hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体リズム異常に伴う夜間頻尿発症メカニズムと新規治療法 -足浴の効果とその機序-

遺伝子多型と臨床症状(IPSS, OABSS,排尿日誌など)との関係(2)「高齢者の夜間頻尿・夜間多尿に対する就寝前の足浴」における「時計遺伝子」と「機械センサー」との関係(3)マウス、ラット膀胱平滑筋・上皮・間質細胞(筋繊維芽細胞)の培養系の作成(4)ヒト膀胱平滑筋細胞、上皮細胞培養系、上皮下に存在する間質細胞(筋繊維芽細胞)の培養系の作成時計遺伝子のノックダウンによる機械センサー(TRP)機能:対象:ヒト膀胱平滑筋および膀胱上皮培養細胞系。方法:野生型と遺伝子組み換え動物の細胞での比較。野生型の場合は、特定の時計遺伝子のsiRNAによるノックダウンを行う。TRP発現に関連するmiRNAと、時計遺伝子異常との関係を調べる。平成23年度研究計画のなかで、「(4)ヒト膀胱平滑筋細胞、上皮細胞培養系、上皮下に存在する間質細胞(筋繊維芽細胞)の培養系の作成」に関しては、本研究費申請後から採択までの期間で、当施設内での別の研究においてすでに施行されていたためである。「平成24年度研究計画」のなかでも、主たる研究目的である「(3)時計遺伝子のノックダウンによる機械センサー(TRP)機能」に対して、当該研究費を充当するとことによってより良い成果を上げる予定である。
教員の社会福祉認識向上の視点からみた教員研修の実態に関する調査研究

学校において福祉教育を効果的に展開するためには、福祉教育や社会福祉に対する教員の認識如何が重要な鍵となるが、教員がこうした内容の研修をする場は必ずしも保障されていない。県教育委員会による初任者研修や経年研修の中に、老人ホームをはじめとする社会福祉施設での介護補助などの体験を取り入れている例は多数あり、受講者は有益な体験として受けとめていはいるが、福祉教育やボランティア学習の推進のための準備研修としてではなく、日常接している児童生徒あるいは社会人の一面とは異なる、障害者や高齢者など福祉課題を抱えた人々に接した体験や、これら人々に福祉サービスを提供してる福祉施設の介護教員などの仕事ぶりに接して、自身の学校での仕事との相違に気づき、生かそうとしているにすぎない。しかし、初任者研修など、悉皆研修項目である場合には、後に赴任校が福祉教育に取り組むことになった時の基礎となることが期待できよう。学校における福祉教育の推進の視点から企画された、具体的・系統的な研修の機会が望まれるが、この視点による実施を模索している例もわずかながら存在している。たとえば、福祉教育講座と称する研修講座を実施した県があったことは興味深い。教員向けに体験を含む講座を企画実施している県社会福祉協議会もわずかながらあった。また例外的には、市町村段階での推進事業が定着し県段階での取り組みを必要としなくなっている県も存在する。あるいは独自に市町村域での教員対象の研修に取りくんでいる社会福祉協議会も存在している。教員からは、こうした研修機会を望む声があがっており、今後積極的な情報提供が行われることが望まれる。
太陽フレアにおける粒子加速領域の特定

太陽圏最大の爆発である太陽フレアでは、ミリ秒から秒の時間スケールでMeVレベルのエネルギーを持つまでに粒子が加速されている。この加速された粒子は、宇宙空間に人類が進出している現在、重大なリスクの一つとなっている。一方、太陽フレアにおける粒子加速の理解は遅々として進んでいない。最大の理由は、理解が進んだ太陽フレアの磁場構造の中で、粒子加速の現場(加速領域)が特定できていないことにある。本研究の目的は、ALMAによる電波観測にて加速領域が太陽フレアのどの磁場構造に付随しているかを明らかにすることである。ALMA太陽観測は、2015年までの試験観測期間をへて、2016年12月から科学的観測を開始した。ALMAのような高空間分解能を有するミリ波・サブミリ波電波干渉計による太陽観測はこれまで例がなく、科学的価値のあるデータを創出するためには、観測・データ較正・像合成を太陽観測用に最適化することが必要である。昨年度までに観測・データ較正・像合成を太陽観測用に最適化を行ってきたが、像合成ソフトウェアのバグが2018年10月16日にALMA観測所側から発表され*、昨年度の最適化作業を再度行うことになった。そのため全体のスケジュールは遅れ気味になったが、その中でも共同研究において2本の査読論文を出版することができた。また、2019年1月にはALMA太陽データ解析に特化したワークショップを開催できた。研究実績の概要にて述べた通り、像合成ソフトウェアのバグにより、昨年度行ってきた最適化作業の結果が再度行う必要となった。その結果、以前より高品質の太陽ミリ波画像の合成に成功した。この高画質のALMAミリ波太陽画像データを基にワークショップ*を開催し、いくつかの共同研究を開始することができた。一年遅れだが、観測・データ較正・像合成を太陽観測用に最適化が終了し、ワークショップを基にした共同研究の成果が出始めている。本課題最終年度の2019年度は、これらの論文化および発表に注力する予定である。ALMA太陽観測は、平成27年までの試験観測期間をへて、平成28年12月から科学的観測を開始した。ALMAのような高空間分解能を有するミリ波・サブミリ波電波干渉計による太陽観測はこれまで例がなく、科学的価値のあるデータを創出するためには、まずは観測・データ較正・像合成を太陽観測用に最適化することが必要である。本研究課題の初年度である平成29年度では、1)ALMA太陽試験観測から得られた観測データより、太陽観測用の観測スキーム・データ較正・像合成および誤差評価の方法を開発した。2)ALMA観測所から公開された観測提案のためのデモデータに微小なフレアが発生していることを発見した。さらにALMAによる電波データだけでなくX線・極端紫外線データを組み合わせ、フレアから放出されるプラズマの温度・密度を推定する方法を開発・提案した。3)ALMAで捉える太陽電波の基本的な性質を再度確認するため、豊川・野辺山で観測された60年を超える電波データを用いた研究を行った。その結果、静穏時の太陽から放射されるマイクロ波のスペクトルが太陽周期によって変化しないことを明らかにした。を行った。これらの成果は英文査読論文として公表したほか、国際・国内の研究会にて報告した。初年度である本年度はALMA太陽観測の基礎を構築するための期間と位置づけていたが、太陽観測用の観測スキーム・データ較正法・像合成・誤差評価を開発しただけでなく、デモデータを利用した科学成果まで上げることができた。さらに、豊川・野辺山データを用いて長期変動による知見も得られた。これらの成果をすべて査読論文として年度内に公表出来たことは、当初の計画を大きく上回る進捗である。また、平成29年度にPIとしてALMA太陽観測を実施しただけでなく、平成30年度のALMA太陽観測時間をPIとして確保できたことも、大きな成果である。

