hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラジオ波熱凝固療法における正常肺の変化;画像および病理学的検討

目的、方法:豚(SPF)(18-22Kg、平均19.7Kg)を用い、正常肺をラジオ波熱凝固療法用の電極にて焼灼。焼灼直後、1週間後、4週間後にそれぞれに高分解能CTを施行、その後病理標本を作製し肺ラジオ波焼灼療法の画像、病理所見を検討する。結果:焼灼直後はCTにて浸潤性変化とその辺縁のすりガラス状変化を認める。マクロ像では中心部が茶褐色、中間層が黄白色、最外層が暗赤色の三層構造、組織像では中心部は凝固壊死、中間層は肺胞隔壁の血管変性が認められ、肺胞腔内の水腫が主体であり、水腫変性層と考えられた。最外層は中間層の血管変性に伴う肺胞隔壁の毛細血管のうっ血が主体、一部肺胞内の出血が混在し、細胞変性も認められ、うっ血水腫層と考えられた。焼灼1週後はCTにて境界明瞭な円形結節になり、一部では空洞を伴っていた。マクロ像で中心部は茶褐色、順に黄色、赤褐色となり、最外層は白色のtarget状、組織像では中心部は凝固壊死であり、気管の熱変性を認め、好中球マクロファージが出現していた。黄色、赤褐色の中間層ではうっ血水腫のほか、様々な段階の炎症性変化が混在、最外層は炎症細胞浸潤を伴う線維増生が認められた。焼灼4週後はCTにて療痕状となり、サイズは著明に縮小、組織像では中心部は凝固壊死であり、最外層は線維化であった結論:ラジオ波焼灼部はCTにて辺縁にすりガラス変化を有する浸潤性変化から空洞を有する結節、瘢痕へと変化する過程が観察でき、またこれに対比する病理組織像の裏付けが得られた。焼灼直後ですりガラス変化となる最外層は病理上のうっ血水種層にほぼ一致し、この層は隔壁の毛細血管のうっ血と軽微な細胞変性を認め、この領域を治療の安全域として問題はないと考えられた。焼灼部は1ヶ月で大部分は瘢痕化し、この時期以降の腫瘤の残存、増大には注意が必要と考えられた。豚(体重20Kg)を用い、正常肺をラジオ波熱凝固療法用の電極にて、数カ所を焼灼。焼灼直後、1週間後、4週間後にそれぞれに高分解能CTを施行、その後病理標本を作製し病理所見の検討を行い、高分解能CTと比較し、肺ラジオ波焼灼療法の画像、病理所見を検討する計画である。現在、豚2頭に対し、正常肺にラジオ波焼灼療法を施行、焼灼直後、1週間後における高分解能CTの画像を得た。直後においてはCTにて電極挿入部に一致して約2cm程度の浸潤性変化が認められ、焼灼が得られた範囲と考えられた。さらにその外側に索状変化、全周性のすりガラス様変化が広範囲に認められた。これらは周囲の出血、浮腫などをみていると推測される。1週間後ではこれらの変化が全体に縮小して認められた。現在、これらの検体の病理標本を作成中であり、これにより、ラジオ波凝固における焼灼範囲、焼灼範囲内の組織学的変化、その周囲の構造変化の画像所見、それに対応する病理学的所見を確立できると考える。今後さらに焼灼後4週間後の画像、病理組織を検討する予定であり、これらの検討と直後、1週間後との所見の比較により経時変化も明らかにすることができると考える。現在のところ、肺ラジオ波熱凝固療法は導入段階であり、本治療法に対するこのような画像、病理の報告は非常に少ない。この研究を進め、完成させることにより、その組織変化、画像所見を確立できることで、経皮的に局所治療効果が得られる本治療に明確な適応を導ける可能性があると考える。豚正常肺を用い肺ラジオ波焼灼後および経過観察中のCT所見およびその病理組織像を比較、検討することを目的とした。17G cooltip針(2cm)を使用。3頭の豚を用い正常肺(片側)を3カ所焼灼し、3グループ(焼灼直後屠殺群、1週間後屠殺群、1ヶ月後屠殺群)に分け、それぞれ高分解能CT(1mm厚)を施行後に屠殺し病理標本(H-E染色)を作製した。それぞれのグループの画像所見と病理所見を対比、検討を行った。焼灼直後群ではCTにて25-30mm程度の浸潤性変化を呈し、辺縁部にはすりガラス状変化を認めた。病理組織は中心部の凝固壊死層、その外層に毛細血管の変性を伴い肺胞内出血が主体の水腫変性層を認めた。最外層は毛細血管のうっ血を中心としたうっ血水腫層であった。すりガラス状変化は最外層の反映と考えられ、正常肺と最外層との境界は比較的明瞭であった。1週間後屠殺群ではCTでは20-25mm大とサイズが縮小し、正常肺とは境界が明瞭な結節になり、空洞を認めた。病理組織像では最外層は被膜様であり肉芽、線維化が主体であった。中心部は凝固壊死であるも、外層に向けて様々な炎症性反応性変化が層状に認められた。空洞は中心の壊死部が気管と交通し排出されたと考えられた。1ヶ月後屠殺群ではCTでは瘢痕様の結節でサイズが著明に縮小していた。病理組織では大部分が線維化であった。

肺ラジオ波焼灼療法において正常肺は辺縁にすりガラス変化を有する浸潤性変化から空洞を有する結節、瘢痕へと変化する過程が観察でき、またこれに対比する病理組織像の裏付けが得られた。焼灼直後で肺の変化がみられる最外層まで治療効果が得られると考えられた。目的、方法:豚(SPF)(18-22Kg、平均19.7Kg)を用い、正常肺をラジオ波熱凝固療法用の電極にて焼灼。焼灼直後、1週間後、4週間後にそれぞれに高分解能CTを施行、その後病理標本を作製し肺ラジオ波焼灼療法の画像、病理所見を検討する。結果:焼灼直後はCTにて浸潤性変化とその辺縁のすりガラス状変化を認める。マクロ像では中心部が茶褐色、中間層が黄白色、最外層が暗赤色の三層構造、組織像では中心部は凝固壊死、中間層は肺胞隔壁の血管変性が認められ、肺胞腔内の水腫が主体であり、水腫変性層と考えられた。最外層は中間層の血管変性に伴う肺胞隔壁の毛細血管のうっ血が主体、一部肺胞内の出血が混在し、細胞変性も認められ、うっ血水腫層と考えられた。焼灼1週後はCTにて境界明瞭な円形結節になり、一部では空洞を伴っていた。マクロ像で中心部は茶褐色、順に黄色、赤褐色となり、最外層は白色のtarget状、組織像では中心部は凝固壊死であり、気管の熱変性を認め、好中球マクロファージが出現していた。黄色、赤褐色の中間層ではうっ血水腫のほか、様々な段階の炎症性変化が混在、最外層は炎症細胞浸潤を伴う線維増生が認められた。焼灼4週後はCTにて療痕状となり、サイズは著明に縮小、組織像では中心部は凝固壊死であり、最外層は線維化であった結論:ラジオ波焼灼部はCTにて辺縁にすりガラス変化を有する浸潤性変化から空洞を有する結節、瘢痕へと変化する過程が観察でき、またこれに対比する病理組織像の裏付けが得られた。焼灼直後ですりガラス変化となる最外層は病理上のうっ血水種層にほぼ一致し、この層は隔壁の毛細血管のうっ血と軽微な細胞変性を認め、この領域を治療の安全域として問題はないと考えられた。焼灼部は1ヶ月で大部分は瘢痕化し、この時期以降の腫瘤の残存、増大には注意が必要と考えられた。
塩分がコンクリートの乾湿挙動に及ぼす影響の機構解明と水分移動モデルへの導入

