hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者・障がい者の潜在交通需要の構造とこれに対応した交通システムの構築

高齢者や障がい者の交通需要の潜在化は,これらの人々の心身機能や経済状態等の個人特性に対して,バスや鉄道,タクシー等の交通手段の車両構造や運行システム等の交通環境の不整合がもたらすものである。本研究では,このような不整合に関して,バス,鉄道,タクシー等の公共交通の利用実態から,高齢者や障がい者がおかれている困難な状況を把握し,それぞれの地域に求められる交通が保持すべき機能を明らかにするとともに,求められる機能を達成するための今後の公共交通の運営方式について,具体的な対象地区として,秋田市北部地区の公共交通の現状を把握した後に,いくつかの代替案を作成した。さらにこれらの代替案の実現可能性について,住民の選好意識を把握することで,人口密度が希薄で,既存の公共交通が成立が難しい地区における公共交通システムについて提案を行った。対象地区の交通状況として,バス利用者のおもな利用者は,通勤目的の成人,通学目的の小学生,通院目的の高齢者で占められ,全運行区間において乗客が4名以下の便が多く,また乗客が全くない便も少なくないことが明らかとなった。また,乗り換えの状況やバス利用者の意向調査から,病院への直通便が少なく,時間や費用に関して改善の余地があることが明らかとなった。このような状況から,具体的な代替案として,病院への直通路線を設定することと,日中の通勤通学,帰宅以外の時間帯において,小型バスまたはタクシーによる需要対応型交通システム(DRT)の導入について提案した。提案された新たな路線,DRTに対する住民の利用意向は高く,予約システムや巡回による所要時間の増加を最小限にすることで,導入可能性が高いことを明らかにすることができた。この不整合は交通環境にとどまらず,都市施設の配置等,交通を含めた都市システム全体の問題としてとらえる必要がある。本研究では,このような不整合に関して,バス,鉄道,タクシー等の公共交通の利用実態から,高齢者や障がい者がおかれている困難な状況を把握し,それぞれの地域に求められる交通が保持すべき機能を明らかにするとともに,求められる機能を達成するための今後の公共交通の運営方式について,代替案の作成を行った。代替案の実現可能性については,平成16年度の研究において,法制度等を含めて詳細に検討する予定である。都市システム全体の問題については,高齢者・障がい者の都心居住等によるコンパクトシティの実現によって,交通抵抗を軽減することが交通需要を顕在化を容易にする可能性がある一方で,利便性の高い都心の居住が,高齢者・障がい者の人々とのコミュニケーションを減少させる恐れがあることから,都心居住の可能性と課題について検討した。とくに都心地区におけるバリアフリー空間の必要性,さらには高齢者や障がい者の交流空間のあり方についても明らかにすることができた。さらに交通需要の顕在化のための環境として,地域における人々のコミュニケーションを保持し,つつ,高齢者・障がい者の地域活動に関する参画状況について明らかにした。研究の最終年度である平成16年度は,具体的な対象地区として,秋田市北部地区の公共交通の現状を把握した後に,いくつかの代替案を作成した。

このような状況から,具体的な代替案として,病院への直通路線を設定することと,日中の通勤通学,帰宅以外の時間帯において,小型バスまたはタクシーによる需要対応型交通システム(DRT)の導入について提案した。提案された新たな路線,DRTに対する住民の利用意向は高く,予約システムや巡回による所要時間の増加を最小限にすることで,導入可能性が高いことを明らかにすることができた。今後DRTを導入する際の条件として,使用する車両数,高齢者にも簡単に利用でき,予約変更等に柔軟に対応できる予約システムの導入や,地理情報システムを用いた運行計画システムの構築が必要であることが明らかとなった。
口腔咽頭のカンジダの病原性(定着作用)抑制機構の解明

誤嚥性肺炎に深く関係する咽頭の微生物叢とデンチャープラークを調査した結果,ほとんどの微生物が同時に検出され,関連性が認められ,採取したカンジダとブドウ球菌が同時に検出される傾向にあり,カンジダのような巨大な微生物が,病原性の高い微生物のリザーバーとなって,肺炎を起こさせやすい環境を作っている可能性を示唆した.そのような背景のもと,高齢者の口腔咽頭に特徴的なカンジダの病原性を解明するために,カンジダと他の病原性の高い微生物との共存させ,凝集性の検討を菌株数を増加させ行った.ブドウ球菌との凝集性を検討した結果,高率ではないが,共凝集をする株が存在した.また,ミレリーグループを含むレンサ球菌とも同様に凝集性を検討したが,その結果,ミレリーグループの一つであるS.intermediusと高率で共凝集する株が存在した.カンジダと共凝集したS.intermediusは,S.intermedius単独よりより厚いバイオフィルムを作製すると共にミノサイクリンに対する薬剤感受性を低下させた.また,カンジダと高率で共凝集を示したS.intermediusを使用して,celldesk上でデンチャープラークバイオフィルムモデルを作製し,CAE(アミノ酸系カチオン界面活性剤)を含む新しい義歯洗浄剤や市販の義歯洗浄剤,機能水に対する洗浄効果を比較検討した.その結果,CAEを含む義歯洗浄剤がカンジダ除菌に優れた洗浄効果を示した.カンジダは,ブドウ球菌やS.intermediusといった誤嚥性肺炎を引き起こす微生物のリザーバーとなっていることが十分に考えられ,今後もさらにカンジダの付着を抑制する研究が必要であると共に,これらの情報を要介護高齢者,その家族,介護者などに提供し,誤嚥性肺炎の発症を減少させるのも重要である.誤嚥性肺炎に深く関係する咽頭の微生物叢とデンチャープラークを調査した結果,ほとんどの微生物が同時に検出され,関連性が認められ,採取したカンジダとブドウ球菌が同時に検出される傾向にあり,カンジダのような巨大な微生物が,病原性の高い微生物のリザーバーとなって,肺炎を起こさせやすい環境を作っている可能性を示唆した.そのような背景のもと,高齢者の口腔咽頭に特徴的なカンジダの病原性を解明するために,カンジダと他の病原性の高い微生物との共存させ,凝集性の検討を菌株数を増加させ行った.ブドウ球菌との凝集性を検討した結果,高率ではないが,共凝集をする株が存在した.また,ミレリーグループを含むレンサ球菌とも同様に凝集性を検討したが,その結果,ミレリーグループの一つであるS.intermediusと高率で共凝集する株が存在した.カンジダと共凝集したS.intermediusは,S.intermedius単独よりより厚いバイオフィルムを作製すると共にミノサイクリンに対する薬剤感受性を低下させた.また,カンジダと高率で共凝集を示したS.intermediusを使用して,celldesk上でデンチャープラークバイオフィルムモデルを作製し,CAE(アミノ酸系カチオン界面活性剤)を含む新しい義歯洗浄剤や市販の義歯洗浄剤,機能水に対する洗浄効果を比較検討した.その結果,CAEを含む義歯洗浄剤がカンジダ除菌に優れた洗浄効果を示した.カンジダは,ブドウ球菌やS.intermediusといった誤嚥性肺炎を引き起こす微生物のリザーバーとなっていることが十分に考えられ,今後もさらにカンジダの付着を抑制する研究が必要であると共に,これらの情報を要介護高齢者,その家族,介護者などに提供し,誤嚥性肺炎の発症を減少させるのも重要である.
妊娠中のマイナートラブル・ケアの検証と活用法の開発に関する研究

