hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1次元性と幾何学的効果を利用した巨大磁気抵抗

本研究は、1次元系および電子系のフラストレーションに起因する電子相のゆらぎを活用して、磁気抵抗を増幅するとともに、機構を明らかにすることが目的である。特に、巨大な磁気抵抗効果を示すフタロシアニン分子系の伝導体を主な研究対象としてきた。この磁気抵抗を理解する上で、本物質の基底状態を解明すること不可欠である。平成19年度では、基底状態における電荷状態について精査するためにSPring-8で高精度X線回折を行い、1次元伝導方向の格子定数に対して2倍周期に対応する散漫散乱を明らかにした。本物質は1/4フィリングなので、上記の実験より電子相関効果によって電荷秩序が形成され、その結果、低温で絶縁化していることが明らかになった。次に、磁場印加によって抵抗が減少する機構を明らかにすることが重要になってきた。磁場印加による電荷秩序構造の不安定化も期待される。そこで平成20年度は、強磁場下でX線回折を行えるように、岡山大学の回折装置で散漫散乱の測定を試みた。バックグラウンドを低減することによりブラッグ反射より6桁程度強度が弱い散漫散乱の測定に実験室系の装置で成功した。散漫散乱の温度依存性を精査したが、低温になるにつれて散漫散乱は単調かつ緩慢に増加する傾向が得られ、電荷秩序のゆらぎが高温より存在していることが示唆された。これは、本物質が強い1次元性を有する事および、HOMOにおける"有効的なスピン間相互作用(effective J)"と、next HOMOにおける反強磁性的相互作用が競合している事などに起因していると考えられ、詳細について現在精査を進めている。今後はさらに10テスラ級の超伝導マグネットを用いて、強磁場下での電荷秩序を精査していく。本研究は、1次元系および幾何学的フラストレーションに起因する電子相のゆらぎを活用して、磁気抵抗を増幅するとともに、機構を明らかにすることが目的である。巨大な磁気抵抗劾果を示すフタロシアニン分子系伝導体TPP[Fe(Pc)(CN)_2]_2を主な研究対象としている。そこで19年度では、基底状態における電荷状態について精査するため、放射光施設SPring-8(BLO2B1)において真空IPカメラの高精度検出器を用いてX線回折実験を行った。X線回折を行う上で試料に含まれるFeからの蛍光が実験の障害となる。そこで蛍光と回折信号を峻別するために、X線のエネルギーはFeの波長から離れた20keVに調整して行った。実験の結果、1次元伝導方向の格子定数に対して2倍周期の散漫散乱(diffuse streak)を発見した。これは電子相関に起因した電荷の不均一性(電子密度の濃いサイトと薄いサイトが周期的に交互に並んでいる状態)に起因したものであると考えられる。低温になるにつれて散漫散乱の強度は増加するが、電気抵抗の増加に対応しており、本物質の絶縁化が電子相関効果によることがはっきりした。また、低温の6Kでも1次元鎖垂直方向はdiffuseのままであることから垂直方向の相関が極めて弱く、1次元性の強い系であることが分かる。今後はより低温で測定を行い散漫散乱の異方性の測定や、広範囲における回折ピークの測定から精密な構造解析を行っていきたい。
バイオマーカーを用いた急性冠症候群の病態解明と早期診断確立に向けた研究

急性冠症候群の早期診断に役立つ可能性のあるバイオマーカーとして、ネオプテリン、レクチン様酸化LDL受容体-1(LOX-1)、テネイシンC、COヘモグロビン、アクロレイン、RAGE(receptor for AGE: advanced glycation end products)およびHMGB-1(high mobility group box 1)について、その血中濃度を急性冠症候群患者の採血サンプルと安定狭心症患者のものを比較することで検討した。このうち、LOX-1およびテネイシンCの血中濃度は急性冠症候群患者で有意に上昇しており、その早期診断に役立つ可能性が示された。急性冠症候群の病態解明、なかでも早期診断法の確立に向けた取り組みとして、急性冠症候群患者に対する緊急心臓カテーテル検査時に血液サンプルを取得する。対象は福島県立医科大学附属病院で急性心筋梗塞あるいは不安定狭心症(急性冠症候群)と診断され、治療を受ける患者のうち、本研究に関する同意を得られた症例。大動脈および冠静脈洞から採血を実施している。急性冠症候群の定義や冠動脈造影の適応については日本循環器学会の「急性冠症候群の診療に関するガイドライン2007年改訂版」に従っている。急性冠症候群に特徴的なバイオマーカーを特定するには対照群が必要であるが、その対象疾患として労作性(安定)狭心症を設定した。それは当院で労作性(安定)狭心症を疑われて同意の上で待機的冠動脈造影検査を受けた症例とした。両群とも冠動脈造影検査および研究用採血に同意が得られなかった症例は除外した。これまでのところ、急性冠症候群のサンプルが約70例、対象としての安定狭心症群約70例分集められた。血液サンプルは心臓カテーテル検査・治療の際に経カテーテル的に上行大動脈と肝静脈洞から採取し、血漿分離用および血清分離用試験管にて遠心分離器で血清および血漿成分に分離して冷凍保存している。これまで、可溶性レクチン様酸化LDL受容体-1(LOX-1)とテネイシンC(tenascin-C)ついて検討したところ、興味深い結果が得られている。これらついては現在、論文の投稿中である。急性冠症候群(急性心筋梗塞および不安定狭心症)の早期診断に向けた病態解明のために、緊急冠動脈造影検査時に血液サンプルを取得する。対象は福島県立医科大学附属病院で急性冠症候群と診断され、緊急冠動脈造影検査を受ける症例のうち、本研究に関する同意を得られた症例で、大動脈および冠静脈洞からの採血を実施している。急性冠症候群に特徴的なバイオマーカーを特定するためには対照群が必要であるが、その対象疾患として、労作性(安定)狭心症を設定した。それは当院で労作性狭心症を疑われ、同意の上で待機的冠動脈造影検査を受ける症例とした。両群ともに冠動脈造影検査および研究用採血に同意が得られなかった症例は除外した。これまでのところ、急性冠症候群のサンプルが約30例、対象としての安定狭心症群が約30例集められた。血液サンプルは心臓カテーテル検査・治療の際に経カテーテル的に上行大動脈と冠静脈洞から採取し、血漿分離用および血清分離用の試験管にて遠心分離機で血漿および血清成分を分離している。各患者の臨床データ(病歴、各種検査成績、予後を含む経過、治療内容、服薬内容等)は、順次データベースに登録している。得られた血漿および血清は、滅菌されたマイクロチューブに分注し、今後のバイオマーカー測定まで-20°Cの冷凍庫に保存している。急性冠症候群(急性心筋梗塞と不安定狭心症)は放置すると死亡率の高い病態であり、早期の正確な診断が求められる。福島県立医科大学附属病院で急性冠症候群と診断され、緊急心臓カテーテル検査を受けた患者から本研究に同意を得られた場合に血液サンプルを採取、保存してバイオマーカーの探索に用いた。血液はカテーテル検査・治療時に大動脈と冠静脈洞から採取し、血漿分離用および血清分離用の試験管にて遠心分離器で血漿あるいは血清に分離した。各サンプルは-20°Cの冷凍庫で解析時まで保存した。急性冠症候群の定義やカテーテル検査の適応については日本循環器学会の「急性冠症候群の診療に関するガイドライン2007年改訂版」に従った。急性冠症候群患者の特徴について探索するには対照群が必要であるが、その対象として労作性(安定)狭心症を設定した。それは当院で労作性狭心症を疑われ、同意の上で待機的心臓カテーテル検査を受けた症例とした。

