hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代数曲面上の安定層のモジュライによる4次元共形場理論の定式化

当研究の目的は、代数幾何学的方法によって2次元共形場理論を4次元へ拡張する数学的理論を構成する事であったが、我々は、特にその良いモデルとして4次元Wess-Zumino-Witten理論と呼ばれる物理理論を考察した。研究の最大の成果は、そこに現れる共形ブロックの空間を数学的に厳密に定式化し、Hirzebruch曲面の場合にはそれらの次元を計算する事に成功した事である。この結果は、代数曲面上の安定ベクトル束の成すモジュライ空間を半安定層によってコンパクト化してその上に行列式直線束を構成する、という方法によって得られた。共形ブロックの空間と表現論との関係を解明する事は残念ながら十分には出来なかったが、研究の過程に於いて以下に述べる様に大きく分けて二種類の成果を更に得る事が出来た。第一の種類の成果は、代数曲面上の安定層の存在とそれらのモジュライ空間の幾何に関するものである。我々は、次数1の安定ベクトル束の概念を導入し、正則曲面の場合にそれらが存在する為の十分条件とモジュライ空間の双有理型を決定した。又、ベクトル束の変形理論を使ってK3曲面上の第一チャーン類0の安定束に関しても存在定理を証明し、これを基に弦理論に於けるT-双対性が反射関手として実現される事を明らかにした。第二に、高次元代数多様体上のベクトル束に関しても幾つかの結果を得た。まず、正標数の体上定義された多様体上の安定束に対し、制限の下で安定性が保たれる様な因子に対してその次数の下限の評価を得た。この結果から、高次元多様体上の安定層のモジュライは制限写像によって因子上の安定層のモジュライに埋め込む事が可能である事が導かれた。又、我々は曲線上のファイバー構造を持つ高次元代数多様体上の安定束の幾何学を研究し、モジュライの量子コホモロジーが曲線との直積多様体のGromov-Witten不変量と本質的には一致する事を証明した。当研究の課題は2次元共形場理論を4次元へ拡張する理論を構築する事であった。その為の最良のモデルの一つと考えられる4次元Wess-Zumino-Witten理論と呼ばれる物理理論では4次元共形ブロックの空間は半自己双対接続のモジュライ空間の上の波動関数の空間として定義されたが、モジュライ空間の非コンパクト性の為その有限次元性は保証されてはいなかった。整合的な理論の構成の為の第一段階として、本年度に於ては以下の様に4次元共形ブロックの空間の代数幾何的方法による厳密な定式化を与え、その有限次元性を示す事が出来た。複素数体上定義された代数曲面上の安定ベクトル束のモジュライ空間は半安定捻れ自由層を付加する事によりコンパクト化する事が出来る。このコンパクト化の上に行列式直線束と呼ばれる特殊な直線束を幾何学的不変式論の手法により構成するとき、その第一チャーン形式はモジュライ空間上のシンプレクティック形式で表現される事が分かる。この事から行列式直線束の大域切断の空間の有限次元性が導かれ、更にこれが物理的共形ブロックの空間と自然な方法で同一視される事が明らかになった。又、Hirzebruch曲面上の階数2の安定束の場合にはこの空間の次元を具体的に計算し、それが第二チャーン類の多項式関数となる事を証明した。

一般の代数曲面の場合には2次元共形場理論に於けるVerlinde公式の類似、即ち共形ブロックの空間の次元を計算する明示的公式の存在の問題は残念ながら未だ未解決である。この問題の解決には安定束のモジュライ空間のコホモロジー環の構造を考察する必要があるが、これは来年度以降の課題である。本年度は安定束のモジュライ空間の幾何学、特にそのコホモロジー環の構造の決定が目的であった。我々はその第一段階として曲線上のファイバー構造を持つ代数多様体上の安定束の性質を考察し、次の条件を満足する豊富因子Hがその上に常に存在する事を証明した:任意のベクトル束に対しHに関する安定性とファイバー上での安定性が同値になる。この結果は代数曲面の場合に知られていたフリードマンの結果を任意次元に一般正したものであるが、これにより高次元代数多様体上のベクトル束の性質をより低い次元に帰着させて考察する事が可能になった訳で、ベクトル束の理論に新たな展開をもたらすものと期待される。この定理の一つの応用として、代数曲面上の安定束のモジュライ内の有理曲線はその曲面と射影直線との直積空間上の安定束と一対一に対応する事が導かれる。一方有理曲線の空間上の代数的サイクルの交点数から代数多様体のグロモフ-ウィッテン不変量及び量子コホモロジー環が決定される事が知られている。この事から我々は曲面上の安定束のモジュライ空間の位相的不変量は、適当な3次元代数多様体上の安定束のモジュライ上で交点理論を展開する事によって計算出来るのではないかという予想に到達した。具体的な例として、アーベル曲面をファイバーに持つ三次元カラビーヤウ多様体の場合にこの予想を考察した結果、安定束のモジュライ空間がO次元になる時その個数がグロモフ-ウィッテン不変量と一致する事を確認した。来年度も引き続きこの問題を検討し、一般の場合に証明したいと考えている。前年度までの研究によって曲線上のファイバー構造を持つ3次元代数多様体上の安定ベクトル束の重要性が明らかになった。本年度に於いては、K3曲面をファイバーに持つカラビ-ヤウ多様体の場合を考察する為に、K3曲面上の安定層のモジュライ空間の幾何学的構造を詳しく研究した。特に、基本的な存在定理を証明し、更に向井の意味での反射関手と弦理論に於けるT-双対性との関連を明らかにした。最初の結果として、c_1(E)=0,c_2(E)=cとなる様な階数rの安定ベクトル束E(即ちインスタントン)が存在する為の必要十分条件は、c【greater than or equal】2rである事を証明した。この定理は、楕円K3曲面の場合にしか知られていなかった結果を任意の偏極K3曲面の場合にまで拡張するものである。弦理論に於けるK3曲面の果たす役割を考えると、この様な存在定理は理論物理で基本的重要性をもつ事が期待される。二番目の結果は、反射関手によってインスタントンのモジュライを異る階数と第二チャーン数を持つベクトル束のモジュライに開埋入する事ができる事を証明した。特に、この結果から、モジュライの新しいコンパクト化が構成出来る。又、異る不変量に対応するモジュライのトポロジーの間にある種の関係が存在する、という著しい事実が導かれる。もしこの様な関係が一般の代数曲面に対して成立すれば、安定層のモジュライのオイラー数の生成関数がモジュラー形式になるというVafa-Wittenの予想の証明に役立つ可能性があるが、これは今後の研究課題である。
意味ネットワークにおける関係リンクの独立した機能と活性度の認知科学的検討

