hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
基底状態および光励起状態のペリ環状反応の設計および制御に関する理論的研究

ぺり環状反応として次の4つのプロジェクトについて研究を行った。(1)Cope転位反応として1,5-Hexadieneの反応機構及びフェニル基による置換基効果。これによりCope転位反応が2つの明確に区別することができる反応であることを明らかにした。すなわち芳香族型遷移状態を経由する共奏的反応機構とバイラジカル型中間体を経る反応機構である。これにより中間体の安定化をはかることにより反応設計が可能であることを示した。(2)エチレンの2量化に対しその反応機構をCiLC-IRC解折により明らかにした。すなわち、スープラーアンタラ型の反応機構とスープラースプラ型の反応機構に関しそれらはサドンポーラライズ型の反応であることを明らかにした。これらは軌道の重なりの立体的効果により決定されることを明らかにした。(3)1,3-Dipolar反応機構をCiLC-IRCの手法を用いて調べた。1,3-Dipolar反応機構に関しては現在まで、3種類の反応機構が提唱されておりそれらを明確に説明づけられていなかった。今回我々は反応機構を明確に説明し、この反応機構では反応のエネルギー障壁は2重結合のバイラジカル解離型エネルギーによって支配されること、また、全体の反応機構は双極子部分の電子状態により支配されることを明らかにした。(4)反応の溶媒効果を取り扱うための分子軌道法に基ずいた分子動力学手法の開発を行った。一般的に溶媒分子を分子力場の方法を用い、溶質分子を分子軌道法を用いる方法が使用されるが、溶媒のような可動性の部分を持つ場合この取扱は近似的に問題がある。そこで我々は系全体を分子軌道法で取り扱うことのできる手法を提案した。本研究においては次の3つのプロジェクトについて研究を行った。(1)ブタジェン、およびヘキサトリエンの光励起状態における反応経路。ブタジェンのおよびヘキサトリエンの光励起からconical intersectionを経由して起こる反応に対し、フランクコンドン状態からconical intersectionに至る経路のおけるDynamical Momentumがconical intersectionの後、基底状態の反応サーフェースにおいて重要な役割を果たすことを指摘した。ブタジェンの場合、このDynamical Momentumの方向に遷移状態が存在し、光励起におけるシクロブテンとビしくとブタンの生成に関する選択性を説明づけた。Diels-Alder反応としてブタジェンとエチレンの反応を取り扱った。これらの反応のconcertedとstepwiseの反応ポテンシャル面の計算を行い、この反応経路において、我々が提案したCiLC-IRCにおいて解析を行った。CiLC-IRCの解析から、concertedの反応における遷移状態は芳香族性を示すことを明らかにした。また、stepwiseの反応においては二段で反応が起こることを明らかにした。すなわち、最初は一方の結合が起こるステップで、二段目はその結合を軸とする回転による立体障害的なエネルギー障壁である。(3)電子配置表現に対する視覚化プログラムの開発。反応の解析結果を分かりやすくするための視覚化表現プログラムシステムの作成を行った。Cope転位反応として1,5-ヘキサジエンの反応機構をCiLC-IRC解析を用いて調べた。反応径路としては共奏的に起るイス型とボート型の遷移状態を経るもの。また、バイラジカル中間体を経る径路について取り扱った。イス型の遷移状態は芳香族性があることを指摘し、ボート型についてはジアリル型であることを指摘した。これらの反応に対し、置換基効果を調べるためベンジル基がついた反応機構をも調べた。この結果、1位と2位の位置による反応径路の違いが明らかになった。1位の置換により芳香族型遷移状態を経る反応になり、2位の置換に対してはバイラジカル型になることが明らかになった。

o-Xylyleneの環化反応に関し共奏型反応径路と逆旋型反応径路について調べた。これらの反応径路の遷移状態のエネルギー差がブタジェンの環化反応に比べ半分以下であった。この理由についてCiLC-IRC解析を行った。その結果、逆旋型の反応径路ではその遷移状態のベンジル部分が芳香族性を示す。一方、共旋的反応径路ではその遷移状態のベンジル部分は結合交替を示した。(3)電子配置表現に対する視覚化プログラムの開発。反応の解析結果を分かりやすくするための視覚化表現プログラムシステムの作成を行った。ぺり環状反応として次の4つのプロジェクトについて研究を行った。(1)Cope転位反応として1,5-Hexadieneの反応機構及びフェニル基による置換基効果。これによりCope転位反応が2つの明確に区別することができる反応であることを明らかにした。すなわち芳香族型遷移状態を経由する共奏的反応機構とバイラジカル型中間体を経る反応機構である。これにより中間体の安定化をはかることにより反応設計が可能であることを示した。(2)エチレンの2量化に対しその反応機構をCiLC-IRC解析により明らかにした。すなわち、スープラーアンタラ型の反応機構とスープラースプラ型の反応機構に関しそれらはサドンポーラライズ型の反応であることを明らかにした。これらは軌道の重なりの立体的効果により決定されることを明らかにした。(3)1,3-Dipolar反応機構をCiLC-IRCの手法を用いて調べた。1,3-Dipolar反応機構に関しては現在まで、3種類の反応機構が提唱されておりそれらを明確に説明づけられていなかった。今回我々は反応機構を明確に説明し、この反応機構では反応のエネルギー障壁は2重結合のバイラジカル解離型エネルギーによって支配されること、また、全体の反応機構は双極子部分の電子状態により支配されることを明らかにした。(4)反応の溶媒効果を取り扱うための分子軌道法に基ずいた分子動力学手法の開発を行った。一般的に溶媒分子を分子力場の方法を用い、溶質分子を分子軌道法を用いる方法が使用されるが、溶媒のような可動性の部分を持つ場合この取扱は近似的に問題がある。そこで我々は系全体を分子軌道法で取り扱うことのできる手法を提案した。
唾液腺の形態形成における分枝形成特異的遺伝子の解析

