hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RhoGEF, Soloと中間径フィラメントを介するメカノシグナル伝達機構の解明

ケラチン8/18繊維のかく乱が細胞の集団移動を加速することをこれまで確認しており、さらに細胞間接着構造の一つであるデスモソーム構造においてケラチンなどの中間径フィラメントの係留に寄与するプラコグロビンの発現抑制の効果を解析した。その結果、プラコグロビンの発現抑制によっても集団移動の速度が上昇することが明らかとなった。また、MDCK細胞の細胞集団におけるRhoAの活性が、Soloの発現抑制によって低下することを明らかにした。これらの結果から、Soloは細胞の集団移動においてブレーキとして働き、集団の秩序を維持する機能をもつことが考えられた。また、本年度より細胞間に働く張力を可視化するテンションセンサープローブの開発に着手した。カドヘリン分子をもとにテンションセンサーの基本骨格を作製し、張力によって蛍光輝度が変化するGFPのスクリーニングを進めている。同時に、Soloの局在が細胞における機械的力の作用分布を示す可能性を検討し、Soloの集積部位が細胞の収縮力の発生部位であることを実証することに成功した。さらに詳細な検討を続けている。また、Soloに至るメカノシグナル伝達経路の探索のために、ビオチン化酵素を用いた方法でSoloと相互作用する蛋白質の探索を行い、アクチン骨格と中間径フィラメントの両方に結合する分子や接着斑に結合する分子を新たに同定した。細胞の集団移動におけるSoloの機能解析については、昨年度のケラチン8/18繊維の機能解析に続きデスモソームにおいてケラチン8/18繊維の係留に関与するプラコグロビンの関与を解析した。その結果、Soloの発現抑制によってMDCK細胞の集団移動速度がSoloの発現抑制と同様に加速することを明らかにした。これらの結果から、Soloがデスモソーム構造を介した細胞間接着において、周囲の細胞との張力の発生に寄与し、集団移動のブレーキとして機能することが示唆された。この仮説をさらに検証するために、集団移動時の細胞の移動方向の極性形成におけるSoloの関与の検討を進めている。メカノストレス応答においてSoloの活性を制御するシグナル伝達経路を解明するために、Soloと相互作用する蛋白質の探索を行っている。新たに、大腸菌由来のビオチン化酵素を用いたBioID法を導入して探索を進めた結果、アクチン重合の促進因子であり、中間径フィラメントと結合することが報告されている蛋白質の類似分子を同定した。また、接着斑に局在する分子が同定されてきた。これらの分子の局在とSoloとの結合について現在検証を行っている。細胞集団の移動速度の調節におけるSoloの機能を解析するため、細胞間に作用する張力を生細胞内で可視化するテンションセンサープローブの開発に着手した。蛍光蛋白質を改変して張力によって輝度が変化するものをE-カドヘリンに挿入してスクリーニングする実験方法を作成した。しかし、スクリーニングの効率に問題があり、新たな方法を計画している。これとは別に、Soloの特徴的な細胞内の局在が細胞の収縮力の発生部位と相関があることが示唆されていたため、シリコーンゴムを用いた細胞の収縮力の発生部位の可視化技術を導入し検証した。その結果、Soloが細胞基底面において収縮力を発生させている部位に集積することを証明した。
自己組織化された銅一パラジウム複核錯体の創製と酸化反応触媒としての機能調整

有機基質を金属錯体の介在により自己組織化させる研究が、近年注目を浴びている。これに比べて、2元系金属錯体それ自身を自己組織化させ、その実体と機能を究明しようとする研究例は乏しい。我々は、有機合成化学の分野で汎用されている酸化触媒PdCl2-CuClを分子状酸素存在下でヘキサメチルホスホルアミド(HMPA)と反応させ、銅とパラジウムに架橋した酸素原子を持つ複核錯体[(PdCl_2)_2CuCl_2(HMPA)_2]n及びポリマー状錯体(PdCl_2)_6(CuO)_4(HMPA)_4の単離に初めて成功した。PdCl_2-CuCl触媒によるオレフィンのケトン化反応は、有機合成化学の分野で重要な官能基変換法の一であることは良く知られている。この反応で溶媒として用いられるジメチルホルムアミド(DMF)は、触媒活性種となるPd-Cu複核錯体の配位子として作用するとの視点から、PdCl_2、CuCl及びDMFとの反応を分子状酸素存在下で検討した。その結果、配位子としてDMFを持つ二種のPd-Cu二核錯体、[(PdCl_2)_2CuCl_2(DMF)_2]n及び(PdCl_2)x(CuO)y(DMF)zの単離に成功した。PdCl_2触媒によるこの型の化反応では、触媒として用いたPdCl_2がPd(O)に還元された後、第二銅塩によりPd(II)に再酸化されるredox型触媒機作が広く信じられている。上述の複核錯体の単離は、この古典的なredox型機構ではなく、触媒機作はPd-Cu二核錯体上で演じられることを示す。今後はこれらの知見を基として、アミド系あるいは尿素系化合物を配位子として持つPd-Cu二核錯体の一般的合成法と、その酸化反応触媒としての機能を明らかにする。
神経細胞死に伴う脳由来神経栄養因子の動態と機能修復に関する研究

アルツハイマー病では、海馬の脳由来神経栄養因子が著明に減少しており、痴呆症状の改善には、海馬の脳由来神経栄養因子レベルを上昇させる薬物を見いだす必要がある。脳由来神経栄養因子の合成は活動依存的に促進されると言われており、イオンチャネルの開閉が脳由来神経栄養因子の合成に影響していると考えられる。そこで、本年度は、イオンチャネルの活性化剤や阻害剤の効果について検討した。電位依存性カルシウムチャネル、ナトリウムチャネルおよびカリウムチャネルの活性化剤や阻害剤をスクリーニングした結果、大脳皮質では、カルシウムチャネルの活性化剤であるBay-K8644が、海馬では、ナトリウムチャネルの阻害剤であるリルゾールやカリウムチャネルの阻害剤である4-アミノピリジンが神経細胞の脳由来神経栄養因子合成を促進させることが判明した。リルゾールは、認識記憶にかかわりがあるといわれる海馬顆粒細胞における脳由来神経栄養因子合成を選択的かつ効果的に促進させ、連続投与により脳由来神経栄養因子の高レベルを長期的に維持させることが判明した。既知の脳由来神経栄養因子の合成誘発剤と異なり、リルゾール投与による細胞死は観察されなかった。さらに、リルゾールの連続投与により、脳由来神経栄養因子を高値に保ったラットでは、海馬顆粒細胞の前駆細胞の新生が促進していることが判明した。
バイオナノシートを用いた新しい眼科ドラックデリバリーシステムの開発