本研究の目的は,意味ネットワークの概念間を結ぶ関係リンクが,従来の仮定よりも機能的で独立した活性度を持つという仮説を,実験とシミュレーションを利用した認知科学的アプローチによって検証することにあった.1.心理実験英語を材料とした道具推論の研究では,動詞を指示するだけで道具名詞にプライミング効果が得られるため,関係リンクは概念に従属したものと見なされてきた.しかし,英語の場合は語順自体が関係を規定するので関係リンクが表面上従属的に見えるが,実際はその機能を持つ独立した関係リンクが形成されている可能性は否めない.そこで本実験では,この機能を助詞が司る日本語を材料とし,助詞の有無を独立変数とした道具推論のプライミング実験を行った.用いられたプライムとなる動詞とターゲットとなる道具名詞の関連性は,予備実験に基づいて,3水準設定された.その結果,助詞あり条件だけでプライミング効果が得られ,そのピライミング効果は関連性の高い道具名詞ほど大きかった.このことは,道具推論は,特定の機能を持つ関係リンクがあらかじめ活性化されており,それに適切な概念が結びつくことで可能となることを示しており,関係リンクの機能性・独立性を仮定した本仮説は支持的証拠を得た.2.シミュレーション1.の実験結果をもとに,自然言語処理モデルCORESの概念間関係リンクを,格関係機能を属性として持つ独立した存在(ある意味ではノード)として設定した.その上で,動詞,助詞,と提示されていくことで道具名詞を予測するシミュレーションを行い,効率的に道具名詞だけが予測できること,しかも関連性が高く,プライミング効果が高かった道具名詞ほど予測指数(活性度に基づいて算出される指数で,これが高いものから順に予測結果とする)が高いことが明らかとなり,モデルの妥当性が示され,本仮説は検証された.本研究の目的は,意味ネットワークの概念間を結ぶ関係リンクが,従来の仮定よりも機能的で独立した活性度を持つという仮説を,実験とシミュレーションを利用した認知科学的アプローチによって検証することにあった.1.心理実験英語を材料とした道具推論の研究では,動詞を指示するだけで道具名詞にプライミング効果が得られるため,関係リンクは概念に従属したものと見なされてきた.しかし,英語の場合は語順自体が関係を規定するので関係リンクが表面上従属的に見えるが,実際はその機能を持つ独立した関係リンクが形成されている可能性は否めない.そこで本実験では,この機能を助詞が司る日本語を材料とし,助詞の有無を独立変数とした道具推論のプライミング実験を行った.用いられたプライムとなる動詞とターゲットとなる道具名詞の関連性は,予備実験に基づいて,3水準設定された.その結果,助詞あり条件だけでプライミング効果が得られ,そのピライミング効果は関連性の高い道具名詞ほど大きかった.このことは,道具推論は,特定の機能を持つ関係リンクがあらかじめ活性化されており,それに適切な概念が結びつくことで可能となることを示しており,関係リンクの機能性・独立性を仮定した本仮説は支持的証拠を得た.2.シミュレーション1.の実験結果をもとに,自然言語処理モデルCORESの概念間関係リンクを,格関係機能を属性として持つ独立した存在(ある意味ではノード)として設定した.その上で,動詞,助詞,と提示されていくことで道具名詞を予測するシミュレーションを行い,効率的に道具名詞だけが予測できること,しかも関連性が高く,プライミング効果が高かった道具名詞ほど予測指数(活性度に基づいて算出される指数で,これが高いものから順に予測結果とする)が高いことが明らかとなり,モデルの妥当性が示され,本仮説は検証された.
一次宇宙線核組成の測定

本研究では,空気チェレンコフ光の到着時間分布を測定することによって,一次宇宙線核組成を強く反映している大気上空での空気シャワー発達の様相を調べ,化学組成を決定することを目的としている。測定対象としているエネルギー領域は10^<14>から10^<16>eVであり、一次宇宙線エネルギースペクトルは顕著な変化を示している"Knee"領域にあたる。この変化は、一次宇宙線加速機構の変化、または、銀河系内伝播機構の変化によると考えられており、この領域の核組成の解明は極めて重要である。平成8年度に続き、本年度もボリビア・チャカルタヤ山宇宙線観測所において、空気シャワーに付随した空気チェレンコフ光到達時間分布の測定を行った。この測定は光電子増培管を直接夜空に向けて行うため、新月を挟む2週間の月のない晴天夜に行われる。光電子増培管の受信信号は、最終的にデジタルオシロで解析され、8mmデータテープに記録される。この記録波形を計算機で解析し、波形を特徴づけるパラメータとして、記録波形をいったん時間積分し、その立ち上がり時間(波高値の10から90%にいたる時間)を決定する。測定した立ち上がり時間データは、一次宇宙線エネルギー、到来方向ごとに分類し、立ち上がり時間の分布を得る。この分布とシミュレーション結果を最尤法を用いて比較し、一次宇宙線化学組成を決定する。現在はまだ観測途中であり、解析の途中結果を述べる。測定精度の制限から,化学組成を陽子,He,CNO,sub-Fe(NeS),Feの5グループに分け,それぞれの成分比を信頼度90%で決定した。この結果1015.5eV以下では平均質量数が10程度で推移し、それ以上のエネルギーでは徐々に増加することが分かった。また、10^<15>eVではHeとCNOグループが優勢となり,10^<15.5>eV以上ではNeFeグループの成分比が増加することが分かった。このような結果は、Knee領域の宇宙線の起源として、Wolf Rayet星などの星風を伴った大質量星の超新星爆発が最も有力であることを示唆している。以上の結果、南アフリカ共和国ダ-バン市で平成9年7月末に開催された第25回国際宇宙線会議で報告し、ラポーター報告でも取り上げられた。測定対象としているエネルギー領域は10^<14>から10^<16>eVであり、一次宇宙線エネルギースペクトルが顕著な変化を示している"Knee"領域にあたる。平成7年度に続き、本年度もボリビア・チャカルタヤ山宇宙線観測所において、空気シャワーに付随した空気チェレンコフ光到着時間分布の測定を行った。