ALMAのような高空間分解能を有するミリ波・サブミリ波電波干渉計による太陽観測はこれまで例がなく、科学的価値のあるデータを創出するためには、観測・データ較正・像合成を太陽観測用に最適化することが必要である。昨年度までに観測・データ較正・像合成を太陽観測用に最適化を行ってきたが、像合成ソフトウェアのバグが2018年10月16日にALMA観測所側から発表され*、昨年度の最適化作業を再度行うことになった。そのため全体のスケジュールは遅れ気味になったが、その中でも共同研究において2本の査読論文を出版することができた。また、2019年1月にはALMA太陽データ解析に特化したワークショップを開催できた。研究実績の概要にて述べた通り、像合成ソフトウェアのバグにより、昨年度行ってきた最適化作業の結果が再度行う必要となった。その結果、以前より高品質の太陽ミリ波画像の合成に成功した。この高画質のALMAミリ波太陽画像データを基にワークショップ*を開催し、いくつかの共同研究を開始することができた。本年度にてALMA太陽観測データを利用するための基礎的な手法開発が終了しており、ALMAによる太陽観測データをPIとして取得している。さらに次期ALMA共同利用期間でもPIとして観測時間を確保している。来年度は、引き続きALMA太陽観測の手法開発を継続すると共に、得られたALMA観測データを解析し、科学成果を上げることを予定している。一年遅れだが、観測・データ較正・像合成を太陽観測用に最適化が終了し、ワークショップを基にした共同研究の成果が出始めている。本課題最終年度の2019年度は、これらの論文化および発表に注力する予定である。1,097円では、必要とする物品購入や旅費による支出が出来ないため、次年度予算と合わせて旅費として使用することにした。12月中旬に購入を申し込んだ物品が、当該品の品薄により3月末までに納入できない可能性があった。そのため当該年度での購入をキャンセルし、次年度の購入としたため。
星細胞腫に対する悪性転化抑制を目的とした新規治療法の開発

ethylnitrosourea誘導グリオーマラットに、生後90日よりp53非依存性に細胞周期を停止させる化合物を投与し、45日後に、腫瘍部分のgradeの判定とMIB-1 LIの計測を行い悪性転化に対する効果を判定した。期間中全20化合物に関して解析したが、残念ながら、これらの化合物はコントロール群と比較して有意な効果を示す物はなかった。一方、コラーゲンゲル内3次元グリオーマ細胞浸潤モデルを用いた解析では、グリオーマ細胞の浸潤に関連する反発因子は、その産生に酸素の供給が影響を与え、その作用は一旦惹起されると、周辺環境の物理化学的変化などがない限り続くと考えられる結果が得られた。妊娠ウイスターラットの腹腔内にethylnitrosourea (ENU)を投与して得られたENU誘導グリオーマラット(妊娠18日目に75mg/gの高容量を投与することで、生後90日程度高率にgrade IIグリオーマを発症し、その後180日までに、grade III、IVへと悪性転化するとされている(Sareddy GR et al., Neurochem Res 34: 1278-88, 2009)に、生後90日の時点で定位脳手術装置で、Bregmaから頭側に0.8mm、右外側に1.3mm、深さが3mmの位置に、Plastic ONE社製の浸透圧ポンプ用シングルかニューラを留置して、p53非依存性に細胞周期を呈しさせるとされている化合部の投与を行い、その効果と安全性の評価を行った。評価は生後135日(処置後45日)に、脳を採取固定し、プレパラートを作成し、HE染色で腫瘍部分を確認、腫瘍部分が確認できた物は、WHOの規定に従って、gradeを判定すると共に、それに対応する連続切片を、抗Ki-67抗体(MIB-1)で染色し、MIB-1 labelingindexを計測し、その平均値を算出した。平成25年度は化合物として残りのProdigiosin,、dactylone、Prostaglandin A1 analog(研究者がin vitroで効果を確認した化合物)の有効性を判定した。残念ながら、これらの化合物もコントロール群と比較して有意な効果は示さなかった。一方、最近グリオーマ細胞の浸潤に関して、反発因子の存在が想定されているが、ラットグリオーマ細胞株C6コラーゲンゲル内3次元クリオーマ細胞浸潤モデルを用いて、その反発因子に関する研究も施行した。培養系を低酸素状態にすることで浸潤の速度が速くなったことから、酸素の供給が反発因子の産生に影響を与えていると考えられた。また、反発因子は中心細胞塊において産生されていると考えられるが、その中心細胞塊を除去して後でも浸潤を開始した細胞群は同方向への浸潤を継続した。このことから、反発因子による作用は一旦惹起されると、周辺環境の物理化学的変化などがない限り続くと考えられた。当初予定していた10組に対して、8組の化合物の効果を評価できおおむね順調に進展している。当初の予定通り、平成23年度予定していた10組の化合物の効果を評価することができた。未だastrocytomaの悪性転化の抑制に有効な化合物が同定できていない状態なので、このまま予定通り残り3組の化合物(Prodigiosin、dactylone、Prostaglandin A1 analog)の評価を続け、効果を示す化合物の同定を急ぐ。その結果奏効する化合物が同定できた場合は、予定通りその化合物のラットの生存期間に対する効果と安全性の解析を進めて行く。また、該当する化合物を同定できなかった場合は、新たなp53非依存性に細胞周期を停止させる効果を持つ化合物を追加して、それらのastrocytomaの悪性転化の抑制に対する効果の評価を行い、有効性を示す化合物の同定を目指す。有意な効果を示す化合物は希少である可能性があるので、時間と資金の節約のために、効果を示す化合物が出現して来た時点で、その化合物に関して重点的に研究を行う方が良いと考えている。前年度に施行予定であった、残りの3組の化合物のastrocytomaの悪性転化の抑制に対する有効性の評価を、前年度よりの繰越金を使って施行して行く。その後有意な効果を示す化合物が同定でき次第、今年度分の資金を使って、その化合物のラットの生存期間に対する効果と安全性の解析を進めて行く。また、同定できなかった場合は、その時点で、新たにp53非依存性に細胞周期を停止させる効果を持つ化合物を検索し、その効果の評価を行う。
自己免疫性水疱症における抗体の皮膚移行と血管壁バリアの関連性の検証

