hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シリコン単電子デバイスの時空間輸送制御と新機能の開発

^+の基板に変えて、まず暗状態での特性を評価した。その結果、p型ドーパントであるB原子1個ずつの電界イオン化を検出することに成功した。(H19年6月国際会議にて発表予定)(3)バイクリスタルFET:転位網ピッチや膜厚などのパラメータを変えて試作を行い、評価した結果、転位網起因のポテンシャルの効果に加えてS/D領域からPが拡散している効果が大きいことが判った。より小さいFETを作製することにより転位網の効果を明確化する予定である。(4)極低温KFM : Si/Si0_2パタンの電位観察を極低温で行い、Bのフリーズアウトによると思われるデータを得た。さらに詳細に検討していく。(5)反応拡散系のシミュレーション:フォトン入射位置検出を目的とした単電子2次元回路のシミュレーションを行った。さらに解析を深めて論文化する。(1)Pドーパントのポテンシャルを用いた多重接合系FETにおけるターンスタイルの実験結果をシミュレーションと対比させて単電子の規則転送機能を明らかにする試みを行っている。これまで,実験からPをドープしたSOI-FETは,ランダム配置の多重接合となっているにも関わらず,ゲートに交流バイアスを印加することにより単電子転送が可能であることを示してきた。シミュレーションの結果,一般にばらつきを大きくしていくほど転送成功確率が増加すること,転送電子の動きをアシストするように他の電子の協力現象が見られることを見出した。今後,実験との対応関係を一層明確化させていく。(2)バイクリスタルFETは,転位網由来のナノ周期ポテンシャルの効果によって単電子特性が得られることを報告してきた。本年度は,サブミクロンのチャネル寸法をもつ小さなFETを作製し,転位の効果を顕著に引き出すことに成功した。放射光を使った歪測定と併せて,特性を解析している段階である。(3)多重接合FETとフォトンとの相互作用について,量子効率改善のため下地Si基板をponp^+とし,実験的検討を行った。実際に,可視光を照射すると,p-Si層中で生成された電子によって,顕著な単正孔電流の増加が見られた。フォトン感度については,今後の検討課題である。(4)極低温KFMによるデバイス表面の電位分布測定を目指して,測定条件を詳しく調べてキャリブレーションの手順をほぼ確立した。キャリブレーション(温度効果,応答速度,測定絶対値など)に手間取り,ドーパントフリーズアウトの効果はまだ明瞭には観察できていない。今後,さらに検討する。(5)フォトン入射位置を特定する反応拡散系のシミュレーションを分担者(北大雨宮氏)と共同してさらに進め,2次元単電子回路の概念提案を行った。現在,論文投稿を準備中である。
社会の持続的発展を目的とした農地環境基盤の強化とその利用に伴い水質保全機能の解明

食料の安定供給農地および水質環境保全農地として閉鎖型構造を有した汎用化水田に着目し、当農地の使用を前提として、その基礎的知見の蓄積を目的として、野外埋設型ライシメータによる長期野外栽培試験と恒温室での室内実験を行った結果、本研究が想定する新型の汎用化水田構造を有した転換畑地では、肥料成分の浸透流失による地下水汚染を防止できることが明確になった。その前提要件として、心土層での生物学的脱窒能を高めるような水管理が必要であることを示した。本年度は、食料と食糧の安定供給農地および水質環境保全農地として閉鎖型構造を有した汎用化水田に着目し、当農地の使用を前提として、その基礎的知見の蓄積を目的として行なわれ、野外埋設型ライシメータによる長期試験と恒温室での室内実験を行った。具体的には、閉鎖型汎用化水田を想定した室内水質実験と野外栽培試験によって、転換畑地心土層内における地下水層帯での硝酸態窒素濃度予測式を導出することで、生物学的脱窒による窒素除去量を試算するとともに、現場への適用と検証を試みた。また、土壌の窒素保持量が土壌水の窒素変動に与える影響の検討とともに、野外試験の生物学的脱窒量を収支法と積算法とで算出し、硝酸態窒素濃度予測式の導出を試みた。この新しく導出された濃度予測式によって、転換畑地心土層内における地下水層帯での硝酸態窒素濃度が時間によりどう変化するかが求まる。さらに、実測値から得られた硝酸態窒素存在量と比較することで濃度予測式の検証を行った結果、予測値は実測値に対して71.5%の高い一致が認められた。以上より、閉鎖型汎用化水田構造を有した転換畑地では、肥料成分の浸透流失による地下水汚染を防止できることが明確になったが、その前提要件として、心土層での生物学的脱窒能を高めるような水管理が必要であることを示した。今年度は、新型汎用化水田を想定した野外栽培試験および室内実験によって、土壌水中の物質濃度変動と脱窒反応の化学量式から従属栄養型脱窒菌と独立栄養型脱窒菌による脱窒量を算出した。また単位土壌水量当りの脱窒量に着目し、飽和土層と不飽和土層の境界土層を弱還元土層と定義することで、弱還元土層における従属栄養型脱窒菌による脱窒量を算出し、化学量式による脱窒算出量との比較を行うとともに単位土層厚および単位土壌水量に焦点を当てた脱窒定量に関する一般式を導いた。その結果、窒素投入量748kg・N/haに対し、従属栄養型脱窒菌による脱窒量が30.0kg・N/ha、独立栄養型脱窒菌による脱窒量が657kg・N/haとなり、投入した窒素の87%が独立栄養型脱窒菌により除去されたことが明らかとなった。また、冬季においても生物学的脱窒作用により200kg・N/ha除去されており、通年での窒素除去が可能であることが示唆された。さらに、地下水飽和土層帯と地下水不飽和土層帯の境界土層を弱還元土層と定義し、弱還元土層での全窒素減少量の積算実測値と化学量式による脱窒算出量との比較を行った結果、従属栄養型脱窒菌の活性土層の厚さは1.49cmと試算された以上より、新型汎用化水田構造を有した転換畑地では、肥料成分の浸透流失による地下水汚染を防止できることが明確になった。転換畑地心土層での生物学的脱窒機能と脱窒量との関連を明らかにし、その知見は農地からの窒素排出負荷量の低減に対する強化策の適用ならびに肥料分の流出防止の問題に関連して、学術上、応用上寄与するところが少なくないことが示唆された。
P53-RB 経路を標的とした悪性骨軟部腫瘍に対する遺伝子調節化学療法