光電子増培管の受信信号は、最終的にデジタルオシロで解析され、8mmデータテープに記録される。この記録波形を計算機で解析し、波形を特徴づけるパラメータとして、記録波形をいったん時間積分し、その立ち上がり時間(波高値の10から90%にいたる時間)を決定する。測定した立ち上がり時間データは、一次宇宙線エネルギー、到来方向ごとに分類し、立ち上がり時間の分布を得る。この分布とシミュレーション結果を最尤法を用いて比較し、一次宇宙線化学組成を決定する。現在はまだ観測途中であり、データ収量が不十分であるが、解析の途中結果を述べる。測定精度の制限から,化学組成を陽子,He,CNO,sub-Fe(NeS),Feの5グループに分け,それぞれの成分比を信頼度90%で決定した。この結果10^<15.5>eV以下では平均質量数が10程度で推移し、それ以上のエネルギーでは徐々に増加することが分かった。また、10^<15>eVではHeとCNOグループが優勢となり,10^<15.5>eV以上ではNeFeグループの成分比が増加することが分かった。このような結果は、Knee領域の宇宙線の起源として、Wolf Rayet星などの星風を伴った大質量星の超新星爆発が最も有力であることを示唆している。本研究では、空気チェレンコフ光の到着時間分布をすることによって、一次宇宙線核組成を強く反映している大気上空での空気シャワー測定発達の様相を調べ、化学組成を決定することを目的としている。測定対象としているエネルギー領域は10^<14>から10^<16>eVであり、一次宇宙線エネルギースペクトルが顕著な変化を示している“Knee"領域にあたる。この変化は、一次宇宙線加速機構の変化、または、銀河系内伝播機構の変化によると考えられており、この領域の核組成の解明は極めて重要である。平成8年度に続き、本年度もボリビア・チャカルタヤ山宇宙線観測所において、空気シャワーに付随した空気チェレンコフ光到着時間分布の測定を行った。この測定は光電子増培管を直接夜空に向けて行うため、新月を挟む2週間の月のない晴天夜に行われる。測定精度の制限から、化学組成を陽子,He,CNO,sub-Fe(NeS),Feの5グループに分け、それぞれの成分比を信頼度90%で決定した。また、10^<15>eVではHeとCNOグループが優勢となり、10^<15.5>eV以上ではNeFeグループの成分比が増加することが分かった。
多機能性プロテアーゼインヒビターTFPIの機能領域の解析

1。TFPIのトロンビンによる分解TFPIは血漿中では、遊離型のほか、LDLやHDLなどのリポタンパク質と結合して存在するが、さらに,種々のプロテアーゼの作用をうけた分解型も存在していることが示唆されている。我々は、これらの分解がどのようなプロテアーゼにより生成し、またその機能がどのように変化するのかを明らかにするために、ヒト組換え型TFPIに種々のプロテアーゼを作用させ、その分解形式を解析した。その結果、トロンビンはTFPIの3つのペプチド結合を切断することによりTFPIの抗凝固活性を失活させることを見いだした。2。TFPIとヘパリンの結合TFPIとヘパリンの結合様式を解析するために、ヘパリンおよびその硫酸基を特異的に脱離したヘパリンとTFPIの結合を解析し、N位硫酸基>2位硫酸基>6位硫酸基の順に結合能は低下したが、解離定数には大きな差はなく、いずれの硫酸基もTFPIとの結合に関与していると考えられた。次に、ヘパリン少糖類を調製し、ヘパリン2,4糖もTFPIに結合するが、さらに6-8糖に鎖長が延びるにつれ強く結合し、14糖以上ではもとのTFPIと同じ結合の強さを示した。TFPIには2つのヘパリン結合部位、K3ドメインとC末端側塩基性ペプチド、が存在するので、これらの部位とヘパリンの結合を別々に解析した。C末端側塩基性部分(HBS-1)との結合にはArg257とArg259が最も重要であることが明らかとなった。K3領域(HBS-2)とヘパリンの結合を解析するために、カイコを用いるK3の発現系を構築し、その体液より。K3組換え体を調製した。このようにして調製したK3組換え体を用いて、ヘパリンおよび修飾ヘパリンとの結合の強さを解析し、ヘパリンのN位、6位および2位の硫酸基もいずれもほぼ同等の寄与を示すことを明らかにした。1。2。Tissue Factor Pathway Inhibitor (TFPI)はXa因子とVIIa因子の両方を阻害する作用をもち、リポ蛋白質及び内皮細胞に結合する性質をもつことから、動脈硬化の進展と血栓形成に関わる、外因系凝固の開始反応の新しい制御因子である。本研究は、TFPIの各機能領域の変異体を調製し、各領域とリポ蛋白質やプロテオグリカンなどとの結合様式を解析し、その機能を明らかにすることにある。今年度においては、TFPIのトロンビンによる分解の機構とその意義、およびTFPIとヘパリンとの結合様式について研究をおこなった。1。TFPIのトロンビンによる分解トロンビンはTFPIの3つのペプチド結合を切断することによりTFPIの抗凝固活性を失活させた。このトロンビンによるTFPIの分解反応は、血漿が凝固し、フィブリンが形成されたときに起こることが明らかとなった。すなわち、TFPIは、フィブリンの形成とともに、そのC末端側塩基性領域を介してフィブリンに結合し、フブリンに結合したトロンビンにより分解された。このTFPIの分解経路はTFPIの新しい代謝経路である。2。TFPIとヘパリンの結合TFPIとヘパリンの結合をヘパリン-セルロファインカラムを用いて解析した。TFPIのC末端側のアミノ酸配列をもつ種々の合成ペプチドを用いた結果、TFPIとヘパリンの結合にはArg257とArg259が最も重要であることが明らかとなった。

またヘパリンの硫酸基を除去したヘパリンを調製し、TFPIとの結合を解析し、ヘパリンの6-O-sulfateが最も重要であることも明らかとなった。Tissue Factor Pathway Inhibitor(TFPI)はXa因子とVlla因子の両方を阻害する作用をもち、リポタンパク質および内皮細胞に結合する性質をもつことから、動脈硬化の進展と血栓形成に関わる、外因系凝固の開始反応の新しい制御因子である。本研究はTFPIの各機能領域の変異体を調整し、各領域とリポタンパク質やプロテオグリカンなどとの結合様式を解析し、その機能を明らかにすることにある。昨年度においては、TFPIのトロンビンによる分解の機構とその意義、およびTFPIとヘパリンとの結合様式について研究を行った。今年度においては、引き続き、TFPIとヘパリンの相互作用について研究し、TFPIと結合するヘパリンのサイズについて検討した。その結果、ヘパリン4糖でも結合するが、糖鎖が長くなるにつれて強く結合し、12糖以上がもとのヘパリンと同じ強さの結合能を示した。TFPIには2つのヘパリン結合部位、K3ドメインとC末端側塩基性ペプチド、が存在するので、これらの部位とヘパリンの結合を別々に解析するために、K3領域については、カイコを用いる発現系を構築し、その体液より。K3組換え体を調製した。C末端側塩基性ペプチドについては合成ペプチドを調製した。現在、これらの2つのヘパリン結合領域と種々のヘパリン誘導体との結合を解析中である。
化学物質による乗用車室内空気の汚染実態と乗員におけるその経気道吸収量の推定

