hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨芽細胞及びリンパ球の分化を促進する破骨細胞由来新規サイトカインの同定

骨吸収に続き骨形成が誘導される現象が形態学的に観察され、骨吸収と骨形成は共役していると考えられているが、その本態は不明である。骨芽細胞に発現するRANKLが破骨細胞の分化と骨吸収機能の発現を制御していることが明らかとなった。そこで、骨芽細胞により誘導された破骨細胞が、骨芽細胞の前駆細胞に作用してその分化に関与する可能性を探るための培養系の開発を行った。コラーゲンゲル上におけるマウス共存培養系で形成された破骨細胞をコラゲナーゼにて回収し、高密度のスポット培養を行う。破骨細胞が十分に接着し大きく広がったところで、トリプシン液にて骨芽細胞を除去して破骨細胞のみを残す。これらの破骨細胞のシートの上で各種の間質細胞株(MC3T3-G2/PA6,ST2,C3H10T1/2)を共存培養し、骨芽細胞の分化を観察するためのアルカリフォスファターゼ(ALP)染色を行った。その結果、(1)間質細胞と破骨細胞の3日間の共存培養において、破骨細胞の直上においてALP陽性細胞の出現が認められた。純化破骨細胞のみの培養および間質細胞のみの培養系においてはALP陽性細胞の出現は全く認められなかった。(2)ALP陽性細胞の誘導に対して可溶性BMP受容体(BMPR type-IA)の添加は何ら効果を示さなかった。(3)カルシトニンの添加により破骨細胞の形態変化が認められたが、ALP陽性細胞の誘導には影響は認められなかった。(4)Membrane FilterのついたInsert中で破骨細胞を培養し間質細胞との直接接触を阻止した条件では、ALP陽性細胞は誘導されなかった。(5)βガラクトシダーゼ遺伝子導入マウス(ROSA26)を用いた共存培養から得た純化破骨細胞とPA6細胞との共存培養においてX-Gal染色を行ったところ、単核および多核の破骨細胞のみが陽性を示し、骨芽細胞の混在は認められなかった。成熟破骨細胞が骨髄間質細胞をALP陽性細胞に分化誘導させる因子を発現している可能性が示唆された。この骨芽細胞分化誘導因子は破骨細胞の細胞膜表面上に存在しているものと考えられる。
DV被害を受けた外国人女性とその子どもへの多文化ソーシャルワーク実践モデルの構築

2018年度までの研究を通して、ドメスティック・バイオレンスによる被害者支援の現状について明らかにし、またその課題について検討した。具体的には、ドメスティックバイオレンスによる被害から避難した被害者が新たな土地で自立生活をスタートする際には、住み慣れた地域を離れ、一から生活基盤を築くことになる場合も少なくないため、社会から孤立して心理的に追い詰められるなど、多様な問題に直面することを論じた。さらに、地域福祉分野では近年、社会関係の希薄化に伴う住民の孤立が問題となっており、地域社会でのサポートネットワークの形成が推奨されているものの、ドメスティック・バイオレンスによる被害者の中には、社会的支援の乏しさや、経済的困難から自立生活を断念し、暴力を再び受ける恐怖に怯えつつも加害者の元に戻り、再被害を受ける事態さえ生じていることから、問題の深刻化についても考察した。したがって、ドメスティック・バイオレンスによる被害者への支援においては被害者個人への直接的支援のみならず、社会福祉施設等の支援機関と地域社会の関係機関が連携を図り、被害者を多面的に支援する体制を早急に確立することが急務の課題となっている。そこで本研究では、日本におけるドメスティック・バイオレンス被害の概要と対策の現状を把握し、それらの課題について分析した上で、特に問題が深刻化しやすい傾向がある外国人女性の被害について考察を深めた。そして、被害者が社会的に孤立しないためには、具体的にどのような支援を展開していく必要があるかという点を中心に検討している。そのため2019年度においても、引き続き本研究の調査協力団体である母子生活支援施設等と連携を図り、調査研究を進めていきたいと考えている。本研究課題である、「DV被害を受けた外国人女性とその子どもへの多文化ソーシャルワーク実践モデルの構築」は、2016年度から研究を開始し、その後、2018年度末までの3年間を通して計画的に研究を遂行している。本研究の調査協力団体における事情により、研究計画の一部を順延した点もあったものの、全体としては大幅に支障をきたすような問題は生じていない。また、調査協力団体からは引き続き研究協力の了承を得ていることから、現在までの進捗状況については当初の研究計画書に記載した予定とおおむね一致した流れで研究を進めることができていると理解している。したがって、本欄、「現在までの本研究課題の進捗状況」に関しては、「おおむね順調に進展している」という区分が適切であると判断した。2016年度2018年度においては、ドメスティック・バイオレンスによる被害者支援の現状と課題を把握した上で、ドメスティック・バイオレンスの被害者支援に関するソーシャルワークを中心にまとめ、現状の支援展開の問題と課題を明確化した。また、ドメスティック・バイオレンスの被害者支援に関する直接的なソーシャルワーク理論以外にも、関連する複数のソーシャルワーク・アプローチを検討し、直接的な被害者と加害者による2者間の関係のみならず、文化的・社会的な背景を深く理解し、個人と社会環境との連続性に留意した支援体制を構築するための方策について検討した。そこで今後の研究における推進方策としては、コミュニティや社会的ネットワークに対するアプローチを含む、より広範な視野からの包括的支援を可能にするための支援体制の構築を中心に検討したいと考えている。それにより、具体的な支援方法について明らかにすることを計画している。「配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護等に関する法律」において、被害者の国籍を問わず人権を尊重することが示され、DVの直接的被害者への支援体制については整いつつある。また、「児童虐待の防止等に関する法律」において、DVの目撃も児童虐待であることが明記されたように、家庭内でDVに晒されることによる子どもたちへの被害に対し、社会的理解が広まりつつある。しかしながら、DVによる母子関係への影響については、未だ明らかになっているとは言い難く、その支援も、しばしば関係機関や関係者による個別的努力に委ねられているのが現状である。そこで平成28年度においては、外国人女性のDV被害の背景と特徴をまとめた上で、実際に展開されているDV被害者支援に関するソーシャルワーク・アプローチについてまとめ、現状の支援展開の問題と課題を明確化した。その上で、効果的な支援のあり方について考察を行った。その結果、長期的・包括的な視座から、高度な専門性に基づくソーシャルワークの展開を可能にするには、民間機関への財政的支援の充実や公的機関による支援内容の拡充が必要であり、また、一部の自治体で実施されている先駆的な取り組みの成果を踏まえ、公的機関と民間機関との一層の連携促進および社会的資源の活用による包括的な支援体制の整備が不可欠であることを明らかにした。さらに、DV被害者である外国人女性やその子どもたちへの支援には、地域社会が一体となってDVを容認しない社会を形成することが重要であるため、その実現のための具体的な方策を検討することが今後の課題であると考えている。本研究課題、「DV被害を受けた外国人女性とその子どもへの多文化ソーシャルワーク実践モデルの構築」は、平成28年4月から開始した研究であり、その後、現時点までの1年間において、本研究の調査協力団体の事情により、研究計画の一部を次年度に順延する必要性が生じたものの、全体としては大幅に支障をきたすような問題は生じていない。また、調査協力団体からは、引き続き研究協力の了承を得らていることから、当初の研究計画書に記載した予定と、おおむね一致して研究を遂行していると理解している。

