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大名屋敷跡地における計画的住宅開発地の変遷に関する研究

明治期に大名屋敷跡地に形成された住宅地-本郷西片町における貸地貸家経営の実態、居住者の生活像及び地域社会像、屋敷地の変化等の分析の結果、以下の知見が得られた。1)本郷西片町では、従来からの屋敷地内の道路の骨格を基本として道路が開設、宅地割にあわせた街区が形成され、基盤整備が行われた。2)そして阿部家により旧藩士の居住への優遇措置、借地人の家屋への建築費助成等、借地人の居住を促す様々な方策が講じられ、宅地や貸家の維持管理も徹底した恩恵的な貸地貸家経営が行われた。3)一方、他の神田区、芝区、日本橋区等の6カ所の所有地では資産的活用がなされ、その収益により西片町を含む阿部家全体の土地経営が成り立っていた。4)戦後財産税支払いのために全貸地の約50%が借地人に売却され、西片町の自邸付近を除く残った土地が物納される。宅地による物納額は納税額の約40%であった。5)売却物納のため、貸地割にそって分筆された筆数は昭和23年時点で213筆であり、その後昭和40年には675筆に細分化した。6)昭和初期まで阿部邸内では毎年園遊会が催され、町内ではたき火が禁止され、自動車の出入りも許可制とする等、戦前までは阿部家を中心とした地域社会がつくり出されていた。7)阿部家本邸は明治24年築の和館から昭和4年新築された洋館に移るが、その際玄関・大広間を蕉雨館とし、応接間と土蔵を白山神社に移築した。昭和25年には阿部家洋館は西武鉄道(国土計画)により買収されグリーンホテルとして利用されるが、昭和30年洋館を含む土地約3,000坪が宅地分譲され、ほぼ現在の町割となった。今後は、さらに阿部家の邸宅及び屋敷地の変遷を中心として、その生活や維持管理の実態をおさえておくことが、近代住宅史上大変貴重であると確認された。明治期旧大名では最大の大土地所有者であった阿部家の昭和戦後期に至るまでの土地所有と大規模貸地経営及び中心部の小規模土地経営の変遷について追跡した結果、以下の点が明らかとなった。(1)阿部家では、大規模な貸地貸家経営を行った自らの中屋敷跡本郷区西片町とその周辺の土地のほかに、市内でも中心部に位置する本郷区本郷3丁目、神田区今川小路、同表猿楽町、芝区琴平町、同田町2丁目、京橋区南紺屋町の6ヵ所の土地を所有し、西片町の事務所を拠点として土地経営を行っていた。西片町に対して、他の6ヵ所の地代収入はこれに匹敵するものであり、土地家屋の売却等の動きも活発であった。(2)大正期から昭和戦前期にかけて、本郷西片町では旧来通り、他の神田区、芝区、京橋区の土地は震災復興区画整理地区に含まれ、土地の形状等の大きな変化をみるものの、従来通りの貸地経営が行われる。これらの土地は華族世襲財産ともなっており、阿部家にとっては家格を維持するための重要な資産であった。しかし、地代家賃統制令の施行以降、地代収入は漸減していった。(3)戦後、財産税支払いのために全貸地の約50%が借地人に売却される。

売却の際、土地は貸地の実態に沿って分筆され、評定単価の1.5倍前後の単価で借地人に売られた。西片町の自邸敷地を除き、売却処分できずに残った土地が大蔵省に物納される。財産税納税額のうち宅地による物納額は、全体の40.7%であった。(4)本郷区西片町の貸地貸家経営では、借地人の居住を促す様々な方策がみられ、地代等も昭和初期までは相場よりかなり低く抑えられ、恩恵的な土地経営の姿勢がみられた。一方、中心部に所有する他の土地では、不在借地人が多く、むしろ資産的活用に主眼が置かれ、その収益が、阿部家全体の土地経営に一定の役割を果たしていたことがうかがえる。明治期に大名屋敷跡地に形成された住宅地一本郷西片町における居住者の生活像及び地域社会像、屋敷地の変化について、以下の分析を行った。西片町の地域社会像については、昭和27年以来毎月発行されている町会誌「西片たより」より、明治期から戦前までの地域生活に関わる話題について整理した。その結果、・阿部家では昭和初期まで毎年正月と天長節には旧藩士の人々を招き、阿部邸の蕉雨館や役宅のある外庭で園遊会を催していた、・一方住民間の交流は薄く隣組活動も熱心ではなかった、・自動車の出入りは、森川町か西片町の交番に許可を得なければ通ることができなかった、・借地人はたき火が禁止され、家屋間の間隔があり電話や消火器を設置した家が多かったことから、東京市内で火災保険料が最も低かった等の様相が明らかとなった。土地所有の変遷については、法務局文京出張所所蔵の昭和初期から昭和40年頃まで記載された土地台帳等により追跡した。その結果、・昭和5年時点では西片町のほとんどすべての土地は阿部家の所有で50筆(平均1,878m^2)に分かれていた、・昭和23年には財産税支払いのため貸地の約1/2が物納されその後大蔵省により借地人へ払い下げられた、・昭和40年時点には西片町の土地は675筆(平均181m^2)にまで細分化されたこと等が判明した。また、阿部邸及び屋敷地の変遷を土地の変化とヒアリング調査によりたどると、・阿部家本邸は明治24年築の和館から昭和4年新築された洋館に移るが、その際玄関・大広間を蕉雨館とし、応接間と土蔵を白山神社に移築した、・昭和25年には阿部家洋館は西武鉄道(国土計画)に買収され「グリーンホテル」として利用された、・昭和30年洋館を含む土地約3,000坪が宅地分譲され、阿部家の雲の研究室が西側に移築されて住居となった。今後は、さらに阿部家の邸宅及び屋敷地の変遷を中心として、その生活・土地経営をみていくことが近代史上貴重であると確認された。
GPSを用いた日本列島の地殻歪場の研究

