hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会福祉学生の実習ストレス対処能力と入学後からの生活習慣との関連についての研究

平成24年度は、研究1において、平成22年度のアンケートに回答した社会福祉学生3年次生(平成22年度1年次生)を対象に、メンタルヘルス項目と生活習慣項目を内容とするアンケート調査の追跡調査を実施し、平成22年度と24年度との変化を把握し、メンタルヘルスの変化とベースライン時の生活習慣並びに2年間の生活習慣の変化との関連について縦断的に分析した。平成22年度のアンケートに回答し、23年度、24年度においても回答した学生数61(女35・男26)(3年間総和183)に対して、SOC(ストレス対処力)の3年間の変化を比較し、平成22年の生活習慣が3年間のSOCの変化にどう関係しているかを見た。解析方法は、二元配置分散分析である。性別を調整したSOCの平均値を求め、SOCを従属変数として、1.性別による違い2.主観的健康観による違い3.朝食摂取、睡眠による違い4.誰と食べるか(共食か一人で食べることの頻度)や食事場所(外食・弁当の頻度)による違い5.家族との同居かそれ以外かによる違い、について解析を行った。際立った結果は見られなかったが、睡眠(時間)生活習慣の影響による3年間のSOCの変化があることが示唆された。研究(1)について、H22年度入学生を対象に、同じ内容の質問紙調査を1年次、2年次と経年して実施できている。研究(2)について、H22年度、H23年度3年次生を対象に、社会福祉士実習前と実習後に調査を実施できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究(1)について、H22年度入学時をベースラインとして、H24度3年次の実習ストレス対処能力と生活習慣との関連を調べ、分析・解析を行う。
大学院レベルでの留学生指導の実態調査:指導教官と留学生のミス・コミュニケーションと学習/指導に対する信念の関係性を探る

「留学生教育に関して学習達成のために意識的・無意識的に最もよいと信じていること」、つまり、「留学生教育に関するビリーフ」というものが存在し、留学生と指導教官の間でそれが異なるためにミス・コミュニケーションが生じることがあるのではないかという問題意識を、本研究グループは持っていた。このことを明らかにするため、三大学の大学院に所属している留学生および指導教官に「留学生教育に関するビリーフ」についてのアンケート調査を行い、留学生177部、指導教官159部の有効回答を得た。各質問項目に対する重要度の平均値を出しt検定を行った。その結果、留学生と指導教官の「留学生教育に関するビリーフ」には差異があり、特に指導教官が重要度を低く見る項目(教師主導型の学習、研究テーマ、言語/コミュニケーション、側面的援助、に関連する項目)に強く差異が見られ問題が集中していることが分かった。さらに統計分析を進め、個人の属性(専門分野、年齢、外国滞在経験など)によっても差異が現れていることが分かった。次に、量的分析で明らかになった問題点を掘り下げるため、アンケート調査に回答した指導教官、留学生の中から15名ほどに個別インタビュー調査を行った。背景説明として、1)研究室に所属されるプロセス、2)研究テーマの決め方、3)研究の進め方、を聞き、さらに有意差が強く出たアンケート項目について、(1)本人がそう評価した理由、(2)実際はどうなっているのか(実状)、(3)全アンケート結果を見ての意見・感想、を聞いた。そのインタビューを文字起しし、質的な分析を行った。量的・質的調査から、留学生と指導教官の間の留学生教育に関する意識の「ずれ」がミス・コミュニケーションを生じさせる要因の一つとしてあるのではないか、その「ずれ」は評価の高低のみならず、同じ事柄をどう捉えるかの解釈の問題にもあるのではないかという結論に至った。大学院における留学生の学習/指導に焦点を当て、留学生と指導教官のそれに対するビリーフ(信念)や現実認識の「ずれ」が異文化間ミス・コミュニケーションを引き起こしているのではないかという仮説を立て、研究を行っている。まず今年度は、留学生と指導教官のビリーフや現実認識に関して調査を行うため、アンケート用紙の開発を行った。さらに、開発した用紙によりアンケート調査を実施し、留学生と指導教官のビリーフや現実認識に「ずれ」があるかどうかを検討した。アンケート調査は、三大学(電気通信大学・富山大学・琉球大学)で行い、地域性、受け入れ実績の違いなどという個別の要素を超えた、より一般的な結果が得られるようにした。1.質問内容:アンケート調査票の中の質問項目は、1)お互いの指導または学習に対する期待の持ち方、2)実際に行われている指導内容・方法についてのお互いの解釈または理解、3)指導教官としての、或いは学生としての役割をどう認識しているか、という観点から作成した。これらの項目(全29項目)を各教育段階(院生として研究を始める前について、入学後の学習環境について、初期段階の教育について、中後期段階の教育について)に分け、それぞれどの程度重要だと考えられているか(重要度を5・1で選択)を質問した。2.アンケート調査:アンケート用紙(日本語版、英語版、中国語版)を作成し,電気通信大学・富山大学・琉球大学の留学生(大学院生・研究生)、およびその指導教官に送付した。3.調査期間:2002年12月・2003年2月4.分析結果:アンケート調査を行った結果、三大学合わせて、留学生183名、指導教官162名の回答を得た。指導教官と留学生の、それぞれの質問項目に対する重要度の評価について平均値を出し、有意差を検定した。その結果概ね、指導教官と留学生の学習/指導に対するビリーフには差異があることが分かった。

大学院における留学生の学習/指導に焦点を当て、留学生と指導教官のそれに対するビリーフ(信念)や現実認識の「ずれ」が異文化間ミス・コミュニケーションを引き起こしているのではないかという仮説を立て、研究を行っている。昨年度は、留学生と指導教官のビリーフや現実認識に関して調査を三大学(電気通信大学・琉球大学・富山大学)の大学院に所属している留学生およびその指導教官に対して、教育・指導に関するアンケート調査(留学生に対しては日本語版、英語版、中国語版の三種類を用意した)を行い、留学生187部、指導教官162部の回答を得た。その内、有効回答部数を留学生177部、指導教官159部とした。それぞれの質問項目に対する重要度の平均値を出し、有意差を検定した。その結果、留学生と指導教官の学習/指導に対するビリーフには差異があり、特に指導教官が重要度を低く見る項目(教師主導型の学習、言語/コミュニケーション、側面的な援助のカテゴリーに関する項目)に強く差異が見られ問題が集中している示唆を得た。本年度は、さらに詳細な統計処理を引き続き行い、個人の属性(専門分野、年齢、外国滞在経験等)によりビリーフに差異が現れる傾向を考察した。また、アンケート項目の因子分析も行い、「ずれ」を引き起こす要因のカテゴリー化も検討している。一方、量的分析で明らかになった問題点を掘り下げるため、アンケート調査に協力してくれた指導教官、留学生の中から合計20名ほどを選び、個別にインタビュー調査を行った。内容は(あらかじめ許可を得た上で)全て音声テープで記録し、書き起こした。具体的な質問事項は、まず背景質問として、1)研究室に所属されるプロセスはどうなっているか、2)研究テーマをどのように決めるか。3)研究の進め方はどうなっているか、を聞いた。次に留学生と指導教官のビリーフに有意差が強く出たアンケート項目について、(1)なぜそうあるべきだという評価を下したのか(本人の理由)、(2)実際はどうであるのか(実情)を聞いた。現在は、インタビューの文字起こし資料の分析を行うため分析シートを作成し、質的分析を進めている段階である。今後は、アンケート調査結果との整合性もみていく予定である。「留学生教育に関して学習達成のために意識的・無意識的に最もよいと信じていること」、つまり、「留学生教育に関するビリーフ」というものが存在し、留学生と指導教官の間でそれが異なるためにミス・コミュニケーションが生じることがあるのではないかという問題意識を、本研究グループは持っていた。このことを明らかにするため、三大学の大学院に所属している留学生および指導教官に「留学生教育に関するビリーフ」についてのアンケート調査を行い、留学生177部、指導教官159部の有効回答を得た。各質問項目に対する重要度の平均値を出しt検定を行った。その結果、留学生と指導教官の「留学生教育に関するビリーフ」には差異があり、特に指導教官が重要度を低く見る項目(教師主導型の学習、研究テーマ、言語/コミュニケーション、側面的援助、に関連する項目)に強く差異が見られ問題が集中していることが分かった。
ゆらぎの定理を基軸とした非平衡熱力学形式の構築を目的とする探索的研究

