hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空間経済システムにおける可動資本の役割：地域間格差と貿易政策の分析を中心に

今年度は,企業の異質性と競争促進効果が存在する場合について,賃金や企業シェアの国際格差を分析した.具体的には,競争促進効果を持つMelitz and Ottaviano (2008)からoutside-good sectorを除いたモデル(Demidova, 2017)を用いて,賃金および操業企業についての自国市場効果を検討した.上記の先行研究では生産要素は労働のみであるが,本研究では近年の資本のグローバル化を考慮して,資本を導入したモデルも考える.具体的には,参入費用に1単位の移動可能な資本が必要であるとする.分析の結果,どちらのモデルにおいても,任意の輸送費において,大国ほど賃金が高いことが示された.一方,操業企業シェアについては,モデルによって結果が異なった.1要素モデルの場合,任意の輸送費において大国ほど操業企業シェアが低くなることが示された.これは,競争促進効果を持つモデルでは企業間競争のため,大国で選抜効果がより強くなるからである.2要素モデルの場合は,生産性のばらつきによって結果が異なる.生産性のばらつきが十分小さくなると,任意の輸送費において,賃金は均等化に向かい,企業シェアは両国で等しくなる.したがって,1要素モデルと同様に,大国の操業企業シェアは人口比より小さくなる.しかし,生産性のばらつきが大きい場合には賃金は均等化せず,輸送費が小さい場合には大国の操業企業シェアは人口比より大きくなることが示された.この結果については,現在専門誌への投稿にむけて準備中の段階である.「研究実績の概要」についても記したように,本研究課題の計画に従って,関税,資本税・補助金,賃金や所得等の国際格差の理論分析を,空間経済モデルを応用して行い,2018年度は一つの国際会議で,一つのワークショップにおいて発表することができた.したがって,おおむね順調に進展していると考えられる.今後も本研究課題の計画に従って,貿易政策や国際格差の分析を中心に研究を実施する.次年度は,多国経済の下での政策均衡および厚生の計量化についての研究を進める.また,失業が存在する場合への拡張についても分析を行っていく.そしてその研究成果を国内外の学会・研究会で発表し,学術専門誌への投稿を順次進めていく.今年度はまず,CES型効用関数と固定的労働供給を仮定する基本モデルを用いて関税政策の分析を行った.具体的には,二国・一部門・二要素のモデルを用いて,国際間を移動可能な資本がある場合に,最適関税率の特性を調べ,関税競争がどのような帰結をもたらすのかを分析した.その結果,資本集約度が高い場合には,最適関税率は国の規模の減少関数となり,戦略的補完性を持つこと,また関税競争では小国が資本を獲得し,厚生を上昇させる可能性があることが分かった.このような結果が得られるのは,大国ほど関税政策によって資本レントを上昇させ,それによって外国需要を縮小させるため,課税のインセンティブが弱くなるためである.以上の結果は,可動資本を考慮しない既存研究とは対照的な結果であり,最適関税の研究分野における新しい結果であると考えられる.次に,Ago et al. (2014)に倣い,労働供給に対して準線形の効用関数を用いて,弾力的労働供給を考慮した国際格差の分析を行った.具体的には,二国・一部門・二要素のモデルを用いて,国の人口規模が賃金率,所得,企業シェアの国際格差にどのような影響を与えるかについて分析を行った.その結果,消費者の多様性嗜好が強く,輸送費が高い場合には,大国において賃金率が低くなる可能性があること,逆に消費者の多様性嗜好が弱く,輸送費が低い場合には,大国において所得や企業シェアが低くなる可能性があることが分かった.これは先行研究では得られていない新しい結果である.これらの結果については,3つの国際会議と2つの国内学会(内1つは招待講演),2つの国内セミナーにおいて発表し,1つは現在専門誌へ投稿中であり,もう1つは投稿にむけて準備中の段階である.「研究実績の概要」についても記したように,本研究課題の計画に従って,最適関税・関税競争,賃金や所得等の国際格差の理論分析を,空間経済モデルを応用して行い,そのうち一つをワーキングペーパーとして発表することができた.また,これまでに発表してきた研究や当該分野の主要研究を整理して書籍を出版することができた.したがって,おおむね順調に進展していると考えられる.今年度は,昨年度分析した関税政策のモデルに,資本税・補助金政策を導入し,関税政策と資本税・補助金政策の相互作用について分析を行った.具体的には,二国・一部門・二要素のモデルを用いて,国際間を移動可能な資本がある場合に,上記の両政策が実施可能な場合,政策均衡がどのように特徴付けられるかを分析した.その結果,自国が小国の場合,均衡関税率も均衡資本補助金率も必ず正となり,各政策の利用は,他方の政策における税率・補助金率を低下させる効果があることが分かった.この結果は,自国が大国であっても,輸送費が高いならば,同様に成立する.しかし,輸送費が低い場合,均衡資本補助金率は負になる可能性があり,その場合,資本補助金の利用可能性は関税競争を激化し,厚生を悪化させることが分かった.また,さらに賃金補助金を導入したとしても,Campolmi et al. (2014)とは異なり,関税率は負にならないことが分かった.資本補助金・税金が利用可能な場合は,当該政策によって企業立地を操作するからである.

この結果については,3つの研究セミナーと,1つの学会において報告し,現在専門誌への投稿にむけて準備中の段階である.また,二国モデルを多国モデルに拡張し,Ossa (2011)にならって,現実的なシチュエーション,パラメータ設定の下,各国の均衡関税率,均衡資本補助金率,およびナッシュ均衡への変化がもたらす厚生変化を計量化する試みについても着手している.なお,昨年度中心に行った最適関税の研究については2つの学会およびワーキングペーパーにおいて発表し,弾力的労働供給を考慮した国際格差の分析の研究については,Review of International Economics誌に採択された(刊行予定).「研究実績の概要」についても記したように,本研究課題の計画に従って,関税,資本税・補助金,賃金や所得等の国際格差の理論分析を,空間経済モデルを応用して行い,そのうち一つはワーキングペーパーとして,他の一つは査読付き学術誌論文として発表することができた.したがって,おおむね順調に進展していると考えられる.今年度は,企業の異質性と競争促進効果が存在する場合について,賃金や企業シェアの国際格差を分析した.具体的には,競争促進効果を持つMelitz and Ottaviano (2008)からoutside-good sectorを除いたモデル(Demidova, 2017)を用いて,賃金および操業企業についての自国市場効果を検討した.上記の先行研究では生産要素は労働のみであるが,本研究では近年の資本のグローバル化を考慮して,資本を導入したモデルも考える.具体的には,参入費用に1単位の移動可能な資本が必要であるとする.分析の結果,どちらのモデルにおいても,任意の輸送費において,大国ほど賃金が高いことが示された.一方,操業企業シェアについては,モデルによって結果が異なった.1要素モデルの場合,任意の輸送費において大国ほど操業企業シェアが低くなることが示された.これは,競争促進効果を持つモデルでは企業間競争のため,大国で選抜効果がより強くなるからである.2要素モデルの場合は,生産性のばらつきによって結果が異なる.生産性のばらつきが十分小さくなると,任意の輸送費において,賃金は均等化に向かい,企業シェアは両国で等しくなる.したがって,1要素モデルと同様に,大国の操業企業シェアは人口比より小さくなる.しかし,生産性のばらつきが大きい場合には賃金は均等化せず,輸送費が小さい場合には大国の操業企業シェアは人口比より大きくなることが示された.この結果については,現在専門誌への投稿にむけて準備中の段階である.「研究実績の概要」についても記したように,本研究課題の計画に従って,関税,資本税・補助金,賃金や所得等の国際格差の理論分析を,空間経済モデルを応用して行い,2018年度は一つの国際会議で,一つのワークショップにおいて発表することができた.
前脳基底部の神経分化を制御する新規LIMホメオドメイン遺伝子L3の機能解析

