hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光機能性膜タンパク質による新規光デバイス開発のための生体環境疑似固定法の創製

PVAはゲル形成方法によって、約10 umの空孔からなる多孔質構造を形成するゲルや、多孔質より細かい網目構造を瞬時に形成するゲルが得られる。紫膜積層に対するゲルネットワーク構造の影響を明らかにするため、これらの固体紫膜試料について紫膜積層・紫膜間の周期構造について観測し、比較検討した。各固体試料中における紫膜の積層について検討した結果、多孔質ゲルネットワーク構造とPVA溶液中の紫膜間の等方的周期構造の形成の両方が必要であることが明らかとなった。一方、固体試料全体を通じて紫膜が積層する要因について、紫膜の片側表面に偏在する負電荷間の静電斥力の影響を検討するために、PVA-FTゲル中において塩添加による静電遮蔽を試みた。その結果、静電相互作用の及ぶ距離(Debye長)が長い低塩濃度条件下においては約20 nmの紫膜間周期構造・固体試料中の紫膜積層が観測されたが、高塩濃度条件下においては規則構造も紫膜積層も見られなかった。塩の種類を変えた実験により、紫膜間規則構造形成・紫膜積層は塩の種類に依らずDebye長と非常に良い相関があることが明らかになった。また、アガロースハイドロゲルで固定化した紫膜に対し、高温での光退色実験も行った。ゲルが融解する80°C以下の温度においては、紫膜中のbRは溶液中と変わらない温度変化を示し、高温変性中間状態への遷移が確認された。この中間状態が出現する条件で可視光を照射することにより、レチナールの退色が固体試料でも見られ、固体中での光書込みが可能であることを実証した。平成29年度初頭に、本研究を推進する上で必要不可欠である円2色性分散計に大規模な修理が必要な状況に陥ったため、早急に当該分光装置の修理を行った。このため、今年度はPVA固体試料中での紫膜積層機構に焦点を当てて研究を進めることにした。PVAは3つの異なる方法、物理架橋による凍結・融解PVA-FTゲルおよびジメチルスルホキシド(DMSO)添加PVAゲル(PVA-DMSO)、GAにより化学架橋されたPVA-GAゲル、によりハイドロゲルを形成する。また、PVA以外の媒体についても比較するために、アガロースによる物理架橋ゲルを作製した。PVA-FTゲルは3回程度の凍結・融解の繰り返しにより約10 umの空孔からなる多孔質構造を形成するのに対し、その他のゲルは多孔質より細かい網目構造を瞬時に形成する。各固体試料に対して紫膜の積層を検討したところ、多孔質構造を持つPVA-FTゲルでのみ積層が観測された。紫膜積層はPVAに特有のものでなく、形成されるゲルネットワーク構造に大きく依存することが示された。一方、PVA溶液中で見られた紫膜間の規則構造については、興味深いことにDMSOやGAの存在下でも観測された。また、高塩濃度条件下のPVA-FTやアガロースゲルでは紫膜は積層せず紫膜間の規則構造も見られなかった。これらの結果から、紫膜積層には多孔質ゲルネットワーク構造と紫膜間の規則構造の両方が必須であることを明らかにし、積層機構に迫ることができた。今年度行った静電遮蔽の実験結果からは、紫膜はゲル中で同一方向に整列(配向)している可能性が示された。紫膜配向は、光の刺激により生ずる電気的応答の方向性が揃うことを意味するので、新たな光電デバイスに発展する可能性がある。
出産・子育てと女性就業の都市空間構造

1990年代からヨーロッパでは伝統的な南北の出生率の格差が逆転し,北欧諸国で高く,南欧諸国で低い出生率の空間的パターンが出現した.これは一般に先進諸国では,女性が仕事と子育てを両立でき,女性の労働力率が上昇するほど,出生率が上昇するが,仕事か子育てかの二者択一を迫られる国では出生率が低迷し続けると説明されている.Esping Andersen(1990;2001)は3つのレジームに分類し,家族政策をめぐるそれぞれの福祉国家レジームの文脈の中で保育や女性の労働市場の参加が規定されていることを論じている.筆者は社会民主主義的国家の代表としてスウェーデンと,自由主義的福祉国家の代表としてアメリカを取り上げ,大都市における空間的な視点から,政府の家族をめぐる政策と保育サービスの立地を地域調査によって比較検討した.スウェーデンでは,地域の保育園もアクセスも大変よく,育児休暇や看護休暇など子育てをしながら仕事を継続することができる.ストックホルムの郊外のナッカ市で保育園の調査を実施した.