hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗かゆみ薬の探索を目的とする新規アッセイ法の開発と応用

1.アトピー性皮膚炎モデルであるNCマウスでは、一過性の痒みモデルでは観察されない中枢性の起痒メカニズムが存在すること、さらに、人間と同様に「ストレスによる引っ掻き動作(かゆみへの回避行動)の増加現象」が観察されたことから、NCマウスを用いてストレス負荷によるかゆみ増悪の病態モデルの作製を目指した。まず、マウスが受けたストレス度合いの数値化のため、ストレスホルモンの一つであるコルチコステロンの血中濃度の定量法条件を検討した。また、本申請の設備費で購入したコミニュケーションボックを用いて、ランダムな直接床電撃刺激をマウスに負荷することで、短期間に、かつ再現性良く、マウスにストレスを負荷する条件を確立した。さらに、ストレス強度と引っ掻き動作の相関を検討し、ストレスによるかゆみ悪仁モデルを作成し、そのメカニズムについても検討中である。2.脱顆粒惹起剤のcompound 48/80、かゆみ関連物質のセロトニンや血小板活性化因子、炎症部位で特異的に増加するプロテアーゼで誘導したかゆみへのマウスの引っ掻き動作回数を指標とした数種のアッセイ法を用いて、天然資源からかゆみ抑制効果を有するシーズを探索した。その結果、中薬で水虫のかゆみ抑制に利用されている木槿花の起原植物である白色系ムクゲの蕾みの活性を見出した。一方、ムクゲの花色の違いによる抗かゆみ活性を検討し、中薬で用いられる白系よりも、紅色系の蕾みの方が、アレルギー牲のかゆみに対する抑制活性が強いととを新たに見出した。さらに、その活性成分が数種のフラボノール誘導体とアントシアン誘導体であることを明らかにするとともに、活性メカニズムを検討した。
流域地形量則にいて基づいた流域地形・河道網の模擬発生手法の構築

勾配を与えた初期の-様斜面から河道になる部分を次々と削り込むことで流域を生成する模擬流域発生手法をまず考案した.その際に,(1)Hortonの浸食による流域発達の考え方から掘り下げられた河道に注ぐ落水線のうち最長のものを新たな河道とする,(2)河道に接する斜面は安息角となるように削られる,(3)河道の縦断形は勾配一定または指数関数曲線とする,としている.このようにして,河道網の発達に伴い模擬流域は削り込まれて浸食発達させる.また,新河道となる落水線の選出には,最長落水線長に近い長さを持つ複数の落水線を新河道候補とし,その中からランダムに1本を選出するという手法をとっている.さらに初期設定パラメータについて検討した模擬流域発生実験を行い,Hortonの法則やStrahlerのhypsometric曲線といった模擬流域上の流域地形量について考察した.その成果として,分岐比,河道長比が実流域における値や統計則と整合したこと,hypsometric曲線が実流域の特性と一致した。ただし、上記手法には、河道・地形の浸食方法に人為性があり、かつ、そのために時間の概念が含まれていないという問題があった。そこで、斜面・河道の形成手法を改良し,実際の斜面・河道発達過程の観察から得られた,偏微分方程式による数理モデルを導入した.この結果,河道発生数30で初期平面地形から平衡形の出現までにかかった時間は300万年となった.日本列島における地質学的観察から日本列島の山地地形は約170万年でかなり平衡形に近づくと推定されているため,本研究の模擬流域地形の平衡形の出現までの時間はおおよそ妥当な値となった.以上により、物理的にも確率統計的にも整合性のとれた、しかも時間の概念を導入した、模擬流域の発生手法が開発できたことになり、今後の様々な解析への応用を考えると、萌芽研究故のまたとない成果が得られたと考えている。(1)総流出量,河状係数,流出率,比流量,流況指標等の流出特性を表現する指標と,流域面積,細長率,流路延長,流域平均幅,流域形状係数等の流域平面形状をあらわすパラメータならびに,流域平均高度,起伏量,高度面積率特性地,流域傾斜等の立体形状を表すパラメータとの関係を把握した。(2)上記の流域形状を表すパラメータと,Hortonの地形則等のパラメータと整理した。(3)定めるパラメータ群をべ一スに,河道網の形成を確率統計的に捉えて導出されたSchreve-高棹の法則,ならびに塚本の方法を参考にして,河道網の模擬発生と一次流域の発生手法を構築した。(4)GISを用いて,算定した情報を可視化する手法を逐次構築するとともに,発生させた河道網,1次流域から,河道網パラメータやHypsometric曲線(面積高度比曲線)が算定可能となるようにした。(5)(4)で作成した河道網と一次流域の発生手法をベースに,侵食プロセスを模擬した形で地形標高を定め得る手法の素案をいくつか構築した。以上をさらに要約すると以下のようである。降雨-地形-流出関係の統一的解明へのアプローチとして、浸食過程に基づいて流域地形情報を模擬i発生させる手法を開発した。この手法によって地形統計則導出での仮定が侵食プロセスに起因することを示唆した。また、今研究は、京都大学工学研究科都市社会工学専攻の優秀修士論文として論文賞を受賞した。
子宮内膜症において発現が亢進しているmiR-100の意義に関する研究

