hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高速電圧制御によるナノポア内1分子操作を利用した生体高分子の分岐構造解析法開発

分子を1個単位で通過させる数ナノメートルの穴、ナノポアを、薄膜に1つだけ開け、糖鎖などの分岐構造を有する分子を精密に分析する研究を実施した。分子がナノポアを通過させる原動力として、従来電気泳動が用いられてきたが、分子のナノポア通過速度が速すぎる、また通過速度が一定でない問題に対して、ナノポアに分子が入り始めた直後に、膜の両側に印加している電圧のレベルおよび符号を高速に制御し、分子の通過速度を低減させたり、通過方向を逆転させるための計測、および制御システムを構築し、1分子操作による計測精度向上を行なった。本年度は(1)電流計測の時間応答改善を目的とした広帯域電流増幅装置を作成し、(2)膜厚等幾何学的な形状の設計変更による、固体ナノポアの静電容量の低減を検討し、(3)超高速応答回路をfield-programmable gate array (FPGA)を用いて実装する事で、応答速度を従来よ比で10倍以上高速化したシステムを作成した。(1)については、高速化に対応し、かつ微弱電流計測に必要なノイズ対策を施したアンプが必須であり、また市販のアンプよりも設計上の自由度向上のため作成した。(2)は、固体ナノポアに固有の問題解決法を模索中である。固体ナノポアで利用可能な膜は、現実的なコストで作成する際には歩留まりの問題などで膜面積を大面積化せざるを得ない。つまり、膜容量が増大するケースが多くなる。膜容量の増大は、本研究で行うような、電圧変化に対する時間応答が遅れるため、不利となる。デバイス側の形状など設計の変更により、膜容量などの電気的特性を改良する事ができれば、電流計測の応答速度とS/N比を改善させる。本年度に膜厚が異なるナノポアデバイスにより基礎的なテストを実施したが、幾何学形状から推定される通りの膜容量までは至らなかった。この原因については現在調査中である。(3)は、分子がナノポアに入った事を検知して、電圧を低減させる等の判断と実行を、分子がナノポアを通過し終わる前に、つまり高速に実施する事が必須である。一般のPCによる制御では応答速度が不十分であったため、超高速応答が可能である方法としてFGPAを利用して、入力電圧に対して指定した条件を満たした場合に出力電圧を高速に変動させるシステムを作成した。FGPAは、応答速度を速めながらもが、一方で柔軟な信号制御も可能となるため、次年度以降も改良が可能である。広帯域アンプと、FPGAによる高速応答システムは、各デバイス毎については、おおむね動作検証が可能となったが、膜容量を激減させた固体ナノポアチップが現在は作成できていない点が、やや遅れていると言える。膜厚が異なるナノポアチップによりテストを実施したが、設計どおり、つまり幾何学形状通りの膜容量までは至らなかった。外注で作成するナノポアチップが未発注の段階のため、システム全体を通してのテスト、つまり当初の計画にあったナノポアセル内での1分子操作及び計測のテストは平成27年度内には完了していないが、原因を究明してチップを発注、入手でき次第次年度以降に総合的なテストを実施する計画である。固体ナノポア、つまり人工膜をリソグラフィーを駆使して作成し、そこに高輝度電子線集光により数nm程度の穴を1つ形成し、水溶液中でイオン電流を計測して、ナノポアを経由する各種分子を1個単位で識別、また分子内の構造を計測する手法の高度化に取り組んでいる。従来、ナノポアを利用した単分子計測、特にナノポアを経由するイオン電流を用いて、競合してナノポアを通過する分子の断面積評価を試みる手法において、分子の通過速度を制御する方法を見つける事ができれば、既に類を見ない分解能を誇る、分子の断面積評価に加えて、そこから約2ケタ分解能が劣る、分子の通過方向における位置決め精度の向上が見込める。昨年度に引き続き、分子がナノポアに入った、と考えられる電流変化が検出された直後に、分子が通過し終わる前に、ナノポアの両側に印加している電圧のレベルを低減させて、分子の通過速度を減少させたり、分子の通過方向をナノポアを通過する途中で逆転させる事を、電圧の向きを逆転させたり電圧レベルを変化させる事で解決すべく試行している。いずれの場合においても、予想された通り、電圧の急激な変化は、電流の過渡応答という形でイオン電流の精密な計測を阻害する事がわかった。ダイナミックレンジの広いA/D変換機を駆使する事で、ベースライン電流の急激な変動下においても、分子の通過を電流パルスとして検出可能である事を確認した。ナノポア内を通過中の分子に対して、ナノポアを通過し終わる前に、印加電圧の方向を逆転することで、分子がナノポアから出ていく事のないように工夫するという操作は、鎖長が長い高分子に対しては十分可能であったが、連続して何度も電圧の方向を逆転させることは、容易ではない事がわかった。これは、固体ナノポアを用いたイオン電流計測においては、脂質二重膜を利用するケースよりも、過渡応答に対する時定数が長くなるためであると考えられた。昨年度と同様にナノポアを経由するイオン電流の計測を実施したが、昨年度に問題となった、設計上の膜容量と実際に測定された時定数が一致しない問題について原因を検討した結果、実際にイオン電流を計測する際の等価回路としてはナノポアを経由するイオン電流以外にも、デバイスの構造や各サイズに起因する、電気抵抗や電気容量が存在し、それらの全影響が過渡応答に現れてくるためであることがわかった。

