hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頚髄後根切断にともない頚部伸筋運動細胞にシナプス結合する前庭脊髄路細胞の可塑性

研究代表者は当該研究課題を遂行中、昭和63年4月1日付で、杏林大学より東京医科大学ヘ転任することになり、当該研究をやむお得ず中断した。そこで昭和62年度より継続研究であり、ほぼ結論の出ていた垂直半規管入力を受ける前庭核細胞の生理学的性質について東京医科大学に実験室が出来るまで協同研究者の井須尚紀主任研究員(航空宇宙研究所)の実験室で研究を続けた。1.後半規管系興奮性前庭核細胞の軸索投射様式についての研究この前庭2次ニューロンは、脳幹で交叉し、上行枝を持ち、対側動眼神経核へ投射する(c-VO)群、上行・下行枝をもち対側動眼・頸部屈筋両運動核へ投射する(c-VOC)群、下行枝をもち頸部屈筋運動核へ投射する(c-VC)群の3群に分れた。c-VO群は内側核、c-VOCとc-VC両群は下核に存在した。一方脳幹で交叉せず同側(i-)性支配の細胞は全て上行枝をもたずi-VCニューロンであった。この細胞は外側腹側に限局していた。Isu,Uchino,et.al.,Exp.Brain Res.Vol 70,1988(181ー192)。2.前半規管系興奮性前庭核細胞の軸索投射様式についての研究この前庭2次ニューロンは、前述した後半規管系前庭核ニューロンと同様、交叉性、非交叉性の2群に分れる。交叉性はc-VOと、c-VOCの2群に分れた。c-VOは内側核と上核に存在し、内側核群は内側縦束を、上核群は深部網様体を上行し同眼神経核へ投射した。c-VOCは下核に多かった。非交叉性細胞はi-VCのみで外側核に多かった。今まで述べた後・前半規管系興奮性c-VC,c-VOC,i-VC細胞は標的頸筋運動細胞の細胞体あるいは細胞体に近い樹状突起にシナプス結合していた。Uchino,et.al.,Exp.Brain Res.Vol 71,1988(345ー352)。この2研究で、眼球・頭頸部の協調運動に前庭核ニューロンの内、特にVOCニューロンが直接的に重要であることがうきぼりになった。
食細胞特異的NADPHオキシダーゼを構成するチトクロームb_<558>に関する研究

好中球等の食細胞に存在するNADPHオキシダーゼは、食作用時にに活性化され分子状酸素からスーパーオキシド(O_2^-)を生成する。O_2^-に由来する種々の活性酸素は殺菌において重要な役割をはたすが、本酵素の欠損症である慢性肉芽腫症(CGD)では幼少時より重篤な感染症を繰り返し、しばしば死に至る。NADPHオキシダーゼの活性化は、細胞質に存在する2つの因子p47及びp67(両者ともにSH3ドメインを有する)が移行して、その本体である細胞膜貫通性のチトクロームb_<558>(gp91とp22の2つのサブユニットからなる)と複合体を形成することにより引き起こされる。しかし、この複合体形成の分子機構はほとんど解っていなかった。本研究では、この複合体形成にp47のSH3ドメインを介する蛋白質-蛋白質相互作用が直接関与することを示した(PNAS,印刷中)。即ち、p47分子内でそのC末端領域によりmaskされていたSH3ドメインが活性化に伴い露出され、このunmaskされたSH3ドメインを介してp22(b_<558>の小サブユニット)細胞質領域およびp67との結合がおこり活性型複合体が形成されるというものである。これは、SH3ドメインを介する蛋白質間相互作用が酵素の活性化に直接関与ることを示した最初の例である。更に、p22細胞質領域に変異を有するCGDの1症例(156番目のプロリンがグルタミンに置換したもの)が、SH3ドメインを介するp47との蛋白質間相互作用の欠如によるものであることを明らかにした。また本研究のNADPHオキシダーゼの系では、SH3ドメインによる「分子内相互作用から分子間相互作用への変換」がおこっている。これはSH3ドメインを介した新しい情報伝達の様式であり、他の系における細胞内情報伝達機構を解明する上でも重要な意義をもつと思われる。
社会の電子技術化と情報化社会論に関する科学社会学的系譜分析

本研究の目的は、現代日本における「社会の電子技術化」の現実過程と、そのインパクトをうけて台頭してきた「情報化社会論」の間の、相互作用のダイナミックスについて、理論的、実証的分析を行なうこと、換言すれば「電子技術化」の現実過程と観念過程の間のインタープレイの構造分析を進めることである。またその作業を通して、現代人の多くが無批判に受け入れている「情報化社会論」およびその基礎をなす「情報」概念が、いかに多くのバイアスをふくみ、いかに脆弱な土台しかもたないかについて明確な理解に達し、社会の「電子技術化」の功罪について基本的に考え直すための新たなフレームワークを構築する、という改策的・現実的目的をも、本研究は同時に追求してきた。さらに、上述の研究の成果をひろく本重点領域研究「情報化社会と人間」プロジェクト全体に伝えることにより、本班の学問的視点の独自性を、より広い学問的文脈で役立ててもらうことにも、本班は努力を傾注してきた。以上の3つの課題を達成するために、本班では月例研究会を中核とする研究活動を展開した。月例研究会ではメンバー各氏の研究発表とそれに関するディスカッションを行ない、現代日本のエレクトロニクスの発展過程に関する資料収集とケーススタディー、情報社会批判論に関する包括的な文献調査とそれにもとづく新たな批判論構築の可能性に関する展望、などの分野で成果が得られた。またオーストラリアの研究者との間で、このテーマに関する意見交換を実施したことも、成果のひとつである。さらに重点領域研究プロジェクト全体への貢献をはかるために、本班メンバーは多くの公開シンポジウムに出席し、コメンテーターおよび参加者の立場からディスカッションに積極的に加わるとともに、みずから公開ワークショップ「高度情報社会批判の作法」を実施した。
BRG1によるクロマチン構造変化を介した細胞初期化促進メカニズムの解明

