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植物遺存体分析からみたトランスコーカサス最初期の農耕とその定着プロセス

これまでアゼルバイジャンでは、農耕導入以降の新石器遺跡は数多く調査されており、農耕開始直後の様相と、農耕が定着して地域色をもつ生業に定着する過程については、昨年度までに得られた資料から明らかにすることができた。今年度は、これまで知られていなかった農耕以前・過渡期にあたるダムジリ遺跡で、植物遺体のサンプリングを行った。ダムジリ遺跡の中石器時代と思われる層では、これまで選別作業を行ったサンプルからは栽培植物は見つかっておらず、農耕開始以前の様相を示すと考えられる。これにより、ダムジリ遺跡と、昨年度まで調査してきた新石器時代初期のハッジ・エラムハンル・テペ遺跡、新石器時代後期のギョイテペ遺跡の資料とをあわせると、アゼルバイジャンへ農耕が導入され定着していく過程を復元するのに好適な資料がそろったことになる。研究の成果の一部は、4月にウィーン行われた国際近東考古学会(ICAANE)で、アゼルバイジャン新石器時代の初期から後期にかけての栽培植物の変遷、そして動物遺存体や土器、石器などの人工遺物の変化と合わせた農耕生活の定着過程について発表した。7月にパリで行われた国際植物考古学会(IWGP)では、ハッジ・エラムハンル・テペ出土の資料を中心に報告を行った。起源地がはっきりしていない6倍体コムギがハッジ・エラムハンル・テペ遺跡から出土していることを報告し、アゼルバイジャン西部へ農耕が導入されたルートについて論じた。南コーカサスでの発掘調査は近年活発になってきており、イランのアゼルバイジャン州やナヒチェバン地域にかんする発表、またアゼルバイジャン銅石器時代の植物遺存体についての発表もあり、海外の研究者との具体的な議論を行うことができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。2014年度は、まず8月から9月にかけて、アゼルバイジャンのハッジ・エラムハンル・テペ遺跡の発掘調査に参加し、植物遺存体分析のための土壌サンプルを採取した。土壌サンプルは現地で水洗選別(フローテーション)処理を行い、中に含まれている植物遺存体(炭化物)を回収した。また、同じくハッジ・エラムハンル・テペ遺跡から、出土した日干レンガの破片もサンプリングした。日干レンガには籾殻やワラなどの植物が混和されていることが多いので、シリコンを用いて植物と思われる圧痕のレプリカを採取した。今年度中にサンプリングした分析資料は、まだ日本に送付されていないが、2013年夏までに回収した、ギョイテペ遺跡およびハッジ・エラムハンル・テペ遺跡の植物遺存体資料の分析を進めた。出土植物は、実体顕微鏡下で観察し、同定可能な種実とそれ以外を分け、現生標本と見比べながら同定作業と写真撮影を行った。これまでの分析で、ギョイテペ遺跡とハッジ・エラムハンル・テペ遺跡とでは、作物の選択に大きな違いがあることが分かっている。先行するハッジ・エラムハンル・テペ遺跡では、多く出土する穀類は皮性コムギとオオムギであるのに対し、すぐあとに居住が始まるギョイテペ遺跡では、皮性コムギ、オオムギに加えて裸性コムギが高い割合で出土する。作物だけでなく動物骨や土器、石器などの人工遺物の観察からも、両遺跡の間にはさまざまな差異が認められる。これらの研究結果は、他の発掘隊メンバーとともに、現在学雑誌に投稿中である。そのほか、グルジアとキプロスで遺跡・博物館見学、現生標本採集を実施した。また、各国で伝統的な植物利用に関する書籍の収集も行った。2015年度は、7月31日から8月9日までウズベキスタンで、8月10日から8月26日まではアゼルバイジャンにて発掘調査、遺跡踏査、および植物標本の採集をおこなった。ウズベキスタンでは、南部のスルハンダリヤにおいて、中石器時代の岩陰遺跡であるカイナル・カマル岩陰遺跡、およびマチャイ洞窟の試掘調査に参加した。カイナル・カマル岩陰遺跡からは、2か所の試掘坑から4点の土壌サンプルを採取し、バケツとフルイをつかったシービングによって炭化物サンプルや微細遺物を回収した。発掘のほか、マチャイ渓谷の遺跡踏査にも参加し、その道中で多数の現生植物標本を採集した。また、マチャイ村の民家で、伝統的なオーブンによるパン焼きや各種料理の調理方法、燃料の利用、野生植物の利用、季節的な活動など民族誌的情報についての観察・聞き取り調査を行った。次にアゼルバイジャンでは、西部トブス県コブラル市において、新石器時代のハッジ・エラムハンル・テペ遺跡の発掘調査に参加した。昨シーズンにすでに地山が露出している箇所が多く、今年度はその地山を完全に出す作業が中心となったため、発掘中に採取した土壌サンプルは6点のみだった。そのほか、発掘済みのセクション壁からボーク・サンプルを採取し、水洗選別作業をおこなった。屋外空間における活動の変遷を明らかにするためである。これでアゼルバイジャン新石器についてのサンプリングはほぼ完了し、今後はその前の中石器時代のサンプリングを目指すことになる。昨年度までに採取したサンプルの分析結果は、論文と学会において発表した。重要なものは、BASOR誌に投稿した発掘調査第2報で発表した、ハッジ・エラムハンル・テペの出土植物の一次的な分析結果と、第4回国際若手考古学者会議で行ったギョイテペ出土植物にかんするポスター発表である。アゼルバイジャン新石器遺跡2件については、発掘・サンプリングをほぼ完了しており、サンプルはすべて許可をとって日本に持ち帰り/輸送し、保管している。

