hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パラジウム触媒反応の開発とその合成的展開

このジアルキル化されたラクトンを、トルエンを溶媒としてトリメチルアルミニウムとジメチルアミン塩酸塩から調製したアミド化剤と共に加熱還流することにより、ラクトン部をジメチルアミドとして開環した。更に、オレフィン部を四酸化オスミウムとメタ過ヨウ素酸ナトリウム系で酸化開裂してアルデヒドに変換した後、エチレングリコールによりアセタール化した。また、2級アルコール部をTPAPで酸化してケトンに変換した。これを-78゚Cでリチウムジイソプロピルアミドを塩基に用いてエノレートを発生させた後、TBDMSClで処理して、シリルエーテル体に変換した。これをm-CPBAにより酸化することによりケトールに導き、続いてメタ過ヨウ素酸ナトリウムで酸化開裂してアルデヒドを調製した。炭酸プロバルギルエステルのカルボニル化反応で生成するアレンエステルは、反応性の高いアレンSP炭素を有するため、合成系に興味深い反応を提供する。我々は、このアレンアステルの高い反応性を活用して、更に付加価値の高い化学変換を実現すべく次の反応をデザインした。即ち、ドミノ型カルボニル化/Diels-Alder反応である。これらの反応を合成化学的な応用を念頭に置いて検討した成果について報告する。アセチレン水素の替わりにビニル基を有する炭酸プロバルギルエステルをカルボニル化すると、α位にビニル基を持つアレンエステルが生成する。このアレエステルは電子密度の低い共役ジエンと見なすことができ、電子密度の高いジエノフィルとのDiels-Alder反応を誘起する可能性がある。そこで電子密度の高いジエノフィルとしてのメチルエノールエーテルを持つ炭酸プロバルギルエステテルのカルボニル化/分子内Diels-Alder反応を検討した。有望な成果がえられたことから、この反応を鍵工程とするビタミンD_3誘導体のCD環部合成をデザインし、各々の合成工程の可否を検証した。その過程で、最近、免疫抑制作用が報告され注目を集めている。21-エビ型のビタミンD_3誘導体について、dーメントールを出発物質として側鎖部分も含めたCD環の炭素骨格の構築に成功した。現在は、このドミノ型カルボニル化/Diels-Alder反応の最適条件の検討と、併せてCD環シントンへの変換について試みている。
包括的１細胞遺伝子解析法を用いた自己免疫性肝疾患の病理学的解析

現在までの進捗状況本年度まで炎症性肝疾患の一つである原発性胆汁性胆管炎(PBC)の新鮮肝材料2症例を用いてシングルセル解析を行った。得られた疾患シングルセルデータを正常肝に由来する正常レファレンスのシングルセルデータと合わせて解析を行い、合計20種類の細胞種を同定した。また、両者の比較によって疾患関連が示唆される細胞群や、同種細胞群における疾患正常間での遺伝子発現の違いを検出した。肝を構成する細胞は、疾患とレファレンスとで同様の細胞ポピュレーションが観察されたものの、疾患群のみに樹状細胞が検出された。樹状細胞はPBCにおいて組織レベルでの細胞増加が報告されている。MHCクラスII分子群の高発現により特徴づけられる高い抗原提示能と、IL1BやCXCL16をはじめとした種々のサイトカイン産生能を示す細胞として見られたが、特にCCL22を特異的に発現していた。CCL22発現樹状細胞とPBCの関連を示す報告はないが、制御性T細胞の調整に関与しているとの報告があり、自己免疫疾患との関連性について調べる必要がある。また、PBCの標的組織である胆管細胞について疾患群とレファレンス群でDEG (Differentially expressed genes)解析を行ったところ、疾患群で発現が増加した遺伝子として4分子、発現低下した遺伝子として14分子を同定した。一部の分子はPBCを含む種々の炎症性肝疾患の胆管細胞において高発現がすでに報告されていた。その他、PBCにおける既報はないが、抗酸化作用や小胞体ストレス、自然免疫で機能する遺伝子など、疾患メカニズムを理解する上で興味深い遺伝子の発現の違いがみられた。このように、シングルセル解析を炎症性肝疾患に応用することで、従来ではできなかったアプローチにより疾患解析が可能となった。現在までの主たる研究対象のうち原発性胆汁性胆管炎の症例しか良好なデータを得ることができなかった。生検材料を対象として限られた組織片での検討のため、技術的な問題も大きい。最終年度は手術検体を中心に解析し、症例数の追加およびデータの蓄積に努める。症例数の追加に加え、Web上で公開されている肝シングルセル解析のreferenceデータを最大限に活用し、現有のデータと突き合わせて、肝病理を特徴付ける個別の組織所見について解析を遂行する。具体的には、CK7陽性肝細胞、Glutamine synthetase (GS)陽性肝細胞、Vimentin陽性胆管細胞、アポトーシス関連分子発現胆管細胞、ホルモンおよびホルモン受容体陽性細胞について注目し、肝病理所見の意義および肝疾患の病態との関連性について解析する。さらに、病理診断および治療への基礎的戦略として、本研究にて得られた病態の候補分子について免疫組織化学的に組織切片上で解析し、疾患特異性,病態解析の妥当性等について確認する。自己免疫性肝炎,原発性胆汁性胆管炎等の慢性炎症性肝疾患で出現する自己免疫現象を攻撃細胞,標的細胞および免疫担当細胞を中心とした肝内微小環境の観点から解析すべく、肝組織からの1細胞レベルの遺伝子発現をともに各疾患の細胞社会における遺伝子プロファイルの基礎的データ基盤を構築しつつある。初年度の成果としては原発性胆汁性胆管炎3例、自己免疫性肝炎1例の肝組織から包括的1細胞遺伝子解析に供することが出来た。ヒト肝組織からの生細胞分散精製、マイクロウェルへの単一細胞注入、各ウェル内でのバーコードオリゴdTによる逆転写、最後に次世代シークエンサーによる各単一細胞由来のmRNA発現網羅的解析の一連のプロトコールを作成することができた。その結果、遺伝子発現に基づく細胞集団の明瞭な分離を確認することができ、また代表的な遺伝子発現に基づくリンパ球、T細胞、B細胞、NK細胞、NKT細胞、マクロファージ(M1,M2),肝細胞等の細胞種同定も可能であった。また、個々の同一細胞種内における遺伝子発現の多様性も見られ、同一細胞種内でも不均一性の目立つ細胞集団で肝炎症は構成されていることが明らかとなった。また、慢性肝疾患で出現する門脈域周囲のケラチン7陽性肝細胞の意義について検討すべく、アルブミン陽性肝細胞の細胞集団からケラチン7発現の有無にて比較検討した結果、予想に反してケラチン7以外の遺伝子発現については明確な遺伝子発現の差異は確認できなかった。現在ケラチン7陽性肝細胞については慢性胆汁鬱滞や胆管細胞への分化等の意義が想定されてきたが、再考する必要が示唆された。なお、胆管細胞については解析に供するだけの細胞数(遺伝子数)を得ることが出来ず、来年度の検討課題とした。金沢大学附属病院外科,独立行政法人国立病院機構金沢医療センター消化器外科および消化器内科の協力を得て、4例の肝組織材料について包括的1細胞遺伝子解析に供することが出来た。そのうち1例については精度の高い解析結果を得ることができた。現在、遺伝子発現に基づくクラスター毎に、肝細胞、免疫担当細胞の同定を行い、発現遺伝子の解析を行いつつある。初年度の検討課題としては概ね順調と考える。なお、肝内のminor populationである胆管細胞についてはデータを得ることが出来なかったが、想定されていた案件のため、来年度は対策を講じる予定である。

