hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔がんに対する新しい分子標的薬の臨床応用に向けた基礎的研究

腫瘍細胞自体が変性し、組織内でshrinkしたような凝集塊も認められた。免疫組織学検査の結果、腫瘍マーカーの発現が低下していることから、抗悪性腫瘍薬と阻害剤の併用によって、腫瘍自体の悪性度の低下につながることも示唆された。口腔外科前年度は、口腔がん由来細胞の培養に適切なウシ血清の検索に時間がかかり、安定した細胞培養システムを構築するのに時間を要したために、研究の進捗はやや遅れていた。適切な培養液が得られ、細胞培養システムが安定したことから、in vitroにおけるCDDPとPARP阻害剤の併用効果を検証することができた。しかし、in vivoにおいてヌードマウスに細胞移植を行い腫瘍形成させ、それに対するCDDPとPARP阻害剤の併用効果を検証する際に、ヌードマウスでの腫瘍形成システムを安定化させるのに、時間を要した。研究代表者が経験した、ES細胞の移植実験を元に、口腔がん細胞の場合にも同じように細胞移植をして腫瘍形成させたのだが、当初は全て腫瘍が吸収していた。そこで文献検索し、マトリジェルに細胞を混濁させて移植するようにしたところ、安定した腫瘍形成が出来るようになった。また、口腔がん細胞によっても腫瘍形成が出来るものと吸収するものがあることが分かり、細胞の種類によっても違うことが分かった。現在はヌードマウスに安定的に腫瘍形成が出来るようになったことから、今後のin vivoの研究には支障はないと考えられる。口腔がん細胞をRIKENより購入し、Ca9-22とHSC2の2系統で解析を行った。PARP阻害剤はメルク社のPJ34を用いた。まず口腔癌細胞のPARP阻害剤に対する感受性を検証するために、PARP阻害剤の濃度を10段階に分けて、細胞の生存曲線の検証を行うためにクリスタルバイオレット染色法によるMTSアッセイを行った。その結果、PARP阻害剤が低濃度では、有意な生存阻害作用は認められなかったが、高濃度では濃度依存的に生存が阻害されることが分かった。次にPARP阻害剤存在下におけるCa9-22の細胞計測法による成長曲線を調べたところ、コントロール群との有意差は認められなかった。また間葉系幹細胞においても同様に成長曲線を調べたところ、コントロール群との有意差は認められなかった。したがってPARP阻害剤による細胞障害作用がないことが確認された。さらに抗腫瘍薬のPARP阻害剤併用による増強効果を検証した。頭頸部癌領域で用いられる5-FUおよびCDDPを用いた。濃度を変えて比較した結果、5-FUでは有意な増強効果は認められなかったが、CDDPでは低濃度において有意にPARP阻害剤の併用効果が得られ、高濃度CDDPでは有意差はなかった。以上より、PARP阻害剤の増強効果は低濃度のCDDPでは得られることが分かった。研究の進捗が遅れている最大の原因は、当初購入した癌細胞の増殖が順調ではなく、培養液に添加する適切なウシ血清の検索に時間を要したことである。現在は適切なウシ血清が得られたことから、今後の細胞培養に支障はないと考えている。
環境統計整備のための基礎的問題の研究

本年度も前年度につづいて、東京都西部において簡易濃度測定器による二酸化窒素(デフュージョンサンプラー法)と二酸化硫黄(フィルターバッチ法)の稠密測定調査を行った。さらに茨城県が中心となって収集した鹿島地圧における稠密測定データや徳島県における道路周辺の窒素酸化物濃度のデータを入手し、大気汚染質の時間的・空間的変動の統計的な解析を行うとともに予測モデルの開発を検討した。簡易測定法による調査から次のことが明らかにされた。(1)平行測定のデータから、ディフュージョンサンプラー法による測定誤差は、濃度が高い程大きく、平均濃度の約5%であった。(2)地点変動および日×地点の交互作用の大きさは日変動に比べるとかなり小さく、ある日の全地点の濃度を、その日の地点平均で代表したときの誤差の標準偏差は、約2.8(春),3.1(冬)ppbであった。(3)地域変動パターンは全調査期間を通じてかなり安定していた。このため、空間的な変動を加えた濃度の推定値の誤差の標準偏差は、約1.9(春),2.6(冬)ppbとなった。(4)濃度分布パターンの日による変動は誤差変動に比べるとかなり大きく、風向によってパターンが異なるが、同一風向ではほとんど変化しない。風向毎のパターンの情報が空間的な変動の情報とともに与えられれば、濃度の推定誤差は測定誤差と同レベルとなる。
認知症ケアのアジア圏における国際的通用性を目指した実践教育パッケージの開発

本研究は,認知症の当事者の視点で1日本の病院,施設および在宅ケアに関わる看護職を対象に標準化した実践教育パッケージを作成し,2豪州(メルボルン)の教育システムを参考に,3アジア圏(ベトナム・タイ)の病院の看護師を象とした実践教育パッケージを開発し,4開発した実践教育パッケージを試用し評価することを研究の最終着地点として,認知症ケア班,国際連携班,教材作成班,教育設計班の4班で構成している.本研究は,認知症の当事者の視点で1日本の病院,施設および在宅ケアに関わる看護職を対象に標準化した実践教育パッケージを作成し,2豪州(メルボルン)の教育システムを参考に,3アジア圏(ベトナム・タイ)の病院の看護師を象とした実践教育パッケージを開発し,4開発した実践教育パッケージを試用し評価することを研究の最終着地点として,認知症ケア班,国際連携班,教材作成班,教育設計班の4班で構成している.
Geエレクトロニクスに向けた低抵抗・超平坦金属/Geコンタクト形成技術