マウス胚唾液腺の分枝形成に関与する遣伝子を探索し,その遣伝子の機能から分枝形成機構を明らかにすることを試みた。分枝形成に関与する遺伝子として,分枝している唾液腺上皮と分枝していない唾液腺上皮との間で発現量に差のある遺伝子をスクリーニングすることにした。唾液腺の場合,単離した上皮を基底膜様物質マトリゲルで覆い,培養液にEGFと血清を加えて培養すると盛んに分枝し、FGF-7のみを加えて培養すると分枝せずに伸長する。そこで,両者の間でサブトラクションをおこない,EGF存在下の方で高発現の遣伝子を濃縮した。得られたサブトラクション済み産物をクローニングし、約200クローンの中からFGF-7存在下より、EGF存在下の方で高発現のものを選択し,シーケンスをおこない,その部分配列からホモロジー検索をおこなった。その結果,既知のもの7個,ESTクローン2個の計9個の分枝特異的遺伝子の候補を同定した。上記の候補遺伝子はインビトロの培養系で発現が上昇しているものであるため,インビボでも分枝特異的に発現が見られるかを検証した。13日胚の唾液腺原基をStalk部分(分枝しない),Lobule部分(分枝する),上皮を含まない間充織の3部分に区分し,14日胚についてはStalk部分,Lobule部分の2部分に区分し,それぞれについてRr-PCRをおこない,各遣伝子の発現量を比較したLobule部分でのみ発現が見られ,Stalk部分,間充織では発現が低いものが目的の遺伝子であるが,この発現パターンを示すものは存在しなかった。本研究において,分枝特異的遣伝子を見つけ出すことに一歩近付いたが,まだその確定にはいたっておらず,さらなる研究の持続が必要である。本研究はマウス胚唾液腺の分枝形成を制御している遺伝子を探索し,その役割から分枝形成機構を明らかにすることを目的としている。平成13年度は分枝形成時に上皮で特異的に発現している遺伝子のスクリーニングをおこなった。分枝している唾液腺上皮と分枝していない唾液腺上皮との間で発現量に差のある遺伝子を探索するため,単離した唾液腺上皮を基底膜様物質マトリゲルで覆い,一方には培養液にEGFと血清を加えて盛んに分枝させ,他方にはFGF7を加えて分枝をさせずに伸長させた。両者を各100個集め,トータルRNAを抽出し,cDNAを合成し,クローンテック社のキットを用いて両者の間でサブトラクションをおこなった。得られたサブトラクション済み産物をクローニングし,約300クローンの中からFGF7下よりEGF下でより多く発現しているものをドットブロットハイブリダイゼーションにより選択した。選択したクローンのシークエンスをおこない,その部分配列からホモロジー検索をおこなった結果,10個の分枝特異的遺伝子の候補が同定された。現在,これらの遺伝子が分枝している上皮で特異的に発現していることを確認する作業をRT-PCR法によりおこなっている。今後は,特異的であることが確認された遺伝子に対するDIGラベルプローブを作成し,インサイチュウハイブリダイゼーションをおこない,分枝と相関した発現の局在が観察されるかを調べる予定である。マウス胚唾液腺の分枝形成に関与する遺伝子を探索し,その遺伝子の機能から分枝形成機構を明らかにすることを試みた。

唾液腺の場合,単離した上皮を基底膜様物質マトリゲルで覆い,培養液にEGFと血清を加えて培養すると盛んに分枝し,FGF7のみを加えて培養すると分枝せずに伸長する。そこで,両者の間でサブトラクションをおこない,EGF存在下の方で高発現の遺伝子を濃縮した。得られたサブトラクション済み産物をクローニングし,約300クローンの中からFGF7存在下よりEGF存在下で高発現のものを選択し,シーケンスをおこない,その部分配列からホモロジー検索をおこなった。その結果,ESTクローンを含む9個の分枝特異的遺伝子の候補を同定した。上記の候補遺伝子はインビトロの培養系で発現が上昇しているものであるため,インビボでも分枝特異的に発現が見られるかを検証した。13日胚の唾液腺原基をStalk部分(分枝しない),Lobule部分(分枝する),上皮を含まない間充織の3部分に区分し,14日胚についてはStalk部分,Lobule部分の2部分に区分し,それぞれについてRT-PCRをおこない,各遺伝子の発現量を比較した。Lobule部分でのみ発現が見られ,Stalk部分,間充織では発現が低いものが目的の遺伝子であるが,この発現パターンを示すものは存在しなかった。本研究において,分枝特異的遺伝子を見つけ出すことに一歩近付いたが,まだその確定にはいたっておらず,さらなる研究の持続が必要である。
ＰＵ，１を過剰発現させた肥満細胞によるＣＤ１１ｃ蛋白の発現誘導の検討

転写因子PU.1を過剰発現させると肥満細胞から樹状細胞様細胞に変化する。CD11c陽性肥満細胞に分化する因子を見出すために、皮膚組織内で共存する、線維芽細胞の影響を焦点にしぼり、増殖因子により樹状細胞様細胞に誘導しうるか検討した。肥満細胞と線維芽細胞との共培養させた肥満細胞では、単球系遺伝子を誘導する事は出来なかった。しかし、共培養にIL-33を添加すると、MHC class IIの発現を認める事を確認した。IL-33で処理した肥満細胞では転写因子PU.1の発現上昇を認め、機能面では、T細胞活性能を認めた。IL-33は、転写因子PU.1によりMHC class IIを発現誘導させる。線維芽細胞(NIH3T3)から分泌された増殖因子が、PU.1過剰発現BMMCにCD11cを誘導することを確認するために、共培養後の培養液を用いて、抗体アレイを行い、NIH3T3から産生されるサイトカイン・ケモカインを測定した。スクリーニングで候補になったサイトカイン・ケモカインについて詳細に検討するために、PU.1を過剰発現させたBMMCに特定のサイトカイン・ケモカインを個々に添加して刺激し、CD11c発現量をreal-time PCRとFACSにてmRNA量とタンパク量を経時的に測定した。研究結果を平成26年に学会で発表予定。本研究では、PU.1を過剰発現させた肥満細胞とマウス線維芽細胞を共培養させた時、肥満細胞が樹状細胞特異的タンパクCD11cを発現することを確認し、この現象に関与した線維芽細胞由来の増殖因子を同定し、肥満細胞の形態と機能の変化について解析することを目的とする。マウス骨髄細胞を、ILー3で2週間培養させたマウス骨髄由来培養肥満細胞(以下BMMC)を、レトロウイルスベクターを用いて転写因子PU.1を過剰発現させ、その後puromicinにて遺伝子導入された細胞のみを選択する。得られたPU.1過剰発現BMMCをマウス線維芽細胞株(NIH3T3)とIL-3存在下で10日間共培養した。マウス線維芽細胞株(NIH3T3)と共培養したPU.1過剰発現BMMCのみを抽出し、FACSにてFcεRI, c-kitなどの肥満細胞特異的マーカーやCD11b, F4/80, MHC classIIなどの単球系マーカー、CD11樹状細胞特異的マーカーを確認。形態の検討のために、得られた細胞をトルイジンブルー染色、ギムザ染色を行い光学的顕微鏡にて、また樹状突起と細胞質内顆粒の変化は、電子顕微鏡にて確認。共培養したPU.1過剰発現BMMCの機能解析のために、抗原/IgEに応答させた脱顆粒能やIL-6,TNF-αなどのサイトカイン産生能を確認。樹状・単球系細胞の機能解析のために、抗原提示能・貪食能を測定し、LPSに応答したILー6産生量を測定している。大幅な研究企画の変更もなく、つつがなく進行している。線維芽細胞(NIH3T3)から分泌された増殖因子が、PU.1過剰発現BMMCにCD11cを誘導することを確認するために、共培養後の培養液を用いて、抗体アレイを行い、NIH3T3から産生されるサイトカイン・ケモカインを測定する。研究用薬剤や器具等の物品費で使用予定。
ノンパラメトリックアプローチによる中国の地域間格差に関する研究

