hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経膠腫で発現するコンドロイチン硫酸Eの機能解析

高度に硫酸化されたグリコサミノグリカン鎖であるコンドロイチン硫酸E(CS-E)と、その生合成に係わるバアセチルガラクトサミン4硫酸6-0-硫酸転移酵素(Ga1NAc4S-6ST)のmRNAはヒト星細胞腫で高頻度に発現し、特に後者は予後不良因子であった。膠芽腫U251細胞においてGa1NAc4S-6STsiRNAの導入により、プレイオトロピンやミッドカインへの走触能が低下した。以上の結果より、CS-Eは星細胞腫の浸潤能と係わっていることが示唆された。コンドロイチン硫酸E(CS-E)は高度に硫酸化されたユニークなグリコサミノグリカン鎖であり、その生合成はN-アセチルガラクトサミン4硫酸6-O-硫酸転移酵素(GalNAc4S-6ST)によって触媒される。CS-Eはそれ自体の持つ高度な陰性荷電、あるいはmidkine等のヘパリン結合性増殖因子と結合することで様々な生理作用を示すことが判明しているが、神経膠腫におけるCS-Eの発現意義は明らかにされていない。本研究の目的は神経膠腫細胞の増殖・浸潤におけるCS-Eの役割を明らかにすることである。平成18年度は最初に5年間の予後情報が得られている37症例の神経膠腫(毛様細胞性星細胞腫2例、びまん性星細胞腫5例、退形成性星細胞腫9例、膠芽腫15例、退形成性乏突起膠腫3例、上衣腫3例)のホルマリン固定パラフィン包埋切片からtotal RNAを抽出、DNase処理後に逆転写酵素にてcDNAを合成し、定量PCR法にてGalNAc4S-6STの発現量を測定した。81%の症例で腫瘍部におけるGalNAc4S-6STの発現レベルは正常大脳皮質に比べて低値を示し、またGalNAc4S-6STの正常大脳皮質に対する腫瘍部の相対的な発現レベルのカットオフ値を0.1582と定義すると、0.1582より高値の症例は低値の症例に比べて5年予後が有意に不良であった(P=0.0295)。次に、GalNAc4S-6ST mRNAが神経膠腫細胞で発現しているか否かを確認するため、GalNAc4S-6ST mRNAの発現が最も高かった症例に対してin situ hybridization法にてGalNAc4S-6ST mRNAの組織局在を解析し、GalNAc4S-6ST mRNAが腫瘍細胞で発現していることを確認した。以上の結果より、GalNAc4S-6STは神経膠腫で発現しており、その予後不良因子となり得ることが示された。本研究の目的は神経膠腫細胞の増殖・浸潤におけるコンドロイチン硫酸E(CS-E)の役割を明らかにすることである。平成18年度の研究成果により、神経膠腫においてCS-Eの生合成に関わる硫酸転移酵素であるN-アセチルガラクトサミン4硫酸-6硫酸転移酵素(GalNAc4S-6ST)が予後不良因子となり得ることが示された。平成19年度はGalNAc4S-6STの反応産物であるCS-Eが実際にヒト神経膠腫組織で検出されるか否かを生化学的手法により検証した。新鮮凍結保存された神経膠腫組織(びまん性星細胞腫3例、膠芽腫3例)を対象にActinaseE処理した後、Chondroitinase ABC及びにChondroitinase AC-IIを用いて二糖に分解し、高速液体クロマトグラフィーにてCS-Eを含む各種コンドロイチン硫酸を定量解析した。その結果、CS-Eは6症例全てに検出され、その発現量は0.010.22nmol/mg(0.087±0.078;mean±SD)であった。また、CS-A、CS-C、CS-Dも全ての症例で検出され、その発現量はそれぞれ1.755±1.949nmol/mg、0.137±0.093nmol/mg、0.057±0.070nmol/mgであった。CSは6症例中5例に検出され、その発現量は0.128±0.189nmol/mgであった。以上の結果より、CS-Eならびに各種CSは神経膠腫で産生されていることが明らかになった。本研究の目的は神経膠腫におけるコンドロイチン硫酸E(CS-E)の役割を明らかにすることである。プレイオトロピン(PTN)やミッドカイン(MK)はCS-Eと結合することから、本年度はこれらヘパリン結合性成長因子に対する膠芽腫細胞の走触性を解析した。先ず、in situ hybridizationにより培養膠芽腫U251細胞でGalNAc4S-6ST mRNAが発現していることを示した。次に、RNA干渉によりGalNAc4S-6STの発現が低下したU251細胞を用いて、Tris-HClに溶解したPTN、MK、酸性線維芽細胞増殖因子(FGFa)に対する走触性を解析した。

Control siRNAを導入したU251細胞では、Tris-HClと比較しPTNに対する走触性が有意に増加した。一方、GalNAc4S-6ST siRNAを導入したU251細胞では、Control siRNAを導入したU251細胞と比べて、PTNとMKに対する走触性が有意に減少した。FGFaではこの様な走触性の変化が見られなかったことから、CS-Eとヘパリン結合性増殖因子との結合がU251細胞の浸潤能亢進に繋がる可能性が示された。次に31症例のヒト星細胞腫においてPTNとMK、並びに神経系で発現するコンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるPTPζの発現を免疫染色により解析し、それぞれ83.8%、67.7%、93.5%の症例で検出された。PTPζは通常活性化型であるが、PTNやMKと結合することで二量体化して不活性型となり、PTPζの基質蛋白におけるチロシンリン酸化レベルは亢進する。免疫染色によりPTPζはU251細胞で発現していることが示されたことから、今後はU251細胞におけるPTNやMKに対する細胞走触性亢進の分子機構について、PTPζ下流のシグナル伝達に焦点を当てながら解析する予定である。
多次元低周波ストリームデータのパターン認識法の構築

