hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超分子化学を駆使する先進的立体制御・官能基選択性制御化学

構造的にフレキシブルなアミド配位子を機軸に環境応答能・自己組織化能を発現する次世代型人工不斉触媒を創製した。不斉触媒反応において適時機能変化能を賦与した触媒により反応系中での機能変化を誘起することが可能になった。触媒的不斉反応研究の多くは、その初期概念である「不斉リガンド・触媒の合成→既知反応への適用」の短絡的な繰り返しである。本研究は触媒的不斉反応における新基本根幹概念となる動的構造多様性を発現する不斉触媒の創製を目指す先駆的研究である。低分子のオリゴアミド配位子と、高い配位数及び配位形式を取りうる希土類金属の組み合わせにより、ペプチド同様の剛直性及び柔軟性を有する適時構造変化能を発揮する触媒を創製できると考え研究に着手した。種々検討の結果、フェノール性水酸基を有するアミド配位子と希土類金属から形成される不斉触媒が、用いる希土類金属によって異なる光学特性を有する錯体を形成していることがCDスペクトルより明らかとなった。研究代表者が開発した4級炭素構築型触媒的不斉Mannich型反応において、この錯体の不斉触媒としての機能を精査したところ、高い触媒活性と立体選択性を発現することがわかった。さらに、希土類金属としてScあるいはErを用いた際にジアステレオ選択性が逆転することを突き止めた。この希土類金属/アミド配位子触媒系の動的構造多様性を本反応系において評価した。その結果、Er型触媒は反応系中において、Scの導入により動的構造変化を起こし、Sc型触媒へと変遷させることが可能であることがわかった。本実験系において不斉触媒の動的構造変化により、ジアステレオ選択性という触媒機能の変化を誘起することが実現された。構造変化はCDスペクトルにより追跡可能で、Er型触媒からSc型触媒への変遷がスペクトル的にも支持された。本現象は人工不斉触媒化学においては極めて希で、動的構造多様性触媒の一般化のための大きな第一歩であると考えられる。前年度までに開発した希土類金属・アミド配位子型触媒は、希土類金属のわずかなイオン半径の差に鋭敏に反応し、立体構造特性が大きく異なる不斉触媒を与えることが明らかとなった。本触媒は、人工不斉触媒でありながら適時構造変化能に基づく適時触媒機能変化能を有し、次世代のスマート型多機能不斉触媒の原型となる触媒系を、アミド配位子型触媒を基盤に確立することができた。今年度はさらに、アミド配位子触媒を用いる触媒的不斉ニトロアルドール反応の超高効率化に着手した。論理的にデザインされたアミド配位子とNd/Na異種2核金属触媒を用いることにより、アミド配位子の集積能により不均一系触媒が自己組織化により形成され、そのICP、HRMS、EXAFS等各種分光学的解析により、両金属を含有する集積型不均一触媒創製がなされている事がわかった。本反応により光学活性1,2-アミノアルコールの効率的触媒的不斉合成が可能になり、現在PhaseIIIにあるβ_3アドレナリン受容体選択的アゴニストの工業的合成への応用研究が進行中である。アミド配位子の集積特性と、その反応アウトプットである触媒的不斉ニトロアルドール反応の開発に成功したところで、右旋性・左旋性型適時集積を起こす超分子相互作用を駆使する多機能型触媒開発に向け、集積能力の包括的検討を行った。その結果、アミド配位子の水素結合ネットワークを介した強固なヘテロキラル集積現象を見出し、現在その集積能を駆使した適時機能制御型多機能不斉触媒の開発に取り組んでいる。本研究課題において開発した希土類金属・アミド配位子型触媒は、希土類金属のわずかなイオン半径の差に鋭敏に反応し、立体構造特性が大きく異なる不斉触媒を与えることが明らかとなった。今年度はさらに、本アミド配位子をプラットフォームとし、ソフトなルイス酸として作用する銀触媒とハードなルイス酸として作用する希土類金属を組み合わせた協奏機能型触媒を開発し、基質一般性の広い触媒的不斉Conia-ene反応の開発に成功した。また、本アミド配位子は、右旋性・左旋性型適時集積を起こすことが明らかになっており、超分子相互作用を駆使する多機能型触媒開発に向け、集積能力の包括的検討を行った。その結果、アミド配位子の水素結合ネットワークを介した強固なヘテロキラル集積現象を見出し、集積能と触媒活性を併せ持つ本アミド配位子を駆使した適時機能制御型多機能不斉触媒の開発を行った。
岩質による火山の噴火様式の予測-那須火山群の噴出者の噴火様式と岩質の関係-

活火山を多数有す日本では、各火山が将来どんな様式の噴火を行うかを予測することは、災害予測の観点から重要なことである。本研究では、成層火山に見られる噴火様式と噴出物の岩質の対応関係を、東北日本火山フロントに位置する那須火山群噴出物を対象として考察した。那須火山群は3つの成層火山の集合体と考えられる。これらは、円錐形火山体の形成→カルデラの形成→カルデラ内での活動という成長過程をおよそ辿る。円錐火山形成期には、ストロンボリ式の活動によって主に溶岩流が流出され、まれにスコリア流が流下する。カルデラ形成期には山体崩壊が起こり、岩屑なだれ堆積物が形成される。カルデラ形成後にはプリニ-式、プレー式、ブルカノ式などの爆発的な活動が卓越し、火砕流堆積物、溶岩流や溶岩円頂丘が生成される。活動が進むにつれ岩質は、円錐火山形成期の玄武岩-安山岩からカルデラ形成後の安山岩-デイサイト主体におおよそ推移する。那須火山群の中で最新の活動である茶臼岳では、プレー式、ブルカノ式の噴火によって安山岩質の噴出物が噴出されている。プレー式の場合、ブルカノ式の場合よりも全岩のSiO_2量が高いこと、ブルカノ式の噴火に伴なう火砕流堆積物中の岩片は組成幅が比較的広いこと、それに伴って形成された溶岩円頂丘は組成幅が狭く、また、僅かにSiO_2量が高いことが挙げられる。以上のように、噴火様式は基本的にはSiO_2含有量に左右される。しかし、同じSiO_2含有量であっても、安山岩-デイサイト主体の場合、様式が多様で、また、噴出物も多様の場合がある。過去の噴出様式をより詳細に岩質から推定するには、さらに多くの事例を明らかにすることが必要である。現在のところ将来の噴火様式を岩質から予測するには、山体全体にわたる岩質の推移を明かにし、各火山がどの成長段階に達しているかを判定することが重要であると思われる。
炭素炭素結合形成反応を触媒する高機能反応活性化剤の開発

