hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体運動の変動性に着目した協調制御モデルの構築と実験的検証

人間の身体運動では多くの関節が互いに協調して、調和のとれた巧みな動きが実現されている。本研究課題では、システムの冗長性と運動の多様性という観点から、運動協調のメカニズムの解明をめざした。特に、多関節の運動軌道の変動性に着目し、人が運動タスクを実行しているときの関節角のばらつきを定量的に解析した。この運動解析に基づいて制御メカニズムを考察し、各関節の動きが多少ばらついても、全体として協調的に動作してタスクを達成できる制御モデルを考案した。さらに、身体揺動と外乱付加の可能な実験装置を設計・構築し、人の運動計測実験とロボットの実機実験により、協調制御モデルの検証を行った。人間の身体運動の協調メカニズムを解明するために、運動計測実験を行うとともに、協調制御のモデルについて検討した。運動計測実験では、まず、身体を揺動したり外乱を与えたりできる実験システムを構築した。この実験システムはクランク機構を搭載した揺動装置と腕に外乱を与えるためのマニピュレータから構成されている。次に、身体の自由度が変化すると関節間の協調がどのように変わるかを調べた。具体的には、被験者が水の入ったコップを手に持って立位で静止しているときに、水平台の振動装置を用いて、足もとを水平方向に振動させたときの身体動作を計測する実験を行った。その際に被験者の足首や膝関節を拘束すると、身体の関節間の協調がどのように変化するかをUCM解析により調べた。その結果、下肢の拘束箇所を増やすと、関節角空間の中で手先躍度に対して冗長となる方向のばらつきが増加した。このことは、利用可能な身体自由度が減少して運動タスクが難しくなると、関節間の協調がより強く働くようになることを示唆している。さらに、腕の機械的インピーダンスを推定するために、デジタル信号処理システムを組み込んだフィードバックシステムも構築して動作テストを開始した。協調制御のモデルについては、運動軌道にある程度のばらつきを許容しながら、運動タスクの目標については高い精度で達成できる制御法を考案した。具体的には、身体の立位姿勢制御において、重心位置を一意に決めてしまうのではなく、転倒を防ぐ支持多角形内に床反力中心があればよいことに注目して、関節角度の変動を許容する制御法を提案した。この制御法を3リンク倒立振子に適用し、外乱が加わった際に重心はかなり変動するが、より小さな駆動トルクで効率的に立位姿勢を維持できることを示した。人間の身体運動の協調メカニズムを解明するために、運動計測実験を行うとともに協調制御のモデルについて検討した。(1)軌道追従タスクにおける冗長方向への外乱適応実験と解析:前年度までに構築した軌道追従実験装置を用いて、冗長な方向の識別がシナジーの変化を引き起こすかを調べた。追従する手先の目標軌道を一次元あるいは二次元で与え、運動方向と直交する方向をそれぞれ冗長方向、制御方向に設定した。被験者の軌道追従中にニピュレータにより外乱を与えると、冗長方向に対する応答は制御方向に対する応答よりも有意に小さかった。この結果は、人間が外乱の方向が冗長な方向であるか否かを識別しシナジーを変更することを示唆する。(2)身体のバランス制御における階層的な運動協調の解析:人間のバランス保持動作について、階層性を考慮した協調解析を考案した。この方法は、性能変数に影響を与えないUCM成分をさらに分割し、分割した成分を比較することでばらつきがどのように偏っているのか調べるものである。バランス保持動作の計測実験で被験者は片足立ちで外乱に対応する動作とリーチング動作の二つのタスクを行った。その結果、外乱対応動作では階層モデルの下位層の協調を働かせて重心を制御しており、一方リーチング動作では上位層の協調を強めることによって重心を制御していることが示唆された。(3)外乱による姿勢変動を許容する多関節アームの位置制御法の開発:身体のような冗長性をもつ多リンクの立位姿勢維持では、重心を制御することが求められるが、支持多角形内での重心位置の変動は許容される。そこで、一意な目標関節角を陽に決めないで、時々刻々の姿勢変動を許容する制御モデルを考案した。5リンクの全身リーチングでの外乱を加えるシミュレーション実験を行い、提案法により小さなトルクでタスクを実行し、重心位置が支持多角形内に収まることを確認した。前年度までに構築した計測実験システムを用いて、身体運動の計測実験、冗長な方向をコントロールする心理物理実験を行い、シナジーの変化や階層性について、重要な研究成果を得ることができた。この結果は研究計画の際に予想していたことではあるが、実験と解析によって明らかにすることができた。また、協調制御の方法についても制御モデルの改良を行い、3リンクおよび5リンクの立位維持制御や到達運動制御に適用できることを確認した。一方、運動タスクに応じて身体の関節間の協調や腕の機械的インピーダンスがどのように変化するかを調べるための研究は停滞している。その主たる原因は、マニピュレータとDSPを組み込んだ計測装置の制御上の精度の問題である.ノイズ除去やサンプリングレートの向上など、本実験を進める前に解決すべき問題がいくつか残っている。人間の身体の運動協調のメカニズムを解明するために、協調制御モデルを検討しつつ、身体運動の計測実験と実機ロボットによる制御実験を行った。(1)昨年度に構築したマニピュレータとDSPを組み込んだ計測装置を用いて、物を保持しているときの手先インピーダンスを計測する実験を行った。

被験者が水で満杯のコップをこぼさないように手で保持しているときに、マニピュレータを介してインパルス状の微小外乱を与えた。手先の変位と力の変動を計測し解析した結果、このようなタスクでは通常状態に比べて、手先剛性が減少することがわかった。これは被験者が手先(コップ)に関する視覚情報に基づいて身体の各関節を協調させて、手先振動を抑制していることを示唆している。(2)昨年度考案したUCM協調制御法と腕の機械的インピーダンスの調節メカニズムの知見を結びつけて、協調制御のスキームを発展させた。基本的なアイディアは、運動のばらつきが許容される関節角の組み合わせから成るUCM(非制御多様体)を生成し、そのUCM上で運動要素の時系列の決定とスティフネスの調整を行うことである。本年度は特に、フィードバックトルクを用いて、冗長関節アームを協調的に制御する手法を考案した。さらに、水平面内で動作する3リンクアームの軌道追従の計算機シミュレーションを行った。その結果、提案手法によって滑らかな運動が実現するとともに入力トルクが小さく抑えられることが確かめられた。