hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯髄マーカーを用いた他組織幹細胞から歯髄幹細胞への形質転換の証明

次的プロテオミクスによる網羅的な蛋白質解析により、歯髄幹細胞に特異的なマーカーを得る。これにより、他の組織幹細胞から歯髄幹細胞を誘導し、安全で侵襲性なく象牙質・歯髄再生のための幹細胞源を得る新しい方法を確立することを目的とする。本年度は、まず、同意を得たヒト抜去歯髄組織から酵素消化法にて歯髄細胞を分散させた。その歯髄細胞をCD105抗体でラベルしてフローサイトメトリーにてCD105^+細胞を分取した。また、市販のヒト骨髄細胞およびヒト羊膜間葉系幹細胞から、同様に骨髄CD105^+細胞および羊膜CD105^+細胞を分取した。その3種の細胞からそれぞれ蛋白質を溶出し、二次元電気泳動し、銀染色後、パターンを比較し、歯髄幹細胞に特異的なスポットを切り出し、還元アルキル化を行った後、トリプシン消化を行った。得られたペプチドはnano-LC/MS/MSを用いてショットガン法により解析した。得られた結果はヒトデータベースを用い、歯髄幹細胞に特異的なマーカーの検索を行なった。ペプチド解析の結果、免疫抑制タンパク群のひとつであるFK506 bindingproteinならびに中間径フィラメントに類似するunnamed protein productを検出した。unnamed protein productは中間径フィラメントは組織特異性があるといわれており、歯髄幹細胞に特異的なマーカーである可能性があり、現在検討中である。本研究は、歯髄幹細胞および他組織の幹細胞の差次的プロテオミクスによる網羅的な蛋白質解析により、歯髄幹細胞に特異的なマーカーを得ることを目的とする。これにより、他の組織幹細胞から歯髄幹細胞を誘導し、安全で侵襲性なく象牙質・歯髄再生のための幹細胞源を得る新しい方法を確立する。まず、同意を得たヒト抜去歯髄組織から歯髄細胞を分散させ、フローサイトメトリーにてCD105^+細胞を分取した。その3種の細胞からそれぞれ蛋白質を溶出し、二次元電気泳動し、銀染色後、パターンを比較し、歯髄幹細胞に特異的なスポット9個を切り出し、還元アルキル化を行った後、トリプシン消化を行った。得られた結果はヒトデータベースを用いて歯髄幹細胞に特異的なマーカーの検索を行ない、免疫抑制タンパク群のひとつであるFK506 bindingproteinならびに中間径フィラメントに類似するunnamed protein productを検出した。後者は遺伝子データベースによりVimentinであることが判明した。市販のヒト全身主要18組織および胎児由来2組織における発現と比較して、歯髄組織において最も高いmRNA発現がみられた。ついで、正常歯髄組織におけるVimentinの発現を免疫染色により検討したところ、間質の歯髄細胞に強い発現がみられたが、歯根膜組織ではその発現が弱かった。よって、イヌ抜髄後歯髄、骨髄、脂肪幹細胞を根管内に移植した後の再生組織においてVimentinを免疫染色で検討したところ、いずれの場合もほぼ同様の発現パターンがみられた。よって、Vimentinの歯髄マーカーとしての有用性が示唆された。
材料分離を考慮したコンクリートの生産・施工システムの構築

本研究では、合理的なコンクリートの設計・生産・施工システムを構築するための基礎研究として、フレッシュコンクリートの非破壊・統合的分離抵抗性評価試験法、振動打設したコンクリートの分離程度の推定方法および材料分離によるコンクリートの力学性能の不均一性の推定方法などを提案した。また、異なる程度の分離を生じたコンクリートの力学性能および耐久性を考察し、分離程度と各性能や性能の不均一性との関係を定量的に検討し、硬化コンクリートの性能に悪影響を与える分離限界を提案した。なお、フレッシュコンクリートを含水粒子集合体と見なし、理論解析によって静置状態のブリーディングモデルと粗骨材沈下分離モデルを構築した。H22年度において、材料分離を考慮した調合設計、品質管理、施工管理および硬化後の性能予測に関する技術を開発する本研究の基礎研究として、以下の研究を実施した。1)棒状振動機、ガンマ線密度計、密度計を上下移動するためのモータおよびモータ制御・データ収集用パソコンによって構成される振動分離型の骨材分離抵抗性評価試験装置を設計・製作して、制御・計測システムを構築した。γ線密度計の線源と検出部の間に置いた容器にフレッシュコンクリートを充填し、振動前後の重心偏移率の測定によって骨材分離抵抗性を評価する。また、硬化コンクリート供試体を同位置に直接置き、その分離程度を計測する。2)残留電圧と水量の相関関係を利用したブリーディング量の自動測定装置を製作して、前述した振動分離型の分離抵抗性評価試験装置を統合して、振動後の試料重心偏移率とブリーディング量を測定するシステムを構築した。3)振動後のブリーディングとJIS試験法によるブリーディングの関係を定量的に検討し、振動後のブリーディングによるJIS法の水量の推定方法を提案した。4)開発した実験装置を用いてフレッシュコンクリートの分離抵抗性(ブリーディング、粗骨材分離)の統合的な評価方法を提案し、その妥当性を検証した。5)コンクリートの力学性能に及ぼす材料分離の影響を予測する粘弾塑性サスペンション要素法の要素分割とその性質の位置による設定方法を検討した。本研究では、材料分離抵抗性を考慮した調合設計、品質管理、施工管理および硬化後の性能予測に関する一連の技術を開発することを目標としている。この目的を達成するために、H24年度に以下の研究を実施した。1.H22年度に開発した分離抵抗性の評価試験法を硬化コンクリートの分離程度の評価に適用して、打ち込み方向(縦と横)と振動時間を変えて製作した各種の供試体の分離程度を測定した後、圧縮強度、静弾性係数、曲げ強度、中性化抵抗性および乾燥収縮率をそれぞれ測定した。分離程度がこれらの力学性能および耐久性能に与える影響を定量的に検討し、硬化コンクリートの性能が大幅に低下しない分離程度の上限を強度等級ごとに提案した。2.フレッシュコンクリートの振動打設時の分離程度は、材料の固有性質だけではなく、施工方法および部材の構造条件などの影響を受ける。U型ボックスとγ線密度計を用いた振動打設時の分離抵抗性(ブリーディングと骨材分離)の統合・非破壊型評価試験法を開発した。また、材料分離抵抗性、鉄筋障害程度およびスランプが振動打設時の分離抵抗性に与える影響を定量的に考察した。3.鉄筋付きのL型充填性試験用ボックスを試作して、高流動コンクリートと通常のコンクリートが自己充填または振動で充填した後の分離程度を測定し、材料分離抵抗性と充填後の分離程度の関係を考察した。また、高流動コンクリートの場合の充填流動距離と材料分離抵抗性の関係を考察して、材料分離が高流動コンクリートの自己充填性能に与える影響を明らかにした。4.材料分離が発生すると、上部の水セメント比が大きくなるが、粗骨材粒子が減少する。上下部におけるマトリックスモルタル(要素)の強度・個数および節点(粗骨材)の個数を変化して、硬化コンクリートの圧縮強度と静弾性係数に与える材料分離の影響を粘弾塑性サスペンション要素法の要素によって解析的に検討した。コンクリートに材料分離が発生すると、その施工性および硬化後の力学的性質と耐久性などが劣ることが知られている。本研究は、コンクリートの高品質化・高性能化・長寿命化を実現するための基礎研究として、材料分離抵抗性を考慮した調合設計、品質管理、施工管理および硬化後の性能予測に関する一連の技術を開発するものである。平成24年度では、(1)強度、ヤング係数、乾燥収縮、中性化抵抗性、空気量などに及ぼす材料分離程度の影響を定量的に考察し、調合設計と品質管理の目標値となるコンクリートの材料分離限界を提案した。(2)コンクリートの打設充填のモデル実験方法を開発し、L型ボックスの充填実験結果によって現場打設の場合における材料分離程度を予測する方法を提案した。また、打設後の分離程度とコンクリートの流動性、調合、鉄筋の配置密度および振動時間などとの関係を調べた。(3)前述した(1)と(2)の研究結果に基づいて、コンクリートの分離抵抗性を考慮した調合設計と検証の方法を提案した。

