hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習者の誤り診断・修正支援をする適応型WBTシステムの構築

本研究では、計算問題等の習得が十分でない学習者に対して、コンピュータを用いて適切な支援を与えるシステムをWeb上で構築した。適切な学習支援のためには、学習者の習得状態を同定することがまず重要な問題である。その学習者同定のために、確率ネットワーク(ベイジアンネットワーク)推論を取り入れ、学習者の回答により学習者の知識状態を習得・未修得といった2値ではなく、何%程度、といった確率値で示すようにした。また、学習者への負担を少なくするためのテスト項目数削減のため、適応型テストのアルゴリズムを新たに提案した。従来の項目応答理論による適応型テストは1問1問が局所独立であるという仮定をおいているが、本研究においては、各問題間の関係をネットワーク構造で表すことにより、現実場面で用いられる大問・小問といったテスト形式を取り入れることが可能になった。バグルールは直接観測されるものではなく、その存在は潜在変数として表すことが可能である。潜在変数を介した推論方法として、新たに因子と因子の間における回帰方法を提案した。さらに、ニューラルネットワークモデルにより非線形な関係にも拡張した。この因子間における回帰により、異なる対象間の心的イメージのつながりについてのアルゴリズム開発と、その応用としての心的イメージの表現方法を提案した。これらのアルゴリズムをもとに、実際のCBTシステムを構築し、中学校数学の方程式までの範囲を題材とし、公立中学生91名に対し、調査実験を行った。その結果本システムは、誤りを持つ学習者について、効率よくその誤り同定をし、修正支援を行うことが可能であることが実証された。1.課題に対する学習者の反応データの収集とその分析学習者の誤りの事例とその頻度を調査するため、(1)小学1,2年生に対して2桁の数までの引き算の問題についての調査、(2)小学校5,6年生について分数の引き算の問題についての調査、を行った。その結果、誤りのパターンとその頻度のデータを収集することができた。2.学習者モデルの設計と理解状態の把握調査データを基に、学習者の知識・理解状態を表すネットワークモデルを構築した。モデルには単純なツリー構造を設定し、単純なアルゴリズムで確率推論ができるようにした。また、学習者の持つ印象や理解状態を表す方法として、そのイメージを顔グラフで表す方法を考案した。この研究成果は、第28回国際心理学会において発表した。3.項目選択アルゴリズムの構築学習者の知識を同定するための最適な項目を選択する方法として、まず項目の特性値を計算するためのベイズ的なアプローチによる項目応答理論の推定プログラムを作成した。この研究成果は、日本テスト学会第2回大会において発表した。次に、学習者に最適な問題を出題するために、大問群(テストレット)の中から最適な項目群を選ぶアルゴリズムを考案した。これはベイジアンネットワークモデルにおいて、項目情報量を最大化する大問群を選択する方法である。この研究成果は、日本行動計量学会第32回大会において発表した。
英語のリズムパターン生成のメカニズムと音声言語習得

本研究において、英語の母語習得と第二言語習得におけるリズムパターンの生成を比較した。単語内持続時間制御とISI(ストレスのある母音から次のストレスまでの区間)内時間制御の2つの観点から、母語と第二言語におけるリズムの処理単位を観測した。米国滞在開始年齢という要素が、第二言語音声習得に、どのような影響をどの程度与えたかが分析された。さらに、母語習得において影響を与える要因と第二言語習得において影響を与える要因における差違が観測された。初年度における被験者として、成人母語話者(米国人成人)、言語習得過程にある母語話者(米国人小学校3年生)と日本人英語学習者(海外滞在経験のない大学生)の3グループの話者を用意した。研究の目的は、英語の母語習得と第二言語習得におけるリズムの生成パターンを観測・分析し、リズムパターン生成のメカニズムを解明することである。ISI(interstress interval)と音節数の観点から、母語習得と第二言語習得における持続時間制御パターンを観測した。ストレスのない音節がISI内に加えられるにしたがって、3つの被験者グループにおいて持続時間の差違が広がり、持続時間の増加率も、被験者グループにおいて異なっていることが観測された。ISIの持続時間増加率と母音の持続時間短縮率から、日本人英語学習者の持続時間制御に著しい影響を与える要因として、ISI内のストレスのない音節が2単語以上にまたがるか、同一単語内であるかという要素が観測された。また、その要素は、米語母語話者の小学生の持続時間制御には大きく寄与していないことが観測された。一方、米語母語話者の小学生においては、発話スタイル、具体的にはreading styleまたはconversational styleで発話しているかが、ISIと母音の持続時間制御に影響を与えていることが本研究の結果から示唆された。本研究において、音節とISIの観点からリズムパターン習得を分析することが、母語習得と第二言語習得に影響を与える要因を明らかにするために有効であることが示唆された。本研究の目的は、英語の母語習得と第二言語習得におけるリズムパターンの生成を比較・分析し、リズムの生成メカニズムの中で、習得の順序、速度、完成度を説明し、リズムパターンの生成モデルを構築することである。第二言語の習得開始年齢の要因が、生成パターンに与える影響を検討し、さらに母語話者の生成パターンの習得との比較を実施した。本年度における被験者は、平成18年度における被験者グループ(Group1Group3:米語母語話者成人、米語母語話者小学生、海外滞在経験のない日本人英語学習者)に加え、日本人英語学習者で、海外滞在経験がある被験者(Group4)を用意した。学習開始年齢と音声言語習得との関係を観測・分析するための、予備実験を実施した。ここで予期された問題として、海外滞在経験の期間と英語学習開始年齢の制御が考えられた。被験者グループ4の英語能力をTOEICによって測定した(Total score:660点945点,Listening Section score:395点495点,Reading Section score:235点450点)。これらの被験者を対象に、生成実験を実施した。実験資料は、ストレスを担う内容語と弱形として生成される機能語の生成パターンを観測するための実験文と生成のストラテジーを観測するための短い談話を用意した。持続時間制御に関する分析の2つの観点は、単語内持続時間制御とISI(Interstress interval)内持続時間制御であった。これらの音響要因によって測定された音声言語習得の完成度に関し、学習開始年齢と海外滞在期間によって、大きく2つの被験者グループの傾向が観測された。本年度の実験結果は、音響要因・TOEICスコアと学習開始年齢・海外滞在期間との関係をさらに分析していくことが、リズムの生成メカニズムを明らかにするために重要であることを示唆した。本研究の目的は、英語の母語習得と第二言語習得におけるリズムパターンの生成を比較し、リズムの生成メカニズムの中で、習得の順序、速度、完成度を説明し、リズムパターンの生成モデルを構築することである。第二言語の習得開始年齢の要因が、音声言語の生成パターンに与える影響を検討し、さらに母語話者の生成パターンの習得との比較を実施した。単語内持続時間制御とISI内時間制御の2つの観点から母語と第二言語におけるリズムの処理単位を観測した。本年度の実験被験者は、日本人英語学習者2グループと米語母語話者2グループ、計4グループであった。具体的には、日本人英語学習者として、米国滞在経験のある学習者と滞在経験のない学習者の2グループを用意した。母語話者の被験者として、米語成人話者と米国人小学3年生の2グループを用意した。日本人英語学習者におけるTOEICスコアで測定された英語能力と生成パターンとの関係を分析し、英語能力と習得段階を観測した。第二言語としての英語における日本人学習者の米国滞在経験がTOEICスコアと生成パターンに与える影響の程度が分析され、第二言語習得の完成度に影響する要因が示された。また、米国滞在開始年齢という要素が、第二言語音声習得に、どのような影響をどの程度与えたかが分析された。