(3)生体の運動制御の分野で発展してきた仮想軌道制御を冗長多関節アームに応用した。仮想軌道を適応的に調整することにより、フィードバックゲインの調整が不要な制御方法を考案した。鉛直面内で動く5リンクアームの軌道追従の計算機シミュレーションを行って、冗長性の問題を陽に解かなくても、数回の繰り返しで、滑らかな運動軌道が生成されることを確認した。前年度までに構築した計測実験システムを用いて、身体運動の計測実験、冗長な方向をコントロールする行動実験を行い、シナジーの変化や階層性について、重要な研究成果を得ることができた。また、協調制御についても新たな制御モデルを考案し、3リンクおよび5リンクの立位維持制御や到達運動制御の計算機シミュレーションを行い、提案の制御法の有効性を確かめることができた。一方、小型ヒューマノイドロボット(DARwIn-OP)については、実機実験の環境は整ったもののバランス制御にいくつかの不安要素があり、今後この問題を解決して、様々な冗長性タスクの実験をしていく必要がある。人間の身体運動の協調メカニズムを解明するために、協調制御モデルを検討しつつ、身体運動の計測実験と実機ロボットによる制御実験を行った。最終年度の成果は以下の通りである。(1)ヒトが目の前のターゲットを注視しながら、立ち上がったりしゃがみ込んだりする動作を計測し、UCM解析を用いて身体関節間の運動協調を調べた。その結果、視線の角度に対しては、ターゲットを注視しながらの動作は、何も注視してないときの動作に比べて、関節間の協調が高くなることを確認した。一方、重心位置に対しては、ターゲットを注視することで関節間の協調が少しだけ低くなる傾向があった。(2)冗長自由度を持つ多関節アームに対して、関節角軌道は試行毎にばらついても、目標手先軌道は精度よく実現される制御法を考案した。この制御法はフィードバックトルクを用いて、関節角軌道のばらつきを許容しながら、時々刻々と運動軌道を実現していく方法である。
膠原病における新規疾患特異的マーカーの検索

各種膠原病患者(関節リウマチ、全身性エリテマトーデス(SLE)、多発性筋炎・皮膚筋炎、混合性結合組織病、シェーグレン症候群、アレルギー性肉芽腫性血管炎、サルコイドーシス、ベーチェット病)および健常人の血清をCIPHERGEN社のプロテインチップシステムを用いた解析を行った。健常者と各種膠原病患者の血清スペクトルを比較したところ、SLE発症時の治療前症例15例中8例(53.3%)において、プロトン付加体イオンの質量電荷比(m/z)が特異的であるピークが見られた。SLEの発症時と安定期とで比較したところ、安定期では特異的なピークは検出されず、消失していた。このピークはクリンプロットシステム(Autoflex TOF/TOFのリフレクターモード)でも検出され、MASCOTによるMS/MSイオンサーチにてピークに該当するペプチドの検索を行なったところ、免疫グロブリンの一部と同定された。更に検討したところ、そのペプチドのアミノ酸配列はある特異抗体の一部の領域と同一であることが明らかになった。次に、このペプチドのSLE患者における臨床的意義について検討するため、そのアミノ酸配列情報に基づいて合成されたペプチドをウサギに免疫感作し、得られたウサギ血清中から抗ペプチドポリクローナル抗体を精製した。この精製抗ペプチド抗体を用いたウエスタンブロット法によりSLE患者および健常人血清を解析したところ、2790m/zのピークが見られたSLE患者検体において抗体に反応するタンパクバンドが特異的に検出された。その検出されたタンパク質が患者血清中の自己抗体に相当するのか、現在検討中である。本研究により、プロテオミクスの新しい技術を用いて得られる特異的なピーク(ペプチド)が、SLEの新規診断マーカー候補となる可能性があると考えられた。各種膠原病患者(関節リウマチ、全身性エリテマトーデス(SLE)、多発性筋炎・皮膚筋炎、混合性結合組織病、シェーグレン症候群、アレルギー性肉芽腫性血管炎、サルコイドーシス、ベーチェット病)および健常人ボランティアの血清をCIPHERGEN社のプロテインチップシステムを用いた解析を行った。得られた健常者と各種膠原病患者の血清スペクトルを比較したところ、SLE発症時の治療前症例15例中8例(53.3%)において、プロトン付加体イオンの質量電荷比(m/z)が特異的であるピークが見られた。このため、SLE発症時とSLE安定期とで比較検討したところ、SLE安定期では特異的なピークは検出されず、消失していた。このピークはクリンプロットシステム(Autoflex TOF/TOFのリフレクターモード)でも検出され、MASCOTによるMS/MSイオンサーチにて免疫グロブリンの一部と同定され、その配列も同定した。この配列を更に検索したところ、ある特異抗体の一部と同一であることが明らかになった。次に、このペプチドのSLE患者における意義についての検討するため、このアミノ酸配列情報に基づいて合成されたペプチドをウサギに免疫感作し、得られたウサギ血清中から、合成ペプチドを用いて抗ペプチドポリクローナル抗体を精製し、検討中である。
統合失調症関連分子dysbindin-1の性状機能解析

神経系組織における機能が未解明である統合失調症関連分子dysbindin-1の機能解析を行った。特異抗体を用いた蛍光抗体染色法により、dysbindin-1は初代培養海馬神経細胞のスパインに局在することを明らかにした。また、dysbindin-1をRNAi法により発現抑制すると、海馬神経細胞の樹状突起スパインの成熟が異常となることを見いだした。このdysbindin-1によるスパイン形成制御の分子機構を明らかにするため、dysbindin-1結合分子を探索し、アクチン細胞骨格を制御するWAVE2を結合分子として見いだした。さらに、dysbindin-1は、WAVE2の活性化に重要なAbi-1とも結合し、WAVE2/Abi-1複合体形成を促進することがわかった。これらのことから、dysbindin-1はWAVE2/Abi-1複合体と協調して、樹状突起スパイン形成を制御していると考えられた。Dysbindin-1は、筋ジストロフィーの病態との関連が指摘されているジストロフィン複合体を構成するジストロブレビンと結合する分子として見いだされた。近年、dysbindin-1遺伝子のSNPと統合失調症発症との関連が指摘され、病態との関連が注目されているが、神経発達における機能はよくわかっていない。これまでの私共の解析から、dysbindin-1は、神経細胞の樹状突起スパインに局在することがわかっている。Dysbindin-1のスパイン形態制御における機能を明らかにすることを目指し、初代培養海馬神経細胞を用いたRNAiノックダウン実験を行った。