(1)中国の省間経済が豊かな省と貧しい省との2極に分かれる可能性がある。(2)ただし、個別の省や地域で分析した場合は必ずしもそうはならない。(3)地域間格差の解消の方法として、貧しい地域から豊かな地域への人口移動が望まれるが、豊かな地域の人口増加がかなり大きく、簡単ではない。本研究は中国の地域間格差について、比較的研究の遅れているノンパラメトリックな手法を用いた研究を行っている。本年度の成果としてはまず、これまでの研究の仕掛かりをまとめ、ワーキングペーパーなどに発表した。1つはマルコフ連鎖を用いた人口移動と地域間格差に関する研究で、人口移動が特定の省に集中することで格差を縮小させることが可能であることを示した。また、地域間の所得格差を労働者報酬、固定資産減耗、税および営業余剰といった付加価値別に分類し、カーネル密度推計の結果、どの項目も格差が豊かな地域と貧しい地域の二極に分化する可能性があることを示した。さらに、中国の上海市、江蘇省、浙江省の3地域に集中した分析では、江蘇省が二極分化傾向を示したものの、3地域を1つの大きな地域(長江デルタ地域)としてみた場合は格差が縮小する可能性があることを示した。また、中国の公表データによる賃金格差の傾向を分析した研究が査読誌に掲載された。ここでは、賃金格差が急激に拡大していることを示したうえで、その要因が地域間格差から直近では業種間格差に変化していることを明らかにしている。また、地域別・業種別で格差構造が大きく異なっている点も明らかにした。新しい研究としては、中国の産業構造の変遷を簡単な指標を用いて分析したものと、地域間の物流動向を鉄道の出発地-目的地(O-D)表を用いて分析したものがあり、これらの成果を学会などで報告した。1つは地域間の物流動向を鉄道の出発地-目的地(O-D)表を用いて分析したもので、物流動向の変化が地域間の所得格差ほど大きく変化していないことを示した。また、中国の産業構造の変遷を簡単な指標を用いて分析し、産業構造と地域間の所得格差との関係を解明した。さらに、江蘇省の事例を用いて市、県レベルでの地域間の所得格差が完全になくなるために必要な人口移動数を推計し、人口移動政策の実現可能性について分析した。次に、以前ワーキングペーパーで発表した研究の一部が査読誌に掲載された。また、中国の上海市、江蘇省、浙江省の3地域に集中した分析では、江蘇省が二極分化傾向を示したものの、3地域を1つの大きな地域(長江デルタ地域)としてみた場合は格差が縮小する可能性があることを示した。最後に、本研究の内容とは直接関係しないが、研究協力者との共同研究も一部査読誌に掲載されるようになった。これは地方政府の投資性支出が住民の消費行動にどのような影響を与えるのかを実証的に分析したものである。本研究は中国の地域間格差について、比較的研究の遅れているノンパラメトリックな手法を用いた研究を行っており、一部格差是正に向けた経済モデルの開発にも取り組んでいる。1つは中国の広西壮族自治区と雲南省の地域間格差を省レベルデータと県レベルデータに分けて分析したものである。省レベルにおいて、上記2省の様々な経済指標が中国の平均以下であることを示した。また県レベルにおいて、上記2省のカーネル密度関数による経済構造が似ている部分もあれば異なる部分もあり、異なっている部分の主な要因は市場経済の浸透によるものであると指摘した。もう1つは格差是正に向けた経済(シミュレーション)モデルの開発である。そのうち、上海市、江蘇省、漸江省に関するモデルでは労働者が地域別、産業別に移動が可能である点が特徴で、労働者が複雑に移動することにより、格差改善が困難であることを示している。一方で、中国の都市部の格差においては、労働価格(賃金)の格差を是正する方向で単純に労働者が移動する結果、カーネル密度関数による格差構造が改善することを示している。1つは中国農村地区における食品消費需要の推計で、もう1つは中国農村地区における消費格差の研究である。
トウモロコシの耐湿性強化に寄与する酸素漏出バリアの形成機構の解明