平成29年度に引き続き、カオス力学系の条件を緩めた場合に、既存の「ゆらぎの定理」がそのまま成立するのか、修正することで意味のある定理となるのかを吟味し、「ゆらぎの定理」の成立条件を絞り込む作業を継続した。力学系の極限定理とも密接に関連した数理現象を対象としていることから、本研究と並行して推進している基盤研究(B)とも連動しており、以下の研究結果に影響を与えている。本研究は以下の3つの具体的目標を掲げている。(1)「ゆらぎの定理」が確認されていないさまざまな力学形に対して、既存の「ゆらぎの定理」がそのまま成立するのか、修正することで意味のある定理となるのかを吟味し、「ゆらぎの定理」の成立条件を絞り込む。(2)揺動散逸定理(Green-Kubo公式)やOnsagerの相反定理といった基本的な結果を「ゆらぎの定理」から導出することが確立された例を精査して、数学的にどのような条件がこれを可能にしているのかを特定する。(3) (1)、(2)の研究を糸口にして、非平衡熱力学の本質的部分を抽出し公理化して数学的形式論の構築を目指す。当初の計画では平成30年度は初年度に引き続き(1)、(2)の研究を並行して行いつつ、(2)に重点を移しながら研究を推進することになっていたが、初年度に(1)に関する工程が難航したことにより、(1)に重点を置いた状況を継続して研究を推進することになった。(2)についても別途推進している力学系の極限定理に関する研究課題の中で、自己相関係数の指数的減少を扱う際に若干の考察を行う程度にとどまった。本課題は探索的研究であり難航する可能性もあるということで、2年度以降においては幾つかの工程を省略して次の研究につなげる方向に舵を切るという選択肢も当初から想定はされていた。これを考慮したとしても、今後も引き続き目標(1)、(2)に関する研究を着実に進めることに重点をおく必要が生じてしまった上、研究連絡についても日程調整がうまくいかないことが重なったなどの理由で情報収集の面でも十分とはいえず、予定した進捗状況からは遅れていると言わざるを得ない。進捗状況の項目でも述べたが、本研究は以下の3つの具体的目標を掲げている。(1)「ゆらぎの定理」が確認されていないさまざまな力学系に対して、既存の「ゆらぎの定理」がそのまま成立するのか、修正することで意味のある定理となるのかを吟味し、「ゆらぎの定理」の成立条件を絞り込む。現状では目標(1)の段階でかなり作業が難航しており、取り扱う力学系のクラスを絞り込むことによって、いくつかの小さな工程を省略することも検討せざるを得ない。最終目標の(3)の達成が難しいということについては当初より想定されていることから、平成30年度の初期において検討した計画変更の可能性が現実のものとなっている。研究全過程を通して(1)と(2)に関する工程を着実に進めることを最優先課題とし、本研究課題終了後も継続的に当該研究を推進することが可能となるような準備を整えることを念頭におき研究を継続するとともに、並行して推進している力学系の極限定理に関する課題の成果を応用する形で目標(2)が達成できるように研究の方向を修正する。初年度はカオス力学系の条件を緩めた場合に、「ゆらぎの定理」の成立条件を絞り込むことを念頭に置いていた。CohenとGallavottiによる「ゆらぎの定理」の主張は確率論における大偏差原理を彷彿させるものとなっており、その証明には大偏差原理が用いられている。本研究と並行して基盤研究(B)においても力学系の様々な極限定理に関する研究も推進中で、双方の研究は他方の駆動力ともなっており、本研究で得られた知見は以下の二つの研究結果に活かされている。初年度は(1)に重点を置いていた。研究実績の概要の項目でも述べたように「ゆらぎの定理」の主張は確率論における大偏差原理を彷彿させるものとなっている。力学系の大偏差原理については近年飛躍的に技術革新が進んでおり、確率論、統計力学、力学系理論等の関連する文献を調べ「ゆらぎの定理」の背景にある様々な結果について相互関係を明確にしておく必要があるため、大偏差原理についての考察に時間を当初計画以上にかけてしまった。