その結果、dysbindin-1の発現を抑制した神経細胞では、異常に伸長した未成熟なスパインが増加することがわかった。Dysbindin-1のスパイン形態制御の分子機構を明らかにするため、蛋白質相互作用データベースを利用し、dysbindin-1結合分子を検索した。その結果、低分子量G蛋白質RacのエフェクターであるWAVE2が結合分子として同定されていることがわかった。哺乳動物細胞の過剰発現系を用いた免疫沈降法により、dysbindin-1とWAVE2の結合を確認できた。両蛋白質の結合部位を解析したところ、dysbindir-1のコイルドコイル領域を含むN端とWAVE2のWHDドメインが相互作用していることがわかった。また、WAVE2の活性化および細胞膜への移行に重要なAbi-1とdysbindin-1が結合することも明らかにした。さらに、dysbindin-1はWAVE2/Abi-1複合体の形成を促進することがわかった。これらのことから、dysbindin-1は、WAVE2/Abi-1複合体の形成を介して、スパイン形態を制御していると考えられた。私共は昨年度までに、統合失調症脆弱性因子dysbindin-1は、WAVE2/Abi-1複合体と結合し、初代培養海馬神経細胞のスパイン成熟を制御していることを明らかにした。今年度は、dysbindin-1の新たな分子機能を明らかにすることを目指し、新規結合分子の探索および性状解析を行った。各種の蛋白質間相互作用データベースを利用してdysbindin-1結合分子を探索したところ、細胞周期調節に関与するサイクリンDおよび低分子量G蛋白質と結合するarfaptinが見いだされた。これらの分子は、いずれも蛋白質間相互作用の網羅的解析から同定されたもので、哺乳動物細胞内での複合体形成や複合体形成の生理的意義については全く検討されていなかったため性状解析を開始した。過剰発現系を用いた免疫沈降法によりdysbindin-1とこれらの分子の結合を検討したところ、dysbindin-1は、サイクリンDおよびarfaptinと複合体を形成することが明らかとなった。さらに、dysbindin-1とサイクリンDの結合部位を免疫沈降法により同様に検討したところ、dysbindin-1のC末端側の部位とサイクリンDのC末端側の部位が両者の結合には重要であることがわかった。サイクリンDは、細胞周期の進行に伴い細胞質と核の間を行き来することが知られている。哺乳動物培養細胞のdysbindin-1の局在は、ほとんどが細胞質に見られたが、一部の細胞では核での局在も認められた。そこで、dysbindin-1の核での局在を制御する部位を、各種のdysbindin-1変異体を用いて解析したところ、N末端部のロイシンジッパー構造が重要であることがわかった。これらのことから、dysbindin-1は、サイクリンDと協調して細胞周期を調節している可能性が考えられた。
高解像度イメージング法を用いたグリア細胞の構造解析

中枢神経系を構成するグリア細胞としては、アストロサイト、ミクログリア、オリゴデンドロサイトなどが知られている。このうちオリゴデンドロサイトは神経細胞の軸索の髄鞘形成に関わるが、アストロサイトやミクログリアはシナプスの形成・消失などを介して脳機能に関与している可能性が示唆されている。そこで本研究ではこれまでに研究代表者が取り組んできた、電子顕微鏡と光学顕微鏡の融合的手法である光ー電子相関顕微鏡法(CLEM)によりアストロサイトおよびミクログリアの微小突起の形態学的解析および分子局在解析を行った。また、電子顕微鏡による三次元再構築法を用いて、ミクログリアの微細突起構造の三次元再構築化に成功した。本研究では、光学顕微鏡技術と電子顕微鏡技術の融合的手法による高解像度イメージング法を用いて、グリア細胞の微細突起を詳細かつ細胞全体に亘って網羅的に解析することで、グリア細胞の行動に機能分化した微細突起の形態や細胞内極性について明らかにする。特にアストロサイトとミクログリアに注目し、これらの細胞と神経細胞との相互作用について明らかにすることを目的としている。H27年度は、とくに光学顕微鏡と電子顕微鏡で同じ領域を効率的に観察するための技術開発に力点を置いて研究を進めた。電子顕微鏡での観察には、脳を固定し、電子顕微鏡用樹脂に包埋する必要があるが、この際に蛍光タンパク質等の蛍光が消失することから、光学顕微鏡で観察した部位を正確に同定し、同じ領域を電子顕微鏡で観察することは容易ではない。そこで、光学顕微鏡による観察を行った後に、同じ領域を効率的に探し出すことができれば、光学顕微鏡で得られた比較的広範囲からの情報と電子顕微鏡での微細形態解析情報とを照合する上で大いに役立つと考えられる。そこで、光学顕微鏡で観察した後、観察部位にレーザーで傷をつけ、傷のついた部分を含む組織を固定し、電子顕微鏡用樹脂に包埋した後、超薄連続切片自動回収機ATUMで超薄連続切片を回収し、走査型電子顕微鏡で観察した。その結果、傷をつけたマーカーを効率よく見出し、電子顕微鏡像と照合するための技術的基盤を確立することができた。光学顕微鏡と電子顕微鏡の画像を照合するための効率的な方法を確立することができた。この技術は、今後、電子顕微鏡と光学顕微鏡の融合的手法による高解像度イメージングを行う上で重要となるポイントであるため、今回、技術的基盤が確立したことで、今後の計画が順調に進むことが期待できる。中枢神経系の中心的な構成要素は神経細胞とグリア細胞である。従来、グリア細胞は神経細胞の支持的役割や栄養の供給などの補助的な役割を担うと考えられてきた。しかし近年の研究の進展に伴い、グリア細胞は積極的に神経細胞と相互作用することにより神経細胞の機能を調節し、脳機能に関与することが明らかとなってきた。こうした神経細胞とグリア細胞の相互作用は、主に二光子顕微鏡を用いたin vivoイメージングにより解明されてきたが、グリア細胞の微小突起や神経細胞のスパインなどの微細形態は、そのサイズが極めて小さいため、光学顕微鏡の分解能の限界から充分に解明されていない。本研究では、電子顕微鏡技術と光学顕微鏡技術の融合的手法により、神経細胞ーグリア細胞間相互作用の微細形態解析を目的としている。このためには、光学顕微鏡において相互作用を確認した特定の神経細胞とグリア細胞を電子顕微鏡像において同定し、三次元再構築することが必要となる。しかし光学顕微鏡において細胞の同定に有用である、蛍光タンパク質の遺伝子導入による細胞標識法は、電子顕微鏡試料作成時において蛍光が退色することから電子顕微鏡での細胞同定には利用できない。本年度は、光学顕微鏡において同定した細胞を確実に電子顕微鏡において同定するための方法の確立に重点を置いた。