(4) L型ボックスの充填実験と推定部位の密度測定によって、打設したコンクリートの水平流動方向における単位粗骨材量分布、および流動先端の鉛直方向における水セメント比と単位粗骨材量の分布を推定する方法を提案した。さらに、水セメント比と単位粗骨材量の推定結果および圧縮強度のLCPCモデル、ヤング係数の西田計算式に基づいて、材料分離が発生したコンクリートの力学性能の不均一性を推定する数値方法を開発した。(5)異なるコンクリートのブリーディング量と、ブリーディング量の測定時点における鉛直方向の密度測定結果によって計算した材料分離程度、水セメント比の変動係数との関係を定量的に考察し、ブリーディング量に基づいたコンクリートの鉛直方向の材料分離程度および水セメント比の不均一性の予測方法を開発した。本研究の目標を達成するために立てた研究計画どおりに、調査研究を順調に実施してきた。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究分担者と協力者の連携を強化して、交付申請書に記載した研究計画どおり、実験と解析の両面から研究を進めていく。また、今年度はこの研究の最終年度であるため、過去2年間の成果をまとめながら、補完を行い、今後この研究を更なる発展させるための準備をする。
酸素透過性マイクロデバイスを用いた毛包組織の形態形成メカニズムの解析

本研究では、独自に見出した毛包原基形成モデルを用いて、毛包の形態形成メカニズムを解明するとともに、育毛剤評価ツールとして当該モデルが利用できることを示すことを目的としている。我々は、独自の培養デバイスで毛包形成に関わる上皮系および間葉系細胞を培養すると、培養3日間で毛包原基が形成され、これをマウスに移植すると毛包形成および発毛がみられることを報告してきた。一方、これを移植せずさらに長期的に培養を継続したところ、培養7日目頃から生体外培養系であるにも関わらず毛幹様構造が伸長してくることを報告した。ただし、これまで生体外培養で毛幹様構造が形成されるのは、300個の毛包原基のうち1つ程度であり、かなり効率が低いことが分かっていた。そこで、本研究では、この効率を向上するために培養液や細胞外マトリックスの添加など、培養条件を最適化した。その結果、90%以上の効率で毛幹様構造を伸長させることが可能な条件を見出した。また、毛包原基から毛幹様構造が伸長してくる様子をタイムラプス撮影することに成功し、形態学的に毛幹が形成されるプロセスを明らかにした。さらに、2種類の細胞のそれぞれの凝集体形成およびそれに伴う同種、異種細胞間の相互作用が毛幹様構造の形成に重要であることが分かったことから、2種類の細胞の播種のタイミングなど毛包原基の作製手順の工夫によって、1つの毛包原基から形成される毛幹の本数と長さをある程度制御することが可能となった。蛍光ラベルした2種類の細胞の毛包原基形成プロセスを可視化することができた。これにより毛包原基およびその後の毛幹様構造の伸長がどのように生じてくるのか、形態学的な評価のみではあるものの可能となった。また、ハーグ治療に用いられる発毛促進因子を培養液に添加することで、添加しない場合と比較して、発毛効率および要する時間が改善することが分かり、発毛剤の評価ツールとして利用できる可能性が示すことができた。さらに、培養条件の最適化により、発毛効率が90%を超える条件が見出されたことから、発毛剤のみならず再生医療に利用することも可能と考えられ、当初の予定を超える成果が得られていると判断した。培養条件の最適化において、細胞外マトリックスのミックスを利用したが、その中の土の成分が有効であるのか明らかにし、最低限の要件を見出す必要がある。また、この培養系を利用して、発毛剤として有効性が知られている複数の成分を用いて検討を行い、薬剤選別のツールとして利用可能かどうか評価する。特に、伸長速度などの単純な観察のみによって連続的に評価することが可能かどうか確認する。また、メカニズムについては、毛幹様構造の形成過程のサンプルにおいて、様々な組織染色を実施し、生体の毛包組織との比較を行うことで、生体外培養系である本培養においてどの程度生体に近い構造物を形成しているのか評価する。成果発表としては、特許出願を済ませた上で、英語論文として発表する。

特に、伸長速度などの単純な観察のみによって連続的に評価することが可能かどうか確認する。また、メカニズムについては、毛幹様構造の形成過程のサンプルにおいて、様々な組織染色を実施し、生体の毛包組織との比較を行うことで、生体外培養系である本培養においてどの程度生体に近い構造物を形成しているのか評価する。成果発表としては、特許出願を済ませた上で、英語論文として発表する。分析試薬(組織染色などに使用する抗体など)が複数回使用できたことから、消耗品の経費を節約することができたため。
神はすべての可能性をシャッフルしたもうたか?