これまでの結果より、定常状態における血管内皮細胞を経由した抗体移行は血管壁のバリア機能によって大きく制限され、定常状態では、抗体は血管内皮細胞間隙からはほとんど移行せず、血管内皮細胞内の細胞質を介するトランスサイトーシスの経路によって皮膚へ移行すると推測された。過去の報告より、fluid-phase pinocytosisによる血管内皮細胞のIgG取り込みが行われると記載され、トランスサイトーシスのinitiationと考えられているが、その詳細なメカニズムは解明されていない。有核細胞による細胞外物質の取り込みは、マクロピノサイトーシス、クラスリンによるエンドサイトーシス、カベオラによるエンドサイトーシスなどに大別される。このうち、血管内皮にはカベオラ小胞、クラスリン小胞が豊富であるという過去の知見から、IgGの取り込みはクラスリン小胞、カベオラ小胞のいずれかの経路によると予測した。まず、蛍光免疫染色により、血管内皮細胞に取り込まれたIgGと、カベオラ、クラスリンの構成タンパクであるカベオリン-1とクラスリンと共局在するかを検討したところ、カベオリン-1とより多くのIgGが共局在して存在することが明らかとなった。また、in vitroにおいて、血管内皮細胞のIgGの取り込みは、カベオラを構成する脂質ラフトの形成を阻害するNystatin、あるいはカベオリン-1に対するsiRNAによって減少することが明らかとなった。さらに、c-Ablがカベオラ機能に重要であるという報告を踏まえ、c-Abl阻害薬であるimatinibをマウスに投与し、実験系1を用いて抗体の皮膚移行に影響するかを検証したところ、imatinibの投与量に応じて抗体の皮膚移行は減少することが明らかとなった。28年度が最終年度であるため、記入しない。以下にそれぞれの目的(1-5)に対する実施状況ならびに成果を示す。1.表皮細胞への抗体沈着を、FACSにて定量的に評価する実験系の確立:マウスに抗デスモグレイン3抗体(AK18)を静注後、耳介を採取。フローサイトメトリーの手法を応用し、表皮角化細胞サブセット(CD49f+CD45-)を分離し、IgG沈着の程度を平均蛍光強度を算出し、定量的に評価を可能とした。2.炎症の有無での抗体の組織移行タイムコースの検討:AK18静脈注射を行ったマウスの片方の耳介に一次刺激物質であるPMA(phorbol myristate acetate)を塗布し、両耳介のIgG沈着の程度を比較。これによって、定常状態および炎症下における皮膚への抗体移行が経時的に生じ、かつ血中濃度に依存的であることが示された。3.炎症の強さ、種類、あるいは部位における抗体沈着の違いの検討:炎症の種類(ハプテンによる接触過敏反応、熱傷、光線、tape-stripping、rubbing、ヒスタミン皮下注射)によって抗体沈着がどの程度生じるかを検証。炎症の種類に寄らず、かつ炎症の程度と相関して抗体沈着が増加することが示された。これは、天疱瘡患者において皮疹が創傷、日光露光部、間擦部に生じやすいとする報告と合致し、皮疹の分布を説明した。4.マウスにおける血管壁バリアの完成に要する日数の検討:06日齢のマウスにAK18を腹腔内注射し、24時間後の表皮抗体沈着を評価した。生後1-2日目と比較して4-6日頃には抗体が循環より漏出しにくくなることを検出した。これにより、血管壁バリアの成熟が、抗体移行を規定する肝要な因子の一つであることが明らかとなった。5.皮内水疱形成過程のライブイメージング:マウスに蛍光ラベルしたAK18を投与後、血管からの抗体移行ならびに表皮への沈着過程を、2光子励起顕微鏡を用いて描出した。以下1-6を行なった。1-4は前年度報告済み。5は来年度の課題である。6について詳述する。1.表皮細胞への抗体沈着を、FACSにて定量的に評価する実験系の確立、2.実験系1.を用いた、炎症の有無での抗体の組織移行タイムコースの検討、3.実験系1.を用いた、炎症の強さ、種類、あるいは部位における抗体沈着の違いの検討、4.マウスにおける血管壁バリアの完成に要する日数の検討、5. 2光子顕微鏡を用いた皮内水疱形成過程のライブイメージング6.定常状態における血流から皮膚への抗体移行に分子メカニズムの検討血流からの抗体移行は、IgGのトランスサイトーシスは、血管内皮細胞のfluid-phase pinocytosisによって開始されると考えられ、さらに、血管内皮細胞に取り込まれた後は、neonatal Fc receptor (FcRn)と呼ばれる分子に結合する。皮膚への抗体移行がどの程度にFcRnに依存するかを、実験系1を用いて、FcRn機能欠損マウス、ならびにFcRn阻害抗体投与下に検討した。これにより、FcRnは皮膚への抗体移行には必ずしも必要でないことが明らかとなった。また、前述の通り、IgGのトランスサイトーシスは、fluid-phase pinocytosisによる血管内皮細胞のIgG取り込みから開始されると記載されるが、その詳細なメカニズムは解明されていない。血管内皮にはカベオラ、クラスリンが豊富であるという過去の知見から、IgGの取り込みはクラスリン、カベオラのいずれかの経路によると予測した。各種阻害薬のIgGの取り込みや皮膚への抗体沈着の阻害効果を比較し、その経路をカベオラと特定した。

申請者は、申請書に記載した研究項目のうち大部分を今年度までに達成し、さらに申請書に記載していない項目として、血管内から血管外への抗体移行の詳細な分子メカニズムの解明を新たに試みた。申請者による、自己抗体が定常状態・炎症状態の皮膚へ、血管壁をそれぞれどのように経由し、組織へ移行するかの報告は、自己抗体関連疾患を扱う免疫学・皮膚科学の広きに渡る臨床分野のみならず、血管生物学の基礎分野へも新たな知見を提供し、今後の医学の発展に貢献すると考える。以上から、期待以上に研究が進展したと判断した。これまでの結果より、定常状態における血管内皮細胞を経由した抗体移行は血管壁のバリア機能によって大きく制限され、定常状態では、抗体は血管内皮細胞間隙からはほとんど移行せず、血管内皮細胞内の細胞質を介するトランスサイトーシスの経路によって皮膚へ移行すると推測された。過去の報告より、fluid-phase pinocytosisによる血管内皮細胞のIgG取り込みが行われると記載され、トランスサイトーシスのinitiationと考えられているが、その詳細なメカニズムは解明されていない。有核細胞による細胞外物質の取り込みは、マクロピノサイトーシス、クラスリンによるエンドサイトーシス、カベオラによるエンドサイトーシスなどに大別される。このうち、血管内皮にはカベオラ小胞、クラスリン小胞が豊富であるという過去の知見から、IgGの取り込みはクラスリン小胞、カベオラ小胞のいずれかの経路によると予測した。まず、蛍光免疫染色により、血管内皮細胞に取り込まれたIgGと、カベオラ、クラスリンの構成タンパクであるカベオリン-1とクラスリンと共局在するかを検討したところ、カベオリン-1とより多くのIgGが共局在して存在することが明らかとなった。また、in vitroにおいて、血管内皮細胞のIgGの取り込みは、カベオラを構成する脂質ラフトの形成を阻害するNystatin、あるいはカベオリン-1に対するsiRNAによって減少することが明らかとなった。さらに、c-Ablがカベオラ機能に重要であるという報告を踏まえ、c-Abl阻害薬であるimatinibをマウスに投与し、実験系1を用いて抗体の皮膚移行に影響するかを検証したところ、imatinibの投与量に応じて抗体の皮膚移行は減少することが明らかとなった。申請者は、この一年間、申請内容である自己免疫性水疱症における自己抗体の皮膚移行と血管壁バリアの関連性について研究を進めた。申請者は、申請書に記載した5つの研究項目のうち4つを今年度までに達成し、自己抗体が無刺激下・炎症状態の皮膚へそれぞれどのように移行し、沈着するかのこれまで知られていなかった新たな知見を見出した。さらに、血管内から血管外への抗体移行の詳細なメカニズムを解明すべく、研究内容をさらに広げて実験を進めている。これは、自己抗体関連疾患を扱う免疫学・皮膚科学の臨床分野のみならず、血管壁バリアに対する基礎的な新たな知見を提供し、今後の医学の発展に貢献すると考える。以上から、おおむね期待通り研究が進展したと評価した。今後、前述のIgGの取り込み経路について、さらにsiRNAなど別の実験を組み合わせるより正当性を検証する予定である。
糖尿病患者の自己管理行動に影響する要因の生態学的アプローチを用いた解明

