hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二酸化炭素/エポキシド共重合体型電解質の創製と特異的なイオン伝導挙動の解明

ポリカーボネートでは分子内外の水素結合により剛直性を保っているため、低濃度では緩和が小さくなる一方で、高濃度においてはそれらの相互作用がLiイオンによって切られるようなことが起こり、結果としてポリエーテルに近い柔軟性や誘電性が発現したと考察した。一方、Li金属を両電極とした二極式セルからLiイオン輸率を測定し、ポリカーボネート型電解質は0.7以上の優れた値を示すことが明らかとなった。研究分担者は、前年度に引き続き様々な交互性の共重合体の生成に必要な触媒開発および重合条件の決定を中心に担当した。得られたSPEは、汎用の正・負極活物質を用いたコイン型セルの電池特性評価に使用し、電解質材料として実用化へ向けた性能評価を行った。本研究では、CO2/エポキシド共重合体に見られるイオン伝導挙動の特異性を解明することを目的とした。高塩濃度のポリエチレンカーボネート電解質における特徴的なイオン伝導度の上昇は、α緩和(セグメント運動)に関与しないイオン種が高分子鎖の絡み合いをほぐすことでセグメント運動が活性化し、速くなったセグメントがイオンと共に協同的な運動をするために起こることが示唆された。エーテル含有量が約30%の共重合体は、それぞれのホモポリマーの電解質よりも優れたイオン伝導度を示すことが分かった。得られた電解質のLiイオン輸率は0.7以上を示し、優れた電池特性を示すことが分かった。本年度は、前年度に引き続きカーボネート/エーテル比率(交互性)の異なる各種共重合体を合成し、イオン伝導度との関係を明らかにすることができた。さらに、エーテル含有量が30%程度においてイオン伝導に最適な共重合体組成であることを初めて示した。PEC電解質の高塩濃度におけるイオン伝導度の特異性を誘電緩和測定から詳細に解析した。一方で、各種共重合体のLiイオン輸率の測定は進んでいない。CO2/エポキシド共重合体型電解質の高いLiイオン輸率は、特殊なイオン溶存状態が関係していると考えられるため、今後は従来のポリエーテル型との相違点を明らかにする予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。高分子機能材料、イオン伝導材料、固体電解質、電池最終年度の本年度も、前年度と同様に基本的には当初の研究計画書に従って進めていく予定である。これまでに得られている様々な交互性のP(PC-PO)のイオン伝導挙動を詳しく解析するとともに、P(EC-PO)の合成を進め、イオン伝導に最適なカーボネート/エーテル比率を決定する。イオン伝導度は、初年度に購入し設置したインピーダンスアナライザーおよび既設のグローブボックスを用いた複素インピーダンス法によって測定する。Li金属を用いた二極式対称セルを作製し、複素インピーダンス法と直流分極法の併用による測定法からLiイオン輸率を決定する。熱分析測定については、前年度にDSCを購入しており、それを用いたガラス転移温度の測定、さらには既設のTG/DTAを用いた熱分解特性についても分析を進める。動的粘弾性測定については、既に前年度までに予備実験を前倒しで実施しており、今年度も引き続き同様の測定およびデータ解析を行っていく。研究が進んでいる誘電緩和測定については、前年度から既に詳細な検討を始めており、今年度も引き続き検討を行っていく予定である。
水における指標細菌およびユリファージ数の測定誤差の評価と誤差への影響要因

本研究によって得られた結果は次の通りである。1)種々な水環境において大腸菌群数及び腸球菌群数の統計的分布特性は変化し、とくに懸濁物質が多く含まれる水環境において顕著である。したがって、水環境中における両細菌群数の信頼性は、それぞれの水環境の水質によって異なるものと考えられる。2)懸濁物質としてカオリンを用いた実験において、両細菌群数の統計的分布特性はカオリン濃度によって影響を受けるが、その程度は大腸菌群の方が圧倒的に大きい。3)大腸菌群の場合には、カオリンフロックの径が小さくかつフロック数が多い場合にその測定値は影響を受けやすく実験の値より小さい値となる。一方、腸球菌群の場合はフロック径やフロック数にほとんど影響を受けなかった。4)大腸菌群は腸球菌群に比べて懸濁物質との親和性が大きいことが想像され、大腸菌群数の統計的分布特性は懸濁物質に影響されやすく、懸濁物質が多く存在するような水環境における大腸菌群数の測定値の信頼性は低下する。一方、腸球菌群の場合は懸濁物質による影響がかなり小さいので、懸濁物質が多く存在するような水環境において大腸菌群に比べてより優れた指標細菌と考えられる。5)コリファージの場合も大腸菌群と同様に、種々な水環境において統計的分布特性は変化し、必ずしも正規分布を示さないことがわかった。また、コリファージ数はサンプリンリング誤差以外に懸濁物質や水質によって影響されることが明らかになった。
プロスタグランジンEP1レセプターをターゲットにした脳梗塞治療の研究