以下のようなシート性状を持ったバイオナノシートを開発し、眼科応用の可能性について検討した。1.アニオン膜とカチオン膜の交互積層膜、2.ポリ乳酸を用いたバイオナノシート、3.上記2つのハイブリッド。これらのシートを用い眼組織への貼付、担持薬剤の放出とそのプロファイルを検討した。主な担持薬剤は、ラタノプロスト、マイトマイシンC、抗菌剤とし、眼圧下降、濾過手術の補助剤、創部閉鎖において有用性と安全性を検討した。その結果、担持薬の一定で長期な放出プロファイルを確認した。さらに濾過手術の成績を向上すること、バイオナノシートのみで角膜創部の閉鎖が得られることが明らかになった。生体適合性のある高分子からなる厚さ数10ナノメートルの高分子超薄膜(バイオナノシート)に対して、眼科応用に適した素材の確認を進めた。多層化と被覆型、さらに両者のハイブリッド型を開発、それぞれに、緑内障治療薬、創傷治癒制御薬、殺菌剤を添加、in vivoならびにin vitroの有用性、安全性の検討を行った。その結果、薬剤の放出制御が可能であること、担持した微量薬剤でも有効性が担保されることが判明した。さらに、優れた貼付性を持つことから創傷部のプラスターとしての効果を確認した。この結果、バイオナノシートのみの無縫合でも創部の生着が良好になることが確認された。今後の計画としては、これまでの投与法は眼球表面への貼付が主体であったが、多様な投与方法を検討し、応用法を広げること。また確実な貼付性と薬剤有効性の長期化に課題が残っているため、改善を探索することである。高い生体適合性を有する高分子から作成された膜厚数十ナノメートルの超薄膜(バイオナノシート)の眼科応用について昨年度に引き続き研究を行った。本年度においては、緑内障濾過手術の補助剤としての機能について検討を行った。その結果、バイオナノシート素材が細胞の増殖能、遊走能を阻害することをin vitroで確認した。また瘢痕治癒の阻害剤として臨床的に用いられているマイトマイシンC(MMC)を含有したバイオナノシートを作成、MMCの放出についてin vitroで検討した。その結果、臨床資料量の数百分の1の担持量で2週間長期にわたりMMCが除法されるシステムを構築した。MMCは眼科臨床では緑内障の主要手術治療である線維柱帯切除術の際に補助薬として術中に投与され、術後の好成績に貢献しているが、虚血性の変化をきたすため組織剛性が低くなり感染の危険性が増大する。今回開発したMMC担持バイオナノシートを用いてウサギに対する線維柱帯切除術に補助的に用いたところ、術中単回投与に比べより長期間の眼圧下降を低用量で達成することが確認された。この結果はより安全な緑内障手術治療に貢献すると思われる。またGMP基準に則ったバイオナノシートの作成が可能となった。今後はこれまでの成果を基にバイオナノシートのヒトへの応用を計画している。バイオナノシートの組織接着について接着効率に課題があり当初の予定した貼付効果が得られてない部分はあるが、緑内障手術治療への応用、ヒトへの応用への準備の完了などを達成しておりおおむね順調に進展していると考えられる。バイオナノシートは生体適合性が高く、厚さはナノメートルで縦横長はミリメートル以上の特異的な構造をもつが、眼科領域における活用はない。本研究ではバイオナノシートの眼科領域における活用の可能性について主に以下の研究成果を得た。1.様々なシート性状を持ったバイオナノシートの眼科応用の可能性の探求:アニオン膜とカチオン膜の交互積層(layer-by-layer構造:LbL)構造を持ったバイオナノシート、層膜数を調整し、バイオナノシートの厚さを調整した素材も作成した。またポリ乳酸を用いたバイオナノシートを作成しその特性を検討した。さらにポリ乳酸とLbL膜のハイブリッド膜構造を持ったバイオナノシートを作成し、それぞれのバイオナノシートの特性や安全性について検討し、眼科へ応用に適正な構造膜の探求を行った。2.バイオナノシートの高い眼表面貼付性を獲得するため、貼付条件、眼組織の調整、貼付法などを検討した。3.バイオナノシートの安定性調査:角膜、結膜、強膜、網膜などの眼球の各組織への接着について検討した。3.種々の薬物のバイオナノシートへの担持可能性と放出調整法の検討:バイオナノシートにラタノプロスト、マイトマイシンC(MMC)、抗菌剤などの各種薬物を担持し、担持能力とその放出について検討した。放出については初期バーストを抑え安定した放出が可能な形状を探索した。4.手術補助剤としてのバイオナノシートの有用性の検討:濾過手術の補助剤としてMMCを含有したバイオナノシートを用いて濾過の長期安定性に関する検討を行い、MMCを担持したバイオナノシートの方がより長期間手術効果が持続することを確認した。以上の検討の結果、眼科領域における新しいdrug delivery systemとしてのバイオナノシートの可能性、また障害部のプラスターとしての可能性、さらに手術補助剤としての可能性を明らかにした。

主な担持薬剤は、ラタノプロスト、マイトマイシンC、抗菌剤とし、眼圧下降、濾過手術の補助剤、創部閉鎖において有用性と安全性を検討した。その結果、担持薬の一定で長期な放出プロファイルを確認した。さらに濾過手術の成績を向上すること、バイオナノシートのみで角膜創部の閉鎖が得られることが明らかになった。当初の計画に加えて、新たなバイオナノシートの可能性についての研究を開始し、一定の成果を得ている。この点は、計画以上の良好に進行している。一方、バイオナノシートの貼付性については、計画よりもやや遅れており、特にこの点についての検討を進める必要がある。緑内障手術における補助療法として今回用いたMMC以外の担持薬剤の可能性についての検討を行う。さらに抗菌剤や抗緑内障治療薬、抗血管内皮増殖因子の担持、硝子体への薬剤デリバリーなどについて検討を行。一部の課題についてはヒトへの臨床応用に向け準備を進めていく。なし眼科学これまでの投与部位を眼球表面としてきたが、その他の部位への投与による新たな活用法を検討する。担持物質の拡大を行い、さらに応用法を広げる検討を行う。貼付性の改善のために、物性の変化、表面処理などの諸方法を検討する。これらの取り組みによって、新たなドラックデリバリーシステムの開発をさらに進めていく。当該年度内に予定していた実験の内、ウサギを用いた実験がナノシート素材の提供が遅くなったため想定した回数よりも少なかった。このため実験費用が予定額よりも低くなった。また、一部使用を計画していた抗体や試薬が製造中止もしくは生産の遅れが発生したために、これらに利用する計画であった費用が本年度未使用分として計上された。次年度において、本年度の実験計画として挙げていた、免疫染色実験とウサギを用いた実験については抗体や試薬、またナノシートの提供が次年度には可能となるために、これらの実験用として使用を計画している。
屈折原理にもとづくCTの応用研究

