hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シロールを基盤とした新規アクセプターの創成と有機薄膜太陽電池への応用

本研究では,LUMOのエネルギー準位を下げる新たな手法としてπ共役系のケイ素架橋に着目し,環状チエニレン化合物をジメチルシリレン基で架橋した分子を設計した.それらの最安定構造,分子軌道,および電子受容に対する再配列エネルギーを密度汎関数理論計算により予測した結果,シリレン架橋を施した分子は,架橋のない分子に比べてLUMOのエネルギー準位が低く,電子受容性が高くなっていることが示唆された.さらに,従来の例のようにπ共役系に電子求引基を導入した分子と比べ,電子受容における再配列エネルギーが小さく電子輸送に有利であることもわかった.これらの結果を受け,実際にその分子の合成に着手し,現在検討中である.研究代表者は本年度,シロールを組み込んださまざまなパイ共役系分子について理論計算を行い,それらのLUMOのエネルギー準位が,シロールをもたない対照化合物よりも低く,電子アクセプター性を示すことを明らかにした.さらに,それらの中性状態とラジカルアニオン状態の間での電子移動にともなう再配列エネルギーは,一般的な電子求引基をもつアクセプター分子のものよりも小さいことを見出した.すなわち,パイ共役系にシロールを組み込むという分子設計は,再配列エネルギーの上昇を招くことなくLUMOのエネルギー準位を下げることが可能であることがわかった.再配列エネルギーが小さいほど二分子間での電子移動確率が上昇することを考慮すると,パイ共役系にシロールを組み込むという手法は,新たな電子輸送材料の設計に有用な分子設計指針であるといえる.さらに,理論計算を行ったそれら分子の合成を試み,反応系中で生成しているところまで確認したものの,水分に対して敏感であり,単離には至らなかった.今後は,より安定性の高い分子を設計し,その合成を達成する予定である.研究代表者は,組み込むヘテロ元素がケイ素でなくゲルマニウムであっても,上記と同様のLUMO準位の低下が起こることを理論計算で確かめ,現在それらの合成を検討している.本研究では,LUMOのエネルギー準位を下げる新たな手法としてπ共役系のケイ素架橋に着目し,環状チエニレン化合物をジメチルシリレン基で架橋した分子を設計した.それらの最安定構造,分子軌道,および電子受容に対する再配列エネルギーを密度汎関数理論計算により予測した結果,シリレン架橋を施した分子は,架橋のない分子に比べてLUMOのエネルギー準位が低く,電子受容性が高くなっていることが示唆された.さらに,従来の例のようにπ共役系に電子求引基を導入した分子と比べ,電子受容における再配列エネルギーが小さく電子輸送に有利であることもわかった.これらの結果を受け,実際にその分子の合成に着手し,現在検討中である.研究代表者は本年度、シロールを組み込んださまざまなpi共役系分子について理論計算を行い、それらが研究計画書に記した通りに低いエネルギー準位のLUMOを有することを明らかにした。また、それらの分子を一電子還元して発生するラジカルアニオンの負電荷が、pi共役系に広く分布し、電荷移動に適した電子構造をもつことも確認した。さらに、電子供与能の高いチオフェンを縮環させた骨格にシロールを組み込んだ場合、チオフェンに由来する高いHOMO準位はそのままにLUMOの準位が低くなり、両性有機半導体材料に適した低HOMO-LUMOギャップ分子として期待できることが示唆された。そこで研究代表者は、シロール部位をもつチオフェン縮環化合物を目標化合物として選択し、その合成に着手した。合成については、まず目標化合物の前駆体であるチオフェン縮環化合物の合成に成功した。続いて、それらのベイ領域をケイ素架橋し、シロール部位を構築する反応について検討を行ったところ、骨格の一部にシロールが組み込まれた化合物が得られた。今後は、これらをさらにケイ素架橋する反応を行い、逐次的に目標化合物に誘導するか、前駆体からのケイ素架橋反応の効率を向上させ、目標化合物が得られる条件を模索することにより、シロールを基盤とする新規有機アクセプターや低HOMO-LUMOギャップ分子の創成が達成できるものと考えられる。本研究計画は、1)新規アクセプター分子の設計と理論計算、2)合成、3)有機半導体・有機薄膜太陽電池材料としての特性評価、を目的としている。まず、1)の分子設計と理論計算については、すでに本研究の目的に合致した結果を得ている。また、2)の合成については、前駆体の合成に成功し、そのケイ素架橋によるシロール部位の構築にも、骨格の一部分ではあるが進行することを確かめている。したがって、今後のさらなる検討により、目的化合物の合成が達成できる可能性は非常に高い。以上の観点から、本研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる。今後の研究の推進方策は研究計画書に記した通りであり、大きな変更はない。まず、目的とする新規アクセプター分子の合成について、さらなる検討を行う。合成を達成した後、それらの物性評価に着手し、新規有機アクセプターとしての特性と、有機薄膜太陽電池への応用の可能性について検討を行う。新規アクセプター分子の合成についてさらなる検討を行うため、試薬・溶媒費用として研究費を使用する。また、合成した新規化合物の物性調査については、研究代表者が所属する研究室だけでは行えないものもあるため、研究計画書に記載した通り、大阪大学との共同研究にて実施する。そのため、打ち合わせおよび実験のための旅費として研究費を使用する。さらに、国内および国際学会にて発表するための旅費として使用する他、得られた成果を国際的な学会誌に投稿するため、英語論文校閲費ならびに学会誌投稿料として使用する。
90年代と2000年代の時代性が青年期心性に及ぼした影響に関する心理学的考察

