hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな河川環境管理を目指す林地からの微細有機物の動態および発生メカニズム解析

河川環境とその場に生息する生物の相互作用を仲介する堆積性有機物BOMの堆積・流出メカニズムの解明は進んでいない。そこで本研究では,BOM量の基礎的データを蓄積し,出水前後におけるBOM量変動の把握とその影響要因の解析を行った。その結果,1)BOMはサイズによりその堆積量が異なり,変動傾向にも違いが現れた。2)出水前後のBOM量の変化は,出水始めの水位上昇時にはBOM量が減少し,出水後の水位低下時にはBOM量が増加する傾向が見られた。我が国の閉鎖性水域における環境基準達成率が依然として低い原因として,その潜在因子といえる懸濁態物質,特に堆積性の微細有機物(FPOM)の動態把握の不足が挙げられる。そこで,河川環境管理という視点から, FPOMの存在量に影響を及ぼすと考えられる水文要因および季節要因との関係解析を本研究目的として挙げる。本年度は,調査を愛知県豊田市の矢作川支流巴川の東大見地区に設置した。ここは源流より約10km下流の地点で,集水面積は28km^2であり,その9割以上を森林が占めている。調査地点の下流100mには発電用の堰が設けられている。その調査地において, FPOMの堆積量およびDOM調査を2008年8月から本格的に開始し, 1ヶ月に2回程度調査を行った。2009年10月からはCPOM, 12月からはFPOMよりも粒子径の小さいSFPOMの調査も開始した。採取したFPOMは実験室に持ち帰り, FPOM等の堆積量を測定すると共に, C/NコーダにてFPOMの構成成分の調査も行った。同時に水位計も設置し,河川水位を1時間毎に取得する体制を整えた。その結果, 8/31は前日に98mmの降雨があり, FPOM量は0.18g/m^2と大変少なくなっていたが,その後は増減しながらも増加を続け, 11/12には4.87g/m^2と約27倍まで増加した。その間の水深は徐々に減少したため, FPOMが増加したのはFPOMの流出がなかったためだと考えられた。しかし,その後は徐々に減少し, 1/14では1.83g/m^2となった。その間の水深はほぼ一定であることから,水文因子以外でFPOM量が変動していることが示唆され, 9/3より12/4までのFPOMのC/Nは9/3より徐々に低下しているため, FPOMが生物的に分解されていることが影響していると思われる。このことから,河床に堆積するFPOM量は8月から11月の降水量が少ない時期にかけて増加することがわかった。そしてその堆積量に影響する要因として,上流からのFPOMの供給が考えられた。しかし, 12月以降の冬の間では,水文以外に生物的分解がFPOM堆積量に影響を及ぼしていると考えられた。我が国の閉鎖性水域における環境基準達成率は依然として低く,その原因の一つとしてノンポイント汚染が挙げられるが,この汚染対策の課題として,汚染原因の潜在因子として考える懸濁態物質の知見,研究不足が挙げられる。そこで本研究は,河川河床に堆積する微細有機物(FBOM)の量変動および動態把握を目的として研究を行った。調査は,森林が90%以上を占める森林流域で行い,調査地の下流約100m地点には発電用の堰が設置してある場所で行った。調査手法は,1)2週間毎にFBOMを採取し,その量および,FBOM内部構成の把握のため炭素と窒素量の測定を行う,2)河川水量を把握するため,連続記録水位計を設置し測定する,3)生物分解によるFBOM量の把握を行うため,河床に落葉(リター)を設置し定期的に測定を行う,の3つを軸とした。まず,2週間毎のFBOM調査と水位の測定から,水位が減少する時期にはFOBMが堆積傾向となり,水位が増加する時期にはFOBMが流出傾向となることが明らかになった。加えて,水位が常に高い時期はFBOM量が少なく堆積しなかったが,水位が常に低い時期のFBOM量にはばらつきが見られた。次に,河床に設置したリターの分解量を調査した結果,夏期は1ヶ月で40%に減少したが,秋期で90%,冬期で99%とほとんど減少せず,時期により大きな差が見られた。このことは,秋期から冬期にかけての水位が常に低い時期においてFBOM量にばらつきがあることと関連していると考えられた。以上より,河床に堆積するFBOMは河川の水位変動に大きな影響を受け,水位が高水位の時期はほとんど堆積しないことが明らかとなった。ただ,水位が低水位の時期は,季節における生物分解に影響を受けることが考えられた。
単電子・スピンデバイスの高温動作を可能にするためのナノフリーザ基板の開発