早期診断に役立つ可能性のあるバイオマーカーとして、可溶性レクチン様酸化LDL受容体-1(LOX-1)、テネイシンC(tenascin C)、COヘモグロビン、アクロレイン、RAGE(receptor for AGE: advanced glycation end products)、HMGB-1(high mobility group box 1)について測定、検討した。このうち、LOX-1、tenascin C、COヘモグロビンおよびアクロレインについては急性冠症候群患者から得られた血液サンプルでの濃度が対照群に比べて有意に高かった。RAGEおよびHMGB-1については有意な差は得られなかった。LOX-1とtenascin Cの結果についてはそれぞれ論文として発表した。COヘモグロビンについては現在論文投稿中である。アクロレインの結果については今後学会等で発表の予定である。循環器内科学計画手順に従い、対象患者から血液サンプルを収集し、血漿および血清の分離、冷凍保存を行っている。また、付随する臨床データ(年齢、性別、各種一般臨床検査成績、治療内容、服薬内容、予後を含む臨床経過など)もデータベースを構築して集積中である。これまで集積した検体を用いていくつかのバイオマーカーについてそのレベルを測定した。上述したように、可溶性レクチン様酸化LDL受容体-1(LOX-1)は急性冠症候群においてその血中レベルの上昇が確認された。また、テネイシンC(tenascin-C)ついてはカテーテルインターベンション(PCI)の際に実施している血管内超音波(IVUS)の所見から得られる冠動脈プラークの破綻像との関係が有意となる所見を得ている。プラークの破綻は急性冠症候群の発症機序として重要なメカニズムであり、大変興味深いデータである。これらの結果は現在論文投稿中である。一方、急性冠症候群の早期マーカーになり得るかと期待した炎症性免疫の状態を表すネオプテリン(neopterin)に関しては、我々のサンプルでは急性冠症候群に特異的な挙動は示さなかった。血液サンプルの収集数は当初の想定よりもやや少なくなっている。その理由として、急性冠症候群の発症は日時を予想できるものではないので、深夜や休日の治療も多く、人手が足りない場合には患者や家族の同意取得のための充分な説明時間をとれなかったり、ベッドサイドでの治療を優先させるために検体処理に人手が割けなかったりすることが挙げられる。計画手順に従い対象患者からの血液サンプルの収集、血漿および血清の分離、冷凍保存を行っている。また、付随する臨床データの記録も、データベースを構築して集積中である。血液サンプルの収集数は当初の想定よりやや遅れている。その理由として、急性冠症候群の発生は日時を予想できるものではないため、休日や深夜での治療もあり得る。そのため、人手が足りない場合に患者や家族へ同意取得のための充分な説明時間が取れなかったり、患者への治療を優先させるために検体処理に人手が割けなかったりすることなどが挙げられる。今後も人命最優先で治療にあたりつつ、より多くの血液サンプルが収集保存できるようにする方針である。これまで得られたデータの整理、解析を進めるとともに、検討すべき物質の濃度を信頼性の高い測定系を用いて測定する。当初、スクリーニング候補にあったペントラキシン3(pentraxin 3)については、他の施設から急性心筋梗塞との関連を示すデータがすでに論文発表されたため、検討項目から除外する方針とした。
放送映像アーカイブでの頻出構図のマイニングによる重要ニュースショットの俯瞰的分類

本研究の目的は、研究代表者が研究を進めているクロスTVチャンネルフィルタリングによって得られる主要なニュースショットについて、映像の構図に基づく自動分類を可能にすることにある。本研究では、大きく三段階に分けて研究を進め、第一段階では、ボトムアップなデータマイニング手法によって部分映像特徴を探索し、第二段階では、知識発見手法に基づくトップダウンアプローチによって部分映像特徴を探索した。そして、第三段階ではそれらの結果を統合することによって、ニュースショットの自動分類機構を構築した。そして、第三段階ではそれらの結果を統合することによって、ニュースショットの自動分類機構の構築を進めた。平成25年度には、本研究の第ニ段階として、平成24年度に実施したボトムアップなアプローチを補う形で、人手で与えられる正負事例や仮説を起点とするトップダウンアプローチでの部分映像特徴の探索を行った。ボトムアップアプローチのみで網羅的に部分映像特徴を検出できるとは限らないため、トップダウンアプローチでの補完が不可欠である。本研究が抽出を目指しているのはあくまでも頻出構図の映像特徴であるが、データマイニングの際には映像特徴のみならず言語特徴も使用した。これは、言語特徴の方が被写体や場面を特定する効果が高いため、言語情報を加えることでデータマイニングの精度ならびに効率を高められるからである。これまで言語情報としては、主として文字字幕(クローズドキャプション)を用いてきたが、言語特徴をより効果的に抽出するため、本研究では、放送映像アーカイブに対して映像中の字幕(オープンキャプション)をビデオOCRによって認識する機能を導入した。これにより、映像特徴とより関連の深い言語特徴の抽出が可能になった。本研究では、大きく三段階に分けて研究を進めており、第一段階では、ボトムアップなデータマイニング手法によって部分映像特徴を探索し、第二段階では、知識発見手法に基づくトップダウンアプローチによって部分映像特徴を探索する。そして、第三段階ではそれらの結果を統合することによって、ニュースショットの自動分類機構を実現しようとしている。平成24年度には、本研究の第一段階として、主要ニュースショットから映像特徴および言語特徴を抽出し、それらに対してデータマイニング手法を適用することによって、頻出構図に共通する部分映像特徴の抽出を試みた。映像特徴としては、形状、色分布、空間性を用いた。言語特徴としては、文字字幕(クローズドキャプション)に現れる人名、地名、頻出単語等を使用した。これらの特徴の中から、高頻度に出現し、かつ、空間的な特徴と強い相関を持つ部分映像特徴の抽出を進めた。本研究は、研究期間を2年間としており、初年度に研究計画の第一段階を、次年度に第二段階と第三段階を行う計画となっており、現状では、当初の計画どおりに研究が進行している。平成25年度には、三つの段階のうちの第二段階と第三段階を実施する計画である。第二段階では、第一段階で実施したボトムアップなアプローチを補う形で、人手で与えられる正負事例や仮説を起点とするトップダウンアプローチでの知識発見手法を適用する計画である。ボトムアップアプローチのみで網羅的に部分映像特徴を検出できるとは限らないため、トップダウンアプローチでの補完が不可欠であると考えている。トップダウンアプローチにおいても映像特徴と言語特徴の双方を利用し、人手で作成した正負事例および仮説について決定木等での機械学習や統計的手法による検定を行うことで部分映像特徴を抽出する計画である。そして、最終段階である第三段階では、第一段階と第二段階で抽出された部分映像特徴に基づいて自動分類機構を実現する計画である。具体的には、まず、抽出された部分映像特徴の中から、評価実験を繰り返すことによって、自動分類に適した特徴を選択する。そして、選び出された部分映像特徴を分類特徴として適用することにより、ニュースショットの自動分類を実現する計画である。平成25年度の研究費は、主に評価実験を行うための実験環境の整備を目的としており、評価実験用の端末、および、実験補助の謝金に使用する計画である。
花弁のアントシアニン着色を制御する光応答経路の解明