集合住宅は計画的に整備され,保育園も数ヶ所徒歩圏に立地していた.民間と公立の保育園があるが,いずれのタイプの保育園も自治体から一人あたり均等な予算の配分を受けていた.時間地理学的視点から,子育て中の女性の一日のスケジュールを調査した.母親は労働時間を短縮し,父親の育児・家事参加時間も長く,余裕のある子育てをしていた.アメリカは残余主義的福祉国家とも称され,保育サービスの供給は市場に委ね,政府は介入しないのが原則である.しかし,市場の失敗の部分である貧困層に対しては,保育料補助などの福祉政策によって救済している.また,ボランティア組織(非営利組織)の活動も黒人の多い低所得地域では活発に展開しているアメリカの大都市は社会階層や人種・エスニック集団によって,居住地分離(segregation)していが,それに照応して保育サービスの供給に関しても地域的に分離している.福祉国家の二重構造は大都市圏においても対照的な地域的二重構造を呈していた.1996年の福祉改革以来,福祉マザーの就労促進が図られ,保育料補助制度の利用も増大した.政府の再配分政策によって,平等な社会を構築しようと目指しているスウェーデンと比較し,市場主義による小さい政府を目指しているアメリカの社会経済的な格差の拡大傾向は大都市圏の観察においても対照的であった.1990年代からヨーロッパでは伝統的な南北の出生率の格差が逆転し,北欧諸国で高く,南欧諸国で低い出生率の空間的パターンが出現した.これは一般に先進諸国では,女性が仕事と子育てを両立でき,女性の労働力率が上昇するほど,出生率が上昇するが,仕事か子育てかの二者択一を迫られる国では出生率が低迷し続けると説明されている.Esping Andersen(1990;2001)は3つのレジームに分類し,家族政策をめぐるそれぞれの福祉国家レジームの文脈の中で保育や女性の労働市場の参加が規定されていることを論じている.筆者は社会民主主義的国家の代表としてスウェーデンと,自由主義的福祉国家の代表としてアメリカを取り上げ,大都市における空間的な視点から,政府の家族をめぐる政策と保育サービスの立地を地域調査によって比較検討した.スウェーデンでは,地域の保育園もアクセスも大変よく,育児休暇や看護休暇など子育てをしながら仕事を継続することができる.ストックホルムの郊外のナッカ市で保育園の調査を実施した.集合住宅は計画的に整備され,保育園も数ヶ所徒歩圏に立地していた.民間と公立の保育園があるが,いずれのタイプの保育園も自治体から一人あたり均等な予算の配分を受けていた.時間地理学的視点から,子育て中の女性の一日のスケジュールを調査した.母親は労働時間を短縮し,父親の育児・家事参加時間も長く,余裕のある子育てをしていた.アメリカは残余主義的福祉国家とも称され,保育サービスの供給は市場に委ね,政府は介入しないのが原則である.しかし,市場の失敗の部分である貧困層に対しては,保育料補助などの福祉政策によって救済している.また,ボランティア組織(非営利組織)の活動も黒人の多い低所得地域では活発に展開しているアメリカの大都市は社会階層や人種・エスニック集団によって,居住地分離(segregation)していが,それに照応して保育サービスの供給に関しても地域的に分離している.福祉国家の二重構造は大都市圏においても対照的な地域的二重構造を呈していた.1996年の福祉改革以来,福祉マザーの就労促進が図られ,保育料補助制度の利用も増大した.政府の再配分政策によって,平等な社会を構築しようと目指しているスウェーデンと比較し,市場主義による小さい政府を目指しているアメリカの社会経済的な格差の拡大傾向は大都市圏の観察においても対照的であった.大都市地域における働きながら子育てをしている女性の労働および子育て環境の国際比較を,特に地理学的な視点からのアプローチにより分析を試みた。以前からの東京大都市圏の出生率の地域差や保育園等の行政サービスに関する自治体間格差に関する筆者の研究成果を踏まえ,3年間の研究プロジェクトの1年目は,1ヶ月余りスウェーデンのストックホルム郊外のナッカ市を中心に調査・研究を実施した。1.保育園の空間的配置分布図を作成することにより,日本と比較して保育園立地の密度が高く,かなりの地区で徒歩圏内に23カ所の保育園が立地していた。スウェーデンの自治体は法律により子供の居住地の近くに保育園を配置しなければならない。ナッカ市役所はスウェーデンでも"GISコミューン"として知られており,GISの活用が進んでいた。デジタルマップの提供を受け,GISを使った空間分析が可能となった。特に集合住宅地区と戸建住宅地区を区別する地図データにより,特に集合住宅地域では徒歩圏内で保育園が多く立地していた。土地利用権に関する公的な権限が強いため,都市計画が合理的に機能していた。

