hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子ポンピングによるゼロバイアス伝導特性の理論解明とその応用

本研究では、申請者らが開発した新しい転送行列法を用いることで、量子ポンピングによるゼロバイアス定常電流の諸性質を理論的に解明した。特に、応用上重要な大きな電荷電流や純粋スピン流(すなわち、電荷電流は完全にゼロであるがスピン流は有限であるような流れ)が、非断熱的な量子ポンピングを用いることによって極めて単純なシステムにおいても実現できることを示した。本研究では、申請者らが開発した新しい転送行列法を用いることで、量子ポンピングによるゼロバイアス定常電流の諸性質を理論的に解明する。特に、量子ポンピングに対する断熱理論の適用限界、すなわち開放系における断熱条件を明らかにし、断熱的量子ポンピングと非断熱ポンピングの質的な差異を明確にする。また本研究では、応用上重要な大きな電荷電流や純粋スピン流(すなわち、電荷電流は完全にゼロであるがスピン流は有限であるような流れ)が、非断熱的な量子ポンピングを用いることによって極めて単純なシステムにおいても実現できることを示す。さらに、効率的な純粋スピン流(低ノイズの大スピン流)を得るための条件を明らかにし、これを実現するシステムを理論的にデザインする。平成19年度では、まず転送行列法の量子ポンピング系への拡張を行った。光支援トンネリングの研究において我々が開発したFloquet散乱を取り入れた転送行列法を拡張することで、これを実現した。特に、磁場が印加された系にも適用可能なようにアルゴリズムが開発された。また、2次元電子系における量子ポンピングによる電流パターンの計算を行った。この計算により、量子ポンピングが確かにサイドバンド成分同士の複雑な干渉によって生じていることが明らかとなった。さらに、系に不純物による不規則さを導入してポンプ電流の大きさを調べたところ、固有状態としての電子波動関数の局在長が系のサイズと同程度となる時にポンプ電流が最大となることが分った。このことは、量子ポンピングには複雑な量子干渉を誘起させるためのカオス性が必要である事を示している。本研究では、量子ポンピングに伴う効率的な純粋スピン流(低ノイズの大スピン流)を得るための条件を明らかにし、これを実現するシステムを理論的にデザインすることを目的としている。また、量子ポンピングに対する断熱理論の適用限界、すなわち開放系における断熱条件を明らかにし、断熱的量子ポンピングと非断熱ポンピングの質的な差異を明確にする。これまでの研究では、光支援トンネリングの研究において我々が開発したFloquet散乱を取り入れた転送行列法を拡張することで、エネルギー非保存系に対する転送行列法を拡張した。また、2次元電子系における量子ポンピングによる電流パターンの計算も行った。本年度は、垂直磁場が印加された2次元電子系において軌道波動関数のランダウ量子化とスピンに対する異常ゼーマン効果の両方を考慮し、純粋スピン流の大きさと系の不純物散乱との関係を調べた。その結果、各ランダウバンドにおいて、フェルミ面上の電子の局在長が系のサイズと一致する際に純粋スピン流が最大となることが明らかになった。このことは、フェルミエネルギーがランダウバンド中心から僅かにずれた所に位置するように外部磁場を調整することで、効率的なスピンポンピングが実現されることを意味している。また本年度の研究では、何故このような条件の下で最大スピン流が得られるのかに対する物理的理由も明らかにした。さらに、前年度までの研究で得られた電流パターンの計算方をこの系に適用することで、純粋スピン流が実際に系を流れる経路と不純物散乱との関係を視覚的にも明らかにした。さらに、垂直磁場が印加された2次元電子系において軌道波動関数のランダウ量子化とスピンに対する異常ゼーマン効果の両方を考慮し、純粋スピン流の大きさと系の不純物散乱との関係を調べた。本年度は、伝導性高分子鎖におけるスピンポンピングの実現に向けた研究を行った。特に、現実の系における1次元伝導を考える際に重要となる局在の効果を明らかにした。スケーリング理論によると、1次元系では僅かな不規則性が系に導入された場合でも波動関数は空間的に局在することが知られている。しかしながら、最近の研究によると、長距離相関をもった不規則ポテンシャルの場合、乱れの強さや電子エネルギーによっては、非局在状態が存在しうることが示唆されている。1次元系における非局在状態の存在は、伝導性高分子鎖のスピンポンピング効率を高める可能性があるため、そのような量子状態の性質を解明することは極めて重要である。本研究では、大規模数値計算を行うことによって、局在状態から非局在状態への変化が転移ではなくクロスオーバーであることを明らかにした。
内側広筋の優先的活動に関するCKC運動の比較

【研究目的】膝蓋大腿関節症・膝前部痛の原因として,内側広筋(VM)の筋活動低下が挙げられ, VM優位の筋力強化がなされるべきである.非荷重下の運動(OKC)では,膝関節の肢位、股関節内転筋の共同収縮の付加などで, VMが優先的に活動するという報告が見られる.今回は, CKC運動種目で, VMと外側広筋(VL)の筋活動比を分析し,内側広筋を優先的に活動させる運動を検討する.【研究方法】健常女性15名を対象とし,表面筋電図で各運動時の筋活動を測定した.測定筋は, VM, VL,大内転筋(AM)の3筋とした.皮膚を剃毛後,研磨剤を用いて表面を薄く削り,アルコールにて拭き取った.皮膚抵抗を5kΩ以下とした後,銀-塩化銀の表面電極を電極間距離約2.5cmで貼付した.運動種目は,ランジ運動3種類(膝関節中間位,内旋位,外旋位)とランジ運動に股関節内転を共同収縮させた運動の全部で4種類とした.運動の肢位は,膝関節が屈曲80°、股関節が内外転中間位とし,体幹は直立するように指導した.負荷量の統一のために,荷重を体重の80%とし、ランジの距離を身長の3/5とした。正規化のために,端座位膝関節屈曲60°位でVMとVLの,股関節中間位でAMの最大等尺性収縮を測定した.各運動は, 5秒間測定し,データ解析は、その中3秒間を解析した.VMの優先的活動の指標として, VM/VL比を求めた.運動種目間で, TukeyのHSD法で多重比較した.有意水準を0.05未満とした.【研究成果】各運動間での, VM/VL比に有意な差はなかった。正規化したVMの活動量も差はなかったが,全ての運動で75%以上は得られた.AMの活動量は,股関節の内転筋の共同収収縮を付加した運動のみ有意に高かった.今回の結果から, CKC運動は,筋活動が75%以上であるので,筋力増強運動としては、有効と思われるが, VMを優先的に活動させるという意味では,適していないことが示唆された.【研究目的】膝蓋大腿関節症・膝前部痛の原因として,内側広筋(VM)の筋活動低下が挙げられ, VM優位の筋力強化がなされるべきである.非荷重下の運動(OKC)では,膝関節の肢位、股関節内転筋の共同収縮の付加などで, VMが優先的に活動するという報告が見られる.今回は, CKC運動種目で, VMと外側広筋(VL)の筋活動比を分析し,内側広筋を優先的に活動させる運動を検討する.【研究方法】健常女性15名を対象とし,表面筋電図で各運動時の筋活動を測定した.測定筋は, VM, VL,大内転筋(AM)の3筋とした.皮膚を剃毛後,研磨剤を用いて表面を薄く削り,アルコールにて拭き取った.皮膚抵抗を5kΩ以下とした後,銀-塩化銀の表面電極を電極間距離約2.5cmで貼付した.運動種目は,ランジ運動3種類(膝関節中間位,内旋位,外旋位)とランジ運動に股関節内転を共同収縮させた運動の全部で4種類とした.運動の肢位は,膝関節が屈曲80°、股関節が内外転中間位とし,体幹は直立するように指導した.負荷量の統一のために,荷重を体重の80%とし、ランジの距離を身長の3/5とした。正規化したVMの活動量も差はなかったが,全ての運動で75%以上は得られた.AMの活動量は,股関節の内転筋の共同収収縮を付加した運動のみ有意に高かった.今回の結果から, CKC運動は,筋活動が75%以上であるので,筋力増強運動としては、有効と思われるが, VMを優先的に活動させるという意味では,適していないことが示唆された.
不十分な照明環境が介護作業者の筋骨格系に与える影響の検討

