hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高潮との同時発生を考慮した波浪の長期的統計解析法の構築

季節による海域の気象条件が異なるため,高波の出現率を一定とすることは難しい.しかしながら,既往の波浪極値解析法の確率過程モデルには,平均出現数のみを母数とした単純ポアソン過程で扱われる.そこで,出現強度の概念を導入することにより,出現数の疎密の効果を考慮した確率過程モデルを提案し,出現率が一定の場合に比べ,平均周期の推定誤差が大きくなることを示した.潮位の極値解析に関して,潮位偏差と天文潮との和で表される全潮位に対しては,極値解析はなじまない.その理由の1つに,潮位偏差が非常に大きいにもかかわらず,天文潮位が小さく,全潮位が年最大潮位とならないために,年最大潮位の母分布が単一の分布と扱えなくなることが挙げられる.そこで,手元にある年最大潮位資料や年最大潮位偏差資料を効率よく利用する手法として,排他的に要因が付与された年最大値資料の極値解析法を構築した.すなわち,年最大潮位の出現時に,潮位偏差が年最大となったか,否かの2つの要因が付与された資料を対象とした解析法である.以上の解析手法を応用することにより,高波の極値解析に,高潮による潮位上昇の影響が検討できることを示した.本年度は波浪の極値特性を検討した.極値波高の新たな指標として合田(2002)により提案された裾長度について,極値理論の視点からその意義を考察し,さらに追加すべき指標として裾厚度を提案した.このことは,一般化極値分布の尺度および形状母数が,Gumbel確率紙上のquantile関数の原点における勾配および曲率であるという性質を利用した.従来のGoda(2000)による極値波高の母分布推定法は,極値の漸近分布だけでなく,経験分布であるWeibull分布を母分布として用い,それらの位置,尺度および形状母数の他に,平均発生率と採択率を推定する必要がある.すなわち,発生した全ての高波の内,採択率により限定した高波標本を扱うという考え方をしている.この時,極値I型を母分布とする特別な場合を除き,平均発生率および採択率の推定が難しく,推定できたとしても,その誤差について検討することはほとんど不可能と考える.本研究では,閾値を越える高波のみを扱い,一般化パレート分布(GPD)を母分布として用いることを提案した。この場合には,採択率という概念がない点,平均発生率はGPDの母数と独立して推定できるためその誤差も検討できる点が優れていることがわかった.また,適合に誤ると過小評価となるおそれから,従来法では,定義域に上限のある極値III型分布を用いない.しかし,Weibull分布は形状母数によっては極値III型分布の役割をすることを裾厚度により示した.以上の検討は,高潮の1元解析にも応用できる.さらに,波高の極値解析に用いる資料は,有義波高の極大値あるいは年最大値であることから,有義波高の統計的変動性について理論的に示した.季節による海域の気象条件が異なるため,高波の出現率を一定とすることは難しい.しかしながら,既往の波浪極値解析法の確率過程モデルには,平均出現数のみを母数とした単純ポアソン過程で扱われる.そこで,出現強度の概念を導入することにより,出現数の疎密の効果を考慮した確率過程モデルを提案し,出現率が一定の場合に比べ,平均周期の推定誤差が大きくなることを示した.潮位の極値解析に関して,潮位偏差と天文潮との和で表される全潮位に対しては,極値解析はなじまない.その理由の1つに,潮位偏差が非常に大きいにもかかわらず,天文潮位が小さく,全潮位が年最大潮位とならないために,年最大潮位の母分布が単一の分布と扱えなくなることが挙げられる.そこで,手元にある年最大潮位資料や年最大潮位偏差資料を効率よく利用する手法として,排他的に要因が付与された年最大値資料の極値解析法を構築した.すなわち,年最大潮位の出現時に,潮位偏差が年最大となったか,否かの2つの要因が付与された資料を対象とした解析法である.以上の解析手法を応用することにより,高波の極値解析に,高潮による潮位上昇の影響が検討できることを示した.
特発性脊柱側弯症の遺伝的要因の解析

平成10年に本件研究補助費交付を受け、特発性側弯症におけるコラーゲン遺伝子の分子多型を検索するために白血球分離試薬を購入し、特発性側弯症患者数名より末梢血の採血およびgenomic DNA抽出を行った。途中で転勤のため、以後の研究を継続することが出来なかった。研究費に関しては平成10年9月30日に廃止手続きを行った。
黒潮周辺海域におけるカイアシ類の分布・再生産速度と海洋混合との関係の解明

1.生殖腺発達段階と産卵速度の関係の取得我が国周辺の大陸棚上での優占種の一つであり、ノープリウス幼生がマイワシ・ウルメイワシ仔魚の主要な餌料となっていることが報告されているカイアシ類Calanus sinicusを対象として、相模湾を中心として海洋観測と飼育実験を行い、生殖腺発達段階と産卵速度の関係式を得た。また、土佐湾沖で採集された時系列試料の生殖腺発達段階を観察し、この関係式を用いて産卵速度を復元した。2.混合による生産促進域の候補の抽出と、既往データの解析によるプランクトン生産促進の検証本学術領域研究でのこれまでの成果も踏まえ、黒潮の流路上にある地形性湧昇域として薩南(トカラ海峡)と伊豆海嶺域を選定した。薩南海域については上述のとおり、下流域にあたる土佐湾沖でのカイアシ類産卵速度の復元を行った。伊豆海嶺周辺については、植物プランクトン・動物プランクトンそれぞれについて生産促進を検証した。植物プランクトンについては、衛星海色データを解析し、全体としては本州からの距離が離れるとともに海表面クロロフィル濃度が減少すること、一方で沖合域にその関係から離れたデータがあり、それらは伊豆海嶺周辺に分布していることを確認した。動物プランクトンについては、水産庁による産卵調査で得られたプランクトンネット採集物の湿重量データと、それら採集物の画像解析で得られたカイアシ類分布量データを解析した。両データとも本州から離れるに伴って減少し、植物プランクトンに見られたような沖合域での増加は見られなかった。伊豆海嶺域の下流側で増加が見られた観測点は房総半島沿岸に位置したため、伊豆海嶺域での植物プランクトン増殖に由来するものか結論づけられなかった。1) Calanus sinicusについて、生殖腺の観察から産卵速度を復元する手法を開発した。2)既往データの解析から、黒潮域の主要な湧昇域の一つである伊豆海嶺域について、植物プランクトンでは生産の促進が確認された一方、動物プランクトンでは生物量の増加が湧昇によるものか確定出来なかった。これは、動物プランクトンにおいて、餌環境から生物量の増加まで、時空間的に間隔が大きくなっていることが原因と考えられた。以上から、議論として未解決な部分はあるものの、手法の開発・サンプルの準備には問題が無いといえ、順調に進捗していると評価される。H30年度の動物プランクトン分布量を対象とした解析においては、湧昇域周辺での生産促進を確認出来なかった。H31年度は、好条件下でより短期間に反応すると考えられる産卵速度の時空間変動を分析することで、湧昇による栄養塩供給・植物プランクトン生産の影響を検証する。
腎不全長期合併症の病態における生体内カルボニル消去系の意義の解明