日本列島及びその周辺の地殻歪場を高い時間空間分解能で調査することは,プレートが複雑に収束している西太平洋地域のテクトニクスを解明する上で重要であり,また地震の長期予測にも基礎的な資料を提供するものである.こうしたことを実現するためにGPS高精度相対測位法を用いることが最も有効と考えられる.本研究では全国の研究者が共同して,3年間にわたり,GPSによる日本列島の歪場を検出するための総合的な研究を実施した.ここで実施した内容,成果を列挙すると;(1)全国のGPS研究者が参加して日本全国共同観測(「GPS JAPAN」)を1990年より3年間実施した.この観測では日本国内100点以上のほか,中国,韓国,台湾等からの参加も得て,国際共同観測を実施することができた.(2)「GPS JAPAN」で取得した全資料は東大地震研に設置された臨時データバンクに収録された.(3)VLBI,SLR観測点とのコロケーション観測を実施し,主要な地点における高精度の位置座標を求めた.(4)GPSの全観測点についてのデータベースを構築した.現在,取得した資料は解析の用に供されている.部分的な解析成果として,(1)西南日本及び中部東海地域でプレート運動が検出された.(2)四国,相模湾及び北陸地域で地殻変動が検出された.(3)日本上空での精密暦が取得された.こうして,本研究により地殻変動研究におけるGPSの有効性,重要性が検証され,さらに,日本列島全体の地殻歪場を検出すべく現在解析が実施されつつある.日本列島及びその周辺の地殻歪場を高い時間空間分解能で調査することは,プレートが複雑に収束している西太平洋地域のテクトニクスを解明する上で重要であり,また地震の長期予測にも基礎的な資料を提供するものである.こうしたことを実現するためにGPS高精度相対測位法を用いることが最も有効と考えられる.本研究では全国の研究者が共同して,3年間にわたり,GPSによる日本列島の歪場を検出するための総合的な研究を実施した.ここで実施した内容,成果を列挙すると;(1)全国のGPS研究者が参加して日本全国共同観測(「GPS JAPAN」)を1990年より3年間実施した.この観測では日本国内100点以上のほか,中国,韓国,台湾等からの参加も得て,国際共同観測を実施することができた.(2)「GPS JAPAN」で取得した全資料は東大地震研に設置された臨時データバンクに収録された.(3)VLBI,SLR観測点とのコロケーション観測を実施し,主要な地点における高精度の位置座標を求めた.(4)GPSの全観測点についてのデータベースを構築した.現在,取得した資料は解析の用に供されている.部分的な解析成果として,(1)西南日本及び中部東海地域でプレート運動が検出された.(2)四国,相模湾及び北陸地域で地殻変動が検出された.(3)日本上空での精密暦が取得された.こうして,本研究により地殻変動研究におけるGPSの有効性,重要性が検証され,さらに,日本列島全体の地殻歪場を検出すべく現在解析が実施されつつある.本研究の最終目標はGPS干渉測位法を用いて日本列島の地殻歪場を解明することにあるが,今回の研究課題においてはその基礎資料を得ることを目的としている.今年度はその最初の年なので,組織の確立と観測手法の調査などに重点をおきつつ「GPS JAPAN '90」と名付けて全国観測を実施することとした.観測はほぼ実施計画に沿って実施された.観測期間は1990年10月1120日,11月14日22日の2回に設定された.当初10月の観測は予備的なものとする予定であったが,関係者の熱意により2回ともほぼ同規模の全国観測体制となった.観測時間は精密暦取得のための衛星追跡局がほぼ24時間の連続観測,その他は713時間の観測となった.観測には全国の21の大学及び10の国立研究機関併せて31機関が参加し,観測点は合計約100点,受信機は合計約85台にのぼった.観測はほぼ予定通り実施され,受信機の不調などによる欠測を含め約8割のデ-タ取得率となった.また,周辺諸国との共同観測も実施され,米国,中国,台湾,韓国がそれぞれの地域において観測を実施した.また,合計13のVLBI,SLR観測点においてコロケ-ション観測が実施された.得られた資料はそれぞれの機関で交換し,解析に供されるとともに,事務局である東大地震研に「臨時デ-タセンタ-」を設置して全デ-タの集約と情報の流通を図ることとした.2月半ば現在ほぼ9割のデ-タが光磁気ディスクに収められている.現在各機関においてデ-タ解析が精力的に実施されており,4月の学会,5月のGPSシンポジウムにおいて成果が発表される予定である.地殻歪の解明のためには数年にわたる繰り返し観測が必要であり,次年度,次々年度において年1回程度の全国観測を実施する予定である.前年の全国共同観測の成功をふまえ,今年度は前年の観測成果をとりまとめることから作業を開始した。このため,1991年5月8日10日に京都において「GPS研究会」を開催した。研究会には71名の出席と38件の研究発表があり,成果を公表するため集録が発行された.引き続き,第2回目の全国共同観測が企画され,「GPS JAPAN'91」と命名された。

この計画の詳細を決めるため,上記の研究会の他,7月23日,及び9月27日に作業委員会が開催された.委員会で決められた計画に基づき、1991年11月11日21日に全国共同観測「GPS JAPAN'91」が実施された.前年と同様中国,韓国,台湾,米国もこの観測に参加した.現在資料をデ-タバンクに集約しているほか,参加研究者間でデ-タが交換され,資料の解析が進められている.このような観測研究を通じて,以下の成果が得られた.1.日本全国に高密度のGPS観測網を構築することができた.そうして,その大部分は改測が実施され,地殼変動,プレ-ト境界の力学研究の足がかりを作ることができた.2.基線解析精度向上のためには精密な衛星の位置を決めることが重要であることが明確になり,今後精密暦の取得とその精度評価を目的とした研究を推進することとなった.3.VLBIやSLRの観測点とのコロケ-ションが精力的に実施され,GPS基準点の座標を精度良く求めることができた.但し,座標の変換には様々な問題もあり,今後GPSグル-プにとっては世界の統一的な基準座標系の構築が重要であることが認識された.以上のような成果をふまえ,平成4年度には第3回目の全国共同観測を実施して地殼変動の検出をめざすと同時に精密暦やコロケ-ションについても一層研究を進める予定である.日本列島の,周囲のプレートの相互作用による歪場を高い時間分解能で明らかにすることはテクトニクス研究の上できわめて重要である。本研究はGPS干渉測位法を用いてこのような研究を実施するのための基礎資料を得ることを目的として平成2年度より3年計画でスタートした。本年度はその3年度目にあたり,前2年の成果を引き継ぎ,3年目の全国観測を実施するとともに,解析成果をとりまとめることに重点をおいて研究を実施した。5月,7月及び10月に研究分担者が集合して研究計画を立案・調整し,ます(1)研究分担を含む多数の研究者が参加して3年目の全国観測「GPS JAPAN'93」が1992年11月に実施され,震研におかれたデータセンターに資料が蓄積された(2)これらのデータの解析の結果南西諸島や中部日本でプレート運動に起因すると思われる観測点の変位が検出された他,四国地方などでも測地測量と調和的な観測成果が得られた,(3)VLBIやSLR観測点とのコロケーションが進み,多数の点で高精度基準点が構築された,(4)観測点に関するデータベースが作成された。また,こうした研究と平行して実施された世界キャンペーンの資料を解析して日本上空での衛星の精密暦を日本が独自に算出することに成功した。また,国際協力も進み中国,韓国,台湾,フィリピン等からも協力を得ることができた。以上のように,当初の目的は予想以上に順調に達成されたといって良い。こうした成果を発表するため1993年1月27日29日につくば市において「GPS研究会」が実施され,32件の研究発表があった。なお,上記資料は今後も継続して解析の用に供されると同時に,世界キャンペーンともより緊密に連携していくことで本研究による成果は今後の観測研究に対する基礎資料として用いられ日本列島の地殻歪場が明らかにされるのもそう遠い将来ではないと考えられる。
住生産における需給構造及び生産組織に関する国際比較研究

