hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病院-住宅の環境移行からみた療養環境の計画に関する研究

研究の概要本研究は人間が病気になるという出来事を通じて、人間-環境系、即ち人間と環境の交互作用がどのように移行してゆくのかを明らかにし、療養環境の計画論を導こうとする試みである。研究の対象は、入院加療の後退院し、調査時点で外来通院や往診(3カ月未満)を行っている(受けている)患者とした。調査は患者の自宅を訪問し、発病後の生活や自宅での居場所がどのように変化したか、についてインタビューする方法で行った。結果の概要1.病気に関して患者は、「治る病気」「治らない病気」、更に「再発する病気」という、3つのパターンで理解している。またこうした記号化は、発症以前の状態に戻ってはじめて、治った、と理解し、そこに至るまでは、摂生をし身体に良いと言われる事をする。すなわち患者として規範的な行動をとる。また、主観的に急性期の病気は、かかる「治る病気」であり、こうした状況にある患者にとって、病院でのプライバシーは些程問題とならない。つまり早く良くなって病院から退散する、といった受け止められ方である。2.患者として規範的行動をとる、という点では「再発する病気」と認識している患者も同様であるが、こうした患者は、生活そのものを組み立てなおすといった、いわば生活世界の再構成(再体制化)を行い、自律を指向する。3.一方「治らない病気」と認識している患者の場合、こうした生活世界の再構成(再体制化)に時間を要し、かかる意味において病院の役割は、再検討されなければならない。喪失感・将来への失望・アイデンティティーの崩壊、等々様々な問題を内包する。4.長期慢性療養環境においては、いわば「治らない病気」を持つ患者が対象となり、そのため治療空間としては、こうした生活世界の再構成(再体制化)を容易とする構造を持たなければならない。
多変数超幾何関数の公式の数式処理による探索

本研究では、多変数超幾何関数の局所的性質と数式処理に基づいて公式の導出を行った。多変数超幾何関数の一種であるFisher-Bingham積分およびFisher積分に対して、Pfaff方程式系と呼ばれる一階偏微分方程式系を導出した。さらに方向統計学における最尤推定問題に応用するために、ホロノミック勾配降下法という新しい記号的数値解析アルゴリズムを開発した。それを用いて具体的に最尤推定問題を解いた。さらに研究成果の一環として数学ソフトウェアを作成した。本課題の研究目的は、多変数の超幾何関数に対し関数等式、特にパラメータつき変換公式を探索することである。具体的には、多変数超幾何関数の局所的性質(微分方程式)を利用して、関数等式の組織的探索を行う。関数等式とは2つの見掛けが異なる多変数解析関数の同一性のことであるから、・ある点での関数値が一致・偏微分方程式系が一致が言えれば、同一の関数であることが分かるが、実際には偏微分方程式系が一致することを証明するのは、大変な計算になる。本研究では自作の高性能グレブナーエンジンyangを使用し、計算機代数的手法を援用しながら、この計算を遂行する。本年度は、研究の初年度ということもあり、グレブナーエンジンyangの機能を拡張し、また大規模計算に耐えうるように性能を向上させる作業を行った。超幾何関数はホロノミック関数と呼ばれる関数族の一部をなすが、yangの拡張された機能の応用として、、代数統計に由来するFisher-Bingham積分と呼ばれるホロノミック関数に対して、その一階偏微分方程式系を求めた。さらにその偏微分方程式系を用いて、Fisher-Bingham積分の極小点を導出する記号的数値解析アルゴリズムを開発した。この極小点導出は統計学におけるある種の最尤推定問題の解決に相当し、本研究課題の統計学に対する応用である。本年度は差分的手法により、関数等式とある種の代数曲面(一変数の場合)との間に関係があることが分かった。次年度は引き続き組織的探索により、この関係を調べていく予定である。また本研究では自作の高性能グレブナーエンジンyangを使用し、計算機代数的手法を援用しながら、この計算を遂行する。本年度は、初年度に引き続いて、グレブナーエンジンyangの機能を拡張し、また大規模計算に耐えうるように性能を向上させる作業を行った。また、並列計算への応用を考えて、ベースとなる数式処理システムRisa/Asirの並列計算機能を強化するための作業を行った。超幾何関数はホロノミック関数と呼ばれる関数族の一部をなすが、yangの拡張された機能の応用として、代数統計に由来するSO(3)上のウィシャート分布に付随する積分で表示されるホロノミック関数(行列変数超幾何関数に対応)に対して、その一階偏微分方程式系を求めた。さらにその偏微分方程式系を用いて、極小点を導出する記号的数値解析アルゴリズムを開発した。この極小点導出は統計学におけるある種の最尤推定問題の解決に相当し、本研究課題の統計学に対する応用でもある。この結果については論文投稿中である。また、われわれの手法の関数論的な応用として、行列スペクトル分解に対する新しい計算法を提案した。具体的には、多変数超幾何関数の局所的性質(微分方程式)を利用して、関数等式の組織的探索を行った。関数等式とは2つの見掛けが異なる多変数解析関数の同一性のことであるから、(1)ある点での関数値が一致(2)偏微分方程式系が一致、が言えれば同一の関数であることが分かるが、実際には偏微分方程式系が一致することを証明するのは大変な計算になる。本研究では、差分的手法により関数等式とある種の代数曲面(一変数の場合)との間に関係があることが分かった。本研究では自作の高性能グレブナーエンジンyangを使用し計算機代数的手法を援用しながら、この計算を遂行した。グレブナーエンジンyangの機能を拡張し、また大規模計算に耐えうるように性能を向上させる作業を行った。さらに並列計算への応用を考えて、ベースとなる数式処理システムRisa/Asirの並列計算機能を強化するための作業を行った。

超幾何関数はホロノミック関数と呼ばれる関数族の一部をなすが、SO(3)上のウィシャート確率分布に付随する積分で表示されるホロノミック関数(行列変数超幾何関数)に対して、その一階偏微分方程式系を求めた。特に特異値分解を用いて対角行列のなす空間上への偏微分方程式系の制限を求めたが、これは行列変数超幾何関数の満たす新しい偏微分方程式であった。さらにその偏微分方程式系を用いて、極小点を導出する記号的数値解析アルゴリズムを開発した。この極小点導出は統計学におけるある種の最尤推定問題の解決に相当し、本研究の統計学に対する応用でもある。この結果について日本数学会で発表し、論文を出版した。また、本研究の関数論的な応用として行列のスペクトル分解・ジョルダン標準形に対する新しい計算法を提案し、日本数学会などで発表した。本研究の目的は、組織的探索により多変数超幾何関数の関数等式の発見とその性質を明らかにすることであるが、今年度までの研究において、関数等式とある種の代数多様体との関連が明らかになるなど、研究が順調に推移していると判定できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、組織的探索により多変数超幾何関数の関数等式の発見とその性質を明らかにすることであるが、今年度までの研究において、差分的手法により、関数等式とある種の代数多様体との関連が明らかになるなどの結果が得られている。今後は代数多様体のradical parametrizationによって、これら代数多様体のパラメータ付けから、関数等式の機械的導出へと研究を進める予定である。また、本研究課題を遂行する上で、当初は予定になかった代数統計における最尤推定問題への応用や、有限次元線形作用素のスペクトル分解のための関数論的アルゴリズムの開発・プログラムの実装など、応用が広がっているので、その方向への応用についても研究していく予定である。
カラビーヤウ多様体の数え上げ幾何と弦理論

