hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
出産前教育の現状分析と地域・職域モデルの構築に関する研究

出産前教育について現状を分析し,ネットワーク連携の可否についてクラス受講者の意見を集約・整理した。次に,地域と職域の連携モデルを考案するために調査から要素を抽出し,2施設の出産前教育を収録して有識者の意見を参考に施設の特性を主にした試行ビデオ教材を制作した。最後に,連携モデルについて導入段階として関連施設へ配信するネットワークの基盤を考案した。出産前教育の現状分析をもとに新たな出産前教育のモデル構築をすることが最終目標である。そのために3年間で地域区分別に各職種のマタニテイ・クラス担当者からのヒアリング内容を分析し、地域性と職域の認識の違いや参加者のニーズを取り込みモデルの試行ができる可能性を検討している。職域の違いによる認識の差異が明確にされてきたが、その背景とクラス開催の勧誘方法などの運営手続きに関する諸問題は現在、整理検討中であり成果の報告準備とデータの統合整理を図っている。平成19年度の研究目的:平成18年度に施設、機関ごとに開催された出産前教育の状況について,担当者からヒアリングを行うためのプロジェクトの設置と現状システムに関する観察および分析を行うことであった。研究進捗状況と成果:共同研究者で活動の準備と資料作成を行い,自治体,病産院,助産所,保健福祉センター,企業団体などから,指導担当者を対象に出産前教育のシステムおよび課題などについてヒアリングの進行中である。代表施設の一次ヒアリングを終えて,明らかになったことは施設や担当者によって出産前教育の企画目的やプログラムおよび評価等に,独特の考えや特性があり,クラスの有効性や意義がある一方で限界や問題点を内包していた。また出産前教育クラスで利用するテキストやプログラム資料の収集も進め,実際のクラスの観察や環境写真も収集している段階である。システム分析と収集資料およびヒアリング内容の分析を専門的視点から協議するために,本年の活動概略を整理した依頼書類の準備をすすめ,研究プロジェクトの構成メンバー選出と初回協議の準備をしている。平成19年度の研究プロジェクトを設置し,出産前教育に関する情報入手して意見交換した。それを基盤に出産前教育の現状分析をする準備と分析結果から一部検討して次年度の継続活動への準備資料にした。1)石川県内の地域拠点病院からヒアリング:能登地区および中部地区,加賀地区で主要な病院施設の担当者から現状について聞き取りし,現状の一次分析を行った。妊娠,出産に対する視点やクラスの運営方法について,病院の規模によって違いがあった。主に開業助産院で活動する助産師の場合,限られた妊産婦のニーズに合わせて教育内容をアレンジできており,総合病院,大学附属病院に比べて指導は一貫していた。さらに出産前教育を行う理念がある施設や指導者から具体的に理念がない指導者に取り組みの違いがあった。親準備性を理念に置き,継続的に個別にリピートできるクラスと逆に多くの妊産婦に解説的・指導方法をとるなど運営は異なり,クラスの評価も一部ありから未実施まで施設に幅がみられた。2)クラス指導者サイドの実態と課題:同一施設内でも指導者の個人差がでるクラスになりやすい問題,施設の出産前教育を同じ方向性で運営することに限界と今後の改善点が挙げられた。また,既成の資料への依存傾向があり施設オリジナルの資料作成への準備も取り組み不足であった。したがって出産前教育の指導能力の向上と効果的方策を地域が連携して練ることが最優先の課題に挙げられた。他,現状の産科医不足の問題や帝王切開率の上昇により,クラスの機能と目標について再検討する必要性があること,その出産状況に付随する出産前教育の地域と職域を越えたネットワークのモデルを考える素地が浮上した。以上からデータを総合整理して次年度の計画に継げる。本研究は以下の目的で調査を行った。目的1)石川県の妊産婦と医療・行政機関の担当者双方から出産前教育の現状を明らかにする。目的2)新たな出産前教育の体制として施設間で連携して行うマタニティクラス・ネットワークの在り方を探る。方法:自記式質問調査で妊産婦326名と医療・行政機関のクラス担当者56名のデータ分析から以下のことが明らかになった。結果1)妊産婦・担当者共にクラスに対する認識は低く、機関を超えたクラスの情報交換は十分に行われていなかった。結果2)一部のクラス内容には重複があり、各機関の特性を活かしたクラスが実施されていなかった結果3)妊産婦と担当者が望むクラスの種類には違いがみられ妊産婦のニーズに合ったクラス開催の必要性が明らかとなった。結果4)妊産婦・担当者共にMCNへの興味関心は高く担当者からはネットワーク化の条件として他施設との理解・合意が挙げられた。以上の結果から出産前教育の現状の一部として、医療機関と行政機関の教育担当者および妊産婦へのシステム的な効率のあるクラス勧誘など企画や運営に活用できる。これらの調査結果と明らかにされた地域特性を加味した新たな地域と職域が連携できる出産前教育のモデル考案を検討するための条件整備などが抽出されたため、その基盤を準備するために分析成果を活かして対象施設に報告還元し有識者からの意見を加味してモデル試行の可能性を検討していく予定である。

本研の目的は、出産前教育に関する現状分析から地域や職域を超えて関連職種の連携によるモデルを考案し、4年計画で順次連携モデルとしてネットワークを構築することであった。【本年度(4年計画の最終年度)の課題3項目】1)出産前教育の運営について現状を分析しクラスのネットワーク連携の可否について、3年間のヒアリング結果を集約・整理する。その一部を研究成果として発表する。2)地域と職域を超えた連携モデルを考案するために施設ごとの調査から要素を抽出し有識者からの意見を参考に試行ビデオ教材を制作する。3)現状の出産前教育を収録し、その試行のためのモデル一次案を考案して今後の課題を検討する(関連施設へ配信、視聴後のヒアリング、連携モデルの条件整備など)。【研究成果】課題1):ネットワーク連携について賛同する意見が多くメリットに幅があるクラス内容の提示可能と逆にその実働化にともなう問題点として具体的な連携方法の不確かさが挙げられた。その成果2編を全国学術集会で発表した。課題2):連携モデルの考案のため、代表的な2施設の出産準備教育クラスを収録しビデオ視聴ができるビデオ教材を制作してコンテンツと配信システムを稼働する整備を行った。課題3):ビデオ教材(DVD編集してUCIポータル、e-learningができるデジタルコンテンツとして配信する段階に到達したが、セキュリティの観点からID作成などについて検討確認を継続している。試行モニタリング分析から出産準備教育への勧誘方法や連携モデルの運用条件、フォローの方法が課題として浮上した。逆に施設のクラス特徴を前面に出す効果とオンライン中継で結ぶ遠方の妊婦仲間が形成される余剰成果も期待できた。継続してモデル改案しながら試行を重ねる意義があると結論付けた。
神経組織活動の内因性蛍光反応を応用したヒト大脳皮質活動領域の術中可視法の確立

