hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンディショナルノックアウトマウスを用いたCasの成体組織における機能解析

しかし、Cas-/-は胎生致死となってしまうため、Casが成体の様々な組織においてどの様な機能を果たしているかは未だに不明のままである。この問題を解決する目的で、我々はCasのコンディショナルノックアウトマウスの作製を行った。CasのSH3およびSH2結合モチーフを4回含むexon2をloxPで挟んだターゲッティングベクターを作製し、ES細胞で相同組み換えクローンを同定し、キメラマウス・ヘテロマウスを経てホモマウスを作製した。現在このマウスに様々な組織でCreを発現するマウスを掛け合わせ組織特異的にCasを欠損したマウスを作製し、表現型の解析を行っている。P130Cas(Cas)は癌遺伝子v-Srcおよびv-Crkにより形質転換した繊維芽細胞において高いチロシンリン酸化を受ける130Kdの蛋白質として我々がクローニングした新規アダプター分子である。CasはN末端に1つのSH(src homology)3を持ち、それに引き続いてSH2結合モチーフを繰り返す領域、およびプロリンに富む領域から成る構造を持ち、これらの機能ドメインを介して細胞内情報伝達に関与していると考えられる。我々はCasの生物学的機能を明らかにする目的でCasのノックアウトマウス(Cas-/-)を作製し、Casはアクチン線維の束状形成を司ることにより個体形成およびSrcによる形質転換に必須であることを見いだした(Honda H.et al.Nature Genet.19:361-365,1998)。しかし、Cas-/-は胎生致死となってしまうため、Casが成体の様々な組織においてどの様な機能を果たしているかは不明のままである。この問題を解決する目的で、我々はCasのコンディショナルノックアウトマウスの作製を試みた。CasのSH3およびSH2結合モチーフを4回含むエクソン2をloxPで挟んだマウスを作製し、各種プロモーターのもとでCreを発現するトランスジェニックマウスとの掛け合わせを行った。これらのマウスでは確かにエクソン2の組織特異的な欠損を認めたが、予想外のことにエクソン1からのメッセージが欠質したエクソン2をスキップして下流のエクソン3へとつながってしまい、エクソン2のみを欠いた短いCasが発現している事が判明した。これらのマウスの解析では特に表現系および病理学的解析で異常を認めず、エクソン2のみを欠いたCasは成体の定常時では正常Casと同様に機能することが明らかとなった。そこで我々は、このCasエクソン2欠損マウスに組織障害や腫瘍発症などの負荷をかけることにより差が認められるかどうかの実験を行っている。さらに、Cas全長を欠いたコンディショナルノックアウトマウスを作製する目的で、Casのエクソン2にCas cDNAをノックイン、それをloxPで挟んだマウスの作製の併せて行っている。
高齢双生児研究：口腔機能と全身の健康状態に関する共分散構造分析

本研究では高齢双生児に対面調査を行い、口腔内の状態を記録するとともに、咬合力や咀嚼能率といった口腔機能の検査、さらに全身的な状態を記録し、それぞれの遺伝的要因について、共分散構造分析を行った。その結果、歯周病や歯の喪失、骨格的要素以外にも、口腔機能といった表現型に対して、影響を与える遺伝因子と環境因子の割合を推定することに成功した。さらに、口腔の骨格的要素は身長や体重と同じく、遺伝因子の影響を強く受ける一方で、歯周病や歯の喪失は環境因子の影響を受けやすいことが示された。そして、口腔機能の一つである咀嚼能率は、環境要因だけでなく、遺伝因子の影響も60%近く受けていることが示された。本年度は双子の口腔内調査を予定通り実施し、その状況を以下に示す。全被験者数67組134名(内32組64名は週末検診。内訳:7組14名は岩手,13組26名は大阪,2組4名は信州,10組20名は東京)、(双生児のタイプ:一卵性57組、二卵性10組)上記の被験者のうち週末検診を除く全ての被験者に対し上記の検査項目を全て実施した.岩手,信州,東京検診の19組については,歯科受診状況の問診,口腔関連Quality of life,歯と補綴状況の検査,顎関節の検査,咬合力検査,咀嚼能率検査,唾液分泌速度の検査を行った.また,大阪検診の13組については,これらの検査項目に追加し,レントゲン撮影,歯周病の検査を行った.その後、データセットの作成を開始し、分析方法等についても専門家等の意見を踏まえながら進めている。また、途中結果ではあるが、指導院生によって学会発表を行うことができた。平成27年度は合計42名の双生児に対する歯科検診を実施することが出来た.なお本年度では,参加者から収集したデータをパノラマX線写真および上下顎模型以外全てExcelファイルにてデータ化し,データベースの構築を行っている.また,これまでに,口腔疾患や口腔機能,口腔の形態学的要素に関して遺伝率の推定を行い,その結果を学会ならびに論文にて示した.また,一卵性の双子のデータを用い,口腔健康に関連のある環境因子の特定,ならびに遺伝因子を排除した上で口腔健康と関連のある環境因子を追究しているところである.なお,今年度の成果としては,平成27年5月30日に行われた日本補綴歯科学会で,「口腔機能における遺伝因子と環境因子:中高齢者の双子研究より」という演題で課題口演を行い,優秀賞を受賞した.本発表ではまず初めに,これまでの成果の一つである,歯周病や歯の喪失,骨格的要素に加え,口腔機能といった表現型に対して影響を与える遺伝因子と環境因子の割合を推定した結果を示した.続いて,口腔の骨格的要素は,身長や体重と同じく,遺伝因子の影響を受ける一方で,歯周病や歯の喪失は環境因子の影響を受けやすいこと,さらに咀嚼能率は,遺伝因子の影響を63%,環境因子からは37%影響を受けていることを報告した.また,その他に遺伝素因が全く等しいと見なせる一卵性の双子に着目し,双子間の緑黄色野菜の摂取量の差と口腔機能との関連を検討した.咀嚼能率の環境因子に影響を受ける部分が,緑黄色野菜の摂取量と有意な関連があることが示された.つまり,これらの分析を進めることで,歯科治療などの環境因子の影響を受けて変化する咀嚼能率は,ヒトの健康を維持するのに大切な緑黄色野菜の摂取量と関連があることが明らかとなる可能性があると言える.今年度は予定よりデータ収集が少ない結果となったが、これまでの蓄積しているデータと合わせ300組以上の双子のデータを集めることが出来ている。平成28年度は分析やデータ整理を進めたいと考えている。出生時には遺伝的に同一である一卵性ペアでも長年にわたり異なる人生経路を歩んだ場合には口腔の状態や機能だけでなく、全身の健康状態もペア内で大きな違いが見られることが知られている。しかしながら、これまで、高齢双生児を対象に口腔の状態や機能を環境因子としてとらえ,全身の健康状態との関わりを検討した研究はこれまでほとんどみられない.そこで本研究では,高齢双生児を対象に、口腔の状態ならびに口腔機能と全身の健康状態、また食習慣やライフスタイルなどその他の環境要因のデータを収集した後、多変量解析を用い、健康状態の差に関わる環境要因を探索することで、どのような口腔関連因子が全身の健康状態と関連を検討した。得られたデータのうち、116組の高齢一卵性双生児と16組の高齢二卵性双生児のデータを用いて、歯の状態、歯周病の状態、咬合力、唾液分泌量などが遺伝要因や環境要因の影響をどの程度受けているのかについて検討を行ったところ、歯の数や歯周病の有無は環境要因による影響が大きく、逆に咬合力や唾液分泌量などの口腔機能は遺伝要因の影響が大きいことが明らかになった。また、106組の50歳以上の高齢一卵性双生児のデータを用いて動脈硬化の指標であるIMT(頸動脈血管壁の厚み)と口腔内の状態について、多変量解析を行ったところ、歯の数が少ないことが、動脈硬化を説明する環境要因の一つとして有意となった。つまり、歯を多く失っていると、動脈硬化を起こしやすいことが示唆されたといえる。