質問紙調査より、90年代よりも2000年代の青年は、同一性拡散や対人関係・自尊心の苦しみが減ったことが示された。これを精神的に健康になったと見るか解離が進んだと見るかは議論の余地がある。また2000年代の青年は、空想や内省が苦手かつ解離傾向が高いほど、対人関係・自尊心の苦しみが高まることが示された。さらに質的調査より、2000年代の青年のうち内面と表現がうまくっながらない者は表現に傍さを抱える可能性が示された。適度に解離することと一貫した自分をもっことに関し、どのようなあり方を精神的に健康と見るかは継続的に考えたい。青年期の心理臨床学的研究は30年足らずで発展したが、社会的変化が大きかったために継次的変化が十分に採り上げられているとはいえない。また、一般青年の理解と治療的な個別理解の観点とを有機的につなげた研究は少ない。本研究では、1990年代と2000年代のデータ比較を通して、時代の影響を反映する青年期の心身の様相を心理臨床学的な観点から考察することを目的とする。面接調査においては研究の遂行過程自体にも治療的意味を包括し、青年の理解と対応を実践的に再検討する。平成19年度は、現代青年が内面を言語化するのが苦手であると指摘されている点に着目し、二つの調査を実施した。それらをもとに三つ目の調査(予備調査)を実施中である。研究1:現代青年の境界例心性に言語化能力が及ぼす影響を調べるために、安立(1999)で用いた尺度に新たに二つの尺度を追加した質問紙調査を、大学12年生を対象に、2009年12月に実施した(有効回答数79名,平均年齢18.75,SD.44)。分析中である。研究2:質問紙で捉えきれない「今ここ」で見せる現代青年像を把握するために、2009年11月に、大学生18名を対象としてフィンガーペインティングと切り絵を体験してもらい、制作過程を逐語録とカメラ撮影にて記録した。後日、振り返り用紙とディスカッションによって体験を振り返ってもらった。非言語表現・言語表現および関係性の質について分析中である。研究3:研究2の対象者18名中、同意を得られた者に、予備調査としてロールシャッハ・テストを施行した。研究1・2で見出された青年期の特徴を比較検討することによって、質問紙調査の結果とロールシャッハ・テストの結果がどのように関連するかについての仮説精緻化に取り組んでいる。青年期の心理臨床学的研究は30年足らずで発展したが、社会的変化が大きかったために継次的変化が十分に採り上げているとはいえない。平成21年度は、現代青年が内面を言語化するのが苦手と指摘される点に着目し、大学生を対象として、境界例心性質問紙(安立1999)、Galex(後藤他1999)、日常的解離尺度(舛田他2005)を実施した結果、自分の感情への気づきが難しい青年は境界例心性が高まることが示され、また、内省が苦手な上に場によって見せる顔を使い分けるような青年は自尊心低下が生じることが示されたことより、青年支援の方向性について論じた。さらに、情動の変動や孤独感と解離の間には関連が見られたが、同一性と解離の間には関連が見られなかったことより、同一性を保って生きるあり方と、場によって自分を使い分けるあり方とが質的に異なることが示唆された。さらに、18名の大学生を対象に、フィンガーペインティングと切り絵を用いた表現の質的研究を実施したところ、内省が苦手な青年は、イメージ体験が不明瞭で借り物のイメージで表現がなされたり、グループ内で孤立しない無難な表現や緊張した力動を緩和する意図の表現などが重視されており、これらは現代青年の特徴の一つであると論じた。平成22年度には、上記の質問紙調査を論文にまとめ、質的研究については学会報告を行なった。それらと同時に、同意を得られた者を対象にロールシャッハ・テストを施行し、そこに反映される現代青年の特徴について検討を試みており、現在も継続中である。

本研究では、1990年代と2000年代の時代性の影響を反映する青年期の心身の様相を心理臨床学的な観点から考察することを目的とし、1990年代に青年であった者と2000年代に青年である者との比較および、1990年代に青年であり現在成人期にある者の青年期から成人期への移行のありようについて、検討するものである。本年度は、1.文献研究、2.1990年代と2000年代の数量データの比較、3.ロールシャッハの事例検討、および4.青年期から成人期への移行に関する面接調査、の4つを実施した。1.文献研究:青年期について、戦後日本の「労働と生産の場」と「学校教育」の歴史という視点から概観し、社会学的、教育学的な知見にも触れながら、1990年から2000年代における青年のありようを心理学的な側面から概観した。2.1990年代と2000年代の数量データの比較:安立(1999)の数量データ(1995年11月実施、男子94名、女子80名)と比較するため、同一の大学に所属する大学生を対象に、2011年6月から11月にかけて調査を実施した。3.ロールシャッハの事例検討:研究代表者が勤務校で担当する実習の受講生で、研究の趣旨を了解し協力をお願いできた者を対象に実施したロールシャッハのプロトコルを15例検討した。検討された事例数が、数量化し統計処理を施すには十分でないため、安立(2010)による現代青年の分類のうち、内面を表現することに困難を感じていると考えられる二群("表現全般不得意群""イメージ表現探求群")の特徴の抽出を試みた。4.青年期から成人期への移行に関する面接調査:就職氷河期の及ぼす現時点への影響を調べるために、2011年時点で30代後半にあたる世代に焦点をあて、研究代表者の勤務校の卒業生7名を対象に、面接調査を実施した。
不完全データのファジィ共クラスター抽出に関する研究

