ-ン解析で型判定するPCR-RFLP(Restriction Fragment Length Polymorphisms)法を考案し発表した。本年度この方法に改良を加え、HLAクラスII遺伝子(DQA1,DQB1,DRB1,DRB3,DRB5,DPA1,DPB1)の型判定を可能にした。この方法は、アイソト-プや多種類のSSOプロ-ブを用いなくて済むので検査室レベルでの検査法としては大変有効である。更に、本PCR-RFLP法を用いて法医解剖時などに得られた資料からのタイピングについて検討をした。冷蔵庫に数ヶ月保存した血液、歯、骨組識、毛髪、ホルマリン固定切片などについては、DQA1型はほぼタイビング可能であったが、DPB1型では不可能なものもあった。尚、法医資料よりクラスI遺伝子を取りトランスフェクタントを作り抗原検出する方法は、煩雑な事と費用が高い事などから法医学でのハ-チン検査としては、不可能である事が解った。
細胞情報伝達よりみた肝細胞増殖機構およびその制御因子の解析

血塩化炭素投与により肝再生を作成し,経時的に肝をホモジナイズして、カラムクロマトグラフィ-により分画に分け、各分画毎にprotein kinaseの活性を測定した。正常肝ではelution patternに2つのピ-クを認め、第一番目、第二番目のピ-クはそれぞれPKC typeII typeIIIサブタイプに相当する。PKC typeIIサブタイプの活性は再生を通して殆ど変化しなかったが、PKC typeIII、即ちPKCαサブタイプの活性は再生過程で上昇した。更に、抗体を用いて肝組織における発現を検討すると、正常肝では肝細胞の細胞膜に一様に弱いPKC陽性構造が観察された。一方、四塩化炭素投与後6時間では、小葉中心域に強いPKC陽性構造を有する肝細胞が散見されるようになり、投与後24時間でPKC陽性細胞数は最大となった。また、投与後36-48時間にDMA合成が同じく小葉中心域で観察された。このように肝再生にいてPKCαサブタイプが小葉内偏位性をもって発現が増強しており、この発現はDNA合成と関連を有していることが明らかとなった。また、肝再生過程においてPKCの発現亢進をもたらす因子を同定する目的で、塩素肝細胞を用いて種々の血清因子のPKC発現におよぼす影響を検討した。四塩化炭素投与後12時間ラット血清で分離肝細胞を12時間培養すると、正常ラット血清や胎児牛血清で同様に処理した肝細胞に比して、PKCαの発現は極めて強いものであった。このことから、再生時のラット血清にPKCdの発現を増強する因子が含まれていることが証明された。近年の分子生物学の進歩により明かとなった細胞情報伝達機構に関与する遺伝子と、肝再生肝に発現する細胞性癌遺伝子(proto-oncogene)の発現動態を解析した。CC1_4投与による肝再生モデルにおける細胞性癌遺伝子の発現動態を、in situ hybridization及び免疫組織法により検討すると、c-fos、c-myc、c-Ha-rasの順に発現し、発現部位は障害の強い肝小葉中心域の方が門脈域より強かった。また、c-Ha-ras遺伝子発現は肝実質細胞のみならず非実質細胞にも認められ、rーGTP陽性により同定されたoval cellの集籍に一致して、grainの集積が観察された。更に、細胞内情報伝達のkey enzymeでするc-kinaseも細胞性癌遺伝子の発現と同時に発現し、特にαtypeの発現が特異的であった。即ち、ラットCC1_4投与後再生肝モデルにおいて、細胞性癌遺伝子(c-myc、c-Ha-ras)は肝小葉内偏倚性をもって病理学的変化の出現前より発現し始め、病理学的変化の出現に伴いその周辺で更に強く発現した。この様な遺伝子の発現は、肝実質細胞のみならず非実質細胞であるoval cellにおいても観察された。肝再生過程においてPKCの発現亢進をもたらす因子を同定する目的で、培養肝細胞をもちいて種々の血清因子のPKC発現におよぼす影響を検討した。