コンクリート中の液状水中に存在する塩分が,コンクリートの乾湿挙動に及ぼす影響を実験により検討した.コンクリートの細孔中の液状水に塩分が存在することで,平衡液状水量が増大すること,コンクリート内部の水分移動速度が低下すること,それらの結果コンクリートは湿潤傾向となることを明らかにした.塩分が水分の移動に及ぼす影響を考慮したコンクリート中の水分・塩分連成解析法を構築した.塩分の存在による平衡液状水量の増大は飽和水蒸気圧降下と液状水の物性の変化を考慮することで表現でき,コンクリート中の水分移動速度の低下は液状水の移動速度を細孔中の液状水の塩分濃度に応じて低減させることで表現できることを示した.本研究では塩分がコンクリートの乾湿挙動に及ぼす影響を実験により検討し、得られた知見に基づき従来の水分移動モデルに塩分が及ぼす影響を導入した。平成27年度には以下の実績を収めた。コンクリート細孔中の液状水に塩分が存在すると同一環境下におけるコンクリートの平衡液状水量が大きくなることを実験により明らかにした。またこのことは、毛細管凝縮理論に加えて塩分による飽和水蒸気圧の低下と液状水の密度、表面張力の変化を考慮することで表現できることを確認した。コンクリート表面からの水分の逸散速度はコンクリート細孔中の液状水に塩分が存在することの影響をほとんど受けないこと、一方、吸湿速度は塩分濃度が高くなるほど大きくなることを実験により明らかにした。これらは、毛細管凝縮理論に加えて塩分による飽和水蒸気圧の低下と液状水の密度、表面張力の変化を考慮することで表現できることを確認した。コンクリート細孔中の液状水に塩分が存在することでコンクリート内部の水分移動速度が低下することを実験により明らかした。このことは、塩分による飽和水蒸気圧の低下と液状水の密度、表面張力、粘性係数の変化およびコンクリート中の液状水移動速度の低下を考慮することで表現できることを確認した。コンクリート中の液状水の塩分濃度が海水程度(3%程度)である場合では、従来行われてきた塩分がコンクリート中の水分移動に及ぼす影響を考慮しない計算方法によってもコンクリートの乾湿挙動ならびにコンクリート中への塩分浸透を評価できることを確認した。一方、コンクリート中の液状水の塩分濃度が高い(10%程度以上)場合では、コンクリートの乾湿挙動ならびにコンクリート中への塩分浸透をより正確に把握するためには塩分がコンクリート中の水分移動に及ぼす影響を考慮するのがよいとの結論に至った。塩分濃度をパラメータとしたモルタル供試体の乾湿挙動に関する基礎実験と終了し、塩分がコンクリート中の水分移動に及ぼす影響を把握できた。またその影響メカニズムとモデル化についても検討できた。これらより当初の計画を達成している。本研究では,塩分がコンクリート中の乾燥・吸湿及び吸水に及ぼす影響を実験的に検討し,平衡特性,移動特性の観点から塩分がコンクリート中の水分移動に及ぼす影響メカニズムを明らかにし,水分と塩分双方向の影響を考慮した水分・塩分連成移動モデルを構築した。まず,塩分がコンクリートの乾燥・吸湿に及ぼす影響を実験的に検討した。コンクリート細孔中の液状水に塩分が存在することで,同一の環境下における平衡液状水量が大きくなること,表面からの水分の逸散速度は変化しないが吸湿速度は大きくなること,コンクリート内部の水分移動速度が低下すること,それらの結果コンクリートは湿潤傾向になることを実験により明らかにした。塩分の存在による平衡液状水量が大きくなることは,毛管凝縮理論に加えて塩分の存在による液状水の飽和水蒸気圧の降下,表面張力及び密度の増加を考慮することで表現できることを示した。コンクリート内部の水分移動速度の低下は,毛管凝縮理論に加えて塩分の存在による液状水の飽和水蒸気圧の降下,表面張力,密度,粘性係数の増加及び液状水の移動速度の低下を考慮することで表現できることを示した。次に,塩分がコンクリートの吸水に及ぼす影響を実験的に検討した。コンクリート表面から吸水される液状水に塩分が存在することでコンクリート中への吸水量が大きくなることを実験により明らかにした。これは,塩分の存在による液状水の表面張力,密度,粘性係数,接触角の増加,壁面摩擦抵抗の増大に加えて,液状水中のイオンの濃度差により生じる浸透圧を考慮することで表現できることを示した。以上より,高濃度な塩分が供給されるような環境下では,塩分が水分移動に及ぼす影響を考慮した水分・塩分連成移動解析を用いて塩分浸透予測することが望ましいといえる。コンクリート中の液状水中に存在する塩分が,コンクリートの乾湿挙動に及ぼす影響を実験により検討した.コンクリートの細孔中の液状水に塩分が存在することで,平衡液状水量が増大すること,コンクリート内部の水分移動速度が低下すること,それらの結果コンクリートは湿潤傾向となることを明らかにした.塩分が水分の移動に及ぼす影響を考慮したコンクリート中の水分・塩分連成解析法を構築した.塩分の存在による平衡液状水量の増大は飽和水蒸気圧降下と液状水の物性の変化を考慮することで表現でき,コンクリート中の水分移動速度の低下は液状水の移動速度を細孔中の液状水の塩分濃度に応じて低減させることで表現できることを示した.塩分が存在すると液状水移動速度が低下する原因については未解明であるので、その微視的メカニズムの解明に取り組む。また、コンクリート表面が凍結防止剤を含んだ高濃度の塩水により湿潤する場合や、雨水により洗い流される場合への応用についても取り組む。コンクリート工学
がん抑制遺伝子HNF-4αの再活性化による肝がん分化誘導療法の研究