これまでの研究において、婦人相談所や婦人保護施設、母子生活支援施設、民間シェルターなどにおいて実施されているDV被害者支援の現状について明らかにし、またその課題について検討した。具体的には、DVから避難した被害者が新たな土地で自立生活をスタートする際には、住み慣れた地域を離れ、一から生活基盤を築くことになる場合も少なくないため、社会から孤立して心理的に追い詰められるなど、多様な問題に直面することを論じた。さらに、地域福祉分野では近年、社会関係の希薄化に伴う住民の孤立が問題となっており、地域社会でのサポートネットワークの形成が推奨されているものの、DV被害者の中には、社会的支援の乏しさや、経済的困難から自立生活を断念し、暴力を再び受ける恐怖に怯えつつも加害者の元に戻り、再被害を受ける事態さえ生じており、問題の深刻化についても指摘した。そして、いわゆる国際結婚である外国人と日本人との婚姻は、2016年末時点において、日本の婚姻総数の中で約4%に及び、また国際離婚も増加傾向にある(厚生労働省2018『平成30年我が国の人口動態(平成28年までの動向)』」)。そのような中、日本人男性から外国人女性へのDVも社会問題化している。したがって、DV対策においては被害者個人への直接的支援のみならず、社会福祉施設等の支援機関と地域社会の関係機関が連携を図り、被害者を多面的に支援する体制を早急に確立することが急務の課題となっている。そこで本研究では、日本におけるDV被害の概要と対策の現状を把握し、その課題について分析した上で、特に問題が深刻化しやすい傾向がある外国人女性の被害について考察を深め、被害者が社会的に孤立しないためには、具体的にどのような支援を展開していく必要があるかという点を中心に検討している。本研究課題、「DV被害を受けた外国人女性とその子どもへの多文化ソーシャルワーク実践モデルの構築」は、平成28年4月から開始した研究であり、その後、現時点までの2年間において、本研究の調査協力団体の事情により、研究計画の一部をやむを得ず順延するケースもあったものの、全体としては大幅に支障をきたすような問題は生じていない。また、調査協力団体からは、引き続き研究協力の了承を得ており、当初の研究計画書に記載した予定と、おおむね一致した流れで研究を遂行できていると理解している。したがって、本欄、「現在までの本研究課題の進捗状況」に関しては、「おおむね順調に進展している」という区分が適切であると判断した。2018年度までの研究を通して、ドメスティック・バイオレンスによる被害者支援の現状について明らかにし、またその課題について検討した。具体的には、ドメスティックバイオレンスによる被害から避難した被害者が新たな土地で自立生活をスタートする際には、住み慣れた地域を離れ、一から生活基盤を築くことになる場合も少なくないため、社会から孤立して心理的に追い詰められるなど、多様な問題に直面することを論じた。
筋の収縮中の形状の変化と筋機能との関連-人間における実測の試み-

本研究では、超音波法およびMRI法によって得られる2次元的な組織断面像から筋および筋束の3次元的配置に関する情報を得るための方法について検討した。また、収縮中の筋形状に変化を人間生体において実測した。はじめに、Bモード超音波装置(SSD-2000,Aloka,Japan)の探触子に空間位置計測置(Isotrak,Polhems,USA)を装着して探触子の3次元位置を計測するシステムを構築した.その後、システムの精度や測定の再現性が良好に保たれる空間範囲を同定した。次に、このシステムを用いて、下腿三頭筋のうち腓腹筋内側頭について超音波組織断層像を得た.測定点は筋全体にわたるように複数点設けた.画像をコンピュータに取り込み、各点における筋束の3次元的な配置を計測した.一方、超音波測定時と同一の条件で下腿の連続組織横断画像をMRI装置を用いて求め、腓腹筋内側頭の外形および筋、腱、腱膜の3次元位置をコンピュータ上で求めた.これらのデータより、筋の立体的な形状(筋束配置)を求め、筋内各部の筋束の長さと深部腱膜に対する角度(羽状角)および筋体積などを求めた.その結果、筋内における筋束の配置が明らかになった。筋束は遠位・深部から近位・表層部に向かって斜めに配列しており、羽状角は筋腹中央ほど高く、周辺部は低くなる傾向であった。筋束長はぞの部分でも一定であり、有意差は認められなかった。得られたデータより、筋内のストレス分布は筋腹中央部を頂点として周辺部にいくほど減少することが明らかになった。この配置は筋の安静時と活動時で大きく異なり、特に膝関節角度の影響が大きいことがわかった。膝関節角度が45°以上に屈曲した場合、筋束はほとんどslackな状態になり、足関節角度を変えても筋束長はほとんど変化しなかった。また、筋活動時の羽状角は筋腹中央部で70°近くにまで達した。
加齢に伴う口腔粘膜感覚の特徴

被験者は本学補綴科に来院した成人男女より、20才代、30才代、40才代、50才代、60才代、および70才代の各年齢層ごとに抽出し、本実験について説明を行い同意を得られた者を被験者とした。抽出した被験者について、以下の方法にて口腔感覚を調べた。交流電気刺激を歯髄診断装置(パルプテスター)にて加え、痛覚閾の特徴をみる。本装置を使用した理由は、取り扱いが簡便なので多人数を調べる場合に適していること、コンパクトであるので口腔内での使用に適していることである。口腔内各部の二点識別閾の特徴をみる。口腔内のような狭い空間で二点識別閾を調べるために自製器具を製作した。器具は先端をテ-パ-加工した2本のワイヤーを平行に装着したもので、ワイヤー間の距離は固定式として、最短1mmから1mm刻みに最長12mmの距離を持つ器具を製作した。この器具を使い二点識別閾を調べた。また、Von Freyの刺激毛を用い、触覚閾の特徴をみた。刺激部位は、上顎の切歯部、小臼歯部、大臼歯部の各歯肉縁、固有歯肉、歯肉頬移行部、口蓋側歯肉、頬粘膜、及び軟口蓋部、下顎の切歯部、小臼歯部、大臼歯部の各歯肉縁、固有歯肉、歯肉頬移行部、及び頬粘膜とした。以上の実験結果を各年齢層ごとにまとめ、サンマイクロシステム社製のUNIXワークステーションを用いて、データベース化した。今後も多くの被験者を調べ、分析を加え、加齢に伴う口腔感覚の特徴を明らかにし、顎顔面の解剖学的形態の特徴を考慮することにより、各年齢層における口腔粘膜感覚に調和した義歯形態の構築を行う。
Akt-EB2/RP1による微小管動態の新規制御メカニズムと細胞極性制御