購買履歴データや文書ーキーワード頻度データのような共起関係データの分析においては,関連の強い個体と項目の組からなる共クラスター抽出が必要である.しかし,協調フィルタリングによる推薦モデルやテキスト情報の自動要約などへの展開をはかる上で,データの不完全性(データの欠測や汚濁,非ユークリッド性など)に対応した効率的なアルゴリズムの開発が不可欠となっている.本研究では,共起関係や不完全性,非ユークリッド性などのデータに内在する特異な特性を許容するデータ分類手法を開発し,協調フィルタリングによる情報選別,テキスト分析などに応用することで,ヒトに優しい知的情報処理技術を開発した.本研究では,共起関係や不完全性,非ガウス性などのデータに内在する特異な特性を許容するデータ分類手法の開発を目的としている.第2年度は理論的・応用的側面からの展開として,以下の成果を上げた.(1)共クラスタリングに基づく協調フィルタリングの発展として,バッチ処理による効率的な計算に基づくFCM型の共クラスタリングにおいて,アイテムの分割に選択的な排他的制約を付加する手法を提案し,協調フィルタリングにおける推薦性能の向上を確認した.また,FCM型クラスタリングで問題となるパラメータ設定方法を自動化するため,共クラスタリングに特化した新たな妥当性尺度を開発した.これらの成果について,2件の英文学術論文誌発表と,2件の国際会議発表,および3件の国内学会発表を行った.(2)ファジィクラスター分析に基づくデータのコード化の新たな応用展開として,データの匿名化によるプライバシー保護データマイニングにおける有効なアルゴリズムを開発した.ファジィ分割を用いた匿名化により,従来法よりも少ない情報損失でプライバシーが保護できることを示した.これらの成果について,3件の国際会議発表,および2件の国内学会発表を行った.(3)ファジィクラスタリングの理論的基盤の考察として,非ユークリッド性を有する関係性データからの局所的低次元マップの構築法やグループ意思決定支援への展開に関する研究を行った.これらの成果について,1件の英文学術論文誌発表と,1件の和文学術論文誌発表,7件の国際会議発表および6件の国内学会発表を行った.また,意思決定への展開については,和文学術論文誌に1件の解説記事を発表した.本研究では,共起関係や不完全性,分散性などのデータに内在する特異な特性を許容するデータ分類手法の開発を目的としている.最終年度は理論的・応用的側面からの展開として,以下の成果を上げた.(1)分散型データベースの複合的な活用を可能にするFCM型の共クラスタリングモデルとして,ビッグデータの活用を目指した計算効率化のアルゴリズムを提案し,協調フィルタリングへの適用可能性を確認した.また,FCM型クラスタリングでのパラメータ設定自動化法として,共クラスタリングに特化した妥当性尺度の応用展開をはかった.これらの成果について,1件の英文学術論文誌発表と,4件の国際会議発表,および8件の国内学会発表を行った.(2)購買履歴に基づく協調フィルタリングをはじめとして,個人情報の活用への展開として,データの匿名化によるプライバシー保護データマイニングのための有効なファジィクラスタリングアルゴリズムを開発した.ベクトル型の多次元データとともに,共起関係データにおいてもk匿名性を保持したファジィ分割を可能とし,個人のプライバシーを保護したデータ活用ができることを示した.これらの成果について,2件の英文学術論文誌発表と,3件の国際会議発表,および3件の国内学会発表を行った.(3)ファジィクラスタリングの理論的基盤の考察として,太陽光発電によるスマートハウス実現のための発電量分析・予測モデルへの拡張なども視野に入れ,向きに依存した不確実性やノイズにロバストなクラスタリングモデルを提案し,回帰モデルや局所的低次元マップの構築法への展開に関する研究を行った.これらの成果について,1件の英文学術論文誌発表と,2件の和文学術論文誌発表,4件の国際会議発表および4件の国内学会発表を行った.購買履歴データや文書ーキーワード頻度データのような共起関係データの分析においては,関連の強い個体と項目の組からなる共クラスター抽出が必要である.しかし,協調フィルタリングによる推薦モデルやテキスト情報の自動要約などへの展開をはかる上で,データの不完全性(データの欠測や汚濁,非ユークリッド性など)に対応した効率的なアルゴリズムの開発が不可欠となっている.本研究では,共起関係や不完全性,非ユークリッド性などのデータに内在する特異な特性を許容するデータ分類手法を開発し,協調フィルタリングによる情報選別,テキスト分析などに応用することで,ヒトに優しい知的情報処理技術を開発した.本研究では,共起関係や不完全性,非ガウス性などのデータに内在する特異な特性を許容するデータ分類手法の開発を目的としている.初年度は主に理論的側面からの展開として,以下の成果を上げた.(1)先行研究で開発した0-1型履歴データのための逐次的な共クラスター抽出モデルの発展として,アイテムの分割に選択的な排他的制約を付加する手法を提案し,協調フィルタリングにおける推薦性能の向上を確認した.アイテムの特性に鑑みた推薦が可能となり,ヒトに優しいインタフェースの開発に寄与する成果を得た.これらの成果について,3件の国際会議発表と2件の国内学会発表を行った.(2)非ユークリッドな関係性データに内在する局所的な線形依存関係を抽出する線形クラスタリング法を開発し,ノイズや不完全データを処理する手法を提案したほか,意思決定支援ツールとしてデータ構造を視覚化する手順とその有効性を示した.電子メールなどのテキストデータに代表される非構造データの自動分類などの基盤技術を構築する成果を得た.

これらの成果について,3件の英文学術雑誌発表と,3件の国際会議発表および2件の国内学会発表を行った.(3)ファジィクラスタリングの理論的基盤の考察として,正則化法とノイズ感度の関連や不完全データの主成分分析との関連についての検証研究や,クラスター妥当性評価への応用研究を行った.(1)や(2)で開発した理論モデルを大規模な実データへ適用する際のモデル改良に必要となる知見が得られた.これらの成果について,1件の英文学術雑誌発表と,4件の国際会議発表および7件の国内学会発表を行った.理論的・応用的側面からの展開を図った第2年度においては,当初の研究の目的を充分に達成する成果を得た.以下に,個別の課題における達成状況を述べる.(1)共クラスタリングの改良にかかる課題では,バッチ処理によるFCM型の共クラスタリングのアルゴリズムとの融合により,計算効率の良い推薦モデルの構築を可能にした.また,FCM型の実応用において問題となるパラメータ設定についても,自動設定を可能とする妥当性尺度を開発し,応用可能性を高めた.これらの成果は,当初に想定した協調フィルタリングへの応用展開の目標を完全に達成するものであった.(2)協調フィルタリングへの応用においては,購買履歴情報という個人情報を取り扱う性質上,プライバシーの保護が不可欠となる.この課題を克服すべく,クラスター分析によるデータのコード化がもたらす匿名性を活用したプライバシー保護モデルを開発した.当初計画ではプライバシー保護モデルにまでは言及していなかったが,データの匿名化機構を融合した協調フィルタリング法への展開が開けたことで,実用化の道筋を開拓しており,想定を超える成果が得られた.(3)その他の展開としては,グループ意思決定への応用において,多数の意思決定者の意見を効率的に集約する手順を開発し,意思決定者間の個人的な対立を避けながら議論を進めるモデルへと発展させる構想を得た.したがって,目標に達する成果が得られたものといえる.主に理論的側面からの展開を図った初年度としては,当初の研究の目的を充分に達成する成果を得た.以下に,個別の課題における達成状況を述べる.(1)共クラスタリングの改良にかかる課題では,Ojaらがニューラルネットに用いた主成分分析に基づくモデルでの知見をもとに,選択的に排他的制約を課するモデルを開発し,その有効性が確認できた.これらの成果は,当初に想定した目標を完全に達成するものであった.(2)非ユークリッドな関係性データの分析法に関する課題では,当初の想定では「非ユークリッド性」と「不完全性」および「ノイズ感度」を個別に解決する目標を持っていたが,それらに対する融合的な解決法と視覚化への拡張に至るまで,想定を超える成果が得られた.(3)その他の展開としては,当初に想定した「半教師付きモデル」による改良を検討することはできなかったものの,異なる視点に基づいて,正則化法とノイズ感度の関連や主成分分析との関連についての考察が行われ,クラスター妥当性評価にかかる知見の獲得につながった.したがって,目標に達する成果が得られたものといえる.
現代日本語と韓国語における条件表現の対照研究―語用論的連続性を中心に―

