hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋リモートセンジングへの適用を考慮した海水の光学的特性に関する総合研究

本年度はこの蛍光量子収率を駿河湾を中心として決定を行なった。その結果、収率の値は一定ではなく海域、時期において変動することが判った。変動は0.030.001の間であった。またその平均は0.01であった。現在の可視光リモートセンシングはその計測技法の高度化に比らべ、データ解析は経験的手法にいまだ依存している。研究最終年度にあたる本年度は、いまだ物理的評価がまったく行なわれていない水中照度場における船影の影響を数値計算を用いて行ない、今までの観測法に大きな問題があることを見出した。また解析アルゴリズムの開発において、経験的手法とまったく異なる。物理的プロセスを考慮したインバース法を開発した。しかし本年度開発したインバース法はすべての海域に利用できるが、解の安定性および、基礎データの不足に問題があり、今後これらの解決を必要とする
プラズマプロセスにおける水素ラジカル計測法の確立とその化学反応過程解明への適用

薄膜形成過程として代表的なプラズマCVDをとり挙げ,そこでの原子・分子過程中で特に水素ラジカルの検出法の確立とその化学反応過程解明への適用を目指して,(1)水素原子の密度,エネルギー分布の計測のために,(i)205nm二光子励起,(ii)(193+219nm)二光子励起,(iii)(193+195nm)二光子励起,の新しいレーザー分光法の検出下限,および相互の特徴,欠点を明らかにする研究を進める,(2)上記(i)を,サイレンガス中の放電で得られた水素ラジカル測定に適用する,の研究を行い,以下の結果を得た。(1)サイレンガス中の水素原子密度計測では,レーザー光によるサイレン分子の解離が無視できるレーザーエネルギーで計測する必要があり,単位レーザーエネルギーあたりの信号強度が最も大きい(i)の方法が最も適している.この方法による水素原子密度の検出下限は,(2)に示す実験で,7×10^<16>m^<-3>であった.(レーザーエネルギー1mJ,観測体積10×1×1mm^3,受光立体角6×10^<-2>sr)(2)容量結合型RF放電により,平行平板電極(直径100mm,電極間隔40mm)間に生成されたシランプラズマ(RFパワー密度0.6-2.5mW/mm^2,ガス圧力15-60mTorr)中の水素原子密度分布計測を行い,以下の結果を得た.(i)水素原子密度は,10^<19>-10^<20>m^<-3>であり,電極間分布は中心付近に極小値を持つ.(ii)水素原子密度の放電ガス圧力,RF電力依存性を求めた。(iii)水素原子密度と生成膜質との対比を求める方針を得た。
胃癌におけるc-Myc誘導性分岐鎖アミノ酸アミノ基転移酵素の役割

ヒト胃癌細胞および腎癌組織におけるc-Mycと分岐鎖アミノ酸アミノ基転移酵素の発現胃癌細胞株(MKN45、KATOIII)およびヒトの胃癌の生検組織において、RT-PCR法を用い、癌遺伝子c-Mycの発現と、c-Mycにより活性化されるプロモーター領域をもつ細胞質型分岐鎖アミノ酸アミノ基転移酵素(BCATc)遺伝子のmRNAおよびそのアイソザイムのミトコンドリア型酵素(BCATm)のmRNAの発現について検討した。【結果】MKN45においてはc-Mycの過剰発現が認められたが、BCATcの発現は認められなかった。KATOIIIでは、c-Mycの発現はMKN45における発現よりは少なかったが、BCATcの過剰発現を認めた。胃癌症例の検討では9例中4例にBCATcの過剰発現が認められ、c-MycとBCATcの過剰発現には相関性はなかった。【結論】BCATcの発現が、今回はじめて胃癌培養組織、胃癌生検組織においても確認された。c-MycとBCATcの発現量は相関していなかった。消化管組織の分岐鎖アミノ酸代謝に対する食餌性タンパク質と運動の影響分岐鎖α-ケト脱水素酵素複合体(BCKDC)は、分岐鎖アミノ酸代謝の律速酵素であり、消化管組織においても分岐鎖アミノ酸の代謝を調節していると考えられる。本研究では、高蛋白食、低蛋白食を与えた7週齢の雌ラット各群16匹をそれぞれ屠殺する直前に85分間の運動を負荷した群と安静群に分け(4群、1群8匹)各群のラットの胃、小腸、および大腸におけるこの酵素の活性を測定し、影響を検討した。【結果】小腸と大腸組織に比較し、胃組織におけるBCKDCの活性は高く、高蛋白食群で運動により有意に活性型BCKDCは増加した。【結論】ラットの胃組織では、大腸と小腸組織に比べて分岐鎖アミノ酸代謝が盛んであり、それは高蛋白食と運動の2つの要素のコンビネーションにより促進された。BCATは、ミトコンドリアに存在する分岐鎖アミノ酸代謝系の最初の酵素であり、この酵素は異なった遺伝子から誘導されるアイソザイムとしてミトコンドリア型(mBCAT)と細胞質型(cBCAT)酵素が存在することが明らかにされている。本研究では、ヒト胃粘膜の正常及び癌組織におけるc-MycおよびmBCATとcBCATの遺伝子の発現量を測定するための手法を確立し、それらを定量することを目的とした。ヒト胃粘膜組織は、名古屋大学附属病院および関連病院において胃内視鏡検査の際に生検により採取した。ヒト胃粘膜組織におけるmBCATのmRNAを、そのcDNAを用いる一般的なNorthern blotting法により定量を試みたところ、検出することができなかった。その発現量は検出限界以下と考えられる。そこで、mRNAを増幅して測定する逆転写polymerase chain reaction (RT-PCR)法を用いてc-Myc、mBCAT、およびcBCATの発現を定量することを検討した。それぞれのcDNAに適切なprimerを用いてRT-PCR(3035サイクル)を行ったところ、c-MycとmBCATの発現は明確に検出できた。c-Mycの発現は、正常組織に比べて癌組織において高い傾向を示したが、mBCATの発現には明確な差は認められなかった。cBCATは、正常な胃粘膜では発現していないことが報告されているので、癌組織においてもc-MycおよびmBCATの発現よりもさらに低い可能性がある。