3次元カラビ-ヤウ多様体に対してボーチャーズ積の類似を研究した。このようなボーチャーズ積の類似は幾何学的には「層(Dブレーン)の足し上げ」と関係しているはずであり、漸近展開を介してグロモフ-ウィッテンポテンシャルと関係するものと期待される。またカラビ-ヤウ多様体をIIA型弦理論のコンパクト化に利用したときのBPS状態を記述するある種のゼータ関数の「Euler積」と見なせ、物理的にも重要であると思われる。当該研究では特にカラビ-ヤウ多様体として切断を有する三次元楕円カラビ-ヤウ多様体、さらには楕円ファイバー構造のみならずK3ファイバー構造を有する場合に出来るだけ明示的な結果を与える事を目標とし、組織的な構成法を見出した。また他のアプローチとの整合性や保型性の研究を行なった。しかしながら、この研究は現在も進行中で、総合的な成果報告には未だ至っていない。部分的成果は現在論文として準備中である。一方、関連した研究として、結節点や尖点を有する特異曲線上の渦の数え上げの問題を考察するに至り、望ましい結果を得た。これに関しては成果をまとめることが出来た。三次元カラビ・ヤウ多様体の数え上げ幾何において、グロモフ-ウイッテン不変量は重要な研究課題である。本研究の動機は切断を有する三次元楕円カラビ・ヤウ多様体に対して、全ての種数に対するグロモフ・ウイッテン不変量を知りたいという点にある。このような特別なカラビ・ヤウ多様体は弦理論においてF理論と、また双対性を介して混成弦理論と関連していることが経験的に知られており、弦理論の双対性を理解する上でも興味深い対象である。本年度の研究では逆に弦理論の双対性を取り敢えず仮定して混成弦理論の側でそれに関わる数学として、楕円コホモロジー、ヤコビ形式、ボーチャーズ積等の概念を利用することにより、F理論側でそれに関わる数学としてのグロモフ・ウイッテン不変量を(ある極限のもとではあるが)具体的に予想し、これの詳細な検証をおこなった。これはコンパクトな三次元カラビ・ヤウ多様体に対しては僅かな例外を除いて全ての種数に対するグロモフ・ウイッテン不変量の予想を立てることすら困難であったことを考えると、進展であると思う。結果の詳細は現在論文として準備中である。しかしながら、この予想を完全に数学的にどう証明するかというのは今後の大きな課題である。また以上の研究の過程において三次元カラビ・ヤウ多様体のグロモフ・ウイッテン不変量の計算を連接層の数え上げとして捉え直し、ボーチャーズ積との類似性を調べるという問題(これに関しては本研究者は以前より研究している)に関してさらなる手掛かりが得られたのではないかと思っている。この方向で研究を進めることも来年度以降の課題である。ボーチャーズ積とはある種のヤコビ形式を種にしてIV型対称領域の保型形式を積の形で与えるものであった。IV型対称領域ということでK3曲面の幾何(特に数え上げ幾何)との関係が当然予想されて来たが、残念ながら現時点では満足すべき結果は得られていない。しかしながら、より難しいと思われる三次元カラビ-ヤウ多様体に対しては、やはりボーチャーズ積の類似が存在し、それが「層(Dブレーン)の足し上げ」や、(数学的に厳密に定義されている)グロモフ-ウイッテン不変量などの数え上げ幾何と関係することが弦理論から強く示唆される。このようなボーチャーズ積の類似はカラビ-ヤウ多様体を弦理論のコンパクト化に利用したときのBPS状態を記述するある種のゼータ関数の「Euler積」と見なせ、物理的にも重要であると思われる。本年度の研究は基本的には前年度からの研究の継承であるが、カラビ-ヤウ多様体として切断を有する三次元楕円カラビ-ヤウ多様体に対して、上記のボーチャーズ積の類似を研究した。積におけるすべての因子を求めるのは現時点では非常に困難であるので、先ず楕円ファイバー方向の数え上げ幾何に対応する因子を調べた。F理論との関係で言えば質量ゼロのBPS状態に対応する。具体的には楕円ファイバー方向の全ての種数に対するグロモフ-ウイッテン不変量が予想できたことになる。この予想の整合性を検証した。次にカラビ-ヤウ多様体が楕円ファイバー構造のみならずK3ファイバー構造を有する場合を研究した。

やはり、積におけるすべての因子を求めるのは非常に困難であるので、K3ファイバー方向の数え上げ幾何に対応する因子を調べた。この様なカラビ-ヤウ多様体にコンパクト化したF理論はK3上にコンパクト化した混成弦理論と双対関係にあることが予想されており、そのような混成弦理論の摂動的BPS状態に対応する。具体的にはK3ファイバー方向の全ての種数に対するグロモフ-ウイッテン不変量が予想できたことになる。この予想の整合性を検証した。コンパクトな三次元カラビ-ヤウ多様体に対しては僅かな例外を除いて全ての種数に対するグロモフ-ウイッテン不変量の予想を立てることすら困難であったことを考えると、本研究の結果は現段階でも十分意義のあるものと思う。結果の詳細は現在論文として準備中である。しかしながら、この予想を完全に数学的にどう証明するかというのは今後の大きな課題である。ボーチャーズ積とはある種のヤコビ形式を種にしてIV型対称領域の保型形式を積の形で与えるものであった。IV型対称領域ということでK3曲面の幾何(特に数え上げ幾何)との関係が当然予想されるが、より一般に高次元のカラビ・ヤウ多様体にも一般複素幾何の言葉を使えば同様な無限積が考えられる可能性があることを研究した。このようなボーチャーズ積の類似は幾何学的には「層(Dブレーン)の足し上げ」と関係し、3次元のある状況では漸近展開を介してグロモフ・ウイッテン不変量と関係するものと期待される。またカラビ・ヤウ多様体を弦理論のコンパクト化に利用したときのBPS状態を記述するある種のゼータ関数の「Euler積」と見なせ、物理的にも重要であると思われる。前年度からの研究の継承であるが、切断を有する3次元楕円カラビ・ヤウ多様体に対して、上記のボーチャーズ積の類似を具体的にさらに詳しく研究した。積におけるすべての因子を求めるのは現時点では非常に困難であるので、先ず楕円ファイバー方向の数え上げ幾何に対応する因子を調べた。F理論との関係で言えば質量ゼロのBPS状態に対応する。具体的には楕円ファイバー方向の全ての種数に対するグロモフ・ウイッテン不変量が予想できたことになる。この予想の整合性をさらに検証するとともに物理から期待されるアノマリー相殺との関係も調べた。次にカラビ・ヤウ多様体が楕円ファイバー構造のみならずK3ファイバー構造を有する場合の研究を続けた。特に楕円コホモロジーとの関係が明らかになってきた。この様なカラビ・ヤウ多様体にコンパクト化したF理論はK3上にコンパクト化した混成弦理論と双対関係にあることが予想されており、そのような混成弦理論の摂動的BPS状態を考察していることになる。具体的な成果としてはK3ファイバー方向の全ての種数に対するグロモフ・ウィッテン不変量が明示的かつ組織的に予想できたこと、そしてその整合性をさらに深く検証したことにある。ボーチャーズ積は保型形式になる訳であるが、上記の3次元楕円カラビ・多様体のボーチャーズ積の類似に対してもその保型性の研究に着手し、相当の結果を得つつある。これらの結果の詳細は現在論文として鋭意準備中である。
北米自由貿易圏における「貿易と環境問題」の実態と政策対応に関する研究-自由貿易促進と環境問題の解決の同時達成を目指して-