本研究では,多次元低周波ストリームデータの統計解析,特にそのパターン認識法の構築に着目し,計3年聞の研究を行った.本研究では多次元で観測されるデータの最たる例として,センシングデータに着目したモデリングを行い,提案するアプローチの有効性について確認を行ってきた.具体的な研究成果として,マイクロ波ドップラーセンサを用いた生体・転倒検知とその見守りシステムへの応用や,RSS/ToA方式に基づく室内位置推定技術の構築に提案手法の適用を行い,認識率や測定精度の向上を確認することができた.これらの成果は査読付き論文や,国際学会に報告された.本年度は,提案中の超低周波多次元時系列データのパターン認識モデルの実データへの適用を複数行い,提案モデルの有用性の検証を主として行った.また,この解析によって,提案手法がセンシングデータだけでなく,ECサイト等の顧客購買データの解析にも適用可能なことが判明した.顧客のWebサイト上の行動を時系列データとして解析することにより,顧客間の行動特性の共通性などの解析が可能となり,例えば購買に至る有効なサイト上の巡回経路の推定に活用することが出来るという結論を得た.さらに,次年度以降の解析を視野に入れ,マイクロ波ドップラーセンサの回路設計および,解析のためのソフトウェア構築を行った.これにより本研究の目的の一つである,多次元低周波時系列データの解析用公開データベースの構築がスムースに行えるようになるものと推測される.本年度は昨年度設計を行ったマイクロ波ドップラーセンサを用いたパターン認識に焦点を当て,研究及びその成果の発表を行った.具体的にはマイクロ波ドップラーセンサを用いた転倒検知システムの構築を行い,モデルベースの手法の有用性の確認を行った.当該データの対象とする人間の転倒動作は非常に低周波な動作でありながら,現象としては瞬時に観測されるものでり,なおかつ逐次的に処理する必要があり,またセンサの特性上多次元のデータが観測されるため,当研究の目的とする手法の構築に非常にマッチしたものであると言える.また,上記研究成果および,昨年度のマーケティングデータへの適用結果の報告を含めて,論文誌へ1報の掲載,および査読付き国際学会への2件の発表を行った.また新規研究成果については,まとまり次第,学会誌や査読付き学会への報告を予定している.本年度の研究成果は,昨年度行った提案モデルの映像データへの適用に加え,マイクロ波ドップラーセンサを用いたセンシングデータへの適用を行った.本年度の研究成果は日本計算機統計学会の論文誌に2報,査読付き国際学会(WCECS2015, IEEE CINTI2015)に掲載された.本研究では,多次元低周波ストリームデータの統計解析,特にそのパターン認識法の構築に着目し,計3年間の研究を行った.本研究では,多次元で観測されるデータの最たる例として,センシングデータに着目したモデリングを行い,提案するアプローチの有効性についての確認を行ってきた.具体的な研究成果として,映像データからの個人認証技術や,マイクロ波ドップラーセンサを用いた生体・転倒検知とその見守りシステムへの応用,RSS/ToA方式に基づく室内位置推定技術の構築に提案手法の適用を行い,認識率や測定精度の向上を確認することができた.また,ストリームデータの解析例として,ECサイトなどのログデータといったビジネスデータに対しても,応用可能であることを確認することができ,本研究課題の重要性を示すことが出来たものと考えられる.これらの成果は研究成果として,査読付き論文8報,査読付き国際学会5報に掲載された.一方で当初予定していた理論的な背景については,不十分な点が多くこれらは今後の課題と言える.例えば,当初の目的としていた提案する超低周波の時間周波数分解法である短時間ウェーブレット変換については,その有効性を上記の解析例で確認できたものの,理論的な追求については不十分であった点が存在する.また,観測されたデータのデータベースとしての公開についても当初の計画書では実施する旨記述していたが,個人情報を含むデータが多く,また公開の同意を得られた被験者が少なかったことから,残念ながら公開には至らなかった.今後はこれらの研究成果を元に,上記不十分な結果となった理論面での追求を行っていく予定である.また,提案手法のセンシングデータへの適用についても,より対象を広げて検証を行っていきたい.本研究では,多次元低周波ストリームデータの統計解析,特にそのパターン認識法の構築に着目し,計3年聞の研究を行った.本研究では多次元で観測されるデータの最たる例として,センシングデータに着目したモデリングを行い,提案するアプローチの有効性について確認を行ってきた.具体的な研究成果として,マイクロ波ドップラーセンサを用いた生体・転倒検知とその見守りシステムへの応用や,RSS/ToA方式に基づく室内位置推定技術の構築に提案手法の適用を行い,認識率や測定精度の向上を確認することができた.これらの成果は査読付き論文や,国際学会に報告された.本年度の研究成果は,提案中の多次元低周波時系列データのパターン認識モデルの実データへの適用であった.提案モデルへの歩行データへの適用結果はIAENG Transactions on Engineering Sciencesに掲載された.また,ECサイトの顧客購買データへの適用結果は,日本計算機統計学会の論文誌に掲載された.来年度は最終年度であるため,測定したデータの公開の検討及び,提案モデルのより広範囲への適用,特に室内での位置推定手法への適用を検討している.また,今までは実データへの適用に主眼をおいており,理論面での検討をあまり行ってこなかったため,その点にも焦点を当て,研究を行っていく予定である.データの公開については,個人情報の観点もあるので,より慎重に行っていく予定である.

計算機統計学次年度は,提案モデルの適用対象をより多岐に発展させることを目標にするとともに,モデルのパラメータ推定精度の検証を行っていく予定である.多次元低周波時系列データの解析用公開データベースの対象としてマイクロ波ドップラーセンサのデータを検討しており,これらのデータの解析モデルの構築も考慮に入れる.また,提案モデルの数理的な特性の評価についても検討する.本年度は4,880円の差額が生じた.これはセンサ等が予想より安価に購入できたことなどが要因としてあげられる.上記金額について,本年度では実験データ保存のための機器購入などにあてる予定である.
心理検査の信頼性・妥当性に関する仮説検証的分析のための方法論的研究とその応用

心理検査尺度の収束的妥当性と弁別的妥当性を吟味・評価するために用いられる「多特性・多方法行列(以下MTMM)」について、各種分析モデルの性質及び得失の考察を目的として、以下の点に関する検討を行った。1)MTMMの分析モデルのうち確認的因子分析(以下CFA)モデルの識別状態に関する検討。2)パーソナリティ検査のMTMMデータへの応用。3)パーソナリティ検査以外の尺度への応用。1)の点について、心理学の文献に掲載されたMTMMの再分析を行った。「直積を用いた共分散構造モデル」に基づく分析モデルを当面の研究対象から除外し、特性因子と方法因子の加算的効果を仮定するCFAについて検討した。CFAでは、しばしばモデルの識別不能の問題が生じること、不適解も生じやすいことが、再度確認された。識別性はMTMMのサイズに依存するが、方法数を2に固定した複数のMTMMの分析結果が示唆するところでは、同じサイズのMTMMについても一意に定まらない可能性がある。なお方法数が2の場合、同一方法因子の因子負荷に等価の製薬をおいて識別する。2)の点につき、2組のパーソナリティ検査(YG検査と新性格検査、及び2種類のエゴグラム)のデータを分析した。通常のCFAの他に尺度の信頼性の情報を利用した新しいモデルの適用を試みたが、いずれも事前の仮説(特性の効果に比べて、方法の効果は小さい)を支持する結果は得られず、モデルの特定方法を変えて更に検討する必要がある。3)の点について、他の研究者から2種類のデータの提供を受け分析を行った。一方はコンピュータ不安に関するデータ、一方は夫婦の家庭生活に関する認知のデータ(自己評定と他者評定を2方法とするMTMM)であり、後者のCFAで妥当な解が得られた。このことから、評定者を方法とするMTMMではCFAによる評価が有効な場合があることが確認された。
大脳皮質介在ニューロンの移動・配置と領野特異性の形成