妊娠中のマイナートラブルは、ほぼすべての妊婦に見られるが、その程度は治療を要しない範囲であり、かつ重症度の感じ方には個人差がある。また出産後には軽快するために妊婦のセルフケアに任されている。しかしこれまでの調査により、妊婦のQOLや自尊心の低下、産後の快適性との関連が明らかとなった。このことから、妊婦任せにするのではなく何らかの介入を行う必要がある。すでに個々のマイナートラブルに関する介入方法は様々な専門誌により紹介されているが、マイナートラブル発症のメカニズムからすると相互に症状が関連しあうことから、包括的な評価が必要である。そこで本研究では、効果的なマイナートラブルへの介入方法を明らかにするために、3種類の方法による妊婦への介入実験を行うことを計画した。平成29年度は3つの介入方法の有効性を測定するために介入方法を検討し、プロトコールを作成することを目指した。その結果、3つの介入方法のうち2種類の方法について検討した。3つの介入方法とは<助産院で実施されているマイナートラブルに対するケア>、<既存のマイナートラブルに対するケア>、<妊婦の快体験を強化するケア>である。2年目となる本年度は、所属研究機関における所属の変更などのため、プレテスト及び倫理申請には至らず、次年度への持ち越しとなった。そのため、プロトコール作成のためのマイナートラブル発症のメカニズムの見直し、既存データの再検討と文献によるプロトコールの見直しを行った。本年度は2年目である。本来の予定ではプレテストを実施し、基礎となるデータ取集を行うこととしていたが、所属研究機関における所属場所の変更に伴い、計画通りに実施することができなかった。3種類の介入方法がほぼ決定したので、専門家の助言を得ながら検討し、プレテストの実施、本テストのための対象の募集を行う。速やかに倫理審査を受審し、本テストを実施する。妊娠中のマイナートラブルは妊婦のセルフケアに任されているが、妊婦のQOLや自尊心の低下、産後の快適性との関連が明らかとなったことから、妊婦任せにするのではなく何らかの介入を行う必要がある。個々のマイナートラブルに関する介入方法hは様々な専門誌により紹介されているが、その効果に対する評価ついては当該症状に対するものだけであり、包括的な評価が十分に行われているとはいいがたい。その結果、本年度は3つの介入方法のうち2種類の方法について検討することができた。1つ目は<助産院で実施されているマイナートラブルに対するケア>で、熟練助産師に対するインタビューを実施し、熟練助産師によって提供されているケア内容とその効果について解析を行った。また、その結果を学会報告し、多くの助言を得た。2種類目は<既存のマイナートラブルに対するケア>で、文献検討を実施しし、それらをもとに実施方法、プロトコールを検討した。また、3つ目の介入方法<妊婦の快体験を強化するケア>については、先行して実施した妊婦の快体験の内容を明らかにするための調査結果の分析をし、国際学会で報告、多くの知見を得た。本年度は研究初年度であるが、先行して実施した調査結果を活用した研究内容となっているため、先行研究結果の分析及び成果報告が、当初の予定より遅れたため、全体としてやや予定より遅れる結果となってしまった。3種類の介入方法がほぼ決定したので、それぞれのプロトコールを専門家の助言を得ながら検討し、プレテストの実施、本テストのための対象の募集を行う。

3種類の介入方法がほぼ決定したので、専門家の助言を得ながら検討し、プレテストの実施、本テストのための対象の募集を行う。速やかに倫理審査を受審し、本テストを実施する。本年度は研究初年度であるが、先行して実施した調査結果を活用した研究内容となっているため、先行研究の遅れが、本研究に影響し全体としてやや予定より遅れる結果となってしまった。それに伴い介入研究のためのプロトコールを完成させることができず、プレテストに至らなかった。そのためH29年度に予定していた試薬等の購入が翌年度(H30年度)となった。H30年度の予定としては、プロトールを完成させ、プレテスト及び本テストのと実施を予定しているため、前年度の残額を試薬等の購入費に充てることを計画をしている。本年度は研究2年目となるが、初年度の遅れに加え、所属研究機関における所属を変更したこと、次年度より所属研究機関を変更することを予定したため、プロトコールの作成に焦点を置いた活動に予定を変更した。そのために、プレテストの実施に至らなかった。またこれに伴い、研究費予算の中の大きなウエイトを占める試薬等の購入を控えた。H31年度の予定としては、プレテスト及び本テストのと実施する。そのため、前年度の残額を試薬等の購入、実験費に充てることを計画をしている。
二枚貝類のmtDNAゲノムの特異な進化とその系統学的意義

