hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フレキシブル生産システムのための最適工具計画

マシニングセンタは,工具マガジンに複数の工具を取り付け,自動工具交換装置(ATC)が工具を使い分けながら,多品種の製品を加工する.加工製品の切り替え毎に工具交換を行なうと,段取り時間が発生し,マシニングセンタの生産性向上を阻害する.使用工具の共通性が高い製品をうまくグループ化し,グループ内製品の加工に必要な工具群(工具モジュール)を工具マガジンに同時に取り付け,工具交換なしにグループ内製品を連続生産し,製品グループの切り替え時に,工具モジュールを丸ごと交換することで,工具交換作業の大幅な削減,段取り時間の短縮,生産性の向上が可能となる.本研究は,使用工具の共通性が高い製品をグループ化する問題を,二部グラフ上の最適化問題として把握し,数理計画法を援用し,その解法(アルゴリズム)を開発し,計算機ソフトウェアとして実現することを目的とした.昨年度は,申請者が先に発表した「無段取り最長期連続加工」可能な工具モジュールの成果を,「最小の工具交換で加工」可能な工具モジュールを求める問題に拡張するため,(1)工具交換作業を最小とする工具モジュールを求めるアルゴリズムの開発,(2)プロトタイプの計算機プログラムをインプリメントを行った.本年度は,インプリメントした計算機プログラムの性能を確かめるため,(3)その実用性に関する計算機実験を行った.さらに,(4)現実の生産現場での実務データに対して,前年に開発したアルゴリズムを適用した結果,実用化可能であることが判明した.マシニングセンタは,工具マガジンに複数の工具を取り付け,自動工具交換装置(ATC)が工具を使い分けながら,多品種の製品を加工する.加工製品の切り替え毎に工具交換を行なうと,段取り時間が発生し,マシニングセンタの生産性向上を阻害する.使用工具の共通性が高い製品をうまくグループ化し,グループ内製品の加工に必要な工具群(工具モジュール)を工具マガジンに同時に取り付け,工具交換なしにグループ内製品を連続生産し,製品グループの切り替え時に,工具モジュールを丸ごと交換することで,工具交換作業の大幅な削減,段取り時間の短縮,生産性の向上が可能となる.本研究は,使用工具の共通性が高い製品をグループ化する問題を,二部グラフ上の最適化問題として把握し,数理計画法を援用し,その解法(アルゴリズム)を開発し,計算機ソフトウェアとして実現することを目的とした.昨年度は,申請者が先に発表した「無段取り最長期連続加工」可能な工具モジュールの成果を,「最小の工具交換で加工」可能な工具モジュールを求める問題に拡張するため,(1)工具交換作業を最小とする工具モジュールを求めるアルゴリズムの開発,(2)プロトタイプの計算機プログラムをインプリメントを行った.本年度は,インプリメントした計算機プログラムの性能を確かめるため,(3)その実用性に関する計算機実験を行った.さらに,(4)現実の生産現場での実務データに対して,前年に開発したアルゴリズムを適用した結果,実用化可能であることが判明した.マシニングセンタは、工具マガジンに複数の工具を取り付け、自動工具交換装置(ATC)が工具を使い分けながら、多品種の製品を加工する。加工製品の切り替え毎に工具交換を行なうと、段取り時間が発生し、マシニングセンタの生産性向上を阻害する。使用工具の共通性が高い製品をうまくグループ化し、グループ内製品の加工に必要な工具群(工具モジュール)を工具マガジンに同時に取り付け、工具交換なしにグループ内製品を連続生産し、製品グループの切り替え時に、工具モジュールを丸ごと交換することで、工具交換作業の大幅な削減、段取り時間の短縮、生産性の向上が可能となる。本研究は、使用工具の共通性が高い製品をグループ化する問題を、二部グラフ上の最適化問題として把握し、グラフ理論、ガロア理論、数理計画法を援用し、その解法(アルゴリズム)を開発し、計算機ソフトウェアとして実現することを目的としている。本年度は、申請者が先に発表した「無段取り最長期連続加工」可能な工具モジュールの成果を、「最小の工具交換で加工」可能な工具モジュールを求める問題に拡張するため、(1)工具交換作業を最小とする工具モジュールを求めるアルゴリズムの開発、(2)プロトタイプの計算機プログラムをインプリメントを行った。現在、インプリメントした計算機プログラムの性能を確かめるため、(3)その実用性に関する計算機実験を行っている最中である。来年度は、本年度の成果の上に、(1)現実の生産現場での実務データの収集、(2)収集したデータに対して前年に開発したアルゴリズムを適用する実用化実験を行い、(3)研究成果をまとめ、報告書を作成する予定である。マシニングセンタは,工具マガジンに複数の工具を取り付け,自動工具交換装置(ATC)が工具を使い分けながら,多品種の製品を加工する.加工製品の切り替え毎に工具交換を行なうと,段取り時間が発生し,マシニングセンタの生産性向上を阻害する.使用工具の共通性が高い製品をうまくグループ化し,グループ内製品の加工に必要な工具群(工具モジュール)を工具マガジンに同時に取り付け,工具交換なしにグループ内製品を連続生産し,製品グループの切り替え時に,工具モジュールを丸ごと交換することで,工具交換作業の大幅な削減,段取り時間の短縮,生産性の向上が可能となる.本研究は,使用工具の共通性が高い製品をグループ化する問題を,二部グラフ上の最適化問題として把握し,数理計画法を援用し,その解法(アルゴリズム)を開発し,計算機ソフトウェアとして実現することを目的とした.昨年度は,申請者が先に発表した「無段取り最長期連続加工」可能な工具モジュールの成果を,「最小の工具交換で加工」可能な工具モジュールを求める問題に拡張するため,(1)工具交換作業を最小とする工具モジュールを求めるアルゴリズムの開発,(2)プロトタイプの計算機プログラムをインプリメントを行った.

