hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血合肉含有低分子セレン化合物の栄養有効性と抗がん活性の評価

本研究では、今まで明らかになっていない血合肉に含まれる低分子セレン化合物の栄養有効性と抗がん活性を評価した。その結果、マグロ血合肉から希塩酸で抽出した中に含まれる低分子セレン化合物の栄養有効性は、亜セレン酸ナトリウムおよびマグロ血合肉粉末よりも低いことが示唆された。化学物質によって惹起した大腸前癌病変モデルマウスを用いて、血合肉から希塩酸で抽出した中に含まれるセレン化合物の抗がん活性を評価したが、セレン以外の化合物の影響により、セレン化合物の抗がん活性を明らかにすることはできなかった。セレンが必須微量元素であり、かつ低セレン栄養状態ががんを始めとする慢性疾患発症のリスクを高めるという疫学研究が存在することを背景として、高セレン酵母や高セレンブロッコリなどを素材としたセレンサプリメントが市販されている。魚の加工において廃棄されている内臓や血合肉は、筋肉よりも多くのセレンを含んでいることから、セレンサプリメントの素材として活用できる可能性がある。しかし、食品中のセレンは多様な化学形態であるため、食品ごとに異なる栄養有効性を持つことが知られている。本研究室では、マグロ血合肉をアセトンで処理して得られるタンパク質画分に含まれるセレンの有効性は亜セレン酸に匹敵すること、およびマグロの内臓や血合肉に構造未知の低分子化合物の存在することを示してきた。このような低分子セレン化合物は、魚のセレンの低有効性と関わりがあるかもしれない。そこで、本研究では、魚肉の非タンパク質性低分子画分に含まれるセレンの栄養有効性を推定する目的で、マグロ血合肉の非タンパク質性低分子画分に相当する希塩酸抽出物に含まれるセレンの栄養有効性を動物実験により検討した。その結果、血合肉に含まれるセレンの栄養有効性が亜セレン酸に比較して低く、血合肉希塩酸抽出物の有効性が血合肉全体よりもさらに低い結果が得られた。血合肉から希塩酸で抽出される成分は低分子化合物であると推定できる。低分子セレン化合物と推定されるセレノネインは構造的に極性が高く、エタノールやアセトンには可溶であると考えられる。アセトン処理によって低分子成分を除去してタンパク質画分のみとした脱脂血合肉の栄養有効性が亜セレン酸に匹敵したという過去の研究結果と今回の結果をあわせると、血合肉全体のセレンの低有効性の原因は希塩酸によって抽出されるセレノネインをはじめとする低分子性のセレンにあると推定できる。平成27年度では、血合肉の低分子セレン化合物画分を含む希塩酸抽出物を餌料に混合し、セレンの栄養有効性を評価した。食品中セレンの栄養有効性は定量的な概念であることから、「Slope ratio法」を用いて栄養有効性を数値化することが望ましい。Slope ratio法とは、セレン欠乏状態のマウスに食品由来セレンを段階的に投与し、投与セレン量とセレン栄養状態の指標(組織中のグルタチオンペルオキシダーゼ[GPX]活性およびセレン濃度)との間の回帰式の傾きを亜セレン酸ナトリウムと比較する方法である。本方法を用いて、血合肉低分子セレン化合物の栄養有効性を評価したところ、亜セレン酸と比較し栄養有効性が低いことが示唆された。また同時に研究を進めている低分子セレン化合物の化学構造の同定に関しては、誘導結合プラズマ質量分析(ICPMS)が経年劣化のため使用ができず研究が滞っていた。しかし、昨年度末に新しいICPMSを導入できた。そのためゲル濾過カラムを装着した高速液体クロマトグラフィー(HPLC)とICPMSを連動させた分析系(HPLCーICPMS)で、セレンの安定同位体である82Seのピークをプロットし、溶出位置から同定を行う。またC18逆相シリカゲルカラムおよびゲル浸透クロマトグラフィーによって低分子セレン化合物を精製し、より詳細な構造分析により同定を行う。平成28年度から低分子セレン化合物の同定に関する実験を進めていく予定である。セレンは必須微量元素であり、かつ低セレン栄養状態ががんを始めとする慢性疾患発症のリスクを高めるという疫学研究が存在する。魚の加工において廃棄されている内臓や血合肉は、普通肉よりも多くのセレンを含んでいることから、セレンサプリメントの素材として活用できる可能性がある。昨年度、魚肉の非タンパク質性低分子画分に含まれるセレンの栄養有効性を推定する目的で、マグロ血合肉の非タンパク質性低分子画分に相当する希塩酸抽出物に含まれるセレンの栄養有効性を動物実験により検討した。希塩酸によって抽出されるセレノネインをはじめとする低分子性のセレン化合物の栄養有効性が低い可能性が示された。今年度は、昨年得られた血合肉含有低分子セレン化合物の低栄養有効性が摂取期間によって変化するかを確認するため、比較対照として用いていた亜セレン酸とセレノメチオニンを1または4週間投与し,臓器セレン濃度とグルタチオンペルオキシダーゼ(GPX)活性の変化を比較した。

その結果、1ヶ月という短期間の摂取では、セレノメチオニンは亜セレン酸より肝臓や腎臓のセレン濃度およびGPX活性値が低くなるが、3ヶ月間の摂取では亜セレン酸とセレノメチオニンの臓器セレン濃度とGPX活性値に大きな変化は見られなくなった。昨年度は亜セレン酸を比較対照に血合肉の低分子セレン化合物のセレン栄養有効性を評価していたため、摂取期間の長さによって影響を受ける可能性が示唆された。血合肉含有低分子セレン化合物の化学構造の同定について、予定より遅れが生じている。以前より高速液体クロマトグラフ(HPLC)-誘導結合プラズマ質量分析(ICPMS)を有していたが、昨年度故障により廃棄した。ICPMSは昨年度新調したが、ICPMSに連動させるHPLCの新調が滞り、今年度末にやっと新調することができた。今年度、ICPMSを連動させた分析系(HPLCーICPMS)で、セレンの安定同位体である82Seのピークをプロットし、溶出位置から同定を行う予定である。他の低分子セレン化合物の栄養有効性については計画通りに進んでいる。本年度は、大腸癌前癌病変の生物学的指標として応用が進んでいる異常腺窩巣(ACF)数を指標に、クロマグロ血合い肉に含有される低分子セレン化合物の抗がん活性を評価した。クロマグロ血合い肉に含まれている低分子セレン化合物を単離することが出来なかったため、血合い肉を0.1 N塩酸でホモジナイズした上清(粗画分、セレン濃度27.3μg/g)を用いることにした。4週齢雄性A/Jマウスを未処置群は4匹、対照およびセレン化合物粗画分群は9匹飼育した。水および餌料は自由摂取とした。飼育1週間後、未処置群以外のマウスに、アゾキシメタン(AOM) 10 mg/kg体重を腹腔内投与した。飼育23週間、2%デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)水溶液を飲水として与えた。飼育31日後、常法により、大腸を摘出し、ホルマリン溶液で組織固定した。24時間固定した大腸を0.02%メチレンブルー液で5分間染色し、光学顕微鏡下で異常腺窩が4個を超えて集合して形成したACF数をカウントした。AOM投与後に約20%の体重減少がみられたが、その後体重は増加に転じた。大腸粘膜のACF数について、対照群と比較して、セレン化合物粗画分群では有意な変化は認められなかった。セレン化合物粗画分群でACF数が減少しなかった理由として、粗画分にはミオグロビン由来と考えられる鉄が含まれていたため、鉄が大腸組織の損傷を促進したことが原因と予測している。本実験では、鉄が含有する粗画分を用いたために、鉄の影響が大きく、低分子セレン化合物の抗がん活性を評価することは叶わなかった。本研究では、今まで明らかになっていない血合肉に含まれる低分子セレン化合物の栄養有効性と抗がん活性を評価した。その結果、マグロ血合肉から希塩酸で抽出した中に含まれる低分子セレン化合物の栄養有効性は、亜セレン酸ナトリウムおよびマグロ血合肉粉末よりも低いことが示唆された。化学物質によって惹起した大腸前癌病変モデルマウスを用いて、血合肉から希塩酸で抽出した中に含まれるセレン化合物の抗がん活性を評価したが、セレン以外の化合物の影響により、セレン化合物の抗がん活性を明らかにすることはできなかった。平成27年度に血合肉中の低分子セレン化合物の構造が同定できなかったために、HPLC-ICPMSを用いて同定を進めていく。化学構造が同定できた後に、動物実験の餌料に混合する低分子セレン化合物の分画を、ゲル濾過カラムクロマトグラフにより進める。動物実験により、血合肉の希塩酸抽出物のセレン栄養有効性が低いことが示唆された。
次世代大型重力波検出器用高出力レーザーの極限安定化技術の開発