本研究では高齢双生児に対面調査を行い、口腔内の状態を記録するとともに、咬合力や咀嚼能率といった口腔機能の検査、さらに全身的な状態を記録し、それぞれの遺伝的要因について、共分散構造分析を行った。その結果、歯周病や歯の喪失、骨格的要素以外にも、口腔機能といった表現型に対して、影響を与える遺伝因子と環境因子の割合を推定することに成功した。さらに、口腔の骨格的要素は身長や体重と同じく、遺伝因子の影響を強く受ける一方で、歯周病や歯の喪失は環境因子の影響を受けやすいことが示された。そして、口腔機能の一つである咀嚼能率は、環境要因だけでなく、遺伝因子の影響も60%近く受けていることが示された。順調に被験者数を増やすことができており、データセットの作成、分析等も徐々に進めており、現在のところ大きな問題はないと考えている。平成28年度も引き続き双生児の歯科検診を継続すること並びにデータの整理を進めていきたいと考えている。さらに、具体的な分析方法としては以下のものを考えおり、その実現に向けてのデータセットの構築や統計処理方法についての検討を行いたい。(1)環境因子の影響を大きく受ける歯の喪失や歯周病に対して,具体的にどのような環境因子が影響を与えるかを,口腔健康の状態が不一致な一卵性の双子に注目し,検討する.(2)口腔健康状態がペア間で異なる一卵性ペアを対象に,遺伝子のメチル化率を比較し,そのメチル化修飾を引き起こす環境因子を分子遺伝学の手法を用いて検討する.歯科補綴学引き続き研究の参加を希望する双子ペアに対して調査を行い、データセットを拡充するとともに、その有効な分析法、利用法、また分析に用いるソフトの使用についても専門家の知識の供与を受けたいと考えている。本年度はデータ収集数が少なかったため、データ入力や整理に対して算定していた人件費が不要であったため。本年度は物品の購入のために前倒し請求を行ったために、本年度の予定額よりも多くなったことが原因であると考えている。計画全体からみると少額と言えるため、調査旅費や物品で使用する予定である。少額であるため、当初の計画に変更等行う必要なく、使用する予定である。
狭心症における頸動脈硬化度と圧受容体反射の関連

労作性および冠攣縮性狭心症患者の頸動脈洞の伸展度と頸動脈洞反射の関連を検討し、頸動脈の動脈硬化が虚血性心疾患における自律神経活動に及ぼす影響について検討した。方法は、冠状動脈造影検査前に大腿動脈より左総頸動脈にカテーテルを留置し、血圧と心電図を同時に連続記録する。そしてphenylephrineを注入し血圧および心拍数の変動よりbaroreceptor sensitivityを求め、7.5MHzプローベにて頸動脈エコーを同時記録し、頸動脈硬化度を評価した。全症例においてPhenylephrine投与により求めた頸動脈洞伸展度はbaroreceptor sensitivitykr=0.67(p<0.01)の有意な正相関を認めた。労作性狭心症群(EFAP)と冠攣縮性狭心症群(VSAP)に分けて検討すると、EFAP群において頸動脈プラーク数は有意に多く(EFAP : 0, VSAP : 1.0±0.5, p<0.05)、baroreceptor sensitivity(EFAP : 2.2±0.8msec/mmHg, VSAP : 10.5±2.8msec/mmHg, p<0.01)およびphenylephrine投与時頸動脈伸展度(EFAP : 0.18±0.11 Kpa%, VSAP : 0.55±0.21Kpa%, p<0.01)は有意に低かった。ゆえに、労作性狭心症症例では、頸動脈洞反射感度の低下の機序の一部に頸動脈動脈硬化に伴う頸動脈洞伸展性の低下が関与することが示唆された。虚血性心疾患の致死性不整脈発症に自律神経機能不全が関与することが報告されているが、今回の検討より、虚血性心疾患に対して頸動脈洞エコーにより頸動脈洞硬化度を評価することは、虚血性心疾患における自律神経機能不全の評価において有用であることが示唆された。現在、心不全や心筋梗塞症例の予後にアンギオテンシン転換酵素遺伝子の多型性の差が関与することが示唆されており、今後これらの観点からも検討する予定である。
日本の大学等におけるポルトガル語教育の意義と多文化社会に果たす役割