今年度は光応答着色に関連する波長域の検討するために3種類のLED光源、青色(450nm)、緑色(518nm)、赤色(630nm)、およびこれらを混合した白色光を用いた切り花リンドウへの照射実験を行った。開花した花弁の花色表現型を評価するために、分光測色計を用いてL*a*b*値を測定した結果から、白色および青色光で花弁着色は濃くなる傾向が認められ、一方で緑色および赤色光で淡くなる傾向が認められた。また、これらの応答は品種により傾向に差があることも明らかになった。光を介した花弁着色誘導に関与する器官・組織を調べるために、蕾および葉それぞれに限定的に光照射実験を行った。その結果、花弁の着色には蕾および葉それぞれにおいて光受容の必要性を示唆する結果が得られた。当初の計画ではこれらの解析に続いて花弁サンプルなどを用いた遺伝子解析および色素解析を予定していたが、現在までの進捗状況に記載した通り、10月に発生した所属大学内の大規模停電により開花期6月以降にサンプリングしたリンドウ花弁サンプルを全て失ったために、以後に計画していた光応答着色の関連遺伝子の選抜はできなかった。そこで本計画の関連テーマの一つである、過去に実施したRNA-seqデータから選抜した光応答着色制御への関与が予想される転写因子の遺伝子機能解析を先行して実施するために、ゲノム編集によるノックアウト系統の作出とその増殖を推進した。現在、次年度に向けてこれらの系統の花の表現型解析と遺伝子機能解析の準備を進めている。10月の台風で生じた停電によりディープフリーザーが停止し、これにより6月以降にサンプリングしてきたリンドウ花弁サンプルを全て失ったため、光応答着色の関連遺伝子選抜、色素解析などの各種実験を進めることができなかった。本年度に計画していた光応答着色の関連遺伝子選抜および色素解析を実施するため、次年度も改めて切り花リンドウへのLED光源を用いた光処理実験を行う。また、今年度に増殖した光応答着色への関与が予想された転写因子ノックアウト系統の解析についても本計画と並行して実施する。所属変更に伴い計画の進行や物品の購入計画に変更が生じた。また停電により凍結サンプルを失い、計画していた遺伝子解析などが実施できなかったため次年度使用額が生じた。次年度は今年度の計画を改めて実施する予定であり、各種解析において次年度使用額を使用する。
構造・材料同時最適設計のための複合材料システムの微視的損傷発生・進展評価法の構築

