hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
育児をめぐる迷惑意識が母親の育児不安・出生意欲に及ぼす影響に関する研究

本研究でいう「育児をめぐる迷惑意識」とは、社会全体が抱きがちな育児に対する迷惑意識のことをいう。「育児をめぐる迷惑意識」の実態と形成要因、またその意識が育児を担う人々に与える影響について明らかにし、育児不安や出生意欲との関連も検討した。自分の子育てについて、配偶者や祖父母、迷惑をかけたと回答するものは多く、職場や公共の場での迷惑も指摘された。育児をめぐる迷惑意識は、育児不安や出生意欲と関連しており、育児をめぐる迷惑意識を規定する要因として母親規範意識や世間の目が考えられた。本研究でいう「育児をめぐる迷惑意識」とは、「こんなところに子どもを連れてくるなんて」「子どもを理由に仕事途中で帰る母親は困る」などといった、社会全体が抱きがちな育児に対する迷惑意識のことをいう。このような人々の抱く「育児をめぐる迷惑意識」は、直接的にも間接的にも子どもを産み育てにくい社会を構築し、結果としてわが国の少子化を進行させていると考えられる。本研究では、これまで蓄積されてきた育児不安研究、育児ネットワーク研究を踏まえた上で、「育児をめぐる迷惑意識」の実態と形成要因、またその意識が育児を担う人々に与える影響について、特に母親の育児不安や出生意欲の観点から明らかにすることを目的としている。22年度は、先行研究の見直しと概念整理のための検討を重ねた。子育て支援にかかわる政策は、母親役割のみの強調から、父親や多世代を含めた視点へと変化していること、「こうあるべき」論ではなく、次第に子育てを担う当事者の視点に立つ政策が目指されつつあることが確認された。子育ての男女の役割分担に関する歴史的検討からは、近代において子育て観の大変革が行われていることが指摘されてもいる。近代初頭より子育て観が変容しつつあっても、当時は実質的な子育ては男女が共に携わるものであった。現代社会においては、母親が持つ子育てのネットワークは、自分の親と夫という、非常に縮小したものになっている。さらに家庭内の役割分担は、圧倒的に母親偏重である。現代社会の子育ての責任は、意識的にも実質的にも母親が担うものへと確実に変化し、定着してきたといえる。しかし、近年マスコミで話題の育メンや、東日本大震災の影響から、子育てを取り巻く価値観や意識はさらに変化の過程にあると考えられる。こうしたことから、23年度は、質問紙調査を先行させるのではなく、実際の子育ての現場を調査し、さまざまな人の声を収集することから着手したい。2011年度は、昨年度に引き続き概念整理の見直しを行い、育児をめぐる迷惑意識が吉田らの指摘する「社会的迷惑」の一つとして位置づくことを確認した。さらに、子育て当事者と当事者以外の人々が育児をめぐる迷惑意識をどのようにとらえているのかの現状と、育児をめぐる迷惑意識を規定する要因について把握するために、インタビュー調査を行った。インタビュー調査の対象は、大阪府、高知県内の子育て当事者および、子育て当事者以外の人である。インタビュー項目は、自分が育児をしていて他者に迷惑をかけた経験、他者の育児から自分が迷惑に思った経験、迷惑をかけないようにするための配慮の有無、迷惑意識と関連すると思われる要因である。調査の結果、子育て当事者である対象者は、家庭、職場、友人・知人、公共の場などで迷惑をかけた経験があるという回答をするものがほとんどで、「経験がない」場合は、そもそも外出の機会を減らす、子連れの時は大人一人で外出しない、就労していない、という語りが見られた。職場での迷惑を軽減させるために、普段から気を遣う、自分だからこそできるスキルを身につける子どもを迎えに行ってから子連れで職場に戻るなど、子どもの病気などで急に休むことを見越して、様々な努力を重ねる語りも見られた。さらに、自分の親からの親役割期待が大きく、頼りたくても頼れないといった内容があった。子育て当事者以外のインタビューでは、迷惑だとは思わない、と答える対象者であっても、「最近子育てしている人と会わない」など、その接触の少なさがうかがわれた。少子化を背景に、子育てからどんどん遠ざかる層と、子育てを自分たちで抱え込む当事者の層があるものと考えられた。次年度は、インタビュー結果を国際家政学会にて発表し、さらに量的調査を行うことで得られた知見の実証化を行うものとする。昨年度実施したインタビュー調査から特に子育て当事者に関する結果のうち、公共の場に関する内容について整理し、育児に関する迷惑意識の具体的内容とその関連要因について考察した。育児に関する迷惑につながりやすい要因として、場所をとる、子どもの声や音、子ども特有の行動、危険行為などの不適切な行動があげられ、迷惑をかけやすい場所として、商業施設や公共交通機関だけでなく、マンションなどの居住空間、子どもの遊び場、歩行時の道路などもあげられた。周囲からの批判の目を気にする回答もみられ、保護者には内在化された親責任の強さがうかがわれた。迷惑回避の行動として、子どもをじっとさせるなど子ども自身の行動を制限したり、外出しない、公共交通機関に乗らないなどの親子の行動を狭める内容も指摘された。

子育ての迷惑意識の形成要因としては、年齢や育児の経験、共感性といった個人的要因だけでなく、社会全体の親役割への期待の強さ、人付き合いの希薄化した社会背景などもうかがえた。本結果は、国際家政学会2012において発表している。インタビュー調査をもとに、質問紙調査を実施した。調査対象は大阪府内の乳幼児を持つ保護者とした。保育所及び地域子育て支援センターに協力を得て調査を行い、643票の回収を得た。調査項目は、自分の育児で迷惑をかけた経験、他者の育児で迷惑をかけられたと感じた経験、育児不安、次子の出生意欲などである。結果は、配偶者や自分の親への迷惑経験、職場、公共の場においても、36割の保護者が他者に迷惑をかけた経験を持つことが明らかになった。育児不安との関連については、子どもと密着した子育てをする傾向にある、生活のゆとりを感じない群において、他者の育児について迷惑に思うことが多い結果となった。また他者の育児で迷惑に思った経験がある保護者ほど次子の出生意欲も低いことが明らかとなった。育児をめぐる迷惑意識に関連する主要な先行研究の見直しに時間がかかったため、その後の研究計画の展開に影響をきたした。2011年はインタビューとそれに基づく質問紙調査を予定していたが、インタビューのみの実施とする。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度には、インタビュー調査の内容を整理し、国際家政学会にて発表数予定である。さらに、インタビューで得られた知見を質問紙調査に反映させ、母親の育児不安や出生意欲に影響しているのか否か検討していくものとする。
新培養システムによるマウス未成長卵母細胞および胎子生殖細胞からの産子生産