多文化社会におけるポルトガル語教育の果たす役割について考察した結果、大学のポルトガル語学習はブラジル人、ブラジル文化やポルトガル語に対する受講生の関心度を高めるだけでなく、これまで受講生が持っていたブラジルやブラジル人に対する固定化されたイメージの再構築化を促進する役割をも果たしていることが明らかになった。このことから、多文化共生を実現していく上で、英語以外の外国語教育がいかに重要なものであるかが確認された。現在、ブラジル籍の数は外国人登録者数の第3位を占めるまでに増加している。こうした中、本研究では、大学を中心とした教育機関を対象とし、多言語・多文化社会に移行しつつある日本社会におけるポルトガル語教育の現状と課題を明らかにすることを目的としている。平成20年度は、先行研究の慨観の後、アンケートの作成を試みた。ポルトガル語を対象とした先行研究については皆無に等しいことから、中国語と韓国・朝鮮語に焦点をあて、大学における中国語教育、韓国・朝鮮語教育の実態に関する論文を分析した。中国語教育、韓国・朝鮮語教育を対象としたのは、ドイツ語教育やフランス語教育などの外国語教育と教育の意味合いが大きく異なるためである。つまり、中国語や韓国・朝鮮語を母語とする者は日本社会の中に「生活者」として根付いており、これらの言語は社会の中で日本人とそれらを母語とする者が交流するための手段として位置づけられているという点である。そして、ポルトガル語教育もこのような「コミュニティ言語」としての外国語教育という点で中国語、韓国・朝鮮語教育と類似の性格を持っており、上記の先行研究の概観は異なる言語を対象としたものであるとはいえ、大変意義深い。アンケートについては、上記の先行研究の中で用いられた項目を検討し、必要に応じて修正を加えながら、研究目的に適するものを作成するに至った。そうすることにより、「コミュニティ言語」という類似の性格を持つ言語どうしの調査結果を後に比較対照させることができ、またそのことがポルトガル語教育の特徴をより際立たせることを可能にするという役割を果たすからである。21年度はアンケートの実施と結果の分析を中心に研究を進める予定である。外国語教育といえば、一般的に英語教育が連想されがちであるが、現在、100人に2人が外国人という状況の中、ここでは「外国語=英語」という図式に疑問を投げかけ、外国語の中でも、1990年の「出入国管理及び難民認定法」の改正以降、特に急激な増加をみせるブラジル人の母語であるポルトガル語に焦点をあて、大学におけるポルトガル語教育の現状と課題をアンケート調査により明らかにすることで、多文化・多言語社会へと移行しつつある日本社会における今後の外国語教育のあり方を模索することを目的としている。平成21年度は、専門教育であろうとなかろうと、ポルトガル語教育を実施している大学を対象とし、ポルトガル語の学習環境やポルトガル語学習の位置づけを明らかにするアンケート調査を行った。その結果、いくつか特徴的なことを述べるにとどめるが、ポルトガル語を学習する前と後では、学習後にポルトガル語やブラジル文化に対する関心を高める学生が数多くみられた。また、ブラジル人やブラジル文化に対する捉え方については、ポルトガル語の学習の前と後で特別な変化はないと回答する者が多数派を占めているが、変化があった者の多くは、ブラジルを否定的なイメージから肯定的なイメージへと捉え直していることが明らかになった。こうした調査結果から、ポルトガル語学習はブラジル人やブラジル文化をより身近に感じさせるだけでなく、彼らや彼らの文化を多面的に捉える能力をも養わせる機会を提供しているといえる。多文化共生が叫ばれる中、英語だけでなく、私たちの身近に生活している外国籍住民の母語を学習することは、互いを理解し、違いを認め合う上で非常に重要な役割を果たすものと考えられる。
ネット依存の要因とメカニズムに関する実証的研究

本研究は,ネット依存とそのメカニズムについて,実証的に明らかにすることを目的としていた。平成30年度は,これまでに収集したデータの解析を行った。分析に用いたデータは,一般高校生700名から協力を得たものであった。調査内容は,ネット依存尺度,感情調整尺度,社会相互作用不安尺度,親和動機尺度であった。その結果,ネット依存傾向が陽性だった者は,陰性だった者に比べて,感情制御に困難を示していることが明らかになった。この結果は,先行研究の結果を支持するものであった。また,ネット依存傾向陽性群は,陰性群に比べて,社会相互作用不安得点が高くなっていた。この結果からは,対人不安が高い人は,対面での直接コミュニケーションよりも,オンラインでのコミュニケーションを用いる頻度が高いことが推測される。さらに,ネット依存傾向陽性群は,陰性群に比べて親和動機尺度の下位尺度である拒否不安得点が高くなっていた。この結果からは,ネット依存傾向が高い場合は,他者からの拒絶に過敏となっており,それがオンライン上での様々なトラブルの背景要因の一つとして考えられることが示唆された。本研究結果については,2018年にチェコで開催された第23回国際児童青年精神医学会にて発表を行い,大きな反響を得た。30年度の後半は,これらの結果について,国際誌に投稿する準備を進めた結果,草稿を完成させることができた。今後は,完成させた投稿原稿を練り上げた上で投稿し,掲載されるよう査読者からのコメントに対応する予定である。本研究は,ネット依存の要因とそのメカニズムについて,実証的に明らかにすることである。平成28年度は,新たな調査の準備を行った。共同研究者とともに,青少年のインターネット利用やインターネット依存について,現在の学校現場で多く問題となっている内容について研究会議を開催した。第1回目の会議では,具体的な調査内容について検討を加えた。その結果,当初の研究計画を若干修正し,より現在発生しつつあるネット依存の中の新たな問題に対して,焦点を当てることとした。さらに,調査実施に関してスケジュールの確認も行った。第2回目の研究会議では,調査内容の具体的な内容について,最終決定を行った。また,分析方法についても事前に確認を行った。さらには,調査のフィールドについて,協力校からの協力辞退が出た場合についての対応についても,事前に協議を行った。幸いにして,複数の学校からの協力を得ることができた。調査を実施した結果,分析に耐えうるだけの十分なデータを得ることができた。得られたデータに対して,予備的な分析を行うことができた。本年度の調査結果を受けて,来年度以降に,今回の調査の目的とは異なった側面を明らかにするため,さらには多角的な方向から検討を進めるために,新たなデータの収集を目指すこととなった。ネット依存の問題は,技術の進歩に伴って時々刻々と状況が変化している。そのような状況の中でも,本質的に重要な部分を重視することは,ないがしろにすることはできないという再認識に至った。同時に,変化していく現状も考慮しつつ研究を進めていかねばならない難しさも認識することとなった。調査を実施することによって,データを取得することができたため。また,分析の結果をうけて,新たな調査を行う見通しをつけることができたため。本研究は,ネット依存の要因とそのメカニズムについて,実証的に明らかにすることを目的としていた。平成29年度は,新たな調査を実施することができた。およそ700名の高校生から,回答を得ることができた。調査内容は,インターネット依存傾向尺度,SNSの利用状況及び利用目的,インターネットの利用状況及び利用目的から構成されていた。その結果,回答者の中で,インターネット依存傾向尺度で70点以上を示したものは,4.8%であった。中学生に実施された先行研究と比較すると高校生では,インターネット依存の傾向を示す者の割合が高いことが示された。そして,SNSの利用する目的が多い者ほど,また,利用する媒体が多い者ほど,インターネット依存が高い傾向にあることが示された。SNS上だけで知り合った相手とやりとりしている者は全体の約3割となっていた。SNS上で知り合った相手と実際に対面し,その後もやりとりを行ったことがある者は,約2割存在していた。これらの結果を,紀要論文として報告した。加えて,ネット依存の予防と改善に関する知見をまとめて,全国学会のシンポジウムで発表を行った。ネット依存のハイリスク群であると考えられる自閉スペクトラム症,ADHDを持つ児童生年とその家族に対するリテラシー向上を目指した取り組みについて,最新の知見と支援の具体的内容についての情報提供を行った。さらに,これまでの成果をさらに発展させるべく,次のデータ採集および分析方法について,計画を立てることができ,次年度に次の調査を実施する予定としている。新たな調査を実施することができたため。また,これまでの成果を踏まえて,次の調査の計画も立てることができたことから。

