hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内分泌撹乱物質がサル胎児期の脳の発生・発達におよぼす影響

実験前三ヶ月から、これらのサルの早朝尿を採取し、性周期確認のために尿中ElC、PdGを、妊娠確認のためにさらにmCGを酵素免疫測定法により測定した。また、超音波診断法を併用し、胎児の発育状態の確認をおこなった。次に、内分泌撹乱物質が成熟カニクイザルの性周期に及ぼす影響を調べる目的で、影響が比較的少ないとされるジェニステインを月経初日から30日間経口投与し、週3日早朝尿を採取し、尿中ElC、PdGおよびFSHを酵素免疫測定法により測定した。また、妊娠が確認された個体は、妊娠初期にジエチルスチルベステロールを投与した。これらの結果、現在までに、ジェニステイン投与により、カニクイザルの性周期の延長、とくに黄体期の延長が観察された。また、ジエチルスチルベステロール投与妊娠ザルは、1頭は流産した。この流産の原因は明らかではないが、少なくとも外部奇形は見られなかった。現在、多方面から詳細に検査をおこなっている。これらの結果は、サルにおける内分泌撹乱物質の性周期や胎児への関与を明らかにするために、興味深い展開であると考えられる。引き続き、出生児および帝王切開で妊娠子宮から得られる各ステージの胎児を用いて実験を進めたい。近年、PCBやダイオキシン等、内分泌撹乱物質が生殖ホルモンのみならず、甲状腺ホルモンに影響を与えている可能性が示唆されている。本研究では甲状腺ホルモンと脳機能の発達に着目し、PCBやダイオキシン類が甲状腺ホルモン系を撹乱するとの仮説に基づき、そのメカニズムを解明することを目的とする。遺伝学的にヒトに近いサルを用いて、内分泌撹乱物質の影響が大きいとされる胎児期、乳児期に、これら内分泌撹乱物質が脳機能の発達に及ぼす影響を分子生理学的、内分泌学的、行動学的に調べる。本年度は、当研究所にて飼育している来歴既知のカニクイザルを使用し、昨年度に開発した妊娠診断法により診断した受胎日の明らかな妊娠ザルを用いて下記の実験を行った。妊娠初期のサルに30日間、内分泌撹乱物質として、ジエチルスチルベステロールを5mgもしくは10mg経口投与した。これらのサルから生まれた新生児を用いて研究を進める予定でいたが、両者共に流産した。児は流産後直ちに母ザルによって食べられ、実験使用は困難であった。しかし、観察しうる限り、外部奇形は見られなかった。これらのことから、次に、内分泌物質として影響が少ないとされているジェニステイン5mgを妊娠初期のサルに60日間経口投与した。この間、採尿を行い、現在妊娠続行中である。これとは別に非妊娠カニクイザル5頭にジェニステイン5mgを月経初日から30日間経口投与し、尿中ElC、PdG、FSHを酵素免疫測定法により測定した。その結果、ジェニステイン投与により、カニクイザルの性周期が延長すること、とくに黄体期が延長することが分かった。これらの結果は、サルにおける内分泌撹乱物質の性周期や胎児への関与をについて興味深い展開であると考えられる。まもなくジェニステインを投与した妊娠ザルが出産を迎えることから、その新生児を用いて行動学的、分子生理学的な解析を進めたい近年、PCBやダイオキシン等、内分泌撹乱物質が生殖ホルモンのみならず、甲状腺ホルモンに影響を与えている可能性が示唆されている。
火山噴煙現象の定量的理解に向けた空気振動研究の挑戦

桜島昭和火口の噴火活動を対象とした空振アレイ観測を実施することで、噴煙放出に伴う微弱な空振シグナルの特徴を明らかにした。これまで噴煙挙動と関係すると考えられてきた周波数帯のシグナルについては、火口底下の通路を、噴煙や火山ガスなどの希薄流体が通過することで形成されるものとして区別した。一方、既往噴煙数値計算コードの改良によって、現実を反映した初期・境界条件で、噴煙挙動を数値的に模擬することを可能にした。火山噴煙の噴出、拡大、上昇過程に伴う空気振動放射過程の詳細を定量的に理解するための下地を整えることができた。桜島昭和火口の噴火活動を対象に、最大9台の低周波マイクロホンを使用した空振アレイ観測を実施した。このアレイ観測の結果、噴煙放出そのものに伴う微弱な空振は0.8Hzあたりにピークを持つことが明らかになり、その放射源は火口位置に推定された。一方、これまで噴煙挙動と関係すると考えられていた、卓越周波数12Hzのシグナルは、噴煙放出時以外の時間帯でも散見されることから、火口底下の通路ないしは地形内を、噴煙や火山ガスなどの希薄流体が通過することで形成されるものと考えられる。なお、爆発的噴火の空振シグナルは、その発生直後(10秒程度)以降の時間帯は、姶良カルデラ地形からの回折波や反射波が卓越するため、解析には十分注意しなければならないことも明らかになった。噴煙の局所渦構造の運動解析から、火口部における噴煙噴出速度を推定する方法を構築、ブルカノ式噴火における噴出速度の時間変化を見積もることができた。火山噴煙3次元数値計算を東京大学EIC計算機システム、海洋研究開発機構の地球シミュレータを用いて実施し、種々の初期条件、境界条件に対する噴煙挙動についての検討も行った。噴煙数値計算コードの改良によって、小規模ブルカノ式噴火に対応した数値計算が行えるようになったほか、噴煙の上昇や崩壊過程などに対する火口地形や周囲風環境らが与える影響についても、定量的に明らかにすることができた。また、空振の周波数構造と噴煙放射角度との関係性についても検討を行い、その特徴も明らかにした。以上の研究成果から、より現実を反映した初期・境界条件下で、噴煙挙動を数値的に模擬することが可能になり、火山噴煙の噴出、拡大、上昇過程に伴う空気振動放射過程の詳細を定量的に理解するための下地が整った。当初の研究目的すべてが達成されたとは言えないものの、相応の研究進展があったといえる。2011年7月末から12月にかけての半年弱、桜島において5台の低周波マイクロホンを使用した空振アレイ観測を実施した。2011年12月の数日間は、さらに4台の同型マイクロホンを使用した追加観測も行った。観測点配列は50100 m間隔で火口方向に直線状とし、追加観測時には、全体として十字型アレイになるよう、これに直行する方向に80100 m間隔でマイクロホンを配置した。噴煙挙動そのものの解析のため、7月の観測時には、現地にて可視・熱赤外映像観測も併せて実施した。一方、火山噴煙3次元数値計算を東京大学EIC計算機システム、海洋研究開発機構の地球シミュレータを用いて実施し、種々の初期条件、境界条件に対する噴煙挙動について検討した。空振アレイ観測の結果、噴煙放出そのものに伴う微弱な空振は、0.8Hzあたりにピークを持つことが明らかになった。一方、これまで噴煙挙動と関係すると考えていた、卓越周波数12Hzのシグナルは、火口底下の通路ないしは地形内を、噴煙や火山ガスなどの希薄流体が通過することで形成されると考えられる。また、取得した噴火映像記録を用いて、噴煙の局所構造(渦輪)を利用した噴出速度推定法を提案するに至り、昭和火口におけるブルカノ式噴火の噴出速度を4060 m/sと見積もった。以上の研究成果により、より現実を反映した初期・境界条件下で、噴煙挙動を数値的に模擬することが可能になり、火山噴煙の噴出、拡大、上昇過程に伴う空気振動放射過程の詳細を定量的に理解するための下地ができたと考えられる。空振アレイ観測の結果、噴煙放出そのものに伴う微弱な空振の周波数特性が明らかになった。また、取得した噴火映像記録を用いて、噴煙の局所構造(渦輪)を利用した噴出速度推定法を提案することもできた。

