hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リハビリテーション患者データバンクを用いた脳卒中患者の追加的訓練効果に関する研究

本研究は脳卒中患者の理学療法や作業療法以外の訓練とADL予後との関連について検討し,以下の事を報告した.1回復期リハ病棟患者1233名を対象に退院時ADLと自主訓練,病棟スタッフ訓練との関連を決定木分析により解析し,入院時FIMが低位中位では自主訓練,病棟スタッフ訓練の実施が退院時ADL向上に寄与していた2急性期患者1490名に自主訓練実施/非実施を傾向スコアを用いて背景因子を調整して退院時ADLとの関連を分析した.自主訓練実施が退院時ADL向上に寄与している結果であった.3自主訓練プログラムの立案や患者への説明に使用できるプログラムを開発した.本年は研究課題の中、特に回復期リハビリテーション(リハ)病棟患者の追加的訓練について分析をすすめた。本研究で用いたデータベースには追加的訓練の項目として患者自身、家族による「自主訓練」と看護師や介護職員による「病棟スタッフ訓練」の実施有無が設定されている。追加的訓練の実施と退院時の退院時の日常生活活動との関連を検討するため、追加的訓練の実施状況により、自主訓練・病棟スタッフ訓練の両方実施群、自主訓練のみ実施群、病棟スタッフ訓練のみ実施群、追加的訓練実施無群の4群に分割し比較した。日常生活活動の自立度は世界的に普及しているFunctional Independent measure(FIM)を用いた。入院中のADLの改善は、入院時ADL自立度が中間群で最も大きく、入院時ADL自立度が低い群と高い群では中間群よりも小さくなる逆U字型になることが知られている。そこで、比較に際しては、多施設参加型で大規模研究である利点を生かし、今回は入院時FIM運動得点を3分位になるように3群に層別化して比較した。入院時FIM運動28点以下、29点56点、57点以上の全ての階層で年齢、リハ実施量、入院時FIM運動、入院時FIM認知、退院時FIM運動、退院時FIM認知で有意差が認められた。退院時FIM運動を従属変数とした決定木分析では、退院時FIM運動と最も強く関連しているのは入院時FIM運動であった。次いで入院時FIM運動が56点以下の低位から中位の場合には追加的訓練の実施の有無が退院時FIM運動と関連していた。すなわち、自主訓練、病棟スタッフ訓練を両方実施するか少なくとも自主訓練を実施することが退院時FIM運動の向上には重要である可能性が示された。本内容はPLOSONEに投稿し2014年3月に掲載された。本年は研究課題の中,特に一般病院リハビリテーション(リハ)患者と追加的訓練についての分析および自主訓練を効率よく患者に提供していくためのソフト作りを中心に行った.一般病棟リハ患者への追加的訓練の分析は,本研究で用いた日本リハ・データベース協議会のデータベースにある,患者および家族による「自主訓練の有」に該当する患者を追加的訓練介入とした.介入による結果は退院時の日常生活自立度(ADL),入院中のADL変化,入院1日当たりのADL変化とした.PICO表記では,P(一般病棟急性期脳卒中患者),I(通常リハ+自主訓練),C(通常リハのみ),O(ADL自立度)と設定した.交絡因子として,入院時のADL,意識障害,機能障害,発症前障害,家族サポートを設定した.また,予後因子として脳卒中病型,性別,年齢を設定しこれらを調整因子とした.調整因子の調整方法として傾向スコアによるマッチングを用いた.今回算出したLog_PSのAUCは0.81であり,モデル適合度は良好であった。マッチングした介入群と対照群はと概ねバランスがとれていた。対応のあるt検定では退院FIM運動(76.4±18.7,62.6±25.4),FIM運動利得(35.0±21.9,23.4±18.0),FIM利得率(1.9±1.5,1.2±1.2)に有意差を認め,介入群で良好な結果となった。ロジステック回帰分析ではSEのオッズ比2.1(95%CI 1.7&#1048576;2.7)であった。また,追加的訓練を効率よく提供していくためのソフト作りは概ね終了した.本ソフトの特徴はタブレットPCの画面や印刷した用紙にて患者説明が可能であり,また,操作が非常に簡便にできていることである.本研究の目的は脳卒中患者の理学療法や作業療法といった,いわゆるフォーマルセラピー以外の訓練時間とADL予後との関連について分析した.本邦の回復期脳卒中患者では診療報酬上のリハビリテーション(リハ)の上限時間は1日最大3時間である。一方、米国のガイドラインでは本格的なリハ適応は1日3時間のリハに耐えられる患者が最低の基準となっている。つまり、本邦の最大が米国の最低基準であり、この違いは大きい。また、訓練時間以外の活動量増加が日常生活活動(ADL)向上に寄与しているとした報告もあり、訓練量に制約のある本邦では、特に訓練時間以外の介入が重要である。しかし、訓練時間以外の介入に着目した研究は少ない。本研究では多施設参加型の脳卒中リハ患者データバンクに登録されている、回復期リハ病棟患者1233名を対象に訓練時間以外の介入である、自主訓練および病棟スタッフ訓練と退院時ADLとの関連を検討した。本研究の新知見と意義は要約すると次のとおりである。