本研究は,量子効果デバイスを高温動作できるようにするために,熱電変換現象を利用した冷却基板(ナノフリーザ基板)の開発を目指して行われた.冷却機能の高効率化が期待できるシリコン・ゲルマニウム混合材料について,熱電変換の重要な物性値であるゼーベック係数(温度差を1°C与えたときに発生する熱起電力)を調べた.ゼーベック係数は,電子が寄与する成分と格子振動が寄与する成分があるが,格子振動による成分を決定する物性的要因を明らかにした.また,実際のデバイスを作製するためのプロセス技術を提案し,その基礎データを収集した.本研究は,量子効果デバイスを高温動作可能にするためのペルチェ冷却基板の開発を目指している.本年度得られた主な成果を以下に示す.(1)極薄SOI層におけるゼーベック係数制御:極薄SOI(Si on insulator)層のゼーベック係数には,フォノンドラッグの効果が顕著に現れることがわかった.これまでのデータからフォノンドラッグに起因するゼーベック係数を解析したところ,高不純物濃度では濃度に反比例してその効果が減少することがわかった.一方,低濃度領域ではほぼ一定の値であった.この結果は,フォノンドラッグを支配する別の要因が存在することを示しており,現在,この物理的要因について探究を進めている.(2)KFMによるゼーベック係数測定法の確立:ナノ構造材料のゼーベック係数を測定するために,KFM(表面電位顕微鏡)を用いてナノ構造材料の温度測定を試みた.温度に伴う表面電位のシフトが得られ,KFMによる評価の可能性を見出した.現在は,温度評価データの解析手法について検討している.(3)シリコンナノワイヤ熱電モジュール作製技術の構築:n型・p型シリコンナノワイヤ熱電対を作製する際に形成される,ドナーとアクセプターの共ドープシリコンについて,ゼーベック係数を調べた.その結果,共ドープによりフォノンドラッグの効果が抑制されることが示唆された.この原因について,フォノン輸送の観点から考察を進めている.(4)熱電材料用シリコンゲルマニウム混晶の作製:ゲルマニウム基板とSiO2/Si基板を貼り合わせて,リファレンス試料となるGOI(Ge on insulator)基板を作製した.さらに,そのGOI層のゼーベック係数が,バルクGe基板と同じ値であることを確認した.現在は化学的機械的研磨法によるGOI層の薄層化を行っており,膜厚100nm以下に向けた条件出しをしている.本研究は,量子効果デバイスを高温動作できるようにするために,熱電変換現象を利用した冷却基板(ナノフリーザ基板)の開発を目指して行われた.冷却機能の高効率化が期待できるシリコン・ゲルマニウム混合材料について,熱電変換の重要な物性値であるゼーベック係数(温度差を1°C与えたときに発生する熱起電力)を調べた.ゼーベック係数は,電子が寄与する成分と格子振動が寄与する成分があるが,格子振動による成分を決定する物性的要因を明らかにした.また,実際のデバイスを作製するためのプロセス技術を提案し,その基礎データを収集した.本研究は,量子効果デバイスを高温動作可能にするためのペルチェ冷却基板の開発を目指している.本年度得られた主な成果を以下に示す.(1)極薄SOI層におけるゼーベック係数の制御:極薄SOI(Si on insulator)層に外部電圧を印加してゼーベック係数を測定したところ,負電圧をかけるにしたがってゼーベック係数が小さくなった.電圧印加時のSOI層内のキャリア密度分布をシミュレーションにより調べたところ,埋め込み酸化膜層との界面近傍のキャリア密度の変化がゼーベック係数を支配することを見出した.これにより,ナノ構造利用時のフェルミエネルギー制御が,不純物ドープをすることなく行えることが示された.(2)KFMによるゼーベック係数測定法の確立:KFMを用いて極薄SOI層のゼーベック係数を評価したところ,一般的な方法で得られるものに近い値を得ることができた.これにより,ナノ構造材料のゼーベック係数測定が可能となった.(3)シリコンナノワイヤ熱電モジュール作製技術の構築:n型・p型シリコンナノワイヤ熱電対を作製するための技術として,収束イオンビームを用いたガリウムイオン注入により,n型シリコンのp型化を試みている.イオン注入後のゼーベック係数を測定したところ,係数の符号が反転しており,p型シリコンを形成することに成功した.現在は,ゼーベック係数の理論計算値と比較することにより,得られた実験値の妥当性を考察している.(4)熱電材料用シリコンゲルマニウム混晶の作製:温度傾斜制御を用いてシリコン種結晶/シリコンゲルマニウム溶液/シリコン供給原料構造の成長と供給のバランスをとることにより,均一組成のシリコンゲルマニウム混晶の成長に成功した.この実験で得られたシリコンゲルマニウム混晶を利用して,高変換効率が期待されるシリコンゲルマニウムナノワイヤ熱電対の作製へと向かう.本研究は,量子効果デバイスを高温動作可能にするためのペルチェ冷却基板の開発を目指している.本年度得られた主な成果を以下に示す.(1)混晶膜にすることにより熱伝導率の低減が期待できるが,同時にゼーベック係数を保つことが必要となるため,SiGe混晶のゼーベック係数の解明を行った.p型のSi,Ge,およびSiGe混晶のゼーベック係数の測定データと理論計算値を用いて,フォノンドラッグ効果がフォノン速度,フォノンの平均自由行程,格子散乱に起因するキャリア移動度により決定されることを明らかにした.さらにこの結果に基づいて,SiとGeの物性パラメータを内挿することにより,SiGe混晶のゼーベック係数が予測できることを見出した.

(2)Siナノワイヤサーモパイル作製プロセスを開発するために,収束イオンビーム(FIB)によるn型SOI(Si on insulator)層へのGaイオン注入を行い,Siナノワイヤサーモパイルの作製を進めている.Geドープによるp型Siの形成を確認し,そのゼーベック係数について,フォノン輸送の観点から解析を行った.共ドープ効果よりはむしろ,サイズ効果が現れることを見出した.(3)混晶膜や共ドープによる熱伝導率の低減が期待されるため,ナノワイヤ材料の熱伝導特性を精度よく測定する新しい技術を開発している.提案する手法では,電子線による周期加熱と赤外線センサによる温度変化検出を用いるため,非接触かつ非破壊で試料の熱伝導特性を計測できる.昨年度構築した,ハロゲン加熱による同じ原理の装置を用いて得られたバルクSiおよびバルクCuの熱拡散率が,報告値とほぼ一致することを確認し,この非接触法によりバルク材料の熱拡散率を測定できることを示した.現在は,測定精度の更なる向上を目指して,改良を含めた実験装置の再構築を行っている.半導体量子物性シリコンのゼーベック係数において,フォノンドラッグの効果が大きいことがわかった.また,この効果が共ドープシリコンでは低減することを見出した.これらより,熱伝導特性の制御も含めて,フォノン輸送を制御することの重要性を明らかにした.また,これと並行して,シリコンナノワイヤ試料の作製が終わっており,ゼーベック係数の測定に着手している.GOI基板の作製に成功し,これをナノ構造化するための薄層化および種々のプロセス技術について調査・条件出しを進めている.これらを基に,SGOI(SiGe on insulator)基板の作製に進むことができる.外部電圧印加によりフェルミエネルギーを制御してSOI試料のゼーベック係数を制御できることを明らかにした.また,ゼーベック係数の定量的評価には,フォノンドラッグの効果を考慮する必要があることもわかってきた.さらに,収束イオンビームを用いてガリウムイオンを注入することにより,p型シリコンを形成することに成功した.これらの結果を基礎として,高効率n型・p型シリコンナノワイヤ熱電対アレイの作製に向けての準備が整いつつある.また,均一組成のシリコンゲルマニウム混晶の成長に成功したことにより,SGOI(SiGe on insulator)基板の作製に進むことができる.シリコンナノワイヤの熱伝導特性を測定するための装置を構築する.現在は,バルクシリコン基板に対して,周期的光照射による加熱に伴う周期的温度変化の測定から熱拡散率を求めるところまで進んでいる.今後は測定精度の向上とナノ構造測定への適用化を進める.既にシリコンナノワイヤを複数本並べた試料の作製が終わっており,今後,サイズ揺らぎと熱電特性の関係を統計的に評価していく.また,本年度明らかにしたフォノンドラッグの効果について,フォノン輸送の解析からその物理的要因を解明し,ナノフリーザ基板の設計指針に組み込んでいく.シリコンナノワイヤの熱伝導率を測定するための装置を構築する.ナノワイヤを複数本並べたときの,サイズ揺らぎと熱電特性(ゼーベック係数,電気伝導度,熱伝導率)の関係を統計的に評価する.
中断面集成材を用いた耐震的かつ開放的な新しい木造軸組住宅構法の開発

