hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光源集積型波長変換による深紫外レーザの超小型化に関する研究

近年実用化された青色半導体レーザよりも短波長にあたる深紫外域の半導体レーザは、半導体微細加工や医療分野でのニーズが高いにも関わらず、未だ実現されていない。これに対し本研究では、従来とは全く原理の異なる深紫外光の発生方法を提案した。AlNの強い光学非線形性を利用して青色半導体レーザの波長を変換し、深紫外波長域にあたる第二高調波を発生するための素子作製・設計と光学測定の要素技術を開発した。1.パルスレーザ堆積によるAlN薄膜の成膜と高品質化成膜にはパルスレーザ堆積装置を用い、AlN焼結体ターゲットをKrFレーザによりアブレーションすることで、c面サファイア基板上にAlN薄膜を成膜した。このとき高純度窒素ガスを導入し、成膜圧力、レーザ励起強度、基板温度を最適化し、結晶品質、表面平坦性と面内膜厚均一性の向上を目指した。c面サファイア基板表面を成膜チャンバ内で熱処理した後に直接成膜することで、単結晶薄膜が得られることを反射高速電子線回折、X線回折測定により確認した。またMOVPE法で作製した+c極性GaNテンプレート上にAlNを成膜することでも、単結晶薄膜が得られ、特にAlNの極性がーc極性に反転することもKOHエッチングにより確認した。2.反応性スパッタリングによるZrOx薄膜の成膜と高品質化成膜には反応製スパッタリング装置を用い、金属ZrターゲットをAr・O2混合雰囲気のもとでスパッタリングし、ガラス基板状にアモルファスZrOx薄膜を成膜した。このとき成膜圧力、酸素分圧、基板温度を最適化し、表面平坦性と面内膜厚均一性の向上を目指したところ、表面粗さRa2 nm、膜厚均一性1%程度の薄膜を得た。得られたZrOx膜について、分光光度計と分光エリプソメトリ測定により光学吸収端と屈折率分散を評価したところ、250 nm近傍までの透明性と、正常分散を確認した。3.四層スラブ導波路の設計得られた光学定数を用いて、四層スラブ導波路構造を仮定し数値計算することで、モード位相整合条件を満たす導波路膜厚を決定した。1.パルスレーザ堆積によるAlN薄膜の成膜と高品質化前年度に引き続き、成膜にはパルスレーザ堆積装置を用い、AlN焼結体ターゲットをKrFエキシマレーザによりアブレーションすることで、c面サファイア基板上へのAlN薄膜の成膜を行った。また今年度は、c面サファイア基板上GaNテンプレート上と、c面ZnO基板上についても成膜を行った。このとき高純度窒素ガスを導入し、成膜の圧力、レーザ励起強度、基板温度を最適化することで、結晶品質、表面平坦性と面内膜厚均一性の更なる改善を行った。2.反応性スパッタリングによるZrOx薄膜の成膜と物性評価こちらについては、前年度に成膜した薄膜の光学定数(光学吸収端と屈折率分散)を分光エリプソメトリを用いて評価を行った。250 nm近傍までの透明性と、正常分散を含めた、光学パラメタの抽出を行った。3.四層スラブ導波路の設計前年度に引き続き、数値計算によりモード位相整合条件を満たす導波路膜厚を決定し、素子設計を完了した。平成26年度から開始したパルスレーザ堆積装置によるAlN成膜について、平坦で膜圧均一な単結晶薄膜が得られ、またZrOx薄膜も含めた構成材料の光学特性についても評価が進んでいることから、最も懸案であった研究項目を達成しており、順調に研究遂行できていると判断できる。本年度から研究代表者は大阪大学工学研究科に異動となったため、本研究で用いる主要成膜装置である、パルスレーザ堆積装置ならびに反応性スパッタリング装置の移設と実験環境整備をまず行った。上記成膜装置の移設は完了し、目的とする光導波路を構成する積層構造の作製が可能となった一方で、実験計画にて使用を検討していたチタンサファイアレーザやNd:YAGレーザといった光源については前年度まで所属していた研究室に残したため、この代わりに共用設備である大阪大学工学研究科ウルトラクリーンルーム内に設置のパルスOPO光源(本学リノベーションセンタが管理)を用いた実験へと計画変更を行い、これに伴い新たに必要となった光導波路への光学結合に用いる光学系の準備を行った。また特に、これまで保有していなかった電子線描画装置・反応性イオンエッチングなどのリソグラフィー設備、およびダイス・光学研磨器といった素子加工設備を活用し、光学デバイス作製の技術開発を進めた。加えて、前年度までは4層スラブ光導波路として扱い設計していたのに対して、今年度は有限要素法によるフルベクトル電磁界解析を用いたチャネル・リブ光導波路の設計も行い、設計精度を向上させることができた。今後はこれらの成果と、前年度までに確立したパルスレーザ堆積法によるAlN薄膜の成膜技術、反応性スパッタリング法を用いたZrOx薄膜の成膜技術を組み合わせることで、目的の結果が得られると期待できる。

平成26年度から本格的に開始した、パルスレーザ堆積装置によるAlN成膜について、平坦で膜厚均質な単結晶薄膜が得られたことから、最も懸案であった研究項目を達成したことから、順調に研究遂行できていると判断出来る。平成28年度より研究代表者は大阪大学工学研究科に異動となり研究室を主宰し、本研究内容に専念することとなる。特に当該研究室では電子線描画装置ならびにリソグラフィー、端面研磨用の素子加工設備などを保有していることから、下記の素子実証にむけた研究が更に加速するものと考えている。平成27年度までに成膜と物性定数の評価を完了した材料を組み合わせて、可視から深紫外第二高調波発生の実証を行う。特に端面を研磨装置にて平坦化し、結合効率の向上を狙う。第二高調波発生には、まず分光分析用固体レーザを励起光源として用いて測定を行う。現有のNd:YAGレーザの二倍波(532 nm)を用いて励起し、波長266 nmの第二高調波を検出する。続いてチタンサファイアレーザの二倍波(400450 nm)で励起し、200225 nmの高調波を検出する。併せて偏光依存性、励起密度依存性、位相整合可能な最短波長を調査する。また同時に、AlN薄膜の極性反転構造の作製を進め、ZrOx/AlN導波路との性能を比較する。スラブでの実証の後、と、チャネル型もしくはリッジ型導波路による素子プロトタイプの形成を進める。量子光学続いてこれらの材料を組み合わせての可視深紫外第二高調波発生の実証と、チャネル型もしくはリッジ型導波路による素子プロトタイプの形成を進める。第二高調波発生には、まず分光分析用固体レーザを励起光源として用い測定を行う。現有のNd:YAGレーザの倍波(532 nm)で励起し、波長266 nmの第二高調波を検出する。続いてTi:Sapphireレーザの倍波(400450 nm)で励起し、200225 nmの高調波を検出する。続いて、同種材料であるInGaNレーザを光源として用いた第二高調波発生を試みる。同時に、AlN薄膜の極性反転構造の作製も進め、ZrOx/AlN導波路との性能比較を行う。研究代表者は平成27年度より東北大学金属材料研究所先端エネルギー材料理工共創研究センター兼務となり、その経費での支出や出張等が可能であったため、余剰が生じた。また平成28年度より大阪大学に異動しより充実した研究環境による研究遂行が可能であると予想されたため、次年度への繰越を行った。残額が5千円を下回り、小額の支出を行う適切な使途が存在しなかったため。新たな所属にて保有の電子線描画装置や、ダイス・研磨装置を用いたチャネル型光導波路形等を行い、より実用に近い素子構造における深紫外光発生を試みる。次年度経費と合算して調整し、有効に用いる。
イノシトールリン脂質の分子種改変に伴う細胞機能変化の解析

