hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リガンド搭載高分子ミセル型DDSの開発と機能評価

ω-アミノPEGを高分子量開始剤としてベンジルアスパラギン酸の重合を行い、数平均分子量15,000、分子量分散度1.03のPEG-b-ポリ(ベンジルアスパラギン酸)を得た。次にベンジル基の脱保護を行うため、PBG-b-ポリ(ベンジルアスパラギン酸)をアルカリ水溶液で処理し、PEG-b-ポリアスパラギン酸を合成した。このポリアスパラギン酸ユニットに対してプロテアソーム阻害剤であるMG132を導入した新規ポリマー(PEG-b-P(Asp-MG132))を合成した。得られたポリマーをDMAcへ溶解させ、水を加えた後に激しく攪絆することで粒径43nmのMG132内包高分子型ミセル(MG132/m)を調整した。MG132/mの細胞毒性を確認するため、悪性中皮腫(MSTO)、ヒト乳がん細胞(MDA-MB-231)、ヒト膵臓がん細胞(BxPC3)ならびにヒト子宮頸部がん細胞(HeLa-1uc)に対するMTT assayを実施した。その結果、MG132/mはMSTOとHeLa-luc細胞に対して活性が高いことが確認された。これらの実験結果をもとに、我々はHeLa-luc細胞をマウス皮下へ移植した動物モデルを用いてMG132/mによる治療効果を確認した。実験には無処理群、フリーのMG132投与群(投与量16mg/kgならびに32mg/kg)、MGI32/m投与群(投与量16mg/kg、32mg/kg、64mg/kg)の計6群を用いて比較検討した。その結果、フリーのMG132投与群では投与量の違いに拘わらず15%以上の体重減少が副作用として確認された。一方、MG132/mを投与した群では顕著な体重減少はなく、さらに優位な抗腫瘍効果を示した。従って、本研究で調整されたMG132/mはDDS製剤として有効であることが確認された。次に我々はMG132/mの表面へリガンド分子としてcRGDを導入するためにcRGD-PEG-b-ポリ(ベンジルアスパラギン酸)の合成を行い、さらに上述と同様の方法でcRGD導入MGI32/m(cRGD-MG132/m)を調整した。得られたcRGD-MGI32/mは粒径40nmであり、MG132/mと比較するのに最適なミセルであった。今後、cRGD-MG132/mを用いた細胞毒性実験、ならびにin vivoでの抗腫瘍効果を確認し、Active targeting DDSとしての有用性を確認する予定である。尚、本研究成果の一部については、現在投稿論文を準備中である。昨年度までに調整した抗がん剤内包ミセルにて抗腫瘍効果について明らかにした。本研究では、リガンド分子を搭載するキャリアを用いたドラックデリバリー(DDS)を開発することで、リガンド分子搭載高分子ミセルの制がん効果、すなわちリガンド分子搭載高分子ミセルの組織浸透性や細胞内取込に関して、粒径、リガンドの種類および密度が受容体による認識や細胞内取込の経路に与える効果について検証する。これらの検討を通じて、リガンドなしの高分子ミセルによるDDS(従来型のDDS)では達成不可能であった高いがん選択性、集積性をもつ次世代型のDDSを開発することが本研究の目的である。これまで、ポリエチレングリコール(PEG)とポリアスパラギン酸からなるブロックコポリマーを合成、アスパラギン酸ユニットの側鎖へpH応答性の結合を介して抗がん剤MG132を導入することに成功した。今後、得られた抗がん剤導入ブロックコポリマーを用いて、ミセル形成、ミセルサイズの制御を試みるとともに、pHに応じた抗がん剤の放出挙動について探索する。また、リガンド分子を導入するための末端官能性ブロックポリマーの合成についても着手し、リガンド分子を内包した高分子ミセル型ドラッグキャリアを完成させる。リガンド分子としてはがん細胞表面にあるαvβ3ならびにαvβ5インテグリンを特異的に認識する環状RGDペプチドを採用する予定である。本研究では、リガンド分子を搭載するキャリアを用いたドラックデリバリー(DDS)を開発することで、リガンド分子搭載高分子ミセルの制がん効果、すなわちリガンド分子搭載高分子ミセルの組織浸透性や細胞内取込に関して、粒径、リガンドの種類および密度が受容体による認識や細胞内取込の経路に与える効果にについて検証する。また、これらのブロックポリマーへリガンド分子である環状RGDペプチドを導入し、ミセルの調整を試みたところ平均粒径が50nmの球状ミセルが得られた。さらに、MSTO(ヒト悪性中皮腫細胞),MDA-MB-231(ヒト乳がん細胞),PC-3(ヒト前立腺がん細胞)などのがん細胞に対する細胞毒性試験を試みたところ、フリーのMG132に比べて3-10倍のIC50値が得られた。今後、上記のがん細胞に加えてHeLa(ヒト子宮がん細胞)などに対する細胞毒性試験を行った後、マウス皮下移植モデルを作成し、in vivoでの抗腫瘍効果について検討、本研究で合成したミセルのDDS医薬としての有用性を証明する予定である。

ω-アミノPEGを高分子量開始剤としてベンジルアスパラギン酸の重合を行い、数平均分子量15,000、分子量分散度1.03のPEG-b-ポリ(ベンジルアスパラギン酸)を得た。次にベンジル基の脱保護を行うため、PBG-b-ポリ(ベンジルアスパラギン酸)をアルカリ水溶液で処理し、PEG-b-ポリアスパラギン酸を合成した。このポリアスパラギン酸ユニットに対してプロテアソーム阻害剤であるMG132を導入した新規ポリマー(PEG-b-P(Asp-MG132))を合成した。得られたポリマーをDMAcへ溶解させ、水を加えた後に激しく攪絆することで粒径43nmのMG132内包高分子型ミセル(MG132/m)を調整した。MG132/mの細胞毒性を確認するため、悪性中皮腫(MSTO)、ヒト乳がん細胞(MDA-MB-231)、ヒト膵臓がん細胞(BxPC3)ならびにヒト子宮頸部がん細胞(HeLa-1uc)に対するMTT assayを実施した。その結果、MG132/mはMSTOとHeLa-luc細胞に対して活性が高いことが確認された。これらの実験結果をもとに、我々はHeLa-luc細胞をマウス皮下へ移植した動物モデルを用いてMG132/mによる治療効果を確認した。実験には無処理群、フリーのMG132投与群(投与量16mg/kgならびに32mg/kg)、MGI32/m投与群(投与量16mg/kg、32mg/kg、64mg/kg)の計6群を用いて比較検討した。その結果、フリーのMG132投与群では投与量の違いに拘わらず15%以上の体重減少が副作用として確認された。一方、MG132/mを投与した群では顕著な体重減少はなく、さらに優位な抗腫瘍効果を示した。従って、本研究で調整されたMG132/mはDDS製剤として有効であることが確認された。次に我々はMG132/mの表面へリガンド分子としてcRGDを導入するためにcRGD-PEG-b-ポリ(ベンジルアスパラギン酸)の合成を行い、さらに上述と同様の方法でcRGD導入MGI32/m(cRGD-MG132/m)を調整した。得られたcRGD-MGI32/mは粒径40nmであり、MG132/mと比較するのに最適なミセルであった。今後、cRGD-MG132/mを用いた細胞毒性実験、ならびにin vivoでの抗腫瘍効果を確認し、Active targeting DDSとしての有用性を確認する予定である。尚、本研究成果の一部については、現在投稿論文を準備中である。昨年度までに化学合成全般を終了し、順調に細胞実験に移行できている。期間内にて動物を用いた実験を行い、ミセルの抗腫瘍効果について明らかにできる見通しが立っている。昨年度までに調整した抗がん剤内包ミセルにて抗腫瘍効果について明らかにした。MSTO(ヒト悪性中皮腫細胞),MDA-MB-231(ヒト乳がん細胞),PC-3(ヒト前立腺がん細胞),HeLa(ヒト子宮がん細胞)などのがん細胞に対する細胞毒性試験を試みた後、最も効果が期待できるがん細胞を用いてマウス皮下移植モデルを作成し、in vivoでの抗腫瘍効果について検討する予定である。
うつ病者の自殺予防に関する感情調整療法アプローチの開発