この結果は,先行研究の結果を支持するものであった。また,ネット依存傾向陽性群は,陰性群に比べて,社会相互作用不安得点が高くなっていた。この結果からは,対人不安が高い人は,対面での直接コミュニケーションよりも,オンラインでのコミュニケーションを用いる頻度が高いことが推測される。さらに,ネット依存傾向陽性群は,陰性群に比べて親和動機尺度の下位尺度である拒否不安得点が高くなっていた。この結果からは,ネット依存傾向が高い場合は,他者からの拒絶に過敏となっており,それがオンライン上での様々なトラブルの背景要因の一つとして考えられることが示唆された。本研究結果については,2018年にチェコで開催された第23回国際児童青年精神医学会にて発表を行い,大きな反響を得た。30年度の後半は,これらの結果について,国際誌に投稿する準備を進めた結果,草稿を完成させることができた。今後は,完成させた投稿原稿を練り上げた上で投稿し,掲載されるよう査読者からのコメントに対応する予定である。さらなる調査を実施することで,ネット依存に関する多角的なデータを収集する。今回の調査結果についての成果報告を行う。次年度に,あらたな調査を実施する予定としている。また,これまでの研究成果の報告を行う。理由の一つには,今年度は人件費・謝金での支出を必要としなかったことが挙げられる。理由の一つに,人件費・謝金での支出を必要としなかったことがあげられる。来年度は,調査の実施準備や,データ解析などでの人件費として使用することを予定している。来年度は,データ分析を行った際の人件費として使用することを予定している。
信頼性の高い3次元地質情報のWeb共有手法の研究

本研究では,地質の研究者・技術者が共同で各自の野外踏査で得た地質情報を電子情報として集約し,それらから得られる地層の分布形態・地質構造を,誰もが理解しやすい3次元地質情報としてWeb上で共有する手法を検討する.本年度の主な成果は次の通りである.(1)地質情報の共有サーバーのソフトウェア更新:地質情報の管理や3次元地質モデリング,Web配信を行うためのサーバーコンピューターのソフトウェアをアップデートした.(2)地質情報Web共有プロトタイプシステムの改良(点情報・平面図情報の表示機能の強化):数万点単位のボーリングデータの位置情報を,バイナリーベクトルタイル技術を用いてWebブラウザ上に高速表示する手法を検討し,昨年度までに開発した地質情報Web共有プロトタイプシステムに実装した.加えて,地質図をはじめとした複数種類の平面図を,ボーリングデータ等とともにオーバーレイ表示・切り替え表示するための手法を検討し,同システムに実装した.テストデータを用いて動作確認を行い,改良システムの機能が問題なく動作することを確認した.(3)3次元地質情報の共有手法の検討:これまでに収集・データベース化した地質情報を利用して3次元地質モデルを構築した.また,Webブラウザ上で,3次元地質モデルの鉛直断面図や立体図を作成・表示するための手法を検討した.また,検討結果に基づいて,PDF形式の地質断面図を作成・表示する機能と,VRML等による立体地質図を作成・表示する機能を(2)のシステムに追加した.構築した3次元地質モデルを用いて動作確認を行い,改良システムの機能が問題なく動作することを確認した.(4)問題点の整理と成果発表:3次元地質情報の作成方法・管理方法・共有方法などについての問題点を整理した.研究成果はまとめて,国内学会・国際学会で発表した.本研究では,地質の研究者・技術者が共同で各自の野外踏査で得た地質情報を電子情報として集約し,それらから得られる地層の分布形態・地質構造を,誰しもが理解しやすい3次元地質情報としてWeb上で共有する手法を検討する.本年度の主な成果は次の通りである.(1)地質情報の収集および電子化手法の検討:千葉県木更津地域を中心として,学術論文・報告書・地質図類・地質柱状図などの地質情報を収集した.収集した地質情報のうち,地質柱状図について,電子化およびデータベース管理する手法を検討した.(2)地質情報データベースの構築:地質情報の管理や3次元地質モデリング,Web配信を行うためのサーバーコンピューターを整備した.また,(1)の検討結果に基づいて,サーバーコンピューター上に,地質柱状図を対象とする地質情報の管理データベースを構築した.データベースの構築には,Webから無償ダウンロード可能なフリーオープンソースソフトウェアのPostgreSQLを用いた.(3)地質柱状図のWeb共有手法の検討:WebマッピングライブラリーのLeafletを用いて,データベース管理した地質柱状図を,Web上で検索・表示する手法について検討した.また,その結果に基づいて,Web上で地質柱状図の検索と,検索結果の3次元表示を行うプロトタイプシステムを開発した.(4)地層境界の形状推定システムの改良:3次元地質モデリングで重要となる地層境界の形状推定システムに,並列計算技術を適用し,システムの高速化を実現した.テストデータを用いて動作確認を行い,改良システムの機能が問題なく動作することを確認した.(5)成果発表:上記の中間成果をまとめて,学術誌に投稿した.また,国内学会と国際学会で成果発表を行った.本年度計画していた(1)地質情報の収集および電子化手法の検討,(2)地質情報共有のためのコンピューターサーバーの整備と地質情報データベースの構築,(3)問題点の整理をすべて遂行し,その成果を国際学会および国内学会で発表したことから,全体としておおむね順調に進展していると考える.本研究では,地質の研究者・技術者が共同で各自の野外踏査で得た地質情報を電子情報として集約し,それらから得られる地層の分布形態・地質構造を,誰しもが理解しやすい3次元地質情報としてWeb上で共有する手法を検討する.本年度の主な成果は次の通りである.(1)地質情報の収集および電子化手法の検討:千葉県木更津地域を中心として,地質図類・堆積柱状図などの地質情報を収集した.収集した地質情報のうち,位置情報がデジタルの数値データとして残されていない堆積柱状図について,電子化およびデータベース管理する手法を検討した.(2)地質情報の共有サーバーのソフトウェアとデータベースの更新:地質情報の管理や3次元地質モデリング,Web配信を行うためのサーバーコンピューターのソフトウェアをアップデートした.また,(1)の検討結果に基づいて,サーバーコンピューター上に,堆積柱状図を対象とする地質情報の管理データベースを構築した.(3)地質柱状図のWeb共有手法の検討:昨年度開発したボーリング柱状図の検索と,検索結果の3次元表示をWeb上で行うプロトタイプシステムを改良し,(2)でデータベース化した堆積柱状図の検索機能を追加した.(4)地層境界の形状推定法の改良:地層境界の形状推定法に,不等間隔節点によるスプライン平滑化理論を導入し,これまでよりも高い精度で形状推定を行う方法を提案した.同時に,一部の計算パラメータを入力データから自動的に設定する方法を提案した.また,これらの方法を,昨年度開発した地層境界の形状推定システムを適用した.テストデータを用いて動作確認を行い,改良システムの機能が問題なく動作することを確認した.(5)成果発表:上記の中間成果をまとめて,国内学会と国際学会で成果発表を行った.本年度計画していた(1)地質情報の収集および電子化手法の検討,(2)地質情報共有のためのコンピューターサーバーの更新,