夜間の介助作業のように、不十分な照明環境下で作業をせざるを得ない状況での作業特性を明らかにするための研究を行った。成果の概要は以下の通りである。1.まず、介護作業のように周囲に物が多い場合に作業空間における作業者の位置を記録するために、磁場による3次元位置計測装置の管理ソフトを開発した。2.前述1の測定系を用い、まず荷物取り扱い作業における環境照明の影響を検討した。環境照度は1・10・40・150Lxの4種類とし、作業は高さの違う作業台の間で荷物を繰り返し運ぶ作業とした。その結果、環境照度が低下するほど作業時間が延長することおよび低い作業台での作業時に姿勢の変動が大きくなることが確認された。主観的な作業の困難性については1Lxでは困難な経口が明らかであった。負担感については、肉体的な負担感の変化はそれほど明確でなく、むしろ精神的な緊張感の増強が明確であった。3.人介助作業における環境照度の影響を検討した。作業照度は1・10・40・400Lxの4種類、人の介助は、ベッドから車椅子に抱きかかえて移乗させる作業とした。その結果、移乗の前準備では環境照度が不十分なほどベッドから離れて全体を見渡しながら作業をする傾向があること、移乗では環境照度による差は認められないこと、移乗の後始末では環境照度が不十分なほど足下に顔を近づけて作業する傾向があることなどが認められた。主観的な負担感については、精神的な緊張感や足もとの見えにくさを暗いほど感じる傾向が強かった。肉体的な負担感については明らかな差は認められなかった。介護労働には夜間の介助作業などにおいて十分な照明環境を得ることが困難な状況でも作業せざるを得ないことが多い。本研究は、そのような状況下での作業特性を明らかにすることを目的としたもので、初年度である今年はモデル的な実験でその作業特性を測定する方法の開発を中心に行った。まず、夜間介護における作業照度については、夜間就寝時の薄暗い照明が1050ルクス前後、ベッド下や部屋の隅などが局所的に10ルクスを下回る照度であることを予備的な調査で確認した。次に計測システムの開発については、磁場を利用した3次元位置計測装置(3 SPACE Fastrak)を購入し、姿勢計測をモニターできる管理ソフトを開発した。これは、Fastrakの複数のチャンネルから得られる3次元的な位置データとオイラー角データをリアルタイムにグラフ表示し、そのデータの保存と再生および磁場の乱れの確認などができるものである。最後に作業照度を変えた荷物運びモデル作業実験を行った。被験者は10名、作業照度は1・10・50・200ルクスの4種類、作業は重さ4.5kgの箱を繰り返し運ぶ作業とした。計測は磁場測定による位置データおよび主観的な作業のやり易さや手元の見えにくさなどである。その結果、作業照度が1ルクスでは自覚的には手元の見えにくさや作業のやりにくさおよび作業時間の延長など確認された。しかし50ルクス以上ではそのような問題点は全く認められなかった。2.前述1の測定系を用い、まず荷物取り扱い作業における環境照度の影響を検討した。

その結果、環境照度が低下するほど作業時間が延長することおよび低い作業台での作業時に姿勢の変動が大きくなることが確認された。主観的な作業の困難性については1Lxでは困難な傾向が明らかであった。負担感については、肉体的な負担感の変化はそれほど明確でなく、むしろ精神的な緊張感の増強が明確であった。3.人介助作業における環境照度の影響を検討した。作業照度は1・10・40・400Lxの4種類、人の介助は、ベッドから車椅子に抱き抱えて移乗させる作業とした。その結果、移乗の前準備では環境照度が不十分なほどベッドから離れて全体を見渡しながら作業をする傾向があること、移乗では環境照度による差は認められないこと、移乗の後始末では環境照度が不十分なほど足元に顔を近づけて作業する傾向があることなどが認められた。主観的な負担感については、精神的な緊張感や足もとの見えにくさを暗いほど感じる傾向が強かった。肉体的な負担感については明らかな差は認められなかった。
分子疫学的手法を用いた我が国の家族性子宮内膜癌の病態解明と疫学

子宮内膜癌患者1963例に対する継続的かつ詳細な家系調査の結果、28例(約1.4%)のHNPCCの新アムステルダムクライテリアを満たす家族性子宮内膜癌症例(家系)を発見した。この結果より本邦における新アムステルダムクライテリアを満たす家族性子宮内膜癌は全子宮内膜癌の約1.4%程度に存在する。家族性子宮内膜癌の発癌にはHNPCCの原因遺伝子であるMMR遺伝子の異常の関与が示唆されている。HNPCCにおいてはhMLH1、hMSH2、hMSH6遺伝子の生殖細胞変異が重要と推測した。現在まで119例の子宮内膜癌症例のMSI解析を実施し、36例(30%)にMSI陽性を検出した。この頻度は他臓器癌のMSI陽性率に比し、極めて高率であり子宮内膜癌の発癌機構にMSIが深く関与していることが示唆された。MSIを認めた26例中16例(約61%)にhMLH1の発現低下が免疫組織学的に高頻度に観察され、煩雑なMSI解析を簡便な免疫組織化学的手法で代用できる可能性とともにMSIとhMLH1蛋白の発現低下との密接な関連性が明らかとなった。MMR遺伝子であるhMLH1およびhMSH2遺伝子の生殖細胞変異を解析した結果、14例中2例でhMSH2遺伝子の、1例でhMLH1遺伝子の生殖細胞変異を認めた。健常日本人の大規模なデータがないためhMSH2遺伝子のミスセンス変異は遺伝子多型の可能性も否定できないが、hMLH1遺伝子のナンセンス変異は確実な機能的遺伝子変異といえた。この結果、MSI陽性子宮内膜癌の約6%にMMR遺伝子の生殖細胞変異が示され、家族性子宮内膜癌のスクリーニング法として、MSI解析が新アムステルダム基準よりは有用性が高いことが示された。またHNPCCの臨床的診断基準である新アムステルダム基準では家族性子宮内膜癌の一部しか発見できていない事実を明らかにした。
顕微ラマン分光によるがん細胞の電場アポトーシス誘起機構の解析