有機合成化学上基本的な炭素炭素結合形成反応であるリチウムケトエノラートのアルキル化反応の高機能活性化剤の開発を目的として、種々の多座配位型アミン(モノアミン、ジアミン、トリアミン、テトラアミン)及びアミノエーテルを反応活性化剤として設計、合成し、テトラロンのリチウムエノラートのベンジル化反応に適用し、それらの機能評価を様々な条件(溶媒、温度、濃度、時間、添加剤)で行った。その結果、ヘキサメチルテトラアミンが最高の活性化能を示し、高収率、高選択的(モノベンジル化とジベンジル化の生成化)に所望の2-ベンジルテトラロンを与えることが判明した。これは、従来活性化剤として汎用されてきたがその発ガン性ゆえ使用が問題視されているHMPAよりもはるかに高い活性化能を示している。更に最適条件を検討したところ、リチウムブロミド共存下でより高効率で生成物を与えることを見出した。四配座型であるテトラアミンとリチウムエノラート、リチウムブロミドの三者が複合錯体を形成することでエノラートの会合状態を変化させ反応を活性化したものと考えられる。またアルキル化剤と錯体との積極的な相互作用、すなわちアルキル化剤の活性化の可能性も否定できない。以上の結果はケトンα位のアルキル化に実用的な新手法を提供するだけでなく、リチウムエノラートの会合状態と反応性について新たな知見を提示するものである。
近赤外有機半導体の創製

本研究では良好なキャリア輸送能と近赤外吸収能を両有する近赤外有機半導体の設計、合成、応用に関する研究を行う。この中で研究代表者が独自に開発しているチオフェン縮環ナフタレンジイミド系やチエノキノイド系などの電子不足π共役系を活用することで新材料を開発し、近赤外光電子デバイス(近赤外センサー、太陽電池)への応用研究へと展開する。デバイス研究は有機光デバイスで先駆的な研究を展開しているフランス・ボルドー大学・有機エレクトロニクス研究グループと共同で進める。これらの材料開発とデバイス応用を両輪とする取り組みにより、近赤外有機半導体における構造物性相関を明らかにする。
太陽発電衛星の受電施設の設置に関する現地調査

現地調査は、平成8年10月のエクアドルと同9年3月のモルジブで行われた。両国では、中央政府や関係する地方政府の関係者や関心のある研究者と会合がもたれ、それぞれの国がSPS2000計画に参加するについての議論が深められた。全てが参加することに積極的であり、レクテナの設置候補地が選定された。両国において必要となる事柄について調査された。エクアドルでは、レクテナ設置候補地については、熱帯雨林、アンデス高地及び沿岸低地となるので、高高度レクテナの研究に向いている。ガラパゴス諸島は、環境負荷がほとんどないことからして、レクテナの設置には好適である。エクアドルのSPS2000用レクテナは、他の組織と協力することになるにせよ、恐らくは独立企業体として運用されることになろう。この方式は、他の国々や未来におけるSPSの民営化へ向けた重要な一歩になろう。キトー(エクアドル)にあるサンフランシス大学の人達は、今後の協力体制へのセンターとして機能することになろう。モルジブでは、土地固有のエネルギー源はない。SPS2000のレクテナ設置にはかなりの関心を示した。モルジブには、ほとんど陸地はなく、リーフ上に広大な浅瀬が展開しているため、この国の最南端にあるアドゥ環礁では、海上にレクテナが設置されることになろう。環礁管理庁や計画・人的資源・環境省の人々が今後の協力体制へのセンターとして機能することになろう。平成8年10月のエクアドルと同9年3月のモルジブとで行われた。エクアドルではレクテナ設置候補地については、熱帯雨林、アンデス高地及び沿岸低地という3つの異なる気候帯がある。アンデス高地は赤道上最高の位置となるので、高高度レクテナの研究に向いている。この方式は他の国々や未来におけるSPSの民営化へ向けた重要な一歩になろう。キト-(エクアドル)にあるサンフランシス大学の人達は、今後の協力体制へのセンターとして機能することになろう。SPS2000のレクテナ設置にはなかりの関心を示した。モルジブには、ほとんど陸地はなく、リ-フ上に広大な浅瀬が展開しているため、この国の最南端にあるアドゥ環礁では、海上にレクテナが設置されることになろう。
クロイツフェルト・ヤコブ病関連分子14-3-3タンパク質の3次元可視化構造解析

クロイツフェルト・ヤコブ病の感染に関わる分子としては、プルシナー博士による「タンパク質仮説」が有力視されているが、詳しい素過程は解明されていない。本研究では、この診断マーカーである「14-3-3ζタンパク質」がミトコンドリアに濃縮していることや、シャペロンタンパク質との複合体形成が「膜中コレステロール濃度の低下」や「アクチンフィラメントの脱重合」により解離することを明らかにした。本研究では、急速凍結ディープエッチング法を駆使して、クロイツフェルト・ヤコブ病(Creutzfeldt-Jacobdisease(CJD)の感染機構の中心となる細胞内の局所場を解明することを目的とする。CJDの感染機構としては、プルシナーによる「タンパク質仮説」(Prusiner, et. al.,1998)が有力視されているが、この実態は解明されていない。この仮説の最大の問題点のひとつは、「PrP^cからPrP^<Sc>への構造変換機構」が明確でないことにある。この構造変換の場を捉えることが最初の大きな成果になると考えられる。本研究では、特に、CJDの診断マーカーである「14-3-3タンパク質」に着日して、神経幹細胞でのタンパク質複合体の形成・解離機構について検討する。最終的には、電子線構造解析を基盤として、CJD関連蛋白質分子の細胞内動態、濃縮、複合体形成・解離の意義について理解することを目的とする。本年度は以下のような研究をおこない、新しい知見を得た。電子線構造解析の試料調製には、タンパク質の細胞内動態をライブに近い時間分解能で捉えると考えられる「液化ヘリウム冷却仕様の金属圧着法」による急速凍結を利用した。凍結置換固定後に、水溶性樹脂で包埋・重合して、その超薄切片に対して免疫金コロイド染色を行い、14-3-3タンパク質の局在を検討した。14-3-3タンパク質は、細胞膜や細胞辺縁部よりも、細胞質内部に形成された内膜系の膜構造や細胞骨格系のフィラメント構造に局在していることがわかった。そこでは、複数種のタンパク質と複合化すること、これらのタンパク質複合体形成には、ある程度の膜中コレステロール濃度やアクチンフィラメントの重合度が必要であることがわかってきた。クロイツフェルト・ヤコブ病(Creutzfeldt-Jacob disease,CJD)の感染に関わる分子としては、プルシナー博士による「タンパク質仮説」(Prusiner etal.,1998)が有力視されているが、詳しい病態は解明されていない。本研究では、この病因タンパク質の高次構造の変換機序を理解するために、組織細胞内での構造変換の場や、ここで相互作用するタンパク質を明らかにすることを目的とした。私たちは、CJDの診断マーカーである「14-3-3ζタンパク質」に注目して、ヒト由来神経前駆細胞での局在や他の分子との複合体形成について、電子線構造解析の点から検討した。培養状態にある活きた細胞を液化ヘリウムで冷却した純銅に圧着することで急速凍結をおこない、細胞構造やタンパク質の局在を固定した。Lowicrylによる免疫超薄切片法や徳安法により、14-3-3ζタンパク質が、ミトコンドリアに濃縮していること、シャペロンタンパク質の局在と相関性があることが分かってきた。この14-3-3ζタンパク質複合体は、「脂質ラフトの細胞膜ドメイン」に特徴的な「膜中コレステロール濃度の低下」や「アクチンフィラメントの脱重合」により解離する傾向があることも分かってきた。以上のような細胞内での定量的構造解析により、CJDの病態の素過程の一端が解明された(投稿準備中)。
実践的技術者育成のための電気乗物製作とその評価

