hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
失調性構音障害患者のリハビリテーション効果に関する実証的研究

失調性構音障害患者に対し行動的方法による言語リハビリを実施し、その効果を調査した。対象とした症例は、小脳変性症6型(SCA6)症例で、遺伝子診断技術による確定診断費受けている。いずれも小脳症状を主たる症状とする症例(重症度は中等度レベル)で、典型的な失調性構音障害を呈していた。症例の発話症状としては、発話明瞭度の低下、発話プロソディの異常が顕著であった。発話明瞭度低下の要因としては、構音操作におけるuhdershooting、無声音の有声音化、長音、促音の短縮、音節の不自然な引き延ばしなどがみられた。いずれの症例においても、行動的リハビリテーション介入により改善がみられることが確認された。改善効果の維持、般化の検証のために、たとえば、無声音の有声化の誤りについては、数モーラレベルでのミニマルペアドリルを集中的に実施し、文レベルにおける同誤りの出現率の変化を追跡した。その結果、ベースライン期に比して、訓練期における誤り出現率の低下が確認された。しかし、誤り率の維持のためには、ドリル訓練の継続が必要であった。小脳疾患患者では、発症後に低下がみられた運動機能に対して、適切な行動的訓練を実施することで効果がみられることが確認された。しかし、同時に運動学習能力の低下も確認され、学習成果を維持立するためのリハビリテーションの必要性と意義が大きいことが示された。また本研究では,活動制限レベルの症状の変化をとらえるために、新たにDirect Magnitude Estimation (DME)法による評価を試みた。小脳変性症のような進行性疾患の構音適切度、自然度の指標として、本法がsensitiveであることが示された。従来の会話明瞭度評価法を補う指標としての有用性が示された。本研究の目的は、失調性構音障害患者における言語リハビリテーションの効果を実証的に調査し,現実的で妥当な治療目標の設定と,訓練プログラム作成のガイドラインを提案することである.失調性構音障害における,1)発話運動特徴の明確化,2)発話運動障害の改善および代償機序の仮説設定,3)改善および代償の実証的検討の3段階の研究プロセスを経て,構音障害のリハビリテーションを展開する上での裏付けとなる知見を得たいと考えている,今年度は,昨年度より調査してきた失調性構音障害の発声発語器官の運動と,話しことばの特徴に関する調査を進めた.(1)機能障害レベルの検査として,(1)筋力など発声発語器官の一般的運動機能のチェック,(2)交互反復運動時の動作解析,(3)リズム形成障害の分析を行った.(2)の動作解析では,失調性構音障害患者では,痙性麻痺性構音障害患者と異なり,運動の方向変換時の障害が顕著で,運動の停止,反対方向への運動の開始が円滑に行われないことが確認された.このフェイズの運動の渋滞が,交互反復運動速度の低下の主因と推測された.リズム形成障害検査においては,失調性患者は,予測された以上に,外的刺激にあわせて,運動を行うことが可能であることが示された.自発的運動との差異は,失調性運動障害におけるリズム産生能力の性質を明らかにする上で,興味深い知見となる可能性がある.(2)能力障害レベルの検査としては,(1)一般的な構音検査を用いた話しことばの質的分析と,明瞭度検査(伊藤,今井ら,小澤らの方法)を用いた重症度測定,(2)プロソディ障害検査,(3)話しことば(単語および文レベル)の変動性と被刺激性の検査を実施した.現在,採取したデータを総合的に分析している段階である.同時に,以上の検討結果と,原因疾患の神経学的検査結果より,比較的純粋な失調性構音障害を呈する症例を厳選し,効果測定のための実験的訓練における訓練課題を選定中である.本年度は、まず16年度に収集した症例データの分析を進めた。分析結果の特筆点として、失調性構音障害患者における交互反復運動低下の要因に関する知見が挙げられる。失調性構音障害患者では、交互反復運動速度が低下することが一般に知られているが、痙性麻痺性など他のタイプの構音障害患者でも同様に速度低下がみられる。しかし、構音障害のタイプの違いは、構音障害の原因疾患の違いとも関連することから、速度低下の要因はそれぞれ異なることが推察される。データの分析により、失調性構音障害患者では、交互反復運動時の器官自体の運動速度は、健常者に比し速いことが分かった。さらに、交互反復運動時の発語器官の運動範囲は健常者よりも顕著に大きいことも分かった。すなわち、健常者では効率的な交互反復運動のために速度を一定レベル以下に保ち、短距離を往復運動しているのに対し、失調性構音障害患者では、速度の調節が困難で、速度を上昇させ過ぎる結果となっていると考えられた。速度が上昇しすぎた結果、発語器官の制動距離も延長し、それが運動範囲の顕著な拡大につながったと考えられる。この結果は現在、機能訓練に活用しているところである。本年度はさらにコミュニケーション遂行度の測定法の開発と運用方法の検討を行った。従来、リハビリテーションの効果は、セラピストによる他覚的な評価に基づき判定されてきた。しかし、真に患者中心のリハビリテーションを実現するためには、セラピストによる客観的評価基準とともに、患者や患者のコミュニケーション・パートナーによる日常のコミュニケーションの遂行度・満足度の判定が不可欠と考えた。

そこで、新たに患者自身の評定をリハ効果基準に付加するために、測定法の検討を行い、実際に患者に運用しその妥当性を検討した。また、リハビリガイドラインの作成のため、妥当な訓練目標の選定と、効果判定のためのプログラムを立案し、実施中である。失調性構音障害患者に対し行動的方法による言語リハビリを実施し、その効果を調査した。対象とした症例は、小脳変性症6型(SCA6)症例で、遺伝子診断技術による確定診断費受けている。いずれも小脳症状を主たる症状とする症例(重症度は中等度レベル)で、典型的な失調性構音障害を呈していた。症例の発話症状としては、発話明瞭度の低下、発話プロソディの異常が顕著であった。発話明瞭度低下の要因としては、構音操作におけるuhdershooting、無声音の有声音化、長音、促音の短縮、音節の不自然な引き延ばしなどがみられた。いずれの症例においても、行動的リハビリテーション介入により改善がみられることが確認された。改善効果の維持、般化の検証のために、たとえば、無声音の有声化の誤りについては、数モーラレベルでのミニマルペアドリルを集中的に実施し、文レベルにおける同誤りの出現率の変化を追跡した。その結果、ベースライン期に比して、訓練期における誤り出現率の低下が確認された。しかし、誤り率の維持のためには、ドリル訓練の継続が必要であった。小脳疾患患者では、発症後に低下がみられた運動機能に対して、適切な行動的訓練を実施することで効果がみられることが確認された。しかし、同時に運動学習能力の低下も確認され、学習成果を維持立するためのリハビリテーションの必要性と意義が大きいことが示された。また本研究では,活動制限レベルの症状の変化をとらえるために、新たにDirect Magnitude Estimation (DME)法による評価を試みた。小脳変性症のような進行性疾患の構音適切度、自然度の指標として、本法がsensitiveであることが示された。従来の会話明瞭度評価法を補う指標としての有用性が示された。
がん細胞の浸潤・転移形質の発現に関与する遺伝子群の検索と同定