腎不全長期合併症の病態におけるカルボニルストレスとその消去因子の意義について,主として臨床的側面からの検討でいくつかの新たな成果を得た.イタリアのZoccaliらとの85名の血液透析(HD)患者を対象とした共同研究で,カルボニルストレス蛋白修飾最終産物であるpentosidineの血中レベルが血中PTH,骨型alkaline phosphataseレベルと逆相関することを示し,カルボニルストレスが腎不全における低骨回転性の骨代謝障害に関与する可能性を臨床的に初めて示した(Panuccio V, et al. Am J Kid Dis;40:810-815.2002).以上の知見は腎不全長期合併症の諸危険因子とカルボニルストレスの内因性,外因性消去因子とが関連し,これらの制御という観点からの治療的アプローチが臨床的にも有意義であることを裏付けるものと考えられた.培養細胞におけるカルボニル消去酵素群高発現系,カルボニル消去系阻害の実験系の構築のため基礎的検討が進行中である.これに先行して,腎不全長期合併症の病態におけるカルボニルストレスとその消去因子の意義についての臨床的検討でいくつかの新たな成果を得た.イタリアのZoccaliらとの85名の血液透析(HD)患者を対象とした共同研究で,カルボニルストレス蛋白修飾最終産物であるpentosidineの血中レベルが血中PTH,骨型alkaline phosphataseレベルと逆相関することを示し,カルボニルストレスが腎不全における低骨回転性の骨代謝障害に関与する可能性を臨床的に初めて示した(Panuccio V, et al. Am J Kid Dis;40:810-815.2002).腎不全長期合併症の病態におけるカルボニルストレスとその消去因子の意義について,主として臨床的側面からの検討でいくつかの新たな成果を得た.イタリアのZoccaliらとの85名の血液透析(HD)患者を対象とした共同研究で,カルボニルストレス蛋白修飾最終産物であるpentosidineの血中レベルが血中PTH,骨型alkaline phosphataseレベルと逆相関することを示し,カルボニルストレスが腎不全における低骨回転性の骨代謝障害に関与する可能性を臨床的に初めて示した(Panuccio V, et al. Am J Kid Dis;40:810-815.2002).以上の知見は腎不全長期合併症の諸危険因子とカルボニルストレスの内因性,外因性消去因子とが関連し,これらの制御という観点からの治療的アプローチが臨床的にも有意義であることを裏付けるものと考えられた.
社会貢献を目指す事業における女性のキャリア形成と組織のあり方に関する研究

本研究の2年目となる平成30年度は、先行研究の整理、研究協力者との関係構築、日本と英国における聞き取り調査、2019年度に実施するアンケート調査の実施方法の検討などを行った。具体的には、第一に、平成2427年度に科研費で実施したアンケート調査の個票データを用いて分析した論文を投稿した。論文は、現在、査読審査中である。また、先行研究のサーベイとして、引き続き、一般企業における女性の働き方とキャリア形成に関する文献研究、日本および米国・英国における民間非営利組織の担い手や組織運営に関する文献研究、組織論や人的資源管理論など経営学の知見について文献研究を行った。第二に、研究協力者ともなるNPOの中間支援組織の理事長や事務局長などと意見交換を重ねて信頼関係の構築を図ったほか、東日本大震災の被災地で社会課題の解決を目指して事業を立ち上げた女性を経済的に支援する公益財団法人の事業に参加した。さらに、各種の催しなどに参加して、担い手となる女性の実際の状況、事業運営の様子を理解するなど、今後の参考となる事例の蓄積を進めた。第三に、社会貢献事業で長い歴史をもつ英国・ロンドンを中心に、チャリティ団体と社会的企業の計6団体の7名(女性6名、男性1名)の管理職者および創業者に聞き取り調査を行い、組織の特長や事業運営の状況について学び、考察を深めた。第四に、令和元年度に予定する団体向けアンケート調査の実施方法について、情報収集を開始した。以上のように、平成30年度は研究を本格化させるとともに、研究対象となる方々や関係者との関係構築を進めた。令和元年度に実施するアンケート調査や学会報告、論文執筆を着実に進めるために必要な研究を実施することができた。平成30年度に実施する予定であった研究計画のうち、アンケート調査は準備が思うように進まなかったため年度内の実施を見送ったものの、英国のロンドン、ブリストルおよび東北の被災地における聞き取り調査や資料収集をはじめ、日本や諸外国の先行研究のサーベイ、経営学の視点による文献研究などは、順調に進めることができた。また、東日本大震災の被災地で、地域課題の解決を目指す事業に携わる女性を支援する公益財団法人の事業に参加することもできた。これら平成30年度に実施した数々の研究を通じて得られた新たな着眼点は、令和元年度の研究に影響を与え、研究内容や進捗に大きく貢献するものと考えられる。もっとも、概ね、当初の想定の範囲内であるとはいえ、本務として当初予期していなかったプロジェクト事業が平成30年度から始まり、その対応に従事していたため、アンケート調査の実施は令和元年度となり、研究がやや遅れている状況であることは否めない。令和元年度は、平成30年度に続き、先行研究の整理や研究動向のチェック、聞き取り調査を続けながら、1ソーシャルビジネスと一般企業との比較、2社会貢献を目指す組織について日本と諸外国との比較を軸にして、組織における女性の育成の様子について、学会報告や論文などの形で社会に還元する。今後は研究の優先度を高めて、速やかに遂行していく。また、社会課題の解決を目指すNPO法人や公益財団法人などの組織を対象としたアンケート調査を実施する。米国、英国で行った先進的な事例の聞き取り調査の結果から得られた知見、これまで信頼関係を築いてきたNPO関係者や起業家などの意見を参考にしながら、調査の実施方法と調査対象の決定、調査票の作成を速やかに行い、円滑な実施につなげる。そして、アンケート調査の結果を社会にフィードバックするために有効な手段の検討を行う。本研究の1年目となる平成29年度は、主に先行研究の整理、研究協力者との関係構築、日本と米国における聞き取り調査などを実施した。具体的には、第一に、平成2427年度に科研費で行った研究の整理及びそれらを基にした論文を執筆して、学会誌へ投稿した。また、先行研究のサーベイとして一般企業における女性の働き方とキャリア形成に関する文献研究、NPO法人やソーシャルビジネスにおける担い手や組織運営に関する文献研究を継続する一方で、組織論や人的資源管理論など経営学の知見について文献研究を進めた。第二に、研究協力者ともなるNPOの中間支援組織の理事長や事務局長などと意見交換を重ねて信頼関係の構築を図った。さらに、各種の催しなどに参加して、担い手となる女性の実際の状況について把握を行うとともに、組織の事業運営の様子を検討するなど、今後の参考となる事例の蓄積を進めた。第三に、女性の活躍が顕著な米国・サンフランシスコのNPOにおいて、4団体の管理職者と3名の女性スタッフにインタビュー調査を行い、組織の特長や事業運営の状況について学び、考察を深めた。以上のように、平成29年度は今後の取り組みの基盤となる研究を実施した。これらから得られた新たな知見や関係性は、平成30年度以降に実施する聞き取り調査やアンケート調査を適切かつ円滑に進めていくために、欠かせないものになると考えられる。論文執筆や学会報告などを行ううえでも、平成29年度の研究には参考になる点が多く含まれている。平成29年度に実施する研究計画についてみると、英国や東北の被災地における聞き取り調査は、対象とする組織の絞り込みや事前準備が思うように進まなかったことから、年度内の実施は見送ったものの、それ以外の先行研究のサーベイや経営学の視点による文献研究などは順調に進めることができた。また、米国・サンフランシスコでの聞き取り調査及び資料収集も滞りなく進められた。