1.資料体の収集・整理(1)日英の統計資料・関連文献リストを作成し、定義・区分の違いを明らかにし、住生産に関する比較可能性の検討を行った。資料の扱う範囲についてはほぼ一致しているが、統計データソースの抽出方法及び幾つかの区分・定義の違いに留意する必要があることが把握された。(2)米国の住生産関連文献をピックアップし、収集整理を行った。2.住宅需給とその背景に関する比較統計資料を用いて、日・英・米の住宅需給状況の比較を行い、地域性による住生産属性の差異、生産の格差等の存在を確認した。3.住宅生産関連技術に関する比較(1)9カ国11地域を対象に、建築構法関連資格・制度の国際比較を行い、業務範囲、人数、統括組織、資格付与基準、根拠法等の現状を把握した。(2)全国の79大学のカリキュラム分析を行い、日本の建築構法教育の現状を把握した。(3)12カ国15大学の海外建築学科のカリキュラムを収集・分析し、建築教育に関する国際比較を試みた。4.行政施策(公共セクター)に関する比較日・英・米の公共住宅供給状況を把握した後、日本における公共セクターの住宅供給形態を把握する為、名古屋市を対象に戦後の住宅都市整備公団の活動状況及び供給住宅属性を分析し、年代による差異を把握した。
Lipid raftによるOHC細胞骨格制御機構-聴覚における脂質の機能解明-

蝸牛外有毛細胞は電気的・機械的・化学的刺激により短縮・伸長し、この可動性は蝸牛増幅機構において極めて重要である。我々はこれまでの研究において、細胞膜上のコレステロールを操作した外有毛細胞の硬度やキャパシタンス、可動性が変化する事を示した。そこで今回我々はG蛋白を介する細胞内シグナル伝達系に着目し、これらが細胞膜上のコレステロール操作によって生じる変化に影響を及ぼすかを検討した。その結果、細胞内にG蛋白のアナログを投与する事によりコレステロール操作による効果が抑制され、細胞内シグナル伝達系が関与している可能性が示唆された。細胞内情報伝達の重要な場として注目を集めているLipid raftを介した外有毛細胞(OHC)細胞骨格制御機構(actin remodeling)の情報伝達機構を多角的に解析し、Lipid raftの形成・維持に重要な役割を果たしている脂質の動態が、蝸牛増幅機能・聴覚に及ぼす効果を細胞レベルで解明する。1.運動能計測の新しい手法の開発3.patchclamp法によるLipid raft細胞内情報伝達機構の解析低分子量G蛋白のア:ゴニストであるGTPγSを細胞内液に溶解し100μMとしてパッチピペットのガラス電極を通じてOHC内に投与・作用させた後に細胞外からMβCDを投与した。その結果コントロール群ではNLC curveが脱分極方向へ大きくshiftしたが、GTPγSを作用させた群ではMβCDによる効果が抑制された。細胞内情報伝達の重要な場として注目を集めているLipidraftを介した外有毛細胞(OHC)細胞骨格制御機構(actin remodeling)の情報伝達機構を多角的に解析し、Lipidraftの形成・維持に重要な役割を果たしている脂質の動態が、蝸牛増幅機能・聴覚に及ぼす効果を細胞レベルで解明する。2.patch clamp法によるLipid raft細胞内情報伝達機構の解析低分子量G蛋白のアゴニストであるGTPγSを細胞内液に溶解し100μMとしてパッチピペットのガラス電極を通じてOHC内に投与・作用させた後に細胞外からMβCDを投与した。その結果コントロール群ではnon-linear capacitance (NLC) curveが脱分極方向へ大きくshiftしたが、GTPγSを作用させた群ではMβCDによる効果が抑制された。NLCが最大となる電位(Vpkcm)の脱分極方向への変位量について、コントロール群がMβCD投与から3分後に25.63±13.9mV、10分後に74.95±正3.37mVと大きく変化したのに対し、GTPγSを投与した群では3分後に-8.814±12.78mV、10分後に17.2±20,10mVとMβCDによる変化が抑制された。MβCD投与10分後の細胞長の変化率は、コントロール群では投与前と比較して83.4±4.2環まで細胞長が短縮したのに対し、GTPγSを投与した群では93.5±7.37%と短縮が抑制された。一方、G蛋白のアンタゴニストであるGDPβSを投与するとコレステロールによるMLCとVpkcmの変化が抑制された。3.OHC膜のコレステロールがLipidraftに作用し、アクチンを中心とする細胞骨格を統御に関わるRhoファミリーを含むG蛋白を介して、蝸牛増幅機能・聴覚に影響を及ぼす可能佐が示唆された。1.G蛋白のアンタゴニストであるGDPβS(600μM)をパッチピペットよりOHCに投与し、non-linear capacitance (NLC)のコントロールを測定後、MβCDを外因性に4分間投与し、capacitanceを脱分極方向へ変位させた。その後、さらに水溶性コレステロールを外因性に与えNLCを測定した。コントロール群ではNLC curveが過分極方向へshiftするのに対し、細胞内にGDPβSを投与群では、NLC curveのshiftが抑制された。コントロール群ではコレステロール投与により、NLCが最大となる電位(Vpkcm)が10分後に9.47±6.91mV過分極方向へ変位し、capacitanceの最大値(Cmpeak)が2.14±0.44pF増加した。一方GDPβSを投与した群においては、Vpkcmの変位は10分後で-5.22±10.69mV、Cmpeakが-0.55±1.39pFとなり、それぞれ変化が抑制される結果となった。2.100匹のマウス(C57BL/6J, 2週齢)両側側頭骨を摘出し、それぞれよりコルチ器を摘出し、MβCD 3mM溶液に30分間incubateした群とコントロール群に分け、細胞内シグナル伝達系に関わる遺伝子変化を遺伝子セット解析により検討した。マイクロアレイによる解析の結果、MβCDにより細胞骨格の制御に関わるシグナル伝達系の活性化が生じる可能性が示された。