本年度は、昨年度に引き続き接合方法の開発に取り組むと共に、架構レベルでの検討を行った。1.耐力及び剛性を高める接合方法の開発昨年度の結果を踏まえ、引きボルト型接合を改良した柱・梁接合部を設計し、性能実験を行った。改良型は部材に挿入するボルトの両端に自動ボルト締め付け装置を取り付けたもので、初期剛性の高さを維持しつつ、除荷時の部材間のすべり現象を抑制させることを目的とした。実験に際しては、市販の鋼板挿入型等の住宅用接合金物による接合部も併せて試験を行い、性能を比較した。この結果、改良型引きボルト接合は市販の接合金物による接合法よりも高い靭性を示した。また、自動ボルト締め付け装置の効果により繰返し加力によるナットの緩みが減少し、急激な耐力低下が抑えられた。2.中断面集成材を用いた架構の加力実験及び解析改良型引きボルト接合により柱・梁接合部、柱脚部を構成した実大フレームを作製し、水平加力実験によりそのフレームの基本的性能を把握することとした。試験体は、住宅の間口2間の架構を想定し高さ2m73cm、幅3m58cm(部材の芯々距離)の1層1スパンの門型フレームを設計した。実験の結果、小変形時においては、ガタや遊びが無く、高い剛性が得られた。接合部単体では塑性域に入ると耐力は向上せずずるずると変形のみが進んだが、門型フレームでは塑性域に入ってからも緩やかな耐力上昇を示した。架構の塑性変形性能を構造特性係数により評価したところ、本実験で作製したフレームは平均で0.235という結果を示した。これより、本架構は耐力壁を含む架構と同等の高い塑性変形性能を持っていることが明らかにされた。また木造住宅の構造設計で適用されている壁倍率による評価を行った結果、本架構の壁倍率は平均で2.6という値を示した。これは在来軸組構法において「厚さ4.5cmで幅9cmの木材またはこれらと同等以上の耐力を有する筋かいを入れた軸組」と同じことであり、フレームとしての実現の可能性を示すものであった。以上の結果より、中断面集成材及び引きボルト型接合を用いた架構により、耐震的かつ開放的軸組構法の可能性が示された。本年度は以下の2点を主要なテーマとして研究を行った。1.住宅架構モデルの作製住宅の間取りのヴァリエーションについてケーススタディを行い、居住空間を合理的に可変するために有効な空間のモジュールを検討した。これより5,400mm (3間)を基本モジュールに設定し、それらのグリッドを基本とした住宅プランに対応する合理的な住宅架構モデルを作製した。またその際に部材の断面寸法及び接合形式の統一化を図り、効率的に架構を構成する方法を検討した。2.耐力及び剛性を高める接合方法の開発既存の接合方法における、柱-梁接合部、柱脚接合部についてそれぞれ資料を収集し、データベース化すると共に、力学的特性、施工性、コスト等を分析し、その接合システム及び性能について分類した。これらの分析結果に基づき、提案した住宅架構モデルの接合部に必要とされる性能に対応する接合方法を検討し、新たな引きボトル型の接合部を、柱-梁接合部、柱脚接合部、それぞれについて設計した。更にこれらについて実大接合部を作製し、静的加力実験を行って、耐力、剛性、破壊形態等の力学的性能を評価すると共に、応力伝達要素及び抵抗要素が設計意図通りに働いているかどうか検討した。その結果、開発した引きボトル型接合では、高い剛性は得られるものの、ボトルの破断や木材の割裂により脆性的に破壊が生じやすく、これらを抑制するためのエネルギーを吸収システムが必要であることが明らかになった。

また木造住宅の構造設計で適用されている壁倍率による評価を行った結果、本架構の壁倍率は平均で2.6という値を示した。これは在来軸組構法において「厚さ4.5cmで幅9cmの木材またはこれらと同等以上の耐力を有する筋かいを入れた軸組」と同じことであり、フレームとしての実現の可能性を示すものであった。以上の結果より、中断面集成材及び引きボルト型接合を用いた架構により、耐震的かつ開放的軸組構法の可能性が示された。
日本の産業組織

本研究は産業組織論の観点から日本の産業と企業システム及びそれにかかわる行政システムに焦点をおき、(1)企業の内部組織、(2)寡占企業間の相互依存関係、(3)技術効率性と流通機構、(4)貿易と国際投資、(5)公的規制と行政システムの5つの視点からアプローチした共同研究である。第1に日本企業の内部組織について経営者インセンティヴからみて必ずしも諸外国のそれに比べて異質でないことを実証的に明らかにする一方で、日本的経営と社会制度との関係をX効率の議論に基づき議論した。第2に、寡占企業相互間の依存関係を最近の製品差別化理論やゲーム理論の展開に基づいて理論的に整理し、製品差別化が企業にとって価格競争の回避手段となっていること、企業の生産能力と価格協調との理論的関係を明らかにし、実際に日本企業の行動に当てはめて理論の妥当性を検証した。第3に、市場構造と技術効率性との関係を実証的に分析し、競争的な産業ほど技術効率性が高いことを明らかにした。また、特許制度と企業のR&Dとの関係も実証的に明らかにすることができた。さらに、製造業企業による流通組織がきわめて高い参入障壁を形成し、競争制限の重要な要因となっていることも明らかにし、併せて独占禁止法の観点からの問題点の整理を行った。第4に、一国の産業政策が交易条件に影響をもたらすことを理論的に示した上で、日本の産業政策を検証した。また、日本においては日本企業の対外投資に比べて外国企業の日本国内への直接投資が少ないことを日本市場の閉鎖性にその理由を求める諸外国の研究批判的に議論した。最後に、公的規制の意義と問題を現状に照らして整理し、規制の背景にある日本の行政システムのメカニズムを明らかにすることに努めた。同時に独占禁止法や規制の国際統一の問題を議論した。
光吸収を利用したリードボンディング用複層薄膜の界面反応の観察と制御