これら平成29年度に実施した研究は、今後の研究の方向性に大きな影響を与えるものであり、研究基盤となる部分にしっかりと取り組めたことは、研究の方向や進捗を微調整する際に役立つと考えられる。概ね、当初の想定の範囲内で研究は進んでおり、平成29年度に実施しなかった聞き取り調査及びアンケート調査の準備は、今後の研究の進捗状況を勘案しながら、随時実施していくこととする。本研究の2年目となる平成30年度は、先行研究の整理、研究協力者との関係構築、日本と英国における聞き取り調査、2019年度に実施するアンケート調査の実施方法の検討などを行った。具体的には、第一に、平成2427年度に科研費で実施したアンケート調査の個票データを用いて分析した論文を投稿した。論文は、現在、査読審査中である。また、先行研究のサーベイとして、引き続き、一般企業における女性の働き方とキャリア形成に関する文献研究、日本および米国・英国における民間非営利組織の担い手や組織運営に関する文献研究、組織論や人的資源管理論など経営学の知見について文献研究を行った。第二に、研究協力者ともなるNPOの中間支援組織の理事長や事務局長などと意見交換を重ねて信頼関係の構築を図ったほか、東日本大震災の被災地で社会課題の解決を目指して事業を立ち上げた女性を経済的に支援する公益財団法人の事業に参加した。さらに、各種の催しなどに参加して、担い手となる女性の実際の状況、事業運営の様子を理解するなど、今後の参考となる事例の蓄積を進めた。第三に、社会貢献事業で長い歴史をもつ英国・ロンドンを中心に、チャリティ団体と社会的企業の計6団体の7名(女性6名、男性1名)の管理職者および創業者に聞き取り調査を行い、組織の特長や事業運営の状況について学び、考察を深めた。第四に、令和元年度に予定する団体向けアンケート調査の実施方法について、情報収集を開始した。以上のように、平成30年度は研究を本格化させるとともに、研究対象となる方々や関係者との関係構築を進めた。令和元年度に実施するアンケート調査や学会報告、論文執筆を着実に進めるために必要な研究を実施することができた。平成30年度に実施する予定であった研究計画のうち、アンケート調査は準備が思うように進まなかったため年度内の実施を見送ったものの、英国のロンドン、ブリストルおよび東北の被災地における聞き取り調査や資料収集をはじめ、日本や諸外国の先行研究のサーベイ、経営学の視点による文献研究などは、順調に進めることができた。また、東日本大震災の被災地で、地域課題の解決を目指す事業に携わる女性を支援する公益財団法人の事業に参加することもできた。これら平成30年度に実施した数々の研究を通じて得られた新たな着眼点は、令和元年度の研究に影響を与え、研究内容や進捗に大きく貢献するものと考えられる。もっとも、概ね、当初の想定の範囲内であるとはいえ、本務として当初予期していなかったプロジェクト事業が平成30年度から始まり、その対応に従事していたため、アンケート調査の実施は令和元年度となり、研究がやや遅れている状況であることは否めない。平成29年度に続き、先行研究の整理や最新の研究動向のチェック、聞き取り調査を行う。
銅ゼオライト触媒を用いた高酸素雰囲気内NOx選択還元による排気浄化法に関する研究

モデルガス試験の結果から,酸素共存下におけるNOxの選択的還元触媒として期待されている銅イオン交換ZSM-5ゼオライト触媒を実際の圧縮着火機関の排ガスに適用して,そのNOx浄化性能について実験的評価を行った.また,イオン交換金属種の影響についても検討を行った.その結果,同触媒は水分濃度が低いときには,比較的高いNOx浄化能力を有し,通常運転の場合で約25%,排気にエチレンあるいは軽油を添加して炭化水素濃度をNOx濃度の5倍程度まで増加させた場合には約80%の浄化率が得られることが示された.ただし,最大活性温度が400°Cと高く,しかも作動温度領域がその前後50°Cの狭い範囲に限られること,また通常の排ガスに含まれる程度の水分濃度でも,触媒活性が不可逆的に低下することが明らかとなり,実用化を考える上で問題となることがわかった.つぎにイオン交換金属種を白金に変えて同様の試験を行ったところ,銅イオン交換タイプに比べてNOx浄化率が若干向上するほか,最大活性温度が約100°C低下し,作動温度範囲も拡大することがわかった.また,水分が高濃度で存在する場合には,浄化率の温度特性が全体的に高温側へ50°Cシフトして低温側の活性がわずかに低下するものの,最大浄化率および作動温度範囲はほとんど変化せず,白金イオン交換タイプは耐水性に優れた触媒であることが確認された.ただし,軽油を添加して排気中の炭化水素濃度を増加させても浄化率は向上せず,反応経路が銅イオン交換タイプと一部異なることが示唆された.モデルガス試験の結果から,酸素共存下におけるNOxの選択的還元触媒として期待されている銅イオン交換ZSM-5ゼオライト触媒を実際の圧縮着火機関の排ガスに適用して,そのNOx浄化性能について実験的評価を行った.また,イオン交換金属種の影響についても検討を行った.その結果,同触媒は水分濃度が低いときには,比較的高いNOx浄化能力を有し,通常運転の場合で約25%,排気にエチレンあるいは軽油を添加して炭化水素濃度をNOx濃度の5倍程度まで増加させた場合には約80%の浄化率が得られることが示された.ただし,最大活性温度が400°Cと高く,しかも作動温度領域がその前後50°Cの狭い範囲に限られること,また通常の排ガスに含まれる程度の水分濃度でも,触媒活性が不可逆的に低下することが明らかとなり,実用化を考える上で問題となることがわかった.つぎにイオン交換金属種を白金に変えて同様の試験を行ったところ,銅イオン交換タイプに比べてNOx浄化率が若干向上するほか,最大活性温度が約100°C低下し,作動温度範囲も拡大することがわかった.また,水分が高濃度で存在する場合には,浄化率の温度特性が全体的に高温側へ50°Cシフトして低温側の活性がわずかに低下するものの,最大浄化率および作動温度範囲はほとんど変化せず,白金イオン交換タイプは耐水性に優れた触媒であることが確認された.ただし,軽油を添加して排気中の炭化水素濃度を増加させても浄化率は向上せず,反応経路が銅イオン交換タイプと一部異なることが示唆された.
頭足類における環境エンリッチメントの知育効果

