hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦後日本形成の基磯的研究

本研究は,平成4年度から発足が予定されている3年間にわたる『戦後日本形成の基磯的研究』の準備作業および方向づけをおこなった.この研究は,東京大学教養学部におかれる総括班の他,全部で9班からなる各研究班によってなされることになっている.各研究班間の相互連絡は,平成4年度以降本格化される研究のための体制を構築するために不可欠のものであり,9月,10月,3月の三度にわたって,各研究班の代表および総括班のメンバ-による総括会議をおこなった。この総括会議により,各研究班間の研究項目の調整・決定.公募研究の審査,どのような資料をデ-タベ-ス化するかについて議論し,研究の方向性が定められた.各研究班間の研究項目の調整・決定に関しては,9月の総括会議で各研究班の研究の概略が提示され,3月の総括会議で,研究項目の最終調整の後,平成4年度以降の各研究班および総括班の研究内容が決定された.平成4年度における公募研究の審査は,3月の文部省における審査委員会でなされたうえ,3月の総括会議においてその具体的な実施方法上についての取りきめがなされた.どのような資料を入力し,どのような形でデ-タベ-ス化し,かつ利用するかに関しては,10月,3月の総括会議で主に議論された.手書き文書(例えば,日記,手記)等は,最近廉価なものが出始めた電子ファイルをもちいて入力,検索することに決定した.しかし,重要な文書は,コンピュ-タ-に入力し,その内容までも検索できるようにすることになった.コンピュ-タ-への入力は,当初パ-ソナルコンピュ-タ-を用いて行うことにし,パソコンで処理できないような大規模なデ-タベ-スになった場合は,ワ-クステ-ションを用いることに決定した.また総括班は予備的な作業として,(1)歴代首相の国会演説,(2)条約および国際関係に関する資料,(3)年表のデ-タベ-スの作成をおこなった。
ペスタロッチの道徳教育論に関する総合的・構造的研究-「批判版ペスタロッチ全集」のテキストファイル・データベースの作成と活用を基礎として-

1.平成3年度及び4年度に行った、コンピューター利用によるペスタロッチの道徳・宗教教育思想形成史の研究を継続発展するかたちで平成5年度の研究を進めた。まず、ペスタロッチの書簡全集(全13巻)、及び、校訂版著作全集(全30巻)のテキストファイル化を完了した。検索用ソフトの活用で、自由自在に検索ならびに該当事項を含む数行の切り出し、編集等が可能となっている。今後のペスタロッチ思想研究の能率化にも大きく貢献することは間違いないと思われる。2.上記の作業と並行して、ペスタロッチ研究の古典的文献の収集とその分析を行い、また上記データベースを利用して得た結果をもとに、課題であるペスタロッチの道徳教育論の総合的・構造的研究を進めてきた。現在、その成果を中心に、学位請求論文の作成にとりかかっている。その主な論点は以下の通りである。1.ペスタロッチの人間観の分析(道徳・宗教教育思想の基底としての人間観の形成・変遷過程の解明)2.ペスタロッチにおける道徳の問題(政治と道徳、法と性道徳、宗教と道徳の関係の解明)3)ペスタロッチにおける宗教の問題(「心情」の宗教、この世の「ちりあくた」の秩序と実践的信仰、正統派信仰批判とラディカルな宗教観など)4.ペスタロッチの道徳・宗教教育の原理と実践(「シュタンツ便り」、「ゲルトルート児童教育法」、「育児書簡」の分析、及び、ペスタロッチ学園における道徳・宗教教育の実践の解明)5.ペスタロッチ教育論における道徳・宗教教育の位置1.平成3年度及び4年度に行った、コンピューター利用によるペスタロッチの道徳・宗教教育思想形成史の研究を継続発展するかたちで平成5年度の研究を進めた。1.ペスタロッチの人間観の分析(道徳・宗教教育思想の基底としての人間観の形成・変遷過程の解明)2.ペスタロッチにおける道徳の問題(政治と道徳、法と性道徳、宗教と道徳の関係の解明)3)ペスタロッチにおける宗教の問題(「心情」の宗教、この世の「ちりあくた」の秩序と実践的信仰、正統派信仰批判とラディカルな宗教観など)4.ペスタロッチの道徳・宗教教育の原理と実践(「シュタンツ便り」、「ゲルトルート児童教育法」、「育児書簡」の分析、及び、ペスタロッチ学園における道徳・宗教教育の実践の解明)5.ペスタロッチ教育論における道徳・宗教教育の位置
カーボンナノファイバーのプラスチック表面への直接領域選択合成

低温かつ無触媒でCNFが合成できるという我々が開発したプラズマCVD法と、フォトリソグラフィープロセスとを組み合わせることで、工程数の少ない簡易な領域選択合成プロセスの開発を行った。その結果、プラスチック基板および金属配線を施したプラスチック基板の上へ、領域選択的にCNFを合成することができた。したがって当初の計画通り、プラスチック基板上へのカーボンナノファイバーの直接領域選択合成に成功した。まず、無触媒でのカーボンナノファイバー合成を再現性良く行う為に合成条件の最適化を行った。その結果、電極形状と放電電流および圧力を最適化し負グローの生成位置および生成密度を制御することで、無触媒でのカーボンナノファイバーの合成が再現性良く行えるという知見を得ることができた。次に、ポジ型レジストとフォトマスクを用いてフォトリソプロセスを行い、ガラス基板上にフォトレジストの微細パターンを作成した。その基板の上に直接プラズマCVDを行い、フォトレジストが残存している領域およびレジストを剥離し基板が露出している領域の両方にカーボンナノファイバーが合成できることを確認した。次に、フォトレジスト上に堆積したカーボンナノファイバーをフォトレジストごと剥離させることを試みた。しかし、水、エタノール、アセトンなどに浸漬させ剥離を試みたが、フォトレジストは基板上に残り、フォトレジストを剥離させることはできなかった。そこで、有機溶媒の中に浸漬させた基板を超音波洗浄機の中に入れ、基板に超音波を照射することでフォトレジストの剥離を促した。その結果、超音波を長時間照射した場合にはフォトレジストを完全に剥離させることが出来た。しかし、基板の上に直接成長したカーボンナノファイバーも一緒に剥離してしまった。そこで、超音波照射時間をパラメータとしてフォトレジスト剥離条件の最適化を行った。その結果、基板上のカーボンナノファイバーを残存させたまま、フォトレジストを剥離させることに成功した。また、ガラス基板ではなく、ポリカーボネート基板およびポリカーボネート基板上にCrの薄膜を堆積させた基板を用いて同じ実験を行った結果、ガラス基板の場合と同様の結果を得ることが出来た。この様に、当初の計画通りCOを炭素源とする無触媒プラズマCVD法を用いて、プラスチック基板上へのカーボンナノファイバーの直接領域選択合成に成功した。