その結果、光学顕微鏡で観察した細胞を効率的に電子顕微鏡において同定する手法を確立することができた。当初の予定では、神経細胞とグリア細胞の三次元再構築法を目標として研究をおこなってきたが、そのための重要な課題であった光学顕微鏡と電子顕微鏡で同じ細胞を同定し、観察する手法を確立することができたため。グリア細胞の微細形態解析のため、アストロサイトとミクログリアをターゲットとして三次元再構築を行った。このうちミクログリアに関しては、当初の予定では連続超薄切片自動回収装置ATUMを用いて連続切片を作成し、走査型電子顕微鏡にて画像取得する予定であったが、切片回収時に皺が寄りやすく、広範囲での三次元再構築に困難を来したことから、FIB-SEMを用いた画像取得に切り換えた。FIB-SEMでは集束イオンビームにより試料ブロックの表面を削り取っては画像取得するサイクルを繰り返し、三次元再構築像を得る。この際、標的とするミクログリアを絞り込むため、予めミクログリアが蛍光標識されたiba1-GFPマウスを利用し、蛍光顕微鏡を用いてミクログリアを同定し、標的とするミクログリアの周囲を二光子レーザー顕微鏡のレーザーで焼灼し、この焼灼痕をもとに電子顕微鏡において標的細胞を同定した。この手法によりミクログリアの細胞全体の4分の1に相当する構造を三次元再構築することに成功した。これにより、ミクログリアの突起の分岐状況や細胞内小器官の配置、隣接する神経細胞との関係などを明らかにすることができた。現在、これらのデータを解析中であり、解析が終わり次第、その成果を論文等において報告する予定である。今後は、データ数を増やして複数細胞からの画像取得を試みると共に、アストロサイトの微細突起の三次元再構築や、アストロサイトとミクログリアとの関係などについても解析を進める予定である。

中枢神経系を構成するグリア細胞としては、アストロサイト、ミクログリア、オリゴデンドロサイトなどが知られている。このうちオリゴデンドロサイトは神経細胞の軸索の髄鞘形成に関わるが、アストロサイトやミクログリアはシナプスの形成・消失などを介して脳機能に関与している可能性が示唆されている。そこで本研究ではこれまでに研究代表者が取り組んできた、電子顕微鏡と光学顕微鏡の融合的手法である光ー電子相関顕微鏡法(CLEM)によりアストロサイトおよびミクログリアの微小突起の形態学的解析および分子局在解析を行った。また、電子顕微鏡による三次元再構築法を用いて、ミクログリアの微細突起構造の三次元再構築化に成功した。H27年度に確立した技術的基盤のもとで、iba1-GFPマウスを用いたミクログリアーニューロン相互作用について解析をすすめ、ミクログリアとニューロン間での相互作用について明らかにする。また、アストロサイトについても引き続きラベル化方法を検討し、アストロサイトーニューロン相互作用解析を進める。本年度において確立した光学顕微鏡と電子顕微鏡による同一細胞の形態解析法を用いて、神経細胞とグリア細胞、あるいは特定のグリア細胞1個の詳細な三次元再構築が可能となったことから、来年度は例数を増やして形態解析を行うことにより、神経細胞とグリア細胞の相互作用が及ぼす影響について明らかにする。さらに光学顕微鏡において特定の操作を加えた神経細胞ーグリア細胞間の形態の変化についても解析する。神経形態学H27年度には電子顕微鏡用に使用するダイアモンドナイフなどの高額物品の購入を計画していたが、それまでに使用していたダイアモンドナイフが利用できたことから、次年度以降に購入することとした。昨年度からの繰り越し額があったことや、当初予定していた日本顕微鏡学会の大会参加を、学内実習や講義などのスケジュールから見送ったため。ダイアモンドナイフを次年度に購入する。本年度から使用を開始した、FIB-SEMの利用代やFIB-SEM用の試料作成に必要となる物品は当初の計画には予定されていなかったため、昨年度からの繰り越し金については、主にそれらの目的に使用する予定である。
超電導機器を液体水素冷却した際の熱的安定性向上効果の熱特性把握による実験的検証

液体水素と超電導機器を組み合わせて利用するエネルギーシステムが広く検討されているが,液体水素を超電導機器の冷媒として用いた例は少なく,液体水素冷却超電導機器の実現可能性の検討が不十分である。高温超電導コイルを液体水素で冷却した際,発生した擾乱と通電発熱によってコイル各部の温度変化が起こるが,既往の研究では超電導線材長手方向の熱伝導だけを考慮した検討がなされていたため,パンケーキ状に巻かれた実際のコイルの温度分布を正確に考慮できていなかった。本研究では,超電導線材長手方向および線間方向の2次元の熱伝導を考慮することで,より正確な液体水素冷却高温超電導コイルの運転条件を明らかにした。液体水素はその沸点(20 K)から高温超電導体の冷媒として利用が可能だと考えられているが,実際に直接的な冷媒として利用されたことはなく,液体水素中で熱が発生したときの沸騰の様子や熱伝達特性などの熱的特性が明確にされていない。また,高温超電導機器の安定な運用のためには,高温超電導機器の発熱と液体水素の冷熱の関係を明らかにする必要がある。本研究課題において,平成26年度は液体水素で冷却した高温超電導コイルに熱擾乱が発生した際の,コイル周方向と巻線間方向の2次元の熱伝播の様子を解析する計算モデルを作成し,コイルの局所的な発熱状態を計算した。これにより,液体水素中で熱が発生した際の超電導コイルの各場所における温度変化や液体水素の沸騰する範囲を見積もることができるようになった。また,液体水素冷却の高温超電導コイルは液体ヘリウム冷却の高温超電導コイルに比べて,温度上昇の幅が小さく,狭い範囲の温度分布にとどまることが分かった。この傾向は,過去の液体水素冷却高温超電導コイルの1次元熱伝導による安定性解析結果とも一致するもので,新たにコイルの巻線間の熱伝導も考慮したコイル形状設計をする必要があることを明らかにした。これによって,上記解析結果を反映して,液体水素の沸騰状態を明確にするための実験装置製作時の温度測定サンサ取付位置や視覚化範囲などを適切に設定することができるようになった。上記結果は,2015年度春季低温工学・超電導学会研究発表会において発表を予定している。液体水素は標準状態での沸点が20Kであり,高温超電導体の冷媒として利用するが可能であるが,20Kで高温超電導体を用いた超電導コイルなどの運用がなされた実績は少ない。そのため,高温超伝導機器の安定な運用のためには,高温超伝導機器の発熱と液体水素の冷熱などによる熱的な挙動を明らかにする必要がある。本研究課題において,平成27年度は液体水素で冷却した高温超電導コイルに熱擾乱が発生した際の,コイル周方向と巻線間方向の2次元熱伝導解析を行った結果,周方向の熱伝導量が大きく,巻線間方向の熱伝導量は小さいが無視できるものではないことが分かった。。