極限定理に関する知見は深まり副産物として同時進行で実施している力学系のPoisson法則を含む研究についての進展はあったものの、本研究自体の研究連絡や情報の収集については若干遅れぎみである。したがって、計画全体から見ると大きな遅れではないにしても初年度計画としては当初計画通りの進捗状況であるとはいいにくい面がある。平成29年度に引き続き、カオス力学系の条件を緩めた場合に、既存の「ゆらぎの定理」がそのまま成立するのか、修正することで意味のある定理となるのかを吟味し、「ゆらぎの定理」の成立条件を絞り込む作業を継続した。力学系の極限定理とも密接に関連した数理現象を対象としていることから、本研究と並行して推進している基盤研究(B)とも連動しており、以下の研究結果に影響を与えている。本研究は以下の3つの具体的目標を掲げている。(1)「ゆらぎの定理」が確認されていないさまざまな力学形に対して、既存の「ゆらぎの定理」がそのまま成立するのか、修正することで意味のある定理となるのかを吟味し、「ゆらぎの定理」の成立条件を絞り込む。(2)揺動散逸定理(Green-Kubo公式)やOnsagerの相反定理といった基本的な結果を「ゆらぎの定理」から導出することが確立された例を精査して、数学的にどのような条件がこれを可能にしているのかを特定する。(3) (1)、(2)の研究を糸口にして、非平衡熱力学の本質的部分を抽出し公理化して数学的形式論の構築を目指す。当初の計画では平成30年度は初年度に引き続き(1)、(2)の研究を並行して行いつつ、(2)に重点を移しながら研究を推進することになっていたが、初年度に(1)に関する工程が難航したことにより、(1)に重点を置いた状況を継続して研究を推進することになった。(2)についても別途推進している力学系の極限定理に関する研究課題の中で、自己相関係数の指数的減少を扱う際に若干の考察を行う程度にとどまった。本課題は探索的研究であり難航する可能性もあるということで、2年度以降においては幾つかの工程を省略して次の研究につなげる方向に舵を切るという選択肢も当初から想定はされていた。これを考慮したとしても、今後も引き続き目標(1)、(2)に関する研究を着実に進めることに重点をおく必要が生じてしまった上、研究連絡についても日程調整がうまくいかないことが重なったなどの理由で情報収集の面でも十分とはいえず、予定した進捗状況からは遅れていると言わざるを得ない。(1)「ゆらぎの定理」が確認されていないさまざまな力学系に対して、既存の「ゆらぎの定理」がそのまま成立するのか、修正することで意味のある定理となるのかを吟味し、「ゆらぎの定理」の成立条件を絞り込む。初年度は(1)に重点を置いていたが、大偏差原理に多くの時間を割いたため、そのほかに必要な情報収集と研究連絡が若干遅れ気味となっている。当初計画では平成30年度は(2)に重点を移しつつ(1)、(2)に関する工程を並行して推進する予定であったが、重点を移す時期を少し遅くして対応することになる。必要があれば取り扱う力学系のクラスを絞り込むことによって、いくつかの小さな工程を省略することも検討する。
食道癌ゲノムおよびエピジェネティクス制御解析による分子治療開発

食道癌切除標本および正常食道粘膜から抽出したDNAそれぞれの全ゲノム配列を決定した。食道扁平上皮癌におけるエクソソームシーケンスにより、今回の解析においてもTP53の変異が最多であり80%を超える極めて高い頻度であった。次いでZNF750に変異が多いことを確認した。アレル特異的発現についてそれぞれの変異位置においてDNAとRNAの特異アレルの検出頻度を比較すると、多くの症例で変異をもつアレルが優位に発現していることを解明し、食道癌細胞ではアレル特異的な遺伝子発現が存在し、さらに癌の発生、維持に有利な遺伝子変異をもつアレルを発現している細胞が選択されている可能性が示唆された。平成25年1月から平成26年3月までに千葉大学附属病院を受診した扁平上皮癌患者21名について腫瘍の生検サンプルを、4名について手術標本より腫瘍部および正常食道組織をそれぞれ採取し、その腫瘍と食道正常組織それぞれからDNAとRNAを抽出した。すべての症例において末梢血液も採取し、コントロールとして用いるDNAを抽出した。DNAについては全エキソン領域および調節領域を含むDNAライブラリーを作成し、RNAについてはpoly A tailを有するmRNAを選択しcDNAの合成を行った。DNAおよびRNAのライブラリーについて次世代シークエンサーIllumina HiSeq2500によるシーケンスを行った。DNAの解析では25検体において3千以上の点突然変異および欠失・挿入変異が認められ、うち約7割以上の変異はアミノ酸置換あるいは終止・開始コドンへの置換を伴う変異であった。現在まで食道扁平上皮癌ではTP53遺伝子をはじめとする遺伝子変異に関する報告があるが、今回の解析においてもTP53の変異が8割以上と最多であり、上皮の分化に関係する遺伝子が約2割と次いで多く認められた。TP53変異とRNAの発現を比較すると、スプライシング領域や終止コドンへの変異ではTP53タンパクに発現低下が認められ、アミノ酸置換を伴う変異においては発現が維持されていることがわかった。アミノ酸置換を伴う変異の6割以上の症例においてDNAにおける変異アレルの割合に対してRNAにおける変異アレルの割合が有意に増加していることがわかった。同様の傾向がZNF750においても認められ、RNAでの変異アレル頻度が有意に増加していることが観察された。予後不良の消化器癌である食道癌に関し、手術標本、郭清リンパ節、内視鏡生検検体から次世代シーケンサーを利用した全ゲノムシークエンスおよびエクソームシークエンスを行い、食道癌における原発巣およびリンパ節転移における遺伝子配列とその変異を明らかにする。同時にヒストンのアセチル化、miRNAなどエピジェネティクス制御についても解明することにより、癌転移機構の解明および抗がん剤、放射線治療感受性について解明し、個々の状態にあった適切な治療を行う個別化医療の一助となる新たな分子、その制御について明らかにすることにより新たな分子治療を提案する。食道癌切除標本の全ゲノムシーケンスおよび食道癌切除標本、転移リンパ節のエクソームシーケンスを継続的に行いその精度についてさらに検証を加えた。食道癌切除標本および同一標本における正常食道粘膜から抽出したDNAそれぞれの全ゲノム配列を決定し、食道扁平上皮癌患者の腫瘍の切除標本、生検検体、血液検体からそれぞれDNA、RNAを抽出し、Illumina HiSeq2500を用いた全エキソーム解析、mRNA解析を行った。DNAの解析ではこれまで食道扁平上皮癌ではTP53遺伝子をはじめとする遺伝子変異が報告されているが、今回の解析においてもTP53の変異がそのまま最多であり、次いでZNF750が多いことを確認した。TP53について、それぞれの変異位置においてDNAとRNAの変異アレルの検出頻度を比較すると、多くの症例で変異をもつアレルが優位に発現していることがわかった。また、同様の解析を検出された全体細胞変異に対して行うと、大部分の遺伝子において変異アレルはRNAとして発現していない一方で、TP53を始めとする細胞周期やアポトシースといった癌抑制に関連する遺伝子においては変異アレルが優位に発現しているものがあることがわかった。食道扁平上皮癌におけるエクソームシーケンスにより、DNAの解析ではこれまで食道扁平上皮癌ではTP53遺伝子をはじめとする遺伝子変異が報告されているが、今回の解析においてもTP53の変異がそのまま最多であり、次いでZNF750が多いことを確認した。ZNF750の変異がTP53の次にい多いことが発見され、この分子につき現在、食道癌における増殖、浸潤、転移などその悪性度に関する重要性に関し、食道癌培養細胞をも引いて解析を進めている。また、食道扁平上皮癌においてはそれぞれの変異位置においてDNAとRNAの変異アレルの検出頻度を比較すると、多くの症例で変異をもつアレルが優位に発現していることがわかり、食道癌細胞ではアレル特異的な遺伝子発現が存在し、さらに癌の発生、維持に有利な遺伝子変異をもつアレルを発現している細胞が選択されている可能性が示唆された。これまで多施設での食道癌抗癌剤治療効果遺伝子診断キットの開発研究によりDNAマイクロアレイ解析を行っており、これら遺伝子群を中心に解析を進める。