本研究は、糖尿病患者の自己管理について、個人要因から社会的・環境的要因まで幅広く把握する生態学的アプローチに基づき、支援に考慮すべき要因、および影響要因を明らかにすることを目的とした。診療録による後ろ向き調査、および質問紙調査を行なった結果、医療機関の機能分化という社会的背景を踏まえて考慮すべき個人要因が明らかとなり、また慢性疾患患者の自己管理資源を個人要因から社会的要因まで把握できる評価指標としてChronic Illness Resources Survey日本語版の活用可能性に関する知見を得た。初年度は、文献検討、および診療録調査を実施した。文献検討においては、糖尿病患者の自己管理行動を規定する要因に関して、「糖尿病」、「自己管理行動」、「セルフケア」、「セルフマネジメント」のキーワードを用いて、国内外の研究を対象にレビューを行った。自己管理行動に影響を与える要因として、個人的要因については、社会人口学的特性、知識、ヘルスビリーフ、感情面などに着目して検討が行われており、社会・環境要因については、ソーシャルサポート、医療者との関わり・コミュニケーション、地域資源、職場環境などに着目して検討が行われていた。さらに、糖尿病以外の疾患を併せもつ場合においては、その糖尿病以外の疾患とともに生きるという社会的文脈が、糖尿病の療養生活およびセルフケアに関連していることも示されていた。これらの内容については、国際シンポジウム(The First FHS International Conference, Sapporo)において発表している。平成25年度の下半期では、糖尿病患者の自己管理行動に影響する要因について、自己管理の指標としてグリコヘモグロビン(HbA1c)に着目し、診療録調査(後ろ向き研究)を開始している。主な調査項目としては、個人的要因、併存疾患の有無、外来での看護介入の有無を含む医療者との関わりの頻度についてである。約200名のデータを収集する予定であり、現在継続中である。昨年度に引き続き、診療録調査を実施した。医療機関の機能分化という社会的状況に応じた糖尿病患者に対する自己管理支援のアプローチを探る目的で、糖尿病専門外来を初診で受診する糖尿病患者の臨床的特徴を検討した。糖尿病専門外来を初診で受診した糖代謝異常患者399例を対象に自己管理行動の指標としてグリコヘモグロビン(HbA1c)に着目し、基本属性に加え、受診継続期間、看護介入の有無や内容について後方視的に検討した。紹介者がいた87例のうち、他施設から283例は同一施設の他科からの紹介であった。108例が周術期管理目的、43例がステロイド糖尿病およびステロイド治療中管理目的であった。初診時のHbA1cが7%を上回っているのは220例であった。初診時から1年以上継続的に糖尿病外来を受診している患者は124例で1年未満に終了または他の医療施設に紹介された患者にくらべHbA1cが高い結果であった。外来看護師による看護介入を実施したのは46例であった。これらより、糖尿病以外の疾患を合併する糖尿病患者が多く、その糖尿病以外の疾患とともに生きるという社会的文脈の理解を深めること、また病診連携が進んでいる社会的状況を踏まえ医療機関の特徴を考慮した療養支援方法を検討していく必要があることが示された。次年度の調査に向けては、文献検討および調査票の作成に向けた準備を進めている。文献検討を実施し質問紙を作成した。糖尿病患者の自己管理行動に対する幅広い要因を測定するために、慢性疾患患者の社会資源を測定する尺度であるChronic illness resource surveyの日本語版を作成し、信頼性・妥当性について検討した。Chronic illness resource surveyの原作者から許可を得て、順翻訳・翻訳案の確認・逆翻訳を実施した。逆翻訳の内容については、原作者に原版との概念同一性について確認した。糖尿病の診断を受けている30歳から75歳までの患者を対象として、質問紙調査を実施した。2つの医療施設(大学病院、クリニック)の外来に通院する患者102名に協力を得た。質問内容としては、1基本属性、2疾患に関する項目、3日本語版Chronic illness resource survey、4自己効力感、5セルフケア行動、6ソーシャルサポートなどについて尋ねた。日本語版Chronic illness resource surveyの信頼性については、内的整合性、再テスト信頼性により検討した。妥当性については、日本語版Chronic illness resource surveyと自己効力感、セルフケア行動、ソーシャルサポートの関連性により検討した。分析の結果、内的整合性、再テスト信頼性は概ね先行研究と同等の値であった。また妥当性については、日本語版Chronic illness resource surveyの合計スコアは、自己効力感、セルフケア行動、ソーシャルサポートと正の関連を示していた。これらより、日本語版Chronic illness resource surveyの信頼性・妥当性が確認された。今回の調査の成果発表では、学会発表では日本糖尿病学会での発表、また論文では英文での投稿を予定している。次年度の調査に必要な質問紙の作成が遅れている。質問項目の選択や原作者に使用許可を得ることに予定していた以上に時間を要したため。

慢性期看護学糖尿病患者の自己管理に有用な資源について、個人的側面から社会的・環境的側面まで、質問紙調査を用いて明らかにする。調査施設との調整、倫理審査の申請・承認に予定していた以上の期間を要し、調査の開始時期が遅れたため。調査票の作成がやや遅れているため。現在行っている診療録調査を継続するとともに、地域・環境的要因に着目した検討も行っていく。次年度使用分は、調査票の印刷および調査準備に必要な人件費として使用予定である。次年度使用分は人件費(調査補助)である。調査の開始が年度末であったことと、調査補助者の決定に時間を要したために、次年度での使用となる。すでに調査補助者は決定して業務に従事しているため、次年度に人件費として使用予定である。
光圧を創る：物質自由度を活用した操作の高度化