実際に、構造やサイズが異なる複数種類のデバイスで試したところ、膜の形状だけでは実測に影響する容量が規定できない事が分かった。同一行程で作成した多数のデバイス中でも、実際の膜容量は大きくばらつく事がわかった。200%程度変動してしまうことが分かった。これは、同様の構造、サイズで設計、及び加工したナノポアデバイスではあるが、シリコン基板の板厚が、デバイス間で完全に一致していない事や、またウェットエッチングの不均一性などにより、薄膜の露出面積、サイズなどが大きく影響されているためであると考えられた。本年度は、昨年度の結果を受けて研究の基本コンセプトである、「固体ナノポアを通過中の高分子を外部から印加する電圧の高速制御により、ナノポア内の分子の通過速度、および方向を制御する」ことを実証することを優先した。開発した装置系のように分子がナノポアに入った直後に自動で高速判断により電圧制御を行うシステムを利用することで、比較的低速に通過する分子を対象とした場合の制御は可能である事が分かった。電圧を制御した直後に電流計測上のアーティファクトとして現れる、過渡応答の効果を低減するためには、膜容量が十分に小さいデバイスを選定する必要があった。後者は半導体微細加工用の周辺技術として発展しているシリコン系材料のファブリケーション技術に依存しているが、コストの問題であり分子操作を電圧制御するために必要なナノポアデバイス作成は現状の技術でも可能であるといえる。より低容量デバイスを作成することで、計測対象分子の拡大と、分岐構造解析などの計測分解能をさらに向上は可能であると考えられた。現在は1分子内の分岐構造を糖1個程度の空間分解能(約0.5nm)で得るところまでは達成できていない。前述の、低容量を実現した2段階膜厚の固体ナノポアの選別品を用いても、電流ベースラインの過渡応答はゼロまでは低減できず、断面積の見積もり精度に無視できない影響を与えてしまう。高空間分解能を実現するために必須である、電圧制御直後の電流ベースラインの変化の影響が強いためであるが、ステップ上の電圧変化ではなく自由波形をFPGAから出力することで、過渡応答期における電圧変動効果を抑制することも可能であった。分子を1個単位で通過させる数ナノメートルの穴、ナノポアを、薄膜に1つだけ開け、糖鎖などの分岐構造を有する分子を精密に分析する研究を実施した。分子がナノポアを通過させる原動力として、従来電気泳動が用いられてきたが、分子のナノポア通過速度が速すぎる、また通過速度が一定でない問題に対して、ナノポアに分子が入り始めた直後に、膜の両側に印加している電圧のレベルおよび符号を高速に制御し、分子の通過速度を低減させたり、通過方向を逆転させるための計測、および制御システムを構築し、1分子操作による計測精度向上を行なった。ナノポアチップの膜容量が計算どおりに低減しなかった原因をまず解明する。その結果に基づいて設計変更を行い、チップ製作を外注する予定である。現在は、原因を調査中のため、チップの発注を見合わせている状況である。仮に原因究明が長引く場合は、現時点で最善と思われる形状でチップを発注する計画である。平成27年度は、個々の装置やデバイス毎の開発、評価を実施した段階であるが、今後は新設計のチップをFPGAを含む制御系やアンプと接続してシステム全体のテストを早急に実施する必要がある。
量子共鳴効果による周期的表面ナノ構造からの熱放射スペクトル制御

我々は、熱光起電(Thermo-Photo-Voltaic : TPV)発電に関する研究を行っていく過程で、フォトニック結晶と類似の表面ナノ構造により熱放射スペクトルが制御できる可能性が有ることを見出した。本研究では、この量子共鳴効果を用いた熱放射スペックトル制御機能の発現原理の解明と、TPV以外の熱工学応用分野への適応性に関して研究を行う。本研究では,熱放射スペクトルの制御を行うことにより,より高効率な熱利用システムを構築するとともに、作製したナノ構造エミッタの熱・光学特性を評価し、機能性発現原理と応用について考察する。前年度行った、Maxwell方程式の厳密解を求めるRigorous Coupled-Wave Analysis(RCWA)法に基づいた解析プログラムコードによる、最適な微細構造の決定、微細領域の放射スペクトルを測定するための放射測定装置の設計と製作に引き続き、以下の研究を行った。・可視領域の輻射スペクトルを選択的に放射する表面ナノ構造体を高融点金属に作製し、高温耐性を有する構造を実現するために、単結晶タングステン金属を用いて表面微細構造を製作し、1400Kにおいても安定な構造を得ることができた。・実際の試料の製作に当たっては製作誤差が不可避であり、それを考慮して改めて設計を行い、周期1.0-1.2μmの試料を作製した。これにより可視2.0μmの放射率が増大し、波長特性が改善された。・開発したRCW法に基づく数値解析と、微細構造のパラメータを変化させた試料の放射特性の比較から、今回得られた熱放射特性の変化は、主としてマイクロキャビティ効果に起因することが実験的に示された。本年度は、以下の研究を行った。(1)Maxwell方程式の厳密解を求めるRigorous Coupled-Wave Analysis (RCWA)法に基づいた解析プログラムコードにより、各システムに最適な微細構造の決定を行った。特に高速に計算を実行させることを目的として、アルゴリズムの改善を行った。その結果、これまでの計算速度の3倍が達成された。(2)微細領域の放射スペクトルを測定するための放射測定装置の設計と製作を行った。広い波長域に渡る測定が可能となるよう、KBrビームスプリッタ、ZnSe窓、赤外光源、偏向光学素子および光学部品を用いて現有するフーリエ変換赤外分光器を改良し、現有する標準黒体炉、冷却水循環器および真空加熱装置を組み合わせ、熱放射測定装置を構築した。(3)可視領域の輻射スペクトルを選択的に放射する表面ナノ構造体を高融点金属に作製するためのプロセス研究を行った。本年度は、高温耐性を有する構造を実現するために、単結晶タングステン金属を用いて表面微細構造を製作し、1400Kにおいても安定な構造を得ることができた。
中国における村民自治の地域的差異および社会経済構造と社会関係に関する人類学的研究