ERKのリン酸化を阻害するMEK阻害剤は線維肉腫細胞に対して濃度依存性に細胞数の増加を抑制し、G1/S期の細胞の割合を高めた。ERKのリン酸化は濃度上昇とともに阻害され、p21WAF1/CIP1とp27KIP1は濃度依存性に発現の増加を認めた。MEK阻害剤は既存の抗腫瘍薬剤と異なるRas-MEK-ERK経路に作用することで抗腫瘍効果が得られる可能性があった。一方、スルフォラファン(SFN)と放射線の併用療法では有意に骨肉腫細胞の増殖を抑制した。G2/M期の細胞数とsubG1期の細胞数の割合は有意に増加し、ERKおよびAkt蛋白のリン酸化を抑制することで、放射線感受性を増加させアポトーシスを誘導したと考えた。SFNは骨肉腫に対する放射線増感剤の一つとして新たな有用な治療法になると考えた。骨肉腫細胞株に対する天然化合物の抗腫瘍効果の検討スルフォラファンは強力な抗腫瘍効果を有する天然化合物である。本研究結果から、スルフォラファンはマウス骨肉腫細胞LM8に対して、細胞周期をG2/M期で止め、増殖を抑制した。スルフォラファンはp21WAF1/CIP1の発現を誘導し、濃度依存性に細胞周期を停止させた。また、スルフォラファンはcaspase-3を切断し、またSub-G1期の細胞比率を増加させ、アポトーシスを誘導した。さらにスルフォラファンは、ヒト骨肉腫細胞株であるMG63に対して、p53非依存的にp21WAF1/CIP1の発現を誘導し、細胞周期を停止させた。次にヌードマウスを用い、real time imaging systemを用いたin vivoでの実験を行った。ルシフェラーゼを導入したLM8をヌードマウスの皮下に移植し、スルフォラファンを腹腔内投与したところ、毒性を誘発することなく、原発巣の吸光度の低下を認めた。即ち、増殖抑制効果を認めた。スルフォラファンが骨肉腫細胞株に対して強力にp21WAF1/CIP1の発現を誘導したことから、スルフォラファンは骨肉腫に対する新規の有用な分子標的治療薬になり得ると考えた。スルフォラファンは強力な抗腫瘍効果を有する天然化合物であり、スルフォラファンはマウス骨肉腫細胞LM8に対して、細胞周期をG2/M期で止め、増殖を抑制することを昨年までに解明したが、in vivoの実験では単剤使用では十分な抗腫瘍効果を得ることは困難であった。そこで、抗腫瘍効果を高めるために放射線との併用効果がよいのではないかと考えた。低用量のスルフォラファンと低線量の放射線との併用療法でマウス骨肉腫細胞の増殖抑制効果を認めるか検討した。LM8に対して治療群として対照群、スルフォラファン単独群、放射線単独群、併用群を作製し、スルフォラファン投与後24時間で放射線を照射し、腫瘍効果の差を比較した。その結果、放射線量2Gyの低線量のもとでスルフォラファンの濃度、および時間依存性に細胞増殖数は減少し抗腫瘍効果の増強を認めた。現在この原因を解明するために研究を進めているが、フローサイトメトリーによる細胞周期の点からはG2/M期の細胞の増加に変化を認めた。15μM以上では単剤と比較して顕著に変化を示した。また、併用効果によりSub-G1期の細胞の増加を認めた。特にスルフォラファンの濃度が増強するにつれ単剤投与と、放射線との併用療法との抗腫瘍効果に差を認め、スルフォラファン10μM以上で有意な差を認めた。SubG1期での細胞数の増加を認めていることからアポトーシスの変化を確認中であるが、DAPI染色法を用いての核形態観察ではアポトーシス細胞の増加が生じていると思われ、他の解析方法とともに詳細を確認中である。Sulforaphane (SFN)は強力な抗腫瘍効果を有する天然化合物でありマウス骨肉腫細胞(LM8)に対して、細胞周期をG2/M期で止め、増殖を抑制すること、さらには低用量のスルフォラファンと低線量の放射線との併用療法でマウス骨肉腫細胞の増殖抑制効果を認めることを昨年までに解明した。しかし、詳細な機序については不明であったためLM8に対して低濃度のSFNと低線量の放射線照射の併用療法による細胞増殖数、フローサイトメトリーによる細胞周期、ウエスタンブロット法(ERK、Akt、caspase-3)、DAPI染色法を用いた細胞増殖関連因子、アポトーシスの変化について解析し上記併用療法の作用機序の解明を図った。結果としては、細胞増殖数はSFNと放射線の併用により有意に細胞増殖抑制効果を認めた。

細胞周期はSFN投与によりG2/M期での停止を認め、放射線照射との併用により、SubG1期での細胞数の増加を認めた。放射線照射により、ERKおよびAktのリン酸化は増強されたが、SFNとの併用により抑制された。SFN単独群や放射線照射単独群と比較し、併用群ではCaspse-3は有意に活性化され、DAPI染色ではアポトーシス小体および断片化された核の増加を認めた。本研究結果からSFNと放射線を併用することで、SFNが放射線感受性の高いG2/M期での細胞停止を導き、放射線照射によるERKおよびAktのリン酸化促進を抑え、アポトーシスを誘導することにより抗腫瘍効果を増強させたと考えた。この点からSFNは骨肉腫に対する放射線増感剤の一つとなりうると考えられ、他の悪性腫瘍に対しても同様の抗腫瘍効果を得られる可能性があるのではないかと考えた。骨肉腫細胞株での結果を示すことはできているが、in vivoへの展開がまだ不十分であるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。作用機序の解明のために放射線感受性に関与していると考えられているERK,AKTの変化についても放射線照射の有無で変化を認めるか解析する。これらのin vitroの結果をふまえて実験動物を使用してのin vivoでの効果確認も行う予定である。
疑似的温冷感による快適性および予防医学的衣料の開発