本年度は,インプリメントした計算機プログラムの性能を確かめるため,(3)その実用性に関する計算機実験を行った.さらに,(4)現実の生産現場での実務データに対して,前年に開発したアルゴリズムを適用した結果,実用化可能であることが判明した.
デングウイルス感染における重症化機序及びチクングンヤウイルスの病態機序解明

本研究では、デングウイルス感染症及びチクングンヤウイルス感染症の発症機序解明を目指した。(1)デングウイルス研究デングウイルス感染における重症化は抗体依存性感染増強(ADE)現象の誘導が原因と考えられているが、その発病機構は複雑で不明な点が多い。本研究では、患者血液を出発材料として作製されたヒト型抗デングウイルス抗体(HuMAb)を用いて、一部のHuMAbが各血清型ウイルスに対してどのような中和とADE活性を示すのか検討することで病態機序の一端を理解しようと試みた。デングウイルス実験室株並びにVero細胞を用いた中和試験結果に基づき、4つの血清型全てに強い中和能を有するHuMAbを選抜した。これ等のHuMAbを用いて、4つの型それぞれに対するウイルス中和能とADE活性の相対的評価をK562細胞を用いた実験系で行った結果、2回目に2型に感染した急性期患者由来ではあるが、2型のみならず広範囲に中和活性が認められ、ADE活性においては2型以外に対して活性が認められた。これ等の結果は病態機序の理解とは結び付かなかった為、当初の実験計画を変更し患者由来の分離株並びに抗体を用いて共同研究者が同実験を行ったところ、其々の系において強い中和活性が認められたが有意なADE活性は認められなかった。ADE活性は実験系(用いるウイルスと細胞)により結果が異なることが示唆された。(2)チクングンヤウイルス研究2010年に行ったチクングンヤ熱疑い患者のサーベイランスで得た血清を用いてウイルス分離を行い、2008-2009にタイでアウトブレイクした同ウイルスとの比較を行った。遺伝子系統樹解析や増殖キネティクスの結果から、2010年のタイ分離株はECSA系統に由来し、より蚊に適応した形で進化を続けている可能性が示唆された。今年度はこれ等の研究成果のまとめ(論文投稿等)並びに全長遺伝子配列決定を完結させた。本研究では、デングウイルス感染症並びにチクングンヤウイルス感染症の発症機序解明を目的とし研究を遂行した。デングウイルス感染における重症化は抗体依存性感染増強(ADE)という現象に起因すると考えられているが、その作用機序は不明な点が多い。本研究では、病態に直接関わっていると考えられる急性期患者由来の抗デングウイルスヒト型単クローン抗体(HuMAb)に注目し、一部のHuMAbが各血清型ウイルスに対してどのような中和とADE活性を示すのか検討することで病態機序の一端を理解しようと試みた。先ず、Vero細胞を用いた中和試験結果に基づき、4つの血清型全てに強い中和能を有するHuMAbを選抜した。攻撃ウイルスはデングウイルス実験室株を用い、4つの型それぞれに対するウイルス中和能とADE活性の相対的評価をK562細胞を用いた実験系で行った。その結果、2回目に2型に感染した急性期患者由来ではあるが、2型のみならず広範囲に中和活性が認められた。ADE活性においては2型以外に対して活性が認められた。これ等の結果は病態機序の理解とは結びつかず、膨大な数のHuMAbを同様に試験した場合にも類似の結果が出る可能性が予測された為、実験計画を変更し、患者由来の分離株及び抗体を用いて共同研究者が実験を行ったところ非常に興味深い結果が得られた。一方、チクングンヤウイルスの研究においては、2010年に行ったチクングンヤ熱疑い患者のサーベイランスで得た血清を用いてウイルス分離を行い、2008-2009にタイでアウトブレイクした同ウイルスとの比較を行った。この知見はタイにおけるチクングンヤウイルスの疫学情報更新に止まらず、様々な基礎的知見の提供に繋がると考えられる。(2)チクングンヤウイルス研究

2010年に行ったチクングンヤ熱疑い患者のサーベイランスで得た血清を用いてウイルス分離を行い、2008-2009にタイでアウトブレイクした同ウイルスとの比較を行った。遺伝子系統樹解析や増殖キネティクスの結果から、2010年のタイ分離株はECSA系統に由来し、より蚊に適応した形で進化を続けている可能性が示唆された。今年度はこれ等の研究成果のまとめ(論文投稿等)並びに全長遺伝子配列決定を完結させた。デングウイルスの研究においては、当初計画していた実験系を用いた場合、その病態機序の理解には結びつかなかった。そこで実験計画を変更し、患者由来の分離株並びにその抗体を用いてウイルス中和能とADE活性の相対的評価を行ったところ、強い中和活性が認められる一方で、有意なADE活性は認められなかった。得られた結果に基づき実験計画に多少変更を加えたが、これにより得られた最終的成果は当初の計画につながり、評価できると思われる。チクングンヤウイルスの研究においては、臨床分離株の全長遺伝子配列同定がほぼ終了し、これも当初の計画通りであり評価できると思われる。デングウイルス、チクングンヤウイルスともに、今後さらに詳細なメカニズムの解析を目指す。デングウイルスの研究においては、実験系に用いたHuMAbの認識エピトープの同定を実施し、すべてのEnvelopeタンパク質認識HuMAbについて、その認識エピトープのマッピングを終了する。この遺伝子配列情報に基づきペプチド合成を行い、デングウイルスの各血清型とHuMAbの組み合わせにより、これまでADE活性が認められていた系に合成したペプチドを添加し、そのADE抑制効果を検討する。また、チクングンヤウイルスの研究においては、全長遺伝子配列を決定した後、同定された新規アミノ酸変異を導入した組換えチクングンヤウイルスを作製する。各種哺乳動物細胞、および昆虫細胞に感染させ、ウイルス複製効率、ウイルス粒子形成効率等を評価し、チクングンヤウイルスのウイルス複製機構、ウイルス粒子形成機構等を解明する。
Advancing written corrective feedback: developing and testing a support site for writers

本研究では、英語を外国語としたライティングの指導において役立つwebsiteを作成し、ライティング指導で使用し、その効果を検証する。それによって、ライティング・フィードバックのあり方について、理論と実践両方に関する提案をすることを目的としている。
神経・筋伝達における麻酔薬の作用機構

麻酔薬、麻酔補助薬が骨格筋の興奮-収縮連関にいかに関与するかを、神経・筋接合部の前シナプス、後シナプスに分けて検討を行った。後シナプスの定量法としては動物実験ではクロラロース麻酔下のウナギ(犬)の神経・筋標本を用い、圧トランスヂューサーにて筋の単収縮の張力を測定した。前シナプスの指標としてはBowmanら(1984)による2Hz連続4回刺激に対するfade現象をとった。この方法は臨床的にも深指屈筋-正中神経にも応用してデーターを得た。動物実験ではdibutyryl CyclicAMPがd-ツボクラリンの作用に拮抗する成積が得られたが、これは前シナプスからのアセチルコリンの遊離の増大によるものと思われた。またCa拮抗薬であるジルチアゼムは非脱分極性筋弛緩薬の効果を増強させたが、これは後シナプスまたは筋自身に対する抑制作用によるものと考えられた。臨床側については、吸入麻酔薬、静脈内麻酔薬について検討を行った結果、前シナプス抑制と考えられる連続刺激に対してはエーテル>メトキシフルレン>ハロセンの順で抑制が強かった。静脈内麻酔薬は単収縮、連続刺激ともほととんど影響を与えなかった。非脱分極性筋弛緩薬の前シナプスに対する作用の強さの順としては、アルクロニウム>d-ツボクラリン>ベクロニウム≒パンクロニウムの順であった。パンクロニウムとベクロニウムとで高度ブロックと中等度ブロックとを比較すると、中等度ブロックでfade現象が強く、したがって非脱分極性筋弛緩薬によるブロックが徐々に起こる時には、前シナプスのブロックがより前面に出ることが示唆された。また、非脱分極性筋弛緩薬では前シナプスのブロックは後シナプスに対するよりも結合速度が遅いものと思われた。
次世代のエネルギー有効利用に貢献する熱物性データベースの開発