さらに、米語母語話者の小学生による母語習得の完成度と日本人学習者による第二言語習得の完成度を比較し、母語習得において影響を与える要因と第二言語習得において影響を与える要因における差違が観測された。
SDG世界の幕開け：サステイナビリティ評価で国際社会は変わるか？

SDG達成のための評価の役割について6名の研究者から成るチームで多角的視点から挑戦的萌芽研究を行った。SDGの評価関心が成果モニタリングに傾斜しがちなのに対して、SDG達成に向けて実施される多様な事業について事業前評価や評価可能性重視の革新的な評価の活用で取組成果の改善が期待できること、複数の課題にまたがる事業についてネクサス・アプローチを用いた評価が可能なことを明らかにした。研究の実施過程では日本政府、国連機関のSDG推進担当者と連携して研究成果の普及を図ったほか、全研究者で共同執筆した評価の役割に関する論文をSustainabilityScience誌上で発表した。SDGは地球レベルの持続可能性という普遍的原則に基づく国際開発と協力の推進に関する国連加盟国間の合意であるが、その実現に法的拘束力がないため、エビデンス・ベースの国際的なモニタリングに多くの期待が寄せられている。持続可能性あるいは持続性はDACの5評価項目のひとつとして国際協力評価の範疇に長年加えられているが、概念的にも実践的にも「わかりづらい評価項目」である。またSDGはプロジェクト、プログラム、政策といった通常の評価作業の対象をはるかに超えた政治的合意の集合で、単純な取組目標と達成度目標の関係づけが難しいだけでなく、複雑系(複数の目標のシステム、ネクサス)の考慮やマルチ開発主体の利害得失への配慮さらにはジェンダーや公平性といった価値基準の明示化要請等々、評価の難度を高くする要素を多々内包している。本研究はそのような認識を踏まえた上で、国際社会が立ち向かおうとしているSDG評価体系の構築と革新的な評価方法の開発に貢献しようとする萌芽的な試みである。研究初年度は、研究参加者の個別研究活動と並行して、研究代表者を中心として国際的協働作業として展開しつつあるSDG評価の現状についてウェブサーチと各国の評価者との交信による調査を行った。その作業結果として、SDG(2030アジェンダ)のモニタリング・プロセスの把握、SDG評価に対する多様なアプローチと戦略的視点の検討、マイケル・パットンとのBlue marble evaluationに関する対話が挙げられる。本研究は、研究代表者と研究分担者3名から成る4名の研究チームでスタートした。当初合意した研究計画に従って各自が個別研究課題と取り組みつつ、隔月ペースで研究会を開催してそれぞれの進捗状況について情報交換するとともに、研究の全体的関心について意見交換した。年度途中から新規に若手研究協力者2名と政府のSDG推進政策に関与している外務省の専門家が研究会に参加するようになり、研究範囲に国内関心を追加するとともに、研究計画の見直しも行った。初年度末の最終研究委員会で各自の研究進捗状況について確認するとともに、2年度目の研究の進め方・まとめ方についても合意し、共同で中間報告書をまとめることができた。しかしSDGの総体はプロジェクト、プログラム、政策といった通常の評価作業の対象をはるかに超えた政治的合意の集合で、単純な取組目標と達成度目標の関係づけが難しいだけでなく、複雑系(複数の目標のシステム、ネクサス)の考慮やマルチ開発主体の利害得失への配慮さらにはジェンダーや公平性といった価値基準の明示化要請等々、評価の難度を高くする要素を多々内包している。本研究はそのような認識を踏まえた上で、国際社会が立ち向かおうとしているSDG評価体系の構築と革新的な評価方法の開発に貢献しようとする萌芽的な試みであった。研究の実施に当たっては、研究参加者がそれぞれの研究関心に沿って選択した特定のSDG目標の達成に関する評価研究と全員参加による評価の役割の検討を同時並行で行い、さらにSDG評価に関する日本政府の取組および国連開発計画を中心とする国際的協働作業についての聞き取りを継続的に行った。研究成果としては、SDGのモニタリング・プロセスの把握、SDG評価に対する多様なアプローチと戦略的視点の検討、開発現場のフィールド・レベルでの実態把握の重要性の指摘が挙げられる。成果の報告・周知については研究参加者全員の共同執筆によるSDG評価の考え方に関する論文をSustainabilityScience誌に掲載したほか、平成28年度の国際比較教育学会、平成29年度の日本評価学会で報告を行った。また研究成果報告書にまとめた報告数編をもとに日本評価学会の学会誌『日本評価研究』でSDG評価に関する特集号を組む予定である。今後の研究の進め方はほぼ当初の計画通りで、中間報告書に明記した枠組みに沿って進める予定である。研究チームの総意として本研究の成果を将来的に書籍の形で出版することを検討しており、それにはさらに数名の研究参加者を「リクルート」する必要があることから、日本評価学会、国際開発学会等チーム・メンバーの関係する学会の会議の場で研究の中間成果を報告する等して本事業に関する認知を高めるよう図る所存である。事業評価論本研究には年度途中から参加している研究協力者のひとりは秋田県に在住している。

参加に要する往復旅費は事業で負担する実行計画を立てたが、本人から実家が東京にあるとの理由で宿泊費・日当の受け取りを辞退する旨意思表示があり、その分の費用支払いが不要になったので差額が生じた。次年度(2年度目)は、秋田県在住研究協力者が年度初めから研究委員会に参加するので、そのための往復航空運賃に使用するよていである。
肺高血圧症新規治療薬の血中濃度測定系の確立とTDMの実用化に向けた研究