昨年度に引き続いて、屈折型CTアルゴリズムおよび撮影システム自動制御とデータ自動収集を目的とした計算機ソフトウェアの更なる改良を行うとともに、開発した上記アルゴリズム、ソフトウェアおよびCTデータ収集用試料ホルダーを用いた放射光単色X線による生体試料、工業材料等の評価実験を中心に研究を実施した。今年度のアルゴリズム、ソフトウェアの改良により、屈折型CT実験の効率をさらに向上させることができた。また、17.5keVの単色X線で撮影したナイロン球のCT実験結果から、撮影システム全体の空間分解能が10μm程度であることを確認できた。さらに、屈折効果を利用する新しいトモシンセシス法に関しては、今までの屈折型CTアルゴリズムの開発や実験的評価で得られた知見を利用した、屈折型CTアルゴリズムの実験的評価も引き続き行なった。乳がんの摘出標本の例では、X線照射角度の異なる10枚程度の画像から医学的に有用な情報(微小石灰化など)を含む断面像を描出することができた。この方法を用いることで、通常のCT撮影に比較して、試料の撮影時間、被曝線量の大幅な減少が期待される。以上により、本研究で開発してきた屈折型CTアルゴリズムおよび撮影システム自動制御とデータ自動収集を目的としたソフトウェアが有用であること、また、その開発過程で得られた知見をもとに提唱した屈折トモシンセシス法のアルゴリズムが有用であることを実証できた。屈折型CTアルゴリズムのさらなる改良とシステム自動制御とデータ収集を目的としたソフトウェア作りを続けた。CTデータ収集用の試料ホルダーを作成した。これによりCT像は驚くほどの空間解像度になると思われる。このソフトウェアは(a)スクリプトベースのモーター制御、(b)データ収集用CCDカメラa full functional utility、(c)実験テータの再生のためのプログラム、(d)上記(a)、(b)、(c)のプログラムを用いたプロセスの自動化用スクリプト。同時並行に対象の医学試料に最適なエックス線エネルギーの選択、非対称モノクロメーター・コリメーターと角度分析板の反射指数の選択などのパラメーターの選択を行なった。数種類の試料をいくつかのエックス線エネルギーで撮影したところ、医療用試料は10-30keVが、化石試料は35keVもしくはそれ以上の高いエネルギーが最適であるとの判断が出た。医療用試料はまず乳ガン、つぎに肺ガン、それに他の部位の試料を用いた。試験試料を利用して空間解像度の評価を行なった。同じ試料に対して、吸収データとして収集し、さらに屈折データとして収集し、CT像にした上でコントラストを評価した。このことにより試料により、どれが吸収コントラストに向いていて、どれが屈折コントラストに向いているのかが判断できた。さらに臨床を想定して、視野よりもビームの大きさが不足している場合、人体回転が180度に満たない場合のCT像の質がどの程度かを確認することができた。また同じ試料を吸収と屈折の2通りのコントラストにより描画した場合のコントラスト濃度を比較した。昨年度に引き続いて、屈折型CTアルゴリズムおよび撮影システム自動制御とデータ自動収集を目的としたソフトウェアの更なる改良を行った。また、CTデータを、より高精度で取得することを目的としたCTデータ収集用試料ホルダーに関して、その特性の実験的評価を行った。上記、アルゴリズム、ソフトウェアの改良では、屈折型CT実験の効率を向上させることができた。CTデータ収集用試料ホルダーの実験的評価に関しては、使用するX線エネルギー、また、撮影システムに使用するコリメータ結晶、アナライザー結晶の最適化を理論的、実験的に行った後での目的試料の撮影実験により、新しいCTデータ収集用試料ホルダーを用いることで、従来より高空間分解能の画像が得られることが実証できた。CTデータ収集用試料ホルダーは、長時間に及ぶCTデータの取得中、生体試料等を物理的、化学的に安定して保持する必要があるものであり大変重要なジグである。また、従来から臨床の現場では、被写体内でのX線の吸収効果によるイメージングを利用するトモシンセシス法が用いられてきた。この方法では、被写体の断層像を得ることができるので、被写体の診断能を飛躍的に向上させることができる。我々は、屈折効果を利用するトモシンセシス法に関して、今までの屈折型CTアルゴリズムの開発や実験的評価で得られた知見を利用して、まったく新しい屈折トモシンセシス法のアルゴリズムの開発・提唱と実験的評価を行い、この方法が有用であることを実証できた。

以上により、本研究で開発してきた屈折型CTアルゴリズムおよび撮影システム自動制御とデータ自動収集を目的としたソフトウェアが有用であること、また、その開発過程で得られた知見をもとに提唱した屈折トモシンセシス法のアルゴリズムが有用であることを実証できた。
ストロマトライトの縞模様から決定する19億年前における地球自転速度と月公転周期

本研究の目的は、太古代/原生代境界における、地球環境変動を縞状堆積物から解読するために、カナダ・グレートスレーブ地域の地質調査および縞状堆積岩のサンプリングを行うことである.このため、1996年7月9日から8月4日まで、カナダ・イエローナイフ周辺での地質調査およびサンプリングを行った.定量的な縞縞解析・堆積環境変動解読を行うためには層準にそって完全に連続的に岩石試料を採取する必要があるにもかかわらず、従来のハンドツールを用いる試料採集法ではこれが困難であった.そこで、本研究ではエンジンカッターや簡易ボーリング装置を導入して、長差80cmから200cmの完全連続試料を採取する技術を確立した.その結果、Yellowknife Volcanic Belt,Dwyer Groupの縞状鉄鉱床およびGreat Slave Supergroupのストロマトライトの完全連続試料を採取することに成功した.現在これらの試料を成形し、蛍光X線スキャナをはじめとする各種のスキャナで画像計測を行い、縞縞の解析をすすめている.Dwyer Groupの縞状鉄鉱床は化学柱状図にCaの濃度変動に典型的に見られるcmスケールのリズムと鉄の濃度変動にみられるmmスケールのリズムがあることが分かった.ストロマトライトではCaとSi濃度変動に顕著なリズムが認定できた.今後は堆積過程モデルの作成とともに時系列解析、周期の同定を行っていきたい.本研究の目的は、太古代/原生代境界における、地球環境変動を縞状堆積物から解読するために、カナダ・グレートスレーブ地域の地質調査および縞状堆積岩のサンプリングを行うことである.このため、1996年7月9日から8月4日まで、カナダ・イエローナイフ周辺での地質調査およびサンプリングを行った.定量的な縞縞解析・堆積環境変動解読を行うためには層準にそって完全に連続的に岩石試料を採取する必要があるにもかかわらず、従来のハンドツールを用いる試料採集法ではこれが困難であった.そこで、本研究ではエンジンカッターや簡易ボーリング装置を導入して、長差80cmから200cmの完全連続試料を採取する技術を確立した.その結果、Yellowknife Volcanic Belt,Dwyer Groupの縞状鉄鉱床およびGreat Slave Supergroupのストロマトライトの完全連続試料を採取することに成功した.現在これらの試料を成形し、蛍光X線スキャナをはじめとする各種のスキャナで画像計測を行い、縞縞の解析をすすめている.Dwyer Groupの縞状鉄鉱床は化学柱状図にCaの濃度変動に典型的に見られるcmスケールのリズムと鉄の濃度変動にみられるmmスケールのリズムがあることが分かった.ストロマトライトではCaとSi濃度変動に顕著なリズムが認定できた.今後は堆積過程モデルの作成とともに時系列解析、周期の同定を行っていきたい.本研究の目的は、太古代/原生代境界における、地球環境変動を縞状堆積物から解読するために、カナダ・グレートスレーブ地域の地質調査および縞状堆積岩のサンプリングを行うことである.このため、1996年7月9日から8月4日まで、カナダ・イエロ-ナイフ周辺での地質調査およびサンプリングを行った.定量的な縞縞解析・堆積環境変動解読を行うためには層準にそって完全に連続的に岩石試料を採取する必要があるにもかかわらず、従来のハンドツールを用いる試料採集法ではこれが困難であった.そこで、本研究ではエンジンカッターや簡易ボーリング装置を導入して、長さ80cmから200cmの完全連続試料を採取する技術を確立した.その結果、Yellowknife Volcanic Belt,Dwyer Groupの縞状鉄鉱床およびGreat Slave Supergroupのストロマトライトの完全連続試料を採取することに成功した.現在これらの試料を成形し、蛍光X線スキャナをはじめとする各種のスキャナで画像計測を行い、縞縞の解析をすすめている.Dwyer Groupの縞状鉄鉱床は化学柱状図にCaの濃度変動に典型的にみられるcmスケールのリズムと鉄の濃度変動にみられるmmスケールのリズムがあることが分かった.ストロマトライトではCaとSi濃度変動に顕著なリズムが認定できた.今後は堆積過程モデルの作成とともに時系列解析、周期の同定を行なっていきたい.これらの成果は1997年5月に行われるカナダ地質学・鉱物学合同学会で発表する予定である.
磁化活性汚泥法〜磁気分離を活用した生物学的水処理の新展開