本研究は、前年度に引き続き、調査地域である広東省の選挙実施細則の収集を進めるとともに、村民委員会の業務に関する調査を実施した。以下のことが明らかにとなった。村民委員会の仕事ぶりへの評価は、村民委員会が法的枠組みに従っているか否か村落に居住する諸個人の相互行為の結果や村民委員会の活動によって日々再生産されている側面はあるものの、同時に村民委員会が国家権力を代表する郷鎮政府の権威に依拠し、郷鎮政府が村民委員会を評価するという側面がある。調査対象村落では、村民委員会は、法的に規定されている村民委員会の業務のほかに、村落祭祀行事に関わる機能や村落社会の人間関係を調整する社会的機能などのインフォーマル機能も果たしている。村民委員会の機能が拡大する一方で、村民委員会が処理しきれない問題は郷鎮政府にうかがい処理を依存しているため、国家権力を代表する郷鎮政府に対する依存度が増したのである。村民委員会が法律の規定に従って村の業務を忠実に実行しようとすれば、法制度を理解するための学力や、高度な事務処理の能力が必要となるため、郷鎮政府との良好な関係も必要である。今日中国社会において、村民委員会のメンバーに高学歴や企業経営者が選ばれる傾向が強まっているのは、こうした村民委員会の機能の拡大のためである。村民委員会と郷鎮政府の関係、村民委員会と村民の関係、そしてこれらの組織に人々がいかに関わりどのような機能を果たしていくのか、その様相を記述することは、中国社会の村民自治の変容を明らかにすることに繋がり、これまで中国地域研究においてほとんど取り上げられることのなかった研究テーマである。今年度では継続調査しながら、この成果を論文投稿のかたちで発表する予定である。調査予定村落の調査許可の遅れによって、研究がやや遅れている。今年度では調査予定村落の滞在期間を延長し必要な補足調査を行う。本研究は、昨年度広東省の中山市、東莞市、汕頭市の六つの村落において、村民委員会の選挙と村民が村民委員会に対する評価について調査を行った。調査で明らかになったことは、広東省の中で経済発展が比較的著しい中山市、東莞市、汕頭市の村々は、他地域と比較して、選ばれた村幹部の多くは、「経済能人」(経済的な有能力者)であること。とりわけ企業家兼村民委員会主任が多く、彼らは、香港、台湾や外国に住む資産家と親族関係をもち、このような親族から資金の提供やノウハウを活用して、村に投資をしている。村々に経済的な恩恵をもたらす企業家兼村民委員会主任の存在は、上級政府にも人目置かれており、また企業家兼村民委員会主任の仕事ぶりに対する村民の評価も概ね高い。ただし、将来真に村民委員会の機能を発展させていくためには、現在試験的な行われている大学を卒業した若者を村に就職させ、村民委員会の業務を当たらせる際に、企業家兼村民委員会主任といかに連携していけるかがといった問題が当面の重要な課題となっている。選挙と村民委員会の調査以外に、村の共産党支部と宗族の分布活動などの社会的要素、土地・山林経営、農業経営、出稼ぎなどの経済的要素についても調査を行った。そのほか、村の地図の作成、宗族の族譜資料の収集などの作業も順調に進んだ。また華南農業大学や広東省社会科学院の中国研究者と研究交流を行った。村民委員会の選挙の具体的なプロセスを比較分析し、村の共産党支部と地方幹部との権力関係など、華南地域全体の動向についても有意義な議論を行った。村落政治と経済の調査以外に、中国全土で信仰されている海の女神、「媽祖」について調査調査を行い、遼寧省と広東省、台湾との違いを指摘した論文を発表した。本研究は、前年度に引き続き、広東省汕頭市の村民委員会の仕事ぶりへの評価に関するアンケート調査を実施した。その結果調査対象村落では、村民が最も関心を示すのは、村民委員会の財政運営と日常の支出であった。『広東省村務管理方法』第十四条には、村の日常的な小額な支出は、村民委員会主任の署名と村務公開監督チーム代表の署名を必要とする「両〓会〓」という制度がある。しかし調査対象村落では、村民委員会は村の支出を郷鎮政府へ報告することが慣例化しているために、村の日常的な小額な支出の処理は必ずしも規定に従って細かく処理されておらず、郷鎮政府への報告に依存している。村民委員会の仕事ぶりへの評価は、村民委員会が法的枠組みに従っているか否か村に居住する諸個人の相互行為の結果や村民委員会の活動によって日々再生産されている側面はあるものの、同時に村民委員会が国家権力を代表する郷鎮政府の権威に依拠し、郷鎮政府が村民委員会を評価するという側面がある。従来の先行研究では、分析視角として、村の自治が成功する変数について、村民間の共同関係(血縁、地縁、その他の社会的紐帯を含む)がいかに構造化、組織化されているかを要件として注目してきたが、郷鎮政府が村民委員会に対する介入の在り方が、その地域の村落社会に及ぼした影響を考察する必要があるように思われる。また調査対象村落では、村民委員会は、法的に規定されている村民委員会の業務のほかに、村落祭祀行事に関わる機能や人間関係を調整するインフォーマルな機能も果たしている。

村民委員会の機能が拡大する一方で、村民委員会が法律の規定に従って村の業務を忠実に実行しようとすれば、法制度を理解するための学力や、高度な事務処理の能力が必要となる。村民委員会が処理しきれない問題は郷鎮政府にうかがい処理を依存しているため、国家権力を代表する郷鎮政府に対する依存度が増したのである。本研究は、前年度に引き続き、調査地域である広東省の選挙実施細則の収集を進めるとともに、村民委員会の業務に関する調査を実施した。以下のことが明らかにとなった。村民委員会の仕事ぶりへの評価は、村民委員会が法的枠組みに従っているか否か村落に居住する諸個人の相互行為の結果や村民委員会の活動によって日々再生産されている側面はあるものの、同時に村民委員会が国家権力を代表する郷鎮政府の権威に依拠し、郷鎮政府が村民委員会を評価するという側面がある。調査対象村落では、村民委員会は、法的に規定されている村民委員会の業務のほかに、村落祭祀行事に関わる機能や村落社会の人間関係を調整する社会的機能などのインフォーマル機能も果たしている。村民委員会の機能が拡大する一方で、村民委員会が処理しきれない問題は郷鎮政府にうかがい処理を依存しているため、国家権力を代表する郷鎮政府に対する依存度が増したのである。村民委員会が法律の規定に従って村の業務を忠実に実行しようとすれば、法制度を理解するための学力や、高度な事務処理の能力が必要となるため、郷鎮政府との良好な関係も必要である。今日中国社会において、村民委員会のメンバーに高学歴や企業経営者が選ばれる傾向が強まっているのは、こうした村民委員会の機能の拡大のためである。村民委員会と郷鎮政府の関係、村民委員会と村民の関係、そしてこれらの組織に人々がいかに関わりどのような機能を果たしていくのか、その様相を記述することは、中国社会の村民自治の変容を明らかにすることに繋がり、これまで中国地域研究においてほとんど取り上げられることのなかった研究テーマである。今年度では継続調査しながら、この成果を論文投稿のかたちで発表する予定である。調査予定村落の調査許可の遅れによって、研究がやや遅れている。今年度では調査予定村落の滞在期間を延長し必要な補足調査を行う。
超伝導表面プラズモンの励起及び伝播特性測定

