hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポジトロン標識長鎖不飽和脂肪酸の開発とPETを用いた膜脂質代謝の画像化の研究

C標識ドコサヘキサエノエン酸の脳への取り込みは、cholinergic agonistの腹腔内投与による神経伝達物質刺激で増加することを示した。7) ^<11>C標識ドコサヘキサエノエン酸の合成過程における前駆産物であるall-z 1-bromo-3,6,9,12,15,18-heneicosahexaeneの長期安定供給を計るため、いくつかの企業に打診した。現在のところ化合物の不安定性より商業規模で供給することに対して合意を得られていない。8)研究全体の将来的なさらなる発展のため^<18>F標識化合物自動合成装置を購入し^<18>F標識脂肪酸に関する研究も開始した。今年度は、昨年度の研究において合成法を確立し、静脈注入後のラットの生体における動態に関する研究を行なった11C標識ドコサヘキサエノエン酸(^<11>C-DHA)を神経疾患のイメージングに用いるための基礎を築くための実験を開始した。1)ラット片側中大脳動脈閉塞モデルにおいて、経時的に^<11>C-DHAの脳内取り込みをオートラジオグラフィー法にて検討した。これによって、閉塞30分後に既に閉塞側の脳の広い範囲で^<11>C-DHAの取り込みの増加が生じているのを観察できた。この左右差は2時間後さらに増大していたが慢性期においては左右差を認めなかった。一般に、血流量は低下し、脳血管透過性の亢進を生じるとされる以前の時間に生じているこうした変化は我々の理論では、phospholipaseA_2の活性亢進に由来すると考えている。2)また、やはり細胞障害における虚血あるいは、phospholipaseA_2の活性亢進といったことが問題となるであろう神経外傷時の早期モニタリングに脂肪酸イメージングを用いることの可能性を考え、当科で開発したfluid percussion modelを用いた、脳循環代謝実験を開始した。ただ、このモデルは当科で初めて開発したもので、脂肪酸代謝に進む以前の、組織変化、血流、糖代謝といった、基礎的問題をモニターしその確立をはかっている段階で、次年度にオートラジオグラフィーを用いた実験をまとめることが可能と考えている。3)トレーサーの開発状況からは、次の段階として猿などの大型動物に進むことも可能と思われたが、実験環境の制限から今研究年度内にそこに進むことができなかった。また、同時に今年度より脳神経の脂肪酸イメージングの研究を米国NIHの神経科学研究室と共同で行うための文部省科学研究費国際共同研究費を受けることができ、現在及び将来の研究を能率良く進めるための方針を決定することができた。それにより、ヒトでのイメージングは当面NIHで脳腫瘍を主体に進め、それに東京医科歯科大学脳神経外科教室メンバーが参加する。日本では、そのデーターを移入することで(トレーサー自体の合成は可能であることを既に示したので)ヒトでの利用を促進していく。それ以前に、先述のモデルや癲癇モデル等を含め実験を行い応用範囲を拡大していくための基礎づくりを継続して行うことを決定し実行している。
中学校図形教育カリキュラムにおける3次元動的幾何ソフトのコンテンツの開発と効果

I教師・子供用ホームページの作成教師用ホームページで,教師がディジタルコンテンツを,3次元動的幾何ソフトを利用したカリキュラムに基づく授業用として閲覧できるとともに,単元「空間図形」の授業に応じダウンロードできる。また,子供用ページでは,3次元動的幾何ソフトのファイルと,ソフトの利用の仕方が示された動画が教師用のページとは別の構成で位置づけられている。これは,子供が授業や家庭などで空間図形を自ら学習することを支援するとともに,学校の授業では扱いきれない発展的な内容にふれる機会を提供し,空間図形に関する興味・関心を一層高めるためでもある。なお,ディジタルコンテンツは次の4種類である:単元『空間図形』(全14時間)の展開(HTMLファイル),3次元動的幾何ソフトを利用する授業(計6時間)の指導展開(HTMLファイル),授業で利用される3次元動的幾何ソフトのファイル,3次元動的幾何ソフトの利用の仕方が示されたフラッシュムービーII小・中学校・高等学校における"授業レシピ"の作成3次元動的幾何ソフトは,空間図形が関わる学習内容に広く利用できるものである。そこで,小・中学校及び高等学校において,このソフトをいかすことができる学習内容を特定し,その内容に関して,授業をどのように展開すればよいのか,また,その授業のなかで3次元動的幾何ソフトをどのようにいかしていけばよいのかを"授業レシピ"のホームページとして提供している。このページでは,授業のアイデアや具体的な進め方とともに,教師が利用するとよい3次元動的幾何ソフトのファイルや,そのファイルの使い方を示した動画なども配置されている。I.中学校図形領域の単元『空間図形』におけるカリキュラムの開発とコンテンツの作成単元『空間図形』において,中学校の教師と生徒が3次元動的幾何ソフトCabri 3Dを利用することができるようにカリキュラムを開発し,それぞれの授業で用いる次のコンテンツを作成した。●単元『空間図形』(全14時間)の展開(HTMLファイル)●3次元動的幾何ソフトを利用する授業(計6時間)の指導展開(HTMLファイル)●立体の構成第3時間目:柱体や斜柱体を,平面の移動によって構成される立体とみる。第4時間目:球,円柱,円錐などを平面の回転によって構成される立体図形とみる。第5時間目:柱体や錐体の側面を,線分の移動によって構成される図形とみる。●立体の切断第6時間目:立方体を平面で切断し,切断面に現れる多角形を観察する。第7時間目:切断面に現れる/現れない多角形について可否の理由を考察する。第8時間目:球・円柱・円錐などを自由に切断し,切断面に現れる図形を観察する。●授業で利用される3次元動的幾何ソフトのファイル●3次元動的幾何ソフトの利用の仕方が示されたフラッシュムービーII.開発されたカリキュラムとコンテンツによる授業実践と評価長野市公立中学校の第1学年2クラスにおいて,平成18年1月から約一ヶ月間,3次元動的幾何ソフトのコンテンツを用いて単元『空間図形』の授業(全6時間)を実施した。授業をビデオカメラで記録し,生徒のワークシートを収集した。そして,授業終了後,3次元動的幾何ソフトのコンテンツを用いたクラスと用いてないクラスに対し,空間図形の学習についての関心・意欲・態度に関する評価と,数学的な見方・考え方,表現・処理・知識・理解に関する評価を実施し,その結果から3次元動的幾何ソフトのコンテンツを用いたカリキュラムの有効性を検証する。
中国における水資源の有効利用と流域生態補償メカニズムに関する研究