本研究の目的は、感情調整療法(EMT)を用いてうつ病者の自殺予防の効果を明らかにすることである。うつ病あるいは双極性障害と診断された日豪の37名を対象とし質的に分析した。所属大学倫理委員会での承認後に研究を開始した。対象者の認知と行動表現の変化は、失望、怒り、様々なうつ症状、強迫行為、自殺念慮の段階から次第に誤った捉え方を修正し自殺念慮を抑制したり、無駄な固執した思考をモニターすることができるようになった。結論として、EMTを用いた感情調整アプローチは対象の日常行動を改善し、危機状況におけるセルフケア能力を高めた。しかし一部に固執した思考の持続があり、看護介入の継続の必要性が示唆された。本研究は、前回の科学研究費補助金研究(平成21年度24年度基盤研究(B)(一般)「うつ病者の自殺予防に関する治療的ナラティブアプローチの開発」)をさらに発展し、より精度を高め有効にするための研究であり、引き続きオーストラリアの自殺予防研究所の研究員と協同してデータを収集する。平成25年度研究計画は以下の設定とした。1.感情調整療法をナラティブアプローチに導入するための技法・手順作成2.オーストラリア研究協力者と技法および手順の統一化についての意見交換と調整3.日本とオーストラリアでのデータ収集開始研究の中心となる感情調整療法について、オーストラリアですでに実施し、成果を上げている研究協力者と打ち合わせをし、基本的な合意を得た。そしてオーストラリアで20例、日本で20例のデータ収集を目標に、それぞれの倫理審査委員会に申請し、承諾を得た後に研究を開始した。途中、オーストラリアでの学会に参加、同時にオーストラリアの研究協力員とも打ち合わせをして、データ収集方法の技法や手順を確認をした。ただし、うつ病者で自殺念慮の症状がある対象者からの研究参加への同意がなかなか得られず、データ収集が難航した。また研究スタートが双方の倫理審査を経た後ということもあり、データ収集開始が遅れたため、まだまだ不十分な収集状況であり、次年度に向け、さらに積極的な取り組みをしたい。本研究は、感情調整療法を試みながら面談し、双方向の会話内容を対象の許可を得て録音し「語り」に潜む自殺念慮につながる「こだわり」と「エネルギー消費方法」に関連する「行動」を抽出し、毎回のセッションにおける変化を対象の改善状況に合わせ3段階に分けて分析する手法を取っている。26年度は研究参加の承諾を得た対象者(オーストラリアと日本の対象者)のデータを収集し、その内容を3段階に分けて分析した。感情調整療法による対象の変化については、先行研究でナラティブアプローチによるうつ病者の自殺念慮の改善について、対象者のセッション回数に個人差があるため、そのプロセスを到達度によって3つの段階(第1ステージ:さまざまなうつ症状,怒り,失望,こだわりが強く、誤った考えと行動化による自殺念慮、自殺企図を起こすことが想定される時期第2ステージ:自分の行動に自責感を生じつつ、こだわりが強いことを自覚していても、改善されていない時期や、自己洞察と葛藤が生じ、最も不安定で感情の変化が生じやすいが、次のステップに移行する重要な時期第3ステージ:自分のこだわりをチェックし、こだわりが自分にとって有害であることを理解し、大切なこと、必要なことにエネルギーを注ぐことができる時期)に分けて検証したほうが、介入成果を評価しやすいことがわかった。そのため、3段階の到達度別に分けて、介入の成果を対象者毎に分析した。その経緯について、海外の学会で発表した。本研究は、うつ状態で自殺念慮のある在宅うつ病者を対象として、うつ病者の自殺予防を目的とした看護師による治療的介入研究である。自尊感情の低下や苛立ち、罪悪感、怒り、絶望感など自殺念慮に繋がる負の感情をセルフコントロールできるよう、感情調整療法を導入した精神療法を試み、ナラティブアプローチを用いて治療的な介入を試みた。オーストラリアの研究協力者と介入方法を検討し、同一の手順で双方でプレテストをし、介入方法の改善を試みた。この結果、両国とも対象の「こだわった考え」が改善のポイントであることが明らかとなった。しかし、国民性の違いもあり、オーストラリアでの対象者は、自分の感情吐露をはっきり示したが、わが国での対象者は素直に自分と対峙することや面談者に本音を吐露することに時間を要し、信頼関係の構築を前提として時間をかけて面談し、感情調整に至るアドバイスをした。対象がセッションを重ねるごとに改善されていく感情調整力を両国間で検討し、予め3段階に分け、データ化した。第1段階は、自分の感情へのこだわりが強く、誤った考えと行動化による自殺念慮、企図が想定される時期である。第2段階は、自責感がありつつこだわりに気付いても改善されていない時期で、最も不安定な時期とした。第3段階は、自分のこだわりをチェックし、自分にとって有害であることを認識し改善しようとする時期である。このデータから、3段階毎の感情の変化、言動の特徴を質的に分析した。各段階に至るセッション回数の個人差があり、第3段階に到達する前の脱落者も5名いたが、研究期間中に対象者13名は自殺念慮が消失或いは軽減し、次第に感情調整能力を獲得し日常生活を送っていたことが明らかとなった。この改善された感情の変化を持続させていくことが課題であり、看護師の立場から支援していくうえで、具体的な対応方法を検討する必要があると考える。昨年より大学の管理職となり用務多忙のため十分研究を遂行することが困難となり、また実母の介護も伴い、データ分析は終了していたが、論文を推敲・完成し投稿することができなかった。

