hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性腎臓病の進行阻止のためのアンドロゲン系およびアンジオテンシン系阻害薬の検討

aアレルは高い活性のHPRTAタンパクを発現していると考えられた。C57BL/6JよりもHPRT活性が高いB6-ChrXCMSMは、赤血球中においてヒポキサンチンからイノシン一リン酸(IMP)への変換が亢進し、赤血球内のヒポキサンチン濃度がより低くなり、ヒポキサンチンの赤血球外への放出が少なくなることが予想された。ヒトと同様に尿酸分解酵素ウリカーゼの遺伝子を欠損したB6/Uox-KOにより血漿中尿酸濃度をヒトと同じレベルにすると、室温放置30分およびアロプリノール添加30分放置による血漿中ヒポキサンチン濃度の上昇が抑えられた。高濃度の血漿中尿酸により赤血球からのヒポキサンチン放出が抑制された可能性が考えられた。今後は新規転写産物が尿酸トランスポーターとしての機能を持つかどうか検討する予定である。HPRTの活性が低いC57BL/6Jとは異なり、B6-ChrXCMSMはHPRT活性が高いタンパクが発現していると考えられる。尿酸値は、採血直後のB6/Uox-KOにおいてC57BL/6Jより約10倍高いことが認められた。30分放置およびアロプリノール添加30分後ではC57BL/6JマウスとB6-ChrXCMSMマウスのように尿酸値の増加は認められなかった。マウス血漿尿酸値のin vitro上昇はマウス赤血球のHPRT活性が低く、血中尿酸値が低いためにヒポキサンチンが放出され、血漿内のキサンチンオキシダーゼ活性が高いために尿酸に変換されることが原因であると考えられた。初年度は新規転写産物のクローニングに取り組む計画に変更し、新規クローンが得られたため、おおむね初年度の研究は順調に進展されていると考えている。新規転写産物を含めて、Slc22a12遺伝子の発現に対するアンドロゲン系とアンジオテンシン系阻害薬を用いた抑制効果について検討する予定である。薬理系薬学新規転写産物を含めて、Slc22a12遺伝子の発現に対するアンドロゲン系とアンジオテンシン系阻害薬を用いた抑制効果について検討する予定である。既存の試薬等で行っていたため、当初の使用予定金額に至らなかった。新規クローニングを行い既存の試薬等で出来たため当初の使用予定金額に至らなかった。平成28年度は、現在受理された論文投稿料と、アンドロゲン系とアンギオテンシン系阻害薬を用いた抑制効果を検討するため、新規試薬の購入を予定金額で達成できると考える。平成27年度においては、アンドロゲン系とアンジオテンシン系阻害薬を用いた抑制効果を検討するため、試薬等の購入が増える予定であり予定金額が達成できると考える。
ネットワーク流問題に対する実装を考慮した高速算法の開発とその拡張性に関する研究

本研究では,ネットワーク流問題に対する実装を考慮した算法を開発し,その可能性と実用性を検討することを目的としている.実装のしやすさという点から,算法の枠組みとして単純なキャンセリング法に着目し,算法の開発をおこなった.過去のキャンセリング算法の主・双対の関係をみなおし,算法を高速にする手段の一つである近似最適性と組み合わせることで,他のキャンセリング算法よりも理論面,実用面ともに劣らない算法を構築した.さらに,より得られた情報を効率よく利用するために,近似を二重に導入した算法を提案し,理論的計算量の面で既存の算法と同等に高速であることを確認した.また,ネットワーク流問題の一般化である劣モジュラ流問題に拡張できることを示した.主算法は,劣モジュラ流問題に対する最速の算法と並ぶ計算量を達成している.また,双対算法は,劣モジュラ関数のスケーリングとあわせることで,多項式時間算法が構築できた.双対算法は,費用の整数性を必要としないために,凸関数への拡張も期待できる.なお,分離凸関数を目的関数とする場合には,主,双対のどちらの算法も拡張できる.さらに,別の一般化として,完全ユニモジュラ空間上の最適化問題にも提案する算法が拡張できることを示した.ここでは,ネットワーク流では陽に見えなかった主双対の関係が明らかになった.本研究では,ネットワーク流問題に対する実装を考慮した算法を開発し,その可能性と実用性を検討することを目的としている.実装のしやすさという点から,算法の枠組みとして単純なキャンセリング法に着目し,算法の開発をおこなった.過去のキャンセリング算法の主・双対の関係をみなおし,算法を高速にする手段の一つである近似最適性と組み合わせることで,他のキャンセリング算法よりも理論面,実用面ともに劣らない算法を構築した.さらに,より得られた情報を効率よく利用するために近似を二重に導入した算法を提案し.理論的計算量の面で既存の算法と同時に高速であることを確認した.また,ネットワーク流問題の一般化である劣モジュラ流問題において,提案した算法が有効であり,他のキャンセリング算法よりも拡張性があることを確認した.しかし,ネットワーク流問題においては,主・双対の両面から対照的に算法を構築していたのに対し,劣モジュラ流問題に一般化すると,主算法のみしか有効ではない.双対算法も拡張可能であることは確認したが,高速算法とはいいがたい.今後は、他のキャンセリング算法の拡張性も検討し,各々の特徴を見極めると同時に,他の枠組みを用いたネットワーク流問題に対する実装を考慮した高速算法の開発が課題である.本研究では,ネットワーク流問題に対する実装を考慮した算法を開発し,その可能性と実用性を検討することを目的としている.実装のしやすさという点から,算法の枠組みとして単純なキャンセリング法に着目し,算法の開発をおこなった.過去のキャンセリング算法の主・双対の関係をみなおし,算法を高速にする手段の一つである近似最適性と組み合わせることで,他のキャンセリング算法よりも理論面,実用面ともに劣らない算法を構築した.さらに,より得られた情報を効率よく利用するために,近似を二重に導入した算法を提案し,理論的計算量の面で既存の算法と同等に高速であることを確認した.また,ネットワーク流問題の一般化である劣モジュラ流問題に拡張できることを示した.主算法は,劣モジュラ流問題に対する最速の算法と並ぶ計算量を達成している.また,双対算法は,劣モジュラ関数のスケーリングとあわせることで,多項式時間算法が構築できた.双対算法は,費用の整数性を必要としないために,凸関数への拡張も期待できる.なお,分離凸関数を目的関数とする場合には,主,双対のどちらの算法も拡張できる.さらに,別の一般化として,完全ユニモジュラ空間上の最適化問題にも提案する算法が拡張できることを示した.ここでは,ネットワーク流では陽に見えなかった主双対の関係が明らかになった.
前立腺がんにおける血管新生因子の発現とその意義に関する研究