2018年度にはHNF-4α活性化リガンドの探索を行うため、HNF-4α結合により活性化されるルシフェラーゼリポーター細胞の安定細胞株を樹立した。また、HNF-4αの活性化後プロテアソーム分解を評価できるpCMV6-HNF-4α-GFP細胞を作成した。ただし、この細胞は安定株の作成には至らず、トランジエントトランスフェクションによる評価系となった。また、脂質代謝ライブラリーを購入し、96ウェルプレートでのHNF-4α活性化評価システムの構築を行った。さらに、ヒト肝細胞がんマイクロアレイデータを用いてHNF-4α-highと-lowの肝細胞がんに分類し、BRB-array toolを用いてclass-comparison解析を行い、HNF-4α-highと-lowの各classで発現が亢進している遺伝子クラスターを抽出した。抽出した遺伝子群についてはMetaCoreソフトウェアを用いてパスウェイ解析を施行、糖代謝、脂質代謝、薬物代謝に関わる遺伝子群がHNF-4α-highの肝細胞がんで活性化していた。一方、Wntシグナル伝達に関わる遺伝子群やFOXM1により制御される遺伝子群がHNF-4α-lowの肝細胞がんで活性化していた。また、2018年度にはヒト肝細胞がん細胞株を用いてHNF-4α遺伝子発現を抑制するシグナル伝達系について、HNF-4αP1遺伝子プロモーターをluciferaseの上流に組み込んだplasmidを発現するレポーター細胞を作成した。レポーター細胞、マイクロアレイ解析、パスウェイ解析、HNF4Aプロモーター解析のためのリポーター細胞など、当初予定していた実験計画に沿って順調に研究は進んでいるため。2019年度にはリポーター細胞を用いたHNF4Aの転写活性を制御しうるリガンドの探索、HNF4Aのプロモーター領域を制御しHNF4A遺伝子発現を再活性化する薬剤のスクリーニングを行う。
プラズマ流の自己組織化に関する理論・シミュレーション研究

プラズマ中において流れは普遍的に存在し、磁場とカップルすることにより興味深い構造を作り出す。本年度は、昨年度開発した圧縮性HallMHDシミュレーションコードを用いて、外部からのE×B流によって駆動される磁気リコネクション現象をとりあげ、解析を行った。高速磁気リコネクションを説明するモデルには、マクロな階層(流体)とミクロな階層(粒子)のカップリングを記述する中間領域が必要であり、二流体MHDモデルにおいては、Hall項による特異摂動効果によって、このような中間領域の構造が説明される。粒子運動の効果によるカオス抵抗を、非一様な電気抵抗としてHall-MHD方程式に組み込み、Hall項、カオス抵抗の効果を検証した結果、カオス抵抗を含まないモデルにおいては、電流シートが形成されるのに対し、カオス抵抗を含むモデルにおいては、X型の構造が形成されるという結果が得られた。Hall効果のみを含むモデルにおいてはこのような構造の変化は起こらず、Hall効果とカオス抵抗の協調効果によってX型の構造が形成される。(なお、Hall効果を含まないMHDモデルにカオス抵抗を[形式的に]組み込んでも、X型への構造変化は起こらない。)このとき磁気リコネクションレートは、電流シート構造のレートと比して非常に大きくなる。また、電気抵抗が時間的に変動するのに伴って、磁気リコネクションレートが間歇的に非常に大きくなる様子が見られる。これらの結果を、以下の会議において口頭発表を行った。・物理学会2004年秋季大会・プラズマ・核融合学会第21回年会シンポジウム「核融合プラズマシミュレーションの進展」・第9回シミュレーション・サイエンス・シンポジウム&平成16年度核融合科学研究所共同研究「大型シミュレーション研究」合同研究会本年度は、圧縮性Hall-MHD方程式を解析するシミュレーションコードを開発、動作検証し、二流体プラズマの緩和過程のダイナミクスを解析した。Hall-MHD方程式系においては、Hall効果を高次の非線形特異摂動として二重ベルトラミ平衡と呼ばれる強い流れを持った平衡が自発的に形成されることが理論的に予測されている。数値シミュレーションによって、二流体プラズマの平衡状態においては、磁場に直交する方向の流れが形成されるという結果が得られた。また、平衡状態にいたる緩和過程は一般に、エネルギーやヘリシティーなどの理想的極限(散逸がゼロの極限)における運動の保存量を用いた変分原理によって説明されるが、二流体プラズマにおいては、エネルギーではなく、乱れの大きさを測る一般化されたエンストロフィーを最小化する変分が適切であるという理論的予測を検証した。緩和過程において、運動の保存量は、散逸の効果によって二重ベルトラミ平衡を形成するように適切な修正を受ける。プラズマの緩和過程の理論的枠組において、磁場に直交する方向の流れは、一流体MHD方程式からは得られない、二流体プラズマに特有の性質である。このことは、二流体プラズマにおける運動の保存量であるイオンのヘリシティーによって説明される。二流体プラズマにおいては、Hall効果によって、イオンのヘリシティーが保存量として存在するが、イオンのヘリシティーは、一流体プラズマにおいてはクロスヘリシティーに対応する。クロスヘリシティーを用いた変分からは、磁場に平衡方向の流れのみが得られ、磁場に直交する方向の流れは存在し得ない。このことから、二流体プラズマにおける磁場に直交する流れの存在は、Hall効果に起因しているということが結論づけられる。・物理学会2004年秋季大会・プラズマ・核融合学会第21回年会シンポジウム「核融合プラズマシミュレーションの進展」・第9回シミュレーション・サイエンス・シンポジウム&平成16年度核融合科学研究所共同研究「大型シミュレーション研究」合同研究会
インターフェロン応答性アポトーシス調節遺伝子の同定と肝細胞癌治療への応用

ヒト肝細胞癌株HuH-7、HepG2、PLC/ORF5にインターフェロン(IFN)-α(0-1000units/ml)およびIFN-β(0-1000units/ml)を投与し、IFNによるアポトーシス関連遺伝子の発現変化を解析した。その結果、Tumor Necrosis Factor-related Apoptosis Inducing Ligand(TRAIL)およびその受容体であるTRAIL-receptor2(TRAIL-R2)/death receptorr5(DR5)mRNAの著しい増加が確認された。また、抗アポトーシスシグナルの中では、cyclooxygenase-2(COX-2)mRNAの発現増強が認められた。工FNの投与は抗癌剤(5-FU)による肝癌細胞アポトーシスを増強した。IFN-βはIFN-αとの比較検討において、より強いアポトーシス増強効果を示した。IFN投与下におけるTRAIL/TRAIL受容体依存性アポトーシスシグナルを解析したところ、caspase-8依存性のdeath receptor経路の活性化が起こっていることが確認された。IFNによるTRAIL/TRAIL受容体シグナルの活性化と同時に、抗アポトーシスシグナルであるCOX-2の発現増強が塁こっていたことより、肝細胞癌における主要な抗アポトーシスシグナルはCOX-2依存性経路により介在されると考えた。COX-2阻害剤NS-398をIFNと同時投与したところ、著しいアポトーシスの誘導が認められた。ヒト肝細胞癌株HuH-7、HepG2、PLC/PRF5にインターフェロン(IFN)-α(0-1000units/ml)およびIFN-β(0-1000units/ml)を投与し、IFNによるアポトーシス関連遺伝子の発現変化を解析した。その結果、Tumor Necrosis Factor-related Apoptosis Inducing Ligand (TRAIL)およびその受容体であるTRAIL-receptor 2 (TRAIL-R2)/death receptor 5 (DR5) mRNAの著しい増加が確認された。また、抗アポトーシスシグナルの中では、cyclooxygenase-2 (COX-2) mRNAの発現増強が認められた。IFNの投与は抗癌剤(5-FU)による肝癌細胞アポトーシスを増強した。IFNによるTRAIL/TRAIL受容体シグナルの活性化と同時に、抗アポトーシスシグナルであるCOX-2の発現増強が起こっていたことより、肝細胞癌における主要な抗アポトーシスシグナルはCOX-2依存性経路により介在されると考えた。現在、ヌードマウス皮下腫瘍移植モデルを用いて、IFNによる抗腫瘍効果を検討中である。ヒト肝細胞癌株HuH-7、HepG2、PLC/PRF5にインターフェロン(IFN)-α(0-1000 units/ml)およびIFN-β(0-1000 units/ml)を投与し、IFNによるアポトーシス関連遺伝子の発現変化を解析した。

