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戦争をめぐる表現と表象-日本近代文学・日本映画に関する中仏との比較研究

1、前年度の検討の成果に基づいて、研究代表者および研究分担者が担当する個別の対象領域をより明確に決定し、個々の担当領域に関してそれぞれが研究を推進するとともに、定期的に研究発表の場を設けてその成果を発表し合い、相互に検討を行った。特に今年度は、従来の第二次大戦下の検討に加え、戦後に発表された映画と文学およびその他の戦争を対象とした映画・文学を中心的な研究課題とし、更に様々な戦争におけて発生した戦争トラウマの問題に関する集中的な調査と分析を推進した。2、戦後に発表された映画と文学およびその他の戦争を対象とした映画・文学に関しては、日本における成瀬巳喜男、吉田喜重、森一生、宮崎駿などの映画作家による戦争の表現が、ジャン・ルノワール・ジャン=リュック・ゴダール、エリック・ロメールなどのフランスの映画作家のみならず、陳凱歌、張芸謀などの中国第五世代の映画作家および侯孝賢などの台湾の映画作家と密接な関係にあることが明らかにった。また福永武彦、中村真一郎、大岡昇平、野間宏などによる戦後の小説群が、戦争の記憶といった題材のみならず、時間や空間の表現やレトリック、運動の描写などにも通じる躍動と停滞を繰り返す身体表現においても、クロード・シモン、マルグリット・デュラスなど、フランスのヌーボー・ロマンの小説と、単なる影響関係を超えた親和性をもつことが突きとめられた。3、暴力に直面して心身を病む帰還兵および戦災被害者に関する文学的映画的な表現といった問題に着目し、戦争の煽動への抵抗から戦争の傷の表現へという方向で、関係する資料の収集と分析を行った。その結果、当時、特に戦争トラウマといった心の病に関しては、医学雑誌など特殊な媒体でしか公表されなかったことが明らかになり、戦時下および戦後の検閲の問題もあって、日本の文学・映画ではほとんど取り上げられなかったことが究明された。前記の福永武彦、大岡昇平などの戦後作家が追求した戦争の記憶の問題は、戦争トラウマと密接に関連しつつもそれを直接描くことが回避されており、そこに第二次大戦の戦後における文学的な表象の重要な側面が存在することが照射された。1、前年度までの検討の成果を受けて、研究代表者および研究分担者が個々に担当してきた対象領域の関連性を最終的に検討し、第二次大戦下における戦争プロパガンダに対する文学と映画の共犯性と抵抗可能性の両面を総合的に究明した.またそれとともに、戦後に発表された映画と文学およびその他の戦争を対象とした戦争の記憶に関する表現の諸様態と、戦争トラウマとの相互関連性が検討され、これについても総合化が行われた。2.戦争プロパガンダに関する抵抗に関しては、フランスのレジスタンス映面に散見され、中国の上海系の映画にも隠微に見られる要素が、日本の映画にも十分に確認できることが明らかになった.戦時下における成瀬巳真男、マキノ雅弘、清水宏といった映面作家の作品には、見えにくくはあっても根底的な抵抗を示す表現がみられ、それが映画本来の表現性とも関連して、フランスと中国の映画における抵抗と比べても、きわめて高い水準にあることが明らかになってきた.一方、坂口安吾、中村光夫、武田泰淳などの文学的な抵抗は、フランス文学研究や断片的な批評などで実践されるにとどまり、戦後に開花する潜在的な可能性を十分に伺わせはするものの、小説という形態に結びつかなかった点において、中仏の文学的な成果とは距離があることが示された。こうした映画と文学の抵抗の可能性は、当時は十分に評価されることがなかったものの、他の戦争プロパガンダへの抵抗に応用しうる点で、十分な批評性=批判性をもつものといえる。
中間赤外分光観測による明るい赤外銀河の放射機構の研究

本研究の目的の第一は、星間塵による吸収の影響を殆ど受けない波長10μm付近の大気透過波長帯に位置するスペクトル線(特に[NeII]12.8μm線)観測のための分光撮像装置MIRFIを開発することである。開発の上で最も重要な成果は、液体ヘリウム温度で動作する高性能の走査型ファブリペロ-型分光素子の開発に成功し、米国マウナケア山天文台NASA/IRTF3m望遠鏡において使用した場合の性能として、分光分解能2500、視野8′′×8′′(1.3′′/pixel)、ライン強度に対する検出感度1.6×10^<-20>Wcm^<.2>pixel^<-1>(スペクトル分解能あたり、17秒積分)という性能を達成したことである。これは、比較的近い赤外銀河からの[NeII]線観測には十分な性能である。本研究の目的の第二は、MIRFIを国内外の望遠鏡にとりつけ、実際に明るい赤外銀河からの[NeII]線観測を行い、赤外銀河中心領域の構造を明らかにすることである。最も著名な赤外銀河の一つM82の観測を目的に、平成7年4月、米国マウナケア天文台のNASA/IRTF望遠鏡において初観測を試みたが天候に恵まれず、わずか3時間の観測時間しかなく、有用なデータを得ることができなかった。平成8年3月及び10月、そして平成9年3月に米国ワイオミング大学赤外線望遠鏡(口径2.3m)に取り付けて、観測を行った。平成8年10月において、銀河系内の超コンパクトHII領域W51dの観測で初めて有為に[Ne II]12.8μm線を検出し、平成9年3月の観測ではM82からの[Ne II]12.8μm線の検出も成功した。最終的に、MIRFIは銀河系内の超コンパクトHII領域について豊富な成果をあげることができた。これは今後の研究の発展の一つの方向を示唆するものとして注目される。本研究の目的は、赤外線天文衛星IRASによって発見された赤外域で非常に明るい「赤外銀河」の起源及び放射機構を、中間赤外スペクトル線(特に〔NeII〕12.8μm線)観測によって解明することである。本年度はこの観測に用いる液体ヘリウム冷却中間赤外ファブリペロ-分光・撮像装置(Mid-InfraRed Fabry-perot Imager:MIRFI)の完成させ、地上赤外線望遠鏡に取付け観測する上での様々な装備の開発を行なった。MIRFIの完成のために以下のような開発・評価を行なった。まず国内外からZnSe基盤の中間赤外波長用エタロン(ファブリペロ-分光の基本素子)を購入し、常温及び極低温下で性能評価を行なった。また特定の波長の光だけを選択する様々な中間赤外用フィルターも購入した。性能評価には高い波長分解能(λ/Δλ=10000以上)が必要なため、文部省宇宙科学研究所のBOMEM社製フーリエ分光器を利用した。さらにMIRFIを望遠鏡に取り付けるための治具及びその調整機構の製作、波長較正用のNH_3ガスセルの開発、そして分光器の制御とデータ取得・解析のために、高速のパーソナルコンピュータを購入した。これらの開発・評価の結果、波長分解能4000、視野〔宇宙科学研究所の1.3m鏡の場合〕20′′,5×5画素の中間赤外分光・撮像装置としてほぼ完成するに至った。12月に若干の試験観測を宇宙科学研究所の1.3m鏡において行ない、火星等の観測を行なった。