磁気分離を用いた新しい活性汚泥法である磁化活性汚泥法についてパイロットプラントを用いた実証研究が行なわれ、維持管理が容易で有機物と窒素の除去も同時に行なう水処理を長期間余剰汚泥の引抜きなしで運転できることを確かめた。汚泥の磁気分離では汚泥濃縮率が重要な因子となることが示された。また磁化活性汚泥は排水成分の大幅な変動に対して多様な微生物を保持できるため高い適応性を示すことがわかった。磁化活性汚泥法は活性汚泥微生物に強磁性粉であるマグネタイトを吸着させ、磁気分離を利用する生物学的水処理法である。実験室における基礎的な研究から、8m^3の曝気槽をもつ磁化活性汚泥法パイロットプラントを利用した実証研究まで幅広く研究を推進した。1)低温条件下での高度処理を目標に低温条件でのアンモニア性窒素の硝化活性を調べた。磁化活性汚泥法は余剰汚泥を引き抜かないため硝化菌の増殖に有利であり、15°C以下でも十分な硝化活性をもつことがわかった<41回水環境学会>。2)磁気分離はフロック形成菌を優先的に回収し、糸状菌を通過させる選択分離性を有するためバルキング抑制効果が働く。そこでバルキングを起こしやすい模擬排水を磁化活性汚泥法で処理したところ、バルキングストレスに対して、糸状菌を抑制しながら水処理を継続できることがわかった<同上>。3)汚泥滞留時間が原理的に無限大となるため磁化活性汚泥法は生物膜法のように排水に順応した菌を長期間曝気槽に保持できると予想される。フェノールと酢酸を主成分とする異種の排水を一定期間ごとに交互に投入したところ、フェノールや酢酸の分解活性を保持できていることがわかった。長周期の排水種類の遷移に対しても安定した水処理が期待できる<同上>。4)汚泥のコンポスト化において濃縮・脱水工程は手間とコストを要するプロセスである。磁気分離の活用を検討したところ汚泥の濃縮・脱水を高効率化できる可能性が明らかとなった<同上>。パイロットプラントを用いて、実用規模に近い磁気分離装置の検討をおこなった。磁石円板を並べた多円板タイプの磁気分離装置は磁石ドラムタイプのものよりコンパクトで、高効率で磁気分離をおこなえることが示された<同上>。新しい水処理技術として、図書・解説論文(2)、学会発表・講演等(30件)、展示会(2件)、企業等の見学受入(15社)等、成果の公開をおこなった。1)磁化活性汚泥法における磁気分離装置は汚泥の濃縮・返送装置の役割をもつ。この観点から小型ドラム型磁気分離装置で汚泥濃度、磁性粉濃度、ドラム回転数などの影響を調べた。濃縮率と濃縮速度を明らかにすることによって返送汚泥装置としての性能を評価でき、スケールアップのための指針を得ることができることがわかった。2)磁化活性汚泥法は汚泥を引抜かないため、断続的な負荷変動に対する幅広い適応性が期待できる。数週間、別の種類の廃水を処理した後、元の廃水に戻しても安定した水処理が続けられることが確かめられた。3)汚泥の磁気濃縮、磁気力援用脱水について検討した。磁気分離装置で汚泥は数秒で濃縮され、水から引き上げられた。さらに磁気力を作用させたまま、布やろ紙で圧縮することで脱水率80%以下の脱水汚泥を簡単に得られることがわかった。脱水後の汚泥が堆肥化できることも確認できた。4)ミルクパーラー廃水の余剰汚泥ゼロエミッションでの水処理を帯広畜産大学と共同で実廃水を用いて検討し、余剰汚泥の引抜きをおこなわずに水処理が継続できることがわかった。5)磁気分離によるフロック形成菌の選択分離性を生かし、糸状菌の増殖しやすい条件下で糸状菌増殖を抑制しながら水処理が継続できることを確かめた。6)帯広畜産大学との水環境再生コンソーシアム活動としてシンポジウムを開催した。また共同で展示会に参加した。ダッカ大学・サハ教授と染料廃水の磁化活性汚泥法による水処理の検討をおこない、脱色処理が可能であることを確かめた。これらの結果から磁化活性汚泥法が種々の排水に対して安定した処理をおこなえ、近年、問題とされている余剰汚泥の抑制にも大きな効果があることを示した。図書(1)、学会発表・講演等(33件)、展示会(1件)、企業等の見学受入(5社)等、研究成果の公開をおこなった。磁化活性汚泥法を用いたミルキングパーラー排水の浄化処理を検討し、有機物の酸化分解とアンモニア性窒素の硝化を同時におこなえることをベンチスケール、実排水を用いた実験で確かめた。また50人分の下水浄化が可能なパイロットプラントを用いた都市下水浄化の実証試験を実施し大部分の有機物の処理と50%以上の硝化処理をおこなえることを確かめた。この間、余剰汚泥の引抜きをする必要がなく、余剰汚泥の増殖は自己消化とバランスして微生物濃度管理は不要であった。従って、維持管理が大幅に簡易化されることを実証でき、発展途上国などでも生物処理を安定して運転できると推察される。

