hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナチュラルキラー細胞による肝炎ウイルス感染認識機構の解明

本研究において、全てのHCV蛋白質を発現するヒト不死化肝PH5CH8細胞やHCV感染ヒト肝がんRSc細胞において、NKG2DリガンドであるULBP1の細胞表面発現が有為に亢進していることを明らかにした。NK細胞株NK-92細胞とHCV感染RSc細胞の共培養は細胞障害活性とインターフェロン(IFN)-γの産生を誘導し、HCV複製を抑制した。NK-92細胞はHCV感染RSc細胞から放出されたウイルス由来dsRNAの刺激により、IFN-γを産生誘導しているものと考えられる。これらの結果から、ULBP1はHCV感染肝細胞において、NK細胞が誘導する自然免疫応答の標的分子であることが示唆された。本研究では、肝炎ウイルス感染に対するNK細胞の自然免疫応答の全体像を明らかにするため、研究期間内に以下の3項目を検討する予定にしている。(1)NK細胞による肝炎ウイルス感染肝細胞の認識機構(平成27年度)(2)NK細胞が肝炎ウイルスを排除する機構(平成28年度)(3)肝炎ウイルスが持続感染するためのNK細胞に対する抑制機構(平成29年度)本年度は、項目(1)を遂行し、NK細胞が肝炎ウイルスが感染した肝細胞を『非自己』として認識するために重要なNKG2Dリガンドを同定することを試みた。正常肝細胞に近い性質を示すヒト不死化肝PH5CH8細胞を用いて、C型肝炎ウイルス(HCV)ゲノムの前半部(コア蛋白質NS2蛋白質)あるいは後半部(NS3蛋白質NS5B蛋白質)を恒常的に発現する細胞を作成した。HCVゲノムの前半部あるいは後半部を恒常的に発現するPH5CH8細胞から全RNAを抽出し、cDNAマイクロアレイ解析(タカラバイオ社)に供した。得られたデータを解析したところ、あるNKG2Dリガンド(論文作成中のため、非開示)の遺伝子レベルが変動していた。このNKG2Dリガンドの変動はリアルタイムRT-PCR法でも確認された。また、全てのHCV蛋白質(コア蛋白質NS5B蛋白質)が恒常的に発現するPH5CH8細胞でも同様に検討したところ、このNKG2Dリガンドの遺伝子レベルは変動していた。次年度は、今年度に同定したNKG2Dリガンド候補を介したNK細胞活性化機構や、活性化されたNK細胞がHCVを排除する機構を明らかにすることを予定している。本研究の柱である3項目のうち、本年度に遂行する予定の項目(1)は当初の計画どおり順調に進展している。本年度、HCVにより変動するNKG2Dリガンド候補の同定など、今後の展開が期待できる研究成果が得られた。そのため、次年度に遂行する予定の項目(2)-NKG2Dリガンドを介したNK細胞活性化機構や、活性化されたNK細胞がHCVを排除する機構-を明らかにするための重要な情報が得られたものと考えられる。このように、全体としての進捗状況はおおむね順調であるものと思われる。本研究では、肝炎ウイルス感染に対するナチュラルキラー(NK)細胞の自然免疫応答の全体像を明らかにするため、研究期間内に以下の3項目を検討する予定にしている。(項目1)NK細胞による肝炎ウイルス感染肝細胞の認識機構(平成27年度)(項目2)NK細胞が肝炎ウイルスを排除する機構(平成28年度)(項目3)肝炎ウイルスが持続感染するためにNK細胞に対する抑制機構(平成29年度)前年度(平成27年度)は、項目1を遂行した。最初に、全てのHCVタンパク質を恒常的に発現するヒト不死化PH5CH8細胞(PH5CH8 C-NS2/NS3-5B細胞)を作成し、この細胞内で変動するNKG2Dリガンドの同定を行った。その結果、あるNKG2Dリガンド(論文準備中のため、Xとする)の遺伝子レベルが変動していることを見出した。本年度(平成28年度)はNKG2DリガンドXを介したNK細胞活性化機構や、活性化されたNK細胞がHCVを排除する機構を明らかにすることを試みた(項目2)。最初に、NKG2DリガンドXがPH5CH8 C-NS2/NS3-5B細胞の細胞表面に発現していることをフローサイトメーターにより明らかにした。PH5CH8 C-NS2/NS3-5B細胞とNK細胞株NK-92の共培養はNK-92細胞による細胞障害性を亢進した。また、肝がん細胞株HuH-7細胞由来RSc細胞でのHCV感染もNKG2DリガンドXの遺伝子レベルや細胞表面発現を亢進することを明らかにした。HCV感染RSc細胞とNK-92細胞との共培養は細胞障害性やIFN-gammaの誘導を亢進した。これらの結果は、HCVはNKG2DリガンドXの細胞表面発現を亢進することにより、NK細胞により認識されることを示唆している。さらに、NK細胞は細胞障害性やIFN-gammaの誘導により、HCV感染細胞を攻撃しているものと考えられた。本研究の柱である3項目のうち、項目1(平成27年度遂行)と項目2(平成28年度遂行)は当初の計画どおり順調に進展している。前年度(平成27年度)は、HCVにより発現変動するNKG2Dリガンド(論文準備中のため、Xとする)を同定することができた。本年度(平成28年度)は、HCVがNKG2DリガンドXの細胞表面発現を亢進することにより、NK細胞により認識されることを明らかにした。

