hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フォト変換マルチアクティブ種による自在な高分子精密合成法の開発

本研究では、申請者らが開発した「共有結合を炭素原子の電子状態を制御し解離することで、複数のマルチアクティブ種を経由して1本の高分子鎖を形成する」という新しい概念に基づく精密重合系を、国際共同研究を通じて、さらに推進・発展することを目的とする。本年は、とくに以下の点について検討を行った。1.フォト変換マルチアクティブ種によるカチオン/ラジカル重合系の開発:本申請者らが報告した活性種変換リビングカチオン・ラジカル重合に対して、国際共同研究者が報告したPET-RAFT重合を適用し、光刺激を用いたマルチアクティブ種の生成制御についての可能性について検証を開始した。今後、本申請者や共同若手研究者が、国際共同研究者らの研究拠点である豪州ニューサウスウェールズ大学にて、実際に実験を通じてPET-RAFT重合光触媒の取り扱いや重合手法についてのノウハウを習得するにあたり、まずは予備検討を開始した。まず、光触媒として、近年有機合成分野でも注目されている光レドックス触媒や光有機触媒などについて検討するとともに、カチオン重合触媒であるルイス酸との組み合わせについて検討し、PET-RAFTによる活性種変換リビングカチオン・ラジカル重合の可能性を検証した。当初、反応の再現性に乏しかったが、反応容器の変更や光照射量を制御することで、概ね予想通りの反応が進行することがわかりつつある。これにより、次年度には豪州ニューサウスウェールズ大学にて、実際に実験を行う準備が整った。今後、訪問研究において、この重合系における種々のモノマーを検討、その適用範囲を明確にするとともに、従来の手法では合成不可能な異なる重合性を有するモノマー同士のブロック共重合体やランダム共重合体、マルチブロック共重合体など様々な構造の高分子の合成し、重合手法として確立・本重合系の有用性を見極める。先方への研究訪問に向けた予備検討を開始し、概ね目的の反応が進行することがわかりつつある。当初は、当初、反応の再現性に乏しかったが、反応容器の変更や光照射量を制御することで、再現性がとれることがわかった。これにより、次年度には豪州ニューサウスウェールズ大学における訪問研究を実施できる。予備検討結果をまとめるとともに、豪州ニューサウスウェールズ大学への訪問研究の準備を進める。訪問に際しては、先方の事情も加味した上で時期を決定し、共同研究の加速に努める。まずは、実際に実験を通じてPET-RAFT重合光触媒の取り扱いや重合手法についてのノウハウを習得するとともに、可能であれば、誘起型自己組織化(PISA)による特有のナノスケール構造体の合成手法・分析手法を習得する。平成30年12月、予備検討後に研究訪問を実施する予定であったが、予備検討における重合反応の再現性の確保が難しことが判明し、国際共同研究先への訪問時期を延期した。再度、予備検討の結果、再現性よく重合反応ができる条件設定を見出すことができたため、2019年度に国際共同研究先を訪問し、実験を行う予定である。
低食塩の交感神経系、腎α受容体に及ぼす隔世代効果

(目的)低食塩による継代飼育で、正常Wistar ratの交感神経機能は抑制され、血圧は低下するが、自然発症高血圧ラット(SHR)の交感神経機能は抑制されず、高血圧発症も阻止されない。腎交感神経はα受容体を介してNa再吸収を促進すると言われているので、低食塩下におけるSHRのα受容体の変化を観察した。(方法)SHRを離乳期から正塩食(試料100gあたりNa 100mg、K 750mg含有、正塩群)と低塩食(Na50mg、K750mg含有、低塩群)で20週齢まで飼育し6、8、20週齢におけるNA、K尿中排泄量、体重、血圧を測定した。対照としてWister-Kyoto rat(WKY)を同様に飼育した。6、8、20の各週齢で腎を摘出し、バーコールを使って尿細管側底膜を分離精製した。尿細管側底膜のα_1及びα_2受容体を、それぞれ^3H-Prazosin、^3H-Rauwoisineリガンドをして測定した。(結果)各週齢の体重及び血圧は、WKY、SHRともに正塩群と低塩群で差はなかった。SHRでは両群ともに8週齢で血圧は160mmHg以上となった。低塩群の一日尿中Na排泄量はWKYでは正塩群の約1017、SHRでは約725%であった。α_1受容体Bmaxは、WKYにおいて正塩群、低塩群の週齢間に差はなく、群間にも差はなかった。SHRにおいても同様であり、WKYのそれぞれの群と比べても差はなかった。α_2受容体Bmaxは、WKYにおいて群間にも各週齢間にも差はなかった。SHRでは8週齢の低塩群で他週齢より高値で、かつ正塩群より大、また同週齢のWKY低塩群よりも高値であった。α_1、α_2受容体のKaはWKY、SHRともに正塩群、低塩群間に差はなく、また週齢間に差はなかった。(まとめ)低塩食によってSHRの高血圧発症は阻止されない。SHRは遺伝的に交感神経機能亢進状態があると考えられ、血圧上昇時期に腎尿細管α_2受容体数(B max)が増加するのは腎神経を介してNa排泄を抑制することを示唆する。<目的>本研究は正常発育に必要な最低限度の食塩量で継代飼育下SHRについて,血圧の推移,交感神経機能および腎尿細管膜のα受容体に変化を観察し,もって血圧上昇の機序を探ることを目的とした.