環境に優しい乗りものづくりを通じた実践的技術者育成を目的として、小中学生を対象とした電動ホバークラフト製作による理科教室、高専生による転換電気自動車の製作を実施した。理科教室では、製作体験を通じて理科への興味が喚起され、エネルギー・環境問題への認識を深めることができた。電気自動車の製作では、車検を取得し、公道上での走行性能試験を開始した。本申請「実践的技術者育成のための電気乗物製作とその評価」は、エンジニア教育を行う上で環境にやさしいものづくりを通じた教育効果について明確にすることを目的とする。新たな環境にやさしい電気乗物の製作を行い、その製作過程を記録・検討することで、技術者教育へ新たな教育提案について検討を行っている。太陽光発電や風力発電、燃料電池など将来のエネルギー供給に利用可能な技術を利用した、電動乗物の開発過程を通じた学生の教育方法について検討を行った。平成19年度は4人乗り電気自動車を以下のスケジュールに従い試作した。1.作製する電動乗物の提案と検討会申請者らが以前開発した電気自動車は電池を積載する空間を設けるために後部座席を取り外し、定員を2名としていた。学生は、この点を改善するために、4人定員が可能となる電気自動車の製作を提案した。2.エネルギー収支や開発スケジュールの検討1において決定した電気自動車の仕様について検討を行った。まず、電池を搭載するための空間に余裕がある車体について検討した。また、その車体に適したブラシレスDCモータ及び電池の仕様を決定した。3.試作(実際に動くものの作製)6人のチームを結成し、決定した仕様に基づき4人乗り電気自動車を試作した。4.試作を基に改善計画の立案検討試作した電気自動車の走行性能を測定するために電圧計、電流計等を試作した。また、電池搭載方式などについて再検討を行った。試作及び改善計画の立案にあたり、製作に取り組んだ学生は電気工学科所属であるが、電気工学だけでなく材料加工や強度計算、環境負荷など様々な他分野の知識も必要とされることを理解し、その知識を自身のものとするため他学科の教員への質問や専門書について勉強会を開くなど、自発的な学習行動が多々見られた。よって、新たな技術者育成教育プログラムとして効果があると考えられる。全世界での一次エネルギーはほとんど化石燃料に依存している。化石燃料は太陽エネルギー,水力,風力などの自然エネルギーに比べ,エネルギー密度が高く,エネルギー変換技術が確立されているため全世界で広く用いられてきた。しかし,化石燃料の利用にはいくつか重要な問題が含まれる。近年,全世界において環境問題が叫ばれており,資源枯渇の恐れからも、今後,化石燃料の使用には厳しい制約が設けられると思われる。このような,社会的背景のもとエンジニアには環境を考慮したものづくりが求められる。そこで,電気乗り物として電気自動車やホバークラフトを製作し,その過程でエンジニア教育を行う上で環境にやさしいものづくりを通じた教育を実施した。それらの作製した物は学外における展示により,さらに地域の子供たちへと教育の輪を広げていった。電気自動車は、市販されているガソリンエンジン車を改造し製作した。排気ガスを一切排出しない電気自動車は、環境にやさしい次世代自動車として注目されている。また、一般公道を走行可能とするため,製作した電気自動車が保安基準に適合するように、陸運局等関係部局との打ち合わせにより各保安基準を調査し報告書類を作成した。保安基準を調査し適合させるこの過程は、ものづくりを行う上で、重要なものである。さらに、環境をテーマにした展示会等で来場した地域の子供たちへ展示および試乗会を行ったことで、環境にやさしいものづくりを教育する機会および学生自信が製作したものの説明を行う機会ともなった。
脳腫瘍におけるEMMPRINの役割解析とその阻害による浸潤、血管新生抑制の試み

癌の浸潤、転移において、細胞外マトリックスの分解は必須のプロセスであり、中心的役割を果たしているのはマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)であり、その酵素活性と癌細胞の浸潤、転移能との間に正の相関関係が見い出されている。そのMMP産生促進因子として同定されたのがExtracellular Matrix Metalloproteinase Inducer (EMMPRIN)であり、トリの血液脳関門(BBB)特異的抗原HT7のヒトhomologueである。脳腫瘍におけるEMMPRIN発現の報告は、未だに無く、paracrine的に働く因子の重要性を指摘することは、これからの治療戦略を考える上でも大切だと考える。具体的には、EMMPRINの非活性型アナログまたは活性部位ペプチドによるparacrine loopの遮断という治療への応用の可能性を現在検討しており(投稿準備中)、腫瘍浸潤におけるEMMPRINの果たす役割の検証は重要であると考えている。続いて、EMMPRIN活性部位アミノ酸配列を持つ合成ペプチドによって、glioma細胞による線維芽細胞からのMMP産生刺激の抑制を検討している。活性部位配列を持つペプチドによってMMP-2及びMT1-MMPの両者ともdose-dependentに抑制されたが、持たないペプチドでは全て抑制されなかった。さらに、グリオーマ細胞株、脳由来線維芽細胞の共存による浸潤能の増強と、抗EMMPRINモノクローナル抗体及び活性部位ペプチドによる機能抑制効果を検討し、脳腫瘍におけるEMMPRINの役割解析と治療における可能性を探っている。
高分子結晶における二次相転移の発現機構と臨界現象の解析

高分子結晶において、二次相転移、もしくは臨界点の存在が厳密に証明された例は国内外を通じてこれまで無かった。私達は、ナイロン66とフッ素系共重合体結晶において二次相転移的挙動が生じることを発見し、その成果に基づいて本研究を計画した。本研究の成果を以下に記す。1.偶数-偶数ナイロンにおいて、アミノ基間のCH_2基が6個であることが相転移を起こす必要条件であることを実験的に示した。カルボキシル基間のCH_2基が6個か0個以外の場合には、相転移が連続的変化に移行するが、カルボキシル基間のCH_2基が6個よりも少ない場合には相転移の様相が強く残る。2.エネルギー計算より、6個のCH_2鎖がall-trans以外にも安定な4種の形態をとることが分かった。3.矩形格子イジングモデルとのアナロジーを持つ理論解析より、この構造変化は分子間相互作用により相転移と連続変化のいずれの様相をも持ち得る、秩序-無秩序型の構造変化であることが明らかになった。4.ビニリデンフルオライド/トリフルオロエチレン(VDF/TrFE)共重合体結晶では、VDF42%試料が高温・高圧下で一次・二次相転移を示したが、これはナイロン66に継いで、二番目の発見例である。5.エネルギー計算から、分子間相互作用を三種類に単純化した平均場近似で比熱計算を行い、VDF55%以下の試料ではVDF分率と結晶厚の増加とともに転移点が下降するという実験事実が初めて説明できた。6.相転移には静電相互作用が必要なこと、VDF分率の高い試料は連鎖長の長い構造であることが分かった。以上の結果は、高分子結晶としては世界で始めての、二次相転移と臨界点の厳密な発見・証明であるとともに、理論的取扱が現実の高分子結晶の相転移を実験結果との整合性を保ちつつ分子論的に簡明に記述できた最初の例である。本研究が、現実に存在する二次元系の臨界現象として、今後、相転移の理論分野に強い刺激を与え、高分子物理学の分野に新たな展開をもたらすことを期待するものである。単独重合体からなる高分子結晶において、二次相転移、もしくは臨界点の存在が厳密に証明された例は国内外を通じてこれまでなかった。私たちは、ナイロン66の単結晶において二次相転移が生じることを発見し、その成果に基づいて本研究を計画した。本年度、新たに得られた成果を以下に記す。1.0.05%溶液から145°Cで析出させたナイロン66結晶(試料A)は195°C近傍に比熱極大を示し、0.5%溶液から145°Cで析出させたもの(試料B)は190°C近傍に比熱極大を示す。2.試料Aは、大気圧下・195°Cで低温相の中に高温相が現れ、二相共存の状態を示した。即ち、一次相転移が起こっている。一方、試料Bは大気圧下では連続的な構造変化であり、一次相転移ではないが、圧力が100MPa以上で一次相転移を示した。即ち、大気圧と100MPaの間の圧力下に臨界点の存在することが確認された。