細胞の刺激応答に重要な役割を果たすホスファチジルイノシトール(PI)は、ほとんどアラキドン酸含有分子種で構成される特徴がある。私は針葉樹種子に含まれるポリメチレン中断型不飽和脂肪酸がPIのアラキドン酸残基を代替する性質を利用して、以下の新知見を得た。1.ポリメチレン中断型脂肪酸の新規代謝経路の発見培養細胞あるいはミクロソームを用いた実験より、シアドン酸(20:3,Δ-5,11,14)はアラキドン酸代替物として挙動することを明らかにした。また、シアドン酸は脂肪酸不飽和化酵素の基質にはならないこと、一旦、16:2(Δ-7,10)へと鎖長短縮された後、再びリノール酸へと代謝されることが明らかになり、動物細胞がポリメチレン中断型脂肪酸から必須脂肪酸を作り出す代謝系を有することを明らかにした。2.PI分子種の改変による細胞機能変化シアドン酸あるいはジュニペロン酸(20:4,Δ-5,11,14,17)と共にSwiss 3T3細胞を培養することでPI分子種を改変後、ボンベシン刺激で生じるジアシルグリセロール(DG)を分析し、産生されるDGに量的変化はないが、分子種組成はPI分子種の改変に応じて変化することを明らかにした。また、これらの細胞の種々の増殖因子に対する応答性を調べ、プロテインキナーゼCの活性化を主たるシグナル経路とする増殖因子への応答性が顕著に低下し、増殖抑制がかかっていることを明らかにした。また、細胞内カルシウム濃度変化を指標とした刺激応答性にも影響を及ぼしていることを明らかにした。3.2-シアドノイルグリセロールの産生と生理活性シアドン酸と共に培養した細胞はシアドン酸含有モノグリセリド(MG)を産生することを確認し、このMGはカンナビノイド受容体の内在性リガンド、2-アラキドノイルグリセロールの約15分の1の活性を示すことを明らかにした。イノシトールリン脂質は細胞内情報伝達物質の産生源として、また、それ自体が細胞骨格の制御や細胞のサバイバルシグナルとしての機能を果たしている。高等動物のホスファチジルイノシトール(PI)は1位にステアリン酸、2位にアラキドン酸(20:4,Δ-5,8,11,14)を有する18:0/20:4のほぼ単一分子種で構成されるが、イノシトールリン脂質が細胞内でうまく機能するためにはPI分子種の単一性を要求するのかもしれない。私はシアドン酸(20:3,Δ-5,11,14)(別名、ポドカルプ酸)が細胞のPIへと効率よく取り込まれ、PI分子種を大幅に改変させることを見出した。そこで、PI分子種と細胞機能との関連を調べるため、今年度は以下の研究を行った。脂肪酸不飽和化酵素によるシアドン酸の代謝放射標識アラキドン酸より放射標識シアドン酸を化学合成し、ラット肝ミクロソームの脂肪酸不飽和化酵素による代謝を調べた。その結果、シアドン酸はアラキドン酸へと代謝されないことが明らかになった。リン脂質アシル化酵素によるシアドン酸の代謝膜リン脂質へのシアドン酸の取り込みを細胞レベル(HepG2細胞およびSwiss3T3細胞)、および酵素レベルで解析した結果、シアドン酸はアラキドン酸とほぼ等価の脂肪酸として膜リン脂質へとアシル化されることが明らかになった。2-シアドノイルグリセロールの生理活性と定量方法カンナビノイド受容体の内在性リガンド、2-アラキドノイルグリセロール(2-AG)との関連より、2位にシアドン酸が結合したモノグリセリドの生物活性を調べた。カンナビノイド受容体を介する細胞内カルシウムイオン濃度の一過性上昇を指標とした場合、このモノグリセリドは2-AGの約15分の1の活性にとどまることを確認した。また、GC-MSおよびHPLCを用いたモノグリセリドの微量分析法を確立した。

3.2-シアドノイルグリセロールの産生と生理活性シアドン酸と共に培養した細胞はシアドン酸含有モノグリセリド(MG)を産生することを確認し、このMGはカンナビノイド受容体の内在性リガンド、2-アラキドノイルグリセロールの約15分の1の活性を示すことを明らかにした。
X線CT画像のマルチスケール形状識別法による高精度な肺結節診断支援システムの開発