本研究では,耐熱高分子をマトリックスとする繊維強化複合材料の,最も基本的な積層構成である0°/90°層からなるクロスプライ(直交)積層板を用い,(1)90°層内の初期マトリックスクラック発生,(2)マルティプルマトリックスクラック発生,(3)マトリックスクラック端部からの層間剥離発生,の各段階におけるミクロの変形・破壊プロセスを.負荷装置を付加した光学顕微鏡(OM),走査型電子顕微鏡(SEM)および走査型超音波顕微鏡(SAM)を用いる負荷中のその場観察により定量的に明らかにし,マイクロメカニクスの理論解析の実験的検証を行うことを目的とした.本年度は特に疲労負荷下での評価を中心に行った.1.実験材料としては,標準材としての180°C硬化従来型エポキシ樹脂(TGDDM/DDS系),およびそれを高靭化したものをマトリックスとするカーボン繊維強化複合材料とした.積層構成としては,基本的なクロスプライ[0/90n/0](n=4,8,12)を用いた.また,層間剥離発生を抑制する目的で,層間に樹脂層を導入した積層板を製作し,損傷プロセスに与える効果を明らかにした.2.室温における負荷中OM,SEMまたはSAM内のその場観察装置を用いて,(1)90°層内の初期マトリックスクラック発生,(2)マルティプルマトリックスクラック派生,(3)マトリックスクラック端部からの層間剥離発生,の各段階におけるミクロな変形・破壊プロセスを各負荷段階でその場観察した.3.微小細線を試験片端面に印刷し,SEMその場観察により層間の微視的変形・損傷を定量的に明らかにした.4.繰り返し疲労負荷下における損傷プロセスをレプリカ法により観察し,単調準静的負荷下での挙動との相違を明らかにし、その定式化に成功した.本研究では,耐熱高分子をマトリックスとする繊維強化複合材料の,最も基本的な積層構成である0°/90°層からなるクロスプライ(直交)積層板を用い,(1)90°層内の初期マトリックスクラック発生,(2)マルティプルマトリックスクラック発生,(3)マトリックスクラック端部からの層間剥離発生,の各段階におけるミクロの変形・破壊プロセスを.負荷装置を付加した光学顕微鏡(OM),走査型電子顕微鏡(SEM)および走査型超音波顕微鏡(SAM)を用いる負荷中のその場観察により定量的に明らかにし,マイクロメカニクスの理論解析の実験的検証を行うことを目的とした.本年度は特に疲労負荷下での評価を中心に行った.1.実験材料としては,標準材としての180°C硬化従来型エポキシ樹脂(TGDDM/DDS系),およびそれを高靭化したものをマトリックスとするカーボン繊維強化複合材料とした.積層構成としては,基本的なクロスプライ[0/90n/0](n=4,8,12)を用いた.また,層間剥離発生を抑制する目的で,層間に樹脂層を導入した積層板を製作し,損傷プロセスに与える効果を明らかにした.2.室温における負荷中OM,SEMまたはSAM内のその場観察装置を用いて,(1)90°層内の初期マトリックスクラック発生,(2)マルティプルマトリックスクラック派生,(3)マトリックスクラック端部からの層間剥離発生,の各段階におけるミクロな変形・破壊プロセスを各負荷段階でその場観察した.3.微小細線を試験片端面に印刷し,SEMその場観察により層間の微視的変形・損傷を定量的に明らかにした.4.繰り返し疲労負荷下における損傷プロセスをレプリカ法により観察し,単調準静的負荷下での挙動との相違を明らかにし、その定式化に成功した.本研究の目的は、複合材料システムの構造・材料同時最適設計を目指した、繊維とマトリックスの相互作用や界面層挙動を含む微視的変形・破壊特性を求める定量的実験評価手法を確立することにある。具体的には、複合材料の微視的変形・破壊プロセスをその場観察するシステムとして、任意の負荷・除荷サイクルが与えられる負荷ステージをもつ、以下に示す各種顕微鏡装置を用いる。(a)光学顕微鏡(OM)負荷下その場観察装置、(b)走査型電子顕微鏡(SEM)負荷下その場観察装置、(c)走査型超音波顕微鏡(SAM)負荷下その場観察装置、(d)SAMを応用した局所弾性率、減衰率評価装置。本年度の主な成果は以下の通りである。(1)フォトリソグラフィ法を応用して試験片に、金属からなるミクロン単位の平行細線または微小格子を描画する手法を開発し、CFRP直交積層板の側面における負荷過程中の変形や損傷発生・進展を可視化することに成功した。この方法によれば、亀裂開口変位や層間に集中するせん断変形をきわめて正確に測定できる。また、この実験結果は熱応力を考慮した理論解析により説明された。(2)SAMによる異方性媒体中の波動伝播シミュレーションを行い、異方性特有に生じる特徴を明らかにした。また、CFRP直交積層板90°層内のマトリックスクラックの映像シミュレーションを行い、新たに開発された広開口角レンズを用いて得られた実際の映像を十分説明できることを示した。(3)SiC繊維表面に厚さの異なるカーボンコーティングをCVDにより施し、ホットプレスにより複合化したガラス基一方向または直交積層板について、試験中の各荷重段階において、表面のレプリカをとるこことにより、マトリックスクラックなどのセミミクロな変形・破壊プロセスに与える界面処理の効果を明らかにした。

本研究では,耐熱高分子をマトリックスとする繊維強化複合材料の,最も基本的な積層構成である0°/90°層からなるクロスプライ(直交)積層板を用い,(1)90°層内の初期マトリックスクラック発生,(2)マルティプルマトリックスクラック発生,(3)マトリックスクラック端部からの層間剥離発生,の各段階におけるミクロな変形・破壊プロセスを,負荷装置を付加した光学顕微鏡(OM),走査型電子顕微鏡(SEM)および走査型超音波顕微鏡(SAM)を用いる負荷中のその場観察により定量的に明らかにし,マイクロメカニクスの理論解析の実験的検証を行うことを目的とした.本年度はとくに疲労負荷下での評価を中心に行った.1.実験材料としては,標準材としての180°C硬化従来型エポキシ樹脂(TGDDM/DDS系),およびそれを高靱化したものをマトリックスとするカーボン繊維強化複合材料とした.積層構成としては,基本的なクロスプライ[0/90n/0](n=4,8,12)を用いた.また,層間剥離発生を抑制する目的で,層間に樹脂層を導入した積層板を製作し,損傷プロセスに与える効果を明らかにした.2.室温における負荷中OM,SEMまたはSAM内のその場観察装置を用いて、(1)90°層内の初期マトリックスクラック発生,(2)マルティプルマトリックスクラック発生,(3)マトリックスクラック端部からの層間剥離発生,の各段階におけるミクロな変形・破壊プロセスを各負荷段階でその場観察した.3.微小細線を試験片端面に印刷し,SEMその場観察により層間の微視的変形・損傷を定量的に明らかにした.4.繰り返し疲労負荷下における損傷プロセスをレプリカ法により観察し,単調準静的負荷下での挙動との相違を明らかにし、その定式化に成功した.
未利用エネルギー有効活用に向けた逆磁歪発電のFeメタ磁性による新方式開拓

本研究では、現在、未利用エネルギーの活用として波浪エネルギーや人間の踏圧エネルギーなどの利用が検討されている。これらを電力変換する方式の一つである、応力-磁気の結合を誘導法により電力変換する「逆磁歪発電」に注目し、全く新しい原理としての磁性1次相転移の利用を提唱する。本年度は、材料探索としてLa(Fe_xSi_<1-x>)_<13>化合物に注目した。本化合物はFe高濃度側においてTcでの強磁性-常磁性1次相転移が発生し、急峻な磁化変化が発生することが確認されている。圧力効果により相転移を誘起することが本テーマの主眼であるが、磁化変化の急峻性は誘導起電力を増大させる一方で、磁化変化発生に要する応力の閾値Pminが先鋭化するため、Pmin以下の応力を変換に使えない。磁化変化を緩やかにすると、起電力は減少するが、変換にかかる応力範囲が広がる。これまでの研究からは、Fe濃度を減少させたときに、相転移の次数が1次から2次に変化する臨界濃度はx=0.86近傍と判明している。そこでまず、x=0.86近傍の組成の化合物について、Tc近傍における磁化の温度変化を算出し、圧力を印加した場合の変化について評価した。その結果、x<0.86およびx>0.86の試料ではそれぞれ2次および1次の転移モードに変化は生じないが、x=0.86では圧力増加とともに1次相転移の性質が強まり、磁化の温度変化が急峻になることがわかった。この結果を換算すると、0.2T/MPa程度となり、標準体重が片足爪先にかかった場合に約1T程度となり、比較的大きな誘導起電力が期待できる。なお、23年度には材料デザインの検討を繰り越し課題として実施した。
平安後期日本漢文学の総合的研究

