hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
iPS細胞を用いた脂肪酸代謝異常症に対するベザフィブラートの有効性評価法の開発

本研究の目的は脂肪酸代謝異常症に対するベザフィブラート(Bez)のin vivoでの有効性を評価する方法を開発することである。そのためには現在の皮膚線維芽細胞を用いたin vitroprobe assay(IVPアッセイ)の精度を高めたり、iPS細胞由来の組織を対象とした実験系の開発が必要と考えていた。そこで、H30年度は、fatty acid oxidationflux (FAOフラックス法)というIVPアッセイに変わるin vitroでの脂肪酸代謝能評価方法を評価した。FAOフラックス法でもベザフィブラートの反応性をある程度は評価できることが分かったが、インビトロでの反応性と臨床的な有効性は相関しなかった。しかしながら、「臨床的な有効性」とはそもそも何なのか?という大きな疑問が生じた。脂肪酸代謝異常症は、運動などで発作が誘発されるが、自覚症状が改善して運動量が増加すると、発作回数は増えてしまう。これまでは「発作回数の減少」を臨床的な有効性と考えていたが、その評価自体が間違えであった可能性が示唆された。少なくとも、現時点では培養皮膚線維芽細胞を用いた既存のin vitroの評価方法では「代謝不全発作の低下」を予測することは困難であるが、それが本当にBezの臨床的な有効性を評価する指標として相応しいものではないことが分かった。まずは「脂肪酸代謝異常症の病状を正確に評価する方法」を確立する必要があると考えられる。上記の通り、「ベザフィブラートの臨床的な有効性」をどう評価するべきなのか、と言う根本的な問題が生じている。少なくとも「患者の発作回数の減少」を「ベザフィブラートが臨床的に有効」と考えると、インビトロとの反応性に相関はないが、発作回数の減少は必ずしも臨床的有効性を反映していないことから、本当にインビトロでベザフィブラートの有効性を判断できない、と結論づけることは出来ない。この根本的な問題に加え、研究責任者本人の業務内容の変化(外来医長に就任)や子どもの出生(育休を取得)が重なり、当初の予定よりも充分なエフォートが割けない状況に陥った。そのため、H31年度まで研究の延長申請を行い、これを許可されている。まずは正確に「ベザフィブラートの臨床的な有効性」を評価できない状況では、どれほど精度の高いインビトロの評価方法があっても無意味である。しかし、脂肪酸代謝異常症の主要症状は、筋痛や運動不耐性といった主観的な症状であり、数値で可視化したり、生化学的な検査で客観的に評価しにくい。実際にトレッドミルなどの運動負荷などを行って、どの程度の運動で発作が誘発されるのかを測定できれば客観的な指標になりうるが、人為的に発作を誘発させることが倫理的に許されるのか議論が必要である。この問題をクリアした上で、IVPアッセイやFAOフラックスといった既存のインビトロでの脂肪酸代謝能評価法の精度を上げる。具体的には細胞培養の条件などを見直し、本当に既存のバイオマーカーが予測因子にならないのか検討する。また同じ評価方法・バイオマーカーでもiPS細胞と皮膚線維芽細胞では結果が違う可能性もあるため、これを確認する。H28年度は患者由来の皮膚線維芽細胞からiPS細胞を作成し、心筋細胞や肝細胞への分化誘導に成功している。またiPS細胞由来の心筋細胞を用いて、現行のIVPアッセイで脂肪酸代謝能をある程度は評価できることを確認している。その際に、心筋細胞を対象とした場合、既存の(皮膚線維芽細胞を対象とする時の)培養条件、基質濃度では脂肪酸代謝能は評価しにくいことが分かった。さらに、IVPアッセイに変わる脂肪酸代謝能評価方法として、海外では放射性同位元素を用いたFatty acid oxidation (FAO) fluxという方法が用いられているが、この方法を用いて、in vitroでのBEZの有効性を報告した(2016年10月、先天代謝異常学会)。研究計画書に記載した通り、平成28年度はiPS細胞の分化誘導に成功し、さらに翌年度以降に予定していた、iPS細胞由来の組織細胞を対象とした脂肪酸代謝能評価まで行えている。また、IVPアッセイ法以外の脂肪酸代謝能評価方法の確立にも着手しており、この点においては想定以上に順調な進捗状況である。一方で、IVPアッセイは本来アシルカルニチンを分析するが、その他の有効なバイオマーカーの検索や、細胞培養条件の見直しなど、平成28年度に予定していた実験は、まだ十分な検討が出来ていない。上記を総合的に判断し、おおむね順調に伸展していると判定した。本研究の目的は脂肪酸代謝異常症に対するベザフィブラートのin vivoでの有効性を評価する方法を開発することである。そのためには現在の皮膚線維芽細胞を用いたin vitroprobe assay(IVPアッセイ)の精度を高めたり、iPS細胞由来の組織を対象とした実験系の開発が必要となる。H29年度は脂肪酸代謝異常症患者に対するベザフィブラートの臨床治験に関与し、その結果を学会報告(2017年10月、先天代謝異常症学会、埼玉)ならびに英文誌に投稿した(Molecular Genetics and Metabolism reports, 2018 Feb)。この治験に参加した8名中7名にIVPアッセイを行い、いずれもin vitroではベザフィブラートが有効であったが、実際にPrimary end pointである筋痛発作回数が改善したのは、このうち3名だけであった。つまりIVPアッセイではベザフィブラートの臨床的な有効性を評価できないことが改めて分かった。