本研究では、既存のタンパク質にアミノ酸置換をほどこすことによって従来にない新たな機能を付加し、人工的に新規タンパク質を構築することを目指した。具体的には、4本のα-へリックスからなるヘリックスバンドル型タンパク質であるシトクロムb562を構造的な土台とし、これに種々のアミノ酸置換を導入してそれらの構造と性質について調べた。まず、PCRを用いて大腸菌よりシトクロムb562遺伝子cybCを増幅し、クローニングベクターpBluescript II SK(+)に組み込んだ。NM554を宿主として培養し、目的タンパク質を精製した。酸素結合性を持たせるため、軸配位子のひとつであるMet7をGlyあるいはAlaに置換した一重変異体(M7G、M7A)を作成したところ、ヘムが脱離してしまうことがわかった。そこで、立体構造既知のいくつかのヘムタンパク質のヘム周辺構造を詳細に調べたところ、プロピオン酸周辺の炭素と非炭素の原子数の間に強い相関を見い出すことができた。この結果に基づき、シトクロムb562のGlu4、Glu8をともにSerに置換した2種の三重変異体(E4S/M7G/E8SとE4S/M7A/E8S)を作成した。尿素変性の実験から、これら三重変異体は予想どおり安定にヘムを保持していることがわかった。さらに精製標品について共鳴ラマンスペクトルを測定したとろ、これらがミオグロビンと類似したヘムポケットを有することがわかった。また、還元型標品は分子状酸素をきわめて安定に結合できることが明らかとなった。
SVGを用いた平安・鎌倉時代僧侶情報の閲覧方式

有償無償問わずSVG表示ソフトウェアの多くは,漢字や各種記号の表示に適切に対処していない.そこで,字形(グリフ)情報をSVGファイルに埋め込むような系図表示システムの開発に取り組んだ.SVG向けのグリフの抽出には,フリーのソフトウェアであるGhostscriptを利用した.Ghostscriptに対して,文字表示を含むEPSファイルからEPSファイルへの出力を指示すると,アウトライン化が行われ,出力ファイルにはその文字のグリフ情報が含まれる.この情報を,SVGの構文に合うよう変換する.EPSとSVGの図形描画の構文には共通点が多く,機械的に変換できる.これらの特徴を活用して,任意の文字に対してSVGで利用可能なグリフ情報を生成するプログラムを作成するとともに,前年度作成したシステムに組み込んで,全てのグリフ情報をSVGファイルに埋め込むような変換プログラムを構成した.さらに,「glyph要素のunicode属性の値は1文字に限定されず,1文字以上の任意文字列を指定できる」というSVGの仕様を活用して,土偏のみで旁のない字などの外字を試作した.一つのSVGファイルに,グリフ定義部と文字表示部を別々に記述することで,グリフ情報をSVGファイルに埋め込んでも,系図画面(SVG表示ソフトウェア)上の文字列をコピー・ペーストして他のアプリケーション(論文執筆用のテキストエディタなど)に取り込むことができ,よりユーザフレンドリーに系図を利用できるようになった.本システムの実用性を検証するため,清和源氏の系図など数十名程度からなる系図のSVG画像を作成し,一覧性や操作性を確認した.今年度の実施内容は,次の2点に大別される.1.SVGによる系図表現の試作:人名IDを指定することで,研究代表者がこれまで開発に携わっていたデータベースから親子関係(父子関係もしくは師弟関係)を取り出し系図として表示するWebアプリケーションを,JSP(Java Service Pages)を用いて実装した.以前の表示システムはJavaのクラスライブラリに基づく模擬的な木構造であったが,本試作システムでは縦書きを採用し,系図として直感的な見栄えにすることが可能となった.きらに,SVGの図形要素にリンクを始めとするインタラクションを付与することが可能であることを利用して,系図で表示される各人に,その人物を中心とする系図を表示させるためのリンクを記載した.これにより,SVGのみによる系図のブラウジングを実現している.2.データベースシステムの見直し:本システムは当初,クライアントとサーバを別々の計算機で運用するものとして,開発を実施してきた.しかし文系の専門家から,1台のノートPCを持ち歩いて表示やデータの登録・修正ができるような,スタンドアロンによるシステム運用の要望を受けた.そこで,ノートPCに各種ソフトウェアを導入することで,スダンドアロン化を試みた.PC上で動かすオペレーティングシステムとしてCygwinを,WebサーバとしてApacheを使用した.次に,データベース管理システム(DBサーバ)には従来のOracleに替えてPostgreSQLを採用し,データを移行した.DBサーバへの接続方法を変更したほか,文字コードの変換が必要となったが,SQL文は一切変更することなく,系図が表示できることを確認した.有償無償問わずSVG表示ソフトウェアの多くは,漢字や各種記号の表示に適切に対処していない.そこで,字形(グリフ)情報をSVGファイルに埋め込むような系図表示システムの開発に取り組んだ.SVG向けのグリフの抽出には,フリーのソフトウェアであるGhostscriptを利用した.Ghostscriptに対して,文字表示を含むEPSファイルからEPSファイルへの出力を指示すると,アウトライン化が行われ,出力ファイルにはその文字のグリフ情報が含まれる.この情報を,SVGの構文に合うよう変換する.EPSとSVGの図形描画の構文には共通点が多く,機械的に変換できる.これらの特徴を活用して,任意の文字に対してSVGで利用可能なグリフ情報を生成するプログラムを作成するとともに,前年度作成したシステムに組み込んで,全てのグリフ情報をSVGファイルに埋め込むような変換プログラムを構成した.さらに,「glyph要素のunicode属性の値は1文字に限定されず,1文字以上の任意文字列を指定できる」というSVGの仕様を活用して,土偏のみで旁のない字などの外字を試作した.一つのSVGファイルに,グリフ定義部と文字表示部を別々に記述することで,グリフ情報をSVGファイルに埋め込んでも,系図画面(SVG表示ソフトウェア)上の文字列をコピー・ペーストして他のアプリケーション(論文執筆用のテキストエディタなど)に取り込むことができ,よりユーザフレンドリーに系図を利用できるようになった.本システムの実用性を検証するため,清和源氏の系図など数十名程度からなる系図のSVG画像を作成し,一覧性や操作性を確認した.
唾液腺癌におけるがん浸潤・転移分子を標的とした分子標的治療についての基礎的検討