本研究では、現代日本語と韓国語の条件表現カテゴリーの間に見られる語用論的連続性の実態を対照的に分析した。具体的には、予測条件と前提条件、前提条件と主題、予測条件と継起、継起と理由の語用論的連続性が日韓でどう異なるかを明らかにした。また、ユニークな条件形式である日本語の「ト」、韓国語の「eoya」について分析を行い、その特徴を独自の枠組みで捉え直した。さらに、譲歩条件の「逆説性」や条件形式としての「テハ」と「eoseoneun」について対照的に観察し、共通点と相違点を整理した。以上の分析結果は、日韓の条件表現の特徴を示すとともに、通言語的なカテゴリーとしての条件を考える上でも示唆を与える。本研究は、現代日本語の条件表現における連続性のメカニズムを、語用論の枠組みと、韓国語との対照研究という二つのアプローチから解明しようとするものである。本研究は、3年間で、日韓の条件表現における語用論的連続性を体系化するという研究目的を達成するため、順次、仮定的条件と前提的条件の連続性、前提的条件と主題の連続性、仮定的条件と継起の連続性、継起と理由表現の連続性、日本語の`ト'と韓国語の対照、韓国語の`ya'と日本語との対照といった各テーマを取り上げた個別研究を段階的に重ねていく計画の元で、1年目の平成26年度は、仮定的条件と前提的条件の連続性について議論をまとめ日本言語学会で発表した。本発表では、仮定的条件(「ば」「myeon」)と前提的条件(「なら」「damyeon」)を取り上げ対照分析することで、両条件の語用論的連続性において日韓で違いがあることを明らかにすると同時に、本発表で定義する概念や述語で各条件形式の意味用法を再考察した。語用論的連続性とは、二つ以上の形式が同じ条件表現に用いられ得ることを指す。発表では、日韓で語用論的連続性の違いを生み出すのは、各形式において、話し手が自分の知識世界の中の情報を強い因果関係で結びつける「仮定性」と、条件節の命題を他所から得られた情報として提示する「前提性」の程度に違いがあるためであることを明らかにした。本発表では、「前提性」という用語の使い方をはじめ参加者からたくさんの有益な指摘や課題を得ている。現在は、次の研究テーマである前提的条件と主題の連続性について、分担者との理論的な打ち合わせを行いながらコーパスの分析を行っている。なお、研究成果の発信の場としてホームページを作成する計画があったが、現在9割完成の状態で5月下旬に一般公開の予定にある。2年目の平成27年度は、前提的条件と主題の連続性、仮定的条件と継起の連続性、継起と理由表現の連続性についてそれぞれ日本言語学会、朝鮮語研究会、韓国日語日文学会で発表した。前提的条件と主題の連続性に関しては、主に日本語の「なら」主題と「は」主題の連続性について論じ、韓国語と比較・対照した。朝鮮語研究会の発表では、仮定的条件と確定的条件の概念を整理しながら「たら」と「ば」の語用論的連続性についてまとめ、それらに対応する韓国語の表現は語用論的連続性に違いがあることを明らかにした。また、韓国語では「たら」に対応する継起表現が多様であることを示し、その間の連続性を整理することも試み、日本語と韓国語における仮定と継起の語用論的連続性の全体像を示した。韓国日語日文学会の発表では、日本語の「たら」が仮定と継起を表すのに対し、韓国語の「nikka」が継起と理由を表す現象を取り上げ、それぞれのメカニズムを明らかにした。本研究は、3年間で、日韓の条件表現における語用論的連続性を体系化するという研究目的を達成するため、順次、仮定的条件と前提的条件の連続性、前提的条件と主題の連続性、仮定的条件と継起の連続性、継起と理由表現の連続性、日本語の「と」と韓国語の対照、韓国語の「ya」と日本語との対照といった各テーマを取り上げた個別研究を段階的に重ねていく計画である。1年間で二つのテーマをまとめるというペースであるが、1年目の平成26年は第1テーマについて発表後、研究の方向性と用語の使い方などに修正の必要性が出てきたため、二つ目のテーマに進めなかった。2年目の平成27年度は、修正点をもとに研究を進めた結果、三つのテーマをまとめることができたため、1年目の遅れを取り戻し、当初の計画通りに進んでいると言える。

日韓の条件表現における語用論的連続性を体系化するという研究目的を達成するため、順次、仮定的条件と前提的条件の連続性、前提的条件と主題の連続性、仮定的条件と継起の連続性、継起と理由表現の連続性、日本語の「ト」と韓国語の対照、韓国語の「eoya」と日本語との対照といった各テーマを取り上げた個別研究を段階的行うことが目標である。平成28年度は、日本語の「ト」と韓国語の対照、韓国語の「eoya」と日本語との対照分析をまとめ、それぞれ韓国日語日文学会、朝鮮語教育学会・朝鮮語研究会合同大会で発表した。さらに、譲歩条件の逆説性についての対照分析と、条件的用法としての「テハ」と対応表現の「eoseoneun」の対照分析を行い、それぞれ韓国日本言語文化学会、韓国日語日文学会で発表した。日本語の「ト」と韓国語の対照分析では、本研究で積み上げてきた枠組みを選択的に取り上げながら、「ト」に関する独自の説明を試みた。「ト」は仮定的条件としては不完全な形式であること、「nikka」や「タラ」などとは異なる単純継起を表すことを韓国語との対照分析から明らかにした。韓国語の「eoya」と日本語との対照分析では、「eoya」の有する必須条件の範疇や定義をまとめながら、普遍的な条件の特徴について考察した。この過程で、譲歩条件の重要性が高まったため、譲歩条件の逆説性に焦点を当てた追加研究を行った。日韓の譲歩条件における逆説性は、様々な意味要素によってより細かく分析できることを確認した。最後に、当初計画になかった「ては」条件についても分析を行った。様々な用法を分類・分析を通じて「テハ」条件の特徴を明らかにし、韓国語の対応形式に比べ、文法化が進んでいることも確認した。本研究は、3年間で、日韓の条件表現における語用論的連続性を体系化するという研究目的を達成するため、順次、仮定的条件と前提的条件の連続性、前提的条件と主題の連続性、仮定的条件と継起の連続性、継起と理由表現の連続性、日本語の「ト」と韓国語の対照、韓国語の「eoya」と日本語との対照といった各テーマを取り上げた個別研究を段階的に重ねていく計画である。3年目の平成28年度は、日本語の「ト」と韓国語の対照、韓国語の「eoya」と日本語との対照研究の二つの課題をまとめることが目標だったが、それぞれのテーマを成功的にまとめた上で、当初の計画になかった、譲歩条件の逆説性に関する分析や、条件的用法としての「テハ」と「eoseoneun」の対照分析まで進めることができたので、当初の計画以上に進展していると言うことができる。本研究は、現代日本語の条件表現における連続性のメカニズムを、語用論の枠組みと韓国語との対照研究という二つのアプローチから解明しようとするものである。日韓の条件表現における語用論的連続性を体系化するという研究目的を達成するため、順次、仮定的条件と前提的条件の連続性、前提的条件と主題の連続性、仮定的条件と継起の連続性、継起と理由表現の連続性、日本語の「ト」と韓国語の対照、韓国語の「eoya」と日本語の対照といった各テーマを取り上げた個別研究を段階的に行うことが目標である。平成29年度は延長年度に当たる。本研究は、当初3年計画だったが、3年間の研究成果をまとめ出版することになり、編集や校正などにかかる時間を考慮し1年の延長を申請している。研究期間中の研究成果をまとめた書籍は、ひつじ研究叢書(言語編)第150巻『現代日本語と韓国語における条件表現の対照研究ー語用論的連続性を中心にー』(平成30年3月14日、ひつじ書房、A5判上製函入208頁定価6,500円+税ISBN 978-4-89476-876-5)というタイトルで出版されている。本書籍は、次のような構成になっている。
住宅、福祉の両側面からみたケアハウスの計画に関する基礎的研究