日本の次世代大型重力波検出器(大型低温重力波望遠鏡計画,LCGT)で使用する高品質・高出力レーザー光源に必要とされる極限安定化システムの開発を遂行した.これまでに.100W出力の単一波数レーザーの開発,高出力レーザーの周波数制御技術の開発を行ってきた.平成22年度は以下のような成果をあけた.1.重力波検出器用の光源に必要とされる光変調システムの検討を行い,位相変調,振幅変調,シンクルサイドバンドなどを任意に切り替えできる変調システムを提案し.実証した.2.重力波検出器用の光源では.変調に用いる10MHz付近のラジオ周波数帯でのレーザー強度を極力低減する必要がある.そのために,モードクリーナーと呼ばれる光共振器を設計.作成し,評価を行った.その結果,高出力レーザーに用いることから危惧されていだ熱効果に関するデータを得ることができた.3.ラジオ周波数帯での強度雑音の抑圧性能のさらなる向上のために,光共振器のダブルパス構成での使用を提案し,熱的条件を等しくすると,シングルパス構成より,ダブルパス構成で用いたほうが,強度雑音の低減効果が大きいことを実証した.3.重力波検出器用光源の短波長化による高感度化のために,レーザーの波長変換実験を行った.リチウムトリボレート結晶を用いて行った外部共振器型波長変換では,前年度46W出力だったものを,熱効果を考慮した設計に改良することで,波長1064nmから532nmへの波長変換出力88W出力(変換効率79%)を実現した.平成20年度は,これまでに開発が進められてきた100W出力のレーザー光源の極限安定化技術の開発として,以下のような成果をあげた.1.広帯域・高ゲインの周波数制御を実現させた.まず,ストイキチオメトリックリチウムナイオベート結晶を用いた,高出力光用電気光学変調器の開発・評価を行い,現存する電気光学変調器用の結晶の中でも最上級の性能の良さを実証した.この変調器を用いることで,制御帯域100kHzの広帯域の制御,および制御ゲイン330dB(100Hz)という高ゲイン制御を実現させた.これは,LCGTの周波数制御への要求を十分満たす値である.2.高出力レーザー用のモードクリーナーキャビティーと呼ばれる光共振器の開発・評価を行った.レーザーの高出力化に伴う問題が生じ,完成に向けた課題の洗い出しを行うことができた.3.鏡を制御するための高速アクチュエータとして,ピエゾ素子を用いたミラーホルダーの開発を行い,制御帯域10kHzを実現し,かつ通常のミラーと同様にアライメント調整が可能なミラーホルダーの開発に成功した.4.同じ海外の重力波検出器用のレーザー光源の開発を行っているドイツのレーザーセンターハノーバーに6週間(10月中旬-11月末)行き,互いの意見・技術の交換を行った.日本の次世代大型重力波検出器のための高品質・高出力レーザー光源に必要とされる極限安定化システムの開発を遂行している.その中で,平成21年度は以下のような成果をあげた.1.これまで開発を進めてきた高出力レーザーの周波数安定化システムの改良を行った.高出力光用電気光学変調器の最適化を行うことで,前年度の結果(制御帯域100kHz)を上回る結果(制御帯域1MHz)を実現させた.これは,次世代大型重力波検出器での要求を十分みたす.2.高出力レーザーの偏光特性の改善を行った.レーザー共振器内に偏光子を挿入することで,安定した水平方向の直線偏光(偏光比17dB)出力を得た.また,その際,レーザー出力が落ちないように,鏡の反射率の検討を行い,出力の劣化なく,偏光特性の改善を実現した.3.重力波検出器用の光変調システムの検討を行い,レーザーパワーの損失のないレーザー振幅変調システムの原理の検証を行った.4.重力波検出器用光源の短波長化による高感度化のために,レーザーの波長変換実験を行った.(独)物質・材料研究機構との共同研究で,周期分極反転構造を持つストイキオメトリックリチウムタンタレート結晶を用いたシングルパス波長変換で,波長1064nmから532nmへの波長変換出力19Wを実現した.また,リチウムトリボレート結晶を用いて行った外部共振器型波長変換では,同じく波長1064nmから532nmへの波長変換出力46W出力を実現した.日本の次世代大型重力波検出器(大型低温重力波望遠鏡計画,LCGT)で使用する高品質・高出力レーザー光源に必要とされる極限安定化システムの開発を遂行した.これまでに.100W出力の単一波数レーザーの開発,高出力レーザーの周波数制御技術の開発を行ってきた.平成22年度は以下のような成果をあけた.1.重力波検出器用の光源に必要とされる光変調システムの検討を行い,位相変調,振幅変調,シンクルサイドバンドなどを任意に切り替えできる変調システムを提案し.実証した.2.重力波検出器用の光源では.変調に用いる10MHz付近のラジオ周波数帯でのレーザー強度を極力低減する必要がある.そのために,モードクリーナーと呼ばれる光共振器を設計.作成し,評価を行った.その結果,高出力レーザーに用いることから危惧されていだ熱効果に関するデータを得ることができた.3.ラジオ周波数帯での強度雑音の抑圧性能のさらなる向上のために,光共振器のダブルパス構成での使用を提案し,熱的条件を等しくすると,シングルパス構成より,ダブルパス構成で用いたほうが,強度雑音の低減効果が大きいことを実証した.