同時にヒストンのアセチル化、miRNAなどエピジェネティクス制御についても解明することにより、癌転移機構の解明および抗がん剤、放射線治療感受性について解明し、個々の状態にあった適切な治療を行う個別化医療の一助となる新たな分子、その制御について明らかにすることにより新たな分子治療を提案する。食道癌切除標本および同一標本における正常食道粘膜から抽出したDNAそれぞれの全ゲノム配列を決定した。食道扁平上皮癌におけるエクソームシーケンスにより、これまでTP53遺伝子をはじめとする遺伝子変異が報告されているが、今回の解析においてもTP53の変異が最多であり80%を超える極めて高い頻度であった、次いでZNF750に変異が多いことを確認した。アレル特異的発現について、Loss of Heterozygosityの影響を排除するためにCopy numbervariationの解析を追加し、食道扁平上皮癌においてはそれぞれの変異位置においてDNAとRNAの変異アレルの検出頻度を比較すると、多くの症例で変異をもつアレルが優位に発現していることを解明し、食道癌細胞ではアレル特異的な遺伝子発現が存在し、さらに癌の発生、維持に有利な遺伝子変異をもつアレルを発現している細胞が選択されている可能性が示唆された。食道癌切除標本および正常食道粘膜から抽出したDNAそれぞれの全ゲノム配列を決定した。食道扁平上皮癌におけるエクソソームシーケンスにより、今回の解析においてもTP53の変異が最多であり80%を超える極めて高い頻度であった。次いでZNF750に変異が多いことを確認した。アレル特異的発現についてそれぞれの変異位置においてDNAとRNAの特異アレルの検出頻度を比較すると、多くの症例で変異をもつアレルが優位に発現していることを解明し、食道癌細胞ではアレル特異的な遺伝子発現が存在し、さらに癌の発生、維持に有利な遺伝子変異をもつアレルを発現している細胞が選択されている可能性が示唆された。予定していた食道癌切除標本の全ゲノムシーケンス、食道癌切除標本および同一標本における正常食道粘膜から抽出したDNAそれぞれの全ゲノム配列を決定することに関しては25検体に関し終了し、ほぼ予定通り達成されている。食道癌切除標本と正常食道粘膜における塩基配列の比較から、点変異、コピー数変化およびLOHなどの体細胞変異を検出し、癌特異的な変異を抽出することにより、、その結果3千以上の点突然変異および欠失・挿入変異が認められ、うち約7割以上の変異はアミノ酸置換あるいは終止・開始コドンへの置換を伴う変異を明らかにできた。また、TP53の変異が8割以上と最多であり、上皮の分化に関係する遺伝子が約2割と次いで多く認めらることが明らかになった。一方、食道癌転移リンパ節のエクソームシーケンスにかんしては未だ、検索が進んでいない。臨床病理学的検索結果と今回、明らかにした変異を認めた遺伝子群に関し、癌の悪性度、治療の感受性、効果などとの関連に関しさらなる検討が必要である。変異を多く認めたP53癌抑制遺伝子、ZNF750などの癌関連遺伝子群のアンプリコンシーケンスの解析を進める。p53, p16, EGFR, Her2, K-Ras, Bcl-2, Bax等
戦後日本における黎明期マンションの実態と価値の解明

本研究は、わが国で現在のように民間集合住宅が国民の住環境の一翼を担うに至った過程を明らかにするために、第二次世界大戦後、形式の定型化や供給の寡占化が顕著になる1980年代以前まで時期の民間集合住宅を「黎明期マンション」と呼び、この時期の民間企業のダイナミズムを実証的に分析して実態を解明し、それが持つ固有の価値を示すものである。
バイロンにおける黙示録的崇高の研究

昨年度のByronのイタリア滞在期の詩作品までの研究成果を踏まえ、さらに深く彼がカルボナリ党の革命活動に関わった時期の詩作品とDon Juanにおける黙示録的崇高の反映について研究を進めた。本研究の背景を成す18世紀の崇高美学とイタリア革命時代のByronの詩には明瞭な関係が認められた。具体的にはJohn Pomfret、Isaac Watts、そしてAlexander Popeの黙示録や救世主願望の詩を検討した。Pomfretの"Dies Novissima: or the Last Epiphany"は、最後の審判の日に天上に召された人間が地上の変化を語り、反キリストの没落と天使たちの降下を詠うという内容をもつ。WattsやPopeの場合も、これと大差なく、形式的な想像力しか発揮されていない。しかし、ここに前世紀の黙示録的崇高とByronのそれの重大な違いが確認された。すなわち、Byronの詩の場合、黙示録の論理の発動後の楽園復興が全く成されていないのだ。Prophecy of Danteにおいて愛国者の列挙があっても、メシアの出現は予言されてはいない。Marino Falieroでの革命の頓挫を見れば、革命と黙示録の接合への懐疑感は明白である。むしろ、彼の楽園建設の衝動は文学作品の枠を越えて、現実の土地ギリシアに向かったのである。愛人のGuiccioli夫人やカルボナリ党の指導者Gambaに宛てた書簡から、いかにByronが死を覚悟し、メシアとしてギリシアに赴いたのかがわかる。当時のギリシアの民衆にはメシアの降臨が広く流布されていたことは、ShelleyのHellasを見れば確認できる。黙示録的瞬間へと自らに残された時を圧縮し、Byronは救世主のまねびを行ったのだ。Don Juanの諷刺を可能にしたゆとりとは、己を最期の瞬間まで演出する黙示録の論理が支えていた。かくして、Don Juanでの語り手の視点は現実の愚行に満ちた社会とそれがあるべき理想像としての姿が、二重焼きにされてしまうことになる。この件は発行予定の論文中で論じられることになる。
先天性上肢欠損児のための身体知覚発達支援人工ボディパーツのデザイン

