hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電荷フラストレーションを伴うフェルミオン系における量子ゆらぎと伝導現象

幾何学的にフラストレートした格子上のさまざまな伝導電子模型・電荷秩序模型を取り上げ、フラストレーションと電荷自由度・伝導現象・電子状態との関連などについて調べた。その結果、量子臨界点、BKT転移などを経て特異な電荷秩序相・部分無秩序状態が形成されることを見いだした。これらを通じて、スピンの自由度だけでは現れない特異な状態が電荷の自由度を介して現れるという、電荷フラストレートを伴う電子系における新しい知見を得た。幾何学的にフラストレートした格子上の伝導電子模型を取り上げ、フラストレーションと電荷自由度・伝導現象・電子状態と秩序化などについて調べた。1.幾何学的にフラストレートした格子上のFalicov-Kimball模型を考え、電荷配位のフラストレーションが伝導電子の電子状態や伝導特性に与える影響を明らかにした。四面体伏見カクタス格子上で厳密解が得られることを見出し、バンド絶縁体と電荷アイス絶縁体の間に量子臨界点が存在することや、異常なベキ依存性をもつ量子臨界挙動が現れることを明らかにした。厳密解の得られないパイロクロア格子やチェッカーボード格子、カゴメ格子に対しては、電荷配置に関する平均を数値的に計算する手法により(cooperative disorder potential模型)電子状態や光学伝導度を調べ、電荷フラストレーションのもとでは普遍的に電荷アイス絶縁体への転移が生じること、伝導特性は系の次元によることなどを見出した。これらは電荷フラストレート系のもつ普遍性と多様性に関する新しい知見を与える重要な結果である。2.カゴメ格子およびパイロクロア格子上の拡張二重交換模型を考え、交換相互作用と二重交換相互作用の競合による電子状態の変化について調べた。まず、この系の状態を計算するためのモンテカルロ法アルゴリズムを開発した。これを用いて、有限温度における電子状態や秩序形成について調べた。幾何学的にフラストレートした格子上の横磁場イジングモデルを考え、量子揺らぎによる長距離秩序の不安定化におけるフラストレーションの効果を、連続時間量子モンテカルロ法を用いて詳細に調べた。モデルとしては、水素結合系である四角酸分子性結晶を念頭に置いて、チェッカーボード格子上の横磁場イジングモデルを考えたが、これは電荷秩序の量子融解を調べるモデルのひとつにもなっている。結果として、長距離秩序が融解する際に、アイスルール的な短距離相関が強く残った中間的な状態が現れることを示し、四角酸に見られる圧力下での中間相との関係を論じた。また、縦磁場まで含めたモデルに対して、低温で生じる長距離秩序への不安定性を調べ、従来quantum order by disorderとして議論されていたものと異なる振舞いを得たこれらは、電荷自由度と同等のイジング自由度系に対する量子揺らぎ及び熱揺らぎの効果に関する新しい知見を与えている。他にも、フラストレーションのある伝導電子系の研究として、パイロクロア格子上のイジング近藤格子モデルに対してクラスター動的平均場法を用いた研究を行い、従来の近藤効果と異なる新しい電気抵抗極小のメカニズムを明らかにした。これは、フラストレーションによって生じたアイスルール的な短距離相関が輸送特性に与える新しい効果を見出したものとして重要な結果といえる。また、三角格子ハイゼンベルグ近藤格子モデルに対しても研究を行い、スカラーカイラリティを伴った非共面的な磁気秩序状態が現れるメカニズムを明らかにした。これは、フラストレーションに起因した縮退のもとで、従来知られていなかったフェルミ面効果が発現することを明らかにした点で重要な結果である。スピン電荷結合系の基本的なモデルのひとつである近藤格子模型をフラストレーションのある格子上で考え、その磁性と電子状態について主にモンテカルロ法や変分計算といった数値計算を用いて調べた。まず三角格子系については、電荷秩序を伴った部分無秩序状態を見出し、その発現機構がスレーター機構であることを示した。また、3副格子フェリ磁性状態において、ハーフメタル的なディラック電子状態が実現することも明らかにした。カゴメ格子系においては、カゴメアイスと呼ばれる状態において磁気秩序がないにも関わらず電荷ギャップが開き、量子異常ホール絶縁体が実現することを見出した。パイロクロア格子系についても調べ、電荷秩序を伴った新しい32幅格子秩序相を見出すとともに、その電荷秩序パターンが外部磁場によって制御出来ることを示した。これらの研究を通じて、こうしたフラストレート伝導系において、磁性と電子状態の絡み合いによって、特異な電荷秩序や電子状態が発現するメカニズムを明らかにした。電荷秩序のフラストレーション系を表すモデルとして、異方的三角格子反強磁性イジング模型を取り上げた。磁性系とは異なり、電荷系の相互作用は比較的長距離に及ぶことから、最近接相互作用だけでなく次近接相互作用を取り込むことが重要である。最近接相互作用だけを持つ模型は古くから調べられており、有限温度ではフラストレーションのために偽一次元化し、キンク励起による無秩序相を示す。しかし、我々の研究により、次近接相互作用の導入により系は有限温度においてキンク励起そのものが准長距離秩序化することに伴うBerezinskii-Kosterlitz-Thouless転移を示すことがわかった。当初の計画がすべて順調に行っているわけではないが、予想しなかった新しい知見が得られたり、新規の実験結果等との比較がなされたりした。

24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で見いだされたフラストレーションによって生じる局所的なクラスタ構造は、他の多くの模型にも見られるフラストレート系に普遍的な性質と考えられるので、今後はより幅広い範囲でこのような構造形成について探索していく予定である、24年度が最終年度であるため、記入しない。
測度論的手法による無限次元解析と場の量子論のスペクトル解析への応用