(3)地層境界の形状推定法の改良,(4)問題点の整理をすべて遂行し,その成果を国際学会および国内学会で発表したことから,全体としておおむね順調に進展していると考える.本研究では,地質の研究者・技術者が共同で各自の野外踏査で得た地質情報を電子情報として集約し,それらから得られる地層の分布形態・地質構造を,誰もが理解しやすい3次元地質情報としてWeb上で共有する手法を検討する.本年度の主な成果は次の通りである.(1)地質情報の共有サーバーのソフトウェア更新:地質情報の管理や3次元地質モデリング,Web配信を行うためのサーバーコンピューターのソフトウェアをアップデートした.(2)地質情報Web共有プロトタイプシステムの改良(点情報・平面図情報の表示機能の強化):数万点単位のボーリングデータの位置情報を,バイナリーベクトルタイル技術を用いてWebブラウザ上に高速表示する手法を検討し,昨年度までに開発した地質情報Web共有プロトタイプシステムに実装した.加えて,地質図をはじめとした複数種類の平面図を,ボーリングデータ等とともにオーバーレイ表示・切り替え表示するための手法を検討し,同システムに実装した.テストデータを用いて動作確認を行い,改良システムの機能が問題なく動作することを確認した.(3)3次元地質情報の共有手法の検討:これまでに収集・データベース化した地質情報を利用して3次元地質モデルを構築した.また,Webブラウザ上で,3次元地質モデルの鉛直断面図や立体図を作成・表示するための手法を検討した.また,検討結果に基づいて,PDF形式の地質断面図を作成・表示する機能と,VRML等による立体地質図を作成・表示する機能を(2)のシステムに追加した.構築した3次元地質モデルを用いて動作確認を行い,改良システムの機能が問題なく動作することを確認した.(4)問題点の整理と成果発表:3次元地質情報の作成方法・管理方法・共有方法などについての問題点を整理した.研究成果はまとめて,国内学会・国際学会で発表した.地質情報の電子化手法の検討と,地層境界の形状推定法の改良を進める.研究計画に変更はない.具体的な研究内容は次の通りである.(1)地質情報の電子化手法の検討:平成28年度に検討しなかった地質情報について,電子化およびデータベース管理する方法を検討する.(2)データベースの更新:検討した電子化手法に基づいて,地質情報の電子化を行い,サーバーコンピューター上に構築した地質情報の管理データベースを更新する.(3)地層境界の形状推定法の改良:不等間隔節点にもとづくスプラインを用いた地層境界の形状推定法を確立する.また,データ分布から最適推定パラメータを機械的に求める方法を検討する.(4)問題点の整理:地質情報の電子化手法および地層境界の形状推定法の問題点を整理し,平成30年度の計画を検討する.(5)成果
エムドゲイン由来合成ペプチドを応用した新規覆髄材料の創製

本研究は歯髄温存療法における象牙質再生に有用な新規覆髄材料の開発を目的として、エムドゲイン(EMD)由来新規合成ペプチド(SP)に着目した。そこで、EMD由来新規合成ペプチドが象牙質再生にも有用であるのか、その作用機序をin vitro、in vivoともに検討し、新規歯髄温存療法として臨床応用につなげることを目的として検討を行った。新規合成ペプチド(SP)のヒト歯髄幹細胞(HDPSC)に対する細胞増殖能への影響はSP添加3日, 5日, 7日の培養後の評価において, SP添加群では対照群と比較して有意に高い値を示し、100 ng/ml濃度のSP添加群が最も有意に高い値を示した。またSP添加群において, HDPSCに対する細胞遊走能を有意に促進することが明らかになった。HDPSCに対するEMD由来合成ペプチドの硬組織分化への影響は培養開始7日, 14日においてALP活性,カルシウム析出量,石灰化物形成能を有意に促進し,培養開始7日においてSP添加群で有意にカルシウム・リン比の上昇が認められた。さらに、SPがMAPK経路に及ぼす影響をウエスタンブロット法を用いて検討を行った。その結果、SP添加群においてERK1/2, JNK, p-38タンパク発現のリン酸化が誘導されることが明らかになった。したがって、SPは歯髄保存療法における覆髄材料として有用である可能性が示唆された。本研究はう蝕治療における象牙質再生に有用な新規覆髄材料の開発を目的として、エムドゲイン(EMD)由来新規合成ペプチドに着目した。このEMD由来新規合成ペプチドはエムドゲインを用いた基礎研究から得られた本研究チームのオリジナルの硬組織形成を促進するペプチドである。申請者はこの合成ペプチドが硬組織再生に重要な役割を果たすヒト間葉系幹細胞の硬組織形成能を早期に促進する作用があることを発見し、硬組織再生に有用な生体材料である可能性を示した。そこで申請者はこのEMD由来新規合成ペプチドが象牙質再生にも有用であるのか検討し、新規覆髄材として臨床応用につなげることを目的としている。まず、研究実施計画として、大阪歯科大学口腔外科より抜去歯の提供を受け、歯髄幹細胞を分離、培養し、実験に必要な細胞数を確保する。各種濃度(0, 10, 100, 1000 ng/mL)のEMD由来新規合成ペプチドをヒト歯髄幹細胞に作用させ、遺伝子・タンパクを抽出し、硬組織分化マーカーであるアルカリフォスファターゼ活性の測定、アリザリンレッド染色とギ酸抽出によるカルシウム析出量の測定による石灰化物形成能の評価、象牙質再生マーカーの遺伝子発現(Real-time PCR)、タンパク発現(ウエスタンブロット、ELISA法)について検討することとした。平成28年度の研究成果として、EMD由来新規合成ペプチドはヒト歯髄幹細胞の細胞増殖能を促進することが明らかになった。またEMD由来新規合成ペプチド(100 ng/mL)の濃度でヒト歯髄幹細胞の細胞増殖を最も有意に促進することが示唆された。したがって、この100 ng/mLを至適濃度として決定し、硬組織分化マーカーの評価を行った。その結果、EMD由来新規合成ペプチドはヒト歯髄幹細胞のアルカリフォスファターゼ活性と石灰化物形成能を有意に促進することが明らかになった。本研究では抜去歯からヒト歯髄幹細胞を分離し、実験に使用する予定であったが、抜去歯の本数の確保が困難となったため、Lonza社よりヒト歯髄幹細胞の提供を受け、実験に使用することとした。平成28年度はEMD由来新規合成ペプチドによってヒト歯髄幹細胞の細胞増殖や硬組織分化が促進することを明らかにした。これらの結果を第146回日本歯科保存学会学術大会にて成果報告を行う予定をしている。これらの進捗状況は当初の予定よりもやや早く達成しており、順調に進展しているといえる。EMDを用いた基礎研究からアメロジェニンexon5が硬組織誘導能を有することを発見した.その塩基配列を人工的に合成することによって,硬組織誘導能を有するEMD由来合成ペプチド(SP)を作製した.本研究の目的は象牙質形成に重要な役割を果たすヒト歯髄幹細胞(HDPSC)に対するSPの影響について検討を行った.SPのHDPSCに対する細胞増殖能への影響はSP添加3日, 5日, 7日の培養後の評価において, SP添加群では対照群と比較して有意に高い値を示し, 100 ng/ml濃度のSP添加群が最も有意に高い値を示した.またSP添加群において, HDPSCに対する細胞遊走能を有意に促進することが明らかになった.HDPSCに対するEMD由来合成ペプチドの硬組織分化への影響は培養開始7日, 14日においてALP活性,カルシウム析出量,石灰化物形成能を有意に促進し,培養開始7日においてSP添加群で有意にカルシウム・リン比の上昇が認められた.さらに, SP添加群においてERK1/2, JNK, p-38タンパク発現のリン酸化が誘導されることが明らかになった.SPはHDPSCの細胞増殖能,細胞遊走能,および硬組織分化能を促進することが示唆された.またSP添加群ではカルシウム・リン比の上昇が認められたことからSPは早期に成熟した硬組織形成を誘導することが示唆された.さらにSP添加群においてERK1/2, JNK, p-38タンパク発現のリン酸化が誘導されることからSPはMAPK経路のリン酸化を誘導する可能性が示唆された.