現在、さらにそれを検出するための条件を検討中である。ヒト胃癌細胞および胃癌組織におけるc-Mycと分岐鎖アミノ酸アミノ基転移酵素の発現胃癌細胞株(MKN45、KATOIII)およびヒトの胃癌の生検組織において、RT-PCR法を用い、癌遺伝子c-Mycの発現と、c-Mycにより活性化されるプロモーター領域をもつ細胞質型分岐鎖アミノ酸アミノ基転移酵素(BCATc)遺伝子のmRNAおよびそのアイソザイムのミトコンドリア型酵素(BCATm)のmRNAの発現について検討した。【結果】MKN45においてはc-Mycの過剰発現が認められたが、BCATcの発現は認められなかった。KATOIIIでは、c-Mycの発現はMKN45における発現よりは少なかったが、BCATcの過剰発現を認めた。胃癌症例の検討では9列中4例にBCATcの過剰発現が認められ、c-MycとBCATcの過剰発現には相関性はなかった。【結論】BCATcの発現が、今回はじめて胃癌培養組織、胃癌生検組織においても確認された。c-MycとBCATcの発現量は相関していなかった。消化管組織の分岐鎖アミノ酸代謝に対する食餌性タンパク質と運動の影響分岐鎖α-ケト脱水素酵素複合体(BCKDC)は、分岐鎖アミノ酸代謝の律速酵素であり、消化管組織においても分岐鎖アミノ酸の代謝を調節していると考えられる。本研究では、高蛋白食、低蛋白食を与えた7週齢の雌ラット各群16匹をそれぞれ屠殺する直前に85分間の運動を負荷した群と安静群に分け(4群、1群8匹)各群のラットの胃、小腸、および大腸におけるこの酵素の活性を測定し、影響を検討した。【結果】小腸と大腸組織に比較し、胃組織におけるBCKDCの活性は高く、高蛋白食群で運動により有意に活性型BCKDCは増加した。【結論】ラットの胃組織では、大腸と小腸組織に比べて分岐鎖アミノ酸代謝が盛んであり、それは高蛋白食と運動の2つの要素のコンビネーションにより促進された。
βバレル構造を有する疎水性低分子輸送リポカリンタンパク質の構造と機能の相関

本研究では,リポカリン型プロスタグランジンD合成酵素(L-PGDS)を用いた新規ドラッグデリバリーシステムの構築を目指している。これまでに,本蛋白質が,脳虚血時に神経細胞死抑制効果を持つことが知られている難水溶性薬剤NBQXの水溶液中の濃度を向上させ,NBQX/L-PGDS複合体の静脈内投与により,前脳虚血を施したスナネズミの海馬CA1領域における遅発性神経細胞死を抑制できることが見い出されている。本DDSのヒトへの応用にはヒト由来L-PGDSの使用が望まれるが,ヒト由来L-PGDSの難水溶性薬剤結合機序は解明されていない。昨年度に引き続き,本年度はヒト由来L-PGDSの立体構造の精密化,および本蛋白質と難水溶性薬剤NBQXの相互作用の解析を行った。多次元NMRスペクトル解析することによりヒト由来L-PGDSの立体構造計算を行ったところ,本蛋白質は8本のβストランドから構成されるβバレル構造と1本の3_<10>ヘリックス,2本のαヘリックスを持つことが判明した。次に,^1H-^<15>NHSQCスペクトルを用いてL-PGDSに対するNBQXの滴定実験を行った結果,NBQX濃度の増加とともに,いくつかのHSQCシグナルが屈曲を伴いながらシフトした。滴定曲線をtwo site binding modelを用いて解析した結果,2つの結合部位における解離定数は,それぞれ10.4μM,及び1170μMと求められた。1つ目,及び2つ目のNBQX結合によるケミカルシフト変化の情報を基に,HADDOCKプログラムにより複合体のモデル構造を計算したところ,ヒト由来L-PGDSは2分子のNBQXをβバレル内部に結合することが判明した。以上の結果から,L-PGDSは複数の難水溶性薬剤をβバレル内部に結合できることが判明し,この特性は本蛋白質のDDSのキャリヤーとしての可能性を強く示鎖している。本研究では,リポカリン型プロスタグランジンD合成酵素(L-PGDS)を用いた新規ドラッグデリバリーシステムの構築を目指した。L-PGDSは,血中ヘム代謝産物であるビリベルジン(BV)等の疎水性低分子を高親和性に結合することが報告されている(Inui, T et al.J.Biol.Chem.2003)が,L-PGDSの疎水性低分子結合様式は解明されていない。また,L-PGDSは脳脊髄液中に多く分泌されており,クモ膜下出血時には一過性的にその濃度が上昇し,BVやその類縁体と結合し排除することが明らかとなっている。本年度は,L-PGDSの生理的な役割と疎水性低分子結合様式を解明するために,多次元NMR法およびX線小角散乱法を用いたマウス由来L-PGDS,及びL-PGDS/BV複合体の構造解析を行った。X線小角散乱測定の結果,BV結合に伴いL-PGDSの慣性半径が1.3Å小さくなることが判明した。また,NMR法を用いたL-PGDSに対するBVの滴定実験を行った結果,BV結合によりβバレル全体,及びβバレル上部のループ領域に位置する残基由来のシグナルに変化が見られた。以上の結果より,L-PGDSはBVをβバレル内部に結合し,ループ領域の構造を変化させ,コンパクトになることが明らかとなった(Miyamoto, Y et al.J.Struct.Biol.2010)。これは,L-PGDSの構造柔軟性が幅広い疎水性低分子選択性を可能にしていることを示している。次に,NMR法を用いて,実際に臨床で用いられている抗不安薬ジアゼパム(DZP)とL-PGDSの結合部位を調べた。その結果,L-PGDSがDZPをβバレルの上部に結合することが明らかになった。今回同定した結合部位の残基に変異を導入することでDZPに対して親和性の異なる改変タンパク質の作製が可能になると考えられる。本年度は,ヒト由来L-PGDSの立体構造の決定,および本蛋白質と難水溶性薬剤NBQXの複合体の構造解析を行った。^<13>C,^<15>Nで安定同位体標識したL-PGDSの多次元NMRスペクトルを解析し,170残基中169残基の主鎖及び側鎖シグナルを帰属した。また,プロトン間距離情報を用いて立体構造計算を行った結果,得られた10個の構造間の二次構造形成領域における主鎖原子と全ての重原子のrmsdは,それぞれ0.46Å,及び1.07Åであった。ヒト由来L-PGDSは8本のβストランド(A-H)からなるβバレル構造,1本の3_<10>ヘリックス(H1),及び2本のαヘリックス(H2,H3)を持つことが判明した。次に,1H-15N HSQC測定を用いてヒト由来L-PGDSに対するNBQXの滴定実験を行った。NBQX濃度の増加と伴に,いくつかのNMRシグナルのシフトに屈曲が観測されたので,滴定曲線をtwo site binding modelを用いて解析した。その結果、L-PGDSはNBQXを1つ目及び2つ目の結合部位に、それぞれ解離定数Kd=10.4μM及び1200μMで結合することが明らかとなった。

