hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
徳之島方言辞典作成のための研究

2.音声・映像データの収集語彙項目について、一部で映像による記録を行った。映像と音声による記録が有効であることが確認された。本格的音声収録に向けて、テキストを確定する作業を行った。奄美方言に属する徳之島の浅間方言について、方言辞典の作成の準備のために以下のことを行った。1.見出し語リストの作成と用例の収集、および語の意味記述の精密化にむけた作業イ.『徳之島二千文』の単語について、今までの語彙調査から漏れているものを拾い出し、意味を確定した。ロ.前年度に引き続いて『徳之島二千文』を基礎に動詞・形容詞の活用表を作成した。今までに判明していた活用のパターンから逸脱した用言を見つけることができ、活用をより詳細に記述することが可能になった。ハ.『徳之島二千文』の注釈の精密化。この限定されたコーパスに関してはそれぞれの文のなかで、特定の語が特定の形をとり、特定の意味用法で使用されていることについて説明がつけられる必要がある。このことについてはひととおりの作業を完了した。ニ.『浅間基礎語彙表』をさらに拡充した。ホ.インフォーマントの岡村隆博氏の作成したデータと今までに集積したデータとのつき合わせをさらに進めた。2.音声・映像データの収集スタジオを使用して『徳之島二千文』のすべてを質の高い録音で記録した。この過程で、『徳之島二千文』のデータの点検・校正を行うことができた。テキストを確定する作業の結果として同じ意味内容だが、表現としては異なるものを数多く採集した。辞典に収録するための映像についても、現地調査のなかで採集することができた。奄美方言に属する徳之島の浅間方言について、方言辞典の作成のために以下のことを行った。1.見出し語リストの作成と用例の収集イ.『徳之島二千文』の単語について今までの語彙調査から漏れているものを拾い出し、意味を確定ロ.『徳之島二千文』をもとに動詞・形容詞の活用表を整備したハ.『徳之島二千文』の注釈の精密化ニ.インフォーマントの岡村隆博氏の作成したデータと今までに集積したデータの付き合わせ2.音声・映像データの収集スタジオを借り切って、最高の音質で『徳之島二千文』の録音の補充をした。また、スタジオで高品質のビデオで岡村氏が基礎語彙を発音しているところを録画した。3.音声・映像データの電子化と編集音声・映像データを必要な単位に分けて電子化し、リンクを貼ってプラウザーから見たい映像、聞きたい音を自由に楽しめるようにした。この成果の一部は平成17年11月の仙台で行われた日本語学会でデモンストレーションとして公開した。4.報告書の作成上記の音声・映像データとともに『徳之島二千文』のすべての文節を標準語訳と対照させたもの、『徳之島二千文』から作ったKWICなどをDVDに記録し、配布することにした。報告書は紙の媒体であるが、DVDはhtmlを使っているので、ホームの画面から好きなところに跳ぶことができる。紙の報告書とDVDの両方を公開することにした。
階層的目標志向行動を学習・生成する神経ダイナミクスモデル

本研究課題では,階層的目標志向行動の学習及びその適応的な生成に関する神経メカニズムをロボット構成論的アプローチから理解することを目指している.この目標に向けて,平成30年度は学習を行うロボットの感覚運動情報のうち特に,(1)視覚情報の取り扱いについて検討を行い,前年度に構築したモデルを拡張した.また,(2)学習による汎化性能の検証も行った.拡張したモデルを平成28年度に整備した実験用ロボットハードウェアに実装し,教示データの収集・収集したデータの学習・学習済みモデルの評価を行った.(1)視野画像のモデルへの直接入力前年度に構築したLong Short-Term Memoryユニットを有する再帰型神経回路モデル(Recurrent Neural Network: RNN)を拡張した.具体的には,Convolution層を階層的に積み重ねることで,高次元の視覚情報を運動情報と同程度の低次元の視覚特徴量に圧縮する仕組みを付与した.モデルはこの視覚特徴量を運動情報と共に予測学習し,視覚特徴量の予測結果を階層的に積み重ねたDeconvolution層により視覚情報の元次元まで展開することで,画像の予測学習が可能になった.これにより,ロボットが周囲の状況とモデルの予測結果をピクセルレベルで比較することが可能となった.(2)汎化性能の検証(1)で述べた方法をここでも用い,最終目標画像をConvolution層で低次元に圧縮し,圧縮された情報を目標表現(バイアス)としてモデルに与えた.これにより,複数の目標志向行動を最終目標画像と共に学習しておくことで,未経験の最終目標画像が与えられた場合も,過去の経験の組み合わせとして目標を理解し,新規な行動生成が可能となった.平成30年度は学習する感覚運動情報のうち特に,視覚情報の取り扱いについて検討をする予定であった.具体的には,(1)画像を前処理することなくそのままモデルへの入力として使用できるように変更を加える予定であった.さらに,(2)最終目標をその状況の画像として与え,複数の最終目標を学習し汎化することで,未経験の最終目標も画像として与えることで実現可能であることを示す予定であった.現在までの進捗として,上記変更を実現し,実ロボットによる行動生成学習実験を行い,一定の成果を得ることができている.さらに,平成29年度に行った実験では2パターンの目標志向行動のみの学習であったのに対し,平成30年度に行った実験では20パターンまで増加させることができた.また,そのうちの数パターンを学習時に除き,未経験の目標であったとしても汎化性能によって新規な行動を生成し,実現可能であることを確認した.これらはロボットが行動開始前に行う静的なプランニングによって実現されているが,行動生成中に行う動的なプランニングについてはまだ取り組めていないため今後の課題となる.今後は特に,未経験の状況に対する適応を実現するための,目標の動的な更新について検討する.具体的には,平成30年度に構築した視覚運動情報の予測学習を行うことが可能なモデルに対して,勾配法に基づく動的なプランニングのメカニズムを付与する.本モデルは,与えられた目標画像に基づき視覚運動情報に関する予測を生成する.予測された視覚情報と実際の視覚情報を比較することで予測誤差を算出することができる.この予測誤差を目標画像に伝播することで,予測とは異なる状況が生じた際に,現実に即した目標(画像)の推定が可能になると考えられる.本手法の検証をおこなうために,人間とロボットによる協調作業タスクを設定する.ブロック組み立ての完成状態に関する目標画像を複数用意し,それぞれに対して決められた順序でロボットがブロックをつかみ,人間に渡し,それを組み立てるという作業を,作業目標を達成するまで繰り返す.その際に得られたカメラからの環境画像とロボットの関節角度を時系列教師データとして,学習を行う.学習後のモデルを用いた行動生成実験では,特に人間とロボットの目標が異なる場合を想定し,予測誤差を用いた勾配法に基づく動的なプランニングによるロボットの適応的な行動生成の実現について調べ,モデルの妥当性を検証する.ロボット実験においては,これまでに使用してきた大型のロボットアームに加え,平成30年度に新たに購入した小型のロボットアームを併用する.上記手法の有用性を,小型ロボットアームを使用した小規模実験で確認した上で,大型ロボットアームを使用した大規模実験に拡張することで,研究の推進を目指す.本研究課題では,実世界での適応的な目標志向行動を学習・生成するメカニズムを,構成論的なアプローチから理解することを目指している.この目標へ向けて,平成28年度はまずロボット実験環境の整備を行った.具体的には,階層的な目標志向行動が必要となる課題として,人間と共存する環境下での卓上物体操作タスクを想定し,これを行うために必要なロボットのハードウェア仕様の検討を行い,単腕7自由度とグリッパを有するロボットアームと,これを昇降させる機構の設計・開発を行った.特に教示データの収集を容易に行えるよう,ロボットアームの各関節には高感度トルクセンサを搭載し,外力を加えることで,容易に動作軌道を修正・教示できるよう設計を行った.また,階層的な目標志向行動を学習するアルゴリズムとして,これまでに開発してきたMultiple Timescale Recurrent Neural Network (MTRNN)に,教師データの分散を予測させるメカニズムを導入したStochastic MTRNを開発し,階層性を持った目標志向行動を学習できるか検討を行った.その結果,ニューラルネットワークの構造を適切に設計することで,教示データに陰に含まれる行為目標の階層性を学習時に分離し,ニューラルネットワークの内部に妥当な内部表現を自己組織化できることが明らかになった.さらに,このアルゴリズムを小型ヒューマノイドロボットに実装し,人間とのインタラクションを含む動的な環境下における目標志向行動の切り替え課題に適用した.具体的には人間とロボットが向かい合い,それぞれの前に置かれているベルをルールに従って鳴らすというものである.