空調や衣服による物理的な温度変化ではなく、TRPチャネル刺激による温度感受性を操作することによって擬似的に皮膚温度感覚の快適性を亢進することで快適な生活環境ならびに熱中症予防策を構築するために、客観的な温度感覚評価方法の確立を試みた。温度惹起にはメントールを用い、温度感覚変化と皮膚血管反応から最適なアプローチ方法を検討した。脳波計を用いた刺激方法によってメントールによってAδの活性を増大することを確認した。周期的温度刺激方法によって、最適な温度感覚評価領域を示すことができ、メントールによってその反応が増幅されることが確認された。本研究では衣服を用いて、温度そのものを物理的に変化させるのではなく、衣服を介して、温度感受性を変化させ、快適な生活環境ならびに熱中症予防策を可能にする方策を模索することを目的としている。平成25年度は温度感覚を変化し得る溶液に浸水させ、水温に対する温度感覚の変化を検討した。昨年度、ゲル状の添加を検討したが、非接触型レーザードップラーでの計測上の問題点が判明したため、当該年度は生理反応計測を優先した。研究計画当初の基礎データ3(定常水温による影響)と4(入浴時および浴後の過渡応答)を実施した。基礎データ3に加えて、水温を変化時の反応を検討した。また、既知のカプサイシンとメントールを足浴用水槽に溶かして実験を進めようとしたが、温度感覚を変化させるものの、痛みを伴わない安全な濃度を見いだすことが難しく、現在最適な濃度を検討中である。また回復期に時間を要するために繰返しの実験が難しいことが判明したため、実験プロトコールを再検討している。温度感覚を変化させるために既存の入浴剤を複数種使用した。片側には蒸留水に入浴剤を溶かし、反対側は同じ水温の蒸留水を用いた。30分間の定常水温では、VASで評価した温度感覚には水温による差は認められなかった。水温上昇時においても差は認められなかったが、高温負荷時において浸水負荷後のリカバリー時に温度感覚に差が認められた。非接触型皮膚血流画像装置で皮膚血管反応を比較したところ、高い温度感覚を維持した方では皮膚血流は高値を示した。浸水負荷終了直後の皮膚血流には差が認められなかったため、薬剤によって皮膚血管拡張が維持されたことが温度感覚に影響したものと示唆された。また、皮膚血管拡張の分布には個人差がみられたが、半数以上の被験者において土踏まずのところの血管拡張が維持された。複数の人が共有するスペースにおいて、個々人が快適な温度環境を有するためには、衣服による調節が最適である。「快適な衣による温度環境」=「身体への熱移動をいかに制御するか」と、考えられるが、本研究はその視点を変え、温度を受容する感覚を操作することによって、快適な温度環境または生活環境を提案する方法を模索する。同時に、熱中症の発症の高い高齢者の温度感受性の低下に注目し、温度変化に対する反応性を高めるための衣服について検討することを目的とする。本年度では、市販されている温冷感覚に影響する製品で生体反応を計測した。まずは既知の温度感覚を惹起させるカプサイシンやメントールを用いて基礎データを収集するために、薬草湯に皮膚を浸けることによって、温冷感がどのように変化するかを検討することを試みた。生体反応として、刺激部およびその周辺の皮膚温、体温調節効果器で熱移動に影響する皮膚血管反応、求心性入力を反映する局所温冷感と温冷感覚閾値を測定した。当初、カプサイシン等を水溶液として含有させて検討する計画を立てていたが、一定時間皮膚表面上に保持しなければ効果が得ら得なかったことから、ゲルによる塗布に変更した。しかし、ゲルによる屈折率の変化が皮膚血流量測定に影響を及ぼしていることが考えられたため、当初の別実験として計画していた足浴を用いて左右の溶液を変えて検討することとなった。皮膚血流量測定方法が変更されたために、実験環境の構築に時間を要し、現在実験を進行中である。足浴を用いると、体温の上昇が影響し、局所の温度感覚の判別が個人によって困難になることが判明した。そのため、皮膚血管反応実験と温度感覚実験とを分離して実施している。これまでの実験アプローチから熱性の刺激を誘発するカプサイシンを用いた場合、繰り返し実験に対して、初期刺激で痛みを生じると、温度感覚よりも痛みの影響が大きくなるため、温度感覚の再現性が低くなることが判明した。また、昨年度の結果から温度感覚は高温側において指数関数的に上昇するため、本年度は冷温側に特性のあるメントールのみとした。メントールは冷感覚を誘発するが、ある一定の濃度(個人差が大きい)を越えると、痛みの影響があるため、事前のスクリーニングを実施した。

局所温度刺激装置を用いて、周期性の温度刺激に対する温度感覚評価を5つの異なる安静時温度レベル(10,18,28,33,36°C)で実施した。メントールを処置することによって、初期の冷感覚が高まり、VASで評価した値は低値を示したが、36°Cではメントールの効果は認められなかった。それ以下の温度では、周期性の温度刺激に対する温度感覚幅は増大し、その差は維持されたが、10°Cでは繰り返すことによって徐々に感覚幅が小さくなった。また、温度上昇時と温度下降時では安静時温度によって異なり、10°Cでは温度上昇時に効果が認められ、下降時には効果は小さくなり、33°Cでは逆に温度上昇時に効果はなく、下降時に顕著な効果が認められた。さらに、本研究ではNIRSを用いた実験まで実施できなかったが、本研究結果の客観性を確認するため、求心性神経のAδおよびC線維を電気刺激し、脳波からその反応性を評価した。メントールを塗布することで脳波の反応が増大することが確認されたことより、今後NIRSまたはその他の高次脳機能評価装置による評価方法の確立への可能性が高まった。環境生理学昨年度の反省から刺激方法を修正し、予定した実験を進めることができた。次年度は初年度の課題の修正をクリアすることを目的とする。皮膚感覚刺激物質は水溶液として塗布することとしていたが、皮下に浸透するためには皮膚表面に一定時間保持する必要があり、ゲルを用いて再検討した。しかし、ゲルによって皮膚表面の形状が変わり、個人によって皮膚血流の値が異なることが判明した。温度感覚実験にはゲルによる塗布を用いることができると思われ、こちらは継続して実施するが、皮膚血管反応に関しは、当初別途計画していた足浴による負荷方法に変更する必要があった。皮膚血流量測定方法が変更されたために、実験環境の構築に時間を要し、計画が遅れ気味となっている。初年度に課題の修正を必要とした項目を再度検討する。局所温度感覚実験との併用を検討し、視覚的アナログスケールとの関係性を明らかにする。追加実験として、脳波測定による複合的温度刺激時の反応性を検討する。皮膚血管反応および皮膚温が安定した状態において、熱流束方式温冷覚閾値計によって客観的に温度感覚の変化閾値を測定し、主観的温度感覚の変化についても調査する。皮膚血管反応実験に関しては、別実験として計画していた足浴による負荷方法で検討することとする。該当なし
LSI歩留まり向上のための誤テスト回避型テスト方式に関する研究