後生動物のmtDNAゲノムは一般に37種類の遺伝子をコードしており、母性遺伝する。しかし、軟体動物のムラサキイガイではmtDNAの遺伝子配置や遺伝子組成が他の動物と異なり、mtDNAが両性遺伝することも報告されている。しかし、他の二枚貝類についてはmtDNAがほとんど研究されていないため、これらの特異なゲノム構造や遺伝様式がどのように進化してきたのか不明であった。そこで、本研究は二枚貝類のmtDNAの多様性と分子進化過程を明らかにするために、二枚貝の様々な高次分類群を材料についてゲノム構造および遺伝様式を研究した。遺伝様式については、二枚貝類の中で最も大きな分類群である異歯類を中心に検討したところ、雌雄に特異的なmtDNAがムラサキイガイやイシガイ類だけでなく異歯類の様々な科にも存在し、それらが両性遺伝していることを確認した。分子系統解析の結果、雄特異的なmtDNAは二枚貝類の中で何回も独立に進化しており、その安定性は分類群によって異なることが分かった。MtDNAのゲノム構造については、原鰓類、翼形類、異歯類、古異歯類、異靱帯類について検討したところ、それらの遺伝子配置は既知のムラサキイガイと全く異なるだけでなく、それぞれが独特な配置を示すなどきわめて多様に変化していることが分かった。また、遺伝子組成も二枚貝類の中で変化していた。ミトコンドリアのゲノム構造は高等な二枚貝類で多様性が高く、分類群間での共通性がほとんどなかったが、原始的な二枚貝類と考えられる原鰓類ではmtDNAの遺伝子配置、遺伝子組成が多板類や他の動物門と共通の原始的な特徴を残していることが分かった。したがって、二枚貝類では原鰓類に見られるゲノム構造を出発点として、個々の分類群において遺伝子配置や組成が独立にかつ多様に変化していったと考えられる。性特異的mtDNAの存在は、翼形亜綱のイガイ類、古異歯亜綱のドブガイ類でしか報告されていない。我々は予備的研究から、二枚貝類の最大のグループである異歯亜綱にも性特異的mtDNAが存在することを見い出したので、本年度は異歯亜綱に注目して研究を行った。アミノ酸配列の保存性が高いCO1領域のdegeneratedプライマーを用いて、各種の異歯亜綱に属する二枚貝類について、PCR法によりmtDNA断片を増幅し、遺伝子型を性、組織特異性を調べた。その結果、4科5種について、性特異的mtDNAが存在することを確認した。また、各遺伝子型の組織特異性から、Doubly uniparental inheritanceという特殊な遺伝様式により伝達されていることが示唆された。さらに、占異歯亜綱のドブガイ類についてはアメリカ産の種類でしか報告がなかったが、アジア産の2亜科5種についても性特異的mtDNAの存在を確認し、その存在様式がDUIと合致することを示した。DUIはこれまで一部の二枚貝でしか知られていなかったが、本研究の結果は二枚貝に普遍的な現象であることを支持する。今回発見された性特異的mtDNAについて分子系統解析を行ったところ、性特異的mtDNAは3亜綱で独立に進化し、さらに異歯亜綱の中でも各科ごとに独立に生じたことが分かった。雌雄のmtDNA遺伝子型の塩基、アミノ酸置換のパターンを比較したところ、雄型mtDNAの方が雌型よりも進化速度が速いことが確認された。これは、雄型mtDNAの方が機能的制約が緩いか、あるいは突然変異率が高いためであると考えられる。これらの結果については、投稿中である。

二枚貝類には性特異的mtDNAが存在し、両者は塩基配列レベルで違うことが知られているが、そのゲノム構造については不明であった。そこで本年は別亜綱(異歯亜綱、古異歯亜綱)に属する二枚貝類についてゲノムの構造解析を行った。アサリRuditapes philippinarum、ドブガイAnadonta woodianaの雌雄特異的mtDNAを対象として、昨年度の研究によって得られた性特異的CO1遺伝子および12SrRNA, CytB遺伝子の部分塩基配列から外側向きのプライマーを作成し、long PCRによりの全長を増幅、クローン化した後、その全塩基配列を決定した。その結果、ドブガイではコードされている遺伝子の数は同じであったが、少なくとも4つのtRNA遺伝子と3つの蛋白質遺伝子の位置が異なっていることが分かった。また、アサリではゲノム構造はほぼ向じであったが、雌型mtDNAではrRNA遺伝子が重複していた。これらは、雌雄のmtDNAのゲノム構造が異なることを示した初めてのデータである。なお、遺伝子配置および遺伝子の塩基配列の分子系統学的解析から両者の性特異的mtDNAは種の分岐後にそれぞれの系統で独立に生じたと考えられた。そこで、古異歯亜綱について近縁種の部分的ゲノム構造を調べ、ドブガイとの類似を比較した。その結果、ドブガイの雌雄ゲノム間で認められた遺伝子配置の主要な変化は雌型の系統でのみ生じたと考えられた。アサリでは遺伝子重複が雄型mtDNAにはないことから、遺伝子重複は雌型の系統でのみ生じた可能性が高い。これらの結果を合わせて考えると、観察されたゲノム構造の主要な変化はいずれも雌型の系統で生じており、雌型ゲノムの構造が不安定であることが示唆される。本年度は下記の点について研究を行った。1)性特異的mtDNAの普遍性性特異的mtDNAの存在はこれまで二枚貝でしか知られていない。そこで多板綱、腹足綱、掘足綱について、繁殖期に生殖巣を調べて雌雄を判別した後に生殖巣および他の組織を分離した後に、mtCO1の最も保存性の高い領域をプライマーとしたPCRを行い、PCR産物をクローン化して各組織について10クローンの塩基配列を決定し、比較した。その結果、個体変異は認められたものの、生殖巣と体組織で異なる配列は得られず(増幅時のエラーと考えられるものを除く)、また雌雄で明確に異なるハプロタイプの見い出されなかった。同様の方法を用いて二枚貝で実験を行うと、雌雄あるいは雄の組織間で明瞭に違う性特異的ハプロタイプが検出されることから、この現象は二枚貝に特異的な現象であることが示唆された。なお、これまで性特異的mtDNAの存在が知られていなかった二枚貝の原鰓類でも、性特異的ハプロタイプと思われるものが得られていることから、この現象は二枚貝には普遍的であると考えられる。2)二枚貝mtDNAゲノム構造の進化二枚貝類に最も近縁であると考えられる堀足類のヤカドツノガイDentalium octagulataのmtDNAゲノムの約80%の塩基配列を決定した。ツノガイのゲノム構造はこれまでに知られている軟体動物のいずれとも異なっていたが、ND4L-ND4-ND5など他の動物門と共通の遺伝子配置やいくつかの二枚貝では欠けているATPase8の存在が認められた。
心理療法のセラピストの熟達に関する認知科学的研究