四塩化炭素投与後12時間ラット血清で分離肝細胞を12時間培養すると、正常ラット血清や胎児牛血清で処理した肝細胞に比して、PKCαの発現はきわめて強いものであった。このことから、再生時のラット血清にPKCαの発現を増強する因子が含まれている事が証明された。次に個々の血清因子の影響を検討するために、分離肝細胞を胎児牛血清のみで12時間培養した後、肝再生因子とされているEGF、insulinを培養液中に添加しさらに12時間培養した。EGFの添加はほとんどPKCαの発現に影響を及ぼさなかったが、insulinの添加によりPKCの発現は増強した。insulinのみで24時間培養を行っても、PKCが殆んど発現しなかった事から、insulinがPKC発現を増強するためには,胎児牛血清中の因子、もしくは胎児牛血清中の培養の肝細胞内環境の変化が必要であると考えられた。

以上の結果より肝再生にPKCαサブタイプが関与しており、その発現にはinsulinとなんらかの血清因子とが重要な働きをすることが明らかとなった。このように一部の肝再生因子はPI代謝系を介してPKCを活性化する事が明らかになった。
細胞シートを用いた下顎頭再生への試み

その結果三次元培養において3週後にアルシアンブルー、Sox9およびアグリカンにより著明に染色された。若年性リウマチなどにより下顎頭部の軟骨内骨形成が障害あるいは抑制されると、下顎頭の変形、下顎骨形態や顎顔面の骨格に重篤な影響を及ぼす。下顎頭は表層に線維層および線維軟骨層を有し、再生手法も確立されていないため再生が極めて困難である。今回我々は骨髄および骨膜から採取した細胞を用い、下顎頭の線維層および線維軟骨層を形成する細胞への効率的な分化誘導法、ならびに、下顎頭表層部を再生する線維層および線維軟骨層の細胞シートを作製して重ね合わせ、下顎頭欠損部へ貼付した後の再生能について検討することにした。平成26年度はまず線維層および線維軟骨層を形成する細胞培養系の確立を目指すため、ラット脛骨骨髄から細胞を採取後、各種成長因子を添加し、分化能を評価することを行った。各種成長因子を添加した脛骨骨髄由来間葉系幹細胞の分化誘導および評価を行うため、5週齢Wistar系ラット脛骨から採取した骨髄細胞を14日間培養した後丸底クライオチューブに播種し、BMP-2(100 ng/ml)、IGF-I(100 ng/ml)、TGF-β3(100 ng/ml)、ascorbic acid (50 μg/ml)を添加して軟骨細胞への分化実験を行っている。骨髄細胞は培養dishに接着したものを間葉系幹細胞として実施した。形成された細胞ペレットを採取し、凍結して切片を作製した後、軟骨細胞への分化の指標となるアルシアンブルー染色を行った。本研究では下顎頭欠損部の再生を目指して、ラット脛骨骨髄から採取した細胞を用い、下顎頭の軟骨層を形成する細胞への効率的な分化誘導法について検討している。平成27年度は線維層および線維軟骨層を形成する細胞培養系の確立を目指すため、ラット脛骨骨髄から細胞を採取後、各種成長因子を添加し、現在分化能を評価中である。各種成長因子を添加した脛骨骨髄由来間葉系幹細胞の分化誘導および評価を行うため、5週齢Wistar系ラット脛骨から採取した骨髄細胞を初代培養した後、1-2回の継代を経てクライオチューブに播種し、DMEMに1% FBS、1% ITS、dexamethazone(0.1μM)、sodium pyruvate(1mM)、TGF-β3(10 ng/ml)を添加して軟骨細胞への分化実験を行っている。骨髄細胞は培養dishに接着したものを間葉系幹細胞として実施している。形成された細胞スフェロイドを採取し、凍結して切片を作製した後、軟骨細胞への分化の指標となるアルシアンブルー染色を行っているところである。