その他,経営主体別,規模別や保育理念の違いを検討した。2.働く女性の時間地理学的分析子育て中の働く女性6名にインタビューし,典型的な平日のスケジュールを調査した。事例はあまり多くないが,(1)交通計画や都市計画の成果から,通勤時間や保育園までの送迎時間が短かった。(2)家事と育児を夫がかなり参加している。(3)労働環境の違いにより両親の帰宅時間が早い。(4)子供を保育園に預ける時間を短くする努力をしていた。4時ごろまでには子供のお迎えをする。(5)母親は労働時間を20%減らし対応していた。(6)日本に比べると女性に対する差別はかなり軽減されているが,スウェーデンの女性たちは不満を懐いていた。少子化の問題の解決策として保育園を増設し,子育て中の女性を就業可能にする政策検討されている.1980年代後半から先進諸国の出生率と女性の労働力率の逆相関が出現した.働く女性の子育てと就業の両立ができる社会的条件を整備していくが,結局は出生促進という人口学的目的を実現させることにつながっていくことが,北欧諸国の実例から明らかになった.本研究ではそのようなヨーロッパ諸国の出生率と家族政策との関連の文献サーベイを行うとともに,保育サービスを中心に国際比較を行った.子育てに関する国家の役割は,福祉国家類型によってかなり違っている.社会民主主義福祉国家の典型であるスウェーデンのような福祉国家は子供を公共財とみなし家族政策を実施する.残余主義的福祉国家の典型であるアメリカは,国家は介入せず、保育は個人の問題とみなされ、市場による保育サービスが供給されている.アメリカの場合は産休や代替所得給付などの労働者を保護する制度は未整備であるが、女性の労働市場へ参加が民間による保育サービスの増加によって支えられている.平成14年8月はスウェーデンのストックホルム郊外での調査を実施した.平成15年の8月には、オハイオ州コロンバスで調査を実施し、大都市圏での保育サービスの供給の空間的なパターンを把握した。要扶養世帯扶助制度はAFDCから女性の労働を支援するTANFに取って代わられ,低所得者世帯に保育料を補助する制度に政策転換された.都市の低所得者居住地区と郊外の中産階級の居住地区とでは民間保育サービスの供給のあり方が違っていることが認められた。GISを利用した地図化の作業を進めつつ,都市地域での「女性の貧困化」の問題を検証した.先進国における出生率の国際比較によれば,1990年代にはイタリア・ギリシャ・スペインなどの南ヨーロッパ諸国での低出生率に対し,スウェーデンなどの北欧諸国で比較的高い出生率が出現し,南北ヨーロッパでの出生率に見られた伝統的な地域差が逆転したことが明らかになった.
難治性卵巣明細胞癌のTOP2A遺伝子増幅例に対する新規治療薬の探索

卵巣明細胞癌のゲノム解析により再発に寄与する遺伝子増幅領域(chr17q21ー24)を同定し、この領域のTOP2A着目したが、卵巣癌治療薬のキードラッグであるシスプラチンに対してTOP2Aを阻害してもさらに耐性になるという想定と逆の結果となった。そこでピルビン酸脱水素酵素のPDK2に着目し、PDK2の活性化が活性酸素種ROSを抑え、明細胞癌のアポトーシス機能を抑制し、シスプラチン耐性に寄与することを確認した。さらにPDK2を抑制する薬剤DCAがシスプラチンとの併用で、ROS産生を高め、ミトコンドリア膜電位を抑制し、細胞死を誘導するすることでシスプラチンの感受性が改善されることを確認した。【研究背景】卵巣明細胞癌(OCCC)は多くは初期で発見されるが、いったん再発すると難治性の疾患である。当科の39症例のOCCCの腫瘍組織を用いた全エクソームシークエンス解析で再発に関連するコピー数解析で染色体17番長腕21-24領域の増幅が再発に寄与していることがわかった。この領域で統計的にTOP2A増幅が特にOCCCの再発に寄与する可能性が示唆されており、卵巣癌細胞株を用いたTOP2A増幅と薬剤感受性試験の解析の結果からプラチナ抵抗性に関連していた。【本年度研究実績の概要】まずTOP2A増幅細胞株でTOP2Aを抑制するとプラチナ感受性に形質が変わるかを検証した。TOP2A増幅OCCC細胞株にshRNAによりTOP2Aを抑制した細胞株の実験系を用いて、シスプラチンを添加した薬剤感受性試験(IC50)を行ったが、TOP2Aを抑制するとプラチナ抵抗性が増すという仮説と逆の結果となった。