本研究では、クライエントが発した情報についてのセラピストによる記憶が、セラピストの経験の有無や年数によって異なるかどうかを調べた。結果から、経験豊かなセラピストは記憶の得点が最も高く、また記憶した内容が初心者や非セラピストと異なることが示された。また、本研究は、セッション中のクライエントとセラピストの間の効果的な関わりの特徴を明らかにすることも目的とした。結果から、熟達したセラピストは、初心者と異なり、クライエントのその時の様子に応じて、言葉がけや行動を変えることが示された。セラピストの関わりの特徴や熟達化プロセスについて、結果に基づき考察した。本研究の目的は、セラピーを施行するセラピストの認知プロセス、すなわち、他者の話を聞いてその人を理解し、その人の問題解決に向けて相互作用することが、臨床の経験年数によって如何に変化するかについて、認知科学的アプローチを用いて、実証的に明らかにすることである。平成25年度は、まず、クライエント情報の体制化の仕方に関する検討を行なった。実験では、セラピーの様子を写したビデオを実験参加者に提示し、ビデオの終了後に、クライエントが語った内容を覚えているだけ全て書き出してもらった。実験参加者は、経験年数が異なる複数のセラピスト、臨床の知識を全く持たない一般人であった。書きだされたものを量的、質的に分析した結果、実験参加者の経験年数による、量的、質的な相違が明らかになった。また、セラピー場面のクライエントの語りを量的に捉え、経験豊富なセラピストと一般人の相違について理解を深める試みも行なった。これは、上記検討結果をより深く考察するための一助となると考えている。クライエントにどの程度、どのように語る時間を与えるかが、経験豊富なセラピストと一般人との間で異なっていることが示された。加えて、セラピー場面のセラピストの言葉がけを分類し、経験豊富なセラピストと経験の少ないセラピストの間に質的違いがあることを示した。これらの検討は、従来の、セラピストの経験豊富なセラピストによる個人的体験に基づく定性的記述を用いた研究と異なっており、さらに定量的分析や実験、教育効果の検証を進めることにより、本研究は、認知科学における新しい熟達化理論の構築をもたらすと考えられる。本研究の目的は,セラピーを施行するセラピストの認知プロセス,すなわち,他者の様子からその人を理解し,その人の問題解決に向けて相互作用することが,臨床経験年数によって如何に変化するかについて,認知科学的アプローチを用いて,実証的に明らかにすることである.平成26年度は,作業療法のセッションを主な題材として検討を行なった.これまで本研究ではロールプレイのセラピーしか扱えなかったが,作業療法を扱うことにより,現実のセラピーを題材とすることが出来る.まず,セッションにおける活動の時間的構造の分析を分析した.熟達者複数名と非熟達者の間で比較することにより,熟達者の特徴を明らかにした.現在論文投稿準備中である.また,セラピストによるクライエントのへの言葉かけの分析手法の改良を行った.多くの事例に適応しうる分析手法の開発が完成しつつある(まもなく発表予定).さらに,身体接触を切り口とし,セッションの導入部の分析を行なった(投稿準備中).これらの検討から,療育者育成のための指針の洗い出しを行なっている.これらの検討は,従来型の,経験豊富なセラピストによる個人的体験に基づく定性的記述を主とした研究とは異なっている.今後さらに定量的分析や実験,教育効果の検証をすることにより,本研究は,認知科学における新しい熟達化理論の構築をもたらすと考えられる.本研究の目的は,セラピーを施行するセラピストの認知プロセス,すなわち,他者の様子からその人を理解し,その人の問題解決に向けて相互作用することが,臨床経験年数によって如何に変化するかについて,認知科学的アプローチを用いて,実証的に明らかにすることである.平成27年度は,昨年度に引き続き,作業療法のセッションを主な題材として検討を行なった.作業療法を扱うことにより,ロールプレイのセッションではなく,現実のセッションを題材とすることが出来た.作業療法の熟達者,および非熟達者による現実のセッションを複数事例収録し,セラピストの言葉がけを切り口とした分析を行なった.この言葉がけの分析手法は本研究で開発したものである.また各言葉がけが生じたときの子どもやセラピストの行動と対応付させることにより,言葉がけとセラピストの認知プロセスについてより精緻に検討することができると考えられた.そこで,セッションを分節化する手法も開発した.加えて,セラピストの内観報告のデータも得た.これらの分析結果を,電子情報通信学会ヒューマンコミュニケーション基礎研究会等で報告した.また,熟達者による関わりの特徴を明らかにし,これに基づきセラピストの認知プロセスについて考察した.これらの検討は,従来型の,経験豊富なセラピストによる個人的体験に基づく定性的記述を主とした研究とは異なっている.また得られたアイディアは,作業療法のみならず,療育や保育・教育場面に適応することができる.得られた成果について,作業療法学の学会の1つである日本感覚統合学会から講演の依頼を受けた.講演したところ大きな反響があった.今後の講演の機会も予定されている.こうした社会的貢献のほか,本研究成果は論文発表等により,認知科学における新しい熟達化理論の構築に貢献すべくもたらすと考えられる.本研究では、クライエントが発した情報についてのセラピストによる記憶が、セラピストの経験の有無や年数によって異なるかどうかを調べた。

結果から、熟達したセラピストは、初心者と異なり、クライエントのその時の様子に応じて、言葉がけや行動を変えることが示された。セラピストの関わりの特徴や熟達化プロセスについて、結果に基づき考察した。上述のとおり,平成26年度には,活動の時間的構造,セラピストの声掛け,身体接触を切り口として検討を行った.多角的に分析することにより,教育効果の検証に必要なポイントは抽出することができたと考えている.また分析結果から,熟達者と非熟達者の違い,ならびに,熟達者間の共通点を見出すことができた.当初計画では,平成27年度に教育効果の検証に着手する計画であった.現在,おおむね,それに足りる知見を得ていると考えているが,さらなる検討が必要な点もある.また,研究成果公開の機会を,平成26年度中に獲得することが出来なかった.こうした理由で,やや遅れていると判断している.認知科学今後は第一に,現在までの成果を公開する.平成26年度は多角的分析を行った.こうした成果を,論文や学会ばかりでなく書籍などでも報告する計画をしている.第二に,教育効果の検証実験を行なう.効果の計測は,熟達した経験者による評価を用いることを考えている.これにさらに,教育効果に個人差がある場合の理由を追求し対策を講じるため,眼球運動計測器等の機器を用いて実験を行なう.この検討の成果を,分野の異なる研究者や,より一般の対人援助職の人たちに紹介することを目指している.当初予定では、クライエント情報の体制化の仕方に関する検討に続いて、問題解決に向けた分析の仕方に関する検討を行う予定であった。実際、平成25年度には、(1)クライエント情報の体制化の仕方に関する検討を行い、一定の研究成果を得、今後の検討課題をより明確にすることができた。かつ、明らかになった検討課題に基づき、(2)セラピー場面のクライエントの発話長を定量化した結果、臨床経験の有無によって問題解決の方向性が異なることを示唆するデータを得た。これにより、今後焦点を移そうとしている「問題解決」について再考し、研究上の操作的定義を明確にする上での大きな手がかりを得た。さらには、(3)セラピストのクラエイントへの言葉がけの分析を行い、セラピストが如何にしてクライエントの感覚世界を追体験しているか等について考察する手がかりとなるデータを得ることができた。今後の本研究の効果的な遂行に関わる手がかりを得たと考えています。以上から、概ね順調に進んでいると判断している。当初計画では,新しい事例をいくつも収録しデータ整理するために人件費・謝金等が必要と考えていたが,方針を変更した.これまでのデータを多角的により深く分析することで得られる成果が大きいと考えられたためである.また,平成26年度には,成果発表の機会が少なかったため,旅費執行が減額した.平成25年の検討では、セラピストの発話の内容を分析する手法を作成することを試みた。
セン類の系統分類学的研究,特に胞子母細胞の形態と高次分類群との関連について