<動物>離乳直後よりSHRを2群に分け, Na含有量がそれぞれ0.4%/g(正塩)と0.05%/g(低塩)で飼育した.各群内交配により得た雄性仔SHR(F_1)と親(F_0)を同一の餌で飼育した. <結果>成長曲線,収縮期圧曲線は正塩,低塩の両群間に, F_0とF_1とも20週令まで差がなかった.血漿カテコラミン濃度はF_1とF_0の8, 12, 20週令の両群ラットにおいて差はなかった.血漿レニン濃度はF_0の8週において低塩群が正塩群より高値を示したのを除いては, F_0の12, 20週, F_1の全期において両群に差を認めなかった. F_0, F_1とも24時間尿中Na排泄量は,低塩群で著明に低値であり,アルドステロン排泄量は高値であった.Kならびにクレアチニン排泄量には差はなかった.無麻酔下で, F_0, F_1の8, 12, 20週令のSHRについて調べたノルアドレナリン(0.3, 10, 3.0μg/kg)およびヘキサメトニウム(3μg/kg)静注に対する血圧反応は,前者の用量昇圧反応曲線,後者の降圧反応のいずれも両群間に差を認めなかった.以上の成績は,低塩食飼育の影響はF_0において, 12週令以降であればF_1における効果と同一であると見倣し得ることを示すので, F_0について腎尿細管膜胞の管腔側形質膜と側底膜をパーコールを用いて精製し,膜中のα受容体を検索した.先ず,正塩群の6週令においてα_1およびα_2受容体が側底膜に豊富に存在し,後者の数が前者より数倍多いことが判明した.現在6, 8, 20週令の低塩群におけるα_1, α_2受容体を測定中である.<まとめ>低塩食によってSHRの高血圧発症は阻止されない.恐らくSHRは,交感神経機能が長期食塩制限でも低下しない遺伝形質をもつを思われる.腎尿細管α受容体の検索から腎のNa再吸収との関連がより明らかになろう.(目的)低食塩による継代飼育で、正常Wistar ratの交感神経機能は抑制され、血圧は低下するが、自然発症高血圧ラット(SHR)の交感神経機能は抑制されず、高血圧発症も阻止されない。腎交感神経はα受容体を介してNa再吸収を促進すると言われているので、低食塩下におけるSHRのα受容体の変化を観察した。(方法)SHRを離乳期から正塩食(試料100%あたりNa400mg、K750mg含有、正塩群)と低塩食(Na50mg、K750mg含有、低塩群)で20週齢まで飼育し6、8、20週齢におけるNa、K尿中排泄量、体重、血圧を測定した。対照としてWistar-Kyoto rat(WKY)を同様に飼育した。6、8、20の各週齢で腎を摘出し、バーコールを使って尿細管側底膜を分離精製した。尿細管側底膜のα_1及びα_2受容体を、それぞれ^3H-Prazosin、^3H-Rauwolsineをリガンドをして測定した。(結果)各週齢の体重及び血圧は、WKY、SHRともに正塩群と低塩群で差はなかった。SHRでは両群ともに8週齢で血圧は、160mmHg以上となった。低塩群の一日尿中Na排泄量はWKYでは正塩群の約1017、SHRでは約725%であった。α_1受容体Bmaxは、WKYにおいて正塩群、低塩群の週齢間に差はなく、群間にも差はなかった。SHRにおいても同様であり、WKYのそれぞれの群と比べても差はなかった。α_2受容体Bmaxは、WKYにおいて群間にも各週齢間にも差はなかった。SHRでは、8週齢の低塩群で他週齢より高値であった。α_1、α_2受容体のKdはWKY、SHRともに正塩群、低塩群間に差はなく、また週齢間に差はなかった。(まとめ)低塩食によってSHRの高血圧発症は阻止されない。SHRは遺伝的に交感神経機能亢進状態があると考えられ、血圧昇時に腎尿細管α_2受容体数(Bmax)が増加するのは腎神経を介してNa排泄を抑制する事を示唆する。
骨類似アパタイト形成過程における生体活性材料表面の電位変化

本研究は、体液環境下における、組成及び構造の異なる人工材料の表面電位及び構造の変化を追究し、生体活性材料表面での骨類似アパタイト形成機構の静電モデルを確立することにより、人工材料の生体活性の発現機構を詳細に解明し、新規な生体活性材料を設計するための基礎的指針を与えることを目的とする。NaOH水溶液及び加熱処理により表面に生体活性なチタン酸ナトリウムを形成させたチタン金属を、ヒトの体液と等しいイオン濃度を有する擬似体液に浸漬した。種々の期間後金属表面の電位と構造を、レーザーゼータ電位測定器及ぴエネルギー分散型X線分析装置の付着した透過型電子顕微鏡により調べた。同金属は、擬似体液浸漬後その表面に負に帯電したTi-OH基を形成し、同Ti-OH基を正に帯電した液中のカルシウムイオンと結合させ、正に帯電したアモルファスなチタン酸カルシウムを形成した。同チタン酸カルシウムを後に負に帯電した液中のリン酸イオンと結合し、アモルファスなリン酸カルシウムを形成した。同リン酸カルシウムは最終的に体液中で安定な骨類似アパタイトに転化した。通常の焼結法により調製した水酸アパタイトを、同様に擬似体液中に種々の期間浸漬した後、表面の電位と構造を調べた。同水酸アパタイトは、擬似体液浸漬後その表面を負に帯電させ、正に帯電した液中のカルシウムイオンと結合し、正に帯電したCa/P比の高いアモルファスリン酸カルシウムを形成した。同リン酸カルシウムは負に帯電した液中のリン酸イオンと結合し、Ca/P比の低いアモルファスリン酸カルシウムを形成した。以上の結果より、体液環境下における生体活性材料表面での骨類似アパタイトの形成は、材料表面に形成された官能基と液中のイオン間の静電作用により誘起されることが明らかになった。
アストロサイトの部位特異的プロファイルがもたらす脳内環境と神経保護