マウスをはじめとする哺乳類の卵巣内には多数の原始卵胞や発育途上卵胞が含まれているが,生涯の内に排卵まで至る卵母細胞の総数はその一部に過ぎず,大半は利用されずに終わる.本研究では,効果的なマウス未成長卵母細胞の体外培養法の確立を目的として,卵巣由来株化細胞の共培養系にて安定的にグループ培養を行う新しいシステムを考案し、その有効性について以下の検討を行った.B6CBF1 12日齢雌マウスから卵巣を採取し,コラゲナーゼおよびDNase Iにより分離した卵母細胞-顆粒膜細胞複合体(OGCs)を,5%FBS,100mIU/ml FSH,10mIU/ml LH,50ng/ml IGF-I 50ng/ml SCF添加αMEM中のコラーゲンインサートメンブレン上で,37°Cの条件下で10または12日間培養することにより,卵母細胞を体外成長させた.卵母細胞の成熟誘起は,培養10または12日目に15IU/ml hCG+5ng/ml EGFを添加することによりin vitro排卵および卵母細胞成熟を誘起した.体外培養による卵母細胞の生存率,成長に伴う体積増加,成熟能および産子発生能は,性腺刺激ホルモン,細胞増殖因子添加および共培養系によって向上した.特に顆粒膜細胞の増殖促進が顕著であり,これらが内分泌調節も含めて核成熟能や細胞質成熟能の向上に寄与したものと推察された.胎子卵巣(16-17dpc)からの体外培養系(器官培養+OGCs培養)においては,従来法に比べ卵母細胞の生存率の向上および成熟能が認められたものの,胚発生能は認められず,胎子卵巣からの体外発生に関しては本法の更なる改良が必要と考えられた.以上の結果から,マウス未成長卵母細胞のIVC-IVM-IVF-ETにおける本培養システムの有効性が示された.マウスをはじめとする哺乳類の卵巣内には多数の原始卵胞や発育途上卵胞が含まれているが,生涯の内に排卵まで至る卵母細胞の総数はその一部に過ぎず,大半は利用されずに終わる.本研究では,効果的なマウス未成長卵母細胞の体外培養法の確立を目的として,卵巣由来株化細胞の共培養系にて安定的にグループ培養を行う新しいシステムを考案し、その有効性について以下の検討を行った.B6CBF1 12日齢雌マウスから卵巣を採取し,コラゲナーゼおよびDNase Iにより分離した卵母細胞-顆粒膜細胞複合体(OGCs)を,5%FBS,100mIU/ml FSH,10mIU/ml LH,50ng/ml IGF-I 50ng/ml SCF添加αMEM中のコラーゲンインサートメンブレン上で,37°Cの条件下で10または12日間培養することにより,卵母細胞を体外成長させた.卵母細胞の成熟誘起は,培養10または12日目に15IU/ml hCG+5ng/ml EGFを添加することによりin vitro排卵および卵母細胞成熟を誘起した.体外培養による卵母細胞の生存率,成長に伴う体積増加,成熟能および産子発生能は,性腺刺激ホルモン,細胞増殖因子添加および共培養系によって向上した.特に顆粒膜細胞の増殖促進が顕著であり,これらが内分泌調節も含めて核成熟能や細胞質成熟能の向上に寄与したものと推察された.胎子卵巣(16-17dpc)からの体外培養系(器官培養+OGCs培養)においては,従来法に比べ卵母細胞の生存率の向上および成熟能が認められたものの,胚発生能は認められず,胎子卵巣からの体外発生に関しては本法の更なる改良が必要と考えられた.以上の結果から,マウス未成長卵母細胞のIVC-IVM-IVF-ETにおける本培養システムの有効性が示された.マウスをはじめとする哺乳類の卵巣内には多数の原始卵胞や発育途上卵胞が含まれているが,生涯のうちに排卵まで至る卵母細胞の総数はその一部に過ぎず,大半は利用されずに終わる.しかしながら,効率的な卵母細胞体外成長培養システムが確立されれば,目的とする個体を一度に大量に生産することが可能となり,実験動物の生産や系統保存の生殖技術として有効な手段となることが期待されている.本研究では,効果的なマウス未成長卵母細胞の体外培養法の確立を目的として,我々が考案したインスリンを利用しない新培養システムについて以下の検討を行った.B6CBF1 12日齢雌マウスから卵巣を採取し,コラゲナーゼおよびDNase Iにより分離した卵母細胞-顆粒膜細胞複合体(OGCs)を,5%MS,100mIU/ml FSH,10mIU/ml LH,50ng/ml SCF添加αMEM中のコラーゲンインサートメンブレン上で,37°C,5%O_2,5%CO_2,90%N_2の条件下で10日間培養することにより,卵母細胞を体外成長させた.また,一部の実験において振盪培養を行って両者の発生能を比較検討した.卵母細胞の成熟は,培養10日目に1.5IU/ml hCG+5ng/ml EGFを添加することにより誘起した.振盪培養の導入により,非振盪の場合に比べ顆粒膜細胞の増殖促進が認められ,成熟誘起開始17時間後における成熟能が向上した.生存率,成熟能ともに従来法と比較しても遜色ない結果が得られたことから,マウス未成長卵母細胞の体外成長-体外培養における本培養システムの有効性が示唆された.

マウスをはじめとする哺乳類の卵巣内には多数の原始卵胞や発育途上卵胞が含まれているが,生涯の内に排卵まで至る卵母細胞の総数はその一部に過ぎず,大半は利用されずに終わる.本研究では,効果的なマウス未成長卵母細胞の体外培養法の確立を目的として,卵巣由来株化細胞の共培養系にて安定的にグループ培養を行う新しいシステムを考案し、その有効性について以下の検討を行った.B6CBF1 12日齢雌マウスから卵巣を採取し,コラゲナーゼおよびDNaseIにより分離した卵母細胞-顆粒膜細胞複合体(OGCs)を,5%FBS,100mIU/ml FSH,10mIU/ml LH,50ng/ml IGF-I,50ng/ml SCF添加αMEM中のコラーゲンインサートメンブレン上で,37°Cの条件下で10または12日間培養することにより,卵母細胞を体外成長させた.卵母細胞の成熟誘起は,培養10または12日目に1.5IU/ml hCG+5ng/ml EGFを添加することによりin vitro排卵および卵母細胞成熟を誘起した.体外培養による卵母細胞の生存率,成長に伴う体積増加,成熟能および産子発生能は,性腺刺激ホルモン,細胞増殖因子添加および共培養系によって向上した.特に顆粒膜細胞の増殖促進が顕著であり,これらが内分泌調節も含めて核成熟能や細胞質成熟能の向上に寄与したものと推察された.胎子卵巣(16-17dpc)からの体外培養系(器官培養+OGCs培養)においては,従来法に比べ卵母細胞の生存率の向上および成熟能が認められたものの,胚発生能は認められず,胎子卵巣からの体外発生に関しては本法の更なる改良が必要と考えられた.以上の結果から,マウス未成長卵母細胞のIVC-IVM-IVF-ETにおける本培養システムの有効性が示された.
重金属耐性水生生物の特性と耐性機構に関する研究

