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台帳を中心とした天明から享和年間における江戸歌舞伎の研究

18世紀後半の歌舞伎作者の研究が空洞化してしまっている現状を受け、金井三笑の活動を軸にしながら、新出台帳を多く用いて当該期の江戸歌舞伎の具体相を明らかにするとともに、さらにそれが、続く化政期(180429)の四代目鶴屋南北にどのような影響を与えたかについての展望を示した。平成22年度は、早稲田大学演劇博物館や国立国会図書館といった所蔵機関において、初代桜田治助が立作者時の台帳を中心に書誌調査を行い、本研究がテーマとする、台帳における書き場の割り振りの問題、および添削の問題について有益な知見を得ることができた。調査は継続して行い、その成果については、次年度に発表する予定である。一方、当該年度では、『日本文学』59巻11号(2010年11月)において「『東海道四谷怪談』の初期構想-番付のカタリを読む-」と題した論考を発表した。「カタリ」とは、番付等で示される大名題の上部に付された文章で、作品の内容を掛詞や縁語等の修辞を用いた七五調の韻文で綴ったものである。台帳の執筆に先だって立作者の責任において作成されるため、作品の初期構想を窺うことができるものであるが、今日の歌舞伎研究において、その分析という研究方法は、必ずしも盛んに行われている訳ではない。同論考では、試みに四代目鶴屋南北作『東海道四谷怪談』の役割番付のカタリを採り上げ、南北が実録の『四谷雑談』の祝言の場面に基づきつつ、蛇の怪異の連想から、お岩の怪談と小幡小平次の怪談を結びつけるという初期構想を持っていたこと、そして、こうした当初の設定が、神田川に戸板に打ち付けられた男女の死骸が流されるという実際の事件をヒントとして、今日見られるような戸板返しの趣向へと変更されたことを指摘した。本論考によって、カタリの分析という手法が、台帳を読むだけでは分からない情報をも明らかにし得ることを示せたと考えている。平成23年度は、研究成果物として、2012年2月9日に笠間書院より『江戸歌舞伎作者の研究金井三笑から鶴屋南北へ』を上梓した。同書は、18世紀後半の歌舞伎作者の研究が空洞化してしまっている現状を受け、金井三笑の活動を軸にしながら、新資料を多く用いて当該期の江戸歌舞伎の具体相を明らかにし、さらにそれが、続く化政期(180429)の四代目鶴屋南北にどのような影響を与えたかを考察するものである。本課題で研究対象とする天明(178188)から享和(180103)年間までの台帳としては、南北の最初期作である『けいせい井堤=(いでのやまぶき)』(天明7年4月、中村座所演、※=は草冠に「〓」)や、江戸では珍しく台帳が出版された『けいせい優曽我(なとりそが)』(天明8年正月、桐座所演)、三笑の現存唯一の作品『卯(おんうれ)しく存曽我(ぞんじそが)』(寛政2年<1790>正月、中村座所演)、狂言作者の推敲過程を辿ることのできる『春世界艶麗曽我(はるのせかいにぎわいそが)』(寛政3年正月、中村座所演)といった作品を扱っている。特に『卯しく存曽我』については、本書において初めての活字翻刻を試みた。三笑研究ではもちろんのこと、近世中期の江戸歌舞伎の研究に対しても大きく寄与する成果であると自負している。
短繊維と粒子によるハイブリッド強化アルミニウム基複合材料のトライボロジー特性

(1)ダイカスト用Al合金(ADC12)に,アルミナ短繊維を体積含有率Vf=326%含有させた短繊維強化MMC,短繊維にさらに種々の粒子径d (0.620μm)のアルミナ粒子をVp=20%含有させたハイブリッド強化MMC及び比較のため母材(ADC12)のディスク試験片とSUS440B窒化材のピン試験片(HV=1200)を組合せて,大気中でピン・ディスク摩耗試験を行った.その結果,強化材の総体積含有率が9%以上では,短繊維と粒子による強化はシビヤ摩耗の低減・防止に著しく効果がある.また,マイルド摩耗率は,母材>短繊維材>ハイブリッド材となり,ハイブリッド強化は単一強化よりもMMCの耐摩耗性向上に著しく効果がある.しかし,その摩耗形態は短繊維体積含有率Vf,粒子径dにより3タイプに変化する.母材およびVf=5%以下の短繊維材は凝着摩耗型,Vf=5%以上の短繊維材およびd=6μm以下のハイブリッド材は3元アブレシブ摩耗型,d=6μm以上のハイブリッド材は2元アブレシブ摩耗型である.また摩耗形態により摩擦係数・相手材への攻撃性も変化する.(2)SiC粒子で強化したAl基MMCのディスク試験片とS45C鋼のピン試験片を組合わせて乾燥摩耗試験を行った.その結果,SiC粒子による強化は摩擦初期のシビヤ摩耗を抑制あるいは軽減する効果があるが,相手材への攻撃性が現れる.一方,定常域のマイルド摩耗に対する強化粒子の影響は比較的小さいだけでなく,粒子含有率が大きくなると摩耗率を増加させる傾向を示す.また,高真空中(5x10^<-4>Pa)では大気中の約1/100倍になり,MMCの摩耗率は母材よりもかなり小さくなり,特に粒子径20μmでは摩耗粒子が摩耗面で移着を繰り返すためほとんど摩耗しなくなる.(1)ダイカスト用Al合金(ADC12)に,アルミナ短繊維を体積含有率Vf=326%含有させた短繊維強化MMC,短繊維にさらに種々の粒子径d (0.620μm)のアルミナ粒子をVp=20%含有させたハイブリッド強化MMC及び比較のため母材(ADC12)のディスク試験片とSUS440B窒化材のピン試験片(HV=1200)を組合せて,大気中でピン・ディスク摩耗試験を行った.その結果,強化材の総体積含有率が9%以上では,短繊維と粒子による強化はシビヤ摩耗の低減・防止に著しく効果がある.また,マイルド摩耗率は,母材>短繊維材>ハイブリッド材となり,ハイブリッド強化は単一強化よりもMMCの耐摩耗性向上に著しく効果がある.しかし,その摩耗形態は短繊維体積含有率Vf,粒子径dにより3タイプに変化する.母材およびVf=5%以下の短繊維材は凝着摩耗型,Vf=5%以上の短繊維材およびd=6μm以下のハイブリッド材は3元アブレシブ摩耗型,d=6μm以上のハイブリッド材は2元アブレシブ摩耗型である.また摩耗形態により摩擦係数・相手材への攻撃性も変化する.(2)SiC粒子で強化したAl基MMCのディスク試験片とS45C鋼のピン試験片を組合わせて乾燥摩耗試験を行った.その結果,SiC粒子による強化は摩擦初期のシビヤ摩耗を抑制あるいは軽減する効果があるが,相手材への攻撃性が現れる.一方,定常域のマイルド摩耗に対する強化粒子の影響は比較的小さいだけでなく,粒子含有率が大きくなると摩耗率を増加させる傾向を示す.また,高真空中(5x10^<-4>Pa)では大気中の約1/100倍になり,MMCの摩耗率は母材よりもかなり小さくなり,特に粒子径20μmでは摩耗粒子が摩耗面で移着を繰り返すためほとんど摩耗しなくなる.ダイカスト用Al合金(ADC12)に,アルミナ短繊維を短繊維体積含有率V_f=326%含有させた短繊維強化MMC,短繊維にさらに種々の粒子径d(0.620μm)のアルミナ粒子を粒子体積含有率V_p=20%含有させたハイブリッド強化MMC,比較のため母材(ADC12)のディスク試験片とSUS440Bステンレス鋼窒化材のピン試験片(HV=1200)を組合せて,大気中でピン・ディスク摩耗試験を行った.1.母材およびV_f=5%以下の短繊維材は,シビヤ摩耗を生じ,その後マイルド摩耗に遷移する.MMCの強化材の総体含有率が9%以上になるとシビヤ摩耗を生ぜず,アルミナ短繊維・粒子による強化はシビヤ摩耗の低減・防止に著しく効果がある。2.マイルド摩耗率は,母材>短繊維材>ハイブリッド材となり,強化材による強化,とくにハイブリッド強化は単一強化よりもMMCの耐摩耗性向上に著しく効果がある.しかし,その摩耗形態は短繊維体積含有率V_f,粒子径dにより3タイプに変化する.母材およびV_f=5%以下の短繊維材は凝着摩耗型,V_f=5%以上の短繊維材およびd=6μm以下のハイブリッド材は3元アブレシブ摩耗型,d=6μm以上のハイブリッド材は2元アブレシブ摩耗型である.また摩耗形態により摩擦係数・相手材への攻撃性も変化する.3.短繊維,粒子径の小さい粒子は,摩擦面に分散した強化材自身の硬さおよびマトリックス部の変形を拘束することより,MMCの表面層および表面下層の強度を上昇させる.また,粒子径の大きい粒子は接触荷重を支持する.