生態環境補償とは、環境サービスの受益者が環境保護者に対し、環境保全の費用を補償する制度である。本研究では、黄河流域における水利権の取引に焦点を当て、制度の現状と問題点を明らかにするとともに、水の再配分が環境や経済に与える影響を検討した。その結果、水利権の取引により地下水の低下を防ぐとともに、経済規模も大きくなることが期待できることが分かった。中国では「生態環境補償」と呼ばれる、環境保全にかかる費用負担メカニズムの確立を目指し、様々な事業を開始した。本研究の目的は、流域環境の保全に関する生態環境補償を対象とし、水資源利用の効率性の変化と補償制度の費用と便益を検討することである。平成19年度は、主に、中国における生態環境補償制度と水資源利用効率の現状に焦点を当て、文献調査等を通じて、研究を実施した。その結果、得られた知見を以下に記す。中国では、1990年代半ば以降、生態環境補償に関する議論が活発になるが、その補償額の算定方法はまだ十分に確立していないことが分かった。例えば、黄河流域で実施されている農業団体から発電所へ取水権を移転する場合、法律上は考慮できる費用として、(1)農業灌漑施設建設費用、(2)農業灌漑施設維持管理費用、(3)農業灌漑施設の更新費用、(4)経済的利益と自然保護費用とすることを定めている。しかし、実際に、黄河流域で行われている水権取引の費用では、灌漑用水路の建設費の一部または全部で、その他の費用は反映されていない。これは、建設費用以外の部分については、合理的な算定方法が未だ確立していないためである。環境サービスの算定方法を確立することが大きな課題であることが分かった。また、水資源の利用効率性については、黄河流域の農業用水を対象とし、包絡分析(DEA)を用いて地域間比較を行った。その結果、DEAで評価した農業用水効率性値は、青海省、甘粛省、山西省で他地域と比較して高く、逆に内蒙古自治区や寧夏自治区で低い傾向があることが分かった。効率性に影響を与えているのは灌漑施設整備の差が大きく影響していると考えられ、その整備にかかる費用負担メカニズムを改善することで流域全体の水資源利用が効率化し、その結果水資源環境も改善されることが示唆された。平成20年度は、昨年度に実施した文献調査の結果を踏まえ、水利権の取引制度を対象に、移転にかかる費用と水の限界価値(1単位の水の利用が生み出している価値)との比較を行った。さらに、水資源モデルを構築し、水資源配分の変化が社会経済や環境に与える影響を検討した。トランスログ生産関数を用いて、業種別に工業用水の限界価値を計測したところ、水利権の価格(限界費用)が水の限界価値よりも低いことを示した。このことは、農業セクターが十分な補償額を受け取っていないことが示唆された。また、黄河流域の主要都市の一つである西安市を対象として、地下水を含む水資源モデルを構築し、水資源配分の変化による社会経済影響を検討した。その結果、灌漑効率を50%から60%に改善することで、約0.7億トンの水が削減され、地下水位が約1m上昇する可能性があること、水1t当たり節水する費用は約3元でありこれは工業用水価格よりも低いことから、農業から工業へ水利権の取引の可能性があること、などが分かった。さらに、黄河の支流である川流域を対象に水資源モデルを構築し、水資源配分の変化が社会経済や環境に与える影響を検討した。平成21年度は、これまでの省内の比較的狭い地域における水資源の再分配に関する研究結果を踏まえ、より広域で水資源の配分が経済や環境に与える影響について検討した。

具体的には、水不足で発電量の増加や工業化が制限されることが懸念されている、内蒙古自治区と資源の北部中国の主な資源の消費地域である北京市とで電力や水資源の再配分を実施した場合、経済成長や環境にどのような影響があるかを検討した。その結果、まず水資源の再配分が経済成長に与える効果については、内蒙古自治区の中だけで水資源の再配分をした場合と、内蒙古と北京市の2地域の間で水資源の再配分を実施した場合を比較すると、後者は前者の約2倍の効果があることが分かった。ただし、それと同時に内蒙古では水資源の再配分により、発電量が増加し、その結果CO2の排出量が増えることが予想された。
脳血管性うつ病の病態と治療に関する脳機能画像解析研究

脳血管性うつ病(vascular depression: VD)の認知情報処理に関連する脳機能障害と部位を明らかにし、病態に基づいた治療法を開発することおよびVDの存在が脳卒中後のリハビリテーションにおよぼす影響を明らかにして脳卒中患者のリハビリテーションの予後を改善させることを目的として以下のような検討をおこなった。1)脳卒中患者の障害部位と抑うつの臨床症状の特徴との関連、2)VDの長期予後についての検討、3)機能的MRIを用いたVDで認められる機能障害についての検討、4)脳卒中後うつ病とリハビリテーションとの関連。その結果、1)両側の基底核が障害されていた患者ではApathy Scale(意欲低下の程度を示す)の得点が有意に高く、左側前頭領域が障害されていた患者ではZung Self-Rating Depression Scale(抑うつ期分の程度を示す)が有意に高値で,あった、2)VD群ではnon-VD群と比較してうつ病相期間(平均2.6年対1.3年)、入院回数(平均1.1回対0.4回)ともに有意に多く、経過観察期間中に認知症を発症した割合(18%対4%)も有意に高かった。3)言語流暢性課題を用いた。血管障害の有無で比較すると、有意な差は認めなかったが、これまでのうつ病相の回数で比較すると複数回のうつ病相を経験した患者では前帯状回の活性が低下していた,4)脳卒中患者では抑うつ、意欲低下の程度と機能障害の程度と相関していた。以上の結果より脳卒中患者では障害部位の違いにより認められやすいうつ病の症状に違いがあり、左側前頭領域が障害されていた患者で典型的なうつ病症状が、両側の基底核が障害されていた患者で意欲の障害といったより器質的な症状が認められやすいこと、VDではうつ病自体の長期的予後が低く、持続的な器質性の認知障害をきたしやすいこと、老年期うつ病患者の認知機能の低下や脆弱性には血管障害の存在とともにうっ病の再発の多さが関連していること、脳卒中後のリハビリテーションの進行に抑うつが影響を及ぼすことが明らかとなった。脳血管性うつ病(vascular depression : VD)の認知情報処理に関連する脳機能障害と部位を明らかにし、病態に基づいた治療法を開発することおよびVDの存在が脳卒中後のリハビリテーションにおよぼす影響を明らかにして脳卒中患者のリハビリテーションの予後を改善させることを目的として以下のような検討をおこなった。1)機能的MRIを用いたVDで認められる機能障害についての検討、2)脳卒中後うつ病とリハビリテーションとの関連、3)脳卒中患者の高次脳機能障害と抑うつとの関連、4)脳卒中後うつ病患者に対する認知的リハビリテーション。その結果、1)VD患者を対象とした言語流暢性課題ではnon-VD患者、健常対照者と比較して言語流暢性課題の左前頭葉の活動範囲が小さかった。2)脳卒中患者では抑うつ、意欲低下の程度と機能障害の程度と相関していたことから、抑うつ傾向の改善がリハビリテーションの機能回復にとって大切であることが示された。3)脳卒中患者ではvigilanceの程度と意欲低下との間で相関が認められた。4)Attention process trainingをおこなうことで認知機能の改善が認められた。以上の結果より脳卒中後のリハビリテーションに抑うつが影響を及ぼすこと、脳卒中後のうつ状態は認知機能の障害と関連していることが明らかとなり、Attention process trainingなどの認知的リハビリテーションが脳卒中患者の認知機能障害のみならず、抑うつ症状や身体的なリハビリテーションの改善にも役立つ可能性が示唆された。