本研究では、平安後期の主要な漢詩文集『本朝続文粋』『中右記部類紙背漢詩集』『詩序集』『内宴記』『法性寺殿御集』の五書について、詳細な注釈を施し、その作者の伝記を作成することを行なう。注釈には底本の本文、他本との本文異同、校訂本文、訓読文、語釈、現代語訳、制作の年時・事情の各項目を設けることとする。語釈に引用する漢籍の本文には、訓読文を付け、理解を容易ならしめるように配慮する。また、作者の伝記は注釈に連携させて示すこととする。これによって、当時の漢詩文の殆ど全てが注釈されることになり、平安後期の漢文学を本格的に研究するための基盤が確立できるものと思われる。
発電機形状の最適化によるプラズマMHD発電の高性能化

本研究では、飛躍的に高い発電効率が期待できるプラズマMHD発電機の性能向上を研究目的とした。平成9年度から11年度の3年間にわたる科学研究費の補助により、当初の予想を上回る大きな成果を得ることができた。平成9年度は、発電機の形状の最適化、すなわち断面積比の最適化を行い、世界最高の断熱効率46.5%を得ることができた。同時に、出力密度も140MW/m^3と高い値が得られ、出力密度の実用化目標を達成することができた。それと同時に、断面積比が小さい場合には、さらに、エンタルピー抽出率(=電気出力/熱入力)を向上させる必要があることを示した。平成10年度は、エンタルピー抽出率を向上させるため、発電機の入口に旋回流を導入する方法を採用した。旋回流導入用のベーンに新たな概念を提案し、この概念に基づいてベーンを作成し、これを発電機内のノズル内部に設置し、実験を行った。その結果、エンタルピー抽出率(電気出力/熱入力)25.7%、断熱効率54.3%が得られ、それまでの性能を大幅に更新することができた。さらに、出力も759kWという非常に大きな値が得られ、プラズマMHD発電の研究の歴史に記録される優れた成果を得ることができた。平成11年度は、さらに高性能な発電機を設計するために必要なデータを蓄積するため、MHD発電機内の諸現象を詳しく調べた。その結果、入口旋回流を導入した場合には、正の旋回流が高く保たれたること、またマッハ数が全域で超音速に維持されるため、高性能の発電性能が得られたことが明らかにできた。また、プラズマの揺らぎの原因がシード率の揺らぎにもあることをつきとめ、高性能化のためには、シード率の揺らぎを小さく抑えることが重要であることを見出した。以上のように、本研究によりプラズマMHD発電機の性能が飛躍的に向上する共に、発電機内諸現象についても多くの新しい知見を得ることができた。今後、これらの知見を活用する新たなる研究の展開が望まれる。エネルギー問題は、現在「経済成長」、「資源・エネルギーの確保」、「環境保全」というトリレンマに陥っている。このような状況の中で発電の高効率化は、このトリレンマを解決する重要な研究課題である。本研究対象であるプラズマMHD発電は、回転機械でないため高温での動作が可能であり、現在の発電プラントと比較して飛躍的に高い5863%の高効率発電が可能である。本研究ではプラズマMHD発電機の性能を飛躍的に高めるために、発電機の形状と面積比の最適化による性能向上という新しい方法を提案し、それを実験的に検証することを目的としている。本年度は、既設の大型衝撃波管風洞と磁場装置を用いて、種々の運転条件下での電子密度の揺らぎや、流れの様子、さらに発電性能について調べた。プラズマMHD発電機の性能は、プラズマの電離が発電機内のどの位置で起きるかによって大きく左右される。そこで、ノズル内と発電チャネル内の二カ所で光学測定を行うと共に、電子温度の計測を行った。また、発電機の効率は取り出される出力と圧力損失に依存するが、本研究ではこの両者を同時測定した。その結果、圧力の増加と共にプラズマの安定領域が広がり、電子密度の揺らぎが小さくなり、放電が一様化するという、極めて重要な知見を得ることができた。

また、発電機入口での全圧の増加と共に圧力損失が小さくなり、世界最高の段熱効率46.5%を得ることができ、同時に出力密度も140MW/m^3と高い値が得られ、出力密度の実用化目標を達成することができた。さらに、エンタルピー抽出率についても高い値が得られたが、今後さらに発電性能を向上させるためには、発電機形状のさらなる最適化と、発電機入口での旋回流の導入が必要であることが示唆された。本研究対象であるプラズマMHD発電は、回転機械でないため高温での動作が可能であり、現在の発電プラントと比較して飛躍的に高い5863%の高効率発電が可能である。本研究ではプラズマMHD発電機の性能を飛躍的に高めるために、発電機の形状や旋回流導入という新しい方法を提案し、それを実験的に検証することを目的としている。本年度は、発電機の入口に旋回流を導入するため、旋回流導入用のベーンの設計を三次元数値シミュレーションにより行った。その結果、従来に比べて非常に薄く、同時に簡単な形状を持つベーンによっても、所定の旋回流が得られることを確認した。この結果に基づいてベーンの設計を行い、24枚のベーンを内蔵するノズルを製作して、発電機内に設置した。その後、既設の大型衝撃波管風洞と磁場装置を用いて、種々の運転条件下で電流-電圧特性、全圧損失、プラズマの電子密度の揺らぎや、流れの様子について調べた。その結果、エンタルピー抽出率(電気出力/熱入力)25.7%、断熱効率54.3%が得られ、従来の世界記録をさらに大幅に更新することができた。さらに、出力も759kWという非常に大きな値が得られ、プラズマMHD発電の研究の歴史に記録されるような優れた成果を得ることができた。また、発電機内の流れの可視化を行い、プラズマの発光分布と衝撃波の位置について明らかにすることが出来、電磁流体力学と発電プラズマについての極めて重要な知見を得ることができた。今後は、さらに発電機の運転条件の最適化を行い、より高い性能を得ることを目的として実験を進める。本研究では、将来の高効率発電としてその実用化が期待されるプラズマMHD発電を研究対象としている。平成9年度と10年度の研究では、発電機形状の最適化により、これまでのMHD発電の記録を大幅に更新する750kWの出力と54%の断熱効率を発達することができ、実用化に向けて大幅に前進することができた。平成11年度は、この成果を踏まえ、さらに高性能な発電機を設計するために必要なデータを蓄積するため、MHD発電機内の諸現象を詳しく調べることを目的とした。発電性能は、発電機内の流れの挙動によって大きく影響される。そこで、これまで計測ができなかった発電チャネル内のマッハ数と旋回流の大きさを、流れの可視化のための新しい手法を適用して捉えることを試みた。その結果、入口旋回流を導入した昨年度の実験において、性能向上の原因が、正の旋回流がチャネルで予想される以上に高く保たれたこと、またマッハ数が全域で超音速に維持されたことにあることが明らかにできた。また、シード率の揺らぎと発電機内のプラズマの揺らぎとの相関関係を調べた結果、プラズマの揺らぎの原因がシード率の揺らぎにもあることをつきとめ、高性能化のためにはシード率の揺らぎを小さく抑えることが重要であることを見出した。さらに、プラズマの揺らぎがある場合、電流流線が空間的に大きく歪められ、これがプラズマの内部抵抗の増加につながり、出力の低下を招くことが指摘できた。
防錆橋梁現場継手部の耐荷性能安定化に関する研究