血管新生は前立腺がんの進展において重要な役割を有しており、各種血管新生因子の発現が腫瘍組織で高まっていることが報告されてきたが、その局在や機序については明らかになっていなかった。そこで、前立腺組織において血管新生因子の一つである血小板由来内皮細胞増殖因子(PD-ECGF)の局在を免疫組織科学的に検討した。また、その発現の強さと微小血管密度(MVD)を指標とした血管新生との相関を調べた。ヒト前立腺がん症例40例(根治的前立腺全摘除術症例31例、転移を有する症例の前立腺針生検標本9例)及び対照として良性前立腺過形成症例8例、明らかな前立腺疾患を認めない若年者剖検例5例の合計53例の前立腺を対象とした。PD-ECGFに対する1次抗体は、654-1、P-GF.44Cの2種類を用いた。MVDの計測は抗第VIII因子関連抗体を用いた免疫組織化学で血管内皮細胞を染色し行った。前立腺がん症例におけるPD-ECGFの発現は腫瘍細胞では認められず、腫瘍組織内の間質と腫瘍に隣接する非腫瘍性腺管上皮及びその周囲の間質細胞に認められた。また、前立腺肥大症例及び剖検例でも炎症を伴う腺管上皮とその周囲の間質細胞で発現がみられ、それ以外の部位では認められなかった。腫瘍間質におけるPD-ECGFの発現強度とMVDには有意な相関が認められた(r=0.636、p<0.001)。今まで各種腫瘍において、腫瘍細胞以外の間質細胞にもPD-ECGFの発現がみられたという報告はあるが、腫瘍細胞で発現を認めなかったという報告はなかった。今回の検討で、前立腺がんでは腫瘍内及び腫瘍周囲の非腫瘍腺管及び間質細胞がparacrine的にPD-ECGFを発現し、腫瘍の進展に係わる血管新生を促している可能性が示唆された。血管新生は前立腺がんの進展において重要な役割を有し、各種血管新生因子の発現が腫瘍組織で高くなっていることが報告されてきたが、その局在や機序については明らかにされていなかった。そこで、前立腺組織において血管新生因子の一つである血小板由来内皮細胞増殖因子(PD-ECGF)の局在を免疫組織化学的に検討し、また、その発現と微小血管密度(MVD)を指標とした血管新生との相関を調べた。ヒト前立腺がん症例40例および対照として良性前立腺過形成症例3例、明らかな前立腺疾患を認めない若年者剖検例5例の合計48例の前立腺を対象とした。MVDの計測は抗第8因子関連抗体を用いた免疫組織化学で血管内皮細胞を染色し行った。また、前立腺肥大症例及び剖検例でも炎症を伴う腺管上皮とその周囲の管質細胞で発現がみられ、それ以外の部位では認められなかった。また、腫瘍間質におけるPD-ECGFの発現とMVDには有意な相関を認めた(r=0.636、p<0.001)。今後、さらに症例を増やすとともに、他の血管新生因子の発現やそれらの作用機序を明らかにしていく予定である。
経食道心エコー法による左心房内の赤血球凝集体の抽出と疾患との相関に関する基礎研究

近年,我が国は,世界の最長寿国として高齢者人口が急増し,成人病の中でも循環器系の疾患が極めて多くなっている。特に心筋梗塞や脳梗塞栓症などの血栓に伴う患者数は増加の一途をたどりつつある。このような疾患は,心臓疾患の僧帽弁狭窄症と関わりがあると言われているが,その発生のメカニズムは未だ解明されていない。そこで筆者らは,上記疾患の発症のメカニズムの解明と事前の診断方法の確立のために経食道心エコー図法(Transesophageal Echocardiography)によりデータを収集した。この方法は,食道内に超音波探触子を挿入し心臓部位の短軸断面像及び四腔断面像を得るもので,血液のよどみなども観測でき,血栓症の疾患者の場合,左心房内にモヤモヤした筋状のゆらぎ(Spontaneous Echo Contrast:モヤモヤエコー)が観測される。このモヤモヤエコーは,血流速度の低下した部位において生じ,血栓が形成されやすく,脳梗塞栓症と高い相関があるとされている。モヤモヤエコーの定量化の解析にあたっては,まず,得られたデジタルビデオ画像をキャプチャーボードを介してワークステーションに取り込み,画像の特徴を損なうことなく雑音成分を除去するためのFFT処理によって空間周波数スペクトルを求め,高次成分の除去を行った。赤血球凝集体の抽出は,左心房内の画像濃度のダイナミックレンジの正規化を図り,バックグランドとの画像濃度分布の差から求めた。また、前述のようにモヤモヤエコーは揺らいで観測されることからフレーム間(1/30秒)での連結性を考慮し,塊の平均値の時系列的な変化として抽出した。その結果,一心拍間の定量値の最大と最小の差は,医師の5段階評価と高い相関を示すという良好な結果が得られた。今後は、赤血球凝集体の位置や流動方向などを解析し,血栓症との因果関係を解明し,予後の診断支援に役立てたいと考えている。
幼小連携を意識した論理教育における「算数的活動」の教材開発に関する実践的研究