3.重力波検出器用光源の短波長化による高感度化のために,レーザーの波長変換実験を行った.リチウムトリボレート結晶を用いて行った外部共振器型波長変換では,前年度46W出力だったものを,熱効果を考慮した設計に改良することで,波長1064nmから532nmへの波長変換出力88W出力(変換効率79%)を実現した.
高感度同位体追跡と分離培養で拓く地下圏炭素・エネルギー動態の基軸をなす新生物機能

本研究では、地下微生物ー鉄鉱物相互作用を利用した集積・分離培養法に加え、申請者自身が近年開発した未培養微生物機能同定法「超高感度Stable Isotope Probing(SIP)」と次世代シークエンサーによる大規模遺伝子解読とを有機的に組み合わせて活用することで、地下圏炭素・エネルギー動態の中核微生物群(鉄還元とカップリングする嫌気的メタン酸化菌と嫌気的酢酸酸化菌)の種類・分布・新機能を解明する。海底地下コアの微生物菌体量の乏しさを打開するために、解析スケールや分析感度を上げるのはもちろんであるが、本研究では海底地下試料を直接解析するのではなく、第一ステップとして地下圏微生物ー鉄鉱物相互作用を利用した微生物集積培養系を構築し、その中から中核微生物候補群を抽出する。2018年度の成果として、メタンまたは酢酸と結晶性酸化鉄を基質とする集積培養系のうち、結晶性酸化鉄の還元が観察された培養系の集積を継続した。また、地下微生物と鉄鉱物(結晶性酸化鉄)の電子伝達相互作用を利用した培養法により、嫌気的メタン酸化菌としてMethanosarcinales目アーキア、未培養・新門に属する新規微生物群、嫌気的酢酸酸化菌としてFirmicutes門に属する新規細菌群の高度集積系を取得した。さらに、エネルギー順位の高い電子受容体基質(溶解性鉄、硝酸、亜硝酸、硫酸)または酢酸以外の電子供与体基質(糖類)による限界希釈培養条件を用いた培地による限界希釈培養を行うことで、標的微生物の極めて集積度合い(相対存在量90-95%)を得た。さらに超高感度SIPを環境試料の適用に成功し、論文発表するとともに、地下微生物機能の高感度解析のための技術基盤を確立した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、地下微生物ー鉄鉱物相互作用を利用した集積・分離培養法に加え、申請者自身が近年開発した未培養微生物機能同定法「超高感度Stable Isotope Probing(SIP)」と次世代シークエンサーを用いた標的型RNA-seq法を組み合わせて活用することで、地下圏炭素・エネルギー動態の中核微生物群(鉄還元とカップリングする嫌気的メタン酸化菌と嫌気的酢酸酸化菌)の種類・分布・新機能を解明する。海底地下コア試料の単位体積あたりの微生物数は、海底下深度10 mから1kmの範囲においては陸上土壌の3から5オーダー少ない値で存在するが、国際深海掘削IODP337で取得した大深度コア試料(1kmから2.5km)ではさらにその値が激減する。得られる微生物菌体量の乏しさを打開するために、解析スケールや分析感度を上げるのはもちろんであるが、本研究では海底地下試料および陸域地下試料を直接解析するのではなく、第一ステップとして地下圏微生物ー鉄鉱物相互作用を利用した微生物集積培養系を構築し、その中から中核微生物候補群を抽出する。2016年度の研究成果として、メタンまたは酢酸と結晶性酸化鉄を基質とする集積培養を継続し、その中の一部の集積系で結晶性酸化鉄の還元による色の変化が観察された。次世代シークエンサーを用いて微生物種を大規模に同定した結果、メタン培養系では、鉄還元型の嫌気的メタン酸化菌として2016年に報告されたMethanosarcinales目アーキアに加えて、未培養・新門に属する新規細菌が優占化することを見出した。また酢酸培養系では、Firmicutes門に属するこれまでに鉄還元能が報告されていない複数種の細菌が集積されていることが明らかになった。さらにこれらの標的微生物群を分離培養するため、集積度の高い培養系を対象として、溶解性鉄を用いた培地による限界希釈培養を開始した。メタンによる集積培養系において、鉄還元型の嫌気的メタン酸化菌として2016年に報告されたMethanosarcinales目アーキアに加えて、新規細菌の集積系が得られたことは極めて大きな進展として評価できる。さらに酢酸による培養系では、陸域地下圏で主要な既知の鉄還元微生物とは異なる系統の細菌(複数種)が集積されており、この点も特筆すべき成果である。これらの集積培養系を対象として、限界希釈法による分離培養試験、超高感度SIP法による機能解明試験に着手しており、よって研究が概ね順調に進展していると判断できる。2017年度の成果として、メタンまたは酢酸と結晶性酸化鉄を基質とする集積培養を長期間継続し、その中の一部で結晶性酸化鉄の還元が観察された。また、地下微生物と鉄鉱物(結晶性酸化鉄)の電子伝達の際に形成される相互作用を利用した培養法により、嫌気的メタン酸化菌としてMethanosarcinales目アーキア、未培養・新門に属する新規微生物群、嫌気的酢酸酸化菌としてFirmicutes門に属する新規細菌群の高度集積系を取得した。得られた高度集積系の中には、標的微生物が相対存在量の80%以上を占めるものも確認された。

エネルギー順位の高い電子受容体基質である溶解性鉄を用いた培地による限界希釈培養を行い、次世代シークエンサー解析を用いて、その集積度を追跡した。さらにその他の考えられうる高エネルギー順位の電子受容体基質(硝酸、亜硝酸、硫酸)、または酢酸以外の電子供与体基質(糖類)による限界希釈培養条件を考案した。加えて、超高感度SIPを環境試料の適用に成功し、地下微生物機能の高感度解析のための基盤整備を行った。メタンによる集積培養系において、鉄還元型の嫌気的メタン酸化菌として2016年に報告されたMethanosarcinales目アーキアの高頻度検出に加えて、系統学的に極めて新しい細菌が全体の80%以上を占める高度集積培養系が得られ、高エネルギー基質である溶解性鉄培地にて限界希釈培養を開始したことは進展として評価できる。さらに酢酸による培養系では、陸域地下圏で主要な鉄還元菌とは異なる細菌が、結晶性酸化鉄で特異的に集積されることを見出した点、分離培養に向けて溶解性鉄培地にて二段目培養を開始した点も、成果として捉えられる。電子受容体基質、電子供与体基質の条件をさらに増やして限界希釈培養を仕掛けることで、分離培養を加速化させる。また超高感度SIPの環境適用にも成功しており、研究が概ね順調に進展していると判断できる。本研究では、地下微生物ー鉄鉱物相互作用を利用した集積・分離培養法に加え、申請者自身が近年開発した未培養微生物機能同定法「超高感度Stable Isotope Probing(SIP)」と次世代シークエンサーによる大規模遺伝子解読とを有機的に組み合わせて活用することで、地下圏炭素・エネルギー動態の中核微生物群(鉄還元とカップリングする嫌気的メタン酸化菌と嫌気的酢酸酸化菌)の種類・分布・新機能を解明する。海底地下コアの微生物菌体量の乏しさを打開するために、解析スケールや分析感度を上げるのはもちろんであるが、本研究では海底地下試料を直接解析するのではなく、第一ステップとして地下圏微生物ー鉄鉱物相互作用を利用した微生物集積培養系を構築し、その中から中核微生物候補群を抽出する。2018年度の成果として、メタンまたは酢酸と結晶性酸化鉄を基質とする集積培養系のうち、結晶性酸化鉄の還元が観察された培養系の集積を継続した。また、地下微生物と鉄鉱物(結晶性酸化鉄)の電子伝達相互作用を利用した培養法により、嫌気的メタン酸化菌としてMethanosarcinales目アーキア、未培養・新門に属する新規微生物群、嫌気的酢酸酸化菌としてFirmicutes門に属する新規細菌群の高度集積系を取得した。さらに、エネルギー順位の高い電子受容体基質(溶解性鉄、硝酸、亜硝酸、硫酸)または酢酸以外の電子供与体基質(糖類)による限界希釈培養条件を用いた培地による限界希釈培養を行うことで、標的微生物の極めて集積度合い(相対存在量90-95%)を得た。さらに超高感度SIPを環境試料の適用に成功し、論文発表するとともに、地下微生物機能の高感度解析のための技術基盤を確立した。
近代日本における同時代イタリアの視覚イメージ

