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18後半から19世紀前半にかけてのナポリの民間劇場の担い手に関する実証研究

本研究は、18世紀、19世紀のナポリの民間劇場の担い手(興行師、観客、出資者)が誰であったのか、そして、どのような政治や新思想との関係においてオペラや演劇作品が上演されていたのか、諸史料より多角的に調査するものであった。とりわけ、王妃マリア・カロリーナが推進したと考えられる1780年代の"英国の勝利"を表象したオペラ群について、英国大使W.ハミルトンがどのような見解を持ったのか、大英博物館に残る報告書群を調査したが、具体的な記述を見出すことはできなかった。一方、ナポリ公証人文書、ナポリ銀行歴史文書館での調査において、劇場興行の実態にかかわる種々の一次史料を発見することができた。本年度は2015年12月中旬より2016年1月初旬にかけて、大英博物館にてナポリ大使ハミルトン卿日記史料(Egerton MS 2634, 2635, 2636, 2637, 2638, 2639, 2640, 2641)の調査と複写を行い、記述内容の検討を進めた。仮説では、ナポリ王国のイギリス海軍導入に関して大使に様々な打診が寄せられ、なかでも「オペラ」を通してナポリ王国の意向が示されたことについて、ハミルトン卿は本国イギリスに報告していたものと考えていたが、当該年代の史料(Egerton MS 2638, 2639)に、当該月の史料がなく、またその年代前後の史料群においても劇作品に関して個人的な感想等を記載していないことを確認し、つまり、本研究の当初の仮説の検証は、さらに別角度から行わなくてはならないことを確認することができた。ただし、上記調査時には同時に、本研究テーマにも密接に結び付くナポリで上演されたオペラの筆写譜群の複写を進めたほか、イタリア音楽研究者チャールズ・バーニーのイタリアオペラ調査史料の調査を行うこともでき、これらをもとに在日オーケストラとそれら作品の復活上演の準備を進めるきっかけを得ている。またあわせて、研究テーマと同時期の楽器の現代レプリカ製作者を訪問し(オランダのバロックファゴット製作家デ・コーニング氏)、当時の楽器の状況や特徴についての知見を深めることができ、以上全体の研究活動を通して、18世紀のナポリのオペラについて総合的な観点からの調査を進めているということができる。大英博物館調査による当該大使(ハミルトン)史料調査を行った結果、ナポリ王室の活動について一部記載があるものの、その主眼はナポリ王国におけるスペイン、フランス等他国の諜報活動にあり、ナポリ王国内でのオペラ等の個人的感想などは確認できず、当初の仮説を裏付けるには至らなかった点で遅れているといえるかもしれない。ただし、代表者はナポリ銀行歴史文書館、ならびに公証人文書館において既にハミルトン卿関連の支出、契約項目を確認しており、次年度以降にこれら史料調査をすすめることで、当該調査を続行する。本研究テーマにかかわる28年度中の主な活動は、おおむね研究計画で予定していた通り、7月のナポリ公証人文書館での劇場史料調査の実施とIAML国際大会(ローマParco della musica)への参加、そして11月に実施した同文書館調査、および、イタリア国立アヴェリーノ音楽院でのチマローザに関する専門的国際学会での発表から構成されている。研究成果の一部は、国内論文(「公証人史料にみる、18世紀ナポリの民間劇場の利用条件:オペラ興行師と演劇興行師の劇場共同利用」『熊本大学教育学部紀要65(2016)』171-193)で発表したが、そこでは当該テーマの初の日本語文献という観点から、公証人史料という特殊な研究対象について、文書館、史料、手法を概略した後、当該史料の全訳を行い、国内のみならず国際的な劇場研究にとってきわめて貴重な一次史料であることを示している。さらに現在準備中のイタリアでの共著(チマローザの国際学会に基づく論文集)、および国内共著(オペラに関する専門書籍)においても同様、本研究成果に基づき執筆を行っている。またアウトリーチについても、講演(イタリア文化会館大阪、民主音楽博物館関西館)、公開授業(立教大学、熊本大学グローバル教育カレッジ)、公演実施(熊本・八千代座においてのコメディア・デラルテ公演、解説)等を通して積極的に行っている。以上、本研究テーマに関する調査、公刊は、研究計画におおむね沿う形で進捗しているといえる。28年度中の2度にわたるナポリでの調査、および国際学会への参加(IAML国際大会:於ローマ、チマローザに関する国際学会:於アヴェリーノ音楽院、国際音楽学会国際大会:於東京藝術大学)、論文発表(熊本大学教育学部紀要)、ほか共著2点(イタリア、日本)を準備しており、本研究テーマに関する調査、および公表を順調に進めているといえる。ただし28年夏より、ナポリ公証人文書史料は18世紀史料についても順次ナポリ公文書館へと移管を進めており、29年度の調査においては、同史料の閲覧、複写が非常に困難になると予想される。(ナポリ公文書館ではデジタル的複写を一切認めていないため)。そのため、ナポリ公文書館での調査と平行し、これまでに蓄積してきたデータに基づく新史料(楽譜)の調査をフィレンツェのイタリア国立ケルビーニ音楽院付属図書館でも行い、本研究テーマの広がり、および展開を確保していく予定である。2015年度から2017年度にかけての補助期間中3年中に、イギリス、イタリアでの調査ほか、本研究テーマに関わる学術会議での2点の招待講演(2017年アヴェリーノ音楽院、2018年アヴェルサ市)、4点の論文、ほか楽譜、CD翻訳等の出版を行った。