刺激に対するアストロサイトおよびその抗酸化機構など諸因子の反応性の部位特異的プロファイルと神経細胞の脆弱性・抵抗性との関係を,培養系や動物を用いて検討した.神経毒6-OHDAによる初代培養中脳ドパミン(DA)神経細胞死が,中脳アストロサイトとの共存下に比べ,線条体アストロサイトとの共存下の方が軽度であることから,線条体アストロサイトで部位特異的に発現している神経保護因子をマイクロアレイで網羅的に検索した.6-OHDAにより線条体アストロサイトにおいてはNrf2で転写調節されるphase II解毒酵素類(NQO-1,グルタチオン(GSH)関連酵素等)が発現増加していた.蛋白レベルでも線条体アストロサイトでNrf2,NQO-1, GSHが増加していること,神経・線条体アストロサイト分離共培養において神経内キノン体生成が抑制されていることを確認した.線条体アストロサイトはDAキノン障害性に対し特に保護的に働いている可能性が示唆された.また,神経毒ロテノンのアストロサイトへの作用に関しても同様に検討し、線条体アストロサイトで特異的に発現増加している興味深い因子を見出すことができた.セロトニン5-HT1Aレセプターアゴニスト8-OH-DPATに線条体アストロサイトを介した神経保護効果があることをこれまでに明らかにしていたが,8-OH-DPATがアストロサイト上の5-HT1Aレセプターに作用し,アストロサイトでのNrf2活性化および強力な抗酸化因子メタロチオネインの発現・放出を誘導し,酸化ストレスによるDA神経細胞障害を抑制するというアストロサイトを介した神経保護のメカニズムを明らかにした.以上の検討結果から,アストロサイトの部位特異的プロファイルの修飾により神経細胞死を軽減できるという可能性を示すことができた.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。刺激に対するアストロサイトおよびその抗酸化機構など諸因子の反応性の部位特異的プロファイルと神経細胞の脆弱性・抵抗性との関係を,培養系や動物を用いて検討した.神経毒6-OHDAによる初代培養中脳ドパミン(DA)神経細胞死が,中脳アストロサイトとの共存下に比べ,線条体アストロサイトとの共存下の方が軽度であることから,線条体アストロサイトで部位特異的に発現している神経保護因子をマイクロアレイで網羅的に検索した.6-OHDAにより線条体アストロサイトにおいてはNrf2で転写調節されるphase II解毒酵素類(NQO-1,グルタチオン(GSH)関連酵素等)が発現増加していた.蛋白レベルでも線条体アストロサイトでNrf2,NQO-1, GSHが増加していること,神経・線条体アストロサイト分離共培養において神経内キノン体生成が抑制されていることを確認した.線条体アストロサイトはDAキノン障害性に対し特に保護的に働いている可能性が示唆された.また,神経毒ロテノンのアストロサイトへの作用に関しても同様に検討し、線条体アストロサイトで特異的に発現増加している興味深い因子を見出すことができた.セロトニン5-HT1Aレセプターアゴニスト8-OH-DPATに線条体アストロサイトを介した神経保護効果があることをこれまでに明らかにしていたが,8-OH-DPATがアストロサイト上の5-HT1Aレセプターに作用し,アストロサイトでのNrf2活性化および強力な抗酸化因子メタロチオネインの発現・放出を誘導し,酸化ストレスによるDA神経細胞障害を抑制するというアストロサイトを介した神経保護のメカニズムを明らかにした.以上の検討結果から,アストロサイトの部位特異的プロファイルの修飾により神経細胞死を軽減できるという可能性を示すことができた.(1)各種刺激による初代培養アストロサイトの部位特異的プロファイリング:ラット胎仔の前頭皮質,線条体,中脳からの初代培養アストロサイトに,ロテノン,過酸化水素, 6-OHDAを添加・負荷を行い,発現が増減し,さらに神経変性がみられる部位とみられない部位のアストロサイトの間で発現に差異のある因子をDNAマイクロアレイを用いて網羅的に検索した.ロテノン,6-OHDA処置によりアストロサイトの部位特異的発現差異のみられた分子を同定することができた.現在,それらのプロファイリングを行っている.(2)初代培養神経・アストロサイト共培養系を用いた部位特異的プロファイルの確認と神経保護効果の検討:初代培養中脳ドパミン(DA)神経と異なる脳部位からのアストロサイトとの共培養に酸化ストレスとして過酸化水素,6-OHDAを添加したところ,6-OHDA処置において前頭皮質,中脳アストロサイトとの共培養に比べ,線条体アストロサイトとの共培養の方がDA神経生存率は有意に高かった.さらに,6-OHDA処置した線条体アストロサイトの培養液を添加した中脳DA神経の生存率は,6-OHDA処置した中脳アストロサイトの培養液を添加した場合に比べ有意に高く,6-OHDAのDA神経毒性に対して線条体アストロサイトから何らかの神経保護作用を有した因子が放出されている可能性が考えられた.一方,既に我々が神経保護薬候補薬剤として選定したセロトニン5-HT1Aレセプターアゴニスト8-OH-DPATが,アストロサイト上の5-HT1Aレセプターに作用し,アストロサイトでのメタロチオネインの発現・放出を介して,6-OHDAによる培養DA神経変性に対して保護効果を発揮することを見出した.また,パーキンソン病モデルに8-OH-DPATを連日投与することにより,黒質DA神経変性が有意に抑制できることも明らかにできた.

いくつかの刺激・侵襲に対するアストロサイトとその抗酸化防御機構を含む因子の反応性の部位による差異を明らかにすることができ,部位特異的プロファイルの差異と神経細胞の脆弱性・抵抗性の関係を解明するための基礎資料が得られている.また,既存の中枢作用薬の中から神経保護候補薬剤を選定し,セロトニン5-HT1Aレセプターアゴニストの8-OH-DPATがアストロサイト上の5-HT1Aレセプターに作用し,アストロサイトでのメタロチオネインの発現・放出を介し,神経・アストロサイト共培養系およびパーキンソン病モデルマウスにおけるドパミン神経変性に対して保護効果を発揮することを見出した.昨年度に引き続き,以下の検討を行う.(1)各種刺激による初代培養アストロサイトの部位特異的プロファイリング:ロテノン,6-OHDA処置によりアストロサイトの部位特異的発現差異のみられた分子のプロファイリングを行う.ラット胎仔の前頭皮質,中脳,脊髄からの初代培養アストロサイトに,筋萎縮性側索硬化症,脳虚血の培養モデルとなる多様な刺激を添加・負荷することにより発現が増減し,さらに各疾患で神経変性がみられる部位とみられない部位のアストロサイトの間で発現に差異のある因子をDNAマイクロアレイを用いて同定する,(2)初代培養神経・アストロサイト共培養系を用いた部位特異的プロファイルの確認と神経保護効果の検討:DNAマイクロアレイで,部位特異的発現差異が確認できた因子について,その部位の神経細胞・アストロサイト共培養系および他部位のアストロサイトとの共培養系に刺激を加え,(1)でみられた因子およびアストロサイトの増殖や抗酸化防御機構の諸因子,グルタミン酸トランスポーターGLT1などの変化をみる,またそれらの因子の発現を修飾することによる神経障害および神経保護効果について検討する,(3)疾患動物モデルでのアストロサイトの部位特異的プロファイルの確認と神経保護効果の検討:培養系での結果を動物で確認するために,その刺激に対応する疾患動物モデルを使って各脳部位,脊髄でのアストロサイトの動態と部位特異的発現差異が確認できた因子などの変化を検討する.さらに,反応性の部位による差異がみられたアストロサイトの因子自体,誘導薬,阻害薬の連日投与を行い神経保護効果について検討する.以上の検討を行うことにより,様々な刺激・侵襲に対するアストロサイトの部位特異的プロファイルの差異と神経細胞の脆弱性・抵抗性の関係を明らかにし,その部位特異的プロファイルの修飾が神経保護薬開発の標的となりうることを提唱できる.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ランタノイド金属イオンの錯形成熟力学と溶液構造

ジメチルホルムアミド(DMF)-ジメチルアセトアミド(DMA)非水混合溶媒中で、一連のランタノイド金属イオンの溶媒和錯体の配位構造をEXAFSにより決定し、溶媒組成と構造パラメータ(結合距離と配位数)の相関を調べた。純溶媒の場合に、DMFをDMAにかえると、金属イオンが溶媒和する際に発生する立体効果によってランタノイドイオンの配位数は1減少する。本研究では、立体障害を引き起こすDMAが、DMF-DMA混合溶媒中で、DMA分率の上昇とともにどのように金属イオンに配位していくのか、また、そのとき配位構造はどのように変化するのかについて、イオン半径のことなるNd^<3+>, Gd^<3+>, Tm^<3+>, Yb^<3+>を用いて比較検討した。混合溶液中のY^<3+>イオンの溶媒和に関して、^<89>Y NMRによれば、DMAの立体障害にもかかわらず、DMA分率の上昇とともにDMAは金属イオンに配位することを示している。一方、EXAFSの結果によれば、イオン半径の大きなNd^<3+>は、DMA分率αがα<0.85では配位数に変化がなく、それ以上になると急激に配位数の低下がおこる。一方、イオン半径の小さなTm^<3+>では、0.2<α<0.8の範囲で配位数の低下がおこり、混合溶媒中での配位数変化は金属イオンの特性が非常に顕著に現れることが見いだされた。遷移金属イオンに関しては、このような結果は得られていない。ランタノイドのようなハードで高い配位数を有する金属イオンの場合、立体効果は金属イオンのイオン半径の違いに強く影響されることが判明した。
可微分写像の特異点とジェット空間のコンタクト不変領域のホモトピー論的研究