3.MβCDでincubateしたOHCのF-actinをローダミンファロイジンで染色した結果、F-actinの輝度が上昇し、actinの重合が促進された可能性が示された。これらの結果はOHC膜のcholesterolを操作する事により、G蛋白による細胞内シグナル伝達系を介した細胞骨格の変化が生じている可能性を示すと考えられる。OHG機能に対するLipidraftを介した外有毛細胞(OHC)細胞骨格制御機構(actin remodeling)の情報伝達機構が、patchclamp法による直接的解析の結果、G蛋白を介しだ細胞内シグナル伝達系が脂質を介し,て細胞骨格を制御する可能性が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.liidraft細胞内情報伝達機構の解析を引き続き行っていく。2.コレステロールMβCDを投与した単離OHCのヤング率・stiffhessをAtomic force microscope(AFM)にてこれまでに得られた結果の解析を行う。3.昨年度中に山形大学に異動となったため、前任地の弘前大でpatch clamp法による実験を続ける形となったが、研究の遂行は順調であった。今年度は山形大学で実験機器のセットアップを行い、実験を継続する。
核内レチノイド受容体を分子標的とした新規制癌剤の創製

レチノイドは、レチノイン酸の天然及び合成誘導体の総称であり、核内受容体RAR、RXRと結合・活性化することにより、直接的に特異的応答遺伝子の発現を制御して、細胞の分化、増殖、形態形成などの重要な生命現象を制御している。レチノイン酸は白血病APLに対して高い寛解率を示し、APLの分化誘導療法剤として確立した。しかし、APLでの再発・耐性の問題に加え、既存レチノイドの制癌剤としての有用性は非常に限られている。そこで、レチノイド療法の適応拡大を目的に、多彩なレチノイド作用を担う核内受容体RARおよびRXRの特異的リガンドを創製した。RARについては、我々が開発し、再発APL治療薬としての治験がほぼ終了したAm80をリード化合物として構造展開し、トロポロン誘導体、ベンゾフロキサン誘導体にそれぞれレチノイドアゴニストおよびアンタゴニスト活性を見いだした。これらはカルボキシル基を持たないレチノイドであり、体内動態や臓器分布に特異性を発揮すると考えられる。RXRリガンドについては、既に本研究者が報告した強力なアゴニストPA024とアンタゴニストHX531の構造吟味から、より受容体選択性の高いRXRアンタゴニストPA452を見いだした。PA452はレチノイドの作用には影響を与えず、レチノイドとRXRアゴニストの併用によるレチノイドシナジスト活性を選択的に抑制した。一方、DNAチップを使った遺伝子発現プロファイルを検討した結果、RXRアゴニストの中に、Am80と併用した場合に異なるプロファイルを示すものを見いだした。この結果はレチノイド療法におけるRXRリガンドの併用効果に新たな知見を与えるとともに、RXRの関与する他のホルモン療法での興味深い効果が期待できる。
沖縄県宮古・八重山方言の調査研究

「沖縄県宮古・八重山方言の調査研究-伊良部島佐良浜・西表島祖納方言を中心に-」というテーマで,2000年度から2001年度にかけて科学研究費補助金の交付を受けることができた。テーマの実施計画に従って,2000年度には西表島祖納方言の音韻・活用・助詞の用法などの体系調査を実施した。同様に,2001年度には伊良部島長浜方言の体系調査を行なった。初期の計画では伊良部島佐良浜を調査する予定であった。しかし佐良浜は池間島かちの移住集落であることがわかった。そこで,もとの伊良部方言を知るには佐良浜以外が望ましいと判断し,長浜方言を調査対象として選定した。二つの方言とも70代以上の話者を中心に調査を実施している。それゆえ比較的もとの方言を記録することが出来た。音声面・文法面でも貴重な資料を得ることが出来た。しかしまた共通語の影響を大きく受けていることもわかった。たとえば長浜方言では,もとは[u]母音であったものが共通語の影響を受けて[o]母音で発音される場合がよく観察される。同様にもとなかった[e]母音が新しく使いはじめられているということも観察された。このようにもとの特徴的な音声や語彙などが70代以上でも失われつつある。そのような状況にある長浜方言を記述にとどめることが出来た。若い世代ではもとの方言は次第に失われて,共通語に取って代わりつつある。その調査結果については研究成果報告書として2002年3月に公刊する予定で,現在作成を進めているところである。研究計画に従って、平成12年度は以下のような調査研究を実施した。まず、8月の中旬から下旬にかけて、沖縄県八重山郡竹富町祖納方言の音韻、活用(動詞、形容詞)、助詞の体系調査を実施した。一部語彙調査も実施した。次に、祖納方言と深く関連する言語現象について、竹富町黒島方言、石垣市川平方言の調査も実施している。祖納方言については、今年度の調査で音韻体系、用言の活用体系、助詞の用法、親族語彙体系など、ある程度把握することが出来た。音韻(音声)についてその主な特徴を示すと、次のようになる。1)母音はi,e,a,a,o,uの6母音で、鼻母音aが認められるのが大きな特徴である。2)aはCSV構造の中であらわれる。[〓](子)、[〓](乳)、[〓](小さい女の子)、[〓](父)[〓](棘)3)CV構造の中で、無声子音と[〓]に挟まれた環境では鼻母音[〓]もあらわれるが、音声的なものである。[〓](あそこ)、[〓](棚)、[〓](甘い)、[〓](髭)、[〓](ここ)、[〓](骨)4)無声化現象が激しい。無声子音と無声子音に挟まれた母音はほとんど無声化する。[〓](背負う)、[〓](全然)、[〓](背中)5)有声子音の半無声化現象もみられる。これは祖納方言の大きな特徴である。[〓](私)、[〓](兄)、[〓](妻)、[〓](体)活用や助詞の用法においても特徴的なものがみられるが、それについてはいずれ報告書で詳しく報告したい。2001年度は伊良部島長浜方言の体系調査を行なった。しかし佐良浜は池間島からの移住集落であることがわかった。調査は9月5日から15日にかけて実施した。

