hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報教育実践校における事例ベースの構築とその有効利用のためのCSCLの構築

本研究の目的は、情報教育に携わる教師の実践事例をデータベース化してインターネット上で公開し、教師が相互に情報交換して互いの知識の質を向上させるための分散学習環境を構築することである。具体的には利用者である情報教育の実践教師は、コンピュータに不慣れであるという前提に立ち、インターネット環境で普通になってきたWorld Wide Web(WWW)のブラウザを利用したデータベース登録、事例ベース推論を導入した検索、知的CSCLシステムの各々の機能をもった学習環境を提供することである。具体的には、この2年間で下記の内容について研究を遂行した。1996年度は,事例ベース推論を組み込んだ情報教育実践支援システムを開発した。このシステムでは、事例ベースの表現をフレーム形式とし、フレームの特徴をインデックスファイルに登録している。また、構築したシステムをインターネット上で公開した。さらに,教育工学関連学会のニューズレターに登録と閲覧の案内を出した。1997年度は、実用的なデータベースを提供するために、情報教育の実践授業に関するデータを収集し、蓄積した。また、構築したシステムを利用して、研究分担者の研究室間及び情報教育を現在実施している高等学校と研究室代表者の研究室間との利用実験と評価を行った。この時、CSCLシステムも導入した。さらに、この研究に関する報告書とマニュアルを作成した。研究成果については、情報教育関連の学会に公表した。初等中等教育での情報教育の実践がようやく開始されたところである。このため、情報教育の実践事例はわずかしかなく、かつ、それらの事例は実践した教師個人の経験として生かされるだけである。その結果、既に他の学校で情報教育を実践している、またはこれから情報教育に携わろうとする教師は、その実践事例を有効に活用できない。このため、本研究では、情報教育に携わった教師の実践事例をデータベース化し、インターネット上で公開できるシステムを構築する。システムの重要な機能としては、データベースの登録者である情報教育の実践教師がコンピュータに慣れていなくても登録に支障がない、同様にデータベースの検索者についてもデータベースから目的の事例が容易に検索できることが要求される。そこで登録では、インターネット環境で普通になってきたWorld Wide Web(WWW)のブラウザを利用し、検索では、事例ベース推論を導入することにした。本年度は実践事例の表現形式を定めて、[URL]http://www.ai.is.uec.ac.jpにアクセスすれば、対話的に事例を登録できる環境を構築し、教育工学関連学会のニュースレターに登録と閲覧の案内を出した。構築したシステムは、事例ベースの表現をフレーム形式とし、フレームの特徴をインデックスファイルに登録して、事例の検索における絞り込みにはこのファイルを利用している。現在、システムはインタフェース、事例登録モジュール、事例検索モジュールが完成し、事例ベースの登録サービスを開始した。今回の実験によって登録・検索の両方から得られた利用者からの情報を分析して、最終年度のシステム完成に向けての準備をしている。具体的には、システム利用者である情報教育の実践教師は、コンピュータに不慣れであるという前提に立ち、インターネット環境で普通になってきたWorld Wide Web(WWW)のブラウザを利用したデータベース登録、事例ベース推論を導入した検索、知的CSCLシステムの各々の機能をもった学習環境を提供することである。本年度は、前年度に構築したシステムに対して、事例修正・修復機能を付加した。また、情報教育の実践授業のデータベースの充実を図った。さらに、利用実験の実施と評価を行った。この際、知的CSCLシステムも導入した。最後に報告書及び使用マニュアルの作成を行った。具体的には下記の手順に従った。・前年度構築したシステムに対して、事例修正・修復機能を付加した。機能付加に伴い、事例ベースのフレーム表現を拡張した。・実用的なデータベースを提供するために、情報教育の実践授業に関するデータを収集し、蓄積した。・構築したシステムを利用して、研究分担者の研究室間及び情報教育を現在実施している高等学校と研究室代表者の研究室間との利用実験と評価を行った。このとき、CSCLシステムも導入した。
マメ科牧草・反芻家畜生産系における窒素の動態

窒素固定能を有し、高消化性の蛋白を多量に含有するマメ科草の放牧利用は、低コスト畜産物生産にとって大きな意義を持つ。しかしマメ科草は鼓張症誘因物質の1つと考えられるサポニン様物質も多量に含有する。本研究ではシロクローバ採食後のルーメン液の泡沫安定性、シロクローバ蛋白の消化過程、ルーメン運動、草蛋白のルーメンバイパス等をルーメンおよび十二指腸カニューレ装着羊を用いて調べた。主な成果は以下の通りである。1).反芻家畜によるシロクローバ採食性:シロクローバ・イネ科混在では家畜の採食高揚時には短時間で多量のシロクローバが採食され、ルーメン液起泡性は増加するが、やがてイネ科草が採食されるようになる。安定した採食状況下では両草が一定の割合で採食され、ルーメンの起泡性も低く保たれる。2).反芻家畜のシロクローバ採食時のルーメン特性:シロクローバ採食2時間後、ルーメン液の泡沫安定性は顕著に高くなり、ルーメン内揮発性脂肪酸(VFA),アンモニア態窒素濃度が有意に上昇する。イネ科草にくらべシロクローバ給与では採食・反芻中のルーメン収縮頻度が増加し、全行動を通じてその振幅が減少した。またプロトゾア密度も上昇する。3).反芻家畜のシロクローバ採食時に生ずるルーメン内泡沫形成と摂取草の栄養素利用性:ルーメン液中のサポニン濃度と泡沫安定性には強い相関があり、サポニンは泡沫安定性に寄与する一方で、ルーメン微生物による分解をうけ消失する。この様なシロクローバ採食時にルーメン中に形成される泡沫は、シロクローバ採食後の急激なルーメン発酵を抑制し、下部消化管流入窒素(バイパス蛋白)量を増加させる働きをする。シロクローバ・サポニンによるルーメン内泡沫化は、従来反芻家畜の鼓張症発生要因とされてきたが、シロクローバ含有窒素を家畜生産に効率よく結び付ける上で、栄養学的に重要な機能も有することが明らかとなった。シロクローバは高蛋白飼料草であるが、界面活性作用を持つサポニン様物質も含有する。本年度は反芻家畜のシロクローバ採食性の定量的把握と採食後のルーメン内性状の変化について、特にルーメン内泡沫形成とその影響について解析した。〇緬羊を用い、シロクローバ・オ-チャードグラスの定時給餌・不断給餌試験を行い、両草の採食量を経時的に調べた。給餌直後には多量のシロクローバが採食されたが、採食の進行に伴いオ-チャードグラスの採食が増加した。一方緬羊にシロクローバを単一給与した場合、その高消化性にもかかわらず採食量はシロクローバ・オ-チャードグラス同時給与下と同様であった。またシロクローバ単一給与緬羊ではルーメン内が顕著に泡沫化した。〇ルーメンカニューレ装着緬羊を用い、シロクローバ採食後のルーメン液泡沫安定性、サポニン濃度とルーメン発酵の経時的変化を調べ、オ-チャードグラス採食時と比較した。ルーメン液泡沫安定性とサポニン濃度はシロクローバ給餌後2時間で大きく上昇した。またシロクローバ給餌後のルーメン発酵産物濃度とプロトゾア密度はオ-チャードグラス給餌下にくらべ有意に上昇した。オ-

