hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト胎児肝細胞cDNAライブラリーを用いた造血幹細胞増幅因子cDNAクローニング

G-CSFは顆粒球系の分化、増殖因子であるのみならず造血幹細胞をも刺激することが知られている。我々は、先ずG-CSFの刺激に応じて発現が増強される遺伝子cDNAのクローン化を、G-CSFにより分化誘導をうけ、かつ多能性造血幹細胞レベルでの単クローン性増殖性疾患であるCML-CP患者骨髄単核球を用いておこなった。これは分化停止機構で特徴づけられるAMLの病態解明およびその治療に重要な情報を与えるのみならず多能性幹細胞に対する増幅因子に反応して発現増強するマーカー遺伝子としてももちいることができると考えられた。方法としては先ずCML-CP患者骨髄単核球をG-CSF存在下で18時間培養後に回収しRNA抽出後mRANを精製し、lambdagt10cDNAライブラリーを作成し、次にG-CSF刺激、無刺激CML細胞由来のcDNAをスクリーニング用のプローブとして、24個のG-CSF刺激プローブにより特異的にハイブリダイズするクローンを選択した。このうち1クローン(GIG-1)のmRNAは約0.9kbであり、G-CSF刺激CML細胞でその発現が増強する遺伝子であるのみならず、主に骨髄系白血病細胞株で発現することが確認された。さらに我々は同様な手法を用いて胎生期初期造血の場として重要な胎児肝細胞から、造血幹細胞の増殖、分化にかかわる物質の遺伝子クローニングを試みた。すなわち、先ずヒト胎児肝細胞より抽出したmRNAよりcDNAを合成しヒト成人肝細胞mRNAと重複する分画をハイドロキシアパタイト法で除去し、胎児肝細胞に特有な発現cDNAライブラリーを高発現SRalphaプロモーターを有するpME18Sベクターを用いて作製した。今後は、モノクロナール抗体を用いて分離したCD34陽性細胞を対象にスクリーニング後、高度に幹細胞増幅能を有するcDNAのクローン化を行う予定である。
入校児童の変化からみた児童自立支援施設の歴史像―北海道家庭学校を中心に―

本研究は、児童自立支援施設の歴史研究の一環である。1914年に家庭学校社名淵分校兼北海道農場として開設れた北海道家庭学校における生徒の変化を9の時期に区分して検討した。すなわち、1家庭学校社名淵分校が道庁代用感化院に指定されていなかった時期(1914-1922)、2道庁代用感化院に指定を受けた時期(1923-1933)、3戦時下の少年教護法施行期(1934-1945)、4終戦直後の少年教護法施行期(1945-1947)、5児童福祉法施行第一期(1948-54)、6同第二期(1955-68)、7同第三期(1969-77)8同第四期(1978-88)、9同第五期(1988-97)である。1.北海道家庭学校教務関係記録データベース化のためのフォームをファイルメーカープロを用いて作成し、2014年度末終結から1998年の改正児童福祉法施行までのデータについては1件宛、改正前児童福祉法施行期から少年教護法にかけては10件中1件を抽出し約480件の遡及入力を行った。2.北海道家庭学校における生活と教育の様態を把握するため、旧職員13名に聞き取り調査を行った。3.北海道家庭学校校医であった元理事奥田三郎関係資料の所在調査を行い、留岡清男宛書簡をはじめとする奥田三郎自筆資料を渉猟した。4.北海道家庭学校未整理書簡中、感化法施行期および少年教護法施行期にかかる書簡目録の一部の入力を行った(継続作業中)。5.家庭学校の資料を継承する社会福祉法人東京家庭学校所蔵資料および社会福祉法人北海道家庭学校において、少年教護法施行期における理事会委員会摘録をはじめとする文書類をデジタルカメラにより撮影し、影印本史料集を作成した。6.北海道家庭学校所蔵の同校機関誌『ひとむれ』の電子化作業を推進し、北海道家庭学校史を考察するうえで重要な号を研究分担者および研究協力者において共有すると共に、事業計画書や事業報告書等の基本資料の複写を行った。7.留岡幸助の晩年の主治医であり、少年教護法施行期において家庭学校の鑑別担当の校医であった加藤普佐次郎の日記の所在調査を実施した。8.留岡幸助没後に家庭学校東京本校に開設された少年寮の担当者岡崎喜一郎関係資料の所在調査を実施した。9.北海道家庭学校百年史編集委員会において、各研究協力者、研究分担者は調査にかかる中間報告を行った。10.滋賀県立淡海学園所蔵史料調査を実施し、少年教護法にかかる重要資料のデジタル撮影とその影印本史料集の作成を行った。以上の収集資料を検討し学会等で「少年教護法施行期における家庭学校の教育」に関する発表や菊池俊諦に関する研究発表等を行った。1.北海道家庭学校所蔵資料の教務関係情報入力によるデータベース化は、当該記録の読解に当初計画より多くの時間を要することが判明したため、分析を行うためには全記録のデータベース化は今年度は困難であると判断し、抽出入力を行うこととした。その結果、児童福祉法施行期についてはほぼ入力が終了し、少年教護法および感化法施行期についても残り30件余りの入力により一定の分析が可能な段階に達している。2.東京家庭学校および北海道家庭学校所蔵資料中、少年教護法施行期に関する影印本史料集を作成し、また一部資料をスキャナーによる電子化作業により入手したが、書簡目録の作成については今後も継続の必要がある。3.奥田三郎関係資料や加藤普佐次郎関係資料、岡崎喜一郎関係資料等、従来、所在の不明であった資料群の存在を確認し、当該研究において必要な若干の資料を渉猟することができた。ただし、加藤普佐次郎関係資料や岡崎喜一郎関係資料は必要な情報が十分に記された記録は存在しないことが判明した。4.少年教護法施行期における家庭学校の教育について、教育史学会で報告した他、研究分担者および研究協力者において研究会等においてその成果を口頭で発表した。5.北海道家庭学校元職員13人に聞きとり調査を行ったが、高齢のため聞き取り調査が困難な状態にある人や記憶が薄れた人もあり、さらなる聞き取り調査を要する。6.各研究協力者、研究分担者と共に調査にかかる中間報告を行ったが、現段階は資料やデータの収集途上であり、まずは資料収集やデータ収集を先行させる必要がある。7.家庭学校の状態を相対化すると共に家庭学校外にある感化院、少年教護院関係資料を収集するために、滋賀県立淡海学園所蔵史料調査を実施し関係資料の史料集を作成した。他にも青森学園や萩山実務学校等、未見の資料を調査する必要がある。本研究は、感化院・少年教護院・教護院を前身とする児童自立支援施設の通史的把握をめざす基礎研究である。北海道家庭学校を事例として、百年の歴史における生徒の様態の推移とそれに対する教育の変化の様相の解明により、児童自立支援施設の歴史像を描出し、当該施設の今後のあり方を考える一助とすることを目的としている。「どのような子どもが入校し、どのような教育を経て卒業し、卒業後、どのように生きたか」について、同時代の他の感化院の様態に目を配りながら、家庭学校における在籍者の歴史的推移とそこでの教育を把握することをめざすために、以下のことを行った。