計画した臨床研究において研究対象者の登録がないため、本課題の研究代表者である小田切が研究分担者となっている「肺高血圧症治療薬の治療的薬物濃度モニタリングの確立」および「シトクロムP450基質薬セレキシパグ投与におけるクロピドグレルによる薬物相互作用の評価」で得られたサンプルの測定において、本研究課題で確立したLC-MS/MSを用いた血中濃度の測定を行い得た。H29年の報告書に記載したように、当初設定したマイルストーンである肺高血圧患者を対象にした薬力学的データと薬物濃度の関連性の検討については、臨床研究にエントリーがなく比較ができなかった。一例、本学で実施中で「肺高血圧症治療薬の治療的薬物濃度モニタリングの確立」において、セレキシパグ投与前後でカテーテル検査を行っている研究対象者がおり、血中濃度と薬力学的な比較をなし得たが、十分な血中濃度が得らえていたにもかかわらず、薬力学的な効果は不十分であった。これについては今後症例を重ねるとともに考察を加えていく。一方では、本学で実施中の臨床試験「シトクロムP450基質薬セレキシパグ投与におけるクロピドグレルによる薬物相互作用の評価」(UMIN000032266)において、本研究課題でH30年度に確立されたLC-MS/MSを用いた高感度測定系を用いて、14名294サンプルのセレキシパグおよびMRE-269の血中濃度を精度高く測定することができた。研究脱落者1名を除く13名の解析結果から、クロピドグレルを前日まで服用した研究対象者6名においてクロピドグレル服用前と比較し、服用後にではセレキシパグ及びMRE-269のCmaxは1.0倍及び1.2倍、AUC0-∞は1.1倍及び1.2倍となった。一方、クロピドグレルを試験当日まで服用のした研究対処医者者7名においてはクロピドグレル服用前と比較し、服用後においてセレキシパグ及びMRE-269のCmaxは0.9倍及び1.0倍、AUC0-∞は0.9倍及び2.1倍となった。本研究課題で開発された、セレキシパグおよびMRE269の血中濃度測定系を応用し、セレキシパグとクロピドグレルの薬物相互作用を明らかにすることができた。すでに、本研究課題開始時に設定したLC-MSを用いたセレキシパグ及びMRE-269の血中濃度の測定については初年度に確立され、昨年度の実施状況報告時に見直しを行ったマイルストーンであるLC-MS/MSを用いた高感度血中濃度測定系についても確立することができた。本学で実施中の臨床研究「肺高血圧症治療薬の治療的薬物濃度モニタリングの確立」において取得した検体を用いて、実際の患者における血中濃度測定も反復して行うことができ、測定系のバリデーションも確認し得た。さらに薬物相互作用を検討する研究課題においても本手法を応用することが可能になった。来年度は「肺高血圧症治療薬の治療的薬物濃度モニタリングの確立」において取得されたサンプルをもちいて、実際に臨床現場で服薬されている患者におけるセレキシパグおよびMRE-269の血中濃度の測定を行っていく。測定サンプル数を重ねていき、当該研究の計画に従い母集団薬物動態解析を行う予定である。これらにより、実臨床における投与量と薬物濃度の関連性が明らかになり、今後の薬物投与計画などにおける重要な知見が得られることが期待される。また、「シトクロムP450基質薬セレキシパグ投与におけるクロピドグレルによる薬物相互作用の評価」については、すでにサンプルの測定が終了し、薬物相互作用を評価し得た。この結果から得られた知見は、今後のセレキシパグを用いた肺高血圧症患者の治療の行ける重要な情報となりうるものである。この結果については、次年度以降に学会などで発表の後に、論文として公表する予定である。H29年度は、セレキシパグ及びその活性代謝物であるMRE-269の血中濃度測定系を、LC-MSで確立した。測定方法はヒト血漿300μLに、内標準物質としてhomo-sildenafil(homo-Sil、100μg)を添加し混和した。0.1% formic acid 1.0 mLを加えて遠心分離した後、固相抽出プレート(Oasis μElution Plate, Waters)を用いて抽出し、高速液体クロマトグラム質量分析(LC/MS)法で測定した。移動相には5 mM ammonium acetate及びacetonitrileを用い(1:1)、流速は0.3 mL/minとした。分析カラムはSymmetry C18(2.1×150 mm, 5μm)を用いた。セレキシパグ、MRE-269及びhomo-SilはESI法により陽イオン化させ、m/zをそれぞれ497.3、420.6及び489.6とした。この条件下でLC-MSを用いてセレキシパグおよびMRE-269が検出可能か、良好な分離が得られるかについて調べたところ、LC-MSにより検出したセレキシパグおよびMRE-269のピークは良好に分離された。それぞれの保持時間は1.92及び1.73分であり、血漿中濃度の検量線はいずれも0.5ー50 ng/mLの範囲で良好な直線性(r2>0.99)を示した。また、本定量法における真度と精度は許容できる範囲内であった。

さらに、我々がすでに樹立していた肺高血圧症治療薬5剤(シルデナフィル、タダラフィル、アンブリセンタン、ボセンタン、マシテンタン)の同時測定系において、セレキシパグおよびMRE-269を同時測定可能か否かを検証したところ、同時測定が可能であることが示された。当初計画した平成29年度の1つ目のマイルストーン「市販の試薬を用いてセレキシパグと代謝産物MRE-269の測定系の確立を目指す。主に、HLPC、質量分析器の条件設定」については、すでに条件設定が終了し、実際の患者検体を用いての測定が可能になった。さらに、他の肺高血圧治療薬との同時測定が可能であり、実際の患者におけるTDMが実施可能であると考えられた。2つ目のマイルストーンである「並行して肺高血圧症患者を対象に臨床試験を実施し薬力学的データの収集と血液検体の採取を行う。」については、研究対象者が当初想定していたよりも少数であり、エントリーが進まない状況である。現在は本学附属病院で実施中の別の研究(肺高血圧症治療薬の治療的薬物濃度モニタリングの確立)に参加している患者のうちセレキシパグを投与された患者の血液サンプルを用いて測定を実施している。後述するが、2のマイルストーンについては、平成30年度に向けて見直しを行う予定である。計画した臨床研究において研究対象者の登録がないため、本課題の研究代表者である小田切が研究分担者となっている「肺高血圧症治療薬の治療的薬物濃度モニタリングの確立」および「シトクロムP450基質薬セレキシパグ投与におけるクロピドグレルによる薬物相互作用の評価」で得られたサンプルの測定において、本研究課題で確立したLC-MS/MSを用いた血中濃度の測定を行い得た。H29年の報告書に記載したように、当初設定したマイルストーンである肺高血圧患者を対象にした薬力学的データと薬物濃度の関連性の検討については、臨床研究にエントリーがなく比較ができなかった。一例、本学で実施中で「肺高血圧症治療薬の治療的薬物濃度モニタリングの確立」において、セレキシパグ投与前後でカテーテル検査を行っている研究対象者がおり、血中濃度と薬力学的な比較をなし得たが、十分な血中濃度が得らえていたにもかかわらず、薬力学的な効果は不十分であった。これについては今後症例を重ねるとともに考察を加えていく。一方では、本学で実施中の臨床試験「シトクロムP450基質薬セレキシパグ投与におけるクロピドグレルによる薬物相互作用の評価」(UMIN000032266)において、本研究課題でH30年度に確立されたLC-MS/MSを用いた高感度測定系を用いて、14名294サンプルのセレキシパグおよびMRE-269の血中濃度を精度高く測定することができた。研究脱落者1名を除く13名の解析結果から、クロピドグレルを前日まで服用した研究対象者6名においてクロピドグレル服用前と比較し、服用後にではセレキシパグ及びMRE-269のCmaxは1.0倍及び1.2倍、AUC0-∞は1.1倍及び1.2倍となった。一方、クロピドグレルを試験当日まで服用のした研究対処医者者7名においてはクロピドグレル服用前と比較し、服用後においてセレキシパグ及びMRE-269のCmaxは0.9倍及び1.0倍、AUC0-∞は0.9倍及び2.1倍となった。本研究課題で開発された、セレキシパグおよびMRE269の血中濃度測定系を応用し、セレキシパグとクロピドグレルの薬物相互作用を明らかにすることができた。すでにLC-MSを用いたセレキシパグ及びMRE269の血中濃度の測定については、測定条件が確立され実際の患者検体での測定が可能であった。
MRSAの空気伝播による院内感染の検討