研究代表者によるn次元有向閉多様体からn次元有向閉多様体Pへの写像度0の折り目写像のコボルズム類の研究から,球面のn次元安定ホモトピー群を折り目写像の拡大写像の特異点よって評価する問題が提起された.先の論文では7次元までの成果を述べたが、その結果をさらに高次元に進める研究を行った.ある種のK-軌道の和の4q次元のThom多項式のトップ次元のPontrjagin類P_qの係数を決定して、対応する4q-1次元のJ-imagesの元をそのThom多項式で評価する成果を得た.研究代表者によるn次元有向閉多様体からn次元有向閉多様体Pへの写像度0の折り目写像のコボルズム類の研究から,球面のn次元安定ホモトピー群を折り目写像の拡大写像の特異点よって評価する問題が提起された.先の論文では7次元までの成果を述べたが、その結果をさらに高次元に進める研究を行った.ある種のK-軌道の和の4q次元のThom多項式のトップ次元のPontrjagin類P_qの係数を決定して、対応する4q-1次元のJ-imagesの元をそのThom多項式で評価する成果を得た.球面の安定ホモトピー群の元を写像の0次元の特異点によって評価することが可能であることを研究代表者の論文で発表した。つまり、球面のn次元安定ホモトピー群とn次元閉多様体Nからn次元球面へのdegreeが0の折り目写像のコボルディズム群は同型となり、Nを境界に持つ(n+1)次元多様体から(n+1)次元ディスクへの可微分写像の特異点が球面の安定ホモトピー群の元を評価するのである.球面の安定ホモトピー群の元を写像の0次元の特異点によって評価することが7次元まではすでに発表したので、この結果をさらに高次元に進める研究を行った。Matherのnice rangeの外での非単純特異点という分類の難しい領域であることと、Thom多項式の計算が極めて困難であり、該当する特異点の種類を特定したうえで確証を得る方策を行い、実質的な研究の進捗を得られた。特定のThom-Boardman多様体、あるいはK-軌道の和のThom多項式、高次Thom多項式の計算を継続して行い、球面の安定ホモトピー群の元を検出する方法の研究をMapleなどのソフトを使用して進めることができた。関連して、分類空間Fとジェット空間の特定のK-不変な特異点を許容する可微分写像のコボルディズム群の分類空間の間の関係を調べる研究も行った。ホモトピー型が一致する2つの多様体の間のホモトピー同値な写像はどのような複雑な特異点を持つのか.代表者の2編の過去の論文、Sullivanの手術理論、Izumiyz-Kogoの論文、Du Plessissの論文を組み合わせると、Matherの不安定特異点、unbounded codimensionの特異点を持たざるを得ない例がやはり多量に存在する.上記の成果をこの両者の関係をさらに明らかにする成果に繋げる研究も行った。同次元の有向閉多様体から有向多様体への可微分写像の特異点と球面の安定ホモトピー群との間の深い関係を具体的に位相幾何学の概念を使って記述し、球面の安定ホモトピー群を特異点の複雑な世界の表象としてとらえることを目的にした研究を継続して続けた。本研究のためにはこの事実を具体的に記述するために、両者の間の対応する事象を結びつける位相的な不変量を見つけ、その計算をしなければならない.n次元有向閉多様体からn次元球面への写像度0の折り目写像のコボルズム類は球面のn次元安定ホモトピー群と同型になる.そこで、それらを境界に持つn+1次元有向多様体からn+1次元円盤への写像度0の可微分写像のコボルディズム群を、n+1次元有向閉多様体からn+1次元円盤への写像度0の可微分写像のコボルディズム群を剰余とする量を測ることになる.今年度は、その量を計量するために極めて重要であるがその計算は非常に難しいThom多項式の計算を継続して行った.特に,4k次元の場合に整数係数のThom多項式は2-torsionを除いてポントリヤーギン類を用いて表示が可能になるが,様々なsymbolのThom-Boardman多様体あるいはK-軌道の和の場合にその表示方法を研究した.現在までには,その初項が消えていないThom多項式の例は,次元が4のsymbolが(2)のThom-Boardman多様体と8次元のFeher-Rimanyiによって計算されたK-軌道の例の二つの例が知られていただけであるが,そのほかのいくつかの例を追加する成果を得た.今年度末にその研究成果の一部を論文にして投稿した.研究代表者により、多様体Pへのn次元閉多様体からの与えれたK-普遍classに属する高次特異点を許容する可微分写像のコボルズム類のつくる群を既述する分類空間が導入された。折り目写像の場合には、ホモトピー論でよく知られた球面の間の写像空間であるFになる.特に、n次元閉多様体からn次元球面への写像度0の折り目写像のコボルズム類は球面のn次元安定ホモトピー群と同型になる。これにより、球面のn次元安定ホモトピー群と写像の特異点の間の深い関係を調べることが研究課題となった。7次元までは、単純特異点の代数的個数によって、球面の安定ホモトピー群の元を評価する方法が発表された。

つまり、n次元閉多様体Nからn次元円盤への折り目写像の拡張でる,Nを境界に持つ(n+1)次元多様体から(n+1)次元円盤への可微分写像の特異点が球面の安定ホモトピー群の元を評価することになり、その普遍量を研究すればよいことを意味する。余次元が一定以上のコンタクト軌道の作る代数的集合の位相幾何学を調べそれらのThom多項式、特に、トップ次元のPontrjagin類の計算を進めることである。その成果の下にコボルディズム群の分類空間のトポロジーへの応用を発展させることもできる。しかしながら、研究を開始する以前には、n次元多様体の間の可微分写像に対して、その余次元が4kの特異点のThom多項式のトップ次元のPontrjagin類が消えていないものは、4次元の場合のBoardman symbolが(2)の特異点と8次元のFeher-Rimanyiの与えたあるK-軌道の和の特異点だけであった。そこで、我々は、複雑なある種の一般的な次元において特定のK一軌道の和に対してはそのThom多項式のトップ次元のPohtrjagin類が残るものを発見し、対応するJ-imagesの元をそのPontrjagin類で評価する成果を得た。可微分写像のコボルズム類のつくる群から関連して導入された分類空間が存在することを先の論文で発表したが、その分類空間のホモトピー群とJ-imagesの関係も得られる。これが、主要な研究成果である。
培養細胞を用いた、生体時計関連遺伝子の多型の機能解析法の開発