医師不足に伴う多忙等を背景に,病院などの臨床現場では真に有用な計算機支援診断(CAD)システムの開発が望まれている.本研究では,CT画像を用いた医師の肺がん画像診断過程に倣った,さまざまな知的手法を用いた新たなCADシステムを開発した.その結果,従来の方法では見つけにくい肺がん画像の検出性能を,従来の方法に比べて約3割改善すると同時に,間違って検出する割合を約4割減らすことに成功した.医師不足に伴う多忙等を背景に,病院などの臨床現場では真に有用な計算機支援診断(CAD)システムの開発が望まれている.本研究では,CT画像を用いた医師の肺がん画像診断過程に倣った,さまざまな知的手法を用いた新たなCADシステムを開発した.その結果,従来の方法では見つけにくい肺がん画像の検出性能を,従来の方法に比べて約3割改善すると同時に,間違って検出する割合を約4割減らすことに成功した.本年度は,はじめに視線解析装置を用いて,専門医師によるX線CT画像における肺結節の読影・診断過程の解析を行った.すなわち,医師が注視している画像部分(ROI)を抽出し,その特徴量解析を行った.この結果,従来の肺結節陰影鑑別システムが不得手とする画素値が極端に小さい陰影や,胸壁付近の円形を呈さない結節陰影も,医学的知識を元に,総合的に診断していることを明らかにした.これは,ROIの画像的特徴量だけではなく,その周辺や疾病進行過程の情報も加味した総合的な診断が必要であることを意味し,従来のCADアルゴリズムに不足している点を明らかにした点で,今後のCADシステム開発に向けて意義深い解析結果である.つぎに,診断対象となるX線CT画像のデータベース構築を開始するとともに,収集した画像データの特徴量解析を行った.従来結節候補として検出していた円形陰影のうち,非結節と真の結節陰影と診断されたものの違い,ならびにその判定基準を,医師による診断過程の解析結果も踏まえて検討し,同一CTスライスだけの情報ではなく,同位置の体軸方向の画素(CT)値の変化が,実際の診断上でも重要な判別基準であることを明らかにした.この変化を検出するアルゴリズムを開発して適用したところ,従来法と比較して真陽性率90%条件での偽陽性率を30%以上改善することができた.このような高い真陽性率条件における偽陽性率の劇的な低下は,本研究課題が目標としている,医師が信頼できる鑑別性能を持つシステムを実現するために非常に重要である.本年度は, X線CT画像における肺結節陰影の医師による診断過程の解析結果を元に,計算機支援診断(CAD)システム性能の更なる向上,とくに研究の目的である信頼できるCADシステム構築に向けて,検出率の向上と偽陽性率の更なる低減を行った.はじめに,偽陽性症例を詳しく分析し,その主要原因の一つである従来のガボールフィルタ適用の際に生じる標本化誤差の影響を低減するアルゴリズムを開発し,より高精度な形状情報の抽出を行った.これにより,真陽性率90%という高検出率条件下でも,従来法より偽陽性率を約15%低減することに成功した.つぎに,さらなる検出率の向上を図るため,従来のCADシステムが不得手とする,孤立性の円形を呈しない胸壁付近の病変陰影などを検出する新しいアルゴリズムの開発を行った.このアルゴリズムは,動的輪郭モデルを用いてX線CT画像中の胸壁輪郭を検出し,輪郭内部の肺野領域を抽出することで,非孤立性結節陰影を孤立性結節陰影に変換し,従来のCADアルゴリズムでも非孤立性陰影を検出前能とするものである.試験的な性能評価により,従来検出できなかった胸壁に付着した肺がん陰影を検出可能であるという結果を確認した.また,診断対象となるX線CT画像のさらなる収集を行ってデータベース化し,所蔵データ量やティーチング情報等を充実させ, CADシステムの性能評価に必要な標準的データベースの構築に向け準備を進めた.本年度は,過年度までに開発してきた計算機支援診断(CAD)システム性能の更なる向上,とくに胸壁に付着した結節陰影など,非孤立性肺結節陰影の検出率向上を行った.はじめに,悪性腫瘍部分の画像解析を行って,新たに有用な特徴量を抽出することを試みた.とくに,これまで孤立性の肺結節陰影を対象としてきたが,胸壁などに付着する非孤立性陰影の中には,悪性のものが多いことから,このような非孤立性陰影の検出感度を改善する方法を開発した.新しい検出法は,非孤立性陰影を孤立性陰影に擬似的に変換することで,これまでに開発済の孤立性陰影用のアルゴリズムと統合した方法である.この場合,胸壁部分と腫瘍陰影部分を分離して擬似的な孤立性陰影に変換する方法の性能が全体の検出能に大きく影響する.分離法として,動的輪郭モデルを用いた方法,2重閾値を用いる方法,形態学的フィルタを用いる方法などを開発して,それらの性能を詳しく検証した.その結果,最も高性能を示したのは,肺野部分と胸壁部分の2つを,その他の部分と閾値で分離する2重閾値を用いる方法であった.従来法では非孤立性悪性陰影の検出感度が6割程度であったのに対し,新しく開発した2重閾値を用いる統合法では9割程度にまで改善することに成功した.また,診断対象となるX線CT画像のさらなる収集を行ってデータベース化し,所蔵データ量やティーチング情報等を充実させ,CADシステムの性能評価に必要な標準的データベースの構築に向けて準備を進めた.
DNA倍加誘導の分子メカニズムの解明

DNA倍加は核DNA量が倍々に増加する現象である。多くの植物にとって器官成長を促す重要な生理現象であり、地球上で生産される植物バイオマスの相当量はDNA倍加に依存していると言える。しかし、これまでCDK活性の低下がDNA倍加を誘導すると考えられてきたものの、そのメカニズムの解明は進んでいなかった。我々は、これまでの知見から、CDK活性とオーキシンシグナルの低下がクロマチン構造を変化させ、DNA倍加を誘導すると考えている。本研究ではこの仮説を検証し、その分子メカニズムの解明を目指している。CDKがクロマチン構造を変化させる要因として、CDKがクロマチン制御因子をリン酸化し、その活性を制御している可能性が考えられる。そこで、CDKの基質を探索したところ、あるクロマチン制御因子がCDKによりin vitroでリン酸化されることを見出した。そこで、次にリン酸化部位の同定を試みた。CDK-サイクリンの組換えタンパク質を酵素として用いてリン酸化反応を行ったところ、質量分析により、特定のアミノ酸残基のリン酸化を確認することができた。CDKのノックアウト変異体を入手し、セントロメア周辺のプローブを用いてFISH解析を行ったところ、変異体ではヘテロクロマチン領域のクロマチン構造が変化していることを見出した。つまり、CDKはクロマチン制御因子のリン酸化を介して、少なくともセントロメア領域のクロマチン構造を制御していることが示唆された。一方、オーキシンについては、ヒストン修飾酵素遺伝子のレポーター系統を用いて、網羅的に発現解析を行った。その結果、シュートで発現するヒストン修飾酵素遺伝子がオーキシン応答性を示すことを見出した。また、その遺伝子が欠損するとDNA損傷に高感受性を示すことが明らかになった。CDKによるクロマチン制御因子のリン酸化部位を同定することができたので、そこに変異を導入して機能解析を行うステップに進むことができた。また、CDKが実際にクロマチン構造の制御に関与していることを示す直接的な証拠を得ることができたのは大きな成果である。CDKによりリン酸化されるクロマチン制御因子については、今後リン酸化部位に変異を導入し、それを植物体で発現させて、クロマチン構造やDNA倍加の表現型を観察する予定である。ヒストン修飾酵素遺伝子に関しては、オーキシン応答性がクロマチン構造制御と関連しているかどうか、変異体を使った解析により検証する。また、変異体におけるクロマチン構造を直接的に解析する必要もある。さらに、別のヒストン修飾酵素遺伝子がDNA倍加と関連していることを見出したので、その因子の機能解析を、特に細胞周期との関連に着目して進めていく。申請者は、これまでの知見から、CDK活性やオーキシンシグナルの低下がクロマチン構造を変化させ、DNA倍加を誘導すると考えている。CDK活性がクロマチン構造を変化させる要因として、CDKがクロマチン制御因子をリン酸化し、その活性を制御している可能性が考えられる。そこで、キナーゼアッセイにより、様々なクロマチン制御因子についてCDKの基質となり得るかどうか検討した。その結果、ある因子がCDKによりin vitroでリン酸化されることが明らかになった。植物のCDKは、細胞周期を通して発現しているCDKAと、主にG2/M期で発現するCDKB1, CDKB2の3種類に分類される。そこで、これら3種類のCDKについてリン酸化活性を調べたところ、特定のCDKのみが今回同定した基質タンパク質をリン酸化することが示唆された。一方、オーキシンについては、ヒストン修飾酵素遺伝子の発現制御を介してクロマチン構造を制御している可能性を考えている。そこで、GUSやGFPのレポーター系統を網羅的に作成し、次年度以降の発現解析のための準備を進めた。クロマチン構造を制御する因子がCDKによりリン酸化されることが明らかとなり、CDKとクロマチン構造制御の関連性が具体的に見えてきた点が大きな成果と言える。ヒストン修飾酵素遺伝子のマーカー系統についても、順調に作成が進んでいる。

