hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境調和型地域開発経営の新展開-多機能・複合型開発の現状と展望-

本研究の主眼は、主として経営学の立場から新しい地域開発マネジメントのモデル構築を行うことである。地域開発を多機能・複合型開発として捉え、そのマネジメントのあり方を探求することを目的とした。すなわち、居住地、研究機関、公共施設、商業施設、工場などの多様な施設や産業が混在した形の地域開発において、地域の持つ自然環境や社会特性の維持・活用と経済的発展の両立を果たすマネジメントのあり方を探った。本年度も前年度からの問題意識を引き継ぎ、地域内外の多様な組織を結び付けるマネジメントのあり方を探ることを第一の課題とした。そして、第二の課題として、今日の地域開発とグローバリゼーションの関係についても検討した。今日では、国際競争や世界的な環境問題への対応などの問題との関係を抜きにして、地域開発の問題を考えられなくなってきたからである。平成16年度は、以上の問題意識に立ち、日本国内外の地域開発の現場の実地調査を実施した。日本国内では、中国地方の鳥取県地域を対象に、自然環境と社会環境との調和を目指した地域開発の事例を調査するともに、企業の社会貢献活動の実態について聞き取り調査を行った。また、海外では、東アジアと東南アジア地域で実地調査を行った。その結果、地域開発において、経済的なグローバリゼーションの影響が多大であるという点が改めて浮かび上がった。また、自然環境問題が、文字通り地球規模での対応を迫られている事実が示されるとともに、大学、企業、地域社会間の連携でこの問題への対応を図っている事例も示された。本研究は、経営学の立場から新しい地域開発マネジメントのモデル構築を行うことを目的として計画された。地域開発を複数産業・複数機能が集積される多機能・複合型開発と捉え、そのマネジメントのあり方を探求した。今年度は、第一に、文献レビューを中心に、地域開発の主体となるべき地場産業や地域密着型企業が抱えている問題点の洗い出しを行った。その結果、多くの地域では国内・海外企業との競争激化や、地域社会における高齢化の進展などで、経済的成果の落ち込みを経験していることが明らかになった。同時に、今日の地域開発では、経済的成果に加え、自然環境や杜会特性の維持・発展との両立が迫られ、いわゆる持続可能な(sustainable)開発が求められていることが明らかになった。その結果、本研究が想定するように、居住地、研究機関、公共施設、商業施設、工場、娯楽施設など多様な産業・機能が一体となった地域開発が求められていることが判明した。第二に、文献サーベイと訪間調査を併用して、日本国内(浜松地域など)と海外(台湾やイタリア)における地域企業や地域開発の事例研究に着手した。その結果、地域開発では多様な企業や組織を結び付ける組織間マネジメントの視点が重要であることが判明した。さらに、地域開発マネジメントにおける、地域における人材の育成や活用を明確な意図の下で行う戦略的人的資源管理、情報技術を積極的に活用した事業革新や企業革新、地域の自然環境に配慮したエコ・マネジメントの必要性、などが示された。ただし、今年度の研究で得られた地域開発マネジメントの断片的側面を本格的に体系化する作業は、次年度以降の課題として残された。本研究は、主として経営学の立場から新しい地域開発マネジメントのモデル構築を行うことが目的である。地域開発を多機能・複合型開発として捉え、そのマネジメントのあり方を探求した。具体的には、地域内外の多様な組織を結び付けるマネジメントのあり方を探ることを第一の課題とした。第二の課題として、今日の地域開発とグローバリゼーションの関係について検討した。平成14年度は、以上の問題意識に立ち、日本国内外の地域開発の現場の実地調査を実施した。

日本国内では、大分県の別府地域を対象に、自然環境と社会環境との調和を目指した観光業による地域開発の事例を調査するともに、企業の社会貢献活動の実態について聞き取り調査を行った。また、海外では、東南アジアと北中米地域で実地調査を行った。その結果、地域開発において、経済的なグローバリゼーションの影響が多大であるという点が改めて浮かび上がった。また、自然環境問題が、文字通り地球規模での対応を迫られている事実が示されるとともに、大学、企業、地域社会間の連携でこの問題への対応を図っている事例も示された。本研究の主眼は、主として経営学の立場から新しい地域開発マネジメントのモデル構築を行うことである。地域開発を多機能・複合型開発として捉え、そのマネジメントのあり方を探求することを目的とした。すなわち、居住地、研究機関、公共施設、商業施設、工場などの多様な施設や産業が混在した形の地域開発において、地域の持つ自然環境や社会特性の維持、活用と経済的発展の両立を果たすマネジメントのあり方を探った。本年度も前年度からの問題意識を引き継ぎ、地域内外の多様な組織を結び付けるマネジメントのあり方を探ることを第一の課題とした。そして、第二の課題として、今日の地域開発とグローバリゼーションの関係についても検討した。今日では、国際競争や世界的な環境問題への対応などの問題との関係を抜きにして、地域開発の問題を考えられなくなってきたからである。平成15年度は、以上の問題意識に立ち、日本国内外の地域開発の現場の実地調査を実施した。日本国内では、北四国の香川県地域を対象に、自然環境と社会環境との調和を目指した地域開発の事例を調査するともに、企業の社会貢献活動の実態について聞き取り調査を行った。また、海外では、東南アジアと南米地域で実地調査を行った。すなわち、居住地、研究機関、公共施設、商業施設、工場などの多様な施設や産業が混在した形の地域開発において、地域の持つ自然環境や社会特性の維持・活用と経済的発展の両立を果たすマネジメントのあり方を探った。平成16年度は、以上の問題意識に立ち、日本国内外の地域開発の現場の実地調査を実施した。
モンゴルの独立国家形成と近代国際社会-領域画定過程における内モンゴル問題-