Rat-1細胞に生じた体内時計機能を観察するため、1,000,000個のRat-1細胞を35mmディッシュにまいた24時間後、ヒトBmall遺伝子のプロモーターをルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込んだレポータープラスミドpGL3-Bmal1P-PESTを導入し、48時間後に0.1μMのDexamethasoneで2時間刺激し、微弱発光測定装置で発光量の変化を測定した。その結果、ほぼ一定の24時間周期で発光量が増減するのが観察された。この発光量の変化は、Dexamethasoneで刺激しない場合は出現しなかった。従って、このシステムにより体内時計機能を測定できることが示された。また、他の時計遺伝子のプロモーターを組み込んだプラスミドをRat-1細胞に組み込みDexamethasoneで刺激した場合、異なった時間的位相で発光量が変化することを見出した。従ってルシフェラーゼ遺伝子の上流に様々な時計遺伝子のプロモーター配列を組み込むことで、各時計遺伝子がどのような転写調節を受けているか、この系で確認できることが見出された。平行して、Rat-1細胞に時計遺伝子多型をノックインするためのベクター開発を行った。ラットゲノムDNAからcasein kinase1 epsilon(CK1ε)遺伝子をクローニングした。今後、ヒトにおいて概日リズム障害発症の抑制因子となるCK1ε遺伝子のS408N多型を、クローニングしたラットCK1ε遺伝子に導入する予定。また、Per3,Casein kinase I epsilonに引き続き、概日リズム障害発症に関わる時計遺伝子の多型解析を続けていたところ、更に別の時計遺伝子から、その蛋白構造を大きく変える遺伝子変異を見出した。この遺伝子変異はその時計蛋白の機能を大きく変えることが予測され、培養細胞にこの多型を導入した場合、当初予定していたCasein kinase I epsilon遺伝子の多型と比較し、大きな表現型の変化がもたらされる可能性が高いと考えられた。そこで今後はまずこの変異の詳細な性質を調べ、機能変化が確認されればこの変異を相同組み替えで細胞株に導入し、概日リズム表現型の変化を調べる予定である。
中咽頭がん患者の化学放射線療法による味覚とＱＯＬに関する多施設共同前向き臨床試験

中咽頭癌患者に対する化学放射線療法(CRT)は、治療効果が高い。しかし、有害事象の発生率が高いと報告されている。本研究は、CRTの治療経過に伴う有害事象とQOLの実態を長期的に調査したものである。その結果、有害事象は放射線療量20Gyから出現し、それらは治療終了後、9ヶ月を経過しても消失していないことが明らかになった。治療過程で体重低下の著著しい患者もいた。患者のQOLは、治療後も十分に回復していないことから、治療後も患者に積極的な介入の必要があることを確認した。目的:中咽頭癌の治療として化学療法併用放射線治療(以下、CRT)が行われるようになり、治療成績が良好であることが示されてきている。しかしCRTに伴う有害事象は低栄養、感染、疼痛を来たすため、積極的な栄養介入が必要とされる。そこで本研究はCRTによる低栄養の予防を目指すことを目的に取り組んでいる。研究実施計画:中咽頭癌でCRTを受ける患者を対象に、治療開始前から終了後9ヶ月までprospectiveに有害事象、栄養状態、QOLの経時的変化の実態を調査する。併せてPEG(経皮内視鏡的胃瘻)の有用性も検討し、最終的に患者が栄養(体重)低下とQOL低下を起こさずに治療を受けられる支援と、味覚障害のある人が経口摂取しやすい補食と献立を考案する。本年度は3施設での23名の実態調査を実施したが、1事例あたりの調査期間が数ヶ月に渡るため、研究協力者の途中脱落や癌の再発・転移や死亡もあった。治療開始前から治療終了まで調査が遂行でき、レジメン(治療計画)に大差がなかった対象者を分析した結果、全対象者に有害事象の出現を認め、特に放射線照射線量20Gyから味覚低下、味覚異常、唾液分泌量低下、体重低下が著明であった。味覚は鼓索神経支配領域で甘味、塩味、酸味、苦味の4味質が低下し、味の変異や無味を示した。味覚異常は治療終了から数ヶ月を経ても改善せず、甘味の回復が1番最後であった。また本調査の対象とは別の43名を対象にPEGの有用性をretrospectiveに検討した結果、治療中の総エネルギー摂取量は、非PEG群は有意に減少していたことからPEGの有用性が明らかになった。これらの結果から治療に伴う具体的な問題点が明らかになり、対策として早期からの栄養投与の必要がある。結果は雑誌投稿と学会発表で公表した。今後は治療後のQOLの担保と食生活に満足感を得られる補食と献立も検討する。我々は、中咽頭癌患者のCRTによる栄養低下とQOL低下の予防を目的としている。昨年はPEGの有用性を報告したが、治療開始前の患者は突然の癌告知に加えPEGを造設することに戸惑う様子が見られた。CRTを終えて退院した患者15名を対象にインタビュー行った結果、退院後も味覚や唾液分泌量が完全に回復せず、食生活に満足感を得られていないことを確認した。食事は味わって口から食べたいとの思いが抽出されたが、治療後9ヶ月を経過しても味覚異常を伴った状態にある患者がいることが明らかになった。本来、食べることは日常生活における楽しみであるはずだが、食べることが苦痛だとの声もあった。栄養状態は、生理・生化学、形態学的データによる身体的側面からのアプローチで判定しがちであり、看護師は患者や家族への栄養指導で、画一的に喉ごしの良い食品や栄養価の高い補助食品を勧めるに留まることもあった。退院後も続く有害事象に起因する食事量減少に伴う栄養摂取量の不足に対し、患者がどのように対処しているのかを把握しきれないまま患者任せにしている実情があった。そのため退院後の栄養摂取についての実態を知ることを目的に面談調査を実施した。その結果患者は食事を味わいたいとの思いから経口摂取に努めていたが、有害事象の持続により十分に摂取できていない患者が多かった。それでも経口摂取をしようと水分と共に食事を流し込む等工夫をしていた。また摂取量不足の自覚を持つ患者は、治療前には受け入れがたかったPEGを活用していた。しかし、このように栄養摂取の努力をしていても、QOL調査では食事の楽しさの項目は低値を示した。面談時に食事に対する思いを聞き、患者の生活と嗜好に応じた食事方法の助言を行ったところ、美味しく食べることを諦めかけていた患者に、楽しんで食事をしようとする姿勢の変化が見えた。このような介入がQOLを回復させる可能性が示唆された。中咽頭癌に対する化学療法併用放射線治療(CRT)による低栄養の予防を目指すことを目的に、今年度は文献研究と対象施設での実態調査を実施した。1.文献研究国内外の頭頸部癌患者のCRTに関する文献検索を実施し、報告されている有害事象の出現・消失時期を調べ、本研究の調査時期の妥当性を確認した。

