hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児悪性腫瘍に対するヘッジホグシグナル系阻害剤を用いた分子標的治療に関する研究

最近Hedgehog (Hh)シグナル伝達系の変異が種々の成人悪性腫瘍の増殖や腫瘍発生に関与することが注目されているが、小児悪性腫瘍に関しては未だ詳細は不明である。我々は小児悪性腫瘍細胞株を用い、経路上の転写因子Gli1の阻害剤Forskolin投与による抗腫瘍効果を検討し、小児悪性腫瘍におけるHhシグナル伝達系の治療標的の可能性について考察した。我々は小児悪性腫瘍細胞株を用い、経路上の転写因子Gli1の阻害剤Forskolin投与による腫瘍増殖抑制効果を検討し、小児悪性腫瘍におけるHhシグナル伝達系の治療標的の可能性について考察した.【対象及び方法】(1)代表的な小児悪性腫瘍である神経芽腫、肝芽腫、横紋筋肉腫細胞株において、Hhシグナル活性化の指標とされるGli1の発現をRT-PCR, qPCR法にて検討した.(2)Forskolin投与によるGil1の発現変化、細胞増殖抑制効果、Apoptosisの変化を検討した.(3)in vivoにて抑制効果の見られた細胞株について、ヌードマウス移植担癌マウスを作製し、Forskolinを皮下注して腫瘍増殖抑制効果を検討した.【結果】(1)Gli1発現は、横紋筋肉腫細胞株で高い発現を認め、神経芽腫と肝芽腫で中等度の発現を認めた.(2)全ての細胞株においてForskolinの添加によりGli1の発現は濃度依存性に減少した,(3)NB1を除く全ての細胞においてForskolinの添加により細胞増殖は濃度依存性に抑制された。HepG2を除く全ての細胞株でApoptosisは有意に亢進した.(4)Forskolin皮下投与により、マウス移植腫瘍の増殖は横紋筋肉腫では抑制されたが、神経芽腫、肝芽腫では縮小効果は得られなかった。【総括】Hhシグナル伝達経路の構成因子を阻害することで神経芽腫、肝芽腫、横紋筋肉腫腫瘍細胞の増殖抑制とApoptosis亢進が認められた。また横紋筋肉腫ではin vivoヌードマウス移植細胞の増殖抑制効果がみられた。以上よりHhシグナル伝達経路は小児悪性腫瘍の治療において治療標的となりうる可能性が示された.最近Hedgehog (Hh)シグナル伝達系の変異が種々の成人悪性腫瘍の増殖や腫瘍発生に関与することが注目されているが、小児悪性腫瘍に関しては未だ詳細は不明である。我々は小児悪性腫瘍細胞株を用い、経路上の転写因子Gli1の阻害剤Forskolin投与による腫瘍増殖抑制効果を検討し、小児悪性腫瘍におけるHhシグナル伝達系の治療標的の可能性について考察した.【対象及び方法】(1)代表的な小児悪性腫瘍である神経芽腫、肝芽腫、横紋筋肉腫細胞株において、Hhシグナル活性化の指標とされるGli1の発現をRT-PCR,qPCR法にて検討した.(2)Forskolin投与による6盟の発現変化、細胞増殖抑制効果、Apoptosisの変化を検討した.(3)in vitroにて抑制効果の見られた細胞株について、ヌードマウス移植担癌マウスを作製し、Forskolinを皮下注して腫瘍増殖抑制効果を検討した.【結果】(1)Gli1発現は、横紋筋肉腫細胞株で高い発現を認め、神経芽腫と肝芽腫で中等度の発現を認めた.(2)全ての細胞株においてForskolinの添加によりGki1の発現は濃度依存性に減少した.(3)NB1を除く全ての細胞においてForskolinの添加により細胞増殖は濃度依存性に抑制された。HepG2を除く全ての細胞株でApoptosisは有意に亢進した.(3)Forskolin皮下投与により、マウス移植腫瘍の増殖は横紋筋肉腫では抑制されたが、神経芽腫、肝芽腫では縮小効果は得られなかった。以上よりHhシグナル伝達経路は小児悪性腫瘍の治療において治療標的となりうる可能性が示された.近年Hedgehog (Hh)シグナル伝達系の変異が種々の成人悪性腫瘍の増殖や腫瘍発生に関与することが注目されているが、小児悪性腫瘍に関しては未だ詳細不明である。【対象及び方法】1神経芽腫、肝芽腫、横紋筋肉腫細胞株において、Hhシグナル活性化の指標であるGli1の発現をRT-PCR,qPCR法にて検討した。2Forskolin投与によるGli1の発現変化、細胞増殖抑制効果、Apoptosisの変化を検討した。3in vitroにて抑制効果の

見られた細胞株を用いた移植担癌マウスを作製し、Forskolinを皮下注して腫瘍増殖抑制効果および予後を検討した。【結果】1Gli1発現は、横紋筋肉腫細胞株で特に高い発現を認め、神経芽腫と肝芽腫で中等度の発現を認めた。2全ての細胞株においてForskolinの添加によりGli1の発現は濃度依存性に減少した。3NB1を除く全ての細胞においてForskolinの添加により細胞増殖は濃度依存性に抑制された。HepG2を除く全ての細胞株でApoptosisは有意に亢進した。3Forskolin皮下投与により、マウス移植腫瘍の増殖は横紋筋肉腫では抑制されたが、神経芽腫、肝芽腫では縮小効果は得られなかった。横紋筋肉腫の担癌マウスにおいて、治療群はコントロール群よりも有意な予後の改善を認め、副作用も特に認めなかった。【総括】Hhシグナル伝達経路の構成因子を阻害することで特に横紋筋肉腫におけるin vitroおよびin vivoでの抗腫瘍効果が確認された。以上よりHhシグナル伝達経路は小児悪性腫瘍の治療において新たな分子標的治療の候補となりうることが証明された。in vitroおよびin vivoにおける横紋筋肉腫に対するForskolinの抗腫瘍効果は概ね証明できており、論文発表に向けた確認実験を行う段階まで到達している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本計画においては、Forskolinが誘導するapoptosisや細胞増殖抑制の効果判定のみに止めているが、今後は腫瘍の転移や浸潤に関する評価も行い、癌の進展のメカニズムにおけるより本質的な領域の理解も深めていく予定である。
英文法指導に適した例文条件とその効果に関する理論構築と良質な例文集の作成