具体的内容分化した体細胞に4種類の転写因子Oct4,Sox2、Klf4,c-Mycを強制発現させることで、すべての体細胞に分化しうるiPS細胞を樹立することができる。しかしながら、iPS細胞樹立のメカニズムについては不明な点が多い。iPS細胞の樹立過程では、遺伝子配列の変化を必要としない一方で、DNAメチル化やピストン修飾などエピゲノム修飾の大きな改変を伴う遺伝子発現変化が観察される。クロマチンリモデリング酵素の一つであるBRG1はES細胞の多能性維持に重要であることが示され、BRG1を介したクロマチン構造変化が多能性幹細胞の維持およびその樹立に関与していることが示唆されている。そこで、我々は、BRG1が体細胞初期化に関与する可能性を考え、薬剤誘導可能な初期化因子を導入した細胞を用いて、iPS細胞誘導の様々な段階でのBRG1の役割の解析を行なった。本研究課題の目的は、クロマチンリモデリング因子と初期化因子の関連性を明らかにすることである。初年度の目標は、薬剤誘導による体細胞初期化システムの特徴を調べることであった。本研究の基本となるデータを得るため、いくつかのアッセイ系を確立し、薬剤誘導後の時間経過にしたがって変化する様々な現象について解析した。その結果、多くの遺伝子が体細胞初期化過程で変化するが、BRG1の発現レベルは、初期化過程を通して一定のままであることを明らかにした。現在、タンパク質レベルでの制御機構に焦点を当て解析を行なっている。特に、体細胞初期化過程でBrg1と相互作用する因子を同定し、効率の良いiPS細胞誘導法の確立やクロマチン制御機構の解明につなげたいと考えている。分化した体細胞に4種類の転写因子Oct4, Sox2, Klf4, cMycを強制発現させることで、すべての体細胞に分化しうるiPS細胞を樹立することができる。ドキシサイクリンによる誘導後の細胞の形態変化を観察、解析した。初期化因子(Ocf4,Sox2,Klf4,c-Myc)を発現する繊維芽細胞をFACS解析により同定し、それらの性質を調べた。さらに、初期化因子(Oot4、Sox2、Klf4、c-Myc)のタンパク質レベルでの発現量をウェスタンブロッティングで調べた。結果、それぞれのタンパク質の発現量の違いが細胞形態と密接に関連していることを明らかにした。また、体細胞初期化過程におけるBRG1の発現レベルをqPCRによって調べた結果、BRG1の発現レベルは変化しないことを示した。初期化因子(Oct4,Sox2,Klf4,cMyc)を発現する繊維芽細胞をFACS解析により同定し、それらの性質を調べた。さらに、初期化因子(Oct4,Sox2,Klf4,cMyc)のタンパク質レベルでの発現量をウェスタンブロッティングで調べた。iPS細胞誘導過程の細胞表面マーカーとして知られるThy1,SSEA1及びEPCAMを用いてFACS解析を行い、リプログラミング過程の細胞集団の割合の変化を調べた。リプログラミング過程のグローバルな遺伝子発現の変動はマイクロアレイによって解析し、qRT-PCRによって確認した。我々の体細胞初期化システムにおいて、Thy1やSSEA1といった初期化の段階の指標になるマーカーを用いたFACS解析を行い、誘導途中の細胞の性質をより詳細に解析する。またマイクロアレイを用いて網羅的な遺伝子発現を調べ、qRT-PCRによって確認する。これまでの結果、繊維芽細胞からiPS細胞になる過程において、Brg1の発現レベルは変化しないことが明らかとなった。ウェスタンブロッティングによって、タンパク質レベルでの解析も行なう。現在、私は、初期化因子とBRG1やBRG1-associated factors(BAFs)との相互作用がBRG1の特異性を制御していると考えている。初期化の各段階でのBRG1との相互作用を明らかにするため、時系列に沿った免疫沈降実験を行なう予定である。

BRG1非存在下でのiPs誘導の分子機構を調べるため、RNAiによって内在性BRG1の遺伝子発現を抑制する。2)BRG1の遺伝子発現抑制後の遺伝子発現の変化を調べるため、経時的にサンプルを採取し、マイクロアレイ解析を行う。3)ChlPシーケンスによってOct4,Sox2,Klf4及びcMycのターゲット遺伝子のプロモーター領域への結合を調べる。
ルータにおけるテーブル検索処理の省電力化および高速化に関する研究

本研究では,ルータの省電力化およびパケット処理の高速化を実現するパケット処理キャッシュにおける,最適なキャッシュ制御手法およびハードウェアについて検討を行った.まず,パケット処理結果を事前にキャッシュに保存しておく,パケットの投機的処理技術により,これまで70%程度であったキャッシュヒット率を80%程度まで向上可能とした.更に,提案するパケット処理キャッシュをハードウェアレベルで詳細にシミュレーションおよび評価し,提案機構が実装可能なハードウェアコストであることを示した.平成28年度においては,特に研究計画に記載した“初期参照ミス削減手法の検討"に注力した.提案キャッシュ機構において最も多大なミスの発生要因となっているのが初期参照ミスであり(全体の40%程度),既存研究においてはこの種類のミスを削減できていないことから,本テーマに取り組む優先度が高いと判断した.より具体的な取り組み内容としては,通信の応答フローと,そのフローに対する処理結果を予測し,あらかじめキャッシュに保存しておくResponse Prediction Cache(RPC)を実装し,11種の実ネットワークのトレースを用いたシミュレーションにおいてその効果を測定した.これにより,平均で10.7%,最大で50.6%のミスが削減可能であることを示した.更に,一部のネットワークや,通信の方向(上りか下りか)によってはRPCによるミス削減効果が得られないことから,事前のオフライン学習においてRPC適用の有無を判断するAdaptive-RPC(A-RPC)を提案した.A-RPCを適用することで,1,000パケット程度を用いた学習により,RPC適用の有無を概ね正しく判断できることを明らかにした.最終的にこれらの手法を適用することで,提案キャッシュ機構のスループットを12.8%,消費電力を8.60%改善できることを示した.これまでのルータにおけるパケット処理がパケット到着後に行われるパケットドリブンな処理であったにもかかわらず,本研究は,パケット到着前に予測して処理するという革新的な手法を提案しており,またその予測が実ネットワークにおいて有効であるという結果を示せていることから,今後のインターネット通信処理において有意義な研究成果であると言える.これらの成果は2回の国内研究会,1回の国際会議で発表されている.また,平成29年度の12月にも国際会議で発表予定である.平成28年度の目標として,提案キャッシュ機構におけるキャッシュヒット率向上を掲げており,研究計画に挙げた初期参照ミスの削減手法と,ライン置換方式の検討により,ミスを大幅に削減できたことから,研究はおおむね順調に進展していると判断した.一方で,平成28年度の研究計画に記した“アプリケーション指向なキャッシュ制御手法"に関しては,手つかずの状態である.しかしながら,これは今後更にキャッシュミスを削減できる可能性と方策があることを示しており,問題はないと申請者は判断している.結果として,研究計画に基づいた研究進捗状況としては“初期参照ミスの削減"の達成により50%程度だが,その改善案の検討およびその他のミス削減手法の提案により,研究自体の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断できる.平成29年度は,申請者の研究計画に記したテーマB:初期参照ミス削減手法の検討,テーマD:FPGAを用いたハードウェアシミュレーションに関する研究に従事した.当初の計画では,平成29年度は本研究におけるテーマC:最適なキャッシュ配置の検討とテーマDに関する研究を行う予定であったが,前年度に実施したテーマBにおいて,期待を上回る研究成果が上げられており,なおかつ更なる研究内容の発展が見込めたことから,計画を変更し,研究を実施した.本研究成果の学術的価値として,これまでのルータは通信データが到着してから処理を開始するイベントドリブンなパケット処理しかできなかったが,申請者の提案するキャッシュ機構を組み込むことで,あらかじめ到着するパケットとその処理結果を予測,推定し,キャッシュに保存しておくことでパケット処理を投機的に実行することが可能となった.本研究では,キャッシュにより処理できないパケットの内(全パケットの30%程度)平均15%がこのようなパケット予測により処理可能となることを示している.更に,平成29年度は申請者の提案するキャッシュ機構と本パケット予測処理機構をテーマDに基づきハードウェア記述言語で実装し,ハードウェア実装した際の回路面積や消費電力等といった実用に関する評価を詳細に行った.本研究では,ルータの省電力化およびパケット処理の高速化を実現するパケット処理キャッシュにおける,最適なキャッシュ制御手法およびハードウェアについて検討を行った.まず,パケット処理結果を事前にキャッシュに保存しておく,パケットの投機的処理技術により,これまで70%程度であったキャッシュヒット率を80%程度まで向上可能とした.更に,提案するパケット処理キャッシュをハードウェアレベルで詳細にシミュレーションおよび評価し,提案機構が実装可能なハードウェアコストであることを示した.平成29年度に実施する予定の研究テーマとして,研究テーマ(C)“最適なキャッシュ配置の検討"と研究テーマ(D)“FPGAを用いたハードウェアシミュレーション"がある.また,平成28年度に実施できていない研究テーマとして,研究テーマ(A)“アプリケーション指向なキャッシュ制御手法の検討"が残っている.平成29年度は,(A)と(C)に関して主に取り組む予定である.(D)に関しては,FPGAおよびハードウェア実装を専門とする研究者と議論した際に,提案機構は近年のハイエンドなキャッシュメモリを用いる都合上,廉価なFPGAに実装したところで意味のある評価ができないとの結論に達した.一方で,FPGAへの実装ではなく,ハードウェア記述言語を用いてシミュレーションすることで,回路規模や消費電力,動作周波数に関しては十分に評価できるため,(A)と(C)の実施後に時間的な余裕がある場合に,これを実施し評価する予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。計算機アーキテクチャ29年度が最終年度であるため、記入しない。
染色体の核内配置とその要因