また、NK細胞が細胞障害性やIFN-gammaの誘導により、HCV感染細胞を攻撃していることも明らかにした。現在、これらの結果をまとめて、論文準備に取りかかっている。このように、現在までの進捗状況は概ね順調である。本研究は、肝炎ウイルスに対してナチュラルキラー(NK)細胞が引き起こす自然免疫応答機構の全体像を明らかにすることを目的として、三カ年実施した。1年目(平成27年度)は、全てのHCVタンパク質を恒常的に発現するヒト不死化PH5CH8細胞(PH5CH8 CNS2/NS3-5B細胞)を作成し、この細胞内で変動するNKG2Dリガンドの同定を行った。その結果、NK細胞が認識する標的細胞表面のNKG2Dリガンドの一つであるULBP1の遺伝子レベルが変動していることを見出した。2年目(平成28年度)は、ULBP1がPH5CH8 C-NS2/NS3-5B細胞の細胞表面に発現していることをFACS解析により明らかにした。細胞表面のULBP1の発現亢進を介して、NK細胞による細胞障害に対する感受性が亢進することを明らかにした。また、肝がん細胞株HuH-7細胞由来RSc細胞でのHCV感染もULBP1の遺伝子レベルや細胞表面発現を亢進することを明らかにした。HCV感染RSc細胞とNK-92細胞との共培養により、NK-92細胞でのIFN-γmRNAレベルが亢進しRSc細胞でのHCV RNAの複製レベルが抑制されることを示した。最終年(平成29年度)は、NK細胞はHCV由来の二本鎖RNAにより活性化され、HCV感染細胞に対して抗ウイルス活性や細胞傷害活性を示すことを明らかにしました。現在、HCVがNK細胞による攻撃を回避する手段を持っていないか解析しているところです。本研究成果は最終年(平成30年)にFEBS Open Bio誌に掲載されました。本研究において、全てのHCV蛋白質を発現するヒト不死化肝PH5CH8細胞やHCV感染ヒト肝がんRSc細胞において、NKG2DリガンドであるULBP1の細胞表面発現が有為に亢進していることを明らかにした。NK細胞株NK-92細胞とHCV感染RSc細胞の共培養は細胞障害活性とインターフェロン(IFN)-γの産生を誘導し、HCV複製を抑制した。NK-92細胞はHCV感染RSc細胞から放出されたウイルス由来dsRNAの刺激により、IFN-γを産生誘導しているものと考えられる。これらの結果から、ULBP1はHCV感染肝細胞において、NK細胞が誘導する自然免疫応答の標的分子であることが示唆された。本年度は本研究計画の初年度にあたるが、当初の計画どおり順調に進展している。そのため、次年度も当初の研究計画どおり、研究を遂行する必要がある。前年度(平成27年度)と本年度(平成28年度)共に、当初の計画どおり順調に進展している。そのため、最終年度(平成29年度)も当初の計画どおり、研究を遂行する。ウイルス学当初の研究計画では、HCVゲノムの前半部あるいは後半部の蛋白質を恒常的に発現するヒト不死化肝PH5CH8細胞のNKG2Dリガンド群の遺伝子発現量に変動がなかった場合、HCVを感染させたヒト初代培養肝細胞のcDNAマイクロアレイ解析を行うための予算を計上していた。しかし、NKG2Dリガンド群の遺伝子発現量には変動があったため、ヒト初代培養肝細胞の購入(20万円と計上)とcDNAマイクロアレイ解析(10万円と計上)は中止した(合計30万円)。
ドパミントランスポーター及びタウイメージングによる老年期発症うつ病の病態解明研究

老年期うつ病の病態は未だ明らかではないが、レビー小体病などの線条体ドパミン神経変性をきたす変性疾患やタウオパチーの前駆期にうつ症状が高頻度で出現することから、老年期発症うつ病の一部は認知・運動・神経症状が出現しない変性疾患、あるいは変性疾患の前駆病態である可能性がある。本研究は老年期発症のうつ病患者におけるドパミン機能の点からその病態生理を明らかにすることを目的にしている。老年期発症うつ病患者を対象にドーパミントランスポーターイメージングとタウイメージングを行うことで、老年期うつ病の病態生理の一要因がドパミン機能障害、さらにはタウオパチーである可能性を検討する。本研究により老年期のうつ病と変性疾患の因果関係が明らかになれば、新しい治療戦略を提案できる可能性がある。研究の対象者はICD-10のうつ病エピソードの診断基準を満たす60歳以上の患者対象とし、本年度は数十例の候補症例から適格症例を見出し検討を行った。また、参加対象者はPET検査施行に先行して日本うつ病学会治療ガイドラインに準じた抗うつ薬治療を開始することとし、本研究の参加によって治療の遅れの不利益が生じないように配慮した。また、各種条件検討が完了したことから必要機材を準備し必要試薬の手配を行った。現在1名の検査を開始しているが、順次ドーパミントランスポーターイメージング・タウイメージングを行い、データ解析及び解析に基づいたグループ分けを行っていく予定である。研究開始より2年で30症例を予定していたため、予定よりはやや遅れているといえる。しかし、撮影方法やリクルート方法は確立されており今後の進捗に大幅な遅れは生じないものと考えている。参加対象者に対して順次ドーパミントランスポーターイメージング・タウイメージングを行い、データ解析及び解析に基づいたグループ分けを行っていく予定である。また2年後を目安として再度ドーパミントランスポーターイメージング・タウイメージングを行い、ドーパミントランスポーター機能及びタウ集積の分布・程度の変化を評価し、グループ毎の臨床経過と画像所見の間にどのような関係があるかを検討を行う予定としている。研究対象者の検討及びリクルートに当初の予定より時間を要したためである。次年度に繰り越し順次検査を施行していくため、次年度使用額の使用計画に大幅な変更はないと考える。
固体表面に対する親和性と配向の精密制御されたタンパク質の創製

本研究では、タンパク質と固体表面の直接の相互作用に着目して、固体表面に対する親和性と配向の制御されたタンパク質の創製を最終目的として、1)固体表面に直接相互作用するタンパク質分子内ペプチド部位を特定する方法の確立と、2)ペプチド部位の固体表面に対する親和性の強さとそのアミノ酸組成・長さ・二次構造等との関係を明らかにすることである。本年度はモデルタンパク質として、主として分子量が小さく三次元構造が明らかにされている、ウシ膵臓由来リボヌクレアーゼA(RNaseA)を、固体表面としてステンレス粒子とポリスチレンラテックス(Pslatex)を用いて、固体表面に直接相互作用する部位の同定と相互作用に関する知見を得ることを目的とした。RNaseAをカルボキシメチル化した後、トリプシン処理し、得られたペプチド混合液あるいは合成したペプチドを試験液に溶解し、吸着等温線を測定した。主な成果は次の3点に要約される。1)RNaseAの各pHにおけるステンレスに対する吸着等温線はいずれもLangmuir型を示したが、高pH領域では、殆ど吸着がみられなかった。Pslatexの場合では吸着等温線はpHに殆ど依存せず、不可逆吸着を示した。2)トリプシン処理によって得られたRNaseA由来ペプチドを用いて吸着実験を行ったところ、ステンレスに対しては酸性アミノ酸残基を含むペプチド10が、Pslatexに対しては、疎水性アミノ酸残基を多く含むペプチド9が顕著に吸着していた。3)ペプチド9-1の疎水性アミノ酸残基であるIleをGlyに、ペプチド9-3のPheをGlyに、10-1の酸性アミノ酸残基GluとAspをGlyに置換したペプチドを合成し、吸着特性の変化を調べたところ、いずれのペプチドも吸着力は激減した。これらの結果から、ステンレスに対する吸着には酸性アミノ酸残基が、Pslatexに対する吸着には、疎水性アミノ酸残基による疎水相互作用とベンゼン環同士のπ-π相互作用が深く関与していることが示唆された。
高活性ニッケル水素化触媒の開発と応用

