hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視床障害者における皮膚交感神経活動測定と局所温熱療法の作用機序の解明

視床痛やその他の反射性交感神経性ジストロフィー(reflex sympathetic dystrophy:RSD)と呼ばれる病態に対して、リハビリテーションにおける物理療法として、局所温熱療法(ホットパックなど)が治療手段のひとつとして施行されているが、その作用機序は厳密には不明である。当該研究の目的は、健常者と脳血管障害者(特に、視床)のSSNAを測定し、体温調節に重要な役割を担っているSSNAが脳のどの障害部位によってどう変化するのかを調べることである。また、視床痛などの治療としてホットパックが用いられているが、実際に、ホットパック負荷することによってどのようにSSNAが変化するかを調べることである。当該年度は、視床出血患者1名、健常者1名からの安静時SSNAの導出に成功した。しかし、ホットパック負荷中の記録は困難であった。また、平成26年8月より、産前産後の休暇及び育児休業のため、研究を中断している。平成28年4月より研究を再開予定である。脳血管障害(脳出血、脳梗塞)で冒される部位は様々であるが、その1つに視床が挙げられる。視床に病巣を有する脳血管障害患者では感覚障害が見られる。また、感覚の伝導路である外側脊髄視床路は視床でシナプスを介し、視床下部や脳幹などの自律神経調節に関与する部分に達する経路も持ち、特に視床下部は体温調節の中枢であるので、皮膚交感神経活動(skin sympathetic nerve activity: SSNA)と密接に関わっていると考えられる。また、視床障害者においては、視床痛という耐えがたい痛みが、リハビリテーションの阻害因子となるケースが多々ある。平成26年8月1日から平成28年3月31日まで、産前産後の休暇及び育児休業のため、研究を中断している。したがって、当該年度については研究実績がない。平成26年8月1日から平成28年3月31日まで、産前産後の休暇及び育児休業のため、研究を中断しているため。また、それまでも、積極的な症例確保が困難であった。SSNAの導出に長時間要する症例もあり、患者さんが同じ姿勢を保つことが困難であった。
クリエイターの創造性と企業間ネットワークの適合モデル：音楽産業の価値創造システム

本研究はクリエイティブ産業の一角を占める日本の音楽産業の定性的、定量的調査から以下の三点を明らかにした。一つ目は、クリエイティブ産業で重要な生産性と新規性という異なる目標の追求に適した企業のアライアンス・ポートフォリオを明らかにした点である。二つ目は、プロジェクトの創造的パフォーマンス向上に適したチーム構成、ネットワーク構造がプロジェクトの進展段階に応じて異なることを明らかにした点である。三つ目は、多様な経験を通じて個人内に形成される「個人内多様性」の次元を「ファンクション多様性」と「ジャンル多様性」に分け、これらがチームの創造的パフォーマンスに与える影響の違いを明らかにした点である。2013年度は当初の計画通り、音楽産業の関係者へのインタビュー調査、文献レビューを通じた仮説構築、予備分析、定量データ分析に向けたデータベース構築を行った。得られた実績は以下の3つである。1つは、The Association of Japanese Business Studiesでの発表である。当該発表は、企業がクリエイティブな製品を他社と協力しながら経済的価値に結びつけるうえで、探索と活用を同時追求していかなければならない点に着目し、定量分析を行ったものである。音楽産業における探索とは、将来的な収益をもたらすアーティストの創出(新規性の追求)であり、活用とは現状の価値創造の効率性を意味する作品あたりの平均収益(効率性の追求)とした。分析の結果、新規性の追求は、新規のパートナーと恊働が有効だが、あくまでアーティストマネジメントを担うプロダクションとの恊働が鍵であることが明らかとなった。一方、効率性の追求は、既知のパートナーとの繰り返しの恊働が有効だが、プロモーションなどを担う音楽出版社との恊働が鍵であることが分かった。2つ目は、Strategic Management Societyでの発表である。当該発表は、トルコでの発表のフィードバックを踏まえ、より精緻化した分析を行った結果を用いた。最後は、経営戦略学会での学会発表である。創造性を高めるネットワーキング行動として、異なるネットワーク・クラスターのメンバーと結びつく「ブリッジング」に着目し、自らのブリッジングによって生み出される自らの経済的価値よりも、自らのブリッジングによって促される他者のネットワーキング行動に着目した。そして、仮説構築は、自らのネットワーキング行動を通じて、他者のネットワーク構造の変化、新たな情報の創出という2つのメカニズムから、他者のネットワーキング行動を説明した。2014年度は、当初の計画通り、前年度までの作業の中心だったデータベース構築をほぼ終え、その次の段階である仮説構築、変数構築、仮説検証、論文執筆の作業を中心に行った。活動の結果得られた主な実績は以下の二つである。一つは、2014年9月に行われた日本経営学会の年次大会における学会発表である。当該発表は、異なるネットワーク・コミュニティーに埋め込まれたアクター同士が結びつく「ブリッジング」が連鎖的に起こるメカニズムについて、主に社会ネットワーク論の先行研究レビューから仮説構築を行った研究である。もう一つは、2015年10月にアメリカのデンバーで行われるStrategic Management Societyの年次大会に採択された学会発表用の論文である。本研究は、前年度までに構築した、1967年から2005年までの日本の音楽産業における約2万曲の楽曲データベースを用いて、どのようなチーム構成をもった楽曲制作プロジェクトが高いパフォーマンスを得られるのかについて明らかにしたものである。その他、まだ研究発表や論文公刊のかたちでの実績には至っていないものの、既に学会誌への投稿を行った研究が二つある。一つ目の研究は、上記で説明したStrategic Management Societyに投稿した論文について、さらに内容を加えて論文化し、『日本経営学会誌』に投稿した研究である。この研究は、現在、審査プロセスに入った段階である。もう一つの研究は、日本の音楽産業におけるレコード会社のアライアンス・ポートフォリオとパフォーマンスの関係を統計分析から明らかにした論文である。この研究成果は、『産業経済』に投稿した。本研究も現在審査プロセスに入った段階である。2015年度は、当初の計画通り、前年度に投稿した査読付き論文が受理されるとともに、国際学会での研究発表、2016年度の国際学会発表に向けた論文の執筆投稿を行った。この他、招待論文を執筆した。一つ目は、査読付き学術誌『日本経営学会誌』に受理された論文である。既に校正済であり2016年度中に公刊予定である。本論文は、日本の音楽産業で発売された2万曲のシングル楽曲データから、プロジェクトチームの経済的成功に結実するチーム構成とネットワークについて定量的調査を行ったものである。なお、本論文は、10月に行われた国際学会Strategic Management Societyの年次大会で発表した内容を加筆修正したものである。二つ目は、査読付き学術誌『産業経営』に受理、公刊された論文である。本論文は、日本の音楽産業におけうるレコード会社、音楽プロダクション、音楽出版社間の取引関係を分析し、レコード会社のパフォーマンスを高めるネットワーク構造について定量的調査を行ったものである。三つ目は、早稲田大学大学院経営管理研究科の入山章栄准教授との共同研究であり、2016年8月に行われる国際学会Academy of Management(AoM)の年次大会の審査を通過し、発表が確定した論文である。日本の音楽産業で発売された約9千曲のシングル楽曲データから、プロジェクトチームの経済的成功に結実するクリエイターの個人内多様性について定量的調査を行ったものである。なお、本論文はAoMのOrganization and Management Theory部門のBest Papersにノミネートされている。

