hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イオン雰囲気下における液晶系の分子シンクロナイゼーションと情報変換機能の制御

液晶形成能を有する糖質高分子およびコレステロール系脂質を対象に、イオン性粒子・分子との相互作用効果を機軸とした分子集合系を新しくデザインし、以下の知見を得た。1.糖質系高分子液晶(1)メタクリルモノマー溶媒の重合・架橋反応を利用してヒドロキシプロピルセルロース(HPC)のコレステリック液晶相固定化フィルムを作製し、それに無機塩水を含浸させたネットワーク試料を得た。この膨潤体に電界を印加すると、内部に取り込まれた塩イオンの泳動効果にシンクロしてマトリクス全体の色彩・色調が経時変化することを明らかにした。(2)HPC/水系コレステリック液晶の相構造に及ぼす常温溶融塩1-アルキル-3-メチルイミダゾリウム/ハロゲンの共存効果について調査した。イミダゾリウム環1位(N位)に結合するアルキル鎖の鎖長と含有置換基の種類に応じてコレステリックピッチやLCST相分離温度が系統的に変化することを見出した。また、カチオン性イミダゾリウムあるいはピリジニウムイオンをアルキル側鎖末端に配した新規イオン性多糖誘導体の合成条件の検討を行った。2.コレステロール系脂質の錯体液晶有機カルボン酸モノコレステリル-脂肪族アミン間のイオン性相互作用に基づく錯形成を利用してガラス性液晶ネットワークを調製し、相構造およびエンタルピー緩和挙動を解析評価した。フタル酸モノコレステリルエステル(CHP)と直鎖状モノアミン(Cn-amine、n=4-18)から成る1:1型錯塩の緩和データを補完すると共に、ステロイド基連結部をコハク酸エステルに変えて比較検討を行った。概して、長鎖を有する錯体ガラスの緩和進行が速いこと、また分子配列の秩序低下に伴って緩和モードが多様化(分子協調性が低下)することが判った。本研究では、液晶(高)分子とイオン性粒子またはゲスト分子との共存系を対象に、両者の間に相互作用の協調・同期性を介在させ、電場等の刺激によってイオンの移動や官能基間相互作用を誘起し、マクロな材料としての性質を外部制御しうる新たな情報変換・伝達システムを構築することを目的とした。リオトロピック液晶とサーモトロピック液晶の各系について以下のような成果が得られた。1.糖質高分子/塩イオン共存リオトロピック系(1)セルロースのヒドロキシプロピルエーテル誘導体(HPC)の濃厚水溶液について、コレステリック液晶のラセン周期およびLCSTが、共存塩イオンのカオトロピック効果の大小序列に対応して、それぞれ増減、昇降することを明らかにし、添加塩の適宜選択により本系を所望の液晶呈色状態・透明度に制御可能とした。(2)環境温度一定で、上記液晶系のコレステリックカラー及び透明度を、電場刺激の下、イオン分布変動にシンクロさせて外部制御する基本コンセプトと実験手法を確立し、新タイプの調光・遮光機能材料の設計を可能とした。印加電圧のシグナル波形のバリエーションアップと定量的な電位差測定が今後の課題である。(3)HPCリオトロピック液晶について、共存イオンとしてのアミノ酸の添加効果、液晶組織固定化ネットワークの形成法、等に関する予備実験を行い、有用データを得た。次年度に系統的実験遂行の予定である。2.コレステロール誘導体及び錯形成物のサーモトロピック液晶並びに液晶ガラスイオン性官能基を側鎖末端に有するテレフタル酸モノコレステリルエステル、及びそれと長鎖脂肪族モノアミンとの1:1錯塩型コンプレックスを主対象に、それらの相転移スキームを完成させるとともに、室温以下で形成される液晶ガラスについて、エンタルピー緩和挙動に及ぼすアミン鎖長の効果を明らかにした。本研究では、液晶(高)分子とイオン性粒子またはゲスト分子との共存系を対象に、分子シンクロ効果を利用してマクロな材料としての性質を外部制御しうる新たな情報変換・伝達システムを構築することを目的とした。得られた主な成果は以下の通りである。1.糖質高分子のリオトロピック液晶および液晶フィルム(1)ヒドロキシプロピルセルロース(HPC)/水/無機塩の系を対象に、電場刺激の下、共存イオンの分布変動にシンクロさせて液晶呈色状態と透明度を外部制御する方法論を確立した。特に、セル中に封入した試料の全面を瞬時に透明【double arrow】白濁変換させることに成功した。また、電極間に挟み込んだ本濃厚系が蓄電作用を示すことを明らかにした。(2)HPC/水/アミノ酸系コレステリック液晶では、共存アミノ酸と溶質高分子との立体的相互作用に起因して液晶のキラリティーが鋭敏に変化しうることが判った。(3)溶媒にメタクリレート系モノマー混入液を用いたHPC液晶を重合・架橋することにより、コレステリック構造を保持した液晶ネットワークの作製に成功した。このフィルムを各種塩水中に浸漬膨潤させることで、塩イオンの作用により呈色変化や白濁化が誘起されることが判った。2.コレステロール誘導体及び錯形成物のサーモトロピック液晶並びに液晶ガラスカルボキシル基を分子末端に有するコレステロール誘導体と鎖状アミンとによる錯塩型コンプレックス、およびステロイド基間をエステル結合で繋いだ双頭型化合物を調製し、熱的相転移現象、および、ガラス性液晶ネットワークの形成挙動と緩和特性を解析した。情報変換・記録媒体としての液晶ガラスの有用性が示唆された。セルロース・キチン系糖質高分子とコレステロール系脂質誘導体の液晶系について、以下の成果を得た。1.糖質系高分子液晶の光学機能の制御(1)ヒドロキシプロピルセルロース(HPC)の濃厚水溶液に無機塩を共存させた液晶系について、電場印加によってコレステリック呈色や透明度を定温下で外部制御しうる新しいメカニズムを確立した。