チャードグラスからシロクローバ給与への移行に伴う採食行動とルーメン運動の変化については、シロクローバ採食により採食・反芻時間が大きく減少し、同時にルーメン収縮頻度の増加と圧力変化の減少が認められた。これらシロクローバ採食時のルーメン特性に草中サポニンが関与する可能性が示唆された。〇シロクローバ給与緬羊に消泡剤を投与し、ルーメン内泡沫形成量を変化させたときのルーメン発酵の変化について調べた。消泡剤投与によりシロクローバ給与直後のルーメン発酵産物濃度の上昇とプロトゾア密度の有意な低下がみられ、ルーメン内泡沫形成が摂取草の消化過程に影響を及ぼす可能性が示唆された。シロクローバは窒素固定能を有し、また高蛋白であることから、草地畜産にとって有用な飼料草として利用されている。しかし界面活性作用を持つサポニン様物質も含有し、採食により同時に体内に摂取される。本年はサポニンにより生ずるルーメン内の泡沫化に着目し、それが草蛋白のルーメン消化・ルーメンバイパスなどシロクローバ含有栄養素の利用性に及ぼす影響について解析した。1).ルーメンおよび十二指腸カニューレ装着羊に、シロクローバ単一給与(WC区)とシロクローバ単一給与+消泡剤(ルミノン液)投与(WR区)を設定し、シロクローバ採食によるルーメン内泡沫形成が下部消化管流入窒素成分に及ぼす影響について調べた。WC区ではWR区にくらべ十二指腸流入物中のRNA量/窒素量が小さく、かつ十二指腸流入窒素量/摂取窒素量が大きかったことから、WC区では下部消化管に流入する微生物割合が小さく、バイパス窒素量が多いことが明かとなった。2).シロクローバのルーメン内分解にともなう草中サポニン含量の変化をナイロンバック消化試験により調べた。ルーメン内浸漬時間の増加とともに草中サポニン含量は減少したが、分解率71.5%(20Hr後)でも僅か残存する。泡沫形成に寄与するサポニンのルーメン中への急速な溶出には、採食時のそしゃくが重要であることが明かとなった。3).シロクローバ利用時に生ずる反芻家畜のルーメン内泡沫化が、シロクローバ含有蛋白を家畜生産に効率よく結び付ける上で有用な機能を有することが本研究により明かとなった。
国際系大学の存在と地域社会の相互関係-社会・経済口文化的観点からの指標の掲示-

確定的また統計的には確固たる結論は得られなかったが、IDIまた聞き取り調査などから以下のことが明らかとなった。学生については国際系大学を自ら選択したこともあり、あまり大きな影響は見られなかったが、地域社会においては顕著ではないが興味深いインパクトが見うけられた。元々このプロジェクトは4校の国際系大学がそれぞれの地域住民に与える影響を調査分析することが目的であった。しかしリサーチグループのメンバーが変わったことにより、IDI(Intercultural Development Inventory)を使用し大学生に与える影響を分析することに変更した。まず調査にあたって、本プロジェクトに参加しているAIU8名、MIC、APU、高千穂大学各2名の計14名のメンバーを4つのグループに分けた。グループ1:小・中・高等教育機関担当グループ2:一般住民担当グループ3:異文化に触れる機会が比較的多い一般地域住民担当グループ4:大学生担当この4つのグループを体系化し、インタビューアンケートの具体的設問の作成を行った。1年を上半期・下半期の2期に分け、上半期には主に3つの地域(秋田県秋田市、宮崎県宮崎郡清武町、大分県別府市)でのインタビュー対象を決定し、予備調査のための質問事項モデルを作成した。しかし2006年11月に、AIUから参加している教職員メンバー8名のうち研究代表者を含む7名の本学からの移動が決まったことを受け、また、他研究機関に所属する研究分担者の移動も重なり、下半期の計画に大幅な遅れを生じ、また研究計画そのものの見直しを迫られた。下半期の研究に参加できた国際教養大学メンバー(研究代表者および研究分担者1名)で、秋田県における予備調査のための地元住民インタビューを行い、この結果をもとに本調査のための計画を調整した。インタビューに際しては、学生アルバイトを事前に訓練し、効率的なインタビュー調査を行うよう指導した。研究組織の大幅な変更により、調査計画の見直しを図るとともに、来年度のインタビュー調査においても学生アルバイトを積極的に雇用し、研究メンバーは主に分析に携わっていきたいと考えている。2007年3月までに、本科研費での研究に携わっていたAIUの教職員8人のうちの7人がAIUを辞め、そのうち一名だけが(現在は筑波大学)継続して研究を進めています。AIUに残った一名は産休に入りました。さらに2007年の年度末までにAIU以外のメンバー6名のうちの2名が新しい大学に移りました。これにより初めに予定していた地元住民への協力呼びかけやインタビューが大幅に遅れるまたは実行不可能になるという事態を招きました。しかし4分野において50件ほどのインタビューを行い、またそれに基づいて予備分析も行いました。しかしドキュメンタリービデオについては、専門的知識のあるメンバーがもはや確保できないという事情で取り止めました。小規模学会については2008年3月22日および23日に東京で行い(マルコムクーパーを除く全メンバー、およびアドバイザーの一人であるオハイオ州フィンドレイ大学の川村弘明助教授が出席)、この学会のなかで現在の事情が初期の事情とではかなり違うという事態に対応して、本研究の計画も変えざるを得ないという結論に達しました。この決定は他の3名のアドバイザーにも報告し承認されました。このような状況下にありながら、本研究は的確に行われてきたと考えています。今期2008年度は昨年2007年度と比較してより強固で好結果を出すことができた。2008年3月に開いた学会の後、本研究の主眼点を幾分変更し、IDI(Intercultural Development Index)を用い、または国際系大学の学生に自由形式の質問をすることによって研究を進めた。宮崎国際大学、立命館APU、秋田国際教養大学、および関西外語大学において160人の学生にアンケートを実施した。現在そのデータの予備分析を行っている。さらに、この分析結果を国内および海外での学会での発表も進めている。2008年4月19、20日には筑波大学で行われたAJJ(Anthropology of Japan in Japan)では、調査に携わっている研究者(John Mock, Greg Poole , Debra Occhi,大学生2名)が参加しプリゼンテーションを行った。2009年3月21日にはメンバーの一人である長沼奈恵子がアメリカ、コロラド州デンバーでの国際TESOLでの会議に秋田国際教養大学から参加し本研究の結果をもとに発表を行っている。現在はデータの予備分析をしているところである。(一部はIDIの調査機関へその分析を依頼している)2009年度は現在手元にあるデータの分析をさらに進め、その結果を検討し、さらにアンケートなどでの聞き取りを行い、2009年11月には結果検討、報告などの目的で再び学会を開く予定である。またメンバーであるJohn Mock, Greg Poole両名は2009年4月25日に滋賀県彦根市の滋賀大学で開催される日本国際教育協議会(JIES)で研究結果のプリゼンテーションをする予定である。またもう二名のメンバー(Debra Occhi, Thomas Hardy)が4月26日京都の同志社大学で開催予定のAJJの学会でペーパーを出すことになっている。さらに5人のメンバーが2009年7月2日から5日に台北で行われるthe Society for East Asian Anthropologyでフルパネルを予定している。