明治期昭和戦前期の日本における同時代イタリアの視覚表象および言説を収集し、国家統一運動(リソルジメント)を経て国民国家形成期にあった近代イタリアの様々な文物の日本への伝播の様相を分析した。とりわけ近代イタリアの国民形成に大きな影響力をもった文学作品「クオーレ」の日本での受容過程を精査した。またイタリアの詩人ダンヌンツィオのジャポニスム受容をめぐる新出資料を調査し、日伊両国で成果を公表した。これらの成果は学位論文「近代日本におけるリソルジメント表象の伝播と受容」として早稲田大学へ提出した。研究初年度である今年度は、主に明治大正期の日本国内におけるイタリア・イメージの収集と分類にあたった。その際図像のみならずイタリアをめぐる言説も含め、イタリアにかかわる当時の様々な同時代情報ができる限り集積されるようつとめた。収集対象は主に(1)児童むけ雑誌、児童書、偉人伝等のなかで描かれてきた同時代イタリアの文物・著名人をめぐる表象と言説(2)明治以来日本で紹介されてきたイタリア児童文学の翻訳書とそれら作品についての評価、言説(現代まで多数の翻案・翻訳が出版されているエドモンド・デ・アミーチス『クオレ』を中心として)(3)当時の主要新聞各紙に掲載されたイタリア関連の報道記事および写真、等とした。それらに加え、当時刊行された単行書で同時代イタリアにかかわるものも可能な限り収集した。こうした調査は、それだけでは個々の断片的な情報にすぎないが、それぞれの資料を今後詳細に検討することによって、近代日本における異文化受容のケース・スタディとしての意義を見出せることと思う。また、そこにみられる日本のイタリアに対する関心・交流め蓄積は昭和戦前期、日伊両国が同盟関係を結んだ前後の時期に、両国の友好関係を演出する様々な視覚表象および言説のなかで大いに活用されたものと考えられる。そうした視点をベースに、今年度の収集に続き、来年度は昭和戦前期を対象として同様の資料収集をおこない、両年度の調査状況をふまえて明治昭和戦前期までの日本におけるイタリア受容の諸相を総合的に検討し、論考をまとめる予定である。研究初年度である平成21年に機会を得て調査した、日伊間の文化受容をめぐる問題に関連してきわめて重要と考えられるガブリエーレ・ダンヌンツィオの早稲田大学戸山図書館所蔵未公開手稿について、同年12月の明治美術学会における口頭発表ののち22年3月に報告論文(「『蜻蛉集』とダンヌンツィオ-「西洋うたOuta occidentale」新資料をめぐって」、『比較文学年誌』第46号)を発表したが、同年4月以降にこの報告をイタリアにて発表する機会を得、22年度は主にこの件について改めて調査内容の精査をおこなった。これにより当初の研究計画の変更・延長の必要に迫られ、同年度交付金の一部を翌23年度に繰り越した。結果、23年2月にはダンテ・アリギエーリ協会にて精査後に得た新知見について講演し(「詩人ガブリエーレ・ダンヌンツィオと和歌-詩人ダヌンツィオの未公表の自筆原稿を通して和歌との深い関係を探る」、ダンテ・アリギエーリ協会東京支部、2月26日。同年3月1日付『読売新聞』紙上で報道)、最終的に23年12月、Rassegna dannunziana誌に論文が掲載された。当初の研究計画の要である、イタリアをめぐる同時代イメージ研究については、23年度をかけて明治昭和戦前期までのイメージ資料の収集を継続し、その成果を23年11月にイタリア文化会館での口頭発表で公表した(24年刊行予定の論集への収録にあたって論文執筆中)。この作業に密接に関連する問題として、明治以来日本で広く受容されたイタリア児童文学「クオーレ」と戦前日本における国定国語教科書との関係についても調査し論文にまとめ、また以上の研究活動を総合した近代日本のイタリア受容にかんする本研究課題の最終的成果として24年1月、博士学位請求論文「近代日本におけるリソルジメント表象の伝播と受容」を早稲田大学へ提出した。
がん抗原の発現調節と免疫系による認識

(1).がん遺伝子の活性化に伴なって発現されるがん抗原として内因性分子(HSP,内在ウイルスenv蛋白)を同定。これが腫瘍抵抗性に重要な分子であることを証明。一部はcDNAクロ-ン化成功,塩基配列決定している。これら遺伝子のプロモ-タ領域を用いたCATアツセイで腫瘍選択的な細胞因子の存在が示された(佐藤、谷口)。応用面で,担がん動物由来Mφを少量(4×10^6)移入するだけで正常個体に腫瘍抵抗性を賦与できた(藤原)。腫瘍抵抗性遺伝子が野生マウス第4染色体上に存在することを野生純系リコンビナント・マウスで証明した(森脇)。一方,ヒトDQトランスゲニック・マウスのT細胞レパトアと免疫能を調べヒトDQが十分に機能していることが判明(西村)。CD2分子を介するT細胞活性化は抗原受容体の存在と無関係に起ることが判りNK細胞活性化のメカニズムを明らかにした(斉藤)。(2)がん抗原としても重要な糖鎖構造の発現に重要なβ_<1ー4>ガラクトシルTFのゲノム遺伝子(70Kb)の全構造を決定。Exon6にUDP結合部が存在する事を決定(成松)。がん関連抗原のファミリ-であるNCA遺伝子群は12種存在し,多形核白血球上では接着分子として機能することが明らかとなった(松岡)。(3).脱分化をおこすのはantiーsense cmyc・sense cmyc複合体が74KbのDNA結合蛋白を誘導するためであることが判明。これらのcDNAのクロ-ン化に成功(横山)。温度感受性がんウィルスで株化した納若株から分化の初期のみに発現するテノム遺伝子をクロ-ン化した。成熟細胞では発現しなくなる膜蛋白で分化・脱分化と抗原発現の機序を知る良いモデル系である(竹森)。(4)タグ付き発現ベクタ-を開発した。ベクタ-の種類によって,核局在のもの,膜局在のものを区別してクロ-ン化できる。今後のがん遺伝子発現から抗原発現までの過程に関係する遺伝子の解柝に有力な武器となる(菅野)。
環日本海域(日韓中)における酸性雨・雪による環境影響調査とその対策