また別途、科研分担研究者として関わった山鹿・八千代座に関する劇場史料調査にも参加し、イタリア文化会館大阪と実施したボローニャの演劇団<フラテルナルコンパニア>八千代座公演(2016)、および在ローマ日本文化会館においての<八千代座を例とする、日本の“地方"の劇場の役割に関するシンポジウム>(2018)について、実施責任者として遂行した。具体的な研究成果として、まず大英博物館に所蔵されている駐ナポリ英国大使W.ハミルトンによる本国に宛てられた報告書(Egerton MS2634MS2641)の1764年から1800年にかけての史料調査において、オペラ、劇場といった観点からの報告は見当たらず、当初の仮説の検証には至らなかった。しかし、断続的に続けてきたナポリ銀行歴史文書館での調査、および、ナポリ公証人文書館史料(2017年度については、すべてナポリ公文書館に移管となり閲覧不可。2018年度より史料閲覧可能となったため、20182021年度科研基盤Bの課題として調査再開)、およびフィレンツェ音楽院に残されるスコア群と台本調査、ほか楽譜出版社Da Vinciが進める、チマローザのオペラ全点楽譜校訂版プロジェクト、アヴェルサ市<チマローザ国際音楽祭>、ビトント市<アプリア・フェスタ>、マテーラ音楽院が推進する作曲家ドゥーニに関する国際シンポジウムなど、現地での様々な学術活動に参画できるようになったのは、本研究テーマを推進する中での種々の関わりや発表を通しての結果であり、予想を上回る成果を生んだと言える。本研究は、18世紀、19世紀のナポリの民間劇場の担い手(興行師、観客、出資者)が誰であったのか、そして、どのような政治や新思想との関係においてオペラや演劇作品が上演されていたのか、諸史料より多角的に調査するものであった。とりわけ、王妃マリア・カロリーナが推進したと考えられる1780年代の"英国の勝利"を表象したオペラ群について、英国大使W.ハミルトンがどのような見解を持ったのか、大英博物館に残る報告書群を調査したが、具体的な記述を見出すことはできなかった。一方、ナポリ公証人文書、ナポリ銀行歴史文書館での調査において、劇場興行の実態にかかわる種々の一次史料を発見することができた。代表者はすでにナポリ銀行歴史文書館、ならびに公証人文書館でハミルトン関連の支出、契約項目を確認しており、次年度以降に別の角度から調査を続行する。なお、28年度は熊本震災による被災(代表者自宅)のため、調査予定の半年1年程度の順送りを検討している。29年度は、6月から7月にかけて、ナポリ公文書館へ移管された“旧"ナポリ公証人文書館史料の調査を行うとともに、これまでの研究によって同定されたフィレンツェ・ケルビーニ音楽院に残されていることが新たに判明した神聖ローマ帝国皇帝レオポルトII世によるチマローザ・オペラ楽譜筆写譜コレクション(演奏用パート譜を含む)のプレ調査を行う。それら成果をアヴェリーノ音楽院で昨年より開始された作曲家チマローザの研究プロジェクトメンバーと共同で共有し(現在共著を準備中)、チマローザの生地アヴェルサで行われる予定となっている「チマローザ音楽祭」へと還元できるよう、国際研究ネットワークの中で本研究テーマをさらに展開、推進させていく予定である。音楽学
D体核酸を鋳型にL体核酸を創製する非酵素的転写反応の開発

鏡像の生命創製の第一歩として、また生分解性の低い核酸医薬の開発に資する研究として、本研究では酵素フリーの条件下でD体核酸をL体核酸に転写する反応の開発に向けた研究を行った。L体核酸のモノマーを有機合成によって入手する過程で、核酸塩基と糖の効率的なグリコシル化反応の開発、ならびに五員環糖の立体配置・立体配座のVCD(赤外円二色性)による簡便な構造決定法の開発に成功した。L体核酸モノマーを導入したオリゴヌクレオチドを固相合成によって入手し、D体オリゴヌクレオチドとの二本鎖の形成を確認したところ、L体メチルシチジンを用いた配列において、D体-D体二本鎖と同程度の安定性が見られた。人工のゲノムを有する生命創製の研究が盛んになりつつある。しかし、全てが鏡像体から成る生命の作成には様々な困難がある。科学の究極の目標の一つである鏡像の生命創製の第一歩として、本研究では酵素フリーの条件下でD体核酸をL体核酸に転写する初の反応の開発を行う。酵素フリーの条件下でのD体核酸伸長反応としては、活性化リン酸エステルを有する人工ヌクレオチドによる研究がOrgelやSzostakらによって盛んに研究されている。そこで本研究ではまず、活性化リン酸エステルを有するL体ヌクレオシドの合成に着手した。L-アラビノースから多段階を経て、活性化リン酸エステルを有するL-チミジン誘導体の合成を達成した。なお合成の過程では、各合成中間体の構造解析(例えば、核酸塩基の導入反応におけるα、βの帰属)が困難であった。構造解析を簡便化することが本研究の遂行に資すると考え、赤外円二色性(VCD)分光法を初めて5員環糖に応用することによって、この問題を解決し、本成果をOrg. Lett.誌に報告した。最初にデザインしたL-チミジン誘導体では、D体核酸を鋳型とするL体娘鎖の伸長を確認することはできなかった。通常の条件下では、D体核酸は右巻き二重らせんを、L体核酸は左巻き二重らせんを好む。そこで、両核酸の巻き方向をそろえることが本研究の達成に不可欠と考え、L体核酸のみ巻き方向を反転させる戦略を考案した。CDスペクトルやアニーリング温度の検討から、ある条件下ではD体核酸はL体の糖を含むオリゴヌクレオチドとも安定に二本鎖を形成しうることを示した。当初デザインした、活性化リン酸エステルを有するL体ヌクレオチドの合成を達成し、またその過程においてVCD分光法を用いた構造解析法の開発に成功した。本法は、5員環糖部分の立体配置のみならず、立体配座の解析にも有効であることを示した。核酸の5員環糖部分の立体配置(North型、South型)は、二重らせんのコンフォメーション(A-DNA、B-DNAなど)や生理活性にも影響することが知られているものの、その有効な解析法はNMRなどに限られていた。本VCD法によって、North型とSouth型の割合を高い信頼性で決定、2'-フルオロヌクレオチドのEast型構造の解明、なども可能だった。NMR法と補完的に利用できる新手法である。本VCD研究による成果は、本申請研究の目的達成における副次的な成果ではあるものの、Org. Lett.誌に掲載されるなどの評価が得られた。一方で、D体核酸とL体核酸の巻き方向をそろえて二重らせんを形成させる方法論自体も新しい。核酸二重らせんの構造は歴史の古い研究テーマであるものの、依然不明な点も多く、本研究を通じて新たな知見が得られるものと期待している。しかし、全てが鏡像体からなる生命の創製には様々な困難がある。平成28年度は活性化リン酸エステルを有するL体ヌクレオシドの合成を達成した。またこの過程で、各工程の合成中間体を簡便に構造解析する方法論の開発にも成功した。また、D体核酸(鋳型)とL体核酸(娘鎖)が安定に二本鎖を形成する条件について予備的な調査を行った。通常の条件下ではD体核酸は右巻きらせんを、L体核酸は左巻きらせんを好む。そこで平成29年度ではL体核酸のみ巻き方向を反転させる戦略についてさらに検討を進めた。通常のATGC以外の塩基を有する特殊なL体ヌクレオチドモノマーを合成し、これを有するL体オリゴヌクレオチドを固相合成によって調製した。D体ヌクレオシドと二本鎖を形成させ、CDスペクトルやアニーリング温度を検討したところ、特殊塩基を用いた場合においてD体-D体二本鎖と同程度に安定なD体-L体二本鎖を形成させられることを見出した。上記のように見出されたD体-L体の配列は、酵素フリー伸長反応に有用であるばかりでなく、核酸医薬においても有用と期待される。