但し、途中結果をまとめ海外の研究協力者とディスカッションして明らかになった結果を、国際学会で2回発表し、関連内容を国際学会の招聘講演で発表した。本研究の目的である感情調整療法(EMT)を用いたナラティブアプローチによるうつ病者の自殺予防の看護介入を試み、そのアプローチの効果について分析した。対象者の認知と行動表現による感情調整能力の獲得を支援する看護を実践し、感情のセルフコントロールとエネルギーの使い方を工夫できるようアプローチを重ねた。対象者が主体的にエピソードに応じて対応していく経緯について3つのステップを設定した。ステップ1:機能障害を起こしている行動や骨折りについて学ぶこと、ステップ2:骨折りの労力について開眼(気づく)できるようすすめること、ステップ3:どう効果的に行動に労力の判断基準を示して使うかを学ぶことの3段階であった。この結果、EMTを用いたナラティブアプローチは、対象の日常行動を改善し、危機状況におけるセルフケアの対処方略を獲得した。彼らはセッション終了後、自己批判や被害的な強迫観念、自殺念慮から解放された。しかし、一部の対象者は固執した考えをまだ持続している。このことから、今後も継続した介入をし、専門的視点で支えていくことの必要性が示唆された。本研究について、国際学会で1回、国内学会で1回発表し、国内外の研究者とディスカッションをする機会を得た。また本研究のオーストラリア研究協力員達とも研究結果について意見交換した結果、オーストラリアでの実践結果の方が、感情調整において大きな変化が見られ、学習成果も高いという結論に達した。わが国では、対象者の表現力の振幅が狭く、これは国民性も影響していると思われる。研究結果について協議した結果、それぞれの結果について共通の認識を得た。今後うつ状態にある自殺念慮のある人に対し、支援する看護師のスキルを向上させ、継続してケアをすることが必要であると認識した。本研究の目的は、感情調整療法(EMT)を用いてうつ病者の自殺予防の効果を明らかにすることである。うつ病あるいは双極性障害と診断された日豪の37名を対象とし質的に分析した。所属大学倫理委員会での承認後に研究を開始した。対象者の認知と行動表現の変化は、失望、怒り、様々なうつ症状、強迫行為、自殺念慮の段階から次第に誤った捉え方を修正し自殺念慮を抑制したり、無駄な固執した思考をモニターすることができるようになった。結論として、EMTを用いた感情調整アプローチは対象の日常行動を改善し、危機状況におけるセルフケア能力を高めた。しかし一部に固執した思考の持続があり、看護介入の継続の必要性が示唆された。26年度は、オーストラリアのデータの収集を終え、わが国のデータとすり合わせを行い、研究者間で協議した。そこから用語の統一や、邦訳に伴う確認作業を行い、内容の整合を図った。データを3段階毎に整理したが、最終段階でもまだ自殺念慮のとれないケースもいくつかあり、また分析プロセスで本研究の目的と合致しないような(例えば、薬物療法による変化と思われる)ケースは除外した。まだまだ分析内容が不十分なので、今後はさらに内容を掘り下げて結論を出したい。
放射線環境下での低エネルギー電子計測技術の確立

本研究では、将来の科学観測衛星プロジェクトにおいて欠くことが出来ない放射線環境下での正確な低エネルギー電子計測をすることを目的とし、具体的には、アヴァランシェ・フォトダイオード(APD)を電子の検出に応用することで、放射線が作る多量なノイズを除去し信号雑音比を大きく向上させる技術を確立する。試作する電子計測器は前段部の静電分析部と後段のAPD検出部からなり、前段部と後段部で計測したエネルギーを比較することで、放射線によるノイズを低減する。本年度は、主に静電分析部の性能評価と、APDの基本性能を調べた。静電分析部の性能の評価は、電場解析・荷電粒子軌道計算を計算機シミュレーションにより行った。計測器の視野や角度分解能などは主に前段の静電分析部で決まっており、計算結果によると、各視野方向における角度分解能は5°(仰角方向)、3°(方位角方向)程度、エネルギー分解能は5%から10%であった。電子を検出するAPD素子については、ガンマ線と電子線を入射させる試験を行った。電子線を用いた実験では、3keV程度の低エネルギー電子の計測をすることができたことで、計測可能エネルギーの理論上限値170keVであることを考えると、広範囲のエネルギーをカバーでき放射線環境下でも計測可能な機器が可能となる。この試験では、APD素子の個体によって、単一エネルギーの入力に対して二重ピークを持つものがあることが判明した。原因は、おそらく素子内部の構造の違いによるものと考えられ、今後の解析によりAPD素子内部にいたるまでの充分な知見を得ることができるであろう。
農産物鮮度保持のための殺菌処理装置の開発

殺菌処理装置に関しては、超音波洗浄、温湯処理、オゾン処理をシークエンシャルに行える装置を作製した。各処理の処理時間はタイマーにより設定できる。青果物はステンレスのかごに入れられ搬送され処理される。処理条件はそれぞれの処理セクションで設定できるようになっている。装置は正常に働くことが実験により確認されたが、オゾンの排出処理に問題が残された。装置を使った実験と並行して、温湯およびオゾン殺菌処理に関する基礎実験を行い、洋ナシ(ラ・フランス)およびキウイフルーツを用いて検討した。両果実に主要な市場病害を生ずるBotryosphaeria sp.をつかって西洋ナシに接種した温湯処理実験では、48°C、20分の処理で約50%の輪紋病の発生を抑えることができたが、しかし、西洋ナシの果皮の変色(褐変)を引き起こすこととなり問題を残した。菌そのものを使って完全殺菌できる温湯処理における温度と処理時間を調べたところ60°C、10分であった。この条件でキウイフルーツを処理したところ果実に硬さ、果肉色、表皮下組織に物理的な障害を生ずることが観察された。以上のことから、温湯処理だけによる殺菌は、果実に熱による障害を生じる恐れがあり難しいと考えられるため、オゾン処理を併用した殺菌処理が検討された。温湯処理における果実の熱解析に関しては、フラッシュ法による洋ナシ、キウイフルーツ、リンゴの果肉の温度伝導率の測定をおこなった。いずれの果実の温度伝導率も温度依存性が認められ、温度が高くなれば温度伝導率も大きくなる傾向が見られた。得られた結果を利用して、果実内の熱移動解析を試みた。本年度は、殺菌処理装置を開発するための基礎実験を西洋ナシ(ラ・フランス)とキウイフルーツ用いて行った。果実の殺菌処理方法として、温湯処理とオゾン処理を用いた。いずれの場合も処理を行う前に、超音波洗浄を10分間行った。温湯処理条件は52°C、2分間であった。オゾン処理では果実を0.10,0.05,0.02ppmのオゾン水溶液に10分間浸漬した。これらの処理を行ったものと何も処理を行わないものをある期間貯蔵・追熟して病害果の発生状況を比較し、それぞれの殺菌処理効果の検討を行った。また処理前と貯蔵・追熟後の生菌数をカウントし処理効果の検討を試みた。キウイフルーツについては、殺菌灯の効果を調べるため一つのチャンバー内に紫外線ランプを設置・点灯した。以下に実験結果を要約する。1.ラ・フランスの輪紋病に対しては、温湯効果が最も効果がみられ25個の供試果実中病害の発生は0であった。オゾン処理では、無処理区の輪紋病発生果実数が5個に対して2から4個であり、条件により殺菌処理効果があるものと考えられた。2.キウイフルーツの軟腐症に対しては、いずれの処理区においても健全果(軟腐症の、発生が認められない果実)と軽微な発症果(可食果)の合計の果実数が75個中43個と同数となった。無処理区においてはこの数が29個であった。したがって、殺菌処理の効果があるものと考えられた。オゾン処理区の間での効果には差が認められなかった。3.生菌数による処理効果の判定に関しては障害果発生との明確な傾向は認められず、この点に関しては今後の検討課題として残された。また、紫外線ランプの殺菌効果は特に認められなかった。