本研究はトラフコウイカ(以下、コウイカ)を対象に、環境エンリッチメントの知育効果を解明し、これに基づき新しい飼育環境を創出することを目的とした。このために、平成26年度は研究項目「(2)照明デザインによる最適飼育条件の創出」を実施した。コウイカ集団を35日齢より同一物体配置のもとで均一照明区、間接照明区、局部照明区、4)映像演出区で育成し、知性の発達過程を調べ、以下のような知見を得た。空間把握能:80-91日齢では、間接照明区で育成したコウイカは標的を上手く捉える事ができなかった。また、125-137日齢では、均一照明区で育成したコウイカで捕食成功率が低下し、正確に空間を把握できなかった。一方、局部照明区と映像演出区で育成したコウイカは捕食成功率が高く、多くの標的を捕食した。種内コミュニケーション能:80-91日齢から、何れの環境で育成したコウイカも特定のボディーパターンを表出しながら同種個体に対して接近する様子が観察され、一定のコミュニケーション能力を形成することが示唆された。学習・記憶能:80-91日齢から、何れの環境で育成したコウイカでも学習が確認された。一方、80-91日齢では局部照明区で、125-137日齢では映像演出区で30時間にわたる記憶も確認された。しかし、均一照明区と間接照明区で育成したコウイカでは記憶の明瞭な保持は観察されなかった。脳内神経ネットワーク:何れの環境で育成したコウイカも、体サイズの増加に伴い脳重量が増加し、その増加傾向は育成環境間で類似した。以上のように本研究では、飼育下のものの見え方や陰影を醸し出す照明デザインがコウイカの認知能力の発達に影響することを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、沖縄県沿岸に生息するトラフコウイカ(以下、コウイカ)を対象に、環境エンリッチメントの知育効果を解明し、これに基づき照明デザインを取り入れた新しい飼育環境を創出することを目的とする。この目的達成のために、平成25年度は研究項目「(1)知性構築に及ぼす環境エンリッチメント効果」を次のように実施した。すなわち、コウイカを7日齢より単独状態で隔離環境、貧環境、標準環境、エンリッチ環境の4環境で育成し、知性の発達過程を調べ、以下のような知見を得た。空間把握能: 2ヶ月齢より、エンリッチ環境で育成したコウイカは、他の3環境で育成したコウイカと比較して、標的を素早く、正確に、より遠い距離から捉えるようになった。一方、隔離環境群と貧環境群のコウイカでは捕食成功率が著しく低下し、正確に空間を把握する能力を形成できていなかった。種内コミュニケーション能: 3ヶ月齢より、何れの環境で育成したコウイカも同種他個体に対して急速に接近する様子が観察されたが、接近する際、集団状態で育成したコウイカと隔離環境で育成したコウイカでは、コミュニケーション能に関わると思われる表出体色パターンに相違が見られた。学習・記憶能: 2ヶ月齢より、育成環境に関わらず、コウイカで学習が成立する様子が確認された。一方、エンリッチ環境で育成したコウイカは、記憶能を艀化後のより早い段階獲得している様子が窺われた。しかし、他の3つの環境で育成したコウイカではこのようなことは観察されず、長期間にわたる記憶保持の能力の形成も認められなかった。脳内神経ネットワーク:何れの環境で育成したコウイカも、体サイズの成長に伴い脳重量が経時的に増加し、その増加傾向は育成環境間で類似した。以上のように、コウイカの知覚や社会性に関わる能力の発達には、育成環境のもつ複雑さや豊かさが強く影響することが示された。

以上のように本研究では、飼育下のものの見え方や陰影を醸し出す照明デザインがコウイカの認知能力の発達に影響することを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り研究を達成させることができ、予想通りの結果を得ることができたため。また、当初の計画よりも長期間の飼育に成功し、トラフコウイカにおける環境エンリッチメントの長期的な効果を検証することができたため。知育発達に関わる脳内の領域を解剖学的に観察するなど、より詳細な検証を行う。また、当初の計画通り、研究項目「(2)照明デザインによる最適飼育条件の創出」を行う。
再燃前立腺癌に対するペプチドワクチンの基礎及び臨床研究

再燃前立腺癌に関しては、第I相臨床試験においてペプチドワクチン療法の安全性が確認され,さらに数例においてはPSAの低下、骨転移の消失が認められた。また、低用量エストラムスチン併用で臨床効果が増すことや、低容量でのエストラムスチン併用ではペプチドワクチン療法による免疫反応を抑制しないことが判明した。2003年より従来のペプチドに前立腺特異抗原であるPSA, PAP, PSMA由来の新規ペプチド(PSA152,PSA248,PAP213,PSMA624)を加え、再燃前立腺癌に対してテーラーメイド型ペプチドワクチン療法の早期第II相臨床試験を行っている。本年度は、これまで6回以上のワクチン投与が可能であった症例についてその安全性、有害事象、免疫応答、臨床効果等について検討した。ホルモン不応性再燃前立腺癌に対してテーラーメイド型ペプチドワクチン療法と低用量エストラムスチンの併用療法を行い、これまで6回以上のワクチン投与が可能であったのは49症例であった。ホルモン不応答性前立腺癌へのペプチドワクチン単独療法の副作用は局所反応が主体であり、安全性が確認された。また、低用量エストラムスチンとの併用療法においてもgrade IIIとgrade IVの有害事象が49例中4例及び1例のみであった。いずれもワクチン投与部変更やエストラムスチンの一時中断で改善した。免疫反応としてはCTL反応を59%に抗体反応を76%に認めた。また、ペプチドワクチン投与後前立腺全摘術を施行した症例では、前立腺内にコントロールに比較してCD4,CD8陽性のTリンパ球浸潤を認めた。臨床効果としてはワクチン単独ではPR4例のみであり全体的には増悪までの期間は2ヶ月であり、単独療法の限界が確認された。しかしながら、低用量エストラムスチンと併用した78%(全てエストラムスチン不応答例)においては抗腫瘍効果がありPR7例に達し、生存期間(中央値)も24ヶ月の達し、医薬品承認レベルに達し、現在併用療法の治験申請中である。再燃前立腺癌に対するペプチドワクチン療法は、第I相臨床試験においてその安全性が確認され,さらに数例においてはPSAの低下、骨転移の消失が認められた(Prostate 57:80-92,2003,CancerSci 95:77-84,2004)。また低容量エストラムスチン併用で臨床効果が増すことや、低容量でのエストラムスチン併用ではペプチドワクチン療法による免疫反応を抑制しないことが判明した(Prostate, in press)。2003年は従来のペプチドに前立腺特異抗原であるPSA, PAP由来の新規ペプチド(PSA152,PSA248,PAP213,PSMA624)を加え、再燃前立腺癌に対してテーラーメイド型ペプチドワクチン療法の早期第II相臨床試験を開始した。新規ペプチドを追加することにより従来のペプチドでの治療より良好な臨床効果を得ている。また、生存率においても新規ペプチドを追加することで予後の改善をみている(2004年欧州泌尿器科学会発表、論文投稿中)。これらの結果をもとに、ホルモン不応性再燃前立腺癌に対して臨床効果20%以上、2年以上の中央生存期間を目指して新規ペプチドを追加したテーラーメイド型ペプチドワクチンと低容量エストラムスチン併用療法のプロトコールによる後期第II相臨床試験への準備を進めている。このプロトコールではペプチド抗体でスクリーニングを行う予定である。これまでの検討でペプチド抗体でのワクチン選択はCTL測定での選択に優ることを確認している。