したがって, SPはHDPSCの硬組織形成能を促進し,歯髄保存療法における覆髄材料として有用である可能性が示唆された.SPがHDPSCの細胞増殖能、硬組織形成能を促進することを明らかにした。本実験は当初の予定どおり、おおむね順調に進展していると考えられる。本研究は歯髄温存療法における象牙質再生に有用な新規覆髄材料の開発を目的として、エムドゲイン(EMD)由来新規合成ペプチド(SP)に着目した。そこで、EMD由来新規合成ペプチドが象牙質再生にも有用であるのか、その作用機序をin vitro、in vivoともに検討し、新規歯髄温存療法として臨床応用につなげることを目的として検討を行った。新規合成ペプチド(SP)のヒト歯髄幹細胞(HDPSC)に対する細胞増殖能への影響はSP添加3日, 5日, 7日の培養後の評価において, SP添加群では対照群と比較して有意に高い値を示し、100 ng/ml濃度のSP添加群が最も有意に高い値を示した。またSP添加群において, HDPSCに対する細胞遊走能を有意に促進することが明らかになった。HDPSCに対するEMD由来合成ペプチドの硬組織分化への影響は培養開始7日, 14日においてALP活性,カルシウム析出量,石灰化物形成能を有意に促進し,培養開始7日においてSP添加群で有意にカルシウム・リン比の上昇が認められた。さらに、SPがMAPK経路に及ぼす影響をウエスタンブロット法を用いて検討を行った。その結果、SP添加群においてERK1/2, JNK, p-38タンパク発現のリン酸化が誘導されることが明らかになった。したがって、SPは歯髄保存療法における覆髄材料として有用である可能性が示唆された。現在、リアルタイムPCRによる象牙質再生マーカーの遺伝子発現の解析に向けて検討しているところである。またウエスタンブロッティングによるEMD由来新規合成ペプチドのヒト歯髄幹細胞の作用機序についても検討を行っている。今後、これらの解析を完了させ、引き続き平成29年度の実施計画である動物実験による検討を進めていく予定である。アメロジェニンやエムドゲインはERK経路を介して、細胞増殖能や硬組織形成能を促進するという報告がある。今後の研究の推進方策として、SPのDPSCに対する作用機序の検討を行っていく予定である。大学研究費を充当したため、当初の予定より、研究予算が十分に賄えた。そのため、本年度研究費の次年度繰り越しが生じたが、平成29年度の研究予算に充当し予算執行していく予定である。ERK経路の関与についての詳細な検討が必要であるため。QuantStudioリアタイムPCRシステムを用いて、ヒト歯髄幹細胞の遺伝子発現を検討する計画をしている。
異常銀ヒロックの制御成長：メカニズムおよび応用

銀直接接合技術の実用化の推進として、実際の高温ダイボンディング構造の低温低加圧銀膜直接接合法も実現された。この構造は、SiCダミーチップと銅貼りセラミック基板(DBC基板)とを組み合わせたものであり、次世代のWBG半導体デバイスではかなり一般的である。接合部は、110MPaを超えるダイシェア強度を達成した。この画期的な成果は、超高性能を実現し、次世代SiC/GaNパワーデバイスの開発に明るい未来をもたらす。平成28年30年にかけてSMB技術の基本性能の向上と高温環境下での基本的な信頼性について確認したが、平成29年度から平成30年度の期間にかけては、市場での長期信頼性を見据えて、-50°Cから250°Cの温度範囲での温度サイクル試験による信頼性の検証を行った。超音波とIRリフローの組合せプロセスに加えて、次世代パワー半導体のモジュール設計で一般的な構造となるSiCダイとセラミック基板上にCu膜を形成した構造の基板を想定した模擬モジュール構造を再現させたものを用いて温度サイクル試験を行った。また、実験に使用したセラミック基板のCu膜の膜厚を60μmと90μmの2種類をミリングと表面ポリッシング処理を施すことによる接合への影響について考察した。その結果、Cu膜の厚さ60μmの方が90μmよりも明らかに優れた性能を示した。この要因としては、セラミック基板を加熱する際の応力変化と考えている。-50°Cから250°Cまでの温度サイクル試験を受けた後、750サイクルまで界面は粒界粗大化以外の変化が見られず、1000サイクル後も40MPa以上の接合強度を維持している。1000サイクル経過後のSATなどの解析ではAg接合層に信頼性上の懸念要因となるような構造欠陥は確認されなかった。銀ヒロックの成長量および体積と温度、時間など制御要素の間の定量的な関係を見つけ出した。積み重ねた実験データの整理および分析を通して、銀ヒロックの成長を精密に制御する方法を構築すると共に応用への探索を始めた。その場TEM、STEM、環境TEM(ETEM)、環境SEM(ESEM)など材料微細構造を評価できる技術を総合的に利用し、銀ナノ火山という現象の発生メカニズムの解明、仮説の検証を行いました。例えば、その場TEM観察によって、銀ヒロックおよび基板銀膜の微視組織が異なる成長段階での変化を明確にでき、Ag-AgO-Agという相転移の全過程も観察できた。その上、ヒロックの生成位置、結晶方位および銀柱状晶との方位関係などのパラメータをシステマティックに得られた。同時に、ETEMまたはESEMなどの環境制御顕微鏡での観察によって、作動環境下での銀膜材料の構造や挙動の理解を深化できると共に、銀ナノ火山の理論の実証ができた。銀直接接合技術の実用化の推進として、DBC基板を用いて、SiC-DBC接合部を作製し、接合質量を評価し、接合安定性を検証した。その結果、250°C、1.0MPa(治具)、60分の条件で、110MPa以上の超高強度接合を得、最低値も106MPaである。300°C、1.0MPa(治具)、60分の条件で、47MPaの平均接合強度が測定された。銀ペーストと銀膜接合など一連の銀焼結材料の焼結特性に関するマイクロ、ナノスケールでの評価と観察を行い、銀焼結材料が低温で焼結可能な理由が明らかになった。特に、銀膜接合技術の鍵となる銀ヒロックの成長に関連するメカニズムの研究は、当該分野の金属ヒロックに対するこれまでの認識を覆す画期的なものである。一般的に電子部品の金属薄膜におけるヒロックの発生は、ショートなどの故障のリスクを抑えるために、避けるべきものであると考えられてきた。しかし、我々の研究成果により、適切な条件において大量の銀ヒロックを発生させることでこれまでにない接合を構成できることが判明した。この接合技術は接合界面の複雑な構造を大幅に簡素化し、低温度無加圧の条件においても非常に高い品質の高耐熱純銀接合が得られた。この結果に基づき、接合メカニズムの解明とその応用の両面で研究を進めた。接合メカニズムの面においては、TEMその場観察を通して銀ナノ火山の直接観察を試みた。また、現在まだ解決できていない課題(例えば、ヒロック形成の結晶方位や基材となる銀柱状晶の方位関係)についても、TEMを使ったナノサイズの微細組織観察によって解明できると考えている。応用の面においては、、DBC基板を用いて、SiC-DBC接合部を作製し、接合質量を評価し、接合安定性を検証した。その結果、250°C、1.0MPa(治具)、60分の条件で、110MPa以上の超高強度接合を得、最低値も106MPaであった。