L体核酸のモノマーを有機合成によって入手する過程で、核酸塩基と糖の効率的なグリコシル化反応の開発、ならびに五員環糖の立体配置・立体配座のVCD(赤外円二色性)による簡便な構造決定法の開発に成功した。L体核酸モノマーを導入したオリゴヌクレオチドを固相合成によって入手し、D体オリゴヌクレオチドとの二本鎖の形成を確認したところ、L体メチルシチジンを用いた配列において、D体-D体二本鎖と同程度の安定性が見られた。L-アラビノース、L-2-デオキシリボースから出発して作成したL体ヌクレオチドを用いてオリゴヌクレオチドを作成し、相補的配列を有するD体オリゴヌクレオチドとの二本鎖形成を確認し、CDスペクトル・アニーリング温度の検討を行う。このとき、L体ヌクレオチドにのみ修飾塩基を導入することによって、L体核酸の巻き方向を反転させやすくすることができるという知見が得られており、さらに別の修飾塩基についても研究を展開する。ここまでの知見について、本年度の前半を目処に論文報告する。本知見を基に、活性化リン酸エステルを有するL体ヌクレオチドを再設計し、当初目標である伸長反応を行う。生体関連化学平成28年度においては、当初計画通りL体核酸の伸長反応を検討するに至ったが、伸長を確認するまでに至っていない。このため、重合度の解析やfidelity(正しい塩基が組み込まれたかどうか)を検討するための機器の購入に至っていない。また、学会などへの出張も控え、実験・研究室運営を進めた、その分の差額も生じた。ここまで得られた成果を各種学会にて発表するとともに、伸長反応に必要な各種機器・消耗品を購入していく。また、核酸伸長反応の検討においては学内共通機器であるMALDI-TOF-MSなどの使用が必要であり、このための使用料にも充てる。
制動輻射による照射位置モニタリング手法の陽子線治療への応用

製作が遅延していたGAGGシンチレーション結晶アレイが完成し、これを放射線検出部に用いた、制動輻射計測による陽子線イメージング装置を組み上げ、動作確認を行った。コリメータを装着しない状態で検出部の全面に線源を配置し、リストモードにおいてデータ取得し解析した結果、測定開始から数十分程度でデータの取得が停止していることが明らかになった。原因を調査したところ、2台で構成されMPPCアレイのうちの片側においてまれにデータ出力の欠損が発生し、欠損のあるデータを効率的に排除するようデータ収集ソフトを修正することで改善することができた。また、データ転送に付随した長時間のデッドタイムが発生していることが分かり、データ転送方式を微修正することで対応し、デッドタイムのほぼ無い計測が可能となった。次に、ピクセル分離を行うためのポジションマップ作成ソフト、および、ピクセル毎のエネルギーキャリブレーション用ソフトを作成し、Ba-133点線源を用いて、シンチレーション結晶アレイのピクセルの分離、および、各ピクセルのエネルギキャリブレーションを実行出来るようにした。これにより、測定直前に短時間で装置調整を行うことが可能となった。完成したイメージング装置について、バックグラウンド低減効果、陽子線イメージングにおける空間分解能および感度等の評価を行い、モンテカルロシミュレーションにより予測されている性能と同程度の性能が得られることを確認できた。粒子線がん治療技術の信頼性の向上には、粒子線到達深さ(ブラッグピーク位置)のリアルタイムモニタリング手法が重要である。本研究では、炭素線における研究で培った知識・経験を生かして、陽子線における制動輻射によるリアルタイムモニタリングの実現を目指す。(1)平成27年度は、まず、陽子線照射施設において、入射エネルギー約221 MeVの陽子ビームを水ファントムに入射した際に放出される二次放射線の深度依存性を、約40×40 cmの視野を有するピンホール型ガンマカメラを用いて実測した。ガンマカメラの遮蔽材には高エネルギーのガンマ線に対しても高い遮蔽能力を有するタングステンを使用し、検出素子にはGAGGシンチレーションアレイを用いた。(2)次に、モンテカルロシミュレーションを実施し、実験結果との相関を確認した。計算資源に制限があり、これまでのシミュレーション方法で実験をシミュレートすることが実質的に不可能であったため、新たに制動輻射発生を再現するサブプログラムを作成した。これにより(1)で実施した実験のモンテカルロシミュレーション、及び、制動輻射に対するバックグラウンド混入量の定量的見積が可能となった。作成したシミュレーション環境を用いて、(1)の実験をシミュレーションした結果、シミュレーション結果が実験結果をよく再現することが確認できた。予定していた実験及びシミュレーションスタディについて、予定通りの進捗が得られているため。最大800文字(1600バイト)、改行は5回まで入力可。ただし、一時保存の際は1600文字(3200バイト)まで入力できます。(全角文字は2バイト、半角文字は1バイトと換算)28年度は、バックグラウンドの分析と削減方法の検討を行った。制動輻射に対するバックグラウンドとしては、体内を構成する原子及び原子核からの二次放射線(X線、γ線、電子線、荷電粒子線、中性子線)が考えられる。バックグラウンドの分析を行うため、前年度に構築したシミュレーション環境を利用した詳細解析を行った。具体的には、水ファントム内部おける二次放射線のフラックスを効率的に記録できるようにシミュレーション環境を再構築しこれを利用し、バックグラウンドの主成分が高エネルギーの電子線及び中性子線に付随する高エネルギーガンマ線によることが明らかになった。さらに、コリメータ材質の変更によるバックグラウンドの大幅な低減の可能性について、シミュレーションを通して検討した。また、昨年度に続いて、ビーム軌跡のイメージング実験を、3つの異なる陽子線のエネルギーについて実施し、それぞれのエネルギーの飛程に対応する画像を取得出来ることが明らかとなった。さらに、上記のシミュレーション環境を用いてモンテカルロシミュレーションスタディを実施した結果、シミュレーション結果はビーム飛程をよく再現できており、実験により測定している放射線の主成分が確かに二次電子制動放射線であることを裏付けることが出来た。これらの結果は医学物理学分野の査読付論文誌Phys. Med. Biol.誌に投稿し、2017年5月にアクセプトされた。さらに、現在、重粒子線についての実験結果を同誌に投稿中である。実験及びシミュレーションスタディについて、予定通りの進捗が得られているため。昨年度実施したコリメータ材質についての検討結果を基にバックグラウンド成分の大幅低減が可能となるピンホール型X線カメラを製作した。カメラを構成する遮蔽体には、バックグラウンドの原因となるX線の発生量を低減する材料である錫を外周部に、強度確保のためステンレスを内周部に使用した。ピンホールは密度が高くかつバックグラウンドX線の発生の少ない銀合金で製作した。本装置を用いて平成30年度に照射実験を行いバックグラウン低減の効果を評価する予定である。29年度はさらに、VETOカウンターおよびアクティブコリメータを用いたバックグラウンド低減手法を発案し、考察結果を査読付論文誌Nucl. Instrum. Methods Phys. Res. Aに投稿した。本手法は科研費研究において実施したシミュレーションスタディによって得られたもので、バックグラウンド成分がイメージング用検出器および周囲物質の両者において同時にエネルギーを付与することを利用している。29年度は、さらに、新たな減弱補正法を発案しシミュレーションスタディにより有効性を実証した。