水野はニワトリのクロモボックスタンパク質CHCB1とその様々な欠失変異体またはクロモボックスをCHCB2,-3のクロモボックス配列と交換した変異体のcDNAクローンをHA-タグを付した形で雌ニワトリの繊維芽細胞で高発現させ、CHICB1のクロモボックスがWヘテロクロマチンの凝縮に関与することを示した。しかし、CHCB1自体はDNA結合性を示さないため、Wヘテロクロマチンを構成するEcoRIファミリー反復配列を含むプラスミドにヌクレオソームを再構築し、これにCHCB1を結合させるアダプター活性を有する核内タンパク質を検索した、その結果、ニワトリMSB-1細胞のクロマチン画分に熱安定性を示し、アダプター活性をもつタンパク質が含まれることが分かり、精製を進めている。石川は出芽酵母を用いて染色体テロメア長の維持に必要と考えられるATMファミリー遺伝子TEL1,RAD3の機能解析を行った。それぞれの遺伝子の変異tell,rad3のいずれかをもつ株ではテロメア長はわずかな短小化しか示さなかったが、これらの二重変異株ではテロメア長の極度の短小化、染色体の不安定化、コロニーの不整形化が観察された。しかし、数百個に1個の割合で正円形コロニーを形成する復帰株が得られた。これらの復帰株ではテロメアDNAは完全に失われ、3本の染色体全てが自己環状化して保持されていることが分かった。丹羽は分裂酵母の紡錘極体(SPB)の構成成分KMS1遺伝子産物の機能を調べるため、kmsl^+株とkmsl突然変異株におけるミニ染色体と正常染色体との間の組み換え頻度を較べた。その結果正常では極めて低い組み換え頻度がkmsl変異により増加することが示され、減数分裂期の相同染色体対合の異常がこのような結果を生むと考えた。また、kmsl^+遺伝子産物と相互作用するダイニン軽鎖類似でSPBに局在するタンパク質を見いだした。平岡はマルチカラー蛍光顕微鏡観察によりヒト培養細胞の分裂期の前中期に核移行能の消失の直前に核膜の変形が中心体付近で起きること、終期には核膜の再形成と核膜孔複合体の集合が核移行能回復に先だって起こることを示した。堀田はユリの減数分裂期特異的な遺伝子産物LIM13がパキテン期に染色体上に集合するがDNA結合能はないことに着目し、酵母two-hybrid法で検索したところ、ヒストンHZ2AがLIM13と相互作用することを認めた。舛本はヒトのアルフォイド反復DNAを含む人工染色体を構築し、ヒト培養細胞でのセントロメア形成には反復配列中のCENP-B box配列の存在が必要であり、この配列に結合したCENP-BにCENP-Cなどのセントロメアタンパク質が相互作用することで機能的なセントロメアが構築されることを免疫沈降法で示唆した。染色体ならびにクロマチンの核内配置の要因に関して研究を進め、次のような成果が得られた。核内の染色体単位のマクロな配置に関与すると考えられる染色体のセントロメアとテロメアに関する研究で、舛本はセントロメア局在タンパク質CENP-Bの欠損タンパク質をヒト培養細胞で発現させ、N末端のDNA結合ドメインのみの発現により内在性CENP-Bのセントロメアへの結合が阻害され、分裂前中期での一時的な細胞周期の停止と染色体の異常から分配が引き起こされることを示した。石川はヒトの胚性カルシノーマ細胞から高感度のアッセイ法を適用してテロメラーゼの精製を行い、2本の異なるタンパク質成分からなる最終精製標品を得た。丹羽と平岡は共同して分裂酵母の接合と減数分裂過程での核内の染色体の配置を研究し、核融合と減数分裂における相同染色体の分離の両方に欠損を示すkms1変異では減数分裂前期にスピンドル極体(SPB)とテロメアDNAの相互作用が認められず、テロメアに先導される染色体の核内運動が正常に起こらず相同染色体の核内配置が異常となり、組み換え率の低下も引き起こされることを明らかにした。堀田はユリの花粉母細胞から18個の減数分裂期特異的cDNAクローンを取得し、6クローンについて塩基配列決定、大腸菌での発現と抗体作製を行い、諸性質を解析した。そのうちの1つのLim15はRAD51と共存して減数分裂前期の染色体上の多数の部位に出現することが分かった。水野はニワトリW染色体の形成する顕著なヘテロクロマチンの主要な構成DNA成分であるXhoIファミリー湾曲反復DNAに高親和結合する2種の核内タンパク質を精製し、それらがDNAトポイソメラーゼIとヌクレオリンであることを明らかにし、ともに細胞周期の一時期にWヘテロクロマチンに局在することを共焦点レーザ走査蛍光顕微鏡を用いる間接蛍光抗体法で示した。染色体ならびにクロマチンの構築、挙動と核内配置に関して研究を進め、次のような成果が得られた。ニワトリZ染色体端部ヘテロクロマチンの構成DNAは約24kbのNheI単位が約830回反復したマクロサテライト配列であることが明らかにされた。またWヘテロクロマチンの構築に核内タンパク質ヌクレオリンが関与し、DNA鎖を架橋するように働くことが示された(水野)。テロメラーゼ活性を高感度で定量的に測定するストレッチPCRアッセイ法を確立し、この方法を適用してヒトEC細胞株PA1からテロメラーゼを高度に精製した。精製画分中の230kDa成分のcDNAクローニングを行った(石川)。分裂酵母のkms1変異株では減数分裂前期に染色体テロメアがスピンドル極体(SPB)近傍に集合できず、SPBも断片化する。