昨年度に製作した微小電極を用いて,培養状態にあるHeLa細胞にナノ秒パルス電場を印加し,細胞状態の電場効果について検討した.特にラマン分光法と蛍光分光法を併用することで,電場に対するイオン濃度の変化とラマンスペクトルとの関係について検討した.高電場の印加で細胞死を誘起することで,細胞内のカルシウムイオン濃度が大きく増加することを観測した.しかし,細胞内のカルシウムイオンの濃度増加は,印加電場を小さくして形状による細胞死が認められないときでも観測された.培地にカルシウムイオンを除去するキレート剤を導入した実験から,培地に存在するカルシウムイオンが電場によって細胞内へ流入することが主な原因であることがわかった.カルシウムイオンの電場流入機構について,細胞膜の電場による過渡的な穴の生成,または膜のイオンチャネルを介した流入が考えられる.現在チャネルに応答する試薬などを用いた検討を行っている.またカルシウムイオン濃度の増加による蛍光強度の増加は,電場強度が高いときには,パルス電場トレインの印加直後に観測された.同じ印加電場条件でHeLa細胞の顕微ラマンスペクトルの測定を行っているが,単一細胞内および複数の細胞間でのスペクトルの違いを補填する必要がある.この必要性を満たすために,現在,多くの細胞を測定し,統計処理によって電場によるバンド変化を検出することを計画している.また,多共焦点による高速ラマンイメージングを行うシステムを導入し,ラマンイメージングによる細胞内の電場変化の測定を検討している.初年度はまず、細胞に対する電場印加のための微小電極を作成した。微小電極はφ50 μmのタングステンワイヤー(金メッキ)を金属棒(φ2、銅)にハンダ付けすることで作成した。この電極をXYZ微調ステージに取り付け、顕微鏡の明視野で細胞を選択して電場印加することを可能にした。パルス電場発生装置としてAvtech Electrosystems社製電気パルス発生器(AVL-5-B-P)を購入し用いた。この装置により、幅8 ns100 ns、強度0 450V(繰り返し周波数最大2 kHz)の矩形波電場パルスを印加することが可能である。この微細電極電場印加システムを研究室現有のラマン顕微鏡(日本分光、NRS-3100S)および水浸型対物レンズ(×60、LUMFL N、オリンパス)と組み合わせることにより、細胞電場応答解析のためのラマン分光システムを開発した。この装置を用いて、細胞培養液中のHeLa生細胞のラマンスペクトル測定に成功した。タンパク質および核酸のラマンバンドの強度及び振動数が文献の値と一致することを確認した。微細電極電場印加システムを用いてHeLa細胞に電場を印加したところ、電極間にある細胞のみ形状が小胞化し、細胞形状が変化することを確認した(電極周辺の細胞には形状変化は認められなかった)。この結果は文献と一致する。死細胞の検出試薬であるPropidium iodideにより染色されたことから、この小胞化は細胞死に関連することを示した。以上の結果から、我々は電場アポトーシス誘起現象の発生を確認したと考えている。本課題では電場アポトーシス誘起を最大効率で起こすパルス電場波形の特徴を明らかにすることが目的である。がん細胞モデルとしてHeLa細胞を用い、パルス電場の「強度」「パルス幅」「継続時間」を変数として1細胞懸濁液に対する、カスパーゼ活性測定による電場アポトーシス誘起の発生効率の測定、2単一細胞に対する、顕微ラマン分光法を用いたパルス電場効果の検証、を行う。電場アポトーシスを最大効率で発生させるパルス電場形状を明らかにし、印加電場の周波数分布との対応関係を検討する。また、細胞内で起こる生体分子の電場応答を解明し、電場アポトーシス誘起の発生機構解明を目指す。本課題の初年度2年目には「A.細胞集団に対する電場アポトーシス誘起効率の測定(マクロ測定)」「B.ミクロ測定用電場印加装置の構築」「C.電場アポトーシス誘起に伴う細胞中生体分子の構造変化解析」の実施を計画している。これらのうち、初年度に「B.ミクロ測定用電場印加装置の構築」を完了し、実際にHeLa細胞の電場印加による細胞死が起こることを実証した。この実験においては、HeLa細胞の形状の変化を顕微鏡明視野像の変化として記録することに成功した。また「C.電場アポトーシス誘起に伴う細胞中生体分子の構造変化解析」に関して、生細胞のラマンスペクトル測定(488 nm励起)を実現し、タンパク質および核酸のラマンバンドを確認した。本項目に関しては今後、電場印加直後からラマンスペクトルの時間変化測定を行う予定である。ラマンスペクトルの時間変化を測定することにより、細胞死に伴う生体分子構造変化(具体的にはタンパク質および核酸の「空間分布変化」および「分子構造変化」)の様子を検出し、解析する予定である。昨年度に製作した微小電極を用いて,培養状態にあるHeLa細胞にナノ秒パルス電場を印加し,細胞状態の電場効果について検討した.特にラマン分光法と蛍光分光法を併用することで,電場に対するイオン濃度の変化とラマンスペクトルとの関係について検討した.高電場の印加で細胞死を誘起することで,細胞内のカルシウムイオン濃度が大きく増加することを観測した.しかし,細胞内のカルシウムイオンの濃度増加は,印加電場を小さくして形状による細胞死が認められないときでも観測された.