本研究は、NAFTA(北米自由貿易協定)で一大争点になった「貿易と環境」問題を、途上国と先進工業国との貿易・投資の自由化に伴う新たな国際的調整問題として事例研究したものである。研究は、主として北米3カ国の経済関係を分析するとともに、NAFTAにおける環境問題に関する協定を検討した。その結果、(1)NAFTAには環境基準の緩和による投資誘致策を回避する旨の条項があるが、国際的な環境基準を維持するための財政的・人的保証は各政府の自主性に委ねられていること、(2)「環境協力に関する北米協定」なる補完協定があるが、その内容は環境に関する情報提供と協力にすぎないこと、(3)NAFTAにおける環境問題解決の基本的立場は、メキシコの経済発展とそれによる環境保全技術・設備の輸入とその拡大にある。(4)しかし、このような政策でメキシコの国内・国境の環境問題が解決されるのかは、今後も大きな課題となる。以上の諸点が明らかになった。概して、NAFTAそのものの性格に関する研究に比重が置かれたが、将来的には国境を跨ぐ環境問題の現地調査を踏まえて、「貿易と環境問題」をいっそう追求する必要がある。平成7年度における研究では、第1にNAFTAにおける環境問題に関する先行研究をトレースした。その結果、NAFTAにおける環境問題では、(1)メキシコへの企業立地移動の評価、(2)メキシコの経済成長による環境保護技術・設備の拡充の見通し、(3)北米3ヵ国の環境保護行政の国際的協力の実効性、などが主要な論点であることが明らかになった。第2に、NAFTAの本協定および「環境協力に関する北米協定」に基づき、NAFTAにおける北米3ヵ国の環境行政の特質を検討した。この作業をつうじて、貿易・投資の自由化と環境問題とのリンケージおよびNAFTAの環境行政の特質がいっそう具体的に理解できた点はきわめて有益であった。マラケッシュ協定で明らかにされた「持続可能な発展」や「地球資源の最適な利用」と両立する貿易・投資の自由化を考えるうえでも、本研究は示唆に富む研究だと確信する。また、国境をまたぐ環境問題および環境行政の現状についてもっと具体的に把握する必要を感じている。たとえば、環境保全行政をめぐっては、メキシコの外貨獲得の一大セクターであるマキラド-ラを抱えながら税収ならびに財政配分が追い付かない北米国境地帯の諸州と、マキラド-ラ型工業化を進めようとする中央政府との間で財政配分問題について対立があり、この点についてアジアの輸出加工区のケースとの比較が必要だと考えている。研究は主として北米3ヵ国の経済関係を分析するとともに、NAFTAにおける環境問題に関する協定を検討した。
フロベール文学と19世紀自然科学の潮流

フロベールの医学知識は『ボヴァリー夫人』の展開に不可欠であった。さらに19世紀医学界が面した諸問題を自然科学の領域に拡大した作品が遺作『ブヴァールとペキュシェ』である。フロベールは、ヨーロッパの自然科学の潮流に即し、それを先取りした文学を創造したのだ。また『聖アントワーヌの誘惑』全3版に見る「宇宙」場面の度重なる改訂は、49年版ではデカルトの二元論、56年版ではスピノザの一元論へのフロベールの傾倒を立証するもので、決定稿では、神話に依拠した啓蒙期以前の宗教秩序を、「科学を先取りした芸術」として刷新している。今年度は、父も兄もルアンの名医であったという、医学に深い関わりを持つ環境に育ったフロベールの出世作『ボヴァリー夫人』(1857)における主人公エンマの気鬱ぎ(神経症)の病状を、若いフロベール自身が実際体験した病状と照らし合わせ、さらに18世紀から19世紀にかけて進展したフランスにおける精神医学の潮流を鑑みて、物品費で購入した資料・文献を基に研究を重ね、19世紀半ばにおける、文学と医学の相互関係を緻密に分析した。これらの成果については京都市立芸術大学紀要に和文「エンマ・ボヴァリーの気鬱ぎと当時の医学」と欧文(仏語)Les vapeurs d'Emma Bovary etla medecine officielle de l'epoqueで発表した。なお欧文版は、パリ・ソルボンヌ=ヌヴェル大学出版会から2008年度中に出版予定の『フロベールと科学「ボヴァリー夫人」出版150周年記念号』に掲載される。また文学研究の根幹である文章分析に関して、白水社版月刊誌『ふらんす』連載記事「対訳で楽しむ『ボヴァリー夫人』」(2007年9月号から2008年3月号まで全6回)で発表し、『ボヴァリー夫人』にみるフロベール文学の緻密な文章分析をとおして、エンマ病状の悪化が如何に見事に段階を踏まえて叙述されているかを分析した。フロベールの作品が19世紀ヨーロッパ自然科学の潮流に即し、それを先取りした文学であったことは、出世作である『ボヴァリー夫人』(1857)に描出された膨大な医学知識の分析によって裏打ちされている。当時の医学界においては、二つの相反する見解、つまり「生気論」(身体の自然な活動は特別な力、一般的には「生命力(生気)」と呼ばれ、生気は物理的法則に反して作用する)と「生体論」(すべての生命は物理学的原因によって完全に説明がつく)が拮抗していた。未刊の遺作『ブヴァールとぺキュシェ』(1880年)では、フロベールは19世紀フランス医学界が面した諸問題を「自然科学の領域」に拡大して科学情報の補充をおこなった。今年度は、とりわけ『ブヴァールとペキュシェ』第3章に主眼を置き、フロベールの自然科学に関する知識を整理し、文学に緻密に取り入れられた膨大な科学文献(化学、解剖学、生理学、骨相学、天文学、博物学、地質学)の是非を、物品費で購入した資料・文献を基に研究を重ね、19世紀末における、文学と自然科学の相互関係を分析した。フロベールがブヴァールとペキュシェに体験させたのは、エクリチュールによる生体論と生気論の両価性を露呈させることである。科学台頭の舞台であった19世紀に、科学者によって自然の中に解放され暗中模索する人間の姿を、フロベールは、人間の中に自然を見る文学者のまなざしで分析し、発展途上の科学を人間性の外部環境としてのありのままに描き出した。『聖アントワーヌの誘惑』全3版(1849,1856,1874)における「宇宙」場面の度重なる改訂が物語るもの、それは、作家フロベールの精神の記録である。49年版に見るロマン主義の影響あらわで、饒舌、多感なデカルトの二元論。推敲を重ねた56年版のスピノザの一元論への傾倒。そして、74年への改訂は、1870年7月19日にはプロシアと開戦、8月末にスダンで第2帝政が崩壊する政治的にも波瀾万丈の時期であった。1871年4月にフロベールはプロシアに占領されていたクロワッセに戻り、執筆を続ける。自然科学がめざましい発展を遂げる19世紀後半にあって、同時代人であるルナンの「科学による神学の解体」を反面教師として「教化された」フロベールは、紋切り型イメージによる風刺文学である74年版『聖アントワーヌの誘惑』を完成させることで、神話に依拠した啓蒙期以前の宗教秩序を、ルナンとは異なった「科学的な芸術」に刷新したといえよう。