脳の神経細胞は興奮性ニューロンと抑制性介在ニューロンから成り、脳の機能は両者の協調により実現される。本研究では、大脳皮質の介在ニューロンが皮質内に如何にして組み込まれて行くのかを明らかにすることを目的とした。これらのニューロンは、脳の表面付近で2日間以上に亙って接線面で全方向に移動した。また、その動きは酔歩様であり、これを乱すと介在ニューロンサブタイプの皮質内分布に異常が生じた。これは各介在ニューロンの最終目的地は予め決定されているものではなく、確率過程によって決まるものであることを示している。大脳皮質を構成するGABA作動性の局所回路ニューロンの大部分は大脳基底核原基で生まれた後、大脳皮質に移動することが明らかにされてきた。しかし皮質内の最終的な位置に到達するまでには複雑な経路をたどるものと予想される。我々が最近得た知見によると、これらの細胞は接線方向への移動により大脳新皮質の中間層に到達した後に、放射状方向に移動方向を変え、辺縁層にいたる。これらの細胞はその後、再び接線方向に移動することにより皮質内で広がったのち、脳質層に向かって再び放射状の移動を示し、皮質板に至ることを見出した(Tanaka et al.,2004)。そこで考えられる可能性として、異なる領野に配置されるニューロンはもともと異なった性質を有し、異なるルートを辿って移動していくのではないかというものと、領野によるGABAニューロンの性質に違いはなく、辺縁層に到達したニューロンはランダムに皮質全体に広がった後、皮質板に向かって降りてゆくという可能性がある。後者の場合、後天的にその性質(領野によって異なるものへと)が変化する可能性がある。これらの可能性を検討するため皮質内におけるGABAニューロンの動きを追跡するための方法の開発・確立をすすめた。母胎内のマウス胎仔の大脳皮質に脂溶性のトレーサーDiAをガラス電極で注入し、必要な生存期間の後に標識された細胞の分布を解析した。その際GABAニューロンの同定のためにGAD67-GFPマウス(グルタミン酸脱炭酸酵素の遺伝子座にGFP遺伝子をノックインしたもの)を用い、GFPとDiAによって2重標識された細胞のみを解析の対象とした。その結果、これらの細胞は数ミリに亘って多方向に移動することが確認された。大脳皮質を構成するGABA作動性の局所回路ニューロンの大部分は大脳基底核原基で生まれた後、大脳皮質に移動する。皮質内の最終的な位置に到達するまでには複雑な経路をたどるものと予想される。これらの細胞は接線方向への移動により大脳新皮質の中間層に到達した後に、放射状方向に移動方向を変え、辺縁層に至る。これらの細胞はその後、再び接線方向に移動することにより皮質内で広がったのち、脳室層に向かって再び放射状の移動を示し、皮質板に至ることを見出した(Tanaka et al.,2004)。そこで考えられる可能性として、異なる額野に配置されるニューロンはもともと異なった性質を有し、異なるルートを辿って移動していくのではないかというものと、領野によるGABAニューロンの性質に違いはなく、辺縁層に到達したニューロンはランダムに皮質全体に広がった後、皮質板に向かって降りてゆくという可能性がある。これらの可能性を検討するため本年度は大脳皮質を構成するGABA作動性ニューロンの起源の一つであるMGEにDsRed遺伝子を電気穿孔法により導入することにより、MGE由来のGABA作動性ニューロンの振る舞いを観察した。遺伝子導入3日後には多くの標識細胞が脳の表面(辺縁層)に到達しているのが確認された。またその大部分はGFP蛍光を発していたことからGABA細胞であることが確認された。Time lapse解析を行ったところMGE由来の細胞は全方向に向かって移動していることが確認できた。この結果は特定の部位に由来するGABA作動性のニューロンは全ての方向に移動することが出来ることを意味している。これらの細胞はその後、再び接線方向に移動することにより皮質内で広がったのち、脳室層に向かって再び放射状の移動をすることを見出した(Tanaka et al., 2004)。

そこで考えられる可能性として、異なる領野に配置されるニューロンはもともと異なった性質を有し、異なるルートを辿って移動していくのではないかというものと、領野によるGABAニューロンの性質に違いはなく、辺縁層に到達したニューロンはランダムに皮質全体に広がった後、皮質板に向かって降りてゆくという可能性がある。後者の場合、後天的にその性質(領野によって異なるものへと)が変化する可能性がある。これらの可能性を検討するため本年度は大脳皮質を構成するGABA作動性ニューロンの起源の一つである内側基底核原基にDsRed遺伝子を電気穿孔法により導入することにより、MGE由来のGABA作動性ニューロンの振る舞いをこれらの細胞の発達後期、すなわちマウスが生まれる前後の時期に観察した。その結果胎生18.5では多数の標識細胞が辺縁層に分布しており、接線方向に向いていた。ところが生後になると皮質板の深部により多くの細胞が認められるようになった。またこれらの多くは法線方向を向いていた。以上の結果はマウスの誕生前後の時期に辺縁層の細胞が、皮質板に降下していくことを直接証明するものである。大脳皮質を構成するGABA作動性は接線方向への移動により大脳新皮質の中間層に到達した後に、放射状方向に移動方向を変え、辺縁層に至る。これらの細胞はその後、再び接線方向に移動することにより皮質内で広がったのち、脳室層に向かって再び放射状の移動をする(Tanaka et al.,2004)。そこで考えられる可能性として、異なる領野に配置されるニューロンはもともと異なった性質を有し、異なるルートを辿って移動していくのではないかというものと、領野によるGABAニューロンの性質に違いはなく、辺縁層に到達したニューロンはランダムに皮質全体に広がった後、皮質板に向かって降りてゆくというものである。これらの可能性を検討するため本年度は大脳皮質を構成するGABA作動性ニューロンの起源の一つである内側基底核原基にDsRed遺伝子を電気穿孔法により導入することにより、MGE由来のGABA作動性ニューロンが辺縁層に到達する時期を待ち、その振る舞いを長時間(2日)に亙って観察をおこなった。その結果GABA作動性ニューロンは全てに方向に向かって移動し、各々の細胞は何度も方向転換を繰り返した。その振る舞いの特徴から我々はこれがランダムウォークではないかと考えて理論的解析を行った結果それを支持する結果が得られた。このことは辺縁層においてGABA作動性ニューロンの拡散が起こっていることを意味している。我々はこれに加えて、GABA作動性ニューロンが長期に亙って辺縁層に留まることが出来るのは髄膜にケモカインの一種であるSDF-1が、そしてGABA作動性ニューロンにその受容体であるCXCR4が発現しているためであることを見いだした。
選択的に置換された同位元素のNMRによる有機伝導体の低温電子物性の研究