つまり、CDKはクロマチン制御因子のリン酸化を介して、少なくともセントロメア領域のクロマチン構造を制御していることが示唆された。一方、オーキシンについては、ヒストン修飾酵素遺伝子のレポーター系統を用いて、網羅的に発現解析を行った。その結果、シュートで発現するヒストン修飾酵素遺伝子がオーキシン応答性を示すことを見出した。また、その遺伝子が欠損するとDNA損傷に高感受性を示すことが明らかになった。CDKによるクロマチン制御因子のリン酸化部位を同定することができたので、そこに変異を導入して機能解析を行うステップに進むことができた。また、CDKが実際にクロマチン構造の制御に関与していることを示す直接的な証拠を得ることができたのは大きな成果である。CDKによりリン酸化されるクロマチン制御因子については、今後リン酸化部位を同定し、そこに変異を導入した変異型タンパク質を植物体で発現させて、クロマチン構造やDNA倍加の表現型を観察する予定である。また、cdk変異体におけるクロマチン構造についても解析を行う。一方、オーキシンにより発現制御を受けるヒストン修飾酵素遺伝子を同定し、細胞周期における発現様式やタンパク質の蓄積様式について解析する。また、変異体を収集し、クロマチン構造やDNA倍加の表現型について解析を進めていく。CDKによりリン酸化されるクロマチン制御因子については、今後リン酸化部位に変異を導入し、それを植物体で発現させて、クロマチン構造やDNA倍加の表現型を観察する予定である。ヒストン修飾酵素遺伝子に関しては、オーキシン応答性がクロマチン構造制御と関連しているかどうか、変異体を使った解析により検証する。また、変異体におけるクロマチン構造を直接的に解析する必要もある。さらに、別のヒストン修飾酵素遺伝子がDNA倍加と関連していることを見出したので、その因子の機能解析を、特に細胞周期との関連に着目して進めていく。
女子柔道トップアスリートのレジリエンス向上及びパフォーマンスの向上支援

この研究は、女子柔道トップアスリート、主に大学生を対象として、レジリエンス(精神的回復力)の向上が競技力向上につながるという仮説のもとに調査・研究を実施した。調査の結果、心理的競技能力の高さに影響を与えていたのは、レジリエンスの高さとスポーツ競技特性不安の高さであった。自己を肯定的に捉えて、良好な自分へのイメージを持ち、自分の気持ちや意見を表出することができ、自己決定できるという自己報酬型の自己イメージがレジリエンスの高さを支え、スポーツ競技特性不安を抑えて、心理的競技能力を高めることが示唆された。本研究は、女子柔道トップアスリートに焦点をあて、競技力向上を新たな視点から支援する試みである。アスリートが競技場面において最高のパフォーマンスを発揮するためには、トレーニングや技術の習得に加えて心理面のコンディショニングを整えることも重要である。女子トップアスリートがレジリエンスを高めることによってスポーツパフォーマンスにどのような影響を及ぼすのかを検証するとともに、周囲の人間との関係を認知することがストレスの減少、生活習慣の変容、モチベーションなどに変化が見られるか否かについても検討する。今年度は、昨年度実施した国内16大学の女子柔道部員への自記式質問紙調査を集計、分析した。大学女子柔道選手の競技成績と自己イメージや行動特性および心理的競技能力との関連、競技成績とスポーツ競技特性不安や情緒的支援認知との関連、スポーツ傷害と心理的特性との関連、自己イメージと心理的競技能力(DIPCA.3)やストレスへのレジリエンスとの関連を明らかにし、心理的競技能力の向上への示唆を得ることを試みた。結果は、パフォーマンス向上のためには、自己への肯定感や自信を高める支援、自己表出力や問題解決力の向上支援も加えたプログラムを構築し、自己イメージの向上とストレス耐性の高い行動特性を身につけることが有効であること、競技成績低群の指導者からの情緒的支援認知の低さは、意気込みや自信の欠如とも関連していることから、自信の向上や動機づけ支援をすることで、パフォーマンスの向上につながる可能性が示唆された。また、心理的競技能力を向上しパフォーマンスを支えるためには、ストレス耐性を高め、自己イメージやレジリエンスの向上が可能なプログラムを構築し、支援することが有効であることもわかった。昨年度実施した対象者に同様の自記式質問紙調査を実施した。本研究は、女子柔道トップアスリートに焦点をあて、スポーツパフォーマンスを新たな視点から支援する試みである。女子トップアスリートの国際競技力は年々向上する傾向にあるが、一方で男子に比べれば科学的な研究も極めて少ないのが現状である。選手が練習場面、大会場面によらず常に高いパフォーマンスを発揮できるようにするためには心身のコンディションを整えるアプローチも重要である。女子トップアスリートがレジリエンスを高めることによって、スポーツパフォーマンスがどのように変化するかを検証し、周囲の人間との関係を認知することによってストレス源の軽減や生活習慣の変容、モチベーションの変化などが見られるか否かについて検討する。今年度は第1段階として気質発現認知と心理社会的要因の関連、競技場面において自己のパフォーマンス発揮に関する満足度や課題ななどについて明らかにするために質問紙調査を実施した。対象は全日本大学学生団体選手権に出場経験のある18大学柔道部に所属する男女柔道選手1,150名である。調査項目は、基本属性および現在や過去の障害の有無(6項目)、自己イメージ(自己価値感尺度、自己抑制型行動特性尺度、問題解決型行動特性尺度、対人依存型行動特性尺度など)、心理的競技能力(DIPCA)や特性不安などである。調査票の回収は、873部であった。現在、データの入力と分析の途中であるが、入力の終わったn=680で分析したところ、競技力との関係では、男子では競技力の高い選手ほど、心理的競技能力が有意に高かった。女子は下位尺度において、競技力との関連が見られた尺度もあるが、今後さらに検討が必要である。男女とも、自己価値感などの自己イメージの良さと心理的競技能力の高さには有意な関連が見られた。レジリエンスとパフォーマンス向上のための支援法開発をし、予備介入も試行した。女子トップアスリートの国際競技力は向上傾向にあるが、男子に比べて科学的な研究が極めて少ない現状がある。また、多くのスポーツにおいて競技力の高さと心理的競技能力の高さが関連すること(徳永ら2000)、柔道競技においても、強化選手は心理的競技能力が高いことが報告されている(徳永ら1995)。そこで本研究は、心理的競技能力の高さに関連する要因に着目し、1.自己価値感、2.自己抑制型行動特性、3.対人依存型行動特性、などの側面をとらえ、自己イメージとして操作的定義をし、スポーツおよび柔道と関連の深いと思われる自己イメージとレジリエンス、また、レジリエンスとスポーツ競技特性不安や心理的競技能力との関連を検討することとした。これまでの研究において、心理的競技能力の高さに影響を与えていたのは、レジリエンスの高さとスポーツ競技特性不安の低さであった。また、レジリエンスの高さは、自己価値観の高さと自己抑制度の低さ、対人依存度の低さから影響を受けていた。自己を肯定的に捉え、自分の気持ちや考えを表出することができるなどの自己報酬型の自己イメージがレジリエンスの高さを支え、スポーツ競技特性不安を抑え、心理的競技能力を高めるともいえる。また、競技成績の違いによる差異についても検討を加えた。

