hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
指のすべり動作における摩擦と操作感の定量的相関の確立

次に,前年度に考案した2つの作製方法(マスキングテープ法および反応性イオンエッチング法)を用いて,分子膜被覆部の幅および間隔が異なるストライプ状のパターニング表面を作製し,既存の平板型摩擦測定装置により指の摩擦を測定した.分子膜被覆部の幅や間隔により分子膜の被覆率が変化し,指との接触界面におけるせん断強さや垂直荷重に相関的な変化をもたらすことが明らかになった.さらに,10人程度の研究対象者に対して,パターニング表面を用いた指の摩擦測定を実施し,ストライプ状分子膜被覆部の幅や間隔が摩擦特性だけでなく,人間の摩擦刺激に対する応答動作にも影響を及ぼす因子であることが明らかになった.平成29年度は,初年度に考案した装置の基本構造に基づき,装置の組立を行った.モータの振動などの課題も浮き彫りになり試験機は未完成であるが,指の接触状態の可視化に向けた高速度カメラの導入方法も考案済みであり,装置の完成への目処は立っている.また,既存の平板型3分力計を使用した摩擦測定装置により,初年度に確立した方法にて分子膜被覆部の幅および間隔が異なるストライプ状のパターニング表面を作製し,10名程度の研究対象者による指の摩擦測定を実施することに成功した.結果として,分子膜被覆部の幅や間隔は分子膜の被覆率に大きく寄与し,被覆率の変化はパターン部と非パターン部の界面せん断強さの差(変化率)に影響し,その結果,指に負荷する垂直荷重に変化が現れることが明らかになり,分子膜被覆部の幅や間隔などの界面のせん断強度に変化を与える因子が人間の摩擦刺激に対する応答動作にも影響を及ぼすことが示唆された.以上から,本研究はおおむね予定どおり進展しているものと思われる.本研究では,分子膜のパターニング表面における指のすべり摩擦特性について,指の接触状態のin situ観察と摩擦力の力学的測定の両面から明らかにして,摩擦抵抗により生じる操作感との定量的相関を確立することを目標とする.本研究を,(1)指のすべり動作における指の接触状態のin situ観察と摩擦特性の評価,(2)分子膜のパターニング表面の作製と最適設計指針の検討,(3)指の摩擦特性と操作感の定量的相関の確立に分類し,それぞれ並行して進めていく.平成30年度は,全体の総括として,試作した装置を用いた指の摩擦測定により指の摩擦と操作感の比較評価を実施し両者に関連する潜在的刺激因子を洗い出し,定量的相関について言及する.まず,装置の試作について,高速度カメラを導入して指の接触状態をリアルタイムで観察し指の軌道や接触幅,形状など数値データを測定する方法を検討し,予備試験の結果ある程度測定に目処がたった.今後は本課題終了後も本格的にデータ収集を進めていく.次に,分子膜被覆部の幅や間隔,被覆率,配置角度などが異なる種々のパターニング表面を用いて,既存の平板型摩擦測定装置により20名程度の研究対象者による摩擦測定を実施した.ストライプ状に分子膜をパターニングした表面では,指の摩擦は分子膜で被覆された領域の全体に対する割合に大きく依存し,被膜の割合が大きいほど摩擦低減効果は増大する.
建築骨組の地震時限界性能応答解析におけるモデルと解析法の予測信頼度の評価

建築構造設計において,使用される構造解析法,解析プログラムおよび解析に伴うモデル化によるばらつき・信頼度に関する課題は,現在の性能規定型設計への移行に伴い,今まで以上に重要となりつつある。特に,全体崩壊や骨組に組み込まれたブレースの座屈挙動などの終局限界状態の予測,強地震動に対する動的応答予測などでは,評価対象とする応答量によっては,解析法,解析モデルによる差異は無視できないものとなる可能性が高い。本研究の目的は,多層建築骨組を対象として,終局状態までのつり合い経路解析法および強地震動をうける骨組の解析法,解析モデルによる応答解析結果の違いを例示し,応答信頼性指標を確認する方法に関するばらつき・信頼度について考察することである。本研究で得られた成果を要約すると,以下のようになる:1)弾塑性つり合い経路解析における整合剛性行列形成問題への新たな対処法としてひずみ増分制御法を提案した。2)立体梁-柱有限要素モデルにより,小型鋼骨組の振動台実験の挙動をひずみ応答のレベルまでの高精度の予測に成功した。3)梁-柱有限要素モデルでは一軸応力ひずみ関係モデルの設定の仕方で応答が,かなり異なる場合がある。4)鉄筋コンクリートと鋼の混構造山形体育館の地震応答解析では、上下地動の入力により、ひずみ応対がかなり大きくなる場合がある。当然であるが、こうした結果は等価せん断モデルでは得られない。なお,基準とすべき解析法の整備に想いのほか時間を要し,上記目的に対する直接的な成果は未だ十分とは言えない。今後,現在までに整備した解析法を基準として,建築構造設計で使用されている構造解析法,解析プログラムおよび解析に伴うモデル化のばらつき・信頼度についての検討を継続して行う予定である。本研究の目的は,今後増加すると考えられる制振デバイス等をもつ骨組も含めた,多層建築骨組を対象として,強地震動をうける骨組の解析法,解析モデルによる応答解析結果の違いを例示し,応答信頼性指標を確認する方法に関するばらつき・信頼度について考察することである。本年度は,梁-柱有限要素モデルについて,その精度検証と適用範囲の拡張に重点をおいて研究を遂行した。その結果を要約すると,以下のようになる:1)平面梁-柱有限要素モデルは小型鋼骨組の振動台実験の挙動をひずみ応答のレベルまで十分に予測可能である。ただし,構面外への変形の進展もあり,立体骨組モデルでの解析も必要である。(立体解析も行い,その成果を投稿準備中である。);2)梁-柱有限要素モデルでは一軸応力ひずみ関係モデルの設定の仕方で応答が,かなり異なる場合がある。;3)鉄筋コンクリートと鋼の混構造山形体育館の地震応答解析では,上下地動の入力により,ひずみ応答がかなり大きくなる場合がある。当然であるが,こうした結果は等価せん断モデルでは得られない。;4)一軸応力ひずみ関係モデルを用いた立体梁-柱有限要素モデルによって,ねじれを伴うような鉄骨架構の実験挙動をかなりの精度で予測できる。