^<13>C-NMR測定により、一連の(BEDT-TTF)_2Xに見られる金属相、超伝導相、磁気的絶縁相の多様な電子相は、電子相関の効果と強い相関があることを明らかにした。特に、金属(超伝導)-非金属転移がBEDT-TTF分子のダイマー構造と深い関係にあり、これがモット転移であることを明らかにした。さらに、κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Brの重水素体が超伝導相と非金属相の正に境界上に位置することを見出した。非金属相側の磁性を詳しく調べた結果、低温でスピンキャントを伴う反強磁性磁気秩序を起こすことがわかった。単決勝^<13>C-NMRスペクトルより、スピンはダイマーに局在し、最も単純なコメンシュレイト構造を示すことが明らかとなった。超伝導の発現機構に直結する電子対の対称性を明らかにするために、κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]BrについてNMR緩和率と電子比熱の温度依存性を測定した結果、d波的な電子対形成を支持する実験結果を得た。さらに、電子比熱係数の磁場依存性も、d波超伝導に期待される磁場の1/2乗依存性に従う結果を得た。(DMe-DCNQI)_2Cuにおける有機π電子と銅のd電子の混成が織り成す電子状態を明らかにするために、DMe-DCNQI分子の=N-CNの3つのサイトを^<15>Nあるいは^<13>Cに置換し、それぞれのサイトで^<15>N-NMRと^<13>C-NMR実験を行った。その結果、混成から起る複数のバンドの存在を実証し、それぞれのバンドのスピン磁化率の温度依存性が大きく異なることを見出した。さらに、d電子との混成がない(DI-DCNQI)_2Agを新たに合成し、これがスピンギャップのない絶縁体であり,ウィグナー結晶的な4k_FCDWを示すことを明らかにした。これは、長距離クローン相互作用の重要性を実証するものである。BEDT-TTF分子の中でスピン密度の大きい中心2重結合炭素位置を^<13>Cに置換した分子を大量に作成することに成功した。それを用いて、まずκ型の3つの塩、Cu[N(CN)_2]Cl塩(絶縁体)、Cu[N(CN)_2]Br塩(超伝導体)、Cu(NCS)_2塩(超伝導体)を電解法で結晶成長させ、^<13>C-NMR実験を行なった。絶縁相Cu[N(CN)_2]Cl塩は、27Kに鋭い核スピン-格子緩和率のピークと同時にNMR線幅の広がり示すことから、反強磁性転移を起こすことがわかった。それより高温側では、反強磁性スピン揺らぎを物語る緩和率の温度依存性が観測された。室温から60Kまでは、他の2つの超伝導体も同じ様な反強磁性揺らぎの成長を示すが、4060K以下でこれが押さえられ、Cu[N(CN)_2]Cl塩での磁気転移の代わりに超伝導転移を示す。緩和率の値はシフトから見積もられたコリンガ則の値より一桁大きく、反強磁性的スピンの揺らぎの存在を示している。

つまり、これら3つの塩では、強い電子相関の効果が顕になっていることがわかった。Cu[N(CN)_2]Cl塩については、単結晶を用いた^1H-NMRと磁化測定より、低温秩序相の磁気構造を決定した。それによれば、commensurateでモーメントが(40100)%_<μB>と大きく、TMTSF系等1次元系のSDWとはだいぶ様相が違うことが明らかとなった。DCNQI分子末端のCNを^<13>Cと^<15>Nで置換することに成功した。この分子を用いて(DME-DCNQI)_2Cuを作成し、置換サイトで^<13>Cと^<15>N NMR実験を行なった。ナイトシフトとスピン-格子緩和率の測定から、この系で起こる金属-絶縁体転移は強い一次転移で、転移近傍では電子の有効質量の増大はないことがわかった。金属状態では、スピン磁化率の異なる温度依存性を示す異なるバンドが存在することが実証された。1)BEDT-TTF系分子性導体における超伝導の発現機構を明らかにするために、常圧下で最も転移温度の高いκ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Brの超伝導状態で^<13>C-NMR緩和率の温度依存性を調べた。それによると、転移温度直下にコヒーレンスピークは存在せず、低温で温度の3乗則に従うことから、この物質の超伝導は非S波的あるいは極めて異方的なものであることが分かった。2)BEDT-TTF系の電子状態を系統的に調べあげる研究を続けた。今年度は、新たに金属相としてβ-(BEDT-TTF)_2I_3、絶縁相として(BEDT-TTF)(TCNQ)を取り上げ、BEDT-TTF伝導層の電子状態を^<13>C-NMRで調べたところ、電子相関の効果が前者よりも後者のほうが大きいことが分かり、前年度までの一連の系の研究で提案していたBEDT-TTF系における伝導性と電子相関の相関を支持する結果となっている。また、κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Brの重水素体が、金属-絶縁体転移のまさに境界にあることが、NMRと磁化率の測定から分かった。3)DCNQI金属錯体の電子状態を、金属イオンの合金化によって制御することを試みた。まず、出発物質として新たに(DI-DCNQI)_2Agの合成に成功し、これが常磁性絶縁体となることと低温で反強磁性へ転移することを、NMR,磁化率、電気伝導度の測定から明らかにした。次いで、合金系、(DI-DCNQI)_2M,(DMe-DCNQI)_2M(MはLiとCuの混合)の磁化率と伝導性が、混合比とともに系統的な変化を示すことが分かった。
個別要素法によるメタンハイドレート生産中の砂の変形挙動の要因の評価

