hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拡張された制限つき探索理論を用いた新しいバンド計算手法の研究

さらにテスト計算も行い有効性を検証した。新しい理論では「有効初期理論」を超えて電子相関を再現することが示されたが、その一方で運動エネルギー汎関数の近似形開発の重要性も浮き彫りとなった。22年度の課題である。2.拡張された制限つき探索理論の交換相関エネルギー汎関数に対する新しい総和則オリジナルの密度汎関数理論の発展の歴史を見ればわかるように、われわれの拡張された制限つき探索理論の発展に不可欠な第一の要素は「適用可能な交換相関エネルギー汎関数の開発」である。本年度は、拡張された制限つき探索理論の交換相関エネルギー汎関数の近似形開発に有用な総和則の発見をした。発見された総和則は、オリジナルの密度汎関数理論のレベルでも新しいものである。本総和則を、電流密度汎関数理論(拡張された制限つき探索理論の一適用例)の交換相関エネルギー汎関数のVEA(K.Higuchi and M.Higuchi, Phys.Rev.B, 74, 195122(2006))に適用したところ、VEAが従来の局所密度近似に比べ優れていることが示された。これは、この新しい総和則が交換相関エネルギー汎関数の近似形の優劣を判定する際に、有効に働くことを示している。3.拡張された制限つき探索理論の超伝導への適用昨年度までは外部磁場なしの超伝導体に適用できる理論の開発であった。本年度は、超伝導転移温度の見積もりと同時に臨界磁場の見積もりも可能な理論の開発に着手した。ノーマル状態における電流密度汎関数理論の超伝導状態への拡張であり、基本変数は非対角長距離秩序に加え常磁性電流密度である。1.超伝導ESC理論の基礎の確立およびその応用拡張された制限つき探索理論(ECS理論)を有限温度へ拡張した「有限温度ECS理論」の適用例として、今年度は磁場が印加された超伝導体に対する電流密度汎関数理論(CDFT)の構築を行った。本理論の基本変数は、電子密度と常磁性電流密度に加え、非対角長距離秩序に相当する異常密度である。本理論に基づいて数値計算を行うためには、通常のDFTと同じように交換相関エネルギー汎関数の近似形が必要不可欠である。今年度はさらに、この交換相関エネルギー汎関数の近似形の開発にも着手した。具体的にはノーマル状態におけるCDFTの交換相関エネルギー汎関数として開発したvorticity展開近似を利用した近似形の開発を行った。成果は低温国際会議(2011)で発表予定である。2.対密度を再現するECS理論電子相関の情報を含んだ対密度を基本変数に選んだ「対密度汎関数理論」でポイントとなるのは運動エネルギー汎関数の近似形開発、および対密度の探索範囲の拡大である。今年度はこれらの問題に対してそれぞれ、運動エネルギー汎関数の総和則を利用した新しい近似形の開発、および「素朴展開・対密度理論」のよる探索範囲の拡大を行った。原子系に適用してその有効性を検証した結果、昨年度の結果に比べ、大幅に誤差が縮小された対密度を得ることができた。さらに今年度は運動エネルギー汎関数に対する新しい総和則も発見した。これら総和則は近似形の精度を上げるために利用可能である。成果は、すでに論文出版ずみのものと一部は論文投稿中である。
炭素ガス炭素安定同位体比高速測定システムの開発

メタンと一酸化炭素の安定同位体炭素の同位体比の連続測定を行うための技術開発を本研究では行った。ニッケル触媒を用い水蒸気改質によるメタンの完全酸化技術を確立した。ホプカライトによる一酸化炭素のみの選択的酸化および白金触媒の性能についても検討し、これら3つの触媒を用いることで、二酸化炭素、一酸化炭素、それ以外の成分についての3つの炭素成分を分離し、安定同位体炭素の同位体比の連続測定が可能になった。エアロダイン二酸化炭素安定同位体比分光装置は汎用的な大気濃度測定レンジ用への設定から生態系実験で想定さる低濃度(20ppm)まで測定できるにように光路長の延長を行った。本研究は、生態系で重要な炭素ガス(すでに実用化されているメタン、一酸化炭素、メタンその他の揮発性有機化合物)の安定炭素同位体について連続測定技術を確立することを目的としている。そのためには、ガスクロマトグラフによる分離では無理があり、触媒による各成分の選択的酸化法を検討する必要がある。触媒を詰めた管にメタンおよび一酸化炭素が入った空気を流し酸化効率を調べてみた。上流側の流量、温度、上流側メタン、一酸化炭素濃度を制御出来る実験システムを作成した。そして、下流でガスクロマトグラフおよび光学的測定法によりメタン濃度、一酸化炭素濃度、二酸化炭素濃度の測定を行った。まず、一般的な白金触媒を用いた場合には一酸化炭素および揮発性有機化合物は完全に酸化されたが、メタンも少量酸化してしまうことがわかった。白金触媒による酸化については、水蒸気があると低下する傾向が見られた。ホプカライトは常温で一酸化炭素を特異的に酸化する触媒として知られているが、ホプカライトを通した後は、一酸化炭素は完全になくなり二酸化炭素は入れた一酸化炭素の量の濃度になり、メタンの酸化は行われなかった。メタンは酸化せず一酸化炭素のみ酸化出来ることがわかった。次にメタン(揮発性有機化合物の中で最も酸化しにくい)酸化を達成するために、破砕ニッケル触媒を電気炉にいれて調べた。温度が高いほど、流量が小さいほどメタンの酸化は高くなった。一般的には950°Cで酸化することがいいとされているが、1000°C以上であっても(1200°Cまで制御)温度が高くなればなるほど酸化効率は高まった。また、メタン酸化が中途半端な場合は、一酸化炭素までの酸化として残ってしまう場合もわかった。水蒸気を加えると格段に酸化効率が向上した。すなはち、水蒸気改質といはれる酸化法が環境中分析を行う場合でのメタン酸化でも有効であることがわかった。平成26年度はまず、二酸化炭素以外のメタン、一酸化炭素(昨年度二酸化炭素への酸化変換について確立した)の安定炭素同位体比の測定に資すべく、エアロダイン二酸化炭素安定同位比レーザ測定分光計(略して分光計)の測定条件の整備を行った。まず光路長を現行の7.2mのままで低濃度二酸化炭素用に分光計の調整をバックグランドと認識する波長を変化させたりするなど様々なテストを行った。しかしながら、80ppm以下の低濃度の二酸化炭素の安定同位体比の測定は安定させることができなかった。そのため、光路長の延長を行うため、日本の代理店を通し分光計製造元のアメリカのエアロダイン社まで分光計の光学セルを送り返した。これまで用いたセルは大きな漏れが観察されたので新型のものに交換となった。しかしながら、さらにハード的な問題があり、再度送りなおす等の手続きを行ったため、半年程度の時間が光路長延長のためにかかってしまった。なお、戻ってきた段階(この報告書作成段階前)では、低濃度のCO2の安定同位体比までの測定およびその安定性が確かめられている。なお、通常のCO2大気濃度では吸収強度が強くなりすぎるためセル内の圧力をさらに減圧(30hPaから6.5hPaまで)することにより測定が安定するとともにピークがシャープになり改良された。また、減圧以上、初年度の酸化法と低濃度二酸化炭素の安定同位体比測定を組み合わせ、最終年度の二酸化炭素以外のメタン、一酸化炭素の安定炭素同位体比測定比測定の技術的外堀が埋まった。まず、光路長延長されて戻ってきたアロダイン二酸化炭素安定同位比レーザ測定分光計(略して分光計)の調整を行った。そして、まず大気濃度レベルのサンプルをきちっと分析できるかどうかの条件設定を行った。低濃度側には30hPa(100ppm以下)に、高濃度側では(100ppm以上)では10Torrに設定することにした。低濃度側での同位体比がきちっと求められる検出下限は30ppm程度で期待したほど(15ppm)はよくなかった。しかしながら、光学パラメータなどの問題があり、改善する可能性はあるものと考えられた。そして、途中分光計で、メタンについては標準ガス(1000ppm)を本科研で開発されたメタン酸化装置を通したあとのサンプルについて、一酸化炭素については、標準ガス(200ppm)ホプカライトで酸化した後でのサンプルについて安定炭素同位体比(δ13CO2)についてまず測定可能なことが確かめられた。そして、実際の対象として燃焼ガスについて測定を行ったが、別途、NDIR方式の分析計でも見たがガスの濃度変動が大きく(数百倍に達する)、濃度補正することが難しく連続測定するには、酸化装置を通した後で(一酸化炭素が酸化された二酸化炭素の濃度を一定にする)希釈装置が重要であることがわかった。

