hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Vogt-小柳-原田病における細胞性免疫応答と臨床像の関連性に関する研究

さらに、このcell lineとT細胞腫CEMとのハイブリドーマを作成し、その免疫学的性質を解析した結果、このハイブリドーマはCD2^+CD4^+CD11a^+CD28^+で、P-36に細胞接着はするが、細胞傷害活性は示さなかった。また、VKH請者の患症期血清および前房水中のIL-6およびIL-2をELISAにて測定した結果、前房水中には高濃度のIL-6が存在するが、髄液中には存在しなかった。特に前房水中のIL-6の濃度は血清中よりも有意に高く、前房中の虹彩炎の程度とその濃度は相関していた。IL-6に反して、IL-2は前房水、血清、髄液いずれにおいても存在しなかった。このことから、VKHにおいてはIL-6が免疫学的発症機構に深く関与していることが示唆された。Vogt-小柳-原田病(VKH)は,自己メラノサイトを抗原とする自己免疫疾患であると考えられているがその詳細な免疫学的解析はなされていない.VKH患者末梢血中リンパ球(PBL)はヒトメラノーマ株P-36に対し細胞傷害活性を示すことは既知の事実であるが,本研究では細胞傷害活性を示す細胞のより詳細な免疫学的性質を解析することを目的とした.今年度は,VKH患者のPBLをエフェクター細胞とし,標的細胞として^<51>Cr標識P-36を用い細胞傷害活性を調べ,さらに,VKH患者のP-36特異的細胞傷害性T細胞が認識するP-36細胞膜上メラノーマ抗原と複合体を形成するヒト主要組識適合抗原(HLA)を解析するために抗HLA-class I抗体および抗HLA-class II抗体による阻止試験を行った.その結果,P-36特異的細胞傷害活性は抗HLA-class I抗体で阻止できなかったが,抗HLA-class II抗体で阻止され,VKH患者のP-36特異的細胞傷害性T細胞はP-36のメラノーマ抗原-HLA-class II抗原複合体を認識していることが判明した.さらに,VKH患者より得たPBLをIL-2の刺激のもとにP-36と長期混合培養しP-36特異的細胞傷害性Tcell lineを確立し,このcell lineとT細胞腫CEMとのハイブリドーマを作成し,その免疫学的性質を解析したところ,このハイブリドーマはCD2^+CD4^+CD8^-CD25^±HLA-DR^-TcRαβ^±TcRγδ^-CD11a^+CD28^+で,P-36に細胞接着はするが,細胞傷害活性は示さず,その上清中には,IL-6,IL-2およびIFN-γは検出されなかった.
病原菌の表現型変異を利用したジャガイモ青枯病総合管理システムの構築

青枯病菌は培地,土壌,植物,植物磨砕液などで流動性コロニーの病原性野生株から非流動性コロニーの非病原性変異株へと表現型変異する.本研究では,植物を土壌に混和し,高含水率,高温で管理することにより,高頻度で青枯病菌が表現型変異することを明らかにした.また,非病原性変異株の生菌が高濃度でジャガイモ苗に感染すると,高い青枯病発病抑制効果が得られることを明らかにした.そのメカニズムの一つとして,植物の抵抗性誘導が示唆された.これらの結果を基に,青枯病菌汚染土壌に植物体を混和することで病原菌を表現型変異させ,その土壌でジャガイモを栽培すると青枯病の発病が抑制される管理システムを実証することができた.青枯病菌はナス属植物磨砕液中で容易に非病原性株に表現型変異すること、トマトおよびナスへの非病原性変異株の接種により青枯病の発病が抑制されることが明らかになっている。本研究は、土壌への植物の混和による青枯病菌の非病原化およびジャガイモへの非病原性変異株の感染による青枯病発病抑制について技術開発とメカニズムの解明を行い、青枯病菌の表現型変異を利用したジャガイモ青枯病の総合的管理システムを構築することを目的とする。初年度(平成26年度)は、以下の2点について研究を実施した。1)土壌への植物混和による青枯病菌の非病原化条件の検討無菌実験系を用いてジャガイモ磨砕液を混和した土壌における青枯病菌の表現型変異を調査した。その結果、対照として滅菌水を混和した土壌では青枯病菌はほとんど表現型変異を起こさなかったのに対して、ジャガイモ磨砕液を混和した土壌では表現型変異を起こした。また、その変異頻度(全青枯病菌数に占める非病原性変異株数の割合)は、高含水率・高温条件下および長期間の培養で70-90%と高くなった。2)ジャガイモ青枯病発病抑制に最適な非病原性変異株の接種方法の検討ポットで種いもから育苗したジャガイモ苗を用いて、非病原性変異株の接種(10^6および10^8 cfu/mlの生菌、死菌、培養濾液)による青枯病発病抑制効果を調査した。その結果、高濃度(10^8 cfu/ml)の非病原性変異株の生菌を接種した個体で高い発病抑制効果が得られた。また、簡易検定法として、セルトレイで種いもの芽を刳り抜いた抉芽から育苗した幼苗に高濃度の非病原性変異株の生菌を接種した結果、高い青枯病発病抑制効果が認められた。本研究は、土壌への植物混和による青枯病菌の非病原化(表現型変異)およびジャガイモへの非病原性変異株の感染による青枯病発病抑制について技術開発とメカニズムの解明を行い、青枯病菌の表現型変異を利用したジャガイモ青枯病の総合的管理システムを構築することを目的とする。平成27年度は以下の研究成果を得た。1.土壌への植物混和による青枯病菌の非病原化について、前年度、無菌条件下で明らかにした非病原化条件を基に、非無菌条件下で実証試験を行った。その結果、土壌への混和処理後40日目の変異頻度(全青枯病菌数に占める非病原性変異株の割合)は圃場の土で61%、市販の培養土では79%となり、非無菌条件下においても土壌への植物混和により青枯病菌を高率に非病原化できることが明らかになった。また、実証試験を通して、植物の処理方法および供試植物種について検討が必要性であると考えられたため、無菌実験系を用いて試験を行った。その結果、変異頻度は植物の処理方法(磨砕液、裁断片、水抽出液、乾燥粉末)および植物種(ジャガイモ、サツマイモ、ハクサイ、ナス、米ぬか)に影響を受けないことが明らかになった。2.ジャガイモへの非病原性変異株の感染による青枯病発病抑制について、種いもへの非病原性変異株の接種を行った結果、発病が抑制される傾向が認められた。また、前年度確立した抉芽を用いた簡易検定法により、ジャガイモ16品種・系統および非病原性変異株12菌株について発病抑制効果を調査した。その結果、品種・系統および変異株間で大きな差異が認められ、効果的な品種・系統および非病原性変異株を選抜することができた。1.土壌への植物混和による青枯病菌の非病原化について、非無菌条件下においても高率に青枯病菌を非病原化できることを明らかにした。さらに、実証試験を通して検討が必要であると考えられた点について、無菌実験系による試験を行い、非病原化の頻度は植物の処理方法(磨砕液、裁断片、水抽出液、乾燥粉末)および植物種(ジャガイモ、サツマイモ、ハクサイ、ナス、米ぬか)に影響を受けないことを明らかにした。2.ジャガイモへの非病原性変異株の感染による青枯病発病抑制について、種いもへの非病原性変異株の接種により、発病が抑制される傾向にあることを明らかにした。また、細胞培養系を用いた簡易検定法の開発を行い、この検定法を利用して発病抑制効果の品種・系統および非病原性変異株間差異を明らかにする予定であったが、細胞培養系を用いた簡易検定法の開発が遅延して実験途中であるため(茎から誘導したカルスを用いて最適な検定条件を検討中)、前年度確立した抉芽を用いた簡易検定法を用いて試験を行った。