動物実験により脳の神経活動を投与物質を用いずに内因性信号として可視化することができるフラビン蛍光法を応用して,ヒトに対する脳神経外科手術中に大脳の賦活活動を題材として,ヒトの大脳での神経活動を直接可視化することを目的に本研究を行っている.対象としては脳腫瘍で開頭手術を行う症例であり,開頭後で脳が露出した後,摘出術に入る前に記録トライアルを行った.手術顕微鏡の光源としてレーザー光源を導入し,青色光だけを照出,脳表の留置電極から局所の皮質電気刺激を行い,特殊波長域のフィルターを介してCCDカメラで術野全体の記録を行った.刺激条件を変更しながら,また記録条件,解析条件も少しずつ修正しながら,経験を重ね,明らかな反応を再現性を持って記録することができた.記録所見上は限局した早期反応と広範囲の晩期反応が得られ,晩期反応は,従来から報告のある血流変化と酷似していたため,早期反応が標的としたフラビン反応であることが示唆された.なにより,刺激した周囲の皮質ややや離れた皮質に確実な反応所見が認められ,大脳皮質の直接刺激反応や伝播反応を可視化することができた.術中にヒトの大脳の活動を直接可視化したという点においては,我々の知る限り世界で初めての経験となり,より感度高い可視化を実現できれば,術中の新しい機能モニタリング方法となるのみならず,脳機能の解明やてんかんの病態解明にも寄与する手法となると考えられる.最大の目標であった術中のヒト大脳皮質のフラビン蛍光反応の可視化が確実に記録され,その方法論を確立した.症例20例の解析を行い,動物実験も加え,事象の正当性を検証するまでに至った.症例数を重ね,実地での確実正をさらに伸ばして行く.ひとまずの測定条件は決したが,さらに異なる測定条件の可能性は次の課題となる.次の段階として,組織に普遍的な伝播所見の解明.そして「てんかん原性皮質」における反応の特異性の解明へと動物実験も含めて取り組んでおり,こちらも今後引き続き課題となる.最終年度につき,今までのデータを論文作成中である.動物実験により脳の神経活動を投与物質を用いずに内因性信号として可視化することができるフラビン蛍光法を応用して,ヒトに対する脳神経外科手術中に大脳の賦活活動を題材として,ヒトの大脳での神経活動を直接可視化することを目的に本研究を行っている.対象としては脳腫瘍で開頭手術を行う症例であり,開頭後で脳が露出した後,摘出術に入る前に記録トライアルを行った.手術顕微鏡の光源としてレーザー光源を導入し,青色光だけを照出,脳表の留置電極から局所の皮質電気刺激を行い,特殊波長域のフィルターを介してCCDカメラで術野全体の記録を行った.刺激条件を変更しながら,また記録条件,解析条件も少しずつ修正しながら,経験を重ね,明らかな反応を再現性を持って記録することができた.記録所見上は限局した早期反応と広範囲の晩期反応が得られ,晩期反応は,従来から報告のある血流変化と酷似していたため,早期反応が標的としたフラビン反応であることが示唆された.なにより,刺激した周囲の皮質ややや離れた皮質に確実な反応所見が認められ,大脳皮質の直接刺激反応や伝播反応を可視化することができた.術中にヒトの大脳の活動を直接可視化したという点においては,我々の知る限り世界で初めての経験となり,より感度高い可視化を実現できれば,術中の新しい機能モニタリング方法となるのみならず,脳機能の解明やてんかんの病態解明にも寄与する手法となると考えられる.最大の目標であった術中のヒト大脳皮質のフラビン蛍光反応の可視化においては,確実に記録が可能となった.実際に実験を行った症例も10例を数え,順調に進めることができている.動物実験により脳の神経活動を投与物質を用いずに内因性信号として可視化することができるフラビン蛍光法を応用して,ヒトに対する脳神経外科手術中に大脳の賦活活動を題材として,ヒトの大脳での神経活動を直接可視化することを目的に本研究を行っている.対象としては脳腫瘍で開頭手術を行う症例であり,開頭後で脳が露出した後,摘出術に入る前に記録トライアルを行った.手術顕微鏡の光源としてレーザー光源を導入し,青色光だけを照出,脳表の留置電極から局所の皮質電気刺激を行い,特殊波長域のフィルターを介してCCDカメラで術野全体の記録を行った.刺激条件を変更しながら,また記録条件,解析条件も少しずつ修正しながら,経験を重ね,明らかな反応を再現性を持って記録することができた.記録所見上は限局した早期反応と広範囲の晩期反応が得られ,晩期反応は,従来から報告のある血流変化と酷似していたため,早期反応が標的としたフラビン反応であることが示唆された.なにより,刺激した周囲の皮質ややや離れた皮質に確実な反応所見が認められ,大脳皮質の直接刺激反応や伝播反応を可視化することができた.術中にヒトの大脳の活動を直接可視化したという点においては,我々の知る限り世界で初めての経験となり,より感度高い可視化を実現できれば,術中の新しい機能モニタリング方法となるのみならず,脳機能の解明やてんかんの病態解明にも寄与する手法となると考えられる.最大の目標であった術中のヒト大脳皮質のフラビン蛍光反応の可視化が確実に記録され,その方法論を確立した.症例20例の解析を行い,動物実験も加え,事象の正当性を検証するまでに至った.今後は症例数を重ね,まずは刺激条件を確立してゆくこととなる.

具体的には刺激頻度や長さ,加算回数,解析上のアーチファクト(脳の拍動など)の除去,などである.次の段階として,組織に普遍的な伝播所見の解明.そして「てんかん原性皮質」における反応の特異性の解明に挑戦して行く予定である.症例数を重ね,実地での確実正をさらに伸ばして行く.ひとまずの測定条件は決したが,さらに異なる測定条件の可能性は次の課題となる.次の段階として,組織に普遍的な伝播所見の解明.そして「てんかん原性皮質」における反応の特異性の解明へと動物実験も含めて取り組んでおり,こちらも今後引き続き課題となる.最終年度につき,今までのデータを論文作成中である.まずプレリミナリーな方法論の確立に時間を費やしたため,当データ解析のために早急に購入しようとしたワークステーションなどの物品を購入せずに,実験が進んだ.次年度費としてすでにこのような予定機器を購入しており,遅れはしたが予定通りに研究を進めて行く.今までデー他収集と解析を中心に行って来た.最終年度は今までの総まとめで,学会発表や論文発表.そして,今までのデー他整理を行い,今後につなげてゆく.
レーザー誘起蛍光法を用いた気泡形状の定量的解析と気泡運動モデルの構築