2.対象施設での実態調査中咽頭癌と診断され初回治療でCRTを受ける患者17名を対象としたが、1事例あたりの調査期間が数ヶ月に渡るため、研究協力の途中脱落や癌転移、死亡もあった。CRTの進行に合わせて有害事象・栄養摂取・QOLに関連する調査、味覚検査、食事に関するインタビューを実施した。CRTは副作用を伴う頻度が高く、全対象者に有害事象の出現を認め、放射線照射線量20Gyで味覚低下、唾液分泌量低下、体重低下が現れた。唾液分泌量調査のガムテストは、放射線照射線量40Gyから治療終了までの期間は、口内痛と開口障害によって実施できないケースもあった。栄養摂取量は施設によってPEGの造設が統一されておらず、条件に合わせて分析中である。インタビューでは、治療のためには、楽しく食べること、美味しく食べることは諦めているとの声が多く聞かれ、食生活への積極的介入の必要性が示唆された。今後は現在実施中の実態調査を継続すると共に、各データとQOLとの関連を具体的に分析し、成果を発表する。また退院後の食事(栄養摂取)状況も調査し、本研究の最終的な目的である、栄養(体重)低下、QOL低下を起こさずに治療を継続できるような支援と、副作用があっても食生活に満足感を得られる補食と献立を検討する予定である。対象者の調査期間が11ヶ月に渡る(調査時期:1治療開始前、2放射線照射量20Gy、340Gy、4治療終了時、5治療終了から1ヶ月後、63ヶ月後、76ヶ月後、89ヶ月後)ため、対象者の途中脱落や死亡があった。そこで対策として調査対象施設を1施設増やしてデータ数の確保に努めた結果、具体的な分析結果を明らかにすることができた。また、本研究と平行して別の対象をretrospectiveに検討し、PEGの有用性を示すこともできた(結果は学会発表と雑誌投稿で公表した)。次年度は最終目的である栄養(体重)低下、QOL低下を起こさずに治療を継続できる支援と、味覚障害があっても食生活に満足感を得られる補食と献立を考案することに着手する準備も整い、概ね計画どおりに実施出来ている。対象である3施設での中咽頭癌患者数が計画当初の想定数を下回ったこと、調査期間が11ヶ月に渡る(調査時期:(1)治療開始前、(2)放射線照射量20Gy、(3)40Gy、(4)治療終了時、(5)治療終了から1ヶ月後、(6)3ヶ月後、(7)6ヶ月後、(8)9ヶ月後)ため、対象者の途中脱落や死亡があったことによりデータ収集が計画通りに進まず、具体的な分析結果を示すところまで至らなかった。次年度は対象施設を1施設増やす予定である。平成23年から実施している中咽頭癌でCRTを受ける患者の治療の進行に合わせた経時的変化の実態調査は継続する。併せて有害事象、栄養摂取状況、口腔内湿潤度、唾液量、PEG、味覚機能、QOLの各蓄積データ間の関連を分析し、成果を発表する。また、これまでにCRTを終えて自宅療養に移行した対象者のPEGの管理と栄養の経口摂取に関する困難が明らかになったことをふまえて、治療後のQOLの担保と味覚障害、唾液分泌量の減少があっても食生活に満足感を得られる補食と献立を検討する。前年度に引き続き、中咽頭癌でCRTを受ける患者を対象に、治療の進行に合わせた経時的変化を調査する。調査時期はCRT開始前からCRT終了9ヶ月後迄の期間であり、調査内容は有害事象、栄養摂取状態、口腔内湿潤度、唾液量、PEG、味覚機能、QOLと半構成的面接による食事への意識である。
マイクロギャップ電極を有するマイクロガスセンサの作成と極低濃度ガス検知特性

0.11.5μmのギャップを有するマイクロギャップ電極をMEMS技術(フォトリソグラフィー、FIB)により作成し、マイクロインジェクタを用いてマイクロ電極上に酸化物半導体薄膜を取り付け、マイクロガスセンサとした。WO_3薄膜センサを用いたNO_2センシング、In_2O_3薄膜を用いたCl_2センシング、SnO_2薄膜を用いたH_2Sセンシングの3つのセンシング系においてマイクロギャップ効果を調べた。いずれの系においても、ギャップサイズが1μm以下に小さくなると、ギャップサイズの減少とともに感度は増大した。簡単なモデルを提案し、マイクロギャップ効果を酸化物-電極界面の抵抗変化(界面感度、S_i)と酸化物粒子間の粒界の抵抗変化(粒界感度、S_<gb>)を用いて説明した。すべての系においてS_iはS_<gb>より大きく、ギャップが小さくなると酸化物-電極界面抵抗の寄与が大きくなるため、感度が増大することがわかった。これより、酸化物-電極界面が半導体ガスセンサでは重要であり、高感度ガスセンサの設計には電極構造のマイクロレベルでのデザインも重要であることがわかった。一方、センシング系によってマイクロギャップ効果の程度が異なった。被検ガスが負電荷吸着してセンサ抵抗を増加させるWO_3-NO_2系やIn_2O_3-Cl_2(1ppm以上)系においては、大きなマイクロギャップ効果が得られた。この場合、S_i/S_<gb>比が大きく、マイクロギャップ効果が大きく現れることがわかった。NO_2やCl_2は粒界より酸化物-電極界面によく吸着するためS_iが大きくなると考えられる。一方、吸着酸素の消費によりセンサ抵抗が減少するSnO_2-H_2S系ではマイクロギャップ効果はあまり大きくならなかった。H_2Sの燃焼による吸着酸素の消費は粒界でもよく起こるためS_<gb>が比較的大きく、S_i/S_<gb>比が小さくなったため効果が小さくなったと考えられる。0.1?1.5μmのギャップを有するマイクロギャップ電極をMEMS技術(フォトリソグラフィー、FIB)により作成し、購入したマイクロインジェクションセットを用いてマイクロ電極上に直径100μm程度の微小な円形状WO_3膜を取り付け、マイクロNO_2センサとした。極低濃度NO_2(0.05? 0.5ppm)に対する感度は、ギャップサイズに大きく依存し、ギャップサイズが0.8μm以下になると、ギャップサイズの減少とともに感度は増大した。0.1μmギャップのセンサにおいて最高感度が得られ、0.5ppm NO_2に対して感度57(S=Rg/Ra)を示した。また、簡単なモデルを提案してマイクロギャップ効果を説明し、1)0.1μm以下のギャップを作成できれば、感度はますます向上すること、2)ギャップが小さくなると金電極とWO_3粒子間の界面抵抗の寄与が大きくなること、3)界面の抵抗変化は粒界抵抗の変化より著しく大きいこと、4)電極?酸化物粒子界面が半導体ガスセンサでは重要であること、が明らかとなった。さらに、In_2O_3を用いたCl_2ガス検知(0.05? 3ppm)にもマイクロギャップ電極を適用した。Cl_2ガス検知はNO_2検知より複雑で、Cl_2ガス濃度が高い場合は抵抗増加、低い場合は抵抗減少の応答を示した。興味深いことにいずれの抵抗変化に対しても同様のギャップサイズ効果が認められ、ギャップサイズが減少するとともに感度が増大した。Cl_2ガス検知においてもモデルによる考察を行ったところ、NO_2の場合と同様に電極?