3.試料Bの大気圧下における圧縮率の温度依存性を測定した結果、比熱極大の温度でほぼ発散するという臨界現象的挙動が見いだされた。これは臨界点が大気圧近傍にあることを示している。4.理論計算では、ナイロン66結晶の分子内・分子間相互作用をともに評価して状態和を計算した。その結果、相互作用ポテンシャルマップの形状、特に対称性の違いにより、一次相転移と二次相転移の起こることが分かった。また、平均場近似により、比熱異常の実験結果が理論的に説明できた。5.フッ化ビニリデン(VDF)/三フッ化エチレン(TrFE)共重合体においても、ナイロン66同様臨界点の存在が示された。また、平均場近似により、その比熱異常のVDF分率依存性が説明できた。高分子結晶において、二次相転移、もしくは臨界点の存在が厳密に証明された例は国内外を通じてこれまで無かつた。私達は、ナイロン66とフッ素系共重合体結晶において二次相転移的挙動が生じることを発見し、その成果に基づいて本研究を計画した。本研究の成果を以下に記す。1.偶数-偶数ナイロンにおいて、アミノ基間のCH_2基が6個であることが相転移を起こす必要条件であることを実験的に示した。カルボキシル基間のCH_2基が6個か0個以外の場合は、相転移が連続的変化に移行するが、カルボキシル基間のCH_2基が6個よりも少ない場合には相転移の様相が強く残る。2.エネルギー計算より、6個のCH_2鎖がall-trans以外にも安定な4種の形態をとることが分かツタ。3.矩形格子イジングモデルとのアナロジーを持つ理論解析より、この構造変化は分子間相互作用により相転移と連続変化のいずれの様相をも持ち得る、秩序-無秩序型の構造変化であることが明らかになつた。4.ビニリデンフルオライド/トリフルオロエチレン(VDF/TrFE)共重合体結晶では、VDF42%試料が高温・高圧下で一次・二次相転移を示したが、これはナイロン66に継いで、二番目の発見例である。5.エネルギー計算から、分子間相互作用を三種類に単純化した平均場近似で比熱計算を行い、VDF55%以下の試料ではVDF分率と結晶厚の増加とともに転移点が下降するという実験事実が初めて説明できた。相転移には静電相互作用が必要なこと、VDF率の高い試料は連鎖長の長い構造であることが分かつた。以上の結果は、高分子結晶としては世界で始めての、二次相転移と臨界点の厳密な発見・証明であるとともに、理論的取扱が現実の高分子結晶の相転移を実験結果との整合性を保ちつつ分子論的に簡明に記述できた最初の例である。本研究が、現実に存在する二次元系の臨界現象として、今後、相転移の理論分野に強い刺激を与え、高分子物理学の分野に新たな展開をもたらすことを期待するものである。
ラットの脳、心臓、肝臓の各ミトコンドリア内カルシウムイオン濃度の虚血時の変化

本研究は、ラットの脳、心臓、肝臓の虚血性変化時のミトコンドリア内カルシウムイオン濃度を測定することにより、虚血による細胞障害の原因と考えられているカルシウムの初期変化をカルシウム蛍光色素を使ってとらえ、その治療に役立てることを意図したものである。また、この虚皿性変化を麻酔薬がどのように修飾するかも併せて観察するものである。昨年度の報告書にも記載したように、脳ミトコンドリアの分離はHageboomらの方法で、心臓ミトコンドリアの分離はPalmerらの方法で、肝臓ミトコンドリアの分離はInoueらの方法で試みたが、結果的には呼吸活性の測定及びカルシウム蛍光色素の染色に使用できるミトコンドリア分画の分離ができなかった。この原因は、採用した分離法の問題或いは我々の未熟な手順によると考えられる。この研究の重要性は依然高くさらなる試行の必要があると考える。脳ミトコンドリア)精製については順調にいき、また充分な呼吸活性を有する分画を得ることが出来たが,鋭敏なカルシウムイオン濃度測定を行うための至適蛍光指示薬濃度及び至適蛋白濃度の決定を現在行っているところである。心臓ミトコンドリア)文献に基づいてミトコンドリアの精製を行っているが、現在までのところ充分な呼吸活性を有する分画を得ることが出来ない。肝臓ミトコンドリア)文献に基づいてミトコンドリアの精製を行っているが、現在までのところ充分な呼吸活性を有する分画を得ることが出来ない従って、ミトコンドリアのインキュベートにまではまだ至っていないのが現状である。上記に述べたように、現在はミトコンドリアの精製、呼吸活性の測定、至適蛍光指示薬濃度及び至適蛋白濃度の決定を行っているところであり、未だミトコンドリアのインキュベートにまでは至っていない。心臓に関しては精製法の変更を考慮しているところである。また肝臓については蛍光指示薬の変更の必要性も考えており、さらなる文献的考察及び研究分担者の努力を期待するものであり、さらに1年内外の研究期間が必要と考えられる。脳ミトコンドリア)精製については順調にいき、また充分な呼吸活性を有する分画を得ることが出来たが、鋭敏なカルシウムイオン濃度測定を行うための至適蛍光指示薬濃度及び至適蛋白濃度の決定が未だ行えないでいる。肝臓ミトコンドリア)文献に基づいてミトコンドリアの精製を行っているが、現在までのところ充分な呼吸活性を有する分画を得ることが出来ない。従って、ミトコンドリアのインキュベートにまではまだ至っていないのが現状である。上記に述べたように、現在はミトコンドリアの精製、呼吸活性の測定、至適蛍光指示薬濃度及び至適蛋白濃度の決定を行っていることろであり、未だミトコンドリアのインキュベートにまでは至っていない。
電子対密度関数の理論と量子化学的応用