また2009年11月2日から6日にアメリカのフィラデルフィアでのthe American Anthropology Associationでのパネルにも応募しているところである。2009年度は2008年度に引き続き着実な調査を続けた。国際系大学の学生を対象としたIDIの結果を分析するとともに、4期目であり最終年となる今期は本研究の結果を発表、普及する段階に入った。研究結果の出版も視野に入れ、2年目と同様小規模な研究会も開催した。本研究のメンバーによる学会でのプリゼンテーションをまとめると、2009年7月2日から5日に台湾の台北で開催された東アジア文化人類学会においてフルパネルを務めた。(Greg Poole, John Mock, Debra Occhi, Thomas Hardy, and Hiroko Otaki)2009年11月7日から8日に東京のテンプル大学ジャパンで開催された日本文化人類学会の年次総会ではThomas Hardy, Hiroko Otakiが論文発表を行なった。さらに重要なことは、2009年12月3日から6日にアメリカのペンシルベニア州フィラデルフィアで行なわれたアメリカの文化人類学会の年次総会においてもフルパネルを務めた。(Greg Poole, John Mock, Debra Occhi, Thomas Hardy, and Hiroaki Kawamura)また2010年3月14日から16日にテキサス州オースチンで行なわれた日本文化人類学会のワークショップではJohn MockおよびDebra Occhiがプリゼンを行なった。
言語教育へのビューイング教育の導入―日本語教育、国語教育、英語教育の連携―

メディアリテラシー研究をリードしてきたオーストラリア、イギリス、カナダの言語教育現場を訪問し、「読む、書く、聴く、話す」に加え「見る=ビューイング」を導入した教育実践を見学、調査し、教育研究者と意見交換を行なった。これら訪問で構築したネットワークや知見をもとに研究論文を公刊し、研究発表を行うとともに、当該分野の第一人者であるオーストラリアのUnsworth教授の招待講演会と日体大におけるシンポジウムを開催し、日本言語政策学会研究大会において毎年「メディアと言語政策」分科会を行う等の活動によって、デジタル化および多言語多文化化する日本社会の言語教育に「ビューイング」を導入する必要性を発信した。初年度は、調査としては、予定どおりビューイング教育のカリキュラムと教材開発に向け、奥泉が、アフリカ移民の子どもために開設されたイタリアボローニャの多言語図書館を訪問した。そこでは日本の昔話や絵本やイタリアマフィアを題材にした青少年向きの本やDVD、カルタなどマルチモードを駆使し自文化と他文化が相対化できる工夫がなされていた。岡本、奥泉がオーストラリアを訪問し、シドニー工科大学、グリフィス大学において、マルチリテラシーズの第一人者であるTheo van Leeuwen、Len Unsworthらから、マルチリテラシーズ研究の動向について情報を得、研究交流を行なった。2013年度のマルチリテラシーズ関連の学会の情報も得た。英語圏とは異なる文字体系を持つ日本語について、今後も継続して発信を行ない、情報交換をしていくこととなった。ニューイングランド大学、クイーンランド大学、ニューイングランド大学では、マルチリテラシーズ教育のためカリキュラムや教材の考え方、教育実践について、実践者から説明を受け、ビューイングカリキュラムおよびビューイングの現状とその進展について把握することができた。国内の調査としては、アクションリサーチとして協力者の樋口が外国籍児童へのデジタル教材を使った日本語教育をとおして、マルチリテラシーズ教育志向した実践を試み、教材分析について分担者と意見交換した。また、年少者言語教育現場の実態について情報共有を行なった。国内の研究交流としては、2月に、服部が本務大学において「メディアと教育-大学における視覚教育」と題するシンポジウムを企画実施し、テレビ関係や、日本語教育、英語教育、美術教育等多様な分野からの登埴者を迎え、実践をふまえたビューイング教育への新しい視座を得た。以上、教材開発と大学におけるビューイング教育への見直しのためのヒントを得え、本研究の基礎固めができた。2年目は、9月に岡本、奥泉がオーストラリアを訪問し、シドニー工科大学で再度マルチリテラシーズの第一人者であるLen Unsworth教授と情報交換し、3年目の秋に関連学会においてマルチリテラシーズ研究についての招待講演の依頼をし、快諾を得た。また、奥泉が、5月かにUnsworth教授を訪問し、招待講演について具体的に検討する事となった。昨年に続き、マルチリテラシーズ教育の実践者であるクイーンズランド大学のDr. Kathy Mills氏とも会合を持ち、特にマルチリテラシーズ教育の評価についての情報を得た。服部は、平成25年9月28日(土)に和洋女子大学においてシンポジウム「メディアと教育ーViewing教育の可能性」を開催した。4名の講演を通し、Viewing教育の多様な可能性の提起と、問題点が議論された。服部は更に、26年2月にロンドンの、British Film Instituteとロンドン大学Senate House Libraryを訪問し、英国でのメディア・リテラシー教育およびマンガや他のメディアによる英文学教育(シェイクスピア教育)の現況についての情報、資料、文献収集を行った。門倉は、マルチリテラシーの観点からデジタル国語教科書を分析し、樋口は、25年10月から26年3月までに当該教科書を使った日本語非母語話者への学習支援の実践を行った。ここでメリットとデメリットを確認し、通常の教科書をデジタル版にしただけという印象があり、まだ日本の学校教育において多様な感覚を総動員する学習を志向する「多相的なmultimodal」教授法・学習法が,根付いていないことが窺える。デジタル教科書の多相性を活かし、マルチリテラシーズペダゴジーをもとにした学習方法を提案していくことの重要性を確認できた。以上、最終年度の招待講演開催とそれら成果をまとめた研究書刊行に向けての基礎準備を整えることができた。最終年度である3年目は、マルチリテラシーズ研究の第一人者であるオーストラリアーカトリック大学のLen Unsworth教授を11月に招聘するため、岡本と奥泉が綿密な打ち合せを行った。その結果を、分担者である奥泉が5月に再度シドニーのLen Unsworth教授を訪問して伝え、招待講演の内容、当日までのスケジュール等について最終依頼を行った。5月に、岡本が日本言語政策学会の分科会「メディアと言語政策」をコーディネートし、メディア・リテラシー教育の重要性を広く伝えた。岡本、奥泉、服部は、協力者門倉から、メディア・リテラシーとマルチリテラシーズ研究の最新情報の専門知識の提供を数回受け、11月の招待講演の準備を整えた。11月3日に、Len Unsworth教授を招聘し『多言語・多文化社会におけるマルチリテラシーズ教育の重要性』と題した招待講演を、岡本が企画・コーディネートし、日本言語政策学会と本科研の共催で京都大学において開催し、約60名の研究者や院生との活発な議論が行われた。11月8日に奥泉は、日体大において「メディア経験と言葉の教育」と題したシンポジウムを開催し、Unsworth教授の講演と研究者の発表を通して絵本とアニメーションで体験する場合の言葉の教育のあり方について学ぶ機会を得た。服部は、1月に英国のストラットフォード・アポン・エイボンにあるバーミンガム大学シェイクスピア・インスティチュートを訪れ、最新のシェイクスピア批評動向を探ると同時に、附属図書館でグラフィック・ノベルについての未出版研究論文や参考図書を入手。