本研究では、住宅機能と福祉機能の双方についてある程度以上に整備されているA、Bケアハウスにおいて、入居者調査を行うことによって、今後の高齢者向け住宅・居住施設の在り方について有効な知見を得ることを目的とした。主たる知見は以下の通りである。1.Aケアハウスでは、現在の住まい(ケアハウス)に「愛着がある」と答えた人は、「愛着がない」という人に比べると、居室内の装飾に積極的で住要求も高く、日常生活においては豊かな趣味等の余暇活動を楽しんでいたり、外での活動にも積極的である。このような人々は、年齢も若く、身体機能の衰えも進行していない場合が多い。2.Bケアハウスでは、定員30名で、開設後5年弱で計31名の退去者があった。彼らの退去理由は、死亡が5名、病気や心身機能の低下によるものが14名、それ以外が11名、不明1名であった。病気や心身機能の低下によって退去に至った14名は、いずれもデイサービスやヘルパー、訪問看護等の在宅サービスを利用しながらケアハウスでの生活を継続していたが、退去を余儀なくされている。退去先については、病院5名、老人保健施設3名、残りの6名は子ども等の住宅である。本年度は、以下に述べるようにA, B二つのケアハウスにおける入居者調査等を実施し、その結果から(1)住居機能と(2)福祉機能というケアハウスの二つの側面について検討した。1目的と方法:Aケアハウス(定員50名、回答者35名)では、入居者全員を対象として、1993年の開設直後と1996年とすでに2回の入居者調査を実施している。本年度は3回目の調査を実施し、まず、現時点における一人ひとりの入居者の要介護程度や生活実態とAケアハウスの(1)住居機能と(2)福祉機能との対応関係を検討した。また、同一対象者について3回の調査が継続して実施できた16名の事例について、要介護程度の変化と、それに伴う生活実態、中でも住み方実態の変化と(1)住居機能と(2)福祉機能との対応関係を検討した。次に、Bケアハウス(定員30名)では、1993年の開設以来、調査日(2002年12月)までの9年間に退居した全員の退居理由や退居に至までの経緯について、職員を通した聞き取り調査を行うことによって、ケアハウスの(2)福祉機能について考察した。2結果:1)入居者の住要求としては、専用居室に関して「独立した寝室の確保」が強く望まれていることがわかった。これは来客を自宅へ呼べるかどうかに強く関わる。2)9年間の経年変化の結果から、自立程度がほとんど低下しなかったケースであっても、床座からイス座への変更も含めて、家具の増加が目立つ。低下が認められた場合には、さらに、布団の敷きっぱなしやベッドの導入、居室内簡易トイレの設置等、家具やモノの増加が著しいことから、ゆとりのある居住スペースの確保が重要である。その他、3)プライバシーの守られる防音計画の必要性。4)余暇活動の充実する環境作り等が必要である、5)今日の老人ホーム体系の中でのケアハウスは、要介護程度によって転居を余儀なくされるが、それに対応するためには、介護機能の範囲についてあらかじめ明示することや転居先の確保が必要である。本研究は、ケアハウスの(1)住宅機能、(2)福祉機能の各々の実態と、(3)現実の入居者の変化する要介護程度を踏まえた生活実態を明らかにすること、そして、(1)(2)と(3)の対応関係について検討することを目的としている。本年度は、昨年度の研究成果を踏まえて、まず(1)と(3)については、「一人部屋」でも26.5m^2と従来のものより1割以上規模が大きく、居室部分が建具を利用することによって二部屋としても使える構造を有するCケアハウスにおいて入居者調査を実施した。その結果、昨年度明らかになった「独立した寝室確保」の要求が、過半数で実現されていることがわかった。しかし、2居室が確保できるとはいえ、一方は通路になる上、窓に面しているわけでもないため、そこまでして独立寝室を確保する要因をさらに明らかにする必要があろう。

(2)の介護・福祉機能については、本年度は、熊本、福岡、岡山等に所在する、ケアハウスを中心とする幾つかの高齢者向け住宅・居住施設の見学・調査を行った。今日の介護保険制度下では、どこに住んでいても「在宅サービス」は利用できるし、ケアハウス入居者では、施設側が申請をして許可が得られれば「特定施設入所者生活介護」を利用できる。さらには、グループホーム等の制度もある。すなわち、ケアハウス等各種の高齢者向け住宅・居住施設は、従来の住宅機能と福祉機能が狭い1対1対応のシステムではなくなったはずであるが、見学して詳しく話を聞くと、まだ、十分とは言えない実態がある。また、(2)と(3)の対応関係については、昨年から継続して、Bケアハウスの退去者の実態から明らかにした。
液体陽極X線管を用いた高出力ウォーターウィンドパルスX線源の開発と医用応用

平成6年度科研費補助金交付申請書にある研究計画・方法に基づいて機械器具備品および消耗品を購入し、ほぼ予定通りの研究成果をあげることができた。研究成果を以下に列挙する。1液体陽極ウォータウィンドパルスX線管の試作硝子真空容器に水銀陽極を取り付け、陰極に固定したフェライト棒を陽極に挿入した。X線管はターボ分子ポンプにより連続排気した。ウォータウィンドX線パルスを放電によるノイズの影響なく電気的に検出するため、PPOとPOPOPの蛍光体を最適に調整したプラスチックシンチレータを試作し、X線管内に装着した。2極性反転式高電圧イグナイトロンパルサの試作50 kV-15 nFのセラミックコンデンサとイグナイトロンを使用し、極性反転式高電圧パルサを試作した。コンデンサの充電端子をイグナイトロンの陽極に接続し、他端を電圧出力端子とした。コンデンサ充電中、出力端子は高電圧抵抗器によりグランド電位に保持される。イグナイトロンは光入力式のサイリスタパルサを用いて起動した。電気的特性の測定X線管とイグナイトロンパルサを接続し、X線特性を測定した。管電圧と管電流は減衰振動を呈した。ウォータウィンドX線を含む軟X線は電圧と電流の振動時に出力する。X線の継続時間は減衰振動継続時間にほぼ匹敵した。ウォータウィンドX線の出力はアルミニウムフィルタにより確認した。プラズマウォータウインドX線源の空間分布測定、5プラズマウォータウィンドX線源のスペクトル測定、および6超高速度ウォータウィンドマイクロスコピーへの応用に関する研究は目下進行中である。
軟体力学の研究