電子対密度関数は、原子・分子における電子対の相対運動と全体運動を直接に把握する重要な密度関数であるにもかかわらず、今日まで、それらの理論的構造の検討も化学的応用も十分なされていない。本研究課題の目的とするところは、二つの電子対密度関数の理論的構造を解明し、これらを積極的に量子化学の問題に応用することによって、原子・分子の世界における電子の運動を新しく二体問題の観点から理解することである。また、これらの研究を慣例的な位置空間だけでなく運動量空間からも進め、統一的に電子対の運動の理解を深めることである。2年間に渡る電子対密度関数の理論的研究の主要な成果は以下の通りである。1.電子対密度関数の観点から平均電子運動量を考察すると、これが低運動量と高運動量の二つの成分から構成されることを見出した。2.電子対密度から得られる電子の内半径と外半径の差と和が、それぞれ、電子対相対距離や質量中心半径の下界と上界になっていることを示した。3.運動量電子密度が低運動量電子密度と高運動量電子密度の二つの成分からなることを見出し、これらの特性を明らかにした。4.電子対密度の理論構造に基づき、電子間反発エネルギーの電子間角度依存性を示す一般式を導出した。5.2個の電子を同時に考えることにより、多電子原子の動径密度関数は、内密度関数を外密度関数とに厳密に分解されることを示した。6.電子対密度関数の観点から副殻の平均電子運動量を考察すると、これが低運動量と高運動量の二つの成分から構成されることを見出した。本年度は、電子対密度関数の理論的研究の成果として、以下の結果を得た。これらの成分が原子とともにどのように変化するかを明らかにした。また、低運動量と高運動量の差と和が、それぞれ、相対運動量や質量中心運動量の下界と上界になっていることを示した。また、これらの束縛度の原子依存性を考察した。また、これらの成分密度の極大値と原子の殻構造との関連を議論した。ヘリウム原子に対して具体的に電子間反発エネルギー密度を例示しその特性を議論した。

本年度は、電子対密度関数の理論的研究の成果として、以下の結果を得た。1.2個の電子を同時に考えることにより、多電子原子の動径密度関数は、内密度関数を外密度関数とに厳密に分解されることを示した。したがって、電子-原子核引力エネルギーや反磁性磁化率のような動径的性質は、内密度と外密度の寄与の和である。電子間反発エネルギーは、外密度の-1次のモーメントと近似的な関係を持つ。ヘリウムからローレンシウムまでの102個の基底状態の原子について、動径密度、内密度、および外密度の異なる極大値特性を数値的Hartree-Fcck計算により明らかにした。2.ヘリウムからローレンシウムまでの102個の基底状態の原子に対して、異なる副殻に属する二つの電子の間の運動量空間における角相関係数を調べ、いくつかの一般的特性を報告した。3.電子対密度関数の観点から副殻の平均電子運動量を考察すると、これが低運動量と高運動量の二つの成分から構成されることを見出した。これらの成分が原子とともにどのように変化するかを明らかにした。また、これらの値が二重指数近似における軌道指数と良い線形関係を持つことを見出した。
脂肪細胞由来因子(アディポサイトカイン)による血管病発症機構の解明

心筋梗塞を初めとする血管病の背景として、過栄養による体脂肪蓄積、特に腹腔内内臓脂肪の蓄積が大きな要因となっている。脂肪組織は単に過剰のエネルギーを備蓄するのみでなくアディポサイトカインと呼ぶべき様々な生理活性物質を流血中に分泌する内分泌臓器でもある。本研究でアディポサイトカインが直接血管壁構成細胞に作用し、肥満における分泌異常が血管病発症を招来する分子機構を明らかにしようとするものである。私達が新しく見出したアディポネクチンはコレクチン・ファミリーに属するコラーゲン様蛋白で脂肪細胞特異的に合成・分泌される。ヒト血中では多量体を形成し、5-20μg/mlという高濃度で存在していた。脂肪組織に特異的な分泌蛋白であるにもかかわらず、肥満者では血中濃度は低値を示した。また冠動脈疾患患者においては肥満度を考慮しても血中濃度が著しく低下していた。アディポネクチンは傷害血管に多量沈着し、血管内皮細胞への単球接着抑制作用を示した。この作用はVCAM1やICAM1等の接着分子発現抑制によった。またヒト・アディポネクチン遺伝子を単離し、染色体座、遺伝子構造を明らかにするとともに、虚血性疾患患者において低アディポネクチン血症を伴うミスセンス変異を見出した。以上よりアディポネクチンは動脈硬化防御作用を持ち、肥満における血中濃度低下が動脈硬化発症に関与すると考えられた。HB-EGFは強い血管平滑筋増殖作用を持つ増殖因子で、脂肪細胞における発現を確認した。血中HB-EGF濃度は腹部脂肪面積と正の相関を示し、血管病発症との関連が示唆された。脂肪分解により生じる多量の脂肪酸はPPAR等の核内転写因子を活性化し様々な遺伝子発現を変化させるが、PPARの高親和性リガンドであるトログリタゾンが血管平滑筋細胞の増殖を抑制し、傷害血管の内膜増殖を抑えることを報告した。本研究により脂肪組織由来分泌因子による直接的な血管傷害作用、防御作用と、肥満におけるこれら因子の調節異常による血管病発症機構という新たな概念が確立された。私達は脂肪組織発現遺伝子の解析から、脂肪組織の中でも特に内臓脂肪がアディポサイトカインと呼ぶべき様々な生理活性分泌因子の遺伝子を多数発現しており、内臓脂肪から分泌されるこれらの因子が直接血管壁に働き血管病発症の一因となっていることを示してきた。本年度はその中で強い血管平滑筋増殖作用を持つHB-EGFと私達が新たに見いだした脂肪組織特異的コラーゲン様分子、アディポネクチンについて検討した。免疫細胞化学的検討により、脂肪細胞におけるHB-EGFの存在を確認した。当教室で開発された血中HB一EGF濃度測定系を用い、体脂肪分布と血中HB-EGF濃度の関係、虚血性疾患患者における血中HB-EGF濃度を測定した。血中HB-EGF濃度は肥満者で高値を示し、特に腹部脂肪面積と正の相関を示した。また虚血性疾患患者では著しい血中HB-EGF濃度の増加が見られ、血管病発症との関連が示唆された。一方血中アディポネクチン濃度は逆に肥満者では低値を示し、虚血性疾患患者では著しく低下していた。in vitroにおいてアディポネクチンは傷害内皮細胞への単球接着や、増殖因子による血管平滑筋細胞増殖を抑制した。それぞれのシグナル伝達経路の検討により、前者はNFκBが、後者はMAPkinaseが関与していることが示唆された。