培地にカルシウムイオンを除去するキレート剤を導入した実験から,培地に存在するカルシウムイオンが電場によって細胞内へ流入することが主な原因であることがわかった.カルシウムイオンの電場流入機構について,細胞膜の電場による過渡的な穴の生成,または膜のイオンチャネルを介した流入が考えられる.現在チャネルに応答する試薬などを用いた検討を行っている.またカルシウムイオン濃度の増加による蛍光強度の増加は,電場強度が高いときには,パルス電場トレインの印加直後に観測された.同じ印加電場条件でHeLa細胞の顕微ラマンスペクトルの測定を行っているが,単一細胞内および複数の細胞間でのスペクトルの違いを補填する必要がある.この必要性を満たすために,現在,多くの細胞を測定し,統計処理によって電場によるバンド変化を検出することを計画している.また,多共焦点による高速ラマンイメージングを行うシステムを導入し,ラマンイメージングによる細胞内の電場変化の測定を検討している.2年目は、初年度の実施内容を継続するかたちで「A.細胞集団に対する電場アポトーシス誘起効率の測定(マクロ測定)」ならびに「C.電場アポトーシス誘起に伴う細胞中生体分子の構造変化解析」を行う。「A.細胞集団に対する電場アポトーシス誘起効率の測定(マクロ測定)」に関しては、エレクトロポレーションを行うための汎用セルとパルス電場発生器を組み合わせ、培養細胞懸濁液に対する「マクロ測定用電場印加装置」を構築する。HeLa細胞の懸濁液に電場を印加する。その際「電場強度」「パルス幅」「電場印加継続時間」を変数とする。電場印加後の電場アポトーシス誘起の発生効率の経時変化を測定する。蛍光試薬を利用して、アポトーシスが起こる際に放出されるタンパク質分解酵素(カスパーゼ)の活性を測定し、アポトーシス発生効率を評価する。アポトーシス発生効率と印加電場形状の対応関係を解析することで、細胞がどのような形状の電場を印加する時にアポトーシスを誘起するか解析する。この結果を基に、高いアポトーシス誘起効率を持つ電場の形状を明らかにする。「C.電場アポトーシス誘起に伴う細胞中生体分子の構造変化解析」に関して、ラマン顕微鏡と電場印加システムを組み合わせた測定装置を構築する。対物レンズと電極の空間的配置に工夫する。電場印加後、細胞の形状を確認しながら、まずは細胞核(核酸)およびミトコンドリア(シトクロムc)の空間分布および構造変化に注目してラマンスペクトルの解析を行う。核酸では断片化、シトクロムcではミトコンドリアからの漏出が起こる可能性に注目する。前項で検討した電場形状のうち、アポトーシス誘起効率が高い場合と低い場合での応答の相違を検討する。また、核酸とシトクロムc以外の生体分子の分布および構造の変化もあわせて検証する。
高専生を対象とした内容言語統合型ユニットの開発と言語項目習得の測定

学習中の言語を使いながら内容を学ぶ内容言語統合型の授業の効果と重要性が認識されつつある。だが、具体的にどのように内容学習をベースに言語項目の習得を目指すかは非常に重要な課題であるとともに、日本のような外国語環境において未だ研究の蓄積が少ない。よって本研究では、高等専門学校において学生のニーズにあった内容言語統合型のユニットを先行研究のモデルを参照し作成する。目標言語項目を設定し、内容との関わりの中でその言語項目に注意を向け、文脈の中での使用が可能となるようなタスクを作成し実施する。その後、言語項目の学習と使用を、記述テストと産出テストにより検証する。
がん治療に伴う高次脳機能障害に関する統合的研究

癌の化学療法後に出現する高次脳機能障害はchemobrainと呼ばれ、社会復帰の上で大きな問題となる。本研究では、本邦におけるchemobrainの実態を知るために、横断的、縦断的、疫学的に癌患者の認知機能や社会復帰の状況について検討した。横断的研究では乳癌治療後の患者を化学療法の有無により2群に分け、自覚的・他覚的な認知機能障害について調べた。両群で有意差は認められなかったが、個人でみると認知機能低下が示唆される例が存在した。悪性黒色腫、子宮・卵巣癌に対する縦断的研究では化学療法後に認知機能が明らかに低下した例は認められなかった。疫学的調査では自覚的に認知機能変化を訴える回答があった。その上で、この検査バッテリーを用いて患者の化学療法前の評価を開始した。化学療法前でも認知機能障害が疑われる患者、不安・うつがやや高めな患者が認められた。臨床上の必要に応じて主治医に報告し、適切な対応を行った。また、22年度に予定されていたが、東日本大震災のために延期となっていた脳機能計測・評価に関する講演会の開催、学会への参加を実施し、研究方法についての細かい検討・改善を行った。今年度は、昨年度構築した化学療法による認知機能の変化を見るのに最適な検査バッテリー(MoCA-J,JART,符号問題、語列挙、パーソナルコンピューターを用いたCogStateの電子迷路課題と視覚性連合記憶課題、自覚的認知機能や不安の質問紙票であるFACT-CogとHAD-J)を用いて本格的に患者の評価を進めた。対象としては子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がん、悪性黒色腫の患者で、研究への参加の同意が得られた方が含まれた。化学療法前の評価では、認知機能の低下が疑われる患者、不安・うつがやや高めな患者が認められ、主治医と連携をとりながら臨床上の必要に応じて適切な対応を行った。高齢者が含まれる悪性黒色腫においては、化学療法開始前の評価において、認知症や無症候性脳梗塞などが初めて診断され、除外せざるを得ない症例が存在した。それ以外の患者で治療を要するようなうつ状態や特定の認知機能低下は認められなかった。また、化学療法終了後の評価を行い得た患者において、治療前に比べ明らかな認知機能の変化を認めた患者はこれまでのところいなかった。注意、記憶、前頭葉機能を含む認知機能面、自覚的な認知機能や不安の各評価項目について検討した結果、明らかな低下はないと考えられた。来年度も各診療科との連携を密に保って引き続き症例を積み重ね、化学療法終了後1年の経過も含めて研究を続けていく予定である。すでに確立した神経心理学的手法、精神医学的手法を用いて、婦人科系および皮膚科系のがん患者に対し、化学療法前、化学療法終了後の高次脳機能障害を検討した。高次脳機能として全般性注意、精神運動速度、記憶、言語、前頭葉機能について評価し、化学療法後に明らかな低下を認めた患者はなかった。一方で、化学療法終了後に全般性注意が軽度改善する例もあり、日常の活動が広がったことなど多面的な要因が高次脳機能に影響していることが示唆された。また、うつ・不安傾向については、手術を終了し、化学療法を始める前の段階ではうつ・不安ともに強い傾向のある患者が認められた。しかし、精神科的に治療を要するほどのものはおらず、状況から考えて了解可能な範囲であった。研究分担者の村上は山形県全体の急性期入院医療の現状調査を行い、その中で、勤労年齢と考えられる65歳未満の患者のがんによる入院が相当数に上ることを明らかにした。特に45歳以降はその数が増え、人口1000人あたりの入院頻度は45ー49歳が15.4回、50ー54歳が21.1回、55ー59歳が28.8回、60ー64歳は49.2回と壮年期でのがん患者の増加を反映する結果であった。この中では手術だけでなく化学療法を併用する消化器系のがん患者が最も多く、社会復帰に当たってはchemobrainの存在が問題になる例があると考えられた。今年でもこれまでに確立した神経心理学的手法および精神医学的手法を用いて、がん患者に対し、治療前、および治療終了後の高次脳機能障害について検討した。精神運動速度、全般性注意、記憶、言語、前頭葉機能について検討し、化学療法後に有意な低下の認められた患者はこれまでのところ認められなかった。また、うつ・不安傾向に関しては、がん治療前は不安が高い患者が認められたものの、治療後はがん治療に伴う種々の身体症状を勘案すると了解可能な範囲の状態であり、精神科的な治療を要する患者はいなかった。