日本の生徒は自己肯定感や自尊感情が低いことが報告されている((財)一ツ橋文芸教育振興会,(財)日本青少年研究所)が、これはスポーツ選手もあてはまると考え、コーチが行っている指導や声かけが選手の競技成績によっても違いが生じ、それによって自己決定や自分の意見を表出できるなどといった自己報酬型のイメージに影響がでると考えた。今後は、選手の自己イメージやレジリエンスを高める介入研究を実施し、効果的なコーチングのあり方について提言できるよう研究を進める。本研究は、女子柔道トップアスリートに焦点をあて、競技力向上を新たな視点から支援する試みである。アスリートが様々な競技場面において最高で最適なパフォーマンスを発揮するためには、技術や技能の習得に加えて心理面の強化、調整も重要である。女子トップアスリートがレジリエンスを高めることによって競技場面でのパフォーマンスにどのような好影響を及ぼすのかを検証する。また、指導者を含めた周囲の人間との関係を認知することがストレスの軽減、生活習慣の変容、モチベーションに影響を与えるのかについても検討する。今年度は、昨年度に引き続き、大学男女柔道選手の競技成績と自己イメーシや行動特性、心理的競技能力との関連、競技成績とスポーツ競技特性不安や情緒的支援認知との関連、スポーツ傷害と心理的特性との関連、自己イメーシと心理的競技能力(DIPCA.3)やストレスへのレジリエンスとの関連を明らかにし、心理的競技能力の向上への示唆を得ることを試みた。今年度はとくに、柔道競技を継続的に行うことで得られる心理面での変化について競技レベルことで明らかにすることに注力した。また、それらで得られた結果をもとに選手・指導者への介入を実施し、具体的にどのような指導が選手の心理面の強化や調整に有益であるかを明らかにすることを目的とした。しかしながら、対象選手が2016年リオデジャネイロオリンピック強化対象選手であったことから介入実験については実施できなかった。大学男女柔道選手の変化と自己イメージや心理的要因との関連についての調査、研究を昨年度に引き続き実施した。柔道に1年間打ち込むことによって競技力の向上以外に得られる心理的な効果について検討した。先行研究では「スポーツ選手が競技場面以外での自分に自信がなく、役に立たないと感じている」などと報告されており、選手にとっては競技場面のみならず、人間的な成長を促すような指導者のサポートが重要であると考えられた。今年度は競技レベル別に群をつくり、それぞれの群と自己イメージやレジリエンス、ストレス反応などについて検討した。これらの結果から、全国レベルで活躍するトップ選手は、幼少時より才能が認められ、比較的手厚い指導を受けてきたからか、自己イメージやレジリエンスなどが高いことが確認でき、競技レベルが低い選手は競技不安などを持っていることがわかった。指導者は、選手のレベルにかかわらず、彼らの心理的競技能力や、自己イメージなどが上がるような声かけや関わりが必要だと考えられる。本来であれば指導者が具体的にどのような指導を行うべきかについて選手及び指導者に対して介入研究を実施する予定であったが、研究対象者の中に2016年リオデジャネイロオリンピック強化指定の選手がいたために、調整が難しく実施することができなかった。
肥満制御と産肉性向上のダブル社会貢献を可能にするイムノバイオティクスの評価系構築

本研究では、ブタ筋肉内脂肪前駆細胞を用いて、脂肪細胞分化誘導における自然免疫機能の解析を基礎として、脂肪蓄積制御に有効なイムノバイオティクスの新規選抜・評価系を構築することができた。本研究成果は、ヒトの肥満抑制と家畜の産肉性向上にダブル貢献できるイムノバイオティクスの発展的利用に貢献するものと期待される。【研究の目的】メタボリックシンドロームの主要原因である肥満は、過剰な脂肪蓄積を増大させ、生活習慣病のリスクファクターとなり大きな社会問題となっている。一方家畜では、脂肪蓄積制御による産肉性向上が求められている。近年、抗炎症による脂肪蓄積制御への期待が高まる中で、我々は、イムノバイオティクス(腸管免疫機能性のプロバイオティクス)が、ヒトモデルとしても期待されるブタで、抗炎症機能を発揮することを見出した。本研究では、ヒトの肥満抑制と家畜の産肉性向上にダブル貢献できるイムノバイオティクスの発展的利用を目指し、ブタ脂肪前駆細胞により、脂肪蓄積制御に有効なイムノバイオティクスの新規選抜・評価系を構築することを目的とする。本年度は、ブタ脂肪前駆細胞と分化誘導した脂肪細胞において、炎症応答に関わる免疫因子と受容体を解析し、評価系構築の基礎を得ることを目的とした。【研究成果】(1)ブタ脂肪細胞の分化誘導と炎症免疫関連因子の解析:ブタ脂肪前駆(PIP)細胞から脂肪細胞への分化誘導を行い脂肪滴が確認できた。分化前後の脂肪細胞において、TLR19、Nod1およびNod2の発現が認められた。中でも、TLR2、TLR3、TLR4、TLR6、Nod1およびTNFα受容体において分化前後で発現に有意差が認められ、免疫染色によるタンパク発現を確認した。(2)ブタ脂肪細胞による抗炎症イムノバイオティクスの評価系基礎:脂肪細胞分化前後においてTNF-αで刺激したところ、IL-6、CCL2やIL-8で、TNF-α濃度依存的な発現変化が認められた。中でも、CCL2で極めて強い発現が認められたことから、評価系における免疫パラメータとして設定可能と期待された。さらに、イムノバイオティクスによる腸管免疫細胞を介するCCL2の発現変動を解析することができた。本年度は、ブタ脂肪分化細胞を用いた抗肥満免疫評価系の発展的構築からイムノバイオティクスの脂肪蓄積制御に関わる評価を行った。【研究成果】1.イムノバイオティクスの抗肥満免疫評価系の発展的構築:ブタ脂肪細胞をTNFαで刺激すると脂肪蓄積の亢進が認められた。一方、イムノバイオティクス候補菌株のブタパイエル板細胞を介する間接刺激により、脂肪蓄積と炎症性サイトカイン発現の減少が認められた。2.ブタ脂肪細胞内のTLRネガティブレギュレーターの発現解析:炎症シグナル調節に関わる細胞内ネガティブレギュレータに着目し、1で得られた炎症性イムノバイオティクスで脂肪細胞を間接刺激いたところ、TNFα刺激後312時間で、幾つかのネガティブレギュレーターの発現が認められた。本研究により抗肥満作用を免疫学の観点から捉えた新たな評価系構築の道が開け、有用なイムノバイオティクスの選抜・評価が可能となった。ブタ脂肪前駆細胞における、自然免疫受容体の解析から、TNFαに対する炎症免疫応答性を基礎として、イムノバオティクスの評価系における有望な免疫評価パラメータが設定できた。これにより、イムノバオティクスの脂肪蓄積制御に関わる炎症免疫機能の評価が可能と期待された。これらの成果は、初年度にして既に原著論文を公表することができ、新たな成果についても原著論文作成が進んでいることから、予想以上に研究が進展している。農学免疫評価パラメータに加え、細胞内脂肪関連制御因子の網羅的解析を進めると共に、抗原提示細胞を用いてイムノバイオティクスの発展的評価系構築を目指す。研究経費の物品費に関して、特定試薬に対する特価により経費節約が可能となった。また、予定していた調査旅費および人件費・謝金については、インターネットや関連研究者とのメール交信および実験手法の効率化により、それぞれ経費節約となった。本年度節約できた本経費は次年度の経費と合わせ、網羅的解析等の発展的研究の遂行と学術論文等の積極的な公表にあてることで、当初の計画以上の成果となるよう効果的な使用を計画している。
人体と屋内外ELF電磁界のカップリングの定量的解析に関する研究