車室内空気は、内装品等から放散される高濃度の化学物質によって汚染されていることが予想され、乗員への健康影響が懸念される。しかし、その汚染実態に関してはほとんど知られていない。本研究では、国産自家用乗用車において内装品等に起因する化学物質による室内空気の汚染実態を調査し、以下の結論を得た。1.車室内空気中より多種類(275種)の有機化合物が固定され、その多くは脂肪族及び芳香族炭化水素願であった。また、車室内で多用されるゴムやプラスチックに関連すると推定される特徴的な化合物も多数検出された。2.車室内空気中において定量された全化合物濃度に占める脂肪族及び芳香族炭化水素類の濃度和の割合は高く、これらが車室内の空気汚染に寄与する主要な化合物類であると考えられた。3.室内空気中化学物質濃度に影響を及ぼす主な要因は、納車からの経過日数と室内温度であることが示唆され、車室内の空気汚染は納車直後と夏季において著しいことが明らかとなった。4.皮革製シートや皮革製ハンドルが装備された新車価格の高い高級車において複数の化合物の室内空気中濃度が高く、車室内空気汚染の差異にはメーカーの違いよりも車格や内装材等の仕様の違いが大きく関与すると考えられた。5.日常の換気や駐車場所等の使用状況、室内で使用される芳香剤及び喫煙も車室内の空気質に長期的影響を及ぼすことが示唆された。6.新車として納車された車両の納車当初における室内空気中総揮発性有機化合物(TVOC)濃度は普遍的に厚生労働省の提案する室内濃度目標値を超えており、車室内空気は元来装備されている内装品や部品等から放散される高濃度の化学物質により著しく汚染されていると推定された。7.乗員への健康影響を考慮した際、室内空気中有機化合物濃度総量の低減化は非常に重要な課題であると考えられた。1.空気中準揮発性有機化合物(SVOC)の分析法の確立ガスクロマトグラフィー/質量分析(GC/MS)による室内空気中SVOCの一斉分析法について検討した。2層の捕集剤(石英繊維フィルター及びEmporeC18ディスク)を充填したサンプラーを用いて空気中のSVOCを5.0L/minで24時間吸引捕集した。捕集したSVOCはアセトンで抽出し、濃縮後、内部標準法により定量した。選定した73種のSVOCのうち40種(可塑剤及び難燃剤19種、殺虫剤19種、供力剤1種、殺菌剤1種)が正確及び精密に定量可能であった。大部分のSVOCの検出限界濃度は約0.5ng/m^3であった。捕集した試料は分析までの期間1ヶ月以上冷蔵庫で保存可能であった。2.乗用車室内における空気中有機化合物の同定とその濃度推移一台の乗用車(新車)を対象として1999年7月の納車時より2002年10月までの3年間あまり定期的に車室内及び車外において空気中の有機化合物を捕集した。揮発性有機化合物(VOC)およびホルムアルデヒドをそれぞれ以前に確立した方法により、またSVOCを上記の方法により分析した。室内空気中より163物質が同定され脂肪族および芳香族炭化水素類の濃度が調査期間を通して高かった。定量された物質の総濃度(TVOC濃度)は納車翌日において約14mg/m^3であり、車室内空気は非常に高濃度の化学物質で汚染されていることが明らかとなった。大部分の物質の室内濃度は時間経過に伴い減少したが、室温の上昇により増加した。

重回帰分析の結果、各物質の室内濃度に影響を及ぼす主要因は納車からの日数と室温であることが明らかとなった。夏季における室内TVOC濃度が厚生労働省の提案する暫定目標値(400μg/m^3)以下に減少するには約5年を要すると推定された。近年、室内空気中の化学物質がその発症原因の一つであると考えられる「シックハウス症候群」や「化学物質過敏症」が社会的な問題となっており、厚生労働省では室内において生活衛生上問題となる各化学物質の濃度指針値の策定を進めている。この指針値は一般住宅のほか、事務所、公共施設、車両など化学物質を製造・使用する工場等を除く大部分の室内に適用されるが、住宅や学校以外の室内については、化学物質による空気汚染の実態がほとんど把握されていない。本研究では高濃度の化学物質による室内空気汚染が予想される車室内に着目し、その汚染実態を明らかにするとともに乗員におけるその経気道吸収量を推定することを目的としている。通常の使用環境にある一台の乗用車を対象として、夏季に新車として購入後3年間における車室内の空気中化学物質の濃度推移を昨年度までに調査した。納車直後および気温の上昇する夏季における車室内空気は高濃度の化学物質で汚染されていることが明らかとなった。今年度は、化学物質による車室内空気の汚染実態を把握するため、乗用車を保有する一般住民の協力を得て、5月9月の夏季において乗用車101台(夏季に新車として登録後3年未満の全て異なる車種)を対象として、窓・ドアを閉鎖した駐車状態にて車室内の空気中化学物質を捕集した。また、各対象車の使用状況(走行距離、登録からの経過日数など)や車室内環境(内装品の材質など)などもあわせて調べた。現在、捕集した試料の詳細な分析を進め、各乗用車について約150種の化学物質の定量を行っている。今後、通常の使用環境における乗用車の室内空気汚染の実態を明らかにするとともに、得られた結果を統計学的に解析し、車種、製造会社、使用状況、室内環境などによる車室内化学物質汚染の違いについて考察する。車室内空気は、内装品等から放散される高濃度の化学物質によって汚染されていることが予想され、乗員への健康影響が懸念される。しかし、その汚染実態に関してはほとんど知られていない。本研究では、国産自家用乗用車において内装品等に起因する化学物質による室内空気の汚染実態を調査し、以下の結論を得た。1.車室内空気中より多種類(275種)の有機化合物が同定され、その多くは脂肪族及び芳香族炭化水素類であった。また、車室内で多用されるゴムやプラスチックに関連すると推定される特徴的な化合物も多数検出された。2.車室内空気中において定量された全化合物濃度に占める脂肪族及び芳香族炭化水素類の濃度和の割合は高く、これらが車室内の空気汚染に寄与する主要な化合物類であると考えられた。3.室内空気中化学物質濃度に影響を及ぼす主な要因は、納車からの経過日数と室内温度であることが示唆され、車室内の空気汚染は納車直後と夏季において著しいことが明らかとなった。4.皮革製シートや皮革製ハンドルが装備された新車価格の高い高級車において複数の化合物の室内空気中濃度が高く、車室内空気汚染の差異にはメーカーの違いよりも車格や内装材等の仕様の違いが大きく関与すると考えられた。5.日常の換気や駐車場所等の使用状況、室内で使用される芳香剤及び喫煙も車室内の空気質に長期的影響を及ぼすことが示唆された。
自律滑走ロボットを用いたスキー動作のモデル実験システム