幼児期から学童期における子どもの「論理的思考力」の発展の様相を明らかにし,幼小連携を意識した論理教育の教材・カリキュラムを開発することが本研究の目的である。論理語(not,and,or)と推論に着目した認識調査を行い知見を得た。算数的活動を効果的に行う観点を明らかにして,論理的思考力を高めるための算数的活動について具体的な教育内容・教材とそのカリキュラムを開発して教育実践を行い教育効果について検証した。その結果、プログラミングを教材とした教育内容・教材が教育効果のあることが示唆された。PISAなどの国際学力調査などの結果より,日本の子どもは「論理的思考力」が弱いと指摘されている。現在、幼稚園、保育園、小学校において、論理教育は十分におこなわれていないのが原因の一つであると考えられる。小学校における論理教育に関連する教科は、主に国語科と算数科である。その問題点として国語科では情緒的な読みを重視してきたが、議論などの論理を駆使する活動が少ない、算数科においては間接的に帰納・類推・演繹的な考え方は利用するが、論理を直接の対象として体系的に教育できていないことがあげられる。本研究は、算数科を中心とした幼小連携を意識した論理教育の構築を目指すものである。5才児における「論理的思考力」の認識調査・教育実践をおこなって得られた知見は次の通りである。論理語(not,and,or)を利用した「野菜バスケット」あそび(野菜を形・色の特徴について分類して課題を出す)を通した教育実践の結果から、このあそびを続けていくと、論理語利用の認識が高まることが明らかになった。また、認識調査で論理語(not)の「表現」が5歳児にとって難しいという結果であったが、「野菜バスケット」あそびの中でも正答率が他の論理語(and, or)よりも低く、論理語(not)について、今後、有効なあそびを模索したい。また、学会で成果発表をした際、幼児教育では数理関係の実践発表が少ない中で参加者から興味深い研究であるという高評価を得た。「算数的活動」における問題点を整理した結果と、小学生の「論理的思考力」に関する認識調査の結果から小学1年生であっても「多段階の推論が可能である」ことより、「論理的思考力を高める算数的活動にはLEGOロボットのプログラミング学習が有効ではないか」という仮説を得た。次年度は、教育実践を通してこの仮説を検証したい。本研究の計画に沿った進捗状況は以下の通りである。1「文献調査による論理的思考力に関する先行研究の成果と課題の検討」については、幼児教育、小学校教育においては、体系的に論理教育はおこなわれていないことが、明らかになった。2「5才児,小学校16年児童における「論理的思考力」の認識調査の実施・分析」については、5歳児では教育実践をとおした結果考察までできた。小学校16年児童における「論理的思考力」の認識調査については、精査する必要があったので、継続調査をおこなう予定である。3「算数的活動における今日的課題を整理し、その課題解決に必要な観点の策定」については、教育現場で研究者がいかに協働して教材・指導法を共有する実践を進めていくかが取り組むべき課題であることがわかった。以上のように概ね、計画通りに進んでいる。幼児期における論理教育の先行研究をまとめると以下のようである.論理領域に関する保育内容論理領域に関する保育内容は,論理語(肯定・否定,かつ・または)と,推論の2つに分類することができる.論理領域の保育内容は,1歳児から始まり,事柄の承認・不承認,好き・嫌いの意思表示などの肯定・否定の表現が挙げられている.そして,2歳児では,ふたつの特徴について,“肯定・否定"を表現するため,“かつ"の概念が含まれる.3歳児から5歳児にかけても,およそ同様の保育内容に対して,子どもたちが自由に用いられるようにすることが重要である.推論に関しては,各年齢に合わせて,自然や社会の中に含まれる日常的に用いられる法則を気づき,理解できることが重要である.また、演繹的な推論は,取り立てて算数教育で扱われることはないが,各教育内容の中で,きまり発見(定理)する際に,自然に含まれている考え方である.幼児教育の中で,そのような推論の方法に慣れることが重要である.幼児期における論理教育では教育実践を通して「はたあげあそび」「フルーツバスケット型あそび」が論理語(肯定・否定、かつ・または)の認識を深めるのに有効であることが示唆された.小学校における論理教育の仮説として「論理的思考力を高める算数的活動にはLEGOロボットのプログラミング学習が有効である」を設定し、論理的思考力については論理的思考態度に着目して教育実践をおこなった.その結果、「論理的思考態度」を高める効果が期待できることが示唆された.また,「SCRATCH Jr」を最初に利用して「ブロック型」のプログラミングの基礎を学習してから,「LEGOマインドストーム」のプログラミングに抵抗なく入れることも示唆された.本研究に沿った進捗状況は以下の通りである.1『平成27年度の実施した(a)文献調査による「論理的思考力」に関する先行研究の成果と課題、(b) 5才児,小学校16年児童における「論理的思考力」の認識調査の実施・分析、(c)「算数的活動」における今日的課題を整理し、その課題解決に必要な観点の策定以上の研究成果を基にした幼小連携における論理カリキュラムの策定』については、幼児期における、論理語(肯定・否定、かつ・または)の認識を高める教育内容・指導法を開発し、教育実践を通して、その効果を検証した.幼小接続においては、小学校低学年の教育内容・指導法のカリキュラム開発の準備段階である.

2『論理カリキュラムで使用する教材の開発,及び評価観点の策定』については、小学校における「論理的思考力を高めるためのLEGOロボットのプログラミングを取り入れた算数的活動」のカリキュラム案を作成した.評価の観点となるルーブリックの試案を作成した.本研究では,幼小連携を意識した「算数的活動」を取り入れた論理カリキュラムを構築することを目的とした。本年度は次のような取り組みを行った。理論研究として,日本の乳幼児教育における「あそび」の問題点を整理し,幼小接続を念頭に置いて,「あそび」について「学び」への接続の観点および「自発的なあそび」かどうかの観点により分類した。また,世界の乳幼児教育の動向として「あそび」を「学びへのつながり」へと導くことが可能な「Guided Play」(子どもの主体性を重視した「自由あそび」に,保育者がその「学び」を意識しながら適切に関与する)が提唱され,これを本研究に取り入れた。「算数的活動」の題材としてプログラミングをとりあげ、教育効果を上げるための視点について検討した。実践研究として,幼稚園で5歳児を対象に「アンプラグド型」(歯磨き,ダンス,虫とり)と「ソフトウェア型」(SCRATHH jr)の“プログラミングあそび"の教育実践を行った。この結果,「アンプラグド型」と「ソフトウェア型」の“プログラミングあそび"は,5歳児にとって論理教育として設定可能な“あそび"であることが明らかとなった。また,幼児期においては,プログラミング教育を行うために必要な環境設定の視点として,子ども達の“あそび"への必要感を大切にして自発性を重視するために,日常生活で身近な経験に基づいた題材を設定することが重要であることが示唆された。また最終年度としてまとめを行い,幼小接続を意識した有効な教材を整理し教育内容・指導法を精査して論理カリキュラムを提案した。幼児期から学童期における子どもの「論理的思考力」の発展の様相を明らかにし,幼小連携を意識した論理教育の教材・カリキュラムを開発することが本研究の目的である。論理語(not,and,or)と推論に着目した認識調査を行い知見を得た。算数的活動を効果的に行う観点を明らかにして,論理的思考力を高めるための算数的活動について具体的な教育内容・教材とそのカリキュラムを開発して教育実践を行い教育効果について検証した。その結果、プログラミングを教材とした教育内容・教材が教育効果のあることが示唆された。平成27年度の研究から、「LEGOロボットを利用したプログラミング活動は論理的思考力を高めることができる」という仮説をたてるに至った。この仮説を検証するための小学生を対象とした授業実践デザインを作成したい。論理教育における幼小連携カリキュラム作成については,小学校低学年の教育内容・指導法を策定し、教育実践を通して検証する.小学校においては、平成28年度に引き続き「論理的思考力を高めるためのLEGOロボットのプログラミングを取り入れた算数的活動」について、論理的思考とプログラミング的思考に関連するカリキュラム案を作成し、教育実践を通じて、その効果を検証する。また,低学年用にコンピュータを利用しない,いわゆる「アンプラグド」なプログラミングの教材を開発する.
サブトラクション法による脂肪交雑遺伝子の単離と発現制御機構の解明