最後の論文は、2016年に発行される『経済叢書』に招待投稿した論文である。本論文は、日本の音楽産業におけるクリエイターのネットワークの変化について定性的調査を行ったものである。本研究はクリエイティブ産業の一角を占める日本の音楽産業の定性的、定量的調査から以下の三点を明らかにした。一つ目は、クリエイティブ産業で重要な生産性と新規性という異なる目標の追求に適した企業のアライアンス・ポートフォリオを明らかにした点である。二つ目は、プロジェクトの創造的パフォーマンス向上に適したチーム構成、ネットワーク構造がプロジェクトの進展段階に応じて異なることを明らかにした点である。三つ目は、多様な経験を通じて個人内に形成される「個人内多様性」の次元を「ファンクション多様性」と「ジャンル多様性」に分け、これらがチームの創造的パフォーマンスに与える影響の違いを明らかにした点である。2014年度の研究活動を通じて達成すべき主な目標は次の三つであった。一つは、前年度で完成しきれなかったデータベースを完成させることである。もう一つは、調査課題についての仮説を構築し、これらを統計的に検証することである。最後は、得られた結果をもとに論文を執筆し、国際学会に投稿することである。計画していた目標は概ね達成されたと言える。一つ目のデータベース構築については、概ね完成することができた。二つ目の仮説構築、仮説検証作業については、本研究の核をなす部分について行うことができ、興味深い結果を得ることができた。最後の論文執筆については、先の実績にも示した通り、国際学会発表用の論文を作成し、査読審査に通過した。また、その論文の内容を加筆修正し、学会誌への投稿も行った。特にデータベース構築については進展があった。当初の予定していた1967年から2005年までの日本の音楽産業における約2万の楽曲制作プロジェクトならびに、約1万4千人からなるアーティスト間ネットワークのデータベースに加え、楽曲プロジェクトに関わったプロデューサーやディレクターについてのデータを新たに発見したからである。本年度はさらに研究を進め、データベースの拡張作業も行った。仮説構築、検証についても、本研究の調査課題の核となる部分を明らかにすることができた。本研究の主な目的は、クリエイティブ産業におけるプロジェクトの業績を高めるチーム構成について明らかにすることである。先行研究とこれまでのインタビュー調査から、アイデアを創出するチームと、創出したアイデアを実現するチームの人数に着目した。そして、アイデア創出はチームサイズが小さいほど、アイデア実現はチームサイズが大きいほどプロジェクトのパフォーマンスが高まるという仮説を構築し、これを統計的に検証できた。経営学2015年度の研究活動ならびにそのアウトプットは以下を目標としている。
低速多価イオン・分子衝突におけるクーロン解離の研究

これまでの研究では、最も基本的な衝突系であるアルファー粒子(He^<2+>)と水素分子(H_2)との低エネルギー衝突において2電子捕獲反応が主要反応で、生成された(H_2)^<2+>イオンからクーロン解離したプロトン(H^+)ベア-の同時計測による運動エネルギー分布の測定結果から2電子捕獲反応における標的H_2から(H_<>)^<2+>イオン状態への電子遷移がフランクコンドン原理に従っているという重要な結論を得てきた。本研究では、He^<2+>と窒素分子(N^2)との低エネルギー衝突における1電子捕獲反応過程と2電子捕獲反応過程から生成されるN^+イオンの内、2電子捕獲反応による(N_2)^<2+>生成イオンからクーロン解離したN^+イオンペア-のみを同時計測で特定分離して(N_2)^<2+>イオンから生じるN^+イオンペア-のエネルギー分布を測定することに成功した。低エネルギーHe^<2+>-N_2衝突二電子捕獲過程で生成されるN^+イオンペア-の運動エネルギー分布では、従来の高エネルギー粒子衝突実験で観測されていた4eV近傍に極大を示す電子状態への電子遷移に加え7eV近傍に極大を示す電子状態への電子遷移が存在していることが明らかにされた。これらのクーロン解離エネルギー分布の結果は、2電子捕獲過程におけるN_2から(N_2)^<2+>状態への電子遷移においてフランクコンドン原理とスピン保存則および関係するイオン状態への等遷移確率を仮定したシミュレーションでおおむね再現されることも確認された。現在なお、この研究はこれまでの2価イオンと分子衝突から更に2電子捕獲反応後入射粒子と標的間にクーロン斥力が作用する多価イオンと分子衝突や多価イオン衝突による大きな分子の崩壊過程を調べる研究へと発展させるべく実験装置の改良や実験法の開発に着手している。
大学生の東南アジア留学の構造とその機能に関する実証的研究