次年度ではアディポネクチンの細胞内シグナルの伝達についてさらに検討を進めていく予定である。心筋梗塞を初めとする血管病の背景として、過栄養による体脂肪蓄積、特に腹腔内内臓脂肪の蓄積が大きな要因となっている。脂肪組織は単に過剰のエネルギーを備蓄するのみでなくアディポサイトカインと呼ぶべき様々な生理活性物質を流血中に分泌する内分泌臓器でもある。本研究はアディポサイトカインが直接血管壁構成細胞に作用し、肥満における分泌異常が血管病発症を招来する分子機構を明らかにしようとするものである。本年度は特に私達が新しくクローニングした脂肪組織高発現遺伝子apM1(adipose most abundant gene transcript 1)の産物、アディポネクチンに焦点を絞り検討した。前年度の研究においてアディポネクチンは脂肪組織に特異的な分泌蛋白であるにもかかわらず、肥満者ではその血中濃度が低下していることを示し報告した。今年度はin vivoにおける血管壁への直接作用、培養血管内皮細胞に及ぼす影響とヒト・アディポネクチン遺伝子の解析結果を報告する。ラット頸動脈擦過モデルを用いアディポネクチンは正常血管には結合しないが、傷害血管に多量沈着することを示した。次に培養実験系においてアディポネクチンが血管内皮細胞への単球接着抑制作用を持ち、この作用はVCAM1やICAM1等の接着分子発現抑制によることが明らかになった。以上よりアディポネクチンは動脈硬化防御作用を持ち、肥満における血中濃度低下が動脈硬化発症に関与すると考えられた。またヒト・アディポネクチン遺伝子を単離し、その染色体座、遺伝子構造を明らかにするとともに、虚血性疾患患者において低アディポネクチン血症を伴うミスセンス変異を見出した。過栄養という環境因子のみでなく、遺伝的要因による低アディポネクチン血症もまた動脈硬化に結びつくことが明らかになった。本研究により脂肪組織由来内分泌因子による直接的な血管傷害防御作用という新たな概念が確立された。
有機溶媒添加による重金属硫酸塩の晶析採取

一般に晶析法は過飽和の達成に多大のエネルギーを要する次点がある.本研究はアルコールなど水と混和する有機液体を利用する省エネルギー晶析法の可能性に着目し,基礎データの乏しい重金属硫酸塩-水-有機溶媒系に関する相平衡の研究を集積し,実際の系への適用を検討したものである.1.MSO_4-H_2O-C_2H_5OH系(M=Zn,Co,Ni,Cd,Cu)につき相平衡関係を確立し,エタノール添加により硫酸塩の溶解度が顕著に低下することを示した.なお,これら系には下部臨界温度を有する2液相分離の傾向が内在しており,カチオンによる塩析効果の差異をアコカチオン生成の自由エネルギーから説明した.又塩晶出率と必要エタノール量との関係を求め,省エネルギー晶析法としての有望性を指摘した.さらに上記相平衡に及ぼす硫酸添加の影響を調べ,硫酸共存系に適用する場合の指針を与えた.2.CuSO_4あるいはZnSO_4水溶液に対するメタノール,イソプロパノール,第三ブタノールおよびアセトンの溶媒効果を調べた結果,塩の溶解度の低下は第一義的には誘電率の変化により説明されるが, 2液分離傾向には共存有機溶媒の水構造への影響が関与していることを示し, 2液分離を利用する濃度法を合わせ考慮することにより,新しい分離法を構築し得る可能性を示唆した.3.混合塩素, CuSO_4-NiSO_4あるいはCoSO_4のエタノール水溶液ならびにNa_2SO_4-NLSO_4あるいはCoSO_4のメタノール水溶液の各系について相平衡を定め,これら混合塩の分別晶析の条件,その程度を明らかにした.得られた結果から実用工程への適用が有望視される銅電解廃液の処理について,現場の試料を用い,適用性を確めた.なお,上記有機溶媒以外の有機液体の利用の可能性について回収方法も含め研究を続行している.一般に晶析法は過飽和の達成に多大のエネルギーを要する次点がある.本研究はアルコールなど水と混和する有機液体を利用する省エネルギー晶析法の可能性に着目し,基礎データの乏しい重金属硫酸塩-水-有機溶媒系に関する相平衡の研究を集積し,実際の系への適用を検討したものである.1.MSO_4-H_2O-C_2H_5OH系(M=Zn,Co,Ni,Cd,Cu)につき相平衡関係を確立し,エタノール添加により硫酸塩の溶解度が顕著に低下することを示した.なお,これら系には下部臨界温度を有する2液相分離の傾向が内在しており,カチオンによる塩析効果の差異をアコカチオン生成の自由エネルギーから説明した.又塩晶出率と必要エタノール量との関係を求め,省エネルギー晶析法としての有望性を指摘した.さらに上記相平衡に及ぼす硫酸添加の影響を調べ,硫酸共存系に適用する場合の指針を与えた.2.CuSO_4あるいはZnSO_4水溶液に対するメタノール,イソプロパノール,第三ブタノールおよびアセトンの溶媒効果を調べた結果,塩の溶解度の低下は第一義的には誘電率の変化により説明されるが, 2液分離傾向には共存有機溶媒の水構造への影響が関与していることを示し, 2液分離を利用する濃度法を合わせ考慮することにより,新しい分離法を構築し得る可能性を示唆した.3.混合塩素, CuSO_4-NiSO_4あるいはCoSO_4のエタノール水溶液ならびにNa_2SO_4-NLSO_4あるいはCoSO_4のメタノール水溶液の各系について相平衡を定め,これら混合塩の分別晶析の条件,その程度を明らかにした.得られた結果から実用工程への適用が有望視される銅電解廃液の処理について,現場の試料を用い,適用性を確めた.なお,上記有機溶媒以外の有機液体の利用の可能性について回収方法も含め研究を続行している.有機溶媒を用いる省エネルギー晶析法の銅電解廃液処理工程への適用を検討するため、基本となるNi【SO_4】-Cu【SO_4】-【H_2】O系ならびにこれにエタノールを加えたNi【SO_4】-Cu【SO_4】-【H_2】O-【C_2】【H_5】OH系の25°Cにおける相平衡について研究した。さらにこれらの系に硫酸が共存する場合の影響についても調べた。相平衡実験は分析的方法により、成分イオンの分析には自動滴定装置を用いた。得られた知見は以下に要約される。1.硫酸ニッケル-硫酸銅混合塩水溶液系の溶解度等温線は二本の折線で表わされ、対応する平衡固相はそれぞれほとんど純粋な硫酸ニッケルあるいは硫酸銅の結晶である。共晶点の塩濃度/mol・Kg-【H_2】【O^(-1)】はCu【SO_4】a78,Ni【SO_4】2.18と見積られる。2.上述の混合塩水溶液系にエタノールが加わった混合塩混合溶媒系では、エタノール濃度の増加とともに、これら塩の溶解度は顕著に低下し、それぞれ0に近づく。3.得られたデータに基づき、エタノールを用い、Ni【SO_4】を含むCu【SO_4】飽和溶液からCu【SO_4】を晶析分離する場合について考えると、Cu【SO_4】の晶出率はNi【SO_4】濃度に規制され、例えばNi【SO_4】濃度が0から1モルまで増大すると、晶出率は98%から78%程度に低下する。この場合の必要エタノール量は水1Kg当り0.43から0.23Kgに減少し、母液中のCu【SO_4】濃度は0.01から0.35モル程度まで増大する。