我々は酢酸ニッケル4水和物とキラルなフェロセン系二座リン配位子, NaBArFからなる錯体を用いるα-アミノケトンの触媒的不斉水素化反応を検討した。その結果, 100気圧の水素加圧下のもとでトルエンを溶媒とし, 1当量の酢酸ナトリウムを塩基として共存させることで高いアンチ選択性と良好なエナンチオ選択性で動的速度論分割を伴う触媒的不斉水素化反応が進行することを見出した。従来の均一系不斉水素化分子触媒の開発はロジウム,ルテニウム,イリジウムを中心としたものであった。しかしながらこれらの元素は地球上での埋蔵量も乏しく,非常に高価であることから,これらに代わる新たな有機金属触媒の開発が求められている。本研究では,安価で資源としても豊富なニッケルやその他の金属からなる水素化反応を促進する新たな分子触媒の創生を目的に研究を行った。研究開始初年度には,酢酸ニッケルとフェロセン系リン配位子を組み合わせることにより,触媒的な不斉水素化反応が進行することを見出した。とりわけ2-アミノ-3-ケトエステルの系においては,高いエナンチオ選択性で動的速度論分割を伴う触媒的不斉水素化反応が進行した。反応某質に関しては,3位の置換基が芳香環をもつものに対して有効であり,芳香環上の電子密度によらず,高い光学純度でアミノ基と水酸基がアンチ配置をもつ生成物を得ることが可能であった。一方,3位置換基がアルキル基の場合には,収率が悪く,本反応系には適さないことも判明した。次年度では,この問題を解決するために.配位子の最滴化を進めるとともに,ニッケル以外の元素についても,検討を進めていくことを計画じている。また現在のところ反応基質については,2-アミノ-3-ケトエステルに限定されているが,その他の基質についても検討を進めていく。最近,有機ホウ素化合物が,分子状水素を不均一に開裂させ固定化することが報告されている。現在までに不斉反応への積極的な利用はされていないが,これらの知見は,我々の研究に応用することが可能であり,キラルな有機ホウ素分子触媒の開発にも取り組むことを予定している。ファインケミストリーの分野において触媒的不斉水素化反応は非常に重要な技術として位置づけられており,医薬品や農薬の化学合成において欠くことのでない方法論となっている。しかしながら,これらの技術の核となる触媒はRu,Rh,Irといった地球上の埋蔵量の乏しい貴金属を用いており,新たな新触媒の創生が望まれている。そこで我々は比較的資源として豊富で安価なニッケルを中心とした錯体による不斉水素化反応の開発を課題とし,研究を行っている。触媒には酢酸ニッケルと光学活性なフェロセン系二座型リン配位子からなる錯体を用いると不斉水素化反応が進行することを見出し,従来の2-アミノ-3-ケトエステルに加え,α-アミノケトンの系において高い光学純度で水素付加体が得られることを見出した。基質としてα-アミノケトンを用いる場合には溶媒としてトルエンをもちい,塩基として酸酸ナトリウムを1当量加える必要がある。フェロセン系二座型リン配位子としては一方のリン原子上の置換基が3,5-ジメチル-4-メトキシフェニル基,もう一方のリン原子上にはシクロヘキシル基が置換したものが最良の結果を与え,また働きについては不明であるが,NaBArFを酢酸ニッケルと等量(10mol%)共存させておくことが,再現性よく反応を進行させるうえで重要であることがわかっている。本反応により得られる光学活性なアミノケトンは神経伝達物質であるノルアドレナリンの構造類似体であり,多くの医薬品に共通して見出される構造であることから,非常に重要な医薬品開発のための合成中間体となることが期待される。現在,配位子となる光学活性なフェロセン類縁体の合成にとりくんでおり,さらに有用な配位子の創生をめざし研究を進めている。しかしながら,これらの技術の核となる触媒はRu,Rh,Irといった地球上の埋蔵量の乏しい貴金属を用いており,新たな触媒の創生が望まれている。そこで我々は資源として比較的に豊富で安価なニッケルを中心とした錯体による不斉水素化反応の開発を課題とし研究を行った。反応基質としては光学活性なα-アミノケトン塩酸塩を基質として用いて,酢酸ニッケル4水和物とアキラルな二座リン配位子およびテトラキス[ビス(3,5-トリフルオロメチル)フェニル]ボレート(NaBArF)から調製される錯体によるジアステレオ選択的な水素化反応を試みた。反応溶媒としては2,2,2-トリフルオロエタノール,塩基として1当量の酢酸ナトリウムを添加した。ニッケル錯体による水素化反応はリン配位子の影響を極めて強く受け,ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)

エタン(dcpe)を用いたときにのみ,良好に反応が進行し,水酸基とアミノ基がアンチ型のものを定量的に与えた(anti:syn=>95:5)。興味深いことにキラルな原料を用いたにもかかわらず,このとき得られた生成物は完全なラセミ体であった。これはアミノ基に結合している不斉炭素が高速に異性化しながら水素化反応が進行していることを意味しており,通常では異性化が起こりにくいα-アミノケトンの系においてニッケル錯体が動的速度論分割を生じさせることを明らかにすることができた。
無限次元測度の平行移動と絶対連続性