今回の研究目的である子宮内膜症細胞において、hsa-miR-100によって制御されている標的遺伝子群を同定することを念頭に研究を行っていった。昨年度の報告のとおり抽出された候補遺伝子群について、real-timePCR、western法などの手法を用いて、子宮内膜症間質細胞と正所性子宮内膜間質細胞、子宮内膜症組織と正常子宮内膜組織におけるmRNAや蛋白発現の比較を行い、実際にhsa-miR-100はSMARCD1を介してMMP1の発現を増強してさせていることが判明した。続いて正所性子宮内膜間質細胞を用いて、hsa-miR-100を強制発現させることにより、機能解析を行った。その結果正所性子宮内膜間質細胞にhsa-miR-100を強制発現させることにより、細胞遊走能、細胞の浸潤能の亢進を認めた。以上のことから子宮内膜症細胞において、hsa-miR-100によって制御されている標的遺伝子群を推定することができた。30年度は計画書にもあるとおりhsa-miR-100はの標的因子としてMMP1が重要と考えられることから、MMP1阻害剤を添付し、細胞の遊走能、細胞の浸潤能を評価を行い、それぞれの機能を低下させることが判明した。また子宮内膜症の移植モデルマウスの作成も行い、今後はMMP1阻害剤の有用性を検討していくこととする予定である。昨年度の遅延は解消し、おおむね計画通り進行中である。子宮内膜症の移植モデルを用いてMMP1の治療効果の検討を行っていく予定である。今回の研究目的である子宮内膜症細胞において、hsa-miR-100によって制御されている標的遺伝子群を同定することを念頭に研究を行った。正所性子宮内膜間質細胞にPre-miR miRNA precursor-hsa-miR-100 (Ambion)をトランスフェクションし、hsa-miR-100を強制発現させる。Total RNAを抽出し、gene expressionマイクロアレイおよびIngenuity Pathway analysisを用いてhsa-miR-100の標的遺伝子について網羅的解析を行った。抽出された候補遺伝子群について、real-time PCR、western法などの手法を用いて、子宮内膜症間質細胞と正所性子宮内膜間質細胞、子宮内膜症組織と正常子宮内膜組織におけるmRNAや蛋白発現の比較を行い、実際にhsa-miR-100はSMARCD1を介してMMP1の発現を増強してさせていることが判明した。続いて正所性子宮内膜間質細胞を用いて、hsa-miR-100を強制発現させることにより、発現が増強している候補遺伝子の強制発現させることで、細胞遊走能、細胞の浸潤能を中心に機能解析を行うべく、invasion assay、scratch assayを行った。30年度はこれらの推定を確証にするべきさらなる検証を行っていく予定である。組織の採取については卵巣子宮内膜症性嚢胞に対する手術時に、患者より文書による同意を得て子宮内膜症組織を採取することとなっているが、近年子宮内膜症治療薬の進歩により術前に子宮内膜症治療薬の投与を行うことが多く、実験系に用いる組織のサンプル数が減少しており、当初予定していた検体数を確保できていないこともあり予定していた実験よりもやや遅れている。子宮内膜症細胞においてhsa-miR-100によって制御されている標的遺伝子群を推定することができているため、今後は子宮内膜症細胞、正所性子宮内膜間質細胞を用いて検証を重ねる。また子宮内膜症の移植モデルマウスの作成に着手する予定である。

前年度に行う予定であった実験を完遂すべく、候補遺伝子の同定のための検証、また子宮内膜症の移植モデルマウスの作成について使用していく予定である。当初の計画より大幅に経費削減できことが理由と思われる。今後はマウス作成、またMMP1阻害薬の治療効果判定を行っていく予定である。
メンタリングの手法を活用したアクションリサーチ実践研究指導者育成システムの開発

本研究では、アクション・リサーチ実践研究におけるメンター(指導者)を育成する教員研修システムを開発し、実際に大学英語教員2名からの参加協力を得て、約6ヶ月間に渡ってアクション・リサーチの実践を支援するメンタリングを試みた.その結果、メンタリングの実践が、アクション・リサーチの支援を充実させるとともに、メンターを育成する効果的な方法となる可能性を示すことができた。ただし、参加教員数の不足や個人情報の保護という観点からメンタリングの経過や結果をデータベース化し、ウェッブ上で広く公開するところまでには至らず、今後の課題として残された.本研究では、アクション・リサーチ実践研究におけるメンター(指導者)を育成する教員研修システムを開発し、実際に大学英語教員2名からの参加協力を得て、約6ヶ月間に渡ってアクション・リサーチの実践を支援するメンタリングを試みた.その結果、メンタリングの実践が、アクション・リサーチの支援を充実させるとともに、メンターを育成する効果的な方法となる可能性を示すことができた。ただし、参加教員数の不足や個人情報の保護という観点からメンタリングの経過や結果をデータベース化し、ウェッブ上で広く公開するところまでには至らず、今後の課題として残された.本研究の主な目的は、アクションリサーチ実践研究におけるメンター(指導者)の育成を図るため、(1)インターネットを活用したアクションリサーチにおけるメンター(指導者)育成のための英語教員研修プログラムとその実施サポート・システムを開発すること(2)同研修プログラムのメンター(指導者)育成に対する効果を検証すること(3)各メンター候補者およびメンティ(アクションリサーチ実践初心者)によるメンタリングの経過と結果をデータベース化し、ウェッブ上で広く他の英語教員等に公開することの3つである。研究開始初年度(平成18年度)は、まず、先行研究を基に、教員養成・研修のあり方を探るとともに、メンタリングの定義、機能、効果、問題点などについて考察し、アクション・リサーチ実践研究指導者育成を目的とするメンタリングの手法を活用した教員研修プログラムの具体案をまとめ、論文として発表した。さらに、その具体案に基づき、アクションリサーチ実践研究指導者育成研修プログラムとその実施サポートシステムの開発を行い、研究代表者が、中学・高校・大学の英語教員6名のメンターとなり、各教員の授業改善を目的とするアクションリサーチの実践を支援するメンタリングを試行した。そして、その実践経験に基づき、アクション・リサーチ支援としてのメンタリングを初めて行うメンター候補者のために、ガイドラインを作成した。本研究の主な目的は、アクションリサーチ実践研究におけるメンター(指導者)の育成を図るため、(1)インターネットを活用したアクションリサーチにおけるメンター(指導者)育成のための英語教員研修プログラムとその実施サポート・システムを開発すること(2)同研修プログラムのメンター(指導者)育成に対する効果を検証すること(3)各メンター候補者およびメンティ(アクションリサーチ実践初心者)によるメンタリングの経過と結果をデータベース化し、ウェッブ上で広く他の英語教員等に公開することの3つである。研究開始2年目となる本年度は、昨年度開発したメンタリングの手法による教員研修プログラムとその実施サポート・システムを活用し、新たに大学英語教員2名からの参加協力を得て、約5ケ月間に渡ってメンタリングを本格的に実践した。研究代表者は、コーディネーターとして、その実践期間中、メンタリングをモニターするとともに、メンター候補者に必要な助言・支援を提供した。そして、メンタリング実践終了後、本教員研修システムとメンタリングのガイドラインにおける効果と問題点を明らかにするため、メンター候補者とメンティを対象にアンケート調査を実施するなど、必要なデータ収集を行った。今後、そのデータを詳しく分析し、来年度には、その研究成果を発表する予定である。平成20年度には、前年度に実践した大学英語教員を対象とするメンタリングの経過と結果を詳しく分析し、メンタリングを企画・運営するコーディネーターの役割を具体的に明らかにするとともに、参加したメンター候補者とメンティに対して実施したアンケート調査の結果を基に開発した教員研修プログラムの効果と問題点を明らかにし、論文として発表した。また、雑誌記事において、アクション・リサーチの実践に関してメンティが直面する問題点とその解決に向けたメンターからの支援方法について述べ、アクション・リサーチの実践を核とするメンター/メンティ制度の導入を提案した。さらに、これまでの3年間に渡る研究のすべての成果をまとめ、研究成果報告書を作成・発行した。本研究において、特に、アクション・リサーチの実践を核とするメンタリングというこれまでにほとんど実践されたことのない新しい試みを他の英語教員からの協力を得て実現することができたことは、とても意義深いことであった。日本の英語教育におけるメンタリングの実践研究はまだ始まったばかりであり、今後も、引き続き、本教員研修プログラムとその実施サポート・システムに改良を加え、それを活用したメンタリングの実践研究を積み重ねていきたい。そうすることによって、日本の英語教育におけるアクション・リサーチ支援としてのメンタリングの効果的な実践方法を明らかにすることができるに違いない。
磁場存在下における燃焼反応機構の研究