4.本混合塩水溶液系に水1Kg当り3モルの硫酸が共存する硫酸酸性溶液中では、塩の溶解度は相対的に減少し、共晶点の塩濃度はCu【SO_4】0.4,Ni【SO_4】1.2モルとなる。エタノールの添加によりCu【SO_4】の分別晶析が可能な溶液中のCu【SO_4】/Ni【SO_4】重量モル濃度比は、硫酸が共存しない系で0.37であるが、硫酸共存の場合では0.32となり、分別晶析には幾分有利である。以上の結果については日本鉱業会誌への掲載が決定している。アルコール類など水混和住有機液体を用いる晶析法の適用が有望と考えられる現行の製錬工程のうち前年度の銅電解廃液処理工程に続き、本年度はニッケル電解の浄液工程を想定し、試薬調合試料を用いて、必要な基礎データを整備した。ニッケルの電解では、ニッケルがかなり卑な上水素過電圧が小さいため、狭い巾のpH制御が必要であり、緩衝剤として【Na_2】【SO_4】などが用いられる。また、Naなど卑な金属成分の増加は電流効率を低下させ、ナトリウム塩の析出によるパイプの閉そくなどの問題もあり、適正な液組成の制御が要求される。そこでまず、Ni【SO_4】-【Na_2】【SO_4】-混合塩水溶液系の相平衡関係を明らかにし、この混合塩系に有機液体を加え、要求される電解液組成に制御することを検討した。Ni【SO_4】-【Na_2】【SO_4】-【H_2】O系には【Na_2】【SO_4】塩、Ni【SO_4】塩ならびに複塩【Na_2】Ni【(SO_4)_2】との平衡域が存在し、複塩の生成域は温度に敏感で低温域では縮小し、17°Cでは消滅する。この系に関し報告されたデータには相互にへだたりがあるが、従来のデータをも比較検証し、常温から電解温度域における相平衡データを確定した。上述の水溶液から【Na_2】【SO_4】塩を分別晶析するためにはメタノールの添加が最も有効であり、メタノールはNi【SO_4】の溶解度をそれほど低下させずに、【Na_2】【SO_4】の溶解度を大きく低下させる。このため、複塩の生成域が低【Na_2】【SO_4】域に移行縮小し、常温附近での【Na_2】【SO_4】塩の晶出がより有利となった。なお、ニッケル電解液には塩素イオンが添加される場合が多く、この影響についても調べたが、塩素イオンの共存下ではナトリウム塩の分別晶析が困難になると考えられ、今後の問題点として指摘される。
「差異化」を超えるアジアからの試み-持続可能な国際平和協力の構築

本プロジェクトは、国際平和協力が持続可能になるかどうかのキー概念として、「差異化」を問題に設定し、「差異化」創造の権力的メカニズムの抽出と克服の手法をめぐって3年に渡って研究に従事した。その切り口は多様であったが、本プロジェクトのメンバー全員はそれぞれが担当するアジア諸地域の現地フィールドワークと文献調査を実施し、それに基づき歴史的に、或いは経済や文化を含む非政治的な日常生活のなかに「差異化」が持ち込まれ、それに対して如何なる運動が社会レベルで生まれつつあるかを検討してきた。研究当初、「われわれ」と「彼ら/彼女ら」、「内部」と「外部」に非対称的な切断線を引き、集団間にも集団内部にも権力関係を持ち込む政治的実践であり、さらに人間が本来多様なレベルで連続性を有する現実を隠蔽するカの論理のエッセンスであることを共通認識としていた。しかし、共同研究を進めるにつれて、アジアの諸社会自体にも歴史的にかかる非対称性を育む諸条件が存在し、それ故に主体的にそれらを治癒する価値意識や制度作りの努力、さらに抵抗する運動があることが徐々に明らかとなった。こうした動きは外部からの「民主化」や「平和運動」、それに触発されたNGOの主体的な動向にも顕著に認められる。共同研究者は、こうした非対称性の主体的発見と動向という現象自体も「差異化」概念の一部として捉えるべきと考えるようになった。言い換えれば、「差異化」とはグローバル化されるアジア社会において生じている日常的なダイナミズムであり、それがもたらす人種、民族、階級などの多様な切断線は単なる支配の論理だけでなく、新たな社会的関係を構築する可能性も内包している点に着目しない訳にはいかないのである。以上の点を踏まえ、各研究成果を比較の手法を通じて摺り合わせ、持続可能な現地密着型の平和構築に向けた具体的道筋を見出す課題が明らかとなった。アジア諸社会、特に東アジア、東南アジア、南アジア、西アジア・中東、太平洋諸島に焦点をあて、持続可能な国際平和協力構築に貢献する目的をもつ本研究の初年度は、内外の専門家を招き研究会(8回)を開催すると共に、各研究分担者が以下に記すように、現地調査あるいは研究機関等からの文献資(史)料収集を行い、研究の基礎的方向性と枠組みの明確化に努めた。(1)東アジア地域:191040年代を中心に中国知識人の民主主義思想について研究し、自由主義的価値が、対外的な侵略に対する抵抗、自国の富強化の手段だけでなく、人類に普遍的な価値であることを理解。また韓国、台湾で現地調査・資料収集もし、太平洋戦争についての歴史記憶の差異問題や韓流に関する調査を行なった。(2)東南アジア:フィリピンにおける差異化・分断状況の調査および市民社会の持つ可能性に関する現地調査、資料収集と共に、平和構築への「ローカル・イニシアティヴ」を試みる大学や他組織からの聞き取り調査等を行う。(3)南アジア地域:マニラに続きパキスタン、インドの調査により、地域に特有の平和構築・教育への試みの発見と平和協力・構築の教員育成の課題を知見。ネパール、バングラデシュでは大学関係者、人道活動家、ジャーナリストらへの聞き取りを通し、コミュナルな問題に階層的差異化が絡むことを分析する。(4)中東:イラン・イラクの近現代史に焦点をあて、差異化の機序を既存の国家秩序との関わりで検討。ネーション・ステイトを「最適国家形態」とする趨勢の中で両国に共通した中央集権的な国家政治体制の追及が理念・制度面で政治社会的な差別構造を生み出し、国家ナショナリズムとエスノナショナリズムの対決を帯びる点を資料的に裏付けた。(5)太平洋諸島域:オセアニアにおける民族紛争の事例研究をし、「我々」と「彼ら」というエスニックな対立を防ぐことを目的とした地域機構による市民社会形成に向けての試みの研究を行なった。