まず、ポジ型レジストと低精細フォトマスクを用いてフォトリソプロセスを行い、ガラス基板上にフォトレジストの微細パターンを作成した。その基板の上に直接プラズマCVDを行い、フォトレジストの上にカーボンナノファイバーを合成させた。その結果、基板上に直接合成させた場合とほぼ同様の構造のカーボンナノファイバーをフォトレジストの上に合成することに成功した。次に、このカーボンナノファイバーを成長させたフォトレジストをカーボンナノファイバーとを一緒に剥離させることを試みた。しかし、ところどころに剥離残りが生じてしまいフォトレジストを剥離した領域とカーボンナノファイバー成長領域の境界が不明瞭であった。紫外線の露光強度や空間分解能を上げる、またはレジストを均一に塗布することなどによって、これらの問題が改善できる可能性があると考えられる。新規に提案した領域選択合成方法を行い、すべて低温かつ行程数の少ない合成方法を実証した。ところどころに剥離残りが生じてしまいフォトレジストを剥離した領域とカーボンナノファイバー成長領域の境界が不明瞭であったが、基板上のカーボンナノファイバーを残存させたまま、フォトレジストを剥離させることに成功した。基板上のカーボンナノファイバーを残存させたまま、フォトレジストを剥離させることに成功したが、ところどころに剥離残りが生じてしまいフォトレジストを剥離した領域とカーボンナノファイバー成長領域の境界が不明瞭であった。本年度は、紫外線の露光強度や空間分解能を上げる、またはレジストを均一に塗布することなどによってこの問題点を解決する方針である。また、ポリカーボネートだけでなく、様々なプラスチック材料を用いて新規プロセスを実証する予定である。高精細フォトマスクを購入し、どの程度の微少領域まで選択成長が可能かを検証する。また、様々なフォトレジストを購入し、フォトレジストのプラズマCVDに対する耐性を調べる。更に、より大面積基盤を一様に処理するために、プラズマリアクターに改良を行う。また、様々な低融点基板を購入し、プロセスの実証を行う。
身体活動推進のためのポピュレーション戦略：地域ランダム化試験およびその拡散研究

申請者らは先の科研費(平成25-27年度・基盤B・25282209)で、ソーシャルマーケティングを活用したコミュニティ・ワイド・キャンペーンによる身体活動促進の効果を地域クラスターランダム化試験で検討した。本研究はこの研究を発展させるもので、以下の2つの研究から成り立っている。【研究1】先の研究の対象者をさらに長期追跡し、地域介入の効果を身体活動実施者割合および要介護・死亡をアウトカムとして検討する。【研究2】新たな地域介入研究として、介入地区をさらに広域(雲南市全域)に展開しその効果を検証する(社会実装・普及研究)。その結果、【研究1】では、1年後に「身体活動に関する知識」に有意差な群間差が得られ、3年後に身体活動実施者割合に1.6%の群間差が得られ(非有意)、5年後には身体活動実施者割合に4.6%の有意な群間差が得られた。追跡対象者4,559人のうち、252人が新たに要支援・要介護の認定を受け、157人の死亡が確認されたが、これらのアウトカムでは群間差は認められなかった。なお、本研究はコクランレビューで、これまでの身体活動地域介入研究で最もバイアスリスクの小さい研究と評価されている。【研究2】新たな地域介入研究として介入の広域展開を始めた。初年度(平成28年度)調査で有効回答が得られた3,881人(40-79歳)を対象に平成30年10月に2年後調査を行い、3,171人(男性47.3%、年齢64.5±10.1歳)より回答が得られた。単変量解析ではあるが主要評価項目(身体活動実施者割合)の評価を行ったところ、その割合は平成28年の61.7%に対して平成30年は60.6%であった。先行研究の成果に基づいて、主要アウトカムは5年後の身体活動実施者割合としている。本研究によって新たな介入研究をスタートしたが、引き続き雲南市の健康増進計画に則り介入を継続していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。申請者らは先の科研費(平成25-27年度・基盤B・25282209)で、コミュニティ・ワイド・キャンペーンによる身体活動促進の効果を地域ランダム化試験で検証し、身体活動実施者の割合を有意に増加させる効果を明らかにした。本研究はこの研究を発展させるもので、次の3点を目的としている。【研究1】先の研究の対象者(および対象地域の住民)をさらに追跡し、1)要介護・死亡をアウトカムとした長期的効果を検証すること、2)介入の費用対効果を明らかにすること、【研究2】新たな地域介入研究として、3)介入をさらに広域(雲南市全域:人口約40,000人、面積553km2)に展開し、より実際的な条件(一般的な市区町村が有する程度のリソースを活用した、実験的ではない条件)のもとで介入効果を検証すること(拡散研究:Dissemination researchの開始)。初年度(平成28年度)の計画は、目的1)ー3)のそれぞれについて、1)要介護・死亡データについて行政内の起案・承認を得て、データベース化、分析を進めること、2)費用対効果は次年度以降の課題、3)拡散研究については雲南市全域の住民を対象にベースライン調査を行うこと、であった。その結果、1)については行政内での起案・決済を終了し、データを取得する準備を完了した。2)は次年度以降の課題であったが、コスト評価に必要な介入に関する情報(用いた人的資源、資材)の整理を行った、3)については調査票の作成、倫理審査、臨床試験登録を経て、2016年10月に雲南市全域より無作為に抽出した40-79歳の男女7000人(運動実施者割合を5年間で4%増加させる、回収率は60%を仮定)を対象に調査を行った。その結果、3,963人(回収率56.6%)より回答を得た。データ入力を終了し、現在はデータクリーニングを進めている。初年度の最も重要な課題は、地域介入の広域展開(雲南市全域での介入)の準備を進めるとともに、雲南市全域より無作為に抽出した住民7000人に対してベースライン調査を実施することだった。予定通り研究計画を確定し、調査票の作成、倫理審査、臨床試験登録を行い、10月に地域住民7000人を対象にベースライン調査を行うことができた。その他の課題も含めて本研究の3つの目的それぞれについて達成度を評価すると、1)先の地域介入研究(平成21年10月から平成26年10月)の要介護・死亡の評価:計画より若干遅れて進行している。当初の予定では完全にデータを取得して分析に着手する計画だったが、行政内での起案・承認を得たところで、まだデータベースが完成していない。2)先の地域介入研究の費用対効果の検討:当初の計画以上に進行している。この課題は平成29年度以降の課題であったが、既に、コストの評価に必要な介入に関する情報の整理(介入費用算出のために実施した介入に投じた人的資源や用いた資材等に関する情報の整理)を行った。3)拡散研究のベースライン調査:計画に沿って順調に進展している。上述の通り、本年度の最も重要な課題であったが、計画通り行うことができた。