5週齢Wistar系ラット脛骨から採取した骨髄細胞を初代培養した後クライオチューブに播種し、分化誘導後21日、28日に形成された細胞スフェロイドを回収した。現在回収したスフェロイドを凍結してクリオスタットにより厚さ7μmの凍結切片を作製し、軟骨細胞への分化の指標となるアルシアンブルー染色、type II collagen染色等を行っている。達成度は当初の予定よりやや遅れている。理由として、スフェロイドの良好な形成条件(細胞数、培地等)の探索および検討に時間を要すること、またスフェロイド作製のための細胞培養に時間を要すること、さらに同時並行的に多くの実験ができないことが挙げられる。スフェロイドの形成はクライオチューブ内で自然発生的に行われており、細胞数が少ないと形成されない。また、実験終了後の細胞回収の手技が不安定で、スフェロイドの形状に影響を与えることも考えられる。このため、現在ゲルを用い、実験終了時にスフェロイドを予めゲルに包埋して回収し、ゲルも含めて一塊で凍結の後切片を作製している。三次元培養では、培養3週後に遠沈管で形成された細胞スフェロイドを採取して凍結切片を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色、アルシアンブルー染色を行うとともに、Sox9およびアグリカンの発現を免疫組織化学的染色によって検索した。平面培養では培養5週後にアルシアンブルー染色およびアリザリンレッドS染色を行った。実験群では三次元培養において3週後にアルシアンブルーにより著明に染色された。またSox9およびアグリカン陽性所見が確認された。平面培養でもアルシアンブルーにより染色されたが、アリザリンレッドSでは染色されなかった。以上より、間葉系幹細胞を成長因子等を添加した培地により培養すると軟骨細胞へ分化誘導されることが示唆された。5週齢Wistar系ラット脛骨から採取した骨髄細胞を14日間培養した後丸底クライオチューブに播種し、分化誘導後7日、10日、14日、17日、21日に形成された細胞ペレットを採取した。採取したペレットを凍結してクリオスタットにより厚さ7μmの凍結切片を作製した後、軟骨細胞への分化の指標となるアルシアンブルー染色を行った。理由として、ペレットの状態

如何で染色結果がばらつくことが明らかになったことが挙げられる。ペレットの形成はクライオチューブ内で自然発生的に行われており、細胞数が少ないと形成されない。また、採取の手技が不安定で、ペレットの形状に影響を与えることも考えられる。このため、現在コラーゲンゲルをスキャフォールドにして三次元培養を行い、同様の方法でアルシアンブルー染色を試みている。今後は現在行っているスフェロイド形成三次元培養を確立し、分化誘導後7日、14日、21日、28日に形成された細胞スフェロイドを回収してアルシアンブルー染色、type II collagen染色等を試み、軟骨細胞への分化の確認を早期に行う。また、分化したと考えられる細胞のmRNAを採取し、real time PCRにてI型およびII型コラーゲン、BMP、IGF-I, II、TGF-β3、Sox5,6,9、Runx1,2 mRNAの発現を評価する。同時にスフェロイド作製に用いた細胞と同一細胞を用いて平面培養を行い、分化誘導後分化誘導後7日、14日、21日、28日にtype II collagen染色を試み、軟骨細胞への分化の確認を行う。その後線維軟骨層の細胞に誘導した細胞をコラーゲンゲルとともにラット頭部皮下へ移植し、21日後に基質形成能をアルシアンブルー染色ならびに免疫組織化学的染色にて評価する。次にラット脛骨から採取した骨膜細胞を培養し、線維層形成能について評価するため、EGF、bFGFを各1,10,40,80 ng/ml添加した培地で1-28日間培養する。線維層にはIGF-I、IGF-IIが強く発現し、ESFsも多く含まれることから、I型コラーゲンも含め、これらの遺伝子発現により分化を評価する。