『科学の将来』(1849年作、出版はフロベール死後の1890年)におけるルナンは「芸術と芸術家は、科学と科学者の利益のために消えるであろう」という考えであったが、フロベールが切望したのは、「科学的な芸術であって、科学による芸術摂取ではない」のであった。フロベール文学は19世紀ヨーロッパ自然科学の潮流に則しつつ、それを遙かに先取りしていたのである。
電子構造に段差を有するナノ共役系の構築と階層制御

共役系の電子構造制御による多機能階層の創製を目的とした電子構造に段差を有する次世代ナノ共役系の構築として,前年に引き続き以下の研究を遂行した。多分岐型オリゴチオフェンが高い溶解性にもかかわらず強い自己会合特性を有し,薄膜状態で良好な正孔キャリア移動度を示したので,分岐構造の複数の末端に電子キャリア担体としてアルキル基の導入で溶解性が確保でき, πスタックに好都合な平面性と高いアクセプター性を有するペリレンビス(ジカルボキシイミド)ユニットの導入を行った。蛍光スペクトルではオリゴチオフェン部励起,ペリレンビスイミド部励起,いずれの場合も蛍光強度の著しい減少が観測され,効率的な光誘起分子内電子移動を示唆している。また, ^1NMRスペクトルの濃度依存性から,中央部が8T化合物の二量化会合定数は3387M^<-1>と高く, MALDI-TOF MSでも会合に由来するピークが観測された。スピンコート薄膜をITOとアルミニウム電極でサンドイッチした有機単層素子を作製して可視光に対する光電変換機能を評価したところ,外部量子収率は,分岐を持たない直鎖の比較化合物に比べて一桁以上向上して,多分岐型に由来する薄膜での会合が大きく寄与していることが示唆された。過渡吸収-マイクロウエーブ伝導度測定では,対応するラジカルアニオンおよびラジカルカチオン種の生成が確認され,キャリア移動度は1.3×10^<-2>cm^2V^<-1>s^<-1>の高い値が観測された。共役系の電子構造制御による多機能階層の創製を目的とした電子構造に段差を有する次世代ナノ共役系の構築として,以下の研究を遂行した。1.多分岐型オリゴチオフェンが高い溶解性にもかかわらず強い自己会合特牲を有し,薄膜状態で良好な正孔キャリア移動度を示したので,電子キャリア担体としてフラーレンの導入を行った。分岐部はチオフェン4量体から構成され,Pratoの反応でフラーレンを分岐の収束部に連結し,一置換体および二置換体を合成することができた。スピンコート薄膜から作製したFETの特性には系統的な変化が現れ,正孔移動度は分岐世代の増加に伴って順次増大した。また,典型的なambipolar FET特性が確認でき,多分岐型オリゴチオフェン部が正孔輸送経路を,置換されたフラーレン部が電子輸送経路を構築していることが分かった。2.一方,多分岐オリゴチオフェン末端部へのフラーレンの連結は溶解性の著しい低下を招き,溶液からの薄膜作製が困難となった。そこで,分岐アルキル基の導入で溶解性が確保でき,πスタックに好都合な平面性と高いアクセプター性を有するペリレンビスイミドユニットの導入を行った。また,MALDI-TOF MSでは会合に由来するピークが観測された。予備的に作製したITOとアルミニウム電極からなるサンドイッチ素子で可視域での良好な光電変換特性を観測した。
高校教員の教育戦略に関する実証的研究：定期考査の難易度と教育産業依存に着目して