ロンドンのブリティッシュ・フィルム・インスティチュートで、現在英国の学校で実際に使用されているメデイア・リテラシー教育のテキストとDVDを入手し、英語教育の現状を報告した。以上の成果により日本の言語教育へのビューイング教育導入の必要性について確認し合った。3年間で達成できなかった課題を実施するために1年の延長期間をいただき、積み残した課題を進めた。まず、2013年度、2014年度に引き続き、2015年6月にメディア・リテラシーの言語政策的位置づけを探究するための分科会をコーディネートし、触る文化とメディアリテラシーの実践を紹介し、マルチリテラシーズ育成の重要性を訴え、関係研究者や政策関係者、教育者への情報発信と意見交換の機会を得た。同月、新科研と繋げるべく日本国際理解教育学会において、共同で開発し、公開している多言語多文化教材の中で特にビジュアルリテラシーに資する教材紹介し、その育成のあり方について発信することができた。また、LINEのやりとりの中のスタンプに焦点をあてたビジュアルコミュニケーション研究論文が学術書『雑談の美学』に掲載され刊行された。2015年に奥泉が国語教育に置けるメディアリテラシーの研究書を刊行した。また、協力者の門倉正美が、2016年2月に予定どおりカナダを訪問し、リテラシー研究者の久保田竜子教授の授業見学とインタビュー、資料収集集を行い、ネットワークを広げることができ、2016年3月には、門倉が、2013年のマルチリテラシーズ研究教育の一人者である豪州のLen Unsworth教授を本科研で招集し、日本言語政策学会との共同開催で実施した特別集会の報告書が協力者の門倉によってまとめられ、2016年3月に学会HPに公開された。分担者の樋口が、外国籍生徒へのデジタル教材の使用を通してマルチリテラシーズ育成の重要性を確認した。これらの成果をまとめて発信すると同時に次の科研に確実に繋げて行く。メディアリテラシー研究をリードしてきたオーストラリア、イギリス、カナダの言語教育現場を訪問し、「読む、書く、聴く、話す」に加え「見る=ビューイング」を導入した教育実践を見学、調査し、教育研究者と意見交換を行なった。これら訪問で構築したネットワークや知見をもとに研究論文を公刊し、研究発表を行うとともに、当該分野の第一人者であるオーストラリアのUnsworth教授の招待講演会と日体大におけるシンポジウムを開催し、日本言語政策学会研究大会において毎年「メディアと言語政策」分科会を行う等の活動によって、デジタル化および多言語多文化化する日本社会の言語教育に「ビューイング」を導入する必要性を発信した。
地域医療情報システムを利用した長崎県全域の臨床検査データ共有化に関する研究

研究目的:地域完結型医療においては医療機関間の連携強化が重要であり高品質な医療提供のために診療情報の共有が必要とされている。様々な診療情報が共有される中、臨床検査情報はその客観性から最も貴重な診療情報と位置づけられる。本研究では地域医療情報システムである「あじさいネット」における臨床検査データの共有化にあたり、施設間(病病連携,病診連携)での臨床検査データの精確さ(精密度および正確さ)の確認および基準範囲の共有化(共用基準範囲の啓蒙など)を評価することで地域完結型医療における検査データ共有の課題と対策を明らかにすることを目的としている。研究方法:上記目的を達成するため参加施設間の標準化が必須であり、本研究では、BA(analytical bias施設間変動)を用いて評価し、臨床上価値ある臨床検査データの共有化を行う計画である。共有化された臨床検査データを評価するために、最初に取り組んだのはJLAC10コードを利用した臨床検査データの共有化で、「あじさいネット」を利用している診療所を対象に検査を委託している外注業者4社の臨床検査項目コードおよび基準範囲を対象に、当院の検査項目コードをJLAC10コードに変換し、検査項目コード、および基準範囲を比較した。研究成果:外注業者の検査項目コードについては、我々が院内検査項目コードと紐付したJLAC10コードとは一部異なっていた。基準範囲については、当院と外注業者で使用されている基準範囲が当院の基準範囲と異なる結果であった。対策として検査項目コードの共有化おいては、当院が設定したJLAC10コードを軸に、各業者の検査項目コードを変換した。基準範囲について当院は、平成28年5月9日より共用基準範囲へ移行したため、各外注業者へこの基準範囲へ移行するように啓蒙する予定である。また、今回は精確さの確認までは実施できなかったが、継続して研究を進める予定である。
固体プラズマを利用した光応答性高分子の創生に関する研究