本研究で7目17科33種のセン類の減数分裂を観察することができた.その結果からつぎの新知見を得た.1.セン類ではテトラポッド型の胞子母細胞を有するのは,すべてスギゴケ科のものに限られていた.同科の属とされるフウリンゴケ属は球形の胞子母細胞であったことから,その所属が妥当性の問題が浮上した.2.現行の分類学的位置から判断して,特異な形態の胞子母細胞が期待されたミズゴケ属とクロゴケ属のものについてはいずれも球形ないし類球形のものであり,胞子母細胞の外形だけでは現行の高次分類群と直接関連づけるに足る情報は得られなかった.3.クロゴケ属では他のセン類では見られない胞子四分子形成を観察した.すなわち,一般のセン類では胞子四分子が完成した状態で,胞子母細胞の壁内部に4個の胞子が互いに遊離した状態で収まっているが,クロゴケでは4個の胞子が重なり合って密着している.さらにその胞子壁は著しくしわを持っている.これらの胞子が,胞子母細胞から放出されると急速にそのしわとなった壁が伸展して,体積を増大する.このような現象はセン類では他に知られていない極めて特異なものである.4.本研究の直接の研究標的ではなかったが,セン類の高次分類群を考察する場合に極めて注目に値すると考えられる事実をつきとめた.すなわち,ミズゴケ亜綱,クロゴケ亜綱での胞子体の発達様式について,胞子体は胞子散布可能な状態になってはじめて,苞葉という保護器官から姿をあらわすが,この現象はまさにタイ類で観察されるものである.一般のセン類では胞子体は苞葉から早い時期に姿を表わし,徐々に発達して成熟し,胞子形成を行なう.5.球形の胞子母細胞をもつものでも細胞質がテトラポッド型にくびれることが減数第二分裂で明らかに認められるものが頂生セン類群に集中していること,減数第一分裂中期までにそれが観察されるのは腋生セン類群に集中していることが明らかになった.本研究で7目17科33種のセン類の減数分裂を観察することができた.その結果からつぎの新知見を得た.1.セン類ではテトラポッド型の胞子母細胞を有するのは,すべてスギゴケ科のものに限られていた.同科の属とされるフウリンゴケ属は球形の胞子母細胞であったことから,その所属が妥当性の問題が浮上した.2.現行の分類学的位置から判断して,特異な形態の胞子母細胞が期待されたミズゴケ属とクロゴケ属のものについてはいずれも球形ないし類球形のものであり,胞子母細胞の外形だけでは現行の高次分類群と直接関連づけるに足る情報は得られなかった.3.クロゴケ属では他のセン類では見られない胞子四分子形成を観察した.すなわち,一般のセン類では胞子四分子が完成した状態で,胞子母細胞の壁内部に4個の胞子が互いに遊離した状態で収まっているが,クロゴケでは4個の胞子が重なり合って密着している.さらにその胞子壁は著しくしわを持っている.これらの胞子が,胞子母細胞から放出されると急速にそのしわとなった壁が伸展して,体積を増大する.このような現象はセン類では他に知られていない極めて特異なものである.4.本研究の直接の研究標的ではなかったが,セン類の高次分類群を考察する場合に極めて注目に値すると考えられる事実をつきとめた.すなわち,ミズゴケ亜綱,クロゴケ亜綱での胞子体の発達様式について,胞子体は胞子散布可能な状態になってはじめて,苞葉という保護器官から姿をあらわすが,この現象はまさにタイ類で観察されるものである.一般のセン類では胞子体は苞葉から早い時期に姿を表わし,徐々に発達して成熟し,胞子形成を行なう.5.球形の胞子母細胞をもつものでも細胞質がテトラポッド型にくびれることが減数第二分裂で明らかに認められるものが頂生セン類群に集中していること,減数第一分裂中期までにそれが観察されるのは腋生セン類群に集中していることが明らかになった.国立科学博物館および服部植物研究所での予備調査にもとづいて,生鮮試料収集を石鎚山,蔵王山,蒜山,香川県下等で実施し,セン類の主要な系統群を代表する材料を得た.セン類での減数分裂はおおむね年1回であり,しかも時期が限られているため得た材料のなかで目的とする観察が行えなかったものがあり,次年度に持ち越されたものがある.これまでに観察できたのは21種であり,胞子母細胞の細胞壁の形ならびに減数分裂中の細胞質のくびれがどの時期にあらわれるかという基準に従って,次の4群を認めた.すなわち,減数第一分裂前期において既に細胞質の4葉化が明かなというだけでなく,胞子母細胞の壁そのものも歪んでいるものとしてとして,Atrichum rhystophyllumとPolytrichastrum formosum,胞子母細胞の壁は歪むことなく球形を呈しているが,そのようなもののなかにも細胞質が第一分裂前期に4葉化しているものとしてMacromitrium japonicum,Herpetineuron toccoae,Brotherella henoniiがあった.また,第一分裂中期から後期にかけて4葉化が認められたものにはHyophila involuta,Venturiella sinensis,Fabronia matsumurae,lsopterygium albescens,Hypnum calcicolumがあった.

さらに第一分裂終期にならないとみとめられないものとしてTetraphis pellucida,Ditrichumrhynchostegium,Oncophorus crispifolius,Weissiacontroversa,Grimmia pilifera,Ptychomitrium fauriei,Funaria hygrometrica,Physcomitrellacalifornica,Rhizomnium tuomikoskii,Myuroclada maximowiczii,Homomallium japonicoadnatumなどがあった.第1の群はスギゴゲ科であり,第2はほぼ腋生蘚類であり,第3の群は頂生セン類が集中している.一部再確認の必要があるが,おおむねこれらは系統を反映しているものであると考える.本年度はミズゴケ類,クロゴケ類,スギゴケ類を中心に研究を行なった.クロゴケ科ではスギゴケ科との類縁性を暗示するような胞子母細胞の形態は認められず,球形であることが明らかになった.しかし,クロゴケ科では形成直後の胞子四分子状態の各胞子の壁は著しくしわになり,4個の胞子は胞子母細胞壁の内部で密に重なり合っていて,胞子母細胞壁の裂開によって放出されると急速に膨潤,膨大化することが観察された.この特徴は他の蘚類のどの群にも見られないもので,さらにその形態学的詳細について追及することによって,分類形質として評価できると期待される.スギゴケ科の蘚類としてこれまでArichum,Polytrichum,Polytrichastrum,Pogonatum属で胞子母細胞がテトラボッド型のくびれを確認しているが,不明であったフウリンゴケ属Bartramiopsisでの情報を本年度収集できた.その結果,予想とは異なり,球形の胞子母細胞をもつことをつきとめた.これによってテトラボッド型の胞子母細胞がスギゴケ科を特徴づけるであろうという当初予想に反する結果となった.しかし,フウリンゴケはスギゴケ科にあって,朔歯を欠くこと,葉縁にシリアを持つなどの特異な形質をもつことで際だっている.そのため,それをスギゴケ科に属させるのが妥当かどうかという新たな検討課題が提起されることになった.ミズゴケ類については標本庫,野外調査にもかかわらず減数分裂時期の胞子体を得ることができなかった.これは,胞子体が通常の蘚類のように苞葉から現われて発達,成長するのでなく苞葉内部で既に朔が完熟してしまうという特殊な発達様式をもっているために著しく採集が困難であることがわかった.苞葉内で朔が完熟状態に至るという現象は苔類では一般てきであるが,蘚類では特異なものである.この特徴も系統を論ずる上で無視することのできないものであると考える.
てんかん発作に対する脳の生物学的反応についての研究