脳血管性うつ病(vascular depression:_VD)の認知情報処理に関連ずる脳機能障害と部位を明らかにし、病態に基づいた治療法を開発することおよびVDの存在が脳卒中後のリハビリテーシヨンにおよぼす影響を明らかにして脳卒中患者のリハビリテーションの予後を改善させることを目的として以下のような検討をおごなった。1)脳卒中患者の障害部位と抑うつの臨床症状の特徴との関連、2)VDの長期予後についての検討、3)機能的MRIを用いたVDで認められる機能障害についての検討、4)脳卒中後うつ病とリハビリテーションとの関連。その結果、1)両側の基底核が障害されていだ患者ではApathy Scale (意欲低下の程度を示す)の得点が有意に高く、左側前頭領域が障害されていた患者ではZung Self-Rating Depression Scale (抑うづ期分の程度を示す)が有意に高値であった、2)VD群ではnon-VD群と比較してうつ病相期間(平均2・6年対1・3年)、入院回数(平均1・1回対0・4回)ともに有意に多く、経過観察期間中に認知症を発症した割合(18%対4%)も有意に高かった。3)言語流暢性課題を用いた。血管障害の有無で比較すると、有意な差は認めなかったが、これまでのうつ病相の回数で比較すると複数回のうつ病相を経験した患者では前帯状回の活性が低下していた,4)脳卒中患者では抑うつ、意欲低下の程度と機能障害の程度と相関していた。以上の結果より脳卒中唐者では障害部位の違いにより認められやすいうつ病の症状に違いがあり、左側前頭領域が障害されていた患者で典型的なうつ病症状が、両側の基底核が障害されていた患者で意欲の障害といったより器質的な症状が認められやすいこと、VDではうつ病自体の長期的予後が低く、特続的な器質性の認知障害をきたしやすいこと、老年期うつ病患者の認知機能の低下や脆弱性には血管障害の存在とともにうつ病の再発の多さが関連していること、脳卒中後のリハビリテーションの進行に抑うつが影響を及ぼすことが明らかとなった。
スパッタ法による高伝導度薄膜電解質の開発とその燃料電池応用

本研究では多孔質ステンレス基板にPd薄膜を緻密にメッキした基板を用い、その上に電解質をミクロン以下にまで薄膜化することで固体酸化物形燃料電池(SOFC)のの作動温度の大幅な低減を目指した。その結果400°Cという極めて低い作動温度で発電を確認し、本SOFCの優位性を示した。しかし得られた発電特性は数mW/cm2程度と低く、空気極の構造に問題があることがわかった。そこで、SOFC用として最適な組織構造を持つ導電性酸化物について検討を行い、酸化物導電体であるLaNiO3をゾルゲル法で形成することで、良好な空気極構造が得られることを明らかにし、現在本空気極を用いたSOFCの試作を行っている。平成26年度(初年度)ではスパッタ法により種々のプロトン伝導性薄膜を作製し,その伝導性の評価を行った.本研究では,伝導性は低いが化学的安定性の高いとされるジルコネート系(実際にはYドープSrZrO3(以下SZYO))および高い伝導性を有するが化学的安定性に欠けるとされるセレート系(実際にはYドープBaCeO3(以下BCYO))について検討を行った.その結果SZYO薄膜では伝導性の評価が可能であったが,BCYO薄膜では電極間の短絡が発生し伝導性の評価ができなかった.これは今回伝導度測定を行っている湿潤・高温(400600°C)雰囲気下(すなわち実際に電解質を燃料電池に使用するのとほぼ同等の環境下)において,BCYOの組成分解が発生していることが原因と考えられる.実際,湿潤・高温雰囲気下に暴露した試料ではセリア相の出現がX線回折により明らかとなり,BCYOの化学的不安定性が確認された.このようなセレート系電解質の熱分解はCO2雰囲気下では多数報告されていたが,今回湿潤雰囲気下でも同様に分解することを初めて見出した.これにより,高伝導度の実現と同時により化学的に安定な電解質材料の開発が重要になることが示唆された.一方,SZYOについては湿潤と乾燥雰囲気下で伝導度に差が確認され,またそのアレニウスプロットによる活性化エネルギーに関する考察により,約500°C以下においてプロトン伝導性が発現していることが示唆された.しかし,得られたプロトン伝導性は10E-6S/cm台であり,燃料電池に使用可能な目標値(10E-4S/cm)に比べ約2桁小さい値となった.RFマグネトロンスパッタ法を用いて良好な結晶性を持つプロトン伝導性薄膜の成長に成功した。本薄膜は高度に110配向しており、これによりローカルエピが実現していることがわかった。そのため、本薄膜を他のぺロブスカイト薄膜のバッファ層とすることで110配向した酸化物薄膜を得られることを見出し、それを国際会議並びに論文として発表を行った。現在、基板と結晶配向との関係をより明確化するべく、透過型電子顕微鏡観察などの微細組織観察を行っている段階である。一方、本薄膜のSOFC用の電解質膜としての応用としては、本薄膜が良好な結晶性を有しているもののその微細構造が柱状構造を有しているために粒界伝導が発生し、多くの試料で導通してしまうことが確認された。その結果、SOFCセルの試作を行ったものの発電特性の検証にまでは至らなかった。現在その対策として、成膜条件を変えて柱状構造となりにくい条件の検証を行っているところである。さらに、課題であった空気極については従来型SOFCに多用されているLSCFでは形成温度700°C以下という条件下では導電性を有する薄膜を得ることができなかった。そのため、種々の酸化物導電体を電極候補として検討した結果、良好な導電性を有する酸化物薄膜の形成に成功した。さらに、成膜条件を変えることでその薄膜が多孔質体を形成することがわかった。これは本提案のSOFC構造においてきわめて重要な条件であり、今後実際に発電特性を検証することで、その有用性を実証する予定である。本研究では、高度に110配向した酸化物薄膜を得ることができた。これは当初予定していなかった成果であり、本研究の派生的な応用として酸化物薄膜形成用のバッファ層としての応用がきたいできる。一方、発電特性については電解質膜がショートしてしまい特性を図るまでには至らなかった。しかし、その原因が電解質の微細構造に起因することがわかったため、さらなる対策が必要であり、現在その原因について検討を行っている段階である。本研究では電解質を薄膜化した固体酸化物形燃料電池(SOFC)を作製し、その作動温度を低温化することを目的とした。その低温化実現のため、本研究では、Pdメッキした多孔質のステンレス基板に電解質薄膜を形成した全く新しい構造のSOFC構造を試作・評価した結果、400°Cという極めて低い温度での発電を確認した。しかし、その発電量は数mW/cm2と目標とする発電量の1/100程度であり、本SOFCの実用化のためにはさらなる発電特性の向上が必要であると結論された。本結果における低出力の原因について検証したところ、低出力の原因は電解質膜にあるのではなく空気極にあることがわかった。これは今回使用した空気極が緻密体であり、反応場への酸素の供給が不足していることに起因するものであった。