我々は、これまでに大気圧での火炎中に存在するさまざまな化学種の発光強度が磁場によって変化することを見いだしてきた。これらの磁場効果の有無の原因を解明するために、反応全体をできるだけ素反応に分解して、どの過程がどのような機構で磁場の影響を受けるのかを実験的に研究することを開始した。本年度は、燃焼反応に近い系として、アセチレンと酸素原子・窒素原子との低圧気相中での反応中間体について研究した。窒素分子をマイクロ波放電することによって生成する窒素原子と一酸化窒素との反応を利用して酸素分子がない条件で酸素原子を生成した。これに、アセチレンのフロ-を交差さらると、青白い拡散炎が生じる。この系での発光種は、OH(A→X),CN(B→X,A→X),CH(A→X,B→X),C_2(d→a)などであり、それらの相対強度は一酸化窒素の混入濃度によって変化する。このうち、OH、CHからの化学発光には実験誤差を越える磁場変化は示さない。しかし、C_2とCNからの化学発光には磁場消光が観測された。C_2H_2/N,Oの反応領域では、C_2(d→a)だけが磁場によって消光される。磁場消光の程度は、一酸化窒素の混入濃度や反応部の圧力に依存し、これらの観測結果およびレ-ザ-励起による寿命の測定より、C_2(d)の発光準位の生成過程が磁場によって阻害されることが、消光の原因であることがわかった。C_2H_2/O+NOの反応領域では、C_2(d)状態とCN(B)状態の反応中間体としての分布が磁場によって減少することが分かった。NOの濃度と磁場強度に対する両者の磁場消光の類似した依存性より、その原因は共通であることが示唆された。これらの磁場効果の分子論的機構を明らかにするために、次の段階としてレ-ザ-閃光分解法を用いて、より素反応に近い系について実験を計画している。
左室拡張不全の新たな治療法の開発 - キサンチンオキシダーゼ阻害の可能性 -

高尿酸血症を合併した左室拡張機能障害患者に対して、尿酸生成抑制薬であるキサンチンオキシダーゼ阻害薬とキサンチンオキシダーゼ活性を有さない尿酸排泄促進薬を用いて、酸化ストレスマーカーと左室拡張機能に対する効果を検討する。この研究によって、左室拡張機能の病態に、キサンチンオキシダーゼと尿酸がどのように関与しているか、また酸化ストレスがどの程度重要であるかが明らかになり、いまだ有効な治療薬のない左室拡張不全による心不全に対する新たな治療法の開発につながる可能性がある。高尿酸血症(血清尿酸値>7.0 mg/dL)を合併した左室収縮機能が正常(左室駆出率>50 %)の慢性心不全(拡張機能障害)患者を対象として、フェブキソスタットおよびベンズブロマロンの左室拡張機能への影響を検討した。本研究は、データの信頼性をより高めるためrandomized double blind cross-overの研究デザインで行っている。つまり、ランダムに2群に分類し、半数は最初にフェブキソスタットを24週間、その後ベンズブロマロンを24週間服用する。残りの半数は最初にベンズブロマロンを24週間、その後フェブキソスタットを24週間服用している。試験開始前とフェブキソスタットおよびベンズブロマロン服用24週後に、心エコーと尿酸代謝を検討するとともに、酸化ストレスマーカー(酸化LDL、ADMA,尿中8-OHdG)および炎症性サイトカイン(TNF-α)も検討している。平成30年度は20症例の患者のエントリーおよびプロトコールがすべて終了した。酸化ストレスマーカーの測定系の確率に時間を要したが、評価項目の測定はすべて終了し、現在データの統計解析を行っている。酸化ストレスマーカー(酸化LDL、ADMA,尿中8-OHdG)の測定系の確率に時間を要したため。キサンチンオキシダーゼ活性の測定を試みたが、データが安定せず断念した。データを解析して、学会発表を行い、論文を投稿する予定である。つまり、無作為に2群に分類し、半数は最初にフェブキソスタットを24週間、その後ベンズブロマロンを24週間服用する。残りの半数は最初にベンズブロマロンを24週間、その後フェブキソスタットを24週間している。平成28年度は主に高尿酸血症(血清尿酸値>7.0 mg/dL)を合併した左室収縮機能が正常(左室駆出率>50 %)の慢性心不全(拡張機能障害)患者のエントリーを行っている。現時点で、15症例のエントリーが完了し、一部の症例はプロトコールも終了した。今後もエントリーを続けていく予定である。臨床研究に関しては症例患者のリクルートがやや遅れいているが、必要最小限の症例のエントリーは終了し、少しずつ解析も進んでいる。現時点で、20症例のエントリーが終了し、半数以上の症例はプロトコールを終了した。平成30年度は全症例終了する予定である。臨床研究に関しては症例患者のリクルートがやや遅れ当初の予定通りには進んでいなかったが、平成29年度内に、20症例のエントリーは終了し、また半数以上はプロトールを終了し、少しずつ解析も進んでいる。

高尿酸血症(血清尿酸値>7.0 mg/dL)を合併した左室収縮機能が正常(左室駆出率>50 %)の慢性心不全(拡張機能障害)患者を対象として、フェブキソスタットおよびベンズブロマロンの左室拡張機能への影響を検討した。本研究は、データの信頼性をより高めるためrandomized double blind cross-overの研究デザインで行っている。つまり、ランダムに2群に分類し、半数は最初にフェブキソスタットを24週間、その後ベンズブロマロンを24週間服用する。残りの半数は最初にベンズブロマロンを24週間、その後フェブキソスタットを24週間服用している。試験開始前とフェブキソスタットおよびベンズブロマロン服用24週後に、心エコーと尿酸代謝を検討するとともに、酸化ストレスマーカー(酸化LDL、ADMA,尿中8-OHdG)および炎症性サイトカイン(TNF-α)も検討している。平成30年度は20症例の患者のエントリーおよびプロトコールがすべて終了した。酸化ストレスマーカーの測定系の確率に時間を要したが、評価項目の測定はすべて終了し、現在データの統計解析を行っている。酸化ストレスマーカー(酸化LDL、ADMA,尿中8-OHdG)の測定系の確率に時間を要したため。キサンチンオキシダーゼ活性の測定を試みたが、データが安定せず断念した。当初の計画に沿って進める。臨床研究は予定通り平成29年度末までに全症例のリクルートを終了する予定である。症例数が集まりにくい場合は、必要最低限の20症例を目標にしてリクルートを行い、解析を進めていく予定である。臨床研究は予定通り平成30年度末までに全症例のプロトコールを終了し解析をほぼ終える予定である。データを解析して、学会発表を行い、論文を投稿する予定である。当初予定していたより症例数が集まらなかったために、測定キットなどの購入の必要性がなかったことや学会発表が行えなかったため。理由:当初予定していたより症例数が集まらなかったために、測定キットなどの購入の必要性がなかったことや学会発表が行えなかったため。使用計画:次年度への繰越額が存在するが、研究を進め当初の予定通りに研究を行い、学会発表・論文化する予定である。研究の進行が遅れ、評価項目の測定、学会発表、英文校正、論文投稿等が出来なかったため。次年度への繰越額が存在するが、当初の予定通りに研究を進行し、学会発表・論文化する予定である。
複言語・複文化能力理念再構築に関する基礎研究─農業従事者の異質性対応方略と思想─