本年度は、研究計画に従い、滞在中の台湾中央研究院近代史研究所梢案館において、中華民国初期のモンゴル関係の外交史料を収集した。また、5月23日にウランバートルで開催された国際シンポジウム「1911年の民族革命と第8世ジャヴザンダムバ=ホトクト」において「帰順モンゴル人の運命-キャフタ協定以降-」と題する報告を行い、続いて6月30日にもロシア連邦ブリヤート共和国ウランウデにおいて開催された国際会議World of Central AsiaにおいてInternational law in early20thcentury Mongoliaと題する報告を行い、研究成果を報告するとともに、各国研究者と学術交流を深めた。前者の報告では、モンゴル独立宣言後に外モンゴルに移住し1915年のキャフタ協定後も外モンゴルにとどまったものたちのその後を検討し、後者では、20世紀初頭のモンゴルにおいて国際法がいかに適用されていたのかをボグド=ハーン政権によるキャフタ協定の条文解釈などを事例に考察した。前者の報告はすでに論文集としそウランバートルにおいて刊行されている。また、ウランウデにおける学会報告後、内モンゴルのヒシクテン旗において当該地域における社会組織に関する聞き取り調査を行った。論文としては、ボグド=ハーン政権の対内モンゴル政策に関する考察を、内モンゴルのジャロード左旗、ヒシクテン旗を事例に発表し、辛亥革命後にこれらの地域において中華民国とボグド=ハーン政権の権力が混在し、その結果として一つの旗に二人のザサグが並立したこと、そしてそれが旗内の政治構造に起因していることを指摘した。本研究の目的は、モンゴルの独立国家形成過程における内モンゴルをめぐる諸問題を近代国際社会とのかかわりの中で考察し、なぜ現在のような国境が設けられるようになったのか、そして独立宣言後に政治主体として近代国際社会に参加したモンゴルがいかにこれに対応していったのかを明らかにすることにある。そこで本年度の研究計画に従い、まず、独立宣言後に初めて締結した国際条約である露蒙協定の締結過程を分析し、モンゴルの国境設定の源を探り、これを「「モンゴル」独立と領域問題-露蒙協定の分析を中心に-」として『アジア研究』に発表した。また、モンゴル国立中央図書館において発見したモンゴル語訳『万国公法』を、モンゴル国のアマルサナー、バヤルサイハンとの共編でウランバートルにおいて刊行し、解説を執筆した。次に、辛亥革命・モンゴル独立宣言後の内モンゴルの政治・社会状況を明らかにするため、モンゴル国立中央公文書館において史料調査を行い、特にゾーオダ盟のヒシクテン旗、ジリム盟のゴルロス後旗を取り上げ、前者に関する分析を8月にウランバートルで開催された国際会議において発表し、その内容はMONGOLICAに掲載された。また、後者に関する分析は、「二〇世紀初頭の内モンゴル東部地域の社会構造-ジリム盟ゴルロス後旗の事例から-」として『近現代における内モンゴル東部の変容』に発表した。ヒシクテン旗、ゴルロス後旗のいずれにおいても、清代におけるザサグの継承をめぐる問題が辛亥革命・モンゴル独立宣言後に再燃し、対立する二人が一つの旗にザサグとして並立する事態に至るが、その背景として、旗内において機能するいくつかの集団組織が存在し、対立する二人がそれぞれ異なる集団組織に属する可能性を指摘した。
パラジウム触媒を用いる位置および立体選択的反応の開発と生理活性物質合成への展開

グリシノエクレピンAは大豆シスト線虫の孵化を促進することで知られている。このグリシノエクレピンAの右セグメントを、1ーメントンを原料として合成することを計画した。はじめに、1ーメントンをジクロロメタンを溶媒として、室温下m-CPBAで処理して7員環ラクトンに高収率で変換した。このラクトンをテトラヒドロフランを溶媒に用いて、-78°Cでリチウムヘキサメチルジシラジドを塩基として作用させてカルバニオンを調製した後、ヨードメタンを加えることにより、高立体選択的にメチル基を導入できた。続いて、テトラヒドロフランを溶媒として、-78°Cでナトリウムヘキサメチルジシラジドを塩基に用いてカルバニオンを調製した後、2-ブロモプロパンで処理してアリル基を導入することができた。このジアルキル化は高立体選択的に進行し、結果的に極めて効率良くシスジメチル体とすることができた。このジアルキル化されたラクトンを、トルエンを溶媒としてトリメチルアルミニウムとジメチルアミン塩酸塩から調製したアミド化剤と共に加熱還流することにより、ラクトン部をジメチルアミドとして開環した。更に、オレフィン部を四酸化オスミウムとメタ過ヨウ素酸ナトリウム系で酸化開裂してアルデヒドに変換した後、エチレングリコールによりアセタール化した。また、2級アルコール部をTPAPで酸化してケトンに変換した。これを-78°Cでリチウムジイソプロピルアミドを塩基に用いてエノレートを発生させた後、TBDMSClで処理して、シリルエーテル体に変換した。これをm-CPBAにより酸化することによりケトールに導き、続いてメタ過ヨウ素酸ナトリウムで酸化開裂してアルデヒドを調製した。パラジウム触媒を用いる炭酸プロパルギルおよびギ酸プロパルギル類の反応について検討し、下記のような新触媒反応を発見した。1.隣接する二重結合を有する炭酸プロパルギル類は、室温、5気圧という条件下で一酸化炭素と反応し、4-オキソ-5-アルキリデン-2-シクロペンテンカルボン酸エステルを高収率で生成した。2.内部に三重結合を有するプロパルギル類をギ酸エステルとし、パラジウム触媒を用いて、室温で反応させると、容易に加水素分解が起こり、アレンでなく、2置換アセチレンが選択的に生成することを見いだした。2置換アセチレンの優れた合成法である。3.炭酸プロパルギルのパラジウム触媒を用いる脱離反応により、共役したエンイン類の合成法を見いだした。我々は、アセチレン末端にエステルを有する炭酸プロパルギルエステルのカルボニル化を行なったところ、ビシナルジカルボニル化が進行し、トリエステルが効率良く生成することを見いだした(式1)。また、このビシナルジカルボニル化の基質として、適当な位置にオレィンを持つ炭酸プロパルギルエステルでは、エン反応による環化生成物が得られることが判明した(式2)。これらの成果は以下に示す速報誌に発表した。このグリシノエクレピンAの右セグメントを、lーメントンを原料として合成することを計画した。はじめに、lーメントンをジクロロメタンを溶媒として、室温下m-CPBAで処理して7員環ラクトンに高収率で変化した。このラクトンをテトラヒドロフランを溶媒に用いて、-78°Cでリチウムへキサメチジシラジドを塩基として作用させてカルバニオンを調製した後、ヨードメタンを加えることにより、高立体選択的にメチル基を導入できた。

このジアルキル化されたラクトンを、トルエンを溶媒としてトリメチルアルミニウムとジメチルアミン塩酸塩から調製したアミド化剤と共に加熱還流することにより、ラクトン部をジメチルアミドとして開環した。更に、オレフィン部を四酸化オスミウムとメタ過ヨウ素酸ナトリウム系で酸化開裂してアルデヒドに変換した後、エチレングリコールによりアセタール化した。また、2級アルコール部をTPAPで酸化してケントに変換した。これを-78°Cでリチウムジイソプロピルアミドを塩基に用いてエノレートを発生させた後、TBDMSCIで処理して、シリルエーテル体に変換した。これをm-CPBAにより酸化することことによりケトールに導き、続いてメタ過ヨウ素酸ナトリウムで酸化開裂してアルデヒドを調製した。
副腎皮質細胞系粒体内DNA,RNA合成の加齢による変動に関する電子顕微鏡的研究