半導体LSI回路のテストにおいて、テストデータや方式による回路信号値変化の急増が誤テストを引き起こす問題が深刻になってきている。そこで本研究では、誤テスト回避型テスト方式を開発した。【基本技術】誤テスト回避型テスト方式の基盤技術として故障シミュレーションの高速化手法を開発した。特に、超微細化に伴う中間故障電圧現象及び超大規模化に伴う実行時間の膨大化といった問題を解決した。【実速度テスト技術】高品質なSoC(System-on-Chip)テストを実現するために、クロックドメイン間の故障に対する実速度テストを行なう必要がある。本研究では、コンパクトで実現容易なテスト制御方式と回路設計を開発した。この制御回路は外部テストにも埋め込み自己テストにも適用可能である。【Xビット判定技術】論理値0と1しか含まないテストベクトルから故障検出率と無関係なXビットを特定する一連の手法を開発した。特に、効果的な低消費電力テストに貢献するXビット特定手法を提案した。【Xビット埋め込み技術】キューブ中のXビットに対して、テスト消費電力が低下するように最適な論理値を決定する一連のXビット埋め込み技術を開発した。その中に、単一キャプチャテストにおけるXビット埋め込み手法、2重キャプチャテストにおけるXビット埋め込み手怯、及び全素子における状態遷移を考慮したXビット埋め込み手法が含まれている。Xビット埋め込みによる低テスト消費電力の実現は、回路変更に伴う面積増大・性能低下などの欠点がないため、高い実用性を有している。【低消費電力テスト生成技術】テスト時の消費電力を削減するために、Xビットへの論理値埋め込みという後処理のみではなく、最初から最適な論理値を生成することも必要である。本研究では、低消費電力テスト生成のためのATPG手法を開発した。また、低消費電力実現のために新規テストベクトル数を削減するため、故障処理の制約付きテスト生成手法を提案した。半導体LSI回路のテストが正しく行われない、いわゆる誤テストの場合に、LSI回路の歩留まりは低下する。そこで本研究の目的は、誤テストを回避するための新しいテスト方式の確立である。H17年度の実施目標は(1)LSI回路の超大規模化・超微細化と誤テストとの関係を解明すること、及び(2)状態変化する記憶素子数の最小化による誤テスト回避型テスト入力生成技法を確立することである。以下では、その実施成果について記述する。【成果1】テスト応答が回路内の記憶素子としてのフリップ・フロップ(FF)に取り込まれるとき、同時に状態変化するFFが多すぎると電源電圧が一時降下する現象(IRドロップ)が発生する。本研究では、IRドロップは特に2つのキャプチャ操作(C1とC2)を必要とする実速度テストにおいて大きな問題を引き起こすことを示した。まず、C1とC2においては、一部のFFが電源電圧低下のため、誤動作する可能性がある。更に、電源電圧低下による回路論理部分の遅延増加のため、C2においてタイミング不良が発生する可能性がある。このため、C1における同時変化FF数を優先的に削減することが重要であることが分かった。【成果2】実速度テストのための2回のキャプチャ操作(C1とC2)において、FFの現在値と次に取り込まれる値との相異を最小化するテスト生成手法を提案した。具体的には、未定値(X)をもつテストキューブが与えられるとき、C1とC2における同時変化FF数が減少するように、テストキューブ内のXに対して割り当て(assignment)操作、およびテスト応答内のXに対して正当化(justification)操作を行う。また、C1とC2における同時変化FF数の均衡的減少および上記の割り当て操作と正当化操作の成功率の向上のために、2つの対象X選択手法を提案した。ベンチマーク回路による実験の結果、30%50%のキャプチャ時消費電力削減効果が確認された。

半導体LSI回路のテストが正しく行われない、いわゆる誤テストの場合に、LSI回路の歩留まりは低下する。そこで本研究の目的は、誤テストを回避するための新しいテスト方式の確立である。H18年度の実施目標は(1)記憶素子の最適なグループ化による誤テスト回避型多重テストクロック技法を確立すること、及び(2)テスト入力生成と多重テストクロックを融合した総合的な誤テスト回避型テスト方式を確立することである。以下では、その実施成果について記述する。【成果1】故障検出効率の最大化を目的に、動的圧縮とRandom-Fillなどの手法を利用して生成された初期テスト集合に対して、遅延故障の品質を損なわない前提でドントケアビット(Xビット)をなるべく多く判定する手法を提案した。また、遅延故障の品質としては、遅延故障検出率のみを保証するXビッチ判定方式のみならず、遅延故障検出率および微小遅延検出能力まで保証する手法をも提案した。なお、微小遅延検出能力はSDQL(Small Delay Quality Level)で評価している。ベンチマーク回路を用いた評価実験によって、非常に高速な近似手法を用いても50%以上のXビット判定率が達成できることを確認した。【成果2】LSIの誤テストの要因は、クリチカルパスにおけるタイミング異常である。そこで、LSI回路内のクリチカルパスの近傍を明確にし、各素子がクリチカルパスからの距離から算出した重みつきに基づく状態変化数を、テストキューブ内の未定値に最適な論理値を埋め込むことによって削減するという、CPA(Critical Path Aware)誤テスト回避型テスト入力生成技法を提案した。ベンチマーク回路を用いた評価実験によって、テスト時の状態変化数が効果的に削減できることを確認した。
シャジクモを用いた水田中のカドミウムの生物活性の低下に関する研究

重金属(カドミウム)を短期間暴露させたのち、クロロフィルの活性度をFluorCam(Photon System Instruments,Czech Republic)によって調べた。その結果、石灰化はカドミウム暴露の対抗性を増した。次に、緑藻のシャジクモにおけるカドミウムの集積について調べた。全体の48%から73%の細胞壁にカドミウムの炭化結合が促進され、その濃度は10-2から10-1mgCd/Lのオーダーで検出された。Visual Minteqの計算により、表面pHがアルカリの場合、この濃度を含む媒体に対してイオン活性が進み、otavite(CdCO3)溶液が検出された。アルカリ領域におけるotaviteの沈降と、方解石(calcite)とカドミウムの共沈は、恐らくシャジクモの細胞壁における炭素結合のメカニズムと考えられる。カドミウムの炭化結合の酸化還元に反応しない形成は、カドミウムの潜在的な沈降を表している。Otavite(CdCO3)は、通常は方解石ミネラルと関連があり、底層の厚い泥炭はしばしばシャジクモ群生地で見られている。こうした条件は、長期間にわたって生じたカルシウムの蓄積と、沈降物上に堆積する植物の老化および枯死分解によって堆積するカドミウムによって、シャジクモの方解石とカドミウムの炭化結合が機能したことが考えられる。近年、湖沼の水質改善において、バイオマニピュレーションなど、生態系をより好ましい形に保全してくことが求められている。その中で、水中の植物プランクトンの増殖を抑制し、水質を安定に維持していくためには、シャジクモ藻群落の働きが重要であることが、これまでの経験から知られ、バイオマニピュレーションの目的にシャジクモ群落の復活が掲げられていた。ところが、この機構については、これまで、アレロパシー効果やシャジクモの形態的特性から生物撹乱を抑制する効果など、様々な仮説が提案されてはいるものの、いずれも現象を十分に説明することが不可能であり、実際の湖沼においても、しばしば予想と異なる結果が得られていた。そのため、実際にシャジクモを利用した生態系を構築、水質改善を行うことに対しての大きな障害となっていた。本研究では、シャジクモが水中のカルシウム分を吸収、体表面に炭酸カルシウムを沈着させることに着目し、この炭酸カルシウムがリン酸を固定、そのため、水中のリン酸が欠乏し、植物プランクトンの増殖が抑制されるという仮説を立案した。次に、それに基づいて、実際に、カルシウム分を大量に含む水、カルシウム分をほとんど含まない水でシャジクモの培養実験を行い、シャジクモの体表面に沈着する炭酸カルシウム量、それに含まれるリン酸の量、さらには、様々な形態をとるリン酸の割合等を明らかにすることによって、この仮説が正しいことを証明した。本年度は、主にシャジクモ鋼による重金属類の集積特性について調べた。重金属(カドミウム)を短期間暴露させたのち、クロロフィルの活性度をFluorCam (Photon System Instruments, Czech Republic)によって調べた。Visual Minteqの計算により、表面pHがアルカリの場合、この濃度を含む媒体に対してイオン活性が進み、otavite (CdCO_3)溶液が検出された。Otavite (CdCO_3)は、通常は方解石ミネラルと関連があり、底層の厚い泥炭はしばしばシャジクモ群生地で見られている。
導電性塗料における導通の機構とフラクタル構造