トウモロコシの近縁種であるニカラグアテオシントは、根表層に根からの酸素漏出を防ぎ、根端への酸素供給を効率化する酸素漏出(ROL)バリアを形成するために、耐湿性が高い。一方で、耐湿性の低いトウモロコシはROLバリアを形成しない。本研究課題により、トウモロコシとニカラグアテオシントの交雑集団を用いて、ROLバリア形成能に関与する染色体領域をマッピングした結果、第3染色体上の約232 kbの領域にマッピングできた。この領域には5つの遺伝子が座乗している。詳細な発現解析を行ったところ、1つの遺伝子にまで候補遺伝子を絞り込むことに成功した。しかし、ROLバリアの構成成分については明らかにできなかった。トウモロコシの近縁種であるZea nicaraguensisは強固な酸素漏出バリア(ROLバリア)を形成するのに対し、トウモロコシは部分的なROLバリアしか形成しない。Z.nicaraguensisのROLバリア形成を制御する染色体領域を特定するために、トウモロコシを遺伝的背景にZ.nicaraguensisの染色体断片を置換した染色体断片置換系統(introgression line、IL)シリーズ(42系統)のROLバリア形成能を評価した。その結果、1系統(系統名IL#11)のみがROLバリア形成を示し、他の系統との比較解析から、Z. nicaraguensis由来の3番染色体短腕上の領域にROLバリア形成の制御に関わる遺伝子座が座乗していることが明らかになった。さらに、好気条件または嫌気還元条件下でトウモロコシとZ. nicaraguensisを生育させて、ROLバリア形成時の根表層の構造変化について観察および分析を行った。これまでに、ROLバリア形成には根の表層細胞の細胞壁におけるスベリン化やリグニン化、また、細胞間隙における物質の蓄積などの関与が示唆されてきた。そこで、トウモロコシとZ. nicaraguensisの根を用いて、組織化学的な染色、分析化学的な解析、および透過型電子顕微鏡による観察を行うことで、これらの物質の蓄積の比較解析を行った。その結果、Z. nicaraguensisの根のROLバリア形成時に特異的に、根の表層での特定のスベリン単量体成分(炭素数28と30のω-水酸化脂肪酸)の高蓄積、および表皮細胞と外皮細胞の間の細胞間隙(中葉)における物質の蓄積が起こっていることが明らかになった。これらの根の表層構造の変化は強固なROLバリアを形成するイネと同様であり、スベリンの単量体成分の変化、あるいは細胞間隙への物質の蓄積が強固なROLバリア形成に関与していることが示唆された。当初の計画通り、Z.nicaraguensis由来のROLバリア形成遺伝子領域をマッピングし、候補領域が3番染色体短腕上に座乗していることを明らかにした。さらに、ROLバリアの構成物質として予想されているスベリンとリグニンの染色を行い、スベリンとリグニンの染色パターンとROLバリア形成パターンとの間に相関があるかどうかを調査した。さらに、ROLバリア形成を制御する遺伝子を同定するために、遺伝子マッピングによるROLバリア形成制御領域の絞り込みを行った。その結果、制御領域は3番染色体短腕上の約232 kbの領域に座乗していることが分かった。次に、アポプラスティックトレーサーを用いて溶質に対するアポプラスティックバリア形成を評価したところ、Z.nicaraguensisには形成されるが、トウモロコシには形成されないことが分かった。一方、この染色体領域をZ.nicaraguensisタイプホモ接合型で持つ系統の解析を行ったところ、この系統の根にはZ. nicaraguensisと同様に、溶質に対するアポプラスティックバリアが形成されることが分かった。このことから、3番染色体短腕上のROLバリア形成の制御に関わる遺伝子座は溶質に対するアポプラスティックバリア形成も制御していることが示唆された。平成28年度に3番染色体の短腕の候補領域で組換えが起こっている系統のROLバリア形成能を評価して、ROLバリア形成制御遺伝子の近傍(1 cM以下)のDNAマーカーを作出する計画になっていたが、当初の計画より進捗して、候補領域を3番染色体短腕上の約232 kbの領域にまで絞り込むことに成功したため。昨年度までに特定された第3染色体短腕上の候補制御領域内で組換えをおこしている23系統の酸素漏出(Radial Oxygen Loss: ROL)バリア形成能を評価したところ、6系統においてROLバリアの形成が観察された。この結果から、6系統が共通して持つ約4.0Mbの領域がROLバリアの候補制御領域であると推定された。さらに、この約4.0Mbの候補制御領域内で組換えを起こしている11系統について同様の評価を行ったところ、6系統においてROLバリアの形成が観察された。

最終的に、これらの6系統が共通して持つ約232kbの領域がROLバリアの候補制御領域であると推定された。ROLバリア形成を制御する遺伝子が座乗すると考えられる約232kbの候補制御領域内には、トウモロコシのリファレンスゲノムにおいて5つの遺伝子が推定された。これら5つの候補遺伝子について根端からの距離別に発現解析を行った結果、1つの候補遺伝子において、トウモロコシ、ニカラグアテオシントともに、嫌気条件下で発現が誘導されることが明らかになった。また、根の組織をレーザーマイクロダイセクションで切り分けた後に、この遺伝子の組織特異的な発現解析を行った結果、トウモロコシではいずれの組織においても発現の嫌気誘導性が観察されたのに対し、ニカラグアテオシントではROLバリアが形成される組織である表層特異的に発現が誘導されることが分かった。これらの結果から、この遺伝子がROLバリア形成に関わる候補遺伝子であることが示唆された。トウモロコシの近縁種であるニカラグアテオシントは、根表層に根からの酸素漏出を防ぎ、根端への酸素供給を効率化する酸素漏出(ROL)バリアを形成するために、耐湿性が高い。一方で、耐湿性の低いトウモロコシはROLバリアを形成しない。本研究課題により、トウモロコシとニカラグアテオシントの交雑集団を用いて、ROLバリア形成能に関与する染色体領域をマッピングした結果、第3染色体上の約232 kbの領域にマッピングできた。この領域には5つの遺伝子が座乗している。詳細な発現解析を行ったところ、1つの遺伝子にまで候補遺伝子を絞り込むことに成功した。しかし、ROLバリアの構成成分については明らかにできなかった。第3染色体の短腕の候補領域で組換えが起こっている系統のROLバリア形成能を評価して、ROLバリア形成制御遺伝子領域近傍のDNAマーカーを作出する。候補領域のマーカー数が不足する場合には、すでに得られているZ.nicaraguensisのゲノム情報からプライマーを設計してマーカーを作出することで対応する。さらに、RNA-Seqにより同定したIL#11(もしくはその兄弟系統)とZ.nicaraguensisにおいて特異的に発現する遺伝子の根における詳細な発現解析を行う。まず、嫌気還元条件下で生育させた根を先端から1 cm毎に分離して、各部位における候補遺伝子の発現を定量RT-PCR法により調査する。また、レーザーマイクロダイセクションにて根の外層、皮層、中心柱を回収し、各組織由来のRNAを用いて遺伝子発現解析を行うことによって、ROLバリア形成が開始される根端3 cm付近の外層特異的に発現する遺伝子を探索する。今後は、詳細な遺伝子マッピングを行うことによって候補領域を絞り込み、最終的に候補遺伝子を同定する。候補遺伝子の同定後、Z. nicaraguensisを用いて候補遺伝子の発現の組織特異性や嫌気ストレス誘導性などを調査し、その発現パターンがROLバリアの形成パターンと一致するかどうかを調査する。さらに、候補遺伝子の機能を明らかにするために、トウモロコシに候補遺伝子を導入して、形質転換体を作出する。
現代日本語における「名詞の助数詞的用法」の実態解明を目指した雑誌コーパスの構築

本研究は、助数詞のように数詞に続いて用いられる名詞である「名詞の助数詞的用法」を複数のコーパスより収集し、その成立・拡大過程を明らかにすることを目的とする。「名詞の助数詞的用法」には「4閣僚を更迭」の「閣僚」のように、ものを数え上げるためには使われず、従来の助数詞・名詞研究で言及されなかった新たな数量表現である「擬似助数詞」が含まれる。本研究ではこれらを包括的に分析することで「名詞の助数詞的用法」の実態解明をめざす。また、助数詞はフォーマルな書き言葉に多いが、現状、経年的に調査可能な資料は新聞以外にないため、本研究では新たに雑誌コーパスを作成し、既存のコーパスとの比較を通じて文章特性を探る。
精子形成に関わるTBPIPの遺伝子欠損マウスを用いた機能解析