近年,社会的なニーズに伴い,防錆橋梁が注目されつつある中で,本研究は,現在最も使用実績の高い防錆法である溶融亜鉛めっきを中心として,亜鉛溶射の場合についても,これらの表面処理を施した部材の高力ボルト摩擦接合継手部の挙動に関してめっき厚やボルトの種類などを変えて,新たに考案した試験方法による持続荷重下におけるせん断クリープについての試験,並びに静的引張供試体についてのすべり耐力とボルト軸力の経時変化に関する試験を行った.これらにより得られた新たな知見を以下に列挙する.(1)設計すべり耐力の1/2程度の持続荷重でのせん断クリープ量の変化は,無処理及び亜鉛溶射では載荷後17日でほぼ収束しているが(収束せん断変形量は,無処理:20μ,亜鉛溶射:30μ),亜鉛めっきでは約2週間までは時間の対数に比例して(一次クリープ),その後クリープ速度が一定の定常状態(二次クリープ)に移行した後,さらにほぼ1年経過以降に収束状態(収束せん断変形量:50μ)となった.なお,これらの結果は,本研究の要因水準の範囲では,めっき厚,ボルト等級,ボルトのめっき処理の有無などの差異による明瞭な影響はみられなかった.(2)ボルト軸力は,経過時間の対数に対してほぼ直線的に減少し,約1ケ月経過後の測定では,軸力導入直後に対する減少率は, <1>無処理(約91%)><2>亜鉛めっき(約8489%)><3>亜鉛溶射(約81%)であり,ボルトの種類やめっき厚などにはあまり影響を受けなかった.(3)ボルト軸力に対するすべり耐力の比率(摩擦係数)の経時変化は,無処理継手ではほぼ一定の値を示すのに比べて,亜鉛めっきや亜鉛溶射などでは時間経過とともに増大する傾向にある.近年,社会的なニーズに伴い,防錆橋梁が注目されつつある中で,本研究は,現在最も使用実績の高い防錆法である溶融亜鉛めっきを中心として,亜鉛溶射の場合についても,これらの表面処理を施した部材の高力ボルト摩擦接合継手部の挙動に関してめっき厚やボルトの種類などを変えて,新たに考案した試験方法による持続荷重下におけるせん断クリープについての試験,並びに静的引張供試体についてのすべり耐力とボルト軸力の経時変化に関する試験を行った.これらにより得られた新たな知見を以下に列挙する.(1)設計すべり耐力の1/2程度の持続荷重でのせん断クリープ量の変化は,無処理及び亜鉛溶射では載荷後17日でほぼ収束しているが(収束せん断変形量は,無処理:20μ,亜鉛溶射:30μ),亜鉛めっきでは約2週間までは時間の対数に比例して(一次クリープ),その後クリープ速度が一定の定常状態(二次クリープ)に移行した後,さらにほぼ1年経過以降に収束状態(収束せん断変形量:50μ)となった.なお,これらの結果は,本研究の要因水準の範囲では,めっき厚,ボルト等級,ボルトのめっき処理の有無などの差異による明瞭な影響はみられなかった.(2)ボルト軸力は,経過時間の対数に対してほぼ直線的に減少し,約1ケ月経過後の測定では,軸力導入直後に対する減少率は, <1>無処理(約91%)><2>亜鉛めっき(約8489%)><3>亜鉛溶射(約81%)であり,ボルトの種類やめっき厚などにはあまり影響を受けなかった.(3)ボルト軸力に対するすべり耐力の比率(摩擦係数)の経時変化は,無処理継手ではほぼ一定の値を示すのに比べて,亜鉛めっきや亜鉛溶射などでは時間経過とともに増大する傾向にある.本年度では、摩察接合部の摩察面の処理条件の影響を明らかにするため、亜鉛めっき(めっき厚:2水準)及び亜鉛溶射の場合について、持続荷重下におけるせん断クリープに関する梁供試体の実験、並びに静引っ張り供試体についてすべり耐力とボルト軸力の経時変化に関する実験を行った。得られた新たな知見を列挙すると次のようである:(1)設計すべり耐力の1/2程度の持続荷重では、少なくとも本試験の最終測定時点である2ケ月までは、経過時間の対数に対してほぼ直線的にせん断に変形(せん断クリープ)が進行し、最終測定時での大きさは(1)無処理(3μ)<(2)亜鉛溶射(6μ)<(3)亜鉛めっき(18μ)の順で、本試験の範囲では設計上ほぼ考慮の必要がないものと考えられる。(2)ボルト軸力は、経過時間の対数に対してほぼ直線的に減少し、その大きさは軸力導入直後に対して最終測定時点では、(1)無処理(約93%)>(2)亜鉛めっき(8587%)>(3)亜鉛溶射(約81%))の順で、ボルトの等級や本実験でのめっき厚の差などにはあまり影響を受けなかった。(3)すべり耐力は、(導入直後の軸力に対するすべり係数では)時間の経過とともに当初は低下するが、亜鉛めっきではその後再び上昇する傾向を示した。すなわち、ボルト軸力の経時変化を考慮して求めた各時点での摩察係数は、ほぼ横ばいから、亜鉛めっきではある時点から上昇する傾向を示していることが分った。なお、今後の予定については、今回得られた知見を参考にしつつ、さらに持続荷重試験を継続し、同時に防錆材継手全般についての持続荷重に対する挙動、並びにそれが全体構造系に及ぼす影響を明らかにし、防錆材継手の合理的設計法を確立する。
波長多重光ネットワークにおける全光学的ノード処理技術に関する研究