本研究の最終年度として、関係者インタビュー(東北大学・創価大学)、データ分析、セミナー・シンポジウムでの情報収集、そして論文執筆を主に行った。計画当初は、東南アジア留学経験者に聞き取りを実施する予定だったが、方針を変更して東南アジア留学プログラムを実施している5つの大学関係者(合計29人)に聞き取りを行った。収集したインタビューデータは分析ソフトウェア(Atlas.ti)を使って、コード分析を行い、大学がなぜ東南アジアに海外留学を開発し、その中身はどのようになっているのかを考察していった。その際、インタビュー対象者を国際役職者や国際実務担当者といった立場上異なる人物をわけて、東南アジア留学プログラムの状況を異なった視点から分析するように心がけた。また、「国」、「大学」、「学生」レベルといった、三つのステークホルダーに分けながら、分析を行い、それぞれの要因を特定していった。この分析結果の一部を1つの事例研究として取り上げ、2本の論文を執筆して掲載された(「異文化間教育48号」、「名古屋大学国際教育交流センター紀要5号」)。現在、さらに論文を投稿中であり、審査待ちとなっている。また、分析した内容を申請者の担当授業(グローバル化と国際交流)や講師を担当する外部研修(例:JAFSA国際教育交流担当初任者研修)等に取り入れ、情報を発信を行った。本研究を土台とした研究テーマが2019年度の若手研究に採択されたため、引き続き連動して研究を行っていく予定にしている。1今年度は海外留学動向、国際教育政策、関連理論等の先行文献を当たった(例:『留学交流』、『Journal of International Education』等)。また、申請者が講師を担当するJAFSAの初任者研修を通して、大学の担当者に大学生の東南アジア留学の現状の聞き取りをした。更に、国際教育交流の情報が集結する国際学会NAFSA(北米)、及びAPAIE(アジア)に出席し、国外大学で発表・情報収集を行った(科研費以外の予算で参加)。引き続き文献研究・聞き取り調査・情報収集を28年度も実施していく。2東南アジア留学経験者への質問項目作成、連絡網構築文献先行研究と国内外の現状調査と同時平行で、10月より東南アジア留学希望者・経験者(現役大学生)を対象とした留学動機と留学経験についてのパイロット版インタビューを実施した。インタビューでは、「留学を考え始めたきっかけ」、「個人と東南アジア地域との関連性」、「東南アジア留学を選択した理由」「留学へ心配・展望」、「留学中の体験」、「帰国後の留学経験の活用法」、等を含め、東南アジア留学経験者の客観的全体像を抽出しようと試みた。東南アジア留学を経験した社会人へのパイロットインタビューに取り組めていないので、若干の遅れを感じる。また、まだまだ文献研究が不足していると認識している。H28年度は、当初の研究計画から変更して、文献研究に重点をおいて実施した。日本における留学生政策、および大学の国際化に関連する政策文書や報告書を精読し、国の政策として、東南アジア派遣留学がどのように変容していったかを整理した。また、プシュ・プル要因以外の留学に関する概念・理論研究の文献を収集、精読して、東南アジア派遣留学の位置付けを試みた。また、学術論文データベースCiniiに掲載されている、東南アジア派遣留学に関する論文・実施/実践報告書を年代ごとにまとめ、どのように内容が変化してきたかを整理した。それ以外に、H27年度に実施したパイロットインタビューの結果をもとに、質問項目の修正をした。これまで学位取得目的の留学分析で活用されてきたプッシュ・プル要因論を土台に、近年のグローバル化に関わる高等教育政策の動向、大学生の特有文化、及び先行研究を考慮して、東南アジア留学を分析するためのフレームワークの構築を全体的に行った。初年度もそうであったが、東南アジア派遣留学経験者へのインタビューができずにいる。対象人物を見つけるのに苦労しており、当初の予定より変更を考えている。東南アジア派遣留学の構造と機能を見極める上で、大学関係者へのインタビューも有益ではないかと思い、そちらを代わりに実施していこうとしている。それ以外の文献研究等は、順調に進んでいる。H29年度は、まず文献研究として、日本人の東南アジア渡航がどのように戦後から変化してきたのかを調査した。そして、次に、東南アジア海外留学派遣に実績を持つ名古屋大学、立命館アジア太平洋大学、創価大学、芝浦工業大学の同海外留学プログラムの開発・運営を担当している教職員(各大学6名程度)を対象としてインタビューを実施した。具体的なインタビューの項目は、1)大学がどのような要因で東南アジア海外留学を開発・運営するに至ったか、2)同海外留学プログラムの内容、3)東南アジア海外留学拡大による大学への影響などをインタビューした。その後、インタビュー記録を文字に起こして、現在この内容をソフトウェアを使ってコーデイング分析して、どのような構造と機能があるのかを考察している。H29年度に一定のインタビュー数は取ったものの、まだ情報が不足している部分があるため、研究期間を1年延長して補うことを計画している。H29年度から研究対象を学生から大学関係者に変更したため、この調整部分で遅れが生じている。大学関係者から一定のインタビュー数は取ったものの、まだ情報が不足している部分があるため、研究期間を1年延長して補う予定にしている。

収集したインタビューデータは分析ソフトウェア(Atlas.ti)を使って、コード分析を行い、大学がなぜ東南アジアに海外留学を開発し、その中身はどのようになっているのかを考察していった。その際、インタビュー対象者を国際役職者や国際実務担当者といった立場上異なる人物をわけて、東南アジア留学プログラムの状況を異なった視点から分析するように心がけた。また、「国」、「大学」、「学生」レベルといった、三つのステークホルダーに分けながら、分析を行い、それぞれの要因を特定していった。この分析結果の一部を1つの事例研究として取り上げ、2本の論文を執筆して掲載された(「異文化間教育48号」、「名古屋大学国際教育交流センター紀要5号」)。現在、さらに論文を投稿中であり、審査待ちとなっている。また、分析した内容を申請者の担当授業(グローバル化と国際交流)や講師を担当する外部研修(例:JAFSA国際教育交流担当初任者研修)等に取り入れ、情報を発信を行った。本研究を土台とした研究テーマが2019年度の若手研究に採択されたため、引き続き連動して研究を行っていく予定にしている。1パイロットインタビュー調査の結果をもとに、質問項目の修正をする。また、収集したデータ中の留学動機に関する内容をKJ法にもとづいてカテゴリ-化し、更に留学形態のパターン化を試みる。2これまで学位取得目的の留学分析で活用されてきたプッシュ・プル要因論を土台に、近年のグローバル化に関わる高等教育政策の動向、大学生の特有文化、及び先行研究を考慮して、東南アジア留学を分析するためのフレームワークの構築を行う。31年目のパイロット版アンケートを修正し、研究フレームワークの構築完成後に、本調査を行う。本調査の手順としては、1)アンケート事前記入、2)個人インタビュー、3)メールで追加コメントの受付とする。1ヶ月に5-6名程度を目途に実施する。同様に、大学関係者への聞き取り調査を継続する。研究計画に沿って実施していくが、インタビュー対象を社会人を中心にするより、大学関係者を中心にして進めて行く予定にしている。H30年度は、まだ情報が足りない部分のインタビューを実施するとともに、このインタビュー内容を分析して、その結果を各種学会等で発表を予定している。可能であれば、国外学会での発表を挑戦する予定にしている。また、東南アジア海外留学というこれまで主要ではなかった海外留学の機能と構造を解明することで、他地域(例えば、アフリカや中南米)における海外留学でも同様の構造と機能が見れるのかを検証していくことを考えている。国内調査が予定していたより実施できなかったため、その分の予算が余ってしまった。また初年度は思ったより、文献購入に金額を当ててしまった。国内外出張を予定していたが、思ったより実施できなかった。また、資料整理のために、人を雇用した部分で予定より支出が増えた。
脊髄疼痛伝達の神経制御回路に関する研究