TBPIP分子にGreen fluorescent protein(GFP)を結合した分子をCOS-7細胞内に強制発現することにより、核内でのTBPIP分子の動向に変化を認め、その動向について検討を行った。GFP分子と結合した全長TBPIP分子をCOS-7細胞内に強制発現した場合、核内にドット状に分布することを見いだした。TBPIP分子の中心部に存在する86から117アミノ酸のロイシンジッパーモチーフを欠損させた変異型TBPIP分子をCOS-7細胞に強制発現した場合、この核内のドット状分布は消失した。以上より、TBPIP分子のロイシンジッパー部分が、核内でのTBPIP分子の動向に重要な役割を果たしていると考えた。さらに、このドット状の分布は核内のどのような構造物に相当するか、免疫細胞化学法により検討した。この細胞をヘテロクロマチンのマーカーとして用いられる、メチル化ヒストンH3の対する抗体を用いて、ドット状のTBPIP分子との関係を検討したが、ヘテロクロマチンとは重ならない傾向を認めた。また、このドット状の構造物は、転写因子として重要なCBP300と局在する傾向を認めたが、CBP300の細粒状の構造物とは一致しない傾向を認めた。以上の結果より、この核内構造物の性質に関しては、現在まで、明らかにできていない。また、他の研究者と共同にて、TBPIP分子はDNAと結合し、その結合には核移行シグナルを含む118から182アミノ酸の塩基性領域が必要であることを明らかにした。また、TBPIP分子は減数分裂時に重要な相同染色体の対合反応を促進する作用があり、その作用には先ほどの塩基性領域が必要であることを報告した。1.TBPIPの機能ドメインの解析現在のところ、各種TBPIP変異分子にGreen fluorescent protein (GFP)を結合した分子をCOS-7細胞内に強制発現することにより、核移行シグナルの同定を終えた。この部位のアミノ酸配列は予測される核移行シグナルの配列に近似していた。また、この配列は他の細胞でも共通して核移行シグナルとなりうるか検討した。精巣由来の細胞株GC-1およびGC-2にTBPIPの核移行シグナルとGFP分子の融合蛋白を強制発現させた場合、同様の結果を得ることが出来た。また、核移行シグナル部位に,TBPIP分子のC-terminalの27アミノ酸残基を結合したGFP融合蛋白は、核内での集積が変化することが判明した。この部位の機能としてTBPIP分子の核内で他の分子と結合している可能性を考え、現在、検討中である。2.TBPIPの強制発現による機能解析精巣由来の細胞株、GC-1およびGC-2を用いて、TBPIPの発現を検討した。RT-PCR法では、GC-1、GC-2ともにTBPIPを発現していることが判明した。また、我々が作製した抗体を用いてGC-1、GC-2細胞より抽出したサンプルに対してWestern blot analysisを行ったところ、予測される分子量より高分子のバンドが確認された。この結果の意義については検討中である。3.TBPIPのin vivoでの機能解析TBPIP遺伝子欠損マウスの作製をconditional knockout法を用いて試みているが、Crerecombinase発現マウスとの掛け合わせにより、TBPIP遺伝子を欠損したマウスは、現在まで得られていない。
未踏分子ナノカーボンの創製

本研究では、ナノメートルサイズの炭素物質(ナノカーボン)を構造的に純粋な「分子」として設計・合成するとともに、それらを基盤とした構造体を構築することで、構造が精密に定まった未踏のナノカーボンを創製する。従来のナノカーボン科学が抱える「混合物問題」に根本的な解決策を提示し、「分子ナノカーボン科学」という新分野の確立と日本発のカーボン・イノベーションをめざす。
人種のポリティクス―白人性の解体分析をつうじた南北戦争・再建期像の再構築―

本研究は白人性研究の分析視角のもとに、南北戦争・再建期のアメリカ合衆国で制定された人種関連立法を白人自らが白人性の解体を図った「白人立法」ととらえ、その立法意図を解明することにより、南北戦争・再建期像の再構築を試みたものである。具体的には軍務・労働・市民権に関する諸立法の制定過程を分析することにより、これらの立法には自由労働思想のもとに人種にかかわらない新たなアメリカ国民を創造しようとする北部白人の意図が込められていたことが明らかになった。ただし、その彼らは国家の再統一を達成するには州主権を尊重する必要性を感じていたために、連邦による白人性の解体が不完全に終わったことも明らかになった。研究の2年目にあたる平成25年度においては、前年度に理論的精緻化をおこなった白人の人種意識としての「白人性」概念を分析概念として、南北戦争後の奴隷解放にともなう、労働における白人性の解体について検討をおこなった。具体的には、戦後の1865年に成立した合衆国憲法修正第13条をたんなる奴隷解放条項としてだけではなく、奴隷労働という黒人性が刻印された労働の廃止条項とみなす立場から、同条項の成立過程とそれに対する世論の動向の検討をつうじて、同条による労働からの白人性の解体過程を追跡した。いまひとつは、白人性の観点からの1866年市民権法の検討である。一般に同法は解放奴隷の市民権保障立法とみられているが、ここにおいても同法を労働立法とみなす観点から、奴隷制廃止後の解放奴隷の労働実態をふまえたうえで、同法の成立過程とそれに対する世論の動向の分析つうじて同法が目指した労働からの白人性解体過程を追跡した。以上の作業をつうじて、南北戦争後に共和党が支配した連邦政権は、まず修正第13条によって奴隷身分という人種化された労働階級を廃止し、ついで1866年市民権法によって労働そのものから人種性を排除することをつうじ、労働面における人種の序列化を解消したことが明らかになった。以上の労働における白人性の解体作業は、南北戦争という内戦を経験した合衆国が国民の再統合を図るにあたって真っ先に取り組まなくてはならない「人種のポリティクス」であったといえる。平成24年度は研究の初年度にあたるため、研究の理論的枠組みの構築作業にとりかかるとともに、関連資料の収集と今年度の課題の検討をおこなった。さらには、以上の作業をふまえた研究成果を公刊した。その具体的な研究実績は以下のとおりである。まず研究の理論的枠組の構築については、白人性研究の最新の動向の把握をおこなった。本研究の独創的な点は南北戦争・再建期の黒人関連立法を白人側の意識と利害が反映した「白人立法」ととらえ、その立法意図を「人種のポリティクス」という枠組みから検討する点にあるため、白人の人種意識に注目する白人性概念の理論的精緻化を進めた。これと並行して南北戦争期の軍務立法に関連する資料の収集と再検討、および当該期の軍務問題の検討をおこなった。今年度、軍務問題に焦点を絞ったのは、南北戦争後の再建期に白人側の人種意識が変化し、伝統的な白人性が解体される契機になったのが南北戦争への黒人の参戦と考えられたからである。すなわち、それまで白人性の象徴であった軍務から人種性が解消され、多くの黒人が軍務を遂行したことによって、戦後に「市民=兵士論」の観点から黒人に市民性を認可せざるをえない状況が出来したのであった。以上から戦時中の軍務立法の制定過程に注目し、軍務における白人性の解体過程を追跡した。最後に、軍務における白人性の解体が戦後の黒人関連立法に影響を及ぼした具体的事例として選挙権における人種差別を禁止した合衆国憲法修正第15条に注目し、その成立過程を追跡することにより、戦後に同条によって黒人の選挙権が保障された背景には南北戦争時の黒人の軍事的貢献があったことを明らかにする論考を公刊した。研究の最終年度にあたる平成26年度においては前年度と同様に白人の人種意識としての「白人性」概念を分析概念として、市民権における白人性の解体について検討をおこなった。本年度の具体的検討対象として取り上げたのは、奴隷制廃止から3年経過した1868年に成立した合衆国憲法修正第14条である。同条は合衆国市民の「平等な特権と免除」、「法の適切な手続き」、「法の前での平等」を保障した市民権保障条項として知られるが、その目的は黒人の市民資格を否定したした南北戦争以前の合衆国最高裁判所判決(1857年の「ドレッド・スコット判決」)を覆し、市民の基本的権利一般における白人性の解体を図ることにあった。考察においては、奴隷解放直後の解放奴隷に認められた権利の実態把握、修正第14条制定の契機とその具体的制定過程、および諸州における同条項案の承認過程を追跡することにより、市民権における白人性の解体過程を検討した。

