hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内情報の画像化による遺伝子クロ-ンのスクリ-ニング法の開発

[経過と目的]細胞内含有量が少ないために精製の困難なタンパク質、特に細胞内及び細胞間情報伝達に関与しているタンパク質、の遺伝子を細胞内各種情報の画像化の技術を用いて迅速にクロ-ン化する方法を確立することが本研究の目的である。本年度の計画は次の2点であった。1)培養プレ-ト上の培養細胞に迅速に刺激(ホルモン、神経伝達物質など)を与え、或は除去し、その前後の細胞活動の変化を画像情報として記録・解析するためのシステムを開発する。2)既にcDNAの得られている膜タンパク質遺伝子を培養細胞に発現させ、ここに開発したシステムで、その発現の有無を画像情報として識別できることを確認する。[結果](1)については、現有の蛍光顕微鏡と超高感度テレビカメラを中心にした画像解析システムに、薬物投与装置を新たに製作し、蛍光光源の強度と安定性を改善して対応した。(2)については、上の計測システムを使用して、以下のようなテストを行った。サブスタンスK受容体遺伝子を導入し発現させた培養細胞(京大・医中西重忠教授の供与による)を、受容体を持たない比較細胞と混在させて培養し、細胞内Ca^<++>指示薬Furaー2で染色した。顕微鏡下に、染色した細胞集団を捉え、サブスタンスKを投与して細胞内Ca^<++>濃度の変化を上の装置で記録した。応答を示す細胞が全体の1/100以下であっても識別可能であることを確認した。「細胞応答の画像化による遺伝子クロ-ニング」は実用化可能であると考える。但し、この方法を現実の遺伝子クロ-ニングに応用するためには、光学系として既製の蛍光顕微鏡を利用したのでは1画面内に捉えられる細胞数が限られ、効率的ではない。1画面に10000個以上の細胞を捉え、一挙に解析することが出来なければならない。専用のソフトウェアの開発も必要となる。本年度は方式の可能性を探る基礎実験に終り、実用システムのひな型の設計の段階に留まった。現在、専用の光学システムの製作を行っている。
水晶振動子を用いた力センサの開発とそれを搭載したハンドによる把持と対象認識

現在ロボットに使用されている力センサは,歪みゲージ式,導電性ゴム式,ピエゾ抵抗式,圧電式などアナログ出力のものがほとんどである.これらのセンサは,出力がアナログ量でレベルが微小なため,ストレインアンプやノイズ除去用ローパスフィルタを要することが多く帯域幅も制限されやすい.そこで,ノイズに強く,高速応答かつ信号処理の容易な水晶振動子を用いてつぎのような研究を実施した.(平成10年度)1.水晶振動子の外力に対する強度を調べ,水晶振動子が機械的強度面でロボットセンサとして使用可能であることを明らかにした.2.水晶振動子の振動外力に対する応答(動特性)を調べた結果,少なくとも2kHz程度までの振動外力に減衰することなく応答することを明らかにした.3.水晶振動子を用いて滑り検出を行った結果,滑り特有のステックスリップの検出に成功した.4.以上の結果に基づき,水晶振動子による把持力センサを試作した.(平成11年度)1.平成10年度に作製した把持力センサを改良して,平面内でのあらゆる方向の外力に対して測定可能な4対の水晶振動子からなる把持センサを開発した.2.改良した把持力センサを用いて,対象認識を行い所望の結果を得た.3.水晶振動子により,滑り方向の検出を行った.(平成12年度)1.水晶振動子式力センサを搭載したロボットハンドを用いて,把持制御と対象認識を行った.2.本課題研究の成果報告を日本内外で行った.これらの成果は,第37,38,39回SICE学術講演会,IMEKO-XV,XVI World Congress,計測自動制御学会論文集35-6,36-8,電気学会論文誌E120-3で発表した.現在ロボットに使用されている力センサは,歪みゲージ式,導電性ゴム式,ピエゾ抵抗式,圧電式などアナログ出力のものがほとんどである.これらのセンサは,出力がアナログ量でレベルが微小なため,ストレインアンプやノイズ除去用ローパスフィルタを要することが多く帯域幅も制限されやすい.そこで,ノイズに強く,高速応答かつ信号処理の容易な水晶振動子を用いてつぎのような研究を実施した.(平成10年度)1.水晶振動子の外力に対する強度を調べ,水晶振動子が機械的強度面でロボットセンサとして使用可能であることを明らかにした.2.水晶振動子の振動外力に対する応答(動特性)を調べた結果,少なくとも2kHz程度までの振動外力に減衰することなく応答することを明らかにした.3.水晶振動子を用いて滑り検出を行った結果,滑り特有のステックスリップの検出に成功した.4.以上の結果に基づき,水晶振動子による把持力センサを試作した.(平成11年度)1.平成10年度に作製した把持力センサを改良して,平面内でのあらゆる方向の外力に対して測定可能な4対の水晶振動子からなる把持センサを開発した.2.改良した把持力センサを用いて,対象認識を行い所望の結果を得た.3.水晶振動子により,滑り方向の検出を行った.(平成12年度)1.水晶振動子式力センサを搭載したロボットハンドを用いて,把持制御と対象認識を行った.2.本課題研究の成果報告を日本内外で行った.これらの成果は,第37,38,39回SICE学術講演会,IMEKO-XV,XVI World Congress,計測自動制御学会論文集35-6,36-8,電気学会論文誌E120-3で発表した.現在ロボットに使用されている力センサは主として歪みゲージ式である.このセンサは,出力がアナログ量でレベルが微小なため,ストレインアンプや環境ノイズ除去用フィルタを要することが多く,帯域幅が制限され易い.本年度は,これらの欠点のない水晶振動子による周波数出力の力センサを開発するため,つぎの4点を実行した.(1)水晶振動子を力センサとして使用するには,その機械的強度が問題になる.そこで,水晶振動子の外力に対する強度を,科学研究費補助金により購入したFFTアナライザ機能付きディジタルオシロスコープで出力周波数をモニタしながら調べた.(2)振動外力に対する水晶振動子の周波数出力の応答(動特性)を,科学研究費補助金により購入したFFTアナライザ機能付きディジタルオシロスコープを用いて調べた.(3)水晶振動子による滑りセンサを実現するため,水晶振動子による滑り検出を,科学研究費補助金により購入したFFTアナライザ機能付きディジタルオシロスコープを用いて行った.この結果,滑り特有のステックスリップを検出することに成功した.(4) (1)と(2)の結果に基づき,水晶振動子による2軸把持力センサを新たに試作し,その諸特性を調べた.以上の研究により,水晶振動子による把持カセンサや滑りセンサの実現に一歩近づくことができた.(1),(2),(3)のデータ処理は,科学研究費補助金により購入したパーソナルコンピュータで行い,この結果は第37回SICE学術講演会で報告した.(1),(2),(4)についてはIMEKO-XV World Congressにて発表予定で,論文作成過程での英文校閲を科学研究費補助金により実施した.また,科学研究費補助金から,本研究を実施するに必要な資料収集のための旅費,資料代,講演会参加費,消耗品費を支出した.現在ロボットに使用されている力センサは主として歪みゲージ式である.このセンサは,ストレインアンプや環境ノイズ除去用フィルタを要することが多く,帯域幅が制限されやすい.