光学的な手法により薄いシート内に局在した自由キャリアの粗密度(低次元プラズモン)を励起することができる.低次元プラズモンが誘起する電場はシート近傍に局在し,かつ非常に強いことが知られている.これまでは従来の常伝導金属(主として銀)を用いた研究がほとんどであった.本研究の目的は(1)高温超伝導体中において,散乱を受けない超伝導キャリア低次元プラズモンの励起方法の探索,及び(2)その伝播特性の明確化である.昨年度までに(1)について,高温超伝導体中の超伝導キャリアの2次元プラズモンポラリトンの励起,分散曲線の精密測定,そして電場及び磁場を印加した場合のテラヘルツ電磁波に対する応答の測定を行った.本年度は(2)の考察及び前年度に観測されたいくつかの現象の解明を行った.(1)本研究ではテラヘルツ電磁波を照射することで当該ポラリトンを励起する.このとき電磁波の面内方向の波数を補うために試料表面にはグレーティングカプラを付与する.ポラリトンの分散曲線を精密測定するために,1枚の薄膜試料に周期の異なる複数のグレーティングを作製し,各領域にテラヘルツ電磁波を照射し当該ポラリトンを励起し,その周波数を決定した.さらにテラヘルツ電磁波のスペクトル形状から超伝導キャリア低次元プラズモンの伝播定数は1cmオーダーであることがわかった.(2)超伝導キャリアの運動は電場あるいは磁場の印加によって大きく変化する.これにより当該ポラリトンの応答も大きく変化すると期待される.前年度,試料に電場及び磁場を印加して行った結果,これらはテラヘルツ電磁波への応答には影響を及ぼさないことがわかった.これらの原因について調査した結果,超伝導体薄膜中の電流分布の影響あるいは印加磁場強度の不足に起因すると考えられる.光学的な手法により金属表面に局在した自由キャリアの粗密波(表面プラズモン)を励起することができる.表面プラズモンが誘起する電場は表面に局在し,かつ非常に強いことが知られている.これまでは従来の常伝導金属(主として銀)を用いた研究がほとんどであった.本研究の目的は(1)高温超伝導体中において,散乱を受けない超伝導キャリア表面プラズモンの励起方法の探索,及び(2)その伝播特性(位相速度,伝播定数,電場強度)の明確化である.本年度は主として(1)について実施した.本研究では光学的に表面プラズモンを励起・検出するが,超伝導状態を破壊しないように超伝導エネルギーギャップよりも小さなエネルギーを持つテラヘルツ電磁波領域の低次元プラズモン(表面プラズモンあるいは2次元プラズモン)を対象とした.具体的には厚さ40nmの高温超伝導体薄膜の上に面内の波数を補うグレーティング結合器を付与した試料のテラヘルツ波透過特性(0.11THz)を測定した.その結果,透過率スペクトルには特徴的なピークとディップが現れた.これらの周波数の温度変化及びグレーティング周期依存性(波数依存性)から,超伝導キャリアによる2次元プラズモンポラリトン(電磁波と2次元プラズモンが結合した励起)が励起されたことが明らかになった.2次元プラズモンは表面プラズモンと同様の低次元プラズモンの一種であり,類似の性質を持つ.透過率スペクトルのピークあるいはディップがブロードであることから2次元プラズモンポラリトンのダンピングは予想値(ゼロ)より大きいことが示唆された.この原因としてプラズモンポラリトンが熱的に励起された準粒子(常伝導キャリア)と相互作用して緩和する過程の存在が考えられる.光学的な手法により薄いシート内に局在した自由キャリアの粗密波(低次元プラズモン)を励起することができる.低次元プラズモンが誘起する電場はシート近傍に局在し,かつ非常に強いことが知られている.これまでは従来の常伝導金属(主として銀)を用いた研究がほとんどであった.本研究の目的は(1)高温超伝導体中において,散乱を受けない超伝導キャリア低次元プラズモンの励起方法の探索,及び(2)その伝播特性(位相速度,伝播定数,電場強度)の明確化である.昨年度までに(1)については高温超伝導体中の超伝導キャリアの2次元プラズモンポラリトンの励起に成功している.本年度はこの超伝導キャリア2次光プラズモンポラリトンの(1)分散曲線の精密測定(2)電場及び磁場を印加した場合のテラヘルツ電磁波に対する応答の測定を行った.(1)本研究ではテラヘルツ電磁波を照射することで当該ポラリトンを励起する.このとき電磁波の面内方向の波数を補うために試料表面にはグレーティングカプラを付与する.ポラリトンの分散曲線を精密の測定するたのに,1枚の薄膜試料に周期の異なる複数のグレーティングを作製し,各領域にテラヘルツ電磁波を照射し当該ポラリトンを励起し,その周波数を決定した.これにより試料毎のばらつき(超伝導キャリア密度や準粒子散乱時間)の影響を受けずに,当該ポラリトンの分散曲線の精密測定に成功した.(2)超伝導キャリアの運動は電場あるいは磁場の印加によって大きく変化する.これにより当該ポラリトンの応答も大きく変化すると期待される.しかしながら,(1)と同様の測定を試料に電場及び磁場を印加して行った結果,これらはテラヘルツ電磁波への応答には影響を及ぼさないことがわかった.原因については究明中である.光学的な手法により薄いシート内に局在した自由キャリアの粗密度(低次元プラズモン)を励起することができる.低次元プラズモンが誘起する電場はシート近傍に局在し,かつ非常に強いことが知られている.

これまでは従来の常伝導金属(主として銀)を用いた研究がほとんどであった.本研究の目的は(1)高温超伝導体中において,散乱を受けない超伝導キャリア低次元プラズモンの励起方法の探索,及び(2)その伝播特性の明確化である.昨年度までに(1)について,高温超伝導体中の超伝導キャリアの2次元プラズモンポラリトンの励起,分散曲線の精密測定,そして電場及び磁場を印加した場合のテラヘルツ電磁波に対する応答の測定を行った.本年度は(2)の考察及び前年度に観測されたいくつかの現象の解明を行った.(1)本研究ではテラヘルツ電磁波を照射することで当該ポラリトンを励起する.このとき電磁波の面内方向の波数を補うために試料表面にはグレーティングカプラを付与する.ポラリトンの分散曲線を精密測定するために,1枚の薄膜試料に周期の異なる複数のグレーティングを作製し,各領域にテラヘルツ電磁波を照射し当該ポラリトンを励起し,その周波数を決定した.さらにテラヘルツ電磁波のスペクトル形状から超伝導キャリア低次元プラズモンの伝播定数は1cmオーダーであることがわかった.(2)超伝導キャリアの運動は電場あるいは磁場の印加によって大きく変化する.これにより当該ポラリトンの応答も大きく変化すると期待される.前年度,試料に電場及び磁場を印加して行った結果,これらはテラヘルツ電磁波への応答には影響を及ぼさないことがわかった.これらの原因について調査した結果,超伝導体薄膜中の電流分布の影響あるいは印加磁場強度の不足に起因すると考えられる.
組織の自律性と株主の制禦：企業の法的形態と組織の相互作用に関する比較経営学的研究