磁化汚泥は強磁性を有するため必要に応じて磁気力を利用した脱水操作が可能であり、沈降濃縮などと比べて非常に短時間に高効率の脱水がおこなえた。磁化活性汚泥法は磁気分離の選択分離性や余剰汚泥を引き抜かない運転条件から難分解性排水処理への適応性や大幅な組成変動に対しても順応性を有することが示された。また磁化活性汚泥の微生物菌叢についても分子生物学的手法によって通常の活性汚泥との比較検討を開始した。磁化活性汚泥法の先端的、総合的な研究を推進するとともに、研究成果の社会還元の一つとして発展途上国での活用をめざしてバングラデシュ・ダッカ大との共同研究を進め、ダッカ大で開催された国際会議に招待された。また磁気分離・磁気力制御夏の学校を宇都宮大学で開催し若手研究者の育成や研究交流を活性化させた。また、オックスフォードラウンドテーブルに招待され磁化活性汚泥法の発表をおこなった。その他、講演会での研究発表や産学官連携推進会議に実験装置を展示するなど情報発信に努めた。
生鳥市場における高病原性鳥インフルエンザに対する衛生向上のためのリスク分析

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
地理情報システムによる時空間サーフェスデータ間の相互関係分析理論の構築

本年度の主な研究目標は研究課題である、「地理情報システムによる時空間サーフェスデータ間の相互関係分析理論の構築」を一段落することである.この研究課題は3つのテーマで構成されている.まず、博士2年目に開発した相違する2つの時空間サーフェスデータ間のパターン及び、それらの相互関係を見出す手法の有効性を検証した.そのために、同じ地域の異なる年代別、人口分布データの比較を行う.例えば、既存の手法では人口分布の変化が少ない場合、可視化された地図ではその変化を定量的に見極めるのはかなり難しい.しかし、本研究で提案された手法は、2つのサーフェス間の変化を方向性と変化量の情報で可視化するのが可能であり、計算された変化量を最小にするのをその目的とする.その結果、分布の変化を方向性と変化量の2つの側面から見ることが可能になった.次は、その手法を拡張し、相違する2つのサーフェス間の変化解析を行う.ここでは、サーフェス間の変化をいくつかのレベルに定め、同レベルに入る程度の変化なら、実際の計算された変化量の中で違ってくる部分と、そうではない部分を異なる変換手法で処理する.これにより、サーフェス間の変化を分布値の違いだけでなく、各変換手法が示す割合からもサーフェス間の構造的な面での変化程度が分かると思われる.さらに、3つ目の研究テーマは、1つのサーフェスと他の空間オブジェクト間の相互関係を抽出する手法の提案である.このような手法は商品の市場浸透率、人口分布、年収分布など、GIS上で時空間サーフェスデータとしてモデル化される時空間分布間の相互関係を分析するものであり、特に、大量データに対して適した方法になると思われる.これらの手法は、用いられる時空間サーフェスデータが分析手法に対し制限や問題などを持つ場合や開発された手法の拡張性も考慮し研究が行われた.このようなアプローチにより、一般性を持つ手法の構築が期待される.平成17年度研究実績は2つに分けられる.1つ目は,博士1年目に開発した時空間ポイントデータと時空間サーフェスデータの間のパターンを見出すための手法を実際のデータに適用し,その有効性を検証することである.この手法は,店舗の顧客購買履歴のような時空間データと,天候や交通量のように時々刻々と変化する空間現象を表す時空間サーフェスデータの間の関係を分析するものであり,ある空間現象が別の空間現象に対してどのような時空間的影響を与えているのか,その関係性をより詳細に分析するための示唆を得ることができるものである.これをまとめた結果は平成18年度4月に出版される地理学評論(Geographical Review of Japan English Edition)79巻5号に掲載が決定されている.本年度の主な研究目標は研究課題である、「地理情報システムによる時空間サーフェスデータ間の相互関係分析理論の構築」を一段落することである.この研究課題は3つのテーマで構成されている.まず、博士2年目に開発した相違する2つの時空間サーフェスデータ間のパターン及び、それらの相互関係を見出す手法の有効性を検証した.そのために、同じ地域の異なる年代別、人口分布データの比較を行う.例えば、既存の手法では人口分布の変化が少ない場合、可視化された地図ではその変化を定量的に見極めるのはかなり難しい.しかし、本研究で提案された手法は、2つのサーフェス間の変化を方向性と変化量の情報で可視化するのが可能であり、計算された変化量を最小にするのをその目的とする.その結果、分布の変化を方向性と変化量の2つの側面から見ることが可能になった.次は、その手法を拡張し、相違する2つのサーフェス間の変化解析を行う.ここでは、サーフェス間の変化をいくつかのレベルに定め、同レベルに入る程度の変化なら、実際の計算された変化量の中で違ってくる部分と、そうではない部分を異なる変換手法で処理する.これにより、サーフェス間の変化を分布値の違いだけでなく、各変換手法が示す割合からもサーフェス間の構造的な面での変化程度が分かると思われる.さらに、3つ目の研究テーマは、1つのサーフェスと他の空間オブジェクト間の相互関係を抽出する手法の提案である.このような手法は商品の市場浸透率、人口分布、年収分布など、GIS上で時空間サーフェスデータとしてモデル化される時空間分布間の相互関係を分析するものであり、特に、大量データに対して適した方法になると思われる.これらの手法は、用いられる時空間サーフェスデータが分析手法に対し制限や問題などを持つ場合や開発された手法の拡張性も考慮し研究が行われた.このようなアプローチにより、一般性を持つ手法の構築が期待される.
前方・後方置換に対応する頸椎・腰椎複合材料型人工椎間板の臨床応用