これらの欠点のない水晶振動子による周波数出力の力センサを開発するため,1998年度は1.水晶振動子が機械的強度面でロボットセンサとして使用可能であることを明らかにした.2.水晶振動子が少なくとも2kHz程度までの振動外力に応答できることを明らかにした.3.水晶振動子により,滑り特有のステックスリップを検出した.4.水晶振動子による3成分把持力把持位置センサを試作し,その諸特性を調べた.これらについて,第37回SICE学術講演会,計測自動制御学会論文集35-6に発表した,本年度は,1.昨年度作製した3成分把持力把持位置センサを改良して平面内でのあらゆる方向の外力に対して測定可能なセンサを開発した.2.改良したセンサを用いて,対象認識を行い所望の結果を得た.3.水晶振動子により,滑りのみならずその方向の検出にも成功した.これらについては,IMEKO-XV World Congress,第38回SICE学術講演会,電気学会論文誌E120-3に発表した.データ処理や論文作成は科学研究費補助金により購入したパーソナルコンピュータで行い,論文作成過程での英文校閲や実験補助も科学研究費補助金により実施した.また,科学研究費補助金から,成果発表のための旅費,資料代,講演会参加費,消耗品費を支出した.現在ロボットに使用されている力センサは,歪みゲージ式,導電性ゴム式,ピエゾ抵抗式,圧電式などアナログ出力のものがほとんどである.これらのセンサは,ストレインアンプやノイズ除去用ローパスフィルタを要することが多く帯域幅も制限されやすい.そこで,ノイズに強く,高速応答かつ信号処理の容易なロボット用力センサを開発するため,周波数出力の水晶振動子を力センサに応用した.1998年度は水晶振動子の機械的強度,周波数応答を調べ,水晶振動子がロボットセンサとして有用であることを明らかにし,水晶振動子により滑り検出ができることも明らかにした.さらに,水晶振動子による3成分把持力把持位置センサも試作した.これらについて関係学会論文集に報告した.1999年度は,前年度作製した3成分把持力把持位置センサを改良して平面内でのあらゆる方向の外力に対応できるセンサを開発し,これを用いて対象認識を行った.また,水晶振動子式力センサにより,滑りとその方向のセンシングも行った.これらについて関係学会論文集に報告した.本年度は,開発した力センサを搭載したロボットハンドを用いて,水晶振動子式力センサ出力による把持制御と対象認識を行い,所望の結果を得た.本課題研究の最終年度でもあり,これらの成果報告を日本内外で行い,また,各種の成果報告書の作成を行った.
股関節手術を受けた患者の1日の姿勢の変動からみた日常生活行動量の測定

1)研究目的:(1)股関節形成術後患者の生活指導を行うための生活行動量を数量化し援助に活用する。(2)ホルター型動作解析装置、アクトライザMA-1000【○!R】の信頼性を検証する。2)方法:(1)ホルター型動作解析装置の信頼性を検証するため、健常女性19名を対象に、日常生活動作(ADL)と生活関連動作(APDL)を測定し、VTR観察(1秒ごとの姿勢の判定)と一致するか検討した。(2)アクトライザを用い、股関節形成術を受けた患者4名を対象に、10秒ごとに基本姿勢(臥位、椅子座位、長座位、立位、歩行)と歩行数を測定し、1日の生活行動量を測定した。特に、排泄行動に関しては、健康者と比較した。3)結果:(1)アクトライザによる姿勢判定とVTRによる姿勢判定との一致率は、姿勢の変化が多くないADLやAPDLでは6598%であった。複雑な姿勢をとる動作は動作の一致率は低いが基本姿勢の一致率は70%以上となった。(2)股関節形成術後の患者のうち荷重制限のある患者は、臥位、長座位の時間が長かった。荷重制限がない患者は健康者と差がなかった。排泄動作は、患者の排泄移動の時間は健康者に比べ有意に(p<0.01)長く、また立位時間(排泄準備動作)も長かった(p<0.05)。4)考察:アクトライザは活動量の少ない対象の生活行動量の数量化に有用である。股関節形成術後の患者のうち荷重制限がある対象は行動量が減少するため、計画的な離床プログラムの介入が必要である。また、股関節形成術後患者の排泄行動は移動や立位動作に時間がかかるため援助計画を立案するにあたり配慮を要する。1研究目的:股関節の手術を受けた患者は,手術後12年は合併症の予防や筋力の低下のために行動量が低下し活動制限も多い.さらに一生,股関節の保護のために股関節に負担をかける姿勢や長時間の歩行は避けると同時に,筋力を増大するための運動が必要であるという,生活の中で安静と運動の適切なバランスが望まれる.したがって退院前には長期的な見通しのある,個人に応じた具体的な生活指導を行うことが必要である.そのためには股関節手術後の患者の時間経過に伴う,ADL・IADL,社会活動,病状の変化とともに生活行動量のデータが必要である.そこで,股関節の手術をうけた患者の1日の生活活動量を姿勢の変化から測定することを試みた.平成12年度は姿勢の測定に用いるホルター動作解析装置アクトライザMA-1100(ANIMA)の姿勢判定および歩行数計測の精度を確認した.2研究方法,結果:被験者20名(健康女性1819歳)を対象にホルター動作解析計と万歩計を装着し,日常生活に比較的良く実施する動作である,家事動作(食事の用意,風呂掃除,掃除機を使用した掃除,台拭き,和式布団の押入れへの上げ下ろし),入浴動作,排泄動作(洋式トイレ),整容動作(手洗い),更衣動作(畳の上での更衣),食事動作,睡眠動作,リラックスしている姿勢,歩行動作を取り上げ動作を行わせた.同時にデジタルビデオカメラによる被験者の撮影を行った.分析は,ホルター動作解析計の判定結果とビデオカメラによる姿勢の変化の一致率,誤差判定率を示す.さらにホルター動作解析装置による歩行数の計測数値と万歩計の計測数値,ビデオカメラによる歩行数の計測数値の一致率,誤差判定率を分析する.