本研究者はこれまで抗癌剤耐性に関与するといわれているYB-1(Y-box結合蛋白)が唾液腺癌の抗癌剤抵抗性に関与すると考え、YB-1が薬剤抵抗性に関わる分子機構について検討してきた。唾液腺癌細胞内でYB-1と相互作用する蛋白を同定する為、昨年度唾液腺細胞のcDNAを用いてTwo-Hybridスクリーニングを行ない、YB-1結合蛋白としてNPMを得た。NPMは腫瘍細胞に多く発現しており細胞周期調節、細胞増殖調節、DNA障害性ストレスなどに関与することが、知られている。昨年度までに、GST及びHIS融合蛋白を用いてGST pull down assayでIn vitroでの結合を確認し、更にYB-1欠失変異蛋白を作成し、NPMはYB-1のN末ドメイン及びCSDと結合することを明らかにしてきた。更に免疫沈降法にて両蛋白が細胞内で結合することを確認してきた。1,NPMの欠失変異を作成してYB-1との結合部位を同定した。本研究者は昨年までにYB-1の欠失変異蛋白を作成しNPMとYB-1のN末ドメイン及びCSDとの結合を確認した。更に本年度はNPMの欠失変異蛋白を用いてYB-1との結合部位を検討した結果C末のDNA/RNA結合ドメインと結合した。2,UV照射細胞内でのYB-1とNPMとの結合を免役沈降法を用いて確認した。昨年度までに、腺様嚢胞癌細胞(ACCS)の抽出タンパク質を用いて、UV照射後の両蛋白の結合がUV照射量依存的に増加することを確認した。更に、UV照射後にはYB-1のC末ドメインは細胞質から核に移行するのに対し、NPMは核小体から核質全体に移行することを確認した。本年度は、UV照射腺様嚢胞癌細胞の核抽出液及び細胞質抽出液を用いて、ウェスタンブロット法を用いてYB-1C末がUV照射前は細胞質抽出液中に多く存在するのに対し、照射後は核抽出液中に多く存在することを確認できた。このことから、UVなどのDNA障害性ストレス下では両蛋白が核質に移行して相互作用することが示唆された。更に、UV照射後細胞の核抽出液中で両蛋白が結合していることを免疫沈降法にて確認できた。3,YB-1アンチセンス導入培養唾液腺癌細胞における抗癌剤感受性:YB-1のアンチセンスを作成し、これを腺様嚢胞癌細胞(ACCS)に導入してシスプラチンあるいはUVで刺激し細胞増殖率を評価した。また、YB-1を過剰発現させてた細胞でも同様に評価したところ、過剰発現細胞と通常ACCSとで明らかな増殖率の差は認められなかったが、アンチセンス導入細胞では著名な増殖率低下が認められた。現在これらの細胞内でのNPMのタンパク量、局在及びNPMアンチセンス導入などを検討中で、YB-1あるいはNPMのアンチセンスを用いたアンチセンス療法による抗癌剤耐性克服の可能性を検討している。本研究代表者はこれまでに抗癌剤耐性に関与する因子として知られるYB-1(Y-box結合蛋白)の機能について検討してきた。本研究では、唾液腺癌の抗癌剤耐性をYB-1蛋白の機能解析により解明すること目的とした。唾液腺癌、特に腺様嚢胞癌は他の口腔癌と比較して抗癌剤抵抗性を示す。この機構を検討する為に間接蛍光抗体染色法、ウェスタンブロット法で唾液腺癌細胞内のYB-1の局在・発現を扁平上皮癌細胞と比較検討し、更にTwo-HybridScreeningにてYB-1と唾液癌細胞内で相互作用する蛋白を同定した。1,培養唾液腺癌細胞におけるYB-1の局在:ACCS、ACCT細胞におけるYB-1の局在を蛍光抗体染色法にて検討したところYB-1は細胞質に局在していた。また、培養扁平上皮癌細胞(SAS)でもYB-1は細胞質に局在しており、細胞内の発現レベルをウェスタンブロット法にて検討したところ各細胞間で蛋白発現レベルに差は認めなかった。2,YB-1相互作用蛋白の同定:YB-1と相互作用する蛋白を同定する目的でACCS細胞を用いてcDNAライブラリーを作成した。そのcDNAをpPC86発現ベクターに組み込み、pDBLeu発現ベクターに組み込んだYB-1とともに酵母細胞に遺伝子導入してTwo-Hybridスクリーニングを行ないYB-1相互作用蛋白を検索したところ、転写因子を含む17個の細胞内蛋白が得られた。これらの蛋白の中でもDNA障害性ストレスに関係する蛋白であるNPM蛋白に着目し、GST-pull down assayにてYB-1とNPMのin vitroでの結合を確認した。また、ACCS細胞を用いた免役沈降法でもNPMとYB-1の結合が確認できた。更に現在YB-1の欠失変異体を作成してNPMとYB-1の結合部位の同定を進めている。3,DNA障害性ストレス下での局在:培養唾液腺癌細胞(ACCS)内でのDNA傷害性ストレス下でのYB-1、NPMの局在を間接蛍光抗体染色法を用いて検討したところNPSは通常核小体に局在しているがUV照射後には核質に局在していた。一方YB-1は通常細胞質に局在しているがUV照射後には核に移行することが確認できた。現在UV、抗癌剤存在下での両蛋白の相互作用について検討を進めている。本研究者は昨年度までに抗癌剤耐制に関与する因子として知られるYB-1(Y-box結合蛋白)の唾液腺癌における機能について検討してきた。

唾液腺癌細胞内でYB-1と相互作用する蛋白を同定する為、昨年度唾液腺細胞のcDNAを用いてtwo-Hybridスクリーニングを行なった結果YB-1結合蛋白としてNPMを得た。NPMは腫瘍細胞に多く発現しており細胞周期調節、細胞増殖調節機能を持つこと、DNA障害性ストレスに関与することが報告されている。本研究者は既にHis融合NPM蛋白を作製し、YB-1のGST融合蛋白を用いてGST pull down assayでin vitroでの結合を確認した。本年度は更に、YB-1とNPMとの結合部位を同定し、その相互作用について検討した。今回GST-YB-1の機能ドメインに従って、C末ドメイン、Cold shockドメイン(CSD)、N末ドメインの3種を含む7種類の欠失変異蛋白を作成しNPMとの結合部位をGST pull down assayで同定したところ、NPMはYB-1のN末ドメイン及びCSDと結合した。更に現在NPMの欠失変異蛋白を作成中でありYB-1との結合部位を検討予定である。2,免疫沈降法を用いてYB-1とNPMとの細胞内での結合を確認した。腺様嚢胞癌細胞の抽出タンパク質を用いて、免疫沈降法によるYB-1とNPMとの細胞内での結合を確認した。更に、腺様嚢胞癌細胞ACCSをUVで刺激し、DNA障害性ストレス下での各蛋白の蛋白量をウェスタンブロット法にて検討したところ、NPMは照射量依存的に蛋白量が増加したのに比してYB-1の蛋白量は変化しなかった。しかし、UV照射後の両蛋白の結合はUV照射量依存的に増加した。3,培養唾液腺癌細胞におけるYB-1及びNPMの局在:ACCS、ACCT細胞におけるYB-1の各ドメインの局在をN末認識抗体及び蛍C末認識抗体を用いて蛍光抗体染色法にて検討したところYB-1 N末ドメインC末ドメインともに細胞質に存在するがUV照射後にはC末は細胞質に局在するのに対し、N末は核に移行するのが確認された。更に、UV照射時のYB-1とNPMはco-localizeすることを確認した。更に現在NPMを唾液腺癌細胞内に遺伝子導入して高発現させており、今後細胞の抗癌剤に対する耐性、YB-1の局在様式について検討する予定である。本研究者はこれまで抗癌剤耐性に関与するといわれているYB-1(Y-box結合蛋白)が唾液腺癌の抗癌剤抵抗性に関与すると考え、YB-1が薬剤抵抗性に関わる分子機構について検討してきた。唾液腺癌細胞内でYB-1と相互作用する蛋白を同定する為、昨年度唾液腺細胞のcDNAを用いてTwo-Hybridスクリーニングを行ない、YB-1結合蛋白としてNPMを得た。NPMは腫瘍細胞に多く発現しており細胞周期調節、細胞増殖調節、DNA障害性ストレスなどに関与することが、知られている。昨年度までに、GST及びHIS融合蛋白を用いてGST pull down assayでIn vitroでの結合を確認し、更にYB-1欠失変異蛋白を作成し、NPMはYB-1のN末ドメイン及びCSDと結合することを明らかにしてきた。更に免疫沈降法にて両蛋白が細胞内で結合することを確認してきた。1,NPMの欠失変異を作成してYB-1との結合部位を同定した。本研究者は昨年までにYB-1の欠失変異蛋白を作成しNPMとYB-1のN末ドメイン及びCSDとの結合を確認した。更に本年度はNPMの欠失変異蛋白を用いてYB-1との結合部位を検討した結果C末のDNA/RNA結合ドメインと結合した。
潜在学習事態における能動的構えと学習効率に関する研究