雄ラット(Sprague-Dawley)を対象とした。バルビタール麻酔下に、脳定位固定器を用いて中脳水道周囲灰白質(AP;-7.8mm,L;0.6mm,bregma;-4.0mm)に22ゲージのカニューレを挿入した。手術後3日以上の回復期間の後、カニューレにマイクロインフュージョンポンプを接続して3microl/minの速度で人工脳脊髄液を潅流した。6時間以上の安定期間を置いてから、組織潅流液のサンプリングを開始した。コントロールサンプルを回収した後、尾部に侵害性ピンチ刺激を20分間行い、その後も60分間にわたって10分毎にサンプル回収を行った。マイクロダイアリシス潅流液中のグルタミン酸およびGABAのレベルを高速液体クロマトグラム(HPLC)を用いて測定した。尾部への侵害性ピンチ刺激直後より中脳水道周囲灰白質のグルタミン酸レベルは約40%上昇した。グルタミン酸レベルはピンチ刺激中は有意な増加が持続したが、ピンチ刺激解除後はすみやかにコントロール値へと戻った。再びピンチ刺激を加えると同様に中脳水道周囲灰白質グルタミン酸レベルは増加したが、その増加の程度は1回目よりも少なかった。同時に測定したGABAレベルはコントロール値も低く、ピンチ刺激によって有意な変化を認めなかった。これらの研究結果は末梢の侵害刺激によって、中脳水道周囲灰白質における興奮性神経伝達物質の遊離が賦活化されること、さらにこの部位から下行性に疼痛伝達の抑制が起こる可能性を示唆した。
遺伝性銅代謝異常症のGenotypeとPhenotypeに関する研究,遺伝子解析と病態生理の関連

遺伝性銅代謝異常症におけるGenotypeとPhenotypeの関連および病態生理を解明する目的にて,Wilson病における遺伝子解析,およびATP-7A・7Bより発現される蛋白の組織間・細胞内発現状況の検討を行った.1.遺伝子解析Wilson病がどのような機序により多彩な表現型を呈するかを解明する目的にて,本症患者の原因遺伝子解析を行い,臨床病型との関連を検討した.劇症型を含む肝型Wilson病症例の遺伝子変異は,全例1塩基欠失であった.その結果フレームシフトが生じ,truncated proteinが合成され,ほとんどその活性はないと考えられた.これに対し,神経型・肝神経型症例は点突然変異によるアミノ酸置換およびexon skippingであり産生される蛋白は,ある程度その機能を有すると推測された.Wilson病蛋白の機能障害の程度により,発症病型が異なる可能性が示唆された.Wilson病遺伝子が発現するATP-7BおよびMenkes病遺伝子が発現するATP-7Aの細胞内発現の局在性について検討した.いずれもGolgi小体中心であることが判明し,trans-Golginetwork,post-Golgi vesicular compartmentへの局在が証明された.両蛋白の銅運搬体としての役割には差異がないことが推定された.Wilson病とMenkes病の病態の差は,両遺伝子における臓器別発現状況の差によると考えられた.遺伝性銅代謝異常症におけるGenotypeとPhenotypeの関連および病態生理を解明する目的にて,Wilson病における遺伝子解析,およびATP-7A・7Bより発現される蛋白の組織間・細胞内発現状況の検討を行った.1.遺伝子解析Wilson病がどのような機序により多彩な表現型を呈するかを解明する目的にて,本症患者の原因遺伝子解析を行い,臨床病型との関連を検討した.劇症型を含む肝型Wilson病症例の遺伝子変異は,全例1塩基欠失であった.その結果フレームシフトが生じ,truncated proteinが合成され,ほとんどその活性はないと考えられた.これに対し,神経型・肝神経型症例は点突然変異によるアミノ酸置換およびexon skippingであり産生される蛋白は,ある程度その機能を有すると推測された.Wilson病蛋白の機能障害の程度により,発症病型が異なる可能性が示唆された.Wilson病遺伝子が発現するATP-7BおよびMenkes病遺伝子が発現するATP-7Aの細胞内発現の局在性について検討した.いずれもGolgi小体中心であることが判明し,trans-Golginetwork,post-Golgi vesicular compartmentへの局在が証明された.両蛋白の銅運搬体としての役割には差異がないことが推定された.Wilson病とMenkes病の病態の差は,両遺伝子における臓器別発現状況の差によると考えられた.遺伝性銅代謝異常症の代表的疾患であるWilson病の患者において,原因遺伝子の解析を行い,遺伝子異常のパターン(genotype)と病型(phenotype)との関連について検討を行った.肝型Wilson病2例,神経型・肝神経型3例,発症前型1例および劇症型1例に対し解析を行った.肝生検を施行し得た症例は肝組織よりRNAを,他症例は末梢血よりgenomic DNAを抽出した.RT-PCR法,PCR-SSCP法,MDE gel電気泳動法,およびシークエンシング法を用いてこれらの症例の遺伝子異常を解析した.神経型・肝神経型Wilson病症例の遺伝子異常はイントロン4のスプライシング・アクセプターサイトにおけるTからGへの点突然変異によるエクソン5のスキッピング,あるいは4番目の膜透過部位におけるGからTへの点突然変異による,779番目のアルギニンからロイシンへのmissense mutation(R779L)であった.発症前型においてはこのR779L変異が認められた.肝型の1例は,compound heterozygoteであり,1つのalleleはR779L変異を持ち,他のalleleはエクソン14上のリン酸化部位におけるCからTへの変異により1030番目のアミノ酸がトレオニンからイソロイシンへと変化していた(T1030L).もう1例の肝型症例および劇症型Wilson病症例において,2874番目のCの1塩基欠失を認めた.この欠失によりフレーム・シフトが生じ,truncated proteinが作られるものと考えられた.肝型(含む劇症型)と神経型・肝神経型において,homozygoteの症例を比較した場合,神経型・肝神経型にてはmissense mutationあるいはエクソン・スキッピングがみられ,肝型では1塩基対の欠失によるフレーム・シフト認められた.これらの結果より,Wilson病遺伝子の変異に伴う産生蛋白の形態あるいは機能異常の程度により,表現型が異なる可能性が示唆された。先天性銅代謝異常症における,遺伝子型Genotypeと表現型Phenotypeおよび病態生理との関連について検討した.Wilson病遺伝子が発現するATP-7BおよびMenkes病遺伝子が発現するATP-7Aの細胞内発現の局在性について検討した.いずれもGolgi小体中心であることが判明し,trans-Golginetwork,post-Golgi vesicular compartmentへの局在が証明された.これらの両蛋白の銅運搬体としての役割には差異がないことが推定された.2)Wilson病とMenkes病の病態生理とそれぞれの遺伝子異常との関連Wilson病遺伝子とMenkes病遺伝子の臓器における発現には差があると報告されている.