今回の研究で、ヒト大脳皮質及び海馬の錐体細胞層の神経細胞にEP1受容体が存在することを、初めて明らかにした。さらに、脳梗塞の原因となりうる頚動脈プラークや脳動脈瘤にも、COX-2, EP受容体の存在を明らかにした。それらの分子は、正常の中大脳動脈や浅側頭動脈に認められず、頚動脈プラークや脳動脈瘤の病態に関与していると考えられた。このことにより、EP1受容体をコントロールすることで、脳梗塞やくも膜下出血の予防ができる可能性が示唆された。虚血における神経細胞死には、cyclooxygenase-2(COX-2)の発現、Prostaglandin E_2(PGE_2)の生成、EP1受容体の活性化が関与していることが報告されている。しかしその研究成果は動物実験レベルであり、実際に人間においてそのような系が働いているのかは不明である。本研究において、将来的なEP1受容体阻害剤の臨床応用を踏まえ、まず人間にEP1受容体が存在するのかを検証した。1.当科にて入院、手術を行った患者の正常脳組織を用いてEP1受容体の免疫染色を行った。結果としては、正常大脳皮質および海馬錐体細胞層において神経細胞にEP1受容体の染色が認められた。現在その細胞内局在、他の酵素とのinteractionにつき新たな知見が得られつつあり、現在検証中である。2.脳梗塞周辺、脳腫瘍およびその周辺、脳動脈瘤、頚部プラーク等の病理組織におけるEP1受容体の発現について免疫染色を行い検討中である。現時点の結果により、人間の神経細胞においてEP1受容体が存在することが証明された。またCOX-2→PGE_2→EP1受容体の活性化という系が存在していることが示唆されている。このことにより、臨床的に脳梗塞の病態においても、その系が関与していることが推察された。EP1受容体阻害剤を脳梗塞急性期に投与することにより、脳梗塞巣の範囲が減少し、死亡率、後遺症の軽減が期待できるものと思われる。今後の展望としては、人のサンプルにてEP1受容体およびその周辺酵素についてさらに検討を加える。また、マウス中大脳動脈閉塞モデルにて作成された脳梗塞を、選択的EP1受容体阻害剤であるSC-51089を用いて治療して、脳梗塞巣の体積で薬剤効果を判定する。その際、投与方法、投与回数などについて検討を加える。また、将来的な臨床応用を視野にいれ、薬剤の安全性について検討を加える。以上の実験を行い、新たな脳梗塞治療薬の開発につながる研究を行う予定である。脳虚血の病態は、脳梗塞のみならず脳外傷や脳腫瘍周囲の浮腫等の理解に対して非常に重要である。また、脳虚血に伴う神経細胞死の病態理解は、脳梗塞治療のみならずその他の中枢神経疾患の病態の理解に対して非常に重要である。私たちは、脳虚血に伴う神経綿胞死の原因としてcyclooxygenase-2(COX-2)の発現、Prostagulandin E:32(PGIE2)の生成、EP1受容体の活性化が重要であることを報告している。しかしながら、それらの成果は動物実験レベルのものであり、実際の臨床の場、脳梗塞患者の虚血性神経継胞死の病態の中でどれだけそのカスケードが関与しているかは不明である。昨年度に研究において、人間の大脳皮質に存在する神経細胞にCOX-2,EP1受容体が存在することが示された。本年度はさらに脳動脈瘤においては、炎症の関与が示唆されているが、COX-2,EP1受容体のみならず、EP2,EP3,EP4受容体が存在することが免疫染色にて示された。これは、脳動脈瘤の発生、増大、破裂にこのカスケードが関与している可能性を示唆するものである。今後は、どの受容体が関与しているのか、またその受容体をmodulateすることにより動脈瘤の病態を制御し、脳動脈瘤破裂で引き起こされるクモ膜下出血の予防につなげることを検討する予定である。また、脳梗塞の原因となる頸動脈のプラークを免疫染色で検討したところ、COX-2,EP1-EP4各受容休の存在が証明された。プラークの増大もしくはruptureには炎症の関与が考えられており、その中でもCOX-2-EP受容体のカスケードの関与が示唆された。さらなる検討を加え、EP受容体の調節により、プラークのコントロールが可能かを検討する予定である。プラークをコントロールすることにより、脳梗塞の発症が予防できるものと考えている。
電位依存性K^+チャンネルの機能調節分子に関する研究

1.電位依存性K^+チャンネルのサブユニットとして報告されたラットのKvβ1.1をプローブとしてウサギ心筋のcDNAライブラリーより12個のポジティブクローンを得た。それらクローンの塩基配列は現在決定中であるが、これまでに得られている配列より、Kvβ1.1がウサギ心筋に存在することが明らかとなっている。現在まで心筋からのKvβ1.1のクローニングは報告されておらず、そのかわりヒトの心筋などからKvβ1サブファミリーのうちKvβ1.2、Kvβ1.3のクローニングが報告されているが、このことは異なる動物種におけるスプライシングの違いによるのかも知れない。またKvβ2サブファミリーに属するサブユニットも今回のスクリーニングによって得られている。これらクローンの機能は今後検討していく。2.αサブユニット(Kv1.4とKv1.5)のN末端のアミノ酸配列上良く保存されている領域よりも前の部分を欠失させ、そこにラットKvβ1.1のN末端の約30個のアミノ酸を繋げた形のキメラを作製し、Kvβ1.1のN末端のαサブユニットに対する影響を検討した。それらを卵母細胞に発現させ流れる電流を観察したところβ/Kv1.5の方は速い不活性化を示したのに対して、β/Kv1.4の方はほとんど不活性化を示さなかった。繋げた領域のアミノ酸配列の比較からβ/Kv1.4の方がβ/Kv1.5よりもアミノ酸数が6個程度少ないことがその原因として考えられたため、そのアミノ酸を加えた新しいβ/Kv1.4v2を作製し発現させたところ速い不活性化を示した。Steady-stateの不活性化曲線を比較するとβ/Kv1.4v2の方がβ/Kv1.5よりも30mV以上も負の側にあった。また野生型Kv1.4と比較すると両電流の不活性化からの回復は非常に速かったが、特にβ/Kv1.5電流の場合が速く1秒以内に完全な回復が見られた。
カルボニル縮合反応を基軸とした多環性海洋天然物の全合成