特定の課題の反復経験によって課題の遂行効率は上昇するが,これは課題遂行に有用な手掛かりの潜在学習によって説明される。本研究では,課題遂行に対する構えが潜在学習の生起に及ぼす影響について検討した。課題遂行時の能動的構えは潜在学習の生起を促すこと,課題遂行に伴って構築される内発的構えは課題要求に応じて異なり,潜在学習の様態に影響することが明らかになった。以上のことは,学習者の構えが潜在学習メカニズムのもつ適応的柔軟性の一因である可能性を示唆する。潜在学習は技能習得の基盤と捉えることができ,反復経験を通じて手続的知識は潜在的に学習され,手続的知識の利用により,所与の認知課題や日常的な行動の効率的な遂行が可能になると考えられている。認知課題遂行時における学習効率は,通常,課題の難易度や反復回数などの実験変数に大きく依存するが,一方で,学習者の課題遂行時における構えのあり方も学習効率に影響する要因であると考えられる。本研究の目的は,複数の図形刺激から特定の標的図形の探索を求める視覚探索課題をベースとした潜在学習パラダイムを用いて,学習者の課題遂行時における能動的構えと学習効率の関係について検討することである。今年度は,本研究で用いる実験パラダイムの妥当性を検証した。視覚探索課題において,固定レイアウトの反復経験により標的の探索時間は短縮するが,これがレイアウトの規則性(視覚的文脈)の潜在学習の証左とされる。従来,文脈の潜在学習効果は独立した試行の積み重ねによって評価されてきたが,ある行動が直後の行動にどう影響するかという観点から,2つの連続する試行での標的位置関係によって規定される文脈の潜在学習についても検討されている(Ono, Jiang, Kawahara, 2005)。本研究では,この実験パラダイムを採用するにあたり,無意味図形を用いた視覚探索課題(開図形の中から閉図形を探索する)による追試を行い,その妥当性を検証した。その結果,先行試行の探索画面において,探索図形のレイアウトが固定されている時,先行試行の標的(閉図形)と後続試行の標的の呈示位置関係が固定された条件において学習が生起する傾向が認められた。これは,Ono et al.(2005)の結果に合致し,無意味図形を用いた探索実験においても,連続する試行間での標的位置関係を文脈として学習していることを示唆するものであり,実験パラダイムの妥当性は概ね確認された。特定の認知・手続き的課題を繰り返し行うことで課題成績は徐々に向上するが,これは,課題の効率的な遂行に有用な手掛かりの潜在学習によって説明される。複数の視覚刺激の中から特定の標的を探索させる視覚探索課題において,固定レイアウトの反復経験により標的の探索時間は短縮されるが,これは標的の呈示位置の手掛かりとなるレイアウトの規則性(文脈手掛かり)を潜在学習した結果として解釈されている。また,文脈手掛かりの潜在学習は,連続する行為(反応)系列においても確認されており,先行試行の固定レイアウトと後続試行の標的位置の規則性が文脈として学習され,後続試行の探索処理を促したと考えられている。本研究の目的は,潜在学習事態における学習者の構えに注目し,特に,学習者に選好反応を求めることによって構築される能動的構えと潜在学習の生起との関係を検討することである。平成26年度は,無意味輪郭図形を用いた視覚探索課題において,あらかじめ決められた標的(閉図形)を複数の妨害刺激(開図形)の中から探索させる条件(受動的構え)と,複数の開図形の中から形の良さを基準にした選好反応させる条件(能動的構え)を設け,連続する試行間での標的位置関係の文脈学習の生起を条件間で比較した。その結果,先行試行の標的位置を含む固定レイアウトと後続試行の標的位置の文脈学習はいずれの条件においても生起した。次に,先行試行と後続試行の標的位置関係のみを固定し,妨害刺激のレイアウトはランダムにすることにより,試行間の文脈手掛かりの強度を低下させた事態において,文脈学習の生起を条件間で比較した。その結果,選好反応を求める能動的構えにおいてのみ文脈学習が生起した。以上の結果は,潜在学習事態における能動的構えは,試行間の文脈手掛かりの獲得を促し,強度が弱い文脈手掛かりであってもその利用可能性を高めることを示唆するものである。特定の課題の反復経験によって課題の遂行効率は上昇していくが,これは課題遂行に有用な手掛かりの潜在学習の結果として,その手掛かりの利用可能性が高められたことによると説明される。本研究では,複数の視覚刺激の中から特定の標的を探索させる視覚探索課題と,継時的に呈示される視覚刺激画面の変化を検出させる変化検出課題をもとに,刺激画面内に何らかの規則性(視覚的文脈)を設けた事態において,視覚的文脈を学習するプロセスを課題に対する構えの点から検討した。平成26年度までの研究成果として,課題遂行時の能動的構え(視覚探索課題における図形の選好反応)は視覚的文脈の学習を促し,その利用可能性を高めることが示唆された。平成27年度は,まず教示により構築された課題遂行上の構え(外発的構え)が学習効率に及ぼす影響を視覚探索課題によって検討した。