特に,全体崩壊や骨組に組み込まれたブレースの座屈挙動などの終局限界状態の予測,強地震動に対する動的応答予測などでは,評価対象とする応答量によっては,解析法,解析モデルによる差異は無視できないものとなる可能性が高い。本研究の目的は,多層建築骨組を対象として,終局状態までのつり合い経路解析法および強地震動をうける骨組の解析法,解析モデルによる応答解析結果の違いを例示し,応答信頼性指標を確認する方法に関するばらつき・信頼度について考察することである。本年度は,梁-柱有限要素モデルについて,その精度検証と適用範囲の拡張に重点をおいて研究を遂行した。その成果を要約すると,以下のようになる:1)弾塑性つり合い経路解析における整合剛性行列形成問題への新たな対処法としてひずみ増分制御法を提案した。2)立体梁-柱有限要素モデルにより,小型鋼骨組の振動台実験の挙動をひずみ応答のレベルまでの高精度の予測に成功した。しかし,基準とすべき解析法の整備に想いのほか時間を要し,上記目的に対する直接的な成果は未だ十分とは言えない。今後,現在までに整備した解析法を基準として,建築構造設計で使用されている構造解析法,解析プログラムおよび解析に伴うモデル化のばらつき・信頼度についての検討を継続して行う予定である。
オペランドEXAFS測定によるカーボンナノチューブ生成メカニズムの解明

本研究では,単層カーボンナノチューブ(SWCNT)の構造制御に向け,触媒粒子からのSWCNT生成メカニズムの解明を目的とする。オペランド測定によるEXAFSスペクトル測定を行い,SWCNT生成中の触媒金属粒子の状態(粒径,結晶状態(液相か固相か),炭素固溶状態)を明らかにする。従来の環境型透過電子顕微鏡(TEM)観察では不可能であった,高温領域や高い原料ガス圧力下での触媒金属粒子の状態を分析し,触媒金属粒子の状態がSWCNT構造に与える影響を系統的に明らかにする。本研究の結果,エレクトロニクス応用において重要なSWCNTのカイラリティ制御に向けた指針が得られることが期待できる。
学校における水利用と児童生徒の健康評価に関する衛生化学的研究

学校においてプール水等の消毒用に用いられている塩素剤に関して、その使用濃度の管理方法や代替消毒法、さらには飲料水等付属施設の衛生化学的な管理について、実態調査を行うと共に実験室レベルでの検討をすることにより、児童生徒の健康評価を踏まえ学校保健の充実に資することを目的として行った本研究の成果の概要は、次のとおりである。1.プール腰洗い槽における残留塩素濃度は、50mg/1以上に維持されている地域と、それより低い2025mg/1程度の地域がみられた。2.腰洗い槽の有効残留塩素は児童生徒の通過によって減少し、その残留塩素消費量はほぼ0.35g/人であった。また、日照による有効残留塩素消費量は9.3g/m^3/hrであった。3.有効残留塩素の殺菌効果は、病原性を有する腸管出血性大腸菌に対しても認められ、初期濃度17mg/1、1分間接触で、100%殺菌された。4.プール水中に持ち込まれる危険性の高い糞便中の大腸菌ならびにウイルスに対する有効残留塩素の効果を、水着素材に糞便を塗布して検討した結果、残留塩素100mg/1に大腸菌の場合は15秒間、ポリオウイルスでは30分間接触させても、糞便中の大腸菌の殺菌あるいはウイルスの不活化は認められなかった。5.残留塩素は水着素材および頭髪と反応して消費された。水着素材の変退色は反応塩素の総量に依存した。また、頭髪の変退色は、有効塩素100mg/1、60分間の浸漬においてpH7.5では認められなかった。6.プール以外に、小・中・高等学校の水道水の水質検査を実施した結果、飲料適否の不適合率は休日の翌日が、休日の2日後よりも高かった。7.塩素の代替消毒剤としてオゾン、二酸化塩素等の生体影響を文献的に調べた結果、両者ともに毒性、変異原性、染色体異常等の報告がみられた。1.プ-ル付帯施設としての腰洗い槽の塩素消毒について、大垣市学校保健会学校薬剤師部会年報(昭和33年)には水泳者を通過式消毒槽で前処理するとプ-ルにおける塩素消毒効果が高められることが報告され、槽内の残留塩素濃度として約50ppmになるように高度晒粉の上澄み液を加えたと記載されている。その後槽内の残留塩素濃度を50100ppmに保つ管理方法が広く普及するようになった。2.注入式塩素消毒によるウイルスの不活性化について、体育学研究(昭和35年)などでアデノウイルスが大腸菌と同じ程度の残留塩素濃度で死滅することを基礎として、注入式プ-ル消毒器によりアデノウイルス感染症の流行が防止できることが報告されている。3.学校飲料水の受水槽に関連する文献の収集を今年度中に終了する。4.ウイルスの塩素処理効果を検討する実験では、10^4PFU/mlのポリオウイルス浮遊液に1mg/1以下の次亜塩素酸を加えると大部分が結合塩素になるが、残留塩素0.5mg/1で5分後に約90%のウイルスの不活性化が起こる。プ-ルでの感染症の原因となるアデノウイルスについては、培養したウイルスがHost Cellから遊離しにくいので、実験方法についてはさらに検討を必要とする。5.代替消毒薬としてのオゾンおよび二酸化塩素には、経気道暴露による急性、亜急性および慢性の毒性が認められる他、エイムステストによる変異原性が認められ、オゾンについては哺乳類細胞での染色体異常が起こることも報告されている。1.永泳プ-ル水とその付帯施設としての腰洗い槽について残留塩素、水質等の実態調査を、東京都、大阪府、岐阜県で実施したところ、次のような結果が得られた。(1)腰洗い槽の残留塩素濃度は調査した12施設中8施設が50ー100mg/1,4施設が15ー30mg/1であった。(2)腰洗い槽における残留塩素の消費量をいくつかの施設において算出したところ、0.1ー0.35g/人であった。(3)腰洗い槽中の大腸菌群を5施設について測定した結果、いずれの施設からも検出されなかった。(4)プ-ル5施設、腰洗い槽3施設についてウイルスの分離検索を行ったところ、1ヶ所のプ-ルからウイルスが検出されたが、アデノウイルスとは異なる種類であった。2.ウイルスならびに大腸菌に対する塩素処理の効果を知るためのモデル実験として、大腸菌およびポリオウイルスを含有するふん便を水着素材に塗布した状態における塩素の殺菌効果について、現在検討中である。3.水着の変退色に対する腰洗い槽の塩素濃度の影響について実験室的検討を行った結果は、次のとおりであった。(1)学童・生従用水着の主素材となっているナイロンの塩素収着量は、1.5秒間で0.5mg/gとなり、1. (2)において得られた腰洗い槽の一人当りの塩素消費量の15ー40%に相当した。(2)水着素材のうちナイロン、ポリウレタン系素材は塩素処理による変退色が大きく、ポリエステル、アクリル系素材は変退色に対して抵抗性を示した。4.学校飲料水の受水槽に関連する文献の収集を終了し、現在整理中である。1.水泳プール水に持ち込まれる危険性の高い大腸菌ならびにウイルスに対する塩素処理の効果を知るためのモデル実験として、大腸菌およびポリオウイルスを含有する糞便を水着素材に塗布した状態における塩素の殺菌効果を検討した。その結果、大腸菌に対しては有効残留塩素濃度100mg/lに15秒間、ポリオウイルスでは同濃度に30分間接触させても、糞便中の大腸菌の殺菌効果およびポリオウイルスの不活化は認められなかった。