これにより、検出された薬剤耐性菌の株は薬剤感受性および遺伝子学的背景も検索し、患者と空気中の薬剤耐性菌の相同性は自動細菌タイピング装置DiversiLabもしくはPOT法を用いて確認すること、また、電子カルテシステムより検体採取部位、当該患者の抗菌薬の使用の有無、呼吸器症状の有無、基礎疾患の有無等を調査し、薬剤耐性菌が空気中に散布されるリスク因子を探るという当初の目的が達成することができなかった。信州大学医学部附属病院入院中の患者で、MRSAが検出された患者から同意をとり、同意が得られた患者のベッドサイド周囲の空中浮遊菌を、空中浮遊菌サンプラー(Air Bio Sampler II)を用いてエアーサンプリングを行う予定であったが、空中浮遊菌サンプラー選定、購入に手間取ったためエアーサンプリング開始ができていない。また、サンプリング部位は当初は3箇所が予定されていたが、エアーサンプラーが2台の購入となったため、患者から1.5m離れた天井に近い部位,ベッドの高さの2点を1セットとして同時に10分間採取を行うよう検討し、修正した。サンプル採取後の培地は35°Cで24-48時間培養し,マンニット分解、卵黄反応陽性のコロニーにつき、Latex凝集法による黄色ブドウ球菌の同定、MRSAスクリーニング寒天培地によるメチシリン耐性の確認を行う。検出されたMRSAの株は薬剤感受性および遺伝子学的背景も検索し、患者と空気中のMRSAの相同性は自動細菌タイピング装置DiversiLabを用いて確認する。また、電子カルテシステムより検体採取部位、当該患者の抗MRSA薬の使用の有無、呼吸器症状の有無、基礎疾患の有無等を調査し、どのような患者の周囲でMRSAが空気中に散布されているのかリスク因子を調査する。空中浮遊菌サンプラー選定、購入に手間取ったためエアーサンプリング開始ができていない。サンプリング部位は当初は3箇所が予定されていたが、エアーサンプラーが2台の購入となったため、計画の見直しを行った。本研究はMRSA (methicillin-resistant Staphylococcus aureus)が空気を介する院内伝播をするかどうかを明らかにする目的で行われる。信州大学医学部附属病院入院中の患者で、MRSAが検出された患者から同意をとり、同意が得られた患者のベッドサイド周囲の空中浮遊菌を、空中浮遊菌サンプラー(Air Bio Sampler II)を用いてエアーサンプリングを行う予定であったが、MRSAの新規発生が少なく、対象患者の設定ができていないため、実際のエアーサンプリング開始が行えていない。サンプリング部位はエアーサンプラーで2箇所から行ない、患者から1.5m離れた天井に近い部位,ベッドの高さの2点を1セットとして同時に10分間採取を行う。また、電子カルテシステムより検体採取部位、当該患者の抗MRSA薬の使用の有無、呼吸器症状の有無、基礎疾患の有無等を調査し、MRSAが空気中に散布されるリスク因子を調査する。平成28年度は5症例程度のMRSA保菌者とその周囲環境から空中浮遊菌のエアーサンプリングを行う予定であったが、平成28年度はMRSAの新規発生患者が少なく、対象患者の設定ができなかったため、エアーサンプリング行えなかった。本研究はMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)の空気を介する院内感染の伝播を明らかにするのが目的で行われる。信州大学医学部附属病院入院中の患者で、MRSAが検出された患者のベッドサイド周囲の空中浮遊菌を、空中浮遊菌サンプラー(Air Bio Sampler II)を用いてエアーサンプリングを行う予定であったが、最終年度も対象患者の設定ができず、エアーサンプリングができなかった。対象患者の確保が困難ということで、平成29年度は対象患者を再検討し、平成30年度(延長期間)は対象を成人だけでなく、小児にもを拡大し、また、対象菌種をMRSAのみだけでなく、VRE(バンコマイシン耐性腸球菌)やMDRA(多剤耐性アシネトバクター)などの環境を介して伝播しやすい薬剤耐性菌が検出された場合にも適応菌種を拡大して、ベッドサイド周囲のエアーサンプリングを施行するよう決定した。エアーサンプリングは患者から1.5m離れた天井に近い部位,ベッドの高さの2点を1セットとして同時に10分間採取を行う。検出された薬剤耐性菌の株は薬剤感受性および遺伝子学的背景も検索し、患者と空気中の薬剤耐性菌の相同性は自動細菌タイピング装置DiversiLabもしくはPCR-based ORF Typing(POT法)を用いて確認する。また、電子カルテシステムより検体採取部位、当該患者の抗菌薬の使用の有無、呼吸器症状の有無、基礎疾患の有無等を調査し、薬剤耐性菌が空気中に散布されるリスク因子を調査する。対象部署でMRSAの新規発生患者数が少なく、対象患者の設定ができていない。