装置を使った実験と並行して、温湯およびオゾン殺菌処理に関する基礎実験を行い、洋ナシ(ラ・フランス)およびキウイフルーツを用いて検討した。両果実に主要な市場病害を生ずるBotryosphaeria sp.をつかって西洋ナシに接種した温湯処理実験では、48°C、20分の処理で約50%の輪紋病の発生を抑えることができたが、しかし、西洋ナシの果皮の変色(褐変)を引き起こすこととなり問題を残した。菌そのものを使って完全殺菌できる温湯処理における温度と処理時間を調べたところ60°C、10分であった。この条件でキウイフルーツを処理したところ果実に硬さ、果肉色、表皮下組織に物理的な障害を生ずることが観察された。以上のことから、温湯処理だけによる殺菌は、果実に熱による障害を生じる恐れがあり難しいと考えられるため、オゾン処理を併用した殺菌処理が検討された。温湯処理における果実の熱解析に関しては、フラッシュ法による洋ナシ、キウイフルーツ、リンゴの果肉の温度伝導率の測定をおこなった。いずれの果実の温度伝導率も温度依存性が認められ、温度が高くなれば温度伝導率も大きくなる傾向が見られた。得られた結果を利用して、果実内の熱移動解析を試みた。
高次元リサンプリング法の統計的基礎と応用

本研究は,計算機統計手法であるパーミュテーション法とブートストラップ法に関して,それらの方法,理論的基礎と応用について,とくに高次元多変量解析に焦点を当てて研究することを目的にしている.高次元パーミュテーションテストに関しては,2群の共分散行列の第j固有値の同等性検定統計量を取り上げた.この検定統計量の分布について,主成分得点を利用したパーミュテーション近似法を提案した.また,検定統計量の大標本漸近展開を導出した.きらに,シミュレーションにより,近似の精度を調べ,パーミュテーション法はスパイク構造をもつ共分散行列の場合には,高次元の場合にも有効であることを示した.ブーストラップ法こ関しては,主成分分析における小さい固有値め同等性モデルを選ぶためのプートストラップモデル選択法について研究した.非正規モデルのもとでの大標本漸近的妥当性を指摘すると供に,シミュレーションによって数値的精度を明らかにした.この結果の一部は本年度出版した著書で発表した.本研究と関連して,国全体のマクロ経済などを説明する場合に用いられる同時方程式モデルにおいて,パラメータの推定量の性質について考察した.2段階最小二乗法と制限付き最尤推定法の推定量に対して,標本数と外生変数め数が共に大きくなると言う高次元漸近的枠組のもとで漸近展開を導出して.それらの漸近的性質を明らかにした.この結果は,統計関連学会で発表した.また,分散が異なる複数個の母集団間の平均構造を探るためのモデル選択基準を提案して,歯学分野における強度測定法の同値関係を指摘した.本研究は,計算機統計手法であるパーミュテーション法とブートストラップ法に関して,それらの方法,理論的基礎と応用について,とくに高次元多変量解析に焦点を当てて研究することを目的にしている.高次元パーミュテーションテストに関しては,2群の共分散行列の第j固有値の同等性検定統計量を取り上げた.この検定統計量の分布について,主成分得点を利用したパーミュテーション近似法を提案した.また,検定統計量の大標本漸近展開を導出した.きらに,シミュレーションにより,近似の精度を調べ,パーミュテーション法はスパイク構造をもつ共分散行列の場合には,高次元の場合にも有効であることを示した.ブーストラップ法こ関しては,主成分分析における小さい固有値め同等性モデルを選ぶためのプートストラップモデル選択法について研究した.非正規モデルのもとでの大標本漸近的妥当性を指摘すると供に,シミュレーションによって数値的精度を明らかにした.この結果の一部は本年度出版した著書で発表した.本研究と関連して,国全体のマクロ経済などを説明する場合に用いられる同時方程式モデルにおいて,パラメータの推定量の性質について考察した.2段階最小二乗法と制限付き最尤推定法の推定量に対して,標本数と外生変数め数が共に大きくなると言う高次元漸近的枠組のもとで漸近展開を導出して.それらの漸近的性質を明らかにした.この結果は,統計関連学会で発表した.また,分散が異なる複数個の母集団間の平均構造を探るためのモデル選択基準を提案して,歯学分野における強度測定法の同値関係を指摘した.
高圧下「軟X線吸収分光」による量子臨界領域の希土類化合物4f電子基底状態決定