線維軟骨層は椎間板や関節円板と類似の構造を持つため、線維軟骨細胞層の培養条件が難しい場合はそれらからの細胞採取も検討する。口腔組織学さらに、線維軟骨層の細胞に誘導した細胞をコラーゲンゲルとともにラット頭部皮下へ移植し、21日後に基質形成能をアルシアンブルー染色ならびに免疫組織化学的染色にて評価する。今年度末までに成長因子および実験に用いる培養器具、免疫染色で使用する試薬等を購入しようと考えていたが、予期せず通常業務が多忙を極めたため、計画通りに実験を遂行できず、試薬の購入等も難しくなった。このため残額を使用することができず、次年度使用額が生じることになった。今年度末に成長因子を購入しようと考えていたが、残額に比べて高額であったため、購入することが難しかった。次年度は今年度に引き続きラット由来細胞を用いる予定である。このため、ラット購入費として15万円を計上する予定である。
抗原提示細胞としてのT細胞と、T細胞活性化、T細胞恒常性維持との関わり

マウス活性化CD8+T細胞が外来抗原を提示し、ナイーブCD8+T細胞を活性化することが出来るかを検証するために以下の実験を行った。1)OVA抗原特異的なTCRトランスジェニックマウスのCD8+T細胞をOVAペプチドをパルスした樹状細胞で活性化させ、その活性化CD8+T細胞がOVA抗原特異的なTCRトランスジェニックマウスのナイーブCD8+T細胞を活性化出来るかどうかを確かめる。昨年度、B6マウスのCD8+T細胞には恒常的にB7-2分子が発現することを確認し、さらにこの細胞を抗TCR抗体および抗CD28抗体でin vitroにおいて刺激することによってB7-2分子の発現が上昇することを確認し、さらにCD8+T細胞が活性化することによってCD8+T細胞自身のMHC class I抗原の発現とあわせると、抗原提示細胞としての要件を満たしていることを明らかにした。この結果をふまえ、抗TCR抗体および抗CD28抗体で活性化したB6マウスの活性化CD8+T細胞にOVAペプチドをパルスし、OT-IマウスのCD8+T細胞と共培養したところ、OVAの濃度が10mMの際にOT-I CD8+T細胞の増殖がみられた。この結果より、活性化CD8+T細胞に抗原提示作用がある可能性が推察されたことから、抗原特異的に活性化されたCD8+T細胞に、同一抗原であるOVAペプチドをパルスすることでナイーブCD8+T細胞を活性化させることが出来るかを検討した。その結果わずかながらナイーブCD8+T細胞を活性化する可能性が確認された。今後この抗原提示能をもつCD8+T細胞が単一集団かどうか、また通常のCD8+T細胞と比較して特徴があるかを検討する。1)内在性のT細胞受容体との組み替えを防ぐ目的で、RAGノックアウトマウスに抗原特異的TCRトランスジェニックマウスであるOVA特異的OT-I(CD8+)を交配し、抗原特異的TCRを発現す為CD8+T細胞のみが高純度で得られるマウスを作製した。B6マウスのCD8+T細胞には恒常的にB7-2分子が発現することを確認し、さらにこの細胞を抗TCR抗体および抗CD28抗体でin vitroにおいて刺激することによってB7-2分子の発現が上昇することが確認できた。一方、B7-1分子はナイーブCD8+T細胞では発現しておらず、抗TCR抗体および抗CD28抗体刺激によってその発現が上昇することが確認できた。この結果より、CD8+T細胞が活性化することによってCD8+T細胞自身のMHC class I抗原の発現とあわせると、抗原提示細胞としての要件を満たしていることが明らかとなった。この結果より、活性化CD8+T細胞に抗原提示作用がある可能性が推察された。
有糸分裂時におけるキネトコア・コロナ・ファイバーの機能解析