化学療法後に高次脳機能障害によると考えられる生活の質の低下を強く自覚する例は認められず、むしろ治療やその副作用による活動制限が生活の質に影響していると考えられた。分担研究者の村上はがん患者・体験者1163名に対する社会復帰状況に関するアンケート調査(無記名)を山形県内の中核病院で行い、その結果を今年度とりまとめた。がんの部位は多岐に渡っているが、全体の52%がなんらかの化学療法を受けていた。症状がなく以前と同じように社会活動を行えている人の割合は、化学療法経験者が50%未満であるのに対し、手術のみが71%、放射線療法だけが70%、手術+放射線療法が65%と、化学療法を受けている人では社会的活動に変化があった人が多いことがわかった。これはがんの進行度・部位により治療法が決まるため、その影響が大きいとは考えられるが、化学療法による副作用なども関与していると推測される。自由記載による回答では、がん治療後3年目になり再発もない患者で「何事もきちんとしないとだめな性格だったのが、なぜかできなくなり困っている」という意見もよせられ、治療後の高次脳機能障害の可能性も否定できないと考えられた。本研究はがんの化学療法による注意集中力の低下、作業記憶の低下などの高次脳機能障害(chemobrain)について研究を進めてきた。今年度は、まず、縦断的研究のまとめを行った。縦断的研究では子宮体がん、頸がん、卵巣がんなどの婦人科系のがん、悪性黒色腫が対象となった。化学療法前および化学療法終了後の神経心理学的検査結果、自覚される認知機能および社会生活上への影響を検討した。その結果、これまで解析が終了した対象の中では、化学療法後に明らかな認知機能障害が出現し、全身状態や社会的状況など化学療法以外の要因では説明できないと考えられる例は認められなかった。対象となるがんが多様であり、化学療法終了後の状態にも個体差が大きかったことが、認知機能の変化の検討を難しくする要因のひとつと考えられた。そこで、これまでchemobrainの報告がもっとも多い乳がん患者を対象にして、横断的研究を追加した。初発乳がん患者33名(平均年齢54.6歳)に対して、自覚的な認知機能の変化およびそれによる生活の質の変化についての質問紙票調査および神経心理学的検査を施行した。対象は抗がん剤治療群19名、非抗がん剤治療群14名に分けられ、両群の年齢に有意差はなかった。自覚的、他覚的認知機能に関して両群を比較したところ、いずれも有意な群間差を認めなかった。ただし、各個人で見ると、認知機能の変化に戸惑っている患者もおり、さらに検討が必要と考えられた。また、質問紙票でみる自覚的な認知機能変化の程度と、神経心理学的検査の結果は必ずしも関連しないことが明らかになった。さらに、有職者のがん患者260名の社会生活に対する疫学的調査を行った。その結果、75.8%が復職していたが、がんの重症度が高い患者、非正規雇用者、高齢者、女性は復職率が低いことが分かり、仕事に関しては高次脳機能障害以外の影響も大きいと考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。神経心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。化学療法対象患者の紹介がやや不安定であったことと、合併症などにより除外せざるを得ない患者が予想より多かったことなどにより、目標の症例数に達していないため。化学療法後の全身状態の悪化など種々の要因で、評価継続の困難な症例もおり、最終的な研究参加者が少ない状況と考えられる。
マイクロリアクターによる複数相スラグ流を利用したバイオプラスチック原料製造

化学反応では、目的生成物の最大収率は反応の平衡により制限される。本研究ではマイクロリアクターを用いた3種以上の流体から成るスラグ流(複合スラグ流)を利用して、反応/抽出の複合操作を一括にかつ簡便に取り扱い、平衡による制限を大幅に軽減するための新規反応場の構築を目的とする。実現に向け、高温・高圧下での安定した複合スラグ流の操作法の確立、および複合スラグ流を利用したグルコースからのバイオプラスチック原料の高収率製造の2つを目標とし研究を推進する。
クロマチンリモデリングに関与するヘリカーゼによる転写調節ネットワーク

RVB2/TIH2の高温感受性株を利用し、また酵母DNAマイクロアレイ法を用いることにより、RVB2/TIH2依存的に転写調節を受ける遺伝子群を網羅的に探索した。マイクロアレイを行った結果、Rvb2p/Tih2pが不活化すると転写が抑制されるもの、逆に転写が促進される遺伝子群があり、転写が抑制されるものの多くはΔino80でも転写が抑制されていた。一方転写が促進される遺伝子群はΔino80とは挙動を共にしなかった。これらの結果をノザン解析を行うことにより確認した。この結果から、RVB複合体はIno80複合体に含まれ転写を制御している場合と、Ino80とは別の形で転写を制御している場合とがあることが予想された。免疫共沈降実験により、Rvb2p/Tih2pとRvb1p/Tih1pとは複合体を形成していることがわかったが、さらにGST-RVB融合タンパク質を作製し、GST pull-down実験を行うことにより、Rvb1pとRvb2pとが直接結合している可能性が高いことが明らかとなった。また、同様な免疫沈降実験によりRVB複合体とTBPとは相互作用していることが判明した。TBPとRVB2との2重変異株を作製すると、29°Cでの細胞の生育ができなくなる合成効果がみとめられ、両者が遺伝的にも関連していることが裏付けられた。面白いことに、この効果はTBPのアレルに特異的であり、その部位とRVB複合体とが相互作用している可能性がでてきた。現在、RVB複合体に含まれる個々のタンパク質を、MALDI-TOFを用いて解析しており、新しいタンパク質が同定されつつある。今後は、これらのタンパク質が転写制御にどのような役割を持つかを調べるとともに、標的遺伝子が明らかになったので、その転写制御に実際にRVB1/TIH1,RVB2/TIH2が関わっているのかどうかを種々の方法で確認していきたい。
本研究は、ハンス・ケルゼンの民主主義論の成立過程を解明することを目的とする。彼によれば、民主主義の根本原理は自由の理念であり、個人の自律と少数者保護の実現を可能とする。従来の研究は、このような彼の民主主義論が形成された歴史的・思想的背景を解明していない。そこで本研究では、ケルゼンの思想形成を多民族国家オーストリアの歴史的文脈に位置付けて把握するとともに、民主主義と少数者保護、個人の自由に関する彼の思想的発展過程を再構成する。そして、民主主義において少数者保護を可能な限り実現するための具体的方策として、彼が比例代表選挙制度を重視していたことを明らかにする。
養育経験が成人にもたらす発達 -情動の多感覚知覚における検討-