副腎を構成する副腎皮質細胞で多数観察される糸粒体のDNA,RNA合成と実験動物各個体の加齢との関係を明らかにすることを目的にして、ddY系マウスを用い、胎生期19日から出生直後の生後1,3,7,14日の新生期、生後1,2ヶ月の成体、生後,12,24ヶ月の老化まで、それぞれの各群同腹、雌雄両性3匹ずつについて、DNA,RNAの前駆物質にRI標識した放射性化合物(3^H-thymidine,3H^-uridine)を腹腔内注射し、1時間後に副腎組織を取り出し固定,脱水.包埋,超薄切して、radioautograph乳剤をかぶせて、露出、現像し、完成したradioautographを超高圧電子顕微鏡(400kV)で観察し、RI標識前駆物質により出現する現像銀粒子の細胞内局在、特に糸粒体の取り込みを示す銀粒子を計数して各群の標識率を算出し、実験動物各群間を比較して、胎生期から新生期さらに加齢と老化によるこれらの巨大分子合成の変動を解析した。得られた結果の概要は、皮質細胞のDNA合成を示す3^H-thymidineによる核の銀粒子は細胞周期S期の細胞のみに観察されたが、糸粒体の標識はS期以外の細胞にも観察され、副腎皮質の球状帯,束状帯.網状帯各層の細胞断面1個当りの糸粒体数は胎生期に球状帯(12.5個/細胞),束状帯(14.9),網状帯(15.2)で、生後加齢により増加し、2ヵ月から1年まで最大値(59.8-62.1)に達し2年でやや減少した。標識糸粒体数は各帯で生後加齢により漸増し、2ヵ月で最大値(5.4-10.6個/細胞)に達し、以後減少した。糸粒体標識率も生後2ヵ月で最大となり以後減少した。RNA合成を示す3^H-uridineによる銀粒子の標識はすべての細胞の核と細胞質に観察されたが、糸粒体の標識もすべての細胞に観察された。皮質細胞断面1個当りの銀粒子数を計数すると、胎生期が最大(球状帯18.4個/細胞,束状帯13.2,網状帯9.6)で、加齢により減少し1年で最小値に達した。3H-uridineによる標識糸粒体数は、胎生期が最低で加齢により漸増し、生後6ヶ月から1年で最大値に達し、糸粒体標識率も生後1年で最大となった。DNA合成,RNA合成ともに各層の間には有為差はなく、加齢により変動することが明らかとなった。
高分化型肝細胞癌の限局的脂肪化の発現機序-アシルCoAオキシダーゼを中心に

材料は、in vitroの実験系として、培養肝癌細胞株(PLC/PRF/5,HuCC-T1,HepG2)と培養正常肝細胞株(NFL/T)や培養正常線維芽細胞株(WI-38)を用いて検討した。臨床的検討においては、肝細胞癌ならびに慢性肝疾患患者の非腫瘍部の組織を超音波誘導下に狙撃生検して材料を得た。これらの検体からクロロホルム/メタノールで総脂質画分を抽出し、ガスクロマトグラフィー分析を行って細胞内脂肪酸組成を測定した。まず、in vitroの検討においては、3種類の培養肝癌細胞でアラキドン酸をはじめとする多価不飽和脂肪酸が有為に減少していた。とくにHuCC-T1細胞においては、アラキドン酸は培養正常線維芽細胞株での5.5%に比し0.35%と著しく減少し、またイコサペンタエン酸でも同様に培養正常線維芽細胞株での1.1%に比し0.15%と減少していた。このHuCC-T1細胞をアラキドン酸とともに培養すると、細胞内構成脂肪酸のアラキドン酸の比率は増加し、一方生細胞数は減少し、多価不飽和脂肪酸と癌細胞の発育に密接な関連があることが示唆された。一方臨床材料による肝細胞癌ならびに慢性肝疾患患者の非腫瘍部における検討では、肝細胞癌で多価不飽和脂肪酸が減少している傾向は認めたものの有為差は認められず、肝組織診断との相関性も認められなかった。この点については、患者の栄養状態にも影響を受けるものと予想され、血漿脂肪酸組成との比較検討や、今後症例数を重ねて検討する必要があると考えられた。
新しい骨格をもつ第9族元素クラスター錯体の合成とその電子構造に関する研究

第9族元素のクラスター錯体の金属原子骨格のフロンティア軌道を配位子上に非局在させることならびにフロンティア軌道の形と酸化電位を同時に制御することを目指し,新しい骨格をもつクラスター錯体を合成し、その電子状態の特質を明らかにすることを自的として研究を行った.詳細は以下の通りである:(1)コバルト-ロジウム混合金属三核錯体[Cp_3M_3(μ_3CPh)_2]を合成し,酸化還元電位の変化などから,ロジウムの数が増えるに従いHOMO-LUMOギャップが開いていくことを明らかにした.(2)コバルト三核錯体[Cp_3M_3(μ_3CPh)_2]のカチオンラジカルを合成し,中性錯体からの構造変化,^1H-NMR常磁性シフト等からHOMOの軌道はコバルト三角の面外のキャップ配位子上にも電子密度のある軌道であることを明らかにした.(3)コバルト三角の1辺をハロゲンが架橋した錯体を合成し,この錯体の生成の機構はコバルト三核カチオンとハロゲン化物イオンの相互作用を経由することを明らかにした.(4)イリジウム(II)複核錯体の軸位にホスフィン,アルシンなどを結合させた化合物[Ir_2(O_2CCH_3)Cl_2(CO)_2L_2]を合成した.この内4種の化合物についてX線構造解析を行い,そのIr-Ir距離がトリシクロヘキシルホスフィン(PCy_3)錯体ではアセトニトリル錯体に比べて約0.12Å長くなることがわかった.また,化学的に可逆な酸化波のE_<1/2>はアセトニトリルを軸配位子とする錯体の1.30Vから負側にシフトし,PCy_3錯体では0.21Vであった.低温での電解酸化により発生させたカチオンラジカルのESRからこの錯体のHOMOはO_<IR-IR>軌道であることが明らかとなった.(5)ロジウム4核錯体[Rh_4(O_2CPr)_4(CH_3CN)_4Cl_4]がオレフィンの水素化反応を触媒することを見出した.(6)モノチオ酢酸架橋をもつ新奇イリジウム(III)複核錯体を合成した.第9族元素のクラスター錯体の金属原子骨格のフロンティア軌道を配位子上に非局在させることならびにフロンティア軌道の形と酸化電位を同時に制御することを目指し,新しい骨格をもつクラスター錯体を合成し、その電子状態の特質を明らかにすることを自的として研究を行った.詳細は以下の通りである:(1)コバルト-ロジウム混合金属三核錯体[Cp_3M_3(μ_3CPh)_2]を合成し,酸化還元電位の変化などから,ロジウムの数が増えるに従いHOMO-LUMOギャップが開いていくことを明らかにした.(2)コバルト三核錯体[Cp_3M_3(μ_3CPh)_2]のカチオンラジカルを合成し,中性錯体からの構造変化,^1H-NMR常磁性シフト等からHOMOの軌道はコバルト三角の面外のキャップ配位子上にも電子密度のある軌道であることを明らかにした.(3)コバルト三角の1辺をハロゲンが架橋した錯体を合成し,この錯体の生成の機構はコバルト三核カチオンとハロゲン化物イオンの相互作用を経由することを明らかにした.(4)イリジウム(II)複核錯体の軸位にホスフィン,アルシンなどを結合させた化合物[Ir_2(O_2CCH_3)Cl_2(CO)_2L_2]を合成した.この内4種の化合物についてX線構造解析を行い,そのIr-Ir距離がトリシクロヘキシルホスフィン(PCy_3)錯体ではアセトニトリル錯体に比べて約0.12Å長くなることがわかった.また,化学的に可逆な酸化波のE_<1/2>はアセトニトリルを軸配位子とする錯体の1.30Vから負側にシフトし,PCy_3錯体では0.21Vであった.低温での電解酸化により発生させたカチオンラジカルのESRからこの錯体のHOMOはO_<IR-IR>軌道であることが明らかとなった.(5)ロジウム4核錯体[Rh_4(O_2CPr)_4(CH_3CN)_4Cl_4]がオレフィンの水素化反応を触媒することを見出した.(6)モノチオ酢酸架橋をもつ新奇イリジウム(III)複核錯体を合成した.1.ランタン形ロジウム複核錯体とトリエチルケイ素塩化物の反応により、高収率で種々の新規塩素架橋ロジウム四核錯体の合成できることを見出した。これら四核錯体が4つの塩化物イオンで四重に架橋されたロジウム(II)の四核錯体であることならびにその分子構造の詳細をX線構造解析により明らかにした。さらにこの新規四核錯体が溶液中で軸配位子の解離平衡を示すことを、錯体の電子スペクトルに基づいて明らかにした。2.これらの新しい骨格をもつロジウム四核錯体が水に可溶であること、更に水溶液中でオレフィン類の水素添加触媒能を持つことを明らかにし、その触媒反応の詳細を明らかにした。

