hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞極性決定に関与する膜直下シグナリング複合体の形成機構

Par3-Par6-aPKC複合体は進化的に保存された蛋白質複合体であり、細胞極性決定時に細胞膜の特定の領域に形成される。哺乳類の上皮細胞の極性決定時にはタイトジャンクション(TJ)が形成される部位の細胞膜直下に局在することが極性決定に必須である。本研究は、この複合体がTJ形成部位の膜直下に形成されるための分子機構の解明を目指す。今年度、私達は以下のようなPar蛋白質と相互作用する新規蛋白質を同定し解析を行った。1)Par3BMP1 ; Par3のPDZに結合する分子としてPar3BMP1を単離した。これまでの解析でPar3BMP1は糖鎖を持つtype I膜貫通蛋白質であり、C末端領域を介してPar3と結合し上皮細胞の極性形成を制御することを見出していた。今年度は、内在性Par3BMP1が上皮細胞の細胞間接着部位に集積して局在すること、細胞外領域がホモフィリックに結合することを見出した。2)Inscuteable (Insc) ;ハエの神経幹細胞では、Par-aPKC複合体のapical側の細胞膜への局在に必須の分子としてInscというadaptor蛋白質が知られている。私達は、ハエInscの一次配列情報をもとにヒトInsc cDNAを単離し、ヒトInscがPar3に加え、細胞極性蛋白質であるPinsとも結合することを示していた。今年度はInscとPar3、及びInscとPinsの結合領域をそれぞれ同定した。またInscの細胞膜への局在に複合体形成が重要であることを示した。3)Par6BP1 ; Par6に結合する分子として、Par6BP1(Par6-bindingprotein1)を同定した。Par6はそのPDZドメインを介してPar6BP1と結合した。今年度はPar6BP1がPar6の細胞内局在を制御することにより極性形成に必須の機能を果たすことを示した。1)Par3BMP1;Par3のPDZに結合する分子としてPar3BMP1を単離した。2)Inscuteable(lnsc);ハエの神経幹細胞では、Par-aPKC複合体のapical側の細胞膜への局在に必須の分子としてInscというadaptor蛋白質が知られているが、哺乳類のInscホモログについては報告が無かった。私達は、ハエInscの一次配列情報をもとにヒトInsc cDNAを単離した。ハエInscはPar3に加え、細胞極性蛋白質であるPinsと結合する。今年度はInscとPar3、及びInscとPinsの結合領域をそれぞれ同定した.3)Par6BP1;Par6に結合する分子として、7つのWD40リピートを持つPar6BP1(Par6-binding protein 1)を同定した。またPar6BP1の発現をRNA干渉法により抑制するとTJ形成を阻害したことから、Par6BP1が極性形成に重要な機能を担うと考えられた。

またInscの細胞膜への局在に複合体形成が重要であることを示した。3)Par6BP1 ; Par6に結合する分子として、Par6BP1(Par6-bindingprotein1)を同定した。Par6はそのPDZドメインを介してPar6BP1と結合した。今年度はPar6BP1がPar6の細胞内局在を制御することにより極性形成に必須の機能を果たすことを示した。
文化活動が地域の経済的な活性化に及ぼす影響及びその方策に関する研究

グローバル化が進んでいく中,地域活性化のため,従来のような産業立地のみならず地域の文化活動が,地域の創造活力を高め,これら地域の文化活動こそが,地域の活性化の源となると言われ初めている.そこで,地域の文化活動を調査しそれが地域活性化につながっているか検証を行った.経済的な波及効果では,初期投資に比べ約倍程度の効果が見られる反面,活2.5性化の中心となる創造的な職種の集積は欧米ほど見られなかった.グローバル化が進んでいく中,地域活性化のため,従来のような産業立地のみならず地域の文化活動が,地域の創造活力を高め,これら地域の文化活動こそが,地域の活性化の源となると言われ初めている.そこで,地域の文化活動を調査しそれが地域活性化につながっているか検証を行った.経済的な波及効果では,初期投資に比べ約倍程度の効果が見られる反面,活2.5性化の中心となる創造的な職種の集積は欧米ほど見られなかった.本研究では,地域の文化活動(地域の創造的,精神文化からの発露が大きい)と地域の経済活動との関係を地域活性化という観点から想起し,文化面から見た地域活性化の可能性を探り,地域政策の提言を行う.そのため,全国における文化・民俗等の文化資源(活動)を把握し,それが経済的な観点から活性化に繋がっている地域やこれからの可能性がある地域等に着目し,地域に息づく古来の歴史・文化・民俗,さらには新規な創造行為として精神活動の発露である文化活動を発見し,それが当該地域での経済的な活性化につながるとの仮説を検証する.以上の目的を達成するため,18年度は具体的には,下記の研究を行った.調査内容と作業方針の確定(1)全国の歴史・文化を活かした地域づくりの現状に関する調査[1]歴史・文化資源(活動)及び経済活動指標の収集・整理○既往資料等を用いて,全国各地域の文化資源(活動)及び職業等社会構造,経済状況の収集・整理を行った.特に,国・県・市町村等の公的な機関及びピア等の民間団体が所有するデータを使用して,データベース化を行った.その後,同データを用いた歴史・文化資源(活動)を地域・時代・テーマ等により分類した.[2]地域の精神文化を伝える文化資源(活動)の抽出・整理及び経済活動指標の整理○上記の文化資源(活動)から地域の精神文化を伝える事業内容等を抽出した.[3]地方公共団体における地域の精神文化の現状に関するアンケート調査(上記[2]で補足できなかった事例について)○都道府県レベルで実施している,もしくは把握している地域の歴史・文化を活用した地域づくりの取組み実態(地域の文化資源(活動)を活かした地域づくりへの取組み実態)を把握するために,各都道府県・市町村の担当部署へ聞き取り調査(現地調査と電話取材)を行った.本研究では,地域の文化活動(地域の創造的,精神文化からの発露が大きい)と地域の経済活動との関係を地域活性化という観点から想起し,文化面から見た地域活性化の可能性を探り,地域政策の提言を行う.そのため,全国における文化・民俗等の文化資源(活動)を把握し,それが経済的な観点から活性化に繋がっている地域やこれからの可能性がある地域等に着目し,地域に息づく古来の歴史・文化・民俗,さらには新規な創造行為として精神活動の発露である文化活動を発見し,それが当該地域での経済的な活性化につながるとの仮説を検証する.以上の目的を達成するため,19年度は具体的には,下記の研究を行った.18年度に行った調査内容と作業方針の確定を受け,(1)地域の精神文化による地域づくりへの取組みに関するヒアリング調査◎地域づくりの主体となる組織や情報の発信主体となる組織等を抽出し,これまでの取組み実態や地域の精神文化を活用した地域づくりのあり方,地域住民への発信方法,経済発展・地域開発などへ関するヒアリング調査を実施した.(作業方針)i.発信主体の抽出抽出した歴史・文化・民俗資源及び地域精神が地域の経済発展に結びつくとの仮定の下,地域住民への文化活動発信主体となりうる団体等の抽出と分析を行った.そのため,まず都道府県の関係ある部局(合計289カ所)に配布し,精神文化を活用した地域づくりの活動(団体)を把握した.回収率は、62.3%である.その結果,1,284の活動が挙がってきたが,それを取り組み手法(複数回容で,2,275),テーマ(同:2,119),住民への伝授内容(同:1,010)に分類した.特に伝授内容として,「教材,刊行物,HP等の書籍」がもっとも多く,序で「調査研究」,「能,歌舞伎等の伝統的な実演芸術」が多かった.本研究では,地域の文化活動(地域の創造的,精神文化からの発露が大きい)と地域の経済活動との関係を地域活性化という観点から想起し,文化面から見た地域活性化の可能性を探り,地域政策の提言を行う.そのため,全国における文化・民俗等の文化資源(活動)を把握し,それが経済的な観点から活性化に繋がっている地域やこれからの可能性がある地域等に着目し,地域に息づく古来の歴史・文化・民俗,さらには新規な創造行為として精神活動の発露である文化活動を発見し,それが当該地域での経済的な活性化につながるとの仮説を検証する.以上の目的を達成するため,20年度は研究の最後の年度なので,最終総括,補助調査等を行い具体的には,下記の研究を行った.