感度・雑音等の問題点を解決し、95年3月に再び宇宙科学研究所にて試験観測を行なう予定である。また95年4月にハワイ・マウナケア山のNASA/IRTF望遠鏡を用いて比較的近い赤外銀河(M82,M83)の観測を行なう予定である。このように本年度における本研究の目的はほぼ達成されたと思われる。本研究の第一目的は、星間塵による吸収の影響を殆ど受けない波長10μm付近の大気透過波長帯に位置するスペクトル線観測のための分光撮像装置MIRFIを開発することであった。平成6年度中に、分光分解能2500、視野8′′×8′′(1.3′′/pixel)の[NeII]12.8μm線分光器として開発が終了した。第二の目的は、MIRFIを国内外の望遠鏡にとりつけ明るい赤外銀河からの[NeII]線観測を行い、可視光では塵に隠されているために見えない中心領域の構造を明らかにすることである。文部省宇宙科学研究所の1.3m望遠鏡における試験観測を経て、最も著名な赤外銀河の一つM82の観測を主目的に、平成7年4月、米国マウナケア天文台のNASA/IRTF望遠鏡において初観測を試みた。残念ながら天候に恵まれず、わずか3時間の観測時間しかなく、性能確認のために観測した明るい赤外線源のデータしか得ることができなかった。しかしそのデータから、MIRFIが比較的近い赤外銀河からの[NeII]線観測には十分な性能を有することが確認できた(5分の観測時間で、M82からの[NeII]線強度がS/N100)。MIRFIの仕様・性能についてまとめた論文を現在投稿中である。平成7年度はMIRFIの性能をさらに向上するため、二つの改良を行った。一つはMIRFIと同じ視野で銀河をS/N比の良い近赤外連続光でモニターするための、Kバンドチャンネルの導入、もう一つは、遠方の赤方偏移の大きい銀河からの[NeII]線の観測を可能にする、低次と高次のファブリペロ-が同時に同じ波長を走査するタンデ-ムファブリペロ-分光器の開発である。また本研究ではMIRFIの観測のフォローアップの意味でX線天文衛星「あすか」による観測も計画・実行した。今後、平成8年3月に米国ワイオミング大学赤外線望遠鏡による観測を計画している。この観測の成果の公表が行われ次第、本研究を取りまとめることとする。
ルネサンスの批判的学問論の研究――ペトラルカ，サルターティ，ベイコンを中心に

本研究計画では,ペトラルカ,サルターティ,ベイコンを,人文主義における重要な学問論の思想家として選び,彼らの学問論の特徴を把握し,同時に今日の学問論のあり方に対する再考の材料を得るべく研究を実施した.本研究では学問論を,学問研究の意義や理念をめぐる考え方とし,とくに自然哲学や自然科学についての研究がどのように位置づけられていたかという問題に注目した.結果は以下の3点にまとめられる.(1)三者に共通するおおまかな特徴として,それぞれが人間の知の領域全体を見渡す中で,哲学的視点,言い換えれば人間の精神的および社会的あり方を根本に据える視点を共有していたと言える.今日よく見られる,科学技術の進歩を無条件に善とする視点とは明らかに異なっている視点がヨーロッパの知の根源にあるのである.(2)研究計画の中では,とりわけ未解明のことがらが多い問題として,ペトラルカの『無知について』(1370年)の学問論に注目した.研究遂行の過程で,この著作が,14世紀の大学学問やアリストテレス主義的な知を批判するだけではなく,より普遍的な学問論的-認識論的射程を持つことが明らかになった.(3)研究計画遂行の過程で,ペトラルカの学問論について先行研究のサーヴェイを行い,アウグスティヌスから受け継いだキリスト教的好奇心批判の重要性とともに,懐疑主義の影響の重要性が確認できた.後者の問題に関しては,研究がいまだ十分でない状況を認識し,それを補うためにいくつかのテーマを引き続き研究した.懐疑主義的立場を披瀝するペトラルカのテキスト分析に加え,歴史的-比較思想的視点から,キケロと『アカデミカ』の懐疑主義,ラクタンティウスの懐疑主義,ソールズベリーのジョンの懐疑主義を取り上げ,それらとペトラルカの思想の共通性および差異についておおまかに明らかにできた.平成26年度の研究においては,ルネサンス学問論の重要な問題として,ペトラルカにおける哲学の範囲の問題を認識した.『無知について』のテキストを,哲学そのもの本質をめぐる考察として捉えることの可能性に気付かされた(Christian Trottman, 2008 ; Francesco Petrarca, 1999等を参照).今後は,ペトラルカが「哲学」という言葉に何を見ていたか,あるいは期待していたかについて一層明確にする必要がある.同時に,2015年度に開催予定の国際コロックについても準備を進めた.2015年12月初旬,フランスから研究者2人を招聘し,中世から初期近代にかけての学問論についてコロックを行うことにした.日仏両方からの研究発表と議論を通じて,学問論史についての認識を深めるとともに,両国研究者の交流を図り,研究発展のきっかけを作ることがその目的である.準備作業の中で,中世,ルネサンス,初期近代の学問論を考える上で,論理学や形而上学の地位をめぐる議論が重要であったこと,同時に,時代による議論の違いも無視できないということが確認された.特にデカルトにおける歴史上の断絶が際立つ.これは,本研究課題であるルネサンスの学問論を捉え直す上で大いに役立つ成果である.なお,2014年度の研究費の一部を,招聘旅費として支出するため,支出せずに繰り越した.予算の一部が未支出であるのはそのためである.最後に,これまでの研究成果を元に,3件の研究発表を行った.それぞれにおいて,非常に有用な質問を受け,また生産的議論を行うことができた.(1)成果としては,まずペトラルカ学問論の研究を進めた.(a)ペトラルカと古代懐疑主義との関係については,キケロ『アカデミカ』に見られる懐疑主義について理解を深め,それが根源的懐疑主義や緩和的懐疑主義の議論も紹介していることを見出した.その結果,こうした議論を紹介するペトラルカ自身,独自の文献学的考証や哲学的考察はあまり加えていないものの,中期アカデメイアの懐疑主義についてその本質をよく捉えていたことが理解できた.(b)また,古代懐疑主義とペトラルカの懐疑主義の方向性における相違も明らかになった.ペトラルカにおいては,古代懐疑主義に見られるような,現実的,実践的性格ではなく,認識論的関心が前面に出ている.学問の限界を示すというペトラルカの意図,およびその背後にある信仰主義は,古代の倫理的関心から離れ,アウグスティヌスや近代以降の懐疑主義に近い.以上の研究成果は,前年度に行われた国際コロック2つにおいて発表された.(2)成果の第2は,中世,ルネサンス,17世紀の学問論史および哲学史を主題とする国際コロックを開催できたことである.招聘した2名のフランス人研究者とともに成果発表,およびディスカッションを行い,中世後期から初期近代までの学問論の多様性と連続性に光を当てることができた.とりわけ学問論史に関するコロック(“Penser les sciences du Moyen Age a l'Age Classique",12月5日,東京・東海大学代々木校舎)では,中世後期における心理学(霊魂論)の学問論,ペトラルカから16世紀の数学論までのルネサンスの学問論,そしてデカルトにおける学問論が取り上げられ,それぞれの時代におけるテーマの違いが浮き彫りにされた.会場とも活発に議論が交わされた.現在は概ね順調に推移している.ペトラルカの学問論をめぐる研究については,懐疑主義との関係解明にこれまで多くの時間が割かれており,この点において当初の研究計画からやや離れている.しかし,それはこの問題について予想より多くの成果が得られたためで,全体の研究計画から見れば十分許容可能な変更であると判断できる.また,国際コロックの開催により,やはり大きな成果が得られている.