本研究の目的は、一様な速度勾配を持つ液流中における単一気泡の形状や運動特性に関する実験結果を基に、信頼できる気泡運動の予測モデルを構築することを目的としている。このため、安定した一様な速度勾配流れバを形成できる実験装置を作成し、その速度場をLDVを用いて計測し、様々な濃度のグリセリン水溶液で安定した液相速度場が形成されていることを確認した。次に、気泡形状、等価直径、気泡の2次元位置および速度を計測できる画像計測手法を構築した。本計測手法を速度勾配を持つ液流中を上昇する単一気泡に適用し、気泡径、液相速度勾配、物性値をパラメータとした広範囲にわたる実験データベースを構築した。さらに、実験で得られた気泡の軌跡から揚力係数を算出するプログラムの作成を行い、揚力係数に関する実験データベースを構築した。以上の実験データベースの基づき、揚力係数と気泡径、物性値等の関係を把握した後、揚力係数に関する次の数理モデルを構築した。1.一様な速度勾配中の気泡の横方向力(F)は、F=-C_<LρL>π/6d^3V_R×γotV_L(C_L:揚力係数,ρ_L:液相密度,d:気泡径,V_R:相対速度,V_L:液相速度)で記述でき、揚力係数は流動状態により決まる定数となる。2.揚力係数は、気泡レイノルズ数と修正エトベス数の関数として記述でき、以下の形をとる。また、揚力係数が気泡背後のWake構造と関係すると推察されたため、レーザー誘起蛍光法を用いた気泡周りの速度計測手法を構築し、静止液中および速度勾配を持つ液流中の単一気泡のWakeを定量的に測定し、Wakeの変化を調べた。この結果、Wakeの構造が気泡の等価直径よりも気泡の流れに垂直な方向の長さに関係が深いこと、および速度勾配を持つ液流中では気泡のWakeが左右非対称になることを確認した。気液二相気泡流では、気泡の運動を性格に記述することが最も重要な課題の一つである。従来から、気泡運動に関する多くの実験的研究やモデルの構築が行われており、気泡に働く抗力に関しては精度の高いモデルが報告されている。しかし、気泡の揺動運動や気泡に働く横方向の力については、未だ不明な点が多い。気泡の横方向運動は、気泡形状とその周囲の流れ場に密接に関わっている。本研究では、レーザー誘起蛍光法を用いて、気泡の形状と気泡の運動を定量的に解析し、気泡運動モデルの構築を行うことを目的としている。今年度は、計測手法の開発と気泡運動解析に必要な気泡運動評価実験装置の構築を行った。気泡周囲の流れ場をレーザー誘起蛍光法で計測する手法を開発し、その手法の性能を評価するために液相中を沈降する粒子の位置と周囲流れの関係を測定した。その結果、本計測手法が分散相の位置および形状と周囲流体の流測を同時に測定することが可能であることが可能であることを確認した。また、本計測手法では散乱粒子などの微細粒子を流体中に混入する必要がなく、これらの微細粒子が気泡運動に与える影響は無いことも確認した。気泡運動評価実験装置に関しては、設計製作を行い、動作確認を行った。本実験装置では、気泡径が均一な単一の気泡を連続的に任意周期で放出できるように工夫した。動作試験の結果、本実験装置で、工業上見かけられる気泡径の大部分の範囲(3mm12mm)を網羅できることを確認した。

また、気泡の放出周期に関しては、気泡が単一とみなせる周期(2Hz)から気泡間の相互作用が現われる周期(20Hz)の範囲で安定して設定できることを確認した。さらに、本実験装置には、任意強度の液相速度勾配を気泡に付加するために、回転型ベルトを組み込んだ。このため、横方向運動に及ぼす速度勾配の影響も把握可能となった。上記実験装置を用いて、静止液中を運動する気泡の運動を解析するととに、気泡が自己揺動運動することにより発生する気相(気泡)の拡散を定量的に測定した。その結果、気泡の拡散は、気泡の径だけでなく、気泡の放出周期にも深く関わっていることを明らかにした。本研究の目的は、一様な速度勾配を持つ液流中における単一気泡の形状や運動特性に関する実験結果を基に、信頼できる気泡運動の予測モデルを構築することを目的としている。本年度は、昨年度に引き続き実験データベースの構築を行い、広範囲の気泡径、物性値に対する実験データを得た。この際、気泡位置、形状、速度を計測するための手法に改良を加えた。この実験データベースの基づき、揚力係数と気泡径、物性値等の関係を把握した後、揚力係数に関する数理モデルを構築した。以下に得られた知見を示す。1一様な速度勾配中の気泡の横方向力(F)は、F=-C_Lρ_Lπ/6d^3V_R×rotV_L(C_L:揚力係数,ρ_L:液相密度,d:気泡径,V_R:相対速度,V_L:液相速度)で記述でき、揚力係数は流動状態により決まる定数となる。2揚力係数は、エトベス数が小さい場合に正、大きい場合に負の値を取る。3揚力係数は、気泡の等価直径から算出されたエトベス数よりも気泡の流動軸に直交する長さを用いた方エトベス数(修正エトベス数)との相関が強い。4揚力係数は、気泡レイノルズ数と修正エトベス数の関数として記述でき、以下の形をとる。さらに、気泡追跡法に本揚力係数モデルを導入し、解析した結果、本実験データベースの全ての範囲で良好に一致することを確認した。本研究の目的は、一様な速度勾配を持つ液流における単一気泡の形状や運動特性に関する実験結果を基に、信頼できる気泡運動の予測モデルを構築することを目的としている。この際、気泡位置、形状、速度を計測するための手法および揚力係数の算出方法に改良を加えた。この実験データベースの基づき、揚力係数と気泡径、物性値等の関係を把握した後、揚力係数に関する次の数理モデルを構築した。2揚力係数は、気泡レイノルズ数と修正エトベス数の関数として記述でき、以下の形をとる。また、揚力係数が気泡背後のWake構造と関係すると推察されたため、レーザー誘起蛍光法を用いた気泡周りの速度計測手法を構築し、静止液中および速度勾配を持つ液流中の単一気泡のWakeを定量的に測定し、Wakeの変化を調べた。この結果、Wakeの構造が気泡の等価直径よりも気泡の流れに垂直な方向の長さに関係が深いこと、および速度勾配を持つ液流中では気泡のWakeが左右非対称になることを確認した。
レーザー捕捉を利用した微少界面におけるトライボロジーの研究