主に70代以上の話者を中心に音韻体系、活用(動詞、形容詞)体系、助詞の用法、語彙の調査を実施した。比較的もとの方言を記録することが出来た。音声面・文法面でも貴重な資料が得られた。たとえば、音声面では特徴的な[l]がきれいに残っている。[agal](上がる)、[akil](開ける)など。[f][v]も残っている。[ffa](子供)、[kafu](書く)、[avva](油)、[pav](青大将)など。しかしまた共通語の影響を大きく受けていることもわかった。もとは[u]母音であったものが共通語の影響を受けて[o]母音で発音される場合がよく観察される。[ao](青)、[sode](袖)、[pako](箱)など。同様に、もとなかった[e]母音が新しく使いはじめられているということも観察された。[teki](敵)、[teppo:](鉄砲)、[en](縁)など。このようにもとの特徴的な音声や語彙などが70代以上でも失われつつある。そのような状況にある長浜方言を記述にとどめることが出来た。若い世代ではもとの方言は次第に失われて,共通語に取って代わりつつある。その調査結果については研究成果報告書として2002年3月に公刊する予定で,現在作成を進めているところである。
膀胱癌のリンパ節転移における接着分子インテグリンの解析

膀胱癌のリンパ節転移に果たすインテグリンの役割を明らかにする目的で、ヒト膀胱癌細胞株UM-UC-3およびUM-UC-13をマウス足底に移植し、これにより上腕リンパ節に転移した転移巣のインテグリンの発現状況を、足底の原発巣のそれらと比較した。インテグリン・サブユニットはα16、β12に対するモノクローナル抗体を使用した免疫組織染色(組織ABC法および組織蛍光染色法)により同定した。その結果、UM-UC-3、UM-UC-13共に原発巣とリンパ節転移巣のインテグリン発現分布に差は認められなかった。リンパ節転移巣を摘出し、これをホモジェナイズしたのち、in vitroで培養した腫瘍細胞を再度他のマウスの足底に移植したが、上腕リンパ節への転移頻度は上昇せず、現在6代目を継代中であるが、当初計画していた高度リンパ節転移株は現在のところ樹立できていない。このような状況から、上記の細胞株をマウスの膀胱に同所移植した実験モデルについてリンパ節転移の有無を検討したが、この実験モデルではリンパ節転移は認められなかった。以上より、本研究では、当初の計画通りに進行せず、今後使用する細胞培養株あるいは宿主となる動物種を代えておこなうか、実際の臨床材料を使つて膀胱原発巣とリンパ節転移巣のインテグリンの発現分布を検討すべきであると思われた。1.ヒト膀胱癌細胞株のリンパ節高転移株の作成ヒト膀胱癌細胞株の標準株であるUM-UC-3とUM-UC-13の2株を対象として、これらをin vitroで培養し、細胞数を増減させてB6C3F1マウスの前腕足底皮下に移植した。その結果、UM-UC-3では移植細胞数が10^4 cells10^6 cellsではマウスの上腕リンパ節転移はおこらず、10^7 cellsで20%の確率で上腕リンパ節転移が出現した。一方、UM-UC-13では10^4 cells10^5 cellsで上腕リンパ節転移はおこらず、10^6 cells10^7 cellsで約15%の確率で上腕リンパ節転移が出現したが、その確率は移植細胞数に依存することはなかった。これら各細胞株の上腕リンパ節転移巣を摘出し、ホモジェナイズし、トリプシン処理後、再びin vitroで培養し、同様の転移実験を繰り返したが、現在のところ、上腕リンパ節転移の確率は10%程しか上昇していない。今後、別の細胞株をもちいて同様の方法での転移実験を行う予定である。また、これとは別に細胞株をマウスの膀胱の筋層に注入し、骨盤内リンパ節転移での高転移株を作成することも検討中である。2.ヒト膀胱癌細胞株における各種インテグリンの発現状況インテグリンのサブユニットであるα1α6、β1およびβ4に対する抗インテグリン・サブユニット抗体をもちいたウエスタンブロット法では、UM-UC-3の親株ではα2β1、α3β1インテグリンの発現が認められたが、その転移株ではα3β1あるいはα5β1の新たな発現があった。しかし、これらの新たな発現は転移株すべてに認められるものではなかった。一方UM-UC-13の親株ではα2β1、α3β1、α4β1インテグリンの発現を認めたが、UM-UC-3同様にリンパ節転移株に新たな特定のインテグリンの発現を認めていない。

リンパ節転移巣を摘出し、これをホモジェナイズしたのち、in vitroで培養した腫瘍細胞を再度他のマウスの足底に移植したが、上腕リンパ節への転移頻度は上昇せず、現在6代目を継代中であるが、当初計画していた高度リンパ節転移株は現在のところ樹立できていない。このような状況から、上記の細胞株をマウスの膀胱に同所移植した実験モデルについてリンパ節転移の有無を検討したが、この実験モデルではリンパ節転移は認められなかった。以上より、本研究では、当初の計画通りに進行せず、今後使用する細胞培養株あるいは宿主となる動物種を代えておこなうか、実際の臨床材料を使って膀胱原発巣とリンパ節転移巣のインテグリンの発現分布を検討すべきであると思われた。
軟質リライン義歯のホームケア方法確立のための微生物学的・形態学的検討

近年応用が急速に広がっている軟質材料を裏装した義歯(軟質リライン義歯)の清掃(ホームケア)法について、科学的裏付けを持った指導を患者に行う必要がある。本研究の目的は、シリコーン系軟質リライン材により裏装された義歯に適した機械的・化学的清掃方法を確立することである。2018年度は、(1)義歯床用材料で試験用試料ディスクを製作して口腔内に留置し、その表面に付着した微生物の解析、(2)各種機械的清掃用具を用いた清掃による軟質リライン材の表面性状の変化の検討、を行った。いずれも研究計画通りに進捗している。研究成果については、国内学会で2回、国際学会で1回の発表を行った。研究計画通りに進捗している。当初の計画通りの推進を予定している。国際学会での発表を次年度に繰り越したため
合流超幾何微分加群に関する研究