すなわち、このロジウム四核錯体は、アクリロニトリル、アクリル酸やそのエステル、アリルアルコール、アクリルアミド、アクリルアルデヒド、アリルアミンなどの水溶性オレフィンを常温、常圧の水素雰囲気下において水素添加する均一系触媒として作用することを示し、さらに触媒反応速度の解析に基づいて、触媒錯体の架橋カルボン酸脱離を伴うヒドリド錯体中間体を経て触媒作用を示すとの反応モデルを提唱した。3.新しい骨格を持つイリジウム(II)複核錯体のカチオンラジカルの電子配置が軸配位子に依存して大きく変わることをESRスペクトルの解析に基づき明らかにした。すなわち、軸配位子が電子供与性に大きなホスフィンやアルシンのとき、この錯体ラジカルの不対電子は金属原子間σ軌道を占めるのに対して、ピリジン軸配位子をもつカチオンラジカルの不対電子軌道は金属原子間δ^*軌道となる。これらの結果を密度汎関数法を用いた量子化学計算と対比し、計算法の信頼度がまだ不十分であることを示した。第9族元素のクラスター錯体の金属原子上のフロンティア軌道を配位子上に非局在させることならびにフロンティア軌道の形と酸化電位を同時に制御することを目指し,新しい骨格をもつクラスター錯体を合成し,その電子状態の特質を明らかにし、また新しい反応性を発現させることを目的として研究を進めた。新しく合成されたロジウム四核クラスター錯体が水に対して高い溶解度をもつことに着目し、その水素添加触媒反応を検討し、穏和な条件下、水を溶媒とする新し水素添加触媒反応を見出し、その反応機構を検討した。また、本研究で新しく合成されたプロピオン酸架橋の塩化物イオン二重架橋ロジウム四核クラスター錯体を原料として用いることにより、容易に高収率で中性二座配位性架橋配位子(1,8-ナフチリジンなど)を2つもつ新しいタイプの混合架橋配位ロジウム複核錯体合成が可能であることを見出し、その結晶構造を明らかにし、またその酸化還元電位の配位子依存性を明らかにした。また、コバルト・ロジウム混合型の三核クラスター錯体を合成し、その酸化還元電位の金属原子位依存性を調べ、これら錯体内のロジウム原子数の増加に伴って酸化電位はより高い電位に、還元電位はより低い電位に変化し、金属原子間結合の最高被占軌道と最低空軌道のエネルギー差の大きくなることが示された。また、コバルト三核錯体の最高被占軌道が、金属原子・アピカル配位子間の結合性をもつ軌道であることが、中性錯体とそのカチオンラジカルの幾何構造変化に基づき示された。酢酸を架橋配位子とし一酸化炭素と塩化物イオンをエカトリアル配位子に持つイリジウム(II)複核錯体[Ir_2(O_2CCH_3)Cl_2(CO)_2]を原料として,この錯体の軸位にホスフィン,アルシンなどを結合させた化合物[Ir_2(O_2CCH_3)Cl_2(CO)_2L_2]を合成した.この内4種の化合物についてX線構造解析を行いIr-Ir距離がその配位子の違いによってアセトニトリル錯体の2.569(1)Åに比べて非常に長くなり,トリシクロヘキシルホスフィン錯体では2.6936(7)Åと約0.12Å長くなることがわかった.また,酸化還元反応性をサイクリックボルタンメトリーによって調べた.どの錯体も化学的に可逆な酸化波が確認され,その電位はアセトニトリルを軸配位子とする錯体の1.30Vから負側にシフトし,トリシクロヘキシルホスフィン錯体では0.21Vであった.酸化種は室温では約10分の半減期で分解するため,低温で電解酸化を行い,トリフェニルホスフィン,トリシクロヘキシルホスフィン,トリフェニルアルシンを軸配位子とする錯体のESRスペクトルを測定した.これらの錯体はそのg⊥とg//の値,およびそれぞれの超微細構造のパターンからそのHOMOはσ_<Ir-Ir>軌道であることが明らかとなった.ピリジン錯体はHOMOはδ^*軌道であり,ホスフィンやアルシンの強いσドナー性によりHOMOの軌道が入れ替わることが明らかとなった.
Drs遺伝子機能と足場非依存性増殖の分子機構