このために別途NDIR装置との制御連携が重要であることがわかった。また、還元土壌からのメタン発生への応用であるが、システムを作成したが、ブドウ糖などを加えてもなかなかメタンの濃度が上昇せず、還元系に関しては通気方式を採用しているためシステムに導入する窒素の酸素濃度を下げる必要があるなど、さらにシステムの改良が必要であると考えられた。メタンと一酸化炭素の安定同位体炭素の同位体比の連続測定を行うための技術開発を本研究では行った。ニッケル触媒を用い水蒸気改質によるメタンの完全酸化技術を確立した。ホプカライトによる一酸化炭素のみの選択的酸化および白金触媒の性能についても検討し、これら3つの触媒を用いることで、二酸化炭素、一酸化炭素、それ以外の成分についての3つの炭素成分を分離し、安定同位体炭素の同位体比の連続測定が可能になった。エアロダイン二酸化炭素安定同位体比分光装置は汎用的な大気濃度測定レンジ用への設定から生態系実験で想定さる低濃度(20ppm)まで測定できるにように光路長の延長を行った。分光計の光路長の延長で、アメリカ側とのやりとりでかなり時間を使ってしまったため、ガス交換量測定システムや前処理のシステムの開発が遅れてしまったため。環境学本年度は、予定通り還元条件の土壌から発生するメタンとバイオマス燃焼させた空気などの一酸化炭素を酸化触媒などを通して、連続測定する技術を開発する。応募時の初年度の計画内容に照らし合わせて、パラジウムなどの別の触媒について調べられていないものの、ほぼ達成できていると考えられる。また、応募時には想定もしない水蒸気改質法で効率的なメタン酸化を達成できた。メタンを効率的に酸化出来る方法が達成できたことを考えると、うまく研究は達成できている。エアロダイン分光計での改良に時間がかかったため。実験上の参考データとしてメタン酸化が不完全の場合の同位体比を分析することが重要であるので、このデータを加えるべく実験を行う。そして、二酸化炭素除去(ソーダライム)、一酸化炭素酸化、メタンまでの完全酸化をする流路を作成し、連続的に二酸化炭素、一酸化炭素およびメタンの炭素安定同位体比を連続測定できるシステムを作成する。まずはひとつのひとつの成分の炭素安定同位体比を連続測定する手法を確立する。システムを作成した後にはまず実験室にて還元土壌から発生するメタンおよび植物から発生するエチレンなどの成分に応用を行う。差額についてはエアロダイン分光計の改良に用いる。平成25年度で行う予定であった安定同位体比付近の流量制御装置について実験結果を待ってから機種を決定するっことを考えていたため来年度に回すようにしたため。流量制御装置を購入する費用として用いる。
複数金属イオンを用いたRNA加水分解触媒の構築とリボザイムの作用機構の解明

塩基配列特異的な基質RNAの切断を実現するためには,基質に特定の立体構造を形成させることが重要である.昨年度の本特定領域に基づく研究により「RNA-DNA二本鎖中のターゲットRNA部位のみを一本鎖とした状態で,フリーのランタニド金属イオンを添加する」という方法が非常に有効であることを見出した.本年度はこれを発展させ,RNAの目的部位のみを特異的に活性化し,この位置でRNAを配列特異的に切断する手法の開発を目指した.まず,インターカレーターの一つであるアクリジン分子を末端に導入した修飾DNAを合成し,目的位置のみが一本鎖になるようにBNAと二本鎖を形成させた.非修飾DNAを用いた場合と同様にランタニドイオンを系中に加えて切断を行うと,非修飾DNAを使用した時と比べて30倍以上の切断活性の向上が見られた.その速度は,これまでに報告されたRNAの配列特異的切断の研究の中でも一,二を争う速さであり,生理条件下ではおよそ1日で反応が完結した.また,反応が進行した段階においても,切断の塩基配列特異性は保たれていた.さらに,アクリジンによって活性化されたRNAは,単独ではRNA切断活性の低い亜鉛イオンやその他遷移金属イオンなどを用いても,塩基配列特異的に切断された.また,切断の位置選択性の向上とアクリジン修飾DNAの再利用とを期待して,DNA鎖の中央部位にアクリジンを導入した修飾DNAについても同様の検討を行った.このような認識配列部位の中央部分にアクリジンを導入した系においても,効率的なRNAの配列特異的切断が実現した.塩基配列特異的な基質RNAの切断を実現するためには,基質に特定の立体構造を形成させることが重要である.昨年度の本特定領域に基づく研究により「RNA-DNA二本鎖中のターゲットRNA部位のみを一本鎖とした状態で,フリーのランタニド金属イオンを添加する」という方法が非常に有効であることを見出した.本年度はこれを発展させ,RNAの目的部位のみを特異的に活性化し,この位置でRNAを配列特異的に切断する手法の開発を目指した.まず,インターカレーターの一つであるアクリジン分子を末端に導入した修飾DNAを合成し,目的位置のみが一本鎖になるようにBNAと二本鎖を形成させた.非修飾DNAを用いた場合と同様にランタニドイオンを系中に加えて切断を行うと,非修飾DNAを使用した時と比べて30倍以上の切断活性の向上が見られた.その速度は,これまでに報告されたRNAの配列特異的切断の研究の中でも一,二を争う速さであり,生理条件下ではおよそ1日で反応が完結した.また,反応が進行した段階においても,切断の塩基配列特異性は保たれていた.さらに,アクリジンによって活性化されたRNAは,単独ではRNA切断活性の低い亜鉛イオンやその他遷移金属イオンなどを用いても,塩基配列特異的に切断された.また,切断の位置選択性の向上とアクリジン修飾DNAの再利用とを期待して,DNA鎖の中央部位にアクリジンを導入した修飾DNAについても同様の検討を行った.このような認識配列部位の中央部分にアクリジンを導入した系においても,効率的なRNAの配列特異的切断が実現した.
ガラス・ポリマー基板の低温大気圧接合による3次元MEMSパッケージング