IFNによるTRAIL/TRAIL受容体シグナルの活性化と同時に、抗アポトーシスシグナルであるCOX-2の発現増強が起こっていたことより、肝細胞癌における主要な抗アポトーシスシグナルはCOX-2依存性経路により介在されると考えた。COX-2阻害剤NS-398をIFNと同時投与したところ、著しいアポトーシスの誘導が認められた。
協同組合による医療事業の展開過程についての研究

今年度は、わが国における医療利用組合の歴史的発展の第二段階、いわゆる広区単営組合時代の特徴付けを中心に研究活動をすすめた。初期の四種県営組合による医療事業および歴史的発展段階の第三段階、連合会時代との比較を重視した。広区単営組合時代幕開けの歴史的背景、発展過程、広区単営組合の評価をめぐって、外形的特徴づけ、そして個別具体の分析を行なう予定であったが、とりあえず、発展過程、評価をめぐって、外形的特徴付けの部分を「都市-農村共生型医療利用組合の展開--広区単営組合時代の幕開け」としてまとめた。この論稿において「全国医療利用組合及連合会」全国調査の分析を(1)組合員数、出資金からみた規模、(2)医療サービス生産過程編成-設備と労働力、(3)組合員組織率と職種別構成、(4)組合員の事業利用状況、(5)事業区域の特徴-都市と農村、について行なった。そに結果「広区単営組合は、それが登場してくる歴史的情況を反映して、都市地域における俸給生活者や賃金労働者など産業組合運動にとって新しい社会的エネルギーを内包していた。四種県営組合とは異なる組織形態をとらざるをえなかったのもそれ故であったし、都市-農村共生型医療利用組合の形成を可能にした要因であった。しかも、こうした新しい社会階層のエネルギーは新興消費組合運動などと同様に『協同組合主義的社会改造』に通底するものであった。さらに四種県営組合のような総合産業組合とは対照的に、保健・医療ニーズにもとづく専門産業組合=アソシエーションとしての広区単営組合は、その事業を成立させるためには、規模・資金力・組織力量を高めざるをえなかったし、そのことを通じて組合員の参加=アイデンティティを向上させ、組合員自らの、そして地域社会の保健力の発達を促していったといってよいであろう。こうした意味で広区単営組合はかつての医療医療組合の指導者黒川泰一がいうように『土中から躍りだした龍』であったと評しても過言ではないといえよう」という内容の結論がひとまず得られた。本年度の研究活動においては、まず、「初期医療利用組合の諸相」のまとめをおこない、(下)論文を『阪南論集・社会科学編』第28号第2号に発表した。この論文において、豊橋-神野新田組合、大和郡山-発志院組合のそれぞれの医療事業を個別具体としてとりあげ、考察した。神野新田組合の場合は新田を経営した土地会社による住民=農民統理の方策として医療事業がおこなわれたこと、しかしそれは当時の時代状況においては「開明」的な側面があったことが明らかとなった。発志院組合の場合は産業組合自体が信用・販売・購買・利用の四種事業を旺盛に展開しており、地域社会全体の産業組合主義経済組織づくりがめざされており、医療事業もその一環に位置づけされていたこと、しかし、それは地域社会の全階層の協同化の形態をとりながらも、実質的には地主-自作上層を中核とし、かつ意思決定権を握った地域支配を意味したことが明らかとなった。さらに、これまでの個別具体分析をふまえて「初期医療利用組合の歴史段階規定をおこなった。歴史的意義として(1)医療資源配分の地理的不均等を是定する手がかりをあたえ、地域社会における経済および生活の共同化を通じて、地域社会の総合的生活能力向上の見通しをあたえた。(2)住民が医療のあり方に関与・参加する手がかりをあたえた。

(3)中産階級以下の人々にも医療を享受することを可能にした。したし、その一方で限界として、(1)初期医療利用組合は小規模にすぎ、医療ニーズに対応する能力に限界があった。(2)産業組合運動がさかんな農村での事業展開であり、都市やより貧しい農村を組織するものではなかった。(3)全組合参加による地域社会の保健力発展させる活動の展開が不十分であったといえる。とはいえ、初期医療利用組合はその後の、協同組合による医療事業の展開にとって極めて重要な役割をはたした。現在、次の歴史段階についての分析、考察をすすめている。今年度は、わが国における医療利用組合の歴史的発展の第二段階、いわゆる広区単営時代の特徴づけを中心に研究活動をすすめた。初期の四種兼営組合による医療事業および歴史的発展段階の第三段階、連合会時代との比較を重視した。広区単営時代幕開けの歴史的背景、発展過程、広区単営組合の評価をめぐって、外形的特徴づけ、そして個別具体の分析を行なう予定であったが、とりあえず、発展過程、評価をめぐって、外形的特徴づけの部分を「都市-農村共生型医療利用組合の展開--広区単営時代幕開け--」としてまとめた。この論稿において「全国医療利用組合及連合会」全国調査の分析を【.encircled1.】組合員数、出資金からみた規模、【.encircled2.】医療サービス生産過程編成-設備と労働力、【.encircled3.】組合員組織率と職種別構成、【.encircled4.】組合員の事業利用状況、【.encircled5.】事業区域の特徴-都市と農村について行なった。その結果「広区単営組合は、それが登場してくる歴史的情況を反映して、都市地域における棒給生活者や賃金労働者など産業組合運動にとって新しい社会的エネルギーを内包していた。四種兼営組合とは異なる組織形態をとらざるをえなかったのもそれ故であったし、都市-農村共生型医療利用組合の形成を可能にした要因であった。しかも、こうした新しい社会階層のエネルギーは新興消費組合運動などと同様に『協同組合主義的社会改造』に通底するものであった。さらに四種兼営組合のような総合産業組合とは対照的に、保健・医療ニーズにもとづく専門産業組合=アソシエーションとしての広区単営組合は、その事業を成立させるためには、規模・資金力・組織力量を高めざるをえなかったし、そのことを通じて組合員の参加=アイデンティティを向上させ、組合員自らの、そして地域社会の保健力の発達を促がしていったといってよいであろう。こうした意味で広区単営組合はかつての医療利用組合の指導者黒川恭一がいうように『土中から躍りだした龍』であったと評しても過言ではないといえよう。」という内容の結論がひとまず得られた。
16-19世紀、伝統都市の分節的な社会=空間構造に関する比較類型論的研究