証明の基本となる補題は次の結果である.上記結果はsheppによる平行移動絶対連続性に関するl_2理論を,Randamacher平行移動によるl_4理論へ拡張するものである.本研究ではさらにl_6理論に相当すると考えられるランダム平行移動について考察している.σ_n(a)=1/4δ_<2an>+3/4δ_0,τ_n(a)=3/4δ_<an>+1/4δ_<-an>としσ(a)=(σ_n)(a)),τ(a)=(τ_n(a)),a=(au)∈R^∞,とおく.σ(a),τ(a)を3次のbinomial pairと呼ぶ,次の問題を考察した.(4)X+σ(a)X+τ(a)ならばa∈l_6であるか?(4)については正しい.(5)(6)は未だ完全には解決していない.今後の課題である.証明の基本となる補題は次の結果である.上記結果はsheppによる平行移動絶対連続性に関するl_2理論を,Randamacher平行移動によるl_4理論へ拡張するものである.本研究ではさらにl_6理論に相当すると考えられるランダム平行移動について考察している.σ_n(a)=1/4δ_<2an>+3/4δ_0,τ_n(a)=3/4δ_<an>+1/4δ_<-an>としσ(a)=(σ_n)(a)),τ(a)=(τ_n(a)),a=(au)∈R^∞,とおく.σ(a),τ(a)を3次のbinomial pairと呼ぶ,次の問題を考察した.(4)X+σ(a)X+τ(a)ならばa∈l_6であるか?(4)については正しい.(5)(6)は未だ完全には解決していない.今後の課題である.
規則性ミクロポーラス材料による形状選択的触媒に対する超臨界流体の応用

化学反応プロセスから排出される廃棄物を最小化するために、従来硫酸等の液体酸を用いて行われてきた触媒反応の固体化により高分散化し、高活性触媒を開発し、架橋負担性の削減を目指す研究を開始した。本年度は予備実験として、各種固定化酸触媒の調製及び触媒機能の検討を行い、超臨界流体中における触媒機能の研究を行う上での基盤的検討を行った。2-5nmの規則的空孔を有する大表面積のメソポーラスシリカMCM-41及びSB-15に担持したリンタングステン産などのヘテロポリ酸を坦持し、XRD、窒素吸着、TR-IR、^<29>Si及び^<13>C NMRによりその構造確認を行った。これらの固定化したヘテロポリ酸の触媒機能を明らかにするために、ナフタレン誘導体のアシル化反応を検討した。2-メトキシナフタレンは高い活性が発現し、主として1-アセチル-2-メトキシナフタレンが生成した。この際、5-15%の2-アセチル-6-メトキシナフタレンを副生した。本触媒は、濾過により生成物と容易に分離でき、回収触媒は、ほぼ同等の触媒活性を有していた。MCM-41及びSB-15いずれを担体としても同等の活性が得られ、ヘテロポリ酸が高分散で担体状に存在することが確認された。なお、ナフタレン、2-メチルナフタレンでは、低い活性しか示さなかった。今後は、触媒反応の適用範囲の拡大を検討すると共に、触媒反応をさらに促進するために超臨界流体中における触媒機能の検討を行う。
細線熱電対群プローブによる「流体温度場スキャナ」の開発

空調機や燃焼器など様々な熱流体機器から排出されるガスの温度分布を簡便かつ定量的に可視化できる計測技術が求められている。流体温度場の可視化法には,高出力レーザや超音波を用いる計測法があるが,一般に装置が大規模かつ高価であり,その運用には相当の専門知識が必要である。本研究では,「細線温度センサの適応応答補償」に「プローブ位置の画像計測」を融合させることによって,安全性が高く取り扱いが容易な流体温度場の可視化計測技術「流体温度場スキャナ」の実現に成功した。本研究の目的は,空調機や燃焼器など各種熱流体機器から排出される気体の温度分布を簡便かつ定量的に可視化できる計測技術「流体温度場スキャナ」を開発することである.本研究では,研究代表者らが長年にわたり培ってきた「温度センサの適応応答補償」に新たに「プローブの画像位置計測」を融合させることで,安全で取り扱い易く,かつ適用範囲の広い流体温度場の可視化法を開発する.本年度の研究成果は以下のとおりである.1.計測システムに要求される性能(空間分解能,可視化領域のサイズ,温度範囲など)を詳しく検討し,プロトタイプとして必要十分な計測システムの仕様を決定した.2.プローブ位置の画像計測では,プローブ両端に赤色と青色の二つのLEDを設置することで,細線熱電対群プローブの位置を正確に認識することを可能にした.また,LEDの発光特性を改善するとともに高速度ビデオカメラの制御方法を最適化することにより,プローブ位置の認識精度をさらに高めることに成功した.3.測定プローブの製作技術の進歩と上記2)のプローブ位置認識の高精度化により,空間分解能:2mm×5mm,測定領域(走査領域):94mm×94mmを実現することに成功した.4.開発した計測システムを温度場特性が既知の高温空気噴流の測定に適用した.その結果,従来の測定法では約3時間を要した空間温度分布の測定を数秒に短縮できることを示した.以上により,開発したプロトタイプが「流体温度場スキャナ」として十分な性能を有することを実証した.本研究の目的は,空調機や燃焼器など各種熱流体機器から排出される気体の温度分布を簡便かつ定量的に可視化できる計測技術「流体温度場スキャナ」を開発することである。本研究では,研究代表者らが長年にわたり培ってきた「温度センサの適応応答補償」に新たに「プローブの画像位置計測」を融合させることで,安全で取り扱い易く,かつ適用範囲の広い流体温度場の可視化法を開発する。本年度の研究成果は以下のとおりである。1.素線径25μmと51μmのクロメル-アルメル熱電対それぞれ24本を直線上に2mm間隔で交互に配列することにより,プローブ軸方向の空間分解能が2mmの温度プローブを実現した。また,これら25μmと51μmを一組とする二線式熱電対(合計24組)の出力から,熱電対の熱時定数を正しく推定し,応答遅れを正確に補償できることを実証した。2.温度プローブの各熱電対の間隔を縮小すれば空間分解能は高く,測定領域(走査領域)は小さくなり,間隔を拡大すれば分解能は低く,測定領域は大きくなる。この性質を利用して測定対象に応じてプローブの仕様を変更できることを示した。3.性能の高い高速度カメラを導入してプローブの位置認識の精度と信頼性を向上させた。また,プローブ出力と画像データの保存方法およびそれらの後処理プログラムを改良して,測定結果の提示および再計算における柔軟性と利便性を向上させた。'4.熱電対の総数を増やすことによって高い空間分解能と広い測定領域を有するプローブを実現できるが,一方で現在の有線計測システムではプローブの取り回しの自由度が低下する。そこで,プローブの操作性を高めることを目指して,無線計測システムの性能と適用可能性を検討した。以上により,「流体温度場スキャナ」の基本性能を高めるとともに実用化への課題を明確にした。本研究の目的は,空調機や燃焼器など各種熱流体機器から排出される気体の温度分布を,簡便かつ定量的に可視化計測できる「流体温度場スキャナ」を開発することである。本研究では,研究代表者らが独自に開発した「温度センサの適応応答補償」を基礎として,これに「プローブの画像位置計測」を融合させることで,安全で取り扱い易くかつ適用範囲の広い流体温度場の可視化計測法を実現する。本年度の研究実績は次のとおりである。1.研究代表者らが先に開発した二線式熱電対法を基礎として適用応答補償を実現する.本年度は,実用性の向上を重視して,より丈夫な素線径51 μmと75 μmのK熱電対で構成される二線式熱電対を採用した。細線熱電対の素線径が大きくなると耐久性は向上するが,応答遅れが増大するために,応答補償法の優劣が測定結果に顕著に現れる。

