hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮平滑筋腫における新規融合遺伝子のクローニング

子宮平滑筋腫は間葉系組織より発生する良性腫瘍であり、産婦人科領域において頻度の高い疾患である。しかしその発生原因については、不明な点が多い。最近になって,子宮平滑筋腫において高頻度の染色体転座が起こっていることが報告された。また、近年、様々な間葉系良性腫瘍において、第12番染色体長腕(12q14-15)上に存在するHMGI-C(High Mobility Group Protein I-C)遺伝子に関わる再構成・融合異常が生じていることが報告された。我々は,12q14-q15領域に存在するHMGI-C遺伝子が染色体転座によって切断されることにより,新たな融合遺伝子が生じ,それによって子宮平滑筋腫が発生すると考えられることを見出し,子宮平滑筋腫13症例中6例(43%)において染色体転座を確認した。本年度は、子宮平滑筋腫poly(A)RNAを用いて、HMGI-C遺伝子と新規遺伝子間との遺伝子融合を同定した。手術により摘出した子宮平滑筋腫症例よりmRNAを抽出し、逆転写酵素よりcDNAを合成した。このcDNAをtemplateととして3'-RACEを行い、ゲル電気泳動後HMGI-C遺伝子特異的プローブを用いてハイブリダイゼーションし、対応するDNAを抽出した。続いてシークエンスを行い、ホモロジー検索を行って調べた結果、新規融合遺伝子を同定した。HMGI-C遺伝子のExon3の下流に融合した遺伝子はホモロジー検索の結果、第8番染色体長腕(8q22-23)上に存在するcytochrome Coxidase subunit VIc(COSVIc)遺伝子であることが明らかになった。今回、子宮平滑筋腫において、HMGI-C遺伝子に関わる遺伝子の融合異常を見いだした。詳細な解析により、子宮平滑筋腫の分子病態の解明が期待される。子宮平滑筋腫は産婦人科領域において非常に頻度の高い疾患であるが,その原因についてはいまだ明らかになっていないのが現状である.近年,脂肪腫・唾液腺腫をはじめとする間葉系良性腫瘍において,第12番染色体長腕(12q14-q15)上の遺伝子である,high mobility group(HMG)protein gene:HMGI-Cに関わる再構成・融合異常が生じていることが報告された.今回我々は,間葉系良性腫瘍である子宮平滑筋腫13症例を用いて,HMGI-C遺伝子に関わる再構成・融合異常について解析したので報告する.手術により摘出した子宮平滑筋腫13症例を検体とし,mRNAを抽出したあと逆転写酵素によりcDNAを合成した.次にこのcDNAをtempleteとして3ユ-RACEを行い,HMGI-C遺伝子に関わる融合遺伝子の有無につき検討し,その構造を解析した.今回解析した13症例中6例(46%)においてHMGI-C遺伝子の再構成をともなう融合遺伝子を確認した.これら6症例の構造解析から,HMGI-C遺伝子の3ユ側に結合した未知のcDNAを3種類同定した.今回解析した子宮平滑筋腫の約半数においてHMGI-C遺伝子に関わる遺伝子再構成・融合異常が確認されたことは,これまで発生原因の不明であった子宮平滑筋腫の病態生理を解明する上での重要な手がかりになると思われた.子宮平滑筋腫は間葉系組織より発生する良性腫瘍であり、産婦人科領域において頻度の高い疾患である。

また、近年様々な間葉系良性腫瘍において、第12番染色体長腕(12q14-15)上に存在するHMGI-C(High Mobility Group Protein I-C)遺伝子に関わる再構成・融合異常が生じていることが報告された。我々は,12q14-q15領域に存在するHMGI-C遺伝子が染色体転座によって切断されることにより,新たな融合遺伝子が生じ,それによって子宮平滑筋腫が発生すると考えられることを見出し,子宮平滑筋腫13症例中6例(43%)において染色体転座を確認した。本年度は、子宮平滑筋腫poly(A)RNAを用いて、HMGI-C遺伝子と新規遺伝子間との遺伝子融合を同定した。手術により摘出した子宮平滑筋腫症例よりmRNAを抽出し、逆転写酵素よりcDNAを合成した。このcDNAをtemplateととして3'-RACEを行い、ゲル電気泳動後HMGI-C遺伝子特異的プローブを用いてハイブリダイゼーションし、対応するDNAを抽出した。続いてシークエンスを行い、ホモロジー検索を行って調べた結果、新規融合遺伝子を同定した。HMGI-C遺伝子のExon3の下流に融合した遺伝子はホモロジー検索の結果、第8番染色体長腕(8q22-23)上に存在するcytochrome Coxidase subunit VIc(COSVIc)遺伝子であることが明らかになった。今回、子宮平滑筋腫において、HMGI-C遺伝子に関わる遺伝子の融合異常を見いだした。詳細な解析により、子宮平滑筋腫の分子病態の解明が期待される。
肝臓―膵β細胞間神経ネットワークを利用した膵β細胞増量治療の開発