本研究は、16-19世紀における伝統都市の歴史的特質を、巨大化を遂げた諸都市の分節的な社会=空間構造(分節構造)、とりわけその基底にある社会的結合の存立機制に注目し、伝統都市の分節構造に関する主要な史料群の把握・収集とその共有化をはかりながら、特にフランス、イギリス、中国、インドなどの伝統都市の事例と比較類型論的把握を実施し、今後のグローバルな研究交流を格段に進展させようと試みたものである。本研究は、16-19世紀における伝統都市の歴史的特質を、巨大化を遂げた諸都市の分節的な社会=空間構造(分節構造)、とりわけその基底にある社会的結合の存立機制に注目し、伝統都市の分節構造に関する主要な史料群の把握・収集とその共有化をはかりながら、事例間の比較類型論的把握を格段に進展させようと試みるものである。また、伝統都市に関する主要な基礎史料群を包括的に把握し、新出史料群の調査を行うことをめざす。特に、本研究では日本近世を中心に、フランス、イギリス、中国、アメリカ合衆国などについて、16-19世紀以来の歴史的な系譜を持つ旧伝統都市を取り上げ、それぞれの社会=空間構造を明らかにする上での史料収集に努める。さらに本研究計画を推進する中で、国際的な研究交流を促進し、伝統都市の比較類型把握に実践的に取り組み、シンポジウムやラウンドテーブル&ワークショップなどを通じて、研究者間のネットワークを構築することを試みる。本研究は、1619世紀における伝統都市の歴史特質を、特に分節的な社会=空間構造に注目して、比較類型論的に考察しようとするものである。第一年度目として、共通論題として「分節構造と社会的結合」を設定し、以下のような実績をあげた。1.共通論題に関わるシンポジウム、ラウンドテーブルなどを次のように実施した。2006年5月13日:東京大学で「1619世紀の都市イデアとソシアビリテ」をテーマとするラウンドテーブルを開催し、4本の報告を得た。この質疑の中で、本研究の基本的な研究戦略を研究分担者との間で確認。(2)2006年10月:フランス・パリのアンリ4世校(グランド・ゼコール準備校)アラン・チレー氏を招聘し、28日に東京大学でラウンドテーブル「都市の分節構造-江戸とパリ」を、また30日に同所でワークショップ「近世パリ都市社会史の方法」を開催。(3)2006年11月1112日:東京大学で、「分節構造と社会的結合」と題するシンポジウムを開催し、6本の報告を得る。(4)2006年12月19日:パリ・社会科学高等研究院本部で、「江戸とパリの比較史」をテーマとするラウンドテーブルを開催し、3本の報告をめぐって議論し、研究交流を行う。2.本研究の成果を反映させる場として『シリーズ・伝統都市』(仮)全4巻(伊藤毅・吉田伸之編、東京大学出版会)と企画し、2006年6月に正式に発足した。この企画のために、本研究が中核となる都市史研究会をほぼ毎月開催した(継続中)。3.各メンバーの基礎研究を着実に進めた。特に伝統都市の社会=空間構造に関する基礎史料の写真撮影などによる収集に努め、多くの成果を上げた。主な収集史料は以下のようである。東京都公文書館蔵;明治6年沽券絵図・順立帳(明治4年)、山口県文書館蔵;藩庁文書(城下町萩関係)イギリス国立文書館蔵;天津イギリス租界関係史料、フランス国立公文書館蔵;パリ市当局記録、国王裁判所シャトレ文書。4.2006年11月に『年報都市史研究』14号(山川出版社)を刊行し、2006年度前半の研究成果を掲載した。本研究は、1619世紀における伝統都市の歴史特質を、その分節的な社会=空間構造に注目し、比較類型論的に考察しようとするものである。第二年度は共通論題として「現代都市類型の創出」を設定し、以下のような実績をあげた1.全体テーマや共通論題に関わるシンポジウム、ラウンドテーブルを次のように実施した。(1)2007年6月:東京大学で「都市社会史と身分的周縁」をテーマとするラウンドテーブル・講義の企画を開催した。これには、大坂市立大学から塚田孝氏を招聘し、1日にラウンドテーブルを、また2日には講義を得た。(2)2007年11月1011日:東京大学で、「現代都市類型の創出」と題するシンポジウムを開催し、5本の個別報告を得、これを踏まえてラウンドテーブルを開催した。(3)2008年3月:フランス・ボルドー大学のフランソワ・J・ルッジウ氏を招聘し、11日に東京大学においてラウンドテーブル「都市エリートと民衆」を、また14日にワークショップ「近世フランス都市社会史の方法と史料」を開催。(4)2008年10月11日、アメリカ合衆国・コロンビア大学のリチャード・プランツ氏を招聘し、東京大学で「ニューヨーク-都市居住の転換点-1867-97年」をテーマとする講演とワークショップを開催した。

2.『シリーズ・伝統都市』全4巻(伊藤毅・吉田伸之編、東京大学出版会)の執筆者による研究会を2007年夏まで積み重ねた。2008年度中に刊行開始の予定である。3.基礎研究を引き続き着実に進めた。特に伝統都市の社会=空間構造に関する基礎史料の調査や写真撮影による収集、伝統都市の現状調査などに努め、多くの成果を上げた。主な収集史料は以下のようである。東京都公文書館蔵;遊廓関係史料・鉄道敷設関係史料、飯田藩家中・飯田城下町関係史料、山口県文書館蔵;萩城下町絵図、萩歴史博物館蔵山縣家文書、フランス国立公文書館蔵;パリ市当局記録、国王裁判所シャトレ文書(継続)、寧波・上海・フエなどの伝統建築に関する現地調査。4.2007年12月に『年報都市史研究』15号「分節構造と社会的結合」(山川出版社)を刊行し、2006年度、及び2007年度前半の研究成果を掲載した。本研究は、1619世紀における伝統都市の歴史特質を、その分節的な社会=空間構造の有り様に注目し、グローバルかつ通時代的視野において、比較類型論的に考察するものである。2010年度は最終年度の共通論題「伝統都市論」を掲げ、一部の繰越課題を含めて、以下のような実績をあげた。1.全体テーマや共通論題を軸に、シンポジウムやラウンドテーブルを以下のように実施した。(1)2010年8月1920日:長野県飯田市でラウンドテーブル「伝統都市の比較史」を開催し、飯田とシャルルヴィルをめぐる比較類型把握を試みた。(2)10月910日:復旦大学王振忠氏を招聘し、東京大学文学部で「1719世紀、中国の都市と商人」と題するレクチャーを得た。(3)2010年12月45日:東京大学工学部で「伝統都市論」と題するシンポジウムを開催し、7本の個別報告・コメントを得た。(4)2011年5月28日:デイヴィッド・アンバラス氏を招聘し、東京大学文学部において、ラウンドテーブル「Bad Youthと東京の近代」を開催した。2.本研究課題の総括的な成果物として、伊藤毅・吉田伸之編『伝統都市』全4巻(第一巻「イデア」、第二巻「権力とヘゲモニー」、第三巻「インフラ」、第四巻「分節構造」、東京大学出版会)を刊行した。3.2011年4月に『年報都市史研究』18号「都市の比較史」、2011年5月に同別冊『伝統都市を比較する』、また2012年3月に同19号「伝統都市論」を山川出版社から刊行し、この間の研究成果を掲載した。
奈良市・西大寺所蔵典籍文書の調査研究