以上の研究成果により、より現実を反映した初期・境界条件下で、噴煙挙動を数値的に模擬することが可能になり、火山噴煙の噴出、拡大、上昇過程に伴う空気振動放射過程の詳細を定量的に理解するための下地ができたと考えられる。当初の研究計画に従って粛々と実施していく。特に、これまでの数値計算よりも、より現実を反映した初期・境界条件下で、噴煙挙動を模擬することが可能になったことは大きな意義があり、火山噴煙の噴出、拡大、上昇過程に伴う空気振動放射過程の詳細を定量的に理解することにつなげる。そして、空気振動観測から噴煙の噴出条件を推定する方法へと昇華させる。主に、火山噴煙に伴う空気振動現象の観測研究、および、噴煙数値計算の実施に伴う諸経費に使用する。また、研究経過・成果は、機会あるごとに積極的に国内外の学会・研究集会などで発表し、最終的には国際学術誌に論文を公表する。そのための経費も必要となる。なお、パラメータスタディに先立つ予備計算を実施したところ,桜島観測データと比較するための音波周波数特性に新たな可能性が見出されたことから、より詳細な予備計算による調査を実施する必要が生じた。そのため、計算機使用料に充当する予定であった研究費の一部を次年度に繰り越した。
ワイヤレス端末使用時における体内電磁波エネルギー吸収量の高精度評価

胎児における曝露量の安全なレベルを明確にするためには,様々な胎児の姿勢や妊娠周期での電磁波エネルギーの吸収によって生じる体内温度上昇を評価する必要がある。そこで,本研究では,以下の手順で研究を遂行した。(1)すでに開発されている高精細な妊娠女性数値モデルを基に,胎児姿勢,体型や子宮内組織(胎盤等)を解剖学的に変形し,新しい妊娠女性数値モデルの開発に成功した。さらに,異なる妊娠週齢での曝露評価を行うために,妊娠女性の従事可能期間を考慮して,妊娠13,18,26週齢の体型を有する胎児モデルを開発した。(2)これらの妊娠女性数値モデルを用いて,妊娠女性が業務用無線端末を装着した場合の胎児内電磁波エネルギー吸収量分布を算出した。その結果,無線端末の配置によって,母体内および胎児での電磁波エネルギー分布の傾向が大きく異なることが確認できた。また,胎児の向きや胎盤の位置によっては,無線端末と胎児の距離が近づくケースがあるために,胎児体表で高い電磁波エネルギー吸収量を示す場合があることを確認した。さらに,異なる妊娠週齢での曝露評価を行った結果については,若い妊娠週齢の方が胎児は小さく母体深部に位置するため,電磁波曝露の影響を受けにくい傾向にあることがわかった。(3)得られた電磁波エネルギー吸収量を発熱源と位置づけ,体内(特に胎児)での温度上昇分布を算出した。その結果,すべてのケースにおいて胎児の奇形などの直接的な原因となり得る母体深部での温度上昇閾値1.5°Cより低いことが確認できた。本研究では,解剖学的な知見と制約条件を考慮して胎児の変形を行うことができる高機能ツールを開発したことで,様々な妊娠段階における曝露評価が可能になった。また,胎児に対する安全性に関する明確なレベルは,現段階では策定されていない。しかし,これら高精細な妊娠女性モデルを用いた本研究の成果は,今後の国際的な電磁波曝露規制へ影響を及ぼすと考えられる。
分子シャペロンによるDNA複製開始タンパク質(RepE)の活性化の分子機構:repE遺伝子の転写、翻訳、活性化過程におけるシャペロンの働きとRepE-シャペロン複合体の構造解析