今年度から発掘がはじまったウズベキスタン中石器遺跡も、まだ試験的ではあるがサンプリングし、サンプルは日本に持ち帰ることができた。アゼルバイジャンの2遺跡については、遺跡間の比較に必要な数のサンプルはソーティングが終わっており、一次的な分析結果は発表されている。プラント・オパールやマイクロモーフォロジーなどと組み合わせた共同研究も成果がでており、残りのサンプルも、日本においてソーティングを進めているところである。これまでアゼルバイジャンでは、農耕導入以降の新石器遺跡は数多く調査されており、農耕開始直後の様相と、農耕が定着して地域色をもつ生業に定着する過程については、昨年度までに得られた資料から明らかにすることができた。今年度は、これまで知られていなかった農耕以前・過渡期にあたるダムジリ遺跡で、植物遺体のサンプリングを行った。ダムジリ遺跡の中石器時代と思われる層では、これまで選別作業を行ったサンプルからは栽培植物は見つかっておらず、農耕開始以前の様相を示すと考えられる。これにより、ダムジリ遺跡と、昨年度まで調査してきた新石器時代初期のハッジ・エラムハンル・テペ遺跡、新石器時代後期のギョイテペ遺跡の資料とをあわせると、アゼルバイジャンへ農耕が導入され定着していく過程を復元するのに好適な資料がそろったことになる。研究の成果の一部は、4月にウィーン行われた国際近東考古学会(ICAANE)で、アゼルバイジャン新石器時代の初期から後期にかけての栽培植物の変遷、そして動物遺存体や土器、石器などの人工遺物の変化と合わせた農耕生活の定着過程について発表した。7月にパリで行われた国際植物考古学会(IWGP)では、ハッジ・エラムハンル・テペ出土の資料を中心に報告を行った。起源地がはっきりしていない6倍体コムギがハッジ・エラムハンル・テペ遺跡から出土していることを報告し、アゼルバイジャン西部へ農耕が導入されたルートについて論じた。南コーカサスでの発掘調査は近年活発になってきており、イランのアゼルバイジャン州やナヒチェバン地域にかんする発表、またアゼルバイジャン銅石器時代の植物遺存体についての発表もあり、海外の研究者との具体的な議論を行うことができた。2014年度に採取したサンプルについては、まだ日本に送付されていないため、分析はまだ行っていない。代わりに2013年までのシーズンに採取したサンプルの分析継続と、ギョイテペ遺跡の貯蔵施設の利用復元研究をすすめた。過去のシーズンからのサンプル分析においては、特にハッジ・エラムハンル遺跡の大型住居からグリッド・サンプリングしたサンプルに重点をおいた。これらの面的に採取したサンプルからは、植物遺存体の住居内における分布を復元することができる。ギョイテペ遺跡でも同様のグリッド・サンプリングを行っており、将来的に二つの遺跡の相違点、類似点をより詳細に比較することができれば、人々の活動や考え方にもアプローチ出来ることが期待できる。ギョイテペ遺跡の貯蔵施設の一つについて、内容物を大型遺存体、プラントオパール分析、マイクロモーフォロジーから分析した共同研究では、もみ殻を貯蔵していた可能性が高いという結論を得た。貯蔵施設といわれる遺構でも、実際に内容物が判明するケースは少ない。ハッジ・エラムハンル遺跡でも同様の貯蔵施設が見つかっているので、同様の分析を行って比較を試みる予定である。
プラトンの問答法に関する研究

平成21年度は、問答法の中でも特に「自己論駁」という議論形式に的を絞って考察を進めてきた。まずは、(i)プロタゴラスの人間尺度説が自己論駁に陥ることを示す『テアイテトス』169-171の有名な議論を取り上げ、証明の構造を再構成して議論の理解を深めることに努めた。次に、(ii)アリストテレスが矛盾律の疑いえなさを論証した『形而上学』Γ巻第3章の議論を取り上げ、従来の解釈に反して当該の箇所が自己論駁批判として読めることを示した。研究の結論は概ね以下のようなものである。(i)プラトンによって理解された人間尺度説は、いかなる現れも互いに矛盾することはないとするきわめてラジカルな相対主義だった。この尺度説の信奉者を名乗るプロタゴラスには、それゆえ、他の前提との矛盾を指摘するという通常の論駁方法は通用しない。尺度説にしたがえば、それらは実際には矛盾しないことになってしまうからである。ところで、他の前提によって尺度説の誤りを証明できないのなら、尺度説の肯定そのものからその否定を引き出すしかないだろう。もし尺度説を信じているなら尺度説を信じていない。このような論証方式は、それゆえ、ラジカルな尺度説を主張する論者に対してとりうる唯一可能な対処方法であったと推定できる。(ii)矛盾律の否定を信じるなら,矛盾律の肯定も信じなければならない。しかし,もし矛盾律の肯定を信じるのなら,その否定を同時に信じることは不可能となる。アリストテレスは、矛盾律の否定がこのように自己論駁へと帰着するために、矛盾律がそれ自体としてそれについて間違うことが不可能な原理であり、またもっとも強固な原理であると論定している。本研究は、プラトンの中期問答法を分析し、問答法がもつ発見法的(ヒューリスティック)な側面を明らかにすることを目標とするものである。このことを立証するために、昨年度は、主に『パイドン』の原因論を取り上げた(学会誌への発表2、および学会発表3)。発表においては、プラトンが、消滅の原因を探るにあたって「大きな人が小さくなる」や「雪が溶ける」といったような日常的な現象に着目しつつ、それらの現象が成立するために不可欠な「生成消滅の枠組み」を析出していると解釈された。小さい人が大きくなるとき、物質的な変化を被っているにもかかわらず、「人」は生成も消滅もしない。だが、冷たい雪が熱せられるときには、同じように物質的な変化を被っていても、「雪」は雪のまま熱くなるのではなく、端的に消滅しなければならない-これはなぜか。イデアの定立やイデアと個物の関係、あるいはイデア間の関係の規定といった要素を含むイデア論は、われわれが日常経験しているこのような現象を説明するための装置であり、生成消滅一般の可能性の制約として要請されるものである。同時にこのイデアは、「雪は冷たい」のような必然的真理に確固たる基盤を与える存在であり、初期対話編においてソクラテスが実践していた問答を基礎付けるものでもある。以上のような解釈が正しいとすれば、『パイドン』の原因論もまた、わたしが以前『メノン』の方法論を特徴づけて述べたように、「われわれにとってより先なるもの」から出発して「本性上より先なるもの」へと向かう発見的な方法として理解でき、本研究の仮説が確かめられたことになる。
枯草菌のイノシトール分解系の解明