日本の外国語教育学では,欧州評議会が提案した複言語・複文化能力という教育目標に関心が高まっている。しかし複数の言語や文化の学びを経験せずとも,それらを対等なものとして寛容に扱う態度や,文化間の交流を仲介者として促しうる能力,他者とともに生きるという能力は獲得できるのではないか。本研究はこの仮説への答えを明らかにするために,複言語・複文化能力概念を批判的に考察したのち,秋田県仙北市西木町の留学生対象の農家民泊プログラムの参与観察およびインタビュー調査を実施した。これらの調査により,農家民泊運営農家のもつ異質性対応方略と思想的背景の一部を明らかにし,上記の仮説の妥当性を証明することができた。2012年度にはまず,牲川「誰が複言語・複文化能力をもつのか」において,複言語・複文化能力概念を批判的に検討した。複言語・複文化主義は,言語・文化的資源を相互に用いながら,ともに生きることのできる共生的市民性を養うことをめざしている。しかし,複言語・複文化能力を育むといった場合,実質的には,複数の国民国家の言語・文化,すなわち複数の外国語の運用能力と複数の外国文化の経験をもつことを目標としている。上記論考では,こうした目標の持つ実行性上および思想上の問題を指摘した。その上で,特別な外国語教育や外国文化経験をもたないにもかかわらず,参加者の満足感が非常に高い,留学生用農業体験プログラムを実施している事例に着目し,二つの調査を実施した。秋田県仙北市西木町のグリーン・ツーリズム(GT)運営農家の事例であり,2012年度には一つ目の調査としてインタビューを実施し,農業体験受け入れで起こった問題と解決方略をまとめた(牲川『農家に学ぶ留学生受入の思想と方法ー秋田県仙北市西木町のグリーン・ツーリズム事例集』)。また2012年度秋より,二つ目の調査として,研究分担者・市嶋典子が中心となり,留学生用農業体験プログラムの参与観察と会話分析,フォローアップ・インタビュー調査を行い,2013年度に考察結果を発表した(市嶋・牲川「接触場面におけるカテゴリー生成と変化のプロセスー母語話者と非母語話者の調整行動に注目して」(口頭発表),市嶋「農業従事者と留学生の接触場面に関する一考察ー農業体験活動における調整行動に注目して」)。その結果,媒介言語の運用能力が乏しくとも,農家と留学生は,互恵的な知の交流を成立させるべく,多様な相互調整行動を行っていたことがわかった。この背景にはGT運営農家の,農業・農業体験に対する考え方,人間観・コミュニケーション観等があると予想され,今後はその解明が課題となる。本年度の前期には,複言語・複文化主義の現時点での理論的達成について研究者1名に聞き取り調査を行い,それを踏まえて,関連する代表的な文献(Coste, D.,Moore, D., & Zarate, G. 1997,Council of Europe 2001,Council of Europe 2007)を考察し,その成果を牲川(2013)として刊行した。これにより,現在の複言語・複文化主義は,すべての人間が複言語・複文化能力を全体的には有しているとしながらも,それを教育することを強調していることが,特定言語というものを教育対象として実体化・階層化させるだけでななく,その教育を受けうる者と受けえない者と階層化を促しうると指摘した。いわゆる異言語・異文化への接触経験が少ない人々の中に,複言語・複文化能力を見出すことの意義を示す成果であり,本研究課題の意義を理論的に支えうる。後期にはまず,11月に牲川(研究代表者)と市嶋(研究分担者)が,本研究の調査フィールドである仙北市西木町にて,留学生対象の一泊二日の農業体験ツアーに同行し,参与観察を行うとともに音声データを収録した。また12月には牲川・市嶋で,先の農業体験と同じメンバーが集まる収穫感謝祭ツアーに参加し,参与観察・音声データ収録を行った。その後,音声データを考察し,留学生とグリーンツーリズム運営農家とのコミュニケーション場面の考察を進めている。この成果の一部は,2013年4月に『農家に学ぶ留学生受入の思想と方法ー秋田県仙北市西木町のグリーン・ツーリズム事例集』として,ウェブサイトで公開した(http://segawa.matrix.jp/dat/leaf2013.pdf)。当初予定していた,音声データから,グリーン・ツーリズム運営農業従事者と留学生との間のコミュニケーション方略の特徴を考察・記述するまでには至らなかったが,市嶋が中心となって一度目の考察は終えており,2013年5月中には牲川と二度目の考察を終える予定である。一泊二日と一日間の,留学生と農業従事者との会話場面は非常に長時間に及んでおりその考察に予想以上の時間がかかっているが,間もなく終える予定であり,今後の研究の進展に大きな影響を与えるものではない。