これは、従来の空気極材料((La,Sr)(Co,Fe)O3(LSCF))はステンレス基板の耐熱限界である700°Cでは固着しなかったため、やむなく緻密な膜しか得られないが低温で成膜可能なパルスレーザー堆積法を用いて作製したためであり、700°C以下のプロセス温度で空気極を作製する技術が必要であることがわかった。しかし、従来型SOFCで用いられる空気極材料であるでは700度以下での空気極形成が困難であったため、他の酸化物系導電体材料の空気極応用について検討した。その結果、ゾルゲル法を用いて700°C以下のプロセス温度で伝導性の高いLaNiO3(LNO)薄膜を多孔質で形成することに成功した。現在、本LNO薄膜を用いたSOFCの試作を実施している段階である。またSOFC関連以外の成果として、スパッタ法で作成したプロトン伝導薄膜はPt/TiOx/SiOx/Si基板上に高度に(110)配向することを新たに見出しており、ペロブスカイト薄膜の配向制御用シード層として有用であることを見出し、その知見を論文化した。本研究では多孔質ステンレス基板にPd薄膜を緻密にメッキした基板を用い、その上に電解質をミクロン以下にまで薄膜化することで固体酸化物形燃料電池(SOFC)のの作動温度の大幅な低減を目指した。その結果400°Cという極めて低い作動温度で発電を確認し、本SOFCの優位性を示した。しかし得られた発電特性は数mW/cm2程度と低く、空気極の構造に問題があることがわかった。そこで、SOFC用として最適な組織構造を持つ導電性酸化物について検討を行い、酸化物導電体であるLaNiO3をゾルゲル法で形成することで、良好な空気極構造が得られることを明らかにし、現在本空気極を用いたSOFCの試作を行っている。高い伝導度を示すと考えられるセレート系材料において組成分解が発生し,その伝導特性の評価を行うことができず,目標とする伝導度(10E-4S/cm)を達成できなかった.また,セレート系での短絡の原因解明のため時間を要したことから,実際にセル構造を試作し燃料電池特性を評価するまでには至らなかった.現在電解質膜のリークの原因の解明と対策を行っており、この対策を行ったのちSOFCセルを試作し、その発電特性を検証する予定である。電気電子材料より高い伝導度の実現のためさらなる材料探索を行っていく他,伝導度の高いとされるセレート系材料を化学的安定性に優れるジルコネート系材料で挟み込むことにより湿潤雰囲気下における熱分解を阻止し,伝導性と化学的安定性の両立を図ることを考えている.さらに,電解質の最適化と並行して,薄膜電解質を用いたセル構造を実際に試作し,その特性評価をもとに電解質の材料・構造の最適化を行っていくとともに,セル試作上の課題,例えば電極の形成方法等,についても検討をすすめる予定である.実験の進行上において、物品購入の一部が次年度購入になったため次年度への繰り越しが発生した。次年度使用額として445円発生したが,この予算に見合った案件が発生しなかったので繰越をおこなった.昨年度予定していた物品の購入を速やかに行い研究を滞りなく実施することで、年度末における計画の必達を予定する。繰越した445円は次年度配分される助成金とあわせ,必要物品の購入等を行う予定である.
法定都市計画への植物社会学の応用に関する日本・ドイツの制度比較研究

ドイツの都市計画のシステムにおいて、地域生態系保護が、具体的にどのように進められているかについて、日本の緑のマスタープラン(及び、新設の緑の基本計画)との比較を行いつつ調査・考察した。とくにドイツにおける地域生態系の保護の方法の基盤となる、ビオトープの概念と価値づけ、都市計画への導入方法について整理した。その結果、中部ヨーロッパの地理・植生や四百種以上にのぼるビオトープの調査が数十年にわたり行われ、完成されたデータベースが、ドイツ各州や各自治体での植物や動物の種の価値づけが可能であり、適正な保護実行プログラムを作成することを可能にしていることがわかった。同時に冷帯から暖温帯までひろがる日本の風土下での微細なビオトープ分類を、直接土地利用計画や自治体計画に適用することの複雑さも指摘され、既存の植物社会学的データからの類推により土地ごとの生態系の価値づけを行う可能性も見られた。1992年の日本の都市計画法改正によって、自治体に緑の基本計画の作成が制度化されたが、この作成マニュアル(日本公園緑地協会発行)においては、ビオトープの概念も採用され、地域生態系保全への重みづけが従来の緑のマスタープランよりも増している。しかしながら、日独の都市計画システム比較の結果、日本では、(1)都市計画が扱う地域が都市計画区域内に限られること、(2)都市計画において定める土地利用指針や地域地区の決定に際して地域生態系の保護の観点からみた環境親和性判定(アセスメント)が、上述のデータベースがないため行い難い点、(3)都市計画、農業振興計画、自然保護計画の各々の基盤概念が異なっているため、互いの整合性や協力関係に欠けることが指摘された。また、次段階の研究として、環境親和性判定の方法の日独比較により、日本の風土に適切な方法の研究開発が必要であることがわかった。
Ｉｎ　ｖｉｖｏナノイメージングによる心疾患の病態解析