次世代超々大規模集積回路の高性能化、低消費電力化に期待される高移動度ゲルマニウム(Ge)チャネルデバイス実現のために、金属電極/Ge界面の低抵抗化、熱的安定性向上を目指して金属/Ge界面の結晶構造および電気伝導特性制御に関する研究を行った。ニッケルジャーマナイド(NiGe)への白金(Pt)添加を施し形成した(Ni1-xPtx)Ge層によって、従来のNiGeよりも熱的安定性に優れたジャーマナイド/Geコンタクト形成に成功した。また、金属/Ge界面制御を施した金属/GeコンタクトのSchottky障壁高さ評価から、フェルミレベルピニングを解消し、低Schottky障壁高さを実現するための知見を得た。新世代のULSI構造における基盤的材料の有力候補の一つであるGeを用いたMOSFETに向けて、低抵抗かつ超平坦界面を有する熱的に安定な金属/Geコンタクト構造の開発を目的として研究を進めている。本年度は、コンタクト材料候補として有望視されるNiGeの結晶構造および電気的特性に関して研究し、さらにその性能向上に向けた第三元素添加の効果について検討した結果、以下の成果を得た。(1)Ni(10nm)/Ge(001)基板構造を300°Cで熱処理することで形成されるNiGe薄膜は、Ge基板上に無関係な結晶方位関係を持つ多結晶薄膜であった。このNiGe薄膜は400°C以上の熱処理によって、結晶粒の凝集が生じ、熱処理温度の増加とともに、薄膜構造の破壊とシート抵抗の大幅な増大が生じることがわかった。(3)この(Ni_<1-x>Pt_x)Ge膜は、550°C、30秒間の熱処理に対しても安定な構造を示し、600°C以上までシート抵抗の増大も起こらないことがわかった。Ptの導入によって、NiGe薄膜の配向性が高まった結果、ジャーマナイド/Ge界面の安定化が生じ、薄膜の熱的構造安定性が向上したと考えられる。新世代ULSIにおける高移動度材料の有力候補の一つであるGeを用いたMOSFETに向けて、低抵抗かつ超平坦界面を有する熱的に安定な金属/Geコンタクト構造の開発を目的として研究を進めている。本年度は、NiGeおよびPtGe_2/Geコンタクトの電気的特性およびNi系コンタクト材料に対するPtやSiなどの第三元素添加による界面物性の制御に関する研究を行った。主な研究成果を以下に記す。(1)NiGe、PtGe_2および(Ni_1-xPt_x)Ge/Geコンタクトを形成し、その電流-電圧特性、容量-電圧特性を評価した。NiGeおよびPtGe_2/GeコンタクトのSchottky障壁高さは、容量一電圧測定から、それぞれ0.68eVおよび0.66eVと評価された。一方、(Ni_l-xPt_x)Ge/Geの障壁高さは0.45eVとなり、従来報告されているFermiレベルピニングでは説明できない結果が得られた。原因として、コンタクト形成前のGe表面の清浄化条件、界面の原子構造などの影響が考えられる。今後、Fermiレベルピニング現象の解明、制御に向けて、プロセス条件の検証、電気伝導機構の詳細評価解析を進める必要がある。(2)300°C、30分間の熱処理によって形成した(Ni_1-xPt_x)Ge/GeコンタクトのC-V測定において、空乏層内の不純物イオン濃度の低下が観察された。同条件で作製したNiGeやPtGe_2/Geコンタクトにおいては、このような現象は観察されなかった。局所的なエピタキシャル成長が生じている(Ni_1-xPt_x)Ge/Geコンタクトにおいて、界面歪などの原因で金属原子の異常拡散や欠陥生成が生じている可能性が示唆された。(3)Ge基板上にSiおよびNiを堆積し、Niシリサイド/Geコンタクトを形成した。この構造はNiGe/Geコンタクトに比較して、高い熱的安定性を示すことが明らかになった。次世代ULSIにおける高移動度材料の有力候補の一つであるGeを用いたMOSFETに向けて、低抵抗かつ超平坦界面を有する熱的に安定な金属/Geコンタクト構造の開発を目的に研究を推進した。本年度に得られた主な研究成果を以下に記す。(1)金属電極形成前の超高真空中熱処理によるGe表面自然酸化膜除去が、金属/n型Ge界面電気伝導に与える影響を調べた。ErやZr等の強還元性金属を室温蒸着した場合、酸化膜除去処理の有無に依らず、界面反応層が生じ、フェルミレベルピニング(FLP)が生じることがわかった。一方、Geとの反応性の乏しいPtを室温蒸着した場合、酸化膜除去処理試料において、少数キャリア注入を示唆する大きな界面リーク電流が観察され、FLB解消による極めて大きなSchottky障壁高さ(SBH)形成の可能性が示唆された。

(2)金属(Er、Zr)/n型Ge界面へ、アモルファスあるいはエピタキシャルSiなどのSi層挿入を行い、電気伝導特性への影響を調べた。Si層の結晶構造に関わらず、金属の仕事関数に依存しない、0.500.61eVの比較的高いSBHが観測され、FLB解消に対するSi層挿入の効果は見られなかった。Si/Ge界面における欠陥準位などがフェルミレベルピニングの要因であることが推測される。(3) n型Ge基板上に多結晶またはエピタキシャルMn_5Ge_3層を形成し、界面電気伝導特性を調べた。多結晶Mn_5Ge_3/Ge(001)接合の場合、フェルミレベルピニングに起因する高いSBHが観察された。一方、エピタキシャル/Ge(111)接合の電流-電圧特性からは、0.30eV程度の低いSBHの局所的な領域を流れる電気伝導が示唆され、エピタキシャルジャーマナイド/Ge接合がFLP解消に効果がある可能性が示された。
有機-無機ハイブリット材料からなる新規な貴金属フリーアンモニア合成触媒の開発

本研究では、地球人口を支える極めて重要な物質であるアンモニアの省エネルギー・小型設備での合成に適した新たな触媒材料の開発を行う。申請者らは水素化リチウムと共役系高分子材料からなる有機-無機複合体が本反応に活性を示すことを見いだしているが、その活性は未だに実用化には遠く及ばない。そこで、初年度はi)本材料によるアンモニア合成の最適反応条件の検討を行い、続く2年間でii)金属水素化物と共役系高分子材料の材料探索を行う。具体的には、今まで検討されてこなかった元素添加や様々なポリマーの適用による活性の向上を目指す。
脊椎動物におけるBrachyuryの遺伝子重複がもつ進化発生学的意義の解明