本研究は,他者とのコミュニケーションを通して他者の情動知覚様式が形成される可能性をふまえ,顔と声からの多感覚的な情動知覚に,養育経験をはじめとするコミュニケーション経験がもたらす役割を明らかにする。そして,情動の多感覚知覚を生涯発達の観点から解明することを大きな目的としている。平成30年度は,子どもとのコミュニケーション経験の有無が,他者の情動を多感覚的に捉える様式にどのような影響を与えるかを検討するため,18歳から50代までの養育経験のある成人と養育経験のない成人を対象に,多感覚的な情動知覚様式を調べる行動実験および視線計測,また共感性を調べる質問紙調査を実施した。並行して,成人期の情動知覚様式の特徴を捉えるため,同様の知覚実験を5歳から12歳までの子どもにも実施し,成人の知覚様式の特徴との比較も行った。その結果,(1)養育経験のある参加者は他者志向性が高く,養育経験がなく他者志向性の低い参加者に比べて顔に表れた情動を重視する傾向が見られることが明らかとなった。これに加え,(2)多感覚的な情動知覚の様式は加齢によっても大きく変化し,20-30代に比べて40-50代は顔が表す情動を重視しやすいこと,(3)このような加齢による情動知覚の変化は多感覚的な音韻知覚よりも顕著であること,(4)成人は子どもに比べれば声に表れた情動を重視しやすく,その際,子どもよりも話者の目元を見ているというように,生涯を通して多感覚的な情動知覚の様式が変容する可能性が示された。このように,成人期においては養育経験の有無,共感性,年齢の要因が絡み合うことで,顔と声から多感覚的に情動を読み取る様式が変容する可能性が明らかとなった。当初の予定通り,養育経験のある成人と養育経験のない成人を対象として,多感覚的な情動知覚様式を調べる行動実験を実施し,データ収集が完了した。知覚データと質問紙調査,視線計測の一部についてはデータの解析まで完了しており,解析が終わった結果について,随時学会および研究会での発表を行った。これに並行して,査読つき学術雑誌への投稿準備も進めている。さらに,実験の結果から,当初の目的であった養育経験の有無のみだけでなく,新たに,年齢や共感性も多感覚的な情動知覚様式に影響を及ぼすことも明らかとなり,今後はこの点からも考察を行っていく予定である。平成31年度以降には情動表出の測定と,情動知覚の様式における神経基盤の検討を行う予定であり,これらの準備にもすでに着手している。その一環として,磁器刺激装置を購入し,予備的検討を進めている。このように,研究は計画の流れに沿って順調に進んでいる。多感覚的な情動知覚の様式は,コミュニケーション場面で他者がどのような情動表出を行っているかを見聞きすること,またそれによって自身がどのような表出の仕方を行っているかといった相互的なダイナミクスによって形成される可能性が考えられる。そこで,今後は多感覚的な情動知覚の様式について,自身およびコミュニケーションを行う相手がどのように顔と声で情動の「表出」を行っているかとの関連から検討を行う。次年度は情動表出を多感覚的に捉えるという試みのため,映像や音響の解析方法および表情筋の測定方法を確立させ,実験を実施する予定である。また,これまでに収集した実験データのうち,視線計測データについてのさらなる解析を進め,養育経験がある成人と養育経験のない成人とで,顔と声から情動を読み取ろうとする際の注視パターンに違いが見られるかを引き続き検討していく。

知覚データと質問紙調査,視線計測の一部についてはデータの解析まで完了しており,解析が終わった結果について,随時学会および研究会での発表を行った。これに並行して,査読つき学術雑誌への投稿準備も進めている。さらに,実験の結果から,当初の目的であった養育経験の有無のみだけでなく,新たに,年齢や共感性も多感覚的な情動知覚様式に影響を及ぼすことも明らかとなり,今後はこの点からも考察を行っていく予定である。平成31年度以降には情動表出の測定と,情動知覚の様式における神経基盤の検討を行う予定であり,これらの準備にもすでに着手している。その一環として,磁器刺激装置を購入し,予備的検討を進めている。このように,研究は計画の流れに沿って順調に進んでいる。多感覚的な情動知覚の様式は,コミュニケーション場面で他者がどのような情動表出を行っているかを見聞きすること,またそれによって自身がどのような表出の仕方を行っているかといった相互的なダイナミクスによって形成される可能性が考えられる。そこで,今後は多感覚的な情動知覚の様式について,自身およびコミュニケーションを行う相手がどのように顔と声で情動の「表出」を行っているかとの関連から検討を行う。次年度は情動表出を多感覚的に捉えるという試みのため,映像や音響の解析方法および表情筋の測定方法を確立させ,実験を実施する予定である。また,これまでに収集した実験データのうち,視線計測データについてのさらなる解析を進め,養育経験がある成人と養育経験のない成人とで,顔と声から情動を読み取ろうとする際の注視パターンに違いが見られるかを引き続き検討していく。次年度は,情動表出を多感覚的に測定するための生理計測機器および消耗品(電極など)の使用を予定している。平成30年度に予備的に生理計測機器の測定準備をした際,この消耗品に多くの使用額が必要になることが見込まれたため,2018年度の支出予定額の一部を次年度使用額とした。
パルスレーザーを用いた非接触加振に基づく高周波振動計測/高感度異常検知技術の開発