また、両者の比較によって疾患関連が示唆される細胞群や、同種細胞群における疾患正常間での遺伝子発現の違いを検出した。肝を構成する細胞は、疾患とレファレンスとで同様の細胞ポピュレーションが観察されたものの、疾患群のみに樹状細胞が検出された。樹状細胞はPBCにおいて組織レベルでの細胞増加が報告されている。MHCクラスII分子群の高発現により特徴づけられる高い抗原提示能と、IL1BやCXCL16をはじめとした種々のサイトカイン産生能を示す細胞として見られたが、特にCCL22を特異的に発現していた。CCL22発現樹状細胞とPBCの関連を示す報告はないが、制御性T細胞の調整に関与しているとの報告があり、自己免疫疾患との関連性について調べる必要がある。また、PBCの標的組織である胆管細胞について疾患群とレファレンス群でDEG (Differentially expressed genes)解析を行ったところ、疾患群で発現が増加した遺伝子として4分子、発現低下した遺伝子として14分子を同定した。一部の分子はPBCを含む種々の炎症性肝疾患の胆管細胞において高発現がすでに報告されていた。その他、PBCにおける既報はないが、抗酸化作用や小胞体ストレス、自然免疫で機能する遺伝子など、疾患メカニズムを理解する上で興味深い遺伝子の発現の違いがみられた。このように、シングルセル解析を炎症性肝疾患に応用することで、従来ではできなかったアプローチにより疾患解析が可能となった。現在までの主たる研究対象のうち原発性胆汁性胆管炎の症例しか良好なデータを得ることができなかった。生検材料を対象として限られた組織片での検討のため、技術的な問題も大きい。最終年度は手術検体を中心に解析し、症例数の追加およびデータの蓄積に努める。来年度も引き続き1細胞遺伝子解析を行うためのサンプル収集と胆管細胞を含めたminor populationに関する遺伝子情報を得るため、いくつかの対策を講じる。1)包括的1細胞遺伝子解析(継続解析) ;昨年度、ヒト肝針生検3症例について1細胞遺伝子解析を終了しているが、サンプル数を増やすため本年度も継続して解析を行う。2)細胞種に基づく遺伝子解析;各症例における細胞種の遺伝子発現パターンを解析するために、下記の表面マーカーで分類し、各症例および疾患群における発現パターンの相違をクラスター解析およびパスウェイ解析にて病態の特徴を細胞社会の観点から明確にする。また、PBCの慢性非化膿性破壊性胆管炎等の疾患を特徴づける分子群および病態の病期や活動度を規定する候補分子についても模索する。1.胆管細胞:Keratin 7(KRT7), Keratin 19(KRT19)陽性細胞2.肝細胞;Albumin, Keratins 7(-)8(+)18(+)19(-)細胞3.血管内皮細胞:CD31,CD34陽性細胞4.マクロファージ:CD68陽性細胞、M2マクロファージとしてCD163陽性細胞5.樹状細胞:CD11c陽性細胞、また胆管上皮層内に分布する樹状細胞としてCD1a, Langerin発現細胞6.リンパ球:CD3(+)CD4(+)T細胞、CD3(+) CD8(+)T細胞、CD20(+)B細胞
義歯支持能力総合評価システムの開発

有床義歯補綴治療のための適切な診断を行う上で,義歯支持粘膜のバイオメカニクス特性の評価は重要である.義歯支持粘膜の荷重量と厚さを同時計測する新システムを開発し、荷重と粘膜厚さの変化量の同時測定手法の確立を目的とした.擬似粘膜で弾性率を比較し,角度付探触子に水準器を付与することで,90°の探触子とほぼ同等の計測値が得られた.したがって,口腔粘膜においては臨床応用範囲の広い角度付探触子の使用が可能であることが示された.有床義歯補綴治療のための適切な診断を行う上で,義歯支持粘膜のバイオメカニクス特性の評価は重要である.義歯支持粘膜の荷重量と厚さを同時計測する新システムを開発し、荷重と粘膜厚さの変化量の同時測定手法の確立を目的とした.擬似粘膜で弾性率を比較し,角度付探触子に水準器を付与することで,90°の探触子とほぼ同等の計測値が得られた.したがって,口腔粘膜においては臨床応用範囲の広い角度付探触子の使用が可能であることが示された.良質な有床義歯補綴治療を提供するためには適正な術式の選択が必須であり,義歯支持組織の的確な診断を行うことが極めて重要である.しかし,粘膜組織の義歯支持能力は各個人,各部位により異なるため,有床義歯補綴治療の診断に際しては客観的分析が重要と考えられ多くの研究がなされてきた. (阿部ら, 1998)現在,有床義歯補綴治療の診断基準である日本補綴歯科学会で推奨されている症型分類では,・無歯顎の欠損部顎堤形態(高さ・断面形態)・粘膜性状(硬さ・厚み)について難易度判定を行っている.無歯顎欠損部顎堤形態においては当教室の一連の研究で定量的評価が可能となった。赤坂ら(2005)は複数の歯科医師によって100組の研究用模型を主観的評価と模型計測による客観的評価から基準値を決定し,補綴学会の症型分類の診断基準として採用されている.石原ら(2007)により顎堤の高さと断面形態の基準値から顎堤診断用スケールの開発を行った.一方,粘膜性状(硬さ・厚み)については当教室で一連の研究が進行中である。原ら(2007),細野ら(2007)は粘膜の「硬さ」と「厚さ」の定量的評価法を確立し,その相互関係について明らかにしてきた。しかしながら,咬合圧荷重時の疼痛閾値と粘弾性特性については同時に計測するシステムはこれまで全くないため,診断基準値の設定には至っていない。そこで,義歯支持粘膜の硬さ,厚さ,疼痛閾値,被圧変位量,粘弾性をリアルタイムに同時計測するシステムを開発し,義歯支持能力の判定を行うことを本研究の目的とした。良質な有床義歯補綴治療を提供するためには適正な術式の選択が必須であり,義歯支持組織の的確な診断を行うことが極めて重要である.しかし,粘膜組織の義歯支持能力は各個人,各部位により異なるため,有床義歯補綴治療の診断に際しては客観的分析が重要と考えられ多くの研究がなされてきた.(阿部ら,1998)現在,有床義歯補綴治療の診断基準である日本補綴歯科学会で推奨されている症型分類では,・無歯顎の欠損部顎堤形態(高さ・断面形態)・粘膜性状(硬さ・厚み)について難易度判定を行っている.無歯顎欠損部顎堤形態においては当教室の一連の研究で定量的評価が可能となった。I.目的義歯支持粘膜の性状と疼痛閾値の関係はリリーフ量や咬合の付与,予後予測等に重要である.これまで疼痛を感じ始めた時点での圧力を疼痛閾値として報告されているが,口腔粘膜の性状と疼痛閾値の関係を明らかにした報告は認められない.本報では口蓋粘膜の性状が疼痛閾値に及ぼす影響を明らかにするために,口蓋粘膜の厚さおよびその変化量と荷重量を同時に測定するシステムを開発し,その有用性を明らかにした.II.方法超音波厚さ計の探触子の先端上部にひずみゲージを貼付した.有歯顎者1名の口蓋正中部,口蓋側方部,第一大臼歯側方部に対して,探触子(φ3.0mm)を口蓋粘膜に徐々に加圧(1N/sec)し,被験者が主観的に疼痛を感知した時点で信号発生器のスイッチの押下を指示した.