本研究では,銅薄膜,ポリイミド薄膜,ガラス(熱酸化シリコン,石英基板の両方)基板の150°C・大気圧での一括接合を,各材料の清浄表面に水分子を配位もしくは化合させることで形成される架橋層を適用して実現した.架橋層の化学的構造や厚さは導入する水分子数で一意に制御可能であり,強固な結合力の他,銅配線間ではバルク抵抗に匹敵する低い抵抗率が達成された.また,応用可能性の検討として,超微細ピッチを有する銅バンプレス基板とポリイミド薄膜の一括接合が実現された.これらの結果は,生体親和性材料を含むMEMSパッケージの高機能化に貢献することが期待される.本研究では,銅薄膜,ポリイミド薄膜,ガラス(熱酸化シリコン,石英基板の両方)基板の150°C・大気圧での一括接合を,各材料の清浄表面に水分子を配位もしくは化合させることで形成される架橋層を適用して実現した.架橋層の化学的構造や厚さは導入する水分子数で一意に制御可能であり,強固な結合力の他,銅配線間ではバルク抵抗に匹敵する低い抵抗率が達成された.また,応用可能性の検討として,超微細ピッチを有する銅バンプレス基板とポリイミド薄膜の一括接合が実現された.これらの結果は,生体親和性材料を含むMEMSパッケージの高機能化に貢献することが期待される.1.概要銅薄膜電極,シリコン酸化物,ポリイミドに対して一括して適用可能で,同種,異種を問わず強固な結合力を低温大気圧条件下で創製するための表面処理手法が開発された。また,接合性能の基礎的な評価のために,数十ミクロンンピッチの微細平坦銅電極試料を形成し,金属接合界面で良好な電気伝導性が得られることを確認した.これにより,結合メカニズムや熱的物性の異なる複数のMEMS実装材料を同一手法で接合できる可能性が拡がることが期待される.2.材料表面への架橋層形成挙動の解明(1) 21年度の検討では,銅,シリコン酸化物の活性表面に水蒸気を導入し,表面で水分子が電離することで生じる水酸基が初期反応となって形成された架橋層を介して,銅,シリコン酸化物の低温大気圧接合が可能であることを示した.また,シリコン酸化物表面に形成されるシラノール基が金属イオンを担持することを利用し,銅,シリコン酸化物間の異種接合も同一プロセスで可能であることが示唆された。これは当初想定していなかった結果であるが,平坦な三次元構造の全表面的な結合力の増加に貢献すると考えられるので,この皮膜の化学的構造などの検討を優先的に行った。(2)ポリイミドに関しても,同様の方法による接合が部分的に可能であることが示された.しかし,ポリイミド基板に対する水分子吸着の検討が,前項で示した理由により基礎的な部分にとどまったので,これについては22年度も継続して行う。また,ポリマーに対して架橋能を発現させることが可能と考えられる金属錯塩などの皮膜の形成条件を,低分子量脂肪族溶剤やベンゾトリアゾールなどのキレート分子の材料活性表面への吸着挙動解析から明らかにする。3.接合性能の基礎的評価銅薄膜の接合界面において,接合後の界面生成する中間層の構造を制御することにより,接触電気抵抗率をバルク抵抗の2倍程度に抑制可能であることを示した.研究実績の要旨:本研究では,銅薄膜,ポリイミド薄膜,ガラス基板の150°C以下・大気圧での一括接合を,各材料の清浄表面に水分子を導入して水和物架橋層を形成することにより実現した.また,架橋層の厚さや内部での再結晶化を制御することにより,銅配線間では約4×10^<-8>Ωmの低い接触抵抗率を達成した.実デバイス用の接合装置が震災で破損したため接合界面の電気的実働特性評価には至らなかったが,ピッチ10μm以下の超微細銅平坦化電極を有する各基板を,同種異種問わずに接合することを実現した.これらの成果は,MEMSセンサの薄型高密度3次元混載化を,低プロセス負荷で実現するのに寄与すると期待される.1.材料表面への水分子吸着挙動の解析:本接合手法の実現には,a)吸着分子層が架橋性の官能基を持つことと,b)基板材料原子の相互拡散距離程度の層厚を保つことが必要である.本研究では,銅薄膜の清浄表面に吸着した水分子が電離して水和物が形成される現象を,それぞれの絶縁層材料の親水化接合法と組み合わせることを考案した.いずれの材料においても,吸着皮膜の成長速度は入射水分子数に比例したため,架橋性薄膜の形成条件は暴露気体の絶対湿度のみで制御可能であることが判明した.2.接合界面の微細構造解析:1の検討で最適化された薄膜形成条件を用い,各材料の同種/異種接合が達成されたことを電子顕微鏡観察などで確認した.特に,銅電極間に形成されたアモルファス状の架橋層内部では,微結晶状態の銅水和物の有する高い拡散係数に起因した迅速な脱水分解反応により,常温でも界面全体の構造が安定した単純酸化物に変化することが判明した.3.接合界面の電気的特性評価:3端子4線銅電極パターンを形成した各種基板を製作し,大気中150°C1000時間の高温放置試験を行った結果,1000時間経過後も接触電気抵抗率の初期値(4×10^<-8>Ωm)からの増加は5%以下で,実用に供するに十分な信頼性を有することが判明した.
伊島潜水漁民の出稼ぎ・移性に関する民俗学的研究