1研究目的:股関節の手術を受けた患者は,手術後12年は合併症の予防や筋力の低下のために行動量が低下し活動制限も多い。さらに一生,股関節の保護のために股関節に負担をかける姿勢や長時間の歩行は避けると同時に,筋力を増大するための運動が必要であり,生活の中で安静と運動の適切なバランスが望まれる。したがって退院前には長期的な見通しのある,個人に応じた具体的な生活指導を行うことが必要である。そのためには股関節手術後の患者の時間経過に伴う,ADL・IADL,社会活動,病状の変化とともに生活行動量のデータが必要である。そこで,股関節の手術をうけた患者の1日の生活活動量を姿勢の変化から測定することを試みた。平成13年度は12年度に実施した,姿勢の測定に用いるホルター動作解析装置アクトライザMA-1100(ANIMA)の姿勢判定および歩行数計測の測定結果の解析を行った。2研究方法,結果:被験者20名(健康女性1819歳)を対象にホルター動作解析計と万歩計を装着し,日常生活に比較的良く実施する動作である,家事動作(食事の用意,風呂掃除,掃除機を使用した掃除,台拭き,和式布団の押入れへの上げ下ろし),入浴動作,排泄動作(洋式トイレ),整容動作(手洗い),更衣動作(畳の上での更衣),食事動作,睡眠動作,リラックスしている姿勢,歩行動作を取り上げ動作を行わせた。同時にデジタルビデオカメラによる被験者の撮影を行った。分析は,ホルター動作解析計の判定結果とビデオカメラによる姿勢の変化の一致率,誤差判定率を示す。さらにホルター動作解析装置による歩行数の計測数値と万歩計の計測数値,ビデオカメラによる歩行数の計測数値の一致率,誤差判定率を分析する。1研究目的、研究方法:股関節の手術を受けた患者は手術後長期にわたり生活制限や活動制限と同時に運動量を確保する必要があり、患者に対し具体的な生活行動を指導することが求められている。この指導を行うための基礎資料を得る目的で、患者に24時間ホルター動作解析装置(アクトライザ、ANIMA)を装着し、生活行動量を測定した。生活行動量は1日の姿勢の変化(臥位・長座位・椅子座位・立位・歩行の各姿勢をとる時間と姿勢の変化の回数)と歩行数を指標とした。2研究結果:股関節形成術後であり病院に入院中の患者4名を対象として1日の生活行動量を測定した。荷重の程度、移動動作の違い(車椅子・松葉杖)により日中とる姿勢には違いがあり、荷重制限があり、車椅子利用の場合には臥位時間が長くなる傾向があり、日の姿勢の変化回数は短かった。また、患者のとる姿勢の総時間は臥位、椅子座位、長座位、立位、歩行の順に長く、臥位が長いと歩行時間が短くなり、長座位が長いほど立位・歩行が短い傾向がみられた。患者のとる姿勢の総時間を健康女性と比較すると、特徴として臥位と長座位が長い傾向が認められた。荷重制限のある場合は努めて座位をとることの重要性を確認した。また、患者のうち抜釘術後の患者2名は、入院中であっても、臥位時間以外は健康女性の行動量と同じかやや低い程度であり、入院環境の制限内でもある程度の行動量を確保することが可能であることが示された。松葉杖歩行中の女性患者2名の排泄動作を健康女性と比較した結果は、患者の場合移動動作に要する時間が長く、歩行数も多かった。また排泄行動中の姿勢に要する時間も長かった。時間の余裕を持った移動動作への援助が必要であることが示された。ホルター動作解析装置を用いた姿勢の変動による日常生活行動量の測定は、運動量の多くない高齢者や運動機能障害をもつ人の行動量の評価法の一つとして有用であると考える。
GISを用いた時空間分析による近世京都の歴史地理学的研究

GIS技術を用いた歴史資料を分析する方法は、既存の歴史地理学的研究のみにならず、多くの隣接分野とも興味関心を共有できる。本年度の研究成果は、以下の2点にまとめることができる。1.海外におけるHistorical GISの普及とその技術・方法論についての把握本研究課題のGISを用いた歴史時代の包括的な時空間分析を試みる研究は、海外において盛んに取り組まれており、特に米国ハーバード大学地理解析センター(以下CGA)では、中国を対象に過去2000年にわたる中国の行政境界データを整備したChina Historical GISプロジェクトは、その分野での評価も高い。報告者は、日本学術振興会優秀若手研究者海外派遣事業によって、2010年2月15日から8月30日までの期間、CGAにおいて研究活動をする機会を得た。その期間中は、海外におけるHistorical GISの動向の把握と、CGAが所有する過去の日本のGISデータの整備に取り組んだ。現在、このデータは、CGAのWEBページに公開されており、ダウンロードすることが可能である。2.近世期の京都に関わる歴史地理情報データベースとGISを援用した研究成果の公開これまでに作成・整備された近世京都に関する名所案内記、洛中洛外図屏風、出版図、町鑑、交差点地名などのGISデータベースを利用して、国内外での研究発表および学術図書での執筆を進めた。1)出版図:先行研究においてなされた出版図の時代区分に従って、各時代の代表的な地図を対象に、記入された地名を取り出し、GISデータとして整備した。これらのデータベースとGISの空間分析機能を用いて、時空間分析を試み、近世京都の出版図における「省略される地域」と「強調される地域」を抽出した。2)町鑑:版元データ、京羽二重データ、遊客人名帳データをGISで時空間的に分析した。このうち、版元データ、京羽二重データについては、漆器関連の職人が近世期を通じて上京から下京に移動していく様子が明らかにされた。また、遊客人名帳データについては、どの地域に裕福層が立地していたのか、その変化を明らかにした。今年度の研究実施状況は、大きくは4つに分けることができる。1.近世期の京都に関わる歴史資料を歴史地理情報データベースとして作成及び修正まず、近世京都の名所案内記データベースを拡張する形で、洛中洛外図屏風に描かれた名所・地物をデータベース化した。次に、近世京都を主体として活動した版元のデータベース化を進めた。2.GISによる時空間分析のスキームを応用し、近世期以外に適用した事例研究の蓄積口頭発表を通じて、本研究課題であるGISを用いて歴史資料を分析するといった方法が、他の時代・他の資料においても、有効であることが示されたと考えられる。2008年8月に英国のエセックス大学で開催された国際学会において口頭発表を行った。ここでの発表はGISを風景画の分析に応用した先進的な研究として評価された。また、Histori calGISを代表する研究者であるDavid J Bodenhamer氏、Deryck Holdsworth氏、Ian Gregory氏らと意見交換を行った。4.歴史分野・GIS分野・複合分野での口頭発表、研究協力本研究の最新の情報技術を用いて歴史資料をいかに分析することができるかという興味関心は、GISをハブ起点として、多くの隣接分野と共有できる。積極的に他分野での口頭発表・データの共有を試み、3次元で歴史景観を復原する成果を論文発表した。今年度の研究実施状況は、大きくは3つに分けることができる。1、近世期の京都に関わる歴史資料を歴史地理情報データベースとして作成今年度は、近世京都の出版図、版元、交差点地名のデータベース・GIS化を進めた。出版図については、GISの空間分析機能を用いて、出版図における「省略される地域」と「強調される地域」を抽出することができた。版元については、その空間的分布が時代を経るに従って幹線道路から細かい路地へと拡散していくことが確認された。交差点地名は、京都特有の格子状の道路網に着目し、縦の通(とおり)と横の通との交差点ポイントで地名データを作成し、GISを通して近世近代期の文献資料を結合することによって、歴史資料の時空間分析を容易にした。それぞれの成果は、国内外の学会・研究会で発表を行った。4、歴史分野・GIS分野・複合分野での口頭発表、研究協力最新の情報技術を用いて歴史資料をいかに分析することができるかという本研究課題の興味関心は、GISをハブとして、多くの隣接分野と共有できる。積極的に他分野での口頭発表・データの共有を試み、コンピューター上で3次元的に歴史景観を復原する成果を発表した。