本研究の目的は、株式会社や合同会社のような企業の法的形態と組織のそれぞれの発展とその相互作用の検討を通じて、組織が効果的に機能するような企業の法的形態とは何か、を探ることであった。研究からは、日本の戦前期における合名・合資会社や有限会社の利用は組織の発展や経営の近代化とかかわっていること、1950年代半ば以降組織が拡大していく際にも有限会社や株式会社の利用が見られることが明らかになった。また、アジア諸国との比較や組織内の意思決定に関する研究もおこなわれた。本年度は昨年度に引き続き、企業の法的形態の選択に関するデータ分析を行うとともに、特に戦前期における法人概念の導入と発展について、宗教法人を事例としながら検討した。当初は日本の会社についていくつかの事例を取り上げて分析を行う予定であったが、戦前、特に明治期においては法人そのものが新しい概念であり、事例分析に先立って、そもそも法人という概念がいかなる形で理解されたかを考える必要があると判断したため、このような形になった。日本における企業の法的形態の変化については、昨年度にどのような変動が起こっているかを明らかにしたが、このような変動なぜ起こっているかを明らかにするため、資本ストックの成長や人口成長、そして全要素生産性の成長との関係を統計的に検証した。その結果、戦前期は会社数成長率には名目経済成長率が有意な影響を与えているのに対して、戦後期では資本ストック成長率と全要素生産性成長率が有意な影響を与えていることなどを見出した。この結果は、戦前期には会社は資本を集中させる機能を、戦後期には自律的な組織を保護する機能を果たしていたという本研究の見方と整合的であり、会社形態と組織の相互作用の変化を統計的に明らかにしたといえる。また、明治以降の法人概念の導入と発展については、戦前期の宗教法人法制の変容を検討したうえで、戦前期には基本的に信者が集まって宗教法人を設立することは認めず、あくまで宗教者が国家に申請し、国家が法人格を与えるという形をとっていたこと、また法人は国家の写像であると理解されていたために、宗教法人が独自の国家像を作り出すことを認めなかったことなどを見出した。このことは、法人概念の導入において、あくまで法人は国家の被造物であり、国家のコントロールの下にあると考えられてきたことを意味しており、会社の法人格を考える際の基礎となる研究といえる。本研究は、株式会社や合同会社のような企業の法的形態と組織のそれぞれの発展とその相互関係の検討を通じて、経営組織を効果的に機能させることができるような法的形態を探求することを目的としている。平成25年度においては、これまでの分析を踏まえて、日本における企業形態の発展と組織との関係について、なぜ有限会社が1940年の導入後急速に発達したのか、またそれ以前に合名・合資会社が減少したのはなぜかを計量分析と歴史的資料の分析から明らかにしようとした。そこで明らかになったことは、有限会社が普及した理由は、戦時体制において、零細な企業を合併させ、取締役を中心としてその経営を一元化し、これにより経営の合理化を進めていくためであったこと、一方で合名・合資会社が減少していったのは、この時期進展していた産業合理化にとって、合名・合資会社は適切な形態ではなかったためであることであった。以上の研究が示しているのは、日本において、組織が発展し、経営の近代化・合理化の必要性が高まってくると、それに応じて合名・合資会社から有限会社への移行が見られるという事実である。このような意味で、組織と企業の法的形態の相互作用の一端を明らかにしえたものと考えている一方で、韓国や中国、ドイツ等との比較研究については、平成25年度中に韓国については『朝鮮総督府統計年報』他の植民地期の資料の収集と整理を行い、いくつかの予備的な検討は行ったが、まだ十分ではない。またドイツについても出張の際に資料収集を行ったが、整理にはいたっておらず、中国についても同様である。今後、継続して研究を進めて行きたい。また並行して、現代の組織と企業の法的形態について考えるために、企業システムや企業に対する法的規律と組織との関係について検討を行った。これについては、とりわけ企業の製品リスクとの組織との関係についていくつかの研究成果が得られている。本年度は企業の法的形態と組織との関係について理論的な検討を行うとともに、企業の法的形態の選択に関するデータ分析と行った。当初の予定ではいくつかの企業を取り上げて、その組織と法的形態の関係に関する事例分析を先行させる予定であったが、日本における企業の法的形態の長期的な変化に関するデータ(国税庁総務課『会社標本調査30回記念号』所収)を発見したために、その分析を優先させた。企業の法的形態と組織との関係については、企業の法的形態には資本の集中という機能のほかに、組織を他の関係者から隔離し、組織の自律性を保護する機能があること、組織の自律性には2つの種類(責任の自立性と意思決定の自律性)があり、それぞれの程度に応じて適切な法的形態が変化することなどを理論的検討から明らかにした。

一方、日本における企業の法的形態の変化については、計量的な分析により、戦前には合名・合資会社が一定の比率で存在していること、戦後は1950年頃以降一貫して有限会社が増加し、株式会社の比率は減少していること、また会社数の成長率は高度成長期には経済成長率を下回り、その後経済成長率と連動していることなどを見出した。以上の点は、会社の形態は株式会社に収束するわけではないこと、戦前は資本の集中形態としての企業が重要だったが、戦後の高度成長期以降は組織の自律性の保護が重要になったことを示している。なお、関連する研究として、経営組織内の意思決定過程と制度的枠組みとの関係について事故防止に注目しながら検討し、また組織の機能を外部からどのように評価するかという点を会計監査との関係から考察した。以上の研究は、組織と企業の法的形態との関係、あるいはより広く組織を機能させるための制度的枠組みのあり方の一部を明らかにするものであり、企業の法的な制禦を考える際に大きな意味を持つ。本研究は、企業の法的形態と組織とがいかなる形で相互作用をするのか、その際に組織の自律性とこれに対する制禦をどうバランスさせるのか、その上で、経営組織を効果的に機能させるにはいかなる組織形態をとればよいのか、といったことを明らかにしようとしている。この点を踏まえて現在までの達成度を考えると、昨年度の理論的な分析やデータ分析を踏まえて、日本における企業の法的形態と組織との相互作用について踏み込んだ検討を行い、現在までにそのような相互作用の変化を引き起こす要因について明らかにしてきている。例えば、戦後期の会社数変化の要因として資本ストック成長率と全要素生産性成長率があることは、会社が新しい技術を含めた設備の拡大や技術・経営の高度化に対応するために利用されていることを示している。また、法人格の導入の検討からは、そもそも会社制度がいかなる文脈において導入されたかが明らかになりつつある。このように、日本における変化のダイナミズムについては期待以上の成果が上がっていると言える。一方で、国際比較についてはようやく韓国において会社および各会社形態の数の変化に関するデータを発見したところであり、まだ分析ができていない。また他国については、ようやく会社制度の検討を始めたところであり、成果が上がっているとは言えない。以上のように、研究が集中している分野については期待以上に進展しているが、それ以外の方向は進展していないために、全体としては期待した程度の進展ということになる。本研究の目的は、企業の法的形態と組織との相互作用やその結果に関する検討を通じて、経営組織を効果的に機能させられるような法的形態を探求することにある。この点で言えば、すでに理論的な分析により組織の自律性の内容やこれに対する適切な法的形態の検討が進んでおり、またデータ分析によって、組織の自律性が確立することでどのような会社形態が利用されるのかに関する検討も進んでいる。具体的にいえば、組織の自律性が確立していない段階で個人と結びついている場合は合名・合資会社が利用されるのに対し、組織の自律性が確立すると小規模な場合には有限会社、大規模な場合には株式会社が利用される。このように、法的形態と組織との対応関係については期待以上の成果が上がっている。
表面変性エピタクシー