先天性片側前腕形成不全児の欠損肢のボディイメージ形成の改善を目的として,生後早い時期から装着できる指しゃぶりの促進を目的としたグローブ型HTVシリコーンエラストマー製人工ボディパーツの開発を進めた.本実験では,試作した人工ボディパーツの評価として,被験者が自らの口囲皮膚に触覚刺激を与えた際の,快不快と関連のある前頭前野の活動を,OxyHbの変動として計測,比較した.仰臥位において人工ボディパーツを接触させず口の前で20周動かす「随意運動」,口囲皮膚を20周擦る「随意運動触覚刺激」の2条件において約100秒の活動状態およびその前後の安静状態(1分,1.5分)のOxyHbを測定した.成人男女6名(平均22.2±SD1.0歳)の被験者で,測定した赤外線受光部の信号は,前頭前野下部にあたるCF部毎にデータを処理した.結果,状態中・後の両条件で随意運動触覚刺激時のOxyHbは平均9.95 m(mol/l)mm増加した.t検定では状態中の3箇所,状態後の2箇所受光部群にて随意運動時と随意運動触覚刺激時間に有意差が認められた.さらに,顔面温度分布をサーモグラフィで随意運動触覚刺激前後に計測した.成人男性3名(平均21.3±SD0.5歳))の被験者の顔面熱画像を計32枚撮影し,口周り10点,鼻部3点,眉間3点の温度と標準偏差を求めた.結果,ボディパーツで口囲皮膚に触覚刺激を与える前後の温度は,口周りと眉間では温度差は顕著ではなく,鼻部温度のみ有意に減少することが確認された.製作したHTVシリコーンエラストマー製人工ボディパーツによる随意運動触覚刺激は成人健常者において脳活動の変化と生理反応に変化を生じさせることを確認し,今後は,幼児において同傾向を生じさせるかを調査するとともに,継続使用による効果を調査する.平成28年度は計画の初年度として,次の進捗が予定されていた.(1)健手と顔・口唇間で,「指しゃぶり」や顔の部位形状の近くに関連するアクティブタッチの探索動作(静止接触,圧迫,横方向への動き,輪郭探索,包み込み,拳上)と感覚(温度,硬さ,テクスチュア,重さ,全体の形・体積,細部の形)の関係を分析,一覧化.(2)上記一覧をもとに,欠損肢の形体(指形成不全,裂指症など)に応じた可能な探索動作と得られる感覚の分類を連携研究者のリハビリテーション医,作業療法士と議論し,人工ボディパーツが補填する運動-感覚を定める.実際の成果としては,透湿性を有するシリコンの採用を念頭に,HTVシリコーンエラストマー製ボディパーツの金型内温度分布解析を進捗させ,研究会にて発表し議論を得た.また,学会参加などの折を見ながら(2)の議論も進捗させてきた.翌年度の実験を目指して試作制作準備を進め,上記要素を鑑みながら金型を作成した.加えて乳児の採形を石膏を用いず衛生的にかつ短時間で行うことを目的に,負圧粒子バッグによる採形法の開発を平行して進めた.学会発表としては,全体の進捗に関する発表を行うとともに,技術や技法,実験結果に焦点させた発表も行い,各論と総論とのバランスについて留意しながら進めている.このことによって,実装を視野にいれながらも新しい観点での開発を着実に進捗させることができたうえ,適切な指針の策定についても有意義な議論ができたと考えている.計画の段階に沿った進捗がなされているから.途中,議論の結果,分析対象とする要素を変更したため「おおむね」としている.本研究課題に対して計画した2種のアプローチについて進捗させた.製品設計に関する研究実績としては,「指しゃぶり」に関連するアクティブタッチの運動ー感覚の関係の調査のため,HTVエラストマー製ボディパーツ用金型の設計,製作とボディパーツを試作した.試作体の中から,母指が突起している形状と突起していない形状の2種で手部とスリーブ厚さの異なる計7種を選択し,アクティブタッチの運動ー感覚の関係調査の第一段階として,試作体の先端内部とスリーブに加速度センサをそれぞれ取り付けモータ加振時とスティックスリップ時の振動伝達特性を調べた.前向きな計画変更点が1点あり,新たにこの研究課題進捗に適した技術(乾漆)を知ったことから,当該技術を有する研究者との情報交換を進めたところ,具体的に試作に協力を得られることとなった.進捗に関わる大きな問題はなく,順調に慎重している.但,試作に関しては若干予定より遅れている.理由としては,予算内で試作を行うために,金型を大学内で仕上げる工程となったため,完成までに時間を要しており,また、より良い製品とするために新たに乾漆の殻製作の協力を得られることとなったため,計画の変更が生じたため,「(2)おおむね順調に進捗している。」を選択した.先天性片側前腕形成不全児の欠損肢のボディイメージ形成の改善を目的として,生後早い時期から装着できる指しゃぶりの促進を目的としたグローブ型HTVシリコーンエラストマー製人工ボディパーツの開発を進めた.本実験では,試作した人工ボディパーツの評価として,被験者が自らの口囲皮膚に触覚刺激を与えた際の,快不快と関連のある前頭前野の活動を,OxyHbの変動として計測,比較した.

仰臥位において人工ボディパーツを接触させず口の前で20周動かす「随意運動」,口囲皮膚を20周擦る「随意運動触覚刺激」の2条件において約100秒の活動状態およびその前後の安静状態(1分,1.5分)のOxyHbを測定した.成人男女6名(平均22.2±SD1.0歳)の被験者で,測定した赤外線受光部の信号は,前頭前野下部にあたるCF部毎にデータを処理した.結果,状態中・後の両条件で随意運動触覚刺激時のOxyHbは平均9.95 m(mol/l)mm増加した.t検定では状態中の3箇所,状態後の2箇所受光部群にて随意運動時と随意運動触覚刺激時間に有意差が認められた.さらに,顔面温度分布をサーモグラフィで随意運動触覚刺激前後に計測した.成人男性3名(平均21.3±SD0.5歳))の被験者の顔面熱画像を計32枚撮影し,口周り10点,鼻部3点,眉間3点の温度と標準偏差を求めた.結果,ボディパーツで口囲皮膚に触覚刺激を与える前後の温度は,口周りと眉間では温度差は顕著ではなく,鼻部温度のみ有意に減少することが確認された.製作したHTVシリコーンエラストマー製人工ボディパーツによる随意運動触覚刺激は成人健常者において脳活動の変化と生理反応に変化を生じさせることを確認し,今後は,幼児において同傾向を生じさせるかを調査するとともに,継続使用による効果を調査する.計画どおりの推進を予定している.2年目にあたる29年度については,28年度の結果を踏まえ,人工ボディパーツによる探索動作と感覚を実現するための設計因子を定め,サンプルの制作を行い,シミュレーションとサンプルによる分析を行う予定である.ただし被験者実験の予定もあるため,対象の状況に柔軟に対応し,倫理面での問題がないよう慎重に実施したい.計画では,連携している研究者や医療関係者らの協力を得ながら,臨床に近い現場での試用段階に入る予定であったが,金型の完成が遅れたことから試作品の製作をH30年度に行うことになったため,情報収集の方法などの見直しを行うことによってスムーズに推進できるよう事前に調整したい.具体的な製品に関する進捗方策としては,次の工程を予定している.HTVエラストマー製ボディパーツ内に乾漆製の殻を取り付け,はり,かたさを変化させ,振動伝達特性を調べた後,成人被験者にて,顔・口唇の形状認識実験として,健手とボディパーツでの探索動作の3次元動作解析装置を用いた比較,ならびに,サーモグラフィによる体表面温度変化,ならびに近赤外線分光法脳機能イメージング装置による快・不快の関係の調査を行う.これらから人工ボディパーツの装着の判断に影響する因子を導き,ボディパーツの形状・はり,かたさを定め,金型・ボディパーツを製作する.金型発注のために用意していた費用について,支払いが翌年度になる見通しとなったため.被験者実験の遅れに伴う謝金(10万円相当)の繰越,ならびにその結果をもとに行う形状の最適化と,最適化された形状のBP製作に必要な金型用の材料費(5万円)と外注加工費(20万円),製作費(10万円)の繰越があるため.また,当初予定していた岩見沢への出張分(5万円相当)が未執行となっているため.制作に関わる費用として研究分担者への配分を見直すとともに,直接業者への支払が生じる可能性もみて執行する.
外見関連患者サポートプログラムの有効性の多面的検討に関する研究