L3は我々が新しく同定したLIM-homeodomain遺伝子ファミリーに属する遺伝子である。従来この遺伝子ファミリーは線虫等の下等動物モデルにおいて神経細胞の分化、細胞系譜決定に関与すると言うことが示されてきたので手始めにL3の遺伝子発現を発生過程マウスにおいて詳細にマッピングしたところ、非常にユニークな発現パターンをとることが明らかとなった。即ち胎生期マウスにおいては神経系では将来線条体、淡蒼球に分化するmedialganglionic eminence(MGE)に限局して発現し、非神経系では口腔周囲部の中胚葉組織に発現が認められた。この事実はL3遺伝子が上記の部位の細胞分化を制御している可能性を示唆するもので、現在進行中のノックアウトマウス作成についても有用な情報が得られたと考える。L3遺伝子のゲノムは約30kbからなりこの中に9個のexonが含まれている。我々はこの中のexon7(ホメオドメインを含むexon)をネオマイシン耐性遺伝子で置き換えたターゲッティングベクターを作成し、4月からES細胞への導入を始める予定である。また我々はL3をPCR法を用いてクローニングした際に、既存のファミリーメンバー(lim-1,LH-2,isl-1)を併せてクローニングしておりこれらを用いて脳内の各メンバーの発現領域をマッピングしたところ、お互いの発現領域が明瞭な境界を接して混じり合わない事を見出した。またこの境界は近年注目を浴びている前脳分節構造を規定している境界に一致する事も見出した。以上の結果はこのファミリーが前脳という複雑な構造、機能を有する臓器の基本プラン形成に深く関わることを示すものである。
旅行産業の国際経営

本研究の目的は、観光産業の重要分野である旅行産業の国際経営について明らかにすることにある。調査対象として海外に進出している日本の旅行企業を取り上げ、世界の主要3地域(米州・欧州・アジア)における国際経営行動を調査した。研究方法は、現地調査を含む事例研究および文献研究である。調査重点項目として、(1)対象市場、(2)サービス、(3)現地経営、(4)競争企業、(5)現地発ビジネスを設定し、地域間、企業間比較ができるようにした。異文化圏における日本の旅行企業の経営行動を分析することによって、旅行のような顧客が根ざす文化の影響を強く受けるサービス企業のグローバル化の可能性と発展過程を明らかにした。本研究は、文化の影響を強く受けるサービス提供企業のグローバル化の可能性とその発展過程を明らかにしようとするものである。具体的には、異文化圏における日本の旅行企業の国際経営行動の調査、分析を行う。研究計画全体では、事前調査、国内調査、海外調査、事例の統合と結論の導出の4段階を踏む。2年目の本年度は、株式会社ジェイティービー(以下、JTB)の国内調査(インタビュー調査)を実施した。調査結果は次の通りである。外客誘致を設立目的とするJTBは、日本市場の急成長により重点市場を日本人市場に移行した。だが、同市場のその後の低迷に伴い、成長戦略の1つにグローバル戦略を掲げ、アジアを基盤とするグローバル・メジャーを目指す決定をした。2006年度のこの変革に伴い着手したのが、本国と海外拠点の接続関係の変更と海外進出方法の変更である。第1に、JTBはネットワーク型の企業グループを目指す。日本を中心に海外拠点を放射線状に配置する「スター型」拠点網から、中心を置かず相互の拠点が等しく繋がる「ネットワーク型」拠点網への転換を図る。国際旅行、海外旅行、三国間旅行を取り扱うべく、地域と事業(プロダクト)を2軸とするマトリックス組織を形成し、グローバル・コンフィギュレーションを構築しようとする。海外拠点のDMC(Destination Management Company)機能を強化し、各地域で展開する多言語着地型商品を統一販売する。SAMURAI PROJECTにより日本人社員を通じた現地人社員の教育・育成を行う。第2に、現地リソース取得による海外進出を推進する。海外拠点の設立においては、単独あるいは現地同業社との合弁を通例としてきたが、非同業を含む有力企業との合弁、提携、企業買収を相次いで実施している。JTBは自社流と現地流を組み合わせ、グローバル・プレーヤーとしての地位確立を図るのである。本研究課題「旅行産業の国際経営」は、研究の将来構想にある「観光産業の国際経営に関する比較研究」の一部を成す研究である。人々の文化的背景が企業行動に大きな影響を与える観光産業、中でも旅行産業に焦点を当て、文化の影響を強く受けるサービス提供企業のグローバル化の可能性とその発展過程を明らかにしようとする。具体的には、異文化圏(アジア、米州、欧州)における日本の旅行企業の国際経営行動の調査、分析を行う。研究計画は、事前調査、国内調査、海外調査、事例の統合と結論の導出の4段階を踏む。初年度に当たる本年は事前調査を実施した。文献研究を通じて日本の旅行企業の海外進出行動の史的変遷を整理、分析した。研究結果は次の通りである。日本の旅行企業の海外進出行動は5期に区分できる。第1期は海外進出開始期(1970年代以前)である。先駆的企業による手探りの海外進出が始まり、米州を中心に日本人の主な渡航先、グループ企業の海外進出先に拠点を設立した。第2期は海外拠点増設期(1970年代1980年代)である。現地企業に委託していた海外旅行先の業務を自社オペレーションに切り替え、取扱旅行者へのサービス充足を図った。第3期は海外事業多角化期(1980年代1990年代)である。デスティネーション開発、リゾート開発、資産保有を含む観光関連産業への多角化を推し進めた。第4期は海外事業の整理・再編期(1990年代末2000年代前半)である。海外事業の見直しを行い、不採算事業の整理、拠点の統廃合、経営形態の変更など、海外事業の縮小・撤退を行った。そして、第5期は海外再進出期(2000年代半ば以降)である。企業が海外進出の意味を問い直し、目標の高度化を図った。新規進出はアジアに集中し、日本人旅行者に加え、非日本人旅行者の取り扱いにも目を向けるようになった。これらの行動特性を生み出す背景についても調査している。本研究課題「旅行産業の国際経営」は、人々の文化的背景が企業行動に影響を与えるサービス産業のグローバル化の可能性と発展過程を明らかにしようとするものである。具体的には、日本の旅行企業の海外展開を取り上げ、自民族中心のエスニックな国際経営行動の変化を明らかにする。1対象市場、2経営様式、3サービス、4競合企業、5現地市場開拓の5項目に着目して実態調査を行い、地域比較を通じて経営行動の全体的特徴と地域的特徴についても区別して捉えようとする。研究計画全体は、事前調査、国内調査、海外調査、事例の統合と結論の導出の4段階を踏む。3年目の本年度は、JTBグループの欧州事業について現地調査を実施した。研究結果は次のとおりである。欧州事業は、地域統括本社を核にインハウス、インバウンド、アウトバウンドの3事業ユニットが各々の役割を果たすべく事業を展開する。インハウス事業は、本国グループ企業からの送客受入を担い、既存拠点が担当する。