また、一部の参加者には昨年度報告した、fatty acid oxidation fluxというIVPアッセイに変わるin vitroでの脂肪酸代謝能評価方法を試したが、これも臨床的な有効性とは相関しなかった。クレアチンキナーゼやアシルカルニチンといった生化学的な指標も、ベザフィブラートの有効性や臨床症状と相関がないことも分かり、現時点では培養皮膚線維芽細胞を用いた既存のin vitroの評価方法ではベザフィブラートの臨床的な有効性を予測することは難しいことが判明した。やはり筋症状に対する有効性を評価するためにはiPS細胞由来の筋組織を使った評価方法が必要だと思われた。上記の通り、既存のバイオマーカーやIVPアッセイを代表とする様々なインビトロでの脂肪酸代謝能評価法ではベザフィブラートの臨床的な有効性を評価できないことが分かった。この点では順調な進捗状況であると言える。一方で、iPS細胞を使った実験に着手出来ていない。具体的にはiPS細胞から筋細胞を分化誘導したいが、これが行えていない。また、これまでの結果からiPS細胞由来の組織を用いた評価方法でも既存のバイオマーカーが予測因子にならない可能性が高く、新たなバイオマーカーの探索が必要とされるが、その候補が選定できていない。つまり、当初の予想よりも、ベザフィブラートの臨床的な有効性を予測することは難しいことが分かり、その評価方法の開発には更なる検討が必要な状態である。本研究の目的は脂肪酸代謝異常症に対するベザフィブラート(Bez)のin vivoでの有効性を評価する方法を開発することである。そのためには現在の皮膚線維芽細胞を用いたin vitroprobe assay(IVPアッセイ)の精度を高めたり、iPS細胞由来の組織を対象とした実験系の開発が必要と考えていた。そこで、H30年度は、fatty acid oxidationflux (FAOフラックス法)というIVPアッセイに変わるin vitroでの脂肪酸代謝能評価方法を評価した。FAOフラックス法でもベザフィブラートの反応性をある程度は評価できることが分かったが、インビトロでの反応性と臨床的な有効性は相関しなかった。しかしながら、「臨床的な有効性」とはそもそも何なのか?という大きな疑問が生じた。脂肪酸代謝異常症は、運動などで発作が誘発されるが、自覚症状が改善して運動量が増加すると、発作回数は増えてしまう。これまでは「発作回数の減少」を臨床的な有効性と考えていたが、その評価自体が間違えであった可能性が示唆された。少なくとも、現時点では培養皮膚線維芽細胞を用いた既存のin vitroの評価方法では「代謝不全発作の低下」を予測することは困難であるが、それが本当にBezの臨床的な有効性を評価する指標として相応しいものではないことが分かった。まずは「脂肪酸代謝異常症の病状を正確に評価する方法」を確立する必要があると考えられる。上記の通り、「ベザフィブラートの臨床的な有効性」をどう評価するべきなのか、と言う根本的な問題が生じている。
うつ病休職者の同居家族における負担と家族の支援に関する研究

気分障害患者のリハビリテーションに関わる医療機関の多くが、家族に対する支援を必要だと考えているにも関わらず、実施できていないという現状が明らかになった。一方、気分障害により休職中の患者の家族の多くが困難を抱えていた。共通して語られた困難は患者の症状への対処方法がわからない、家族が相談できる場所がない、自立支援などの公的制度に関する情報をどこで得られるかわからないというものであった。また7割近い患者が家族からのサポートを得ている一方で、家族によるスティグマを体験した患者も2割に満たないがおり、家族が疾患について誤った理解をしていること、患者の社会経済的な不安定さが家族との関係にネガティブな影響を与えていると考えられた。気分障害患者の治療過程のサポートにおいて家族が果たす役割は大きく、家族が抱える困難もまた大きいことが示唆された。今後、支援制度や症状の理解と対処に関する家族心理教育、家族同士が交流し、情報交換ができるグループミーティングなどが必要である。気分障害患者の家族における負担を評価する尺度について文献研究を行い、もっとも臨床的、研究的有用性が高いと考えられたMood Disorder Burden Index(以下MDBI)の日本語版を作成した。現在、Back Translationを行い、日本語版と英語版が同等であることを確認したうえで、体職中の気分障害患者の配偶者を対象にデータを収集し、信頼性と妥当性の確認を行っている。気分障害患者の家族が直面する困難を想定してされた尺度を開発し、これを用いて調査を行うことが重要だと思われるが、現在、我が国に気分障害患者の家族が直面する困難を想定して作成された介護負担尺度はない。よって、MDBI日本語版の作成には意義がある。また、2010年度から2011年度にかけて、休職中の気分障害患者の配偶者を対象に、電話による面接調査を実施中である。面接調査では、「夫が気分障害になってから、生活や対人関係においてどのような変化があったか」「夫が気分障害になってから、どのような困難を体験したか」「気分障害患煮の家族として、どのようなサポートを期待しているか」について、半構造化面接で聴取している。気分障害により休職している人の配偶者は、症状や治療に関する困難に加え、会社との関係、経済面における変化、将来への不など、さまざまな困難や不安を抱えていると思われるが、これまでにほとんど調査が行われていない。そのため、まず、半構造化面接調査で、家族の困難や必要とされているサポートのニーズを質的に抽出することに意義があると考えられる。2011年度は、面接調査の症例数を増やし、その結果をまとめて発表するとともに、さらに詳しい調査の計画および実施を行う。会社を休職している気分障害患者の同居家族を対象に、体験した困難および必要だと考えるサポートについて構造化面接による調査を行った(N=5)。対象者は、患者との関係(母、妻、夫)、患者の診断(大うつ病性障害、双極H型障害)、罹病期間(2年6ヶ月12年)など、様々な背景を持っていたにも関らず、(1)気分障害の症状に家族はどのように対応したらよいのかわからない、(2)医療機関に家族が相談できる窓口がない、(3)自立支援医療制度等の公的制度についての情報が得にくい、(4)患者が所属している会社の休職制度について患者から問い合わせするまで会社側からは情報提供がない、(5)家族が相談できる場所や相手が少ない、という困難が共通に語られた。これらの結果から、異なる背景をもつ家族であっても上記の困難については共通して体験されている可能性があると考えられた。よって家族対象の心理教育や支援プログラムでは、会社の休職制度や公的制度に関する情報提供、気分障害の症状に家族がどう対処するかについてのレクチャーや情報交換、そして日常の困難について家族同士で共有したり話し合ったりできる場づくり等が求められていることが示唆された。また、復職支援プログラムを実施している医療機関(98施設)を対象に、家族支援プログラム実施の有無とプログラム内容、実際にあたっての困難点について質問紙調査を行った。回答が得られたのは43施設(回答率43.9%)であった。回答が得られた施設のうち、家族支援プログラムが必要だと回答した施設は40施設(93.0%)と9割以上であったが、実際に家族支援プログラムを実施しているのは8施設(18.6%)にとどまっていた。家族支援プログラムの実施が困難である理由として、マンパワーの不足、診療報酬上の位置づけがないこと家族のニーズが不明であることなどが挙げられていた。