サブトラクションした遺伝子断片を用いて、BIP細胞分化誘導4日目のcDNAライブラリーから遺伝子を単離したところ、ウシ血清型glutathione peroxidase(pGPx)の配列と一致した。BIP細胞の脂肪細胞分化誘導におけるpGPx遺伝子発現は分化誘導2日目から増加して4日後には最大となり、蛋白質は分化誘導6日目で発現の増加が確認された。また、pGPxは活性部位にセレノシステインを持ち、培養上清中におけるpGPx蛋白質の発現はセレン添加により増加し、セレン濃度依存的に蛋白質への翻訳が制御されていることが確認された。pGPxおよびC/EBPδの発現は共に脂肪細胞分化過程で増加し、デキサメサゾンにより誘導され、C/EBPδがpGPxの発現に関与している可能性が示唆された。pGPx蛋白質発現は、内臓脂肪が特異的に高く、ヒトおよびウシの脂肪組織で発現しており、内臓脂肪での蛋白質の特異的な見られる事から、脂肪蓄積および内臓脂肪型肥満のマーカーとなる可能性があることを発見した。世界に先駆けてデュロック種ブタから筋肉内脂肪細胞株(PIP)の樹立とその脂肪細胞分化誘導系の確立に成功した。PIPの脂肪細胞分化誘導にはオクタン酸・オレイン酸の共刺激が有効であった。長鎖脂肪酸取り込みタンパク質であるFAT/CD36とFATP1において、FAT/CD36は分化初期に脂肪酸刺激によって急激な発現上昇が起こり、分化後期にはその発現は減少傾向にあったが、FATP1はオクタン酸の刺激により分化誘導4日目まで発現が上昇し、オレイン酸にはこの発現上昇効果を高める働きが見られた。これらの長鎖脂肪酸取り込み関連遺伝子の発現上昇には、オクタン酸の刺激がより効果的であることが判明した。脂肪分化時に発現する遺伝子620個をランダムに単離し、その遺伝子配列を決定した。その中で、血清型glutathione peroxidase (GPx-P)は116個単離され、もっとも発現量が多かった。続いて、フィブロネクチン(69個)、アディポフィリン(34個)と血清アミロイドA蛋白3(SAA3)(14個)の単離数の多いことが判明した。脂肪細胞分化誘導後のmRNA発現量を比較したところ、α-2-マクログロブリン、GPx-P、stearoyl CoA desaturase(SCD)、SAA3、FK506結合蛋白(FKBP)、フィブロネクチン、ADPHの発現量が著しく増加することが判明した。また、SAA3、フィブロネクチンおよびADPH遺伝子は、分化誘導前にも発現が認められた。脂肪細胞分化誘導前と脂肪細胞分化誘導後4日目のmRNA発現量の相対比をそれぞれのG3PDH発現量を元に比較すると、α-2-マクログロブリンは88.8倍、GPx-Pは67.2倍、SCDは20.9倍、SAA3は10.9倍、FKBPは10.5倍、フィブロネクチンは6.8倍、ADPは7.3倍の発現増加が確認された。次に、それぞれの遺伝子について、脂肪細胞分化誘導後の発現時期をRT-PCRで解析した。GPx-P、SAA3、ADPHおよびFKBPは分化誘導2日目より発現増加が認められた。フィブロネクチンは分化誘導4日目に発現が増加し、8日目まで維持されていた。また、α-2-マクログロブリンは分化誘導4日目で新規に発現し、8日目まで徐々に増加した。SCDは細胞密度が飽和状態になった時点で新規に発現し、分化誘導後は徐々に低下した。よって、単離した遺伝子は、脂肪細胞分化過程で独自の発現様式を有することが判明した。

サブトラクションした遺伝子断片を用いて、BIP細胞分化誘導4日目のcDNAライブラリーから遺伝子を単離したところ、ウシ血清型glutathione peroxidase(pGPx)の配列と一致した。BIP細胞の脂肪細胞分化誘導におけるpGPx遺伝子および蛋白質の経時的な発現を解析し、遺伝子発現は分化誘導2日目から増加して4日後には最大となり、蛋白質は分化誘導6日目で発現の増加が確認された。また、pGPxは活性部位にセレノシステインを持ち、培養上清中におけるpGPx蛋白質の発現はセレン添加により増加し、セレン濃度依存的に蛋白質への翻訳が制御されていることが確認された。脂肪細胞分化におけるpGPx発現の要因となる転写因子および分化誘導因子の解析を行い、pGPxおよびC/EBPδの発現が共に脂肪細胞分化過程で増加し、これらの発現は主にデキサメサゾンにより誘導されることが判明した。pGPx発現と脂肪細胞分化の特異性を確認する為、マウス(3T3-L1)およびヒト脂肪前駆細胞を用いてpGPxおよび細胞型glutathione peroxidase(cGPx)の発現を解析した。3T3-L1はcGPxを発現し、BIPはpGPxを発現していたが、ヒト脂肪前駆細胞は両方の遺伝子を発現していたことより、動物種で発現しているGPxファミリーに違いがあることが判明した。また、C/EBPδがデキサメサゾンにより発現が誘導される報告と、マウスpGPxゲノムDNAの上流にCCAATモチーフの存在が確認されていることから、C/EBPδがpGPxの発現に関与している可能性が示唆された。組織におけるpGPx遺伝子の発現は、腎臓が最も高く、次いで脂肪組織で高いことが判明した。pGPx蛋白質発現は、内臓脂肪が特異的に高かった。pGPxは、脂肪細胞分化時に抗酸化酵素として脂肪酸酸化からの防御、恒常性の維持等に働いている可能性が考えられる。加えて、pGPxはヒト、ウシの脂肪組織で発現しており、内臓脂肪での蛋白質の特異的な見られる事から、脂肪蓄積および内臓脂肪型肥満のマーカーとなる可能性があることを発見した。反芻動物の脂肪交雑機構の特徴を明らかにする目的で、単胃動物のデュロック種ブタから世界に先駆けてブタ筋肉内脂肪細胞株(porcine intramuscular preadipocyte: PIP)の樹立とその脂肪細胞分化誘導系の確立に成功した。ウシの細胞株ではオクタン酸単独で脂肪細胞分化が誘導されるが、ブタの細胞株ではオクタン酸にオレイン酸を添加することにより脂肪細胞分化が誘導されることが、本研究により明らかとなった。脂肪細胞分化誘導過程でのPPARγ発現様式はウシとブタでは異なり、反芻動物の脂肪細胞分化機構は単胃動物に比較して独自の経路を有することが判明した。細胞内TG量の変動および脂肪分化マーカーの発現解析から、PIPの分化誘導にはオクタン酸・オレイン酸の共刺激が有効で、特にオクタン酸の刺激効果が強いことが判明した。長鎖脂肪酸取り込みタンパク質であるFattyacid translocase(FAT)/CD36とFatty acid transport protein1(FATP1)に着目しPIP細胞の分化過程での発現を検討した。FAT/CD36は分化初期に脂肪酸刺激によって急激な発現上昇が起こり、分化後期にはその発現は減少傾向にあった。また、FATP
清浄超薄膜を用いたFULDE-FERRELL状態の探索