原生動物ツリガネムシは、カルシウム励起収縮性繊維、スパズモネームを持つ。この主構成タンパク質であるカルシウム結合タンパク質スパズミンの抗体を用い、ヒト培養細胞(HeLa)より細胞周期依存的な55kDa核タンパク質(NP55)、70kDa細胞質タンパク質(CP70)を昨年度発見した。これらタンパク質の局在について、さらに詳細に調べたところ、それぞれのタンパク質は、微細繊維を形成していることがわかった。その上、NP55により形成される核内繊維は、現在よく知られているNuclear Matrixと呼ばれる核内繊維とは異なることもわかり、未知繊維である可能性が高い。染色体スプレッドにおける免疫染色法により、抗体がキネトコアを認識しているようであることもわかった。しかし、NP55、CP70どちらが、局在しているのかは、不明のままである。また、他の高等生物培養細胞(BHK21、A-549等)においても、これらタンパク質の存在は確認され、生物一般に存在するタンパク質であることもわかってきた。タンパク質機能を予測するため、有糸分裂直前の細胞の核、細胞質にそれぞれ抗体を顕微注入したところ、細胞核に顕微注入したとき、細胞分裂停止もしくは、分裂後の細胞核再形成に著しい異常が観察された。このことより、NP55は、細胞核のダイナミクスに関わり、特に細胞分裂時の細胞核崩壊、再形成時に重要な役割を持つことが示唆された。現在、より特異的なそれぞれの抗体作製や、遺伝子的に機能阻害するため、cDNAライブラリより、これらcDNAをスクリーニング中である。この主な構成タンパク質であるカルシウム結合タンパク質スパズミンの抗体を用い、キネトコア・コロナ・ファイバーとスパズモネームの相同性解析、及び相同タンパク質同定を試みた。実験対象として、ヒト培養細脚(HeLa細胞)を用いた。ポリクローナル抗スパズミン抗体を用いて、1.免疫染色、2.ウェスタン・ブロットを行った。1.免疫染色・・・まず、同調培養し有糸分裂時の細胞で共焦点顕微鏡を用いて解析した。このポリクローナル抗体は、動原体上のキネトコアのみを特異的に認識せず、いくつかの抗原タンパク質を認識していると予測された。そのため、細胞周期過程を通して蛍光染色することにより、細胞質に紡錘体微小管とは共局在しない微小管結合タンパク質、核内に染色質結合タンパク質、それぞれを認識していると予測された。2.ウェスタン・ブロット・・・免疫蛍光染色法から予測された未知タンパク質の同定を行った。その結果、細胞核内に存在する染色質結合タンパク質は、分子量が55kDaであった。また、細胞質の微小管結合タンパク質は、約70kDaのカルシウム結合タンパク質で、細胞周期依存的に発現される分子種を持つこともわかった。本研究によって、細胞周期、細胞分裂過程に関わる未知タンパク質類が、新たに発見された。スパズミンの分子量が20kDaであることを考えると、当初の予測と大きく異なる。キネトコア・コロナ・ファイバーとツリガネムシCa^<2+>励起収縮性ナノフィラメントの相同性は不明確であり、本研究で用いた数種のタンパク質を認識する抗体での解析は不適当であると考えられる。しかし、これらタンパク質の機能を阻害し、キネトコア・コロナ・ファイバー、分裂様式、細胞周期への影響を解析することにより明確になると考え、細胞内への抗体のマイクロインジェクションを現在試みている。
鉄道のレール頭頂面に発生する波状摩耗の発生・成長のメカニズムに関する研究