その期間中は、海外におけるHistorical GISの動向の把握と、CGAが所有する過去の日本のGISデータの整備に取り組んだ。現在、このデータは、CGAのWEBページに公開されており、ダウンロードすることが可能である。2.近世期の京都に関わる歴史地理情報データベースとGISを援用した研究成果の公開これまでに作成・整備された近世京都に関する名所案内記、洛中洛外図屏風、出版図、町鑑、交差点地名などのGISデータベースを利用して、国内外での研究発表および学術図書での執筆を進めた。1)出版図:先行研究においてなされた出版図の時代区分に従って、各時代の代表的な地図を対象に、記入された地名を取り出し、GISデータとして整備した。これらのデータベースとGISの空間分析機能を用いて、時空間分析を試み、近世京都の出版図における「省略される地域」と「強調される地域」を抽出した。2)町鑑:版元データ、京羽二重データ、遊客人名帳データをGISで時空間的に分析した。このうち、版元データ、京羽二重データについては、漆器関連の職人が近世期を通じて上京から下京に移動していく様子が明らかにされた。また、遊客人名帳データについては、どの地域に裕福層が立地していたのか、その変化を明らかにした。
ヘテロ芳香族の触媒的 CH カップリング反応と共役系の拡張した機能材料の創製

チオフェン-チオフェン,チオフェン-チアゾール結合形成などのヘテロ芳香族の触媒的カップリング反応をCH結合を利用しておこない,ヘテロ芳香族どうしのCHカップリング反応に適した触媒設計,反応設計(添加剤効果,溶媒効果など)をすることで,π共役の拡張したヘテロ芳香族オリゴマーを簡便に合成することができる手法の確立をめざし研究をおこなった。目標生成物の構造多様性を活かし,置換基グラジエント型オリゴチオフェン,ドナー・アクセプター性をもつヘテロ芳香族オリゴマーを種々合成し,有機色素増感太陽電池,有機薄膜半導体などの有機機能材料創製をめざした。今年度は,1)CHカップリングとハロゲン交換の連続反応により,チオフェンユニットを逐次的に伸張するオリゴチオフェン合成法において,ハロゲン交換手法としてブチルリチウムとヨウ素を利用する系を検討し,カルバゾール骨格をもつオリゴチオフェン系に有効であることを明らかにした。この方法を利用して,アルキル置換からフルオロアルキル置換へとグラジエント型の置換構造をもつオリゴチオフェン合成に成功した。2)新規なCH結合置換反応として,チオフェン類2位のCHアリール化反応に着目し,パラジウム触媒による反応においてリチウムtブトキシドが有効な活性化剤であることを明らかにした。この反応により,従来法ではヨウ化アリールのみに有効であった反応が,臭化アリールや塩化アリールを用いても効率的に進行することが明らかになった。チオフェンーチオフェン,チオフェンーチアゾール結合形成などのヘテロ芳香族の触媒的カップリング反応をCH結合を利用しておこない,ヘテロ芳香族どうしのCHカップリング反応に適した触媒設計,反応設計(添加剤効果,溶媒効果など)をすることで,π共役の拡張したヘテロ芳香族オリゴマーを簡便に合成することができる手法の確立をめざし研究をおこなった。今年度は,1)CHカップリングを,3-ヘキシルチオフェンの5位で位置選択的におこなう新規な方法の開発に成功し,従来法よいも飛躍的に簡便な方法で,オリゴチオフェンのステップワイズ合成をおこなうことに成功した。2)新規なCH結合置換反応として,触媒量の二級アミンとGrignard反応剤を組み合わせる新規な塩基系の開発に成功し,この方法を利用して,オリゴチオフェン合成および,臭化アリールや塩化アリールとのカップリング反応を同様に実施できることを明らかにした。チオフェンーチオフェン,チオフェンーチアゾール結合形成などのヘテロ芳香族の触媒的カップリング反応をCH結合を利用しておこなった。ヘテロ芳香族どうしのCHカップリング反応に適した触媒設計,反応設計(添加剤効果,溶媒効果など)をすることで,π共役の拡張したヘテロ芳香族オリゴマーを簡便に合成することができる手法の確立をめざした。目標生成物の構造多様性を活かし,置換基グラジエント型オリゴチオフェン,ドナー・アクセプター性をもつヘテロ芳香族オリゴマーを種々合成した。チオフェン環3位が置換したチオフェンに対して,マグネシウムアミド(または,触媒量のアミンとGrignard反応剤との組み合わせ)を作用させることにより位置選択的に生成するチオフェン金属種に対して,2,3-ジブロモチオフェンをニッケル触媒の存在下に反応させると,分岐状にチオフェンーチオフェン結合が生成するオリゴチオフェン3量体が効率よく得られることに成功した。得られた分岐状3量体を用いて同様な,位置選択的な金属種生成とジブロモチオフェンとのカップリングをおこなうと7量体の分岐状オリゴチオフェンデンドリマーが得られた。さらに同様な反応を繰り返すことで,15量体までのオリゴチオフェンデンドリマーが生成することがわかった。また,この反応をおこなう過程において,2,3-ジブロモチオフェンとのカップリングにおいて非常に興味深い反応性が発現することも明らかにした。さらに,多官能性の芳香族ハロゲン化物やヘテロ芳香族ハロゲン化物のカップリング反応により,オリゴチオフェンデンドリマーが分岐状に置換した,さまざまな誘導体を合成することにも成功した。

従来のCHカップリング反応にくらべ飛躍的に簡便な合成法の開発に成功し,この方法を利用することにより,目標としてきた種々のターゲット分子合成が着実に達成されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に達成した成果をもとに,残りのターゲット分子の合成を完了する予定である。簡便な合成法開発に成功したため,期間内にさらに新たなπ共役系ヘテロ芳香族化合物を合成するだけの余力が生じたため,これまでの計画に加え,オリゴチオフェンデンドリマーを設計,合成して色素増感太陽電池の有機色素としての応用をめざし研究をおこなう。
複合材料の拡散律速変形における線形クリープ構成方程式の導出と実験的検証