粒子線軌跡の定量的画像化には制動輻射が人体で受ける減弱を精確に補正する必要があり、治療前に行うコンピュータ断層撮影像を用いた補正が行われているが、より正確な補正のためには粒子線を照射しているまさにその時の減弱情報の取得が必要である。今回の発案は、電子制動輻射が通過した水等価厚さをエネルギースペクトルから推定する手法で、これにより、照射しているまさにその時の減弱情報が取得可能となる。本手法を特許出願し、さらに先述の査読付論文誌に投稿した。プロトタイプ機の製作が若干遅れ、それに伴い実験の実施がやや遅れているため。製作が遅延していたGAGGシンチレーション結晶アレイが完成し、これを放射線検出部に用いた、制動輻射計測による陽子線イメージング装置を組み上げ、動作確認を行った。コリメータを装着しない状態で検出部の全面に線源を配置し、リストモードにおいてデータ取得し解析した結果、測定開始から数十分程度でデータの取得が停止していることが明らかになった。原因を調査したところ、2台で構成されMPPCアレイのうちの片側においてまれにデータ出力の欠損が発生し、欠損のあるデータを効率的に排除するようデータ収集ソフトを修正することで改善することができた。また、データ転送に付随した長時間のデッドタイムが発生していることが分かり、データ転送方式を微修正することで対応し、デッドタイムのほぼ無い計測が可能となった。次に、ピクセル分離を行うためのポジションマップ作成ソフト、および、ピクセル毎のエネルギーキャリブレーション用ソフトを作成し、Ba-133点線源を用いて、シンチレーション結晶アレイのピクセルの分離、および、各ピクセルのエネルギキャリブレーションを実行出来るようにした。これにより、測定直前に短時間で装置調整を行うことが可能となった。完成したイメージング装置について、バックグラウンド低減効果、陽子線イメージングにおける空間分解能および感度等の評価を行い、モンテカルロシミュレーションにより予測されている性能と同程度の性能が得られることを確認できた。今後は予定通り、バックグラウンドの分析と削減方法の検討を行う。制動輻射に対するバックグラウンドとしては、体内を構成する原子及び原子核からの二次放射線(エックス線、ガンマ線、電子線、荷電粒子線、中性子線等)が考えられる。27年度に構築したシミュレーション環境を利用し、二次放射線の放出に関して詳細に解析を行い、得られた結果を基に、バックグラウンドの削減方法を検討する。今後は予定通り、ビームの近傍に配置可能なプロトタイプ機の製作と照射実験による実用性の検証を行う。製作したプロトタイプ機を用いて照射実験による実用性の検証を行う。シミュレーションスタディに十分に時間を掛ける必要があり、これにより物品等の購入を次年度に繰り越す必要が生じた。プロトタイプ機の設計に時間を要し、購入時期が次年度に変更となったため。
財政構造改革による行政改革の法構造-財政と行政の相互規定性の法的限界

本研究は、1997年末に可決成立し、施行後の半年の間に、その改正法の可決成立および1999年度予算編成に当たってはその「凍結」という「異常」な事態を見てきた「財政構造改革の推進に関する特別措置法(平成九年十二月五日法律第百九号)」の法構造分析を通して、「財政構造改革」による「行政改革」を狙いとするかに見える同法をめぐる、財政と行政の相互規定性の法的限界を研究しようとするものである。研究開始直後に、本研究課題の「財政構造改革による行政改革」そのものの好個の研究素材が、むろん国のそれもなお進行しつつある一方で、地方公共団体にかんして生じた。いずれも本研究と密接不可分の関係にある法制度改革であることから、前者については中央省庁等改革の中でも独立行政法人を検討対象として取り上げ、課題の追求につとめた。後者の課題については、地方分権一括法にもとづく地方財政制度改革の検討を通して、それがいかに地方自治行政改革と密接不可分の関係にあるとともに、地方においても、財政と行政の相互規定性が貫徹しているかの構造分析を手がけることになった。地方財政制度改革についてはなお検討の余地を残しており、今後の課題の所在を明らかにするにとどまったが、その研究の一端は、1999年10月に開催された日本公法学会で報告し公表する機会を得ることができた。なお、本研究を通して、ほぼ15年間にわたる課題にかんする研究を総括する機会を得た。地方財政制度にかんしてはなお研究の余地を残しているが、国の財政制度にかかわる本研究課題についてはこれまでの研究成果とあわせ、まとめて公刊の運びとなった(後掲出版物、福家俊朗『現代財政の公共性と法-財政と行政の相互規定性の法的位相』〔信山社、2001年2月〕参照)。本研究についてはすでに予備的研究ともいいうべき研究の一部をすでに開始していたが、「公的負担の法理におけるパラダイム転換-統治におけるパラダイム転換との連動性」として公刊した(11.研究発表参照)。この成果に基づきつつ、本年度は、とくに財政制度審議会、行政改革委員会、地方分権推進審議会等の数次の答申に示された、「財革法」自体の立法にいたる経緯の背景分析と、関連法と「財革法」の関係の分析を行な宇予定であったが、同法が凍結されていることもあり、大幅な進展を得られなかった。それに代わり、本年度の主要な研究実績としては、いわゆる地方分権一括法によって2000年度4月より施行される改正地方自治法等の下における「地方財政制度改革」の法的分析を挙げることができる。本研究のテーマからいうと地方分権という「地方行政改革」は、「地方財政構造改革」抜きで実施されようとしており、国のそれとは異なる形態の「財政と行政の相互規定性の法的限界」の問題分析を可能にした。なお、その成果の一部は、1999年10月に開催された日本公法学会で報告する機会を得ることができた。本研究は、1997年度末に可決成立し、施行後の半年の間に、その改正法の可決成立および1999年度予算編成に当たってはその「凍結」という「異常」な事態を見てきた「財政構造改革の推進に関する特別措置法(平成九年十二月五日法律第百九号)」の法構造分析を通して、「財政構造改革」による「行政改革」を狙いとするかに見える同法をめぐる、財政と行政の相互規定性の法的限界を研究しようとするものである。研究期間や研究費の制約もあって、前者については中央省庁等改革の中でも独立行政法人を検討対象として取り上げ、課題の追求につとめた。

後者の課題については、地方分権一括法にもとづく地方財政制度改革の検討を通して、それがいかに地方自治行政改革と密接不可分の関係にあるとともに、地方においても、財政と行政の相互規定性が貫徹しているかの構造分析を手がけることになった。地方財政制度改革についてはなお検討の余地を残しており、今後の課題の所在を明らかにするにとどまったが、その研究の一端は、1999年10月に開催された日本公法学会で報告し公表する機会を得ることができた。なお、本研究をとおして、ほぼ15年間にわたる課題にかんする研究を総括する機会を得た。地方財政制度にかんしてはなお研究の余地を残しているが、国の財政制度にかかわる本研究課題についてはこれまでの研究成果とあわせ、まとめて公刊の運びとなった(後掲出版物、福家俊朗『現代財政の公共性と法-財政と行政の相互規定性の法的位相』〔信山社、2001年2月〕参照)。
生活機能―資源消費Web-Mapの作成に関する研究