研究計画調書にある研究計画は以下であった.(A.ラフパス理論によるGibbs測度の構成と応用)(1) UVをくりこんだGibbs測度,また2重確率積分を備えたGibbs測度の構成.(2)ラフパス理論を用いた基底状態の解析.(3)基底状態が非存在のときやUVを外したGibbs測度を構成する.(B.基底状態の研究)(1)特異性の高いハミルトニアンの基底状態の存在を非摂動的に示す.(2)基底状態の空間的指数減衰性の下からの評価を与える. (C.確率解析的UVくりこみ理論)(1)非局所的な運動項をもったハミルトニアンの確率解析的UVくりこみ理論の構築.(2) Bernstein関数による一般化. (D.多様体上の場の量子論の研究)時間的に安定な$3+1$次元ローレンツ多様体上に定義したNelson模型のスペクトルと多様体の局所的な性質の関係を明らかにする.(E.場の量子論におけるSDEと古典極限の研究)(1)古典極限によってウイグナー測度を導く.(2)非局所的な模型に付随したSDEを構成する.H28,29年度は(A1),(A2),(B1),(C1)で研究が進んだ.H30年度は(A1)(B1)でOliver Matte教授(Aalborg大学)と共同で大きな進展があり論文にまとめた.そこでは基底状態の存在・非存在とギブス測度の存在および局所性を非摂動的に示すことができた.非局所的な模型(semi-relativistic PF模型)のスペクトル解析も佐々木教授(信州大学)と研究が進み論文にまとめた. (E1)ではZied Ammari教授(RennesI大学)と研究成果をまとめ論文を書き始めた.(B2)に関しては下からの評価ではないが上からの各点(pointwise)での評価を得ることができ,査読付き論文として出版した.(E1)に関してはH29年度に具体的な模型に関して計算が進んだが, H30年度は. Zied Ammari教授と抽象的一般的な場合まで研究が進み現在論文執筆中である.(1) (E1)の結果を一般化する. Zied Ammari教授の所属するRennes大学に滞在する.(2) (A1)の確率2重積分の問題, (B2)の下からの減衰性の問題に取り組む.(3) (A1)をOliver Matte教授と取り組む中で並行移動不変な切断のないNelson模型の解析のアイデアが浮上した.それに取り組む.(4) (C1)に取り組む.本研究の目的は,測度論的な手法による場の量子論のスペクトル解析を確立することである.本研究では,ラフパス理論の新しい応用や無限次元SDEを開発し,測度論的な手法による場の量子論のスペクトル解析の手法を開発する.以下の(A)-(E)について研究期間内に研究する.(A.ラフパス理論によるGibbs測度の構成と応用)(1) UVをくりこんだGibbs測度,また2重確率積分を備えたGibbs測度の構成.(2)ラフパス理論を用いた基底状態の解析. (B.基底状態の研究)(1)特異性の高いハミルトニアンの基底状態の存在を非摂動的に示す.(2)基底状態の空間的指数減衰性の下からの評価を与える. (C.確率解析的UVくりこみ理論)(1)非局所的な運動項をもったハミルトニアンの確率解析的UVくりこみ理論の構築.(2) Bernstein関数による一般化. (D.多様体上の場の量子論の研究)時間的に安定な$3+1$次元ローレンツ多様体上に定義したNelson模型のスペクトルと多様体の局所的な性質の関係を明らかにする.(E.場の量子論におけるSDEと古典極限の研究)(1)古典極限によってウイグナー測度を導く.(2)非局所的な模型に付随したSDEを構成する.H28年度は(A1)の課題について大きな進展があった.それを現在Aarhus大学のOliver Matte教授と共同でまとめて投稿準備中である.また,本研究課題に関する論文4編が国際誌に掲載された(一部は印刷中).さらに本研究課題に関する研究成果を海外の学会,大学のセミナーで5回発表し,国内では2回発表した.さらに, 2016年6月には国際研究会を開催(一部資金を本科研費で負担)した.また,関連する著書を一冊,数学書房から出版した.分担者の宮尾准教授とは研究打ち合わせを1回行った.H28年度の研究計画は以下だった.(A)(1) UVをくりこんだGibbs測度,また2重確率積分を備えたGibbs測度の構成.(2)ラフパス理論を用いた基底状態の解析. (B)(1)特異性の高いハミルトニアンの基底状態の存在を非摂動的に示す. (C)(1)非局所的な運動項をもったハミルトニアンの確率

解析的UVくりこみ理論の構築.長年の夢が遂に叶って一番難航が予想されていた課題(A1)をAarhus大学のOliver Matte教授と共同で示すことができた. UVをくりこんだ汎関数積分表示(Feynman-Kac公式という)をOliver Matte教授が示し,それのギブス測度の存在を廣島が証明した.現在,論文にまとめて投稿準備中である. (A2)は進展しなかった. (B1)はやや進展した. (C1)についてもAarhus大学のポスドクGonzaro Bleyとペアポテンシャルの議論を行い,やや進展した.研究計画調書にある研究計画は以下であった.(A.ラフパス理論によるGibbs測度の構成と応用)(1) UVをくりこんだGibbs測度,また2重確率積分を備えたGibbs測度の構成.(2)ラフパス理論を用いた基底状態の解析.(3)基底状態が非存在のときやUVを外したGibbs測度を構成する.(B.基底状態の研究)(1)特異性の高いハミルトニアンの基底状態の存在を非摂動的に示す.(2)基底状態の空間的指数減衰性の下からの評価を与える. (C.確率解析的UVくりこみ理論)(1)非局所的な運動項をもったハミルトニアンの確率解析的UVくりこみ理論の構築.(2) Bernstein関数による一般化. (D.多様体上の場の量子論の研究)時間的に安定な$3+1$次元ローレンツ多様体上に定義したNelson模型のスペクトルと多様体の局所的な性質の関係を明らかにする.(E.場の量子論におけるSDEと古典極限の研究)(1)古典極限によってウイグナー測度を導く.(2)非局所的な模型に付随したSDEを構成する.H28年度は(A1),(A2),(B1),(C1),H29年度はH28年度の研究に加えて(E1)を研究する予定であった.H29年度は特に(A1)(B1)でOliverMatte教授(Aalborg大学)と共同で大きな進展があった.そこでは基底状態の存在とギブス速度の存在および局所性を非摂動的に示すことができた.また、非局所的な模型(semi-relativistic PF模型)のスペクトル解析も佐々木教授(信州大学)研究が進みお論文にまとめることができた. (A2)は着手することができなかった. (E1)では具体的な模型の計算は完了した.(A1)(B1)に関してはOliver Matte教授と共同でくりこんだNelsonハミルトニアンの基底状態の存在とギブス測度の存在を示し、さらに基底状態の空間、ボゾン粒子数、場の変数に関する局所性を示した。これらの結果は当初の予想を大きく超えている.(E1)に関しては具体的な模型に関して計算が進んだ.さらにZied Ammari教授と共同で一般化する予定である.(C1に関しては)非局所的な模型(semi-relativistic PF模型)のスペクトル解析も研究が進みお論文にまとめることができた.研究計画調書にある研究計画は以下であった.(A.ラフパス理論によるGibbs測度の構成と応用)(1) UVをくりこんだGibbs測度,また2重確率積分を備えたGibbs測度の構成.(2)ラフパス理論を用いた基底状態の解析.(3)基底状態が非存在のときやUVを外したGibbs測度を構成する.(B.基底状態の研究)(1)特異性の高いハミルトニアンの基底状態の存在を非摂動的に示す.(2)基底状態の空間的指数減衰性の下からの評価を与える. (C.確率解析的UVくりこみ理論)(1)非局所的な運動項をもったハミルトニアンの確率解析的UVくりこみ理論の構築.(2) Bernstein関数による一般化. (D.多様体上の場の量子論の研究)時間的に安定な$3+1$次元ローレンツ多様体上に定義したNelson模型のスペクトルと多様体の局所的な性質の関係を明らかにする.(E.場の量子論におけるSDEと古典極限の研究)(1)古典極限によってウイグナー測度を導く.
卵黄の鉄吸収阻害能の評価と除鉄治療への応用可能性の探索