(2)溶媒モノマーの重合架橋によってHPCの液晶ネットワークを得た。浸漬水に共存するイオンのカオトロピック効果によって呈色や透明状態を変える新規機能性膨潤体になることがわかった。(3)キチン・キトサンを出発物質としてフェニルイソシアネートを用いたフェニルカルバメート化を種々の反応条件で行った。高置換度のキトサンフェニルカルバメートが高極性溶媒中で明確な可視光選択反射を示すコレステリック液晶を形成することがわかった。2.コレステロール系脂質誘導体および錯体の液晶並びに液晶ガラス(1)フタル酸モノコレステリルエステル(CHP)と直鎖状モノアミン(C_n-amine, n=4-18の偶数)から成る1:1型錯塩の相転移スキームを完成させた。溶融後の冷却過程で、n【greater than or equal】10の錯体はスメクチック液晶ガラスを、n=8の錯体とCHP単体はコレステリック液晶ガラスを、n=6の錯体は無定形ガラスをそれぞれ形成することが判明した。(2)上記各ガラスのT_g近傍温度におけるagingに伴うエンタルピー緩和現象を解析した(一部は現在も進行中)。今後は、アミノアルキル鎖の炭素数の偶奇性、連結部の化学構造等の効果について考察すると共に、ガラス性液晶ネットワークの情報記録材料としての応用について検討する予定である。液晶形成能を有する糖質高分子およびコレステロール系脂質を対象に、イオン性粒子・分子との相互作用効果を機軸とした分子集合系を新しくデザインし、以下の知見を得た。1.糖質系高分子液晶(1)メタクリルモノマー溶媒の重合・架橋反応を利用してヒドロキシプロピルセルロース(HPC)のコレステリック液晶相固定化フィルムを作製し、それに無機塩水を含浸させたネットワーク試料を得た。この膨潤体に電界を印加すると、内部に取り込まれた塩イオンの泳動効果にシンクロしてマトリクス全体の色彩・色調が経時変化することを明らかにした。(2)HPC/水系コレステリック液晶の相構造に及ぼす常温溶融塩1-アルキル-3-メチルイミダゾリウム/ハロゲンの共存効果について調査した。イミダゾリウム環1位(N位)に結合するアルキル鎖の鎖長と含有置換基の種類に応じてコレステリックピッチやLCST相分離温度が系統的に変化することを見出した。また、カチオン性イミダゾリウムあるいはピリジニウムイオンをアルキル側鎖末端に配した新規イオン性多糖誘導体の合成条件の検討を行った。2.コレステロール系脂質の錯体液晶有機カルボン酸モノコレステリル-脂肪族アミン間のイオン性相互作用に基づく錯形成を利用してガラス性液晶ネットワークを調製し、相構造およびエンタルピー緩和挙動を解析評価した。フタル酸モノコレステリルエステル(CHP)と直鎖状モノアミン(Cn-amine、n=4-18)から成る1:1型錯塩の緩和データを補完すると共に、ステロイド基連結部をコハク酸エステルに変えて比較検討を行った。
国際理解教育のワークショップ型教員研修における実践への促進・阻害要因に関する研究

研修を実践につなげるためには、同一校より複数の教員の参加が有効であることが明らかになった。また、研修が単発的で教育委員会などからのトップダウン形式によるものである場合は、相談する相手がいないこと、継続的な支援がないことなどから実践への阻害要因になっていることもわかった。そこで本研究では、誰でもが必要な資料や相談を受けられるように、自主的な継続的な教員研修組織とそのためのWebページ、ICT活用が実践へと結びついた。授業づくりのための教員研修は多く行われているが,その参加者が実際に実践までつながるような事例は極端に少ないのが現状である。そこで本研究では,まず国立民族学博物館との連携による授業づくりを題材としたワークショップ型教員研修を行った。その参加者約20名を追跡調査し,どれぐらいの参加者が実践までいたったのか。また実践につながるための促進要因と阻害要因は何かを明らかにし,今後の教員研修の在り方を検討するのがその目的である。そこでまず教員研修に対する内容及び形態に関する希望調査を行った。その結果,国際理解教育のような学際的,横断的な課題内容の研修に対しては,年齢のよる差異が見られることが明らかになった。教師経験5年未満の若い教員は,ワークショップ型の形態で楽しく授業のアイデアを啓発されるようなものを希望する傾向があり,教師経験15年以上のベテラン教員はどちらかというと,知識面をきちんと学習したい傾向があると。ただ全体的には短い研修に時間に少しでも多く学びたいと考える傾向があり,知識面,実践事例の紹介,個人の実践から学校全体の実践までオールラウンドに希望することが多い。ただ,研修参加者の年齢および教育経験によって研修の内容や形態に配慮することが重要であるとわかった。これらの結果は,日本国際理解教育学会誌「国際理解教育」,第14号に報告した。また追跡調査の結果,同一校より2名以上の参加があった学校は実践につながりやすいことも明らかになった。これは研修を共有することによって,実際の職員会議等でその趣旨や方法を共通理解しやすくなると考えられる。なお,研修が実践へつながるための課題としては,実際に実践の計画を立てる段階になって資料が必要になることが多く,研修後の資料等をインターネットを通じて提供することが研修を実践へつなげるための次の課題として明らかになった。ところがアンケートや聞き取り調査の結果、多くの学校では研修後の教材研究には基本的にはインターネットを通した情報を活用したいという希望があることが明らかになった。やはり忙しい学校現場においては、インターネットによる情報収集とそれを利用した授業づくりに関する情報が最もほしい情報であるということである。そこで本研究においても、2つの方向で研修が実践へつながる方法を重点的に取り組むこととした。ひとつは、教員研修用アルトリーチ教材の開発である。これは実際に子どもたちが作った教材をそのまま複製したものが効果的にあることが明らかになった。すなわち教員や大学がつくったものではなく、実際に小学生が作ったものしか教員研修では、興味の対象にならないことが明らかになったからである。もうひとつは、インターネットを含むICTを活用した研修用の資料やデジタルコンテンツの提供である。この2つの方向性からのアプローチによって、少しずつではあるが、研修が実践へとつながる知見が明らかになってきた。それらに関する論文を次項に示す。国際理解教育の授業づくりのための教員研修は多く行われているが,その参加者が実際に実践までつながるような事例は極端に少ないのが現状である。そこで本研究では,国立民族学博物館との連携による授業づくりを題材としたワークショップ型教員研修を3年連続で行った。その参加者合計30名を追跡調査し,どれぐらいの参加者が実践までいたったのか。結果、実践につながる参加態勢については、同一校複数以上の研修参加が有効であることが明らかになった。研修終了後も実践について、相談できる相手がいるかどうかが重要であり、同一校で2名または3名の場合はほぼ何らかの実践を行っていたことがわかった(3年間で3組)。逆に研修後、実践を計画する段階で相談できる人、関連する資料の入手が困難であることが実践への阻害要因として大きいことも明らかになった。そこでインターネットを含むICTを活用した研修用の資料やデジタルコンテンツの提供、それらを使いこなすための教員研修の実践(月に1回)と、有効な情報機器(デバイス)のあり方について検討した。結果、タブレット型情報端末であるiPadが有効であることが明らかになり、多くの国際理解教育の授業がこの研修会を通じて実践された。
触媒反応をともなう吸収を利用した大気汚染物質の可逆的除去材料の開発