Wilson病遺伝子の発現は肝に強いが,Menkes病遺伝子の発現は肝には証明されず,十二指腸・胃・小腸上部・腎に強く認められる.したがって,Wilson病においては,Menkes病遺伝子は正常であり,銅の腸管における吸収は正常に行われるが,Wilson病遺伝子の異常により発現蛋白異常を生じるために,肝における胆汁中への銅排泄障害とアポセルロプラスミンへの銅授受に障害をきたし,結果的に肝に銅が蓄積すると考えられる.一方,Menkes病においては,Menkes病遺伝子の異常により発現蛋白異常があり,腸管における銅吸収障害.腎尿細管における銅能動輸送障害等を生じ生体内銅欠乏状態を呈することになると考えられる.
細胞質分裂をつかさどる逆平行微小管超分子マシナリーが動く仕組み

細胞質分裂期の分裂位置制御は、分離染色体の中央に一過的に形成される後期紡錘体およびその中央部、細胞赤道面上に円板状に形成される微小管逆平行束マシナリー「ステムボディー」により制御されるが、後期紡錘体の形態およびステムボディーの位置制御の仕組みは理解されていない。昨年度の研究で明らかになった分裂期タンパク質リン酸化酵素Aurora Bを介した微小管脱重合因子Kif2Aの活性制御による分裂期後期紡錘体(ステムボディー微小管)の長さ制御機構の分子基盤を明らかにするため、Kif2Aの機能構造解析を実施し、ステムボディー長さ制御に必須の機能を果たすドメインを探索した。Kif2Aを含むキネシン13ファミリーで高度に保存されたN末端領域ドメインを欠損する変異体や保存アミノ酸に点変異を導入した変異体は中央紡錘体への局在が著しく抑制された。一方でN末端のみのトランケートは中央紡錘体の中央部に集積することを見出した。逆にKif2AのC末端側を欠損した変異体は後期紡錘体微小管全体に過剰集積して後期紡錘体の過剰短縮を引き起こすことがわかった。これらの結果から、Kif2Aは複数のドメインに依存した形で後期紡錘体の異なるモチーフへの集積が制御される複雑なメカニズムで後期紡錘体のサイズ制御に関与していることが明らかになった。また、微小管動態制御異常により生じる分裂障害の詳細な原因を細胞学的に解析し、微小管配向の変化が細胞内シグナル配置と細胞の力学特性の双方に異常をもたらすことで重篤な分裂異常が引き起こされることを明らかにした。研究成果は現在学術誌に投稿準備中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。動物細胞分裂において、分離した染色体の間に「中央紡錘体」とよばれる微小管構造が形成される。中央紡錘体の真ん中に並ぶ「ステムボディー」構造は細胞質分裂の開始と完了を制御し、遺伝情報の正確な分配を保証する。本研究課題では、機能的な中央紡錘体の形成および正確なステムボディー構造の空間配置がどのように制御されるかを明らかにすることを目標としている。本研究におけるこれまでの成果として、我々は中央紡錘体微小管の長さ制御因子として微小管脱重合キネシンKif2Aを同定した。Kif2Aの機能低下または亢進は中央紡錘体微小管の異常伸長または短縮を引き起こし、ステムボディーの細胞内配置や細胞質分裂の進行に重篤な障害をもたらした。このことから、Kif2A機能の厳密な調整が分裂制御に必須であることがわかった。さらに微小管動態の数理モデル解析と実験を組み合わせたアプローチにより、中央紡錘体の中央に形成されるAurora Bキナーゼのシグナル勾配が、リン酸化を通してKif2Aの機能を負に調整することでKif2A依存的な微小管脱重合活性を中央紡錘体の両端に限定し、中央紡錘体のサイズおよびステムボディーの配置を保証する仕組みを明らかにした。本研究課題においては、細胞質分裂の制御を司る超分子細胞構造「ステムボディー」の運動機構および空間配置制御機構を明らかにすることを目指している。そのような目的のもと、25年度には生細胞イメージングおよび逆遺伝学的解析により、ステムボディーの運動特性およびその制御に関わる因子の特定を目指し、26年度には顕微操作実験と数理モデル解析実験を組み合わせて、ステムボディーの運動制御に関わる物理モデルの構築を目指している。

25年度の研究成果として、3次元生細胞イメージングによりステムボディーの運動、集合パターンを明らかにし、運動制御に関わる因子として、微小管脱重合キネシンおよびその調節因子AuroraBを同定し、それらの機能の空間制御機構を明らかにした。これにより、25年度の当初の研究目標はおおむね達成できたと考えられる。さらに、それらの成果を元に、26年度から着手する予定であった数理モデル解析に着手し、キネシン機能の空間制御が正確なステムボディーの位置制御を実現する物理的仕組みに関する数理的検証を行うことに成功した。これらの成果をまとめて、「Aurora Band Kif2Acontrol microtubule length for assembly of a functional centralspindle during anaphase.」という題の学術論文としてJournal of Cell Biology 202:623-636 (2013)に発表した(申請者が筆頭著者で、協同責任著者を務めた)。本論文は同誌の特集記事「In Focus」で注目論文として取り上げられた。以上の成果が得られたことから、当初の目標以上の進展があったと判断される。本研究課題のここまでの進捗を元に、今後は細胞装置の物理的操作実験を中心とした以下の研究計画により、分裂細胞が分裂シグナル情報を細胞の中央にあつめる物理的仕組みの解明を目指す。1)膜除去中央紡錘体モデルを用いたステムボディー運動の生物物理学的解析。ステムボディー運動の生物物理学的計測を可能にするため、GFP-チューブリン発現細胞を分裂期後期に同調培養して、海綿活性剤処理によって細胞膜除去を行い、ステムボディーを単離することで実験モデル化する。このモデルを用いて、全反射顕微鏡によって蛍光標識チューブリンの取り込みや微小管滑り運動を可視化し、微小管ダイナミクスとステムボディーの動態制御の関連を探る。2)ステムボディー運動の方向性を決めるステムボディー間連絡の実態の解析。ステムボディー間の物理的連携の可能性に着目し、穿孔や油滴注入およびマグネットビーズ導入などによりステムボディーを隔離したり、レーザー照射によって周囲のステムボディーを破壊したりした場合に、ここのステムボディーの運動にどのような影響が出るかを調べる。3)ステムボディー運動制御に関する数理的解析。上記の実験結果を総合して、ステムボディーの運動制御の仕組みを理解するために、25年度に構築した中央紡錘体数理モデルに上記実験結果を反映させ、さらに精度の高いシミュレーションの実施を試みる。
脳形成における細胞移動とクロマチン動態のイメージング解析