今後はコミュニケーション方略の特徴を記述し,その上で農業従事者に対するフォローアップインタビューを行う。これにより,なぜこうした方略をとったのかを把握し,背後にある言語観・文化観などの思想に迫りたい。具体的には,5月中に音声データの考察を終える。特に,ほとんど日本語でコミュニケーションを図ることができない留学生といかにして意思疎通を図り,いかに留学生がリラックスし満足する農業体験を提供しているかに着目してまとめる。その結果は,2013年の日本語教育学会秋季大会の口頭発表に応募の予定である。6月にはフォローアップインタビューの質問項目を,牲川・市嶋とで決定し,インタビュー方法についても準備を進める。7・8月にインタビューを実施し,9・10月の考察から農業従事者のもつ言語観・文化観を導出する。インタビュー調査結果の考察にあたっては,農村地域文化に詳しい連携研究者・高村とともに確認することで解釈の妥当性を高める。11月2014年1月にはインタビュー調査の結果を総括し,グリーン・ツーリズム運営農業従事者のもつ複言語・複文化能力と,その能力を可能にする思想群に関する論文を執筆し発表する。発表媒体は,秋田大学国際交流センターの紀要を予定している。複数の国民・民族の言語・文化に触れることがなくとも,複言語・複文化能力は持ちうるという仮説を,説得的に論証するためには,事例を十分に挙げ,そうした人々の用いる複言語・複文化能力の実態を示す必要がある。したがって本研究の最初の公表は,字数制限の少ない紀要が適切である。2・3月には,論文に掲載できなかった事例も資料として加え,報告書を作成しウェブサイトで公開するとともに研究分担者らとともに学会等で研究結果を発表する。今年度は,秋田県仙北市西木町において,インタビュー調査を複数回実施する(国内旅費)。このインタビューの音声データおよび2012年度に収集した音声データは,牲川・市嶋が特に重要な場面を選択したのち,秋田方言を理解できる研究補助者に文字化を依頼する(人件費・謝金)。また,仙北市西木町のグリーンツーリズム運営農家の言語観・文化観をより詳細に考察するためには,これが生まれてきた歴史・社会的背景を理解する必要があるため,仙北市関連文献を収集する(物品費)ほか,地域史に詳しい関係者への聞き取りも行う(人件費・謝金)。本研究成果を言語教育全体への普遍的提案とするためには,複言語・複文化主義および言語教育思想に関連する国際研究集会などに参加し,最新の知見を得ておく必要がある(国内旅費)。秋以降は日本語教育学会等での発表を予定している(国内旅費)。これらの研究の成果は,2012年度の研究の成果である『農家に学ぶ留学生受入の思想と方法ー秋田県仙北市西木町のグリーン・ツーリズム事例集』と合わせ,ウェブサイトにて公開するとともに,総量が大きくなると予想されるため,紙媒体としての印刷製本も予定している(その他)。
精神疾患をもつ母親が体調管理をしながら行う育児を促進する看護援助指針の開発

本研究は、精神疾患をもつ母親が自身の体調を管理しながら行う育児を促進する看護援助指針を作成することを目的とした。精神疾患をもちながら乳幼児の育児をしている母親とその家族員に対し、体調管理をしながら行う育児とサポートについて面接調査を行った。サポート体制によって母親の体調管理、育児、子どもの成長発達に相違がみられ、家族員のサポートが重要だった。また、家族員も母親へのサポートを継続するためには、周囲のサポートや理解を必要としていた。母親の体調管理を基盤とし、体調に合わせて育児をすること、母親役割を認識できることが重要であり、また、家族員に対するサポートも重要であることが示唆された。精神疾患をもつ母親が、体調管理をしながら行う育児と必要なサポートを明らかにし、育児を促進する看護援助指針を作成することを目的とし、研究に取り組んでいる。1.精神疾患をもつ母親が体調管理をしながら行う育児や育児支援に関する文献検討を行った。:精神疾患をもつ母親の育児に関する文献を、国内外から収集した。そして、文献を選別し、精読してる。精神疾患をもつ母親自身から体験を明らかにした研究は少ない。したがって、母親自身から母親の体験について明らかにすることは、意義のあることと思われた。2.精神疾患をもつ母親に対し、体調を管理しながら行う育児に関する思い、体調を管理しながら行う育児に関する困難感、育児の実際についての調査を開始した。:精神疾患をもつ母親に対し、育児に対する思いや困難感、育児の実際についての調査を始めたところである。3.精神疾患をもつ母親に対し、体調を管理しながら育児を行う上で有益だったサポートと必要としていたサポートについて調査を開始した。また、家族員への支援、家族員の母親への関わりについても調査を開始した。:精神疾患をもつ母親に対し、体調を管理しながら行う育児のサポートについて調査を開始した。また、夫や祖母などの家族員に対し、どのように母親をサポートしているのか、家族としてどのようなサポートが有益か、必要かについての調査を始めたところである。親だけでなく、家族員からも話を聞くことで、家族全体を支援するための援助につながる考えている。援助指針作成に向けて、昨年度から行っていた文献検討をさらに深めた。また、面接調査を開始した。面接調査では、精神疾患をもつ母親に対し、体調を管理しながら行う育児に対する思い、体調を管理しながら行う育児に関する困難感、実際の育児について面接調査を行った。そして、体調を管理しながら育児を行う上で有益だったサポートや必要としていたサポートについて明らかにした。さらに、家族員に対し、母親の体調管理や育児に対する家族員のサポートや母親や家族員が有益だったり必要としていたサポートについて面接調査を行った。面接調査からは、サポート体制によって母親の体調管理、育児状況、子どもの成長発達に相違がみられた。母親が自身の体調管理をしながら育児を行うためには、家族員のサポートが重要であった。また、家族員も、母親へのサポートを継続するためには、周囲のサポートや理解を必要としていた。これらの面接調査と文献検討より、精神疾患をもつ母親が自身の体調を管理しながら行う育児を促進する看護援助指針が導き出された。本研究は精神疾患をもつ母親や家族員の体験をもとに導かれた看護指針である。先行研究では困難については明らかにされているが、支援について述べた研究は少なく、看護援助指針を導いたことは意義があると思われる。母親と家族員の双方から面接調査を行った研究はほとんどなく、家族看護の視点でも意義があると思われる。また、今後、精神疾患をもちながら育児を行う女性が増えることが予測される。しかし、支援の特殊性に戸惑っている専門家は多く、本研究は支援する際の一助になると考えられる。当初は、本年度中に文献検討が終わり、投稿にむけて準備している予定であった。しかし、まだ文献検討が終わっていない。また、母親や家族員に対する面接調査を開始している予定であった。面接調査の準備はできているが、対象者からの同意を待っている段階である。これらより、当初の予定よりは遅れていると判断した。理由のひとつとして、研究以外のエフォートが高かったことがある。予測していたより研究以外のエフォートが高く、思うように遂行できなかった。さらに、研究協力施設の事情も理由として考えられる。施設の事情により、対象基準を満たす方の受診が今年度は減ってしまった。そのため、研究協力依頼をしているものの、面接が可能で同意を得られる方が今年度はいなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。看護学今年度初旬には文献検討を終えるように努める。また、対象者の同意が得られ次第、面接調査を進める。研究協力施設との連携を高め、研究が順調に遂行されるようにしていきたい。
超弦理論に基づく4次元宇宙論の構築