枯草菌はイノシトールを炭素源として利用するための特殊な分解系を持つ。その分解系遺伝子はiol operonを構成しており、イノシトールの存在下で誘導される。筆者は枯草菌イノシトール分解系の分子生物学的解明を目指した。iolGが分解系の初発反応を担うinositol dehydrogenaseを、iolRが転写制御を担うrepressorをコードすることは既知であり、イノシトールの分解過程で生成する誘導物質がIolRをオペレーターから解離させるものと想定される。そこでまず誘導物質生成までの過程とそれ以降に関わる遺伝子を区別する実験系を確立した結果、誘導物質生成に不可欠なのはiolBCDEGの5遺伝子であることがわかった。そしてこれらの各遺伝子を大腸菌内で発現させ産物が示す酵素活性を検討し、iolEが2段階目の反応を担うinosose dehydrataseを、iolDが3段階目のdiketodeoxyinositol hydrolaseをコードすることを明らかにした。本年度はこの第3段階目の反応産物deoxyketohexonate(DKH)を精製することに成功し、その化学構造を詳細にする研究に着手することができ今後の結果が期待される。残るiolBCが関与する反応により誘導物質が生成されるものと考えらたので、これら2つの遺伝子をそれぞれ、また同時に発現させて酵素活性を調べたところ、これらの遺伝子産物は同時発現したときにのみ,複合体を形成し第4段階のDKH kinaseとしての酵素活性を発揮することがわかった。さらにこの反応産物(おそらくDKHP)はIolRとオペレーターDNAとの特異的な結合を阻害することを見出し、DKHPが細胞内の誘導物質として機能することを明らかにした。以上、本研究を通じ枯草菌のイノシトール分解系の細胞内誘導物質の生成までの反応系を分子生物学的に詳細に解明することに成功した。1.イノシトール分解系遺伝子の機能解析(細胞内誘導物質の同定)これまでの遺伝子情報解析・変異解析により、枯草菌のイノシトール分解系のアウトラインとその各反応段階に対応する遺伝子をある程度推定することができ、特に誘導物質生成にはiolBCDEGの5遣伝子が必要であることが明らかとなった。そこでこれらの各遺伝子を大腸菌内で発現させ、その産物の示す酵素活性を検討した。既に初発反応を担うiolG(inositol dehydrogenase)に加え、iolEが2段階目の反応を担うinosose dehydrataseを、iolDが3段階目のdiketodeoxyinositol hydrolaseをコードすることが示唆されたが、本年度は残るiolBCに焦点を絞り詳細に検討した。その結果これら二つの遺伝子産物は複合体となって4段階目の反応を担うDKH kinaseを形成することが示唆された。さらに、その反応産物DKHPは試験管内でIolRとiolプロモーターDNAとの結合を阻害した。即ち、DKHPが誘導物質であることが強く示唆された。2.イノシトールの細胞内への取り込みメカニズムの解析イノシトールの細胞内への取り込みメカニズムは全く未知であったが、iolTならびにiolFがイノシトールの取り込みに関与する知見を得た。iolTを破壊するとイノシトールの取り込み能力は著しく低下し、iolTがイノシトールの主たる取り込みを担う輸送蛋白をコードする。本年度iolTの発現制御を詳細に解析した結果、この遺伝子はiol operonと同様に培地へのイノシトールの添加によって誘導されること、またこの誘導はIolRリプレッサーによって制御されていることを明らかにした。さらにIolRによって転写が制御されるiolTのプロモーター、ならびにIolRが認識結合するDNA領域の特定にも成功した。
子弾庫楚帛書群からみた戦国楚の社会

平成17年度は、前年度に引き続き子弾庫楚帛書群関連論文および釈文の収集を行い、楚系文字資料のデータベース化を進めた。そして、「祝融伝承の形成過程に関する一考察-子弾庫楚帛書からのアプローチ-」と題する小論を『史滴』第27号に発表した。そこでは、楚帛書に見える祝融像について検討し、卜筮祭祷簡における祭祀対象としての祝融と比較することにより、従来楚王室との関わりから読み解かれてきた楚帛書の祝融は宗教的職能者に関わる伝承であり、それは「楚先」(楚の神話的祖先)としての祝融とは基本的に異なり、戦国時代の楚ではこの二つの祝融伝承が並存していたことを明らかにした。そして、このような祝融伝承の在り方に基づいて『国語』鄭語に代表される楚の始祖伝承(祝融八姓)を、祝融が祖先の名ではなく、称号とされていることに注目して分析し、その形成過程について、モティーフなどが楚帛書と共通する重・黎の絶地天通神話との関係から考察した。これにより、戦国楚における宗教的職能者が担っていた文化の一面が明らかになったと考えられる。また9月26日の早稲田大学長江流域文化研究所主催の21世紀COE関連シンポジウム「楚文化研究の現在II」で「楚系簡帛出土略史」と題する報告を行い、楚帛書群を含む楚系簡帛の出土情況と資料的意義について整理、紹介した。さらに中国社会科学院・副研究員劉楽賢氏の論考「出土数術文献と日本の陰陽道文献」を翻訳し、『長江流域文化研究所年報』第4号に掲載された。平成16年度は、子弾庫楚帛書群関連論文・先行する種々の釈文の収集を行い、出土状況および研究史を整理し、あわせて楚系文字資料のデータベース化を進めた。そして7月24日に開かれた早稲田大学長江流域文化研究所主催の21世紀COE関連シンポジウム「楚文化研究の現在」で「子弾庫楚帛書の資料的性格について-占書と暦-」と題する報告を行った。そこでは、従来その特殊性ばかりが強調される子弾庫楚帛書について、月名の問題を契機に日書に見える戦国楚で行われていた占いの起点を比較検討し、その資料的性格を考察した。その成果は『長江流域文化研究所年報』第3号に掲載されたまた「子弾庫楚帛書三篇の関係からみた資料的性格について」と題する小論を『史滴』第26号に発表した。そこでは、楚帛書を構成する三篇について基礎的検討を行い、従来様々な視点から解釈が試みられてきた各篇の論理的繋がりを明らかにし、楚帛書を「人々の行動を制約する規範について述べた文書」と位置付け、日書に含まれる多種多様な占卜との比較により、両者の共通性や相違点から、楚帛書に関与した巫祝集団の戦国中期以降の楚における実情を考察した。この小論で考察した楚吊書の資料的性格や数術関連資料との関係は今後各篇の個別具体的問題の検討を進めていく上での基本的視座となるものである。
新規指標による文化財鉄器中の微量元素及び放射性核種の起源の探究