BALB/c 3T3 A31-1-1細胞をrasでトランスフォームした細胞(1-1ras1000、造腫瘍性は高いが転移能はきわめて低い)は遺伝子導入によって転移関連遺伝子の検索を行なえる有用な細胞系である。ヒト癌細胞由来のゲノムを用いることにより、この検索細胞から転移能を受容細胞に付与する活性のあるDNA断片を回収することに成功した。この断片の7割の領域の塩基配列を現在までに決定し終えている。また、1-1ras1000細胞、あるいはその親株であるA31-1-1細胞はsrcでトランスフォームすると造腫瘍性と同時に転移能も獲得した。すなわち、Rasでは転移形質発現のスイッチがオンにならないが、Srcではオンになるということを見い出した。Srcが関与する細胞内シグナル伝達カスケードが転移形質発現には、深く関与することが予想された。また、srcでトランスフォームした転移性の細胞では、転移関連遺伝子として知られる膜結合型メタロプロテアーゼ(MT-MMP)の蛋白発現や活性が亢進していることを見い出し、Srcが関与する転移形質発現の細胞内シグナル系解明への糸口を切り開いた。一方、発生過程での細胞移動や組織構築をモデルとした転移機構の解析を進めたところ、マウス発生過程で運動能の非常に高いニューラルクレスト細胞において細胞移動に伴いMT-MMP発現が観察され、やはり蛋白レベルでの発現制御が存在することが明かとなった。生体内細胞移動現象への分子生物学的アプローチの可能性に道を開いた。rasでトランスフォームした低転移性のBALB/c3T3 A31に転移能を付与するヒト大腸菌(SW480)由来のゲノムDNAの塩基配列を明らかにした。既知の遺伝子の塩基配列との相同性は現在までのところ認められず,新しい遺伝子である可能性が高い。また、A31-1-1細胞はrasでトランスフォームしても転移性とはならないが、srcでトラッスフォームすると転移性となるという性質をもつので、得られた新しい遺伝子は、がん細胞の転移形質発現を制御するsrcが関与する細胞内シグナル伝達カスケードとの関連が予想される。現在、対応するcDNAと推定されるアミノ酸配列をもとに、この遺伝子産物の機能について検討中である。2.Neural細胞を用いた転移遺伝子の検索および解析:マウスの初期発生時期の胎児からのneural crest細胞の分離法を確立した。得られるneural crest細胞は非常に少量(10^3)のため、微量細胞からsubtracted expressioncDNA libraryを作成する方法を確立し、cDNAライブラリー作成の準備を終えた。
連続動作フォトニック結晶ナノレーザを利用した単一分子バイオセンシング

高度かつ多種多様な生化学分析,医療診断をマイクロ統合分析システム(μ-TAS)によって高スループット化・低コスト化する研究が盛んである.μ-TASは微小流路・ポンプ・ミキサー・バルブといった流体部品とセンサから構成される微小な分析装置であるが,集積されるセンサに要求される性能はラベルフリー・簡易・小型・高性能・高機能と多項目である.これらすべての要求を満たしうるセンサはこれまで実証されておらず,実用化が思うように進んでいないのが現状である.そこで本研究ではこれまで簡易・超小型・高感度・高分解能を満たすナノスロットナノレーザ(以下NSナノレーザ)によるラベルフリーバイオセンシング技術を研究してきた.特に医療診断応用に向けては不純物を多量に含む血中にある極微量の病原マーカを選択的かつ高感度に検出するための抗体センサの開発が急務となっている.たとえば,腫瘍マーカーの場合,pg/mlの感度と10億倍以上の選択比が必要とされる.この2つの機能を両立する医療診断用バイオセンサに関して次の4項目の研究を進めた.iii. NSナノレーザによる抗原・抗体反応の超高感度検出iv. NSナノレーザによる不純物混合下における抗原・抗体反応の超高選択比検出iに関しては,極低濃度タンパク質溶液中でのナノレーザのリアルタイム応答を測定し,理論式とフィッティングすることでやはり通常の化学吸着では説明できない親和定数をもつ吸着反応によって波長シフトが生じていることが観測された.理論的検証とさらなる実験的検証を進めることで,NS内部に生ずる光勾配力によってタンパク質の吸着が促進されていることが示唆された.iiについては,NsナノレーザのNS幅の異なるナノレーザをアレイ集積化し,統計評価することで100fMから100μMの極めて広い濃度範囲に対してタンパク質濃度が定量できることを実証した.iiiについては抗原・抗体反応のモデルとしてビオチン・ストレプトアビジンの特異吸着反応を100zM未満の極めて低濃度での検出を実証した.現在本成果の原理を検証している最中である.ivはNSナノレーザをポリエチレングリコールの膜で覆い,さらに界面活性剤を用いて不純物の非特異吸着を抑制した.さらにiiの統計評価を実施することで1μMの牛血清アルブミン混合下における1aMのストレプトアビジンの検出(選択比1兆倍)を実証した.上記の研究成果に関して,招待論文1件を含む2件の論文発表,国際会議で1件のポスター発表,国内会議で3件発表した.フォトニック結晶ナノレーザはデバイス表面が空気中に露出しており,さらに光励起による遠隔動作が可能であるため,デバイス周囲の屈折率変化を発振波長の変化として検出できる.したがってデバイスに吸着したごく微量のタンパク質やDNAを検出するための超小型(<10μm)かつ高感度なバイオセンサとして利用できる.私はこれまでにナノレーザの連続動作による屈折率センシングや水中温度無依存化を実証してきたが,今年度はナノレーザによるタンパク質吸着の高分解能センシングの実証とその性能向上を目的として研究してきた.まず本研究室で確立された半導体加工プロセスによってGaInAsP量子井戸基板を加工し,構造揺らぎ5nm満の高精細なフォトニック結晶ナノレーザを製作した.デバイス表面に化学処理を施すことでタンパク質(牛血清アルブミン)を非特異的に吸着させて,その前後の発振波長を測定した.その結果,平均で2-3nmの波長シフトが観測された.これよりナノレーザによるバイオセンシングを実証した(世界初).きらに発振波長を逐次記録することで,タンパク質の吸着過程をリアルタイムに観測した.デバイスの性能をさらに向上させるために,幅30-100nmの微細なスリット構造を導入したナノスリットナノレーザについても製作・評価した.本構造におけるモード体積は波長立方の0.018倍と極微小であり,さらにモードの大部分がスリット中に局在化しているため,バイオセンシングにおける感度の向上と水中温度無依存化の両立が可能となる.実験でも約2倍の高感度化,30倍の水中温度無依存化,タンパク質吸着のセンシングを実証した.これらの実験的な特性は解析値とほぼ同様な傾向を示したことから,観測されたモードはスリットに依存したモードであると考えられる.医療診断,創薬,健康管理,食品分析といった分析を低コストかつ高速化するための技術として,Lab-on-a-chipやμ-TASといった微小な流路や反応室をベースとした分析装置への搭載に向けた簡易かつ高感度なタンパク質センサーの開発が急務となっている.申請者は昨年度に引き続き,幅30nmしかない極狭のナノスロットをもつフォトニック結晶ナノレーザ(以下,NSナノレーザ)によるバイオセンサーの研究を行った.NSナノレーザはその発振波長の変化から周囲の屈折率変化や生体分子の吸着を検出する.さらに光励起による遠隔動作が可能で,また水中温度依存性が小さいため,バイオセンシング応用によく適している.本デバイスを製作し,牛血清アルブミン(BSA)というタンパク質の濃度に対する波長シフト量を調べた.μg/mlの高濃度な溶液中では数nm程度の大きな波長シフトが観測された.一方ng/ml未満のごく低濃度な溶液中でも0.5nm程度の波長シフトが再現性よく示された,一方,NSのないデバイスではわずかな波長シフトしか観測されなかったことから,本現象にNSが寄与していることは明白である.さらに励起光強度が強いほど低濃度における波長シフトが顕著になった.測定直後にSEM観察したところ,NSの内部や周囲への明瞭なタンパク質吸着が認められた.