したがって当初の計画を変更し、TOP2A以外の標的分子を探索した。17q21-24に存在する複数の遺伝子のうち、臨床サンプルと細胞株において増幅と発現が正の相関にある59遺伝子に絞り、これまでに我々は卵巣明細胞腺癌の特徴として嫌気性代謝が亢進していることを見出している背景から嫌気性代謝に関与するPDK2遺伝子に注目した。最も遺伝子増幅を認める卵巣明細胞腺癌細胞株においてPDK2遺伝子の発現を抑制するとCDDPの感受性が亢進し、またPDK阻害剤として知られているDichloroacetate(DCA)を併用することでCDDPの感受性を改善することを明らかにした。さらにPDK2を抑制することでstemness markerやsphere formationが変化する結果を予備実験で得ており癌幹細胞性と代謝の側面からPDK2を標的とした実験を次年度に行うことを計画している。TOP2Aを標的とした実験は標的分子を抑制することでプラチナ感受性が増強するという仮説とは逆の結果になったため、複数のマーカーを検討した。その中で嫌気性代謝に関連するPDK2に着目して、実験を進めている。最も遺伝子増幅を認める卵巣明細胞腺癌細胞株においてPDK2遺伝子の発現を抑制するとCDDPの感受性が亢進し、またPDK阻害剤として知られているDichloroacetate(DCA)を併用することでCDDPの感受性を改善することをin vitro,マウスを用いたin vivoの実験から明らかにした。さらにPDK2を抑制することでミトコンドリアにおける活性酸素ROS産生が増加し、アポトーシスが誘導されることが示された。PDKsが他癌種でstemnessに関与するという報告があるが卵巣癌では報告されていない。

PDK2を抑制することでstemness markerやsphere formationが変化する結果を予備実験でえている。2【TP53機能回復とPDK2阻害の関連性の解明】一般に卵巣明細胞腺癌は他の種類の卵巣癌種と比較しTP53 mutationは稀である。しかし、whole exome sequencingの結果から卵巣明細胞腺癌では17番染色体短腕(17p)が欠失していることを我々は見出している。卵巣癌ではMDM2,PPM1DなどTP53機能抑制に働く遺伝子の発現上昇があることが報告されている。またTP53はPDK2の発現を負に制御していることが報告されている。よって17p欠失(変異とは異なるメカニズムによるTP53機能抑制)と17q増幅の相乗効果によってCDDP耐性が惹起されている可能性を検証する。実際にはMDM2阻害剤を用いてPDK2発現が低下し、またCDDP感受性が亢進する予備実験結果を得ている。実験計画としてPDK2抑制細胞株のRNAシークエンス解析、メタボローム解析を行う。さらに卵巣明細胞腺癌におけるTP53,PDK2,代謝をつなぐメカニズムを17番染色体の増幅欠損を導入した細胞株でin vitro, in vivoレベルで解明する。29年度が最終年度であるため、記入しない。卵巣癌29年度が最終年度であるため、記入しない。
遷移レイノルズ数領域における三次元剥離流れと熱輸送機構の数値解析

本研究では,遷移レイノルズ数領域における矩形断面対称急拡大流路内流れを解析の対象とし,三次元剥離流れおよび壁面からの熱伝達特性を調査した.レイノルズ数の増加にともない,流路内の流れは,定常対称流れ,定常非対称流れ,非定常流れへと遷移する.流れの遷移によって熱伝達特性は大きく変化し,非定常流れでは,再付着領域においてはスパン方向に軸を持つ渦に,それより下流域では流れ方向に軸を持つ渦により熱伝達が促進されることを明らかにした.本研究では,遷移レイノルズ数領域における矩形断面対称急拡大流路内流れを解析の対象とし,三次元剥離流れおよび壁面からの熱伝達特性を調査した.レイノルズ数の増加にともない,流路内の流れは,定常対称流れ,定常非対称流れ,非定常流れへと遷移する.流れの遷移によって熱伝達特性は大きく変化し,非定常流れでは,再付着領域においてはスパン方向に軸を持つ渦に,それより下流域では流れ方向に軸を持つ渦により熱伝達が促進されることを明らかにした.本研究は、遷移レイノルズ数領域における平面状急拡大流路内流れを解析対象とし、三次元・非定常ナビエ・ストークス方程式とエネルギー方程式について、直接数値解を求めることにより、剥離剪断層の挙動、再付着位置の移動、大規模渦塊の放出機構、それらに基づく熱伝達機構の詳細を解明するとともに、遷移レイノルズ数領域における剥離・再付着流れの数理モデル構築の基礎資料を提供しようとするものである。