排ガス中のNO_X,HClなどは大気汚染物質としてその除去法の開発が急がれているが、希薄な状態で排ガス中に存在するので触媒反応による無害化は共存ガスによる触媒被毒などが進行するため困難を極める。本研究はこれらの汚染物質を固体材料中に吸収、蓄積した後、可逆的に放出することが出来る吸収材料の開発を目指している。我々は本研究においてZrO_2をベースとした吸収剤、Pt-ZrO_2/Al_2O_3、MnO_y-ZrO_2を見出した。いずれの吸収剤においてもNOが触媒上で硝酸イオンにまで酸化され、Zrサイト上に蓄積されることによって吸収反応が進行する。焼成温度と調製法の効果について検討した結果Pt-ZrO_2-Al_2O_3系NO_X吸収剤では高いNO_X吸収能を示すが、塩化白金酸をPt源として用いた場合、高温焼成が必要である。これは低温焼成では原料の塩素が吸収剤に残存するためと判明した。また、塩素を含まない原料ではPtの高分散化によって吸収能が向上することを見出した。調製法としてはZrO_2-Al_2O_3系酸化物を共沈法によって調製し、これにPt(NO_2)_2(NH_3)_2を用いて含浸するのが最適であった。ZrO_2-Al_2O_3酸化物ではNOは吸収しないが、あらかじめNO_2に酸化しておくと吸収反応が進行する。ただし吸収能、還元剤による脱離反応いずれにおいても高速の反応を達成するためには触媒の存在が重要であることがわかった。NOの吸収の場合比較的多量のPtが必要であるが、NO_2吸収の場合はより低活性なCoやMnを極微量担持しておくだけで吸収反応、脱離反応ともに進行することがあきらかになった。排ガス中のNOx.HClなどは大気汚染物質としてその除去法の開発が急がれているが、希薄な状態で排ガス中に存在するので、触媒反応による無害化は困難を極める。本研究はこれらの汚染物質を固体材料中に吸収、蓄積した後、可逆的に放出することができる吸収材料の開発を目指している。本研究で見出したRu/ZrO_2-Al_2O_3上ではRu触媒によりNOxが硝酸イオンにまで触媒的に空気酸化され、Zr上に吸収蓄積される。吸収反応は酸素で促進され、反応は表面だけでなくバルクまで進行する。同様の効果はPt/ZrO_2-Al_2O_3でも見られたが、この場合800°C程度の高温で前焼成してはじめて高い吸収能を示す特異な挙動が見られた。HCl吸収剤については、アルカリ金属を担持した系でいずれも高い吸収能が得られたが、これらはいずれも吸収後、安定な塩化物を形成するために可逆的な吸収放出はできなかった。一方、Mn_2O_3をγ-Al_2O_3に担持した吸収剤では、HClを大量に吸収し、しかも生成する塩化物は加熱により容易に分解し、HClを放出することができた。塩化物への吸収反応はMnイオンの還元を、放出反応は空気酸化を伴うので。反応は雰囲気調整により制御が可能であると考えられる。アルミナ担持によりMn酸化物の高分散状態を実現することが高い吸収能に関連することが明らかになった。排ガス中のNOx,HClなどは大気汚染物質としてその除去法の開発が急がれているが、希薄な状態で排ガス中に存在するので触媒反応による無害化は共存ガスによる触媒被毒などが進行するため困難を極める。

昨年度に引き続いてZrO_2をベースとした吸収剤について焼成温度と調製法の効果について検討した。Pt-ZrO_2-Al_2O_3系NOx吸収剤では高いNOx吸収脳を示すが焼成温度の上昇と友pにNOX吸収脳は向上し850°C水素中での焼成がもっとも効果的であった。高温焼成によって白金及び酸化物粒子の粗大化が観察され、吸収反応に適さない微構造となっているが、白金酸化物間の化学的相互作用が促進され、吸収能の増大がもたらされたと考えられる。原料として使用するアルミナ材料を変化させたところ、吸収能に大きな変化が見られ、表面積等との単純な相関が見られない。したがってアルミナは単にジルコニアや白金の担体として作用するだけではなく、化学的相互作用により吸収反応を促進していると考えられる。さらに従来の含浸法からPt、ZrO_2、Al_2O_33成分の共沈法で同試料を作製したところ、低温焼成においても高い吸収能が得られることがわかった。上記のようにPt-ZrO_2-Al_2O_3系吸収材は調製法によって多量にNOxを吸収でき、しかも加熱等によって可逆的に放出して再生できることから、排ガス浄化用としての優れた性能が示された。排ガス中のNOx,HClなどは大気汚染物質としてその除去法の開発が急がれているが、希薄な状態で排ガス中に存在するので触媒反応による無害化は共存ガスによる触媒被毒などが進行するため困難を極める。本研究はこれらの汚染物質を固体材料中に吸収、蓄積した後、可逆的に放出することが出来る吸収材料の開発を目指している。Pt-ZrO_2-Al_2O_3系NOx吸収剤では高いNOx吸収能を示すが、塩化白金酸をPt源として用いた場合、高温焼成が必要である。これは低温焼成では原料の塩素が吸収剤に残存するためと判明した。また、塩素を含まない原料ではPtの高分散化によって吸収能が向上することを見出した。調製法としてはZrO_2-Al_2O_3系酸化物を共沈法によって調製し、これにPt(NO_2)_2(NH_3)_2を用いて含浸するのが最適であった。ZrO_2-Al_2O_3酸化物ではNOは吸収しないが、あらかじめNO_2に酸化しておくと吸収反応が進行する。ただし吸収能、還元剤による脱離反応いずれにおいても高速の反応を達成するためには触媒の存在が重要であることがわかった。NOの吸収の場合比較的多量のPtが必要であるが、NO_2吸収の場合はより低活性なCoやMnを極微量担持しておくだけで吸収反応、脱離反応ともに進行することがあきらかになった。
新たな視点と調査法に基づく日本語諸方言アスペクトの研究