今年度はまず学習者が考える良質な英文法例文の条件について前年度に新たに設定した視点である、1)初習時、2)基礎学習後にそれぞれ例文を提示する時に適した条件に関する調査を、46月にかけて県内の高等学校3校の2・3年学習者507名を対象に、例文の質に関する38条件の提示時期ごとの適格性を調査・分析した。その結果、初習時により好ましく思う条件として、英文が短いこと、語彙レベルが易であること、絵やイラスト共に提示されること、などが挙げられた。また基礎学習が終わったうえで提示する場合は、長い例文や語彙レベルが難化した文も容認されること、諺・名文・引用文などが挙げられた。さらに提示時期に関わらず評価の高い条件として、リズミカルであること、比較対照用の対となる文とともに提示されること、印象に残りインパクトがあること、使われる状況場面が明確であること、自己表現に応用できることなどが挙げられた。なお家族友人・学校生活・地元に関する例文についてはそれ単独では低評価であったが、これらが自己表現への応用・状況場面の明確化を前提として活用されると評価が上昇する可能性も示唆された。さらに今年度も検定教科書中の目標文法事項が明確な言語活動や英文の活動例の収集をさらに幅広く継続する中で、過程で以下のことに改めて気づかされた。たとえ英文法事項の形・意味を習得し、簡潔な例文を暗記したとしても、それが使われる文脈・状況がつかめない限り使用することは困難である。その場面を自分で見つけ出すのは学習者にとって大きな負荷である。1冊の教科書内では1つの文法事項に対して行う言語活動の数は限られるが、複数の検定教科書に掲載されているものを取りまとめることで、特定の文法事項に対して使用場面・言語の働き等のバリエーションを包括的に提示でき、それが良質な例文条件に関する理論構築の重要要素となることがより明確になった。最大の理由は、研究の過程でより効果的な収集データを見出したことと、そのためのデータをより充実させる必要性が生じたためである。特に初年度に分析を終えたコミュニケーション英語I・英語表現Iにも遡って改めて収集しなおしていることもあり、想定以上の時間を要している。しかし、研究の視点がより明確になったという意味では、有意義な回り道であったとも考えている。一方、学習者の視点については再調査により、学習者の考える良い例文の条件をより的確に把握することができたと考えている。ことわざ・名文等の収集についてはほぼ終わっているが、例文集作成については基盤理論がある程度固まった後、と考えているためまだ開始していない。現在、言語活動・会話例・文脈関係が明らかな例文等の分析を進めており、この結果を学会で発表し、そこで得られた指摘や忠告等を加味して、過去に行った学習者対象の調査結果と絡めることで文法事項ごとのコミュニケーションに応用可能で文法理解が進む英文法例文の条件に関する理論構築を目指したい。さらに時間が許せば、英文法学習用ELT教材中の言語活動・対話例の状況場面と比較したいと思っている。また、諺、名言等については十分な数が蓄積されたと思われるので、活用者が検索しやすい条件設定を固めた上でデータ化していく予定である。但し、その過程で著作権に関して注意を要する可能性があるため、確認をした上で作成を進めたい。2017年度は主に高等学校英語検定教科書の初版、改訂版内の使用英文を収集し分析した結果を発表した。まず質の判断の一要素である例文中使用の語彙レベルを見るためのコーパスとして公開されている"JACET 8000"と"CEFR-J"を用いて初版と改訂版「コミュニケーション英語I」を比較した結果、初・改訂版とも中レベル教科書の語彙レベルが高めであることや、固有名詞の使用頻度が高まっている等の傾向が見られた。それと同時に前述2つの語彙コーパスを基に語彙レベルを測定した結果が異なる場合が生じた。このことより、語彙レベルを検討する際に複数のコーパスを使用する必要があることを再確認した。次に「英語表現I」について採択状況や例文の質の観点で例文比較を行った。まず採択状況については市販英文法教材に似たレイアウトの「文法独立」型教科書採択が教科書数、採択数とも大きく伸びたことが分かった。原因としては、文法事項の網羅性が高いことが一因として考えられる。さらに難レベルの「文法活動融合」型教科書よりも中レベル「文法独立」型の教科書の方が文法事項をより詳細に網羅していることも一因として考えられる。その一方各課トピックと例文内容の関連性については「文法活動」型に比べて「文法独立」型は関連性がほとんど見られなかった。"use"を考慮した例文は以前よりは見られるようになっているもののまだまだ十分ではないことが大きな課題として浮き上がった。次に、言語活動の中で示されている英文例を検討すると文脈を考慮した身近な英文が多く見られるため、言語活動の中で示されている英文や活動トピックを収集し、文法事項別に整理分析した。その結果、例えば分詞構文では「同時性」、受動態では「焦点の変化」といった文法事項が持つ語用論的要素を含む英文が見られることが分かった。従って言語活動と英文法指導の連動性も鍵であることが改めて示された。一つには教科書例文のデータベース化と分析に予想以上の時間を要したことがある。さらにコミュニケーション英語IIと英語表現IIの改訂版のデータベース作成にも予想以上の時間を要しており、2年目も分析の継続が必要となっている。

また学習者が考える良質な例文法例文の条件に関する調査についても依頼先や質問項目の再精査に時間を要した。但しこれについては、質問項目の再検討が終わり、依頼先も見つかり、現在調査を実施中であり、4月中には調査結果を入手することになっている。今年度はまず学習者が考える良質な英文法例文の条件について前年度に新たに設定した視点である、1)初習時、2)基礎学習後にそれぞれ例文を提示する時に適した条件に関する調査を、46月にかけて県内の高等学校3校の2・3年学習者507名を対象に、例文の質に関する38条件の提示時期ごとの適格性を調査・分析した。その結果、初習時により好ましく思う条件として、英文が短いこと、語彙レベルが易であること、絵やイラスト共に提示されること、などが挙げられた。また基礎学習が終わったうえで提示する場合は、長い例文や語彙レベルが難化した文も容認されること、諺・名文・引用文などが挙げられた。さらに提示時期に関わらず評価の高い条件として、リズミカルであること、比較対照用の対となる文とともに提示されること、印象に残りインパクトがあること、使われる状況場面が明確であること、自己表現に応用できることなどが挙げられた。なお家族友人・学校生活・地元に関する例文についてはそれ単独では低評価であったが、これらが自己表現への応用・状況場面の明確化を前提として活用されると評価が上昇する可能性も示唆された。さらに今年度も検定教科書中の目標文法事項が明確な言語活動や英文の活動例の収集をさらに幅広く継続する中で、過程で以下のことに改めて気づかされた。たとえ英文法事項の形・意味を習得し、簡潔な例文を暗記したとしても、それが使われる文脈・状況がつかめない限り使用することは困難である。その場面を自分で見つけ出すのは学習者にとって大きな負荷である。1冊の教科書内では1つの文法事項に対して行う言語活動の数は限られるが、複数の検定教科書に掲載されているものを取りまとめることで、特定の文法事項に対して使用場面・言語の働き等のバリエーションを包括的に提示でき、それが良質な例文条件に関する理論構築の重要要素となることがより明確になった。最大の理由は、研究の過程でより効果的な収集データを見出したことと、そのためのデータをより充実させる必要性が生じたためである。特に初年度に分析を終えたコミュニケーション英語I・英語表現Iにも遡って改めて収集しなおしていることもあり、想定以上の時間を要している。しかし、研究の視点がより明確になったという意味では、有意義な回り道であったとも考えている。一方、学習者の視点については再調査により、学習者の考える良い例文の条件をより的確に把握することができたと考えている。ことわざ・名文等の収集についてはほぼ終わっているが、例文集作成については基盤理論がある程度固まった後、と考えているためまだ開始していない。まず教科書掲載の英文法例文ならびに言語活動用例の検討は引き続き行う。学習者対象の良質な英文法例文の条件に関する調査では、新たに「指導開始時に示す例文」と「指導終了後にさらに示す例文」という観点で、質問項目も少し修正を行ったうえで調査を実施することとした。この結果と「文法理解」「暗記」という観点を組み合わせることで、より深い理論構築を試みたい。また諺、名言、セリフ等の英文は昨年度より収集を進めて相当数蓄積されている。
エレクトロポレーションによるカキの形質転換体作出に関する研究