1.実験の方法;100Å以下の清浄薄膜の単層、及び多層長周期構造膜を製造するため、二連電子銃を蒸着源とし、新たに4台の膜厚計を設置し、蒸着装置の改造を完了した。試運転に入っている。NECのPC-9801型計算機を用いたデータ収集装置を完成し、大型計算機にデータを収納し、トンネル・スペクトルの計算手法を確立した。2.実験の結果;強結合超伝導体である遷移金属超伝導体を調べる前に、弱結合の典型であるアルミニウム超薄膜におけるスピン常磁性効果を調べた。非清浄膜ではスピン常磁性効果のため励起スペクトルが正負スピンに対応して分裂したスペクトルを観測し、その結果、正常状態よりエントロピーの高い超伝導状態が出現することを見出した。トンネル分光がFulde-FerreU状態の探索にとって有力な検証手段となることを確認した。同時に、トンネルスペクトルの解析により、フェルミ液体係数を決定することができ、電子間相互作用の定量的評価を可能にした。3.結果の意義と今後の課題;弱結合アルミニウム金属の清浄超伝導薄膜の可能性を期待したが、結果的には、非清浄膜におけるスピン常磁性効果による1次の超伝導転移、及び、高エントロピー超伝導状態を発見した。1次転移磁場より高い磁場中で期待されるFulde-FerreU状態の確認には至らなかった。この高エントロピー超伝導状態は理論的に予言されながら、実験的に見出されなかった新しい相転移の概音を加えることになった。他方、1次の超伝導転移は不均一性の影響をうけやすいことも見出され、今後、トンネル素子製造のために可能なかぎり微細な加工技術が要求されることになる。さらに、Fulde-FerreU状態は高磁場中で1次転移磁場より高く、かつ、せまい磁場範囲でしか期待されないので、多層人工長周期構造の導入による安定化の可能性を追求したい。試運転に入っている。
光・光二重共鳴法を利用した高選択的高分解能レーザー分光計測システムの開発と展開

分子の励起状態を詳細に知ることにより、分子の構造や変化を知ることができる。特に、基本的な多原子分子の分光学的研究は、物質の基本的性質を明らかにすることができる。本研究では紫外領域における高出力・高安定なレーザー光源、および、気体分子のドップラーフリー超高分解能レーザー分光装置を開発し、ベンゼンやナフタレンといった基本的な芳香族分子の励起状態の精密分光計測を行い、励起分子の構造と状態間相互作用に関する知見を得た。現有の波長可変単一モードレーザーと紫外光発生用外部共振器との組合せで単一モード紫外レーザー光を得た。これを励起光源として、ドップラーフリー偏光分光法および光・光二重共鳴偏光分光法による高選択的高分解能吸収スペクトルを観測することに成功した。システムの改良により、波長領域を拡張するとともに、感度の向上に成功した。その結果、ナフタレンの励起状態(S_1)についてより高いエネルギー領域の観測に成功し、相互作用に関する知見を得た。特に、多原子分子は準位密度が高いためにもどもと複雑なスペクトルを示すが、相互作用によってエネルギー準位にシフトが生じると、解析が不可能になることも多い。このような場合は、2台目の単一モード紫外レーザーを用いて光・光二重共鳴法を利用することで確実に帰属を行うことが可能となる。本研究では、室温セル中のナフタレン分子について、S_I←S_o遷移の振動エネルギーが1422cm^<-1>の振電バンドをドップラーフリー偏光分光法ならびに光・光二重共鳴偏光分光法による超高分解能分光を行い、広範囲にわたる回転線の帰属に成功し、高次の項まで正確な分光定数を決定することができた。特に、帰属が困難であった領域について、光・光二重共鳴法を利用することで微小なエネルギーシフトを見出し、状態間相互作用に関する知見を得た。また、従来の分子線を利用した励起スペクトルの測定や二光子吸収法などのドップラープリー分光法によるベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ジベンゾフランなどの高分解能スペクトルの観測と磁場によるスペクトル変化の測定も引き続き行い、励起状態の構造とダイナミックスに関する詳細な知見を得ることができた。前年度より引き続き、現有の波長可変単一モードレーザーシステムと各種ドップラーフリー分光計測システムを用いて、励起分子の超高分解能レーザー分光を行い、分子構造や励起状態における相互作用などについての詳細な知見を得た。特に、ドップラーフリー偏光分光法および光・光二重共鳴偏光分光法による高選択的高分解能吸収スペクトルの観測によって、室温セル中のナフタレン分子の励起状態について、広範囲にわたる回転線の帰属に成功し、高次の項まで正確な分光定数を決定することができた。この手法を用いることで、帰属が困難であった領域について、微小なエネルギーシフトを見出し、状態間相互作用に関する知見を得た。また、従来の分子線を利用した励起スペクトルの測定や二光子吸収法などのドップラーフリー分光法によるベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ジベンゾフランなどの超高分解能スペクトルの観測と磁場によるスペクトル変化の測定も引き続き行い、励起状態の構造とダイナミックスに関する詳細な知見を得ることができた。これらの分子について、磁場によるスペクトルの変化は非常に小さく、それぞれ同様の回転最子数依存性が見られた。その結果、磁気モーメントは分子の面外方向(ベンゼン環に垂直な方向)を向いており、S_2とのカップリングによって生じていることを明らかにし、三重項状態との相互作用に起因する項間交差はほとんど起きていないと結論した。また、新たにアズレンのS_2状態の超高分解能スペクトルの観測に成功し、分子構造と励起状態ダイナミックスに関する重要で新しい知見を得た。
うつおよび糖尿病を考慮したがん治療における疼痛制御に関する薬理学的研究