操作対象物質の共鳴・非線形光学効果を利用した操作の自由度の拡張を目的として,下記の研究を展開した。常温液中で非線形・共鳴・偏光の効果,操作対象物の状態を定量的に調べ,新たな操作様式を開拓するため,継続して実験系を構築し,そのテストと現実系への適用を進めた。キラル金属微粒子の光捕捉実験では,波長に対する捕捉挙動の依存性についての検討を行った。有機色素を内包したサブμm高分子微粒子を対象として,二光子吸収の吸収力による微粒子操作を実現し,また誘導放出による負の光圧の検出にも成功した。共同研究[A]における多数のナノ粒子の選択的輸送実現に向けて,複数波長のレーザー光を対向照射する光学系を構築し,ナノ粒子群を複数同時に捕捉,輸送可能であることを確認した。ガラスキャピラリー内に分散した種々のナノ粒子に対し,散乱力で粒子が輸送される様子をリアルタイムに観察し,粒子にかかる散乱力の定量的な評価を行った。超解像光トラッピングの実証に向けた実験系の検討を行った。低温超流動液中及び気相の実験では,CdSeナノ粒子(量子ドット)の配列制御に向け,液体ヘリウム中のレーザーアブレーションで作製したCdSe量子ドットの単一粒子分光を行い,単一量子ドットに特有な明滅現象を見出した。これは,ナノ粒子の選択的輸送の対象として利用できることを明確に示した成果である。また量子ドットの気相中での光マニピュレーションに向けて,ナノスケールの有機溶媒クラスターを利用した量子ドットの非破壊分散装置を新たに構築し,量子ドットの分散・孤立を高速化するとともに,蒸発による量子ドットの発光効率変化の原因を明らかにした。また共同研究[B]における結晶等階層構造創製に寄与する計測法の一つとして,円偏光二色性顕微鏡の開発とその技術向上をさらに進めるとともに,キラルな金属ナノ構造によるキラル結晶核生成の実験を進めた。常温液中実験,低温実験ともに,共鳴・非線形光捕捉の定量的な解析と新たな光圧様式創出のための実験システムの性能評価と拡張,単層カーボンナノチューブを同定・定量・経時変化追跡するためのラマン分光システム,気相中への量子ドット分散のための液滴導入とその分光のための装置等,系を評価する装置や光圧による挙動を観測する装置の構築・性能向上は着実に進行している。マイクロ流路と光圧駆動を組み込んだ,カーボンナノチューブを中心とする微粒子の光分離抽出システムを新たに開発し,放射圧で分離した粒子を連続的に別容器に取り出す技術を構築した。また,高アスペクト比の粒子に対する光圧の長さ依存性についての新たな実験的知見を得た。昨年度まで展開してきた光化学反による光圧スイッチングに加え,同時二光子吸収の結果発生する非線形な吸収力により,光トラップ下の微粒子の空間的な位置をナノメートル精度で制御できることを実証すると共に,誘導放出による負の光圧発生とその実験的検出も達成でき,共鳴・非線形プロセスによる光圧ナノ物質操作の扉を開く,有望な成果が得られた。多色・多方向光照射トラップでは,波長の異なる対向レーザー光による選択的ナノ物質輸送実験の実験検証を達成した。また,磁気トラップを利用して光照射が液体ヘリウム中の金属微粒子に及ぼす力を測定することにより,光散乱による反跳に加えて,粒子の加熱に伴う第二音波発生による反跳が,働く力に大きく寄与していることが明らかになってきた。捕捉・操作の対象とするナノ微粒子の分光特性の解明についても,A03班で作製された新たな金属ナノ構造を使った実験,A04班で合成されたナノ粒子の光圧制御など,班内・班間共同研究が進展している。次年度以降の,非線形・共鳴・偏光の効果を生かした光圧実験の進展に向けた準備が進んでいる状況であり,概ね順調に推移していると判断した。対象物質の共鳴・非線形光学効果,偏光特性等をより積極的に利用し,光圧によるナノ物質操作の自由度を拡張していくため,現在各研究グループで進めている実験配置の確立,性能向上,精緻化をさらに進める。非線形光捕捉や各研究グループの特徴的な光圧操作法,評価手法等の技術を共有して共同研究を進める。常温液相の実験では,共鳴・非線形捕捉における捕捉ポテンシャルを実測する実験を引き続き実施し,多光子マニピュレーション,負の光圧によるナノ物質操作の自由度拡大と一般性の確認を行う。キラルナノ微粒子の円偏光捕捉,超解像光捕捉の可能性の追求を継続する。多色・多方向光照射トラップでは,これまでに得られた,光化学反応による光圧制御,多光子吸収による光圧などの知見を生かし,複数粒子の選択的同時輸送実験を実施すると共に,より微小なナノ物質操作に挑戦する。また,超短パルス光照射により誘起される共鳴非線形応答を用いた化学反応誘起や量子状態変調とそれによる光圧の変調に引き続き挑戦し,光圧操作の自由度拡大のため,種々の励起状態による光圧変調など,さらなる方法論を探索する。新たに開発した微粒子抽出システムをさらに改良し,単層カーボンナノチューブに対して連続的な分離・抽出を可能とするシステムの創出を目指す。低温液体中・気相中の実験では,量子ドットから蛍光ナノダイヤモンドなどに対象を広げ,環境中に導入した粒子の光照射による運動操作を実験的に検証する。複数ビームを用いた線形及び非線形光マニピュレーションについて,詳細な実験計画を立案し,実施する。これらの研究で得た光捕捉技術は,班間共同研究[A]や[C]において特定の光学特性を持つ微粒子を選択的に特定の位置に集め配置するための技術として用いる。

また関連する光特性計測技術も,班間共同研究[A]や[B]において有効に用いる。操作対象物質の共鳴・非線形光学効果を利用した操作の自由度の拡張を目的として,下記のような研究を展開した。常温液中で非線形・共鳴・偏光の効果,操作対象物の状態を定量的に調べ,新たな操作様式を開拓するため,高速ビデオカメラを装備した光捕捉実験系,物質の光化学反応を誘起する光源を備えた実験系,捕捉した粒子のラマン散乱を観測するための実験系等を構築し,その試験を開始するとともに,既に新たな実験結果も得られた。例えば,捕捉物質の光化学反応により光学応答を光で変調させることによる光圧スイッチングの実現を目指した研究では,フォトクロミック分子を含む高分子微粒子試料において,勾配力による光捕捉にある微粒子を,光化学反応誘起光(紫外光)の照射に伴って,トラップ光の光軸方向に50 nm 2 μm程度移動させることに成功した。低温超流動液中及び気相の実験でも,非線形共鳴マニピュレーションのための超短パルスレーザーの整備等を進めたほか,CdSeナノ粒子(量子ドット)の単一粒子分光や超伝導微粒子の選択的磁気トラップと光マニピュレーションに成功した。またCdSe/ZnS半導体量子ドットに対して気相中の光マニピュレーションに向け,噴霧器を用いた量子ドット溶液の液滴生成を行い,窒素気体中への量子ドットの分散・孤立化を試みた。また共同研究[B]における結晶等階層構造創製に寄与する計測法の一つとして,円偏光二色性顕微鏡の開発とその技術向上を行った。常温液中実験,低温実験ともに,共鳴・非線形光捕捉の定量的な解析と新たな光圧様式創出のための実験システム,単層カーボンナノチューブを同定・定量・経時変化追跡するためのラマン分光システム,気相中への量子ドット分散のための液滴導入とその分光のための装置等,新規実験のための装置の構築は着実に進行している。フォトクロミック分子を含んだ高分子微粒子では紫外光による光化学反応に伴い粒子をトラップ光の光軸方向に移動させることに成功し,光圧スイッチングの基本的なコンセプトを実証しており,また超伝導粒子の選択的トラップを行うなど,新しい成果も既に出始めている。捕捉・操作の対象とするナノ微粒子の分光特性の解明についても,班内・班間共同研究が進展しつつある。次年度以降の,より高度な非線形・共鳴・偏光の効果を生かした光圧実験に向けた基礎ができつつある状況であり,概ね順調に推移していると判断した。常温液中で非線形・共鳴・偏光の効果,操作対象物の状態を定量的に調べ,新たな操作様式を開拓するため,前年度より新規実験系を構築し,そのテストとともに現実系への適用を進めた。捕捉物質の光化学反応により光学応答を光で変調させることによる光圧スイッチングの研究では,熱戻り反応を示すフォトクロミック化合物を用いた光化学反応系などにも拡張し,化学反応により誘起されるミクロ機械運動の応答速度を反応収率によって制御できることを実証した。共同研究[A]における多数のナノ粒子の選択的輸送実現に向けて,光化学反応によるマイクロ粒子の輸送速度の制御にも取り組んだ。ガラス
Plan-view HREM法によるキンク拡散バリアの原子分解能直接測定