プロトプラストからの植物体再生条件が確立しているカキ′次郎′を用い、葉原基由来のカルスから既報に準じてプロトプラストを単離した。導入プラミスドはpBI221およびpBI121を用いた。これらプラミスドにはマーカー遺伝子としてのGUS遺伝子(pBI221,pBI121)あるいはカナマイシン耐性遺伝子(pBI121)が配されている。エレクトロポレーションの際、プロトプラストを10x10^5protoplasts/mlの密度で0.7Mマンニトール+1mM塩化カルシウム溶液に懸濁し、25μg/mlの濃度でDNAを混合した。続いてCapacitance125μF,500V/cmの減衰波パルスを1回かけた。この時のtime constantは約20msecであった。約20分間静置後、プロトプラストを回収して、改変KM8p培地によるアガロースビーズ培養を行った。エレクトロポレーション処理を行った細胞の生育はかなり劣っていたため、活発に分裂している無処理の′次郎′プロトプラストのアガロースプレート1片を一緒に液体培地に入れることで分裂を促進することが可能であった。約4カ月後いくつかのカルスが得られたため、一部をGUSアッセイに供した。いずれのカルスにおいてもGUS遺伝子の発現は認められなかった。本年度は形質転換カルスの獲得には至らなかったが、今後、遺伝子導入効率の点から改良を加え、エレクトロポレーションによるカキの形質転換体作出を目指す予定である。
高度な並行・並列組込みソフトウェアの検証法に関する研究

本研究では,スケジューリングを伴う並行・並列ソフトウェアと,スケジューリングを提供するリアルタイムオペレーティングシステム(RTOS)を対象とした.成果としては,前者に関しては,実時間を含む振る舞いを検証するためのアルゴリズムおよびツールを提案し,後者に関しては, RTOSの設計と実装を検証する手法およびツールを提案し,実際に使われているRTOSの検証も行った.これにより,現実的なセッティングで,モデル検査に基づいた手法の提案に成功し,実際に,現実問題に適用できることがわかった.最近の組込みソフトウェアは,マルチタスクが取り扱い可能なリアルタイムオペレーティングシステムを用いるだけでなく,マルチCPU,マルチOS,マルチコアCPUを用いて高度に並行・並列化されて実装されている.そこで,本研究課題では,このような高度に並行・並列化された組込みソフトウェア,さらには,それらがヘテロに組み合わされた組込みソフトウェアを対象とした検証法を,モデル検査手法を拡張することにより提案する.本研究では,スケジューリングを伴う並行・並列ソフトウェアと,スケジューリングを提供するリアルタイムオペレーティングシステム(RTOS)を対象とした.成果としては,前者に関しては,実時間を含む振る舞いを検証するためのアルゴリズムおよびツールを提案し,後者に関しては, RTOSの設計と実装を検証する手法およびツールを提案し,実際に使われているRTOSの検証も行った.これにより,現実的なセッティングで,モデル検査に基づいた手法の提案に成功し,実際に,現実問題に適用できることがわかった.今年度は, 1.シングルCPU上で動作するリアルタイムオペレーティングシステム(RTOS)の検証実験,及び, 2.マルチコアCPU上で動作するソフトウェアの検証実験を行った.1のRTOSの検証実験では,車載システム用のOSであるOSEK/VDXを対象とした. OSは様々な使われ方をするため,その使われ方のバリエーションをUMLにより整理して記述する.そして,その記述からモデル検査のための記述を複数自動生成するアルゴリズムを提案した.このアルゴリズムでは,個々の使われ方毎に1つのモデル検査用記述を生成する.そのため,検査するバリエーションが多くなると,大量のモデル検査用記述が生成される.そこで,現在,それらの記述を計算機クラスタなどを用いて検証する方法について検討を行っている. 2の検証実験では, Playstation 3に搭載されているCellプロセッサ上で動作するプログラムを対象とし,パフォーマンス要件をモデル検査ツールを用いて検証する実験を行った.Cellプロセッサでは, SPE,および, PPEと呼ばれる,異る機能を持つコアが複数搭載され,それらが高速なバスで接続されている.このようなプロセッサ向けソフトウェアでは,適切に処理を振り分け,バスの遅延を考慮し,効果的に並行実行する必要がある.そこで, Cellプロセッサ上で並行実行させる仕組みを設計モデルとして記述し,モデル検査ツールを用いて,パフォーマンスの優劣を事前に評価する実験を行った.これらの実験により,検証対象の外側,いわゆる,環境のモデルが重要であることと,複数のコアを使う場合,機能要件よりは,パフォーマンス要件の方が重要であることがわかった,今後,この2点に焦点を当て,形式化を行う予定である.今年度は,1.シングルCPU上で動作するリアルタイムオペレーティングシステム(RTOS)の検証ツールのプロトタイプ作成,2. RTOS上で動作する実時間ソフトウェアのモデル化及びモデル検査手法の提案を行った.1のRTOSの検証では,車載システム用のOSであるOSEK/VDXを対象とした.OSは様々な使われ方をするため,それぞれの使われ方に関して検証する必要がある.そこで,昨年度,UMLにより整理して記述し,その記述からモデル検査のための記述を複数自動生成するアルゴリズムを提案した.今年度は,そのアルゴリズムに基づいて,モデル検査用の記述を自動生成するツールのプロトタイプを作成した.このツールでは,個々の使われ方毎に1つのモデル検査用記述を生成する.そのため,検査するバリエーションが多くなると,大量のモデル検査用記述が生成される.そこで,それらの記述を計算機クラスタにより検証を行う実験も行った.現在,実験結果の分析を行っている.2に関しては,実時間ソフトウェアの設計を対象としたパラメトリック分析手法を提案した.この手法では,動作の実行時間を変数として表現した設計モデルを対象として,デッドラインなどの実時間性を満たす変数に関する条件を求める.今年度は,そのアルゴリズムと停止性,健全性,完全性などの基本的な性質,および,ツールのプロトタイプを作成した.本年度は,1.リアルタイムオペレーティングシステム(RTOS)の検証ツールの本格的な実装,および,2.RTOS上で動作する実時間ソフトウェアの検証ツールの実装を行った.1のRTOSの検証では,車載システム用のOSであるOSEK/VDXを対象としている.このツールでは,環境モデルと呼ぶOSの外側の挙動と期待する性質を記述し,それに基づいてモデル検査用記述を自動生成する.本年度行った予備実験により,工学的な観点から,環境モデルをシンプルに記述する必要があることが判明した.そこで,そのために必要なモデル構成要素を追加し,ツールの洗練を行った.これにより,現実的なRTOSの設計検証が行えるようになった.このように,モデル検査などの形式的な手法を現実的な問題に適用する際には,工学的な手法と組み合わせることが重要であり,本研究では,それが現実的なセッティングであると考えている.2に関しては,昨年度提案したパラメトリック分析手法を実現するツールの実装を行った.このツールでは,入力となるモデル化言語を定義し,提案した手法に基づいて自動的に分析を行う.また,この手法では,入力のモデルに基づいて到達可能な状態を探索するが,その到達可能な状態はモデルの重要な特徴を表現している.そこで,DOTとよばれるグラフを表現する記述を生成し,到達可能な状態を表示できるようにした本年度は,昨年度までに提案した手法とツールを,現実的なシステムに適用し,評価を行った.