本年度は、新たな視点から日本語諸方言のアスペクトを捉え直すため、特に西日本における各地のトル形の共通の意味を見出し、一つの基本的な意味から各地方言の用法を解釈できることを示した。また、新たな視点で日本語アスペクトを捉えるための試論を示した。これらの内容は、年度末に科研費の成果報告書『方言アスペクト研究の新たな視点』としてまとめた。1.ヨル形とトル形の意味記述前年度までにおこなった山口県山口市における老年層と若年層のそれぞれへの調査結果をまとめ、成果報告書に収めた。また、西日本諸方言に広くみられるトル形の表す意味について通方言的に考察し、トル形の基本的な意味が「動詞の表す事態が起こり、何らかの形でそこに存在することを主体的に描写する」形式であることを『方言の研究1』にまとめた。2.新たな視点によるアスペクト研究従来のアスペクト体系にとらわれない新たな視点での解釈に向け、今後どのようにアスペクト研究がおこなわれていくべきかについて、試論を提示した。1つ目として、従来の進行相と結果相の2つの枠組みの中での考察だけでなく、アスペクト的な意味(周辺・派生的な意味)を表すものを含めてより体系的に捉えて、地理的変異を把握する必要性を『国語学研究54』にまとめた。また2つ目は、日本語のアスペクト表現は存在動詞を語彙的資源にしていることから、アスペクト的な完了の意味を中心とする考え方ではなく、存在動詞を中心に据えた意味の捉え方の方が有用であることを「第392回国語学研究会」において示した。これらの内容は、成果報告書にまとめている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、新たな視点から日本語諸方言のアスペクトを捉え直すため、特に西日本の数地点において臨地面接調査を実施した。また、西日本諸方言で使用されるヨル形に共通の意味を見出し、一つの基本的な意味から各地方言の用法を解釈できることを示した。1.各地方言におけるヨル形とトル形の意味記述従来のアスペクト体系にとらわれない新たな視点での解釈に向け、山口県山口市など、西日本の各地で、ヨル形、トル形のふるまいについての調査を行った。調査はアスペクト局面での使用を中心とするが、各地方言で報告のあるムード的、待遇的な用法の事例についても確認を行い、アスペクト体系に当てはめるのではなく、ヨル形、トル形の表す意味を実際の用例の使用状況から規定した。その結果、例えば山口市方言では、ヨル形を「(動詞の表す)事態が存在することを表す」形式、トルを「(動詞の表す)事態が起こり、何らかの形で存在していることを表す」形式と規定できることが明らかとなった。この山口市方言については『地域言語22』にまとめた。2.アスペクト形式における意味の共通性西日本諸方言にみられるヨル形に焦点を当て、方言によってはアスペクト形式としてだけでなくムードや待遇的にヨル形が使用されるのはなぜか、またなぜそれらの意味を表すことができるのかについて考察した。存在表現「おる」は必ずしも下向きの待遇のみを表しておらず、卑語としての用法が基本ではない。各地方言のムードとしてのヨル形も表しているのは事態が存在することであり、これもヨルが持つ基本的な意味ではない。そこで、先行研究よりヨル形が内包する存在動詞「おる」の意味を「(主体的に)存在を描写する」ものとして規定し、その基本的意味から、アスペクト的意味である進行も含め、待遇的、ムード的に解釈可能であるとすることが、最も整合性があることを「日本方言研究会」において示した。本年度実施した調査では、アスペクト的な観点以外についても調査項目として含めた。その上で、使用される形式を確認し、それらの実際のふるまいを基に基本的な意味を求めることを行った。また、西日本諸方言で広く使用されるトル形について、各地の用法・用例を基に基本的な意味を見出し、一つの基本的な意味から各地方言の用法を解釈できることを明らかにした。1.各地方言におけるアスペクト表現形式の把握とその意味記述:高知県方言調査において、アスペクトなどの時間的・局面的な条件を共通にしながら、別の視点・観点の条件制約も設けて調査を行った。その結果、ヨル形は事態の存在そのものに、トル形は事態が起こった点またその影響(の存在)に焦点があるときに使用されることがわかった。必ずしもアスペクト的な局面性や時間的な制約で形式が選ばれているわけではないことが窺えた。2.アスペクト形式における意味の共通性:西日本諸方言に広くみられるトル形について、アスペクト、待遇、ムードなどの意味で用いられる場合も含め、共通する基本的な意味を求めた。同時に、トル形がさまざまな意味・用法で使用される要因ついて考察した。そこから、トル形を「動詞の表す事態が起こり,何らかの形でそこに存在することを主体的に描写する」という基本的な意味を持つ形式として示した。3.アスペクト体系形成の地域差:一つのケーススタディーとして、東西方言境界におけるアスペクト的な用法の差異と体系の地理的な変化をみることを行った。そこから、文法体系は少しずつ差異を持ちながら地理的に連続しており、それをみるためにはさまざまなアスペクト的意味を表す形式を確認する必要があることが窺えた。また、そこに現れる形式や体系の差をもたらすものの背景に、言語的な発想法の地域差が考えられる可能性を示した。

本年度は、新たな視点から日本語諸方言のアスペクトを捉え直すため、特に西日本における各地のトル形の共通の意味を見出し、一つの基本的な意味から各地方言の用法を解釈できることを示した。また、新たな視点で日本語アスペクトを捉えるための試論を示した。これらの内容は、年度末に科研費の成果報告書『方言アスペクト研究の新たな視点』としてまとめた。1.ヨル形とトル形の意味記述前年度までにおこなった山口県山口市における老年層と若年層のそれぞれへの調査結果をまとめ、成果報告書に収めた。また、西日本諸方言に広くみられるトル形の表す意味について通方言的に考察し、トル形の基本的な意味が「動詞の表す事態が起こり、何らかの形でそこに存在することを主体的に描写する」形式であることを『方言の研究1』にまとめた。2.新たな視点によるアスペクト研究従来のアスペクト体系にとらわれない新たな視点での解釈に向け、今後どのようにアスペクト研究がおこなわれていくべきかについて、試論を提示した。1つ目として、従来の進行相と結果相の2つの枠組みの中での考察だけでなく、アスペクト的な意味(周辺・派生的な意味)を表すものを含めてより体系的に捉えて、地理的変異を把握する必要性を『国語学研究54』にまとめた。また2つ目は、日本語のアスペクト表現は存在動詞を語彙的資源にしていることから、アスペクト的な完了の意味を中心とする考え方ではなく、存在動詞を中心に据えた意味の捉え方の方が有用であることを「第392回国語学研究会」において示した。これらの内容は、成果報告書にまとめている。西日本諸方言におけるヨル形、トル形の基本的意味について調査結果の論文化等、考察をまとめる作業が随時進行している。調査については当初の予定を消化しきれなかったが、前年度までの調査結果や先行研究の方言地図や記述を総合的にまとめ東海信越地方のアスペクト体系についてその地理的連続性を明らかにできた。また、宮城県気仙沼方言における調査を実施するなど、東日本においても研究の裾野を拡げていくことができた。全体としては日本語の方言アスペクトの全容解明に向けて、おおむね順調に進展しているといえよう。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、前年度までの調査の結果を随時まとめて論文化するとともに、補充的な調査を計画している。具体的には、西日本諸方言のヨル形、トル形の打消形のふるまいを明らかにすることで、両形式の基本的な意味の補強を行いたい。さらに、大阪府を中心にみられる待遇的な(卑語の)ヨル形についてもそのふるまいを調査・確認したい。これらの調査を9月ごろまでに実施し、その後、日本語の方言アスペクトの全容解明に向けて、特に西日本諸方言のアスペクト形式のふるまいとその基本的な意味に焦点をあててまとめていく。年度末には、これらの成果をまとめた報告書を作成する予定である。当初計画に含んでいた琉球方言への形式の連続性については十分に調査を行えたとは言い難いが、その点については年度末の報告書作成、本研究の総括を見据え、現段階では先行研究の記述に頼りながらまとめていくこととする。西日本諸方言で用いられるヨル形、トル形の意味についていくつかの方言で記述的に調査を行い、その表す意味を把握することができた。調査地点は当初の予定と異なったが、結果的に各地方言におけるヨル形、トル形を横断的に捉えることができ、各形式の意味の共通性を見出すことが十分にできた。
宋代伝奇に基づく科挙の社会的影響の研究