通常、連続体力学(流体力学)では、数千個程度以上の分子群を巨視的にみて流体粒子と呼んで、その運動を記述している。生命体においそ、例えば、塩基分子の運動をみてみると、塩基の周囲に多数存在する水分子群と相互作用があるので、これらの分子群をひとつの仮想的な"粒子"と考えて、連続体力学によって分析することを試みた。まず本研究では、事前に、以下の知見を得て、それをキーとした。・塩基分子は大別して、プリンとピリミジンである。プリンのサイズはピリミジンの1.5倍程度である.塩基分子以外でも、例えば、細胞サイズにも分布があり、1.5倍程度までサイズに差異があることがある。そこで、サイズ比が1.5付近である理由とそのメカニズムの解明を目指した。その結果、・理論、コンピュータモデルと実験を総合すると、1.5付近が必ずしも最適というわけではなく、1.0約1.5の間で単純な優劣はつけにくい.このことが、サイズ比、つまり、分子種の多様性を生み出し、環境変化への対応能力をあげている.・様々なRNA分子の構造の必然性が明らかにされた.RNAの複雑なクローバー構造は、プリンとピリミジン塩基分子のサイズに由来している.・n次のルートnという数列のすべての値が1.0約1.5の間にあり、この数列で、生命に見られるサイズ比を表すことができる可能性がある.・この研究で対象としていた微生物研究の中から、80°C以上を好む好熱菌が同レベルの温度で作動する燃料電池で増殖する可能性が見出された。各種燃料電池材料の微生物劣化に関する評価法を提示するといったことなどの成果も生まれた.通常、連続体力学(流体力学)では、数千個程度以上の分子群を巨視的にみて流体粒子と呼んで、その運動を記述している。各種燃料電池材料の微生物劣化に関する評価法を提示するといったことなどの成果も生まれた.1微生物の連続観察実験システムの構築平成14年度の研究計画の主要な点は、実験設備の構築であり、単細胞微生物の観察系の構築を行った。(1)まず、2つのメーカの顕微鏡、撮影装置を比較して、高倍率・高解像度のシステムを選定した。(2)また、恒温培養システムを導入した。それらの全体システム組み上げを行い、酵母(サッカロマイセス)を用いて、細胞形状・内部の観察や実際の連続撮影を行うことができることを確認した。(3)細胞分裂の過程(時間変化)の基本的特徴が理解できた。(4)細胞数を、正確にてばやくカウントするためのノウハウを確立した。(5)構築したシステムの問題点が明らかになり、改良すべき点を整理した。(6)酵母以外に、原核微生物の基本培養実験も実施した。2液粒分裂の実験高速度ビデオシステムを利用して、液粒衝突の可視化基礎実験を行った。3分子力学シミュレーションの調査・準備分子力学シミュレーションに必要な分子構造データや電子分布データの調査・収集を行った。また、計算方法の調査も実施した。4理論研究既に公表した力学理論を、さらに発展させることを、継続して進めた。5研究成果の公表(論文・発表等)研究費の交付が、平成14年度は10月であったため、半年の間で、上記に述べた実験システム構築とその動作確認を行ったところであり、また、当初の予定でも14年度は実験システムの構築であるので、実験については、論文・発表等の成果にまではいたっていない。1微生物の連続観察実験と生体分子の反応機構の研究平成14年度に構築した実験設備を用いて、数種の単細胞微生物の観察を行った。(1)細胞分裂の過程(時間変化)の基本的特徴を把握した。(2)細胞数を、正確にてばやくカウントできるようにした。(3)酵母以外に、原核微生物の基本培養実験も実施した。(4)細胞サイズの頻度分布データについて、様々なデータをえることができた。(5)また、生体内分子(DNA等)の反応プロセスに関する基礎実験も行った。これらのデータを、現在分析中である。

2分子力学シミュレーション分子力学シミュレーションを実施可能とし、現在、水分子群中におけるDNAの多分子系でのシミュレーションを進めている。3液粒分裂の実験高速度ビデオシステムを利用して、液粒衝突の可視化基礎実験を行った。精度の高い実験装置構築の必要性があることがわかり、今後、ステップアップした実験装置の企画・設計を検討することとした。4理論研究上記の微生物実験データと理論解析を対比することにより、既に公表した力学理論を、さらに発展させることを、継続して進めた。5研究成果の公表(論文・発表等)平成15年度に、論文・発表3編を行った。平成16年度は、現在、論文・発表1件を予定している。また、本研究の申請当初の企画にはしていなかったことであるが、日本応用数理学会から、「研究会を企画してほしい」との依頼があり、平成16年度、その準備会を企画し、そこで、微生物研究者、バイオインフォマティクス研究者との情報・意見交換を行うことを利用して、さらに、本研究を深めていく。本研究では、生命細胞、生命を構成している多様な分子などにおいて、キラリティーとは関係のない非対称の有無を詳細に分析し、その発生の力学的メカニズムを明らかにすることを目的のひとつとしている。酵母や好熱菌などの単細胞微生物の増殖過程を詳細に実験・連続観察し、分裂後のサイズの均一・不均一の程度(サイズの非対称性の程度)を明らかにし、その理由について分析した。また、生命中の様々な分子(DNA、tRNA、rRNA、コドン、アミノ酸)内において、プリンとピリミジンの濃度比が1:11:1.5の間のどこにあるかを、それぞれの分子で明確にし、さらに、その理由を、連続体力学(数理物理学)と確率論モデルによって明らかにした。さらに、生命中分子の分裂メカニズムを明らかにするために、分子動力学と分子軌道法を併用した数値解析も試みた。現在、DNAの二重鎖の分裂過程に関する解析の基本部分を可能としたところである。以上から、生命細胞を高速に増殖するための基本法則の可能性を見出した。なお、本研究の成果として、国内国際会議論文2編、海外国際会議論文1件を提示した。さらに、この研究から得られた微生物の高速・安定培養方法を用いて、微生物(好熱菌)が、100°C付近で、燃料電池の材料に寄生・増殖するといった知見を見出した。これは、燃料電池が屋外で利用される場合の今後の課題となる可能性があり、各種の有機高分子材料への寄生の有無や程度の評価方法を提示している。通常、連続体力学の中にある流体力学では、数千個程度以上の分子群を巨視的にみて、流体粒子と呼んで、その運動を記述している。生命体において、例えば、塩基分子の運動や反応過程をみてみると、塩基の周囲に多数存在する水分子群と相互作用があり、これらの分子群をひとつの仮想的な"粒子"と考えて、連続体力学によって分析しようとする新しい試みである。本研究では、事前に、以下の知見を得て、それをキーとした。・塩基分子は大別して、プリンとピリミジンである。プリンのサイズはピリミジンの1.5倍程度である.・塩基分子以外でも、例えば、細胞サイズにも分布があり、1.5倍程度までサイズに差異があることが多かった。そこで、生命体に現れる、このようなサイズ比が1.5付近である理由と、そのメカニズムの解明を目指した。
JABEE認定後の教育改善と国際化へ向けた対応