適用対象はリアルタイムオペレーティングシステム(RTOS)である.主に,1.モデル検査のための環境生成ツール,2.モデル検査に基づいたテストケース生成ツールの適用を行った,1のツールは,RTOSの設計の正しさを検証するためのものであり,2のツールは,RTOSの実装をチェックするために,1で検証済みの設計モデルからテストケースを生成するものである.1に関しては,本研究で提案した環境モデルを作成し,ツールを用いてモデル検査用のスクリプトを自動生成した.環境モデルは,複数の側面から検証要件のモデル化を行い,アスペクト指向の考え方を用いて,それらを整理した.また,検証結果が膨大になったため,関係データベースに検証データを格納し,SQLでクエリを発行することにより,その分析を行った,その結果,効果的,かつ,効果的に設計検証を行うことができた.2に関しては,1を適用した設計モデルから,モデル検査のアルゴリズムに基づいて,網羅的にテストケースを生成した.生成したテストケースは75万弱である。さらに,これらのテストケースから,テスト用のアプリケーションを自動生成し,RTOSの実装のテストも行った.テストケースの数が膨大なため,テストに3ヶ月を要したが,すべてについて実行することができた.これらのことから,本研究で提案した手法とツールは,現実問題に適用できることがわかった.モデル検査に基づいた手法を,このように大規模に適用した事例は見たことが無く,非常に大きな成果が得られたと考えている.
未受診妊婦に対する受診行動支援モデルの構築

本研究の目的は、妊娠中未受診にて出産に至った入院中の褥婦に対し、未受診に至った経緯、その背景について分析し、未受診という行動と妊婦の背景との関連性、妊娠中に求められる支援について明らかにし、未受診妊婦の受診行動につながる支援を構築することである。平成27年度は構成メンバーを助産師、医師、メディカルソーシャルワーカー、臨床心理士、保健師としたワーキンググループを立ち上げ、それぞれの専門性を生かし、未受診妊婦への支援を検討した。また先行研究・既存の統計データの整理およびインタビューガイドの検討を実施した。平成28年度は未受診にて出産に至った入院中の褥婦30名に対し、基本的属性、個々の背景、妊娠から出産までの経緯、妊娠中に望まれた支援をインタビューガイドに沿って、半構造的面接法にて実施し、その結果を分析することを予定していた。しかし対象の特性から、社会的背景が複雑であることやその後のフォローが必要であることから、調査内容や対応など実施施設との調整に時間を要した。実施施設と厳密に調整を図り、インタビュー方法の熟考とその後のフォロー体制を構築し、研究環境を整えた。平成29年度は各実習施設の倫理委員会承認後、対象者にインタビュー調査を実施した。平成29年度は調査結果の分析、論文作成の予定であったが、前年度からの予定がずれ込んだため、インタビュー調査実施の段階である。期間を延長し、分析と論文作成を実施していく。現在、対象者にインタビュー調査を実施中であるが、目標数を満たしていないため、継続して調査を実施していく。並行してデータを研究協力者と意見交換しながら分析を進め、研究成果をまとめていく。本研究の目的は、未受診妊婦の背景が「未受診」という行動にどのような影響を与えているのかを明らかにし、未受診妊婦の受診行動につながる支援を構築することである。平成27年度は未受診妊婦に対する支援検討ワーキンググループを立ち上げ、先行研究・既存の統計データの整理およびインタビューガイドの検討を行った。1未受診妊婦に対する支援検討ワーキンググループを立ち上げた。構成メンバーは助産師、医師、メディカルソーシャルワーカー、臨床心理士、保健師等、それぞれの専門性を生かし、未受診妊婦の支援を検討した。2ワーキンググループにおいて、未受診妊婦に関する文献・報告・実績等の統計資料から、未受診妊婦の現状と課題を把握し、調査内容を検討した。3未受診妊婦の未受診に至った経緯、その背景にある問題を明らかにするためのインタビューガイドを作成した。研究協力者である助産師からインタビューガイドならびに調査方法に関して意見聴取を行い、インタビューガイドを完成させた。平成28年度のデータ収集にむけて、準備が進んでいる。研究計画書を作成し、現在、本学倫理委員会へ申請中である。それをうけて、平成28年度は未受診にて出産に至った入院中の褥婦30名に対し、基本的属性、個々の背景、妊娠から出産までの経緯、妊娠中に望まれた支援をインタビューガイドに沿って、半構造的面接法にて実施し、その結果を分析することとしていた。しかし対象の特性から、社会的背景が複雑であることやその後のフォローが必要である可能性が高いことが予測された。そのため調査内容や対応など実施施設と厳密に調整を図る必要があると判断し、ミーティングを重ね、詳細なインタビュー方法を熟考した結果、時間を要することとなった。それと同時に、未受診妊婦に関する最新の文献・報告・実績等の統計資料から、未受診妊婦の現状と課題を把握し、調査内容の見直し、再検討を行った。その内容をふまえて未受診妊婦の未受診に至った経緯、その背景にある問題を明らかにするためのインタビューガイドを完成させた。研究計画書作成の上、倫理委員会へ申請を行った。またインタビュー調査実施施設の倫理委員会へも申請を行った。平成28年度はインタビュー調査実施・分析の予定であったが、対象の特性から施設との調整に時間を要した。すでに施設との調整は図れており、倫理審査承認後インタビュー調査が開始できる状況であるため、順次遂行できるものと考える。