また,1つ目及び2つ目の結合によって平均ケミカルシフト変化量が大きく変化した残基を立体構造上に示したところ,2つのNBQX結合部位はバレル内部に位置していることがわかった。以上の結果から,L-PGDSは複数の難水溶性薬剤をβバレル内部に結合できることが判明し,この特性は本蛋白質のDDSのキャリヤーとしての可能性を強く示鎖するものである。本研究では,リポカリン型プロスタグランジンD合成酵素(L-PGDS)を用いた新規ドラッグデリバリーシステムの構築を目指している。これまでに,本蛋白質が,脳虚血時に神経細胞死抑制効果を持つことが知られている難水溶性薬剤NBQXの水溶液中の濃度を向上させ,NBQX/L-PGDS複合体の静脈内投与により,前脳虚血を施したスナネズミの海馬CA1領域における遅発性神経細胞死を抑制できることが見い出されている。本DDSのヒトへの応用にはヒト由来L-PGDSの使用が望まれるが,ヒト由来L-PGDSの難水溶性薬剤結合機序は解明されていない。昨年度に引き続き,本年度はヒト由来L-PGDSの立体構造の精密化,および本蛋白質と難水溶性薬剤NBQXの相互作用の解析を行った。多次元NMRスペクトル解析することによりヒト由来L-PGDSの立体構造計算を行ったところ,本蛋白質は8本のβストランドから構成されるβバレル構造と1本の3_<10>ヘリックス,2本のαヘリックスを持つことが判明した。次に,^1H-^<15>NHSQCスペクトルを用いてL-PGDSに対するNBQXの滴定実験を行った結果,NBQX濃度の増加とともに,いくつかのHSQCシグナルが屈曲を伴いながらシフトした。滴定曲線をtwo site binding modelを用いて解析した結果,2つの結合部位における解離定数は,それぞれ10.4μM,及び1170μMと求められた。1つ目,及び2つ目のNBQX結合によるケミカルシフト変化の情報を基に,HADDOCKプログラムにより複合体のモデル構造を計算したところ,ヒト由来L-PGDSは2分子のNBQXをβバレル内部に結合することが判明した。以上の結果から,L-PGDSは複数の難水溶性薬剤をβバレル内部に結合できることが判明し,この特性は本蛋白質のDDSのキャリヤーとしての可能性を強く示鎖している。
青年期の自立過程と家族に関する日米比較研究

最終年度は、帰国子女についてのデータ収集と本共同研究の総括をすることが課題であった。具体的には、以下の研究が実施された。1,米国における日系米国人サンプルと同様、複数の文化経験が青年の発達に及ぼす影響を日本側から検討・分析するため、帰国子女の青年について実施した。中学校・高校に依頼して調査を実施したが、帰国子女そのもののサンプル数が少ないこと、また外国滞在経験が多様であることによって、統計的処理をすることは困難であった。2,日本と米国の最終的分析結果をもちより比較することによって、両国の青年の類似性と相違、また日米それぞれの家族が青年の発達に果たしている役割を明かにし、青年期の自立に影響を及ぼす社会的文脈を検討した。本研究組織を構成するメンバー以外の専門家からも本研究結果の結果についての意見を求めた。3,3年間にわたる日米共同研究の結果をまとめ、公表方法について検討した。現在、米国の出版社から出版する方向で検討が進められている。日米の青年の共通性と相違を浮き彫りにする鍵概念の検討と、本研究で用いる最終的測度の開発が平成7年度の課題であった。1.日本人が考える"望ましい"人間像と米国のそれを比較する資料として、「よいおとな」「よい子ども」「よい父親」「よい母親」について、幼児の母親・中学生・大学生・一般のおとなを対象に、個別面接・グループ討論・自由記述によって、データを収集した。2.日本と米国それぞれの「望ましい人間像」概念を提出しあい、その共通性と相違について日米の研究者が意見の交換・討議を行った。会議の結果、日米では「自立」に対する考え方がかなり異なることが明らかになった。3.青年の自己像を測定する測度を開発するために、予備調査を中学生と大学生を対象に実施した。自己像を測定する尺度として、従来米国で広く使用されてきたHarterのSelf-perception profileを予備調査で用いたが、それでは日本の青年の自己像を充分にとらえきれないことが明らかになった。そこで、日本の青年の自己像をとらえるためには、日本的特徴をよく反映するような新たな領域を加えて測度を構成することが適切であると結論された。平成8年度の課題は、本研究で用いる最終的測度の決定とデータ収集と分析であった。1)日米において平成7年度に実施した予備調査を学会(国際行動発達学会:於Quebec)において報告し、広く意見を求めた。そこでの検討内容を基に、会議を開催して最終的調査内容を決定した。2)日本の中学生・高校生・大学生の男女と父親・母親を対象に質問紙調査を実施した。3)米国でも、日本と同様な調査・データ収集を実施した。サンフランシスコ湾岸地域で実施することを予定していた調査を、地域を拡大して実施した。サンプルとして日系米国人青年を加えた。4)平成8年度に行なったデータ分析の結果、自己像評定や家族からの心理的サポートや期待に、日米の青年に相違があることが明らかになった。とくに、日系米国人青年の結果は、日本人青年と白人系米国人青年のほぼ中間に位置するという結果は興味深いものである。本研究は、日本人・日系米国人・白人系米国人の中学生と大学生を対象として、青年期の自己の発達を社会文化的文脈から比較検討するものである。質問紙には、青年と両親の年齢や性別等の社会的属性をはじめとする多様な項目が含まれているが、主な項目として自己像とその重要度の評定・青年が認知する重要な他者・重要な他者からの心理的支援・青年が認知する期待の一致度・青年の親に対する感情を測定する尺度が含まれている。1,自己効力感に対する自己評定において、日本人中学生と大学生の自己評定値は、日系米国人・白人系米国人のそれより下回っていた。その傾向は、中学生とくに女性において顕著であった。2,青年の認知する重要な他者を検討したところ、いずれの群においても友人は重要な位置を占めていた。日本人・日系米国人では異性よりも同性の友人が、白人系米国人では同性より異性の友人の方が重要な対象として位置づけが高かった。白人系米国人・日本人、とくに女性において母親は友人と並んで重要な位置を占めていた。3,青年が認知する重要な他者からの心理的支援と自己効力感の指標との間には、一貫性のある結果はみいだされなかった。しかし、同性の友人からの心理的支援は、女性の場合には自己効力感に影響を及ぼす有意味な要因であることが示唆された。
ホログラフィによる小型化を志向したプロジェクタに関する研究