科挙は、家柄に由らず、広く人々に出世の機会を保証する官吏登用制度であったが、極めて大きな心理的負担を受験者及びその家族に要求した。本研究は、エルマンによって端緒をつけられた明清期における科挙制度の社会に対する心理的影響についての研究を、宋元代に拡大し、『夷堅志』など大量に残された宋代伝奇、宋代の物語文学に描写された科挙社会の状況を検討することで、その様相を明らかにし、さらに、それを明清時代と連結し、科挙制度が制度的に完備した宋代以降の中国社会全体を視野に、科挙制度の社会に対する心理的影響、及び文学は如何に人々の心理的苦悩に対応したかを明らかにするものである。平成30年度においては、(1)中国で刊行された基本的な科挙関連資料の収集を行い、研究基盤の整備を行い、(2)科挙関連資料の調査を行い、情報収集に努め、(3)科挙研究著作(日・中・欧米)、宋代ポピュラー・カルチャー研究著作の収集を行い、研究史整理に努め、科挙制度と漢語史との関係を論じた平田昌司著『文化制度和漢語史』(北京大学出版社、2016年月)について、詳細な内容解説と分析を行った書評「書評:平田昌司著『文化制度和漢語史』」(京都大学中国文学会,中國文學報,90巻(頁128 154)、2018年04月)を公表した。また、(4)南宋・洪邁『夷堅志』、金・元好問『続夷堅志』についての研究成果について華南師範大学で講演(華南師範大学文学院珠江人文講壇(第50講)「故事在科挙社会的作用与意義」2019年03月)し、その内容について、意見交換(学術座談:華南師範大学文学院「中国古典文学研究の思路与方法」2019年03月)を行った。このほか、(5)宋代文献研究会を組織し、定期的に研究会を開催し、金代の物語集『続夷堅志』の分析を行い、その成果の一部を「『続夷堅志』訳稿(二)」(『人文学科論集』86(頁127 153)、2019.3、鹿児島大学法文学部紀要)として発表した。当初の研究計画どおりに研究を進め、中国で講演、座談会を行い、研究成果も2点公表した。華南師範大学文学院珠江人文講壇(第50講)「故事在科挙社会的作用与意義」2019年03月学術座談:華南師範大学文学院「中国古典文学研究的思路与方法」2019年03月「書評:平田昌司著『文化制度和漢語史』」(京都大学中国文学会,中國文學報,90巻(頁128 154) ,2018年04月)「『続夷堅志』訳稿(二)」(『人文学科論集』86、2019.3、鹿児島大学法文学部紀要)当初の研究計画に従って推進する予定である。平成29年度においては、(1)中国で刊行された基本的な科挙関連資料の収集を行い、研究基盤の整備を行い、(2)科挙関連資料の調査を行い、情報収集に努め、(3)科挙研究著作(日・中・欧米)、宋代ポピュラー・カルチャー研究著作の収集を行い、研究史整理に努めた。また、(4)本研究の出発点となったエルマンの文学関係科挙論文「ベンジャミン・A・エルマン「感情的苦悶、成功への夢、試験生活」(上)」(『帝政後期に置ける科挙の文化史』第6章)を翻訳し、『人文学科論集』85(2018.3、鹿児島大学法文学部紀要)に公表した。このほか、(5)宋代文献研究会を組織し、定期的に研究会を開催し、金代の物語集『続夷堅志』の分析を行い、その成果の一部を「『続夷堅志』訳稿(一)」(『鹿大史学』64・65合併号、2018.3)として発表した。当初の研究計画どおりに研究を進め、研究成果も2点公表した。(1)翻訳「ベンジャミン・A・エルマン「感情的苦悶、成功への夢、試験生活」(上)」(『帝政後期に置ける科挙の文化史』第6章)鹿児島大学法文学部紀要『人文学科論集』85(2018.3、)(2)「『続夷堅志』訳稿(一)」(『鹿大史学』64・65合併号、2018.3)科挙は、家柄に由らず、広く人々に出世の機会を保証する官吏登用制度であったが、極めて大きな心理的負担を受験者及びその家族に要求した。

本研究は、エルマンによって端緒をつけられた明清期における科挙制度の社会に対する心理的影響についての研究を、宋元代に拡大し、『夷堅志』など大量に残された宋代伝奇、宋代の物語文学に描写された科挙社会の状況を検討することで、その様相を明らかにし、さらに、それを明清時代と連結し、科挙制度が制度的に完備した宋代以降の中国社会全体を視野に、科挙制度の社会に対する心理的影響、及び文学は如何に人々の心理的苦悩に対応したかを明らかにするものである。平成30年度においては、(1)中国で刊行された基本的な科挙関連資料の収集を行い、研究基盤の整備を行い、(2)科挙関連資料の調査を行い、情報収集に努め、(3)科挙研究著作(日・中・欧米)、宋代ポピュラー・カルチャー研究著作の収集を行い、研究史整理に努め、科挙制度と漢語史との関係を論じた平田昌司著『文化制度和漢語史』(北京大学出版社、2016年月)について、詳細な内容解説と分析を行った書評「書評:平田昌司著『文化制度和漢語史』」(京都大学中国文学会,中國文學報,90巻(頁128 154)、2018年04月)を公表した。また、(4)南宋・洪邁『夷堅志』、金・元好問『続夷堅志』についての研究成果について華南師範大学で講演(華南師範大学文学院珠江人文講壇(第50講)「故事在科挙社会的作用与意義」2019年03月)し、その内容について、意見交換(学術座談:華南師範大学文学院「中国古典文学研究の思路与方法」2019年03月)を行った。このほか、(5)宋代文献研究会を組織し、定期的に研究会を開催し、金代の物語集『続夷堅志』の分析を行い、その成果の一部を「『続夷堅志』訳稿(二)」(『人文学科論集』86(頁127 153)、2019.3、鹿児島大学法文学部紀要)として発表した。当初の研究計画どおりに研究を進め、中国で講演、座談会を行い、研究成果も2点公表した。華南師範大学文学院珠江人文講壇(第50講)「故事在科挙社会的作用与意義」2019年03月学術座談:華南師範大学文学院「中国古典文学研究的思路与方法」2019年03月「書評:平田昌司著『文化制度和漢語史』」(京都大学中国文学会,中國文學報,90巻(頁128 154) ,2018年04月)「『続夷堅志』訳稿(二)」(『人文学科論集』86、2019.3、鹿児島大学法文学部紀要)当初の研究計画に従って推進する予定である。当初の研究計画に従って推進する予定である。当初計画していた出張日程の確定が遅れたため、年度内に執行できなかった。新年度、新たに本年度の研究会開催日程を決定し、計画的に予算執行を行う。前年度未執行分については、年度当初に早急に執行する。予定していた中国出張がキャンセルとなったため、2019年への度繰越し金が生じた。繰越し金は、旅費として使用(宋代文献研究会(福岡市、6月)参加、発表)の予定。
テーラーメード医療の実用化研究:システムの迅速化と担当医へのフィードバック