この点でも,現時点で研究計画は順調に推移していると言ってよい.なお,平成27年度終了時点で,研究予算に若干の余剰が生じているが,これは国際コロック開催の際,海外の研究者招聘に使った交通費・宿泊費が,シーズンの違いによる旅費・宿泊費の低下,支出額が当初の見込みより少なく済んだためであり,研究過程の大きな変更のためではない.2016年度はペトラルカ学問論の詳細な研究,とりわけ晩年のテキスト『無知について』の学問論的視点からの分析に専念した.第一に,懐疑主義の系譜におけるペトラルカの位置づけを明確にしようと努めた.研究計画開始当初より,ペトラルカのソースとしてキケロの『アカデミカ』に注目し,漸次,この書と『無知について』との比較を行ってきた.その結果,ペトラルカが『アカデミカ』のどこを参照したのかも大体突き止め,キケロの議論をどのように使ったかについても一定の結論に達した.ひとつ,暫定的な見方として得られた結論とは,ペトラルカの懐疑主義においては,キケロの場合よりも科学の根拠や基礎への問いかけが目立っているということである.これは,ペトラルカの議論の根幹にある,神の恩寵を重視する立場からすればさほど不思議なことではない.中世ラテン語思想圏における懐疑主義のプレゼンスは決して大きくないことは,これまで思想史において指摘されてきたことである.ペトラルカも,懐疑主義的議論に割く紙幅は『無知について』のほんの1,2ページの僅かな量である.他方で,このテキストでは,懐疑主義は人間知識の不確実性の議論の主要部分として,独自の活用がなされており,その学問論を支える柱のひとつと判断できる.また,ペトラルカ学問論における好奇心批判の歴史的文脈も2016年度に研究を進めたテーマである.アウグスティヌス『告白』によって大きく発展した,好奇心批判の道徳-宗教的議論が,ペトラルカにおいてたしかに継承されているわけだが,それがアリストテレス倫理学批判と相俟って独自の学問批判論を形成している.ここにはペトラルカの自然哲学批判も関係していることも,今年度明らかにできたことである.研究計画では,3年度目は同じく初期ルネサンスの人文主義者,サルターティに焦点を移し,その学問論の研究に費やす予定であった.しかし上述したように3年度目もペトラルカの学問論研究に費やし,その結果,当初計画よりも遅れている.他面で,ペトラルカ学問論の研究が予定以上に進み,深まっている.原因は後者が当初の予想より遥かに大きく,重要な問題を孕んでいることが,研究の過程で明らかになったことである.ペトラルカの学問論は,昨年度に一定の成果に到達した懐疑主義の独自の受容のみならず,知の倫理一般に関わる様々な根本的テーマが関連している.自然科学の意義,およびそれと倫理の関係,好奇心と理論的研究の功罪,あるいは理論と実践の優位問題が,それらである.こうした諸問題は,古代思想やキリスト教思想に淵源しつつ,現代まで及ぶ思想的射程を持っている.
ダイズの病害抵抗性発現物質シリンゴリド類の工学活性体合成研究

シリンゴリド類のうち、結晶性が良いとされたシリンゴリド2について合成研究を行った。D-酒石酸ジエチルの二つの水酸基をベンジルオキシメチル基で保護し、エステル基を還元してジオールとした。水酸基の一つをTBSで保護した後、残った水酸基を酸化してアルデヒドを得た。これにエトキシエチル基で保護したトリブチルスタニルメタノールとブチルリチウムから調整したヒドロキシメチルアニオン等価体を付加し、生成したアルコールを酸化してケトンとした。エトキシエチル保護基をPPTSではずした後、別途調整した3-オキソデカン酸とDCC法により縮合させて、シリンゴリド2の合成に必要なすべての炭素骨格を組み上げた。次に分子内におけるクネフェナ-ゲル縮合によりalpha、beta-不飽和五員環ラクトンの調整を行った。種々の条件を検討した結果、ヘキサン-酢酸エチル中でシリカゲルと共に数時間撹拌するだけで70%程度の収率で生成することがわかった。次にBOM保護基を加水素分解によりはずそうとしたが二重結合が先に酸化されてしまったため、過塩素酸水溶液-THFで処理することにより二つのBOM基とTBS基を同時にはずして、環化をおこさせシリンゴリド2を得ることを試みた。粗成生物のNMRスペクトルにより、シリンゴリド2の生成を確認することができた。しかし得られた量は痕跡程度であり、再現性も良くなかった。現在BOM基を、酸によりはずれやすいアセトナドに変え、より温和な条件により脱保護、環化反応を行うべく検討中である。
外国国家が訴訟当事者となる場合の国際法・国際民事訴訟法的規律の再構成