繊維芽細胞が正しい方向に遊走するためには、細胞外の走化性因子の濃度勾配に応じた前後の極性形成とそれに引き続く細胞極性の維持が重要である。繊維芽細胞の極性維持には細胞前方における微小管の選択的な安定化が重要な役割を果たすと考えられているが、いかなるメカニズムで前方の微小管が安定化されるのかはほとんど明らかになっていない。研究代表者はこれまでに、PI3K-Akt1経路が微小管を安定化することにより細胞極性の維持に貢献することを示唆する結果を得ている。さらに、Akt1による微小管安定化メカニズムの詳細について検討を行う過程で、Akt1の基質候補分子として微小管結合分子EB2/RP1が重要な役割を果たすことを見出した。そこで本研究では、PI3K-Akt1経路が微小管結合分子EB2を介して細胞前方における微小管の安定化を促進し、細胞の前後の極性維持に貢献する可能性について検討を行った。Akt1の基質候補分子EB2/RP1はその機能がほとんど分かっていない分子であったが、EB2/RP1ノックダウン細胞の微小管について解析した結果、EB2/RP1が微小管の不安定化を促進する分子であることが明らかとなった。さらに、微小管の修飾について調べたところ、EB2/RP1ノックダウン細胞の微小管では脱チロシン化チューブリン、アセチル化チューブリンの割合が著しく増えていることが明らかとなった。現在は、チューブリンのリン酸化状態について検討を行っている。今後はEB2/RP1ノックダウン細胞の微小管でこれらの微小管修飾状態に変化が起きるメカニズムについて検討することにより、Akt1-EB2/RP1経路が微小管安定化を制御するメカニズムの詳細を明らかにする予定である。平成29年11月に研究代表者の研究機関の異動があり、実験系の立ち上げを行う必要があった。特に、本研究においては、微小管動態を非常に高い解像度で高速に観察することが重要であるが、その観察を行う顕微鏡システムを異動により全て変更することになったため、目的のものを観察するための条件検討を最初からやり直す必要があり、当初の計画より遅れが生じてしまった。現在は観察の条件検討が済み、微小管動態を観察出来る状態にある。微小管可視化プローブ(EMTB-GFPおよびtubulin-GFP)、および微小管プラス端に結合するEB1の可視化プローブ(EB1-GFP)発現細胞をライブイメージングすることで微小管動態制御を詳しく解析し、微小管動態制御におけるEB2/RP1の役割について明らかにする。また、Akt1とEB2/RP1の関係について明らかにすることにより、Akt1-EB2/RP1経路による微小管動態の制御メカニズムの詳細を明らかにする予定である。

平成29年11月に研究代表者の研究機関の異動があり、本研究を遂行する上で必要な実験系の立ち上げ、条件検討等を最初からやり直す必要があり、当初の計画通りに研究を進めることが出来なかった。現在は実験系の立ち上げが済み、微小管動態制御のメカニズムの解析について検討を進められる状態にあり、今後は当初の計画に沿って実験を行う予定である。次年度使用額については、上記実験を遂行するのに必要な消耗品、設備、備品の購入費用として使用する予定である。
常圧低酸素環境への間欠的暴露における生理学的適応と平地での運動パフォーマンス

基礎的研究としてラットを用いたトレーニング実験を行ったところ,1)常圧低酸素環境への暴露は赤血球生成を促進すること,2)本研究で用いた条件での低酸素環境への曝露は,ラット骨格筋,特に速筋タイプの筋において解糖系に関する代謝特性を変化させるが,その効果は比較的素早く消失する可能性があること,3)常圧低酸素環境下での高強度インターバルトレーニングは,無気的酵素活性の水準を抑倒することで骨格筋の有気的な代謝適応をもたらすことなどが推察された。ヒトを対象としたトレーニング研究では,1)常圧低酸素室を用いた10-14日間のLiving high-training lowは,赤血球やヘモグロビンの増加には至らないが,赤血球生成を刺激し,さらには最大下運動時の血中乳酸濃度が低く抑えられるなどの持久的運動能力を向上させる可能性があること,(2)間欠的な低酸素への曝露は,その直後に血漿グルタミン濃度の低下を引き起こし,免疫系細胞の機能を一時的に低下させる可能性があるが,1週間以内に回復し,その後また低下する可能性があることなどが明らかにされた。本年度は,テーマ1として,中等度常圧低酸素環境への慢性暴露および運動がラットの赤血球生成に及ぼす影響,テーマ2として,14日間のLiving in normobaric hypoxia, training in normoxia(LH-TN)がヒトの赤血球生成および持久的運動能力に及ぼす影響について研究を行った。テーマ1では,若齢雄ラット(n=28)を通常大気-安静(NS)群,通常大気-運動(NT)群,低酸素-安静(HS)郡および低酸素-運動(HT)群に分け,HS郡およびHT群は酸素濃度15.4%に設定した常圧低酸素環境に50日間暴露し,HT郡およびNT群については自発走運動を行わせた。その結果,走行距離はNT群では実験期間中増加を続けたが,HT群は低値を維持した。常圧低酸素環境への暴露は赤血球(RBC),ヘモグロビン(HGB)およびヘマトクリット(HCT)を有意に高めたが,運動はRBCを低下させた。常圧低酸素環境への暴露は赤血球生成を促進するが,低酸素環境下での自発走運動は赤血球を引き起こさないことが明らかにされた。現在、筋組織における組織・生化学的な指標を測定中である。テーマ2では,10名の男子スキー選手が14日間にわたり,対照群は平地に,LH-TN群は1日10-12時間常圧低酸素室に滞在した。いずれの群もトレーニングを通常通り平地で行った。その結果,LH-TN群において,網状赤血球(Ret)とエリスロポエチン(EP0),およびVO2maxとVEmaxの有意な増加が認められた。しかし,RBC,HGB,HCTに有意な増加は認められなかった。常圧低酸素室を用いた14日間のLH-TNは,RBCおよびHGBの増加には至らないが,赤血球生成を刺激し,さらには持久的運動能力を向上させる効果的なトレーニング方法となる可能性が示唆された。現在,筋の血流動態のデータを解析中である。本年度は,動物を用いた基礎研究(テーマ1)として常圧低酸素環境への暴露および回復過程におけるラット骨格筋の生化学的特性の変化を明らかにすること,また,ヒトでの研究(テーマ2)として10日間にわたる低酸素室居住(LH-TN)が競技者の血液性状および呼吸循環応答に及ぼす影響を検討した。テーマ1では,若齢雄ラット(n=30)を常圧低酸素(酸素濃度15.4%)に50日間暴露し,一部のラットは,その後常酸素環境下で引き続き50日間の飼育を行った。実験期間終了時,横隔膜および下肢骨格筋(ヒラメ筋,足底筋)を摘出し,酵素(PFK, LDH, CS)活性を測定した。比較は,年齢の対応した対照群とで行った。その結果,PFKとCS活性は,いずれの筋においても低酸素曝露による変化は観察されなかった。しかし,LDH活性は,横隔膜および足底筋においては有意な増加を示し,さらに曝露中止後25日間で対照群のレベルまで低下した。

