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生体モニタリング評価を通じた重症心身障害児における治療効果判定

2012年、重症心身障害児に小型モニタリングチップを用いて、音楽療法の評価の有用性について調査した。その結果、児の様子から音楽療法に全く反応していないように見えても、自律神経の変動がみられたケースもあった。2013年、2012年の症例群(重症心身障害児)に対し、音楽療法を継続して行った。さらに、足浴の有効性について小型モニタリングチップを用いて評価した。その結果、副交感神経が抑制されることが実証された。2014年、症例群には音楽療法を継続した。その中で2名の児に、音楽療法時に臨床所見の変化が見られた。本研究の目的は、心電図機能を用いた心拍間隔変動モニタリングによる自律神経系の客観的評価を通じて、重症心身障害児における音楽療法の有効性を検討することである。1.平成24年度は、音楽療法を受けている重症心身障害児6名(症例群)と年齢・性別をマッチングさせた健常者(対照群)を選定し、音楽療法実施前・中・後の自律神経系の変動を小型モニタリングチップを用いて評価した。分析の結果、心拍間隔変動モニタリングは重症心身障害における音楽療法の有用性についての客観的評価ができると判断した。その結果を論文としてまとめ、2012年にTohoku J.Exp.Medに投稿し採択された。2.平成25年度は、平成24年度の症例群に対し、研究分担者の古賀により音楽療法を継続して行った。さらに、症例群6名に2名を加え、足浴の客観的評価を、小型モニタリングチップを用いて評価した。その結果、個人差はあるが足浴で副交感神経が抑制されることが実証され、心拍間隔変動モニタリングは重症心身障害児における足浴の効果についての客観的評価ができると判断した。その結果を論文としてまとめ、2014年にLife Sci Jに採択された。現在、音楽療法を受けている児は10名いる。その中で2名の臨床所見として変化が表れている。1音楽療法時に大きな声をだすようになった。2音楽療法時、「こんにちは」「ばいばい」などの単語のやり取りができるようになった。3音楽に合わせて体を動かすようになった。平成24年度計画として下記の様に遂行した。1.音楽療法を受けている重症心身障害児6名(症例群)と性別・年齢をマッチングさせた健常者(対照群)を選定し、音楽療法実施前・中・後の自律神経系の変動を評価した。事前に、対照群で、小型モニタリングチップを用いて音楽療法実施前・中・後の自律神経系の変動を評価し、有用性について確認した。2.症例群において、児の様子からは音楽療法に全く反応してないように見えても、自律神経の変動がみられたケースもあった。このことより、心拍変動モニタリングは重症心身障害児における音楽療法の有用性についての客観的評価ができると判断した。3.1.2の結果を論文としてまとめ、2012年にTohoku J.Exp.Medに投稿し採択された。1.平成24年度は、調査の結果、音楽療法の有用性について論文としてまとめ、2012年にTohoku J.Exp.Medに投稿し採択された。2.平成25年度は、平成24年度の症例群に対し、音楽療法を継続して行った。さらに、症例群に対し、足浴の効果を小型モニタリングチップを用いて評価した。その結果、心拍間隔変動モニタリングは重症心身障害児における足浴の効果についての客観的評価ができると判断した。3.平成26年度は、継続して音楽療法を受けている児6名の中で、2名に臨床所見として、1音楽療法時に大きな声を出すようになった。など変化が見られた。そのため、小型モニタリングチップを用いて客観的に評価を行った。1.2012年、重症心身障害児に小型モニタリングチップを用いて、音楽療法の評価の有用性について調査下。この結果を論文としてまとめ、2.2013年、2012年の症例群(重症心身障害児)に対し、音楽療法を継続して行った。その結果、副交感神経が抑制されることが実証されその結果を論文としてまとめ、2014年に、Life ,Sci, Jに採択された。3.2014年(最終年度)、症例群には音楽療法を継続した。その中で2名の児に、1音楽に合わせて身体を動かすようになった。2音楽療法時、「こんにちは」「バイバイ」などの単語のやり取りができるようになった。などの臨床所見の変化が現れた。同様に、自律神経の変化も実証できたため発表論文としてまとめ、2015年に、国内の学会で発表した。

2012年、重症心身障害児に小型モニタリングチップを用いて、音楽療法の評価の有用性について調査した。その結果、児の様子から音楽療法に全く反応していないように見えても、自律神経の変動がみられたケースもあった。2013年、2012年の症例群(重症心身障害児)に対し、音楽療法を継続して行った。さらに、足浴の有効性について小型モニタリングチップを用いて評価した。その結果、副交感神経が抑制されることが実証された。2014年、症例群には音楽療法を継続した。その中で2名の児に、音楽療法時に臨床所見の変化が見られた。本研究の目的は、重症心身障害児に対する音楽療法の有用性を客観的に評価することである。症例数は少ないが、音楽療法の効果は平成24年度に実証できた。さらに、心拍間隔変動モニタリングで小型モニタリングチップをもちい、足浴の効果についても実証することができた。本研究開始後、3年が経過し音楽療法を継続している。臨床所見として明らかに変化が見られている。現在、小型モニタリングチップを用い調査を行い論文として発表する準備を行っている。当初の計画より1年延長したが、成果は上がっているためおおむね順調と判断した。臨床看護学1.平成26年度に調査した結果と平成24年度との変化を臨床所見も加味し比較検討する。2.結果を論文としてまとめ学会に発表する。本研究の目的は、重症心身障害に対する音楽療法の有用性を客観的に評価することである。現在、症例数は少ないが、音楽療法の効果は平成24年度に実証できた。さらに、客観的に評価する方法として、心拍間隔変動モニタリングで小型モニタリングチップを用いている。足浴の効果についても、音楽療法と同様に実証することができ評価の方法は妥当であると判断できた。本研究を開始後2年が経過し、音楽療法を同じ実施者、同じ方法で行っており、臨床所見として明らかな変化が見られている。音楽療法の成果であると考える。最終年は、その変化を客観的に評価できると考える。症例数は少ないが、結果を論文としてまとめ採択されたため計画以上に進展したと考える。ただし、当初20例を予定したため、症例数を増やす必要がある。症例数が増えることで、反応群と無反応群に分けて比較検討ができる。今回は、1回だけの測定であったため、継続した測定が必要だと考えている。平成26年度が、最終年度で論文としてまとめ学会発表する予定であったが、間に合わなかったため、旅費が不要となった。1.音楽療法を継続している重症心身障害児10名(平成24年度より4名追加)の調査を行う。2.平成24年度との変化を比較検討する。3.結果を論文としてまとめ学会に発表する。1.2012年にデータ収集した6名の継続調査を行う。2.症例数を当初の予定通りに20名となるように増やす。3.音楽療法による反応群と無反応群に分けて検討する。4.小型モニタリングチップの装着時間を延長し、音楽療法以外の自律神経系の変動を評価する。今年度は、論文投稿はもちろんであるが国内外で学会発表を行う予定である。そのための論文校正料、旅費に充当する。未使用額が発生したのは、成果発表としての旅費が不要となったためである。
好蟻性シジミチョウのアリ認知および随伴アリの行動制御のメカニズムについて