外国国家は、その主権的行為については国際法上「主権免除」を享有し、被告となることを拒絶しうる。ところが、同じ主権的行為でも、国家が原告となる場合には免除放棄を構成するため、訴訟は妨げられない。つまり、原告にはなるが被告にはならない、という特権的な地位を外国国家は享受することになる。しかしながら、これを国際法の平面で是正することは、現在の主権免除理論の枠中では難しい。かような場合に「国家行為理論」を適用し、フィリピン政府からマルコス元大統領に対する資産返還請求を却下した米国判例もあるが、国際的に承認された考え方とはいえない。他方、国際私法の平面からアプローチし、外国公法が準拠法となるときは裁判が許されない、との主張も見られるが、論拠に乏しい。そこで今日、ドイツを中心に比較的多くの賛成を集める見解は、問題を国際裁判管轄の平面で捉え、外国国家が主権的性質の訴えをなす場合、被告私人との「武器平等」の見地から、内国の国際裁判管轄が欠如するという。理論的にはこれが最も穏当なやり方であり、わが国でも解釈論的に採用しうるものと考える(後掲・神戸法学年報参照)。今日の主権免除制度は、国家の人的特権から、行為の性質が主権的であるがゆえの事物的な裁判不能性の問題へと変容しつつある。このことは、例えばドイツにおいて、制限免除主義の導入に伴い、免除享有主体の範囲が著しく拡大したことからも看取しうる(後掲・国際法外交雑誌参照)。行為の性質の主権性のゆえに外国国家からの請求を排除する上記の考え方は、かような主権免除理論の変容とも軌を一にするのではないか。しかし、これは未だ仮設の域を出ず、なお一層の継続的かつ実証的な研究を必要とするであろう。なお、本研究費補助金により、東京での資料収集、老朽化したパソコンのリプレースが可能になり、上記研究の遂行上多大の助けとなった。記して感謝の意を表したい。
二糖類に着目した土壌での多糖分解過程のケミカルエコロジー研究とその応用

土壌微生物の多くは,多糖を細胞外で二糖にまで分解し,生じた二糖は多糖分解酵素の生産を誘導する。しかしながら,二糖を多糖分解の鍵物質とすることの生態的意義は不明である。本研究は,土壌での多糖分解における二糖生成・消失の意義を解明し,利用することを目的として行った。具体的には,キチンをモデル多糖とし,キチンやその分解物である単糖や二糖を土壌に添加し,物質動態と微生物群集構造や土壌酵素活性の変化を調べた。その結果、添加する糖質の鎖長(単糖、二糖、多糖)によって、土壌中のアンモニア窒素濃度、微生物数、および土壌酵素活性の増減パターンが異なることが明らかとなった。畑土壌にキチン粉末あるいはキトサン粉末を添加し、継時的に土壌を採取し、細菌数、糸状菌数、細菌群集構造、キチン分解関連酵素の活性、全窒素・全炭素量、およびアンモニア態窒素濃度を調べた。細菌数と糸状菌数は、キチン・キトサン粉末を添加して11日後に10倍以上に増加した。PCR-DGGE法によって細菌群集構造を継時的に調べた結果、キチンあるいはキトサン粉末を添加した場合には、細菌群集構造が大きく変化がわかった。また、キチンやキトサンの添加によって大きく増加する細菌属を知ることができた。キチン分解関連酵素であるキチナーゼ活性とN-アセチルグルコサミニダーゼ活性は、予想通り、キチン粉末の添加によって上昇した。キチナーゼ活性とN-アセチルグルコサミニダーゼ活性の消長が異なることも示すことができた。また、土壌中のアンモニア態窒素濃度もキチン添加によって大きく増加した。一方、全炭素量と全窒素量は、キチン添加11日後まで大きく変化しなかった。この間、土壌抽出液中のキチン分解物(N-アセチルグルコサミンおよびN,N'-ジアセチルキトビオース)濃度は1 mM以下であった。畑土壌にキチン粉末を加えて保温し、090日間に土壌を採取して、以下16を行った。1キチンを定量した。2土壌中の全炭素量と全窒素量を定量した。3アンモニア態窒素、硝酸態窒素、亜硝酸態窒素、および酢酸を定量した。4キチナーゼ活性と、N-アセチルグルコサミニダーゼ活性を測定した。5細菌数と糸状菌数を計数した。6微生物群集構造を解析した。その結果、0日目に添加したキチンは、90日目まで指数関数的に減少し、90日目にはほとんど検出されなかった。キチン添加土壌では、全炭素量も減少したが、著しい減少は20日目まであり、その後は緩やかに減少していった。全窒素量(無機態窒素と有機態窒素量の合計)は、090日間でほぼ一定で、キチン無添加土壌に比べて約+3 mg N/g soilあった。土壌中のアンモニア態窒素量は、15日後程度までの間に増加し、その後ほぼ一定であった。亜硝酸態窒素と硝酸態窒素は数μg N/g soilで微量であった。酢酸は検出されなかった。キチナーゼ活性とN-アセチルグルコサミニダーゼ活性(以下、GlcNAcase活性とする)を測定したところ、キチナーゼ活性がキチン添加後510日後に最大となって急激に減少したのに対し、GlcNAcase活性は20日後まで増加し、その後緩やかに減少した。畑土壌にN-アセチルグルコサミン(以下、キチン単糖、とする)、N,N'-ジアセチルキトビオース(以下、キチン二糖、とする)、あるいはキチンを加えて培養し、継時的に採取した土壌について、微生物数、無機態窒素濃度、キチン分解酵素活性,および、細菌と糸状菌の群集構造を調べた。土壌中のキチナーゼ活性は、キチン単糖添加で変化しなかったが、キチン二糖あるいはキチンの存在下で上昇した。キチン二糖を添加した場合の方がキチンを添加した場合よりも、キチナーゼ活性の上昇時期が早かった。。一方、N-アセチルグルコサミニダーゼ活性はキチン単糖,キチン二糖、キチンのいずれの添加によっても上昇したが、キチン単糖添加時の活性はキチン二糖添加時の約半分であった。キチン単糖や二糖を添加した場合の方が、キチンを添加した場合よりも早い時期に活性の上昇が認められた。これらの結果から、キチン二糖は、キチンと同様に土壌中のキチナーゼとN-アセチルグルコサミニダーゼの活性を高める効果があることがわかった。また、その効果はキチン添加時よりも短時間で現れることが明らかとなった。一方、キチン単糖は試験土壌中のN-アセチルグルコサミニダーゼ活性は高めるが、キチナーゼ活性は高めないことがわかった。細菌数(cfu)は、キチン単糖やキチン二糖を添加した場合、キチン添加時よりも早い時期に増加した。キチン単糖や二糖は、キチンよりも速やかに微生物分解を受けたと考えられる。糸状菌数(cfu)はいずれの糖質を添加しても大きく変化しなかった。キチン単糖や二糖は、キチン同様,糸状菌増殖低減効果をもつことが期待される。