(1)(a)ツメガエルBra1, Bra2にタグを挿入した遺伝子組み換え個体は作成できなかったため、これらのChIP-seq解析は未達成である。(b)ツメガエル胚を用いたトランスジェニックレポーター解析の結果、ツメガエルBra1とBra2の上流領域には、それぞれ尾芽と脊索で強いエンハンサー活性を示す領域が複数存在することがわかった。これらのエンハンサーの機能的な違いと、Bra1下流に存在するであろうエンハンサー境界が、Bra1とBra2の発現の違いの要因であることを示唆している。(2)(a)ゼブラフィッシュNtlのChIP-seq解析は未達成である。(b)アカミミガメ胚を用いた発現解析の結果、カメNtlはBraと比べて弱いながらも、脊索で発現することが明らかになった。この結果は、羊膜類においてNtlがその機能を大きく失い、Braの機能を一部補完するにとどまっていることを示唆している。したがって、スッポン、トカゲ、ヘビ、鳥類、哺乳類といった多くの羊膜類がNtl遺伝子をゲノムから欠失していることは、Ntlが担う役割が減少し、正常発生に必要不可欠な遺伝子でなくなったからだと考えられる。イモリNtlがBra同様の発現量と発現パターンを持つことを考えると、四足動物共通祖先ではおそらくBra同等の機能を担っていたNtlが、羊膜類共通祖先において何らかの理由でその発現を失い、やがて多くの動物群で遺伝子そのものを失っていったと推測される。これは脊椎動物の陸上進出とも関連するかもしれない重要な知見である。(1)(a)ツメガエルBra2の抗体作成は失敗に終わり、ChIP-seq解析を行うことはできなかった。その一方で、ゲノム編集による内在転写因子へのエピトープタグの挿入を試み、予備実験ではネッタイツメガエル胚にCas9タンパク質をgRNAとともに顕微注入する方法を用いて、Bra1およびBra2のゲノム領域を効率的に切断することに成功した。(b)トランスジェニックレポーター解析によって、転写制御と転写後調節による遺伝子発現制御機構を明らかにするため、ツメガエルBra1およびBra2のエンハンサー配列と3'UTRを挿入したレポーターコンストラクトを作成した。(b)イモリ胚を用いた発現解析の結果、braとntlはほぼ同じ発現パターンを持つことが示された。また、メダカ胚を用いた発現解析も行ったところ、ゼブラフィッシュやポリプテルスと同様に、ntlが主に脊索で発現し、braは尾芽での発現が主であることを見出した。これらの結果は、braとntlの機能分化が肉鰭類では起こっておらず、条鰭類独自の現象であることを示唆している。(c)アフリカツメガエル胚アニマルキャップを用いた脊索誘導アッセイの結果、ツメガエルBra2はBra1に比べ同等かやや強い活性を示した。さらに、ゼブラフィッシュのBraパラログの活性も検討したところ、Ntl、Bra、Tbx19の順で強い活性を示した。これらの結果は、脊索における発現の強度と脊索誘導活性に相関があることを意味しており、機能分化の結果タンパク質機能にも変化が生じていることを示唆している。イモリ、メダカを用いた発現解析で十分な結果が得られた。ワニ胚を用いた解析は、当初計画していた共同研究者とコンタクトが取れなかったものの、新たな協力者を得たため、2017年度中に解析ができるメドが立った。ツメガエル胚アニマルキャップを用いた脊索誘導アッセイでは予想以上の結果が得られ、転写因子の進化について重要な知見が得られた。ChIP-seq解析は当初の計画通りにいかず、進捗状況としてはよくないが、ゲノム編集技術の導入により、今後大きな成果をあげられると期待できる。レポーター解析も、実験材料は揃っており、すぐにでも結果を出せる状況にある。(1)(a)ゲノム編集技術を用いて、内在のツメガエルBra2にFLAGタグの配列を挿入し、抗FLAG抗体による免疫染色にて検出することに成功した。(b)ツメガエル胚を用いたトランスジェニックレポーター解析によって、各動物種Brachyury遺伝子周辺のシス制御領域の活性を検討したところ、スッポンTbx19の上流領域、ゼブラフィッシュNtl、ツメガエルBra2の上流領域に脊索エンハンサーが存在することが示された。これらのエンハンサーは、その進化的保存性が必ずしも由来する動物胚での脊索での発現と相関しておらず、脊椎動物の進化の過程でエンハンサーがコンピテンシーを維持しながら、遺伝子の発現を変化させてきたことを示唆している。(b)スッポン胚を用いた発現解析の結果、スッポンTbx19が一過的に初期胚の脊索で発現することが明らかになった。この結果はニワトリ胚での既報の発現パターンと酷似しており、Tbx19の脊索での発現が主竜形類で保存されていることを示している。(c)アフリカツメガエル胚アニマルキャップを用いた脊索誘導アッセイの結果、スッポンTbx19がスッポンBraよりも高い活性を示し、イモリBraがイモリNtlよりも高い活性を示した。これらの結果は、必ずしも脊索での発現の強さを反映しておらず、脊椎動物各系統におけるBraパラログの発現の変化が、タンパク質レベルでの進化を強く促すには至っていないことを示唆している。

スッポン胚を用いた発現解析で、遺伝子発現の保存性を示す重要な知見が得られた。また、レポーター解析、脊索誘導アッセイによって、Brachyuryパラログの複雑な進化がより詳細に解析できた。ゲノム編集技術の開発でも予想以上の成果が上がり、今後に期待が持てる。(1)(a)ツメガエルBra1, Bra2にタグを挿入した遺伝子組み換え個体は作成できなかったため、これらのChIP-seq解析は未達成である。(b)ツメガエル胚を用いたトランスジェニックレポーター解析の結果、ツメガエルBra1とBra2の上流領域には、それぞれ尾芽と脊索で強いエンハンサー活性を示す領域が複数存在することがわかった。これらのエンハンサーの機能的な違いと、Bra1下流に存在するであろうエンハンサー境界が、Bra1とBra2の発現の違いの要因であることを示唆している。(2)(a)ゼブラフィッシュNtlのChIP-seq解析は未達成である。(b)アカミミガメ胚を用いた発現解析の結果、カメNtlはBraと比べて弱いながらも、脊索で発現することが明らかになった。この結果は、羊膜類においてNtlがその機能を大きく失い、Braの機能を一部補完するにとどまっていることを示唆している。したがって、スッポン、トカゲ、ヘビ、鳥類、哺乳類といった多くの羊膜類がNtl遺伝子をゲノムから欠失していることは、Ntlが担う役割が減少し、正常発生に必要不可欠な遺伝子でなくなったからだと考えられる。イモリNtlがBra同様の発現量と発現パターンを持つことを考えると、四足動物共通祖先ではおそらくBra同等の機能を担っていたNtlが、羊膜類共通祖先において何らかの理由でその発現を失い、やがて多くの動物群で遺伝子そのものを失っていったと推測される。これは脊椎動物の陸上進出とも関連するかもしれない重要な知見である。ゲノム編集によってエピトープタグをツメガエルBra1、Bra2に挿入し、ChIP-seq解析を行うことで、脊索におけるBrachyuryの標的遺伝子を明らかにする。また、メダカでも同様の解析を行い、BraとNtlのゲノムへの結合領域および標的遺伝子を明らかにする。ツメガエルBra1とBra2の発現制御機構を明らかにするため、トランスジェニックレポーター解析を行う。さらに、条鰭類でNtlが脊索に特化して発現するために必要なエンハンサーを特定し、レポーター解析を行う。また、ワニ胚でもTbx19が脊索で発現していれば、ニワトリとワニのTbx19で保存されたエンハンサーを明らかにし、レポーター解析を行う。脊索誘導アッセイを引き続き行い、発現パターンとタンパク質機能との関係を明らかにする。ゲノム編集によるタグノックイン技術を用いて、抗タグ抗体による内在の転写因子(ツメガエルBra1とBra2)のChIP-seq解析を行う。スッポンはNtlを二次的に失っているので、Ntlを保持している他の爬虫類(アカミミガメ、クサガメ、ワニ)の胚を用いた発現解析を行い、Braパラログの発現の保存性と多様性を検討する。発現解析、エンハンサー解析、脊索誘導アッセイの結果をまとめ、論文発表する。昨年度達成できなかったワニ胚の輸入に使用する。また、追加実験に必要な試薬代や、論文投稿料にも繰り越し金を使用する。
モデル理論におけるタイプ排除定理とその応用