1.吉林省環境保護局吉林省の劉淑塋副省長,吉林大学環境科学系の杜尭国教授らによれば,同省は人口約2,500万人,面積約19万km^2であり,両者とも中国の約2%である。東部は長白山を望み,櫟などの木材資源が豊富であり,中部は松遼平原が広がり,農業が発達している。西部は大草原であり,羊・馬の放牧地である。基幹産業は長春市の自動車,吉林市の化学工業である。大気汚染は,従来から低硫黄(0.4%以下)の石炭を使用せていたが,工業の発展にともない省外の石炭を輸入のため,低硫黄の石炭の確保が困難となり,大気汚染が進行中である。水質汚濁として,地表水のCODは8ppm程度であり,有機物による汚染が進んでいる。さらに,同省の図們江開発にも言及した。また。吉林大学の環境関係の研究は太陽光,粉塵,微生物等の自然界由来の物質を有効利用して汚染物質を低減する研究が集中的に行なわれている。図們江開発にも関係するので,吉林省からの帰路を利用して,大連経済技術開発区を見学と調査を実施した。2.研究成果森林衰退の原因は多くの研究者が様々な地域で研究している。観測,測定が行なわれた地域によって,気象,土壌,樹種,大気中の汚染物質濃度などが異なるため,重要な因子が異なってくる。即ち,土壌酸性化/アルミニウム毒作用説,オゾン説,マグネシウム欠乏説,ストレス説,窒素栄養過剰説があるが,関与している因子が多いことが,この問題を難しいものとしいる。酸性降水は土壌と接触することによって速やかに中和される。この中和反応は多岐であり,炭酸塩の溶解反応,陽及び陰イオンの交換反応,アルミニウムの溶出反応,二酸化炭素の溶解反応がある。これらの反応を総合的にを数式化し,実験と比較し,酸性降水による河川水質のメカニズムを正確に解明できた。β線吸収法による浮遊粒子の解析から黄砂現象の評価するに,黄砂の彼来により酸性雨の成分であるSO_4^<2->とNO_3^-に影響を及ぼし,日本海側における冬期のSO_4^<2->濃度が異常に高い原因の一つに黄砂が関与している可能性が高いことが明らかになった。酸性雨・雪の現象をレーダによって定量的に観測するため,一般的に地上観測データとの重畳によって行なう.そして両者の観測から,レーダ観測で得られるレーダ反射因子(Z)と地上観測で得た降雨や降雪強度(R)の関係を求める。このZ-R関係が求まればレーダ反射因子(Z)から降雨や降雪強度を推定できる。研究ではXバンドレーダを使用し,降雪についてZ-R関係を求めた。短い期間に分割すると良い相関がえられた。特に中国は硫黄酸化物が主成分である大気汚染物質の影響が深刻である。よって大都市である重慶市での研究・調査を1991年度から実施すると同時に,大気汚染とその対策のついてのシンポジウムを,重慶市環境保護局と平井班が主催し,1992年10月に同市で「中日大気汚染防止対策シンポジウム-重慶`92」を開催した。本研究班の全員と四川省,重慶市の研究者や行政担当者が多数参加し,重慶市のマスコミにも大きな関心をあたえた。これらの発表は大気汚染のデータも含むが,大気汚染についての基礎的な事項や環日本海各国の酸性雨の現状,酸性雨の分析,土壌の中和反応機構,湖沼・森林への影響,環境行政,火力発電所の排ガスや環境保全などの多方面にわたっている。これらの発表論文に最近の研究成果を追加して翻訳し,1冊の書に纏めて刊行し,今後に工業化される東アジアの諸国の大気汚染対策に役たてれば,かけがえのない地球のボ-ダレスな環境の解決の一つとなると考えた。これが1994年度の科学研究補助金研究成果公開促進費に採択され,今春に刊行する。東アジア諸国に配布するが,平成8年度の国際学術研究にも活用する予定である。また。

観測,測定が行なわれた地域によって,気象,土壌,樹種,大気中の汚染物質濃度などが異なるため,重要な因子が異なってくる。即ち,土壌酸性化/アルミニウム毒作用説,オゾン説,マグネシウム欠乏説,ストレス説,窒素栄養過剰説があるが,関与している因子が多いことが,この問題を難しいものとしいる。酸性降水は土壌と接触することによって速やかに中和される。この中和反応は多岐であり,炭酸塩の溶解反応,陽及び陰イオンの交換反応,アルミニウムの溶出反応,二酸化炭素の溶解反応がある。これらの反応を総合的にを数式化し,実験と比較し,酸性降水による河川水質のメカニズムを正確に解明できた。β線吸収法による浮遊粒子の解析から黄砂現象の評価するに,黄砂の彼来により酸性雨の成分であるSO_4^<2->とNO_3^-に影響を及ぼし,日本海側における冬期のSO_4^<2->濃度が異常に高い原因の一つに黄砂が関与している可能性が高いことが明らかになった。酸性雨・雪の現象をレーダによって定量的に観測するため,一般的に地上観測データとの重畳によって行なう.そして両者の観測から,レーダ観測で得られるレーダ反射因子(Z)と地上観測で得た降雨や降雪強度(R)の関係を求める。このZ-R関係が求まればレーダ反射因子(Z)から降雨や降雪強度を推定できる。研究ではXバンドレーダを使用し,降雪についてZ-R関係を求めた。短い期間に分割すると良い相関がえられた。特に中国は硫黄酸化物が主成分である大気汚染物質の影響が深刻である。よって大都市である重慶市での研究・調査を1991年度から実施すると同時に,大気汚染とその対策のついてのシンポジウムを,重慶市環境保護局と平井班が主催し,1992年10月に同市で「中日大気汚染防止対策シンポジウム-重慶`92」を開催した。本研究班の全員と四川省,重慶市の研究者や行政担当者が多数参加し,重慶市のマスコミにも大きな関心をあたえた。これらの発表は大気汚染のデータも含むが,大気汚染についての基礎的な事項や環日本海各国の酸性雨の現状,酸性雨の分析,土壌の中和反応機構,湖沼・森林への影響,環境行政,火力発電所の排ガスや環境保全などの多方面にわたっている。これらの発表論文に最近の研究成果を追加して翻訳し,1冊の書に纏めて刊行し,今後に工業化される東アジアの諸国の大気汚染対策に役たてれば,かけがえのない地球のボ-ダレスな環境の解決の一つとなると考えた。これが1994年度の科学研究補助金研究成果公開促進費に採択され,今春に刊行する。東アジア諸国に配布するが,平成8年度の国際学術研究にも活用する予定である。世界で酸性雨・雪の被害が深刻な地域は,ドイツ・イギリス等を含む北ヨーロッパとアメリカとカナダ両国国境を含む地域と,中国・韓国・日本を含む東アジア地域である。本研究班は,環日本海域(日韓中)における降雨・雪中の大気汚染物質の測定と解析を進め,西高東低の冬型場合,降水中の硫酸イオンが,冬型以外の移動性前線型や停滞前線型等の気象条件の降水に比して,相当高濃度になることを,1989年に我が国で初めて見出して発表を行っている。すなわち,大気汚染物質が日本海をへだてた大陸から長距離輸送されることを予想した。それ以後これを認める研究も多く発表されている。本研究班による環日本海域における酸性雨・雪中の大気汚染物質の研究も,測定と解析から環境影響調査とその対策に発展している。このように今年度は環境影響調査とその対策の初年度であるので,研究実績は今までの測定と解析もある程度含んだ実績となっている。多くの研究があるが,代表として,日韓中から1例について述べる。本研究班の北村らは,石炭は特有な硫黄安定同位体比(^<34>S/^<32>S)をもっていることに注目して,金沢市の降水について硫酸イオンの同位体比を測定した。
植物細胞内における小胞体の形態形成と機能分化