これにより、検出された薬剤耐性菌の株は薬剤感受性および遺伝子学的背景も検索し、患者と空気中の薬剤耐性菌の相同性は自動細菌タイピング装置DiversiLabもしくはPOT法を用いて確認すること、また、電子カルテシステムより検体採取部位、当該患者の抗菌薬の使用の有無、呼吸器症状の有無、基礎疾患の有無等を調査し、薬剤耐性菌が空気中に散布されるリスク因子を探るという当初の目的が達成することができなかった。平成28年度は平成27年度に行う予定であった5症例程度のMRSA保菌者とその周囲環境から空中浮遊菌のエアーサンプリングを行い、MRSAの存在の有無の確認や検体採取上の問題点などを抽出し、問題点があれば改善する。追加症例としてあらたにMRSAが検出された患者のベッドサイド周囲の空中浮遊菌のエアーサンプリングを10症例程度行う。検出されたMRSA株のDiversiLabによる疫学解析を行い、症例を集積する。また、電子カルテシステムより検体採取部位、当該患者の抗MRSA薬の使用の有無、呼吸器症状の有無、基礎疾患の有無などを調査し、どのような患者の周囲でMRSAが空気中に散布されているか調査する。患者の背景は2群間の差の検定はカイ二乗検定、そのほか多変量解析による分析を行う。平成28年度に対症症例が設定できなかったことから、症例数を減らして研究を行う。まずは3症例程度のMRSA保菌者とその周囲環境から空中浮遊菌のエアーサンプリングを行い、MRSAの存在の有無の確認や検体採取上の問題点などを抽出し、問題点があれば改善する。追加症例としてあらたにMRSAが検出された患者のベッドサイド周囲の空中浮遊菌のエアーサンプリングを5症例以上行う。延長年度(平成30年度)は対象病棟を拡大し、MRSA保菌者とその周囲環境から空中浮遊菌のエアーサンプリングを行う。MRSAだけでなく、VRE(バンコマイシン耐性腸球菌)やMDRA(多剤耐性アシネトバクター)などの環境を汚染しやすい薬剤耐性菌の検出があれば、追加症例としてあらたに設定し、薬剤耐性菌が検出された患者のベッドサイド周囲の空中浮遊菌のエアーサンプリングを行う。検出された薬剤耐性菌はDiversiLabもしくはPOT法による疫学解析を行い、症例を集積する。また、電子カルテシステムより検体採取部位、当該患者の抗菌薬の使用の有無、呼吸器症状の有無、基礎疾患の有無などを調査し、どのような患者の周囲で薬剤耐性菌が空気中に散布されているか調査する。培地およびDiversiLabによる遺伝子タイピングを行う際に必要な試薬・消耗品費を使用しなかったため。培地および遺伝子タイピングを行う際に必要な試薬・消耗品を使用しなかったため最終年度は平成29年度請求額分と合わせ、遺伝子タイピングを行う際に必要な試薬・消耗品費として経費を使用する。次年度使用額は平成28年度請求額と合せて、遺伝子タイピングを行う際に必要な試薬・消耗品費として使用する。次年度使用額は平成29年度請求額と合せて、遺伝子タイピングを行う際に必要な試薬・消耗品費として使用する。
葉層の微分幾何学的構造

1.葉層構造の(+)-fcdに対応する概念として,有向グラフにたいして、(+)-部分グラフを定義し、葉層構造の平均曲率関数に関する性質を、グラフの議論にすることで、見通し良くすることができた。これから、余次元1葉層の平均曲率関数の最終的な特徴付けを得ることができた。また、その応用として、以前に得ていたtense葉層に対する位相的特徴付けの簡単な別証を得ることができた。一般の余次元の葉層に対しても同様に、平均曲率が定義でき、その特徴付けをすることも現在進行中であるが、特殊な場合を除いては、まだうまくいっていない。さらに、余次元1葉層に対して有向グラフを対応させることにより、葉層の位相的性質とそれに対応するグラフの性質とを論じることも可能になることがわかったが、これらについての詳細な研究は次年度以降の課題と思われる。2.葉層を微分幾何学的に調べるのに基本的な道具である部分多様体論の観点からは、正の曲率を持つ多様体に於ける二つの極小部分多様体は、ある条件の下で必ず交点を持つがわかった。また、平均曲率に関係して、空間内での2次元曲面の平均曲率を保つ変形についても研究された。3.その他の葉層に関連することについては、直接の結果は残念ながら得られなかったが、その周辺での代数的な結果を二三得ることができた。
炭素配位子のみからなる新規4および6価有機16族元素化合物の創製と性質の解明

通常は不安定であると考えられていた電子供与性置換基をもつ超原子価4価テルル化合物の合成単離に成功し、4本の化学結合を持つ分子で、初めて基底状態で四角錐構造を有することを明らかにした。また、電子供与性ジメチルアミノフェニル基を持つテルロニウム塩が、高周期16族元素オニウムとして緑青色を示すことを発見し、機能性色素分子として性質を明らかにした。さらに6価テルル化合物の置換基上での官能基導入変換方法を確立し、機能性官能基を導入可能な、重要な出発原料となる一連の典型元素オクタヘドラル化合物群の合成単離に成功した。第三周期以降の16族元素(Ch=S, Se, Te)は、通常の2価の他に4価、6価を有し得るため、化合物群の多様性の観点から興味が持たれている。しかし、いわゆる超原子価化合物として、炭素配位子のみからなる4本の化学結合を有する化合物群(R_4Ch)は熱や空気・酸素等にも不安定であり、限られた系でしか性質や構造が明らかになっていない。また、5本の化学結合を有するカチオン種(R_5Ch^+)やアニオン種(R_5Ch^-)、およびそれらから誘導可能な6価16族元素化合物(R_6Ch)は、いずれも研究例が少なく、本質的・系統的理解が有機元素化学の分野において必要かつ急務と考えられている。本年度の研究結果、極めて高純度の有機金属試薬を用い、注意深く合成条件を探ることで、電子供与性置換基を有するテトラアリールテルル化合物を合成、単離出来ることが明らかとなった。このことは、炭素配位子のみを有する超原子価化合物の合成単離には電子求引性基や環状配位子を用いることが必要と考えられていた従来の実験結果とは根本的に異なるものである。また特筆するべき結果として、芳香族置換基のパラ位にメトキシ基を導入したテトラアニシルテルルは、固体状態において通常は遷移状態として考えられていた四角錐構造を有することが明らかとなった。これは擬回転機構において三方両錐構造が必ずしも基底状態ではないということを実験的に初めて示した例であり、構造化学的にも興味深い知見といえる。現在はこの現象に一般性があるかどうかを実験的に検討するため、炭素配位子としての芳香族置換基のパラ位に各種電子供与性置換基を導入する検討を進めており、また理論計算を行い四角錐構造の発現機構を究明している。第三周期以降の16族元素(Ch=S,Se,Te)は、通常の2価の他に4価、6価を有し得るため、化合物群の多様性の観点から興味が持たれている。しかし、いわゆる超原子価化合物として、炭素配位子のみからなる4本の化学結合を有する化合物群(R_4Ch)は熱や空気・酸素等に不安定であり、限られた系でしか性質や構造が明らかになっていない。昨年度の研究で極めて高純度の有機金属試薬を用い、注意深く合成条件を探ることで、電子供与性置換基を有するテトラアリールテルル化合物を合成、単離出来ることが明らかとなった。今年度は引き続き、様々な置換基を導入した超原子価有機テルル化合物の合成開発を行った。テルル上の芳香族現のパラ位にジメチルアミノ基を導入したテトラアリールテルルは熱的に極めて不安定であったが、各種スペクトルデータにより構造決定をおこなった。この化合物のクロロホルムによる加溶媒分解生成物であるトリスジメチルアミノフエニルテルロニウムクロリドは、対アニオンをトリフラートやボラートなどの配位性の弱いものに変更することで、青色から緑色に呈色することがわかった。従来の16族元素オニウム種が無色または淡黄色であることとは全く異なっており、高周期オニウム種が強い呈色を示す初めての例である。新しく発見された窒素置換基を有するテルロニウム化合物はいずれもX線結晶構造解析によりその構造を確定し、固体中でカチオンーアニオン間が十分に離れていることが判明した。クリスタルバイオレットの炭素オニウム塩のテルロニウム類似体と見なすことができ、機能性色素としてとしての可能性を秘めていると考えられる。現在はこの呈色現象の理論的解釈と関連化合物の実験的合成を進めている。また中性の6および4価有機テルル化合物の合成研究も並行しておこなっているところである。我々はこれまでの研究で、炭素配位子のみからなる6価超原子価有機テルル化合物がテルルを中心とするオクタヘドラル構造を有しており、極めて高い安定性をもっていることを明らかにしてきた。今年度は、ヘキサフェニルテルルPh_6Teを母核とする、分子構築ユニットの開発を行なった。6価超原子価有機テルル化合物を用いることで、テルル原子上ではなくその置換基上での反応が可能となり、オクタヘドラル構造を保ったままの分子変換を行なうことが出来るようになった。