本年度は2円筒接触型回転装置ではわからない柔軟構造物との上下系の連成振動の影響を調べるため、曲線と直線がある周回型のレールの上を移動する車輪による実験を行った。実験装置の主な構成は直線部、曲線部で構成されトラック状のレールを車輪単体が自走し周回する。軌道は柔軟な構造となっている。軌道の一部は脱着可能となっており、その端に切り欠きをつけることにより、通過する車輪に上下の外乱を与える。このことによりすべりを発生させることができ、また容易に脱着部分の表面の形状を測定できる。今回の実験では梁の支持の中間、梁の支持の前後における脱着できる軌道の3箇所に切り欠きを設置し、その影響による波状摩耗の特性を調べた。500周回数を越えると三つの点で観測される波状摩耗は一定の波長に落ち着く。梁の中間部の波長の周波数は300Hz、梁の前後の部分でそれぞれ100,80Hzと観測できた、次に中間部分の切り欠きによってできた波状摩耗の軌道を梁の支持の前部分と交換して、その影響をしらべた。波長が1500周回数になるともと梁の前部(中間にあった軌道部分)に新たに100Hzの波長の波状が発生した。もとの300Hzの波長は場所を交換したことによる影響で消えないことがわかり、2つの波長の複合波状摩耗を観測できた。
情報精度が多様な個人からなるコミッティの決定の効率性に関するゲーム理論的研究

本研究は、様々な情報精度を持つ個人からなる集団(コミッティ)が、不確実性が存在する状況において集団的意思決定を行うとき、投票者の人数や決定手続きの違いによって、集団的意思決定の効率性がどのように異なるかを、投票行動のベイジアンゲームの均衡分析により理論的に明らかにしようとするものである。平成26年度の主要な成果は、次の2つである。(1)コミッティを構成する各個人の情報精度の事前分布が連続であるモデルで、多数決によるコミッティの決定の効率性が投票者の数にどのように依存するかを研究した。主な結果は、[1]コミッティのサイズが小さい場合は、コミッティのサイズが大きくなったとしても決定の効率性が改善しないことがある、[2]コミッティのサイズが十分大きい場合は、コミッティのサイズが大きくなると決定の効率性は単調に改善していく、という2つである。この成果を国際学会Society for Social Choice and Welfareの第12回大会(米国ボストン、2014年6月)で発表した。(2)各個人の情報精度の可能性が高い場合と低い場合の2種類しかないという離散分布のモデルを用いて、コミッティを構成するメンバー全員による多数決投票によって決定を行う場合と、コミッティを構成するメンバーの中から1人をランダムに選出して彼に決定を委ねる場合という、異なる2つの決定手続きのもとでのコミッティの決定の効率性の比較を行った。そして、情報精度の事前分布の形状と情報精度のあり方が一定の条件を満たすとき、メンバー全員による投票で決定を行うよりも、1人にコミッティの決定を委ねた方が、より効率的な決定を行うことができることを示した。現在、この成果を論文にまとめ発表する準備を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)単調性定理の証明:事前の予備的分析によって、少人数の場合には人数が増加しても決定の効率性は悪化する場合があることをすでに確認した。平成25年度の研究では、一般的な設定(コミッティのサイズが任意の2n+1人であり、個人の情報精度が任意の分布に従う連続確率変数の実現値)のもとで、人数が十分大きいときには、人数が増加すると決定の効率性は必ず改善することを証明した。これらの研究成果をまとめて、平成25年度日本経済学会春季大会(富山大学)で発表した。そのときに討論者から得たコメントを取り入れな研窮成果を英語論文にまとめ、査読付き国際学術雑誌(Social Choice and Welfare)に投稿した(2014年4月現在、査読中)。(2)非同質的投票者の極限定理の研究:コミッティを構成する各個人の情報精度の事前分布に異なる2種類の分布のグループが混在する場合について、一方のグループのサイズが極端に小さい場合には、均衡での投票行動は人数が十分大きくなるとinformative votingに近づいていくが、2つのグループのサイズが同程度である場合にはそうならない、ということを特定の分布の場合について証明した。