パルスレーザーを構造物に照射したときに発生するアブレーションを利用した振動計測システムを開発し,100kHzという高周波数帯域においてコヒーレンス特性に優れた周波数応答を高精度に測定できることを検証した.そして,開発した計測技術をボルト緩みなどの異常を検知するシステムへと拡張し,高周波数帯域における特性変動を抽出することにより,微小な損傷を高感度で検知できることを明らかにした.パルスレーザーを構造物に照射したときに発生するアブレーションを利用した振動計測システムを開発し,100kHzという高周波数帯域においてコヒーレンス特性に優れた周波数応答を高精度に測定できることを検証した.そして,開発した計測技術をボルト緩みなどの異常を検知するシステムへと拡張し,高周波数帯域における特性変動を抽出することにより,微小な損傷を高感度で検知できることを明らかにした.100kHzまでの高周波数帯域における周波数応答計測を実現するために,レーザー加振による加振力の大きさ,レーザーパワーと加振力との関係,および周波数特性を評価した.従来研究に対し,加振力および適用範囲の拡大,ならびに計測における精度向上を目指し,より高出力(最大850mJ)のレーザーで詳細な検討を行った.そして,レーザー加振・振動計測技術の体系化を図るため,これらの評価結果を整理した.計測およびデータの評価を行った結果,100kHz帯域での本手法の有効性が検証された.次に,レーザー加振力の周波数特性をパッシブに調節するために,レーザー被照射部にゴムやゲルの小片を取り付ける方法を検討した.また,レーザー加振力の大きさの調節を実現するためにレーザー被照射部に微少な水滴を付着させる方法を検討した.検討の結果,焦点距離とゲルの材質を変化させることにより加振力のパッシブ制御が可能であることがわかった.そして,水滴を付着させることで加振力を数十倍程度増幅(レーザー出力0.6J,水滴量が10μlの場合は約17倍)できることを確認した.さらに,周波数応答計測における力計測のセンサレス化を実現した.本手法の大きな特徴の一つが,計測における再現性が高いことである.つまり,レーザー照射による非接触加振のため,レーザーエネルギーで規定される加振力の大きさは常に一定となる.したがって,各条件で作用させ得る加振力の大きさを体系的に規格化することにより,計測における力計測のセンサレス化を可能にした.本技術により,計測対象の出力応答のみを計測するだけで,システムの周波数応答の獲得を可能とし,実験装置の簡略化および計測の高効率化を実現した.レーザー加振による高周波帯域振動計測法を確立し,構造物の故障診断技術および真空チャンバを用いた真空環境振動試験技術,ならびにスマートマイクロ構造の制振特性を評価する技術を開発した.構造物の異常診断技術に関し,構造物に締結されたボルトの緩みを異常状態と定義し,その異常を検知する技術を開発した.本検討では,ボルト締結トルクの微小な変化に対し,高周波帯域で動特性の変化を識別できることを示し,RT法を用いて解析することにより,異常の検知および特定が可能であることを検証した.次に,真空環境における膜構造の振動特性を計測するシステムおよび技術を提案・開発した.ここでは,カプトン膜を対象とし,YAGレーザーとLDVを用いて,加振力の作用および応答検出ともに非接触で膜構造の振動計測を行うシステムを開発した.本実験では,インパルスハンマ加振とレーザー加振による振動特性,膜の張力,レーザー出力およびチャンバ内空気圧を変化させた場合の振動特性を計測し,各条件における振動特性を比較・評価した.そして,本実験システムおよび計測技術が,宇宙環境を想定した真空チャンバ内における膜構造の振動計測に有効であることを検証した.さらに,マイクロカンチレバーを振動制御の対象とし,スマート構造化した微小な片持ち梁の制振特性を評価する手法・技術を開発した.まず,複数の点においていくつかの方向から加振した際のマイクロカンチレバーの振動特性を計測し,有限要素法との比較から微小構造物に対するレーザー加振による振動特性評価の信頼性を確認した.次に,PZTを用いてマイクロカンチレバーのスマート構造化を行い,スマートマイクロカンチレバーのモデルを構築した.そして,H2仕様に基づく振動制御系を設計し,実システムで振動制御実験を行い,スマートマイクロ構造の制振特性を評価し,提案する非接触レーザー加振/計測技術の有効性を検証した.レーザー加振技術,実稼動時振動計測技術およびヘルスモニタリング技術に関し,システムの統合,高度化,および実験による詳細な特性評価を行った.まず,ヘルスモニタリング技術を用いたボルト緩み検知技術に関し, FEMによる解析結果と比較・考察することにより,ボルト緩みによる動特性変動の現象を解明するとともに,故障検知精度および信頼性に関する高度化を図った.次に,レーザーを用いた非接触加振技術と併せて,レーザー計測技術の一つであるレーザードップラー振動計(LDV)を用いて構造物の振動を非接触で計測することで,構造物に対する加振力の作用と応答計測をともに非接触とする振動試験を実現させた.そして,この非接触レーザー加振・振動試験法を用いて,従来の方法では計測が困難であった回転円板の実稼動時振動特性を高精度で計測する技術を開発した.レーザーアブレーションを利用した非接触加振技術およびLDVを用いた非接触計測技術に基づく,微小スマート構造物の振動特性を計測/評価する技術を開発した.前述の技術と同様,振動計測のための加振入力の作用および出力計測をともに非接触化し,さらに再現性の高い入力を作用させることにより,超小型デバイスに対する振動特性計測の効率および信頼性を向上させた.

本研究では,マイクロカンチレバーを振動制御の対象とし,スマート構造化した微小な片持ち梁の制振特性を評価した.スマート構造化に際し,PZTを用いてマイクロカンチレバーにアクチュエータを内蔵させ,モデル化および制御系設計を行い,コントローラを実装した.同時に,パッシブ制振とアクティブ制振の併用による振動制御系の構築を行った.振動制御実験を行い,小型スマート構造の制振特性を評価し,提案する非接触レーザー加振/計測技術に基づく制振性能評価技術の有効性を検証した.学会発表や市場調査等を通じで,当初の研究計画では想定していなかった重要かつ新たなニーズが発見され,本研究で開発する技術をシーズとして,これらの要求に対応できる可能性があることが判明した.そこで,これらの課題に対応すべく,検討を進めた結果,本技術による課題解決およびブレークスルーが実現された.これらの成果は,本実績報告書の研究発表に含まれている.24年度が最終年度であるため、記入しない。本技術の大きな特徴は,計測における入力作用および出力計測をともに非接触にできるため,機械システムの実稼動時振動計測が可能な点である.回転ディスクやタービンなどの実稼動時振動計測を行う場合,回転体と加振力作用の同期をとること,場合によってディスクの回転座標系における計測が要求されること,などが課題として挙げられ,それに対応できるよう本技術を拡張していく必要がある.また,スマートマイクロ構造の制御特性評価に関して,対象のさらなる小型化と高周波数帯域計測の評価を行っていく.ここで,本計測技術の基礎となっているレーザーアブレーションに加え,レーザーブレイクダウンという現象を積極的に利用する加振技術を検討する.レーザーブレイクダウンとは,空気中でプラズマを形成する現象であり,本現象を用いることにより完全非破壊の加振力作用が実現され,マイクロ構造や柔軟な構造体の加振に有効であり,本技術への発展的な導入を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
JSL児童の日本語の学びを支える実践研究-「ことばの力」を育む算数学習の実際-

本研究においては,次の2点を課題に据えている。1)JSL児童に対してどのような日本語支援を行うことが,算数科の学習内容の理解を進めることになるのか。2)支援者は算数科の支援と日本語の支援をどのように認識し,どのように支援を進めていたか。研究初年度にあたる平成30年度には,1)を見るために,東京都墨田区のA小学校におけるJSL算数科の研究授業を対象に,授業観察と授業へのコメント等を行い,学校教員との協働的実践のかたちで進めた。2)に関しては,静岡県浜松市内にあるJSL児童対象の算数科支援教室Bへの働きかけを続けた。研修会というかたちで実践の記述の仕方に関するアドバイスを行い,その過程で探索を行っている。算数科の学びは言語を支えとする認知的な能力が前提となっている。すなわち,言語で示された課題を式や図で表し課題解決を図る,式や図で表された内容を理解し言語で表現する,といった活動が求められる。算数科の活動に参加することを通して,思考の「道具」として言語を用いる能力を活性化し伸ばす実践を引き続き推進していく。また,研究者は積極的に実践に参与し,課題解決過程での動的なネットワーキングの一部となる。このことによって「協働的実践研究」を試み,課題の解決を図り成果を共有している。昨今の社会の動向から考えても,日本の学校教育現場で学ぶJSL児童が増加することは目に見えている。JSL児童の日本語の力を伸長し,教科学習の文脈で認知的な活動を行えるよう支援する必要がある。教科内容と日本語を統合し,学習活動に参加できるように支援することは,日本語教育が解決すべき課題であり,本研究においても継続的に取り組んでいく。評価としてこの達成度を上げた理由としては、第一に、B教室の支援者が作成した活動事例の収集がほぼ終了し、事例集として編集を行う過程に入っていることが上げられる。申請当初の予定としては初年度のうちに発行したいと考えていたが、パンフレットのような冊子形態ではなく、正規の出版物としての刊行を視野に入れることが可能となったので、原稿のデータ化までを30年度内に終わらせた。第二に、30年度末のA小学校の校内研修の際に、先生方とお話ができた内容から判断した。具体的には、「算数科の授業を考えるうえで、日本語の『ねらい』と『活動』をより明確に示せないか」といった課題を先生方から投げかけていただき、次年度、共同で研究を進めたいとの提案がなされた。よって、31年度には冊子の正規出版と共同研究事業といったより具体的な目標をもって、研究活動に取り組むことが可能となっているといえる。平成31年度には、上記の【現在までの進捗状況】にあげた課題の達成を目指して研究活動を続けていくことになる。推進方策としては、a) A小学校と教室Bとの関わりを継続し、研究授業や研修会に参与するb)事例集の出版に関しては、教室Bを訪れてその場で内容の確認やフィードバックを行うことで、課題2)に迫れるようにするc)共同研究事業に関しては、研究発表というかたちで外部に成果を公開する機会を意識的に設け、それを目標に協働で成果をまとめあげていけるようにするといったことが考えられる。