その時の信号および超音波厚さ計の波形を撮影し,ひずみゲージで求めた荷重量の波形と同時にパソコン画面上に表示した.荷重前から疼痛を感じる瞬間までの口蓋粘膜の厚さ(mm)および荷重量(N)の変化を解析し,粘膜の弾性率(MPa)および疼痛閾値(MPa)を求めた.III.結果と考察粘膜の厚さや弾性率は部位によって異なったが,疼痛閾値はほぼ同程度であった.いずれの測定部位においても口蓋粘膜の性状(厚さと弾性率)と疼痛閾値の測定は可能であり,口蓋粘膜の性状と疼痛閾値の関係の評価における本システムの有用性が示された.
アフリカ地域のニューメラシーの教材開発と教師集団の専門的職能成長を促す研究

本研究プロジェクトにおける研究の目的は、就学前教育・初等教育段階における子供たちが数学のニューメラシー(数える、数を認識する、数を合成・分解する・計算するための基礎などの技能)を獲得するための教材を開発し、実践(授業)で試行する過程において、教師集団の専門的職能成長を促し,その職能成長過程を明らかにすることである。2018年度は現地で収集したデータ(ザンビア共和国における公立学校における就学前教育の現状と教員の指導の現状)の一端を分析し、ザンビアの就学前算数教育の教員の指導と教材開発(形に関する授業実践の実施と課題点)に関して数学教育に関する国際学会(The Southern African Association dedicated to the advancement of research in Mathematics, Science and Technology Education)と国内学会(国際開発学会)等で研究発表を行った。ケニア共和国に関してはシラバスを確認し、幼児教育・初等教育における数学教育の目的、内容、方法を明らかにして教材開発を実施した。またケニアの授業データを得て、分析に着手した。そのほかには、当該研究テーマの研究を進めるために、ザンビアの現地大学関係者(Chalimbana University)であるGondwe氏と将来的に共同研究するための連絡・準備といった調整を進めり、現地での研究許可を得るための手続きを行った。これまでに収集していたデータを分析し、研究に関する成果発表を行うことができた。また、遠隔のため、当該国の研究者と共同研究を実施してデータをより得やすくする。ケニアにおいては教員のためのワークショップを開催したり、授業を見学して教員たちと協議する予定である。ザンビアにおいては今年度か来年度、教員を対象としたワークショップを行い、教員のワークショップへの参加についてのデータを収集し、提案した理論的フレームワークを用いて分析したい。2018年度は本科研を用いた国外におけるフィールドワークに行かなかったため、来年度以降の研究費を用いて、来年度以降、調査を行っていく。
原子クラスター構造体の形態・機能・強度の計算機援用評価

最終年度(第三年度)である本年度は,昨年度までに得られた成果を基にして,問題点の追求を行なうとともに本研究の新しい展開を見据えてのテーマを実行した.詳細テーマは交付申請時とほぼ同じであり,以下の通りである.それぞれに対して,対外的な研究発表を行なった.(1)ナノ界面での原子クラスター構造体の相対運動による機能性の発現(2)SPH法とMD法のハイブリット計算力学手法によるナノサイズ材料の強度解析(3)原子クラスターおよびその構造体の力学挙動に対する原子間ポテンシャルの影響(1)では,ナノサイズの構造体で問題となりうる原子間力起因の摩擦現象を低減するメカニズムを原子クラスターまたは原子クラスター構造体で実現する方法を提案した.平行なグラファイトシート間に配置した銅原子クラスターの回転運動と力学的挙動を分子動力学法で解析した.界面でのポテンシャル関数の強さおよびクラスターのサイズが重要なファクターであることを見出した.(本報告書項目11,雑誌論文の6番目)(2)では,計算系をSPH法とMD法とで分割し同時に解くための定式化を行なった.そして,プログラミングおよび異材界面モデルでの数値テストを行ない,この手法を強度評価に応用していくためには,SPH粒子とMD粒子の相互作用の適切な取り扱いがキーポイントであることを見出した.(本報告書項目11,雑誌論文の3-4番目)(3)では,有機分子なども含めた様々なタイプの原子クラスターおよび原子クラスター構造体の分子動力学解析を今後行っていくにあたり,重要な要素となる原子間ポテンシャルの動力学的性質を押さえた.安定な結晶構造のエネルギー,格子欠陥エネルギー,表面エネルギー等の再現性が重要なファクターとなることを見出した.また,酸化物クラスターにおける熱的安定性について検討した.(本報告書項目11,雑誌論文の1-2番目と5番目)第一年度である本年度,実行した詳細テーマは以下の通りである.それぞれに対して,対外的な研究発表を行なっている.(1)原子クラスター間に生じる界面および欠陥の構造と挙動の評価(2)原子クラスターから構成される構造体の強度評価(3)散逸粒子動力学(DPD)法による原子クラスター挙動の解析(1)では,構成原子の古典力学的運動を追跡することができる,分子動力学(MD)法を用いて,2つの銅原子クラスターが衝突・合体したときにその境目(粒界もしくは界面となる)の原子構造と格子欠陥構造を確認した.クラスターのサイズ依存性が大きいこと,また結晶方位差の影響が大きいこと,が確認された.(本報告書項目11,雑誌論文の1番目と2番目)(2)では,やはりMD法により,計算機上に人工的な配列の銅原子クラスター構造体を作成し引張試験を行ない,破壊に至らせ,強度を評価した.構造化の過程で内部にボイドが残る場合,また単独クラスターのときの名残である表面の凹凸が強い場合,脆性破壊を示した.逆にちゆう密構造ができる場合には,超塑性範囲に至る強い延性を示した.(本報告書項目11,雑誌論文の4番目と5番目)(3)では,マイクロメートルサイズ構造体の解析に必要となる,MD法を包括する計算手法を提案した.これは,散逸粒子動力学(DPD)法というものである.これで,PCレベルでも原子数にして683万個の計算が容易に行なえた.本年度は銅原子クラスターについて,まずMD法とDPD法のハイブリット化を進めた.(本報告書項目11,雑誌論文の3番目と6番目)総括して,一年間の研究活動の結果,原子クラスター構造体の形態・機能・強度について未理解の部分の多くを明らかにしている.第二年度である本年度,昨年度の結果を踏まえて実行した詳細テーマは以下の通りである.それぞれに対して,対外的な研究発表を行なっている.(1)原子クラスターから構成される構造体の強度評価(2)SPH法による固体材料強度の解析(1)では,分子動力学法を用いて,原子クラスターを組み合わせて様々な構造ができることを確認し,その引張変形および破壊の過程を予測できる可能性を示唆した.ナノ材料としての強度を考察するための方法論を提案することに至っている.また,これらの構造の強度を支配する各種因子について調べ,様々な知見を得ている.(本報告書項目11,雑誌論文の1-4番目と6番目)(2)では,先年度の散逸粒子動力学(DPD)法による検討と関連させて,さらに空間スケールを大きくできるSPH(smoothed particle hydrodynamics:平滑化粒子流体力学)法の解析をスタートした.本年度は界面強度についての考察を行っており,現在進行中である.これは分子動力学法の解析スケールアップを目的とした研究であり,本研究課題をさらに発展させる可能性がある.(本報告書項目11,雑誌論文の5番目)総括して,昨年度の成果を基礎として,さらなる一年間の研究活動の結果,原子クラスター構造体の形態・機能・強度について未理解の部分の多くを明らかにしている.最終年度(第三年度)である本年度は,昨年度までに得られた成果を基にして,問題点の追求を行なうとともに本研究の新しい展開を見据えてのテーマを実行した.詳細テーマは交付申請時とほぼ同じであり,以下の通りである.それぞれに対して,対外的な研究発表を行なった.(1)ナノ界面での原子クラスター構造体の相対運動による機能性の発現(2)SPH法とMD法のハイブリット計算力学手法によるナノサイズ材料の強度解析(3)原子クラスターおよびその構造体の力学挙動に対する原子間ポテンシャルの影響