医療機関における家族心理教育は碁要だと考えられているものの、実施するにはさまざまな困難が伴うことが示された。平成2223年度に実施した気分障害患者家族のサポートニーズに関する研究、および医療機関における気分障害患者家族の支援プログラムの実施状況に関する研究により、気分障害患者の家族に対する支援は必要とされているものの、マンパワー不足、家族支援を医療の枠組みの中で行うことの困難、家族のニーズが把握できていない等の理由により未だあまり実施されていないことが明らかになった。そこで平成24年度には、気分障害患者家族への支援の必要性、および必要な支援内容をさらに検討するために、以下の2つの研究を実施した。第一に気分障害患者を介護する家族が抱える負担と必要なサポートに関する海外の研究をレビューした。その結果、ほとんどの家族が負担を感じていること、負担は症状による行動、経済的な問題、患者との関係などにより引き起こされていること、負担を軽減する介入は社会経済的な損失の面からも重要であることが示唆された。この結果から家族への支援では、疾患や症状についての正しい知識、症状への対処方法、同じ体験をもつ家族との体験の共有などが有用だと考えられた。第二に、気分障害患者が家族との関係において体験するサポートやスティグマに関する研究を行った。対象者の75%が家族からのサポートを体験しており、その内容は経済的援助などの具体的サポート、心配してくれる、話を聞いてくれるといった情緒的サポートのほか、自分の状態を理解し受け入れてくれるということも挙げられた。一方で、家族からのスティグマを体験した患者も約25%おり、その内容は病気のレッテルを貼られた、症状を責められた、拒否されたなどであった。これらの結果から、多くの患者が家族にサポートされていること、疾患や症状に関する誤った知識や偏見が患者と家族の関係にネガティブな影響をもたらす可能性があるため、家族への心理教育は重要であることが示唆された。調査対象者のリクルートが難航している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、これまでに行った調査結果を踏まえ、家族への支援プログラムを実施するとともに、同居家族の負担の大きさと関連する要因について、より多くの家族を対象に調査を行う予定である。ただし、調査対象者となる患者家族のリクルートは難航している。この理由の1つに、対象者の募集方法がある。現在は、患者を通して家族に調査依頼を行っているが、患者は「これ以上家族に負担をかけられない」という理由で、家族への調査依頼に消極的であることが多い。今後は、家族会を通して調査依頼を行う、患者の外来受診に付き添ってきた家族に短時間のアンケートをお願いする、調査内容を整理し対象者への負担を減らすなど、リクルート方法や調査方法の工夫を行う。
磁場反転配位中D-^3He核燃焼プラズマの回転平衡・輸送モデルに関する研究

燃料供給および運動量注入によって維持される軸対称プラズマの定常平衡に関して、粒子連続の式、プラズマ・イオンの運動論的効果を考慮した径および方位角方向の運動方程式を自己無撞着に解くことによって以下の点が明らかになった。(1)磁場配位を形成しているのは古典的粒子拡散によるブートストラップ電流と高エネルギー・ビーム電流であり、プラズマ中の異常拡散は寄与していない。(2)種電流が存在しないと磁場反転配位は得られず、拡散線型ピンチ配位が形成されるだけである。さらに、以上の系を磁場反転配位中D-^3He定常燃焼プラズマに適用することによって以下の知見を得た。(1)核融合反応による高エネルギー陽子が種電流の役目をして、その電流とブートストラップ電流とによって磁場反転配位が形成されている。(2)燃料粒子をプラズマ周辺に多く中心に少なく注入すると、ブートストラップ電流がプラズマ中心で少なく周辺で多くなり、その結果高プラズマβ値(90%)を持つ磁場反転配位が得られた。以上の結果を基に、磁場反転配位中の定常燃焼D-^3Heプラズマから損失する荷電粒子の運動エネルギーを直接電気エネルギーに変換する研究を遂行した。D-^3He核融合反応で発生し閉じ込め配位から損失する15MeV陽子のエネルギー回収としてLinacの逆原理を応用した進行波型直接エネルギー変換器(TWDE:Traveling Wave Direct Energy Converter)を提案した。これはは変調器と減速器で構成され、陽子ビームは変調器で速度変調を受け下流で空間的に収束する。収束した陽子ビームはビーム中に置かれたグリッド・メッシュに電流を誘起し、陽子ビーム自身は減速する。このようなTWDEC中での陽子ビームの振舞い及び電流誘起の機構を粒子シミュレーションと電気回路方程式によって自己無撞着に明らかにした。平成5年度は、燃料供給によって維持される軸対称プラズマの定常平衡に関して、粒子連続の式、径方向及び方位角方向の運動方程式を自己無撞着に解くことによって以下の点を明らかにした。さらに、以上の系を磁場反転配位中D-^3He定常燃焼プラズマの平衡に適用することによって以下の知見を得た。(2)燃料粒子をプラズマ周辺に多く中心に少なく注入すると、ブートストラップ電流がプラズマ中心で少なく周辺で多くなり、その結果高beta値(90%)を持つ磁場反転配位が得られた。以上の結果は、当初計画した「D-^3He核燃焼プラズマでの反応生成高エネルギー荷電粒子の配位中への選択的捕獲による電流分布を考慮した磁場反転配位の平衡」は達成されたと考えられる。現在までは、燃料供給の空間分布は与えられたものとして解析を行ったが、得られた平衡配位に対して実際の燃料供給方法を検討する必要がある。また、定常燃焼に至るまでは外部からの高エネルギー粒子の注入が必要となる。これらのことを得られた平衡配位と自己無撞着に解析することによって、「外部注入を考慮し、かつまたプラズマの慣性効果を考慮にいれたプラズマの回転・平衡」が得られると考えられる。平成6年度は、定常燃焼磁場反転配位プラズマから損失する荷電粒子の運動エネルギーからの直接エネルギー変換(DEC:Direct Energy Converter)の研究を遂行した。

これは、前年度に明らかにした「燃料供給によって維持される軸対称プラズマの定常平衡」を基礎にして、閉じ込め配位から損失する熱化プラズマ及びD-^3He核融合反応生成荷電粒子の空間分布とエネルギー分布を求め、それらの直接エネルギー変換の方法を解析したものである。D-^3He核融合では、損失プラズマが比較的低エネルギー(≦200keV)の熱化プラズマと15MeVの高エネルギー陽子とから構成されているために従来の静電的直接エネルギー変換の方法は適用できない。そこで、低エネルギー熱化イオンのエネルギー回収の方法としてカスプ型直接エネルギー変換器(Cusp DEC)、15MeV陽子のエネルギー回収として進行波型直接エネルギー変換器(TWDEC:Traveling Wave DEC)を新たに提案しそれらの解析を行った。Cusp DECは、二重カスプ磁場配位を有し、前段のカスプ配位で電子をイオンから分離する。後段カスプ配位の磁場の強さ及びコイル半径を調節することによって低エネルギー・イオンを後段カスプ配位に導き、静電型DECでそれらのエネルギーを回収する。電子及び低エネルギー・イオンの軌道計算によって電子の99%以上は前段カスプに捕獲され、熱化イオンの内陽子、重水素、三重水素の90%以上、^3He,^4Heイオンの50%以上は後段カスプ配位に捕獲されることが明らかにされた。これらの残りは、Cusp DECを通過するが、それらは数百Vの静電場で反射され再びCusp DECに捕獲される。15MeV陽子はその高エネルギーのためにCusp DECの磁場ではその軌道は影響されずにそこを通過する。それらは、通過後TWDECに入る。TWDECは変調器と減速器で構成され、陽子ビームは変調器で速度変調を受け下流で空間的に収束する。収束した陽子ビームはビーム中に置かれたグリッド・メッシュに電流を誘起し、陽子ビーム自身は減速する。このようなTWDEC中での陽子ビームの振舞い及び電流誘起の機構を粒子シミュレーションと電気回路方程式によって自己無撞着に明らかにした。
認知機能低下が生じた高齢インスリン療法患者・家族への援助指針の精錬と実装化