1北海道家庭学校教務関係記録データベース化のためのフォームをファイルメーカープロにより作成し、児童福祉法施行から2014年度末終結までのデータは、約1000件、全体の2分の1に相当するデータの入力を終了した。21945年から2000年までの北海道家庭学校事業計画および事業報告書のスキャニングを行い、「北海道家庭学校百年史編纂用復刻資料」として編綴製本し、分析資料の基礎データを作成した。3家庭学校社名淵分校において作成された、少年教護法施行期における生徒自治会一群会機関紙『一群』および一群会関係資料をデジタルカメラにより撮影し、影印本史料集を作成した。4北海道家庭学校所蔵映像資料の一部をデジタル化した。5国立武蔵野学院図書資料室、栃木県立那須学園、富山学園、愛媛県立えひめ学園において、感化院、少年教護院、教護院、児童自立支援施設関係資料調査を行うと共に青森学園元園長への聞き取り調査を実施した。6国内外の学会および研究会で研究の中間報告を行うと共に、学会誌等にその成果を論文として発表した。7研究成果出版のための検討会を行い目次構成と執筆要綱を作成した。北海道家庭学校に「どのような子どもが入校し、どのような生活を経て、卒業後いかに生きたのか」を歴史的に検討するために、1北海道家庭学校所蔵資料の教務関係情報入力によるデータベース化を行った。研究期間内に分析を行うために必要な記録のデータベース化を試み、児童福祉法施行期については全体の約1/2の入力が終了した。『ひとむれ』掲載記事により、確認が困難でった予後情報についても一定数の手がかりも得た。ただし、データベース入力は未完成である。2北海道家庭学校所蔵資料中、少年教護法施行期の生徒自治会一群会に関する影印本史料集を作成した。これにより少年教護法施行期における家庭学校社名淵分校の生活と教育を分析する手がかりを得た。31945年から2000年までの北海道家庭学校事業計画、事業報告書をスキャナーによる電子化作業により入手した。これにより、戦後における家庭学校社名淵分校および北海道家庭学校の経営と主要な教育と生活の状況を把握する基礎データを得た。4留岡幸助校長時代の未整理書簡、留岡清男校長時代および谷昌恒校長時代の未整理文書の目録作成を計画していたが膨大な量があり未完成である。今後も継続の必要がある。5分析に必要な北海道家庭学校所蔵映像資料のデジタル化は予算の関係上、一部に留まった。6北海道家庭学校元職員への聞きとり調査を当初計画していたが、高齢や病気等のため調査が困難な状態が改善されず、当初の予定ほど聞き取り調査を実施することができなかった。7家庭学校の状態を相対化すると共に家庭学校外にある感化院、少年教護院関係資料を収集するために、武蔵野学院やえひめ学園での調査を実施したが、他の施設で未見の資料を調査する必要がある。8研究成果の中間報告を行うと共に、研究成果出版のための準備が進捗している。以上、次年度に継続課題を残しながらもおおむね順調に研究は進捗している。児童自立支援施設は、感化院時代から障害児や社会的養護を要する児童を受け入れ、現在も発達障害や虐待を背景とする多様な児童が在籍する。しかし一般に不良行為に係る少年の施設と解され、同施設在籍者の様態についての歴史的分析は十分になされてこなかった。そこで本研究では、感化院・少年教護院・教護院を前身とする児童自立支援施設の通史的把握をめざす基礎研究として、教護院関係者から「精神的支柱」と目されてきた北海道家庭学校を事例とし、同校百年の歴史における生徒の様態の変化とそこで営まれる教育の特質を明らかにすることを目的とした。
可視化した歯周病菌の脳内移行ならびに脳炎症惹起機序に関する生体イメージング解析

二光子共焦点レーザー顕微鏡を用いて生きたマウスにおいて追跡することでジンジバリス菌の脳内浸潤メカニズムならびに脳炎症惹起メカニズムを解析した。ミクログリアに蛍光タンパク質GFPを発現するCX3CR1マウスを用いた蛍光生体イメージングにより、脳内感染したジンジバリス菌に向けてミクログリアがヌクレオチドの一種UDPに対するP2Y6受容体を介して突起を伸ばし取り囲むことを突き止めた。さらにミクログリアの反応は夜間(マウスの活動期)では昼間(非活動期)と比べて低下していた。突起伸展反応の日内変動は、分子時計によるP2Y6受容体発現量の日内変動に連動していると考えられる。ジンジバリス菌におけるフラビンモノヌクレオチド結合蛍光タンパク質の過剰発現は当初計画通りに進めているが、蛍光強度が弱く二光子共焦点レーザー顕微鏡を用いた生体内での検出には至っていない。そこで、ミクログリアを可視化したCXCR1-GFPマウスを用い、ジンジバリス菌の脳内への直接的な局所注入に伴うミクログリアの反応について解析した結果、周囲のミクログリアはジンジバリス菌の注入部位に突起を伸展させて注入部位を取り囲むことが明らかとなった。さらに、ジンジバリス菌の死菌でもミクログリアの突起伸展反応は誘導されたが、ジンジバリス菌の培養上清の局所注ではこのような反応は誘導できなかった。ジンジバリス菌においてフラビンモノヌクレオチド結合蛍光タンパク質の過剰発現を進めているが、蛍光強度が弱く二光子共焦点レーザー顕微鏡による生体内での検出には至っていない。一方、CXCR1プロモーターによるGFP発現でミクログリアを可視化したCXCR1-GFPマウスを用い、ジンジバリス菌の脳内への直接的な局所注入に伴うミクログリアの反応について解析した結果、当初予期していなかった反応が得られた。即ち、周囲のミクログリアはジンジバリス菌の注入部位に突起を伸展させ、突起で注入部位を取り囲むことが明らかとなった。本研究は2光子共焦点レーザー顕微鏡を用いて生きたマウスに可視化したジンジバリス菌を口腔感染し、その後の動態を追跡することにより、(1)ジンジバリス菌が脳内に浸潤する瞬間ならびに、(2)浸潤したジンジバリス菌が脳内ミクログリアを活性化し、脳炎症を惹起するマカニズムを明らかにすることを目的とする。ミクログリアを可視化したCX3CR1-EGFPマウスを用い、ジンジバリス菌の脳内への直接的な局所注入に伴うミクログリアの反応について解析した。その結果、急性期反応として周囲のミクログリアはジンジバリス菌の注入部位に突起を伸展させて注入部位を取り囲むことが明らかとなった。ジンジバリス菌の脳内注入によるミクログリアの突起伸展反応には日内リズムが認められ、9時(マウスの休止期)では21時(マウスの活動期)に比べて有意に突起伸展反応が増大した。また、このミクログリアの突起伸展反応にUDP-P2Y6受容体システムが関与していることが明らかとなった。24時間後、慢性期反応としてミクログリアはジンジバリス菌の産生分泌するタンパク質分解酵素ジンジパインによりさらに活性化され脳内注入部に集積することが分かった。以上、脳内に感染したジンジバリス菌は急性期反応としてUDP-P2Y6受容体システムを用いてミクログリア突起を誘引し、さらに慢性期反応としてジンジパインを産生分泌することでミクログリアを感染部に集積させ炎症反応を惹起することが示唆された。フラビンモノヌクレオチド結合蛍光タンパク質の過剰発現に加え、蛍光色素で直接的にジンジバリス菌を可視化する方法も検討する。さらに、ジンジバリス菌の局所注入に対するミクログリアの突起伸展反応メカニズムの全容を明らかにする。ジンジバリス菌の培養上清の局所注によってもミクログリアの突起伸展反応は誘導されることから、ジンジバリス菌の放出する液性因子の同定を行う。さらに、ジンジバリス菌の脳内への直接的な局所注入に伴うミクログリアならびに樹状突起スパインの形態を二光子共焦点レーザー顕微鏡を用いて経時的に観察を行う。神経薬理学
光機能発現の向上を目指した半導体ナノ材料の創製と過渡応答評価