我々が分離した癌抑制遺伝子Drsはヒト癌細胞株においてサイクリンAの発現抑制を介して足場非依存性増殖を抑制する。また、我々は大腸癌、肺腺癌、前立腺癌などのヒト悪性癌組織でdrs mRNAの発現抑制が高頻度で起こっていることを明らかにしてきた。本年度、我々は主にプロテオミクスと発生工学の手法を用いてDrs遺伝子の機能と癌化抑制機構を解析し以下の成果を得た。1.ATLのリンパ腫組織でHTLV Taxの発現に依存しないdrs mRNAの発現抑制が高頻度で起こっていることを見い出した。またATL由来細胞株にDrs遺伝子をレトロウイルスベクターで導入すると増殖抑制を示すことを明らかにした。2.プロテオミクスの手法を用いて同定した複数のDrs結合蛋白の中でGRP78/BiPは小胞体においてストレスによるアポトーシス誘導に関わっている。Drs遺伝子とアポトーシスとの関連を検討するために種々のヒト癌細胞株にDrs遺伝子を高発現させたところ、Drs遺伝子がCaspase-3とCaspase-9の活性化を伴うアポトーシスを誘導する活性を持つことを見い出した。またDrsはアポトーシス誘導蛋白ASY/Nogo-B/RTN-Xとも結合することも明らかにした。3.ジーンターゲティング法によってDrs遺伝子ノックアウトマウスを作製することに成功した。現在までに雄(-/Y)と雌(-/-)の両方のDrs KOマウスが胎生致死にならずに生まれてきており、これらのマウスは生殖能力も保持しており交配可能である。これらのDrs KOマウスとそれに由来する初代培養細胞を用いてDrsの個体レベルでの機能と癌化形質の発現に対する影響、また細胞レベルでの増殖、不死化、癌化、アポトーシス、接着、分化などにおけるDrs遺伝子の役割を検討中である。
「気道上皮―免疫バリア」という観点からの喘息の病態解明

本研究ではIL-22がアレルギー性気道炎症を抑制する分子機構を解析した。肺においてIL-22により発現誘導される遺伝子をRNAシーケンス法により網羅的に探索したところ、抗菌ペプチドとして知られるReg3gが含まれていた。Reg3gの中和により好酸球とCD4陽性T細胞のBALF中への浸潤が有意に増強された。リコンビナントReg3gの投与は、好酸球浸潤、TSLPとIL-33の産生、ILC2の肺集積を抑制した。以上より、IL-22は気道上皮細胞によるReg3g産生を誘導し、IL-33とTSLPの産生・放出、及び肺ILC2の集積を抑制することにより、アレルギー性気道炎症を抑制することが明らかとなった。気管支喘息は人口の約5%が罹患する重要なアレルギー疾患である。その多くは吸入ステロイドを中心とした既存治療でコントロール可能であるが、5-8%が治療抵抗性の重症喘息であり、その病態の解明および治療戦略の確立が急務である。気管支喘息の病態には気道上皮細胞をはじめとする組織構築細胞とリンパ球や樹状細胞など免疫細胞との相互作用が関与することが示唆され、新たな治療標的として注目を集めているが、その分子メカニズムの詳細は依然不明である。本研究者はこれまでに、喘息の主要アレルゲンであるHouse dust mite(HDM)の刺激を受けた気道上皮細胞が様々なサイトカインを産生し、免疫細胞の分化を制御すること、一方、T細胞はIL-22等のサイトカインにより気道上皮細胞の機能を制御することを明らかにした。本申請研究では、気道上皮細胞と免疫細胞の相互作用に着目し、気道上皮細胞と免疫細胞から構築されるバリア機能(気道上皮-免疫バリア)に対するアレルギー性炎症の影響を明らかにし、その制御法を開発することを目指している。平成27年度の研究では気道上皮細胞に発現が確認されたatypical IkBファミリー分子IkBNSの役割を中心に解析し、気道上皮細胞に発現するIkBNSは杯細胞分化及び気道過敏性の亢進に重要な役割をはたすこと、一方血球系細胞に発現するIkBNSは、気道炎症の抑制に関与することを見出した(論文投稿中)。本研究のさらなる推進により、喘息の難治化機構の一端が明らかになるとともに、本機構を標的とした新たな治療戦略が確立されることが期待される。各種キメラマウスの作成により、気管支喘息の病態におけるIkBNSの役割の詳細を明らかにすることができた。一方で、網羅的解析から得られた候補分子の解析は不十分であり、予定以上に研究が進んでいるとはいえない。そのためおおむね順調に進展していると評価した。平成28年度の研究では気道上皮細胞に発現が確認されたatypical IκBファミリー分子IκBNSの役割を解析し、気道上皮細胞に発現するIκBNSと血球系細胞に発現するIκBNSはアレルギー性炎症に対して逆の作用を有することを見出し、報告した(Allergy, in press)。さらにHDM誘発性気道炎症における真菌認識機構Dectin-1の働きを明らかにするため野生型マウス、及びDectin-1欠損マウスにHDM誘発性気道炎症を惹起し、気管支肺胞洗浄液(BALF)中の炎症細胞浸潤を比較検討した。その結果、Dectin-1欠損マウスではBALF中への好酸球浸潤、リンパ球浸潤が有意に減少していた。Dectin-1は肺CD11b陽性樹状細胞に発現しており、Dectin-1欠損マウスでは肺CD11b陽性細胞の活性化、および所属リンパ節への遊走が低下していることを見出した(J Immunol, 2017)。気道上皮細胞と免疫関連細胞の両者の視点から気道バリアの制御機構の解明を目指している。平成28年度は自然免疫細胞及び上皮細胞に関しての研究成果を報告するに至った。おおむね順調に進展していると考えている。気管支喘息の病態には気道上皮細胞をはじめとする組織構築細胞とリンパ球や樹状細胞など免疫細胞との相互作用が関与することが示唆され、新たな治療標的として注目を集めているが、その分子メカニズムの詳細は不明である。

本研究者はこれまでに、喘息の主要アレルゲンであるチリダニ(HDM)の刺激を受けた気道上皮細胞が様々なサイトカインを産生し、免疫細胞の分化を制御すること、一方、T細胞はサイトカイン等により気道上皮細胞の機能を制御することを明らかにした。本申請研究では、気道上皮細胞と免疫細胞の相互作用に着目し、気道上皮細胞と免疫細胞から構築されるバリア機能(気道上皮-免疫バリア)に対するアレルギー性炎症の影響を解明し、その制御法を開発することを目指した。平成29年度の研究では当初Th17サイトカインとして同定されたIL-22のアレルギー性気道炎症における役割、及びその作用機構を解明することを目指した。その結果、1)IL-22欠損マウスでは野生型マウスに比べ気管支肺胞洗浄液(BALF)中への好酸球浸潤、好中球浸潤、CD4陽性T細胞浸潤が有意に亢進していること、2)IL-22により気道上皮細胞で発現誘導される遺伝子中に、抗菌ペプチドとして知られるReg3gが含まれること、3)抗Reg3g中和抗体の投与によりHDM誘発性好酸球浸潤が亢進すること、4)リコンビナントReg3gの投与は、HDMによるTSLP、IL-33の産生とILC2の肺集積を抑制することを見出した(J Exp Med, 2017)。以上の結果より、IL-22は気道上皮細胞にReg3g産生を誘導し、IL-33、TSLP産生、及び肺ILC2集積を抑制することにより、アレルギー性気道炎症を抑制することが示唆された。本研究により、喘息の難治化機構の一端が明らかになるとともに、本機構を標的とした新たな治療戦略が確立されることが期待される。本研究ではIL-22がアレルギー性気道炎症を抑制する分子機構を解析した。肺においてIL-22により発現誘導される遺伝子をRNAシーケンス法により網羅的に探索したところ、抗菌ペプチドとして知られるReg3gが含まれていた。Reg3gの中和により好酸球とCD4陽性T細胞のBALF中への浸潤が有意に増強された。リコンビナントReg3gの投与は、好酸球浸潤、TSLPとIL-33の産生、ILC2の肺集積を抑制した。以上より、IL-22は気道上皮細胞によるReg3g産生を誘導し、IL-33とTSLPの産生・放出、及び肺ILC2の集積を抑制することにより、アレルギー性気道炎症を抑制することが明らかとなった。今年度は気道上皮細胞の糖鎖修飾に関与する分子の解析を中心に研究をすすめる予定である。既に研究に必要なマウスの導入を終えており、今年度中には結果が得られると思われる。気道上皮細胞の糖鎖修飾機構およびその喘息における役割の解明を中心に研究を推進する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。アレルギー29年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞内蛋白質を可視化できるバイオプローブの開発