目的・方法:これまで我々は、カイニン酸(KA)誘発海馬てんかんにおいて、てんかん活動の脳内伝播経路に従ってミクログリアの活性化が生じることを見出した.本年度はニューロンの損傷やストレスによって脳内に発現する熱ショック蛋白(HSP)27の発現の有無を、同一のラット・てんかんモデルにおいて検索した.HSP-27の発現は、抗HSP27抗体による凍結脳連続切片の免疫染色によって検索した.KA全身(腹腔内)投与5匹についても同様の検索を行った.結果:KA投与ラットはいずれも辺縁系てんかんに特徴的な発作を生じた.1. KA投与6時間後:HSP27の発現を認めなかった.2. KA投与3日後:脳内にHSP27発現が認められ、KA投与側の海馬、その他の辺縁系構造(扁桃体、嗅内野皮質、梨状葉皮質、中隔核等)、視床下部、視床に明瞭であった.海馬は注入と反対側にもHSP発現を認めた.大脳基底核、小脳、脳幹部には発現を認めなかった.HE染色により海馬錐体細胞の脱落を認めたが、他の部位のニューロンの形態変化は認めなかった.3. KA投与4週後:3日後とほぼ同様の所見を認めた.4.全身投与(3日後):HSP発現が両側半球に対称性であったこと以外に、脳内分布の基本的相違はみられなかった.考察と結論:HSP27発現の脳内分布はミクログリア活性化の分布と基本的に同一であり、局所脳糖代謝を指標として調べた海馬発作の脳内伝播経路と一致していた.従ってミクログリア活性化と同様に、HSP27発現もてんかん活動の経シナプス性伝播によって、ニューロンの形態的変化を伴うことなく、機能的影響によって生じるものと考えられる.この現象の生物学的意義については、ミクログリア活性化同様、今後の研究課題である.目的・方法:これまで我々は、カイニン酸(KA)誘発海馬てんかんにおいて、てんかん活動の脳内伝播経路に従ってミクログリアの活性化が生じることを見出した.本年度はニューロンの損傷やストレスによって脳内に発現する熱ショック蛋白(HSP)27の発現の有無を、同一のラット・てんかんモデルにおいて検索した.HSP-27の発現は、抗HSP27抗体による凍結脳連続切片の免疫染色によって検索した.KA全身(腹腔内)投与5匹についても同様の検索を行った.結果:KA投与ラットはいずれも辺縁系てんかんに特徴的な発作を生じた.1. KA投与6時間後:HSP27の発現を認めなかった.2. KA投与3日後:脳内にHSP27発現が認められ、KA投与側の海馬、その他の辺縁系構造(扁桃体、嗅内野皮質、梨状葉皮質、中隔核等)、視床下部、視床に明瞭であった.海馬は注入と反対側にもHSP発現を認めた.大脳基底核、小脳、脳幹部には発現を認めなかった.HE染色により海馬錐体細胞の脱落を認めたが、他の部位のニューロンの形態変化は認めなかった.3. KA投与4週後:3日後とほぼ同様の所見を認めた.4.全身投与(3日後):HSP発現が両側半球に対称性であったこと以外に、脳内分布の基本的相違はみられなかった.考察と結論:HSP27発現の脳内分布はミクログリア活性化の分布と基本的に同一であり、局所脳糖代謝を指標として調べた海馬発作の脳内伝播経路と一致していた.従ってミクログリア活性化と同様に、HSP27発現もてんかん活動の経シナプス性伝播によって、ニューロンの形態的変化を伴うことなく、機能的影響によって生じるものと考えられる.この現象の生物学的意義については、ミクログリア活性化同様、今後の研究課題である.
リチウム系化合物超伝導体の探索と物性評価

新しく発見された超伝導物質であるLi_2Pd_3BとLi_2Pt_3Bは、当初は普通のBCS超伝導体であると考えられていた。ところが、磁場侵入長の温度依存性からLi_2Pt_3Bでは超伝導のエネルギーギャップにラインノードが存在するのではないかと思われた。その原因が結晶構造に空間反転対称性を持たないことによるものではないかとして注目された。そこで、同じ構造を持つLi_2Pd_3B及びLi_2Pt_3Bの物質について、比熱の磁場および温度依存性を測定した。特にLi_2Pt_3B試料については、質の依存性についての検討のため複数の試料について質を吟味しながら測定を行った。その結果から超伝導電子の比熱の温度依存性を見積もるとLi_2Pd_3Bでは、準粒子がギャップ間で励起される場合に見られるほぼ完璧なexponentialで変化し、単純なs波BCS超伝導体であることがわかった。これに対し、Li_2Pt_3Bは全く異なり温度の2乗で変化し、超伝導エネルギーギャップにラインノードが存在する結果となった。この結果は他の研究グループによるNMRのコヒーレンスピークが観測されないことや1/T_1の温度依存性がT_c以下でT^3に比例するという結果とp波スピン三重項超伝導の可能性を支持している。Li_2Pd_3B及びLi_2Pt_3B両者が構造が同じなのに、なぜこのように全く異なるのかは未解明ですが、スピン軌道相互作用がPdとPtの原子番号の2乗に比例するので、(Z_<Pt>/Z_<Pd>)^2≒3と大きく異なることが原因という考え方ができます。また、両者の中間組成であるLi_2(Pt_<0.5>Pd_<0.5>)_3Bの低温比熱の解析をした結果、PtがPdにより半分希釈されているにも係わらず、エネルギーギャップにラインノードがある可能性が高いことがわかりました。これは、注目すべき結果ですが今後の検討が必要です。1、試料作成の高精度化(竹屋、戸叶)現在行っている合成法には、アーク溶解法や高周波加熱法、Ta管封入加熱法の3つの方法がある。Liは蒸発しやすい金属であること、LiとBは一般な物理的分析法であるEDAX(エネルギー分散型X線分析)では正確な組成を決められないことなど試料作製・評価に難かしい点があった。それらの方法による試料合成プロセスを検討した結果、最も容易に良質な試料が合成できる方法は、アーク溶解法であった。場合によって650°C750°CのTaチューブ封入アニールを施し、良質な試料が得られるようになった。Li量を変えながらICP法により組成を正確に決め、超伝導転移温度Tcの測定を行い、組成との関係を求めることができた。2、超伝導特性(竹屋、平田、Massalami)3、光電子分光法及び中性子回折法(平田、Massalami及び外部との共同研究による支援、東大物性研、岡山大学など)この物質の超伝導の特徴はPdの3d電子の相関効果というところにある。2で示したようにほぼBCS的な超伝導体であるとみなされるが、バンド計算によればフェルミ面の状態密度に関してはLi_2Pd_3BよりもLi_2Pt_3Bの方が高く、それらのT_cの値とは逆転しているという矛盾が明らかになった。そこで、光電子分光によりフェルミレベルの状態密度を観測して検証した。