(1)では,ナノサイズの構造体で問題となりうる原子間力起因の摩擦現象を低減するメカニズムを原子クラスターまたは原子クラスター構造体で実現する方法を提案した.平行なグラファイトシート間に配置した銅原子クラスターの回転運動と力学的挙動を分子動力学法で解析した.界面でのポテンシャル関数の強さおよびクラスターのサイズが重要なファクターであることを見出した.(本報告書項目11,雑誌論文の6番目)(2)では,計算系をSPH法とMD法とで分割し同時に解くための定式化を行なった.そして,プログラミングおよび異材界面モデルでの数値テストを行ない,この手法を強度評価に応用していくためには,SPH粒子とMD粒子の相互作用の適切な取り扱いがキーポイントであることを見出した.(本報告書項目11,雑誌論文の3-4番目)(3)では,有機分子なども含めた様々なタイプの原子クラスターおよび原子クラスター構造体の分子動力学解析を今後行っていくにあたり,重要な要素となる原子間ポテンシャルの動力学的性質を押さえた.安定な結晶構造のエネルギー,格子欠陥エネルギー,表面エネルギー等の再現性が重要なファクターとなることを見出した.また,酸化物クラスターにおける熱的安定性について検討した.(本報告書項目11,雑誌論文の1-2番目と5番目)
静電撹拌による微粒子流動制御法の確立と環境・エネルギーへの応用展開

先進マイクロ・ナノ粒子超音速ジェット加工および環境汚染微粒子浄化において基盤技術となる「微粒子撹拌・搬送」に着目し,静電撹拌および反応性プラズマを活用した革新的粒子搬送技術を創出した。本研究により提案された微粒子搬送管(プラズマチューブ)は,円管内壁上に一対の螺旋電極からなるプラズマ発生機構を有し,管壁近傍に発生するDBDプラズマによる誘起流および放電によって帯電した微粒子に作用する静電気力により,微粒子が撹拌・搬送される。微粒子流動解析および実験解析から,搬送ガス流が存在しない場合においてもプラズマアクチュエータ効果による管内誘起流により,微粒子が搬送されるとともに,粒子に直接作用する静電気力により,微粒子撹拌が促進されることが明らかとなった。さらに,粒子搬送のための最適条件を明らかにするなど,本装置を実用化する上で重要となる知見が得られた。先進マイクロ・ナノ粒子超音速ジェット加工および環境汚染微粒子浄化おいて基盤技術となる「微粒子攪拌・搬送」に着目し,静電撹搾および反応性プラズマを活用した革新的粒子搬送技術を創出した。本研究により提案された微粒子搬送管(プラズマチューブ)は,円管内壁上に一対の螺旋電極からなるプラズマ発生機構を有し,管壁近傍に発生するDBDプラズマによる誘起流及び放電によって帯電した微粒子に作用する静電気力により,微粒子が攪拌・搬送される。本研究の初年度である平成22年度では,静電攪拌による細管内微粒子の流動性向上のための最適条件の抽出を目指し,「静電場解析と固気混相流動解析とを組み合わせた微粒子流動解析および反応性非平衡プラズマのモデルリング」を行った。搬送ガス流が存在しない場合においてもプラズマアクチュエータ効果による管内誘起流により,粒子が効率よく搬送されるとともに,粒子に直接作用する静電気力により,微粒子攪拌が促進されることが微粒子流動解析により明らかとなった。また,様々な粒径に対する微粒子の軌跡解析を行い,粒径に対する作動条件(搬送ガス流量,印加電圧,周波数等)を最適化することに成功した。さらに,実際にプラズマチューブを試作し,30nmのアルミナ粒子に対して粒子攪拌・搬送実験を行い,本方法による微粒子攪拌・搬送が有効であることを示した。得られた基礎実験結果と数値計算結果とを比較検討することにより,数値計算モデルの妥当性を評価し,数値計算コードのさらなる高精度化のための指針を得た。本年度得られた研究成果は,日本機械学会第88期流体工学部門講演会において発表されるとともに,本研究による微粒子攪拌・搬送方式を特許出願した。本研究の最終年度である平成23年度では,プラズマチューブを試作し,管内における放電特性や微粒子挙動を実験解析および数値計算により詳細に明らかにした。空気を作動気体とした場合では,±7kV程度の交流電圧を1kHzで印加することにより,管内壁上に放電が形成され,その発光領域および発光強度は電圧および周波数とともに増加することが明らかとなった。また,管出口の中心軸上で計測したオゾン濃度は,印加電圧に対して直線状に増加し,±7.5kVの電圧を印加した場合においては微粒子浄化に有効であるオゾンが19Wの消費電力で230ppm程度生成される。さらに,管出口近傍におけるPIV計測より,管出口においては斜め上向きに,最大で56cm/sの流れが誘起されており,プラズマチューブにおいて誘起された流れは,管出口断面から見て左方向に旋回することが示された。三次元数値計算により,高電圧印加電極近傍に強い電界が形成され,粒子は電極近傍において静電気力により半径方向に振動し,壁面上の粒子は電極間を軸方向に振動する複雑な粒子挙動が明らかとなった。また,小さな粒子は慣性が小さいために応答性が高く,静電気力による粒子の振動振幅が小さいが,大きな粒子は慣性が大きく,帯電量も大きいため,振幅が大きいことが明らかとなり,本装置を実用化する上で重要となる知見が得られた。本年度により得られた成果は,日本混相流学会年会講演会2011において発表されるとともに,日本混相流学会論文誌,「混相流研究の進展」に掲載された。
sp3炭素ー水素結合アリール化・アルキル化反応の開発および天然物合成への応用