神経細胞は、幹細胞からの最終分裂後に細胞移動と細胞外環境との応答を通じてその特性を変化させることで適切な神経回路を形成する。また、その分子メカニズムとして神経細胞の核内空間におけるクロマチン構造と核内分子配置を基にした相互作用から遺伝子発現が制御されることで細胞の特性が決定すると考えられる。本研究では、細胞移動や細胞外環境に応答した遺伝子発現を定量的にイメージング解析することを目指している。本年度の研究では、脳形成における遺伝子発現をライブイメージングにより定量的に1分子計測する技術の確立に注力して、転写因子の核内動態を計測することを試みた。その結果、蛍光色素で標識した転写因子をNeuro2a細胞の核内において輝点として観察することに成功した。さらに、核内空間における転写因子の動態は一様ではなく、一部の分子はある位置に長く滞在することが示唆された。転写因子の認識塩基配列特異的結合能を欠損した変異体では、このような輝点が現れる頻度が減少していた。したがって、この長く滞在する動態は、転写因子が認識配列に結合している動態であることが示唆される。また、このような長く滞在する転写因子が他の領域よりも頻度高く存在するホットスポットがあることも示唆された。次に、神経細胞における遺伝子発現のライブイメージングに向けて、ラット大脳皮質神経細胞の初代培養において同様に転写因子を1分子レベルで可視化することを試み、空間位置を計時的に計測することに成功した。以上のことから、神経細胞の細胞移動や細胞外環境に応答した遺伝子発現の解析に向けて、イメージングにより計測する新しい実験系を確立することが出来たと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。神経細胞は、幹細胞からの最終分裂後に細胞移動と細胞外環境との応答を通じてその特性を変化させならが神経回路さらには脳形成に至ると考えられる。また、塩基配列を中心とした解析では理解し得ない空間的なクロマチン構造と核内分子配置を基にした相互作用から遺伝子発現が制御されることで細胞の特性が決定すると考えられ、神経細胞分化を理解する上で重要な鍵となると考えられる。本研究では、1)発生期大脳皮質形成において細胞移動を伴いながら進行する分化に連動したクロマチン構造制御、特にDNA修復酵素に着目して時空間的動態のイメージング解析からその機能を明らかにする。2)細胞移動や細胞外環境に応答した遺伝子発現を定量的に1分子計測する技術を確立することを目指している。本年度の研究では、脳形成における核内構造制御の解明を目指し、1)大脳皮質神経細胞における染色体の核内空間配距をin vivoで明らかにすることを目指した。in vivoで染色体を可視化するため、分化過程のマウス大脳皮質組織切片を作製し、特定の染色体領域に存在する繰返し塩基配列をプローブとしたFISH法さらに染色体の特定領域に局在するクロマチン構成タンパク質の特異的抗体を用いた免疫組織化学を行った。その結果、神経細胞分化過程において核内小器官と連動した染色体の移動が観察された。また、2)遺伝子発現のライブイメージングに向けて、生きた細胞の核内に存在する1分子を可視化し定量的に計測を行う実験系を確立することに成功した。研究を進めていく上で計画していた脳形成におけるクロマチン動態解析の一つとして、染色体の一部を可視化して発生に伴う変化を観察することが出来た。さらに、生きた細胞の核内で1分子計測に成功したことから次年度に向けて概ね目的を達成することが出来たと考えている。今後の研究の推進方策として、現在の研究を継続すると共に固定した神経細胞もしくは脳切片上で観察された核内構造を構築する様々な核内分子動態をライブイメージングへとシフトして、移動する細胞動態と連動した分子動態をより詳細な時系列で明らかにすることが必要である。
日本の近代化に果たしたロシア・スラヴ文化の役割に関する総合的研究

本研究は,日本の「近代化」の中にあってロシアならびにスラヴの文化的影響がいかなるものであったか,を具体的かつ実証的に,また総合的に明らかにすることを目的とするものである。そのため,歴史,思想,文学,言語,演劇,宗教など多くの分野にわたって各研究分担者が個別に考察を行ない,さらにこの成果を全体での研究集会に持ちよって発表し討論することによって総合的な検討を行なおうとするものだった。当初の予定によれば,年2回東京において全体会を開催することになっていたが,これは,平成3年2月の1回のみとなった。しかし,この全体報告会においてはきわめて積極的な参加が見られ,本年度の実績として評価されるものと考えてよい。以下に,レポ-トのタイトルを記すならば,「対岸貿易と北洋漁業の先駆者伏見半七について」(沢田),「市川文吉について」(国松),「ヴェニュコ-フの手記」(渡辺),「宣教師ニコライの手記」(中村健),「戦後わが国にて刊行の『ロシア・ソ連を扱った小説』書誌」(笠間),「野外劇としての日露戦争」(左近),「姫路のポ-ランド人俘虜ミハウ・ムラフスキ」(檜山),「シベリアにおけるM.R.シチェファ-ニク」(長與),「ロシア北部農村に残るロシア人捕虜の手記」(中村喜),「中国で刊行された『オルォス族簡史』」(長與)。この他,いくつかの情報提供がなされたが,これらは次年度の当科研の成果刊行として論文集の形で発表する予定である。また,本研究メンバ-の全員が参加して平成3年5月に開催される日本・ソ連・アメリカの3ケ国による国際シンポジウム「明治・大正期の日露文化交流」も,当研究の大きな成果となるはずである(ただしこのシンポジウムの準備のため事務経費については,総合研究Bの本年度分によりまかなった)。
フェムト秒光パルス列によるコヒーレント分光