半導体配線材料としてのAuおよびCu細線とAl蒸着膜との間に形成される金属間化合物が,半導体破損事故の原因となる場合がある。本研究ではAl/Au,Al/Cu間に形成される金属間化合物の種類とその成長速度を調べCu細線のリードボンディング材としての可能性を調べた。石英基盤上にAuあるいはCuを真空蒸着した後,Alを一定厚さ蒸着し,複層薄膜試料を作成した。この試料を各種温度で所定の時間等温焼鈍し,拡散および界面における金属間化合物形成反応を起こさせた。この金属間化合物の観察のためX線回折,光反射率変化を用いた。この光反射率変化を利用することにより薄膜中に形成されるAl_2Au,Al_2CuおよびAlCuの形成ならびに成長を非破壊的に捕えることが可能である。このようなX線回折結果ならびに光反射率変化の結果より,薄膜中の拡散ならびに金属間化合物形成は,バルク材に比べて極めて速く,しかもその金属間化合物の成長速度はAl/Cu系はAl/Au系に比べて非常に遅く,その面ではCu細線はリードボンディング用細線として充分使用し得る可能性があることが明らかとなった。このようなCu細線の実用化のためには,金属間化合物形成も勿論であるが,Al/Cu界面接合強度が重要となる。このような接合強度の焼鈍時間,温度依存性ならびに形成金属間化合物層厚依存性を調べた。Cu細管中にAl細線を埋め込み,各種焼鈍温度で熱処理後,インデンターを用いての打ち抜き試験により接合強度を評価した。その結果,焼鈍初期には接合強度は時間の経過と共に増加し,ある値でピークを示し,その後急速に低下する。このように界面に形成される金属間化合物は必ずしも脆いとは限らず,その層厚が薄ければ逆に接合強度を高めることが出来ることが明らかとなった。半導体配線材料用リードボンディングとしてAuおよびCu細線が使用される。この細線とAL蒸着膜との反応によって形成される金属間化合物が半導体破損事故の原因となる。本研究においてはAl/CuおよびAl/Au複層薄膜を作り、この複層薄膜間の熱処理による形成化合物相の同定とその成長速度を調べた。この際スパタリング等で薄膜の深さ方向に表面層を除去すると、高速イオン照射による界面での拡散が起る。このような二次的要因による拡散の影響を除去するためX線回折、光反射率測定により化合物の同定を行なった。Al/Au複層薄膜の場合、薄膜形成時には界面に反応相は認められないが、100゚C、30分の焼鈍において既にAl_2Auの形成がX線的に認められる。また、光反射率変化においても550nmの波長付近においてAl_2Au形成による反射率の低下が観察される。一方Al/Cu複層薄膜の場合、150゚C、24時間の焼鈍においてもX線回折および光反射率変化において何ら化合物の形成を裏付ける結果は得られなかった。以上の結果から一般に広くリードボンディング細線として用いられているAu細線はAlとの反応による化合物形成という面からのみ考えれば必ずしも有利ではない。むしろCu細線はその熱的安定性という面では優れているとの結果を得た。今後、Al/CuおよびAl/Auの接合強度等についても検討する予定である。半導体材料としてのAuおよびCu細線とAl蒸着膜に形成される金属間化合物の成長速度を知るための基礎研究としてAl/Au,Al/Cu複相薄膜を用い、金属間化合物の形成過程を調べた。

石英基盤の上にAuあるいはCuを真空蒸着後Alを蒸着し、複層薄膜試料を作成した。この試料を100300°Cの各温度で等時焼鈍し、拡散および界面における金属間化合物形成反応を起こさせた。この金属間化合物の観察のためX線回折、光反射率変化を用いた。光反射率変化により非破壊的にAl_2,Au,Al_2,CuおよびAlCuの形成ならびに成長を捕らえることが可能である。この光反射率変化およびX線回折結果より、Al/Cu間の拡散ならびに金属間化合物の成長速度はAl/Au系に比べて非常に遅く、その面ではCu細線はリード・ボンディング用細線として充分使用し得る可能性があることが明らかとなった。また、Al/CuおよびAl/Au複層薄膜は、バルク材の場合に比べ非常に速く、48倍の層成長速度を示し、特にAl/Au複層薄膜は蒸着時において、その界面に既に金属間化合物相が形成されていることが明らかとなった。このようなCu細線の実用化のためには、使用中に形成される金属間化合物相と接合強度の関係を知る必要がある。Cu細管中にAl細線を埋め込み各種焼鈍温度で熱処理後、インデンターを用いての打ち抜き試験により接合強度を評価した。その結果、焼鈍初期には接合強度は時間の経過と共に増加し、ある値でピークを示し、その後急速に低下する。このように界面に形成される金属間化合物は必ずしも脆いとは限らず、形成初期においては接合強度を高めることが明らかとなった。
PCR法を用いたマウス接触過敏症におけるγδ型T細胞レパ-トリ-の解析

マウス接触過敏症におけるγδT細胞の役割を解析するために,その数の変動とVγ,Vδレパ-トリ-を決定することを目的として実験を行った。接触過敏症において主たる役割をもつ抗原特異的なeffectorT細胞はαβ型であるが,その初期段階におけるγδT細胞の役割はまだ知られていない。マウス接触過敏症の系は通常のTNCB,DNCB,FITCの系を用いた。Induction phaseにおいてはその所属リンパ節を継時的に抗原塗布後0,12,24,48時間後に採取し,TCRγδ抗体(UC7ー13D5,GL3)を用いて染色し,FACSにてγδT細胞数を算定した。また同時にmRNAを調整後,Cγ,Cδのプライマ-を用いて逆転写酵素によりcDNAを作製し,各種Vγ,Vδのプライマ-を用いてPCRを行い,Southern blotによりVγ,Vδのレパ-トリ-の決定を行った。またEffector phaseにおいてはハプテン塗布後の耳介皮膚(1回の実験あたり各ハプテン10匹ずつ)を0,6,12,24時間後に採取,リンパ節と同様の方法でVγ,Vδレパ-トリ-の決定を行った。Induction phaseのリンパ節のリンパ球数のなかにしめるγδT細胞は13%で継時的な変動は認められなかった。またVγ,Vδのレパ-トリ-はVγ1,2,4,7,Vδ1,2,4,5,7であり,これも正常対照群との差異は認められなかった。Effectorphaseの皮膚浸潤細胞のPCRの結果では,0,6,12,24時間後ともVγ1,5,Vδ1,2,5,6,7が認められ,特に変化は認められなかった。Thyー1^+樹枝状表皮細胞数にも変化がなく,PCR法でもVγ_5,Vδ_1細胞が認められた。これらの結果を総合すると,マウス接触過敏症においてはInduction phase,Effector phaseとも特定のγδT細胞の関与は否定的である。ただし今回のわれわれの解析はVγ,Vδレパ-トリ-をPCR法にて定性的に行ったが,今後より定量的に解析することが必要と思われる。さらに各種Vγ,Vδ領域に対するモノクロ-ナル抗体の開発により,さらに詳細に解析していく予定である。
歯の咬合ストレスが体液組成ならびに咬筋超微構造に及ぼす影響に関する研究