植物小胞体膜融合の機構を解明するため、アトラスチンGTPaseの植物ホモログであるRHD3に着目して研究を行った。シロイヌナズナ植物体や培養細胞から単離した小胞体膜の融合や、その結果生じるチューブ構造形成の解析、RHD3欠損株の小胞体形態や融合の観察結果などから、GTPに依存した小胞体膜融合にRHD3が寄与していることが明らかになった。また、化学架橋剤を用いた解析により、GTP結合によるRHD3のオリゴマー形成を介して小胞体膜融合が進行することも示唆された。シロイヌナズナ培養細胞から調製した小胞体を用いて、in vitroチューブ形成におけるRHD3あるいはレティキュロン様タンパク質(AtRTN)に対する抗体の効果を調べた。RHD3のGTP結合部位あるいはAtRTNに対する抗体は、チューブ形成を阻害した。一方RHD3C端部に対する抗体では、阻害作用が認められなかった。これらの結果から、AtRTNとRHD3、特にそのGTP加水分解部位がチューブ形成に重要な役割を担っていることが明らかになった。そして、これらの抗体を用いた免疫染色法によって、培養細胞内における局在を解析した。その結果、AtRTNは核膜を除く小胞体と共局在していることが明らかになった。またいくつかのAtRTNにGFPを結合させた成分も、小胞体局在を示した。そしてRHD3も同様に、小胞体局在を示すことも明らかになった。次に、小胞体とミオシンを含むS12画分を用いたチューブ再構成系によって、どのミオシンXIアイソフォームがチューブ伸長に関与しているのか解析したが、シロイヌナズナのS12画分ではATP、GTPとF-アクチンを添加しただけではチューブ形成は誘発されなかった。おもしろいことに、培養細胞から単離したアクチン繊維束化タンパク質ビリンを加えF-アクチンの束化を促進すると、ある程度チューブ形成が起ることがわかった。つまり、ミオシンXIが滑り運動を行う安定なレール、F-アクチン束が必要であることもチューブ伸長には重要であるといった新たな知見を得ることができた。そして、分裂時おけるAtRTNやRHD3などの機能解析をめざして、シロイヌナズナ培養細胞の同調系の確立を試みた。タバコ培養細胞BY-2の同調法を参考にしていくつかの方法を試みたが、10%程度しか同調させることができなかった。しかし、上述したRHD3に対する抗体は、BY-2細胞のRHD3を認識すること、GFPを結合させたAtRTNもBY-2で発現し小胞体局在を示すことから、24年度以降の分裂時の機能解析はBY-2細胞を用いて行っていく予定である。RHD3がGTP依存的に小胞体(ER)膜の融合、チューブ形成に関与していることを明らかにするために、RHD3欠損株からERを調製してin vitroチューブ形成活性を解析した。この欠損株は、連帯研究者である京都大学・西村いくこ教授の研究グループから供与していただいた。この変異株のERは、枝分かれが非常に少ないストランドのネットワーク、あるいは異常な会合体を形成し、その流動速度も野生種と比較し非常に小さい。野生株から調製したERでは、GTPを添加しなくともある程度チューブ構造が形成されるが、GTP存在下でさらに多くのチューブ構造形成が引き起こされた。一方欠損株ERではこのようなGTP感受性は検出されず、GTPの有無によるチューブ構造数の変化は観察されなかった。既に報告したRHD3機能阻害抗体を用いた解析結果も踏まえ、これらの結果はGTPによるER膜融合、チューブ形成の大部分に、RHD3が関与していることを示している。次にタバコやシロイヌナズナ培養細胞から調製したERの融合活性やチューブ形成活性におよぼす、ダイナミンやアトラスチンの阻害剤であるダイナソーの効果に関して検討した。どちらの活性も、50μM以上のダイナソーにより阻害された。50%のダイナミン活性を阻害するのに必要な濃度は15μMであることを考慮すると、この濃度はそれほど高いものではない。またタバコ培養細胞内の表層ERネットワークは、ダイナソーを添加することにより、非常に細かな網目あるいは袋状構造に変化した。この阻害剤がin vitroでGTPに依存したER膜の融合を阻害することから、膜融合がともなわなくても袋状構造が形成されるのか、またその形成機構は何か。あるいはRHD3を介さないGTP非依存的な融合機構が存在し袋状構造形成に関与しているのか、今後明らかにする必要があると思われる。シロイヌナズナ培養細胞MM2dから調製した小胞体画分に、GTPを加えチューブ形成が誘発される条件下と、GTPを加えないチューブ形成が誘発されない条件下で、化学架橋剤EGSにより化学架橋を行ったところ、誘発条件下では抗RHD3抗体と反応する分子量240-kDaの架橋産物が検出されたが、非誘発条件下ではほとんど検出されなかった。