前回まで、蛋白質と化学反応することで蛍光発生する分子プローブの開発を目指していたが、蛋白質との化学反応性が低いプローブしか得られず、その開発は難しかった。一方、我々は遺伝子検出プローブとして、最近開発した分子は1分子内での蛍光のon/offが可能であり、蛋白質検出にも応用可能であることが期待された。この分子はアジドメチル基を持ち、トリフェニルボスフィン等の還元剤によってアジド基が還元されることにより構造変化が起こり蛍光を発することが可能となる。今回、アジドメチル基を有する蛍光分子をもちいた化学反応を引金とする蛍光発光システムによるタンパク質およびペプチド検出を試みた。標的として17merからなるヒトHIV-1 Revタンパク質のarginine-rich motif(ARM)を選択した。ヒトHIV-1 Rev ARMペプチドには35merからなるRNAアプタマーが結合することがこれまでに報告されている。そこでこのRNAアプタマー配列を2分割し、ペプチド検出用プローブとすることにした。配列の異なる2種類のプローブのうち、一方にはアジドメチル基を有する蛍光分子を結合させ、もう一方のプローブには還元剤であるトリフェニルホスフィン基を導入した。この2種類のプローブを用いることで溶液中のRev ARMペプチドの検出を試みた。50mMTris-HC1溶液中37°Cで30分間反応させた結果、Rev ARMペプチド存在下の場合、非存在下の場合と比較してその蛍光強度が約25倍に増強することが示された。生きている細胞内タンパク質検出の鍵となる蛍光発生化合物の合成を行った。この化合物は、蛍光化合物フルオレセインと蛍光消光剤ダブシルの結合体である。この蛍光発生化合物を導入したDNAアプタマーを作製する。アプタマーは、タンパク質グルタチオンレダクテースに特異的に結合し、蛍光発生化合物中のリン酸エステル部が、タンパク質上のアミノ酸残基セリンなどと反応することにより、蛍光化合物と蛍光消光剤が切り離され、蛍光化合物が発光する。その際に、蛍光化合物はアミノ酸残基と化学結合するため、結果としてタンパク質の蛍光標識化が達成される。まず、消光剤ユニットの合成について説明する。ダブシルクロリドとアミノエタノールを結合させ、ダブシルリンカーを調整した。既報により調整したトリリン酸リンカーとダブシルリンカーを反応させることにより、末端にリン酸基を有する消光剤ユニットを合成した。もう一つの蛍光ユニットの合成について説明する。アミノ酸リジンを基本骨格としてビオチン酸をε-アミノ基に導入し、さらに、αアミノ基にフルオレセインイソシアネートを結合させた。残るαカルボキシル基に、アミノエタノールを縮合させアミド結合とし、末端に水酸基を有する蛍光剤ユニットの合成を完了した。現在、消光剤ユニットのリン酸部と蛍光剤ユニットの水酸基部のリン酸エステル化反応を検討している。本蛍光発生化合物の合成が完了した後に、この化合物を核酸プローブに導入し、試験管内進化法によるタンパク質結合性アプタマーの探索を行う予定である。
電子線励起プラズモンを用いたバイオイメージング技術の開発

CL顕微鏡を用いたバイオメージングのために、蛍光体プローブの高輝度化について研究を行った。CL顕微鏡の作製、PLD(pulsed laser deposition)による蛍光体薄膜の作製、蛍光体ナノ粒子の作製を行なった。また、プラズモンによる発光増強とは異なるが、Y2O3:Eu蛍光体ナノ粒子にZnを添加し、Znを加えない場合に比べて数倍の発光増強に成功した。PLD (pulsed laser deposition)を用いて、カソードルミネッセンス(CL)光を発する希土類添加Y2O3蛍光体薄膜の作製を行なった。EuをドープしたY2O3蛍光体薄膜に電子線を照射すると波長614 nm付近にEuに由来する鋭い発光ピークが計測された。また、Euの代わりにTbをドープすることにより中心波長550 nmの緑色の発光を得た。これらの薄膜上に金属ナノ粒子を散布し、プラズモンによるCL光の発光増強評価を行なった。このとき、前年度に作製したSEM-CL顕微鏡を用いた。また、希土類添加Y2O3蛍光体をバイオイメージングに応用するため、ナノサイズの細胞染色用蛍光体プローブ作製を試みた。均一沈殿法により粒径およそ30 nm程度の蛍光体粒子の作製に成功した。さらに、金ナノ粒子をコアとし蛍光体をシェルとしたプローブの開発を行なった。金属ナノ粒子のプラズモンによるカソードルミネッセンス(CL)光の発光増強を評価するため、CL光を発する蛍光体薄膜の作製を行なった。材料元素を溶解した試料溶液をシリコン基板上に滴下し、スピンコート法により薄膜とし、その後焼成(ゾルゲル法)することによりY2O3:Euの蛍光体薄膜作製に成功した。作製した蛍光体薄膜に電子線を照射すると波長614 nm付近にEuに由来する鋭い発光ピークが計測された。また、一層の蛍光体薄膜では発光強度は弱かったが、スピンコート法と焼成を繰り返すことにより薄膜を二層三層と積層させ、厚さ数μmの蛍光体薄膜作製に成功し、充分なCL発光強度を得ることができた。プラズモンによる発光増強効果を見積もるために、蛍光体薄膜は場所に依存せず均一な強度で発光することが望ましい。作製した蛍光体薄膜表面はにはnmオーダーの微小な凹凸が見られ、発光増強度の定量評価に影響がある可能性がある。今後凹凸についても考慮し、必要があればより平坦な蛍光体薄膜作製を目指し、焼成温度や材料元素の濃度等を調整する。蛍光体薄膜作製と平行し、研究を加速させるために自作のSEM-CL顕微鏡システムのを作製を行なった。PCからの外部信号により電子線スキャンを制御しとSEM像の取得を可能とした。さらに、SEMに楕円面鏡とファイバーからなる光学系を取り付け、試料からのCL光をSEM試料室より外部に導出できるようにし、分光器とCCDによりCL光を計測できるシステムの構築を行なった。今後、本装置を用いてプラズモンによるCL発光増強を定量的に評価する。金属ナノ粒子を用いて、蛍光体からのカソードルミネッセンス(CL)光の増強を行なう。プラズモン共鳴周波数の異なるプラチナ、アルミニウム、銀、金のナノ粒子を用いて、発光波長の異なるそれぞれの蛍光体(Y2O3:Eu, Y2O3:Tm, Y2O3:Tb)のCL光増強を行なう。平行して、プラズモン増強バイオイメージング用蛍光体ナノ粒子の作製を行なう。この新規ナノ蛍光体粒子を用いて、CL顕微鏡によるバイオイメージング時間の短縮を目指す。実験装置に必要な装置はほぼ購入済みであり、次年度は主に試料作成用の薬品や基板等を購入する。具体的には蛍光体材料である希土類硝酸塩やシリコン基板あるいはサファイア基板である。
新規抗がん剤素材開発を目指した海洋無脊椎動物由来のチューブリン制御分子の探索研究