前近代の鉄つくりは、現代とは異なった製法によって行われ、その技術の解明と使用されてきた原料の産地推定が鉄文化を考える上で重要になっている。本研究では、この問題を解決するため、遺物試料中の微量元素等を定量して手法の確立を図ることを目的とした。分析法には、中性子放射化分析法、αスペクトロメトリー、EPMA(電子線マイクプローブ分析法)及び燃焼赤外線吸収法を採用して鉄関連遺物(砂鉄、鉄鉱石、鉄津、鉄塊)を分析した。特に、αスペクトロメトリーと中性子放射化分析法による成果を以下に述べる。1.αスペクトロメトリーにおいては、鉄鉱石、砂鉄、鉄澤及び鉄塊を溶解して含有しているウラン及びトリウムをそれぞれ分離し、^<238>Uと^<234>U及び^<232>Th、^<230>Thと^<228>Thの放射能を定量する方法を確立した。2.αスペクトロメトリーの結果、鉄鉱石及び砂鉄においてのみウラン系列^<234>U/^<230>Thの間で放射非平衡の関係が成立し、他の試料では放射平衡が成り立っていた。3.4遺跡からの鉄澤中のU及びThの挙動を^<238>U/^<232>Thの放射能比からみると、遺跡によりそれぞれの値が異なっていることが明らかとなり、この比が新たな産地推定の指標になりうる可能性があることが分かった。4.中性子放射化分析法においては、鉄鉱石、砂鉄、鉄浮及び鉄塊中の微量元素を数ppmレベルで定量でき、Tiとvとが鉄澤と鉄原料との問で強い相関関係を、AsとSbとが鉄塊と鉄原料との間で強い相関関係があることが判明し、これらの比は産地推定の強力な指標になりうることを確信した。5.江戸末期の佐賀県の反射炉において生産された鉄原料(鋳鉄)がこれら指標元素により、鉄鉱石由来であり、わが国で出産した鉄鉱石でないとことが推測できた。6.中性子放射化分析法により定量されたU及びTh濃度は、αスペクトロメトリーにおける^<238>Uと^<232>Thの化学回収率の検討の基準となった。評価の一つに遺物中に含有する微量元素から推定ができるが、遺物が銹化し、微量元素の移動がみられ困難なことが多い。本研究では、遺物試料中の微量元素等の挙動を調べるために、現代の高炉生産における鉄原料(鉄鉱石)・コークス・スラグ中の微量なウラン(U)とトリウム(Th)元素及びU同位体とTh同位体の分析方法を検討し、遺物への応用を検討した。元素の定量には機器中性子放射化分析分析法を用い、同位対比の測定にはα線スペクトロメトリーを用いた。α線スペクトロメトリーでは、試料を溶解し、選択的にUあるいはTh同位体を化学的に分離する必要がある。鉄鉱石の溶解はHClとHFの混酸を用いたが、高炉スラグはCa分が多いのでまず王水で溶解し、次いで不溶残渣をHClとHFの混酸で溶解した。

その後、陰イオン交換クロマトグラフィーとSm共沈法によりU及びThをフィルター上に別々に回収し、α線スペクトロメトリーを行った。このとき、Smに存在している^<147>Smのα線強度を内標準としてU及びThの同位体強度を定量した。一方、中性子放射化分析により^<238>Uと^<232>Thを定量し、Caが多いスラグを除いて妥当な試料の分解・回収を確認した。以上により、同一の製錬過程における鉄鉱石、コークス、スラグ中のU及びThの挙動を^<238>U/^<232>Thの放射能比からみると、スラグ中にはコークス由来のU及びThが濃集していることが判明した。又、鉄鉱石及びスラグ中でのウラン系列の^<234>Uと^<230>Thの間の放射能比を見ると^<234>Uの放射能が^<230>Thの放射能よりわずか高い放射非平衡の状態にあることがわかったが、製錬過程でどれだけ変化したかの同位対比の変化を測定誤差が多く有意に検出することができなかった。前近代の鉄つくりは、現代とは異なった製法によって行われ、その技術の解明と使用されてきた原料の産地推定が鉄文化を考える上で重要になっている。評価の一つに遺物中に含有する微量元素から推定ができるが、遺物が銹化し、微量元素の移動がみられ困難なことが多い。本研究では、遺物試料中の微量元素等の挙動を調べるために、福島県、広島県および静岡県の4製鉄遺跡から出土した鉄滓遺物に対し、開発した分析法の適応を検討した。α線スペクトロメトリーでは、試料を溶解し、選択的にUあるいはTh同位体を化学的に分離する必要がある。鉄滓の溶解はHClとHFの混酸を溶媒として、マイクロ波分解により行った。その後、FeCl_3とNH_4OHを加え、水酸化鉄共沈法でUとThを回収した。次いで、沈殿物をHClで溶解し、KBrを加えてUをU(VI)に価数統一し、陰イオン交換クロマトグラフィーによりUとThを分離した。その後、それぞれの溶液に既知量のSmイオンとHFを加え、Sm共沈法によりU及びThをフィルター上に別々に回収し、α線スペクトロメトリーを行った。一方、中性子放射化分析法によりUとTh含有量を定量し、その値から^<238>Uと^<232>Thの放射能を計算し、鉄滓遺物試料におけるUとThの化学収率を求めた。その結果、それぞれU:95110%、Th:85110%と多少精度は劣るが良好であることが確認され、試料の分解から回収に至る工程が妥当であることが判明した。以上により、4遺跡からの鉄滓中のU及びThの挙動を^<238>U/^<232>Thの放射能比からみると、遺跡によりそれぞれの値が異なっていることと、同一鉄滓中でのU系列およびTh系列でのU同位対比とTh同位対比はほぼ等しく、放射平衡が成立していることが明らかとなった。本研究では、この問題を解決するため、遺物試料中の微量元素等を定量して手法の確立を図ることを目的とした。分析法には、中性子放射化分析法、αスペクトロメトリー、EPMA(電子線マイクプローブ分析法)及び燃焼赤外線吸収法を採用して鉄関連遺物(砂鉄、鉄鉱石、鉄津、鉄塊)を分析した。特に、αスペクトロメトリーにおいては^<238>Uと^<234>U及び^<232>Th、^<230>Thと^<228>Thの放射能を定量し、製鉄過程における同位体比の変化を調査した。EMPAでは、銹化した鉄器の銹化部と残存している金属部のミクロ範囲における元素濃度の分布を測定し、金属部から銹化部への元素の異動を調査した。
vasa vasorumの血流変動が腹部大動脈瘤の病態に及ぼす影響