鉄欠乏性貧血回復抑制能を有する卵黄由来栄養成分の分画方法を確立し、卵黄の鉄吸収阻害能を評価した。卵黄のグラニュール画分を容易に得る方法を確立したのち、自己等電点電気泳動法によるさらなる分画を試みた結果、鉄結合タンパクのひとつ、ホスビチンサンプルの収集に成功した。ラットを用いた鉄出納試験の結果、卵黄タンパクの鉄吸収阻害能が示され、ペプチド態ではその機能は認められなかったことから、レジスタントプロテインであるホスビチンの鉄吸収への関与が示唆された。鉄は生体を維持するために必要不可欠な栄養素である一方、過剰に存在すると細胞に対し毒性を示す。特にC型肝炎などでは鉄代謝異常により肝細胞内に鉄が沈着した結果、肝硬変や肝がんへ移行することが指摘されており、鉄制限食などの除鉄療法の必要性が高まってきている。本研究では、研究代表者が先行研究において見いだした卵黄の鉄欠乏性貧血回復抑制能を除鉄治療へ活かすための第一歩として、卵黄由来栄養成分の分画方法を確立し、その中から鉄吸収阻害成分を特定し、さらにその鉄吸収阻害能を評価した。鉄結合能が高いホスビチンは卵黄グランニュール画分に含まれていることから、本研究では卵黄を等量の蒸留水と混合・撹拌した後、8000rpm 10分間の遠心分離でグランニュール画分を容易に得る方法を確立した。自己等電点(Autofocusing)電気泳動法によるさらなる分画を試みた結果、全10画分のうち弱塩基画分5の上清にのみホスビチンが検出された。そこで画分5を凍結乾燥したところ、ホスビチンの収集に成功した。次に、SD系雄性ラット8週齢を用い、標準食群、標準食+ホスビチン経口投与群、8%卵黄添加食群および8%卵黄ペプチド添加食群に分け、生理学的に検討した。2週間実験食を与えたところ、1週目、2週目ともに8%卵黄添加食群のみかけの鉄吸収率は他の食事群に比べ有意に低値を示したが、ホスビチン投与群および卵黄ペプチド投与群では標準食と同程度であった。またこの2週間ではどの群も貧血には至らなかった。従って、卵黄タンパクは鉄の吸収を阻害することが示され、ペプチド態ではその機能は認められなかったことから、レジスタントプロテインであるホスビチンが関与していることが示唆された。本研究で投与したホスビチン量ではミネラル吸収に影響を及ぼさなかったため、適応量や投与方法については今後の検討課題である。一方、研究代表者は先行研究において卵黄が鉄吸収阻害能を有することを見いだした。そこで本研究では卵黄を除鉄治療へ活かすための第一歩として、卵黄由来栄養成分の分画方法を確立し、その中から鉄吸収阻害成分を特定し、さらにその鉄吸収阻害能を評価する。初年度は、生体に投与可能な卵黄由来栄養成分を大量に分画できる方法の確立を目的とし検討を進めた。卵黄はプラズマ画分とグランニュール画分に分けられる。鉄との結合性が高いタンパク質のホスビチンは卵黄グランニュール画分に含まれていることから、まず容易に大量のグランニュール画分を得られる方法を検討した。従来は超遠心法を用いることにより画分を得るが、本研究では卵黄を等量の蒸留水と混合・撹拌した後、8000rpmで10分遠心分離し、プラズマ画分とグランニュール画分を得る方法を確立した。これらの画分について電気泳動法により分析したところ、グランニュール画分でホスビチンを検出した。そこで、グランニュール画分にターゲットを絞り、自己等電点(Autofocusing)電気泳動法での分画を試みた。その結果、全10画分のうち、弱塩基画分の57にホスビチンが存在する可能性が示された。同時に各画分中の鉄量を測定したところ、同じく画分57でのみ検出されたことから、ホスビチンの存在を裏付ける結果であると考えた。現在、有効画分の収集方法の確立について検討しているところである。当初の計画では、卵黄の分画方法から有効画分の決定および収集方法の確立までを目標としていたが、有効画分の決定までにとどまっているため。その理由として、分画方法と分析方法の確立に様々な工夫が必要であり時間を要したためであると考える。遅れている点については平成24年度でカバーできるべくすみやかに研究を進めて行く所存である。平成23年度からの持ち越し案件である「有効画分の収集」方法の確立をすみやかに検討し、平成24年度実施予定の動物実験を使った有効成分の生理学的検討を進めて行く。

鉄吸収阻害能を示す卵黄由来栄養成分の特定とその作用メカニズムについて解明するために、本研究期間では、昨年度研究によって得られた有効画分で作成した食事をラットに与えて鉄出納試験を実施し、見かけの鉄吸収率を評価する。そして生体鉄吸収能や鉄代謝に対する卵黄由来のタンパク質成分と脂質成分の影響について比較検討する。これらの結果をもとに、鉄吸収阻害能を有する卵黄由来成分について考察し、除鉄効果のある卵黄中の有効成分を特定する計画である。本研究を遂行するための研究費の使用計画として、動物実験に用いる動物や試料材料や、得られたサンプルを分析するための試薬や市販キットの購入を計画している。さらに、情報収集および成果を発表するために国内外の学会への参加費および旅費についても計画している。また、成果を公表する手段である英語論文作成、校正および投稿費用についても研究費の使用を計画している。
ポジトロニウムはいかにして形成されるか-ポジトロニウムビーム開発に向けて-