本研究は,土壌での多糖分解における二糖生成・消失の意義を解明し,利用することを目的として行った。具体的には,キチンをモデル多糖とし,キチンやその分解物である単糖や二糖を土壌に添加し,物質動態と微生物群集構造や土壌酵素活性の変化を調べた。その結果、添加する糖質の鎖長(単糖、二糖、多糖)によって、土壌中のアンモニア窒素濃度、微生物数、および土壌酵素活性の増減パターンが異なることが明らかとなった。キチン添加土壌でのキチンの挙動と動態、およびそれに付随する酵素活性の推移を長期間(90日)で評価できた。また、それに伴う微生物数の変化や微生物群集構造の変化を見出すことができた。キチン二糖アナログの合成も計画よりも遅れてはいるが順調に進んでいる。土壌微生物学キチン単糖および2糖、キチン2糖アナログの土壌添加実験を行う。平成26年度に行ったキチン添加実験と同様、キチン定量、2全炭素量と全窒素量の定量、3アンモニア態窒素、硝酸態窒素、亜硝酸態窒素、および酢酸の定量、4キチナーゼ活性とN-アセチルグルコサミニダーゼ活性の測定、5細菌数と糸状菌数の計数、6微生物群集構造の解析、を行う。これらによって、キチン添加時との違いを明確にする。土壌へのキチン添加実験は概ね交付申請書への記載通りに進行しているが、キチン単糖(N-アセチルグルコサミン)やキチン二糖(N,N'-ジアセチルキトビオース)の添加実験が未達成である。一方、他のアミノ多糖であるキトサンの土壌添加実験を行い比較解析できた点が評価できる。また、本研究課題のカギであるキチン二糖アナログの合成が順調に進んでいる。微生物群集構造解析のうち、平成26年度は細菌群集構造解析を行い、真菌群集構造解析は未達成であった。そのため,次年度使用額が生じた。昨年度未達成であったキチン単糖(N-アセチルグルコサミン)やキチン二糖(N,N'-ジアセチルキトビオース)の添加実験を速やかに行う。また、土壌へのキチン添加実験については、長期実験も行う。さらに、土壌でのキチン量を定量するための方法を新たに確立し、土壌でのキチンの消長を捉える。一方、合成途中であるキチン二糖アナログの合成を完了させ、キチン二糖アナログ(難分解性キチン二糖)の添加が、土壌の生物性と生化学性に与える影響を調べる。平成26年度に未達成であったは真菌群集構造解析を平成27年度に速やかに実施、達成し、当該助成金(次年度使用額)を平成27年度に使用する。微生物群集構造解析のうち、平成25年度は細菌群集構造解析を行い、真菌群集構造解析は未達成であった。そのため、次年度使用額が生じた。平成25年度に未達成であった真菌群集構造解析を平成26年度に速やかにに行い、当該助成金(次年度使用額)を平成26年度に使用する。
ACL損傷後の皮質脊髄路変化を考慮した実践的リハビリ戦略の確立を目指して

前十字靭帯(ACL)を損傷したとしても、リハビリや再建術へ対する患者の反応は必ずしも一定ではない。再建術を受けたとしても術前のパフォーマンスを回復できない選手もいる一方で、再建術を受けずともスポーツ活動に適応できるCopersとよばれる患者もわずかながら存在する。ところが、Copersの適応能力の実態は未だ明らかにされていない。Copersの適応能力が明らかになり、それをリハビリテーションに応用できれば、患者はより安全に競技復帰を目指すことが可能となる。そこで本計画では、彼らの適応能力の実態を探るため靱帯そのものによる力学的支持が不十分でもスポーツ活動に適応できてしまうCopersの適応機序を踏まえた新たなリハビリテーション戦略の開発を目指す。共同に研究を行っているオークランド工科大学でトレーニングを行った2連発経頭蓋脳磁気刺激法を用いて、大脳皮質内の促通、及び抑制を評価することを試みている。現在のところ、12名の前十字靭帯を損傷した被験者のデータ収集を終えた。今年度の中盤には、取り終えたデータを持ちオークランド工科大学と高雄医学大学の教授らとその解釈に関してディスカッションを行った。その結果、これまで明らかにされていない変化が、大脳皮質の左右の半球間で起こっている可能性が示されるものであることが分かってきている。そこで、次年度に関しては、これまで収集し終えたデータに加え、新たに510例のACL損傷患者のデータを収集すす。経頭蓋脳磁気刺激を使った被験者のデータ収集は開始し、一定の数の前十字靭帯損傷被験者のデータは取れているものの、Copersと呼ばれる前十字靭帯損傷被験者のデータに関しては、未だ募集できていない。一つの原因としては、現在は、本校で保有している脳磁気刺激装置を国立病院機構甲府病院に移設して行っているが、病院の患者であるため、多くの場合、症状が強い前十字靭帯損傷患者が、多く来院している。本校における前十字靭帯損傷患者に関しては、何件かCopersとして分類可能な被験者もいたが、横須賀から甲府への被験者の移動に関して、苦慮している(学生が公務員であり、謝金を出すことを禁止されている、全員が寮生活であり、外出に関しては多くの制限がある等)。今後は、この点を所属校と粘り強く交渉し円滑に進められるよう改善を促していくつもりである。しかしながら、その他の点に関しては、概ね順調であり、後5名前後のNon-copersの前十字靭帯損傷被験者が集まり次第、その結果を解釈して、オークランド工科大学のPetrer McNair教授、Gwyn Lewis准教授、David Rice講師らと協力し、論文の執筆を開始していくつもりである。前十字靭帯損傷患者のデータ収集に関しては、これまで通り、国立病院機構甲府病院の協力を仰ぎながら、継続的に進めていくつもりである。前述したように現在、Copersのリクルートメントに苦慮しているが、これまでに得られた研究結果に加えて、Copersのデータを付け加えるための努力をする。具体的には、上述したが、本校において前十字靭帯損傷患者をより積極的に被験者として取り入れることができる仕組みづくりを行っていきたいと考えている。これに加えて、国立病院機構甲府病院近辺の大学(山梨学院や山梨学院大学など)にも働きかけ、被験者の募集をさらに強化していくことを考えている。同時に、今後の研究の推進方策として、これまでの結果の解釈を強化するためのデータ収集を付加してくつもりである。この手法に関しては、ベオグラード大学のDragan Mirkov教授とOlivera Knezevic助教に教えを請い、次回の被験者からこの方法を現在のプロトコルの中に加えていくつもりである。このデータの付加に関しては、今回の研究期間では、発表するに至らない可能性が考えられるが、今後の研究として確立させていくつもりである。本計画では、彼らの適応能力の実態を探るため下肢筋の制御動態を神経生理学的視点から探り、靱帯そのものによる力学的支持が不十分でもスポーツ活動に適応できてしまうCopersの適応機序を踏まえた新たなリハビリテーション戦略の開発を目指す。内側広筋および外側広筋の興奮性はACL損傷によって低下することが、単発経頭蓋脳磁気刺激(TMS)を用いた研究において観察されている。ところが、Copersに関しては、適応能力と上位中枢の関連を調査した研究は未だ存在しておらず、彼らの適応能力の実態解明のためには、大脳皮質内・外側広筋までの皮質脊髄路を一連のユニットとして捉え総括的評価することが不可欠である。そこで、本研究では経頭蓋磁気刺激装置を用いて2連発脳磁気刺激法を用いて、皮質内及び皮質脊髄路での促通及び抑制の度合いを確認するため研究を行う。本計画では、多くの被験者を得ることが重要であるため、今年度は、防衛大学校及び研究協力機関である国立病院機構甲府病院の医師らと調整を行い、倫理委員会からの許可を得て、実際のデータ収集に向けてプロトコルを確立することを試みている。現段階では、2名の前十字靭帯損傷患者被験者を使ったパイロットスタディを行い。測定及び解析方法などに関しては、一定の妥当性が得られている。今後、被験者を増やすために、同病院の理学療法士らと連携し、手術件数が増える夏休みに向けて、被験者募集を行っている。今年度は、防衛大学校及び研究協力機関である国立病院機構甲府病院の医師らと調整を行い、倫理委員会からの許可を得て、実際のデータ収集に向けてプロトコルを確立することを試みている。