近年、ナノ構造TiO_2に有機色素を分光増感剤として適用した、色素増感太陽電池の研究が活発に行われている。一方、有機色素に比べて、新奇な特色を持つ半導体量子ドットを増感剤として適用する研究が、ここ数年継続的に行われている。また、不純物発光に関して、半導体ナノ粒子系を母体とした場合に、蛍光量子効率が大きく増大することが報告されている。本研究は、今世紀の重要課題の一つである光エネルギーの有効利用の基盤に関するものである。研究対象として、(1)高いエネルギー変換効率を実現する分光増感太陽電池を念頭に置いたナノ構造TiO_2光電極の形成、ならびに従来の有機色素に代って多くの長所を有する化合物半導体量子ドット吸着による分光増感機能の検討、(2)高効率蛍光材料を念頭に置いたMnを不純物として含むZnSナノ粒子系の作製と評価、の2項目を取り上げた。各項目について研究成果を列記する。(1)ナノ構造TiO_2光電極の形成には、(1)粒径の異なるナノ粒子複合系、(2)結晶構造の異なるナノ粒子複合系、(3)ナノチューブ・ナノワイヤ複合系、(4)逆オパール構造電極系を対象とした。これらの系にCdSe量子ドットを増感剤として適用した。その結果、各電極系におけるCdSe量子ドットの吸着・結晶成長には著しい差異が見られた。またCdSe量子ドットからの電子移動にも吸着・結晶成長に対応する差異が見られた。さらに、(3)ナノチューブ・ナノワイヤ複合系と(4)逆オパール構造電極系では、CdSe量子ドットの粒径の増加に伴い、それらの電子移動が他の2つの系とは異なり、急激に遅延化することが判明した。(2)紫外線照射により、従来のバルク蛍光体とは異なり蛍光強度が増加し、さらにアクリル酸で保護することによりさらなる蛍光強度増加が見られた。これらの蛍光強度増加に対応して、蛍光の過渡応答時間は減少することが見出された。1.酸化物半導体ナノ粒子集合体電極の作製と評価本年度は(1)TiO_2ナノ粒子と、(2)SnO_2とZnOナノ粒子を複合化(SnO_2/ZnO)した2種類の光電極の作製を行い、それらの光吸収評価と電子移動評価を行った。その結果、(1)と(2)の系では形成ナノ粒子の粒径の違いによる表面モルフォロジーが、光吸収と電子移動に大きく影響することが判明した。(1)の系では光音響信号の大小と光電気化学電流の大小が逆転しており、電流に寄与しなかった励起電子は無輻射緩和に寄与することが示唆される。(2)の系ではZnOの混合量増加とともに光音響信号と光電気化学電流が共に増加するが、後者では最大値を示す最適混合率(75%)があることが見出された。従来分光増感には有機色素系が適用されていたが、本研究では半導体量子ドットを吸着する分光増感を試みた。本年度は化合物半導体CdSe量子ドットの吸着を試みた。その結果(1)の系では最適な粒径を持つCdSe粒子ドットを吸着することで、最大35%の量子効率(電流変換)を達成することが出来た。この系に高速過渡回折格子法を適用した結果、CdSe量子ドット内で励起された電子系には3種類の無輻射緩和(正孔の表面への移動、電子のTiO_2への移動、TiO_2中の電子移動)あることが判明した。

本年度はZnS : Mn系を溶液中分散法で作製し、アクリル酸吸着効果の検討を行った。その結果、蛍光強度には最適吸着濃度が存在することを示した。蛍光強度の紫外線照射時間依存性は、アクリル酸吸着量が増加するにつれて緩やかな増加を示した。一方光音響信号強度の時間依存性は、吸着量が増加するにつれて急激な減少を示した。これらの事実は、紫外線照射によるアクリル酸の高分子化と表面保護効果の増大、あるいは光化学反応によるZnS : Mn表面改質が示唆される。1.酸化物半導体ナノ粒子集合体電極の作製と評価本年度は、下記に示す表面形態の異なるナノ構造TiO_2光電極系にCdSe量子ドット吸着し、光吸収、光電流、過渡励起キャリアの評価を行った。・フラクタル構造を有するTiO_2光電極電圧印加処理による光電流の増大について検討を行い、過渡光電流測定から電子拡散係数評価を行った。その結果印加電圧に閾値が存在し、電子拡散係数が急激に変化することを見出した。またこの研究の推進中に、より簡便で比較的大きな面積のフォトニック結晶が形成出来る条件を見出した。・粒径の異なるアナターゼ型ナノ粒子を複合化したTiO_2光電極複合化光電極では分光増感が確認されると共に光化学電流が混合率に依存することが見出され、光機能界面状態と電子移動に対して混合率の最適値があることが示唆され光電流との間に相関性が見られた。・ルチル型アナターゼ型ナノ粒子を複合化したTiO_2光電極昨年と同様にルチル型混合に伴う光化学電流の向上に関して検討を行った。その結果、変調光に対してはルチフ型混合に伴う光電流の向上がみられるのに対して、直流光に対しては光電流の向上は見られなかった。またこの系では、電流変換量子効率(IPCE)が60%近くまで向上した。・ナノチューブ・ナノワイヤーが複合化されたTiO_2光電極今回界面活性剤を用いた自己組織化を利用して、ナノチューブ・ナノワイヤー複合化TiO_2光電極を形成し、評価を行った。その結果、分光増感が確認されおよそ40%のIPCE値が達成された。紫外線照射に対してZnS:Mn蛍光強度は増大するが、本年度はアクリル酸吸着量を最適値に設定したZnS:MnのMn濃度依存性について検討を行った。その結果Mn濃度の増加と共に蛍光強度は増大し、濃度消光を示さないことがわかった。半導体ナノ粒子系では量子閉じ込め効果による光学特性の著しい向上が見られ、光機能デバイスへの応用が活発に研究されている。本研究では、(1)酸化チタン(TiO_2)ナノ粒子集合体光電極の作製と評価、(2)(1)の系にCdSe量子ドットを吸着した系の過渡応答評価、(3)Mnを不純物として含む硫化亜鉛(ZnS)ナノ粒子の作製と評価を対象として研究を推進した。(1)酸化チタン(TiO_2)ナノ粒子集合体光電極の作製と評価本研究ではフラクタル構造、粒径の異なるナノ粒子複合系、結晶構造の異なるナノ粒子複合系、ナノチューブ・ナノワイヤー複合系、フォトニック結晶の作製を行い、再現良くこれらの系を形成する条件を見出した。フォトニック結晶形成では、従来よりも簡便・安価でかつ迅速に形成出来る新手法を開発した。(2)(1)の系にCdSe量子ドットを吸着した系の過渡応答評価半導体量子ドット系における光エネルギー緩和過程の評価は、光電変換効率と相関があるため重要である。本研究では、電子と正孔の初期注入状況を評価するため、無輻射緩和を反映する過渡回折格子法、輻射緩和を反映する過渡発光法を適用した。
胎盤機能の調節機構:卵巣由来因子による上位駆動系