導電性塗料である銀粉とシアノアクリレートの混合物の硬化過程(浸透転移)におけるインピーダンス特性を調べた。その結果、インピーダンスの絶対値|Z|は5×10^2sで数桁以上に及ぶ急激な減少を示した後、その変化は緩やかになった。さらに10^4sを過ぎると殆ど変化が見られなくなった。このような|Z|の変化は次の様に説明できる。即ち、時間の経過に伴って銀粉のクラスターが成長し、5×10^2sにおいて浸透クラスターが形成され浸透転移が起こると電極間に始めての電気的接続が生じて、抵抗が劇的に減少する(浸透転移が起こる)。その後も銀粉クラスターの成長によって電極間接続の並列化が進行するのに伴い抵抗は減少するが、やがてシアノアクリレートの反応が終了すると抵抗は一定値に収束する。このような連続な3次元系では体積分率が16%で浸透転移が起こることが知られており、混合時の重量分率63%は体積分率に直すと約14%であるから、塗布後体積の変化があまり見られないうちに浸透が起こる結果と一致した。またtanδの周波数分散の様子は、塗布直後(20s)や浸透転移直前(4.4×10^2s)は高周波側でtanδが小さく、転移領域(4.6-5.0×10^2s)では測定周波数内でピークを持つような傾向を示した後、硬化終了後(2×10^<42>s)には、混合時と同様な高周波側が小さい特性を示した。Clercらは自己相似的なモデル回路によって、浸透転移時にtanδがある極小を持つという本実験とは反対の数値計算結果を得ており、Clercらのモデルでは本実験の導電性塗料における変化を説明できないことが分かった。
CFPA類縁体の不斉合成と絶対構造決定試薬としての応用

1.CFPA類縁体の合成:ベンゼン環のパラ位に電子求引性基(X=NO_2,Br,CN)が導入されると脱炭酸が起き易いことが分かったので,次に電子供与性基を持つ化合物に主眼を置いて1a-eを選択し,入手が容易な2a-eおよび3a-eを出発原料とする,それぞれ求核的または求電子的フッ素化反応を施す合成経路を検討した.その結果,条件検討の余地があるものの,目的の1a-eが得られた.これらを,異性体識別精度を知るための指標となる三種のジアステレオマ-5a-e7a-eへと変換し,それらの^1H-NMRおよび^<19>F-NMRから得たΔδ値の比較から,1a-eはその精度においてMTPAを遙かに凌ぐのみならず,CFPAと同程度に有望であることが分かった.そこでこれらの光学活性体の簡便は入手法を検討した.2.不斉フッ素化試薬の開発:精密化学的に分子設計した化合物8に焦点を絞り,サッカリンを原料とする8の簡易合成と,カンファースルホンイミド体経由による光学分割を達成した.予試験として8による9の不斉フッ素化を試みたところ,10が74%eeで得られた.したがって,この試薬を用いる不斉フッ素化反応を適用すれば,1a-eの光学活性体が容易に得られることとなる.3.生物化学的手段による分割:実用性の観点から,酵素を用いる1a-eの光学活性体合成を試みた.メチルエステル体4a-eのリパーゼM10等の酵素による不斉加水分解を試みたところ,約80%eeの4a-eが得られた.したがって,この方法を改良すれば,目的物の光学活性体を得る実用的な方法となり得る.4.絶対構造決定法:CFPA類縁体合成を優先して行ってきため,本課題に関しては現在継続中である.1.CFPA類縁体の合成:ベンゼン環のパラ位に電子求引性基(X=NO_2,Br,CN)が導入されると脱炭酸が起き易いことが分かったので,次に電子供与性基を持つ化合物に主眼を置いて1a-eを選択し,入手が容易な2a-eおよび3a-eを出発原料とする,それぞれ求核的または求電子的フッ素化反応を施す合成経路を検討した.その結果,条件検討の余地があるものの,目的の1a-eが得られた.これらを,異性体識別精度を知るための指標となる三種のジアステレオマ-5a-e7a-eへと変換し,それらの^1H-NMRおよび^<19>F-NMRから得たΔδ値の比較から,1a-eはその精度においてMTPAを遙かに凌ぐのみならず,CFPAと同程度に有望であることが分かった.そこでこれらの光学活性体の簡便は入手法を検討した.2.不斉フッ素化試薬の開発:精密化学的に分子設計した化合物8に焦点を絞り,サッカリンを原料とする8の簡易合成と,カンファースルホンイミド体経由による光学分割を達成した.予試験として8による9の不斉フッ素化を試みたところ,10が74%eeで得られた.したがって,この試薬を用いる不斉フッ素化反応を適用すれば,1a-eの光学活性体が容易に得られることとなる.3.生物化学的手段による分割:実用性の観点から,酵素を用いる1a-eの光学活性体合成を試みた.メチルエステル体4a-eのリパーゼM10等の酵素による不斉加水分解を試みたところ,約80%eeの4a-eが得られた.したがって,この方法を改良すれば,目的物の光学活性体を得る実用的な方法となり得る.4.絶対構造決定法:CFPA類縁体合成を優先して行ってきため,本課題に関しては現在継続中である.
Immuno-MS（質量分析）の臨床検査応用に向けた免疫複合体MS前処理法の開発