我々は,木の一様性に関するいくつかの新しい概念を導入した.木とは,定義から,任意の元の始切片が全順序になる半順序構造のことである.木の典型的な例は,有限ω列全体に始切片関係を導入して得られる.本研究では,言語Lを持つ構造Mにおいて議論する.部分集合Aが木の元によってインデックスを持つ場合も木と呼ぶことにする.我々は木Aの一様性を研究し,非安定理論の研究に応用を行った.特に,我々はΓ(論理式で記述された条件集合)が強い部分順序性を持てば,Γの解として,強い意味の一様集合をとれることを証明した.我々は,木の一様性に関するいくつかの新しい概念を導入した.木とは,定義から,任意の元の始切片が全順序になる半順序構造のことである.木の典型的な例は,有限ω列全体に始切片関係を導入して得られる.本研究では,言語Lを持つ構造Mにおいて議論する.部分集合Aが木の元によってインデックスを持つ場合も木と呼ぶことにする.我々は木Aの一様性を研究し,非安定理論の研究に応用を行った.特に,我々はΓ(論理式で記述された条件集合)が強い部分順序性を持てば,Γの解として,強い意味の一様集合をとれることを証明した.順序極小理論は実閉体の理論の一般化にあたる,言語に順序<を加えた実閉体では,量化記号消去が可能になり,その結果として1次元の定義可能な部分集合が極めて簡単な形(区間の有限和)で表されることがわかる.以上の性質は理論の順序極小性とよばれている.この順序極小性を用いると,実閉体の理論の研究が,この性質を公理的に用いて,非常に統一的な視点から行えるようになる.また,実閉体に指数関数を付け加えた構造(R,0,1,+,\cdot,exp(*)の理論も順序極小になることが知られている.しかしながら,加法群としての実数の構造に正弦関数を付け加えた構造(R,0,1,+,sin(*))の理論は順序極小にならない.この形の構造の一般論を与える枠組みとして局所順序極小構造が定義されている.しかしながら,その定義は必ずしも見通しのよいものではなかった.そのために回り道の議論もあった.この点を踏まえて,我々は,次の結果を得た:研究結果1.局所順序極小構造(強い意味)は,各点の十分小さな近傍に定義可能集合をその近傍に制限した構造を入れたときに,順序極小になることと同値であることを示した.このことにより,過去に順序極小構造に対して得られた結果を,自動的に局所順序極小理論に拡張することが可能となる.研究結果2.我々は単純積という新しい概念を導入し,多くの局所順序極小構造が,より簡単な構造から単純積を用いて得られることを示した.特に(R,0,1,+,sin(*))の局所順序極小性が容易に従うことがわかる.一様集合の概念は構造の一般論を扱うモデル理論にとって重要であるが,個々の数学的構造においても頻繁に現れる概念の一般化となっている.例えば,ベクトル空間における基底,代数閉体における超越基底などがモデル理論的な一様集合になっている.ある順序で並べたときに限り,一様性を持つ集合は一様列と呼ばれ,この概念も重要な概念である.自然数順序ωで並べられた列1=(ai)iが一様列であるとは,同じ長さの部分列が常に同じタイプを持つことである.一様列の定義は,以上のように極めて自然で,その定義の仕方はほぼ一通りになる.しかし,一様木(一様樹形図)の概念に関しては,多くの概念が存在している.Shelahの定義した一様木の概念はもっとも自然な概念の一つであるが,それ以外にも自然な概念が存在する.我々は,一様木の概念を半順序構造としての木を記述する言語を導入して,一様木の概念(Shelahの意味の一様木,一様木,強い意味の一様木など)を統一的に導入し,その存在定理を示し,モデル理論における理論分類の研究に応用をした.Γを一様木に要求する条件をL論理式で表現したものとする.(1)Shelahの定義した一様木の研究:Γが弱い意味で部分木条件を満たせば,rを満たすShelahの意味の一様木が存在する.(2)Γが部分木条件を持つとき,rを満たす一様木が存在する.(3)上で得られた結果をlowと呼ばれる理論の研究に応用した。自由変数xおよびyを持つ論理式φ(x,y)を考える.yの部分にパラメータを代入した場合を考える.このパラメータが樹形図状に並んだ場合が興味ある場合である.モデル理論における,理論のクラスの分類において,この樹形図上のノードに並んだパラメータを代入した論理式の集合が重要になる.実際にモデル理論的安定性およびモデル理論的単純性などは,ある種の論理式集合Γが解を持つか否かということで定義されている.本研究においては,Γにおいてパラメータ集合が一様樹形図としてとることができるか否かについて研究を行った.

Γに対する同質性の条件として,「部分樹形図条件」,「弱い意味での樹形図条件」,ならびに「強い意味での樹形図条件」を定義して,Γがそれらを満たすときに,Γのパラメータ集合として,それぞれ「一様樹形図」,「弱い意味の一様樹形図」,ならびに「強い意味での一様樹形図」の存在を示した.弱い意味での場合においては,Shelahが明確には述べていなかった結果の厳密な意味での証明を与えている.また以上の結果は,樹形図が横幅がω,高さがωの場合であるが,応用を目指した場合には,これ以外の形の樹形図の考察も必要になる.我々は,高さが偶数のノードではその後継ノードが一つだけの場合も考察をし,単純性理論の考察へ応用を行った.上記で得られた結果は,現在投稿中である.24年度が最終年度であるため、記入しない。筑波大学の研究員(ポスドク対応)竹内氏との共同研究を続ける.また海外では,B,Kim氏,J.Kim氏,J.Baldwin氏らとの間で共通の目的意識(解決したい問題)があるので,研究打ち合わせを密に持ちながら研究を続けてゆく.夏には,筑波で研究集会を開き,日本国内のモデル理論の研究者との間で研究課題遂行のための議論を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
フリッケゲル線量計による定位放射線照射と高線量率組織内照射の3次元線量分布解析