官能基化可能な超原子価化合物として(4-BrC_6H_4)Ph_5Teを選び、これまでに我々が開発した方法を基盤として、対応するPh_5Te+(C_6F_5)4B-と4-BrC_6H_4Liの反応によりこれを合成した。このブロモ体を出発物質とし、リチオ化を行なうと、芳香環上でのみ反応が起きた。通常の有機テルル(II,IV)化合物では、テルル上での反応が進行する点で全く異なっており、6価テルル-炭素結合は化学的に安定であることを実証した。次に、この芳香環上を官能基化し、テルルを中心とする90度に直交する結合を官能基配列制御に活用する検討を行った。リチオ化後、ヨウ素化反応またはジメチルホルムアミドとの反応では、それぞれ対応するヨード体およびホルミル体を与えた。次にブロモ体とトリブチルスタンニルチオフェンとの反応ではパラジウム触媒下でカップリング反応が進行し、対応するチエニル体が得られた。また、リチオ化後トリブチルスタンニルクロリドとの反応によりブチルスズ基を芳香族環上に導入出来ることが分かった。これら芳香環上にさらなる機能性官能基を導入可能な、重要な出発原料となる一連の典型元素オクタヘドラル化合物群の合成単離に成功した。
日常的コミュニケーションの行動分析に基づく人間関係形成支援ツールのデザインと評価

人が共に食事をする「共食」を例題に会話コミュニケーションを分析し,日常的コミュニケーションの相互行為の仕組みを明らかにし,共食支援システムを実現する研究を実施した.共食評価用会話コーパスを作成し,書き起こしたデータから共食中の会話の順番交替,食事動作の構造を解明した.たとえば,聞き手は会話への関与の度合いに応じて摂食タイミングを調整しコミュニケーションの構築に寄与していることを明らかにした.また,人と共食をするエージェントSurrogate Diner,ビデオメッセージを通じて疑似的に非同期な共食をするKIZUNAシステムを開発した.共食コミュニケーションに改善効果があることを明らかにした.H24年度は,日常的コミュニケーション行動として前年度に収録した実空間共食と映像を介した共食映像をもとに共食コミュニケーションの書き起こしを継続し,分析を行った.まず,実空間における3人の共食会話を対象に共食映像から参与者の視線,発話の行動を定量的に分析し,共食会話の構造を分析した.分析の結果,共食中は食事のない会話に比べ会話に対する参加の義務が緩く,発話の獲得は誰もが可能な場として形成されていることが示唆された.この成果は電子情報通信学会論文誌に掲載された.映像会話システムを介した3人の共食を対象に会話分析の手法に基づき分析を行った.その結果,参与者の顔向き情報を正確に伝えることにより誰が誰に話しているかが明確で,かつ映像・音声の遅延がないようデザインされたシステムを用いれば実空間における共食会話と差がない会話ができることが示唆された.地理的に離れている,生活パターンによって生活時間を共有できないなどの要因などから同時に食卓を囲めない近親者同士をビデオメッセージでつなぎ,擬似的に共食するビデオコミュニケーションシステムKIZUNAを開発した.メッセージ中の人物の食事の進捗状況を同調させることによって,共食をしている効果の向上に寄与した.成果は本分野で戦略的国際会議として位置づけられるCSCW2013に採択された.また,収録した共食映像と書き起こしデータをプロジェクト外の研究者に提供した結果,国際会議,論文の成果がでており,本研究分野の広がりに寄与していることも成果として特筆される.人が共に食事をする「共食」を例題に,情報学,心理学,言語学から会話コミュニケーションを分析し,得られた知見から相互行為モデルを構築し,日常的コミュニケーションの仕組みを明らかにし,コミュニケーション支援システムを実現するため研究を進めた.評価用共食コーパスを作成し,世代をまたぐ(30代,40代,50代)3名の友人同士3組の食事なし会話,食事あり会話,映像を介した食事会話を収録した.作成した映像コーパスをNII,千葉大に配布し,共通のデータを用いる共同研究体制を構築した.人の行動データ(視線,発話,食事動作)を書き起し,そのデータから参与者らが視線や表情,仕草によって表出する態度を解釈し,会話の順番交替の仕組みを明らかにした.分析から,参与者相互に表出された態度を理解することにより協力的な順番交替がなされていることを示唆した.H25年は,共食中の聞き手の応答と摂食動作を分析し,参与者全員の行動形成の仕組みの解明を狙った.分析から,聞き手は自分の応答後に隣接させたり,もう一人の聞き手の応答を利用して摂食することにより,聞き手の役割を果たしていることを示唆した.すなわち,聞き手は会話への関与の度合いに応じて摂食のタイミングを調整し,コミュニケーションの構築に寄与していることを示した.また,H25年は,お互いの食事時間がずれている場合に非食事者の代わりに疑似的に食事動作をするインタフェースエージェントSurrogate Dinerを開発し,一緒に食べている感覚が得られることを明らかにした.また,食事場面を撮影したビデオメッセージを通じて非同期に疑似的な共食をするシステムを開発し、ビデオ内の食事の進行をユーザの食事の進行に合うようにビデオの再生速度を動的に調整することで、共食効果が改善され,コミュニケーションに変化を生じることを明らかにした.これらシステムの評価は現在継続中である.人が共に食事をする「共食」を例題に会話コミュニケーションを分析し,日常的コミュニケーションの相互行為の仕組みを明らかにし,共食支援システムを実現する研究を実施した.共食評価用会話コーパスを作成し,書き起こしたデータから共食中の会話の順番交替,食事動作の構造を解明した.たとえば,聞き手は会話への関与の度合いに応じて摂食タイミングを調整しコミュニケーションの構築に寄与していることを明らかにした.また,人と共食をするエージェントSurrogate Diner,ビデオメッセージを通じて疑似的に非同期な共食をするKIZUNAシステムを開発した.共食コミュニケーションに改善効果があることを明らかにした.H23年度は,(1).共食コーパスの作成,(2)統計量分析,(3)会話行動の分析,共食効果の分析を実施した.(1)のコーパス作成では,3名の友人同士3組の実験協力者により,食事なし会話,食事あり会話を行い,合計6本の会話を収録した.収録映像から1組当たり15分,6会話合計180分について,会話アノテーションソフトAnvilを用いて人の行動データ(視線方向,発話内容,食事動作)を詳細に書き起した.また,前年度までに収録したデータについても書き起こしを行い,これを完了させた.このコーパスは今後の研究資産として大変重要な役割を果たすものであり,本年度の大きな成果と考える.また(2)では,収録した会話データの基礎統計量を計測するとともに,聞き手の摂食タイミングに着目した会話場形成の仕組みを調べた.