申請者らは先の科研費(平成25-27年度・基盤B・25282209)で、コミュニティ・ワイド・キャンペーンによる身体活動促進の効果を地域ランダム化試験で検証した。本研究はこの研究を発展させるもので、以下の2つの研究から成り立っている。【研究1】先の研究対象者を追跡し要介護・死亡をアウトカムとした効果、費用対効果を検討する。【研究2】新たな研究として、介入地区をさらに広域化(雲南市全域:人口約40,000人、面積553km2)し、より実践的な条件(一般的な市区町村が有する程度のリソースを活用した条件)のもとで地域介入の効果を検証する(拡散研究)。第二年度(平成29年度)は、【研究1】については、地域介入5年後までの要介護・死亡データをデータベース化した。市内12地区の調査対象者4,559人のうち、252人が新たに要支援・要介護の認定を受け、このうち107人は要介護2以上であった。また、157人の死亡を確認した。さらに介入7年後までの要介護・要死亡情報のデータベース化を進めている。費用対効果については要介護認定の区分も含めた情報を整理した。今後、要介護2以上に絞った分析や費用対効果の分析が可能である。【研究2】については、地域介入を本格化させ、2016年10月に実施したベースライン調査をデータベース化した。雲南市全域より無作為に抽出した40-79歳の男女7012人のうち、返信が得られた者は3939人(回答率56.2%、男性47.9%、年齢62.1±10.2歳)だった。主要評価項目(活動的な生活習慣:週150分以上の歩行習慣、あるいは毎日の柔軟運動、あるいは週2日以上のレジスタンス運動)を評価できたものは3895人であり、このうち、上記基準を満たす活動的な者は1873人(48.1%)だった。この数字をベースライン値として活動的な者の割合を増やすことを目標に地域介入を進める。【研究1】では先の介入研究(平成21年10月から開始したクラスターランダム化試験)開始から5年後までの要介護・死亡の情報をデータベース化できた。また、主要アウトカムである「活動的な生活習慣を持つ者の割合」については、5年間の介入効果を示す学術論文を出版できた(Kamada, Inoue et al. Int J Epidemiol, 2018)。要介護・死亡について現在、7年後までの情報の取得手続き中である。第三年度中には情報を取得して分析を行う方針である。また、費用対効果の検討は、研究班内で介入コスト算出方法について検討し、費用対効果分析を行う準備ができた。【研究2】ではベースライン調査のデータベース化を達成した。地域介入は順調に進展している。2017年度は介入実施の核となる身体教育医学研究所うんなんと市内各地区の関係機関・組織とのネットワークを強化、促進した。昨年度実施したベースライン調査のデータクリーニングはおおよそ終了し、計画通り、分析できる体制が整った。申請者らは先の科研費(平成25-27年度・基盤B・25282209)で、ソーシャルマーケティングを活用したコミュニティ・ワイド・キャンペーンによる身体活動促進の効果を地域クラスターランダム化試験で検討した。【研究1】先の研究の対象者をさらに長期追跡し、地域介入の効果を身体活動実施者割合および要介護・死亡をアウトカムとして検討する。【研究2】新たな地域介入研究として、介入地区をさらに広域(雲南市全域)に展開しその効果を検証する(社会実装・普及研究)。
ニジマスをモデルとした魚類における大豆油粕給与による胆汁異常発生メカニズムの解明

養殖魚へ与える餌の主成分は魚粉(天然魚を加工したもの)であり、魚粉を植物性原料に置きかえる必要がある。植物性原料として最も利用性が高いのが大豆油粕(SBM)であるが、SBMを魚へ給与すると胆汁量が減少して成長が遅延してしまう。そこで本研究にてSBMがニジマスの胆汁生理に及ぼす影響を調べたところ、胆汁の合成・利用が阻害されることが明らかとなった。世界的に魚類養殖が増大する中、その飼料の主原料である魚粉の減少・価格高騰が大きな問題となっている。魚粉に代わる植物性原料として量的・質的・価格的に最も利用性が高いのが大豆油粕(SBM)であるが、SBM給与により胆汁量や胆汁成分組成に異常をきたすことが分かってきた。そこで本研究はニジマスをモデルとして、SBM給与に起因する胆汁生理異常の発生メカニズムの解明を目的とした。前年度の研究により、ニジマスから胆汁生理に重要な遺伝子を11種新たに同定し、遺伝子発現量の測定系を確立した。本年度は、魚粉主体飼料(FM)とSBM主体飼料(SBM)を作製し、ニジマスを用いて10週間の飼育試験を実施した。飼育試験終了後、確立済みの測定系にて胆汁生理に重要な遺伝子の発現解析を行った。その結果、肝臓での胆汁酸合成に重要なCYP7A1およびCYP8B1と、腸管にて胆汁酸輸送体として働くASBTの遺伝子はSBM飼料給与区にて有意に低くなっていた。また、腸サック法を用いて新たに胆汁酸取り込み能を調べたところ、SBM飼料給与区では、FM給与区に比べて有意に低い結果となった。以上より、ニジマスでは、SBMを給与することによって、胆汁酸の合成と再吸収が阻害され、その結果胆汁酸量が減少するものと考えられた。本研究により胆汁生理に関わる分子が魚類で初めて多数同定されると共に、これまで不明であったSBMが胆汁生理へ及ぼす生理阻害作用のメカニズムの一端を明らかにすることができた。世界的に魚類養殖が増大する中、その飼料の主原料である魚粉の減少が養殖漁業を揺るがす大きな問題となっている。魚粉に変わる植物性原料として量的・質的・価格的に最も利用性が高いのが大豆油粕(SBM)であるが、SBM給与により胆汁異常を含む種々の生理異常が引き起こされる。また、SBM主体の飼料へ胆汁末を添加することでそれら生理異常は改善されることから、養魚飼料において植物性原料の利用性向上のためには「胆汁生理」がキーポイントであると言える。そこで本研究ではニジマスを用いて、SBM給与に起因する胆汁生理異常の発生機構を調べることを目的とした。魚類では胆汁生理に関する知見がほぼ皆無であることから、まず初年度である平成23年度は、哺乳類で胆汁生理に重要とされる8種の遺伝子(CYP7A1, CYP8B1, FXRa, SHP, BSEP, ASBT, OSTaおよびNTCP)をニジマスEST情報を基に単離した。単離された遺伝子の内、CYP7A1, CYP8B1, SHPおよびOSTaからは各2種類のホモログ遺伝子が発見され、魚類特有の遺伝子重複に起因するものであると推察された。また、得られた塩基配列情報から各遺伝子の発現量測定系を確立し、組織発現分布を調べた。その結果、NTCPでは哺乳類での報告と大きく異なる部位で発現しておりその機能分化が示唆されたものの、その他の分子については、胆汁生理に重要であると思われる部位で強く発現していた。当初計画に沿って順調に成果が得られている。魚類胆汁生理に関する分子機構の報告は皆無であったが、本研究により哺乳類と魚類の類似点や相違点が明らかになりつつあり、大きく前進したと言える。本年度には、ニジマスの胆汁生理に重要な分子の遺伝子配列が得られ、それら遺伝子の発現量測定系が確立されたことから、次年度は確立した測定系を用いて生理学的な知見を収集する。加えて、SBM飼料によるニジマス飼育試験を実施し、SBMが胆汁生理に及ぼす影響を明らかにしてゆく。次年度研究費は、主にSBM飼料によるニジマス飼育試験のための分析試薬や実験用飼料作製のための消耗品費に使用する。また、これまでに得られている研究成果を発表するための旅費としての使用も予定している。