心臓の心筋線維の最小ユニットであるサルコメアの収縮動態を高い時間・空間分解能でライブイメージング可能となるシステム開発を行い、生体内(in vivo)での心筋収縮・弛緩動態やex vivoシステムを使った様々な条件下での心筋の収縮動態をナノレベルで可視化し、心筋の収縮・弛緩の分子メカニズムを解明するためのシステム構築を行った。本研究では、近年急速に発展している分子イメージング技術を駆使し、心臓の心筋線維の最小ユニットであるサルコメアの収縮動態をin vivoで高い時間・空間分解能でライブイメージングできる技術を開発することで、生体内の心筋収縮・弛緩をナノレベルで可視化し、心筋の収縮・弛緩の分子メカニズムの解明をねらう。生命科学・医学研究において生体内の様々な制御メカニズムを解明するためには、in vitroのみならずin vivoでの分子メカニズムの解明が待たれるが、心筋研究においては、心臓自体が常に拍動し続けている臓器であるため、その技術的な難しさからin vivo研究はほとんど行われていない。心筋の収縮・弛緩のメカニズムや心不全の病態メカニズムを明らかにするためには、特定の分子の動きを動物個体内で観察する必要がある。この考えに基づき、明るい蛍光を長時間発する量子ドットや蛍光色素、遺伝子組み換えウィルスベクターを用いて蛍光タンパク質を発現させることにより心筋サルコメアのイメージング(Z線イメージング)を高時間(2 ms)・空間(5 nm)分解能で行う。平成23年度では、in-vitroからin-vivoイメージングへ研究を進めていく上で、非常に重要なex-vivoイメージング装置を行った。当該年度は、ex-vivoイメージング装置を実際に使用し、擬似生体内での心筋サルコメアの収縮・弛緩動態をイメージング可能となった。また一般的に、心臓の心筋収縮自体は、いわゆる心臓のペースメーカー(洞結節)からの心拍により活動電位が生じ、その伝搬によりCa2+イオン濃度が上昇し心筋細胞が収縮するといわれている。ex-vivoイメージング装置を用いることにより、その収縮様式の詳細、また、Ca2+イオン濃度変化のない状態での心筋細胞の動態についても検討できることが示唆された。この考えに基づき、明るい蛍光(ローダミンの約1,000倍)を長時間(最大約1時間)発する量子ドット(Qdot)や蛍光色素、遺伝子組み換えウィルスベクターを用いて蛍光タンパク質を発現させることにより心筋サルコメアのイメージング(Z線イメージング)を高時間(2 ms)・空間(5 nm)分解能で行う。平成23年度では、in-vitroからin-vivoイメージングへ研究を進めていく上で、非常に重要なex-vivoイメージング装置を開発し、本研究をより実質的かつ装置系に段階性を持たせ、平成24・25年度は、ex-vivoイメージング装置を実際に使用し、擬似生体内での心筋サルコメアの収縮・弛緩動態をイメージング可能となった。ex-vivoイメージング装置を用いて酸塩基平衡やイオン濃度なども詳細に測定しながら、心筋の収縮様式の詳細、また、Ca2+イオン濃度変化のない状態での心筋細胞の動態についても検討を行う。

当該年度では、in-vitroからin-vivoイメージングへ研究を進めていく上で、非常に重要なex-vivoイメージング装置を開発し、本研究をより実質的かつ装置系に段階性を持たせて進められる契機となった。本研究では、近年急速に発展している分子イメージング技術を駆使し、心臓の心筋線維の最小ユニットであるサルコメアの収縮動態をin vivoで高い時間・空間分解能でライブイメージングできる技術を開発することで、生体内の心筋収縮・弛緩をナノレベルで可視化し、心筋の収縮・弛緩の分子メカニズムの解明をねらう。生命科学・医学研究において生体内の様々な制御メカニズムを解明するためには、in vitroのみならずin vivoでの分子メカニズムの解明が待たれるが、心筋研究においては、心臓自体が常に拍動し続けている臓器であるため、その技術的な難しさからin vivo研究はほとんど行われていない。心筋の収縮・弛緩のメカニズムや心不全の病態メカニズムを明らかにするためには、特定の分子の動きを動物個体内で観察する必要がある。この考えに基づき、明るい蛍光を長時間発する量子ドット(Qdot)や蛍光色素、遺伝子組み換えウィルスベクターを用いて蛍光タンパク質を発現させることにより心筋サルコメアのイメージング(Z線イメージング)を高時間(2 ms)・空間(5 nm)分解能で行う。これまでに、in-vitroからin-vivoイメージングへ研究を進めていく上で、非常に重要なex-vivoイメージング装置を開発し、本研究をより実質的かつ装置系に段階性を持たせることが可能となった。また、ex-vivoイメージング装置を実際に使用し、擬似生体内での心筋サルコメアの収縮・弛緩動態をイメージング可能となった。当該年度は、ex-vivoイメージング装置を用いて、膜電位感受性色素を心筋細胞に導入させることにより、その収縮様式の詳細、また、Ca2+イオン濃度変化のない状態での心筋細胞の動態についても検討できることが示唆された。循環生理学これまでに得られたナノイメージング技術を小動物in vivoに応用する前段階として、ラット摘出心を用いてランゲンドルフ還流下に顕微鏡観察ができるex-vivoイメージング装置を構築した。心筋のZ線/Z線付近に存在するタンパク質(αアクチニン)と蛍光タンパク質(EGFP)を融合させた遺伝子組換えウィルスベクターを用いて蛍光タンパク質を発現させることにより、より鮮明に心筋サルコメアを描出できると考えている。遺伝子組換えウィルスベクターを用いてラット心臓にαアクチニンーEGFPの発現が可能であることが確認できており、今後応用していく予定である。ex-vivoイメージング装置を用いた心筋細胞動態の観察:ex-vivoイメージング装置を使用し、生体内という条件にかなり近い形での心筋サルコメアの収縮・弛緩動態をイメージング可能となった。また一般的に、心臓の心筋収縮自体は、いわゆる心臓の洞房結節からの心拍により活動電位が生じ、心臓全体に伝搬する。その伝搬により心筋細胞内のCaイオン濃度が急激に上昇し、心筋細胞が収縮するといわれている。ex-vivoイメージング装置を用いることにより、その収縮様式について、詳細に観察することが可能となった。
ドイツ文学にみる非身体的・非物質的なるものと身体との接続と交錯の文化史