体内の薬物分布を量的・空間的・時間的に制御するシステムは薬物輸送システム(DDS: Drug Delivery System)と呼ばれ、目的に応じて薬物の放出制御、吸収改善、標的指向化等の技術が研究されている。DDSにおいて薬物の運搬を担うカプセルなどの材料はドラッグキャリアーと呼ばれ、DDS開発において重要な課題の一つである。高分子はその分子サイズがナノスケールのオーダーであることから、DDSドラッグキャリアーに有用な材料として注目されている。さらには、親水性部と疎水性部からなる両親媒性ブロック共重合高分子は、自己組織化により数十百nmにわたる種々のサイズの球状ミセルを形成できること、光応答性、pH応答性、生体適合性機能等の様々な機能を導入できることなどから、DDSドラッグキャリアーとして高い関心が寄せられており、高分子ミセル材料として知られている。高分子ミセルをドラッグキャリアーとして用いた時、"漏れ易さと保持効果"(EPR効果)によって腫瘍細胞に薬物を受動的に集積可能であるという大きな利点があることから、高分子ミセルは抗腫瘍薬物キャリヤーとして広く研究されている。本研究では、プラズマを用いた反応の一つであるメカノケミカル重合法を利用した、光応答性やpH応答性を有する高分子ミセル材料の創製について検討した。得られた高分子ミセル材料の物性を検討した結果、光やpHに応答して薬剤の放出が可能であることから、ドラッグデリバリーシステムに用いるドラッグキャリアーとして有望であることが明らかになった。これらの高分子ミセル材料は、メカノケミカル重合法の特徴であるモノマーと高分子の反応を用いて得られたものであることから、メカノケミカル重合法の有用性を示すことができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。メカノケミカル反応を用い常温・常圧下での固相反応の下(固体プラズマを開始剤とするため溶剤・重合開始剤・反応停止剤を使わず)に生体適合性と溶媒分散性に優れた2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine (MPC)ポリマーを主成分としフラーレン、および金属フタロシアニン誘導体を光変換分子成分とする光治療用高分子材料を合成し、その高分子が溶液中で形成する光応答性高分子ミセルが近赤外光やX線照射により一重項酸素を効率的な生成する光応答性及び光線力学的治療用途の性能を探索する。メカノケミカル固相重合は、溶媒や開始剤を用いずにモノマーのみで定量的に進行し、かつ分子量分布の狭い高分子が得られることより、高分子ミセルの素材となる両親媒性ブロック共重合体合成にとって大変有用な方法と言える。本研究では、生体適合性を有し、光応答性を付与した機能性高分子ミセル開発を目指す。平成25年度の研究成果をまとめると以下の2点となる。1.メカノケミカル固相重合により糖のビニルモノマーを親水部とする両親媒性ブロック共重合体を合成し、pH応答性の高分子ミセルを構築した。本高分子ミセルは、モデルがん細胞に取り込まれるとともに、リソソームなどの酸性部位において、薬物を放出することを見出した。2.フォトクロミック分子を疎水部に導入した両親媒性ブロック共重合体をメカノケミカル固相重合により合成した。本ブロック共重合体により構築した高分子ミセルは、紫外線照射により内包する薬物を放出することが明らかになった。本知見は、今後の光治療用高分子ミセル創成の基礎的知見として、有用であると考えられる。

生体適合性の高いリン脂質モノマーである2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine (MPC)を親水性ブロックとし、癌細胞への一重項酸素放出制御を行うため光応答する機能性分子を疎水性ブロックに導入した両親媒性ブロック共重合体をメカノケミカル固相重合により合成する。本研究では、光応答性の部位となるフタロシアニンやポルフィリン誘導体等の合成と単離が難しく、このため研究計画での進捗がやや遅れている。メカノケミカル固相重合は、溶媒や開始剤を用いずにモノマーのみで定量的に進行し、かつ分子量分布の狭い高分子が得られることより、高分子ミセルの素材となる両親媒性ブロック共重合体合成にとって大変有用な方法と言える。本研究では、生体適合性を有し、光応答性を付与した機能性高分子ミセル開発を目指す。本研究では、光応答性の部位となるフタロシアニンやポルフィリン誘導体等の合成と単離が難しく、進捗がやや遅れている。平成26年度の研究の推進方策としては、当該のポルフィリン誘導体等の合成に注力し、「プラズマ医療科学の創成」の新学術領域研究の大きな発展に寄与できる可能性を有する光治療用高分子ミセル創成を目指す。
現地激浪計測用着脱式光ファイバーLDVシステムの開発

本研究で新たに開発しようとする流速計は、(1)砕波帯内流速場のように急激に変動する流速場で、かつ多量の気泡や浮遊砂が混在するという過酷な条件下でも乱流まで含めて精度良く計測でき、(2)現地計測に便利な一体型光学系で、(3)しかも、プローブのアタッチメントを取り外すことにより室内でも使える形のきわめて汎用性の高い新型現地用二成分レーザー流速計である。予備的な室内実験や現地観測の結果、(1)現地砕波帯では見かけ上濁っているように見えても意外に有効な散乱粒子が少ないこと、(2)従ってこれまで当研究室で開発してきた後方散乱形式のものではなくなんらかの形の前方散乱形式の光学系とする必要があること、(3)高波浪時にはプローブにかなりの波力が働き場合によってはプローブと光ファイバーの接合部から水が浸入することによって計測不能になる場合があるため耐波性に特に注意する必要があること、(4)現地での持ち運びの良さ等の面からみてプローブ部以外の光学系と周波数シフターは一体型とすることが望ましいこと、等が明らかになった。そこで、光学系本体の作成と並行して、新たに二成分の前方散乱形式プローブを作成することとなったが、既存の形式のものではアルゴンレーザの使用を前提としたかなり高価で大がかりなシステムとなってしまうため、ここではヘリウムレーザを用いた新たなシステムを開発した。このシステムの有効性のチェックは、室内実験ならびに運輸省波崎海洋研究施設(HORF)での数回にわたる現地テストによって行った。その結果、本研究で開発したシステムが上記の要求を基本的に満たし、信頼しうるものであることが確認された。
やくざ映画の分析を通した戦後日本社会における男性イメージの変化の考察