当プロジェクトでは,特異な骨格を有する海洋生物由来の多官能基化された多環式テルペノイド(主としてyonarolideとasperaculin A)の,分子内アルドール反応を基盤とした効率的な不斉全合成経路の開発について検討を行っている.まずyonarolideに関し,分子内アルドール反応を駆使した合成戦略に基づき2つのフラグメントを合成し,Diels-Alder反応を用いて2つのフラグメントを結合させたのち,さらに分子内アルドール反応を用いて全合成を達成する経路について検討している.平成30年度までに合成に成功した7員環を有するジエンとジエノフィルとのDiels-Alder反応について詳細に検討を行った.しかしながらマレイミドなどの高活性ジエノフィルを用いても若干反応は進行するものの有意な収率で付加体を得ることができなかった.そこで合成経路を見直しDiels-Alder反応を先に行ったのちに7員環をCope転位により構築することとした.この経路に従い,Diels-Alder反応に成功しCope転位を行う中間体の合成まで後少しのところまで来ている.次にasperaculin Aの全合成に関し検討を行った.平成30年度までに3環性骨格の構築について成功している.このものに対し最後の環であるラクトン環の構築に成功し,4環性骨格の合成に成功した.最後の水酸基の立体選択的導入に関し検討を行ったが,まだ成功に至っていない.現在,ブロモヒドリン化を経由する立体反転を伴った水酸基の立体選択的導入による全合成達成に向け検討を行っている.当プロジェクトでは,特異な骨格を有する天然有機化合物(yonarolideとasperaculin A)について,分子内アルドール反応を基盤とした合成戦略に基づき,両天然有機化合物の効率的な全合成法の開発を目指すものである.まずyonarolideに関しては,2つのフラグメントを合成し,Diels-Alder反応による2つのフラグメントの結合と続く分子内アルドール反応による経路を提案し全合成を目指している.平成28年度においては(R)-カルボンを出発物質として用い,カルボンの6員環の酸化的開裂と続く分子内アルドール反応を駆使して7員環を再構築し,いくつかの官能基変換を経てDiels-Alder反応のためのジエンの合成を目指した.その結果,7員環を有するビスシリルエノールエーテルとしてジエンの構築に成功するに至った.現在このものを用いてDiels-Alder反応による2つのフラグメントの結合に関する検討を開始したところである.次にasperaculin Aに関し,平成28年度はラセミ体での全合成を目指し,3環性骨格の構築について各工程の最適化研究を行った.その結果,問題があった工程でほとんど収率の改善に成功し,さらに若干合成経路を修正することで最も問題であったJohnson-Claisen転位反応による3環性骨格構築段階の収率に大幅な改善が見られ,最先端すなわち全合成達成を目指した研究を遂行するための化合物の安定供給が可能となった.2つの天然有機化合物(yonarolideとasperaculin A)の全合成研究に関し,申請書に記載した通りの進捗状況であり,順調に進展していると考えている.Yonarolideの全合成研究に関しては当初予定していたDiels-Alder反応のためのジエンの合成に成功した.Asperaculin Aの全合成研究に関しては,各工程について精査を行い,若干経路を変更することで最先端まで化合物を安定に供給できることになった.この成果に関し3月の日本薬学会年会にて発表を行った.当プロジェクトでは,特異な骨格を有する海洋生物由来の多官能基化された多環式テルペノイド(主としてyonarolideとasperaculin A)の,分子内アルドール反応を基盤とした効率的な不斉全合成経路の開発について検討を行っている.まずyonarolideに関し,分子内アルドール反応を駆使した合成戦略に基づき2つのフラグメントを合成し,Diels-Alder反応を用いて2つのフラグメントを結合させたのち,さらに分子内アルドール反応を用いて全合成を達成する経路について検討している.平成29年度においては,Diels-Alder反応のための7員環を有するジエンの構築に成功し,このものを用いてDiels-Alder反応を行った.クロトノラクトンをジエノフィルとして用い,加熱条件やLewis酸存在下での条件について検討を行ったがDiels-Alder反応は進行しなかった.そこでマレイミドをジエノフィルとして用いたところDiels-Alder反応の進行が見られた.現在,マレイミドへの官能基導入によりよりジエノフィルとしての活性化を行い,収率向上と先の展開を目指し検討を行っている.次にasperaculin Aの全合成に関し検討を行った.平成28年度中に3環性骨格の構築については収率の改善等問題点の克服に成功していた.平成29年度は最終段階である4つ目の環のラクトン環構築について検討を行った.3環性骨格の構築までは安定に化合物供給ができるようになったので,3環性骨格に対しラクトン環構築のための官能基の立体選択的導入について検討を行っている.2つの海産天然有機化合物(yonarolideとasperaculin A)の全合成について検討を行っている.当初の予定では2つの天然物双方とも平成29年度中に全合成を達成する予定であった.Yonarolideについては,全合成に当たって一番の鍵反応となる2つのフラグメントのDiels-Alder反応につき種々検討を行っているが難航し,Diels-Alder付加体を良好な収率で得るには至っていない.Asperaculin Aの全合成については,ほぼ最終段階まで来ているが,全合成達成には至っていない.

平成30年度中に双方の全合成達成を目指す.当プロジェクトでは,特異な骨格を有する海洋生物由来の多官能基化された多環式テルペノイド(主としてyonarolideとasperaculin A)の,分子内アルドール反応を基盤とした効率的な不斉全合成経路の開発について検討を行っている.まずyonarolideに関し,分子内アルドール反応を駆使した合成戦略に基づき2つのフラグメントを合成し,Diels-Alder反応を用いて2つのフラグメントを結合させたのち,さらに分子内アルドール反応を用いて全合成を達成する経路について検討している.平成30年度までに合成に成功した7員環を有するジエンとジエノフィルとのDiels-Alder反応について詳細に検討を行った.しかしながらマレイミドなどの高活性ジエノフィルを用いても若干反応は進行するものの有意な収率で付加体を得ることができなかった.そこで合成経路を見直しDiels-Alder反応を先に行ったのちに7員環をCope転位により構築することとした.この経路に従い,Diels-Alder反応に成功しCope転位を行う中間体の合成まで後少しのところまで来ている.次にasperaculin Aの全合成に関し検討を行った.平成30年度までに3環性骨格の構築について成功している.このものに対し最後の環であるラクトン環の構築に成功し,4環性骨格の合成に成功した.最後の水酸基の立体選択的導入に関し検討を行ったが,まだ成功に至っていない.現在,ブロモヒドリン化を経由する立体反転を伴った水酸基の立体選択的導入による全合成達成に向け検討を行っている.平成29年度はまず,yonarolideに関し,合成に成功したジエンを用いてDiels-Alder反応の検討を行う.まずは合成したジエンを用いてモデル化合物のジエノフィルに対するDiels-Alder反応を検討し,反応条件すなわち熱反応とLewis酸触媒を用いる条件を検討してDiels-Alder付加体を得る.この段階で学会発表を行う予定である.Diels-Alder反応の条件が確定次第,天然物全合成につながるジエノフィルを用いてDiels-Alder反応を行い,引き続き分子内アルドール反応を駆使して全合成達成を目指す.Asperaculin Aに関しては,担当者の卒業により担当する学生が変わり,一時的に進展速度は遅くなると考えられる.しかし最先端研究を行うための化合物の安定供給が可能となったため,化合物を供給し全合成を目指した最終段階について検討を行う.Yonarorideの全合成について,さらにDiels-Alder反応について検討する.官能基を有するマレイミドをジエノフィルとして用い,徐々に反応が進行して来ている.
エマルション系接着剤の粘弾性的な流動特性と木材組織への浸透