平成29年度は各実習施設の倫理委員会承認後、対象者にインタビュー調査を実施した。平成29年度は調査結果の分析、論文作成の予定であったが、前年度からの予定がずれ込んだため、インタビュー調査実施の段階である。期間を延長し、分析と論文作成を実施していく。平成28年度は、平成27年度の検討をもとにインタビュー調査実施に向けて準備をすすめていく。夏ごろから未受診にて出産に至った入院中の褥婦30名に対しデータ収集を開始する。調査にて得られたデータを研究協力者と意見交換しながら分析をすすめていく。学会へ参加し、研究者等との意見交換を行うとともに、研究成果を逐次、発表していく。平成29年度は夏ごろから未受診にて出産に至った入院中の褥婦30名に対しデータ収集を開始する。調査にて得られたデータを研究協力者と意見交換しながら分析を進めていく。学会へ参加し、多くの研究者との意見交換を行うとともに、研究成果を逐次、発表していく。現在、対象者にインタビュー調査を実施中であるが、目標数を満たしていないため、継続して調査を実施していく。並行してデータを研究協力者と意見交換しながら分析を進め、研究成果をまとめていく。平成27年度は参加学会において旅費が予定よりもかからなかった。また、データ収集には至らなかったため調査実施に伴う謝金は使用しなかった。残りは次年度の繰り越しとして、使用する。インタビュー調査実施施設との調整に時間を要し、調査時期が翌年度へずれ込んだことから、調査経費の支出が翌年度に発生することになったため。インタビュー調査実施施設との調整に時間を要し、調査時期がずれ込んだことに伴い、調査経費の支出も遅れて発生することになったため。調査実施の経費ならびにデータ入力処理等の委託費、研究成果発表等の経費として使用していく予定である。平成28年度はデータ収集を行うため、それに必要な物品費、人件費として使用する。繰り越し分は、調査実施に伴う謝金、旅費に加える。翌年度にずれ込んだ調査実施の経費ならびにデータ入力処理等の委託費に組み込み使用していく。また翌年度分として請求した予算については研究成果発表等の経費として使用していく予定である。
脳神経系の発生分化に関する遺伝子F3のノックアウトマウスの作製

神経細胞接着分子F3は培養神経細胞の表面に存在し、可溶性の分子として培地にも放出される135kDaの糖タンパク質である。生化学的研究と分子生物学的研究から、この分子がHNK-1ファミリーとイムノグロブリンスーパージーンファミリーという細胞間相互作用に関与する二つのファミリーに属することが明らかとなっている。さらに、F3はイムノグロブリンC2型とファイブロネクチンIII型という異なる二種のドメインを持っている。この組み合わせは、主に軸索表面に局在する糖タンパク質にしばしばみられるものである。F3の発現も初代培養細胞では主に神経突起に、in vivoでは軸索路に限局されている。この分子の発現は、軸索伸長とシナプス形成が起こる生後発生の時期にピークを持つように制御されていることが分かっている。機能的には神経細胞間のヘテロフィリックな相互作用を媒介し、神経突起伸長のような基本的な発生現象を制御しうることが示されている。以上の事実は、発生過程におけるF3発現の制御が神経系の形態形成において基本的な重要性を持つことを示唆している。ところで、近年開発された標識遺伝子組換え技術は、特定の狙った遺伝子に改変を起こす技術であり、個体発生、成長、成熟、老化のすべての時期を通して、個体レベルで、特定遺伝子の機能を追跡、解析することを可能にした。申請者らはこのF3遺伝子(第2エクソン)を標的遺伝子組換え技術により廃絶させたマウスを作製するために、マウスのゲノムF3遺伝子の一部の塩素配列を決定し、薬剤選択マーカー遺伝子を接続した相同組換えベクターを用いて導入遺伝子を構築し、電気穿孔法によりマウス胚性幹細胞(ES細胞)に導入した。その後、Capecchiらが開発したpositive-negative selection法に従い、G418とガンシクロビルの両薬剤に対して耐性のES細胞のコロニーをin vitroで単一コロニーごとに実体顕微鏡下で拾いクローニングした。その後、ある程度ES細胞のコロニーが増殖したらトリプシン処理を行ない一部を凍結保存し、残りをパッセージし培養を続け、サザンブロットによる解析をした。目的とする相同遺伝子組換えを起こしたクローンを同定した後、そのクローンの凍結細胞を融解し、マウス受精卵へマイクロインジェクションした。しかし、このマイクロインジェクション法では卵の発生が阻止されることが度々生じたため、凝集法に変更しやっとキメラマウスを得た。現在、正常マウスとの交配により生殖細胞を通じて子孫に同様に伝達されていくかどうかを確認しているところである。
多肢選択式問題の解答過程における個人差の検出に関する研究

本研究では、高次に統合された能力-問題解決力や思考力、論理的判断力-を大問形式による多肢選択式で測ろうとする問題に着目して、各受験者の解答方略の推定を行うと共に、解答方略の多様性と設問の特徴、解答方略と成績の関係などの分析を行った。歩く方角や曲がる角度に関する記述を与えて、その記述から読み取った条件に合う方角や、条件を満たさない方角を選択させる大問に関して、問題冊子の余白に残されたメモ描きをもとに各受験者の解答方略を推定した。複雑な条件を吟味する必要のある設問では、体系化や抽象化による工夫を加えた多様な解答方略が用いられる傾向や、複数の解答方略を併用する傾向がみられた。体系化や抽象化による工夫を加えた解答方略の使用の有無は、理数系を中心とする教科の得点との間に弱い正の相関を示しており、教科の知識の有無を直接問わない問題においても、その解答方略の違いに教科の学力が反映される可能性が示唆された。本研究は、多肢選択式の試験問題に焦点をあてて、解決過程の個人差を検出する可能性を探ろうとするものである。特に着目するのは、高次元に統合された能カ-問題解決力や思考力、論理的判断カ-を大問による多肢選択式で測ろうとする問題における、解答過程の多様性と成績の関係である。本年度は、高等教育で要求される問題解決力や思考力、論理的判断力を、特定の教科や科目に依存せずに測ろうとする目的でこれまでに開発された総合問題を収集すると共に、被験者の解答過程を推定するための手がかりが、問題冊子の余白にどの程度残されているかを検討するために、被験者が問題を解く時に用いた問題冊子と解答データを収集した。被験者は解答過程を書き残すよう指示されていなかったが、演繹的な推論を要求される問題や空間把握を要求される問題では、問題冊子の余白に図やメモ書きを残した被験者が多くみられた。与えられた文章の論理構造を把握したりする問題では、相対的に余白への書き込みは少ないものの、文章中に下線を引いた被験者がみられた。余白に書き込みがみられた問題については、書き込まれた図やメモ書きのタイプの分類を行って、解答過程の推定作業を行っているところである。今後、推定された解答過程と試験成績との関連についても分析を進める予定である。さらに、次年度は、被験者が余白に書き込む傾向が強い問題について、解答中の時間経過にも着目した分析を進める予定である。本研究は,多肢選択式の試験問題に焦点をあてて,解決過程の個人差を検出する可能性を探ろうとするものである.特に,高次元に統合された能力-問題解決カや思考力,論理的判断カ-を大間による多肢選択式で測ろうとする総合問題の解決過程に着目する.総合問題については,経験者が用いた問題冊子と解答データを昨年度入手しており,今年度はこれらのデータを用いて,解答過程の多様性と成績の関係を分析した.統合問題を構成する大問の中から,多くの被験者が余白へのメモ描きを残した大問として,歩く方角や曲がる角度に関する記述を与えて,その記述から読み取った条件に合う方角や,条件を満たさない方角を選択させる問題に着目した.被験者が問題を解く時に用いた問題册子の余白に残されたメモ描きをもとに解答方略の推定と分類を行い,解答角略と正答率の関係や,解答角略と教科成績との関係についての分析を行った.複雑な条件を吟味する必要のある設問では,体系化や抽象化による工夫を加えた多様な解答方略が胆いられる傾向や,複数の解答方略を併用する傾画がみられた体系化や抽象化による工夫を加えた解答方略の使用の有無は,理数系を中心とする教科の得点との間に弱い正の想関を示しており,数科の知識の有無を直接問わない問題においても,その解決方略の違いに教科の学力が反映される可能性が示唆された.本年度の分析結果については,来年度の学会で口頭発表を予定しており,予稿の執筆などの準備を行っている.本研究は,多肢選択式の試験問題に焦点をあてて,解決過程の個人差を検出する可能性を探ろうとするものである.