本申請研究では、海洋無脊椎動物由来のチューブリン重合・脱重合阻害物質を新規抗がん剤のシード化合物として開発するために、海洋無脊椎動物の採集を行い、各動物を処理して粗抽出物を得た。更に、得られた試料について、神経成長因子存在下で、PC12細胞に対する作用を調べ、チューブリン機能に影響を与えている可能性を有する粗抽出物を見出した。次に活性を示すことが認められた、海綿動物並びにマナマコ、更に、海草の活性成分の検索を行い、セラミド、セレブロシド、asebotin類を単離することができた。更に、構造活性相関の評価を行うために必要な数種のアナログ体の合成に着手した。本申請研究では、新規抗がん剤開発のためのシード化合物の創製を目指した基礎研究として、1)がん細胞の分裂等の細胞機能に大きく関与しているチューブリン分子の重合・脱重合を阻害する化学物質を九州西岸海域産海洋無脊椎動物から探索し、2)その構造解明と構造活性相関の検討を行い、3)活性アナログ体開発のための基礎データとして、活性発現に必須な構造単位を解明することを目的として行う。具体的には、1)海洋無脊椎動物(軟サンゴ類、海綿動物類、棘皮動物類など)の抽出物についてPC12細胞に対する神経突起伸展作用を検討し、チューブリン機能に影響を与えている可能性を示す抽出物を選出し、突起伸展作用を指標にして活性成分を単離する。2)活性成分の作用点がチューブリン・微小管であることを確認するために、HT1080細胞の細胞質微小管に対する影響を指標にした活性試験を行う。3)活性を示す成分の構造を解明する。4)構造活性相関の検討と活性発現に必須な構造単位を解明する。現在、長崎県沿岸産の海洋無脊椎動物の採集と抽出エキスの調整を行っている。また、紅海産海洋無脊椎動物の抽出物の成分研究も開始した。海綿動物Mycale euplectellioidesからはヒト乳がん細胞に対して増殖抑制作用並びにアセチルコリンエステラーゼ(AChE)阻害活性を示す、セラミド成分を得ることができた。また、海草Thalassodendron ciliatumから、新型インフルエンザウイルス(H5N1)に対する抗ウイルス活性を示す、ジアシルグリセライドを単離した。がん克服の実現のためには、より有効な新規抗がん剤を創出することが不可欠である。具体的には1)海洋無脊椎動物の抽出物についてPC12細胞に対する神経突起伸展作用を検討し、チューブリン機能に影響を与えている可能性を示す抽出物を選出し、突起伸展作用を指標にして活性成分を単離する。2)活性成分の作用点がチューブリン/微小管であることを確認するために、HT1080細胞の細胞質微小管に対する影響を指標にした活性試験を行う。現在、長崎県沿岸海域で採集した海洋無脊椎動物並びに微生物の生産する活性成分の検索を行っている。更に、前年度活性成分として分離することができた、セラミド成分について構造活性相関を明らかにするために、精密分離と詳細な構造の解明を行っている。当初の計画どおりに、活性成分を分離しつつある。その構造の解明を行うとともに、一部の成分については、構造活性相関の解明を行うために、精密な成分の分離と、絶対立体化学も含めた詳細な構造の解明に取り組んでいる。本申請研究では、新規抗がん剤開発のためのシード化合物の創製を目指した基礎研究として、1)がん細胞の分裂等の細胞機能に大きく関与しているチューブリン分子の重合・脱重合を阻害する化学物質を九州西岸海域産海洋無脊椎動物から探索し、2)その構造解明と構造活性相関の検討を行い、3)活性アナログ体開発のための基礎データとして、活性発現に必須な構造単位を解明することを目的として行った。平成28年度は、長崎県沿岸海域で採集した、棘皮動物ナマコの活性成分の検索並びに、紅海産海綿動物の活性成分の検索を行った。その結果、種々のスフィンゴ脂質成分を活性成分として分離することに成功し、その構造の解明を行った。その結果、これらの成分は、セラミド、セレブロシド、セラミドリン脂質であることを見出すことができた。また、これらはいずれも、アルキル鎖長の異なる成分の混合体である、分子種として存在することが明らかになった。現在、セレブロシドを用いて、セラミドリン脂質のアナログ体の合成を行っている。一方、紅海産海綿動物から得られたセラミドは、チューブリン分子に対する作用は認められなかったものの、アセチルコリンエステラーゼ(AChE)阻害活性を示すことを見出すことができた。また、セレブロシド並びにセラミドリン脂質は、マウスを用いた実験において、血中コレステロール低下作用を示すことを明らかにすることができた。これらの結果は、医薬素材としての、スフィンゴ脂質の新たな可能性を示唆する結果につながり、医薬素材の開発並びに探索研究の有益な成果である。