複数種のアリと条件的共生関係を示すミヤマシジミは、アリとの接触経験により体表面にある好蟻性器官の一つである樹状刺毛の数および長さを変化させたことに加え、随伴アリ種の違いにも変化を示したことから、アリを積極的に認識して、より細かいレベルで反応している可能性が高い。また、アリに対する鎮静機構については揮発性が高い化学物質を利用している可能性が示唆された。好蟻性(アリと共生する)のシジミチョウ幼虫がアリの存在を認識しているのか、またアリの種を識別できるのかを解明するために、ミヤマシジミチョウを用いて異なる条件下で飼育を行いチョウ幼虫と蛹にみられるさまざまな好蟻性器官の数や形状を比較し、また、それぞれから有機溶媒を用いて体表物資の抽出を行った。それらの結果、アリ不在環境で飼育したチョウ(アリ不在飼育)とアリと共に飼育したチョウ(アリ存在飼育)では幼虫・蛹とも好蟻性器官のうち樹状刺毛の数および長さがアリ存在飼育個体はアリ不在飼育個体より多くかつ伸長する傾向がみられた。この樹状刺毛は、体表面の一部(気門周囲、腹部蜜腺周囲など)に存在する特徴的構造の刺毛で物理的感覚器官であると考えられていることから、アリを認識するメカニズムに関与している可能性が示唆される。また、アリ存在飼育については、クロオオアリ・クロヤマアリ(共生関係が強い)、エゾクシケアリ(共生関係が弱い)、カラフトクロオオアリ(共生関係がない)など数種のアリを用いた比較実験を行った。その結果、アリ種によってチョウ幼虫や蝸に対する反応が異なるものの、どのアリ種もミヤマシジミの幼虫および蛹を襲うことはなくチョウは羽化することができたことから、ミヤマシジミ幼虫はアリ種を識別して、アリの行動をコントロールしている可能性も考えられる。平成22年度は樹状刺毛に様々な処理をした幼虫と蛹で飼育実験を行い、樹状刺毛の機能をより詳細に解明するとともに、21年度に抽出した物質の化学分析等を進めてチョウ幼虫がアリの種を認識しているのかを解明していく計画である。好蟻性(アリと共生する)のシジミチョウ幼虫がアリの存在を認識しているのか、またアリの種を識別できるのかを解明するために、今年度は異なるアリ随伴条件下でミヤマシジミ幼虫の飼育を行い、2009年度の結果においてアリ感知器官と推察した樹状刺毛の数や長さを比較した。また、飼育実験と平行して2009年度に抽出した体表物質をチョウ蛹と同サイズに作成したガラスビーズにさまざまな濃度で塗布し、ガラスビーズに対するアリの行動を観察する実験も行ったほか、幼虫および蛹の各好蟻性器官に処理を行い、非処理個体と処理済み個体に対する数種のアリの反応行動を観察する実験も行った。さらに、羽化直前の蛹をバイアル瓶に活性炭吸着剤と一緒に入れ、羽化時に出る可能性が考えられる揮発性物質の捕集、そして蛹殻、羽化成虫をそれぞれ有機溶媒にいれて体表物資の抽出なども行った。飼育実験により、チョウ幼虫の樹状刺毛の長さや数は脱皮前にアリが随伴すると伸長し増数する結果がえられた。このことはチョウ幼虫がアリ随伴経験を基に体構成を変化させているものと推察される。つまり、チョウ幼虫はアリの存在を積極的に認識しているのであろう。また、アリの随伴を経験すると樹状刺毛を伸長し増数させることから、樹状刺毛はアリの感知器官だけではなく、アリの随伴を安定化させる機能も所持している可能性が推察される。蛹の体表物質の抽出物をガラスビーズに塗布した実験および好蟻性器官に処理を行った未成熟個体の実験については、アリの行動を録画したビデオを現在解析中である。また、羽化時に出ると思われる揮発性物質や蛹殻などからの抽出物質については、現在分析のために保存冷凍中である。昨年度までにえられた結果から、ミヤマシジミの幼虫は脱皮する前のアリとの接触経験を基にして、樹状刺毛の長さや数を変化させることが判明した。そこで、今年度はミヤマシジミの幼虫がアリの存在を認識するのに必要な時間を解明するために、アリとの接触を完全に遮断して前蛹まで飼育した個体を用いて、アリを随伴させた後の蛹に見られる樹状刺毛の変化を確認した。また、樹状刺毛の機能を推測するために、幼虫期にアリの随伴を経験させ樹状刺毛が伸長・増数した蛹に対して、樹状刺毛の剃髪処理実験と、樹状刺毛の樹状部のみのカット処理実験を行い、それぞれの処理を行った蛹に対するアリの行動を観察した。また、平行して、ミヤマシジミが有すると思われるアリに対する鎮静メカニズムを検証するために、アリを警報フェロモンにより興奮させた後に羽化中の蛹や羽化後の蛹殻を提示し、アリの興奮が抑えられるのか否かの実験を行った。

以上の実験により、ミヤマシジミの幼虫は前蛹というわずかな期間においてもアリの随伴を認識し樹状刺毛の長さや数を変化させる結果がえられた。このことはチョウ幼虫がかなり積極的にアリの随伴を認識しているものと推察される。また、樹状刺毛の剃髪処理実験および樹状部処理実験については、アリの行動を録画したビデオを現在解析中である。羽化中の蛹および羽化後の蛹殻を用いたアリの鎮静実験から、蛹のアリに対する鎮静効果は蛹に裂け目ができる時期から次第に上昇し、羽化後は速やかに消失することが確認できた。このことから鎮静効果を有する物質は揮発性の物質である可能性が推察されると同時に、興奮したアリの行動の変化の記録から、鎮静効果を定量的に評価することが可能となった。
肥満・インスリン抵抗性を標的にしたメトホルミンの子宮体癌予防にむけた臨床的研究