抗体測定は安価、短時間測定ができ、高速自動化、大量サンプルの処理が可能となり、テーラーメイドワクチンの大規模臨床試験に用いることができ医薬品化における重要な因子になると思われる。再燃前立腺癌に関しては、第I相臨床試験においてペプチドワクチン療法の安全性が確認され,さらに数例においてはPSAの低下、骨転移の消失が認められた。また、低用量エストラムスチン併用で臨床効果が増すことや、低容量でのエストラムスチン併用ではペプチドワクチン療法による免疫反応を抑制しないことが判明した。2003年より従来のペプチドに前立腺特異抗原であるPSA, PAP, PSMA由来の新規ペプチド(PSA152,PSA248,PAP213,PSMA624)を加え、再燃前立腺癌に対してテーラーメイド型ペプチドワクチン療法の早期第II相臨床試験を行っている。本年度は、これまで6回以上のワクチン投与が可能であった症例についてその安全性、有害事象、免疫応答、臨床効果等について検討した。ホルモン不応性再燃前立腺癌に対してテーラーメイド型ペプチドワクチン療法と低用量エストラムスチンの併用療法を行い、これまで6回以上のワクチン投与が可能であったのは49症例であった。ホルモン不応答性前立腺癌へのペプチドワクチン単独療法の副作用は局所反応が主体であり、安全性が確認された。また、低用量エストラムスチンとの併用療法においてもgrade IIIとgrade IVの有害事象が49例中4例及び1例のみであった。いずれもワクチン投与部変更やエストラムスチンの一時中断で改善した。免疫反応としてはCTL反応を59%に抗体反応を76%に認めた。また、ペプチドワクチン投与後前立腺全摘術を施行した症例では、前立腺内にコントロールに比較してCD4,CD8陽性のTリンパ球浸潤を認めた。臨床効果としてはワクチン単独ではPR4例のみであり全体的には増悪までの期間は2ヶ月であり、単独療法の限界が確認された。しかしながら、低用量エストラムスチンと併用した78%(全てエストラムスチン不応答例)においては抗腫瘍効果がありPR7例に達し、生存期間(中央値)も24ヶ月の達し、医薬品承認レベルに達し、現在併用療法の治験申請中である。
オルガノゲルを用いた機能性材料設計に関する基礎的研究

高分子ゲルは、その体積相転移現象の発見以来、新規な機能性材料への応用が期待されている。特に、ゲル網目に荷電を有する導電性オルガノゲルが有機溶媒中で電場印可により体積相転移を生じることが報告されて以来、高効率のスイッチ機能性材料の開発の可能性が指摘された。しかしながら、現在までオルガノゲルの報告例は少なく、本研究では新たなオルガノゲルを作成し、その特性を明確にすることを目的とした。本研究者がこれまでに導出した体積相転移に対する熱力学モデルに基づき、大きな体積相転移を誘起させるための条件について探索した。その結果より、溶媒とゲルを構成する高分子骨格間の親和性を低下させ、ゲルに導入する荷電基の数を大きく変化させることが、重要な条件となることを示した。このような観点から、ゲルへの荷電基の導入方としては電荷移動反応を適用した。溶媒としては極性溶媒であるN,N-ジメチルホルムアミドを、またゲルとしてはN,N-ジメチルホルムアミド-4-ビニルベンジルアミンポリマー架橋体を用いた。このゲルは骨格にアミノ基を有し、低分子電荷受容体を投入すると、電荷供与体として働き、電荷移動反応を生じる。電荷受容体として、テトラシアノエチレン、7,7,8,8-テトラシアノキシメタンとテトラクロロ-1,4-ベンゾキノンを用い、溶媒中への添加濃度を変えることにより体積相転移が生じることを示した。また熱力学モデルより予想したように、その相転移幅が100倍にも及び、これまでにない大きな相転移を示すことを明らかにした。さらにこのゲルに電極間で電気化学反応を施すことにより、可逆的な体積相転移を生じ、スイッチ機能性を有することを実証した。
エストロゲン欠乏マウスに対する高脂質食投与が骨代謝におよぼす影響を明らかにする

卵巣摘除マウスに対する高脂肪食投与は視床下部neuropeptideYmRNAの発現の上昇により末梢におけるdopamine作動性を亢進させ、骨髄接着基質細胞におけるnogginおよびranklの発現上昇による骨芽細胞性骨形成を低下、破骨細胞性骨吸収を亢進させ海綿骨量を減少する。(目的)エストロゲン欠乏を主因とする閉経後骨粗鬆症が高脂質食の摂取により増悪するか否か,更に骨形成を促進する副甲状腺ホルモン(PTH)の間歇投与は骨粗霧状態を改善するか否か明らかにすること。(これまでの研究)8週齢,雌性マウスに卵巣摘除(卵巣摘除マウス)および偽手術(偽手術マウス)を行い通常食と高脂質食を6週間投与した後7週目(15週齢)から卵巣摘除+通常食,卵巣摘除+高脂質食,卵巣摘除+高脂質食+PTH,偽手術+通常食,偽手術+高脂質食,偽手術+高脂質食+PTHの6群を作成した。実験開始より2週間毎に全身麻酔下に体重測定と腰椎の骨密度測定をおこない,実験開始17週目(25週齢)で24時間尿,血液,右大腿骨,両脛骨,腰椎を摘出し左大腿骨からは骨髄細胞を採取した。なお,摂食量は各個体で差がでないよう調整し,PTHは50、g/kgを週3回投与した。(結果)実験終了時の体重,増加量は群間に差がみられなかった。腰椎骨密度の測定では卵巣摘除+通常食で減少し卵巣摘除+高脂質食群では低下が防止された。左大腿骨骨髄細胞の観察では卵巣摘除によるB細胞の幼弱化が高脂質食の投与により防止された。PTHの投与でB細胞の幼弱化を防止しなかったが腰椎骨密度が増加いた。(考察)エストロゲン欠乏による骨代謝の亢進はB細胞の幼弱化が関与していると報告されている。コレステn-ルは卵巣外でエストロゲン様作用のあるエストリルに変換されB細胞の幼弱化を防止した。PTHはB細胞を介さず骨密度を増加させた。(20年度の研究予定)24時間尿および血液で骨形成、骨吸収のマーカー測定と,摘出骨の形態計測により破骨細胞性骨吸収と骨芽細胞性骨形成を行い,全身および局所における骨代謝状態を評価する。骨における破骨細胞および骨芽細胞の分化に関連する遺伝子発現を調べ,エストロゲン欠乏,高脂質食,PTHの投与が骨代謝をどうのように調整しているか,細胞、遺伝子レベルで明らかにする。脂質代謝異常が血圧や糖代謝異常の原因であるが、骨代謝への影響は明らかではない。今研究の目的は卵巣摘除(OVX)した閉経後骨粗鬆症モデルマウスに高脂質食を投与しエストロゲン欠乏状態では高脂質食がどのように骨量を減少させるか、副甲状腺ホルモン(PTH)の間歇投与が有効であるか否かを明らかにすることである。方法)7週齢雌性マウスを偽手術+標準食群、卵巣摘除+標準食群、偽手術+高脂質食群、卵巣摘除+高脂質食群、偽手術+高脂質食+PTH投与群、卵巣摘除+高脂質食+PTH投与群の6群にわけ8週齢で手術を施行、6週後(15週齢)よりPTH投与開始、さらに6週間の飼育の後21週齢で屠殺し検体を摘出した。経過中は食餌量の調節をおこなった。また、2週間毎に全身麻酔下の腰椎骨塩量測定をおこなった。20年度研究の結果)19年度までの研究結果より卵巣摘除に高脂質食を投与することで腰椎BMDが著明に低下しPTHの投与は低下を防止していることが分かった。そこで脛骨近位端の組織切片を観察したところ卵巣摘除+高脂質食により著明な骨形成の低下による骨梁の減少がみられた。偽手術をおこなったマウスではPTHの骨形成増加効果が明らかであったものの、卵巣摘除をおこなったマウスでは骨形成に有意な増加がみられなかった。結論)卵巣摘除マウスに高脂質食を投与したマウスでは骨形成の低下による骨量減少が顕著になり、PTHの投与効果が部分的になる可能性がある。今後の課題)高脂質食が骨芽細胞の増殖、活動性の低下させPTHの投与効果を抑制するか明らかにする。現在進行中の実験)さらに偽手術+高脂質食+PTH投与群、卵巣摘除+高脂質食+PTH投与群の2群を追加し8群で再度実験をおこなっている。21年度研究)現在進行中のマウスから検体を摘出し骨形成に関与する遺伝子発現をRT-PCRおよびin situ hybridizationで明らかにする。研究の目的)卵巣摘除(OVX)マウスに対する高脂質食投与による骨形成の低下と骨吸収の亢進には脳内ペプチドおよび末梢における神経伝達物質が関与するか否かを明らかにすること研究方法(1))OVXマウスに対し高脂質食を6週間投与し脳を摘出。脳内ペプチドmRNAのin situ hybidizationをおこなう(1)偽手術(sham)マウス+標準食