免疫複合体よりLC(液体クロマトグラフィー)を用いずに抗原(ペプチド・たんぱく質)を分離し測定する質量分析前処理法を検討した。具体的には変性処理、限外ろ過を行い抗原を分離した。比較的夾雑物に強いMALDI-MS(マトリックス支援レーザー脱離イオン化法による質量分析)を用いても理想的条件を外れると検出データには十分な再現性を得る事が困難であった。さらにより広く腫瘍分泌物、肝疾患マーカー、ビタミンD代謝物等につき質量分析研究を行い査読論文を発表した。血液培養検体の細菌同定検査におけるMALDI-MSでは特殊なポリマーを用いる事でLCによらない前処理法によって臨床検査レベルの良好な成績を得た。本研究においては申請時に述べた通り、平成27年度においては、免疫複合体より測定対象系である抗原(ペプチド・たんぱく質)を簡便に分離する方法の確立を行った。既存のイムノアッセイは定量を目的としたものが多く、既存の検出系(濁度計など)で明確に検出するため、免疫複合体中の抗原と抗体の質量比は大きく抗体側に傾いている。したがって単純に免疫複合体を質量分析の対象としても、観察されるのは抗体由来の部分が大半を占めると思われ、やはり適切・簡便な前処理を行って抗体成分を減少させることが重要と考えられる。申請時には低濃度のSDSと加熱により抗体を変性させ、その後、限外ろ過で高分子量の抗体を除去できる可能性を示した。繰り返し実験を行うと、除去できることが多い物の、無視できない回数で除去に失敗し、再現性が悪いことが判明した。したがってこれも申請時に述べたとおり、抗体を固相化する方法に切り替えることで再現性および除去効率の改善に取り組んだが、改善は乏しかった。数々の方法にチャレンジした結果、結局もっとも再現性良く除去が見込める方法は、輸血検査で用いられている方法にヒントを得た、酸で免疫複合体を処理した上で限外ろ過を行う方法であった。抗体成分を完璧に除去できるとまではいかないものの、処理前の免疫複合体では大きく抗体側に傾いている抗原と抗体の質量比を、この比較的簡便な処理により再現良く大幅に改善する事が可能であった。100%純粋な抗原が得られなくとも、精密測量を観測するという質量分析計の特性から、この程度の粗精製物でも質量分析で解析対象にすることは可能と考えられ、目下、再現性の良い、前処理後の質量分析プロトコールの確立に取り組んでいる。H27年度半ばに、申請時の申請書に記した研究協力者のS.T.Nが出産のため産休を取得したため進捗状況のペースが落ちたことは否めない。さらに、研究実績の概要で述べた通り、当初「免疫複合体のMS(質量分析)前処理法」として採用する予定であったSDS処理の、前処理として用いた際の再現性の悪さが判明したため、代替法(これも述べた通り、酸処理)の開発を行ったため、やや遅れたところがある。S.T.Nの産休が終了し現在、研究に復帰していること及び代替法の開発により、今後は予定通りの進捗が見込めると考えている。本研究においては申請時及び平成27年度研究実施報告書において述べた通り、平成28年度においては、免疫複合体より測定対象系である抗原(ペプチド・たんぱく質)を分離し測定する方法の検討を継続して行った。抗体を固相化する方法に切り替えることで再現性および除去効率の改善に取り組んだが、改善は乏しかった。この方法では再現良く免疫複合体より測定対象である抗原(ペプチド・たんぱく質)を分離する事が可能であった。100%純粋な抗原が得られなくとも、精密測量を観測するという質量分析計の特性から、この程度の粗精製物でも質量分析で解析対象にすることは可能と考え、MALDI-MS(マトリックス支援レーザー脱離イオン化法による質量分析)を用いて粗精製物の解析を試みた。一方、免疫複合体よりの精製物を質量分析の対象とするだけでは無く、より広く腫瘍分泌物、肝疾患マーカー、ビタミンD代謝物について質量分析研究を行った。さらには神経難病(平山病)のマーカー探索にも貢献した。その後、S.T.Nの産休が終了し現在、研究に復帰はしているが、やはり出産前にフルタイムで研究時間が取れたことに比べれば、進捗の停滞はしばしばでありMALDI-MS(マトリックス支援レーザー脱離イオン化法による質量分析)による粗精製物よりの測定対象の解析は再現のある結果を得るに至っていない。また、腫瘍分泌物の質量分析解析より新規胃癌マーカーを見出し、ビタミンD代謝物についての質量分析手法の改善研究を行った。さらには神経難病(平山病)のマーカー探索にも貢献し、これらをいずれも査読付き英文誌に発表した。本研究においては、これまでの研究実施報告書において述べた通り、免疫複合体より測定対象系である抗原(ペプチド・たんぱく質)を分離し測定する方法の検討を継続して行った。

申請時には低濃度のSDSと加熱により抗体を変性させ、その後、限外ろ過で高分子量の抗体を除去できる可能性を示した。しかしながら、この手法は再現性が悪いことが判明し改善に取り組んだが、改善は乏しかった。数々の方法にチャレンジした結果、結局もっとも再現性良く除去が見込める方法は、酸で免疫複合体を処理した上で限外ろ過を行う方法であった。この方法では再現良く免疫複合体より測定対象である抗原(ペプチド・たんぱく質)を分離し粗精製物を得る事が可能であった。しかしながら、比較的夾雑物に強いといわれているMALDI-MS(マトリックス支援レーザー脱離イオン化法による質量分析)を用いても、理想的条件では測定対象の質量分析が可能な物の、条件を振るとデータが不安定で十分な再現性を得る事が困難であた。ペプチド(あるいはタンパク質)免疫複合体の質量分析前処理法としては既に実績のあるLC(液体クロマトグラフ)が現実的であると結論せざるをえなかった。一方、免疫複合体よりの精製物を質量分析の対象とするだけでは無く、より広く腫瘍分泌物、肝疾患マーカー、神経難病(平山病)、ビタミンD代謝物について質量分析研究を行った。ビタミンDについては、本邦において類例のほとんどない大規模他施設共同研究で中心的な役割を果たし、日本人における血中濃度分布の報告を行った。MALDI-MSについては、細菌同定検査においては特殊なポリマーを用いる事で簡易な質量分析前処理法によって臨床検査レベルの成績が得られることを示しており、100%本申請の目的に一致するわけではないが、質量分析前処理の分野で、LCを用いない手法の開発を行い、類似した目的の達成に貢献している。免疫複合体よりLC(液体クロマトグラフィー)を用いずに抗原(ペプチド・たんぱく質)を分離し測定する質量分析前処理法を検討した。具体的には変性処理、限外ろ過を行い抗原を分離した。比較的夾雑物に強いMALDI-MS(マトリックス支援レーザー脱離イオン化法による質量分析)を用いても理想的条件を外れると検出データには十分な再現性を得る事が困難であった。さらにより広く腫瘍分泌物、肝疾患マーカー、ビタミンD代謝物等につき質量分析研究を行い査読論文を発表した。血液培養検体の細菌同定検査におけるMALDI-MSでは特殊なポリマーを用いる事でLCによらない前処理法によって臨床検査レベルの良好な成績を得た。「現在までの進捗状況」で述べた通り、代替法の開発に要した期間はあるが、それを除けば今後は予定通りの進捗を見込んでいる。具体的には予定通り、臨床検査試薬・研究的イムノアッセイの検出系を質量分析器とすることで、Immuno-MS化を手掛けていく。「現在までの進捗状況」で述べた通り、LC-MS/MSを用いることでは複雑な溶液から精密質量を含め、高精度に測定対象を解析する事自体は可能であった。つまり質量分析部をLC-MS/MSとすることで、予定通り、臨床検査試薬・研究的イムノアッセイの検出系を質量分析器とする「Immuno-MS化」を手掛けていくことは十分に可能であると考えられる。一方、LC-MS/MSは比較的操作の煩雑かつ機器も複雑な質量分析計であり、中でもLC(液体クロマトグラフィー)部を持っているため、Immuno-MSが行えること自体には、あまり新規性が無い。
量子ビーム装置とイオン液体を組み合わせた新規マイクロ・ナノ構造体作製法の開発