研究計画に従い、sp3炭素ー水素結合のアリール化およびアルキル化反応に関して検討を行った。その結果、ニッケル触媒とヨウ化アルキルの存在下、テトラヒドロフラン(THF)を溶媒とし、グリニヤー反応剤を作用させるこで、THFの炭素ー水素結合がアリール化された生成物を低収率で得た。収率向上を目指し、さまざま条件検討を行ったが、大きな改善は見られなかった。次に、アルコールの炭素ー酸素結合官能基化反応に取り組むこととした。検討の結果、プロパルギルアルコール誘導体に対して、ニッケル触媒の存在下グリニヤー反応剤を作用させることで、水酸基の脱離およびプロパルギル基の異性化を伴いながらカップリング反応が進行し、アレンが選択的に生成することを見出した。ニッケル触媒を用いてプロパルギルアルコールからアレンを与える反応としては、これが初めての例である。また、一般にプロパルギル位の置換反応では、アルキンとアレンの混合物を与えることが多い一方、本反応は選択的にアレンを与える点で興味深い。1ーフェニルエタノールに対してパラジウム触媒と銅触媒の存在下、ジボロンを作用させたところ、アルコールの水酸基がホウ素に置換した生成物を与えた。この反応は、2級のベンジルアルコールを直接ホウ素化する手法としては初めての例である。さらに、本反応の不斉反応化を目指して、不斉配位子の検討を行った結果、BINOLから誘導した単座の不斉ホスフィン配位子を用いたときに中程度の鏡像体過剰率で目的のホウ素化体を得ることができた。ラセミ体の官能基を置換することで光学活性な化合物を得る手法は、入手容易な原料から高価値な化合物を合成できる点で非常に優れている。本反応は現在のところ、ラセミ体のアルコールから光学活性な有機ホウ素化合物を一段階で得る唯一の手法であり、有用な反応であると言える。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
NIR3.0にむけたAIを活用した分光ビッグデータの解析手法の確立

現在,近赤外分光法による非破壊評価技術は新たな局面を迎えており,人工知能(AI)を活用した分光ビッグデータの解析手法の確立が求められている。本研究ではスペクトルデータに対する機械学習におけるデータクレンジング(データ前処理)に焦点を当て,これまで皆無であったスペクトルデータ向けのデータクレンジング法を新たに開発する。データクレンジング法では,応募者がこれまでに行ってきたスペクトル前処理の最適化に関する研究知見を活用して,波長域選択とスペクトル前処理条件の最適化を行うことで目的成分のピークを顕在化する機能を実現する。
衝突噴流による高温面の急速冷却に関する研究 均一核生成とライデンフロスト温度について

衝突噴流による高温面の急速冷却に関する前年度の実験データの解析と整理および論文の作成を主に行った.実験範囲は,噴流速度3-15m/s,噴流液温20-95°C,噴流径2,3mm,高温面温度250-600°C,高温面材質,銅,黄銅,炭素鋼の3種類で,試験流体として水を用いている.研究成果を報告するための講演論文の作成と国際会議にて3件の発表を行った.また,これらの成果をまとめてInt.J.Heat and Mass Transferに論文を投稿し,受理されている.その内容の概要は,高温加熱面を衝突噴流で冷却するとき,冷却開始すなわち高温面の濡れ開始の状況は,高温面の温度が熱力学的過熱限界温度以上にある場合でかつ冷却能力が大きい場合とそれ以外では大きく異なることを高速ビデオカメラでの観察から明らかにした.安定な濡れが確保され,更にその濡れ面は急速に拡大を始めるまでの時間(滞在時間と呼ぶ)について,検討し,多くの実験データを基にその予測式を提案するに至っている.高温面に噴流が衝突した直後の数μsでは,急激な蒸気の発生後,その蒸気によって高温面は濡らされない状態となっている.そして,この数μsでの固液の接触中に伝えられる熱流束と温度の伝搬深さは数ナノmのオーダーとなっている.この数ナノmの液層が急激に加熱され,自発核生成の状態となっている可能性が高いことを見出した.自発核生成を決定する物理量が,単に温度だけであるのか必要なエネルギー(熱)量であるのかについては,今後更に検討する必要があることを指摘している.研究開始後まだ半年であるために、十分な実績を得る段階とまでなっていないが、以下の実績を得ている。本研究を遂行するために必要な実験装置の作成を順調に進めている。実験に使用する高温面の温度測定値について数値解析を行い、従来の高温面の欠点を改善した。改善された高温画を新たに製作した。本研究課題に関連する研究論文を探索し、関連する研究の整理を行っている。更に、従来の実験装置で得られた実験データ(高温面を衝突噴流で冷却したときの最大熱流束の変化など)を解析し、高温面の非定常冷却特性を明らかにしている。高温面の非定常冷却中に得られる最大熱流束の値は、高温面の熱物性によって異なることおよびその大きさは固液の熱物性の比(ρcλ)に大きく依存することを明らかにしている。また、最大熱流束の値は濡れ位置が噴流衝突位置から11mmでは、定常状態で達成される限界熱流束と同様な傾向を示すことおよびその値を限界熱流束の予測式と固液の熱物性の比(ρcλ)を用いて推定する式を提案している。高温面の濡れ面が拡大しない時間では、高温面は非常に短い周期(0.1msec以下)で濡れと乾きが繰り返されていることを予備実験で見出している。非常に短い周期で生じている濡れと乾きの現象を実験的に検証するための実験装置の検討を進めている。衝突噴流による高温面の急速冷却に関する実験を行った.実験範囲は,噴流速度3 15m/s,噴流液温20 95°C,噴流径2,3mm,高温面温度250 600°C,高温面材質,銅,黄銅,炭素鋼の3種類で,試験流体として水をもちいている.高温加熱面を衝突噴流で冷却するとき,冷却開始すなわち高温面の濡れ開始の状況は,高温面の温度が熱力学的過熱限界温度以上にある場合でかつ冷却能力が大きい場合とそれ以外では大きく異なることを高速ビデオカメラでの観察から明らかにした.熱力学的過熱限界温度以上でかつ冷却能力が大きい範囲では,噴流接触後高温面は非常に短い周期で濡れと乾きを繰り返しながら緩やかな冷却状態の継続となっている.その後,高温面がある温度まで降下すると,安定な濡れが確保されるようになる.安定な濡れが確保されると,その濡れ面は急速に拡大を始めることになる.本研究では安定な濡れが確保されるまでの高温面上の流動状況と温度に注目した.まず,高温面に噴流が衝突した直後の数十μsでは,急激な蒸気の発生後,その蒸気によって高温面は濡らされない状態となっている.そして,この数十μsでの固液の接触中に伝えられる熱流束と温度の伝搬深さは数ナノmのオーダーとなっている.この数ナノmの液層が急激に加熱され,自発核生成の状態となっている可能性が高いことを見出した.しかし,自発核生成を決定する物理量が,単に温度だけであるのか必要なエネルギー(熱)量であるのか検討の余地が残されている.一方,高温面は濡れと非濡れ状態を非常に短い周期で繰り返されながら緩やかに冷却され,遂に安定な濡れの状態に達する.この到達時間(滞在時間と呼ぶ)については,多くの実験データを基に明らかにし,その予測式を提案するに至っている.この滞在時間は,固液の熱物値の比((ρcλ)_1/ (ρcλ)_s:ρ,c,λはそれぞれ密度,比熱,熱伝導率である)に大きく依存することを実験的に明らかにしている.衝突噴流による高温面の急速冷却に関する前年度の実験データの解析と整理および論文の作成を主に行った.