Si(111)7x7表面にSnを原子層付着させ、表面を√3×√3構造に代えて、その上にSiを蒸着させたときの成長過程を超高真空・高分解能電子顕微鏡法で"その場"観察した。基板温度を変えたときの成長の記録から、ステップの間隔とステップ成長速度、ならびに核形成の有無や核密度の関係を調べた。それらの成長を理論的に解析し、変性エピタクシーの機構を論じた。変性エピタクシーで、Siの島成長が抑えられる理由は、Si原子の臨界核サイズが大きくなるためであることが分かった。臨界核サイズが大きくなる物理的理由は、変性エピタクシーではSi表面を覆う金属膜中の金属原子とその上に核形成した蒸着Si原子とが位置の組み替えを行なうが、その際の金属原子が表面の最上層に偏析する過程で相当の活性化エネルギーが必要とされるためではないかと推定している。
NMRを用いたインターロイキン6及びその部位特異変異株の高次構造解析

NMRを用いてヒトインターロイキン-6(IL-6)の部分構造を調べた。その構造が、ヒトG-CSFとよく類似していることを明らかにした。pH4.2での熱量測定(DSC)の実験においては、IL-6野生株の熱変性過程において35°Cと65°Cにピークを観測し、部分変性した中間状態が存在することを明らかにした。さらに6種のヘリックスD領域近傍のIL-6部位特異変異体(L152V、L159V、L166V、L168V、L175V、L182V)を、NMR、DSC、円偏向2色性(CD)を用いて解析し、IL-6の構造活性相関、構造安定性相関を調べた。L182V変異によっては、明らかな構造変化は観測されなかった。このアミノ酸変異によって、受容体結合活性の低下が観測されたことにより、Leu182は溶媒に露出しており、受容体結合に直接関与しているアミノ酸残基であると結論した。L175V変異によって、有意な構造変化が観測された。ヘリックスDは折れ曲がり、ヘリックスBの方向に近づいたことが推定された。このヘリックス構造の変化が受容体結合活性の低下に結びつくと結論した。この変異体のDSCの結果において、野生株での65°Cのピークが58°Cに変化していた。さらにこの変異体は野生株と比較して、不溶性の沈澱を生じやすいことが観測された。L152V変異によって、有意な構造変化が観測されたが、受容体結合活性の低下は観測されなかった。この変異体は、DSCの結果よりpH4.2,25°Cですでに部分変性しており、また野生株と比較して可溶性のアグリゲートを生じやすいことが観測された。インターロイキン-6(IL-6)は、いまだX線結晶構造解析、NMRによって構造決定されていない。本研究においては、Val、Leu、Ile、Phe、Tyr、His、Trp残基のシグナル帰属の結果に基づいて、NOESYスペクトルを解析することにより、ヒトIL-6の構造解析を行った。20個のアミノ酸残基の側鎖プロトンペア間で観測されたNOEより、4本のヘリックスが束ねられている部分の部分構造を明らかにすることができた。このIL-6の部分構造の結果に基づいて、ヒトIL-6とすでにX線結晶構造解析によって構造決定されているヒトG-CSFの構造を比較してみると、両タンパクは、アミノ酸1次配列上、31%の類似性が存在するが、3次構造上においても、非常によく似た構造をとっていることがわかった。野生株とさらに6種のIL-6部位特異変異体(L152V、L159V、L166V、L168V、L175V、L182V)のNMRスペクトルを測定することによって、アミノ酸置換による構造変化を、側鎖プロトンシグナルの化学シフト変化およびNOE変化に基づいて、考察した。このアミノ酸変異によって、受容体結合活性の低下が観測されたことにより、Leu182は溶媒に露出しており、受容体結合に直接関与しているアミノ酸基であると結論した。ヘリックスDは折れ曲がり、ヘリックスBの方向に近づいたことが、推定できた。このヘリックス構造の変化が、受容体結合活性の低下に結びつくと考えた。L168V変異によっても、ヘリックスDがヘリックスBに近づいたことが観測できた。

L152V変異によっても、有意な構造変化が観測されたが、受容体結合活性の低下は観測されなかったので、この構造変化は、受容体結合に影響を与えないと結論した。インターロイキン-6(IL-6)の構造と安定性の相関を明らかにする目的で、ヘリックスD領域近傍に存在する6つのロイシン残基をそれぞれバリン残基に変異させた6つの変異体を作製し、NMRと熱量測定(DSC)によるIL-6野生株と変異体の解析を行った。pH4.2でのDSCの実験においては、IL-6野生株の熱変性過程において35°Cと65°Cにピークを観測し、部分変性した中間状態が存在することがわかった。L152V変異体においては、25°Cですでに部分変性しており、L175V変異体においては、野生株での65°Cのピークが58°Cに変化していた。熱変性過程における構造変化を明らかにする目的で、温度を25°Cと50°Cの間で変化させ、NMRスペクトルを測定した。NMRの測定には、DSC測定よりも高濃度のサンプルを用いた。野生株を50°Cで熱処理すると、不可逆的なスペクトル変化を生じ、タンパク質のアグリゲーションによる線幅の広幅化の可能性が考えられた。特にTrp158とHis165由来のシグナルの変化が、顕著に観測された。野生株のNMRの結果と比較すると、L152V変異体はアグリゲーションしやすく、L175V変異体は不溶性の沈澱を生じやすいことが観測された。これらの結果より、Leu152、Trp158、His165はIL-6の部分変性およびそれに伴うアグリゲーションに関与するアミノ酸残基であり、Leu175はIL-6の変性およびそれに伴う不溶性の沈澱生成に関与するアミノ酸残基であると結論した。
仮想環境の共有による協調作業に関する研究