・ランダム位相を用いずに光を拡散でき,高画質の投影像が得られるようなホログラムの生成手法について,原画像に付与する位相のパターンを再検討することで,さらに高画質の再生像が得られる手法を提案した.このホログラム生成手法では,今までのホログラムの再生像の画質改善手法では必要とされていた光の回折計算の繰り返しや,事前の計算が不要となり,画質改善手法を適用しなかった場合と同等の計算時間を実現することができた.この成果は光学の分野の国内学会であるOptics & Photonics Japan (OPJ) 2018,ホログラフィの分野の国内学会であるホログラフィック・ディスプレイ研究会の国際ワークショップであるHODIC in Taiwan5にて発表を行った.さらに,この成果はアメリカ光学会の学会誌であるApplied Opticsに投稿し,採択された.・サイズを重視した光学系の構築については,ポーランドのワルシャワ工科大学の研究グループとの国際共同研究を行い,サイズが約5立方センチメートルでカラー表示可能なホログラフィックプロジェクタの光学系の設計,構築を行った.この結果はアメリカ光学会の学会誌であるApplied Opticsに投稿し,採択された.・ホログラムの生成計算の高速化について,計算ユニットにGPUを用いる以外の方法として,Field-Programmable Gate Array (FPGA)による専用計算機の利用を検討した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。・ランダム位相を用いずに光を拡散でき,高画質の投影像が得られるようなホログラムの生成手法を調査し,実装,比較を行った.また,その結果を博士論文にまとめ,学位を取得した.・ホログラフィックプロジェクタ独自の投影手法の1つである非平行平面への映像投影に対して,ランダム位相を用いないホログラムの生成手法の一つであるランダム位相フリー法を適用した場合について調査を行い,その結果を3次元映像の分野の国内学会である3次元画像コンファレンス2017にて発表した.・デプスカメラと呼ばれる,奥行き方向の距離情報を取得可能なカメラを用いたスクリーン形状取得システムの基礎検討として,プロジェクタからスクリーンまでの距離をデプスカメラによって計測し,スクリーンに合焦した再生像を投影できるホログラムを生成するシステムを構築した.・計算系と表示系を統合し,入力された映像を画像に変換,さらに画像からホログラムを生成,表示デバイスに表示という一連の流れを自動で行うシステムを構築した.また,以前の計算系ではホログラムの生成計算にCPUのみを使用していたが,CPUとGPUを併用して計算を行えるようにした.・上2つのシステムをさらに統合し,動くスクリーンに対して常に合焦した映像を表示し続けるシステムを構築し,その結果をホログラフィの分野の国際学会であるIWH2017にて発表した.また,この成果は,アメリカ光学会の学会誌であるOptics Expressに投稿中である.年次計画での当初の予定通りに研究を行うことができた.また,計算系と表示系の統合や,GPUによる高速化の基礎検討など,次年度の計画につながる基礎検討も行うことができた.・ランダム位相を用いずに光を拡散でき,高画質の投影像が得られるようなホログラムの生成手法について,原画像に付与する位相のパターンを再検討することで,さらに高画質の再生像が得られる手法を提案した.このホログラム生成手法では,今までのホログラムの再生像の画質改善手法では必要とされていた光の回折計算の繰り返しや,事前の計算が不要となり,画質改善手法を適用しなかった場合と同等の計算時間を実現することができた.この成果は光学の分野の国内学会であるOptics & Photonics Japan (OPJ) 2018,ホログラフィの分野の国内学会であるホログラフィック・ディスプレイ研究会の国際ワークショップであるHODIC in Taiwan5にて発表を行った.さらに,この成果はアメリカ光学会の学会誌であるApplied Opticsに投稿し,採択された.・サイズを重視した光学系の構築については,ポーランドのワルシャワ工科大学の研究グループとの国際共同研究を行い,サイズが約5立方センチメートルでカラー表示可能なホログラフィックプロジェクタの光学系の設計,構築を行った.この結果はアメリカ光学会の学会誌であるApplied Opticsに投稿し,採択された.・ホログラムの生成計算の高速化について,計算ユニットにGPUを用いる以外の方法として,Field-Programmable Gate Array (FPGA)による専用計算機の利用を検討した.・ホログラムの生成計算全体をGPUで行えるように実装,調整を行い,リアルタイムにホログラムが生成,表示可能であることを確認する.・光学系内の素子の配置を検討し,サイズを重視した光学系を作製する.・計算系と表示系を統合し,入力された映像を画像に変換,さらに画像からホログラムを生成,表示デバイスに表示という一連の流れを自動で行うシステムを構築する.・自由曲面のスクリーンに対しての映像投影手法を実装する.・要素技術を統合し,ノイズの極めて少ない投影像を秒間60フレームで得ることができるレンズレス・ホログラフィックプロジェクタを試作する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
幾何学的拘束条件のあるメゾスコピック超伝導体における磁束の自己秩序と相転移現象の解明

Ben Baelus氏がアントワープ大学から来日し、筑波大学で行った最も重要な研究は、巨大磁束状態(Giant vortex state)を、現実の物質Alのメゾスコピックな円盤を用いて計算し、実験家と協力してその存在を実証したことである。すなわち、メゾスコピックな超伝導体では磁束は単一に量子化された磁束として存在するよりも、複数量子が束になった巨大磁束状態が安定化する場合があることを、理論的に予想し、実験的に実証したことである。この結果はある程度曖昧な形で予測はされていたものの実験的な検証は、実験が困難なことから長い間、成功していなかった。実験は、アルミニウムの微小円盤(直径1.5μm、厚さ33nm)に軸対称に5本の電極を、トンネル接合を介して作成した。この超伝導体に磁束線が侵入するとき、磁束線が遠く離れていればトンネル電流への影響は小さく、近ければ近い程、影響が強い。また、磁束配列が中心対称性を持つならどの接合を流れる電流もほぼ等しいから、接合に発生する電圧はほぼ同一値を採るはずである。このように、各電極からの電圧を磁束線の数の関数として測定すると、磁束線の配列、構造を反映して4つの電極の電圧がバラバラの振る舞いを示すが、ある磁束線の数以上になるとどの電極からの信号も全く同じ振る舞いをし、従って磁束線の配列が中心対称性を持つことが分かり、このような状態は巨大磁束状態以外あり得ないことから、巨大磁束状態の存在を実証した。理論計算は2次元ギンツブルグ-ランダウ理論を用い、計算の都合上、メッシュを切り、2次元境界条件を満たすようにワークステーションによって数値計算を行い、微分方程式を数値的に解いた。計算結果はAlの試料で行い、ほぼパラメータなしに実験結果と一致することが分かった。また、磁場の上昇時と下降時の双方からも自由エネルギーを求め安定条件を検討した結果、ヒステリシス効果を含めて多磁束状態(multi-vortex state)から巨大磁束状態(Giant vortex state)が生ずることをはじめて明らかにした。
胸腺間質リンパ球増殖因子(TSLP)のT細胞分化および自己免疫異常に対する役割