(3)逐次投票と決定の効率性:各個人が投票先に加えて、投票するタイミングも選択できる内生手番逐次投票について、特定の極端なシグナルを受け取っている個人たちが、そのシグナルが支持する選択肢の方に投票していくということを繰り返すというアルゴリズムを用いることで、効率的な決定を達成する均衡が存在することが先行研究によって示されている。それに対して、投票可能な期間が十分長い場合には、効率的な決定を達成するための別のアルゴリズムが存在することを、例によって示した。この研究成果を論文にまとめて発表した。研究計画の1年目に予定していた、情報精度の事前分布が対称である場合については、単調性定理を一般的に証明することができ、その成果を論文にまとめて査読付き国際学術雑誌に投稿し、現在査読中である。

さらに、研究計画の2年目に予定していた、情報精度の事前分布が非対称である場合について、簡単な例を分析することを通じて、一般的な分析を行う手法と結果に関する見通しを立てることができた。従って、当初の予定通り研究は順調に進展している。情報精度の事前分布が非対称である場合の極限定理の研究について、平成25年度の研究で予備的成果を得た。その成果によると、コミッティのサイズが大きくなったとしても、分布が異なるグループの混在の仕方によってはinfbrmatlve vohng以外の投票行動が均衡となることがある。予備的考察では、特定の分布を想定してこの結果を導いたが、平成26年度の研究では、一般の分布のもとで同様の結果が成り立つかどうかを考察する。ベイズ均衡の均衡条件に中心極限定理を応用して、コミッティのサイズが十分大きい場合の非同質的投票者の投票行動を近似的に研究することで、それが可能であると予想している。
抗HIV(人免疫不全ウイルス)活性を示すポリ酸の合成と、細胞毒性評価

本研究室で見い出した抗HIV活性を示すポリ酸を中心として,構造と金属原子の多様性に注目して多くのポリ酸を合成しその抗HIV活性を求めてきた。この中でバナジウムを含むポリ酸が異常に大きな細胞毒性を発現することを見い出した。この点に焦点を絞って多くのポリバナジン酸及びバナジウムを含む置換型ケギンポリ酸を合成してHIV感受性細胞であるMOLT4に対する細胞毒性を構造,イオン価,バナジウム原子の数,イオンサイズ等をパラメーターとして求めた。その結果,ポリバナジン酸についてはアニオンサイズが最も重要な因子であることが示された。例えばK_5H_2〔V_<15>O_<36>(CO_3)〕・16・5H_2Oは直方体近似でV...V距離が約5.4Aと大きいアニオンサイズを示しCC_<50>=1.8μg/mlの強い細胞毒性を示した。一方Na_3VO_4はCC_<50>=4.8μg/mlを与えた。また置換型ケギンポリ酸についてはアニオンサイズが約5Aと大きいにもかかわらずCC_<50>は小さくはなかった。これらの結果は56Aのサイズのポリバナジン酸がMOLT4と強く相互作用をすることを示唆している。次にCC_<50>が大きい(毒性が低い)バナジウム置換型ケギンポリ酸を用いてHIV-1_<SF-2>感染細胞と非感染細胞との間の巨細胞形成(Syncytium formation)に対する阻害活性(IC_<50>)をMOLT4を用いて求めた。その結果K_5〔PVW_<11>O_<40>〕,K_5〔SiVW_<11>O_<40>〕,K_7〔BVW_<11>O_<40>〕は0.107,0.033,0.067μg/mlをそれぞれ与え,MT-4を用いた抗HIV活性との間に良い相関性が認められた。
日本における糖尿病自己管理アウトカム指標の開発