軟X線吸収分光法は遷移金属や希土類化合物の基底電子状態を決定する強力な手法として知られているが、極限環境下、特に高圧下への適用に困難がある。X線ラマン分光法は硬X線を用いて吸収スペクトルと等価な情報を得ることが出来る手法として知られ、そこで、極限環境下物性測定への適用を目指してX線ラマン分光測定装置を整備し、それを用いた希土類電子状態測定を行った。X線ラマン分光法の高圧下での希土類電子状態決定への適用可能性を確認できた一方で、ラマン分光法と吸収分光法の非等価性を見出すという結果となった。軟X線吸収分光法は、遷移金属(3d,4d)化合物、希土類(4f)化合物の基底電子状態(価数や局在遍歴性、結晶場基底状態等)を検出する強力な手法として知られ、近年もその進展は著しい。しかしながら、この100eVから1500eVのエネルギーの軟X線は物質透過能が低く、結果として、高圧はもちろん、極低温、高磁場といった極限環境下への適用に実質的な困難がある。そこで本研究では、物質透過能の高い硬X線を用いたX線非弾性散乱法による希土類の軟X線吸収スペクトル測定法を開発し、これまで不可能であった極限環境下軟X線吸収分光法の実現とそれによる量子臨界状態でのf電子強相関電子系の電子状態測定を目的とする。本年度は、実際に希土類化合物の試料を用いたX線非弾性散乱実験を実施し、どの程度の散乱強度が得られるのか、f電子基底状態の変化がどのように観測されるのか、また、どの程度の測定時間が必要なのか、といった基本情報を得ることに主眼を置いた。試料としては、大きな価数転移を起こすEuPd_2Si_2を用いた。約11.6keVの入射X線をSi(400)高分解能モノクロメータで分光した後、試料に照射し、散乱したX線をSi(755)アナライザで分光し、励起スペクトルを得た。無事、4d→4f遷移に対応する吸収をΔE=140eV近傍に観測することには成功したが、信号強度は約03counts/秒と弱く、しかも0.6 counts/秒のCompton散乱の上に乗っていた。価数転移に伴う温度変化は観測されたが、予想ほど大きいものではなかった。これらの結果は、強相関電子系の国際会議SCES2011で報告する予定である。また、この結果を受けて、23年度には強度増大のためのアナライザーシステムを導入する予定である。しかしながら、この100eVから1500eVのエネルギーの軟X線は物質透過能が低く、結果として、高圧・極低温・高磁場といった極限環境下への適用に実質的な困難がある。22年度には、まず、散乱強度やf電子基底状態の変化の程度といった基本情報を得ることに主眼を置き、大きな価数転移を示すEuPd_2Si_2を試料としてx線非弾性散乱実験を実施した。無事、4d→4f遷移に対応する吸収を観測することには成功したが、しかしながら、信号強度は約0.3counts/秒と弱いものであった。23年度は、この結果を受けて強度の増大を目指した分光器の改良を行い、幾つかの変更の結果、約150倍の強度の増大に成功した。同じくEuPd_2Si_2について測定を行い、4d→4f遷移(N吸収端)に加えて3d→4f遷移(M吸収端)も測定することが出来た。高強度化に伴い観測精度も向上したので、スペクトル形状についての議論も可能となったが、驚いたことに、どちらの吸収端でも価数転移に伴うスペクトルの温度変化は全く観測されないという結果となった。同じ実験の際に、通常のL吸収端の吸収スペクトルも測定したが、これは明瞭に価数転移に伴うスペクトルの変化を示し、従って、Raman過程と吸収過程では、状況によっては、必ずしも同じ物理量を測定するわけではないということが明らかとなった。図らずも光学過程の根幹にかかわる問題に遭遇したこととなった。なお、これらの結果は、強相関電子系の国際会議SCES2011や日本物理学会で報告した。
ヘテロ[3+2]付加環化反応を基盤とする神経活性化合物の合成

本研究は分極したトリメチレンメタン活性種の炭素-窒素二重結合へのヘテロ[3+2]付加環化反応によるピロリジン誘導体の選択的合成法の開発を目的として検討を行なった.その結果,O-アルキルオキシムをトリメチレンメタン受容体として用いたところ,2置換ピロリジン類が高収率で得られることを明らかにした.さらに,置換基を持つトリメチレンメタン活性種とオキシム類との付加環化反応がエンド-立体選択的にかつ位置選択的に進行し,3置換ピロリジンが高選択的に得られることを明らかにした.また、神経生理学においてカイニン酸型のグルタミン酸受容体に対す選択的阻害剤の発見が強く望まれている点に着目し,本ヘテロ[3+2]付加環化反応を鍵反応とするグルタミン酸受容体活性物質であるアロカイニン酸の合成を行なった.すなわち,置換トリメチレンメタン中間体のグリオキサル酸メチルO-ベンジルオキシムに対する位置および立体選択的な[3+2]付加環化反応に続く官能基の変換により,短工程でアロカイニン酸が合成できることを明らかにした.従来の置換ピロリジン合成法が環形成と置換基の導入を別個に行なっているのに対し,本反応は環形成と同時に環上に置換基を立体選択的に導入するのが最大の特徴である.さらに,この反応は4pi電子系のトリメチレンメタン活性種のオキシム類への付加環化反応であることから,6員環合成におけるヘテロDiels-Alder反応と同様に,反応の予測の可能なヘテロ5員環化合物の合成反応として有機合成の新しい手法として有用であると考えられる.本研究は分極したトリメチレンメタン活性種の炭素-窒素二重結合へのヘテロ[3+2]付加環化反応によるピロリジン誘導体の選択的合成法の開発を目的として検討を行なった.その結果,O-アルキルオキシムをトリメチレンメタン受容体として用いたところ,2置換ピロリジン類が高収率で得られることを明らかにした.さらに,置換基を持つトリメチレンメタン活性種とオキシム類との付加環化反応がエンド-立体選択的にかつ位置選択的に進行し,3置換ピロリジンが高選択的に得られることを明らかにした.また、神経生理学においてカイニン酸型のグルタミン酸受容体に対す選択的阻害剤の発見が強く望まれている点に着目し,本ヘテロ[3+2]付加環化反応を鍵反応とするグルタミン酸受容体活性物質であるアロカイニン酸の合成を行なった.すなわち,置換トリメチレンメタン中間体のグリオキサル酸メチルO-ベンジルオキシムに対する位置および立体選択的な[3+2]付加環化反応に続く官能基の変換により,短工程でアロカイニン酸が合成できることを明らかにした.従来の置換ピロリジン合成法が環形成と置換基の導入を別個に行なっているのに対し,本反応は環形成と同時に環上に置換基を立体選択的に導入するのが最大の特徴である.さらに,この反応は4pi電子系のトリメチレンメタン活性種のオキシム類への付加環化反応であることから,6員環合成におけるヘテロDiels-Alder反応と同様に,反応の予測の可能なヘテロ5員環化合物の合成反応として有機合成の新しい手法として有用であると考えられる.
インドにおける都市消費市場の構造と農村・都市間の物的人的循環：生活文化の視点から