1.研究目的1.B細胞分化に関与していることが明らかとなった胸腺間質リンパ球増殖因子(TSLP)がT細胞分化においても不可欠なものであるか否かを明確にすること。2.TSLPの自己免疫異常に対する役割を解明すること。2.研究成果これまで我々は、平成11-12年度の2年間で以下の点について解明した。2)TSLPがin vitroでIL-7欠損下で前駆B細胞の生存と成長を刺激するという報告に基づき、我々は抗TSLPモノクロナル抗体がB細胞分化の抑制を引き起こすか否かを検討した。その結果、抗TSLPモノクロナル抗体自体にはB細胞分化抑制に殆ど効果はみられなかったが、抗IL-7/抗TSLPモノクロナル抗体の併用がBcl-2transgenic/lprマウスにおいても殆ど完全にB細胞分化を障害することがわかった。以上からB細胞分化においてTSLPは不可欠であった。3)TSLPはT細胞分化においても不可欠なことが判明した。1.TSLPのT細胞分化に対する役割を明確にした。(2).抗TSLP抗体によるT細胞分化への影響2.TSLPの自己免疫異常に対する役割解明のため、自己免疫異常を有するマウスの収集を開始した。
中国の農業経営への経済と慣習の視点からの制度経済学的分析-WTO体制への対応-

16年度は農業先進地域の山東省、17年度は工業化の進んだ遼寧省、18年度は後進地域の湖北省、19年度は北京市において、それぞれ3村ずつ(計12村)、各村平均30戸(計360戸)の農家を対象に、研究代表者、ならびに海外共同研究者の曹力群、張暁輝、馬永良が現地に入って、経済活動と慣習行動に関する面接調査を行った。収集された調査結果と、農家経済調査の個票となるミクロデータを整理し、慣習という質的問題に関して初めて計量経済学的な分析を行った。これらの結果を、20年5月に北京市にて国際シンポジウムを開催して発表し、討論の結果を刊行物として以下の内容で取りまとめた。中国農村では、農家はWTO体制下で市場取引に対応しなければならなくなったが、現在でも法治が不十分で市場が完全には利用できない。しかし人治としての「慣習経済」を活用することで、取引を執行させている。慣習経済は、中国農村では「贈与関係主義」ととらえられる。その特性は、(1)贈与を節約するために親密な関係を利用することが効率的であるので、人格的取引が用いられる。(2)伝統的な互恵的な農業部門では、贈与は交換的で取引も双務的であるが、階層格差の現れる非農部門では、贈与は、自己利益のため片務的な関係を作るためのシグナルとして用いられる。(3)関係主義は交渉を支持するものであるが、交渉で2位評価を用いた戦略が使われるため、効率的な競争と両立し、また効率的な贈与投資ももたらす。これらを作業仮説として、農家個票データを用いて検証を行った。その結果、(1)人格的取引が依然用いられている状況のもと、(2)贈与は農業部門では交換的に用いられ純収益と関係ないが、非農部門では贈与がシグナルとして用いられ、片務的な関係によって純収益の増加をもたらしていること、(3)関係主義が用いられている農地貸与市場においても、効率的な競争が実現されていることが実証された。16年度は、農業先進地域の山東省の現地調査を実施し、調査に基づくデータベース作りを行った。調査実施期間は14日間、調査者は研究代表者、海外共同研究者の、曹力群、張暁輝、馬永良が現地に入って行った。まず、電子メールで情報交換を行いながら、農業経営行動に関する調査表を作成した。経営の慣習的側面を明らかにするために、賃金、料金が支払われなったときの対応、取引相手、取引相手との人間関係など、適応行動の質的な質問を取り入れた。実際に調査票に基づきながら、山東省の市場経済の発達レベルの異なる3村を選択して、総計約100件の農家に対し面接調査を行った。その結果をデータベースとしてまとめている。調査を行った農家はすでに農業部において、農家経済に関するミクロデータが作成されており、経済的側面と慣習的側面を併せ持ったデータとして完成させている。ただし農家の答え方のあいまいさ、質問表の未熟さなどもあり、十分なデータを得られたとは言えない段階であり、改善して次年度以降の調査につなげる予定である。それでも以下のような新知見が予備調査的な段階においても得られた。(1)中国農家は、法的な司法制度に保護された経済活動は行っていない。取引上のトラブルに対しては、あきらめるか、まずは宗族といった血縁関係、次に村民委員会などの村内の政治によって解決を図ろうとしている。(2)取引に対しては、トラブルを避けるための現金取引が可能な場合に固執している。

(3)それでも先進地域だけあって、山東省では司法制度による取引上の問題解決を望む農民が徐々に現れてきている。17年度は、兼業化の進む地域の遼寧省を中心として、現地調査を実施し、調査に基づくデータベース作りを行った。調査実施期間は14日間、調査者は研究代表者、大学院生のグリヌア・マイマイティ、海外共同研究者の曹力群が現地に入って行った。まず、電子メールで情報交換を行いながら、前回の調査の反省点を省みながら修正した農業経営行動に関する調査表を作成した。経営の慣習的側面を明らかにするために、賃金、借金が支払われなったときの対応、取引相手、取引相手との人間関係など、適応行動の質的な質問を取り入れた。実際に調査票に基づきながら、遼寧省の市場経済の発達レベルの異なる3村を選択して、総計約60件の農家に対し面接調査を行った。その結果をデータベースとしてまとめている。調査を行った農家はすでに農業部において、農家経済に関するミクロデータが作成されており、経済的側面と慣習的側面を併せ持ったデータとして完成させている。ただし農家の答え方のあいまいさがあり、十分なデータを得られたとは言えない側面もある。さらに改善して次年度以降の調査につなげる予定である。それでも以下のような新知見が得られた。(1)遼寧省の農家は、法的な司法制度に保護された経済活動は行っていない。取引上のトラブルに対しては、宗族といった血縁関係にはたよっていない、むしろ村民委員会などの村内の政治によって解決を図ろうとしている。(2)取引に対しては、トラブルを避けるための現金取引が可能な場合に固執している。(3)それでも農村工業化が進む地域だけあって、司法制度による取引上の問題解決を望む農民も徐々に現れてきている。18年度は、貧困程度の高い内陸部の湖北省を中心として、現地調査を実施し、調査に基づくデータベース作りを行った。まず、前回、前々回の調査の反省点を省みながらさらに修正した農業経営行動に関する調査表を作成した。実際に調査票に基づきながら、湖北省の市場経済の発達レベルの異なる3村を選択して、総計約60件の農家に対し面接調査を行った。これまでの3省で行われた調査結果をまとめて次のような結論を得た。(1)非農勤労の就業はまだまだ縁故が主流で関係主義が根強く残っているが,紹介者は親族以外が大きな役割を担うようになっている.雇用先での賃金未払いに対しては,縁故に頼って解決しようとする気運がまだ強いが,湖北省では裁判所による法治が認識され始めている.(2)農業雇用においては親戚,知人が主で相互扶助的な側面が残っているが,賃耕の場合は無関係な相手も増えてきており,インパーソナルな市場化が進んでいることをうかがわせる.(3)農地の貸借(転包)は,縁故による関係が主であるが,村民委員会の紹介や無関係な相手との直接取引などインパーソナルな市場化も進んでいる.(4)農産物販売はスポット的な取引が主流であり,しかも現金払いが原則でインパーソナルな市場化が最も進んでいる.代金のトラブルに関しても縁故に頼って解決しようとする傾向は見られない.
看護師の職場内業務に関連する連携遂行能力とその関連要員に関する研究