探索画面内の個々の刺激を注視するように促す教示と,探索画面全体を注視するように促す教示で操作したところ,後者の教示による構えは学習効率を高めること,またこの構えの効果は個人内においても与えられる教示によって変動することが明らかになった。次に,教示ではなく反復経験の中で構築される構え(内発的構え)が視覚的文脈の学習様態に及ぼす影響を変化検出課題によって検討した。刺激画面全体を注視することが有効な方略となる刺激画面と,刺激画面内の個々の刺激の位置関係を注視することが有効な方略となる刺激画面の2種類の条件下で変化検出成績を検討した。その結果,課題遂行に有効な方略を教示によって与えなくとも,反復経験によって刺激画面の特性に応じた学習が柔軟に成立することが明らかになった。本研究の結果は,潜在学習事態における学習者の構えのあり方が学習効率や学習様態に強く影響することを示唆するものであり,潜在学習を基盤とした技能習得のための効率的な訓練指針等への適用が期待される。特定の課題の反復経験によって課題の遂行効率は上昇するが,これは課題遂行に有用な手掛かりの潜在学習によって説明される。本研究では,課題遂行に対する構えが潜在学習の生起に及ぼす影響について検討した。課題遂行時の能動的構えは潜在学習の生起を促すこと,課題遂行に伴って構築される内発的構えは課題要求に応じて異なり,潜在学習の様態に影響することが明らかになった。以上のことは,学習者の構えが潜在学習メカニズムのもつ適応的柔軟性の一因である可能性を示唆する。平成26年度の研究実施計画は概ね達成されているが,潜在学習事態における学習者の注意分布の変化を含めた検討は途中段階であり,十分行われていない状況である。これは本年度実施した複数の実験でのデータ収集に当初の見込み以上の時間を要したためである。これについては,現在も継続的に実験を進めることで対応している。認知心理学平成27年度は,今年度の結果を踏まえ,能動的構えによる任意の運動生成パタンに基づく文脈の潜在学習に焦点をあてた研究を展開する。なお,平成26年度の研究から,学習者の課題遂行時における方略的な構えも学習の生起パタンの変動要因の1つであることが確認されたため,この点についての検討もあわせて行う。平成25年度の実験計画は概ね達成されているものの,今後の研究計画を遂行する上で,実験パラダイムの妥当性の検証は十分とは言えず,さらなるデータの収集と結果の頑健性を確認する必要がある。この計画遂行の若干の遅れは,種々の実験パラメータを最適なものに設定する段階で多くの予備的実験を行う必要があり,当初の見込み以上の時間を要したためである。これについては,現時点でも継続的に実験を進めることで対応している。平成26年度に購入した眼球運動測定装置1台,実験用コンピュータ2台の見積額に若干の誤差が生じたため。平成26年度は,主に課題遂行時における構えが学習の生起に及ぼす影響に焦点をあてた研究を展開する。また課題遂行時における注意の範囲を計測することで,構えによる学習の生起の有無が注意分布の変化によるものなのか,反復経験の利用可能性によるものなのかについてもあわせて検討する。実験実施およびデータ解析のための諸費用(具体的には実験参加者,実験補助者,データ解析補助者への謝金),研究成果の発表を行うための学会旅費の支出が主な使用計画である。平成26年度で計画している課題遂行時における注意分布特性の検討に向け,眼球運動測定装置の購入を予定しており,その購入費用の一部として使用するため。
個人間相互作用を考慮した交通行動モデルに関する研究

近年の交通計画の分野では,環境・エネルギー政策のための自動車コントロールのように,自己の効用を多少犠牲にしても公共の利益を優先するような行動規範を消費者が求められている。このような場合,「自分だけが強力的行動をして損をし,他人がフリーライダーになって徳をするのではないか」という意識が強く働き,個人の効用最大化だけに基づく行動記述モデルでは,様々な政策に対する人々の行動予測が難しい。本研究は,交通需要者間の相互作用を明示的に考慮した行動モデルを構築し,近年の交通政策やその他の環境政策を支援する有効な分析手法を提供することを目的とした。本研究では,ゲーム論的な「他者の行動を考慮した最適戦略」という考え方を,ランダム効用理論に基づく離散型選択モデルに応用した,個人の選択行動により焦点を当てたモデルの開発を行った。ここでは,自分の満足度は自分からみる他人(準拠集団)の満足度から影響を受けると考え,選択行動の基礎となる効用値を自分の尺度で計測した他者の効用値との相対的な値によって表すことにした。また,準拠集団と自分を比較する際に上方比較及び下方比較があると考えられ,それぞれの場合に対応する準拠集団の代表効用指標をシェア型ログサム変数として表した。また,個人の行動は社会的規範に大きく影響を受けると思われ,アンケートに現れる社会的規範に関する主観的な回答値をLISRELモデルを用いて個人の持つ潜在変数として表現した。そして,これらの準拠集団の効用値と社会的規範に関する潜在変数を用いた選択行動モデルを作成した。さらに,自動車利用抑制政策に関するアンケート調査を行い,開発したモデルをこの回答結果に適用し,提案した方法論の有効性を確認した。
ユビキタス環境向けリポジトリ型マルチエージェントフレームワークの研究開発