本研究は、日本社会における「男らしさ」の転換期とも評される196070年代に、その暴力性や男同士の絆の描写などによって男性から人気を博した東映制作のやくざ映画において、どのような「男」のイメージが見られるか、また、それがどのように変化していったかを分析することを通して、戦後の日本社会における男性性(masculinity)と男同士の絆や暴力との関係とその変容を考察することを目的とするものである。戦後の日本社会で主導的だった「一家の大黒柱」という形での「男らしさ」の実現は、現在の社会状況では困難になりつつある中、女性等への暴力によって「男らしさ」を達成しようとする男性も少なくないように見受けられる。戦後日本社会の文脈において男性性と暴力がどのような形で結びついていたかを明らかにすることは現代的な意義を持つと考え、本研究を遂行している。2018年度は、基礎的な資料の収集を行いながら、個別作品の分析を中心に研究を行った。前年度は作中で描かれる男性像の分析を行ったが、今年度はそれと対比される存在として位置づけられる女性像に注目した。「男になる」ことや男同士の絆の困難さが現れるとともに、女性への暴力やミソジニー(女性嫌悪)的な傾向も出現することを確認した。また、映像ソフト化されていないやくざ映画を鑑賞する機会を得、やくざ映画の全体像の理解を深めた。加えて、やくざ映画の時代背景を知るため、同時代の文化現象等の理解にも努めた。やくざ映画の量的分析の分析項目選定に当初の予定よりも時間がかかっているため。次年度は、やくざ映画の質的な作品分析を続けながら、量的な分析にも取り組む予定である。計画の遅れは、分析対象作品を絞り込むことで対処する予定である。また、引き続き、関連資料の収集にも努める。本研究は、日本社会における「男らしさ」の転換期とも評される19601970年代に、その暴力性や男同士の絆の描写などによって男性から人気を博した東映制作のやくざ映画において、どのような「男」のイメージが見られるか、また、それがどのように変化していったかを分析することを通して、戦後の日本社会における男性性(masculinity)と男同士の絆や暴力との関係とその変容を考察することを目的とするものである。2017年度は、基礎的な資料の収集とともに、やくざ映画の作品分析、中でも『昭和残侠伝』と『仁義なき戦い』の分析を中心に研究を行った。やくざ映画は1970年代初頭に、一種の時代劇である「任侠路線」から実在のやくざを題材にした「実録路線」へと転換し、それに伴って登場人物像なども変化するが、『昭和残侠伝』は前者を、『仁義なき戦い』は後者を代表するシリーズといえる。そのため、詳細に作品分析を行った。その結果明らかになったこととして、『昭和残侠伝』では、主人公たちの行動原理、「男」であること、男同士の絆が、いずれもやくざ社会の掟である「義理」と結びついており、これらは齟齬なく接続している。だが、『仁義なき戦い』では、主人公たちの行動原理が「自由」や「欲望」の追求へと変化することで、それらを共有した男同士の絆が束縛にもなりうるというアンビバレントな性格を帯び、「男」であることに対するジレンマが浮上する等がある。本年度は、当初の計画通り作品分析を実施しており、研究はおおむね順調に進んでいると考える。次年度は、本年度から継続してやくざ映画の作品分析を行う計画である。本年度の『昭和残侠伝』と『仁義なき戦い』の分析から得られた知見が他のやくざ映画にもあてはまるか等について検討する。また、引き続き、関連資料の収集にも努める予定である。

当初、やくざ映画の映像資料は本年度に一括して収集することを考えていたが、分析の進捗にあわせて適宜入手するよう方針を変えたため、次年度への繰り越しが生じた。今年度入手しなかった資料は、次年度以降に収集する予定である。資料が大量に必要な研究を次年度に行うことにしたため。今年度購入予定だった資料は次年度に購入する予定である。
発達障害の認知的特性の解明と支援方法の検討

40名程度の発達障害の子どもを対象に、個々の発達障害の子どもの個々の特徽に合わせた支援を行った。また支援を通してラポールを形成し、その関係をベースに共同研究者らと実験的な基礎研究を行った。基礎研究の実施に伴い、研究協力者の人数を増やすと共に、一名あたりの支援頻度を少しずつ減らしてきた。子どもへの支援では「苦手なことができるようになる場、保護者以外にほめてもらえる場」だけではなく「悩みを共有し対策を一緒に考える/方法を提案することにより、子ども自身が工夫できるようになる」ことを目指した指導を意識するようになった。一部の保護者から、子どもが家庭や学校で自分自身で工夫を行うようになったとの報告を受けている。保護者とは「困っていることを共有し、家庭や学校でできる対策を一緒に考える」ことを意識してきた。アンケートの結果から、保護者の意識としても、少しずつ"支援を受ける場"から"子どもへの対応を一緒に考える場"に変化しているように感じている。また読み書き障害の認知機能の評価を確立することを目的とし、ストループ効果による視覚単語認識テストの開発を試み、成人を対象として検討した。本実験では、単語条件の他に、偽単語条件(単語の間の文字が入れ替わっている文字列の条件)を設定した。実験の結果、ひらがな及び英語において、偽単語のストループ課題は、単語と同程度のストループ効果を示した。偽単語も単語と同じように認識され、単語の名前と色が干渉を起こしたと考えられる。これにより、本テストは視覚単語認識の評価として活用できる可能性が示唆された。さらに前年度までに行ってきた「日本語の読み書き困難の特性とその個人差」の研究、および「かなの読み書き入門教材の開発と学校現場における導入」の研究について、海外における国際学会にて発表し、多くの研究者と意見交流・議論を行った。・発達障害の子どもを対象とした継続した支援活動を行うことができた。・ストループ効果による視覚単語認識テストを開発することができた。・共同研究者と行った研究成果の一部が国際誌に掲載された。・成果の一部は国際誌に投稿中であり、他の内容についても国際誌に投稿する準備を進めている。・アウトリーチ活動(研究会開催等)を行った。・引き続ぎ発達障害の子ども一を対象とした継続した支援活動を行う。・ストループ効果による視覚単語認識テストを用いて、児童期における視覚単語認識の発達の検討や、読み書き障害の評価を行う。・これまでの成果をまとめ、学会発表や専門誌への投稿を行い、またアウトリーチ活動を積極的に行う・今後も多様な視点を取り入れて、継続的な支援を実施するとともに、発達障害の実態に即した研究を展開していきたい。本研究では、日本語の学習障害に起因する読み書き困難をもたらす原因は児童によって個人差があると考え、読み書きに関係する諸要因全てが、多様に影響しているのではないかと考えた。そこで、学習障害の疑いがあり、読み書きに困難がある12名の児童を対象に、読み書きに関係すると考えられる音韻意識(音韻構造の分析)、視知覚(文字の認識)、音韻処理(文字と音の変換)、書字の表出(運筆力)の4つの要素を検討した。この結果、読み書き障害に起因すると考えられる読み書き困難は単独の障害によってもたらされるではなく、様々な要因が影響することが明らかになった。また、これらの要因に基づいて読み書き困難のサブグループの特徴が明らかになった。また日本では、純粋な学習障害児は困難を抱えながらもなんとか授業についていけていると想定されており、実際に診断されることが少ない。読み書き困難を抱えるとして学校現場で問題になる児童は、学習障害だけではなく広汎性発達障害や注意欠陥・多動性障害など他の障害と重複している児童や、学習障害の診断をうけていない広汎性発達障害や注意欠陥・多動性障害の児童であるという現状がある。本研究では、30名程度の発達障害の児童を対象に、読み書き支援の実践を行った。この中には、読み書き障害の児童以外に、広汎性発達障害によるこだわりや、注意欠陥・多動性障害の多動・不注意などにより、二次的に読み書き困難が生じている児童が含まれていた。学習障害の児童に読み書き困難のサブグループに合う支援方法の検討を試みる一方で、広汎性発達障害や注意欠陥・多動性障害の児童にこだわりや不注意などの特性に留意しながら読み書き支援を試みた。かなの読み書き困難特性の解明をするために、学習障害の疑いがあり、読み書きに困難がある12名の児童を対象に、読み書きに関係すると考えられる音韻意識、視知覚、音韻処理、運筆力の4つの要素を検討した。かなに読み書き困難がある児童向けの教材は日本ではまだ少ないため、教材開発に関わり、その教材を学校現場に導入し、その効果を検討した。また、物語理解の困難さをもたらす諸要因を検討するために、一次的誤信念課題を通過している25年生の広汎性発達障害児13名を対象に検討し、文章理解の能力や課題の呈示形式が物語理解に影響している可能性が示唆された。さらに、日本では、読み書き困難を抱えるとして学校現場で問題になる児童は、学習障害だけではなく広汎性発達障害や注意欠陥・多動性障害など他の障害と重複している児童や、学習障害の診断をうけていない広汎性発達障害や注意欠陥・多動性障害の児童であるという現状がある。このため、30名程度の発達障害の児童を対象に、読み書き支援の実践を行った。