熱力学的特性に優れ,オゾン層破壊や地球温暖化に与える影響が皆無である(もしくは極めて小さい)ことから,次世代における冷凍機やヒートポンプの作動媒体として期待されている物質を対象とし,公表されている状態方程式の収集・評価・コード化を行った.対象とした物質は以下の通りである:アンモニア,ノルマルブタン,イソブタン,プロパン,二酸化炭素,n-水素,p-水素,メタノール,エタノール,ジメチルエーテル,HFC系冷媒(R-125,R-134a, R-143a,R-152a,R-23,R-32,R-41).さらに,開発したコードを再利用可能な計算ライブラリ形式にまとめ,「熱物性プログラム・パッケージPROPATH第13.1版」として一般公開した.2009年4月現在,PROPATH第13.1版は,九州大学情報基盤センターを通して無償で入手することができる.熱力学的特性に優れ,オゾン層破壊や地球温暖化に与える影響が皆無である(もしくは極めて小さい)ことから,次世代における冷凍機やヒートポンプの作動媒体として期待されている物質を対象とし,公表されている状態方程式の収集・評価・コード化を行った.対象とした物質は以下の通りである:アンモニア,ノルマルブタン,イソブタン,プロパン,二酸化炭素,n-水素,p-水素,メタノール,エタノール,ジメチルエーテル,HFC系冷媒(R-125,R-134a, R-143a,R-152a,R-23,R-32,R-41).さらに,開発したコードを再利用可能な計算ライブラリ形式にまとめ,「熱物性プログラム・パッケージPROPATH第13.1版」として一般公開した.2009年4月現在,PROPATH第13.1版は,九州大学情報基盤センターを通して無償で入手することができる.平成19年度の研究実績は以下の通りである.1.熱物性データベースの構築に必要な状態式等の情報収集と精度の検証本研究課題で対象とするHFC系および自然系の作動流体に関する実測値や状態式,相関式の情報を収集し,気液平衡,液相,気相および輸送性質等に分類した.各物質について実測値の分布図を作成し,式の精度を検証する.実測値のみが公表され,式系が整備されていないものについては,適宜相関式等を作成した,状態式の精度が検証できたものはコード開発を行い,プロトタイプをPROPATHプロジェクトのメンバーや従来のPROPATHユーザーに配布してテストを実施している.平成20年3月末において,以下の物質に対するプログラムが完成している.HFC冷媒:R23,R32,R125,R134a,R143a,R152a炭化水素系物質:メタン,エタン,プロパン,ノルマルブタン,イソブタン,エチレン自然冷媒:アンモニア,二酸化炭素,水その他:アルゴン,窒素,メタノール,エタノール2.計算機環境の整備データベース開発に必要な計算機類およびソフトウエアを導入し,開発環境を整備した.3,成果の公表平成19年度の研究を行ううえで得られた二酸化炭素+プロパン混合物の気液平衡計算をPPEPPD2007(ギリシャ)で発表した.詳細をFluid Phase Equilibria(FPE)に投稿し,受理された,また,混合物の臨界点計算に関する知見を,平成19年度日本冷凍空調学会年次大会(平成19年10月,東京農工大学)で発表するとともに,詳細をFPEに投稿し,受理された.FPEの2編の論文はいずれも2008年3月までに刊行された.さらに,本研究の総括を2008年9月にデンマークで行われる8th IIF/IIR Gustav Lorentzen Conference on Natural Working Fluidsにて発表する.この国際学会での発表申請は受理済みである.4.海外研究機関における熱物性データベースの整備状況調査平成19年9月にフランスで行われたThermodynamics2007に参加し,海外,特に米国とドイツにおいて熱物性データベースの整備に関わっている研究者とディスカッションし,情報収集を行った.平成20年度の研究成果は以下の通りである.1.実測値および状態式に関する情報収集と精度の検証平成19年度においてデータベースのプロトタイプを開発した以下の物質に対し,最近の実測と比較しながら精度検証を行った.HFC冷媒:R23, R32, R125, R134a, R143a, R152a炭化水素系物質:メタン,エタン,プロパン,ノルマルブタン,イソブタン,エチレン自然冷媒:アンモニア,二酸化炭素,水その他:アルゴン,窒素,メタノール,エタノール,n-水素,p-水素2.熱物性データベースを提供する際に重要となる飽和状態や臨界点の計算方法を検討し,安定して解が求まる数値計算アルゴリズムを開発した.このアルゴリズムをHFC混合冷媒および水-アンモニア混合物に適用し,計算結果を実測値と比較することによって混合則の評価を行った.3.本研究課題の集大成として,精度検証が完了した熱物性データベースに,2の数値計算アルゴリズムを組み込み,「流体の熱物性プログラムパッケージPROPATH version 13.1」として一般公開した.また,熱物性計算を簡便に行うためのExcel用DLL(ダイナミックリンクライブラリ)を開発した.
脳血管障害患者への地域連携を強化した専門的口腔ケア継続システムの有効性