看護師の連携遂行能力に関する因果関係モデルの実証的検討を行い、病院に勤務する看護師を対象に、連携遂行能力自己評価尺度と関連要因としてのチームワーク(チームの志向性,チーム・リーダーシップ,チーム・プロセス)ならびに阻害要因としての職場環境(人間関係と情報に関するストレッサーとネガティブなそのストレス認知)、個人的な心理特性(コミュニケーション・スキルや社会的スキル)について調査を行い,それぞれの看護師の連携遂行能力の維持・向上を支持するためには、チームワークでは、チームの指向性、リーダシップが有意とされ、職場環境では人間関係がより重要であることが連携遂行能力を高める結果となった。本調査研究の目的は、看護師の職場内での種々の業務に関連する連携遂行能力の維持・向上に資する資料を得ることをねらいとして、看護師の連携遂行能力を測定する尺度(以下「連携遂行能力自己評価尺度」)を開発すると同時に、その関連要因を阻害要因としての職場環境(人間関係と情報に関するストレッサーとそのネガティブはストレス認知)、ならびに促進要因としてのコミュニケーション・スキルや社会的スキル等の個人的な心理特性との関連性を明らかにすることである。本年度は、看護師の職場内での種々の業務のなかでの患者の人権擁護に関する連携(患者の人権、患者の情報管理、患者からの苦情対策、患者家族への対応)、患者の治療に関する連携(患者の情報の共有、医療事故の防止、救急・急変時、患者の感染予防、在院日数の短縮)、職場環境の安全確保に関する連携(院内感染の予防、防災対策)に関連する連携遂行能力の維持・向上に資する資料を得ることをねらいとして、看護師の連携遂行能力を測定する尺度として、従来の研究等を参考に、個人特性における基本属性(性、年齢、学歴、勤務形態、ライセンスの種類、役職、現在の職場での勤務年数、病床の種類)と心理的特性(コミュニケーション・スキルと社会的スキル)、ならびに職場環境(人間関係と情報に関連したストレッサーとネガティブなストレス認知)で構成した尺度(以下「連携遂行能力自己評価尺度」)の開発を行っい、関係部門での倫理委員会の審査を受け、印刷を行った。平成26年度は、看護師の職場内での種々の業務のなかでの患者の人権擁護に関する連携(患者の人権、患者の情報管理、患者からの苦情対策、患者家族への対応)、患者の治療に関する連携(患者の情報の共有、医療事故の防止、救急・急変時、患者の感染予防、在院日数の短縮)、職場環境の安全確保に関する連携(院内感染の予防、防災対策)に関連する連携遂行能力の維持・向上に資する資料を得ることをねらいとして、看護師の連携遂行能力を測定する尺度として、従来の研究等を参考に、個人特性における基本属性(性、年齢、学歴、勤務形態、ライセンスの種類、役職、現在の職場での勤務年数、病床の種類)と心理的特性(コミュニケーション・スキルと社会的スキル)、ならびに職場環境(人間関係と情報に関連したストレッサーとネガティブなストレス認知)で構成した尺度(以下「連携遂行能力自己評価尺度」)の開発を行い、関係部門での倫理委員会の審査を受け、調査を行い、回収した750のデータ分析を行った。本年度は最終年度のため、看護師の連携遂行能力に関する測定尺度(「連携遂行能力自己評価尺度」)を項目反応理論や構造方程式モデリングを基礎に適切な項目配置となるよう検討し、信頼性および妥当性の高い尺度の開発を行った。また、個人的な心理特性としてのコミュニケーション・スキルと社会的スキルは既存の尺度を採用し、すべて構成概念妥当性の交差妥当性を確認したうえで尺度の開発を行った。そして、連携遂行能力の促進・阻害要因として1チームワーク(看護師チームワーク測定尺度)2職場環境(A:職場の人間関係Hassles,B:職場の情報共有環境Hassles)の測定尺度を開発し縦断的なデータを基礎に看護師の職場内での種々の業務に関連する連携遂行能力モデルを開発した。看護師の連携遂行能力に関する因果関係モデルの実証的検討のため病院に勤務する看護師を対象に、連携遂行能力自己評価尺度と関連要因としてのチームワーク(チームの志向性,チーム・リーダーシップ,チーム・プロセス)ならびに阻害要因としての職場環境(人間関係と情報に関するストレッサーとネガティブなそのストレス認知)、個人的な心理特性(コミュニケーション・スキルや社会的スキル)について調査を行いそれぞれの変数の関係性を適切な統計学的な手法を基礎に解析することで看護師の連携遂行能力の維持・向上を支援する方策の示唆を得たので、研究成果のまとめとして、統計解析の結果を基礎に病院に勤務する看護師の連携のあり方に関する指針を作成し、現在、論文の作成を行い投稿に向けての準備を行っている。看護師の連携遂行能力に関する因果関係モデルの実証的検討を行い、病院に勤務する看護師を対象に、連携遂行能力自己評価尺度と関連要因としてのチームワーク(チームの志向性,チーム・リーダーシップ,チーム・プロセス)ならびに阻害要因としての職場環境(人間関係と情報に関するストレッサーとネガティブなそのストレス認知)、個人的な心理特性(コミュニケーション・スキルや社会的スキル)について調査を行い,それぞれの看護師の連携

遂行能力の維持・向上を支持するためには、チームワークでは、チームの指向性、リーダシップが有意とされ、職場環境では人間関係がより重要であることが連携遂行能力を高める結果となった。病院におけるアンケート調査がスムーズに行えなかったから分析が遅れていた。老年看護学平成27年度は、学会発表および論文の作成を行い、調査報告書の作成を行う予定である。計画通り順調に進展している。病院等でのアンケート調査がスムーズに行えなかったため、分析、解析等も遅れ、学会い発表等の予定が実行されなかった。また、分析にも若干問題が発生し、再度やり直す必要がある。今後は、開発した尺度を基に作成したアンケート調査の実施を行う。調査対象は、病院に勤務する看護師とする。対象は、病床の種類を考慮して、約600人程度を確保するものとする。そして、測定尺度の妥当性と信頼性の検討を行う。看護師の連携遂行能力に関する測定尺度(「連携遂行能力自己評価尺度」)は、サンプル数に大きく依存しない構造方程式モデリングを採用した確認的因子分析により、因子構造モデルの側面からみた構成概念妥当性の検討を行う。なお、あらかじめ措定した因子構造モデルが不適切と判断される場合は、サンプル数に大きく依存しない項目反応理論を採用することで、さらに項目数が圧縮された適切な尺度開発を試みるものとする。職場の人間関係や情報に関連したストレッサーとネガティブなストレス認知に関する測定尺度も同様の方法で開発する。なお、コミュニケーション・スキルと社会的スキルは既存の尺度を採用するが、すべて構成概念妥当性の交差妥当性を確認する。交差妥当性が支持されない場合は、上記の方法に従って尺度開発を試みるものとする。新しい分析ソフトの購入を予定している。今年度は尺度開発を中心に行ったため統計ソフトの購入を次年度に行う。次年度に統計ソフトを購入する予定である。
院政期の和漢混淆文の研究 -『愚管抄』を中心に -