電子の反粒子である陽電子は物質と衝突したとき、物質中の電子と対消滅してガンマ線を放出し有限の寿命で消滅することがある。その一部は消滅する前にポジトロニウム(Ps)と呼ばれる、クーロン力で束縛された電子陽電子対を形成することがある。Psの形成は、いくつかの気体とMgOなど金属酸化物、二酸化ケイ素などの絶縁体、高分子などで知られているが、形成機構についての知見は現在のところまだ確立していない。Ps形成機構に関する知見を得る基礎研究として本研究では気体におけるPs形成確率の実験研究を行うための実験装置の製作を昨年度に引き続き行った。実験装置は、陽電子の放出から消滅までの経過時間を計測する計測系と衝突室での気体環境を監視するガス制御系を組み合わせたものである。これらの系はそれぞれ別のPCで制御されていて実験室内LANを介して連携して動作する。本研究ではほとんど材料のない状態から比較的安価に実験装置を作成するためにコンピュータのソフトウェア資源は一切購入せずLinuxOSなど無料のものを用い、自作できるものは極力自作した。まず昨年度はそれぞれのシステムを製作し制御プログラムを作成して各機能のテスト実験を行った。本年度はさらにこれらをLAN経由で連動して動作するように統合システムを作成してテストを行った。現在もハード面でいくつかの不具合が見られるがそれらについてはパーツの交換などで解決できる見通しである。ポジトロニウム(Ps)は電子の反粒子である陽電子と電子とが束縛した水素原子様粒子で有限の寿命をもつ。全スピン0のパラポジトロニウム(p-Ps)は平均寿命125psで消滅後2本の単色511keVγ線を放出する。一方、全スピン1のオルソポジトロニウム(o-Ps)は平均寿命142nsで3本のγ線を放出する。消滅γ線のエネルギースペクトルは0から511keVと幅広い。o-Psが物質と相互作用するとき、Ps中の陽電子が物質中の電子と対消滅をおこして固有寿命よりも短い寿命で消滅することがよくある(ピックオフ消滅)。常磁性物質の場合には、孤立スピンとの相互作用によってo-Psはp-Psに変換された後消滅することもある。このスピン転換消滅のほうがピックオフよりもはるかに起こりやすい。近年ではこの特長を利用して固体表面に関する物性研究が行われていて、微量なスピンでも応答性がよいことから磁気記憶素子等の機能性材料の開発研究への利用が期待されている。ところが現状では試料中でPsを形成させており研究対象が限られていた。そこでより広範囲に研究を進めていくためにo-Psビームの実用化が求められている。いまのところArガスでPsを形成するビーム装置が開発されている。しかしPsはいくつかの材料で形成されることが知られていて果たして気体が適切かどうかはわからない。そこで本研究では有効なビーム用Ps源開発のための基礎研究としてまずは気体におけるPs形成確率を正確に系統的に測定する装置を製作する。現在は実験装置の製作を終え動作テストを始めたところである。実験装置は放射性線源Na^<22>(約100μCi)を組み込んだ陽電子源と衝突室、そして衝突室の周りにある2個のNal検出器からなる。Nal検出器を使って衝突室内で形成されたPsの消滅γ線を検出しPsの生成量を測定する。γ線計測システムとしてCAMACシステムを当補助金で購入した。
ペプチドタグを用いたタンパク質のアモルファス凝集体の制御及びその細胞毒性の解析

タンパク質の凝集は、医学やバイオ産業において重要な研究課題であるにも拘らず、凝集体形成の物理化学は殆ど解明されていない。本計画では、受け入れ研究者が独自に開発した37残基から成る溶解性制御タグ(Solubility Controlling Peptide;SCPタグ)を用いて、タンパク質を小さく不定形な可溶性凝集体(soluble amorphous aggregates)に会合させる。また、SCPタグ配列を変異させることで意図したサイズの不定形な可溶性凝集体を生成し、その物性や構造を動的光散乱やNMR(核磁気共鳴法)などの分光学的手法を用いて明らかにし、さらに、その細胞毒性を検証する。本研究で得られる知見により、タンパク質凝集体形成分子機構への理解が深まることに加え、無毒なタンパク質が会合することによって細胞毒性を取得するか否が、物理化学的な視点から明らかになると期待される。2018年度の計画は当初の予定通り順調に進展している。201718年度には、モデルタンパク質の発現系構築、SCPタグ付加した変異体の発現系を作製、及び大量・精製条件を検討した。さらに会合体の物性及び構造を、動的光散乱法、蛍光分光法、円偏光二色性法などを用いて解析し、不定形で可溶な凝集体の安定的な形成を検証し、モデルタンパク質に付加するSCPタグの配列を改変することで、凝集体サイズ及びその安定性を制御する手法を開発した。2019年度は上記の結果をまとめ、学術論文発表の準備を行う。また、論文執筆に際して、必要な追加実験を行う。特に、無毒なタンパク質が形成する不定形凝集体が細胞毒性を有する場合、その現象の一般性を検証するために、上記実験で用いたタンパク質とは異なるモデルタンパク質又は異なるモデル細胞を用いて確認実験を行う。とりわけ3T3, Vero及びA549などの市販のモデル細胞に対する細胞毒性を検証する。また、生理条件下で不定形凝集体の安定性の範囲を検証し、会合体形成のタンパク質濃度や試料温度に対する依存を検証する。本計画では、受け入れ研究者が独自に開発した37残基から成る溶解性制御タグ(Solubility Controlling Peptide;SCPタグ)を用いてタンパク質を小さく不定形な可溶性凝集体(soluble amorphous aggregates)に会合させる。くわえて、SCPタグ配列を変異させることで凝集体サイズの制御を試み、不定形で可溶な凝集体を安定的に形成後、その物性や構造を動的光散乱やNMR(核磁気共鳴法)などの分光学的手法を用いて明らかにする。さらに、タンパク質の可溶性凝集体が細胞毒性を有するか否かを検証する。本研究で得られる知見により、タンパク質凝集体形成分子機構への理解が深まることに加え、無毒なタンパク質が会合により細胞毒性を有するか否かを物理化学的な視点から解明されることが期待される。2017年度は本研究で用いるモデルタンパク質を選択し、その発現系を構築した。モデルタンパク質として、まず現在受け入れ研究室で既に発現系を有するVHH抗体(ラクダ科由来の単一ドメイン抗体)および、BPTI(牛膵臓トリプシン阻害タンパク質)を候補とし、これらに対して、溶解性制御タグ(SCPタグ)をC末端又はN末端に付加した変異体の発現系を作製し、大量・精製条件を検討、その物性を測定した。研究開始直後に本研究で用いるモデルタンパク質(牛膵臓トリプシン阻害タンパク質;BPTI)の溶解性が想定より低かったため、精製に予定より長い時間が必要であることが判明した。よって、他のモデルタンパク質(デングウイルス由来ED3タンパク質、単一ドメインVHH抗体断片)を試すのと同時にBPTIの精製プロトコルを最適化したため計画全体が約2ヶ月遅れた。しかし、その後の計画は順調に進んでいる。