その結果、品種・系統および変異株間で発病抑制効果に大きな差異が認められ、効果的な品種・系統および非病原性変異株を選抜することができた。さらに、平成28年度に行う「発病抑制メカニズムの解明」に用いる非病原性変異株として、発病抑制効果が高い菌株と低い菌株を選抜することができた。以上より、「おおむね順調に進展している」と総合的に判断した。本研究は、土壌への植物混和による青枯病菌の非病原化(表現型変異)およびジャガイモへの非病原性変異株の感染による青枯病発病抑制について、技術開発とメカニズムの解明を行い、青枯病菌の表現型変異を利用したジャガイモ青枯病の総合的管理システムを構築することを目的とする。平成28年度は以下の研究成果を得た。1)ジャガイモへの非病原性変異株の感染による青枯病発病抑制について、細胞培養系を用いた簡易検定法の検討を行った。その結果、茎切片由来のカルスを青枯病菌の培養ろ液に浸漬するとカルスの重量減少と褐変が認められたが、カルスを非病原性変異株に浸漬後、青枯病菌の培養ろ液に浸漬するとカルスの重量増加が認められ、カルスを用いた簡易検定が可能であることが示唆された。2)非病原性変異株の感染によるジャガイモ青枯病発病抑制メカニズムを解明するため、平成27年度に明らかにした発病抑制効果の高い非病原性変異株を接種したジャガイモの抉芽苗の根において、抵抗性関連酵素であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)活性を測定した。その結果、非病原性変異株接種3日後にPAL活性が増加し、発病抑制メカニズムの一つとしてPC株の感染による植物への抵抗性誘導が示唆された。3)平成26、27年度に明らかにした青枯病菌の非病原化条件を基に、実用的かつ高頻度に非病原化する植物の処理方法を考察し、非無菌条件下で実証試験を行った。自然乾燥させたジャガイモ裁断片を青枯病菌汚染土壌にすき込み、高温、高含水率の条件下で管理した結果、40日後の変異頻度は約20%であった。その土壌にジャガイモ苗を定植した結果、青枯病の発病が抑制される傾向が認められ、青枯病菌汚染土壌に対して植物体をすき込むことにより菌を非病原化させ、ジャガイモ青枯病の発病を抑制させるモデルを実証することができた。青枯病菌は培地,土壌,植物,植物磨砕液などで流動性コロニーの病原性野生株から非流動性コロニーの非病原性変異株へと表現型変異する.本研究では,植物を土壌に混和し,高含水率,高温で管理することにより,高頻度で青枯病菌が表現型変異することを明らかにした.また,非病原性変異株の生菌が高濃度でジャガイモ苗に感染すると,高い青枯病発病抑制効果が得られることを明らかにした.そのメカニズムの一つとして,植物の抵抗性誘導が示唆された.これらの結果を基に,青枯病菌汚染土壌に植物体を混和することで病原菌を表現型変異させ,その土壌でジャガイモを栽培すると青枯病の発病が抑制される管理システムを実証することができた.1)土壌への植物混和による青枯病菌の非病原化条件の検討ジャガイモ磨砕液を混和した土壌において、青枯病菌は表現型変異を起こし、その変異は高含水率・高温条件下および長期間の培養で高頻度に認められた。このことから、青枯病菌を土壌中で高頻度に表現型変異させる条件を明らかにすることができ、平成27年度に行う温室内の汚染ベッドでの実証試験の条件設定が可能になった。2)ジャガイモ青枯病発病抑制に最適な非病原性変異株の接種方法の検討ポットで種いもから育苗したジャガイモ苗において、高濃度の非病原性変異株の生菌を接種すると高い青枯病発病抑制効果が認められた。また、セルトレイで抉芽から育苗した幼苗においても高濃度の非病原性変異株の生菌を接種することで高い発病抑制効果を得ることができた。これらより、発病抑制効果が高い非病原性変異株の接種方法を明らかにし、さらに簡易的な検定法を確立することができた。
藤原定家以前のかなづかいについて

本年度は,平安時代から院政期にかけて書写されたとされる私家集の異体仮名のデータベース作成を中心に行った.・『古筆学大成』十七巻(小松茂美編・講談社1991)を中心に私家集のテキスト化を行った。字母情報タグを付すなど異体仮名データベース化を試みた。主な資料は次の通り。遍昭集(伝源俊頼筆)・棟梁集(伝藤原公任筆)・敏行集(伝藤原定家筆)・千里集(伝寂連筆)・素性集(伝藤原公任筆・伝源俊頼筆)・興風集(伝紀貫之筆名家家集切・伝源俊頼筆)・躬恒集(伝藤原行成筆本・伝藤原公任筆・伝西行筆)・友則集(伝藤原為家筆)・是則集(伝紀貫之筆名家家集切・伝藤原佐理筆)・深養父集(伝紀貫之筆名家家集切・伝藤原行成筆升色紙・伝紀貫之筆)・兼輔集(伝紀貫之筆名家家集切・伝藤原公任筆砂子切・伝寂連筆本願寺本兼輔集切)・伊勢集(伝藤原公任筆本願寺本・伝世尊寺行尹筆)・宗于集(伝藤原定家筆)・敦忠集(伝藤原行成筆・伝藤原公任筆)・貫之集(伝紀貫之筆自家集切・伝藤原行成筆・伝藤原公任筆)・上記のテキストについて画像データベースを作成した。画像データベースは字母ごとあるいは異体仮名ごとに整理・比較することが可能である。・上記のデータベースについて一部分析を行った。異体仮名の選択について互いによく似ているといわれる「高野切古今和歌集第二種」と「名家家集切」を対象に、両者の異体仮名の使用状況について分析・記述を行った。・院政期書写とされる草仮名資料についてデータベース化を行った。テキスト化と画像データベース作成を行った。1.平安時代および院政期の平仮名資料について調査・分析を行った。2.調査資料と分析観点は次の通り。2-1.音韻変化と平仮名表記との年代的なずれを記述・分析することを目的に、「ん」字の表記およびハ行点呼音の表記を調査・記述した。古今和歌集について、伝公任筆古今和歌集を中心に、高野切第一種・二種・三種・本阿弥切・関戸本・曼殊院本・亀山切・筋切・通切・巻子本・民部切・元永本を調査し、比較対照表を作成、諸本による使用の偏りや傾向について記述を行った。2-2.草仮名資料を調査し、平仮名資料との違いについて記述・分析を行った。秋萩帖・下絵万葉集切・綾地歌切・神楽和琴秘譜・源兼行筆資料の草仮名部分・自家集切・神歌抄・十五番歌合・深窓秘抄・巻子本古今集・藤原定実筆資料の草仮名部分・石山寺蔵沙彌十戒威儀経角筆点の仮名点などを調査し、字形の変化だけでなく、表音節文字としての機能にも違いがあることを記述した。主な資料は次の通り。
洋楽受容とジャンル形成・分化の軌跡―演奏記録・レコード・楽譜・演奏者の観点から