正常なkms遺伝子をクローニングし、栄養増殖期の分裂酵母中で過剰発現させたところM期の微小管の働きを阻害し、核分裂と細胞分裂に異常が生じた。Kms1とGFPとの融合タンパク質を作成し、細胞内の局在を調べた結果、SPBに存在することが観察された。また、two-hybrid法によりKms1とSPB構成タンパク質のSad1が相互作用することも示された(丹羽)。蛍光顕微鏡を基盤としてコンピューター制御の三次元光学顕微鏡システムを開発し、DNA特異的蛍光色素、タンパク質の化学的蛍光標識、蛍光たんぱく質GFPとの融合法と組み合わせてヒト培養細胞や分裂酵母の生きた細胞内の染色体構造の解析を可能とした(平岡)。ユリの減数分裂期特異的に発現する4種の遺伝子についてcDNA塩基配列決定と大腸菌におけるタンパク質発現、抗体作成を行って性質を調べた。このうちLIM13は減数分裂前期の対合期から厚糸期にかけて染色体上に局在する新規タンパク質であることが分かった(堀田)。ヒト21番染色体セントロメア由来のαサテライトDNA配列を含み両端にヒトのテロメア配列を挿入したYACクローンを培養動物細胞へ導入したところ高頻度で人工ミニ染色体として安定に維持された。αサテライト配列中のCENP-Bbox配列へのCENP-Bの結合が人工染色体のセントロメア機能に必須であることが強く示唆された(舛本)。水野はニワトリのクロモボックスタンパクCHCB1のcDNAクローニングと繊維芽細胞での発現を行い、Wヘテロクロマチンの凝縮にそのN末部位とクロモボックス部位が関与することを示した。また、ニワトリの高分子核マトリクスタンパク質HMNA中の2種のモノクローナル抗体エピトープ部位の一つが細胞周期のS期に抗体との反応性を失うことを見いだし、DNA複製への関与を示唆した。石川はラットのテロメレース複合体の成分であるTLP1をクローニングし、さらに触媒サブユニットと考えられるヒトのhTERTのクローニングにも成功した。hTERTは逆転写酵素に保存された配列を含み、その発現レベルが細胞のテロメレース活性レベルとよく相関すること、テロメレースの鋳型RNA成分とhTERTの複合体が強いテロメレース活性をもつことを示した。丹羽は分裂酵母kms1突然変異体が減数分裂前期におけるスピンドル極体(SPB)の構造維持と染色体テロメアの集合に異常を示すことを見いだし、このタンパク質の遺伝子クローニングと抗体作製を行った。その結果、KMS1タンパク質が核膜上にあるSPBの構成成分であり減数分裂時に特異的に修飾を受けることを明らかにした。平岡は分裂酵母のGFP融合ゲノムライブラリーを作製し、細胞内の特異的な構造に局在する約800種類のクローンを選別し、遺伝子産物の細胞内局在画像カタログとして利用できることを示した。堀田はユリ花粉母細胞の減数分裂対合期のcDNAライブラリーから約500クローンの塩基配列を決定し、減数分裂に関与する新規の遺伝を検索した。舛本はCENP-Bボックスを含むヒトのアルフォイドDNAとヒトのテロメアを組み込んだYACクローンがヒト培養細胞中で人工染色体として安定に分配維持されることを示し、CENP-Bボックスへのセントロメアタンパク質の集合がセントロメア機能に必須であることを示唆した。
マーカス・ガーヴェイとハーレム・ルネッサンスの黒人たち―その反目の裏と表