将来の超高速・大容量光ファイバネットワークでは,波長多重技術(WDM)と光領域での時間多重技術(OTDM)により伝送容量がテラビット/秒を越え,さらに波長による信号のルーティング,信号の波長変換などの全光学的な信号処理を伴うことが予想される。今年度は全光信号処理技術に関して,以下の研究を行った。(1)全光学的波長ルーティング技術光ファイバブラッググレーティング(FBG)に曲げによる圧縮歪を与えることにより,分散特性を変えることなく,帯域幅を可変にするモジュールを試作した。このFBGを用いて,チャンネル数可変の分岐・挿入マルチプレクシングを実現した。(2)全光信号再生技術非線形ループミラーにおいて,右回り光と左回り光の間に独立に光路差を与える方式を考案した。これによりスイッチングの消光比を大幅に改善した。この結果に基づき,160Gbit/s信号の全光学的信号再生の実験を行い,3R機能を実証した。また,光ファイバの四光波混合効果を用いて,偏波無依存時間多重分離器の試作,評価に成功した。クロック光パルスはピークホールド型光PLL回路により安定化され,160Gbit/s信号を10Gbit/sに多重分離することに成功した。さらに2ポンプパラメトリック効果に関して理論解析を進め,その機構を明らかにした。その結果,広帯域光パラメトリック利得が得られる条件を明確化した。この理論に基づきデバイス設計を行い,偏波無依存,広帯域波長変換器を実現した。将来の超高速・大容量光ファイバネットワークでは,波長多重技術(WDM)と光領域での時間多重技術(OTDM)を駆使して伝送容量がテラビット/秒を越え,さらに波長による信号のルーティング,信号の波長変換などの全光学的なノード処理を伴うことが予想される。さらにこのような大規模な光ネットワークでは,伝送信号の雑音,波形歪み,時間ジッタの蓄積が大きくなるため,Reshaping, Retiming, Regeneratingの3R機能を全光学的に実現する全光3R技術の開発が重要となる。本研究では,OTDM/WDM光ネットワークに必須のこれらのノード処理技術に関して,以下の研究を行った。波長可変ファイバグラッググレーティング(FBG)を用いた分岐・挿入マルチプレクサを多段に組み合わせることにより,空間スイッチを用いない新しい構成の3x3,4波長多重光クロスコネクトを試作した。この構成で,入力側i番目のファイバ中の任意の波長チャンネルを,波長の衝突を起こすことなく出力側j番目のファイバにルーティングできることを実証した。伝送された各波長チャンネルから全光学的な方法によりクロック光パルスを抽出し,次にチャンネルごとにクロック光パルスを伝送信号によってスイッチすることにより,リタイミング(Retiming)機能を実現する。このとき,光-光スイッチに非線形な入出力特性を付加することにより伝送された信号の雑音を除去し,信号再生(Regenerating)機能を発現させる。本研究では,クロック抽出と光スィッチを一つの光ゲートで実現する新方式を提案し,その機能を実証した。(1)全光学的波長ルーティング技術光ファイバブラッググレーティング(FBG)に曲げによる圧縮歪を与えることにより,反射率や3dB帯域に影響を与えることなく,波長可変範囲90nmを達成した。このFBGを用いた分岐・挿入マルチプレクサを多段に組み合わせて,空間スイッチを用いない新しい構成の4波長3x3光クロスコネクトを試作した。(2)全光信号再生技術光パルスが正常分散を持つ光ファイバを伝搬すると,正常分散と自己位相変調の相互作用により,パルススペクトルは平坦に拡がる。データパルス列を用いてスペクトルを拡散した時,スペース時の雑音やパルスのペデスタルなど低パワーの信号は,ペクトルの中心部に集まる。したがって中心周波数をはずしてフィルタすることにより,雑音やペデスタル成分を除去し,全光学的な波形整形が可能になる。今年度は10GHz,パルス幅6psのパルス列からの広帯域スペクトル発生およびパルス整形実験を行った。

さらに2ポンプパラメトリック効果に関して理論解析を進め,その機構を明らかにした。その結果,広帯域光パラメトリック利得が得られる条件を明確化した。この理論に基づきデバイス設計を行い,偏波無依存,広帯域波長変換器を実現した。
地域社会の「つながり」を育む住まい・まちづくり学習の実践モデル構築に関する研究