明治昭和初期における洋楽受容の状況を把握するために、音楽学校、軍楽隊、船の楽団、宝塚交響楽団、大学オーケストラ、および活動写真館における演奏記録をデータ化した。並行して、同時期に出版された楽譜の所収曲、およびSPレコード収録曲をデータ化した。演奏レパートリーの形成と変遷を詳細に分析することが今後の課題である。文献および現存資料を基に、船の楽士、映画館や劇場の楽士、そして初期交響楽団のメンバーの活動状況を調査した結果、船の楽士を経験した者がその後国内でもリーダーとなって映画館や劇場で活動し、1925年頃から次第に交響楽団とダンスホールへと演奏ジャンルと活動場所が分化していったことが確認できた。明治昭和初期における洋楽受容の状況を把握するために、今年度は次の作業を行った1演奏記録のデータ集積:東京音楽学校、日比谷公園軍楽隊、宝塚交響楽団、東大をはじめとする大学オーケストラの演奏記録を文献で確認し、データとして集積した。2SPレコードの目録のデータ化:東京都昭和館のSPレコード目録から、明治末期から昭和初期にかけてオーケストラの曲として収録された曲目を拾い出し、データとして集積した。当初現地調査する予定であった北海道新冠町レ・コード館の所蔵レコードについては、同館のご好意によりデータを無償提供していただくことができた。3セノオ楽譜、シンフォニー楽譜等、大正期から昭和初期にかけての主要な楽譜に所収された曲目のリストを作成した。4日本人が作曲した初期のオーケストラ曲の実態を知るために、日本近代音楽館所蔵の山田耕筰の舞踊詩(モダンダンス)作品の手書きパート譜をデータ化し、スコアを作成した。5初期のモダンダンスに関する情報が、楽譜・文献ではなく映像の形で存在するため、VHSとDVDの両方がみられるビデオ再生機を購入した。6無声映画時代の映画伴奏音楽に関する文献を収集し、国内で他に所蔵が無く、楽士に関する情報が掲載されている当時の映画雑誌資料『錯覚』を入手した。7明治期に開始された楽譜販売との関連を探るため、楽器製造業者(ヤマハ)の大正期の記録について調査した。1演奏記録のデータ集積は、予定していたデータ入力をほぼ終了することができた。浅草オペラと映画(活動写真)館における演奏記録についてのみ、最終的な確認を要する。2明治期から昭和初期にかけて発売されたSPレコードの収録曲(主にオーケストラ曲)については、昭和館とレ・コード館の所蔵するものを全部挙げるのではなく、主要なレーベルのオーケストラ演奏による収録曲に限定することにより、当初の予定よりも早くデータ化を行うことができた。3大正期から昭和初期にかけて出版された楽譜の所収曲(主にオーケストラ曲)のデータ化については、当初の予定どおり進めることができた。4日本人が作曲した最初期のオーケストラ作品のうち、スコアが校訂出版されていない舞踊詩作品のスコアを作成し音源を聴くことができる状態にしたことにより、山田耕筰の初期作品の独自性と特異性を明らかにすることができた。5大正期から昭和初期にかけてオーケストラで演奏した人物について調査する手始めとして、映画(活動写真)館での楽士の活動を示すのに有益な資料を収集した。6楽譜販売が書店から楽器店へと移り、音楽産業が成立する過程をたどることを目的として、ヤマハの初期の会社資料が現存することが確認できた。この視点は、当初計画にはなかった新しい視点である。明治昭和初期における洋楽受容の状況を把握するために、平成28年度は主に以下のような作業を行った。1演奏記録のデータ整理:昨年度に集積した音楽学校、一般大学の学生オーケストラ、軍楽隊、三越少年音楽隊、船の楽団、宝塚交響楽団の演奏データ、及びピース楽譜の出版データ、さらにはSPレコードに収録され発売された楽曲のデータを相互に比較できるようにするために、日本語あるいは英語・ドイツ語等で表記されている曲目と作曲家名の表記方法を統一する作業を進めた。2演奏記録を補うために、早稲田大学演劇博物館、京都文化博物館、新宿歴史博物館等に残る映画館の週報を閲覧し、大正期から昭和初期に映画館で演奏された曲目と、可能な場合には演奏者に関するデータを集積した。3大正期から戦前までに音楽の各分野で活躍した人物(大森盛太郎『日本の洋楽』と内田晃一『日本のジャズ史』で確認)の名前と、船の楽士として米国入国記録に残る人物名と照合し、船の楽士を経験した人々が上陸後どのような活動を展開したかを跡付けた。それに加えて、映画館週報に表れている音楽家や音楽団体の名前を照合した。その結果、100名以上の人物について二つ以上の経歴(出身校や活動の場)を確認することができ、当時の音楽家の経歴には多様なパターンがあることを確認できた。また、特に船の楽士を経験した人々に注目すると、彼らの一部は船を下りた後に国内でグループを形成し、各分野でリーダー的な役割を果たしたことが判明した。4上記の2と3で得られた知見を、平成29年3月末に国際音楽学会IMS Tokyo 2017において口頭発表(英語)した。1演奏記録のデータ集積は、映画館における演奏記録を除いておおむね終了した。2これまで集積した演奏データと出版・レコード発売データを比較検討するために、作曲家と作品名の表記法統一を進めているが、これには思ったより時間がかかっている。そのため、これまで集積したデータの比較考察まで行うことができなかった。