膵島に分布する迷走神経が分泌することが知られている神経ペプチドについて、マウスやラットの単離膵島を用いてそれらのペプチドを作用させた際の膵β細胞増殖効果を検討し、膵迷走神経由来因子を作用させることにより膵β細胞増殖が亢進することを見出した。一方、肝臓のERK経路を活性化したマウスの単離膵島を用いてマイクロアレイ解析を行い、変動している遺伝子を網羅的に検討し、本連関機構における膵β細胞増殖において重要な働きを示す転写因子を同定した。上記の迷走神経由来因子を作用させた単離膵島でもこの転写因子の活性亢進を示唆する結果がえられた。これまでの我々の結果から肝臓のERK経路の活性化によって起こった神経シグナルは膵島に分布する迷走神経を介して膵β細胞にインスリン分泌と細胞増殖を促すことが明らかになっている。そこで本研究では迷走神経由来因子が膵β細胞増殖を促す分子メカニズムを明らかにすることを目的とした。1.培養膵β細胞、単離膵島細胞増殖における迷走神経由来因子の効果膵島に分布する迷走神経末端から分泌されることが知られている神経ペプチドについて、単離膵島を用いてそれらを作用させた際の膵β細胞増殖効果を検討し、膵迷走神経由来因子を作用させることにより膵β細胞増殖が亢進することを見出した。また、神経由来因子を作用させた膵島を用いてマイクロアレイ解析を行い、パスウェイ解析やgene ontology解析を進めた結果、これらの因子の刺激により、膵島細胞において増殖につながる転写因子やその下流にある細胞周期関連蛋白の発現増加を見出した。2.昨年度に引き続き、肝臓のERK経路を活性化したマウスの単離膵島を用いてマイクロアレイ解析を行い、変動している遺伝子を網羅的に検討した。その結果、本連関機構における膵β細胞増殖において重要な働きを示す転写因子を同定しつつある。現在この転写因子の膵β細胞特異的ノックアウトマウスなどを作成するためにfloxマウスを入手し、Creマウスとの交配を重ねた結果、実験に用いることができる状態までほぼ準備が整っている。今後これらのマウスを用いた解析を進める予定である。これまでの我々の結果から肝臓のERKの活性化によって起こった神経シグナルは膵島に分布する迷走神経を介して膵β細胞にインスリン分泌と細胞増殖を促すことが明らかになっている。1.膵島に分布する迷走神経末端から分泌されることが知られている神経ペプチドについて、単離膵島を用いてそれらを作用させた際の膵β細胞増殖効果を検討し、膵迷走神経由来因子を作用させることにより膵β細胞増殖が亢進することを見出した。2.肝臓のERK経路を活性化したマウスの単離膵島を用いてマイクロアレイ解析を行い、変動している遺伝子を網羅的に検討した。その結果、本連関機構における膵β細胞増殖において重要な働きを示す転写因子を同定した。この転写因子は迷走神経由来因子作用させた単離膵島においても、転写活性が亢進していることを示唆する所見が得られたことから、本連関経路による膵β細胞増殖においてカギとなる迷走神経由来因子が同定できつつあると考えている。現在この転写因子の膵β細胞特異的ノックアウトマウスなどの作成が完了しつつあり、これを用いて、in vivoでの膵β細胞増殖におけるこの転写因子と迷走神経由来因子の意義について検討を進める予定である。これまでの我々の結果から、肝臓のERK経路の活性化によって起こった神経シグナルは膵島に分布する迷走神経を介して膵β細胞にインスリン分泌と細胞増殖を促すことが明らかになっている。1.培養膵β細胞、単離膵島細胞増殖における迷走神経由来因子の効果膵島に分布する迷走神経の末端からは、アセチルコリンのほか、VIP、PACAP、GRPといったニューロペプチドが分泌されることが知られている。そこでマウス、ラットの単離膵島に上記4つの因子すべてを同時に作用させた際の細胞増殖を検討した。その結果、マウス、ラットいずれの単離膵島においてもBrdUの取り込みが著明に上昇したことから細胞増殖が亢進している可能性が示唆された。今後は細胞増殖に重要な因子をさらに絞り込むこと、膵島細胞を細胞種によって分別して検討することを予定している。2.肝臓のERK経路を活性化したマウスの膵島における細胞内シグナルの検討肝臓ERK経路を活性化したマウスの単離膵島を用いてマイクロアレイ解析を行い、変動している遺伝子を網羅的に検討した。

パスウェイ解析を行った結果、細胞周期に関連するパスウェイが大きく変化していることが明らかになった。この中でも細胞周期を正に制御する転写因子やリン酸化酵素の発現が増加していた。これらの発現増加は、単離膵島にニューロペプチドを作用させたin vitroの実験系においても観察された。今後はこれらの分子の本経路における関与について検討を行う予定である。迷走神経由来因子による膵島細胞の増殖亢進について確認し、さらに膵β細胞増殖において重要な役割をする転写因子を同定しつつあることから概ね順調に進展しているものと考える。迷走神経由来因子によって膵島細胞の増殖が亢進することが確認でき、本経路において膵β細胞増殖が亢進する上での鍵分子の候補を同定できたことから概ね順調に進展しているものと考える。迷走神経由来因子による膵β細胞増殖において重要と考えられる、上記転写因子を含む遺伝子について膵β細胞特異的ノックアウトマウスを作成中であり、それらを用いた解析を行う。さらに今後人員を増員して研究を進める予定である。同定した鍵分子の膵β細胞特異的ノックアウトマウスを作成して実験を進める。またラット膵島単離方法についても検討を行い、より効率的に多数の膵島を単離できるような密度勾配遠心分離法を検討する。該当なし試薬、培養器具、細胞培養試薬、動物飼育器具、電気刺激用消耗品として700,000円を使用する。調査・研究費・成果発表のための国内旅費、外国旅費として200,000円を使用する。研究補助に対する謝金として100,000円を使用する。研究成果投稿料として100,000円を使用する。
マグネシウムの電解精製とリサイクル

本研究では,溶融塩電解精製法がMg金属の高純度化やMg材料のリサイクルに適用可能かを検討した.溶媒塩には実際にMg金属の溶融塩電解に用いられるMgCl_2-NaCl-CaCl_2,およびMgCl_2-NaCl-KClを用いた.まず,これら溶融塩中でのMgや合金元素,不純物元素の電気化学的挙動を測定し,効率的な電解を行うための条件を明らかにした.この結果に基づき,市販のMg金属の電解精製を行い,Mg金属を高純度化することが可能であることを示し,必要な条件を明らかにした.また,Mg材料のリサイクルを念頭に置き,市販のMg合金の電解精製を試み,合金元素の挙動を明らかにすることにより,溶融塩電解精製法がMg材料のリサイクルに適用可能であることを示した.さらに,3層電解法と呼ばれる手法に着目して研究を行い,Mg-Cu合金を陽極とすることにより,より効率的な電解が実現可能であることを確かめた.以上の研究成果から,溶融塩電解精製法は,高純度Mg金属の製造法,あるいはMg材料スクラップのリサイクリング法として有用であると結論づけた.本研究では,溶融塩電解によるMg金属の製造法の高度化を目指し,有用金属を含むMg金属の直接電解採取法についても検討した.添加元素には希土類金属に着目した.上記と同様の溶融塩浴に希土類金属塩化物を添加して電解したところ,希土類金属を含むMg金属が得られた.希土類金属の含有量は,溶融塩中の希土類金属塩化物の濃度などの条件により制御可能であった.電解で得られたMg金属と同程度の希土類金属を含むMg金属を試製して耐食性を調べたところ,市販のMg金属より遙かに耐食性が向上していることを明らかにした.以上の研究成果から,本方法は,Mg合金の母合金を非常に簡単に製造する方法であるだけでなく,Mg金属の高付加価値化にも有効であると結論づけた.本研究では,溶融塩電解精製法がMg金属の高純度化やMg材料のリサイクルに適用可能かを検討した.溶媒塩には実際にMg金属の溶融塩電解に用いられるMgCl_2-NaCl-CaCl_2,およびMgCl_2-NaCl-KClを用いた.まず,これら溶融塩中でのMgや合金元素,不純物元素の電気化学的挙動を測定し,効率的な電解を行うための条件を明らかにした.この結果に基づき,市販のMg金属の電解精製を行い,Mg金属を高純度化することが可能であることを示し,必要な条件を明らかにした.また,Mg材料のリサイクルを念頭に置き,市販のMg合金の電解精製を試み,合金元素の挙動を明らかにすることにより,溶融塩電解精製法がMg材料のリサイクルに適用可能であることを示した.さらに,3層電解法と呼ばれる手法に着目して研究を行い,Mg-Cu合金を陽極とすることにより,より効率的な電解が実現可能であることを確かめた.以上の研究成果から,溶融塩電解精製法は,高純度Mg金属の製造法,あるいはMg材料スクラップのリサイクリング法として有用であると結論づけた.本研究では,溶融塩電解によるMg金属の製造法の高度化を目指し,有用金属を含むMg金属の直接電解採取法についても検討した.添加元素には希土類金属に着目した.上記と同様の溶融塩浴に希土類金属塩化物を添加して電解したところ,希土類金属を含むMg金属が得られた.希土類金属の含有量は,溶融塩中の希土類金属塩化物の濃度などの条件により制御可能であった.電解で得られたMg金属と同程度の希土類金属を含むMg金属を試製して耐食性を調べたところ,市販のMg金属より遙かに耐食性が向上していることを明らかにした.以上の研究成果から,本方法は,Mg合金の母合金を非常に簡単に製造する方法であるだけでなく,Mg金属の高付加価値化にも有効であると結論づけた.本年度は,マグネシウムの溶融塩電解を行う際に問題となる合金元素,不純物元素の挙動について主に検討した.研究では,マグネシウム自体,および競合反応が予想される種々のアルカリ金属やアルカリ土類金属など,さらにマグネシウム金属の耐食性に大きな影響を及ぼすといわれている,鉄,ニッケル,銅などを対象として,これら金属の溶融塩中での電気化学的挙動を測定した.電解浴には実際にマグネシウム金属の溶融塩電解に用いられるMgCl_2-NaCl-CaCl_2を主に用い,比較のため代表的な溶融アルカリハライド浴であるLiCl-KClも用いた.マグネシウムの溶融塩電解においては溶存水分の除去が特に問題とされるが,検討の結果,Cl_2ガスの吹き込みにより十分な脱水精製が行え,精度の高い研究が行えることを確認した.この方法により脱水精製した塩をAr雰囲気のグローブボックス中で融解し,検討の対象となる金属の塩化物を少量加え,電位走査法と呼ばれる方法を主に用いて電解挙動の検討を行った.研究の結果,溶融塩中でのマグネシウム,および他の金属元素の電析電位,電解過程など電解溶出,電解析出に関する知見が得られ,溶融塩電解によりマグネシウムを精製,あるいはリサイクルするために必要な基礎的情報を得ることができた.これらの知見から効率的な電解を行うための条件について考察し,さらに,実際にマグネシウムの溶融塩電解を行って電析物を分析し,電気化学的測定による結果と比較検討を行った.