近年,我々の生活空間に存在するELF電磁界,主として50あるいは60Hzの商用周波数の電界および磁界による人体影響についての関心が高まっている.本研究ではまず電力周波数電界と人体のカップリング現象を定量的に検討するために人体内部組織の導電率の不均一性を考慮に入れた計算機解析を行った.電界解析には有限要素法を適用し,内部に誘導される電界強度および電流密度の分布を求めた.この人体モデルは円筒(半径:12.5cm)と半球からなる高さ170cmのもので,その内部は導電率の異なる二層の体内組織で構成されている.計算の結果,体内組織の導電率の相対的大きさが誘導電流の集中あるいは分散に強く影響することが明らかとなった.同様の計算を組織がさらに複雑に分布している場合についても進めた.次に,電力周波数磁界センサの試作を行った.製作されたコイルは一辺が150mmの正方形の木枠に外径0.32mmのエナメル線が1000回巻かれたもので, 1mGの磁界を充分検出することができる.この磁界センサと市販の電界センサを用いて超高圧変電所構内で実測したところ,最大値として約5kV/mの電界,約100mGの磁界が存在することが分った.磁界に関しては任意の導体配列を有する送電線の周囲空間における3次元ベクトル量の計算ソフトウェアを開発し,電力輸送量と地表面における発生磁界の関係を定量化した.また,樹木の形状とその電界しゃへい効率との関係についても検討を行った.その結果,樹木の高さおよび表面積を一定とした場合,誘導電流の大きな樹木がしゃへい効率の良いことが分った.今後の検討課題としては家庭内で使用される電気カーペット,電気毛布等からの磁界特性および人体とのカップリング特性を明らかにし,かつ,磁界暴露量の測定システムを確立することが重要と考えられる.近年,我々の生活空間に存在するELF電磁界,主として50あるいは60Hzの商用周波数の電界および磁界による人体影響についての関心が高まっている.本研究ではまず電力周波数電界と人体のカップリング現象を定量的に検討するために人体内部組織の導電率の不均一性を考慮に入れた計算機解析を行った.電界解析には有限要素法を適用し,内部に誘導される電界強度および電流密度の分布を求めた.この人体モデルは円筒(半径:12.5cm)と半球からなる高さ170cmのもので,その内部は導電率の異なる二層の体内組織で構成されている.計算の結果,体内組織の導電率の相対的大きさが誘導電流の集中あるいは分散に強く影響することが明らかとなった.同様の計算を組織がさらに複雑に分布している場合についても進めた.次に,電力周波数磁界センサの試作を行った.製作されたコイルは一辺が150mmの正方形の木枠に外径0.32mmのエナメル線が1000回巻かれたもので, 1mGの磁界を充分検出することができる.この磁界センサと市販の電界センサを用いて超高圧変電所構内で実測したところ,最大値として約5kV/mの電界,約100mGの磁界が存在することが分った.磁界に関しては任意の導体配列を有する送電線の周囲空間における3次元ベクトル量の計算ソフトウェアを開発し,電力輸送量と地表面における発生磁界の関係を定量化した.また,樹木の形状とその電界しゃへい効率との関係についても検討を行った.その結果,樹木の高さおよび表面積を一定とした場合,誘導電流の大きな樹木がしゃへい効率の良いことが分った.今後の検討課題としては家庭内で使用される電気カーペット,電気毛布等からの磁界特性および人体とのカップリング特性を明らかにし,かつ,磁界暴露量の測定システムを確立することが重要と考えられる.
高誘電率薄膜作成MOCVDプロセスのマイクロ波分光による診断