3その反面、早稲田大学演劇博物館の膨大な映画館週報コレクションを基に当時の演奏データを確認する作業の中で、演奏者と演奏団体に関する情報を思いのほか多く得ることができ、これによって、当時の演奏家どうしのつながりや変遷、さらには船の楽士を経験した人々が果たした役割をより鮮明に知ることができた。4IMS Tokyo 2017では、船の楽士の経験者を中心として、洋楽受容の経過を資料で跡付けるという形で口頭発表を行った。現存資料を視覚的に提示することにより、洋楽受容に詳しくない聞き手にとっても理解しやすい形で、船の楽士が果たした役割の重要性を示すことができた。明治昭和初期における洋楽受容の状況を把握するために、平成29年度は以下のような作業を行った。1早稲田大学演劇博物館と国立近代美術館フィルムセンターが所蔵する映画館の週報を閲覧し、そこで活動した楽士と演奏曲目に関するデータベースを作成した。2映画館および昭和初期のダンス関係の雑誌を収集し、そこから楽士と演奏曲目に関する情報を整理した。特にシネマパレス刊行の雑誌『錯覚』を再発見することにより、有力な情報を得ることができた。31と2で得られた情報を北太平洋航路の船の楽士の情報と照合し、陸上と船上の楽士がどのような経歴をたどったかについて明らかにした。この作業により、船の楽士を経験した者が、その後映画館や劇場、ダンスホール等で演奏を続け、そのそれぞれの分野においてリーダー的な存在となったことが確認できた。1925年頃を境に、映画館における奏楽の生演奏は次第にトーキーへと置き換えられ、彼らの活動範囲は交響楽団とダンスホールへと分化していく。しかしその分化の過程は緩やかであり、昭和初期においてジャンルはまだ混淆状態であったことが判明した。43の内容を第68回日本音楽学会全国大会(2017年10月28日、京都教育大学)において口頭発表した。5各分野における演奏記録を集積するために、演奏データの曲目表記を揃える作業を進めた。明治昭和初期における洋楽受容の状況を把握するために、音楽学校、軍楽隊、船の楽団、宝塚交響楽団、大学オーケストラ、および活動写真館における演奏記録をデータ化した。並行して、同時期に出版された楽譜の所収曲、およびSPレコード収録曲をデータ化した。演奏レパートリーの形成と変遷を詳細に分析することが今後の課題である。文献および現存資料を基に、船の楽士、映画館や劇場の楽士、そして初期交響楽団のメンバーの活動状況を調査した結果、船の楽士を経験した者がその後国内でもリーダーとなって映画館や劇場で活動し、1925年頃から次第に交響楽団とダンスホールへと演奏ジャンルと活動場所が分化していったことが確認できた。上記の研究進捗状況を鑑みて、平成28年度は次の点を中心に研究を進める予定である。1演奏記録のデータについては、年代順、作曲家順等に並べ替えることができるようにするために書式を整える作業を経た上で、並べ替えを行い、考察を開始する。2SPレコードの収録曲のデータと楽譜の所収曲のデータについても同様に書式を整え、1のデータに加えて一括して並べ替えと考察を行う。3船の楽士の活動状況に関してこれまで蓄積してきたデータを整理し、誰がどの期間船の楽士として活動し、その際どの楽器を演奏した(可能性がある)かという情報も含めてリスト化する。
遺伝子解析による鶏肉のカンピロバクター汚染経路の解明

平成15年度は、市販鶏肉のカンピロバクターによる汚染状況を調査した結果、市販鶏肉の多くがカンピロバクターに汚染されており、汚染菌数は50CFU/gから0.01CFU/gの間と少裏であることが明らかになった。分離菌株の7薬剤に対する薬剤感受性試験をマイクロプレートを用いた微裏希釈法で実施したところ、鶏肉を汚染しているカンピロバクターに耐性株がかなりの頻度で含まれていることが判った。次に、菌株の遺伝子型別を試みて食鳥処理場における汚染追跡調査を行った結果、食鳥処理工程で、汚染鶏群の糞便から、他の鶏群の部分肉への汚染が起こっていることが示唆された。平成16年度は、カンピロバクターフリー鶏を通常のブロイラーと共に処理して菌汚染を追跡することにより、と体からと体へどのようにカンピロバクターが交差汚染するのかを調査したところ、初期の汚染拡大箇所は脱羽過程であることが示唆された。分離されたカンピロバクターの遺伝子型別を行ったところ、フリー鶏であっても、食鳥処理場においては農場の鶏と同じような割合で汚染され、また、一旦汚染されるとその菌に汚染されたまま処理過程を経ていくことが示唆された。平成17年度は、ブロイラー農場でみられた遺伝子型のカンピロバクターが食鳥処理過程でどのようにブロイラーと体や解体肉を汚染していくかを調べた。その結果、1つの農場では複数の異なる遺伝子型が共存しており、処理場内では交差汚染は起きているものの、その後の工程を通して手羽肉に残存する汚染菌株の主なものは同農場段階での保菌株であることが判明した。また、脱羽段階が処理解体において汚染を拡大する場所であると考えられた。以上の成績から、1鶏群の複数の遺伝子型のカンピロバクターが食鳥処理場内で他の鶏群を交差汚染し、脱羽段階が汚染を拡大する場所であると示唆された。本年度は、市販鶏肉のカンピロバクターによる汚染状況、薬剤耐性菌の浸透状況を調査し、菌株の遺伝子型別を試みて食鳥処理場における追跡調査を行った。鹿児島市内の、大型店、専門店を含む計11店舗からささみと手羽先を、1店舗から手羽先を、各店舗6クール計138検体を購入した。検出限界値50CFU/gでは、手羽先、ささみともすべて陰性であった。検出限界値0.01CFU/gでは、分離率は59.4%であった。これより市販鶏肉の多くがカンピロバクターに汚染されており、汚染菌数は50CFU/gから0.01CFU/gの間と少量であることが明らかになった。分離菌株の7薬剤に対する薬剤感受性試験をマイクロプレートを用いた微量希釈法で実施した結果、分離株の61.0%が、ナリジクス酸、ノルフロキサシン、オフロキサシン、テトラサイクリン、エリスロマイシンいずれかの薬剤に耐性を示した。このことから、鶏肉を汚染しているカンピロバクターに耐性株がかなりの頻度で含まれていると考えられた。次に、食鳥処理場において、2鶏群ずつ6回、計12鶏群を対象に、各鶏群について盲腸内容物16検体と解体後の手羽先3検体、ささみ3検体を採材した。解体前に採取した盲腸内容物からCampylobacterが分離されなかったにも関わらず、同鶏群由来の解体後の部分肉から菌が分離された例が2鶏群みられた。