そのためMMC摩擦面の真実接触部の強度が上昇し,MMCの耐摩耗性が向上する。ことが明らかになった.(1)SiC粒子で強化したアルミニウム基複合材料(MMC)のディスク試験片とS45C鋼のピン試験片を組合わせて乾燥摩耗試験を行った.その結果,SiC粒子による強化は摩擦初期のシビヤ摩耗を抑制あるいは軽減する効果があるが,相手材への攻撃性を大きくする.一方,定常域のマイルド摩耗に対する強化粒子の影響は比較的小さいだけでなく,粒子含有率が大きくなると摩耗率を増加させる傾向を示す.(2)マトリックス材と粒子強化MMCのピン試験片とS45C鋼のディスク試験片を組合わせて真空中で摩耗試験を行った.その結果,マトリックス材とMMCの摩耗率は雰囲気圧力が低下するほど減少するようになり,高真空中(5x10^<-4>Pa)では大気中の約1/100倍になる.また,真空中ではMMCの摩耗率はマトリックス材よりもかなり小さくなり,特に粒子径20μmでは摩耗粒子が移着を繰り返すためほとんど摩耗しなくなる.(3)MMCをピンあるいはディスク試験片にして,硬さの異なる鋼と組合わせた摩耗試験を行い,MMCの摩耗に及ぼす相手材の影響について考察した.その結果,相手材の摺動面がMMCのそれよりも大きい組合わせ場合,MMC摩擦面と鋼摩擦面との異種材同士の凝着摩耗が生じるが,相手面がMMCよりも小さい組合わせの場合,MMC摩擦面と相手面のMMC移着物との同質材同士の摩耗が生じることがわかった.結局,相手材の鋼の硬さは,前者では機械的因子として凝着部の破壊の程度に,後者では化学的因子(活性)として摩耗粒子の相手面への移着の程度に影響を及ぼすことが明らかになった.
地衣類ホシゴケ科(子嚢菌門)の系統と形態形質の進化

地衣類ホシゴケ科は真正子嚢菌綱に所属し、約800種を含む巨大な分類群である。生育形や子器および子嚢の構造などの変異に富んでおり、地衣化菌類の形態形質の進化を研究する上で理想的なモデル分類群であると言える。そのような研究を進める上では、信頼できる分類学的研究によって見いだされた形態形質が重要な要素となってくる。しかし、ホシゴケ科における属や種の概念の多くは、19世紀後期に提唱されたものであるために、系統分類を反映した形質なのかについてはほとんど分かっていない。そこで本研究では1日本産ホシゴケ属および関連属であるゴマシオゴケ属に所属する種の分類学的再検討、2ホシゴケ科全体の分子系統樹の構築から既知の分類体系の評価を行うことを目的とした。日本産ホシゴケ科に所属するホシゴケ属およびゴマシオゴケ属には21種のみが報告されていたが、本研究により計58種を見出すことができた。全ての種に対して学名を同定することはできていないが、ヨーロッパ産種との比較は概ね完了することができた。Arthonia taediosula Nyl.およびArthothelium scandinavicum var. japonicum Vain.として知られていた種は、それぞれArthonia pertabescens Nyl.およびArthothelium spectabile A. Massal.の異名である可能性が考えられた。mtSSU, nLSU, RPB2, ITSの遺伝子に基づいて作成したホシゴケ科全体の分子系統樹から,既知の分類体系におけるホシゴケ科は自然分類を示しておらず、4つの主要な系統群に分けられることが明らかとなった。日本産種として知られているホシゴケ属は、いずれの4グループにも含まれていたが、ほとんどはarthonioid-subcladeとBryostigma-cladeに所属していた。全体として概ね順調に研究が進んだが、当初予定していたホシゴケ科における子嚢発生の研究については、採集標本の生殖器官の発達が不十分なものが多かったことなどの理由のために、十分に検討することができなかった。日本産種を含む世界規模での分子系統解析を実施し、ホシゴケ科の分類体系の再構築を行っていくにあたり、世界の研究者とのネットワークを強化していくことが欠かせない。Andreas Frisch氏との本共同研究を通して人的ネットワークは広がり,他の共同研究へとも波及したものもあり,プラスの効果が得られている。一方、日本国内には地衣共生藻の専門家がいるが、本分野の研究者の数は世界的に極めて少ない。すでに共同研究も実施して学術論文として研究成果の発表も行ったが今後さらにホシゴケ科地衣類における菌類ー藻類間の関係についても明らかになっていくことが期待できる。このような背景を踏まえて、本研究では(1)日本産ホシゴケ属のモノグラフ作成、(2)ホシゴケ科全体の分子系統樹と形態形質との比較、(3)ホシゴケ科における形態形質の進化的考察を行うことに重点をおいている。平成23年度は国立科学博物館に保管されている日本産ホシゴケ属関連標本約150点および申請者らによって採集された標本約50点を材料として、形態形質、化学成分および分子データを加味して分類学的検討を行った。子嚢果の形態や,子嚢層の側糸の融合,子嚢構造,胞子形状などの形態形質によって識別される分類群について、HPTLC法によって二次代謝成分を検査したところプソローム酸,ジロフォール酸,コンフルエンチン酸,ペルラトリン酸,キオデクトン酸などが検出され,ウメノキゴケ科などの他の分類群と比べると化学変異株は比較的少ないことが分かった。また、分子系統解析の結果からは、ホシゴケ科が所属するホシゴケ目は子嚢菌門の基部に位置するグループの一群であることを示唆する結果も得られた。