本研究は、平成79年度にかけて実施した西大寺に所蔵される典籍類の報告である。中世以降、律宗寺院として中心的寺院であった西大寺は、律宗に関する大量の基礎資料を架蔵している。中でも文書・典籍類の量は圧倒的に多い。文書・典籍類をあわせると、総函数は100函以上ををはるかに越える。平成9年度までの調査結果によると、典籍類は86函であり、総点数は7500点以上となった。しかし、未だに未調査の文書・典籍類は、多く残されている。平成79年度にかけて、典籍・文書・絵画などの総合的調査をめざしたが、初期に予測していたよりは、多量の資料が保管されていることが判明した。特に、近世・近代文書の量は計りがたい。平成9年度までの調査結果によると、奈良時代現代にいたる広範囲の資料を架蔵している。その内訳は、奈良時代(19点)、平安時代(9点)、鎌倉時代(162点)、南北朝(329点)、室町時代(503点)、江戸時代(6314点)、明治(187点)、大正(19点)、昭和(12点)、ならびに中国の版経3点(南栄1点・明2点)である。その種類は、佛典・律宗関係聖教・密教関係聖教・神道(三輪)関係聖教・潅頂関係・法会、次第、法則類である。この中で圧倒的に多いのは、法会、次第、作法類である。西大寺所蔵の典籍類の特徴として、西大寺に伝来したものばかりでなく、般若寺・元興寺などの律宗系寺院や廃絶した寺院の典籍類が何等かの理由で本寺である西大寺に保管されるようになったものも含まれている。古典籍類の中には、叡尊が開版した戒律関係の資料も多く残されている。また、今回の調査により、その存在が確認できた資料(「聖徳太子講式」・「妻鏡」など)もみられる。このような未公開の典籍類の調査報告が行われることにより、広く学会に寄与するとともに日本の中世近代の歴史に新たな知見も展開されることになるであろう。本研究は、律宗寺院研究の基礎資料となる西大寺に大量に所蔵されている典籍・文書・絵画などの調査・目録の作成が主たるテーマである。平成7年度は典籍・文書の分野は140函の調査カードを作成した。調査カードに記入する項目は、(1)名称(2)種類(書写・版経)(3)紙質(4)装丁(5)訓点[ヲコト点など](6)奥書(7)法量[紙数・紙高・一紙幅・一紙行数・界高・罫幅・天高・地高・字数](8)時代[書写年代]など調査を各一点ごとに行った。同時に写真撮影(主に巻首・巻末)を行った。これの資料整理はデータ・ベース「桐ver.4」を用い、表形式によって整理を行っている。文書の内、中世文書の一部が紹介されているが、特に典籍類に関しては、未だ紹介されたことのない資料であった。

平成7年度から実施したこの調査によって典籍の種類は多岐にわたり、経典・次第・法則などがみられ、しかも、書写・摺写された時代も奈良近代にわたる広範囲な資料を所蔵されていることが判明した。現在、西大寺と同じ真言律宗に属する寺院(法華寺・般若寺など)の資料も西大寺に架蔵されていることがしられた。継続して西大寺に所蔵される典籍・文書・絵画などの調査を実施することによって、相互の関連性みられるとともに具体的に西大寺派の律僧が中世近世にかけて社会的諸形態を明確になるとおもわれる。本研究は、西大寺に所蔵される典籍・文書・絵画などの調査・目録の作成が主たるテーマである。中世以降、律宗寺院として中心的寺院であった西大寺は、律宗に関する大量の基礎資料を架蔵している。中でも典籍類の量は圧倒的に多い。その総函数は91函あるが、平成7年度に継続して、平成8年度は第4180函の調査カードを作成した。最終的に総点数は、凡そ8000点を越えると予想される。平成7年度と同様に記入した項目は、(1)名称(2)種類(書写・版経)(3)紙質(4)装丁(5)訓点(6)奥書(7)法量[紙数・紙高・一紙幅・一紙行数・界高・罫幅・天高・地高・字数](8)時代[書写年代]など調査を各一点ごとに行った。同時に写真撮影(主に巻首・巻末)を行った。これの資料整理はデータ・ベース「桐ver.4」を用い、表形式によって整理を行っている。平成8年度に調査した第4180函にみられる特徴としては、圧倒的に近世の次第類の資料が多くなっている。それらは近世に書写されているが、その中には鎌倉期の「叡尊」の本奥書を転写した奥書(本奥書)をもつものが比較的多くみられる。「叡尊」が書写した鎌倉期のオリジナルの資料は、現存はしているがその数量は極めて少ない。近世の資料ではあるが、いかなる資料を「叡尊」が書写し、転写されていったのかがしられ、近世から中世にかけて西大寺派の律僧が根拠とした教義の一端をしる手懸りになるであろう。平成7年度から実施したこの調査によって典籍の種類は多岐にわたり、経典・次第・法則などがみられ、しかも、書写・摺写された時代も奈良近代にわたる広範囲な資料を所蔵されていることがしられた。これらの膨大な資料を何らかの形で報告することによって、広く学界に寄与すると共に新しい知見も展開されることになるであろう。本研究は、西大寺に所蔵される典籍類の作成が主たるテーマである。中でも文書・典籍類の量は圧倒的に多い。文書・典籍類をあわせると、総函数は100函以上ををはるかに越える。平成9年度までの調査結果によると、典籍類は86函であり、総点数は7500点以上となった。しかし、未だに未調査の文書・典籍類は、多く残されている。平成79年度にかけて、典籍・文書・絵画などの総合的調査をめざしたが、初期に予測していたよりは、多量の資料が保管されていることが判明した。特に、近世・近代文書の量は計りがたい。平成9年度までの調査結果によると、奈良時代現代にいたる広範囲に及び、その内訳は、奈良時代(19点)、平安時代(9点)、鎌倉時代(162点)、南北朝(329点)、室町時代(503点)、江戸時代(6314点)、明治(187点)、大正(19点)、昭和(12点)、ならびに中国の版経3点(南宋1点・明2点)である。その種類は、沸典・律宗関係聖教・密教関係聖教・神道(三輪)関係聖教・潅頂関係・法会、次第、法則類である。この中で圧倒的に多いのは、法会、次第、作法類である。西大寺所蔵の典籍類の特徴として、西大寺に伝来したものばかりでなく、般若寺・元興寺などの律宗系寺院や廃絶した寺院の典籍類が何等かの理由で本寺である西大寺に保管されるようになったものも含まれている。古典籍類の中には、叡尊が開版した戒律関係の資料も多く残されている。
核酸認識部位を有するポリアミノ酸誘導体の合成とその高次構造の機能に及ぼす影響