また盲腸内容物と部分肉から同種の菌が分離されても、盲腸内容物由来株と部分肉由来株で薬剤感受性パターンが異なった例が3鶏群みられた。さらに同鶏群由来の盲腸内容物と部分肉からの分離菌株の遺伝子パターンを比較した結果、盲腸内容物と手羽先あるいはささみで、遺伝子パターンの異なる例が2鶏群みられた。これらの結果より食鳥処理過程で、汚染鶏群の糞便から、他の鶏群の部分肉への汚染が起こっていることが示唆された。前年度に食鳥処理場内で異なる鶏群がカンピロバクターによって交差汚染されることや部分肉も汚染されることが明らかになったことを踏まえ、本年度は、カンピロバクターフリー鶏を通常のブロイラーと共に処理して菌汚染を追跡することにより、と体からと体へどのようにカンピロバクターが交差汚染するのかを調査した。本教室で育てたカンピロバクターフリーの鶏10羽を午前に1農場、午後に2農場の鶏と共に解体処理し、湯漬け前、脱羽後、チラー前、チラー後でスワブを、解体過程で手羽とささみを採材した。また同時に農場から搬入された鶏からも同じように採材を行った。スワブはチラー前では手羽と腹腔、それ以外では手羽について行った。最初の鶏群と共に処理したフリー鶏は、湯漬け前は全て陰性であったが、脱羽過程から高率に陽性に転じた。以降の鶏群とともに処理したフリー鶏では、湯漬け前の段階からすでに陽性の物が見られた。このことから初期の汚染拡大箇所は脱羽過程であることが示唆され、その後、脱羽機の水がエアロゾールとなり、湯漬け前の鶏を汚染すると思われる。また、分離されたカンピロバクターの遺伝子型別を行ったところ、遺伝子型は全部で6タイプ(C.jejuni 5タイプ、C.coli 1タイプ)に分類された。一つのタイプが多く検出され、中には湯漬け前からチラー後までを通じて一つのタイプが見られたものもあった。これらの事は、フリー鶏であっても、食鳥処理場においては農場の鶏と同じような割合で汚染され、また、一旦汚染されるとその菌に汚染されたまま処理過程を経ていくと言うことを示唆している。これらのことから、カンピロバクターに汚染された鶏によって処理所の解体過程の初期からすでに汚染が拡がり、食鳥肉におけるカンピロバクター汚染が起こっていることが明らかになった。本研究では、ブロイラー農場でみられた遺伝子型カンピロバクターが食鳥処理過程でどのようにブロイラーと体や解体肉を汚染していくかを調べた。出荷1週間前のブロイラー(20羽×6農場、13鶏舎)の直腸スワブ、ならびに食鳥処理場搬入時の輸送カゴ付着糞、脱羽後の体スワブ、手羽肉を各20検体採材した。各検体を培養し、得られた菌株をPCR法により同定した。菌株の識別にはPCR-RFLP法を用いデンドログラムを作製した。480検体のうち223株がCampylobacter jejuniであり、36株がC.coliであった。PCR-RFLPの結果、C.jejuniでは11の異なるバンドパターンがみられ、6つの遺伝子型に分類された。C.coliでは4つの異なる遺伝子型がみられた。C.jejuniにおいて6農場中5農場で2つ以上の遺伝子型がみられたことから、1つの農場では複数の異なる遺伝子型が共存していることがわかった。脱羽後からの分離株では各段階の分離株にはみられない遺伝子型が3農場でみられた。手羽肉からの分離株は、同農場からの分離株およびその近縁株と1農場を除いて一致した。一方、C.coliでも高度に汚染されている2農場中、1農場では多様な遺伝子型がみられ、その農場の手羽肉分離株の遺伝子型は直前に処理された農場の分離株と遺伝子型が一致していたことから、処理場内での交差汚染の可能性が考えられた。
「『夷堅志』の総合的研究」

本研究成果としてはまず、毎月二回の研究会を開催し、初年度に『『夷堅志』訳注甲志下』(汲古書院)、最終年度には同『乙志上』の二冊を上梓した。本書は甲志後半と乙志前半を各十巻ずつ、1国内外から集めた十五種もの版本と校勘補訂を行ってテキストを再構築し、2各話を歴史書や地理志などと照合して詳細な注を付け、全訳も掲載した。3巻末には、人名・地名・分類索引を付し、多岐に渉る研究者の利便性に配慮した。本書は本邦初の全訳注本であり、文学や歴史、民俗学など幅広い分野に貢献できる価値の高いものであると自負する。更に、この研究を基に、各自の専門分野に関する研究も進め、論文や学会発表を行ったことも大きな成果である。初年度の研究成果としてはまず、『『夷堅志』訳注甲志下』(二〇一五年九月二十五日発行、汲古書院)を上梓できたことである。本書は、今回の研究対象である『夷堅志』の甲志巻十一から巻二十までについて、国内外から収集した現存版本との校勘作業を進め、各話の内容について詳細に訳注を付したものである。前年度に上梓した『『夷堅志』訳注甲志上』から、わずか一年で、二冊目となる本書を出版することができたのは、大変意義深いことである。さらに本書では巻末に、「人物・地名索引」に加えて、新たにテーマ分類に応じた索引を追加して載せている。これは先の『甲志上』と『甲志下』を併せた甲志二十巻全体を対象として作成した。これにより、更に幅広い分野の研究者の需要に貢献できることと期待する。そして本書の巻末解説には、研究代表者である安田真穂が「『夷堅志』の新しさー冥界説話をめぐってー」と題して、『夷堅志』に収録された再生説話を題材に、六朝以来の志怪、伝奇小説との違いや発展性について比較し論じた。また安田真穂はこの初年度に、論文集『富永一登先生退休記念論集中国古典テクストとの対話』(二〇一五年十月八日、研文出版)に「中国古小説における『冥簿』について」と題した論文も、研究成果の一部として発表している。また研究分担者との研究会を、毎月二回から三回のペースで開き、毎回担当者が五、六話ずつ訳注の原案を作成し、それに対してメンバー全員で意見を出し合ってより精度の高い訳注を作成している。これらを鑑みるに、概ね当初の研究実施計画通りに進められているといえよう。本年度の研究実施計画にある通り、研究分担者との研究会を毎月二回程度開き、版本の校勘作業、また各話の内容について詳細に調べて訳注を施していく作業を進めることができた。さらに今年度の科学研究費にて購入させて頂いた『正統道蔵』によって用例を検索する精度があがった。これにより道教的観点からの訳注も増やすことが出来、より学術的価値の高い訳注を付けることができるようになった。そして甲志巻十一から巻二十までの訳注をまとめて、予定通りに『『夷堅志』訳注甲志下』を上梓することができた。更にその後も『夷堅志』乙志の校勘、訳注作業を順次進めている。また訳注作業を進めていく上で得た情報を元に、研究代表者である安田真穂は研究論文集と、今回上梓した『『夷堅志』訳注甲志下』の巻末に、それぞれ論文を発表した。他の研究分担者も、各自の専門分野に関する研究を進めている。本年度に実施した研究の成果としてはまず、昨年度に出版した『『夷堅志』訳注甲志下』(二〇一五年九月二十五日発行、汲古書院)に引き続き、『『夷堅志』訳注乙志上』の出版準備が整ったことである。すでに出版社へ原稿は提出しており、本年度中の出版には間に合わなかったが、二〇一七年度の前半には上梓できる予定である。本書の内容は、今回の研究対象である『夷堅志』乙志巻一から巻十までについて、1まずは国内外から収集した現存版本との校勘作業をすすめ、その上で新たなテキストを再構築し、2各話の内容を、散見できる歴史書や地理書と比較検討し、齟齬が無いかなど精緻な注を付し、そして3これら12の検討の上に宋代という時代背景を反映させた訳を付けた。更に4巻末に「人名、地名索引」「分類索引」を付したことで、更に広い分野の研究者の需要に貢献できることと考える。また5巻末解説として、研究分担者である福田知可志氏による「『夷堅志』自序に見える編集者洪邁の態度」と題した研究論文を掲載する。『夷堅志』は各志がそれぞれ出来上がったタイミングで出版されている為、甲志と他志とはタイムラグがあり、しかも自序が残っているのは『乙志』の他に『丙志』『庚志』『支乙』『支癸』など一部である。福田氏はかねてより『夷堅志』の自序に注目して論文をまとめてこられており、本稿も各自序における洪邁の心境の変化を、中国古小説における自序の役割から紐解いて論じておられる。今回、テキストを比較検討していく中で、明の祝允明抄本『夷堅丁志』三巻(上海図書館所蔵)に乙志が収載されている為、比較版本に加えた。