本研究では、うつおよび糖尿病を考慮して、抗がん薬による末梢神経障害に対して予防および治療薬として有望な候補薬剤の探索を行った。その結果、抗うつ薬であるデュロキセチンや抗糖尿病薬であるエキセナチドが、抗がん薬であるオキサリプラチンによる末梢神経障害を改善することを見出した。さらに、胃潰瘍治療薬であるポラプレジンクが、抗がん薬であるパクリタキセルの抗腫瘍効果に影響せずに、パクリタキセルによる末梢神経障害を抑制することも明らかにした。研究の目的がん治療において抗がん剤は欠かせないものであるが、オキサリプラチンなどの抗がん剤では、末梢神経障害を必発し、身体的苦痛から患者のQOLを著しく低下させるだけでなく、がん治療の変更や中止を余儀なくさせることから、臨床上大きな問題となっている。しかし、有効な予防策や治療法も国内外において未だに確立されていない。一方、がん患者は不安やうつ症状などの精神症状や高齢者が多いため糖尿病などの生活習慣病を併発している場合が多い。しかしながら、抗がん剤による身体的苦痛とうつ症状などの精神症状や糖尿病との関わりについてはほとんど科学的な解明は行われていない。そこで、本研究の目的は、がん治療における痛みとうつ症状などの精神症状や糖尿病との関係を解明し、その機序に基づいた予防・治療策を確立することである。研究成果平成25年度はまず、PC12細胞を用いてオキサリプラチンによる細胞障害および神経突起の伸展阻害に対する各種薬剤の効果を検討したところ、新規糖尿病用剤のGLP-1アナログであるエキセナチドがオキサリプラチンによる神経突起の伸展阻害作用を著明に抑制することが分かった。さらに、ラットを用いてオキサリプラチンによる末梢神経障害である機械的アロディニアに対するエキセナチドの効果を検討したところ、機械的アロディニアからの回復を著明に促進することが明らかとなった。これらのことから、エキセナチドは2型糖尿病患者でのオキサリプラチンによる末梢神経障害に対して有用であることが示唆された。一方、ラットにうつ病の評価方法である強制水泳を連日行いうつ病モデルの作成を検討したところ、1週間の強制水泳によって不動時間が著明に延長するラットと全く変わらないラットがいることが分かった。このようにあきらめて不動時間が著明に延長したラットは今後うつ病モデルとして有用である可能性が考えられた。オキサリプラチンなどの抗がん剤は、末梢神経障害を必発し、身体的苦痛から患者のQOLを著しく低下させるだけでなく、がん治療の変更や中止を余儀なくさせることから、臨床上大きな問題となっている。一方、がん患者は不安やうつ症状などの精神症状や比較的高齢者が多いため糖尿病などの生活習慣病を併発している場合が多い。しかし、抗がん剤による身体的苦痛とうつ症状などの精神症状や糖尿病との関わりについてはほとんど科学的な解明は行われていない。そこで、本研究では、がん治療における痛みとうつ症状などの精神症状や糖尿病との関係を解明し、その機序に基づいた予防・治療策を探索している。平成26年度は、抗がん剤による末梢神経障害と糖尿病、うつとの関係を調べるために、2型糖尿病モデルラットであるGKラットを用いて、パクリタキセルを週に1回、4週間連続で腹腔内投与し、痛みやうつについて検討を行った。GKラットは、対照群であるWistar系ラットに比べて体重は低値で、血糖値は高値であったが、それらに対してパクリタキセルの投与は何ら影響しなかった。一方、末梢神経障害については、Wistar系ラットではパクリタキセルによって機械的アロディニアや冷感過敏がみられたが、GKラットではみられなかった。また、GKラットはうつ行動がみられた。このように、GKラットでは痛み行動がみられないことから、本研究には不適切であることが明らかとなった。一方、パクリタキセル誘発末梢神経障害に対して組織学的および形態学的評価や関連マーカーの測定を行い、その発現には、脊髄後根神経節細胞におけるケモカインの発現の誘導と、それに続くマクロファージの遊走による炎症反応、さらにその上流としてTLR4が関与している可能性を見出した。これらは抗がん剤による末梢神経障害の新しい予防・治療ターゲットとなりうる可能性が考えられた。がん治療において抗がん薬は、末梢神経障害を発現し、身体的苦痛から患者の生活の質を著しく低下させるだけでなく、がん治療の変更や中止を余儀なくさせることから、臨床上大きな問題となっている。一方、がん患者は、うつ症状や比較的高齢者が多いため糖尿病などを併発している場合が多い。しかしながら、抗がん薬による末梢神経障害の発現機序を初め、うつ症状や糖尿病との関係は明らかになっておらず、有効な予防・治療法も国内外において未だに確立されていない。そこで本研究では、抗がん薬による末梢神経障害とうつ症状や糖尿病との関係を解明し、その機序に基づいた予防・治療策を確立することを目的とした。平成27年度では、まず、抗がん薬による末梢神経障害と糖尿病との関係を調べるために、2型糖尿病マウスにオキサリプラチンを投与して痛みの程度を行動評価したところ、糖尿病マウスは正常マウスと比較して痛みの程度に差はみられず、糖尿病の影響は認められなかった。一方、末梢神経障害ラットモデルを用いて、オキサリプラチンによる末梢神経障害に対して、抗うつ薬で糖尿病性神経障害などにも適応を有するデュロキセチンの作用を検討したところ、デュロキセチンに予防および治療効果があることを明らかにした。

さらに、パクリタキセルによる末梢神経障害に対して、胃潰瘍治療薬であるポラプレジンクの作用を検討したところ、ポラプレジンクはパクリタキセルの抗腫瘍効果に影響せずに、パクリタキセルによる末梢神経障害を抑制することも見出した。また前年度までに、抗糖尿病薬であるエキセナチドが、オキサリプラチンの抗腫瘍効果に影響せずに、末梢神経障害の回復を促進することも見出した。本研究では、これまでの薬理学的検討によって、抗うつ薬や抗糖尿病薬などの既存薬剤の中から、抗がん薬による末梢神経障害に対して予防および治療薬として有望な候補薬剤を新たに見出すことができた。本研究では、うつおよび糖尿病を考慮して、抗がん薬による末梢神経障害に対して予防および治療薬として有望な候補薬剤の探索を行った。その結果、抗うつ薬であるデュロキセチンや抗糖尿病薬であるエキセナチドが、抗がん薬であるオキサリプラチンによる末梢神経障害を改善することを見出した。さらに、胃潰瘍治療薬であるポラプレジンクが、抗がん薬であるパクリタキセルの抗腫瘍効果に影響せずに、パクリタキセルによる末梢神経障害を抑制することも明らかにした。これまでに、培養細胞を用いてオキサリプラチンによる細胞障害および神経突起の進展阻害に対する各種薬剤の効果について検討を行い、新規糖尿病薬のGLP-1アナログであるエキセナチドがオキサリプラチンによる神経突起の進展阻害作用を著明に抑制することを見出した。さらに、動物実験において、オキサリプラチンによる末梢神経障害に対してエキセナチドが回復を著明に促進することを明らかにした。また、エキセナチドはオキサリプラチンの主作用である抗腫瘍効果には影響しないことも明らかにした。一方、パクリタキセル誘発末梢神経障害に対しては、組織学的および形態学的評価や関連マーカーの測定を行い、その発現に、TLR4を介した脊髄後根神経節細胞におけるケモカインの発現の誘導と、それに続くマクロファージの遊走による炎症反応が関与していることを見出した。また、糖尿病動物モデルを用いた末梢神経障害の検討については、2型糖尿病モデルラットであるGKラットを用いてパクリタキセルによる末梢神経障害について検討を行ったところ、うつ行動は観察されたが、痛み行動がみられないことから、本研究には不適切であることが明らかとなった。今後、1型糖尿病動物モデルやその他の2型糖尿病動物モデルを用いて検討を行う必要があると考えている。医歯薬学パクリタキセル誘発末梢神経障害に対しては、組織学的および形態学的評価や関連マーカーの測定を行い、その発現に、TLR4を介した脊髄後根神経節細胞におけるケモカインの発現の誘導と、それに続くマクロファージの遊走による炎症反応が関与していることを見出した。そこで今後は、これをターゲットとして、培養細胞実験や動物実験において各種薬剤の評価を行い、有効な候補薬剤を探索する。糖尿病動物モデルの検討については、平成26年度は、2型糖尿病モデルラットであるGKラットを用いてパクリタキセルによる末梢神経障害について検討を行ったが、痛み行動がみられないことから、本研究には不適切であることが明らかとなった。そこで今後は、1型糖尿病動物モデルであるストレプトゾトシンの動物モデルやその他の2型糖尿病動物モデルを用いて検討を行う予定である。
乳幼児期における共同注意の発達評価法の開発と乳幼児健診システムの構築