近年、超高速レーザー技術の発展により、エンベロープ形状だけでなく位相特性も制御されたフェムト秒光パルス列を発生することが可能となってきている。位相特性まで制御された超短光パルス列を用いると、電子系の状態をコヒーレントに制御することが可能となり、励起状態の生成や消滅を自由に行なうことができるようになる。このようにして作りだされた物質系の分極が極度に干渉した状態は、従来の分光法では得られなかった電子系の情報をもたらすとともに新しい応用を生み出す可能性がある。本研究では、今後のフェムト秒レーザ技術で重要な位置を占めていくと考えられるフェムト秒光パルス列の新しい発生方法を考案するとともに、様々な計測応用への可能性を探った。フェムト秒光パルス列を用いると、特定の振動モードを選択的に励起することなどが期待されるが、これまでのところ、その発生に関して現実的に有効な方法は、あまり考えられていなかった。研究では、フェムト秒光パルス列を発生させるための新しい方法を考案し、この方法を確かめるために装置のプロトモデルを完成させ、その有効性を実証した。方法は、マイケルソン干渉計の縦列接続を利用するもので、独自の折り返し配置構造により、コンパクトな光学配置で4段の縦列接続を実現し、精密な時間間隔で16発の光パルス列をプログラマブルに発生することに成功した。この光パルス列発生装置では、干渉計を1段増設するごとに発生するパルス数を2倍に増やすことができるので、必要に応じてさらに多数のパルスを発生することも可能である。今後、この研究成果を利用することにより、特定の振動モードの選択的な励起や大振幅の格子振動による構造相転移など、電子系やフォノンのコヒーレント制御を通じて様々な物性研究への応用が期待される。
糖尿病患者に対するセルフレギュレーションに基づく遠隔看護の有用性

平成30年度は、糖尿病自己管理支援システムIIIを用いて、糖尿病患者及び日常的に糖尿病患者への指導に関わる慢性疾患看護専門看護師からシステムやコンテンツに対する評価を実施した。糖尿病歴30年の70歳代男性に、糖尿病自己管理支援システムIIIに繋がるタブレットを1週間貸し出し、自由に使用してもらった。使用後、富士通とイードが共同開発したユーザビリティ評価スケールであるWUSを用いたアンケート調査及びインタビュー調査を実施した。WUSは、Webサイトのユーザビリティ評価を実施する「好感度」「役立ち感」「内容の信頼性」「操作の分かり易さ」「構成の分かり易さ」「見やすさ」「反応性」の7つの評価軸、計21項目から構成され、「まったくそう思う(5点)」「まったくそう思わない(1点)」の5段階で回答を求めるものである。インタビューは、システムに追加した方がよい項目や改良点などについて尋ねた。慢性疾患看護専門看護師歴5年の看護師に、タブレットを1週間貸し出し、自由に使用してもらった後に、患者と同様のユーザビリティ評価とシステムの改良点などについてアンケート調査を実施した。WUSの平均点は、患者、看護師の順に好感度:4.3点、4.3点、役立ち感:4.6点、4.3点、内容の信頼性:4.6点、4.3点、操作の分かり易さ:4.0点、5.0点、構成の分かり易さ:4.3点、5.0点、見やすさ:4.3点、5.0点、反応性:5.0点、4.6点と良好な結果であった。患者や看護師から、自己が所有しているスマートフォンで使用できるほうがよいとの意見や、患者から、血圧値の入力を行いたいとの意見があった。また、システムで毎日見られているとモチベーションの維持には役立つが、ずっと続くと監視されているようで嫌な気持ちになるとの意見があった。本システムは自己管理に有用である一方、さらなる改善が必要であることが示唆された。本研究は、タブレット端末であるiPadを活用した、より簡便で直感的に操作できる「糖尿病自己管理支援システム」を開発し、セルフレギュレーションモデルを基盤とした遠隔看護介入を行うことで、糖尿病患者に対する生活状況に応じた自己管理方法の獲得を目指すものである。平成27年度は、既に開発した自己管理支援システムのユーザビリティを検証し、下記の改善点を抽出した。トップ画面のボタン配置を見直し、記録するボタンとデータを見るボタンをわかりやすくする。「1週間のまとめ」として、患者が入力した1週間分のデータと看護師や栄養士のアドバイスが1画面で見られるようにし、セルフモニタリングに活用できるようにする。週目標と月目標は、評価したものは、目標と達成度が修正できないようにする。「今の気持ち」は、同じ日に複数回入力することも考えられるため、送信した時間を表記する。健康データ入力及び自己管理データ入力に関しては、画面を開いた際に前回の入力日と値が表示されるようにして、入力の簡便さをはかる。食事写真のみ記録し、後からメニュー名を記録する方法も取り入れる。管理者システムの集計管理帳票(CSV形式)は、パソコンから取り込むことができるようにする。現システムでは、栄養士はカロリー計算結果しか入力できないが、食事に関するアドバイスが入力できるようにする。画面全体の背景色と文字色のコントラストをはっきりさせ、文字をさらに大きくする。上記のように抽出した改善点を修正し、再度、自己管理支援システムのユーザビリティを検証した。平成28年度は、構築した自己管理支援システムを用いて、2型糖尿病患者で実証実験を実施する。本年度は、直感的な操作が容易で、セルフレギュレーションプロセスが実施できる「糖尿病自己管理支援システム」が構築できたと考える。糖尿病患者は、高齢者が多いため、本システムは、すべての人にとって使いやすいシステムになったと考えられる。過去に開発した「糖尿病自己管理支援システムII」は、セルフモニタリング、自己評価、自己強化が実践できるシステムとして開発を行った。しかし、操作性の問題や適切な目標設定及び自己強化において課題が明らかとなった。そこで、本研究は、タブレット端末であるiPadを活用した、より簡便で直感的に操作できる「糖尿病自己管理支援システムIII」を開発し、セルフレギュレーションモデルを基盤とした遠隔看護介入を行うことで、糖尿病患者に対する生活状況に応じた自己管理方法の獲得を目指すものである。平成28年度は、既に開発した自己管理支援システムの大規模修正を行った。特に、トップ画面のボタン配置を見直し、記録するボタンと過去のデータを見るボタンをわかりやすくし、最初の操作で戸惑わないように配慮した。さらに、画面全体の背景色と文字色のコントラストをはっきりさせ、文字をさらに大きくした。患者が、セルフモニタリングを行うために、1週間分の自分のデータと看護師や栄養士のアドバイスが1画面で把握しやすいようにデザインを変更し、セルフモニタリングに活用できるようにした。健康データの入力や自己管理データの入力は、画面を開いた際に前回の入力日と値が表示されるようにして、入力の簡便さを図った。管理画面では、患者が入力した1週間分のデータから、看護師や栄養士がアドバイスを行いやすいように、出力方法を改善した。このように、システムの大規模修正を行い、ユーザビリティを検証し、次年度の実証実験に向けて、システムの完成度を高めた。本年度は、システムの大規模改修を行い、高齢者が使いやすいシステムに改良できたと思われる。しかし、改修に時間を要したため、実証実験の開始が遅れた。