本研究では,51 μmと75 μmを組み合わせた二線式熱電対によっても,先の25 μmと51 μmの二線式熱電対と遜色のない測定結果が得られることを実証した。また,この二線式熱電対24組を直線上に4 mm間隔で配置した温度プローブを製作して,ヘアドライヤーから噴出する高温空気噴流の二次元温度分布を空間分解能4 mmで可視化計測することに成功した。2.プローブ位置の画像計測,二線式熱電対法による時定数の推定と適用応答補償,計測対象画像上に二次元温度分布を重ねて提示する画像処理などを実行するソフトウェアを改良して,データ処理の利便性と柔軟性を向上させた。3.本計測法の基礎である細線温度センサによる温度測定の信頼性をさらに高めるために,温度センサの軸方向熱伝導に起因する測定誤差を理論的に予測できる普遍性の高い手法を開発し,その有効性を実証した。以上により,「流体温度場スキャナ」の基礎技術を確立するとともに,測定精度の改善と実用性の向上にかかわる支配要因を明確にした。流体温度場スキャナのプロトタイプの開発に成功し,その可能性を明らかにすることができたので,研究はおおむね順調に進展していると評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。次の段階では流体温度場スキャナの実用性と機能を高める必要がある。具体的には,無線計測の導入によってプローブの操作性を高めること,二台のディジタルビデオカメラによるプローブ位置の立体計測により測定対象の三次元空間に流体温度場を提示すること,が今後の課題である。いずれの課題についてもその達成には高い技術水準が求められるので,本研究課題の最終年度には,流体温度場スキャナの無線・三次元計測への展開に向けて,綿密な準備と基礎の確立に集中して取り組む方策をとる。
アルポート症候群の新しい診断法の確立

Alport症候群は、分子遺伝学的な研究によって、IV型コラーゲンα鎖遺伝子の変異による遺伝性糸球体腎炎であることが明らかになった。IV型コラーゲンα5鎖遺伝子(COL4A5)の変異による伴性優性遺伝型と、α3/α4鎖遺伝子(COL4A3,COL4A4)の変異による常染色体劣性遺伝型のAlport症候群の病態が次第に解明され始めた。さらに常染色体優性遺伝型Alport症候群やThins basement membran diseaseの原因も次第に明らかになりつつある。つまり、同じ常染色体性のCOL4A4やCOL4A4の関与が原因と目され始めている。IV型コラーゲンα鎖のモノクローナル抗体を用いた免疫組織学的解析は、腎基底膜におけるα鎖の分布や構成を明らかにしただけでなく、Alport症候群の診断にも必須なものになりつつある。我々は、今回の科学研究費による研究によって、我が国のAlport症候群患者の頻度、予後、さらに適切な診断法について検討することができた。アルポート症候群は、伴性優性遺伝型、常染色体劣性遺伝型、および常染色体優性遺伝型の各型が存在するうえに、診断には腎生検組織の電子顕微鏡による観察が必要であるために、腎臓専門医にとって診断に苦慮する疾患のひとつである。本研究の目的は、分子遺伝学やIV型コラーゲンα鎖の免疫組織学の新知見を盛り込んだ新しい診断基準を確立することにある。本研究は2年間で行う計画である。初年度の平成10年度は主に、全国諸施設から委託された症例について、遺伝子変異の同定と腎生検のa鎖免疫組織学的解析を施行した。これらの中に多くの非典型例があることが判明した。これらは、従来の診断基準では、基準を満たさずに診断を誤ってしまう可能性があった。そこでこれらの症例を抽出し、その問題点を検討すれば、より実用的な新しい診断基準を作成するうえで重要な情報となるものと期待される。また、平成10年度において、アルポート症候群患者の尿中における糸球体上皮細胞の特殊性について解析した。本症は糸球体基底膜の網状性変化や断裂を生じる疾患であるので、この基底膜の外側に位置する糸球体上皮細胞には、物理学的・生化学的な影響が起こることが充分に予想される。そこで、尿中の糸球体上皮細胞に注目して、本症に特徴的な所見を確認したので、さらに現在症例を増やして検討中である。これによって、本症の間接的な診断が可能となるものと期待され、前項と同様に、平成11年度も研究を継続する予定である。アルポート症候群の診断が、正しく、かつ平易にできることを目的として、原因物質であるIV型コラーゲンα鎖(以下、単にα鎖と略す)のモノクローナル抗体を用いた免疫組織学的解析を中心にした診断基準の作成を試みた。すべての症例は遺伝子解析によって遺伝形式を確認している。多くの症例で、以下の共通点が見られた。1.伴性優性遺伝型アルポート症候群の男性;α3-5鎖が糸球体基底膜(以下、GBM)やボウマン嚢基底膜(以下、BCBM)から欠損する。皮膚基底膜(以下、EBM)においても、α5鎖が欠損する。2.伴性優性遺伝型アルポート症候群の女性;α3-5鎖がGBMおよびBCBMにおいて、モザイク状に途切れた局在を示す。3.常染色体劣性遺伝型アルポート症候群;α3-5鎖がGBMから欠損するものの、α5鎖がBCBMに残存する。性差は認めない。4.常染色体優性遺伝型アルポート症候群;α3-5鎖は正常のパターンを呈し、健常コントロールと区別できない。5.家族歴を有さない症例(いわゆる孤発例)の多くでは、一部のGBMやBCBMにモザイク状に途切れた欠損が認められ、個体の発生段階に生じた体細胞突然変異を裏付ける所見を呈した。これらの典型的所見を呈さない症例を少なからず存在するので、α鎖の免疫組織学的解析に加えて、電顕所見や家族歴などを考慮したうえで診断しなければならないことも判明した。
学習者と教師の必要感に基づいた家庭科住生活の教材開発・授業実践研究