これらの結果より,本研究で用いた条件での低酸素環境への曝露は,ラット骨格筋,特に速筋タイプの筋において解糖系に関する代謝特性を変化させるが,その効果は比較的素早く消失する可能性があることが明かとなった。テーマ2では,被験者として比較的高い競技レベルを有する学生長距離選手12名を用いて,血液性状(赤血球数,ヘモグロビン量,ヘマトクリット値,網状赤血球,エリスロポイエチン)および運動時の呼吸循環器応答(酸素摂取量,換気量,血中乳酸濃度,心拍数)に対するLH-TLの効果を検討した。その結果,LH-TLはエリスロポイエチンおよび網状赤血球の増加など赤血球生成に対する刺激としては有効であるが,赤血球及びヘモグロビン量の増加は必ずしも認められないこと,また,運動負荷テストにおいては,最大酸素摂取量に変化を与えないが,最大下運動時の血中乳酸濃度が低く抑えられることが明かとなった。本年度は,動物を用いた基礎研究(テーマ1)として常圧低酸素環境下での高強度インターバルトレーニングがラット骨格筋の酵素活性に及ぼす影響,また,ヒトでの研究(テーマ2)として10日間にわたる間欠的常圧低酸素曝露が鍛錬者の血漿グルタミン濃度に及ぼす影響を検討した。テーマ1では,若齢雄ラットを酸素濃度(常圧低酸素14.5%,常圧常酸素20.9%)およびトレーニング(コントロール,トレーニング)の2要因に基づき4群に群分けを行った。高強度インターバルトレーニングは,5-6日/週,9週間行った。実験期間終了時,下肢骨格筋(ヒラメ筋,足底筋)を摘出し,酵素(LDH,CS)活性を測定した。^その結果,両筋ともCS活性はトレーニングよって増大した。一方,両筋のLDH活性は低酸素トレーニング群が最も低い値を示した。これらの結果より,常圧低酸素環境下での高強度インターバルトレーニングは,無気的酵素活性の水準を抑制することで有気的な代謝適応をもたらすことが推察された。テーマ2では,被験者として持久的競技種目選手13名が,常圧低酸素室(15.4%)に毎日10時間,10日間滞在した。実験開始前および実験期間中(1,3,6,10日目)朝食前に採血を行い酵素法により血漿グルタミン濃度を測定した。その結果,常圧低酸素室への間欠的な滞在によって血漿グルタミン濃度は1日目で有意に低下し,その後は一時的に回復傾向を示したものの,10日目には再び低下傾向を示した。これらの結果より,間欠的な低酸素曝露は免疫系細胞の機能を一時的に低下させるが,その低下は1週間以内に回復しその後再び低下する可能性があることが示唆された。
訪問看護における臨床と教育機関の連携融合教育‐学習プログラムの開発

本研究は、訪問看護師の継続学習と在宅看護学実習における連携融合教育-学習プログラムを開発し、訪問看護事業所と看護基礎教育機関とのユニフィケーションを推進することを目的に実施した。前半では、連携融合教育-学習プログラムに向けて、訪問看護事業所管理者、在宅看護学担当教員に対する学習支援の実態とニーズの質問紙調査、ヒアリング調査を実施した。後半は、連携融合教育-学習プログラムのモデルにつながる研究交流集会、ワークショップを企画実施した。本研究の概要は、在宅看護学実習において学生に関わる訪問看護師の指導場面を、訪問看護師自身の継続学習の機会と捉え、訪問看護師個別学習プログラムに活用することを目的として、訪問看護の臨床と在宅看護学教育が連携融合して学生と訪問看護師の教育-学習を促進する関わり合いを導き出す調査、および介入を行うことである。そのために、初年度は、在宅看護学を担当する看護大学等の教員と、その教育機関の在宅看護学実習を受け入れている訪問看護ステーション管理者に対して、現在、および将来の在宅看護を担う看護職の育成に関する実態を把握する調査、併せて、今後の在宅看護学実習や訪問看護事業所での人材育成の在り方に関する考えを明らかにする調査を行った。調査は、訪問看護師の学生指導をきっかけにして、看護師自身の「学習意欲」「実践力」「指導力」に変化が見られているのかということに焦点を当てた郵送法による質問紙調査であった。在宅看護教育研究のグループメンバーによるネットワークアンプリングによる在宅看護教育者と実習でかかわりのある訪問看護事業所管理者を対象とした。教員57%、管理者20%の回収率であり、現場の管理者より教員の方が関心が高いことが予想される。回答の内容については、現在集計中である。在宅看護担当教員が訪問看護の臨床現場への関心を高く持っていること、訪問看護事業所内での人材育成、学習促進には限界があることが予想されるので、次年度は計画にあるように連携融合教育-学習プログラムを精錬すると同時に、教育機関、在宅看護担当教員の中での交流を諮り、そのうえで訪問看護事業所とどのようにかかわることが訪問看護師育成に効率的であるかということを検討していきたいと考える。初年度の学習ニーズ等基礎調査実施は質問紙による調査では、訪問看護師の学習や実践力向上のための働きかけの必要性・期待が高いこと、その期待に応じるような学習行動がまだ不十分であることがわかったが、在宅看護学実習の関する教育機関のかかわりの影響や期待については知ることができなかった。訪問看護ステーションは在学看護学実習の依頼を受け入れる立場であり、自らが学生の実習を企画することはなく、訪問看護師の育成については、看護基礎教育とは切り離して考えることは当然のことであるが、教育の機会が少ない現状を考慮し、実践の中でどのように有効な教育資源を活用できるのか、その環境にあるかということは調査票からその実際を知ることは難しい。よって、実際にどのように訪問看護管理者と教員の関係を作り上げることができるかを十分考慮したうえで、連携融合教育ー学習プログラムを検討するために直接、訪問看護の現場での管理者の考えを知る必要があると考え、質問紙調査の回答者で協力が得られた訪問看護ステーション管理者にヒアリング調査を行うこととなった。教育機関の在宅看護学実習を多く受け入れ、地域の中では比較的早い時期に開設している、秋田県・群馬県・神奈川県・高知県の4か所のステーションの管理者を対象とした。ヒアリングの具体的内容については、逐語録より質的に分析しているところであるが、それぞれヒアリングにあたった研究分担者より、実習での関わり方に焦点を当てたワークショップの試行の段階へと早急に移行する人の必要性が出され、平成27年度最終年度早々に単独ワークショップの企画、また、7月・8月の関連学術集会における交流集会の企画を行った。本研究は訪問看護師の継続学習と在宅看護学実習における連携融合教育-学習プログラムの開発を目的とした。前半では、連携融合教育-学習プログラムに向けて訪問看護事業所管理者と在宅看護学担当教員への学習支援の実態とニーズの質問紙調査、学習プログラム実施モデルとなりうる管理者へのヒアリング調査を実施した。本調査では外部研修に頼りがちな訪問看護事業所の現状、在宅看護学担当教員においては訪問看護師個々の学習意欲に対応すべく、文献提供や研究指導などでの関わっていることがわかった。調査に併せて、連携融合教育-学習プログラムに活用可能な「訪問看護OJTガイドブック」を訪問看護職能団体等を通して精錬、普及をしていった。後半は、連携融合教育-学習プログラムのモデル実施を計画していたが、訪問看護事業所の理解のみならず、外部支援者としてかかわる教員に対する理解を広く求める必要があり、看護学会等で、連携融合教育-学習プログラムの研究交流集会を実施した。また、訪問看護事業所管理者や訪問看護師人材育成に関心のある人々に向けて、ワークショップを企画実施し、訪問看護師が基礎教育における在宅看護学実習での指導に関わることで、訪問看護師自身が学びを深め、実践力を身に着けられることの可能性について検討討論した。連携融合教育-学習プログラムを新規に作成することを目的としていたが、実際の訪問看護師に求められる知識や技能は、これまで開発作成してきた「訪問看護OJTガイドブック」が十分適応できるものであることがわかった。また、地域包括ケア時代においては単に訪問看護師としての実践力を挙げるだけではなく、多職種との連携協働が重要であり、訪問看護師の学習内容として重要であることが示された。今後は訪問看護OJTガイドブックでの学習項目の見直し追加を検討し、連携協働に関する能力を付けるためのものへと発展させていきたい。