木材の接着を説明する重要な考えの1つに、木材組織への接着剤の浸透と硬化によって発現する機械的接着がある。これについて、レオロジカルな流動特性を示すエマルジョン系接着剤を対象として浸透挙動の理論式を打ち立て、これを実験結果によって検証した。一方で、解剖学的に見て木材は、複雑かつ不均一である。エマルジョン系木材接着剤がどのように、またはどの程度に浸透して機械的接着を発現しているかを、木材の組織構造に注視した微視観察を行った。木材の接着を説明する重要な考えの1つに、木材用接着剤が木材組織へ浸透し、そこで固化することで発現する機械的接着がある。この考えに沿って、レオロジー流動を示すエマルジョン系接着剤が、どのように木材組織へ浸透するか解明するのを本研究課題の目的とする。課題1:エマルジョンを変えた数種のAPI接着剤を対象として、その硬化初期におけるレオロジカル挙動をレオメータを用いて観察した。本検討から、経験的な事柄に理論的説明を与えた;EVAは初期接着力を得るのに有意であり,SBRは高い投錨効果を得られる可能性がある。EVAを用いたAPI接着剤はSBRでのそれより2倍早く損失正接が平衡に達する(EVA:SBR=0.7:1.5時間)。SBR系は固化が遅い分、木材細孔に浸透する可能性が高いことを、金丸競の浸透理論式から導いた浸透係数の比較から導いた(EVA:SBR=37:67)。課題2:皮膜状に成形したAPI接着剤の、表面および断面を走査型プローブ顕微鏡を用いて観察した。一週間経過後あたりから表面形状が変化し、エマルジョン粒子の上にしわが観察された。API接着剤の構成成分単独で調製したフィルムではこの傾向が見られず、これは接着剤の硬化反応に由来すると考えられる。硬化反応で生成するイソシアネート化合物がフィルム表面で誘導体化するであろうと推定した。これを確認するために、フィルム試料の断面を位相像で観察した。空気側に近い層では、包埋樹脂との境界が明確に観察できず、その硬度は同等である。イソシアネート誘導体は他成分と比べて硬く、従ってフィルム表面にユリアなどが偏在化を支持している。一方で、中層はエマルジョンと思われる球状の位相像がみえた。表層へイソシアネート化合物の局在化は、接着強さへの関与が示唆される。課題1 : API接着剤がどの様に、そしてどの程度に被着木材へ浸透しているかを共焦点レーザー顕微鏡で観察した。ここで、おいまさ面で接着した試験片の木口面を観察している。針葉樹と広葉樹とを被着試料として、それぞれの組織構造および抽出成分の違いに注目して検討を行った。概して、針葉樹、または抽出成分が多いため接着剤との濡れ性が悪い被着材では、木部への接着剤の浸透量が少なかった。また、接着剤は接着面から数個分の細胞内腔への浸透とともに、接着面から遠い導管・仮導管・放射組織への浸透も観察された。接着剤の浸透が少ない試料群での接着強さは一概に低い傾向を示した。本検討から、API接着剤での木部浸透と接着強さとの間に関連性があることを再確認した。課題2 :木材接着体の中でのイソシアネート系木材接着剤の分布を、レーザー顕微鏡で観察した。被着材がマカバのような広葉樹の場合、道管を伝って接着層から遠い位置まで接着剤が浸透する。顕微鏡像の画像解析から、接着層中心からの距離と接着剤の存在密度との散布図を作成した。この散布を正規分布関数の二項和へあてはめたところ、r2=0.936の良い回帰関数が得られた。二項のうち、一つは接着界面付近の木部へ進入した接着剤または接着層の密度関数、もう一つは木材の道管を伝って進入した接着剤のそれに帰属できる。回帰関数の係数から接着剤分布の分散が算出でき、この値が接着剤の浸透度合いを評価する基準になることを見いだした。
口腔癌における新規癌抑制遺伝子INGファミリーの機能解明

本研究では口腔癌におけるING遺伝子ファミリーの機能解明を行った。ING2遺伝子のLOH解析では、ING2遺伝子が進行期の口腔癌において有意に欠失していることが示唆された。ING5の遺伝子解析からは、ING5遺伝子のmRNA発現量の低下と変異が癌抑制機能低下の一因と考えられた。また、ING遺伝子の異常は良性腫瘍でも生じうること、ING遺伝子ファミリーは相互に協調して機能している可能性が示された。本研究は、ING遺伝子をターゲットとした分子標的治療の基礎研究として価値を有する。癌は,癌遺伝子および癌抑制遺伝子と呼ばれる複数の遺伝子異常が生じることにより発生する。特に癌抑制遺伝子の機能低下は癌の発生に重要であり、癌抑制遺伝子の発見・機能解析は癌病態解明において重要な意義を有する。本研究の目的は、癌抑制遺伝子と考えられているING遺伝子ファミリーの機能解析による遺伝子ネットワークの解明である。ネットワークの解明により現在再発・転移が多く、治療が困難である口腔癌について分子標的治療の基礎を構築する一助となる。本年度は、ING遺伝子ファミリーにおいて詳細が不明であるING2遺伝子に焦点を絞り検討を行った。具体的には、口腔扁平上皮癌におけるING2遺伝子のLOH解析を行うとともに、その欠失とTP53遺伝子変異および臨床データとの関連を検討した口腔扁平上皮癌80症例において、ING2特異的プライマーを用いてLOH解析を行った結果、55症例中30症例と高頻度(54.6%)のLOHが認められた。TP53のmutation解析では、検索可能であった68症例中26症例(38.2%)においてmutationを認めた。統計学的解析からING2のLOHとTP53遺伝子変異との間には明らかな相関は認められなかった。ING2のLOHと臨床病理データとの比較から、TNht分類のT因子、放射線治療の有無、化学療法の有無との間に相関を認め、進行期(Late T, T3-T4)において有意に高いLOHを認めた。また、LOHを認めた患者は無疾患生存率が短い傾向を示した。以上のことから、ING2は口腔扁平上皮癌における新規癌抑制遺伝子である可能性が示唆され、癌の病期と関連することが示唆された癌は,癌遺伝子および癌抑制遺伝子と呼ばれる複数の遺伝子異常が生じることにより発生する。平成22年度は、ING遺伝子ファミリーにおいて詳細が不明であるING5遺伝子に焦点を絞り検討を行った。具体的には、口腔扁平上皮癌におけるING5遺伝子についてmutation解析を行った。岡山大学病院病理部で取り扱った口腔扁平上皮癌31症例を用いmutation解析を行った結果、LZL fingerやNCR domainsに3つのmissense mutationが認められ、mutationによりING5の機能低下が生じていることが考えられた。また、ING5の5つのsplicing variantも確認された。以上のことから、口腔扁平上皮癌においてはING5の機能低下が認められ、口腔扁平上皮癌における新規癌抑制遺伝子として機能している可能性が示唆された。癌は癌遺伝子および癌抑制遺伝子などの複数の癌関連遺伝子に生じた変異や後成的修飾の結果として生じる。特に癌抑制遺伝子の機能低下ないし欠失は癌の発生に重要であり、癌抑制遺伝子の同定や機能解析は癌の病態解明において重要な意義を要する。本研究の目的は、癌抑制遺伝子と考えられているING遺伝子ファミリーの機能解析と遺伝子ネットワークの解明である。これにより、口腔癌の再発や転移に関わる因子を明らかにし、口腔癌に対する分子標的治療の基礎を構築することが期待される。最終年度となる平成23年度は、ING遺伝子ファミリーの機能や遺伝子ネットワークを解析し、その治療へのフィードバックの可能性を詳細に検討した。これまでの研究からは、ING遺伝子ファミリーを含む領域にヘテロ接合性消失(Loss of Heterozygosity : LOH)を生じて遺伝子の機能低下を来している患者群は、より進行した病期(ステージ)にあることが指摘されているほか、口腔癌ではING5のLZL fingerやNCRdomainにmutationが生じた結果、遺伝子の機能低下が生じる可能性が指摘されている。今回、ING遺伝子ファミリー間の相互作用やTP53のmutationを検討することで、これらの遺伝子ファミリーは協調して機能し、p53依存性または非依存性に転写制御やアポトーシス、細胞周期を調節していることが明らかとなった。この知見はこれまでに得られているp53 mutationstatusとLOHの関係とも合致していた。さらに、ING遺伝子ファミリーの異常が良性腫瘍でも認められるかについても検討した。