顎関節の機能異常の病因は,種々の説が提唱されているが,その病態が複雑で多岐にわたっているために,いまだ明らかになっていない.本研究は,歯牙の咬合異常ストレスが体液組成にどのような変動をおよぼすかを,実験的咬頭干渉を付与した白色家兎を用いて検索した.また,マイナートランキライザー投与による影響も合わせて検討した.実験は,ペントバルビタールナトリウム静注で,全身麻酔を施した成熟白色家兎(体重平均3.5Kg)に,矯正治療用リンガルボタンをレジン系接着剤(オルソマイト・スーパーボンド,サンメディカル社)を用いて歯牙に固着させ,実験的咬頭干渉を作成した.咬頭干渉付与前2週をコントロール期間とし,早朝空腹時の一定時間に耳介静脈より採血し,マイクロスタットGM7(AHSジャパン株式会社)を用いて血中の総蛋白,総コレステロール,アルブミン値, A/G比の測定分析および体重測定を行なった.咬頭干渉付与後は, 1,3, 7, 10, 14, 21, 28, 35日に同様の測定分析を行なった.その結果,血中の生化学値は多少の変動はあったものの,コントロール期間の測定値と比較して著明な変化は認められなかった.体重についても大きな変動は見られなかった.一方,マイナートランキライザー投与群については,薬物投与による影響を認めるような変化は見られなかった.今後は,咀嚼筋の光顕および電顕的観察を行ない,咀嚼筋に与える咬合異常の影響を細胞化学的に検索する予定である.顎関節の機能異常の病因は,種々の説が提唱されているが,その病態が複雑で多岐にわたっているために,いまだ明らかになっていない.本研究は,歯牙の咬合異常ストレスが体液組成にどのような変動をおよぼすかを,実験的咬頭干渉を付与した白色家兎を用いて検索した.また,マイナートランキライザー投与による影響も合わせて検討した.実験は,ペントバルビタールナトリウム静注で,全身麻酔を施した成熟白色家兎(体重平均3.5Kg)に,矯正治療用リンガルボタンをレジン系接着剤(オルソマイト・スーパーボンド,サンメディカル社)を用いて歯牙に固着させ,実験的咬頭干渉を作成した.咬頭干渉付与前2週をコントロール期間とし,早朝空腹時の一定時間に耳介静脈より採血し,マイクロスタットGM7(AHSジャパン株式会社)を用いて血中の総蛋白,総コレステロール,アルブミン値, A/G比の測定分析および体重測定を行なった.咬頭干渉付与後は, 1,3, 7, 10, 14, 21, 28, 35日に同様の測定分析を行なった.その結果,血中の生化学値は多少の変動はあったものの,コントロール期間の測定値と比較して著明な変化は認められなかった.体重についても大きな変動は見られなかった.一方,マイナートランキライザー投与群については,薬物投与による影響を認めるような変化は見られなかった.今後は,咀嚼筋の光顕および電顕的観察を行ない,咀嚼筋に与える咬合異常の影響を細胞化学的に検索する予定である.
睡眠呼吸障害患者における認知機能に関する研究

睡眠呼吸障害(sleep disordered breathing : SDB)および鼻閉によって認知機能低下が生じるかどうか,またその認知機能低下がどういった機序によって生じているのかを明らかとするため,事象関連電位(event-related potential : ERP)の一つであるP300を用い検討した.SDB患者群や鼻閉のある群ではコントロール群に比し,P300潜時が有意に延長していた.閉塞型のSDB患者群でのP300潜時延長は年齢や罹病期間と相関していた.また鼻閉はSDBとは異なる機序で認知機能低下に影響をおよぼしている可能性が示唆された.睡眠呼吸障害(sleep disordered breathing : SDB)および鼻閉によって認知機能低下が生じるかどうか,またその認知機能低下がどういった機序によって生じているのかを明らかとするため,事象関連電位(event-related potential : ERP)の一つであるP300を用い検討した.SDB患者群や鼻閉のある群ではコントロール群に比し,P300潜時が有意に延長していた.閉塞型のSDB患者群でのP300潜時延長は年齢や罹病期間と相関していた.また鼻閉はSDBとは異なる機序で認知機能低下に影響をおよぼしている可能性が示唆された.【目的】睡眠呼吸障害(sleep disordered breathing : SDB)は大きないびき,繰り返す睡眠中の呼吸停止とともに、非常に強い日中過眠をきたす疾患群であるが,精神生理機能の劣化に関するメカニズムに関しては不明な点が多い.事象関連電位(event-related potential : ERP)は、外的あるいは内的な事象に時間的に関連して生じる脳の元過性の電位変動であり,近年認知生理機能の客観的評価方法として注目されている.本研究では, SDB患者の精神生理機能評価にERPを応用することにより、精神生理機能の劣化に関するメカニズムの解明を目的とした。本該当年度は呼吸障害の元因である鼻閉に着目し,鼻閉および鼻閉に伴う呼吸障害の認知機能に与える影響について検討を行った.【対象と方法】当科にて鼻閉に対する鼻内手術を施行し、術後両鼻内にガーゼパッキングを行った成人患者を対象とした.術後の両側鼻内ガーゼパッキング時および鼻内ガーゼ抜去当日もしくは翌日の正常鼻呼吸時に計2回P300を測定し,潜時の変化について比較検討を行った.P300測定には聴覚オドボール,ボタン押し課題(標的刺激2000Hz, 80%,標準刺激1000Hz, 80%)を用いた.【結果】ガーゼパッキングによる数日間の人工的鼻閉により, P300潜時の延長が認められ,ガーゼ抜去による鼻腔通気改善とともに潜時は有意に短縮した.鼻内ガーゼ抜去によるP300潜時の短縮は抜去直後より認められた.【結論】ガーゼパッキングによる鼻閉は,睡眠中の呼吸障害とは別のメカニズムを介して,認知機能低下に影響をおよぼしている可能性が示唆された.
ショウジョウバエを用いたスフィンゴ糖脂質によるエネルギー代謝制御機構の解析

大部分のスフィンゴ糖脂質は、グルコシルセラミド合成酵素(GlcT-1)によって、セラミドにグルコースが転移され、グルコシルセラミド(GlcCer)が合成されることによって開始される。近年、GlcT-1に対する阻害剤を肥満モデル動物に投与した実験から、スフィンゴ糖脂質の増加が、肥満などのメタボリックシンドロームの新たなリスクファクターの可能性が示唆されてきた。しかしながら、スフィンゴ糖脂質が生体内でどのような機構でエネルギー代謝制御に関わっているのかわかっていなかった。本研究では、ショウジョウバエをモデル生物に用いて、スフィンゴ糖脂質のエネルギー代謝制御における生理機能と作用機序を明らかにすることを試みた。ショウジョウバエと哺乳類では、スフィンゴ脂質合成に関わる酵素や、エネルギー代謝制御に関わるシグナル機構や遺伝子が保存されていることから、本問題解明に有効なモデル生物と考えられ、スフィンゴ糖脂質の普遍的な機能の提示につなげることが可能と考えられる。始めに、エネルギー貯蔵およびその制御において、最も重要な働きを担う脂肪組織(脂肪体)に焦点をあて、脂肪体おけるスフィンゴ糖脂質シグナルの同定を行った。その結果、ショウジョウバエにおいても哺乳類と同様に、脂肪体におけるグルコシルセラミド量と貯蔵脂肪量との相関関係があることを見いだした。さらに、GlcT-1の作用機序を解析したところ、エネルギー代謝制御に関わるp38-ATF2シグナル経路の活性制御にGlcT-1発現が関与することが明らかになった(J. Lipid Res., 2011)。24年度が最終年度であるため、記入しない。そこで、本研究では、ショウジョウバエをモデル生物に用いて、スフィンゴ糖脂質のエネルギー代謝制御における生理機能と作用機序を明らかにすることを目的に研究を行う。まず、エネルギー貯蔵およびその制御において、最も重要な働きを担う脂肪組織(脂肪体)に焦点をあて、脂肪体おけるスフィンゴ糖脂質シグナルの同定を試みた。そこで、GlcT-1の作用機序を解析したところ、エネルギー代謝制御に関わるp38-ATF2シグナル経路の活性制御にGlcT-1発現が関与することが明らかになった(J.Lipid Res., 2011)。今後は、遺伝学手法に加えて、生化学的手法を積極的に取り入れて、GlcT-1によるエネルギー代謝制御機構の全貌を明らかにしていく予定である。スフィンゴ糖脂質によるエネルギー代謝制御の分子メカニズムの一端を同定し、発表することが出来たから。今後は、スフィンゴ糖脂質によるエネルギー代謝制御機構の全貌を明らかにするために、遺伝学的手法と生化学的手法を用いて、GlcT-1発現によって制御されるシグナル分子の同定を行う予定である。
COPD患者の体調調整に関する尺度の実用化とその特徴に合わせた看護支援の開発