国内には数多くの廃止鉱山があり、その下流の河川は銅、亜鉛,カドミウム等の重金属によって汚染されている。これらの金属は水生生物にとって有害であるため生息可能な水生生物は限られている。従来の調査によっても重金属に耐性を有する水生生物はかなり明らかにされているが不十分な所が多かった。また、重金属耐性水生生物の耐性の程度と耐性の種間差、その耐性機構などについての知見も極めて乏しかった。この研究では重金属汚染河川の付着藻類に関して、単離培養した藻類の重金属耐性の種間差、および採取地点による地域差などを検討した。水生昆虫に関しては、重金属耐性種を整理すると共に、代表的な耐性種であるシロハラコカゲロウについて、その耐性機構を明らかにすることを目的とした。今年度は前年度に引続き、各地の重金属汚染河川から単離培養した合計118株の付着藻類に関して、光合成活性の半導体阻害濃度により、銅、亜鉛、カドミウムに対する耐性の差を比較した。一般に、ケイ藻、緑藻では、同じ種であっても、重金属汚染河川から採取した藻類は非汚染地区のものよりも高い耐性を有した。しかし、監藻類は高汚染地区に優占する種でも、光合性活性試験では低い耐性を示した。ところが監藻類は時間の経過と伴に高い耐性を獲得する能力がある事が分った。水生昆虫に関しては、重金属耐性種としてユスリカの特定種、シロハラコカゲロウ、トバケラの2種、カワゲラの特定種、双翅目の仲間の数種などが明らかにされた。シロハラコカゲロウの重金属耐性機構に関しては、この種が重金属結合蛋白を誘導することを明らかにしたが(前年度)、今年度はこの蛋白の性質に関して検討した。この蛋白は銅、カドミウム、亜鉛をそれぞれ区別してそれぞれの金属のみを結合する事、カドミウムは5.3モル当量の銅によって置換されるなど特異な性質を有する事などを明らかにした。
7 eVのバンドギャップを持つ半導体の作製

準安定相酸化ガリウム混晶エレクトロニクスの発展に繋がる以下の成果を得た.(1)γ型酸化アルミニウムガリウム単結晶混晶薄膜の作製にスピネル基板を用いて成功した.薄膜は,全率固溶可能であり,バンドギャップは5.0から7.0 eVまで制御可能であった.(2)α型酸化ガリウムと酸化アルミニウムの超格子を初めて作製し,デバイス応用上好ましいコヒーレント界面であることを確認した.γ型についても同様の超格子が作製できることを示した.最終年度では,以下の3つの課題に取り組み一定の成果を得た.(1)残念ながら,当初の7eVの半導体を作製するという目的は達成されなかったが,その代わりとして,β-(AlGa)2O3をチャネル層としたトランジスタを実現した(デバイス作製にはMITの協力を得た).酸化ガリウム系では世界初の混晶をチャネルとしたデバイスであり,そのバンドギャップは5.1 eVと,酸化ガリウムの4.6 eVよりも大きい.混晶をメインとしたデバイス応用の可能性を示唆した結果である.(2)α型酸化ガリウム系混晶をヘテロ接合へと展開するために,格子不整合度が最も大きく作製困難なα-Ga2O3/Al2O3超格子を作製して,デバイス応用に有利なコヒーレント界面であることを確認した.またバンドオフセットを評価した.これらの結果は,任意組成の混晶ヘテロ接合の作製が可能であることが示され,α型ヘテロ接合デバイスを指示するものである.(3)前年度,作製確認であると分かったγ型混晶系のヘテロ接合系への展開のために,最も格子不整合度の大きな組み合わせとなるγ-Ga2O3/Al2O3超格子を作製し,コヒーレント界面を確認した.なお,格子定数の大小関係が,γ-Al2O3<スピネル基板<γ-Ga2O3であるため,超格子の各層の厚みを制御して平均格子定数を基板に完全格子整合させることができた.これは,III-V族半導体でよく見られる高度な制御ができたことを示している.以上,総じて混晶系の発展に寄与する成果を複数得ることができた.準安定相酸化ガリウム混晶エレクトロニクスの発展に繋がる以下の成果を得た.(1)γ型酸化アルミニウムガリウム単結晶混晶薄膜の作製にスピネル基板を用いて成功した.薄膜は,全率固溶可能であり,バンドギャップは5.0から7.0 eVまで制御可能であった.(2)α型酸化ガリウムと酸化アルミニウムの超格子を初めて作製し,デバイス応用上好ましいコヒーレント界面であることを確認した.γ型についても同様の超格子が作製できることを示した.本研究では,バンドギャップを7 eVの酸化アルミニウムガリウム混晶に対して,不純物ドーピングにより自由キャリアの生成を試みる.もしキャリアの発現が確認できれば,現在最大のバンドギャップ6.3 eVを持つ窒化アルミ半導体を超える究極の半導体となり,半導体材料開発分野に対して大きなインパクトを与える.本年度は,まずプラズマ分子線エピタキシー法により,不純物ドーピングの前段階である酸化アルミニウムガリウム混晶薄膜の作製を試みた.このとき当初の計画であったバンドギャップの制御上限が大きな準安定コランダム型だけでなく,準安定スピネル型についても作製を試みた.コランダム型については,酸化アルミニウムガリウム混晶薄膜を,同じ結晶構造を持つサファイア基板上に直接作製させようと試みた.しかしながら,Al組成の大きな混晶薄膜であっても熱力学的に安定なベータガリア型構造に相転移することを確認した.一方で,スピネル基板を用いて欠陥スピネル構造を持つ酸化アルミニウムガリウム混晶薄膜の作製を試みたところ,全組成範囲で高結晶性薄膜の作製に成功した.これらの混晶薄膜の結晶性は,報告されているコランダム型の混晶薄膜と比較して良好であった.バンドギャップについても約7eVまで拡大できることを確認した.これは,当初予想しえなかった全く新しい発見であり,数少ない全率固溶可能な酸化ガリウム系混晶系として,今後の展開が期待できる.異動に係る設備立ち上げに時間を要したため実験開始が遅れた.また,分子線エピタキシー法によるAlGaO薄膜の成長において,コランダム型が安定して作製できなかった.結晶工学研究実績の概要で記載したとおり,分子線エピタキシー法では,コランダム型の酸化アルミニウムガリウム混晶薄膜がサファイア基板上に安定化できなかった.そこで,今後はまず実績のあるミストCVD法で,コランダム型酸化ガリウムを作製し,そのバッファ層上にバンドギャップ7 eVのコランダム型の酸化アルミニウムガリウム混晶薄膜作製を分子線エピタキシー法で試みる.実現できれば不純物ドーピングも行い電気伝導性の発現を目指す.一方,高結晶性の欠陥スピネル型酸化アルミニウムガリウム混晶薄膜(最大バンドギャップ約7eV)が分子線エピタキシー法により作製できることが,本研究期間中に明らかになった.そこで,コランダム型だけでなく,欠陥スピネル型でも6 eV強の薄膜を作製し電気伝導性の発現を目指すという可能性も検討したい.
バルク金属ガラス形成における非金属元素の微量添加効果の解明