平成19年度の研究により得られた成果は以下のとおりである。1、対称急拡大矩形流路のアスペクト比が減少するとともに、流路内流れに及ぼす側壁の影響が強まるため、より高いレイノルズ数まで対称流れが維持され、かなり遅れて非対称流れに遷移する。2、アスペクト比およびレイノルズ数が増加するとともに、側壁近傍に複雑な流れ場が形成されるため、それにより壁面へと向かう速い流れが生じる側壁近傍でヌッセルト数は最大となる。この現象は長い剥離泡が生じる壁面側よりも、短い剥離泡が形成される壁面側で顕著である。3、レイノルズ数の増加にともない、側壁の影響による流路全体の流れの三次元性は強まり、結果として流路中央部でのコアンダ効果が弱まるため、流路中央部でのヌッセルト数が低下する。4、実験では十分に大きいと考えられるアスペクト比16の流路の場合でも、壁面近傍では壁面に平行な旋回流れが生じており、流路中央部においても流れは二次元的な様相を示すことはない。そのため流路中央部においてヌッセルト数分布にも二次元性は見られない。本研究は,遷移レイノルズ数領域における対称急拡大流路内流れを解析対象とし,三次元・非定常ナビエ・ストークス方程式とエネルギー方程式について,直接数値解を求めることにより,剥離剪断層の挙動,再付着位置の移動,大規模渦塊の放出機構,それらに基づく熱伝達機構の詳細を解明するとともに,遷移レイノルズ数領域における剥離・再付着流れの数理モデル構築の基礎資料を提供しようとするものである.平成20年度の研究により得られた成果は以下のとおりである.1.本研究で取り上げた対称急拡大流路内流れは,レイノルズ数Reの増加にともない,定常対称流れ(Re〓200),定常でy軸にのみ非対称な流れ(Re=400),定常でy,z軸ともに非対称な流れ(Re=600),非定常流れ(Re〓1000)へと遷移した.2.定常流れでは,熱伝達特性に及ぼすレイノルズ数の影響はそれほど大きくない.一方,非定常流れでは,再付着領域においてスパン方向に軸をもつ渦による熱伝達が活発になる.再付着領域より下流では,スパン方向渦によって生成される縦渦が支配的となり,熱伝達が比較的良好な領域が側壁近傍に形成される.3.非定常流れでは,再付着領域のわずかに上流からそれより下流にかけて強い非定常性を示すが,拡大面付近には定常的な流れが維持される.4.時間平均的な流れ特性は,拡大面付近においては,流れが定常・非定常であるによらず,ほぼ同様である.側壁近傍の流れはステップ後方に形成される再循環領域に取り込まれ,上流側へ運ばれた後,拡大面付近のスパン中央部の主流に巻き込まれ,下流へと流下する様相を示す.
壁細胞ヒスタミンH_2受容体の構造と機能

我々は家兎分離壁細胞に対するヒスタミン刺激によって細胞内cAMPのみならず,遊離カルシウム濃度の上昇が認められることを示しているが,その機序についてNaFによる解析を行い,ヒスタミン受容体によるカルシウム動員はF^-感受性G蛋白のすべてではなくその一部によって媒介されている可能性を示唆する所見を得た。現在G蛋白質修飾性毒素による処理を行ってヒスタミン受容体活性化に伴うカルシウム動員に関与するG蛋白質の性質を検討中であり今後これらの結果をまとめて報告する予定である。ヒスタミン類似の構造を有し家鶏胃粘膜細胞に対してヒスタミンより強い酸分泌刺激効果を示すジゼロシンが家兎分離壁細胞に対しては弱いアゴニストとしてのみ作用することを見い出し,ヒスタミンレセプタ-の認識機構に系統発生上の差異があることを示唆する知見を論文報告した。^3H-チオチジンを用いる家兎分離壁細胞ヒスタミン受容体解析を行いその特異的結合部位の存在を示唆する知見を報告した。この結合はヒスタミンにより解離が促進されなかったが,H_2受容体拮抗薬により特異的に解離されるのでヒスタミンH_2受容体のサブサイトを認識している可能性が考えられたがその証明には今後より詳細な検討が必要と思われる。^3Hチオチジン及び^<14>C-ファモチジンによる受容体親知標識実験はアイソト-プ施設閉鎖のため計画が中断されている。一方斉藤らはヒスタミン受容体拮抗薬及びプロスタグランジン製剤の作用を分離壁細胞を用いて検討し,それらがヒスタミン受容体および受容体に連関するアデニル酸サイクレ-スに対する抑制作用によって酸分泌抑制作用を示すことを明らかにし論文報告した。
16世紀イエズス会インド管区の経済構造に関する研究