インバウント事業は、インハウス以外の送客受入を担い、M&Aによりグループに加わった欧州企業が担当する。アウトバウンド事業は、現地からの送客を担い、既存拠点およびM&Aにより傘下となった日系企業・欧州企業が担当する。3事業は対象市場を異にするが、総体で日本人と非日本人をカバーする。自民族市場への特化から他民族を含む複数市場へのアプローチが始まり、M&Aを通じて非日本人市場対応と多国籍人材を内部化した。着地事業拡充による旅行需要の取り込みも図る。欧州事業は、人気デスティネーションとしての立地優位性を活かし、旅客受入事業を主軸とする。自民族市場を重要視するが、非日本人市場開拓に挑むとともに、企業の基本姿勢として多国籍人材を取り込み、グローバル経営の学習機会を得る。エスニックな国際経営行動からセミ・エスニックへの移行がみられ、市場よりも企業戦略がグローバル化を推進する事例を捉えた。本研究課題「旅行産業の国際経営」は、人々の文化的背景が企業行動に影響を与えるサービスを取り扱う産業のグローバル化の可能性と発展過程を明らかにしようとするものである。具体的には、日本の旅行企業の海外事業展開を取り上げ、国籍の範囲とは異なる日本人・日系人・日系企業という自民族を中心とするエスニックな国際経営行動の実態と変化を明らかにしようとする。重点調査項目として1対象市場、2経営様式、3サービス、4競合企業、5現地市場開拓の5項目を取り上げる。欧州・米州・アジアの3地域における旅行企業の経営実態を比較分析し、国際経営行動における地域的特徴と全体的特徴を明らかにする。全体計画では(1)事前調査、(2)国内調査、(3)海外調査、(4)事例の統合と結論の導出の4段階を踏む。本年度はこれまでに実施した調査の研究成果の作成、および新たに国内調査と海外調査を実施した。研究実績は次のとおりである。まず、研究成果の作成では、欧州地域における旅行企業の国際経営行動を、M&Aを通じた複数市場へのアプローチという視点から論文にした。M&Aにより事業分野と拠点網を拡大するだけでなく、組織内に多国籍要素を取り込んだ事例である。市場よりも企業戦略が企業のグローバル化を推進する可能性を示した。次に、新たな研究協力企業の国内調査と海外調査(一部)を実施した。海外戦略の内容と全社戦略におけるその位置づけ、海外事業体制、重要調査項目5点についてインタビュー調査を実施した。イベント・リスクが続く世界情勢の下、国内外の需要の補完性を活かし、国内と海外の事業均衡を図る企業の姿が浮き彫りになった。あらゆる旅行分野に取り組む体制から得意分野・地域で事業を伸ばす体制に移行する実態も明確になった。米州とアジアで一部実施した海外調査では、現地事業展開とサービス提供についてインタビュー調査、現場観察を行った。本年度はこれまでの調査に基づき研究成果を作成するとともに、新たな調査企業の国内調査、海外調査に取り組んだ。精力的に取り組んだ結果、一年間としては当初の研究計画で予定した以上に研究を進捗させることができた。
二酸化チタン薄膜の還元によるＴｉｎＯ２ｎ－１薄膜の合成と物性評価

チタニアとシリカの前駆体をそれぞれチタンテトライソプロポキシドとシリコンテトラエトキシドを原料とし、水酸化テトラメチルアンモニウムを用いて合成し、こららの前駆体溶液を所定の比に混合した。この溶液に基板を浸してディップーコーティングした。700°C空気中で加熱して複合薄膜を合成した後、水素-窒素混合気中または低酸素分圧下で還元した。水素-窒素混合気体中では1200°C以上でTi3O5の生成が確認されたが、低酸素分圧下では還元できなかった。低酸素分圧処理は公表されている熱力学データを元にすると還元される条件であった。しかし還元状態では容易に気化してしまい、基板上に残らなかったことが原因と思われる。3価のチタンイオンを含む薄膜を合成するために、原料として三塩化チタン水溶液を用いた。この溶液から酸化チタン薄膜を得るためにTMAOHやシュウ酸を加えて安定化を試みたが、TMAOHを加えた場合は容易に空気酸化され、淡青色溶液の上の方から白色に変化していった。一方シュウ酸を加えた場合には茶褐色の沈殿が生成した。この沈殿は色から考えて空気酸化されていないと思われる。この沈殿について、窒素雰囲気中で加熱処理を行った結果、低温ではアナターゼ、温度が高くなるとルチルが結晶化し3価のチタンが早い段階で4価に酸化されてしまうことが明らかになった。この酸化を抑制する目的で1%水素を含む窒素中で加熱処理を行ったが同様の結果であった。加熱した沈殿の色は300°Cで黄土色、400°Cと500°Cで黒であった。酸化チタン粉末の色が黒になっても結晶としては4価のチタンイオンの酸化物と同じである。還元状態で一部が3価に還元されても同じ結晶相であり、欠陥の生成によって黒くなるものと思われる。さらに3価のチタンを安定化させる、または一度生成した4価のチタンイオンを還元する目的で水素30%を含む窒素中で1200°Cでの加熱処理を行った。この条件は昨年度T13O5薄膜を得た条件と同じである。この場合はルチルが主成分であり、若干のT13O5が生成していた。この生成量比は昨年度の薄膜の場合より少ない。これは薄膜と粉末で存在する酸化チタンの量が異なり、TiO2の量が多かった粉末の場合が還元された量の比が少なかったためと思われ、昨年の条件でも平衡には達していないことが分かった。3価のチタンがプロセスのどの段階で4価に酸化されるかをXPSを用いて検討した。その結果は100°Cでの乾燥段階で既に3価のチタンが確認されないというものであった。二酸化チタンと二酸化ケイ素の前駆体をそれぞれチタンテトライソプロポキシドとシリコンテトラエトキシドを原料として、水酸化テトラメチルアンモニウムを用いて合成し、これらの前駆体溶液をチタニアとシリカの体積比が所定の割合になるように混合した。これらの溶液に種々の基板を浸しディップ法によってコーティング後、700°C空気中で加熱して複合薄膜を作製した。これを低酸素分圧下または水素ー窒素混合雰囲気かで熱処理してチタニアのみの還元とTi3O5の合成を試みた。4価のチタンイオンは熱力学的には1000°Cで10E-23、1200°Cでは10E-17気圧の酸素分圧で3価のチタンイオンまで還元されることが予測されたが、1200°C、10E-22気圧の酸素分圧で168h(1週間)熱処理しても4価のチタンイオンのままであった。さらに強く還元するために水素ー窒素混合ガスを用いた場合には1200°CでTi3O5の生成が確認できた。しかしながら生成したTi3O5は大きく粒子成長してしまっており、粒径は約数百nmであった。熱力学的には4価のチタンイオンを3価まで還元できる十分な低酸素分圧中で処理したがTi3O5が得られなかった理由としては、生成した3価のチタンイオンを含む酸化物の蒸気圧が高く熱処理中に気化してしまったことが考えられた。実際に薄膜の熱処理時に膜の半分をサファイア基板等で覆うと覆った場所とそれ以外では還元後の色、結晶化したクリストバライトの粒径に差が生じ、これは覆っていない箇所のチタン酸化物の気化によって説明できた。さらに、気化せず速度論的に残ったチタンイオンは金属にまで還元されβチタンの回折線も認められた。チタンテトライソプロポキシドを原料とし、これとTMAOHを反応させさらに水を加えることにより、チタン酸ナノシート水溶液を合成した。