転位線をすべり面に垂直方向から観察して得た高分解能電子顕微鏡(HREM)写真を画像解析することにより,従来の弱ビーム法に比べ飛躍的に高い分解能で転位線形状を抽出できる新しい手法-plan-view HREM法を用い転位運動の素過程のひとつであるキンク拡散過程を追跡し、転位運動における基本的物理量であるキンク拡散の熱活性化エネルギーの絶対値を分離測定すること、REDG効果(電子線照射などの電子励起によって転位速度が著しく増大する現象)がキンク拡散レベルで起こるのか否かを明らかにすることを目的に実験を行なった。塑性変形によって転位を導入したGe試料とGaAs試料を用いて、連続して撮影した画像から30°部分転位線像を抽出した結果、左右両タイプのキンクとも電子線照射によって運動が促進されることを明らかにした。電子励起下でのキンクの拡散の活性化エネルギーはGeについて約0.75eVと評価された。いっぽう、六方晶GaNの粉末単結晶を粉砕して転位を導入した試料について電子線照射効果を調べた結果、底面のらせん転位およびいずれかの極性をもった刃状転位、ピラミダル面の混合転位のすべりが電子励起によって促進されることを見出した。進行方向に対して凹状の転位の運動が促進されることから、キンクの運動が促進されることを結論した。(1) Ge試料の作成Ge単結晶から[123]方位に矩形結晶を切りだし、500°Cで数%圧縮変形を加えて転位を導入したのち、(111)すべり面に沿って薄片試料を切りだし、化学研磨により電顕観察用薄膜試料を作成した。(2)低温ステージによる観察予備実験JEM-2020に装着した低温ステージを用い、低温(液体窒素)で試料観察を試みた。初期の分解能は問題ないことは分かったが、ステージ冷却に伴い試料室内の残留水蒸気の凝結によると推定されるアモルフォズ状皮膜の形成が観測され、観察が困難になることが分かった。通常の膜厚の試料では問題ない量の皮膜が、極端なほど薄い試料を必要とする本実験では問題となることを意味すると考えられ、試料室の真空度向上の対策が必要であることが判明した。(3) GaNにおける電子励起転位すべり効果の観測h-GaNの粉末試料を用い、電子線照射によって転位運動が促進されることを見出した。量的に加熱効果とは考えられず、ワイドギャップ半導体で顕著となる電子励起転位すべり効果がGaNでも起こることを初めて実証した。効果は底面のらせん転位と60°転位、プリズム面の混合転位で認められ、キンクの拡散とキンク対形成の両方が促進される証拠を得た。転位線をすべり面に垂直方向から観察して得た高分解能電子顕微鏡(HREM)写真を画像解析することにより,従来の弱ビーム法に比べ飛躍的に高い分解能で転位線形状を抽出できる新しい手法-plan-view HREMN法を用い転位運動の素過程のひとつであるキンク拡散過程を追跡し、転位運動における基本的物理量であるキンク拡散の熱活性化エネルギーの絶対値を分離測定すること、REDG効果(電子線照射などの電子励起によって転位速度が著しく増大する現象)がキンク拡散レベルで起こるのか否かを明らかにすることを目的に実験を行なった。塑性変形によって転位を導入したGe試料を用いて、連続して撮影した画像から30部分転位線像を抽出した結果、左右両タイプのキンクとも電子線照射によって運動が促進されることを明らかにした。電子励起下でのキンクの拡散の活性化エネルギーは約0.75eVと評価された。当初計画していた低温での実験は、試料の膜厚が極めて薄いため、冷却時に起こる極くわずかなコンタミネーションによって良好なHREM像を得ることが困難になることが分かり、成功していない。
使用デバイスと麻酔法の工夫による低侵襲で安全かつ確実な気管支鏡検査法の確立

気管支鏡検査は呼吸器疾患の診療において不可欠であるが、診断率と合併症、患者の苦痛が問題となる。また、近年超音波内視鏡が普及しているが、穿刺針や生検鉗子の種類等、各デバイスが診断率に与える影響は不明な点が多い。国内外で検査時における鎮静剤の使用が推奨されているが、咽頭麻酔法の工夫による苦痛度評価の報告はない。我々は低侵襲で安全かつ苦痛の小さい気管支鏡検査(1気管支鏡検査の診断率向上に寄与する因子と合併症発症のリスク因子の探索、2超音波気管支鏡ガイド下針生検における最適な穿刺針の探索、3気管支鏡検査の低侵襲性を目指した麻酔・鎮静方法の確立)について研究を行う。
子宮頚癌におけるオーダーメイド医療を目指した放射線治療効果予測システムの構築