2.残留塩素は、病原性を有する腸管出血性大腸菌に対して17mg/lの初期濃度で1分間の接触により、100%の殺菌効果を示した。3.有効塩素は頭髪と反応して消費された。有効塩素と反応した頭髪の変退色は、有効塩素100mg/l、60分間の浸漬においてpH7.5では認められなかったが、pH5.5ではかなり認められた。4.プール以外の水として、学校における飲料水の衛生学的調査を行った結果は、次のとおりであった。(1)東京都内小学校1718校、中・高等学校各5校について、冬期:1月、春期:4月、夏期:9月の時点で14項目の水道水の水質検質を実施した。その結果、飲料適否の不適合率は休日の翌日と休日の2日後とを比べると、休日明けの水の不適合率が高かった。(2)残留塩素および鉄不適合率は、休日の2日後でもかなり認められた。これら(1)、(2)の結果は、貯水槽および給水配管中に長時間滞留している水が水質の劣化を招くことを示しており、学校における飲料水の衛生管理上注意しなければならない点である。学校においてプール水等の消毒用に用いられている塩素剤に関して、その使用濃度の管理方法や代替消毒法、さらには飲料水等付属施設の衛生化学的な管理について、実態調査を行うと共に実験室レベルでの検討をすることにより、児童生徒の健康評価を踏まえ学校保健の充実に資することを目的として行った本研究の成果の概要は、次のとおりである。1.プール腰洗い槽における残留塩素濃度は、50mg/1以上に維持されている地域と、それより低い2025mg/1程度の地域がみられた。2.腰洗い槽の有効残留塩素は児童生徒の通過によって減少し、その残留塩素消費量はほぼ0.35g/人であった。また、日照による有効残留塩素消費量は9.3g/m^3/hrであった。3.有効残留塩素の殺菌効果は、病原性を有する腸管出血性大腸菌に対しても認められ、初期濃度17mg/1、1分間接触で、100%殺菌された。4.プール水中に持ち込まれる危険性の高い糞便中の大腸菌ならびにウイルスに対する有効残留塩素の効果を、水着素材に糞便を塗布して検討した結果、残留塩素100mg/1に大腸菌の場合は15秒間、ポリオウイルスでは30分間接触させても、糞便中の大腸菌の殺菌あるいはウイルスの不活化は認められなかった。5.残留塩素は水着素材および頭髪と反応して消費された。水着素材の変退色は反応塩素の総量に依存した。また、頭髪の変退色は、有効塩素100mg/1、60分間の浸漬においてpH7.5では認められなかった。6.プール以外に、小・中・高等学校の水道水の水質検査を実施した結果、飲料適否の不適合率は休日の翌日が、休日の2日後よりも高かった。7.塩素の代替消毒剤としてオゾン、二酸化塩素等の生体影響を文献的に調べた結果、両者ともに毒性、変異原性、染色体異常等の報告がみられた。
新規医薬資源としてのインドネシア底生海洋生物の調査 (第2次)

インドネシアは、赤道を挟んで1万7千以上の島々が東西に分布した国土を有しているが、それらの島々のサンゴ礁に生息する海綿や軟サンゴなどの底生海洋生物の分布については殆ど知られていないのが現状であり、新しい医薬資源探索の面から非常に魅力に富んでいる。しかしながら、インドネシアにおいても環境破壊が進行しており、未だ科学的な調査のされていない夥しい数の底生海洋生物が確実に失われつつある。以上のような背景をふまえて、新しい医薬リード化合物の開発を目的としてインドネシアサンゴ礁域における底生海洋生物の調査研究を行っている。本学術調査には、日本側から天然物化学、海洋生物学を専攻する3名と、インドネシア側共同研究機関であるインドネシア科学院(LIPI)の海洋研究所の2名、そしてランプン大学理学部から研究協力者1名の他、スキューバダイビングができる2名のテクニシャンが参画した。平成11年度は、北スラベシ州ビツング地域を、平成12年度は南スラベシ州ケンダリ地域を、平成13年度はフローレス島西部ラブワンバジョ地域を本年度の重点調査地域として、以下の調査を行った。1.底生海洋生物の調査採集:調査用ボートをチャーターして、沿岸サンゴ礁域をスキューバダイビングにより広範に探索し、海綿、ホヤ、軟サンゴ等の底生海洋生物の調査・採集を行った。2.調製した各底生海洋生物の抽出エキスについて、生物活性スクリーニング試験を行っている。活性が見られた抽出エキスについては、さらに活性成分の分離精製を進めており、単離した活性成分の化学構造を決定していく。3.インドネシア側研究分担者を日本に招聘して、共同で試料の整理を行うとともに、今後の調査地域や実施方法について詳細に討議した。以上のような背景をふまえて、新しい医薬リード化合物の開発を目的としてインドネシアにおける底生海洋生物の調査研究を行っている。本学術調査には、日本側から天然物化学、海洋生物学を専攻する3名と、インドネシア側共同研究機関であるインドネシア科学院(LIPI)の海洋研究所の2名、そしてランプン大学理学部から研究協力者1名の他、スキューバダイビングができる2名のテクニシャンが参画し、インドネシア、北スラベシ州ベツング地域を本年度の重点調査地域として、以下の調査を行った。1.底生海洋生物の調査採集:調査用ボートもしくは小型漁船をチャーターして、沿岸サンゴ礁域をスキューバダイビングにより広範に探索し、海綿、ホヤ、軟サンゴ等の底生海洋生物の調査・採集を行った。活性が見られた抽出エキスについては、さらに活性成分の分離精製を進めており、単離した活性成分の化学構造を決定していく予定である。3.インドネシア側研究分担者2名を日本に招聘して、共同で試料の整理を行うとともに、今後の調査地域や実施方法について詳細に討議した。