本研究の目的は、金属元素を主成分とするバルク金属ガラスを対象とし、ガラス形成能に及ぼす非金属元素の微量添加効果を巨視的および微視的観点の双方から解明することである。具体的には、構成元素数の最も少ない二成分系バルク金属ガラスについて、酸素や窒素などの微量添加元素がガラス形成能に与える効果を過冷却液体の熱力学的性質および局所構造の知見をもとに明らかにすることを目的としている。昨年度に引き続き、直径2mm以上のバルク金属ガラス形成のために重要な雰囲気制御を特化した無容器ガス浮遊装置の改良を行った。特に、ステンレス製チャンバーの真空度を改善した。また、金属ガラス作製のための条件として、ガラス形成組成と臨界冷却速度の関係を明らかにし、熱分析により取得したガラス転移温度と結晶化温度から過冷却度との関係、さらに添加酸素量との関係について整理を行った。研究対象としては、既にバルク金属ガラスの作成の実績のあるZr-Cu系合金をはじめとして、Hf-Cu系やNi-Nb系などのすでに先行研究においてバルクガラス化の報告のある合金を中心に無容器凝固によるバルクガラス化を試みる計画であったが、現時点ではバルクガラス化に成功していない。また、使用する金属材料中に含まれる元素分析を行い、放射光を利用した構造解析を実施する計画であったが、作製した試料数が限られたことから分析を実施できていないため、これまですでに得られているデータについて解析し、ガラス形成過程における構造変化について考察を行った。今年度は、昨年度に引き続き、既にバルク金属ガラスの作成に成功しているZr-Cu系合金をはじめとして、Hf-Cu系やNi-Nb系などの高融点合金を中心に無容器凝固によるバルクガラス化を試みる計画であったが、現時点ではバルクガラス化に成功していない。この一因として、合金を融解するために使用している加熱用レーザーが経年劣化により強度が落ちたため、十分に合金を融解できないことがある。今年度は使用する金属材料中に含まれる元素分析および放射光X線回折実験による構造解析を実施する計画であったが、作製した試料数が限られたことから分析を実施できていない。雰囲気制御に特化した無容器ガス浮遊装置の構築についておおよそ達成しているものの、研究の進捗状況を遅れているとした。今後は現時点でバルクガラス化に実績のあるZr-Cu系合金を主なターゲットとし、添加酸素量とガラス形成能との関連を明らかにしていく。また、他の合金系でガラス化に成功しない要因として、加熱用レーザーの強度不足により融液を充分に高温にできていないことが挙げられる。したがって、光学系の再構築および補助レーザーの導入により、Hf-Cu系やNi-Nb系などの高融点合金のバルクガラス化を試みる。また、溶融状態からの冷却速度を増大させるため、熱伝導率の高いガスを混合するシステムを無容器ガス浮遊装置へ導入し、ガラス形成率の向上を図る。本研究の目的は、金属元素を主成分とするバルク金属ガラスを対象とし、ガラス形成能に及ぼす非金属元素の微量添加効果を巨視的および微視的観点の双方から徹底的に解明することである。今年度は、直径2mm以上のバルク金属ガラス形成のために重要な雰囲気制御を特化した無容器ガス浮遊装置の完成を最優先とした。また、金属ガラス作製のための条件を整理し、条件の最適化を行った。既に製作済みのステンレス製真空チャンバーを用い、特に雰囲気ガスに含まれる不純物ガスの影響を取り除くため、真空度を向上させた。このため、ガス配管やフィルターの見直しを実施し、真空度の向上および不純物ガスの除去に必要な部品を購入した。試料としては、既にバルク金属ガラスの作成に成功しているZr-Cu系合金をはじめとして、Hf-Cu系やNi-Nb系などの高融点合金を中心に無容器凝固によるバルクガラス化を試みる計画であったが、現時点ではバルクガラス化に成功していない。さらに使用する金属材料中に含まれる元素分析は、不活性ガス融解ガスクロマトグラフ法を中心とした定量分析を行う計画であったが、作製した試料数が限られたことから分析を実施できていないため、次年度以降に外注により実施する。今年度は既にバルク金属ガラスの作成に成功しているZr-Cu系合金をはじめとして、Hf-Cu系やNi-Nb系などの高融点合金を中心に無容器凝固によるバルクガラス化を試みる計画であったが、現時点ではバルクガラス化に成功していない。さらに使用する金属材料中に含まれる元素分析は、不活性ガス融解ガスクロマトグラフ法を中心とした定量分析を行う計画であったが、作製した試料数が限られたことから分析を実施できていない。しかしながら、今年度の優先事項である雰囲気制御を特化した無容器ガス浮遊装置の構築についておおよそ達成している。したがって、研究の進捗状況をやや遅れているとした。

昨年度に引き続き、直径2mm以上のバルク金属ガラス形成のために重要な雰囲気制御を特化した無容器ガス浮遊装置の改良を行った。特に、ステンレス製チャンバーの真空度を改善した。また、金属ガラス作製のための条件として、ガラス形成組成と臨界冷却速度の関係を明らかにし、熱分析により取得したガラス転移温度と結晶化温度から過冷却度との関係、さらに添加酸素量との関係について整理を行った。研究対象としては、既にバルク金属ガラスの作成の実績のあるZr-Cu系合金をはじめとして、Hf-Cu系やNi-Nb系などのすでに先行研究においてバルクガラス化の報告のある合金を中心に無容器凝固によるバルクガラス化を試みる計画であったが、現時点ではバルクガラス化に成功していない。また、使用する金属材料中に含まれる元素分析を行い、放射光を利用した構造解析を実施する計画であったが、作製した試料数が限られたことから分析を実施できていないため、これまですでに得られているデータについて解析し、ガラス形成過程における構造変化について考察を行った。今年度は、昨年度に引き続き、既にバルク金属ガラスの作成に成功しているZr-Cu系合金をはじめとして、Hf-Cu系やNi-Nb系などの高融点合金を中心に無容器凝固によるバルクガラス化を試みる計画であったが、現時点ではバルクガラス化に成功していない。この一因として、合金を融解するために使用している加熱用レーザーが経年劣化により強度が落ちたため、十分に合金を融解できないことがある。今年度は使用する金属材料中に含まれる元素分析および放射光X線回折実験による構造解析を実施する計画であったが、作製した試料数が限られたことから分析を実施できていない。雰囲気制御に特化した無容器ガス浮遊装置の構築についておおよそ達成しているものの、研究の進捗状況を遅れているとした。今後は現時点でバルクガラス化に成功しているZr-Cu系合金を主なターゲットとし、添加酸素量とガラス形成能との関連を明らかにしていく。また、他の合金系でガラス化に成功しない要因として、融液を充分に高温にできていないことが挙げられる。したがって、金属の融解に効果的な高出力半導体レーザーを購入し、Hf-Cu系やNi-Nb系などの高融点合金のバルクガラス化を試みる。今後は現時点でバルクガラス化に実績のあるZr-Cu系合金を主なターゲットとし、添加酸素量とガラス形成能との関連を明らかにしていく。また、他の合金系でガラス化に成功しない要因として、加熱用レーザーの強度不足により融液を充分に高温にできていないことが挙げられる。したがって、光学系の再構築および補助レーザーの導入により、Hf-Cu系やNi-Nb系などの高融点合金のバルクガラス化を試みる。また、溶融状態からの冷却速度を増大させるため、熱伝導率の高いガスを混合するシステムを無容器ガス浮遊装置へ導入し、ガラス形成率の向上を図る。当初の計画において作製予定であった試料の数が充分ではなく、外注により実施する予定であった化学組成分析に対して計上していた予算を使用していない。したがって、次年度においては、これまでに成功実績のある試料についてその作製を最優先とし、その化学組成分析のために本予算を使用する。また、試料作製に成功しない要因として、加熱用レーザーの出力不足により融液試料の温度が充分に高温になっていないことを推定している。
ナノ球殻磁性金属の合成と物性測定