本研究は,徳島県阿南市伊島を根拠地とした漁民が,器械潜水技術を用いて出稼ぎ・移住をすることにより展開された漁民移動と,それにともなった技術伝播の一端を解明しようとするものである。最終年度の本年度は,主として(1)現地調査,(2)文献調査によるアプローチを試みた。(1)では,愛媛県今治市大島宮窪町,佐賀県藤津郡太良町,福岡県北九州市若松区,徳島県海陽町宍喰,徳島県阿南市伊島,香川県丸亀市本島において現地調査を行った。朝鮮半島沿海,瀬戸内海沿岸等で器械潜水漁を行った漁民から,港湾工事等へ転換する過程と,それにともなった技術伝播,出稼ぎをした伊島漁民のネットワークに重点をおいて調査研究を行った。(2)では,昨年度に引き続き戦前期の朝鮮半島出漁関連資料とともに,戦後瀬戸内海出漁時の記録も含めて収集した。高知県南国市の高知大学農学部図書館において文献調査を行った。以上の調査研究から,以下のようにまとめることができた。1)伊島漁民らの潜水器技術の獲得は,他所地出身の潜水技術者及び潜水漁民の来漁等を契機とした技術伝播があった。2)明治中期以降の朝鮮半島においても器械潜水漁によって出漁し,のちに移住した。結果として当該地においても他の日本漁民である潜水士らとともに,潜水器技術の伝播をもたらした。その後,日本内地への2次的な伝播も確認でき,一部地域においては朝鮮漁民による潜水器技術の伝播を確認した。1)2)より,伊島漁民という特定の集団における連続した一連の伝播ケースの確認に至った。3)北九州市など,同郷者の少ない地域に移住した潜水士は,とくに同郷者集団にこだわらないネットワークを形成してきた。本研究は、徳島県阿南市伊島を拠点とした漁民が、器械潜水技術を用いて出稼ぎ・移住を展開した漁民移動と、それにともなった文化伝播の一端を解明しようとするものである。本年度は、主として(1)現地調査、(2)博物館等所蔵資料調査、(3)文献調査によりアプローチした。(1)では、今治市宮窪町、韓国慶尚南道統営市、済州道済州市、佐賀県太良町、阿南市伊島、坂出市櫃石島、倉敷市下津井において現地調査を行い、伊島漁民の器械潜水漁による出稼ぎ地の変遷について把握した。(2)では、瀬戸内海歴史民俗資料館、太良町歴史民俗資料館において当該資料の調査を行い、データを得た。(3)は、徳島県における戦前期の朝鮮半島出漁に関する文献資料「清韓実業視察報告書」「伊島漁協文書」「朝鮮海域出漁史料」等を新に見いだした。いずれも、本研究において重要な史料であり、今後(1)での成果とあわせて検討した。明治後半以降昭和初期にかけて、伊島漁民は朝鮮半島南部統営方面で器械潜水漁に従事し、昭和20年以降昭和40年代にかけては、瀬戸内海を中心にイガイ、タイラギ漁における潜水夫としての活動してきた。当時の事実関係については出稼ぎ地において詳細に確認できるほか、在住する移住者も確認でき、一時期にはコミュニティを形成していた。ごく一部の潜水漁経営者をのぞくと、出稼ぎ者の多くが潜水夫として短期で雇用され、各地で器械潜水漁に従事していた。しかし、昭和40年代には多くの伊島漁民が港湾工事いおける潜水夫の仕事へと移行し、替わって佐賀県太良町出身の潜水夫が、瀬戸内海の器械潜水漁潜水夫として雇用されるようになった。潜水夫の根拠地は、伊島と太良町に二分されることとなる。なお、出稼ぎ地で使用される採貝具の系譜の比較、出稼ぎ地から伊島へ持ち帰って自給的に栽培されてきたサツマイモの同定を行うことにより、出稼ぎ・移住によりもたらされた伝播も明らかになる。本研究は、徳島県阿南市伊島を根拠地とした漁民が、器械潜水技術を用いて出稼ぎ・移住をすることにより展開された漁民移動と、それにともなった文化伝播の一端を解明しようとするものである。本年度は、主として(1)現地調査、(2)文献調査によるアプローチを試みた。(1)では、岡山県倉敷市大畠、香川県高松市男木島、女木島、兵庫県神戸市、大阪府岬町深日において現地調査を行った。器械潜水漁を行う漁民から港湾工事等へ転換する過程と、出稼ぎをした伊島漁民の親族関係に係るネットワークに重点をおいて調査を行った。(2)では、昨年度に引き続き戦前期の朝鮮半島出漁関連資料とともに、戦後瀬戸内海出漁時の記録も含めて収集した。引き続き資料収集と検討を行っていくが、現時点で以下のようにまとめることができた。1)伊島漁民は潜水夫として出漁地に漁業技術をもたらしたが、出漁地で器械潜水の技術が受容されると必要とされなくなり、潜水夫としての出漁先を失った。2)出漁者は親族中心の同郷者集団に継承されることにより、連続した出漁地との関係を一定期間維持し、工事潜水に至っても同郷者集団を母体とした組合を組織した。3)その年の出漁期間を終えると、多くの出漁漁民が伊島へ帰郷し、春の祭りに加わり、秋祭りを終えた後出漁した。こうした出漁サイクルにともなって伊島の年中行事が再構成され、大きな影響を受けたものと考えられる。

本研究は,徳島県阿南市伊島を根拠地とした漁民が,器械潜水技術を用いて出稼ぎ・移住をすることにより展開された漁民移動と,それにともなった技術伝播の一端を解明しようとするものである。最終年度の本年度は,主として(1)現地調査,(2)文献調査によるアプローチを試みた。(1)では,愛媛県今治市大島宮窪町,佐賀県藤津郡太良町,福岡県北九州市若松区,徳島県海陽町宍喰,徳島県阿南市伊島,香川県丸亀市本島において現地調査を行った。朝鮮半島沿海,瀬戸内海沿岸等で器械潜水漁を行った漁民から,港湾工事等へ転換する過程と,それにともなった技術伝播,出稼ぎをした伊島漁民のネットワークに重点をおいて調査研究を行った。(2)では,昨年度に引き続き戦前期の朝鮮半島出漁関連資料とともに,戦後瀬戸内海出漁時の記録も含めて収集した。高知県南国市の高知大学農学部図書館において文献調査を行った。以上の調査研究から,以下のようにまとめることができた。1)伊島漁民らの潜水器技術の獲得は,他所地出身の潜水技術者及び潜水漁民の来漁等を契機とした技術伝播があった。2)明治中期以降の朝鮮半島においても器械潜水漁によって出漁し,のちに移住した。結果として当該地においても他の日本漁民である潜水士らとともに,潜水器技術の伝播をもたらした。その後,日本内地への2次的な伝播も確認でき,一部地域においては朝鮮漁民による潜水器技術の伝播を確認した。1)2)より,伊島漁民という特定の集団における連続した一連の伝播ケースの確認に至った。3)北九州市など,同郷者の少ない地域に移住した潜水士は,とくに同郷者集団にこだわらないネットワークを形成してきた。
XMLを利用した日本の歴史天文史料データベースの構築