援助指針案は6つの援助指針からなり、それぞれに1)方法、2)留意点、3)適切性の視点、4)具体例が示されている。1.援助指針案の妥当性の検討:認知症看護・糖尿病看護の専門家21名を対象として、個別あるいはグループでのインタビュー調査を行った。インタビューの前に援助指針案を読んでもらった上で、内容・表現・使用方法について、必要な支援が示されているか、内容は妥当か、不足点はあるか、分かりにくい表現があるかなど質問した。倫理的配慮として、研究者の所属機関の倫理審査の承認を受け、目的、方法、任意性等を説明し、同意を得た。結果、援助指針案の内容については、言語化されている指針の必要性はある、6つの柱は妥当で網羅性もある、6つの柱に示した番号が援助の順序性を示すものと誤解される、インスリン療法をできることが目標ではなく豊かに生活できることなので援助目標が表れるタイトルの見直し、前提を示す必要がある等の意見を得た。また、上部の抽象的な説明と、下部の具体事例の両者があるのでよい、どちらから読んでもよいが、具体例があることで、各自の経験の振り返りを促しやすい等の使用方法への示唆を得た。また複数の表現について意見を得た。使用方法では、テキストにしてほしい、振り返りやカンファレンス等で使いたい、経験の浅い看護師でも使えるようにアセスメントシートやチェックシートのような形態が望ましい、対話の中で認知機能を捉える資料がほしい等の意見を得て、さらなる精錬への課題が明確になった。2.援助指針の精錬:援助指針の必要性、援助指針の6本の柱と構成については賛同が得られ、概ね妥当と考えられたが、より実践の場で多くの看護師が活用できる表示形態の工夫、必要な参照資料の検討を加えて、援助指針の精錬を行っている。援助指針案の妥当性の検討を行い、概ね妥当であることが確認され、修正の方向性も明確になったため。修正した指針案を実践で活用してもらう研究の計画立案中である。すでに対象候補施設が複数あるため、指針案の修正が済しだい、倫理審査に提出予定である。1.援助指針についての発信と精錬に向けた情報収集:第22回日本糖尿病教育・看護学会(平成29年9月16日17日、福岡市)において、交流集会を開催し、関心のある30名程度の看護実践者が参加した。援助指針の骨子案を紹介し、今後の課題等についてディスカッションを行った。利用できる社会資源の少なさや本人・家族からの拒否、老々介護の状況での支援の難しさ、認知症の診断までにハードルが高い(本人は拒否)等の支援に伴う困難が情報提供され、また認知症の専門医との連携は紹介のみの機関が多く、診断されていない方が多い現状であった。インスリン持続注入ポンプ使用中の認知機能低下の事例、持続血糖測定器の活用による医療者の血糖値の把握など、新たな観点も得られた。2.援助指針の活用と活用事例に関する調査:援助指針についての上記の発信の際に、援助指針の活用可能性に関する研究の協力者を呼びかけ、協力者のリストを作成し、計画を立案中である。3.認知機能低下を生じた糖尿病患者に対する多様な診療体制や多職種との連携に関する調査や検討:1、2の情報収集で得たネットワーク、また研究者のネットワークを用いて、多様な診療体制や多職種との連携を実践している機関をリストアップし、ヒアリングを実施できるようにした。また文献検討では、恒常的な体制をもつ機関の報告はなかった。また、Indianapolisで開催されたAADE17では多様な1型糖尿尿患者を対象とした教育支援プログラムが発表されていたが、認知機能低下が生じた場合への示唆を得られるものはなかった。ただ、米国では支援する患者の層別化とEducatorの支援の集中を促す考え方が今後必要だとされている点は興味深く、指針の活用の際に参考になると考えた。援助指針案は抽象的であり、多様な診療体制や多職種との連携のありように基づき、実装化をすすめようと考えていたため、試案活用の実施を控えていた。しかし、高齢者が認知症の診断を受けていない状況が想定以上であり、恒常的な連携の体制をもたない機関が多いことがわかったので、そこに拘らず、活用をすすめてもらう研究にすすむこととなった。

また複数の表現について意見を得た。使用方法では、テキストにしてほしい、振り返りやカンファレンス等で使いたい、経験の浅い看護師でも使えるようにアセスメントシートやチェックシートのような形態が望ましい、対話の中で認知機能を捉える資料がほしい等の意見を得て、さらなる精錬への課題が明確になった。2.援助指針の精錬:援助指針の必要性、援助指針の6本の柱と構成については賛同が得られ、概ね妥当と考えられたが、より実践の場で多くの看護師が活用できる表示形態の工夫、必要な参照資料の検討を加えて、援助指針の精錬を行っている。援助指針案の妥当性の検討を行い、概ね妥当であることが確認され、修正の方向性も明確になったため。指針試案の使用とヒアリングをすすめる。修正した指針案を実践で活用してもらう研究の計画立案中である。すでに対象候補施設が複数あるため、指針案の修正が済しだい、倫理審査に提出予定である。当初、多様な診療体制や多職種との連携のありように基づき、実装化をすすめようと考えたが、高齢者が認知症の診断を受けていない状況が想定以上であり、恒常的な連携の体制をもたない機関が多いことがわかった。そこで多様な連携に関する調査はせずに、次年度使用額が生じた。次年度は、試案活用の調査とヒアリングに使用する。会議の開催を別件の用事と重ねたため、旅費が不要となったことが複数回あったため、次年度使用額が生じた。もともと最終年度の配分額は希望より少なかったため、援助指針案を広く活用してもらうためのブックの作製などにあてる予定である。
高圧処理が大腸菌の細胞膜機能に及ぼす傷害の解析