子宮体癌は、肥満、インスリン抵抗性、糖尿病の合併も多いことが確認された。インスリン抵抗性の獲得、糖尿病の発症に、Phosphatase 2A (PP2A)(セリン・スレオニン脱リン酸化酵素)の活性化が関与する。子宮体癌患者に対するメトホルミン投与で、投与前後でPP2AmRNAの発現が減弱し、免疫染色でもPP2A活性の低下が確認された。また、PPP2R4の抑制で子宮体癌細胞株の増殖活性の低下、アポトーシスの増加が確認された。メトホルミンは間接的にPP2Aの発現を抑制することで、インスリン抵抗性改善につながる。PP2Aの抑制は子宮体癌の予防、治療として有用な可能性がある。1)子宮体癌は、肥満・インスリン抵抗性がリスクとなり、糖尿病の合併例も多い。このインスリン抵抗性の獲得に、Phosphatese 2A(PP2A)(セリン・スレオニン脱リン酸化酵素)で、PP2Aの活性化が関与しているとされる。また、Okadaic acidや内因性のPP2A抑制因子により癌の増殖が抑制されるとの報告から、PP2Aは癌抑制因子と考えられている。しかし、癌腫によってはPP2Aの抑制により、癌の増殖が抑制され、治療のターゲットとしての報告もある。これまで、子宮体癌患者に対するメトホルミン投与で、癌の増殖が抑制され、その効果はインスリン抵抗性改善による間接効果と考えてきた。そこで、メトホルミン投与時のPP2Aの関与を検討したところ、投与前後でPP2A mRNAの発現が減弱し,免疫染色でも活性の低下が確認された。siRNAでPPP2R4を抑制したところ、子宮体癌細胞株の増殖活性の低下、アポトーシスの増加が確認された。2)肥満、インスリン抵抗性など、子宮体癌リスク因子を有する女性に対し、同意のもとメトホルミンを投与し、投与前後で増殖活性の変化を確認する臨床試験を施行している(UMIN000015470)。肥満女性では、リスクのない女性に比較して、ERKやAKTの活性化、Ki67発現亢進が確認されており、メトホルミン投与による予防効果を検証する。現在まで正常4名、子宮内膜増殖症3例が登録され、解析中である。肥満、インスリン抵抗性など、子宮体癌リスク因子を有する女性に対し、同意のもとメトホルミンを投与し、投与前後で増殖活性の変化を確認する臨床試験を施行中(UMIN000015470)。現在まで7名の登録がおこなわれており、解析中であるが、予定より登録が遅れており、期間延長して症例の集積を行う。1.子宮体癌は、肥満・インスリン抵抗性がリスクとなり、糖尿病の合併も多い。このインスリン抵抗性の獲得に、Phosphatase 2A (PP2A)(セリン・スレオニン脱リン酸化酵素)の活性化が関与していると報告されている。また、Okadaic acidや内因性のPP2A抑制因子により癌の増殖が亢進するとの報告から、PP2Aは癌抑制因子と考えられている。これまで、子宮体癌患者に対するメトホルミン投与で、癌の増殖が抑制され、その抑制効果はインスリン抵抗性の改善による間接効果と考えてきた。そこで、メトホルミン投与時のPP2Aの関与を検討したところ、投与前後でPP2AmRNAの発現が減弱し、免疫染色でも活性の低下が確認された。In vitroではメトホルミン投与でPP2Aの発現に変化はなく、この効果は直接的ではなく、メトホルミン投与時の間接効果と考えられた。2. PP2A抑制剤であるLB100で子宮体癌培養細胞株の増殖抑制効果が確認された。メトホルミンとLB100の併用で、細胞増殖抑制効果が増強した。PPP2R4の抑制ではERKやS6の低下は認めず、メトホルミンによる細胞増殖抑制効果と別の機序が働くものと推測している3.肥満・インスリン抵抗性など、子宮体癌リスクを有する女性に対し、同意のもとメトホルミンを投与して、投与前後の増殖活性変化を検討している(UMIN 000015470)。肥満女性ではリスクのない女性に比較してERKやAKTが活性化、Ki7発現亢進が確認されている。メトホルミン投与によりこれらの因子の変化を確認する。現在正常4名、子宮内膜増殖症6名登録し、解析中である。肥満・インスリン抵抗性など、子宮体癌リスクを有する女性のリクルートは進んでいないため、28年度より子宮体癌患者も含め登録し、メトホルミンの効果を解析する予定である。現在まで、正常4名、子宮内膜増殖症6名、子宮体癌患者10名の登録があり、次年度も引き続き登録する。1)子宮体癌は、肥満・インスリン抵抗性がリスクとなり、糖尿病の合併も多い。

これまで、子宮体癌患者に対するメトホルミン投与で、癌の増殖が抑制され、その抑制効果はインスリン抵抗性の改善による間接効果と考えてきた。そこで、メトホルミン投与時のPP2Aの関与を検討したところ、投与前後でPP2AmRNAの発現が減弱し、免疫染色でも活性の低下が確認された。siRNAでPPP2R4を抑制したところ、子宮体癌細胞株の増殖活性の低下、アポトーシスの増加が確認された。In vitroではメトホルミン投与でPP2Aの発現に変化はなく、この効果は直接的なものではなく、メトホルミン投与時の間接効果と考えられる。2) PP2A抑制剤であるLB100で子宮体癌培養細胞株の増殖抑制効果が確認された。メトホルミンとLB100の併用で、細胞増殖抑制効果が増強した。PPP2R4の抑制ではERKやS6の低下は認めず、メトホルミンによる細胞増殖抑制効果と別の機序が働くものと推測している。3)肥満・インスリン抵抗性など、子宮体癌リスクを有する女性に対し、同意のもとメトホルミンを投与して、投与前後の増殖活性変化を検討した。10例の登録症例ではERKの活性化は著明でなく、短期間のメトホルミン投与で変化は確認できなかった。子宮体癌は、肥満、インスリン抵抗性、糖尿病の合併も多いことが確認された。インスリン抵抗性の獲得、糖尿病の発症に、Phosphatase 2A (PP2A)(セリン・スレオニン脱リン酸化酵素)の活性化が関与する。子宮体癌患者に対するメトホルミン投与で、投与前後でPP2AmRNAの発現が減弱し、免疫染色でもPP2A活性の低下が確認された。また、PPP2R4の抑制で子宮体癌細胞株の増殖活性の低下、アポトーシスの増加が確認された。メトホルミンは間接的にPP2Aの発現を抑制することで、インスリン抵抗性改善につながる。PP2Aの抑制は子宮体癌の予防、治療として有用な可能性がある。体癌のリスクのある女性を対象に、メトホルミンの効果を前向きに検討する予定であるが、症例登録がのびていない。肥満・インスリン抵抗性を有する子宮体癌手術予定患者に対するメトホルミン投与を行い、血清中の炎症性サイトカイン、アディポサイトカイン、代謝因子を測定し、メトホルミン服用で変化する因子と、それらの増殖活性に及ぼす影響を明らかにする検討を開始した。これにより、症例数の確保がスムーズに行えると考える。3) in vitroで脂肪細胞と子宮内膜細胞の関連を検討し、脂肪細胞の分泌するアディポサイトカインの正常子宮内膜に対する影響を明らかにし、メトホルミンによる抑制効果を確認する。1)体癌リスクのある女性を対象に、メトホルミンの効果を前向きに検討しているが、リスクを有する正常女性の症例登録は困難となっている。肥満・インスリン抵抗性を有する子宮体癌手術予定患者に対するメトホルミン投与を行い、血清中の炎症性サイトカイン、アディポサイトカイン等測定、投与前後で癌組織中の増殖活性に及ぼす影響を明らかにする。平成28年度10例の登録があり、次年度解析予定である。2)メトホルミンとPP2A抑制剤であるLB100の併用効果が確認された。メトホルミンはミトコンドリアの呼吸鎖の抑制から嫌気解糖の亢進、PP2A抑制による糖代謝への関与も報告されている。PP2A抑制剤はDNA修復抑制から抗癌剤、放射線の増感剤としての作用も報告されている。
腸内細菌会話因子による免疫制御機構の解析