平成24年度は北海道から本州中国地方および小笠原諸島までの冷温帯から熱帯地域まで幅広くサンプルを収集し、低地性や高山性など多様なホシゴケ科地衣類約200点を得ることができた。次年度にはそれらのサンプルから得たDNA情報によって分子系統解析を詳細に行っていく予定である。本共同研究が実施される前には、日本産ホシゴケ科に所属するホシゴケ属およびゴマシオゴケ属には21種のみが報告されていたが、これまでの我々の共同研究により51種が新たに見出された。すなわち30種が日本新産または新種として報告される種であり、これらの種について学術論文による報告を準備しているところである。また、これまでの分子系統解析の結果では、それらの両属が単系統群ではなく、科レベルの4つのクレードにバラバラに組み入れられることも示唆されている。地衣類ホシゴケ科は真正子嚢菌綱に所属し、約800種を含む巨大な分類群である。生育形や子器および子嚢の構造などの変異に富んでおり、地衣化菌類の形態形質の進化を研究する上で理想的なモデル分類群であると言える。そのような研究を進める上では、信頼できる分類学的研究によって見いだされた形態形質が重要な要素となってくる。しかし、ホシゴケ科における属や種の概念の多くは、19世紀後期に提唱されたものであるために、系統分類を反映した形質なのかについてはほとんど分かっていない。そこで本研究では1日本産ホシゴケ属および関連属であるゴマシオゴケ属に所属する種の分類学的再検討、2ホシゴケ科全体の分子系統樹の構築から既知の分類体系の評価を行うことを目的とした。日本産ホシゴケ科に所属するホシゴケ属およびゴマシオゴケ属には21種のみが報告されていたが、本研究により計58種を見出すことができた。全ての種に対して学名を同定することはできていないが、ヨーロッパ産種との比較は概ね完了することができた。Arthonia taediosula Nyl.およびArthothelium scandinavicum var. japonicum Vain.として知られていた種は、それぞれArthonia pertabescens Nyl.およびArthothelium spectabile A. Massal.の異名である可能性が考えられた。mtSSU, nLSU, RPB2, ITSの遺伝子に基づいて作成したホシゴケ科全体の分子系統樹から,既知の分類体系におけるホシゴケ科は自然分類を示しておらず、4つの主要な系統群に分けられることが明らかとなった。日本産種として知られているホシゴケ属は、いずれの4グループにも含まれていたが、ほとんどはarthonioid-subcladeとBryostigma-cladeに所属していた。ホシゴケ科地衣類は微小で目立たない色や形をしているために、これまで十分な標本が日本国内では採集されていなかった。昨年度は伊豆半島や紀伊半島などにおいて現地調査を行い、新種と考えられる種や過去数十年に渡って採集されていない種なども含めてDNA解析に用いることができる新鮮なサンプルを収集することができた。それらの試料は本研究を進める上で重要なものであるため、試料を確保できたことは大いに意義がある。すでにそれらのサンプルからDNAを抽出して複数遺伝子配列の解析を開始したことや、博物館所蔵標本については形態的・化学的な素データを概ね得ていることから、本研究はおおむね順調に進展していると評価した。全体として概ね順調に共同研究が進んでいるが、当初予定していたホシゴケ科における子嚢発生の研究については、採集標本の生殖器官の発達が不十分なものが多かったことなどの理由のために、十分に検討することができなかった。
窒素化合物のイオン交換法による分離除去に関する基礎研究

H型強酸性陽イオン交換樹脂を用いて、電着塗装の洗浄廃液〔(ジイソプロパノールアミン+溶剤1,2+低分子塗料1,2,3+【Fe^(2+)】)水溶液〕からのアミンおよび塗料を効率的に分離回収する方法を検討した。前年度までの研究で、1.アミンおよび塗料は、H型樹脂に高選択的に吸着される。2.溶剤は樹脂に吸着されず、また樹脂を劣化させる事もない。3.溶離剤として苛性ソーダを用いると、中和反応により、ほぼ不可逆的にアミンが溶離される。等の事実を明らかにした。本年度は、まず溶離曲線に及ぼす溶離剤濃度,流速および塔長の影響を検討した。その結果、溶離剤である苛性ソーダ濃度は、2mol/【dm^3】程度が適当であり、レイノルズ数0.25,塔長80cmの場合、アミンの回収率および最大濃縮率は、それぞれ80%および51倍となった。次に濃縮率をさらに高めるため、サイクリック操作による電着塗装実排水処理プロセスの検討を行った。1サイクルは、吸着-溶離-再生の3過程から成る。溶離過程では、苛性ソーダが5%破過する以前の溶離液は電着塗装に再利用し、破過から95%に達するまでの液は別に採集し、苛性ソーダの減少分を補って、次のサイクルの溶離剤として再利用する。再生過程では、塩酸を用いて、溶離過程でNa型になった樹脂をH型にする。本法の最大の特徴である溶離過程でのフィードバック操作を行う事により、アミンの濃縮率および回収率は、それぞれ110倍およびほぼ100%と大巾に向上し、経済的に十分成立するプロセスである事が判明した。充来のアミンの処理法として一般的に採用されている活性汚泥法では、アミンの分離率は低く、また回収再利用する事が出来ない。したがって、本法は、活性汚泥法に代り得るアミンの新しい経済性の高い分離回収法として、きわめて有効と考えられる。
肘関節屈曲運動における筋疲労に関する研究