本研究では、家庭科住生活の学習内容や学習方法について、東海地区4県の中学校、高等学校の家庭科授業を担当する全教員と共に、同じく東海4県内各地の計14中学校の生徒を対象として、実態と意識(要求)に関する調査を実施することにより、まず、課題を明らかにした。そして、明らかになった課題について、教材を考え、授業実践を試みた。本研究では、既存の住生活に関する教材開発、授業実践の成果がその他の地域の学校に広がっていかない現状から、住生活学習を推進するための学校現場の条件、担当教師の条件や彼らが抱いている問題意識、そして、学習者である子どもたちの関心・意欲の所在を把握するところから着手する必要があると考えた。すなわち、家庭科住生活学習に関わる、学習者や教師の必要感に基づいた教材開発、授業実践研究をすすめ、得られた成果が広く学校現場で活用されるものとなることを目指している。本年度はその初年度に当たり、教員を対象とした調査を実施、分析することを中心とした。調査は東海地方4県にある国公私立の全中学校、高等学校の家庭科担当教師各1名(教諭、講師を問わず)を調査対象として、住生活に関するする授業の実践状況や教師の意識、学習教材の充実度や授業方法について、郵送によるアンケート調査を実施した。実施時期は2010年89月である。調査票の配布数は中学校1,074、高等学校512、回収数は中学校501、高等学校197、回収率は中学校46.6%、高等学校38.5%である。住生活学習の実践状況や教師の意識について、各学校や担当教師の置かれている条件との関係を分析することによって、住生活学習を推進していくための基盤整備の課題が幾つか明らかになった。子どもの住生活に関する学習要求調査については、予備調査的に附属中学校で実施したので、それを元に平成23年度本格実施する。また、教員調査で把握出来た協力校(中学、高等学校)において、住生活学習のための教材開発、授業実践研究を開始する。本研究では、既存の住生活に関する教材開発、授業実践の成果がその他の地域の学校に広がっていかない現状から、住生活学習を広く推進するための学校現場の条件、担当教師の条件や彼らが抱いている問題意識、そして、学習者である子どもたちの関心・意欲の所在を把握するところから着手する。そのために、(1)平成22年度に実施した東海地方4県の中学、高校の家庭科教員を対象とした大規模な調査結果について、本年度には5件の学会発表を行った。論文執筆については現在進めているところである。また、(2)平成23年度には、以下のような学習者(中学生)を対象とした家庭科住生活学習に関する要求の実態を調査した。各県の調査対象中学校数と調査回収数は岐阜県4校789、三重県3校1178、愛知県3校594、静岡県4校591である。これらのデータを、周辺地域の住環境別、学年(住居学習を終えているかどうか)別に比較して、中学生の住生活学習に対する関心や要求について明らかにすることを目指した。そして、先に実施した教師を対象とした調査結果と比較することによって、今後の教材開発の基礎となる情報を得ることを目指した。以上の学習者を対象とした調査結果については、各県別の集計結果が明らかになったところである。例えば、静岡県の結果では、住生活学習への関心は、居住地域の特性別では住宅地の場合より農漁村地域の方が、また学年では2,3年生より1年生の方が、多くの項目で関心が高い。この傾向は、住生活学習の方法に関する要望についても同様に認められた。さらに、これらの結果を、平成22年度に実施した教師の調査結果と比較すると、学習者の抱く関心の程度は、多くの内容項目で教師が予測している学習者の関心より有意に高い結果であった。今後は、これらの結果を論文にまとめると共に、学校と連携して教材開発へ繋げていくことが課題である。2012年度の計画は、1.東海4県で、教材開発・授業実践研究を実施すること、2.2010年度に実施した教員対象調査、2011年度に実施した中学生を対象とした調査を、学会誌などに論文として発表すること、の2点である。これらの成果の概要を述べる。まず、1.教材開発・授業実践研究である。静岡県では、(1)研究分担者田中勝が開発した民家ペーパークラフトを活用して「自然を生かした民家の工夫を読み取る」授業実践(教員免許更新講習)、また、(2)自然を生かして住まうことを学ぶ実験「暑さ探し、涼しさ探し」等(2012年度「生活科学実験」)を実施した。愛知県では、模擬授業「シェアライフ」(2012年度「家庭科研究B1」)等を実践した。三重県では、(1)近隣の小学生70名を集めた「こどものまち」の実践と、(2)大学院「住居学特論」で、町屋の模型を作り、簡単にできる模型キットを考案し、町屋を組み立てて考えるという授業案を作成した。次に、2.論文発表である。

教員調査の結果については、まず、研究代表者が中心となって授業実践の実態についてまとめ、日本家庭科教育学会誌に投稿し、現在審査中である。また、教員の意識を中心として、現在、研究分担者の中島喜代子が執筆中である。今後、住生活学習教材・教具の充実程度と授業実践の関係についても論文としてまとめる計画である。中学生を対象とした調査結果については、2013年度日本家庭科教育学会大会で口頭発表を行う。その後、学習者の意識として単独でまとめると共に、さらに教師と学習者の意識の差違に注目しつつ、論文にまとめる計画である。2012年度は、新たに教材開発・授業実践研究を開始すると共に過去2年間に得た調査データの整理を行ったが、まだ十分ではない。幸い2013年度から3年間、発展させたテーマで科研費採択を得たので、教材開発・授業実践を中心に充実させる予定である。具体的課題を3点示していたが、(1)の教員調査の論文化は現在進行中である。7月までには1本はまとめる計画である。(2)の子ども調査は4県共に実施できた。(3)の教材開発、授業実践研究の体制作りは、1県では出来ているが、他はこれからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は本研究の最終年度であり、上記の(3)教材開発、授業実践研究を推進することが最大の課題である。まず、そのための研究体制づくりを早急に進めて、研究を開始したい。同時に、これまでの教員や学習者を対象とした調査結果を論文化することも進めたい。これらの推進にあたって問題点といえば、本務でもある教育や管理・運営の仕事であるが、可能な限り効率よく進めて、研究の時間を確保するよう努めたい。
初期近代西欧の建築・庭園空間における百科全書的知識の表象と記憶術的空間構成の原理