腸内細菌の産生するクオラムセンシング分子、インドールの宿主への作用を無菌マウスを用いて解析した。無菌マウスの糞便中インドールの濃度は著明に減少していた。また無菌マウスの大腸上皮細胞では、細胞間接着装置関連の遺伝子発現が低下しており、インドール封入カプセルを無菌マウスに経口投与することにより上昇した。無菌マウスは、デキストラン硫酸塩による腸管炎症に感受性が高くなっているが、インドール封入カプセルを投与することにより腸管炎症を改善させることができた。以上の結果から、細菌間の会話分子インドールが宿主の腸管上皮に作用し、腸管恒常性維持に関与していることが明らかになった。腸管で宿主と共生する腸内細菌が、宿主免疫系の発達に重要な役割を担うことが近年明らかになっている。しかし、どのような腸内細菌由来の因子群が、相乗的、協調的な効果を腸内環境で生み出すかは不明である。本研究では、従来腸内細菌間のコミュニケーションを司ることが知られている分子群に着目し、これら分子群が、細菌にだけでなく宿主の腸管免疫系、腸管炎症に及ぼす影響を、無菌マウスを用いて個体レベルで明らかにする。これまでに、糞便の腐敗臭の原因因子として知られているインドールが無菌マウスの糞便中では激減していることを見出している。インドールは、トリプトファンから細菌の持つ酵素により代謝され産生される物質で、腸内細菌間の会話因子として作用することも報告されている。しかし、宿主に及ぼす影響はほとんど解析されていない。そこで、まず、大腸上皮細胞株Caco2細胞にインドールを投与し、Caco2細胞の細胞抵抗値を解析した。その結果、インドール投与により、Caco2細胞の細胞抵抗値が上昇した。また、インドール投与により、上皮間接着に関わる遺伝子群の発現が上昇した。次に、インドールを封入した腸溶性シームレスカプセルを無菌マウスの胃内に投与した。まず、投与1日後に糞便中のインドール濃度を解析し、インドール濃度が上昇することを確認した。次に、インドールを連日投与し、4日後に、溶媒のみを投与した無菌マウスとともに、大腸から上皮層を単離し、mRNAを調整し、種々の遺伝子発現をRT-PCR法により解析した。その結果、上皮間接着に関わる遺伝子群の発現が上昇した。このように、無菌マウスの腸管腔ではインドール濃度が激減していること、インドールが細菌間の会話因子としてだけでなく、宿主の上皮細胞にも作用し、上皮のバリア機能亢進に関与していることが示唆された。これまでに、糞便の腐敗臭の原因因子として知られているインドールが無菌マウスの糞便で激減していること、大腸上皮細胞株に投与すると、上皮間接着に関わる遺伝子群(Claudin 7, Occludin, ZO1など)の発現が上昇することを見出していた。そして、インドールを封入した腸溶性シームレスカプセルを無菌マウスの胃内に投与することにより大腸内でインドール濃度を上昇させることができることを見出していた。無菌マウスは、デキストラン硫酸塩飲用による腸管炎症に対する感受性が高くなることが知られている。そこで、インドール封入腸溶カプセルを無菌マウスに経口投与し、デキストラン硫酸塩による腸管炎症感受性の変化を解析した。その結果、インドールの投与によりデキストラン硫酸塩による腸管炎症に対して、抵抗性を持つようになることが明らかになった。さらに、通常環境下で飼育しているマウス(SPFマウス)にインドールを投与し、デキストラン硫酸塩による腸管炎症感受性を解析した。その結果、SPFマウスでもインドール投与により、腸管炎症に対して抵抗性を持つようになることが明らかになった。これらの結果から、インドールが腸管での炎症制御に深く関わる代謝産物であることが明らかになった。k昨年度までに、腸内細菌の会話分子として作用するインドールが、腸管上皮のバリア機能の亢進に関与していることを見出してきた。今年度さらに、腸内細菌に由来する成分の宿主腸管上皮細胞への作用を解析した。

なかでも腸内細菌に由来する分子の中から、宿主に作用する分子をさらに探索するため、腸管内容物から脂質成分を抽出し、腸管上皮細胞株であるCMT93細胞の培養液中に添加し、遺伝子発現の変化をDNAマイクロアレイ法を用いて網羅的に解析した。その結果、無菌マウスの小腸や大腸の内容物の脂質抽出成分に比べて、SPF(通常環境下で飼育している)マウスの小腸や大腸の内容物の脂質抽出成分が、様々な遺伝子を強く誘導していることを見出した。このことは、腸内細菌に由来する脂質系代謝成分が宿主の腸管上皮細胞に作用していることを示唆している。そこで、このSPFマウスの小腸や大腸の脂質抽出成分を、抽出条件を変化させて、さらに分画化したところ、ある分画に遺伝子発現誘導能が強いことを見出した。今後、実際のマウスの腸管上皮細胞がこの脂質抽出成分に反応することを確認するとともに、上皮に作用する脂質成分の同定を行っていく。26年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。無菌マウスの腸管腔内で濃度が激減しているインドールが、腸管上皮細胞に作用していることを明らかにすることができた。腸内細菌間のコミュニケーションを司る代謝産物の中で、インドールに着目し解析を進めて、インドールが腸管炎症に対する抵抗性を誘導することを明らかにできた。引き続き、インドールによる腸管恒常性維持機構を解析し、腸内細菌会話因子による腸管免疫系への作用機構を明らかにしたい。今後、インドールが腸管炎症に対する抵抗性を誘導するメカニズムを解析する。また、腸内細菌による代謝産物は、これまで水溶性代謝産物を中心に解析が進んできている。しかしながら、今回着目しているインドールのように脂溶性代謝産物も数多くが腸内細菌依存性に産生されていることが予想される。そこで、腸内細菌依存性に産生される脂溶性代謝産物を、メタボローム解析により網羅的に解析していく。
先端医療における精神医学的問題に関する臨床研究:臓器移植を中心に