これより,レーザー光がタンパク質の吸着を誘導している要因である可能性が高まった.現象の定量的考察を通して,現在新たな論文を執筆中である.タンパク質濃度に対する波長シフト量の実験結果はLangmuirの吸着等温式によくフィッティングし,検出限界濃度は17pg/mlが見積もられた.これは一般的な表面プラズモン共鳴センサーの100-1000倍の感度に相当する.以上の結果は非特異吸着に関するものだが,一方で抗原抗体による特異吸着の検出についても研究してきた.初期的な抗原抗体反応モデルとしてよく利用されるビオチン・ストレプトアビジンを用いた初期実験では,ビオチン修飾された基板でのみ明確な波長シフトが観測されたことから特異性を立証した.高度かつ多種多様な生化学分析,医療診断をマイクロ統合分析システム(μ-TAS)によって高スループット化・低コスト化する研究が盛んである.μ-TASは微小流路・ポンプ・ミキサー・バルブといった流体部品とセンサから構成される微小な分析装置であるが,集積されるセンサに要求される性能はラベルフリー・簡易・小型・高性能・高機能と多項目である.これらすべての要求を満たしうるセンサはこれまで実証されておらず,実用化が思うように進んでいないのが現状である.そこで本研究ではこれまで簡易・超小型・高感度・高分解能を満たすナノスロットナノレーザ(以下NSナノレーザ)によるラベルフリーバイオセンシング技術を研究してきた.特に医療診断応用に向けては不純物を多量に含む血中にある極微量の病原マーカを選択的かつ高感度に検出するための抗体センサの開発が急務となっている.たとえば,腫瘍マーカーの場合,pg/mlの感度と10億倍以上の選択比が必要とされる.この2つの機能を両立する医療診断用バイオセンサに関して次の4項目の研究を進めた.iii. NSナノレーザによる抗原・抗体反応の超高感度検出iv. NSナノレーザによる不純物混合下における抗原・抗体反応の超高選択比検出iに関しては,極低濃度タンパク質溶液中でのナノレーザのリアルタイム応答を測定し,理論式とフィッティングすることでやはり通常の化学吸着では説明できない親和定数をもつ吸着反応によって波長シフトが生じていることが観測された.理論的検証とさらなる実験的検証を進めることで,NS内部に生ずる光勾配力によってタンパク質の吸着が促進されていることが示唆された.iiについては,NsナノレーザのNS幅の異なるナノレーザをアレイ集積化し,統計評価することで100fMから100μMの極めて広い濃度範囲に対してタンパク質濃度が定量できることを実証した.iiiについては抗原・抗体反応のモデルとしてビオチン・ストレプトアビジンの特異吸着反応を100zM未満の極めて低濃度での検出を実証した.現在本成果の原理を検証している最中である.ivはNSナノレーザをポリエチレングリコールの膜で覆い,さらに界面活性剤を用いて不純物の非特異吸着を抑制した.さらにiiの統計評価を実施することで1μMの牛血清アルブミン混合下における1aMのストレプトアビジンの検出(選択比1兆倍)を実証した.上記の研究成果に関して,招待論文1件を含む2件の論文発表,国際会議で1件のポスター発表,国内会議で3件発表した.
タンデム環化反応を利用した三枚羽複素環プロペラ型化合物の合成

タンデム環化反応とは一度環化反応が開始された後、続けて次から次へと分子内環化が起こる反応のことであり、有機環状化合物を合成する効率的な手法として重要である。そこで本研究では酢酸マンガン(III)による酸化的ラジカルタンデム環化反応を用いた新規プロペラ型複素環化合物やシクロファン型大環状化合物合成の開発を行った。プロペラ型複素環化合物や大環状化合物は生理活性や薬理活性が期待され、構造的にも興味がもたれる。タンデム環化反応とは一度環化反応が開始された後、続けて次の環化が引き起こされる反応のことであり、有機環状化合物を合成する効率的な手法として重要である。そこで本研究では二次元的タンデム環化反応から一歩進めて三次元的タンデム環化反応の開発を目指した。また、開発した反応により複素環プロペラ型化合物(複素環プロペラン類)の合成を行い、DNA、RNAや各種タンパク質の特定部位切断活性などをもつ化合物の合成を目指した。反応基質であるトリケトン類やアミド類、チオケトン類は、塩基存在下で相当する環状1,3-ジカルボニル化合物と種々のα-ハロケトン類との反応から合成した。酢酸マンガン(III)を酸化剤として用い、各種アルケン類との三次元的タンデム環化反応を試みた。本反応は基質および試薬の濃度、反応温度、圧力、雰囲気、反応時間などの反応条件に左右されると考えられたので、まずマイクロ波式有機化学反応実験装置(購入設備)を使用した酢酸還流温度条件下での反応を調べた。その結果、相当するジオキサ[4.3.3]プロペラン類を得ることができた。次に、同様の反応を利用して57員環やさらに大きな中員環や大員環から成るプロペラ型化合物の合成を試みた。しかし、三次元的タンデム環化反応は途中で止まってしまい、プロペラ型化合物は得られず、ビシクロ中間体が単離された。そこで、得られたビシクロ中間体をプロペラ型化合物へ変換する反応を詳しく調べた。その結果、Lewis酸存在下で分子内環化反応が起こり、相当する57員環を含むプロペラ型化合物への変換を達成することができた。そこで本研究では二次元的タンデム環化反応から一歩進めて三次元的タンデム環化反応の開発を目指している。また、開発した反応により複素環プロペラ型化合物(複素環プロペラン類)の合成を行い、DNA、RNAや各種タンパク質の特定部位切断活性などをもつ化合物合成の可能性も含めて検討している。前年度と同様に、反応基質のトリケトン類やアミド類、チオケトン類は塩基存在下で相当する環状1,3-ジカルボニル化合物と種々のα-ハロケトン類との反応から合成した。本反応は基質および試薬の濃度、反応温度、圧力、雰囲気、反応時間などの反応条件に左右されると考えられたので、本補助金で購入したマイクロ波式有機化学反応実験装置を使用した酢酸還流温度条件下での反応を調べた。その結果、昨年に引き続き相当する新規なジオキサ[4.3.3]プロペラン類を得ることができた。また、収率も向上することができた。同様の反応を用いた5-7員環やさらに大きな中員環や大員環から成るプロペラ型化合物の合成は色々検討したが、現在のとこと成功していない。この反応では三次元的タンデム環化反応が途中で止まってしまい、プロペラ型化合物は得られないところに原因があった。そこで、得られたプロペラ型化合物の前駆体であるビシクロ中間体をプロペラ型化合物へ変換する反応を詳しく調べた。その結果、Lewis酸存在下で分子内環化反応が起こり、相当する57員環を含むプロペラ型化合物への変換を達成することができ、現在収率の向上を目指してさらに検討を進めている。また、開発した反応により複素環プロペラ型化合物(複素環プロペラン類)の合成を行い、DNA、RNAや各種タンパク質の特定部位切断活性などをもつ化合物合成の可能性も含めて検討した。また、本反応を用いてシクロファン型大環状化合物の合成も検討した。前年度と同様に、反応基質のトリケトン類やアミド類は塩基存在下で相当する環状1,3-ジカルボニル化合物と種々のα-ハロケトン類との反応などから種々合成した。