本研究は、高校生の学習離れについて「高校教員側」に着目しながら検討を加えるものである。具体的には、定期考査が機能していなくなっているため、生徒が学習に向かわないのではないか。教育産業の学校現場への進出が教師の力量形成に望ましくない影響を与えているのではないかといった問いを設定し、検証を試みた。「高校教員」と「高校生の保護者」に対して質問紙調査を実施したが、分析からは、1)定期考査の悩ましさは中堅校で顕在化すること、2)関連して教科指導に対する保護者からの疑問も中堅校で目立ち始めるという結果が得られた。以上は、とくに中堅校における学習離れが顕著だというこれまでの指摘とリンクするものだといえる。3年間というスパンで進める本研究は、I.文献調査、II.教師(高校教員)に対する聞き取り調査、III.教師に対する質問紙調査、IV.分析・研究成果発信、という4つから構成される。初年度にあたる今年度は、本研究の意義をより明確にするために、そしてより有意義な調査の設計を実現するために、文献調査と聞き取り調査を丁寧に行った。文献調査については、高校教育そのものを扱った文献とともに、(1)教育格差が叫ばれるなかで蓄積されつつある「効果のある学校」研究、(2)経営学者によって手がけられている「学習する(企業)組織」研究、といった分野の文献も視野に含めながら吟味した。結果として改めて確認されたのが「つながりの重要性」である。この理解を踏まえて、定期考査や教育産業に注目する本研究でも、具体的な軸足を「これら2つが教師と生徒のつながりにどのような影響を与えているか」という問いに定めることにした。聞き取り調査については、すでに関係を構築している高校教員に依頼し、定期考査の実態ならびに教育産業の影響について実感している点を語ってもらった。これらの語りは次年度以降に行う調査に反映させる予定だが、他方でより広い視野から本研究を見直すべく、企業の人材育成に詳しい研究者にも聞き取り調査を行った。この作業から得られたのは、企業においても、トレーニングを外部に発注しているため、社員の成長がみえにくくなっているという示唆である。高校には高校ならではの特性というものがあるが、同時に組織の活性化という文脈に関して、高校と企業が共有している課題も少なくないと判断された。こうした観点から、高校の特性をより明確化するためにも、企業との比較できるような調査への企画変更を検討した。訪問先の高校については、進学校や進学中堅校、進路多様校まで幅広く選定し、それぞれ校長や教務主任などに2時間ほどインタビューを行った。その結果としてみえてきたのは、1.現在の高校現場は、さまざまな要因に目を向けなければならない複雑な場になっており、教育という1つの目的に進むにあたって大きな悩ましさを抱えていること、2.関連して、若手教員の成長をめぐる深刻な課題を抱える学校があらわれはじめていること、3.これまでそれほど問題視されてこなかった進学校においても、独自の問題が生じつつあること、4.教科・科目によって事情は大きく異なっており、高校教育について分析する際には、この点について十分に留意する必要があること、などがみえてきた。そして、これらのほとんどが、高校教育の現状を探ろうとする学術研究が、これまで十分に踏まえてきたとはいえないものだった。昨年度末の時点では、文献調査やインタビュー調査の成果から、組織の活性化という文脈に関して共有した課題を抱える「高校」と「企業」の比較を行う可能性も考えた(2014年度研究実施状況報告書参照)。しかしながら今年度の調査の結果として得られた豊富かつ複雑な情報が収集されたことを踏まえ、本研究では、まず、高校現場の多様な状況の理解に注力したほうが望ましいという判断に至った。2015年度は、情報の収集をさらに進め、質問紙調査の方向性や枠組みの検討、そして調査の実施を計画していた。結果として、調査の実施までは至らなかったものの、多様な高校を対象に、教育ならびに教師の現状についてかなり踏み込んだインタビューを行うことができ、質問紙調査の対象や枠組みについて十分な検討を進めることができた。訪問調査は8校にとどまり、もう少し増やしたかったが、少数の事例ながら詳細な情報が得られ、質問紙調査の作成と分析を進める際の有効な手がかりを得ることができたと判断している。本研究は「教育する側=高校教員側」に着目し、高校生の学習離れの背景を探るものである。2016年度は、これまで実施した文献調査ならびに高等学校の訪問調査から得られた知見を踏まえつつ、2つの質問紙調査を実施した。1つは、全国高校教員(国数英理社の5教科担当)を対象にした調査であり、調査会社のモニターを用いて実施した。回収数は690だったが、学校のタイプ別に特徴をみることに注力したその分析からは、(1)進学校、中堅校、進路多様校のなかでもっとも定期考査作成に満足していないのは中堅校に勤務する教師であること、(2)従来の作問トレーニングや研修を行ったところで、それは中堅校教師にとってのブレークスルー要因になりにくくなっていること、(3)しかし同時に、逆説的ではあるが、定期考査の難易度設定に悩む度合いは中堅校教師でもっとも低く、中堅校教師の意識等にも問題がある可能性があること、などがみえてきた。そしてもう1つは、訪問調査でしばしばキーワードとしてもちあがった「保護者」に対する調査である。高校教育に及ぼす保護者の影響力の強さを指摘する声を意識したものだが、具体的には大学進学を第一希望とする高校2年生の子どもを持つ母親に対して実施した(調査会社のモニターを利用、回答数826、比較対象として30代大卒の母親に対しても実施)。

そしてその分析からは、(1)高校側がすでに歩み寄りをみせているからか、学校側が提示する指導内容自体に疑問を抱いている保護者は少ないこと、(2)ただ他方で、高校の教師を「(教科指導・進路指導面で)頼りになる」と認識する保護者の少なさという点で、とくに中堅校は悩ましさを抱えていること、(3)「無理をして難しい大学に進学する必要はない」と考える保護者の比率は、進学校に比べて中堅校でかなり大きくなっており、そこにも中堅校の難しさがあること、などが浮き彫りとなった。本研究は、高校生の学習離れについて「高校教員側」に着目しながら検討を加えるものである。具体的には、定期考査が機能していなくなっているため、生徒が学習に向かわないのではないか。教育産業の学校現場への進出が教師の力量形成に望ましくない影響を与えているのではないかといった問いを設定し、検証を試みた。「高校教員」と「高校生の保護者」に対して質問紙調査を実施したが、分析からは、1)定期考査の悩ましさは中堅校で顕在化すること、2)関連して教科指導に対する保護者からの疑問も中堅校で目立ち始めるという結果が得られた。以上は、とくに中堅校における学習離れが顕著だというこれまでの指摘とリンクするものだといえる。(1)当初の予定どおり、I.文献調査、II.教師(高校教員)に対する聞き取り調査の2つに取り組み、十分に検討することができたと判断している。(2)教師(高校教員)に対する聞き取り調査については、実際に作成している定期考査や小テストなども提示してもらい、これらテストの難易度について、教科教育やテストの専門家の意見を傍証資料として収集しておくことを予定していたが、この点の作業は十分に進めることができていない。(3)ただ他方で、高校の立ち位置を別の視点から見直すために企業の実態に詳しい研究者への聞き取りを加えたところ、H27年度実施予定の質問紙調査に対する重要なヒントを得ることができた。(4)研究の軸足を調整する必要はあるが、来年度以降の作業を進めるうえでのデータは収集できたと考えており、「おおむね順調に進展している」と評価した。本研究の最終年度である2016年度は、早い時期に質問紙調査を作成、実施し、データベースが完成次第、分析を行う。分析ならびに考察にあたっては、現場の状況を十分に理解したものになっているか、さらに新しい発見につながるような知見となっているか、訪問調査に協力してくれた高校の教員等に助言を得る。そして可能な限り早い時期に、論文等のかたちで、知見を発信していく予定である。教育社会学企業との比較という視点から分析を進めることで興味深い示唆が得られるのではないかということがみえてきたことから、「企業関係者に対する聞き取り調査」と「企業人(とくに人事課)に対する質問紙調査」を加える方向で軌道修正を試みることにしたい。当初の計画にある「文献調査」「教師(高校教員)に対する聞き取り調査」もさらにすすめ、充実した質問紙調査を作成、実施するよう努めることにしたい。2015年度のうちに質問紙調査をする予定であったが、訪問調査による情報収集に力点を置いたため、質問紙調査の実施が2016年度にまわったことが主な原因である。
イオンダイナミクス解析のためのテラヘルツ分光エリプソメータシステムの構築