他にも版本の系列や、それらの相互影響関係についての気づきを、次年度の研究報告の一部としてまとめられるように準備を進めている途中である。また研究分担者が、学会発表や論文発表を行い各自の専門分野に関する研究を進めていることも、本研究の成果である。本年度も研究実施計画書通りに、研究分担者との研究会を毎月二回程度開催し、版本の校勘作業から、各話の内容について詳細に検討を加えていく作業を順調に進めることができた。その結果として、最終年度の研究実施目標であった『『夷堅志』訳注乙志上』の出版について、すでに原稿が出来上がり、出版社へ入稿段階に入っている。この点については、当初の計画以上に進展していると言って良いだろう。そして更に、同様の検討会を続けて開催し、今は次の『『夷堅志』訳注乙志下』に向け、『夷堅乙志』巻十一から巻二十にかけての内容検討に入っている。この出版については最終年度中には入りきらないと思われるが、引き続いて平成二十九年度に、平成三十年度からの科学研究費助成事業に申請したいと考えている。また『夷堅志』の校勘と訳注作業と並行して、それらの作業によって得られた内容から、研究代表者・分担者が各自の専門分野に関する研究をすすめ、学会発表や論文発表を行っている。それによって、中国文学のみならず歴史や文化などの方面からも『夷堅志』の新たな価値を発見していく一助となればと考えている。最終年度に実施した研究の成果としてはまず、『『夷堅志』訳注乙志上』(平成二十九年七月七日発行、汲古書院)を出版したことである。これは、前年度に引き続き今年度も、研究分担者らと共に毎月二回『夷堅志』研究会を開催して、『夷堅志』を精読し意見交換を行った研究成果を発表したものである。本書の具体的内容は、本研究の研究対象である『夷堅志』(原本全四百二十巻)の内の乙志巻一から巻十について、1国内外から収集した現存版本と校勘・整理・補訂を行った上で、新たにテキストを再構成し、2各話の内容について、散見できる歴史書や地理志と精緻に比較検討を重ね、『夷堅志』理解する上で補足すべき注を付した。3更にこれらの研究成果を反映させた訳を付け、4巻末に「人名・地名索引」と「分類索引」を付したことで、文学のみならず歴史や民俗学研究など、広い分野の研究者の需要に貢献できると考える。また、研究分担者である福田知可志氏による「『夷堅志』自序に見える編集者洪邁の態度」と題した解説も本書の巻末に掲載した他、他のメンバーも、本研究を通じて得た成果を順次発表する準備を進めている。また付け加えるならば、今回「中国地方誌全文検索叢書」というCD-ROMが日本で発売され、原書の画像も確認できるようになった。このシリーズの一部を購入して本研究に取り入れたことにより、これまでは限られた文献しか確認できなかった部分が、中国残存の地方誌までも網羅的に検索することが可能になり、訳注を付ける作業が飛躍的にスピードアップし、精度も増したといえる。本書は今回の『乙志上』でシリーズ三冊目となり、研究期間全体としては二冊目の出版となる。『夷堅志』研究としては、テキストの問題上も可能な限り詳細に調査した注も、国内外において類を見ない、本格的な調査結果を発表したものであると自負している。これは本研究における大きな成果である。本研究成果としてはまず、毎月二回の研究会を開催し、初年度に『『夷堅志』訳注甲志下』(汲古書院)、最終年度には同『乙志上』の二冊を上梓した。本書は甲志後半と乙志前半を各十巻ずつ、1国内外から集めた十五種もの版本と校勘補訂を行ってテキストを再構築し、2各話を歴史書や地理志などと照合して詳細な注を付け、全訳も掲載した。3巻末には、人名・地名・分類索引を付し、多岐に渉る研究者の利便性に配慮した。本書は本邦初の全訳注本であり、文学や歴史、民俗学など幅広い分野に貢献できる価値の高いものであると自負する。更に、この研究を基に、各自の専門分野に関する研究も進め、論文や学会発表を行ったことも大きな成果である。
光学的計測法を用いたPC構造物の革新的現有作用応力測定法の開発

本研究においてイメージセンサタイプのカメラタイプ全視野ひずみ計測装置(カメラ装置)の開発を行った。そして、カメラ装置の変位・ひずみ計測精度を確認を行うとともにひずみ計測精度向上のための画像処理手法の検討を行った。そして、現有応力推定プログラムの開発を行い、曲率のあるコンクリート部材を用いた現有応力の推定精度の検討を行った。研究代表者らはPC構造物の維持管理のため、部分的にスリット切削後、応力解放ひずみをスキャナタイプ光学的全視野ひずみ計測装置(スキャナ装置)により計測し、現有作用応力を測定する手法であるスリット応力解放法を開発している。スリット応力解放法は、今までに数多くの現場で使用され必要性・有効性は確認されているが、新しい光学的全視野ひずみ計測装置の開発、多様な構造物への適用など新たな要求が生じてきた。本年度は、イメージセンサを搭載した光学的全視野ひずみ計測装置(カメラ装置)の開発ならびにカメラ装置を用いたスリット応力解放法の精度の確認を行った。詳細を以下に示す。・イメージセンサを搭載した光学的全視野ひずみ計測装置を製作するために、CCD・CMOSカメラ装置を2台組み合わせた3次元カメラ装置の開発を行った。2台のカメラを用いた同期計測が可能なプログラムの構築を行うとともに計測した画像からひずみ算出するためのプログラムを構築した。構築プログラムは3次元計測を実施するための2台のカメラの位置合わせやレンズ収差を除去するプログラムも含まれている。・カメラ装置の計測精度の確認・精度向上を行った。画像ノイズを低減させて、ひずみ計測精度を向上させるための画像処理法である加算平均処理法、マルチロゼット解析法の適用について検討を行うとともに、鋼部材、コンクリート部材を用いたひずみ計測精度の検証を行った。結果としてひずみゲージと同等レベルの計測精度が確認できた。・カメラ装置を用いたスリット応力解放法の検討を行うためにコンクリートで角柱試験体を用いて、一軸圧縮試験機により数パターンの圧縮応力に対して現有作用応力の計測精度の検討を行った結果、精度よく測定できることが確認された。研究代表者が開発しているスキャナタイプ光学的全視野ひずみ計測装置を用いた応力解放法によるPC構造物の現有作用応力測定法“スリット応力解放法"は、全国多数の現場で使用され、その必要性・有効性が確認されている。本研究では、スリット応力解放法の測定精度・作業性を格段と向上させるために新しい光学的全視野ひずみ計測装置の開発ならびにアーチ橋、タンクなど現場のニーズの多い曲率のあるPC構造物についても適用可能となる新たなスリット応力解放法の確立を行うことを目的としている。1年目はカメラタイプ全視野ひずみ計測装置(カメラ装置)の開発を行うためイメージセンサを2台組み合わせた3次元カメラ装置の開発と計測プログラムの開発を行った。また、鋼部材やコンクリート部材を用いてカメラ装置の変位・ひずみ計測精度の確認を行うとともに計測精度向上のための画像処理手法の検討を行った。そして、コンクリート角柱試験体を用いた一軸圧縮試験を行い、カメラ装置を用いたスリット応力解放法の適用ならびに現有作用応力の推定精度検証を行った。2年目は、スリット応力解放法を曲率のあるコンクリート構造物に適用するために、カメラ装置で計測した応力解放ひずみから現有応力を推定するための現有応力推定プログラムの開発を行った。そして、コンクリート円柱試験体を用いた一軸圧縮試験を行い、カメラ装置を用いたスリット応力解放法の適用ならびに現有作用応力の推定精度検証を行った。今後は、実構造物に適用するとともに実用化・商品化を行うための研究・開発を実施していく。研究実績の概要にあるように,当初予定していたイメージセンサを搭載した光学的全視野ひずみ計測装置の開発、その装置を用いたスリット応力解放法の精度の確認が実施できたため,順調に進展している。そのため,「(2)おおむね順調に進展している。」と判断した。維持管理工学今後は曲率がある構造部材へ適用するために以下の4項目について研究を実施する。1曲率構造物に適用するための解析モデルの構築:曲率を変化させたコンクリート部材のFEMモデルを作成し応力解放のパラメトリック解析を実施し解放ひずみを計算する。曲率と解放ひずみの関係を算出し調査箇所の曲率と計測結果(解放ひずみ)の情報から現有作用応力を算出できプロラムを構築する。2カメラ装置専用の計測治具の開発:カメラ装置を現場で用いるための計測治具の開発を行う。治具はコンクリートにアンカーで固定させる。また、2台のカメラの間隔や測定面までの距離・角度を微調整できるようにする。現場に簡単に持ち運びができるような重さ(約10kg)にする。3曲率面用のスリット切削器具の開発:現在の切削器具を改良して曲率面に対して深さが一定でかつ一直線に切削できる器具の開発を行う。4試験体による精度検証、現場適用性の検討・改善:コンクリート円柱を用いて、一軸圧縮試験機により数パターンの圧縮応力に対してカメラ装置を用いたスリット応力解放法の計測精度の検証を行う。撤去されたPC構造物等を用いてスリット応力解放法の実験を行い、開発手法の作業性について検討し、問題点の抽出を行い改善をはかる。
mRNA factoryのリン酸化制御