ヒトが一定負荷強度で運動するときの出力パワー(P)と疲労困憊に至るまでの継続時間(t)の関係は,(P-CP)t=AWCが成り立つことが報告されている。式中のCPは,疲労性作業閾値あるいはCritical Powerと言われ,長時間に渡って運動を継続することができる上限の運動強度と解釈されている。また,AWCは,無酸素的なエネルギーの体内貯蔵量に関連する量と解釈され,無酸素性作業容量(Anaerobic Work Capacity)と言われている。この2つの指標は,それぞれ有酸素性能力,無酸素性能力を表していると考えることができる。このP-t関係は,cycling運動やcranking運動で報告されているが,走,泳運動においてもパワーを速度に置き換えたv-t関係が成り立つことも報告されおり,個人の有酸素性・無酸素性能力を簡便に推定する方法として利用されている。本研究は,このP-t関係式が局所の動的筋作業においても成立するかどうか,さらに運動のテンポによる影響について検討した。健康な成人男子を被検者とし,座位姿勢で肘関節を130°から80°まで屈曲させる運動を行った。用いた腕エルゴメータは屈曲時だけに負荷がかかり,伸展時には伸張性収縮が不要であった。負荷設定は,静的最大筋力の25,30,40,50%とし,それぞれの負荷強度で毎分60回のテンポで運動し疲労困憊になるまでの継続時間を測定した。P-t関係式は双曲線をなすので,測定値プロットが直線となるP-(1/t)に変形した。その結果,すべての被検者で高い直線性が得られ,肘関節屈曲運動においてもP-t関係式が成り立つことが示された。ただし,高強度負荷の場合は運動時間が極端に短くなり,そのプロットが直線から外れることがあった。また,運動テンポの影響を検討するために,毎分30回および90回のテンポで同様の実験を行った。その結果,運動テンポが速くなると,CPは増加し,AWCは減少した。テンポが速くなると全運動時間に占める屈曲時間の割合が大きくなり,筋血流の阻止の可能性が示唆された。ヒトが運動するときの出力パワー(P)と疲労困憊に至るまでの継続時間(t)の関係は,(P-CP)t=AWCが成り立つことが報告されている。ここで,CPは,疲労性作業閾値あるいはCritical Powerと言われ,長時間に渡って運動を継続することができる上限の運動強度と解釈されている。また,AWCは,発揮パワーとCPの差に継続時間を乗じたものであり,無酸素的エネルギーの体内貯蔵量に関連する量と解釈され,無酸素性作業容量(Anaerobic Work Capacity)と言われている。本研究は,このP-t関係式が局所の動的筋作業においても成り立つか否かを検討した。また,上腕二頭筋と上腕筋のEMGを記録し,EMG-FTが検出可能であるかを検討した。EMG-FTは,1回の収縮ごとの筋放電量が増加する割合から算出される指標である。

負荷強度が大きくなるほどその増加率が大きく,増加率が0となるパワーがEMG-FTであり,CPに相当する。被検者は健康な成人男子6名とし,座位姿勢で肘関節を130°から80°まで屈曲させる運動を行った。その際に,伸展時には伸張性収縮をしないこととした。一定の負荷強度で毎分60回のテンポで運動し疲労困憊になるまでの継続時間を測定した。負荷設定は,静的最大筋力の25,30,40,50%とした。P-t関係式は双曲線をなすので,測定値プロットが直線となるように変形し,P-(1/t)関係式を調べた。P-(1/t)の直線性を相関係数で検討すると,すべての被検者でr>0.9が得られ,肘関節屈曲運動においてもP-t関係式が成り立つことが示された。しかしながら,短時間で疲労困憊に至るような高強度負荷では,そのプロットが直線から離れる傾向にあり,EMG-FTについては,CPと良く一致する被検者と大きな差が認められる被検者がいた。これは,CP,EMG-FTを算出する時のデータの直線性が関連している可能性が考えられた。ヒトが一定負荷強度で運動するときの出力パワー(P)と疲労困憊に至るまでの継続時間(t)の関係は,(P-CP)t=AWCが成り立つことが報告されている。式中のCPは,疲労性作業閾値あるいはCritical Powerと言われ,長時間に渡って運動を継続することができる上限の運動強度と解釈されている。また,AWCは,無酸素的なエネルギーの体内貯蔵量に関連する量と解釈され,無酸素性作業容量(Anaerobic Work Capacity)と言われている。この2つの指標は,それぞれ有酸素性能力,無酸素性能力を表していると考えることができる。このP-t関係は,cycling運動やcranking運動で報告されているが,走,泳運動においてもパワーを速度に置き換えたv-t関係が成り立つことも報告されおり,個人の有酸素性・無酸素性能力を簡便に推定する方法として利用されている。本研究は,このP-t関係式が局所の動的筋作業においても成立するかどうか,さらに運動のテンポによる影響について検討した。健康な成人男子を被検者とし,座位姿勢で肘関節を130°から80°まで屈曲させる運動を行った。用いた腕エルゴメータは屈曲時だけに負荷がかかり,伸展時には伸張性収縮が不要であった。負荷設定は,静的最大筋力の25,30,40,50%とし,それぞれの負荷強度で毎分60回のテンポで運動し疲労困憊になるまでの継続時間を測定した。P-t関係式は双曲線をなすので,測定値プロットが直線となるP-(1/t)に変形した。その結果,すべての被検者で高い直線性が得られ,肘関節屈曲運動においてもP-t関係式が成り立つことが示された。ただし,高強度負荷の場合は運動時間が極端に短くなり,そのプロットが直線から外れることがあった。また,運動テンポの影響を検討するために,毎分30回および90回のテンポで同様の実験を行った。その結果,運動テンポが速くなると,CPは増加し,AWCは減少した。テンポが速くなると全運動時間に占める屈曲時間の割合が大きくなり,筋血流の阻止が示唆された。
プロスポーツチームの生み出す非利用価値と集積効果に関する理論・実証研究