がん治療に伴う外見変化に関する患者支援が求められている。研究者らは、平成21-23年度研究(基盤C)を基に、4段階の外見関連の患者支援プログラムを開発した。継続して平成24-26年度は、研究I:情報提供を中心とした外見関連プログラムの有用性に関する研究として、当該プログラムの効果を多面的に検証するとともに、その推進役となる医療者への効果的な研修試案の作成を目指して、研究II:医療者教育研修プログラムの開発とその有用性に関する研究を行った。患者支援プログラムは、患者の感情状態を改善させ有用であるとともに、それを実施する医療者の成長も促進した。今後、この研究の成果を全国に普及する予定である。本研究課題の2年目として、以下の研究を実施した。1研究I:患者支援プログラムの実施が医療者に及ぼす影響【目的】より効果的な研修案を作成するために、プログラムの実施がその担い手である医療者に与える影響と課題を検討する。【方法】特別研修後、プログラムを開始した看護師4名に対して、継時的に半構造的面接調査を実施し、KJ法を参考に逐語録を分析した。【結果】看護師(平均30.7歳)らは、平均5.7回の自主練習の後、プログラムを担当。時間経過と共に、看護師の意識は、知識・技術的側面から患者の気持ちを明るくする工夫など患者への配慮に強く向けられるようになった。3名の看護師は、患者との親密度が増し、通常の看護業務も円滑に行くという成長体験をした。残された課題は、院内の認知度向上や新スタッフ作りなどの運営面が中心であった。2研究II:外見関連の情報提供を中心とした支援プログラムが患者に及ぼす影響(パイロット研究)【目的】プログラムへの参加が患者の心身へ与える影響を数量的に検証するとともに、タイムスケジュールや生理指標の採取可能性も含めて本研究の実施可能性を検証する。【方法】初回抗がん剤治療前の女性がん患者10名(平均50.2歳)に対して介入研究を実施。参加群5名の心理・生理的変化を測定し、同時間経過の対象群5名のそれと比較した。【結果】参加群の方が、緊張不安が低下し(t(8)=1.89,p<.10)、外見に関する自己効力感が上昇する傾向が見られた(t(8)=2.09,p<.10)。なお、唾液に関しては、両群の差は認められなかった。(現在継続解析中)3研究III:患者支援プログラムが患者に及ぼす影響:研究IIの本研究を60名に対して実施。クラスターサンプリングによる比較研究(参加群30名・対象群30名)で、測定回数は、プログラム参加前後と3ヶ月後の合計3回である。現在、約半数の測定を終了している。1研究1:治療にともなう外見変化の体験とその対処行動:【目的】外見変化に対する患者の対処行動のプロセスを明らかにする。【方法】国立がん研究センター中央病院で,化学療法を体験した患者30名(平均49.3歳)に対してインタビュー調査を実施し,グラウンデッドセオリーアプローチによる分析を行った。【結果】がん患者の場合には,外見変化から生じる不安の根源が「変化は死や病いの象徴」にあり,この点が,生命にかかわらない疾患による外見変化とは大きく異なる。また,患者がその外見に関する不安を解消するための対処行動は,他者との関係性や他者からのフィードバックによって変化するプロセスであることが明らかになった。2研究2:アピアランスケアに関する教育研修システムの開発と検討:【目的】「外見関連の情報提供を中心とした患者サポートプログラム」の教育研修システムを開発し検証する。【方法】医師・看護師・薬剤師・心理士による多職種チームが,理論編と技術編からなる計4時間の基礎研修プログラム案を作成し試行した。全国のがん診療連携拠点病院の医療者92名(平均38.4歳)に対して,アピアランスケアの実施に関する自己効力感や知識を測定し,参加前後で比較した。【結果】研修会の参加後,知識や自己効力感は有意に向上した(t(86)=14.5,p<0.00)。自己効力感の向上は,積極的な行動変容に結びつくことが明らかになっており,基礎研修プログラムとしては有益である。3研究3:患者サポートプログラムの実施が医療者に及ぼす影響:看護師によるプログラムが運用され始めた九州がんセンターで,24年7月・25年3月と継続調査を実施した。運営に関わる医療者の意識に変化がみられた。4研究4:在外研究:24年4月にフランスのパスツール研究所で行われた医療者と美容専門家のコラボした研修会「ソシオエステティック第1回総会」を視察した。癌治療に伴う外見の変化を支援することは、患者のQOLを向上させるだけでなく、治療継続や社会復帰の促進に繋るため重要である。

研究者らは、平成21-23年度基礎研究(基盤C)を基に、4段階の外見関連の患者支援プログラムを開発した。平成24-26年度は、その継続研究として、当該プログラムの効果を多面的に検証するとともに、その担い手となる医療者への効果的な研修試案の作成を目指した。研究I:情報提供を中心とした外見関連プログラムの有用性に関する研究124年度:30名の患者インタビューを基に、外見変化への対処行動を明らかにし、プログラムの内容に組入れた。225年度:予備研究実施。226年度:本研究【目的】医療者が実施するプログラムの患者への心理生理的効果を検討する【方法】初回抗がん剤治療を受ける乳腺・婦人科がん患者64名を無作為に介入群29名・統制群30名に分け、プログラム前後と3ヶ月後の心理的変化及びプログラム前後のストレス指標の変化を測定【結果】分散分析を行ったところ、参加の前後で、混乱以外の感情状態や自己効力感が有意に改善された。研究II:医療者教育研修プログラムの開発とその有用性に関する研究124年度:将来、支援プログラムの推進役となる全国のがん診療連携拠点病院の医療者92名に教育研修(基礎編)を試行したところ、必要な知識や技術、自己効力感の上昇が認められた。また、在外研究として、Institut Pasteur(仏)で行われたソシオエステティシャンの研修会を視察した。225年度:研修後に個別練習を行い、自施設で支援プログラムを行った医療者を継続調査したところ、専門職としての意識に変化がみられた。326年度:基礎編研修会の際に実施した調査結果を検討し、不足する知識や技術を補うための応用編研修会を10月に実施した。参加者評価も高く(4.9/5.0)有効な研修プログラムが作成された。心理学概ね予定通りに進んでいる。外見に関する患者サポートプログラムについて、その有用性を多面的に検証し、発信準備を行う3年間(2426年度)の2年目として、継続研究を実施するとともに、新たな研究に着手した。まず、24年度に基本的な解析まで終了した「外見変化への患者の対処行動に関する研究」については、さらに考察を深めて論文化し、学会誌に投稿した(現在投稿中)。次に、プログラムの実施が医療者自身に与える影響については、24年度25年度、実際に外見関連の患者サポートプログラムを開始したがん診療連携拠点病院の看護師を対象に追跡調査を行い、データを収集分析した。その結果、プログラムの実施が看護師の一般業務にも良い影響を与えることが示され、26年2月の日本がん看護学会で発表した。3年間の本研究課題のメインテーマである、患者に対するプログラムの影響を数量的に検証する第一歩として、25年度は、10名の女性がん患者(参加群5名:対象群5名)に対してパイロット研究を実施した。このデータは現在解析中であり、26年9月の日本心理学会で発表する予定である。現在は、パイロット研究終了後の本研究に着手している。対象者は、プログラム参加群30名と対象群30名、1人に対する測定回数は、初回調査(1日2回=介入前後)と3ヶ月後の郵送調査の計3回である。
自閉症児に理解しやすい音声指示のあり方の解明