平成28年30年にかけてSMB技術の基本性能の向上と高温環境下での基本的な信頼性について確認したが、平成29年度から平成30年度の期間にかけては、市場での長期信頼性を見据えて、-50°Cから250°Cの温度範囲での温度サイクル試験による信頼性の検証を行った。超音波とIRリフローの組合せプロセスに加えて、次世代パワー半導体のモジュール設計で一般的な構造となるSiCダイとセラミック基板上にCu膜を形成した構造の基板を想定した模擬モジュール構造を再現させたものを用いて温度サイクル試験を行った。また、実験に使用したセラミック基板のCu膜の膜厚を60μmと90μmの2種類をミリングと表面ポリッシング処理を施すことによる接合への影響について考察した。その結果、Cu膜の厚さ60μmの方が90μmよりも明らかに優れた性能を示した。この要因としては、セラミック基板を加熱する際の応力変化と考えている。-50°Cから250°Cまでの温度サイクル試験を受けた後、750サイクルまで界面は粒界粗大化以外の変化が見られず、1000サイクル後も40MPa以上の接合強度を維持している。1000サイクル経過後のSATなどの解析ではAg接合層に信頼性上の懸念要因となるような構造欠陥は確認されなかった。本研究の推進としては、次の方面で革新的な探索に着手した。まず、スパッタ/電気めっき銀膜表面のナノ結晶化改質プロセスの確立と最適化を行う。次に、表面ナノ結晶化によって改質された様々な基材上で銀膜直接接合実験を実施する。さらに、信頼性評価基準を確立するために、形成された接合体の信頼性評価を行う。最後に、ナノ結晶化改質した銀膜において、ナノレベルでの銀ヒロック異常成長のメカニズムを調査し、このメカニズムを他の金属材料に適用する可能性を探る。上記の研究内容は、申請者が実施できる独創的な研究であり、学術分野において先進性を有している。パワーエレクトロニクスに代表される高温実装分野における表面ナノ結晶化処理の応用は、銀膜直接接合技術に限定されない。焼結やはんだ接合、溶接等様々な接合技術において、金属表面のナノ化改質による表面活性化は、接合の反応条件を大幅に改善する可能性がある。例えば、銀ペースト焼結接合においても、ナノ化改質された組織を導入することで、より簡易な条件下で理想的な焼結構造を得ると予想される。さらに、銅ペースト焼結接合においても、同様の効果が期待される。昨年度に購入予定の酸素雰囲気制御炉は、他の既存する装置を改装し、流用できる為、とりあえず購入しないと判断した。残額は、今年度に他の解析及び試作装置を導入する際に、利用する。
新規降圧性ペプチドホルモン、サリューシンによる心機能抑制機構の解明

研究代表者らは近年、強力な降圧性因子である2つのペプチドホルモン、サリューシン-α、サリューシン-βを発見した(Shichiri et al.Nature Medicine 2003:9;1166-1172)。これらは関連ペプチドであり同一の遺伝子から選択的スプライシングを経て同時に生合成されると推測され、心筋を除くヒト組織に広範に発現する。サリューシンはラット心血管系に対して迅速かつ著明な降圧作用をきたすと同時に、細胞増殖制御作用や脳下垂体でのホルモン分泌制御作用など多彩な臓器・細胞系において強力な生理活性を有する。特にサリューシン-βは既知のどの内因性ペプチドより顕著な降圧活性を有する。摘出灌流心を用いたワーキングモデルでは心筋に対する収縮抑制作用が確認されたが強力ではなく、その作用発現の時間経過もin vivoにおけるよりも緩徐であったばかりか徐脈も来たさなかったため、少なくとも心筋に対する直接作用以外の機序が主要なメカニズムである可能性が示唆された。そこでMillar MicroTipカテーテルを用いてサリューシン-βによるin vivoラット心筋に対する直接作用について検討したところ、サリューシン-βの経静脈的投与後の血圧低下に伴って、心収縮力は低下することが明らかとなった。さらにこれらの血行動態の変化は硫酸アトロピンの前投与によって著明に抑制されたことから、サリューシン-βによる徐脈と低血圧が何らかの機序によって副交感神経系の刺激を介している可能性が示唆された。
社会解体と犯罪現象-ロシア連邦を対象として-