1.乳幼児における社会的理解の発達を把握する標準化された発達評価法を開発するため、文献検討や予備調査を通して共同注意の視点を取り入れたアンケート調査紙を作成した。2.調査対象地区となる地方自治体と連携するために、乳幼児健診や子育て支援事業に参加し.縦断的調査が実施できる協力体制を整えた。現在のところ、調査対象地区は福岡県糸島地区である3.2年間で約2000名の出生児が、8,10、12,14,16,18ヶ月になった時点で発達評価を実施し、その標準化をして、各人の発達軌跡を分析中した。4.共同注意行動の発達が遅れている乳幼児のうち、その標準得点(発達年齢)がー2SD以下にあるハイリスク乳幼児を洗い出し、1歳半健診で詳細な面接と観察を実施している。5.こうしたハイリスクの中でも、18ヶ月時点で、自発的提示、指さし産出、ふり遊び、が出現せず、ことばの獲得が3語以内であるにもかかわらず、歩行や積み木ができる条件を満たす場合.自閉症ハイリスク乳幼児の可能性が高いと推測された。確定診断は専門医・保健師・保育士など実践領域のプロジェクトとともに慎重な対応を実施している。6.平成16年度より、ハイリスク乳幼児や確定診断された発達障害児に対する療育事業を立ち上げ、発達支援の具体的な体制を整えた。7.萌芽研究の成果は国内外の学会で公表するとともに研究成果報告書を刊行した。2.調査対象地区となる地方自治体と連携するために、乳幼児健診や子育て支援事業に参加し、縦断的調査が実施できる協力体制を整えた。現在のところ、調査対象地区は福岡県糸島地区(1市2町)である。3.年間で約1000名の出生児が、12,14,16,18ヶ月になった時点で発達評価を実施し、その発達軌跡を分析中である。4.共同注意行動の発達が遅れている乳幼児のうち、その標準得点(発達年齢)が-2SD以下にあるハイリスク乳幼児を洗い出し、1歳半健診で詳細な面接と観察を実施している。5.こうしたハイリスクにの中でも、18ヶ月時点で、指さし理解、指さし産出、ふり遊び、が出現せず、ことばの獲得が3語以内であるにもかかわらず、歩行や積み木ができる条件を満たす場合自閉症ハイリスク乳幼児の可能性が高いと推測して、専門医・保健師・保育士など実践領域のプロジェクトとともに慎重な対応を実施している。6.3歳児健診までは、確定診断が出来ないため、その間、希望者が発達相談や母子教室での交流が出来るように、「わんぱく広場」を自治体の事業として立ち上げ、発達支援の足場作りを始めている。
核ターゲティングの新戦略:核膜の特殊性に基づいた標的化

我々は核膜の特殊性に着目し,核膜孔を介さない新しい遺伝子の核内導入ルートを開発し,遺伝子のサイズに依存せず高い発現効率を有する遺伝子導入キャリアーを開発することを研究目的とした.そのために(1)ゴルジ体-小胞俸-核膜という新しい遺伝子送達ルートの開発と(2)核膜の特殊性に基づいた膜融合能の制御に基づく核内遺伝子導入技術の開発を行い,ウイルスベクターと比較して安全で十分な遺伝子導入効率を有する人工遺伝子キャリアーの開発を試みた.前年度の膜融合機構に基づいて,核膜融合機構に基づく遺伝子の核内挿入法に焦点を絞って基礎的検討を行った.遺伝子は外膜と内膜を単純拡散で透過することはできないので,ここでPEIによる膜perturbationを利用した.前年度の結果から,核膜とリポソーム封入PEI・プラスミド複合体が融合する最適な条件を用い,核膜を透過させた.プラスミドはrhodamine(赤)で蛍光ラベルし,核内はSUTO24(緑)で染色し,共焦点レーザー顕微鏡にて核内移行を測定した.その結果,リポソーム封入PEI-プラスミド複合体は,直接核膜と融合している瞬間を3次元的にとらえることに成功した.この映像は,遺伝子・キャリアー複合体が核膜孔を通らずに,核内に直接導入可能なことを世界で初めて示した結果である.この結果は,現在Gene Therapyへ投稿中である.これまで遺伝子治療には導入効率の高いウイルスベクターが用いられてきたが,安全性の面と導入遺伝子の制御の点から人工遺伝子キャリアーの開発が最重要課題の一つとなっている.最近Behrらにより、核局在化シグナル(NLS)を遺伝子に化学的に結合させることにより,核膜孔を介する能動的遺伝子送達方法が開発され発現効率を大きく向上させた.この研究は遺伝子の細胞内動態制御の重要性を強くアピールし,NLSによる遺伝子の核内送達は多くの研究者の注目の的となっている.しかしながら,NLSにより核膜孔を介した送達には大きな問題点もある.すなわち,核膜孔は最大26nmまでその孔径を開くことが知られているが,我々が導入したい遺伝子はコンパクト化してもなおその直径は7080nmもあるという巨大な分子であり,とうてい核膜孔を通過することはできない.これを通過させるためにはコンパクト化した遺伝子を一旦ほどかなければならない.そこで我々は,NLSにより核膜孔を介して遺伝しを導入する経路に対して,核膜孔を介さないで導入する全く新しいルートの開発が重要であると考えるに至った.マーカー遺伝子(green fluorescence protein : GFP)をリポフェクタミンで細胞内へ導入し,共焦点レーザー顕微鏡で経時的変化を追跡したところ,導入後30分においてすでに,一部の遺伝子は核内へ到達していた.また,核内の断層写真の解析から,巨大な遺伝子が核内へ陥没している状態をとらえることに成功した.これらの結果は,核膜孔以外のルートで核内へ遺伝子が取り込まれる可能性を示唆している.現在,この新しい核内移行機構に関して検討を行っている.我々は核膜の特殊性に着目し,核膜孔を介さない新しい遺伝子の核内導入ルートを開発し,遺伝子のサイズに依存せず高い発現効率を有する遺伝子導入キャリアーを開発することを研究目的とした.そのために(1)ゴルジ体-小胞俸-核膜という新しい遺伝子送達ルートの開発と(2)核膜の特殊性に基づいた膜融合能の制御に基づく核内遺伝子導入技術の開発を行い,ウイルスベクターと比較して安全で十分な遺伝子導入効率を有する人工遺伝子キャリアーの開発を試みた.前年度の膜融合機構に基づいて,核膜融合機構に基づく遺伝子の核内挿入法に焦点を絞って基礎的検討を行った.遺伝子は外膜と内膜を単純拡散で透過することはできないので,ここでPEIによる膜perturbationを利用した.前年度の結果から,核膜とリポソーム封入PEI・プラスミド複合体が融合する最適な条件を用い,核膜を透過させた.プラスミドはrhodamine(赤)で蛍光ラベルし,核内はSUTO24(緑)で染色し,共焦点レーザー顕微鏡にて核内移行を測定した.その結果,リポソーム封入PEI-プラスミド複合体は,直接核膜と融合している瞬間を3次元的にとらえることに成功した.この映像は,遺伝子・キャリアー複合体が核膜孔を通らずに,核内に直接導入可能なことを世界で初めて示した結果である.この結果は,現在Gene Therapyへ投稿中である.
ルテニウム錯体を用いるジアミンとジオールとからのポリアミンの新重合方法の研究