酢酸マンガン(III)を酸化剤として用い、各種アルケン類との三次元的タンデム環化反応を行った。本反応は基質および試薬の濃度、反応温度、圧力、雰囲気、反応時間などの反応条件に左右されるので、本補助金で購入したマイクロ波式有機化学反応実験装置を使用した酢酸還流温度条件下などの反応を調べた。その結果、昨年に引き続き相当する新規なジオキサ[4.3.3]プロペラン類やポリキナン型化合物を得るごとができた。また、収率も向上させることができた。同様の反応を用いた57員環から成るプロペラ型化合物の合成を昨年度に引き続き検討した。いくつかの反応では三次元的タンデム環化反応が途中で止まってしまい、プロペラ型化合物を得ることができなかった。これは予想されたプロペラ型化合物の前駆体であるビシクロ中間体を単離し、その中間体をLewis酸存在下でさらに分子内環化反応させることで、相当する57員環を含むプロペラ型化合物へ変換することができた。さらに、同様の反応を利用して構造的に興味あるシクロファン型マクロジオリド類の合成を21員環から56員環まで行うことができた。
造血幹細胞のアポトーシス及び細胞周期の転写因子による制御機構の解明

ヒトt(17;19)急性リンパ性白血病に由来するE2A-HLF融合転写因子によるアポトーシス抑制が、転写共役抑制因子であるGrouchoの発現誘導と強く相関しており、さらにRunx1(AML1)遺伝子発現の抑制と逆相関していることを明らかにした。この結果は、t(17;19)ALLにおける転写機構の破綻においても白血病の代表的な標的遺伝子であるRunx1(AML1)が関与している可能性を示唆している。一方、BCR-ABL特異的阻害剤として臨床応用されているSTI571を用いて、Philadelphia染色体(Ph1)陽性白血病細胞株のBCR-ABL活性を抑制すると、各種サイトカインに対する感受性を回復し、STI571による細胞死が抑制されてサイトカイン依存性に増殖することを明らかにした。さらに、反応するサイトカンがmyeloid株とlymophid株で異なることも見い出した。この細胞系は従来困難であったヒト造血幹細胞の解析系として有用であると考え、造血幹細胞での転写因子の解析に応用中である。これまでの本研究で、E2A-HLFの下流遺伝子としてZinc-Finger型転写因子であるSlugを同定した。Slugは線虫のCES2下流遺伝子であるCES1と高い相同性を有しアポトーシスを抑制することから、E2A-HLFの白血病化において重要な下流遺伝子であると考えられるが、IL-3依存性マウス造血細胞の系ではE2A-HLFの抗アポトーシス効果にもかかわらずマウスSlug遺伝子は誘導されず、かならずしもヒト白血病での機序を正確に反映していない可能性が示唆された。そこで、前述のPh1陽性白血病細胞株にE2A-HLFをZn inducible vectorで導入後、STI-571とレスキュー可能なサイトカインを用いてサイトカイン依存状態とした上でZnによってE2A-HLFの発現を誘導し、サイトカイン除去によるアポトーシスが抑制されるか、またSlugが誘導されるか検討中である。
有明海における重金属の集積過程と底泥の重金属保持特性の解明