これにより,本研究以前の検討では巻線間方向熱伝導は無視できるものとされてきたが,巻線間の熱伝導の挙動を考慮した超電導コイル設計を行う必要があることが分かった。上記研究成果は,2015年度春季低温工学・超電導学会研究発表会において発表を行った。上記解析結果を考慮して,Bi系およびRE系高温超電導テープ線材を用いた高温超電導コイルを作製して,ある点で熱擾乱が発生した際の周方向,巻線間方向の温度分布から熱伝導の様子を実験的に検討するためのの超電導コイル設計および試作を行い,実験環境の整備を行った。研究の計画段階では,実験場所として民間企業のオープンラボ設備の利用を計画しており,その方向で打ち合わせなどを行っていたが,設備利用に関する交渉が不調に終わり実験場所を新たに確保し,その実験環境に適用できる実験装置の設計・作製をやり直す必要が生じたため。現在は,実験場所を提供してくれるラボも見つかり,実験装置の設計・試作まで完了している。液体水素はその沸点(20 K)から高温超電導体の冷媒として利用が可能だと考えられているが,実際に直接的な冷媒として利用されたことはなく,液体水素中で超電導機器から熱が発生したときの超電導機器の熱の伝播の様子は詳しい検討がなされていない。本研究課題において,液体水素で冷却した高温超電導コイルに熱擾乱が発生した際の,コイル周方向と巻線間方向の2次元の熱伝導および熱伝達,液体水素への熱伝達などを考慮した精密な計算モデルを作成してコイルの局所的な発熱状態を計算した。

上記解析結果を反映して,超電導コイルの熱伝導の様子を実験的に確かめるために,小型の高温超電導パンケーキコイルの試作を行い,高温超電導コイルに熱が発生した際の温度分布などを測定して解析結果と比較できるようにした。。液体水素と超電導機器を組み合わせて利用するエネルギーシステムが広く検討されているが,液体水素を超電導機器の冷媒として用いた例は少なく,液体水素冷却超電導機器の実現可能性の検討が不十分である。高温超電導コイルを液体水素で冷却した際,発生した擾乱と通電発熱によってコイル各部の温度変化が起こるが,既往の研究では超電導線材長手方向の熱伝導だけを考慮した検討がなされていたため,パンケーキ状に巻かれた実際のコイルの温度分布を正確に考慮できていなかった。本研究では,超電導線材長手方向および線間方向の2次元の熱伝導を考慮することで,より正確な液体水素冷却高温超電導コイルの運転条件を明らかにした。液体水素は可燃性の高圧ガスとしての取り扱いがされるため,非常に安全性に配慮した実験環境が求められる。この実験環境は,岩谷産業株式会社の中央研究所の液体水素実験設備を利用させてもらうことで整備する予定であるが,設備利用交渉や利用契約,条件などの整備といった事務処理上の手続きが未完了となっており実験に着手できない状態となっている。Bi系,RE系高温超電導テープ線材を用いた高温超電導コイルの試作を行い,コイル中の熱伝導の挙動を把握するための実験を行う。実験は,液体水素温度を模擬した20Kやその他の温度で行う予定である。材質,表面状態,温度,熱情欄の大きさなどの違いから,擾乱に対する各高温超電導テープ線材における熱伝導挙動を実験的に明らかにして,その結果をこれまで開発してきた2次元熱伝導解析モデルに反映し,より高温超電導コイルを安定に運用できるような設計条件を明らかにする。超電導工学,低温工学,エネルギー工学,電力工学液体水素の沸騰特性および超電導テープ線に対する熱伝達特性を計測する実験装置の構築を目指す。しかし,液体水素可燃性の高圧ガスとしての取り扱いがされるため,非常に安全性に配慮した実験環境が求められる。この実験環境は,岩谷産業株式会社の中央研究所の液体水素実験設備を利用させてもらうことで整備する予定である。岩谷産業株式会社の中央研究所の実験設備環境に適した実験装置を作製し,高温超電導テープ線材表面材質,表面状態,設置角度,発熱の大きさ,外部磁場などを変化させて,さまざまな条件下での液体水素の熱伝達特性を明らかにする。また,液体水素の熱シールドとして,周囲に液体窒素の貯留層を設けることが有効であると考えられているが,液体窒素と液体水素の間のそれぞれの熱分布を解析および測定を行って,適切な断熱層厚さや熱シールド層の外径などを見積もる。研究の計画段階では,実験場所として民間企業のオープンラボ設備の利用を計画しており,その方向で打ち合わせなどを行っていたが,設備利用に関する交渉が不調に終わり実験場所を新たに確保し,その実験環境に適用できる実験装置の設計・作製をやり直す必要が生じたため。液体水素という可燃性の高圧ガスを取り扱う実験のため,防爆設備などが完備された実験環境として,岩谷産業株式会社の中央研究所を使用させてもらう計画になっているが,当該研究所の実験環境や実験装置の適合性などを考慮して,実験環境が整備されるまで実験装置の作製を留保しているため。Bi系,RE系高温超電導テープ線材を用いて超電導コイルを作製し,超電導コイルに熱的擾乱を発生させて,その熱伝導の挙動を実験的に明らかにする実験装置を作製する。このために,極低温で温度計測が可能な熱電対,計測器,コイル巻枠,高温超電導テープ線材などの購入を計画している。
電子移動ストップトフロー分光法という方法論に関する展開研究

本研究では、電子移動ストップトフロー法の展開として、特にアセトニトリル中での後続反応によって重合・多量化して不安定になるカチオンラジカルを対象として反応解析を行った。その結果、N-メチルアニシジンカチオンラジカルとアニシジンカチオンラジカルの減衰反応では、メチル基の有無によって反応性が大きく異なるだけでなく、後続反応機構が大きく変化することを明らかにした。また、アニリン誘導体カチオンラジカルに関してはメタ及びオルト位に置換基の影響を、チオフェン誘導体のカチオンラジカルについては三量体と二量体のカチオンラジカルの反応性の違いをそれぞれ明らかにした。さらに前者の反応系では、メタ位にクロロ、メチル、またはメトキシ基を導入したジフェニルアミンカチオンラジカルのアセトニトリル中での減衰反応について系統的に解析し、置換基による後続反応の違いとして、カチオンラジカル-カチオンラジカルのカップリング反応とカチオンラジカル単体の環化二量化が存在することを速度論的に明らかにした。そのほかにも、トリアリルアミン誘導体のカチオンラジカルやダイカチオンの可視吸収スペクトル測定を行い、反応性や安定性に及ぼす置換基や構造の影響についても検討した。その結果、オリゴアリルアミンダイカチオンの反応性に関しては、特定部位の置換基のかさ高さが反応性に大きな影響を及ぼすことがわかった。