この実験結果により、確かにバンド計算通りにLi_2Pt_3Bの方が高いことが明らかになった。矛盾は矛盾のままであるが今後の研究課題の一つである。平成18年度において物理学会や国際会議などで、我々の研究成果を報告してきた。本研究のリチウム系化合物超伝導体であるLi_2Pd_3B及びLi_2Pt_3Bは、構造に空間反転対称性がどの方向にも存在しないという稀有な超伝導体である。特強相関や磁気オーダーがないので、純粋に「空間反転対称性の破れた超伝導」を研究する対象物質として注目されてきており、学会での質問や試料提供の依頼も多くなってきた。1、超伝導転移の圧力依存性2、比熱の磁場依存性熱物性、特に比熱を測ることにより超伝導体のいろいろな特徴を探ることが可能である。Li_2Pd_3B及びLi_2Pt_3Bの物質について、比熱の磁場および温度依存性をHe-3冷凍機を用いて0.4Kまで測定した。Li_2Pt_3Bは磁場侵入長の温度依存性から、超伝導のエネルギーギャップにラインノードをもち、スピン一重項と三重項が混成しているのではないかと期待されている物質である[1]。実験結果から超伝導電子の比熱の温度依存性を見積もるとLi_2Pd_3Bでは、準粒子がギャップ間で励起される場合に見られるほぼ完壁なexponentialで変化し、単純なs波BCS超伝導体であることがわかった。これに対し、Li_2Pt_3Bは全く異なり温度のべき乗(2乗)で変化し、超伝導エネルギーギャップにラインノードをもち、p波スピン三重項超伝導ではないかとの結果となった。Li_2Pd_3B及びLi_2Pt_3Bの違いはスピン・軌道相互作用の大きさの違いによるものと考えられる。この結果は最近のNMRのコヒーレンスピークが観測されないことや1/T_1の温度依存性がT_c以下でT^3に比例するという結果[2]を支持している。比熱の測定結果によってますますこの系の超伝導は面白くなってきており、さらに解析を進めているところである。Li_2Pt_3Bは磁場侵入長の温度依存性から、超伝導のエネルギーギャップにラインノードをもち、スピン一重項と三重項が混成しているのではないかと期待されている物質である。そこで、同じ構造を持つLi_2Pd_3B及びLi_2Pt_3Bの物質について、比熱め磁場および温度依存性をHe-3冷凍機を用い、0.4Kまで測定した。特にLi_2Pt_3B試料については、質の依存性による検討のため複数の試料について測定を行った。その結果から超伝導電子の比熱の温度依存性を見積もるとLi_2Pd_3Bでは、準粒子がギャップ間で励起される場合に見られるほぼ完壁なexponentialで変化し、単純なs波BCS超伝導体であることがわかった。この結果は最近のNMRのコヒーレンスピークが観測されないことや1/T_1、の温度依存性がろ以下でT^3に比例するという結果を支持している。それでは、なぜ同じ結晶構造であり、違いはPdとPtで上記のように全くことなるのであろうか。
IL-2Rβトランスジェニックマウスを用いたThy1^+樹枝状表皮細胞の機能の解析

IL-2Rβトランスジェニック(TG)マウスは現在のところ表皮内T細胞を完全に欠失した殆ど唯一のマウスである。それに対し正常のマウス表皮に豊富に分布するγδT細胞を遺伝的に欠失させたγδknockout(KO)マウスでは代償性にαβT細胞が表皮内に遊走しているため、γδ^+T細胞の機能をみるのには適しているが表皮内T細胞の機能をみるのには必ずしも適していない。つまりIL-2RβTGマウスにおける様々な皮膚の免疫応答をみることにより、マウス表皮内T細胞の機能を知ることが出来る。我々はマウス接触皮膚炎モデルを用いて以下の検討を行った。急性接触皮膚炎ではcontrol(B6)マウスと殆ど差が認められず、わずかに、TGマウスにおいて反応の遷延化が認められたにすぎなかった。それに対し、抗原を繰り返し塗布した結果得られた慢性接触皮膚炎では著明な差が認められた。すなわちcontrolマウスでは3時間をピークとするlate phase reactionを認めるのみであったが、TGマウスではそれに加え30分後の即時型浮腫性反応を認め、抗原特異的IgE産生が認められた。このことは表皮内T細胞は即時型の反応の抑制に働いていることを示唆する。このように繰り返し抗原を塗布した表皮にはcontrolマウスでは多数のCD8^+,TCRαβ^+/CD3^+T細胞を認めるのに対し、TGマウスでは、これらT細胞は殆ど認められず、わずかにCD8^+,TCR-αβ^-/CD3^-T細胞を認めるのみであった。TGマウスでは本来表皮にホ-ミングすべきCD8^+,TCR-αβ^+/CD3^+T細胞が欠失しているのかTGマウス表皮がそれらT細胞の遊走を許さないのかについて検討を現在行っている。
子どもの概日リズム変調・眠気の実態ならびに予防策としての集団認知行動療法の実践