平成15年度平成17年度の3年簡にわたって交付を受けた「科学研究費補助金」によって「16世紀イエズス会インド管区の経済構造に関する研究」を遂行した。本研究成果の概要は以下の通りである。イエズス会インド管区の基本的な経済構造は、ポルトガル国王給付金、インド大陸の土地を中心とした不動産、各種の貿易行為を主要な財源とし、またこうした経済体制を職制の面から補助する役職としてプロクラドールという財務会計担当の司祭がリスボン、マドリード、ゴア、長崎などに配備されて重要な役割を果たした。イエズス会では修練院と並んで司祭養成機関であるコレジオが定期的収入の獲得と保有が認められていた。インド管区ではゴア、バサイン、サルセッテ、コチン、マラッカ、日本の6地域にコレジオが開設され、マラッカを除く他のコレジオは当該地域の主要な集金機関として機能し、イエズス会インド管区の財政面の一翼を担っていた。イエズス会インド管区では、上記コレジオが所在する地域が主要布教地として機能していた。しかし布教地規模が大きさと比例して経費と負債も嵩み、教団の財政を圧迫した。また主要布教地周辺の諸他の布教地に対してはコレジオ収入の一部を分配するなど、特にインド大陸では布教地間において教会地域経済網とも称すべき放射線状の経済網が形成され、インド管区の経済構造を支えていた。以上が当該研究期間における研究成果の概要である。イエズス会インド管区の経済構造の解明は教会史のみならず日本や東南アジア、南アジア等の歴史と深く連動する性質を持つものである。引き続き史料を分析し、特に教会地域経済史の研究を続行してゆくつもりである。平成15年度においては、イエズス会インド管区内のゴア、コチン、バサイン、サルセッテ、マラッカおよび日本の各コレジオの財源=定収入の構造を116世紀当時のイエズス会史料(カタログ、インド管区協議会議事録、宣教師の個別書簡、巡察報告書など)を分析の素材として研究し、その結果、以下の事実を解明した。1.定収入の総額ではゴアのコレジオが筆頭に立ち、以下バサイン、コチン、サルセッテと続く。2.定収入の入手経路はポルトガル国王、インド副王、篤志家で、その種類は国王年次給付金、土地などの不動産などであった。3.定収入の使途は教団関係施設や学校などの運営費に充当されていた。他の注目すべき用途に、イエズス会保有の奴隷・従僕への支出、軍事目的の支出が確認された。4.コレジオの収入の管理はコレジオ院長、財務会計担当プロクラドールによって行われていた。5.インド区内はもとより日本における教団の発展と教勢の拡大は各コレジオの財政を圧迫し、各コレジオは財政難に陥り、多額の負債を抱えていた。このように、イエズス会インド管区内コレジオは、その果たす職務内容と機能の重要度が、定収入額の「多寡」という形で反映されることなって、コレジオの「経済的序列化」現象が見られるにいたった。また財政難と負債の深刻化は、例えば、日本のコレジオに給付された財源の一部が、ゴアやマラッカのコレジオ関係者によって流用されるなどの不正行為が行われ、日本とインド双方のイエズス会の関係が悪化することとなった。本年度の研究は、前年度の研究を踏まえ、イエズス会インド管区が、いかなる類の資産等を保有し、それがどのような目的に使用されていたのか.イエズス会の「資産目録catalogus rerum」とインド管区協議会の議事録、イエズス会員の個人書簡を手がかりに究明することとなろう。なお平成15年度の本研究の成果を、2003年度政治経済学・経済史学会(旧土地制度史学会)「秋季学術大会・総会」において「イエズス会に見られる近世修道会経済の一側面-イエズス会インド管区コレジオの財源構造を事例に-」として口頭発表した(2003年10月18日(土)、於・九州国際大学)。

平成16年度においては、イエズス会インド管区内の個別布教地のうち、特にインド大陸の経済構造を、前年度同様、当時のイエズス会各種史料(資産目録、インド管区協議会議事録、宣教師の個別書簡、ヴァリニャーノの巡察報告書)を手がかりに研究し、以下の諸点を確認した。1.基本的な財源は、ポルトガル人等からの喜捨、ポルトガル国王給付金、インド大陸内の各種不動産、貿易収入などによって構成されていた。2.ポルトガル人からの喜捨は、その性格上、大口のものではなく、イエズス会全体の経費を賄うに足るほど巨額なものではなかった。3.ポルトガル国王は、年度給付金でイエズス会を援助し、これ以外の形式では、マラッカの関税の1部や、インド国内の土地を付与していた。国王給付金はその支払い状態が悪く、また実際に支払われる額も名目額よりも少なく、大口の財源ではあったが有力な資金源とは言い難い面もあった。4.