インドにおける消費生活の変化を、食料や衣服などのモノの消費、宗教に関連する消費、タミル語雑誌広告などの面から多面的に検討してインドの消費市場の急激な拡大を実証するとともに、そこに表れた社会の構造的変化を浮き彫りにした。また、都市部貧困層の消費生活を分析し、低品質・低価格品への選好が強いことなどの特徴を明らかにしたうえで、そうした消費パターンが、多くの都市部貧困層の出身地である農村部のそれと共通していることを示し、都市・農村間の人的・物的循環がインドの消費市場のあり方を強く規定していること、このことが今後のインドの消費市場の発展を制約する要因となりうることなどを指摘した。本科学研究費補助事業では、インドの都市消費市場の実態と構造を、都市部貧困層を含む都市社会構造と関連付けながら明らかにすると同時に、農村部からの出稼ぎ労働者の都市での消費に注目することにより、都市住民の消費の農村的性格を抽出することを試みる。科学研究費補助事業初年度に当たる2013年度は、インド都市部の消費分析に関連する研究成果として、杉本大三が、インドの都市部及び農村部における食料消費の地域的特徴と変化について、インド政府の実施する「全国標本調査」の結果に基づいて分析を進め、その成果を2014年3月に共著学術書の一章として取りまとめた。論文を寄稿した学術書は現在編集作業中であり、年内に刊行予定である。また、都市部の消費構造を農村部のそれと関連づけようとする本研究では農村部の社会構造分析が不可欠であり、この点について、杉本大三が、植民地期から現在に至るインド、パンジャーブ州の農業の発展過程と農村社会の変容について分析を行い、その成果を日本評論社より近日中に刊行予定の叢書『激動のインド』の一部として発表した。また、柳澤悠(連携研究者)は、単著『現代インド経済ー発展の淵源・軌跡・展望』において、多様な消費変動が社会の発展に及ぼしたインパクトに注目しながら、インド経済の長期変動を描出している。このほか、本研究参加研究者全体で、合計6回の学会報告を行っており、研究成果を積極的に公表しているところである。また内部の研究会を2013年7月1日と2014年3月17日の2回わたって開催した。第1回の研究会では初年度の研究計画について話し合うとともに、インドの食料消費について研究発表が行われた。第2回研究会では研究参加者の6名全員が初年度の研究成果について報告を行った。本科学研究費補助事業では、インドの都市消費市場の実態と構造を、都市部貧困層を含む都市の社会構造と関連付けながら明らかにすると同時に、都市住民の消費の農村的性格を抽出することを試みる。科学研究費補助事業2年目にあたる2014年度は、まず都市消費市場の実態に接近するための作業として、井上貴子(研究分担者)が、本プロジェクトで収集したタミル語雑誌2誌の1990年から2010年までの広告の基本データの入力を終了し、広告の特性を統計的に分析した。さらに、杉本大三(研究代表)も、「都市労働世帯家計調査報告書」の内容を入力し、分析を進めている。次に、都市部の消費と都市部社会構造との関連という点では、杉本大三が、都市部の消費と農村経済との関連を知るための基礎作業として、都市近郊農村における就業構造の多様化と農地保有構造の変化を、インド・パンジャーブ州で実施した調査の結果に基づいて分析し、その成果を論文Impact of Non-Farm Employment on Landholding Structures in Punjab: Comparison of Three Villagesにまとめた。さらに柳澤悠(研究分担者)は、農村部における消費市場の発展を分析したうえで、農村に出自を持つ都市下層民の消費の拡大とその農村的性格を検証し、その成果を論文「経済成長を支える農村市場」として公表した。また、杉本良男(研究分担者)はタミルナード州で農村調査を実施し、廃墟となった寺院の再建過程を分析することで、宗教意識に起因する消費の変化を解明しようとしている。さらに、杉本星子(研究分担者)は、同じ村でサリーを中心に衣料の消費と生産動向について調査を実施し、その成果を分析している。以上の研究成果を共有するために、2014年6月と2015年3月に研究会を実施した。本研究では、近年のインドの経済発展や都市・農村関係の変容を含むインド社会の変動が、都市消費をどのように変化させているのかについて、以下の4つの成果を上げた。第1に食料消費について、全国標本調査の分析から、農村部及び都市部の肉体労働者を含む貧困層の食事が、配給制度によって供給される安価な穀物や、輸入自由化によって低価格化した食用油に大きく依存するようになっていることなどを明らかにした。第2に衣料について、タミル語雑誌広告の分析から、素材やデザインなど点でサリー消費の多様化が進展していること、特定の産地のサリーがブランドとして確立される一方で、複数の産地の特徴をもつブレンドサリーが登場していることなどを明らかにし、これによってサリーをめぐるブランド消費と疑似ブランド消費の具体的な姿を提示した。また、タミルナードゥ州各地で小規模な調査を行い、消費の変化や、政府の政策がサリー産地の盛衰に大きな影響を及ぼしていることを明らかにした。第3に、タミル語雑誌2誌に掲載されている広告の、20世紀前半から2010年代にいたる長期の統計分析に取り組み、人気商品が日用雑貨から家電や病院・学校へと変化したこと、女性が消費者として重視されるようになってきたことなどを実証した。

このことにより、中間層の消費生活とその背後にある価値観の変化が、雑誌広告の分析によって改めて裏付けられた。最後に宗教に関しては、タミルナードゥ州農村での現地調査で得られた資料の分析の結果、特に21世紀に入って、農村社会においてヒンドゥー寺院などの宗教施設の復興ブームが起こっていること、そこでは個人の篤志が重要な原動力であり、都市移住者などの外部者の強い関与が認められること、その結果こうした宗教施設がグローバル化や経済発展の進行にともなって、いわゆるパブリック・スペースとしての機能を失いつつあることなどを実証した。本研究の第1の課題である、都市部における消費の実態解明について、研究の進捗状況は以下の通りである。第1に全国標本調査に基づく食料消費の分析では、分析期間を2009年まで延長するとともに、食品の調達方法など新しい視点からも研究を行い、新しい知見を得た。第2に、衣料消費についても、タミル語雑誌広告による消費の分析を終えており、期待通りの成果を得た。第3に、タミル語雑誌『アーナンダ・ヴィガダン』と『クムダム』の2誌に掲載されている全広告の統計分析も予定通り進んでおり、都市の消費の変化をその背後にある価値観や生活様式の変化とともに明らかにすることができた。第4に、宗教の消費に関しては、タミルナードゥ州での村落調査に基づき、都市部住民の関与する寺院復興をとらえることに成功している。次に、本研究の第2の課題である、都市における消費の農村的基礎の解明と、都市と農村の人的交流に基づく結合関係の検証については、以下の成果を得た。第1に、食料消費の実態解明を進める中で、都市部と農村部における食料消費に共通性がみられることや、都市部と農村部の肉体労働者の食料消費が徐々に似通ってきていることなどが解明された。第2に、宗教の消費について検討を進める中で、農村部で見られる寺院復興が都市部の経済発展と密接に結合していることを明らかにした。以上の研究成果を公表するために、2015年9月27日に東京大学で開催された日本南アジア学会でセッション「現代インドの消費変動と社会システム」を組織し、研究代表者と研究分担者による4つの研究報告を行った。以上のように、本研究は計画した課題をかなりの程度達成しており、その成果を既に学会において報告しているが、都市労働者の消費動向に関する分析が不十分であることから最終成果物の出版に到らなかった。このため、進捗状況については、遅れていると評価した。近年のインドにおける経済発展やインド社会の変容が、都市部の消費にどのような影響を及ぼしているのかを、食料及びサリーの消費分析、雑誌広告の分析、宗教の分析から総合的に解明すること、またその際特に、農村部の消費様式との関連を明らかにすることが本研究の課題である。研究期間は本来平成27年度に終了する予定であったが、研究成果を報告書として取りまとめるために、これを平成28年度まで延長した。成果報告書『現代インドの消費変動と社会システム』は、平成29年2月に完成している。そこには日本南アジア学会第28回全国大会(平成27年9月26日於:東京大学)での報告に基づいて執筆された4本の論文が収録されている。研究は平成27年度までにおおむね完了しており、その成果は既に論文や書籍の形で公表されているが、本年度作成した成果報告書にはいくつかの新たな知見を盛り込むことができた。
d-d/π-π競合系白金錯体における集積発光と機能