本研究では家庭における生活機能に着目し、機能別の資源消費による影響を定量化する生活機能ー資源消費システムMapモデルを開発し資源消費削減可能性の検討を行った。同モデルでは、社会生活基本調査の活動分類に基づいて平均的な活動を分析し、機能別の経済影響や環境影響を定量化した。その結果、睡眠時の通信機器の使用や、テレビの使用の中で他の行動と同時に行っている時間に、資源消費量削減可能性が示された。次に、推計した環境負荷の少ない生活を知ることによって行動が変容するかを分析した。その結果、環境行動の実践を高めるためには、その行動に関する実行可能性評価を向上させる情報が大事であることが分かった。1仮説モデルの作成生活機能(活動)と資源消費の関係を明らかにするために仮説モデルを作成する。WHOの「国際生活機能分類」の6つの構成要素をもとに、新たな仮説モデルを作成した。本研究では人間の活動の結果として、資源消費が生み出す環境への影響という「環境側面」、資源消費することで便利な生活を営めているかという「社会側面」、これに伴う費用や手間という「経済側面」の3つがあると仮定した。また、人間の活動を時間的に分類する際には、NHKの生活時間調査を参考にし、人間の活動を大きく、「拘束行動」、「自由行動」、「必需行動」「その他」の4つに分類した。作成した仮説モデルより活動と資源消費の関係を、4つの行動と3つの側面から総合的に判断し、実行可能な環境配慮行動の提案を行う。2各種値の算出人間の活動から発生する各影響を値として算出する。環境側面の影響を判断するために、環境負荷に関する定量評価手法としてLCAを採用し、日々の生活の中で使用する製品単位でみた環境影響を算出した。なお、LCAのシステム境界は、素材(の調達)→製造→流通→使用→廃棄とした。3結果・考察家庭での普及率が99%にもおよび、家庭内での消費電力が大きい家電である冷蔵庫を対象にLCA分析を行った。ここで、LCAの結果は、システム境界などの条件設定により結果の値がある程度異なることに注意しなければならない。結果より、各プロセスのおおよその環境影響値と、使用段階における環境負荷が他の段階に比べて多くの環境影響を引き起こしていることが分かった。したがって、使用段階での人々の意識や行動が重要であると考える。次に、経済影響として、産業連関表を用いて、生産額と温室効果ガス排出原単位との関係より、生産に要する環境負荷が生み出した生産者ベースの価値は7.65万円であることが分かった。本研究では、人間活動による資源消費量を把握するための新しい手法として、生活機能ー資源消費Web-Mapモデルを開発した。環境影響として、消費される資源の製造時の環境負荷、使用時の環境負荷を温室効果ガス(CO2eq)換算で、経済影響では、イニシャルコスト、ランニングコストを円で定量化する。平均的に一人一年間当たりどのぐらい資源を消費し、それによってどの程度の影響が発生しているのかを日常活動別に定量化し、活動別に資源消費の実態を把握、削減可能性を検討する。まず、本研究で対象とする資源ごとに、イニシャルおよびランニングの一人一年間あたりの総環境影響、総経済影響を算出した。算出された総影響のデータを生活機能ー資源消費Web-Mapモデルに適用し、様々な条件で活動別に案分することによって指標を作成した。分析結果より、例えば睡眠(夜間の睡眠、昼寝、仮眠、ベットで眠りに落ちるのを待つ)による通信機器の使用は、1人1日あたり66.7分であり全体の32.4%に相当していた。この時間をなくすことで、28.96 kg-CO2eq、14009円の削減が期待できる。また、複数のことを同時に行う日常活動にも削減可能性があるのではないか。例えば、テレビをつけたままの状態で他の活動をしている時間(身の回りの用事や食事、家事と同時に)は、一人一日あたり69分であり、テレビ使用全体の33.2%に相当する。この時間をなくしたと仮定すると、30.41 kg-CO2eq、1175円の電気代の削減が期待できる。本研究で構築した生活機能ー資源消費Web-Mapモデルを用いて、日常活動別に資源消費の影響を定量化できた。活動の削減という新たな知見を得ることができ、日常活動の見直しによる削減可能性を検討することができた。このモデルによる分析は、資源消費量削減にむけた実態把握分析手法として有用であると考えられる。研究は終了し、論文執筆をしている段階である。また、次の展開についても計画を立てて、実施を予定している本研究では、食に関する活動を含む家庭における日常活動に着目し、活動別の資源消費による影響を定量化する新しい手法の検討を目的とした。既存の手法では検討されていなかった日常活動を対象に、資源消費による影響の指標を作成し、削減可能性の検討を行った。まず、日常活動を対象に分析を行う手法として活動ー資源消費システムMapモデルを構築した。このモデルでは、社会生活基本調査の活動分類に基づいて平均的な活動を分析し、活動別の経済影響や環境影響を定量化するためのモデルである。そして、ガス、灯油、電気、水、ガソリンやエネルギー関連機器、通信、通信関連機器などを対象に、このモデルを適用することによって日常活動別の資源消費による経済影響・環境影響の定量化することができた。

これまでにない手法で分析を行ったことで、日常活動別という新たな知見からの資源消費量削減可能性の検討ができ、構築したモデルの有効性が示された。本モデルを用いることで、既存手法で対象とされていた製品やサービスを対象とした削減可能性の見解ではなく、行動の削減という見解を得られることが分かった。さらにモデルによって推計した環境負荷の少ない生活を知ることによって市民の行動が変容するかを分析する。情報をアンケート調査被験者に提示することによってその後の行動意図に変容がみられるかどうかを明らかにする。その結果、環境行動の実践を高めるためには、その行動に関する実行可能性評価を向上させる情報がが他の情報に比べて大事であることが分かった。本研究では家庭における生活機能に着目し、機能別の資源消費による影響を定量化する生活機能ー資源消費システムMapモデルを開発し資源消費削減可能性の検討を行った。同モデルでは、社会生活基本調査の活動分類に基づいて平均的な活動を分析し、機能別の経済影響や環境影響を定量化した。その結果、睡眠時の通信機器の使用や、テレビの使用の中で他の行動と同時に行っている時間に、資源消費量削減可能性が示された。次に、推計した環境負荷の少ない生活を知ることによって行動が変容するかを分析した。その結果、環境行動の実践を高めるためには、その行動に関する実行可能性評価を向上させる情報が大事であることが分かった。生活機能ー資源消費Web-Mapの基本的な設計を終えることができた。資源消費の変遷については個別の製品について試みたが、その手法が他の製品にも当てはまるかどうかは再考の余地を残した。個別の製品についての分析を27年度分ではあるが、終えることができた。本研究で得られた結果を検証するために、アンケート調査を実施する。また、本モデルのアプリを作成し、配布して、人々の行動様式の変化を調査する。良い結果が出れば、アプリを広く配布し、社会実装する。持続社会工学26年度で生活機能ー資源消費Web-Mapの設計、資源消費の変遷、個別製品の分析等に関する手法を確立することができた。27年度では他の製品にも適用し、多くの事例を蓄積し、そこから汎用的な概念を抽出することを試みたい。当該年度に研究は終了したが、学会発表が十分でなく、論文発表もすることができなかった。そのために次年度に学会発表、論文発表をすることとした。学会発表、論文発表の経費とする。
室温で動作する生体内挿入用集積化磁界センサの開発