各種CYPやトランスポーターを効率的にジェノタイピングするシステムの構築を行った。ダイレクトシークエンス法ではCYP2D6、CYP3A4それぞれ数箇所の評価でタイピングを行い短時間にそして精度を持って多くの遺伝子多型を判定できるシステムを構築した。また、新たに開発されたSmartAmp法の導入も試みたが、現在のところ解析できる遺伝子がCYP2C9*3のみで今後キットを増やす予定がないため、検討課題となった。本研究期間にも新たに外科手術により肝臓組織の切除を受ける患者より同意の得られた検体を採取した。これら検体についても新たにジェノタイピングを行い、データベースに加えた。遺伝子多型情報のフィードバックシステムに関しても外科医から患者への説明のための各ジェノタイプにおける平易でより具体的な情報の添付の要望が寄せられた。これまでに複数の遺伝子の遺伝子多型を検索するマルチジェノタイピングによる患者代謝能予測システムを構築し、抗癌薬5FUを代謝するDPDは25%に、CYP2D6も40%遺伝子多型が見つかり、これらの遺伝子多型の存在は、術後に行われる薬物治療において薬効または有害作用として反映される可能性が示された。本研究では必要な薬物代謝酵素の遺伝子多型を迅速に解析して遺伝子多型と代謝能の関係を当該患者個人で明らかにし、術後の抗癌薬を中心に他薬物も含めた薬物治療をより安全に有効に行うためのシステムの確立を目的とした。本年度は特にマルチジェノタイピングの迅速化に主眼を置いて研究を行った。本年度は現在確立している、ダイレクトシークエンス法とRFLP法に加え、Allele-specific PCR法を取り入れCYP2C19の遺伝子多型については従来法に比べ半分の時間で解析が可能となった。また、従来解析できなかったCYP2D6*5の解析も可能となった。今までは個別に解析していたmultidrug resistance protein-1(MDR-1)の遺伝子多型をハプロタイプ解析の手法を取り入れることにより解析作業の効率化が図られた。その一方でCYP3A4の遺伝子多型解析はいまだダイレクトシークエンスの手法に頼らなければならないが、アリル頻度が5%で有意な活性変動の報告もなく、今後本システムでの解析の臨床的な必要性の有無も検討しなければならない。以上の結果、CYP2C19やMDR-1の遺伝子多型解析は従来法に比べ迅速に行えるようになったばかりでなく、活性の欠損が報告されているCYP2D6*5の解析が可能となったことからテーラーメード医療の実用に向けて本システムが臨床上応用可能なシステムとなる可能性が示された。昨年度まで各種CYPやトランスポーターを効率的にジェノタイピングするシステムの構築を行ってきた。本年度は従来行ってきたマルチジェノタイピング法に加え、本システムの迅速化を目的としてAllele-specific PCR法を導入した。CYP2C9やCYP2C19に関してはAllele-specific PCR法により迅速なジェノタイピングが行えるようになった。一方でCYP2D6、CYP3A4やMDR-1については数か所の遺伝子多型を同時に評価しなければならず、日本人で遺伝子多型が多く報告されているこれらについては従来のマルチジェノタイピング法が正確に多くの遺伝子多型を判定できることから適していることが明らかとなった。UGT1Aについてもシークエンス法で遺伝子多型を読み取ったほうが正確に評価できることが明らかとなった。また、新たに開発されたSmartAmp法の導入も試みてみたが、現在のところ解析できる遺伝子がCYP2C9*3のみであるため、今後の検討課題となった。本年度の検討の結果、一部ではAllele-specific PCR法の導入により迅速なジェノタイピングが可能となった。本年度も新たに外科手術により肝臓組織の切除を受ける患者より同意の得られた検体を採取した。遺伝子多型情報のフィードバックシステムに関し検討を重ねた結果、外科医から患者への説明のために各ジェノタイプにおける具体的な薬物動態の変化に関する情報の添付の要望が寄せられた。本研究では、テーラーメード医療の実用化を図るため、遺伝子多型診断の迅速化を検討してきた。一部ではAllele-specific PCR法の導入により迅速なジェノタイピングが可能となった。本年度は、これまでに確立してきたマルチジェノタイピング法のシステムの見直しを行った。

ダイレクトシークエンス法ではCYP2D6では4箇所、CYP3A4では6箇所の遺伝子多型を同時に評価しなければならなかったが、これまでに行ってきたハプロタイプ解析結果を見直し、それぞれ2箇所の評価でタイピングできることが明らかとなり、従来のマルチジェノタイピング法よりも短時間にそして精度を持ち多くの遺伝子多型を判定できることから、システムとして適していることが明らかとなった。また、新たに開発されたSmartAmp法の導入も昨年に続き再度試みたが、現在のところ解析できる遺伝子がCYP2C9*3のみで、今後キットを増やす予定がないため検討課題となった。検討の結果、本年度も新たに外科手術により肝臓組織の切除を受ける患者より同意の得られた検体を採取した。これら検体についても新たにジェノタイピングを行い、データベースに加えた。また、遺伝子多型情報のフィードバックシステムに関しても、外科医から患者への説明のための各ジェノタイプにおける平易でより具体的な情報添付の要望が寄せられた。
最晩年のウィトゲンシュタイン〜知識の確実性の基盤を巡る考察〜