本研究は、タブレット端末であるiPadを活用した、より簡便で直感的に操作できる「糖尿病自己管理支援システム」を開発し、セルフレギュレーションモデルを基盤とした遠隔看護介入を行うことで、糖尿病患者に対する生活状況に応じた自己管理方法の獲得を目指すものである。平成28年度は、トップ画面のボタン配置の見直しや画面全体の背景色と文字色のコントラストをはっきりさせ、文字を大きくする等、画面デザインの変更を行ったり、入力の簡便さを図る等、大規模修正を行った。平成29年度は、この修正を行ったシステムを数名に使用してもらい、さらなるユーザビリティの向上を目指し、糖尿病自己管理支援システムの改良を行った。特に、今年度は、管理者側のシステムの見直しを行い、ユーザー管理用テーブルに、ユーザー属性を数字で登録するシステムから、管理者画面で人間の目で判断する要素(例:属性指定1属性患者属性指定2属性管理栄養士)を取り入れるように変更した。また、「健康データ」の過去のデータで入力ミスが見つかった場合は、修正できる仕様に変更した。栄養士管理画面については、栄養士の使いやすさやに配慮したシステムに変更した。更に、管理者システムの集計管理票が、パソコンからダウンロードすると文字化けが発生するエラーに関して、新たに、パソコン用のダウンロードシステムを作成した。このように、システムのユーザビリティを検証し、実証実験に向けて、システムの完成度を高めた。システムの修正を依頼していた業者の担当者が、こちらには連絡もなく退社していたことにより、スケジュールの大幅な遅れが生じた。そのため、本来は改良されたシステムを用いて介入研究を行う予定であったが、次年度にずれ込むこととなった。平成30年度は、糖尿病自己管理支援システムIIIを用いて、糖尿病患者及び日常的に糖尿病患者への指導に関わる慢性疾患看護専門看護師からシステムやコンテンツに対する評価を実施した。糖尿病歴30年の70歳代男性に、糖尿病自己管理支援システムIIIに繋がるタブレットを1週間貸し出し、自由に使用してもらった。使用後、富士通とイードが共同開発したユーザビリティ評価スケールであるWUSを用いたアンケート調査及びインタビュー調査を実施した。WUSは、Webサイトのユーザビリティ評価を実施する「好感度」「役立ち感」「内容の信頼性」「操作の分かり易さ」「構成の分かり易さ」「見やすさ」「反応性」の7つの評価軸、計21項目から構成され、「まったくそう思う(5点)」「まったくそう思わない(1点)」の5段階で回答を求めるものである。インタビューは、システムに追加した方がよい項目や改良点などについて尋ねた。慢性疾患看護専門看護師歴5年の看護師に、タブレットを1週間貸し出し、自由に使用してもらった後に、患者と同様のユーザビリティ評価とシステムの改良点などについてアンケート調査を実施した。WUSの平均点は、患者、看護師の順に好感度:4.3点、4.3点、役立ち感:4.6点、4.3点、内容の信頼性:4.6点、4.3点、操作の分かり易さ:4.0点、5.0点、構成の分かり易さ:4.3点、5.0点、見やすさ:4.3点、5.0点、反応性:5.0点、4.6点と良好な結果であった。
遠隔看護における認知行動的アプローチを基盤とした自己管理支援システムの開発

本研究の目的は、認知行動的アプローチを基盤とした遠隔看護で使用できる自己管理支援プログラムを開発し、糖尿病患者においてその有用性を検証することである。平成18年度に構築した自己管理支援システムを組み込んだ携帯電話を、糖尿病患者3名に貸し出し、1ヶ月間試行した後に半構成的面接を行った。携帯電話への入力はパソコンよりもクリックする回数が多くなるため、面倒であるとの意見があった。そこで、操作性を向上させるため、一括入力ができるようにカレンダー機能を追加するなど、システムの改良を行った。次ぎに、2型糖尿病に罹患して5年以内の男性有職者5名を対象に研究を実施した。開発したプログラムは、Kanferのセルフレギュレーションを基本概念として、セルフモニタリング・自己評価・自己強化を繰り返しながら、自己管理を身に付けていくものである。具体的には、携帯電話やパソコンに、糖尿病自己管理に必要なデータを3ヶ月間入力してもらい、ケア提供として、1週間に1回『気づきを促す』『具体的な解決方法を示す』『良い面への積極的な強化』などのフィードバックを行った。入力項目は、月目標、週目標、目標に対する4段階評価と、体重、体脂肪率、腹囲、歩数、総消費カロリー、運動消費カロリー、尿糖値、食事摂取予測カロリー、食事写真である。糖尿病療養に必要と思われる知識や行動変容を促すヒントについて、毎日メールマガジンを配信した。結果、食事のカロリーを気にするようになったり、週5日30分のウォーキングが習慣化されるようになるなど、5名全員に行動変容が起こった。そして、システムの使用が終了した3ヶ月後も、血糖コントロールの指標であるHbA1Cが5名とも介入前より低下し、BMIは5名中4名が低下するなど、糖尿病自己管理に本システムが有用であることが示唆された。また、遠隔看護によるケア提供は、従来の患者-医療者という関係よりも、より身近な支援者として、慢性疾患を抱えながら社会生活を営む人々をサポートできると考える。本研究の目的は、認知行動的アプローチを基盤とした遠隔看護による自己管理支援プログラムを開発し、慢性疾患患者に活用することにより、その有効性を検証し、ICT(Information and Communication Technology:情報通信技術)の時代、慢性疾患の時代に根ざした自己管理支援システムを構築することを目的としている。自己管理支援プログラムの基盤として、Kanferが提唱した自己制御(self-regulation)の概念を用いる。自己制御プロセスは、自分の行動や結果を自分で観察し記録するセルフモニタリング(self-monitoring)、課題の出来を自分でモニタリングし評価する自己評価(self-evaluation)、課題の出来を自分で評価し正や負の反応を自分で強化する自己強化(self-reinforcement)の3段階で進んでいく。このセルフモニタリング、自己評価、自己強化の一連の過程が身に付くと、効果的なセルフマネジメントができるようになり、その結果、糖尿病など生活習慣病の悪化やそれに伴う合併症の発症が予防でき、患者のQOLが向上すると考えられる。また、継続的な取り組みを支援するために、ICTの特徴を活かした、楽しみながら知識や行動が身に付くような、例えば、ゲーム感覚で自己制御プロセスが身に付くような仕掛けを工夫する必要がある。具体的なセルフモニタリングは、毎日の行動やデータを、パソコンあるいは携帯電話でセルフモニタリングシートに入力し、グラフ化されたデータを基に、自らの行動と思考や感情を記録するものである。入力するデータは、運動面として、ライフコーダーによる運動量・歩数・消費カロリー、食事面として、摂取する全ての食品や料理を携帯電話のカメラで撮影し、栄養士が摂取カロリーや栄養バランスを分析する。また、体重やウェスト周囲計等の測定を行い、客観的な指標とする。