高次元重力理論に基づく宇宙論解及び内部空間の安定化問題について研究を行った。その結果スカラーポテンシャルが正の値を持つとき、内部空間の体積が有限で4次元時空が加速膨張する解を得ることが出来た。更に低次元有効理論について解析すると、背景に含まれるパラメーターを適当に選ぶことで内部空間の大きさが固定され4次元時空が加速膨張する宇宙模型を構築することが出来た。本研究では10次元ヘテロ型超重力理論において4次元ド・ジッター時空と内部空間の安定化を実現するモデルを高次元アインシュタイン方程式の解から導くことを目指す。更に、得られた解をもとに4次元時空や内部空間の進化、他の超重力理論のモデルとの関連性ついて一般相対性理論の手法を用いて明らかにする。また、宇宙定数問題を解決できるかどうかについても調べる。超弦理論や超重力理論等の素粒子の統一理論は我々の宇宙が高次元であることを示唆している。そして近年、高次元超重力理論からどのようにして内部空間の安定化や4次元宇宙モデルを導くことが出来るのかということに大きな注目が集まっている。本研究では具体的な高次元超重力理論から現実的な4次元宇宙モデルを作ることを目的に、高次元超重力理論の時間依存解や4次元有効理論の性質を一般相対性理論の観点から明らかにした。具体的な超重力理論として11次元超重力理論に注目した。種々の超重力理論の中でも11次元超重力理論はM理論の低エネルギー有効理論であると考えられており、M-braneと呼ばれるEinstein方程式の静的解が以前より詳しく調べられていた。本研究では、これらの古典解をもとに11次元超重力理論のアインシュタイン方程式の時間依存解を追求した。そして複数のfield strengthを背景に含む交差M-braneの時間依存解及び4次元有効理論について解析を行い、解の分類と高次元時空の時間発展について調べた。その結果、高次元Einstein方程式の時間依存解の特徴として、brane近傍では4次元時空や内部空間の大きさが殆ど時間変化せず、braneから離れるにつれて計量に対する時間依存性の寄与が大きくなることが分かった。また、4次元有効理論では交差braneの共通のworld-volumeを我々の4次元時空とするコンパクト化のモデルからFriedmann-Robertson-Walker時空が得られること、交差braneに対してtransverse方向を4次元時空とするコンパクト化からは膨張宇宙でのブラックホール解を得られることが分かった。(1)素粒子論の知見を基に初期宇宙論の様々な現象を明らかにするという手法は宇宙論で古くから試みられている。超弦理論は重力(及び時空)の量子化を実現させる可能性を持つ有力な候補であり、その低エネルギー有効理論である超重力理論は初期特異点問題・インフレーショシ理論・時空のコンパクト化等、宇宙論や相対論に対し広範囲に渡り物理的な示唆を与え続けてきた。本研究では、近年宇宙論で頻繁に議論されている10次元II型及び11次元超重力理論の交差ブレーン解に注目し、時間依存解を構築することを目的に、高次元Einstein方程式の厳密解を導出した。その結果、計量の時間依存性は全て湾曲因子に含まれ、時間の一次関数として表されることかった。更に、コンパクト化により導かれる交差ブレーンの低次元有効理論について解析すると、有効理論から得られる解は元の高次元理論では得られない解を含むことが分かった。従って、低次元有効理論を用いて時空の時間進化を議論する場合、高次元理論には存在しない解を低次元有効理論で扱う危険性が現れることがこの研究で判明した。(2)近年の宇宙論・素粒子論的な実験・観測結果により、大きさが小さくかつ殆ど時間変化しない内部空間を持つ高次元理論が要求されている。これらは高次元理論における内部空間の安定化問題と呼ばれている。本研究では上記の問題に対して10次元II型理論のD3-D7ブレーン解に注目し、内部空間の時間進化について調べた。その結果、D3ブレーン近傍では内部空間の大きさは殆ど変化しないが、D3ブレーンから離れるにつれて内部空間の大きさは膨張或いは収縮することが分かった。(1)素粒子論や宇宙論で基本的な物体として存在するブレーンは様々な次元を持つため高次元時空上で互いに交差する。このようなモデルは交差ブレーン模型と呼ばれている。素粒子論では交差ブレーン模型の静的解のみ詳しく議論されていたので、ブレーン及び時空の時間進化については全く知られていなかった。また、ブレーンの存在は4次元時空の計量に湾曲因子と呼ばれる内部空間の座標依存性をもたらすため、この性質を利用した素粒子現象論への応用も数多く試みられてきた。このような状況のもと、本研究では超重力理論から現実的な宇宙模型を得ることを目的に、時間依存性を考慮したときに得られる交差ブレーン解を追求した。その結果、背景に重力、スカラー場やゲージ場が存在するとき、4次元時空が加速膨張をするアインシュタイン方程式の厳密解が得られることが分かった。更に、高次元超重力理論の模型で湾曲因子が時間に依存すると、4次元時空が加速膨張するアインシュタイン方程式の厳密解を得ることが可能であることを初めて指摘した。

(2)素粒子論のゲージ階層性の問題を解決する一つの試みとして、高次元時空上に4次元時空を持ったブレーンを埋め込むというブレーンワールド模型がある。ブレーンワールド模型は素粒子現象論のモデルとして当初議論されていたが、その後具体的な高次元超重力理論との関連性について幾つかの指摘があった。本研究ではブレーンワールドと密接な関係を持つ高次元超重力理論の模型として6次元西野-サラム-セツギン模型に注目した。6次元西野-サラム-セツギン模型は4次元宇宙定数問題を解消し、内部空間のスケールを固定することが可能な静的解を与えるものとして現在まで盛んに議論されてきた。私はこの静的解を時間依存解へ拡張することを試み、どのような宇宙モデルが得られるのか調べた。その結果、6次元西野-サラム-セツギン模型の静的解は、我々の4次元時空が硬い物質で満たされたときと同じ膨張宇宙を再現する時間依存解に拡張出来ることが分かった。1.超弦理論や超重力理論ではDブレーンやMブレーンといった基本的な物体を含み、中でも複数のブレーンが高次元時空上で互いに交差する交差ブレーンと呼ばれる系の動力学ついて素粒子論や宇宙論で議論されてきた。これまでの超重力理論における交差ブレーンの時間依存解の研究は主として一方のブレーンが他方のブレーンに局在していない場合について行われ、Einstein方程式の厳密解の分類等が進められた。このような状況を踏まえ、本研究では2つのブレーンが存在する系に注目し、一方のブレーンが他方に局在する交差ブレーンの時間発展についてEinstein方程式の時間依存解をもとに解析を行った。まず任意次元での様々な交差ブレーンの時間依存解について調べた結果、Einstein方程式の解の特徴として、時間依存性が計量の湾曲因子に現れることが分かった。また、背景に宇宙定数を導入しない限り4次元時空は加速膨張しないことが明らかとなった。更に11次元及び10次元II型超重力理論の時間依存解に関しても上記と同様な結果が得られた。2.de Sitterコンパクト化は我々の住む4次元時空が加速膨張を起こすことから宇宙論的な観測結果と矛盾しない宇宙模型を与える解として高次元理論では古くから注目を集めている。現在のところ高次元重力理論で4次元de Sitter時空と有限な体積を持つ内部空間を同時にもたらすコンパクト化の例は少ない。その理由はdeSitterコンパクト化に関するNO-GO定理が重力理論に存在するからである。本研究では背景に重力場、ゲージ場、スカラー場を含み高次曲率項が存在しない高次元重力理論に注目し、4次元時空が加速膨張する解を追求した。その結果、スカラーポテンシャルが正の値を持つとき、内部空間の体積が有限で4次元が加速膨張する時空を示す解を得ることに成功した。更に低次元有効理論について解析すると内部空間の大きさが固定され現在の宇宙の加速膨張を再現する宇宙模型を構築することが出来た。また背景に含まれるパラメーターを適当に選ぶことで内部空間のスケールを表すモジュライ場が宇宙の暗黒エネルギーの候補となり得ることが分かった.
作業関連物質による自己免疫疾患発症機序の解析