(a)センサ素子の小型化センサヘッドサイズが数mm角以下のセンサ素子を開発した。磁界に対するキャリアの位相変化感度は最高で約300 degree/0e程度まで高感度化した。(b)回路の小型化市販の位相差検出用ICであるAD8302と開発した薄膜磁界センサ素子と組み合わせてコンパクト化した。(c)センサのモジュール化PLL回路によるセンサ素子の発信器をモジュール化し、システムとしての磁界検出分解能を評価した。センサヘッドとの組み合わせで約100pT程度の磁界検出分解能を得た。(d)ワイヤレスセンサを作製し、無線で磁界の検出が可能であることを実験的に確認した。(a)センサ素子の小型化作製実績のある2mm×5mmの外形サイズよりも面積が1桁小さい1mm×1mm以下のヘッドサイズのセンサ素子を開発した。磁界に対するキャリアの位相変化感度や約10 degree/Oe程度であった。(b)回路の小型化市販の位相検出IC(Analog Devices AD8302)をセンサ素子と組み合わせてコンパクト化した。またPLL IC(Analog Devices ADF4360等)とセンサ素子と組みあわせて微弱磁界を検出できた。(a)センサ素子の小型化センサヘッドサイズが1mm×1mm以下のセンサ素子を開発した。磁界に対するキャリアの位相変化感度は最大で約90 degree/0e程度であった。(b)回路の小型化AD8302をセンサ素子と組み合わせてコンパクト化した。(c)センサのモジュール化PLL回路によるセンサ素子の発振器をコンパクトにし、上記回路およびセンサ素子と同一基板上にモジュール化した。ミアンダ型コプレーナ線路型センサ素子を開発し、地導体面のパターンを最適化すること等により、磁界に対するキャリアの位相変化感度は最高で約300 degree/0e程度まで高感度化した。(c)センサのモジュール化PLL回路によるセンサ素子の発信器をコンパクトにし、上記回路およびセンサ素子と同一基板上にモジュール化し、システムとしての磁界検出分解能を評価した。(d)ワイヤレスマーカを作製し、無線で磁界の検出が可能であることを実験的に確認した。(理由)心臓部となる薄膜磁界センサは目標とした1mm×1mm程度の寸法とし、センサモジュールも開発したが、モジュール全体の寸法が大きく、カテーテルへの実装が遅れている。磁気工学、計測工学(今後の推進方策)(1)センサヘッドの小型化をはかる。(2)センサモジュール化はほぼ予定通りであるが、各部品の小型化を進める。(3)センサヘッドをカテーテル等へ実装する。心臓部となる薄膜磁界センサは1mm×1mmの寸法としたら目標としているセンサ感度まで達成できておらず、カテーテルへの実装が遅れているため。センサ用電子部品(プリント基板)を次年度に持ち越したほうが研究が効率的に進むため(1)センサヘッドの高感度化をはかる。現状の課題は波長短縮効果が想定よりも小さい点にあり、センサヘッドのキャパシタンス分の増大(コプレーナ導体間距離を短縮)をはかる。(2)センサモジュール化はほぼ予定通りであるが、各部品の小型化を進める(3)センサヘッドをカテーテル等へ実装する平成27年度にプリント基板を購入してセンサ素子を実装する。H26年度に研究補助員の人件費を計上したため研究補助員の人件費として、センサ素子の小型化と高感度化を進める。
高磁場・高速MRIを用いた脳疾患異常の非侵襲早期診断法の確立

本研究において、マロン酸誘導脳障害ラットモデルにおいて、脳損傷の数時間後から傷害の様子が画像化でき、早期診断できることを見いだした(Asanuma et al.,Neurosci. Lett.329,281-284,2002)。このとき、スピントラップ剤α-phenyl-N-tert-butylnitrone(PBN)を投与されたラットにおいて、早期脳障害の防護効果があることを見いだした。MRI法では一般に使用されるスピンエコー法では傷害の3日以降にしか防護剤の効果を観察できなかったが、拡散強調画像法とそこから得られた見かけ上の拡散係数画像(ADCマップ)を用いて、マロン酸誘導脳障害に対する防護剤投与の効果は実験開始の3時間後からすでに防護効果があることが観察することができた。このADCマップを用いた観察ではスピンエコー法で変化現れる時間には差が観察されなかった。この早い段階での変化を観察するためにより高速の拡散強調画像撮影法を行うMRIシーケンスプログラムを作成し、実験を行ったところマロン酸を投与した30分後には投与部位の脳細胞は死滅しているが、防護剤を投与された場合には細胞の死滅が免れていることがわかった(第134回獣医学会)。一方、防護剤による脳の防護機構はマロン酸投与部位だけではなく、脳全体の機能を防護していることも血液酸素消費濃度依存画像(BOLD)画像により判明した(第134回獣医学会)。高磁場・高速MRIによる早期画像診断法は脳障害の予後判定、中枢神経防護剤の開発やその薬効評価に効力を発揮することが本研究より明らかとなった。高磁場・高速MRIを用いた「生体機能MRI」を実現するための準備および実験を行った。1,マロン酸誘導脳虚血モデルにおける脳浮腫の拡散を防護する抗酸化剤の効果の可視化マロン酸誘導脳虚血はミトコンドリア呼吸鎖の複合体の可逆的阻害を示し、神経細胞を死に至らしめ、虚血性梗塞領域を簡便に作成することができる。この梗塞周辺領域は血流の低下が起こり、酸素・エネルギー不足が発生し浮腫を発生させる。マロン酸を前脳部に投与すると24時間で尾状角全域に広がる浮腫が発生する。この浮腫の広がりと抗酸化剤PBNの防護効果を経時的な非侵襲観察を試みた。特に拡散強調画像を適用することで、T2強調像では観察されない周辺組織への影響について検討を行い、病理学的検査と比較を行った。その結果、マロン酸誘導脳梗塞巣がT2強調像と拡散強調画像の両方で確認されたが、梗塞発生自体に対するPBNの防護効果はin vivoでは観察出来ないことが判った。しかしながら、梗塞周辺への影響、浮腫の広がりをPBNの抑制効果を画像化することに成功した。梗塞を取り囲む領域において正常よりも拡散性が小さい、水成分の貯留を示す浮腫領域が観察された。この拡散性の小さい浮腫領域はPBN投与群では小さいことが判った。また、その浮腫領域の外側に脳室での拡散性とほぼ同じ拡散性を示し、T2強調像では観察されなかった異常な水成分の移動領域があることが判った。この領域はPBN投与群では全く見られない変化であった。病理学的検査ではマロン酸誘導脳梗塞巣は凝固壊死巣を形成し、その周囲は海綿状変性を起こしており、拡散性が小さい浮腫領域と一致していた。これらを取り囲むようなグリア細胞の反応像が観察された。特にT2WIでは検出されず、脳室と同じ拡散性を示した領域では拡張した静脈が観察され、この現象がADCの増加に反映されていると考えられた。このことは脳梗塞の発生はその部位だけにとどまらず、周辺領域へ浮腫が広がり脳機能を低下させることが判った。そして、PBNはこれら浮腫の広がりを抑えていることが非侵襲的に画像化でき、脳機能の防護の可視化が行えた。2,脳の酸素消費と附活領域の可視化を行うためのBOLD画像の作成本研究において、マロン酸誘導脳障害ラットモデルにおいて、脳損傷の数時間後から傷害の様子が画像化でき、早期診断できることを見いだした(Asanuma et al.,Neurosci. Lett.329,281-284,2002)。
描いた女性たちに関する研究―桃山時代から明治・大正期まで