特に、無毒なタンパク質が形成する不定形凝集体が細胞毒性を有する場合、その現象の一般性を検証するために、上記実験で用いたタンパク質とは異なるモデルタンパク質又は異なるモデル細胞を用いて確認実験を行う。とりわけ3T3, Vero及びA549などの市販のモデル細胞に対する細胞毒性を検証する。また、生理条件下で不定形凝集体の安定性の範囲を検証し、会合体形成のタンパク質濃度や試料温度に対する依存を検証する。今後の研究として、モデルタンパク質に付加するSCPタグ配列を変異させることで、凝集体の会合度及び凝集体の安定性を制御する手法を開発する。また、会合体の物性(タンパク質濃度及び温度依存性)及び構造(凝集状態でのタンパク質の構造)を、動的光散乱、蛍光分光、円偏光二色性及びNMR法などを用いて解析し、不定形で可溶な凝集体の形成を達成する。さらに、今まで使用してきたHeLa以外に, 3T3, Vero及びA549などの市販のモデル細胞に対する細胞毒性を、MTT法(3-(4,5-dimethylthiazol-2-yl)- 2, -diphenyltetrazolium bromide assay))を用いて検証する。
位相速度による鉛直モード分解に基づく、高度計データからの3次元流速場の推定

本研究は海面力学高度計のデータの解析により擾乱の位相伝搬の波数-周波数特性を求め、この分散関係から内部ロスビー波を仮定して内部変形半径を計算し、鉛直構造を推定するものである。このうち、特に今回は前半部分に力点を置き、擾乱の位相伝搬に関する分散関係の計算と、内部ロスビー波の仮定による内部変形半径の推定の妥当性に関して検討を行った。使用したデータはTOPEX/POSEIDON(T/P)とERS-1の両衛星のもので、1992年10月から約15カ月間の海面力学高度データを用いて北太平洋の様々な緯度で東西経度20°の領域毎に自己相関解析を行った。ただし、浮力フラックスおよび風応力の変動によって直接引き起こされる海面高度変動は今回の解析の対象とはならないため、分離する必要がある。これらは季節変動が卓越していると考えられるため、ここでは簡単に、各測点で年周期の変動を相関を取る前に除去することにした。なお解析結果には、特に高緯度に30cm/s程度で西に伝播する長波長の半年周期の成分が確認されたが、これは高緯度において風応力の半年周期の変動成分が比較的大きいために、風応力で直接駆動されている高度の変動成分が除去しきれていないものと考えられる。次に、求めた自己相関を波数-周波数空間のスペクトルに分解した。スペクトルの複数のピークに対して、未知の平均流のある場合の内部ロスビー波の分散関係を最小自乗的に満たすように、平均流と内部変形半径を求めた。その結果は、例えば北緯20°東経160°180°では内部変形半径が64.5kmとなり、船舶観測から求めた気候学的平均値の62.2kmとよく一致している。なお、強い平均流や海底地形の変化が無いほどよく一致する傾向が見られた。さらに、上記の海域で内部変形半径の季節変動を計算すると、春に高く夏に低い傾向は気候学的平均と定性的に一致したが、変動幅は4倍程大きくなった。
ゲノム編集技術を難治性重症心不全治療へ応用する基盤技術整備

本研究開発は、ゲノム編集技術を難治性重症心不全治療へ応用する基盤技術を整備することを目的とし下記の項目に沿って推進した。1.対象疾患のゲノムDNA診断:難治性心筋症症例を対象に、疾患遺伝子パネル解析を用いた原因遺伝子の同定を行った。高齢期に急速な心機能低下を認めた症例において、PKD1遺伝子のヘテロ接合型フレームシフト変異を同定し報告した。2.CRISPRによる心筋ゲノムDNA修復基盤技術開発:ターゲット特異的なガイドRNA設計、DNA切断活性評価、相同組み替えベクターの設計、及び相同組み換え修復による培養心筋細胞における遺伝子改変を行った。Cas9恒常発現マウス培養心筋細胞を用い、アデノ随伴ウイルスを用いて、ガイドRNA及び修復テンプレート遺伝子を導入し、ハイコンテントイメージ解析による経時的観察を行うことで、心筋細胞において相同組み換え修復が生じることを見出した。次に、DNA取り込みをEdUにより標識することで、心筋細胞における相同組み換え修復に、細胞周期S期侵入は必ずしも必要ないことを証明した。さらに、トロポニンT遺伝子に変異をもつ拡張型心筋症モデルマウス培養心筋細胞に対してゲノム編集を行い、12.5%の効率で正確な相同組み換えによる修復に成功した。3.CRISPRによる心筋ゲノム修復基盤技術の安全性評価方法の開発:上述の拡張型心筋症モデルマウス培養心筋細胞を対象とした実験では、42.5%の非相同末端結合を認めた。相同組み換え効率の改善が今後の課題である。4.効率的な治療コンポーネントの組織送達法の確立:野生型マウス培養心筋細胞に対して、Cas9をmRNAで導入し、アデノ随伴ウイルスによる遺伝子導入と組み合わせ、相同組み換え修復に成功した。但し、Cas9恒常発現心筋細胞を用いた場合に比べてその効率は低く、今後さらに改良を重ねる必要がある。拡張型心筋症や肥大型心筋症を発症原因とした重症心不全の予後は依然著しく不良であり、最大限の薬物・非薬物療法においても改善が見込めない症例は、左室補助人工心臓・心臓移植といった外科治療の適応となる。一方、高速シークエンス解析技術の進歩に伴い、拡張型心筋症や肥大型心筋症の発症基盤に、心筋サルコメア構成タンパク質等のゲノム遺伝子変異がより大きく寄与していることが近年明らかなっている。本研究開発では、難治性重症心不全に対して、終末期にいたる前に病態進展を防ぐ治療法の確立を目標に、ゲノム編集技術に関連する基盤技術の開発を目指し推進した。これまでに、心筋症症例を初めとする循環器難病患者を対象とし、末梢血または心臓組織からゲノムDNAを抽出し、それをテンプレートとして疾患遺伝子パネルを用いたライブラリ作成を行った。大阪大学医学部共同研に設置されたIon PGMを用い、シークエンスラン解析を行った。これまでに大阪大学医学部附属病院では、循環器内科・心臓血管外科の連携下に臨床情報・生体試料を統合したヒューマンサンプルセンターを整備しており、これらを利用し複数の心筋構造タンパク質遺伝子における変異を同定した。また、主に培養細胞を用いて、CRISPR/Cas9ゲノム編集技術を用いたゲノム変異DNA修復の基盤技術開発を行った。具体的には、ガイドRNA選択におけるアルゴリズムの効率化、Cas9複合体によるターゲットDNA切断活性評価、相同組み替えベクターの設計方法の検証、ホモロジー依存性修復による組み換え率の向上を行った。当初計画に則り、大阪大学医学部附属病院において、重症心不全症例に対し、高速シークエンス解析によるゲノムDNA診断を行い、疾患発症の原因となる変異の同定を行った。また、主に培養細胞を用いて、CRISPR/Cas9ゲノム編集技術を用いた変異DNA修復の基盤技術開発を行った。2.CRISPRによる心筋ゲノムDNA修復基盤技術開発:当初の研究計画に則り、ターゲット特異的なガイドRNA設計、培養細胞を用いたターゲットDNA切断活性評価、相同組み替えベクターの設計、及び相同組み換え修復による培養心筋細胞における遺伝子改変を行った。具体的には、ミオシン軽鎖遺伝子のC末端に蛍光タンパク質を導入することを試みた。Cas9恒常発現マウス培養心筋細胞を用い、アデノ随伴ウイルスを用いて、ガイドRNA及び修復テンプレート遺伝子を導入し、ハイコンテント解析による経時的観察を行うことで、心筋細胞において相同組み換え修復が生じることを見出した。相同組み換え効率の改善を目指して研究を推進する。