本研究は、光学的異方性を持つマイクロメートルオーダーの液晶液滴を偏光レーザービームで捕捉・回転させたときの液滴の回転挙動を観測することにより、液晶液滴と周囲の溶媒との液-液界面におけるトライボロジーの詳細を解明することを目的としている。本年度は分子配向の規則性が高いスメクチックA液晶液滴を偏光レーザービームにより捕捉したときの挙動を解析することで、液晶液滴の分子配向が液-液界面のトライボロジーに与える影響を解明することを目指した。試料となる液晶液滴は、スメクチックA液晶(CB8)を重水中に混合し撹拌することで作製した。捕捉用レーザーとしてCW Nd : YAG Laserの基本波を用い、単一の液晶液滴を偏光顕微鏡下で捕捉した。液晶液滴の回転周波数は、液滴を透過した捕捉用レーザー光の偏光状態を解析することで測定した。スメクチックA液晶液滴を直線偏光レーザービームで捕捉すると、中心から外れた位置で捕捉され、その位置はレーザーパワーに拠らず一定となることが明らかとなった。また、直線偏光の偏光方向を回転させると、それに追従して液滴も回転する様子が観察された。一方、円偏光レーザービームで捕捉すると、レーザーパワーの強度の違いによって異なる挙動が観察された。低パワー(31mW)で捕捉した場合、液滴は一定の速度で回転するのに対し、レーザーパワーを高くすると(64mW)、一定期間回転した後、停止することが明らかとなった。さらに、これらの液滴の挙動の解析結果を基に液滴に働くトラップ力を算出した結果、理論式から得られる値とよい一致を示した。これらの結果はこれまでネマチック液晶液滴で観察された回転挙動と大きく異なっており、今後他の分子配向を持つ液晶液滴の回転挙動についても解析することで、液晶液滴の分子配向と液-液界面のトライボロジーの関係が明らかになると考えられる。微小領域におけるトライボロジーの詳細を明らかにすることは、マイクロ・ナノメートルオーダーの人工的なアクチュエーターの実現や生体内の分子モーターの運動のメカニズムの解明において非常に重要である。本研究はレーザーマニピュレーションを利用し、マイクロ・ナノメートルオーダーの液晶液滴を捕捉、回転させたときの液滴の挙動を解析することで、液晶液滴と周囲の溶媒との液-液界面におけるトライボロジーの詳細を解明することを目的としている。本年度は、捕捉、回転している液滴の回転速度及び液滴を透過したレーザー光の偏光状態を解析することで、微小領域での溶媒の粘度の評価を行った。また界面活性剤を添加することで液晶液滴と溶媒との界面の状態を変化させ、界面の状態が与える粘度の解析データの変化を観測した。試料となる液晶液滴はネマチック液晶CB5(ALDRICH)を重水中に500:1の体積比で混合し、攪拌することで作製した。捕捉用レーザーとしてCW Nd : YAGレーザーの基本波(1064nm)を用い、液晶液滴を偏光顕微鏡下でレーザートラップした。また、液滴を透過したレーザー光をダイクロイック・ミラーで反射させ、偏光ビームスプリッタを透過させた後にフォトダイオードで測定し、そのデータから液滴の回転周波数及びレーザー光の偏光状態を求めた。1.54.5μmの粒径を持つ液晶液滴についてそれぞれ測定した結果、粘度の解析値が約1.23mPa・sとなり、これは重水の粘度(1.232mPa・s(25°C))と一致することが明らかとなった。また、非イオン界面活性剤Tween20を添加することで粘度の値が増加する現象が観察された。これは液晶液滴と重水との界面の状態が変化したことにより、微小領域における粘度が増加したためであると考えられる。今後は他種の液晶、界面活性剤についても観測を進める予定である。微小領域におけるトライボロジーの詳細を明らかにすることは、マイクロ・ナノメートルオーダーの人工的なアクチュエーターの実現や生体内の分子モーターの運動のメカニズムの解明において極めて重要である。本年度はそれぞれ異なる分子構造を持つネマチック液晶液滴を円偏光レーザービームにより捕捉し、その回転挙動を解析することで、液晶液滴と周囲の溶媒との液-液界面におけるトライボロジーの影響の解析を行った。試料となる液晶液滴は、ネマチック液晶を重水中に混合、攪拌させることにより作製した。捕捉用レーザーとしてCW Nd:YAGレーザーの基本波(1,064nm)を用い、液晶液滴を偏光顕微鏡下でレーザートラップし、液滴の回転周波数、液滴を透過したレーザー光の偏光状態を解析した結果を基に、液滴と重水との界面におけるトライボロジーの解析を行った。各ネマチック液晶においてトライボロジーの解析を行った結果、液晶の種類によってトライボロジーの効果が異なることが明らかになった。これらの結果は液晶の疎水性・親水性及び表面張力が大きく影響していると考えられる。そこでこれらの影響を評価するため、各液晶をガラス基板上及び水上に滴下し、液晶の接触角の測定を行った。その結果、液晶の種類によって接触角が異なる様子が観察された。これは液晶分子の液滴表面での配向、及び分子の大きさがトライボロジーに影響を与えることを示唆する結果である。

今後は液晶液滴内部の構造の変化の有無、及び液晶液滴の分子配向がどのようにトライボロジーに影響を及ぼすかについて解析を行う予定である。本研究は、光学的異方性を持つマイクロメートルオーダーの液晶液滴を偏光レーザービームで捕捉・回転させたときの液滴の回転挙動を観測することにより、液晶液滴と周囲の溶媒との液-液界面におけるトライボロジーの詳細を解明することを目的としている。本年度は分子配向の規則性が高いスメクチックA液晶液滴を偏光レーザービームにより捕捉したときの挙動を解析することで、液晶液滴の分子配向が液-液界面のトライボロジーに与える影響を解明することを目指した。試料となる液晶液滴は、スメクチックA液晶(CB8)を重水中に混合し撹拌することで作製した。捕捉用レーザーとしてCW Nd : YAG Laserの基本波を用い、単一の液晶液滴を偏光顕微鏡下で捕捉した。液晶液滴の回転周波数は、液滴を透過した捕捉用レーザー光の偏光状態を解析することで測定した。スメクチックA液晶液滴を直線偏光レーザービームで捕捉すると、中心から外れた位置で捕捉され、その位置はレーザーパワーに拠らず一定となることが明らかとなった。また、直線偏光の偏光方向を回転させると、それに追従して液滴も回転する様子が観察された。一方、円偏光レーザービームで捕捉すると、レーザーパワーの強度の違いによって異なる挙動が観察された。低パワー(31mW)で捕捉した場合、液滴は一定の速度で回転するのに対し、レーザーパワーを高くすると(64mW)、一定期間回転した後、停止することが明らかとなった。さらに、これらの液滴の挙動の解析結果を基に液滴に働くトラップ力を算出した結果、理論式から得られる値とよい一致を示した。これらの結果はこれまでネマチック液晶液滴で観察された回転挙動と大きく異なっており、今後他の分子配向を持つ液晶液滴の回転挙動についても解析することで、液晶液滴の分子配向と液-液界面のトライボロジーの関係が明らかになると考えられる。
ナミビア国半乾燥地域におけるトウジンビエ栽培体系下での氾濫水利用型粗放稲作の導入