江戸時代に関しては、17、18、19世紀と分けて、女性たちが描いた目的や社会的あり方の違いを捉えることができる。17世紀では、和の伝統文化の継承者として役割が重要となる。18世紀になると、中国の文人画の様式や作画理念に憧憬した南画家たちの妻や娘が新しいタイプの女性画家として登場する。19世紀になると、画家の妻や妹に限らず、自立した女性画家たちの数が飛躍的に増え、分野も多彩となる。しかも画面からは、男女の性別による差はほとんど姿を消す。明治初期の女性画家は、画風は江戸的でが、生き方に近代的とも言える特徴がある。女性画家ならではの視点で誇り高き女性像を描いたのは、最も有名な女性画家上村松園である。【作品及び伝記資料の実地調査】研究代表者・分担者・協力者などが適宜参加した。主なものに、広島・尾道を中心に、平田玉〓(1787-1855)や上田琴風(1788-1838)、水戸の立原春沙(1818-1858)、古河の奥原晴湖(1837-1913)、金沢の溶姫(徳川家斉の娘、1813-1868)、山梨の野口小顔(1847-1917)、近江の織田瑟々(1779-1832)、筑波の波多野華涯(1863-1944)、京都では清原雪信(1843-82)と江馬細香(1787-1861)、などがある。調査した作品の検討会を開き、調査データの確認、真贋問題の検討、落款・印章・讃・箱書あるいは付属文書などを解読し、データベースとして蓄積している。特に、各出身地では、単に新資料の発掘だけでなく、御子孫の方々やその地の研究者にも直接会って意見を交換し、多くの情報を得ることができ、女性画家の制作と地域社会との関わりに関しても理解を深めることができた。【研究会の開催】大阪歴史博物館の岩佐伸一氏に、江戸後期から明治初期にかけての書画会における女性たちの活動について、貴重な資料を交えての発表を窺った。関連分野の研究者にも多数参加戴き、発表後の活発な質疑応答を含めて、女性たちの歴史的な絵画活動のあり方について認識を新たにした。特に年少の少女たちの活動は、女性の作画の特殊な性格を浮き彫りにしているように思われる。【記録された女性画家についての資料収集】江戸から明治期の女性画家に関する広範囲の文献(画史・画伝以外にも番付表書画会の記録その他)のなかから女性画家に関する記述をピックアップし、記述された女性画家の一覧表を作成する作業を行った。テキスト化の作業はかなり進められているが、まだ完成の域には達していないので、当該研究期間内の完成を目指す。【その他】実践女子学園香雪記念資料館では「知られざる女性画家たち一もう一つのまなざし-」を開催し、カタログパンフレットには女性画家に関する本研究の成果が多く盛り込まれている。本研究では、桃山時代から明治・大正期までの日本の女性による絵画制作の実態を、文献・作品の両面から明らかにし、その造形的・社会的・文化的特質と意義を考察した。今年度の具体的な実績を以下に記す。【作品及び伝記資料の実地調査】研究代表者・分担者・協力者が協力して実施した。主なものに、九州での亀井少琴関係、古河での奥原晴湖、京都での清原雪信や江馬細香などの調査がある。調査後には検討会を開き、調査データの確認、真贋問題の検討、落款・印章・讃・箱書あるいは付属文書などの解読を行った。【研究会の開催】大阪市経済戦略局文化部文化課主任学芸員・小川知子氏を講師として、大阪の女性画家についての研究会を開催した。これには、科研費のメンバーだけでなく、一般の方々(特に研究者)にも参加を呼びかけたため、より多角的に議論を深めることが出来、活発な討議が行われた。また、女性画家作品を多く含む画帖(佐藤一齋の父の60賀を記念して寛政8年頃に制作されたもの)に関する研究会を1ヶ月に1回ほどのペースで開催し、1図ごとの解読と解釈を積み重ね、近日中にその成果を研究誌へ公開することを目指している。さらに、河辺青蘭に関する研究会もほぼ1ヶ月に1回ほどのペースで開催した。【データベースの構築】以下の二種類の作成を遂行中である。1調査した女性画家及び女性画家作品。2江戸から明治期の女性画家に関する広範囲の文献(画史・画伝以外にも番付表書画会の記録その他)に記録された女性画家についての資料。