本研究開発は、ゲノム編集技術を難治性重症心不全治療へ応用する基盤技術を整備することを目的とし、研究実績の概要に記した下記4つの項目に沿って推進した。1.対象疾患のゲノムDNA診断、2.CRISPRによる心筋ゲノムDNA修復基盤技術開発、3.CRISPRによる心筋ゲノム修復基盤技術の安全性評価方法の開発、4.効率的な治療コンポーネントの組織送達法の確立うち2について、アデノ随伴ウイルスによりゲノム編集に必要な遺伝子をマウスの心筋細胞に導入し、分裂しない心筋細胞においても相同組み換えが起こることを証明した。また、心筋細胞における相同組み換え修復に、細胞周期S期侵入は必ずしも必要ないことを証明した。さらに拡張型心筋症を起こすトロポニン遺伝子に変異をもったマウスの心筋細胞において、トロポニン遺伝子の変異を正常に修復することに成功した。本年度は、これら研究成果について、学術論文に報告し、日本心筋症研究会、ゲノム編集学会、日本循環器学会基礎研究フォーラム、日本循環器学会学術集会、及び米国心臓協会学術集会にて成果報告を行った。上述の1、3、4については引き続き平成30年度に向けて研究を推進する。更に、心筋細胞における相同組み換えを介したゲノム改変について、その分子メカニズム解明を目指し研究を継続していく予定である。本研究開発は、ゲノム編集技術を難治性重症心不全治療へ応用する基盤技術を整備することを目的とし下記の項目に沿って推進した。1.対象疾患のゲノムDNA診断:難治性心筋症症例を対象に、疾患遺伝子パネル解析を用いた原因遺伝子の同定を行った。高齢期に急速な心機能低下を認めた症例において、PKD1遺伝子のヘテロ接合型フレームシフト変異を同定し報告した。2.CRISPRによる心筋ゲノムDNA修復基盤技術開発:ターゲット特異的なガイドRNA設計、DNA切断活性評価、相同組み替えベクターの設計、及び相同組み換え修復による培養心筋細胞における遺伝子改変を行った。Cas9恒常発現マウス培養心筋細胞を用い、アデノ随伴ウイルスを用いて、ガイドRNA及び修復テンプレート遺伝子を導入し、ハイコンテントイメージ解析による経時的観察を行うことで、心筋細胞において相同組み換え修復が生じることを見出した。次に、DNA取り込みをEdUにより標識することで、心筋細胞における相同組み換え修復に、細胞周期S期侵入は必ずしも必要ないことを証明した。さらに、トロポニンT遺伝子に変異をもつ拡張型心筋症モデルマウス培養心筋細胞に対してゲノム編集を行い、12.5%の効率で正確な相同組み換えによる修復に成功した。3.CRISPRによる心筋ゲノム修復基盤技術の安全性評価方法の開発:上述の拡張型心筋症モデルマウス培養心筋細胞を対象とした実験では、42.5%の非相同末端結合を認めた。相同組み換え効率の改善が今後の課題である。4.効率的な治療コンポーネントの組織送達法の確立:野生型マウス培養心筋細胞に対して、Cas9をmRNAで導入し、アデノ随伴ウイルスによる遺伝子導入と組み合わせ、相同組み換え修復に成功した。但し、Cas9恒常発現心筋細胞を用いた場合に比べてその効率は低く、今後さらに改良を重ねる必要がある。
外国人医療人材への支援プログラムの構築－外国人技能実習制度の活用に向けて―