酸化物粒子界面の抵抗変化が大きいことからギャップサイズ効果が現れることが明らかとなり、界面の重要性が示唆された。このように今年度はNO_2、Cl_2ガス検知におけるギャップサイズ効果を明らかとし、高感度ガスセンサの設計には電極構造のマイクロレベルでのデザインも重要であることを提案した。MEMS技術を用いて金マイクロギャップ電極(ギャップ間隔:0.11.5μm)をSiO_2基板上に作成した。購入したマイクロマニピュレータを用いて酸化物ゾル溶液の微小液滴を電極上に滴下し、乾燥、焼成してマイクロセンサを得た。酸化物はSnO_2あるいはWO_3とした。種々の大きさのマイクロギャップを持っSnO_2マイクロセンサの低濃度H_2S検知特性を測定し、SnO_2-H_2S系におけるマイクロギャップ効果を調べた。その結果、ギャップサイズが小さくなるほど感度が増大したが、その程度はあまり大きくなかった。特に、濃度が0.1ppm以下ではマイクロギャップ効果はほとんど見られなかった。感度を酸化物-電極界面の感度(S_i)と酸化物粒子間界面の感度(S_<gb>)に分離すると、S_<gb>は比較的大きくなり、S_i1S_<gb>比の値は39と小さくなった。昨年度調べたWO_3-NO_2系やIn_2O_3-Cl_2系ではS_i/S_<gb>比は3040と大きかったため、SnO_2-H_2S系ではS_i/S_<gb>比が小さいためマイクロギャップ効果が小さいことがわかった。WO_3-NO_2系やIn_2O_3-Cl_2系は、NO_2やCl_2が酸化物表面に負電荷吸着して酸化物(n型半導体)の電気抵抗を増加させるが、SnO_2-H_2S系はH_2Sの酸化反応により表面酸素が消費され、トラップしていた電子を半導体に戻すため電気抵抗が減少する。被検ガスの吸着か酸化反応かの違いがS_<gb>に大きく現れ、マイクロギャップ効果の違いとなって現れたと考えられる。また、マイクロギャップ効果の大きいWO_3-NO_2系においてギャップサイズ固定でギャップ間に含まれる粒子数を変化させたところ、粒子数が多くなるほどNO_2感度が増大した。WO_3-NO_2系ではS_iが大きく、界面の数を増加させると感度が増大することが実証された。このように系によってギャップ効果の程度は違うが、酸化物-電極界面が重要であることは同じで、電極構造のナノデザインが高感度化に重要であることが実証された。
生物の階層性を重視した学習・記憶機構の研究

本研究では,脳の構造は簡単ではあるが複雑な学習を修得できる軟体動物腹足類のヨーロッパモノアラガイ(Lymnaea stagnalis)を用い,その味覚嫌悪学習の機構を例にとって,脳の階層性を確実に反映した学習・記憶機構の理解に努めることを目的とした.研究代表者らは,ヨーロッパモノアラガイの味覚嫌悪学習の鍵を握るキー・ニューロン(Cerebral Giant Cell)を同定することができた.そして,脳の階層性をトップダウンで降りてくることによって,長期記憶形成時にこのキー・ニューロン内では,cyclic AMP respohsive element binding protein 1(CREB1)の活性化が起こっていることもわかった.そこで,モノアラガイのCREBをクローニングし,in situハイブリダイゼーション法ならびに免疫組織化学法によって,それらが局在するニューロンを同定した.上述のキー・ニューロンにおいてもCREB1およびCREB2のmRNAの存在が確認された.以上の結果から,モノアラガイを用いることによって,一連の階層性に正確に沿ったボトムアップ法での解析が可能となることも示すことができた.代表研究者の講座において,定量real-time RT-PCR装置が導入され,この装置のお陰で,単一神経細胞内のCREB mRNAが定量解析できるようになった.そこでキー・ニューロン一つを単離して,CREBのmRNAコピー数を測ったところ,CREB2のmRNAが数百コピー存在することを示すことができた.この結果は,学習・記憶に伴う遺伝子発現量変化を,たった一つのニューロン内で定量測定する道を拓いたものと言える.本研究では,脳の構造は簡単ではあるが複雑な学習を修得できる軟体動物腹足類のヨーロッパモノアラガイ(Lymnaea stagnalis)を用い,その味覚嫌悪学習の機構を例にとって,脳の階層性を確実に反映した学習・記憶機構の理解に努めることを目的とした.研究代表者らは,ヨーロッパモノアラガイの味覚嫌悪学習の鍵を握るキー・ニューロン(Cerebral Giant Cell)を同定することができた.そして,脳の階層性をトップダウンで降りてくることによって,長期記憶形成時にこのキー・ニューロン内では,cyclic AMP respohsive element binding protein 1(CREB1)の活性化が起こっていることもわかった.そこで,モノアラガイのCREBをクローニングし,in situハイブリダイゼーション法ならびに免疫組織化学法によって,それらが局在するニューロンを同定した.上述のキー・ニューロンにおいてもCREB1およびCREB2のmRNAの存在が確認された.以上の結果から,モノアラガイを用いることによって,一連の階層性に正確に沿ったボトムアップ法での解析が可能となることも示すことができた.代表研究者の講座において,定量real-time RT-PCR装置が導入され,この装置のお陰で,単一神経細胞内のCREB mRNAが定量解析できるようになった.そこでキー・ニューロン一つを単離して,CREBのmRNAコピー数を測ったところ,CREB2のmRNAが数百コピー存在することを示すことができた.この結果は,学習・記憶に伴う遺伝子発現量変化を,たった一つのニューロン内で定量測定する道を拓いたものと言える.本研究では,軟体動物腹足類のヨーロッパモノアラガイ(Lymnaea stagnalis)を用い,その味覚嫌悪学習の機構を例にとって,生物の階層性を確実に反映した学習・記憶機構の理解に努めることを目的として,研究を進めている.「遺伝子発現」→「ニューロン間およびニューロン内での情報伝達系」という階層では,味覚嫌悪学習の鍵を握っているニューロンに,これまでクローニングしてきた遺伝子のアンチセンス・オリゴヌクレオチドをインジェクションして,情報伝達系への影響を調べた.CREB(cAMP response element binding protein)およびC/EBP(CCAAT/enhancer-binding protein)という2つの転写調節因子に対して,アンチセンス・オリゴヌクレオチドを作製し,学習の鍵となるニューロンへのインジェクションを,isolateした中枢神経系を用いて行ない,電気生理学的応答を解析した.その結果,特にcAMPによって引き起こされる長期促通が,CRE配列のインジェクションで阻害されることが明らかとなった.さらには,アンチセンスをインジェクションした上で,例えばE.coliで作らせたrecombinantタンパク質を合わせて導入することで,アンチセンスの効果がキャンセルされるか否かを調べることができると考えた.そこで現在のところ,recombinantタンパク質の合成を行っており,これには成功したので,今その収量を上げている段階である.「ニューロン間およびニューロン内での情報伝達系」→「神経回路としての可塑性」では,in-vitro学習実験法の系を確立すべく努力を続けている.特に,cAMP量の増加と,それに続くAキナーゼの活性上昇による神経回路の可塑性機構について,電気生理学的解析を続行している.昨年までは,行動から細胞レベルまでを脳の階層性に沿って学習・記憶の機構を調べてきた.そこで本年度は分子生物学からのアプローチに的を絞った.(1)軟体動物のモノアラガイを用いて,その中枢神経系内の単一ニューロンでのmRNAコピー数を測定する方法を開発した.モノアラガイに味覚嫌悪学習を施し,その学習の鍵を握るニューロンを単離して,長期記憶に関連する転写因子CREBのmRNA量を測定した.そして味覚嫌悪学習前後でそのmRNA量変化を調べたところ,抑制型のCREB2 mRNAが有意に減少していることが分かった.したがって,モノアラガイの味覚嫌悪学習の長期記憶は,CREB2の遺伝子発現の減少により形成されることが示唆された.(2)CREB1は一般的に転写促進型と言われている.