1.退院時FIM運動を従属変数とした決定木分析の結果、入院時FIM運動が高位層(57点以上)では、説明変数として入院時FIM認知が選択された。この高位層では約70%が退院時には自立したADL(FIM運動80点以上)を獲得しており、自立したADL獲得には認知機能が重要であると考えられた。2.退院時FIM運動を従属変数とした決定木分析の結果、入院時FIM運動が低位中位層(56点以下)の患者では自主訓練および病棟スタッフ訓練の両方実施か少なくとも自主訓練の実施が退院時ADL向上に寄与している可能性が示された。また,急性期の患者1490名をpropensityを用いて自主訓練実施群と非実施群の背景を調整し,退院時ADLとの関係性を分析し自主訓練実施が有効である可能性を示した.本研究は脳卒中患者の理学療法や作業療法以外の訓練とADL予後との関連について検討し,以下の事を報告した.1回復期リハ病棟患者1233名を対象に退院時ADLと自主訓練,病棟スタッフ訓練との関連を決定木分析により解析し,入院時FIMが低位中位では自主訓練,病棟スタッフ訓練の実施が退院時ADL向上に寄与していた2急性期患者1490名に自主訓練実施/非実施を傾向スコアを用いて背景因子を調整して退院時ADLとの関連を分析した.自主訓練実施が退院時ADL向上に寄与している結果であった.3自主訓練プログラムの立案や患者への説明に使用できるプログラムを開発した.本年は,平成26年度の研究実施計画書に示した研究課題の中,一般病棟の急性期患者を対象とした追加的訓練の効果について研究した.また,その成果を国際脳卒中会議で発表することができた.しかし,回復期リハ病棟についての分析は作業日程が確保できず,次年度に見送ることになった.複合領域昨年度の残課題である回復期リハ病棟における追加的訓練の効果について傾向スコアによる調整等の手法を用いて研究を進める.また,平成26年度に開発した自主訓練ソフトを複数の病院スタッフに使用してもらい完成度を高めていく予定である.本研究課題の目的は脳卒中患者の有効なリハビリテーション介入法として,自主訓練や病棟スタッフ訓練といった診療時間以外の介入が脳卒中患者の退院時の日常生活活動(ADL)向上に寄与するかを検討することである。2013年度研究により回復期リハビリテーション病棟を対象とした研究を行い、海外雑誌に論文として発表することができた。一方、自主訓練ソフトの開発を並行して進める予定であったが、作業日程が確保できず、次年度に見送ることとなった。次年度の使用額が発生した理由は,開発した自主訓練作成ソフトの試用に複数台のタブレットPCやファイルメーカーの購入を想定していたが,ソフトの開発に時間を要し試用過程まで到達しなかったこと,メール会議などにより効率的に研究費を使用したこと,昨年度からの繰入れがあったことなどがあげられる.2014年度は一般病棟の急性期患者を対象として追加的訓練と退院時日常生活活動との関連について検討し論文として発表する。また、追加的訓練、中でも簡便に自主訓練メニューが患者に提示できるソフトの開発を進める。今回開発したソフトの実用化に向けた取組み(タブレット端末の複数購入,ファイルメーカー購入など),図書資料を増やすこと,英語資料の翻訳の謝金,論文投稿のための費用等に使用していく予定である.論文受理が年度末となり投稿料の支払いが年度跨ぎとなったこと、打合せをメール等を活用し極力会議回数を減らしたことなどが理由である。リハビリテーションデータベースに入力している病院に追加情報収集を目的にアンケートや打合せを行う予定である。
植物由来の新規生理活性物質・レピジモイドが根圏微生物フロラに及ぼす影響

植物、微生物などの生物によって体外に放出される化学物質が、同種の生物を含む他の生物個体の生育に促進・阻害的な影響を及ぼす現象はアレロパシーと呼ばれ、アレロパシー活性を有する化学物質は一般にアレロケミカルズと総称される。植物はこの生物機能を有効に活用しながら与えられた環境に適応し、種の繁栄を図っている。種子の発芽過程は外界の影響を最も受けやすいことから、生命維持を図るための巧みな生物機能が働いていると考えられている。過去にクレス発芽種子の粘性多糖から促進的アレロケミカルズとしてレピジモイド(lepidimoide)が単離・同定されていたが、その後の研究でゴボウの発芽種子分泌液にレピジモイドを上回る活性が確認され、大量のゴボウ発芽種子分泌液から促進的アレロケミカルを二種類単離することができた。NMR、MSスペクトルなどから一つは既に抗菌活性物質として報告されていたアークチゲニン(afctigenin)、もう一方は新規の化合物であり、ゴボウの学名(Arctium lappa)にちなんでアークチゲニン酸(arctigenic acid)と命名した。一方、レピジモイドの有する植物成長促進活性を農作物の生産向上に応用するため、既知のオクラ粘性多糖類からレピジモイドを合成する方法に改良を加え、大量に合成した。ロックウール上で培養した植物に対してレピジモイドは有意な成長促進活性を示したが、土壌培養では期待された程の活性が得られなかった。土壌栽培の植物へのレピジモイドの効果的な施用法を開発し、レピジモイド処理した土壌の微生物群集構造を解析することを最終目的としていたが、その施用技術の開発までは至らなかった。また、キュウリ子葉切片を用いた実験からレピジモイドの新たな生理活性として発根促進作用を見出した。今後は挿し木などの発根促進剤としての利用が期待される。レピジモイドの植物に対する作用メカニズムを分子レベルで明らかにする目的で、レピジモイドがシュートの伸長(シロイヌナズナ)及びクロロフィル生合成(キュウリ)に関連する遺伝子の発現に及ぼす影響をRT-PCRによって検討した。先ず、本研究で使用するレピジモイドを大量に調製するため、オクラ未熟果実(1,000本)から粘性多糖類(Okra mucilage F)を精製した。次に、最近開発された化学合成法によってOkra mucilage Fからレピジモイドを合成し、以下の実験に供した。1)シロイヌナズナの黄化芽生えにレピジモイド及びオーキシン(IAA)を投与し、オーキシン誘導性遺伝子の一つであるSAUR10Aの配列を基に設計したプライマーを用いてRT-PCR解析を行った。その結果、オーキシンはSAUR10Aの発現を誘導したが、レピジモイドは逆に発現を抑制したことから、レピジモイドによるシュートの伸長促進作用はオーキシンとは異なるシグナル伝達系を介する可能性が示唆された。2)レピジモイド及びサイトカイニン(ベンジルアデニン)を処理したキュウリ子葉切片を明所及び暗所で培養し、クロロフィル生合成系の鍵酵素であるGlu-tRNA reductaseをコードしている遺伝子(HEMA 1及びHEMA 2)の配列を基に設計したプライマーを用いてRT-PCR解析を行った。レピジモイド処理により、一過的なHEMA 1及びHEMA 2の発現が明所で確認された。一方、暗所ではHEMA 2のみの発現が観察された。サイトカイニン処理でも同様の発現パターンが確認されたことから、レピジモイドはサイトカイニンのシグナル伝達系とクロストークしてクロロフィル生合成を促進している可能性が示唆された。
経営者予想利益の裁量性に関する実証分析