論文「懐疑論はどのような議論なのか」(『哲学の探求』所収)において、懐疑論の論証構造の一般形式を抽出し懐疑論の帰結に説得力を与えるメカニズムを分析した。そして様々なタイプの懐疑論を分析した結果、懐疑論の疑いが理解可能なものであるためには単にわれわれの日常的信念が偽であるという可能性を提示するだけではなく、日常的信念が偽であるにもかかわらず真であると信じてしまう理由を提示する必要があることが分かった。そして、この偽なる信念を持つ理由を与える役割を果たしている舞台装置が懐疑論的仮説に他ならず、この懐疑論的仮説とそれを用いた議論の再帰的構造こそが懐疑論の説得力を支えているということが明らかになった。そして「ウィトゲンシュタインと懐疑論」(若手研究者フォーラム発表)において、論理学や数学の命題と経験命題との間を連続に捉える最晩年ウィトゲンシュタインの連続主義を生み出した思想的契機を探究し、それが「認識論的懐疑論との対峙」にあったことを明らかにした。「記憶が欺いているかもしれない」という認識論的な疑いと間違いの可能性が最初から排除されているという点にこそ数学的命題の論理的地位は存する。そしてある種の経験命題がこのような数学的命題と共有する「論理的役割」こそ、それぞれのゲームの探究の方向性を規定する蝶番としての役割に他ならない。つまり、何に疑いの目を向けないか(何を蝶番とするか)が何に疑いの目を向けるか(探究の方向性)を規定し、この両者の組み合わせによってそのゲームがどのような探究ゲームであるかが規定されているのである。以上の正当化の言語ゲームモデルを抽出することによって、伝統的認識論が想定していたような主体の内に世界を単一の仕方で正確に写し出す鏡としての知識モデルの代わりに、特定の問題状況を解決するために問いと答えを繰り返す中で与えられる実践的な知識のモデルを提示した。まず論文「確実性の論理学」(『思索』所収)において、ウィトゲンシュタイン最晩年の遺稿『確実性について』の中で蝶番の比喩で語られている言語ゲームの論理学を分析し、彼の最晩年の考察における根底的な主張を明らかにした。彼が蝶番の比喩で語ろうとした論理とは以下のような探究の論理である。様々な探究ゲームにおいて、あることを疑わないということ即ち「疑いの不在」としての確実性がそのゲームを定義しており、そのゲーム内部ではその確実性を疑うことも間違えることも不可能である。そしてこの「疑いと間違いの不可能性」という論点が、言語ゲームの可能性の条件として後期哲学からの一貫したモチーフであったという点を「確実性」概念の来歴を辿り直すことによって明らかにした。この概念は元々後期の遺稿『原因と結果』において言語ゲームの基本形式を形作る「疑うことなき振る舞いの仕方」として集中的に考察されていたものであり、これが『哲学的探究』において「規則に従うことの盲目性」として受け継がれ、最終的に最晩年の「確実性」へと結実したのである。以上の考察によって、彼の最晩年の思索を後期哲学からの連続性のうちに位置づけ直した。次に、ウィトゲンシュタイン哲学の現代的意義を考察するために現代知識論のうちで最近注目を浴びている「認識的文脈主義」を研究し、「知っている」という語の意味論的分析を行った。この結果として、「知っている」という語の意味内容は「知っている」ために排除しなければならない可能性の領域によって規定されるという帰結を導き出し、その領域を設定するのは知識を問う者と答える者とが織り成す対話的な文脈である、という点を明らかにした。そして、この論点がウィトゲンシュタイン最晩年の思索の中にも含まれていたことを明らかにし、彼の最晩年の思索の現代的な意義を抽出した。まず懐疑論に対して現代知識論の観点からアプローチする可能性を探るため、科学基礎論学会発表(「認識的文脈主義の射程」)において、認識的文脈主義が提示している懐疑論の解決法を批判的に検討した。ここでは現在提示されている文脈主義の解決法が、文脈可変的な規準として「知識の規準」だけを考えている点で失敗していることを指摘し、「正当化の規準」自体も文脈可変的と考える「徹底的文脈主義」を採ることによって従来の文脈主義的解決法の問題点を克服することができる点を明らかにした。続いて論文「間違いの可能性と懐疑論」(『東北哲学会年報』所収)において、最晩年ウィトゲンシュタインの思索の根底に含まれる懐疑論批判の眼目を描き出した。まずムーアが対峙した懐疑論の議論構成を分析し、懐疑論を認識論的問題と捉える場合に「間違いの可能性」を排除することが深刻な問題となることを確認する。その上で、最晩年ウィトゲンシュタインの思索の来歴が「間違いの論理的不可能性」に関する後期哲学開始当初の関心にまで遡れることを明らかにし、最晩年ウィトゲンシュタインの思索を後期哲学からの連続性のもとに描き出した。その上で、従来の最晩年ウィトゲンシュタインの解釈においてしばしば取り上げられる「言語ゲームの全体の基礎」について語るウィトゲンシュタインではなく、「それぞれの言語ゲームの基礎」について語るウィトゲンシュタインに注目し、こちらを「文脈主義者」としてのウィトゲンシュタインとして位置づけた。文脈主義者のウィトゲンシュタインが示しているのは、排除しなければならない「間違いの可能性」はゲームによって異なりうるという点である。

以上の考察から、ウィトゲンシュタインの懐疑論批判が「全てのゲームが共有する不動のアルキメデスの点」を求める衝動に対して向けられていた点を明らかにするとともに、ウィトゲンシュタインの知識に関する議論を現代知識論の認識論的文脈主義に接続することを試みた。論文「懐疑論はどのような議論なのか」(『哲学の探求』所収)において、懐疑論の論証構造の一般形式を抽出し懐疑論の帰結に説得力を与えるメカニズムを分析した。そして様々なタイプの懐疑論を分析した結果、懐疑論の疑いが理解可能なものであるためには単にわれわれの日常的信念が偽であるという可能性を提示するだけではなく、日常的信念が偽であるにもかかわらず真であると信じてしまう理由を提示する必要があることが分かった。そして、この偽なる信念を持つ理由を与える役割を果たしている舞台装置が懐疑論的仮説に他ならず、この懐疑論的仮説とそれを用いた議論の再帰的構造こそが懐疑論の説得力を支えているということが明らかになった。そして「ウィトゲンシュタインと懐疑論」(若手研究者フォーラム発表)において、論理学や数学の命題と経験命題との間を連続に捉える最晩年ウィトゲンシュタインの連続主義を生み出した思想的契機を探究し、それが「認識論的懐疑論との対峙」にあったことを明らかにした。「記憶が欺いているかもしれない」という認識論的な疑いと間違いの可能性が最初から排除されているという点にこそ数学的命題の論理的地位は存する。そしてある種の経験命題がこのような数学的命題と共有する「論理的役割」こそ、それぞれのゲームの探究の方向性を規定する蝶番としての役割に他ならない。つまり、何に疑いの目を向けないか(何を蝶番とするか)が何に疑いの目を向けるか(探究の方向性)を規定し、この両者の組み合わせによってそのゲームがどのような探究ゲームであるかが規定されているのである。以上の正当化の言語ゲームモデルを抽出することによって、伝統的認識論が想定していたような主体の内に世界を単一の仕方で正確に写し出す鏡としての知識モデルの代わりに、特定の問題状況を解決するために問いと答えを繰り返す中で与えられる実践的な知識のモデルを提示した。
ナノ物質に対する細胞応答性とその差異の検討