放射線治療に対する応答には個体差が存在し、照射量やスケジュールが同一でも個々の症例で治療効果は明らかに異なるので、治療効率を向上させるためには腫瘍の放射線治療に対する感受性を予測する必要がある。我々は従来から放射線治療を施行した子宮頸癌症例の抗腫瘍効果に関与する遺伝子の予後予測因子を検討してきた。cDNAマイクロアレイによるゲノム解析では放射線感受性に関与する遺伝子群としてALDHI、RBP1、XRCC5、HLA-DQAI、uPA、CD44、HIF1A、CA12、CTSL、CTSB、p63、BIK、TEGT、SSI-3遺伝子などを抽出した(Int J of Radiat Oncol Biol Phys.60:237-248,2004.Neoplasia 4:295-303,2002)。これらの遺伝子群からDNA2本鎖切断修復機能関連遺伝子(XRCC5)、アポトーシス関連遺伝子(BIK, TEGT, SSI-3),低酸素誘導遺伝子(HIFIA, CAI2),腫瘍の浸潤や転移関連遺伝子(CTSL, CTSB, PLAU, CD44)等の相互関係や機能解析を行い、治療効果予測因子システムを構築し、新規の組織でシステムの感度や特異性を検証することを目的とした。今回、これらの遺伝子群と、文献的に放射線感受性について報告されている既知の機能を有する遺伝子群に焦点をあて、効果予測モデルの確立に向けて、動的変化・相互関係の把握と検証を行った。すなわち、抽出された遺伝子群に順位相関解析を行い、効果予測に重要な遺伝子群を選択した。次に、抽出した個々の遺伝子について治療効果良好群と不良群の2群に分けて、Real-time PCR法を用いて生死をエンドポイントとした単変量解析・多変量解析で再現性を確認した。また、臨床検体を用いて遠隔転移に関与する遺伝子群についてゲノム解析を行い、遺伝子不安定性に関与するTTK/hMpsl遺伝子を抽出した。個々の癌に最良の治療法を提供するオーダーメイド医療のための放射線治療効果予測システムの確立を目指した。放射線治療に対する応答には個体差が存在し、照射量やスケジュールが同一でも個々の症例で治療効果は明らかに異なるので、治療効率を向上させるには腫瘍の放射線治療に対する感受性を予測する必要がある。cDNAマイクロアレイによるゲノム解析では放射線感受性に関与する遺伝子群としてALDH1、RBP1、XRCC5、HLA-DQA1、uPA、CD44、HIF1A、CA12、CTSL、CTSB、p63、BIK、TEGT、SSI-3遺伝子などを抽出した(Int J of Radiat Oncol Biol Phys. 60:237-248,2004. Neoplasia 4:295-303,2002)。これらの遺伝子群からDNA2本鎖切断修復機能関連遺伝子(XRCC5)、アポトーシス関連遺伝子(BIK,TEGT,SSI-3),低酸素誘導遺伝子(HIF1A,CA12),腫瘍の浸潤や転移関連遺伝子(CTSL,CTSB,PLAU,CD44)等の相互関係や機能解析を行い、治療効果予測因子システムを構築し、新規の組織でシステムの感度や特異性を検証することを目的とした。

次に、抽出した個々の遺伝子について治療効果良好群と不良群の2群に分けて、Real-time PCR法を用いて再現性を確認した。さらにプロテインチップを用いて、遺伝子産物である蛋白質の相互関係を明確にし、翻訳後修飾等の機能解析を行った。以上の解析の成果を基に多変量解析を行い、個々の癌に最良の治療法を提供するオーダーメイド医療のための放射線治療効果予測システムの確立を目指した。放射線治療に対する応答には個体差が存在し、照射量やスケジュールが同一でも個々の症例で治療効果は明らかに異なるので、治療効率を向上させるには腫瘍の放射線治療に対する感受性を予測する必要がある。我々は従来から放射線治療を施行した子宮頸癌症例の抗腫瘍効果に関与する遺伝子の予後予測因子を検討してきた。cDNAマイクロアレイによるゲノム解析では放射線感受性に関与する遺伝子群としてALDR1、RBP1、XRCC5、HLA-DQA1、uPA、CD44、HIF1A、CA12、CTSL、CTSB、p63、BIK、TEGT、SSI-3遺伝子などを抽出した(Int J of Radiat Oncol Biol Phys.60:237-248,2004.Neoplasia 4:295-303,2002)。これらの遺伝子群からDNA2本鎖切断修復機能関連遺伝子(XRCC5)、アポトーシス関連遺伝子(BIK,TEGT,SSI-3),低酸素誘導遺伝子(HIF1A,CA12),腫瘍の浸潤や転移関連遺伝子(CTSL,CTSB,PLAU,CD44)等の相互関係や機能解析を行い、治療効果予測因子システムを構築し、新規の組織でシステムの感度や特異性を検証することを目的とした。今回、これらの遺伝子群と、文献的に放射線感受性について報告されている既知の機能を有する遺伝子群に焦点をあて、効果予測モデルの確立に向けて、動的変化・相互関係の把握と検証を行った。すなわち、抽出された遺伝子群に順位相関解析を行い、効果予測に重要な遺伝子群を選択した。
携帯型情報通信技術を用いた介護者のための身体負担量評価システムの開発