平成11年から13年までの3年間、先端医療における精神医学的問題に関する臨床研究を実施した。その研究対象は、先端医療である臓器移植を受けるレシピエント及びドナーをその中心とした。さらに関連対象として、ドナー家族にも研究対象を拡大し実施した。また腎移植を受ける腎不全患者のなかでも、血液透析患者に対する臨床研究を実施した。方法は米国精神医学会で作成されたDSM-IVの診断基準に準じ精神医学的面接を施行し、さらに精神心理面に関する心理検査、生活の質を定量化するための質問紙などを用い行った。その結果、生体部分肝移植後3ヵ月未満における成人レシピエントにみられる精神障害の有病率は50%を超え、その中心はせん妄、大うつ病であった。せん妄は術後せん妄であり了解可能なものであるが、移植が成功したにも関わらず、うつ状態の多さが目立った。その精神病理は、子どもから肝臓を譲り受ける親の罪悪感が密接に関連していることがわかった。これに対し、ドナーの精神症状はきわめて少なかった。一方、小児例でも精神症状はきわめて少ない傾向がみられた。生体腎移植でも同様の傾向がうかがえたが、生体部分肝移植に比べ精神症状の有病率は低値であった。移植後経過が長くなるにつれて精神症状は減少し、情緒状態の安定さがみられ始めたが、長期的な経過観察は不可欠のように思われる。生体部分肝移植を受けたレシピエント及びドナー56組中、精神障害は移植前にそれぞれ5.4%、1.8%、移植後1年以内はそれぞれ23.2%、7.1%であった。年齢別解析では、20歳以上に限定すると、移植後1年以内の精神障害出現率は68.8%とかなりの高値を示した。その多くは、移植後の術後せん妄であり、気分変調症、大うつ病、短期精神病性障害の順に多くみられた。なお、移植後の身体状況との間に有意な関連性はみられなかった。すなわち、移植後の経過が順調であるにもかかわらず、気分変調症や大うつ病などの気分障害がみられた点が興味深い。これらの症例では、移植前の家族内葛藤などの精神医学的問題が言語化されていないまま移植を受け、移植後にこれらの精神医学的問題が顕在化した。これは、移植前の段階で、詳細な精神医学的面接の必要性を示唆すると同時に、精神医学的な介入の必要性を示している。一方、対照群のHIV/AIDS、がん患者も精神障害の有病率は同様に高く、有意差こそなかったものの、精神医学的介入の必要性が示唆された。また重度の身体疾患患者にみられるうつ病の診断学的問題が浮き彫りになった。とくにうつ病の場合、不眠や食欲低下などの身体症状はうつ病の初期症状として重要なマーカーであるが、重度身体疾患の場合、これらのマーカーの特異性の欠如がみられ、従来の精神障害診断基準では正確で的確な診断を行うのが難しく、他の診断基準の必要性が示唆された。<目的と方法>昨年度から、先端医療における精神医学的問題に関する臨床研究を、臓器移植患者を対象として実施してきた。昨年度はわが国で生体臓器移植を受けたレシピエントを対象に調査研究を実施したが、本年度は、米国において脳死臓器移植を受けたレシピエントに対しても調査研究を実施し、わが国の生体臓器移植患者と米国の脳死臓器移植患者のQuality of Life(QOL)の比較検討を行った。<結果>米国の脳死移植患者のQOLは、わが国で生体臓器移植(生体部分肝移植あるいは生体腎移植)を受けた患者のQOLよりも、数値的にはかなり良好であるというデータが得られた。しかしながら、両者の単純な比較を行うのは危険であり、比較文化的な視点も交えて、詳細な検討を実施したところ、わが国の生体臓器移植を受けた患者は臓器提供者であるドナーへの罪悪感を深く持っており、これがQOLのスコアを低下させている要因であることが判明した。精神医学的な面接においても、ドナーに対する罪悪感に起因するうつ状態の出現率はわが国の生体臓器移植に多数みられていた。<結論>

さらなる詳細な比較研究が必要であることは言うまでもないが、臓器移植を受けた患者に対する精神医学的側面を含めたQOLの向上を目指した医療が必要であり、なかでも生体臓器移植に関してはレシピエントとドナー間に生じる心理的な葛藤を含めた総合的な医療の実践が必要と思われる。平成11年から13年までの3年間、先端医療における精神医学的問題に関する臨床研究を実施した。その研究対象は、先端医療である臓器移植を受けるレシピエント及びドナーをその中心とした。さらに関連対魚として、ドナー家族にも研究対象を拡大し実施した。また腎移植を受ける腎不全患者のなかでも、血液透析患者に対する臨床研究を実施した。方法は米国精神医学会で作成されたDSM-IVの診断基準に準じ精神医学的面接を施行し、さらに精神心理面に関する心理検査、生活の質を定量化するための質問紙などを用い行った。その結果、生体部分肝移植後3ヵ月未満における成人レシピエントにみられる精神障害の有病率は50%を超え、その中心はせん妄、大うつ病であった。せん妄は術後せん妄であり了解可能なものであるが、移植が成功したにも関わらず、うつ状態の多さが目立った。その精神病理は、子どもから肝臓を譲り受ける親の罪悪感が密接に関連していることがわかった。これに対し、ドナーの精神症状はきわめて少なかった。一方、小児例でも精神症状はきわめて少ない傾向がみられた。生体腎移植でも同様の傾向がうかがえたが、生体部分肝移植に比べ精神症状の有病率は低値であった。移植後経過が長くなるにつれて精神症状は減少し、情緒状態の安定さがみられ始めたが、長期的な経過観察は不可欠のように思われる。
HTLV-I TaxによるNF-κB経路を介したT細胞活性化機序の解析