民族主義、アフリカ回帰運動、分離主義などを標榜し、多くの貧しい黒人たちから支持されていたマーカス・ガーヴェイは、当時、汎アメリカ主義が進み、ハーレム・ルネッサンスが注目されたにも関わらず、黒人たちからも批判された。特にデュボイスはかつて敵対したワシントン亡き後、ガーヴェイをも攻撃し、彼は政府から批判され、郵便法違反で逮捕、ジャマイカへ強制送還された。ワシントンは白人と融和し、ガーヴェイは対峙したことで政府からの批判も異なるが、そこには国内での人種独立分離、回帰運動先リベリアの豊かな自然資源という利権、ハーレム・ルネッサンスの黒人たちのパトロン事情、デュボイスのプライドなどが原因であった。マーカス・ガーヴェイおよび1920年代ハーレム・ルネッサンスまたアフリカ系アメリカ人の歴史について、関係資料を多く所蔵する東京都内の公立・私立大学や国会図書館などで調査を行った。またアメリカ学会、多民族研究学会、黒人研究の会、英米文化学会の例会や大会に参加した。上記の各学会ではアフリカ系アメリカ人研究者と交流し、ガーヴェイ研究また1920年代のハーレム・ルネッサンス研究について多くの示唆をもらった。中でも特に平成25年11月9日に実施された英米文化学会142回例会(於:日本大学歯学部・駿河台校舎)においては、「ガーヴェイとワシントンにとっての大衆・教育・自立」と題して、これまでの研究の成果を口頭発表にて研究発表を行った。主にガーヴェイとの関係から明らかになりうるブッカー・T・ワシントンのこれまでの「白人に媚を売るアンクル・トム」という一般的な解釈を覆す内容、また2000年以降に始まるワシントンの再評価を裏づける内容の発表となり、専門家からも高い評価を得た。またその発表に加筆修正を行った論文は平成25年度『茨城大学紀要』に掲載する(校了済み)。一方で、ガーヴェイがアメリカより国外退去になるまで対立を続けた北部のアフリカ系指導者でハーレム・ルネッサンスのアフリカ系アメリカ人芸術家とも親交があったW・E・デュボイス研究にも関係する「デュボイスが執筆したジョン・ブラウンの伝記」についての論文も執筆し、平成26年8月に『ジョン・ブラウンの屍』(仮題)として刊行予定である。マーカス・ガーヴェイがアメリカにおいて活躍した1920年代のハーレム・ルネッサンス時期の資料(ガーヴェイ自身についての資料とハーレム・ルネッサンス時期の作家や歴史)の収集を、主にニューヨークのコロンビア大学図書館とハーレムのショーンバーグ黒人文化研究センターにおいて行い、重要な関係資料をかなり集めることができた。特に当時の新聞や雑誌の記事関係は、ガーヴェイ活躍中の当時のアフリカ系の彼に対する意識やアフリカ帰還運動への想いがどうであったかを直接知りうる第一資料として大変貴重なものである。また国内においては東京大学アメリカ研究所と国立図書館において資料収集を行ったほか、国内やアメリカで集めた資料を基に所属し副会長も務める「多民族研究学会」にて、アフリカ系アメリカ文化・文学・政治研究者と研究会も開催し、意見交換や重要な助言をもらうなどした。そして既にその資料や助言などをもとにして論文の一部の執筆も開始した。またハーレム・ルネッサンス時期の個々の作家研究者も日本には少なからずおり、学会では、作家も研究の一部として取り入れる際の先行研究(論文や図書など)についての助言ももらった。これについては25年度以降に、学会の口頭発表または論文による研究の成果の発表として公表する。さらに助言をもらった研究者の中には、これを機にハーレム・ルネッサンスの作家およびマーカス・ガーヴェイらについての、1920年代を定期的に研究する研究会を開催する要望もあり、次年度に向けて調整中である。マーカス・ガーヴェイ(Marcus Garvey)が母国のジャマイカで黒人の向上のための教育を志し、英国に渡った際に、その後に影響を受けたブッカー・T・ワシントン(Booker T Washington)の著書『奴隷から身を起して』(Up From the Slavery)を知ることになる地がロンドンである。このロンドンにあるマーカス・ガーヴェイ図書館(The Marcus Garvey Library)を訪れ、ガーヴェイ関連の貴重な資料の閲覧と収集を行った。また国内においては東京アメリカ研究所、国立図書館、また黒人文庫がある神戸外国語大学図書館において資料収集を行った。また副会長を務める「多民族研究学会」や長年所属している「黒人研究会」において、アフリカ系アメリカ人関係の研究者と研究会を開き、意見交換や貴重な助言をもらい、論文執筆に役立てた。そして出版が遅延しており、年度末には間に合わなかったが、既に1920年代にガーヴェイとハーレム・ルネッサンス期に敵対したWEBデュボイスの『ジョン・ブラウン』の伝記も今年度に執筆し既に入稿済みで、ワシントンそしてガーヴェイを、デュボイスがいかにあえて自身の敵に回したかを読み解くために役立った。同時に27年度の7月には前出「多民族研究学会」におけるシンポジウムを準備中で、黒人教育を軸にワシントンとガーヴェイの視点から分析をするシンポジウムの講師として発表予定であり、そのための研究会を、黒人研究者などと数回にわたり行った。2015年7月25日には「多民族研究学会」にて大会シンポジウムの発表を行う。タイトルはマーカス・ガーヴェイが師と仰ぎ多大な影響を受けたブッカー・T・ワシントンで、晩年の民族意識と分離主義また民族教育は、ガーヴェイの主張に活かされている。同年9月にはニューヨークへ資料収集の目的で訪れ、特にハーレム・ルネッサンス期の第一資料を集めた。2016年3月25日には現在、南北戦争勃発のきっかけを作ったとも評価されながら、いまだに南部と北部では評価が二分する過激な奴隷制廃止運動家であり「地下鉄道」の活動家であるジョン・ブラウンに関する研究書『ジョン・ブラウンの屍を超えて』(金聖堂)を共編著として出版した。

同年3月31日には『多民族研究』第9号が刊行され、昨年の多民族研究学会(2015年7月25日)のシンポジウムの発表を論文として執筆した論文「Booker T. Washington再評価に見る「教育」「産業」「人種」ー闘うより相手の懐に入り込み、油断させいすれは天下を取れ」が掲載された。2015年9月にニューヨークで収集した資料をもとに、小林英美・中垣恒太郎共編著『読者ネットワークの拡大』(出版)より執筆依頼され、「1920年代ハーレム・ルネッサンスのアフリカ系アメリカ人作家たちと出版事情」を執筆した。ハーレム・ルネッサンス期のアフリカ系作家が著作を出した出版社が白人オーナーであったこと、また特に当時のアフリカ系女性作家たちの多くが白人女性パトロンの援助を受けていたことなどを資料を指摘した。これは白人との分離主義を標榜していたガーヴェイが当時のアフリカ系作家たちに批判されていた理由でもあることを証明したものである。この書の出版は緒事情により2016年秋の予定であるが、すでに原稿は入稿し初校済み。ガーヴェイとの関係が深い人物や事項、ハーレム・ルネッサンス期の彼と反目をしていた人物やその背景については、研究は概ね進み、論文や研究発表または著書として発表している。その関係性をまとめる作業と、ガーヴェイ自身の著書のさらなる分析、またアメリカ合衆国の白人側の追及として1925年に彼を郵政法という別件で逮捕し、国外退去にさせた当時のフーバーの資料の収集とその関係の分析をもってまとめることができる。また可能であれば最後に彼がアメリカを去ったニューオリンズ港での資料もニューオリンズ大学にて収集すべきと考えている。本研究は、1920年代のアメリカにおいて、アフリカ民族主義を訴えて「アフリカ帰還運動」を展開すると共に、白人からの分離主義を標榜した指導者マーカス・ガーヴェイが、なぜ、当時のインテリ指導者デュボイスやハーレム・ルネッサンスの黒人作家らに批判されたのかを明らかにすることである。これは1960年代アメリカにて、人種差別撤廃と民族主義が一気に吹き出す公民権運動を考えると彼が早すぎた指導者であったとも言え、ゆえに彼がアメリカ政府から脅威なる存在として二度も命を狙われてジャマイカへ強制送還され、その後も民族主義と分離主義を封印すべき存在とされたのも理解できる。その背景を解き明かし彼の濡れ衣を払拭し、再評価する意義は大いに重要である。最終年度では、1920年代ハーレム・ルネッサンスの黒人作家たちの出版事情に焦点を絞ること、またデュボイスの南部黒人教育者ワシントンの志を継承したガーヴェイをなぜ、更に敵対視したのかについて研究を進めた。当時の黒人作家たちは、彼らの研究や出版は白人パトロンの援助あって可能であり、政治的に白人と反目する「分離主義」は、彼らにとって受け入れられなかったことにある。当初はガーヴェイ同様に汎アフリカ主義にも関わったデュボイスが、彼をワシントンと同様に位置付けたのは興味深い。
尿道留置カテーテル患者の上行性感染予防への看護ケアの確立