ユビキタスな環境上で構成されるシステム開発における開発者の作業負担を軽減し,かつ,システムを利用状況に即して段階的に進化させサービスを高度化することを研究目的とし,昨年度は(1)種々のネットワーク環境特性の分析によるネットワーク環境とシステム動作の相互影響性の把握,(2)環境に特化したエージェントを開発するための知識テンプレートの検討の2点に焦点を当てて研究開発を推進した.今年度は昨年度の研究をさらに進展させ,種々のネットワーク環境のパラメータを自動取得する環境情報取得エージェントの高度化を行い,ネットワーク特性の分析精度を向上させた.また,前年度構築した環境を利用して,ユーザが特定環境に留まらずに多様な環境(ユビキタス環境)からサービス要求を実行した場合の,特定環境に適応したシステムを現環境に再適応するための仕組みの検討を行った.具体的には,リポジトリ型マルチエージェントフレームワークにおける分散協調連携機構を検討し,ヘテロジニアス環境におけるマルチエージェントの柔軟な組み合わせを実現することにより,環境の差異をシステムの組織化で吸収する仕組みを構築した.リポジトリは,平成18年度申請の設備備品「エージェントリポジトリ用パーソナルコンピュータ」を利用し,エージェントリポジトリを用いて多数のエージェントプラットフォームが相互連携を行うためのモデルを導出した.次に,実装したプロトタイプのフレームワークをネットワーク上に展開し,システム開発・運用支援機能の総合的評価を行った.エージェント型ソーシャルウェアやネットワーク管理支援システムの開発・運用を通し,提案手法によりエージェントシステム開発の効率向上が図られることを確認した.ユビキタスな環境上で構成されるシステム開発における開発者の作業負担を軽減し,かつ,システムを利用状況に即して段階的に進化させサービスを高度化することを研究目的とし,今年度は(1)種々のネットワーク環境特性の分析によるネットワーク環境とシステム動作の相互影響性の把握,(2)環境に特化したエージェントを開発するための知識テンプレートの検討の2点に焦点を当てて研究開発を推進した.(1)については,現状の様々なネットワーク環境を準備し,それらの各種パラメータとシステムの挙動の関係を測定・分析した.環境の構築には,購入設備備品のうち「ギガビットネットワーク環境測定用/無線環境測定用ノート型PC」「無線小型端末環境測定用PDA」「PHS回線環境測定用ノート型PC」を利用した.また,ネットワークは本研究所のネットワークを利用し,ギガビット環境・有線LAN環境・無線LAN環境・PHS回線環境における測定を行った.測定した環境パラメータは,パラメータ自体の変動がサービスの品質に直接影響すると予想されるものを選択し,OSの種類・CPU情報・メモリ情報・解像度情報・ネットワーク接続方式・ネットワーク実行スループットの6つである.上記測定の結果,それぞれの環境における特性を表出化することができた.次に,(2)については,測定した環境パラメータデータを元に,特定環境に特化したエージェントの動作知識を自動生成する機構を開発支援環境の内部機構として設計・実装し,動作知識テンプレートを有効に活用する仕組みを整えた.また,上記機構を組み入れた開発支援環境を用いて,有用な環境特化型エージェント動作知識テンプレートをリポジトリに集積可能であることを確認した.そして,上記の動作知識テンプレートを用いた店舗情報検索システムの試作を行い,特定環境に特化したシステムの開発が活性化されることを確認し,テンプレート活用の有効性を実証した.ユビキタスな環境上で構成されるシステム開発における開発者の作業負担を軽減し,かつ,システムを利用状況に即して段階的に進化させサービスを高度化することを研究目的とし,昨年度は(1)種々のネットワーク環境特性の分析によるネットワーク環境とシステム動作の相互影響性の把握,(2)環境に特化したエージェントを開発するための知識テンプレートの検討の2点に焦点を当てて研究開発を推進した.今年度は昨年度の研究をさらに進展させ,種々のネットワーク環境のパラメータを自動取得する環境情報取得エージェントの高度化を行い,ネットワーク特性の分析精度を向上させた.また,前年度構築した環境を利用して,ユーザが特定環境に留まらずに多様な環境(ユビキタス環境)からサービス要求を実行した場合の,特定環境に適応したシステムを現環境に再適応するための仕組みの検討を行った.具体的には,リポジトリ型マルチエージェントフレームワークにおける分散協調連携機構を検討し,ヘテロジニアス環境におけるマルチエージェントの柔軟な組み合わせを実現することにより,環境の差異をシステムの組織化で吸収する仕組みを構築した.リポジトリは,平成18年度申請の設備備品「エージェントリポジトリ用パーソナルコンピュータ」を利用し,エージェントリポジトリを用いて多数のエージェントプラットフォームが相互連携を行うためのモデルを導出した.次に,実装したプロトタイプのフレームワークをネットワーク上に展開し,システム開発・運用支援機能の総合的評価を行った.エージェント型ソーシャルウェアやネットワーク管理支援システムの開発・運用を通し,提案手法によりエージェントシステム開発の効率向上が図られることを確認した.
体ほぐし運動における『身体や動きを媒介としたコミュニケーション能力』の育成

○研究目的現行の学習指導要領においては「言語活動の充実」が強調されていた。体育授業における言語活動とは、「言語」のみの活動をいうのだろうか?体育科において尊重されるべきは「話し合い」の言語ではなく、体育の身体言語の「訊き合い」であり、その学び合いである。一人では学びが成立しないという前提に立ち、中学生になって最初の「体つくり運動」において、つけさせたい力を絞り、適切に運動アナロゴンを積み重ねて、深め得る内容と方法の開発を行った。自分自身の身体と他者との関係性、時間、空間、力の感覚を学ぶことや、そこでどう感じ、お互いに深め合えるかを学ぶ機会となるような「体つくり運動」単元の開発および実践研究を行った。○研究方法本校生徒の特徴として、球技系の種目に不可欠な、ボールを扱う一連の動作を苦手とする生徒がみられる。また、ボールを扱うということは少なからず友達や仲間、他者との関わりを意識して動くということであり、お互いの気持ちやタイミング、様子を「よくみて」「あわせて」動くことが肝要と考えた。これらを考慮して、1年生では、「あなたとわたしと○○と」というテーマで、二人組から四人組の少人数グループで、まずはからだひとつで動きを「合わせる/ずらす」から始め、次第にものを使っての関わり、新聞紙ボールを使っての基本的な動きでの関わりに発展させ、球技系の種目、またその他の領域にも応用できるウォーミングアップにつなげられるように計画した。毎時間、教師行動、生徒の活動を映像およびICレコーダーで記録し、振り返りを行った。○研究成果映像と発話分析より、いくつかの問題点が見いだされた。扱いが容易な新聞紙であるが、次々と早急に課題を発展させてしまうと、所々躓きが見られる。この単元は単なるコーディネーショントレーニングではなく、あくまでも「あなたとわたし」の関係性、身体や動きを通した訊き合いを育てたい。お互いに集中して感じ合って動くことをもっと深める学びのために、どのような単元内容を選択し、配列すれば良いかを今後更に考える必要がある。
連続体概念における発達障害児の多職種支援に向けた「気になる子ども」評価尺度の開発