ルテニウム錯体は優れたアルコール活性化能を有しており、アルコールによりアミン類のN-アルキル化を容易に行うことが可能である。このルテニウム錯体の触媒機能を利用することにより、これまでにないポリアミンの重合が可能になるものと考え、これを検討した。まず、この重合の可能性を明らかとするために、p-キシリレングリコールと3,4 ́-ジアミノジフェニルエーテルをモノマーとして用い、様々な条件により重合を行った。その結果、重合溶媒として、ポリアミン類の良溶媒である非プロトン性極性溶媒よりも1,4-ジオキサンが重合に適しており、その量が少なくなるに従って、得られるポリマーの粘度も上昇するが、あまり少ない場合には、重合中にポリマーが析出してしまった。重合温度として、少なくとも160°C以上が必要であり、180°Cでは短時間でゲル化してしまうことから、170°Cが最適重合温度であった。触媒であるルテニウム錯体としては、塩素とトリフェニルホスフィンの両者を配位子として同時に持つことが必要であり、その量は、モノマーに対し4-5mol%程度が良好であった。以上より、ルテニウム錯体を用いることにより、ジアミンとジオールとから脂肪族ポリアミンが定量的に得られることが明らかとなった。次に、以上得られた最適重合条件において、様々な構造をしたジアミンとジベンジルアルコールとからの重合を行った。その結果、ジアミンとしては、脂肪族ジアミンを用いたときには、全くポリマーが得られず、それに対し、芳香族ジアミンでは、構造中にエーテル結合やスルホン結合やメチレン鎖を有するポリアミンを定量的に得ることができた。得られたポリマーの粘度は、その構造により、0.110.72dL/gの範囲の値であった。
2児の親となること-第2子妊娠から出産後の母親及び父親の役割適応プロセスの相違-

本研究は、第2子妊娠期から出産後において、まだ幼い第1子を育児しながら第2子を迎える母親および父親がどのように2児の親になっていくのか、その役割変化適応過程の相違を明らかにすることを目的として行った。研究方法は、半構成的面接法を用いた縦断的調査である。母親および父親8組を対象に、妊娠末期、産後12ヶ月、産後67ヶ月の計3回、インタビューを行ったが、うち2組は研究対象の条件から逸脱したため、分析対象は6組となった。インタビュー内容を逐語録に起こし質的記述的に内容分析を行った結果、産前においては、母親と父親の第2子を迎えることに対する意識の違いが見られたが、産後6ヶ月7ヶ月においては、母親と父親の意識が類似している様子が伺われた。また、第2子の出産後に、お互いに対し、親としておよびパートナーとしての信頼が深くなったことが語られた。第2子を迎える過渡期における母親および父親は、第2子の誕生を通して、より親としての意識が高まったと語り、その過程においては、第1子の妊娠・出産の時とは異なるサポートを必要としていることがわかった。助産師は、初産婦とは異なるニーズを把握し、経産婦独自のサポート体制を整える必要があることが示唆された。本研究では、第2子妊娠期から出産後において、まだ幼い第1子を育てながら第2子を迎える母親および父親がどのように2児の親になっていくのか、その役割変化受容の過程を明らかにすることを目的として、縦断的調査を行っている。研究方法は、半構成的面接法を用いるため、平成18年度は、まず予備的に妊娠期の母親を対象として行っていたインタビュー内容を参考とし、本研究め調査に向け、イタンビューの質問内容を吟味した。同時に、研究の趣旨を説明し許可を得られた病産院および社会的活動の場にて、対象者のリクルートを行った。調査対象妊婦へ、研究の目的・内容・面接の概要およびプライバシーの保護等を説明し、倫理的配慮を十分に行ったうえで対象者をリクルートした。平成18年度はく第2子妊娠中の母親及び父親ら組に協力を得られた。母親の年齢は28歳から35歳、父親の年齢は28歳から36歳、第1子の年齢は初回インタビューにおいて1歳から2歳であった。研究参加者に対し、産前(妊娠末期)および産後1ヶ月2ヶ月において、母親および父親にそれぞれインタビューを行った。その結果、産前と産後で、第2子を迎えることに対する意識の変化が見られた。また、特に産前について、父親と母親の意識の違いが感じられた。今後、引き続き研究参加者の了承を得た上で、産後6ヶ月7ヶ月におけるインタビューを実施しく質的にインタビュー内容の分析を行っていく。また、研究協力者のリクルートを行い、対象者数を増やし研究を進める予定である。本研究では、第2子妊娠期から出産後において、まだ幼い第1子を育てながら第2子を迎える母親および父親がどのように2児の親になっていくのか、その役割変化受容の過程の相違を明らかにすることを目的として、産前から産後半年にわたり、縦断的調査を行っている。平成19年度は、平成18年度にすでに産前および産後1ヶ月2ヶ月にインタビューを行った母親および父親5組に対し、引き続き産後6ヶ月7ヶ月のインタビューを行った。インタビューは、母親および父親それぞれに対して行い、お互いの意見が影響しないように考慮した。第1子および第2子の発達状況、育児状況、児に対する育児意識、パートナー(母親は児の父親、父親は児の母親)に対する意識等について、現在の状況をインタビューした上で、前回のインタビュー内容の確認と現在までの変化を確認した。その結果、産前においては、母親と父親の第2子を迎えることに対する意識の違いが見られたが、産後6ヶ月7ケ月においては、母親と父親の意識が類似している様子が伺われた。同時に、お互いに対し、親として及びパートナーとしての信頼が深くなったことが語られた。また、インタビュー内容の分析と平行して、新たに研究協力者のリクルートを行い、3組の母親および父親にインタビューを行った。うち1組は、産前および産後1ケ月のインタビューを行った後、研究対象の条件から逸脱したため、研究対象より除外となった。他2組において、産前および産後1ケ月のインタビューを行った。