胎盤は妊娠維持に必要なホルモンの産生、胎児への栄養の供給、母子間の免疫バリアーとしての機能を担い、胎児の生命維持装置として動物の妊娠維持に必須の役割を果たしている。胎盤は成熟個体に見られる数多くのホルモン、細胞成長因子等の生理活性物質のほとんどを産生するために、生理活性物質の宝庫として物質探索の材料としても利用されてきた。現在、これらの活性物質は胎盤内の活性調節因子としてネットワークを形成していることが明らかされつつある。本研究では、まず、胎盤の細胞膜タンパク質約800種類について解析し、時期特異的にその発現が変動する分子を探索した。また、新規胎盤性ラクトジェンPL-ImとPLP-DのcDNAクローニングに成功した。PL-Imは妊娠中期特異的にPLP-Dは後期特異的胎盤栄養膜細胞で発現する。さらに胎盤のガングリオシド組成を調べ、GD3とGM3も時期特異的にラット胎盤で発現していることがわかった。これらの胎盤特異の時期特異的の発現を指標に、妊娠延長モデルを用いることで、胎盤内調節ネットワークは胎盤外からの調節、特に卵巣由来因子による、更に上位の調節系すなわち上位駆動系による支配下にあることを明らかにした。さらに、胎盤性ラクトジェンの発現については胎盤栄養膜細胞の分化と密接に関係することは以前からわかっていたが、本実験でこれらの発現は転写因子による調節に加え、ゲノムDNAシトシンのメチル化/脱メチル化が関わっていることを発見した。以上、胎盤は母体卵巣由来因子による上位駆動系を介してコミュニケーションを行いつつ、妊娠時期に特異的な機能を発揮していることを分子レベルで明らかにした。申請者らは先に胎盤性ラクトジェン(PL)の分泌を指標にして、妊娠後期に実験的に妊娠前期型PLを分泌させることに成功し、胎盤機能が母体卵巣由来の因子の支配を受けていることを実証して、胎盤内調節ネットワークは胎盤外からの調節、特に卵巣由来因子による、更に上位の調節系すなわち上位駆動系による支配下にあることを示した。本年度は申請者らが発見したPL-Imの遺伝子組換えタンパク質の生産に成功し、特異抗体の作成に着手した。また、申請者らは妊娠時期に依存して特異的に発現する胎盤細胞膜について解析し、妊娠中期特異膜タンパク質約100種類、後期特異タンパク質約30種類を二次元電気泳動法で同定した。これらはいずれも胎盤機能の新たな指標として利用できる。さらに申請者らはラット胎盤とラット来絨毛ガン細胞Rcho-1でLeukemia Inhibitory Factor(LIF)とその受容体が発現していることを発見した。また、卵巣由来の胎盤機能調整因子についても二次元電気泳動で探索を行ない、妊娠黄体特異的なタンパク質のスポットを検出した。胎盤は妊娠維持に必要なホルモンの産生、胎児への栄養の供給、母子間の免疫バリアーとしての機能を担い、胎児の生命維持装置として動物の妊娠維持に必須の役割をは果たしている。胎盤は成熟個体に見られる数多くのホルモン、細胞生長因子等の生理活性物質のほとんどを産生するために、生理活性物質の宝庫として物質探索の材料としても利用されていた。

申請者らは先に胎盤性ラクトジェン(PL)の分泌を指標にして、妊娠後期に実験的に妊娠前期型PLを分泌させることに成功し、胎盤機能が母体卵巣由来の因子の支配を受けていることを実証して、胎盤内調節ネットワークは胎盤外からの調節、特に卵巣由来因子による、更に上位の調節系すなわち上位駆動系による支配下にあることを示した。申請者らはすでにPL-Imの遺伝子クローニングとその遺伝子組換えタンパク質の生産に成功し生物活性を調べている。また、申請者らは妊娠時期に依存して特異的に発現する胎盤細胞膜について解析し、その中で後期に特異的に増加する膜蛋白質のアミノ酸配列決定とマススペクトル解析に成功し、G蛋白質Bサブユニットであることを証明した。このほか胎盤特異分子としてあらたにPLP-Dの遺伝子クローニングに成功した。この分子はPL-Imと異なり妊娠後期特異的で、胎盤の時期特異的機能の指標として重要である。従来の胎盤機能調節の研究は、細胞成長因子やサイトカインのネットワーク解析に集中していた。先に申請者らは、ラットを用いた2種類の妊娠延長モデル(Pモデル、NCモデル)を開発し、妊娠中期特異タンパク質が妊娠後期に再度発現されることを示し、胎盤内調節ネットワークは胎盤外、特に卵巣由来因子による上位の調節系、すなわち上位駆動系による支配下にあることを明らかにした。本研究計画はこの上位駆動系について、特に卵巣由来の胎盤機能調節因子の探索を中心に、生化学的・遺伝子工学的手法を用いて解析しようとするものである。今年度は、世界に先駆けてクローニングした妊娠中期特異的分子PL-Imに加え、妊娠後期に特異的なPLP-Dを発見しクローニングした。また、胎盤性ラクトジェンの遺伝子発現をPモデルとNCモデルで解析し、上位駆動系による胎盤調節は遺伝子レベルで行われていることを明らかにした。次に、調節因子の探索のために、上記モデルを用いたcDNAサブトラクションcDNAライブラリーを作成し、新規分子を含む候補遺伝子を得た。これらは妊娠延長期に特異的に卵巣で発現されることを確認している。また、これらの発現は転写因子による調節に加え、ゲノムシトシンのメチル化/脱メチル化が関わっていることを発見した。そして、時期特異的に胎盤のガングリオシド組成も変化することを発見した。さらに、これらの新規な胎盤由来の活性物質についての血液中動態の追及と生理機能の解析のため、遺伝子組み換えタンパク質の生産も行い、糖鎖が機能発現に重要であることを示した。以上、胎盤は母体卵巣由来因子による上位駆動系を介してコミュニケーションを行いつつ、妊娠時期に特異的な機能を発揮していることを分子レベルで明らかにした。
広域災害支援におけるフロネシスの継承に関する学際的研究～新潟県を事例として