本研究の目的は,経営者予想利益の公表に伴う経営者の裁量行動を分析することである。具体的には,決算発表時に公表する次期の利益予想値について,(1)経営者は裁量的な予想利益の調整を行っているか,(2)行っているとすれば,その経済的動機は何か,ということを分析した。分析の結果,経営者は減益予想を回避するような形で予想値の調整を行っており,そのような予想利益に対して,株式市場は好意的に反応していることが分かった。これは株式市場が経営者の予想利益調整を見抜いていないことを示唆しており,経営者が株式市場を意識した予想利益の調整を行っていると解釈した。具体的には,決算発表時に公表する次期の利益予想値について,(1)経営者は裁量的な調整を行っているか,(2)調整を行っている場合,その経済的動機は何か,(3)調整された予想利益に対して,株式市場はどのように反応しているか,ということを分析する。本研究の先行研究に対する展開を要約すれば以下のとおりである。第1に,先行研究は,予想誤差(予想値と実績値の差額)に注目して予想利益の信頼性を測定しているのに対して,本研究は経営者予想利益自体の裁量的調整を分析する。具体的には,経営者予想利益の期待値を推計するモデルを開発し,経営者予想利益の裁量部分を抽出する。そして,予想利益公表時点において,経営者が予想利益のかさ上げを行っているかどうかを検証する。第2に,調整を行う経営者の動機として,株価形成に関連する動機に注目する。利益調整研究の多くは,企業が締結する契約にもとづいて動機を特定することが多い。しかし経営者予想利益が契約に組み込まれることは稀であり,その動機解明には,他の理論的な考察を行う必要がある。したがって株価形成のインセンティブ着目して,仮説設定を行うことが本研究の第2の展開である。最後に,このような裁量性に起因するノイズを含んだ経営者予想利益を,株式市場はどのように評価しているのかを検証する。先行研究は,経営者予想利益の平均的な有用性については確認をしているが,裁量的な調整行動の影響については検証していない。当該年度は,上記の分析目的に沿って分析を進め,概ね予想と一致する結果を得ることができた。そのためワーキング・ペーパーを作成し,研究会発表やジャーナルへの投稿を行っている。本研究の目的は,経営者の予想利益の公表に伴う経営者の裁量行動を分析することである。経営者予想利益の期待値を推計するモデルを開発し,経営者予想利益の裁量部分を抽出する。したがって株価形成のインセンティブに着目して,仮説設定を行うことが本研究の第2の展開である。昨年度は,上記の研究計画に沿って分析を進め,すでに分析結果をワーキング・ペーパーで公表している。当該年度は,ジャーナルへの投稿を行っている。具体的には,決算発表時に公表する次期の利益予想値について,(1)経営者は裁量的な調整を行っているか,(2)調整を行っている場合,その経済的動機は何か,(3)調整された予想利益に対して,株式市場はどのように反応しているか,ということを分析した。本研究の主要な発見事項を要約すれば,経営者は,期初予想利益を増益予想となるように裁量的に操作していることが分かった。さらに,そのような予想値の操作を株式市場は完全に見抜いておらず,経営者は予想値の調整を通じて高い株式リターンを獲得できることが分かった。このような結果にもとづき,経営者は株式市場の反応を意識して,期初の経営者予想利益を増益予想となるよう裁量的に調整している,と結論付けた。経営者予想利益の公表は,証券取引所の要請によって行われる,米国でも見られないわが国に特有な開示実務となっている。その経営者予想利益の信頼性を,経営者の裁量性の観点から多角的に解明することは,既存の会計研究のみならず,開示規制や開示実務にも有益なインプリケーションをもたらすことが期待される。本年度は,上記の分析結果を英文ワーキング・ペーパーの形で仕上げ,東京大学のCARFワーキングペーとして公表した。また多くのワークショップやセミナーで研究報告を行うことにより,そのブラッシュ・アップに務めた。現在は,会計学のトップジャーナルに投稿中であり,その審査結果を待っている。引き続き,論文の品質向上に努め,早い公刊を目指す。

本研究の目的は,経営者予想利益の公表に伴う経営者の裁量行動を分析することである。具体的には,決算発表時に公表する次期の利益予想値について,(1)経営者は裁量的な予想利益の調整を行っているか,(2)行っているとすれば,その経済的動機は何か,ということを分析した。分析の結果,経営者は減益予想を回避するような形で予想値の調整を行っており,そのような予想利益に対して,株式市場は好意的に反応していることが分かった。これは株式市場が経営者の予想利益調整を見抜いていないことを示唆しており,経営者が株式市場を意識した予想利益の調整を行っていると解釈した。当初の予定では,当該年度はワーキング・ペーパーの作成を予定していたが,すでに作成は終了し,ジャーナルの投稿や研究会での意見交換を進めている。そのため,研究計画にしたがっておおむね順調に進展していると思われる。会計学査読付き英文ジャーナルに投稿済みであり,改定要求をもらっているため,できるだけ早い公刊を目指して修正を行う。また並行して,国内外の学会等で研究報告を行うことで,論文の品質改善を行う。当初の計画では,当該年度は先行研究の精査と実証分析の実施を予定していたが,すでに分析結果に基づくワーキング・ペーパーの作成が終了している。現在,投稿しているジャーナルの改定要求にしたがって大幅な修正を行っている最中である。そのため当初の計画よりは進展していると思われる。2015年4月より,神戸大学経済経営研究所から東京大学経済学研究科へ所属が変更となるため,東京大学ではパソコン等の基礎的な研究設備を再度購入する必要が生じるため。論文のブラッシュアップを図るために,国内外の学会や研究会等で報告を重ねる予定である。またジャーナルの改定要求にしたがって,できるだけ早く査読付きジャーナルへの公刊を目指す。パソコン,プリンターおよびスキャナーなど新しい研究環境で必要な機器類を購入する予定である。当該年度の研究計画は順調に進んだため,意見収集等の出張旅費が節約できたため。次年度は,学会報告等を多く予定しているため,その旅費に充当する予定である。
組織骨格としての結合組織線維網構築の三次元的解明

1.室温のアルカリと水による浸軟で細胞要素を除去して作製したコラーゲン線維網のみの標本を走査電顕観察する方法(Ohtani,1987)により各種組織におけるコラーゲン線維網の三次元的構築を解明した。走査電顕下では線維を形成するTypeI、II、IIIコラーゲン(直径4080nm)が観察された。コラーゲン線維網は各器官・組織で一つの連続体を作り上げており骨格を形成していた。一方、コラーゲン線維網は次のような存在様式を示した。(a)太い束をなすもの(いわゆる膠原線維;腱、肝臓のゾリソン鞘、筋周膜、神経周膜など)、(b )細い束が種々の方向に織りなされて薄い膜となるもの(いわゆる細網線維;血管、リンパ管内皮の周囲、筋内膜、神経内膜、外分泌腺の腺房周囲、甲状腺の濾胞周囲、消化管の粘膜など)(c)リンパ組織では比較的細いコラーゲン線維束が細網細胞につつまれ、この両者で細網組織が構成されていた。(d)角膜では細いコラーゲン線維が密に平行に並んでシート状となり、それが層をなしていた。(e)非常に密に織りなされてシート状を呈するもの(皮膚や小腸絨毛の上皮下)。(f)多量の細胞間物質が蓄積しているためにコラーゲン線維は疎な網工を形成(骨や軟骨)するものなどであった。このようにコラーゲン線維網が各器官や組織に特有の存在様式を示すことは、器官・組織の機能発現に都合のよい微小環境形成にコラーゲン線維網が関与していることを示すと考えらえる。2.西洋ワサビ・ペルオキシダーゼ静注後の組織を透過電顕観察することにより、コラーゲン線維の存在する間質区画が組織液の貯溜、移動する場をなしていることが明らかとなり、体液循環上重要な役割を果たしていると考えられる。3.今後、三次元的コラーゲン線維網が各種組織・器官の形成・機能発現にどのように関与しているかを細胞培養などにより解明していきたい。
ルール工業地域の形成・発達と環境問題:化学工業を中心に