有明海および流入河川の底泥中の重金属の定量,底泥の物理的・化学的性質の調査,および室内バッチ試験を行い,重金属保持に寄与している因子を明らかにした。有明海底泥の重金属濃度(mg/kg)は,Cd=0.04-1.02, Pb=3.6-24.1, Cu=10.2-63.0, Zn=31-157であった。重金属濃度と底泥中の有機炭素含量との間には有意な相関があることから,有機物は重金属保持の重要な因子であるといえる。平成19年度は,底泥を採取すること,採取地点の泥質と底泥直上の水質を調査することが目的である。調査は,有明海北部(湾奥部から諌早湾付近の中央部)までを対象とした。底泥試料はエックマンバージにより,海水は採水器により採取した。底泥の採取は粘土質の場所では容易であったが,砂質の場所では困難であった。底泥の採取は19地点で行った。採取日は,2007年の8月7日と9月4日とした。採取した底泥表面の水深は,浅いところで3m,もっとも深いところで39mであったが,20m以下がほとんどであった。水質としては,水温,溶存酸素(DO),電気伝導度(EC),濁度を泥質としては酸化還元電位(ORP),泥温,硫化物含有量,自然含水比を測定した。海水中のDOは3.16.5mg/L,pHが7.68.1,ECは3.84.9S/m,ORPは-74mV-37mV,透明度は,赤潮が発生している地点で50100cm,発生していない地点で120270cm,濁度はほとんどの地点で0.96.7mg/Lであった。底泥については19の採取地点のうち5地点で腐卵臭が認められた。底泥のpHは7.27.7,ECは砂質では0.72.0S/m,粘土質では0.234.0mS/m,ORPは-42-13mV,自然含水比は砂質で4668%,粘土・シルト質で100290%,硫化物(S)は20790mg/kgであった。有明海北部の底泥試料を18地点からエックマンバーシで採取し,これらの試科の鉱物学的・化学的・物理的性質を調べた。鉱物学的性質については,2μmの粘土画分を用いてX線分析を行い,粘土鉱物を同定した。主にスメクタイト,カオリナイト,イライトが含まれており,その相対的含有量は場所により大きく変化した。これは流入河川からの懸濁物質の組成の違いによると考えられる。化学的性質としては,底泥中の重金属(Pb,Cu,Zn,Cd)濃度,有機物含有量,硫化物含量,陽イオン交換容量(CEC),炭酸塩含有量を調べた。重金属については,Pbが9.524.1mg/kg,Cuが10.263mg/kg,Znが33.5156mg/kg,Cdが0.040.82mg/kgであった。有機物含量は,0.63.0%,硫化物含量は0.020.45mg/g,炭酸塩は0.0317%の範囲であった。CECは,17.425.3cmol_c/kgであつた。物理的性質にっいては,液性限界が50.5141.7%,塑性限界が27.650%であった。2μm以下の粘土分は,1840%の範囲で変化した。諸性質の場所的な分布を見ると,有機物含量は,湾奥西側と諌早湾沖で高くなる傾向にあった。有機物含量の高い地点は,粘土質の地点とほぼ一致している。これは,河川中の細粒子が有機物と結合して海水中で沈降し,底泥になった結果である。底泥中の重金属総量の分布は,有機物含量のそれとほぼ一致しており,各重金属の濃度と有機物含量の間には,いずれも有意な正の相関が認められた。有機物を人為的に分解除去した試料について鉛の吸着試験をした結果,鉛の吸着量は有機物分解前に比べて減少し,その減少量は,有機物量の分解量が多いほど大きかった。以上の結果は,有機物の陽イオン交換容量は大きく,重金属が有機物と特異的に吸着しているためにもたらされたものである。有明海に流入する筑後川,嘉瀬川,六角川,大牟田川,諏訪川の底泥を採取し,含まれる重金属濃度,有機物含有量,間隙水中のイオン濃度,粒度組成,液性・塑性限界などの測定,および粘土鉱物の分析を行った。

重金属濃度については,筑後川でのPbはほとんど2738mg/kg,最大228mg/kg,Cdは2mg/kg以下,Cuは1232mg/kg,Niはほとんどが3845mg/kg,最大216mg/kg,Znは126381mg/kgであった。最大値が得られた地点は,筑後大堰の上流部であり,これは市街地の工場群から排出された重金属が滞留した結果と推測される。嘉瀬川と六角川の重金属濃度はこれらの値より幾分低かった。大牟出川では,Cu-84mg/kg,Ni=223mg/kg,Pb=110mg/kg,Zn=721mg/kgという高い値を示した。有機物含量は,ほとんどの地点で23%であった。2μm以下の粘土分は,筑後川で4256%,嘉瀬川で4752%,六角川で4157%,大牟田川で6169%,諏訪川で67%であった。重金属濃度と粘土分の関係を見ると,CuとZnについては正の有意な相関が認められた。重金属の相互間の関係については,CrとCuおよびNi,CuとNiおよびZnの間に正の有意な相関が認められた。重回帰分析によると液性限界の支配要因は,粘土分とスメクタイト含有量,塑性限界の支配要因は有機物含有量であった。
被災体験が自己参照・自己制御に与える影響の長期追跡調査

本年度は、被災地一般住民を対象とした調査を行い、東日本大震災後4年間に及ぶ、のべ14000名以上の長期縦断データベースを構築した。東日本大震災後の感情制御を含む精神的健康についての系統的文献レビューを行い、その知見を参考に2時点及び3時点データの解析・論文化、4時点データの基礎的解析を進めた。長期縦断データの解析・論文化に先行し、系統的レビューを行った。東日本大震災後、感情制御を含む精神的健康を調査し、2015年3月までに出版された研究論文を、PubMed、PsycInfoを用いて系統的に検索し、計42本の研究論文を抽出した。心的外傷後ストレス障害の有病率は、どの研究でも10%を超えていた。長期縦断研究は少数あり、心的外傷後ストレス障害は経時的に減少傾向であったが、抑うつの減少傾向を報告した研究はなかった(Ando et al., Under review)。上記レビュー結果を参考に、被災1年後と2年後の2時点縦断データの解析・論文化を進めた。2時点の両方に参加した約2200名のデータ解析の結果、感情制御不良(不安・抑うつ)は経時的な増加傾向がみられた。行動制御不良(アルコール依存傾向)も増加傾向がみられた。3時点全てに参加した約1500名の縦断データ解析の結果、被災3年後の感情制御は、被災1年後のレベルまでに回復していなかった。被災1年後の時点で感情制御不良がなく遅発性の感情制御不良を起こすリスク要因は、家屋被害の深刻さ、睡眠障害などであった。さらに、4時点全てに参加した約1200名の縦断データから、被災4年後においても、感情制御は被災1年後のレベルまで回復していないことが明らかとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に達成した成果は、研究基盤の構築、2時点データの解析、3時点データの基礎的解析の三点であるが、主に前者二点につき、以下に詳述する。第一に、本年度における最も重要な成果の一つは、本研究の体制・基盤の構築である。研究対象地域である被災地自治体において、当該自治体職員とともに質問紙を作成し、自己制御性の縦断的検証に必要なデータ収集の体制を整えた。今回、感情制御の指標としてK6により抑うつ症状を評価し、行動制御の指標としてCAGEによるアルコール依存傾向の評価を行った。そして、当該自治体とともに、後方視的データの使用も含めた縦断研究の遂行に必要な倫理的配慮を整え、研究機関における倫理審査委員会からの承認を得た。第二に、被災1年後(2012年)と2年後(2013年)の2時点の縦断データの解析を行い、自己制御性の変化とその変化に影響を与える要因を検証した。研究対象となる当該自治体の特定健診対象者約12000名のうち、約3500名、約4100名がそれぞれ2時点の健診を受診した。そのうち、2時点の両方において健診を受診した約2200名を対象としたデータ解析を行った。その結果、抑うつ症状(感情制御)は縦断経過において悪化傾向がみられた。一方、アルコール依存傾向(行動制御)の平均値は2013年の方が2012年よりも高いものの、その変化は統計学的に有意な悪化ではなかった。また、2012年における重度抑うつ群の約半数が、2013年にも重度抑うつのまま遷延していることが明らかとなった。さらに、2時点にわたる抑うつ症状の変化に影響を与える要因を検討したところ、女性であること、家屋の被害が大きいこと、などが抑うつ症状を悪化させる要因であった。これらの知見は、大規模自然災害や心的外傷体験後の自己制御性の発達・再帰の支援において生かされうるものである。縦断研究の基盤を構築し、被災から3年後までの長期縦断データの収集に成功した。また、長期縦断追跡調査の専門家の助言を元に、縦断データの解析を進めることができたため、研究はおおむね順調に進行していると言える。