平成30年度は,前年度作成したメタンハイドレート(以下,MH)を含有する砂の供試体解析モデルを改良し,引き続きモデルの強度およびMHが供試体内から消去した(MHの分解)時の挙動について,個別要素法を用いて解析を行った.このモデルを用いてせん断試験を行った結果,ホスト粒子のみのモデルとMH粒子を含有するモデルとピーク強度の差が,実験におけるせん断試験結果の強度差と同様の傾向を示した.このモデルを利用し平地地盤内の応力状態となるまで鉛直方向に応力を与え,分解シミュレーションを行った.分解シミュレーションを行ったところ,本研究の解析条件下では,等方圧密状態では,有効応力の増加を伴うMH粒子消去による体積ひずみの方がMH粒子を消去したのみの場合と比べて大きくなることが明らかとなった.また,鉛直方向の軸ひずみに着目すると,体積ひずみよりもより両シミュレーション結果の差が大きくなることが明らかとなった.分解開始時に水平方向の応力より鉛直方向に応力が高い状態で分解を行うと,等方圧密状態で分解を行うよりも,有効応力の増加の有無による体積ひずみの増加量の差が大きくなることが明らかとなった.時間依存性に関して,MH含有砂の等方圧密試験の結果から,いずれの有効応力においても,MHの有無にかかわらず,有効応力一定下での軸ひずみは経時変化に対して指数関数的に減少することが明らかとなった.また,有効応力一定下において,一定の時間経過と伴に間隙比の増加量が大きくなるという時間依存性が認められた.MH含有砂の方が間隙比の増加量が大きくなり始める時間がホスト砂と比べて長く,間隙比の増加量はMH含有砂の方が大きくなる傾向が認められた.また,有効応力が一定に至ってからのMH含有砂とホスト砂の間隙比の変化量の差を比較すると,細粒分が多い方が差が大きいことが明らかとなった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は,使用するメタンハイドレート(以下,MH)を含有する砂の供試体解析モデルの作成,作成したモデルの強度およびMHが供試体内から消失した(MHの分解)時の挙動について,個別要素法を用いて解析を行った.解析モデルは,砂およびMHを球形要素を用いて表現するモデルを作成した.モデルは,砂の粒子を生成した後に砂粒子よりも粒径の小さく,引張力を有するMH粒子を砂の隙間に生成してのMH含有砂を再現することとしたが,当初MHの含有率が高くなると,供試体内のMH粒子全ての粒子に力が伝わらない現象が生じたため,MH粒子に直接力を加えて粒子を移動させ,MH粒子が砂粒子と接触した際に加えていた力およびMH粒子にかかる速度を無くすことで,粒子同士が接触し,かつ作成時に不自然な力が加わっていない状態の,高いMH含有率の供試体モデルを作成することができた.このモデルを用いて,せん断試験およびMH分解実験のシミュレーションを行った.この結果,実際のMH含有砂のせん断試験と同様に,MHを含有したモデルの方が強度が大きくなることを確認した.また,分解シミュレーションでは,有効応力のみを増加したケース,有効応力を保持し,MHの分解のみ行うケース,有効応力の増加およびMHの分解を行うケースによる供試体の変形特性を取得した.また,MH含有砂の等方圧密試験の結果から,実際のMH含有砂の圧密時の時間依存特性が,有効応力を増加させた時と応力を保持した時での圧密特性の違いを取得した.解析モデル作成当初,MHの含有率が高くなると,供試体内のMH粒子全ての粒子に力が伝わらない現象が生じた.このため,個別要素法に関して深い知識を有する研究者と意見を交換し,モデルの改良を行い,粒子同士が接触し,かつ作成時に不自然な力が加わっていない状態の,高いMH含有率の供試体モデルを作成することができた.また,シミュレーション内容についても,当初計画した2年間の研究計画の内,概ね半分のシミュレーションを行っている.平成30年度は,前年度作成したメタンハイドレート(以下,MH)を含有する砂の供試体解析モデルを改良し,引き続きモデルの強度およびMHが供試体内から消去した(MHの分解)時の挙動について,個別要素法を用いて解析を行った.このモデルを用いてせん断試験を行った結果,ホスト粒子のみのモデルとMH粒子を含有するモデルとピーク強度の差が,実験におけるせん断試験結果の強度差と同様の傾向を示した.このモデルを利用し平地地盤内の応力状態となるまで鉛直方向に応力を与え,分解シミュレーションを行った.分解シミュレーションを行ったところ,本研究の解析条件下では,等方圧密状態では,有効応力の増加を伴うMH粒子消去による体積ひずみの方がMH粒子を消去したのみの場合と比べて大きくなることが明らかとなった.また,鉛直方向の軸ひずみに着目すると,体積ひずみよりもより両シミュレーション結果の差が大きくなることが明らかとなった.分解開始時に水平方向の応力より鉛直方向に応力が高い状態で分解を行うと,等方圧密状態で分解を行うよりも,有効応力の増加の有無による体積ひずみの増加量の差が大きくなることが明らかとなった.時間依存性に関して,MH含有砂の等方圧密試験の結果から,いずれの有効応力においても,MHの有無にかかわらず,有効応力一定下での軸ひずみは経時変化に対して指数関数的に減少することが明らかとなった.また,有効応力一定下において,一定の時間経過と伴に間隙比の増加量が大きくなるという時間依存性が認められた.

MH含有砂の方が間隙比の増加量が大きくなり始める時間がホスト砂と比べて長く,間隙比の増加量はMH含有砂の方が大きくなる傾向が認められた.また,有効応力が一定に至ってからのMH含有砂とホスト砂の間隙比の変化量の差を比較すると,細粒分が多い方が差が大きいことが明らかとなった.今後は,単粒子破砕試験を行い単粒子強度を取得し,この値を用いて粒子破砕を考慮したMH含有モデルを作成する.これは,実地盤において高い圧力を受けるMH含有層中の粒子の応力条件を再現する狙いがある.また,平成29年度取得したMH含有砂の圧密時の時間依存特性についても比較検討する.また,水平方向の応力に関しても実地盤を想定した応力条件でシミュレーションを行う.以上と,平成29年度の結果をとりまとめ,学術誌等で広く公表する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
『道蔵輯要』と明清時代の宗教文化