DnaK分子シャペロン(DnaK, DnaJ, GrpE)は細胞内で合成途中のポリペプチドやタンパク質のfolding,サブユニットの会合,膜透過,分解などに働く.他方,複製開始因子や転写因子の活性化を助ける機能を持つが,これらの作用機構の詳細は明らかでない.大腸菌ミニFの系はこの研究の一つのモデル系として優れている.我々はこれまでに,DnaK分子シャペロンがミニFのDNA複製開始タンパク質RepEを活性化するのに必須であること,DnaK分子シャペロンとRepEが相互作用すること等を明らかにした.さらに,RepEの単量体がイニシエーターとして,二量体がrepE遺伝子のリプレッサーとして機能すること,in vitroでRepE二量体から単量体への変換はDnaK分子シャペロンによって行われること,DnaK分子シャペロンとRepEが結合することを明らかにした.この変換機構の詳細を分子レベルで明らかにする.今年度の研究成果は,(1)DnaK分子シャペロンとの相互作用しなくなったRepEの変異体の分離,解析をさらに新しいものを加えて行った.変異体はリプレッサー活性は正常であるが,イニシエーター活性を持たない.20個の変異体の変異領域は,これまでと同様にいずれも疑似二回対称体(RepE単量体の構造)の中心領域にある.これらのDnaKあるいはDnaJとの結合能を調べている.(2)RepE二量体の結晶化とその結晶構造解析.正常RepE二量体はタンパク質が凝集しやすく結晶化が困難であるから,新たに,N末ドメイン二量体(単量体分子量約15kD)の結晶化を試み,結晶化に成功した.また,RepE二量体とオペレータとの共結晶化を行った.これらの構造をもとに,DnaK分子シャペロンによるRepE二量体から単量体への変換機構が分子構造レベルで理解できると考えている.DnaK分子シャペロン(DnaK,DnaJ,GrpE)は細胞内で合成途中のポリペプチドやタンパクfolding,サブユニットの会合,膜透過,分解等に働くことは良く知られ,それらの作用機構についての報告も多い.他方,複製開始因子や転写因子の活性化や不活性化を助ける機能を持つがこれらの作用機構の詳細は明らかにされていない.大腸菌ミニFの系はこの研究の一つのモデル系として優れている.我々はこれまでに,dnaK,dnaJ,grpE遺伝子に欠損を持つ大腸菌ではミニFが複製出来ないこと,DnaK分子シャペロンがRepEを活性化するのに必須であることを明らかにした.さらに,RepEの単量体がイニシエーターとして,二量体がrepE遺伝子のリプレッサーとして機能すること,in vitroでRepE二量体から単量体への変換はDnaK分子シャペロンによって行われることを明らかにした.この変換機構の詳細を分子レベルで明らかにすることが本研究の目的である.平成15年度の研究成果は(1)RepEの変異体の分離を昨年に引き続き行い,新たにとれた16個の変異体の変異位置を決めた.以前に分離した変異体と合わせ,これらの変異領域はRepEのDNA結合ドメイン,二量体形成ドメイン領域とも異なり,疑似二回対称体(RepE単量体の構造)の中心領域に位置した.現在,DnaK又はDnaJとの結合能を調べている.(2)RepE二量体の結晶化とその結晶構造解析を行った.正常RepE二量体はタンパク質が凝集しやすく結晶化が困難であるから,N末ドメイン(分子量約15kD)の結晶化を試みた.このN末RepEタンパク質は二量体であることを,架橋実験,沈降平衡実験,ゲル濾過の三つの方法を用いて確かめた.また結晶化に成功した.現在,結晶構造解析に向けて回折分解能を上げるために種々の試みを行っている.RepE単量体の構造はすでに明らかにしたので,RepE-DnaKまたはDnaJとの複合体の結晶化を計画している.これらの構造をもとに,DnaK分子シャペロンによるRepE二量体から単量体への変換機構が分子構造レベルで理解できると考えている.DnaK分子シャペロン(DnaK, DnaJ, GrpE)は細胞内で合成途中のポリペプチドやタンパク質のfolding,サブユニットの会合,膜透過,分解などに働く.他方,複製開始因子や転写因子の活性化を助ける機能を持つが,これらの作用機構の詳細は明らかでない.大腸菌ミニFの系はこの研究の一つのモデル系として優れている.我々はこれまでに,DnaK分子シャペロンがミニFのDNA複製開始タンパク質RepEを活性化するのに必須であること,DnaK分子シャペロンとRepEが相互作用すること等を明らかにした.さらに,RepEの単量体がイニシエーターとして,二量体がrepE遺伝子のリプレッサーとして機能すること,in vitroでRepE二量体から単量体への変換はDnaK分子シャペロンによって行われること,DnaK分子シャペロンとRepEが結合することを明らかにした.この変換機構の詳細を分子レベルで明らかにする.今年度の研究成果は,(1)DnaK分子シャペロンとの相互作用しなくなったRepEの変異体の分離,解析をさらに新しいものを加えて行った.変異体はリプレッサー活性は正常であるが,イニシエーター活性を持たない.20個の変異体の変異領域は,これまでと同様にいずれも疑似二回対称体(RepE単量体の構造)の中心領域にある.これらのDnaKあるいはDnaJとの結合能を調べている.(2)RepE二量体の結晶化とその結晶構造解析.正常

RepE二量体はタンパク質が凝集しやすく結晶化が困難であるから,新たに,N末ドメイン二量体(単量体分子量約15kD)の結晶化を試み,結晶化に成功した.また,RepE二量体とオペレータとの共結晶化を行った.これらの構造をもとに,DnaK分子シャペロンによるRepE二量体から単量体への変換機構が分子構造レベルで理解できると考えている.
殻模型モンテカルロ法による原子核の準位密度の微視的・系統的研究

核準位密度を殻模型に基づく微視的立場から理解するため,殻模型モンテカルロ法を用いた核準位密度の数値計算法を開発し,Fe-Ge領域でその有効性を明らかにしてきた。本年度はこれを発展させると共に,関連する話題についても研究を行った。その内容は次の通りである。・殻模型モンテカルロ法においてisospin射影を実行する方法を開発し,これを応用することにより核準位密度のisospin依存性を調べた。また,Fermiガス模型により準位密度のisospin依存性の表式を導き,殻模型による数値計算の結果と比較した。・核準位密度のparity依存性を統計的な観点から考察し,その起源,特に核子の対相関の効果を明らかにした。・最近,高励起状態から放出されるγ線の統計性から核準位密度を実験的に調べる手法が提案されたが,そのような統計性を破る可能性がある高スピンisomerの性質について調べた。・核準位密度の振舞いを理解する上で,平均場近似は第零近似として有用であり,殻模型による微視的アプローチの基礎ともなるが,不安定核の平均場の様子はまだ十分理解されていない。このような観点から,特に不安定核の平均場について,その計算法も含めて考察した。今まで殻模型モンテカルロ法を用いて核準位密度を微視的に計算する方法を開発し,これをFe-Ge領域の安定な偶々核に適用してその有効性を示してきた。本年度はこれを発展させ,次のような成果を得た。1.同じ方法を不安定核にも適用してFe-Ge領域の核準位密度の系統性をさらに詳しく調ベ,不安定核においても安定核で我々が指摘したものと同様の殻効果が現れることを,微視的立場から数値的に確かめた。2.殻模型モンテカルロ法について,粒子数に関して再射影を行う方法を提案した。これによって,複数の核の準位密度が効率的に計算できるようになると共に,奇核や奇々核も扱えるようになった。この手法を用いてMn,Fe,Co同位体に対して奇核や奇々核も含めてその準位密度を微視的に調ベ,新たに次のような知見を得た。(1)中性子共鳴付近までの核準位密度は,奇核や奇々核においても殻模型による微視的立場から精度良く記述できる。これはまた,backshifted Bethe公式によくfitさせることができる。(2)一粒子準位密度パラメータが主として質量数によるとする古典的な理解は正しくない(即ち,isospin依存性を持つ)。また,奇核に対してbackshiftパラメータがほとんど0になるとするのも支持できない。殻効果などが反映するものと考えられる。(3)一粒子準位密度パラメータには,従来天体核計算で採用されてきた現象論的アプローチに見られるような核子数の偶奇性によるstaggeringはほとんど現れない。
プロセッサ間通信機能をオンチップ化したメッセージフロープロセッサの試作