代表的な歯原性腫瘍であるエナメル上皮腫38例においてLOHの状態と臨床データの相関を検討した結果、興味深いことに、ING1-5の全てがエナメル上皮腫においても33.3-72.2%と非常に高頻度にLOHを示しており、ING遺伝子ファミリーの異常は良性腫瘍の段階でも生じており、局所浸潤性に貢献する可能性が示唆された。以上から、ING遺伝子ファミリーの異常が口腔癌において特に重要な機能を有する癌抑制遺伝子であることが示され、口腔癌以外の腫瘍でも高頻度に発生していることからも、分子標的治療のターゲットとして重要である可能性が示唆された。
ドッキングタンパク質の心筋・骨格筋特異的アイソフォームの心不全病態での役割

研究代表者はこれまでGabドッキングタンパク質に着目して研究して来た。今回、ドッキングタンパク質Gab1には普遍的に全身の細胞で発現するアイソフォーム(100kDa)に加えて、心筋・骨格筋で特異的に発現するサルコメア特異的アイソフォーム(120kDa)が存在することを見出した。更に、心筋・骨格筋特異的アイソフォームGab1のcDNA単離に成功し、これまで報告のない余剰エクソンが哺乳類で共通して存在することを明らかにした。この余剰エクソンはマウスの各臓器mRNAでのRT-PCR解析で、心臓と骨格筋にのみ発現が見られ、この余剰エクソンのアミノ酸配列特異的な抗体を作成するとマウス胚12.5日齢では心臓特異的に発現していた。研究代表者はレセプター型チロシンキナーゼのシグナル伝達で重要な役割を担う「Gabドッキングタンパク質」に着目して、心筋細胞特異的Gabタンパク質(Gab1/Gab2)二重欠損(DKO)マウスを作製して、このマウスが心臓組織内での内皮細胞から心筋細胞へ伝達される「neuregulin-1(NRG-1)/ErbBシグナル」と心筋細胞から内皮細胞へ伝達される「angiopoietin-1(Ang1)/Tie2シグナル」からなる双方向性のパラクラインシグナルネットワークに破綻を来して心不全を発症することを解明した(J. Clin. Invest. 117, 1771, 2007)。この研究過程で、Gab1には普遍的に発現するアイソフォーム(100kDa)に加えて、心筋・骨格筋で特異的に発現するアイソフォーム(120kDa)が存在することを見出した。今回、心筋・骨格筋でアイソフォームの遺伝子をクローン化することに成功し、これまで未報告の余剰エクソンが哺乳類で共通して存在することを解明した。この余剰エクソンは各臓器mRNAを用いたRT-PCR解析で、心臓、骨格筋でのみ発現しており、更にこのエクソンのアミノ酸配列の特異的抗体を作成したところ、実際にマウス胚E12.5日齢で心臓に特異的な発現を呈していた。サルコメア特異的Gab1アイソフォームの機能解明のため、普遍型Gab1(Short isoform)とサルコメア特異的Gab1(Long isoform)をアデノウイルスベクターに組み込みラット新生仔培養心筋細胞で過剰発現させて、NRG-1で刺激してシグナル解析を行ったところ、Short isofromの過剰発現ではNRG-1刺激によるAKT活性化が抑圧されて、反対にLong isoformの過剰発現では同刺激によるAKT活性化はコントロールと同レベルに維持されていた。
底面滑動を利用する基礎構造による建築物の耐震性能向上と評価