実験範囲は,噴流速度3-15m/s,噴流液温20-95°C,噴流径2,3mm,高温面温度250-600°C,高温面材質,銅,黄銅,炭素鋼の3種類で,試験流体として水を用いている.研究成果を報告するための講演論文の作成と国際会議にて3件の発表を行った.また,これらの成果をまとめてInt.J.Heat and Mass Transferに論文を投稿し,受理されている.その内容の概要は,高温加熱面を衝突噴流で冷却するとき,冷却開始すなわち高温面の濡れ開始の状況は,高温面の温度が熱力学的過熱限界温度以上にある場合でかつ冷却能力が大きい場合とそれ以外では大きく異なることを高速ビデオカメラでの観察から明らかにした.安定な濡れが確保され,更にその濡れ面は急速に拡大を始めるまでの時間(滞在時間と呼ぶ)について,検討し,多くの実験データを基にその予測式を提案するに至っている.高温面に噴流が衝突した直後の数μsでは,急激な蒸気の発生後,その蒸気によって高温面は濡らされない状態となっている.そして,この数μsでの固液の接触中に伝えられる熱流束と温度の伝搬深さは数ナノmのオーダーとなっている.この数ナノmの液層が急激に加熱され,自発核生成の状態となっている可能性が高いことを見出した.自発核生成を決定する物理量が,単に温度だけであるのか必要なエネルギー(熱)量であるのかについては,今後更に検討する必要があることを指摘している.
新規発現プロフィール法を用いた骨格原基の細胞凝集形成に関わる新規遺伝子の単離

本研究では、骨格原基において細胞凝集塊形成に関わる新規分子を単離することを目的とした。そのために新規高精度発現プロフィール法(HiCEP法)を応用し、in vivoの微量な細胞凝集塊組織における網羅的な遺伝子発現解析を行うアプローチを確立した。まず発現変動が認められる転写産物を網羅的にピックアップし、その上で転写産物の同定を行った。微量RNA(約10ng)をもとにHiCEP反応を行うため、従来のHiCEP反応を改良し、固相での酵素反応を行った。それにより約3万の転写産物のプロファイルを解析し、発現量に変化の認められた転写産物が約400種類得られた。それらの遺伝子の同定を行った。HiCEP反応後、変動パターンから選定した転写産物をゲルから抽出、PCR増幅した後、ダイレクトシークエンスによって配列決定した。目的とする転写産物についてデーターベースで相当するものが得られなかったものについては、両端に多数種類のspecificprimerを設計し、PCR増幅したのちそれぞれに対してシークエンスを行った。さらに、一部は転写産物をユニバーサルプライマーにてPCR増幅したものを、クローニングベクターにサブクローニングし、大腸菌のコロニーからダイレクトシークエンスを行って配列決定した。これらにより約300の遺伝子配列を同定した。また、それらが細胞凝集に伴って発現変動が認められるか確認するために、Embryonic cay11.5の肢芽を用いた細胞凝集再構成を行い、RNA抽出後real time PCRを行った。多くの遺伝子産物が凝集形成に伴って発現変動することを確認した。硬組織発生において最初に起こる重要な変化は細胞凝集塊(集合体)形成である。その形成機構に働く分子を同定することは、硬組織の発生・分化を理解する上で重要であるのみならず、硬組織の再生を目指す医療の基盤となる。本研究では、骨格原基において細胞凝集塊形成に関わる新規分子を単離することを目的とする。そのために本年度は新規高精度発現プロフィール法(HiCEP法)を応用し、in vivoの微量な細胞凝集塊組織における網羅的な遺伝子発現解析を行うアプローチを確立することをめざした。マウス胎生11日胚、12日胚肢芽の微小発生組織から直接骨格原基を切りだし、凝集塊部と周囲の組織に分け別々にRNAを抽出した。その上で得られた遺伝子産物の発現プロファイルを、キャピラリー電気泳動装置の泳動パターンとして描出した。positive controlとしたtype II collagen、Sox9遺伝子の発現が凝集塊部に高く、その周囲に弱いことを確認し、微量RNAから出発した反応でも十分に発現プロファイルが得られることを確認した。その上で約3万の転写産物のプロファイルを解析し、発現量に変化の認められた転写産物が約300種類得られた。そのうち約半数(150遺伝子)の単離が進み、それぞれの転写産物の遺伝子同定を行った。
タンパク質の熱物性・生物機能と立体構造の動的性質の相関関係