2年間の研究成果は、学説史の考察と史料調査に基づく実証研究からなる。(1)学説史:ドイツ学界で環境史研究は、「子供時代を終えて」成熟期を迎えている。1980年代の方法的対立は、すでに過去のものとなったが、一つの方法に収斂するというよりは、むしろ時代・分野を問わず問題関心の拡散をもたらした。逆にそのため「環境次元を適切に組み入れた工業化像の再構成」は未解決のまま残されている。(2)実証研究:ドイツで最初にアニリン染料生産を手がけ、その後半世紀間環境闘争に明け暮れたイエガー会社を取り上げ、ハーンの設定した課題解決に向けての一歩とした。(1)史料調査から、イエガー会社をめぐる環境闘争は夏期の段階を経て進むこと、したがって化学工業の急成長に伴い発生する環境問題を考察する上で、いわば縮図の位置にあることを確認した。1)第一期(1864-75):厳格な認可条件が設定されたが、イエガーはそれを無視して営業を続け、住民とバルメン市当局を挙げた頑強な抵に遭遇して市外移転を余儀なくされた。2)第二期(1875-77年):「19世紀第四四半期デュッセルドルフ行政区の最も典型的な闘争」(下の(2)参照)。3)第三期(1880-1908年):水質汚染を軸にした闘争が発生し、「河川は自然の排水溝」とする考えが成立するまでの足跡が鮮明となる。(2)A.Andersenの方法を手がかりにして、周辺住民との闘争と「自然・生産サイクルの接点である工場内環境を察した。1」住民抵抗の基礎にあった「隣人権」は、認可制度のもと公示・異議申し立て・意見聴取会として十分機能していた。2)1855年化学工業独自の認可制度が導入され、科学技術の最先端を行く化学工業に関して被害との因果関係の論証が困難化してきて、訴訟の勝利は難しく(住民の抵抗を抑える先兵と)なった。初年度は、ルール地方における化学工業に関係した史料・文献の調査・収集を中心に作業を進めた。その際、19-20世紀初頭の環境問題を利害関係者に注目しつつ考察するという本研究の接近方法に沿って、中央政府・地方政府・自治体(立法・行政)、市場のエージェント(企業家・「化学工業連盟」)、市民(環境闘争)の3者の関係と争点が明らかになるように工夫した。そこから得られた成果は、以下の通りである。(1)ケーススタディの中心に据えた、K.イエガー染料会社について1860年代1910頃まで伝来する環境闘争関係の史料(ノルトライン・ヴェストファーレン州立文書館所蔵)からは、次の2点を読み取れる。1.まさにイエガー会社の歴史が、化学工業をめぐる認可立法や営業監督官制度と争点の時代的変化を映し出す鏡の役割を担っていること2.1864-1873年バルメンにおける第一期闘争は、市当局と住民の結束した運動のために経営主力をデュッセルドルフに移動させる結果をもたらし、いわば化学工業の市外追放が頻発した19世紀前半の潮流の、その最後の名残ともいえること(そのことは、デュッセルドルフに舞台を移した1875-77年の第二期闘争と比較するとき、鮮明となる)(2)化学工業の発展につれて深刻度を増してくる環境媒体(水・大気・土壌)

汚染の深刻化の中で、1880年代以降「連盟」は専門家(化学者ではユリシュ、法律家ではフォッセンを中心)を動員して、科学技術的知識を背景に反対派の押さえ込みにかかり、世紀転換期ころからの大規模経営の台頭とも併せて強力な地位を確立してくる。(3)A.Andersenが化学工業会社BASFと都市ルトヴィヒハーフェンの発達との密接な関係から明らかにしたように、近代産業都市の発達と環境問題の関係を考慮する必要性が、バルメンとデュッセルドルフにおける環境闘争の事例からも浮き彫りにされた。これらの新たな知見を、時代を追って史料分析を通じて論文にまとめていく予定である。2年間の研究成果は、学説史の考察と資料調査に基づく実証研究の2本柱から構成される。(1)学説史:ドイツ学界で環境史研究は「子ども時代を終え」(Bruggemeier/Engels、2005)、成熟期を迎えている。初期段階のエコシステム論者と人間・自然関係に焦点をあわせる歴史家の方法的対立は既に、過去のものになたったが、一つの方法への収斂に向かうより、環境に関連した広範な問題領域へ拡散する傾向を見てとれる。但し、その分、「環境史の研究成果を組み込んだ工業化像の再構成」という1998年にHahnの上げた課題は、そのまま残されている。(2)実証研究では、ドイツで最初にアニリン染料生産を手がけたイエガー会社を取り上げた。(1)史料調査からは、イエガー会社をめぐる環境闘争が、およそ3つの段階を経て進むこと、それが化学工業の発達に伴い展開した環境問題の縮図をなすことを確認した。1.1863-1875年バルメン時代:認可条件を遵守せず汚染物質を垂れ流したため、住民・市当局を上げた経営拡張運動が展開され、デュッセルドルフへの立地移転を余儀なくされる・2.1875-77年闘争:デュッセルドルフ行政区の「第4四半期の最も典型的事例」(下の(2)参照)。3.1880-1908年闘争:廃水処理をめぐる問題が闘争の焦点となる時期。1886年「ドイツ化学工業利害擁護連(2)上記の第二期の環境闘争を検討した。その際、A.Andersenの所説・方法を踏襲して「周辺住民」と「生産・自然サイクルの接点である」工場内環境を考察した。その主要な成果は、次の通りである。1.住民の強固な抵抗の基礎にあった「隣人権」は、認可制度の公示・異議申し立て・意見聴取会として名残を留めており、この時期十分機能していた。2.それでも住民は勝利を得ることが難しくなっていた。一つは、1855年化学工業独自の認可制度が導入されて、事後的な改善請求権を当局が留保して認可発給を行えるようになったこと。もう一方で、科学技術の先端を行く化学工業にとって被害との因果関係を論証することが婚案となってきなこと(その過程で科学者は、進歩思想の代表者として工業発達を促進しがちたったこと)。その意味から、化学工業は、住民抵抗を抑えつつ大工業が成長する道均しをした。
高エネルギー放射線集積化画像検出器の開発