またシリコンテトラエトキシドをTMAOHによって加水分解し、シリカゾルを合成した。チタン酸ナノシート水溶液を単独で、あるいはシリカゾルと混合して前駆体溶液を合成し、サファイアC面基板上にスピンコーティングし、乾燥後熱処理した。コーティング後600°Cまたは800°Cで30分空気中で加熱する操作を5回繰り返した後、結晶相を同定した。この結果チタニア単独膜およびシリカとチタニアを1:1になるように混合した膜で、アナターゼ相が結晶化していることが確認できた。これらの膜を窒素ー水素混合気流中で1200-1250°C、10時間熱処理してチタニアの還元を行った。その結果、チタニア単独膜では1200°C、20%水素の条件ではルチルのみが、水素濃度を30%とするとルチルとTi3O5の混合膜が、さらに35%で熱処理するとTi3O5単相の膜が得られた。これに対してシリカとチタニアを1:1で混合した膜の場合は、1200°C20%水素で既にTi3O5単相となり、こちらの膜の方が還元しやすいことが明らかになた。これはアルカリ触媒で加水分解したシリカ膜は多孔質になりやすく、容易に還元されたものと思われる。また複合膜では還元の程度によって配向構造が異なってくることも明らかになった。このシリカ-チタニア複合膜を顕微鏡で観察すると、800°Cの熱処理でシリカ膜中に十字のアナターゼの結晶の析出が観察された。この十字の結晶は熱処理温度が高くなると大きくなり、還元されてTi3O5になっても同様の形状であった。さらにTi3O5結晶は反射率が大きくなり金属的に変化していることも明らかになった。水素を用いる還元処理に変わり、原料に3価のチタンイオンを含む溶液を利用したが、空気中で容易に酸化して4価のチタンイオンになってしまった。また、4価のチタンイオンと3価のチタンイオンでは溶液の作製可能性が全く異なっていることがわかり、4価のチタンイオンと同様の条件では薄膜が得られないこともやや遅れている理由である。しかしながら、Ti3O5を合成する条件については、昨年度の結果を確認することができた。還元熱処理を行うことで、研究の初期段階であるTi3O5化合物の合成に成功した。これはチタニア薄膜単独からも合成することができたし、またシリカーチタニア混合膜を還元することによっても合成することが可能であった。従ってここまでの進行状況は概ね計画通りである。しかしもう一つの目標である、ナノサイズのチタニアをシリカ中に分散することは、特に高温熱処理で、達成されていない。4価のチタンイオンを含む溶液を作製する。具体的にはチタンテトライソプロポキシドを原料とし、必要最小限のTMAOHを加えて溶液を合成し、ディップ法によって薄膜を合成する。必要最小限のTMAOHはチタンイオンに対して0.6倍モルとなる。さらにこれとシリコンテトラエトキシドを加水分解することによって合成するシリカゾルとの混合をおこなう。この場合の触媒としてのTMAOHの量が多すぎると途中で分相するため、この場合も必要最小限のTMAOHを用いる。薄膜の還元は低酸素分圧及び水素還元をもちいる。酸素分圧の制御によって還元が速やかに進行すれば平衡に近い状態での3価のイオンを含むチタン酸化物の合成が可能になるが、平衡に近い条件では反応速度が非常に遅くことも危惧される。これに対して水素還元を用いることで、速やかな反応進行が期待できるが、還元が強い状況では過還元されル可能性が高い。これらの長所と短所を検討して最適な条件を探る。還元した状態でのTi3O5粒子の大きさと分布を観察する。
リエントリー回路の伝導遅延部位形成に及ぼすIsthmusの影響-Multiplexing mapping systemによる検討-