脳血管障害患者家族へのアンケート調査の結果,転院先でも専門的口腔ケアが容易に受けられるシステム構築と口腔ケア認知のボトムアップの必要性が示された。専門的口腔ケア介入の効果を検証した結果,介入群で口臭の改善, 2種の歯周病原細菌の構成比率の減少に関し,有意な変化が認められた。観察期間中の介入群の発熱日数と介入後のF. nucleatum菌数・構成比率との関連性も認められた。以上より,専門的口腔ケアは患者のQOL向上に寄与できることが示唆された。本研究の目的は、急性期病院入院中の脳血管障害患者へ専門的口腔ケアを実施し、転院先の回復期病院においても地域連携を強化して継続的に専門的口腔ケアを実施することにより、その効果を検証することである。種々の原因によるICU入室患者57名の口腔内状態を観察した結果、初回の専門的口腔ケア実施時に半数以上の者に口唇乾燥、歯面への歯垢・歯石の付着、歯面・口腔粘膜への喀痰の付着、舌苔が認められた。看護師との協働のもとで、継続的に口腔ケアを行った結果、半数以上の者で歯面への歯垢・歯石の付着、歯面・口腔粘膜への喀痰の付着、頬粘膜乾燥、口臭について改善が認められる結果を得た。急性期病院である徳大病院からの転院先となる2つの回復期病院から、本研究への参加協力および徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会の承認を得て、現在、口腔ケア開始前後の口腔内アセスメントおよび継続的に口腔ケアを遂行している。専門的口腔ケアによる介入を行っている脳血管障害患者は現在5名であり、平成22年度も引き続き、対象者を増やしながら計画を遂行していく予定である。一方、徳大病院および回復期病院において脳血管障害患者またはその家族に対し、入院中の口腔ケアに関する項目(関心度、理解度、満足度等)をアンケート調査した。現在までに得られた親族18名の回答を集計した結果、その56%は看護師からの説明を受けてから口腔ケアを希望し、全体として咀嚼・嚥下機能の維持・回復および口臭の防止に効果を期待する回答が83%と最も多かった。また、転院後も口腔ケアを継続的に受けさせたい者は78%で、希望しない人の理由は専門的口腔ケアの効果が判らない、口から食べていないからと答えた者が多かった。さらに対象者を増やしてアンケート調査を行い、地域連携を強化した専門的口腔ケア継続システムの構築に必要な要因を分析していく予定である。脳卒中患者が転院先でも在宅でも専門的口腔ケアを受けられる連携システムを構築するため,口腔ケアに対する患者家族の理解度や要望などを明らかにするアンケート調査を行った。その結果,入院中や転退院後に期待する専門的口腔ケアの効用として最も多かったのは「咀嚼嚥下機能の維持・回復」であった。自由回答では「継続して口腔ケアを受けさせたい」という希望が多く聞かれた。一方,「転院先に任せて出来る範囲でして欲しい」という消極的な意見もあり,転院先で専門的口腔ケアが容易に受けられるシステムの構築と口腔ケア全体のボトムアップが必要であることが示唆された。一方,急性期病院(徳大病院)からの転院先となる回復期病院において,書面での同意の下に本研究への参加協力を得て,継続的な専門的口腔ケアを実施した。現在までの対象者15名の介入前の概要は,男性10名,女性5名で平均年齢は75.5歳,意識レベルは清明4名,不安定10名,傾眠1名である。経口摂取可能な患者は2名で経管栄養9名,胃瘻・その他が4名である。血清アルブミン値の平均は2.9g/dlであり,正常域の3.5g/dlを超える者は僅か1名であった。また,口腔アセスメントの結果,BDR指標は1名を除いて全介助であり,14名の対象者に舌苔の沈着が認められ,口臭を感じる者は12名,口腔乾燥が認められる者も10名存在した。現在の対象者から得られた専門的口腔ケア開始前後の舌苔及び唾液検体中の口腔細菌数をリアルタイムPCRにより測定しており,対象者のQOLの変化と関連づけて解析し,その効果を検証している。一方,次年度も引き続き,対象者を増やしながら本計画を遂行していく予定である。本年度は、現在までに得られたデータをまとめ、脳血管障害患者への専門的口腔ケア介入の効果を検証した。口腔ケア介入群(12名)へは,歯科医療従事者が12週間に1回,回復期病棟で専門的口腔ケアを実施した。口腔状態の評価では介入初診時と約3ヶ月間の口腔ケア介入後に口腔アセスメント(口腔内の汚れ,口臭,口腔乾燥度等)を実施し、介入期間の発熱日数を記録した。細菌学的検査では、上記2つの時点において、口腔ケア前に,残存歯,硬口蓋および左右頬粘膜全体を綿棒にてスワブし、採取検体とした。

分析検体中の総菌数,歯周病原細菌数をリアルタイムPCRの手法により測定した。口腔ケア非介入群(12名)についても同様に口腔アセスメント、発熱日数の記録および細菌学的検査を実施し、介入群と比較した。口腔アセスメント項目を分析した結果、ウィルコクソン符号付順位和検定により介入前後での口臭の改善が確認された(p<0.05)。一方、介入群および非介入群での総菌数の減少者数および歯周病原細菌比率の減少者数を調べ、カイ2乗検定により分析した。その結果、2群間で総菌数の変化に差は認められなかったが、Prevotella intermediaおよびFusobacterium nucleatumの構成比率に関し、介入群で有意に減少した(p<0.05)。観察期間中の発熱有りの者は介入群8名、非介入群10名で有意差は認められなかったが、スピアマンの順位相関係数検定により、介入群の発熱日数と介入後のF.nucleatum菌数および同菌構成比率との関連性を認めた(p<0.05)。これらの結果は、口腔ケア介入の効果として、誤嚥性肺炎の原因となる歯周病原細菌の構成比率を低下させ、発熱日数を軽減させること、また、口臭産生抑制の効果も期待できることを示唆するものである。
体内時計調節システムにおける内在性一酸化炭素の機能解明

2018年度は,前年度までに観測されたマウス体内におけるCO除去時の体内時計の乱れについて,データの詳細を詰めて論文として公表することに注力した。CO除去試薬であるhemoCDをマウス腹腔に投与すると,マウス肝臓内における時計遺伝子の発現量が変化する。この現象について,各時間域における肝臓内の内在性CO量,時計遺伝子の転写因子であるNPAS2おおびCLOCKの活性,炎症マーカーの定量を行った。その結果,内在性COが一時的に低減した際,NPAS2およびCLOCKの転写活性が一時的に上昇すること,その後内在性COが過剰に供給されることにより,NPAS2およびCLOCKの転写活性が下降すること,さらに内在性COの低減により誘発される炎症反応により,時計遺伝子の発現が比較的長時間(約19時間)にわたって乱れることを実験的に確認した。これらの成果をまとめてScientific Reportsに公表した。さらに細胞モニタリングシステムであるクロノスを購入し,細胞内におけるリズム観測を開始した。細胞内COの濃度変化により,Per2の発現リズムに変化が生じることを確認している。今後はこの細胞実験におけるメカニズム解明について,注力して研究する必要がある。研究計画書に記したとおり,in vivoでの研究の詳細を詰めて,印刷公表することができた。生体内においてCOの濃度変化が体内時計システムに影響を及ぼす初めての研究例となった。しかしながら,論文投稿においてなかなか審査が受け入れられず,投稿開始時から半年以上経ってのアクセプトとなり,ここに多大な時間を要してしまった。クロノスを用いた実験により,体内時計とCO濃度の関係性が徐々に明らかになりつつある。今後は,体内時計とCOの関連性について,我々が昨年度に開発した細胞膜透過性COレセプターであるR8-hemoCDを活用しつつ解明を試みる。すでにリズムに変化が見られており,重要な知見が得られているが,メカニズムに言及するためにはさらなる検討が必要である。2019年度は,細胞内CO除去時における細胞内でのNPAS2の活性をRT-PCRやChIPアッセイにより観測することに注力する。2017年度の研究予算の一部を2018年度に繰り越して,研究を継続した。この現象について,各時間域における肝臓内の内在性CO量,時計遺伝子の転写因子であるNPAS2およびCLOCKの活性,炎症マーカーの定量を行った。研究計画書に記したとおり,in vivoで研究の詳細を詰め,印刷公表することができた。しかしながら,論文投稿においてなかなか審査が受け入れられず,投稿開始時から半年以上経ってのアクセプトとなり,多大な時間を要してしまった。