本研究では,以下の2点について考察を行っている。第一に,プロスポーツプレーヤーのサラリーの決定において,ゲームでのパフォーマンス(成績)だけでなく,行動経済学で研究が進められている記憶や印象のような心理的な要因がどの程度影響しているのかを分析している点である。第二に,CVMを用いて地域住民のプロスポーツチームに対する支払意思額を推定し,プロスポーツチームが地域に密着することによって地域住民のプロスポーツチームに対する支払意思額が高くなるかどうかを研究している点である。本年度に実施した研究成果は以下の2点である。まず,第1に2006年から2012年の日本プロ野球(NPB)のデータを用いて,チームの勝利に最も貢献するオフェンス面のパフォーマンス指標はOBP(On-Base Percentage)であり,最も高額な年俸が支払われる,すなわちNPBの労働市場で最も評価されるのもOBPの高い選手であることを示した。また,1年トータルのパフォーマンス(長期的パフォーマンス)と1年で最も顕著な成績を残した月のパフォーマンス(短期的パフォーマンス)において,どちらが年俸に強い影響を及ぼすのかを検証した結果,年俸の安い選手を評価する際には長期的パフォーマンスよりも短期的パフォーマンスの影響を強く受けやすいことを示した。この研究成果は,検査などの身体的苦痛の程度が受診者の記憶にどの程度残っているかを調べ,苦痛のピーク時と検査のエンド時の記憶が全体の印象を決めるというピーク・エンド効果(Redelmeier and Kahneman (1993),Pain)がスポーツ選手の評価においても成立する可能性があることを意味している。第2に2001年から2013年にNPBに移籍した外国人選手のアメリカでのパフォーマンス・データとNPBでのパフォーマンス・データ,NPBでの契約年俸データを用いて,NPB移籍1年目でのOBPに最も影響を及ぼすアメリカでのパフォーマンスは3A通算の平均OBPであるが,外国人選手のNPBでの契約年俸に最も影響を及ぼすアメリカでのパフォーマンスはメジャーリーグ通算HR数と移籍前年にメジャーリーグに所属していたという事実であることを示した。この研究成果は,外国人選手と契約する際,メジャーリーグでのHR数など記憶に残りやすい情報の影響を受けやすく,利用可能性ヒューリスティックスがスポーツ選手の評価においても観察されることを意味している。本年度に成果を上げた研究の概要は以下の通りである。本年度は,地域におけるプロスポーツチームの存在が地域住民に与える影響について考察を行った。地域のプロスポーツチームが生み出す経済的価値は,利用価値と非利用価値に分かれており,特に本研究では,非利用価値,すなわち実際にスポーツ観戦をしなくても発生する価値(オプション価値,遺産価値,存在価値がこれに相当する)の計測を行った。本研究では,環境経済学分野でポピュラーな手法である仮想評価法(CVM: Contingent Valuation Method)を用いて,横浜市民を対象にして横浜DeNAベイスターズの非利用価値の計測を試みた。楽天リサーチ株式会社にモニター調査を依頼し,横浜市民に対し「ベイスターズの本拠地を横浜市から他の都道府県に移転させる計画を阻止するためならいくらまで支払えるか」という仮想的な質問を行うことで,横浜DeNAベイスターズの非利用価値を推定した。分析の結果,ランダム効用モデルで推定した場合,一世帯あたりの支払い意思額(WTP)は中央値200円,平均値は899円,ワイブル生存分析で推定した場合,一世帯あたりのWTPの中央値は214円,平均値は894円と推定された。アメリカのプロアイスホッケーリーグのピッツバーグ・ペンギンズの非利用価値を計測した先行研究では,一世帯あたりのWTPは平均5.57ドル,スペインのリーガ・エスパニョーラに所属するデポルティーボ・ラ・コルーニャの非利用価値を計測した先行研究では,一世帯あたりのWTPは平均11.781ユーロと算出されており,横浜DeNAベイスターズのWTPの値はその中間にあると言える。この結果は,サッカー人気の高いヨーロッパよりは低い金額となったが,スポーツの多様化が進む日本において,まだまだ野球への人気は高いことを示す結果となったと言えるだろう。研究期間の最終年度は,これまで実施してきた仮想評価法(CVM:Contingent Valuation Method)を用いた地域におけるプロスポーツチームへの支払意思額の計測に関する研究にアンケート回答者の支払期限の先延ばし効果を考慮することでより精度の高い推定方法の提案を試みた。具体的には,CVMアンケートにおける支払意思額の推定において,支払期限を「近日中」,「1年後」,「5年後」の3パターンに設定した場合に支払意思額に違いが生じるかどうか検証した。さらに,支払期限を「近日中」から「1年後」および「5年後」に先延ばしたときの割引率をそれぞれ計測し,これまでの割引率の推定に関する先行研究同様,割引率が時間の経過とともに減少するのかを検討した。また,本年度は地域へのプロスポーツチームの密着度の強さを一つの地域に存在するプロスポーツチームの数が少ないほど地域密着度が強いと定義して,プロスポーツチームが地域に密着することによって地域住民の支払意思額が高くなるかどうかを明らかにした。分析の結果は以下の通りである。まず,支払期限が遠くなるほど支払意思額が小さくなることが示され,支払期限を「1年後」に先延ばししたときの割引率は0.1398,「5年後」に先延ばししたときの割引率は0.0056になり,これまでの先行研究の結果と同様に割引率が時間の経過とともに減少することが明らかになった。また,先行研究との比較を通して,地域密着度の強いプロスポーツチームの支払意思額の方がそうでないプロスポーツチームよりも明らかに大きくなることが示された。

この結果は,一つの地域に一つのプロスポーツチームしかないような地域密着型のプロスポーツチームの場合は地域住民にとってそのチームは地域のシンボル的な存在であり,地域をあげて応援するためその非金銭的な価値はかなり高いものになることを意味している。本研究では,以下の2点について考察を行っている。第一に,プロスポーツプレーヤーのサラリーの決定において,ゲームでのパフォーマンス(成績)だけでなく,行動経済学で研究が進められている記憶や印象のような心理的な要因がどの程度影響しているのかを分析している点である。第二に,CVMを用いて地域住民のプロスポーツチームに対する支払意思額を推定し,プロスポーツチームが地域に密着することによって地域住民のプロスポーツチームに対する支払意思額が高くなるかどうかを研究している点である。本年度の研究テーマは,3年間の研究期間の中で最も重要でありかつ研究の基盤になるものであるから,共同研究者との打ち合わせを綿密に行い,研究会での研究発表を重ねることでブラッシュアップしており,当初の計画通り順調に進んでいる。特に,共同研究者とはこれまでに多くの共同研究を実施してきた実績があり,研究目的を達成するために有益な情報交換を頻繁に行い,効率的に研究を遂行することができた。応用経済学本研究の最終年度である次年度は,本研究の最大のテーマである「プロスポーツチームの非利用価値に対してスポーツチームの集中(集積)の度合いおよび時間選好がどのような影響を及ぼすのか」を明らかにしていく。これらの研究は,空間経済学および行動経済学の知見が必要なため,この分野を専門とする共同研究者とより綿密な打ち合わせが必要である。最終的には,3月に開催されるアメリカのスポーツ経済学会で研究成果を発表し,スポーツ経済学の英文雑誌に投稿する予定である。本年度の研究目的はこれまでの研究の延長線上にあるため,研究のテーマの設定,データの収集,研究分担者との打ち合わせ,論文の作成,そして国際会議での成果の発表という一連の研究の流れにおいて,当初の計画通りスムーズに実施することができた。特に研究分担者とはこれまでに多くの共同研究を実施してきた実績があり,研究の目的を達成するために有益な情報交換を頻繁に行い,効率的に研究を遂行することができた。当該年度における研究計画は予定通り進められたが,結果として,44,049円の差額が生じた。これは,共同研究者と研究の打ち合わせを行うための旅費として計上していたが,メールおよび電話,研究会の合間の時間を利用して効率よく研究打ち合わせを行ったため生じたものである。本研究課題の今後の推進方策として,平成26年度の研究の目的はプロスポーツチームの生み出す地元チームへの愛着や誇りといった非利用価値がどの程度あるのかを計測することであるので,まずはアンケート票を作成し,多くのサンプル収集が確実に見込めるインターネット調査を実施する予定である。アンケート票の作成においては,研究分担者と綿密な打ち合わせを行う必要がある。
塵集合体の焼結・圧密による構造進化