本研究は携帯型情報通信技術(以下ICT: Information and Communication Technology)を用いた介護者の身体負担量の可視化から介護労働環境の改善と介護者と要介護者の安全を確保することを目的として行った。対象者は3つの介護老人福祉施設に勤務する60名を対象にした結果、データに欠損のない男性14名、女性32名を分析の対象とした。ICTのウェアラブル生体センサーPS100 (EPSON社)は腕時計型で個人の日常生活(歩数、心拍数、睡眠)を自無拘束・無侵襲でのデータ収集が可能である。ICTの装着と同時にPULSENSE Viewアプリを同期し、データの送信先を健康創生ステーション(HCS:Health Create Station。関西医科大学)に設定した。対象の介護職員の生体データー(歩数、脈拍、加速度)を受信し、同システムのソフトを用いてストレスの評価を行った。被介護者の生活の質については、対象者の施設の入所者についての調査を行った。さらに、調査期間中の勤務状況と厚生労働省推奨の職業性ストレス簡易調査票(以下:WST)と介護ストレス調査票(以下:CST)を用いて介護の身体的と精神的負担量の関係について調査した。その結果、ICTによる生体データのストレス指標において夜勤の高精神負荷が最も高値を示した。WSTでは夜勤や被介護者数、被介護者からの暴言とその体制の不備に相関関係が見られた。残業時間が増えると「心理的な仕事の負担量」が増加し、休憩時間の減少は「職場環境によるストレス」の増加と関連する。CSTの調査結果、要食事介助者数が多いと介護者の首や肩などの痛みやだるさと関連があった。介護者の精神的負担量と被介護者の生活状況は明らかに関連した。介護の職場環境を整えることは被介護者の生活の質の向上に不可欠であることが明らかとなった。近年、わが国では、介護機器や介護ロボットの導入が要介護者の自立支援と介護者の負担軽減に資する観点から期待されている。しかし、これまで本申請者が行った日豪の比較調査では、日本の介護職員の介護機器の利用率が低く、腰痛や筋骨格系の有訴者が多く出現した。一方、豪州や英国では介護機器の活用を義務づけており、その評価法は確立している。したがって、日本の介護の労働環境の改善および安全管理と評価法の見直しは喫緊の課題である。本研究は、介護機器を用いた介護サービスのリスク評価を確立するため、携帯型情報通信技術(以下ICT: Information and Communication Technology)を用いた評価ツールを開発する。介護者の身体負担量の可視化から介護労働環境の改善と介護者と要介護者の安全を確保することを目的とする。これまで、介護労働を軽減する認知症ケアプログラムと介護労働軽減プログラムの効果について介護者の身体負担量を、「睡眠と生活リズム」と「歩数と活動強度(Mets)」を用いて調査をしてきた。さらに、本研究では携帯型心拍変動測定器で測定した心電図のR-R間隔のデータをテキスト形式で出力し時系列解析し、自律神経のバランスを評価ができるインターフェースの開発を試みる。次に、介護の動作解析を行い介護者の腰痛の発生や負担を予防するフィードバック機能システムをインターフェースに搭載する。特に、腰痛の有訴者には、バイオメカニクスから評価した注意信号を発信するとともに、介護e-ラーニングシステムを配信する。介護労働軽減プログラムの促進をはかり、介護者自身がICTを簡便に用いて介護労働を科学的に捉え、自身の身体負担量の軽減を目的とした認知行動変容をおこすための評価システムを開発する。介護労働軽減プログラムの評価I.II.IIIに対して、表面筋電図に加えて加速度と心拍数の変化量の分析を加える。I.ベッドの高さ調整と介助シート(以下:スライディングシート)の使用の表面筋電評価表面筋電評価を用いて,ベッドの高さを85cm(腰より上)と47cm(腰より下)に調整し比較した結果,85cmの大腿二頭筋の放電量が小さくなったことから,47cmでは体をかがめて動作を行うためであると考えられる。IIスライディングシート使用の有無について比較した結果,スライディングシート使用時には複数の筋放電量が小さく,未使用時の動作ではおもに上肢の筋放電量が高くなった。これらの結果,未使用時には移動のために被介助者の身体を浮かせる必要があるが,スライディングシートを使用するとベッドと被介助者の間の摩擦を減少させ被介助者の身体を浮かすことなく滑らせることができるためであると考えられた。さらに,筋放電量からみると介護者の負担が最も少ないのは85cmに調整し、スライディングシートを使用した場合であった。IIIベッドから車いすへの移乗動作の評価移乗動作時の筋電図波形を測定したが、介護動作中は常に傍脊柱筋の放電がみられた。また、介護経験者は上肢の筋に活動が見られない局面があったが、介護未経験者では上肢の筋放電が見られるものが多かった。介護労働者の介護歴が短くなるにつれて上肢の筋活動が見られた。これまでのモーションキャプチャーでは動作解析に限界があったが、本年度より、新たなソフトを用いて、重力評価、映像分析を加えて解析する。1.介護労働の軽減を目的とした認知症ケアプログラムの提供について、日豪の介護福祉施設における介護者の身体負担を活動量計と睡眠計で測定したところ、歩数はいずれの時間帯においても、豪州の介護職員が日本の介護職員に比較して低く、動きの速度が緩やかであった。さらに、勤務シフトによる相違が認められた。「介護の軽減を目的とした認知症ケアに関する研究」。

2.豪州では要介護者の車椅子への移乗にはリフトを用い、移乗には2人一組で行う。これらが介護者の身体負担につながると仮定した。実験はベッドから車いすへの移乗動作において、介護労働者と介護未経験者の動作の特徴を表面筋電図から検討した。脊柱筋は介護歴にかかわらず筋活動が高く、腰部障害の原因になりうると考えられた。リフト導入については老健施設において実施したが、「介護は人の手で行うもの」「短時間での介助の重視」の意識改革は難航した。しかしながら、特定機能病院でのリフトの使用は推進した。リフトを用いることで、女性や妊婦看護師も少人数で患者を安全に丁寧に移乗できることから、看護師の使用の認識が高まった。「介護労働の軽減を目的とした介護プログラムの開発」3.平成26年には、スライディングシートとベッド高さの調整が筋骨格系の負担量を軽減することが明らかにした。平成27年には心拍数と加速度からスライディングシートの利用とベッドの高さ調整における身体負担の軽減について評価した。平成28年には携帯型心拍変動測定器で測定した心電図のR-R間隔のデータをテキスト形式で出力し時系列解析し、自律神経のバランスを評価を行っている。対象者は入職1年目の看護師43名である。同時にストレスの有無、体調や腰痛の発生についてアンケート調査を行っている。これまでの活動量計だけでなく、心拍数の変動から看護における精神的負担量について調査を行っている。1.平成28年度は入職1年目の看護師43名を対象として、1年間に5回(4.5.7.10.2月)の携帯型心拍変動測定器で測定した。それぞれの心電図のR-R間隔のデータをテキスト形式で出力し時系列解析し、自律神経のバランスを評価を行った。その結果、年齢相応の自律神経活動を示し、高い再現性を支持できた。2月期において顕著な心拍数の増大と自律神経機能の低下が認められた。心理的要因と自律神経活動との直接的な関係性についてはまだまだ不透明であるが、今年度も新たな対象者を選定し調査を開始する予定である。引き続き心拍数の変動から看護における精神的負担量について検討する。2.携帯型情報通信技術(以下ICT: Information and Communication Technology)の発展に伴い、教育(e-ラーニング)機能を取り入れたコミュニケーションツールとしてパソコン、iphone、ipadなどモバイル機器の役割が期待されている。特に、ICTを用いた健康状態の可視化は介護者の健康を評価することが可能である。身体情報を抽出できるウェラブル機器も市場に出回っている。こららの機種を用いることで、本研究の進捗が高まることが予測できる。しかしながら、筋電図の測定にはまだまだ課題がある。3.iphone、ipadなどモバイル機器をもちいて介護者が自身でストレスマネージメントを行えるようなアプリ開発を行っている。
歯牙挺出時における細胞動態に関する研究

1.本研究の目的は,歯牙の挺出に関して,対合歯および歯槽頂線維に焦点を絞り,それぞれの影響における細胞動態の変化を免疫組織学的ならびに電子顕微鏡的観察によって検索することである。2.着目する細胞は歯根膜線維中のmyofibroblastおよび増殖細胞核抗原(PCNA)を有する増殖細胞として,その単位面積あたりの細胞数を計測するものとした。3.歯牙挺出時における対合歯と歯槽頂線維の影響を検索するために,各々の要因を除去した実験モデルを設定した。この実験モデルは,1)無処置群,2)歯槽頂線維除外群,3)対合歯除外群および,4)歯槽頂線維・対合歯除外群を設定した。4.実験動物はビ-グル成犬を用い,対象部位は上下顎前臼歯部とした。同部位に粘膜骨膜弁を作製し,歯槽骨を明示した後に,歯槽骨頂からセメント・エナメル境にかけて矯正用ワイヤーを巻き,粘膜骨膜弁を戻し縫合を行った。また,一部の部位では対合歯の切削を行い,咬合しないように調整した。同時に,歯科用レントゲン撮影を行った。5.実験を施した後,3ヶ月,6ヶ月および1年と,経時的に屠殺を行った。屠殺は,ホルモメタノールを用い,頸動脈よりの灌流固定とした。6.現在,1年例を屠殺直後であり,標本を脱灰作製中である。