愚管抄を中心に和漢混淆文について調査を行った結果,1『愚管抄』において語彙の面では,「和」「漢」両要素の一定の「併用」が認められるものの,それが真の意味での「混淆」なのかを認定するのは困難である。2その主な原因はそれぞれの系統の特徴の共存にあるのみならず,特にその偶発性と必然性のあいだの度合いにあると思われる。3日本の言語生活史における慈円と『愚管抄』の位置を見定め,その言語の分析に新たなる一光を投じるために,中世における講釈・聞書・唱導などの実態に関する和漢の混淆という現象をさらに追究する必要があるということが明らかになった。古典日本語の文体に和漢混淆文と呼ばれるものがあり,日本人が自言語を書き記す際に使用する「和文調」と漢文を日本語として読み下す際に使用する「漢文訓読調」,とさらに当時の口語的な要素を含む「俗語」を交えた独特な文章様式として理解されてきた。本研究は,『愚管抄』に焦点を絞り,和漢混淆文の具体的な様相を把握し,「和」と「漢」の要素がどのように混淆して行ったかを検討しようとする取組である。本年度は研究開始に当たって,従来余り検討されて来なかったものも含め,『愚管抄』の伝本の調査および資料収集を行った。最重要の資料については画像の撮影を実施し,焼き付けを入手した。尚,本研究に当たって調査などに携帯する必要のある資料(画像データ)が多いため,それぞれをデジタル化し,簡単に持ち歩けるようにタブレット端末に保存し,パソコンで全データの処理及び整理を行い,タブレット端末による写本の細密な翻刻の作成法についても検討した。さらに,『愚管抄』の伝本の調査から得られたデータと既存の『愚管抄』の電子テキストデータとを照合し校正を行い,本研究の対象となる電子テキストの作成作業を完成した。殊に,文字情報だけに頼っている本来のテキストに比べて,読み手により豊富な情報を与えるインタラクティビティを重視する電子書籍の特徴を活かし,ある程度,擬似体験的な理解へと導くコンテンツの作成に成功した。尚,日本語学的な面で行った調査の結果,1宮内庁書陵部蔵文明本『愚管抄』を本研究の対象資料とすべく,2日本の言語生活史における慈円と『愚管抄』を位置づけるため,日本人による仏典の解読と受容を追究する必要がある,という知見を再確認することができた。本年度の研究は下記の三点を中心に行った。(1)『愚管抄』の諸本の調査:前年度の調査では閲覧できなかった『愚管抄』の伝本および関連資料の実地調査を引き続き行い,改めて,宮内庁書陵部蔵文明本『愚管抄』を本研究の対象資料とすべきであるという知見を得ることができた。(2)宮内庁書陵部蔵文明本『愚管抄』の日本語学的な調査:覚一本と延慶本『平家物語』を中心とした和漢混淆文の語彙の再調査に基づき,特定できた「和」「漢」異系統同義語141語の『愚管抄』における分布を調査し,『愚管抄』における「和」「漢」の相互特徴を明らかにすることを目指した。その結果,『愚管抄』における語彙の選択は特徴的であることを確認することができた。それが先行研究によって指摘されているように,慈円の口述筆記という方法によるものであるかを特定するには,更なる細密な調査が必要であることが判明した。和漢混淆文の究明に当たっての困難は,異系統の特徴の共存にあるのみならず,その偶発性と必然性のあいだの度合いにもあることが再確認された。(3)デジタルテキストによる翻刻:前年度に開始したタブレット端末で閲覧できるデジタルテキストによる写本のインタラクティブな翻刻の作成および読み手により豊富な情報を与える方法の検討をさらに推進し,タブレット型端末の複数のディスプレイのサイズで実験を行い,ほぼ完成した。特に,写本の画像にスクロールするだけで翻刻のテキストが浮かび上がるシステムおよび画像の特定の箇所にタップすると補足的な情報が表示される仕組みの開発に力を注いだ。その結果は,2016年の5月に公開する予定であるiTunes Uのコースにまとめられている。『愚管抄』における語彙の特徴を特定し,その採用が単なる「併用」なのか,あるいは真の意味での「混淆」であるのかを認定するために,さらなる調査の必要が発生したものの,デジタルテキストによって翻刻などの研究成果を配信する基盤を完成することができたからである。前年度の調査結果を受けて,本年度の研究は更なる調査の必要が生じた「語彙」の一面に的を絞り,『愚管抄』における語彙の調査をより深く精密に推し進めるように努めた。〔研究目的〕日本の文章の制作作業は和文的な要素と漢文的な要素を共存させた文体を中心に行われてきた。また,この二つの系統は社会的な要求に応じて細分化し,多彩な文章形式を生み出した。慈円の文章の場合,口述筆記という方法で書かれたものではないかと推論されている。この推測が正しければ『愚管抄』の異色な文体は聞き書きによるものであるという可能性が浮上し,和化した漢文によって思索していた中世初頭の貴族が,仮名交じり文で口述し,それをそのまま筆記させたときにどのような問題が生じるかを見ることができる。〔研究方法〕そこで,巻3巻7を調査研究の対象とする。