金属材料の高温クリープ強度を増加させるために,微細な介在物を分散させる方法は広く用いられている.金属基複合材料の拡散律速変形機構において,マトリックスと介在物との界面における拡散緩和が重要な役割を果たす.このとき複合材料の平均ひずみは,指数関数的に変化するはずである.このことを実験的に確認するために,Snマトリックス中に磁歪粒子を分散させた材料を作製した.マトリックスにSnを用いた理由は,高温になるほど磁歪が小さくなるため,クリープ温度ができるだけ低いマトリックスが必要であったためである.高温で外部磁場を付加することにより,磁歪粒子が弾性変形し,複合材料に内部応力が発生する.内部応力の緩和挙動は,複合材料の表面に貼り付けたひずみゲージを用いて測定した.外部応力がゼロの場合,複合材料は高温にもかかわらず全く緩和しなかったが,小さな圧縮応力をふかした場合,介在物周りの拡散緩和に伴うひずみ速度の上昇を確認できた.また塑性緩和領域について,複合材料の表面にけがき線を描き,その曲がりを観察することにより,介在物周りの局所変形を評価した.この実験ではマトリックスと介在物の剥離を避けるために,Ti-5%TiB複合材料を使用した.TiB短繊維に垂直に圧縮応力を付加し,4%クリープ変形した後,表面を観察した.その結果,けがき線は介在物に吸い込まれるように湾曲しており,介在物周りの不均一な塑性変形により,ミスマッチひずみが緩和されていることが明らかとなった.本研究により,金属基複合材料の定常クリープ変形において,これまで理論的に予測されていた界面拡散緩和,不均一な塑性緩和を実験的に証明することができた.金属基複合材料の定常クリープ変形について,連続体マイクロメカニックスモデルによる定式化を試みた.高温で実現可能な緩和機構として,マトリックスと介在物の界面における拡散緩和とマトリックス金属の不均一な塑性変形による塑性緩和を考慮した.それにより介在物分散金属基複合材料の定常クリープ挙動が,拡散緩和速度を境界として,ひずみ速度が大きい領域は緩和律速,小さい領域は完全拡散緩和領域であることを発見した.また従来知られていたしきい応力挙動は,完全拡散緩和領域に入り,複合強化挙動は緩和律速領域に入ることがわかった.低応力域における分散強化,中間応力域における複合軟化,高応力域に複合強化を考慮すると,金属基複合材料の定常クリープ挙動の両対数プロットは,S字を描くことが予想される.これを確認するために,Ti-TiB複合材料を用いた実験を行った.本材料は,粉末冶金法により作製され,TiとTiB_2の反応焼結により繊維状のTiB相が生成される.介在物の界面結合が強いために剥離が生じにくい材料である.高周波誘導加熱方式による圧縮クリープ試験を真空中で行った.1123Kにおける定常クリープ速度を応力に対してプロットすると,明確な応力指数の変化が確認され,S字曲線が得られた.また変形の活性化エネルギーを温度依存性から測定した結果,完全拡散緩和領域で220kJ/mol,205kJ/mol拡散緩和律速領域(応力指数1)で154kJ/mol,128kJ/mol,塑性緩和律速領域で218kJ/mol,203kJ/molとなった.Tiマトリックスの体積拡散の活性化エネルギーが241kJ/mol,粒界拡散の活性化エネルギーが121kJ/molであることから,クリープ変形機構が,マイクロメカニックスモデルからの予測とよく一致することが確認された.金属材料の高温クリープ強度を増加させるために,微細な介在物を分散させる方法は広く用いられている.金属基複合材料の拡散律速変形機構において,マトリックスと介在物との界面における拡散緩和が重要な役割を果たす.このとき複合材料の平均ひずみは,指数関数的に変化するはずである.このことを実験的に確認するために,Snマトリックス中に磁歪粒子を分散させた材料を作製した.マトリックスにSnを用いた理由は,高温になるほど磁歪が小さくなるため,クリープ温度ができるだけ低いマトリックスが必要であったためである.高温で外部磁場を付加することにより,磁歪粒子が弾性変形し,複合材料に内部応力が発生する.内部応力の緩和挙動は,複合材料の表面に貼り付けたひずみゲージを用いて測定した.外部応力がゼロの場合,複合材料は高温にもかかわらず全く緩和しなかったが,小さな圧縮応力をふかした場合,介在物周りの拡散緩和に伴うひずみ速度の上昇を確認できた.また塑性緩和領域について,複合材料の表面にけがき線を描き,その曲がりを観察することにより,介在物周りの局所変形を評価した.この実験ではマトリックスと介在物の剥離を避けるために,Ti-5%TiB複合材料を使用した.TiB短繊維に垂直に圧縮応力を付加し,4%クリープ変形した後,表面を観察した.その結果,けがき線は介在物に吸い込まれるように湾曲しており,介在物周りの不均一な塑性変形により,ミスマッチひずみが緩和されていることが明らかとなった.本研究により,金属基複合材料の定常クリープ変形において,これまで理論的に予測されていた界面拡散緩和,不均一な塑性緩和を実験的に証明することができた.
IL-5による免疫制御の分子機構に関する研究

IL-5はB-1細胞による自然抗体の産生、活性化B-2細胞の抗体産生細胞への分化を促進する。本研究は、IL-5とアダプター分子により誘導される抗体のクラススイッチ組み換えの分子機構とB-1細胞のホメオスターシスと生存維持におけるIL-5の役割を明らかにすることを、目的としている。3年間に以下の研究成果を得た。(1)CD38刺激はsIgD^+B-2細胞にNF-κBの活性化と胚細胞型Cγ1の転写を促進した。IL-5はCD38刺激により活性化されたB-2細胞に活性化誘導シチジン脱アミノ酸酵素(AID)の発現を促し、μ→γ1へのクラススイッチ組換えをDNAレベルで惹起するとともに、Blimp-1の発現を増強しIgMやIgG1産生を促進した。このプロセスにBtk, BLNK, PI3キナーゼ、PKC, STAT5が必須であることをそれぞれの遺伝子欠損マウスを用いて証明した。(2)PI3K欠損マウスのB細胞を用い、BCR刺激によるBtkの活性化がPI3Kに依存しない結果を示した。また、NF-κBの活性化にはPI3KとBtkの両方が必要であり、両者はB細胞シグナル伝達において異なる役割をしていることを明らかにした。(3)Btkに会合する新規転写誘導分子BAM11を同定し、BtkがBAM11の転写誘導補助活性を促進するのみならずTFII-Iと相乗的にその転写誘導活性を増強することを見出した。(4)IL-5がB-1細胞のホメオスターシス依存性増殖と生存に重要であり、LPSに対する腸管粘膜固有層でのIgA産生に重要であることを示した。(5)Lnkファミリーアダプター分子であるAPSの遺伝子欠損マウスを作出し、APSがTI-2抗原に対するB-1細胞の抗体産生を制御すること、B-2細胞のBCRを介するシグナル伝達に関与することを明らかにした。IL-5はマウスのB細胞の増殖、分化、生存延長を促進する。本研究は、(1)IL-5によるIgHクラス変換の分子機構を明らかにすること、(2)IL-5による分泌型IgA産生の誘導機構を明らかにし、腸管粘膜リンパ固有層のB-1細胞の発生、分化に及ぼすIL-5の役割を解明すること、(3)IL-5Rα鎖の機能ドメインを検索し、B細胞の増殖を惹起するのに必須の機能ドメインとスイッチ組み換えに必須の機能ドメインを、変異IL-5Rαを発現するトランスジェニックマウスを用いて解析すること、(4)IL-5Rα鎖のB細胞特異的な発現制御の機構を解明すること、(5)IL-5のシグナル伝達に関与するBtkの基質、BtkとJAK2/STAT5との相互作用を明らかにすること、を研究目的にしている。本年度の研究により以下の成果が得られた。(1)マウスB細胞をCD38刺激するとsterile γ1 mRNAの発現が惹起され、IL-5の共刺激によりSμ-Sγ1のスイッチ組み替えが起こる。CD38刺激によるsterile γ1 mRNAの発現にNF-κBの活性化が必須であることをNF-_KB欠損B細胞を用いて証明した。(2)IL-5はCD38刺激B細胞に作用しSTAT5を活性化する。STAT5欠損マウスのB細胞はCD38刺激によるsterile γ1 mRNAの発現が正常であったが、IL-5依存性のSμ-Sγ1スイッチ組み替えは著明に低下していた。(3)スイッチ組み替えに必須の活性化依存性