本研究では、難揮発性等の物理化学的性質を有する室温で液体の有機塩であるイオン液体を真空チャンバに導入し、集束イオンビームや電子ビームの照射に伴い誘起される化学反応を制御することによる三次元微細構造体作製法の開発を行っている。昨年度までに、重合性イオン液体と集束イオンビーム描画装置を用いた高分子構造体作製において、通常の固体レジスト材料を用いた直接描画法では作製が困難な形状のものでも、ビームの単純なラスター走査で短時間に作製できることを明らかにした。さらには、電子線を用いても同様に微細構造体作製が可能であることも見出している。本年度は、新たな技術革新に向けて、金属イオンの溶液中での還元反応を制御することによる金属微細構造体作製技術の確立を目標とした。結果として、銀塩を溶解させたイオン液体に電子線を照射することにより、微細銀構造体作製に成功した。構造体作製に成功しただけでなく、ビームのラスター走査方向が析出形態に与える影響等を精査することで、望みの形状を得るための明確な指針を提案することに成功した。さらには、エネルギー分散型X線分析を行うことにより、これまでの直接描画による金属構造体作製技術と比較して格段に構造体の純度が向上するという有用な点も見出した。この結果は、放射線耐性が高いイオン液体を選択した結果であり、今後はさらなる検討により、より高い分解能が達成できると期待できる。加えて、溶解させる金属塩を検討することにより他の様々な金属種でも同様の結果が期待できると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、難揮発性等の物理化学的性質を有する室温で液体の有機塩であるイオン液体を真空チャンバに導入し、集束イオンビームや電子ビームを真空条件下で照射して液中での化学反応を誘起することにより、三次元の微細構造体を作製する手法の開発を行っている。これまでに、重合性イオン液体と集束イオンビーム描画装置を用いた高分子構造体作製については、通常の固体レジスト材料を用いた直接描画法では作製が不可能、あるいは極めて困難な形状のものでも、ビームの単純なラスター走査で短時間に作製できることを明らかにし、本技術が通常の微細加工法に比べて極めて有用であるという事実を見出している。昨年度は、当初予定していた通り、以前までに得られていた形状の構造体が作製できる反応機構の解明を目指して研究を行った。それに向けた構造体作製における様々な条件検討や理論計算を重ねた結果、ついに反応機構の解明に成功した。また、これまで達成されていなかった電子ビーム描画装置を用いた構造体作製にも成功し、多様な重合性イオン液体を用いての構造体作製も達成している。加えて電子線を用いた場合の構造体形成の反応機構の解明にも成功した。その結果、イオンビームと電子ビームを状況に応じて使い分けることによって望みの形状のものが作製できるという新たな知見が得られた。この知見は、本技術をこれまでにない全く新規な微細加工法として提唱するにあたって極めて重要なものになると期待される事実である。本研究では、難揮発性等の物理化学的性質を有する室温で液体の有機塩であるイオン液体を真空チャンバに導入し、集束イオンビームや電子ビームの照射に伴い誘起ざれる化学反応を制御することによる三次元微細構造体作製法の開発を行っている。本年度は、より高い分解能での反応制御を目指し、イオンビームよりも分解能が高いがエネルギー付与率が低い電子線を用いての重合反応制御を目指した。イオン液体は昨年度から用いていた重合性の低いアリル基を有する重合性のイオン液体と、高い重合性を有するビニル基含有イオン液体を用いた。アリル基含有イオン液体を用いた場合、非常に大きい照射量を与えることでアスペクト比の高い構造体を作製することが可能になった。また、ビニル基含有イオン液体を用いた場合、その高い反応性のため、僅かな照射量でもイオン液体単体での構造制御は非常に難しかった。前年度までに明らかにした重合反応過程におけるアリル基の架橋反応が三次元構造形成に非常に重要な役割を担っているという事実に着目し、ビニル基含有イオン液体に架橋剤を添加して同様の実験を行った。その結果、アリル基の場合に比べて高い分解能を有する構造体が作製可能になり、100mm以下の分解能の達成に成功した。

結果として、銀塩を溶解させたイオン液体に電子線を照射することにより、微細銀構造体作製に成功した。構造体作製に成功しただけでなく、ビームのラスター走査方向が析出形態に与える影響等を精査することで、望みの形状を得るための明確な指針を提案することに成功した。さらには、エネルギー分散型X線分析を行うことにより、これまでの直接描画による金属構造体作製技術と比較して格段に構造体の純度が向上するという有用な点も見出した。この結果は、放射線耐性が高いイオン液体を選択した結果であり、今後はさらなる検討により、より高い分解能が達成できると期待できる。加えて、溶解させる金属塩を検討することにより他の様々な金属種でも同様の結果が期待できると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度における当初の研究計画は、集束イオンビーム照射に伴い微細高分子構造体がイオン液体中で形成されるメカニズムの解明、及び電子ビームを用いた高分子構造体の作製を行う予定であった。それらに向けて、実際に研究を遂行することで、前述のメカニズムの解明や電子ビームを用いた構造体作製にそれぞれ成功し、研究計画通りの成果を挙げることができた。本年度における当初の研究計画として、電子線を用いた高分子構造体作製技術の確立が挙げられる。この計画に対して、実際に研究を遂行することで異なる重合基を有するイオン液体を用いての微細構造体作製に成功した。加えて、それぞれの重合基が析出形態に与える影響と反応メカニズムについての知見を得ることにも成功した。今年度における研究計画として、イオン液体中での化学反応、特に溶媒和電子による還元反応を制御することで金構造体作製を行う予定である。これまでに我々の研究グループでは、イオン液体に金属塩を溶解し、量子ピームである電子ビームやγ線を照射することによる金属ナノ粒子作製法の開発に成功してきた。この事実を応用し、イオン液体に金酸塩を溶解し、量子ピームのパターン照射により金の構造体作製法の開発を行いたいと考えている。また、金以外の様々な金属でも同様に構造体作製に取り組みたいと考えており、特に銅の構造体においては、金に変わる安価な材料として注目が集まっているため、銅の構造体作製の達成は極めて重要な事実になると期待できる。次年度における研究計画として、イオン液体中での化学反応、金属イオンの還元反応を制御することにより金属微細構造体作製技術の確立を行う予定である。これまでに我々の研究グループは、金属塩含有イオン液体に、量子ビームである電子ビームやγ線を照射することによる金属ナノ粒子作製法の開発に成功している。この事実を本技術に応用し、金酸塩含有イオン液体に電子線のパターン照射を行うことで金の構造体作製を行いたいと考えている。る。現在までの取り組みにより、金構造体作製にはイオン液体の選択が非常に重要であるという知見が得られており、次年度はその知見を基に研究を遂行する予定である。加えて、金以外の様々な金属でも同様に構造体作製に取り組みたいと考えており、これまでにない金属パターンの直接描画法として提唱したいと考えている。
国文学デジタル資料館システムの国際共同構築と利用に関する研究