従来のイメージングシステムでは、大動脈壁内のVasa Vasorum(VV)血流や細胞動態は不可能である。病理組織解析や、その他の分子生物学の解析手法でも明らかにすることは困難な瘤壁内で起こっている現象を二光子顕微鏡を活用し明らかにしようとしている。当年度は、血流を生きたままの循環動態を観察し、炎症細胞の集積は、血流に影響していると思われ、大動脈壁の脆弱性に関与していることをイメージングで示唆できた。また、本研究に関連し今後の研究進展に関連する英文原著、総説を7編報告した。血管壁内のVV血流に関するリアルタイムイメージングは、瘤の形態や、動脈拍動の影響で、手技的に難しく侵襲も高いため、困難なものであった。現況も、瘤形成の状況によって、マウスの麻酔管理等により、イメージング画像が安定していないことは今後の課題であるが、VV血流をイメージング観察可能であること、また、瘤壁に集積する細胞動態のイメージングは可能であることが判明した。より安定したモデル動物における瘤の作製方法の工夫は、安定したイメージング画像の取得に最も重要な項目の一つである。その方法の支持に、高脂血症マウスによる瘤形成の特性や、瘤増大に関連する脂肪組織(脂肪細胞)の関与をより詳細に解析した結果が得られ、英文原著として報告した。来年度以降は、それらの関連した研究結果を活かし、安定したイメージング画像の取得、血流、浸潤細胞の定量性に取り組む予定である。血流は生きたままの循環動態で観察しなければ、定量は困難である。また、血流の方向性は組織内の流入と流出バランスを測るために重要である。さらに、ドレナージ機構としてリンパ流は欠かせない項目である。本年度は、血管とリンパ管の判定を明らかにしていし、炎症細胞の集積は、血流に影響していると思われたが、定量性については決定的な証明には至っていない。研究進捗は、予定通りと考えている。過血流、低血流、再灌流など血流動態は常時変動する。その影響を受ける組織変化を明らかにするため、外科的な処置や血管収縮・拡張薬の投与によるVV血流の操作によって、細胞動態と低酸素環境の変化を解析し、VV血流が血管壁の組織環境に能動的に作用することを明らかにする。患者検体の解析から大動脈壁の栄養血管であるVasa Vasorum(VV)の変性が、血管壁内の血流異常を引き起こし、腹部大動脈瘤(AAA)の発症・進展に関与することを示唆し、これを基盤に動物モデルを作成して仮説の正当性を証明してきた。(Tanaka H, 2013,2015 PLoS ONE)しかし、これまでの定点観察や2次元の組織解析では、VVの血流変動が大動脈壁の組織変化を惹起する機構の解明には至っていない。本研究では、“生きたまま"組織深層の観察が可能な2光子顕微鏡システムを利用し、当該モデルマウスAAAの瘤壁内におけるVVの血流と、その変動に伴い病態に直結する炎症細胞の動態や低酸素環境の広がりを可視化し、VVの血流変動が、病態の主因である炎症反応をどのように惹起し、これを継続、増幅するか解析している。昨年度は、2光子顕微鏡による腹部大動脈(瘤)を観察する手法の確立を試みた。各種モデル動物は存在するが、比較的安定した瘤形成をするエラスターゼを用いたマウス大動脈瘤モデルを利用した。観察時の体位や血圧、呼吸等による影響を受けやすいため、観察組織に陰圧をかけて顕微鏡システムに固定させることによって、安定した再現性のある画像観察ができるようになった。さらに、当施設で開発したヒトの病理組織像に類似したモデル動物を利用した腹部大動脈瘤の血管壁の観察を試みている。システムの安定化を成功することによって、今後の定量評価に継続していくことが可能な体制となりつつある。本研究では、“生きたまま"組織深層の観察が可能な2光子顕微鏡システムを利用し、当該モデルマウス腹部大動脈瘤(AAA)の瘤壁内における脈管の脈管(VV)の血流と、その変動に伴い病態に直結する炎症細胞の動態や低酸素環境の広がりを可視化し、VVの血流変動が、病態の主因である炎症反応をどのように惹起し、これを継続、増幅するか解析し、AAAの新たな病態機序の解明を目的としている。研究は、概ね研究計画通りに実施された。血管壁内のVV

血流に関するリアルタイムイメージングは、瘤の形態や、動脈拍動の影響で、手技的に難しく侵襲も高いため、困難なものであった。現況も、瘤形成の状況によって、マウスの麻酔管理等により、イメージング画像が安定していないことは今後の課題であるが、VV血流をイメージング観察可能であること、また、瘤壁に集積する細胞動態のイメージングは可能であることが判明した。より安定したモデル動物における瘤の作製方法の工夫は、安定したイメージング画像の取得に最も重要な項目の一つである。その方法の支持に、高脂血症マウスによる瘤形成の特性や、瘤増大に関連する脂肪組織(脂肪細胞)の関与をより詳細に解析した結果が得られ、英文原著として報告した。来年度以降は、それらの関連した研究結果を活かし、安定したイメージング画像の取得、血流、浸潤細胞の定量性に取り組む予定である。血流は生きたままの循環動態で観察しなければ、定量は困難である。また、血流の方向性は組織内の流入と流出バランスを測るために重要である。さらに、ドレナージ機構としてリンパ流は欠かせない項目である。本年度は、血管とリンパ管の判定を明らかにしていし、炎症細胞の集積は、血流に影響していると思われたが、定量性については決定的な証明には至っていない。研究進捗は、予定通りと考えている。1.血流は生きたままの循環動態で観察しなければ、定量は困難である。2.炎症細胞の集積は、血流に影響しているのか、あるいは周囲組織からの浸潤によるものが主体であるのか、組織の低酸素がどのように関わるのか?興味深い問題であるが明らかにされていない。3.VVによる血流変動は、組織内の低酸素環境を引き起こす主因と考えられるが、病理組織像ではさまざまな細胞の増加も顕著である。組織内の酸素レベルに影響を及ぼす因子を、血流・細胞動態から探る。低酸素プローブを利用することによって、血流・細胞動態と同時に低酸素に陥った組織を可視化し、酸素レベルを定量することができる。過血流、低血流、再灌流など血流動態は常時変動する。その影響を受ける組織変化を明らかにするため、外科的な処置や血管収縮・拡張薬の投与によるVV血流の操作によって、細胞動態と低酸素環境の変化を解析し、VV血流が血管壁の組織環境に能動的に作用することを明らかにする。年度以降に、大動脈(瘤)壁のVV血流を可視化し、前述したシステムに装備してあるソフトウェア(NIS-Elements、Nikon製)を利用し、大動脈組織内の因子である下記の3点について定量解析する。1.血流量・血流方向(動脈流、静脈流、リンパ流の4次元解析)2.炎症細胞の動態(炎症細胞の集積機序)3.低酸素環境の広がり(血流不足と細胞増加による影響)実験の進捗が予定より複雑化したため、解析試薬等の購入と、実験用マウスの購入、また、組織採取に必要な器具の購入が必要になったため30年度に次年度使用額が生じた。
極細金属ナノワイヤーの高次構造制御と機能開拓

金属ナノワイヤーは1次元ナノ材料として高い関心を集めているが、次のチャレンジングな課題はそれらの二次構造制御技術の開拓である。本研究では、二重らせん状極細金ナノワイヤーの合成法の確立とその特異な光学特性の発現に挑戦する。特に、種々のキラルナノワイヤーの合成とキラル光学特性の評価、ナノワイヤーへの有機色素被覆によるキラル転写法の確立、さらにナノワイヤーの二次構造の自在制御法の開発などの未開拓課題に重点を置く。これら未開拓課題の解決を通して1次元ナノ材料の新規な機能発現を目指す。
メキシコ西部のリフトに伴う沈み込み帯火山活動