塵集合体が空隙を失い強度を獲得していく過程として、圧密と焼結に着目して、サイズ0.1数10μmの粒子からなる集合体についての2つの実験を行ってきた。昨年度行った衝突速度10m/sまでの直接衝突による粒子集合固体,すなわち二水石膏の圧密実験結果を整理して欧文査読雑誌に投稿し受理された。前年度、シリカ粒子について、焼結体の強度がネックサイズの2乗(つまり断面積)ではなく約1乗に比例して大きくなることが示された。この原因を理解するために、直径5mmのガラス粒子2個を、それぞれ焼結温度570°C、600°C、630°Cとし、この温度の維持時間を1時間弱から120時間まで変化させることで、サイズの異なるネックを成長させた。また、600°Cの場合について、焼結後に引張強度を測定した。焼結時間が4時間までの短いときには引張強度がばらつくが、焼結時間が長くなると、ネックサイズの2乗に比例することがわかった。ネック断面を顕微鏡観察すると、強度がばらつく短時間焼結試料の方は、断面がでこぼこであるのに対し、長時間焼結試料は断面が滑らかであった。さらに、ネックサイズと加熱時間の関係からも、630°Cでは焼結機構として粘性流動が卓越していると推察されるのに対して、600°Cでは、最初は拡散が卓越するが、時間が長くなると粘性流動が効いており、570°Cでは今回の実験条件の範囲内では拡散が支配的であると推察された。以上により、ネック断面の構造は、焼結機構によること、したがって、焼結環境や時間によって、焼結体の強度が異なると示唆される。塵集合体が空隙を失い強度を獲得していく過程として、圧密と焼結に着目して、サイズ1数10μmの粒子からなる集合体についての実験を行った。まず、衝突速度10m/sまでの直接衝突による粒子集合固体の圧密実験を行い、衝突速度と圧密度の関係を、異なる空隙率の二水石膏試料について調べた。二水石膏は、半水石膏に過剰な水を混ぜて固め、乾かすことで、空隙をもった試料を作ることができる。内部は、10μm程度の粒子が集まった構造をしている。圧密度は、球形粒子が衝突によりどの程度へこむかによって記載した。その結果、初期の空隙率が30-60%の範囲では、圧密度の衝突速度依存性に違いは見られなかった。このことは、衝突時の反発係数を調べることでも確かめられた。しかしながら、静的な圧縮試験によれば、空隙率により圧密曲線は異なる。今後、動的な圧密過程と静的な過程の違いを考察する。他方、融点以下の加熱によって、互いに接する粒子間の結合部分に物質が移動する焼結過程によっても、粒子集合体が内部の空隙の形態や量を変化させる。焼結の進行によって、粒子集合体は空隙を失いつつ強度を獲得する。我々は粒子サイズ約1μmのシリカ粒子集合体について焼結実験を行い、粒子間の結合部、すなわちネックのサイズと焼結体のバルク物性の関係を調べた。今回、シリカ粒子について、焼結体の強度がネックサイズの約1乗で比例して大きくなることが示された。この原因を理解するために、直径5mmのガラス粒子の焼結体を用いた追加実験も行っている。原因のひとつの可能性として、ネック部分の不完全な固着が挙げられる。
量子位相欠陥による粒子-ホール対称性の破れに関する理論的研究

今年度は、前年に引き続き超伝導や電荷密度波における準粒子の新奇なダイナミクスと粒子-ホール対称性の破れについて、ミクロなレベルからのの研究を行った。(1)電荷密度波の時間に依存するギンツブルグ・ランダウ方程式(TDGL)に関する研究前年の成果を受けて以下の研究を進めた。・CDWのTDGLに関するミクロなレベルからの導出に関する研究非平衡状態を解析可能なKeldyshグリーン関数の方法を用いて、導出したTDGLの理論的正当性に関して検討した。(広島大・高根美武氏との共同研究)・CDWのダイナミクスのシミュレーション手法の開発前年に引き続きTDGLを用いたCDWダイナミクスのシミュレーション手法を開発した。特に、従来から用いられてきたTDGLと我々が新規に導出したものとの違いについて、数値的な観点から明らかにする方法を検討した。(2)グラフェンにおける粒子-ホール対称性と超伝導電流に関する研究前年度の研究で1層および2層のグラフェンにおける超伝導近接効果(超伝導-グラフェン-超伝導接合)の振る舞いについて解析し、2層系では接合を流れる臨界電流に、特異な温度および電極間距離に関する振動が現れることを示した。本年度は、特にグラフェンにAB副格子(sublattice)が存在する効果を定量的に明らかにすることを目指して研究を進めた。具体的には前年度議論したトンネル・ハミルトニアンの方法を、副格子を区別して定式化し、計算を行った。その結果、2層グラフェンの振動現象は、AB副格子で交互に起きており、それらを平均すると1層系と同様に振動のない単調な振る舞いを示すことが分かった。現在さらに、振動現象を物理的に観測する為の手段についても検討しており、一定の成果を得ている。今年度は超伝導や電荷密度波における準粒子の新奇なダイナミクスと粒子-ホール対称性の破れについて、ミクロなレベルからのの研究を行った。(1)電荷密度波の時間に依存するギンツブルグ・ランダウ方程式(TDGL)に関する研究従来から電荷密度波における凝縮体のダイナミクスの解析には準粒子の自由度を消去したTDGLが用いられてきた。しかし、滑り伝導時の電極付近における位相欠陥の生成消滅などの過程においては準粒子の非平衡分布が重要になるため、このような取り扱いではその点がうまく取り入れられない。本研究では、TDGLに準粒子のダイナミクスを現象論的に取り入れた方程式系を構成し、それに基づいて数値的なシミュレーションを行った。これにより、滑り伝導における位相欠陥の生成とその周辺での準粒子の非平衡分布の時間変化を計算することが可能となった。今後、さらに定量的な解析を進め、従来の理論との比較を行う予定である。また、トポロジカル結晶における位相欠陥のダイナミクスの解析などに応用していく予定である。(2)グラフェンにおける粒子-ホール対称性と超伝導電流に関する研究炭素の単層膜であるグラフェンはフェルミ・エネルギー直上において状態密度が消失するという新奇なバンド構造によって近年注目されている。また、2層のグラフェンではゼロギャップ半導体という奇妙なバンド構造が存在することも分かっている。これらの系は、粒子-ホール対称性の観点からも興味深い。本研究では超伝導・グラフェン・超伝導の接合系に関して、トンネル・ハミルトニアンおよびグリーン関数法を用いた解析を行った。その結果、近接効果による臨界電流について、1層系では通常の金属と同じ温度依存性を示すが、2層系では振動的な振る舞いが現れるなど新しい現象を見いだした。これらの結果は、粒子-ホールの量子力学的な干渉効果の現れであると考えられる。
慢性関節リウマチ患者の関節滑膜からEBV遺伝子発現の滑膜細胞株の樹立とその解析