超スマート社会や持続可能なエネルギー社会の実現に向けて,セラミックコンデンサや固体電池への期待がますます高まっている.これらに用いられる材料の誘電特性あるいはイオン導電性の起源を担っているのは外部電場によるイオンの振動あるいは移動であり,これらの物性を統一的に扱う学問体系の構築が重要である.本研究では,テラヘルツ分光エリプソメータシステムを構築し,ミリ波テラヘルツ波帯域での複素誘電率測定を可能にする.また,得られる実測データを分子動力学計算によって再現することで,誘電特性やイオン導電性の起源となるイオンダイナミクスを理解する.該当年度は、テラヘルツ分光エリプソメータシステムを用いて、チタン酸バリウム系強誘電体の複素誘電率をサブテラヘルツテラヘルツの領域で測定した.これによって,強誘電性ソフトモードや秩序・無秩序的な分極揺らぎが低周波数の誘電率にどれだけ寄与しているのか定量的に明らかになった.また,ソフトモードと分極揺らぎのカップリングについて議論し,それらの相互作用が大きな誘電率と深く関わることを確かめた.一方,リチウムイオン伝導体の複素誘電率もmHzTHzの帯域で測定し,イオンダイナミクスを議論した.該当年度に対象物質として選択したのはLiTaO3ーSrTiO3系試料であり、同系ではSlaterモードと呼ばれるフォノンモードとLiイオンの移動が協奏的なダイナミクスとして捉えられることを明らかにした.これまでにイオン伝導とフォノンの協奏的作用について実証した例はほとんど存在せず,固体イオニクスの発展に貢献しうる新たな知見であると考えている.該当年度予定していたチタン酸バリウム系強誘電体およびLiTaO3ーSrTiO3系試料のテラヘルツ帯域の誘電特性評価を行い,それぞれで新しい知見を得ている.本研究で目指している測定技術や計算技術の向上という点でも確実に進歩しており,研究計画は順調に進展していると判断される.引き続き,テラヘルツ分光エリプソメータシステムを用いて,誘電体あるいはイオン伝導体のミリ波テラヘルツ波帯域の複素誘電率を測定し,それぞれのイオンダイナミクスを明らかにする.誘電体に関する研究では,鉛系リラクサー強誘電体のテラヘルツ誘電特性を測定し,誘電特性の定量的理解を目指す.チタン酸バリウム系,チタン酸ストロンチウム系に関しては,格子欠陥の導入によってイオン分極や双極子分極がどのように変化するのか明らかにする.また,グレインサイズの異なるチタン酸バリウムセラミックスを作製し,誘電率がグレインサイズによって変化する「グレインサイズ効果」について検討する.一方,リチウムイオン伝導体のテラヘルツ測定や解析も進める.リチウムイオン伝導と格子振動が相互に影響を及ぼすことを測定と計算から明らかにする.LiTaO3系およびLi7La3Zr2O12系セラミックスを対象とし,リチウムイオン伝導度の違いによって,フォノンが変化するのか調査する.特にこれらの物質の組成や温度を変化させた際にイオン伝導度が大きく変わるため,その影響を明らかにする.得られた結果をとりまとめ学会発表や論文発表を行うことで国内外に成果を発信する超スマート社会や持続可能なエネルギー社会の実現に向けて,セラミックコンデンサや固体電池への期待がますます高まっている.これらに用いられる材料の誘電特性あるいはイオン導電性の起源を担っているのは外部電場によるイオンの振動あるいは移動であり,これらの物性を統一的に扱う学問体系の構築が重要である.本研究では,テラヘルツ分光エリプソメータシステムを構築し,ミリ波テラヘルツ波帯域での複素誘電率測定を可能にする.また,得られる実測データを分子動力学計算によって再現することで,誘電特性やイオン導電性の起源となるイオンダイナミクスを理解する.該当年度は、テラヘルツ分光エリプソメータシステムを用いて、チタン酸バリウム系強誘電体の複素誘電率をサブテラヘルツテラヘルツの領域で測定した.これによって,強誘電性ソフトモードや秩序・無秩序的な分極揺らぎが低周波数の誘電率にどれだけ寄与しているのか定量的に明らかになった.また,ソフトモードと分極揺らぎのカップリングについて議論し,それらの相互作用が大きな誘電率と深く関わることを確かめた.一方,リチウムイオン伝導体の複素誘電率もmHzTHzの帯域で測定し,イオンダイナミクスを議論した.該当年度に対象物質として選択したのはLiTaO3ーSrTiO3系試料であり、同系ではSlaterモードと呼ばれるフォノンモードとLiイオンの移動が協奏的なダイナミクスとして捉えられることを明らかにした.これまでにイオン伝導とフォノンの協奏的作用について実証した例はほとんど存在せず,固体イオニクスの発展に貢献しうる新たな知見であると考えている.該当年度予定していたチタン酸バリウム系強誘電体およびLiTaO3ーSrTiO3系試料のテラヘルツ帯域の誘電特性評価を行い,それぞれで新しい知見を得ている.本研究で目指している測定技術や計算技術の向上という点でも確実に進歩しており,研究計画は順調に進展していると判断される.引き続き,テラヘルツ分光エリプソメータシステムを用いて,誘電体あるいはイオン伝導体のミリ波テラヘルツ波帯域の複素誘電率を測定し,それぞれのイオンダイナミクスを明らかにする.誘電体に関する研究では,鉛系リラクサー強誘電体のテラヘルツ誘電特性を測定し,誘電特性の定量的理解を目指す.チタン酸バリウム系,チタン酸ストロンチウム系に関しては,格子欠陥の導入によってイオン分極や双極子分極がどのように変化するのか明らかにする.また,グレインサイズの異なるチタン酸バリウムセラミックスを作製し,誘電率がグレインサイズによって変化する「グレインサイズ効果」について検討する.

一方,リチウムイオン伝導体のテラヘルツ測定や解析も進める.リチウムイオン伝導と格子振動が相互に影響を及ぼすことを測定と計算から明らかにする.LiTaO3系およびLi7La3Zr2O12系セラミックスを対象とし,リチウムイオン伝導度の違いによって,フォノンが変化するのか調査する.特にこれらの物質の組成や温度を変化させた際にイオン伝導度が大きく変わるため,その影響を明らかにする.得られた結果をとりまとめ学会発表や論文発表を行うことで国内外に成果を発信する
価値多元論の理論的および歴史的研究