詳細な生体外実験と長期動物実験の結果を経て完成した人工椎間板第3次モデルの概要は,超高分子量ポリエチレン繊維束を直鎖型低分子ポリエチレンで被覆した生体適合性繊維を立体的に織り上げた多軸三次元立体織物と,新規の高強度生体内吸収性材料であるハイドロキシアパタイト・ポリ-L-乳酸複合体(HA/PLLA)を組み合わせた人工椎間板(Three-dimensional fabric disc:3-DF disc)である。厚生労働省(医薬品医療機器総合機構)との事前面談にて、臨床治験デザインとしてrandomized clinical trialが難しい場合の単腕試験の条件設定につき、詳細な指導があった。これは治験開始1年終了時に、本人工椎間板の新規性であるところの椎間可動性を証明するに足りうる条件設定を過去のMeta-analysisによるデータを基に行うことである。頚椎人工椎間板の英文論文報告で術後1年時の椎間可動域が明示された論文から226患者のデータをMeta-analysisし、本人工椎間板の予想される可動域を鑑みて安全域を設定し、必要となる治験患者数を設定した。久留米大学バイオ統計センターとの共同研究でこれらのデータを算出し、これらの指導に従い新しいプロトコールの作成をほぼ終了し、各大学倫理委員会の承認を経て、多施設臨床治験開始を間近にしている。また本デバイスを設置する手術器械の作成・完成作業を米国Medtronics社と行い、米国Memphisと韓国ソウルの屍体トレーニングセンターにて器械の修正確認作業を行った。1、頚椎・腰椎人工椎間板の最終設計と設置器械の開発・製作前方置換型頚椎人工椎間板の設計では,日本人頚椎椎間板の形状と神経除圧のための鈎椎関節や椎体切除範囲を考慮して,4種類のサイズを考案した.一方,腰椎後方分割型人工椎間板は,左右よりから挿入するCurved type deviceで,椎間関節切除の程度を最小限とし,かつ神経組織に安全に挿入できるよう設計した.合わせて,実際の人腰椎後方進入椎体間固定術でこれらのトライアルを試験挿入し,神経組織に対する安全度と最適形状の確認を行った.2、臨床応用の基本デザインの作成と検討項目の決定本臨床応用では移植形式を頚椎前方置換と腰椎後方置換とし、腰椎前方置換は今回の臨床治験に含まない。症例数と治験エントリー期間はそれぞれ60例、1年を予定し,本治験項目による各患者の経過観察は術後2年まで行う。研究計画に従って厚生労働省との最終調整を行っている。3、手術手技の改良と確立腰椎後方分割置換では,原則として後方神経除圧に後方進入の人工椎間板移植を併用する。ImplantはS,M,Lの3サイズで椎体固定用ピンの有無で各二種類あり、片側挿入にも対応できるようにした。頚椎前方置換では,前方椎間板切除、椎体部分掘削による神経除圧の後に移植母床を平滑に作成、トライアルを用いた術中計測の後に、専用のDistracter兼Inserterを用いてimplantを挿入する.SからLLの4サイズの作成を行った.前年度までの治験計画に基づき、厚生労働省(医薬品医療機器総合機構)との事前面談を行った。治験計画のうち、頚椎前方置換を先行させることとし、腰椎後方分割置換については頚椎終了後に引き続いて行うこととなった。これまでの我々の人工椎間板に関する基礎研究は臨床使用のレベルまでに達しており、臨床治験開始には問題がないことで承認された。ついては治験期間は1年とし、治験患者数もHistorical controlを使用することで削減可能であることが提示された。また治験評価項目も新しい治験制度に則り、材料の新規性を初年度で確認するために削減するよう指導された。これらの指導に従い、新しいプロトコールの作成をほぼ終了し、各大学倫理委員会の承認を経て、多施設臨床治験開始を間近にしている。

現在までの詳細な生体外実験と長期動物実験の結果を経て完成した人工椎間板第3次モデルの概要は,超高分子量ポリエチレン繊維束を直鎖型低分子ポリエチレンで被覆した生体適合性繊維を立体的に織り上げた多軸三次元立体織物と,新規の高強度生体内吸収性材料であるハイドロキシアパタイト・ポリ-L-乳酸複合体(HA/PLLA)を組み合わせた人工椎間板(Three-dimensional fabric disc:3-DF disc)である。本研究では世界的にも初めての試みである同時神経除圧が可能な腰椎後方分割置換と頚椎前方置換を臨床応用の大きな柱とし、国内多施設臨床試験として本邦初の人工椎間板治験を成功させることを目的としている.厚生労働省(医薬品医療機器総合機構)との事前面談にて、臨床治験デザインとしてrandomized clinical trialが難しい場合の単腕試験の条件設定につき、詳細な指導があった。これは治験開始1年終了時に、本人工椎間板の新規性であるところの椎間可動性を証明するに足りうる条件設定を過去のMeta-analysisによるデータを基に行うことである。頚椎人工椎間板の英文論文報告で術後1年時の椎間可動域が明示された2論文から226患者のデータをMeta-analysisし、本人工椎間板の予想される可動域を鑑みて安全域を設定し、必要となる治験患者数を設定した。久留米大学バイオ統計センターとの共同研究でこれらのデータを算出し、これらの指導に従い新しいプロトコールの作成をほぼ終了し、各大学倫理委員会の承認を経て、多施設臨床治験開始を間近にしている。また本デバイスを設置する手術器械の作成・完成作業を米国Medtronics社と行い、米国Memphisと韓国ソウルの屍体トレーニングセンターにて器械の修正確認作業を行った。
場の理論と表現論

2.臨界レベルのアフィンリー環の既約表現の指標の導出は現在未解決問題だが、我々はW代数のアフィンリー環の表現への応用として、臨界レベルにおける既約表現の指標公式を(ウエイトの古典部分が整支配的な場合に)導出した。この結果はプレプリント(Characters of representations of affine Kac-Moody Lie algebras at the critical level, arXiv:0706.1817v2 [math.QA])としてアナウンスを行った。Full paperは現在準備中である。当該研究課題の目的に従い、一般のW代数の表現論に関する研究を行った。W代数は1980年代に物理学者によって導入されたが、実はその数学的研究はそれ以前の1970年代のWhittaker加群に関するKostant-Lynch理論までさかのぼる。従って、Kostant-Lynch理論のchiralizationとしてW代数の理論を整理していくことが数学者にとって理想的かつ効率的な手法といえるだろう。当該年度は研究代表者が上記考察にもとづきW代数の研究を継続し、新しい視点と結果を幾つか得た。これらを研究成果として国内外で発表し、他の研究者と研究交流を行った。結果のうち、いくつかはすでに論文として投稿済みで、またいくつかについては公表するための論文を現在作成中である。当該年度に論文として出版された結果は、研究代表者がスーパーコンフォーマル代数に関するKac-Roan-Wakimoto予想を解決したものである:スーパーコンフォーマル代数は弦理論などに現れる興味深い代数系だが,その表現論にLie群・Lie環論における伝統的な手法を適用することは困難であり、新たな研究手法の開発が望まれていた。そんな中、今世紀になってKac-Roan-Wakimotoは、スーパーコンフォーマル代数がW代数として理解できることを示し、その表現論が対応するアフィンスーパーリー環のそれから関手的に従うことを予想した。研究代表者が得た結果はこの予想の解決にとどまらず、その関手的な性質が理想的といえるほどうまく働くことを示したものであり、スーパーコンフォーマル代数の表現論がほぼ完全に対応するアフィンスーパーリー環のそれに帰着することを明らかにしたものである。当該研究課題の目的に従い、一般のW代数の表現論とその応用に関する研究を継続した。従って、Kostant-Lynch理論のchiralizationとしてW代数の理論を整理していくことが数学者にとって理想的かつ効率的な手法といえる。研究結果に関しては、当該年度出版された論文では研究目的の一つであった、W代数の表現論の、アフィンリー環の臨界レベルにおける表現論への応用に関する結果であり、Kac-Kazhdan予想の短い別証明を与えた。また、当該年度には次の論文が雑誌Invent.Math.に受理された。これは正則冪零軌道に付随するW代数のすべての最高ウエイト既約表現の指標を完全に決定したものである。当該年度に得られた結果のうち、いくつかについては公表するための論文を現在作成中である。
台湾における高毒性ダイオキシン類汚染源の究明