(1)メッセージフロープロセッサを搭載したボードコンピュータの実装昨年度の成果であるプロセッサ間通信機能をオンチップ化したメッセージフロープロセッサチップを、同じく昨年度に設計したボードコンピュータのプロセッサ部品として、適用した。また、ハードウェア機構と基本ソフトウェア機能(OSとコンパイラ)とのトレードオフの改善度を評価するために、基本ソフトウェアまでも含めたボードコンピュータシステムを設計・評価した。この際、このメッセージフロープロセッサによるOS/コンパイラのハードウェアアーキテクチャ支援機能について特に評価することが必要であるとの知見を得た。(2)ボードコンピュータを用いたメッセージフロープロセッサの実際的評価昨年度に設計したボードコンピュータアーキテクチャの実際の応用への適用性を実際に評価し、試作したメッセージフロープロセッサチップの実用化価値について定量的な評価を加えた。特に、研究分担者の蓄積された研究成果がある図形/画像処理や科学技術計算、さらには、記号処理や人工知能(AI)まで応用範囲を広げて、試作したプロセッサチップの並列/分散処理コンピュータシステムへの問題適応能力を実用性の面から評価した。1,プロセッサ間通信機能をオンチップ化したメッセージフロープロセッサアーキテクチャの設計:従来の並列/分散処理システムにおける共有メモリアクセスやプロセッサ間通信では独立して操作されていたコントロール(命令)フローやデータフローを「メッセージフローモデル」と呼ぶ新しい計算モデルによって統合した.このメッセージフローモデルをアーキテクチャとして実装する方法として,従来からの研究成果を活かして「メッセージ駆動スレッドアーキテクチャ」を提案した.このアーキテクチャに基づくプロセッサを「メッセージフロープロセッサ」と呼び,このアーキテクチャを設計した.このアーキテクチャは,従来の命令レベル並列処理方式であるス-パスカラやVLIWと比較して,スレッドを並列処理単位とする点で粒度がやや粗く,また粒質についてはメッセージによって複数のスレッドを駆動するという処理方式によって制御とデータとの統合を図っている点が,それぞれ異なる.このように,粒度のみならず粒質をも考慮に入れることによって,ハードウェア機構とOSやコンパイラの基本ソフトウェア機能とのトレードオフの斬新な改良を狙った.2,メッセージフロープロセッサの方式設計:メッセージフロープロセッサを構成するプロセッサ及びプロセッサ間通信の各機能のハードウェア/ソフトウェア・トレードオフを1,に基づいて総合的に検討した.プロセッサのハードウェア機構としては不必要な複雑な機能を排除し,並列/分散処理システムの中核となるコンピュータシステムのプロセッサとして最小限必要な機能のみを装備した簡潔なプロセッサアーキテクチャの構築を目指した.具体的には,プロセッサチップとして,(1)プロセッサ(処理)と通信を統合的にメッセージ演算あるいはメッセージ通信として操作する方式によってプロセッサと通信機構の統合・簡素化を図る;(2)共有メモリを介したプロセッサ間通信機能として,メモリ階層構成の単純化/単一化を図るために他プロセッサ(メモリ)へのアクセス機能と同期のための相互排除機能を備える;(3)プロセッサ間のメッセージ交換に基づく通信機能として,均質かつ高速なプロセッサ間通信用ポートを備える;(4)プロセッサ機能においては,高速パイプラインを備えた独自のVLIW方式を中心とする;などをプロセッサの方式設計の際に追究した.(1)メッセージフロープロセッサを搭載したボードコンピュータの方式/論理設計:前年度の研究において方式設計したメッセージフロープロセッサを主要部品とするボードコンピュータのハードウェア/ソフトウェア・トレードオフすなわちアーキテクチャを試験的に設計した.それによってメッセージフロープロセッサを中心にメモリ等を組み合わせてボードコンピュータを構成するために必要となる部品としてのプロセッサコア機能を抽出し,前年度の研究成果にフィードバッグした.すなわち,前年度に設計したプロセッサチップのニーズを実際的に掘り起こした.(2)メッセージフロープロセッサの論理設計:前年度の研究成果として抽出したプロセッサ間通信機能を1チップ上に統合したプロセッサチップの論理設計を行った.このメッセージフロープロセッサの論理設計では,簡潔性と均質性を最重要視した.すなわち,機能を簡潔化・均質化したプロセッサチップを並列/分散処理コンピュータシステム用プロセッサ部品として開発することを目標にした.独創的な単一の設計思想によって構築されたアーキテクチャに従ってプロセッサ機能を簡素化し通信機能と統合化する方式によって,従来の各機能を個別部品として組み合わせてシステムを構成する際に生じていたオーバヘッドを減少させている.各機能を統合してコントロールする方式や機構(制御アーキテクチャ)についても具体的な試作によって実用化への方策を探っている.(1)メッセージフロープロセッサを搭載したボードコンピュータの実装昨年度の成果であるプロセッサ間通信機能をオンチップ化したメッセージフロープロセッサチップを,同じく昨年度に設計したボードコンピュータのプロセッサ部品として,適用した.また,ハードウェア機構と基本ソフトウェア機能(OSとコンパイラ)とのトレードオフの改善度を評価するために,基本ソフトウェアまでも含めたボードコンピュータシステムを設計・評価した.この際,このメッセージフロープロセッサによるOS/コンパイラのハードウェアアーキテクチャ支援機能について特に評価することが必要であるとの知見を得た.

(2)ボードコンピュータを用いたメッセージフロープロセッサの実際的評価昨年度に設計したボードコンピュータアーキテクチャの実際の応用への適用性を実際に評価し,試作したメッセージフロープロセッサチッブの実用化価値について定量的な評価を加えた.特に,研究分担者の蓄積された研究成果がある図形/画像処理や科学技術計算,さらには,記号処理や人工知能(AI)まで応用範囲を広げて,試作したプロセッサチップの並列/分散処理コンピュ一タシステムヘの問題適応能力を実用性の面から評価した.
ヘンリー・フィールディングとプレス-18世紀英国における政治文化形成の形態研究-