近年の分子生物学等の急速な発展に伴い核酸の有する多様な機能が明らかにされ、種々の方面から核酸に対する興味が高まっている。しかし天然核酸の持つリン酸ジエステル骨格は、酵素などにより速やかに分解されてしまい工業的に扱うには種々の問題を有している。これまで、核酸の機能を安定な合成高分子に付与した機能高分子(人工核酸)に注目し、種々の水溶性人工核酸を合成し報告してきた。さらにこれらの水溶性人工核酸とDNA、RNAとの相互作用等の性質および機能について一連の研究を行なってきた。しかし、これまで報告した高分子反応を用いた合成法では配列を制御し、複数種類の核酸塩基を導入することは困難であった。核酸塩基配列を有する人工核酸は相補的塩基に対する分子認識能の向上、配列依存性の核酸機能の解明、また最近注目されているアンチセンスRNA療法への応用等に不可欠であり、その合成は様々な方面から待ち望まれている。本研究はポリアミノ酸を主鎖とする人工核酸の高次構造がその機能に及ぼす影響について明らかにすることを目的としておこなわれた。昨年度、配列を制御した人工核酸の合成にアミノ酸の配列制御縮合反応を応用し、塩基配列を有する人工核酸の合成に成功したので、本研究ではヌクレオシドを有するグルタミン酸誘導体を核酸認識部位として用い、種々のアミノ酸とのオリゴアミノ酸を合成した後、ポリマー化し、α-ヘリックス構造やβ-シート構造を有する人工核酸を合成した。高次構造を有する人工核酸とDNA、RNAとの相互作用やコンホメーション変化について検討した。縮合するアミノ酸をグルタミン酸やリシリン、セリン等と変化させ側鎖部の電荷が相互作用等についても明らかにできた。
骨様組織のin vitro構築法を用いた再生医療技術

ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)を懸濁したコラーゲン溶液を滴下することで、ビーズ形状の構造体を大量に作製した。ゲル内に包埋したMSCの牽引力により、作製した構造体は24時間で直径が半分以下にまで収縮し、コラーゲンとMSCを密に含む構造体を形成した。このビーズにヒト臍帯静脈内皮細胞を播種し、これを骨再生評価モデルマウスに移植した。骨再生能の評価モデルとして、頭蓋冠に自然治癒不可能なφ4 mmの欠損部を作製したヌードマウスを作製した。骨治癒過程をマイクロCT解析により評価した結果、既存の人工骨材料と同等、もしくはそれ以上の骨再生誘導能を有することが示された。本研究に用いるオリゴペプチドは、末端のシステインの持つチオール基を介して金の表面に結合した後、正に帯電したリジン(K)と負に帯電したグルタミン酸(E)の繰り返し配列により静電的な分子間相互作用を生じ、密に配勾した自己組織化単分子層を形成するものである。ここに細胞接着配列(GRGDSP)を加えたペプチドを少量混合することで、細胞接着表面とした。この表面に細胞を接着させた後、金の表面に負の電位(ー1.0 V vs Ag/AgCl)を印加し、金ーチオール結合を切断することで、自己組織化ペプチド層ごと細胞を脱離させた。特に本研究では、グルタミン酸(E)とリジン(K)の繰り返し数などを変化させた時の挙動を分子動力学計算により明らかにするとともに、分子層の密度および細胞脱離に要する時間を指標として、オリゴペプチドの配列を工夫した。そして最終的に、約2分で血管内皮細胞を脱離させることが可能であることを示した。骨形成のための細胞源として、骨髄由来のヒト間葉系幹細胞を使用した。そして、臍帯静脈内皮細胞と間葉系幹細胞を共培養することで、間葉系幹細胞による内皮細胞の管腔形成および維持を促進するよう工夫した。さらに間葉系幹細胞は骨芽細胞へ分化誘導することも可能であることから、スフェロイドを形成させることで効率的に骨芽細胞に誘導した。ここで開発したスフェロイド培養器は、直径500 umの複数の細胞非付着性のウェル構造を有し、ウェル内で均一な粒径のスフェロイドを形成させ、なおかつシリコーンゴム製であるため培養容器底面から酸素を供給できるものである。ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)を懸濁したコラーゲン溶液を、撥水性表面に2 μLずつ滴下することで、ビーズ形状の構造体を大量に作製した。ゲル内に包埋したMSCの牽引力により、作製した構造体は24時間で直径半分以下にまで収縮し、骨の主要成分であるコラーゲンとMSCを密に含む構造体を形成した。これを骨分化培地で14日間培養した結果、包埋したMSCのALP (初期の骨分化マーカー)活性は培養日数に伴って上昇し、Alizarin red染色により、Bone beads内部へのカルシウムの産生・沈着が認められた。次に、作製したBone beadsにヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を播種し、beads周囲をHUVECで密に覆わせたのち、約60 mm3の鋳型に集積した。2日間の培養の間に、HUVECはbeadsの隙間に沿って管腔構造を有する血管網を形成し、血管網を有するBone beads集積組織を作製した。この組織は、コラーゲン、骨芽細胞、骨芽細胞が産生した骨基質、さらには血管網を同時に含んでおり、自家骨類似の組織体であると言える。作製した組織体の有用性を示すために骨再生能を評価した。骨再生能の評価モデルとして、頭蓋冠に自然治癒不可能なφ4mmの欠損部を作製したヌードマウス(8週齢)を用意し、この欠損部にBone beads集積組織を埋入した。骨治癒過程をマイクロCT解析により評価した結果、既存の人工骨材料(β-TCP)と同等、もしくはそれ以上の骨再生能を有することが確認された。今年度は、骨組織作製を目指して、オリゴペプチドの設計、スフェロイド培養器の作製を到達点として設定した。いずれも、次の検討課題であるオステオン作製に取り掛かるに必要十分の結果が得られている。特に、細胞脱離速度、脱離効率、スフェロイド形成率、スフェロイド化した間葉系幹細胞の分化誘導率について良好な結果が得れている。以上のことから、順調に進展していると自己評価した。生物工学オステオン構造は血管を中心としていることから、オリゴペプチドを介して金ニードル(500 um)表面に接着させた血管内皮細胞を、ゲル内で電気化学的に脱離・転写させることで、内表面を血管内皮細胞に覆われた血管様構造を作製する。