本研究の主要な研究成果は、以下の2点である(1)電子版『道蔵輯要』。これは従来の紙に印刷された『道蔵輯要』の各種バージョンを細かい字体の相違なども含めて、それぞれの版面どおりに再現できると同時に、それらの比較考量から得られる標準的な新しいバージョンを電子的に形成できる画期的なものである。(2)『道蔵輯要』所収文献についての詳細な解題。これは、『道蔵輯要』編輯の宗教文化的意義を、そこに収録された個々の文献の詳細な分析を通じて明かにするものである。本研究が主要な対象とする『道蔵輯要』は、『正統道蔵』以降の最も重要な道教経典であり、明清道教の真髄を伝える主要な経典を選択集成したものである。この『道蔵輯要』に集成された多様な経典群の文献学的な研究の基礎の上に、その宗教的文化的影響を明かにし、従来「衰退期」といわれてきた明清道教の再評価を行うことを主要な目的とする。具体的には、以下の4項目についての研究を進める。(1)『道蔵輯要』、『重刊道蔵輯要』自体および所収経典の底本の書誌学的研究を通じて、原版『道蔵輯要』の復元を試みる。(2)最新の情報処理技術(電子テキスト化及びコンテント・ベースド・マークアップ技法)を利用して『道蔵輯要』全体の電子データ化を行い、将来的な校訂版作成の基盤を確立する。(3)日本、中国、欧米の優秀な道教研究者たちの国際的共同研究により、300余種の道教経典からなる『道蔵輯要』全体を総合的に分析するとともに、個々の経典の内容に関する詳細な教理的および書誌的研究を進め、その成果をもとに『道蔵輯要』の解題および提要を作成する。(3)『道蔵輯要』の総合的な分析によって得られた知見にもとづき、明清時代における宗教文化の特色およびその中における道教の位置付けを明かにし、道教の「衰退期」という従来の一般的見解の再検討を進める。◇本年度は、『道蔵輯要』の電子化に向けての準備的作業を重点的に行った。具体的には、『道蔵輯要』の異本を整理し、電子入力用の資料を準備し、『道蔵輯要』の異本をスキャニングし、校正とマークアップ用の資料を準備した。さらに、本研究の成果を発信するためのウェブサイトを立ち上げ、また海外協力者たちと研究上の情報を交換するためのネットワークを稼働させた。◇変谷とエスポジトは、四川省社会科学院の李遠国と点校作業に関する委託契約を結び、地震発生後の四川省図書館所蔵の道蔵輯要テキストの状況を確認するために、6月に成都に出張した。◇これと並行して、台湾中央研究院でのテキストデータの入力作業を進めた。データの質を確保するため、ウィッテルンは中央研究院電脳中心と緊密に連絡を取り、具体的な問題についての討議および指示を行った。◇点校班は、入力された電子テキストの校閲作業を行った。この作業を円滑に進めるために、点校についての諸問題を点検討議し、作業内容を改訂、改善するとともに、ウィッテルンは作業効率化のための電子システムを開発した。このシステムには、道蔵輯要のみならず他の漢籍にも適用できる汎用性を持たせたもので、今後の漢籍一般の校訂作業に大きく貢献できるものである。◇宗教文化班は、これらと並行して『道蔵輯要』所収経典の解題、提要を作成するための準備作業を進めるとともに、国内外の研究者間での執筆分担を確定するべく種々の検討を行った.◇本年度は、『道蔵輯要』の電子化に向けての具体的作業を行った。ウィッテルンは『道蔵輯要』の異本間の差異をマークアップするとともに、底本の校正作業を電子的に支援するためのプログラムの開発および改良を行なった。これによって、点校班の作業は大幅にスピードアップした。◇点校班は、Witternの開発したプログラムを使用して入力された電子テキストの校閲作業を行った。この作業を通じて、点校についての諸問題を点検討議し、作業内容を改訂、改善するとともに、ウィッテルンはプログラムの改良を行うとともに、新しい汎用の漢籍電子テキストの形態を研究を進めた。◇四川省社会科学院の李遠国は中国人研究者を組織して点校作業を開始し、今年度は全部で36種類の蔵外テキストについての点校作業を終えた。◇エスポジトは、四川省図書館善本部との共同作業として、同館所蔵の道蔵輯要関連資料の複製作業について協議のうえ合意を取り付けた。

また、香港中文大学で本計画についての説明を行うとともに、今後の協力について具体的な協議を行った。◇宗教文化班は、これらと並行して『道蔵輯要』所収経典の解題、提要を作成するための準備作業を進めるとともに、国内外の研究者間での執筆分担を確定し、執筆要項を作成して執筆依頼を行った。◇本年度は、引き続き『道蔵輯要』の電子化に向けての具体的作業を行った。ウィッテルンは『道蔵輯要』の異本間の差異をマークアップするとともに、底本の校正作業を電子的に支援するためのプログラムの改良を行なった。◇点校班は、引き続き電子テキストの校閲作業を行った。この作業を通じて、点校についての諸問題を点検討議し、作業内容を改訂、改善した。ウィッテルンはプログラムの改良を行うとともに、新しい汎用の漢籍電子テキストの形態の研究を進めて論文を公表した。◇これと並行して、台湾中央研究院でのテキストデータの入力作業を進めた。ウィッテルンは中央研究院電脳中心と緊密に連絡を取り、具体的な問題についての討議および指示を行った。◇四川省社会科学院の李遠国は中国人研究者を組織して点校作業を継続し、今年度は全部で18種類の蔵外テキストについての点校作業を終えた。◇エスポジトは、四川省図書館善本部との共同作業として、同館所蔵の道蔵輯要関連資料の複製作業を完了した。また、香港中文大学との間で報告書の刊行に関する具体的な協議を行った。◇宗教文化班は、これらと並行して『道蔵輯要』所収経典の解題、提要を作成するための準備作業を進め、国内外の研究者からの原稿の整理点検に着手した。本年度は、研究報告書の作成および『道蔵輯要』電子化テキストの完成公開に向けて以下のように研究および作業を進めた。◇『道蔵輯要』所収経典のうち、『正統道蔵』未収のものについては、入力済みの電子テキストの校正を引き続き行った。各種版本のうち日本にのみ現存する最初期の版および個別の経典の底本などを対校して、基礎的な電子化マークアップを行う作業を継続した。入力済みの電子化テキストは、この作業を通じて校訂を施し、特殊なタグでマークアップした。Witternは電子化テキスト公開のためのプログラムの改良、作成を行い、電子テキストを公開する準備を終えた。◇これらの作業と並行して、点校班は『道蔵輯要』所収経典の完全な点校版を作成する作業を継続して行い、作業を完了させた。◇前年度に引き続き、『道蔵輯要』に所収される個別の経典の内容分析と書誌の解明、および解題執筆を国内外の研究者に委託して行い、これらを集成して『道蔵輯要』の解題および提要の編輯を行って、科研研究成果報告書に掲載した。◇前年度に引き続き、宗教文化班において明清時代の宗教文化の特質解明を進めた。その成果の一部は、これを科研研究成果報告書に掲載した。
「言語への目覚め活動」の小学校用教材開発および教員養成方法の研究