分子磁性体のような動的で制御可能な磁気特性をより高い温度で実現するため、ナノあるいはサブミクロンスケールの磁性体開発に取り組んでいる。このためには、磁性体をより不安定な形状に追い込むことが興味深く、この理由から中空球殻形状をもつナノ磁性体の研究を遂行した。500nm程度の直径をもつビーズを水中に分散させ、液性を徐々にしかも均一に塩基性にすることによって金属水酸化物をビーズ表面に沈殿させた。この有機・無機複合物質を、水素下あるいは空気中で、か焼条件を変えることによって、コバルト系ではccp-およびhcp-CoとCo_3O_4、鉄系では・-Fe、Fe_3O_4(マグネタイト)、・-Fe_2O_3(ヘマタイト)を作り分けることができた。これらのTEM像より、直径約500nmで厚みが約40nmの中空構造を確認した。Fe_3O_4試料は、キュリーあるいはブロッキング温度が室温よりやや上の強磁性体として振舞うことが分かった。室温ではほとんどゼロの保磁力が、温度減少とともに急増する特性を示した。これは、単分子磁石の磁気特性によく似ている。さらにFe_3O_4試料について、溶媒への分散性を高めるために表面化学修飾を行った。すなわち、ニトロキシルラジカル部位を含む重合開始剤を中空球殻マグネタイトに化学吸着させ、リビングラジカル重合によって3-ビニルピリジンの重合反応を表面上で行った。そのピリジン基をN-メチル化して水への可溶性を確保した。これにより、数字間程度は安定な分散溶液をつくることができたばかりか、磁石によって微粒子を簡単に集めることもできることが分かった。分子磁性体が溶媒中で合成されるという利点を生かし、ポリスチレン・ビーズの表面に、均一に球状のナノ球殻分子磁性体を沈殿させ、さらにそれを〓焼させてナノ球殻磁石を合成した。硝酸コバルトを原料にして、加水分解反応によって塩基性炭酸コバルトをポリスチレン(直径500nm)表面に沈殿させた。電子顕微鏡で確認したところ、厚みが40nm程度でほぼ均一にコーティングが成されていた。これを、空気中あるいは水素気流下で〓焼することによって、それぞれナノ中空球殻形状の酸化コバルト(Co_3O_4)とccp金属コバルトをつくることができた。バルクのCo_3O_4は反強磁性体として知られているが、得られたナノ形状磁性体の場合、転移温度以下で格子欠陥上のスピンに起因すると考えられる、大きな自発磁化が観測された。この自発磁化は、球径が小さくなるほど大きくなったが、逆に熱緩和も早くなるような得意な現象が見られた。さらに、酸化コバルト球殻を水素気流下で還元することによって、hcp構造のコバルトも作ることに成功した。その磁気異方性は大きく、ccpコバルトより大きな保磁力を与えた。本研究では、鉄や酸化鉄(Fe_2O_3およびFe_3O_4)のナノ中空球殻磁性体の合成も行った。水酸化物のポリスチレン上への均一沈殿は、水熱合成用のセルを用い、圧力を加えることによって達成できることを見出した。マグネタイト(Fe_3O_4)の磁気測定では、温度に顕著に依存する保磁力を観測した。バルク磁性体にはない、動的な特性が得られた。
清代八股文文体の研究

科学研究費を与えていただいて、私は破題・承題・起講・入題・提股・出題・中股・後股・収股の箇所に分類される、清代の八股文のうち、破題と起講を中心にどのようにして作成するのかについて研究を行なった。その結果、以下のようなことを明らかにすることができた。〔破題〕破題の「破」とは即ち解体するとか分析するとの意味である。文章のまくらで、先ず題目の意味を明らかにするので「破題」という。八股文の破題は規定としてただ二句を用いるだけである。この破題の二句は主に題義を概括したり、題義を解釈したりする。この破題は、八股文作成においてきわめて重要な箇所であった。それはなぜかというと、次のように考えられる。つまり、科挙の試験場のなかで、答案の数は多く、採点官は少ない。問題文(題目)は同じであり、答案の形式・文体も一律である。採点の時間は短く、毎日一千ほどのものを見なければいけない。そこで、採点官は、破題をみて、その答案全体の水準を判断する。だから、採点官の注意力は自然と破題の部分に注がれる。受験生は破題の部分にまたたいへん苦心し、力の限り好い破題を良く作ろうとするからである。〔起講〕起講は、小講ともいい、破題・承題に続く箇所である。八股文では起講の部分から、八股文の作成者が聖人に成り代わって議論を展開する箇所になる。そのため、以後の議論の展開を概説的に説明する。そのため、起講の回答法はきわめて複雑なものとなっている。そこで特に、起講の形式と回答方式とについて詳しく検討を行なった。先ず、形式の面からは、起講が四つの部分から構成されることを明らかにした。また、回答方法の面では、起講において、問題文(題目)を様々に解釈して、数多くの回答方式が存在することも明らかにし、凡そ十二通りの解法に分類できることを明らかにした。
ガス円盤内での動径方向の移動を考慮した惑星形成

太陽系惑星形成モデルに基づく一連の研究により、これまで原始惑星系円盤内での微惑星の形成から火星サイズの原始惑星の形成、さらにそれらの巨大衝突による地球型惑星の成長、というシナリオが検証された。一方で原始惑星の重力は円盤内に疎密波を励起し、疎密波は原始惑星にトルクを及ぼす。これまでの研究によると惑星は負のトルクを受け成長するよりも先に太陽に落ちてしまうことが指摘されている。それゆえ、太陽系で惑星がなぜ生き残ったのかはなぞである。先行研究では簡単化の為、惑星の動径方向の移動は考慮されなかった。本研究では原始惑星と円盤を粒子で表現し、各々の粒子の運動方程式を数値的に積分しその軌道を追うN体計算により今まで簡単化の為考慮されなかった落下問題を検討する。本年度は複数の原始惑星が存在する場合、その原始惑星どうしの相互作用が動径方向の移動にどのような影響を与えるのかを調べる。円盤に埋め込まれた複数の原始惑星の進化をN体計算し、より現実的な系での惑星形成を再現する。前年度からの研究成果の報告を学会で行い、投稿論文にまとめる。惑星形成が起こる際、円盤内にはガスや残存微惑星円盤が残っていると考えられる。円盤があることにより、ガスの粘性による摩擦や円盤との重力相互作用による力学的摩擦が天体に働く。その結果、原始惑星の離心率、軌道傾斜角、軌道長半径は減衰される。粘性摩擦は天体の質量小さいほど効いてくるが、天体質量が月質量程度以上になると力学的摩擦力が効き、天体は中心星に落下を始める。中心星落下の効果を考慮すると、固体物質がなくなり惑星が形成されないため、過去のN体計算ではこの動径方向の移動は考慮されなかった。一方、線形計算から導出された動径方向移動速度はガス円盤に一つの原始惑星があるという仮定をしている。しかし、現実には他の原始惑星も存在すると考えられる。他の原始惑星が存在すると、原始惑星どうしが相互作用する。この相互作用は惑星移動速度を変える可能性がある。本研究では円盤からの重力相互作用をも考慮し、動径方向の移動も計算に入れ、微惑星から原始惑星が形成される段階をN体計算する。円盤ガスは指数関数的に散逸させる。散逸のタイムスケールもパラメータとした。その結果、落下は中心星に近い所から起こり、原始惑星が複数存在する影響はないということが示された。本研究では、円盤のガス・ダスト比と初期固体面密度の関数で最終的にどのくらいの固体面密度が残るかを解析的に導出した。その解析解と使うと、現在の地球型惑星はガス・ダスト比の低い円盤から形成された可能性があることが判明した。また、この解析解を使い、惑星移動を考慮した時、林モデルに限らず、さまざまな円盤でどのくらいの惑星が形成されるのかも議論することが可能になった。
放射光単結晶解析によるフラーレンケージに閉じ込められたガス分子の直接観測