CdTe単結晶を用いた固体化ガンマ線検出器の開発研究がなされ,この技術により得られた検出器の性能は室温動作で世界最高の値が得られている.この基盤技術には我々が研究開発したリモートプラズマ励起MOCVD法による低基板温度(150°C)でのエピタキシャル成長技術,エキシマレーザードーピング法による選択ドーピングによるpin CdTeダイオード集積化技術が組み合わされている.エキシマレーザー照射することにより局部的ドーピングとアブレーションによる素子分離技術を利用した集積化技術の研究を行った.レーザードーピング法というのは,半導体表面に不純物となる化合物を極薄く(200Å)蒸着し,後,エキシマレーザーを照射する.このとき,雰囲気を510気圧の高圧窒素又はアルゴン中で行うとアブレーションが起こらないで,瞬間的に加熱され,不純物の固体中拡散が起こり高濃度のドーピングができる.反対に、超高真空の雰囲気でエキシマレーザー照射するとアブレーションが顕著に起こり、パターンマスクを用いてこのアブレーションを起こさせることにより、素子分離の集積化プロセスを構成することが出来る。上記の技術を複合的に組み合わせて,放射線検出器を作製しその性能を評価した.室温動作で、128素子のピクセル化検出素子の作製に成功し、アイソトープCo-57からの放射線,122KeVのエネルギー分解能で,半値幅2.2KeVの世界で最高のものを実現できた.CdTe単結晶を用いた固体化ガンマ線検出器の開発研究がなされ,この技術により得られた検出器の性能は室温動作で世界最高の値が得られている.この基盤技術には我々が研究開発したリモートプラズマ励起MOCVD法による低基板温度(150°C)でのエピタキシャル成長技術,エキシマレーザードーピング法による選択ドーピングによるpin CdTeダイオード集積化技術が組み合わされている.エキシマレーザー照射することにより局部的ドーピングとアブレーションによる素子分離技術を利用した集積化技術の研究を行った.レーザードーピング法というのは,半導体表面に不純物となる化合物を極薄く(200Å)蒸着し,後,エキシマレーザーを照射する.このとき,雰囲気を510気圧の高圧窒素又はアルゴン中で行うとアブレーションが起こらないで,瞬間的に加熱され,不純物の固体中拡散が起こり高濃度のドーピングができる.反対に、超高真空の雰囲気でエキシマレーザー照射するとアブレーションが顕著に起こり、パターンマスクを用いてこのアブレーションを起こさせることにより、素子分離の集積化プロセスを構成することが出来る。上記の技術を複合的に組み合わせて,放射線検出器を作製しその性能を評価した.室温動作で、128素子のピクセル化検出素子の作製に成功し、アイソトープCo-57からの放射線,122KeVのエネルギー分解能で,半値幅2.2KeVの世界で最高のものを実現できた.CdTeのデバイス作製のために開発された、リモートプラズマを用いたMOCVD技術によって150°Cの低温で良質なエピタキシャル成長および高濃度ドーピングを可能とし、高濃度n-type CdTeをCdTe単結晶基板上にエピタキシャル成長した。またCdTe上にSbを極薄く蒸着し、その上にエキシマレーザーを照射するエキシマレーザードーピング源を開発し、高濃度p-type CdTeを形成することを実現した。これらの高濃度n-type層と高濃度p-type層を単結晶CdTe基板の両面に組み合わせてpin構造の素子化とする事を提案し、実際にi型CdTe単結晶基板の両側にこの技術を適用させてpinダイオードを作製した。このpin構造により、室温動作の放射線検出器として、アイソトープCo-57からの放射線122keVを検出した場合のエネルギー分解能で半値幅1.7eVの世界最高性能のデバイスを実現した。また、ピクセル化された画像検出デバイス作製のための基礎実験として、エキシマレーザーのドーピングをパターン状にしてパターンドーピングの出来ることを実験的に実証し、画像検出のための基礎実験を成功させることが出来た。また、エキシマレーザー照射時に高真空に排気されたチャンバー内でサンプル上に照射することにより、レーザービームによりサンプル表面のアブレーションが生じ、それをパターンされたマスクによってパターニングすることが出来ることを実証し、ピクセル化のための基礎データーを得た。さらにこうして作製したリニアセンサ型のCdTe素子を走査させることによって、2次元的な画像の得られることを確かめ、次のステップとして二次元画像検出の実験を行う計画である。CdTe単結晶を用いた固体化ガンマ線検出器の開発研究がなされ、この技術により得られた検出器の性能は室温動作で世界最高の値が得られている。この基盤技術には我々が研究開発したリモートプラズマ励起MOCVD法による低基板温度(150°C)でのエピタキシャル成長技術、エキシマレーザードーピング法による選択ドーピングによるpin CdTeダイオード集積化技術が組み合わされている。エキシマレーザー照射することにより局部的ドーピングとアブレーションによる素子分離技術を利用した集積化技術の研究を行った。レーザードーピング法というのは、半導体表面に不純物となる化合物を極薄く(200Å)蒸着し、後、エキシマレーザーを照射する。このとき、雰囲気を510気圧の高圧窒素又はアルゴン中で行うとアブレーションが起こらないで、瞬間的に高温に加熱され、不純物の固体中拡散が起こり高濃度のドーピングが出来る。反対に、超高真空の雰囲気でエキシマレーザー照射をするとアブレーションが顕著に起こり、パターンマスクを用いてこのアブレーションを起こさせることにより、素子分離の集積化プロセスを構成することが出来る。

上記の技術を複合的に組み合わせて、放射線検出器を作製しその性能を評価した。室温動作で、128素子のピクセル化検出素子の作製に成功し、アイソトープCo-57からの放射線、122KeVのエネルギー分解能で、半値幅2.2KeVの世界で最高のものを実現できた。
ルクセンブルク語地域変種の文章語での使用に関する研究