我々のJABEEの認定制度の特徴は、教育改善の過程がスパイラルアップ構造になっていることである。したがって日々の改善が要求される。そのプロセスが大学評価・学位授与機構による「教養教育評価報告書」で評価されたものと思います。農工大学に対する大学評価・学位授与機構によるその評価は芳しいものではなかったものの、その中にあって、化学システム工学科のJABEE認定を高く評価して頂いた。また大学からの特記事項でも化学システム工学科のJABEE認定プログラムを前面に出して頂いた。今後も学科としてJABEEの教育システムを利用しながら、教育改善を推し進め、教育レベルを高めていく覚悟で取り組んでいる。平成15年度から16年度(20032004年度)の間に行った本研究の成果は、2001年度の審査で指摘された以下の点を実行し、中間審査に合格した。(1)教育方法(基準3.2)で、シラバスの目標とカリキュラムの関係が明確になるように工夫し、シラバスの充実を図ること(2)目標達成度の評価と証明(基準5)のところで、質的評価基準を明示し、評価する必要がある。例えば、模擬FE試験、TOEIC試験などの活用により、達成度の評価をより明確にすることであり、2003年度の中間審査における審査項目である。また中間審査にあたっては、ワシントンアコードのメンバーが視察に来られ、多くの助言と評をいただいた。さらに、それらの助言を生かすために、以下の点について教育改善を行った。(1)シラバスを学期の最初に配布し、半年のスケジュールと授業内容を簡単に説明し、授業の導入を分かりやすくした。(2)例えば模擬FE試験については、3度試験を行い、その後も個人的にフォローした。1.FE模擬試験導入による本教育プログラムの達成度の国際評価と教育改善a.化学システム工学演習(3年後期、必修1単位)として工学系教育の国際スタンダードとみなされているFE (Fundamentals of Engineering)の過去問をそれぞれの教育研究分野ごとに2週間演習し、これを8教育研究分野で行い最終回に定期試験としてテストした。b.本演習の成績優秀者には昨年と同様、学科全体の"タテコン"(研究室も含めた学科全体の全学生コンパ)の席上表彰する。c.3年生の年度始めの進路指導にPEについて説明し、その1次試験である本番のFE試験受験について専門業者による説明会を開催した。2.英文パンフレットの作製によるプログラムの紹介とPR活動a.本教育プログラム(TUAT CE21)を世界の姉妹校等に向けて紹介するために、既製の日本版のパンフレットと統一を図るべきデザインを専門家に委託し、英文パンフレットを作成。b.その英文のパンフレット用にTUAT CE21の4つの目標を専門家によって英語に翻訳した。3.外国人特別講師による教育改善に関する講演会の開催b.本講演会を工学部と化学システム工学科の共催企画とし、主任会議等で説明し、本学科外(機械システム工学科、物理システム工学科等)からの出席者も得た。c.講演会終了後、Lhi博士を囲んで懇親会を持ち、米国の理科系教育の現状や日本に対する提案、本学科の教育改善への取り組みについて議論した。

2001年度の審査で指摘された点は、(1)教育方法(基準3.2)で、シラバスの目標とカリキュラムの関係が明確になるように工夫し、シラバスの充実を図ること(2)目標達成度の評価と証明(基準5)のところで、質的評価基準を明示し、評価する必要がある。例えば、模擬FE試験、TOEIC試験などの活用により、達成度の評価をより明確にすることであり、2003年度の中間審査における審査項目である。現在、教員個人の対応と、プログラム全体の対応に分けて作業を進めている。以上の指摘に対して、(1)シラバスを学期の最初に配布し、半年のスケジュールと授業内容を簡単に説明し、授業への導入を分かりやすくした。(2)例えば模擬FE試験については、3度試験を行い、その後も個人的にフォローした。
人の動作支援が可能なロボットアームを用いたニューロリハビリの装置の開発

代表者は,先にリハビリなどを目的とした人の動作支援を行う装置として, 2関節からなるシリアルメカニズムを用いたスキルアシストアームを開発して,人の2次元平面における位置決め動作を高精度に補助することが可能であることを示した(DOI : 10.1299/transjsme. 2014trans0345).しかし,同装置は2つの関節に配置したアクチュエータの常に一方のみを駆動し,他方は人の力に対して受動的に回転する方式をとっていたため,駆動する関節の切り替え時に操作者に対して違和感が生じる問題があった.そこで,本研究では, 3関節のシリアルメカニズムからなる,スキルアシストアームを新たに開発した.同装置では,機構を構成する2関節は常にアクチュエータで駆動し,残る1つの関節はアクチュエータを配置せず,人の操作により自由に回転する受動関節とし,その角度変化のみを測定する.したがって,シリアルメカニズムの先端を人が操作し,受動関節が回転させ,その回転角に対して,シリアルメカニズムの先端が目標位置に到達するようにアクチュエータを配置した駆動関節を制御することとした.これにより,アクチュエータの切替えを行わずに,ヒトの位置決め動作のアシストが可能となる.同装置および制御系を構築し,実験を行ったところ精度の高い位置決め動作の補助がスムーズに行えることが確認された.さらに, 3次元空間におけるヒトの位置決め動作の補助を可能とするために, 3自由度の平行クランク機構からなるスキルアシストアームを開発した.同装置には,自重補償機構を負荷することで,人が操作する出力点が空間にてスムーズに変位する.この装置に関して,以上と同様に,受動関節の変位に応じて,出力点が目標位置に到達するように駆動関節を制御する方法を適用した結果,空間での直線描画が精度良く,スムーズに行えることが確認された.代表者は,先にリハビリなどを目的とした人の動作支援を行う装置として, 2関節からなるシリアルメカニズムを用いたスキルアシストアームを開発して,人の2次元平面における位置決め動作を高精度に補助することが可能であることを示した(DOI : 10.1299/transjsme. 2014trans0345).しかし,同装置は2つの関節に配置したアクチュエータの常に一方のみを駆動し,他方は人の力に対して受動的に回転する方式をとっていたため,駆動する関節の切り替え時に操作者に対して違和感が生じる問題があった.そこで,本研究では, 3関節のシリアルメカニズムからなる,スキルアシストアームを新たに開発した.同装置では,機構を構成する2関節は常にアクチュエータで駆動し,残る1つの関節はアクチュエータを配置せず,人の操作により自由に回転する受動関節とし,その角度変化のみを測定する.したがって,シリアルメカニズムの先端を人が操作し,受動関節が回転させ,その回転角に対して,シリアルメカニズムの先端が目標位置に到達するようにアクチュエータを配置した駆動関節を制御することとした.これにより,アクチュエータの切替えを行わずに,ヒトの位置決め動作のアシストが可能となる.同装置および制御系を構築し,実験を行ったところ精度の高い位置決め動作の補助がスムーズに行えることが確認された.さらに, 3次元空間におけるヒトの位置決め動作の補助を可能とするために, 3自由度の平行クランク機構からなるスキルアシストアームを開発した.同装置には,自重補償機構を負荷することで,人が操作する出力点が空間にてスムーズに変位する.この装置に関して,以上と同様に,受動関節の変位に応じて,出力点が目標位置に到達するように駆動関節を制御する方法を適用した結果,空間での直線描画が精度良く,スムーズに行えることが確認された.
光渦パルスで実現する時空間超伝導相制御