(2) OVXマウス+標準食(3) shamマウス+高脂質食(4) OVXマウス+高脂質食8週齢マウスにOVXもしくはsham手術を施行し同時に食餌負荷を開始し15週齢で屠殺。骨の摘出と脳の摘出をおこなう。骨は形態計測と骨髄接着基質細胞のmRNA発現研究に用い脳では脳内ペプチドの発現を調べる結果(1))骨では骨量の低下がみられた。osteocalcin mRNAはOVXの2群で低下。OVXマウス+高脂質食によりColla1mRNAは低下傾向とTRACPおよびRANKLの増加傾向を認めた。また、脳内では高脂質食によりNeuropeptideY (NPY)の増加がみられた。研究方法(2))OVXマウスに対し高脂質食を12週間投与し骨を摘出。骨髄接着基質細胞からmRNAを抽出しマイクロアレイを施行する。試験群は上記(1)(4)。同様の手術と12週間の食事負荷をおこない21週齢で屠殺。骨を摘出し骨髄接着基質細胞のmRNAを用いてマイクロアレイをおこなう。結果(2))末梢の骨髄接着基質細胞ではdopamine receptorの上昇とnoggingの上昇がみられた。OVXマウスに対する高脂質食投与により脳内ではNPY発現が亢進しdopamine活動性が上昇するため、末梢においてnoggingを介して骨形成が抑制され骨吸収が亢進し、骨量が低下すると考察される。
有棘細胞癌の新規癌幹細胞マーカーの探索

有棘細胞癌は皮膚における主要な悪性腫瘍の1つである。多くは早期の外科切除により治癒するが、進行例の予後は不良である。悪性腫瘍は、多様な分化段階の細胞から構成される細胞集団の中に少数含まれる癌幹細胞が異なった増殖能や分化段階にある細胞を生み出すことによって不均一な腫瘍組織を形成するとされる。癌幹細胞は放射線や抗癌剤に耐性を持つことから、腫瘍の再発や転移には、大きな役割を果たしていると考えられている。治療により癌幹細胞を確実に除去出来れば、治療効果の向上につながる。ケラチノサイトモデル細胞株であるPam212細胞はマウス皮下に接種すると有棘細胞癌原発巣を形成するが、殆ど転移しない(低転移細胞株、親株)。これに対して、Pam212細胞の稀な転移巣から樹立された娘細胞株はマウス皮下に接種すると原発巣の他に高率に転移巣を形成する(高転移細胞株、娘株)。低転移細胞株と高転移細胞株の間で発現量に差のある分子が転移能力に影響している可能性がある。両細胞株における遺伝子発現変化の影響を確かめる為に、高転移細胞株で発現低下している遺伝子を高転移細胞株に発現導入した。この遺伝子導入により、親株の1/5程度の蛋白質発現が確認出来た。この発現導入株を用いて、実験を行った。高転移株では低転移株よりもERK(extracellular signal-regulated kinase)の活性が亢進している。ERKの異常な活性亢進は細胞増殖や癌化を招くが、発現導入株では、ERKの発現抑制は確認出来なかった。更に、発現導入効果を経時観察したところ、高転移娘株での導入蛋白質発現は約2ヶ月であった。高転移株は外来遺伝子の発現を抑制する何らかの機構を有し、幹細胞性の維持に関与している可能性を考えている。候補分子の発現プラスミドを完成させ、そのうち一部を導入した発現細胞を樹立した。蛋白発現していない対照細胞を用いた予備的動物実験では、腫瘍細胞の皮下接種による原発腫瘍の形成と転移巣の発生を確認している。高転移株でのERK活性抑制効果が確認出来なかった理由として、発現蛋白量が少ないため、変化を検出できていない可能性があると考え、蛋白発現量を増加させる方法を検討中である。併行して遺伝子発現抑制/導入細胞を用いた三次元培養を試みる。また、実際に生体内で転移する際の遺伝子発現変化を検討する為に高転移細胞株の接種により発生させた原発腫瘍と転移巣の遺伝子発現解析を行う。動物実験計画書の承認に時間を要したため、実験開始が年度後半になり、当初予想よりも動物飼育費用が減少した。その間、標的遺伝子発現プラスミド作成と細胞への導入、FACSスキャンによる細胞収集と培養、凍結保存などをおこなった。
脳磁界による人間の文字認識過程の時間的推移の推定に関する研究