この課題ではベルを押す順序ルールや,担当するベル(相手側のベルには触れない),ベルが置かれている位置などが動的に変化するが,これらの変化に対しても適応的に行動を生成できることが確かめられた.平成28年度は1実験用ロボットハードウェアと計算機の拡充と2Deep Learningの学習アルゴリズムを取り込んだ神経回路モデルの基礎実験を行う計画であった.まず実験用ロボットとしては予定していたロボットの仕様が学習実験に向かなかったため,新たに仕様を検討し,単腕7自由度とグリッパを有するトルク制御可能なロボットアームの設計・開発を行った.これによってほぼ計画通りに研究を進められていると考える.また,計算機環境についても,GPUを搭載した計算機を購入し,今後の研究に対応できる環境を構築した.また,神経回路モデルのアルゴリズムの検討に関しては,Deep Learningの学習手法を取り入れたモデルの開発を行う計画であったが,先に現状のMTRNNモデルの性能評価を行い,簡単な実験系において,階層的目標志向行動の学習・生成に十分な性能を持っていることを確認した.Deep Learning手法による大規模データへの展開を前に,基本的な性能を確認できたことで,今後の研究を円滑に進められると考える.本研究課題では,階層的な目標志向行動の学習及びその適応的な生成に関するメカニズムを,ロボット構成論的アプローチにより理解することを目指している.この目標に向けて,平成29年度は階層的に構成された再帰結合神経回路モデル(Recurrent Neural Network: RNN)の構築と実ロボットを用いた行動生成学習実験を行った.具体的には,Long-Short Term Memory(LSTM)を有するRNNに対して,Parametric Bias(PB)と呼ばれる少数のニューロン群を上位層として付与したモデルを構築した.構築したモデルを平成28年度に整備した実験用ロボットハードウェアに実装し,教示データの収集・収集したデータの学習・学習済みモデルの評価を行った.人とロボットの協調物体組み立てタスクをデザインし,直接教示によってロボットが物体操作を実行している際の視覚・運動情報を取得した.課題は,物体をつかむ,持ち上げる,手渡すといった繰り返し利用可能な行動単位(プリミティブ)と,そのプリミティブの多様な組み合わせから構成され,それらの順番は物体の位置等の外部環境の情報と最終的な目標情報に応じて定まるものである.取得した視覚・運動情報を前述のモデルを用いて予測学習し,学習後のモデルの評価は人との協調作業時に予期せぬ変化が起こった際も適応可能であるかどうかを調べることで行なった.実験の結果,複雑な時系列データからモデルがプリミティブを学習によって獲得し,そのプリミティブを組み合わせることで,階層的な目標志向行動の生成が可能であることを確認した.
代謝に着目したＧＭ３プローブが拓く脂質機能解明に向けた有機合成化学アプローチ

糖脂質のガングリオシドGM3は、種々のシグナルタンパク質と細胞膜上で集合体“膜マイクロドメイン"を形成し、分化や増殖などのシグナル伝達を制御すると考えられている。しかし、利用できる分子ツールが限られていることや、脂質分子の解析の困難さから、その実態は未だ明らかになっていない。本研究ではこれまでのGM3プローブの問題点を解決する代謝安定型の光親和性GM3プローブを提案し、その創製に取り組んだ。本年度はガン細胞を用いてアルキンタグの導入位置が異なる4種類のGM3アナログの生物活性を評価した。その結果、末端アルキンを有するアナログが元のGM3アナログと同様の生物活性を示し、末端アルキンの導入がGM3アナログの生物活性に殆ど影響を与えないことを確認した。一方、内部アルキンを有するGM3アナログは細胞毒性を示し、脂肪鎖に導入したアルキンの位置の違いによって糖脂質アナログの生物活性が変化するという興味深い知見を得ることができた。一方、新規光反応性基の開発に向け、本年度はカルボニル型光反応性基を導入したマンノースプローブと精製コンカナバリンAとの光親和性標識を実施した。その結果、光依存的なプローブータンパク質間の結合を検出することに成功し、標識効率の面で改善の余地があるものの、設計した光反応性基が光親和性標識に十分利用できることを明らかにした。また、新規光反応性基の開発過程ではユニークな二つの光反応を発見した。特に光誘起型カップリング反応は、アルコールやアミドなど様々な分子のC-H結合を直接官能基化でき、光親和性標識へと応用可能であると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではこの脂質-タンパク質相互作用を解析するために、細胞内で代謝されない新規GM3プローブを創製し、光親和性標識法により結合タンパク質を同定することを目指す。本年度は総工程58工程で合成したアジドリゾGM3に対し、アルキンの位置が異なる種々の脂肪酸を縮合させ、4種類のGM3アナログの合成を達成した。今後はアナログの生物活性試験を実施し、脂質の性質を変えない検出基の導入位置を決定する。また今年度は、標識効率の高いベンゾフェノンを基に5種類の新規カルボニル型光反応性基を設計し、光反応の基礎的検討に着手した。まず、水中での光分解反応を試みたところ、近紫外線照射によってNorrish I型およびII型の反応が進行し、カルボニル基周辺の官能基によって、光分解速度や光反応生成物が全く異なることを見出した。続いて、設計した光反応性基の有用性を確認するため、光反応性基を導入したマンノースプローブを設計・合成し、精製コンカナバリンAとの光親和性標識を計画した。光親和性標識の実験系の構築を目指し、まずモデル基質としてアジドフェニル基とアルキンを有するマンノースプローブを用いて、光親和性標識と蛍光基の導入を検討したところ、プローブータンパク質複合体をポリアクリルアミドゲル上で検出することに成功した。今後は新規光反応性基を導入したプローブを用いて光親和性標識の条件最適化を進めていく予定である。本年度の課題であった、検出基導入位置の決定に関しては、GM3アナログアルキン体の合成を達成したものの、生物活性試験を実施するまでには至らなかった。一方で、新規光反応性基の創製に関しては、光反応の基礎的検討を完了させ、次年度の計画であった、マンノースとコンカナバリンAを用いた光親和性標識実験を前倒しして実施することができた。年度ごとの研究計画が前後したものの、全体としては予定通り進んだと考えている。