フランス語およびドイツ語に加え、1984年に新たにルクセンブルクの公用語となったルクセンブルク語は、標準化が進み、文章語としての使用も増加している。その一方で、地域によっては方言もよく用いられる。本研究は、北部地域の方言話者を対象に聴き取り調査を実施し、方言が私的な領域のメールでも一般に使用されるほか、学校の保護者宛ての文書など半公的な領域の文書にも使用される場合があり、これが相手に対する親密さを示す手段として使われていることを明らかにした。本研究の目的である、ルクセンブルク語北部方言の文章語での使用に関する調査のため、2013年9月に二週間ルクセンブルクに滞在し、北部の二つの町で聴き取り調査を実施し、以下の成果を得た。まずヴィルツでは、2人の方言話者(60歳代男性のW氏と70歳代男性のS氏)に対して聴き取り調査を行った。W氏からは、地域のお祭りや各種記念行事等に関わる1980年代からのパンフレットを何冊か提供され、そこに北部方言による文章がたくさんあることが確認できた。またS氏からは、ご自身の北部方言によるエッセイ(子ども時代の思い出)が掲載された書籍の情報を教えていただき、後に書店でそれを入手した。2人とも知人とのメールのやり取りでは方言を用いるとのことであり、特にS氏は報告者宛のメールでも主として北部方言を用いた。ルクセンブルク最北端の町であるトロワヴィエルジュの方言話者(50歳代女性のM氏)とも事前に家族も含めた方言使用状況について訊いたうえで、聴き取り調査を行った。ただし、この時は知り合いも含めて一度に6人と会ったので、全員の方言使用状況を詳しく訊くことはできなかった。この調査では、若い人たちの何人かが学校時代の思い出を北部方言で書いている地域レベルの雑誌『クレルヴォー・カントン』を入手した。この資料の分析はまだ行っていない。ヴィルツで入手した上記資料の一部と、現地調査後に入手したヴィルツ方言で書かれた戯曲Marco Schank “De Lederbarong"『なめし皮男爵』(2011年刊行)を分析した結果、報告者が以前分析した戯曲で用いられていた方言形がより徹底した形で用いられていることがわかった。この分析結果を、ルクセンブルク文学センターで入手したルクセンブルク語話者の方言意識に関する修士論文(2013年9月)の内容と関連づけてまとめた論文は、現在投稿中である。平成25年度に引き続き、26年度も8月下旬から二週間ルクセンブルクに滞在し、5人のヴィルツ方言話者に対して方言使用や方言意識に関する聴き取り調査を実施した。また、25年度に執筆した論文「ルクセンブルク語話者の方言意識と文章語での方言使用ーヴィルツ方言を中心にー」(刊行は26年度)に基づいて選定した方言語彙の実際の発音も調査した。25年度のヴィルツでの調査の2人のインフォーマントはどちらも高年層に属していたが、26年度は20歳代のインフォーマント4人からの聴き取りも実施できた。調査の結果、方言使用が若い世代にも受け継がれており、話すだけでなく、個人的なメール等の電子メディアで文章語としても使用されること、また使用される方言語彙には世代差や男女差がないことを確認することができた。もう1人のインフォーマント(50歳代男性)からは、彼の父親が若い時に両親との間で交わした手紙にはドイツ語に交じってルクセンブルク語、しかもヴィルツ方言の文も多数含まれていたとの情報を得、実際に1940年代に書かれた手紙の文面を打ち直したファイルを後日送っていただいた。手紙での方言使用が当時どの程度行われていたのか、まだ確認するに至っていないが、親しい間柄での手紙等の文章語に方言を用いることが、少なくとも北部地域ではかなり以前から行われていた可能性があると考える。二回の現地調査に基づき、ルクセンブルク語のウィルツ方言を中心とする北部方言の音韻的・文法的特徴と方言の使用状況について、ベルギー研究会で研究発表を行った。近年、ルクセンブルク語の標準化が進展し、標準語の文章語での使用が増加しているが、その一方で、地域変種(以下、方言)も話し言葉においては現在でもよく用いられており、また文章語の中にすら用いられる場合がある。本研究は、方言がよく保持されている北部地域に的を絞り、平成25年度および26年度に方言話者に対する聴き取り調査を実施した。調査では、被調査者の過去から現在に至るまでの言語生活一般、特に方言の使用状況や、その文章語での使用について訊ね、また先行研究から得られた最も顕著な北部方言の特徴の使用についても確認した。調査から以下のことが明かになった。被調査者は、ほぼ全員が生活の多くの場面で方言を使用し、私的なメールも方言で書く。特に二人の若い女性教員は、勤務先の小学校や幼稚園で、同僚に対しても児童や幼児に対しても方言で話しかけ、また保護者宛ての文書も方言で書く。文章語としての方言使用に関しては、この他に市民音楽クラブ内の文書やヴィルツ市のお祭りのパンフレットでも使われ、さらに北部地域の文化を扱う季刊誌にも方言で書かれた記事が掲載される。多言語社会であるルクセンブルクにおいては、フランス語やドイツ語による文書が公的な性格をもち、ルクセンブルク語は私的な領域の文章語として使用される傾向が強い。そうした状況の中で、読者に対して親密さを示すために、標準語ではなく、普段使用する方言が文章語にも用いられると考えられる。最終年度には、聴き取り調査の結果と、調査を通して入手した方言による文書類の分析結果を、日本独文学会で発表し、また二つの論文にまとめた。

フランス語およびドイツ語に加え、1984年に新たにルクセンブルクの公用語となったルクセンブルク語は、標準化が進み、文章語としての使用も増加している。その一方で、地域によっては方言もよく用いられる。本研究は、北部地域の方言話者を対象に聴き取り調査を実施し、方言が私的な領域のメールでも一般に使用されるほか、学校の保護者宛ての文書など半公的な領域の文書にも使用される場合があり、これが相手に対する親密さを示す手段として使われていることを明らかにした。26年度の現地調査では、前年度のインフォーマントの仲介により、ヴィルツの若い世代の人たち(男性1名、女性2名、全員が高学歴層)から直接聴き取りができたのが最大の成果であった。調査では言語生活のほか、上記の戯曲『なめし皮男爵』の分析に基づいて選んだヴィルツ方言の音韻・文法の特徴を含む語彙項目について実際の発音も調べた結果、高年層の人たちが文章語の中で用いる方言形がほとんどすべてそのまま若年層にも用いられることが明らかになった。ただし、インフォーマントはみな方言意識が非常に高く、首尾一貫して方言を用いる人たちであるが、彼女たち・彼らが同じ地域の若年層の言語生活を代表するわけではない。実際、広域から生徒が集まる中等教育の段階(13歳以降)で、生徒同士の会話に方言ではなくルクセンブルク語標準語を使用し始める人たちも多数いることが調査からわかった。こうした人たちが電子メディア等の文章語でどの程度方言を使用するのか、本年度は調べることができなかった。また、代表的な北部方言の一つであるクレルヴォー地区の方言に関しては、地域の文化誌『クレルヴォー・カントン』のバックナンバーを調べた結果、方言形で書かれた記事も毎号いくつかあることがわかったが、その特徴の分析はまだ途中段階で、論文にまとめるまでには至っていない。言語学これまで2回実施した現地での聴き取り調査の成果を、口頭発表「ルクセンブルク語北部方言の文章語での使用」(日本独文学会、平成27年5月29日)として公表する。さらにそれを発展させた内容を論文としてまとめる予定である(投稿先未定)。報告者は当初、ルクセンブルク語の方言話者が文章語に方言を用いるようになったのは、電子メディアが発展してからの現象であると考えていた。しかし、何十年も前から地域向けの雑誌や行事パンフレットには方言で書かれる記事が掲載されている事実や、上の項目9で記したように、かつて私的な手紙が方言で書かれていたという事実を、インフォーマントを通じて知ることができた。日本と異なりルクセンブルクでは、方言の特定の語あるいは表現だけではなく文章全体が方言で書かれるのであるが、こうした現象は昨今に始まったわけではないことがわかった。私的あるいは半公的な領域の文章語としての方言の使用は、その方言が共同体のコミュニケーションに重要であることを書き手が強く意識していることを示す。ルクセンブルク語標準語が文章語としての使用領域を拡大する以前は、少なくとも北部地域に関しては、方言が口語、文章語を問わず親密性を表す手段として機能したと考えられる。この点について、高年層のインフォーマントから、その家族、友人の方言使用に関するさらなる情報を得たいと考えている。
物性評価を目指した機能性酸化物針状単結晶（ウィスカー）育成法の開発