沈み込み帯にみられる火山の活動形態、マグマの化学組成は多様である。この多様性はマグマの生成条件の違い、マグマが地表に達するまでの過程の違い、例えば地殻の応力場の違いなどを反映している。私たちはマグマの化学組成の多様性に着目した比較島弧論に取り組み、マグマの生成条件、島弧の発達史についてのモデルに制限を加え、マグマ生成論に寄与しようと考えた。調査地域に選んだメキシコ西部のミチョアカン、グアナフアト、チャパラ地域では四国と同じくらいの広さに千個を超える小規模のスコリア丘や300個を超える中規模の盾状火山などの単成火山が分布しており、日本に見られる火山活動とは極めて異なっている。メキシコ西部ではリフトと呼んで、大陸が割れて広がりつつあり地域が三重会合点を作っていることが提唱されている。その一つが調査地域内に地溝系を作っており、日本海が拡大していた時期の東北日本と似通っていると考えた。私たちの調査では構造地質、岩石学、地球化学、カリウムーアルゴン年代、古地磁気、重力、地磁気測定に重点をおいた。中でも比較島弧論を研究する上では年代のデ-タが不可欠であるので、地形による火山の相対年代の推定に加えて、火山岩のカリウムーアルゴン年代を測定し、火山岩の古地磁気測定でも年代に制限を加えることを重視した。地溝の発達したチャパラやグアナフアト地域での断層の解析や地構内の堆積物の調査からは最近においてリフトの活動が起こった証拠を見いだすことはできなかった。また日本海拡大時の東北日本に見られるような急速な沈降運動も見いだせなかった。さらに調査地域で採集し分析した火山岩の中にもリフトに特徴的な化学組成を示すものはなかった。調査地域に見られる地溝は開き始めたが、その後運動を止めてしまったフェイルド・リフトであるというのが私たちの結論である。火山の年代測定からは調査地域内で百万年前を境に火山活動の場所が移動したというおもしろい結果が得られた。百万年以前に活動した火山は全て火山地域の北部、海溝から遠い地域に、百万年以降に活動した火山は全て火山地域の南部、海溝に近い地域に分布する。おそらく百万年前にテクトニクスの条件が変わったと考えられるが、そのが具体的にどのような現象かをつきとめるのは今後の課題である。また調査地域内には現在知られているスコリア丘や盾状火山よりも古い火山がある。現在はこれらの年代測定や化学分析を実施中で、火山地域における長期にわたる火山活動の変遷を明らかにしようとしている。調査地域には大きさの異なるスコリア丘と盾状火山の活動が見られるが、それらの分布はフラクタルであるという解析結果が得られた。これはマグマを地表に運ぶ火道の分布もフラクタルであることを示し、マグマの運搬は多孔質媒体中を移動する流体の移動に近似できるという興味ある結果を示している。これまでに化学分析を行った火山岩試料の中から極めて未分化な組成のものがいくつか発見された。島弧を横切る方向のマグマの化学組成の変化も東北日本などとは異なっている。さらに化学分析を増やし、地球物理デ-タを組み合わせて東北日本の火山との共通点、相違点を検討すれば、マグマの発生と運搬のモデルや島弧発達史もでるの重要な制限を加えられると考えている。メキシコ側の研究分担者による重力デ-タのコンパイルはメキシコ西部に厚い下部地殻が存在するという非常に貴重な結果をもたらせてくれた。日本と異なりメキシコでは信頼おける地殻の厚さの推定値が少なかったので、今回得られた地殻構造のモデルはマグマ発生論などに重要な制限を加える。科学的な成果とは別に日本の火山研究者がメキシコにおいて見渡す限り火山また火山という光景を目に出来たことは良い体験であった。私たちの調査はまた日本とメキシコの球球科学研究者の間に有意義な研究交流の機会を与えてくれた。これを機会に両国の研究者の活発な交流が続くことを祈る。また日本海拡大時の東北

日本に見られるような急速な沈降運動も見いだせなかった。さらに調査地域で採集し分析した火山岩の中にもリフトに特徴的な化学組成を示すものはなかった。調査地域に見られる地溝は開き始めたが、その後運動を止めてしまったフェイルド・リフトであるというのが私たちの結論である。火山の年代測定からは調査地域内で百万年前を境に火山活動の場所が移動したというおもしろい結果が得られた。百万年以前に活動した火山は全て火山地域の北部、海溝から遠い地域に、百万年以降に活動した火山は全て火山地域の南部、海溝に近い地域に分布する。おそらく百万年前にテクトニクスの条件が変わったと考えられるが、そのが具体的にどのような現象かをつきとめるのは今後の課題である。また調査地域内には現在知られているスコリア丘や盾状火山よりも古い火山がある。現在はこれらの年代測定や化学分析を実施中で、火山地域における長期にわたる火山活動の変遷を明らかにしようとしている。調査地域には大きさの異なるスコリア丘と盾状火山の活動が見られるが、それらの分布はフラクタルであるという解析結果が得られた。これはマグマを地表に運ぶ火道の分布もフラクタルであることを示し、マグマの運搬は多孔質媒体中を移動する流体の移動に近似できるという興味ある結果を示している。これまでに化学分析を行った火山岩試料の中から極めて未分化な組成のものがいくつか発見された。島弧を横切る方向のマグマの化学組成の変化も東北日本などとは異なっている。さらに化学分析を増やし、地球物理デ-タを組み合わせて東北日本の火山との共通点、相違点を検討すれば、マグマの発生と運搬のモデルや島弧発達史もでるの重要な制限を加えられると考えている。メキシコ側の研究分担者による重力デ-タのコンパイルはメキシコ西部に厚い下部地殻が存在するという非常に貴重な結果をもたらせてくれた。日本と異なりメキシコでは信頼おける地殻の厚さの推定値が少なかったので、今回得られた地殻構造のモデルはマグマ発生論などに重要な制限を加える。科学的な成果とは別に日本の火山研究者がメキシコにおいて見渡す限り火山また火山という光景を目に出来たことは良い体験であった。私たちの調査はまた日本とメキシコの球球科学研究者の間に有意義な研究交流の機会を与えてくれた。これを機会に両国の研究者の活発な交流が続くことを祈る。
金属／担体間の化学結合とエピタキシーを利用した金属ナノフレーク担持触媒の創製