好酸球増多症候群に対する新しいバイオマーカーに基づいた診断と標準治療法の確立

好酸球増多症候群(HES)は原因が不明な好酸球増加症を伴う疾患群である。本研究では、全国多施設からの依頼症例に対し情報提供と助言により診断を行い,RT-PCR法によりFIP1L1-PDGFRA(F-P)キメラ遺伝子を検索した。また、様々な好酸球増加症候群の患者既存検体からリン酸化ペプチドを抽出しnanoLC-MS/MSによる質量分析を行った。その結果、F-Pキメラ陽性群と反応性好酸球増加症群との間にはリン酸化パターンに明らかな違いがあり、両者が区別されることがわかった。このリン酸化の違いに着目すれば、HESの原因解明や鑑別診断に有用である可能性が示唆された。平成24年度は、全国多施設から様々な原因の好酸球増多症患者を診療する医師からのコンサルトに対し助言や情報提供を行い、協力して臨床診断を行った。FIP1L1-PDGFRA(F-P)キメラ遺伝子陽性HESが疑わしい症例に対しては、RT-PCR法によるF-Pキメラ遺伝子検索を行い、F-Pキメラ遺伝子以外のPDGFRA関連骨髄系腫瘍が疑われる症例に対しては未知のキメラ遺伝子の検索を行った。また、様々な好酸球増加症候群の患者既存検体からリン酸化ペプチドを抽出しnanoLC-MS/MSによる質量分析を行った大量(8000種類以上)のペプチド定量解析データについては、H23年度に引き続き多変量解析を行った。クラスター分析ではHES診断群と反応性好酸球増加症などHES以外の疾患群に大別され、要因配置分散分析ではF-Pキメラ陽性群と明らかな反応性好酸球増加症群との間にはリン酸化パターンに明らかな違いが認められた。この違いの要因をさらに探索することによりHESの個別化につながるバイオマーカー候補を特定することは可能と思われる。さらに詳細な解析を進めるため、得られた実験データとそれぞれの蛋白の機能との関連性やシグナル伝達経路での位置づけを行うための準備として、実験データに関連する蛋白の機能などの関連情報のデータベースを作成した。全年度を通じて、全国多施設から様々な原因の好酸球増多症患者を診療する医師からのコンサルトに対し助言や情報提供を行い協力して臨床診断を行った。好酸球増多症候群(HES)が疑われる症例ではRT-PCR法によるFIP1L1-PDGFRA(F-P)キメラ遺伝子検索を行った。また、F-Pキメラ遺伝子以外のPDGFRA関連骨髄系腫瘍が疑われる症例に対しては未知のキメラ遺伝子の検索を行い、染色体転座t(3:4)(p13;q12)を伴う症例で5'RACE法により世界で初めてFOXP1-PDGFRAキメラ遺伝子を検出した。F-Pキメラ遺伝子陽性例以外のPDGFRA再構成を伴う好酸球性白血病が存在するものの、その遺伝子異常は症例毎に異なりほとんどは未知の遺伝子異常である。さらにF-Pキメラ遺伝子陰性例の一部でc-KIT変異検索を行ったが現時点でc-KIT変異は検出されておらずその頻度は非常に稀であると考える。好酸球増多症候群の診断では、多数の生体分子群を一度に網羅的に検出するアプローチが効率的と考える。様々な好酸球増加症候群の患者既存検体からリン酸化ペプチドを抽出しnanoLC-MS/MSによる質量分析を行い得られた大量のペプチド定量解析データに対し、まずクラスター分析を行った。その結果、HES診断群と反応性好酸球増加症などHES以外の疾患群に大別され、F-Pキメラ陽性群と明らかな反応性好酸球増加症群との間にはリン酸化パターンに明らかな違いを認めた。H25年度はさらに詳細な解析を進めるため、得られた実験データとそれぞれの蛋白の機能との関連性やシグナル伝達経路での位置づけを行うための準備として、実験データに関連する蛋白の機能などの関連情報のデータベースを作成した。データマイニングおよびバイオインフォマティクスによる好酸球増加症に伴う解析を試みており、今後も本研究を継続し、解析を進めていく予定である(未発表)。平成23年度には、FIP1L1-PDGFRA(F-P)キメラ遺伝子陰性の特発性好酸球増多症候群(HES)症例の中のチロシンキナーゼ阻害剤イマチニブ有効例が、無効例に比べてリン酸化チロシン蛋白発現がどのように違うかを検証した。まず、F-Pキメラ陰性HESのうちイマチニブ有効例と無効例、健常人の末梢血血球から抽出した可溶性蛋白を用いて抗リン酸化チロシン残基抗体でウエスタンブロット法を行ったところ、有効例では無効例や健常人と比較して明らかに高分子量のチロシンリン酸化蛋白の発現量が高く、高分子量蛋白である受容体型チロシンキナーゼの活性化が異なる可能性が示唆された。

さらに、同様に患者検体からリン酸化ペプチドを抽出してnanoLC-MS/MSによるペプチド同定・定量解析を行ったところ、数十種類のリン酸化チロシン蛋白を含む千種類以上のリン酸化蛋白が検出され、イマチニブ有効例で増殖に関連するシグナル伝達経路の下流蛋白の高リン酸化がみられた。この方法は微量の患者検体からチロシンリン酸化蛋白を検出するのに適しており、F-Pキメラ陰性HESは症例毎にリン酸化シグナルのパターンが異なることが示された。また、複数検体でこのリン酸化プロテオームプロファイリングを行うと、クラスター分析でHES診断群と反応性好酸球増加症を含むHES以外の疾患群に大別された。さらに解析を行うことによりバイオマーカー候補が特定されHES患者の個別化も可能と考えている。上述のように、HES個別化に向けた研究計画はおおむね順調に進行している。質量分析実験データに関連する蛋白の関連情報のデータベースが完成し、専用の解析ソフトを使いて大量と実験データと情報データを組み合わせてデータマイニングを行う準備がほぼ整った。現在はリン酸化プロテオーム解析結果を統計学的手法により解析中であり、来年度までにはおおむね成果を出せる見込みである。(HESにおける診断バイオマーカー分子の検索)様々な好酸球増加症候群の患者既存検体から抽出されたリン酸化ペプチドの質量分析データは、HESの診断や治療の反応性に関連する有用な大量の情報を含んでいる。