前年度、慢性関節リウマチ(RA)患者から採取した滑膜組織より、EBウィルス感染繊維芽細胞(fb)株(DSEK)を樹立したことを報告した。今年度は、DSEK細胞株の細胞表面抗原に対するモノクローナル抗体(Mo.Ab)を作成し、その特徴を検討した。方法は、まず、DSEK細胞株をBalb/cマウスに免疫したのち、その脾細胞を取り出し、それとNS-1マウス骨髄腫細胞を細胞隔合させてハイブリドーマを作成した。その後、増殖してきたwellの培養上清中の、DSEK細胞の細胞表面分子に対する抗体価をFACSによってスクリーニングした。そして、抗体価の高い有意なwellのbulkを1wellあたり0、7個の限界希釈法によりクローニングを施工した。その後、抗体価が高く、増殖力の強いクローンを選択し、それをプリスタン処理Balb/cマウスの腹腔に注入し、腹水を産生させた。その腹水から、Mo.AbをプロテインAカラムを用いて部分精製を行った。さらに、ウェスタン・ブロッティングを施工して、かかるMo。Abの抗原分析を検討した。また、かかるMo。Abが、DSEK細胞の細胞増殖反応とサイトカイン産生にどのような影響を及ぼすかをキットを用いて測定した。結果は、我々が作成した、DSEK細胞と強く反応するMo.Abのうち、No.5抗体はリンパ球や顆粒球とは反応せず、増殖後のRA滑膜fbや、皮膚fb株、肺fb株、血管内皮細胞株などと有意に強く反応した。そのNo.5抗体は、分子量約130Kd(還元型)で、DESK細胞の細胞増殖反応やbFGF(basicfibroblast growth factor)産生を有意に抑制することができた。以上より、fb系を特異的に認識し、増殖抑制機能を有する、未知のMo.Abを樹立した可能性があり、臨床的に有用であると考えられる。また、かかるMo。
新たな腰痛予防対策指針をふまえた看護基礎教育における移動技術教育プログラムの開発

本研究は新たな腰痛予防指針を踏まえた看護基礎教育における移動技術教育プログラムを開発し、普及活動を行うことを目的とする。2年目である平成30年度は1)看護基礎教育における移動技術教育の全国実態調査の実施、2)本研究者らが開発した「移動用具を使用した移動技術テキスト、技術チェックリスト、WEB動画の学習システム」の効果について、2)学生評価、3)看護師評価の研究を行った。1)実態調査では、大学と専門学校の630校に自作の質問紙を郵送し、284件(回収率45.1%)の回答が得られた。移動技術教育は、基礎看護学で主に1年次前期、講義・演習にて平均10.9時間で行われていたが、その後のカリキュラム進行のなかでは開講しておらず積み重ね教育がなされていなかった。また、教員の半数以上が「腰痛予防指針」が出されたことや「ノーリフトの原則」を知らないと回答し、平成25年厚生労働省からの腰痛予防指針が教育の現場で浸透していない現状が明らかになった。早急に腰痛予防を踏まえた移動技術教育プログラムを開発し普及活動を行う必要性を確認した。2)本研究者らで開発した移動技術テキスト、技術チェックリスト、WEB動画を用いてA大学の学生24名の協力を得て、その有効性について評価研究を行った。結果、大半の学生が移動用具を使用した移動技術が腰痛予防になり有効と述べたが、用具の使いこなしに訓練が必要と述べていた。このことから看護基礎教育でも移動用具活用を含めた技術教育方法、時間の確保が必要と考えられた。3)本研究者らが企画した研修会参加者である看護師・介護福祉士の計18名に協力を得て同様の評価研究を行った。結果、ほとんどの看護師が移動用具に慣れておらず、しかし使用してみると有効であることを実感していた。次年度はさらに移動技術教育プログラムを洗練させ、有識者から評価を得て完成させ、普及活動を行う予定である。平成29年度実施予定であった実態調査の実施が遅れ、平成30年度6月に実施しその後分析、結果をまとめることができた。平成30年度はスタンディングマシンと床走行式リフトを用いた移動動作の実証研究の実施を計画した。このうち、スタンディングマシンに関しては、分担者小林由実を中心に研究を行い、現在データ分析中である。しかし、床走行式リフトに関しては、病院環境および在宅でも使用可能な機種を選定するのに時間を要したため研究の開始が遅れた。現在、機種選定が終わって入手し、実証研究を開始する準備を行っている。また、有識者会議も平成30年度に行う予定であったが、技術教育プログラムの作成の一部が遅れているため、令和元年に持ち越しになった。遅れている移動機器の実証研究を8月までに完了し、そこで得られた知見を、腰痛予防を踏まえた移動技術教育プログラムに盛り込んでいく。このプログラムの妥当性を確認するための有識者会議を行う予定である。令和元年9月に日本看護技術学会が開催されるのでこの時期に合わせて有識者会議を開催する。なお、有識者は810名程度を考えており、もし有識者会議参加者が不足した場合は、インタビュー調査に切り替えられるよう準備を進める。また、開発した腰痛予防を踏まえた移動技術教育プログラムをWEB公開し、WEB調査により意見を募るとともに、普及活動を開始し、各看護基礎機関で導入を検討してくれたところには、積極的に資料や動画の提供を行っていく。本研究は、新たな腰痛予防対策指針を踏まえた看護基礎教育における移動技術プログラムを開発して、普及活動を行うことを目的としている。1年目である平成29年度は、1)先行して行った病院の看護職者の移動技術と腰痛についての実態調査結果の論文作成、2)看護基礎教育機関における移動技術に関する教育内容の実態調査の実施、3)移動技術に関する教科書分析からの現状把握、4)国内外の移動技術に関する研究論文の文献検討、5)新たな移動機器として注目されるスタンディングマシンの使用マニュアルの作成を行った。1)では、病院の看護職者は、ほぼ移動用具を用いることなくボディメカニクスの活用と複数人で実施方法にて移動技術を行っており、それで腰痛が発生する実態を明らかにする論文を発表した。2)では、大学、専門学校計675校の移動技術を担当する教員対象に教育の実態調査紙を発送する準備を行った。本調査は、3)の教科書分析を行いその内容を反映する必要のため時間を要し、2018年度早々に発送したところである。3)教科書分析では、看護基礎教育および介護福祉士教育での教科書のうち2014年以降に版が改訂されている計10冊を用いて分析を行った。結果、従来のボディメカニクスの活用や抱え上げの移動方法の紹介が主な内容であったが、厚生労働省の腰痛予防指針の改訂、ノーリフト原則、スライディングシート等の用具を用いた移動方法の紹介が3割の文献に紹介されていた。しかし、移動機器を用いた方法は載っていなかった。4)では、国内外261文献を概観し、うち36文献の分析を行った。結果、移動方法のエビデンスに関わる研究がなされているものの各研究での測定条件が異なっていることで研究成果間の比較や根拠とすることが難しく未だ教科書にて採用するにふさわしい根拠となる知識やモデルは見当たらないことを明らかにした。5)では、使用マニュアルを作成した。国内外の文献検討結果については、早期に分析が進んだため、同年内で韓国で開催される国際学会にて発表する準備を進めていたが、学会時期の国際情勢が不安定となったため急遽取りやめにした。以上のことから、やや遅れている状況である。