ギガビットDRAMのキャパシタ膜の有力候補である高誘電率材料(Ba,Sr)TiO_3薄膜のMOCVDプロセスにおいて成膜に至るまでの反応過程を診断できる分光計測法として、マイクロ波吸収分光法に加えて、微小放電発光分光法とFT-IR吸収分光法を新たに用いて反応解析を行った。まず、微小放電光分光法を用いて、Ba,Srに加えてTiの中性種およびイオン種の発光強度の基板温度依存性を測定し、有機金属錯体原料の熱分解反応の進行度を調べた。また、キャリヤーガスであるN_2の発光スペクトルの回転構造のシミュレーションから求めた回転温度を気相の温度として、気相におけるCVD原料分子の熱分解反応の解析に用いた。さらに、これらの気相反応の解析結果が、作成した薄膜の成膜速度・元素組成・結晶性などの膜特性との間に相関があることを見出した。その他に、各金属イオンの発光強度の酸化ガス流量依存性からCVD原料分子の気相中での酸化反応を調べた。また、微小放電発光分光法では、センサーヘッドをチャンバー内で動かすことにより発光強度の空間分布が測定できることから、原料ガスの空間分布を見積もり、膜厚・膜特性のウエハ面内分布との相関関係を調べた。次に、FT-IR吸収分光法により気相中のCVD原料分子由来の振動スペクトルの基盤温度依存性を測定した。金属原子-配位酸素原子間結合の熱解離反応の観察、配位子由来のフラグメント分子の検出、CVD原料分子の気相中での酸化反応の診断を、微小放電発行分光法による解析に対して相補的に行った。まず、現有の高誘電率材料(Ba,Sr)TiO_3成膜のための有機金属化学気相堆積(MOCVD)装置で問題となっていた溶液原料の気化供給の安定化・高精度化を目標に、新たに購入した精密温度調節装置とプロセス温度制御用コンピューターを用いて、プロセス中の温度をモニターかつ制御できるシステムを構築した。これにより、気化器からチャンバーまでの間の輸送管内で供給の妨げとなっていた固形物の生成を抑制し有機金属錯体原料を安定に供給することが可能になった。次に、(Ba,Sr),TiO_3薄膜のMOCVDプロセスのインプロセスでの制御を可能にするために、気相での原料の分解や前駆体の生成の反応過程をその場で診断できる分光計測法としてマイクロ波吸収分光法の適用と微小放電発光分光法の開発に取り組んだ。マイクロ波吸収分光法により、(Ba,Sr)TiO_3薄膜のプリカーサーであると予測した二原子分子BaO,SrO,TiOの検出を試みたが、ラジカル密度が低いため、現有システムでは検出には至らなかった。そこで、周波数変調検出法を新たに適用し、テスト実験としてCHF_3の回転スペクトルの測定を行い、低密度条件下で量子数Kによる分裂を観測した。マイクロ波吸収分光システムの改良と並行して、感度の面ではプロセスモニターへの適用がより容易な分析法である従来の発光分光法を、微小放電発光分光法に昇華させ適用した。微小放電発光分光法とは、チャンバー内に挿入したセンサーヘッド内で生成した微小な放電からの発光スペクトルを検出する方法である。この手法により、有機金属錯体原料の熱分解反応の進行度を知るための指針となるBa,Srの中性種およびイオン種の発光強度の基板温度依存性を測定し、作成した薄膜の成膜速度・元素組成・結晶性などの膜特性との間に相関があることを見出した。
特別支援学校で図書(図書コーナー,図書室)を活用した支援方法に関する実践的研究

1研究目的・方法特別支援における図書の有効的な提示方法や環境設定について解明したいと考え,活用しやすい環境つくりに努めた。児童生徒の様子を記録し検証を行う。(1)小学部1児童が大型紙芝居を教師に求めている場面があった。教師は高さ120cmの大型紙芝居棚から取って児童に読み聞かせを行う。(児童1名図書2冊/30分)(児童1名大型紙芝居1冊/約30分)2紙芝居棚を代えたことで,ダウン症童数名が自ら大型紙芝居を手に取る場面が見られた。また,複数の大型紙芝居があることにも気づき,本を広げるようになった。3保護者,担当教諭からのアンケートを元に蔵書を増やした。徐々に図書を手にする場面が増え,児童が集まって図書を広げる様子が見られた。(児童4名図書5冊大型紙芝居2冊/30分)(2)高等部1本棚はソファーから50cm離れていたため,本を手にする生徒は少ない。2環境変化,蔵書増数を行った。生徒作成の図書紹介やデジタルフォトフレームで新しい本を提示した。図書を手にしたり,気に入った本を級友に紹介したりする場面が増え,生徒がソファーに座って読書をする様子が見られた。(生徒3名図書3冊/10分)3研究成果児童生徒の目線を追って環境を設定したり,配架をしたりすることで,読書をする場面が増えた。また,興味・関心に沿った(高等部では生徒の希望)図書の配架により,本に興味のある生徒が近くの生徒に図書を紹介する場面からも本自身への興味・関心を持てる環境つくりが行えたと考える。今後は生徒自身の配架や図書の整備を行ったり(高等部),定期的に読み聞かせを行ったり(小学部)することでさらに充実した環境となるように実践を続けていきたい。
訪問看護師の離職減を目指した発展的コミュニケーション促進プログラムの開発と試行

最終年度においては、国内の2自治体で働く訪問看護師を対象にした、コミュニケーションと離職の関係を検討するために、[研究1:職場内コミュニケーションと離職の関係の検証]を実施した。また、昨年度から実施していた[研究2:現場と共に作るプログラム開発」で開発されたプログラム(ポジティブ事例検討会の定期的開催)として、「研究3:プログラムの試行と評価」を実施した。[研究1:職場内コミュニケーションと離職の関係の検証」:日本国内の2自治体の訪問看護ステーションを対象に、自記式質問紙調査を実施した。合計108訪問看護ステーション、677訪問看護師に協力を得た。訪問看護師の平均年齢は46.4±8.0歳、女性が98%であった。就業継続意向がある者は462名(68.3%)であった。訪問先で提供した看護についてのコミュニケーションツールとして、自ら口頭で伝える99.2%、看護記録88.1%、相手からの声かけにより伝える64.2%が日常的に使われているようであった。LINE等一般コミュニケーションツールも比較的使用されていた(44.5%)。[研究2・3:プログラム開発・プログラムの試行と評価」:事例をベースにしたコミュニケーション促進を狙い、事例検討会の方法を開発した。東京都内の1訪問看護ステーションにおいて、2018年3月8月の6か月間、月に1回の事例検討会を実施し、その効果を1群事前事後テストデザインでデータを収集した。その結果、ワークエンゲージメント等は有意な向上は認められなかったものの、訪問看護師・訪問看護ステーション管理者からは高い評価を得た。その評判を受け、訪問看護師向けの商業誌の編集者から雑誌での特集を組むことを提案された。プログラムの普及のため、事例検討会を関連学会で発表し、また、雑誌上で方法や進め方のポイントなどを説明する機会を得て、訪問看護ステーションへの普及啓発に努めた。訪問看護師は量・質ともに拡大が期待される一方で、その量的拡大のペースは緩やかである。その原因の一つに、高い離職率が挙げられる。訪問看護師の離職率は15%であり、かねてから社会問題視されている病院に勤務する看護師の離職率:11.0%よりも高い。また、看護師の離職は組織のコスト増やケアの質の低下を招く。そのため、在宅療養者を支える訪問看護の質を担保する上でも、訪問看護師の離職者数を減少させることが、今後ますます重要となる。本研究は、今後急増が見込まれる在宅療養者を支える訪問看護事業所の看護師の離職へ看護師間の発展的コミュニケーションが与える影響を明らかにすることを目指して3か年の研究計画で進行しており、平成28年度はその初年度であった。そのため、平成28年度は、網羅的な文献レビューを実施し、看護師間のコミュニケーションのあり方や効果的な方法について既存の研究・報告からの知見をまとめた。また、訪問看護ステーションへ訪問し、ステーション内での看護師間のコミュニケーションの状況を観察したり、訪問看護ステーションの管理者の方へ看護師間コミュニケーションについてインタビューを行った。文献レビュー・参与観察・インタビューの結果をまとめ、平成29・30年度に試行するプログアムの基盤を作成中である。平成28年度に取組んだ知見は、今まで定量的に測定することが困難とされていたコミュニケーションを測り、促進する上で貴重な知見を得るものと考えられる。H28年度に調査を行う予定だったが、レビューを丁寧に行ったため、調査は翌年度に繰り越すこととした。本研究は、今後急増が見込まれる在宅療養者を支える訪問看護事業所で働く看護師の離職へ、看護師間のコミュニケーションが与える影響を明らかにすることを目指した3年間の研究である。平成29年度は、その2年目であった。1)看護師間のコミュニケーションの量・質の測定のゴールドスタンダードは存在せず、測定方法の検討のため、文献レビューと複数の実践者へのヒアリングを実施した。2)看護師間のコミュニケーションが実践される場の一つとして「事例検討会(ケースカンファレンス)」に着目し、訪問看護事業所におけるケースカンファレンスについての文献レビューを実施し、その内容を学会発表した。3)文献レビューの結果を踏まえてケースカンファレンスの設計をし、試験的に訪問看護事業所で事例検討会を実施した。事例検討会の前に質問票を用いたデータ収集を行った。来年度も継続しに事例検討会を約半年実施し、その後の調査も行い、職場の継続意向との関連を検討する予定である。4)1都道府県における訪問看護事業で働く看護職を対象にした縦断研究実施のため、文献レビュー・質問票作成・フィールド調整を行い、学内の研究倫理審査の承認を受けた。来年度早々に訪問看護事業所で働く看護職を対象とした調査開始の予定である。本調査の対象者を継続的に追跡し、事業所内の看護師同士のコミュニケーションが実際の看護職の離職行動に与える影響について、分析する予定である。当初の計画として、早期に縦断研究を実施する予定であったが、事業所内コミュニケーションの測定方法の検討に時間を要した。来年度は、改めて縦断研究のベースライン調査を実施し、離職予防に効果的な事業所内コミュニケーションの在り方について検討する。