本年度は,マグネシウムの溶融塩電解精製を行う際に問題となる合金元素,不純物元素の挙動を明らかにし,マグネシウムの溶融塩電解精製を試みた.研究では,マグネシウム金属の耐食性に大きな影響を及ぼすといわれている,鉄,ニッケル,クロムなどを対象として,これら金属の溶融塩中での酸化還元挙動を調査するとともに,これらの純金属の電解溶解についても調査した.研究の結果,これらの元素の酸化還元反応は,マグネシウムよりかなり貴な電位で起こることが確かめられ,電解精製法を用いた場合は原料電極(陽極)にとどまる傾向を持つことがわかった.この結果を参考にして,マグネシウムの電解精製を試みたが,マグネシウム金属の融点以下での電解では良好な電析物が得られなかった.一方,融点以上の電解では,良好な電析物が得られ,電気化学的測定から予想されたとおり,鉄等の不純物が除去できることが確認された.本年度は,マグネシウムの溶融塩電解法を行う上で必要不可欠な電極材料やセラミックス材料についても検討した.研究の結果,マグネシウム電析用の陰極材料としてモリブデンが優れること,セパレーター等として用いるセラミックスとしては高純度マグネシアが十分使用に耐えることを明らかにした.また,溶融塩と液体金属マグネシウムの間の元素分配についての検討も行った.その結果,本研究で用いたMgCl_2-NaCl-CaCl_2溶融塩,MgCl_2-NaCl-KCl溶融塩の主成分は液体金属マグネシウムに移行しなかった.一方,これら溶融塩にMnCl_2を添加した場合にはMnの液体金属マグネシウムへの移行が起こることを確認し,分配平衡常数,移行速度等を測定することができた.マグネシウム金属の溶融塩電解精製を行い,効率的な電解,良好な精製を行うために必要な各種条件を調査した.電解はマグネシウム金属の融点直上で行い,不純物としては鉄に注目した.研究の結果,マグネシウムを陽極溶出と陰極電析を同時に行う,電解精製法が溶融塩中で可能であることを確かめた.電解精製法において,マグネシウム電析を効率的に行うためにはある程度の駆動力,すなわち陰極過電圧が必要なことを明らかにした.一方,不純物除去のためには陽極過電圧があまり大きくない方が好ましいことが確かめられ,この結果は前年度までの不純物元素の電気化学的挙動の検討結果と一致した.また,マグネシウム金属の溶融塩電解精製は,陽極・陰極過電圧以外にも電解浴の精製などいくつか要因に影響を受けることを明らかにした.一連の検討の結果,最適な条件下で良好な電解精製が行えることが確かめられ,鉄を約400ppm含むマグネシウム金属を電解精製することにより,鉄含有量を10ppm以下に減らすことができた.溶融塩と金属マグネシウムを接触させた場合,電解を行わなくても化学反応により両相の成分元素の移動(分配)が起こり,マグネシウムの電解精製に影響を及ぼす可能性がある.また,このような現象は,マグネシウム合金の再溶解や成分調整時にも影響を及ぼす可能性がある.このような観点から,塩化ランタンを含む溶融塩と金属マグネシウムを接触させ,ランタンの挙動について検討した.実験の結果,マグネシウム金属中にランタンが移動して平衡に達することを見いだし,分配係数を求めるとともに,平衡定数について検討した.マンガンについても同様の検討を行った.マグネシウム材料のリサイクルを念頭に置き,マグネシウム合金の溶融塩電解精製法による処理について検討した.マグネシウム合金には広く実用に供されているAZ31B(アルミ・亜鉛添加合金)を用いた.研究の結果,電解精製法により合金元素であるアルミと亜鉛が除去でき,ほぼ純粋なマグネシウム金属が得られることが確かめられた.逆に,電解条件によってはアルミの一部を回収できることも分かった.また,より効率的な電解をめざし,3層電解法と呼ばれる手法に着目して研究を行った.
二液界面を利用した結晶性高分子複合膜の開発