1.合流超幾何微分方程式で定められるD-加群の射影分解の計算,解複体のコホモロジー群の計算について,高山の計算代数解析ソフトKanが与えてくれたD-加群の射影分解からヒントを得て,結局はKoszul複体的な発想である一群のD-加群の射影分解を一般的に与えるアルゴリズムを得,正則関数の芽の層,形式べき級数の芽の層,Gevrey評価付きの形式べき級数の芽の層,に値をとらせた解複体のコホモロジー群の計算もn変数の場合にできた.2.合流超幾何関数のパラメータが特殊なものと一般エアリー関数との関係が明らかになり,(多変数)一般エアリー関数の変数を制限したときの漸近挙動が分かるようになってきた.3.多変数関数の漸近解析における消滅定理の構成を用いて,多変数の非同次偏微分方程式系の発散解に関する近似公式が得られた.1.合流超幾何微分方程式で定められるD-加群の射影分解の計算,解複体のコホモロジー群の計算について,高山の計算代数解析ソフトKanが与えてくれたD-加群の射影分解からヒントを得て,結局はKoszul複体的な発想である一群のD-加群の射影分解を一般的に与えるアルゴリズムを得,正則関数の芽の層,形式べき級数の芽の層,Gevrey評価付きの形式べき級数の芽の層,に値をとらせた解複体のコホモロジー群の計算もn変数の場合にできた.2.合流超幾何関数のパラメータが特殊なものと一般エアリー関数との関係が明らかになり,(多変数)一般エアリー関数の変数を制限したときの漸近挙動が分かるようになってきた.3.多変数関数の漸近解析における消滅定理の構成を用いて,多変数の非同次偏微分方程式系の発散解に関する近似公式が得られた.1.所属機関における研究代表者真島、及び代表者所属機関の分担者は新規購入の電子計算機を補助的に使いながら、合流型超幾何微分方程式で定められるD-加群の射影分解の計算、・解複体のコホモロジー群の計算解の近似公式、の研究を推進してきた。特に、電子計算機が与えてくれたD-加群の射影分解からヒントを得て、結局はKoszul複体的な発想である一群D-加群の射影分解を一般的に与えるアルゴリズムを得た。部分的なことは、昨年12月に行われた京都大学数理解析研究所における研究集会「複素解析と超局所解析」(研究代表戸瀬信之氏)において、′Irregularities on hypersurplanes of Holonomic D-modules(especially defined by confluent hypergeometric partial differential equations)という題名で講演し、講究録が今年度中には出版される予定である。この中に、正則関数の芽の層、形成べき級数の芽の層、Gevrey評価付きの形式べき級数の芽の層、に値をとらせた解複体のコホモロジー群の計算もn変数の場合に書いてある。2.他機関分担者の研究岩崎克則氏の結果が、別記の論文として掲載された。その手法によるD-加群の解複体のコホモロジー群の計算については、共著を準備中である。高山信穀氏は、上記の計算に使われた、Kanシステムを高速化すべく、プログラムの改良に取り組み、大きな変数でもD-加群の射影分解を短時間で行えるようにしてくれている。木村弘信氏は、多変数の合流超幾何微分方程式に関する交叉コホモロジー、ホモロジー群の関係について交点理論を建設すべく理論の基礎部分を固めつつある。代表者の別記論文は、その足がかりの一助にと示したものである。3.情報交換お互いの研究機関を訪問、あるいは、数理解析研究所等に集合するなどして、情報交換を行って来ているが、その中で、高山信穀氏及び松本圭司氏と、合流超幾何函数についての交点理論をほぼ完成させることができた。代表者の貢献は、予めどこに値をとらせたコホモロジー群を考えるべきかということについて、特異点で平坦な無限回微分可能な函数の層をとればよい、というもので基礎的な同型定理が必要であった。一部分については、別記の論文に書いてある。平成10年度報告1.所属機関における研究代表者真島、及び代表者所属機関の分担者は昨年購入の電子計算機を補助的に使いながら、合流超幾何微分方程式で定められるD-加群の研究を引き続き推進してきた。特に、合流超幾何関数のパラメータが特殊なものと一般エアリー関数との関係が明らかになり、(多変数)一般エアリー関数の変数を制限したときの漸近挙動が分かるようになってきた。また、多変数の非同次偏微分方程式系の発散解に関する近似公式が発見され、数理解析研究所における研究集会で口頭発表した。2.他機関分担者の研究3.情報交換お互いの研究機関を訪問、あるいは、数理解析研究所等に集合するなどして、情報交換を行ってきているが、その中で高山信毅氏及び松本圭司氏とは`Quadratic relations forconfluent hypergeometric functions(合流超幾何関数に対する2次関係式)'という論文を完成させ投稿中である。また、代表者は本多尚文氏及びV.Collin氏と多変数漸近展開論の代数解析的取扱について意見交換をし、代表者の意味の多変数漸近展開可能な関数の芽の層の代数解析的表現についてひとつの定式化を考えているが、まだより良い理論を模索中である。
超伝導渦糸状態の理論的研究

第二種超伝導体におけるド・ハース-ファン・アルフェン振動の理論的解明上記の現象を数値的・解析的手法を用いて理論的に解析・解明し、渦糸格子相で観測される振動の減衰に対する理論的表式を与えた。また、超伝導ギャップの異方性がド・ハース-ファン・アルフェン振動を用いて決定できることを示した。超流動^3Heとスピノール・ボーズ・アインシュタイン凝縮相における新たな量子渦構造の予言ギンツブルグ-ランダウ方程式を用いて高回転場における超流動^3Heの量子渦構造を解明し、実験に対する指針を与えた。また、3成分スピノール・ボーズ・アインシュタイン凝縮相の低回転場・高回転場における量子渦構造を計算した。低回転場においてはマーミン-ホ構造と呼ばれる渦芯のない特異な構造が安定化し、高回転場においては多数の状態がエネルギー的にほぼ縮退しているソフトな構造が実現することを明らかにした。第二種超伝導体における真木パラメータの計算真木パラメータは第二種超伝導体を特徴付ける物理量の一つで、磁場中超伝導転移における比熱の跳びの大きさや磁化曲線の勾配変化に直接関係する。この真木パラメータを詳細に計算した。特に、クリーンな超伝導体において、真木パラメータがフェルミ面の形状に大きく依存することを明らかにした。第二種超伝導体の上部臨界磁場に対する第一原理計算上部臨界磁場H_<c2>は、第二種超伝導体を特徴づける基本的物理量の一つである。しかし、その定量的理解はあまり進んでいなかった。我々は、任意のフェルミ面・エネルギーギャップ対称性や不純物濃度を持つ物質に対して適用可能なH_<c2>方程式を導出した。さらに、この方法をNb, NbSe_2,およびMgB_2に適用し、局所密度汎関数法から得られたフェルミ面を用いてH_<c2>を計算した。その結果、実験との非常に良い定量的一致が得られた。第二種超伝導体の上部臨界磁場近傍における電気抵抗の計算磁場中の第二種超伝導体における電気抵抗は、量子渦の運動が絡む複雑な現象で、その定性的・定量的理解はあまり進んでいない。今回、H_<c2>近傍における電気抵抗の計算を、全ての不純物濃度について初めて系統的に行った。そして、低温における電気抵抗の磁場依存性が、ダーティー・リミットの下凸曲線からクリーン・リミットの上凸曲線へと変化していくことを理論的に予言した。1.超流動^3Heの渦糸構造の理論的解明9つの超流動秩序変数をもつ超流動^3Heでは、通常の超伝導体とは全く事なる量子渦構造が可能である。実際、ヘルシンキ工科大学のグループにより、回転角速度Ω<3rad/sでの渦構造が精力的に調べられ、既に7つの異なる渦構造が発見されている。しかし、より高速の回転場中において、どのような渦が実現されるかに関しては、理論的にも実験的にも未解明のままであった。