18,19年度に行った調査内容と作業方針の確定を受け,地域活性化が成功している事例の事例集と地方公共団体への政策提言を中心に研究を進めた.(ア)成功事例収集と整理(イ)文献調査と既存データベースの分析(ウ)地域の精神文化を生かした地域活性化への政策提言と方策展開その結果,文化事業には経済的な効果以外に,社会的な効果が存在することが改めて確認できた.社会的波及効果には,文化活動それ自体がもたらす効果と鑑賞者・参加者と地域との交流がもたらす効果とがある.一般的には,前者の効果として,開催地が国内外に向けて文化情報を発信させることにより,当該地域のイメージアップや環境整備が行われやすいことが挙げられ,また最近では地域住民による核となる文化資源の発掘によって,地域の誇りを作り出す効果も認められている.後者として,文化水準の向上,情報交換などの面でのレベルアップや新たな文化の創出,街づくりなどが推進されるといわれる.以上の観点から見ると,文化事業が実施されることにより,「人づくり」「地域づくり」が地域でも行われ,社会的な効果は見られるともいえようが,この推定を証明するためにさらに他地域との比較検討等必要である.
生体における合目的的構造の構築機構

本研究は、生体の組織構築における自律分散機能の解明を目的とする。以下に初年度の成果の概要を示す。1.組織の適応的構築の特徴:生体では、環境条件が変化したとき、適応性の組織の再構築がごく一般的にみられるが、これは工学システムではほとんど実現されていない機能であり、生体機能の解明と同時に、工学的システム設計にも有益な示唆を与えるものであることを指摘した。2.血管の適応性:血管径が血流量の3乗根にほぼ比例して適応性に変化する性質が、血管内壁のずり応力を検知することで説明される。その機構に関連して、組織培養された血管内皮細胞による実験から、ずり応力に対して細胞内カルシウムが敏感な反応を示すこと、細胞核DNA合成が増加することなどの知見を得た。3.骨の適応性:骨組織が、力学的環境変化に対して再構築される性質について、従来提案されている各種モデルを比較検討し、ひずみ依存型構築モデルと応力依存型構築モデルに分類されることを指摘し、ここのモデルの妥当性を検討した。また、適応性反応の検知機構として、骨の圧電性などの可能性のある性質について検討した。4.筋の適応性:トレ-ニングによる筋機能および筋組織の適応性変化について従来の知見をまとめ、筋収縮のモデルから適応のメカニズムについて考察し、また実験的手法として、筋電図などによる運動単位の変容の評価が有効であることを示した。5.樹木の枝の適応性:樹木の枝の力学的構造を理論的に解析するとともに、成長期の樹木の枝に負荷を加えたときの適応反応の観察を行い、反応がほぼ合目的的であることを確認した。また適応性反応における検知機構について、可能な仮設を検討した。
西タンザニアバントゥ諸語のコーパス構築と文法化の研究

22年度は、21年度に準備した調査項目に従い、すべての西タンザニア・バントゥ、諸語について調査を行う予定であったが、9月1日より独立行政法人国際協力機構での就職が決まったため、すべての言語について調査を行うことが不可能となった。8月の約1カ月間、現地調査を行い、これまでほとんど資料のなかったコノンゴ語の調査を行った。また、ベンデ語においても、焦点マーカーという新たな文法現象に着目し、資料の収集を行った。一方、8月16日には調査地において、調査対象である西タンザニア・バントゥ諸語を含む西タンザニア・カタヴィ州聖書翻訳プロジェクトを発足させたSIL-Internationalの会議に参加し、私の調査が及ばなかった少数言語についての言語状況の報告を受けた。また、SIL-International側から、今後、約10年間、私のベンデ語の記述文法、表記法を用いてベンデ語の聖書翻訳プロジェクトを始めたいとの申し入れがあり、それを承認した。今回の調査で編集を行ったテキストブック、民話集についても、SIL-Internationalより、タンザニア国での出版、販売の要請を受けた。8月末という時限があったため、本年度の研究は、できるだけ多くの資料を収集することに終始し、資料の整理・分析には至っていない。しかし、21、22年度合わせて、西タンザニア・バントゥ諸語のうち、ベンデ語・トングウェ語、ゴングウェ語、ピンブウェ語、コノンゴ語の調査を行い、残るヴィンザ語、ウガラ語、北フィパ語、ルングウェ語のうち、北フィパ語とルングウェ語については、SIL-Internationalなど別の調査者から資料を得られる可能性が開けた。今後は、これらの資料を整理・分析し、西タンザニア・バントゥ諸語全体を概観できるようにし、ベンデ語の焦点マーカーについて、研究発表および論文を執筆の予定である。本研究はベンデ語を基軸とした西タンザニアバントゥ諸語を比較、分類することを目的とする。これまでのような、歴史音韻論、形態音韻論の分野に限った比較では、西タンザニアバントゥ諸語の全体像をとらえることが不可能であり、もとより西タンザニアバントゥ諸語がそのような詳細な記述、分析の対象になったこともなかった。この研究により、西タンザニアバントゥ諸語全体の中で、ベンデ語がどのような点において特徴的なのか、すなわちベンデ語の位置づけを部分的にであっても明らかにすることが期待できる。今年度はまず日本国内にて、動詞文法化の基礎文献調査を行い、それに基づいて複数言語比較のための調査票を作成するとともに、文法化比較のためのプログラムツール開発作業に着手した。さらにタンザニア国での現地調査を実施し、テストケースとして数言語について質問票を適用させ、改善点の修正を試みた。同国で実施したフィールド調査では、ベンデ語を中心としたテキストデータを収集した。それらのうち重要テキストについては、現地への成果の還元およびバントゥ諸語研究への成果の還元に供するため、現地の校閲者によるスワヒリ語テキストの点検をタンザニア現地でおこなった。また研究成果公開の一環として、2月に合衆国カリフォルニア大で開催された国際会議(1st Conference of NHLRC(National Heritage Language Research Center))で研究報告を行った。
リボソームRNA遺伝子における増幅誘導配列(EXP)の機能解析