本研究の目的は,人間と同様な関節機構と動作特性を持つロボットを用いて,人間のスキー運動のモデル実験を行うシステムを構築することである.人間の動作機構と同じ動作機構を両脚に有するロボットを製作し,各関節動作の組み合わせと動作波形を変化させて,それぞれの動作パターンとターン運動との関係について明らかした.1.股関節の内外転、屈曲・伸展,大腿の回旋,膝の屈曲,下肢の回旋,足首の屈曲が可能なロボットを新たに製作した.このロボットにより,人間の関節動作と直接対応する動作を行わせることが可能となった.2.自律滑走システムを支えるセンサとして,速度センサ,荷重センサそして方位センサを開発した。方位センサは地磁気の方向を検出して,ロボットの滑走方向を算出するものである.これらのシステムによって,荷重制御,方向制御を試みた。3.各種の動作パターンをロボットに与えてターン運動との関係について調べた.エッジの反転する時点とターンの方向反転の時点とが一致した.一方内足と外足にかかる荷重については,ターンの後半で外足側により大きな荷重がかかるが,ターンが反転してもしばらくは谷側の足に荷重がかかり続け,その後反転する傾向が見られた.4.元オリンピックスキーヤーの関節動作と作用荷重について,シェープセンサと自作したロードセルおよび計測システムを用いて測定した.この計測により,トップスキーヤーの左右の股関節および膝関節の屈伸運動と回旋運動の特徴が明らかになった.5.得られたトップスキーヤーの動作の特徴をロボットのプログラムに組み込んで滑走させたところ,安定した滑走をさせることができた.本研究の目的は,人間と同様な関節機構と動作特性を持つロボットを用いて,人間のスキー運動のモデル実験を行うシステムを構築することである.人間の動作機構と同じ動作機構を両脚に有するロボットを製作し,各関節動作の組み合わせと動作波形を変化させて,それぞれの動作パターンとターン運動との関係について明らかした.1.股関節の内外転、屈曲・伸展,大腿の回旋,膝の屈曲,下肢の回旋,足首の屈曲が可能なロボットを新たに製作した.このロボットにより,人間の関節動作と直接対応する動作を行わせることが可能となった.2.自律滑走システムを支えるセンサとして,速度センサ,荷重センサそして方位センサを開発した。3.各種の動作パターンをロボットに与えてターン運動との関係について調べた.エッジの反転する時点とターンの方向反転の時点とが一致した.一方内足と外足にかかる荷重については,ターンの後半で外足側により大きな荷重がかかるが,ターンが反転してもしばらくは谷側の足に荷重がかかり続け,その後反転する傾向が見られた.4.元オリンピックスキーヤーの関節動作と作用荷重について,シェープセンサと自作したロードセルおよび計測システムを用いて測定した.この計測により,トップスキーヤーの左右の股関節および膝関節の屈伸運動と回旋運動の特徴が明らかになった.5.得られたトップスキーヤーの動作の特徴をロボットのプログラムに組み込んで滑走させたところ,安定した滑走をさせることができた.本研究の目的は、人間と同様な関節機構と動作特性を持つロボットを用いて、人間のスキー運動のモデル実験を行なうシステムを構築することである。スキーターンを行なう人間の基本動作は股関節の内外転、回旋および屈曲、伸展、そして膝関節の屈曲・伸展である。これら人間の動作機構と同じ動作機構を両脚に有するロボットを製作し、このロボットを用いて滑走実験を行なう。各動作の組合せと、動作波形を変化させて、それぞれの動作パターンとターン運動との関係について明らかにする。1.人間の動作と同じ股関節の内転外転動作、回旋動作と屈曲動作(股関節と膝関節の屈曲・伸展)の三つの動作を行えるスキーロボットを製作した。各関節のモータはすべてロボット本体に搭載されたマイコンのプログラムにより駆動される。脚とスキー板との間に力センサを取り付け、ターン中の作用力を検出する。2.平滑滑走面において三つの動作要素の駆動パターンを変化させて滑走実験を行った。動作波形と滑走軌跡との関係から、エッジの反転点とターンの切り返し点とが一致していることが確認された。一方ターン軌跡と荷重波形との関係から、ターン後半では外側の足により大きな荷重がかかること、ターンの切り返し後もしばらくは内足となった谷側の足により大きな荷重がかかり、その後内足から外足に荷重がシフトしていくことがわかった。3.股関節の内外転動作と回旋動作との組み合わせ実験においては、内外転動作を回旋動作より先行させることによって、効果的な角付けと姿勢変化が行われ、スムーズなターンが行われることを確認した。股関節と膝関節の屈曲動作に股関節の内外転運動を組み合わせた動作によってもスムーズなターンが行われることがわかった。またターン周期の初期にスケーティング動作を行って加速を行うターン動作も試みた。これらの諸要素の組み合わせの作用と効果をさらに明らかにしていきたい。本研究の目的は,人間と同様な関節機構と動作特性を持つロボットを用いて,人間のスキー運動のモデル実験を行うシステムを構築することである.スキーターンを行う人間の基本動作は股関節の内外転,回旋および屈曲・伸展,そして膝関節の屈曲・伸展である.これら人間の動作機構と同じ動作機構を両脚に有するロボットを製作し,このロボットを用いて滑走実験を行う.各動作の組合わせと動作波形を変化させて,それぞれの動作パターンとターン運動との関係について明らかにする.1.昨年度