平成29年度は前年度までの研究結果を踏まえ、慢性閉塞性肺疾患患者への体調調整のセルフケアを支援するための介入プログラムを作成することを目的とした文献検討を中心に実施した。また、前年度までの研究成果を発表した。介入プログラムの作成において、前年度までの研究成果の中で、体調調整に対する取り組みの程度が高い群では、健康関連QOLにおける精神の得点が比較的高い傾向がみられることも鑑み、慢性疾患、慢性閉塞性肺疾患、セルフケア、息切れ、自己効力感などをキーワードとして、慢性病を持つ方がどのようにセルフケアを継続して行うことができているのか、また、慢性閉塞性疾患患者に特有のセルフケアの中心概念とは何かを明らかにするための国内外の文献について検討を行った。前年度までの成果と今回の文献検討の結果から、知識を得ること、自身の体調に合わせ調整するための取り組みを見出し、実行する力を高めること、日常生活を調整し、取り組んだ行為に対する変化を見出す力が体調調整を継続していくために必要となることが明らかになった。また、それまでの生活の中で身体の体験として形づけられた生活を理解できるように支え、患者自身が自分自身の身体を理解し、自分自身の身体を引き受けられるような支えが必要であると考えた。そして患者が持つ身体能力に合わせた体調調整のための行為を見出せるためには、プログラムとしての介入の中で、患者の語りを引き出すこと、自分自身の身体に対する信頼を取り戻せるよう、手当てできるように客観的、主観的な成果を一緒に確認していくことが必要となることが明らかになった。今後、これらについてより具体的なケア実践を検討し、介入プログラムの作成と介入の成果が作成した体調調整の質問紙がどのように介入の変化として現れるのかについて検討するための研究に取り組んでいきたい。平成27年度は安定期COPD患者の日常生活における体調調整の力を測定する尺度の検討を研究課題として取り組んだ。今年度は特に、体調調整の力を測定するためのより簡便な調査票を作成することおよび、先行研究で得た課題としてどのような背景要因が体調調整の行為への取り組みに影響するのかを検討することを目的として調査を行うための調査内容の検討に取り組んだ。具体的には、これまで検討してきた安定期COPD患者の体調調整の行為(9カテゴリー138項目)について主成分分析、因子分析などをもとに項目の検討を行い、9カテゴリー108項目に修正した。また、安定期COPD患者の体調調整に関連する要因についても文献検討を行い、体調調整に関連する要因として、これまでの調査では年齢、罹患歴、治療歴、合併症、併存疾患、息切れの程度、健康関連QOL、生活背景として同居や就業状況などについて検討していたが、栄養状態、病期の診断基準としての呼吸機能検査結果、疾患特異的な健康関連QOLなども影響要因として考えられたため調査内容に追加することとした。現在、所属施設及び調査依頼施設での倫理委員会の承認を得た上で、安定期COPD患者を対象とした調査を実施している。平成27年度の研究課題である安定期COPD患者の日常生活における体調調整の質問紙について修正した質問項目を用いた調査を現在実施している。また、今回の研究結果をもとに平成28年度の研究課題である看護支援内容について具体的に検討していくことができるため。平成28年度は昨年度までに作成した調査用紙を用い、体調調整の得点と病期、栄養状態、健康関連QOL、息切れの程度などの基本属性との関連を検討した。調査は外来通院中のCOPD患者を対象として郵送法による調査を実施した。56名に配布し、51名より返信があった。このうち46名の回答を有効回答とし分析を行った。結果、病期分類(GOLD)の群での検討では、体調調整の得点には有意差は見られないものの重症度が高い方が体調調整への取り組みの程度が高くなる傾向が見られた。また、QOLにおいては疾患特的QOL尺度(SGRQ)、健康関連QOLの身体サマリースコアでは重症度が高くなるとQOLが低下する傾向がみられたが、健康関連QOLの精神サマリースコアでは重症度から得点の傾向は見られなかった。また、息切れの程度においては2群に分類(mMRC0,1群、mMRC2、3,4群)し検討したところ、息切れの程度が高いほうが有意にQOLが低い傾向がみられるものの、体調調整の取り組みに関する得点は息切れの程度が高い群の方が得点が高くなる傾向がみられるにとどまった。また、46名のデータを階層的クラスター分析(Ward法、平方ユークリッド距離)で類似した体調調整の取り組みを行っている群に分類したところ取り組みの高い群、中程度群、低い群に分類され、取り組みの程度には有意な群間差が確認されたものの、病期、QOL、リハビリテーションの受講の有無、栄養状態との間に有意な関連性はなかった。以上の結果からCOPD患者にとってこれまでに報告がなされているように、息切れの程度はQOLとの関連性が高いことが明らかになった。しかし、体調調整に関連した取り組みの程度との関連が見られなかった。今後、COPD患者が日常的に行っているセルフケアと、捉えている健康状態にどのような要因が関連しているのかを検討していく必要性が示唆された。今年度実施した、調査のデータ収集が遅れたことおよび、結果の分析に時間を要したため、研究結果の遅れにつながった。