本研究は、訪問看護師の継続学習と在宅看護学実習における連携融合教育-学習プログラムを開発し、訪問看護事業所と看護基礎教育機関とのユニフィケーションを推進することを目的に実施した。前半では、連携融合教育-学習プログラムに向けて、訪問看護事業所管理者、在宅看護学担当教員に対する学習支援の実態とニーズの質問紙調査、ヒアリング調査を実施した。後半は、連携融合教育-学習プログラムのモデルにつながる研究交流集会、ワークショップを企画実施した。学習ニーズの調査については初年度で質問紙およびヒアリング調査を行う予定であったが、倫理審査委員会昇任までに時間がかかったことにより、次年度まで持ち越している。学習プログラムのガイドライン作成については、ワークショップの内容がプログラム推進に大きく貢献する要素を含んでいるため、次年度および最終年度のワークショップ等の内容がそのままガイドラインに相当するものと考えられる。よって、今後複数回開催予定のワークショップや交流集会の評価により、連携融合教育学習プログラムの開発には至るものと考えられる。在宅看護学平成26年度までの調査内容を学術集会等で公表することにより、このような学習プログラムの必要性や期待について意見交換が進むものと考えられる。また、最終年度企画しているワークショップや交流集会を複数としているので、これを定着化させることにより、具体的なプログラムを行うための協力体制の取り方、実習での関わり方のガイドライン、訪問看護師への働きかけ方などを精錬させることが可能であると考える。本研究の目的は、訪問看護ステーションと教育機関が連携協力して、学生ー看護師の教育の効果を上げることであるが、本学習プログラムの訪問看護ステーションでの進め方のみならず、今後は在宅看護の実践を学ぶコアとなるカリキュラムの内容を検討し、看護基礎教育からの地域包括ケアシステムにおける看護の実践能力を育成する仕組み作りに進めたいと考える。計画ではI連携融合教育-学習プログラム案作成と、IIガイドライン作成・モデル実施対象選定の2つをあげている。Iの学習プログラム案については、個別学習プログラム(OJT学習プログラム)がほぼ出来上がっているが、実施に向けてニーズ調査、実態調査に時間がかかっており、それをもとにしたモデル実施の具体的な方向性まで至っていないのが現状である。この連携学習プログラムは、教育側のかかわりが重要であるが、全国規模で在宅看護を担当している教員が予想以上に少なく、地域看護学や老年看護学を専門と在宅看護へのコミットメントを求められない教員が多く、このプログラムへの参加を期待することが思いのほか難しい現状があった。モデル実施施設を選定にあたっては、地域を限定したり、また共同研究者ネットワークに限定したりということを考え、規模を小さくすることが必要と考える。規模を小さくすると同時に、訪問看護事業所の主体性、および関係性の強化に期待し、実施可能性の高いモデル実施施設への協力依頼を求めることも重要と考える。計画では本年度調査とワークショップが予定されていたが、実際は調査が遅れたため、ワークショップ開催までには至らなかった。
ヒヨドリバナ有性型・無性型における寄主植物・病原菌・植食昆虫の相互作用

有性生殖は生物界に広くみられる性質だが、その進化的意義はよくわかっていない。さまざまな理論が検討された結果,今日では病原体と対抗進化するうえでの利点が最も有力視されている。本研究はこの仮説を検証することを主要な目的として行なわれた。ヒヨドリバナには有性型と無性型があり,有性型は2倍体,無性型は倍数体である。両者の適応度を比較する場合,倍数性のレベルのちがいについても考慮する必要がある。本研究ではヒヨドリバナ有性型・無性型の適応度成分を野外集団および実験集団を用いて比較した。実験集団を用いた研究から,無性型は巾広い光・栄養条件の下で有性型よりも大きな純生産速度を持つことが示された。この事実は倍数性のレベルの高さが無性型の適応度を高めていることを示唆する。野外集団では無性型は有性型に比べ約8倍の種子を生産していることが明らかになった。この大きな差は純生産速度のちがい、および無性型の開花成熟サイズが有性型よりも大きいというちがいに由来すると考えられる。これらの結果は,有性型・無性型の進化には倍数性であることの利点・欠点が大きな役割を果していることを示唆する。一方、有性型はジェミニウィルスに対する感染率が平均4%であったのに対し、無性型は平均27%の個体が感染・発病していた。感染・発病した個体では種子稔性が有意に低下しており、病原体が無性型の適応度を下げる要因として作用していることが確認された。本研究は無性型が有性型に比べ病原体の攻撃をうけやすいことを野外集団で示した植物でははじめての研究例である。
細胞周期における癌抑制遺伝子RB産物の役割

癌抑制遺伝子RB産物はG1/S変移を制御しているが、その機序については情報が少ない。そこで、pRBを誘導発現させると増殖が完全に停止するNIH3T3細胞株を6株単離した。この系で、G1/S変移に対するpRBの役割を、相次いで報告されたpRBと相互作用を示す因子についてその意義を検討している。pRBの過剰発現による増殖停止は血清のロットに依存することが判明し、増殖を完全に停止させる血清とほとんど増殖に影響しない血清を捜し当てた。両血清で培養した未同調の細胞からRNAを調整し、cyclinA、B1、B2、D1、D2、D3、E、CDC2、CDK2、CDK4遺伝子の発現量の変動をノーザンブロット法で解析した結果、増殖に影響しない血清を用いた場合のみCDK4、cyclin D3の発現が5倍程度増加しており、これらの発現が増加した結果、RBによるG1/S変移の阻害がかからなくなったことが考えられる。現在、E2FとpRBなどとの結合状態、GO期やG1期に特異的に発現し、増殖を抑制していると考えられているgas(growth arrest specific gene)遺伝子群、その他のRBと相互作用している蛋白質の発現状態に与えるpRBの影響を解析している。また、これ以上の解析にはpRBを誘導発現させた細胞を同調させて解析する必要があるが、東北大学には、一般に開放されているflow cytometerがなかった。しかし、最近研究所に共通機器として導入されたので、さらに解析を進め論文発表を行う予定である。
椅子の座り心地に対する肉体的要因の実験的解明