デアミナーゼ(AID)の発現はIL-5によって惹起されたが、そのレベルはSTAT5b欠損B細胞でも同様であった。IL-5依存性のスイッチ組み替えにSTAT5依存性経路が必須であるが、その標的分子はAIDではないことが示された。(4)CD38/1L-5刺激されたB細胞のcDNAライブラリーからCD38刺激B細胞のcDNAライブラリーをサブトラクションし、IL-5によりB細胞に誘導される遺伝子群を探索した。検索した36,000腫の遺伝子の中で、発現が2倍以上亢進した遺伝子は約300種類あり、その約1/3がIgHやIgL関連遺伝子であった。AID, Xbp-1, Blimp-1, SOCS-2などの遺伝子はIL-5依存性に発現が著明に亢進した。(5)BtkのPHドメインに会合してその酵素活性を抑制するBAM11はIL-5依存性の増殖を抑制した。細胞内の局在を調べたところ、BtkもBAM11も核内および細胞質に存在することが共焦点レーザー顕微鏡を用いた細胞内染色法により明らかになった。また、BAM11が転写増強活性を示し、Btkの存在下にBAM11の活性が亢進することがわかった。(6)IL-5Rα鎖の機能ドメインを明らかにするため、細胞内ドメイン変異IL-5Rα鎖遺伝子を発現するトランスジェニックマウスを作り、IL-5Rα鎖遺伝子欠損マウスと交配した。それらのB細胞を用いた解析より、細胞膜直下のプロリンに富む領域がIL-5依存性の整理活性の伝達に必須であること、カルボキシ末端がIL-5依存性のIgHクラススイッチ組み替えに必須であることが分かった。IL-5はB-1細胞による自然抗体の産生、活性化B-2細胞の抗体産生細胞への分化を促進する。抗CD38抗体で刺激されたsIgD^+B細胞をIL-5で共刺激すると著明なIgG1抗体産生を惹起する。本研究は、IL-5とアダプター分子により誘導される抗体のクラススイッチ組み換えの分子機構とB-1細胞のホメオスターシスと生存維持におけるIL-5の役割を明らかにすることを、目的としている。本年度は以下の研究成果を得た。(1)CD38刺激はB-2細胞にNF-κBの活性化を促して胚細胞型Cγ1の転写を促進すること、IL-5はCD38活性化B細胞に作用して活性化誘導シチジン脱アミノ酸酵素(Activation-induced cytidine deaminase, AID)、Blimp-1やXbp-1の発現を増強させ、γ1へのクラススイッチ変換とIgMやIgG1産生細胞への最終分化を惹起する。このプロセスにBtk, PI3キナーゼ、PKC, STAT5などが必須である。(2)PI3K欠損マウスのB細胞を用い、BCR刺激によるBtkの活性化がPI3Kに依存しない結果を示した。また、NF-κBの活性化にはPI3KとBtkの両方が必要であり、PI3K欠損マウスとBtk欠損マウスの表現型は酷似しているが、両者はB細胞シグナル伝達において異なる役割をしていることを明らかにした。(3)Btkに会合する新規転写誘導分子BAM11を同定し、BtkがBAM11の転写誘導活性を促進するのみならずTFII-Iとも相乗的にその転写誘導活性を増強することを見い出した。(4)IL-5がB-1細胞のホメオスターシス依存性増殖と生存に重要であり、腸管粘膜の抗体産生に重要であることを示した。(5)Lankファミリー
中世前期における地頭支配の歴史的意義に関する総合的研究

(1)今日の史料的条件に即して地頭請所・下地中分関係史料を網羅的に収集した。(2)地頭請所の設定・停廃に災害などが影響を及ぼしていた事例を複数明らかにした。(3)地頭職の下地中分が現地に与えた影響を具体的に分析するため、安芸国三入荘を現地調査した。(4)武士団が保有する軍事的テリトリーとそれに基づく職務とが鎌倉幕府勢力に接収され、荘園所職である地頭職に変換されていく様相を明らかにした。(5)13世紀15世紀末における武家領主組織が地域社会と結びついていく過程を年中行事との関わり方を通じて明らかにした。(1)地頭請所・下地中分の事例に関する『鎌倉遺文』収録の事例を悉皆収録し、カード化した。この作業によって地頭請所が自然災害に対応して設定され、あるいは「撫民」を目的として設定される事例などを検出できた。個々の事例の分析はまだ途上であるが、これらの作業の進展を通じて、領主制の発展の基準として捉えられてきた地頭請所を、中世社会・荘園公領制維持の安全弁として捉え直す可能性を見いだすことができた。(2)畠山重忠の本領と武士団組織の再検討を行い、「豪族的武士団」と従来呼ばれてきた武士団は、本領の規模が郎等と大差ないこと、しかしそれにも関わらず、郡・郷・荘の領域にとらわれない軍事動員を可能にしており、その意味において「豪族的」であること、郷レベルの領地しか持たない畠山氏が北武蔵一帯に影響力を行使し得た背景に、秩父一族と京都・国衙とのつながりによる、政治的・文化的・宗教的な利益を地域社会に誘導しえたことを指摘した。(3)鎌倉幕府成立期における薩摩平氏阿多氏の権益と薩摩国に設定された没官領地頭職の関係を検討し、阿多氏が薩摩半島中部(島津荘薩摩方および阿多郡)をブロック的に掌握する地域的軍事権力であったことを明らかにした。そして、薩摩国中部における阿多氏の権益は、薩摩国目代・押領使職に由来する薩摩国の行政権を獲得した結果、創出された従来の荘園権益では説明できない郡司レベルより上位の領域的な権益であり、この権益が鎌倉幕府によって接収された結果、郡司を小地頭(在来御家人)として従属させる惣地頭職が島津荘において設置され、郡司が御家人化しなかった阿多郡では通常の地頭職として設置されたことを明ちかにした。この作業によって、地頭職の前身となる権益は、必ずしも下司職などの現地管理権だけではなく、従来の荘園研究では説明できないような領域的な支配権も地頭職設置の淵源たりうることを明らかにした。今年度は、地頭請所・下地中分の事例を網羅的に集め、データベース化するため、鎌倉期・南北朝期の公家の日記で刊行されているものを集中的に検索し、新たな事例の収集に努めた。また、『南北朝遺文』(九州編・四国・九州編)を通覧し、地頭請所・下地中分事例の追加を進めた。また、鎌倉幕府地頭制度形成を考察する前提となる、院政期・平氏政権期における武士の荘園権益形成や武士団結合のあり方について、九州・関東における事例研究を行い、それぞれ論文として発表した(詳細は2009年度研究実績報告書を参照されたい)。また、武蔵国南西部(多摩地域)の武士団の動向を鎌倉幕府と関連づけて論じ、多摩地域の有力武士団横山党・小山田氏(秩父一族)が、地域社会に影響力を持つ中小武士(西党)を従属させ、交通路掌握に基づく広域的勢力圏を前提にして、荘園形成に関与したことを明らかにした(2011年度に発表予定)。これらの事例研究から、鎌倉幕府成立以前の武士団≒在地領主の所領・権益は、荘園公領の枠組みを前提としない地域的な広がりを持っていた場合があること、それらの権益が、鎌倉幕府を媒介として荘園公領の地頭職に「変換」されることが明らかになった。これらの知見から、地頭請所・下地中分の事例分析に際しても、鎌倉幕府成立以前の状況を踏まえた長期的な事実関係の整理が不可欠であることを再認識した。今年度は、現在活字化されている鎌倉・南北朝期の公家日記、『南北朝遺文』(九州編、中国・四国編、関東編<未完>)の通覧を終え、関係史料の追加をほぼ終了した。次年度に持ち越された課題は、(1)鎌倉・南北朝期の未刊行史料などでの事例検索、(2)学術雑誌に掲載された史料紹介の通覧、(3)自治体史の通覧による史料見落としの確認、などの作業を通じたデータの補完作業である。また、地頭請所・下地中分の成立・展開を具体的に検討する素材として、下記の候補を選定した。