アンモニア分解反応を目的とした金属単原子担持触媒の探索として、様々な物体に対する金属単原子の吸着エネルギーのスクリーニングを行ったところ、無機電子化物である[Ca24Al28O64]4+・4e-(以下、C12A7エレクトライド)表面において金属単原子の吸着エネルギーが他の物質と比べ高い値を示すことを見出した。そこで、金属単原子担持触媒の候補としてC12A7エレクトライドに着目することとした。C12A7エレクトライドに担持する金属単原子を探索するにあたって、まず、金属単原子担持していない場合の反応機構を明らかにし、反応の律速段階を明確にする必要がある。そこでC12A7エレクトライド表面でのアンモニア分解機構を第一原理計算を用いて調べた。様々な反応機構を検討したところ、H+(プロトン)とH-(ヒドリド)という異なる価数を持つ水素原子がC12A7エレクトライド表面で反応中に共存しうること、また、H+/H-共存に由来するC12A7エレクトライド表面ならではの特異的な反応機構を見出した。この反応機構により、律速段階はN2H4(ヒドラジン)の生成反応であると予測される。また、反応中にH-の被覆率によってはNH2ラジカルが生成するが、それによってN2H4生成の活性化エネルギーは大きく減少することを明らかにした。これらは従来用いられている遷移金属触媒とは異なる反応機構であり、既存の触媒の枠組みを広げる可能性がある。今後はC12A7エレクトライドにおけるアンモニア分解反応の活性化エネルギーを下げる単原子金属種を第一原理計算を用いて探索する予定である。研究を円滑に進め発展させるために、受入研究者の共同研究者であるPacific Northwest National LaboratoryのPeter V. Sushko教授のもとに平成30年5月から渡航している。初めての海外長期滞在ということもあり、すぐには研究成果を挙げられず今年度は論文投稿や学会発表をすることはできなかった。研究成果としては、C12A7エレクトライドを用いたアンモニア分解反応に着目し、その反応機構の全貌を明らかにした。現在は上記内容に関する論文を執筆中であり、近々に具体的な形に結びつきそうである。昨年度は、アンモニア分解を目的とした金属単原子担持触媒の担体候補としてC12A7エレクトライドに着目し、まず金属単原子担持していない場合の反応機構を明らかとした。本年度はC12A7エレクトライド表面におけるアンモニア分解反応の活性化エネルギーを下げる単原子金属種を第一原理計算を用いて探索する。金属種としては安価で地殻中の存在度の比較的大きい元素であるMn, Fe, Co, Ni, Cu, Moを対象とし、金属単原子およびエレクトライドならではの反応機構の発現を狙う。これら金属単原子を担持したC12A7エレクトライド表面におけるアンモニア分解反応の活性化エネルギーおよび反応機構を明らかにする予定である。また、可能であれば、得られた候補材料の触媒性能を実験から評価する。

金属種としては安価で地殻中の存在度の比較的大きい元素であるMn, Fe, Co, Ni, Cu, Moを対象とし、金属単原子およびエレクトライドならではの反応機構の発現を狙う。これら金属単原子を担持したC12A7エレクトライド表面におけるアンモニア分解反応の活性化エネルギーおよび反応機構を明らかにする予定である。また、可能であれば、得られた候補材料の触媒性能を実験から評価する。
宮廷の御神楽を中心とする古代中世芸能史の研究

本年度は、平安期から中世初期にかけての石清水八幡宮寺の御神楽の詳細な実態を明らかにするとともに、その成果に基づいて宮廷の御神楽に関する研究を進展させた。石清水八幡宮寺の御神楽に関する研究では、まず石清水行幸・石清水御幸について、特に宝前の儀に注目しながら具体的な実態を検討した。また、宮寺の恒例の御神楽である初卯の御神楽については、その具体的な次第や構成を明らかにしつつ、八幡三座の神像に対する祭事の性格を有していたことを明らかにした。さらに初卯の御神楽と、石清水八幡宮寺の縁起である『八幡愚童訓』甲本・乙本との関係についても検討し、初卯の御神楽には、宮中の御神楽などには奉仕しない巫女が奉仕していることが確認され、石清水八幡宮寺の縁起に記される御神楽が、初卯の御神楽の特徴に一致することも判明した。また、この御神楽の特徴には、宮中の鎮魂祭および園・韓神祭の特徴と一致する点も確認されたことから、この両者の関係について引き続き検討していく予定である。以上のような石清水八幡宮寺の御神楽の研究成果に基づいて、このほかの宮廷の御神楽に関する考察も進展させた。具体的には、内侍所御神楽・賀茂臨時祭の還立の御神楽・石清水臨時祭の御神楽における人長作法について取り上げ、その中の歌人(うたびと)の位置について検討した。その中で、人長作法の歌人と、そのあとの御神楽の拍子の役とは、必ずしも一致せず、また人長作法の歌人については、近衛召人に参加資格のないことなどが明らかになった。さらに、10世紀から11世紀初頭にかけて活躍した人長・尾張兼時について検討し、兼時が内侍所御神楽の成立に深く関与した可能性が高いことなどを指摘した。本研究の成果は、学術雑誌にて公表されるが、将来刊行が予定されている単著にも収められる予定であり、今後はそれに向けた作業も行っていく計画である。本年度の研究実績の成果は、次の2点に概括できる。第1には、石清水八幡宮の御神楽に関する研究である。この研究では、特に鍋島家本『神楽歌』の人長の「男山惣検校」という名乗りに注目し、これが石清水八幡宮寺の惣官(検校・別当)を示すとする立場かち、平安後期から中世前期にかけての石清水八幡の御神楽における惣官の関与について解明した。石清水八幡宮寺の御神楽では、大きく分けて2種の御神楽が行われていた。その1つ目としては、宮廷によって行われる行幸の御神楽、石清水臨時祭の御神楽、および臨時の御神楽があった。この御神楽においては石清水八幡の社僧は直接御神楽に関わらず、裏方の雑事を担っていることが明らかになった。さらにもう1つの宮寺の恒例の御神楽については、惣官が御神楽の主催権を有するものの、御神楽に直接的に奉仕することのなかったという事実が確認された。なお、宮寺の御神楽については、次年度以降も個別の御神楽の性格を明らかにする諸調査を継続する予定である。第2には、中世の楽書・音楽説話における楽人の研究である。本年度は特に多氏に注目し、多資忠、忠方、近方、ざらには好方という三代に渡る楽人の活動について、それが音楽説話や楽書にどのように描写されているのか解明した。特に多氏については、堀河天皇に神楽歌の秘曲を伝授し、さらにそれが天皇から返り伝授を受けたという説話が知られている。この説話が史実として認められるものかどうか、同時代の資料にそいつつ考察した結果、文献資料から実証することの限界を指摘しつつも、その可能性が極めて高いという結論を示した。また『教訓抄』における多氏の記述も取り上げ、史実の面から多好方が称賛される理由を確認した。