座り心地と各人の肉体的特性との関係を明らかにするため、以下の計測手法を開発した。1.30mm感覚で櫛状に並べた36本び直線型ポテンショメータで、頭部から臀部までの背面形状を計測する装置を開発した。押し込みによる姿勢変化は接触を2段階に分けることで回避できる。また肩甲部などを含む最凸形状と正中形状とは相関が高く、胸椎部の形状は姿勢によらず一定で、個体差が大きい。2.腰部をコルセットで固定して体幹を徐々に起こしたときの抵抗力とコルセットをはずして胸郭部のみを起こしたときの抵抗力から、股関節と腰椎それぞれの屈曲柔軟性を求める方法を開発した。個体差が大きくなる膝屈曲30°で体幹を垂直に起こしたときの抵抗モーションを屈曲柔軟性と定義した。腰椎に比較して股関節が柔軟な者は深く着座して腰部が硬いクッションを好み、逆の場合は浅く座って胸郭部が柔らかいクッションを好む傾向がある。3.長時間着座中の姿勢変化を簡便に計測するために、ビデオ画像の人物位置に輝度分布情報を持つ身体モデルを半自動的に重ね合わせ、着座姿勢を実用精度内で計測する画像処理手法を開発した。これらの手法を用いて身体特性と自然な着座位置を計測し、以下の結果を得た。4.着座姿勢は接触面の圧迫感や腹圧などの生体内負荷に大きく影響する座り心地の基本要因である。この着座姿勢の基準となる座骨位置は、腰椎に対する股関節の屈曲柔軟性と胸郭背面の後湾比(突出量/胸郭長さ)から定まり、座骨位置から骨盤角度が、また、座骨位置と胸郭背面後湾比から胸郭角度が、さらに胸郭と骨盤の相対角度から腰椎湾曲が決定される。それぞれの推定式から得た姿勢は、実計測姿勢と計測誤差の範囲内で一致した。以上より、胸郭背面形状と股関節の柔軟性が椅子の座り心地の基本条件を決定する肉体的要因であることが分かった。椅子やベッドなどの身体支持性品に対する好みの肉体的要因を明らかにするために、以下の身体特性計測手法を開発した。1.背面形状計測装置の開発:30mm間隔でくし状に並べた36本の直線型ポテンショメータで、頭部から臀部までの背部矢状面形状を計測する装置を開発した。男子学生16名の立位、緊張座位、リラックス座位時の背面形状と骨格姿勢を計測した結果、腰椎部の変形は個人差によらず胸郭と骨盤の角度で決まり、胸椎部は変形せずに形状の個体差が大きいことがわかった。2.腰椎柔軟性の計測:腰部をコルセットで固定し、水平に対して40゚から90゚まで体幹を起こしたときの抵抗力と胸郭部のみを起こしたときの抵抗力を計測し、重力補正を行って股関節部と腰椎部それぞれの屈曲柔軟性を測定した。男子学生17名の計測結果によれば、腰椎に比較して股関節の方が屈曲しやすい者は深く着座して腰部が硬いクッションを好み、逆の場合は浅く座って、胸郭部が柔らかいクッションを好む傾向があることがわかった。3.着座姿勢モニタシステムの開発:ビデオ画像の人物位置に、輝度分布情報を持つ身体形状モデルを半自動的にマッチングさせ、着座姿勢を計測する画像処理手法を開発した。角度精度は5゚、1画像当たりの処理時間はパーソナルコンピュータで約2分である。これにより、長時間着座中の姿勢変化計測を簡便化することができた。

平成11年度は、以上の計測手法を用いて多人数計測を行い、形状適合感などの感性データと肉体的要因との関係を調べ、個体差を考慮した椅子設計の可能性を検討する予定である。昨年度開発した計測機器とデーター処理手法を改良し、多人数計測によって座り心地に大きな影響を与える着座姿勢と身体特性との関係を明らかにした。1.背面形状計測装置の改良:重心計測を行って接触による姿勢変化を調べ、押し込みを2段階に分けることで押し込み力による身体前傾量を小さくできることを確認した。また、接触子に軽量な横棒を取り付けて背面の最凸点形状を計測した結果、凹凸の程度は異なるものの、正中形状でも同様の姿勢特徴が得られることを確認した。2.腰椎柔軟性の計測方法の簡便化:膝伸展状態(屈局30°)で体幹を垂直に起こしたときに、抵抗モーメントの個体差が最も大きくなるために、この時の抵抗モーメントの値で柔軟性を定義した。3.多人数計測と被験者分類:延べ約60名の身体特徴量と自然着座姿勢を計測し、着座姿勢の好みは全体的な体幹屈曲柔軟性に対する股関節の柔軟性で分類できることが分かった。4.椅子の座り心地と身体特徴量との関係:着座姿勢は接触面の圧迫感や腹圧などの生体内負荷に大きく影響する座り心地の基本要因となっている。この着座姿勢は、腰椎に対する股関節の屈曲柔軟性と胸郭背面の後湾比(突出量/胸郭長さ)から座骨位置が定まり、座骨位置から骨盤角度が、また、座骨位置と胸郭背面後湾比から胸郭角度が、さらに胸郭と骨盤の相対角度から腰椎湾曲が決まることで決定される。それぞれの推定式から得た姿勢は、実計測姿勢と計測誤差の範囲内で一致した。以上より、胸郭背面形状と股関節の柔軟性が椅子の座り心地の個体差要因であることが分かった。
木部細胞分化をモデルとした細胞内空間制御機構の解析