高度好熱菌の生産する3-イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼをモデル酵素として選び、酵素蛋白質の構造と熱安定性、および触媒機能の関係を日米欧の各研究者がそれぞれの特技を発揮して研究し、その成果を持ちよって総合的に解釈する異分野間共同研究を企画した。日本側は遺伝子工学を駆使した酵素蛋白質の大量調整、各種変異体の設計と製作、それらの精製、およびX線構造解析を分担した。日本側が作成した酵素タンパク質、その変異体は海外共同研究者に希望に応じ配布した。アメリカ側はX線構造解析、とくに各種の温度域におけるゆらぎの測定を、ハンガリーはH-D交換による構造変化の測定を担当した。本年度の主要な成果は次の通りである。1実験室内進化を利用して安定化した変異体を取得出来るようシステムを考案した。この系を用いて、好熱菌と常温菌遺伝子の人工的な組み換えにより作られた安定性の劣るキメラ酵素の安定化変異体を得た。そのうちの一つは172位のアラニンをバリンに置換するもので、三次元構造の解析の結果、もともとアラニンの側鎖の周辺にあった僅かな空隙をより大きな側鎖に置換することで埋めるものと解釈された。しかし、この仮説を証明するために作成した172位のアラニンをロイシンやイソロイシンに置換した変異体は予期に反してもとの野性型酵素より安定であった。この変異体の三次元構造を解析し、安定性はドメイン構造を大きく変化させることに起因していることを明らかにした。これらの結果は、機能を喪失することなくタンパク質の熱物性の改変を行うには進化分子工学的手法が有効であることを強く示唆している。2上記の結果は、高度好熱菌酵素と言えどもなお人為的に安定化しうる余地を残していることを示唆した。この考えに基づいて、変異体を設計、製作し、高度好熱菌が作る熱安定な3-イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼを更に安定化することに成功した。すなわち、高度好熱菌の酵素の172位にロイシンを導入した結果、変性温度はさらに約10度上昇することを見出した。3理論設計による安定化変異体として、揺らぎの大きな部位である残基110位に始まるループ部分に着目した。このループの安定性について考察し、三つの要素を推定した。第一はプロリンによる主鎖の安定化、第二はグリシンによるストレスの解除、そして第三はループ内部の水素結合である。これらのうちどれが重要かを調べるため、それぞれ単独および組み合わせの変異体の全てを設計、製作した。その結果、従来の考えとは異なりプロリンによる主鎖の固定は安定性にはほとんど寄与がなく、ループ内の水素結合とグリシンによるストレスの解除の両方が組み合わされたときのみタンパク質の安定化が見られた。各単独では全く効果がない。この結果は揺らぎを測定することで、理論的に安定化設計が可能であることを示し、本研究計画に見られるような異分野間共同研究が重要であることを証明している。4従来の試料以上に安定性の高い超好熱性古細菌の生産する3-イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼの大量調整の系を作成し、酵素の結晶化に成功した。すなわち、古細菌に分類されるスルフォロバス属の超好熱菌から3-イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼをコードしている遺伝子をクローニングし、その大腸菌内の高発現ベクターを開発した。精製した酵素タンパク質とその結晶は共同研究者に配付し、構造解析を開始した。本酵素の一次配列は高度好熱菌の相当する酵素のアミノ酸配列とかなり異なっており、安定性の解析には新たな手掛かりを与えるものと期待される。

この考えに基づいて、変異体を設計、製作し、高度好熱菌が作る熱安定な3-イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼを更に安定化することに成功した。すなわち、高度好熱菌の酵素の172位にロイシンを導入した結果、変性温度はさらに約10度上昇することを見出した。3理論設計による安定化変異体として、揺らぎの大きな部位である残基110位に始まるループ部分に着目した。このループの安定性について考察し、三つの要素を推定した。第一はプロリンによる主鎖の安定化、第二はグリシンによるストレスの解除、そして第三はループ内部の水素結合である。これらのうちどれが重要かを調べるため、それぞれ単独および組み合わせの変異体の全てを設計、製作した。その結果、従来の考えとは異なりプロリンによる主鎖の固定は安定性にはほとんど寄与がなく、ループ内の水素結合とグリシンによるストレスの解除の両方が組み合わされたときのみタンパク質の安定化が見られた。各単独では全く効果がない。この結果は揺らぎを測定することで、理論的に安定化設計が可能であることを示し、本研究計画に見られるような異分野間共同研究が重要であることを証明している。4従来の試料以上に安定性の高い超好熱性古細菌の生産する3-イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼの大量調整の系を作成し、酵素の結晶化に成功した。すなわち、古細菌に分類されるスルフォロバス属の超好熱菌から3-イソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼをコードしている遺伝子をクローニングし、その大腸菌内の高発現ベクターを開発した。精製した酵素タンパク質とその結晶は共同研究者に配付し、構造解析を開始した。本酵素の一次配列は高度好熱菌の相当する酵素のアミノ酸配列とかなり異なっており、安定性の解析には新たな手掛かりを与えるものと期待される。タンパク質の熱物性と構造の相関関係を解明することを最終的な目標として、熱に安定な高度好熱菌の酵素タンパク質とそれに相同な常温菌酵素タンパク質を詳細に比較検討するため、日本側は高度好熱菌のイソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼの結晶試料を調製しアメリカ側に送付した。日米双方で温度因子の測定を行った。ことに日本側は安定性を異にする変異タンパク質を作成し、それらの温度因子も測定した。これに基づき、熱安定性変化の分子論的な解釈を行った。例えば、高度好熱菌と枯草菌の間のキメラ酵素2T2M6Tでは、温度因子の違いはあまり大きくないが、揺らぎの大きい部位に安定化変異を導入すると分子全体の安定性が改善されることなどの示唆を得た。日本側はタンパク質工学手法を用いて作成した各種の変異酵素タンパク質のリストを示し、共同研究者の要望に対応して高度に精製した変異タンパク質を提出した。常温菌の酵素との比較研究を拡大するために日米双方が大腸菌のイソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼ遺伝子の発現を改善、それを利用した酵素の大量調製法の開発に務め、成果を持ちよって7月中旬から約一ヶ月、東工大において合同実験を行った。共同で精製法を確定し、酵素の諸性質を調ベ終えた。触媒性質の多くは他の細菌類由来のイソプロピルリンゴ酸デヒドロゲナーゼとあまり変わらない。大腸菌酵素はアミノ酸配列が他の細菌類由来の同酵素のものと相同性が低いが、円二色性スペクトルからは二次構造含量にもかなりの隔たりがあることが推定された。このためX線による構造解析が早急に必要である。結晶化は現在もなお双方において改良中である。
成人および幼児発育期における下肢アライメントに対する内側広筋の役割について

変形性膝関節症は、いわゆる軟骨がすり減り膝の痛みが生じる病気です。肥満が主な原因とされてきましたが、近年では、肥満以外に、O脚や内側広筋という筋肉の低下も原因と考えられています。本研究では、若年者や幼児の発達段階に着目し、O脚と内側広筋の関係性を明らかにし、装具によるO脚の矯正が先か、内側広筋を発達させるような運動療法が先か、また、ぞれぞれの治療を行うべきなのか治療法の開発につながる研究です。
スイス及びオーストリアにおける企業責任法理の研究