以上の作業をつうじて明らかになったのは、修正第14条の立案者は合衆国市民権という新たな市民権の範疇を創造することにより、解放奴隷のみならず、戦前の北部自由州において法的差別を被っていた自由黒人の市民権をも保障することにより、戦後の国家再統一と国民統合という難題を解決しようとしていたことである。しかしながら、それと同時に、修正第14条において保障される合衆国市民の具体的な権利が明示されなかった事実の検討からは、市民権の最終的保障主体を州とみなす伝統的な国制観に同条項の立案者たちが配慮せざるをえなかったためであったことも明らかになった。したがって、修正第14条による白人性解体の意義は合衆国市民権における平等原則の樹立にあるといえるものの、同条は州市民権における白人性の解体までをも可能にしたものではないことが明らかになった。アメリカ史今年度の研究実施計画は上記の「研究実績の概要」にあるように、おおむね予定通りに達成することができた。ただし、関連する基礎的資料の入手において若干の遅延があったため、上記のような自己点検評価になった。交付申請書においては「研究の目的」として、本研究の理論的枠組みの構築、研究に関連する一次・二次資料の収集・整理、および南北戦争期の軍務立法における白人性の分析を掲げた。上記の「研究実績の概要」に記したように、いずれの目的もおおよそ達成できたといえるが、関連資料の収集において若干の遅延があったため、上記の自己点検評価になった。平成24年度、および平成25年度に得られた知見をふまえつつ、研究の最終年度にあたる平成26年度は主として市民権における白人性の解体過程を分析する。その具体的な研究推進方策は以下の通り。1.南北戦争後の「黒人市民権保障立法」として知られる合衆国憲法修正第14条に関する基礎的文献を収集・整理し、その批判的再検討をおこなう。入手困難な一次資料については米国連邦議会図書館等に赴き、その入手を図る。2.入手した資料をもとに以下の作業を順次行う。(1)解放直後の解放奴隷の権利状況の把握、(2)修正第14条の具体的な成立過程の分析、(3)同条による市民権の白人性解体の意義の解明。3.過去3カ年の研究成果の総括として、軍事・労働・市民権における白人性解体の意義と限界を取りまとめる。平成24年度に得られた知見を基にして、次年度は主として労働立法における白人性の解体過程を分析する。その具体的な推進方策は以下のとおり。まず、黒人の労働立法にかかわる基礎的資料の収集・整理をおこなったうえで、労働における白人性の解体という観点から以下の検討課題に取り組む。1.白人性からみた合衆国憲法修正第13条の検討(南北戦争の戦争目的転換過程の検討、修正第13条の成立過程と世論の動向の分析、修正第13条による労働の白人性解体分析)2.白人性からみた1866年市民権法の検討(奴隷制廃止後の解放奴隷の労働実態の検討、1866年市民権法の立法過程と世論の動向の分析、1866年市民権法による労働の白人性解体分析)以上の作業をふまえて、南北戦争後の労働における白人性の解体の意義について総括する。予定していた現地資料調査に代えて、基礎的関連資料を大量に購入した。その差額が上記の次年度使用額として発生した。次年度使用額は国内外における資料調査費の一部として今年度使用額と合わせて使用する予定である。
超平面配置と誤り訂正符号の融合