17年度に研究したフリッケグルコマンナンゲル線量計は照射後,時間経過と伴に鉄イオンの拡散が起こることが問題点であるため,18年度は,抗酸化剤が配合されたポリマー線量計の一つである,メタクリル酸ゲル線量計を作成し,重粒子線照射されたメタクリル酸ゲルのMRI画像を3次元線量分布図に変換し,その精度の検証を試みた.精製水,硫酸,ゼラチン,アスコルビン酸,硫酸銅・5水和物,ヒドロキノン,5%メタクリル酸を用いてメタクリル酸ゲルを作成した.アクリル容器に入れたメタクリル酸ゲル(以下,ゲル)を290,135MeV/uのMono peak Carbon beam(field size:6x6cm)で照射した.また,ゲルを頭蓋骨ファントムに封入し,頭蓋底腫瘍の放射線治療を模し,その線量分布解析を試行した.照射したそれぞれのゲルをMRI(SIEMENS社製1.5Tesla)にて以下の条件で撮像した.撮像条件は,スピンエコー法,TR=4000msec, TE=15480msec,画像マトリックス128x128,撮像時室温は24±0.5°Cであった.ゲルの画像においてピクセル毎にT2値を算出した.R2(=1/T2)分布図に変換し,事前に他の線量計で水ファントム内で計測されている既知の深部線量データとR2分布図を比較し,吸収線量とR2の関係式(1次式)を求めた.イオンチャンバーを使用し、メタクリル酸ゲルの水等価厚は1.04と算出された.炭素線照射されたゲルから得られたMRI画像はR2分布図に変換されたのち、線量分布として表示することができた.R2と吸収線量は010Gyにおいては比例関係にあった.(R2=0.9939).また,R2はLET380MeV/g/cm2において測定が可能であることが示唆された.研究の目的高粘度のグルコマンナンをゲル基剤に用いるフリッケゲル線量計を作成し,その線量分布をMRI画像から変換して3次元線量分布を作成し,その精度を検証する.定位放射線照射や高線量率組織内照射の線量分布をフリッケゲルとMRIを用いて3次元画像を取得し,線量分布を3次元的に計測する.そして,治療計画線量分布図とMRIフリッケゲル線量分布の整合性を検討する.研究実施内容1.フリッケゲル線量計は1mM/L Fe(2+)-0.2M/L硫酸-4%グルコマンナンを作成し,用いる.発泡スチロール容器にこのゲルを充填させ,ファントムとした.2.ファントム外側からミューレットテンプレートを通して,トロカールポイントニードルを刺入し,ファントム内でIr-192の照射を行った.ニードルを1本刺入し,calibration用として1点照射を行い,中心線源からの距離でT2値をMRI解析ソフトを用いて計測し,同時にR2値も算出した.MRI画像-線量分布変換ソフトによって得られた線量分布図と治療計画機による線量分布図との整合性を検証した、線量-R2の直線性が成立する範囲は030Gyと分かった(R=0.99).また,ニードル10本をファントムに刺入し,高線量率前立腺組織内照射を模した照射を行った.照射されたファントムをMRI撮像(1.5テスラ,ヘッドコイルを使用,スピンエコー法においてマルチエコーシーケンス)し,得られた画像情報をcalibrationデータを用いて線量変換し,線量分布を検証した.3.Co-60による外照射では線量-R2は040Gyで直線性が成立した(R=0.99).17年度に研究したフリッケグルコマンナンゲル線量計は照射後,時間経過と伴に鉄イオンの拡散が起こることが問題点であるため,18年度は,抗酸化剤が配合されたポリマー線量計の一つである,メタクリル酸ゲル線量計を作成し,重粒子線照射されたメタクリル酸ゲルのMRI画像を3次元線量分布図に変換し,その精度の検証を試みた.精製水,硫酸,ゼラチン,アスコルビン酸,硫酸銅・5水和物,ヒドロキノン,5%メタクリル酸を用いてメタクリル酸ゲルを作成した.アクリル容器に入れたメタクリル酸ゲル(以下,ゲル)を290,135MeV/uのMono peak Carbon beam(field size:6x6cm)で照射した.また,ゲルを頭蓋骨ファントムに封入し,頭蓋底腫瘍の放射線治療を模し,その線量分布解析を試行した.照射したそれぞれのゲルをMRI(SIEMENS社製1.5Tesla)にて以下の条件で撮像した.撮像条件は,スピンエコー法,TR=4000msec, TE=15480msec,画像マトリックス128x128,撮像時室温は24±0.5°Cであった.ゲルの画像においてピクセル毎にT2値を算出した.R2(=1/T2)分布図に変換し,事前に他の線量計で水ファントム内で計測されている既知の深部線量データとR2分布図を比較し,吸収線量とR2の関係式(1次式)を求めた.イオンチャンバーを使用し、メタクリル酸ゲルの水等価厚は1.04と算出された.炭素線照射されたゲルから得られたMRI画像はR2分布図に変換されたのち、線量分布として表示することができた.R2と吸収線量は010Gyにおいては比例関係にあった.(R2=0.9939).
治療・創薬開発に向けたウイルス由来免疫変調物質の機能解析

1) CDVのレセプターSLAMを恒常的に発現する細胞を用いて、野外株とワクチン株の増殖性を比較した結果、ワクチン株はSLAM発現細胞で極端に増殖能力が落ちた。これはワクチン株がSLAM発現細胞すなわちリンパ系の細胞での増殖が抑制していることから、イヌでの病原性が低下していると推測された。2)世界で初めて100代以上継代が可能なウマ由来の培養細胞株を樹立した。この細胞でウマヘルペスウイルス2型は細胞変性効果を示して増殖するため、EHV-2を含むウマヘルペスウイルスに対する治療薬の効果の判定が可能となった。3)Fcwf-4細胞を用いたウイルス中和試験によりI型ネコ伝染性腹膜炎ウイルス(FTPV)はFIP発症ネコ血清により感染が増強されることが示されたが、I型ネココロナウイルス(FCoV)感染健常ネコ血清には感染増強作用が存在していなかった。これはFCoV感染による抗体ではなく、FIPV発症ネコ血清中に含まれる何らかの因子がfcwf-4細胞に対する感染増強に関与していることを示唆している。このin vitroにおける感染増強機構を指標にFIPに対する治療薬の開発が可能になると期待される。4)コウモリより新規細胞株の樹立と新規ヘルペスウイルスとアデノウイルスの分離に成功した。コウモリ由来の新興感染症は多く、これらの細胞はその診断に役立つものと期待される。本年度は、各種ウイルスの増殖に適した培養細胞の作出を行った。1)ウマヘルペスウイルスの増殖に適した細胞の作出を目的として、ウマ胎児腎臓由来初代培養細胞にSV40のラージT抗原を発現するプラスミドを導入した。その結果、不死化までは至らなかったが、40代にもわたる長期の培養が可能になった。この細胞はFHK-Tc13細胞と名づけた。2)イヌ胎児腎臓由来初代培養細胞にSV40のラージT抗原を発現するプラスミドを導入し、100代以上の継代が可能なDKT細胞の作出に成功した。このDKT細胞は、イヌヘルペスウイルスの増殖を支持した。3)イヌジステンパーの増殖に適した細胞を作出するため、イヌのSLAMを発現するプラスミドcSLAM/pDisplayを作出し、イヌ由来の培養細胞A-72とネコ由来培養細胞CRFKに導入した。その結果、二種類のA-72/cSLAMとCRFK/cSLAMが作出された。両細胞ともジステンパーウイルスの増殖を支持し、プラークアッセイを可能にした。上記細胞を用いて1)ウマヘルペスウイルス4型のウシ由来培養細胞MDBK細胞馴化株は、ヘパリンを用いて細胞へ感染できるように変異をおこしていることが分かった。また、ウマヘルペスウイルス4型のgBがヘパリン結合蛋白であることが示された。2)イヌジステンパーウイルスの流行型の血清学的識別が可能になった。3)ウマヘルペスウイルス1型は赤血球凝集活性を有しているのに対して、ウマヘルペスウイルス4型は赤血球凝集活性を有していなかった。これが、両者の病原性の違いに関与していると考えられた。
植物ウイルスのサテライトRNAが宿主のジーンサイレンシングに及ぼす影響