本研究は、ヘンリー・フィールディングの政治的パンフレット、および自身が編集した新聞の論説記事をプレス史の観点から包括的に分析し、18世紀英国における政治文化形成過程の諸相を明らかにしようとするものであった。特に、1745年のジャコバイトの乱に際しての政治的議論に焦点をあてて、彼が政体と宗教に関するホイッグの思想をどのように発展させたのか、また、プレスはジャコバイトの大義をどのように扱ったのかについて論証した。ヘンリー・フィールディングの創刊、編集した4つの新聞に関して、報道内容、政治的イデオロギー、レトリックを分析し、同時代の他の新聞、小冊子と比較することにより、18世紀英国における政治文化の形成過程の一端を明らかにすることが、本研究の目的である。本申請研究1年目にあたる、平成21年度は、『真の愛国者』(1745-46)について考察した。ジャコバイトの反乱(1745)という、国制の危機に際して発刊された本新聞で、フィールディングはハノーヴァー王朝支持の論陣を張った。本申請研究で、政治パンフレットおよび新聞紙上でのフィールディングの議論が、オールド・ホイッグの議論の系譜に連なる名誉革命観を論拠としていることを確認した。また、研究の計画段階では予想していなかったが、ペラム政権と国王との対立関係とそれに起因する議会の混乱が、『真の愛国者』の論調に影を落としていることに気がついた。ペラム支持のレトリックが、反ジャコバイトのレトリックと重なり合っていることを明らかにした。今後の課題として、ジャコバイト擁護派の議論とフィールディングの議論との比較が残っている。以上の考察と平行して、プレスが世論形成にどのようなかたちで関わっていたかを考察するために、特に、18世紀の選挙期間中に売り出された新聞、小冊子、諷刺版画が、主張、レトリックを相互利用していることを例証した。このメディア間の連結は、票の獲得という直接的な効果よりも、むしろ、投票資格の無い者をも含む社会全体の流れを作ることを目的としているように見える。18世紀を通じてこのような間接的な効果をねらった手法が洗練されていく過程を、今後も例証していきたい。ヘンリー・フィールディングの創刊、編集した4つの新聞に関して、記事内容、政治的イデオロギー、レトリックを分析し、彼の政治観の変化を明らかにすること、さらに、同時代の他紙と比較することにより、18世紀英国における政治文化の形成過程の一端を明らかにすることが、本研究の目的である。平成22年度は、『真の愛国者』『ジャコバイト・ジャーナル』紙、および同時代にフィールディングが出版したパンフレット類の、歴史的コンテクストを明らかにすることを主目的にして研究を行った。このため、ジャコバイトの乱の舞台となったスコットランド、ハイランド地方に出張して文献収集を行い、また、ジャコバイト軍進行行路を実際に辿り、地勢の特徴をつかんだ。これらを通じて、ハノーヴァー王朝側のプロパガンダに対峙したジャコバイト側の論説研究が軽視されてきたことを痛感した。この言説比較研究は、本年度に論文にする予定である。また、ジャコバイトの乱を、単にスコットランドの問題、あるいはスチュアート王朝の問題として限定的にとらえるのではなく、この蜂起が、当時のイギリスの対ヨーロッパ外交とくにフランスとの関係を背景にしていたことを強調するイギリス史の先行研究を、これまで私の研究で考慮してこなかったこともわかった。こうした新たな研究視点を得て、ジャコバイトの乱がロンドンでは当時どのように理解されていたのかを明らかにした上で、フィールディングのハノーヴァー王朝支持の論説を読み直しているところである。これによって、ハノーヴァー王朝支持論の形成過程を詳述することができるのではないかと考えている。ヘンリー・フィールディングのプレス活動の具体的検証を通じて、18世紀英国の政治文化形成の形態を明らかにするのが本研究の課題であった。本年度は、フィールディングの政治思想の源泉をたどったJ. A. Downieの著作について書評を学会誌に発表した。その際、Downieが主張する、1720年代のオールド・ホイッグの議論、さらには17世紀の共和主義思想と、フィールディングの政治観とのつながりという問題について、私なりに検証と批判を試みた。昨年度からジャコバイトの乱(1745-46)の際のプレスにおける王朝論を調べていたのだが、この書評執筆が契機となり、さらに名誉革命体制擁護の議論について多くの文献を読むことになった。18世紀中葉になっても、名誉革命体制についての議論の必要があった現実政治に、フィールディングのプレス活動は対応したものであった。と同時に、彼のもともとの名誉革命体制擁護の思想も表出することができたのである。本研究の研究実施計画では、フィールディングの創刊した4つの新聞のすべてを検討するはずであったが、1745年前後のプレス状況の検討に、予定以上に焦点をあてることになり、彼の最後の新聞発行(1752)の検討にまで至らなかった。

しかしながら、この3年間の研究を通じて、1730年代のウォルポール政権下のプレスを中心とした政治文化とは異なる質の政治文化が、1740年代を通じて形成されていたことは確認できた。それは、政治議論の内容と修辞が専門化していく傾向と、それと反対方向の動き、すなわち、わかりやすいプロパガンダを第一目的にした議論の傾向とが共存していたことである。この現象は、現実政治に、「議会の外の人びと」が影響を与える可能性が出てきたこと、すなわち「公論」形成が実体化したことを示すと考えてよいであろう。そして、フィールディングも、このプレス全般の傾向に従っていたのである。
Charcot-Marie-Tooth病の病態解明

Charcot-Marie-Tooth(CMT)病は2500人に一人と最も頻度が高い遺伝性末梢神経疾患であるが、緩徐に進行する遠位筋の筋力低下および筋萎縮、深部腱反射の消失、手足の変形等の臨床的特徴を呈する。臨床像には多様性があり、家系間には勿論、同一家系内でも症状が異なり、軽い手足の変形から歩行困難まで様々である。本疾患の大部分は優性遺伝を示すが、遺伝学的にも多様性が認められる。神経伝導速度障害の有無により1型と2型とに分類されるが、1型には染色体17番(CMT1A型)、染色体1番(CMT1B型)、不明の常染色体(CMT1C型)、X染色体(CMTX型)にリンケージするサブタイプの存在が知られている。一方、末梢ミエリンを構成する主要な蛋白質としては、P0蛋白、P2蛋白、ミエリン塩基性蛋白質(MBP)、ミエリン会合性糖蛋白質(MAG)、Peripheral Myelin Protein-22(PMP-22)等がある。CMT1A型は、PMP-22の遺伝子異常(点変異)や発現異常(遺伝子重複)に、CMT1B型はPO蛋白遺伝子の点変異に、CMTXはconnexin32の遺伝子異常に起因することが明らかにされた。私達は人P2遺伝子の構造解析を行い遺伝子の座を染色体8q21.3-q22.1と決定したが、最近、同座位にリンケージする劣性遺伝CMT病が発見された。私達は米国の協同研究者より5家系のDNAを入手し、ゲノムの構造に基づきPCRプライマーを合成してPCRを使い各エクソンおよびエクソン-イントロン移行部を増幅し直接塩基配列を決定し遺伝子の点変異の有無を解析したが遺伝子変異は検出出来なかった。さらに、他のミエリン蛋白の遺伝子を病因候補遺伝子として検索する必要がある。
多目的利用可能な高耐久性ナノ構造レドックス電極触媒担持導電性酸化チタンの開発