2011年の東日本大震災後、被災者の避難は全国にわたった。とりわけ原発事故があった福島県の隣県新潟県には、大規模な避難と、それに伴う広域災害支援があった。新潟県内の行政組織や中間支援組織、子ども支援組織は、現状の重大性と深刻性を深く認識し、多様な苦境におかれた避難者たちへ深い共感を寄せ、創発的な支援を展開した。その支援の在り方は、支援アクターが、過去の災害等により蓄積された経験知や暗黙知(フロネシス)を活かしたことに大きく依っていた。平成28年度までに、これらの記録をオーラル・ヒストリー調にまとめ公表した。一連の調査の中でしばしば見出されたのは、先例がない事態に困惑を隠しきれず危機感を募らせる支援アクターの姿だった。東日本大震災に伴う広域避難は、原発事故との交差の中での先例のない歴史的現象である。目に見えない放射性被ばくリスクは、避難者の生活基盤を根底から崩し、避難者たちは、避難指示有無を問わず、事故後に並々ならぬ不安と喪失を経験していた。しかし、被害の大きさに鑑みれば、政府や東京電力による賠償や救済は一面的で限定的であった。それが避難者をさらに苦しめ追い詰め、また地域レベルでの支援アクターにも困惑や危機感をもたらし、それでいながら事態は不可視化され可視化に困難がつきまとうという悪循環が見出されていた。そこで、平成29年度より、当初の予定を超え、避難者の実情の包括的な把握につとめ、広範な質的・量的調査を行い、支援アクターはじめ社会に広く届けることに注力した。最終年度となる平成30年度に行った具体的な内容としては、量的調査・質的調査をふまえた学術論文二本の公表がある。また、新潟県に続き、山形県における原発避難者訴訟の陳述書分析も追加で行った。これら調査結果を、弁護団、新潟県といった支援アクターに加え、教育福祉学会、市民大学、シンポジウムなど、広く一般向けにも公表した。本研究プロジェクトは、1新潟県内アクターがかかわった広域災害支援の全容の再構成、2個別アクターのオーラルヒストリー聞き取りとその公表、3分析概念および分析方法の学術的検討、4新潟の広域災害支援におけるフロネシスの系譜の整理と分析、を4つの柱とし、これらを統合する形で研究を進めることとしている。このうち初年度の平成27年度は、13について、着手した。まず、1についてであるが、本研究の事例となる新潟県は、東日本大震災については被災地そのものではなく、原発避難を広域に受入れ支援した、あるいは被災地へ広域支援を行った、という二つのベクトルにおいて広域災害支援を展開している。このうち、圧倒的に比重が大きい前者について平成27年度は実績を重ねた。具体的には、先行研究文献や一次資料のレビューを通じて、通常の災害復興支援による救済と限界を論じ、原子力賠償・復興支援策からこぼれ落ちる原発被災者たちの存在を指摘した。さらに、行政一次資料を用いて、広域避難状況の経年変化の量的把握も行い、その成果を公表した。2については、行政及び中間支援組織の担当者のオーラルヒストリー聞き取りを重ねて行い、その成果を『原発避難と創発的支援ー活かされた中越の災害対応経験』と題した一冊の図書にまとめて商業出版した。同書には、行政・中間支援組織をあげて、原発避難者の声なき声に耳を傾けた新潟県の全面的なサポート体制の様相が、当事者の証言を中心として構成されている。3については、先行研究を参照しながら、本研究における「フロネシス」整理分析のための分析枠組を検証した。「オーラルヒストリー」についても同様に、先行研究の収集と読解を進めた。このうち、「フロネシス」概念については、当概念を分析枠組にまで昇華させ用いる学術的必然性について、慎重な検討が必要だとの見解が、研究者間で共有された。以下の、3点により、平成27年度の研究は、概ね順調に進展していると判断している。第一に、1新潟県内アクターがかかわった広域災害支援の全容の再構成、について、広域災害支援の対象である「原発被災者」全般についての全体像把握を行うとともに、国や自治体レベルでの試作についても概観し、新潟県における支援の位置付けの把握を行うことができた点にある。また新潟県に蓄積された避難者アンケートの結果にアクセスを得て、経年的に分析した点である。これにより、支援対象となる原発避難の全体像や、事例として新潟を取り上げる必然性が、明らかにされた。第二に、2個別アクターのオーラルヒストリー聞き取りとその公表を進めることができた点である。具体的には、新潟県で広域避難者支援の陣頭指揮をとった職員や、中間支援組織で辣腕を振るった職員にオーラルヒストリー聞き取りを重ねて行い、その証言をまとめた。証言からは、支援当事者たちが過去の経験の記憶を手繰り寄せ、言語化以前の実践知を遺憾なく発揮して、創発的な支援を展開したことが明らかにされている。本年度の成果として特筆すべきは、この証言に、研究代表者や連携研究者の解説を加えて、「原発避難と創発的支援ー活かされた中越の災害対応経験」と題して、年度末に本の泉社より商業出版がなされた点である。短期に商業出版が可能となったのは、宇都宮大学国際学叢書としての出版助成を得たことに大きく依っている。第3に、3分析概念および分析方法の学術的検討についても検討を加えたことである。