しかしながら、インドネシアにおいても環境破壊が進行しており、未だ科学的な調査のされていない夥しい数の底生海洋生物が確実に失われつつある。以上のような背景をふまえて、新しい医薬リード化合物の開発を目的としてインドネシアサンゴ礁域における底生海洋生物の調査研究を行っている。本学術調査には、日本側から天然物化学、海洋生物学を専攻する3名と、インドネシア側共同研究機関であるインドネシア科学院(LIPI)の海洋研究所の2名、そしてランプン大学理学部から研究協力者1名の他、スキューバダイビングができる2名のテクニシャンが参画し、インドネシア、南部スラベシ州ケンダリ地域を本年度の重点調査地域として、以下の調査を行った。1.底生海洋生物の調査採集:調査用ボートもしくは小型漁船をチャーターして、沿岸サンゴ礁域をスキューバダイビングにより広範に探索し、海綿、ホヤ、軟サンゴ等の底生海洋生物の調査・採集を行った。2.調製した各底生海洋生物の抽出エキスについて、生物活性スクリーニング試験を行っている。活性が見られた抽出エキスについては、さらに活性成分の分離精製を進めており、単離した活性成分の化学構造を決定していく予定である。3.インドネシア側研究分担者2名を日本に招聘して、共同で試料の整理を行うとともに、今後の調査地域や実施方法について詳細に討議した。インドネシアは、赤道を挟んで1万7千以上の島々が東西に分布した国土を有しているが、それらの島々のサンゴ礁に生息する海綿や軟サンゴなどの底生海洋生物の分布については殆ど知られていないのが現状であり、新しい医薬資源探索の面から非常に魅力に富んでいる。本学術調査には、日本側から天然物化学、海洋生物学を専攻する3名と、インドネシア側共同研究機関であるインドネシア科学院(LIPI)の海洋研究所の2名、そしてランプン大学理学部から研究協力者1名の他、スキューバダイビングができる2名のテクニシャンが参画し、インドネシア、フローレス島西部ラブワンバジョ地域を本年度の重点調査地域として、以下の調査を行った。1.底生海洋生物の調査採集:調査用ボートをチャーターして、沿岸サンゴ礁域をスキューバダイビングにより広範に探索し、海綿、ホヤ、軟サンゴ等の底生海洋生物の調査・採集を行った。活性が見られた抽出エキスについては、さらに活性成分の分離精製を進めており、単離した活性成分の化学構造を決定していく。3.インドネシア側研究分担者を日本に招聘して、共同で試料の整理を行うとともに、今後の調査地域や実施方法について詳細に討議した。
オブジェクト指向による高機能な状態図データベースの開発

オブジェクト指向データベースシステムの特徴と機能を活用することで、状態図とそれに付随する諸データを取り扱う、高機能なデータベースサービスが実現できると考え、独自のオブジェクト指向データベースシステムプログラムの開発、状態図データベースのためのクラス設計、約百枚の状態図データの入力、これらを用いた状態図データベースサービスの公開実験を行った.独自に開発しているオブジェクト指向データベースシステムプログラム、MOOD-SXは研究期間中に150項目を越える改善、改良を行い、機能の拡張と性能の向上を図った.特に状態図データベースに用いるために、画像ファイルの転送と表示、ウエッブブラウザからの利用のためのJavaアプレットによるユーザインターフェースの開発を行った.このプログラムはSAL(Scientific Applications for Linux)など5つ以上のソフトウエア・アーカイブに収録されている。クラスの設計には、知識工学の分野で注目されたオントロジー工学との関連を重視し、平衡状態図の記述の中に表れる概念の性格を明らかにすることに努めた.例えば、擬二元系状態図は両端の二つの組成で定義されるが、組成を、その組成を持つ物質で代表させても良いこと、相は結晶構造で特徴付けられること、結晶構造が構造タイプと組成で特徴付けられること、相は物質とは異なることなどを論じた.そのような議論をもとに設計されたクラスセットを用いて、ASMの鉄基二元系状態図集に相当する約百枚の状態図、それらの状態図に表れる300余りの相、約80の構造タイプを網羅した状態図データベースを構築し、実験的状態図データベースサービスに供した.このデータの入力に当たって、テキストファイルで十分校正された元情報の矛盾が見つかるなど、オブジェクト指向によるデータの取りまとめの有効性が認められた.オブジェクト指向データベースシステムの特徴と機能を活用することで、状態図とそれに付随する諸データを取り扱う、高機能なデータベースサービスが実現できると考え、独自のオブジェクト指向データベースシステムプログラムの開発、状態図データベースのためのクラス設計、約百枚の状態図データの入力、これらを用いた状態図データベースサービスの公開実験を行った.独自に開発しているオブジェクト指向データベースシステムプログラム、MOOD-SXは研究期間中に150項目を越える改善、改良を行い、機能の拡張と性能の向上を図った.特に状態図データベースに用いるために、画像ファイルの転送と表示、ウエッブブラウザからの利用のためのJavaアプレットによるユーザインターフェースの開発を行った.このプログラムはSAL(Scientific Applications for Linux)など5つ以上のソフトウエア・アーカイブに収録されている。クラスの設計には、知識工学の分野で注目されたオントロジー工学との関連を重視し、平衡状態図の記述の中に表れる概念の性格を明らかにすることに努めた.例えば、擬二元系状態図は両端の二つの組成で定義されるが、組成を、その組成を持つ物質で代表させても良いこと、相は結晶構造で特徴付けられること、結晶構造が構造タイプと組成で特徴付けられること、相は物質とは異なることなどを論じた.そのような議論をもとに設計されたクラスセットを用いて、ASMの鉄基二元系状態図集に相当する約百枚の状態図、それらの状態図に表れる300余りの相、約80の構造タイプを網羅した状態図データベースを構築し、実験的状態図データベースサービスに供した.このデータの入力に当たって、テキストファイルで十分校正された元情報の矛盾が見つかるなど、オブジェクト指向によるデータの取りまとめの有効性が認められた.本研究では、状態図データベースのインターネット上での実サービスの実現を目指している。そこでは自作のデータベースシステムプログラム、MOOD-SXを用いる予定だが、本研究期間中に1回の中改訂2回の小改訂を行い、最新版はアメリカ、イギリス、スウェーデンのソフトウェアライブラリに収録されている。またJavaアプレットを用いてMOOD-SXによるデータベースサービスをWWWブラウザから直接利用できるメカニズムを実装した。さらにサービスに不可欠なMOOD-SX利用マニュアルをプログラムの最新版に合わせてインターネット上に刊行した。データベースに限らず、情報システムが扱う当該分野の事物と概念、ならびにそれらの間の関係をフォーマルに記述し、それに基づいたシステムの設計を行なうことの重要性が近年強調され、オントロジー工学と呼ばれている。材料科学分野でのそのようなオントロジー構築は先例がないので、本研究でもデータベース設計の基礎として、状態図とそれにかかわる事項を中心に、材料科学全体との整合性を留意しながらオントロジー構築を進めることとし、状態図、合金系、相、結晶構造、組成、不変反応などの諸事項について、用語、暗黙の概念の列挙、その分類、属性とその制約の同定などの作業を進めている。本研究の作業は、1)データベースサービス実験を行うデータベースシステムプログラムの整備、2)状態図データを格納するためのデータ構造の検討、3)状態図データの入力と実験データベースサービスの三つの要素からなる。1)について、表現力の増大や検索機能の拡充を計るためのシステム機能の拡充と、バグの修正、高速化・大容量化のための改造をあわせて、約50項目のシステム修正を行い、データの入力、修正、それにデータベースサービスの実施に差し支えない程度の完成度に達したと考えられる。2)について、本研究のオブジェクト指向の仕組みと、オントロジの関係を検討し、ここで構築するデータ構造が状態図ならびそれに関係する事物のオントロジの役割を果たせることを見いだした。そのような観点から、擬二元系、二元系、等温など各種状態図、合金系、状態図上の相領域、相、結晶構造、物質、化合物、単体、元素などを、それらの間の関係についての物理的な理解と一致する形式で記録するためのクラスとその構造を提案した。