インド大陸内の不動産は士地が主で、その士地から上がる米の年貢や椰子林などの売却益を収入に充てていた。また家屋を賃貸し、そこからの家賃収入も貴重な財源となっていた。5.貿易収入ではマカオ=長崎間の生糸貿易が非常に大きな財源で、これ以外の貿易では、マカオ=インド間の貿易が重要、生糸以外に絹織物・綿織物・金・麝香・竜涎香・陶器・砂糖・薬品もあった。6.財政の一般状況は悪く、慢性的に資金不足であった。財政難を打開するために、日本イエズス会は利益率の大きい貿易活動に拍車をかけ、内外から批判を浴びることとなった。なお平成16年度の研究成果を、北海道基督教学会(日本基督教学会北海道支部)「第43回学術大会」において「イエズス会インド管区の基礎的経済構造」と題して口頭発表した。またヴァリニャーノの巡察報告書全文を『東インド巡察記』という書名で、高橋の訳・注により、平凡社の東洋文庫第734巻として刊行した。平成17年度においては、財政状況の側面からイエズス会のインド管区の主要布教地別の経済規模と構造について、前年度同様、当時のイエズス会各種史料(資産目録、インド管区協議会議事録、宣教師の個別書簡、ヴァリニャーノの巡察報告書)を手がかりに研究し、以下の諸点を確認した。1.ゴアはインド大陸の布教地の中では最も経済規模が大きかったが、反面、それはゴアのイエズス会の財政を常時圧迫し続け、ゴアのコレジオ自体で、日本の年関係費や収入額を上回る負債を抱えていた。2.サルセッテの場合、経済規模はゴアほどではないにしても、布教地としての重要性から、額の大きい収入と財政規模を抱えていた。3.コチンはサルセッテとほぼ同じ経済規模であったが、コチンの収入源として注目すべきは、真珠採取の利益の一部が財源として計上されていた。地元の産業資本と宗教との結びつきの在り方を示す、興味深い事例といえる。4.バサインであるが、ここで注目すべきは、バサインの経済規模そのものよりも、むしろ同地が他のイエズス会布教地の財源を管理・供給していたという点である。5.日本の場合、先に取り上げた、インド大陸内の4布教地よりもかなり遅く、16世紀の60年代に入ってから、本格的に教団運営が始まった。したがって、インド大陸の諸布教地よりも歴史は新しいのであるが、それに比して経済規模はゴアに次ぐものであった。
マイクロアレイを用いた新生児～乳児期発症の難治性てんかん責任遺伝子の同定

マイクロアレイによる染色体構造異常のスクリーニングを30症例で行い、女児症例における第9染色体長腕(9q33.3-q34.11)微細欠失の同定を通じて、大田原症候群の原因遺伝子STXBP1を世界に先駆けて報告した(Saitsu et al., Nature Genetics, 2008)。この発見は、シナプス小胞の開口放出障害が新生児乳児期発症の難治性てんかんの病態に関与していることを強く示唆しており、全く新しいてんかんの発症機序を提唱するものであった。平成20年度の研究で、マイクロアレイによる染色体構造異常のスクリーニングを30症例で行った。その結果、大田原症候群の女児症例で第9染色体長腕(9q33.3-q34.11)の微細欠失を同定し、この欠失領域に位置するS7XBP1遺伝子について他の症例で変異解析を行ったところ、4例でヘテロ接合性ミスセンス変異を認めた。これらの変異は対照健常人250名に認められず、3つの変異については新生突然変異であることを確認した。変異は、すべて多種間で高度に保存されたアミノ酸の置換をもたらす変異であった。変異の認められた症例の核磁気共鳴画像法(MRI)検査では、明らかな脳形成異常は認められず、大田原症候群に特徴的なsuppression burstパターンの脳波を示した。また、STXBP1変異タンパク質の生化学的解析を行い、変異STXBP1タンパク質は正常型と比べてタンパク質の折りたたみが不十分であり、熱に対する安定性が著しく低下していることを明らかにした。更に、シナプス小胞の開口放出に必須のSTX1Aタンパクとの結合を調べたところ、変異タンパク質では開口放出を促すタイプのSTX1Aとの結合が著しく低下していることが分かった。これらの所見から、STXBP1は大田原症候群の原因遺伝子であるとの報告を世界に先駆けて報告した(Saitsu et. al., Nature Genetics, 2008)。これは、乳児期発症の難治性てんかんにおける、常染色体上に位置する初めての責任遺伝子の同定でもある。この発見は、シナプス小胞の開口放出障害が新生児-乳児期発症の難治性てんかんの病態に関与していることを強く示唆しており、全く新しいてんかんの発症機序を提唱するものである。