本研究ではガス分子内包フラーレンの構造物性研究を放射光X線回折実験により行った。C_<60>は室温付近では自由回転をしており,原子位置を含めた解析は難しいが,250K以下では一軸のラチェット回転型の自由度のみに限定されるため,二つのC_<60>方位に限定する占有率を含めた構造解析を行うことが可能である。精密な格子定数の測定によって,Ar元素が内包されたときに見られた転移温度以下での熱膨張係数の空のC_<60>結晶との差は,水素分子の場合には見られず内包の影響が極めて小さいことがわかった。水素内包C60の内包純度を中圧クロマトによって99.9%以上に高め,この原料を用いて単結晶試料を作成した。この単結晶試料及び空のC60の単結晶試料の両方について精密な解析を行った。この結果,過去に報告のなかった単結晶C60の精密構造解析に加えて,内包状態を正確に見積もることが可能な電荷密度解析にも成功した。この結果,水素分子の場合には空の場合と炭素骨格の結合長や結合角度などが誤差の範囲以内で一致しており,さらにC60ケージ間の配置についても水素内包の影響が認められないことが明らかとなった。このことは,Ar内包の場合とは異なっていることから,内包ガスの分子種によってRb,Kをドープした超伝導体の転移温度の影響が大きく異なることが説明可能となった。本研究ではガス分子内包フラーレンの構造物性研究を放射光X線回折実験により行っている。昨年度は試料合成の制約から,微量のH_2@C_<60>粉末試料を用いた構造解析を試みた。粉末回折のリートベルト解析+マキシマムエントロピー法による電子密度解析を行った結果,水素が内包されている結晶の場合にのみ水素分子由来の内包された電子密度を観測できた。単なる解析法のトリックではなく,内包の影響が散乱図形に表れていることをシミュレーションによって明らかにした。しかし,この解析の精度では,未だ十分な構造情報を抽出することができていないため,次年度から単結晶解析を行うべく単結晶の成長条件を探索し,純良結晶を得ることに成功した。なお,今年度はイメージングプレート回折計による測定条件,装置定数の確定,統計制度の見直し,精密な単結晶回折図形の画像処理の諸条件などの洗い出しを行った。また,放射光の安定度を上げるためのフィードバック機構の導入なども行った。この結果,今まで以上に解析精度を上げられることに成功したことを付け加える。
筋萎縮性側索硬化症の病理学的検討とくに近位部軸索および樹状突起の変化について

正常ヒト脊髄前角細胞の突起,特に近位部軸索の光顕的検索で,axon hillock tinitial segmentの距離が他動物(たとえばネコ)よりも長いことがわかった。また,ヒトのaxon hillockおよびinitial segmentの超微細構造をはじめて明らかにしたが,ネコ等の動物と基本的には同じであった。これらの知見は,筋萎縮性側索硬化症(ALS)の脊髄前角細胞の神経突起の変化を検索するにあたって不可欠の所見である(Acta Anatomica 139:26ー30,1990)。臨床経過6カ月の運動ニュ-ロン疾患の1症例を用いて,脊髄前角細胞と直接連続する近位部軸索の腫大を電子顕微鏡で検索した。神経細胞体から直接突出する軸索が総数48本認められ,そのうち7本は腫大していた。軸索の腫大は,initial segmentの遠位部から有髄部軸におよび,電顕では主にneurofilament(NF)の蓄積から成り,腫大した軸索と直接連続する胞体は通常正常構造を示した。これらの所見は,運動ニュ-ロン疾患では近位部軸索の軸索流が障害され,その結果同部位にNFの蓄積が主ずることが示唆された(J neural Sci 97:233ー240,1990)。腰髄前角細胞が比較的よく保たれていたALS3例および下位運動ニュ-ロン疾患1例を用いて,神経細胞体から直接突出する軸索の一見正常と思われるinitial segmentの遠位部の直径をコンピュ-タ-解析装置で測定した。ALS症例では,同部位の直径は対照例に比較して有意に太かった(P<0.001)。一般に対照例では,神経細胞体の面積が大きくなるにつれてinitial segmentの直径もたくなる傾向があるが,下位運動ニュ-ロン疾患症例では対照例に比較して神経細胞体の面積は著明に減らしていたが、initial segmentの直径には差が認められなかった。以上のことから,initial segmentの直径の増大は,前角細胞の初期変化を示しており、運動ニュ-ロン疾患のpathomechanismのひとつとして同部位における病初期の軸索輸送の障害が考えられた(J Neural Sci in press)。正常ヒト脊髄前角細胞の突起、とくに近位部軸索を光顕および電顕で検索した。ヒトのaxon hillock(AH)+initial segment(IS)の距離は47.5から110.0μmで平均64.0±12.3μm(average±SEM)であり他動物(たとえばネコ)よりも長いことがわかった。また、ISの最小径は1.32μmから3.92μm、平均2.40±0.30μm(average±SEM)であった。ヒトのAHおよびISの超微細構造をはじめて明らかにしたが、ネコ等の動物と基本的には同じであった。すなわち、AHの電顕像はニュ-ロフィラメントが軸索に集束してみられ、ミトコンドリアのほかときに粗面小胞体が認められた。AHの表面にはときにシナプス装置がみせれた。ISの細胞膜は、一層の電子密度の高い物質すなわちundercoatingから成り、IS内には縦軸方向に走る多数のニュ-ロフィラメントのほか、ミトコンドリア、ライソゾ-ム、滑面小胞体、dense bodiesなどの細胞小器官が認められた。