(1)酸素欠損酸化チタンTiOxの合成法の確立市販のTiO2(ルチル構造)粉末と水素化マグネシウム粉末を質量比1:4で混合後、加圧成型してペレットにし、アルゴン気流中、400500°Cで2時間熱処理した。その後、酸洗浄、水洗浄した後、真空乾燥することにより黒色粉末を得た。X線回折(XRD)測定より、450°Cと500°Cでの熱処理で得られた黒色粉末はTi2O3の結晶構造に一致することが分かった。これに対して、400°Cでの熱処理で得られた黒色粉末には原料のTiO2が多く残っていた。(2)高表面積をもつTiO2の合成チタン酸テトラブチルとフッ酸を用いた水熱合成によりTiO2ナノシート(TiO2-NS)を合成し、TiO2-NSをNaBH4で還元することにより酸素欠損酸化チタンナノシート(TiOx-NS)を合成する方法を確立した。TiO2-NSとTiOx-NSの比表面積はそれぞれ109.3 m2g-1と109.0 m2g-1であり、市販のTiO2粉末の10倍以上の比表面積をもつことが明らかになった。XRD測定より、TiO2-NSもTiOx-NSもアナタース構造をもつことが分かった。Raman分光分析より、TiOx-NSはTiO2-NSに似たRamanスペクトルを示したが、TiOx-NSの各ピークは高波数側にシフトし、Ti-O結合の振動に起因する100200 cm-1のピークがブロードになった。このことはTiOx-NSが酸素欠損していることを示唆している。TiOx-NSのTi2p核準位スペクトルも酸素欠損を示唆していた。UV-Vis吸収スペクトルより、TiOx-NSはTiO2-NSよりバンドギャップが小さくなることが分かった。このことも酸素欠損に起因している。当初の予定通り、(1)酸素欠損酸化チタンTiOxの合成法の確立、(2)高表面積をもつTiO2の合成ともに成功した。(1)においては、還元剤を用いるとより低温でTiOxが生成することを明らかにし、(2)においては、ナノシート状のTiOxの合成に成功した。今年度の結果を受けて、まず、以下の2点について重点的に検討する予定である。(1)酸素欠損酸化チタン上へのPtナノ粒子の担持法の確立(2) Pt/TiOx触媒層および膜ー電極接合体の作製法の確立および燃料電池特性の評価以上の検討により、Pt/TiOx触媒が市販のPtナノ粒子担持カーボン触媒(Pt/C)の優位性について明らかにしたい。さらに、酸素欠損酸化チタンを担体として用いる電極触媒、例えば、酸素発生反応、水素発生反応、二酸化炭素還元などの電極触媒開発のための基礎データを収集する予定である。

さらに、酸素欠損酸化チタンを担体として用いる電極触媒、例えば、酸素発生反応、水素発生反応、二酸化炭素還元などの電極触媒開発のための基礎データを収集する予定である。
先天性心疾患における血小板活性化の機序、特に内皮機能と遺伝要因の関与について

1.チアノーゼ性心疾患では血小板P-selectin発現が亢進していることがわかった。2.チアノーゼ性心疾患では血小板凝集能が亢進していることがわかった。3.先天性心疾患において血栓塞栓症を合併した患者は血小板P-selectin発現が亢進していることがわかった。4.血小板活性化の因子として、短絡の有無、狭窄の有無、低酸素血症、多血症などと血小板活性化の関係を後方視的に調べた。血小板活性化の因子は、チアノーゼ、フォンタン手術であった。5.内皮機能低下のマーカーとして血漿トロンボモジュリンを測定した。血小板活性化の機序は、内皮機能の低下であることがわかった。本研究の目的は、チアノーゼ性先天性心疾患における、血小板活性化の機序、特に血管内皮機能との関連、アスピリン耐性との関連、遺伝要因との関連について調べることである。2.血小板凝集能亢進と血小板活性化(P-selectin発現)の関係:上記の患者10名づつ、血小板凝集能を測定した。またずり応力下での血小板活性化を血小板機能分析計(PFA100)を用いて測定した。さらにフローサイトメトリーを用いて血小板P-selectin発現を測定した。3.血小板の活性化と血栓症発症の関係:先天性心疾患において血栓塞栓症を合併した患者について、血小板の活性化と血栓症発症の関係について調べた。4.血小板活性化の因子:血小板活性化の因子として、短絡の有無、狭窄の有無、低酸素血症、多血症などと血小板活性化の関係を後方視的に調べた。5.内皮機能と血小板機能の関係:先天性心疾患において内皮機能と血小板機能の関係をしらべた。血小板活性化を測定するとともに,内皮機能低下のマーカーとして血漿トロンボモジュリンを測定した。1.血小板活性化先天性心疾患患者から採血し、P-selectinに対するmonoclonal抗体と、フローサイトメトリー(FACS caliber flow cytometer)を用いて血小板P-selectin発現を測定した。非チアノーゼ性先天性心疾患患者10名、チアノーゼ性先天性心疾患患者20名について調べた。チアノーゼ性心疾患では血小板P-selectin発現が亢進していることがわかった。2.血小板凝集能亢進と血小板活性化(P-selectin発現)の関係上記の患者10名づつ、血小板凝集能を測定した。チアノーゼ性心疾患では血小板凝集能が亢進していることがわかった。3.血小板の活性化と血栓症発症の関係先天性心疾患において血栓塞栓症を合併した患者について、血小板の活性化と血栓症発症の関係について調べた。先天性心疾患において血栓塞栓症を合併した患者は血小板P-selectin発現が亢進していることがわかった。4.血小板活性化の因子血小板活性化の因子として、短絡の有無、狭窄の有無、低酸素血症、多血症などと血小板活性化の関係を後方視的に調べた。5.内皮機能と血小板機能の関係先天性心疾患において内皮機能と血小板機能の関係をしらべた。本研究の目的は、チアノーゼ性先天性心疾患における血小板活性化の機序、特に血管内皮機能との関連,アスピリン耐性について調べることである。先天性心疾患患者から採血し、P-selectinに対するmonoclonal抗体と、フローサイトメトリー(FACS caliber flow cytometer)を用いて血小板P-selectin発現を測定した。先天性心疾患において血小板機能を測定し、内皮機能との関連を調べた。アスピリン服用患者と非服用患者においてフローサイトメトリーを用いて血小板P-selectin発現を測定した。