本研究は神田茂氏の「日本天文史料」をXMLでマークアップ化を行い、XMLデータベースを用いて実装し、Webアプリケーションとして公開することおよび、マークアップの仕様を公開することが目的である。平成20年度は、「日本天文史料」の文献のデータモデルの策定とデータ校正作業の完了を目指し、作業を進めた。データ校正作業は中西華氏に従事していただき、校正作業に関してはほぼ完了することができた。データモデルの策定は山本と中西華氏と共同で議論しながら策定を進めた。YAML形式でデータを作成することで、入力作業の簡易化を目指して策定を進めたが、文献構造の形態が予想以上にさまざまあり、細かい部分のモデルの策定作業が残ってしまった。データ入力作業は継続して続けていき完成を目指す予定である。日食帯の描画ツールについては実装も完了し、公開に向けてサーバの準備中である。この描画ツールの最大の特徴は地球自転変動パラメータΔTだけでなく潮汐補正値もパラメータとして変化させて日食帯を描画させることができることである。7月711日にオーストラリアで開催された第6回東洋天文学史国際会議にて谷川が「春秋時代の日出・日入帯食」について、相馬が「7世紀の日本の天文学」についてそれぞれ発表を行った。また、12月19、20日に同志社大学・今出川校地にて第2回天文学史研究会および談天の会第41回例会を開催した。関西方面のみならず、遠方からの参加者も多くあり、とても有意義な研究会となった。この研究会の記録は集録として発行した。平成19年度は、「日本天文史料」の文献のデータモデルの策定とデータ入力および校正作業の完了を目指し、作業を進めた。「日本天文史料」は他の文献から該当する天文記事のみを抽出し、不要な部分を意図的に省略したりしているため、文献の構造が不完全になっているものが多く、文献構造の理解に非常に多くの時間を要してしまった。本研究は複雑な文献構造を柔軟に扱えるXMLを利用することで、高機能なデータベースを実現することを目指しているため、文献構造を徹底的に理解する必要があり、中途半端な理解でデータ入力作業を進めることは適切でないと判断し、文献構造の理解に多くの時間をかけることにした。また、初期の入力データの不備が予想以上に多かったこともあり、入力データの校正に重点をおいて作業を行った。文献のデータモデルの策定およびデータ入力・校正作業には石垣賢一氏(京都大学人文科学研究所)および中西華氏に作業に従事していただいた。また、他の文献史料のデジタルアーカイブ化作業には前島美紀氏(京都産業大学外国語学研究科)に作業していただいた。次年度に行う予定でいた、日食帯の描画ツールについては設計および実装項目の選定がほぼ終わり、実装もほぼ完成に近づいている。現在は細かい部分の調整を行っており、公開に向けて準備中である。研究発表として、山本が「暦とデータベース」と題して、暦日データをデータベース化する際のデータ管理方法や実装時に考慮すべきことについて、相馬・谷川が「7世紀の日本天文学」と題して、日本天文史料にある天文記録の信頼性の分析から7世紀時代の日本の天文学の実態についてそれぞれ発表を行った。
「天然」変性タンパク質による「非天然」変性タンパク質の感知・認識機構の解析

細胞内、特に小胞体で合成されるタンパク質には、一定の割合で異常なもの、変性したものが含まれる。このような異常タンパク質を感知するセンサーとして、これまでにIRE1という小胞体膜タンパク質が同定されており、また、IRE1は近年新たな機能ドメインとして注目される「天然」変性領域を含むことが知られている。本研究では、IRE1による異常タンパク質感知の分子機構に着目し、異常タンパク質感知における天然変性領域の機能解明を進めている。哺乳動物においては、2つのIRE1パラログ、IRE1αとIRE1βが存在する。以前我々は、哺乳動物IRE1αは異常タンパク質とは直接結合せず、その異常タンパク質感知はBipの解離に伴うホモ会合の段階に強く依存することを明らかにしていたが、同様のメカニズムがIRE1βにも当てはまるかどうかは不明であった。昨年度我々は、IRE1の分子動態を明らかにするために、living cellを用いた拡散速度解析を行った。結果、IRE1αと異なり、IRE1βは、ストレス依存的により安定で巨大な複合体を形成すること、さらにモデル異常タンパク質とin vivo、in vitroの両実験で直接相互作用することを明らかにした。本年度はこれらの結果の論文発表に向けて、さらに実験系を精密にし再試、及び追加実験を行った。結果、これら上述の現象が再現されただけではなく、加えて、IRE1αが異常タンパク質の発生時に、従来の想像とは異なる特殊な挙動を示すことも明らかになった。これらの結果は、天然変性タンパク質であるIRE1が、異常タンパク質の発生に際してセンサー分子として機能するための特殊な分子機構の存在を示唆しており、非常にインパクトの高い内容である。今後の詳細な解析が急務であると考えている。このような異常タンパク質を感知するセンサーとして、これまでにIRE1という小胞体膜タンパク質が同定されており、また、IRE1は近年新たな機能ドメインとして注目される「天然」変性領域を含むことが知られている.本研究では、IRE1による異常タンパク質感知の分子機構に着目し・異常タンパク質感知における天然変性領域の機能解明を進めている。今年度、我々はIRE1の分子動態を明らかにするために、living cellにおけるFCS(fluorescence correlation spectroscopy)解析を進めた。結果、IRE1β-GFPは、IRE1α-GFPと比べて、ストレス依存的により安定で巨大な複合体を形成することが分かった。これと一致して、蛍光観察においても、IRE1β-GFPはよりはっきりとしたドットを形成した。加えて、IRE1βのluminal domainはin vitroでanti-aggregation活性を示すこと、また、細胞においてモデル異常タンパク質と共沈してくることが分かった。これらの結果は、IRE1βはIRE1αとは異なり、直接相互結合することで異常タンパク質を感知することを意味しており、現在これらの結果をまとめて論文を投稿中である。今後は、IRE1βと異常タンパク質との直接結合において、天然変性領域がどのような機能を担うのか、詳細な解析を進めて行く。
機関リポジトリを活用した潜在的研究クラスタの創出