本研究課題において次に示す成果を得た。第一に、日本法では、民事責任法において多元的な責任原理が存在することを所与の前提としながらも、その関係性を支える基礎理論がなく、実務上の問題が生じていることを明らかにした。第二にオーストリア法を比較法の対象とし、同国法では、契約責任の拡張、危険責任の類推適用、法人の機関概念を拡張する代表者責任、交通安全義務等々、多様な概念及びそれを支える多元的な責任原理の展開がみられることを明らかにした。第三に、多様な責任原理が展開する一つの原因は、使用者責任規定を原因とするものであることを明らかにした。成果は論文において一部公にしており、残りを順次公にする予定である。平成25年度は、オーストリア一般民法典(ABGB)に置かれる使用者責任、建物・工作物占有者の責任、動物保有者責任など各損害賠償規定それぞれについて、とりわけ、各規定を支える責任原理が、今日までの学説・判例によりどのように理解され、展開されてきたのかをみてきた。具体的にみていくと、使用者責任(ABGB1315条)においては、危険な性格を持つ者を、それと知りながら、業務の執行に用いる場合と執行する業務に不適格な者を用いる場合における責任を定めており、現在では特に後者が問題となる。後者については、不適格が、常習的に不適格な者であることが要請されるため、単に一回的な誤りを犯したり、重過失により損害を惹起したとしても、原則として常習性が認められない場合には、使用者は責任を負わないとされる。しかしこの不適格の認定は、一回的な誤りであっても不適格を認定する場合があり、緩やかに認定される傾向がある。また交通安全義務が使用者に課される場合にはその履行に補助者を用いるため、同条が広く用いられている。建物・工作物占有者責任(ABGB1319条)は、建物その他の工作物の占有者に対して、これらのものに瑕疵がある場合の責任を定めている。本条の責任の性質を巡って、学説および判例でそれぞれにおいて立証責任の転換された過失責任か、それとも危険責任かで争いがある。動物保有者責任(ABGB1320条)においても、ABGB1319条と同じく、責任の性質を巡る議論がある。しかしABGB1319条及び1320条においては、占有者・保有者が必要な注意を払ったかどうかが問題となっており、結局のところ交通安全義務の問題と密接にかかわっている。このように、交通安全義務の展開が書く責任規定の責任原理の理解に影響を与えると同時に、各規定の関係性を図る基準として機能しうるものであることが示唆される。本年度は、オーストリア法における危険責任論の検討を行った。とくに主眼が置かれたのはオーストリア法では、なぜ比較法的に特徴がある危険責任法理の展開が必要だったのか、ということである。その理由は、オーストリア一般民法典(ABGB)1315条に規定される使用者責任の射程が狭いこと及び過失責任の発展がそれほど見られないことにあった。こうした法状況において、危険責任の展開に大きな影響をあたえたのは、Armin Ehrenzweigであった。彼は、填補がなければ許されない活動は、填補がなされていればその活動は認めるべきであり、しかし、その事業活動により伴う危険性が実現し損害を惹起するならば、その事業活動を行う者は、損害賠償責任を負うとして、ここでは、立法の遅さ、使用者責任の狭隘さ、使用者責任規定の厳格な適用の問題を挙げて、危険な事情活動を行う事業者への危険責任をひろく適用することを主張し、これに基づいて、オーストリア最高裁(OGH)も、危険責任を拡張して適用してきた。しかし、ここでは危険責任の類推といっても、各事件、各制定法から基本思想を導き出し、それを具体的な事件に当てはめて解決するのではなく、制定法として規定された危険責任を個別に慎重に類推して適用し、事件を解決していく方向性を、OGHは明確に示している。2000年以降、オーストリアでは、改正作業がなされ、改正提案も示され、活発な議論が展開されている。しかしそこで示される改正提案のテキストだけではなく、そのテキストが生まれるまでの、上記法的議論の営為、裁判例の展開を明らかにし、それを踏まえたうえで、改正提案をみれば、その意義や重要性、そして問題点をよりよく理解できるものと考えている。24年度の作業は、予想される日本の不法行為法の改正作業においても、必要な作業だと考えている。来年度以降、以上の成果を踏まえ、紀要等で公刊する予定である。

平成26年度は、1オーストリアの損害賠償法の展開の中で重要な役割を担った第三者のための保護効を伴う契約法理、そして同法理にもとづいて判断された製造物責任の展開の紹介・分析、2近時までの交通安全義務の展開の紹介・分析、そして3前年度までの成果のまとめを行った。1に関して。1970年代後半から1990年代前半までの期間においては、学説及び判例により第三者のための保護効を伴う契約法理の拡張が認められ、製造物責任にも大きな影響を与えた。しかし、第三者のための保護効を伴う契約法理に基づく製造物責任の判断は、実務の展開によって、過失責任の限界、免責合意の消費者への効力、裁判管轄の問題があり、被害者の保護に欠缺が生じうるものであり、立法による解決を待たなければならないことを明らかにした。2に関して。1990年代以降、実務において第三者のための保護効を伴う契約の拡張に歯止めが欠けられることで、同法理の限界づけが明らかになり、オーストリア法において、ふたたび交通安全義務の担うべき役割が期待されるものとなった。ここでは、法人事業者に交通安全義務が課される場合には、加害行為者に関して機関の概念を拡大して法人に帰責する代表者責任の法理、及び組織編成過失の法理を援用して事件を処理する裁判例が広く展開し、要件が狭く、有用性が欠くとされる使用者責任規定を回避することで、不法行為法による事件の解決が広く展開いることを明らかにした。1及び2に関する成果については、後掲の実績報告書を参照。3に関して。平成24年度からの研究のまとめを順次行っている。オーストリア法においては、ドイツ法そして日本法と異なり、企業責任、事業者責任そのものに対応する概念は、法発展の中では見られず、個々に散見されるものであったが、近時では2に示した代表者責任の展開がみられるため、これを分析の中心に置いて研究成果をまとめたい。民法交付申請書においては、オーストリア法における危険責任の展開や特に製造物責任の展開を検討する予定であった。しかし前者に関してはすでに前年度においてある程度の検討が行われていたこと、そして、後者については、企業責任で問題となるテーマをカズイスティックにみていくというよりは、よりマクロな視点で、ABGBの各責任原理がどのように展開していくかを見ることで、オーストリア法において各責任原理の持つ独自性と関係性を明らかにすることができた。こうした検討と24年度で行った危険責任の検討とを対比することで、被害者保護の欠缺を、後者だけではなく、各損害賠償規定もその射程を広げることで対処してきたことが明らかとなり、また本研究課題が当初の目的としていたオーストリア法における企業責任論についても、これだけを取り上げ内在的に検討するよりも、いわば外からこの責任を見る視点を与えてくれ、相対的に企業責任を検討することが可能になったと考えられる。また3か年計画の2年目ということで、これまでの検討と併せて、具体的な成果の公表のために論文の執筆を行った。連載ではあるが、26年度中には、本研究課題によって得られた知見の全てを公表できる予定である。3か年の初年度ということで、資料収集及びその翻訳・分析に思ったより時間を要したが、関連する判例および学説の分析ができ、25年度で予定していた具体的な研究成果の公刊に必要な土台を構築できたと考えている。具体的には【研究実績の概要】で示したように、オーストリアの危険責任に関する判例およびその発展の基礎となった学説の翻訳及びその分析を行った。ここでは、「オーストリアにおける危険責任」ということで諸外国とは異なり、過失責任がそこまで展開してこなかったために、この危険責任法理に頼らざるを得なかったというオーストリア法の特徴が明らかとなった。