[目的]犬心房筋を用いて、ペーシングインパルスが異方向性伝導に及ぼす影響について検討した。[方法]雑種成犬8頭を用い、右房のcrista terminalisに対して平行に、また垂直方向に外科的切開・縫合を行い、人工的にisthmusを作成した。pectinate muscleより高頻度ペーシングを行い、マッピングシステムによりisthmus部位でのインパルスの伝導性を観察した。[結果]isthmusの伝導がcrista terminalisに対し、parallelにpacing impulseが伝導すると、pacing cycle lengthの短絡によっても、叉isthmusの長さによっても、伝導性にあまり影響を受けなかった。pacing impulseがtransverseにisthmusを伝導する場合、isthmus部位の輻が短縮するにつれ、またpasing cycle lengthが短縮するにつれ、isthmus内での伝導遅延と伝導ブロックが発生した。また伝導ブロックが観察される部位では、double potentialsが観察された。[総括]impulseの伝導性に心房筋の異方向性伝導が大きく影響しており、isthmusの幅の短縮によって、伝導遅延が大きくなり、伝導ブロックを来たすことが判明した。リエントリー性不整脈の発生にisthmusの存在と異方向性伝導が重要な役割を果たしていることが示唆された。結果:6頭全例でisthmus部の伝導を認めたが、isthmusの距離(長さ)を短縮するに従い、又pacing cycle lengthを短縮するにつれ、isthmus部位でsulcus terminalisを横断する伝導速度(conduction velocity)は低下していった。また更に短いpacing cycle lengthではisthmus部位でconduction blockが発生したが、isthmusの距離が短い程、より顕著であった。conduction blockはisthmus部位の両端より徐々に中心に向かって発生した。結果:イスムス部の伝導遅延はtype II lesionにおいて認められ、速いペーシングレートではイスムス部で伝導ブロックが発生した。しかし、type I lesionでは速いペーシングレートでも伝導ブロックは発生しなかった。以上の結果より、心房筋のanisotropyが伝導遅延ないし伝導ブロックに関与していることが明らかとなったが、イスムスの距離も、この伝導遅延ないし伝導ブロックの発生に関与している可能性があり、イスムスの距離、即ち幅と長さを変化させて現在伝導遅延及び伝導ブロックの発生がどのように変化するのかを調べる必要があると考えられる。pectinate muscleより高頻度ベーシングを行い、マッピングシステムによりisthmus部位でのインパルスの伝導性を観察した。[結果]isthmusの伝導がcristaterminalisに対し、parallelにpacing impulseが伝導すると、pacing cycle lengthの短絡によっても、叉isthmusの長さによっても、伝導性にあまり影響を受けなかった。pacing impulseがtransverseにisthmusを伝導する場合、isthmus部位の幅が短縮するにつれ、またpasingcycle lengthが短縮するにつれ、isthmus内での伝導遅延と伝導ブロックが発生した。
長期縦断研究に基づく個人差を反映した高次脳機能維持のための介入プログラムの開発

本研究は八雲研究の一部として蓄積した認知、運動、循環動態、遺伝子情報等を基盤とし、個人特性を反映させた高次脳機能低下を鈍化するための介入プログラムの開発を目的としたものである。これまでの17年間に中高年者の言語・注意・記憶・空間機能など高次脳機能検査及び日常生活資料の蓄積を行ってきており、この縦断研究期間を延長させるための資料取集を本年度は8月23ー26日の期間に実施した。本年度は累積資料に基づく個人特性対応型介入への基礎資料として、縦断的データに基づく次のような検討を行ない、国内外で結果を公表した。1)縦断データの加齢に伴う回帰係数を個人別に算出し、筋運動系機能との関連の検討を行い、結果は国際誌に発表した。2)整形外科班では、認知検査得点と運動習慣、筋運動系機能検査得点との比較を行った。その結果、65歳以上で11年間継続して運動習慣を維持できた住民は6%に留まり、運動習慣を継続した対象者の認知機能検査成績は優れた。健康維持に良いとする保健施策を長期間継続させることが如何に難しいかを示しており、習慣を継続させる戦略の工夫が重要なことを再確認させるものである。この結果は国際誌に発表した。3)実行系機能のinhibition要素を簡便に測定できる質問票の作成し、その標準化検証を行った。これらは2編の国内学術誌に発表した。4)縦断データに基づいて、実行系機能のうちのupdating機能(D-CAT)とinhibition機能(Stroop)対応検査成績に加齢に伴う回帰直線の勾配を比較する検討を行い結果は国際誌に投稿中である。5)生化学・遺伝子班との共同で認知機能とserum microRNA-20a, -27a, and -103aとの関連を検討した研究成果を国際誌に発表した。本研究の基本部分は八雲町住民検診事業に参加し各種資料の収集をすることであり、このことについては予定通り進めることができた。収集したデータの電子化、過去のデータとの合成作業はやや遅れ気味であるが着実に進んでいることは間違いなく、概ね問題なく進展していると考えている。今年も当初の計画に沿って推進させる予定である。計画推進上に特段の問題はない。これまでの16年間に中高年者の言語・注意・記憶・空間機能など高次脳機能検査及び日常生活資料の蓄積を行ってきており、この縦断研究期間を延長させるための資料取集を8月25ー27日の期間に実施した。1)縦断データの加齢に伴う回帰係数を個人別に算出し、血圧との関連の検討を行い、高血圧対象者群は実行系機能の低下傾向が顕著であった。2)実行系機能を構成する要素別の、加齢に伴う回帰係数の傾きの差異の検出を行い、実行系で加齢変化を感受性高く検出できるのはupdating要素よりもinhibition要素が有効との示唆を得た。循環動態に基づく対象者群の比較でも同様の傾向を同定した。3)整形外科班では、認知検査得点と運動習慣、筋運動系機能検査得点との比較を行った。これは、健康維持に良いとする保健施策を長期間継続させることが如何に難しいかを示しており、習慣を継続させる戦略の工夫が重要なことを再確認させるものである。このことに関連して、4)inhibition要素を簡便に測定できる質問票の作成を始めた。約450名の資料を因子分析し2因子を抽出、8項目からなる試作版を作成し、妥当性の検証を始めた。続けて信頼性の検証な度を実施する予定である。5)生化学・遺伝子班では、認知機能低下とserum miRNAs、miR-103aとの関連が高いことが明らかとなった。本研究の基本をなすのは住民健診事業での認知機能検査資料の蓄積、関連する日常生活習慣などの資料の収集である。このことに関しては30年度においても実施が確定しており問題はない。収集した資料の電子化、過去のデータとの繋ぎによる縦断的データベースの構築もデータ量が膨大になってきており予想通りとは行かないが、着実には進捗しており、概ね順調に進展していると考えている。

その結果、65歳以上で11年間継続して運動習慣を維持できた住民は6%に留まり、運動習慣を継続した対象者の認知機能検査成績は優れた。健康維持に良いとする保健施策を長期間継続させることが如何に難しいかを示しており、習慣を継続させる戦略の工夫が重要なことを再確認させるものである。この結果は国際誌に発表した。3)実行系機能のinhibition要素を簡便に測定できる質問票の作成し、その標準化検証を行った。これらは2編の国内学術誌に発表した。4)縦断データに基づいて、実行系機能のうちのupdating機能(D-CAT)とinhibition機能(Stroop)対応検査成績に加齢に伴う回帰直線の勾配を比較する検討を行い結果は国際誌に投稿中である。5)生化学・遺伝子班との共同で認知機能とserum microRNA-20a, -27a, and -103aとの関連を検討した研究成果を国際誌に発表した。本研究の基本部分は八雲町住民検診事業に参加し各種資料の収集をすることであり、このことについては予定通り進めることができた。収集したデータの電子化、過去のデータとの合成作業はやや遅れ気味であるが着実に進んでいることは間違いなく、概ね問題なく進展していると考えている。今後も当初の研究計画に沿って推進を予定している。現時点では研究遂行上、特段の問題点を認めない。今年も当初の計画に沿って推進させる予定である。計画推進上に特段の問題はない。
カルシウム代謝調節ホルモンの遺伝子発現に重要な転写因子群の解析と内分泌細胞の進化