本研究では、高分子複合膜を作製する上で重要となる基礎成分となる各高分子の溶液からの結晶化挙動を明らかとした。特に膜を作製する上で、その特異な結晶化挙動を利用するポリ2ビニルピリジンの挙動の解明は不可欠の要素である。ポリ2ビニルピリジンの溶液からの結晶化挙動については、炭化水素とアルコールの混合溶媒において低温で溶解状態であり、高温にすると単結晶として析出するという挙動を明らかとしているが、本年度、非結晶性のアタクチックポリ2ビニルピリジンの析出挙動との比較検討から次のことが明らかとなった。アイソタクチックポリ2ビニルピリジンは昇温して結晶化させると低温に戻しても結晶が再溶解しにくくなる。しかし、非結晶性のアタクチックポリ2ビニルピリジンの溶液からの析出挙動は可逆的であり、この析出挙動が、ポリ2ビニルピリジンと溶媒の相図に基づくものであることがわかった。アイソタクチックポリ2ビニルピリジンの結晶が溶解しにくいのはアイソタクチックポリスチレンの場合と同様と考えられる。そこでこの結晶化拳動は温度高分子の結晶花現象としては、これまでに例のないLCST(下部臨界温度)型の相分離挙動からの結晶化となることが明らかとなった。アイソタクチックポリ2ビニルピリジンの析出温度とアタクチックポリ2ビニルピリジンの析出温度を比較するとアイソタクチックポリ2ビニルピリジンがより高温で析出する結果が得られた。これは、溶液中で同じ構造をとると考えると、説明できない挙動であり、アイソタクチックポリ2ビニルピリジンとアタクチックポリ2ビニルピリジンとの間で溶液中での状態に差異があることを意味すると考えられる。本年度は複合膜を作製する上で、基礎成分となる各高分子の溶液からの結晶化挙動について明らかとした。膜を作製する上で、鍵を握るポリ2ビニルピリジンの特異な結晶化挙動にづいて、明らかとした。これは本研究の目的である複合膜を作製する上で重要なものである。ポリ2ビニルピリジンの溶液からの結晶化挙動については、炭化水素とアルコールの混合溶媒において低温で溶解状態であり、高温にすると単結晶として析出するという、溶液からの高分子の結晶化現象としては、これまでに例のないLCST(下部臨界温度)型の相分離挙動からの結晶化となることが明らかとなった。また、得られる結晶形態が平板状の単結晶であることから、この相分離挙動は液液相分離挙動ではなく、固液相分離挙動であることが明らかとなった。これらのことからこのポリ2ビニルピリジンの結晶化は従来のポリエチレンーキシレン系に代表される結晶化挙動に対して全く逆の温度依存性を示すものであることが明らかとなった。また、結晶形態の温度依存性からは、高温で結晶化させると、結晶化速度は速いが、螺旋転位などの欠陥がすくない結晶が得られることが明らかとなった。欠陥の少ない膜を作製するための結晶化条件として高温が必要であり、その際、速い速度で結晶化するため、熱による擾乱の影響も防げることから、膜作製のために最適な条件であることが明らかとなった。成果については現在投稿準備中である。本年度は昨年度に引き続き複合膜を作製する上で重要となる基礎成分となる各高分子の溶液からの結晶化挙動を明らかとした。

しかし、非結晶性のアタクチックポリ2ビニルピリジンの溶液からの析出挙動は可逆的であり、この析出挙動が、ポリ2ビニルピリジンと溶媒の相図に基づくものであることがわかった。アイソタクチックポリ2ビニルピリジンの結晶が溶解しにくいのはアイソタクチックポリスチレンの場合と同様と考えられる。そこでこの結晶化挙動は温度高分子の結晶化現象としては、これまでに例のないLCST(下部臨界温度)型の相分離挙動からの結晶化となることが明らかとなった。アイソタクチックポリ2ビニルピリジンの析出温度とアタクチックポリ2ビニルピリジンの析出温度を比較するとアイソタクチックポリ2ビニルピリジンがより高温で析出する結果が得られた。これは、溶液中で同じ構造をとると考えると、説明できない挙動であり、アイソタクチックポリ2ビニルピリジンとアタクチックポリ2ビニルピリジンとの間で溶液中での状態に差異があることを意味すると考えられるが詳細は検討中である。成果については現在投稿準備中である。本年度は昨年度に引き続き複合膜を作製する上で重要となる基礎成分となる各高分子の溶液からの結晶化挙動を明らかとした。特に膜を作製する上で、その特異な結晶化挙動を利用するポリ2ビニルピリジンの挙動の解明は不可欠の要素である。また、ポリスチレンとポリ2ビニルピリジンの結晶化の特徴を利用して接合膜を作製することにより、複合化をはかった。ポリ2ビニルピリジンの溶液からの結晶化挙動については、炭化水素とアルコールの混合溶媒において低温で溶解状態であり、高温にすると単結晶として析出するという挙動を明らかとしているが、この結果を利用して、アイソタクチックポリスチレン結晶とアイソタクチックポリ2ビニルピリジン結晶の接合による複合膜を作製する。まず、ポリスチレン結晶を、融液上で生成させた。この作製した結晶をポリ2ビニルピリジン溶液に漬け、昇温させた。ポリスチレン結晶上にポリ2ビニルピリジンの結晶が生成し、結晶の接合による複合化をはかることができた。この方法によれば、ポリスチレン結晶をポリ2ビニルピリジン結晶が融解するほど高温にする必要がなく、ポリスチレン結晶を融解させることなく結晶同士を膜として、複合化をさせることができる有効な方法であることがわかった。さらに膜として複合化を進めるためには、均一化などの問題があるが、複合化は可能であることがわかった。さらに成果については現在投稿準備中である。
原因論と超越論的論証ー古代の懐疑主義とドグマー

ドグマティスト攻撃されるストア派のおける固有の徴証は因果論的構図を持ち、<p>が不明な<q>の徴証であるのは両項にわたる持続因<r>が一般化して取り出せた場合であり、それによって<q>が<q>として把握される。ところで、この<r>そのものの正当化には仮定性、循環論が必要であるが、証明を必要とする確証性のかわりに蓋然性を持ちだすことによっては仮定を正当化できなく、循環論における相互依存でも、その依存を正当化できない。それゆえ、正当化の唯一の道は恣意的前提群で終結しない非ー循環論的論証の提出であるが、無限遡及は「何かを確立し始めるための<橋頭堡>をわれわれに与えない」(PHI160)しかし、この結論の受容が真なる前提と妥当な推論形式を信じない人によって可能となるかが問題である。アグリッパやアイネシデモスによって提出されたトロポスにさられて、この結論を受容したとすれば、それは理性的に強制する類いの論証を受け入れる傾向があるからである。もしそうでないとすると、<r>に劣らずー<r>が正しい可能性があるとする、独断を中和する成熟したピュロニストの心理学的治療しか残らない。不明なものの探求においてはアプリオリな形式性としてのmodus ponens等を導出手段として承認するとしても、<r>を介しての<q>の真の基準の確実さは何によるのか。それは<p>の明白さだが、確握的パンタシアによるとすれば、事象の全系列の把握というべき人知を超えた要請がなされ、成立しない。むしろ、感覚に直接的明白な事実が出発点である。そもそも感覚の恒常性が前提にあるから錯覚等が問題となるのであり、エピキュロス派のように「感覚はすべて真である」という前提にたたねば、生物の生存という更に基礎的地平さえ理解不能になる。ただ、ストア派とエピキュロス派には不明なもの探求に消去法をかアナロギアを用いるかによって、理論負荷性ないし感覚的類比の立場をとるという相違が生ずる。
内因性血管新生阻害因子の産生機構の解明と血管新生標的薬剤の開発