本年度は、三年間の研究作業のまとめとして、資料の最終分析作業を徹底するとともに、過去の分析過程を整理し、論文ないしは著作として発表する作業を中心に行った。まず、16世紀末のフィレンツェで活躍した修道士Agostino Del Riccio(1541-98)が執筆した農業百科全書『Agricoltura sperimentale』(経験農業論)および『Agricoltura teorica』(理論農業論)の手稿を、テキストデータに起こし、校訂版出版に必要な作業および注記を施した。その分析結果をもとに、この農業論中で語られる理想庭園構想の空間を再構築し、そこに見られる百科全書的知識の表象方法が同時代の記憶術やエンブレム文学と強い関連を持つことを指摘し、当時の建築空間の持っていた知的密度の剔抉に成功した。その成果は、『地中海学研究』誌上にて2009年に掲載されることが決定している。さらにやはり16世紀末に執筆された記憶術著作Cosma Rosselli『Thesaurus memoriae artificiosae』(1579)を詳細に分析し、同著で提示される、記憶の基盤として機能するさまざまな仮想空間の特性を分析した。とくに、修辞学の理論と建築空間の構成の通底を明らかにした。その成果は、2009年出版予定の論文集『鈴木博之先生退官記念論文集』に掲載されることが決定している。初期近代における空間造形原理を考察するために、16世紀の記憶術論、建築論、庭園論、ミュージアム論の分析を行った。重点的に分析したのは、ザムエル・クヴィヒェベルク『広壮なる劇場の銘あるいは標題』(ミュンヘン、1565年)、コスマ・ロッセッリ『人工記憶の宝庫』(ヴェネツィア、1579年)である。『劇場の銘』は、理想的な百科全書的コレクションを構築するための指南書である。本書で提唱されるミュージアムでは、収集品が、対比、類似、差異等の修辞学的トポスの基準に従って展示されていることが、分析の結果明らかになった。そこからさらに、当時の修辞学と強い関連をもっていた記憶術ならびにメソッド論といった知的潮流とも、同ミュージアム空間が通底することを明らかにした。文字情報を組織・整理するための各種知的方法論やデータベース構築の理論が、建築空間の造形原理としても応用されていた点を、初めて実証的に指摘することに成功した。一方『人工記憶の宝庫』は、精神内に、記憶の基盤となる仮想建築空間を構築する方法を述べた記憶術論である。このテクストを建築史学の観点から分析し、当時の記憶術に、同時代の古典主義建築や都市計画の影響が見られることを明らかにした。その成果を、現在論文にまとめている。これらの事例から、初期近代の一部の建築にみられる、ある特別な造形原理の存在が指摘可能となる。すなわち、情報処理のために精神内に仮想的に構築する建築空間が、同時代の実際の物理的空間と相互影響関係にあったこと、また、それらの建築空間が、視点の移動やシーンの連続的展開(=情報の検索)、さらには空間の変容(=情報のイメージ化、空間配置)等を前提に作られていたこと、である。これは、静的なルネサンス建築とも、擬似的な動的感覚を生み出すバロック建築とも異なる、文字通りの「動き」や「変容」を前提とした初期近代の特別な建築群といえる。同著作は、当時の園芸芸術の知識を集大成した百科全書であるとともに、それらの知識を組み合わせて、理想的な庭園の計画が描かれている点で、16世紀の庭園・建築史において非常に重要な資料である。本年度は、手稿の形式でフィレンツェ国立中央図書館に所蔵されているこの資料(全3巻・合計1400ページあまり)を直接参照しながら、本文をすべてパソコンによって書き写し、厳密なテクストクリティークと詳注をほどこして、出版の準備をすすめた。予定では、2009年度以降に、フィレンツェのOlschki社より出版される予定である。分析の過程で、Del Riccioによる理想庭園構想が、同時代の記憶術や百科全書主義といった思潮に深く根ざしたものであることがわかり、当時の庭園空間における百科全書的知識の表象と記憶術的空間構成の原理をさぐるうえで、貴重な分析事例となった。ただし本年度は、イタリアに滞在し、資料の筆写を中心とする文献学的作業に、研究時間のほぼすべてを費やすこととなったため、最終的な分析結果の発表は、来年度以降に繰り越しておこなう予定である。具体的には、手稿資料を出版する際の巻頭論文として、本研究の成果をイタリア語にて発表するとともに、科学史雑誌『Nuncius』(Olschki社)への投稿を行う。

その成果は、『地中海学研究』誌上にて2009年に掲載されることが決定している。さらにやはり16世紀末に執筆された記憶術著作Cosma Rosselli『Thesaurus memoriae artificiosae』(1579)を詳細に分析し、同著で提示される、記憶の基盤として機能するさまざまな仮想空間の特性を分析した。とくに、修辞学の理論と建築空間の構成の通底を明らかにした。その成果は、2009年出版予定の論文集『鈴木博之先生退官記念論文集』に掲載されることが決定している。
人工すい臓がん幹細胞の樹立と放射線増感ナノ粒子によるその治療法