先天性心疾患において、特にチアノーゼ性心疾患において、脳動脈に血栓塞栓症を合併することがあった。また、アスピリンを内服しているにもかかわらず、先天性心疾患において、脳動脈血栓塞栓症を合併することがあった。チアノーゼ性心疾患において、脳動脈に血栓塞栓症を合併した患者では、血小板P-selectinが高値であった。またアスピリンを内服しているにもかかわらず、先天性心疾患において、血小板P-selectinが高値である患者が存在した。さらにThrombin-antithrombin III (TAT)が高値である場合には、血栓のリスクが高かった。内皮機能の指標として、thrombomodulinの値を測定した。チアノーゼ性先天性心疾患において、thrombomodulin値が低いと、p-selectinの値が高い傾向があり、内皮機能が低下すると血小板が活性化されることがわかった。アスピリン抵抗性の患者の数が少ないため、アスピリン抵抗性の患者と抵抗性のない患者の2群間の比較が十分にできていない。患者数を増やし、検討を進める。血小板活性化:先天性心疾患において内皮機能と血小板機能の関係を明らかにするため、内皮機能を測定しているが、患者の数がまだ少ないので更に数を増やす。アスピリン抵抗性の患者の数が少なく、アスピリン抵抗性の患者と抵抗性のない患者の2群間の比較ができていない。患者数を増やして検討したい。血小板活性化先天性心疾患患者から採血し、P-selectinに対するmonoclonal抗体と、フローサイトメトリー(FACS caliber flow cytometer)を用いて血小板P-selectin発現を測定している。非チアノーゼ性先天性心疾患患者、チアノーゼ性先天性心疾患患者の数がまだ少ないので数を増やす。先天性心疾患において内皮機能と血小板機能の関係を明らかにするため、内皮機能を測定しているが、患者の数がまだ少ないので数を増やす。血小板によるトロンボキサンA2の産生と、内皮細胞によるプロスタサイクリン産生について研究する。血小板によるトロンボキサンA2の産生と、内皮細胞によるプロスタサイクリン産生のバランスと、血小板凝集能の関係や、血栓症発症との関係について調べる。血小板活性化を測定するとともに,トロンボキサンA2産生のマーカーとして尿中11-dehydro thromboxane B2を測定する。また、プロスタサイクリン産生のマーカーとして尿中6-oxo-prostaglandin F1αを測定する。非チアノーゼ性先天性心疾患患者50名、チアノーゼ性先天性心疾患患者50名について調べる。1)血小板の活性化と血栓症発症の関係:先天性心疾患において血栓塞栓症を合併した患者について、血小板の活性化と血栓症発症の関係について調べる。血栓塞栓症発症後に、症状が安定してから、血小板活性化、血小板凝集能、血液凝固因子を測定する。先天性心疾患に血栓塞栓症を合併する患者は年間3ー6名である。2)血小板活性化の因子:血小板活性化の因子として、短絡の有無、狭窄の有無、低酸素血症、多血症などと血小板活性化の関係を後方視的に調べる。3)血小板によるトロンボキサンA2の産生と、内皮細胞によるプロスタサイクリン産生:血小板によるトロンボキサンA2の産生と、内皮細胞によるプロスタサイクリン産生のバランスと、血小板凝集能の関係や、血栓症発症との関係について調べる。
歯原性上皮細胞におけるNGF-p75シグナルによる細胞増殖制御機構の解明

これまでの我々の研究から、歯原性上皮細胞においてNGFが低親和性受容体p75を介して細胞増殖を促進することが明らかとなっている。今回完全長p75およびp75細胞内ドメインを欠失させた発現ベクターを作製、それぞれを歯原性上皮細胞に遺伝子導入し、細胞増殖の比較を行った。その結果、完全長p75過剰発現細胞において、有意に細胞増殖が誘導された。これより、細胞内ドメインがNGF-p75シグナルによる増殖促進に必要であることが示された。また、NGFがp75に結合後のシグナル伝達経路について解析した結果、その下流においてERK1/2をリン酸化することにより細胞増殖シグナルを伝達していることが示唆された。昨年度末までの研究で、我々はNGFが歯原性上皮細胞において低親和性受容体p75を介して細胞増殖の促進を行うことを明らかにしてきた。これより、完全長p75(pEF6/p75)およびp75細胞内ドメインを欠失させた発現ベクター(pEF6/p75-ΔICD)を作製し、歯原性上皮細胞株(SF2細胞)に遺伝子導入をした。それぞれの過剰発現細胞を用いて細胞増殖の比較を行ったところ、完全長p75過剰発現細胞においては有意に細胞増殖が誘導されたが、p75-ΔICD過剰発現細胞では増殖促進はみられなかった。また、ウエスタンブロット法を用いてNGFがp75に結合した後のシグナル伝達経路を解析したところ、ERK1/2のリン酸化が強く認められた。さらに、ERK1/2の上流分子MEKの阻害剤U0126による処理を行ったSF2細胞において、U0126の濃度依存的にNGFによる細胞増殖が抑制された。これよりNGFはp75に結合後、その下流でERK1/2をリン酸化することにより歯原性上皮細胞の増殖シグナルを伝達していることが示唆された。また、NGFと同じく神経栄養因子ファミリーに属するNT-4はTrkBに結合後、ERK1/2をリン酸化し歯原性上皮細胞の分化を促進することがこれまで明らかになっているが、こちらのシグナルとの違い(伝達過程、介在する分子の違いなど)および細胞動態に与える影響についても解析を進めている。我々のこれまでの研究成果から、歯原性上皮細胞においてNGFが低親和性受容体p75を介して細胞増殖を促進することが明らかとなった。完全長p75(pEF6/p75)およびp75細胞内ドメインを欠失させた発現ベクター(pEF6/p75-ΔICD)を作製、それぞれ歯原性上皮細胞株(SF2細胞)に遺伝子導入した。細胞増殖の比較を行ったところ、完全長p75過剰発現細胞において有意に細胞増殖が誘導された。一方、p75-ΔICD過剰発現細胞では増殖促進は認められなかった。ウェスタンブロット法によりNGFがp75に結合後のシグナル伝達経路を解析を行ったところ、p38やIκーBと比較してERK1/2のリン酸化が強く認められた。また、ERK1/2の上流分子MEKの阻害剤U0126で処理を行ったSF2細胞においては、U0126の濃度依存的にNGFによる細胞増殖が抑制された。これより、NGFはNGFに結合後、その下流でERK1/2をリン酸化することにより歯原性上皮細胞の増殖シグナルを伝達していることが示唆された。p75はTNF受容体ファミリーに属し、神経細胞等の増殖や生存、アポトーシス制御など多岐にわたる機能を発揮することが報告されている。歯胚発生時において、p75がエナメル芽細胞への分化能を有する内エナメル上皮細胞に発現していることから、p75発現細胞の細胞内シグナル解析により、歯の再生医療に用いる細胞ソースとして未分化な歯原性上皮細胞の効率的な大量精製法や増殖促進法の開発への基礎研究となると考えられる。歯原性上皮細胞においてNGFが低親和性受容体p75に結合後、ERK1/2をリン酸化することにより細胞増殖のシグナルを伝達していることが、ウエスタンブロット解析およびERK上流分子阻害剤添加による細胞増殖比較実験より明らかとなった。また、ERKの他にp75の下流に存在する分子群についても同様の解析から明らかになってきている。NGF-p75シグナルによる歯原性上皮細胞の増殖メカニズムについて解析するため、全長p75(pEF6/p75)とp75細胞内ドメインを欠失させた発現ベクター(pEF6/p75-ΔICD)を作製し、遺伝子導入をした。それぞれの過剰発現細胞を用いて増殖の比較検討を行った。その結果、完全長p75過剰発現細胞において有意に増殖が誘導されたが、p75-ΔICD過剰発現細胞では増殖促進は認められなかった。