本研究は、食品の細菌汚染の指標菌である大腸菌を材料として、高圧処理したときにどのような損傷が生じるのかを微生物生理学的に明らかにし、その知見をもとに、より殺菌効率の高い処理条件を見出し、食品加工における加圧処理のより広い実用化に寄与せんとすることを目的とした。1)細胞分裂に対する高圧処理の影響対数増殖期大腸菌は静止期の菌に比べて極度に高圧処理に感受性であった。そこで対数増殖期の菌の高圧処理を25°C、75MPa、30分の条件に下げ、高圧処理後、肉汁培地で生育させたところ大部分の菌が伸長細胞となった。DAPI染色により核領域を調べてみると核は分配されていた。高圧処理によりDNAに何らかの傷害が起こりSOS応答の結果として伸張細胞が出現したことが疑われたが、この系関連のrecA、sulA変異株でも同様に伸張細胞が出現し、その可能性は排除された。次に細胞分裂に必須のFtsZリングの形成について調べたところ伸張細胞(48細胞長)の端に1つ認められる程度で、FtsZリング形成に不足または欠陥があることが判明した。高圧処理の結果FtsZ蛋白質に何等かの変性がおこり不良品のFtsZが一部にでも生じるとFtsZの重合が阻害されFtsZリングの形成が出来なくなると推論した。2)高圧処理時に作用する保護物質の検索静止期の大腸菌を高圧処理(25°C、300MPa、30分)した後、デソキシコール酸含有のDESO培地にまくと殆どコロニーが出現しないことを見出だした。即ちデソキシコール酸に対して感受性となる。ところが高圧処理時に滅菌した5%スキムミルクを添加しておくと、可成り生菌数が回復することが分かった。この回復に効果がある物質の本体を調べた結果、カゼイン画分を除いたホエニー画分にあり、そこから先は分画すると保護活性も分散することから、単一の保護物質を得るには至らなかった。本研究は、食品の細菌汚染の指標菌である大腸菌を材料として、高圧処理したときにどのような損傷が生じるのかを微生物生理学的に明らかにし、その知見をもとに、より殺菌効率の高い高圧処理条件を見出し、食品加工における加圧処理の実用化に寄与せんとすることを目的とした。1)細胞分裂に対する高圧処理の影響(山崎)対数増殖期大腸菌は静止期の菌に比べて極度に高圧処理に感受性であった。DAPI染色により核領域を調べてみると、核は分配されていた。細胞分裂の際には分裂面にまずFtsZ蛋白質の重合したリングが形成される。染色体DNAに損傷があるとRecA蛋白質の出現、次にSulA蛋白質の出現が起こりSulAはFtsZの重合を阻害して細胞分裂を阻害し伸長細胞が出現することが知られている。この系が働いているかどうかを調べるためにrecA、sulAの各変異株について高圧処理をほどこしたところ野生株と同様に伸長細胞が出現した。従って高圧処理によりDNAに損傷が起きることはなく、高圧処理後の生育で見られる細胞伸長現象はSulA非依存の未知の機構によるものと考えられる。

2)高圧処理時に作用する保護物質の検索(荻原)静止期の大腸菌を高圧処理(25°C、300MPa、30分)した後、デソキシコール酸含有のDESO培地にまくと殆どコロニーが出現しないことを見出だした。即ちデソキシコール酸に対して感受性となる。ところが高圧処理時に滅菌した5%スキムミルクを添加しておくと、可成り生菌数が回復することが分かった。この回復に効果がある物質の本体を調べた結果、スキムミルクに含まれる、カゼイン以外の蛋白質でしかも熱に安定であることが判明した。本研究は、食品の細菌汚染の指標菌である大腸菌を材料として、高圧処理したときにどのような損傷が生じるのかを微生物生理学的に明らかにし、その知見をもとに、より殺菌効率の高い処理条件を見出し、食品加工における加圧処理のより広い実用化に寄与せんとすることを目的とした。1)細胞分裂に対する高圧処理の影響(山崎)対数増殖期大腸菌は静止期の菌に比べて極度に高圧処理に感受性であった。そこで対数増殖期の菌の高圧処理を25°C、75MPa、30分の条件に下げ、高圧処理後、肉汁培地で生育させたところ大部分の菌が伸長細胞となった。DAPI染色により核領域を調べてみると核は分配されていた。高圧処理によりDNAに何らかの傷害が起こりSOS応答の結果として伸張細胞が出現したことが疑われたが、この系関連のrecA、sulA変異株でも同様に伸張細胞が出現し、その可能性は排除された。次に細胞分裂に必須のFtsZリングの形成について調べたところ伸張細胞(48細胞長)の端に1つ認められる程度で、FtsZリング形成に不足または欠陥があることが判明した。高圧処理後、経時的に一定菌体量当たりのFtsZ蛋白質量をウエスタンブロットで調べたところほぼ一定であった。高圧処理によりFtsZは変性を受け、健全なFtsZが不足したと考えられる。この回復に効果がある物質の本体を調べた結果、カゼイン画分を除いたホエー画分にあり、そこから先は分画すると保護活性も分散することから、単一の保護物質を得るには至らなかった。
ハンセヌラ酵母をモデルにした真核生物モリブデン膜輸送システムの分子遺伝学的研究

利用される。ところが、生物共通の超微量必須元素であるのにも関わらず、動植物など真核生物のモリブデン吸収・細胞内濃度調節に関わる膜輸送システムの実態は解明されていない。本研究では、単細胞真核生物のハンセヌラ酵母(Hansenula polymorpha)をモデルとして、モリブデン膜輸送の仕組みを調べた。その結果、ハンセヌラ酵母は少なくとも3種の異なる型のモリブデン輸送システムをもつことが分かった。また、独自に取得したドラフトゲノム情報からもモリブデン輸送体遺伝子を推定し、候補分子を3つまでに絞り込んだ。別の真核生物モデルとして、動物細胞HEK293Tのモリブデン膜輸送を解析した。細胞内のモリブデン酸濃度を観察するため、新たにモリブデンセンサー蛍光蛋白質を開発した。これを用いたin vivo解析により、この細胞が硫酸イオン耐性、シュウ酸イオン感受性の新型モリブデン輸送体をもつことを明らかにした。利用される。モリブデン(Mo)は細胞内で酸化還元酵素の活性申心として働く元素で、広く生命活動に利用される。本研究では、単細胞真核生物の酵母Hansepula polymorphaをモデルとして、モリブデン膜輸送関連の変異株の解析を行い、細胞レベルでのモリブデン膜輸送の概要とモリブデン膜輸送に関わる遺伝子群の同定を目的とした。まず、酵母の細胞内モリブデン濃度を測定する方法について検討を進め、(1)酵母細胞内、で独自の蛍光分子プローブを発現させ、レーザー共焦点顕微鏡で観察する方法、(2)蛍光分子プローブを改良した自己発光プローブを酵母細胞内で発現させ発光分析する方法を開発した。これらの方法で、大まかながら細胞内モリブデン濃度を評価できるようになった。また、(3)動物細胞を宿主として酵母遺伝子を評価する方法を検討した。これらの中間成果について、3回の学会発表を行った。また研究過程で発明した新技術1件を特許出願した。モリブデン(Mo)は細胞内で酸化還元酵素の活性中心として働く元素で、広く生命活動に利用される。本研究では、単細胞真核生物の酵母Hansenula polymorphaをモデルとして、モリブデン膜輸送関連の変異株の解析を行い、細胞レベルでのモリブデン膜輸送の概要とモリブデン膜輸送に関わる遺伝子群の同定を目的とした。またハンセヌラ酵母のモリブデン輸送体の候補分子を、変異株およびゲノム情報から推定し、昨年開発したモリブデン観察用動物細胞での機能解析と、今年度行ったパン酵母発現系を用いた機能解析により、膜輸送体としての構造的特徴をもつ3分子に絞り込んだ。また、関連して動物・植物細胞の細胞内モリブデン濃度を独自の方法で観察し、特にモデル動物細胞HEK293Tのモリブデン膜輸送体が硫酸イオン耐性、シュウ酸イオン感受性の新タイプであることを明らかにした。これらの成果について、論文発表1件、学会発表5件を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。
非可換調和振動子のスペクトルゼータ関数の特殊値とモジュラー形式