研究分担者田口を中心に、先行研究レビューが行われ、それを受けて研究代表者高橋が、「フロネシス」整理分析のための分析枠組について検討を加えた。ただし、「フロネシス」概念については、当概念を分析枠組にまで昇華させ用いる学術的必然性について、慎重な検討が必要だという方向で、現在議論が進んでいるところである。本研究プロジェクトは、1新潟県内アクターがかかわった広域災害支援の全容の再構成、2個別アクターのオーラルヒストリー聞き取りとその公表、3分析概念および分析方法の学術的検討、4新潟の広域災害支援におけるフロネシスの系譜の整理と分析、を4つの柱とし、これらを統合する形で研究を進めてきた。このうち平成28年度は、まず、1については、支援の対象となる避難当事者への理解を深めることに注力した。具体的には、新潟県を含む福島隣接5県の避難者アンケートを比較考察し、その特徴をまとめ、国際学会で報告を行い、また査読付き報告論文集に投稿し、掲載された。一方、支援策からこぼれ落ちる被災者がいること、復興期にはいり、その断絶が増していることも指摘する論考も、英文学術書の中で公表した。24については、行政及び中間支援組織の担当者のオーラルヒストリー聞き取りを重ねた。2016年は、児童福祉の観点から新潟から福島へ支援を展開する当事者と、福島原発被害救済新潟県弁護団の弁護士へ、それぞれ聞き取り調査を行った。その成果は、まだ公表には至っておらず、今後まとめる方向にある。3については、昨年度、「フロネシス」概念については、当概念を精緻に分析枠組にまで昇華させ用いるより、フロネシスがどう活かされ、被害の見える化や救済、緩和につながっていくのかという全体像の中から描く方向性に基づき、記録を残す方向が重要ということで、研究者間でおおむね合意した。一方で、東日本大震災は、いわゆる一般の災害被害というよりは、福島原発事故との相互交差現象として捉える必然性への認識が深まった。すなわち福島原発事故を環境災害と捉え、環境災害からの救済という観点から、行政等による支援もその一翼として捉えるということである。環境災害からの救済や支援については、研究代表者の新刊「越境大気汚染の比較政治学」の中で理論的考察を行った以下の3点により、平成28年度の研究は、概ね順調に進展していると判断している。第一に、当該研究テーマについて、国際社会に向けて、英語で成果の公表を進めることができた点である。具体的には、原発避難新潟県を含む福島隣接5県の避難者アンケートを比較考察し、その特徴をまとめ、国際学会で報告を行い、また査読付き報告論文集に投稿し、掲載された。さらに、支援策からこぼれ落ちる被災者がいること、復興期にはいり、その断絶が増していることを指摘する論考を、英文の学術書の1章分として執筆し、2016年度に刊行された。第二に、2個別アクターのオーラルヒストリー聞き取りを進めることができた点である。具体的には、児童福祉の観点から新潟から福島へ支援を展開する当事者と、福島原発被害救済新潟県弁護団の弁護士へ、それぞれ聞き取り調査を行った。弁護士のヒアリングからは、彼らの取組みが、新潟水俣病をめぐる被害者救済のための裁判経験ともリンクしていることが改めて浮き彫りにされた。今般のこうした新たなフロネシスの開拓につながったことも大きな成果であった。第3に、3分析概念および分析方法の学術的検討についても検討が進んだことである。
選択的阻害剤の作用特性の違いを利用した液砲型ATPaseの構造と機能の解析

オルガネラの酸性化を担っている液胞型H+輸送性ATPase(V-ATPase)の阻害剤であるBafilomycin A_1,Folimycin(Concanamycin A),Destruxin Bに加えて、新たに単離したDestruxin Eについても検討した。マクロライド系抗生物質であるBafilomycin A_1やFolimycinと同様に、全く構造の異なるDestruxin BやEでもウイルス外被糖蛋白質の合成には作用しないで、細胞表層出現の結果として起こる細胞融合を顕著に阻害した。また水疱性口内炎ウイルス(VSV)感染BHK細胞の螢光染色をVSV-G蛋白質に対する抗体を用いて行ったろころ、いずれの薬剤でも処理細胞の核近傍のオルガネラにVSV-G蛋白質の蓄積が認められた。Bafilomycia A_1とFolimycinの酵母分泌糖蛋白質に及ぼす作用特性の差異は認めているが、BHK細胞の細胞内に蓄積したVSV-G蛋白質の糖鎖構造の解析結果、差異は認められなかった。更に、Destruxin BまたはEとの差異については、現在検討している。FolimycinはV-ATPaseを非拮抗的に阻害することを認めた。野性株並びにV-ATPaseのサブユニットの欠失変異株を用いて、阻害剤の液胞膜への吸収実験から、FolimycinもBafilomycia A_1同様にV_0セクターに選択的に結合することを明らかにした。Destuxin B並びにEの阻害様式も非拮抗阻害であるが、Folimycinの液胞膜への吸収に対して阻害が認められないことから、Folimycinとは異なったサブユニットに作用していることが示唆された。
樹木中のリグニン・炭水化物結合体の単離と定量に関する研究

オゾン処理と酸処理を組み合わせた手法により、1分子内に1つのリグニン・炭水化物間化学結合(LCC結合)が含まれる「LCC結合体」を単離することに成功した。この結果、本手法により樹木中に含まれるLCC結合を切断することなく単離できることが明らかにされた。針葉樹型リグニンモデル化合物である、グアイアシルグリセロール-β-グアイアシルエーテルと、グルコースやマンノース等のヘキソースが、ベンジル位で結合したベンジルエーテル型リグニン炭水化物モデル化合物(LCCモデル化合物)および、針葉樹であるアカマツ材から、LCC結合の単離を試みた結果、LCCモデル化合物から得られたLCC結合体と、アカマツ材から得られたLCC結合体は、ガスクロマトグラム上における保持時間が一致し、さらに、EIマススペクトルのフラグメントパターンも一致した。したがって、アカマツ材には、リグニンとヘキソースがベンジル位で結合したベンジルエーテル型LCC結合が存在することが明らかにされた。LCC結合体の収量は、オゾン処理条件および酸処理後の精製法の影響を大きく受けた。強いオゾン処理条件(クラーソンリグニン収量が、オゾン処理前に比べて1%以下)において、最も高いLCC結合体収率を与えた。また、酸処理後の分離精製過程で用いられるイオン交換樹脂を、強アニオンタイプから弱アニオンタイプに変更することにより、樹脂への吸着によるLCC結合体の収率低下を抑えることができることが明らかにされた。針葉樹型リグニン二量体モデル化合物である、グアイアシルグリセロール-β-グアイアシルエーテル(GG)に、木材構成糖であるグルコース、マンノース、ガラクトース、キシロース、アラビノースが結合した、ベンジルエーテル型リグニン・炭水化物結合体モデル化合物をそれぞれ合成した。ヘキソースであるグルコース、マンノース、ガラクトースの場合には、ヘキソース側の結合部位が異なる4種類の生成物が得られる可能性があったが、実際に確認された生成物は2種類のみであった。最も高収率で得られたものは、ヘキソースの6位で結合した化合物であり、収率は70-80%であった。グルコースの場合には、6位で結合したもの以外に3位で結合した化合物も確認された。ペントースであるキシロースの場合には、ヘキソース側の結合部位が異なる3種類の生成物が得られる可能性があったが、実際に確認された生成物は2種類のみであった。合成により得た、これらのベンジルエーテル型リグニン・炭水化物結合体モデル化合物を用い、オゾン処理・酸処理を併用したリグニン・炭水化物結合点の単離法について検討を行った。酢酸・水・メタノール溶液中で0°C、1時間のオゾン処理を行った結果、リグニン・炭水化物結合点を含む目的物を得ることができた。ヘキソース環の酸化開裂により生じた副生成物も同時に生成したが、オゾン処理の処理条件をより緩やかな条件で行うことにより、副生成物の収率を下げることができた。最終的には、オゾン処理後、リグニン・炭水化物結合点を含む目的物が85%の収率で得られた。オゾン処理・酸処理を用いた手法により、針葉樹型リグニンモデル化合物であるグアイアシルグリセロール-β-グアイアシルエーテルと、グルコース・マンノース等のヘキソースが、ベンジル位で結合したベンジルエーテル型リグニン炭水化物結合体モデル化合物(LCCモデル化合物)から、元のLCC結合が含まれるLCC結合体が単離された。さらに、同様の手法をアカマツ材に適用した結果、LCC結合体と考えられる化合物が得られた。従来の手法では、LCC結合体の単離過程における収率ロスが大きかったために、アカマツ材からは、極めて少量のLCC結合体しか得ることができなかった。しかし、より長時間のオゾン処理を行うとともに、単離の過程で使用するイオン交換樹脂を、弱アニオンタイプの樹脂に変更することにより、LCC結合体の収量は大幅に増加した。