特に,高次元に統合された能力--問題解決力や思考力,論理的判断力--を大問による多肢選択式で測ろうとする総合問題の解決過程に着目した.総合問題として,被験者が用いた問題冊子,と解答データを入手して,解答過程の多様性と成績の関係を分析した.総合問題のうち,歩く方角や曲がる角度に関する記述が与えられて,その記述から読み取った条件に合う方角や,条件を満たさない方角を選択させる問題に関して,問題冊子の余白に残されたメモ描きをもとに各受験者の解答方略を推定して分類した.複雑な条件を吟味する必要のある設問では,体系化や抽象化による工夫を加えた多様な解答方略が用いられる傾向や,複数の解答方略を併用する傾向がみられた.体系化や抽象化による工夫を加えた解答方略の使用の有無は,理数系を中心とする教科の得点との間に弱い正の相関を示しており,教科の知識の有無を直接問わない問題においても,その解答方略の違いに教科の学力が反映される可能性が示唆された.
フラクトオリゴ糖の極短期間摂取による腸内環境変動の解析

プレバイオティクスの1つであるフラクトオリゴ糖(FOS)の摂取はマウスの糞便中IgA量を増加させることが報告されている。プレバイオティクスが宿主に影響を与えるまでのメカニズムを調べるために、FOS摂取後数時間単位での糞便を回収し、腸内環境の変動を解析した。FOSの摂取は数時間で腸内細菌の構成を変動させ、その後腸内代謝産物の構成を変化させた。宿主からの反応である糞便中IgA量は腸内環境の変動以降に生じており、腸内細菌の変動が宿主に与えるまでのメカニズムの一端を示した。フラクトオリゴ糖(FOS)は、善玉菌の数を増加させヒトの腸内環境を改善することで健康維持に寄与するプレバイオティクスである。しかしながら、腸内では多種類の腸内細菌に加えこれらが産生する代謝産物、また宿主からの反応などによる複雑な複合微生物系を構成しており、その詳細なメカニズムについては不明な点が多い。これまでに報告されているFOSの効果は、長期間摂取による善玉菌の増加、宿主腸管においてはIgAの腸管への輸送に関与するpIgRの発現上昇、またIgA産生細胞である形質細胞の増加によるIgA量増加などが報告されているが一方で我々はマウスを用いてFOSを摂食させることで12日後には糞便中のIgA量が増加することを明らかにしている。我々はこの現象に伴う短期間での腸内細菌叢の変動および代謝産物の変化がどのように生じているかを明らかにすることを目的としている。本年度は、BALB/cAマウスを日本クレアから購入し、AIN93G餌(オリエンタル酵母)で2週間馴化を行った後、AIN93G餌の成分中のセルロース分をFOSに変更した5%FOS餌を摂取させ、0, 4, 8, 12, 16, 20, 24, 36, 48時間後に糞便を回収し、糞便中の細菌叢の構成および代謝物、糞便中IgA量の増減の測定を行った。この結果、48時間でLactobacillaceaeの増加が生じ、12時間以降にBacteroidaceae等が増加した。代謝物はLactobacillusの増加と関連して乳酸の増加が見られ、一方で12時間で他の短鎖脂肪酸は減少した。その後およそ1620時間程度で糞便中のIgA量が増加することが明らかになった。その際の宿主腸管でのpIgR発現をqPCRで測定したが、短期間でのpIgR発現上昇は見られなかった。平成28年度計画週のサンプル取得等は順調であるが、各測定お項目間におけるオミクスデータの統合に時間がかかっている。加えてFOS摂取時の粘膜固有層のFACS解析では、細胞回収等にブレが出てしまったため手法の確認等を行ったため計画どおりの進行ができなかった。腸内環境は数百種におよぶ腸内細菌が存在しており、複雑な複合微生物系を構成している。これら腸内細菌は宿主の健康に影響を及ぼすことが多数報告されているが、その詳細なメカニズムについてはわかっていない。腸内環境を改善するプレバイオティクスであるフラクトオリゴ糖(FOS)の摂取はマウスの糞便中IgA量を増加させることが報告されている。このFOSを使用することにより腸内環境の変動を時系列で追跡した。FOS摂取後数時間単位での糞便を回収し、短時間での腸内環境の変動を解析した結果、FOSの摂取は8時間でLactobacillusの一時的な増加、16時間以降でBacteroidesやParabacteroidesなどが増加し、腸内細菌の構成を変動させることが示された。その後腸内代謝産物の構成の変化が検出され、腸内細菌から腸内代謝物への変動を追跡することができた。宿主からの反応である糞便中IgA量は腸内環境の変動以降に生じており、腸内細菌の変動が宿主に与えるまでの腸内環境変動を明らかにした。加えて、腸管における遺伝子変動をマイクロアレイで解析し、さらに小腸、大腸における細胞種の変動をフローサイトメーターにより解析したが、FOS摂取後24時間では有意な変動を検出できなかった。この結果は、宿主におけるFOS摂取の変動は遺伝子や細胞ポピュレーションに大きくは生じておらず別のメカニズムによって糞便中のIgA量が増大したと考えられる。以上のことから、腸内環境の時系列での変動を捉え、腸内複雑系のFOS摂取によるメカニズムの一端を示した。FOSの摂取により腸内環境が極短時間で動的に変動することが今年度明らかにされた。BacteroidaceaeおよびPorphyromonadaceaeeがFOSの摂取により顕著に増減したが、実際に増加したIgAとの関連を明らかにするためIgAに結合した細菌種の特定を行い、特定された細菌種の単離が可能か検討する。単離された細菌種はFOS摂食時の機能を推察するためトランスクリプトーム解析を行う予定である。