3)について、試験的に鉄基合金の二元系状態図、そこに現れるすべての相とその構造データを上のデータ構造を用いて入力し、その構造がこれらのデータを収納し、また利用者が発想すると思われる自由で、多様な条件での検索を処理するのにおおむね適していることを確認した。しかし、例えば結晶構造が確定していない相を探すなど、より高度な検索を可能にするための改良の必要も見いだされ、今後の課題とされている。オブジェクト指向データベースシステムの特徴と機能を活用することで、状態図とそれに付随する諸データを取り扱う、高機能なデータベースサービスが実現できると考え、独自のオブジェクト指向データベースシステムプログラムの開発、状態図データベースのためのクラス設計、約百枚の状態図データの入力、これらを用いた状態図データベースサービスの公開実験を行った.独自に開発しているオブジェクト指向データベースシステムプログラム、MOOD-SXは研究期間中に150項目を越える改善、改良を行い、機能の拡張と性能の向上を図った.特に状態図データベースに用いるために、画像ファイルの転送と表示、ウエッブブラウザからの利用のためのJavaアプレットによるユーザインターフェースの開発を行った.このプログラムはSAL(Scientific Applications for Linux)など5つ以上のソフトウエア・アーカイブに収録されている。クラスの設計には、知識工学の分野で注目されたオントロジー工学との関連を重視し、平衡状態図の記述の中に表れる概念の性格を明らかにすることに努めた.例えば、擬二元系状態図は両端の二つの組成で定義されるが、組成を、その組成を持つ物質で代表させても良いこと、相は結晶構造で特徴付けられること、結晶構造が構造タイプと組成で特徴付けられること、相は物質とは異なることなどを論じた.そのような議論をもとに設計されたクラスセットを用いて、ASMの鉄基二元系状態図集に相当する約百枚の状態図、それらの状態図に表れる300余りの相、約80の構造タイプを網羅した状態図データベースを構築し、実験的状態図データベースサービスに供した.このデータの入力に当たって、テキストファイルで十分校正された元情報の矛盾が見つかるなど、オブジェクト指向によるデータの取りまとめの有効性が認められた.
磁気リコネクションにおける電子ダイナミクスの全粒子解析研究

プラズマ粒子シミュレーション(PICシミュレーション)でより良い計算結果を得るために、数値解法の改良を行った。PICシミュレーションの粒子計算部分では、Boris法(Boris 1970; Buneman=Boris法とも)という手法が標準的に使われている。しかしBoris法は、数値誤差が累積するなどの問題がある。そこで我々は、2つの解析解をoperator splittingで繋げる新しい数値解法を提案した。新手法は原理的に高精度であり、Boris法と比べて大きく計算精度が向上する。一方で計算コストは増えるが、粒子ソルバー単体およびPICシミュレーション全体の性能劣化は軽微であった。さらにチェビシェフ級数を利用した数値解法を提案し、精度と負荷のバランスが良いことを明らかにした。我々は、これらの2つの手法が次世代PICシミュレーションの標準解法になることを期待している。当初は、磁気リコネクションのPICシミュレーション結果を詳細に解析する計画であったが、最終年度に持ち越すことになった。一方、計算結果の精度を検証する過程で、シミュレーションの基本アルゴリズムそのものを改良するに至った。この進展は全く予想外であった。引き続き、磁気リコネクションのPICシミュレーション結果を新しい視点から解析・議論する。特に、運動論エントロピー(電子速度分布関数のシャノン・エントロピー)の議論をシミュレーション結果の解析に応用する予定である。磁気圏プラズマと太陽風プラズマが接する地球磁気圏昼側境界を念頭に、性質が異なるプラズマ境界で起きる「非対称」磁気リコネクションの詳細な性質を、2次元プラズマ粒子シミュレーション(PICシミュレーション)を用いて調査した。そして、シミュレーションの電子のデータセットを徹底活用して、次の3つの成果を得た。(1)磁力線がつなぎ変わるX型領域の近傍では、電子の速度分布関数に「三日月」型の成分が現れることが先行研究でわかっていた。我々は、電子の軌道を解析して先行研究を裏付けたうえ、三日月成分に関する理論式を求めた。(2)X型領域の近くの別の領域で、電子の電磁流体的なバランス条件を評価した。その領域内で個々の電子の軌道パラメーターを評価して、粒子がジャイロ回転ではなくカオス的(非断熱的)運動をすることが、バランス条件に影響を与えていることを明らかにした。(3)電子の混じり具合を示す「有限時間混合率(Finite-Time Mixing Fraction)」という指標を考案し、X型領域の近傍で強い電子の混合が起きていることを示した。また、シミュレーションデータを表示・解析するWebインターフェイスを開発して、遠隔地の共同研究者との議論に活用するとともに、一部のデータを「Magnetopause Reconnection Analyzer」という名称で一般に公開した。さらに、高エネルギー天体環境で期待される相対論的磁気リコネクションのPICシミュレーションを実行し、PICのデータセットをエネルギー・運動量テンソルという形で利用して、X型領域付近の運動論的性質を議論した。当初の計画では、2017年度に(1)対称リコネクション系で新しい解析手法を開発して、2018年度に(2)非対称リコネクション系に応用する予定であった。世界の研究動向を踏まえて、先に(2)非対称系の研究に取り組んだが、実際には(2)のデータ解析過程で(1)で構想した手法を開発・応用することに成功した。それに加えて、予定外の相対論磁気リコネクション問題においても成果が出た。初年度に開発した解析手法を、リコネクションの基本形である「対称」リコネクション問題に応用して、手法の基本的な性質を検証する。また、研究の過程で輪郭が見えてきた電子混合とエントロピーの関係を整理したうえで、PICシミュレーション結果の解析に応用する予定である。
乳癌におけるＭＡＣＣ１の解析、特にＥＲａｌｐｈａとの関連についての解析