価値多元論は現代政治理論における基本的前提の一つであるが,この価値の多元性とは何であり,どのように概念化されうるのか.それは自由民主主義の現状に対していかなる示唆をなしうるのか.これらの問いに対する答えはいまだ十分に与えられていない.2000年代以降,主に英米の政治理論分野においては価値多元論の理論構築に関する研究,および価値多元論と自由民主主義理論との関係に関する研究が進展しつつあるが,日本において価値多元論それ自体を主題とした研究はきわめて少ない.申請者は国内外における価値多元論に関する研究蓄積を整理した上でこれを厳密に定式化し,現代自由民主主義理論におけるその意義を確認する.価値多元論は現代政治理論における基本的前提の一つであるが,この価値の多元性とは何であり,どのように概念化されうるのか.それは自由民主主義の現状に対していかなる示唆をなしうるのか.これらの問いに対する答えはいまだ十分に与えられていない.2000年代以降,主に英米の政治理論分野においては価値多元論の理論構築に関する研究,および価値多元論と自由民主主義理論との関係に関する研究が進展しつつあるが,日本において価値多元論それ自体を主題とした研究はきわめて少ない.申請者は国内外における価値多元論に関する研究蓄積を整理した上でこれを厳密に定式化し,現代自由民主主義理論におけるその意義を確認する.
季節的運動生活特徴と体力・健康に関する調査並びに実験的研究

本研究は冬季の厳しい低温気候を有する北国の生活及び運動生活と体力・健康の課題を浮彫し、積極的に体力・健康を維持増進できる基礎的資料を収集することを目的としている。初年次に本道各地域(道南、道央、道東、道北)の青壮年勤労者について疲労、疾病、体力・健康の自覚と健康生活への配慮、睡眠、食事、飲酒、運動不足感と運動・スポ-ツの実施に関するアンケ-ト調査を行い、特に睡眠その他の生活指標や運動と体力・健康の相関の検討から、基本的に休養や運動が体力・健康を強く規制していることが明らかになり、また冬季の運動不足も明らかであり、これらの諸問題は生活(健康)処方のための基礎課題であった。2年次、3年次は常温下と寒令下における軽度・中等度強度全身運動から、間欠的寒冷曝露が生体循環機能に及ぼす実験研究を行ったが、両年度ともに設定期間が稀にみる暖冬となり、比較的温和(13°C)な冷気下の実験であったが、特に軽疾高血圧者の血圧亢進が認められた。アンケ-ト調査で特に50代から高血圧者が増加することから、中高年者の運動は温和な冷気でも細心の留意が必要である。また冬季の生活における間欠的寒冷曝露ははるかに低温であり、本実験を基礎に今後の研究課題と致し度い。本年度(4年次)は改めて比較的温和な冷水(10°C)実験に着手し、一側手の冷水浸漬時の脳波は頭頂、後頭ともに低振幅速波(β波)の増強があり、寒冷刺激による上行性賦活機能系の活動により、大脳皮質の覚醒水準の亢進があったが、20代・30代に比し、40代・50代では賦活機能の低下が認められた。水は生活とともにあり、冷気とともにその刺激は等しく受容されており、他の生理機能に大きな負担をかけることなく、精神刺激効果があったが、高年者を含む系統的検討が必要である。今日、日常生活特に身体活動と体力、健康に関する諸問題について検討されつつあるが、身体活動は基礎的に地域の気候特性に強く影響されており、寒冷期間の長い北海道に於ける冬季の運動処方は大きな課題である。本研究はこの点に鑑みて、気侯特徴と生活並びに運動諸活動と体力、健康に関する実態を広く探り、ついで寒冷下の望ましい運動処方のあり方を実験的に究明することを目的とするものである。本年度は本道各地域の気侯特徴を把握すると共に、生活や運動の実態をアンケートにより調査することを主な課題とした。調査対象は事務系職業として、本道各地域の農業協同組合に勤務する20代50代の男女で、道央(ホクレン、北農健保組合)、道南(渡島大野、七飯町、亀田各農協)、道東(帯広川西、音更町各農協)、道北(稚内、豊富町各農協)の四地域について、男子599名,女子333名,計932名について行った。結果は整理中であるが、有疾患者は全年齢平均で男子23.7%、女子は20.5%であったが、男女共に50代で急増しそれぞれ45.3%,47.1%であった。その内容は男子では、腰痛,高血圧,糖尿病が高率で重答総数比で各15.5%,13.6%,10.0%であり、女子は腰痛,歯疾患,貧血が高率で、同様に各15.5%,15.5%,10.2%であった。

別に消防局勤務者500名についても同時に調査しており、今後生活行動や職業との関りで検討していく。本年購入した運動時用自動血圧計(STBP680)を使用し、中等度強度持久運動時の血圧を3040代について記録し、次年度着手予定の寒冷下の運動処方のための基礎研究を行った。尚、データレコーダ(TEACXR-510)についても、運動時ポリグラフの解折に有効に機能することを確認している。本研究は本道に於ける気候特徴と生活,運動諸活動と体力・健康に関する実態を広く探り,特に寒冷下の望ましい運動処方の在り方を実験的に究明することを目的とし,昨年度(昭和61年度)は20歳代50歳代の事務系勤労者についてアンケート調査を行い,男子では高血圧疾患が高率であり,本症は特に寒冷曝露で著明に上昇する特徴があり,本年度は血圧指標を中心として,軽度,中等度強度の負荷実験を行った.実験ははじめに,常室温下での自転車漕ぎ運動を極めて軽度の強度で5分間行い,ついで原則として中等度強度で,継時的に10分間行ったものである.被検者は中年男子勤労者であるが,その中に軽症高血圧者が含まれている.生理機能測定項目は血圧,心電図(心拍数),呼吸,指尖脈波であるが,随時,体温(末梢皮膚温)を併せて記録した.結果は整理中であるが,血圧の動態の概要は以下のようであった.健常者の収縮期圧は運動経過と共に漸増するが,弛緩期圧は上昇が軽微であるかあるいは運動中むしろ下降もみられた.軽症高血圧者では健常者に比し,収縮期圧〓上昇が顕著であったが,特に弛緩期圧の上昇も大きく,軽症高血圧著では運動時の循環血液収容能が一段と縮少されることが把握された.そして,常室温下運動と冷気環境下(13°C)で特にめだった血圧反応特徴はなかったが,この程度の低温では血圧反応に影響を与えるということよりも,運動時の放熱にむしろ有利に作用することを考えられる.本実験を基礎に,次年度は寒冷下の運動と生理反応の検討を進める予定である.本研究は本道に於ける気候特徴と生活、運動活動と体力・健康に関する実態を広く探り、特に寒冷下の望ましい運動処方を実験的に究明することを目的とし、初年度(昭和61年度)はアンケート調査(道内4地域、男女932名)による生活、運動実態と体力・健康問題について検討し、総体的に疾患は腰痛、高血圧、糖尿病(男子)、腰痛、歯疾患、貧血(女子)が高率であり、50歳代で一段と多くなることが把握された。第2年度(昭和62年度)は軽度・中等度強度の持久性運動を、常温下及び冷気下で行い、生理機能の反応特徴を検討し、常温下と冷気下(13°C)で血圧反応に目立った特徴はなく、この低温では放熱に有利に作用することも考察された。本年度(昭和63年度)はその1として、アンケート調査(昭和61年度)について睡眠の状況、疲労の状況、疾患の状況、運動の状況等のクロス分析を行い検討している。その2として、前年度と同様、軽度・中等度強度の持久運動を常温下、冷気下(9°C10°C)で行い、血圧、呼吸数、心拍数、脈波、皮膚温(前額)等の生理反応特徴を男子30歳代、40歳代8名について検討し、現在分析中である。本年度は前年度の冷気下の持久性運動に続く、常温下運動と0°C5°C位の寒冷下運動の血圧反応を中心とする生理反応比較を計画したが、例をみない異常暖冬のため、前年度の追試験となった。
データモデル統合のためのデーター貫性の研究