本研究は,自組織の研究者が執筆した論文などの著作物を電子的に蓄積・公開しているデータベース(機関リポジトリ)とLDAベースのトピック分析(オーサトピックモデル)を活用し,研究者間の潜在的な関係を明らかにする方法を提案した.本手法は,まず各研究者の論文の本文まで活用し,各研究者の主たるトピックを推定する.そして,1.研究者の主副トピックに基づき研究者間を関係づける,2.論文内のトピックを媒介して関係づける.実際に,九州大学に対して研究者マップを描き,その有効性を確認した.今年度は,研究計画に従い遂行つつ,次年度のテーマも先取りし,主に次のようなテーマを重点的に推進した.1.機関リポジトリの構造分析と外部データベースを活用した蓄積:機関リポジトリをネットワーク経由でローカル環境に再現し,各種処理を施せるよう,機関リポジトリの操作技術を整備した.また近年,主要大学のほとんどで整備・公開されている教員らの,いわゆる研究情報データベースに記載されている研究発表等の情報を活用し,機関リポジトリと同期させ,それらをネットワーク経由で収集を試行し,データ量やコストも見積もった.2.研究者をクラスタリングするためのトピック分析手法の模索:本研究では,研究者をクラスタリングのためのより深い情報を得る手法として,Latent Dirichlet Allocaiotn(LDA)といったトピック分析に着目していている.LDAの特殊なモデルと考えられるAuthor Topic Model(ATM)を導入した.3.研究クラスタリング手法の検討:実際に九州大学の機関リポジトリに登録されている日本語学術論文に対してATMを適用し,各著者のトピックを算出した.ただし,ここでは計算環境や,計画上の現実的な諸条件(学会発表のスケジュール等)から,小規模に制限されたものである.それらの結果を一部の組み合わせに限り精査し,外部論文がピボットとなり異なるトピックを有する研究者間がつながる可能性を示した.今年度は,昨年度までの進捗や研究計画の変更(機関リポジトリの大掛かりな補完の断念)を勘案し,主に次のようなテーマを重点的に推進した.1.研究情報データベースと外部データベースの連携による論文要旨等の収集:近年,主要な大学で整備されている教員の研究情報に関するデータベース(研究情報データベース)と,外部データベースを活用し,研究者の論文要旨の収集を行い,その精度・データ量を見積もった.論文要旨は,論文本文に比して文章量は少なく,捉えられる側面もかなり限定されるものの,収集できる異なり数・総量が多い.本研究は元々,機関リポジトリに蓄積された研究者の論文全体を使ってその研究者を特徴づけることを想定していたが,これらはその近似に利用することも期待でき,その検討を始めた.2.研究クラスタリング手法の検討:昨年度,実際に九州大学の機関リポジトリに登録されている日本語学術論文に対してATMを適用し,各著者のトピックを算出した.昨年度の結果から,トピック数を増やした場合の計算量・時間的複雑性の増加について検討した.また,前項目で述べたような論文要旨の活用を念頭に,文章量がそれなりに大きく異なり数が少ない条件でのATMと,文章量が小さくとも異なり数が相当に多い条件で比較のためのシミュレーション環境を整えた.今年度は,主に次のようなテーマを重点的に推進した.1.オーサトピックモデルに基づいた機関リポジトリ・データの分析:九州大学機関リポジトリの著者情報付き論文データに対して,大幅に高速化されたオーサトピック分析プログラムを適用し,4種類のトピック数を設定し,機関リポジトリ内の研究者らのトピック分布を推定した.2.推定されたトピックを活用した研究者ネットワークの試作:前項目で得た研究者のトピック分布に基づき,研究者ネットワークを試作した.まず,推定されたトピック分布から,その研究者の主トピック・副トピックを同定した.次に,恊働研究の相補性という観点から,研究者間を各自の主トピック同士ではなく,主副で結びつけた.当初の計画に掲げた事項はほぼ達成した.ただし,本課題の成果を,ターゲットとしていた研究会(シンポジウム)の一つで報告することが,研究代表者の校務等の都合でかなっておらず,それが画竜点睛を欠いている点である.期間延長した今年度(最終年度)は,延長理由にあげた公開事業を中心に,主に次のような事項を推進した.1.関連協議会での発表と出版の推進:前年度までに提案,試作した九州大学の研究者ネットワークを題材に,大学等学術機関のInstitutional Research関連協議会で本課題の成果発表を行った.また書籍で発表することを進めた(2019年早々に出版する見込).2.Webインタフェースを備えた研究者ネットワークの試作:前項目でも述べた九州大学研究者ネットワークをWeb経由で操作,確認できるような形に昇華した.本研究は,自組織の研究者が執筆した論文などの著作物を電子的に蓄積・公開しているデータベース(機関リポジトリ)とLDAベースのトピック分析(オーサトピックモデル)を活用し,研究者間の潜在的な関係を明らかにする方法を提案した.本手法は,まず各研究者の論文の本文まで活用し,各研究者の主たるトピックを推定する.そして,1.研究者の主副トピックに基づき研究者間を関係づける,2.論文内のトピックを媒介して関係づける.実際に,九州大学に対して研究者マップを描き,その有効性を確認した.本年度研究計画にあげた実際の研究クラスタの試作が未達である.

前述の通り,研究実施計画上はほぼそれを達成している.補助事業期間延長の一年は,研究者ネットワークの動的可視化などを精密化しつつ,本課題の成果をより周知することに努める.情報学ATMの計算量や,評価という点で,大学全体のクラスタリングが仮に難しい場合には,学部を限定したような試行といった再検討も始めている.また,特徴量の削減の他,本来的に試行対象を前もって削減するような条件を課すことで,ATM実行の軽量化を進める.機関リポジトリの外部データベースおよびネットワークを活用した補完については,当初の期待を大きく裏切る結果であった.これを再考した際,そもそも本研究の波及効果として掲げていた機関リポジトリの研究者へのインセンティヴを希薄とする効果も予想され,断念することに一定の合理性があると判断した.また,今年度予定していた計画のみならず,既に来年度・再来年度に予定していたテーマ(研究クラスタの試作,外部論文の活用等)にも着手することができた.研究代表者の校務等の日程的関係で,予定していた学会に参加等がかなわなかったことによる.上述したような研究クラスタ試作にかかわる予算をそのまま残したことに依る.学会への旅費・参加費用等に充てる.研究計画を前倒して進め,当初予定していなかった研究テーマ等を説明するような学術的記述と研究者のクラスタリング等への拡張を検討する.次年度,当初目的の実施に際し,そのまま人件費をそれに充てる予定である.機関リポジトリの大掛かりな補完を断念したことにより,そのデータ洗浄等の必要がなくなったことが主な理由である.次年度使用額については,クラスタリング結果のより詳細な評価を支援するための人件費にあてる.次年度交付額については,交付申請時の使用計画に基づき執行する.
子宮内膜症を制御する新規接着因子の解明-iTRAQ 法による網羅的解析を通じて