その結果,自らの発話開始を妨害しない箇所で摂食するように調整していることを定量的に明らかにした.(3)では,共食会話における人の発話,摂食行動について定量的な分析を行った.その結果,人は会話の維持進行のため,会話の区切りで適切に応答しており,摂食動作は応答の前後に隣接させて行っていることを明らかにした.さらに,人は,会話の流れを滞らせないよう,他者の応答時,話し手の順番交替時を狙って摂食する傾向が有意に多いことを明らかにした.これは,人が共食会話において個人の営為である摂食行為よりも,他者とのコミュニケーションを優先させる行動をとることを示したものであり,共食のコミュニケーションにおける役割を示したと考えられる.日常的なコミュニケーションとして,対面会話,映像会話,共食会話,映像共食会話,SNS環境のコミュニケーションを多面的に分析した.これらの結果を基に,遠隔映像共食システムのデザインの設計パラメータの基礎データが蓄積されている.共食インタラクションモデルの構築,遠隔共食システムについては順調に成果がでているが,今後,エージェントやロボットと人の共食実験の評価に向けて研究を加速させたい.23年度実施計画に掲げた研究項目において最重要課題である共食映像の収録,トランスクリプトを完了できた.また,日常的コミュニケーションの仕組みとその重要性についての分析を進め,基本的なデータを積み上げ,知見を蓄積した.特に,食事行動と発話開始,終了とのかかわりが示されたことから,共食コミュニケーション支援システムの構築に向け,おおむね順調に進展していると評価できる.最終年度において実空間共食,遠隔映像システムを用いた共食の行動モデルを構築するため書き起こしを継続するとともにデータの定量的,定性的分析を進める.そのため書き起こし,分析支援のアルバイト要員を雇用する.映像共食では視線一致,伝送遅延の影響を分析評価して,システム設計記述としてまとめる.さらにこれまでに得られた共食の分析結果に基づき,人の食事コミュニケーションを支援するロボットの動作をデザインして,人とロボットのコミュニケーション実験を実施し,効果を評価する.今年度は,共食中のコミュニケーションの分析に基づき,インタラクションモデルの構築を目指す.また人の視線,顔の向き,姿勢を認識し,発話・食事動作をする共食支援エージェントを構築する.エージェントは単に「話す」「食べる」動作をするだけでなく,人とのコミュニケーションを重視しながら摂食を行う必要がある.分析で得られた人の摂食,発話行動データに基づき,エージェントに協調的行動のモデルを組込む.次にエージェントを用いて人との共食会話実験を行う.実験協力者にの心理・生理指標を計測し,システムの評価を実施する.また共食映像対話デモシステムを構築する.なお,共食映像の書き起こしを継続し,統計分析に耐えうるデータ量を得て,成果を対外的に公表する.初年度に収録した会話映像のトランスクリプトを終了させ,データの整理を前半に終了させる.そのための熟練者を8月までアルバイトに雇用し,その人件費に当てる.会話映像の分析を継続し,共食における人の行動モデルの構築を目指す.人の行動を定量的に解析するため,共食会話のインタラクション行動分析には,映像からの言語・非言語行動の書き起こし(トランスクリプト)作業を継続する.
EVシェアリングにおける車両運用計画を考慮したPVカーポートの最適配置設計

本研究課題における平成30年度の成果として、1従来のEVシェアリングの最適計画手法の改善、2EVシェアリングにおけるPVカーポート最適配置問題の定式化とその最適計画の効果検証、3データ収集とクレンジングの3点があげられる。それぞれの内容について以下に示す。1従来のEVシェアリングの最適計画手法の改善:昨年度に引き続き、従来のEVシェアリング最適計画手法の問題点のひとつである計算時間の削減に取り組んだ。また、PV(太陽光発電)は、その発電電力をあるEVに充電するだけでなく、充電した電力エネルギーを他のEVへの供給(放電)し融通できれば、より利便性が高まるため、EVへの充電に限らず放電までを視野に入れた定式化に取り組んだ。この成果は、第62回システム制御情報学会研究発表講演会にて発表した。ただし、この研究成果ではPVは考慮せずに、各EVが搭載する車載蓄電池について充電だけでなく放電までを考慮した定式化を行った場合に、最適化の計算時間がどの程度増加するかを確認した。2EVシェアリングにおけるPVカーポート最適配置問題の定式化とその最適計画の効果検証:研究計画通りに従来のEV運用計画問題の定式化を拡張し、PVカーポートの最適配置設計問題として定式化を行った。その結果、一定の成果は得られているものの、その有効性など検証が十分ではないため、研究成果の発表等は十分な検証結果が得られた後に実施する予定である。3データ収集とクレンジング:平成30年度も計画通りに実施した。実データを基づき、EVシェアリングの利用データを仮想的に生成するモデルを構築した。また、本研究課題に関連するものとして、ビッグデータの利活用に関する研究についての調査を行った。本研究課題における平成29年度の成果として、1従来のEVシェアリングの最適計画手法の改善、2EVシェアリングにおけるPVカーポート最適配置問題の定式化とその最適計画の効果検証、3データ収集とクレンジングの3点があげられる。1従来のEVシェアリングの最適計画手法の改善:本研究は、従来のEVシェアリング最適計画手法の拡張によりPVカーポートの最適配置設計を行うため、従来手法の問題点の改善も本研究課題の一部として実施する必要がある。そこで、問題点のひとつである計算時間について、EVの配車実施時間を限定することによって計算時間の削減を達成した。計算量の削減は平成30年度の実施項目3.の内容であるが、平成29年度に前倒しして実施した。この研究成果については国際会議IEEE CCTA2017で発表した。また研究代表者は、実時間シミュレーションを視野に入れ、従来システムにおける利用者への予約受付可否の返答時間を短縮するため、事前判定アルゴリズムを構築した。この成果はSICEシステム・情報部門学術講演会2017で発表した。この成果は平成30年度に国際会議GRE2018にて発表予定である。3データ収集とクレンジング:平成29年度は計画通りに実施した。なお、パーソントリップ調査データ(以下、PT調査データ)のデータクレンジング結果については、既存の車使用予測モデルを用いて、人の移動需要に関する時空間分布について車利用に焦点を当てた分析を行った。この成果は、国内学会のSICEシステム・情報部門学術講演会2017、自動車技術会2017年秋季大会、ならびに、国際会議VEHITS2018にて発表を行った。平成29年度は、「1.サービス利用者の移動需要に係るデータの収集とクレンジング」、「2.シェアリングにおけるPVカーポート最適配置問題の定式化」の2つの研究項目について、研究計画通りに実施し、その進捗状況については概ね計画通りである。平成30年度も計画通りに実施していく予定である。