自己免疫疾患の発症機序の解明と、治療および予防法を知るべく、今日まで多くの努力がなされてきたが、未だ不明の点が多い。問題解決が困難な理由のひとつは、原因物質の正体が不明でり罹患した患者の症状や血清などの試料から解析を行い、動物での類似した疾患と対比したり,in vitroの系を用いながら疾患の本態に迫ろうとせざるを得ない点である。しかし、見方を変えて見ると、かなり昔から、人体が特定の物質に暴露されると決まった種類の疾患に罹ることが知られていた。この中には自己免疫疾患に属する疾病も含まれていて、かなりの数の作業関連物質が自己免疫疾患を発症する可能性があると報告されている。本研究では、珪酸化合物曝露に由来する免疫異常について解析を行うものである。本助成金の交付を頂いた平成9-10年度においては、珪肺症患者血清および末梢リンパ球を用いて、アポトーシスとくにactivation-induced cell deathをめぐる諸問題について検討を行った。この結果、珪酸化合物は健康人末梢リンパ球にactivation-induced cell deathを来たすこと、これに対して、珪肺症患者血清中では可溶性Fas(sFas)の濃度が健康人に比して有意に上昇しており、末梢リンパ球のmRNAレベルでも、sFas発現が膜型Fas(mFas)発現より亢進しており、健康人と異なることが判明して、すでに論文として発表した。叉、個人の遺伝的素因と、自己抗体の産生についても検討を行い、自己抗体の一つでPSS患者に特徴的に検出される抗トポイソメラーゼI自己抗体を7名の珪肺症患者で検出し、HLA-DQB1^*0402に強い相関があることを確認し、しかも白人とは異なるHLA class II alleleに依存性であることをまとめたので、論文発表の予定である。平成9年度に得られた成果は下記の如くである。1.珪肺症患者および健常人ボランテイアの末梢血液を本人の同意を得て採血し、血清中の可溶性Fas(sFas)の濃度を測定したところ、珪肺症患者群でsFasの有意な上昇がみられた。この結果は、末梢リンパ球の刺戟に続くリンパ球のactlvation-induced cell deathを起こさせる上で、健常人に比して珪肺症患者では抑制を受けており、活性化されたクローンが元の静止状態に戻るのが妨げられていると推察され、珪肺症患者に臨床症状を伴わない免疫異常が多いことと合致する。(CLin.Exp.Immunol.,1997発表済み)珪肺症患者および健常人ボランテイアより得た1.の末梢血液の1mlからDNAを分離し、組織適合性抗原であるHLAのうち,HLAclassIIに属するHLADRB1,DQB1,DPB1について解析を行った。この結果、健常人に比して珪肺症患者群に有意に高く認められるalleleや、抗核抗体の出現率が有意に高いalleleおよび低いalleleがみられ、抗原提示細胞から珪酸化合物の提示に際して、alleleによる差があることが示唆された。この結果は、最近自己免疫疾患でHLAalleleとの相関が広く観察されていることと一致した。問題解決が困難な理由のひとつは、原因物質の正体が不明であって罹患した患者の症状や血清などの試料から解析を行い、動物での類似した疾患と対比したり,in vitroの系を用いながら疾患の本態に迫ろうとせざるを得ない点である。

しかし、見方を変えて見ると、かなり昔から、人体が特定の物質に暴露されると決まった種類の疾患に罹ることが知られていた。この中には自己免疫疾患に属する疾病も含まれていて、かなりの数の作業関連物質が自己免疫疾患を発症する可能性があると報告されている。本研究では、珪酸化合物曝露に由来する免疫異常について解析を行うものである。本助成金の交付を頂いた平成9-10年度においては、珪肺症患者血清および末梢リンパ球を用いて、アポトーシスとくにactivation-induced cell deathをめぐる諸問題について検討を行った。この結果、珪酸化合物は健康人末梢リンパ球にactivation-inducedcell deathを来たすこと、これに対して、珪肺症患者血清中では可溶性Fas(sFas)の濃度が健康人に比して有意に上昇しており、末梢リンパ球のmRNAレベルでも、sFas発現が膜型Fas(mFas)発現より亢進しており、健康人と異なることが判明して、すでに論文として発表した。叉、個人の遺伝的素因と、自己抗体の産生についても検討を行い、自己抗体の一つでPSS患者に特徴的に検出される抗トポイソメラーゼI自己抗体を7名の珪肺症患者で検出し、HLA-DQB1^*0402に強い相関があることを確認し、しかも白人とは異なる
肺癌組織マイクロアレイを用いた質量分析