研究の展開を協議するため、クイーンズランド大学のサンダース教授と協議を行い、同大学大学院で講演を行い、オーストラリア人研究者・大学院生およびアジア系留学生と「気になる子ども」や発達障害児の支援、子育て文化に関する討議を行った。現地における子育てプログラムや児童青少年の健全育成プログラムの見学も行った。研究フィールド拡大に向けて、保健所医師・保健師、保健センター保健師、児童養護施設職員等と協議を行った。共同研究者と児童養護施設での健診・健康教育を実施した。児童養護施設での子育てプログラム講座を実施した。また、関連学会で保健師・医師・歯科医師・歯科衛生士・心理士等と協議を行った。異動後、新任地での業務が多忙であったため。当初予定していた保健師の視点以外にも多職種の視点の調査を行ったため。発達障害や虐待の可能性のある「気になる子ども」を乳幼児健診で早期に把握し、適切な事後支援につなげるために、自閉症的特性を診断閾ほどではないが一定の量をもつ子どもについても拾い上げ、支援の対象とする尺度の開発を行う。1.小児歯科外来従事者への対象の拡大【目的】「気になる子ども」に対する支援技術や多職種連携上の課題を明らかにするため、障害や虐待等のスペシャルニーズの母子に対する評価・診療技術をもつ、小児歯科従事者を対象に加えた研究プロトコルを開発し、実施した。【方法】ハイブリッドモデルを用いた概念分析による「気になる子ども」の支援技術・連携上の課題の解明である。第1段階で既存文献から「気になる子ども」概念の作業的定義を明らかにした後、第2段階でA大学歯学部附属病院小児歯科外来でのフィールドワークを行い、第3段階でエキスパートインタビューを実施した。インタビューデータをグラウンデッドセオリー法により分析した。本研究は横浜市立大学大学院医学部倫理審査委員会および鶴見大学歯学部倫理審査委員会の承認を得た(承認番号A130926022;1303)。【結果】第1段階で得られた成果を深めるため、第2段階として平成27年2月から10月にフィールドワークを行った。第3段階としてにエキスパートにインタビューを実施した。面接対象者は、小児歯科従事者27名である。【考察】小児歯科外来従事者の気になる子どもへの気づきや対応方法を職場全体で共有する姿勢は、他の分野にとっても役立つものである。また、小児歯科外来従事者の認識する、連携の必要な相手は多岐にわたっていた。連携の難しさも認識されており、これらの課題を地域で子どもを見守る多職種・多機関および親と一緒に解決することが望まれる。2.親支援技術の研修「気になる子ども」の親に対する支援の必要性も喫緊の課題である。親支援技術トリプルPの研修に参加し、ファシリテータ資格を得た。A大学附属病院での倫理審査を受け承認を得た。2015年2月ー10月、A大学附属病院小児歯科外来での参与観察を実施した。個別面接を、小児歯科従事者27名に実施した。小児歯科外来従事者と共著で学会発表を行った。本研究の目的は、発達障害児とは診断されないが、それに至る可能性あるいはその恐れのある子どもが支援の網から逃れることを防ぐために、このような子どもを支援の必要性をベースとして広範囲にスクリーニングする事の出来る「気になるこども」評価尺度を新たに作成し、その有効性を実証的に立証し、保健・医療・福祉・教育の協働を可能とするシステムの構築を検討することである。平成28年度は、「気になる子ども」支援の一翼を担う、保育園看護職を対象とするインタビュー調査を行い、質的に分析を実施した。結果、保育園看護職は、看護専門職として早期からかつ継続した、児の発達に関するアセスメントを行い、保護者や保育士や関係機関と積極的に情報共有を行い、児や保護者に合った支援をチームとして行っていることを明らかにした。今年度の実績の意義は、開発予定の尺度案に盛り込むべき、保育園看護職の「気になる子ども」に関するアセスメント視点の情報収集を現在保育園に勤務している看護職5名に対して行うことができた点である。「気になる子ども」の多職種支援においては、保育園は重要な機関の1つであり、既に実施している保育士調査に加えて、保育園看護職に対する調査も実施できたことは、多職種協働に資する尺度を作成する上でさらに看護職としての視点を加味できることにつながるものであり、意義が認められる。・気になる子どもの多職種連携に向けて、多様な職種からの情報収集が必要であったが、保育園看護職を新たに対象に加え、インタビュー調査を行うことができた。・当初想定していた、保健師・保育士に加えて、小児歯科医・小児歯科衛生士・保育園看護職に対する調査を実施することができた。本研究は早期把握が喫緊の課題でありながら、見逃されることもある発達障害児および連続体概念におけるグレーゾーンの子どもをスクリーニングすることを意図した、多職種連携にもとづく尺度の開発を目指している。「気になる子ども」評価尺度のパイロットスタディを行うために、尺度の外的基準となりうる既存尺度の選定を海外文献を中心に行い、「スペクトラム概念の境界理解に向けた自閉的特性のスクリーニングに関する文献検討」として査読付雑誌に筆頭著者として発表した。[文献要約]国内外における先行研究から子どもにおける自閉症的特性のスクリーニングの実態を把握し、早期スクリーニング方法開発の示唆を得ることを目的とした。自閉症的特性は自閉症スペクトラム障害と比較した場合、一般人口でも見られ臨床域ではない程度の症状が特徴であった。

スクリーニング尺度はthe Autism-Spectrum Quotient(AQ)、the Childhood Autism Spectrum Test(CAST)等が多く、自閉症的特性の程度の軽重を判定していた。在宅分野でも自閉症的特性をもつ子ども・成人およびその親への支援が行われており、今後、適切なスクリーニング方法と在宅看護における支援方法の検討が必要である。また、「気になる子ども」評価尺度が多職種連携における実践上の有用性をさらに持つことができるようにするために、平成28年度に保育園看護職に対するインタビュー調査を行ったが、その成果をまとめ、「保育所看護師が行う発達上の課題がある子どもと養育者への支援」として査読付き雑誌に発表した。さらに「気になる子ども」評価尺度案を専門学会で発表した。研究者の異動があり、また異動先が遠方になることが予定されていたため、パイロットスタディ実施時の調査票回収が困難になることが予測されたため、パイロットスタディ実施を延期し、専門家による会議を実施した。研究の展開を協議するため、クイーンズランド大学のサンダース教授と協議を行い、同大学大学院で講演を行い、オーストラリア人研究者・大学院生およびアジア系留学生と「気になる子ども」や発達障害児の支援、子育て文化に関する討議を行った。現地における子育てプログラムや児童青少年の健全育成プログラムの見学も行った。研究フィールド拡大に向けて、保健所医師・保健師、保健センター保健師、児童養護施設職員等と協議を行った。共同研究者と児童養護施設での健診・健康教育を実施した。児童養護施設での子育てプログラム講座を実施した。また、関連学会で保健師・医師・歯科医師・歯科衛生士・心理士等と協議を行った。異動後、新任地での業務が多忙であったため。当初予定していた保健師の視点以外にも多職種の視点の調査を行ったため。小児歯科外来従事者の「気になる子ども」に関する概念分析を行う。その結果を研究者が既に明らかにしている、保健師・保育士の「気になる子ども」概念と統合する。さらに、これらの概念分析の結果に沿って、「気になる子ども」評価尺度の開発を行い、パイロットスタディを実施する。・保健師・保育士・小児歯科医・小児歯科衛生士・保育園看護職に対するインタビュー調査から明らかになった、「気になる子ども」概念に基づき、「気になる子ども」スクリーニング尺度を開発する。「気になる子ども」評価尺度の作成および完成を目指す。発達障害児支援の先駆的取組のある主要都市を対象とした、日本多地域共同研究を実施し、「気になる子ども」評価尺度を完成させる。全国エキスパートパネルの評価を踏まえた、完成版評価尺度(案)を用いて、協力自治体の保健・医療・保育・教育職ならびに地域における子育て支援者を対象とした調査を実施する。因子分析・確証的因子分析を行い、各因子および「気になる子ども」評価尺度全体の信頼性・妥当性を検討する。発達障害や虐待の可能性のある「気になる子ども」を乳幼児健診で早期に把握し、適切な事後支援につなげるために、自閉症的特性を診断閾ほどではないが一定の量をもつ子どもについても拾い上げ、支援の対象とする尺度の開発を行う。