1.平成15年(2003)、第30回AADE(米国糖尿病教育者協会)年次集会に、本研究斑から6名参加し、AADE理事長・歴代の会長計6名と、研究打合せを行い、AADE糖尿病教育アウトカム指標に関する文献翻訳の許可および研究協力体制を取ることの合意を得た。2.AADEより研究資料として提供された6件の文献を翻訳し、研究分担者の臨床・研究領域と関連させ、検討した。3.2をふまえて、『看護研究』特集号として、37巻6号(2003年9-10月)【糖尿病自己管理のアウトカム指標(I)】、37巻7号(2003年11-12月)【糖尿病自己管理のアウトカム指標(II)】として発表した。4.糖尿病を専攻する医療職者に対して、AADE糖尿病教育アウトカム指標を紹介するために、AADE第一副会長(本研究班海外共同研究者:マリンダ・ピープルズ)とともに、4か所の糖尿病研究セミナーにおいて、本研究班から講演を行った。翌月には、講演内容を糖尿病専門雑誌・新聞などで報告し、大きな反響を得た。それらの出版物をAADE事務局に送ることで、信頼関係ができるとともに、国際的な標準化を求める動きとなった。1.糖尿病自己管理アウトカム指標の研究動向は、1)1800年代のナイチンゲールを起源とする臨床疫学調査、2)1980年代の大規模長期疫学調査、3)1990年代のEBM、4)2000年代のADA(米国糖尿病学会)診療ガイドラインなどStandard of Medical Care、5)2003年からアウトカム重視の実践、の5段階を辿っている。2.糖尿病自己管理アウトカム指標に関する先行研究として、患者立脚型アウトカム指標の開発が1980年代から行われるようになり、糖尿病管理の評価として重要であると認識されるようになった。3.2003年8月AADE(米国糖尿病教育者協会)年次集会において、本研究班より6名、AADE会長など6名で研究打合せをした。AADEが開発した糖尿病自己管理アウトカム指標・関連する文献を我々の研究班で翻訳をすることの許可を得た。その後、森川と黒江が糖尿病自己管理アウトカム指標の開発に関わった施設(ミシガン大学糖尿病研究訓練センター、イノーバ糖尿病センター、ジョスリン糖尿病センター)で実際の教育場面を視察した。5.AADEの文献を検討することにより、糖尿病自己管理アウトカム指標の概念枠組みや具体的なツールがわかり、日本における糖尿病自己管理アウトカム指標を開発する上で、非常に参考になった。6.研究成果を公開するために、2004年9月、医学書院「看護研究」37巻6号で特集号を発行すると共に、「糖尿病自己管理アウトカム指標」に関する公開シンポジウムを行う予定である。1.現在、医療における質と安全について、世界的に関心が高まっている。1997年厚生省より「医療技術評価のあり方に関する検討委員会報告書」が発表され、1999年からは、厚生科学研究・医療技術評価総合事業として、「科学的根拠に基づく糖尿病診療ガイドライン」の策定が進められた。Quality Assurance in Health Careのため、医療評価の基本的な要素(構造・プロセス・アウトカム)の標準化が行われる必要がある。2.本研究班では、糖尿病自己管理アウトカム指標について、AADE(米国糖尿病教育者協会)より研究協力として提示された文献をもとに、検討したものを、研究成果公開するために、「看護研究」(医学書院)特集号として、2004年9-10月「糖尿病自己管理のアウトカム指標(1)ナショナルスタンダードをめぐる米国の動向」、2004年11-12月「糖尿病自己管理のアウトカム指標(II)ナショナルスタンダードに向けた日本での取り組み」を発行した。3.「日本における糖尿病自己管理アウトカム指標」の概念枠組みに関する研究成果公開するために、京都インスリン治療研究会等(出席者400人)におけるAADE第一副会長マリンダ・ピープルズの招聘講演にあわせて、本研究班から招待講演・シンポジウムで糖尿病教育のQuality Assuranceに関する発表を行った。4.AADE主要メンバーであるマリンダ・ピープルズ来日公演及び報告論文を通じて、「糖尿病自己管理アウトカム指標」に対する糖尿病関係学会からの関心が高く寄せられ、糖尿病診療・教育の標準化に関する議論が起こりつつある。