この中には、読み書き障害の児童以外に、広汎性発達障害によるこだわりや、注意欠陥/多動性障害の多動・不注意などにより、二次的に読み書き困難が生じている児童が含まれていた。今後は、これらの実践で得られた知見を踏まえて、広汎性発達障害や注意欠陥・多動性障害を含む発達障害児の読み書きの困難さをもたらす諸要因を検討し、支援方法を確立したい。40名程度の発達障害の子どもを対象に、個々の発達障害の子どもの個々の特徽に合わせた支援を行った。また支援を通してラポールを形成し、その関係をベースに共同研究者らと実験的な基礎研究を行った。基礎研究の実施に伴い、研究協力者の人数を増やすと共に、一名あたりの支援頻度を少しずつ減らしてきた。子どもへの支援では「苦手なことができるようになる場、保護者以外にほめてもらえる場」だけではなく「悩みを共有し対策を一緒に考える/方法を提案することにより、子ども自身が工夫できるようになる」ことを目指した指導を意識するようになった。一部の保護者から、子どもが家庭や学校で自分自身で工夫を行うようになったとの報告を受けている。保護者とは「困っていることを共有し、家庭や学校でできる対策を一緒に考える」ことを意識してきた。アンケートの結果から、保護者の意識としても、少しずつ"支援を受ける場"から"子どもへの対応を一緒に考える場"に変化しているように感じている。また読み書き障害の認知機能の評価を確立することを目的とし、ストループ効果による視覚単語認識テストの開発を試み、成人を対象として検討した。本実験では、単語条件の他に、偽単語条件(単語の間の文字が入れ替わっている文字列の条件)を設定した。実験の結果、ひらがな及び英語において、偽単語のストループ課題は、単語と同程度のストループ効果を示した。偽単語も単語と同じように認識され、単語の名前と色が干渉を起こしたと考えられる。これにより、本テストは視覚単語認識の評価として活用できる可能性が示唆された。さらに前年度までに行ってきた「日本語の読み書き困難の特性とその個人差」の研究、および「かなの読み書き入門教材の開発と学校現場における導入」の研究について、海外における国際学会にて発表し、多くの研究者と意見交流・議論を行った。申請書に記載していた視覚認知とその再現(運筆力等の運動協応)の関連だけではなく、音韻意識・音韻処理もあわせて検討した。また、専門誌への投稿準備を進めている。・継続して、学習支援活動に関わっている・学校現場に教材を導入し、その効果を確認できている・発達障害の子どもを対象とした継続した支援活動を行うことができた。・ストループ効果による視覚単語認識テストを開発することができた。・共同研究者と行った研究成果の一部が国際誌に掲載された。・成果の一部は国際誌に投稿中であり、他の内容についても国際誌に投稿する準備を進めている。・アウトリーチ活動(研究会開催等)を行った。発達障害児への学習支援実践は引き続き行う。これらの実践で得られた知見を踏まえて、広汎性発達障害や注意欠陥・多動性障害を含む発達障害児の読み書きの困難さをもたらす諸要因を検討し、支援方法を確立する。
I型糖尿病モデル動物であるNODマウスに特異的に発現しているリンパ球抗原

我々はNODマウスの胸腺細胞膜抗原を認識する単クローン抗体p120を作製した。この抗体は非糖尿病でNODの姉妹系統マウスILIの抗原は認識しなかった。1.この抗原は膜通過抗原であるが抗体の認識部位はセルソータを用いた実験より細胞外になく、ウエスタンブロットや凍結切片の蛍光染色より抗原のフレームワークを認識していない。そのためかNODの胸腺細胞よりλgtllcDNAライブラリーを作製し、抗p120抗体でスクリーニングしたが陽性クローンは得られなかった。2.in vivoの抗p120注射実験からは抗原エピトープが膜上細胞外にないこともあって、Insulitis(Insと略す)とp120抗原との関係を結論づけられなかった。(平成3年)そこで唯一のアッセイ法、^<125>I標識、抗p120抗体による免疫沈降、SDS-PAGEでp120を定量し、F1をNODに戻し交配させると5ヵ月令で雄,雌ともに約50%のマウスでInsが発生する事が判っているので、これらマウス個体のInsとp120抗原量の関係を調べた。22匹のうち、Ins、p120共に陽性は9匹、共に陰性は6匹で、Ins陽性、p120陰性及びIns陰性、p120陽性の組み替え体は、それぞれ3匹、4匹であった。このことはp120がIns遺伝子産物でないことを示している。3.他の純系マウス株の胸腺細胞を調べるとB6、B10、C3HでもNODの60%から80%量のp120が発現していた。4.サブトラクテッドλgt10ライブラリーは作製できなかった。明らかになったこと。ーNODのT細胞を(ILIxNOD)F1に免疫して、F1のひ細胞とAg8.653ミエロ-マ細胞との融合よりハイブリド-マを得た。我々が目的とするものは、NODのTもしくは胸腺細胞上にのみ発現して、ILI或はF1のそれには発現していない抗原を認識しているハイブリド-マ抗体を見つける事である。その為に次のアッセイ法を用いた。NOD,ILI,F1のT細胞或は胸腺細胞を^<125>Iで表面抗原標識し、可溶化後、各ハイブリド-マ上清で免疫沈降しSDSーPAGEでNODに特異的なバンドの有無を調べると、ハイブリド-マ114だけがNOD特異的な分子量約11万の蛋白(還元或は非還元状態共に)を認識していた。又この抗原はT細胞より胸腺細胞により多く発現していた。このことは、成熟したT細胞上のT3複合体に対する抗体(145ー2C11)をコントロ-ルとして同様の実験をして確かめた。現在行っていること。ー114単クロ-ン抗体(腹水)作成とその精製.我々はNODマウスの胸腺細胞膜抗原を認識する単クロ-ン抗体p120を作製した.この抗体は非糖尿病でNODの姉妹系統マウスILIの抗原は認識しなかった.この抗原は膜通透抗原であるが抗体の何識部位は細胞外になかった.そこで、1. ^<125>I標識,抗p120抗体による免疫沈降,SDSーPAGEを月齢の異なるNODの胸腺細胞について行いp120の変動をみた.5ヶ月齢を100%とすると2日齢、及び2ケ月齢ではそれぞれ75%、84%で抗原は早い時期に出現していて、その後も安定して発現していた.それに比し5ヶ月齢の(ILI×NOD)F1では10%未満しか発現していなかった.交配実験より,F1をNODに戻し交配させると約50%のマウスでInsulitisが発生する事が判っているので、これらマウスのInsulitisとp120抗原量の関係を調べる予定である.2.100μgの抗p120を1ヶ月齢NODに各週注射しin vivoでInsulitis及び糖尿を阻止できるかを4カ月齢で観察した.抗体非注射のコントロ-ル群及び抗体注射マウス群でそれぞれ81%、78%異常(Insulitis及び糖尿)が認められ両群で差はなかった.この事は抗原エピト-プが膜上細胞外にないこともあって、Insulitisとp120抗原との関係を結論づけられなかった.3.NODの胸腺細胞λgtllcDNAライブラリ-を作製したので、現在抗p120抗体でスクリ-ニング中である.我々はNODマウスの胸腺細胞膜抗原を認識する単クローン抗体p120を作製した。(平成3年)そこで唯一のアッセイ法、^<125>