長期尿道留置カテーテルを使用している在宅療養者に対し電解酸性水を用いた清潔保持ケアを検討するにあたり、基礎資料として対象者となる患者及び家族の尿道留置カテーテルの管理を含めた陰部清潔ケアの実態を明らかにした。在宅療養している長期尿道留置カテーテル患者26名(平均年齢74.6±13.8歳、挿入期間は6ヶ月から10年:対象者には家族とともに研究内容を説明し、研究参加の同意を得た)を対象として、上行性尿路感染予防に対する維持管理について質問紙調査及び細菌学的調査を行った。陰部清潔援助を「排泄後の汚染時」に実施している者は20名(76.9%)であり、6名(23.1%)は実施していなかった。実施間隔については「2回以上/日」は4名(14.5%)であり、「1回/日」の実施は13名(50%)であった。蓄尿バックに溜った尿の処理は、20名(76.9%)が「1回/日」であった。また、今までに陰部清潔の必要性及び方法の指導を受けた者は、16名(61.5%)のみであった。一方、カテーテル交換期間は2週間以内が22名(84.6%)であり、それ以上の期間が4名(14.5%)であった。対象者の尿については、全てに細菌等を認めた。そして、20名(76.9%)の尿からは複数の細菌等を認めた。認められた細菌等は、Staphylococcus sp.,Streptococcus sp.,Citrobacter freundii, E.coli, Klebsiella pneumoniae, Pseudomonas aeruginosa, Candida albicansなどであった。以上の結果より陰部清潔保持ケアの指導の必要性が示唆されたため、電解酸性水の陰部洗浄の見込まれる効果及び陰部清潔保持の必要性を援助者に説明する実施要領を作成した。また、電解酸性水の保存法としては、乳白色のポリエチレン性容器で保存することで数週間の保存が可能であることが、確認できた。これらをもとに長期尿道留置カテーテル使用患者の在宅療養者の陰部清潔ケアの確立に向け、実施要領による指導及び電解酸性水の使用効果を検討中である。研究参加の同意が得られた尿道留置カテーテル患者9名(閉経後の女性,平均年齢75.56)を対象として,強酸性電解生成水溶液(以下:電解酸性水とする)を用いた陰部洗浄を実施した.その有効性については,細菌等のコロニー数の変化や同定,皮膚のpH,皮膚の油分により評価した.細菌等の採取は,カテーテル挿入日,3日目,5日目の洗浄前後に尿道周囲で採取した.また,尿を挿入日と5日目に採取した.皮膚pHおよび油分変化については,毎回の洗浄前後に鼠径部にて測定し,前後値をペアードt検定した.その結果,洗浄前にはCitrobacter freundii,Enterococcus faecalis,K.pneumoniae,Staphylococcus sp.,Morganella morganii,G群β-Streptococcus,E.coliなどの菌種を認めた.これらの細胞は,洗浄後にはいずれも減少傾向を示した.また,5日目の尿培では5名が陰性であった.このことは「尿道留置患者の85.0%以上は,4896時間で尿路感染が認められる.」との報告があることから,上行性感染に対して予防効果があると考えられる.また,皮膚pHが6.23±0.31(洗浄前)が5.59±0.40(洗浄後)と有意(P<0.01)に酸性傾向を示したことは,皮膚の抗菌作用を保たせ同時に恥垢の発生を予防する効果も考えられる.皮膚油分ついても,80.11±22.42(洗浄前)が61.59±17.67(洗浄後)となり有意差(P<0.01)を認めたことで,電解酸性水のみの洗浄法でも物理的効果で油分は減少させることができると考えられる.そして,今回の洗浄期間中に皮膚の異常や訴えは認めなかった.長期尿道留置カテーテルを使用している在宅療養者に対し電解酸性水を用いた清潔保持ケアを検討するにあたり、基礎資料として対象者となる患者及び家族の尿道留置カテーテルの管理を含めた陰部清潔ケアの実態を明らかにした。

一方、カテーテル交換期間は2週間以内が22名(84.6%)であり、それ以上の期間が4名(14.5%)であった。対象者の尿については、全てに細菌等を認めた。そして、20名(76.9%)の尿からは複数の細菌等を認めた。認められた細菌等は、Staphylococcus sp.,Streptococcus sp.,Citrobacter freundii, E.coli, Klebsiella pneumoniae, Pseudomonas aeruginosa, Candida albicansなどであった。以上の結果より陰部清潔保持ケアの指導の必要性が示唆されたため、電解酸性水の陰部洗浄の見込まれる効果及び陰部清潔保持の必要性を援助者に説明する実施要領を作成した。また、電解酸性水の保存法としては、乳白色のポリエチレン性容器で保存することで数週間の保存が可能であることが、確認できた。これらをもとに長期尿道留置カテーテル使用患者の在宅療養者の陰部清潔ケアの確立に向け、実施要領による指導及び電解酸性水の使用効果を検討中である。
精神疾患を有する妊産婦に対する産後早期精神科デイプログラムに関する予備的研究