アンジオスタチンおよびエンドスタチンはともに内因性の血管新生阻害物質で、プラスミノーゲンおよびコラーゲンXVIIIがそれぞれプロテアーゼによって分解され産生されることが知られていた。しかしながら、これら物質のin vivoでの産生機序や作用機序は不明のままであった。本研究では、これら物質の産生に関わるプロテアーゼの機能解析および性状解析を行った。それぞれ数種類のヒト前立腺癌細胞株および口腔癌細胞株から分泌されるプロテアーゼについて検討したところ、癌細胞から分泌されるアスパラギン酸プロテアーゼのカテプシンE(CE)が、コラーゲンXVIIIからエンドスタチンを産生する責任酵素であること、さらにその産生が弱酸性条件下で効率的に起こることが明らかとなった。また、CEを過剰発現させた癌細胞では、in vitroの系でエンドスタチン産生能の亢進が認められ、in vivoの系で腫瘍増殖の抑制が認められた。さらに、in vivoでのCE局所投与においても同様の腫瘍増殖抑制効果が認められた。また、これら癌細胞におけるCE発現が癌抑制遺伝子p53により制御され、さらに口腔癌患者で血清中CE活性が健常者に比べ有意に低下していたことから、癌においてCEが抑制的に作用することが示唆された。また、同じくアスパラギン酸プロテアーゼであるカテプシンD(CD)は内因性血管新生抑制因子であるアンジオスタチンを産生することが明らかにされていたので、各種癌細胞の産生するCD分子の性状を比較検討した。その結果、同じ臓器由来の癌細胞であっても悪性度の違いによりCDによるアンジオスタチン産生能に著しい差があることが分かった。この差はCDの糖鎖修飾の違い、なかでも、癌転移に関係するといわれる糖鎖のシアル酸付加量の差異によることが明らかとなった。アンジオスタチンおよびエンドスタチンはともに内因性血管新生阻害物質で、プラスミノーゲンおよびコラーゲンXVIIIがプロテアーゼによって分解され産生される。しかし、これら物質のin vivoでの産生機序や作用機序は不明のままであった。それぞれ数種類のヒト前立腺癌細胞および口腔癌細胞から分泌されるプロテアーゼ量を検討したところ、癌細胞から分泌されるアスパラギン酸プロテアーゼのカテプシンE(CE)が、コラーゲンXVIIIからエンドスタチンを産生する責任酵素であること、さらにその産生が弱酸性条件下で効率的に起こることが明らかとなった。また、ヒトCEを過剰発現させた癌細胞では、in vitroの系でエンドスタチン産生能の亢進が認められ、in vivoの系で腫瘍増殖の抑制が認められた。さらに、in vivoでのCE局所投与においても同様の腫瘍増殖・転移の抑制効果が認められた。また、CE欠損マウスでは癌転移が高率に起こったことから、宿主免疫系細胞由来のCEにも同様の抗腫瘍効果があることが示唆された。一方、癌細胞におけるCE発現は、癌抑制遺伝子p53により制御されていることが明らかになった。また、癌患者では血液中CE活性が健常者に比べ有意に低下していたことから、癌においてCEが抑制的に作用することが示された。また、同じくアスパラギン酸プロテアーゼであるカテプシンD(CD)には内因性血管新生抑制因子アンジオスタチンを産生することが明らかにされていたので、筆者は、各種癌細胞の産生するCD分子の性状を比較検討した。その結果、同じ臓器由来の癌細胞でも悪性度の違いによりCDによるアンジオスタチン産生に著しい差があることが分かった。この差はCDの糖鎖修飾の違い、なかでも、癌転移に関係するといわれる糖鎖のシアル酸付加の差異によることが明らかとなった。
インド音楽世界の定量的研究

本研究は、20世紀におけるインドの伝統音楽とその社会的世界の変化を定量的なアプローチによって把握することを目的とするものである。定量的二次分析の対象として、インド政府の音楽芸能の教育研究機関であるサンギート・ナータク・アカデミーから出版された『インド音楽家名鑑WWIM』の初版(1968)と第2版(1984)を選定。『名鑑WWIM』所収の約3000人の諸属性について、データベース化を行い、重点項目のクロス集計による比較検討を行なった。また、各研究メンバーがインド各地の諸機関において関連資料の発掘・収集と関係者へのインタビューを行なった。そして、最終年度には研究成果についての学会発表を行った。本研究は、戦後におけるインドの伝統音楽とその社会的世界の変化を定量的なアプローチによって把握することを目的としている。伝統音楽の社会的世界についてはフィールドワークに基づくミクロな視点からの定性的アプローチによる研究が蓄積されてきた。本研究は、そのような経験世界の動向をマクロな視点からのデータ提供と定量的分析によって探求し、インド音楽そのものと音楽家・聴衆・パトロンによって構成される社会関係の両面が変容している点を実証的に示すことを目指している。より具体的には、インドの各地域の大学・研究機関・放送局などに蓄積された各種資料の発掘とそれらデータの検討を行い、2次分析の基盤となる資料整備(データベース化)に貢献すること、また、インド音楽とその社会的世界の変化を定量的に検討することにある。本研究では、全年度を通じて以下のような基礎作業を行う。1)音楽家のデータベース化を見据えた重点項目の選定とフォーマット・デザインの作成、およびデータ入力作業、2)インド各地域の研究教育機関・放送局等における各種資料の発掘のための事前調査、3)各種資料の作成に携わった現地関係者とのネットワーク形成(以上、国内作業)、4)インド現地における資料の発掘および関係者へのインタビュー(現地作業)、5)発掘した資料の吟味とデータベース化に向けての検討(国内作業)。初年度は、上記項目1)の達成のため、インド政府の音楽・芸能等の研究教育機関であるサンギート・ナータク・アカデミーから出版された『インド音楽家名鑑Who's Who of Indian Musicians』(『音楽家名鑑』)の初版(1968年発行)および改訂第2版(1984年発行)所収のそれぞれ千数百人の諸属性についてデータベース・ソフトへの入力作業を行い、北インドと南インドの専門家が分担して音楽家とその師匠の宗教・性別について判定を行った。本研究は、インドの伝統音楽とその社会的世界の変化を定量的なアプローチによって把握することを目的としている。そのため、昨年度はインド政府の音楽芸能の研究教育機関であるサンギート・ナータク・アカデミー(SNA)から出版された『インド音楽家名鑑Who's Who of Indian Musicians』(以後『名鑑』)の初版(1968年)と第2版(1984年)所収の約3000人の諸属性についてデータベース・ソフトへの入力作業を完了させた。本年度は、引き続き以下の活動を行った。1)データベース化された『名鑑』の校閲・校正および初版と第2版の重点項目のクロス集計による比較検討2)『名鑑』以後、すなわち1990年代以降のインド音楽世界を把握するための、インド各地を中心とする大学・研究教育機関・民間団体等における資料発掘・データ集収および関係者へのインタビューのための現地調査3)現地調査によって得られた資料に基づく、インド音楽世界の定量的把握に適したデータの検討と選定4)上記の活動の報告・検討のための研究会(3回)の開催特に本年度は、研究代表者、連携研究者2名、研究協力者2名の国内メンバー5名(以後、メンバーと表記)全員が、海外現地調査を行った。研究代表者の田森雅一は北西インド(デリー・ジャイプル)、連携研究者の寺田吉孝は南インド(チェンナイ)、田中多佳子は北中部インド(コルカタ・ラクナウ・ムンバイなど)、研究協力者の小日向英俊は北インド(ベナレス・デリー)、竹村嘉晃はシンガポールにて、現地の諸機関において資料の発掘・集収と関係者へのインタビュー調査を行った。そのため、初年度はインド政府の音楽芸能の教育研究機関であるサンギート・ナータク・アカデミー(SNA)から出版された『インド音楽家名鑑Who's Who of Indian Musicians』(以後、『名鑑』)の初版(1968)と第2版(1984)所収の約3000人の諸属性についてデータベース・ソフトへの入力作業を完成させた。次年度は、データベース化された『名鑑』の表記統一・校閲・校正および重点項目のクロス集計による比較検討を行った。また、各研究メンバーがインド各地の諸機関において資料の発掘・収集と関係者へのインタビューを行なった。引き続き、最終年度である本年度は以下の活動を行った。1)『名鑑』データベースに基づくインド音楽世界の動向に関する検討と、新たなデータの発掘・収集のための調査(研究代表のみ)の継続とデータベース化候補の選定3)3回の研究会の開催、および研究結果についてのまとめと学会発表本年度は最終年度であることから、研究成果をまとめ、東洋音楽学会・第66回大会においてパネルディスカッションを企画し、研究メンバー全員が発表を行い、参加者とのディスカッションを行った。