非可換調和振動子と呼ばれる微分作用素のスペクトルゼータ関数(固有値をまとめて出来る関数)について研究した。その特殊値(変数が正の整数における値)は、いわゆるリーマンゼータ値に(非可換性に由来する)「剰余項」が付いた形になる。この剰余項から定まる高次アペリ型数列の母関数が持つ構造を明らかにし、またアペリ型数列が誘導する多重ゼータ値の変種の計算を行った。本研究は、非可換調和振動子と呼ばれる常微分方程式系から定義されるスペクトルゼータ関数の特殊値の計算、および特殊値の記述の際に現れるアペリ型数列の背後にあると予想されるモジュラー性を明らかにすることを主たる目的とする。本年度に行った主な研究内容と実績は以下の通り:[1]高次のアペリ型数列に付随して現れる多重ゼータ値とその一般化(愛媛大の山崎義徳との共同研究):一瀬・若山によるスペクトルゼータ関数の(s=2, 3における)特殊値の記述の際に必要とされたアペリ型数列の自然な一般化として、高次のアペリ型数列が定義される。この高次アペリ型数列の計算において(符号付きの交代的な)多重ゼータ値の類似物が自然に生じるが、それらをさらに(1の幕根を用いて)一般化した多重和について(1)指数が等しい場合に母関数公式を与え、(2)特に一般化する前の交代多重和の値を具体的に決定した。この結果を論文としてまとめた(雑誌に掲載)。[2]高次のアペリ型数列の合同関係式、母関数の微分方程式:高次のアペリ型数列の母関数の微分方程式およびそれらのなす階層構造について得られていた結果を整理し、また新たな合同関係式およびいくつかの新しい合同関係式の予想を付加した形で論文としてまとめた(投稿中、arXiv : 0901.0658で公開中)。[3]スペクトルゼータ関数の特殊値の一般的な計算:スペクトルゼータ関数の正整数点における値を一般的に計算した(原理的には計算可能な代数関数の積分としての表示を与えた)。ただしその表示は一般には非常に複雑である点、一瀬・若山や落合が与えたような微分方程式の解を用いた積分表示や特殊関数による表示は得られていない点など改善の余地がある(投稿準備中、arXiv : 0903.5165で第一稿を公開中)。本課題は、非可換調和振動子と呼ばれる常微分方程式系(調和振動子の組をパラメタ変形したもの)から定義されるスペクトルゼータ関数の特殊値の計算、および特殊値の記述の際に現れるアペリ型数列の背後にあると予想されるモジュラー性を明らかにすることを主たる目的とするものであった。それらは、平成22年度以降に行う科研費研究「表現論的構造のパラメタ変形から生じる特殊関数の研究」で引き続き研究を進める対象でもある。●変数および非可換調和振動子を定める2つのパラメタの比を固定した上で、スペクトルゼータ関数のパラメタによる展開を考え、その展開係数を実験的に計算した。これはBologna大学のAlberto Parmeggiani氏との議論を端緒とするもので、非可換調和振動子の構造を反映し良い性質を持つことが期待されるためである。しかし現時点で状況はまだ明確ではない。22年度以降の研究で明らかにしていきたい。●本研究と密接に関連し、次年度以降の科研費研究対象でもあるα行列式の表現論的問題に関して、次のことを示した:2次の量子α行列式(量子行列環の中心元であるq-行列式のパラメタ変形)の冪が量子包絡代数の作用によって生成する巡回加群において、ある既約表現が部分表現として現れるか否かが、超幾何多項式のある種のq-変形の零点であるか否かで決まる。この結果は論文として出版された他、京都大学数理解析研究所にて行われた研究集会や日本数学会2009年度秋季総合分科会において発表した。
部材脆性破断を生じた銅構造骨組の耐震性の解明

本研究の目的は,応答中に接合部および部材の破断を伴う鋼構造骨組の耐震性能を明らかにすることである。研究は大きく実験的研究と数値解析的研究の2つに分けられ,それぞれ以下に示す実績を達成した。実験的研究:実験による研究の目的は柱梁仕口を代表とする鋼構造接合部周辺に発生する脆性破断に及ぼすひずみ速度の影響を解明することである.この目的のために,柱梁仕口溶接部の梁端部から部分的に取り出した小型試験片を用いた動的載荷実験を行い,材料特性,溶接熱影響による材質変化,ひずみ速度,温度,予ひずみが塑性域での脆性破断にどの様な影響を及ぼすのかを調べた.実験条件は,柱断面はH-250×125×9×6,鋼材は比較的破壊靱性の高いSN400B材を使用し,骨格ひずみにして58%の予ひずみを与えた.溶接ディテ-ルは慣用的なスカラップ形式で止端部の返りの有無をパラメータとした.また,載荷条件は準静的および最大50%/秒のひずみ速度,-5°Cの温度を与えた.これらの条件下での実験で全て脆性破断は発生せず延性的な挙動を示した.ただし,スカラップ止端の返りの有無と予ひずみの条件は試験体の延性伸びに最大50%の大きな差をもたらした.脆性破断に至らなかった最大の理由は,実規模の比較的大きな断面の部材に見られる破断部周辺の変形拘束が与えられていないことによると考えられる.これらの結果から,溶接接合部の脆性破断に影響を持つ因子として,最大応力・ひずみを経験する領域の変形拘束,溶接ディテ-ルの形状,予ひずみが大きく,地震時に想定される程度のひずみ速度は決定的な支配因子とはなりにくいと予想されることが明らかとなった.数値解析的研究:数値解析による研究の目的は,応答中に破断を伴う中層鋼構造骨組の地震応答を追跡し,その応答特性を明らかにすることである。本研究では,部材破断を合理的に考慮できる2種類の数値解析プログラムを構築した。プログラムAは,鉛直及び回転方向成分を静的縮約するため破断直後に発生する高周波振動を合理的に取り除くことができる。そのため解析時間が極めて短く、大規模骨組の解析に有効である。一方,プログラムBは,破断直後に発生する高周波振動を精確に追跡することが可能であり、高周波振動が骨組の他の部位に及ぼす影響を観察することができる。これらのプログラムを用いて,梁端部の破断を伴う鋼構造骨組の地震応答を追跡した結果,破断箇所が数層に偏りそれらの層に変形が集中すること,破断時に散逸するエネルギーの入力エネルギーに対する割合が比較的高くなること,破断要素モデルの特性によって骨組全体の挙動が大きく異なること等,破断時特有の諸特性を明らかにした。