アフリカ南西部に位置するナミビア国は、国土の大半が乾燥地に属する砂漠国である。本研究では、北部地域に広がる未利用の季節性湿地帯の基本的な水環境を改変せずに、あるがままの湿地帯に適合する稲品種を導入し、さらに当地の貧農によるトウジンビエ栽培に融和するような稲栽培体系を提案することを目的とした。まず、海外共同研究者、分担者とともに4年間の研究の方向性を議論し、トウジンビエの水利用試験とともに、水稲の品種選抜、ストレス耐性評価、農家圃場での栽培試験などを実施することとした。その結果、トウジンビエは湿地帯近傍の湿性環境に弱く、かならずしも湿地の水を利用し得ないことが明らかとなるとともに、ヒエとカウピー間作栽培では、サヘル地域で実践されているような播種期をずらすことによって雨水の競合が起こりにくくなることを示唆した。西アフリカ地区で栽培されるアジアイネ、アフリカイネ、両種の種間交雑系統(ネリカ品種群)合計130品種・系統を供試し、湿地帯の中心地と東部の多雨地帯で栽培試験を実施した。3ヶ年の繰り返し試験を実施しているため、本プロジェクト完了直後に、両地区で有望な数品種・系統が選抜される予定である。なお湿地帯では乾季に塩が集積する地域が多数みられるため、塩ストレス耐性選抜試験も実施し、その結果インド在来のNona Bokraが有望であることが判明し、現在種子を増殖中である。さらに、トウジンビエとイネの栽培を一連の作業体系の中で融和させることを目指して、イネの収穫後調整農具を導入した。現地の自給農家へ普及させるため、日本古来の農具を作成し、現地に導入し、現地研究協力者と今後も引き続き研究協力を継続させることを確認した。本研究では、北部地域に広がる未利用の季節性湿地帯の基本的な水環境を改変せずに、あるがままの湿地帯に適合する稲品種を導入し、さらに当地の貧農によるトウジンビエ栽培に融和するような稲栽培体系を提案することを目的とする。初年度の研究では、まず海外共同研究者のKanyomeka氏が来日し、日本側の研究分担者4名とともに4年間の研究の方向性を議論した。これまで2年間実施したトウジンビエの圃場試験を継続すること、さらにトウジンビエが季節性湿地帯の水をどの程度利用するか、トウジンビエと間作作物のササゲとの水競合の実態を把握すること、などを初年度の目標とした。次に研究代表者が雨季の初めに現地を訪問し、4名の海外共同研究者と議論を重ね、トウジンビエの水利用に関するいくつかの圃場試験を立ち上げた。雨季の最中の平成17年2月3月に研究分担者の泉氏と研究協力者のZegada氏(博士後期課程2年)が現地に滞在し、圃場試験を現在実施中である。これまでの途中経過としてわかったことは、当地の湿地帯の水位は極端に変動し、水位の変動と現地のトウジンビエの生存が密接に関係していることである。この試験結果については平成17年3月末に両者が帰国後、解析を行う予定である。次年度の研究に使用するイネ品種を、IRRIとJIRCAS等から200数十品種収集した。とくにアフリカイネについては、JIRCASの坂上氏から提供を受けた種子の増殖を行うとともに、アフリカイネの機械的ストレス耐性に関するモデル試験を実施した。その結果、アフリカイネはアジアイネよりもストレス耐性が高い傾向があることが明らかとなり、現地湿地帯の不良環境への耐性を考える上での基礎的知見を得た。

本研究では、北部地域に広がる未利用の季節性湿地帯の基本的な水環境を改変せずに、あるがままの湿地帯に適合する稲品種を導入し、さらに当地の貧農によるトウジンビエ栽培に融和するような稲栽培体系を提案することを目的とする。次年度の研究では、まず海外共同研究者のKanyomeka氏とともに協力者のKomperi(ナミビア農務省上級技官)氏とLwinga(ナミビア農業短大技官)氏の3名が来日し、季節性湿地帯に導入するイネ品種群の種子増殖を行うとともに、湿地帯へのイネ導入方法論について日本側研究者と議論した。その結果、これまでに名古屋大学で保管していたイネ品種群に加え、西アフリカ地域で栽培される有望品種についても導入することとした。そのため、代表者がギニアに出張し、共同研究者の坂上とともに西アフリカの稲作を視察し、導入する品種を選定した。雨季の始まりの11月に代表者がナミビアに出張し、120品種を供試した圃場試験を開始した。ナミビア国では、北東部のカプリビ回廊でもザンベジ河氾濫水による湿地帯が広がるため、カティマ市近郊のカリンベサ地域でも品種選抜試験を行うこととした。すなわち、北部湿地帯のオゴンゴ地域とともに2つの地域で今後3ヵ年に渡り品種選抜試験を行う。雨季の最中の3月に再び代表者がナミビアに出張し、出穂期のイネの病害の発生状況と品種の成育状況を観察し、共同研究者と議論を行った。カリンベサ地域では、とくにゴマ葉枯病とアフリカタマ蝿の発生が顕著であったが、オゴンゴ地域では、それらはほとんど観察されなかった。次年度の研究では、本年度の試験結果をふまえ、カリンベサの農家圃場とオゴンゴの季節性湿地帯で、10数品種のイネ栽培試験を開始することとした。アフリカ南西部に位置するナミビア国は、国土の大半が乾燥地に属する砂漠国である。本年度の研究では、まず、飯嶋が6月下旬にギニア仁出張し、西アフリカ地区で栽培される稲の成育に関する研究討論を行うとともに、ギニア国でも、ナミビアに導入した品種群の庄縮ストレス耐性実験を開設した。日本でもこれらの品種の水分生理調査項目を検討するとともに、ギニア国で実施した試験と同様のフィールド試験を実施した。飯嶋が9月にナミビアを訪問し、実際の季節性湿地帯での耐塩性実験圃場を開設した。修士課程1年のナミビア国からの留学生のKamweleが、研究協力者として11月と3月に2回ナミビアに出張し、昨年実施した120品種の水稲品種群選抜試験を継続して実施するとともに、湿地帯での塩類ストレス耐性実験を実施した。フィールド試験と並行して、数種類のポット試験を実施した。その結果、アフリカイネの圧縮土壌ストレス耐性が相対的に高いこと、ネリカ品種群では耐性は相対的に低いことを明らかにした。さらに、モデル系とフィールドでの試験結果の比較対照によって、ワックス層を擬似的な硬盤層に見立てる試験系はフィールドでの根の成長反応とは一致せず、むしろ人工的に圧縮した土壌をポットに充填した系ではフィールドの結果と相関性が高い結果を得た。すなわち、圧縮土壌ストレス耐性を選抜するためには、従来から提案されてきたワックス層試験は、かならずしも適さないことを初めて定量的な実験値として得た。
第一原理強束縛模型によるトポロジカル物質のバルク観測量提案