住まい・まちづくり学習(活動)の優れた事例を対象に、地域資源(モノ・コト・ヒト)の存在とその関係性、住民と地域資源とのかかわりについて調査し、住まい・まちづくり学習(活動)を通して地域資源が住まい・まちづくりの主体形成にどのように働きかけるのか、住まい・まちづくり学習(活動)の展開にともなう地域資源の関係性や働きの変化を可視化した。その結果、歴史資源の豊富な地域では、歴史資源を活かす取組みが、住民の主体的なまちづくり活動につながる様子を捉えることができた。これらの結果をふまえ、地域社会の「つながり」形成に寄与する住まい・まちづくり学習の実践モデルを構築し、その実践結果を冊子にまとめた。本研究の目的は、地域の社会的な「つながり」に着目し、地域力向上に関与するソーシャル・キャピタル形成にプラスの作用をもたらす住まい・まちづくり学習の実践モデルを提案することにある。平成26年度は以下の(1)(3)の研究を実施した。(1)住まい・まちづくり学習の事例調査:本研究の各メンバーがこれまで行ってきた住まい・まちづくり学習の実践を踏まえて、地域社会の「つながり」形成に係わる事例の調査を行った。対象とした事例は、1伝統的建造物群保存地区にある国の重要文化財指定の住宅を通した住まい・まちづくり学習、2ミュージアムを活用した住文化継承学習、3戦後木造建築として初めて重要文化財建造物に指定された日土小学校の保存再生の経緯、4子どもと築く復興まちづくり協働プロジェクト、5地域住民の防災意識向上のためのワークショップ、6地域の森林資源を題材にした住まい・まちづくり学習、6学校教育における住まいの教育、である。(2)「つながり」に着目した住まい・まちづくり学習の事例検証:本研究組織による研究会を開催し、良質な「つながり」を育んでいる住まい・まちづくり学習・活動の事例検討を行った。地域資源を活用し地域社会の「つながり」形成とまちの活性化に成功したまちづくり事例として新潟県村上市のまち起こしの視察およびヒアリング調査を行った。(3)住民と地域資源とのかかわりにみる地域生活像の解釈:(1)(2)の調査を通して、各事例ともまちづくりには地域資源の存在とそのかかわりの有り様が関与していることがわかった。次年度以降は、住まい・まちづくり学習・活動によって、そのまちを代表する歴史的建造物や住宅、自然資源、祭や行事、市民など、地域資源(モノ・コト・ヒト)がまちを活性化する方向に結びつく状況とその要因を明らかにしたい。本研究の目的は、地域の社会的な「つながり」に着目し、地域力向上に関与するソーシャル・キャピタル形成にプラスの作用をもたらす住まい・まちづくり学習の実践モデルを提案することである。本年度(平成27年度)の主な成果は次の通りである。(1)住まい・まちづくり学習の事例調査:国外の実践事例として子どものための建築教育が先進的なフィンランドでのまちづくり学習を調査した。フィンランドの子どものための建築学校(Arkki)では、子どもの頃から住まい・まちづくりに対する感性を育むための取組みが子どもの発達段階に合わせて様々な形態で展開されていることがわかった。そこでは子どもを対象としたプログラムの他に、学校教員向けのプログラムや学習教材キットが用意されていた。また、国内事例としては伊根町の舟屋を活用した小中学生の住まい・まちづくり学習や伝建地区の内子町でESD学習活動に関するヒアリング調査を行い、学校教育の中で住まい・まちづくり学習が新たな学力形成に寄与する可能性を把握できた。(2)住まい・まちづくり学習の実践モデルの開発:研究分担者の役割テーマに応じて、次に挙げる住まい・まちづくり学習モデルの開発および実践を行った。1伝統的建造物群保存地区にある国の重要文化財指定の住宅を通した住まい・まちづくり学習、2ミュージアムを活用した住文化継承学習、3子どもと築く復興まちづくり協働プロジェクト、4地域性や地域資源を考慮した学校教育における住まい・まちづくり学習、である。学校教育の中での展開については、UIA(世界建築家連合)による学校向けの人工環境教育ガイドラインと日本の小学校学習指導要領を照合しながら検討し、住まい・まちづくりに関してクロスカリキュラムを用いれば、さまざまな教科を統合し、多様な分野の学習を定着させながら、主体的に考える力や創造する力等を育める可能性が把握できた。平成27年度は、住まい・まちづくり学習の優れた国内外の実践事例の現地調査を行い、その結果、文献等からはわからなかった学習環境や運営上の工夫等も含めた実態を把握することができた。国外調査については現地との調整や研究費予算から調査対象の厳選にやや苦慮したが、科研費補助金によって国外調査を遂行することができ、国外の住まい・まちづくり学習の実態把握にとどまらず、住まい・まちづくり学習の国外実践者と今後につながる研究交流もできた。住まい・まちづくり学習の実践モデルの開発に関しては、研究分担に応じて各研究者が実践を行っているが、地域社会の「つながり」との関係については充分検証できなかった。以上のことから、現在までの達成度は「当初の計画以上に進展している」とは言い難いが、おおむね順調に進展しているといえるだろう。本研究の目的は、地域社会の「つながり」に着目し、地域力向上に関与するソーシャル・キャピタル形成にプラスの作用をもたらす住まい・まちづくり学習の実践モデルを提案することであり、本年度は(1)住まい・まちづくり学習の事例調査および分析、(2)住まい・まちづくり物語にみる住民と地域資源とのかかわり、(3)「つながり」に着目した住まい・まちづくり学習の実践モデルの検討、の3点から研究を進める計画で、とくに前年度までの研究成果をふまえて、地域社会の「つながり」の可視化を試みることを目標においていた。

(2)については、前年度までに調査した住まい・まちづくり学習・活動事例の中から、地域資源を介した地域の生活像やまちの課題とそれに対する取り組みについて時系列的に把握することができ、地域資源を活用してまちづくりを活性化させた新潟県村上市の事例を選んで試みた。住まい・まちづくり活動と地域資源の関係性と働きに着目して、村上まちおこしの物語の計量テキスト分析を行った結果、住民と地域資源のかかわりやまちづくり活動を促進させた地域資源について、特定の範囲ではあるが可視化することに成功した。以上の成果は、「村上市の町おこしの物語における地域資源を可視化して」と題し、日本建築学会第11回住宅系研究報告会で発表した。また、(1)と(3)については、研究分担者の役割テーマに応じて、次に挙げるすまい・まちづくり学習の調査や実践モデルの検討を行った。1ミュージアムを活用した居住文化を次世代につなぐ取り組み、2伝統的建造物群保存地区のパーパークラフト教材開発と住まい・まちづくり学習の実践、3子どもと築く復興まちづくり協働プログラム、4住教育支援のための安心すまいづくり教材開発、であり、それぞれ関連する学会等で研究成果を報告した。地域社会の「つながり」を可視化するという目標に関しては、まちづくり物語の計量テキスト分析を試み、住民と地域資源のかかわりや働きについて、ある程度可視化する方法を見出すことができた。このことは、住まい・まちづくり学習(活動)の実践モデルを検討する際、個々の地域資源ではなく、それらの関係性や働きとともに考察できるので、地域資源(モノ・コト・ヒト)活用の有効性を示すための手掛かりを得たといえる。また、住まい・まちづくり学習の実践モデルの検討については、各研究分担者の担当テーマに応じて各々着実に進めているが、実践モデルにおける地域社会の「つながり」を育む条件について、全員で互いの実践モデルについて検証しあう機会を設けることができなかった。以上の理由から、「当初の計画以上に進展している」とはいえず、「おおむね順調に進展している」とした。本研究は、地域社会の「つながり」に着目し、地域力向上に関与するソーシャル・キャピタル育成にプラスの作用をもたらす住まい・まちづくり学習の実践モデルを提案することを目的とした。研究の最終年度に当たり、各研究分担者の実施・提案する住まい・まちづくり学習の実践モデルを提示しながら、地域社会の「つながり」への関与を議論し、本研究のまとめを行った。具体的には以下のとおりである。(1)住まい・まちづくり学習の事例調査のまとめ:住まい・まちづくり学習の優れた実践事例から、地域資源の働きかけや活用方法などを整理し検討した。検討結果は、住まい・まちづくり学習モデルに応用して実践を試み、地域資源の解釈や活用方法を再検討した。(2)住まい・まちづくり学習における住民と地域資源とのかかわり:各研究メンバーが実践してきた住まい・まちづくり学習における地域資源のかかわりやそれを介在する「つながり」について、互いの研究背景とその専門性から議論を深めた。