すなわち、肥後国永吉荘(鎌倉幕府直轄領・地頭請所か)、薩摩国島津荘/伊作荘・日置北郷(摂関家領・下地中分)、安芸国三入荘(新熊野社領か・地頭職の中分)、丹波国和知荘(仁和寺領・下地中分)、越後国小泉荘(鎌倉幕府直轄領・地頭請所)、信濃国春近領(鎌倉幕府直轄領か、地頭請所)、陸奥国津軽(北条氏領・地頭代請所)である。上記のフィールドは、九州・西国(畿内近国)・北陸・東国・奥羽それぞれの地域における地頭請所・下地中分のあり方を分析する上で豊富・重要な史料を有しており、これらの候補地について、時系列的な変化を追うため、地頭請所・下地中分前後も含めて関係史料・先行研究の収集を進めた。また、原本読解・熟覧の必要な史料については、所蔵者・保管者の許可を受けて調査を行った。上記フィールドの多くは東国出身御家人の西国所領の事例である。したがって、荘園領主を同じくする別の荘園と比較検討することで「地頭請所・下地中分が行われる背景に荘園領主の志向がどのように働いていたのか」、という問題にもアプローチすることが可能と予想される。そこで検討対象としたのが、仁和寺領肥前国彼杵荘である。このフィールドについては、これまで私も研究を発表してきたが、本研究課題に即して再検討を加えるため、あらためて史料収集を進めている。本年度は、これまで確認できなかった未刊行史料や、近年の学術雑誌に掲載された史料紹介・新たに刊行された史料集を中心に、史料検索を進めた。さらに、これまでに通覧した史料集(『鎌倉遺文』・『南北朝遺文』・自治体史など)の再確認を行った。これらの作業によって、鎌倉期の地頭請所・下地中分関係史料は、ほぼ網羅できた。南北朝時代についても、『南北朝遺文』既刊の地域については、地頭請所・下地中分関係史料をほぼ網羅できたと考える。これらの史料を基礎として地頭請所関係の幕府法令と幕府の裁許(裁判判決)を分析した結果、幕府の地頭請所保護政策には、複数の時間的基準(たとえば○○年以前に設定された請所は保護する、などの趣旨)があったことを確認した。これらの時間的基準の存在自体は、先行研究でも指摘されていた。しかし、それらの基準設定の背景・意味、基準の運用のあり方については、踏み込んだ分析を加える必要がある。そこで、本研究では、請所が設定された所領の本所・地域を考慮して、上記の検討課題に分析を加えた。その結果、災害・戦乱からの復興と関わる地頭請所設定の事例を複数確認した。そして、鎌倉幕府の地頭請所政策も、社会の危機や公武両政権の国衙領政策などを踏まえて形成された可能性を見いだした。今後、上記の見通しの当否を確かめ、論文作成を進めていく。さらに、下地中分の実態研究として、地頭職の下地分割事例として知られる安芸国三入荘の現地調査を行い、下地分割後の地頭支配の実態を明らかにする見通しを得た。また、地頭請所・下地中分の淵源については、現在の中世荘園制研究の水準を踏まえた上で、武士団(≒在地領主)と1213世紀の国衙領請負や中世荘園形成の関係を把握しなおす必要性を見いだした。この問題を検討する前提として、武士団と地域社会の関係を具体的に明らかにする作業に取り組み、論文・編著書として発表した。去年度、個別検討対象とした地域が被災したため、年度末に個別検討対象を設定し直す必要が生じた。したがって、課題に即した史料収集はおおむね順調であるが、個別検討対象に調整を加えたため、それらの関係史料、先行研究の収集・分析をさらに進める余地がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、さきに記したとおり、個別検討対象の候補地としたフィールドの関係史料・論文を、じっくり読み込み、分析することを最優先課題とする。
生命倫理教育の評価法の開発

1)Hebertらの先行研究(1990)を参考に日本語版の倫理的問題点同定テストを作成し、信頼性、妥当性の検討を行い、質問紙と採点方法を完成させた。本テストは、3つの医療場面での倫理的ジレンマを含む架空の症例を被験者に示し、そこに含まれる倫理的問題点をできる限り多く箇条書きの形で列挙させるものである。2)道徳的理由づけを調査する日本語版DIT(Defining Issues Test)のうち、生命・医療倫理の場面により即した2例を用い、先の問題点同定力テストとバッテリ-を組んだ。ある看護大学生を対象にテストを施行し、バッテリ-の妥当性を検討した。3)このテスト・バッテリ-を用い、ある看護学部において1年3年生及び卒業後2年以内看護婦(N=320;ある医学部において、1年6年生及び卒業後3年以内の研修医(N=831名)を対象に、この2つの指標がどのように変化するかについての調査を行った。看護学部においては、問題点同定力は年次が上になるにつれて上昇した。医学部では4年5年に上昇したが、6年研修医にいたり減少した。道徳的意味づけ・判断については、看護学部・医学部双方で、卒業生において「安楽死の薬を飲ませない方がよい」という選択が増加した。道徳的発達ステージには変化が見られなかった。学部教育・臨床実務経験がこれらの変化に影響を与えていることが示唆された。4)ある大学で行われている生命倫理学の授業の前後において、受講者にテスト・バッテリ-を施行し、上記2つの指標の授業による変化を調べた。道徳的発達ステージには変化が見られなかったが、問題点同定力は授業後に有意に上昇した。このことは特定のカリキュラムによりその教育効果が認められたことを示唆する。以上より、本研究によって生命・医療倫理教育効果のうち、ある側面を適切に評価する方法が開発されたと言えよう。平成7年度は、Hebertらの先行研究(1990)を参考に日本語版の問題点同定テストを作成し、信頼性、妥当性の検討を行い、質問紙と採点方法を完成させた(文献参照)。日本語版の問題点同定テストは、「エホバの証人の輸血拒否」、「重症新生児の未成年の母親による治療拒否」、「末期癌患者に対する積極的医療措置」の3つの倫理的ジレンマを含む架空の症例を被験者に示し、そこに含まれる倫理的問題点をできる限り多く箇条書きの形で列挙させるものである。採点については、1)自律性・自己決定、2)恩恵・無害性、3)法律・家族などの周囲の状況の3つのカテゴリーに分類した採点基準マニュアルを作成した。1例当り10点、3例で30点満点とした。記入時間は15分であり、日本語版作成に際し、日本の実状に即した問題設定を考案した。問題点同定テストの妥当性について、内容的妥当性、基準関連妥当性、因子的妥当性、信頼性に関して、内部一貫性(Cronbach α係数)、評定者間信頼性、test-retest信頼性などを確認した。道徳的理由づけを調査する日本語版DIT(Rest's Defining Issues Test)は、共同研究者の山岸により既に開発され、様々な場面で応用されている。今回は日本語版DITのうち、生命倫理・医療倫理の場面により即したテスト・バッテリ-を組むため、「新薬の売買」、「末期癌の安楽死」に関する2つの例のみを用いた。問題点同定テストとDITのテスト・バッテリ-の所用時間は25分である。