すでにリズムに変化が見られており,重要な知見が得られているが,メカニズムに言及するためにはさらなる検討が必要である。2019年度は,細胞内CO除去時における細胞内でのNPAS2の活性をRT-PCRやChIPアッセイにより観測することに注力する。クロノスを用いた実験により,体内時計とCO濃度の関係性が徐々に明らかになりつつある。今後は,体内時計とCOの関連性について,我々が昨年度に開発した細胞膜透過性COレセプターであるR8-hemoCDを活用しつつ解明を試みる。
GH分泌惹起物質受容体発現抑制トランスジェニックラットを用いた同受容体の機能解明

申請者らは成長ホルモン(GH)分泌惹起物質(GHS)/グレリンの受容体(GHSR)の機能を明らかにするために、チロシンヒドロキシラーゼのプロモーターの下流にGHSRのアンチセンスを挿入した導入遺伝子を用いて、視床下部弓状核のGHSR発現が抑制されたトランスジェニック(Tg)ラットを作成した。本Tgラットは低体重、低体脂肪を呈しており、GHSのひとつであるKP-102の脳室内投与に対しての摂食増加反応は消失していたが、100g体重当たりの摂食量は減少していなかった。したがってGHSRは摂食行動調節機構よりはむしろエネルギー代謝調節機構に関与していると考えられた。そこで、エネルギー代謝調節機構におけるグレリン/GHSRの役割の詳細を明らかにする目的で、本Tgラットを用いて実験を行い、以下の点を明らかにした。本Tgラットは、野生型ラットに比べO_2消費量とCO_2産生量が共に多く、直腸温が高く、基礎代謝が亢進しており、高脂肪食負荷による体脂肪蓄積が抑制され、褐色脂肪組織のUCP1発現が亢進していた。また、グレリンの野生型ラットへの脳室内投与により褐色脂肪組織中のノルアドレナリン分泌が抑制されたが、Tgラットではグレリンによるこの抑制効果は認められなかった。以上の結果より、グレリンは中枢神経系からの交感神経の機能抑制を介して褐色脂肪組織の機能を抑制して、エネルギーの蓄積を増すように作用していると考えられる。さらに、GHSRの発現が抑制されたTgラットではこのグレリンの作用が阻害されているために、エネルギー消費が亢進し、体脂肪の減少を呈していると考えられた。成長ホルモン(GH)分泌惹起物質(GHS)の受容体(GHSR)がクローニングされ、その後にわが国の研究者により、そのリガンド候補として胃からグレリンが発見された。GHSと同じくグレリンを投与するとGH分泌亢進や摂食促進が生じるが、内因性グレリンの生理的働きの詳細は不明であった。そこで、この点を明らかにするためにtyrosine hydroxylaseのプロモーターの下流にGHSR遺伝子の一部を逆向きに挿入した導入遺伝子を用いてGHSRの発現を抑制したトランスジェニックラットを作成した。このラットは低体重、低体脂肪、GHS投与による摂食促進が消失し、GH分泌増加の減弱が見られた。抗GHSR抗体を用いて免疫組織化学的に視床下部弓状核のGHSRの発現が抑制されていることが確認された。従って、内因性グレリンは体重の維持、体脂肪の維持、GH分泌に促進的に関与していることが明らかになった。さらに同トランスジェニックラットの視床下部弓状核のNPYの発現には対照正常ラットと比べ差は認められなかったが、GH-releasing factor(GRF)の発現が有意に減少していることが明らかになった。これよりグレリンがGRFの発現に影響を与えている可能性が示唆され、現在この点についての研究を進めている。さらに同ラットのエネルギー代謝の変化について解析している。申請者らは、視床下部弓状核における成長ホルモン(GH)分泌惹起物質(GHS)/グレリンの受容体(GHSR)の発現を抑制したトランスジェニック(Tg)ラットを作成し、その表現型の解析を行なってきた。同ラットでは低体重、低体脂肪、GH分泌の低下が確認できたことから、GHSRは成長、体脂肪蓄積、GH分泌において促進的に機能していることが明らかになった。今年度は同Tgラットを用いてGHSRのエネルギー代謝調節における機能を明らかにすることを目的とした。同Tgラットおよび対照ラットに普通食あるいは高脂肪食を2週間負荷し、白色脂肪組織と褐色脂肪組織の重量、後者組織内のuncoupling protein 1(UCP1)遺伝子発現、直腸温の解析を行った。

高脂肪食負荷によりTgラットと対照ラットともに摂取カロリーは増加し、体重100g当たりの摂取カロリーはTgラットにおいてむしろ高値を示したにもかかわらず、Tgラットは対照ラットに比べ有意に体白色脂肪量は少なく、逆に褐色脂肪組織量は多く、同組織内のUCP1遺伝子発現量は多かった。対照ラットの褐色脂肪細胞は高脂肪食負荷により脂肪が蓄積し肥大したが、Tgラットの褐色脂肪細胞には普通食摂取群と比べ有意な変化は認められなかった。さらにTgラットの直腸温は対照ラットに比べ有意に高温であった。以上の結果は、Tgラットでは褐色脂肪細胞による熱産生、エネルギー消費が亢進しているため高脂肪食摂取下でも白色脂肪組織の増大が抑制されたことを示すものである。したがって、視床下部弓状核GHSRはエネルギー代謝調節においてエネルギー消費を抑制するように機能していると考えられる。申請者らは成長ホルモン(GH)分泌惹起物質(GHS)/グレリンの受容体(GHSR)の機能を明らかにするために、tyrosine hydroxylaseのプロモーターの下流にGHSRのアンチセンスを挿入した導入遺伝子を用いて、視床下部弓状核のGHSR発現が抑制されたトランスジェニック(Tg)ラットを作成した。低体重、低体脂肪を示すこのTgラットを用いて、エネルギー代謝調節機序におけるGHSRの役割の解明を行ってきた。前年度は高脂肪食負荷に対するTgラットの反応を対照ラットと比較検討し、Tgラットではカロリー摂取の増加に伴う褐色脂肪組織中のUCP1遺伝子発現が対照ラットと比べて著明に増加し、白色脂肪組織の蓄積が抑制されることを明らかにした。この結果は、グレリン/GHSRが褐色脂肪組織の機能を抑制するように作用していることを示唆する。そこで、今年度はこの点を直接明らかにするために、無麻酔下のラットにグレリンを脳室内投与し、褐色脂肪組織のノルアドレナリンの分泌をマイクロダイアリシス法で測定した。対照ラットではグレリン投与によりノルアドレナリン分泌が有意に抑制された。これに対し、Tgラットではグレリンによるノルアドレナリン分泌抑制は認められなかった。褐色脂肪組織のUCP1発現は同組織中に分泌されるノルアドレナリンにより亢進することから、グレリンは中枢神経系よりの交感神経を介して褐色脂肪組織に抑制的に作用していることが明らかになった。さらに、GHSRの発現が抑制されているTgラットではグレリンのこの作用が阻害されているために、エネンルギー消費が高まり、痩せを呈していると考えられた。
非食糧バイオマスからの光学活性乳酸生産：産業微生物としてのスーパー乳酸菌の検証