ゲノムの不安定性は細胞老化や癌を引き起こす原因と考えられており、DNAを修復する機構、特に修復酵素群の働きについては、これまで遺伝学、生化学的手法により研究されてきた。リボソームRNA遺伝子(rDNA)は100コピー以上が繰り返して存在しており、リピート間での相同組換えによるコピーの脱落が頻繁に観察されるゲノム中で最も不安定な領域の1つと考えられている。しかしrDNAには、コピー数を回復させrDNAを安定化する機構が存在し、変動はしつつもほぼ一定のコピー数が維持されている事が、報告者らのこれまでの研究で明らかになった。本研究では、その安定化機構の中心的な働きを担う増幅配列EXPの機能について解析した。まず系統発生学的フットプリンティング法によりEXPを解析し、その中に様々な酵母で保存されている配列、つまり重要な機能を持つと考えられる配列を注出した。その結果、noncodingRNAプロポーターとして20年前に同定された配列がすべての酵母で保存されていることを発見した。さらにそのプロモーター(EXPに存在するプロモーターという意味でE-proと命名)の性質を詳しく調べたところ、コピー数が減ると双方向の転写が活性化し、その結果コヒーシンとよばれる姉妹染色分体を繋ぐタンパク質複合体がはずれ、増幅に必要な不等価姉妹染色分体間組換えが誘導される事が判明した。さらにこの増幅機構が解明された事でrDNAのコピー数を自由に操作する事が可能になり、様々なコピー数を持つ酵母を作成し、その細胞に与える影響を調べた。その結果面白い事に、コピー数が減少した株では発ガン剤等のDNA損傷薬剤に対して感受性になることが判明した。これはrDNAにはリボソームRNAを生産する以外の機能がある事を示しており現在解析中である。リボソームRNAをコードする遺伝子rDNAは細菌からヒトの細胞に至まで多コピーで存在し、特に真核細胞では染色体上に巨大反復遺伝子群を形成している。通常反復遺伝子はリピート間の組み換えによりコピー数が減少していくが、rDNAにはコピー数維持機構が存在し、そのコピー数が一定に保たれている。コピー数維持機構の一つは遺伝子増幅作用で、リピート間での組み換えにより抜け落ちたコピー数を元に戻す働きがある。報告者らのこれまでの研究で複製阻害タンパク質Fob1が増幅に必須な配列(EXP)に特異的に結合し、そこでDNAの複製を止めることで増幅に必要な組み換えを誘導していることが解明された。本研究に於いては、EXPにおける増幅組み換え誘導の分子メカニズムの解明を目指す。本年度の研究成果としては、EXPのFob1結合部位以外の残りの約5分の4の領域に存在するcoding領域を持たない転写開始点の機能について解析し、1)その転写開始点(E-proと命名)は進化的に保存されていること、2)E-proからの転写活性が、増幅組み換えに必須であること、3)このプロモーターは双方向性であり、どちらか一方の転写活性が阻害されると増幅誘導ができないこと、4)転写活性が染色分体接着因子コヒーシンを解離させ、不等価姉妹染色分体間組み換えを誘導することで増幅を誘導していること、を解明した。また、E-proの転写制御については、E-proの転写は、5)コピー数が減少すると活性化すること、6)サイレンシングタンパク質であるSir2により制御されていること、が判明した。Sir2の活性は栄養状態により影響を受けることが知られており、rDNAは状況応じてそのコピー数をダイナミックに変化させていることが判明した。リボソームRNA遺伝子(rDNA)は150コピーからなるタンデムリピートを形成する反復遺伝子である。通常反復遺伝子はリピート間での組み換えによりコピーが脱落し不安定になるが、rDNAは独自のコピー数維持機構を有しておりコピー数を安定に保っている。

本研究の最終的な目標はそのコピー数調節機構を担う遺伝子増幅作用の分子メカニズムと、コピー数を150に保つ生理的な意味を解明することにある。昨年度までの我々の研究により、コピー数減少時にrDNA間にあるnoncodingなプロモーター(E-pro)の転写が活性化し、それがコヒーシンによる姉妹染色分体結合を阻害することで、不等価組み換えを誘導し遺伝子を増幅していることが判明している。またE-proの転写はサイレンシングタンパク質Sir2により制御されており、コピー数正常時には抑制、減少時にはその抑制が解かれ、転写が活性化される。本年度はSIR2欠損株の表現型を詳しく調べ、rDNAコピー数制御異常が細胞に与える影響について解析した。我々の以前の研究でSIR2欠損株ではrDNAのコピー数の変動が激しく起こることが見出されていたが、さらに興味深いことにSIR2欠損株はMMSや紫外線等のDNAに傷を与える薬剤や放射線に対して耐性になることが判った。また予備的な結果では有るが、rDNAを欠損させた株ではこのようなSIR2欠損による耐性の変化が見られないことから、rDNAに依存した効果と予想している。現在、E-proを誘導可能なプロモーターに置き換えた株を用い、その転写活性がDNA損傷薬剤に対する耐性に変化を及ぼすか否か検討している。リボソームRNA遺伝子(rDNA)は150コピーからなるタンデムリピートを形成する反復遺伝子である。通常反復遺伝子はリピート間での組み換えによりコピーが脱落し不安定になるが、rDNAは独自のコピー数維持機構を有しておりコピー数を安定に保っている。しかし不思議な事にこれらコピーの半分は転写されていない。本研究の最終的な目標はそのコピー数調節機構を担う遺伝子増幅作用の分子メカニズムとコピー数を150に保つ生理的な意味を解明することにある。報告者らのこれまでの研究でrDNAが不安定化するsir2変異株ではDNA損傷薬剤であるMMSに感受性になることを見出している。Sir2タンパク質はrDNA以外のところでも働いていることが知られているので、本年度はまずこの現象がrDNAに依存したものであるか否かを調べた。その結果rDNAをすべて欠損させたsir2変異株で同様のMMS感受性テストを行ったところ、コントロールのrDNA欠損のSIR2正常株と感受性において差が見られなかった。つまりsir2変異株はrDNA依存的にMMSに感受性になっていることが判明した。そこでさらにrDNAとDNA損傷薬剤耐性との関係を調べるため、rDNAのコピー数を減少させた株を用いて調べた。その結果、面白い事にrDNAのコピー数が減るに従って細胞がMMSに感受性になっていくことが判明した。またこの感受性はrDNAの転写を阻害すると見られなくなることから、コピー数が減少し1コピーあたりの転写量が増大する事が原因と考えられる。現在さらに分子メカニズムを解析している。
知的障害の新規病因遺伝子(PLEKHA5、SLC19A3)の病態解明