我々は完全に非侵襲である脳磁界を用いて人間の脳の高次機能に関する研究を行っている。本研究では、特に人間が漢字や仮名などの文字を読む際の脳内処理に着目して研究を行った。最初に行った被験者に漢字とランダムドットパターンを見せ、漢字の読みを判断させる実験では、漢字呈示後100msで後頭葉内側部、150180msで後頭葉外側部、300ms近辺で左側頭葉の聴覚野付近の活動が観察された。ランダムドットパターンに対しては後頭葉の内側、外側部は活動を見せたが、左側頭葉の活動は見られなかった。漢字とランダムドットは平均の輝度を同じにしてある。この両者に対して、その活動が異なって見えるということは、左側頭葉の活動が内因的な活動であることを示している。次に、被験者に漢字2字が同じ読み(音読み)を持つかどうかを判断させる実験では、両側後頭部や左側頭部に活動が見られた。これに対して、2本の線が同じ方向であるかどうかを判断させる実験では、左側頭部に活動は見られなかった。このことから、左側頭葉の活動は判断の処理に関するものではなく、文字を読む処理に関するものであることが明らかになった。次に漢字単語と平仮名単語に対して、左側頭葉の活動がどのように現われるかについて実験を行った。その結果、平仮名単語に対しては被験者全員に左側頭葉の活動が認められたのに対して、漢字単語に対しては先の漢字一字あるいは二字の読みに関する処理を行わせる2つの実験よりもその活動が現われづらくなった。平仮名単語はその認知に脳内で読みが介在しなければならないのに対して、漢字単語は読みの介在が必ずしも必要ではない。このことから、左側頭葉の活動は文字の認知の中でも文字から音韻に変換する処理が行われていることが考えられる。本年度は、研究の第一段階として、単語の処理過程の研究を行った。2字の仮名、漢字からなる単語、非単語を視覚的に呈示し、単語か否かを被験者にボタンで判断させた際の脳磁界を測定し、解析した。その結果、文字呈示後約100500msでは大脳の後頭部で活動が、その後、大脳左半球の頭頂部の左角回付近、左右の後下側頭葉に、さらに、約300ms近辺で大脳左半球側頭部の上側頭溝付近での活動が観察された。特に、仮名単語に対しては被験者6人全員が左半球の聴覚野付近での活動を示したが、漢字単語に対しては6人中3人だけが同位置での活動を示した。また、仮名単語、漢字単語間での大脳での活動の大きさ(強さ)を比べるため、活動の大きさに相当する仮名、漢字単語に対して得られた磁界の大きさを用いてt検定(被験者6人)を行った。その結果、(1)90-120ms,140-150mでは、後頭部を中心とする広い領域で漢字単語に対する反応が有意に(p<0.05)大きい、(2)190-210msでは、右側頭後部を中心とする領域で漢字単語に対する反応が有意に大きい、(3)300-330msでは、左側頭部を中心とする領域で仮名単語に対する反応が有意に大きい、ことが得られた。仮名単語を理解する過程では、音韻の処理が必要であることがわかっている。一方、漢字単語を理解する過程では音韻処理は必ずしも必要でない。これらのことから、仮名単語を理解する過程における音韻処理には、時間的に視覚受容後約300-330msの大脳左半球側頭部の上側頭溝近辺の活動が重要であることが考えられる。

我々は完全に非侵襲である脳磁界を用いて人間の脳の高次機能に関する研究を行っている。本研究では、特に人間が漢字や仮名などの文字を読む際の脳内処理に着目して研究を行った。最初に行った被験者に漢字とランダムドットパターンを見せ、漢字の読みを判断させる実験では、漢字呈示後100msで後頭葉内側部、150180msで後頭葉外側部、300msで近辺で左側頭葉の聴覚野付近の活動が観察された。ランダムドットパターンに対しては後頭葉の内側、外側部は活動を見せたが、左側頭葉の活動は見られなかった。漢字とランダムドットは平均の輝度を同じにしてある。この両者に対して、その活動が異なって見えるということは、左側頭葉の活動が内因的な活動であることを示している。次に、被験者に漢字2字が同じ読み(音読み)を持つかどうかを判断させる実験では、両側後頭部や左側頭部に活動が見られた。これに対して、2本の線が同じ方向であるかどうかを判断させる実験では、左側頭部に活動は見られなかった。このことから、左側頭葉の活動は判断の処理に関するものではなく、文字を読む処理に関するものであることが明らかになった。次に漢字単語と平仮名単語に対して、左側頭葉の活動がどのように現われるかについて実験を行った。その結果、平仮名単語に対しては被験者全員に左側頭葉の活動が認められたのに対して、漢字単語に対しては先の漢字一字あるいは二字の読みに関する処理を行わせる2つの実験よりもその活動が現われづらくなった。平仮名単語はその認知に脳内で読みが介在しなければならないのに対して、漢字単語は読みの介在が必ずしも必要ではない。このことから、左側頭葉の活動は文字の認知の中でも文字から音韻に変換する処理が行われていることが考えられる。
細胞の生存を保証する神経栄養因子などのサバイバルファクターの作用機序の解明

アポトーシス制御因子Bcl-2ファミリーのメンバであるBaxやBak(アポトーシス促進メンバー)は、生細胞中では不活性な状態で存在するが、アポトーシス時に活性化し、シトクロムcなどのアポトーシスシグナル伝達物質をミトコンドリアから細胞質へ漏出させる。しかし、BaxやBak分子のアポトーシス時の活性化メカニズムの詳細は明らかにされていない。本申請研究では、Bakの活性化メカニズムを明らかにする目的で、Bakの構造変化を捕らえることができる特異的な抗体Ab1を用い、Bakの活性化誘導因子を探索することを試みた。アッセイ系として、ジギトニンで細胞膜の透過性を高めたpermeabilized HeLa細胞系を用いた。このpermeabilized細胞にアポトーシスを起こしつつある細胞由来の抽出液(デスライセート)を添加するとBakに対する免疫染色性が亢進することが分かった。このアッセイ系を利用して、マウスにFas抗体を投与しアポトーシスが誘導された肝臓からでライセートを抽出し、その中から、コンベンショナルなカラムクロマトグラフィを利用することにより、Bakの活性化誘導因子の部分精製に成功した。さらにそのたんぱくのアミノ酸配列を決定し、データベース検索により候補分子を同定し、そのDNAクローンを単離した。この分子にアポトーシス誘導活性があるかどうかなど、アポトーシスシグナル伝達における役割を現在、検討中である。
欧米憲法理論のアジアへの導入とその展開―日本・台湾憲法学の比較憲法的研究