27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は新規光反応性基を導入したマンノースプローブとコンカナバリンの結合位置同定およびGM3光親和性プローブの合成を進めていき、最終的な目標であるGM3結合タンパクの同定を達成したい。
培養神経系細胞を用いたアルドース還元酵素発現調節因子の解析

アルドース還元酵素はNADPHを補酵素としてグルコースをソルビトールという糖アルコールに変換する酵素である。本酵素を介するポリオールの代謝異常が糖尿病神経症をはじめとする種々の合併症の発症に関与することが近年明らかにされてきた。本酵素の生理的役割や酵素蛋白の発現調節機構は未だ不明であるが、糖尿病合併症の発症に関わる本酵素の発現調節機構を解明することは発症の予防と治療に重要と考えられる。そこで本研究では特に糖尿病による神経障害に着目し、ヒト培養神経系細胞における本酵素の発現調節について検討を行った。ヒト由来の神経系細胞株としてneuroblastoma由来のIMR-32,SCCH-26,GOTOとgliblastoma由来のA-172を用いた。まずアルドース還元酵素蛋白の発現を本研究者らが最近開発したイムノアッセイ法(Clin.Chem.in press)にて測定したころ、いずれの細胞でも本酵素を検出したが特にSCCH-26とA-172に高い発現を認めた。次にこれらの細胞を30mM glucose+1muM insulin或は150mMNaClを添加した培地にて8時間から7日間培養し、酵素量を測定した。その結果NaCl添加培地にてA-172においてのみ100倍近く酵素発現量が上昇することが見いだされた。この酵素発現の増加はNaClの濃度に依存的で、培養液を通常倍地に置き換えると経時的に下降することから可逆的であることがわかった。またNaClの代わりに250mMのソルビトールまたはラフィノースを添加した倍地でも同様の変化を認めたことから、A-172における本酵素の発現は浸透圧の上昇により誘導されることが示唆された。さらにヒト酵素cDNAプローブを用いたノザンブロット解析からこの酵素発現の変化はmRNAレベルの変化に起因すると考えられた。今後この発現調節機構を遺伝子レベルで解析し、糖尿病病態下でのアルドース還元酵素の発現調節についてさらに追究する予定である。
概念設計・形態設計・形状設計に対する階層的統合化モデリング手法に関する基礎的研究

本研究課題は,機械設計における概念設計・形態設計・形状設計の各段階を統合化し,総合的な設計支援を実現するためのモデリング手法を構築することを目的としたものであり,本年度における研究実績は以下のとおりである.設計問題についての分析・・・過去に構築してきた設計支援システムやそのほかの様々な設計問題の内容や性質についての分析を通じて,概念設計においては,設計対象のシステムとしての構造に着目することが重要であること,また,形態設計や形状設計においては,そのようなシステム構造から,設計対象の形状や配置を規定する形態をその意味内容に応じて段階的に展開しながら,それらの内容を段階的に詳細化していく必要があること,を明らかにした.統合化モデリングシステムの構築・・・以上の分析に基づき,概念設計における具体的な問題として油圧回路の合成設計を取り上げ,設計事例からの適合化と生成検査処理を基本とした方法論を構成するとともに,記号処理とオブジェクト指向モデリングにより,具体的な設計システムを構築した.また,形態設計や形状設計については,オブジェクト指向モデリングによる形態管理システムと最適化アルゴリズムによる形態駆動の形状モデリング法を統合化した設計支援システムを構築した.事例への適用による検証と洗練化・・・上記の各システムについて,前者はいくつかの回路の合成設計が具体的に行なえることを確認した.後者についても,空調機ユニットの設計問題に適用し,モデリング法の妥当性を具体的に検証した.本研究課題は,機械設計における概念設計・形態設計・形状設計の各段階を統合化し,総合的な設計支援を実現するためのモデリング手法を構築することを目的としたものであり,本年度における研究実績は以下のとおりである.設計問題についての分析・・・過去に構築してきた設計支援システムやそのほかの様々な設計問題の内容や性質についての分析を通じて,概念設計においては,設計対象のシステムとしての構造に着目することが重要であること,また,形態設計や形状設計においては,そのようなシステム構造から,設計対象の形状や配置を規定する形態をその意味内容に応じて段階的に展開しながら,それらの内容を段階的に詳細化していく必要があること,を明らかにした.統合化モデリングシステムの構築・・・以上の分析に基づき,概念設計における具体的な問題として油圧回路の合成設計を取り上げ,設計事例からの適合化と生成検査処理を基本とした方法論を構成するとともに,記号処理とオブジェクト指向モデリングにより,具体的な設計システムを構築した.また,形態設計や形状設計については,オブジェクト指向モデリングによる形態管理システムと最適化アルゴリズムによる形態駆動の形状モデリング法を統合化した設計支援システムを構築した.事例への適用による検証と洗練化・・・上記の各システムについて,前者はいくつかの回路の合成設計が具体的に行なえることを確認した.後者についても,空調機ユニットの設計問題に適用し,モデリング法の妥当性を具体的に検証した.
収束高エネルギー密度音波による量子核生成の研究