3つの研究計画について、今年度は以下のことを行った。1)日本での言語への目覚め活動の教材開発に関しては、奈良市内の小学校で現職教員との協力を得て、10月から3月にかけて複数回の教材開発会議を行い、実践に基づいて教材を開発してきた。さらに1月から3月にかけては京都市内の小学校において実践授業を行い、現職教員からのフィードバックを得た。これらについては来年度に国内外の学会で論文として発表する予定である。2)海外での言語への目覚め活動の教員養成に関しては、7月に複言語主義に基づく教授法を推進するフランスのDULALA(D'une langue A l'autre: https://www.dulala.fr/)で開催されたサマースクールの研修に参加した。また、3月にフランスのオーブ県の教育委員長の協力のもと、教育監査とともにトロワ市近郊の幼稚園を複数校訪問し、言語への目覚め活動の教育実践を観察した他、教職員への聞き取り調査を行った。3)日本での言語への目覚め活動の教員養成に関しては、前年度より今年度にかけて行われた実践についてアクションリサーチを行い、日本の小学校英語教育学会で発表するとともに、論文を発表した。当初予定していた研究計画1)ー3)に関しては、計画通りに首尾よく進んでいる他、言語への目覚め活動を含めた、学校でのバイリンガリズムの支援に関連して、3月に別の科研プロジェクト(18H00688、18K00700)との共催により、国際研究集会「多言語化する学校とバイリンガリズムーフランス・カナダ・日本」を開催した。ここでは「『バイリンガルの世界へようこそ』:フランソワ・グロジャンの仕事から」というタイトルで講演を行った他、フランス、ニューカレドニアからの専門家と日本の専門家とを交え、言語支援方策について知見を交換する有意義な機会となった。これについては、2019年度に出版の準備を行い、2020年度までに日本およびフランスで書籍として出版することを目指す。2019年度は、次のように推進する。1)日本での言語への目覚め活動の教材開発に関しては、奈良市内で現職教員との協働のもと、教材開発およびカリキュラム開発を継続して行う。これらについて国内外の学会で発表し、論文として発表する予定である。さらに、web公開についても準備を進める。また、奈良以外の実践校についても継続して募集し、実践が可能となればそこで実践を行い、教師からのフィードバックを集める。2)海外での言語への目覚め活動の教員養成に関しては、10月にフランスのオーブ県の教育委員長の協力のもと、教員養成に参加する。ここで教員養成の方法についての調査を継続して行い、学会等で発表する。3)日本での言語への目覚め活動の教員養成に関しては、昨年度に行われた実践について、5月に学会で発表するとともに、論文を執筆する。さらに、昨年度に引き続き、後期に授業実践を行う。

3)日本での言語への目覚め活動の教員養成に関しては、昨年度に行われた実践について、5月に学会で発表するとともに、論文を執筆する。さらに、昨年度に引き続き、後期に授業実践を行う。おおむね計画通り予算を執行しており、来年度も計画通りに使用する予定である。次年度使用額は、すでに海外出張を実施済であるが、会計事務処理の都合上、次年度での会計処理となったものである。
NCマウスのアトピー性皮膚炎モデルとしての確立とその有用性に関する研究

家族性慢性難治性疾患であるアトピー性皮膚炎は世界的問題となっているが,その発症メカニズムは未だ解明されず,従って根治療法も確立されていない。本研究は,環境要因によってアトピー性様皮膚炎を自然発症するNCマウスを材料に,皮膚炎病変の形態学的特徴と特異的炎症反応の把握,免疫応答・調節とその特異性の解析,遺伝的素因の解析を実験計画の柱としている。そして,以下に示す知見を得ることができた。1)活性化マスト細胞から産生されるサイトカインが,病態発現に極めて重要な役割を果たしていることが明らかとなった。とくに,IgE産生を誘導するIL-4の主な産生細胞が,病変部に多数浸潤したCD4陽性細胞だけでなく,マスト細胞であることが判明した。2)IgE誘導にはTリンパ球上のCD40リガンドとBリンパ球上CD40結合,さらにIL-4刺激が必要であるが,NCマウスにおいてはCD40-CD40リガンド結合には異常はなく,Bリンパ球のIL-4感受性が著しく高いことが明らかとなった。さらに,皮膚炎発症マウスでは,IgE産生を支持するIL-4,-5,-6などの産生が顕著であることが判明した。3)NCマウスの皮膚セラミド合成酵素の活性低下が判明した。従って,NCマウスの皮膚バリアー機能異常が強く示唆された。4)NCマウスとBALB/cマウスとの交配試験によって,皮膚炎の発症は常染色体上に位置する一つの劣性遺伝子dermによって,さらにIgE産生誘導は常染色体上に位置する二つの劣性遺伝子(ieh1,ieh2)のよって制御されていることが明らかとなった。5)皮膚炎発症NCマウスを用いて,免疫抑制剤であるFK506の軟膏連続塗布による皮膚炎の治療効果を調べた結果,塗布後2週間以内に皮膚炎のめざましい治療効果が確認された。本研究は,環境要因によってアトピー性様皮膚炎を自然発症するNCマウスを材料に,皮膚炎発症誘因としての環境因子の解明,皮膚炎病変の形態学的特徴と特異的炎症反応の把握,免疫応答・調節とその特異性の解析,遺伝的素因の解析を実験計画の柱としている。本研究全般に必要なSPFおよびコンベンショナルNCマウスの繁殖は,予定どおり拡大・維持が可能となり,以下に示す知見を得ることができた。1)SPFNCマウスは,生後約7週齢以前にコンベンショナル環境下に移動した場合にかぎり,皮膚病が発症するが,それ以後ではたとえ発症マウスと同居させても発病しなかった。2)活性化マスト細胞から産生されるサイトカインが,病態発現に極めて重要な役割を果たしていることが明らかとなった。とくに,IgE産生を誘導するIL-4の主な生産細胞が,病変部に多数浸潤したCD4+細胞ではなく,マスト細胞であることが判明した。3)好酸球の浸潤および好酸性物質の局所沈着が顕著に認められ,この細胞が活性化状態にあることが明らかとなった。その結果,好酸球に由来する起炎物質の病態関与が強く示唆された。4)アトピー性皮膚炎に特徴的な皮膚組織内へのリンパ球およびマクロファージの浸潤は,皮膚変病の悪化に比例し顕著となった。これらの結果より,NCマウスがアトピー性皮膚炎モデルとなることが,ほぼ明らかとなった。