専用の解析ソフトを用い、大量と実験データと情報データを組み合わせたデータマイニングの手法により、HES診断に有用な診断バイオマーカーの候補を抽出する。(HESにおけるイマチニブ反応性関連分子の検索)新規にイマチニブで治療を行ったHES症例において、イマチニブ投与前後の末梢血凍結保存検体からリン酸化ペプチドを抽出し、同様に質量分析を行いイマチニブ反応性関連バイオマーカー候補となる分子を探索する。さらに、この新規データから得られた結果が、先に抽出した疾患の診断バイオマーカー候補分子をどの位含み、どの程度診断が予測できるかを統計学的手法により評価する。(HESにおけるバイオマーカー分子の検索)リン酸化プロテオームプロファイリングによりHESとHES以外の疾患ではリン酸化蛋白の発現パターンが異なることが示されたため、個々の蛋白および、各種のシグナル伝達経路毎にどのような違いがあるかを統計学的手法により分析し、バイオマーカー候補となる分子を検索する。(シグナル伝達経路に特異的な遺伝子発現解析)症例・疾患群毎に蛋白リン酸化に違いがみられたシグナル伝達経路について、PCR arrayを用いて各伝達経路に特異的な遺伝子セットの発現を解析する。また、個々のバイオマーカー候補分子あるいはキナーゼについては、それぞれ分子特異的配列primer、degenerate primerを用いたPCR法でmRNAレベルの発現の違いを確認する。(バイオマーカーの検証)複数の新規に診断された症例とイマチニブ使用症例の検体を用いて上記手法を適用し、疾患の診断バイオマーカーとイマチニブ反応性関連バイオマーカーの候補がどの程度予測に該当するかを統計学的手法により評価する。研究費は試薬などの消耗品と蛋白質量分析解析費用に使用される。また旅費や論文投稿に関わる費用なども研究費より使用する。
3次元TEMによるブロック共重合体ミクロ相分離構造の格子欠陥と粒界構造の研究

ブロック共重合体は自己組織化によりナノメートルオーダーの様々な形状を持つ規則的周期構造を形成し、ナノテク材料としての利用が期待されている。それにはそれらのナノ構造の制御が大きな課題であるが、本研究では3次元TEMによるブロック共重合体の格子欠陥や粒界構造を解析することによりその生成・消滅の機構を解明し、ブロック共重合体のナノ構造制御法に関する最も重要な知見を得た。本研究は、電子線トモグラフィーを主体とした3次元ナノ構造解析法を用い、ブロック共重合体を主とする高分子系ナノテクノロジー材料や複合材料の自己組織化を利用した構造制御、さらには新材料の開発を目指している。今年度は特に、ブロック共重合体のミクロ相分離構造の粒界(グレインバウンダリー)構造の解析、相転移における構造形成機構に関する研究を行った。先ず、電子線トモグラフィーによる3次元ナノ構造解析を効率的に行うため、京都大学工学研究科既設の透過型電子顕微鏡(JEOL JEM-2000FX,加速電圧200kV)に、平成17年度の設備備品費により1000×1000画素のCCDカメラを導入した。また、これにより得られた傾斜シリーズ画像の位置合わせに正確かつ効率的に行うための位置合わせソフトウエアを開発した。これにより、これまで手作業に頼っていたマーカー微粒子の確認作業が自動化できた。また、得られた3次元像の可視化に有効な3次元メディアンフィルターの開発を行うとともに、3次元ボリュームを自在に分割し、計測することができるソフトウエアを導入した。粒界構造の研究では、これまでの知識の蓄積が利用できるポリスチレン-ポリイソプレンジブロック共重合体/ポリスチレンホモポリマー(SI/HS)混合物を用い、Complex Phase Windowと呼ばれる組成領域におけるGyroid共連続構造生成過程のGyroid/ラメラ粒界構造を電子線トモグラフィーにより3次元解析した。両ミクロ相分離構造の界面の連続性等様々な現象が明らかになったが、粒界領域そのものは1周期長程度とかなり狭いことが判明した。また、温度変化により秩序-秩序転移を示すSIジブロック共重合体を合成し、これまで3成分トリブロック共重合体でしか観察されていなかったFddd共連続構造がある温度域では平衡構造として出現することを発見した。昇温によりラメラ、Fddd、Gyroidと転移することが判明したので、それぞれの構造間での構造転移の機構を電子線トモグラフィーにより観察することが可能になった。次年度以降の研究に弾みがついた。1.電子線トモグラフィーのためのソフトウエアの開発:(1)傾斜シリーズTEM像の移動を補正し正確な位置合わせを行うため、Fiducial Maker法における金微粒子に対するプロットのエラーを最小化し補正するためのソフトウェアを開発し、これにより位置合わせの精度が格段に向上した。(2)FBP法を用い、非線形フィルタを実空間で施す3次元再構成ソフトウェアを開発することにより再構成を高速化した。(3)ジャイロイド構造などのネットワーク構造を解析するための細線化ソフトウェアを開発した。2.3成分星形ブロック共重合体において、これまで報告例のない粒界構造を発見した。3.シリコングレーティング基板を用い、ジブロック共重合体のシリンダー状ミクロドメインの配向と粒界構造制御し、モノグレインの2次元ナノパターンを作ることに成功した。4.ジブロック共重合体/ホモポリマーブレンドにおけるジャイロイド構造とHPL構造の間の粒界構造を電子線トモグラフィーにより得られた3次元構造に基づいて解析し、両者間の秩序-秩序転移の機構を明らかにした。5.3成分トリブロック共重合体の形成するネットワーク構造の電子線トモグラフィーにより得られた3次元構造のMedial Surface解析から、それが3および4分岐からなるFddd空間群の対称性を有する二重網目構造であることを発見した。6.コンプレックス・フェーズ・ウインドウと呼ばれる狭い組成領域で合成した多くのポリスチレン-ポリイソプレンジブロック共重合体試料の相挙動をSAXSとTEMにより調べたところ、温度変化によりラメラ→Fddd構造→ジャイロイド構造へと秩序-秩序転移を示すものがあることを発見した。また、このFddd構造は上記5とは異なり単網目構造を有することがわかった。ポリスチレン-ポリイソプレンジブロック共重合体(SI)とポリスチレンホモポリマー(HS)の混合系の溶媒キャスト過程におけるGyroid構造の成長様式には、スポンジ構造から過剰なHSを排斥しながら成長する場合と、PL構造から成長する場合の二通りがある。前者の場合はGyroid構造中にトラップされたHSが欠陥構造の原因となるため、欠陥の多いGyroidグレインとなるが、後者では欠陥の少ないきれいな単結晶状のGyroidグレインが得られる。後者の場合のGyroid/PL粒界構造を3次元TEM観察し、Gyroid構造の成長機構を明らかにすることができた。特に興味深いのはGyroid構造の(111)面とPLのLayerの方向が一致してエピタキシャル成長する場合である。Gyroid構造/PLの粒界ではPLのLayerが交互にGyroid構造の2組の網目と連結していることから、巧妙な構造転移が起きていることがわかった。