新規転写因子であるMACC1はcMetの転写を介して大腸癌の進展や転移に関与していることが示されている。今回、我々は乳癌におけるMACC1の役割について臨床検体および細胞株を用いて検討した。原発乳癌においてMACC1発現が減弱すると有意に予後不良であり、大腸癌の報告とは異なる結果であった。細胞株を用いた検討では、MACC1発現は乳癌細胞株よりも大腸癌細胞株で高く、大腸癌細胞株ではMACC1がcMetの転写を誘導していたが、乳癌細胞株では同様の現象が確認できなかった。以上より、MACC1の役割が大腸癌と乳癌では異なることが示された。大腸癌細胞株および乳癌細胞株におけるMACC1, cMet発現の比較(2)MACC1遺伝子導入によるcMet発現の変化新規転写因子であるMACC1はcMetの転写を介して大腸癌の進展や転移に関与していることが示されている。1臨床検体を用いた検討2乳癌細胞株を用いた検討各サブタイプの細胞株よりmRNAを抽出し、MACC1、cMet、HGF発現をそれぞれ検討した。MACC1発現は、HER2タイプの細胞株(MDA-MB-453, SKBR3)で高い傾向であった。Triple-negativeタイプであるMDA-MB-231では低発現であったが、その他の細胞株では、いずれも正常乳腺細胞株(HMEC)より高発現であった。タンパク発現は大腸癌細胞株DLD-1と比べ、乳癌細胞株では全体的にMACC1発現が低い傾向にあった。MCF7、MDA-MB-468細胞株において、siRNAによるMACC1遺伝子発現抑制を行った。WSTアッセイを用いて癌細胞の細胞増殖能を、スクラッチテストにより遊走能を、Matrigel invasionアッセイにより遊走・浸潤能の変化をそれぞれ検討した。MCF7細胞株においてMACC1mRNA発現を60-70%抑制させたところ、細胞形態、増殖能、遊走・浸潤能、いずれも変化は見られなかった。またHGF/cMetのmRNA発現も変化は見られなかった。前回までに行った乳癌および大腸癌の細胞株にMACC1遺伝子導入した細胞株を用いて、細胞形態、増殖能、遊走能の変化を検討した。MACC1遺伝子を細胞へ導入した際の形態学的な変化は、大腸癌細胞株、乳癌細胞株いずれにおいても見られなかった。同様に、増殖能に関しても、いずれの細胞株でもコントロール群、MACC1導入群で有意差は見られなかった。一方遊走能に関しては、MDA-MB-231ではコントロール群、MACC1導入群で有意差は見られなかったが、SW480では、MACC1導入群で有意な遊走能の亢進を認めた。次いでHGF刺激によるcMet発現の変化を検討した。SW480においては、controlに比べ、MACC1を導入した細胞で、HGF投与24時間後に更にcMet発現が上昇した。一方、MCF7においては、MACC1導入やHGF投与の有無に関わらず、cMet発現の変化は見られなかった。上記の結果から、乳癌では大腸癌と異なり、MACC1がcMetのpromoterに結合していない可能性が示唆された。ChIP法を用いてMACC1のcMet promoterへの結合状況について検討した。MCF7では、コントロール、MACC1導入細胞いずれにおいてもMACC1のcMet promoterへの結合は見られなかった。これに対し、SW480ではMACC1を導入した細胞でバンドが検出され、MACC1のcMet promoterへの結合が示唆された。以上より、MACC1の癌での役割は乳癌と大腸癌では異なることを確認した。乳腺腫瘍学大腸癌細胞株および乳癌細胞株におけるMACC1, cMet発現の比較(2)MACC1遺伝子導入によるcMet発現の変化乳癌細胞株にMACC1遺伝子導入したが、大腸癌とは異なりcMetの発現誘導は怒らなかった。昨年行った臨床検体での結果および本年度行ったin vitroの結果から、MACC1発現の及ぼす影響が乳癌では大腸癌と異なることが強く示唆された。1)乳癌におけるMCC1-cMet-HGF系発現の意義についてa)乳癌細胞株を用いた検討各サブタイプ毎の細胞株を用いて、MACC1およびcMet発現を検討し、MACC1が発現株ではsiRNAによる遺伝子発現抑制を行った。また、MACC1発現のない細胞株には遺伝子導入を現在試行中である。各細胞株での遺伝子調節後、cMet発現の変化を検討した。さらに、癌細胞の遊走、浸潤、増殖について検討した。b)臨床検体を用いた検討乳癌組織300例を用いてMACC1発現とcMetおよびHGF発現との関連性を検討する。特に乳癌サブタイプ別にこれらの因子発現につき検討した。