この間「身体」が頻繁に議論されてきたが、非身体的なものの側面、とりわけ身体的なものと非身体的なものが交錯する領域が見逃されてきた。本研究は、ドイツ文学における身体と非身体との関連を研究した。キリスト教神学における身体と魂との関連、古代から現代の西欧哲学における模倣と身体存在についての言説、18世紀のヴィンケルマン、ヴィーラント、ゲーテ、そしてシルエットと影絵芝居の流行の美的内包について検討し、さらに、声、とくに1920年代の現代オペラにおける非主体化について考察した。本研究の成果は、身体的なものの不在といった、現代文化の特徴的な状況の解析に寄与するだろう。2010年度は、研究分担者が個別にこのテーマについての研究を進め、それぞれドイツにおいて資料調査・収集および研究者との学術交流も行ったほか、そうした活動をふまえながら計4回の研究会を持ち、共通基盤の構築につとめた。本年度の課題はまず、西欧における非身体的/物質的なるものと身体的/物質的なるものに関する伝統的思考の代表的な潮流の概要を理解することであり、クラヴィッターがストア学派、トラウデンがグノーシス(エイレナイオス)、後期から当研究に参加した研究協力者の博士後期課程大学院生久山雄甫がネオプラトニズム(プロティノス)を担当して発表した。一連の議論のなかで、本研究では非身体的/物質的なるものをいかに定義するかが検討された。そのなかで、たとえばストアの「非物質的なものは作用/影響を持たない」「友情、道徳は、作用/影響を持つので物質的である」といったとらえ方が、示唆に富むのではないか、という点が議論された。その他、時間との関連、感覚知覚との関連などが議論された。さらに田邊が18世紀ドイツにおける観念論・懐疑論・感覚論の批判的受容について通俗哲学(エッシェンバッハ)および文学のテキスト(ヴィーラント)を例に発表し、身体/物質的なるものの実在と非身体/物質的なるものの非実在が、身体実践(飲食他)および当時の新しい科学思考と関連づけられている点を明らかにした。全体として本年度の段階では、非身体的/物質的なるものと身体的/物質的なるものの定義を明確化して限定することは避け、次年度に具体的な文学・哲学テキストを調査・検討するなかでさらに議論を深めることとなった。以上のように、本年度は、本研究の遂行にとって必要な共通基盤の構築が十分になされ、本年度の研究目的は達成された。2011年度は、研究分担者が個別に本研究のテーマについての研究を進め、ドイツにおいて資料調査・収集および研究者との学術交流も行ったほか、こうした活動をふまえながら計2回の研究会を持ち、とくに非物質的/非身体的なもののさまざまな定義や領域について検討した。トラウデンは中世における魂と身体の関係について、とくに、魂がいかにして身体と相互干渉関係を持ちうるのかという議論および、キリストの復活した身体が非物質的身体であるという議論をアウグスティヌス、トマス・アクィナスを中心に検討した。クラヴィッターは影という現象に焦点をあて、プラトンの洞窟の比喩にはじまり、プリニウスが伝える陶工ブタデスの物語(娘が壁に描いた恋人の影を彫像となした)、18世紀のラーヴァーターのシルエット、影絵芝居、ロマン派のシャミッソー(『ペーター・シュレミール』(1814))、ユスティヌス・ケルナー(『旅の影』(1811)などを検討した。これまで研究でまったく顧慮されてこなかったが、1770年代にはドイツ演劇において影絵芝居が普及していたことをあきらかにした。田邊は18世紀の「人間」の条件としての魂と身体との関係の変化を、当時の自然科学、通俗哲学、芸術、文学などの言説から通観した。大学院博士後期課程の研究協力者久山雄甫は、19世紀のエーテルについての観念および動物磁気について、資料収集と分析を行った。本年度は、当初計画していたとおり、具体的な文学・哲学テキストを検討しながら議論を進めることができ、昨年度の本研究の遂行にとって必要な共通基盤の構築に基づき、個別テキストの研究に着手することができたほか、研究会の開催回数は、当初予定していた4回ではなく、2回となったが、集中して討議を行い、概念定義についても議論を深め、本年度の研究目的は達成された。2013年度は、まず例年と同じように、研究分担者が個別に本研究のテーマについてさらに研究を進め、うち2名はドイツにおいて資料調査および研究者との学術交流を行った。また、研究分担者3名に、研究協力者1名をを加え、4名で研究会を持つと同時に、メールでも意見交換を行った。さらに9月には、ドイツの研究者が来日したため、研究交流会を持った。昨年度末の2013年3月に、ドイツ語論文によるドイツ語でのワークショップを開催したが、このワークショップに寄せられて議論された原稿について、執筆者に対し、議論での指摘をもとに、改稿を依頼した。

8月31日を締切としたところ、国内外から計7本の修正原稿が期日中に届いた。本年度の後半は、これらの原稿についての検討が4名の研究会で順次行われた。本研究の成果の発表として、ワークショップおよびシンポジウムの発表の論文に新規の論文を加え、ドイツにおける国際論文集の発行を目指したが、集まった原稿およびシンポジウムの発表原稿について慎重に検討を重ねた結果、最終的に、テーマがあまりにも分散しすぎており、また全体として量的にも本数が不足しているため、残念ながらドイツでの出版は時期尚早だという結論に達した。この点に関しては残念な結果になったが、メンバー個別の研究の進展および寄せられた論文の検討により、身体と非身体的なるものとの関係という問題領域の多様性が認識され、議論を掘り下げることができた。研究開始当初は茫漠としていたものが具体的なテーマ群として見えてきたことは大きな収穫である。なんらかのまとまった成果を上げるためには、今後改めて問題点を絞った上での多人数によるプロジェクトが必要とされるという認識で一致した。以上のように、本年も個別の研究を進めつつ議論を重ね、一定の結論を出し、本年度の研究目的は達成された。2012年度は、研究分担者が個別に本研究のテーマについて研究を進め、ドイツにおいて資料調査および研究者との学術交流を行ったほか、この問題に興味のある研究協力者を多数得て、シンポジウムおよびワークショップを開催した。まず、2012年10月13日に中央大学で開催された日本独文学会秋季研究発表会にて「身体/物質と非身体/物質のあいだ」というテーマで、ドイツ語でシンポジウムを開催し、田邊が司会、トラウデンおよびクラヴィッターに他3名を加えた5人が発表をし、議論をした。トラウデンの発表は「キリスト教思想における非身体/物質的なものの諸相」、クラヴィッターの発表は「ドイツ文学の演劇ジャンルにおける影絵」というタイトルである。さらに、同じテーマで国内外から原稿をつのり、集まった原稿15本につき、2013年3月16日に、国内外から17名が参加し、ワークショップを開催し、この問題について議論を深めた。ワークショップでの議論は、当日参加できなかった原稿執筆者にも後日報告した。この二件の実行のために、本年度は研究分担者に研究協力者を加えた研究会および内容のすりあわせ等の打ち合わせを数多く開催したのに加え、メールでの意見交換も多数行った。こうした結果、ドイツ文学における身体/物質と非身体/物質的なものとの関係について、幅広いスペクトルが提供され、この問題領域の豊かさが確認され、新しい知見を得て、本年度の研究目的は達成された。研究分担者および協力者全員が個別に本研究における担当領域の資料調査・収集および検討をすすめたほか、全体でも議論を行い、ほぼ当初の計画どおり進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究分担者および従来の研究協力者全員が個別に本研究における担当領域の研究を進め、一定の結果を出したほか、新たに多数の研究協力者を得て、本問題領域を時代的、内容的に大幅に拡大して取り扱うことができ、それをシンポジウムおよびワークショップという形で共有し、議論を深めることができた。シンポジウムの開催は当初の予定通りである。
神経可塑性におけるCaMキナーゼIIリン酸化カスケードの分子遺伝学的解析