自閉症児は、発話者が音声を発した際に発話者の見ている物に対する選好性が定型発達児に比べて弱いこと、音声の高さの変化には敏感だが音素処理は未発達なこと、意識的・遅延的な処理によって音声のプロソディーの理解が補完されていること等が判明し、メタ言語的な知識の学習は、自閉症児のコミュニケーションの円滑化に有効である可能性が示唆された。また、物に関連する音と比べて人に関連する音に過敏に反応しやすいこと、教員や支援者による働きかけは、自閉症児の聴覚過敏の軽減に効果があることが示された。1.自閉症児(以下ASD児)に忌避されやすい音と好まれる音の特徴を探ることを目的とした質問紙を作成し、学校教員を対象に質問紙調査を実施した。また、ASD児の保護者を対象に聴き取り調査を実施し、それらの結果から、突発音に対する嫌悪感が強いことが示され、音の好悪の発達的変化と経験の要因について検討を開始した。2.茨城大学及び文教大学において聴覚/視覚刺激装置(NeuroScan製Stim II)を購入し、音声判別課題、表情判別課題等を作成し予備実験を開始した。また、本課題に関連した科学研究費の基盤研究(B)「高機能自閉症児およびADHD児の社会性の評価と育成に関する研究」(平成1618年度、研究代表者:東條吉邦)で検討してきた対人コミュニケーションや言語理解に関与する表情・視線の影響について認知神経科学的検討を実施した。3.東京大学の21世紀COE「心とことば-進化認知科学的展開」の研究室を使用し、研究協力者の菊池由葵子・明地洋典・千住淳・福本理恵・松井智子・三浦優生・市川君江氏らと共に、ASD児及び健常児を対象に、音声、感情、模倣等に関する実験心理学的研究を実施した。特に、音声の発話速度、語尾のイントネーション等が内容理解に及ぼす影響を中心に得られたデータを分析した。4.ASD児に対する音に関する指導上の技法や配慮事項に関して、国内の学校及び自閉症教育の先進国である英国の自閉症学校での教育実践について視察を実施し、茨城大学附属特別支援学校での指導に活用した。5.東京大学先端科学技術研究センターの協力を得て、ASD児の音の受容特性に適合したノイズキャンセリングヘッドホン等の支援機器の開発、既存機器の利用可能性について検討を開始した。1.自閉症スペクトラム障害児(以下ASD児)に忌避されやすい音の特性とその原因の解明を目的として、茨城大学附属特別支援学校及び茨城県内の小・中学校の教員・保護者を対象に実態調査を行った。その結果、聴覚過敏と対人関係の特質には関係性があることが示唆された。そこで21年度の研究では、聴覚過敏、音の受容特性、対人関係の特質、の三者関係を検討することとした。2.茨城大学及び文教大学において平成19年度に購入した聴覚/視覚刺激提示装置を用い、音声判別、表情判別、視線認知等の課題を作成し、60名のASD児と60名の定型発達児を対象として認知神経科学的検討を実施し、得られた成果を内外の学会で報告した。事象関連電位の研究から、ASD児は受動的注意条件で定型発達児に比し言語音の音高処理には問題はないが、音素処理に困難がある可能性が示され、音声処理において、ASD児は定型発達児とは異なる大脳半球左右機能差が認められた。3.連携研究者の松井智子氏及び研究協力者の三浦優生氏とともに、ASD児及び定型発達児を対象としてプロソディーの理解の差異について検討した。その結果、ASD児においては、発話を聞いた直後の段階ではプロソディーの意味処理に困難があることが認められ、遅延的な処理によって音声の理解が補われている可能性があることが示唆された。4.聴覚過敏のあるASD児に音声で指示する際の配慮事項に関して、これまでに得られた情報を、茨城大学附属特別支援学校でのASD児の指導に活用した。自閉症スペクトラム障害児(以下ASD児)60名と定型発達児70名を対象に、音声認知、視線認知等を中心とした認知神経科学的研究を実施し、得られた知見を内外の学会で報告した。一連の研究から、1)ASD児では、発話者が音声を発した際に発話者の見ている物に対する選好性が定型発達児に比べて弱いことが示唆されたが、視線を参照できないわけではないことも明らかになり、また、2)ASD児では意識的・遅延的処理によって音声のプロソディーの理解が補完されている可能性が示唆され、メタ言語的な知識の学習は、ASD児の言語コミュニケーションの円滑化に効果をもたらす可能性が推測された。次に、事象関連電位を指標とした研究からは、3)音声の提示により視覚刺激への選択的注意処理過程が影響を受けること、4)ASD児は音声の音高変化には敏感だが、音素処理が未発達であり、聴きなれない音声に対する能動的注意配分が困難なことが示唆された。

一方、ASD児とASDではない障害児(合計110名)を対象とした調査研究からは、5)非ASD児と比べ、ASD児は物に関連する音より、人に関連する音に対して過敏に反応しやすく、回避行動を起こす傾向が強いこと、6)教員や支援者との人間関係が、ASD児の聴覚過敏の緩和に大きく影響すること等が明らかになり、認知神経科学的研究および調査研究で得られた諸知見を参考にして、茨城大学附属特別支援学校等で、聴覚過敏のあるASD児への教育的支援に関する実践研究を実施した。
対人コミュニケーション状況において顔面から計測する心理生理学的情報に関する研究