そのため、粒界直近からきれいなGyroid網目が形成されており、格子欠陥もほとんど見られない。またGyroid構造の粒界面はGyroid構造モデルとの比較から(211)面であることがわかった。多孔体化したGyroid構造を劈開すると劈開面には(211)面が現れることが報告されており、この結果との共通性が興味深い。一方、前者の様式で成長したGyroidグレインの内部に存在する線状欠陥の3次元TEM像観察から、過剰なHSは特定の格子面((211)面)を境界として凝集しやすいことが分かった。Gyroidグレイン周辺部に見られる線状欠陥周辺では、2つの網目が連結したところが多く観察された。このことから、Gyroidグレイン内部の過剰なHSは線状欠陥を通じてグレイン外へ排斥され、その周辺部のGyroid網目は構造修復の過程にあることが推測される。1.我々はComplex Phase Windowと呼ばれる狭い組成領域にあるポリスチレン-ポリイソプレン(PS-b-PI)ジブロック共重合体単体が弱偏斥下でFddd構造という斜方晶系に属しFddd空間群の対称性を持つ共連続構造を熱平衡構造として形成することを発見したことを既に報告しているが、平成20年度は温度変化に伴うラメラ構造からFddd構造へ、さらにIa3d空間群の対称性を持つ共連続構造であるGyroid構造へと変化する秩序-秩序転移過程の観察を行った。その結果ラメラ-Fddd構造転移ではFddd構造形成が同時多発的に進行するためFddd構造の小さなグレインが生成するが、Fddd構造-Gyroid構造転移ではGyroid構造の核形成が稀少であるため、Gyroid構造の大きいグレインが生成することを確認した。この現象は平成19年度の成果で報告したPS-b-PIジブロック共重合体/ポリスチレンホモポリマー混合系におけるPerforated Layer(PL)構造からGyroid構造が形成される際に観察された現象と類似しており興味深い。2.ポリスチレン-ポリイソプレン-ポリジメチルシロキサン(PS-b-PI-b-PDMS)トリブロック共重合体は3成分に対し同等の親和性を持つ良溶媒が存在しないため、溶液からのフィルムキャスト過程において二段階のミクロ相分離が起こる。そのため、一段階目のミクロ相分離で形成されたPDMSの構造が二段階目のPS/PI間のミクロ相分離に与えられる空間を制限し、自由空間における3成分同時のミクロ相分離では出現しえない複雑な共連続構造の出現を確認している。しかし、PDMSドメインには構造欠陥の出現が頻繁に認められ、これは3成分のミクロ相分離後に引き続き起こるPSドメインで制限された空間でのPI/PDMSの再配列によると考えられる。キャスト過程をうまく制御できれば構造欠陥の出現が解消できる。
シースルー立体ディスプレイによる光線操作を高度化した次世代視覚インターフェイス

研究代表者らは、シースルー立体ディスプレイによる背景光線の操作について研究を行った。シースルー立体ディスプレイを実現するための光学系として、代表者らは以前に、対称インテグラルイメージング光学系を提案している[Y. Takaki, et al., Opt. Lett. 40, 1873 (2015), Y. Yamaguchi, et al., Appl. Opt.55, A144 (2016)]。この光学系を用いると、シースルー画像に立体像を重ねて表示できる。代表者らは、第1年度目の研究において、背景光線に対する操作として、画像のシフトおよび回転が実現できることをスケールアップ光学系を構築して実験を行って示した。第2年度目の研究においては、この光学系を実際のスケールで作製し、ライトフィールドカメラの光学系と組み合わせて実験を行った。スケールアップ光学系による実験は簡易な原理確認であったため、市販のレンズアレイを用いたが、実スケール光学系の構築にあたっては非球面レンズアレイを設計、作製して用いた。作製したレンズアレイのレンズピッチは約100マイクロメートルである。このレンズアレイを、ピエゾアクチュエーターを用いてシフトさせることで、画像のシフトを行った。ピエゾアクチュエーターは数マイクロメートルの分解能を有し、高速に駆動することが可能であるため、精密な画像のシフトを実現することが可能である。この光学系を用いた実験により、実スケールの光学系においても画像のシフトが実現可能であることを確認した。採用第2年度目の研究計画において実施するとしていた、シースルー画像のシフト・回転機能について、実スケールの光学系において実現可能であることが確認できた。この機能については、当初表示系にのみ適応することを計画していたが、第1年度目の研究の過程で画像入力系への応用が有用であることが示唆されたため、第2年度目においては入力系への応用に主眼を置いて研究を進めた。表示系への導入は検討の途上であるが、入力系での利用において当初以上の進展がみられたため、トータルでおおむね順調に進展していると評価した。採用第1年度目においては、シースルー画像のシフト回転を実現する光学系のスケールアップモデルを作製し、実現できる画像のシフト量や得られる画像の質に対する評価を行った。第2年度目においては、この光学系を実スケールで作製して実験を行った。実スケールでの実験にあたっては、非球面のレンズアレイを設計、作製した。このレンズアレイは約100マイクロメートルのレンズピッチを有する。また、開口数を可能な限り大きく設計することによって、レンズアレイの微小なシフトで、大きいシフト量が得られるようにした。レンズアレイのシフトにはピエゾアクチュエーターを内蔵した微小移動ステージを用いている。この研究に関して、現在論文を執筆中であり、間もなく英文誌に投稿する予定である。採用第2年度目の研究において、シースルー画像のシフト・回転を実現する光学系を実スケールで実現した場合においても、スケールアップ光学系と同様の画像のシフトが実現できることを確認した。空間の立体情報を撮影できるライトフィールドカメラとの組み合わせにより、カメラの視線移動であるパンチルトを高速に実現できる可能性が示されたため、画像入力系への応用を進めていく予定である。実スケールの画像・回転光学系においては、視線移動に必要なレンズアレイのシフト量はレンズピッチと同程度であり、今回使用しているレンズアレイは100マイクロメートル程度のレンズピッチを有するため、微小なシフトを高速かつ正確に実現できるピエゾステージとの組み合わせによって行っていく。