製作したロボットをさらに発展させて,人間の動作と同じ股関節の内転外転動作,回旋動作と屈曲動作(股関節と膝関節の屈曲・伸展)の三つの動作,さらに上体のひねりと横への傾斜を行えるスキーロボットを製作した.各関節のモータはすべてロボット本体に搭載されたマイコンのプログラムにより駆動される.脚とスキー板との間に力センサを取り付け,ターン中の作用力を検出する.スキー板の後部に速度センサを取り付けて,滑走速度も検出できるようにした.また直滑降からターンを始める時の初速度を各実験において統一できるようになった.また以前は力センサの出力を有線で外部に送り増幅・記録していたが,ロボット本体に増幅器を内蔵し,本体のコンピュータに記録できるようにした.2.室内の平滑滑走斜面において,股関節の内外転運動を基礎にして,回旋動作および屈曲動作を加えた滑走実験を行った.股関節の内外転運動によるターンは速度のロスが少ないが,回旋動作を加えると滑走速度が減少し,ターン半径が小さくなった.関節動作とターン軌跡との対応関係については,エッジの反転する時点とターンの方向反転の時点とが一致した.一方内足と外足にかかる荷重については,ターンの後半で外足側により大きな荷重がかかるが,ターンが反転してもしばらくは谷側の足に荷重がかかり続け,その後反転する傾向が見られた.また屈曲運動を加えると,より内足側に荷重がかかる傾向が見られた.そこで,上体をターン外側に倒す動作などを加えたところ,比較的両足にバランスよく荷重がかかって滑るようになった.本研究の目的は,人間と同様な関節機構と動作特性を持つロボットを用いて,人間のスキー運動のモデル実験を行うシステムを構築することである.人間の動作機構と同じ動作機構を両脚に有するロボットを製作し,各関節動作の組合わせと動作波形を変化させて,それぞれの動作パターンとターン運動との関係について明らかにする.1.股関節の内転外転動作,回旋動作と屈曲動作(股関節と膝関節の屈曲・伸展)の三つの動作,さらに上体のひねりと横への傾斜を行えるスキーロボットを用いて,室内で滑走実験を行った.股関節の内外転運動を基礎にして,回旋動作および屈曲動作を加えた滑走実験を行った.股関節の内外転運動によるターンは速度のロスが少ないが,回旋動作を加えると滑走速度が減少し,ターン半径が小さくなった.関節動作とターン軌跡との対応関係については,エッジの反転する時点とターンの方向反転の時点とが一致した.一方内足と外足にかかる荷重については,ターンの後半で外足側により大きな荷重がかかるが、ターンが反転してもしばらくは谷側の足に荷重がかかり続け,その後反転する傾向が見られた.2.元オリンピックスキーヤーの関節動作を計測し,得られた動作の特徴をロボットのプログラムに組み込んで滑走させたところ,安定した滑走をさせることができた.トップスキーヤーの動作には,屈曲・伸展動作と回旋動作の組み合わせに特徴があった。3.股関節の内外転、屈曲・伸展,大腿の回旋,膝の屈曲,下肢の回旋,足首の屈曲が可能なロボットを新たに製作した.このロボットにより,人間の関節動作と直接対応する動作を行わせることが可能となった.
簡便で効率的な3次元液滴培養法をヒト多機能分化誘導細胞へ応用する薬物相互作用研究

ヒト肝初代培養肝細胞と胎盤細胞を用いて、薬物代謝能に影響を与えている要因について検討を行った。先行研究で、培養細胞系の培養液の添加物の状態によって基底レベルの発現が変動すること、それに伴って誘導効果がマスクされてしまう可能性について検討を行っている。既成培地では、特に培地中のハイドロコルチゾンの添加によって、肝薬物代謝酵素チトクロムP450の発現量が高めらている可能性が考えられたことから、培地中の組成を必要最低限に設定し、各種ホルモン添加の影響について検討を行った。その結果、ハイドロコルチゾンの添加量に比例してP4503A4の基底レベルの発現が上昇するため誘導効果が反映されにくいことが明らかとなった。更にヒト胎盤細胞BeWoを用いて同様の検討を行ったところ、通常設定培地よりも血清量を減らした状態では、胎盤に存在する薬物代謝酵素について、典型的な誘導剤に対する反応性が認められた。ヒトでは妊娠最終期に血中のステロイドホルモンレベルが上昇することから、胎盤の薬物代謝活性への影響を今回検討した培地条件を利用して行くことでより正確に把握することができると考えている。また3種サリドマイド類縁化合物の胎盤透過性について検討を行った結果、特にレナリドマイドの透過性が低いことが明らかとなった、この要因として胎盤内での薬物アセチル化に伴って、薬物の極性が低下し細胞内への取り込みに影響を与えている可能性が示唆され、今後さらに検討していく予定である。以上の結果を踏まえて、iPSの肝細胞への分化誘導と各種薬物代謝酵素発現を促す生体内因子を明らかにし、実験系として確立することによって、今後生体内物質と新規外来異物による代謝酵素発現誘導を検討する有効な手段として用いられることが期待できる。今年度は、ヒト肝細胞が使用できたことで、データを蓄積することができた一方で、ロットによる差が顕著に表れており、一部反応性が低く結果として検討することが困難であった。培地添加について血清から内因性物質除去のために活性炭-デキストラン処理を行ったが、今後市販の内因性物質除去血清とも比較検討を行いたいと考えている。前年度までの結果をもとに、iPS細胞の肝細胞分化誘導について、特に薬物代謝酵素発現・調節機構の解明に活用できるような手法をプロトコール化することで、iPS細胞を一定の条件下で反応に用いられるようにしていく。また、薬物添加時の影響について、細胞透過性と吸収性についての検討を消化管の代表例として、ヒト小腸細胞CaCo2並びに胎盤細胞と肝細胞との共培養系を確立し、薬物吸収による毒性発現の検出と評価を行えることを最終的には考えている。肝薬物代謝実験では、従来より初代培養肝細胞が使用されている。しかしその細胞の代謝能については、ドナーの肝薬物処理能力に依存することから、ロットによって差が生じることが指摘されている。さらに初代培養肝細胞系は、数量的な供給の不安定性が問題となっている。そこで、近年心筋細胞などへの分化誘導が報告されている、ヒトiPS細胞を用いた薬物代謝酵素活性測定系探索が盛んになっていることからヒト肝への分化誘導と細胞の特徴について酵素活性の点から検討を行った。ヒトiPSに関して今回はリプロセルより購入し、推奨される市販培地を用いて、培養時間経過に伴った肝薬物代謝酵素活性の変動を検討した。P4501A2, 2C9 2C19, 3A4,及び2D6の指標基質を用いた検討の結果、4週間目までの活性測定の結果、分子種ごとに特徴的な変動が認められた。この変動は、mRNAレベルの変動を伴っていた。興味深いことに、初代培養肝細胞系やヒト肝癌由来HepaRG細胞について、基底レベルで発現が低いとされているP4502C9に関して、今回の培養では、3週間目で最も高いmRNAレベルを示した。また、P4503Aや2Bの誘導に関与している核内受容体のPXRの発現についてRNAレベルで検討を行ったところ、培養時間内で定常的な発現が認められていることから、ヒト初代培養肝細胞系と同様に、薬物代謝酵素の誘導作用を検討するうえでiPS細胞系の活用が期待できる。以上の結果から、ヒトiPS細胞の薬物代謝酵素活性は、これまで用いられてきたヒト肝株価細胞と同様にヒト肝の各種薬物代謝に関する検討を行う上で、有効な手段となりうることが示唆された。本研究はJ. Toxicol. Sci. 2018;43:241-245に掲載された。iPS細胞の入手に関して、様々なメーカから提供されているため、選定には少し時間を必要とした。他の培養細胞とは異なる条件での培養となったので、培地組成についても検討を行い、各種培地の組成に関しても比較しより良い条件を選定を行った。今回の検討結果から、考慮すべき培養条件についてある程度はあくできたことから、今後の研究の進行が円滑になることが期待できる。