転写因子NF-κBは、免疫・炎症反応に重要な働きを演ずる。近年アポトーシスおよび細胞増殖の制御にもNF-κBが関わっていることが指摘されている。しかし、細胞増殖におけるNF-κBの役割には不明な点が多い。我々は、ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-I)TaxによるT細胞活性化におけるNF-κBの役割を検討した。gp34はTNFファミリーに属し、Taxにより転写レベルで発現誘導される。Taxはプロモーターに存在するNF-κB様配列を介してgp34遺伝子を活性化する。しかし、この配列は典型的なNF-κB結合配列とは異なりTPA単独では活性化されない。そこで、gp34のNF-κB様配列の活性化機構を、TPAを含めたT細胞活性化刺激とTaxと比較して解析した。ヒトT細胞株Jurkatにgp34遺伝子のNF-κB様配列をもつルシフェラーゼプラスミドをトランスフェクトし、培地中にTPAと様々な薬剤(イオノマイシン)または抗体(抗CD2抗体・抗CD3抗体・抗CD4抗体・抗CD28抗体)を加えて、TPA単独に比べてレポーター活性が増強されるかどうかを検討した。その結果、イオノマイシンと抗CD28抗体により、TPA単独に比べ約8倍および9倍に増強された。このことから、細胞内カルシウム濃度の上昇およびCD28に起因するシグナル伝達系がgp34遺伝子のNF-κB様配列を活性化できると考えられた。しかし、その程度はTaxによる活性化(約40倍)より遙かに低く、Taxはそれら以外の経路も活性化している可能性が示唆された。一方我々は、Taxを発現するレコンビナントアデノウイルスとIL-2依存性ヒトT細胞株Kit225を用いて、Tax単独で休止期のヒトT細胞に細胞周期の進行を誘導出来ることを明らかにした。Taxは少なくともCREBおよびNF-κB,SRFを介して細胞側の遺伝子を活性化する。様々なTaxの変異体を用いてTaxによる細胞周期進行の誘導に関わる経路を検討した結果、NF-κBを活性化する能力が重要であった。しかし、NF-κBの過剰発現により細胞内のNF-κB活性を増強しても、細胞周期の進行は誘導されなかった。これらのことから、典型的なNF-κBの活性化のみではヒトT細胞の細胞周期進行に不十分であり、Taxは典型的なNF-κBの活性化に加えて未知の経路を介して細胞周期の進行を誘導していると考えられた。gp34はTNFファミリーに属し、T細胞の活性化マーカーであるOX40と結合するが機能は不明な点が多い。.gp34の発現機構もその一つである。HTLV-I Taxはプロモーターに存在するNF-κB様配列を介してgp34遺伝子を活性化する。

そこで、gp34のNF-κB様配列の活性化機構を、TPAを含めたT細胞活性化刺激とTaxと比較して解析している。アッセイ系を簡易化するために、CATアッセイからルシフェラーゼアッセイに変更した。ヒトT細胞株Jurkatを用いて再現性を調べたところ、CATアッセイと同様の結果が得られた。そこで、Jurkat細胞にgp34遺伝子のNF-κB様配列を持つルシフェラーゼプラスミドをトランスフェクトし、培地中にTPAと様々な薬剤または抗体を加えて、TPA単独に比べてレポーター活性が増強されるかどうかを検討した。まずイオノマイシンを検討したところ、ほとんど増強されなかった。このことからgp34遺伝子のNF-κB様配列を活性化するTaxの経路は、細胞内カルシウム濃度の上昇に起因するシグナル伝達系を介するものではないと考えられた。また、抗CD2抗体・抗CD3抗体・抗CD4抗体・抗CD28抗体を作用させたが、同様にレポーター活性の増強は認められなかった。しかし、これらの抗体処理により活性化されるはずのNF-κBやNF-ATのレポーター活性も増強が認められなかった。そこで、本実験に用いたJurkatの細胞表面上にこれらの抗原分子が発現していない可能性を考え、フローサイトメーターにより検討したところ、いずれも分子も発現が認められなかった。そこで、それらの抗原分子がすべて発現していることの期待される原株に近いJurkatクローンを入手し、細胞表面分子の発現を検討中である。転写因子NF-κBは、免疫・炎症反応に重要な働きを演ずる。近年アポトーシスおよび細胞増殖の制御にもNF-κBが関わっていることが指摘されている。しかし、細胞増殖におけるNF-κBの役割には不明な点が多い。我々は、ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-I)TaxによるT細胞活性化におけるM-κBの役割を検討した。gp34はTNFファミリーに属し、Taxにより転写レベルで発現誘導される。Taxはプロモーターに存在するNF-κB様配列を介してgp34遺伝子を活性化する。しかし、この配列は典型的なNF-κB結合配列とは異なりTPA単独では活性化されない。そこで、gp34のNF-κB様配列の活性化機構を、TPAを含めたT細胞活性化刺激とTaxと比較して解析した。ヒトT細胞株Jurkatにgp34遺伝子のNF-κB様配列をもつルシフェラーゼプラスミドをトランスフェクトし、培地中にTPAと様々な薬剤(イオノマイシン)または抗体(抗CD2抗体・抗CD3抗体・抗CD4抗体・抗CD28抗体)を加えて、TPA単独に比べてレポーター活性が増強されるかどうかを検討した。その結果、イオノマイシンと抗CD28抗体により、TPA単独に比べ約8倍および9倍に増強された。このことから、細胞内カルシウム濃度の上昇およびCD28に起因するシグナル伝達系がgp34遺伝子のNF-κB様配列を活性化できると考えられた。しかし、その程度はTaxによる活性化(約40倍)より遥かに低く、Taxはそれら以外の経路も活性化している可能性が示唆された。一方我々は、Taxを発現するレコンビナントアデノウイルスとIL-2依存性ヒトT
重金属代謝調節による重金属含有抗がん剤の効果増強法の開発

強力な制癌効果と広い抗がんスペクトルを有するシスプラチンなど重金属含有制癌剤の副作用軽減法について昨年度に引き続き検討し、以下の知見を得た。1.亜セレン酸によるシスプラチンの副作用軽減:大量1回投与されたシスプラチンの致死及び腎毒性を顕著に軽減することが昨年度判明した亜セレン酸を用いて、大量のシスプラチンを反復投与した際の併用効果を検討した。その結果、亜セレン酸の併用がシスプラチンの腎毒性のみならず肝、骨髄毒性をも著しく軽減することが明らかとなった。またP388白血病細胞(i.p.)またはコロン38結腸癌細胞(s.c.)を移植したマウスにシスプラチンを毎週1回投与したところ、シスプラチン単独(1525μmol/kg)では延命効果は認められたものの全てのマウスが初回投与の4080日後までに癌またはシスプラチンの毒性により死亡したが、亜セレン酸の併用によってシスプラチンの大量長期投与が可能となり、25μmol/kgのシスプラチン投与群では全てのマウスで癌の完治が認められ、これらのマウスはシスプラチン投与中止後も180日以上生存した。2.次硝酸ビスマスによるシスプラチンの副作用軽減:昨年度、シスプラチンの致死毒性がメタロチオネイン合成誘導能を有するビスマス化合物の前投与によって完全に抑制されることが判明したので、今年度は現在他の用途に医薬品として用いられている次硝酸ビスマスの効果を検討した。その結果、人間での常用量程度の次硝酸ビスマス前投与(経口)によってシスプラチンの致死毒性が完全に抑制された。またシスプラチンと併用されることの多い制癌剤アドリアマイシンの致死、心臓及び骨髄毒性も次硝酸ビスマス前投与によって顕著に軽減されることが明らかとなった。次硝酸ビスマスはこれらの薬物の制癌効果には全く影響を与えないことも確められたことから、直ちに臨床での利用が可能と考えられる。
ホームレス状態を巡る社会的・空間的問題解決のためのセクター間協働に関する研究