この転写した内皮細胞は、送液培養中にゲル内に遊走して管腔構造を自発的に作り、互いの微小血管様構造を接続することがこれまでの実験結果から予想できる。ただし、ゲル内に骨芽細胞スフェロイドを導入する場合、作製プロセスを高速化しなければ、ゲル内で酸素枯渇が生じる。そこで、細胞転写の高速化とともに、素早くゲル化する足場材料を創生する。そして全体として15分以内に血管構造を構築する技術を確立する。前年度および上記で確立した技術を用いて、オステオン構造の誘導に取り組む。電気化学を用いて作製した血管様構造の周囲に、骨芽細胞スフェロイド、ヒト臍帯血内皮細胞、ヒト間葉系幹細胞を導入する。また、アパタイト成長の核として、骨充填剤粒子(b-TCPなど)を導入する。血管構造を素早く形成し、すぐに送液培養を行うことで、酸素や栄養素を供給する。特に、発生プロセスを意識して、導入する細胞の種類や、ゲル中または培地中に添加する因子(骨形成因子BMPなど)を検討することで、in vitro培養系でオステオンの形成を誘導する。さらにヌードマウスを用いて小動物実験を行う。ここでは、大腿骨に5 mmから数cm程度の骨欠損を形成し、上記にて作製した培養骨を移植する。そしてX線およびマイクロCT検査により、従来技術の対照群と治療効果を比較する。また、12カ月後に移植組織を摘出し、血管構造、新生骨の形成などを評価する。研究代表者と研究分担者で技術融合を行うことになっており、研究代表者の研究の進展を待っていたため。技術融合の見通しがたったため、今年度早期に細胞培養消耗品に使用予定。
富士山の落石と雪代災害の危険度評価と社会周知の研究

本研究によって以下のことが明らかになった.雪代に関連する事象は湿雪表層雪崩,スラッシュ雪崩・スラッシュフロー,スラッシュラハール,および雪崩関与のない土石流がある.2014以前より雪代の発生は発生は少なく,ソ14年豪雪でも顕著な事象はなかった.積雪構造が発生条件の鍵を握ると考えられる.地中レーダーによって雪代堆積物/降下砕屑物/溶岩の見分けは可能である.2018年3月にハザードマップにない規模の雪代が発生.御殿場岩屑なだれの側方崖に位置する可能性あり.落石は塊状な岩盤の剥離,露頭内の岩礫の抜け落ち,過去の転石の再移動,人為落石の4タイプ.富士宮ルート9.5号目のルート変更が喫緊の課題である.スラッシュ雪崩の発生域の調査:富士山の積雪深の観測は山域内ではほとんど行われていない。そこで平成26年5月と平成27年2月3月に、現地の残雪状況を御殿場側斜面から宝永山北側において確認した。晩春の残雪:浅い谷地形では3mを超す積雪があることが確認できた。このシーズンは記録的な大雪であり、東麓斜面も通常より残雪が多かった。それでも、残雪が分布する範囲が限られることから、その時点で急激な降雨・融雪があったとしても大きな雪代に発展する可能性は小さい。したがって、過去に発生した規模の大きな晩春の雪代は、平成26年春季以上の残雪があったか、もしくは発生直前に大量の積雪があったことが原因として考えられる。冬季の積雪:浅い谷地形では4mを超す積雪が比較的広い範囲に分布することが確認できた。積雪には上面から順に、新雪/しまり雪・ザラメ雪/底面に広く分布する氷板、といった特徴が確認できた。また厚さ数mmから数cmの氷板が何層も確認された。これまで多くの場合は、積雪下の地盤(凍結スコリア)が難透水層となり、それより上の積雪がスラッシュ雪崩になるとの報告が多かったが、底面や積雪層中の氷板も雪崩発生のすべり面としての同様の役割を果たすと考えられる。落石調査:それぞれの登山道について危険箇所の抽出を行った。また、国内の過去の落石事故例を調べたところ、集団での落石被災は富士山だけで見られる現象であるが、最近25年間では白馬大雪渓、剱岳、奥穂高周辺、についで富士山で事故が発生していること、現地では斜度2730度程度の緩傾斜でも落石が発生していることが明らかになった。富士宮ルートの山頂直下はルートの変更が望ましい。これらについては2014年7月に「地理」7月号に掲載し、2015年5月に開催される地球惑星科学連合大会の「雪氷学」と「火山防災の基礎と応用」の各セッションで発表の予定である。2015年の雪代発生シーズン(2015年2月5月)と2016年の冬季から3月までには,研究対象地域としている富士山東斜面においては,顕著な雪代・雪崩減少は発生しなかったことが現地調査から明らかになった.したがって,2014年春2016年3月までの間に限ると,北北東側(富士吉田側斜面)での一般的な雪崩の発生が多いようである.また,富士山以外での火山噴出物-雪氷が混合した雪崩発生の確認のため,2014年御嶽山噴火による火山灰の降灰域の調査を実施した.その結果,小規模な雪崩とその後に発生した火山泥流,もしくは火山噴出物を巻き込むスラッシュなだれが発生していたことが確認できた.現地調査にあてる時間が足りないため,観測データの蓄積が進んでいない.また,無人機による写真測量を行う予定であったが,調査中に機材が破損したため調査が中断している.【雪代研究】:◆これまでの研究で雪代現象は,1スラッシュ雪崩(水を大量に含んだ雪崩),2スラッシュ雪崩+火砕物(主にスコリア)からなるスラッシュフロー,3水+火砕物からなる泥流(安間(2007)のスラッシュラハール)が,1のみ,1+2,13,のいずれかが発生したものとされている.しかし,2014年3月に南東斜面の砂沢で発生した泥流,およびスラッシュフローと泥流が同じ谷筋で起きた現象をUAVで上空から見ると,1や2とは連続しなくても泥流は単独で発生しうることが確認された.難透水性の凍結地盤や氷板とその上の積雪との間を,大量の降水(+融雪水?)が流下し,途中でスコリアを取り込み泥流が発生したと考えられる.◆これまでの研究で,凍結地盤とその上の積雪,および大量の降水と温暖な気温,が雪代発生の条件とされてきたが,後者二つをもたらす気圧配置は,伊豆大島(Op)-輪島(Wp)の気圧差(気圧傾度)でも示すことが可能である.1978年から2017年3月までのその値(Op-Wp)を見ると,およそ3 hPaを超えると発生事例が増える.ただし,それ以下であっても発生することがある.また逆に高くても発生しない場合があるが,過去7年間のうち2014年は特にその事例が多かった.◆スラッシュ雪崩や泥流の発生には,上述の条件のほかに積雪層内の氷板の有無も重要と考えられるが(2014年度報告参照),本年度も氷板の形成前のスラッシュ雪崩の発生は確認できなかった.◆積雪期の噴火現象の比較対象として,2016年5月に小噴火を起こした新潟焼山火山の火山灰調査を行った.