大地震時の建物耐震性について,現行設計基準では骨組の粘りに期待して安全性を確保する。一方,1995年の兵庫県南部地震,2011年のトルコ東部Van地震では,a)そのとき生じる骨組の塑性変形によって骨組に損傷と強度劣化が生じる被害,b)骨組変形を受ける非構造材,機器類が損傷し,機能損失,補修負担が生じる被害,等により,比較的新しい建物も解体,撤去される問題が指摘された。本研究では,建物の基礎を通常の固定条件とせず,大地震時には数センチから十数センチ程度滑る条件とし,上部構造への入力を減らすことにより,建物の機能維持性,補修性等の観点からレジリエンス限界を大幅に向上させる新構法の実現に取り組んだ。特に具体的な目標として,1)滑り基礎の実用化に向けた摩擦実験の実施とデータ蓄積,2)実規模骨組実験データに基づく地震応答評価精度の向上,3)基礎に採用する鋼・鋳鉄支承の動摩擦特性の数値モデル化,4)非構造部材の損傷評価,5)建物としての包括的性能評価手法の提示,を設定した。平成29度には,振動台を用いた摩擦実験によりモルタル基礎と鋳鉄支承に関する実験データを取得した。また,既存の骨組実験データを使用して,繰り返し地震入力によって生じる強度劣化を含む弾塑性応答性状の再現解析を実施した。平成30年には,地盤上に建つ実物の3層住宅建物に対する実験プロジェクトに参画した。主担当として,基礎すべりがもたらす建物への入力低減効果を分析したが,基礎のロッキング回転による入力低減効果も同様に認められた。これを受け,基礎すべりと基礎ロッキング回転が同時に出現する地震応答問題を評価する解析モデルの構築に取り組んだ。並行して,(基礎付近の)地中配管設備系の損傷評価に関する実験資料を収集,整理した。さらに,日本とトルコの耐震設計比較を実施することで,トルコへの技術展開の可能性を考察した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。この手法の確立により,中高層建物の設計が可能となった。一方,1995年の兵庫県南部地震,2011年のトルコ東部Van地震では,a)そのとき生じる塑性変形によって骨組に損傷と強度劣化が生じる,b)骨組変形を受ける非構造材,機器類が損傷し,機能損失,補修負担が生じる,等の問題により,新しい建物が解体,撤去される問題が指摘された。ここでは,建物の基礎を通常の固定条件とせず,大地震時には数センチから十数センチ程度滑る条件とし,上部構造への入力を減らすことにより,建物の機能維持性,補修性等のレジリエンス限界を大幅に向上させる新構法の実現をめざす。第一年目の本年度については,振動台を用いた摩擦実験によりモルタル基板上の鋳鉄支承に関する実験データを取得した。面圧の影響,すべり速度の影響を表現できる数値解析モデルを特定し,骨組モデルに導入することで,地震応答評価に展開した。Eーディフェンスの大型振動台実験データを使用して,繰り返し入力による強度劣化も含む弾塑性応答性状の再現解析を実施した。同数値モデルに基づき,基礎における滑りの効果を解析的に検証した。そして,建物としての損傷進行への効果を考察するために,骨組のみでなく内外装材,設備機器,さらに(基礎付近の)地中配管設備系の損傷評価に関する資料を収集し,フラジリティーカーブ特定の準備を進めた。また,日本とトルコの耐震設計比較を実施した。予定の研究項目に着実に取り組んでいる。

これを受け,基礎すべりと基礎ロッキング回転が同時に出現する地震応答問題を評価する解析モデルの構築に取り組んだ。並行して,(基礎付近の)地中配管設備系の損傷評価に関する実験資料を収集,整理した。さらに,日本とトルコの耐震設計比較を実施することで,トルコへの技術展開の可能性を考察した。大型振動台実験により,基礎の滑りが非構造部材の損傷度に与える影響を調べる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高周波放電プラズマのパルス変調によるイオンの低エネルギー化

これまで,外部電子注入によって高周波(rf)放電プラズマ中の空間電位分布を制御してきた.本研究では,この発展として,rf放電プラズマをパルス変調によって生成すると同様に電位分布が制御可能であり,この結果イオンの低エネルギー化が実現できると考えている.イオンは時間変化している空間電位の時間平均値V_<rf>/2を感じながら加速される.したがってrfシース内で無衝突であれば,イオンはeV_<rf>/2まで加速されて電極に到達する.ここで,V_<rf>は印加電圧V_<rf>(t)の最大値である.したがって,イオンが電場を感ずる時間(加速時間)を適当に選び,かつ,適当な加速停止時間を設ければ,すなわち,rf励起電圧のパルス変調をすれば,平均加速時間を制御できイオンエネルギーを低く抑えることができる.この制御方法を各大学で討論し,パルス変調方式がイオンの加速エネルギー制御に有効であることを示してきた.しかし,研究後半に広帯域高周波電力増幅器の納入の関係で,パルス変調rfプラズマを生成することはできなかった.当初の目的であるイオンの低エネルギー化は,外部電子注入法を用いて実現しているので,これに関して略述する.V_<rf>によるrfシースの変動がrf電流を駆動していることに着目し,一方の電極(接地電極)から電子注入を行なえば,rf電流を一部補うことになり,rfシース電位が減少することを示した.この結果,イオンの低エネルギー化が実現でき,注入電子流をrf電流程度まで増加すると,rfシース電位は電子温度に相当する電位(T_e/e[V])まで減少した.イオンエネルギーは,時間平均シース電位の減少に伴い,【similar or equal】eV_<rf>/2から【similar or equal】T_eまで減少することを確認した.これまで,外部電子注入によって高周波(rf)放電プラズマ中の空間電位分布を制御してきた.本研究では,この発展として,rf放電プラズマをパルス変調によって生成すると同様に電位分布が制御可能であり,この結果イオンの低エネルギー化が実現できると考えている.イオンは時間変化している空間電位の時間平均値V_<rf>/2を感じながら加速される.したがってrfシース内で無衝突であれば,イオンはeV_<rf>/2まで加速されて電極に到達する.ここで,V_<rf>は印加電圧V_<rf>(t)の最大値である.したがって,イオンが電場を感ずる時間(加速時間)を適当に選び,かつ,適当な加速停止時間を設ければ,すなわち,rf励起電圧のパルス変調をすれば,平均加速時間を制御できイオンエネルギーを低く抑えることができる.この制御方法を各大学で討論し,パルス変調方式がイオンの加速エネルギー制御に有効であることを示してきた.しかし,研究後半に広帯域高周波電力増幅器の納入の関係で,パルス変調rfプラズマを生成することはできなかった.当初の目的であるイオンの低エネルギー化は,外部電子注入法を用いて実現しているので,これに関して略述する.V_<rf>によるrfシースの変動がrf電流を駆動していることに着目し,一方の電極(接地電極)から電子注入を行なえば,rf電流を一部補うことになり,rfシース電位が減少することを示した.この結果,イオンの低エネルギー化が実現でき,注入電子流をrf電流程度まで増加すると,rfシース電位は電子温度に相当する電位(T_e/e[V])まで減少した.イオンエネルギーは,時間平均シース電位の減少に伴い,【similar or equal】eV_<rf>/2から【similar or equal】T_eまで減少することを確認した.
散発性乳癌におけるBRCA1の役割