スーパー乳酸菌Enterococcus MundtiiQU 25を用いて、6炭糖と5炭糖から成る混合糖において、カタボライト抑制を伴わず、高収率で、かつ流加培養などによって高濃度_L-乳酸生産が可能な発酵プロセスの検証を試みた。また、実際の非食糧バイオマスの前処理産物を想定して、それらのモデル混合物を作成し、発酵試験を行った。QU 25株は低キシロース濃度でヘテロ発酵を、高グルコース濃度でカーボンカタボライト抑制(CCR)を示した。従って、高キシロース・低グルコース濃度を制御しながら流加培養を検討し、CCRを回避しながら高_L-乳酸を生産できた。また、セロビオースとキシロース混合糖を基質とした場合、野生株では初めてCCRを完全に回避した_L-乳酸生産に成功した。すなわち、セロビオース100g/L・キシロース60g/Lを基質に培養を行うと、グルコース100g/L・キシロース60g/Lを用いた場合と比較してCCRが低減されキシロースの資化性が向上した。その結果、対糖乳酸収率が1.25倍に向上し、培地に残存するキシロース濃度は約10分の1となった。さらに、CCRに関与するキシロース代謝の律速酵素(Xylose isomeraseやxylulokinase)を決定した。実際の非食糧バイオマスとしてEnergycaneを想定し、その加水分解物をターゲットとして、セロビオースとキシロース混合糖に少量のグルコースが含まれる場合(セロビオース80g/L・キシロース40g/L・グルコース10g/L)にもCCRを回避でき、流加培養法の最適化により、本菌による最大_L-乳酸生産濃度(163g/L)を得た。工業的にバイオマスを原料に発酵を行う場合、少糖を含む混合糖を同時に資化できることはバイオマスの前処理後の固液分離プロセスの省略やセルロースの糖化プロセスの低減など大きな利点が得られる。(抄録なし)「開放系」又は「非滅菌」は、生産のために用いる培地を滅菌しないこと、回分式で乳酸を生産する場合に、ある回分培養から次の回分培養への引き継ぎの無菌条件下での実施を要しないことを含む。開放又は非滅菌生産系は(i)滅菌中のメイラード反応が回避可能であり;(ii)装置の必要性及びエネルギー消費を低下させることも可能であり;そして(iii)工程を単純化し、労力を省くことも可能である。さらに、反復回分(repeatedbatch)操作は、回分式と比較して、時間及び労力両方の点で節約につながる。これらには、発酵槽の洗浄及び滅菌に必要な時間がより少ないこと、シードを調製する時間が省略できること、増殖率が高いこと、そして初期の菌体接種体積が大きいため、本培養時間が短いことが含まれる。Enterococcus mundtii QU 25は43°Cが最適な発酵温度を示す高温発酵菌である。このことより、43°Cで培地など滅菌せずに、開放反復回分発酵によるグルコースからのL-乳酸生産について検証した。11回の反復回分培養の結果、雑菌汚染は観察されず、乳酸生産性は通常の回分培養のもの(約2.0g/L/h)の約5.5倍となり、操作安定性も優れていた。また、乳酸収率や生成乳酸の光学純度は0.761-0.832g/g、99.0%以上と変化がなかった。さらに、この発酵期間の最大乳酸濃度は132g/Lであった。本実施例のデータは、光学活性乳酸の生産に関して、乳酸菌を用いた反復開放回分の能力を立証する最初の報告である。QU25株を用いた開放反復回分は、発酵能のいかなる喪失も伴わずに11周期に関して成功裡に実行された。開放系及び反復回分操作を組み合わせることによって、さらにエネルギー効率が優れ、労力及び時間が節約されたより現実的な工業的発酵生産プロセスを確立できることも示唆された。

実際の非食糧バイオマスとしてEnergycaneを想定し、その加水分解物をターゲットとして、セロビオースとキシロース混合糖に少量のグルコースが含まれる場合(セロビオース80g/L・キシロース40g/L・グルコース10g/L)にもCCRを回避でき、流加培養法の最適化により、本菌による最大_L-乳酸生産濃度(163g/L)を得た。工業的にバイオマスを原料に発酵を行う場合、少糖を含む混合糖を同時に資化できることはバイオマスの前処理後の固液分離プロセスの省略やセルロースの糖化プロセスの低減など大きな利点が得られる。計画書の作成段階で、予想される問題点を明確にしていたことと、数値目標を定め多方面からの検討を柔軟に行ったことが順調に進展する結果となった。また、研究代表者と分担者が互いの専門領域で柔軟に対処したことも大きな要因と言える。(1)開放反復回分発酵に成功したので、連続発酵に取り組む。(2)6炭糖と5炭糖から成る混合糖において、カタボライト抑制を伴わず、高収率で、かつ流加培養などによって高濃度L-乳酸生産が可能な発酵プロセスの検証を試みる。(3)様々な非食糧バイオマスを入手し、実験室規模の実証試験を行う。その際、特に、含有が予測される物質の発酵阻害や発酵遅延などの検証が行う。また、発酵のスケールアップ効果を検証する。(4)QU25株の全ゲノム解読がほぼ終了し、遺伝子解析を進めている(約3.27 Mbp)。L-乳酸の高収率最適条件にとって重要な遺伝子群および関連酵素群の探索を行う。特に、混合糖での代謝発酵制御系および関連遺伝子をリアルタイムPCRで探索することは必須である。(抄録なし)
植物細胞壁のナノ微細構造の液中連続観察