本研究では、The Pediatric Daytime Sleepiness Scale(PDSS)日本語版を開発し、わが国の子どもの眠気と概日リズム変調の実態を明らかにするとともに、中学生を対象に睡眠教育を実施した。その結果、10人に1人以上の生徒が概日リズム変調・疾患につながる危険性があると推定された。概日リズム変調を有する生徒は有意に眠気が強く、学業成績が悪かった。子どもたちの不登校、概日リズム睡眠覚醒異常症群を予防し、日中機能を改善するためには、睡眠教育を取り入れて毎日の生活で睡眠負債を蓄積しないよう就寝時刻を守らせること、学校の休みの日に起床時刻を遅らせないことが重要である。日本の子どもたちは就床時刻が遅く、睡眠が不足している。基本的生活習慣の乱れは、やがて概日リズム変調を引き起こし、日中の眠気を増大させる可能性が高いと思われるが、その実態はわかっていない。本研究の目的は、子どもの眠気を測定するための日本語版調査票を開発し、わが国における子どもたちの眠気の実態と概日リズム変調の有病率を明らかにすることである。そこで、The Pediatric Daytime Sleepiness Scale(PDSS)日本語版を作成し、信頼性・妥当性の評価を行った。PDSS(Drake, Sleep 2003)は、小児の眠気を測定するために米国で開発された調査票である。授業中の眠気や居眠りの頻度、起床困難性、日中の疲労感など8つの質問で構成されている。原著者の承諾を得た上で、一時翻訳、逆翻訳を行い、英語原版と逆翻訳版の比較を行った。原著者による確認・審査を受け、日本語暫定版の作成後プレテストを実施し、PDSS日本語版(PDSS-J)を完成した。The Pediatric Daytime Sleepiness Scale(PDSS: Drake et al., Sleep 2003)日本語版を作成し、信頼性・妥当性の評価を行った上で、小学5年生から高校生までの児童生徒493名(男性46.2%)を対象に、睡眠習慣と日中眠気に関する横断調査を実施した。就床時刻と起床時刻の中央値をミッドポイント、休日と平日のミッドポイントの差をsocial jetlagと定義した。その結果、年齢と眠気は有意な相関が認められた(Pearson's r = 0.53, p=0.001)。多重ロジスティック回帰分析の結果、年齢、性別を調整後に、睡眠時間(OR=0.74, 95%CI: 0.61-0.90, p=0.002)とsocial jetlag(OR=1.31, 95%CI: 1.04-1.67, p=0.002)が眠気(PDSS score >=15)の有意な関連要因として抽出された。睡眠不足だけでなく、social jetlagも眠気に影響を与えることに留意すべきであることが示唆された。都内公立中学校にて眠気と概日リズム変調予防のための睡眠教育を実施した。当初,群(intervention, class-as-usual)×時期(ベースライン,介入直後,介入6週後)の混合モデルデザインを用いる計画であったが,学校側の希望により1年毎に3回生徒の状態をフォローする計画に変更した。ベースライン時の調査実施では,同意の得られた386人を研究対象として,基礎情報,生活習慣に関する調査ならびに子どもの日中眠気尺度日本語版(Pediatric daytime sleepiness scale: PDSS)で構成した調査票を配布し,自宅で記入させた。就床時刻と起床時刻の中央値を算出し,平日と休日の中央値の差分をSJLとした。学力については,区で実施した平成27年度学力調査の各教科の得点から総合偏差値を算出した。その結果,学年があがるにつれ平日就床時刻は遅延し,睡眠時間が減少した。3年生では,平均就床時刻は0時を過ぎ,睡眠時間は7時間を切っていた。クロノタイプを示すとされる休日の睡眠中央値は,1年生3:48,2年生4:17,3年生4:25,SJLは1年生1:00,2年生1:12,3年生1:00であった。SJLが2時間以上の生徒は,男子13.9%,女子11.2%,全体で12.6%であり,10人に1人以上の生徒が概日リズム変調・疾患につながる危険性があると推定された。性別(女子),学年が高いこと,平日の睡眠不足,夜型傾向,SJLが日中の眠気に関連した。また,学習時間が短いこと,ディスプレイ使用時間が長いこと,SJLが大きいことが成績不振に関連していた。睡眠教育を取り入れて,平日と休日の睡眠時間帯を変えないよう指導することによって,中学生の日中眠気が低減し,成績が改善する可能性が示唆された。フォローアップ調査が延期されたため概日リズム睡眠覚醒異常症群は、夜間に眠り、朝目覚めて日中活動するという一般的な睡眠・覚醒スケジュールを保つことができない疾患である。疾患に至る前段階として、夜型クロノタイプ、不適切な睡眠衛生、平日と週末の睡眠時間帯がずれるsocial jetlag (SJL)、概日リズム変調と気分の落ち込みなどがみられる。

本研究では、子どもの概日リズム変調・眠気の実態を明らかにするとともに、集団での睡眠教育の介入効果について検討した。都内公立中学校にて、眠気と概日リズム変調予防のための睡眠教育を実施し、1年後にフォローアップ調査を実施した。調査内容は、基礎情報、生活習慣に関する調査、PDSS-Jで構成した。学力は、区で実施した学力調査の各教科の得点から総合偏差値を算出した。その結果、学年があがるにつれ平日就床時刻は遅延し、睡眠時間が減少した。SJLが2時間以上の生徒は、男子13.9%、女子11.2%であり、10人に1人以上の生徒が概日リズム変調・疾患につながる危険性があると推定された。学習時間が短いこと、ディスプレイ使用時間が長いこと、SJLが大きいことが成績不振に関連していた。1年後のフォローアップにおいては、2年度分の総合偏差値を用いて、成績アップ群、成績キープ群、成績低下群、成績低迷群の4群に分けて生活習慣を検討した。成績アップ群と成績キープ群では、SJLは1時間未満であったが、成績低迷群では1.1時間、成績悪化群では1.7時間であった。また成績低迷群では平日のディスプレイ使用時間が4時間を超えており、他の3群に比べて有意に長かった。ロジスティック回帰分析で成績悪化の要因を検討したところ夜型指向のみが有意な関連要因として抽出された。睡眠教育を取り入れて、平日と休日の睡眠時間帯を変えないよう指導することによって、中学生の日中眠気が低減し、成績が改善する可能性が示唆された。本研究では、The Pediatric Daytime Sleepiness Scale(PDSS)日本語版を開発し、わが国の子どもの眠気と概日リズム変調の実態を明らかにするとともに、中学生を対象に睡眠教育を実施した。その結果、10人に1人以上の生徒が概日リズム変調・疾患につながる危険性があると推定された。概日リズム変調を有する生徒は有意に眠気が強く、学業成績が悪かった。子どもたちの不登校、概日リズム睡眠覚醒異常症群を予防し、日中機能を改善するためには、睡眠教育を取り入れて毎日の生活で睡眠負債を蓄積しないよう就寝時刻を守らせること、学校の休みの日に起床時刻を遅らせないことが重要である。概日リズム変調がフォローアップ時の日中機能に及ぼす影響について明らかにする。睡眠学、時間生物学、精神生理学横断調査の結果を詳細に解析し、わが国の子どもの眠気と概日リズム変調・睡眠相後退(DSPS)の実態を明らかにする。フォローアップ調査が延期されたため論文の英文校閲費用が支出されなかったため。学童前期から高校生までを対象として睡眠習慣と眠気に関する横断調査を実施し、わが国の子どもの眠気と概日リズム変調・睡眠相後退(DSPS)の実態を明らかにする。横断調査のデータ解析と並行して、論文作成を行う予定である。昨年度はPDSS-Jの開発と信頼性・妥当性評価を行ったが、論文執筆には至らなかった。そのため、英文校閲費用が支出されなかった。次年度に予定している横断調査実施と並行して、論文作成を行う予定である。