カルシトニン(CT)細胞で発現している特徴的因子について解析するため、サプレッション・サブトラクティブ・ハイブリダイゼーション法により半網羅的解析を行った。その結果、複数得られたものには、CTやCGRPの他に、上皮細胞に特徴的とされるケラチン、カルシウム結合タンパク質のictacalcinや細胞の裏打ちタンパクに結合するとされるprotein4.1などが認められた。その中で、比較的多く得られた分泌性糖タンパク質のclusterinについて抗ペプチド抗体を作製し、免疫組織化学を行った結果、鰓後腺とブロックマン小体で染色が見られた。クラスタリンは内胚葉性上皮細胞由来の内分泌腺の形成に関与している可能性がある。2004年に、ラット甲状腺C細胞由来細胞株CA77でFoxA2(HNF3 beta)がUSF-1や-2と共にCT遺伝子の発現調節を促進させると報告されていたが、活性促進能はそれほど高くかった。本研究により、ニジマス成魚鯉後腺由来cDNAライブラリーから、転写因子Nkx2.1d、Pax1およびFoxA2をクローニングした。組織分布の解析により、これらの因子が同時に存在するのは鰓後腺だけである可能性が示された。さらに、ルシフェラーゼアッセイにより転写因子のCT遺伝子に対する転写活性化能を解析したところ、3種類の因子が協調してCT遺伝子の上流6kbpの領域に働きかけて転写を著しく促進することが判明した。無脊椎物が脊椎動物に進化してまもない内に、これら3つの転写因子が1つの細胞で発現するようになり、CTを多量に合成する内分泌細胞が誕生したと推察される。CT細胞で発現している特徴的因子について解析するため、サプレッション・サブトラクティブ・ハイブリダイゼーション法により半網羅的解析を行った。その結果、複数出たものには、CTやCGRPの他に、上皮細胞に特徴的とされるケラチン、カルシウム結合タンパク質のictacalcinや細胞の裏打ちタンパクに結合するとされるprotein 4.1などが認められた。その中で、比較的多く得られた分泌性糖タンパク質のclusterinについて解析を進めた。RT-PCRにより、clusterinは解析した全ての組織で発現しているものの、鰓後腺で多く発現していることが予想された。さらに抗ペプチド抗体を作製し、免疫組織化学を行った結果、鰓後腺全体で染色が見られたが、特に濾胞に面した鰓後腺細胞のアピカル側の形質膜に強く発現が認められ、濾胞内にも貯留していると考えられた。サプレッション・サブトラクティブ・ハイブリダイゼーション法では、転写因子は得ることができなかったが、私はニジマス成魚鰓後腺由来cDNAライブラリーからNkx2.1d、Pax1およびFoxF1が存在することを示した。また2004年に、ラット甲状腺C細胞由来細胞株CA77でFoxA2(HNF3 beta)がUSF-1や-2と共にCT遺伝子の発現調節を促進させると報告されたものの、活性促進能はそれほど高くない。そこで、in vivoのCT細胞でFoxA2もしくはそれに類似したFoxの遺伝子が発現しているのか調べるため、ニジマス成魚鰓後腺由来cDNAライブラリーを用いてcDNAクローニングを行った。その結果、FoxA1、FoxA2、FoxC1a1という3種類のcDNAが得られた。
高齢化社会に向けての高機能オムツ素材の開発に関する研究

本研究は,ゲル材料からなる高齢者に適した高機能オムツ素材開発の設計指針を得ることを目的とする.平成11年度は,ポリビニルアルコール(PVA)とポリエチレンオキシド(PEO)水溶液にコバルト60のガンマー線を照射してハイドロゲルを調製し,尿のモデルである,純水,アルカリ金属塩,アルカリ土類金属塩,尿素などの水溶液に浸せきし,膨潤度を測定した.膨潤度は,科学研究費補助金により購入した倒立顕微鏡を用い,溶液に浸せきした状態で円柱状ゲルの直径を測定して得た.その結果,溶質特異的な膨潤挙動,例えば,PVAゲルが,2価金属の臭化物では膨潤し,硫酸塩では収縮するなどの興味深い知見を得た.平成12年度は,PEOゲルが,収着物質として選んだドデシル硫酸ナトリウムなどのアニオン界面活性剤水溶液中において,その臨界ミセル濃度付近以上で急激に膨潤することを観察したので,それに関して添加塩の効果などの基礎的知見を得ることを目的として実験を行った.そして,この2年間に得られた実験結果に関して,溶液中の溶質や電解質とゲルとの相互作用および水分子を通しての相互作用などを考慮し総合的に考察を行った.ゲル材料の吸水メカニズムの詳細な検討より,高齢者用オムツに適した素材として,また,新たな高機能生活材料としてのゲル材料利用の可能性を見出した.本研究は,ゲル材料からなる高齢者に適した高機能オムツ素材開発の設計指針を得ることを目的とする.平成11年度は,ポリビニルアルコール(PVA)とポリエチレンオキシド(PEO)水溶液にコバルト60のガンマー線を照射してハイドロゲルを調製し,尿のモデルである,純水,アルカリ金属塩,アルカリ土類金属塩,尿素などの水溶液に浸せきし,膨潤度を測定した.膨潤度は,科学研究費補助金により購入した倒立顕微鏡を用い,溶液に浸せきした状態で円柱状ゲルの直径を測定して得た.その結果,溶質特異的な膨潤挙動,例えば,PVAゲルが,2価金属の臭化物では膨潤し,硫酸塩では収縮するなどの興味深い知見を得た.平成12年度は,PEOゲルが,収着物質として選んだドデシル硫酸ナトリウムなどのアニオン界面活性剤水溶液中において,その臨界ミセル濃度付近以上で急激に膨潤することを観察したので,それに関して添加塩の効果などの基礎的知見を得ることを目的として実験を行った.そして,この2年間に得られた実験結果に関して,溶液中の溶質や電解質とゲルとの相互作用および水分子を通しての相互作用などを考慮し総合的に考察を行った.ゲル材料の吸水メカニズムの詳細な検討より,高齢者用オムツに適した素材として,また,新たな高機能生活材料としてのゲル材料利用の可能性を見出した.本研究は,ゲル材料からなる高齢者に適した高機能オムツ素材開発の指針を得ること目的としている.本年度は,素材となるゲルの調製,および,得られたゲルの吸水特性について検討した,ゲル素材としては,水溶性の高分子であるポリビニルアルコール(PVA)とポリエチレンオキシド(PEO)を選び,それらの水溶液に放射線を照射してゲルを調製した.吸水挙動の測定は,浸せき前後に重量を測定して吸水量を求める重量法が一般的であるが,定量的な議論に適するデータは得にくいので,本研究では,ゲルの形態を細長い円柱状にして,溶液に浸せきしたままゲルの大きさを測定し吸水量を決定する方法を用いた.内径0.2mm程度のガラスキャピラリを型として調製した円柱状のゲルを,尿のモデルである,純水,アルカリ金属塩,尿素などの溶液に浸し,膨潤が平衡となったところで,ゲルの直径を,科学研究費補助金により購入した倒立顕微鏡により測定した.PVAとPEOゲルにおいて,溶質特異的な膨潤挙動が観察された.例えば,PVAゲルでは,2価金属イオンの臭化物では膨潤し,硫酸塩では収縮するなどの興味深い知見を得た.現在,これらの結果について,溶液中の溶質,電解質とゲルとの相互作用や,水分子を通しての相互作用などを考慮しつつ考察を進めている.平成12年度には,ゲルに対する染料や遷移金属塩などの収着量の測定し,ゲル調製条件と膨潤度の関係および膨潤度と物質収着性との対応を定量的に検討する予定である.そして,本年度の結果とあわせてゲル材料の吸水メカニズムの詳細な検討を,ゲルとそれに含まれる「水」との関わりに注意しながら行い,高齢者用オムツに適した素材として,また,新たな高機能生活材料としてのゲル材料利用の可能性を見出したいと考えている.本研究は,ゲル材料からなる高齢者に適した高機能オムツ素材開発の設計指針を得ることを目的とする.昨年度は,ポリビニルアルコール(PVA)とポリエチレンオキシド(PEO)水溶液にコバルト60のガンマー線を照射してハイドロゲルを調製し,尿のモデルである,純水,アルカリ金属塩,アルカリ土類金属塩,尿素などの水溶液に浸せきし,膨潤度を測定した.膨潤度は,科学研究費補助金により購入した倒立顕微鏡を用い,溶液に浸せきした状態で円柱状ゲルの直径を測定して得た.その結果,溶質特異的な膨潤挙動,例えば,PVAゲルが,2価金属の臭化物では膨潤し,硫酸塩では収縮するなどの興味深い知見を得た.本年度は,当初の計画ではゲルの膨潤度とゲルの物質収着性との関係を検討する予定であった.