当該年度では、市民団体による夜間の路上生活者実態調査の調査結果をもとに、前年度に作成した東京都内13区における路上生活者の居場所に関するデータベースを15区7市にまで拡張した。これらは都内の主要な地域の路上生活者人口を把握するとともに、過去3年間における経年での居場所の変化について把握することができるものであり、取締りの強化や都市再開発等、社会的・空間的な都市改変に伴う路上生活者の居住実態を明らかにすることに資するものである。行政が実施する昼間調査の蓄積を別にすると、より実態を反映していると思われる夜間の広域的な路上生活者の居場所について経年変化を追うことができるデータは管見では他になく、ホームレスの実態と都市空間変化の関係について知るための重要なデータセットを作成した。これらはホームレス問題解決のための方策を検討する際の基本的なデータであり、これを拡充することができた。また、前年度までの成果を報告書にまとめ、ホームレス支援団体のメンバー、都市計画家、研究者等異なるセクターに属する専門家や市民との意見交換会を複数回実施し、都市問題としてのホームレス問題に対してどのような制度的・空間的包摂が成し得るかを議論・検討し、制度的課題やホームレス問題解決に向けての市民の役割を明らかにした。また、国際NGOが主催する国際会議にて、異なるセクター間の協働により都市単位でのホームレス問題解決を志向する英国・マンチェスターでの事例調査と関係者との意見交換を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度はホームレス問題解決に向けたセクター間協働のあり方について検討するため、1海外都市での先進的事例の調査と2国内における諸制度の利用状況の調査、3東京都内の路上生活者とホームレス状態の脱却に活用し得る社会的資源に関する地理的なデータベースを作成した。1に関しては、米国ニューヨーク市を対象とし、市担当部局が主導する総勢2500名の市民参加によるホームレス人口調査ストリートカウントの実施状況について、市担当部局へのヒアリング調査及び現地フィールドワーク調査により把握した。本調査は実態調査であると同時に、実施にあたって市やNGO、市民の多様な主体の協働がなされホームレス支援を実施するための基礎的なネットワークを強化するとともに、市民への啓発や支援への参加を促す取り組みとなっていることが明らかとなった。また、競争的資金獲得のためその方法論も洗練されたものになっていた。2では、地域コミュニティや分野横断的なプレイヤーが協働している事例として、大阪市を対象とする調査を行った。市の行政担当部局、生活困窮者自立支援事業受託団体、民間支援団体ら7団体へのヒアリング調査を行い、各主体の連携状況や特にホームレスの人々への地域に根付いた仕事を創出する特徴的な取り組みについてその実施状況を明らかにした。3については、市民団体が実施する路上ホームレス人口調査を元に地理的データベースを構築した。1に関しては、実施した調査を査読付き論文として取りまとめを行い、都市計画学会に投稿を行った(『市民参加型ホームレス実態調査「ストリートカウント」の国際比較研究ニューヨーク、シドニー、ロンドン、東京の事例を対象として』)。平成29年度には1米国ニューヨーク市での市民を含めた多様な主体によるホームレス実態調査の実施状況、2大阪市において生活困窮者自立支援法下でのホームレス支援施策の実施状況と地域コミュニティでの共生のあり方を調査し、成果が得られた。また、3ホームレス状態脱却のための社会資源の投下について検討するためのデータベースを整備した。諸外国の包摂モデルの東京での適用可能性を探るため、構築したデータベースに更に社会資源等の情報を追加した上で試算を行う必要がある。平成30年度には、引き続き諸都市の事例研究を行うとともに、平成29年度に構築したデータベースの充実を図り分析、これらの成果を元に各分野の主体を対象にアクション・リサーチを実施しその成果をまとめる。事例研究としては、ホームレス支援セクター及びアート等多分野連携の進むロンドン、及び市民発意による資金獲得のための大規模運動「Sleep in the park」を実施するエディンバラを現地視察及び関係者へのインタビュー調査を行う。

また、ホームレス支援に関する地理的データベース(都内のホームレス自立支援施設や各厚生関係施設、民間団体が提供するサービス等の社会的資源を地理的・定量的に記録したもの)を昨年より構築しているが、更なる充実を図る。これに市民団体と共同で実施する夜間路上ホームレス人口調査の結果等を併せ、諸外国での支援モデルを適用した際の試算を行う。この試算を元に各分野の主体を対象にアクション・リサーチを実施し、その成果をまとめる。前年に実施した試算による代替案を基に福祉セクター(都や各区のホームレス担当部局、都内の民間支援団体、及び研究者等)や住宅セクター、空間管理セクターを対象にインタビューや議論を繰り返し実施する。以って、代替案の実現可能性と多分野による連携可能性を明らかにし、そのための技術的難点等を示す。当年後半期には、論文投稿などの形でこれまでの研究成果をまとめる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
文化と自己認識－文化神経科学からのアプローチ