子宮内膜症間質細胞の膜タンパクのiTRAQ法による網羅的解析にて、子宮内膜症検体において正常子宮内膜と比べ高発現な物質の一つとしてVCAM-1が同定された。子宮内膜間質細胞におけるVCAM-1の発現はNF-κBにより調節されておりVCAM-1中和抗体およびIKK阻害剤によるNF-κB活性化阻害により子宮内膜症間質細胞の腹膜中皮細胞への接着が減少することから、内膜症病変形成および進展にVCAM-1が接着因子の一つとして作用していることが示唆された。VCAM-1が子宮内膜症治療における新たな治療標的となり、VCAM-1中和抗体やIKK阻害剤が子宮内膜症の進展を抑制する可能性が示された。1)子宮内膜間質細胞の採取と腹膜中皮細胞への接着能の亢進の確認a)子宮内膜症間質細胞の採取:手術にて摘出した内膜症標本より子宮内膜間質細胞を分離し、間質細胞であることをCytokeratin, vimentin, CD45, vWFにて免疫染色を行ない、ほぼ100%間質細胞であることを確認、さらに分離された間質細胞が子宮内膜の性質を保存していることをcAMP+MPA刺激により脱落膜化が認められることで確認し、以下の検討に用いた。b) In VitroAdehesion Assay:手術時に摘出した大網より腹膜中皮細胞を分離培養し、再現した腹膜中皮層に対する子宮内膜症間質細胞および、子宮内膜間質細胞の接着能を蛍光標識したこれらの細胞を用いて、蛍光強度で相対的に評価した。当初の検討では本検討にて正常子宮内膜に比べ2倍以上の接着能亢進を認めた内膜症細胞を用いてiTRAQ法に用いる予定であったが、内膜症患者の正所性子宮内膜検体を得る事が困難であったため、内膜症患者の正所性子宮内膜検体については得る事のできた2検体を用いることとし、これらの症例の内膜症病変から得た子宮内膜間質細胞は正所性子宮内膜間質細胞に比べ2倍以下の接着能亢進であったが、iTRAQ法に用いることとした。2)iTRAQ法を用いた正常子宮内膜と内膜症病変における細胞膜蛋白の発現変化の網羅的解析当初予定と検体数を変更し、正常子宮内膜2検体、内膜症患者の正所性子宮内膜2検体、腹腔内内膜症病変4検体を用いて解析を行った。正常子宮内膜検体より2倍以上の増加を認める蛋白のうち、接着に関連のあるものをピックアップして現在検討中である。最終年度は前年度までに絞り込まれた標的タンパクのうちVCAM-1に絞って研究を行った。子宮内膜症病変の進展を促進する因子としては、NF-κBが内膜症細胞で活性化されていること、腹腔内微小環境においてIL-6, IL-8, TGF-β、TNF-αなどのサイトカインが増加しており、腹腔内炎症とマクロファージが子宮内膜症の進展に関与していることが報告されている。前年度までの検討にて子宮内膜症間質細胞ではVCAM-1の発現が増加しており、VCAM-1中和抗体の添加により子宮内膜症間質細胞の腹膜中皮細胞に対する接着が減少し、遊走能が低下することは明らかとなったが、中和抗体以外に臨床応用可能なVCAM-1の発現経路に作用する薬剤を検討するにあたり、これらの炎症性サイトカインとNF-κBに着目した。VCAM-1のプロモーター領域にNF-κB結合部位が存在することが既知であったため、子宮内膜症間質細胞においてもVCAM-1がNF-κBの発現を調節しているかどうか検討した。子宮内膜症間質細胞においても、NF-κBはVCAM-1の発現を調節していた。そこですでに卵巣癌細胞株および卵巣癌モデルマウスにおいて使用経験のある、IKK阻害剤を子宮内膜症においても使用することとした。IKK阻害剤投与により子宮内膜症間質細胞においてVCAM-1の発現低下および子宮内膜症間質細胞の腹膜中皮細胞に対する接着減少と遊走能の低下が認められ、IKK阻害剤が子宮内膜症の進展を抑制する薬剤となりうる可能性が示唆された。子宮内膜症間質細胞においてVCAM-1の発現が増加しており、これが子宮内膜症細胞の腹膜への接着に作用する因子の一つであることが明らかになった。VCAM-1を阻害するには中和抗体が有効であったが、NF-κBの活性化を抑制するIKK阻害剤でも同様の効果が確認できた。医歯薬学本年度の目標はiTRAQ法にて子宮内膜症間質細胞の膜蛋白の網羅的解析を行なうことであった。

本研究は手術時に摘出された標本から得られた初代培養細胞を用いて行なっているが、現在子宮内膜症では術前にホルモン療法などを行なわれている症例が多く、特に子宮内膜症患者の正所性子宮内膜標本を得ることが予想より困難であり、検体数および網羅的解析に使用する検体の選択条件は変更したが標的候補はいくつか抽出できており、概ね順調であると判断している。今後も当初計画どおり、抽出された標的蛋白の作用について検討を行なう。ただし、当初予定していた腹水中マクロファージと共培養実験は内膜症患者の腹腔内洗浄液から充分量のマクロファージを得ることが困難であり、卵巣癌腹水より分離したマクロファージを使用する、あるいは単球系cell lineで代用する。正所性子宮内膜からの子宮内膜間質細胞の分離が予備実験よりも効率がよく、コラゲナーゼの使用量が予定よりもやや少なく済んだため。一方、内膜症組織からの子宮内膜症間質細胞の分離は予備実験よりもやや効率が悪い。今後は主に内膜症組織から分離した子宮内膜間質細胞を用いての検討となるため、分離のための予算が不足することが予想され、残余分はその補填にあてる。
脂肪族ニトロ化合物を合成中間体として利用するスチレンからのアミノ酸合成

1.スチレンから一段もしくはワンポットの反応で各種のニトロ修飾された生成物(1)-(3)に導く条件は確立できた。又、スケレン類縁体としてスチルベン、1,1-ジフェニルエチレン,桂皮アルコール及びそのエステルについても検討を加え、類似の生成物が得られる事がわかった。2.上記反応で得られた各種ニトロ中間体からのアミノ酸への変換については、一例として、ニトロフロキサン(3)の置換反応を利用したフェニルグリシンへの変換法について検討した。本法は先ずアジドフロキサン(5)を得、直ちに光分解により、フェニルグリシン前駆体として有用なシアン化ベンゾイルオキシム(6)を得る方法であり、ここまでは好収率、高選択率、かつ一段の処理で変換できる事が確立できた。これからのアミノ酸への変換は常法が応用でき問題はない。残された課題はスチレンからワンポットの処理のみでフェニルグリシンまで導ける条件の確立のみである。3.上記に関連して、得られたニトロ中間体を利用する複素環化合物の合成についても検討した。中間体(2)は各種アルデヒドと容易に縮合してイソオキサゾリン環が形成できた。又、(4)はPd/C触媒で水素添加すれば好収率でジフェニルピラジンをあたえた。
経済効率性と分配の公平性の視点からの経済システム分析