1訪問調査では米国のWomen&Infant HospitalのDayHospitalを訪問した。DayHospitalは病棟内にあり、ミーティングルームやデイルーム、保育室等の設備が整えられていた。利用者は妊娠中または産後1年以内の妊産婦で対人関係療法に基づいたグループセッションやマインドフルネス、ベビーマッサージ等が行われていた。2当院における母子分離の現状について後方視調査を行った。2008年1月から2014年12月までの期間に、当院精神科に入院を経験した妊産婦は26名だった。産後入院を経験した17名のうち、入院中に、12名の産婦が児との面会を行い、7名の産婦が外出や外泊等で児との交流を行っていた。母子分離が長期に及ぶ例もあり、ボンディングや母子の相互交流について評価や介入が必要と考えられた。3訪問調査、後方視調査及び先行研究を参考に、メンタルヘルス、夫婦関係、ボンディングへの介入を目的としたデイプログラムを作成した。対象者は産後6ヶ月以内の母子であり、エジンバラ産後うつ病質問票(EPDS)が9点以上、抑うつ障害群または不安症群、夫またはパートナーがいること等を対象基準とした。対象者はランダム化し、介入群と通常治療群に分けた。評価は介入前(T1)、介入中(T2)、直後(T3)及び6ヶ月後(T4)、1年後(T5)にアンケート調査を実施した。12名が研究に参加した。介入群のEPDS得点は、14.0±3.69(T1)、9.7±7.3(T2)、9.4±9.2(T3)、通常治療群のEPDS得点は、15.0±5.4(T1)、13.8±5.6(T2)、8.5±3.9(T3)であり、介入群ではT2時点から得点が低下していたが、各時期の両群の得点に有意差はみられなかった。後方視調査については、倫理委員会申請を行い実施した。具体的には、平成20年から26年の間当科を受診した妊産婦434名の、統計学的データ、出産経験、精神科診断、育児支援体制、精神科入院または外来治療のための母子分離の有無について検討した。対象者の平均年齢は33.6才、初産が13名(76.5%)、精神科既往歴を有するものは11名(64.7%)だった。精神科診断は、統合失調症6名(37.5%)、うつ病6名(37.5%)、産褥精神病3名(17.6%)、器質性精神障害1名(5.9%)、社交不安障害1名(5.9%)であった。周産期において当科を入院したのは26名(6.0%)であり、うち産後入院のために母子分離を経験したのは17名(3.9%)であった。入院中の児の養育は、家族による養育11名(64.7%)、乳児院入院4名(23.5%)、NICU入院2名(11.8%)だった。退院後の養育状況については、退院直後より自宅で養育4名(23.5%)、実家への里帰りの後自宅で養育5名(29.4%)、施設退所後自宅にて養育2名(11.8%)、施設入所継続3名(17.6%)、実家と自宅にて養育1名(5.9%)、他2名(11.8%)であり、家族の支援状況により養育状況は異なった。産後の入院による母子分離の問題と、退院後は本人の病状やボンディング、育児支援状況によって更に母子分離状態が持続するケースがみられ、その背景について更に検討する必要があると考えられた(妊産婦の精神科入院、周産期うつ病の現状についてはそれぞれ学会にて結果を発表した。)訪問調査については、Women&Infants Hospital内のDayHospitalのプログラムについて、メールにて情報収集を行った。平成28年9月に訪問予定である。また、国内の産後ケアを行っている助産院への見学、産後心理学講座を行っている施設への見学を行った。予定していた後方視調査は既にデータを収集し論文作成中である。訪問調査については、国内の助産院、産後心理学講座を行っている施設への見学は終え、アメリカのWomen&Infants Hospital内のDayHospitalは訪問予定日が決定している。訪問調査については、海外のデイホスピタルやデイユニットの見学を行った。米国のWomen&Infant HospitalのDayHospitalは病棟の一角にあり、ミーティングルームやデイルーム、保育室等からなり、利用者がリラックスして参加できるような施設が整っていた。利用者は妊娠中または産後1年以内の妊産婦であり、切迫した自殺企図がなければ対象となる。実際のプログラムでは対人関係療法に基づいたグループセッションやマインドフルネス、ベビーマッサージ等が行われていた。プログラムの前後では、医師、心理士等が利用者の背景やプログラム参加時の様子について情報共有を行っていた。後方視調査、訪問調査および先行研究を参考に、デイプログラムの作成を行った。対象者は、産後6ヶ月以内の母子であり、エジンバラ産後うつ病質問票が9点以上であること、抑うつ障害群または不安症群、夫またはパートナーがいることなどを対象基準とし、希死念慮が切迫している、精神病状態にあることなどを除外基準としている。評価は、プログラム前後、6ヶ月後、1年後にアンケート調査を行う。プログラムの内容は、対人関係療法に基づいた「メンタルヘルス」「家族関係」に関するレクチャーとグループワーク、「ボンディング」に関するレクチャーとグループワークという構成である。

回数及び頻度は、週1回、計8回である。これらのデイプログラム介入研究について倫理委員会の承認を得て、現在対象者をリクルートしているところである。後方視調査、訪問調査を終え、介入プログラムを作成し、対象者の適格基準、除外基準、介入内容等を決定し、倫理委員会の承認を得て、研究を開始している。今年度の対象者は計8名。抑うつ症状(EPDS)、ボンディング(MIBS)等の推移を評価した。EPDSは、介入群においては、14.3(介入前)、7.0(プログラム4回終了後)、3.6(プログラム全終了後)であり、対照群においては、14.8、15.5、10.0と推移している。今後も対象者数を増やしていく予定である。介入研究はスタートしているが、対象者のリクルートに時間を要しているため。1訪問調査では米国のWomen&Infant HospitalのDayHospitalを訪問した。DayHospitalは病棟内にあり、ミーティングルームやデイルーム、保育室等の設備が整えられていた。利用者は妊娠中または産後1年以内の妊産婦で対人関係療法に基づいたグループセッションやマインドフルネス、ベビーマッサージ等が行われていた。2当院における母子分離の現状について後方視調査を行った。2008年1月から2014年12月までの期間に、当院精神科に入院を経験した妊産婦は26名だった。産後入院を経験した17名のうち、入院中に、12名の産婦が児との面会を行い、7名の産婦が外出や外泊等で児との交流を行っていた。母子分離が長期に及ぶ例もあり、ボンディングや母子の相互交流について評価や介入が必要と考えられた。3訪問調査、後方視調査及び先行研究を参考に、メンタルヘルス、夫婦関係、ボンディングへの介入を目的としたデイプログラムを作成した。対象者は産後6ヶ月以内の母子であり、エジンバラ産後うつ病質問票(EPDS)が9点以上、抑うつ障害群または不安症群、夫またはパートナーがいること等を対象基準とした。対象者はランダム化し、介入群と通常治療群に分けた。評価は介入前(T1)、介入中(T2)、直後(T3)及び6ヶ月後(T4)、1年後(T5)にアンケート調査を実施した。12名が研究に参加した。介入群のEPDS得点は、14.0±3.69(T1)、9.7±7.3(T2)、9.4±9.2(T3)、通常治療群のEPDS得点は、15.0±5.4(T1)、13.8±5.6(T2)、8.5±3.9(T3)であり、介入群ではT2時点から得点が低下していたが、各時期の両群の得点に有意差はみられなかった。現在、後方視調査及び訪問調査等によって得られた知見をもとに、平成28年度は、プログラムの作成を行い、その後プログラムの実施となる予定である。対象者を引き続きリクルートし、デイプログラム介入研究を継続していく。平成27年度に予定していた訪問調査が平成28年度に変更となったため。次年度も引き続きデイプログラム介入研究を継続していくため、研究アシスタントへの謝金や情報収集や成果発表のための旅費等を要する。研究対象者が少ないため、平成30年度も引き続き介入研究を実行する予定である。研究実施にあたり、研究アシスタントへの謝金、研究成果発表のための旅費、アンケート調査票購入等に使用する予定である。
グローバル冷戦下の米文学・文化研究―文化の相互変容プロセスの実証／理論的国際研究