すい臓がんを標的とした低侵襲な放射線治療によってがん細胞を根絶することが本研究の最終目標である。そのためには、腫瘍内に存在するがん細胞の根幹で、分化や転移の能力をもつがん幹細胞(CSC)を死滅させなければならない。しかし、このがん幹細胞の性質はあまり解明が進んでいない。その一番の理由は解析に必要な量を確保できないからである。そこで本研究では、iPS細胞と同様にすい臓がん細胞から人工のがん幹細胞の作製を試みた。そして、この細胞を利用して、がん幹細胞の特徴である増殖速度の遅延と薬剤耐性のメカニズムをメタボローム解析の観点から分析し、得られた知見からがん幹細胞の標的因子を定め、ドラッグデリバリーシステムとX線の併用による治療を目指している。当該年度はまず、すい臓がん細胞からの人工がん幹細胞(iCSC)の樹立を行った。その方法は、すでに大腸がん細胞からのiCSCの樹立に成功している方法を参考に行った。具体的には、いくつかのすい臓がん細胞に初期化因子を導入し、細胞形態変化・遺伝子発現・タンパク質発現を評価した。その結果、ひとつの細胞株においてiPS細胞と同様の形態変化が観察された。そして、その細胞における遺伝子とタンパク質の発現確認において、がん幹細胞のマーカーが確認された。また、薬剤排泄能力にも差が見られ、その差によってiCSCをセルソーティングすることにも成功した。つまり、人工のすい臓がん幹細胞を作製可能であることが示唆されたため、今後、各種解析を行っていく予定である。その方法は、すでに大腸がん細胞からのiCSCの樹立に成功しているOshima N. et al, (2014)を参考に行った。具体的には、すい臓がん細胞(BxPC-3、MIAPaCa-2、Panc-1、AsPC-1)に初期化因子を導入し、細胞形態変化・遺伝子発現・タンパク質発現を評価した。まず、レトロウイルスによる遺伝子導入では、各細胞株への導入効率の指標として、赤色タンパク質のDsRed発現遺伝子を導入した。その結果、AsPC-1、MIAPaCa-2、BxPC-3、Panc-1の順で形質転換効率が高かった。BxPC-3とPanc-1においてはほとんど導入されていなかったため、AsPC-1とMIAPaCa-2を選択した。初期化因子(OKT3/4、SOX2、KLF4)を導入したAsPC-1は7日目辺りからiPS細胞のような未分化状態の細胞が観察され、12日目ではコントロールの細胞と比較して明らかな形態変化が見られた。一方、MIAPaCa-2では明確な形態変化は観察されなかった。そこで、AsPC-1に関して遺伝子とタンパク質の発現確認を行った。まず、各遺伝子のRNA発現を確認したところ、コントロールではSOX2の発現が見られなかったが、初期化因子を導入した細胞株ではOKT3/4、SOX2、KLF4すべての発現がみられた。また、すい臓がん幹細胞のマーカータンパク質の発現をWestern blottingで確認したところ、CD24の発現量向上が示唆された。つまり、初期化因子の発現によって細胞の形態やタンパク質の発現に変化が起き、がん幹細胞となっていることが示唆された。2019年度はメタボローム解析による増殖速度遅延要因および薬剤耐性の解明を行う。まず、すい臓がん幹細胞として得られたAsPC-1において、網羅的なメタボローム解析を行う。使用する細胞株はコントロール、iCSC、このiCSCから分化した細胞の3種類を比較する。増殖速度遅延要因の解析条件は、高グルコース及び低グルコース条件下で培養した場合を比較し、増殖速度に顕著な差がみられたときの代謝解析を行う。また、薬剤耐性の解析条件は、無毒な色素であるHoechstで染色したiCSCと染色していないiCSCの代謝の変化を経時的に比較し、排出時のエネルギーやストレスの変化も観察する。これらのメタボローム解析の結果からiCSCの特徴的な代謝挙動を抽出し、CSC独自の性質として昇華することで新たな知見を得る。また、メタボローム解析だけでなく、転写(トランスクリプトーム)解析の結果と総合的に評価する。これにより、CSCの標的因子を決定し、ドラッグデリバリーのターゲットとする。2020年度はすい臓がん幹細胞を標的とするナノ粒子とX線による放射線増感治療を目指す。まず、放射線増感ナノ粒子である過酸化チタンナノ粒子の粒子表面にすい臓癌iCSCを認識する標的分子を修飾する。得られたナノ粒子の細胞結合能力を細胞系で確認し、生体内での分布と腫瘍への集積をiCSC移植マウスへの尾静脈投与によって確認する。このとき、腫瘍切片を作製することで、腫瘍内部でのナノ粒子の局在箇所を調べる。これらの評価により、ナノ粒子が腫瘍に集積し、その中で標的の癌幹細胞に特異的に結合しているかを確認する。腫瘍への集積が確認されれば、最終的に、ナノ粒子の投与とX線照射の併用によってiCSC由来のすい臓癌腫瘍を完全に根治可能か評価する。

そこで本研究では、iPS細胞と同様にすい臓がん細胞から人工のがん幹細胞の作製を試みた。そして、この細胞を利用して、がん幹細胞の特徴である増殖速度の遅延と薬剤耐性のメカニズムをメタボローム解析の観点から分析し、得られた知見からがん幹細胞の標的因子を定め、ドラッグデリバリーシステムとX線の併用による治療を目指している。当該年度はまず、すい臓がん細胞からの人工がん幹細胞(iCSC)の樹立を行った。その方法は、すでに大腸がん細胞からのiCSCの樹立に成功している方法を参考に行った。具体的には、いくつかのすい臓がん細胞に初期化因子を導入し、細胞形態変化・遺伝子発現・タンパク質発現を評価した。その結果、ひとつの細胞株においてiPS細胞と同様の形態変化が観察された。そして、その細胞における遺伝子とタンパク質の発現確認において、がん幹細胞のマーカーが確認された。また、薬剤排泄能力にも差が見られ、その差によってiCSCをセルソーティングすることにも成功した。つまり、人工のすい臓がん幹細胞を作製可能であることが示唆されたため、今後、各種解析を行っていく予定である。その方法は、すでに大腸がん細胞からのiCSCの樹立に成功しているOshima N. et al, (2014)を参考に行った。具体的には、すい臓がん細胞(BxPC-3、MIAPaCa-2、Panc-1、AsPC-1)に初期化因子を導入し、細胞形態変化・遺伝子発現・タンパク質発現を評価した。まず、レトロウイルスによる遺伝子導入では、各細胞株への導入効率の指標として、赤色タンパク質のDsRed発現遺伝子を導入した。その結果、AsPC-1、MIAPaCa-2、BxPC-3、Panc-1の順で形質転換効率が高かった。BxPC-3とPanc-1においてはほとんど導入されていなかったため、AsPC-1とMIAPaCa-2を選択した。初期化因子(OKT3/4、SOX2、KLF4)を導入したAsPC-1は7日目辺りからiPS細胞のような未分化状態の細胞が観察され、12日目ではコントロールの細胞と比較して明らかな形態変化が見られた。一方、MIAPaCa-2では明確な形態変化は観察されなかった。そこで、AsPC-1に関して遺伝子とタンパク質の発現確認を行った。まず、各遺伝子のRNA発現を確認したところ、コントロールではSOX2の発現が見られなかったが、初期化因子を導入した細胞株ではOKT3/4、SOX2、KLF4すべての発現がみられた。また、すい臓がん幹細胞のマーカータンパク質の発現をWestern blottingで確認したところ、CD24の発現量向上が示唆された。つまり、初期化因子の発現によって細胞の形態やタンパク質の発現に変化が起き、がん幹細胞となっていることが示唆された。2019年度はメタボローム解析による増殖速度遅延要因および薬剤耐性の解明を行う。まず、すい臓がん幹細胞として得られたAsPC-1において、網羅的なメタボローム解析を行う。使用する細胞株はコントロール、iCSC、このiCSCから分化した細胞の3種類を比較する。