また、本研究課題に関連するものとして、ビッグデータの利活用に関する研究についての調査を行った。平成30年度は、実施項目「1.サービス利用者の移動需要に係るデータの収集とクレンジング」について平成29年度に引き続き実施する。また、実施項目「3.サービス利用者の移動需要に基づくPVカーポート最適配置手法の検証」を当初の研究計画に従って実施する。特に、3.の実施項目については、その最適化における計算時間に問題が発生する可能性が高い。そのため、研究計画書にも記載しているように、IBM ILOG CPLEXやGurobi Optimizerなどの計算が高速な商用ソルバを活用しつつ、最適化の計算時間が問題となった場合には、双対分解(Dual Decomposition)や交互方向乗数法(Alternating Direction Method of Multipliers)、ヒューリスティクスの導入などを検討し、その解決にあたる。平成29年度は、データ保存用の外部記憶装置、ならびに、研究の実施に関わる書籍を購入した。以下、各予算項目について次年度使用額が生じた理由と使用計画である。物品費については、実験用計算機一式、数理最適化ソルバのライセンスの購入用として予算の申請をしていたが、研究代表者が所属する研究室が保有している研究資産を活用することで現状としては対応可能であったため、次年度使用額が生じた。ただし今後は計算資源の増強や、場合によって別の商用ソルバが必要となる可能性もあるため、平成30年度の研究費と合わせてその購入費用として使用する予定である。旅費等については、学会発表・研究調査費として予算の申請をしていたが、平成29年度末を目途に計画していた学会発表を実施できなかったため、次年度使用額が生じた。ただし、平成29年度の研究実施内容は、2018年6月に開催予定の国際会議Grand Renewable Energy 2018 International Conference and Exhibitionにて発表予定であり、その経費として使用予定である。その他、平成30年度の旅費等の予算使用については計画通りに実施する予定である。
19世紀前半のフランスにおける大衆演劇の受容と影響に関する研究

19世紀前半のフランス社会は、政治体制がめまぐるしく変わる激動の時代にあった。そのような時に思想・信条を発表する場として新聞・雑誌が大いに利用されたが、大衆がつめかけたパリのブルヴァールの劇場も、その場を提供していたのである。いったい舞台の上でどのような場面が展開し、聴衆の心をつかんでいたのであろうか。大衆演劇の枠組みに入る数多くのメロドラマの中から、役者フレデリック・ルメートルが主役を演じた作品を選び、舞台が観客に与えた影響について考察を進めた。第一部では、権力に挑む大衆演劇とその周辺というタイトルのもとに、『ロベール・々ケール』と『パリの屑屋』を取り上げた。主人公たちがいかにして権力に立ち向かっていくかを調査し、またメロドラマと他分野との関連性や検閲について検討を加えた。社会的弱者を描く大衆演劇と題した第二部では、家族制度の矛盾点がメロドラマの『リチャード・ダーリントン』と『三十年間、または或る賭事師の一生』ではどのような形で登場人物の動きに反映されているかを検証した。第三部ではバルザックの劇作品、および劇中劇の形式で描かれた『魔王の喜劇』について、『ロベール・マケール』の影響を調査すると同時に、作家が七月王政下の社会を調刺する手法を探った。以上のような考察を通して、当時の民衆が体制批判をする一つの切っ掛けとなったのが、メロドラマなどの舞台であるといえるのではないだろうか。パリの劇場に関するC.B.WicksとJ.W.Schweitzerの共著"The Parisien Stage"のマイクロフィルムを入手後、その中から19世紀前半にパリで上演された大衆演劇の題目をリストアップした上で、本研究の参考となる諸作品を分析する作業を行った。今回新たに発見したフレデリック・ルメートルの三つの戯曲『物好きな囚人』、『老芸術家』、『タバコ入れ』は、時期的には『アドレの宿』(1823年)と『ロベール・マケール』(1834年)の中間に位置するもので、上演回数は少ないものの、後者の内容に影響を及ぼしていることが明らかになった。詳細については、役者が戯曲の制作において果たした役割に関する章の中でまとめる。『ロベール・マケール』が当時の社会に与えた衝撃は、関係者の予想をはるかに上回るものであり、各種新聞・雑誌に批評文が掲載された。上演直後には『展覧会場のロベール・マケールとベルトラン』や『ロベール・マケールの遺書』など、このメロドラマの同工異曲といえる作品が舞台にかけられているが、1848年になると二月革命を予言するようなロベール・マケールを描いた作品も登場する。さらに「生理学もの」や主人公のロベール・マケールと相棒のベルトランを語り手とする他作品のパロディー(『ドン・ジュアン・ド・マラナ』)が発表されている。これらの作品を考察した結果、当時の検閲を巧みにかわしながら社会批判的な台詞が劇場の外の世界に広まっていく様子を見て取ることができた。大衆演劇と伝統的な古典劇や正劇との対立図式は、フレデリック・スーリエの下書きにバルザックが加筆して仕上げた短編小説『悪魔の喜劇』において、政治体制批判も加味しながら描かれていることが判明した。また、バルザックの悲劇『継母』において、家庭生活の描写に新しい視点が挿入されている点は、大衆演劇に見られる社会批判が他のジャンルに及ぼした影響の一つとしてとらえることができるであろう。これらの点については、戯曲の受容と影響の章でまとめる。ルイ=フィリップの七月王政の時代(1830年1848年)に制作・上演されたメロドラマ、及びメロドラマと似通った手法を含むドラマで扱われたテーマが、当時の社会の動きといかに連動しているかについて考察を進めた。