本年度は,3次元グラフィックスワークステーション台,40インチ背面投影型マルチスキャンプロジェクタ2台,3次元位置計測装置FastrakおよびIsotrakを用いた,開放型VRによる協調作業環境を構築し,次の2項目について研究を実施した.1.両手間の協調作業を利用した3次元モデラの実装と実験的評価共有仮想環境での具体的協調作業として三次元形状のデザインを念頭に,ブロック玩具を模倣したインタフェースを持つ形状モデラを試作した.試作環境では,利用者は両手を利用した直観的な形状の構築が可能である.実際に評価実験を実施し,片手操作に対する両手操作の有効性および,両手独立操作に対する両手協調操作の有効性を定量的に評価した.また,試作環境を利用して種々の形状を作成し,両手間の協調作業が良い操作感を提供することを定性的に確認した.2.共有仮想環境での2者間の協調作業の実験的評価仮想環境を共有して,二人の作業者が仮想物体を受け渡す作業(受渡しタスク)および,それぞれがことなる仮想物体を把握して,それを接合させる作業(接合タスク)の2種類の作業を仮想環境内で実施し,視覚的フィードバック,干渉判定,干渉回避,操作自由度の制限が作業効率に与える影響を定量的に評価した.その結果,受渡しタスクにおいては,仮想物体の共有状態を視覚的にフィードバックすることで,作業時間が短縮でき,作業誤りを低減させることを確認した.また,干渉回避が接合タスクの操作性を改善することなどを明らかにした.本年度は,3次元グラフィックスワークステーション台,40インチ背面投影型マルチスキャンプロジェクタ2台,3次元位置計測装置FastrakおよびIsotrakを用いた,開放型VRによる協調作業環境を構築し,次の2項目について研究を実施した.1.両手間の協調作業を利用した3次元モデラの実装と実験的評価共有仮想環境での具体的協調作業として三次元形状のデザインを念頭に,ブロック玩具を模倣したインタフェースを持つ形状モデラを試作した.試作環境では,利用者は両手を利用した直観的な形状の構築が可能である.実際に評価実験を実施し,片手操作に対する両手操作の有効性および,両手独立操作に対する両手協調操作の有効性を定量的に評価した.また,試作環境を利用して種々の形状を作成し,両手間の協調作業が良い操作感を提供することを定性的に確認した.2.共有仮想環境での2者間の協調作業の実験的評価仮想環境を共有して,二人の作業者が仮想物体を受け渡す作業(受渡しタスク)および,それぞれがことなる仮想物体を把握して,それを接合させる作業(接合タスク)の2種類の作業を仮想環境内で実施し,視覚的フィードバック,干渉判定,干渉回避,操作自由度の制限が作業効率に与える影響を定量的に評価した.その結果,受渡しタスクにおいては,仮想物体の共有状態を視覚的にフィードバックすることで,作業時間が短縮でき,作業誤りを低減させることを確認した.また,干渉回避が接合タスクの操作性を改善することなどを明らかにした.
偏光現象から始める<光と物質の相互作用>教材の開発研究

われわれ身の回りには光に関する現象が数多くある。しかし、初等、中等教育の現場でその理論的背景を説明するには工夫が必要である。本研究では、偏光現象を用いた着色現象に注目して光と物質の相互作用に関する教材を創案し、光や色についての本質を学ぶプログラムを提案した。主な研究内容を記す。1.偏光現象から始める光と物質の相互作用教材の研究偏光板の間に高分子のシートを挟むと色が現れる。つぎに、偏光子、または偏光子を回転すると色が変わる。、2枚の偏光板の偏光軸が平行の場合の透過光の色と、垂直な場合に現れる色は互いに補色の関係である。なぜ、このような現象が現れるか、容易に説明できる実験教材を開発研究を行った。具体的には、偏光によって、互いに補色の関係にある2つの色が現れることに着目し、偏光の状態によって光が吸収されることを追究する学習教材の検討を行った。この関係をわかりやすく説明するために実験教材と学習方法について研究した。2.偏光による着色現象の本質を理解するためには、物質中で光の位相速度が変わる(屈折の法則)の理解を深める必要がある。その屈折の法則を演示す教材を創案した。本装置を用いると、入射角を変えたとき、屈折角がどのように変わるか、視覚的に理解できる。さらに、屈折の法則で保存される量は何かを考察することができる。3.光と磁気の相互作用を理解する学習教材の開発大学におけるファラデー効果の実験教材を開発した。試料となるガラス素材には、市販されいるガラス素材のなかで、ベルデ定数がもっとも大きいTb高濃度ガラスを用いた。ガラス素材の長さを大きく(8cm)とすることで大きな回転角が得られ、磁場によって、光の偏光面が回転する様子を確認できた。次に、ファラデー回転の回転角度の大きさが、光の振動数に依存することに着目する。光源に白色光源を用いると透過光のスペクトルを変えることができる。磁場によって物質の色が変わるので、磁場と光の相互作用のデモ実験として有効である。4.電磁波教材に発展させるためのに、磁石とリニアーモーターを理解させるための学習プログラムのついての研究をおこなった。主な研究内容を記す。1.身の回りの偏光についての導入教材の研究:偏光現象に興味を喚起するデモ実験を開発した。具体的には偏光板と高分子シートで色がついたり消えたりする<光マジックカード>を製作し教材化の検討を行った。[千葉]2.なぜこのような現象が現れるか、容易に説明する実験教材の開発:屈折の法則をやさしく理解するための簡易な演示器を製作した。入射角の変化に応じて屈折角も自動的に変化するので屈折の法則を視覚的に理解することができる。また全反射の演示実験もできる。[千葉]3.光物質の相互作用を理解させるための実験教材の開発:代表的な磁気-光効果のファラデー回転観察用マグネットを試作して、観察、演示実験教材の構築を始めた。これまでに開発した偏光の状態を調べるための光センサーをもちいて、磁気光効果(ファラデー回転)の学生実験の開発をおこなった。パソコンを自動計測に用いた。反磁性ガラスと常磁性ガラスを用いて観察を行った結果、回転角が磁場に比例することを確かめることができた。