モデル化合物とアカマツ材から得られたLCC結合体を、ガスクロマトグラフ(GC)、ガスクロマトグラフマススペクトロメトリーで詳細に分析した結果、GCクロマトグラム上におけるLCC結合体の保持時間が一致し、さらにマスフラグメントパターンもほぼ一致した。本研究により、アカマツ材中にリグニンとヘキソース間の化学結合が存在することが確認されるとともに、オゾン・酸処理を用いる手法により、このリグニンとヘキソース間の化学結合を、開裂させることなく単離することが可能であることが明らかにされた。
高分子複合材料による高性能超伝導機器電気絶縁構成の創世

本研究においては、極低温電気絶縁技術の高性能化を目的として、固体材料に注目し研究を行った。固体材料の中でエチレンプロピレンゴム(EPR)に注目し、高分子複合材料の極低温電気絶縁への適応を試みた。本研究では特に、充填剤がEPRの絶縁破壊特性に与える影響について検討し、極低温領域における絶縁体中の空間電荷の振舞いと、電気絶縁特性との関係について検討を行った。室温においては、絶縁破壊の強さに充填剤配合量依存性が現れた。この原因として、空間電荷の影響が考えられ、充填剤界面が空間電荷層を抑制することが示唆された。極低温においては、充填剤配合量を変化させても、EPRの絶縁破壊特性にほとんど影響が現れなかった。従って極低温での絶縁破壊特性には、空間電荷効果、界面を介した弱点破壊、熱破壊よりはむしろ、電子なだれによる効果が支配的であると考えられた。極低温における空間電荷の注入量は室温に比べ少なく、注入された空間電荷の外部電界による移動も少ないことが示された。また、極低温では、直流電圧印加時にも空間電荷層の形成は少なく,絶縁設計の観点から室温に比べ有利になることがわかった。次に、極低温におけるトリー開始電圧は室温の約3倍と高く、発生したトリーは小さいことが示された。室温においては充填剤が配合されるとトリー開始電圧がやや低くなるものの、充填剤はトリー進展を抑制することがわかった。極低温においても充填剤の効果によりトリー進展が抑制されていることが示された。また、極低温では充填剤の界面が改善され、充填剤がトリー開始電圧を低下させる影響は小さくなった。さらに充填剤を高分子に添加することは、機械的強度を向上させ、クラックを発生しにくくし、耐トリーイング特性を改善した。これらの結果より、極低温電気絶縁材料の電気絶縁設計の高性能化をする上で重要な成果が得られた。本研究においては高分子複合材料による高性能超伝導機器電気絶縁構成の開発に関して、極低温における電気絶縁技術の高性能化を目的として、高分子固体材料に注目し研究を進めている。特に固体材料の中でもエチレンプロピレンゴム(EPR)に注目し、複合固体材料の極低温電気絶縁への適応を試みている。本年度は、充填剤がEPRの絶縁破壊特性に与える影響について検討し、極低温領域における絶縁体中の空間電荷の振舞いと、電気絶縁特性との関係について検討を行った。その結果、室温においては,絶縁破壊の強さに充填剤配合量依存性が現れた。この原因としては、空間電荷の影響が考えられ、充填剤界面が空間電荷層の形成を抑制することが考えられた。一方、極低温においては、充填剤配合量を変化させても、EPRの絶縁破壊特性にはほとんど影響が現れなかった。従って、空間電荷効果や界面を介した弱点破壊、熱破壊よりはむしろ、電子なだれによる効果が支配的であると考えられた。また、極低温における空間電荷の注入量は室温に比べ少なく、注入された空間電荷の外部電界による移動も少ないことが示された。これらに加えて極低温では、直流電圧印加時にも空間電荷の形成は少なく,絶縁設計の観点から室温に比べ相対的に有利になることがわかった。次年度は研究の完成に向けて、EPR絶縁の充填剤と空間電荷形成の関係に対する更なる検討を進め、直流絶縁も考慮した極低温絶縁構成の総合的な改善を進めていく。本研究においては、極低温電気絶縁技術の高性能化を目的として、エチレンプロピレンゴム(EPR)に注目し、その極低温電気絶縁への適応可能性について研究を行った。本研究では特に、充填剤がEPRの絶縁破壊特性に与える影響について、極低温領域における絶縁体中の空間電荷の振舞いと電気絶縁特性との関係から検討を行った。

その結果、室温においては絶縁破壊の強さに充填剤配合量依存性が現れ、この原因として、充填剤界面が空間電荷層を抑制することが示唆された。一方、極低温においては充填剤配合量を変化させても、EPRの絶縁破壊痕性にほとんど影響が現れなかった。従って極低温での絶縁破壊特性には、空間電荷効果や界面を介した弱点破壊・熱破壊よりはむしろ、電子なだれによる効果が支配的であると考えた。また、極低温における空間電荷の注入量は室温に比べ少なく、注入された空間電荷の外部電界による移動も少ないことが示された。これらにより、極低温では、直流電圧印加時にも空間電荷層の形成は少なく、絶縁設計の観点から室温に比べ有利になることが示唆された。次に、極低温におけるトリー開始電圧は、室温の約3倍と高く、かつ、発生したトリーも小さいことが示された。室温においては、充填剤が配合されるとトリー開始電圧がやや低くなるものの、充填剤はトリー進展を抑制することがわかった。極低温においても充填剤の効果によりトリー進展が抑制されるが、極低温では充填剤の界面が改善され、充填剤がトリー開始電圧を低下させる影響は小さくなった。さらに充填剤を高分子に添加することは、機械的強度を向上させ、クラックを発生しにくくし、耐トリーイング特性を改善した。また、高分子材料表面の初期劣化過程の診断に関する表面物性を用いた知見を得た。これらの成果を次に示す論文等で報告し、極低温電気絶線材料の電気絶縁設計を高性能化する上での重要な知見を得た。
確率解析とその微分作用素の解析への応用