平成27年度は二次細胞壁のパターンを形成する木部細胞において、局所的に活性化するROP11 GTPaseとその下流で機能するスキャッフォールドタンパク質MIDD1との相互作用因子の探索とその機能解析を行いました。その結果、複数の新規微小管付随タンパク質、ROP GTPaseの活性化および不活性化因子、ROP GTPaseのエフェクター、さらには新規のアクチン繊維付随タンパク質など多数の制御因子が二次細胞壁の沈着パターンを複合的に決定していることが明らかとなりました。特に、表層微小管全体の安定性と、ROP11 GTPaseの活性化のバランスが二次細胞壁のパターンを決定する重要な要因であることを突き止めました。これらの成果に加え、細胞骨格を介して細胞内構造を制御する新規の転写ネットワークを明らかにするために、700種類の転写因子についてシロイヌナズナ植物体で過剰発現を行い、細胞の形態に異常をもたらす転写因子を選抜しました。これらの転写因子についてタバコインフィルトレーション法により、微小管マーカーあるいはアクチン繊維マーカーと共発現させ、細胞骨格の構造に影響する転写因子を選抜しました。その結果、10種類の転写因子を最終候補因子として選抜しました。これらの転写因子を過剰発現する培養細胞株を作出し、これらの転写因子が微小管およびアクチン繊維に与える影響について詳細に調べるとともに、遺伝子発現解析からその下流因子の解析を行いました。27年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度は木部道管において局所的に活性化するROP11とその下流で機能するスキャッフォールドタンパク質MIDD1に関してインタラクトームのデータベースを用いて相互作用因子を探索し、複数の候補遺伝子を同定しました。これらのタンパク質の機能を解析したところ、新規の微小管付随タンパク質、およびROP GTPaseのエフェクターであることが分かりました。これらのタンパク質の過剰発現および発現抑制は後生木部道管の壁孔の形態を著しく変化させました。さらに、人為的に再構築したROP11の局所活性化ドメインの形状にも著しく影響したことから、これらのタンパク質はROP11の局所的な活性化に作用することにより、壁孔の形態を制御していると考えられます。微小管付随タンパク質に関して詳しく解析したところ、このタンパク質は微小管の脱重合を阻害することにより表層微小管を安定化し、その量を増加させることが分かりました。さらに、このタンパク質は細胞膜にも相互作用することにより、表層微小管を細胞膜へより強固にアンカーしていると考えられます。このタンパク質の発現レベルが壁孔の形態に影響することを考慮すると、このタンパク質は微小管のダイナミクスに作用することにより、微小管の重合を介して細胞内の空間制御に貢献していると考えられます。これらの成果に加え、細胞骨格を介して細胞内構造を制御する新規の転写ネットワークを明らかにするために、細胞壁形成に関わる複数の転写因子を導入した培養細胞系を確立した他、転写因子発現ライブラリーを用い、新規の転写因子スクリーニング系を整備しました。本研究課題は木部道管をモデルとして細胞内の空間制御機構を明らかにすることを目標にしています。昨年度はROP11の下流で機能する遺伝子を同定することに成功しました。そのうちの一つは新規の微小管付随タンパク質であることが分かり、微小管のダイナミクスの制御を介して細胞壁の沈着パターンに貢献していることが分かりました。他の制御因子の解析も併せて進めることにより、細胞内の空間制御機構に関して重要な知見が得られる見込みです。細胞骨格を介した転写因子スクリーニングの準備も進んでおり、総じて順調に進捗していると言えます。今後は同定した細胞骨格およびROP GTPaseの新規制御因子の機能解析を進めます。新規の転写因子スクリーニング系を用いて、細胞骨格を介して細胞内空間を制御する新規の転写ネットワークを明らかにします。候補の転写因子に関しては各転写因子の変異体、過剰発現に加え、CRES-T法を用いたドミナントリプレッションにより多角的に解析し、その下流の遺伝子をRNAseqにより解析します。
近世邦楽歌謡詞章に関する基礎的研究

本年度、鹿倉(代表者)はまず「音曲と戯作-潮来節と江戸戯作」(『國文学-特集:近世のネットワーク』13年6月・学燈社)において「江戸長唄」にも取り込まれた俗謡「潮来節」と当時の文藝である「江戸戯作」との関連性について論じたほか幾つかの成果をあげた。一方、豊澤は「情報活用能力と評論・論説の読み」(『月間国語教育』通巻251号)などにおいて「読み」の能力の変容についての考察を深めてきた。本年度の研究代表者(鹿倉)・分担者(豊澤)の主要な業績は、次ページに記した。但し、この期間、研究代表者は関東短期大学(旧本務校)から青山学院女子短期大学(現本務校)に転任、同僚であった研究分担者との連絡が困難になってしまった。それ故、電子メールを活用し、今回の「研究成果報告書」を完成させることとした。「最終成果」は、明和年間『常盤友』を国立音楽大学所蔵「竹内道敬寄託文庫」を底本に、これまでの翻刻の誤りを是正し、章句索引を作成した。『めりやす豊年蔵』(東京都立中央図書館)『おぎ江節正本集』(国立国会図書館蔵)『哥撰集』(東京都立中央図書館蔵)などに収められたテキストも入っている。それ故、本年度「最終研究成果報告書」は、『常盤友』のテキスト分析に主眼をおいた。但し、これは終わりではなく、「近世歌謡詞章研究」の始まりなのである。まず、鹿倉は「近世歌謡詞章と戯作(『江戸文学』20)において、江戸期の「歌謡本」が当時の人々に「読まれた書」であったことを論じた。また、「明和年間「長唄」記事-国立図書館蔵「おぎえ節正本集」をめぐって-」(同鹿倉『国語と国文学』911)を発表し「寄せ本」の実態を明らかにした。以上は、江戸の文化および文学研究のなかに、本課題で扱う「歌謡本(書)」を明確に位置づけるための活動である。一方、豊澤は語彙関連の国語教育論をいくつか発表しつつ、これと平行して、明和から安永に刊行された所謂「常盤友系」の唄本(『唱歌/新聲常盤友』(明和三年)『新板/増補常盤友』(明和七年)『常盤友』(安永三年)など)のプレーン・テキスト・データ(機械可読テキスト)を作成した。この作業は、「語彙分析」さらには「索引作成」の基礎となるものであり、今後、鹿倉・豊澤共同で、諸本(諸板)を対照し、より正確なテキストとすべく継続する。なお、海外における「歌謡本」調査の収穫として、ケンブリッジ大学図書館において柳亭種彦自筆書き入れのある「くどき節集」を閲覧、この写真版を手に入れている。また、大英図書館には、孤本の「豊後節正本」(表紙絵を歌麿画とするが存疑)および国内では既に散逸してしまった四種の長唄詞章を載せる「寄せ本」を閲覧した。ただし、大英図書館の収蔵書の複製は今のところ不可となっており、さらなる現地調査の必要を感じている。以上が、本課題における今年度活動実績の概略である。本年度、鹿倉は「近世歌謡と狂歌-天明期を中心に-」(平成十二年度日本近世文学会春季大会・六月二五日・於東京大学)にて、「歌謡詞章」と当時の短詩文藝である「狂歌作者」、その延長線上にある「戯作者」に、どのように親しまれたのか論じた。一方、豊澤は「読書テクノロジーの変容と読書教育」(日本読書学会)を発表、テキストを読む事の変容についての考察を深めつつある。