知的障害(精神遅滞)は、知的機能と適応行動の著しい制約によって特徴づけられる障害であり、IQは70以下とされる。重度の知的障害(IQが34以下)の多くは未だ病因が不明である。研究代表者らは、染色体の構造異常や家系内発症に注目して、重度知的障害の病因遺伝子(PLEKHA5、SLC19A3)を同定した。本研究では、同定した病因遺伝子の脳での機能、欠損症に見られる脳病態を解明すべく、生化学的解析や疾患モデルマウスの作製を行った。重度知的障害を呈する症例から同定した新規の2遺伝子(PLEKHA5、SLC19A3)に関する研究とX染色体に病因遺伝子が連鎖している未知の重度知的障害の候補遺伝子の変異解析を行った。1.PZEKHA5:遺伝子をコードする本蛋白質の脳発達における役割を明らかにするために、研究代表者らはまず本蛋白質の標的となるリン脂質の同定を目標にして研究を行った。そのためには、全長の本蛋白質の単離が必須である。そこで、マウスPlekha5 cDNAの全長を発現ベクター(pNTAPB)にサブクローニング後、HEK293細胞にトランスフェクションして2日後に同細胞から蛋白質を抽出した。ベクターに含まれるstreptoavidin結合蛋白質を指標にPlekha5の精製を行った。予想される大きさの蛋白質は同定できたが、streptoavidin結合ビーズを用いたカラムでの精製は収率が悪く、これ以上の精製は困難だと判断された。そこで、Plekha5の後にFLAGが付いた蛋白質をHEK293細胞で過剰発現させ、同蛋白質の精製をFLAG抗体を用いて行った。2.SLC19A3:重度知的障害の症例から同定したSLC19A3変異を過剰に発現するトランスジェニックマウスを2系統作成した。その中の1系統は頭部拡大が見られ脳病変が示唆されたが、生後約1ヶ月で死亡したために系統維持ができなかった。もう一方の系統は現在交配により維持している。一方、ノックインマウスの作成は、ES細胞のノックインまで研究が到達した。3.X染色体(Xq27-ter)に連鎖した家族性の脳発達障害:現在までに16個の候補遺伝子について解析が完了しているが、病因となる変異は同定できなかった。重度知的障害を呈する症例から同定した新規の2遺伝子(PLEKHA5,SLC19A3)に関する研究とX染色体に病因遺伝子が連鎖している未知の重度知的障害の病因遺伝子の解析を行った。1.PLEKHA5:本遺伝子(タンパク質)の脳発達における機能を明らかにする目的で、本タンパク質に含まれるPH(pleckstrin homology)ドメインに注目し、同ドメインと結合するリン脂質を決定した。PHドメインタンパク質とGSTの融合タンパク質を大腸菌で発現させた後にグルタチオンカラム精請しPI(phosphatidylinositol)ストリップに反応させた。その結果、PIP2(4,5)などのリン脂質と特異的に結合した。2.SLC19A3:重度知的障害の症例から同定したミスセンス変異を有する遺伝子改変マウスを作製するために、作年度に成功しなかったネガティブセレクションマーカー:DTA(ジフテリア毒素)をTK(チミジンキナーゼ)に変更した。ES細胞に新ターゲットベクターを導入後、PCRとサザン解析にて、遺伝子組替えを確認した2個のES細胞を同定した。3.X染色体(Xq27-ter)に連鎖が見られる家族性脳発達障害:家系内の4名の症例(男児)すべてに繰り返す呼吸器感染症がみられた。一方、X染色体の長腕末端近傍の重複症例(MECP2を含む)に類似の症状が報告されている。そこで、発端者の祖母とその3名の娘(母親)、そして4名の患者(息子)について、サザン解析を用いてMECP2とその近傍の遺伝子の重複の有無を解析した。その結果、4名の全ての患者にMECP2とその近傍の遺伝子の重複が確認された。祖母と3名の母親にも同様の結果が得られ保因者と考えられた。研究代表者らは、進行性の脳萎縮と基底核/視床病変を特徴とする家族性の常染色体劣性疾患の病因遺伝子を同定するために、まず患者4症例を含む家系員の全ゲノム連鎖解析を行い、病因遺伝子座を2q36に決定した。次に、その領域内の16個の候補遺伝子の全エクソン、エクソン/イントロン接合部の塩基配列の決定を行い、SLC19A3からホモ接合体のミスセンス変異(E320Q)を同定した。両親は同変異のヘテロ接合体であった。4例中2例は呼吸不全で死亡し、他の2例は最重度の精神遅滞で寝たきりである。研究を延長した平成21年度は、上記の家族性疾患の臨床所見と遺伝子変異をまとめて海外の学術雑誌に投稿した。

さらに、症例に見られる変異を導入したSLC19A3ノックインマウスの作製を継続して行った。既にノックインを行っている3系統のES細胞を各々40個ずつ、C57BL/6J胚盤胞にインジェクションしてキメラマウスを作製した。2系統から各々6匹と1匹のキメラマウスが生まれた。そのうちの4匹を用いてC57BL/6Jと交配した結果、F1の32匹中28匹の毛色が黒であり、生殖系列への伝承(germline transmission)を確認した。次にPCRと塩基配列の決定により、28匹中13匹にノックイン(ミスセンス変異)を確認した。以上より、症例と同じ変異をもつF1(ヘテロマウス)を13匹作製した。
ＭＡＸＩ即時連携で解明するＭＡＸＩ未同定短時間トランジェント