定量的二次分析の対象として、インド政府の音楽芸能の教育研究機関であるサンギート・ナータク・アカデミーから出版された『インド音楽家名鑑WWIM』の初版(1968)と第2版(1984)を選定。『名鑑WWIM』所収の約3000人の諸属性について、データベース化を行い、重点項目のクロス集計による比較検討を行なった。また、各研究メンバーがインド各地の諸機関において関連資料の発掘・収集と関係者へのインタビューを行なった。そして、最終年度には研究成果についての学会発表を行った。文化人類学H27年度は本プロジェクトの最終年度に当たるため、継続調査が必要な地域での情報収集を行うとともに、初年度に行った『名鑑』のデータベースについてのテーマ別の検討と分析を深める予定である。それにより、インド音楽世界が音楽伝統と社会関係の両面において変容している点を実証的に示しながら、定量研究の成果をまとめていきたい。なお、音楽系学会での成果の一部を公開したいと考えている。今年度は、研究代表者、連携研究者2名、国内研究協力者2名のメンバー5名(以後、メンバーと表記)による研究会(3回)を開催した。研究会では『音楽家名鑑』に掲載された音楽家情報についてのデータベース化(ファイルメーカーを使用)のためのフォーマット・デザインについて検討を行った。決定されたフォーマットと重点項目に従い、初版と改訂2版に掲載された音楽家約3000名のデータ、すなわち名前・年齢・音楽ジャンル・流派・師匠名・学位・レコーディング/海外演奏経験・所属機関等の入力作業を終了することができた。その後、北インドと南インドの専門家が分担して、音楽家の名前から、宗教と性別を判定する作業を行った。このように、研究実績の概要1)に相当する『音楽家名鑑』に所収された音楽家データの入力・判定作業までを終了することができたが、入力時点での誤植の修正と表記の統一、また性別等の判定が困難なケース(23%程度)の判定など、より正確なデータベースの完成にはインド人協力者を交えたさらなる検討が課題として残された。データ入力の作業が2014年3月の予定から、2015年57月となり、そのための謝金の支払いが2015年度となったため。研究実績概要の2)および3)4)の実行。すなわち、入力されたデータの校閲・校正・統一。初版と改訂2版データの比較検討。『音楽家名鑑』の重点項目とほぼ同様の項目を網羅する1990年代以降の資料の発掘。そのための海外調査が行われる予定である。より具体的には、北インドあるいは南インドをフィールドとする研メンバー5名が、インドにおける研究協力者などと連携しつつ、ニューデリー・ムンバイ・チェンナイ・コルカタ・ジャイプルなど主要都市の大学・研究機関・放送局などにおいて公開・未公開資料と関連情報の収集および、関与者へのインタビュー等の調査を行う。また、各メンバーがインド現地において収集した資料や情報について整理し、メンバーでの共有化とデータベース化に向けての検討を行う。データの入力謝金として使用予定。本年度は、すべて手持ちの資料を活用し、文献購入を行わなかったため。文献購入に使用予定。
口腔扁平上皮癌のリンパ節転移能の獲得に伴う免疫抑制機構の改変とその調節因子の制御

申請者らは既にOSCC細胞株(Sq1979)が、間葉系間質細胞(10T1/2)を介して、刺激脾細胞のIFN-γ産生能を抑制すること、およびSq1979細胞のもたらす免疫抑制促進効果には、この細胞の放出するIL-1αが重要であることを突き止め、さらに10T1/2による刺激脾細胞の抑制には、脾細胞との細胞同士の接触が必要であることを昨年度までに確かめている。昨年の研究報告にも触れたが、申請者らは、非ステロイド性抗炎症剤(NSAID)が、Sq1979およびL5-11細胞の免疫抑制作用に及ぼす影響を検討するために、低用量アスピリンを経口投与した腫瘍移植マウスにおけるL5細胞の増殖を検討した。しかしながら、非投与群との間に有意な差は見いだせなかった。そこで次に、Sq1979細胞のIL-1α産生能が増殖因子の影響で、どのように変化するのかをin vitroの培養系で検討した。大変興味深いことに、10%および3%牛胎児血清(FBS)存在下で培養した液に比べ、FBSが1%以下の培地で48時間培養した培養液(CM)では、ELISAの結果からIL-1αタンパク質産物が顕著に上昇していた。IL-1αmRNA発現を検討すると、1%培地で同様に顕著に上昇していたが、それ以下の濃度では、逆に血清濃度の低下に伴って減少することが示され、IL-1αタンパク質産物は、血清濃度により異なる翻訳レベルでの調節を受けている可能性が示唆された。これら異なる培養条件のCMを用いて、10T1/2および抗CD3抗体刺激脾細胞の混合培養系で、IFN-γ産生能を検討したところ、10%, 3% FBSで得られたCMに比べ、1%以下の濃度のFBS条件で得られたCMにおいて、IFN-γ産生能が有意に抑制されることが示され、低血清で上昇したIL-1αが免疫抑制効果を高めていることが示唆された。非ステロイド性抗炎症剤(NSAID)が、Sq1979およびL5-11細胞の免疫抑制作用に及ぼす影響をin vivoで検討するための実験を繰り返し実施したために、時間を要した。血清濃度の低下がSq1979細胞の産生するIL-1αを顕著に誘導することを突き止めたので、今後は、実際の腫瘍組織におけるエネルギー代謝状態と免疫抑制機構との相関を検討してゆこうと考えている。具体的にはまず、低血清状態におけるSq1979細胞のIL-1α以外のサイトカイン群の発現状況を検討し、併せて同様の検討をHypoxiaにおいても検討する。また、マウス移植腫瘍組織におけるIL-1αやその他のサイトカインの発現状況を免疫組織化学的に検討し、栄養をはじめとするエネルギー代謝促進因子の分布状況と、腫瘍隗局所における免疫制御機構との相関が、実際に組織においても反映されていることを検討しようと考えている。申請者らは既にOSCC細胞株(Sq1979)が、間葉系間質細胞(10T1/2)を介して、抗CD3抗体で刺激した脾細胞のIFN-γ産生能を抑制するが、Sq1979細胞移植マウスの転移リンパ節巣より樹立したL5細胞にはその抑制効果が見られないことを確かめた。このSq1979系細胞のもたらす免疫抑制促進効果は、細胞の放出する液性因子に依存し、一方10T1/2による刺激脾細胞の抑制には、脾細胞との細胞同士の接触が必要であることを重ねて確かめた。この液性因子を同定するため、cDNAマイクロアレイ法を用いてL系細胞に比べSq1979系細胞で発現の高いサイトカイン遺伝子群を検討し、IL1αに着目した。その中和抗体やたんぱく質を用いて機能解析を進めた結果、Sq1979の馴化培地中に存在するIL-1αが、10T1/2細胞による刺激脾細胞の抑制作用を増強することが判明した(投稿準備中)。IL-1αの作用で10T1/2細胞が変化し、免疫抑制作用が促進される可能性が考えられたので、IL-1α処理、未処理の10T1/2細胞よりRNAを抽出し、cDNAマイクロアレイ解析を行った。IL-1α処理で発現の上昇した遺伝子群を、Gene Ontology解析し、機能的に重要と思え有れる遺伝子群をスクリーニングした。その結果、マウスClass II組織適発現原遺伝子(H-2)のグループが誘導されていることが示された。マイクロアレイの情報に基づき、定量的-PCR法で、IL-1α処理後の10T1/2細胞で、Cd1d1, Cd74, Eps8l1, H2-B1, H2-K1, H2-L, H2Q10, H2-T23, TapbpなどのmRNA発現が上昇していることを突き止めた。一方、申請者らは、非ステロイド性抗炎症剤(NSAID)が、Sq1979およびL5-11細胞の免疫抑制作用に及ぼす影響を検討する系をin vivoにおいて検討している。今後はin vitroの系のみならずin vivoにおいてもさらに検討を進めてゆく計画である。昨年度は、免疫抑制に関与するOSCC由来の液性因子であるIL-1αを同定することに殆ど時間が費やされたが、その機能解析の一環としてのT101/2細胞に誘導される遺伝子群の解析がほぼ順調に進んでおり、それらに対する機能解析に至る道筋が整いつつある。