絶対零度近傍における固体4Heは、超流動4Heから圧力を24気圧かけることによって1次の相転移で生成される。極低温のために両相におけるエントロピーがともに消失しているため、この転移では潜熱を伴わない。また超流動相からの結晶成長であるため質量輸送に散逸が伴わないため、異常なほど高速で結晶が生成される。このように量子効果の強い結晶で、極低温におけるこの結晶生成に伴う核形成が量子力学的トンネル効果によってひきおこされることが期待される。本研究では収束超音波によって超流動4Heの中心で結晶を成長させ、honogeneous nucleationを試みるものである。結晶生成の様子は過加圧からの圧力減少と、光学的手法によるものである。これまでの実験結果によれば、過加圧から平衡圧に転移する確率を解析すると、やはり壁に種結晶が生成されそれがマクロなサイズの結晶に成長していることがわかった。また、収束超音波による核生成の試みはうまくいっていない。壁の効果が強すぎて、収束超音波による核形成は成功していない。周波数、焦点のシャープさ、入射パワー等より焦点での音場振幅はおおよそ0.51barになるが、約10mbarの過加圧でマクロな固体が成長してしまう。さらにCs等で容器の内壁をコーティングすることにより壁の効果を限りなく弱めることが出来るか、試みているところである。一方、極低温の固体4Heのダイナミックな成長、融解の様子が音波の透過信号や好感度CCDビデオカメラに収められた。強力な超音波によって固体が融解することが初めて見出された。また、さらに音波の振幅を大きくすると固体中に超流動相が生成され、結晶中を浮力によって上昇していくことが発見された。上昇するためには、融解・固化が連続的におこらねばならない。さらに驚くことに、結晶中の超流体のまわりにファセットと呼ばれる結晶面が観測され、結晶面を見せながら上昇していく。結晶中をnegative crystalが移動していくという興味深い現象が見出されている。
関節リウマチ治療予後予測因子としてのTRAF1遺伝子多型の重要性についての検討

これまでの臨床研究では,TRAF1の遺伝子多型(SNPs)が関節リウマチ(RA)リスクとなると統計学的に証明されているのみで,TRAF1が本当にRA発症に関わっているか否かについて明らかになっていない.そこで本研究では,TRAF1 SNPsによるRA発症メカニズム解明を目的として検討を行った.方法としては,RA発症リスクが高いと報告されているTRAF1 SNPsを,TRAF1転写開始地点からの距離で2群に分け解析を行った.2群に分けた理由としては,転写開始地点からSNPsの位置が離れるほど変異による転写制御への寄与が低くなり,かつ実験手技として解析困難になるためである.1群(転写開始地点に近いSNPs群)の結果:対象rs2416806, rs3761847・TRAF1 SNPsによってプロモーター活性が低下するか否かの実験は,すべてのプラスミドが作成できておらず未解析である.・DNA配列よりTRAF1 SNPsによって,DNAメチル化による転写制御が破綻している可能性が考えられ検討を行った.メチル化感受性酵素を用いた実験により,TRAF1発現がDNAメチル化による制御を受ける可能性を示唆する結果を得ており,DNAメチル化とSNPsの関連が示唆される.2群(転写開始地点から離れているSNPs群)の結果:対象rs2900180,rs10818488,rs2416808・DNA配列よりTRAF1 SNPsによって,p300を介したアセチル化による転写制御が破綻している可能性が考えられ検討を行った.HDAC阻害剤によりTRAF1の発現上昇がみられたので,ヒストンアセチル化とSNPsの関連が示唆される.今回得られた知見をまとめると,TRAF1 SNPsによるRA発症メカニズムにDNAメチル化やヒストンアセチル等のエピジェネティックな制御が関与している可能性が示唆される.これまでの臨床研究では,TRAF1の遺伝子多型(SNPs)が関節リウマチ(RA)リスクとなると統計学的に証明されているのみで,TRAF1が本当にRA発症に関わっているか否かについて明らかになっていない.そこで本研究では,TRAF1 SNPsによるRA発症メカニズム解明を目的として検討を行った.方法としては,RA発症リスクが高いと報告されているTRAF1 SNPsを,TRAF1転写開始地点からの距離で2群に分け解析を行った.2群に分けた理由としては,転写開始地点からSNPsの位置が離れるほど変異による転写制御への寄与が低くなり,かつ実験手技として解析困難になるためである.1群(転写開始地点に近いSNPs群)の結果:対象rs2416806, rs3761847・TRAF1 SNPsによってプロモーター活性が低下するか否かの実験は,すべてのプラスミドが作成できておらず未解析である.・DNA配列よりTRAF1 SNPsによって,DNAメチル化による転写制御が破綻している可能性が考えられ検討を行った.メチル化感受性酵素を用いた実験により,TRAF1発現がDNAメチル化による制御を受ける可能性を示唆する結果を得ており,DNAメチル化とSNPsの関連が示唆される.2群(転写開始地点から離れているSNPs群)の結果:対象rs2900180,rs10818488,rs2416808・DNA配列よりTRAF1 SNPsによって,p300を介したアセチル化による転写制御が破綻している可能性が考えられ検討を行った.HDAC阻害剤によりTRAF1の発現上昇がみられたので,ヒストンアセチル化とSNPsの関連が示唆される.今回得られた知見をまとめると,TRAF1 SNPsによるRA発症メカニズムにDNAメチル化やヒストンアセチル等のエピジェネティックな制御が関与している可能性が示唆される.
知覚の体制化に基づく注意選択メカニズムとその個人差