1)ショウジョウバエのCaMキナーゼII遺伝子5'上流領域をlac Z遺伝子に繋いだコンストラクトを導入し、脳神経系特異的なCaMキナーゼII本来の発現パターンを示すトランスジェニックフライを作製した。この解析により、CaMキナーゼIIの脳神経系特異的な発現に必要な調節領域は、転写開始点から500塩基対までにあると考えられた。この領域についてショウジョウバエの株細胞を用いたルシフェラーゼ・アッセイを行い、転写開始点の上流約100塩基対付近に、欠失によって転写活性が著しく低下する領域があることを見い出した。この結果から、CaMキナーゼII転写調節に必須なシスエレメントのひとつがこの領域に存在するものと考えられた。2)CaMキナーゼIIの本来の発現パターンを示すトランスジェニックフライを用いた発現パターンの解析の結果、幼虫期の脳において、脳高次機能の中枢と考えられるキノコ体付近に、lacZ遺伝子の発現を局在させる調節領域があることを見い出した。3)遺伝子導入の過程で、脳高次機能の中枢として知られるキノコ体に特異的な遺伝子発現を示す2系統のエンハンサー・トラップ系統を樹立することができた。4)2種のショウジョウバエ、D.melanogasterとD.virilisのCaMキナーゼIIゲノムDNAをPCR法により単離した。両者の塩基配列を比較し、転写開始点下流にも複数の進化上よく保存された塩基配列モチーフがあることを明らかにした。今後さらにゲノムの比較により明らかとなった配列をそれぞれ単独で欠失させたときの影響を個体レベルで解析し、CaMキナーゼIIの脳神経系特異的発現の転写制御機構の全貌を明らかにするとともに、キノコ体に特異的な発現を示す遺伝子の解析を通じ、神経可塑性の分子機構を解明する新たな手掛かりを得たいと考えている。
高屈折率材料の開発

デジタルカメラなどに用いられるレンズ用高分子材料としては、高屈折率であることと共に屈折率の低波長分散性(高アッベ数)が求められる。しかしながら、一般的に透明樹脂において、屈折率とアッベ数は二律背反の関係にあり、高分子・高アッベ数を同時に達成するのは困難であるとされている。当研究室では、スルフィドとスルホンを同時に導入したポリチオエーテルスルホンが高屈折率・高アッベ数を示すことを見出しており、様々なポリチオエーテルスルホンを開発してきた。しかしながら、その柔軟な構造のために、いずれのポリチオエーテルスルホンもガラス転移温度が低いという問題があった。そこで、今年度の研究では、それを解決するため、剛直な構造のトリシクロ[5.2.1.0^<2,6>]デカン骨格を含むジチオール・ビスビニルスルホンを設計・合成し、新規ポリチオエーテルスルホンを開発することを目指した。実際にはトリシクロ[5.2.1.0^<2.6>]デカンジチオール及びビス(ビニルスルホニル)トリシクロ[5.2.1.0^<2.6>]デカンをジシクロペンタジエンからそれぞれ2,3段階で合成した。続いてそれぞれのモノマーをジビニルスルホン及び2,5-ビス(スルファニルメチル)-1,4-ジチアンとマイケル付加により重合させ、二種類のポリチオエーテルスルホンを得た。それぞれのガラス転移温度は74,113°Cと、これまでのものに比べ大幅に改善された。また、それらは、屈折率1.605,1.623、アッベ数48.0,45.8という高い値を示すこともわかった。特に後者のポリマーは高屈折率・高アッベ数と共に、レンズ材料として実用化に耐えうる高い耐熱性を持つことから、非常に有用な材料であることが示された。高屈折率ポリマーを眼鏡などのレンズとして用いる場合、高屈折率だけではなく、色収差の程度を表すアッベ数が大きいことも重要となってくる。有機物において、屈折率とアッベ数はトレードオフの関係にあり、それらを同時に高めることは困難であり、またそれを目指した研究は極めて少ない。当研究室では、酸化数の異なる硫黄元素を同時に利用することにより、高屈折率・高アッベ数のポリチオエーテルスルホンを開発することに成功した。本研究は、そのポリマーの欠点であった耐熱性を改善するとともに、新たな高屈折率材料の開発を目的としている。本年度の研究では新たに2種類のジチオールモノマーを合成し、市販のビスビニルスルホニル化合物との重合を行った。また、それらのジチオールモノマーを同時に用い、それらの比を変えることにより、共重合体の合成も行った。得られたポリマーの熱特性・光特性の評価を行ったところ、耐熱性が大きく改善され、高屈折率・高アッベ数を持つポリマーであることが分かった。以前に開発したポリマーは約150°Cの加熱で着色してしまう(射出成型に耐えられない)のに対し、今回のポリマーは200°Cでの加熱でも着色が見られなかった。一方で、光特性に関して、高屈折率・高アッベ数を示す指標の一つに、それぞれ1.6,50が挙げられるが、今回のポリマーの一つはそれらを同時に満たす唯一の例となった。高屈折率高分子材料は、軽量性・加工性に優れ広く用いられている。一般的な高分子の屈折率は1.3-1.7であるが、近年の光学デバイスの発展に伴い、そのような分野で用いられる高屈折率材料には非常に高い屈折率やその他の物性が求められるようになってきている。高屈折率化には、分極率の高い元素・構造の導入が有効であり、フッ素以外のハロゲン・硫黄元素・金属元素・ベンゼン環などがそれに当たる。ポリフェニレンスルフィドは硫黄とベンゼン環のみからなり、高屈折率が期待されるが、溶解性が低いという問題がある。本研究では、分子量の調整により溶解性を高めたチアンスレン含有ポリフェニレンスルフィド(TPPS)を合成し、それらの熱特性・光特性の評価を行った。TPPSの重合は、反応混合物からの共沸脱水を行った後、芳香族求核置換反応により190°Cで行った。また、分子量の調整はモノマーの仕込比を変えることにより行った。高分子量のTPPSは不溶である、あるいは非常に溶解性が低いが、数平均分子量を5,000-10,000まで低下させることで、1,3-ジメチルプロピレン尿素あるいは1、1,2,2-テトラクロロエタンなどに可溶となった。熱特性評価として、5%重量減少温度とガラス転移温度を測定したところ、いずれの値からも今回合成したTPPSが高い耐熱性を持っていることがわかった。次に光特性として、透明性・複屈折・屈折率を評価した。400nmにおける透過率は69-93%であり、可視光領域で高い透明性を有していることがわかる。また、チアンスレンの屈曲した構造のため、複屈折も低い値に抑えられている。それぞれのTPPSの屈折率は、高い硫黄含有量を反映し、1.7856-1.8020と非常に高い値を示している。最も高い屈折率を持つTPPSは、透明な高分子で屈折率1.8を超える初めての例となった。