ダイオキシン類はいずれも強毒性であり、現在の環境レベルの汚染で人体にホルモン的影響を及ぼし、また、生殖障害や免疫抑制などの生体影響を及ぼす可能性があるために、近年、欧米諸国においては積極的に汚染軽減対策が進められている塩素系環境汚染物質である。昨年度、中原大学(台湾)化学系黄金旺教授との共同研究により台湾全土の主要な20河川の河口部を調査し、重度のダイオキシン類汚染が確認できた。本研究では、台湾におけるダイオキシン類の汚染調査を実施し、その汚染源の検討を行った。まず、台湾北部の河川の18カ所における底質中のダイオキシン類を分析した結果、台湾の最大商業都市である台北市およびその周辺地域の広範囲におよぶ重度の汚染が判明し、その汚染源は都市部全域に多数存在するものと判断した。一般に、ダイオキシン類は燃焼過程で非意図的に生成し、大気中に放出されることが知られている。従って、より詳細に汚染源を検討するため、台湾全土に生息する常緑広葉樹(ガジュマル)を指標試料として大気汚染を調査した。台湾全域14地点を検討した結果、郊外になる地域よりも人口密度の高い工業都市(Hsinchu市、Chiayi市およびKaohsiung市)および商業都市(Taipei市)に明らかなダイオキシン汚染が観察され、この傾向は我が国日本のものと同様であつた。しかしながら、日本におけるダイオキシン類は、大半が都市固形廃棄物の焼却に由来しているのが現状であるが、台湾においては廃棄物の焼却はほとんど行われておらず、ダイオキシンの発生源がそれ以外に存在するものと思われ、汚染源の究明が必要である。また、そのレベルは日本よりも比較的低度ではあったが、現在、多数の廃棄物焼却場の建設が計画されていることを考慮すれば、軽減対策の重要性が強調される。本研究の成果は今後のダイオキシン類環境汚染対策に極めて有意な基礎的知見となるものと判断される。

また、そのレベルは日本よりも比較的低度ではあったが、現在、多数の廃棄物焼却場の建設が計画されていることを考慮すれば、軽減対策の重要性が強調される。本研究の成果は今後のダイオキシン類環境汚染対策に極めて有意な基礎的知見となるものと判断される。
頭部形成の分子機構

各計画研究を効率よく推進するため、各計画研究についての評価・助言を求め、計画研究間の連携と共同研究の促進に、本領生き研究に密接に関連した研究分野の第一線の研究者に参画を要請し、本総括班を組織した。本年度総括班会議は6月、1月の2回開催した。2.平成16年度の領域研究会は最終年度として、各班員に今後の研究展望をも含めた総括的報告を求めた。3.平成16年度に特に推進された研究交流は以下の通りである。各計画研究を効率よく推進するため、各計画研究についての評価、助言を求め、計画研究間の連携と共同研究の促進に、本領域研究に密接に関連した研究分野から中堅の研究者に参加を要請して本総括班を組織した。本計画研究発足にあたり、計画研究代表者も含めて第1回総括班会議を開催し、本領域研究の進め方について検討した。3若しくは4年目にその成果を問うため国際会議を開催すること、各年の領域研究会は特に焦点を紋る領域を設けて開催すること、論文発表のみならず、各学会などでの発表も計画研究評価の対象とすること、本領域と関連した領域で国内外で活発な研究をしている研究者との交流を特に奨励することなどとした。14年度領域研究会は特に魚類における軸形成、胚誘導、頭部形成、神経系形成に焦点を設けることとした。第2回総括班会議は、学会など発表、領域研究会をふまえて開催し、各研究計画の進捗状況の評価を中心に行った。その結果、幾つかの計画研究については特に論文発表などを平成14年度早期に求め、その結果などによって15年度以降の計画研究申請を活発に見直すこととした。また、平成14年度領域研究会は哺乳動物の前後軸形成、脳形成に特に焦点をあてることとした。14年度奨励された研究交流は以下の通りである。各計画研究を効率よく推進するため、各計画研究についての評価・助言を求め、計画研究間の連携と共同研究の促進に、本領域研究に密接に関連した研究分野から第一線研究者に参加を要請して本総括班を組織した。本年度総括班会議は6月、8月、1月の3回開催した。以下3回の会議で議論された主な点を列挙する。1.15年度の領域研究の申請にあたって助言を得た:研究が進展し一定の段階に達したことから、哺乳動物の前後軸・頭部誘導の領域の研究を現在の2計画研究から1計画研究とし、代わりに今後発展させるべき分野として脳領域形成と軸索路の形成を設けること。また、中脳領域化と神経核形成の研究をてこ入れすべきこと。魚類・両棲類における前後軸形成と胚葉形成、哺乳類における前脳形成の研究については14年度まで同様推進すべきこと。2.本研究の成果を問い、欧米研究者との交流を目的に、頭部形成に関する国際会議を平成16年度に開催する。3.13年度の魚類・両棲類に対し、14年度の領域研究会は哺乳動物、鳥類に特に焦点をあてて開催する。4.15年度の領域研究会は脊椎動物の進化の過程で維持された基本機構と各動物種でデフォルメした機構に焦点を当て開催する方向で検討する。5.14年度奨励された研究交流は以下の通りである。藤森(京大)、井関(東京医科歯科)、畠山(京大)、近藤(理研脳研)、嶋村(熊大)、小椋(奈良先端)、石橋(京大)、板崎(UK MRC)、福田(都立大)、鳥居(Vanderbilt Univ.)、福地(Chicago Univ.)、平田(遺伝研)、金井(杏林大)各計画研究を効率よく推進するため、各計画研究についての評価・助言を求め、計画研究官の連携と共同研究の促進に、本領域研究に密接に関連した研究分野から現役の第一線研究者に参加を要請して本総括班を組織した。本年度総括班会議は6月、2月の2回開催した。2.平成13年度の魚類・両棲類、平成14年度の哺乳動物、鳥類に対し、平成15年度の領域研究会は、各種脊椎動物での頭部形成の比較発生学的考察に焦点をあて開催する。3.平成15年度特に推進された研究交流は以下の通りである。
地域再構築における中高年女性の伝統手芸活動と民俗技術の多様化