これにより、高速な画像パンチルトを実現できるライトフィールドカメラの実現を目指す。また、シースルー画像のシフト・回転光学系の当初の利用方法である、シースルー立体ディスプレイへの応用についても引き続き研究を進めていく。ディスプレイへの応用においても、レンズアレイ設計やピエゾステージによるレンズアレイのシフトに関する知見を活用することが可能であり、入力系において得られた成果の表示系への応用も進めていく予定である。シースルー立体ディスプレイを実現するための光学系として、代表者らは以前に、対称インテグラルイメージング光学系を提案している[Y. Takaki, et al., Opt. Lett. 40, 1873 (2015), Y. Yamaguchi, et al., Appl. Opt. 55, A144 (2016)]。第1年度目は、この光学系を用いた背景光線操作として、(1)シースルー画像を任意の奥行き位置に結像する機能、および(2)シースルー画像のシフト機能を実現した。シースルー画像の結像機能を実現する光学系として、非対象インテグラルイメージング光学系を提案した。これは、以前に提案した光学系では対称に配置されていたレンズアレイ群を、非対称に配置することで実現した。レンズアレイ同士の間隔を適切に設定することで、ある奥行にある背景を、任意の奥行位置に結像できる。市販のレンズアレイを用いてスケールアップモデルを構築し、この機能が実現できることを確かめた。シースルー画像のシフト機能は、対称インテグラルイメージング光学系の構成をもとにした、5枚のレンズアレイからなる光学系により実現できる。2枚のレンズをレンズピッチ程度シフトして光線を偏向し、シースルー画像がシフトする。レンズアレイのレンズピッチが小さければ、画像のシフトに必要なレンズアレイのシフト量も小さくすることができる。この機能は、視覚インターフェイスでの利用のみならず、高速に視線移動が可能なカメラにも応用できる。市販のレンズアレイを用いたスケールアップモデルによって、本機能が実現できることを確かめた。

また、レンズアレイをカスタムで作製し、シフト量が拡大できることも確かめた。採用第1年度の研究実施計画において実施するとしていた点について、おおむね達成できたため、本研究の現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」と評価する。シースルー画像の結像機能については、市販のレンズアレイを用いたスケールアップモデルを構築して実験を行い、実現できることを検証した。また、光学設計ソフトウェアを用いた光線追跡シミュレーションによる光学系の最適化についても実施し、結像特性が向上することを確認した。結像可能な背景物体の位置や結像位置の範囲については、光学マトリックスを用いた計算により数式で示した。これらの成果は、査読付き論文誌に発表済みである。背景光線に対する操作としてのシースルー画像のシフト機能についても、市販のレンズアレイおよび特注で作製したレンズアレイを用いたスケールアップモデルによる実験を行い、実現できることを確かめた。レンズアレイのシフト量とシースルー画像のシフト量の関係を幾何光学にもとづいて数式で記述し、この関係に従って画像がシフトすることを実験で確かめた。市販のレンズアレイを用いたスケールアップモデルでは、提案した方法によって画像がシフトすることを確かめた。このスケールアップモデルでは、実現できる光線の偏向角が数度程度と小さかったため、より大きい偏向角を実現できるレンズアレイを作製した。このレンズアレイを用いた実験では、偏向角が25度程度まで拡大することを確かめた。また、光学系の解像度についても評価を行った。これらの成果は、国際会議1件、および国内会議2件において発表済みである。研究代表者らは、シースルー立体ディスプレイによる背景光線の操作について研究を行った。シースルー立体ディスプレイを実現するための光学系として、代表者らは以前に、対称インテグラルイメージング光学系を提案している[Y. Takaki, et al., Opt. Lett. 40, 1873 (2015), Y. Yamaguchi, et al., Appl. Opt.55, A144 (2016)]。この光学系を用いると、シースルー画像に立体像を重ねて表示できる。代表者らは、第1年度目の研究において、背景光線に対する操作として、画像のシフトおよび回転が実現できることをスケールアップ光学系を構築して実験を行って示した。第2年度目の研究においては、この光学系を実際のスケールで作製し、ライトフィールドカメラの光学系と組み合わせて実験を行った。スケールアップ光学系による実験は簡易な原理確認であったため、市販のレンズアレイを用いたが、実スケール光学系の構築にあたっては非球面レンズアレイを設計、作製して用いた。作製したレンズアレイのレンズピッチは約100マイクロメートルである。
2015年ネパール地震後の社会再編に関する災害民族誌的研究

最終年度の本年度は、2018年8月45日に第3回研究会を開催した後、各班員がネパールの調査地域および対象において13週間の現地調査を実施した。その概要と得られた情報や知見は、2019年3月2122日に国立民族学博物館で開催した第4回研究会で発表して議論し情報の共有を図った。研究会には多面的に地震後の社会再編を把握する目的で、3名のゲスト発表者(伊東さなえ、笠原初菜、工藤さくら)を招聘した。2019年4月で地震後4年が経ち、多くの被災地で耐震モデル型の住居の再建が、加えてトレッキング地域ではロッジの再建が概ね完了した。ただし、再建をめぐる住宅再建補助金の受給の有無、地域出身の外国在住者が仲介する外国からの直接支援の有無、住居規模と要した費用、資材や建築技術者の確保と工賃等は、地域差が大きいことが明らかになった。震災の社会的影響も、発災前の世帯格差が助長される傾向を示しつつ、地域差/特性があることが15人の研究体制により解明できた。被災前の土地登記が不備な場合、家が倒壊しても補助金が支給されなかった地域(チェパン)がある一方、シェルパのある村では書類作りが大変だからと誰一人補助金の申請をしなかった。後者は外国からの直接支援が潤沢だったためで、登山や観光、国際/宗教系NGO、外国在住者などに基づく人のつながり(社会関係資本)が復旧の地域間、世帯間格差を生んでいる。他方、出身村に住居を再建しても都市部の避難キャンプで暮らし続けるのは、避難先で起業、就業できた災害レジリエンス(回復力、対応力)の高い人びとだという逆説も生じている。地震はそれがなくても起こったであろう、都市への移出や離農、山村の過疎化という現象を促したり早めたりする契機となった。住居の再建がすなわち被災地の復旧ではない。