近年の文化比較研究によって確認されてきた、自己評価の文化的バイアスが行動や態度レベルだけでなく、情報処理の初期の段階である事象関連電位(ERPs)によって確認できるかを検討した。その結果、自己評価条件において、P2およびN2での電位は自己批判傾向を示し、情報処理の初期の段階で自己評価において文化的バイアスがみられることが明らかになった。本研究では自己認識の文化的バイアスを脳神経レベルと遺伝的基盤を明らかにすることを目的とする。H26年度は、脳波測定のための実験を確定し、また遺伝子データの収集を検討することとした。具体的には、被験者は文章で提示された状況で、自分(あるいは、他者)の自己評価がどの程度上がるか下がるかを判断する。文章にはターゲット単語が組み込まれており、この単語を操作することにより、状況がポジティブであるかネガティブであるかが変わるようにする。自己評価をする事態においては、アメリカ人はポジティブな自己関連情報を予測するため、ターゲットがネガティブの場合に、一方、日本人はネガティブな自己関連情報を予測するため、ターゲットがポジティブの場合に、それぞれ予期への不一致の指標であるN400の程度が強くなると予測する。研究実施状況:脳波測定課題については、10名でのパイロット調査を実施した上で、実験課題と脳波測定の信頼性を確認した。その上で日本人男女大学生19名に自他関連情報の判断課題(被験者内2条件)を実施した。その結果、2つの条件間の判断に混乱がみられたため、自己関連情報のみ(カウンターバランスを考慮した2条件)での実施が妥当であると判断し、日本人大学生男女26名に実施した。27年度初めにこのデータを分析し、仮説を検証できるかどうかを判断する予定である。遺伝子データについては、日米で同じ手法での分析を計画し、マニュアルを整え、研究倫理の申請書類を準備した。H27年度6月に申請を行い、9月以降に実験と共に実施する予定である。自尊心に関連する尺度については、Self-esteem, Social Anxiety,Interdependence-Independence, Depressionの4つの尺度の妥当性を確認し、バックトランスレーションを行って、確定した。自己関連情報における文化的バイアスが見いだされるかどうかを検討するため、今年度は、日本人大学生19名(男性9名,平均年齢=19.90, SD=.66)に対し、文章課題(主人公(自己,他者)X情報価(正,負)の4つの条件)を呈示し,その後の主人公の自尊感情の変化をたずねる実験を実施し、その際のERP反応を測定した。また自尊心、社会的不安尺度を用いた質問紙をその後実施した。同様の手続きで、平行して収集されたアメリカ人大学生(24名)のデータと日本人大学生(26名)のデータを自己の条件のみで比較したところ、前頭中心部でみられるP2、N2で、情報価x文化の交互作用が見いだされた。日本人はP2とN2において、正の情報より負の情報に対し、陰性の電位が有意に大きかった。アメリカ人ではP2とN2において、正負の情報の条件間で平均電位の差は有意でなかった。また、日本人における自己条件と他者条件を比較したところ、N1では自他条件の間に差異がみられなかったが、P2では男性において、負の自己関連情報は正の自己関連情報より陽性電位が弱くなるといった差異がみられた。これらの結果は、正負の自己関連情報への注意における文化差が事象関連電位の初期成分でみられ、自己認識の文化差は、初期の注意の段階において生じる可能性を示唆するものであるといえよう。しかしながら、アメリカでの自他条件の差異、性別の効果、行動指標(自尊心尺度)の方向性との関連が予測と異なっていた。これらのことを検討するために、実験課題の調整を再度行った。上述したように、アメリカでの自他条件の差異、性別の効果、行動指標(自尊心尺度)の方向性との関連が予測と異なっていたため、実験課題について、再度検討し、日米での調整をはかった。そのため、遺伝子データと脳波測定を同時に行う予定が遅くなり、来年度実施となった。これまでの文化心理学において、自己認識の文化的バイアスが検討されてきた。そこではアメリカ人は正の自己関連情報に大きなウエイトをおくため自己高揚的傾向を示し、日本人は負の自己関連情報にウエイトをおくため自己批判的傾向を示すことが報告されてきた。そこで、本研究では、平行して収集されているアメリカのデータと同じ方法で事象関連電位を用いて、自他関連情報評価を比較し、情報の感情価によって、その処理の性質が情報処理の初期から系統的に異なるか、さらにこのバイアスを文化と遺伝子多型の交互作用によって予測できるかを検討することを目的とした。具体的には、ポジティブとネガティブな単語にタイムロックされた事象関連電位を測定し、初期の事象関連電位のコンポーネントには文化差がみられないが、それ以降のコンポーネント、特にN400で顕著な文化差という仮説を検証し、また可塑性遺伝子の一つとして近年注目されているのがDRD4との関連を検討した。その結果、自己条件、他者条件にかかわらず、日本人は負の情報に対し、N2(重要な刺激への注意の指標)へ注意が向いていたが、他者条件の結果は支持されなかったが、これは、自己他者にかかわらず、失敗状況への自尊感情の変化がより大きくなるというKitayama et al(1997)と一致している。日本人の場合、自己他者にかかわらず、負の情報に対し、より注意が向くとなっていた。しかしながら、この結果はN2であるか否か、その解釈に関して、討論する必要がある。

そこで、実験刺激内容を大学生に評価させ、その妥当性を経費内容で実施することとし、現在分析中である。仮説とは異なり、自己条件、他者条件にかかわらず、日本人は負の情報に対し、N2(重要な刺激への注意の指標)へ注意が向いていたが、他者条件の結果は支持されなかったが、これは、自己他者にかかわらず、失敗状況への自尊感情の変化がより大きくなるというKitayama et al(1997)と一致している。日本人の場合、自己他者にかかわらず、負の情報に対し、より注意が向くとなっていた。しかしながら、この結果はN2であるか否か、その解釈に関して、討論する必要がある。その結果をもって、脳波と遺伝子のデータを追加することとする。これまでの文化心理学において、自己認識の文化的バイアスが検討されてきた。そこではアメリカ人は正の自己関連情報に大きなウエイトをおくため自己高揚的傾向を示し、日本人は負の自己関連情報にウエイトをおくため自己批判的傾向を示すことが報告されてきた。そこで、本研究では、平行して収集されているアメリカのデータと同じ方法で事象関連電位を用いて、自他関連情報評価を比較し、情報の感情価によって、その処理の性質が情報処理の初期から系統的に異なるか、さらにこのバイアスを文化と遺伝子多型の交互作用によって予測できるかを検討することを目的とした。具体的には、ポジティブとネガティブな単語にタイムロックされた事象関連電位を測定し、初期の事象関連電位のコンポーネントには文化差がみられないが、それ以降のコンポーネント、特にN400で顕著な文化差という仮説を検証し、また可塑性遺伝子の一つとして近年注目されているのがDRD4との関連を検討することとした。その結果、自己条件、他者条件にかかわらず、日本人は負の情報に対し、N2(重要な刺激への注意の指標)へ注意が向いていたが、他者条件の結果は支持されなかったが、これは、自己他者にかかわらず、失敗状況への自尊感情の変化がより大きくなるというKitayamaet al(1997)と一致している。しかしながら、この結果はN2であるか否か、その解釈に関して、検討した。その上で、論文を投稿したところ、追加データが必要となり、被験者を加えてデータの再分析を行った。近年の文化比較研究によって確認されてきた、自己評価の文化的バイアスが行動や態度レベルだけでなく、情報処理の初期の段階である事象関連電位(ERPs)によって確認できるかを検討した。その結果、自己評価条件において、P2およびN2での電位は自己批判傾向を示し、情報処理の初期の段階で自己評価において文化的バイアスがみられることが明らかになった。H26年度の達成目標である、脳波測定実験課題の確定および自尊心関連質問紙尺度の同定を行うことができた。予測した課題条件の調整が必要となり、データ収集が遅れたため、データ入力分析が年度内に終了しなかった。しかし、このことは本研究目的に大きな影響はないと考えている。遺伝子のマニュアル作成も進んでおり、ほぼ予定通りの進行状況といえる。