その結果、ハイドロコルチゾンの添加量に比例してP4503A4の基底レベルの発現が上昇するため誘導効果が反映されにくいことが明らかとなった。更にヒト胎盤細胞BeWoを用いて同様の検討を行ったところ、通常設定培地よりも血清量を減らした状態では、胎盤に存在する薬物代謝酵素について、典型的な誘導剤に対する反応性が認められた。ヒトでは妊娠最終期に血中のステロイドホルモンレベルが上昇することから、胎盤の薬物代謝活性への影響を今回検討した培地条件を利用して行くことでより正確に把握することができると考えている。また3種サリドマイド類縁化合物の胎盤透過性について検討を行った結果、特にレナリドマイドの透過性が低いことが明らかとなった、この要因として胎盤内での薬物アセチル化に伴って、薬物の極性が低下し細胞内への取り込みに影響を与えている可能性が示唆され、今後さらに検討していく予定である。以上の結果を踏まえて、iPSの肝細胞への分化誘導と各種薬物代謝酵素発現を促す生体内因子を明らかにし、実験系として確立することによって、今後生体内物質と新規外来異物による代謝酵素発現誘導を検討する有効な手段として用いられることが期待できる。今年度は、ヒト肝細胞が使用できたことで、データを蓄積することができた一方で、ロットによる差が顕著に表れており、一部反応性が低く結果として検討することが困難であった。培地添加について血清から内因性物質除去のために活性炭-デキストラン処理を行ったが、今後市販の内因性物質除去血清とも比較検討を行いたいと考えている。今年度の結果を踏まえて、典型的な肝薬物代謝酵素誘導剤に対する応答性について、培養条件・培養日数について検討を行っていく予定である。培養条件の中で、肝薬物代謝酵素の発現に影響する要因として、内因性ホルモンレベルを含めて影響の大きい要因について検討を行っていく。得られた結果をもとに、総合的な薬物代謝酵素の評価系を確立していく。前年度までの結果をもとに、iPS細胞の肝細胞分化誘導について、特に薬物代謝酵素発現・調節機構の解明に活用できるような手法をプロトコール化することで、iPS細胞を一定の条件下で反応に用いられるようにしていく。また、薬物添加時の影響について、細胞透過性と吸収性についての検討を消化管の代表例として、ヒト小腸細胞CaCo2並びに胎盤細胞と肝細胞との共培養系を確立し、薬物吸収による毒性発現の検出と評価を行えることを最終的には考えている。購入を予定していた試薬について、国内在庫がなく本国(アメリカ)において、現在調整中とのメーカーからの知らせがあったが、結局今年度内に届かないことになり、やむなく購入を見送ったために、その分の余剰が生じてしまった。来年度に再度購入を検討する予定であるため、来年度分の経費と合わせて実験計画を立てている。試薬購入の際、予定の額よりもキャンペーン価格の時期と一致したため、その値引きの分が今回残額として発生した。今年度計上額と合わせ、試薬の購入に有意義に反映させていきたいと考えている。
医療と文化の連関に関する統計科学的研究-生命観の国際比較

本研究では,文化の連鎖的比較の立場から,前回の科学研究費(基盤B(海外)2002-2004)を受けて韓国・台湾・日本で行った大規模標本調査に基づく医療と文化に関する調査研究をさらに深め発展させることを図った。すなわち,健康をより広範な観点から生命観(life, spirituality)という大きな枠組みに着目し,大規模標本調査から得られた情報に基づき,その相違を社会・文化的視点から捉えることは,今後の健康問題に対処していく上で大きな意味をもつと考えた。そして特にアジアとの対比を考え,西洋諸国のうち,既存の調査結果(7カ国国際比較調査)より特徴的と考えられた米国,ドイツにてCATIによるRDD調査を遂行した。本年度はこれらの調査結果を精査し,総合報告書としてまとめた。さらに詳細な分析として,生命感を含む健康指標間の関連性を指標相互間の関連および社会・文化的要因との関連性の相違という観点から分析を行い,指標間の特徴をまとめた。こうした調査結果の分析は単一の結果からだけ解釈することは望ましくなく,同様な調査結果との比較検討を行った上で解釈していくことが重要である。そこで同様な調査を行っている他の国際比較調査結果との比較検討を行い,その結果を報告書にまとめた。なお,詳細な分析は今後もさらに行い,順次発表していく予定である。本研究では、文化の連鎖的比較の立場から、前回の科学研究費(基盤B(海外)2002-2004)を受けて韓国・台湾・日本で行った大規模標本調査に基づく医療と文化に関する調査研究をさらに深め発展させることを図った。すなわち、健康をより広範な観点から生命観(life, spirituality)という大きな枠組みに着目し、大規模標本調査から得られた情報に基づき、その相違を社会・文化的視点から捉えることは、今後の健康間題に対処していく上で大きな意味をもつと考えた。そして特に、アジアとの対比を考え、西洋諸国のうち、既存の調査結果(7カ国国際比較調査)より特徴的と考えられた米国、ドイツにて調査を行うことを考え、本年は米国調査を遂行した。米国での調査を遂行するにあたり、基礎資料(欧米およびアジア対象諸国の関連調査データ、文献等)を収集・整理し、間題点の検討を行なった。米国調査は米国での調査事情や費用を勘案し、CATIによるRDD調査として行うこととし、Gallup Japanに調査を委託した。調査対象はアラスカ・ハワイを除き、米国に居住する20歳以上の男女1000(完了標本数)とした。調査票は、各地域の人々の多面的・多次元な一般的意識構造(人間関係、宗教、教育、健康、家庭、男女の役割etc.)や対人関係における「信頼感」、集団内や集団間の「信頼感」などを含む「医療と文化の多次元的連関に関する統計科学的研究」で用いた質問に、さらに生命観および自己開示に関する質間項目、計34問で構成した。調査結果のデータクリーニングおよびGallupとの調査法の確認等を行い、本年は回収結果について単純集計表作成し、一次的データ分析を行なった上で、第一次報告書をまとめた。詳細な分析は順次行っていく予定である。すなわち、健康をより広範な観点から生命観(life,spirituality)という大きな枠組みに着目し、大規模標本調査から得られた情報に基づき、その相違を社会・文化的視点から捉えることは、今後の健康問題に対処していく上で大きな意味をもつと考えた。そして特に、アジアとの対比を考え、西洋諸国のうち、既存の調査結果(7カ国国際比較調査)より特徴的と考えられた米国、ドイツにて調査を行うことを考え、昨年度の米国に引き続きドイツ調査を遂行した。ドイツ調査は、昨年度作成した調査票をもとに、ドイツ語翻訳およびバックトランスレーションを行い、米国調査と同様に、CATIによるRDD調査として行うこととし、オムニクウェスト社に調査を委託した。調査対象はドイツ全土とし、ドイツに在住する20歳以上の成人男女で、ドイツに国籍を有しドイツ語を理解し話すことができる者とした。