むしろ地震はネパールで生起し始めた山村の空洞化という現代的課題を浮かび上がらせたと指摘できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、ネパール地震及びその復旧・復興のプロセスを契機に生起している、様々な立場の人々の様々なレベルでの社会再編を政府、政党、国際機関、NGO等が取り組む支援の様態や言説と接合させつつ明らかにすることである。今年度は、班員それぞれが2030日程度、主に激甚被災郡であるカトマンドゥ、ゴルカ、ダディン、ラスワ、ヌワコート、シンドゥパルチョーク郡において現地調査を実施した。各地で復興における国際援助の在り方、政府の取り組み(給付金支給、耐震型住居の基準作成など)、NGOや宗教団体の支援、国外に住む親族ネットワークとの関係、地域住民の生活や行動、社会的弱者の境遇などについて調査した。復興庁など行政サービスの停滞や遅延、耐震型住居の新工法を習熟した技術者の不足などから、地震後1年を経ても自前の仮設住居での生活が続き住居再建が進んでいない。他方で、一部では避難先での定住化が進み、離村(被災住居の放置)する世帯も現れており、被災地域の人口の流動化がより進んだことが明らかになった。地震以前よりネパールの中間山地帯では、国内外への移住労働が生業複合の一部に組み込まれている世帯が少なくなかったが、地震による生活基盤の破壊はその動きをさらに促し、過疎化(就労人口の流出)と呼べるような状況を生み出していることが窺われた。地震と復旧・復興の過程の研究は、ネパールの山村地域の将来と都市や国外への人口流出の問題を考えていく上でも極めて重要であることが展望された。班員それぞれが主な調査地を定め、被災者の心情に寄り添いつつ、聞き取り調査に着手することができたことが第一の理由である。具体的な物的支援が期待される被災地で、基礎的な社会調査を行うことは困難を伴うが、記録し伝えていくことの重要性に理解を得られ、調査に協力してもらう体制ができあがった。その上で、本科研の計画段階で措定した「ネパール地震は社会の平等性(包摂の程度)を高める方向に作用した」という統一の理論仮説の検証を大目的に据え、復旧・復興に係る基本的な事項のデータを各地で収集することが可能となった。したがって、今年度の研究は当初の予定通り、おおむね順調に進展しているといえる。地域やコミュニティそれぞれの固有の対応、個性や特徴も浮かび上がってきており、包摂ではなく社会の分断が深まるといった仮説に反する事例も報告されるなど、当初、想定していた以上の幅広い見通しを得られたことも研究一年目として是とされる。班員が得た知見や情報を共有し議論する機会は、今年度内には実現できておらず、次年度に開催する第二回研究会で実施し、今後の現地調査に各々が活かしていく予定である。本研究の目的は、2015年4月25日に発生したマグニチュード7.8のネパール地震及びその復旧・復興のプロセスを契機に生起している、様々な立場の人々の様々なレベルでの社会再編を政府、政党、国際機関、NGO等が取り組む支援の様態や言説と接合させつつ明らかにすることである。

2年目の本年度は、班員それぞれが、ヌワコート、シンドゥパルチョーク(南、佐藤)、ラスワ(渡辺、本多)、ゴルカ(小林)、カトマンドゥ(マハラジャン)、ラリトプル、バルディア、カイラリ(藤倉)、ソルクンブ(鹿野、古川)、カブレパランチョーク(丹羽)、ダディン(田中)、チトワン、マクワンプル(橘)、ドラカ(名和、カレル、藤倉)郡において2030日程度の現地調査を行った。調査では各地の復旧・復興過程における、被災者、被災地の国外在住者、宗教や人権、被災支援に関連するNGO、政府および地方自治体、非被災地の人びと、ODAや国際機関などの取り組みと役割および関係性の解明に焦点が当てられた。60万戸に上る全壊家屋の再建は、政府による耐震モデル型住居の提示・建築推奨とそれに従った場合のみ給付される住宅再建補助金の制度により、少しずつではあるが進んでいることが明らかになった。だが、被災以前の経済状況、支援してくれる海外やNGOとの繋がり、森林組合が管理する森林資源が豊富な所とそうでない所、トレッキング・ルートとそこから外れる所など初期条件の違いにより、復旧に大きな差が生じている。概ねどこも耐震モデル住宅を建築できる技術者や下働きの作業員が不足しがちで、住居再建の順番待ち状態が見られること、その日当も地域によって異なることが広域調査により判明した。他方、各地の避難キャンプは強制立ち退きされるなど縮小傾向にあるが、そこに留まる人びとのなかには起業したり、近隣の農地を買ったりなど定住化も進行している実態が把握できた。地震後の復旧・復興の過程と社会再編の現状、それらの地域差および要因が、研究協力者を含む比較的多数の班員による被災地や周辺地域の現地調査を踏まえ初めて明らかになってきていること、またその成果の一部が『地理』9月号の「特集ネパール大地震後の地域と社会」において、南、マハラジャン、森本、丹羽、田中により報告されていることなどが「おおむね順調に進展している」と自己評価する理由である。加えて、煉瓦の需要の高まりと低地部タライにおける煉瓦製造の隆盛、中国・ネパール交易のコダリ・ルート閉鎖とラスワガディ・ルートへの変更に伴う物流の改変、国内労働需要の高まりと移住労働(出稼ぎ)の継続的な退潮傾向、住居再建に人手を取られることによる作付け面積の減少、複雑な復興支援関連組織の縦割り行政により遅延する歴史的建造物再建の問題と文化遺産は誰のものかという根本的な問い、地域の復興と再開発を考える住民組織の設立や権利に目覚めた女性たちの活動の盛り上がり、配偶者を亡くした人びとの再婚の男女格差(女性の再婚率の低さ)など、新たな論点やさらに精査すべき調査課題が浮き彫りになり、その解明に向けた研究が進められてきたことも、本研究の順調な進展を示すものといえる。最終年度の本年度は、2018年8月45日に第3回研究会を開催した後、各班員がネパールの調査地域および対象において13週間の現地調査を実施した。その概要と得られた情報や知見は、2019年3月2122日に国立民族学博物館で開催した第4回研究会で発表して議論し情報の共有を図った。研究会には多面的に地震後の社会再編を把握する目的で、3名のゲスト発表者(伊東さなえ、笠原初菜、工藤さくら)を招聘した。2019年4月で地震後4年が経ち、多くの被災地で耐震モデル型の住居の再建が、加えてトレッキング地域ではロッジの再建が概ね完了した。ただし、再建をめぐる住宅再建補助金の受給の有無、地域出身の外国在住者が仲介する外国からの直接支援の有無、住居規模と要した費用、資材や建築技術者の確保と工賃等は、地域差が大きいことが明らかになった。震災の社会的影響も、発災前の世帯格差が助長される傾向を示しつつ、地域差/特性があることが15人の研究体制により解明できた。被災前の土地登記が不備な場合、家が倒壊しても補助金が支給されなかった地域(チェパン)がある一方、シェルパのある村では書類作りが大変だからと誰一人補助金の申請をしなかった。