本研究は新たな腰痛予防指針を踏まえた看護基礎教育における移動技術教育プログラムを開発し、普及活動を行うことを目的とする。2年目である平成30年度は1)看護基礎教育における移動技術教育の全国実態調査の実施、2)本研究者らが開発した「移動用具を使用した移動技術テキスト、技術チェックリスト、WEB動画の学習システム」の効果について、2)学生評価、3)看護師評価の研究を行った。1)実態調査では、大学と専門学校の630校に自作の質問紙を郵送し、284件(回収率45.1%)の回答が得られた。移動技術教育は、基礎看護学で主に1年次前期、講義・演習にて平均10.9時間で行われていたが、その後のカリキュラム進行のなかでは開講しておらず積み重ね教育がなされていなかった。また、教員の半数以上が「腰痛予防指針」が出されたことや「ノーリフトの原則」を知らないと回答し、平成25年厚生労働省からの腰痛予防指針が教育の現場で浸透していない現状が明らかになった。早急に腰痛予防を踏まえた移動技術教育プログラムを開発し普及活動を行う必要性を確認した。2)本研究者らで開発した移動技術テキスト、技術チェックリスト、WEB動画を用いてA大学の学生24名の協力を得て、その有効性について評価研究を行った。結果、大半の学生が移動用具を使用した移動技術が腰痛予防になり有効と述べたが、用具の使いこなしに訓練が必要と述べていた。このことから看護基礎教育でも移動用具活用を含めた技術教育方法、時間の確保が必要と考えられた。3)本研究者らが企画した研修会参加者である看護師・介護福祉士の計18名に協力を得て同様の評価研究を行った。結果、ほとんどの看護師が移動用具に慣れておらず、しかし使用してみると有効であることを実感していた。次年度はさらに移動技術教育プログラムを洗練させ、有識者から評価を得て完成させ、普及活動を行う予定である。平成29年度実施予定であった実態調査の実施が遅れ、平成30年度6月に実施しその後分析、結果をまとめることができた。平成30年度はスタンディングマシンと床走行式リフトを用いた移動動作の実証研究の実施を計画した。このうち、スタンディングマシンに関しては、分担者小林由実を中心に研究を行い、現在データ分析中である。しかし、床走行式リフトに関しては、病院環境および在宅でも使用可能な機種を選定するのに時間を要したため研究の開始が遅れた。現在、機種選定が終わって入手し、実証研究を開始する準備を行っている。また、有識者会議も平成30年度に行う予定であったが、技術教育プログラムの作成の一部が遅れているため、令和元年に持ち越しになった。2018年度は、2017年度の研究成果のもとに、1)国際学会の発表、2)移動機器を用いた移動動作の実証研究、3)移動技術教育プログラム案の検討、4)プログラム案の妥当性の検討のための有識者会議を行う予定である。2017年度の研究として、看護基礎教育機関の実態調査結果の分析が遅れているので、まずは8月までに分析を行う。その後、2)3)4)に着手する。1)国際学会での発表は、予定した国際学会では発表できなかったため、早急に別の学会を検討する。
正標数の代数多様体の数論と幾何に関する研究

本研究も目的は、正標数の代数多様体、特に楕円(準楕円)曲面やK3曲面、3次元Calabi-Yau多様体に関して新たな知見を得、同時に正標数特異点理論発展に寄与する研究を行うことにあった。これに関して以下のような重要な進展を得ることが出来た。(1)標数が2,3の場合に、これまで知られていた数少ない持ち上げ不可能なCalabi-Yau多様体の例とは異なる例をいくつか構成した。(2)「上記の課程において、準楕円曲面に関してこれまで知られていなかった詳しい解析をすることにより、種々の正標数特異点に関してクレパント特異点解消を具体的に構成した。(3)正標数の2次元有理二重点のモジュライを調べることにより、3次元特異点で正標数における新しい病理現象と呼べるものを発見した。いずれも、正標数代数多様体研究においては重要な結果であり、今後のさらなる研究の進展が期待される。また、2次元有理二重点の変形とMordell-Weil格子理論についても、明示的な関係が詳しく得られ、超特異K3曲面のモジュライ空間の具体的構成法の一つを与えることが出来た。最後に、工学への応用として、楕円曲線暗号への指数攻撃法について上記のMordell-Weil格子理論を適応したが、発表できる結果は得られていない。本年度の研究実施計画に基づいて以下の課題について研究を行った。(1)正標数の楕円曲面のモジュライ空間と関連する話題について、従来より進展中であった標数2における有理特異点の変形から得られる有理楕円曲面の族に関して、その退化の様子やMordell-Weil格子の構造決定、更には族の中での特殊化の様子を具体的に方程式で書く下すことを行い、従来複素数体上で得られていた知見を最も困難と思われる標数2の場合に得ることが出来た。また、上記の族全体をFrobenius基底変改することにより得られる超特異K3曲面の族についても研究を行った。(代表者伊藤による。)(2)正標数の準楕円曲面のファイバー積から得られるCalabi-Yau多様体の研究とそれに伴う特異点の研究に関して、過去にあった分担者廣門の準楕円曲面と楕円曲面によるファイバー積によるCalabi-Yau多様体の構成に関する研究を参考にしつつ、新たに準楕円曲面同士のファイバー積による種々のCalabi-Yau多様体の構成を行った。その結果、標数2及び3においてそれぞれ新たに5種類のCalabi-Yau多様体が見つかった。特にこれらの中には、低標数特有の標数0への持ち上げ不可能な多様体の例や一般ファイバーが特異であるファイバー構造をもつものもあり、低標数の代数幾何学への重要な貢献の一つとなった。また、これらCalabi-Yau多様体を構成する上で必要になる3次元クレパント特異点解消について、一般に低標数の特異点解消は非常に複雑で困難であるが、具体的な特異点のクレパント解消について種々の結果が得られた。(代表者伊藤、分担者廣門、齋藤による。)(3)標数が2の場合の2次被覆で現れる特異点の分類に関しては、全ての特異点が分類されたわけではないが、これまで散発的に得られていた特異点を2次被覆という視点から整理仕直し、標数0との相違に関して追及を行っている。(分担者廣門、齋藤による。)本年度の研究実施計画に基づいて行った研究の概要は以下の通りである。(1)正標数の準楕円曲面のファイバー積から得られる3次元Calabi-Yau多様体の研究とそれに伴う標準的特異点に関して研究を行った。昨年度に引き続き、90年代に研究代表者伊藤が行っていた標数2及び3に特有の準楕円曲面について、その特異ファイバーの近傍における局所方程式を確定し、曲面が有理的である場合にファイバー積をとることにより低標数特有の多様体を構成した。特に、ファイバー積に現れる特異点に関して、そのクレパント特異点解消の構成、有理特異点であることの証明を与えた。