介入プログラムの作成において、前年度までの研究成果の中で、体調調整に対する取り組みの程度が高い群では、健康関連QOLにおける精神の得点が比較的高い傾向がみられることも鑑み、慢性疾患、慢性閉塞性肺疾患、セルフケア、息切れ、自己効力感などをキーワードとして、慢性病を持つ方がどのようにセルフケアを継続して行うことができているのか、また、慢性閉塞性疾患患者に特有のセルフケアの中心概念とは何かを明らかにするための国内外の文献について検討を行った。前年度までの成果と今回の文献検討の結果から、知識を得ること、自身の体調に合わせ調整するための取り組みを見出し、実行する力を高めること、日常生活を調整し、取り組んだ行為に対する変化を見出す力が体調調整を継続していくために必要となることが明らかになった。また、それまでの生活の中で身体の体験として形づけられた生活を理解できるように支え、患者自身が自分自身の身体を理解し、自分自身の身体を引き受けられるような支えが必要であると考えた。そして患者が持つ身体能力に合わせた体調調整のための行為を見出せるためには、プログラムとしての介入の中で、患者の語りを引き出すこと、自分自身の身体に対する信頼を取り戻せるよう、手当てできるように客観的、主観的な成果を一緒に確認していくことが必要となることが明らかになった。今後、これらについてより具体的なケア実践を検討し、介入プログラムの作成と介入の成果が作成した体調調整の質問紙がどのように介入の変化として現れるのかについて検討するための研究に取り組んでいきたい。現在、実施している調査結果をもとに平成28年度は安定期COPD患者の体調調整の特徴に合わせた看護援助の具体的な内容の抽出に取り組むとともに、体調調整の行為への取り組みや基本属性や病期、健康状態に応じた看護援助内容の抽出を行っていきたい。平成28年度に実施した調査ではCOPD患者の体調調整の取り組み状況と病期、QOL、息切れの程度との関連を検討したが、その結果が明確な有意差は示されなかったことから、どのような要素がCOPD患者の日常的な体調調整への在り方に影響をしているのかを検討していくことが看護介入を行う上で重要となるものと考える。そのため、文献検討とともに、介入計画を立案する前段階として要因を明らかにするための調査を実施する必要性があると考える。そのため、本研究ではより実際の状況に合わせた看護援助の在り方を明らかにすることを目的としているため平成29年度は介入研究の実施を予定していたが、どのような要因がCOPD患者の体調調整への取り組みやQOLに影響するのかを検討するなど具体的な要因に関する検討も行いながら介入計画の準備を進めていく。平成27年度は調査研究を実施予定であったが、研究者の所属施設及び研究協力施設の研究倫理委員会の2つの承認が必要になったため研究の遂行が遅れたため、研究費の使用が遅れた。また、当初予定していた学術集会や研究会などが近隣で開催されたことなどもあり、予定よりも旅費の計上が少なく済んでいる。平成28年度に実施予定であった研究に遅れが生じているため経費が使用できていない。旅費に関しても、学会等の開催やデータ収集にかかる旅費が予想よりも低額となったこと、データ収集にかかる人件費を使用できなかったことが主な理由である。
中性子ラジオグラフィを用いた植物の水ストレス耐性メカニズムの研究

熱帯の乾燥・半乾燥地域ではササゲが強い耐乾性を有するため、多く栽培されている。その理由の一つとして、茎の随に水を貯蔵する柔組織が存在することが挙げられているものの、まだ確認されていない。本研究では、ササゲ属(ササゲ、アズキ)及び他の代表的マメ科作物(インゲン)を用いて貯水組織の有無及び機能を中性子ラジオグラフィ法により確認した。熱中性子照射は、日本原子力研究所の研究炉JRR-3Mを用いて行った。照射後、得られた中性子ラジオグラフィ像を解析することにより、ササゲの初生葉節と第一葉節の節間に水を貯蔵する部分が存在することが判明した。解析は、X線フィルム(SRフィルム)上の像の黒化度が水分量に対応することから、フィルムを高感度のスキャナーを用いて読み取り、専用の画像解析ソフトを開発して行った。しかし、この様な貯水組織は、他の植物体では確認出来なかった。この部分を光学顕微鏡で観察した結果より、中性子ラジオグラフィ法によって水分が最も多く分布していると考えられた部分は、随の柔組織に相当すると考えられた。次に、植物を根際から切断し、急速に乾燥ストレスを付与した後、同法により像を得て解析したところ、初生葉節と第一葉節の節間の含水量はササゲにおいて最も高く維持され、葉でも同様な結果を示した。このことより、ササゲに茎においては、貯水組織が植物体内の水分の調節に関与していることが示唆された。以上の結果、ササゲは茎内に貯水組織を有し、それが光合成実験で得られた高い耐乾性の原因の一つとなっているものと考えられる。現在、得られた像で示される水分の定量化、及び根における耐乾性メカニズムを解析すべく実験を続行中である。
創造的観光の概念整理と我が国への適用可能性に関する実証的研究

3年目である本年度は、過去2年間にわたる創造的観光に関する調査結果を踏まえ、わが国への適用可能性を検討することが狙いであった。NPO法人金沢クリエイティブツーリズム推進機構の全面的な協力のもと、石川県金沢市においてモニターツアーを複数回実施し、わが国における創造的観光の適用可能性の検討作業を進めた。その調査結果から、金沢に根付く文化芸術を担う人々との交流を中心とした創造的観光に対するマーケットは一定程度存在することがわかり、参加者のツアーに対する満足度もかなり高い一方で、ツアー受入側についても概ね高評価を得られた。その調査結果は2018年7月にベトナム・ハノイで開催されたAPTA2018(Asia Pacific Tourism Association)にて報告済である。他方で、創造的観光を推進するための組織運営に課題が見いだされた。わが国において創造的観光を推進するために、マーケットに訴求するための広報を実施し、ツアー参加希望者からのコンタクトを受け、ツアー受入側に受け入れを打診・調整するなどの中間組織の重要性はさることながら、その中間組織をいかに持続可能な形で運営していくのかについて、スタッフの専門性や収支バランス等の検討の必要性が見いだされた。モニターツアーを通したさらなる調査を進め、サンプル数を増やしていくことや、持続可能性に配慮した前述の中間組織の在り方等について、2019年度も引き続き検討していく。研究代表者の移籍により、研究フィールドとしていた石川県金沢市から離れたため。当初の研究期間を1年延長し、調査研究を進める。わが国において創造的観光(クリエイティブツーリズム)に関する学術的蓄積は乏しいため、主として国外における創造的観光に関する学術書や研究論文を渉猟し、創造的観光という概念の変遷について整理した上で、わが国における適用可能性について検討し、国際学会の研究論文として発表した。マスツーリズムの弊害を乗り越えるために登場したカルチュラルツーリズムそのものが大衆化してしまうという中で2000年前後に登場した出自を持つクリエイティブツーリズムが、これからどこへ向かおうとしているのか、引き続き注視していきたい。また、国外における創造的観光の先進事例として位置づけられ、カナダ・ソルトスプリング島において25年にわたり継続的に実施されているスタジオツアーについて、当該運営団体や地元商工会議所ならびに参加アーティストに対し、事前にインタビュー項目を送付した上で現地においてインタビュー調査を実施し、スタジオツアーの運営手法や参加アーティストにとっての意義について論文にまとめ、日本観光研究学会での研究発表を実施した。さらには、平成29年度以降に実施予定の金沢市における創造的観光のモニターツアーに向けて、金沢在住のアーティストに対して、NPO法人金沢クリエイティブツーリズム推進機構のメンバーの協力を得ながら、基本的なプロフィールとツアーへの協力意向についてアンケート調査を実施し、ツアーの実現可能性や内容について検討した。当初計画での概念整理に加え、国外先進事例の調査を実施することができ、順調に進展している。本年度は、金沢市における創造的観光を実践的段階に進めるため、モニターツアーを実施した。モニターツアーの実施にあたっては、NPO法人金沢クリエイティブツーリズム推進機構およびNPO法人金沢アートグミとの協働のもと、創造的観光の意義に賛同する金沢市在住アーティストおよび職人との協議を経てモニターツアーを組み立てた。アーティストおよび職人の選定にあたっては、江戸期から代々続く伝統的な技法を受け継ぐ職人から現代アートのアーティストまで、幅広いジャンルを扱うよう心がけた。モニターツアーの参加者としては、外資系高級ホテルのコンシェルジュ、通訳案内士派遣企業の経営者、着地型旅行事業者など全国から4名を招聘し、ツアー後にインタビューを実施した。ツアーの内容としては、4名全員から肯定的な評価をいただいた。特に、超富裕層を相手にしているコンシェルジュからも、十分魅力的である一方で、その魅力の発信が課題であるとの回答を得た。このような課題をいかに克服していくか、次年度の課題としたい。創造的観光の適用可能性の検討という本年度の課題に対して、モニターツアーを通した実証研究を実施できたことは大きな成果であった。当初の計画通り、国外の先進事例調査を進めていくとともに、金沢におけるモニターツアーの試行準備を進めていく。これまでの実証研究において明らかとなった課題について検討するとともに、研究計画の課題である地域観光政策への提言にまで高めることを目指す。