キュウリモザイクウイルス(CMV)の弱毒株(CM95)と強毒株(CM95R)のサイレンシング(PTGS)抑制能力についてサテライトRNAが共存する場合としない場合で比較した。Chalcon synthase(CHS)遺伝子のPTGSによって花の色が白色になる形質転換ペチュニアC001に、CM95を接種するとわずかに着色が観察されたサテライトRNAが共存するとほとんど着色は認められなかった。また、CM95Rを接種した場合は、花の着色は顕著であり、白色の花は観察されなかった。サテライトRNAの共存はこの強く着色した花にも効果があり、着色を大幅に抑制した。すなわちサテライトRNAの共存はCHSのPTGSを促進することを示唆する。CM95とCM95Rでは着色誘導の程度が大きく異なる一方、ウイルスの花での蓄積量には大差なかった。このことはウイルス量が着色回復に直接関与していないことを意味する。サテライトRNAはウイルスの蓄積量を1割から2割程度低下させるため、本当にウイルスの蓄積量がPTGSに影響することがないのか明らかにするため、タバコプロトプラストを用いたアッセイ系を構築した。この系では、ルシフェラーゼ(Luc)遺伝子をレポータとして用いてプロトプラストに導入し、同時に導入するLuc dsRNAによってPTGSを誘導する。この時、CMVのPTGSサプレッサーである2b遺伝子を同時に導入してLucのPTGSを抑制する。このフロトプラストにサテライトRNAを導入し、LucのPTGSについて解析した結果、サテライトRNAのdsRNAが2bのLucのPTGS抑制に阻害的に作用し、LucのPTGSを回復させることが判明した。したがって、サテライトRNAはPTGSサプレッサーのインヒビターとしてふるまい、細胞のサイレンシング機構を活性化しているものと考えられる。キュウリモザイクウイルス(CMV)の弱毒系統(CM95)と強毒系統(CM95R)をペチュニアCOO1に接種すると、前者では白に淡い紫が混じった花色になったのに対して、後者では、濃い紫のにじみが花の大半を占める花色になった。このペチュニアでは色素合成遺伝子(CHS)がサイレンシング(PTGS)によって抑制されており、本来白い花を咲かせるため、紫のにじみはCMV感染がこのPTGSを阻害した結果であると考えられる。この時にウイルス濃度は弱毒と強毒間で大差ないことをELISA法によって確認している。さらに、CMVの接種源にサテライトRNA (satRNA) (CMVに寄生して増殖する)を混合してペチュニアに接種したところ、CM95に感染した植物の花色は純白に近く、satRNAがCMVによるCHSのPTGSへの影響を見かけ上解消している結果となった。ノーザン解析によってsatRNAをもったCM95のウイルスRNAを解析したところ、satRNAをもたないものに比較して2030%程度に減少していた。興味深いことに、CM95に感染した植物からはウィルスに対するsiRNAは検出されず、satRNAが共存した場合には検出されるようになることが判明し、satRNAがウイルスRNAのsiRNA生成に関与することが示唆された。現在、この原因についてプロトプラス系を用いて解析中であり、弱毒ウイルスの実用化にsatRNAの関与が重要であるという結論の根拠になるものと考えている。また、この実験と併行して、CMVのPTGSサプレッサーである2bタンパク質に結合する宿主因子(シロイヌナズナ)を酵母two-hybridシステムでスクリーニングし、7つの候補遺伝子を得ている。
進化分子工学と先端接着技術による損傷椎間板の治療法の開発と実用化に向けた検討

これまでに申請者らは、理化学研究所との共同研究で新たな生体材料として可視光硬化型ゼラチンを開発した。この材料は生体に接着し、有機溶媒を用いないのて成長因子をはじめあらゆる薬剤の担体になりうる。これまでの研究で、この可視光硬化型ゼラチンに骨髄間質細胞を加え、骨軟骨欠損動物モデルにおいてその効果を確認した。今回、可視光硬化型ゼラチンに成長因子及び、細胞移植を組み合わせることで、革新的な椎間板の再生技術を開発を目的とした。成長因子としてはBMP7を用い、移植する細胞は、培養した線維輪細胞を予定した。平成28年度は、ラットの尾椎椎間板からの線維輪細胞の抽出、培養を行った。ラットの尾椎椎間板を一部切除した椎間板損傷モデルを作成し、その切除箇所へのゼラチン単独の移植、及び培養した細胞とゼラチンの移植を行い、組織学的検討を行ったが、椎間板組織の十分な再生は認められなかった。そこで、平成29年度以降は、細胞シート技術を応用し、線維輪細胞の細胞シートを作成し、椎間板損傷モデルに対し細胞シートとゼラチンの移植を行い、留置した組織の残存を認めた。また、成長因子として使用するBMP-7の椎間板再生に対する有効性について、in vitroにおいて線維輪細胞にBMP-7を投与した後にRT-PCR法を行い検討したが、BMP-7投与群は線維輪細胞に対してはむしろ変性に傾く可能性が考えられた。ヒト椎間板を用いた免疫染色でも、変性椎間板では若年者の健常椎間板と比較しBMP-7の発現を認め、やはり変性に関与している可能性が考えられた。これまでに申請者らは理化学研究所との共同研究で新たな生体材料として可視光硬化型ゼラチンを開発した。この材料は生体に接着し,有機溶媒を用いないので成長因子をはじめあらゆる薬剤の担体になりうる。これまでの研究でこの可視光硬化型ゼラチンに骨髄間質細胞を加えることで骨軟骨欠損動物モデルにおいて,その効果を確認した。今回、可視光硬化型ゼラチンに成長因子及び細胞移植を組み合わせることで、革新的な椎間板の再生技術を開発する。成長因子としてはBMP7を用い、移植する細胞は、培養した線維輪細胞を予定している。ラットの尾椎椎間板を一部切除した椎間板損傷モデルを作成し、その切除箇所へのゼラチン単独の移植、及び培養した細胞とゼラチンの移植を行った。現在組織標本を評価中である。ラットの尾椎椎間板からの線維輪細胞の抽出、培養を行っているが、線維輪細胞培養に難渋しており、今後実験に使用する予定の十分な細胞数をストックできていないため今後も継続して線維輪細胞を培養する予定である。そこで平成29年度は、細胞シート技術を応用し、線維輪細胞の細胞シートを作成し、椎間板損傷モデルに対し細胞シートとゼラチンの移植を行い、留置した組織の残存を認めた。また、成長因子として使用するBMP-7の椎間板再生に対する有効性について,in vitroで線維輪細胞にBMP-7を投与した後にRT-PCR法を行い検討したが、BMP-7では線維輪細胞に対してはむしろ変性に傾く可能性が考えられた。今後は椎間板再生に有用と考えられる成長因子を再度検討し、有効性について検討する予定である。昨年までの実験で、線維輪細胞とゼラチンのみでは十分な椎間板再生が認められなかったため、平成29年度は、細胞シート技術を応用し、線維輪細胞の細胞シートを作成し、椎間板損傷モデルに対し細胞シートとゼラチンを併用し移植を行った。細胞シートにすることで、線維輪細胞の生成する細胞外基質も維持したまま移植することができ、ゼラチンも併用することで至適箇所に留置することができると考えられる。また、この実験系に有効と考えられる成長因子を同定し、それを併用することで良好な椎間板再生が期待できる。