本研究は対人コミュニケーション状況において顔面から計測する各種の心理生理学的情報について検討した。顔の複数部位から皮膚電位活動を測定し、精神性発汗に関連する活動を確認した。額部の皮膚電位活動と皮膚血流量は対人文脈を含む課題において増加し、対人関係特性の有無を示す弁別的指標であると考えられた。また顔の血流は心臓血管系とは独立に調節されていると考えられた。今後は個人の有した対人性格特性等との関係を考慮する必要があると考えられた。従来から、精神性の発汗現象は手掌と足底に見られ、他の身体部位は温熱性発汗がその主因であるとされてきた。しかし、日常的な経験に照らし合わせると、様々な対人状況で生じる緊張や興奮、また羞恥や困惑等の精神的状態において、額や鼻部等での発汗を自覚することが多く、顔面部での精神性発汗の生起を推測することができる。また、この種の状況においては顔面の汗腺活動ばかりでなく、顔色の変化が観察されることも多く、これら顔の生理的変化が何らかの心理状態を反映していると仮定できる。本研究では、顔面の汗腺活動及び皮膚血流変化の心理生理学的指標としての可能性について検討し、さらに各種感情喚起時のこれらの反応が、他者の存在によってどのように変容するかを調べ、顔面の汗腺活動及び皮膚血流変化が有した対人コミュニケーションにおける機能・意味について考察する。平成24年度では、未だ詳細な検討が行われていない顔面の精神性発汗現象を中心に検討を行った。額、頬、鼻尖から皮膚電位活動を測定し、各種感情喚起刺激・課題を実施した結果、皮膚電位活動の明瞭な変化が示され、顔面部での精神性発汗現象を確認した。平成25年度においては、顔面部で確認された精神性発汗現象としての皮膚電位活動を、どのように定量化するかについて検討した。特に、眼球運動・瞬目の影響が想定されたため、これらノイズの影響を最小限にとどめ、より適切に定量化する簡便な方法について検討した。その結果、眼球運動は顔面の皮膚電位活動には影響を与えず、瞬目のみが一過性の電位変化を生じることが明らかとなった。瞬目の影響を抑える方法として中央値による定量化法を算術平均との比較の中で検討し、その有効性を確認した。そして、明瞭な顔面皮膚電位の変化を惹起する歌唱課題時の顔面各部位の反応を中央値法を用いて定量化し、有意な増加と部位間の反応性の相違を明らかにした。従来、精神性の発汗活動は主に手掌・足底に生じると考えられてきたが、日常的な対人状況や感情生起場面では額等での発汗活動を経験することが多く、顔面部でも精神的な変化を反映した汗腺活動の生起を推測できる。また、この種の状況においては顔色の変化が観察されることが多く、これら顔の生理的変化が何らかの心理的状態を反映していることを想定できる。本研究では、顔面の汗腺活動及び皮膚血流変化の心理生理学的指標としての可能性について検討し、さらに各種感情喚起時のこれら反応が他者の存在によってどのように変容するかを調べ、顔面の汗腺活動及び皮膚血流変化が有した対人コミュニケーションにおける機能・意味について考察する。平成24年度については、未だ詳細な検討が行われていない顔面の精神性発汗現象を中心に検討を行った。顔面については、探査電極を額、頬、鼻尖に、基準電極を耳朶に装着し、指尖については、探査電極を第二指末節腹側部に、基準電極を第一指爪上に置き、時定数10秒、HFF 1 Hzにて増幅し、皮膚電位活動を同時に測定した。感情喚起映像及びスライド注視課題、歌唱課題、暗算課題を実施した。その結果、いずれの顔面部位においても、指尖部と同様に明瞭な精神性発汗が生じていることが確認された。顔面各部において皮膚電位活動の反応変化パターンの特徴が見られた。額においては、一相性の増加、または低下後増加に転じるという二相性のパターンが見られた。頬においては、一相性の増加または低下のパターンが見られたが、個人によっては無変化の場合もあり、反応の有無と変化の方向性には個人差があることが示唆された。鼻尖においては、一相性の増加パターンが顕著に見られ、他の顔面部位に比べて最も顕著な変化として観察されるケースが多かった。一方、指尖部では多くのケースにおいて、反復する大きな増減が見られた。従来から精神性発汗現象は手掌と足底に生じるとされ、他の身体部位については温熱性発汗がその主因とされてきた。しかし、日常的な経験に照らし合わせると、様々な対人状況等で顔面部での発汗を自覚することがあり、顔面部での精神性発汗を推測することができる。また、顔面の発汗ばかりでなく顔色の変化が観察されることも多く、これら顔の生理的変化が何らかの心理状態を反映していると仮定することができる。

本研究では、顔面の汗腺活動及び皮膚血流変化の心理生理学的指標としての可能性について検討し、社会的文脈による変化を調べて、これら反応が有した対人コミュニケーションにおける機能・意味について考察した。平成24年度では、感情喚起時の額・頬・鼻部における皮膚電位活動を測定して明瞭な変化を観察し、顔面部での精神性発汗現象を確認した。平成25年度では、顔面部の皮膚電位活動の定量化法について検討し、瞬目等の影響を抑える中央値による定量化が有効であることを確認し、課題時の反応と部位間の違い等を明らかにした。最終年度では、社会的文脈の異なる課題を実施し、顔面の皮膚電位活動と皮膚血流変化について比較検討した。その結果、社会的文脈のない(MA)課題では、顔面部の皮膚電位はほとんど変化が見られないのに対し、社会的文脈のある(Sg)課題では、額と鼻での顕著な皮膚電位活動の増加が示された。また、額の皮膚血流量は、MA課題中はほとんど変化がないのに対し、Sg課題中には増加した。一方、頬の皮膚血流量は課題間に有意差はなかった。以上の結果から、顔面部においても精神性発汗は生じ、皮膚電位活動として計測・評価することができること、そして、顔面部の皮膚電位活動と皮膚血流の変化は社会的文脈の差を反映し、対人コミュニケーション状況の影響を評価する指標となり得ることが示唆された。なお、その効果には部位差があることが示された。心理生理学本研究は顔面部の精神性発汗という先行研究のほとんどない現象について確認し、分析することを目的としたため、その現象をどのように捉え、確認をするかという方法論から探索的に検討をする必要があった。特に顔面部の汗腺活動をどのように電気生理学的に捉え、分析をするかというところから検討をする必要があった。平成24年度では、従来から手掌で記録する精神性発汗現象の記録方法としてある皮膚電位法を顔面部に適用し、探査電極部位(額、頬、鼻尖)と基準電極部位(耳朶)を選定し、各種感情喚起刺激・課題時の明瞭な電位変化を確認し、この方法により顔面部での精神性発汗現象を電気的に捉えることができることを示した。しかし、このような現象の生起を明示するためには統計学的に反応の有意性を示す必要があるため、得られた顔面部皮膚電位活動を定量化する必要があった。その際、考慮しなくてはならないことは、顔面皮膚電位活動に混入する眼球運動と瞬目を発生源とするノイズの影響であった。このノイズとそれに対応した適切な定量化の方法を、平成25年度では新たに追加的に行った実験を通して検討した。眼球運動・瞬目時の顔面各部の皮膚電位活動の変化の有無とパターンの比較を通して、算術平均による定量値と比較検討することにより、中央値法が簡便で妥当な定量化の方法であることを明らかにした。この定量化の方法が決まったことを受けて、各種課題時の顔面各部の皮膚電位活動について定量化を行い、統計的な解析を行うことができるようになった。既に計測しているデータについて、定量化し分析を開始している。また、実験については、当初予定していた観察者の有無の効果を検討するべく、各種感情喚起刺激や課題時のデータを現在収集中である。顔面部の汗腺活動が精神性発汗をしているかという、本研究の仮説の基本となる現象の確認が初年度の主目的であったが、計画していた課題を実施することで、その現象を明確に確認することができた。