原子間力顕微鏡(AFM)本体と液中試料実験容器を設計・製作し,観察に適した探針の作製条件を確立することにより本装置の実用化を実現し,細胞壁試料の適切な調製法を検討した上で,細胞壁の微細構造の液中観察を進め,細胞壁をさまざまな力学的,生理的な実験条件下で観察し,細胞壁の力学的性質に対する細胞壁分子が果たす機能との関連を比較検討する,という本研究計画のうち,前年度までにAFM本体のハードウエアの設計および製作を完了し,顕微鏡を稼動するためのソフトウエアの開発を始めたが,本年度は,AFMにより試料表面の形状情報を得るための,ソフトウエアの開発を進めた。制御ソフトウエアとして予定していたフリーウエアに不具合が生じたため,本装置のDSPボードと互換性のあるC++言語による開発を独自に行ってきたが,前年度までに探針振幅の波長スペクトル解析とピエゾステージ制御を可能となっていた。本年度は,AFMの中心機能である(1)原子間力-探針・試料間距離曲線の取得,および(2)フィードバック(FB)による探針・試料間距離の調節を可能にするプログラムを作成した。今後,FBを行いながら試料表面を走査する過程において,探針振幅量とZ方向試料高さの情報を取り込むことにより,本計画のAFMの実用化が実現し,本研究計画の細胞壁試料の実験・観察に使用可能となる見通しである。また,これらの成果により,市販品に比べ本体およびランニングコストが格段に安価であり,公開された制御プログラムを使用することにより使用者による各種の改変が容易であるAFMを,生物学の各分野の研究に紹介することが近い将来可能となることが期待される。原子間力顕微鏡(AFM)本体と液中試料実験容器を設計・製作し,観察に適した探針の作製条件を確立することにより本装置の実用化を実現し,細胞壁試料の適切な調製法を検討する,という20年度計画のうち,AFM本体のハードウエアの設計および製作を完了し,顕微鏡を稼動するためのソフトウエアの開発を行った。具体的には,学内施設により精密加工したステンレス製基盤に各種位置決め装置を配置し,集光レンズ系とレーザー光源,フォトダイオードを取り付け信号検出系を作製した。また,市販のピエゾステージによりXYおよびZ軸方向に移動する試料台を製作し,AFM本体を完成させた。AFMの制御・検出信号処理のための周辺機器として,正弦波発生器,オシロスコープ(新規),安定化電源(新規),デジタル信号処理(DSP)ボード,パソコンを整備し,RMS-DC回路,各種増輻器を製作して接続しAFMを稼動させる環境を整えた。制御ソフトウエアとして予定していたフリーウエアに不具合が生じたため,本DSPボードと互換性のあるC++言語による開発を独自に行い,現在までに探針振幅の波長スペクトル解析とピエゾステージ制御の機能が利用可能となっている。材料や機器の費用として100万円程度でAFMの自作が可能であることが明らかになり,消耗品(探針)だけでなく本体のコストも市販品よりも格段に安上がりであり,生物学分野へのAFMの応用にとって好ましい実例を示すことが可能となった。また,計画の進捗に若干の遅れがあるが,その原因である全国学会の業務と建物の改修工事の影響はすでに無く今後は計画の遅れを取り戻すとともに,当初の計画全体も完遂できると見込まれる。
糖鎖欠損マウスにおけるラフト構造破壊と膜局在神経再生分子群の機能制御メカニズム

正常なガングリオシド構成を欠損している糖鎖変異マウスの脳組織においては,加齢に伴ってラフト構成分子が非ラフト領域に移行しており,ラフト健常性の崩壊が神経変性を助長している可能性が示唆された.また,本糖鎖変異マウスの中枢神経組織では膜に局在する神経再生関連分子Ninjurin2の発現異常が認められたが,Ninjurin2はラフトに局在し細胞間接着や神経突起伸長に関与している可能性が示唆された.正常なガングリオシド構成を欠損している糖鎖変異マウスの脳組織においては,加齢に伴ってラフト構成分子が非ラフト領域に移行しており,ラフト健常性の崩壊が神経変性を助長している可能性が示唆された.また,本糖鎖変異マウスの中枢神経組織では膜に局在する神経再生関連分子Ninjurin2の発現異常が認められたが,Ninjurin2はラフトに局在し細胞間接着や神経突起伸長に関与している可能性が示唆された.GM2/GD2合成酵素遺伝子及びGD3合成酵素遺伝子ダブルノックアウト(DKO)マウスはガングリオシドとしてGM3のみを発現しており,重篤な神経症状や組織変性像を認める.本DKOマウスでは神経変性関連遺伝子であるEcellの発現亢進が認められる一方で, Ninjurin2の発現は著明に低下している.本年度は,これら神経変性関連遺伝子の正常な生体内機能や神経系調節における役割を検討するために以下の実験を行なった.1. EcellはDKOマウスの小脳で特異的にmRNAの発現が増大していた.タンパクレベルでの発現を検討した結果,未成熟型と成熟型のバンドを検出したが, DKOマウスにおいて成熟型Ecellの発現量が減少していた.また, Ecellの一部はラフト分画に分布していた.2. Ninjurin2のmRNA発現分布を検討した結果,生体内においては神経系組織特異的に発現していたが,マウス細胞株においてはNeuro2やB78では比較的発現量が低く, L cellやN19, N20.1で発現が高かった.3. N'末及びC'末mycベクターを用いて遺伝子導入細胞株を構築し, Western blottingにてそれぞれ21, 19kDa及び20kDaのバンドを確認した.また,抗c-myc抗体による免疫染色を行いNinjudn2の細胞内局在を検討した結果,細胞核周辺に分布し,細胞膜では検出できなかった.4. Neuro2aを用いてmycタグ融合Ninjurin2安定発現株を樹立した.Ninjurin2高発現株において,細胞増殖能の変化は認められなかったが,凝集能の亢進を認めた.また, Ninjurin2高発現株における凝集反応はCa^<2+>依存的であり, Ninjurin2発現細胞間で起こることを確認した.現在, DKOマウスにおけるラフト構造の解析やNinjurin2高発現による凝集能亢進の分子メカニズムの解析を進めている.ガングリオシドは脳神経系に高発現しているシアル酸含有スフィンゴ糖脂質であり,細胞膜ミクロドメイン(ラフト)上で種々のシグナル伝達調節に深く関与している.我々が解析を進めているGM2/GD2合成酵素遺伝子及びGD3合成酵素遺伝子ダブルノックアウト(DKO)マウスはGM3以外のガングリオシドを欠損しており,重篤な神経症状や神経再生/変性関連分子群の発現変化を認める.本研究では,ガングリオシド変異に伴って発現が変化する膜局在神経再生分子の生体内機能を解析すると共に,糖鎖変異マウスのラフト構成分子の挙動を明らかにし,中枢神経系機能調節におけるガングリシド糖鎖の役割を検討した.1. DKOマウス中枢神経系において発現が低下する神経再生関連分子Ninjurin2の過剰発現培養細胞株を構築し機能解析を行なつた結果,Ninjurin2はラフトに局在し,細胞間接着や神経系細胞の突起伸長に関与することを明らかにした.2. DKOマウスにおいて,神経再生関連分子Ecel1の発現は,小脳において特異的に増大しており,加齢に伴う組織変性の増悪化に比例してに顕著な発現亢進を示した.3. DKOマウスの全脳由来細胞膜ラフトにおいて,ラフト常在分子の局在異常は確認されなかったが,刺激誘導性ラフト局在神経栄養因子受容体(TrkB)の挙動が野生型マウスと異なっていた.また,DKOマウスでは,著しい小脳の組織形態異常が認められ,ラフト常在分子の局在も変化していた.以上の結果より,ラフト健常性の維持には適切なガングリオシド組成が必須であり,特に小脳においては,ラフトを介した神経機能調節シグナル伝達にガングリオシドが深く関与していることが示唆された.今後,個々のシグナル伝達機構におけるガングリオシド糖鎖の制御メカニズムを詳細に検討することで,神経変性疾患に対する治療応用の足がかりとなることが期待される.
訪問看護ステーションにおける災害時初期対応ガイドラインと教育プログラムの開発