本研究は、第二次世界大戦後のアメリカ文学を、冷戦期における米国主導のグローバルな文化外交政策との関連の中に据え、環太平洋・環大西洋・その他地域を相互に横断する地政学的な文脈において学際的かつ国際的に再考察することを目的としている。具体的には、(1)「アメリカ文学」と米国の「文化政策」が各国との間で相互形成されるという観点からグローバルな研究の構築を行い、(2)文化政策を軍事・経済・政治の連続体を支える情動の体制ととらえ、グローバル経済下における文化政策研究の学際的理論構築を行い(3)後進の研究者が利用可能な調査資料・成果公開をめざすものである。
血管内皮細胞表面分子の内在化誘導による阻害

Neuropilin-1(NRP1)は細胞表面のVEGF、Sema3A受容体である。スカベンジャー受容体のリガンドである、硫酸デキストラン、フコイダンや、poly G、oligo Gなどの分子が、NRP1を細胞表面から内在化させ、VEGF、Sema3Aの結合や機能を阻害することを示した。しかし、polysaccharideやpoly、oligo A、T、Gには作用はなかった。こうした分子を「くり込み薬」と呼び、新しい阻害剤として開発する。癌の増大過程では栄養補給路である血管新生を必ず伴う。本研究では血管内皮細胞表面受容体の阻害による血管新生の制御を試みている。血管内皮細胞表面の受容体に結合したサイトカインなどのリガンドは、受容体を介して信号を伝達すると同時に受容体を内在化(internalization)させ細胞表面から受容体を消失させる。これはリガンド結合後の生理的仕組みである。この現象を人工的に起こすことができれば受容体阻害剤となる。一般的に受容体を人工的に内在化させることにより阻害する薬を「internalization inducer(くり込み薬)」と呼ぶことを提案し、従来の拮抗的阻害剤と異なる新分野の阻害剤を開拓していく予定である。これまでの研究で、ある種の硫酸多糖類は血管内皮細胞表面の特定の受容体(本研究課題ではNeuropilin-1)を内在化させ細胞表面から消失させることを明らかにしてきた。実際、内在化によって表面からNeuropilin-1が消失した結果、そのリガンドであるVEGF165の血管内皮細胞表面への結合が減少していた。さらにin vivoでの実験として硫酸多糖類投与下ではVEGF165によって誘導される新生血管は阻害されることをマトリゲルアッセイを用いて示した。MOPC315細胞株をBALB/cマウスに移植して、硫酸多糖類を腹腔内投与すると、コントロール多糖類投与群と比べて腫瘍内部のCD31陽性血管内皮細胞の減少と、腫瘍径、腫瘍重量の減少を認め、in vivo腫瘍モデルでも硫酸多糖類が抗血管新生作用を示し、さらに抗腫瘍作用を有することを証明した。また、硫酸多糖類以外の分子をスクリーニングすることによって、新たな「くり込み薬」となる候補分子を見つけており、現在その作用を詳細に解析中である。癌の増大過程では栄養補給路である血管新生を伴う。受容体に結合したサイトカインなどのリガンドは、信号伝達と同時に受容体を内在化させ細胞表面から受容体を消失させる。この現象を人工的に起こすことにより細胞表面から受容体を消失させる薬を、私達は「internalization inducer(くり込み薬)」と呼び、新分野の受容体阻害剤として開拓している。これまでの研究で、ある種の硫酸多糖類は血管内皮細胞表面の特定の受容体(本研究課題ではNeuropilin1(NRP1))を内在化させ細胞表面から消失させることを明らかにしてきた。実際、NRP1が消失した結果、リガンドであるVEGFによって誘導される新生血管が阻害されることをマトリゲルアッセイやin vivo腫瘍モデルにて示し、さらに抗腫瘍作用を有することを証明した。平成21年度には、様々な分子を検討し、ある配列の核酸が「くり込み薬」として作用することを見いだした。核酸は容易に化学合成でき、また、末端修飾することによって血管内皮細胞に対する作用機構の詳細を解析できた。その結果、本核酸試薬はNRP1細胞外領域とKd=1.3nMで結合し、細胞表面のNRP1分子を内在化させることを共焦点顕微鏡にて確認した。またラベルした核酸を用いて核酸とNRP1分子の共局在を認めた。しかし、NRP2、gp130、CD31、VEGFR-2などの血管内皮細胞表面分子を調べた所、少なくともこれらの分子に対しては影響せず、本核酸試薬による細胞表面分子の内在化誘導はNRP1に対してある程度の特異性を持った現象であることが明らかとなった。この核酸試薬がin vivoで実際にNRP1を阻害し、抗血管新生作用が見られるか否か、マウス網膜血管新生系を用いて検討中である。癌の増大過程には栄養補給路である血管新生を伴う。本研究では血管内皮細胞表面の受容体の発現を阻害することにより血管新生の制御を試みた。一般に受容体に結合したサイトカインなどのリガンドは、受容体を介して信号を細胞内に伝達すると同時に受容体を内在化させ細胞表面から受容体を消失させる。この現象を人工的に起こすことにより細胞表面から受容体を消失させる薬を、私達は「internalization inducer(くり込み薬)」と呼び、新分野の受容体阻害剤として開拓した。代表的な血管新生促進因子であるVEGFの細胞表面受容体Neuropilin 1 (NRP1)に関して研究を行った。平成22年度には、poly Gやoligo Gなどのグアニン繰り返し配列を持つ人工合成核酸がNRP1の細胞外領域とKd=1.3nMで結合し、細胞表面のNRP1分子を内在化させることを共焦点顕微鏡にて確認した。

oligo G存在下1時間後には細胞表面のNRP1レベルは90%消失し、本来のligandでああるVEGF165の血管内皮細胞表面への結合が阻害されることを示した。しかし、NRP2、gp130、CD31等の表面分子のレベルには影響は与えず、ある特異性を持っていることが分かった。さらに、oligo G処理後では、VEGFによる受容体のチロシンリン酸化、血管内皮細胞の遊走刺激、細胞増殖なども阻害することを確認した。また、レーザー照射後の網膜新生血管領域を観察する系にて、oligo Gを投与した眼球では網膜の新生血管が阻害されることを示した。阻害の程度は陽性コンロトールとして使用した抗VEGF抗体とほぼ同等であった。コントロールであるoligo Aは網膜新生血管には影響しなかった。