テスト・バッテリ-をある看護大学及び医科大学で約400名に行った。現在2つのテストの項目得点の相関を解析し、バッテリ-の妥当性、2テストを同時に施行する際に生じる問題点を検討している。本年度はまず、昨年度に完成させた、倫理的問題点を同定するための「問題点同定テスト」と道徳的意味づけを評価するための「Rest's DIT(Definig Issues Test)」とのテスト・バッテリ-を使用し、医学部・看護学部在籍中及び卒業後早期の期間に、前述の2つの指標がどのように変化するかについての調査を行った。そして、医学・看護学教育の全教育過程が学生の倫理的問題解決力に及ぼす影響を検討した。調査は、(1)ある看護学部において1年3年生及び卒業後2年以内の勤務経験のある看護婦;(2)ある医学部において、1年6年生及び卒業後2年以内の研修医各々約100名づつ(計約900名)を対象に、上記のテスト・バッテリ-を施行した。看護学部においては、問題点同定力は年次が上になるにつれて上昇した。道徳的意味づけについては、Kohlbergによる発達ステージには変化が見られなかったが、実務経験のある卒業生においては「安楽死の薬を飲ませるべきではない」という選択の比率が増加した。患者に対する機会を持つベッド・サイド授業や、実際の臨床現場での経験がこれらの変化に影響を与えていることが示唆された。医学生については全て調査は終了し、現在結果を解析中である。次に、研究代表者の所属する大学で行われている生命・医療倫理学の授業において、倫理的問題点を見つけるためのカリキュラムを組み、その前後で受講者にテスト・バッテリ-を施行し、上記2つの指標の授業による変化を調べた。道徳的意味づけについては発達ステージには変化が見られなかったが、問題点同定力は授業後に有意に上昇した。このことは特定のカリキュラム施行により、その教育効果が認められたことを示唆する。以上より、本研究によって生命・医療倫理教育の効果のある側面を適切に評価する方法が開発されたと言えよう。今後更にいくつかの教育場面で適用し、改良していきたい。
非ブロッホ系希土類合金における重い電子と超伝導に関する研究

スパッタ法により非晶質合金CeM(M=Mn,Y,Ru)を作製し極低温物性実験を行った。その結果、CeYMn,CeRuのCe4f電子において近藤効果が生じ、Ce高濃度側では並進対称性のない系においても重い準粒子バンドが形成されることを、初めて明らかにした。また、CeMnの^<55>Mn-NMRによりミクロな視点からも重い遍歴電子の存在を明らかにした。一方Ce低濃度側では、CeMnにおいてMnスピンのゆらぎにより巨大な熱膨張係数が出現し、CeRuにおいてはCeの中間価数状態出現により超伝導が発生することを、それぞれ示した。構造不規則型希土類合金における強相関電子物性を明らかにするため、高速4極直流スパッタリング法を用いて、非晶質CeM合金,M=Mn, Y, Ruを作製し、X線回折装置を用いて非晶質合金CeMの不規則構造を特有のハローパターンにより確認した。続いて、作製された試料の熱膨張、磁化率、比熱、電気抵抗の温度依存性を、それぞれ精度良く測定した。その結果、非晶質CeMn, CeRuにおいてCe濃度とともに電子比熱係数が増大し、電気抵抗の対数依存性および抵抗極大が観測され、Ce高濃度側では低温極限でT^2依存性が観測されるとともにKadowaki-Woods則が成り立つことが示された。これらの結果は、Ceの4f電子が近藤効果を起こしCe高濃度側では重い電子を形成することを示すもので、非ブロッホ系においても重い電子状態が発生することを、ほとんど世界で初めて明らかにした。一方、CeMnのMn高濃度側では、Mn濃度に応じて巨大な熱膨張係数が発生することが明らかになった。これは、Mnの3d電子が熱弾性に大きく関与することを示すものである。また、Ru高濃度側では電子比熱係数が急速に減少し、Ru>60%では超伝導が発生し、Ru濃度とともに超伝導転移温度が上昇し最高温度3.5Kを示した。琉球大学理学部NMR研究室の協力を仰ぎ、作製されたCeMn試料の^<55>Mn-NMR実験が行われた。その結果、NMRの共鳴線幅が磁化率に比例することが観測され、ミクロな視点から初めて、構造不規則系におけるCe4f電子の特異な磁気的状態が明らかにされた。構造不規則型希土類合金における強相関電子物性を明らかにするため、高速4極直流スパッタリング法を用いて、非晶質合金CeM, M=Mn, Y, Ruを作製し、X線回折およびEXAFS実験により非晶質合金CeMの不規則構造およびCeの価数と局所構造を明らかにした。その結果、非晶質CeYMn, CeRuにおいてCe濃度とともに電子比熱係数γが増大し、電気抵抗ρの-logT依存性および抵抗極大が観測され、Ce高濃度側では低温極限でT^2依存性が観測された。また、Kadowaki-Woods則が成り立つことも示された。これらの結果は、Ceの4f電子が近藤効果を起こしCe高濃度側では重い電子を形成することを示すもので、非ブロッホ系においても遍歴的な重い準粒子バンドが発生することを、ほとんど世界で初めて明らかにした。また、CeRuのRu高濃度側では電子比熱係数γが急速に減少するとともに、Ru>60%では超伝導が発生し、Ru濃度の増加とともに超伝導転移温度が上昇し最高温度3.5Kを示した。さらに、琉球大学理学部NMR研究室の協力により、非晶質CeMnのCe高濃度試料の^<55>Mn-NMR実験が行われた。その結果、核磁気緩和時間1/T_1が低温極限で温度Tに比例することが観測され、ミクロな視点から初めて、構造不規則系における遍歴4f電子の存在が明らかにされた構造不規則型Ce合金における強相関電子物性を明らかにするため、高速4極直流スパッタリング法を用いて、非晶質合金CeM,M=Mn,Y,Ruを作製し、X線回折により非晶質CeMの不規則構造を明らかにした。