福岡県柳川地域のひな祭り行事の際、雛人形の両側にさげられる吊るし飾り「さげもん」(毬とちりめん細工)は、自作の贈答品としてだけでなく趣味の手芸品、土産品として一年を通して制作されている。近年、さげもんが観光資源に活用され、またその需要と供給の地域的流通システムが形成されることで、中高年女性を中心に様々な目的や技術をともなう制作活動がさらに活発化し、民俗技術の持続にもつながっていた。柳川のさげもんの民俗技術はその観光資源化と多様な制作グループの自主的活動を通じて、地域社会の活性と伝統の再創造および中高年期の女性の生活の質の向上に積極的な役割を果たしていることが明らかになった。平成24年度の研究実績として、まず以下の2本の中間報告書をまとめた。1「吊るし飾りを伴う観光ひな祭りの比較ー柳川、稲取、酒田における女児初節句習俗の再構築ー」『国際教育文化研究』(Vol.12 ,2012.6,pp39-60.)2「伝統を創造する女性たちー酒田の傘福復興事業と地域学/地元学ー」『国際教育文化研究』(Vol.12 ,2012.6,pp1-15.)1では、本研究で取り上げる手芸活動の重要な社会的、文化的文脈を構成しているひな祭り観光事業の実施状況の比較により、同じ吊るし飾りを特徴とする観光ひな祭りでありながら、それぞれが地域の歴史、地理、民俗、産業基盤、実施主体等の特性に応じた独自色を示している実態を明らかにした。2では、酒田の二系統の伝統的吊るし飾りから「平成傘福」が創造され、またそれが新しい伝統として定着する過程を明らかにした。さらに観光振興と調査研究を組み合わせた事業の取り組みが、住民参加型の地域・地方再生の実践学(地域学/地元学)として育ちつつあることを明らかにした。3『日本民俗学会64回年会』(東京学芸大学:平成24年10月7日)において「地域文化の活用から探求へー酒田商工会議所女性会の傘福事業ー」の題目で、報告書2の内容にもとづく研究発表をおこなった。4平成25年3月には「庄内傘福研究会」主催の市民シンポジウム「伝えよう未来へーみんなの傘福ー」に招かれ「伝統の創造と地域学ー平成傘福物語ー」と題した記念講演をおこなった。また上記シンポジウムのパネリストを務めた。ここでは柳川のさげもんと酒田の傘福の比較にもとづいて、吊るし飾り習俗の伝統的意味とその現代における活用事例を紹介した。シンポジウムでは産学及び行政からのパネリストらとともに地元の傘福が貴重な地域文化遺産であることを再確認し、次世代に伝える努力や工夫について意見交換を行った。本研究では福岡県柳川地域に伝わる女児初節句の吊るし飾り(「さげもん」)制作を民俗に埋め込まれた技術的実践の視点から取り上げ、それが観光資源に活用されることで伝統手芸活動の活性がうながされ、結果として地域の伝統文化の創造的な継承および中高年期の女性の生活の質向上に積極的な役割を果たしている実態を明らかにした。柳川地域ではさげもん行事の観光資源化やさげもん制作の趣味・学習資源化によって、鞠や手芸細工の制作活動が年間を通して活発に行われるようになり、社会の変化に合わせた地域独自の、あるいは女性独自の民俗技術の実践が見られるようになっていた。また類似の習俗を継承し同じく観光資源として活用している静岡県伊豆稲取(「雛のつるし飾り」)と山形県酒田市(「傘福」)の事例との比較検討を通して、柳川における女子教育を通した手芸知識の普及とその民俗技術化の過程を跡づけるとともに、制作対象や目的を異にする様々な手芸グループによって生み出される民俗技術の多様な展開とその実践のダイナミズムが伝統習俗の今日的継承につながっていることを指摘した。さらに比較の対象として取り上げた酒田市商工会議所女性会による伝統傘福の復興事業に関しては、組織の記念事業として伝統傘福の再創造に取り組んでいた女性たちが次第に傘福の習俗調査や古傘福の修復・復元などの自主的な文化探求活動を展開していく過程を追うことで地域振興事業が市民主体の地元学/地域学の実践や学びへと接続しうる可能性を見出した。以上の成果に関しては、学術論文や学会発表の形だけでなく柳川市(平成25年)および酒田市(平成24年)において地元自治体や商工会及び研究団体等が主催する市民シンポジウムの招待講演やパネリストを引き受けることで、地元市民や関係者に対する研究成果の社会的還元をおこなった。本年度は当該研究全体にわたる基礎的資料の収集および予備的分析をおこない一定の成果を得た。

まず文献等で柳川のローカルな手芸細工「さげもん」と日本の和裁伝統(裁縫お細工物)との史的連続性を確認し、その上で柳川市内のさげもん製作活動の実態把握と資料収集を進めた。結果として中高年女性によるさげもん製作が(1)地域の多様な場において趣味的で交流的雰囲気と集団的、実践的学習様式にもとづいて行われている。(2)それらの場や講師ごとに多様な技術・知識が伝達、学習されている。(3)さげもんを構成する毬と袋物(ちりめん細工)は別々の技術・知識体系として存在している。(4)地域の主導的講師を中心に技術・知識の大きな系譜の存在が予想される。(5)女性たちのさげもん製作は単なる趣味活動に閉じているのでなく、展示、販売の様々な機会を通じて広く地域に埋め込まれ、またそれらは女性たちを能動的な製作活動に向かわせる動因にもなっている。(6)さげもんと密接に関係する柳川の一連のひな祭り行事は、そのほとんどが最近になって観光目的で創造されたものであること、等を明らかにした。類似の吊るし飾り習俗をもつ東伊豆稲取、山形県酒田市でも調査を行った。(1)稲取では初節句の吊るし飾りを地域婦人会が復活させ、これが地元の温泉地観光に取り込まれることで商品化、土産物化していった。(2)土産物市場の拡大に伴い伝統や品質を維持するための取り組み(品質保証制度)が行われている。(4)酒田の吊るし飾り「傘福」は地元商工会の女性部が観光振興のためにa)古くからの祈願習俗、b)祭礼の「造り物」を基本に、現代風のアレンジを加え生みだされた創作民芸品である。(5)傘福やその展示に関する新しい工夫や企画を毎年考え、その地域観光資源としての持続可能性を探っていること、等の知見を得た。これら成果は「日本民俗学会」第63回年会および『大学院教育学研究紀要』第14号に公表された。本研究の目的は、柳川を中心に「地域の再構築と女性たちの伝統手芸活動との関係およびそれらをめぐる関連知識、技術のあり方についての実証的解明をめざす」もので、これまでその目的はおおむね順調に達成されていると考える。その根拠を概略述べるならば、平成23年度に収集した3地域の吊るし飾り制作活動に関する予備的資料にもとづいて、平成24年度は地域間の比較に力点をおいた調査研究をほぼ予定通り行うことができた。当初の計画に沿って1各地域の手芸活動の実態把握とともに2活動を促す契機あるいは文脈となっている観光事業の実施状況の比較検討を中心に進めた。比較調査の結果、同じ吊るし飾りを伴う観光ひな祭りでありながら、地域ごとの歴史、地理、民俗、産業基盤、実施主体等の特性に応じた多様な実態を見出すとともに、比較作業を通して柳川の手芸活動に関する特色、1初節句習俗に深く埋め込まれた手芸活動、2地域の女性たちの間での手芸関連知識の共有、3伝統的演出を伴ったサブイベントの創出、4地域女性を取り巻く生活変化にともなう手芸活動や知識の多様な展開、5多様な製作集団やネットワークの形成、6手芸知識の地域的共有における杉森女学校の手芸・裁縫教育の役割、等を浮かび上がらせることができた。またとりわけ新しい吊るし飾り(平成傘福)の創造から日の浅い酒田の調査では、伝統の創造、定着の過程を実証的に跡付けることができ、柳川の伝統手芸活動や初節句習俗の持続・活性のメカニズムを明らかにする上で有効な包括的、集約的分析モデルを抽出することができたと考える。以上の成果から、24年度段階でおおむね当初の目的を達成していると考える。