一方、ヒトの樹状突起は軸索と違って原則的には髄鞘におおわれず、通常は、Nissl顆粒を含有していた。神経細胞体は通常数本の樹状突起を有し、樹状突起は細胞体から出ると遠位部に向って次第に細くなり、分枝部でいくぶん太くなる傾向があった。電顕では、ニュ-ロフィラメント、ミトコンドリア、Nissl substanceなどの細胞内小器官が認められた。樹状突起の表面には通常数回のシナプス装置がみられ、同部位ではNissl顆粒がしばしばみられた。これらの知見は、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の脊髄前角細胞の神経突起(軸索および樹状突起)の変化を検索するにあたって不可欠の所見である(Acta Anatomica in press)。臨床経過6カ月の運動ニュ-ロン疾患の1症例を用いて,脊髄前角細胞と直接連続する近位部軸索の腫大を電子顕微鏡で検索した。神経細胞体から直接突出する軸索が総数48本認められ,そのうち35本は正常構造を示し,他の7本は腫大していた。正常にみえる軸索は,通常,正常にみえる胞体と連続してみられ,対照とほぼ同様の超微細構造を示した。一方,7本の軸索の腫大は,initial segment(IS)の遠位部から有髄部軸索におよんでいた。遠位部ISは,主に縦軸に平行に走るneurofilament(NF)から成り,ミトコンドリアなどの細胞小器官から成っていた。有髄部軸索の腫大が大きいものでは,髄鞘は希薄でその径も小さかった。さらに3本の軸索は有髄部軸索の起始部から未梢にかけて管状の腫大を示した。これらの軸索は,主に縦軸に平行に走るNFから成り,その中に細胞小器官が散在して認められた。腫大した軸索と直接連続する胞体には時にミトコンドリアの異常蓄積が認められたが,大部分は正常構造を示した。腫大した軸索と連続するaxon hillockおよび近位部ISは,通常,正常構造を示した。また,腫大した軸索と連続する胞体から突出する樹状突起には明らかな異常は認められなかった。これらの所見は,運動ニュ-ロン疾患では近位部軸索の軸索流が障害され,その結果同部位にNFの蓄積が生ずることを示唆しており,このことが同疾患のpathogenesisと関連している可能性が考えられる。(J Neurol Sci 1990;97;233ー240)。筋妥縮性側索硬化症(ALS)3例および下位運動ニュ-ロン疾患(LMND)1例の腰髄前角を用いて,axonal initial segmentの遠位部の直径,aron h,110ckからintiol segmentの遠位部までの距離(AH+2S)および前角細胞体の面積を測定し,対照11例と比較した。トルイジンブル-染等を施したPlastic section(連続切片)を用いて先顕で観察するとともに,超薄切片を作成して電顕で観察した。運動ニュ-ロン疾患(MND)では,神経細胞体から直接突出する軸索が統計214本認められた。
淡水魚中に含まれる未知のヒ素化合物の同定と毒性評価

ヒ素による地下水汚染がアジア諸地域で問題となっている。カンボジア住民はたんぱく質の8割を淡水魚から得ており、毒性の高い無機ヒ素(三価、五価)含有は重要な課題であり、対象魚の総ヒ素量、ヒ素化学形態解明を目的とした。40種の淡水魚を調べた結果、DMA, TMAOなど低毒性の有機ヒ素が多く、無機ヒ素は少なかった。住民の摂食量と無機ヒ素量を乗じ、個人摂取総ヒ素量を求めた結果、淡水魚からの無機ヒ素摂取量は健康影響が出るレベルでは無かった。アジア各地域での地下水によるヒ素汚染問題で、飲用制限にも関わらずヒ素による生体影響は残っている。そこで主なたんぱく源である淡水魚に着目し、摂食量とその総ヒ素、ヒ素化学形態による関与を検討した。アルセノベタインが主成分の海産魚とは異なり、淡水魚の総ヒ素量は明らかに少なかった。しかし、無機の3価・5価ヒ素、アルセノコリンなど海産魚になあまり見られない化学形態を見出し、定量することができた。また、分析条件の検討においてヘリウムコリジョン法を検討することにより妨害ピーク(アルゴンー塩素m/z :75)の除去が可能となり、無機5価ヒ素の定量が可能となった。溶離液をpH3(硝酸)とすることで、無機3価ヒ素(AsIII)、無機5価ヒ素(AsV)、モノメチル5価ヒ素(MMA)、ジメチル5価ヒ素(DMA)、アルセノベタイン(AsBe)、アルセノコリン(AsC)、トリメチルアルシンオキシド(TMAO)、テトラメチルヒ素(Tetra)をODSカラム(Capcellpak MG 5um 2.0*250mm Shiseido)を用いて効率よく分離定量することができた。試料からの抽出方法に、水ーメタノール混合溶液法を用いた。魚試料から、骨・皮を除去後身のみを切り出し湿重量を測定した。凍結乾燥後、ホモジナイザーを用い水ーメタノールで抽出後、溶媒を除去、水を加えてHPLC試料とした。実験試料としたカンボジアの淡水魚と住民の摂取状況から、ヒ素非汚染地域の住民は海産魚を主に摂取しているためアルセノベタインをメインとする有機ヒ素を、汚染地域では淡水魚から摂取しているが、予期に反してAsBeやDMAが多く含まれ、無機ヒ素の取り込みは少なかった。結局汚染地域住民は淡水魚から多くヒ素を摂取しているが、尿中ヒ素濃度と魚の摂取量に相関性を見出すことはできなかった。バングラデシュ・カンボジアなどの東南アジア諸地域では、地下水のヒ素汚染による健康被害が現在でも深刻な問題となっている。カンボジアでは、地下水の摂取制限対策が進みつつあるが、生体中のヒ素量は改善半ばである。現地調査の結果、住民はたんぱく質摂取の八割を魚(主にメコン川の淡水魚)に依存しており、魚がヒ素の摂取源になっている可能性は否定できない。食用魚のヒ素含量に関してほぼ海産魚が対象であり、淡水魚中に関する報告は少ない。そこで、メコン川流域淡水魚中のヒ素濃度および化学形態を調べることとした。現地での淡水魚採取および調査は、徳島文理大学の姫野誠一郎教授に依存した。魚市場で40種の淡水魚と20種の海産魚を入手、写真撮影後、切り身として冷凍保存状態で持ち帰った。総ヒ素量は、マイクロウエーブ灰化後ICP-MS装置を用いて測定した。ヒ素化学形態別分析は、凍結乾燥後水ーメタノールで抽出、水に再溶解させ、アニオンカラムのHPLC-ICP-MSにて測定、入手可能な既知ヒ素化合物を対象とし、定性・定量を行った。淡水魚中の総ヒ素濃度は、最高でも0.09ppmと海産魚の1/50程度であった。また、魚種毎の摂食量調査を併せると淡水魚で約4kg/週/人と多く海産魚の30倍ほどであった。これに魚種毎の総ヒ素濃度を考慮すると、約260μg/週/人となり海産魚の2倍程度の値となった。魚種毎のヒ素化学形態別分析の結果、淡水魚ではモノメチルアルソン酸、ジメチルアルシン酸など有機化合物が多く、海産魚の主成分であるアルセノベタインは少なかった。また、毒性の高い無機ヒ素は約14μg/週/人であった。しかしWHOのヒ素摂取基準に換算すると健康に影響は無いものとわかった。生体中のヒ素は、飲用水の管理も併せて考慮する必要がある。分析条件の検討(ヘリウムコリジョン法、HPLC分離条件、抽出方法)等に予期せぬ時間がかかり、当初の目的である時間短縮、高脂溶性画分分析法、高脂溶性画分抽出方法の着手が遅れている。衛生薬学上記遅延部分の解消と並行して、平成27年度計画である、HPLC-MS/MS条件の検討に入りたい。