また、本年度の作業の具体的進展は、昨年度入力済みの「常盤友系」の諸本に加え、新たに『おぎ江節正本集』(国立国会図書館蔵)『哥撰集』(東京都立中央図書館蔵)のプレーン・テキスト.・データ(コンピュータ利用)を作成したことである。猶、今回は「東アジア」における「民族音楽」の教育にも着目し、中国上海にて海外調査を行った。鹿倉・豊澤は上海研究調査において、まず、詞章についての語学的研究の一環として、中国の語学研究における詞章の資料的価値について、出版刊行物を中心に概観し、関連資料を入手した。加えて、「語文」等における扱いの状況を教科書などの刊行物によって確認できた。さらに、豊澤は自身の専門領域の「古辞書研究」について、中国における動向を出版刊行物をもとに調査し、加えて中等・高等教育における教材としての展開も把握した。また個別的には日本の中学校教材として定番となっている「故郷」の著者・魯迅の中国における研究動向を確認し、最近の研究論文・刊行物を入手した。来年度は、中国での「語文」(日本における「国語」)の現在の教育・研究状況を参考にしつつ、「歌謡詞章」のテキストの翻刻・整理を進める予定である。本年度、鹿倉はまず「音曲と戯作-潮来節と江戸戯作」(『國文学-特集:近世のネットワーク』13年6月・学燈社)において「江戸長唄」にも取り込まれた俗謡「潮来節」と当時の文藝である「江戸戯作」との関連性について論じた。また、「花がたみと黒髪と...」(『日本文学』平成13年6月)では「謡曲」と「メリヤス」の詞章を対比しつつ、女性の「黒髪」の歌謡におけるイメージについて考察している。さらに、近世の出版における異版などの問題を論じた「重版・異版そして偽版」(『日本文学』平成14年2月)がある。一方、豊澤は「情報活用能力と評論・論説の読み」(『月間国語教育』通巻251号)などにおいて「読み」の能力の変容についての考察を深めてきた。本年度の研究代表者(鹿倉)・分担者(豊澤)の主要な業績は、次ページに記した。また、本年度の作業の具体的成果は、明和年間『常盤友』を国立音楽大学所蔵「竹内道敬寄託文庫」を底本に、これまでの翻刻の誤りを是正し、章句索引を作成した。『めりやす豊年蔵』(東京都立中央図書館)『おぎ江節正本集』(国立国会図書館蔵)『哥撰集』(東京都立中央図書館蔵)などに収められるテキストも入っており、特に明和初期の流行歌謡の「詞章研究」は重要であると考えたからである。それ故、本年度「最終研究成果報告書」は『常盤友』のテキスト分析に主眼をおいた。但し、これは終わりではなく、「近世歌謡詞章研究」の始まりなのである。
集中豪雨による住宅地の内水氾濫を解消する雨水排除モデルの構築

内水氾濫に対し、経時変化観測装置開発、交渉を試みたが設置不許可であった。地形解析と現地調査から被害箇所を確認した。直接観測方式からドローン遠隔観測へと方針を変更した。航空法の改訂への対応に時間を要した。GISを用い、平成27年集中豪雨に伴う内水氾濫の簡易連関モデルを提案し、内水氾濫発生の目安を特定した。改訂航空法への対応条件を整えデータ蓄積の必要性から研究期間の延長申請した。平成28年内水氾濫の発生は1回かつ夜間であり、改正航空法により観測不可能であった。しかし現地にて発生終息に至る内水氾濫の観測に成功、シミュレーションを行った。短期集中豪雨に伴う都市型水害である内水氾濫については、都市中心市街地を対象にした研究は進んでいるものの、住居エリアについては進展していない。特に農業用水路が長年に亘って増設・延長を繰り返してきた住居エリアにおいては、地域全体の排水能力、浸水被害メカニズムを捉えることが極めて困難な状況にある。この為、約5平方キロメートルに及び、農業用地が混在する住居エリアを対象に、1)内水氾濫の状況、すなわち浸水箇所、規模を特定することを試みた。内水氾濫現象は、近年発生頻度が増加傾向にある集中豪雨により短時間に発生し、数時間1日程度で終息する現象である。この現象のタイムスケール的特徴の為、人工衛星画像・航空写真測量などを利用した状況把握は困難である。この為、同エリアを20区画に分割し、現地において各区画の住民の方への聞き取り調査を行った。この結果、同エリアに多数存在する水路においても、住民の日常生活に支障が生じる浸水被害は、特定系列の水路に起因していること、および、ある貯水池(民間所有)の排水管理が十分で無い為、その周辺における被害を拡大していることなど対象エリア全域における面的な被害の状況を特定することが出来た。上記調査と並行して、平成25年度研究計画に記述の「簡易水位観測装置」の試作を試みた。夏期を中心にしたフィールドへの設置を想定し、温度変化に影響を受け難い高品質アクリルと特殊加工したウレタンスポンジ・フロートからなる装置の開発に成功、室内実験においても必要な精度での水位計測が可能な機能を確認した。この後、研究計画通り、水位簡易計測装置の仕様を業者と打ち合わせ、予定数量発注を控えた段階に至っている。次の段階として、観測計画の企画書を作成の上、対象の農業用水路の自治体管理部局と協議を続けているが、「法定外公共物管理条例」を主な理由として、未だに設置許可が得られていない。強度集中豪雨時におけるエリア的排水能力不足に起因する浸水現象、すなわち内水氾濫現象について研究を継続中である。その現象は、突然に発生し、数時間程度で収束する短時間浸水現象であり、発生メカニズムは未だ不明なままの状態にある。その解明と解決を目指す本研究課題においては、平成25年度に、申請時記載の研究目的1)「浸水個所とその規模を正確に特定する。」に対して、対象エリアにおける浸水の平面的広がりと、顕著なポイントについてその特定を達成している。平成26年度の前半(集中豪雨の発生予想期)においては、同研究目的2)「浸水被害の経時変化を本申請による観測装置を用いて観測する。」への取り組みを行った。平成25年度に開発を始め、試作と動作テストを完了した「簡易水位観測装置」の設置について、対象農業用水路の自治体管理部局への交渉を続けたが設置許可が得られなかった。この為、平成26年度においては、新たに間接観測用インターバル撮影カメラ装置を開発した。機器選定・試作装置を用意し、水路に近接する対象道路の自治体管理部局へ交渉を試みたが、同様に設置許可が得られていない。平成26年度後半においては、申請書研究目的3)「浸水被害の周辺水域を含めたメカニズムの解明」の為、平成25年度助成金により購入を行ったソフトウェアによる地形解析を一定レベルまで完了し、住民聞き取り調査から得られた浸水被害箇所との整合性を確認した。また同助成金購入ネットワーク解析ソフトウェアによる水路網解析を実施した。また、ソフトウェア内での地物データ:フィーチャの取り扱いに関する対応可能性を向上させるため、関数として用意されていない処理実現の為、スプリクト言語(python)によるジオプロセッシング講習会に参加し、その基礎的なツール開発技術の習得を行った。強度集中豪雨時におけるエリア的排水能力不足に起因する浸水現象:内水氾濫現象について研究を継続している。本現象は、突然に発生し、数時間程度で収束する短時間浸水現象であり、地域全体の排水能力、浸水発生雨量などを含むメカニズムが不明なままである。その為、広域浸水地域を区画に分割、各区画の住民への聞き取り調査を行い、助成金により購入を行ったソフトウェアによる地形解析を完了し、住民調査から得られた浸水被害箇所との整合性を確認した。しかしながら、直接観測用「簡易水位観測装置」は条例に抵触するとの理由から、また間接観測用インターバル撮影装置についても道路安全性を理由に設置許可は得られなかった。この為、平成27年度においては、多数の観測器を配置する方式から、無人航空機(ドローン)による遠隔観測へと方針を変更した。この為、メーカー側との機器選定を行い、機器構成を検討後、発注、操縦訓練に係る調査出張を行った。しかし、無人飛行機の飛行ルールに関する航空法の規定により、住宅地での観測を行うための許可申請とその申請条件を満たすための操縦訓練時間が必要となり、年度内は観測に至っていない。