今後、被験者を増やすために、同病院の理学療法士らと連携し、手術件数が増える夏休みに向けて、被験者募集を行っている。前十字靭帯(ACL)を損傷したとしても、リハビリや再建術へ対する患者の反応は必ずしも一定ではない。再建術を受けたとしても術前のパフォーマンスを回復できない選手もいる一方で、再建術を受けずともスポーツ活動に適応できるCopersとよばれる患者もわずかながら存在する。ところが、Copersの適応能力の実態は未だ明らかにされていない。Copersの適応能力が明らかになり、それをリハビリテーションに応用できれば、患者はより安全に競技復帰を目指すことが可能となる。そこで本計画では、彼らの適応能力の実態を探るため靱帯そのものによる力学的支持が不十分でもスポーツ活動に適応できてしまうCopersの適応機序を踏まえた新たなリハビリテーション戦略の開発を目指す。共同に研究を行っているオークランド工科大学でトレーニングを行った2連発経頭蓋脳磁気刺激法を用いて、大脳皮質内の促通、及び抑制を評価することを試みている。現在のところ、12名の前十字靭帯を損傷した被験者のデータ収集を終えた。今年度の中盤には、取り終えたデータを持ちオークランド工科大学と高雄医学大学の教授らとその解釈に関してディスカッションを行った。その結果、これまで明らかにされていない変化が、大脳皮質の左右の半球間で起こっている可能性が示されるものであることが分かってきている。そこで、次年度に関しては、これまで収集し終えたデータに加え、新たに510例のACL損傷患者のデータを収集すす。経頭蓋脳磁気刺激を使った被験者のデータ収集は開始し、一定の数の前十字靭帯損傷被験者のデータは取れているものの、Copersと呼ばれる前十字靭帯損傷被験者のデータに関しては、未だ募集できていない。一つの原因としては、現在は、本校で保有している脳磁気刺激装置を国立病院機構甲府病院に移設して行っているが、病院の患者であるため、多くの場合、症状が強い前十字靭帯損傷患者が、多く来院している。本校における前十字靭帯損傷患者に関しては、何件かCopersとして分類可能な被験者もいたが、横須賀から甲府への被験者の移動に関して、苦慮している(学生が公務員であり、謝金を出すことを禁止されている、全員が寮生活であり、外出に関しては多くの制限がある等)。今後は、この点を所属校と粘り強く交渉し円滑に進められるよう改善を促していくつもりである。しかしながら、その他の点に関しては、概ね順調であり、後5名前後のNon-copersの前十字靭帯損傷被験者が集まり次第、その結果を解釈して、オークランド工科大学のPetrer McNair教授、Gwyn Lewis准教授、David Rice講師らと協力し、論文の執筆を開始していくつもりである。
相対論の効果を考慮した電子相関用基底関数の開発

本研究ではCsからランタニドまでの元素に対して、相対論の効果を考慮した原子価電子の電子相関用基底関数(分極関数)を開発し、これらの元素を含む分子についての応用を行った。小規模の基底関数から、高精度な計算のための大規模な基底関数までの開発を行った。これらの基底関数は、全電子計算および各種ECP計算においても汎用的に使用できる。基底関数は、コンパクトさと高精度を両立するsegment型の縮約GTFを採用し、軌道指数と縮約係数は原子の正確な自然軌道をもっとも良く再現するように決定した。正確な自然軌道は、1電子積分に中嶋・平尾の3次のDouglas-Kroll近似と有限原子核近似を用いて相対論の効果を考慮し非常に大きなGTFの基底関数によるCI計算によって求めた。このように決められた基底関数は、ANOなどに比べてはるかにコンパクトでありながら自然軌道を良く再現することができる。開発した基底関数が、同じ規模の原子の正確な自然軌道が与える原子の電子相関エネルギーの98%以上を再現することを確認した。さらに、segment型の縮約を採用しているので分子系で用いる際に環境の変化に適用する柔軟性も有しており、理想的な基底関数が得られたと考えられる。また基底関数は内殻電子との直交性が保障されており、各種ECP計算でもそのまま使うことができる。ランタニド元素では、多くの基底状態では空軌道ではあるが分子系では化学結合にも重要な役割を果たす5d軌道も開発した。5d軌道の重要性は、水素化物、酸化物、フッ化物におけるテスト計算でも確かめられた。これらランタニド系列については、現在論文作成中である。アクチニド系列の基底関数の開発も計画書で行う予定であったが、ランタニド系列の開発に予定以上の期間を要し期間中に間に合わなかった。Xe以降のCs-Raまでの典型元素に対する相対論を考慮した基底関数の開発を行った。原子の自然軌道を相関用関数の理想とし、この自然軌道をなるべく良く再現するように基底関数を決定した。基底関数としては、精度とコンパクトさの両立をもとめることから、2あるいは3項の縮約型と原始ガウス型関数(GTF)を含む基底関数を開発した。理想的な自然軌道を求める際、相対論の効果を考慮するために中嶋-平尾のDouglas-Krollの3次のハミルトニアンの1電子部分を配置間相互作用プログラムATOMCIに実装した。計画段階ではSr-Xeまでの基底関数の開発から行う予定であったが、非相対論用に開発したこれらの基底関数を相対論計算に用いたところ十分高い性能を示したので、Xe以降のCs-Raまでの典型元素に対する開発から始めた。基底関数としては、アルカリおよびアルカリ土類金属に対しては1p,2p1d,3p2d1fをそれ以外の元素に対しては1d,2d1f,3d2f1gを作成した。モデルポテンシャルに対しても利用できるように、内殻電子との直交成分も基底関数に含むようにしたため、従来の非相対論用の基底関数に比べわずかに項数が増大した。これら典型元素に対する基底関数の開発およびテスト計算はほぼ終了した。全電子計算において自然軌道によって得られる電子相関エネルギーの98%以上の相関エネルギーを与え、また各種モデルポテンシャルに対しても高い適合性を示すなど、電子相関用基底関数として非常に高性能であることが確認できた。BiH分子でのテスト計算でも、過去に行われた理論計算よりも良く実験値を再現する結果を得た。現在、投稿準備中である。また、モデルポテンシャル用に開発した相対論を考慮した基底関数の論文、非相対論用のアルカリ金属および第二遷移金属の基底関数の論文が公表された。重い原子では、相対論の効果とともに電子相関の効果を考慮することが重要である。