MAXIの「未同定短時間軟X線トランジェント天体」の正体解明のため、MAXIの全天監視観測を継続し、その即時位置決めやスペクトル観測を、MAXIと同じくISSに搭載されたNICERで実施し、時間領域で残されている急速減光天体を探る。H30(2018)年度は(1)MAXIの継続運用を行い、418天体の活動を日々MAXI HPからデータ公開した。(2)MAXIによる天体増光現象の監視と、突発天体の発見・速報を継続した。2018年6月7日にMAXIが発見したMAXI J1727-203では、MAXI-NICER地上連携を用いNICERで追観測を行った。NICERでは手動スキャンではあったが、今後は一連の動作を自動化するという目途がたった。2018年12月1日発見のMAXI J1810-222では、太陽位置近くでも観測できるNu-STAR衛星で追観測し、正確な位置が求められた。この他、MAXI J1724-298 (2018/10/16)、MAXI J1631-479 (2018/12/21)、MAXI J1348-630 (2019/1/26)を発見した。()内はMAXI発見日。(3)MAXI-NICER連携の即時観測の地上ルートの実施と高速化を図った。地上ルートでは、2018年8月から半年間、大学院生をNASA/GSFCに派遣し、NICER打ち上げから2019年3月までに食変光星アルゴルのフレアなど22例の観測を行った。(4)MAXI-NICER連携の機上ルートの準備を、日本側はJAXAと、アメリカ側はNICERチームと相談しながら進めた。OHMAN日本側ソフトウエアは地上試験を進め2019年1月にISSの機上PCで動作させることに成功した。2018年7月のISS R&D会議においてはMAXIとNICERからOHMANについて発表を行いNASAの関係者に広めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。MAXIでは一連の「未同定短時間軟X線トランジェント天体」が見つかってきている。その即時位置決めやスペクトル観測を、MAXIと同じくISSに搭載されるNICER(ナイサー)と即時連携することで実施し、さらに地上・軌道上の追観測により、これら未知の天体の正体を解明する。そのためにMAXIの全天監視観測を継続し、それにNICERという新装置を連動させ、時間領域で残されているフロンティアを探る。H28年度予算では(1)MAXIの継続運用を行い、MAXIのデータ公開を続けた。現在、403天体の活動を日々モニタしている。(2)MAXIによる天体増光現象の監視を継続する。BeX線連星EXO2030+375からはRXTE/ASMとMAXI/GSCを合わせた20年間の長期観測から、星周円盤活動における20年の周期性を発見した。また、MAXIによるトランジェント天体の発見・速報を継続した。2017年3月25日にはMAXI新星MAXI J1807+132を発見した。(3)MAXI-NICER連携の実現のための作業(即時観測の地上ルートの具体化の準備作業)を行った。また特記事項として、H28年4月には日本天文学会欧文報告誌(PASJ)にてSuzaku-MAXI特集号(No68sp1号)を発行した。H28年8月でMAXIの観測開始7年を迎えたため、国際シンポジウム「MAXIの7年間の観測」を2016年12月5-7日に理化学研究所で開催した。143名(外国人28名を含む)の参加を得た。集録も2017年4月に発行された。NICERの打ち上げが予定より9ヵ月遅れたため、予算繰り越しを行い、研究を9ヵ月遅れで実施した。NICERは無事2017(H29)年7月に打ち上げられ、現在(H30年5月)も軌道上で正常に動作している。そのため研究期間こそ間延びしたが、研究の内容[実績概要の(1)(2)(3)]は、申請通り実施できた。

この他、MAXI J1724-298 (2018/10/16)、MAXI J1631-479 (2018/12/21)、MAXI J1348-630 (2019/1/26)を発見した。()内はMAXI発見日。(3)MAXI-NICER連携の即時観測の地上ルートの実施と高速化を図った。地上ルートでは、2018年8月から半年間、大学院生をNASA/GSFCに派遣し、NICER打ち上げから2019年3月までに食変光星アルゴルのフレアなど22例の観測を行った。(4)MAXI-NICER連携の機上ルートの準備を、日本側はJAXAと、アメリカ側はNICERチームと相談しながら進めた。OHMAN日本側ソフトウエアは地上試験を進め2019年1月にISSの機上PCで動作させることに成功した。2018年7月のISS R&D会議においてはMAXIとNICERからOHMANについて発表を行いNASAの関係者に広めた。MAXIでは一連の「未同定短時間軟X線トランジェント天体」が見つかってきている。その即時位置決めやスペクトル観測を、MAXIと同じくISSに搭載のNICER(ナイサー)と即時連携することで実施し、さらに地上・軌道上の追観測により、これら未知の天体の正体を解明する。MAXIの新星発見トリガーにより時間領域で残されているフロンティアに当たる3時間以内の急速減光天体を探る。H29(2017)年度予算では(1)MAXIの継続運用を行い、MAXIのデータ公開を続けた。約400天体の活動を日々モニタし、MAXI HPから発信した。(2)MAXIによる天体増光現象の監視と、トランジェント天体の発見・速報を継続した。2017年9月3日には、新天体MAXI J1535-571を発見した。本天体はその後、明るくなり、見かけの明るさが21世紀最大のX線新星となった。この新天体に対して、Swift衛星による追観測を実施し、正体はブラックホールX線連星だと判明した。その他MAXI J1621-501 (2017/10/19)、MAXI J1630-276 (2017/11/18)、MAXI J1813-095 (2017/2/20)、MAXI J1820+070 (2017/3/11)の4つのX線新星を発見した。()内は発見日である。追観測の結果、前者2つは中性子星低質量X線連星、後者2つはブラックホールX線連星だと判明した。また、既知天体の近くに出現し大きく増光したSwift J0243.6+6124 (2017/9/30)は、おしくも第一発見は逃したが、追観測の結果、その正体はパルス周期10秒のBe型X線連星パルサーと分かった。前年のNICER打ち上げ遅延による本計画の遅れは、そのまま繰り越され、予定通りのペースで進んでいる。したがっておおむね順調に進行していると言える。NICERは2017年7月に打ち上げられ、正常に動作している。実績概要の(2)については、明るいX線新星が引き継いで発生し、MAXI速報によるNICERへの観測ターゲット通知が有効に行われて、貴重なデータが得られた。予想以上の成果と言える。実績概要の(3)については、NICERの初期の観測が終了した2018年3月に三原がNASA/GSFCを訪問し、今後のMAXIーNICERの連携について話し合った。地上連携では、大学院生を派遣し、MAXIアラートの通達方法やNICER衛星コマンドの作成方法を学ばせることで合意した。機上連携では、JAXAの軌道上PC関係部署と相談し、OSはWindows7をそのまま用い、地上のlinux上のソフトウエアをWindowsに移植することとし、日本側単独で新星発見ソフトウエアの開発を進めた。
肺線維症合併肺癌の癌化機構におけるムチン蛋白質過剰発現の関与