既に特定できた「和」「漢」異系統同義語141語の量的な分析を行い,「和」「漢」の相互特徴を明らかにするように努め,これを通じて具体的に和漢混淆の現象が日本の言語生活にどのような影響を及ぼしたかということについて考察する。和漢語彙が『愚管抄』に現れる度合いという密度分析を行った後,異系統語彙の採用状況を調べるために文脈上での分析を行う。〔研究成果〕上記の研究方法に基づき,下記の結果を得た。1)『愚管抄』において語彙の面では,「和」「漢」両要素の一定の「併用」が認められるものの,それが真の意味での「混淆」であるのかを認定することが困難である。2)1)で述べたことの主な原因はそれぞれの系統の特徴の共存にあるのみならず,特にその偶発性と必然性のあいだの度合いにあると思われる。3)日本の言語生活史における慈円と『愚管抄』の位置を見定め,その言語の分析に新たなる一光を投じるために,中世における講釈・聞書・唱導などの実態に関する和漢の混淆という現象をさらに追究する必要がある。愚管抄を中心に和漢混淆文について調査を行った結果,1『愚管抄』において語彙の面では,「和」「漢」両要素の一定の「併用」が認められるものの,それが真の意味での「混淆」なのかを認定するのは困難である。2その主な原因はそれぞれの系統の特徴の共存にあるのみならず,特にその偶発性と必然性のあいだの度合いにあると思われる。3日本の言語生活史における慈円と『愚管抄』の位置を見定め,その言語の分析に新たなる一光を投じるために,中世における講釈・聞書・唱導などの実態に関する和漢の混淆という現象をさらに追究する必要があるということが明らかになった。『愚管抄』の諸伝本の調査を実施し,画像データなどを収集し,来年度以降,行う予定の研究の基盤を形成することができた。また,国内や海外の国際大会において,研究発表を行い,これまでの研究成果の一部を公表することができた。一番多くの成果があげられると予測される「語彙」の一面に的を絞り,調査をより深く精密に推し進める予定である。具体的に,テクストの展開の様相とその社会的・歴史的要因を背景に,宮内庁書陵部蔵文明本『愚管抄』における語彙の調査を通して,和化した漢文によって思索していた中世初頭の貴族が,仮名交じり文で口述し,それをそのまま筆記させたという事実を裏付けられるかという問題を中心に研究を継続する予定である。言語学・日本語学「語彙」を中心に調査を行い,『愚管抄』における「和」「漢」の相互特徴を明らかにするように努め,これを通じて具体的に和漢混淆の現象が日本の言語生活にどのような影響を及ぼしたかについて考察を行う予定である。尚,前年度の調査では閲覧できなかった『愚管抄』の伝本および関連資料の実地調査を引き続き行う。また,和漢混淆文の研究を実施する過程の中で「漢」の要素を追究するにあたって,日本人が自言語で漢文を解読する際に記入した訓点資料に反映されている言語の知識が不可欠であるため,調査対象の資料の枠を拡大し,経文を唱えて教えを説くために書かれた唱導・表白を含む中古・中世訓点資料の調査を博物館や寺院などで行う予定である。購入を予定していた研究用ノートパソコンにつき高機能な機種の発売予定があり、翌期での購入としたいため。本研究期間は三年にわたっており、最終年度にあたる次年度も研究経費が必要である。最終年度の研究成果をまとめるために、必要に応じて、書籍、データ処理に必要な消耗品などを購入する。
半導体二次元電子系と超伝導体の接合における新奇輸送現象の探索と解明

本研究ではInAsの二次元電子系を用いた超伝導接合に面内磁場を加えることで超伝導体/強磁性体/超伝導体接合で見られるような0-π転移やスピン三重項超伝導現象を観測を目指している。本年はまずInAs量子井戸を持つヘテロ基板をホールバーに加工し、その両側面から超伝導電極を接合することで超伝導接合を作成し、その超伝導特性の磁場依存性を調べた。過去に面内から面直方向に30度傾けた磁場下でπ-SQUIDのような振る舞いを観測していたが、これを磁場方向を様々な方向に変えて詳細に調べたところ、超伝導電極の接合近傍に磁束がピニングされることで電極内の超伝導位相が空間的に変化しπ-SQUIDのような振る舞いを生じていることを明らかにした。また磁場を0.1 mrad以下の精度で面内方向に合わせ臨界電流の磁場依存性を調べたところ、磁場によって臨界電流は単調に減少していくものの、途中でキンクが生じその後緩やかに減少することを発見した。これはInAs内に生じた近接効果超伝導のスピン一重項成分が破壊され、スピン三重項成分が残ったものだと予想される。また、超伝導電流とは独立に、InAsのホールバー内に電流を流すことで、ジョセフソン効果がどのように変調されるのかを調べた。その結果、超伝導電流に直交する電流によって臨界電流が抑制され、定量的な計算から、この抑制は発熱やフェルミ分布関数の分裂などの過去に知られている抑制とは異なる起源をもつことを明らかにした。定性的な議論ではあるが、臨界電流抑制の仮説としてスピンホール効果とNb/InAs界面におけるフリーデル振動のモデルを提唱した。また、電流ではなく純スピン流を接合に注入することでジョセフソン効果がどのように変調されるかを調べた。その結果驚くべきことに直交電流よりも強く抑制が生じることを発見した。この起源については現在議論を行っている。計画時の予定はNb/InAs/Nb超伝導接合において面内磁場と面直磁場を独立に印加できる装置を開発し、面内磁場によるπ-SQUID的な振る舞いの起源を明らかにすることであったが、予定通り装置の改造を行い三次元方向に磁場方向を制御することができるようになり、これを用いた測定から面内磁場によるπ-SQUID的な振る舞いの起源を明らかにすることができた。計画時の予想とは異なりπ接合状態ではなく磁束のピニングが起源であったため、計画を少し変更し、31年度に行う予定であったナノ構造によるジョセフソン効果の変調について研究を進めた。その結果、非常に興味深い新しい現象を発見することができた。以上のことから多少の変更はあるものの、計画段階で予定したものに相当する成果を得られていると考えられる。今後の研究はおおよそ計画時の予定通りに進める予定である。まずはナノ構造によるスピン偏極、特に量子ポイントコンタクトによるスピン偏極によってどのようにジョセフソン効果が変調されるのかを調べる。スピン軌道相互作用のある系の量子ポイントコンタクト(QPC)では、その伝導度が量子化伝導度Gqと同じ、あるいは半分の時にその近傍に局所的なスピン偏極を生じさせる。これはQPCに電流が流れていない場合でも生じるため、ジョセフソン臨界電流がQPCの伝導度のみに依存して変化することが考えられる。また面内に磁場を加えることで、InAs内に近接効果トポロジカル超伝導を生じさせ、QPCを用いてトンネルコンダクタンスを測定してマヨラナフェルミオンの存在を確認し、そこに電流を加えることでトポロジカル超伝導と非トポロジカル超伝導でのジョセフソン効果の電流依存性、あるいはスピン流依存性を調べる。次に、面内高磁場でのスピン三重項超伝導の存在を確かめる。研究実績で記したように現在すでにスピン三重項超伝導と予想されるキンク構造を観測している。これを確かめるため、イオン液体によってゲート電圧を加えることでスピン軌道相互作用を変調し、このキンク構造の生じる磁場が変化するかどうかを調べる。また、現在は基板にInAsの量子井戸を用いているが、InGaAsを用いることで基板そのもののスピン軌道相互作用を変えることも試みる予定である。