ヒ素化合物はイオンペアー試薬ー緩衝液系でなければ検出できないことと、HPLC-MSではなるべく緩衝液を使わないという相反する条件を以下に解明していくかが課題となる。また、同条件下で単離精製し機器分析法を用いて化合物の同定を行いたい。その後、目的化合物の化学合成を行い、細胞レベル特にヒ素汚染地域では膀胱がんが多いことからURO-tsaなどを用いて毒性実験を行いたい。このため、HPLC条件の検討が今年度の最大の課題となる。ヒ素化合物のスペシエーション分析においては、本研究で採用しているODSー酸性緩衝液ーイオンペアー試薬法、主に尿分析で汎用されているアニオンカラムー塩基性緩衝液ーアンモニア法があるが、特に前者はカチオン系、アニオン系のイオンペアー試薬を使用しなければ、全く保持されない。緩衝液の組成も多くの塩を含んでおり、このままではHPLC-MSに適用できない。HPLC-ICP-MSでも試料導入部や排気部に多くの塩が析出して問題となっている。水ーメタノール系にギ酸やトリフルオロ酢酸、アンモニア等のみを用いて分析可能な方法を見出すことが、今後の研究における最大の課題となる。ICP-MS用試料灰化装置に使用する容器チャンバーの開閉を補助する「自動開閉モジュールTWISTER」\40,800を発注していたが、年度内に輸入が間に合わず次年度へ繰り越した。また、旅費予算は、成果発表の機会が無かったので使用しなかった。納入が遅れていた自動開閉モジュールは、今年度初めに納入することができた。旅費については、研究成果の発表を行うため使用する予定である。
冷食の実証とその作用機作に関する研究

漢方医学で詳述されている食品の中で寒涼性に分類されている食品について、生理効果が実際に存在するかどうかを科学的に実証することを目的として実験を行っている。今までに検索した結果、身体を冷やす傾向を示したアサリについて、確認実験をした。さらに、甲殻類の中からカニを選び、カニ摂取がヒトの体表温(額、首、手首、足首)、鼓膜温、血圧および末梢血流量などを指標とし、身体におよぼす影響を健康なヒトを対象として比較検討した。摂取物は凍結したサンプルと同量のエネルギー、タンパク質、糖質を含む材料で構成されたクッキーを対照食として、摂取後の変化を比較した。1.アサリ体表温の変化は額以外の部位において、アサリ摂取後は対照食に比較し低く維持する傾向が観察された。首では有意に上昇を抑制した(p<0.05)。経時的変化では摂取直後から上昇抑制を示し、その後長時間持続した。末梢血流量は有意に減少した(p<0.1)。前回の結果と同じ傾向を示し、再現性のあることが確認できた。アサリ摂取後身体を冷やすことが確認できたことから、今後は成分決定に前進していきたい。2.カニ体表温の変化をみると、ほとんどの部位でカニ摂取後は対照食に比較し低く維持する傾向が観察された。足首では体表温の低下を有意に促進し(p<0.05)、首では有意に上昇を抑制した(p<0.1)。経時的変化をみると、摂取後30分までに体表温を低く維持する傾向はより顕著であった。末梢血流量はカニ摂取後が減少を促進する傾向を示した。血圧は対照食に比較し、有意に上昇を抑制した(p<0.05)。漢方医学で詳述されている食品の中で寒涼性に分類されている食品について、生理効果が実際に存在するかどうかを科学的に実証することを目的として実験を行った。これまでに柿については実証してきた。そこで、比較的水分含量の多いきゅうりと調味料として不可欠な塩を選び、ヒトを対象として、体表温(額、首、手首、足首)、鼓膜温度、体表の血流量、血圧を測定することにより、身体生理機能への影響について検討した。1.きゅうり(実験A)「乾燥きゅうり」と「対照食」の比較凍結乾燥したきゅうり、対照食としてきゅうりと同じエネルギー、タンパク質、糖質を含む材料で構成されたクッキーを摂取後の変化をみたところ、体表温では手首で対照食に比し、温度下降傾向が見られたが、他の部位においてはほとんど差はみられなかった。血流はやや減少傾向、血圧では対照食に比し下がる傾向を示した。(実験B)摂取時の温度の影響を見るため冷きゅうり(5°C)と温きゅうり(37°C)の摂取後の変化を比較したところ、額では冷きゅうりは温きゅうりに比し、摂取6分後から温度上昇を抑制する傾向が見られ。手首においては摂取18分後から温度下降を促進する傾向が見られた。血流は有意に減少し、血圧はほとんど差が見られなかった。今回の実験で、水分含量(96.2%)の多いきゅうりの場合、摂取時の食品温度の影響がより大きいことが示唆された。2.塩自然塩(能登の天塩)、NaClの2種類について、各々水と比較し、摂取後の変化を見た。体表温では額、手首、足首で自然塩、NaClは対照の水と比較して、低下を促進する傾向を示した。なかでも、NaClよりも自然塩の方が低下を促進する傾向を顕著に示した。血流量は水と比べて、自然塩は減少傾向を示したが、NaClには差は見られなかった。血圧は対照に比し自然塩、NaClで上昇する傾向がみられた。東洋医学(漢方医学)で寒涼性に分類されてる食品素材の中で、果物類、魚介類を中心に選び、水分の影響を除去した実験系で、摂取がヒトの体表温(額、首、手首、足首、指先)、鼓膜温、血圧および体表の血流量などの生理指標に及ぼす影響について、健康なヒトを対象として比較検討した。摂取物は凍結乾燥したサンプルと各々同量のエネルギー、タンパク質、塘質を含む材料で構成されたクッキーを対照食として、摂取後の変化を比較した。1.果実類1)キウイフルーツ:首、鼓膜温で摂取後対照食に比し上昇した(P<0.1)。手首では下降を抑制する傾向を示したが、他の部位においてはほとんど差はみられなかった。血圧、血流量には差はみられなかった。2)桃:手首の体表温は摂取後36分から低下を促進したが、他の部位においてはほとんど差はみられなかった。血圧はやや上昇傾向を示した。血流量は個人差が大きく、一定の傾向はみられなかった。2.魚介類1)カツオ:首では摂取後1836分に対照食に比し、上昇を抑制した(P<0.1)。血流量はやや減少し、血圧は上昇傾向を示した。2)サバ:手首では低下を促進する傾向、首では上昇傾向を示した。鼓膜温は対照食に比し上昇を抑制した。血流は減少する傾向を示し、血圧は上昇した。3)エビ:手首では低下を促進した(P<0.1)。首では上昇を抑制する傾向を示した。他の部位においてはほとんど差はみられなかった。血流量は減少し、血圧は上昇する傾向を示した。