特発性肺線維症(IPF)は予後不良であり、また線維化肺より肺癌が高率に発生する。この肺の不可逆的線維化を母地とする発癌機序を解明することが本研究の目的である。現在まで、肺の線維化機序に関しては炎症、免疫異常による組織障害等の観点からの研究が大部分であった。しかし近年MUC5BなどのMUC蛋白質遺伝子の影響による粘液過剰産生機構の関与が明らかとなった。本研究では、肺癌診療上様々な制約をもたらすIPF合併肺癌の病態解明と治療を確立すべく、MUC遺伝子によって調節される粘液過剰産生機構が癌化イニシエーターとなるのかどうかについて検証した。特発性肺線維症(IPF)は予後不良であり、線維化肺より高率に肺癌が発生する。IPF合併肺癌において肺癌治療が致死的な急性増悪の誘因となるため、IPFの存在は事実上肺癌の治療制限因子である。IPF合併肺癌の線維化/発癌機構の解明が急がれており、近年その機序の一つとしてムチン蛋白遺伝子の影響による粘液過剰産生機構の関与が明らかとなってきた。本年度は1患者検体の収集とプロファイルの作成、間質性肺炎(IP)合併肺癌患者に対する家族性肺線維症(FIP)についての病歴聴取、2肺癌切除標本を用いた免疫組織学的染色(IHC)による各種MUC蛋白発現(MU1、MUC4、MUC5AC、MUC5B)と臨床病理学的因子の関連性についての検討、3患者標本を用いたMUC5Bプロモーター領域(re35705950)発現解析を行った。IPFを併存する肺癌切除後患者7名にFIPの病歴聴取を行ったが、いずれも家族歴はなかった。2009年1月から2010年3月までの期間における非小細胞肺癌完全切除例176例のうちIPF合併例は19例(10.2%)であった。IHCでは5%以上の腫瘍細胞が染色される場合、陽性と判断した。MUC1/4/5AC/5Bの陽性率はそれぞれ85%/47%/28%/57%であり、MUC1陰性例及びMUC5B陽性例で有意に予後不良であった(p=0.007、p=0.033)。IPF合併と各種MUC蛋白発現との間に有意な相関は認めなかったが、MUC5Bを除きいずれも腺癌での発現が有意に高頻度であった。肺癌切除標本376例の癌部、非癌部の肺を採取し、上記SNPタイピングで危険対立遺伝子のヘテロを示したのは3例(0.8%)であり、うち2例では癌部、非癌部でも同様の結果が示されたが、いずれもIPFは併存していなかった。このSNP発現は人種間での差異があるとの報告もある。このように本年度は主に臨床検体を用いて、MUC関連蛋白及び遺伝子発現解析を行った。本研究の目的は特発性肺線維症(IPF)合併肺癌の線維化及び発癌機構の解明にある。両者の機序に共通する因子として、ムチン蛋白遺伝子の影響による粘液過剰産生機構の関与が近年注目されている。研究内容としては1患者検体の収集とプロファイルの作成、間質性肺炎合併肺癌患者に対する家族性肺線維症(FIP)についての病歴聴取、2肺癌切除標本を用いた免疫組織学的染色(IHC)によるMUC1/4/5AC/5Bと臨床病理学的因子の関連性についての検討、3患者標本を用いたMUC5BSNP(re35705950)発現解析、4ヒト肺癌細胞株及び線維芽細胞を用いた抗がん剤を含む各種蛋白ムチン阻害剤の感受性解析(MTT assay)、5ヒト肺癌細胞株によるMUC5B蛋白ウエスタンブロッティング、である。MUC1/4/5AC/5Bの陽性率は85%/47%/28%/57%であり、MUC1陰性例及びMUC5B陽性例で有意に予後不良であった(p=0.007、p=0.033)。IPF合併と各種MUC蛋白発現の間に有意な相関は認めなかったが、MUC5Bを除きいずれも腺癌での発現が有意に高頻度であった。肺癌切除標本376例の癌部、非癌部を採取し、上記SNPタイピングで危険対立遺伝子(ヘテロ)を示したものはなく、全例G/Gホモであった。MTT assayではerlotinibによる線維芽細胞抑制効果が顕著であった一方、Clarithromycin、Planlulkast、Ipratropiumなどの粘液産生抑制薬による増殖抑制効果はみられなかった。また8種の肺癌細胞株及び線維芽細胞を用いたMUC5Bのウェスタンブロッティングではいずれも発現を認めなかった。現在まで、肺の線維化

機序に関しては炎症、免疫異常による組織障害等の観点からの研究が大部分であった。しかし近年MUC5BなどのMUC蛋白質遺伝子の影響による粘液過剰産生機構の関与が明らかとなった。本研究では、肺癌診療上様々な制約をもたらすIPF合併肺癌の病態解明と治療を確立すべく、MUC遺伝子によって調節される粘液過剰産生機構が癌化イニシエーターとなるのかどうかについて検証した。本年度は肺癌切除例におけるムチン関連蛋白発現と臨床病理学的因子との関連性について検討し、さらにIPFの発症機構に関与する可能性が示唆されているMUC5B遺伝子に関連するSNP解析を行った。本年度は予定通り臨床検体を用いた解析を行い、特定のMUC蛋白発現が肺癌の予後と関連することがわかった。肺癌外科今後は肺癌細胞株及び線維芽細胞株を用いて、数種類の異なる機序を持つ粘液産生阻害剤あるいは抗癌剤の反応を観察し、MUC遺伝子の影響による粘液産生過剰産生メカニズムと、発癌母地としての肺線維化巣における癌化機構との関連を明らかにしていく。具体的には肺線維芽細胞株においてMUC遺伝子が線維化進展機序にどのように関与するかについての検討、肺癌細胞株におけるMUC遺伝子抑制下の抗癌剤感受性試験や浸潤、転移能の評価を行う予定である。実験は概ね順調に経過しており、予定通り実験経費を使用した。次年度も実験経費、学会参加旅費、論文製作費、PCなどに使用する予定である。
次世代チオクロモン型ケージド化合物の創成と新規細胞セレクション法の開発