おもしろいことに、GTPの非加水分解アナログであるGTPγSではチューブ形成は起らないが、架橋産物は形成された。この結果は、動物のアトラスチン同様、RHD3の複合体形成はGTPの結合により引き起こされ、GTPの加水分解は必要でないことを示唆している。また、架橋をDTTにより切断可能な化学架橋剤DSPで処理しても、EGS同様RHD3の架橋産物が得られる。これを抗RHD3で免疫沈澱後、電気泳動した架橋産物の240-kDaバンドに含まれている成分を質量分析によって解析したところ、RHD3しか検出されなかった。今までのin vitroにおけるチューブ形成系において、膜融合やチューブ伸長は、ER-トラッカーなどでラベルした小胞体膜を蛍光顕微鏡で観察することにより評価してきた。しかしこの方法では、観察する視野の選択などに主観性が生じやすい、また定性的な評価になりやすいなどの問題があった。そこでこれらの現象を定量的に評価するために、融合時におこるCaイオンの放出をエクオリンの蛍光強度変化をルミノメーターによって検出したVoeltz et al. (2006; Cell, 124: 573-586)の方法を試みた。膜融合が起こりチューブが形成される条件下では高い蛍光強度変化が検出され、この変化はRHD3の機能阻害抗体によって抑制された。従ってこの方法により、膜融合を定量的に評価することが可能となり、来年度以降の研究に用いていく予定である。RHD3の相互作用成分として前年度に同定していたHSP90の小胞体(ER)形態における役割を、HSP90の阻害剤であるゲラダマイシンなどのを用いた薬理学的解析により調べた。GFP-ERが発現しているタバコ培養細胞BY-2に阻害剤を加えても、ER形態に変化は起こらなかった。またBY-2などの培養細胞から単離したER膜の融合やチューブ形成においても、阻害剤の効果は認められなかった。これらの結果は、HSP90が直接ER形態に関与していないことを示唆している。次にRHD3のリン酸化部位であるC端部セリン残基のクラスター部位を欠損、あるいはセリン残基をアラニン残基に置換した変異RHD3発現株のER形態あるいは植物体の成長などを解析したが、野生種とほとんど変わらず顕著な表現型は観察されなかった。ただこれらの変異体から調製したER膜では、膜融合やチューブ形成のキナーゼ感受性が失われており、リン酸化による膜融合やチューブ形成促進が見られなかった。これらの結果は、RHD3C端部のリン酸化はチューブ形成に必要不可欠な現象ではなく、何らかの調節機構に関与している可能性を示唆しており、今後この調節機構の役割に関して解明していく予定である。本研究をとおして、GTP依存的な植物ER膜の融合において、アトラスチンホモログであるRHD3が大きく寄与していることを、(1)変異体のER形態の解析(2)それらの変異体や野生種そして培養細胞から単離したER膜を用いたin vitroER膜融合やチューブ形成系による、GTPやRHD3抗体など効果(3)ダイナソーなどのRHD3阻害剤を用いた薬理学的解析等により明らかにした。そしてRHD3のリン酸化によるER膜融合の調節機構が存在しているこも明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。植物生理学26年度が最終年度であるため、記入しない。
超高感度HPLC/レーザー蛍光法による中枢シナプスの逆行性情報伝達物質の検索

神経シナプスの後部から前部へ逆行する物質としてアラキドン酸(AA)とその代謝物が想定されている。これが脳の学習や記憶の基本的過程として注目されているLPT(Long Term Potentiation,長期増強)の1つのメカニズムと考えられている。これを証明するため、シナプスにAAやAA代謝物が『存在』し、シナプスに刺激を与えた場合にこれらの物質群が『放出』され、その物質を人為的に投与したときにシナプスに同様の『作用』が働くことを確認する必要がある。しかし、これらの物質群は主にラジオイムノアッセイ法(RIA)により分析されているが、RIAの検出限界は絶対量で数百fmol(1fmolは10^<-15>mol)程度であり、シナプスのような微小で、しかも、微量しか得られないサンプルの分析は感度の点から困難が予測される。本研究ではこれらの物質群を高感度にしかも多種類同時に分析するため、超高感度検出法であるレーザー励起蛍光法(LIF)と高分離能をもつHPLCを組合わせたHPLC/LIFを開発し、amolレベル(1amolは10^<-18>)、即ちRIAに比較して5桁程度高感度で分析することを目的にした。HPLC/LIFは励起光にエキシマレーザー(波長:351nm、光平均出力10mW)を用い検出系の最適化を図った。その結果標準PGE_2で検出限界50amolを達成した。同様に、微小且つ微量しか得られない神経細胞中のこれらの物質群の検索に適応した順相と逆相のミクロカラムを試作し、生体成分からAA代謝物を選択的に抽出する前処理法を開発した。以上を用いて、モルモットの大脳(湿重量10μg)中のAA、LTB_4、PGD_2、PGE_2、PGF_2α、TXB_2等を100amolレベルで同所に分析し、本法でシナプス中のAAやAA代謝物の分析に有効な方法であることを実証した。
終助詞の音調の分析と日本語教育への応用

1.共通語としての終助詞の音調を明らかにするため,新潟,東京,大阪,広島,岡山,香川,徳島等において,終助詞の音調の聴き取り調査をおこなった。「桃だよ」「やるね」のように,一語句の文に終助詞をつけ,終助詞の部分を,順接あるいは低接の平坦,疑問上昇,アクセント上昇,下降,上昇下降などの音調で発話したものを聞いてもらい,各音声について,「「あれ,何?」と尋ねた相手に教えるとき」「「これは梅ではなくて桃だ」というつもりで言うとき」のように,設定された場面での発話としてふさわしいと思ったら○をつけてもらった。過去に東京でおこなった調査結果と比較したところ,ほとんどの設定において,東京,広島,岡山,香川で共通にほぼ全員が選んでいる音調が認められた。これは,自分が使うかどうかは別にして,少なくとも聞いて理解できるという意味で,終助詞と音調と意味・機能の対応関係が共通語的なものとして存在することを示唆している。そのいっぽうで,低接疑問上昇の音調が,岡山,香川において多く選ばれる傾向があった。これは,岡山や香川では「よ」「ね」が低接であることが深く関係していると予測される。2.日本語教育の現場で,終助詞の音調の教育をどう取り扱うべきかを探るため,日本語教師を対象にしたアンケートをおこなった。これは,日本語音声教育における終助詞の音調の指導の位置付けを明らかにすることを目的とするものである。音声項目の教育の重要度の認識は,1.単音の発音,2.文末・句末の音調の二つが高く,3.文全体のイントネーション,4.単語アクセント,5.終助詞の音調の順となるが,普段の指導・指摘や過去の指導経験については,単音の発音と文末・句末音調の次に終助詞の音調についての指導が多かった。また音声項目の指導は普段の継続的な授業ではなく単発的な指導が多いことがわかった。1.共通語としての終助詞の音調を明らかにするため,広島,岡山,香川において,終助詞の音調の聴き取り調査をおこなった。これは,岡山や香川では「よ」「ね」が低接であることが深く関係していると予測されるが,さらなる検討が必要である。以上については,近畿音声言語研究会の月例会(2004.3.6)で報告をおこなった。2.来年度にむけての準備のための調査としては以下の二つをおこなった。