さらに、10世紀から11世紀初頭にかけて活躍した人長・尾張兼時について検討し、兼時が内侍所御神楽の成立に深く関与した可能性が高いことなどを指摘した。本研究の成果は、学術雑誌にて公表されるが、将来刊行が予定されている単著にも収められる予定であり、今後はそれに向けた作業も行っていく計画である。
イギリスにおける教育民営化政策に伴う学校運営の定型化・規格化のパラドックス

本年度の研究は、第1にイギリス中等教育の多様化政策におけるスペシャリスト・スクール(専門中等学校)の理念、現状、特徴並びに課題の解明、第2に高等教育政策におけるWTOの教育サービスの自由化問題とOECDの将来の高等教育政策の内容の検討を中心に進め、次の成果を得た。第1にイギリスの中等教育多様化政策は、そのシンボル的な意味をもつ専門中等学校の増設を機軸に展開されている。その理念は優秀性の追究としての「個性化」であり、ネットワークなど相互協力による優秀性の共有化にある。2006年までに2000校を目指しているが、2003年現在992校である。設置には民間資金25万ポンドが必要であり、校長の集金能力が大きく左右する。ほかにもシティ・カレッジ、最先端学校プログラムなどの多様化推進策があるが、基本的に民間資金の導入を条件としている。その結果、全般に学力の向上が認められているが、学校間或は地域との連携による成果の普及・拡大が十分に図られていない点が課題として残る。第2にWTOのサービス事業の自由貿易化で、大学教育はサービスの対象となり、アメリカ、オーストラリア、イギリスなどが積極的に各国にコンテンツの売り込みをはじめている。しかし高等教育の「水準」や「品質保証」などの点から、日本、北欧諸国、フランスなどは慎重な姿勢をとっている。こうした問題の国家間調整は国際機関の重要な課題ある。他方OECDは高等教育(大学)政策の市場化志向が進むにつれ、その構成員の組織体へのアイデンティティが減少し、他の高度専門職との可動性が高まると推測している。公教育の市場化・民営化政策は、多様化・個性化を生みだしているが、同時に現代的国民教育制度の制度設計を極めて困難にしていることが判明した。本年度の主な研究成果は、イギリス調査(平成14年9月24日10月6日)において、教育経営のコンサルティングや業務支援を行う企業であ「教育経営組織」(Education Management Organization)を訪問したことから得られた。その1つはNord Anglia Education Plc.である。同企業は1987年創設で2001年の売上高は6660万ポンドであり、契約社員は約2千人である。同社はインターナショナル・スクールの経営や公教育事業のアウトソーシング事業を行っており、特に後者は学校事務の代行から問題を持つ地方教育当局(LEA)や学校の業務代行をおこなっている。例えばHackney LEA, SundhillLEAがある。その2はSerco QAAである。同社はBrabdford LEAの業務を委託され、Education Bradford社を立ち上げ、10年契約で同地方教育当局の再建にあたっている。このLEAは教育活動の低迷から教育水準の改善がおこなわれず、失敗LEAとして民間企業に委託された事例である。以上、イギリスにおいては、1980年代以降の新保守主義の成果である民営化・市場化政策が、労働党政権においてもその基本が継承され、教育政策においても積極的に進められていることがわかった。特に、民間の教育産業が従来、公共セクターが担ってきた教育業務、特に深刻な問題を抱えるものについて、それらを引き継ぎ、「公私の協働」(Public Private Partnership)の事業として教育改善を図ろうとしている実態の一部が解明された。
神経変性疾患モデルにおける再生と修復の機序の解明

最近、成人の脳においても神経細胞が再生することが明らかとなった。しかし、その詳細な機序は不明である。神経系幹細胞の再生がおこり、これらの細胞が各種の栄養因子や分化誘導因子によって、グリア細胞や神経細胞に分化すると考えられている。申請者らは各種の神経変性疾患モデルの研究を行ってきた。これらのモデルは脊髄の外傷、一過性脳虚血に伴う神経細胞死、てんかん等である。これらの障害モデルにおいても比較的早い時間より再生すると考えられるのは神経系幹細胞であり,この細胞は神経細胞にもグリア細胞にも分化しうる多機能性細胞である。これを明らかにするため、我々は正常成人の中枢神経系では発現していない神経系幹細胞のマーカーである中間径フィラメントタンパク質であるネスチンの発現をプローブとして解析を行ってきた。各細胞のマーカータンパク質による免疫染色の解析により、障害の24時間後から再生が起こるのはアストロサイト系の細胞であり、続いてオリゴデンドロサイトが再生する。さらにマイクログリアの活性化が見られる。神経細胞はその後に再生し、グリア細胞の再生が終了した後に再生が始まる。また脊髄損傷モデルでは放射状グリアに発現する。放射状グリアは出生後、急速なダウンレギュレーションをうけ消出し、正常成人の脳神経系では発現しないことが知られている。損傷部を中心としてそれを取り囲むように立体的に配置されていることが判明した。また、放射状グリアより神経細胞が分化することが示され、このグリアはアストロサイトにも分化することより、神経幹細胞の重要なメンバーと考えられている。これらの細胞の連関がどのようになっているのかを解明した。これらのモデルは一過性脳虚血に伴う神経細胞死、脊髄の外傷、てんかん、パーキンソン病等である。現在、これらの細胞がどのように分化していくのかを解明している。

これを明らかにするため、我々は正常成人の中枢神経系では発現していない神経系幹細胞のマーカーである中間径フィラメントタンパク質であるネスチンの発現をプローブとして解析を行ってきた。各細胞のマーカータンパク質による免疫染色の解析により、障害の24時間後から再生が起こるのはアストロサイト系の細胞であり、続いてオリゴデンドロサイトが再生する。さらにマイクログリアの活性化が見られる。神経細胞はその後に再生し、グリア細胞の再生が終了した後に再生が始まる。また脊髄損傷モデルでは放射状グリアに発現する。放射状グリアは出生後、急速なダウンレギュレーションをうけ消出し、正常成人の脳神経系では発現しないことが知られている。損傷部を中心としてそれを取り囲むように立体的に配置されていることが判明した。また、放射状グリアより神経細胞が分化することが示され、このグリアはアストロサイトにも分化することより、神経幹細胞の重要なメンバーと考えられている。これらの細胞の連関がどのようになっているのかを解明した。