本研究の目的は、知覚の体制化の産物である「物体」に基づく注意選択の皮質処理メカニズムと、さらにその個人差を解明することである。初年度では、個人差の検討に適した実験法を複数考案・検討した。2年目は主に2つの知見を得た。まず、オーバーラップ法において視覚単語の入力後130-160msでの自動的活性化を明らかにした。また刺激の提示間間隔の規則性を操作するパラダイムにおいて、時間的注意による物体関連の事象関連電位(ERP)への影響を見出した。しかしその影響の仕方には個人差が大きいことを示唆する予備的データが得られた。そこで以降では時間的注意パラダイムでのデータ分析に重点化することとした。3年目、最終年度前年である本年度は、個人差(自閉症傾向、ADHD傾向、接近・回避動機付け、性差、主観的覚醒度、気分)と複数の従属変数に対して多角的で探索的な解析を試みた。その結果、課題遂行中の脳波の周波数解析において健常者であっても自閉症傾向が高いと刺激の時間的規則性による引き込みが生じにくいことを観察した。また自閉症傾向に加えて、ADHD傾向やそのサブタイプ、接近・回避動機付けの高低によって、行動反応、早いERP、遅いERPそれぞれに、異なる結果パタンが認められた。これらの結果は、外的刺激の時空間的規則性に対する脳の反応様式によって、脳機能の多様性が際立つこと、さらにはそこに「注意選択の部位」問題が関わることを示唆する。しかし探索的な研究方略におけるTypeIエラーの関与を否定できないため、サンプル数を増やすよう年度末に追加実験をした。上記以外にも物体処理に関する基礎的知見が得られた。注意する特徴次元の処理水準の高低によって活性化される視覚単語表象の皮質処理段階が異なること、特徴類似性による群化に課題非関連な処理段階と課題関連な処理段階があることに関するERPの知見が得られ、学会発表を行った。本研究課題は反応時間や正答率といった行動反応、早期の視覚誘発反応や課題関連の後期の事象関連電位、持続脳波の周波数解析や時間周波数解析で得られる各周波数帯域におけるパワーや位相データといった多くの従属変数に対して、発達障害特性を中心とする複数の個人差要因の影響を多角的に検討するため、研究期間を長めの4年間とした。多量のデータ解析と整理にはやはり時間を要しているが、最終年度の前年度である本年度において、自閉症傾向、ADHD傾向、接近・回避動機付けなどの高低によってそれぞれ統計的に異なる結果パタンを確認することができた。現在さらに検証中であるが、これまで得られた知見は、物体に基づく注意や時間的注意の認知心理学・認知神経科学領域に対して個人差に関する新たな知見を提供するのみならず、定型発達と非定型発達の連続性を示唆し、関わる認知神経メカニズムに関する知見を提供する点で、発達障害学にも資すると考えられる。最終年度である次年度で追加データに対する分析を行い、全体として得られた結果をまとめて公表して本研究課題を完遂することは十分に可能であると考えられる。次年度は本研究の最終年度となる。年度の前半ではこれまで得られた基礎的知見に関する学会発表と論文執筆、ならびにデータ追加分の解析と、自閉スペクトラム症、注意欠如・多動症、接近/回避動機付けといった個人差に関わるデータ全体の統計的解析を行う。年度後半では、個人差に関して得られたそれぞれの知見を、各々の先行知見の中に位置づける作業を行い、さらに外的刺激の時空間的規則性に対する早期および後期の処理段階における反応様式の多様性の観点から理論的構築を行う。これらに対して随時、学会発表や学術論文への執筆・投稿を行う。本研究は発達障害のスペクトラム性を前提として、健常な大学生を対象に、主に発達障害特性による時間的注意ならびにその物体知覚過程への影響を検討している。発達障害研究は子どもを対象とすることが多いが、大学生等の青年期は自我同一性の確立や社会に出る前の重要な時期であり、心理的障害の好発期でもあるため研究の必要性は高い。よって該当する領域で積極的に成果を公表していく。また、開発した実験法はなるべく課題を容易にして幅広い対象が実験に参加できるようにしてある。今後は生涯発達の観点を導入して、臨床群や子ども、高齢者を含むさらなる検討が行えるように、研究設備や研究ネットワークを構築する準備を行う。1)これまで申請者らの研究室では、事象関連電位(event-related potential, ERP)を用いた空間的注意課題において、知覚の体制化によって形成された物体の空間表象上を注意が拡散する皮質処理過程を視覚化できることを示してきたが(e.g., Kasai et al., 2015, Attention, Perception, & Psychophysics),知覚の体制化への注意の時間的変動による影響は明らかでない。そこで知覚の体制化を操作した刺激を、規則的または不規則的なタイミングで提示する実験課題を作成し、実験を行った。行動反応の分析では,時間選択的注意が知覚の体制化を促進することが示す結果が得られた。2)視覚刺激が提示される持続時間について、注意研究では一般にあまり留意されていないが、持続時間がどのような注意バイアスを生じさせるかは明らかでない。そこで瞬間と感じられる短い持続時間と,やや長い持続時間を持つ刺激に対して、それぞれ注意する際のERPを検討した。その結果、瞬間的と感じられるごく短い持続時間の刺激が標的であるとき,そうでないときに比べて、空間的注意に関わるERP成分と、瞬間の判断に関わるERP成分の惹起を示す結果が得られた。3)学習の関わる知覚の体制化の例として文字列がある。

過学習によって文字列は比較的自動的に処理されると考えられており、注意による選択過程は明らかでない。そこで文字列に他の刺激(ドット、水平線)を重ねた刺激において、いずれかに注意を向ける課題中のERPを検討した。その結果、重なった刺激間の分節化の程度によって文字列に特異的なERPが惹起される潜時が異なり、刺激間の競合解決を経て文字列表象が活性化されることを示す結果が得られた。刻一刻と変化する感覚入力を次々と処理し、対象を速やかに判断する能力の基盤には、脳における広域な視覚情報を無意識的に統合し(知覚の体制化)、さらにその統合的表象に基づいて適切な注意選択を行う機能が不可欠であると考えられる。本研究の目標は、知覚の体制化に基づく注意選択の皮質処理メカニズムを注意課題遂行時の脳波・ERPを解析することで明らかにし、さらにその性別や発達障害特性による違いを探索することである。その中で特に初年度(2016年度)は、脳波計側システムの整備を行った上で、脳波・ERPを用いた空間的注意実験パラダイムの基礎実験を行い、個人差を検討するための諸変数を決定することが計画された。しかしERPの空間的注意実験法には、注意機能の個人差を検討する上でのいくつかの弱点が考えられた。具体的には、微弱な眼球位置の変動における個人差を排除できない点や、刺激の短い持続時間や提示間間隔の変動が、どのような注意バイアスを生じさせるか明らかでない点がある。そこでこれらの点について検討し、改善した上記の実験を行った。結果として、知覚の体制化に基づく注意選択メカニズムにおいて新たな基礎的知見と研究の切り口が得られた。また、個人差の検討に用いる質問紙等の指標についてはすでに検討し、当該部局の倫理審査を申請して、すでに承認を得ている。以上から、現段階において計画から予想される以上の成果があったと言える。ただし、当初に計画していたERPの分析の一部が途中であること、脳波律動と時間周波数の解析方法を確立していないことから、基礎的な実験手法の確立という点ではやや遅れていると言える。感覚入力後の早い処理段階で生じる知覚の体制化(群化、図地分離など)は、その後の容量限界のある処理段階における単位を形成し、1度に処理できる情報量や速度を決定する機能である。もしこの機能が非定型であったなら、たとえそれが軽微であっても高次の処理過程に広く影響するであろう。これまで私たちの研究室では、知覚の体制化に基づき生じる注意選択過程を、脳波・事象関連電位を用いて可視化し、局所的な空間的注意がまとまり上を強制的に拡散する過程が、刺激提示後300 ms以内に生じる複数の誘発電位に関わることを同定してきた。本研究の目標は、それら知覚の体制化に基づく注意選択過程について、その個人差を生じる要因とメカニズムを多角的に検討することであった。本年度は、前年度に検討した新たな注意課題時のデータを増やし、事象関連電位を算出するとともに一部のデータについて時間周波数解析を行い、発達障害特性や状態に関わる質問紙データや半球機能に関わる行動データとの関連を探索した。その結果、計画の見直しが必要となる重要な知見が得られた。
ナノ相分離構造の制御を基盤とする高性能燃料電池の構築