ランダウ準位展開法を用いて、9つの超流動秩序変数に対するGinzburg-Landau自由エネルギー汎関数を直接最小化し、高速回転場中における安定な渦構造を決定した。その結果、少なくとも5つの新たな渦構造が存在することを理論的に明らかにした。2.超伝導準古典理論におけるゲージ不変性とホール項超伝導の動力学で最も強力な基礎方程式となっている「超伝導準古典方程式」を、ホール効果を記述できるように拡張することに成功した。導出された方程式は、重心の時間・空間座標に関してゲージ不変である、という望ましい性質を有している。またホール効果に関与する項も存在する。この準古典方程式は、今後における渦糸動力学の解明に際して、基本的な重要性を持つものと考えている。3.超伝導ド・ハース-ファン・アルフェン(dHvA)効果の理論数値的研究と解析的研究を組み合わせ、超伝導dHvA効果の理論的解明をめざした研究、特に超伝導ギャップの異方性とdHvA振動の減衰との関係に注目した研究を行なった。数値計算により、(i)振動の減衰が磁気ブリルアンゾーン内での準粒子のエネルギー分散の増大に起因すること、(ii)この減衰因子がゼロ磁場の極値軌道上での平均エネルギーギャップの大きさに比例していること、を明らかにした。また、振動の減衰に対する解析的表式も導出した。この理論式を用いれば、極値軌道上でのエネルギーギャップの大きさが評価でき、「dHvA振動による超伝導ギャップ・スペクトロスコピー」に道を開くことができたと考えている。1.3成分ボーズ・アインシュタイン凝縮系の量子渦構造の理論的解明アルカリ原子気体において実現された3成分ボーズ・アインシュタイン凝縮体の量子渦構造を計算した。その結果、マーミン・ホ構造と呼ばれる渦が低回転場で実現されることを理論的に予言した。また、高回転場においては、明白な渦心のない量子渦構造が安定になることも明らかにした。2.超流動^3Heの渦糸構造の理論的解明超流動^3Heでは、通常の超伝導体とは全く事なる量子渦構造が可能である。9つの超流動秩序変数を持つこの系のGinzburg-Landau自由エネルギー汎関数を、ランダウ準位展開法を用いて直接最小化し、安定な渦構造を決定した。今年度はより低回転場までの計算を実行し、さらに一つの新たな渦構造を発見した。そして、これまでの研究成果を、一つの長い論文にまとめ上げた。この論文は、今後の超流動^3Heの量子渦研究において、基本的役割を果たすと考えている。3.超伝導ド・ハース-ファン・アルフェン(dHvA)効果の理論超伝導dHvA効果についてのこれまでの理論的研究を、一つの長い論文にまとめ上げた。この論文では、(i)振動の減衰が磁気ブリルアンゾーン内での準粒子のエネルギー分散の増大に起因すること、(ii)この減衰因子がゼロ磁場の極値軌道上での平均エネルギーギャップの大きさに比例していること、を明らかにした。この理論式を用いれば、極値軌道上でのエネルギーギャップの大きさが評価できる。この成果は、今後の「dHvA振動による超伝導ギャップ・スペクトロスコピー」に大いに役立つと考えている。1.第二種超伝導体における真木パラメータ_<κ2>の理論的計算真木パラメータ_<κ2>は、第二種超伝導体の上部臨界磁場H_<c2>近傍における磁化曲線の勾配変化により定義され、この領域の他の物理量の定量的記述に欠かせない。
ミシェル・フーコーと「プシュケーをめぐる諸科学」の認識論

「ミシェル・フーコーと「プシュケーをめぐる諸科学」の認識論」に関する研究を進めるべく、今年度研究員は、『狂気の歴史』においてフーコーが関心を寄せた狂気における決定論と自由の関係、および『言葉と物』における主体、人間、無意識という諸概念の関わりという二つの研究テーマに関して集中的に検討を行った。第一の研究テーマに関して研究員は、1961年に刊行された『狂気の歴史』においてフーコーが展開した、狂気における決定論と自由をめぐる考察、および狂気と真理の関係をめぐる研究が、1946年にボンヌヴァルで開催されたコロック「神経症および精神病の心因発生論」において精神分析家ジャック・ラカンと精神科医アンリ・エーの間で交わされた精神医学の認識論的・倫理的基盤をめぐる議論から大きな影響を受けている点に着目し、それとの関係においてフーコーの狂気論の意義を明らかにすることを試みた。今年度研究員が第二に取り組んだのは、1966年に刊行されたフーコーの『言葉と物』とラカンの『エクリ』を検討し、構造主義をめぐる論争において主体、人間、無意識という諸概念がいかなる布置をなしているかを明らかにするという課題である。構造主義が前景化した「理論的反人間主義」はこれまで主体概念の抹消を企図したものと見なされてきたが、これに対して研究員は、フーコーおよびラカンの企図が主体概念と人間概念を分離し、構造的無意識との関わりにおいて新たに主体の位置を定めることにあったことを明らかにした。この研究成果について研究員は2014年11月27日にボルドー・モンテーニュ大学で開催されたコロック「極東思想と西欧思想における主体:交差するアプローチ」において口頭発表を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。「ミシェル・フーコーと「プシュケーをめぐる諸科学」の認識論」に関する研究を進めるべく、今年度研究員は、1960年代におけるフーコーの思索の中核をなす「カントと心理学主義(人間学主義)」と「精神分析と有限性の問題」という二つの研究テーマについて、集中的に検討を行った。「カントと心理学主義(人間学主義)」という第一の研究テーマに関して、研究員は19世紀後半から20世紀後半にかけてドイツにおいてなされたカント解釈、とりわけカントの認識論を心的能力論として心理学的に解釈しようとする潮流に抗して、反心理学主義的な立場からカント読解を展開したヘルマン・コーエンの『カントの経験理論』(初版1871年、第二版1885年)およびマルティン・ハイデガーの『カントと形而上学の問題』(1929年)がフーコーに与えた影響を考慮しつつ、フーコーが『カントの人間学』(1961年)および『言葉と物』(1965年)において展開したカント哲学と心理学主義(人間学主義)の関わりをめぐる議論の哲学的意義について明らかにすることを目指した。研究員が第二に取り組んだのは、「精神分析と有限性の問題」という研究テーマである。『言葉と物』においてフーコーは、人間学主義からの脱却を可能にする「反人間科学」として精神分析を積極的に評価している。フーコーによる精神分析理解の射程を検討するために、精神分析について論じる際にフーコーが参照したジャック・ラカンの精神分析、とりわけその欲望理論について考察した。研究員はラカンが1959年のセミネール『欲望とその解釈』において展開した『ハムレット』分析を詳細に読解することで、欲望と有限性の密接な関わりについて明らかにした。こうした研究成果について研究員は、ボルドー・モンテーニュ大学においてKim Sang Ong-Van-Cung教授が主催する連続セミナー「Culture et Violence」においてフランス語で口頭発表を行うとともに、「欲望の悲劇:ジャック・ラカンによる『ハムレット』読解をめぐって」と題した日本語論文を「I. R. S. ジャック・ラカン研究ー」に発表した。