成長因子としてはBMP7を用い、移植する細胞は、培養した線維輪細胞を予定した。平成28年度は、ラットの尾椎椎間板からの線維輪細胞の抽出、培養を行った。ラットの尾椎椎間板を一部切除した椎間板損傷モデルを作成し、その切除箇所へのゼラチン単独の移植、及び培養した細胞とゼラチンの移植を行い、組織学的検討を行ったが、椎間板組織の十分な再生は認められなかった。そこで、平成29年度以降は、細胞シート技術を応用し、線維輪細胞の細胞シートを作成し、椎間板損傷モデルに対し細胞シートとゼラチンの移植を行い、留置した組織の残存を認めた。また、成長因子として使用するBMP-7の椎間板再生に対する有効性について、in vitroにおいて線維輪細胞にBMP-7を投与した後にRT-PCR法を行い検討したが、BMP-7投与群は線維輪細胞に対してはむしろ変性に傾く可能性が考えられた。ヒト椎間板を用いた免疫染色でも、変性椎間板では若年者の健常椎間板と比較しBMP-7の発現を認め、やはり変性に関与している可能性が考えられた。椎間板損傷モデルに対し、成長因子とゼラチンの移植、成長因子と細胞とゼラチンの移植を行う。作成したモデルの組織評価、免疫染色、RT-PCRを用いた遺伝子評価等を行う予定である。また、in vitroでの実験としてゼラチン内での細胞の生着率、成長因子徐放能などについて評価する予定である。椎間板線維輪細胞をシート状にして椎間板損傷部に移植した後、ゼラチンも損傷部に移植し、術後4週の時点で移植部の椎間板を摘出し観察したところ、移植細胞の残存を認めたため、ゼラチンにより細胞シートは至適位置に接着・留置できたと考えられる。今後は椎間板再生に使用する成長因子を再度検討して、動物モデルを増やし、より長期に経過した後に組織を摘出し評価する予定である。ラット尾部椎間板損傷モデルに対し、自家椎間板細胞(線維輪細胞)を培養し、移植予定であるが、線維輪細胞の培養に難渋し、培養細胞回収に時間がかかっている。そのため今年度計画していた動物モデルを予定通り作成できなかったため。今年度はin vitroでの実験を主に行っていたので、実験動物の購入費用が少なくなり次年度使用額が生じたと考えられる。次年度はin vivo, in vitroともに実験をすすめ、その費用に充てる予定である。次年度も継続して椎間板細胞を培養続ける予定である。ラット尾部椎間板損傷モデルに対し、成長因子とゼラチンの移植、成長因子と細胞とゼラチンの移植を行う予定である。経時的に作成したモデルの組織評価、免疫染色、RT-PCRを用いた遺伝子評価等を行う予定である。
岩波書店における検閲と文学の総合的研究