昨年度に引き続き、トポロジカル絶縁体に電子がドープされて生じるトポロジカル超伝導候補物質であるCuxBi2Se3やSn1-xInxTeの物性について調べた。CuxBi2Se3に関しては、NMRのナイトシフト実験や比熱の面内磁場方向依存性、臨界磁場の方向依存性などから、結晶が持つ回転対称性より低い二回対称性を持つ「ネマティック超伝導状態」という特異な超伝導状態が生じていると予想されている。また、Cu以外の元素をドープした場合においても、同様な二回対称性を持つ状態が生じていると報告されている。これらの物質群の二回対称性は、超伝導状態がトポロジカル超伝導状態であることを強く示唆している。一方、STMの実験などでは端状態が見えないという報告もなされており、CuxBi2Se3に関しては、バルク観測量とエッジ敏感観測量の間に齟齬が生じている状況である。これらは当初予想できなかったため、ネマティック超伝導状態のより詳しい物性について調べた。しかしながら、状況を打破するような研究成果を挙げるには時間が不十分であった。ネマティック超伝導状態はトポロジカル超伝導状態であるため、バルクエッジ対応から端状態が存在すると予想される。もし、なんらかの新しい秩序相が現れるのであれば、端状態が消える可能性がある。そこで、スピン軌道相互作用のないより簡単な系であり端状態をもつd波超伝導体に関して、端状態の存在の安定性について理論的に調べた。Bogoliubov-de Gennes方程式をd波超伝導体ナノアイランド系で自己無撞着に解いた結果、低温で端状態が消失することを明らかにした。そして、端に時間反転対称性を破る新しい秩序状態が生じることがわかった。また、トポロジカル超伝導体における強相関効果を調べるため、強相関電子系の計算手法である連続時間量子モンテカルロ法の高速化手法についても開発を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。トポロジカル超伝導候補物質であるCuxBi2Se3やSn1-xInxTe等は、トポロジカル絶縁体に電子がドープされて生じる超伝導体である。この超伝導体は特徴的なバンド構造を持つ。そのバンド構造を用いたシンプルな2軌道Dirac模型と、CuxBi2Se3を記述する強束縛模型を用いて、様々なトポロジカル超伝導における核磁気緩和率の振る舞いを理論的に調べた。その結果、異なる種類のトポロジカル超伝導は核磁気緩和率の温度依存性が異なり、実験で判別可能であることがわかった。特に、CuxBi2Se3に関して、ドーピング依存性とそれに伴うフェルミ面のトポロジー変形(三次元楕円体から二次元円筒形)についても詳細に調べた。また、トポロジカル超伝導体における強相関効果を調べるため、動的な揺らぎを高精度に取り込める動的平均場理論を用いて、s波超伝導+ラシュバスピン軌道相互作用+ゼーマン磁場によって生じる二次元トポロジカル超伝導体の転移温度について調べた。その結果、スピン軌道相互作用が強く電子の相関効果が強い領域では、ゼーマン磁場を大きくすると転移温度が上がることがわかった。通常、ゼーマン磁場はs波超伝導体に対して不利に働くため、この結果は、スピン軌道相互作用とゼーマン磁場との協奏効果によるものである。その他、トポロジカル超伝導体及びトポロジカル電荷密度波体における不純物効果についても調べ、非自明な準粒子励起が不純物周りに現れることがわかった。トポロジカル物質のバルク観測量提案として、核磁気緩和率に着目して研究を行った。CuBi2Se3に関してはドーピング依存性も含めてほぼ挙動について理解し、トポロジカル超伝導を核磁気緩和率測定によって検出することは可能であると言える。一方、ドープされたBi2Se3は2回対称性のみ持つ「ネマティック超伝導体」である可能性が複数の実験によって示唆されており、こちらは当初予期できなかった。そのため、ネマティック超伝導体に関する研究も遂行する必要がある。また、Sn1-xInxTeに関しては、第一原理強束縛模型を構築することに成功している。本年度にその模型を用いてバルク観測量提案を行う予定であったが、その多バンド性(3次元12バンド模型)によりやや難航している。

ネマティック超伝導状態はトポロジカル超伝導状態であるため、バルクエッジ対応から端状態が存在すると予想される。もし、なんらかの新しい秩序相が現れるのであれば、端状態が消える可能性がある。そこで、スピン軌道相互作用のないより簡単な系であり端状態をもつd波超伝導体に関して、端状態の存在の安定性について理論的に調べた。Bogoliubov-de Gennes方程式をd波超伝導体ナノアイランド系で自己無撞着に解いた結果、低温で端状態が消失することを明らかにした。そして、端に時間反転対称性を破る新しい秩序状態が生じることがわかった。また、トポロジカル超伝導体における強相関効果を調べるため、強相関電子系の計算手法である連続時間量子モンテカルロ法の高速化手法についても開発を行った。CuxBi2Se3に関しては、バルク観測量の提案を通じて、引き続き実験グループと協力して超伝導状態の特定を行う。上述したように、最近この物質が「ネマティック超伝導体」である可能性が実験的に示唆されており、ネマティック超伝導体であることを示すことを通じて、トポロジカル超伝導体であることを示すことができると考えられる。そこで、ネマティック超伝導体の性質を引き出すような物理量を提案することも目標の一つとする。そして、SnTeに関しては、第一原理強束縛模型を用いてトポロジカル性を検出する手段を模索する。その他、トポロジカル超伝導体の強相関効果を調べることも引き続き行う。そして、トポロジカル性を検出するためのあらゆる方法について調べ、表面敏感ではない測定量を提案する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
次世代大口径・高平坦ウェーハを実現する統合的研磨加工システムの構築