高性能な燃料電池の実現には、親水部と疎水部が、それぞれナノサイズの集団として相分離し、プロトン輸送部位が明瞭かつ高密度なチャンネル構造を形成して集積化できる新規材料の開発が重要である。本研究では、その特異な集積構造を分子レベルから設計し、ナノ相分離構造を制御した新奇なプロトン伝導体及び電解質膜を構築することに成功した。さらに本研究過程において、急角度に捻れた立体構造と水素結合部位を有する新奇な疎水性ユニットが、プロトン伝導性分子との自己集合により、一次元状に集積した高密度な伝導チャンネルを形成する現象を偶然発見し、明瞭なナノ相分離構造を構築するための新たな自己集合法を開拓することに成功した。本研究では、分子の立体構造と分子間相互作用(疎水性相互作用・へテロ原子間相互作用)を協奏的に利用した設計戦略に基づき、親水性および疎水性ユニットの集積構造形態を巧みに制御し、高効率な化学-電気エネルギー変換を実現する新規な含へテロ芳香族系高分子電解質膜の創製を目指している。その一環として、高い平面構造と強いS-N相互作用を有するベンゾチアジアゾール(BT)骨格をフェニルエーテルスルホン(PES)から成る疎水部へ導入した一連のマルチブッロクポリマー群(BTポリマー群)を構築し、それらポリマーの熱的・化学的安定性や、キャスト膜の含水率・膨潤度、プロトン伝導性および集積構造の解析を行った。その結果、このBTポリマー群は、強力なヘテロ原子間相互作用に起因して、高い耐熱性と化学的安定性を示し、親水部と疎水部が明瞭に相分離した集積構造を与えることを見出した。さらにこのBT骨格の導入率を増加させたところ、キャスト膜の含水率・膨潤度が大幅に抑制され、高いイオン交換基容量(IEC)を有する新規含へテロ芳香族系高分子電解質膜の開発に成功した。これらの要因に起因して、構築した電解質膜は、高温・高湿度条件において、ナフィオンに匹敵する高いプロトン伝導性を示し、水の少ない環境においても、その伝導性を大きく向上させることが明らかになった。以上のことから、S-N相互作用を有するBT骨格は電解質膜の高IEC化と膨潤抑制を両立することが可能な優れたビルディングブロックであることを提示した。さらに上記の研究に加え、平面構造と強力なヘテロ原子間相互作用(S-S相互作用)を有するチアゾロチアゾール(TT)骨格を疎水部へ導入した新しい含ヘテロ型オリゴマーを構築し、それらの基礎物性評価と高分子化の検討を行った。本研究では、分子の立体構造と分子間相互作用を協奏的に利用した設計戦略の基づき、親水性および疎水性ユニットの集積構造を巧みに制御し、高効率な化学ー電気エネルギー変換を実現するプロトン伝導性材料の創製を目指している。その一環として、初年度に開発した疎水性ベンゾチアジアゾール(BT)骨格を有する一連の含ヘテロ芳香族系高分子群の最適化を行った。その結果、最適な含有率に調整したプロトン伝導性高分子は、強い分子間相互作用に起因して、高い膨潤抑制能を有し、明瞭なナノ相分離構造を形成して成膜化することを見出した。さらにFT-IR測定結果より、成膜した電解質膜は、プロトン伝導部位であるスルホン酸基が高密度に集積されることが分かった。このような構造化に起因して、BT骨格を基盤とした電解質膜は、幅広い湿度領域に渡って良好なプロトン伝導性を示し、低い活性化エネルギーによって、プロトン輸送が進行していることが明らかになった。また上記の研究に関連して、急角度に捻れた直交構造と水素結合を協同的に利用したデザイン戦略を基に、簡便な合成手法を用いて、特異な自己集合挙動を示す新たな有機フレームワーク(疎水部)の構築にも成功した。この分子は、従来の多孔質材料とは異なり、様々な機能性ゲスト分子を、そのサイズや形状に応じて、均質かつ高密度にナノ集積化することを見出した。とりわけ、この有機フレームワークとプロトンキャリアであるイミダゾールゲスト分子(親水部)との自己集合は、耐水性・耐熱性を有する一次元状の無加湿高温型プロトン伝導チャンネルを形成し、そのプロトン移動サイトが極端に近接化することが分かった。この特異なチャンネル構造の発現に起因して、ナノ空間内のプロトン輸送は、低い活性化エネルギーによって、高速で進行することを明らかにし、異なる機能が自発的にナノ相分離するための構造モチーフと新たな自己集合化手法を提示した。計画当初の目的であった含ヘテロ芳香族系電解質膜の開発は順調に進んでおり、幅広い湿度および温度領域に渡り、良好なプロトン伝導性が達成されている。とりわけ、低湿度高温領域での伝導性向上は、大きな進展である。また自発的に親水性ユニット(プロトン伝導部位)と疎水性ユニット(フレームワーク)がナノ相分離するための構造モチーフや新たな自己集合化手法の開拓にも成功している。よって、研究の進捗度は良好であり、さらに開発したコンポーネントを最適化することにより、高効率な化学ー電気エネルギー変換を実現する新規プロトン伝導体・電解質膜の創製が期待できる。本研究では、分子の立体構造と分子間相互作用を協奏的に利用した設計戦略に基づき、親水性および疎水性ユニットの集積構造形態を巧みに制御し、高効率な化学-電気エネルギー変換を実現する新規な含へテロ芳香族系高分子電解質膜の創製を目指している。その一環として本年度は、高い平面構造と強いS-S相互作用を有するチアゾロチアゾール(TT)骨格をフェニルエーテルスルホンから成る疎水部へ導入した一連のTTポリマー群を構築することに成功した。