2018年度は、個別に追加調査を実施しつつ、これまでの調査内容を踏まえて以下のような成果を挙げた。まず塩野は、「本文生成プロセスから見た占領期検閲ー岩波新書の検閲事例を中心に」と題する研究報告を、NPO法人インテリジェンス研究所主催第27回諜報研究会(2019年5月25日於・早稲田大学)で行った。この報告では、占領期検閲のシステムを書き手自身が内面化していくプロセスと出版機構との関わりを指摘した上で、岩波新書の複数の検閲事例を取り上げ、新書という刊行物特有の処分のありようとその影響について検討した。尾崎は、論文「津田事件の文脈ー内務省検閲と岩波書店ー」(『人文社会科学論叢』弘前大学人文社会科学部、2019年2月)を発表し、津田左右吉の著作が内務省により発売頒布禁止処分となった津田事件を、岩波書店所蔵資料等から丹念に辿りなおすことで、これまで明らかにされてこなかった当該事件の背景とその文脈を具体的に析出した。さらに尾崎は、岩波文庫の戦前戦後の検閲資料調査を踏まえて、内務省委託本調査レポート第18号「岩波文庫に対する検閲を通して見る、様々な検閲の主体」(千代田区立千代田図書館、2019年1月)を発表した。このレポートでは、内務省検閲を受けた岩波文庫のうち武者小路実篤『その妹』を取り上げ、戦前版から戦後版への本文の変容を指摘した。以上の研究成果のほか、長野県諏訪市風樹文庫・諏訪市図書館において岩波文庫・新書・全書等に関する資料調査と分析を行った。研究初年度は以下の研究活動を行った。(1)『岩波茂雄文集』全3巻の刊行岩波書店の全面的な協力を得て、岩波茂雄名義で書かれた文章をタイプした原稿や、内容見本、草稿、書簡類の貸与を受け、尾崎を中心に以下の手順でそれらをデータ化した。1初出がある場合はその発表媒体を確保。2本文校訂。3年代不詳資料の年代特定。4各資料に関する注と解題の執筆。これらは『岩波茂雄文集』(全3巻、2017年13月)として、岩波書店より刊行された。なお、十重田は第3巻の解説を執筆した。同文集には初めて公表される文章も多く含まれ、その内容は高い資料価値を具えている。また、岩波茂雄と蓑田胸喜との交渉や、瀧川事件に対する岩波の反応を整理するなど、戦前期の岩波書店と言論統制との関係性を精緻に可視化した。この点で、本課題のテーマである検閲と文学との関わりを検証するに相応しい成果となった。書評においても各資料の内容のみならず「近代出版文化史を知る」ことができると評されている(張競「今週の本棚」(『毎日新聞』2017年4月2日))。このように、今後の文学研究、出版メディア研究に寄与するものとして評価を受けているといえよう。(2)国際シンポジウムでの発表国際シンポジウム「人文学の再建とテクストの読み方:津田左右吉をめぐって」(2017年1月14日(土)於・早稲田大学小野記念講堂)にて、十重田・尾崎・塩野がそれぞれの研究成果を発表した。十重田の発表「二つの言論統制と対峙して」は、岩波書店と検閲の問題系について議論の整理を行い、尾崎の発表「戦前・戦中期の津田左右吉と岩波茂雄:内務省検閲と津田事件」では、津田事件の背景にあった文脈を新資料から再検討した。塩野の発表「占領期の津田左右吉:岩波新書『支那思想と日本』の検閲資料から」では、プランゲ文庫及び岩波書店で入手した新資料を用いて、津田による改稿箇所の解析を試みた。本研究課題は2016年度において順調に成果をあげ、当初想定していたよりも早く、研究成果の『岩波茂雄文集全3巻』(岩波書店、2017年1月3月)を刊行することができた。この3冊の研究成果は、尾崎名津子、塩野加織、十重田裕一の3名が編集にかかわっており、当該研究の成果の主軸をなすものである。『毎日新聞』での書評で大きく取りあげられるなど、一定の評価を得たように見える。また、研究代表者・分担者はそれぞれ、論文や国際シンポジウムでの発表などを行っていて研究の進捗状況は順調であり、前倒しで研究成果を公表することができた。2017年度はまず、「戦後日本文化再考」第13回研究集会(国際日本文化研究センター共同研究会(代表坪井秀人氏)、2017年6月18日(日)、於・立教大学太刀川記念館ホール)にて、十重田・尾崎・塩野がパネルを組み、それぞれの研究成果を発表した。発表では、「占領期メディア規制と出版文化ープランゲ文庫と岩波書店での調査を中心に」というパネルテーマのもとで、十重田は占領期に刊行された文芸雑誌『近代文学』『新日本文学』『人間』等の検閲事例を挙げ、現在までの検閲研究の動向を示した。尾崎は、前年度から調査を開始した津田事件をめぐる言論規制のありようについて、新たに入手・確認した複数の資料をもとに考察を発展させ、津田事件と岩波書店の関わりや、戦前・戦中の内務省検閲の特色を指摘した。塩野は、メリーランド大学プランゲ文庫での岩波書店関連刊行物の検閲資料をもとに、戦前に刊行された書物が占領期に再版される際の検閲のありようを、岩波文庫の事例をもとに検証した。また、スーパーグローバル大学創生支援事業早稲田大学国際日本学拠点が主催した国際検閲ワークショップ「《若手研究者によるラウンド・テーブル》

検閲と文学研究の現在」(2018年1月26日(金)於・早稲田大学国際会議場第三会議室)にて、尾崎が「岩波文庫への検閲について」と題し、研究成果の発表を行った。本研究課題の核となる研究対象である岩波書店の刊行物のうち、内務省検閲を受けた痕跡が残る岩波文庫をリスト化した。それらは現物(一次資料)に基づいて構成されており、確実なデータから岩波文庫に対する検閲の実態を浮き彫りにすることができた。また、これまでの岩波文庫をめぐる様々な言説の真偽を見極めることができた。2017年度は主に、各自の設定した課題に即して資料調査をすすめる時間に充てた。その調査結果とそれにもとづく考察は、6月に3名で行ったパネル発表に活かすことができた。これ以外にも、たとえば尾崎は、2018年1月のワークショップでも岩波文庫の調査について発表を行うなど、着実な成果へと結びついている。2018年度は、個別に追加調査を実施しつつ、これまでの調査内容を踏まえて以下のような成果を挙げた。まず塩野は、「本文生成プロセスから見た占領期検閲ー岩波新書の検閲事例を中心に」と題する研究報告を、NPO法人インテリジェンス研究所主催第27回諜報研究会(2019年5月25日於・早稲田大学)で行った。この報告では、占領期検閲のシステムを書き手自身が内面化していくプロセスと出版機構との関わりを指摘した上で、岩波新書の複数の検閲事例を取り上げ、新書という刊行物特有の処分のありようとその影響について検討した。尾崎は、論文「津田事件の文脈ー内務省検閲と岩波書店ー」(『人文社会科学論叢』弘前大学人文社会科学部、2019年2月)を発表し、津田左右吉の著作が内務省により発売頒布禁止処分となった津田事件を、岩波書店所蔵資料等から丹念に辿りなおすことで、これまで明らかにされてこなかった当該事件の背景とその文脈を具体的に析出した。さらに尾崎は、岩波文庫の戦前戦後の検閲資料調査を踏まえて、内務省委託本調査レポート第18号「岩波文庫に対する検閲を通して見る、様々な検閲の主体」(千代田区立千代田図書館、2019年1月)を発表した。このレポートでは、内務省検閲を受けた岩波文庫のうち武者小路実篤『その妹』を取り上げ、戦前版から戦後版への本文の変容を指摘した。以上の研究成果のほか、長野県諏訪市風樹文庫・諏訪市図書館において岩波文庫・新書・全書等に関する資料調査と分析を行った。2017年度は2016年度の成果を踏まえながら、岩波書店ならびにメリーランド大学図書館のゴードンW.プランゲ文庫の調査を継続しながら、更なる研究を展開していく。岩波書店の出版物を対象に、帝国日本で行われていた内務省の検閲と占領期日本で実施されたGHQ/SCAP(General Headquarters/Supreme Commander for the Allied Powers、連合国軍最高司令官総司令部)の2つの検閲に関する新資料を収集・整理し、新たな研究の基盤を形成していくことを目指す。すでに計画している研究成果の発表には、以下の2つがある。1つ目は、2017年6月18日に立教大学で開催される国際日本文化研究センターの共同研究「戦後日本文化再考」(代表:坪井秀人)において、科学研究費・挑戦的萌芽研究の当該テーマの発表を塩野、尾崎、十重田の3名で行う。ここでの報告では、メリーランド大学図書館のゴードンW.プランゲ文庫と岩波書店での調査などを通じて得た資料の分析の一部を報告し、参加者と議論する予定である。