また、アミンがフェニル基を介して結合した有機ハイスピン化合物の酸化状態についても研究を行った。本年度は、電子移動ストップトフロー法の展開として、特にアセトニトリル中で、後続反応によって重合・多量化して不安定になるカチオンラジカルを対象として反応解析を行った。まず、N-メチルアニシジンカチオンラジカルとアニシジンカチオンラジカルの減衰反応を解析した結果、メチル基の有無によって、反応性が大きく異なるだけでなく、後続反応機構が最終生成物を含めて大きく変化することを明らかにした。また、アニリン誘導体カチオンラジカルに関しては、パラ置換体だけでなく、メタ及びオル位に置換基が存在するトルイジンおよびアニシジンカチオンラジカルに関しても、その分光検出について検討した。その結果、オルトトルイジンカチオンラジカルの重合はパラ位のCC結合で振興するため単量体の分光検出も可能であることがわかったが、そのほかの誘導体カチオンラジカルは急速に減衰し、本法での検出は不可能であった。このことは、反応が二量化反応で停止せず重合反応が起こっていることに起因するものと考えられる。さらに、酸化重合反応により導電性ポリマーを生成することが知られているチオフェン誘導体のカチオンラジカルに関しても電子移動ストップトフロー法を適用して検討を進めている。特に、三量体であるターチオフェンカチオンラジカルの分光検出や、エチレンジオキシチオフェンカチオンラジカルの後続反応の観測に成功した。また、後者の反応では、二量体カチオンラジカルが支持電解質のアニオンと強く相互作用する現象を見出した。本年度は、電子移動ストップトフロー法の展開として、特にアセトニトリル中で、後続反応によって重合・多量化して不安定になるカチオンラジカルや、多電子移動によってより高活性な酸化状態を生成する化合物を対象として反応解析を行った。まず、酸化重合反応により導電性ポリマーを生成することが知られているチオフェン誘導体のカチオンラジカルに関して電子移動ストップトフロー法を適用して検討を行った。その結果、三量体であるターチオフェンカチオンラジカルの分光検出は可能であったが、二量体の場合にはカチオンラジカル単独の検出は非常に難しいことがわかった。現在、多量化と反応性の相関に関しては、さらに検討を進めている。また、このほかにも、エチレンジオキシチオフェンカチオンラジカルの詳細な後続反応機構に関して検討を行ったが、その結果、この反応には中性分子の寄与が少ないことがわかった。また、トリアリルアミン誘導体のカチオンラジカルやダイカチオンの可視吸収スペクトル測定を行い、反応性や安定性に及ぼす置換基や構造の影響についても検討した。特に、オリゴアリルアミンダイカチオンの反応性に関しては、特定部位の置換基のかさ高さが反応性に大きな影響を及ぼすことがわかった。これらの物性に関しては、電気化学測定やそのほかの分光測定も含めて、さらに検討を進めている。

さらに現状では、反応解析対象がさらに短寿命なものへ移行してきているので、反応解析装置において、混合中に吸収スペクトルを観測するような方式に関しても開発を進めている。本年度は、まず、メタ位に置換基を導入したジフェニルアミン誘導体カチオンラジカルのアセトニトリル中での減衰反応について電子移動ストップトフロー法を用いて解析した。クロロ、メチル、および、メトキシ基を導入したジフェニルアミンカチオンラジカルについて吸収スペクトルの変化を系統的に観測した結果、メタクロロジフェニルアミンカチオンラジカルの減衰反応は、無置換のフェニル基のバラ位が結合した二量体であるベンジジンの生成によるものであることがわかった。また、このときの減衰反応の速良則はカチオンラジカルに対して2次で進行することから、反応機構としてはカチオンラジカルーカチオンラジカルのカップリング反応であることが推測できる。さらに、この反応系では、中性分子を添加した場合には減衰反応が加速される様子も見られた。これに対して、メチル置換体やメトキシ置換体のカチオンラジカルでは、吸収スペクトル測定の結果、減衰反応はベンジジン生成を経由しないことが明らかになった。このことは、電子供与性の置換基がメタ位に導入されることによってカチオンラジカルの環化二量化か高速で進行することを示唆している。このように、電子移動ストップトフロー法による時間分解吸収スペクトル測定は反応経路を識別する目的でも有効であることがわかった。このほかにも、有機カチオンラジカルやダイカチオンの吸収スペクトル測定に電子移動ストップトフロー法は有効であり、アミン骨格を有し高スピン状態となるアリルトリアミン誘導体などの物性測定に関しても興味深いデータが得られた。本年度は、アミンがフェニル基を介して結合した有機ハイスピン化合物の酸化状態の解析に電子移動ストップトフロー法を適用して研究を行った。具体的には、トリフェニルアミンを基盤としてアミンが2または3個重合した構造を基にした各種誘導体化合物について、1電子または2電子、3電子酸化を行った場合の時間分解可視吸収スペクトルを、電子移動ストップトフロー法を用いて測定した。その結果、各酸化状態の電子状態や安定性に対する置換基の影響を系統的に解析できた。また、酸化状態の安定性に関する情報を与えるサイクリックボルタンメトリーでは非常に短寿命で検出できないような多電子酸化状態に関しても、電子移動ストップトフロー法では、電子状態と安定性に関して有効な情報が得られることがわかった。そのほかに、トリフェニルアミンを基盤としたビスピコリルアミノ配位子を持つ銅およびパラジウムニ核錯体についても、中心となるトリフェニルアミンのカチオンラジカルと金属間の分子内電子移動相互作用を検討する目的で合成し検討した。電子移動ストップトフロー法を用いて測定した結果、酸化状態の安定性や電子状態に関する知見を得るとともに、酸化状態の安定化構造に関しても議論した。さらに、水溶液系の反応解析への応用として、金属ナノ粒子の形成過程へのストップトフロー法の応用に関しても検討を着手した。
DREADDシステムと計算論的手法を用いた近視眼的意思決定の追究