本研究では、代表者らが開発した、光照射時に蛍光を発する化合物に変換される光分解性保護基(TCM)を様々な生理活性分子に導入した、新規ケージド化合物の創成と、その光アンケージング挙動の調査を目的とした。アンチセンスオリゴ核酸のヌクレオシド核酸塩基部位、ルシフェリン阻害性レスベラトロールの水酸基、さらに、シクロデキストリンのグルコース部位それぞれに光分解性保護基TCMを導入した新規ケージド化合物を合成した。それぞれ光照射下でアンケージングされ、元の生理活性機能が回復することが確認され、TCMが生理活性分子のケージングに有効であることを明らかにした。本研究では、新規細胞セレクション法の開発を目指し、我々の開発した新規チオクロモン型光解離性保護基を用いたケージド化合物を合成し、光照射により生命分子が機能を発現する時期と場所を高度に制御するだけでなく、チオクロモン型保護基が有する、光脱保護時に極めて強い蛍光を発するという特性を最大に活かして、その位置情報の可視化及び蛍光強度測定による定量化を行う。本年度は、DNA構成要素であるチミジンに注目し、ケージドチミジンとすることでヌクレオシド同士が相補的な水素結合によるワトソンークリック塩基対を形成することを抑制するとともに、光照射により保護基が外れることで元の塩基対形成が復元することを検討した。これまでのケージングではチオクロモン型保護基をエステル結合を介して導入していたが、本研究ではエーテル結合を介して導入した。その結果、光照射により蛍光強度の増加が確認されたが、蛍光体の構造は予想とは異なる構造であった。詳細な検討の結果、ケージドチミジンへの光照射により、蛍光を発する中間体が生成し、その中間体にさらに光を照射することで、蛍光強度の減少を伴いながら元のチミジンが再生することが明らかとなった。つまり蛍光強度をモニターすることで脱保護プロセスを追跡可能な系が確立できた。さらにケージドチミジンを有するケージドオリゴ核酸を合成し、これをルシフェラーゼ酵素のmRNAに対するアンチセンス分子として利用したところ、ケージドアンチセンス分子では通常通りのmRNA発現に伴うルシフェラーゼの発現が確認されたのに対し、光を照射することでアンチセンス分子としての機能が復元し、ルシフェラーゼの発現が抑制されていることが確認された。これらの結果から、光照射をトリガーとする機能制御を達成した。本年度では我々が開発したチオクロモン型光解離性保護基をケージドチミジンへと展開するとともに、それを導入したケージドアンチセンス分子の合成に成功した。さらに、光照射の有無によりアンチセンス分子としての機能を制御することにも成功しており、研究はおおむね順調に進展していると判断した。本研究では、我々のチオクロモン型光解離性保護基(TCM)を用いた新規ケージド化合物を合成し、光照射(アンケージング)により、保護されていた生命分子が機能を復元する時期と場所を高度に制御するだけでなく、その保護基がアンケージング時に極めて強い蛍光を発する四環性化合物へ変換されるという特性を最大に活かして、その蛍光強度測定による脱保護反応進行度の定量化を行う。さらに、その成果を新規細胞セレクション法の開発に応用することを目的とした。昨年度に、TCMケージドアンチセンス分子がルシフェラーゼの発現に影響を与えなかったのに対し、光照射下ではアンケージングが進行し、アンチセンス分子としての機能が復元し、ルシフェラーゼの発現が抑制されていることを見出した。しかしながら、本年度での詳細な検討より、蛍光性を示す極めて複雑な中間体を経て本反応が進行し、アンケージングの効率も低く、ケージドアンチセンス分子の合成効率が低いことから、研究の続行を断念した。一方、ルシフェラーゼ阻害剤として知られているレスベラトールの三つの水酸基をTCMでマスクしたケージド体の詳細な検討を行い、2ーもしくは3ーケージド体を用いて、光照射によるアンケージングを行った結果、照射時間とともに四環性化合物の蛍光発光は増大し、これに相関してルシフェラーゼ阻害能が増強していくこと見出した。しかし、これらケージドレスベラトールの水溶性が低く、水溶液中でのアンケージングの効率が非常に低いことが判明し、今後、水溶性を有するTCMの開発を目指す必要があった。さらに、水溶性分子でコレステロールを選択的に取り込むシクロデキストリン(CD)に着目し、TCMケージドβーメチルCDを合成することで、水溶液中での反応を検討した。現時点で、水溶液中でアンケージングがスムーズに進行し、同時に蛍光発光強度の増加も見られる予備的知見が得られている。ケージドアンチセンスの検討では、光照射によるアンケージング時に形成される発光性中間体の構造決定に多くの時間を費やしたため、他の展開に遅れがでた。一方で、低分子の生理活性分子であるレスベラトールのアンケージングでは、蛍光発光の増加度合いと生理活性の発現に極めて高い相関性があることを見出し、蛍光測定による生理活性の復元の定量化に成功した。しかしながら、この定量化は有機溶媒中で観察されるものの、水溶液中ではTCMの水溶性の低さによりアンケージングの進行が遅いという結果を得、我々のチオクロモン型光解離性保護基に水溶性を付与する新たな課題が見つかった。一方で、水溶性の生理活性分子であるシクロデキストリン誘導体への展開では、予備的検討で、水溶液中でもアンケージングが進むことが判明している。このように、フローサイトメトリーへの展開までにはさらに若干の時間が必要で、やや遅れていると思われる。