欧米におけるデジタル図書館システムを,(1)システム的視点,(2)利用形態(ネットワーク,CD-ROMなど),コンテンツ,メディア(画像,テキストなど)などの機能的視点,(3)日本語(多言語を含む)コードの透過性の視点から調査した。同時に,国文学研究者のコンピュータ環境を調査し,問題点を明らかにした。これらの成果に基づき,国文学研究支援のためのデジタル資料館に関わる諸問題を明確化し,解決策を立案し,実証実験を進めた。日本語入出力,編集などの日本語処理技術を移転し,日本語による直接利用化を実証的に進めた。さらに,国文学デジタル資料館を海外からアクセスするための流通方式について,実証的に調査研究を行った。とくに,拠点研究機関であるオックスフォード大学,コレージュ・ド・フランス,フィレンツェ大学との共同実験環境を整えた。具体的な事例(引用分析研究)に基づくコラボレーション研究をヴェネツィア大学と開始した。3ヶ年の調査研究成果に基づき,研究の評価とまとめを行った。最終年度には,従来の調査研究の補完のため中国を加え,海外の拠点から2人の研究者を招き,個別から全体に渡る評価を加え,総合的に研究成果の取りまとめを行った.欧米におけるデジタル図書館システムを,(1)システム的視点,(2)利用形態(ネットワーク,CD-ROMなど),コンテンツ,メディア(画像,テキストなど)などの機能的視点,(3)日本語(多言語を含む)コードの透過性の視点から調査した。最終年度には,従来の調査研究の補完のため中国を加え,海外の拠点から2人の研究者を招き,個別から全体に渡る評価を加え,総合的に研究成果の取りまとめを行った.国文学研究資料館では、インターネットを活用し、国内外の研究者による相互構築と利月を目標として、国文学研究資料のデジタル資料館システムの構築を進めている。本研究は、具体的に欧米に複数の拠点を設け、国文学研究資料(目録、テキスト、画像)データベースの共同構築と利用のための技術、運用、制度などの諸問題を調査研究し、電子的協調作業方式による国際共同利用型デジタル資料館の構築に資することを目的としている。初年度である本年度の研究は以下のように実施した。(1)欧米における先進的な電子図書館システムの実態と基本システム構成、コンテンツ、アプリケーション、ネットワークについて、調査研究を行った。とくに、コンテンツの標準化、CD-ROMなどによる電子出版形態、ネットワークの利用形態、言語コードなどの国際対応、並びに運用調査(組織、予算など)などを調査研究した。(2)英米仏伊国などにおける日本学研究者の国文学データベースに対する要求事項を把握し、電子的協調作業方式によるデータベースなどの形成のための調査研究を開始した。とくに、オックスフォード大学、コレジュ・ド・フランス日本学高等研究所、フィレンツェ大学、ベネチア大学に拠点を定める合意を得、共同実験環境を整えた。(3)これらの調査研究成果に基づき、実現性の高いシステムの設計を国文学研究資料館において研究し、システム開発を進め、次年度以降の実証実験に備える体制を整えた。また、研究のまとめと次年度研究計画の策定をオックスフォード大学において行っている。なお、キーパーソン、研究協力者との連絡と調整に当たることを目的に、電子メール方式によるコラボレーションの準備実験を開始した。国文学研究資料館では、インターネットを活用し、国内外の研究者による相互構築と利用を目標として、国文学研究資料のデジタル資料館システムの構築を進めている。本年度の研究は以下のように実施した。(1)調査研究対象国は欧米(英米仏伊)にブラジルを加えた。これらの諸国の電子図書館システムを、システム、コンテンツ、アプリケーション、ネットワークについて、調査研究した。とくに、コンテンツの標準化、CD-ROMなどによる電子出版形態、ネットワークの利用形態、言語コード等の国際対応、並びに運用調査(組織、予算等)を調査した。(2)また、これらの国では日本学研究者の国文学データベースに対する要求事項を把握し、コラボレーションによるデータベースなどの形成のための調査研究を開始した。とくに、昨年度合意を得たオックスフォード大学、コレジュドフランス、フィレンツェ大学、ヴェネツィア大学等の共同実験環境を整えた。(3)これらの調査研究成果に基づき、国文学研究資料館においてシステム開発を進め、実証試験に備える体制を整えた。また、研究のまとめと評価を引き続きオックスフォード大学において行っている。電子メール方式によるコラボレーションの実験を開始した。最終年度であるので,従来の調査研究の補完を行い,海外の拠点から2人の研究者を招き,個別から全体に渡る評価を加え,総合的に研究成果の取りまとめを行った。主たる研究成果は以下の3点である。1.調査研究対象国は欧米諸国に中国を加えた。研究課題は従来と同様で,各国の研究機関のデジタル化対応である。

システム,コンテンツ,アプリケーション,ネットワークに渡り,調査研究を行った。また,コンテンツの記述や蓄積の標準化,CD-ROMなどによる電子出版形態,ネットワークの利用形態,および運用方法などである。とくに,最近中国においては漢字処理,フルテキストデータベースの蓄積がわが国以上に進んでいる。2.日本学研究者の日本学データベースに対する要求事項を把握し,コラボレーションによるデータベース形成などの可能性を調査した。とくに,拠点研究機関であるオックスフォード大学,コレジュ・ド・フランス,フィレンツェ大学との共同実験環境を整えた。具体的な事例(引用分析研究)に基づくコラボレーション研究をヴェネツィア大学と開始した。3.3ヶ年の調査研究成果に基づき,研究の評価とまとめを行った。Phillip T.Harries教授(オックスフォード大学)を招聘し,研究評価のための研究会を開き,また,Ikuko Sagiyama助教授(フィレンツェ大学)の協力を得て,個別的かつ総合的な評価を加え,研究成果のとりまとめを行った。最終的なとりまとめとして,研究成果報告書を作成した。