ポアンカレ上半平面(双曲平面)上のラプラシアンに対応する拡散過程である,上半平面上のブラウン運動を与える確率微分方程式は具体的に解くことができ,ウィナー汎関数としての明示的な表示をもつ.本研究においてはこの事実の拡張として,上半平面上のブラウン運動の正規直交枠束への水平持ち上げもまた,ウィナー汎関数としての表示をもつことを示した.この表示をもとに,微分形式に作用するラプラシアンに対する熱核の確率論的な表現を与えて,上半平面のその等距離変換群の双曲的部分群による商空間として与えられるコンパクトなリーマン面上における,微分形式上のセルバーグ跡公式を証明した.調和解析を用いない,解析的または幾何学的な証明となっている.また,次元を2と限っているために跡公式も極めて具体的な形となっている.一般次元の場合への拡張に関する研究を現在継続中である.2次元の場合は補助的なブラウン運動を導入することによって,水平持ち上げの回転部分をうまく表現することができたことが成功の要因と思われるが,多次元の場合にこれに相当する表現が見つかっていない.今後の課題としたい.この部分が突破できると,これまでの研究の基礎となっているマッキーンの考え方に従ってセルバーグ跡公式の証明ができると考えている.上半平面上の解析に確率論を応用する際,幾何ブラウン運動を時間に関して積分して得られる指数型ウィナー汎関数が現れる.同じ汎関数が数理ファイナンスの理論やランダム媒質中の拡散過程の研究に現れるため,現在でも研究が続いている.海外共同研究者のヨール教授と共同で,これまでに知られている研究成果および応用をまとめ,また解析的な立場から研究成果を整理して発表した.ポアンカレ上半平面(双曲平面)上のラプラシアンに対応する拡散過程である,上半平面上のブラウン運動を与える確率微分方程式は具体的に解くことができ,ウィナー汎関数としての明示的な表示をもつ.本研究においてはこの事実の拡張として,上半平面上のブラウン運動の正規直交枠束への水平持ち上げもまた,ウィナー汎関数としての表示をもつことを示した.この表示をもとに,微分形式に作用するラプラシアンに対する熱核の確率論的な表現を与えて,上半平面のその等距離変換群の双曲的部分群による商空間として与えられるコンパクトなリーマン面上における,微分形式上のセルバーグ跡公式を証明した.調和解析を用いない,解析的または幾何学的な証明となっている.また,次元を2と限っているために跡公式も極めて具体的な形となっている.一般次元の場合への拡張に関する研究を現在継続中である.2次元の場合は補助的なブラウン運動を導入することによって,水平持ち上げの回転部分をうまく表現することができたことが成功の要因と思われるが,多次元の場合にこれに相当する表現が見つかっていない.今後の課題としたい.この部分が突破できると,これまでの研究の基礎となっているマッキーンの考え方に従ってセルバーグ跡公式の証明ができると考えている.上半平面上の解析に確率論を応用する際,幾何ブラウン運動を時間に関して積分して得られる指数型ウィナー汎関数が現れる.同じ汎関数が数理ファイナンスの理論やランダム媒質中の拡散過程の研究に現れるため,現在でも研究が続いている.海外共同研究者のヨール教授と共同で,これまでに知られている研究成果および応用をまとめ,また解析的な立場から研究成果を整理して発表した.原点を出発する1次元ブラウン運動とその最大値過程の線型結合が,いつ拡散過程を定めるかについて研究を行った.これらの比を1対1のとき,1対2にして差をとったときに,反射壁ブラウン運動や3次元ベッセル過程の表現が得られることを主張するのがレヴィの定理,ピットマンの定理であるが,小倉幸雄氏との共同研究の結果,これら2つの場合以外は拡散過程が得られないことを示した.これは古くから信じられていたことを,厳密に,しかも初等的に証明したものである.結果は,論文にして発表の予定である.また,正値対称行列に値をもつ拡散過程の1つであるウイシャート過程について,海外共同研究者のYor氏などと共同研究を行い,ベッセル過程の性質との類似として,異なる次元のウイシャート過程の確率法則に対する絶対連続性およびいくつかの極限定理を証明した.絶対連続性に関しては,論文にまとめて雑誌に投稿中である.極限定理に関しては不十分な面があるので,さらに研究を進めているところである.正値対称行列の空間は統計学では標本共分散を考えると自然に現れ,また階数が1ではないリーマン対称空間の代表例であり調和解析の方面からも研究がなされている.今後は,種々の特殊関数との関係もさらに考慮しながら,研究を進める予定である.ウイシャート過程は,近年盛んに研究されているランダム行列の1種である.研究者の間では一般的な原理として成り立つと信じられているが,各成分がガウス分布に従う場合にしか研究されていない事項が,ウイシャート過程を考えた場合にその具体性を利用することによって研究できると思われるので,現在鋭意研究を進めているところである.原点を出発する1次元ブラウン運動とその最大値過程の線型結合によって得られる確率過程について研究をした,これらの比が1対1で差を取って考えた場合は反射壁ブラウン運動と同じ確率分布を持つことがレヴィの定理,1対2にして差を取った場合は3次元ベッセル過程と同じ確率分布をもつマルコフ過程になることが知られている.小倉幸雄氏との共同研究の結果,これら2つの場合以外にはマルコフ過程は得られないことを示し,結果が定数ドリフトをもつ場合にも成り立つことを示し,結果を発表した.また,正値対称行列全体のなす空間に値をもつウィシャート過程について,海外共同研究者のYor氏などと共同研究を行った.

ベッセル過程の拡張とも考えられるこの確率過程に対して,ベッセル過程と同様に,異なる次元のウィシャート過程の確率法則の絶対連続性について証明し,論文の形で発表した.ウィシャート過程の固有値から作られる確率過程は拡散過程になる.確率1で固有値が異なることが知られているが,これを含む形の一般論に関してディリクレ形式の立場から研究を進めた.正値対称行列全体の空間は階数が1ではないリーマン対称空間であり,距離から決まる自然なラプラシアンが重要な研究対象になる.確率解析の立場からは対応する熱核,ブラウン運動を考えることが必要になる.対象が具体的であるにもかかわらず,2,3次元の場合の熱核の具体的な表現以外に具体的な計算結果は知られていない.階数1の対称空間に関する研究の自然な拡張として,現在研究を進めている.ポアンカレ上半平面(双曲平面)上のラプラシアンに対応する拡散過程である,上半平面上のブラウン運動を与える確率微分方程式は具体的に解くことができ,ウィナー汎関数としての明示的な表示をもつ.本研究においてはこの事実の拡張として,上半平面上のブラウン運動の正規直交枠束への水平持ち上げもまた,ウィナー汎関数としての表示をもつことを示した.この表示をもとに,微分形式に作用するラプラシアンに対する熱核の確率論的な表現を与えて,上半平面のその等距離変換群の双曲的部分群による商空間として与えられるコンパクトなリーマン面上における,微分形式上のセルバーグ跡公式を証明した。調和解析を用いない,解析的または幾何学的な証明となっている.また,次元を2と限っているために跡公式も極めて具体的な形となっている.一般次元の場合への拡張に関する研究を現在継続中である.2次元の場合は補助的なブラウン運動を導入することによって,水平持ち上げの回転部分をうまく表現することができたことが成功の要因と思われるが,多次元の場合にこれに相当する表現が見つかっていない.今後の課題としたい.この部分が突破できると,これまでの研究の基礎となっているマッキーンの考え方に従ってセルバーグ跡公式の証明ができると考えている。上半平面上の解析に確率論を応用する際,幾何ブラウン運動を時間に関して積分して得られる指数型ウィナー汎関数が現れる.同じ汎関数が数理ファイナンスの理論やランダム媒質中の拡散過程の研究に現れるため,現在でも研究が続いている.海外共同研究者のヨール教授と共同で,これまでに知られている研究成果および応用をまとめ,また解析的な立場から研究成果を整理して発表した.