27年度が最終年度であるため、記入しない。歯の発生学p75受容体の細胞内切断が歯原性上皮細胞の増殖に関与しているか、p75変異体ベクターを遺伝子導入した歯原性上皮細胞を用いた解析を行っていく。これまでp75受容体の切断・遊離が他の細胞種において細胞の生存、成長、アポトーシスなど多様な細胞動態に関与しており、NGFがこのトリガーとなっていることが報告されている。歯においても同様の現象が認められるかについて検討していく。さらに、NGFおよびp75欠損マウスの歯の表現系について、マウス歯胚を用いた組織学的検討を行う。また、これらのマウス歯胚より、歯胚細胞を初代培養することで、NGFおよびp75が完全に欠損した際の歯胚細胞の増殖や分化に及ぼす影響について解析を行う。p75はより未分化な歯原性上皮細胞に発現が認められたことから、将来的に再生医療に用いる細胞ソースとして未分化歯原性上皮細胞の効率的大量精製技術への応用が期待される。抗p75抗体を用いたp75陽性細胞の細胞ソート技術の確立、また回収した細胞に対しての品質評価を行っていく。
自治体経営におけるエネルギーマネジメント戦略の実証研究

本研究を遂行した結果として、(1)自治体における戦略的なエネルギーマネジメント構築、(2)地域企業による実践的エネルギーマネジメントシステムの導入、(3)地域エネルギーマネジメント戦略モデルの実践という3点について、以下に記載したような地方自治体における環境経営戦略上の有用な知見を得ることができた。2013年3月末から4月において近畿圏内における自治体に対してエネルギーマネジメントシステムの現状と前年度の夏と冬の節電状況について調査を実施した。そのデータに基づいて各自治体がエネルギー使用量に関して戦略的エネルギーマネジメント体制を構築しているかどうかについての基礎的な統計分析を実施した。また、前年度に実施した全国自治体アンケートによるエネルギーマネジメント戦略の実態調査分析結果については財団法人地方財務協会による「公営企業」に執筆した。あわせてエネルギー供給事情の厳しい海外の自治体においても同じくエネルギーに関する環境マネジメントシステムを導入したことによる実績の有無について情報収集をおこなった。近畿圏内における自治体に対するエネルギーマネジメントシステムの現状と前年度の末と冬の節電状況についておこなった調査(2013年3月末から4月実施)結果について、第10回日本ビジネスマネジメント学会全国大会(2013年6月22日玉川大学開催)にて報告をおこなった。海外の自治体事例においても特に経済発展が著しく地域のエネルギー問題が深刻となっているベトナムダナン市の事例について「インドシナ地域における地球環境学連携拠点の形成」第一回シンポジウムにて研究報告をおこなった。(2013年9月16日ベトナム国ホイアン市ホイアンホテル)本研究を遂行した結果として、(1)自治体における戦略的なエネルギーマネジメント構築、(2)地域企業による実践的エネルギーマネジメントシステムの導入、(3)地域エネルギーマネジメント戦略モデルの実践という3点について、以下に記載したような地方自治体における環境経営戦略上の有用な知見を得ることができた。全国自治体アンケートによるエネルギーマネジメント戦略の実態調査分析を実施した。特に2010年にて実施した実施した全国自治体アンケート調査結果をふまえ、2011年7月27日に全国自治体内容の報告、さらには自治体における実務家や自治体調査法を専門とする研究者をまじえたシンポジウムを実施した。その上で、自治体経営の調査そのものの意義や今後の調査内容への示唆を得た。また、エネルギーマネジメントシステム戦略の内容については、自治体の経営体制でのエネルギーマネジメントシステムの構築状況、地域企業を対象とする戦略的エネルギーマネジメント支援策の有無、域内エネルギー使用量の把握状況や施設内エネルギー使用量などのデータと自治体属性データとの分析を進めた。地域企業における省エネ省資源活動にかかる経営体制と環境パフォーマンスデータについては、エコアクション21実施企業を各都道府県別でソートし、それぞれの企業が公開している環境活動報告書より、本研究に必要となるエネルギーパフォーマンスデータや組織の経営状況に関わるデータの基本統計処理を行い、都道府県別での特徴を分析した。さらには、これらの内容については環境経営学会にて報告をおこなった。2012年3月末から4月にかけて、近畿圏内における自治体に対してエネルギーマネジメントシステムの現状と前回の夏と冬の節電の状況について調査を実施した。最終年度においては、今までの研究調査より明らかになった環境マネジメントシステムの実質的なエネルギーマネジメントシステムとしての運用実態を踏まえた研究調査を実施した。具体的には、地域企業によるエネルギー削減を目的とした環境マネジメントシステム導入による実質的なエネルギーマネジメントシステム構築の現状を国際規格であるISO14001導入企業へのアンケート調査結果から明らかにするとともに、地方自治体において入札や契約優遇の条件として環境マネジメントシステム導入がどのようにあつかわれているのかについて自治体アンケート調査から明らかにした。さらに、市民生活に直結する買い物行為に着目し、生協のデータを利用し宅配事業と店舗事業におけるエネルギー消費量についての分析をおこなった。その結果、エネルギーマネジメントシステムの地域全体での構築は自治体において環境マネジメントシステムを基礎として構築することがより望ましい形であるということが明らかになった。こうした結果はベトナムダナンにおいて進められているエネルギー低減のための環境マネジメントシステム導入事例でもあきらかになっており、排出権取引制度が実施されている欧州においてもみられることが国際情報交換の結果明らかとなった。経営産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い、研究発表などの実施が行えなかった点もあるが、それ以外の調査分析の実施などについてはおおむね計画通りに実施が行えていると考えるため。自治体そのもののエネルギーマネジメントシステムの現状と課題については、今までに実施してきたアンケート調査結果などに基づいた分析が進んできている。研究発表については、予定していた国際学術開始における招聘講演、欧州の研究協力者との研究調査打ち合わせが実現できなかった点を除き、おおむね順調に進んでいる。初年度における調査の分析について進展をすすめ、回答自治体への結果内容の送付と公開シンポジウムに先駆けた結果報告を行った。さらには全国自治体調査の内容について精査をすることを目的とした参加者100名を超える全国自治体調査シンポジウムの実施によって、ワークショップを通じて自治体調査における内容をより深く調査するために必要とされる要素を理解することができた。そのことによって、現在2011年3月末から4月にかけて実施している近畿圏内自治体調査においては、東日本大震災の影響から関西電力が推奨している節電内容とその実施方法におけるエネルギーマネジメントの内容についての調査についてはより実態に即した調査ができていると考えられる。また地域企業の環境パフォーマンス改善をふくめたシステム構築は、その地域企業が所属する自治体における積極的な環境マネジメントシステム普及をふくめた環境政策の施行によって裏付けられていることが統計的に明らかになった。平成23年度に実施したエネルギー制約のかかった自治体へのアンケート調査分析を行う。地域企業における省エネ省資源活動にかかる経営体制と環境パフォーマンスデータの収集を実施する。具体的には、エネルギーにかかるマネジメントシステム実施企業を都道府県別でソートし、本研究に必要となるエネルギーパフォーマンスデータや組織の経営状況に関わるデータの基本統計処理を行い、都道府県別での特徴を分析する。地域企業におけるエネルギーマネジメントの現状把握と地域特性を明確にする。