(1)広島および香川では,複数の場面を設定して「桃」「行く」などの名詞や動詞に自分がふだん使っている文末詞をつけて,与えられた設定で読んでもらう調査をおこなった。(2)香川大学の留学生(上級日本語学習者)を対象に同じ調査を行い,上記1の調査結果と比較した。1.昨年から継続して,共通語としての終助詞の音調を明らかにするため,東京,大阪,新潟において,終助詞の音調の聴き取り調査をおこなった。「桃だよ」「やるね」のように,一語句の文に終助詞をつけ,終助詞の部分を,順接あるいは低接の平坦,疑問上昇,アクセント上昇,下降,上昇下降などの音調で発話したものを聞いてもらい,各音声について,「「あれ,何?」と尋ねた相手に教えるとき」「「これは梅ではなくて桃だ」というつもりで言うとき」のように,設定された場面での発話としてふさわしいと思ったら○をつけてもらった。昨年の広島,岡山,香川での調査結果と比較したところ,新潟での結果の一部については,広島,岡山,香川での結果と異なる場合があった。その一方で,「よ」「ね」「な」「か」の音調について各地域で共通に選ばれるものが認められた。今後さらに調査地域を増やす予定であるが,全国に共通して理解される終助詞の音調と機能の対応が明らかになれば,日本語教育の現場で取り入れるべき内容として提案することができると考えられる。以上については,第11回日本語教育学会関西研究集会(2005.3.5)で報告をおこなった。2.日本語教育の現場で,終助詞の音調の教育をどう取り扱うべきかを探るため,日本語教師を対象にしたアンケートを作成し,配布・集計を始めた。これは,日本語音声教育における終助詞の音調の指導の位置付けを明らかにすることを目的とするものである。また,日本語教育教材で終助詞の音調がどのように取り入れられているかを調べ,今後日本語教育の指導内容として提案すべきものを考えるための基礎資料とした。1.一昨年から継続しておこなっている終助詞の音調の聞き取り調査を今年度もおこなった。「桃だよ」「やるね」のように,一語句の文に終助詞をつけ,終助詞の部分を,様々な音調で発話したものを聞いてもらい,各音声について,設定された場面での発話としてふさわしいと思ったら○をつけてもらった。今年度は,新たに東京,神奈川,大阪,兵庫,徳島,高知などでも調査を実施し,共通語としての終助詞の音調をより明らかにすることを試みた。「よ」の聞き手への反対意見や反発をあらわす低接平坦,「ね」「な」の回答要求における疑問上昇,感情表出における下降,「か」の回答要求をあらわす疑問上昇については,一部アクセントの地域差はあったものの,多くの回答者が選択しており,共通の音調として理解されていると言えそうである。同時に実施した留学生への調査では,日本語母語話者のように7割以上の回答者が同じ音調に集中することは少なく,ばらつきが見られた。以上については『香川大学研究報告第I部』125号(印刷中)にて報告した。2.音声教育における終助詞の音調の位置付けを明らかにするため,日本語教師にアンケート調査をおこなった。52名の回答が得られ,その結果以下のことがわかった。(1)単音の発音と句末・文末音調については,音声教育の重要度の認識においても,また普段や過去の指導経験においても順位が高い。(2)文全体のイントネーションは重要度の認識は高いが,普段あまり指摘・指導する機会は少ない。(3)終助詞の音調と単語アクセントについては指導経験は少なくないが,重要度の認識において低い。(4)音声教育は単発的な指導が多い。以上については大阪外国語大学日本語日本文化教育研究会(2006.3.21)にて報告した。
再都市化の進行にともなうドイツ成長都市圏の地区居住施策の再編とその可能性

国内にて住宅政策をはじめとするドイツ都市政策に関する文献・資料や現地関係機関が公表している公文書類を収集・分析した後、平成30年9月中旬より約10日間にわたってドイツ連邦共和国に滞在し、ハンブルク大都市圏における都心周辺部における住宅地開発事業やジェントリフィケーションの動向と居住施策に関する資料を収集するとともに、ハンブルク州都市開発・住宅庁(BSW;旧都市開発・環境庁を組織改編)やハンブルク都市開発公社(steg)を訪問し、開発事業や住宅政策に携わっている専門家に対するインタビューを行い、当該課題に関する居住施策の動向、新規住宅地開発事業の理念について質疑応答を行った。また、事業地区の活性化に関わる複数の地元住民団体へのインタビューを通じて、住民に対するサポート業務の内容や事業に対する地元住民の評価など、研究課題に関する貴重な情報を現地で入手することができた。この中には、以前より継続調査中であるインナーシティの事業地区(ザンクト・パウリ地区)のほか、近年地区更新が進んでいる既成市街地縁辺部(アルトナ・アルトシュタット地区、オッテンゼン地区)も含まれており、地区の性格や担い手、事業目的を異にする住宅地開発事業の多様な実態を知ることができた。こうした研究成果の一部は、「EU成長都市圏における開発戦略の展開ーハンブルクを事例としてー」(単独;日本都市学会第65回大会,平成30年10月20日,九州産業大学)として学会発表を行うとともに、学術雑誌『都市住宅学』に投稿した(印刷中)。文献・資料や公文書類の収集・分析により、ハンブルク大都市圏における都市居住施策の最新動向を把握することができた。また、こうした施策がコミュニティレベルの住宅市場や住民構成に及ぼす影響についても、一部の調査対象地区においてはハンブルク州都市開発・住宅庁や同州アルトナ行政区政策担当者へのインタビューによって詳細に把握することができた。前回の科学研究費補助金(平成2729年度)による調査において協力を得たハンブルク州行政関係者のコーディネートにより、アルトナ行政区の再開発地域でのインテンシィヴな現地調査を実施し、住宅新規建設事業の実態を見学するとともに、現場で事業の進捗状況、当面する問題点などについて事業の実施担当者との質疑応答を重ねた。それらを通じて、本研究課題に関する事業理念と実態、当面する問題点などに関する知見を深めることができた。また、日独両国は産業構造のリストラクチャリングにともなう既成市街地の再生という共通の課題を抱えており、地元住民団体と意見交換する機会を持つことができたこともきわめて有意義であった。そこでは、居住施策に基づくコミュニティ再生事業の評価をめぐって、率直な意見を聞くことができたことなど、短期間の現地調査ではあったが大きな成果があった。現地調査を通じて得られたこれらの情報や収集資料は、学会発表や論文執筆において活用することができた。他方、当初予定していた連邦レベルでの住宅政策の動向については、担当者との調整が付かなかったために関係機関(ドイツ連邦政府建設・空間整備局BBRほか)への訪問を実施できなかったものもあったが、インターネット等を通じて入手できた行政資料をもとに分析を進めている。本研究課題の分析対象となる居住施策には、ここ数年新たに施行されたものも含まれており、それらが地区の住宅市場や住民構成に及ぼす影響を如何に評価するかが、解明すべき重要なテーマとなっている。これに関しては、現地研究協力者とも密接に連絡を取りながら、引き続き最新情報をフォローしていく予定である。あわせて、今年度に実施できなかった調査対象地区における更新事業担当者へのヒアリングを引き続き行うとともに、地区再開発協議会や住宅公益企業など、関係団体・住民組織に対するインタビューを実施する。こうした現地調査を通じて、大都市圏内における地区コミュニティレベルでの居住施策が再編されるプロセスとそのコミュニティへの影響に関する地区間比較分析をさらに深めていく。また、地区更新事業に関係する諸機関のうち、訪問できなかったものに対しては、次年度に改めてインタビュー調査を行う予定である。