このTTポリマー群は、昨年度開発したベンゾチアジアゾール(BT)ポリマー群と同様に、強力なヘテロ原子間相互作用に起因して、高い耐熱性と化学的安定性を示し、親水部と疎水部が明瞭に相分離した集積構造を与え、さらに親水部のドメインを増大させることを見出した。またこの構造化に起因して、TT型電解質膜は、高温・広湿度条件において、BTポリマー群よりも良好なプロトン伝導性を示し、低い活性化エネルギーでプロトン輸送が進行することを明らかにした。以上のことから、S-S相互作用を有するTT骨格は、優れたプロトン伝導チャンネルを有する電解質膜の作成に有用なユニットであることを提示した。また上記の研究に加えて、前年度に開発した自己集合型有機フレームークを基に、無機酸(塩酸及びホスホン酸)の吸着挙動を用いた新規プロトン伝導体の構築に成功した。このフレームワークは、従来の酸吸着型ポリベンズイミダゾールとは異なり、様々な無機酸を高密度かつタイトに吸着することを見出し、高温・広湿度条件において、優れたプロトン伝導性を示すことが分かった。さらに、ホスホン酸を吸着させたプロトン伝導体では、140度の高温度条件でも作動することができる無加湿プロトン伝導チャンネルとして機能することを明らかにし、すなわち、有機フレームワークのプロトン輸送は、吸着する無機酸によって、劇的に変調できることを提示した。高性能な燃料電池の実現には、親水部と疎水部が、それぞれナノサイズの集団として相分離し、プロトン輸送部位が明瞭かつ高密度なチャンネル構造を形成して集積化できる新規材料の開発が重要である。本研究では、その特異な集積構造を分子レベルから設計し、ナノ相分離構造を制御した新奇なプロトン伝導体及び電解質膜を構築することに成功した。さらに本研究過程において、急角度に捻れた立体構造と水素結合部位を有する新奇な疎水性ユニットが、プロトン伝導性分子との自己集合により、一次元状に集積した高密度な伝導チャンネルを形成する現象を偶然発見し、明瞭なナノ相分離構造を構築するための新たな自己集合法を開拓することに成功した。初年度の目的であった新規な含へテロ芳香族系ポリマー群の構築は順調に進んでおり、それらポリマーの熱的・化学的安定性や、キャスト電解質膜の含水率・プロトン伝導性、またそれらの集積構造などの基礎物性の検討を終えている。特に、ベンゾチアジアゾール骨格を有する含へテロ芳香族マルチブロックポリマーは、明瞭なナノ相分離構造を与え、そのBT骨格の導入率が増加するにつれて、膨潤が抑制されると伴に、高いイオン交換基容量(IEC)を有する電解質膜の構築が達成されている。さらに、含水率が低い環境においても、構造化に起因してプロトン伝導性が向上することも見出している。よって、今後さらに高IEC化を施した含へテロ芳香族マルチブロックポリマーを開発することで、高効率な光-化学エネルギー変換を実現する新規な電解質膜の創製が期待できる。これまでに開発した含ヘテロ芳香族系高分子材料の親水性ユニット(プロトン伝導部位)および疎水性ユニット(膨潤抑制部位)を最適化し、幅広い湿度・温度領域に渡るプロトン輸送特性の向上を図る。また構築した電解質膜のプロトン伝導度は、これまでと同様に、交流インピーダンス法を用いて評価し、これら電解質膜を用いた固体高分子形燃料電池を作成して、発電性能試験を行う。
房水産生のメカニズムにおけるアクアポリンの役割―緑内障治療剤の開発を目指して―

生体において細胞内外および組織内外の水の移動に重要な役割を持つアクアポリンは、房水産生の主座である毛様体上皮層に存在しているが、その役割については解明されていない。本研究の目的は、アクアポリンの眼球の房水産生における役割を、抗アクアポリン4阻害剤投与マウスの生理学的変化を解析することで解明することである。眼球の房水産生におけるアクアポリンの役割の解明は、アクアポリンを新たな治療ターゲットとして臨床に直接つながることが期待できる。実験に用いる抗アクアポリン4抗体阻害剤は当教室で開発されたもので、すでにヒトにPET製剤として用いられており生体に安全に投与可能である。初年度は研究計画調書に記載した予定通り、DBA2Jマウスにおける抗アクアポリン4抗体阻害剤の全身投与による眼圧下降効果の解析を行った。DBA2Jマウスは加齢に伴い眼圧上昇をきたす自然発症の緑内障モデルマウスで、DBA2Jマウスでは房水流出経路の障害が起こるとされており、房水産生を評価するのに適している。1.5%イソフルレンによる吸入麻酔下にDBA2Jマウスの眼圧をicare TONOLABにより薬剤投与前および薬剤投与後20分毎に120分後まで測定した。体重および週齢がマッチするようにDBA2Jマウスを抗アクアポリン4阻害剤投与、生理食塩水投与、アセタゾラミド投与の3群に分類し実験を行った。体重および週齢をマッチさせたDBA2Jマウスを抗アクアポリン4阻害剤投与、生理食塩水投与、アセタゾラミド投与の3群に分類し実験を行い、統計学的解析を行ったが、現時点では統計学的有意差はみられていない。実験匹数が少ない、薬剤の濃度が適切でない、イソフルレン吸入麻酔による眼圧下降効果により薬剤の眼圧下降効果がマスクされている、などが理由として考えられる。イソフルレン吸入麻酔による眼圧下降効果により薬剤の眼圧下降効果がマスクされている可能性について、まず対応策をとる。具体的には、既報からハンドリングを十分に行うことで無麻酔下にマウスの眼圧測定を行うことが指摘されており、この点について検証する。また、研究計画調書に記載した予定通り、令和1年度は抗アクアポリン4抗体阻害剤と、Na-K ATPase阻害剤、炭酸脱水酵素阻害剤との併用効果について解析する。これによりアクアポリンとNa-K ATPase、炭酸脱水酵素の房水産生における関係性を明らかにすることができる。研究計画調書に記載した物品などを予定通り購入したが、わずかな残額が次年度使用額となった。令和1年度はあらかじめ請求した助成金と次年度使用額を合わせて、初年度の研究計画の遅れに対応した薬剤購入に使用する予定である。
関節の潤滑・負荷機構に関する研究