ナノ物質の利用に先立ち、その生体への有害性評価は不可欠である。しかし、石綿のように長期間を経て健康被害が発生することもあり、その毒性を迅速に予想することが課題である。そこで、各種ナノ物質の生物活性を細胞が産生するサイトカイン等を指標に検討した。先に、石綿、チタン、シリカおよびカーボンナノチューブ(CNT)等の液中分散法および物性面の検討を終えた。本年度は、各種ナノ物質の肺を構成する細胞を基準に選択した細胞他に対するサイトカインやNO産生誘導能等を検討した。1)上記ナノ物質のマウス中皮細胞、マウス肺胞マクロファージ、ヒト・マウス内皮細胞、ヒト・マウス肺II型上皮細胞、ヒト・マウス線維芽細胞、マウス骨髄由来Mφ(BM-Mφ)に対するサイトカイン産生誘導能を検討したところ、細胞とナノ物質の組み合わせで異なったサイトカイン産生が見られた。例えば、線維芽細胞は石綿およびシリカによってIL-6を産生したが、マウスBM-MφはCNT刺激によって産生した。その他多数に組み合わせより、個々のナノ物質の生物活性を検討する為に最適な細胞を選択する必要性があることが明らかになった。2)肺における実際のナノ物質取り込みを想定し、BM-Mφに石綿と同時にエンドトキシンを加えたところ、NO産生の昂進が見られた。よって、ナノ物質の生物活性を検討する際には共存する刺激を考慮する必要があることが明らかになった。3) BM-Mφに石綿を加え電顕により局在を観察した結果、一部石綿を含んだ細胞内空胞の形成が見られたものの、細胞質に多量の石綿が観察された。よって、石綿は通常のエンドソーム内への取り込みとは異なる経路を経て細胞質に至ることが示唆され、これが石綿の細胞毒性の一因である可能性が考えられた。以上の実験から、ナノ物質の生物活性測定の基盤および石綿毒性解明の手掛かりを得ることが出来た。<目的>ナノ物質は新たな展開が期待できる材料であるが、未知な部分も多く特に生物に対する影響も未知であると言える。そこで、ナノ物質に容易に暴露されうる肺を念頭に置き、それを構築する培養細胞(株)を用いて、ナノ物質が生体に与える影響を簡便に検討する系を作製し、ナノテクノロジーの進展を促す事を目的とした。<結果>ナノ物質を細胞培養系に加えるにあたり、その液中における分散程度が結果に大きな影響を与えると考えられた。そこで、特に繊維状である数種のカーボンナノチューブ(CNT)について固形後包埋粉砕法および超音波法にて完全分散する方法を確立した。その他のアスベスト二酸化ケイ素および二酸化チタン等の完全分散が不可能なのものについては、液中で超音波処理を行い、その後、電顕および動的散乱測定法により粒子計の計測を行った。また、マウス骨髄由来マクロファージ、中皮細胞および胎児由来線維芽細胞を調製した。ナノサンプルに混入する可能性があるエンドトキシンは細胞を刺激しナノ物質由来の生物活性の測定を妨げる可能性があるので、これをリムルス法にて測定した。更にナノ物質がリムルス法を阻害する可能性もナノ物質へのエンドトキシンの追添加実験によって検討した。また、用いる細胞のエンドトキシンへの応答性を検討した。これら、エンドトキシンに関するデータを勘案し、用いる細胞とナノ物質の組み合わせで、混在エンドトキシンの影響を無視できるもの、およびできないものを明らかにした。影響を無視できない組み合わせにおいては、エンドトキシン阻害剤ポリミキシンBを測定計に加えることでその影響を阻止できることを確認した。また、ナノ物質添加後に細胞をトリパンブルー染色することで、簡便にその細胞毒性を概観できる事がわかった。これらの研究より、ナノ物質の細胞を用いた生物活性の測定計の基盤を確立することができた。

よって、石綿は通常のエンドソーム内への取り込みとは異なる経路を経て細胞質に至ることが示唆され、これが石綿の細胞毒性の一因である可能性が考えられた。以上の実験から、ナノ物質の生物活性測定の基盤および石綿毒性解明の手掛かりを得ることが出来た。
網膜領域における羊膜移植の基礎研究ならびにその手術手技の開発

増殖硝子体網膜防止の目的で、網膜裂孔の露出網膜色素上皮を羊膜でカバーし、網膜色素上皮細胞が硝子体腔へ散布されることを防ぐ術式の検討を行った。手術方法としてさまざまな検討を重ねた結果、以下の方法が手術終了の時点で完全に網膜裂孔の部を羊膜でカバーすることを可能にすることが判明した。実験動物は有色家兎を用いた。通常の3ポート硝子体手術で硝子体を可能な限り切除したのち、人工的にBSSプラスを網膜下に注入することにより7-10乳頭径程度の網膜剥離を作成した。次いで、硝子体カッターで3乳頭径の大きさで網膜切除を行い、大きな網膜裂孔を作成した。乾燥羊膜を適当な大きさに切断したのち、眼内鉗子で眼内に挿入の後、双手法で切除した網膜裂孔を完全にカバーし、辺縁の網膜剥離の下に羊膜を移植した。その後に液-空気置換を行い、網膜を復位させたのちに、網膜裂孔周囲に眼内レーザー光凝固をおこなった。最後に20%六フッ化硫黄ガスで眼内を置換して手術を終了した。術翌日には網膜は復位し、羊膜も完全に網膜裂孔に部をカバーしていた。ところが術7日目になると、網膜は剥離し、羊膜も一部は網膜色素上皮と接着しているものの大部分は網膜色素上皮から分離し、網膜裂孔部の露出網膜色素上皮をカバーできていない状況になった。術後14日目になると完全に網膜は剥離し、また移植羊膜も網膜色素上皮から完全に剥離していた。14日目の光学的顕微鏡検査において、眼内には羊膜に対する特異な反応また増殖したRPE細胞は全くみられなかった。うまく接着できなかった原因としては、臨床例と異なり、兎では膨張ガスが網膜裂孔部に接触するような体位を保持することが不可能で、そのためにレーザー凝固による癒着が生じる前にガスが減少してしまうことが考えられた。今後はシリコーンオイルを使用して、羊膜の接着を試みる予定である。羊膜の網膜色素上皮細胞に与える影響の解析乾燥羊膜を用いて羊膜上と羊膜下でウシ網膜色素上皮細胞の培養を行った。羊膜下では網膜色素上皮細胞は増殖しなかったが、羊膜上では培養細胞は一層で平面的な拡がりをもって増殖した。現在電子顕微鏡でその分化の状態を観察中であるが、メラニン色素を胞体内に有し、微絨毛も見られた。また細胞間接着装置もみられ、ある程度の分化は有していた。今後、他の条件下(コラーゲンシート上など)での培養網膜色素上皮細胞の分化と比較検討を行う。網膜裂孔部からの網膜色素上皮細胞の散布、増殖の抑制に関する検討家兎に硝子体手術を行い、意図的に約5乳頭径大の網膜裂孔を作成し、その部を完全に羊膜で覆うことに成功した。その後シリコーンオイルで眼内を充填した。しかしながら、術後この移植羊膜が裂孔部からずれて移動してしまう問題が生じた。そこで、羊膜移植の後にその部に眼内レーザー凝固を行うことによって、ある程度の移動を防ぐことが可能となった。今後、経時的に他の領域への網膜色素上皮細胞の散布、増殖の程度を、観察し、コントロールと比較検討する予定である。網膜下移植の手術手技の開発羊膜上に一層の網膜色素上皮細胞を培養し、そのまま家兎の網膜下に移植する実験を開始した。