申請者らは既にOSCC細胞株(Sq1979)が、間葉系間質細胞(10T1/2)を介して、刺激脾細胞のIFN-γ産生能を抑制すること、およびSq1979細胞のもたらす免疫抑制促進効果には、この細胞の放出するIL-1αが重要であることを突き止め、さらに10T1/2による刺激脾細胞の抑制には、脾細胞との細胞同士の接触が必要であることを昨年度までに確かめている。昨年の研究報告にも触れたが、申請者らは、非ステロイド性抗炎症剤(NSAID)が、Sq1979およびL5-11細胞の免疫抑制作用に及ぼす影響を検討するために、低用量アスピリンを経口投与した腫瘍移植マウスにおけるL5細胞の増殖を検討した。しかしながら、非投与群との間に有意な差は見いだせなかった。そこで次に、Sq1979細胞のIL-1α産生能が増殖因子の影響で、どのように変化するのかをin vitroの培養系で検討した。大変興味深いことに、10%および3%牛胎児血清(FBS)存在下で培養した液に比べ、FBSが1%以下の培地で48時間培養した培養液(CM)では、ELISAの結果からIL-1αタンパク質産物が顕著に上昇していた。IL-1αmRNA発現を検討すると、1%培地で同様に顕著に上昇していたが、それ以下の濃度では、逆に血清濃度の低下に伴って減少することが示され、IL-1αタンパク質産物は、血清濃度により異なる翻訳レベルでの調節を受けている可能性が示唆された。これら異なる培養条件のCMを用いて、10T1/2および抗CD3抗体刺激脾細胞の混合培養系で、IFN-γ産生能を検討したところ、10%, 3% FBSで得られたCMに比べ、1%以下の濃度のFBS条件で得られたCMにおいて、IFN-γ産生能が有意に抑制されることが示され、低血清で上昇したIL-1αが免疫抑制効果を高めていることが示唆された。非ステロイド性抗炎症剤(NSAID)が、Sq1979およびL5-11細胞の免疫抑制作用に及ぼす影響をin vivoで検討するための実験を繰り返し実施したために、時間を要した。当面は、IL-1α処理後の10T1/2細胞で、Cd1d1, Cd74, Eps8l1, H2-B1, H2-K1, H2-L, H2Q10, H2-T23, Tapbpなどの発現が免疫抑制に及ぼす作用を検討する。そのためにはマウス組織適合抗原分子の構成要素に対するsiRNAや中和抗体を用いて阻害し、機能解析を行う。また、NSAID投与マウスにおけるSq1079及びL5細胞の挙動について検討し、NSAIDによるCOX2遺伝子産物(PGE2など)阻害によるMDSCの誘導状況の変化を観察する。血清濃度の低下がSq1979細胞の産生するIL-1αを顕著に誘導することを突き止めたので、今後は、実際の腫瘍組織におけるエネルギー代謝状態と免疫抑制機構との相関を検討してゆこうと考えている。具体的にはまず、低血清状態におけるSq1979細胞のIL-1α以外のサイトカイン群の発現状況を検討し、併せて同様の検討をHypoxiaにおいても検討する。また、マウス移植腫瘍組織におけるIL-1αやその他のサイトカインの発現状況を免疫組織化学的に検討し、栄養をはじめとするエネルギー代謝促進因子の分布状況と、腫瘍隗局所における免疫制御機構との相関が、実際に組織においても反映されていることを検討しようと考えている。本年度実施が先送りされた、組織化学的検討の資金の一部として、翌年度の計画に繰り込む予定である。
内部取締役の経歴とネットワークが企業に与える影響