前年度の研究において得られたEPA看護師のレジリエンスへの自由記述から、日本で就労する中で遭遇する困難な状況を明確化した。その結果を基に、半構成的面接の内容を抽出し、協力の得られた2病院のEPA看護師8名および、ともに働く日本人看護師14名に対しインタビュー調査を実施した。この2病院はEPAによる外国人人材の活用が開始された時より複数名の人材が就労する病院であった。EPA看護師が定着している病院の特徴として、この制度での外国人人材活用に対する組織的理解が高いこと、さらに人材が定着できるよう様々な支援策を実施していた。EPA看護師が遭遇する困難な状況の存在は、日本人およびEPA看護師の95.4%が認めていた。日本語での会話が不十分なことに起因し、他職種から叱責を受ける経験や、患者や家族とのコミュニケーションに支障をきたすこと、方言を含む地域特性によるコミュニケーション困難、宗教を含む異文化に対する互いの理解不足によって生じる意思疎通困難などが明らかとなった。その状況への対応は、言語的な課題には日本のテレビドラマなどマスメディアを活用して日常会話を学ぶ、同僚にわからないことを伝えて対応を代わってもらう、医療や看護の学習を帰宅後継続的に行っているなどがあった。ストレスコーピングでは、いやなことがあると帰宅後にお祈りをする、母国の出身者同士で食事や話をする、母国の家族とSkypeで会話するなどであった。さらに職場主導でEPA看護師と日本人看護師の交流を図ることが有効であった。本研究では就労期間が5年継続している人材や、臨床現場でチームの一員としてスタッフからの信頼を得て活躍している看護師がいることも明らかになった。それらの人材は家族同伴で日本へ定住することも視野に入れ、自立した生活の実現に向けて取り組んでいるが、それは一部の人材に限られていることが示された。平成30年度は、研究計画書での第2段階であるEPA看護師および日本人看護師に対し、互いの強みをアンケート調査およびインタビュー調査し、実際にケア場面の参与観察を行うこと、および第3段階ではケア対象者に対するケアへの満足度調査を行う予定であった。現在の状況は第2段階の調査までであり、その中でもケア場面の参与観察に関しては遂行できていない。研究対象がEPA看護師である研究が急激に増加していること、EPA看護師が日本に定着することが困難であることから、本研究に対する協力が得られにくくなっていることも要因の1つである。さらに、ケア場面の参与観察に関しては、各病院とも患者の権利擁護の観点からも、倫理審査では実現可能性は厳しいものであると考える。今回、研究に協力を得られた病院は、EPA看護師の受け入れに力を入れているためであると考える。しかし、ケア場面への参与観察となると、その受け入れに困難であることが予測される状況であった。そのため、ケア場面の参与観察は行わず、当事者からのインタビュー調査の結果から検討する方向へ変更が必要と考える。しかし、EPA看護師および、ともに働く日本人看護師へのインタビュー調査を実施できたことにより、EPA看護師が捉える逆境の実態と、それをどのように乗り越えようとしているか、また、日本人看護師がその過程をどうとらえているか、把握することができた。この結果から、今後の研究遂行への示唆を得られるよう整理したい。研究遂行がやや遅れた要因に本務校の業務が挙げられる。本務校の業務と研究活動の時期的な調整を図り、研究に邁進できる時期には、短期集中で調査活動に取り組めるよう、さらなる工夫を重ねていく予定である。平成31年4月1日より、外国人技能実習生制度に介護福祉分野が対象となった。これまでの調査対象は、看護師に焦点を当ててきているが、技能実習制度を鑑みると介護福祉分野にも焦点を当てる必要性が考えられる。そこで、研究計画を見直しを諮り、本年度は介護福祉分野の外国人労働者および日本人労働者を研究対象に、就労内容の実態調査、およびレジリエンスについて調査を進めたい。対象施設は、昨年度、研究協力を得た病院の関連施設の方々や、研究者の居住地域に近い施設から協力依頼を図りながら、可能な限り実現可能性をふまえて推進したい。本研究のポイントであるケアの質の評価視点である「構造」「過程」「成果」のうち、「過程」は対話とリフレクションによって導き出そうと考えている。これは、研究代表者のこれまでの研究実績や、昨年の研究実績であるインタビューの調査結果からも、インタビュー調査、およびその場におけるリフレクションの重要性が示唆されているため、本研究の重要な視点と捉えたい。また、本務校の業務との調整に苦慮しているが、調査期間をあらかじめ限定的に設定し、確実に遂行できるようにして取り組みたい。本年度は、外国人労働者が就労する病院施設に対し質問紙調査を行い、外国人労働者の就労状況の全体像を把握する計画であった。実際には外国人労働者の内、看護師国家試験に合格したEPA看護師の就労実態を調査するため、研究倫理の申請や病院施設への研究協力の依頼を行った。また、研究計画で調査対象とした施設管理者、およびケアの受け手に対する調査は、国際厚生事業団の訪問調査結果を踏まえて検討することにした。EPA看護師は、その制度が導入が開始されてから10年が経過していることから、現在も同じ施設で就労しているのか、その実態は不明であった。そこで実態把握をするため、本務校の研究倫理申請の承認を受けた後に対象施設へ研究依頼および、EPA看護師の就労状況を把握するための回答を依頼した。

その結果、全108施設の内、45施設より回答を得(回収率41.7%)、有効回答は36施設(有効回答率71.1%)であった。その結果より、回答の得られた施設に在籍しているEPA看護師数は53人であり、当該施設における看護師国家試験合格者78人に対して67.9%が就労を継続していることが明らかとなった。また、受け入れ開始時からの看護師が定着している施設は16施設であり、現在はEPA看護師が0人である施設は11施設であった。国家試験に合格したEPA看護師の多くは、すでに退職し、母国へ帰国していたり、他の施設へ移動しているケースが多くあった。特にその施設に単独で就労していた看護師の退職割合が高く、EPA看護師が不在となった施設の72.7%を占めていた。これらのことから、EPA看護師は国家資格を取得した上でも、日本で就労を継続することが困難であること、EPA看護師の就労が安定しないことに対して、看護管理者が苦慮している実態が明らかとなった。しかし、同時に1施設に複数名のEPA看護師が就労する施設では、定着率が高かった。本年度は、研究代表者の本務校の行業務が多忙であったこと、研究分担者とのWEBを通じての打ち合わせ日程の確保が困難であったことなどから、研究遂行に必須の研究倫理申請に時間を要してしまった。その結果、研究協力依頼等の研究の進捗が遅れることとなった。現在は、研究倫理も承認され、研究対象の施設等への研究協力依頼も終了している。今後は全国の研究協力を申し出ていただいた施設に対し、インタビュー調査および質問紙調査を具体的に進めていくことになっている。前年度の研究において得られたEPA看護師のレジリエンスへの自由記述から、日本で就労する中で遭遇する困難な状況を明確化した。その結果を基に、半構成的面接の内容を抽出し、協力の得られた2病院のEPA看護師8名および、ともに働く日本人看護師14名に対しインタビュー調査を実施した。この2病院はEPAによる外国人人材の活用が開始された時より複数名の人材が就労する病院であった。EPA看護師が定着している病院の特徴として、この制度での外国人人材活用に対する組織的理解が高いこと、さらに人材が定着できるよう様々な支援策を実施していた。EPA看護師が遭遇する困難な状況の存在は、日本人およびEPA看護師の95.4%が認めていた。日本語での会話が不十分なことに起因し、他職種から叱責を受ける経験や、患者や家族とのコミュニケーションに支障をきたすこと、方言を含む地域特性によるコミュニケーション困難、宗教を含む異文化に対する互いの理解不足によって生じる意思疎通困難などが明らかとなった。その状況への対応は、言語的な課題には日本のテレビドラマなどマスメディアを活用して日常会話を学ぶ、同僚にわからないことを伝えて対応を代わってもらう、医療や看護の学習を帰宅後継続的に行っているなどがあった。ストレスコーピングでは、いやなことがあると帰宅後にお祈りをする、母国の出身者同士で食事や話をする、母国の家族とSkypeで会話するなどであった。さらに職場主導でEPA看護師と日本人看護師の交流を図ることが有効であった。本研究では就労期間が5年継続している人材や、臨床現場でチームの一員としてスタッフからの信頼を得て活躍している看護師がいることも明らかになった。
アデノウイルス眼感染症のウイルス学的病態解析に基づく新しい薬物治療の開発