[研究1:職場内コミュニケーションと離職の関係の検証」:日本国内の2自治体の訪問看護ステーションを対象に、自記式質問紙調査を実施した。合計108訪問看護ステーション、677訪問看護師に協力を得た。訪問看護師の平均年齢は46.4±8.0歳、女性が98%であった。就業継続意向がある者は462名(68.3%)であった。訪問先で提供した看護についてのコミュニケーションツールとして、自ら口頭で伝える99.2%、看護記録88.1%、相手からの声かけにより伝える64.2%が日常的に使われているようであった。LINE等一般コミュニケーションツールも比較的使用されていた(44.5%)。[研究2・3:プログラム開発・プログラムの試行と評価」:事例をベースにしたコミュニケーション促進を狙い、事例検討会の方法を開発した。東京都内の1訪問看護ステーションにおいて、2018年3月8月の6か月間、月に1回の事例検討会を実施し、その効果を1群事前事後テストデザインでデータを収集した。その結果、ワークエンゲージメント等は有意な向上は認められなかったものの、訪問看護師・訪問看護ステーション管理者からは高い評価を得た。その評判を受け、訪問看護師向けの商業誌の編集者から雑誌での特集を組むことを提案された。プログラムの普及のため、事例検討会を関連学会で発表し、また、雑誌上で方法や進め方のポイントなどを説明する機会を得て、訪問看護ステーションへの普及啓発に努めた。平成28年度に実施したレビューの知見を基に、訪問看護師の離職減に資する事業所内コミュニケーションのあり方を再検討し、試験的に複数の訪問看護ステーションでプログラムの導入・評価を行う予定である。今年度までの知見を基に、事業所内コミュニケーションの一形態である、事例検討会の実施及び効果評価を進めると共に、事業所内コミュニケーションと離職意向・離職の関連を検討するための縦断調査を実施する。平成28年度に実施予定の調査を平成29年度へ繰り越したため。予定していた調査実施が来年度に延期されたため。来年度早々に調査実施の予定である。平成29年度に調査を実施予定。
公的資源配分と立法府での地域代表:タイ中央政府予算によるケーススタディ

平成18・19年度に行った研究により、間接民主主義のもとでの公共事業等の公的資源配分の決定要因に関して、成熟した民主主義先進工業国と民主主義が定着していない発展途上国との間に存在する違いを分析する理論モデルを構築した。その上で未成熟な民主主義でのケーススタディとしてタイ王国中央政府の予算配分の分析を行った。その過程で得られた代表的な知見は以下の4つに分類できる。第1に、タイでの予算を通じた資源再配分は日本・米国において観察されるよりも大規模に行われている。これは先進国よりも発展途上国において貧富の差がより大きいことに起因するものと考えられる。次に、タイでの予算によりマイナスの所得(純)移転を被っている県はバンコク周辺を初めとする都市化が進んだ地域に集中している。これは都市部門の優遇という多くの発展途上国でみられる政策バイアスをタイが免れていることを示している。第3の知見として、人口に占める若年層の割合が高い県への支出が多く行われていることが確認されたが、これは予算総額での支出割合において教育支出が最も高い割合を占めていることに関連するものと考えられる。最後に、県別予算配分の決定要因として、各県の立法府での議員団に占める与党議員の割合が重要であることが明らかになった。これはサンプル期間を政権ごとに分けたいずれの期間についても同様に観察されている。成熟した民主主義国家において見られる国会議員による自選挙区への利益誘導は、タイでも行われていることが確認された。平成18年度に行った研究により、間接民主主義のもとでの公共事業等の公的資源配分の決定要因に関して、成熟した民主主義先進工業国と民主主義が定着していない発展途上国との間に存在する違いを分析する理論モデルを構築することができた。その上で、未成熟な民主主義でのケーススタディとしてタイ王国における公的資源配分の分析を行った。これは先進国よりも発展途上国において貧富の差がより大きいことに起因するものと考えられるが、途上国で一般化できる現象かどうか結論を得るには更に多くの国での研究を行う必要がある。第3の知見として、人口に占める若年層の割合が高い県への支出が多く行われていることが確認されたが、これは予算総額での支出割合において、教育支出が最も高い割合を占めていることに関連するものと考えられる。さらに政権により誘導に用いられる支出項目が異なっていることも明らかになった。

これは都市部門の優遇という多くの発展途上国でみられる政策バイアスをタイが免れていることを示している。第3の知見として、人口に占める若年層の割合が高い県への支出が多く行われていることが確認されたが、これは予算総額での支出割合において教育支出が最も高い割合を占めていることに関連するものと考えられる。最後に、県別予算配分の決定要因として、各県の立法府での議員団に占める与党議員の割合が重要であることが明らかになった。これはサンプル期間を政権ごとに分けたいずれの期間についても同様に観察されている。成熟した民主主義国家において見られる国会議員による自選挙区への利益誘導は、タイでも行われていることが確認された。