本年度は各研究分担者が各々の研究対象地域・分野で、「差異化」の諸相を体系的に捉えるための資料(史料)分析とフィールド調査に集中的に専念した。研究会自体は4回と数少ないが、一部メンバーはケンブリッジ大学、テルアビブ大学で研究成果を報告し、積極的な成果発表に心がけた。本プロジェクトで分析対象に設定し、また種々の手法・切り口でその克服を目指す「差異化」は制度的諸相に関わるものだけでなく、人間の心的深層に及ぶ。この点は、太平洋戦争の記述の調査(三木)により戦争の記憶が支配する歴史認識、ネパール/ヒンドゥー至上主義に着目し、経済的・地域的差異化より根深い言語と宗教の「差異化」の相乗効果を分析した議論(マハラジャン)に顕著に現れる。一方でかかる「差異化」による緊張や対立・紛争の克服に向けた方向性が複数提示された。すなわち、社会レベルでは(日流・韓流に顕著な)流行形成の促進(尹光鳳)、聖者信仰に認められるヒンドゥー・ムスリム社会の歴史的交渉過程(外川)、知織人レベルでの「個の尊厳」や「民主化」言論活動の展開(水羽信男)がある。また、言語的「差異化」克服に向けた運動(例えば、ネワール民族の「ネワー・デー・ダブー」)、「太平洋島嶼フォーラム」の「地域的市民社会」形成(小柏葉子)、フィリピンの階層横断的「公共空間の生成」(関恒樹)が注目すべき事例と言える。さらに、多様性を包摂した宗教的「ナショナリズム」(「タウヒード」論、吉村)やコスモロジーとしての「アジア的多神教文化」(町田)は宗教的切り口から示唆的である。可変的かつ多様な実態を前提に、「差異化」による集団間対話(コミュニケーション論、上原麻子)と権力の対抗性、それを乗り越える手法開発に向けた研究が来年度の個別調査の一層の充実と共に、重要課題として確認された。最終年度となる本年は打合せ会合を除き、6月から毎月1回のペースで研究会を開催し、各メンバーが研究成果の取りまとめ作業に従事した。まず、町田は様々な分野で漢化が進められるチベットでの現地調査により、中国同化政策の実態を明らかにしようと努めた。小柏は太平洋島嶼諸国の平和構築に向けた長期的・構造的対応として、太平洋島嶼フォーラムが展開する「市民社会」リージョナリズム参加に焦点を当て平和構築の可能性を考察した。東アジア大衆文化の解析を行う尹は、韓流で見た日韓交流、東アジア文化創出ための21世紀の共同体構築と大衆文化における認識差の現状と課題を検討した。関は、近年急増するフィリピン人の海外出稼ぎと移住現象に注目し、トランスナショナルな社会空間における差異化と共同性の動態を継続調査した。吉村はイラン・イラクのナショナリズムの位相を「差異化」の観点から見直す文献調査研究に従事した。三木は台湾を中心とする「華語文学」の展開の諸相を国際的観点から位置付け・整理する作業に取り組んだ。水羽は、戦間期中国の歴史資料から知識人の活動と思想を浮き彫りにし、「リベラリズム」の多義性と現実的制約の狭間を検討した。上原は差異化を超える現地の人々の多様な試みを、「共生の多文化社会」を念頭にデリダとイスラーム哲学者の対話、法哲学者の文化相対主義から再検討した。
自治体PPP導入による効率性・有効性への影響-公営交通事業を対象に-

本研究は、わが国の公営バス事業のPPP方式である「一般旅客自動車事業の管理の受委託許可」の評価を行った。本研究では、第一に、海外のPPP時の契約方式や事業者選抜方式と我が国の制度との比較を行った。第二に、公営事業者の個表データを用いてその導入が公営事業体の直営部分に与える効果の評価を行った。分析結果より管理の受委託は、事業者の費用を押し下げる効果があることが示されたものの、導入による公営事業者への効果はほとんどなく、導入していない事業者と比較すると、導入後でも費用効率性値が大幅に悪いことが明らかになった。また、政令指定都市で運行を行う大規模事業者の効率性値が低いことが示された。近年、公共交通事業の各種非効率性や膨張する補助への予算制約といった問題意識から、その供給体制の抜本的な再検討が世界的になされているが、本研究では、なかでも公民連携の方法に焦点が当てて研究を進めている。平成26年度に行われた研究は以下の通りである。第一に、公共交通事業のPPPとして盛んに取り入れられている入札や運行委託時に発生する当局と事業者間の報酬契約について、付随するリスク配分方法に基づいた契約方式の分類を整理した後、ルートやタイムテーブルに関するサービス・デザイン階層の意思決定のあり方とその公民間での配分方法について調査を行った。具体的な事例としては、ロンドン交通局(Transport for London)が発行した各種資料をもとに、ロンドンの路線バスにおける入札方法・委託時における当局と事業者間のリスク配分と契約方式、またこれに付随した事業者の評価方法やモニタリングの方法について、調査を行い、わが国の公共交通事業のPPPへの示唆を導いた。第二に、わが国の公営バス事業で導入されているPPP(管理の受委託方式)について、事業者へのヒアリング調査からその契約方式の現状や顕在化している問題、各種成果指標にもたらす効果を明らかにするとともに、諸外国の公共交通事業の民間委託の際の契約方式や事業者の成果管理の状況と比較することで、管理の受委託の評価を定性的に行った。第三に、公営バス事業のパネルデータを用いて、管理の受委託の効果を定量的に明らかにすることを目的に、公表データでは取得できない管理の受委託データの取得のため、事業者へのアンケート調査を行っている。本研究課題は、わが国の地方自治体におい2000年代の初頭より導入が増えているPPP方式に焦点を当て、その契約設計が効率性や有効性といった成果に結びついているかを明らかにするものである。初年度である平成26年度は、第一に、わが国に先行して公共交通事業にPPPを導入している欧州各国の事業者選定方法や契約設計を調査し、効率性や有効性をいかに担保する設計が行われているかについて調査した。第二に、わが国の公営バス事業者へのヒアリング調査と郵送調査により契約設計の現状に関する把握に努めた。最終年度である平成27年度は、事業者の個表データや前年度に収集した情報を用いて管理の受委託方式の導入効果の評価を行い、その成果を論文に取りまとめた。効果としては費用に注目し、確率フロンティア費用関数の推定から費用効率性の計測を行った。確率フロンティア関数は前年度に行ったプーリングデータモデルを拡張し、パネルデータによる推定を行った。本分析結果より管理の受委託は、事業者の費用を押し下げる効果があることが示されたものの、効率性という観点からは導入後に費用効率性値が大幅に改善することはなかった。また、中小事業者と比較して、政令指定都市で運行を行う大規模事業者の効率性値が低いことが示された。このような結果を得た要因の一つとして考えられるのは、事業者の費用効率性が管理の受委託以外の要因により規定されている可能性である。また、本研究を進める中で出てきた新たな研究課題として、PPP方式の評価は金銭的な面だけではなく、情報の非対称性などに起因する取引費用をも含んだ評価の必要性である。今後は、我が国の交通・公益事業におけるPPPの議論においても、取引費用の規模を定量的に計測した上で、効率的な受託事業者の選抜方法や契約設計の議論を行うことが必要となる。当初の計画で平成26年度に行う予定であった課題はおおむね実行できているが、管理の受委託に関するアンケート調査によるデータ収集がまだ十分とはいえないため、「やや遅れている。」とした交通論、公益事業論平成27年度は、主に平成26年度度に構築したデータ・ベースに基づき分析を進めるとともに、学会報告および論文投稿などを通じて研究成果を公表することに重点を置く。また、「(1)理論・実証に関する先行研究調査」、「(2)実証分析」は平成27年度も継続して行う。なかでも注目するのが公営バスの「管理の受委託方式」と「民営移譲」が有効性(公共サービス品質)に与える影響を検証することである。