しかしながら、電子相関を良く表現する基底関数はあまり提出されていない。本研究では、相対論の効果を考慮して電子相関用基底関数を開発した。相対論の効果を3次のDouglas-Kroll近似を用いて考慮し、原子価電子の電子相関のための理想的な自然軌道を、藤永等のwell-tempered setを使って求めた。この理想的な自然軌道を再現するように、segmented contraction型の基底関数を決定した。この基底関数は全電子計算に対して決定されたが、モデルポテンシャル計算でも使用できるように配慮した。今年度は、ランタニド系列元素を除く、CsからRaまでの元素の基底関数を開発した。典型元素については、[1d],[2d1f],[3d2f1g]の3種類の基底関数を、遷移金属に対しては[1p1d1f]と[1s2p2d2f1g]の2組の基底関数を求めた。開発した関数のテスト計算を対象としたすべての原子で行った。どの原子でも理想的な自然軌道で得られる電子相関エネルギーの98%以上を与える良好な結果であった。さらに、モデルポテンシャル計算においても、全電子計算と同様の良好な結果を与えた。分子系への応用として、BiHとAuHについて開発された基底関数をMCPとともに用い分光定数の計算を行った。いずれの系でも、実験値と極めて良い一致を与え、分子系での有効性も示すことができた。これらの結果は、分子構造討論会で口頭、およびポスターで発表され、J.Chem.Phys.の2報として公表された。引き続き、ランタニド系列元素の基底関数の開発を現在行っており、平行してweb公開にむけ基底関数データベース化の準備を行っている。本研究ではCsからランタニドまでの元素に対して、相対論の効果を考慮した原子価電子の電子相関用基底関数(分極関数)を開発し、これらの元素を含む分子についての応用を行った。小規模の基底関数から、高精度な計算のための大規模な基底関数までの開発を行った。これらの基底関数は、全電子計算および各種ECP計算においても汎用的に使用できる。基底関数は、コンパクトさと高精度を両立するsegment型の縮約GTFを採用し、軌道指数と縮約係数は原子の正確な自然軌道をもっとも良く再現するように決定した。正確な自然軌道は、1電子積分に中嶋・平尾の3次のDouglas-Kroll近似と有限原子核近似を用いて相対論の効果を考慮し非常に大きなGTFの基底関数によるCI計算によって求めた。このように決められた基底関数は、ANOなどに比べてはるかにコンパクトでありながら自然軌道を良く再現することができる。開発した基底関数が、同じ規模の原子の正確な自然軌道が与える原子の電子相関エネルギーの98%以上を再現することを確認した。さらに、segment型の縮約を採用しているので分子系で用いる際に環境の変化に適用する柔軟性も有しており、理想的な基底関数が得られたと考えられる。また基底関数は内殻電子との直交性が保障されており、各種ECP計算でもそのまま使うことができる。本年度開発したランタニド元素では、多くの基底状態では空軌道ではあるが分子系では化学結合にも重要な役割を果たす5d軌道も開発した。
九州地区噴火災害の中期・短期予測に関する基礎的研究

1.1880年以後の気象庁の震源ファイルを用い、九州地区の地震活動の時・空分布図を作成し地震活動と火山活動の関係を調べた。その結果、(1)時・空分布図における距離としては、当該火山と地震の震央距離を用いるより、火山列を示す直線(九州地区の場合N15°E)に震源を投影した点と当該火山との距離、を用いる方が良い相関が認められることがわかった。これは火山活動にとってプレートの運動方向で発生した地震はそれと直交方向で発生した地震より影響が強い事を意味している。(2)深さが50km以上でMが56以上の地震の発生は中期予測上注目すべきである。2.南九州の地震活動と最近の桜島火山の火山活動については2、3の点で関連性が認められる。3.阿蘇火山においては1年以上にわたって似た波形の地震が発生することがあるが、震源域が火道と推定される狭い領域である事からこの地震の発生は噴火活動に直接関係のある火山体内部の状態を反映していると考えられる。従ってこの種の地震の消長は活動予測の上で重要な要素である。4.鶴見岳周辺は山頂付近と南山麓において群発地震が発生している。山頂付近の地震活動は火山活動との関連も考えられるので注目する必要がある。5.桜島と周辺における水準測量と辺長測量の結果は特に顕著な変化は認められず火山活動に大きな変化はないと考えられる。6.予測または判定を自動化するためには予測(判定)を定量的に評価する必要があり、予測率(判定率)=((的中数)/(予測数))×((的中数)/(現象数))で定義される概念を導入した。7.桜島火山の短期予測に関してB型群発地震の発生状態による方法を開発した。
悪性腫瘍における新規癌ウイルス感染実態の解析と発癌との関連について