関節には優れた潤滑と共に荷重を均等に骨に伝達する機能が考えられる.その優れた潤滑,負荷機構を解明し,その知見に基づいて理想的な人工関節を開発する必要があると考えられる.上の目的で以下の研究を行う.1)重水落下型衝撃荷重試験装置を作成し,生理食塩水中の種々の試料(豚骨軟骨片,ポリエチレン,骨セメントなど)の衝撃吸収能,変形特性を検索した結果,関節軟骨,海綿骨に比し,骨セメント,ポリエチレン(PE)の緩衝効果の弱いことがわかった.2)1)の試験中,材料の瞬間変形を毎秒5,000-45,000コマの超高速ビデオで記録し,図形処理装置により分析し,海綿骨梁は弾性変形,微細骨折という2つのメカニズムにより重要な緩衝機能を果たしていることがわかった.一方,同様の試験によりPE,骨セメント,骨の界面には衝撃荷重時に著明な隙間を生じることがわかった.3)ガラス板を通してレーザー変位計ならびにテレビカメラを利用して試料とガラス板との間の隙間の変化を測定し,PEでは液体膜潤滑が成立しないことを確かめた.一方,人関節軟骨では液体膜が維持され,高分子量ヒアルロン酸を加えることによりさらに長時間液体膜の厚みが維持されることを確かめた.4)静的な有限要素法プログラムによる股関節の解析で,ステム型人工骨頭では,大腿骨内側皮質のStress-Shieldingが不可避と考えられた.5)動的な有限要素法プログラムを確立することができ,生体関節,人工関節の応力伝達を比較的に研究しつつある.関節には優れた潤滑と共に荷重を均等に骨に伝達する機能が考えられる.その優れた潤滑,負荷機構を解明し,その知見に基づいて理想的な人工関節を開発する必要があると考えられる.上の目的で以下の研究を行う.1)重水落下型衝撃荷重試験装置を作成し,生理食塩水中の種々の試料(豚骨軟骨片,ポリエチレン,骨セメントなど)の衝撃吸収能,変形特性を検索した結果,関節軟骨,海綿骨に比し,骨セメント,ポリエチレン(PE)の緩衝効果の弱いことがわかった.2)1)の試験中,材料の瞬間変形を毎秒5,000-45,000コマの超高速ビデオで記録し,図形処理装置により分析し,海綿骨梁は弾性変形,微細骨折という2つのメカニズムにより重要な緩衝機能を果たしていることがわかった.一方,同様の試験によりPE,骨セメント,骨の界面には衝撃荷重時に著明な隙間を生じることがわかった.3)ガラス板を通してレーザー変位計ならびにテレビカメラを利用して試料とガラス板との間の隙間の変化を測定し,PEでは液体膜潤滑が成立しないことを確かめた.一方,人関節軟骨では液体膜が維持され,高分子量ヒアルロン酸を加えることによりさらに長時間液体膜の厚みが維持されることを確かめた.4)静的な有限要素法プログラムによる股関節の解析で,ステム型人工骨頭では,大腿骨内側皮質のStress-Shieldingが不可避と考えられた.5)動的な有限要素法プログラムを確立することができ,生体関節,人工関節の応力伝達を比較的に研究しつつある.
多文化社会ケベックのインターカルチュラリズム

多文化社会ケベックにおけるインターカルチュラリズムに関わる近年の動向を、『ブシャール=テイラー報告』(2008年)を主な手がかりとしつつ、政策(特に、2013年の「ケベック価値憲章」案)、教育(2008年導入の「倫理・宗教文化」教育)の試み)、文化間交流やマイノリティの社会包摂を推進する草の根組織等の活動などに着目しながら明らかにした。それを通じて、インターカルチュラリズムの理念、実践面における課題と可能性について考察した。25年度の目的は、多文化社会ケベックの文化間の調和と共存に向けた取り組みについて、主として2008年にケベック州政府の「文化的差異に係るアコモデーションの実践に関する諮問委員会」によって公表された報告書『未来の構築ー和解のとき(Fonder l'avenir: Le temps de la conciliation )』(『ブシャール=テイラー報告』)の影響を手がかりとしながら考察することであった。折しも現地調査中の2013年9月、当時のポーリン・マロワ政権によって「ケベック価値憲章(Charte des valeurs quebecoises)」が提案された。それは宗教的アコモデーションに対する政府の姿勢を示したものであり、ケベック社会に大きな論争を引き起こした(なお、その後11月7日に、「ライシテ及び国家の宗教的中立性ならびに男女間の平等の諸価値を確認し、アコモデーションの要求を規制するための憲章」と改称され、60号法案としてケベック州議会に上程された)。「ケベック価値憲章」において最大の争点となっているのは、勤務中の公務員に対して、これ見よがしな宗教的シンボル(signes religieux ostentatoires)の着用を禁止するというものである。これは、上述の『ブシャール=テイラー報告』が提唱した「開かれたライシテ(laicite ouverte)」という考え方を否定するものであり、ケベックのこれまでのインターカルチュラリズムないしは多元主義に関する大きな方針転換をも意味する。現地での当該領域の専門家への聞き取りと文献調査を通じて、「ケベック価値憲章」が登場した社会、政治的文脈や、同憲章をめぐる争点について把握するとともに、多文化社会ケベックの動向を考察していく上での新たな論点と課題を見出すことができた。ケベック州のインターカルチュラリズムに関する調査を、以下に重点を置いて実施した。1)2013年に提案され、2014年4月の政権交代により廃案となった「ケベック価値憲章」法案をめぐる論争と、現政権(ケベック自由党)による関連政策の動向、2)教育の現場におけるインターカルチュラリズムの実情、3)インターカルチュラリズムを推進する各種団体の役割や活動状況研究者・学者はじめ、新来移民の多いブラサール市の市長、政治家、学校関係者、文化団体等の主宰者から意見聴取を行うとともに、関連資料の収集を行った。特に教育に関しては、現地の教育関係者の協力を得て、小学校を訪問し、「倫理・宗教文化(ethique et culture religieux: ECR)」の授業に参加することができた。「倫理・宗教文化」は、ケベック州教育省が2008年に初等・中等教育課程に必修科目として導入したもので、倫理的問題への批判的省察と組み合わせながら、キリスト教文化をはじめ、ケベック社会に存在し、また世界的にも主要なさまざまな宗教文化(先住民の精神世界も含む)に関する知識や事象を客観的に学ぶことを目的とする。多くの社会で宗教に対する偏見や誤解に起因する摩擦が顕在化する現在、こうしたケベックの取り組みが持つ意義や課題を考察していく上で、実際の授業を観察できたことはきわめて貴重な経験となった。また、ケベックでも他の西洋社会同様にイスラムフォビア(イスラム嫌い)の高まりが懸念されているが、そのなかで対話や交流を推進するイスラム系ないしはアラブ系組織の取り組みについても調査を行った。多文化社会ケベックにおける「インターカルチュラリズム(interculturalisme)」に関わる動向について、『ブシャール=テイラー報告』を主な手がかりとしつつ、以下に着目しながら現地調査を行った。1)インターカルチュラリズムに関する専門家、有識者の見解、2)「ケベック価値憲章」案(2013年に州政府が提案し、法案として上程したが、翌年の政権交代により廃案となった)および「アコモデーション(妥当なる調整)」をめぐる論争、3)「宗教文化教育」をはじめとする学校教育での取り組み、4)インターカルチュラリズムを推進する団体・組織等の活動、5)日常のレベルでインターカルチュラリズムリズムがどのように捉えられ、実践されているのか、等。特に最終年度は、ケベック州内の地域差とともに、人びとの出自や出身文化の相違にも留意ながら現状と課題を把握することを試みた。具体的には、移民が集中するモントリオール都市圏(ブロサールも含む)だけでなく、移民が比較的少ない地方都市(シェルブルック)や、ほとんどいない町村(サンコーム)にも赴き、何世代も続くフランス系の住民から、移民や難民として最近移住してきた住民までを含む多様な人びとから、日常生活に根ざした率直な声を拾うことに努めた。以上を通じて、『ブシャール=テイラー報告』後のインターカルチュラリズムをめぐる現状を、政策レベル、教育の現場、日常的に多文化が接する「場」、さらには地域や出自の違いから光を当て、その課題と可能性を多層的に検討、考察することができた。