また、予後についても検討した。検討内容の結果は研究実績の概要に記載の通りである。本年度のin vitroおよび昨年度の臨床検体を用いた検討からMACC1発現の乳癌における役割が大腸癌とは異なることが強く示唆された。今後は、乳癌細胞株でMACC1がc-Met promoterへ結合がないことをCHIP法等を用いて証明する。また、MACC1発現が高いことがなぜ乳癌で予後良好となるかについて基礎的検討(MACC1遺伝子導入株を用いて浸潤、増殖などに与える影響およびそれにかかわるkey moleculeの同定)を続ける予定である。当初、臨床検体100例の検討結果からはERとMACC1の関連を考えていたが、300例に症例を増やし、再検討したところ、ERとMACC1との関連性が高くないことが判明した。しかしながら、MACC1高発現は独立した予後良好因子であることが示された。他の癌腫と何故結果が異なるかを細胞株を用いて検討する。大腸癌に比べ乳癌でのMACC1発現は低いため、MACC1発現のない細胞株に遺伝子導入し、癌細胞の遊走、浸潤、増殖について検討する。また、独立した予後良好因子であるが、患者背景はすべて治療当時の標準治療を受けた患者のデータをもとにしている。MACC1発現があると薬物反応性が改善するかどうかについても検討する予定である。乳癌細胞株への遺伝子導入、およびその遺伝子導入された細胞株を用いて、癌細胞の遊走、浸潤、増殖能の検討、および薬物反応性の検討のために研究費を使用する。研究費の多くは実験の物品費に使用する予定である。
単文構造と複文構造の連続性に関する日英語対照研究：認知類型論の観点から

研究代表者は、昨年度に引き続き、日本語、中国語、韓国語母語話者の英語名刺修飾節に関わる使用例、誤用例の収集・分析を行った。そのなかで、対象とする複文構造の使用頻度が、各母語話者によって差があること、そしてその差が各言語における名詞修飾節の許容範囲の広さと連動している傾向が見られることがわかった。さらに、具体的な名詞の種類ごとに使用頻度にどのような差があるか、どこまで英語では許容されない名詞修飾構造を用いているかについてどのように違いが出ているのか分析を進める予定である。研究分担者は、独自のデータも加えつつ、理論的な立場から複文構造の単文化に関する一般的な傾向について考察を行い、言語類型論的な意義および認知類型論的な要因との関連性についての分析を行った。特に、名詞修飾節構造が位置づけられる複文構造の単文化や単文構造の複文化など、単文と複文の連続性に関する理論的考察を行っており、「見る」という動詞を含む構文の単文化現象を、英語に見られる現象との並行性の観点から論じている。日本語、中国語、韓国語の名詞修飾節構造の柔軟性の違いひいては、英語にどこまでその柔軟性を持ち込むかという問題は、単文構造と複文構造の区別がより明瞭であるか、あるいはより連続的であるかという、研究分担者の理論的考察と密接に関連しており、研究代表者は、データ分析にあたって、研究分担者が提示する理論的な枠組みを参照しながら具体的な分析の観点を設定している。日本語、中国語、韓国語母語話者の英語名詞修飾節構造に関わる使用傾向が母語の性質と関連しているという傾向は見えてきたが、その違いを数値化するなどの客観化の作業が遅れているため。研究代表者が行っているデータ分析の結果を、研究分担者が行っている理論的考察を踏まえて一般化し、言語類型論的な考察を行う。そのうえで、その成果を学会等で発表する。研究代表者は、日本語、中国語、韓国語母語話者の英語名詞修飾節に関わる使用例、誤用例の収集を行い、タイプ別の頻度、誤用の割合などの調査を行った。その中でやはり日本語母語話者が名詞修飾節を多様し、かつ誤用の割合が高いことが観察された。また、理論的研究として、否定辞繰り上げ現象を複文構造から短文構造への文法化の過程と位置づけることにより、否定辞繰り上げを許す述語の規定が通言語的に可能になる方向性を示した。研究分担者は、日本語研究および通言語的研究における名詞修飾節に関する過去から現在までの研究史を整理したうえで、日本語・中国語・韓国語がアジアの言語として名詞修飾節に関する共通性を有するにもかかわらず、主節と名詞修飾節との間の垣根がより低い日本語において、語用論的推論を用いて解釈を行う名詞修飾節の生産性が高いことを示した。また、研究代表者と研究分担者の間で数回研究打ち合わせを行い、研究代表者の行っているデータ観察と、研究分担者の行っている理論的研究および事実観察のデータを共有することによって、今後の方向性について議論を行った。英語学習者の誤用の傾向の違いが、理論的な研究で明らかになった類型論的違いとどのように関連しているのかという部分に関する考察を今後さらに深めて行く必要があること、ならびに学習者データおよび理論的考察の対象言語をやや広げて行く必要についても意見交換し、近接言語に関する観察も取り入れて行くこととした。学習者のデータ観察を一定程度進めることができ、研究史の整理と現在の研究動向との関連も明らかになってきた。今後の実証的な考察を進める基盤を作ることができたから。研究代表者が行っている、英語学習者の英語名詞修飾節の使用・誤用実態の調査をさらに進めて行き、研究分担者が行っている英語、日本語、中国語、韓国語の名詞修飾節に関する理論的な特徴付けとの関連性を、第2言語習得理論なども参照しながら行っていく。

研究代表者が行っているデータ分析の結果を、研究分担者が行っている理論的考察を踏まえて一般化し、言語類型論的な考察を行う。そのうえで、その成果を学会等で発表する。基礎となるデータおよび理論的基盤の分析・精査に計画時よりも時間を割いた結果、外部での発表の機会を持つことが予定よりも少なくなったため。データの分析に予想以上に時間がかかったため、予定していた学会発表などができなかったことによる。次年度においては、今年度予定していた学会発表も合わせて行っていくことで、今年度分から繰り越した分と次年度分の助成金を合わせて使用していく。
小児がん患者が求めるソーシャル・サポートとコーピングに関する研究