被災1年後の時点で感情制御不良がなく遅発性の感情制御不良を起こすリスク要因は、家屋被害の深刻さ、睡眠障害などであった。さらに、4時点全てに参加した約1200名の縦断データから、被災4年後においても、感情制御は被災1年後のレベルまで回復していないことが明らかとなった。今後、本研究において行った東日本大震災による精神的健康への影響について系統的レビューの知見を踏まえ、本研究において取得した2時点データおよび3時点データの詳細な解析を元に論文化を進めていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。
水法の総合的研究

本研究は、当初2年にわたることを予定していたが、2年目の8月から筆者のドイツにおける在外研究が決定したため、研究計画については、実地研究を1年目に集中させ、2年目はこの成果を整理し、綜合するというデスクワークを中心として実施することとした。まず、水法を総合的に検討するという見地から、昨年度の実地調査を補足する意味で、渇水対策およびリゾート建設についての資料収集を行った。また、この研究期間中である平成9年度に河川法の改正がなされ、同法が従来の治水・利水だけでなく、より総合的見地に立った水管理をも射程にいれるようになったほか、河川整備計画の作成段階において地域の意見を反映させるといった制度改変が行われたことは、河川管理という特定領域においてではあるが、従来型の公物管理体制では処理しきれない諸問題が噴出していることを示しており計画済みの全国におけるダム建設の中止が現実に打ち出されたことは、最早制度疲労が糊塗し得ないところまで進んでいることの証左である。筆者は、このような制度改変が河川法のみならず、水資源開発促進法、水資源開発公団法、特定多目的ダム法,公有水面埋立法、運河法のみならず、港湾法、漁港法、水道法、下水道法、さらには水質保持に関する諸法律においても必要であり、かつ、これら水関連法律の再編成を行わなければならないと考えるものである。現時点においては、「環境ホルモン」をめぐる極めて深刻な新たな問題も生じており、水管理の方針自体が根本的な見直しを迫られるであろうことが予想されるが、行政法的観点からすると、とくに、地方分権、省庁再編、規制緩和の動向を踏まえて、その受け皿ないし担当機関として、いかなる「水管理体制」を構築ずるかが早急の課題となると考える。当研究は、2年間にわたり水法の総合的研究を企図するものであるが、とくに初年度はわが国の主要な水系・海域に実際に赴き、その管理体制について現地での資料収集・ヒヤリングを行うことに重点を置くこととした。調査対象の決定は複数の観点に依拠しているが、主要なものは、以下のとおりである。・人工的な河川とより自然状態に近い河川を比較するという観点から、北海道千歳川放水路および釧路湿原ないし釧路川・水源地域対策特別措置法に基づく指定ダムとして石狩川水系愛別ダム・湖沼について、福島県内猪苗代湖・桧原湖・小野川湖・五色沼等。・多目的な河川管理施設として、奥利根地区に集中する八木沢ダム、奈良俣ダム、須田貝ダム、藤原ダム、玉原ダム・港湾として、水質管理という観点から水俣湾および不知火海、海上交通という観点から関門海峡および門司港、また、環境破壊との関連で愛媛県織田が浜公物法的観点からすると、予想以上に管理対象としての「水」環境の個性が際立っているという印象があり、国による一元的管理を前提としたうえでの治水・利水等にとどまらない「環境管理」的な発想に基づく管理内容の再検討もさることながら、管理権限の所在変更を含む管理主体としてふさわしい担い手は誰か、管理にあたりいかなる主体が利害関係を有する存在として関与することが制度合理性を有するのか、という観点からの検討が必要であるとの知見を得た。私見の理論的深化は次年度の課題となる。
反応性メタラサイクルを鍵中間体とする環境調和型革新的環状化合物構築反応の開発

「副生成物を排出せず、"欲しいもの"だけを高い原子効率で選択的に合成する」ことは、環境・資源問題に直面した21世紀の社会の持続的発展のために必要不可欠である。本基盤研究(B)では、ロジウム錯体の高度触媒機能を利用した「メタラサイクル」中間体を経由するシクロプロパン、2-ピリドン、ピリミジン-2,4-ジオン、フラン等の革新的構築手法の開発に成功した。また、0価ルテニウム錯体触媒がエチレンの選択的三量化反応によるイソヘキセン合成に高い触媒活性を示すことを見出した。本反応も、「ルテナシクロペンタン」を鍵中間体として進行している。「メタラサイクル錯体」は、環状化合物の金属への直接酸化的付加、低原子価遷移金属上での不飽和化合物の酸化的環化、メタセシス、シクロメタル化反応等、種々の方法で発生可能であり、その反応性は極めて興味深いが、従来の有機金属化学分野においては錯体レベルでの化学量論反応に関する研究が主であった。本研究では、低原子価ルテニウム、あるいはロジウム錯体を触媒として用いることにより、反応性の高い「メタラサイクル中間体」を発生させ、機能性有機材料モノマーや生体機能分子の重要な構成要素である環状化合物の革新的構築手法を開発することを目的とする。本年度は、ロジウム錯体触媒存在下、ケテンとアルケンの交差カップリング反応について詳細な検討を行った。その結果、アルケンとして2-ノルボルネンを用いた場合には、ロジウム活性上でのケテンと2-ノルボルネンとの酸化的環化反応が進行し、ロダシクロペンタノン中間体が生成し、ここからの脱カルボニル化反応、および還元的脱離反応により、シクロプロパン化生成物が高収率かつ高選択的に得られた。一方、アルケンとして金属への配位力の高い電子不足アルケン、例えばアクリル酸メチルを用いた場合には、同様にロジウム活性上でのケテンとアクリル酸メチルとの酸化的環化反応が進行し、ロダシクロペンタノン中間体が生成、続く脱カルボニル化反応によりロダシクロブタン中間体が生成すると考えられるが、この中間体からの還元的脱離反応よりもロジウムとシス位にあるβ-水素が脱離する反応(β-水素脱離反応)が速く、直鎖の脱カルボニル化カップリング生成物が高収率かつ高選択的に得られた。本研究の成否の鍵は、「反応性メタラサイクル」錯体の発生法の確立とその反応性の制御である。我々は、既にルテニウムあるいはロジウム錯体触媒存在下、適度な歪みを有する環状化合物であるシクロプロペノンあるいはシクロブテノン環の炭素-炭素結合切断反応において、ビスケテン中間体、およびビニルケテン中間体が生成し、これらのケテン中間体とアルキンあるいはアルケンとの交差カップリング反応による新規触媒的炭素骨格構築反応の開発に成功している。そこで本年度は、これらの知見を基に、反応性に富む重要な有機合成中間体であるケテン自体を基質に選び、ロジウム錯体触媒を用いるアルキンとの新規交差カップリング反応の開発を行った。その結果、RhCl(PPh_3)_3触媒を用いた場合、エチルフェニルケテンと3-ヘキシンとの新規鎖状交差カップリング反応が進行し、ジエノン誘導体が立体選択的に収率92%で得られることを見出した。一方、ジフェニルケテンを用いた場合には、同じRhCl(PPh_3)_3触媒反応条件下、3-ヘキシンとの共付加環化反応が進行し、フラン誘導体が収率74%で得られた。以上の結果は、ケテンの反応性の違いにより、アルキンとの反応で生成するロダサイクル中間体の構造が異なることを示している。すなわち、エチルフェニルケテンを用いた場合には、ケテンのC=C結合とアルキンとのロジウム活性種上での酸化的環化反応により、ロダシクロペンテノン中間体が生成し、続くβ-水素脱離反応および還元的脱離反応により、対応するジエノン誘導体が得られる。一方、ジフェニルケテンを用いた場合には、ケテンのC=O結合とアルキンとのロジウム活性種上での酸化的環化反応により、2-オキソロダシクロペンテン中間体が生成し、対応するフラン誘導体が得られると考えられる。我々は、これまでに0価ルテニウム錯体触媒Ru(η^6-cot)(η^2-dmfm)_2が、電子状態の少しずつ異なる3種のアルケンを識別し、高選択的かつ高効率で対応する共三量体を与えることを見出し、本反応を利用した新規エナミド誘導体合成法を開発し報告している。そこで本研究では、同じRu(η^6-cot)(η^2-dmfm)_2錯体触媒を用い、第一級アルコール共存下でエチレン単独のオリゴメリゼーションについて検討した結果、高選択的に三量化反応が進行し、直鎖ではなく、分岐のイソヘキセンが最高触媒回転数(TON)189で得られることを見出した。