SRPK1はSF2やSC35などのSRドメインをリン酸化する酵素として、1994年にGuiらがHela細胞よりSR蛋白リン酸化酵素を精製し、cDNAクローニングしたリン酸化酵素である。最近我々は、このSRPK1と分裂酵母の細胞周期制御遺伝子Dsk1の高い相同性に着目して、マウス脳mRNAより新規のSR蛋白リン酸化酵素をクローニングし、SRPK2と名付けている。大腸菌で発現させたSRPK1とSRPK2を用いて、GST-SF2 Pull-Down Kinase Assayを行うと、両酵素ともSF2/ASFに結合してリン酸化活性を示した。実際に細胞内でもSF2/ASFとSRPKが複合体を形成していることを、共沈実験で確かめている。このSF2/SRPK複合体の形成にはRSドメインが必須で、RSドメインのリン酸化状態により両者間の親和性が異なる。さらに面白いことには、CREB/CBP複合体形成とは逆に、リン酸化されていないSF2/ASFとSRPKは複合体を形成するが、リン酸化されたSF2/ASFとSRPKはもはや給合しなかった。これだけなら、単に、酵素と基質が結合したて、酵素反応が終わると解離するだけだとも理解できる。SRPKなどSR蛋白をリン酸化する酵素を過剰発現させた細胞内で、核内speckle様構造が崩壊しSF2/ASFは核外に移行する現象が観察されていた。ところが、ATP結合部位を点突然変異により改変してリン酸化活性を喪失させたSRPK2^<K103R>をHela細胞内で発現させたところ、驚いたことに、核内でspeckled patternを示したいたSF2/ASFは核外に移行した。この現象から、SF2/ASFの核外移行は、本稿で述べてきたSF2/ASFとSRPKの複合体形成によるためではないかと考え、SRPK1のSF2結合部位欠損ミュータントSRPKl^<553-580>を作製し、同様にHela細胞内で発現させると、SF2/ASFは核内にとどまりspeckled patternを示した。
多軌道・多サイト系における電子相関起源の絶縁性と超伝導の相関関係

本年度は,FLEX+DMFT法を多バンド系に拡張した数値計算プログラムの開発を行った.開発したプログラムを用いて,昨年度までFLEX近似に基づき議論してきた,分散の狭いバンドと広いバンドが共存する多バンド系における超伝導を系統的に調べた.この手法は,FLEX近似において過大評価される局所相関を正確に取り込むことのできる手法であり,強相関系の取り扱いに適していると期待される.これまでこの手法は,単一バンドの系に対して適用されてはきたが,多バンドの系に適用した例は我々の知る限り今までになく,本研究で初めて行われたものであると理解している.解析の結果,従来FLEX近似に基づく解析から得られていた結論が,FLEX+DMFT法によっても定性的には変わらないこと,つまり,分散の狭いバンドと広いバンドが共存する多バンド系において,超伝導が期待できることを示した.また,スペクトル関数を計算したところ,低エネルギー部分に強相関系に特有の擬ギャップ的な振る舞いが見られることも分かった.こうした振る舞いは,FLEX近似では見られないものであり,FLEX+DMFT法による局所相関に対する補正に起因するものである.これに加えて,狭いバンドのスペクトル関数において,電子相関効果によって,バンド単付近に大きなウェイトが集中することを見出した,バンド端の状態密度が大きい1次元系と,相互作用がなければ状態密度が大きくない2次元系とで同様の結果が得られていることに対する直観的な理解を与えた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はまず,銅酸化物におけるdp準位差が反強磁性と超伝導の競合に及ぼす影響について,単位胞内に複数サイトがある場合に一般化された二体自己無撞着法を用いて詳細に調べ、さらに、当初の研究計画の予定にあったサイト内の軌道自由度にまで一般化された多軌道に体自己無撞着法の数値計算プログラムの開発を行った.行った解析から,銅酸化物とほかの遷移金属酸化物の物性の差異を理解する上では,強い準粒子繰り込みの効果が不可欠であることを示唆する結果を得た.今後はこうした効果を取り込んだ計算を行うための数値計算プログラムを整備する予定である.また,当初は予定していなかった方向ではあるが、銅酸化物及びそれ以外の遷移金属酸化物における超伝導に関して,二つの大きな成果が得られた.一つは銅酸化物において,通常は銅-酸素の8面体配位を考えるが,頂点酸素をハロゲンで置換した銅酸化物においては,酸素のみの配位の場合に比べて,圧力印加に対して大きく超伝導転移温度が上昇する可能性を示したことである.このことは,アニオン種による結晶場の大きさの違いに起因するものとして自然に理解できる.もう一つは,分散の小さいバンドと大きいバンドが共存する系で,高温超伝導が期待できることを示したことである.また,こうした多バンド系をを実現するための手立てを,第一原理バンド計算と揺らぎ交換近似を組み合わせて議論し,有望な候補物質を複数見出した.これらの成果は新しい高温超伝導体を探索する上で重大な指針を与えたと言える.当初の研究計画に関しては,おおむね順調に進行しており,それと並行して上述の二つの大きな成果を得た.特に,新高温超伝導体として有望な候補物質を複数見出すことができ,かつ銅酸化物への圧力効果に関して興味深い知見を得た.本年度はまず,Mott絶縁体性を記述することが可能な方法論を開発する一環として,動的平均場理論を用いた数値計算プログラムを開発した.さらにこのプログラムをKeldysh形式のGreen関数法を用いたものに拡張して,非平衡定常状態を取り扱えるようにした.これを用いて,直流電場印加下でMott絶縁体がどのように振る舞うのかを解析した.また,昨年度は2層系Ruddlesden-Popper型化合物Sr3Mo2O7が,隠れた梯子型電子状態によって高温超伝導を示す可能性を提示したが,本年度はそれをさらに推し進めて,3層系Ruddlesden-Popper型化合物や,2層系Ruddlesden-Popper型化合物にフッ素をインターカレーとした系においても,梯子型化合物と類似の電子状態が隠れていることを,第一原理計算に基づいて明らかにした.これらの化合物における超伝導の可能性に関しては,今後議論する予定である.また,揺らぎ交換近似に基づいて超伝導の可能性を議論する際の,有効模型の解析において,模型に含まれる相互作用パラメータの選び方に任意性があったので,実際の化合物において考えられる範囲でその値を変化させ,その任意性は結果に大きな影響を与えず,同様の結論が得られることを示した.これらのRuddlesden-Popper型化合物における隠れた梯子型電子状態に関する一連の成果を論文にまとめ,Physical Review B誌に掲載された.当初より予定していたMott絶縁体性を取り扱うことのできる方法論の整備は順調に進んでおり,それとは独立に,昨年度見出した2層系Ruddlesden-Popper型化合物に関する知見をさらに推し進めて,他の化合物にも適用可能であることを示した.本年度は,FLEX+DMFT法を多バンド系に拡張した数値計算プログラムの開発を行った.開発したプログラムを用いて,昨年度までFLEX近似に基づき議論してきた,分散の狭いバンドと広いバンドが共存する多バンド系における超伝導を系統的に調べた.この手法は,FLEX近似において過大評価される局所相関を正確に取り込むことのできる手法であり,強相関系の取り扱いに適していると期待される.