小児がん経験者の長期フォローアップ外来を京都大学医学部附属病院と名古屋医療センターで立ち上げ、外来の環境を整備しながら適切な治療後の情報提供を行った。そして、定期健診の継続の必要性の説明、当該患者の生殖補助医療に関する将来的な希望に添いつつ的確なサポートの提供、経験者の意識調査を続けている。その結果は国内外の学会で発表した。研究終了後も、海外の小児がん経験者を取り巻くサポートの現状把握に努めている小児がんと診断を受け集学的治療が施行され、長期生存が望める時代となってきた近年、治療終了後も成長期にある子どもたちには、晩期障害を含む様々な問題が生じ、人生の質をも向上させるために、長期的なフォローアップが必要となる。本研究では、小児がんの子どもが経験する長期の厳しい療養生活、及び、日常生活のQOLを向上させるために、小児がんの子どもおよび経験者の意識とニーズの調査、ならびに家族への意識調査を行い、当該患者の今後のケアのあり方を考案し、適切な時期に必要としている情報提供を行う等、サポート環境を整えられるよう計画を進めてきた。研究終了後も、海外の小児がん経験者を取り巻くサポートの現状把握に努めている小児がんと診断を受け集学的治療が施行され、長期生存が望める時代となってきた近年、治療終了後も成長期にある子どもたちには、晩期障害を含む様々な問題が生じている。そのため、子どもの生命だけではなく、人生の質をも向上させるために、長期的なフォローアップが必要となる。国立病院機構名古屋医療センターの小児科長期フォローアップ外来では産婦人科医師も診療に参加している(日本で唯一)。そこで、乳幼児期から青年期に罹患した小児がんの治療後の患者及び家族(保護者)に対して、妊娠・出産への不安・生殖補助医療に対する意識をアンケート調査し、当該患者と家族が求めている情報やサポートと、その意識の差異も明らかになった。その結果を、小児科及び産科婦人科に携わる人々に意識を高めてもらうために、日本小児がん学会、日本産科婦人科学会、日本受精着床学会、アジア・オセアニア産科婦人科学会で発表し、反響を得た。引き続き、京大附属病院小児科においてのアンケート調査を続行し、より多くの当該患者自身の声を収集し、同時に情報提供を進めていく予定である。また、ハンガリー、オランダでの小児がん看護研修に参加し、諸外国でのホスピタル・プレイや入院環境、入院中及び退院後の様々なフォローアップの情報を収集した。小児がんの子どもおよび経験者自身の意識とニーズの調査、ならびに家族への意識調査を行い、当該患者の今後のケアのあり方を考案し、適切な時期に情報提供を行えるよう、サポート環境を整えることが急務である。小児がんと診断を受け集学的治療の結果、成長期の子どもたちには、長期的なフォローアップが必要となる。国立病院機構名古屋医療センターの小児科長期フォローアップ外来では小児血液腫瘍専門医に加えて、小児内分泌専門医、産婦人科医、泌尿器科医、口腔外科医、精神科医、臨床心理士、専任の看護師も診療に参加している。そこで、小児がんの治療後の患者及び家族(保護者)に対し、妊娠・出産・生殖補助医療等の意識のアンケート調査を実施し、当該患者と家族が求めている情報やサポートと、その意識の差異も明らかになり、その結果を、小児科及び産科婦人科に携わる人々に意識を高めてもらうために、日本産科婦人科学会、日本小児がん学会等で発表し、反響を得た。2010年4月より、京都大学医学部附属病院小児科においても小児がん患者のための長期フォローアップ外来を開設し、当該患者自身の声を収集し、同時に情報提供を進めている。性に関する質s問も多く、応じられるように性科学学会、性科学研究会への参加をし、がん患者の性についての情報収集をしている。また、ニューヨークのSloan-Kettering Cancer Centerの視察とオーランドで開催されたAPHON(小児がん看護学会)に参加し、諸外国での入院環境、入院中及び退院後の様々なフォローアップの情報を収集し、引き続き情報交換をしている。さらに、小児がん経験者より治療中の食事に欄する質問が多く、看護師も回答に困るが、基準となるガイドラインが国内になく、各施設で内容が様々なものになっていたため、現在、近畿小児がん研究会看護部門と協力し、ガイドラインを作成中である。小児がんの子どもおよび経験者自身の意識とニーズの調査、ならびに親・きょうだいへの意識調査を行い、当該患者の今後のケアのあり方を考案し、適切な時期に情報提供を行えるよう、学会発表等を通じて、サポート環境が整うようにすることが急務である。そこでの経験を踏まえて、2010年9月より、京都大学医学部附属病院小児科においても小児がん患者のための長期フォローアップ外来を開設することができ、当該患者自身の声を収集し、同時に情報提供を進めている。妊娠や性に関しての質問も多いため、性科学学会への参加等により、がん患者の性についての情報収集も引き続き行っている。

また、当該患者だけではなく、きょうだいへのフォローも必要であると感じ、第8回日本小児がん看護学会においてワークショップを企画し、「すすめよう、きょうだい支援」と題し、開催した。臨床現場で、実際に当該患者とその家族に関わっている看護師や医師たちから反響を得た。昨年に引き続き、近畿小児がん研究会看護部門と協力し、入院・治療中の白血球減少時の食事・捕食に関するガイドラインを作成するための準備も、同時進行中である。さらに、2011年2月にハワイ(ホノルル)で開催されたBMT Tandem Meetings(米国骨髄移植会)に参加し、諸外国での入院環境、入院中及び退院後の様々なフォローアップの情報収集、情報交換を行ってきた。小児がんの子どもおよび経験者自身の意識とニーズの調査、ならびに親・きょうだいへの意識調査より、当該患者の今後のケアのあり方を考察し、適切な時期に情報提供を行えるよう、サポート環境を整えていくことが求められている。小児がんと診断を受け集学的治療の結果、成長期の子どもたちには、長期的なフォローアップが必要となる。国立病院機構名古屋医療センターの小児科長期フォローアップ外来では小児血液腫瘍専門医に加えて、小児内分泌専門医、産婦人科医、泌尿器科医、口腔外科医、精神科医、臨床心理士、専任の看護師も診療に参加している。そこでの経験を踏まえて、2010年9月より、京都大学医学部附属病院小児科においても小児がん患者のための長期フォローアップ外来を開設することができ、当該患者自身の声を収集し、同時に情報提供を進めている。妊娠や性に関しての質問も多いため、性科学学会への参加等により、がん患者の性についての情報収集も引き続き行っている。また、近畿小児がん研究会看護部門と協力し、入院・治療中の白血球減少時の食事・捕食に関するガイドラインを作成するための勉強会も進行中である。2011年9月にAlberta Children's HospitalとSeattle Children's Hospitalで視察研修において、Oncology Nurseとして入院環境、外来治療、入院中及び退院後の様々なフォローアップに関する情報収集と情報交換を行ってきた。両病院とも、受診しなければならない子どものストレスを少しでも和らげるように、より快適に過ごすことができるようにと様々な配慮がされていた。また、多様な人種、言語に対応するための工夫や、セキュリティー、家族へのサポートも随所に充実しており、遠方から入院する家族や、長期入院をしなければならない家族、患児のきょうだいへのサポートが組織内で確立されてた。朝のラウンドでは、レジデントのプレゼンテーションに基づいて、各々の患児についての病状、現在の治療、今日の方針、今後の方針についての議論が、スタッフドクター、担当看護師、薬剤師、栄養士、呼吸療法士、ソーシャルワーカー、患児と家族、通訳も参加して行われており、これに参加できたことは、日本では経験のないことで、とても貴重なものとなった。この学びを共有し、より小児がん患者へのサポートを充実させるために、第34回近畿小児がん研究会での特別講演の依頼を受け、反響を得た。