精神病患者にみられる意思決定(実行機能など)の障害は生体ホメオスタシスの制御機構の変化(Science, 2007)、近い将来の快感に関連する扁桃体を含む衝動的神経回路と遠い将来に関係する思慮的な前頭葉皮質回路のアンバランス(Nat Neurosci, 2005)に基づくと提唱されているが、意思決定障害の研究は他の精神異常と比べて明らかに遅れている。それゆえ、この分野の小動物を用いた研究の発展は、意思決定異常時における脳内プロセスの解明に大きな研究成果を残し、さらには、精神疾患患者を対象とした臨床応用研究・治療などの方向性を明確に定めると期待できる。昨年度は、島皮質をDREADDテクノロジーで操作することで、意思決定・行動選択を操作出来ることを確認し、さらには、覚せい剤誘発意思決定障害について、計算論的手法を用いて、モデル化することができた。今年度は、意思決定における大脳基底核の直接路、間接路の役割について検討した。その結果、直接路をDREADDテクノロジーで活性化させると、リスク志向な意思決定を示すことが分かった。また、計算論的手法を用いて、その行動選択をモデル化したところ、その行動は探索的である可能性が示されたが、この点については詳細な検討が必要である。一方、間接路を活性化させても行動選択に影響はなかった。この点についても遺伝子の発現量やウイルスベクターの選択性による影響が大きいことから、詳細な検討が必要と考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。我々は、意思決定を定量的に解析可能なラット用ギャンブルテストを独自に考案するとともに、覚せい剤依存誘発性意思決定障害モデルの作製に成功した。本研究では、独自に開発した覚せい剤依存誘発性意思決定障害モデルを用いて、1計算理論研究(モデルフリー)に基づくリスク志向性行動の追究、2Designer Receptor Exclusively Activated by Designer Drugs (DREADD)システムを用いた報酬予測誤差情報の統合に関与する脳領域の同定3大脳基底核の直接経路、間接経路の調節と意思決定、について検討する。DREADDテクノロジーを導入し、島皮質を操作することで、意思決定・選択行動を操作できることを確認したし、さらに、覚せい剤誘発意思決定障害の計算論的手法を用いて、モデル化することができた。順調に進んでいると言える。意思決定異常に島皮質、線条体と側坐核が関与することを見つけたことから、これら脳領域の活動をDREADDテクノロジーで操作した時の意思決定について検討する予定でいる。特に、島皮質においては、GADおよびCaMKIIプロモーター制御下で、抑制性と興奮性の神経を特異的に操作し、意思決定におけるそれら神経回路の役割について検討する。線条体と側坐核については、サブスタンスP (SP)あるいはエンケファリン(EnK)プロモーター制御下で、ドーパミンD1(直接経路)あるいはD2(間接経路)受容体発現細胞の活性を制御することで、大脳基底核直接経路・間接経路の役割について検討する。また、これにより得られた行動データをモデル化することで、報酬に対する主観的価値を計算する。
C型肝炎・肝癌の新規ワクチン療法を目指した細胞障害性T細胞エピトープの網羅的解析

日本には現在150200万人のC型肝炎ウイルス(HCV)感染者が存在すると推定されている。HCV感染は高頻度に持続感染に移行し、慢性肝炎から肝硬変と進展して、肝硬変からは年率約8%の割合で肝細胞癌が発生する。日本における肝細胞癌の原因の約80%はHCV感染であり、HCV感染による肝細胞癌死が年間2.7万人あると推定されている。肝癌治療においては免疫療法が注目されており様々な腫瘍抗原を標的とした免疫治療法が検討されている。MAGE-1、Glypican-3、NY-ESO-1抗原はいずれも腫瘍抗原として広く知られており、肝細胞癌においてもそれぞれ約70%、70%、30%と高い頻度で発現があるとの報告がある。将来的な免疫治療の確立のため、肝細胞癌患者における上記3種の腫瘍抗原に対する癌抗原特異的免疫応答と臨床経過との関連を比較検討し、HLA拘束性細胞傷害性T細胞が認識するエピトープの同定を試みた。MAGE-1、Glypican-3、NY-ESO-1抗原のアミノ酸配列からオーバーラッピングさせた20-merペプチドを作製した。肝細胞癌患者より採取した末梢単核球よりCD8陽性細胞を分離し、作製したペプチドに対するIFN-γ産生能についてELISPOT法を用いて評価した。その中で強い免疫応答を認めたペプチドをもとに、エピトープとなり得る10-merペプチドを作製し、患者またはHLAの一致した健常者のCD8陽性細胞を利用して抗原エピトープの同定を試みた。肝細胞癌に対する局所治療を行い残存病変が認められない場合、強く癌抗原特異的免疫応答がみられると再発までの期間が長いことがわかった。また、強い免疫応答を認めた患者の末梢CD8陽性T細胞を利用して抗原エピトープの同定を試みたところ、Glypican-3についてHLA-B35拘束性の新規抗原エピトープが存在することが確認された。本研究の結果、免疫応答と臨床経過との関連より、肝細胞癌局所治療が免疫応答に影響を及ぼしていることが示唆され,特定の癌特異的CTLが再発を抑制する可能性が考えられた。このことは局所治療後の免疫賦活療法の有効性を示唆し、応答のみられた癌抗原ワクチン投与の臨床応用が十分期待できるものと考えられた。
社会保障過誤給付の総合的研究

法人の代表者の被保険者資格に関する健康保険法の過誤給付につき,療養給付不支給決定取消請求控訴事件東京高判平28・5・25について熊本社会保障法判例研究会にて報告した。生活保護法63条に定める費用返還について,その基礎控除と実費控除の関係に着目して社会法判例研究会にて報告の上,『法政研究』に執筆した。父子家庭の遺族年金不支給処分に関して,社会法判例研究会での報告を経て,「賃金と社会保障」に掲載した。労働と社会保障法との関係において生じる過誤問題を,特に老齢年金の支給開始年齢と第3号被保険者問題に関する論点につき,日本社会保障法学会で報告するとともに,その成果を日本社会保障法学会誌に掲載した。これをより論点化したものを老齢年金の支給開始年齢に関する過誤について,「週刊社会保障」に掲載した。また,社会保障審議会などで議論されている支給開始年齢の考え方について,論考を執筆した。第3号被保険者制度が受給者にとって過誤を発生させていることについては,福岡社会保険労務士会の会報に執筆し,その問題構造と実務的な論点について社会保険労務士に向けた問題整理をした。イギリスの公的扶助給付に関する過誤給付についての現地調査を行い,資料収集と論点整理を行った。この結果,イギリスではこの問題が大きな社会問題となっており,国民的関心が高いこと,イギリス法と日本法では公的扶助法のあり方が相当異なるため,問題状況が異なること,問題の解決方法がかなり異なること,制定法とコモンローの役割分担が論点化していることがわかった。これらの調査結果を踏まえ,日本法の問題状況とイギリス法のそれを参照しつつ,フランスでの問題状況について現地調査を行うことができた。イギリス法の整理については来年度も継続して取り組み,成果を公表する予定である。当初の計画では(1)イギリスのタックスクレジットに関する過誤給付の構造を把握し,その調整方法とそれに対する法的解決の方法を研究する予定であった。