この結果は、既に南アフリカのSasol社が報告しているクロム錯体触媒を用いた反応や真島(阪大基礎工)らが報告しているタンタル触媒を用いた反応と異なり、本反応が7員環のルテナシクロペンタン中間体を経由することなく、5員環のルテナシクロペンタン中間体のみを経由して進行していることを示している。さらに重水素ラベルしたエチレン-d4を用い、1-ブテンとの反応を検討した結果、イソヘキセン-d_<12>ではなく、イソヘキセン-d_4が選択的に得られた。以上の結果から、本反応では、エチレン2分子がルテニウム活性種上で酸化的環化し、ルテナシクロペンタン中間体が生成、ここからのβ-水素脱離反応により、まず二量体であるブテンが生成すると考えられる。さらに生成したブテンとエチレンとの酸化的環化反応により置換ルテナシクロペンタン中間体が生成し、β-水素脱離反応により、イソヘキセンが選択的に得られたと考えられる。すなわち、本反応の成否の鍵は、「反応性ルテナサイクル」中間体の発生法の確立とその反応性の制御である。
多角的アプローチによる加齢黄斑変性の病態解明と新規治療の検討

加齢黄斑変性のサブタイプであるポリープ状脈絡膜血管症(PCV)は日本人に多く、現在治療の主流である抗VEGF抗体硝子体注射に光線力学療法(PDT)を併用すると治療成績が良い可能性が示唆されている。しかし、長期成績の報告がほとんどないため、5年経過を多角的に調べた。抗VEGF抗体硝子体注射単独治療とPDT併用治療を比較したところ、視力に関しては統計学的な有意差は5年間で出なかった。イメージングによる解析で、中心網膜厚に関しても有意差が出なかった。また、遺伝子解析では、加齢黄斑変性の発症や進展に影響する遺伝子多型であるage-related maculopathy susceptibility(ARMS)2 A69S rs10490924とcomplement factor H(CFH)I62V rs800292と5年目視力との関連を調べたが、有意な結果は認められなかった。しかし、PDT併用群では黄斑萎縮の発生が多い傾向にあり、5年後の視力に関与していた。本研究結果は、British Journal of Ophthalmologyに掲載された。イメージングや遺伝子解析による多角的な評価ができている。イメージングや遺伝子解析による解析を中心に病態の多角的解析を進めていく。加齢黄斑変性だけではなく、他の網膜変性疾患についても解析していく。
病理診断学とGISTモデルマウスの融合によるGISTのエピゲノム治療の開発

Gastrointestinalstromal tumor (GIST)にはイマチニブが著効する。イマチニブ耐性GISTは低リスクのイマチニブ非投与GISTと比較して5-ヒドロキシメチルシトシン(5hmc)が減少し、これは高リスクのイマチニブ非投与GISTでも同様であった。一方、イマチニブ耐性GISTはイマチニブ非投与GISTと異なり、腫瘍内外の血管内皮にPD-L1が発現誘導された。エピゲノム変化(5hmc減少)よりも、血管内皮でのPD-L1発現がGISTのイマチニブ耐性を特徴づけることが明らかとなった。PD-L1免疫療法によるGISTのimatinib耐性克服の可能性が示唆された。今年度の目標は、1. DNAメチル化阻害薬をGISTノックイン・マウスモデルに単独で投与し、GISTの増殖阻害を病理組織学的に検討すること、同時に、2. GISTにおけるDNAメチル化以外の新たなエピゲノム標的を病理組織学的に検討することであった。1に関しては、当初はヒトの骨髄異形成症候群の治療にすでに使用されているDNAメチル化阻害薬5-azacytidineを投与する予定であった。しかしヒトへの投与データを再度仔細に検討しなおしたところ、経口投与の場合の薬効データが十分でなかった。本研究では(将来的な臨床応用を睨んで)マウスへの強制経口投与を行う予定である。そこでDNAメチル化阻害薬の中で経口投与可能でかつ入手可能な薬剤を種々調査・検討した結果、5-azacytidineの代わりにZebularineを用いることに決定した。Zebularineの入手には予想外の時間がかかった。そのためマウスへの投与開始が予定よりも遅れた。Zebularineをマウス個体に投与した論文はあるものの、in vivoでの投与濃度・量の詳細が不明である。これらのため、1に関しては、投与条件の最適化を最重要目標として、現在進行中である。同時並行して2に関して、ヒトGIST組織を用いた検索によりイマチニブ2次耐性を示すGISTはイマチニブ感受性GISTと比較すると、グローバルなDNAメチル化パターンが異なることを免疫染色により示した。この成果は平成25年6月に日本病理学会で発表した。症例数を増やすための追加検索が現在進行中であり、同時に原著論文を準備中である。さらに現在、ヒストン翻訳後修飾(特にメチル化)阻害薬の阻害によりGISTの増殖を阻害する可能性を念頭に置いて、ヒストン翻訳後修飾に関して同様の免疫染色による検索を進行中である。今年度の目標は昨年度に引き続き、1.DNAメチル化阻害薬をGISTノックイン・マウスモデルに単独で投与し、GISTの増殖阻害を病理組織学的に検討すること、同時に、2.GISTにおけるDNAメチル化以外の新たなエピゲノム標的を病理組織学的に検討することであった。1に関しては、将来的な臨床応用を睨んでマウスへの強制経口投与を行うこととした。DNAメチル化阻害薬の中で経口投与可能でかつ入手可能な薬剤を種々検討した結果、Zebularineを用いることとした。Zebularineを強制経口投与しマウスをsacrificeした。回盲部のGISTを切除しホルマリン固定・パラフィン包埋標本を作成した。同標本を用いてGIST腫瘍径、増殖指数(Ki-67指数), 5-methylcytosineの免疫染色度の3点に関して、Zebularine非投与・投与個体を比較した。匹数が少なくpreliminaryであるが、5-methylcytosineの免疫染色強度はZebularine投与個体で減少していた。しかしZebularine投与個体群で腫瘍径やKi-67指数の有意な減少は現在のところ明瞭でない。今後さらに検討する予定である。2に関して、イマチニブ2次耐性を示すヒトGISTはイマチニブ感受性GISTと比較すると、グローバルなDNAメチル化パターンが異なることを免疫染色により昨年度示した。イマチニブを投与したGISTモデルマウスと投与していないGISTモデルマウスのそれぞれから得られたGIST腫瘍検体を既に取得している。これを利用し、この両者におけるGISTのエピゲノムの違いを、DNAメチル化やヒストン翻訳後修飾に関する免疫染色などを用いて追究する予定である。イマチニブ投与後のGISTモデルマウスに特異的なエピゲノム変化が検出できれば、イマチニブ2次耐性を示すヒトGIST検体でvalidationを行う予定である。今年度の目標は昨年度に引き続き、1. DNAメチル化阻害薬をGISTノックイン・マウスモデルに単独で投与し、GISTの増殖阻害を病理組織学的に検討すること、同時に、2. GISTにおけるDNAメチル化以外の新たなエピゲノム標的を病理組織学的に検討することであった。現在、成果をまとめるべく、特に上記2に焦点を当てて、GISTのエピゲノム治療に向けて、特にイマチニブ耐性GISTに特異的なエピゲノムマーカーの探索を行っている。現在までの成果は以下のとおりである。1GISTモデルマウスではイマチニブ投与前も投与後も5-methylcytosineの免疫染色にてGIST細胞は陽性であり、globalなDNAメチル化がイマチニブ投与後のGISTの残余リスクと考えられた。2ところが、それに対してイマチニブ2次耐性変異を有するヒトGISTでは、イマチニブ無治療のGISTと比較すると、5-methylcytosineの免疫染色によってglobalなDNAメチル化の低下傾向が見られた。3さらに、DNAメチル化と相反関係が示唆されているヒストンH3K27のトリメチル化(H3K27triMe)の免疫染色においても、ヒト耐性GISTはイマチニブ無治療