26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究を通じて1960年代のフーコーの哲学的営為において心理学および精神分析が持つ意義が明らかになったが、これは「フーコーと「プシュケーをめぐる諸科学」の認識論」という研究課題を進める上できわめて重要な成果であると思われる。構造主義という思想的潮流が孕む哲学的意義について検討しながら、1960年代のフーコーの思想形成においてフロイト=ラカン精神分析がいかなる役割を果たしたのかを明らかにする。また『狂気の歴史』(1961年)を集中的に読解することで、昨年度本格的に検討することができなかったフーコーと精神医学の関わりについても明確にすることを目指す。
遷移金属ハライドクラスタの配位子連結型低次元分子アレイの構築

本研究では、低次元版超分子化学の展開の端緒をつかむことをめざし、遷移金属ハライドクラスタをビルディングブロックに選び、1次元ナノ細孔や、金属、グラファイト表面上で互いに配位結合により連結したクラスタ分子の規則的低次元アレイを構築する。STM, AFM観察によりその生成を実証する。金属ハライドクラスタ(Mo_6Cl_8やNb_6Cl_<12>)は、1nmと比較的大きな無機分子性クラスタでありながら、酸化物クラスタであるヘテロポリアニオンと異なり、1クラスタあたり6箇所の配位子が結合できる金属サイトがある。これを利用して無機クラスタ分子の低次元規則配列を試みた。まず,STM観察のために金属伝導性をもちかつ原子レベルで平滑な基板を得るため,SiやMgOにAuやMoNの薄膜蒸着を行なった.その結果,Si基板へのAu蒸着がもっとも有効であることが分かり,蒸着条件を最適化した.次に,基板の表面に配位吸着したMo6核ハライドクラスタのSTM観察を行なった.大気中での観察では再現性が得られなかったので,水中での観察を試みた.これにより,クラスター像と考えられる像が得られたが,その高さ方向の変異はクラスタの直径よりかなり小さく,検討を要する.末端塩素をSCNで置換した場合の観察も行なった.周期構造とはいえないが,表面に吸着したクラスタと考えられる像を水中AFMで観測することができた.XPSによる組成分析結果と観測されたクラスタ表面密度は一致しない場合があり,これは今後の検討課題である.以上,基板表面に無機クラスター分子を吸着させ,STMでの観察を行ない,低次元版超分子化学という新しい研究領域の開拓の端緒をつかむことができた.今後はデータの信頼性の向上と配位子によるより積極的な規則配列制御が課題である.本研究では、2次元版超分子化学の展開の端緒をつかむことをめざし、遷移金属ハライドクラスタをビルディングブロックに選び、金属やグラファイト表面上で互いに配位結合により連結したクラスタ分子の規則的2次元アレイを構築する。金属ハライドクラスタ(Mo_6Cl_8やNb_6Cl_<12>)は、1nmと比較的大きな無機分子性クラスタでありながら、酸化物クラスタであるヘテロポリアニオンと異なり、1クラスタあたり6箇所の配位子が結合でぎる金属サイトがあるので、まずこの配位サイトにSCN基を連結した(Bu_4N)_2Mo_6Cl_8(SCN)_6を合成した。このチオシアネート配位子は、Au表面に配位吸着し、自己組織化モノレヤーを形成すると期待される。分子線エピタキシーによりマイカ表面に合成した原子レベルでフラットなAu基板にMo_6Cl_8(SCN)_6のジクロロエタン溶液を触れさせた後、X線光電子分光、原子間力顕微鏡(AFM)、走査型トンネル顕微鏡(STM)により観察した。X線光電子分光装置を用いて表面組成を会席したところ、Mo_6Cl_8(SCN)_6が表面吸着していることが示唆された。表面を観察するため試行錯誤を積み重ねた結果、水中コンタクトAFMによりクラスターの像を得ることができた。クラスター間の距離は約4nmであるが、周期的に配列しているとはいえない。そこで、隣接クラスター間のチオシアネート基を金属イオンを用いて連結することを試みたが、現在のところ、規則配列の観測には成功していない。X線光電子分光によると添加した金属イオンが表面に存在していることが確認できたことから、クラスターのチオシアネート基に結合はしているものの、クラスター間を架橋していない可能性がある。まず,STM観察のために金属伝導性をもちかつ原子レベルで平滑な基板を得るため,SiやMgOにAuやMoNの薄膜蒸着を行なった.その結果,Si基板へのAu蒸着がもっとも有効であることが分かり,蒸着条件を最適化した.次に,基板の表面に配位吸着したMo6核ハライドクラスタのSTM観察を行なった.大気中での観察では再現性が得られなかったので,水中での観察を試みた.これにより,クラスター像と考えられる像が得られたが,その高さ方向の変異はクラスタの直径よりかなり小さく,検討を要する.末端塩素をSCNで置換した場合の観察も行なった.周期構造とはいえないが,表面に吸着したクラスタと考えられる像を水中AFMで観測することができた.XPSによる組成分析結果と観測されたクラスタ表面密度は一致しない場合があり,これは今後の検討課題である.以上,基板表面に無機クラスター分子を吸着させ,STMでの観察を行ない,低次元版超分子化学という新しい研究領域の開拓の端緒をつかむことができた.今後はデータの信頼性の向上と配位子によるより積極的な規則配列制御が課題である.