これまでこの手法は,単一バンドの系に対して適用されてはきたが,多バンドの系に適用した例は我々の知る限り今までになく,本研究で初めて行われたものであると理解している.解析の結果,従来FLEX近似に基づく解析から得られていた結論が,FLEX+DMFT法によっても定性的には変わらないこと,つまり,分散の狭いバンドと広いバンドが共存する多バンド系において,超伝導が期待できることを示した.また,スペクトル関数を計算したところ,低エネルギー部分に強相関系に特有の擬ギャップ的な振る舞いが見られることも分かった.こうした振る舞いは,FLEX近似では見られないものであり,FLEX+DMFT法による局所相関に対する補正に起因するものである.これに加えて,狭いバンドのスペクトル関数において,電子相関効果によって,バンド単付近に大きなウェイトが集中することを見出した,バンド端の状態密度が大きい1次元系と,相互作用がなければ状態密度が大きくない2次元系とで同様の結果が得られていることに対する直観的な理解を与えた.当初の研究計画に関しては,二体自己無撞着法の多軌道系への適用及び電子相関効果のより精密な取扱いに着手する.また,銅酸化物に関してはより網羅的な解析を通して,本年度の知見の妥当性を検証する.新高温超伝導体の設計に関しては得られた指針の一般性を検証する意味でも,さらなる候補物質の探索及び高温超伝導の可能性の検討を行う.当初から予定していたMott絶縁体性と超伝導の両方を記述できる方法論の整備を行う.また,2層系Ruddlesden-Popper型化合物に関しても,揺らぎ交換近似の範囲での超伝導の議論にとどまっているので,そうした効果が及ぼす効果を議論することで,これまで得られた結論の妥当性を検証することを目標とする.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ユニークな生化学的性状と発現を示す新規Rasファミリー蛋白質群の包括的解析

現在までに詳細に検討が進められている既存のRasファミリー蛋白質は、細胞外からの刺激に応答したシグナル伝達のON/OFFを担う制御因子として重要な役割を果たしている。私はこのようなRasファミリー蛋白質の重要性に着目し、Rasとの相同性を用いたヒトゲノムデータベースのスクリーニングを行うことで複数の新規Rasファミリー蛋白質を同定した。これらは一次構造上、既存のRasとは異なるユニークな特徴を有しており、特異的な情報伝達経路に関与することが期待される。・酵母Two-hybridスクリーニングによりDi-Ras相互作用因子として様々なペプチドホルモンの成熟および分泌に関与するprohormone convertase 2(PC2)を同定し、両者が分泌小胞上で相互作用する可能性を明らかにした。・ペプチドホルモンの前駆体であるPOMCとβ-Galを融合したレポーター蛋白質を作製して分泌実験を行い、Di-Rasの過剰発現によりペプチドホルモンの分泌が亢進することを明らかにした。・Di-Rasの相同因子であるdrn-1の機能を欠損する線虫の表現型を解析した結果、drn-1変異体において運動神経からのアセチルコリンの放出が減少していることを明らかにした。PC2をはじめ神経ペプチドの放出に関与する因子との二重変異体を用いた予備的な実験から、drn-1変異体における表現型は神経ペプチドシグナルの低下によるものである可能性を見いだしており、Di-Rasが個体レベルにおいても神経ペプチド(ペプチドホルモン)の分泌に促進的に働いている可能性が示唆された。本年度はこれら新規蛋白質群のうち、多くの癌細胞において欠失の認められるヒト22番染色体にコードされるRasファミリー蛋白質RRP22について以下に示す知見を得た。1)RRP22は細胞内において主にGTP結合型で存在し、他のRasファミリー蛋白質には存在しない独自の挿入配列中にリン酸化修飾をうけることを示した。2)培養細胞内においてRRP22は主に核小体に局在することを示した。一方、グアニンヌクレオチドとの結合能を欠きGDP結合型に近い構造をとると考えられる変異体では核小体を除く核質中に局在したことから、RRP22はそのグアニンヌクレオチド型に依存して核小体に局在する可能性が示唆された。現在はRRP22が核小体においてどのような生理機能を担うのかを明らかにする目的で、核小体に局在する種々の蛋白質との相互作用について検討するとともに、過剰発現および発現抑制による細胞の表現型を解析している。1)マウス神経芽腫由来の細胞株であるNeuro 2a細胞にDi-Rasを過剰発現することでカスパーゼの活性化を介して、DNAの断片化を伴う細胞死の亢進がおこることを見出した。2)この細胞死誘導は神経系由来の細胞株に特異的であり、Ha-Rasの活性化時に見られる自喰変性様の細胞死とは異なるシグナル伝達経路を介している可能性があることが明らかにした。