R-123酸化物高温超伝導体ウィスカーにおいてR=Pr,Ndの場合,特異な結晶成長が起こることが明らかとなった.従来R-123ウィスカーは, a/b軸方向に成長することが知られているが, R=Pr,Ndにおいてのみ,これがc軸になることが明らかとなった.しかしながら,当初の目的であったR=La,Luについては, R-123ウィスカーの育成には,成功しなかった.R-123酸化物高温超伝導体(R:希土類元素)のR=La,Luについて単結晶ウィスカーの育成を行い,その超伝導特性の評価を行う予定であった.しかし,これまで研究を行ってきたR=Pr,Ndのウィスカーに関して,特異な結晶成長が起こることが明らかとなり,これに関する研究を推進した.従来R-123ウィスカーは, a/b軸方向に成長することが知られているが, R=Pr,Ndにおいてのみ,これがc軸になることが明らかとなった.本来R-123酸化物高温超伝導体は,結晶成長速度がa/bとc軸方向で大きく異なり, a/b軸が圧倒的に早いことから,ウィスカーの場合も成長方向(長手方向)がa/b軸になるのが,妥当であると考えられていた.しかし,本研究において,本来結晶成長速度が遅いc軸がウィスカーの成長方向(長手方向)になったことから,これまでの知見では説明できない現象が見出された.この現象は, RがPr,Ndで確認されており,これらはイオン半径が大きいという特徴から, Rサイトのイオン半径がこの現象に関わっていると考え,イオン半径がNdの次に大きくR-123ウィスカーの育成が確認されているSmについて, NdとSmを固溶した系のR-123ウィスカーを育成し,成長方向を調べたところ, Smが約73%固溶する領域まで, c軸方向の成長を確認した.さらに, Sm以外の希土類元素で実験を行った結果, Rサイトのイオン半径が0.97Å以上の領域でc軸成長することが明らかとなった.しかしながら,当初の予定であったR=La,LuについてR-123ウィスカーの育成を試みたが,本育成法では育成を確認するには至らなかった.BiFeO3およびCaMnO3についてTeおよびSb添加した前駆体を用いてウィスカーの育成を試みたが,ウィスカーの育成は確認できなかった.そこで,ウィスカー育成に用いた前駆体についてX線回折およびEPMAによる分析を行った結果BiFeO3やCaMnO3の目的物質の生成は確認できたが,ウィスカー状の結晶成長は確認できなかった.R-123酸化物高温超伝導体ウィスカーにおいてR=Pr,Ndの場合,特異な結晶成長が起こることが明らかとなった.従来R-123ウィスカーは, a/b軸方向に成長することが知られているが, R=Pr,Ndにおいてのみ,これがc軸になることが明らかとなった.しかしながら,当初の目的であったR=La,Luについては, R-123ウィスカーの育成には,成功しなかった.今年度は,主にR-123酸化物高温超伝導体(R:希土類元素)のR=La,Luについて単結晶ウィスカーの育成を行い,その超伝導特性の評価を行う予定であった.しかし,これまで研究を行ってきたR=Pr,Ndのウィスカー関して,特異な結晶成長が起こることが明らかとなり,これに関する研究を推進した.従来R-123ウィスカーは, a/b軸方向に成長することが知られているが,今回, R=Pr,Ndにおいてのみ,これがc軸になることが明らかとなった.本来R-123酸化物高温超伝導体は,結晶成長速度がa/bとc軸方向で大きく異なり, a/b軸が圧倒的に早いことから,ウィスカーの場合も成長方向(長手方向)がa/b軸になるのが,妥当であると考えられていた.しかし,本研究において,本来結晶成長速度が遅いc軸がウィスカーの成長方向(長手方向)になったことから,これまでの知見では説明できない現象が見出された.この現象は, RがPr,Ndで確認されており,これらはイオン半径が大きいという特徴から, Rサイトのイオン半径がこの現象に関わっていると考え,イオン半径がNdの次に大きくR-123ウィスカーの育成が確認されているSmについて, NdとSmを固溶した系のR-123ウィスカーを育成し,成長方向を調べた.この結果から,やはりイオン半径の大きさがウィスカーの成長方向に関連していることが明らかとなった.今後は,イオン半径がさらに大きく当初ウィスカー育成を行う予定であったLaについてR-123ウィスカーの育成を試み,その成長方向を調べるとともにR=Luについてもウィスカー育成を試み, R-123ウィスカー育成全般について明らかしたいと考えている.概要に記述したとおり,当初は, R=La,LuのR-123ウィスカーの育成を行う予定であったが,これまで研究を行ってきたR=Pr,Ndにおいて結晶成長の方向が変化するという特異な現象が見出されたため,これに関する研究を推進した.このため, R=La,Luについての研究を行うことができず,研究実施計画より,遅れる結果となった.

今回のような特異な現象は,結晶学的にも興味深い内容であったことから,当初の研究計画を若干変更して,この研究を推進した.今年度遂行する予定であったR=La,Luに関するR-123ウィスカーの研究を行うとともに,成長方向が変化した, Pr,Ndについて育成ウィスカーの結晶学的な評価(X線回折による方位の評価)や超伝導特性(特に電気伝導に関する評価)を行いたいと考えている.また,研究計画に記載した,酸化物高温超伝導体以外の機能性酸化物単結晶としてBiFeO3またはCaMnO3のウィスカー育成も進めていきたいと考えている.該当なし
マットニン作動性ニューロンの類反射機能に及ぼす効果に関する形態学的・生理学的研究

本研究は、縫線核セロトニン作動性ニューロンの類反射機能、特に三叉神経運動ニューロンに及ぼす効果について、形態学的・生理学的に検討したものである。その結果、三叉神経運動核に投射するセロトニン作動性線維の起始細胞は、縫線核群のうち、主に淡蒼縫線核及び不明縫線核に存在することが、horseradish peroxidase(HRP)の逆行性輸送法とセロトニンの免疫組織化学法により示された。また、セロトニン免疫陽性終末は、咬筋運動ニューロンでは主にその退位樹状突起、また、開口筋運動ニューロンではその近位樹状突起とシナプス接合をなすことが、HRPの細胞内染色とセットニンの免疫組織化学による二重染色法により示された。これらの形態学的研究結果から、縫線核群の三叉神経運動ニューロンに対する作用が、咬筋運動ニューロンと開口筋運動ニューロンとで異なることが予想され、電気生理学的に検討した。その結果、淡蒼及び不明縫線核電気刺激に対し、咬筋及び開口筋運動ニューロンで細胞内記録された電位変化は、両運動ニューロンで異なることが判明した。即ち、咬筋運動ニューロンで誘発された脱分極性電位は、時間経過の長い緩かな電位変化を示したのに対し、開口筋運動ニューロンでは、時間経過の短い鋭い立ち上がりを示した。これらの脱分極性電位のrisetimeとhalf-widthとの関係を比較すると、セロトニン作動性線維が咬筋運動ニューロンの遠位樹状突起と、また開口筋運動ニューロンの近位樹状突起とシナプス接合をなすという結果とよく対応した。以上の結果から、セロトニン作動性ニューロンと三叉神経運動核との神経連絡が明らかになりその三叉神経連動ニューロンに対する制御機構の解明にも重要な知見が与えられた。
新しい同種複合組織移植の術式および保存法の開発と国際共同研究