しかしながら、一般的に透明樹脂において、屈折率とアッベ数は二律背反の関係にあり、高分子・高アッベ数を同時に達成するのは困難であるとされている。当研究室では、スルフィドとスルホンを同時に導入したポリチオエーテルスルホンが高屈折率・高アッベ数を示すことを見出しており、様々なポリチオエーテルスルホンを開発してきた。しかしながら、その柔軟な構造のために、いずれのポリチオエーテルスルホンもガラス転移温度が低いという問題があった。そこで、今年度の研究では、それを解決するため、剛直な構造のトリシクロ[5.2.1.0^<2,6>]デカン骨格を含むジチオール・ビスビニルスルホンを設計・合成し、新規ポリチオエーテルスルホンを開発することを目指した。実際にはトリシクロ[5.2.1.0^<2.6>]デカンジチオール及びビス(ビニルスルホニル)トリシクロ[5.2.1.0^<2.6>]デカンをジシクロペンタジエンからそれぞれ2,3段階で合成した。続いてそれぞれのモノマーをジビニルスルホン及び2,5-ビス(スルファニルメチル)-1,4-ジチアンとマイケル付加により重合させ、二種類のポリチオエーテルスルホンを得た。それぞれのガラス転移温度は74,113°Cと、これまでのものに比べ大幅に改善された。また、それらは、屈折率1.605,1.623、アッベ数48.0,45.8という高い値を示すこともわかった。特に後者のポリマーは高屈折率・高アッベ数と共に、レンズ材料として実用化に耐えうる高い耐熱性を持つことから、非常に有用な材料であることが示された。
福島第1原発周辺自治体における除染と帰還の実態研究

福島第1原発事故後の除染と帰還の在り方を考える際に、キーワードの一つとなりうるのが、リスクコミュニケーションである。それは換言すれば、生活空間における低線量の被ばくについての情報のやりとりと意思決定の手続きである。2018年度は、リスクコミュニケーションの先行事例研究として、アメリカの核施設にまつわるリスクコミュニケーション研究を行った。2018年5月にはアメリカの核兵器製造施設であるSavannah River Siteでの核物質処理にまつわるリスクコミュニケーション会議、および施設を見学した。併せてアメリカ環境保護庁に制度の運用についてヒアリングを行った。本事例は、CERCLA(通称:スーパーファンド法)の下で処置が行われており、本法におけるリスクコミュニケーション規定に従って、地元住民を関与させる形で、リスクコミュニケーションを行っている。特に重要なのは以下の2点である。第1に、人種的マイノリティや低所得層からの参加を制度的に保障している点である。第2に、地元住民が独自に専門家を雇う権限を持っており、またその財源が保障されている点である。本核施設はDoD(アメリカ国防総省)の施設であるため、除染などの実施主体は連邦政府である。同じスーパーファンドサイトであっても、連邦政府の場合と、民間工場の汚染の場合とでは、規定が異なることが明らかになった。それはリスクコミュニケーションの在り方にも影響を与えている。今後は、スパーファンド法の下での民間サイトにおけるリスクコミュニケーションの実態と比較研究を進める。アメリカの除染研究に時間を要し、福島第1原発周辺自治体の調査が遅れているため。まずはアメリカの土壌汚染の現場におけるリスクコミュニケーション調査を進める。特に本年度は、スーパーファンド法の下での民間サイトにおけるリスクコミュニケーションの実態をつかむ。そのうえで、核施設における除染との比較を行う。併せて、福島第1原発周辺の自治体研究も進める。アメリカのCERCLA(通称:スーパーファンド法)の下では、汚染サイトの処理方法・処理水準の決定において、幅広い人種・階層の人々の関与を求めるCommunity Advisory Group(以下、CAG)という制度がある。本年度は、本制度についての文献・資料調査を行い、翌年度の現地調査につなげた。本制度は、アメリカにおいて、人種・所得の差異による環境リスクの多寡をめぐるEnvironmental Justice(環境正義)を背景として作られたものである。社会的弱者・マイノリティーである有色人種や低所得層にアウトリーチし、彼らの積極的な関与を求めるものである。CAGは、汚染発覚当初から汚染サイトの情報共有や処理方針に積極的に関わる。EPA(アメリカ環境保護庁)はCAGから出された質問に必ず答える義務を有する。最終的な方針決定権限は、EPAが持つが、CAGはrecommendation(勧告)という形で方針に対して関与することができる。本制度の特徴としては、CAGが独立した専門家を雇うことができるよう、EPAから上限5万ドルの補助金が出る点である。これにより、CAGがEPAから独立して、交渉力を得ることが出来る。調査サイトとしては、Georgia,South Carolina州にまたがるSavannah River Siteを選定した。本サイトは、核兵器の弾頭に使用する核物質の製造工場があり、放射性物質・重金属・VOCによる土壌・地下水汚染が存在し、現在処理を進めている。また、核反応炉・製造工場の閉鎖に伴う核廃棄物の処理も現在進めている。本サイトにおける住民関与のあり方の研究を通じて、福島における除染・廃炉の行方との比較考察を行っている。現在、アメリカ調査に注力しているため、福島第1原発周辺自治体の現地調査がやや遅れている。本年度は、アメリカのCERCLAの下での放射性物質による汚染サイトの現地調査と、民間所有地の汚染サイトの現地調査の双方を行う。同時に福島第1原発周辺自治体の現地調査も行う。

本年度はWebからの資料調査が大半であった。翌年度は複数の海外調査を予定しており、大きな使用額を必要とする。アメリカの民間スーパーファンドにおけるリスクコミュニケーション研究を進める。また、福島第1原発周辺の自治体調査も併せて行う。
乳幼児の視線追従における他者の視線方向と興味の役割

乳幼児は母親などの他者の視線を追従することが多くの研究から示されている。この視線追従が見られるようになる時期は,研究により異なるがおよそ3ヶ月から18ヶ月齢までである。本研究は乳幼児の視線追従が他者の心を推察する能力を用いて為されるのか,つまり母親の興味の対象をみるのか,あるいは視線を方向への単なる弁別刺激として用いて母親の視線方向を見るのかどうかを明らかにすることを目的とした。乳幼児が興味の対象をみるのか視線の方向をみるのかを検討するためには,視線方向と興味の対象が存在する場所の分離が必要となる。そこで本研究では,モデルが2つのオブジェクトのどちらか一方を見る映像を用意し,その映像を見た場合に乳幼児がそのモデルの視線をどのように追従するかを検討した。2つのオブジェクトの間に鏡が置かれた条件,板が置かれた条件,何も置かれない条件の3種類の映像が用意された。乳幼児が視線を方向への単なる弁別刺激として用いているならば,モデルが鏡に映ったオブジェクトに視線を向けた場合に鏡の裏側のオブジェクトに対して凝視を行い,モデルの興味対象を追従するならば鏡の手前に置かれたオブジェクトを凝視する。成人を用いた予備実験では、モデルの視線方向にあるオブジェクトを追従させた場合には鏡の裏側のオブジェクトを凝視し,モデルの興味対象を追従させた場合には鏡の手前のオブジェクトを凝視した。この結果は本実験パラダイムで用いた映像刺激が視線方向と興味対象の分離を可能にしたことを示し,鏡による視線方向と興味方向への分離が乳幼児の視線追従の検討に有効であることが明らかとなった。