経済学において準拠されている二つの規範、経済効率性と分配の公平性(平等性)の両立可能性を解明するために、まず、効率性の損失の尺度を呈示し、その牲質を明らかにするとともに、分配の平等性の概念を具体的にし、分配不平等の尺度を呈示した。その理論は「経済効率性と分配の平等の間のトレードオフ」で展開してある。(『近代経済理論の展開』(不鐸社)に所収)さらに、経済効率性は資本主義経済システムにおいて達成しうるか、という問題についての研究を行った。今日では、完全競争市場が支配しているならば、経済効率性は実現される、ということが厚生経済学の基本定理として広く知られている。この研究では、資本主義経済システムにおいては、かりに完全競争が支配的であるとしても、真の意味でのパレート効率牲は実現されていないことを主張するととも、そこで実現されている効率性の意味を解明した。そしてさらに、独占度の強化とともに、資本主義経済システムにおいては、効率性の損失が増大すること、労働者の経済厚生が悪化することを明らかにした。この研究成果は、論文「資本主義経済システムにおける効率性」として発表されている。
学校の内発的改善力を支援する学校組織開発理論の構築とその実践化に関する研究

(1)内発的改善力を支援する学校組織開発理論の構築(1)学校組織開発理論の知見を体系化し,学校組織開発研究を3つの類型(タイプIIII)に区分することができた。(2)漸進的な学校組織開発の方法論の定式化を行った。学校の現状からスタートして漸進的に実践課題の共有と教育実践の協働的改善を可能にする方法論を,実践研究の知見をもとに定式化することができた。(3)学校の本質課題(価値的目標)の形成に基づく学校の諸活動を組織化する学校組織開発方法論の開発と試行を行った。(2)学校組織開発理論に基づく研修プログラムの開発(1)教育委員会との共同して,学校組織開発理論とその知見に基づく組織マネジメント研修プログラムの開発と試行を行った。a.学校課題の形成とb.それに焦点化した組織的な教育活動の活性化,を主要な内容とする研修カリキュラムと実践化のためのワークシート等の開発と試行を行った。本研究の平成20年度には,主に以下の点に関して研究を展開した。学校組織開発研究の知見の整理と検討:学校の内発的改善力を形成するための学校組織開発研究については,小学校において継続的に展開してきた実践研究の経過と成果・課題等について,資料の収集と整理を行った。その成果は,佐古秀一・山沖幸喜(2009)の論文として公表した。この実践事例とこれまでの研究知見との分析によって,学校組織開発の実践研究として取り扱ってきた事例には,(1)学校が取り組むべき課題が教職員にとって明確でない状況から着手する場合(例えば,佐古・中川2003)と,(2)学校が取り組むべき課題が,当初から比較的明確な場合,に区分されるべきことが明らかになった。そして,学校組織開発の基本的な仮説は同様であっても,それぞれの学校の状況に応じて着手すべき方法論の違いが示唆されるととに,課題が不明確な状況からスタートしながら,教職員の教育実践の自律的・協働的改善へと接合する,段階的な組織開発(漸進的な組織開発)のプランニングについても一定の示唆を得ることができた。(2)学校組織開発理論を応用した管理職育成プログラムの構築:高知市教育研究所との共同研究として展開した。その成果を,佐古・高知市教育研究所教職員研修班・久我・大西(2009)の論文として公表した。学校におけるボトムアップ型の目標構築と内発的改善力モデルに基づく組織運営・変革方法論の習得を主要なねらいとする管理職育成型の研修プログラムの基本的な構成を行い,実施に至っている。(3)学校評価構築システムへの学校組織開発理論の応用的研究:鳴門市教育委員会等と連携をとりながら,児童生徒の現状分析から学校課題の生成を行い,実践の変革と評価を学校で協働的に実施することを促すことをねらいとした学校評価システムの構築作業を行った。この実践研究の成果は,久我・葛上・佐古2009等で公表した。(1)学校組織開発研究の知見の蓄積と理論化a.これまでの内発的改善力の構築をねらいとする学校組織開発の知見の検討をすすめ,I型(学校にとって一定の課題が明確な場合における実践レベルの協働を進展させる組織開発のタイプ)とII型(学校の実態から課題を生成するプロセスを支援する組織開発のタイプ)の2つの類型に区分できることを見出した。これら2つの類別は,学校が直面している課題の性質によって,有効な組織開発方法論が異なること,すなわち学校の状況に応じて有効な組織開発の方法論が異なることを示すものであり,学校組織開発理論の実践化に対する基本的指針を示すものであるといえる。これまでの学校組織開発理論の基本モデル,方法論の整理に関する研究成果を,佐古(2010)で公表した。b.研究分担者である久我は,従来の学校組織開発理論の成果と課題をふまえて,より包括的な組織開発理論として,「主体的統合理論」を構築し,実践研究における検証を行った。久我の理論化については,久我(2010)によって公表した。(2)学校組織開発理論をふまえた学校管理職育成研修プログラムの構築福生市教育委員会との共同研究を新たに展開した。研修内容を学校における目標(課題)の明確化と共有,協働化による組織活性化に重点化,それを展開できる知識とスキルの習得をねらいとした。その成果は,佐古・久我・川越(2010)の論文として公表した。(1)学校組織開発の理論と実践的方法論の構築

(1)本年度については,これまで蓄積してきた学校組織開発の基本モデルと実践的展開の類型化に関する研究を推進した。この研究の成果は,佐古・竹崎(印刷中),佐古(印刷中)等において,学校組織開発の実践的な展開過程の知見として公表した。(2)本年度は,とくに学校の諸活動を組織化するための方法論の構築を実践研究を通して明らかにした。この包括的な学校組織開発の手法は,学校において,児童生徒の実態(認識)⇒課題の生成⇒実践⇒実態(認識)のサイクルを教員間の協働によって進展させるという基本モデルに拠りながら,課題の生成局面において,児童生徒の実態,すなわち現象的問題を整理して,その基底にある本質課題(方向目標ないし価値的目標)を一旦設定する点に特長を有している。そして,この本質課題と関連づけて,教員による授業等の常時指導の改善,行事等の見直しと改善,家庭・地域への情報発信内容の見直しと改善,校内研修の運営の改善等を位置づけ,学校の諸活動を包括的に組織化する組織開発方法論である。これらの学校組織開発方法論の構築については,佐古・宮根(2011)等を展開し,その実践的有効性が確認することができた。(2)学校組織開発理論に基づく組織マネジメント研修用プログラムの作成と試行学校組織開発理論の知見を体系化しつつ,これを組織マネジメント研修のプログラムに応用する試みは,すでに高知市教育研究所,福生市教育委員会等との協力しながら進展させてきた。児童生徒の実態(認識)⇒課題の生成⇒実践⇒実態(認識)の各局面で学校の協働関係を構成し,協働による組織化を実現する組織マネジメントを実践できるスクールリーダーを育成するための基本カリキュラムの整理と,実践化のためのワークシートの作成と試行を行った。これについては佐古(2011)で公表したが,研修の効果等については,十分な検証に至っておらず,今後の課題である。