ビーグル犬を用いた新しい複合組織移植の開発に取り組んだ。ICG蛍光造影を用いることで、直腸肛門移植片の血流が明らかになった。また陰部神経を吻合することで移植された神経に再生が認められた。移植された括約筋群は比較的ボリュームが保たれ、筋再生が起きている所見も得られた。移植後の免疫拒絶も免疫抑制療法にてコントロール可能であり、機能も良好に回復した。複合組織移植については、ベルギーやスペイン、インドに渡航し、他施設と共同で手術や実験などを行い、交流を深めることができた。動物実験にて移植後の良好な機能を確認できた。海外に渡航して多くの施設と共同研究できた。動物実験のデータをまとめて論文を作成し、雑誌に投稿する。これまで以上に国際共同研究を推進する。ビーグル犬を用いて新しい同種複合組織移植の術式開発を行った。陰部動静脈および陰部神経を顕微鏡下に吻合することで、直腸肛門移植術が技術的に可能であった。しかし術後の便汚染による感染および移植片壊死が起こった。これに対して、移植前に一時的に人工肛門を造設することで、解決した。移植後の感染と拒絶のコントロールに関して、同種複合組織移植を盛んに行っている米国・ペンシルベニア大学に渡航した。滞在中、同種複合組織移植後の免疫抑制プロトコールについて検討した。また、ご遺体を用いた上肢移植のデモ手術を行い、術後の機能改善法について検討した。さらに、実際にフランスから紹介された四肢欠損の女性患者に対し、同種上肢移植(右上腕および左前腕移植)が行われ、その手術を見学した。本年度に得られた情報を活かし、次年度は拒絶のコントロールおよび機能再生の改善を目指していく。渡米により有益な情報は得られたが、動物実験は当初の計画よりやや遅れた。渡米により得られた情報を活かし、次年度は拒絶のコントロールおよび機能再生の改善を目指していく。
自己抗原のプロセッシング障害による自己寛容破綻病態の解明

胸腺上皮細胞によって提示される自己抗原には、1)class Iに提示される細胞内の内在性自己抗原と、2)循環血流に乗って胸腺に入り、胸腺上皮細胞によって細胞内に取り込まれた後、ペプチドへのプロセッシングを経てclass IIと結合した形で細胞表面に提示される自己抗原の2種類が存在する。本研究では、AIRE欠損(あるいは変異)にともなう胸腺上皮細胞上に提示される自己抗原の質的な変化をclass I、class II経路の両者について検討する。すなわち、class II経路については、野生型および疾患変異体(E3 ligase欠損変異)のAIRE遺伝子を導入した胸腺上皮細胞株からclass II結合ペプチドを溶出し、プロテオミクスの手法を用いて、そのプロファイリングを作成・比較し、AIREによる自己抗原ペプチド創出機構の存在を明らかにすべく、細胞の大量培養と抗class II抗体を用いた免疫沈降実験を開始している。他方、class I経路を介した内在性自己抗原の表出に対するAIREの効果については、WT1(Wilms' tumor)を自己抗原として細胞表面に表出するヒト肺癌細胞株(LK79:HLA-A24陽性)を用いるべく、準備を進めている。すなわち、野生型および疾患変異体AIREを発現するLK79細胞株を樹立し、AIRE依存的な細胞表面でのWT1発現状態をHLA-A24拘束性WT1特異的CD8陽性T細胞株への反応性によって評価する。さらに、これらの細胞株について、AIREに依存した自己抗原表出変化のメカニズムを細胞膜分画の2次元電気泳動(differential analysis)によって明らかにすべく、泳動条件の検討を開始している。以上の研究の進展により、AIRE依存性に胸腺上皮細胞上で変動する蛋白が同定できれば、自己免疫疾患発症機構の解明に有力な手がかりとなるのみならず、自己寛容の成立機構の本態に迫ることができる。胸腺上皮細胞によって提示される自己抗原には、1)class Iに提示される細胞内の内在性自己抗原と、2)循環血流に乗って胸腺に入り、胸腺上皮細胞によって細胞内に取り込まれた後、ペプチドへのプロセッシングを経てclass IIと結合した形で細胞表面に提示される自己抗原の2種類がある。本研究では、AIRE欠損(あるいは変異)にともなう胸腺上皮細胞上に提示される自己抗原の質的な変化をclass I、class II経路の両者について検討を開始した。すなわち、class II経路については野生型、および疾患変異体(E3 ligase欠損変異)のAIRE遺伝子を導入した胸腺上皮細胞株からclass II結合ペプチドを溶出し、プロテオミクスの手法を用いて、そのプロファイリングを作成・比較し、AIREによる自己抗原ペプチド創出機構の存在を明らかにすべく、細胞を大量培養し、class IIに対する抗体を用いて免疫沈降実験を開始している。他方、class I経路を介した内在性自己抗原の表出に対するAIREの効果については、WT1(Wilms tumor)を自己抗原として細胞表面に表出するヒト肺癌細胞株(LK79:HLA-A24陽性)を用いるべく、準備を進めている。すなわち、野生型、および疾患変異体AIREを発現するLK79細胞株を樹立し、AIRE依存的な細胞表面でのWT1発現状態をHLA-A24拘束性WT1特異的CD8陽性T細胞株への反応性によって評価する予定である。さらに、これらの細胞株について、AIREに依存した自己抗原表出変化のメカニズムを細胞膜分画の2次元電気泳動(differential analysis)によって明らかにすべく、泳動条件についても予備実験を開始した。以上の研究の進展により、AIRE依存性に胸腺上皮細胞上で変動する蛋白が同定できれば、APECED発症機構の解明に有力な手がかりとなるのみならず、negative selectionに関わる分子機構の本態に迫ることができる。さらに、AIREが自己免疫標的臓器特異性の決定に関わることを異なる遺伝背景をもつAire欠損マウスを樹立して明らかにした。

さらに、これらの細胞株について、AIREに依存した自己抗原表出変化のメカニズムを細胞膜分画の2次元電気泳動(differential analysis)によって明らかにすべく、泳動条件の検討を開始している。以上の研究の進展により、AIRE依存性に胸腺上皮細胞上で変動する蛋白が同定できれば、自己免疫疾患発症機構の解明に有力な手がかりとなるのみならず、自己寛容の成立機構の本態に迫ることができる。
高精度股関節動態・力学解析と股関節疾患治療への応用

本研究の目的は生体股関節および人工股関節の3次元動態を高精度で再現・可視化し、股関節障害に直結する関節動態を明らかにすることである。さらに、その動作時における股関節応力分布を定量化し、生体力学環境を解明することを目指す。これまでの病態研究は形態研究が中心であり、動態解析・力学的解析と股関節形態を有機的に結びつけた研究は少ない。本研究では、イメージマッチング法を用いて股関節動態を高精度に解析することが特色である。また、動態解析に留まらず、その解析で明らかとなった「障害に直結する股関節動作」時の股関節内応力分布を明らかとすることは意義深い。