ジイミン白金(II)錯体は集積することにより、金属間相互作用やπ-π相互作用に基づく特異な発光を示す。昨年までの本特定領域研究として,希薄なグラス状態でも集積発光が起こる錯体系や,π共役系分子を選択的に取り込む選別集積機能を持つ錯体系、配位立体障害による構造歪みのために発光状態が大きく変化した錯体系等を見出した。本研究では,特にこれらの系における発光変化を伴う化学的機能に注目して研究を行った。1.ジシアノビピリジン白金(II)錯体のベイポクロミズムと結晶構造.2.架橋配位子を含む(ポリピリジン)白金(II)複核錯体の合成と発光特性.上記の直鎖構造系に対して、複核型白金(II)錯体は、溶液中でも白金間相互作用を保持した構造をとりうる系として興味深い。そこで、種々の架橋配位子を用いて(ポリピリジン)白金(II)複核錯体の合成を試み、ピリジンチオール類を架橋配位子とする一連の錯体、[Pt_2(bpy)_2(L)_2](PF_6)_2,[Pt_2(tpy)_2(L)](PF_6)_3(tpy=2,2':6'2"-terpyridine,L=2-pyridinethiloate ion等)を得た。実際、この錯体は結晶でも溶液中でも鮮やかな赤色を呈し、室温で強い赤色の発光が観測された。
次世代シーケンサーを用いた潰瘍性大腸炎病原ウイルスの同定

潰瘍性大腸炎の原因は不明である。次世代シーケンサーは、既知の塩基配列情報を必要とせず塩基配列を決定可能なため、未知の病原ウイルスの同定に用いられている。本研究では潰瘍性大腸炎の病因として未知のウイルスを想定し、これを同定することを目的とした。潰瘍性大腸炎患者より大腸粘膜組織を採取し、次世代シーケンサーで網羅的に塩基配列を決定した。ヒトや細菌などの塩基配列情報を除去し、相同性解析からウイルス配列を抽出した。1サンプルあたり300以上のウイルス配列が得られた。主なものは、Human endogenous retrovirus, Stealth virusに類似した配列であった。潰瘍性大腸炎(ulcerative colitis; UC)は、大腸の慢性炎症に伴い下痢・血便・腹痛などの症状を引き起こす、原因不明の疾患である。患者数は年々増加し、現在日本では若年者を中心に約13万人の患者がいる。次世代シーケンサーは、従来のサンガー法によるシーケンサーとは異なり、既知の配列情報を必要とせず、大量の塩基配列を一度に決定可能なため、未知の病原ウイルスの同定に用いられるようになってきている。本研究では、UCの病因として未知の腸炎ウイルスを想定し、次世代シーケンサーを用いて、UC病原ウイルスを同定することを目的としている。今年度は、同意を得たUC患者7名より大腸内視鏡検査施行時に大腸粘膜組織を採取し、RNAを抽出、cDNAに変換後、次世代シーケンサー(Illumina社・MiSeq)で網羅的解析を行った。ここで得られた核酸配列情報からBLASTおよびMega BLASTを用いて、ヒトや細菌などの既知の配列を除去し、BLASTNおよびBLASTXによる相同性解析から、候補ウイルス配列を抽出した。その結果、1サンプルあたり300以上のウイルス由来の可能性のある配列が得られた。得られた主なものとしては、Human endogenous retrovirus, Stealth virus, Monkeypox virusなどに類似した配列が得られている。現在、これらの配列の中で、それぞれのサンプルで共通に検出できた配列を絞り込んでいる。患者数は年々増加し、現在日本では若年者を中心に約16万人の患者がいる。同意を得たUC患者7名より大腸内視鏡検査施行時に大腸粘膜組織を採取し、RNAを抽出、cDNAに変換後、次世代シーケンサー(Illumina社・MiSeq)で網羅的に塩基配列を決定した。ここで得られた塩基配列情報からBLASTおよびMega BLASTを用いて、ヒトや細菌などの既知の塩基配列情報を除去し、BLASTXおよびBLASTNによる相同性解析から、候補ウイルス配列を抽出した。得られた主なものは、Human endogenous retrovirus, Stealth virus, Monkeypox virusなどに類似した配列である。この中から真の病原ウイルスを見い出すため、現在同一患者の炎症部と非炎症部からサンプルを採取して比較、炎症部のみに存在するものを抽出することを試みている。患者数は年々増加し、現在日本では若年者を中心に約18万人以上の患者がいる。ここで得られた塩基配列情報からBLASTおよびMega BLASTを用いて、ヒトや最近などの既知の塩基配列情報を除去し、BLASTXおよびBLASTNによる相同性解析から、候補ウイルス配列を抽出した。得られた主なものは、Human endogenous retrovirus, Stealth virus, Monkeypox virusなどに類似した配列であった。

研究代表者の所属施設の移動に伴い、研究が一時中断したため研究計画が少し遅れている。しかし、新所属施設においても倫理委員会審査などの手続きが完了したため、研究を再開している。医歯薬学大腸粘膜生検組織からRNAを抽出し、次世代シーケンサーで解析するプロトコールは確立した。また、得られた核酸配列情報から、ヒトや細菌に由来する既知の核酸配列を除去し、残りの配列をBLASTXとBLASTNを用いて相同性解析からウイルス由来の可能性のある配列を抽出するソフトの開発も行い、解析のための基本的なシステムは確立された。今年度は、同一患者の炎症部と非炎症部のセットで大腸生検組織採取を行い、これらのサンプルを比較することで、真の病原ウイルスの同定を目指す。大腸粘膜生検組織からRNAを抽出し、次世代シーケンサーで解析するプロトコールを確立した。また、次世代シーケンサーによって得られた核酸配列情報から、ヒトや細菌に由来する既知の核酸配列を取り除き、残りの配列情報をBLASTXとBLASTNを用いて、相同性解析からウイルス由来の可能性がある配列を抽出するソフトの開発も行い、解析のための基本的なシステムは確立された。研究代表者の所属施設の移動に伴い、一時研究が中断したため。今年度に確立したシステムを用いて、来年度はサンプル数を増やすことを重点的に行う。また、潰瘍性大腸炎は同一の患者の中で炎症部位と非炎症部位が明瞭に区別できる特徴を利用し、同一被験者から炎症部位・非炎症部位のセットで生検組織採取を行う。これらのサンプルを解析し比較することで、炎症部位には存在し、非炎症部に存在しない核酸配列を抽出することで、病原ウイルスを検出できる可能性を高める。昨年度行う予定であった検体の解析を行うための試薬も購入する予定である。
1970年代ニューヨークにおける都市再編の思想史的研究:都市の「美学」に着目して