しかし,PEOゲルが,収着物質として選んだドデシル硫酸ナトリウムなどのアニオン界面活性剤水溶液中において,その臨界ミセル濃度付近以上で急激に膨潤することを観察したので,それに関して添加塩の効果などの基礎的知見を得ることを目的として実験を行った.それに加えて,昨年度と本年度に得られた実験結果に関して,溶液中の溶質や電解質とゲルとの相互作用および水分子を通しての相互作用などを考慮し総合的に考察を行った.ゲル材料の吸水メカニズムの詳細な検討より,高齢者用オムツに適した素材として,また,新たな高機能生活材料としてのゲル材料利用の可能性を見出した.
反応・拡散システムの自己組織化メカニズムによる視覚的群化機能モデルの提案

人間の視覚システムに対してパターンを提示したとき、特徴の類似した近接領域が併合されてより大きな領域として知覚されることが知られている。これを群化とよび、その過程を群化過程と呼ぶ。本報告者はこれまで反応・拡散モデルを用いて視覚機能を実現する研究を進めてきた。そこで本研究では、反応・拡散モデルを用いて群化過程の数理モデルを実現することを目的とした。例として線分の方向を特徴量として用い、それぞれの方向に対して対応付けられた反応・拡散モデルにより群化を行う。このとき、反応・拡散モデル間の相互抑制のメカニズムを、FitzHugh-Nagumoモデルに改良を加えることで考慮した。提案モデルを、2種類もしくは3種類の異なる方向を持つ線分で埋め尽くされたテスト画像に対して適用し、有効性を確認した。実験を通じて、いずれのテスト画像に対しても、モデルのパラーメータのうち、抑制性成分の拡散係数を興奮性成分のそれに比較して大きくすることが重要であることが明らかとなった。このことは、既にDOGフィルターとして知られているエッジ検出のモデルと共通しており、また、パターン形成の分野において知られているTuring条件と類似していることが明らかとなった。さらに、これまで進めてきた反応・拡散モデルによるエッジ検出・領域分割の機能の実現に関する研究について、モデルのあるパラメータが画像輝度に対する明るさ閾値として働いていることを明らかにした。また、別のパラメータを調節することによって、さらに特徴点抽出の機能をも実現可能なことを発見し、これがオプティカルフロー検出におけるアパチャー問題の解決に役立つことも発見した。以上の研究から、反応・拡散モデルによって様々な視覚機能を実現可能なことを示し、設定すべきモデルのパラメータに対する条件について示唆を与えた。人間の視覚システムには、空間的に隣接した領域において、似通った特徴を持つ領域をグループ分けする群化の機能が備わっている。濃淡値の似通った領域で画像を分割する領域分割の機能は群化の機能の一例である。本研究では、人間の視覚システムの理解を目的として、群化の機能を実現するモデルを提案した。まず、領域分割の機能に的を絞り、生物学的な動機付けから、神経軸索における信号の伝播の様子を記述した反応・拡散モデルに基づくモデルを提案した。このとき、提案モデルにおける拡散係数に対してTuring条件と呼ばれる特別な条件を課した。さらに、提案モデルが、いくつかのパラメータを変化させるだけで、領域分割だけでなく、エッジ検出の機能までも実現可能となることや、領域分割の機能を応用することでランダムドットステレオの対応問題まで解決可能となることが示された。エッジ検出のモデルとしては、これまで∇2Gフィルターや、その近似であるDOGフィルターがよく知られている。DOGフィルターは2種類の程度の異なるぼかし処理、すなわち異なる拡散係数を持つ2つの拡散モデルに基づいている。本研究で提案したモデルは、DOGフィルターに反応項を付加した拡張形となっている。興味深いことに、DOGフィルターは、これを2つの拡散モデルとしてみたとき、それらの拡散係数の関係がTuring条件となっており、提案モデルにおいて課された条件が従来のモデルによって裏付けられた結果となった。提案モデルを2種類の静止画像に対して適用し、領域分割やエッジ検出処理を行い、従来のモデルに対してより好ましい性質を持っていることを確認した。さらに、連続的に視差が変化するランダムドットステレオ画像に対しても、提案モデルを応用し、この場合でも提案モデルが有効に機能することを確認した。
脳磁図と反復的経頭蓋磁気刺激による統合失調症の幻聴発生機構の解明と治療法の開発