抗アデノウイルス作用を持っている可能性のある薬物のアデノウイルス増殖抑制作用をin vitroで解析した。アデノウイルス増殖抑制効果が見られた薬剤はザルシタビン,スタブジンおよびGRGDSPペプチドであった。抗ヒト免疫不全ウイルス薬では核酸系逆転写酵素阻害薬のみが有効であった。GRGDSPペプチドは吸着阻害作用による効果を示した。これらの薬剤がヒトのアデノウイルス結膜炎への安全な治療点眼薬である可能性が示された。[目的]ウイルス性結膜炎の新しい治療薬の探索的研究を目的として,種々の薬物のアデノウイルスに対するin vitroの増殖抑制作用をウイルス学的に検討した。[方法]対象薬物は既存の抗ウイルス薬として,抗HIV薬の中から次のように選択した。核酸合成阻害薬およびプロテアーゼ阻害薬の中から,ザルシタビン,スタブジン,ネビラピン,インジナビル,アンプレナビルの5薬材を用いた。解析にはアデノウイルス培養細胞として,A549細胞(ヒト肺癌細胞)を用い,アデノウイルス3型,4型,8型,19型および37型の標準株及び臨床分離株を用いた。各薬剤の細胞毒性の確認のために,MTS法で50%細胞障害濃度CC_<50>を算出した。次に,ウイルス増殖抑制効果を算出したCC_<50>の約1/5および1/10(または1/20)濃度を基準にして,A549細胞各ウエルに加え,5%CO_2存在下,培養を行った。6日間培養後、各ウエルの上清と細胞を回収し,DNA抽出キットで抽出した。LightCyclerを用い,アデノウイルスヘキソンに対するプライマーセットを使用するReal-time PCR法でアデノウイルスDNA量を測定し,薬剤非添加群とのウイルス量を比較し,アデノウイルス各血清型に対する各薬剤の抗ウイルス効果を求めた。ウイルス増殖の検討には従来,培養細胞の細胞変性効果を指標としたEC_<50>が用いられてきていたが,今回の研究では,ウイルスを直接定量的に解析できるReal-time PCR法を用いて解析した。[結果]抗アデノウイルス作用のある抗HIV薬はザルシタビンおよびスタブジンであり,いずれも核酸系逆転写酵素阻害薬であった。一方非核酸系逆転写酵素阻害薬,プロテアーゼ阻害薬の薬剤はいずれもアデノウイルスに対しての明らかな増殖抑制作用は見られなかった。[結論]ザルシタビンおよびスタブジンはヒトのアデノウイルス結膜炎への安全な治療点眼薬となる可能性が示唆された。今後は,アデノウイルス感染動物における治療効果の検討などを行う必要があると考えられる。[目的]アデノウイルス結膜炎の治療薬を開発する研究を行っているが,点眼薬の生体への影響を確認するために,実験モデルに対しての治療候補薬を点眼して検討した。[方法]白色家兎を用いて,点眼薬としてはシドフォビルのほかに,今までの研究で効果が確認されたザルシタビン,スタブジンおよびインターフェロンβの点眼薬を作成して,1%蒸留水溶液を対照として点眼スケジュールに従って,2週間点眼治療を行った。点眼後の結膜,眼瞼および涙器の臨床所見を観察した。これは海外のシドフォビル点眼臨床試験で問題となったとされる涙小管狭窄が,点眼後に生じるか否かの確認である。そのため,超音波Bモードによる涙小管径測定をTostらの方法に準じて,画像を解析して行った。また,点眼終了時に眼球および周囲組織を摘出し,病理組織学的検索を行った。[結果]シドフォビル投与群では,涙小管の狭窄や眼瞼,結膜の炎症所見が見られたが,涙小管の閉塞はなかった。ザルシタビン,スタブジンおよびインターフェロンβ群では軽度の眼瞼発赤以外には副作用と考えられる所見は見られなかった。[結論]以上の結果から,これらの点眼薬の中で,ザルシタビン,スタブジンなどはin vitro増殖抑制効果とあわせて考えると,今後安全な抗アデノウイルス点眼薬となる可能性が示唆された。[目的]アデノウイルス結膜炎は本邦では依然として公衆衛生学的に重要な伝染性疾患であるが,本年はN-chlorotaurine (C1-HN-CH2-CH2-SO3H, NCT)の抗アデノウイルス効果を検討した。NCTはタウリンの誘導体であり,ヒト白血球から炎症時に生成され,感染防御に関与していることが知られている。今回は急性結膜炎起炎性アデノウイルス血清型に対するin vitroの増殖抑制作用を検討した。[方法]A549細胞を使用し,アデノウイルス3,4,8,19および37方を用いた。NCTのCC_<50>(50%細胞致死濃度)を測定後に,種々の濃度のNCTをアデノウイルスに作用させ,1週間後のウイルスDNAをreal-time PCR法で測定した。[結果]NCTの50%有効濃度は血清型によって異なっていたが,49から256μMに分布する結果であった。

NCTはいずれの血清型に対しても,濃度依存性の増殖抑制作用が認められたが,特にD種である8,19および37方に対する作用が高かった。B種の3型はややD種よりも有効であったが,E種の4型への作用はこれらよりも弱かった。[結論]以上の結果から,NCTはアデノウイルス,とりわけ結膜炎起炎性の血清型へは有効であり,粘膜への安全性が示唆されていることから,今後局所治療薬としての可能性が考えられた。