本研究では、我々のチオクロモン型光解離性保護基(TCM)を用いた新規ケージド化合物を合成し、光照射(アンケージング)により、保護されていた生命分子が機能を復元する時期と場所を高度に制御するだけでなく、その保護基がアンケージング時に極めて強い蛍光を発する四環性化合物へ変換されるという特性を最大に活かして、その蛍光強度測定による脱保護反応進行度の定量化を行う。さらに、その成果を新規細胞セレクション法の開発に応用することを目的とした。ルシフェラーゼ阻害剤として知られているレスベラトールの三つの水酸基をTCMでマスクしたケージド体の詳細な検討を行い、2ーもしくは3ーケージド体を用いて、光照射によるアンケージングを行った結果、照射時間とともに四環性化合物の蛍光発光は増大し、これに相関してルシフェラーゼ阻害能が増強していくことを見出し、学術論文誌上にて発表した(ACS Omega,2017,2,2300-2307)。これらケージ化されたレスベラトールは水溶性が極めて低く、水溶液中でのアンケージングの効率が非常に低いことが判明し、TCMに高水溶性を持たせる必要があることが今後の課題として残った。また、水中でコレステロールを選択的に取り込む水溶性分子シクロデキストリン(CD)に着目し、TCMによりケージ化されたβーメチルCDを合成し、その細胞膜からの膜中コレステロールの引き抜き光制御を検討した。リン脂質およびコレステロールから調製した擬似細胞膜リポソームを用いて、このケージド化合物のコレステロール引き抜き能を調査した結果、光照射前に、コレステロールおよび一部のリン脂質を取り込み、リポソームの破壊をもたらすことがわかった。続いて、光照射することにより、アンケージングされ主としてコレステロールを包接し、リン脂質が放出され、リポソームの再形成を導く興味深い新現象を発見した。本研究では、代表者らが開発した、光照射時に蛍光を発する化合物に変換される光分解性保護基(TCM)を様々な生理活性分子に導入した、新規ケージド化合物の創成と、その光アンケージング挙動の調査を目的とした。アンチセンスオリゴ核酸のヌクレオシド核酸塩基部位、ルシフェリン阻害性レスベラトロールの水酸基、さらに、シクロデキストリンのグルコース部位それぞれに光分解性保護基TCMを導入した新規ケージド化合物を合成した。それぞれ光照射下でアンケージングされ、元の生理活性機能が回復することが確認され、TCMが生理活性分子のケージングに有効であることを明らかにした。今後については、合成したケージドアンチセンス分子の細胞内評価を目指す。特に細胞内における蛍光強度での評価を詳細に検討することで、フローサイトメトリーへの適用可能性を検討することを予定している。この結果を踏まえ、光照射により細胞内でアンケージングされ、目的遺伝子の機能が抑制されている細胞のみを光分解後の蛍光を指標にしたフローサイトメトリーによりセレクションするという最終目標の達成を目指す。今後については、水溶性チオクロモン型光解離性保護基を開発し、それを用いたケージド分子の機能を調査し、水中でのアンケージングと蛍光発光特性に相関性がみられることが確認できれば、フローサイトメトリーへの応用の可能性を検討する予定としている。
ロボットの心の創造・開発・介護ロボットへの応用

ロボティクス技術は飛躍的に向上し,容姿に加えてしぐさや表情まで人間そっくりなロボットも開発されている。しかし,情報の提供や定型の動作は可能であっても,相手の感情を理解し,自分自身が感情を持って動作する,といった心の部分の開発は,ほとんど行われていないのが現状である。本研究は心的状態遷移ネットワークを用いて,ロボットの心の創造,さらにはロボットの感情表出の方法論と構築技術を確立した。ユーザの発話内容,音声,表情と簡単な動作を入力とし,それらからの感情認識,ロボット自身の感情創生,更には表情としぐさ,発話内容,音声の韻律変化による総合的な感情表出までを行うアクトロイドを開発した。心的状態ネットワークを発展させた心のモデル化を目的とする。各種入力からの感情の認識,心のモデル化とそれによる感情の創生については,以下のような研究を行った。1.心のモデル化において,まず必要なのは実際の人間の感情の動きを示すデータベースであるが,被験者に映画の一部分を見せ,自分が登場人物の一人であったと想定した時の自分自身の感情とその強さを答えてもらう,という実験を行い,感情の動きを示すデータベースを構築した。2.発話内容からの感情の認識を行った。音声認識の誤りに対しては,認識時の下位候補まで考慮して感情を推定する。音声認識器は複数の認識候補をスコアとともに出力する。通常は1位候補のみを用いるが,ここでは下位候補の情報を用い,それらの候補群内で頻出する単語のみを用いることで,誤認識単話の影響を低減させることが分かった。3.ブログ感情コーパスを構築し,従来から研究されている様々な特徴量を実際に試し,性能を評価した。またモデル化の部分においても,HMMやGMM,SVM,CRFといった統計的モデルを用いて,それぞれの性能を評価した。実験により,多階屠情報付け感情コーパスの重要性が確かめられた。4.表惰やしぐさからの感情の認識動画の各フレームから特徴量を抽出し,それらの動きをHMMでモデル化することで動画に対応した表情からの感情認識アルゴリズムを研究したが,データベースの規模が小さいので,今後,引き続き,データベースを増やしてテスト実験を通じて,よい感情認識手法を開発する必要となる。5.生体信号からの感情の認識音声や表情などはいずれもユーザを外部から観測して得られるものであるが,ユーザの感情が心で創生されるものである以上,ユーザの体の内部の状態により直接表出されることが考えられた。そこで自律神経系の変化と感情の関係について調査を行った。特製ロボットの導入価格は当該年度の交付金額より高かったので,2年間分けて導入することになった。実際のロボットへの実装作業が実施されなかったが,感情の認識と感情の表出に関する研究を行い,以下のような研究実績が上げられた。1.前年度で開発したブログ感情コーパスを活かし、認識アルゴリズムを開発した。いろいろな学習アルゴリズムを使って評価実験を行ったが,感情コーパスの量が十分ではないことを明らかにした。それで,大学院生により,さらに感情コーパス,特にブログ感情コーパスの追加を行い,従来の構築したコーパスの間違いを訂正した。これにより,発話内容からの感情の認識を行った。2.研究室で持っている小型ロボットに搭載されでいるカメラとマイクを用いて,音声認識と人物検出実験を行った。特に特性が変化することでモデルとのミスマッチが起こることが想定され,様々な実験を行った。現在の音声認識技術は実世界に流用すると幾つかの問題があることが分かった。そして,この問題を克服するための方法を研究した。3.開発した心的状態遷移ネットワークによる感情創生部を構築し,感情の遷移を測定した。4.感情の表出パターンを定義してみた。まずは表情に注目し,6感情×3段階の強さのそれぞれを表現するような表情パターンを人手で作成した。5.プロトタイプを構築するため,制御プログラムを開発したが,ごく簡単な世間話を行う課題を設定し,機能と性能をテストした。6.医療現場でのロボットの要求などを調査し,介護ロボットの構築方針を決定した。1.研究代表者と酷似したロボットに、音声情報、言語情報に基づく感情認識と感情創生という機能を組み込んで色々な実験を行った。2.ロボットとコンピュータとのインタフェースを開発し、コンピュータとロボットとの通信機能を搭載し、テストを行った。3.言葉遣いに基づくアルゴリズムを改良し、実際のロボットに組み込んで実験を行ったが、音声認識の質が高くないので、うまく実験ができなかった。よって、遮音室の環境で実験を再設定し、テストを行って、言葉遣いに基づく感情の認識機能ができると確認できた。4.状態遷移ネットワークに基づいて、人の連続的に、感情の変化を確かめる実験を設定したが、音声認識の精度の所為で、そのまま実験ができない。この機能について、コンピュータでシミュレーションを行った。