腸内細菌学本年度の進行が遅くなった理由でもある腸管粘膜固有層の細胞回収の検討に時間をかけていたため、実際に測定に使用する予定であった抗体等のFACS測定に使用する試薬等の購入が予定より少なくなってしまった。本年度で計画されていたFACSの解析を次年度に行うため、これらに使用する試薬類の購入を行う。また元々計画されている菌叢解析およびトランスクリプトーム解析に使用するシーケンシング用のキットを購入する予定である。
l進対数的エタール・コホモロジー論とその応用

当該研究は、対数的エタール・コホモロジー論の基礎づけと応用とを目的としていたが、基礎づけ、応用の両面において以下のような成果を得た。1.基礎づけ面構成可能性の定義の問題とは、有限性定理が成り立つような適度に小さいクラスを定義するということであり、今まで定義が選出される毎に反例がみつかってきたが今回の定義はまだ反例は与えられていない。この定義での有限性定理を証明することが今後の課題であるが、すでに肯定的結果も一部得られている.(3)fineでない対数的概型に対する対数的エタール・コホモロジーの定義の正当化(4)(クンマーlog etale siteでの)対数的エタール・コホモロジー論の諸結果をまとめた基本的論文“Logarithmic etale cohomology"2.応用面(2)(1)の応用として得られていたweightスペクトル系列の退化についての結果をまとめた(preprint)(3)(T.Kajiwaraと共同)固有トーリック多様体のコホモロジーのweightについて調べweightがつねに純になる次数・次元の必要十分条件を得た。その結果は、一般の対数的スムーズ族ではweightが複雑にまざることを示唆するものであり、weightフィルトレーションの定義が困難であることをも示すものであった。
寡分割大線量照射におけるLinear-Quadraticモデルの検討

Linear Quadraticモデル(LQモデル)により算出した生物学的等価線量(Biologically Effective Dose, BED)の寡分割照射における妥当性と限界を解明する目的で変異型膠芽腫をマウスへ移植しX線照射を行った. LQモデルにより算出したBEDが12Gy/1回と同じとなるよう分割回数を変えて照射を行い,その抗腫瘍効果がどの程度異なるのかを増殖遅延や病理組織学的解析により検討を行った.非照射群に比べコントロール群では増殖遅延を認めたが,照射群間では有意な差を認めなかった.またH.E.染色やKi67陽性率等においても相違は至適できなかった.近年、頻繁に行われている寡分割大線量照射においてLinear-Quadraticモデルを使用した生物学的等価線量(BED)と抗腫瘍効果の関係を明らかにすることを目的として、p53変異型の膠芽腫をヌードマウスの右後脚へ移植し、3日毎に腫瘍径の測定を行った。腫瘍の換算体積が200mm3を超えた時点でX線照射(150-kVp, 20mA, 0.5mm-Al filter, 0.1mm-Cu filter)を行った。総線量および分割回数は12Gy/1回照射と同等となるようにLinear-Quadraticモデルを用いて15.06Gy/2回照射、18.16Gy/4回照射、20.96Gy/8回照射と算出した。照射後も腫瘍径の計測を続けそれぞれの照射群における増殖遅延を求め比較検討した。増殖遅延の計測を行った後に再増殖した腫瘍を摘出、パラフィン包埋切片を作成しHE、CD133、Ki-67等の染色を行った。増殖遅延の比較においてコントロールに比べ照射群では明らかな増殖遅延の延長が認められたが、照射群間の間に有意な差は認められなかった。初年度に予定していたヒト腫瘍のマウスへの移植が順調に進み、X線照射及び増殖遅延の測定も計画取りに進んでいる。また摘出した腫瘍からの組織標本の作成も順調に進んでいる。治療期間への評価として検討していた追加実験がやや遅れているが概ね順調である。臨床において行われている寡分割照射において、Linear-Quadraticモデルに基づき算出した生物学的等価線量(BED)と抗腫瘍効果の関係を明らかにすることを目的としてp53変異型の膠芽腫をヌードマウス右後脚へ移植しX線照射を行った。同一のBEDにおいて治療効果がどの程度影響するのかを確認するため、総線量20.96Gy/8fractionsを総治療期間10日間(1日1回照射)と総治療期間4日間(1日2回照射)の異なるスケジュールで照射を行いその抗腫瘍効果を腫瘍体積が照射開始時の2倍になるまでにかかる期間(TGD2)を指標として算出し、比較検討を行った。増殖遅延評価後に再増殖した腫瘍を摘出しパラフィン包埋切片を作成、HE, CD133, Ki67等の染色を行い形態学的・免疫組織学的検討を行った。増殖遅延(TGD2)の評価においてはTGD2は治療期間10日間では43.7日、4日間では42.7日であり両群に有意な差は認められなかった。形態学的・免疫組織学的検討においても再増殖後の摘出標本であるため、一部Ki67陽性を多く認める組織も観察されたが、両群に明らかな相違は認めず今回の実験条件において明らかな治療期間の影響は認められなかった。本年度はTCD50などの増殖遅延とは異なる指標での評価を目的として追加実験を予定していたが、動物実験施設の不具合でTCD50の実験用で多数のマウスへの移植に使用するための腫瘍が生着していたマウスが死亡したために、再度細胞を入手して準備をやりなおしたために遅延していた。昨年度までの研究で得られた、LQモデルに基づき算出した同一の生物学的等価線量(BED)となる照射スケジュール、12Gy/1回照射、15.06Gy/2回照射、18.16Gy/4回照射、20.96Gy/8回照射の各群における増殖遅延(TGD2, TGD5)のデータ処理および摘出腫瘍の病理標本の解析を行った。複数回の照射群において正規化(Normalize)のタイミングを変更することで増殖遅延に若干の変化が見られたが照射群間に明らかな影響を認めなかった。形態学的変化に関して照射後の組織にはHE染色ではコントロール群に比べ巨細胞や多核細胞等が観察された。また照射群の一部の組織にはKi67陽性細胞を多く認めるものもあったが、CD133やCD44に関しては弱陽性であった。いずれの結果においてもコントロール群と照射群とでは一定の差を認めたが、照射群間については明らかな変化を認めなかった。1回線量が大きい放射線治療における投与線量と抗腫瘍効果の関係をLQモデルで評価することの妥当性をヒト由来腫瘍をヌードマウスへ移植したin vivoで検討を行ったが、TGDを指標とした場合、今回使用した1回線量が12Gy程度までであればLQモデル成立の可能性が示唆されたと考えられる。