いずれも膨大な資料のため、特に1はこれからもかなりの時間を要するものと思われるが、いずれweb上での公開を目標としている。【展覧会の開催】研究会の成果を盛り込んで、河辺青蘭(1868ー1931)に関する日本で初の展覧会(個展)を開催した。その成果をさらに発展させ、紀要に河辺青蘭特集を編んだ。下田歌子の浮世絵制作に関する本を出版した。本研究では、桃山時代から明治・大正期の日本の女性による絵画制作を、文献・作品の両面から明らかにし、その造形的・社会的・文化的特質を考察した。今年度の実績を以下に記す。【作品及び伝記資料の実地調査】研究代表者と研究分担者は、下記のような調査を行い、調査資料を整理し、作品の検討会を開き、基礎データの確認を行うとともに、今後の研究方針を話し合った。調査箇所は、京都の個人A宅(野口小蘋ほか)、京都の個人B宅(清原雪信ほか)、千葉市美術館(徳山玉瀾ほか)東京国立博物館(稲垣つる女ほか)、福岡の能古博物館(亀井少琴[本来の字は下半分が「今」ではなく「木」]ほか)、東京の個人宅(平田玉蘊ほか)、滋賀・石山寺(清原雪信ほか)、兵庫の個人宅(織田瑟々ほか)、札幌の個人宅(片岡球子ほか)、大阪の個人宅(奥田来禽ほか)、滋賀・Miho Museum(清原雪信ほか)などである。【展覧会の開催とシンポジウム】実施期日は4月以降となったが、それに向けての作品調査・論文執筆・図版解説執筆・作家解説の執筆は2015年2月末日までに終えているので、本年度の成果とする。「華麗なる江戸の女性画家」展(於:実践女子学園香雪記念資料館)、「上村松園と華麗なる女性画家」展(於:山種美術館)、「片岡球子」展(於:東京近代美術館)、以上3件の展覧会は、本科研費の研究成果が具体的かつ直接的に盛り込まれた展覧会であり、それぞれのカタログには、論文・図版解説等として、成果を載せている。またシンポジウム「女性と美術」(於:実践女子大学)では、女性画家研究における諸問題を掘り下げるとともに、最新の個別研究の成果も公表した。【データベースの構築】以下の二種類のものを構築中である。1女性画家作品、2江戸から明治に至る女性画家一覧(実作品の残る人ばかりでなく、広く画史や美術番付などにあたり、名のみ伝わる人も含めたものとしている)26年度が最終年度であるため、記入しない。日本美術史26年度が最終年度であるため、記入しない。実地調査や研究会の実施、そしてデータベース化もほぼ順調に進んでいる。実地調査や研究会の実施に関しては、当初の予定以上に進展しているが、データベース化はやや遅れ気味であり、全体としてはほぼ順調に進んでいると判断できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。基本的には、現行の方法を継続発展させる。調査対象画家の範囲を広げるとともに、対象地域も増やして行きたい。基本的には、現行の方法を当初の計画通りに発展させる。作品の実地調査に関しては、対象の画家の範囲を広げるとともに、対象地域も増やしてゆく。データベースに関しては、基本構造を確立するとともに、できうる限りにデータの打ち込みを実施する。調査旅費、研究補助(大学院生アルバイト)、研究会(講演会)講師謝礼ほか。大学が昨年度末(2月から3月にかけて)、日野から渋谷に移転し、引っ越し作業等に時間と場所を取られ、データベース入力や調査研究の時間が充分には確保できず、人件費と旅費の支出が抑えられたため。本年度は、繰り越し分は人件費と旅費に当てたいと考えている。
ショウジョウバエ視覚中枢の形成に必須の因子の網羅的探索と機能解析

本研究では、ショウジョウバエ視覚中枢の形成、特にラミナ神経細胞とメダラ神経細胞の形成に着目して研究を進めてきた。ショウジョウバエ幼虫期の視覚系の発生においては、神経幹細胞の分化は時空間的制御の中で連続的に起こる。視覚中枢のOuter Optic Anlage(OOA)を構成するNE細胞は、medial側からメダラ神経幹細胞へと分化し、lateral側からラミナ神経細胞へと分化する。所属研究室で行われた解析から、proneural遣伝子の一つであるlethal of scute(1(1)sc)がNE細胞からメダラ神経細胞を産み出す神経幹細胞への分化のタイミングを制御することが明らかとなった。L(1)scの発現は一過的であり、OOAのNE細胞をmedial側からlateral側に、同期し、整列した状態で進むproneural waveとして進行する。L(1)scはメダラ神経幹細胞の誘導に十分であり、かつ神経幹細胞分化の開始のタイミングの制御に必須である。本研究では、JAK/STATシグナルの視覚中枢形成における役割に着目した。細胞外リガンドUpdがlateral側のNE細胞で発現し、JAK/STATシグナルはNE細胞において活性化されることを示した。さらに、過剰発現および機能欠失実験の結果から、JAK/STATシグナルがproneural waveの進行を負に制御することを示した。さらに、JAK/STATシグナルはNE細胞からメダラ神経幹細胞への分化のタイミングを制御することで、ラミナ神経細胞とメダラ神経細胞の産生のバランスを調節していることが明らかとなった。本研究は、神経前駆細胞の形成に関して従来の知見とは異なる全く新しいメカニズムをみいだしたものであり、神経発生研究に重要な知見を示した。神経回路構築メカニズムの解明のため、ショウジョウバエ視覚中枢をモデルとして、その形成に必須の因子を網羅的に探索するRNAiスクリーニングを行った。ショウジョウバエの視覚系は、約750個の個眼と、脳のラミナ、メダラなどの複数の視神経節により構成される。本研究では、視神経細胞軸索の投射先であるラミナ神経節に着目し、ラミナ神経細胞特異的に遺伝子機能を阻害する実験を行った。これまでに約500遺伝子に対するRNAi実験を行い、そのうち103遺伝子において視神経細胞軸索の投射に異常が観察された。スクリーニングを行った中で、特に興味深い表現型を示したショウジョウバエJAK/STATシグナル経路について、より詳細な機能解析を行った。RNAiにより、ラミナ神経細胞及びその前駆細胞においてStat92Eの機能が阻害されると、視神経軸索の投射異常と共に、ラミナ神経細胞の分化に異常が観察された。Stat92EやJAKのショウジョウバエホモログであるhopscotchの機能欠失変異体も同様の表現型を示した。また、これらの変異体では、視覚中枢の神経細胞を産生する神経幹細胞マーカーの減少が観察された。以上の結果から、JAK/STATシグナルは神経幹細胞の産生またはその維持に働いている可能性が示唆された。また、クローン解析の結果から、JAK/STATシグナルは細胞非自律的にラミナ神経細胞分化に働くことがわかった。現在、JAK/STATシグナルと協調的に働く因子の同定と、神経幹細胞からの分化におけるJAK/STATシグナルの役割の解明に主題をおいて解析を継続している。神経細胞が産生されるメカニズムを解明するため、ショウジョウバエ視覚中枢をモデルとして、その形成に必須の因子の探索を行ってきた。ショウジョウバエ成体の視覚中枢は、ラミナ、メダラ、ロビュラ複合体の3種の神経節からなる。これら視神経節は、Outer Optic Anlage (OOA)とInner Optic Anlage (IOA)の2種の上皮性神経外胚葉からつくられる。ラミナとメダラの一部の細胞はOOAの神経上皮細胞から分化する。幼虫期において、メダラ神経細胞を産生する幹細胞は、神経上皮細胞の辺縁側から分化を開始し、中心方向に向かって分化が進行する。一方、ラミナ神経細胞の分化は、視神経軸索の投射に依存し、中心側から始まり外側へと向かう。RNA干渉(RNAi)スクリーニングにおいて視覚中枢形成に異常が観察されたJAK/STAT (Janus Kinase/Signal Transducer and Activator)シグナルについて、詳細な解析を行ってきた。発現解析の結果から、JAK/STATシグナルは神経上皮細胞において発現し、活性化されること旨が予想された。JAKのショウジョウバエホモログをコードするhopscotchの機能欠失型変異体では、発生段階において神経上皮細胞が野生型と比較して少なく、結果としてメダラ神経細胞の減少、ラミナ神経細胞の欠失が見られた。モザイク解析および過剰発現実験の結果から、JAK/STATシグナルはメダラ神経細胞の早すぎる分化を抑制していることがわかった。以上の結果から、JAK/STATシグナルは神経上皮細胞の増殖及び分化を制御している可能性が強く示唆された。現在、メダラ神経細胞分化に関して、JAK/STATシグナルと協調的、あるいは対立的に機能する因子の探索を行っている。