光渦は光軸上に位相特異点を有し、物質に集光照射することによって特異点周りの回転位相(光の軌道角運動量)や暗点を中心とする急峻な強度勾配を電子励起に反映できる。本研究ではこれら空間特異性を特徴とする光渦“パルス"を超伝導に対する光誘起相制御手段として活用し、従来技術では実現困難な時空間で変調された準安定電子状態を創出するとともに、相制御のもたらす新規物性および新機能の開拓を目指す。
モンシデムシ属の両親による育児行動の適応的意義

親の子への投資の進化は進化生態・行動生態学の中心課題の一つである。特にどちらの性が育児を担当すべきかは重要な命題で、雌雄双方が育児に参加するには複雑な条件が必要となるとされている。ヨツボシモンシデムシはネズミなどの小型脊椎動物の死体を地中に埋葬し、雌雄で幼虫に口移しで餌を与えるなどの世話をする。オスが協力することの最大の利益は,外敵の排除,特に同じモンシデムシによる侵入,子殺しへの対処がしやすくなる点にありそうだ.モンシデムシは侵入者を雌雄協力して追い払うため,オスがいることで乗っ取られる可能性を低くできる.この場合、オスが育児に参加する意義は限定的であるため、オスの役割を定量化することは雌雄双方が育児に参加する複雑な条件を推定するのに重要な役割を果たす。そこでオスによる給餌の意義、給餌量の決定要因、その他の投資の量と効果、雌雄比を調べた。その結果、オス親の存在は死体の埋葬速度やメスの労働量を変化させないが、同種個体が侵入してきた場合産卵前はオス同士メス同士で争うのに対し、産卵後はどちらの性でもオスが高頻度で防衛に参加した。モンシデムシのオスが育児に参加する意義は巣の防衛以外にないと確認された。また、オスの給餌回数はかなり早い段階のメスの行動によって決まる可能性が示唆された。現在1)直前の相手の投資量から現在の自分の投資量を決める、2)相手の投資量にかかわらず、最初に決めた分だけ投資する、の二つの説が有力である。片親を取り除いた場合、残った個体が給餌回数を増やすことで対応することから1)の説が当てはまると考えられてきた。しかしSuzuki & Nagano(2008)はオスの給餌回数はメスに重りを付けて行動を制限しても増えないことから、直前のメスの行動とは無関係と仮定した。昨年、メスへの重り付の時期を変えて行ったところ、幼虫のふ化前に行った場合はいずれもオスの給餌回数が増加した。これは幼虫のふ化後に重りを取り除くことでメスの行動制限を無くしても継続したことから、オスの給餌回数はかなり早い段階のメスの行動によって決まる可能性を示唆する。本内容は日本昆虫学会第69回大会で発表済みで、現在投稿準備中である。また、雌雄が協力して幼虫を防衛する効果についても調べた。オス親の存在は死体の埋葬速度やメスの労働量を変化させないが、同種個体が侵入してきた場合産卵前はオス同士メス同士で争うのに対し、産卵後はどちらの性でもオスが高頻度で防衛に参加した。そこで前年度は、オスによる外敵の排除、特に同種のメスに対する行動の調査を行った。産卵後の雌雄ペアの巣に、より大型のオスまたはメス1個体を導入し、攻撃行動とその結果を観察した。

侵入者がどちらの性であっても雌雄双方が同程度攻撃を加え、約半数が防衛に成功した。死体を埋葬する前は同性間でのみ争うこと、大型個体がほぼ確実に勝つことを考えると、オスの存在は防衛の効果を上げているといえる。オスにとっては侵入メスとつがうという選択肢があるにもかかわらず、先住メスがみせるよりもむしろ激しい攻撃を行った。また、それ以外にオスの存在によって死体が発見される率が変わる可能性、死体の埋葬がより迅速になる可能性についても検証を行ったが、どちらも否定された。親の子への投資の進化は進化生態・行動生態学の中心課題の一つである。特にどちらの性が育児を担当すべきかは重要な命題で、雌雄双方が育児に参加するには複雑な条件が必要となるとされている。現在1)直前の相手の投資量から現在の自分の投資量を決める、2)相手の投資量にかかわらず、最初に決めた分だけ投資する、の二つの説が有力である。ヨツボシモンシデムシはネズミなどの小型脊椎動物の死体を地中に埋葬し、雌雄で幼虫に口移しで餌を与えるなどの世話をする。片親を取り除いた場合、残った個体が給餌回数を増やすことで対応することから1)の説が当てはまると考えられてきた。しかしSuzuki&Nagano(2008)はオスの給餌回数はメスに重りを付けて行動を制限しても増えないことから、直前のメスの行動とは無関係と仮定した。この結果はオスによる給餌が直接幼虫の生存率に影響を与えない可能性を補強している。そこで、育児においてオス親がメス親よりも多く投資する行動がないか、網羅的に調べた。オス親の存在は死体の埋葬速度やメスの労働量を変化させないが、同種個体が侵入してきた場合産卵前はオス同士メス同士で争うのに対し、産卵後はどちらの性でもオスが高頻度で防衛に参加した。これらの結果は既に論文として報告した。モンシデムシのオスが育児に参加する意義は巣の防衛以外にないと確認された。一連の成果を報告するため、日本昆虫学会和文誌にて特集"シデムシ研究の潮流"を企画し、4名の著者による5本の論文を掲載した。