乳癌および卵巣癌の癌抑制遺伝子産物であるBRCA1は複数の細胞内経路を統括制御するハブ蛋白質であり、その機能異常は散発性乳癌の発症、増悪にも重要である。本研究ではBRCA1ユビキチンリガーゼ活性のカスケードにかかわる因子が、散発性乳癌のバイオマーカーとなりうるかどうかを解析した。16年度はBRCA1-BARD1の上流として,CDK2-Cyclin EによるBRCA1の抑制に焦点をあてて解析した。CDK2-Cyclin EによってBRCA1は蛋白質分解を受け、ユビキチンリガーゼ活性が消失したことから、原発性乳癌組織を用いた免疫組織染色をおこない、Cyclin Eの発現とBRCA1の発現が逆相関する結果を得た。17年度はBRCA1の基質として我々が同定したRNAポリメラーゼのサブユニットであるRPB8、および紡錘体に局在し卵巣癌との関連が報告されているSPINを中心に解析した。RPB8はin vivo, in vitroにてBRCA1-BARD1によってポリユビキチン化され、このユビキチン化はRPB8の5カ所のLysをArgに変異させることによって消失した。このユビキチン化されないRPB8の変異体を安定的に発現する細胞株はDNA傷害に対する感受性が元進しており、BRCA1欠失と同様な表現型を示した。5カ所のLys残基のうち2カ所は人において1塩基多型(SNP)が認められ、この多型と乳癌および卵巣癌発症、さらにDNA傷害を生じるナントラサイクリン系の抗癌剤の感受性との関連に興味が持たれた。これらの結果の一部を現在投稿中である。SPINに関しては内因性および過剰発現系にてBRCA1の結合を確認、in vivoにおいてBRCA1-BARD1依存性にポリユビキチン化された。RPB8,SPINともに抗体を作成し、原発性乳癌における発現を免疫組織学的に解析したが、現在のところ良好な条件が得られていない。家族性乳癌の原因遺伝子であるBRCA1は細胞周期制御およびDNA修復を司る癌抑制遺伝子である。乳癌発症の浸透率が80%と高率なことから、遺伝子産物であるBRCA1蛋白質が乳癌抑制に重要な役割を果たしていることは明らかであり、その発現あるいは機能に影響を与える因子は、散発性乳癌の発症、増悪に関与する可能性を持つ。研究者らはBRCA1の発現は蛋白質レベルでも制御されていることを発見した。本研究ではBRCA1のカスケードにかかわる因子が、散発性乳癌のバイオマーカーとなりうるかどうかを検討中である。BRCA1はBARD1とともにRINGヘテロダイマー型のユビキチンリガーゼ(E3)を形成して安定化するが、研究者らはその上流と下流のカスケードを明らかにした。上流としてはCDK2-Cyclin EによってBRCA1は蛋白質分解を受け、ユビキチンリガーゼ活性は消失する。下流としてはBRCA1がNucleophosmin(NPM)のユビキチン化を通して中心体複製を制御していることが示唆された。これらのin vitroの結果を裏付けるように30例の原発性乳癌組織を用いた免疫組織染色にてCyclin Eの発現とBRCA1の発現が逆相関する結果を得た。乳癌においてCyclin Eの過剰発現と不良予後が強く相関することが報告されているが、上記結果からその原因としてBRCA1の活性および蛋白質発現が抑制され、中心体の過剰分裂、Aneuploidyをきたすことが考えられる。現在、さらに症例を重ね、またBARD1やNPMを含め、新しいin vitroの知見から得られた他の因子との相関を解析中である。

乳癌および卵巣癌の癌抑制遺伝子産物であるBRCA1は複数の細胞内経路を統括制御するハブ蛋白質であり、その機能異常は散発性乳癌の発症、増悪にも重要である。本研究ではBRCA1ユビキチンリガーゼ活性のカスケードにかかわる因子が、散発性乳癌のバイオマーカーとなりうるかどうかを解析した。17年度はBRCA1の基質として我々が同定したRNAポリメラーゼのサブユニットであるRPB8、および紡錘体に局在し卵巣癌との関連が報告されているSPINを中心に解析した。RPB8はin vivo, in vitroにてBRCA1-BARD1によってポリユビキチン化され、このユビキチン化部位を同定するためにRPB8のLys-Arg変異体を作成した。5カ所のLysをArgに変異させたRPB8はBRCA1-BARD1によってユビキチン化されなくなった。このユビキチン化されないRPB8の変異体を安定的に発現する細胞株はDNA傷害に対する感受性が亢進しており、BRCA1欠失と同様な表現型を示した。5カ所のLys残基のうち2カ所は人において1塩基多型(SNP)が認められ、この多型と乳癌および卵巣癌発症、さらにDNA傷害を生じるアントラサイクリン系の抗癌剤の感受性との関連に興味が持たれた。これらの結果の一部を現在投稿中である。SPINに関しては内因性および過剰発現系にてBRCA1の結合を確認した。さらにin vivoにおいてSPINはBRCA1-BARD1依存性にポリユビキチン化された。BRCA1ユビキチンリガーゼ活性のカスケードに存在する蛋白質の異常が散発性乳癌の原因、さらに抗癌剤感受性に影響する因子として重要と考えられた。RPB8,SPINともに抗体を作成し、原発性乳癌における発現を免疫組織学的に解析したが、現在のところ良好な条件が得られていない。
青銅器時代における社会の複雑化―中央ユーラシア草原地帯の研究―