訪問看護ステーション災害初期対応ガイドラインの要素として、『災害への備え』『災害時における自己の安全確保』『ステーションスタッフの安否確認』『利用者と安否確認と緊急対応のトリアージ』があり、19の活動内容が明らかになった。その結果をもとに、必要な知識、判断・決断内容・行動内容が含まれた、訪問看護師版「災害時初期対応ガイドライン」と、「災害時初期対応教育プログラム」を開発した。訪問看護ステーション災害時初期対応ガイドラインに必要な構成要素と活動項目について文献ならびに訪問看護ステーションが作成したマニュアルから抽出した。その結果、災害時初期対応ガイドライン構成要素として、「災害への備え」「災害時における自己の安全の確保」「ステーションスタッフの安否確認」「利用者等の安否確認と緊急対応のトリアージ」「緊急対策:生命安全の確保」「他機関、他職種との調整」があった。活動項目には、「災害への備え」に、"マニュアル作成""災害教育・訓練""利用者の優先度の判断""ステーション内の減災への環境整備""看護職自身の備え"があった。「災害時における自己の安全の確保」には、"災害状況の把握""安全確保行動"があった。「ステーション・スタッフの安否確認」には、スタッフとその家族被災状況の集約""ステーションの被災状況のアセスメント"があった。「利用者等の安否確認と緊急対応のトリアージ」には、"スタッフの役割分担""身体的被災状況の把握""家族の身体的被災状況の把握""ライフライン、家屋内の被災状況の把握""緊急搬送、施設搬送のトリアージ"があった。「緊急対策:生命安全の確保」には、"日常生活の維持""急性増悪の予防""治療継続への支援"があった。「他機関、他職種との連携協働」には、"情報交換""支援体制の調整"があることが明らかになった。訪問看護ステーション災害初期対応ガイドラインに必要な構成要素と活動項目の信頼性と妥当性を検証するために、災害看護のエキスパートにインタビュー並びにアンケート調査を行った。アンケートは、全国訪問看護事業協会の会員として登録されている訪問看護ステーション600ヶ所の中、同意の得られた130ヶ所を対象に行った。インタビューの結果、構成要素と活動項目については、妥当性があると考えられたが、一部洗練化を行った。洗練化の結果、構成要素(「」でしめす)及び活動項目(""でしめす)は、「災害への備え」には、"マニュアル作成""災害教育・訓練""利用者の初期優先度の判断""ステーション内の減災への環境整備""看護職地震の備え行動"があり、「災害時における自己の安全確保」には、"災害状況の把握""安全確保行動"があり、「ステーションスタッフの安否確認」には、"スタッフとその家族の被災状況の集約""ステーションの人的物的被災状況のアセスメント"があった。「利用者と安否確認と緊急対応のトリアージ」には、"スタッフの役割分担""身体的被災状況の把握""家族の身体的被災状況の把握""ライフライン、家屋内の被災状況の把握""緊急搬送、施設搬送のトリアージ"があった。「生命安全の確保」には、"生命を維持する生活の維持""急性増悪の予防""治療継続への支援"が、「多機関他職種との調整」には、"他職種との情報交換""支援体制の調整"があった。アンケート調査結果については、現在分析中である。アンケート調査の回収率が低く、配布対象を拡大することになったため、予定より遅れ、分析を行っている段階である。大学の要職に就任したため、研究を進めることができず、1年間延期申請を行った。訪問看護ステーション災害初期対応ガイドラインに必要な構成要素と活動項目を明らかにするために、インタビュー及びアンケート調査を行なった。その結果、構成要素(「」でしめす)及び活動項目(""でしめす)は、「災害への備え」には、"マニュアル作成""災害教育・訓練""利用者の初期優先度の判断""ステーション内の減災への環境整備""看護職地震の備え行動"があり、「災害時における自己の安全確保」には、"災害状況の把握""安全確保行動"があり、「ステーションスタッフの安否確認」には、"スタッフとその家族の被災状況の集約""ステーションの人的物的被災状況のアセスメント"があった。その結果をもとに、地震災害における初期対応時に必要な知識、判断・決断内容・行動内容が含まれた、「訪問看護師版:災害時初期対応ガイドライン」を作成し、災害時にガイドラインにもとづいて行動していく上で必要な教育内容を抽出し「、訪問看護師版:災害時初期対応教育プログラム」を開発した。

その結果をもとに、必要な知識、判断・決断内容・行動内容が含まれた、訪問看護師版「災害時初期対応ガイドライン」と、「災害時初期対応教育プログラム」を開発した。訪問看護ステーション災害時初期対応ガイドラインに必要な構成要素と活動項目について文献ならびに訪問看護ステーションが作成したマニュアル内容から抽出することができた。その結果から、今年度はガイドライン案の作成に取り組むことが可能となった。多様性のある災害発生時の状況の中でも、有効である状況を研究者らで明らかにし、アンケート結果に基づき、ガイドライン、教育プログラム開発へと発展していく。多様性のある災害発生状況の中でも、有効である状況を研究者らで明らかにし、ガイドライン、教育プログラム開発へと発展させていく。高齢者看護学及び地域看護学関連地震発生に焦点をあてて、災害における初期対応時に必要な知識、判断・決断内容・行動内容について、研究者で状況をいくつか設定し、その状況ごとに、今回の結果の妥当性について検証し、洗練化を行う。その結果を基に、ガイドライイン案を作成する。質的データより抽出したガイドラインの構成要素と活動項目の信頼性妥当性について、量的研究にて明らかにする予定であったが、一定の回収数を確保するため、回収期間を延長したため分析中である。そのため、ガイドライン(案)作成には至らなかった。大学の要職に付いたため、研究を進めることができなかった。訪問看護ステーションに勤務している看護師へのインタビューを予定していたが、学会参加時にインタビューを行った。また、予定していたインタビューが次年度に延期として実施しなかった。信頼性妥当性が明らかになった、ガイドラインの構成要素と活動項目からガイドライン(案)を作成し、そのガイドライン(案)から教育プログラム(案)を作成、洗練化を行う。信頼性、妥当性が明らかになった、ガイドライインの構成要素と活動項目からガイドライイン(案)を作成し、そのガイドライン(案)から教育プログラム(案)を作成、洗練化を行う。そのため、1.教育プログラム開発ならびに洗練化に向けた会議3-4回開催:参加者の交通費、議事録、会議の分析との報消費、2.教育プログラム案実施ならびに評価:協力への謝金、評価結果の分析等のアルバイト、3.教育プログラム印刷、ならびに配布等の使用を予定している。インタビュー調査を平成27年度に実施し、結果の洗練化に取り組む。