これらのプログラムを用いて,梁端部の破断を伴う鋼構造骨組の地震応答を追跡した結果,破断箇所が数層に偏りそれらの層に変形が集中すること,破断時に散逸するエネルギーの入力エネルギーに対する割合が比較的高くなること,破断要素モデルの特性によって骨組全体の挙動が大きく異なること等,破断時特有の諸特性を明らかにした。
眼内平滑筋収縮の持続相におけるカルシウムイオン流入メカニズムの解明

眼内平滑筋の自律神経刺激に伴う収縮の持続相は、他の多くの平滑筋の場合と同様、細胞外からのCa2+流入を必要とするが、その分子実体に関してはこれまでの研究からいくつかの候補があるものの、その詳細はいまだわかっていない。本研究では細胞外からのCa2+流入を担う候補分子としてTRPC3とTRPC6に着目し、TRPC3およびTRPC6のノックアウト、野生型、さらにTRPC3とTRPC6のダブルノックアウトを加えた4系統のマウスにおいて光刺激における瞳孔の収縮を観察、すなわち対光反射実験を行った。あらかじめ暗所で暗順応させたマウスにLEDの光刺激によって対光反射を誘発させ、その際の瞳孔径の変化を赤外線から可視光まで記録可能なCMOSカメラを用いて記録した。その後、画像データを解析することで対光反射時における縮瞳の時定数、散瞳径および縮瞳径を求めた。その結果、散瞳径および収縮の時定数では系統による差異はほとんどみられなかったものの、縮瞳径においてTRPC3のノックアウトマウスは野生型を含めた他の系統との比較において、有意に小さくなる傾向がみられた。瞳孔径は瞳孔括約筋と瞳孔散大筋によって調節されているが、今回の結果はTRPチャネルのノックアウトが瞳孔括約筋に直接的な影響を与えているとは考えにくく、むしろ瞳孔散大筋の収縮調節にTRPC3がなんらかの形で関与しており、ノックアウトによってその影響が弱まることで瞳孔括約筋の収縮の効果をより強く反映しているという可能性を示唆するものである。本研究では細胞外からのCa2+流入を担う候補分子としてTRPC3とTRPC6に着目し、TRPC3およびTRPC6のノックアウト、野生型、さらにTRPC3とTRPC6のダブルノックアウトを加えた4系統のマウスにおいて光刺激における瞳孔の収縮を観察、すなわち対光反射実験を行い、対光反射時における縮瞳の時定数および収縮の持続相における瞳孔径を測定した。その結果、ダブルノックアウトマウスでは他の三種との比較において瞳孔括約筋収縮における時定数の有意な減少がみられたが、縮瞳径ではいずれの系統との比較においても有意な変化はみられなかった。また興味深いことに、TRPC3単独のノックアウトでは対光反射刺激前の瞳孔径、すなわち最大瞳孔径が有意に大きくなるという結果が得られた。これらの結果は、眼内平滑筋収縮の際にTRPCチャネルが何らかの役割を担っていることを示唆するものである。しかしながら、収縮の持続相に対しての関与を示唆しているものとは考えにくいため、より直接的な影響を確認すべく、マウスの週齢、および対光反射測定時の光刺激強度の影響など、関連しうる可能性を精査し、現在条件検討を進めている。TRPCチャネルのノックアウトにより収縮の持続相がなんらかの影響を受けると考えていたが、ここまでの実験ではそのような結果が得られていない。その理由として、TRPCチャネルをノックアウトしたことにより他の分子が代償的に働く系が発達している可能性も考えられる。そのため、代償系が未成熟であると考えられるより若いマウスを用いての測定を検討している。より若い週齢のマウスを用いた測定を可能にするため、現在小型のマウス固定装置およびそれに応じた新たな測定系を作製している。また、対光反射に用いる光刺激強度の強弱が持続相に与える影響についても検討中である。購入を予定していたマイクロマニピュレーターをより安価なマニピュレーターで代用可能だったため、その差額により次年度使用額が生じた。これについてはより小型(若齢)のマウス用の固定器を作製するために使用する予定である。
アトピー性皮膚炎の局所病態発現に及ぼすケラチノサイトの役割とその作用解析

アトピー性皮膚炎自然発症マウスおよびイヌを用いて、アトピー性皮膚炎の局所病態発現におけるケラチノサイトの役割を検証した。その結果、ケラチノサイト細胞増殖能の亢進および局所におけるケラチノサイトとマスト細胞とのクロストークが、病態形成や臨床症状の発現に重要であることが明らかとなった。さらに、皮膚バリア機能を改善させるための局所療法が、アトピー性皮膚炎の緩和に有効であることが示唆された。本年度は、アトピー性皮膚炎局所病態形成におけるケラチノサイトの役割を解明することを目的として、アトピー性皮膚炎自然発症マウス(NC/NgaTndマウス)を用いて、in vivoおよびin vitroにおけるケラチノサイトの特徴を解析した。NC/NgaTndマウスにおいては、アトピー性皮膚炎様症状の発現に伴い、表皮ケラチノサイトが経時的に肥厚していくことを病理学組織学的に確認した。次に、マウスケラチノサイト分離・培養方法を確立し、in vitroにおいてその特徴を解析した。生後3日以内の新生子マウスおよび8週齢以上のアダルトマウスから表皮細胞を分離し、ケラチノサイト培養用無血清培地において培養した結果、順調なケラチノサイトの細胞増殖が認められた。この方法を用いて、NC/NgaTndマウス由来のケラチノサイトと、C57BL/6マウスおよびBALB/cマウス由来のケラチノサイトにおいて、MTT法により細胞増殖速度を比較した。その結果、NC/NgaTndマウス由来のケラチノサイトにおいて、他系統のマウス由来ケラチノサイトよりも細胞増殖速度が亢進していた。現在、分子生物学的および免疫学的手法を用いて、NC/NgaTndマウスのケラチノサイト増殖に関与する因子をスクリーニングしている。また、in vivoにおけるケラチノサイトとマスト細胞などの炎症細胞とのクロストークを解析するため、Thymic stromal lymphopoietin(TSLP)などアレルギー発症に関与することが報告されている因子について、ケラチノサイトにおける発現を免疫染色法により解析している。本年度は、アトピー性皮膚炎局所病態形成におけるケラチノサイトの役割と治療標的の可能性を、マウスおよびイヌを用いて明らかにした。まず、前年度に確立したマウスケラチノサイト分離・培養方法を用いて、ケラチノサイトとマスト細胞のクロストークを解析した。マウス骨髄由来マスト細胞をIgEおよび抗原により刺激し脱顆粒させた後、その培養上清とケラチノサイトをin vitroで共培養した。その結果、マスト細胞の脱顆粒上清によって刺激したケラチノサイトにおいて、アトピー性皮膚炎や喘息などの病態を開始させるために重要な様々な因子の発現が上昇することを明らかにした。このことから、アトピー性皮膚炎局所病態発現におけるケラチノサイトとマスト細胞のクロストークの重要性が示唆された。次に、アトピー性皮膚炎を自然発症するイヌを用いて、ケラチノサイトが皮膚炎や痒みの治療標的となるか否かを検討した。この目的のため、皮膚炎を自然発症し痒みを主症状とするイヌを対象として、CaやMgイオンを含まない高純度軟化水を用いたシャンプー療法を行い、その臨床的効果を検討した。その結果、高純度軟化水によりシャンプーした群では皮膚炎および痒みが有意に減少したが、対照として用いた水道水によるシャンプーを行った群では両スコアの有意な減少は認められなかった。これらの結果から、表皮を低Caおよび低Mg環境にすることによって、皮膚炎および痒みを軽減できる可能性が明らかとなった。
在外日本企業と日本の地方大学の連携によるグローバル人材育成プログラムの構築