メルケル細胞ポリオーマウイルス(MCPyV)はヒトポリオーマウイルスとしては初めての癌ウイルスである。本研究では多様な悪性腫瘍におけるMCPyVの蔓延性を調べた。その中で、脳腫瘍の中でも悪性度の高い膠芽種において得られた知見を述べる。近年、欧米において膠芽腫症例の大部分でヒトサイトメガロウイルス(HCMV)の感染が認められるとの報告があり、病因との関与が指摘された。今回の我々の結果は、MCPyVおよびHCMV感染と膠芽腫との間に因果関係は示されなかった。その一方で、ハイリスク型のヒトパピローマウイルス(HPV)感染が一部の膠芽腫に認められ、HPVが膠芽腫の病態形成に関与する可能性が示唆された。ウイルスは発癌に密接に関係する。ヒトに癌を惹起する第7番目の癌ウイルスとして、皮膚癌の一種であるメルケル細胞癌よりメルケル細胞ポリオーマウイルス(MCPyV)が発見された。MCPyVはヒトポリオーマウイルスとしては初めての癌ウイルスとして注目を浴びている。しかし、メルケル細胞癌以外の腫瘍についての発癌性については十分に明らかにされていなかった。本研究では、多様な悪性腫瘍におけるMCPyVの蔓延性を調べることを目的にした。MCPyVは単球に持続感染することが報告されている。この持続あるいは慢性感染が細胞を腫瘍化へと発展させるのかどうかは明らかでない。そこで、単球性白血病におけるMCPyVの感染実態について解析した。急性骨髄単球性白血病、急性単球性白血病、慢性骨髄単球性白血病患者末梢血および骨髄より白血病細胞を分離し、DNAを抽出した。このDNAを鋳型とし、定量的リアルタイムPCRによりMCPyVゲノムの検出を試みた。MCPyV Small T領域を標的にした標準曲線とRNasePの内部標準を基に算定した(copies/cell)。調べた全ての単球性白血病ではMCPyVは検出されなかった。MCPyVは慢性リンパ性白血病との関連性が示唆されているが、単球性白血病での関連性は少ないと考えられる。また、膿胸関連リンパ腫(PAL)にはEpstein-Barrウイルス(EBV)がほぼ全例検出されることから、「EBV関連腫瘍」研究の格好の疾患である。本研究において、biclonal EBVゲノムを有する極めて稀な膿胸関連リンパ腫細胞株の樹立に成功した。膠芽腫は5年生存率が10%程度と予後が悪く、最も悪性度の高い脳腫瘍である。現在までに効果的な治療法は確立されておらず、その病態全容の解明と治療法の確立が求められている。近年、欧米において膠芽腫の90%以上でヒトサイトメガロウイルス(HCMV)の感染が認められるとの報告があり、病因との関与が指摘されている。その一方で、膠芽腫とHCMV感染との関連性に疑問を呈する報告もあり、その実態は未解決のままである。本年度の研究では、本邦の膠芽腫でのHCMVの感染実態を明らかにするとともに、他のウイルス関与の可能性を検討した。対象とするウイルスとして、1)HCMV、2)Epstein-Barrウイルス(EBV)、3)メルケル細胞ポリオーマウイルス(MCPyV)、そして特定疾患への関与が未解決であるポリオーマウイルスの4)ヒトポリオーマウイルス6 (HPyV6)、5)ヒトポリオーマウイルス7 (HPyV7)、6)ヒトポリオーマウイルス9 (HPyV9)、および7)ヒトパピローマウイルス(HPV)の7種についての感染を調べた。本邦の膠芽腫症例のパラフィン包埋切片および凍結組織よりDNAを抽出した。このDNAを鋳型とし、リアルタイムPCRにより7種のウイルスの検出を行った。HCMV、EBV、MCPyV、HPyV6、HPyV7およびHPyV9のゲノムは検出されなかったが、HPVゲノムは21%の膠芽腫症例で検出された。検出されたHPVのゲノタイプはいずれも16型、18型のハイリスク型のHPVであった。さらにHPV由来蛋白発現も免疫組織染色で確かめられた。これらの結果は、本邦発症の膠芽腫とHCMV感染に因果関係が認められないことを示すものであった。一方、HPV感染が一部の膠芽腫に認められ、HPVが膠芽腫の病態形成に関与する可能性が示唆された。膠芽腫は神経膠細胞由来の悪性腫瘍(神経膠腫)の中でも未分化で増殖能の高い腫瘍である。脳腫瘍全体の約1割を占め、極めて進行が早く、最も悪性度の高い脳腫瘍である。病因は不明であり、現在までに効果的な治療法は確立されておらず、その病態全容の解明が求められている。近年、欧米において膠芽腫の90%以上でヒトサイトメガロウイルスの感染が認められるとの報告があり、病因との関与が指摘されている。我々は、本邦発症の膠芽腫とヒトサイトメガロウイルス感染には因果関係が認められないことを示した。一方、ポリオーマウイルスは以前より、脳腫瘍の成因に直接的あるいは間接的に関係するとの報告がなされているが、その関連性についてはいまだ十分な知見が得られていないのが現状である。我々はこれまでに新規ポリオーマウイルスであるメルケル細胞ポリオーマウイルスと膠芽腫には関連性が認められないことを示した。本研究において、同じポリオーマウイルスであるJCウイルス、BKウイルスについて、本邦の膠芽腫における感染実態を調べた。

膠芽腫39症例のパラフィン包埋切片および凍結組織よりDNAを抽出した。このDNAを鋳型とし、定量的リアルタイムPCRによりウイルスの検出を行った。JCウイルス、BKウイルスともにウイルスゲノムは検出されなかった。これらの結果は、本邦発症の膠芽腫とポリオーマウイルス感染に因果関係が認められないことを示すものであった。メルケル細胞ポリオーマウイルス(MCPyV)はヒトポリオーマウイルスとしては初めての癌ウイルスである。本研究では多様な悪性腫瘍におけるMCPyVの蔓延性を調べた。その中で、脳腫瘍の中でも悪性度の高い膠芽種において得られた知見を述べる。近年、欧米において膠芽腫症例の大部分でヒトサイトメガロウイルス(HCMV)の感染が認められるとの報告があり、病因との関与が指摘された。今回の我々の結果は、MCPyVおよびHCMV感染と膠芽腫との間に因果関係は示されなかった。その一方で、ハイリスク型のヒトパピローマウイルス(HPV)感染が一部の膠芽腫に認められ、HPVが膠芽腫の病態形成に関与する可能性が示唆された。本研究では、新規癌ウイルスであるメルケル細胞ポリオーマウイルスの悪性腫瘍における蔓延性を調べることを目的のひとつにしている。本年度は膠芽腫でメルケル細胞ポリオーマウイルスも含めて、ヒトサイトメガロウイルスや種々の癌ウイルスの感染実態を調べたが、検出はされなかった。しかし、意外なことにヒトパピローマウイルスのゲノムやウイルス由来抗原が一部の膠芽腫に検出された。これらの知見は高く評価され、国際医学誌に掲載された。よって、本研究は当初の計画通りに進展していると判断した。感染症学本年度の研究成果に基づき、「ウイルスと膠芽腫」の因果関係をさらに詳細に調べる価値があると考えられる。膠芽腫におけるウイルス感染率は本邦症例と欧米からの症例では相違があることが示唆されたため、まだ調べられていない種々のウイルスの感染実態を本邦症例について解析する。本研究では、悪性腫瘍におけるMCPyVの蔓延性を調べることを目的のひとつにしている。単球性白血病ではMCPyVは検出されなかったが、この知見はわが国のみならず世界でのサーベイランスが必要であることを示すことができた。またbiclonal EBVゲノムを有する極めて稀な膿胸関連リンパ腫細胞株の樹立に成功し、その成果は国際医学誌に受理された。本年度は、試薬など消耗品を中心に最低必要限の予算を計上したため、繰越金が発生した。本研究で腫瘍病変と非腫瘍病変から検出されたMCPyVのDNA塩基配列を詳細に解析し、その配列に変異、欠損がないかを調べ、野生型MCPyVの塩基配列と違いがないかを明らかにする。欧米においてこれまでに分離されている株と本研究で同定されたウイルス株に相違について詳細に検討し、MCPyVとその病原性および発癌機序の一端に迫る。次年度は最終年度として、ウイルス遺伝子発現解析用試薬、蛋白発現解析用試薬、プラスティック器具などの物品費、および外注費、学術誌掲載のための費用を予算に計上する。本年度は、ウイルスゲノム検出のための試薬を中心に最低必要限の予算を計上したため、繰越金が発生した。次年度は、ウイルス遺伝子発現解析用試薬、蛋白発現解析用試薬、プラスティック器具などの物品費、および研究成果発表のための旅費、学術誌掲載のための費用などに予算の計上を予定している。