rTMSを用いて、視床痛などの求心路遮断痛患者7症例について、患側の第1次運動野や前頭前野に与えたrTMS(1Hzまたは10Hz)の治療前後でのMEG、EEG、SPECTの変化と治療効果との比較検討では、MEG、EEGの改善は疼痛症状の改善と関連なくほとんどの症例で認めるのに対し、SPECTの改善は疼痛の改善を伴う症例に多く認める傾向がみられた。このことは、MEG、EEGなどの神経生理学的な測定法が血流変化を測定するSPECTよりもより鋭敏にrTMSによる脳活動の変化を捉えている可能性を示唆している。今後、rTMSの種々の刺激条件と、MEG、EEGなどの神経生理学的な測定法による脳活動の変化の相関を詳細に検討していくことが必要であると考えられた。MEGの空間フィルタ解析を用いて、Stroop課題の刺激提示から回答までの短時間の神経ネットワークの振る舞いを時間窓200msの高い時間分解能で機能画像化し、健常群、統合失調症の幻聴群、非幻聴群の3群での振る舞いの差異について検討した結果、DLPFCでの活動が、健常群では左優位に両側性に、幻聴群では右優位、非幻聴群では左優位となった。このことから、統合失調症患者において、左のDLPFCの機能不全と幻聴の発生の関連性が示唆されるとともに、統合失調症群においても入力-組織制御-出力という脳内神経ネットワーク上の基本的な情報処理過程の流れは保たれていることが示された。今後は、統合失調症患者の左DLPFCの機能不全をrTMSによって活性化させることで、幻聴症状にどのような治療効果がもたらされるのかをMEG、EEGなどの神経生理学的な測定法による脳活動の変化との相関も会わせて、詳細に検討していくことが必要であると考えられた。本研究は、幻聴と言語に関連したタスクを用いた脳機能画像法による測定から、幻聴体験に関わる脳内神経回路の時空間パターンの異常を明らかにし、いくつかの刺激条件と刺激部位でrTMS(反復的経頭蓋磁気刺激)治療を行い、治療効果を判定することを目的としている。平成16年度の主な研究実績は下記のとおりである。1)幻聴を有する統合失調症患者の言語機能の異常を明らかにするために、まず健常被験者の言語機能を脳機能画像法で明らかにした。幻聴患者に用いる言語に関連したタスクとして、日本語に特有なしりとりゲームを用いて、健常被験者を対象に脳磁図を測定し、空間フィルタ法により解析した。その結果、両側の背外側前頭前野、下前頭回後部、上側頭回後部、一次運動野、一次視覚野などに活動源が推定された。これにより高次の言語活動にかかわる複数の脳内の神経活動を描出することが可能となり、幻聴体験に関わる脳内神経回路の時空間パターンの異常を明らかにする準備が整った。(Yamamoto et al.,Frontiers in Human Brain Topology, pp153-156,2004)本研究では、統合失調症で幻聴症状を有する患者について、個々の幻聴症状の性状・重症度と、幻聴体験に関わる脳部位を特定し、脳内神経回路の時空間パターンの異常を明らかにするとともに、この結果をもとにいくつかの刺激条件と刺激部位でrTMS(反復的経頭蓋磁気刺激)治療を行い、治療効果を判定することを目指している。研究の最終年度である平成17年度の主な研究実績は下記のとおりである。1)rTMSを用いて、視床痛などの求心路遮断痛に対する治療を施行した。

7症例について患側の第1次運動野や前頭前野に与えたrTMS(1Hzまたは10Hz)の治療前後でのMEG、EEG、SPECTの変化を治療効果と対比させながら検討したところ、神経生理学的なレベルでの改善は疼痛症状の改善と関連なくほとんどの症例で認めるのに対し、SPECTの改善は疼痛の改善を伴う症例に多く認める傾向がみられた。2)脳磁図(MEG)の空間フィルタ解析を用いて、Stroop課題の刺激提示から回答までの短時間の神経ネットワークの振る舞いを時間窓200msの高い時間分解能で機能画像化する方法を開発するとともに、健常群、統合失調症の幻聴群、非幻聴群の3群での振る舞いの差異について検討した。前頭前野背外側部DLPFC(dorsolateral prefrontal cortex)での活動が、健常群では左優位に両側性に、幻聴群では右優位、非幻聴群では左優位となることから、左のDLPFCの機能不全と幻聴の発生の関連性が示唆されるとともに、統合失調症群においても入力-組織制御-出力という脳内神経ネットワーク上の基本的な情報処理過程の流れは保たれていることが示された。3)発症時に妄想状態を呈したてんかん精神病の患者2名について、妄想状態と治癒後の妄想症状がない状態に行った脳磁図測定からSAM-Kurtosis法を用いて解析し、妄想状態に関連した脳内の活動部位を右縁上回を含む右頭頂葉付近に推定した。
窒化ホウ素表面に吸着した単分子膜の熱的・誘電的性質の研究

固体表面に吸着した単分子層は、新しい物質相のひとつとして認識されるほどに、最近とくに注目されるに至った。本研究の主な目的は、グラファイト吸着系で代表者らが調べてきた単分子膜のうち、特にその誘電的性質が興味深いと思われる系を選び、窒化ホウ素表面に吸着させた上で、熱力学的測定と誘電測定を行うことであった。具体的には、双極子の秩序化現象を見いだした一酸化炭素およびハロゲン化メチルを対象とすることであった。この様な実験データが蓄積された段階で計算機シミュレーションを行い、吸着単分子膜での分子運動に対して統一的な理解を行うことが本研究の最終目標である。まず、熱力学的研究の対象として、吸着分子にアルゴン、窒素、一酸化炭素、塩化メチルの4種類の分子を選び、これらについて吸着等温線の測定と熱容量測定を行った。その結果、単分子膜の相挙動は、塩化メチルを除き、グラファイト吸着系とほとんど変わりが無いことが明らかになった。また、窒化ホウ素表面がもつ異種原子によるイオン性は、吸着分子との相互作用には貢献しておらず、全体としては、グラファイト表面に比べてむしろ弱い相互作用しかしていないことが分かった。一方、表面上の電子雲の分布の違いは、特に極性分子の場合に、その単分子膜の相の安定性に大きく寄与し、窒化ホウ素表面上ではグラファイト表面上と比較して、秩序相が安定化することが分かった。残念ながら、誘電的研究については、測定系を整備し、クライオスタットの設計を終えたところで、実験は次年度ということになった。グラファイト吸着系は中性子散乱が可能であることを生かしてダイナミックスの研究が行える利点があり、一方、窒化ホウ素吸着系は誘電的性質が調べられるという利点がある。今後、これらの手法を相補的に用いた多面的研究によって、吸着単分子膜の2次元分子結晶としての物性を明らかにしていくつもりである。