誤り訂正符号を生成する行列は列ごとに見れば超平面配置の定義式であり、逆に座標を固定した超平面配置の定義多項式から誤り訂正符号の生成行列を作ることができる。平成30年度は、主に超平面配置から定まる誤り訂正符号のハミング重み多項式の研究を進め、Catalan配置から定まる誤り訂正符号の重み多項式を集合分割の言葉を使って表示した。Crapoにより導入されたコバウンダリー多項式は、誤り訂正符号の重み多項式と本質的に同値であることが知られている。コバウンダリー多項式と重み多項式の同値性は、超平面配置から定まる誤り訂正符号の元の重みの計算がベクトル空間の点を通る超平面の数の計算に帰着できることから得られる。また、交叉半順序集合のすべての要素に対し、超平面配置の制限の特性多項式と局所化の要素数がわかればコバウンダリー多項式を計算できる。Catalan配置の場合には、交叉半順序集合を集合分割の言葉で書き直すことができ、超平面配置の制限はすべて特性多項式の計算が可能なクラスに含まれている。さらに局所化の要素数も計算可能である。このような方法でCatalan配置のコバウンダリー多項式を計算し、同値な多項式である重み多項式を集合分割の言葉で表示した。今後はCatalan配置と同様の理論展開ができることの多いShi配置のコバウンダリー多項式を計算する。また、ArdilaによりABD型Coxeter配置のコバウンダリー多項式の指数型母関数が与えられている。今後の別方針としてCatalan配置、Shi配置などの超平面配置でコバウンダリー多項式の指数型母関数を明らかにすることで明示式を計算する方法も取り入れる。超平面配置と誤り訂正符号には強いかかわりがある。具体的には、誤り訂正符号を生成する行列は列ごとに見れば超平面配置の定義式であり、逆に座標を固定した超平面配置の定義多項式から誤り訂正符号の生成行列を作ることができる。本研究では超平面配置の理論と誤り訂正符号の理論を融合し、両分野を発展させることを目的としている。平成28年度は、(A)超平面配置の特性多項式と誤り訂正符号の重み多項式の関係、(B)符号理論的アプローチから2元体上の超平面配置の自由性を研究した。(A)に関して、「重み多項式の最高次係数は特性多項式に有限体の位数を代入した値である」という関係や「1つの超平面に対する制限と除去から帰納的に重み多項式を計算する方法」をみつけたが、既知の結果であった。本研究はJurrius氏が研究する拡張重み多項式やcoset leader重み多項式と関係があるため、今後はこれら多項式の研究を進める。(B)に関して、「2元体上の超平面配置が自由であるならば基底に多項式次数2の元が含まれる」ことが符号理論と超平面配置の事実から直ちに証明できる。この事実を足掛かりに、2元体上の超平面配置の自由性をすべて決定する研究を進めた。また、研究を進めるうちにハイパーグラフを使って超平面配置を記述することが具体例計算に有効であることが明らかになった。今後はハイパーグラフの理論も視野に入れて研究を進める。(B)は北海道大学の辻栄氏と連絡を取りながら研究を進めている。また、それぞれの分野をより深く理解するために超平面配置の高階微分作用素、誤り訂正符号の復号などの研究も進めている。研究実績に述べた(A)について、Coxeter配置などの具体的な超平面配置に対して誤り訂正符号の重み多項式を計算し、特性多項式と重み多項式の関係を導く研究を行った。一方で、巡回符号や自己双対符号など具体的な誤り訂正符号に関する特性多項式の計算は手つかずであった。平成29年度の研究では、これら特性多項式の具体例計算から研究を始める。研究実績に述べた(B)について、超平面配置をハイパーグラフとしてとらえる考え方は、グラフ配置の一般化にあたる。平成29年度は「グラフ配置で知られている自由性の特徴づけのアナロジーを構成できるか?」という視点から研究を進めている。(A)(B)ともに目立った結果はないが、研究の方針を立てられているため「やや遅れている」と評価した。平成29年度は、平成28年度の実績報告書に記載した中で、2元体上の超平面配置の自由性を主に研究した。特に、平成28年度の研究で、2元体上の超平面配置をハイパーグラフと対応しており、ハイパーグラフとしてみると自由性等の具体例計算に有効であることがわかっていた。本年度はハイパーグラフの言葉で自由性を決定することを目的とした。A型コクセター配置の部分超平面配置はグラフとの対応関係があり、グラフ配置と呼ばれている。グラフ配置の自由性はグラフ理論で特徴づけられている。具体的には、(1)グラフがelimination orderingをもつ、(2)グラフに付随する超平面配置が超可解である、(3)グラフに付随する超平面配置が自由である、(4)グラフがchordalであるとすると(1)から(4)はすべて同値である。本研究では、広島国際学院大学の辻栄氏とともに、上の特徴づけのハイパーグラフへの拡張を試みた。(1)から(4)をハイパーグラフの言葉に書き換えたとき、(1)ならば(2)ならば(3)ならば(4)であることを証明できたが、すべての論理含意に対して逆が成り立たない反例も見つけた。今後の研究では、ハイパーグラフに何らかの制限を加えたクラスで考え、(1)から(4)の同値性を調べる。また、具体例計算の際に、超平面配置から定まる誤り訂正符号の重み多項式を計算したが、自由性との有意な対応関係は発見できず、まとまった結果は得られなかった。

研究の視野を広げるため、超平面配置の高階自由性の研究も行った。本研究では、一定の成果は得られたが、誤り訂正符号との関連は観察できなかった。当初は、超平面配置の特性多項式や自由性と、誤り訂正符号の重み多項式などの関係を予想し、一般論を構成する予定であった。一方で、2元体上の超平面配置をハイパーグラフとして記述することで、具体例計算を早く行えるため、予定を変更してハイパーグラフの理論を取り入れて研究を進めた。平成29年度の研究では、その視点で研究を行ったものの、グラフ配置における自由性の特徴づけの拡張がうまくいかず、部分的な結果を得るにとどまった。また、当初の研究計画と少し方向性が違うため、全体として「遅れている」と評価した。誤り訂正符号を生成する行列は列ごとに見れば超平面配置の定義式であり、逆に座標を固定した超平面配置の定義多項式から誤り訂正符号の生成行列を作ることができる。平成30年度は、主に超平面配置から定まる誤り訂正符号のハミング重み多項式の研究を進め、Catalan配置から定まる誤り訂正符号の重み多項式を集合分割の言葉を使って表示した。Crapoにより導入されたコバウンダリー多項式は、誤り訂正符号の重み多項式と本質的に同値であることが知られている。コバウンダリー多項式と重み多項式の同値性は、超平面配置から定まる誤り訂正符号の元の重みの計算がベクトル空間の点を通る超平面の数の計算に帰着できることから得られる。また、交叉半順序集合のすべての要素に対し、超平面配置の制限の特性多項式と局所化の要素数がわかればコバウンダリー多項式を計算できる。Catalan配置の場合には、交叉半順序集合を集合分割の言葉で書き直すことができ、超平面配置の制限はすべて特性多項式の計算が可能なクラスに含まれている。さらに局所化の要素数も計算可能である。このような方法でCatalan配置のコバウンダリー多項式を計算し、同値な多項式である重み多項式を集合分割の言葉で表示した。今後はCatalan配置と同様の理論展開ができることの多いShi配置のコバウンダリー多項式を計算する。また、ArdilaによりABD型Coxeter配置のコバウンダリー多項式の指数型母関数が与えられている。今後の別方針としてCatalan配置、Shi配置などの超平面配置でコバウンダリー多項式の指数型母関数を明らかにすることで明示式を計算する方法も取り入れる。上記(A)(B)の他に平成29年度の研究実施計画に記載した誤り訂正符号のlocalityに関する研究も進める。また、これらの研究が予定通りに進まない場合は、研究の視野を広げるために超平面配置の高階微分作用素や誤り訂正符号の復号の研究も進め、超平面配置と誤り訂正符号の関係を調べる。上記に述べたハイパーグラフの視点からの超平面配置の自由性の研究を続ける。特に、ハイパーグラフが単体的複体とみなせるときに、研究実績に述べた(1)から(4)が同値であるかを調べる。反例が見つかる場合には別のクラスのハイパーグラフを調べる。また、同時に、当初の計画に戻って、Coxeter配置等の重み多項式計算の一般式の構成を目指す。
読みにおけるサッケード制御