平成30年度は、これまでの研究成果を海外ジャーナルへ投稿するとともに、新たなデータの整備、および新たな研究成果の報告を行った。[会社法改正による社外取締役の半強制的導入が企業に与える効果]平成26年の会社法改正によって、社外取締役の半強制的導入が企業業績に与えた影響をDID(difference-in-differences)を用いて社外取締役導入の内生性の問題を緩和し検証した。検証の結果、社外取締役を半強制的に導入した企業の収益性が、会社法改正以前から自主的に社外取締役を導入していた企業の収益性に比べて、会社法改正後に有意に改善していることを発見した。本研究は、査読付き国際学会で報告を行っており、頂いたコメントに従い追加の分析と改訂作業を令和元年度中に行う予定である。[日本版スチュワードシップ・コードの導入が機関投資家の議決権行使行動に与える影響]機関投資家の議決権行使行動がスチュワードシップ・コード前後で変化したかどうか、変化したのであればどのように変化したかを検証した。検証の結果、コードを受け入れておりかつ貸出関係のない信託銀行およびコードを受け入れている保険会社が業績の低い企業の取締役選任議案に反対票を投じるようになっていることを発見した。上記の研究結果をまとめた論文は海外ジャーナルに投稿中である。[個別議決権行使結果からみる議決権行使行動]平成29年に改訂された日本版スチュワードシップ・コードは、コードを受け入れている機関投資家に個別議決権行使結果の開示を要請している。大手信託銀行3社、保険会社2社、投資顧問会社6社の個別議決権行使結果を取得し整備を進めている。平成29年6月に行われた株主総会における個別議決権行使結果を分析した結果、投資信託運用会社が在任期間の長い取締役と社外取締役に反対票を投じる傾向にあること等を発見し、商学論究(関学)に寄稿している。整備後のデータを使用し、我が国におけるガバナンス改革である日本版スチュワードシップ・コードの導入と会社法改正による社外取締役の半強制的導入が投資家行動および企業経営に与えた影響を明らかにしている。これらの研究内容は、国際学会で報告しており海外ジャーナルへの掲載を目指している。まずは、日本版スチュワードシップ・コードが機関投資家の議決権行使行動に与えた影響についての論文を海外ジャーナルへ早期に掲載することを目指す。次に、会社法改正による社外取締役導入の効果に関する論文の追加分析および改訂作業を行い、国際学会での報告、論文投稿を本年度行う予定である。加えて、整備したデータを用いて、議決権行使結果が経営者の行動の結果であるパフォーマンス、ガバナンス、利益の質等に与える影響にスチュワードシップ・コード前後で変化があるかどうかを検証する。さらに、取締役の他社での経験または現在も兼任している他社での役職に対する株主の評価を測定するために、取締役の経歴と議決権行使結果の間の関係を検証する。また、そうした取締役の経歴が、企業業績等に影響を与えるかどうかについても検証する予定である。平成28年度は、取締役データおよび議決権行使データ等の整備を行いこれらデータを用いて以下の研究結果を得た。【所有構造と議決権行使】所有構造と議決権行使結果の間の関係を検証した。検証の結果、投資信託、年金基金および外国人株主持ち株比率が高いほど投票率が高く反対票が多いこと、事業法人持ち株比率が高いほど投票率が高く反対票が少ないこと、個人株主持ち株比率が高いほど投票率が低く反対票が少ないことを発見した。これらの結果は、投資信託、年金基金および外国人株主が議決権行使を通してコーポレート・ガバナンスに一定の役割を果たしていることを示唆している。【議決権行使結果と経営業績】議決権行使結果、特に取締役選任議案への行使結果と収益性変化の間の関係を検証した。検証の結果、取締役およびCEO選任議案に対する反対票が多いほど、次期の収益性が今期に比べて改善することを発見した。この結果は、株主が取締役およびCEO選任議案に反対票を投じることで経営者を規律づけ、経営者が次期の再任を確かなものとするためにより一層の経営努力をすることを示唆している。【スチュワードシップ・コードが議決権行使行動に与える影響】スチュワードシップ・コードが,所有構造と議決権行使結果の間の関係に与える影響を検証した。検証の結果、スチュワードシップ・コード後においてのみ、経営業績の悪い企業において信託銀行および保険会社の持ち株比率が高いほどCEO選任議案に対する反対票が統計的有意に多くなることを発見した。加えて、スチュワードシップ・コード後に業績の悪い企業において投資信託、年金基金および外国人持ち株比率が高いほどCEO選任議案に対する反対票がより多くなることを発見した。これらの結果は、スチュワードシップ・コードが議決権行使によってコーポレート・ガバナンスを強化する方向に株主の議決権行使行動を変化させたことを示唆している。データの整備および整備後のデータを用いた研究は進んでおり有用な研究結果を得ている。上記の研究実績に記した研究結果の内、「所有構造と議決権行使」および「議決権行使結果と経営業績」の内容については、商学論究第64巻第2号および第3号にそれぞれ掲載している。また「スチュワードシップ・コードが議決権行使行動に与える影響」の内容については、日本経営財務研究学会ファイナンスキャンプ2017で報告しており、今後海外での国際学会、英文ジャーナルへの投稿を検討している。平成29年度は、平成28年度に整備した取締役データおよび議決権行使データを用いて以下の研究を行った。【日本版スチュワードシップ・コードの導入が投資家の議決権行使行動に与える影響】

投資家の議決権行使行動がスチュワードシップ・コード前後で変化しかたどうか、変化したのであればどのように変化したかを検証した。具体的には、本研究はスチュワードシップ・コード導入前後で投資家別の持ち株比率と経営トップに対する議決行使結果の間の関係に変化があるかどうかを検証した。加えて、機関投資家の中でも信託銀行および保険会社についてはスチュワードシップ・コードの受け入れの有無および投資先企業との貸出関係の有無に基づいて分類し検証を行った。検証の結果、以下のことを発見した。1)スチュワードシップ・コードを受け入れている信託銀行は、貸出関係がなくかつ業績が低い投資先企業の経営トップの選任議案に対してスチュワードシップ・コード導入後、反対票を入れるようになったこと。2)スチュワードシップ・コードを受け入れている保険会社は、貸出関係の有無に関わらず、業績が低い投資先企業の経営トップの選任議案に対してスチュワードシップ・コード導入後、反対票を投じるようになったこと。3)投資信託、年金基金および外国人投資家は、スチュワードシップ・コード導入前から業績が低い投資先企業の経営トップの選任議案に対して反対票を投じる傾向にあったが、スチュワードシップ・コード導入後その傾向がより強くなっていること。4)事業法人および銀行は、業績に関わらず投資先企業の経営トップの選任議案に対してスチュワードシップ・コード導入後も賛成票を投じ続ける傾向にあること。上記内容は、査読付き国際学会で2度報告を行っており、現在、海外ジャーナルへ投稿中である。整備後のデータを使用し、我が国におけるガバナンス改革の1つである日本版スチュワードシップ・コードの導入が、投資家の議決権行使行動をどのように変化させたかを明らかにするという成果を得ている。上記の研究内容は、国際学会でも報告しており、現在、海外ジャーナルに投稿中である。早期の掲載を目指す。平成30年度は、これまでの研究成果を海外ジャーナルへ投稿するとともに、新たなデータの整備、および新たな研究成果の報告を行った。[会社法改正による社外取締役の半強制的導入が企業に与える効果]平成26年の会社法改正によって、社外取締役の半強制的導入が企業業績に与えた影響をDID(difference-in-differences)を用いて社外取締役導入の内生性の問題を緩和し検証した。検証の結果、社外取締役を半強制的に導入した企業の収益性が、会社法改正以前から自主的に社外取締役を導入していた企業の収益性に比べて、会社法改正後に有意に改善していることを発見した。本研究は、査読付き国際学会で報告を行っており、頂いたコメントに従い追加の分析と改訂作業を令和元年度中に行う予定である。[日本版スチュワードシップ・コードの導入が機関投資家の議決権行使行動に与える影響]機関投資家の議決権行使行動がスチュワードシップ・コード前後で変化したかどうか、変化したのであればどのように変化したかを検証した。