サンプル数は1000(完了標本)とし、割付は地域および都市規模の人口比にあわせて設定した。2007年7-8月に、RDDによるランダムサンプリングに基づき、CATIによる電話調査を行った。CATIでは5コールデザイン(同一の電話番号世帯について不在の場合でも、異なる日の異なる時間帯に最大5回まで架電する)を適用した。本年は回収結果について単純集計表作成し、一次的データ分析を行なった上で、第一次報告書をまとめた。詳細な分析は順次行っていく予定である。本研究では、文化の連鎖的比較の立場から、前回の科学研究費(基盤B(海外)2002-2004)を受けて韓国・台湾・日本で行った大規模標本調査に基づく医療と文化に関する調査研究をさらに深め発展させることを図った。すなわち、健康をより広範な観点から生命観(life,spirituality)という大きな枠組みに着目し、大規模標本調査から得られた情報に基づき、その相違を社会・文化的視点から捉えることは、今後の健康問題に対処していく上で大きな意味をもつと考えた。そして特に、アジアとの対比を考え、西洋諸国のうち、既存の調査結果(7ヵ国国際比較調査)より特徴的と考えられた米国、ドイツにてCATIによるRDD調査として遂行した。平成20年度は、これらの調査結果を精査し、総合報告書としてまとめた。さらに生命感を含む健康指標間の関連性を指標相互間の関連および社会・文化的要因との関連性の相違という観点から分析を行い、指標間の特徴をまとめた。こうした調査結果の分析は単一の結果からだけ解釈することは望ましくなく、同様な調査結果との比較検討を行った上で解釈していくことが重要である。そこで同様な調査を行っている他の国際比較調査結果との比較検討を行い、その結果を報告書にまとめた。なお、詳細な分析は今後もさらに行い、順次発表していく予定である。
国際法の哲学的基盤

国際法および国際法学のもろもろの哲学的基盤のうち、とりわけ国際立憲主義を中軸として理論的研究を進め、基盤は概ね造成することができた。そもそもは、実定国際法のさまざまな準則がどのような哲学的・思想的背景をもって成立しているかの探求から始まったが、研究を進めるうちに国際法と国際秩序の関係性へと議論を深めることになった。同時にその過程で、国際立憲主義の可能性と限界についても考究を深め、それを歴史的な視点から洗い直すことが不可欠であるとの結論に達した。国際法の歴史的展開に関する理解を再構成するこの研究課題は、平成26年度からの新助成事業(「時際法と国際立憲主義」)へとつなげられている。この間、2012年4月には国際法教会日本支部において学会報告を行い、同6月にはアジア国際法学会日本協会研究大会において国際立憲主義セッションでモデレータを務め、活発な議論を引き出した。また、9月にはスペインで開催されたヨーロッパ国際法学会に出席し、関連研究者たちと意見交換し、今後の研究の深化につなげた。成果は着実に挙がり、資料文献の読み込み、自身の理論構築、各種論文および草稿の執筆、学会報告、各国研究者との交流等、種々の面にわたって活動を行なった。自身の学会業績としては、2013年5月に世界法学会研究大会において「批判的国際立憲主義の構造ー抵抗と均衡のヘテラルキー」と題する研究報告を行い、その成果を一部は『法律時報』2013年10月号に「国際立憲主義の新たな地平」と題して、一部を『世界法年報』第33号(2014年3月刊行)に「国際立憲主義批判と批判的国際立憲主義」と題して、それぞれ論文として表した。また、アジア国際法学会研究大会(ニューデリー、2013年11月)において、国際法の哲学的基盤その他の論題を扱うべく、研究計画委員会副委員長として「国際法教育」研究部会を設置し、その創設セッションのチェアを努めた。同月以降は研究計画委員会共同委員長として、同部会を始めとして学会の各種活動の企画立案および執りまとめを行う。このほか学会関係では、2013年5月にヨーロッパ国際法学会研究大会(於・アムステルダム)に出席して各国研究者、とりわけ国際法の哲学的理論や国際立憲主義の専門家たちとの意見交換に実を挙げた。更に、科研費の次年度繰越出張を認めていただいて、例年より半月ほど遅れて2014年4月に開かれた国際法米国国際法学会大会にも出席し、ここでも有意義な成果を挙げることができた。また、2013年秋より、国内外の専門的研究者約20名が参加する国際立憲主義研究会に加わり、研究会および論文執筆を行う態勢を組み立てた。これは2014年度以降もしばらく継続する予定である。(期限延長につき、平成24年度末に提出したものを修正のうえ再録し、追加する。)成果は着実に広がり、資料文献の読み込み、自身の理論構築、各種論文および草稿の執筆、学会報告各国研究者との交流等、種々の面に渡って活動を行った。自身の学会業績としては、2013年5月に世界法学会研究大会において「批判的国際立憲主義の構造ー抵抗と均衡のヘテラルキー」と題する研究報告を行い、その成果を一部は『法律時報』2013年10月号に「酷使立憲主義の新たな地平」と題して、一部を『世界法年報』第33号(2014年3月刊行)に『国際立憲主義批判と批判的国際立憲主義』と題して、それぞれ論文として表した。またアジア国際法学会研究大会(ニューデリー、2013年11月)において、国際法の哲学的基盤その他の論題を扱うべく、研究計画委員会副委員長として「国際法教育研究部会」を設置し、その創設セッションのチェアを務めた。同月以降は研究計画委員会共同委員長として学会の中間大会(ダッカ、2014年8月)および隔年の本大会(バンコク、2015年11月)の学術面準備の中心となっている。このほか学会関係では、2013年5月にヨーロッパ国際法学会研究大会(於・アムステルダム)、および2014年4月に米国国際法学会(於・ワシントン)に出席して各国研究者、とりわけ国際法の哲学的理論や国際立憲主義の専門家たちとの意見交換に実を挙げた。また、2013年より、国内外の専門的研究者2030名が参加する国際立憲主義研究プロジェクトにも加わり、研究会参加および論文執筆を行う態勢を組み立てた。繰り越し分を利用して2015年2月には研究会(於・ルーヴァン)に参加して基調報告を行った。国際公法「研究実績の概要」欄にも記したように、文献資料面の進展および、他国研究者との国際交流が、非常に順調に進展している。