GISTよりH3K27triMeの染色性の低下傾向がみられた。423による遺伝子発現抑制の解除により発現増加が期待されるneoantigenを標的としたPD-1抗体療法との組み合わせを念頭に、PD-L1免疫染色によるスクリーニングを施行したが、ヒト耐性GISTとイマチニブ無治療GISTはいずれも過半の症例でPD-L1陰性であり、両者に有意な差は見られなかった。今年度の目標は昨年度に引き続き、1. DNAメチル化阻害薬をGISTノックイン・マウスモデルに単独で投与し、GISTの増殖阻害を病理組織学的に検討すること、同時に、2. GISTにおけるDNAメチル化以外の新たなエピゲノム標的を病理組織学的に検討することであった。しかし、現状では1に関して、高額な阻害剤を使用して条件検討したにも関わらずpositiveな結果が得られていない。また、実績概要で述べたように、マウスとヒト耐性GISTとでイマチニブ投与後の残余リスクに相違のある可能性が出てきた。残余金額と残された期間に挙げうる成果の可能性を天秤にかけ、上記2を網羅的に追究することに途中から方針を変更した。その結果、2のスタートが遅れてしまったが、幸いpositiveな結果を得つつある。消化管間質腫瘍(Gastrointestinal stromal tumor [GIST])は消化管蠕動運動に関与するカハールの介在細胞に由来する腫瘍である。大部分のGISTでは受容体型チロシンキナーゼKITあるいはPDGFRAのドライバー変異を有する。従って切除不能、転移・再発GISTに、チロシンキナーゼ阻害薬imatinibが著効する。しかし、imatinib耐性GISTの克服が課題である。Imatinib耐性GISTの現在の治療は、別のキナーゼ阻害薬sunitinibやregorafenibへのswitchである。しかし、これらに対する耐性GISTの出現も予想される。本研究ではimatinib耐性GISTの克服のためにエピゲノム治療の可能性に注目し、主として以下の3つの成果を挙げた。第一に、GISTではグローバルな5-hydroxymethylcytosine (5hmc)の低下が一般的でなく、「腫瘍では一般的に5hmc低下あるいは陰性」との既報告が必ずしも一般ではないことを明らかにした。第2に耐性GISTではグローバルな5-methylcytosine(5mc)の低下が見られ、DNAメチル化阻害薬が有効である根拠に乏しいことを明らかにした(以上の成果の一部は第102回日本病理学会にて発表した)。第3に、グローバルな5mcの低下に伴い発現誘導される遺伝子として、免疫checkpoint分子PD-L1の発現誘導の可能性を考えた。実際に大部分のimatinib耐性GISTでは、腫瘍内外血管内皮細胞にPD-L1発現が誘導された。これはimatinib治療前GISTに見られないものである。
中東地域研究の手法

本研究は、重点領域研究「総合的地域研究の手法確立」のなかの計画研究班「総合的地域研究の概念」の公募研究として、平成5年度に引き続き計画されたものである。本年度も、学際的な視点に立ち、昨年度の研究を整理し、発展させる方向で、研究を進めた。具体的には、「総合的地域研究の概念」研究班との合同研究会をふくめ、2度にわたって研究会を開催した。研究会では、「ネットワークによる地域」の問題が本研究班の中心課題とされ、合同研究会でも、この課題が大きな論点となった。また、本研究の参加者は、それぞれの関心に応じて、「総合的地域研究の手法確立」プロジェクトで開催された他の研究会にも参加し、中東に限定されない、より一般的な視野のもとで、地域研究に関する資料収集および考察を行なった。研究会以外では、地域研究に関する知識獲得のため、昨年度に引き続き、中東およびイスラーム地域研究関連の資料の収集を行なったほか、イスラーム圏の諸言語におけるイスラーム的概念(=イスラーム的語彙)の伝播と変容を検証するための作業を実施した。本研究プロジェクトは本年度をもって終了となるが、研究会における討論で得られた成果や、2年間にわたる収集により得られた資料を用いて、今後本研究参加者は各自研究成果を公表する。イスラーム圏の諸言語に関する検証作業については、今後も継続され、最終的には本年度購入したパソコン・ソフトを用いてデータベース化をはかる予定である。