家族性慢性難治性疾患であるアトピー性皮膚炎は世界的問題となっているが,その発症メカニズムは未だ解明されず,従って根治療法も確立されていない。本研究は,環境要因によってアトピー性様皮膚炎を自然発症するNCマウスを材料に,皮膚炎発症誘因としての環境因子の解明,皮膚炎病変の形態学的特徴と特異的炎症反応の把握,免疫応答・調節とその特異性の解析,遺伝的素因の解析を実験計画の柱としている。本年度の主たる研究目標は,皮膚病の発現メカニズム,特にIgE産生の引き金と病態との関連性を明らかにし,NCマウスのアトピー性皮膚炎モデルとしての確立を目指すことにある。1現在,NCマウスの繁殖・維持は東京農工大学の松田および広島大学の都築の両者によって行なわれているが,本研究に必要なマウス繁殖維持は継続的に可能となった。2 IgE誘導にはTリンパ球上のCD40リガンドとBリンパ球上CD40結合,さらにIL-4刺激が必要であるが,NCマウスにおいてはCD40-CD40リガンド結合には異常はなく,Bリンパ球のIL-4感受性が著しく高いことが,シグナルトランスダクションレベルからも明らかとなった。さらに,皮膚炎発症マウスでは,いわゆるTh-2サイトカインであり,IgE産生を支持するIL-4,-5,-6などの産生が顕著であることが判明した。3ハプテン反復塗布によってSPFNCマウスに,アトピー性皮膚炎に酷似した病態を誘導可能となり,新たな解析モデルを作出できた。高IgE血症を伴うことから,現在,IgEレセプター欠損マウスとの交配により得られたIgEレセプター欠損NCマウスへの本実験システムの応用を試みている。これによって,IgEの病態発現への関与を明確にする直接証拠を得ることができる。本研究は、環境要因によってアトピー性様皮膚炎を自然発症するNCマウスを材料に,皮膚炎発症誘因としての環境因子の解明,皮膚炎病変の形態学的特徴と特異的炎症反応の把握,免疫応答・調節とその特異性の解析,遺伝的素因の解析を実験計画の柱としている。本年度の主たる研究目標は,NCマウスの安定供給の維持,さらにアトピー性皮膚炎とIgE産生の遺伝的背景を検証するとともに,治療応用の可能性を探ることにある。1)現在,NCマウスの繁殖・維持は東京農工大学の松田および広島大学の都築の両者によって行われているが,本研究に必要なSPFおよびコンベンショナルマウスの繁殖維持は継続的に可能になった。2)NCマウスとBALB/cマウスとの交配試験によって,皮膚炎の発症は常染色体上に位置する一つの劣性遺伝子dermによって,さらにIgE産生誘導は常染色体上に位置する二つの劣性遺伝子(ieh1,ieh2)のよって制御されていることが明らかとなった。3)高IgE産生が皮膚病発現の原因になりうるかどうかをより直接的に証明するために,NCマウスとIgEレセプター欠損マウスとのバッククロス交配を行った結果,IgEレセプター欠損NCマウスの作製に成功した。現在,皮膚炎の発症との関連性を検討中である。4)皮膚炎発症NCマウスを用いて,免疫抑制剤であるFK506の軟膏連続塗布による皮膚炎の治療効果を調べた結果,塗布後2週間以内に皮膚炎のめざましい治療効果が確認された。
好蟻性昆虫がアリ社会に侵入するための多様な化学的戦略

アリ植物は、被食防衛を特定のアリ種に依存する植物種であるが、その防衛アリに攻撃されること無く、アリ植物を利用する好蟻性昆虫がいる。特にオオバギ属を食すムラサキシジミ幼虫と、着生シダのアリ植物に住まう好蟻ゴキブリを対象に、彼らがアリを化学擬態しているかを確かめた。その結果、宿主のアリには非常に攻撃されにくいという性質はどの昆虫も同じであったが、化学的な様相は、全くアリを化学擬態しない種、そもそも炭化水素を欠く種、炭化水素組成をアリにうつしている種など、多様であった。これまで化学擬態は好蟻性昆虫に普遍的戦略と考えられてきたが、化学的戦略は本課題で初めて発見された戦略も含め、遥かに多様である。研究対象の好蟻性昆虫として、好蟻性ゴキブリ1種と、好蟻性シジミチョウ幼虫3種を扱ってきたが、このうち、シジミチョウ3種については、同属内の近縁な種であるにもかかわらず、好蟻性の度合いや、宿主のアリと共棲するための化学的手段が、当初の予想よりも大きく異なる可能性がでてきた。まず、従来の好蟻性昆虫類でよく知られてきた、宿主アリの体表炭化水素に非常によく類似した炭化水素をまとうことによる化学擬態を行っている種が1種いることが確認され、別の1種はアリ類とは似つかぬ炭化水素を有しており、残りの1種は炭化水素を欠落していた。行動実験の結果は、こうした炭化水素の特徴を良く反映した結果となり、擬態種は宿主にのみ攻撃されにくく、顕著に興味を示され、アリと異なる炭化水素を持つ種はどのアリからもよく攻撃され、炭化水素を持たない種はどのアリからもよく無視された。申請時に掲げた仮説のうち、最も新規性の高い「化学的隠身」ともいうべき戦略は、アリに気づかれにくいように、体表炭化水素群を持たない、というものであった。シジミチョウのうち1種は、実際に炭化水素群を欠落していることが判明したが、さらに、炭化水素ではない特異的かつ非常に珍しい体表成分を有することが明らかとなり、これが植物擬態を示唆する成分であった。好蟻性昆虫において、このような化学的な偽装手段はいままでに知られていない。今年度は、特にこの1種について宿主だけでなく多くのアリ種に非常に気づかれにくいという実験結果や、また非葉食性であることや好蟻器官を欠落しているといった観察事実から、好蟻性というよりは客蟻性の種であるとする論文を発表した。また、現在炭化水素の欠落についての論文を準備中である。前年度に明らかになった,好蟻性というよりもむしろ客蟻性を示すムラサキシジミ属の1種について,前年度は,通常昆虫が体表に有する皮脂の主成分である炭化水素群が欠落しており,かわりに非常に珍しい物質が存在することを示したが,今年度はこれらの成分の特定に至った。マススペクトルパターンから構造を絞り込み,合成品を探索していくつかを入手し,これらを同条件で分析してフラグメントパタンを比較して決定した。その結果,いくつかのトリテルペノイドであることが判明し,調査の結果,植物の表面ワックスに知られる物質群であった。本種が食するアリ植物の分泌物であるフードボディを大量に集めて表面成分を抽出・分析したところ,同じ組成が検出された。さらに,寄主のアリ植物の葉や茎の表面成分を乾式拭きとり法にて抽出・分析したところ,やはり同じ成分が得られた。さらに入手できた合成品を用いて,バイオアッセイを行ったところ,寄主のアリは,同属の他の植物アリ種に比べてもともとそれほど攻撃性は高くないものの,これらトリテルペノイドの存在によって,さらに攻撃の頻度を低下させることが分かった。これらの結果から,このムラサキシジミは非常に高度な植物擬態を果たしている可能性が高くなった。このような植物ワックスに特異的成分で化学擬態を示す例は昆虫からはいままで知られていない。本年度は炭化水素群の4種比較の論文を投稿に至ったものの,やはり本種が炭化水素を欠落しているという事実は常識的に受け入れられ難く,受理まで難航している。しかし,上記のトリテルペノイドの同定結果と,アリ行動実験の結果を追加することで,本種が炭化水素によらない化学擬態を行っていることがより明確化できる。調査地であるボルネオ島の熱帯雨林地域に赴き、主にウラボウシ科着生シダ類の採集と内部に営巣するアリ類や好蟻性昆虫の調査を行なった。本課題では、着生シダ類にのみ生息する好蟻性ゴキブリについて、アリコロニーに侵入する化学的な手段として、アリの化学物質を真似るよりもむしろ、自身の化学物質を'押し付け'して共棲を可能にしていると仮説を立てている。