具体的には、「算数科の授業を考えるうえで、日本語の『ねらい』と『活動』をより明確に示せないか」といった課題を先生方から投げかけていただき、次年度、共同で研究を進めたいとの提案がなされた。よって、31年度には冊子の正規出版と共同研究事業といったより具体的な目標をもって、研究活動に取り組むことが可能となっているといえる。平成31年度には、上記の【現在までの進捗状況】にあげた課題の達成を目指して研究活動を続けていくことになる。推進方策としては、a) A小学校と教室Bとの関わりを継続し、研究授業や研修会に参与するb)事例集の出版に関しては、教室Bを訪れてその場で内容の確認やフィードバックを行うことで、課題2)に迫れるようにするc)共同研究事業に関しては、研究発表というかたちで外部に成果を公開する機会を意識的に設け、それを目標に協働で成果をまとめあげていけるようにするといったことが考えられる。初年度(30年度)中に事例集(パンフレット)を印刷、配布する予定で予算立てをしていたが、次年度にはよりよい形で出版できる目途が立ったため。基本となるデータはほぼ収集できており、デジタル化も概ね終了したが、次年度にはさらにそれらを原稿として整えていく必要があるので、そのための予算として計画している。
欧米諸国における地域研究の実態調査

1.調査の背景本調査は,平成3年度科学研究費補助金(国際学術研究)を受けて実施された「欧米諸国における地域研究の実態調査」を,実質的に継承し,国立民族学博物館を実施機関として調査が進められている「総合的な地域研究に関する機関調査」と密接に関連しておこなわれた。2.調査の目的わが国における新しい「地域研究」のための機関に関して,欧米諸国の「地域研究」の現状を把握することを目的として,平成3年度のアメリカ合衆国の調査に引き続いて,本年度は,ドイツ,フランス,イギリスの調査をおこなった。3.現地調査の準備現地調査に先んじて,上記3国における「地域研究」の現状に関して事前サーヴェイをおこない,派遣者を中心に,集中的討議をおこなった。また,実施上の重点目標の確定及び調査項目の調整をおこなった後,現地調査の対象となる研究機関を選定し,それとの連絡体制を確立し,手紙などによる事前協議を行って,現地調査の具体化をすすめた。3.現地調査の概要1)現地調査の派遣者と派遣期間・派遣国研究代表者後藤明(東京大学教授)平成4年11月18日29日(フランス,イギリス)研究分担者板垣雄三(東京大学名誉教授)平成4年11月10日27日(ドイツ,フランス,イギリス)研究協力者羽田正(東京大学助教授)平成4年11月8日22日(ドイツ,フランス)研究協力者高橋和夫(放送大学助教授)平成4年11月8日25日(ドイツ,フランス,イギリス)2)おもな訪問機関ドイツ(1)ベルリン自由大学東欧研究所(2)ベルリン自由大学ラテンアメリカ研究所(3)ベルリン自由大学JFK北米研究所(4)ミュンヘン大学近東歴史・文化・トルコ学研究所(5)ドイツ都市研究所(ベルリン)(6)連邦地域地理学・地域計画研究所他5機関フランス(1)CNRS本部(2)インド・東南アジア研究センター(パリ)(3)トゥールーズ大学ラテンアメリカ研究所(4)パリ第3大学東洋・アラブ世界研究所(5)社会科学高等研究院アフリカ研究所(パリ)(6)現代アラブ・ムスリム研究所(エクサン・プロヴァンス)他4機関イギリス(1)ロンドン大学東洋・アフリカ研究学院(2)ロンドン大学スラブ・東欧研究所(3)ロンドン大学ラテンアメリカ研究所(4)ケンブリッジ大学国際関係研究センター(5)ケンデリッジ大学南アジア研究センター(6)オックスフォード大学イスラム研究センター他3機関3.調査結果及び収集された史料に基づく研究作業調査は,各研究機関の責任者もしくは主要な研究スタッフと面談し,現状を聞き取り調査すると同時に,現在わが国が進めている国立の「地域研究機関」の概要を説明して,それに関するアドヴァイスを求める,というかたちでの「地域研究」に関する議論をおこなった。また,それぞれの機関の出版物を収集いたことはいうまでもない。調査した各国の特色を一口でいえば以下である。ドイツでは「開発」のための「地域」研究,すなわちリージョナル・サイエンスが中心で,エリア・スタディーズは,ベルリン自由大学の研究所をのぞいて,なされていない。フランスでは,政府機関であるCNRSが地域研究の手法を取り入れることに熱心であるが,それは,研究プロジェクトを中心に研究者を組織して,研究機関の充実を必ずしも目指してはいない。イギリスでは,それぞれの有力大学がいくつもの「地域研究センター」を組織しているが,それらは教育に重点があって,研究中心ではない。現地調査終了後,収集した情報を整理して,調査参加者4人による集中的討議を行った。それらはいずれ,報告書の形で公刊する予定である。また,収集した文献は,それぞれにふさわしい機関に所蔵し,今後の研究に供する手続きをとった。今後は,韓国などの東・東南アジア諸国,中東諸国などにおける「地域研究」の現状についての調査を継続する予定である。3.現地調査の概要1)現地調査の派遣者と派遣期間・派遣国研究代表者後藤明(東京大学教授)平成4年11月18日29日(フランス,イギリス)研究分担者板垣雄三(東京大学名誉教授)平成4年11月10日27日(ドイツ,フランス,イギリス)研究協力者羽田正(東京大学助教授)平成4年11月8日22日(ドイツ,フランス)研究協力者高橋和夫(放送大学助教授)平成4年11月8日25日(ドイツ,フランス,イギリス)2)おもな訪問機関ドイツ(1)ベルリン自由大学東欧研究所(2)ベルリン自由大学ラテンアメリカ研究所(3)ベルリン自由大学JFK北米研究所(4)ミュンヘン大学近東歴史・文化・トルコ学研究所(5)ドイツ都市研究所(ベルリン)