ヒト癌患者のホルマリン固定パラフィン包埋された病理組織標本を、アセトニトリルを含む反応液中で膨化処理し、気密下環境下で加圧、加熱による処理を、ペプチドのイオン化を増強することに成功した。その成果としてマトリックス支援レーザーイオン化飛行時間型質量分析(MALDI-TOF)法による感度を100倍程度増強できた。この方法を用いて、正常組織との比較において癌組織において腫瘍マーカーH2Aを同定することに成功したこれまで、特にホルマリン固定された組織切片中のタンパク質を用いて質量分析を行うことは困難であるとされてきた。私たちは、今回実施した研究で、ホルマリン固定標本の癌組織を、複数個同時にスライドガラスに載せ、アセトニトリル・炭酸水素アンモニウム混合溶液で37度保温後、樹脂で組織の周りを囲み、さらにカバーガラスで覆った密閉空間で加圧、95度で煮沸する全く新しい前処理方法を開発した。これにより、ホルマリン固定標本上のタンパク質のイオン化効率が従来の方法の100倍程度に増加し、かつ非特異的なシグナルノイズが著しく軽減した。その結果、同様にホルマリン固定した正常組織との比較において、癌細胞の組織に発現量が高いタンパク質を数多く同定することに成功した。垣本、鶴山ら、Novel in situ pretreatment method forsignificantlyenhancing the signal in MALDI-TOF MS of formalin-fixed paraffin-embedded tissue sections. PLoSOne. 2012;7(8):e41607.)。この中で、ヒストンH2Aを癌マーカーとして同定した。また質量分析のシグナルの強さを組織上に重ね合わせることで、H2Aタンパク質の二次元分布を知ることができた。さらに免疫染色を行いヒストンH2Aの発現が、正常な部分の組織にくらべ癌細胞組織に強いことを確認できた。このように、すでに保管されている多くの病理組織アーカイブを用いて、新開発した前処理を行うことで、癌以外のさまざまな疾患のバイオマーカーを同定できる可能性が示された。この方法を用いて、正常組織との比較において癌組織において腫瘍マーカーH2Aを同定することに成功した肺癌細胞の固有のバイオマーカーを同定することを目的として、多数の肺癌患者を一括して正常肺組織との対照群とともに400名分の組織小片を一枚の顕微鏡観察スライドガラスに載せた組織アレイを6枚作製した。患者の診断情報との照合によって各スライドガラス別々の癌組織、特に肺の異型腺腫様過形成(AAH)、細気管支肺胞上皮癌(BAC)、浸潤性腺癌病変組織を選び、正常な肺組織を正常対照群として共に一個のパラフィンブロック(ホルマリン固定パラフィン包埋ブロック、以下FFPE)に包埋することを実施した。FFPEは、質量分析、免疫染色に使用可能なように、薄切毎に、慎重に特殊コーティングガラスに伸展させた。FFPEの薄切におけるプロトコール(FFPEの冷却など)を確立し、スライドガラス上に等間隔に並んだ直径数ミリ大の組織片(以下コアとよぶ)を効率よく搭載することに成功した。等間隔に並べることでスライドガラス上の座標軸を設定することが容易となり、質量分析でのレーザ照射の地点を事前に設定することができ、照射プログラムのオートメーション化に有利となった。各組織コアは、スライドガラスにパラフィンを伴って搭載されるため、脱パラフィン化が必要であるが、作業中の振とうによるコアの脱落を防ぐためのプロトコールを作製した。脱パラフィン後、免疫染色、質量分析に適した状態に処理するため、蛋白質分解処理、有機溶剤および報告者が開発した別途の方法で処理し、質量分析による肺癌、正常部との比較における十分な強度かつ有意な質量電荷比(m/z値)ピークを得ることにつとめた。以上のようにバイオマーカー検索に必要な技術および試料処理のプロトコールはほぼ確立した状況である。このように各医療施設に保管されているFFPEが光学顕微鏡による観察以外の研究使用への道が開けたことが大きい。従来のホルマリン固定パラフィン包埋ブロック、以下FFPE)を用いた質量分析方法に比べて質量電荷比(m/z)の各ピーク値は50-100倍程度に増感された。さらにバックグランドに対するシグナルピーク値で有意なシグナルも従来法が一度の測定で100個のオーダーであったものが報告者の開発した方法で10000個のオーダーに増加させることができた。これにより十分なシグナル強度と有意なシグナル数を確保できたことになり、続けて実施したシグナルに対応するペプチドの同定にも十分に使用に耐えうる方法となった。以上の方法は、論文にまとめ、現在投稿中である。現在、正常肺と肺癌組織の質量分析方によるペプチドの違いの検討を実施している。得られた10000個のシグナルと、その組織内の二次元分布を比較することにより、癌細胞の分布とよく相関するものを同定することにつとめている。比較の際には、病理専門医である申請者自身が確認を行い、肺癌細胞の間接的な要因である線維化、炎症による変化と区別し、肺癌細胞との直接的な相関があるものを探している。その結果、肺癌との相関がよいペプチドが同定されはじめている。

各ペプチドは、市販されている抗体で免疫染色が可能なものを選び、組織膜クロアレイで系統的に染色を実施しはじめた。候補にあがっているもののうち、肺癌の浸潤による間接的な組織傷害に起因しているものが多く含まれることが明らかになり、癌細胞本体の特異的なバイオマーカーは限られているようであるが複数の固有のタンパク質がすでに同定されてきており、今後そのバリデーションを上記の免疫染色による組織上の存在および、修飾の可否も含めた存否をFFPEからの抽出タンパク質の確認によりすすめている。以下の2つの方向を引き続き実施し、将来の肺癌細胞におけるシグナル伝達経路異常、ゲノム変異との関連につなげていきたい。(1)質量分析シグナルの感度・特異性の向上:基礎段階として、質量分析による分析感度、特異性の一層の向上をめざす。また、肺組織の特徴としての肺胞間スペースがあり、照射レーザーの相当部分が癌部に照射されていないことが一定程度起こる。さらに肺癌組織は、肺胞壁の線維性結合組織が多く含まれる。このため、非特異的なシグナルとして、肺胞壁のコラーゲンなどが検出されることが多く、データのノイズとして現れてしまうことが多い。このような結合組織を化学処理し、質量分析のデータから取り除き、必要なシグナルを得ることが、現在の課題となっている。マイクロアレイ組織のタンパク質分解処理、化学処理の最適化を実施しプロトコールをさらに改善することにより、このような課題に対処していきたいと考えており、結合組織ノイズ発生を克服することにより、より肺癌細胞特異的なシグナルの検出を容易にしていきたい。(2)バイオマーカーの同定:(1)と関連して、得られたシグナルの二次元分布を明らかにするため、ペプチドイオン化のために用いられるマトリックスの選択、さらには、イオン化のレーザー照射地点を増加させることに努める予定である。後者は特に二次元分布情報を得るために十分な解像度を得るため、組織全体にくまなく照射をするために重要である。特に、組織構築が確認できる直径が4ミリ大の比較的大きなコアまたは、経気管支肺生検などの組織を解析するときには肺癌細胞の分布との照合が重要となる。一度の解析で限界とされる10000地点のレーザー照射点に迫るまで、解像度の限界に迫りたい。これにより肺癌細胞の二次元分布との正確な相関解析が可能となることが期待される。次年度の研究費は、以下の3項目にあてる。(1)質量分析基礎技術の一層の向上:質量分析用の特殊コーティングガラスの購入にあて、質量分析の検出技術感度および特異性の一層の向上につとめる。マイクロアレイ用のスライドガラスへの搭載費用にもあてる。(2)質量分析結果の組織化学による確認:マイクロアレイ組織の免疫染色による、質量分析データのバリデーション、ペプチドの同定および二次元分布との照合を行う事に用いられる。肺癌に特異的なマーカーは、市販されている抗体を購入し、通常方法の免疫染色を実施する、または、染色が困難なものは増感法試薬を用いる方法で染色を行い、質量分析データの二次元分布との相関による確認を実施する。