本年度は,磁気ディスクの仕上げ工程で用いられるスエード研磨パッドに対し,パッド表面状態に着目した研磨加工モデルを提案するとともに,このモデルに基づいて,ガラスディスクを高能率かつ高平坦に研磨加工するための研磨パッド特性および加工方式について検討を行った.スエードパッドを用いた研磨加工において高い加工能率を維持するためには,ドレスと呼ばれる研磨パッド表面処理作業を定期的に行う必要がある.このドレス処理について,ドレスを定期的に行った場合でも研磨パッド摩耗量に比例して加工能率が低下すること,また摩耗したパッドでは研磨パッドの表面構造が工作物摺動方向に倒れていることを実験により明らかにした.そこで,研磨パッド表面状態に着目した加工能率低下メカニズムの検討を行い,研磨パッド表面構造の倒れに伴い研磨パッド-工作物間の連続接触部分の拡大し,砥粒の目詰まりが発生することが加工能率低下の原因であることを提案した.さらに,次世代大口径ウェーハの研磨加工においては,定盤の大型化・加工荷重の増加にともない,駆動モータの負荷が増大することが課題となっている.そこで,大口径ウェーハの平坦性および研磨パッドの平坦性の向上を目的とし加工条件の最適化を行った先行研究に対し,駆動モータの負荷低減を新たに考慮した研磨加工のモデル化,および数値シミュレーションによる加工条件の最適化を行った.その結果,本研究で提案した最適化手法によって,ウェーハ・パッドの高平坦性を維持しつつ,ギヤ駆動モータおよび定盤駆動モータの負荷を大きく抑制しうる加工条件が導出できることを明らかにした.これまでに行った先行研究の結果から,大型で研磨パッド編摩耗が避けられない現行の研磨装置・手法では,次世代大口径ウェーハやディスクを高精度に量産することは難しいことが明らかとなった.そこで本研究では,新たな研磨加工モデル,および統合的な観点からの新規研磨方式を提案・構築することで,次世代ウェーハやディスクの量産を可能とすることを目指している,本年度は,磁気ディスクの仕上げ工程で用いられるスエード研磨パッドの,パッド表面状態に着目した研磨加工モデルを提案するとともに,このモデルに基づいて,ガラスディスクを高能率かつ高平坦に研磨加工するための研磨パッド特性および加工方式について検討を行った.スエードパッドを用いた研磨加工において高い加工能率を維持するためには,ドレスと呼ばれる研磨パッド表面処理作業を定期的に行う必要がある.このドレス処理について,ドレスを定期的に行った場合でも研磨パッド摩耗量に比例して加工能率が低下すること,また摩耗したパッドでは研磨パッドの表面構造が工作物摺動方向に倒れていることを実験により明らかにした.そこで,研磨パッド表面状態に着目した加工能率低下メカニズムの検討を行い,研磨パッド表面構造の倒れに伴い研磨パッド-工作物間の連続接触部分の拡大し,砥粒の目詰まりが発生することが,加工能率低下の原因であることを提案した.また,このメカニズムに基づき『逆回転加工法』を新たに提案し,研磨パッド表面構造が倒れないよう研磨定盤を逆回転させることで,ガラスディスクを高能率かつ高平坦に研磨加工することに成功した.これまでに行った先行研究の結果から,大型で研磨パッド偏摩耗が避けられない現行の研磨装置・手法では,次世代大口径ウェーバやディスクを高精度に量産することは難しいことが明らかとなった.そこで本研究では,新たな研磨加工モデル,および統合的な観点からの新規研磨方式を提案・構築することで,次世代ウェーバやディスクの量産を可能とすることを目指している.本年度はHDDに搭載される磁気ディスクの基盤であるガラスディスクに着目し,ガラスディスクの1次研磨,および2次研磨それぞれ求められている要求を満たすことのできる加工方式および最適な研磨パッド構造について検討を行った.ガラスディスクの1次研磨では,高品位化のみならず,セリアの価格高騰に伴いその使用量の削減を目的とした加工能率の向上も急務となっている.そこで,本研究では通常使用されるセリタ含有の発砲ポリウレタン研磨パッドに代わりスエード研磨パッドを適用し,スエード研磨パッドの表面構造に着目した研磨加工モデルを提案した.そして,提案モデルに基づいて比較的硬質で加工中の表面構造の変形を抑制できるスエード研磨パッドを開発し,従来のセリア含有発砲ポリウレタン研磨パッドと同等以上の研磨能率を実現した.また2次研磨に対しては,研磨の高能率化が重要な課題となっている.本研究では,この問題に対しても研磨パッドの表面構造が重要であると考え,検討を行った.その結果,工作物の摺動に伴って倒れた研磨パッドの表面構造を起こし,目づまりを抑制することで,加工能率の向上に成功した.本年度は,磁気ディスクの仕上げ工程で用いられるスエード研磨パッドに対し,パッド表面状態に着目した研磨加工モデルを提案するとともに,このモデルに基づいて,ガラスディスクを高能率かつ高平坦に研磨加工するための研磨パッド特性および加工方式について検討を行った.スエードパッドを用いた研磨加工において高い加工能率を維持するためには,ドレスと呼ばれる研磨パッド表面処理作業を定期的に行う必要がある.このドレス処理について,ドレスを定期的に行った場合でも研磨パッド摩耗量に比例して加工能率が低下すること,また摩耗したパッドでは研磨パッドの表面構造が工作物摺動方向に倒れていることを実験により明らかにした.そこで,研磨パッド表面状態に着目した加工能率低下メカニズムの検討を行い,研磨パッド表面構造の倒れに伴い研磨パッド-工作物間の連続接触部分の拡大し,砥粒の目詰まりが発生することが加工能率低下の原因であることを提案した.さらに,次世代大口径ウェーハの研磨加工においては,定盤の大型化・加工荷重の増加にともない,駆動モータの負荷が増大することが課題となっている.

そこで,大口径ウェーハの平坦性および研磨パッドの平坦性の向上を目的とし加工条件の最適化を行った先行研究に対し,駆動モータの負荷低減を新たに考慮した研磨加工のモデル化,および数値シミュレーションによる加工条件の最適化を行った.その結果,本研究で提案した最適化手法によって,ウェーハ・パッドの高平坦性を維持しつつ,ギヤ駆動モータおよび定盤駆動モータの負荷を大きく抑制しうる加工条件が導出できることを明らかにした.次世代材料の量産を可能とする新規両面研磨方式を提案するという当初の目的に対しては,今後ブレイクスルーが必要であるといえる.しかしながら,『研究実績の概要』で述べた通り,現在の研磨加工プロセスにおける研磨メカニズムの一端を解明し,高能率化や高品位化を実現しうる研磨加工技術を提案することができた.これらの知見は今後の研究の更なる発展をもたらす成果であると考えている.本年度得られた知見,およびこれまでに行った両面研磨加工の計算モデルを用いた解析をもとに,次世代材料の高品位・高能率研磨加工を実現しうる新たな研磨加工システムの基礎理論の構築を目指す.具体的には,ウェーバやディスク,研磨パッドの高平坦度を達成・維持し,高能率研磨を実現するためのキーファクタを抽出する.また,これまでに検討した研磨パッドの表面構造や相対運動のみならず,温度や砥粒・加工物間の化学反応など加工に大きな影響を及ぼす因子を検討する.そしてそれら個々の要素と加工特性との関係を加工実験および市販コードを用いた有限要素解析等により明らかにし,これまでの最適化の限界を克服できる可能性を検討することで,統合的両面研磨加工システムの基礎となる知見を獲得し,理論を構築する.
平行鎖セルロースの調製と天然セルロースの分子配向

1.モデル化合物セロオリゴ糖合成法の改良:既に申請者らが開発した8量体までのセロオリゴ糖の合成法に検討を加え、合流型合成法による高収率合成に成功した。本法は更に高重合セロオリゴ糖(DP=16さらに32)の合成にも適用されると考えられ、セルロースの化学合成法として現在最も有力な方法である。2.長鎖アルキルセロオリゴ糖の合成:セロオリゴ糖の還元性末端基のみに長鎖アルキル基が結合した、目的化合物は上記合成法のセロオリゴ糖誘導体から調製された。これらの化合物は全て(現在のところDP=12)、予想通りサーモトロピックスメクチック液晶性を呈し、分子中の疎水基が認識部となり、高度に配向することが、証明された。3.平行鎖セルロースの調製と天然セルロースの分子配向:上記のモデル実験結果に基づき、まずセルロースの還元性末端基に長鎖アルキルキを導入する方法を確立し、種々の長鎖アルキルセルロース誘導体を調製した。これらの化合物はモデル化合物の結晶構造解析から類推すると、その分子配向は平行鎖セルロースのそれに一致するはずである。しかしながら、得られた回折図はセルロース-IVとIIとの混合物に近いものであった。これらの結果は得られたIVは平行鎖である(すなわちIV_I)とすると、本研究で平行鎖セルロースが調製されたことになるが、今後セルロースIV_IまたはIV_<II>であるかを詳細に検討することが急務である。本研究期間では、天然セルロースの分子配向について決定的な結論に至ってはいないが、長鎖アルキル基をセルロースの還元性末端基に導入することにより、セルロース部分の分子配向を制御し得ることが証明された。これらの結果は今後、セルロース-IおよびIIの分子配向の決定および分子配向制御によるセルロースの機能化に関連して極めて重要な成果であると考えている。1.モデル化合物セロオリゴ糖の合成法の改良:まず、既に申請者等が開発した8量体までのセロオリゴ等の合成法を基本として、反応段数がより短く全収率が高い合成法を見い出すために出発物のグルコースの水酸基の保護基の選択について検討した。その結果、Pivaloyl基はGlucosyl donorであるImidate中間体を安定化し、Glucosyl化に際し生成物の立体選択性を向上させることが判明した。2.長鎖アルキルセロオリゴ糖の合成:上記の合成ルートで調製されたセロオリゴ糖の還元性末端のAllyl基を、OsO_4酸化によるGlycerolglycoside誘導体への変換、長鎖アルキルエステル化した後保護基を除去すると目的の化合物が高収率で合成された。この方法により四量体までの一連の化合物が調製された。また、同様の化合物をAcetyl GlucoseおよびCellobioseから調製する方法を新規に開発した。3.長鎖アルキルセロオリゴ糖の性質:(1)偏光顕微鏡とサーモシステムにより上記の長鎖アルキルセロオリゴ糖の結晶を観察した。その結果グルコース誘導体は50-60°C(融点:Melting point)から120-150°C(Clearing point)の温度範囲で液晶性を示し正の球晶が観察された。セロビオース誘導体においても基本的には同様のフォーカルコニック組織が観察された。すなわち、これらの長鎖アルキルセロオリゴ糖はある温度範囲でスメクチック液晶性を示し、分子が配向することが判明した。