本研究では1970年代以降のグローバリゼーションの進展の中で現れた、都市空間の「美学」的要素のアピールを中軸に据えた都市開発・都市変動のメカニズムを解明するために、歴史資料の分析やインタビュー調査をもとにした事例研究を行った。具体的には、1970年代に進展した、ニューヨーク市SoHo地区におけるアーティスト・コロニーの形成を端緒としたジェントリフィケーションのプロセスを実証的にあきらかにした。本年度は、SoHoのジェントリフィケーションの進展における一つの重要な契機である、1971年のニューヨーク市によるゾーニング法の改正(M1-5A,5B地区)をめぐる、市長・都市計画委員会、及び法改正を求めたアーティストの運動を分析した。具体的には、当時のニューヨーク市長であるジョン・リンゼイの発言を書簡、議事録、新聞記事などをもとに調査し、都市計画委員会については、M15A-5B地区のゾーニング法改正の議事録だけではなく、当時の都市計画委員会の委員であるチェスター・ラフキンによるSoHo地区の調査報告書や、Urban Design Teamの一員であったジョナサン・バーネットの著作などを通して、多角的に都市計画行政の特徴を分析した。また、アーティストの運動に関しては、中心的な役割を果たしたArtist Tenant AssociationやSoHo Artist Associationの一次史料を収集し議事録や広報物を分析することで、活動の動機を分析した。調査の結果、ゾーニング法の改正には、アーバン・デザインの推進に象徴される、都市の危機時代の都心再生施策として都市空間の審美化を目指す自治体都市計画の動向と、ミドルクラス化したアーティスト達による居住空間の獲得運動という二つのモメントが明らかになった。本年度の調査の意義は、これまで<アーティストの集積>→<ジェントリフィケーション>と単線的に解釈されてきた現象の推移を、より詳細に分析するための知見を得たことである。また、ジェントリフィケーションの進展メカニズムにおいては、ディベロッパーの影響が強調される傾向があった。確かに、ディベロッパーの影響は重要ではあるが、その活動のためには、いくつもの都市計画法の改正といった、自治体都市計画における制度的変化が前提条件として存在していた。これまでSoHoの事例における都市計画法の改正がもつ意義はSharon Zukinなどによって指摘されていたが、このプロセスを一次史料にあたりつつ、詳細に検討した研究はなかったため、今年度の研究は重要な意義を持つと考えられる。本年度はニューヨークの都市再編のプロセスをより詳細に分析するために、特に、SoHo地区で1970年以降に進展したアーティストの集積に伴うジェントリフィケーションのメカニズム解明を試みた。この目的を達成するために、2、3ヶ月程度の現地滞在を複数回繰り返し、集中的に現地調査を行った。こうした研究の結果、下記の三点が明らかになった。1SoHoにおけるジェントリフィケーション進展プロセス。特に、Fluxus・SoHo Artist Association、自治体、デベロッパーらの動きに着目しながら、地域の変化を通時的に整理した。21971年のSoHo地区におけるゾーニング法改正プロセス。1971年のゾーニング法改正はSoHoにおけるジェントリフィケーションが進展するための大きな転換点であったが、これまで改正の要因について十分な研究がなされてこなかった。聞き取り調査、ドキュメント分析を行うことによって、アーティスト、自治体職員、地域の有力者達の、組織の垣根を越えた緊密な共同のネットワークが法改正につながったことを明らかにした。3オルタナティブ・スペース・ムーブメントの動向。SoHoでは、アップタウンのコマーシャル・ギャラリーに対抗するオルタナティブな作品生産・流通のネットワークが形成されたことにより都市空間変動の基盤が作られた。オルタナティブ・スペースというSoHoにおける作品流通の拠点を調査することで、概括的な状況を把握することができた。本年度明らかになったSoHoの空間変動のプロセスは、本申請研究の目的であったニューヨークの都市再編を解明する点において重要な知見をもたらしうると考えられる。なぜならSoHoは都市再編が進展したニューヨークのもっとも典型的な地区の一つであるため、ニューヨーク市全体の変動を説明する際にも有意義な知見を提示しうるからである。先行研究の整理、現地調査の進展により、今までの漠然とした問題意識をより集約させることができた。他方で、問題意識が明確化することによって、当初の研究計画から若干の乖離が見られ、新たな調査課題(1970年代前後のSoHoのアーティスト・コミュニティの実態調査、ニューヨークの都市計画法、市長・市議員の地域権力構造分析など)が生まれたために、2012年中頃に予定している投稿論文の作成に遅れが生じている。新たな問題を着実に研究していくと同時に、当初の予定通りに成果を出すために、短期的な研究課題をより明確化・収斂することが急務となった24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、SoHoのジェントリフィケーション進展における都市計画法の意義を実証的に明らかにするとともに、アーティストが形成したコミュニティそれ自体の実態解明も行う必要が出てきた。この点については、適宜ニューヨーク市のアーカイブを利用し、アーティストの書簡などの一次史料参照しつつ解明していくこととする。24年度が最終年度であるため、記入しない。
総合商社の情報処理に関する史的分析

戦前日本の総合商社は、日本国内と世界各地に支店網を張り巡らし、商品相場、売れ行き、生産、金利、新製造法(特許)などに関する情報を収集していた。本研究では、この総合商社に焦点をあて、第1に、商社がどのような情報網を形成し、どのような情報を収集し、これを伝達したのか、第2に商社が形成した情報収集・伝達網が商品取引などをどのように変化させるに至ったかを分析した。そのさい、とくに三井物産に焦点をあてて分析をおこなった。具体的には、財団法人三井文庫で三井物産の内部資料を閲覧し、三井物産の情報網と情報の伝達について分析をおこなった。その結果、利用媒体、情報の機密保持と情報コスト削減の方法、情報収集の方法、情報の処理・分析組織の形成などに関して、かなりの程度まで実態を明らかにすることができた。また、収集された情報が商品取引や組織のあり方に与えた影響などについても、分析を深めることができた。上記の三井物産の分析を補強するため、三井物産を含む総合商社一般の資料に関して、名古屋、京都、大阪の大学図書館ないし公立図書館で資料調査をおこなった。また、情報に関連する図書を購入し、分析に役立てた。
Constructing a Theory of Laughter Founded on Deleuzian and Non-Western Approaches to Subjective Temporality and Concepts of the Self

本研究は、笑いにおける様々な文化的、心理的な機能を進めてきたが、そこでの最も重要な知見は、一人笑いが、従来の先行研究で指摘されていたよりも、日常的な行為であるということであります。一人笑いは代理的な社会行動の一形態としてだけではなく、一人笑い自体が自分自身を楽しむために起きているという証拠が発見されたまた本研究では、先行研究において一人笑いが等閑視されている理由、一人笑いが自己感覚にもたらす一時的とはいえ根源的ともいえる効果についての理由を明示した。一人笑いが、社会規範の範囲外で起こる怪しいものと位置づけられていることも示した。さらに本研究では、一人笑いへの態度について文化間で相違があります。哲学