アクティブラーニングの方法の一つであるPBL実践の課題として「短納期の実現」および「有機薄膜太陽光電池の国際調達」を学生に提供した結果、学生の調査能力が向上し、資料活用が上手くなった。しかし、学生の自己評価に合格基準点の意識からか60%以上を付ける傾向が見られ、必ずしも個人の変化を正しく捉えることは出来なかった。先行研究を補うべく、グローバル人材育成のPBLに取り組み、一定の成果を得ることができた。一方で課題も明らかになった。グローバルの基本的マナーにおいて、自己の不得意分野について理解が不十分であった。また、グローバル人材の変容を確認できたが長期的な能力の維持の検証ができていない。本研究は、北陸学院大学のMIP(Mission Innovation Project)のプラットフォームを活用し、グローバルな人材教育プログラムの構築を目的としている。北陸学院大学でPBLを実践するにあたり、グローバル企業参加型の産学連携として、日立グループ北京支店に協力して頂くことができた。平成27年度後期の導入科目「キャリアデザイン概論II」で1課題提供、2中間報告会、3最終報告会での企業参加の可能性を検討し、課題提供を北京での前撮り録画、中間報告会を企業経験のある研究代表者、最終報告会を北京とのスカイプ会議とした。スカイプ会議は、グローバル企業のテレビ会議方式を模擬して、レジュメをA4用紙一枚に簡潔に纏めて事前提出し、モニターの前でレジュメを5分間で説明する方法をとった。従来のPBLでは、臨場感あふれた対話型説明が主流だが、ICTを活用した報告ではレジュメ作成に学生達の挑戦と努力を多く費やす結果となった。レジュメ作成のポイントは、利害関係が生じ易い仕事を通じて、異文化の人々と仕事を進めてゆくことがいかに出来るかである。レジュメの完成度を上げる過程で、「外国人の言いなりになってはいけない。」という考え方も出てきて、地域とグローバルの反発点を見出すことが出来たと考えている。今回は、「日系グローバル企業の日本人管理者から見た外国人労働者への接し方」という観点で見ているため、見解が偏ってしまったことが反省点として挙げられる。次年度は、「日系グローバル企業で働く外国人からみた日本人管理者への接し方」も加えて検討してゆきたい。山形大学地域教育文化学部倫理委員会にて承認された同意書および同意撤回書、MIP2プログレスシート、企業評価シートを用いたアンケート調査を実施した。その成果は平成28年度日本産業技術教育学会にて報告する予定である。平成27年度の研究実施計画は予定通りである。研究実施計画では米国とのICT授業を考えたが、時差の都合から時間的に無理のない中国とのテレビ会議を実施した。世界の工場と言われる中国を課題に選べたことは、有意義であった。日本人ビジネスマンからは、中国人のビジネスアポイントメントの取り方が異なる事例を課題にしてもらい、実際に起こったしくじりの対策を学生達に考えてもらうことが出来た。日本人ビジネスマン本人からの発言は、たとえ教壇に立たずICTを通した間接的な対話であっても、学生に対して非常に有効であることが分かった。「半導体は産業のコメ」という位置付けで、モノ作りを強力に推進してきた世代を間近に見てきた我々にとって、モノ作りのイニシアティブを中国にとられ、これから日本の生きる道をマネジメントに依存していかなければならないという現実を学ぶ事が出来たと思う。研究協力者達の努力のおかげで、研究実施計画は予定通り進んでいる。本研究は、北陸学院大学のMIP2のプラットフォームを継続活用し、グローバルな人材教育プログラム構築を目的としている。MIP2のプラットフォームは、最低1回の海外ビジネス経験者の登壇を義務付けているが、グローバルに活躍している海外勤務者の授業参加が困難であることが判明した。そこで、海外ビジネス経験者で国内に勤務している会社員に変更して継続している。平成27年度は日立グループの海外勤務者を現地訪問してビデオの前撮りを用いて授業を行ったが、学生からの質疑に対してその場での回答が困難であった。そこで、平成28年度は日系企業で3年間のジョブキャリアのある中国人留学生、及び日立グループの研究者の2名に登壇して頂いた。中国の『一人っ子政策』下での次女としての生い立ち及び辺境地域での教育環境の不備による学業継続の難しさ、その後の日系企業での営業経験を通じて日本人の勤勉さに刺激されて日本留学を決意したことなど、特に中国人採用者から見た日本人上司に対する視点を提示することが出来た。また、日立グループの研究者からは開発段階での国際調達に関する課題提示があり、日本人が常識とするアタリマエの高品質が海外調達では困難であることや、商習慣の違いから生じる支払い方法及び期限厳守の考え方の相異などを紹介した。見る事と聞く事の大差を、学生達が習得できた事による充実感および達成感がアクションシートを用いた振り返りから確認できた。特に、日立グループの研究者の課題は研究開発段階の国際調達で開発要素が多いため、学生に馴染みのない専門用語や高水準の技術が含まれたため、学生達への精神的ストレスが高くなった。しかし、高いハードルをクリアした学生達の達成感が大きいことが判明し、予想以上の成果が上がったと考えている。平成28年度の成果は、日本産業技術教育学会の東北支部大会での発表1件および北陸学院大学の紀要投稿1件を実施した。北陸学院大学のMIPは「1.地域の企業、2.グローバル企業、3.インターンシップ」の3種類が学生の学年進行に合わせて段階的に進んでゆくシステムになっている。MIP2は、MIP1で地域の企業からの課題を解決した学生達のステップアップとして、その次のグローバル企業にステップアップする。