本研究は,欧米の憲法理論が日本および台湾においてどのように学説に導入されていったか,その過程で欧米の学説がどのように変容され,独自の学説へと発展していったか,等々の問題を解明するものである。台湾の憲法学者と共同研究を行い,もって交流を深めるとともに,将来は日本=台湾憲法学会を創設することも企図している。平成17年度共同研究のテーマは「欧米憲法基礎理論の導入と展開」であり,平成18年3月に日本・早稲田大学でシンポジウムを開催した。平成18年度のテーマは「欧米人権理論の導入と展開」であった。平成19年3月に台湾・台湾大学でシンポジウムが開催され,日本側からは樋口,戸波,岡田,今関,小山,西原,石川,江島,松平,枦山の10名が参加した。研究会では人権分野の主要テーマについて,日台両国の最新の議論を紹介し活発な討論をおこなった。具体的には憲法の正義仲介機能,私人間効力,選挙権,平等権,制度的基本権論,国際人権といった基礎理論のほか,科学技術の公権力による運用,君が代訴訟,靖国訴訟といった最新のトピックも取り上げられた。平成19年度は「統治構造の基本問題」,平成20年度は「人権理論の基本問題」をテーマに,引き続き日本・台湾の憲法理論の比較研究を重ねてゆく所存である。そして,これまでの研究成果を取りまとめて論文集を刊行するよう努力する。以上本研究は,欧米の憲法理論が日本および台湾においてどのように学説に導入されていったか,その過程で欧米の学説がどのように変容され,独自の学説へと発展していったか,等々の問題を解明するものである。以上2006年3月4、5日の両日にわたって、台湾側10名、日本側15名の参加を得て、日台憲法研究交流会を早稲田大学において開催した。(1)国家・主権および国家的アイデンティティー(顔厥安・台湾大学教授、石川健治・東京大学教授)、(2)憲法の制定と改正(陳慈陽・台北大学教授、毛利透・京都大学教授)、(3)非列挙人権の保障(李震山・政治大学教授、宍戸常寿・首都大学東京助教授)、(4)基本権保護義務論(李建良・中央研究院研究員、小山剛・慶応大学教授)、(5)直接民主制(張文貞・台湾大学教授、岡田信弘・北海道大学教授)、(6)違憲審査の基準と方法(黄舒芃・中原大学助教授、市川正人・立命館大学教授)、(7)「法律の留保」理論の発展と変遷(蔡宗珍・台湾大学副教授、戸波江二・早稲田大学教授)、以上の各テーマについて双方の報告を受けて討議し、台湾と日本の憲法理論の状況に関する比較検討を行なった。7つのテーマに関する比較検討を通じて、日台憲法学が直面している問題状況の共通性、共通の準拠枠組みとしてのドイツ憲法理論の存在、アメリカの憲法理論の影響力など日台憲法学に共通する部分を確認し、アジアにおける欧米憲法理論の受容に関する比較憲法学的考察を行うことの可能性と意義を改めて確認することができた。他方、日本の憲法理論の台湾への影響の減少と、日本における台湾への研究関心の低さを改めて認識し、その意味においても日台憲法交流を継続する必要性は高いと感じた。次回の研究会は、2006年度に台湾において行われる予定である。本研究交流会の成果は、2006年度中に単行本として刊行する予定である。2007年3月4、5日の両日にわたって、日本側10名(樋口陽一、戸波江二、岡田信弘、石川健治、小山剛、江島晶子、西原博史、松平徳仁、粐山茂樹、今関源成)が台湾に渡り、国立台湾大学法律学院(台北)において第2回日台憲法研究交流会議を開催した。台湾側からは、報告者、司会者を含め、10名以上の参加があった。研究会のメンバー以外にも、韓国ソウル大学からの参加者が1名あり、日本に留学経験のある台湾の公法研究者複数人の参加も得て、また、国立台湾大学の学生等も聴講に来たため、盛会であった。日台の憲法研究者の間の意見交換の場として有意義であった。研究会終了後、3月5日午後には台湾大法院を訪問し、意見交換を行なったなお、昨年度日本で開催された研究会と今回の研究会の成果は、台湾側において今年度中に公刊される予定である。研究会の詳細は、以下のとおりである。記念講演

日本国憲法60周年と憲法学樋口陽一(日本学士院会員)第1セッション:憲法の正義仲介機能(顔厭安・台湾大学教授)、人権の私人間効力(小山剛・慶応大学教授)、憲法の基本権における私人間効力(察宗珍・台湾大学副教授)第2セッション:ナショナリズム教育時代における思想・良心の自由(西原博史・早稲田大学教授)、公権力における測位システムの利用と基本権保障(李震山・政治大学教授)第3セッション:日本国憲法における選挙権保障をめぐる諸問題(岡田信弘・北海道大学教授)、平等権審査基準の選択の問題(黄昭元・台湾大学教授)、小泉首相の靖国神社参拝と政教分離原則(今関源成・早稲田大学教授)第4セッション:制度的基本権論の意義と日本での展開(戸波江二早稲田大学教授)、「制度的基本権」の初歩的考察(李建良・中央研究院副教授)第5セッション:日本における国際人権保障(江島晶子・明治大学教授)、憲法解釈と国際人権条約(張文貞・台湾大学助理教授)
ヒトう蝕と粘膜免疫関連遺伝子の解析(Fc受容体,サイトカイン遺伝子について)

ヒトう蝕は、う蝕原性細菌による感染性疾患である。粘膜免疫システムによりう蝕予防の可能性を示唆する多くの研究がある。近年、う蝕の進行や重症度が遺伝と関係するということが双生児法で示された。しかし、う蝕の感受性に関与する免疫関連遺伝子はまだ報告されていない。この研究の目的は、日本人におけるう蝕感受性と関連する免疫関連遺伝子型を確定することです。ヒト白血球抗原(HLA)は、免疫を制御する重要な役割を担っている。この研究で、104名の10歳の子供(48名がう蝕あり、56名がう蝕なし)のう蝕感受性を調査しました。その結果、HLA-DQB1^*03/^*05を有する者の頻度が、う蝕なし群に比較して、う蝕あり群に統計学的に有意に多かった(P=0.005:Pc=0.04)。135名の13歳の子供(75名がう蝕あり、60名がう蝕なし)では、HLA-DRB1^*04/^*15を有する者の頻度が、う蝕なし群に比較して、う蝕あり群に統計学的に有意に多かった(P=0.0045:Pc=0.04)。164名の26歳以下の青年(98名がう蝕あり、66名がう蝕なし)では、HLA-DRB1^*04/^*15を有する者の頻度が、う蝕なし群に比較して、う蝕あり群に統計学的に有意に多かった(P=0.0045:Pc=0.04)。164名の26歳以下の青年(98名がう蝕あり、66名がう蝕なし)では、HLA-DQB1^*06/^*06を有する者の頻度が、う蝕なし群に比較して、う蝕あり群に統計学的に有意に多かった(P=0.0027:Pc=0.027)。この研究の結果から、特異的なHLA遺伝子型は、10歳、12歳の子供、青年のう蝕のあり群とう蝕のなし群の調査で、う蝕の進行に影響する可能性を示唆した。被験者の硬組織診査と試料のサンプリング、質問紙からの情報の収集、遺伝子型のタイピングの準備1.被験者の検診と唾液中のミュータンス連鎖球菌数の測定1)唾液中のミュータンス連鎖球菌数の検査に参加した人は217名であった。2)歯の硬組織診査に参加した人は127名であった。3)この研究に同意した人は113名であった。2.試料のサンプリング、質問紙からの情報の収集被験者の頬粘膜を綿棒で擦過することによりDNAのサンプルを採取し、-20°Cで貯蔵した。また、被験者の刺激唾液を採取し、唾液中の分泌型IgA量の測定のため-70°Cで貯蔵した。