本申請研究では、海洋無脊椎動物由来のチューブリン重合・脱重合阻害物質を新規抗がん剤のシード化合物として開発するために、海洋無脊椎動物の採集を行い、各動物を処理して粗抽出物を得た。更に、得られた試料について、神経成長因子存在下で、PC12細胞に対する作用を調べ、チューブリン機能に影響を与えている可能性を有する粗抽出物を見出した。次に活性を示すことが認められた、海綿動物並びにマナマコ、更に、海草の活性成分の検索を行い、セラミド、セレブロシド、asebotin類を単離することができた。更に、構造活性相関の評価を行うために必要な数種のアナログ体の合成に着手した。当初の計画どおりに、海洋無脊椎動物、特に、平成26年度は、棘皮動物ナマコ類を採集し、処理して粗抽出物を作成し、高極性脂質画分並びに低極性脂質画分等を調製し、それぞれの画分について、一次スクリーニングを行い、活性を示す画分を見出すことができた。現在、当初の計画どおり、それぞれの画分の活性成分を、各種カラムクロマトグラフィーを行い、分離・精製中である。活性成分の構造活性相関の検討と活性発現構造単位の解明を以下の手順で行う。1)得られた活性成分のうち、Control物質より顕著な活性を示す化合物を出発物質として、その誘導体を調製する。2)天然由来の成分並びに、調製した誘導体について、HT1080細胞を用いて、チューブリン重合・脱重合への作用を詳細に調べる。3)得られた結果を基に、構造活性相関の検討と活性発現に必須な構造単位の解明を行う。天然資源系薬学活性成分のチューブリン重合・脱重合作用の検討と精密構造解析を以下の手順で行う。1)単離した活性成分の作用点がチューブリン/微小管であることを確認するために、第二次活性試験として、ヒト線維肉腫細胞HT1080の細胞質微小管に対する作用を、抗チューブリン抗体を用いた免疫染色法で解析し、高感度かつ高い特異性をもってチューブリン重合・脱重合への作用を確認する。2)チューブリン重合・脱重合作用を示すことが認められた成分について、各種機器スペクトル(NMR、MS、IR、UVスペクトル)データならびに化学的手法を用いて、化学構造の解明を行う。3)構造の明らかになった活性成分について、さらに詳細(定量的)にチューブリン重合
1950～60年代の公的融資・助成による市街地型賃貸住宅の実績とその計画論的意義

本研究は、既成市街地における住宅政策の役割と方法を検討するために、195060年代に既成市街地で建設された共同住宅のなかに、住宅金融公庫や雇用促進事業団などの政府系機関からの公的資金の融資・助成を受けて建設された賃貸住宅や給与住宅があることに着目した。当時の公的融資を通じた住宅供給の主体は、地方公共団体の住宅協会・住宅公社と民間事業主である。後者の場合、戸数規模が小さく市街地に散在しているため、都市のなかで網羅的・体系的に認識される機会はほとんどなかったが、本研究ではそれらを共通の政策理念や手法にもとづく成果として、面的にまたは群として市街地のなかで再評価するための基礎的な知見を得た。本研究は、既成市街地における住宅政策の公的な関与の意義と方法を検討するために、郊外での戸建分譲住宅開発が本格的に進展する以前の195060年代に着目して、公的な融資や助成を通じて既成市街地に建設された賃貸共同住宅の実績を明らかにしようとするものである。その際、政策としての理念的な背景、融資を活用した主体(民間個人、住宅協会等)の意図、制度的な方法とその成果を具体的に明らかにすることで、計画論としての意義を検討する。平成26年度は、日本国内における195060年代の既成市街地での住宅供給にかかわる公的な融資・助成制度の理念的な背景を明らかにするために、当時の文献資料(住宅金融公庫・日本住宅公団による研究報告書等の各種刊行物や「新建築」、「建築文化」等の建築雑誌)を参照し、当時の担当者や技術者が参考にしていたと想定される諸外国の政策・制度や建築物の事例について把握した。その中から、ロンドン市内のランズベリー地区、バービカン地区のほか、コベントリー(英国)、ロッテルダム(オランダ)等、第二次世界大戦の戦禍を被った都市における戦後の市街地復興計画を対象として、建築の形式、商業・業務機能との共同化の形態、都市計画における位置づけ、現在の状況を把握した。平成27年度は、日本国内の既成市街地での住宅供給にかかわる公的な融資・助成制度の整理作業を進めた。制度の歴史的変遷の把握と並行して、事業実績の統計的分析と類型化をおこない、時系列での変化と地域的な差異について考察した。【1】住宅金融公庫による融資実績の時系列変化と地域的差異の分析:住宅金融公庫が刊行している団体史および年報に掲載されている貸付種別実績表と融資事例写真等を基礎資料として、公庫融資による住宅供給の全体像を統計的に整理・分析した上で、市街地型賃貸住宅がしめる位置づけを明らかにした。また、中高層耐火建築物への融資実績が4大都市圏以外において比較的顕著であった香川県を一例として、高松市内の市街地型賃貸住宅の現況を調査した。【2】住宅協会・住宅公社による市街地型賃貸住宅の供給実績の解明:住宅金融公庫建設指導部審査第一課が編集した「公社・協会融資住宅建設実績表(昭和25年度昭和33年度)」を基礎資料として、住宅の種別(賃貸/分譲/産業労働者住宅)・建て方・住宅名称・戸数に関する情報をもとに、当時の住宅地図等を参照して、住宅協会・住宅公社が1958年度までに供給した住宅の所在地を特定する作業をおこなった。当時、全国に存在した住宅協会・住宅公社すべて(75法人)を対象とした。とくに既成市街地における賃貸共同住宅の実績に着目し、都市内における立地条件の分析や分譲住宅の実績との比較を通じて、当時の住宅協会・住宅公社の事業において市街地型賃貸住宅がしめている位置づけを明らかにした。【3】戦後の都市・住宅政策における国際比較視座の検討:20世紀の都市史・社会史を専門とするマーク・クラプソン博士(ウェストミンスター大学)をイギリスから招聘し、国内事例を現地視察するとともに今後の比較研究の視座を検討した。本研究の主題である市街地型賃貸住宅と対比的に考察する予定の郊外型分譲住宅の実態調査および国際比較研究のための研究者招聘が先行して進展したため、当初27年度内に着手する予定であった詳細調査が本格的な現地調査の段階に至っていないため。平成28年度は鹿児島県奄美市名瀬(旧名瀬市)を対象として下記の調査に取り組み、市街地における賃貸共同住宅について公的融資の側面から考察した。【1】195060年代の名瀬市政における都市計画・住宅政策の理念と実績の調査:戦後の市政だよりを総覧し、1956年に財団法人名瀬市住宅協会が設立されていたことを明らかにした。市の経済課長と市議会の商工水産委員長が常務理事を務めており、商工行政の一環であることと議会の関与がうかがえる。これは1951年設立の鹿児島市住宅協会と共通する点であるが全国的には珍しい。ただ今回の調査では、初年度に計画された「店舗付多層家屋」は特定できず、その後の住宅協会の実績も確認できなかった。【2】中心市街地における店舗付共同住宅の調査: 10戸以上の住戸を有する共同住宅を対象として、過去の住宅地図と建物登記簿をもとに建築的特徴や所有者を分析した。その結果、個人商店等の建て替えの際に公的融資を受けた事例を調査対象の約半数で確認できた。【3】産業労働者住宅としての織工アパートの調査:名瀬において中高層耐火建築物としての共同住宅の建設を先導したのは、大島紬の機屋である。1960年代に有能な織工を確保するために、織工場などの生産空間と住宅とが併設もしくは併存・併用した形式の共同住宅が建設され、その際に公的融資が活用された。