そこでモノアラガイのCREB1についてそのアイソフォームを調べてみた.その結果,CREB1には7つのアイソフォームがあることがわかった.しかし,そのうち4つは転写活性に必要なリン酸化部位を欠いていることが明らかとなり,CREB1アイソフォームも抑制型として働く可能性を示すことができた.(3)CREBによって他の転写因子C/EBPが発現することがわかっている.そこでC/EBPの次の遺伝子を検索したところ,一酸化窒素合成酵素(NOS)が発現してくることがわかった.実際にモノアラガイの中枢神経系において,C/EBPが発現しているニューロンにはNOS活性があることを示すことができた.
企業組織再編時の労働者保護を目的とした法規範の構築方法

事業譲渡や会社分割などの企業組織再編の実施は、労働契約関係に大きな影響を与えるものである。そこで、本研究では、企業組織再編が実施される際に、労働者保護を目的とする法規範をどのように構築すべきかを検討した。その際、企業再編時の労働者保護に関する法規範を古くから整備しているドイツ法を研究対象とし、日本法への示唆を分析した。本研究の目的は、企業組織再編が実施される際に、労働者保護を目的とする法規制をどのように構築すべきかを検討することにある。平成25年度は、日本法の現状分析および本研究の足掛かりとなる比較法分析を行った。まず、日本法の分析に関しては、事業譲渡時の労働契約帰趨に関する学説の歴史的展開や判例の分析を行った。これにくわえ、会社分割制度の創設に伴う労働契約承継法制定の立法経緯、会社分割制度創設後の労働契約承継および手続に関する学説・判例の分析を中心に検討を行った。くわえて、平成26年度の研究計画である、ドイツ法の現状についても、日本法の分析と並行して研究をすすめた。ドイツでは、事業譲渡における権利義務の承継は、特定(個別)承継の考え方で処理されるのが原則であるが、労働契約に関しては、民法典613a条により、労働契約を自動的に新たな事業所有者へ承継させ、かつ事業譲渡を理由とする解雇および労働条件の不利益変更を禁止する特別規制が設けられている。一方、会社分割は、権利義務の承継が(部分的)包括承継の方法で処理されるが、労働契約は事業譲渡の特別規制である民法典613a条のルールに従い、承継がなされる(組織再編法324条)。くわえて、承継対象となる労働者を、使用者と従業員代表機関との交渉により決定できる手続方法が設けられている(組織再編法323条2項)。以上のドイツにおける事業譲渡時の労働契約の自動承継法理や、会社分割時の労働契約の承継・手続および従業員代表との協議交渉の立法経緯・学説の変遷について、分析を行った。本研究課題のうち、平成26年度は、比較法的見地の獲得を目指して、EU及びドイツの企業組織再編における労働者保護法制の構造の分析に力点をおいた。ドイツ法の分析は、日本法の分析と同様に、承継強制・承継排除の不利益を検討の軸とし、1事業譲渡及び2会社分割時の労働契約承継の実体規制及び手続規制について検討を行った。ドイツでは、1事業譲渡における権利義務の承継は、日本と同様、個々の債権者の同意を必要とする特定(個別)承継の考え方で処理されるのが原則である。しかし、労働契約に関しては、民法典613a条により、労働契約を自動的に新たな事業所有者へ承継させ、かつ事業譲渡を理由とする解雇及び労働条件の不利益変更を禁止する特別規制が設けられている。加えて、新たな事業所有者の下へ労働契約が自動承継されるのを拒否し、従前の使用者の下での雇用継続を希望する労働者に対しては、異議申立権が付与されている。一方、2権利義務の承継が(部分的)包括承継の方法で処理される分割は、1994年制定の組織再編法(Umwandlungsgezetz)により規制されており、労働契約は事業譲渡の特別規制である民法典613a条のルールに従い、承継がなされる(組織再編法324条)。これにより、新たな法主体(使用者)へ移転する事業または事業の一部に所属する労働者は、自動的に新たな法主体へ承継され、解雇・労働条件の不利益変更が禁じられる。加えて、承継対象となる労働者を、使用者と従業員代表機関である事業所委員会(Betriebsrat)との利益調整(Interessenausgleich、事業所組織法112条)とよばれる交渉によって、決定できる手続方法が設けられている(組織再編法323条2項)。以上のような企業組織再編に係る労働者保護法制に関して、EUの立法状況も視野に入れながら、ワイマール期までさかのぼり、分析を行った。本研究は、企業組織再編が実施される際に、労働者保護を目的とする法規制をどのように構築すべきかを検討することを目的としている。企業組織再編のなかでも特に、事業譲渡および会社分割の実施は、労働契約の帰趨や労働条件の変更等の労働関係に大きな影響を与えるものであるにも関わらず、労働者の取扱いに関する包括的な研究が手薄な状況であったともいえる。そこで本研究では、比較法的見地も踏まえながら、日本における企業組織再編時の労働法規範構造を分析し、課題解決に向けた試論を提示することを試みた。本研究の最終年度である平成27年度は、研究計画にしたがい、以下の作業を行った。すなわち、比較研究の対象としているドイツ法との比較法的見地に立って、企業組織再編時の労働者保護法制の課題の析出作業を試みた。この作業を踏まえ、日本における企業組織再編時の労働者保護法制のあり方を分析し、問題点をより明確化した。そして、抽出された課題解決に向けた試論の分析を行った。交付申請書では、今年度、ドイツでの実態調査を予定していたが、諸般の事情により、実態調査を行うことができなかった。これにより、文献中心の研究となってしまった。