25年度は研究成果の発表に重点を置き、三本の論考の投稿と三件の発表(うち二件は研究会)を行った。それぞれの論考・発表はこの25年度および24年度の資料調査に基づいている。これらの発表の内容は、本研究において主な研究対象としているシンタシュタ文化およびペトロフカ文化の金属器や最古級のスポーク式二輪車輛に関する所見、両文化の社会・経済に関する現在の考えをまとめたものである。例えば金属器の研究としては、シンタシュタ文化の槍先と後期青銅器時代を代表するセイマ-トゥルビノ金属器群の槍先を取り上げ、後者に前者が含まれるという今までの説を見直し、後代の歴史・文化への影響等を検証するという本研究の目的の一つに対して足がかりとなる着想を得た。こうした研究発表の活動は交付申請書に記載した、それまでの調査を補強し、南ウラルにおける青銅器時代社会の一端を明らかにするという本研究の最終目的と最終年度の研究実地計画に該当する。また、今夏の調査では南ウラル地域だけでなく、ヴォルガ川流域の都市(カザン、サマラ)で資料調査を実施した。資料の実見・観察のほか、サマラでは現地の代表的な青銅器時代の専門家とも意見を交わし、遺物・文献に関する新たな情報を得た。南ウラル地域とヴォルガ川流域は古代において文化・社会的に常に緊密な関わりを持っており、南ウラル地域の青銅器時代を語る上でも大変重要となる地域である。こうした資料調査は今後の研究の深化に役立つと考えられる。(抄録なし)本研究において、初年度は「シンタシュタ文化を中心とした南ウラル地域の青銅器時代中期に一般的な考古資料(土器、金属製品、石器など)に関する情報の収集・分析及びデータベース化」を軌道に乗せることを第一の目的としていた。該当する考古遺物はすべてロシア国内に所蔵されており、また日本で入手できる情報は非常に限られている。上記の計画を実施するためにはロシアでの調査が欠かせず、またそのために現地研究者との関係を一から構築しなければならなかった。昨年6月から8月にかけて、南ウラル青銅器時代研究の中心、チェリャビンスク州で行われている発掘調査に参加する機会を得、また現地研究者のご厚意により実測を含めた資料調査、文献調査を行うことができた。遺構を観察し、発掘されていく過程に参加できたことはこの地域この時代の遺跡の特徴をより良く理解する助けとなり、こうした遺跡を評価する際に様々な角度から考察することができるようになった。また遺物の実測と観察を通じて、報告書には載せられていなかった情報を得ることができ、ここで得た観察結果が今後の研究の基礎となる。またH23年度は、鋳金・鋳造技術史の専門家のご指導のもと、草原地帯遊牧民が使用していた容器(フク)の製作技術を探る実験を実施した。古代における青銅器製作技術を研究の核としている私にとって、金属構造の化学的分析手法を学ぶことと同時に鋳造技術への理解は欠かせない分野である。この実験を通して、鋳造の過程を鮮明にイメージすることができるようになり、また以前よりも青銅製考古遺物を観察する際に加工の痕跡を見極め製作技法を推察する目が養われたと感じられる。実験の成果としても、古代のフク製作技術に対して具体的な仮説を提示できただけでなく、この実験から派生して新たに失木法なる技法の可能性が見出すことができ、非常に有意義なものとなった。24年度は本研究において主要な対象となっているシンタシュタ文化研究の中心地である、ロシア共和国チェリャビンスク州に長期滞在し、当州および近隣の州において資料調査、文献収集を継続的に行うことができた。具体的には、大学や博物館に収蔵されている考古遺物をつぶさに観察、記録し、その形態・製作の特徴に関して検討した。こうした作業は報告書などから漏れている正確な形状や製作の痕跡に関する情報を得られるため、健全な考古学的研究を進めて行く上で必要不可欠と言える。研究実地計画においてはすべての年次で行うこととなっている「シンタシュタ文化を中心とした南ウラル地域の青銅器時代中期に一般的な考古資料(土器、金属製品、石器など)に関する情報の収集・分析及びデータベース化」に該当する。この作業の成果の一つとして、金属器の成形工程と形状の関係について論文を投稿した(現在査読中)。また、本研究において2年目は「南ウラル地域の青銅器時代においてはシンタシュタ文化にのみ見られる、要塞集落、車両墓、スポーク車輪を採用したチャリオットといった要素が世界史的にどのように位置づけられるかを検討する」ことが年次計画の主な内容であった。こうした要素は遺物としては残っていないため、新たな事例がどれだけ増えているか、また従来の発見例に関する情報がどれだけ更新されているかといった情報収集がカギとなる。これに関しても参加した発掘調査において新しい要塞集落の構造を、また学会において新たなチャリオットの検出事例があることを確認できた。いずれも日本においては初めてもたらされた情報であり、これらを整理して公表することは日本の考古学会にとり大変な意義があると思われる。すでに執筆準備をしており、25年度末に刊行される予定である。

これらの発表の内容は、本研究において主な研究対象としているシンタシュタ文化およびペトロフカ文化の金属器や最古級のスポーク式二輪車輛に関する所見、両文化の社会・経済に関する現在の考えをまとめたものである。例えば金属器の研究としては、シンタシュタ文化の槍先と後期青銅器時代を代表するセイマ-トゥルビノ金属器群の槍先を取り上げ、後者に前者が含まれるという今までの説を見直し、後代の歴史・文化への影響等を検証するという本研究の目的の一つに対して足がかりとなる着想を得た。こうした研究発表の活動は交付申請書に記載した、それまでの調査を補強し、南ウラルにおける青銅器時代社会の一端を明らかにするという本研究の最終目的と最終年度の研究実地計画に該当する。また、今夏の調査では南ウラル地域だけでなく、ヴォルガ川流域の都市(カザン、サマラ)で資料調査を実施した。資料の実見・観察のほか、サマラでは現地の代表的な青銅器時代の専門家とも意見を交わし、遺物・文献に関する新たな情報を得た。南ウラル地域とヴォルガ川流域は古代において文化・社会的に常に緊密な関わりを持っており、南ウラル地域の青銅器時代を語る上でも大変重要となる地域である。こうした資料調査は今後の研究の深化に役立つと考えられる。研究において最も重要な基礎となる考古資料、惰報収集はうまく軌道にのり、現地や米英の研究者とも良好な人間関係を築けている。また鋳造実験を通じて金属器生産への理解を深め、その成果を投稿する(H24年度発行予定)など、おおむね順調に進展していると言えよう。長期に渡る現地での活動により、計画通り、もしくはそれを上回る知見を得ることができた。現在進行形でその成果をまとめ、投稿もしくはその準備を進めているが、方法論や理論的な課題はまだまだ残っているため(2)とした。H24年2月より指導委託を行って南ウラル青銅器時代研究の中心地であるチェリャビンスク州に長期滞在し、調査・研究を進めている。2013年2月まで滞在予定であり、この機会にフィールドワークへの参加を主目的とした短期滞在では難しい遠方の研究機関での資料調査もできるだけ進める。また、この間に研究の成果をいくつか投稿するべく現在準備中である。このように現地での考古学に関する活動は今後順調に推進していけると確信している。しかし、非常に悲しく、残念でならないが、昨年の夏に金属の化学的な分析手法に関して指導してくださっていた伊藤氏が亡くなられた。このためこの分野に関して当初の計画より若干ずれが生じたが、氏に学んだことを活かしつつ、他の化学的手法の専門家との協力体制を構築する。最終年度にあたるH25年度は、現地での調査を継続しつつ、これまでの成果のまとめ、および発展に重点を置く。具体的には、これまでに集めた冶金関係・金属器・チャリオットなどのデータを分析し、南ウラルという周縁地域の一つの社会について理論的に説明する。最終的にはこうした周縁地域の社会構造の古代社会における位置づけ、さらに後代の歴史・文化への影響等を検証し、人類史の中での周縁地域の役割を問うことを目標としたい。このようにして得た研究成果を研究論文としてまとめ、学術雑誌や学会において発表する。(抄録なし)