今次研究においては、犯罪および社会逸脱行動の爆発的な発生が報告されているソ連邦崩壊後のロシアを対象として、その犯罪現象の実態を正確に押さえ、その沈静化に向け摸策されている犯罪克服の諸手段の有用性を検証することによって、犯罪学一般にとり有用な知見を得ることが目指された。その際、インターネットにおけるロシア語環境にわが国の一般的なネットワークからアクセスする方法の確立も、一つの課題とされた。研究の推進においては、ロシア連邦における統計作業自体の混乱と遅れのために、犯罪現象の確立さえも困難であったが、研究期間を通じて一連の統計資料を入手し、整理しえたことがすでに成果である。それらにもとづき、最近のロシアの犯罪現象とそれへの対応につき二三の論稿を公表した。また、96年6月に新ロシア連邦刑法典が登場し、急ぎその検討を進めるとともに、三重大学の上野達彦教授と共同で、その翻訳紹介の作業を開始した。ロシアの関係領域でのインターネットの利用については、通信上でのロシア語処理の問題を含め、一定の検討を進め、その結果を雑誌論文として公表した。刑法の基礎理論に関係する研究課題は当初予定されていなかったものであるが、機会をえて、犯罪と刑罰を法的に捉え、対応する上で基礎となる刑事責任の本質について考案を進め論稿にまとめた。研究課題である「社会解体と犯罪現象」はロシアだけの問題でなく、いわゆるボ-ダレス社会化にともない西欧諸国でも、わが国でも、既存の文化的・規範的に安定した社会関係の動揺という形で顕在化しつつある問題である。それとの関連において、わが国の近年の犯罪現象を概観する作業をも行った。今年度の研究については、4つの方向で進められた。まず、最近のロシアの犯罪現象の動態について、資料に基づき正確に把握することであり、第2に、犯罪対策の基本となる刑事立法、とりわけ新たなロシア連邦刑法典についての研究をすすめること、第3にこの領域での研究にインターネット環境を利用する方法の確立、そして第4に、刑法理論の基礎理論に関する研究である。最初に大きな困難となったのは、ロシア連邦自体における統計作業の混乱と遅れであり、犯罪現象の正確な現状把握が遅れたことである。が、最近になって、1991年から1995年までの、正に問題の期間をカヴァーする統計資料を入手し得たので、その分析にかかりたい。昨96年6月になって、待たれていた新ロシア連邦刑法典が登場した。これまで、草案をもとに進めてきた予備的考察を基礎に、その検討に取り組み始めている。三重大学の上野達彦教授と共同で、刑法典正文の翻訳紹介についても作業を開始している。ロシアの関係領域でのインターネットの利用については、通信上でのロシア語処理の問題を含め、一定の検討を進め、その結果を雑誌論文として公表した(「インターネットで外国法(11):ロシア法」法学セミナーNo.507[1997年3月号])。刑法の基礎理論に関係する研究課題は当初予定されていなかったものであるが、恩師の古稀祝賀の機会に献呈した論文において、犯罪と刑罰を法的に捉え、対応する上で基礎となる刑事責任の本質について考察を進める機会を得た(「刑事責任の実質をめぐって-『ソビエト刑法』とは何であったのか-」『中山研一先生古稀祝賀論文集第3巻・刑法の理論』[1997年2月刊])。昨年度に引き続き、今年度の研究は以下の4つの方向で進められた。まず、最近のロシアの犯罪現象の動態および新ロシア連邦刑法典をはじめとする刑事立法状況について、資料に基づき正確に把握することであり、第2に、それらの検討を通じて犯罪学に関わる一般理論的な考察を進めることであり、第3に、比較検討のためにも最近のわが国の犯罪現象に関し検討を行うこと、そして第4に、この領域での研究にインターネット環境を利用する方法の確立、といった諸点である。

ロシア連邦自体における政治状況はなお不安定であり、犯罪現象の正確な現状把握にはなお困難がともなう。入手し得た1991年から95年までの統計資料の前後の時期をカヴァーする資料の入手にはなお成功していない。一方、1996年6月に成立した新ロシア連邦刑法典については、三重大学の上野達彦教授と共同で、翻訳を完了し、公刊を準備中である。限られた資料によってではあるが、最近のロシアの犯罪現象とそれへの対応、新刑法典の編纂作業の経過などにつき纏め、小論を公表した(「犯罪と新刑法典の制定」藤田・杉浦編『体制転換期ロシアの法改革』〔法律文化社1998年2月刊〕所収)。研究課題である「社会解体と犯罪現象」はロシアだけの問題でなく、いわゆるボ-ダレス化にともない西欧諸国でも、わが国でも、既存の文化的・規範的に安定した社会関係の動揺という形で顕在化しつつある問題である。
CD147を基軸とした頭頸部癌における炎症性微小環境の解明

近年、癌と炎症との深い関係性が指摘されている。頭頸部は様々な刺激に晒される部位であり、慢性的な炎症との関連が特に注目され、炎症反応と頭頸部癌の関連性の解明は新たな頭頸部癌治療の開発につながると考えられている。我々はこれまで一貫して細胞膜タンパク質であるCD147の癌進展への関与を研究し、最近ではこのCD147の発現が頭頸部癌の転移に強く関連することを臨床サンプルによる検討で明らかとした。また、炎症反応において主要な役割を持つS100A9とCD147の結合が頭頸部癌細胞の遊走能を亢進させることを確認している。一方このCD147を中心とした頭頸部癌と炎症性微小環境のメカニズムは解明されていない。本研究は、この分子メカニズムを明らかとすることを目的とした。その成果は頭頸部癌の新たな治療標的の開発にとどまらず、発癌や再発予防などの新たな治療戦略につながることが予想される。この、研究を進めるにあたり、頭頸部癌における炎症関連物質とCD147との関連性を確認する必要がある。この検討のため、炎症関連サイトカインとして広く認識されているInterleukin-6(IL-6)を用い、このIL-6が頸部癌細胞株であるFaDu,、SASにおけるCD147およびその関連因子や細胞内シグナル伝達経路に与える影響を検討している。特に癌細胞の増殖、遊走、浸潤など、腫瘍進展に重要な現象についての検討を進めている。またこれと同時に、IL-6が頭頸部癌細胞もたらす細胞内シグナル伝達因子の変化についても検討を行い、その機序の解明に取り組んでいる。炎症性サイトカインであるIL-6が頭頸部癌細胞のCD147およびこれに関連する腫瘍進展能に与える影響について検討され、今後の研究の継続に必要な条件が確認されている。しかし、この際に生じる細胞内シグナル伝達因子の変化などは解明できておらず、引き続きの検討が必要である。CD147と炎症関連物質との関連性、およびその分子機構の解明を進めるため、引き続き分子生物学的手法を用いた解析を進める。特に、関連する細胞内シグナル伝達経路の解明を行う。これらの結果をもとに、頭頸部癌治療の標的となりうる因子を同定し、その抗腫瘍進展効果を確認する。実験遂行にあたり条件の設定に時間を要したため、研究の進捗に遅れが生じた。次年度はこれまでの研究実績に基づき、細胞内シグナル伝達経路の解明など、あたらな解析を進めて行く。