当初の研究期間を1年延長し、調査研究を進める。予定していた海外先進地での実態把握が、関係者へのコンタクトが想定通りにスムーズに進まず、実施できていないため、次年度以降に着実に実施する。当初の研究計画では研究期間は2018年度で終了予定であったが、研究代表者の移籍にともない、研究対象地である石川県金沢市から離れ、当初の計画通りに執行できなかったため。
社会的認知理論を応用した親子防煙教育プログラムの開発

社会的認知理論を用い、親子防煙教育プログラムを作成することを目的に、これまでに本研究で明らかになった結果から、エビデンスに基づき、親子防煙教育プログラムを開発中である。具体的なプログラムの内容としては、本研究結果より、【喫煙および受動喫煙に関する基本的な正しい知識】【ストレスマネジメントおよび感情コントロールの方法】【喫煙の勧誘に対すて断る自信や力】をベースに作成を行っている。親に対しては、特に【喫煙しないように見守る環境】が重要であることを訴え、子ども自身の力を高めるだけではなく、親からも見守られ、支えられることの重要性も認識してもらえるプログラムが必要であると考えている。また、喫煙開始年齢を低下させる要因として、【青少年の喫煙に対する周囲の規範意識の低下】が明らかになった。そのため、今後は、子どもの喫煙防止に関する意識を向けてもらえるように、地域社会全体に未成年の喫煙防止の認識を広める活動が必要であると考える。現在は、プログラムの介入研究を実施する小学校をリクルートしている段階である。また、昨年度までに明らかになった研究結果のうち、青年期の非喫煙学生における喫煙防止要因について、学会発表を行った。青少年の喫煙開始要因と喫煙開始年齢との因果モデルについては、次年度学会での発表を予定している。また、地域社会に未成年の喫煙防止に対する認識をもってもらうために、市民講座にて未成年の喫煙に関する講演会を開催する予定である。H29年7月H30年5月まで産休および育休を取得していたため研究が進められていなかった。そのため、昨年度に実施する予定であった介入研究が実施できていない。今年度に介入を予定している。介入研究を実施し、プログラムを評価・修正していく。産前産後休暇、育児休業につき研究を中断中である。育児休業につき研究を中断していた育児休業中につき研究を中断していた未成年の喫煙要因および喫煙抑制要因に関する文献検討を実施した。未成年の喫煙要因および抑制要因はどのようなものがあるのかを,社会的認知理論の枠組みを用いて明らかにすることである。医学中央雑誌Web Ver5およびPubMed,CINAHLの検索システムを利用して未成年の喫煙の要因に関する過去約10年間文献を抽出し,検討した。未成年の喫煙要因および喫煙保護要因を、社会的認知理論を用い整理することで、以下のことが明らかになった。(1)未成年の喫煙防止教育を効果的に行うための背景として、社会全体として子どもを喫煙から守るための環境整備、良好な親子関係、子どもをサポートする立場にある親の、健康や喫煙に対する正しい知識が重要であることが明らかになった。(2)喫煙防止教育においては、ストレスマネジメントや感情コントロールの方法についても合わせて教育していく必要性があることが明らかになった。(3)日本人への喫煙防止教育は、能動喫煙と同じぐらい受動喫煙を丁寧に扱うこと、喫煙の勧誘に対して断る自己効力感を高めることが重要であることが明らかになった。(4)日本人を対象とした研究では明らかにされていない喫煙要因および喫煙保護要因においても、量的に調査を行い、要因間の因果関係を明らかにし、短時間で効果的な喫煙防止プログラムを開発する必要があると考えられる。次に、上記文献研究で明らかになった喫煙要因および喫煙抑制要因をもとに、その要因間の関係および、喫煙開始年齢低下との因果関係について調査を行い、未成年を対象とした喫煙防止教育プログラム開発のための喫煙要因の因子構造および喫煙開始年齢低下との構造モデルを明らかにするために現在量的な研究に取り組んでいる。質問紙調査を実施し、現在結果の解析中である。初年度の計画は、親子喫煙防止教育プログラム案の作成であった。文献検討をもとに、社会的認知理論を用いて、未成年の喫煙防止に関連する要因および喫煙を抑制するを明らかにした。それをもとに量的研究で、未成年の喫煙開始に影響する要因の因果関係を明らかにすることで本研究のプログラム案のエビデンスとなると考える。現在、データを解析中であり、これをもとに親子喫煙防止教育プログラム案を作成する予定であり、計画はおおむね順調であるといえる。親子防煙教育プログラム開発するために青少年の喫煙関連要因を明確化することを目的に2つの段階で実施した.まず第1段階として,未成年の喫煙防止教育の方策を検討することを目的に国内外計64文献を抽出し,未成年の喫煙要因および喫煙防止要因を検討した.その結果,未成年の喫煙を防止するためには,【社会全体として子どもを喫煙から守るための環境整備】,【良好な親子関係】,【子どもをサポートする立場にある親が,健康や喫煙に対する正しい知識を備えていること】,【ストレスマネジメントや感情コントロールの方法の習得】,【喫煙防止教育の際には,能動喫煙と同じぐらい受動喫煙を丁寧に扱うこと】,【喫煙の勧誘に対して断る自己効力感を高めること】が重要であると考えられた.第2段では,第1段階で明らかになった喫煙要因をもとに独自に作成した質問紙(72項目)を使用し,青少年の喫煙開始要因と喫煙開始年齢との因果モデルを作成することを目的に実施した.その結果,【自己嫌悪感】,【不適切な養育環境】,【青少年の喫煙に対する周囲の規範意識の低下】,【喫煙はストレス解消であるという認識】,【喫煙の怖さに関する知識不足】の5つの喫煙開始要因が喫煙開始年齢の低下に影響していた.直接,喫煙開始年齢に影響していた要因は,【喫煙の怖さに関する知識不足】であり,他の要因はこの要因を介し,間接的に影響していた.