Linear Quadraticモデル(LQモデル)により算出した生物学的等価線量(Biologically Effective Dose, BED)の寡分割照射における妥当性と限界を解明する目的で変異型膠芽腫をマウスへ移植しX線照射を行った. LQモデルにより算出したBEDが12Gy/1回と同じとなるよう分割回数を変えて照射を行い,その抗腫瘍効果がどの程度異なるのかを増殖遅延や病理組織学的解析により検討を行った.非照射群に比べコントロール群では増殖遅延を認めたが,照射群間では有意な差を認めなかった.またH.E.染色やKi67陽性率等においても相違は至適できなかった.特に大きな問題はなく当初の計画どおり増殖遅延データの詳細な解析及び作成した病理標本の解析を継続していく。また治療期間への影響を考慮した追加実験、照射後の経時的変化による組織学的実験を予定している。昨年度予定していた治療期間の影響をTCD50、照射後の経時的変化に伴う組織学的検討や遺伝子発現等を摘出した腫瘍からRNAを抽出しcDNAマイクロアレイ解析による遺伝子発現などで評価を行う予定である。放射線生物学ヌードマウスの使用数が当初の見積もりと異なったため。本学動物実験施設の断水により、腫瘍細胞の移植を予定通り進めることができなかったため。追加実験として増殖遅延に加えTCD50による腫瘍制御の検討、照射直後から経時的変化による病理組織の解析を追加検討しており今年度の研究において当初の見積より多くのマウスを使用する予定である。TCD50や遺伝子発現等を指標として腫瘍抑制効果の比較検討を行うことを予定している。また照射後の経時変化をDNAマイクロアレイ解析等による解析を検討しておりヌードマウスの購入を予定している。研究成果発表のための論文投稿を予定しており英文校正等にも使用する予定である。
どのようなシグナル変換・伝達過程を経て植物は重力に対抗できる体を 構築しているのか

本研究において単離した2つの遺伝子の発現量は、一方が過重力により低下し、他方が過重力により増加した。両遺伝子の欠損株は、野生型と比べ、過重力による胚軸成長の阻害の程度が低く、なおかつ、細胞壁強度の増加の程度が低くかった。一方、両遺伝子の過剰発現株では、野生型では、明瞭な変化が見られない低い過重力環境下においても、成長や細胞壁強度に変化が見られた。以上のように、本研究によって、「抗重力反応」におけるシグナル変換・伝達に関わると思われる2種の遺伝子を単離することができた。植物が重力に対抗できる体を構築する「抗重力反応」におけるシグナル変換・伝達のメカニズムの解明をめざし、シロイヌナズナにおいて突然変異体(遺伝子欠損株)と重力応答遺伝子の探索を行った。欠損株の探索は、米国SALK研究所のT-DNAタグライン(T-DNA挿入ホモライン)を、300 gの過重力環境下で生育させ、胚軸の長さと細胞壁強度を指標として行った。また、重力応答性遺伝子の探索は、300 g環境下で生育させた野生型の芽生えを材料とし、cDNAマイクロアレイ法によって行った。その結果、欠損株に関しては、野生型と比べ、過重力により胚軸成長の阻害の程度が低いものや細胞壁強度の増加の程度が低いものを複数単離することができた。また、過重力によって、遺伝子発現のレベルが、一過的に変化するものや、時間とともに増加するもの、逆に時間とともに低下するものなどがあり、複数の候補遺伝子を得ることができた。両選抜において共通していた遺伝子は2種であった。両欠損株とも、野生型と比べ、過重力により胚軸成長の阻害の程度が低く、なおかつ、細胞壁強度の増加の程度が低くかった。ところが、それぞれの遺伝子発現量は、一方が過重力により低下し、他方が過重力により増加した。両遺伝子の過剰発現株を作製し、その成長ならびに細胞壁強度を解析したところ、野生型では、明瞭な変化が見られない低い過重力環境下においても、成長や細胞壁強度に変化が見られた。両遺伝子のシグナル変換・伝達における役割に関しては、さらなる解析が必要である。植物が重力に対抗できる体を構築する「抗重力反応」におけるシグナル変換・伝達のメカニズムの解明をめざし、シロイヌナズナにおいて突然変異体と重力応答遺伝子の探索を行っている。突然変異体の探索に関しては、米国SALK研究所のT-DNAタグライン(T-DNA挿入ホモライン、約1万4千)を、遠心分離機を用いた過重力環境下で生育させ、胚軸の長さと細胞壁強度を指標としている。現在までに、入手したラインのうち、約20%を300 gの過重力環境下で生育させ、胚軸の長さと細胞壁強度を測定した。その結果、野生型と比べ、過重力により胚軸成長の阻害の程度が低いものや細胞壁強度の増加の程度が低いものが単離されつつある。現在、得られた変異体の細胞壁多糖の代謝や微小管の配向などを解析するために必要な種子を確保しているところである。重力応答性遺伝子の探索は、300 g環境下で、0.5、1、3、6、12、24時間生育させた芽生えを材料とし、cDNAマイクロアレイ法によって行った。対照である1 g環境下でも、予想よりはるかに多い数の遺伝子の発現が24時間の生育時間の間に変化した。また、300 g環境下においたものでは、一過的に発現が変化するものや、時間とともに発現が増加するもの、逆に時間とともに発現が低下するものなど多くの候補遺伝子が得られた。現在、それらの遺伝子の発現をリアルタイムPCRを用いて詳細に解析する準備を行っている。研究費が執行できるようになったのが遅れたため、当初の予定よりは少し遅れているが、計画は問題なく進行している。平成23年度に引き続き、変異体および応答遺伝子の探索を行う。既に得られている変異体に関しては、細胞壁多糖の代謝や微小管の配向などを解析する。また、過重力により発現が変化した遺伝子の破壊株や過剰発現株を準備し、抗重力反応を解析する。研究費が執行できるようになったのが遅れたため、当初の予定よりcDNAマイクロアレイ解析の実施が遅くなった。そのため、当初予定していたリアルタイムPCRを用いた発現解析のための試薬類を購入しなかった。平成24年度に詳細な発現解析を行うので、問題なく全額の執行を行うことができる。
産業におけるエネルギー消費構造の分析

本研究の目的は、「工業統計調査」と「石油等消費構造調査」の個票データをマッチングさせることにより、事業所ベースの統計から製造業4桁分類でのエネルギー消費構造を解明することである。今年度は、(1)製造業2桁、4桁分類でエネルギー原単位分布と基本統計量の作成、(2)4桁分類でエネルギー効率を考慮した事業所規模間生産性格差の計測、(3)2桁、4桁分類でエネルギーシェア-関数の計測、の3点を主たる内容としている。原単位の事業所分布については、いずれの産業でも概ね左に偏り、右に広い裾野を持つ形状を示すが、金額→カロリー→CO_2の順で分布の広がりが拡大する。生産性格差については、平均的に大規模事業所は小規模に比べより多くのカロリーを発生しているものの、燃料使用額の点では両者の違いはカロリーほど大きくないことがわかった。最後にエネルギーシェア-関数の推定では、原単位の大きい事業所はカロリー当たりで安価な燃料を用いているか、または資本ストック水準が最適水準より低いという結果が得られた。