I標識、抗p120抗体による免疫沈降、SDS-PAGEでp120を定量し、F1をNODに戻し交配させると5ヵ月令で雄,雌ともに約50%のマウスでInsが発生する事が判っているので、これらマウス個体のInsとp120抗原量の関係を調べた。22匹のうち、Ins、p120共に陽性は9匹、共に陰性は6匹で、Ins陽性、p120陰性及びIns陰性、p120陽性の組み替え体は、それぞれ3匹、4匹であった。このことはp120がIns遺伝子産物でないことを示している。3.他の純系マウス株の胸腺細胞を調べるとB6、B10、C3HでもNODの60%から80%量のp120が発現していた。4.サブトラクテッドλgt10ライブラリーは作製できなかった。
熱衝撃および動的負荷を受けるラミネートの界面破壊力学

(1)中央部に中心対称な円形はく離を有する同種材円板を接着.して作られた積層円板の熱衝撃による変形の解析を行なった。熱衝撃としては、時刻t=0のときに表面温度が0°Cであり、t>0から、毎秒板表面の単位面積当たりに一定の熱量が加わるものとする。任意時刻における板厚方向の温度分布はすでに与えられている。この結果を、研究代表者らが開発した、円形はく離を有する円板の変形をはく離部分を周辺でヒンジ止めされた重ね板として近似する手法に適用し、はく離部分のたわみを得た。その結果、熱衝撃によりはく離部分は座屈しうること、またこの座屈により座屈前には0であつたエネルギー解放率は急激に増大することがわかった。(2)中央部に円形はく離を有する積層円板の低速度衝撃によるはく離進展について理論解析ならびに実験を行った。積層円板への外力条件は、円板の中心に質量の大きい剛体が衝突した場合を想定し、その点での変位速度を剛体の速度と同じとした。ただし、不連続的に変位速度が変化すると無限大の衝撃力が作用することになるので、ある時間まではサイン関数で速度が変化し、それ以降は一定速度で変化するものとした。実験は、円周支持されたはく離を有する円板に丸棒を衝突させ、円板内のひずみの時間履歴を測定した。測定された結果とそれに対応する理論解析の数値解とを比較して良く一致していることを確認し、この数値解析の有効性を確かめた。理論解析により衝撃速度やはく離半径を変化させたときのエネルギー解放率を計算し、どの様な条件ではく離進展が生じやすいかを調べた。1.端部はく離を有する積層はりの低速度衝撃によるはく離進展挙動の実験を行った。アクリルとアルミニウムはりを貼り合わせて、DCB(Double Cantilever Beam)、WIF(Wedge Insert Flexure)、ENF(End Notched Flexure)、MMF(Mixed Mode Flexure)の4種類の試験片を作製し、界面の破壊じん性値の応力拡大係数速度依存性について調べた。動的負荷を与える方法として、衝撃棒の自由落下による直当て式試験、空気銃によるホプキンソン棒式試験を行った。はく離端のはり上下面にひずみゲージを貼付し、衝撃により発生するひずみを測定し、これを応力拡大係数の時間変化に換算した。DCB試験、WIF試験においては応力拡大係数速度が大きくなれば破壊じん性値は小さくなるが、ENF試験では破壊じん性値はほぼ一定であった。このことは、破壊じん性値はモードI型負荷に対しては応力拡大係数速度依存性を有するが、モードII型負荷に対しては応力拡大係数速度に依存しないことを示している。2.異種材積層はり中の内部界面はく離の一様な温度変化による局所座屈について研究した。はく離面の非接触を仮定したモデルについての現研究代表者、分担者らの理論解析により、温度変化が臨界値に達すると、はく離部に誘起される圧縮面内力によりはく離部分に座屈が生じるということはすでに予測されていたが、この予測について実験を行った。実験により、座屈が起きることを確かめたが、座屈が生じる臨界温度、理論から予測されるひずみについては、理論と実験の間に2倍程度の違いがある。この違いがどこに起因するかは、今後の研究課題である。(1)中央部に中心対称な円形はく離を有する同種材円板を接着して作られた積層円板の熱衝撃による変形の解析を行なった。

この結果を、研究代表者らが開発した、円形はく離を有する円板の変形をはく離部分を周辺でヒンジ止めされた重ね板として近似する手法に適用し、はく離部分のたわみを得た。その結果、熱衝撃によりはく離部分は座屈しうること、またこの座屈により座屈前には0であったエネルギー解放率は急激に増大することがわかった。(2)中央部に円形はく離を有する積層円板の低速度衝撃によるはく離進展について理論解析ならびに実験を行った。積層円板への外力条件は、円板の中心に質量の大きい剛体が衝突した場合を想定し、その点での変位速度を剛体の速度と同じとした。ただし、不連続的に変位速度が変化すると無限大の衝撃力が作用することになるので、ある時間まではサイン関数で速度が変化し、それ以降は一定速度で変化するものとした。実験は、円周支持されたはく離を有する円板に丸棒を衝突させ、円板内のひずみの時間履歴を測定した。測定された結果とそれに対応する理論解析の数値解とを比較して良く一致していることを確認し、この数値解析の有効性を確かめた。理論解析により衝撃速度やはく離半径を変化させたときのエネルギー解放率を計算し、どの様な条件ではく離進展が生じやすいかを調べた。