[本田,千葉]4.センサーやパソコンを活用した振動・波動現象の実験教材の開発:レーザー光源を用いて干渉計をつくり,マイケルソン=モーレーの追実験を行い、初等物理教育における実験のデザインと学習課題について検討した。[神田]5.偏光から始める安全安価で有効なデモンストレーション教材の体系化:文部省フレンドシップ事業、青少年のための科学の祭典、応用物理学会リフレッシュ理科教室などで実践してきたデモ実験の検討を行いテキスト教材の試作を始めた。[千葉、本田、永田]本年は身近な光現象の中でいろいろな物が色づいて見えるということに着目して,その物理的理解を深めることを目的に研究を進めた.着色現象がどのようにして生じるかを探るために,異方的屈折率の大きな物を安価な市販品の中から見つけ出すことから始めた.クリアーファイル,セロハンテープといった身近な製品がこの候補であることを見つけ,2枚の偏光板によってこれらを挟むことによって着色現象が見られることを確認した.クリアーファイルやセロハンテープ等は高分子シートの類に属し,屈折率の異方性がある.この種の高分子シートに入射された直線偏光は,互いに直行する2つの直線偏光の和として考えることができる.この2つの直線偏光の位相差が着色現象の原因になっていることを分光によって確かめることができた.偏光と着色現象との関係を分光器を用いて実験し,その実験結果を整理する過程は,物理的思考を養うことにおおいに役立つと思われる.これを大学のおける学生実験へ発展させる試みを始め,内外の教育シンポジウムでその内容を発表してきた.また,一般者向けには,「青少年のための科学の祭典」でそのデモンストレーションを行なった.そこでは,偏光板にくわえて鏡を使うことによって,着色現象が効果的に観察されることを示して好評を得た.1.高分子シートを用いた偏光現象の教材化光とは何か、色とは何か、光が物質を透過するとどうなるのであろうか、といった光の諸現象についての学習意欲を喚起する教材として、偏光板と高分子シートを用いた着色現象の学習教材を開発した.。本年度は、これまで研究してきた大学における学生実験のための教材をまとめた。2枚の偏光板の間にはさんだ、高分子シートの厚さを変えたとき、透過する光のスペクトルがどのように変化するかを追究するプログラムを提案した。[本田亮他:高分子シートを用いた偏光現象の教材化、応用物理教育、Vbl.26No.1 2002.21-24]2.屈折の法則の理解を深める演示教材の製作屈折現象は光現象の中でも特に基本的な事項である。また、偏光による着色現象を理解する上でも重要な概念である。この屈折の法則の本質を易しく理解するために、簡易な演示器を製作したこの演示器の最大の特徴は入射角の大きさが変化すると、自動的に屈折角も変化することである。実際の屈折の実験とこの演示とをあわせて観察することのよって、任意の入射角、屈折角で屈折の法則(Snellの法則)が成り立っていることを視覚的に捉えることができる。さらに、光子の運動量の変化をこの演示器を活用して説明することができる。[張力他:屈折の法則の理解を深める演示器の製作、応用物理教育、Vol.26 No.1 2002.89-91]
医療専門分野のスキルアップにつなぐ多職種連携技術教育の探究

医療における多職種連携教育は、Inter Professional Educateoi=IPEと呼ばれて開始され、多職種の理解や連携システムの必要性とその構築に関する研究が行われている。しかし、多職種が関わっていても療養者・患者とその家族にその効果がなかなか反映されていない現状がある。そこで、もっと実践的・具体的な援助場面である技術の連携に着目すれば、専門職同士の技術の強みと役割を活かした連携となり、個人への統合されたケアに繋がると考えた。本研究では、多職種(特に看護師、介護士、言語聴覚士)が共通にかかわり、それぞれが援助技術として実践している食事援助技術を通して、各専門分野の食事援助場面での観察技術、援助技術、アセスメント内容等を分析する。その分析から、同じ援助技術であっても、専門性の強み、弱み、観察不足や多職種との連携不足などを具現化する。そのことから、職種が違っても一人の対象者に同じ援助技術が提供できる、それらから多職種の強みが加わり統合された質のよい技術になるような技術連携教育を探ることを目指している。方法として、眼球運動測定装置を用いて食事援助場面を録画し、観察技術、援助技術、アセスメント内容を分析する予定である。平成30年度は、観察技術の評価に用いる機器(眼球運動測定装置)の機器の取り扱い方、測定方法、分析方法、被験者および模擬患者など協力者の検討を行った。また、学会等に参加して、看護師外の職種からの意見等情報収集をおこなった。平成30年度は、実験開始としていたが、予備実験までとなった。実験場面の設定(事例、環境整備)や共同研究者間の日程調整等が上手くいかず、進まなかった。再度2回目の予備実験を実施して、本実験へと進める予定である。また、関連学会に参加して、多職種の連携内容や課題等を情報収集することにより、現状の把握に努め、本研究の参考資料とする。本研究は、医療に従事する多職種が共通に関わる食事援助場面における各専門分野の観察技術を分析し、一つのケアの専門性の強み、弱み、観察不足と連携不足を具現化すこと、その上で一人の対象者に統合されたケアになるような技術連携教育を探ることをねらいとしている。その方法として医療専門分野別観察技術の評価を行い、技術連携教育の重要性を広げることを目的としている。平成29年は医療者の観察技術の評価に用いる機器(眼球運動測定装置)を購入し機器の取り扱い方や得られる変数とその分析内容、実験環境の設定を共同研究者間で確認した。また、今回の被験者は看護師、介護士、言語聴覚士を対象とし、被験者の確保するために、関連施設の協力依頼や相談、関連する研究会において本研究の概要説明、現在の多職種連携の情報収集などを行った。平成29年度は、予備実験までを計画していた。しかし、医療者の観察技術の評価に用いる機器(眼球運動測定装置)の取り扱い方やそれから得られる変数とその分析内容、実験環境の設定との関連に検討を要したため、予備実験に至らなかった。平成30年度は、早期に予備実験を開始し、本実験の準備をする。そして、当初の予定通りに本実験に入る。また、関連研究会に参加し、多職種の技術教育の方法などについて情報収集を行う。平成29年度は、機器の取り扱い方や実験環境の設定に時間を要して、予定していた予備実験ができなかったため、平成30年度の早期に計画している。2017-2018年度は、予備実験の段階までの進捗状況であり、やや研究が遅れている。そのため予定していた本実験に至らなかった。