日本語テキストの読みの過程をサッケードと停留時間を指標として実験心理学的に検討した.我々はテキストを読むとき眼球を巧みに制御しながらテキストの言語的意味を読み取っている.読みにおける眼球の運動には2つの位相すなわちサッケードと停留があることが実験的に確かめられている.サッケード運動は急速な加速と停止からなる眼球の特異な運動である.また、サッケードは眼球が次の停留位置をどこに決定するかという問題ともかかわっている.テキストの読みの過程で何がサッケードの大きさを制御しているのか、制御は意図的(意識的)に計算されるのか、無意図的(無意識的あるいは自動的)に決定されるのか、あるいはテキスト構造に依存して変化するのか、などの問題を検討するのが本研究の目的である.さまざまなテキスト構造をもつ短文を読んだときのサッケードの変化を検討した.得られた結果は以下の通りである.(1)サッケード運動の移動距離がテキストの言語情報により決定されるのではないかという仮定を検討した結果、停留やサッケードの大きさの統計的な分布から推定して、停留時間は言語情報の意味的処理を反映しやすいがサッケードは必ずしもそうでないことが判明した.また、英語と日本語の比較、さらに漢字仮名混じり文と仮名文の処理の違いがサッケードにも反映されることが明らかにされた.(2)表記形態とサッケード制御の問題を検討した結果、表記形態(縦書きや横書き)によってサッケードが著しく異なるという傾向は認められなかった.(3)最適停留位置効果(OVP効果)とサッケード制御の問題が吟味され、英語やフランス語と同様に日本語にもいろいろな語長で単独提示された単語内部に最適停留位置効果が認められることが判明した.これは眼球が半ば自動的に最も効率的な視覚処理が可能な最適停留位置を計算していることを示唆しているものと思われる.本研究によって、テキストの読みにさまざまなレベルでサッケード制御が影響をもつことが実験的に確認された.日本語テキストの読みの過程を実験心理学的に検討した.読みにおけるサッケード運動の制御過程を眼球運動の移動時間、停留時間などを指標として吟味した.サッケード運動の移動距離がテキストの言語情報により決定されるのではないかという仮定をもとに、有効視野境界領域で検出される単語の意味的、文脈的カテゴリー情報がサッケードに及ぼす影響について検討している.本年は、境界法という新しい読みの実験法を考案してその装置及びソフトを開発中である.この方法は眼球の運動座標をリアルタイムで計算し、サッケード運動直後にプレビュー(読みの有効視野の境界領域)に落ちる単語などの言語情報の意味カテゴリーを変化させる方法である.現在パソコンを用いた装置の試作と刺激提示用パソコンのプログラムを開発中である.試作装置は、赤外線を目に照射した時の眼球表面からの反射光の変化を利用して、目の位置を検出する原理を利用している.ゴ-グル状のものに左右各1個の赤外線の照射、検出を行う装置が目を囲むようにして取り付けられていて水平方向、垂直方向の位置を検出する。プレビュー領域の検出位置にターゲット刺激がくると次のサッケード運動の間に当該刺激が別のものと入れ代わる.したがって、サッケード直後の運動の様相をみることにより上記の影響についての評価が可能となる.日本語テキストの読みの過程をサッケードと停留時間を指標として実験心理学的に検討した.我々はテキストを読むとき眼球を巧みに制御しながらテキストの言語的意味を読み取っている.読みにおける眼球の運動には2つの位相すなわちサッケードと停留があることが実験的に確かめられている.サッケード運動は急速な加速と停止からなる眼球の特異な運動である.また、サッケードは眼球が次の停留位置をどこに決定するかという問題ともかかわっている.テキストの読みの過程で何がサッケードの大きさを制御しているのか、制御は意図的(意識的)に計算されるのか、無意図的(無意識的あるいは自動的)に決定されるのか、あるいはテキスト構造に依存して変化するのか、などの問題を検討するのが本研究の目的である.さまざまなテキスト構造をもつ短文を読んだときのサッケードの変化を検討した.得られた結果は以下の通りである.(1)サッケード運動の移動距離がテキストの言語情報により決定されるのではないかという仮定を検討した結果、停留やサッケードの大きさの統計的な分布から推定して、停留時間は言語情報の意味的処理を反映しやすいがサッケードは必ずしもそうでないことが判明した.また、英語と日本語の比較、さらに漢字仮名混じり文と仮名文の処理の違いがサッケードにも反映されることが明らかにされた.(2)表記形態とサッケード制御の問題を検討した結果、表記形態(縦書きや横書き)によってサッケードが著しく異なるという傾向は認められなかった.(3)最適停留位置効果(OVP効果)とサッケード制御の問題が吟味され、英語やフランス語と同様に日本語にもいろいろな語長で単独提示された単語内部に最適停留位置効果が認められることが判明した.これは眼球が半ば自動的に最も効率的な視覚処理が可能な最適停留位置を計算していることを示唆しているものと思われる.本研究によって、テキストの読みにさまざまなレベルでサッケード制御が影響をもつことが実験的に確認された.日本語テキストの読みの過程をサッケードと停留時間を指標として実験心理学的に検討した.我々はテキストを読むとき眼球を巧みに制御しながらテキストの言語的意味を読み取っている.読みにおける眼球の運動には2つの位相すなわちサッケードと停留があることが実験的に確かめられている.

サッケード運動は急速な加速と停止からなる眼球の特異な運動である.また、サッケードは眼球が次の停留位置をどこに決定するかという問題ともかかわっている.テキストの読みの過程で何がサッケードの大きさを制御しているのか、制御は意図的(意識的)に計算されるのか、無意図的(無意識的あるいは自動的)に決定されるのか、あるいはテキスト構造に依存して変化するのか、などの問題を検討するのが本研究の目的である.さまざまなテキスト構造をもつ短文を読んだときのサッケードの変化を検討した.得られた結果は以下の通りである.(1)サッケード運動の移動距離がテキストの言語情報により決定されるのではないかという仮定を検討した結果、停留やサッケードの大きさの統計的な分布から推定して、停留時間は言語情報の意味的処理を反映しやすいがサッケードは必ずしもそうでないことが判明した.また、英語と日本語の比較、さらに漢字仮名混じり文と仮名文の処理の違いがサッケードにも反映されることが明らかにされた.(2)表記形態とサッケード制御の問題を検討した結果、表記形態(縦書きや横書き)によってサッケードが著しく異なるという傾向は認められなかった.(3)最適停留位置効果(OVP効果)とサッケード制御の問題が吟味され、英語やフランス語と同様に日本語にもいろいろな語長で単独提示された単語内部に最適停留位置効果が認められることが判明した.これは眼球が半ば自動的に最も効率的な視覚処理が可能な最適停留位置を計算していることを示唆しているものと思われる.本研究によって、テキストの読みにさまざまなレベルでサッケード制御が影響をもつことが実験的に確認された.