(2)DSC分析により、融点は長鎖アルキル鎖の疎水結合の、またClearing pointは糖の水素結合の崩壊する温度であることが判明した。以上の結果によりセロオリゴ糖あるいはセルロースの末端基にアルキル長鎖を導入すると分子が配向することがモデル実験によって支持れた。次年度は配向セロオリゴ糖ならびに配向セルロースの分子配向をX-線回折等により決定する予定である。1.モデル化合物セロオリゴ糖合成法の改良:既に申請者らが開発した8量体までのセロオリゴ糖の合成法に検討を加え、合流型合成法による高収率合成に成功した。本法は更に高重合セロオリゴ糖(DP=16さらに32)の合成にも適用されると考えられ、セルロースの化学合成法として現在最も有力な方法である。2.長鎖アルキルセロオリゴ糖の合成:セロオリゴ糖の還元性末端基のみに長鎖アルキル基が結合した、目的化合物は上記合成法のセロオリゴ糖誘導体から調製された。これらの化合物は全て(現在のところDP=12)、予想通りサーモトロピックスメクチック液晶性を呈し、分子中の疎水基が認識部となり、高度に配向することが、証明された。3.平行鎖セルロースの調製と天然セルロースの分子配向:上記のモデル実験結果に基づき、まずセルロースの還元性末端基に長鎖アルキルキを導入する方法を確立し、種々の長鎖アルキルセルロース誘導体を調製した。これらの化合物はモデル化合物の結晶構造解析から類推すると、その分子配向は平行鎖セルロースのそれに一致するはずである。しかしながら、得られた回折図はセルロース-IVとIIとの混合物に近いものであった。これらの結果は得られたIVは平行鎖である(すなわちIV_I)とすると、本研究で平行鎖セルロースが調製されたことになるが、今後セルロースIV_IまたはIV_<II>であるかを詳細に検討することが急務である。本研究期間では、天然セルロースの分子配向について決定的な結論に至ってはいないが、長鎖アルキル基をセルロースの還元性末端基に導入することにより、セルロース部分の分子配向を制御し得ることが証明された。これらの結果は今後、セルロース-IおよびIIの分子配向の決定および分子配向制御によるセルロースの機能化に関連して極めて重要な成果であると考えている。
名古屋における当道音楽の総合的研究

名古屋の箏曲地歌演奏家団体のひとつである財団法人国風音楽会は、1893年に全国的組織の国風音楽講習所の名古屋支部として発足した。当初の会員は多くは江戸時代の盲人音楽家の組織である当道に所属していたので、国風音楽講習所では、多くの当道の制度や行事をとりいれた。これらのうちのあるものは、今日でもなお国風音楽会に伝えられ、また当道音楽のレパートリーの中でも、平曲や一部の胡弓曲のように、他には伝わらないものもある。本研究は、この国風音楽会の活動状況や活動内容を調査・記録し、その結果を、江戸時代以降の当道資料や音楽資料などと照らし合わせ、近世音楽史の重要な部分を担ってきた盲人音楽の実態を立体的に解明する事を目的としたものであり、その成果は主に以下の3点にまとめることができる。1.国風音楽会の年中行事について-年間約15種の行事を行うが、このうち室町時代に起源を持つ人康祭を含む重要な7種の行事については録音・撮影等による記録を作成し、調査検討を進めている。2.国風音楽会の教習制度について-盲人男子、盲人女子の場合、晴眼者の場合にわけて、教習上の曲の進度と弟子の側の資格取得(免状、許し等)との対応関係、盲人音楽家の資格の種類、およびその実態について戦前と戦後の変化にも留意しながら調査した。3.国風音楽会独自の伝承レパートリーについて-国風音楽会で伝承する、箏曲・地歌・胡弓曲・平曲について調査記録するとともに、国風音楽会所蔵の曲集の調査や名古屋で出版された曲集の収集も合わせて行った。1.国風音楽会の年中行事の調査および記録ー始めに研究代表者および分担者で名古屋の国風音楽会を訪ねどのような年中行事があるか聞き取り調査をした。また宗像神社の秋の大祭(10月10日)における、国風音楽会会員による奉納演奏のおりには、ビデオカメラ(本年度科学研究費により購入)により、音楽的に重要な部分を中心に録画記録した。聞き取り調査の結果、3月の人康祭の他にも、過去の検校の命日の行事、お逮夜など、江戸時代の当道以来の伝統を守っている行事がいくつか確認された。次年度も引き続き諸行事の調査・記録を行うとともに、当道関係の文献を調査し、諸行事の歴史的変遷を考察する。2.国風音楽会の教習制度の調査および記録ー上記の訪名の機会を利用し、国風音楽会の歴史と組織についての聞き取り調査をし、その成果を踏まえて、教習制度に関する調査を開始した。国風音楽会会員が専門とする三絃、箏曲、胡弓、平曲のなかで、今年度はまず箏曲の教習制度についての聞き取りに重心を置いた。次年度は平曲、三絃および胡弓の教習制度について調査し、検校・勾当等の資格取得と教習制度の関わりを明らかにしていく。3.国風音楽会の伝承レパ-トリ-の調査および記録ー教習制度の調査と並行して、先ず箏曲を中心に調査を開始した。上記1の調査により、「秘曲会」「百弾き会」といった会員の研修が行われていることが明らかになったが、単なる聞き取り調査だけでなく、こうした機会を捉えて、生きた演奏伝承レパ-トリ-の調査を目指す。1.国風音楽会の年中行事の調査及び記録ー荻野忌、吉沢忌、生田忌などの調査記録を行った。2.国風音楽会の教習制度の調査及び記録ー盲人男子(戦前)、盲人男子(戦後)、晴眼者女子(戦後)の箏曲、三弦、胡弓、平曲習得について以下の点を、聞き取り調査した。