(2)イギリスのユニバーサル・クレジットの過誤給付調整とその構造を検討し,オンライン手続における過誤給付防止と行政庁の過誤についての検討を行うことにしていた。また,これらに併行して日本法の状況を研究することにしていた。日本法については各領域横断的に研究を進めることができた。イギリス法については全体構造の把握と論点整理をすることができ,順調に進んでいるものと思われる。ただ,イギリス法についてはタックスクレジットにおける過誤給付の研究に着手することができなかった。これは主としてユニバーサル・クレジットの過誤給付調整についての構造把握に専念したからであり,それによってタックスクレジットにおける過誤給付の研究に視座を与えたことは有益であった。また,社会保障行政法における過誤給付の統制方法については,司法作用(裁判例分析)に止まらざるを得ず,行政機関内部における対策状況については研究の方法論を得ることができず,情報収集とその類型化を進めることができなかった。ただ,これらに関しては判例分析において一定程度の見通しを得ることができた。最終年度にあたる本年度は,(1)イギリス法における立法政策と法解釈を整理し,イギリス流の法的意義を検討することと,(2)日本の社会保障法学における過誤給付の位置付けを再定位することによって,その解決方法に関する指導原理を導出し,適正な解決のための立法政策論を展開する予定にしている。これには昨年度取り組んで積み残した課題を進めると同時に,これまでよりも広い視野で分析する必要がある。本年度は制度横断的に,国際比較を視野に入れた成果を出すことにしたい。社会保障の過誤給付の発生原因主体に関する研究に従事した。この端緒として、社会保障給付受給者に原因がある場合の問題をとりあげ、特に生活保護法領域における過誤給付に関する研究に着手した。生活保護の被保護者には収入などの状況の変化があればそれを保護の実施機関に届け出ることが義務付けられる反面、保護の実施機関は被保護者の収入等の状況を適切に把握する義務を負う。しかしながら、生活保護の被保護者の生活状況が平坦なものであるとは限らず、臨時的な収入を得る機会があったり、抽象的な所得が時間の経過とともに現実的に利用可能になることがある。そのような場合、被保護者の概念上の所得状況と、現実の所得状況とで齟齬が生じることがある。生活保護法では第63条でこのような場合の調整規定を置いているが、資力の発生時期や発生した資力を現実的に費消できる時期、資力の認識ないし届出義務に関する故意・過失等、被保護者に宥恕すべき事態も少なくなく、解釈論上も多くの疑義を残す。この問題について、理論構成の整理を行う必要があり、平成28年度は裁判例の検討を通じて議論状況の整理に着手した。その成果の一部は「生活保護法63条による費用返還義務(大阪高判平25・12・13賃社1613号49頁)」として、別冊ジュリスト社会保障判例百選に掲載された。また、イギリス法における過誤給付の発生要因に着目した研究に着手し、公的扶助領域における過誤給付に関する裁判例と論文の蒐集に努めた。イギリス法については問題の所在を確認するに留まり、本格的な分析はできておらず、来年度以降に持ち越されることになった。日本の生活保護法における過誤給付の問題状況を整理することができ、社会保険法や社会手当法、社会福祉サービス法等への応用可能性を確認することができた。イギリスにおける過誤給付の問題状況を確認することができ、イギリス法の全体構造の中でいかなる地位を占め、いかなる議論がなされているのかを検討することができた。

本研究は、多様な社会保障法の法主体が作出する、社会保障の過誤給付について、制度横断的にその原因を探り、適切な解決方法について検討を加えるものである。本年度においては、特に生活保護法領域と遺族年金の領域における過誤給付のあり方に関しての検討を進めた。生活保護法領域における過誤給付は、被保護者の故意によらない費用返還と、故意による費用徴収がその代表例であるが、近年では行政機関の過誤によるものも増えている。この事態を踏まえ、被保護者に帰責性のない過誤給付に関する費用返還につき、居住用不動産買換え事件を例に検討を加えることができた。もっとも、これら日本法に関する問題の整理は、法実体面での研究を欠くことができない。このため本年度は、特に生活保護法に関する膨大な行政規則の整理に注力し、それらが発出された時代状況や背景、法体系からみた内容の妥当性、法規と規則間での齟齬ないし一貫性を検討することになった。これら作業は困難を極め、かなりの時間を要した。他方、元来性に中立的でない法制度としての遺族年金制度は、近年性中立的な制度設計が叫ばれている。イギリスの遺族年金制度は性中立的な制度設計を志向しているが、現実社会と法制度との間にズレが見られ、それを反映した行政上のミスもある。本年度はこの点に関しての研究を進めることができた。そもそも公的年金制度ないし私的年金制度は他の法領域と密接な関係を持つだけでなく、制度そのものが複雑であって、申請者・受給者はもとより、行政機関や社会保険に携わる者でも制度の正確な理解をもって事務処理することが非常に困難である。イギリスの法改正はこの点を緩和する効果を持つことから、日本法への示唆を得ることができた。本年度の計画として、日本法においては過誤給付の統制方法についての研究と、裁判例の分析を進めることにしていた。これらについてはおよそ研究計画通りに進めることができた。イギリス法においてはタックスクレジットとユニバーサル・クレジットの過誤給付調整について、その構造と裁判例の検討を進めつつ、現地調査を行うことにしていた。問題構造の把握を進めることはできたが、裁判例の分析と現地調査までは進展することができなかった。もっとも、イギリス法に関しては30年度にも継続して行うこととしており、本年度の全体的にはおおむね順調に進展しているものといえる。法人の代表者の被保険者資格に関する健康保険法の過誤給付につき,療養給付不支給決定取消請求控訴事件東京高判平28・5・25について熊本社会保障法判例研究会にて報告した。生活保護法63条に定める費用返還について,その基礎控除と実費控除の関係に着目して社会法判例研究会にて報告の上,『法政研究』に執筆した。父子家庭の遺族年金不支給処分に関して,社会法判例研究会での報告を経て,「賃金と社会保障」に掲載した。労働と社会保障法との関係において生じる過誤問題を,特に老齢年金の支給開始年齢と第3号被保険者問題に関する論点につき,日本社会保障法学会で報告するとともに,その成果を日本社会保障法学会誌に掲載した。これをより論点化したものを老齢年金の支給開始年齢に関する過誤について,「週刊社会保障」に掲載した。