リンク構造データベースであるオブジェクト指向データモデルを対象として,関係データベース理論における従属性制約についてついて研究を行い,データモデル統合のための基礎を築いた.データモデルを統合する際に,データベースに蓄えられたデータの正しさ,すなわちデータ一貫性を保証しなければならない.そのためにオブジェクト指向データベースのスキーマのよい性質を明らかにし,意味制約として与えられた従属性集合を満たす一貫したデータを保持するためのデータベースの構造を明らかにした.関係データモデルでは,与えられた関数従属性集合をそれぞれの関係で満足していてもデータベース全体としては満足しない場合があることが知られているが,リンク構造を用いることにより局所的な一貫性が全域的な一貫性を保証できることを示し(投稿準備中),これを用いたオブジェクト指向データベースの設計法を開発した.この結果を用いれば,関係データモデルとオブジェクト指向データモデルを統合する際の関数従属性に関する意味制約の保持法を得ることができ,データの対応関係が一貫性したデータモデルの統合を行うことができる.これらと平行して,一貫情報の保持という点から,従来は直列可能性を正当性の基準としていた並行処理制御方式を拡張し,一貫性情報が与えられればより広範囲となる正当な並行処理制御が行えることを示した.リンク構造データベースであるオブジェクト指向データモデルを対象として,関係データベース理論における従属性制約についてついて研究を行い,データモデル統合のための基礎を築いた.データモデルを統合する際に,データベースに蓄えられたデータの正しさ,すなわちデータ一貫性を保証しなければならない.そのためにオブジェクト指向データベースのスキーマのよい性質を明らかにし,意味制約として与えられた従属性集合を満たす一貫したデータを保持するためのデータベースの構造を明らかにした.関係データモデルでは,与えられた関数従属性集合をそれぞれの関係で満足していてもデータベース全体としては満足しない場合があることが知られているが,リンク構造を用いることにより局所的な一貫性が全域的な一貫性を保証できることを示し(投稿準備中),これを用いたオブジェクト指向データベースの設計法を開発した.この結果を用いれば,関係データモデルとオブジェクト指向データモデルを統合する際の関数従属性に関する意味制約の保持法を得ることができ,データの対応関係が一貫性したデータモデルの統合を行うことができる.これらと平行して,一貫情報の保持という点から,従来は直列可能性を正当性の基準としていた並行処理制御方式を拡張し,一貫性情報が与えられればより広範囲となる正当な並行処理制御が行えることを示した.
脱工業型都市の社会分析・サービスクラス増大の社会学的意味

研究目的であるサービスクラス増大の社会的意味を考えていくうえで、本研究では、該当する社階層が多く居住していると思われる郊外に対象を絞った。そして、平成9年度に実施した、郊外に居住するサービスクラスの意識や行動様式を把握するための標準化調査の分析を中心に研究を進めた。調査対象地は、郊外ミドルクラスが集中して居住している地域として、千葉県佐倉市の染井野と横浜市青葉区の桂台と若草台を選定している。どちらも大手デベロッパーの開発した一戸建て住宅である。平成10年度には、さらに分析を深めるために、調査対象地の住民にヒヤリング調査も実施した。その結果、居住地選択理由、現住地の評価、地域への愛着度、近隣関係、家族意識、性別役割分業、転職、趣味・文化活動、ボランティア活動、異質性に対する意識、権威や法に対する意識、ストレス感などのこれまであまり明らかにされていなかった郊外ミドルクラスの生活・文化・社会意識を幅広く捉えることができた。分析の結果から、サービスクラスが集住する<郊外>の形成は、その意図はともあれ、結果としての同質集住・異質排除、それに伴う階層的・ジェンダー的不平等の形成・拡大・再生産の可能性を否定することはできず、資産、文化、組織アセットに基づく郊外ミドルクラスの形成につながっていると言える。しかし、わが国における<裕福な郊外>対<貧困のインナーエリア>といった対立図式の欠如や、ミドルクラス内部の多様性は、郊外ミドルクラスの階層的・集合的アイデンティティを弱め、むしろ<個人化>の価値が支配的である。この<個人>がどのような方向に向かうのか。重要な研究課題である。1.今年度はまず、イギリスで展開されているサービスクラス論、およびアメリカで発展したアッパープロフェショナル論の検討を行った。サービスクラス論からは、新しいアプローチとして、所有資産組織資産、文化資産をベースとする、クラス資産アプローチが着目された。アッパープロフェッショナル論からは、その文化様式として、経済的要素、道徳的要素、作法的要素を分けることの面白さが着目されていた。そして、近年のサービスクラス論が、ポストフォーディズムといった社会のマクロな変動との関連を捉えようとしていることが理解できた。2.東京23区と首都圏(東京、神奈川、埼玉、千葉の1都3県)を対象として、1980年から1990年の転業構造の変化を分析した。それから専門職、とりわけ、コンピュータ関係の技術エンジニア職が急増していること、技能職を中心とした熟練労働者が減少する一方で、労働職といった未熟練労働者が増加していることが明らかになった。そしてこの傾向は、空間的には、首都圏全体よりも、東京23区でより顕著であった。3.これらの成果を踏まえて、来年度は、わが国におけるミドルクラスの形成を郊外の誕生との関連を歴史的に検討し、さらに、近年のサービスクラスの増大と新しい郊外開発の進展との関連について検討する。一方で、新しい郊外の生活構造を把握するために、標準化調査を準備し、新しい郊外の社会的意味を論じる予定である。今年度は、サービスクラス増大の社会学的意味を考えていくうえで重要な、サービスクラスの意識や行動様式を把握するために、標準化調査を実施した。調査の対象地は、郊外ミドルクラスが集中して居住している地域として、千葉県佐倉市の染井野、通称「みずきが丘」と横浜市青葉区の桂台と若草台を選定した。どちらも大手デベロッパーの開発した一戸建て住宅地である。サンプリングは、選挙人名簿から、系統抽出法によって無作為抽出をおこなった。みずきが丘地区は、450人、桂台・若草台地区は、500人、合計950人を標本とした。調査方法は、質問紙による留め置き調査法を用いた。有効サンプル数は、666人であり、回収率70.1%であった。