平成20年度の研究で、マイクロアレイによる染色体構造異常のスクリーニングを30症例で行い、女児症例における第9染色体長腕(9q33.3-q34.11)微細欠失の同定を通じて、大田原症候群の原因遺伝子STXBP1を世界に先駆けて報告した(Saitsu et al., Nature Genetics, 2008)。平成21年度は、上記の女児症例における第9染色体長腕(9q33.3-q34.11)微細欠失の再評価を行うことで、髄鞘化遅延を伴うWest症候群患者における遺伝子Aの変異を同定した(論文投稿中)。この発見は、West症候群の発症メカニズムの一端を明らかにする研究成果である。また、シナプス小胞の開口放出に関与する遺伝子群を候補遺伝子とした変異解析を、新生児乳児期発症の難治性てんかん患者で行い、複数の遺伝子で興味深い変異を同定している。現在、ご両親の検体を依頼しており、新生突然変異かどうかの確認を急いでいる。STXBP1の変異解析も大田原症候群患者を対象に行い、新たに10名において変異を同定した。これまでに見つかったミスセンス変異の他に、ナンセンス変異やフレームシフト変異、スプライシングに異常をきたす変異などが見つかった。これらの変異が起こった遺伝子座は、正常のSTXBP1蛋白質を作ることができないと考えられるため、STXBP1のハプロ不全によって大田原症候群が引き起こされることが遺伝学的にも明らかになった。
抗酸化酵素の炎症局所への重点的送達システムの開発

近年、虚血再灌流や組織障害に伴う炎症反応の発症・進展に活性化された好中球が深く関与することが明らかにされている。その機序としては、活性化された好中球より細胞外に遊出したスーパーオキサイドによるヒドロキシラジカルおよびパーオキシナイトライト等の細胞障害性物質の産生によると考えられている。本研究は、これらの障害性物質の生成を有効に抑制する手段として、炎症局所に浸潤した好中球の近傍にフリーラジカルの産生を抑制する抗酸化酵素を送達・貯留させ、これら障害性フリーラジカルを無毒化する方法の確立を目的としたものである。活性化した好中球による組織障害は急性であり、血管内皮に接着した段階で活性酸素種を産生している可能性がある。そこで、血管内腔でのスーパーオキサイドを過酸化水素に還元する血液滞留性のスーパーオキサイドディスムターゼ(SOD)としてポリエチレングリコール(PEG)-SODの調製を試みた。さらに、SOD mimicsとして知られるニトロキシドスピンプローブとPEGとの複合体を調製した。次に、炎症局所の血管外マトリックスに存在する活性化好中球が膜に発現しているヒアルロン酸レセプター(CD44)に対するリガンドであるヒアルロン酸(HA)をSOD mimicsであるニトロキシドスピンプローブ(TEMPO)に結合させたHA-TEMPOを合成した。HAは分子量100万Daの鶏冠由来HAを出発原料とし、ヒアルロニダーゼ消化により低分子量HAを調製し、用いた。これらのSOD mimicsの生体内における動態解析を行ったところ,血管内滞留性,炎症局所貯留性を有する機能性分子であることが認められた。また、これらを虚血再灌流障害モデルに適用したところ,炎症の指標である浮腫の抑制が認められたことから,これらの複合体はフリーラジカルの無毒化に関与していることが生体系において示唆された。炎症に伴う組織障害を抑制するには、炎症初期段階で組織障害性物質であるフリーラジカルの産生を抑制することが肝要である。近年、虚血再灌流や組織障害に伴う炎症反応の惹起に活性化された好中球が深く関与することが明らかにされている。本研究は、これらの障害性物質の生成をもっとも有効に抑制する手段として、炎症局所に浸潤した好中球の近傍にフリーラジカルの産生を抑制する抗酸化酵素を送達・貯留させる方法の確立を目的としている。さらに、SOD mimicsとしてしられるスピンプローブとPEGとの複合体を調製した。次に、炎症局所では血管透過性が亢進し、好中球などの炎症性細胞の血管外への浸潤が起こる。血管外マトリックスに存在する好中球の近傍に抗酸化酵素を送達するには、活性化好中球が膜に発現しているヒアルロン酸レセプター(CD44)を標的とすることが有効である。そこで、CD44のリガンドであるヒアルロン酸(HA)をSOD mimicsであるスピンプローブ(TEMPO)に結合させたHA-TEMPOを合成した。

本年は、血管外および血管内に存在する活性化好中球が産生する活性酸素種を効率よく無毒化することを目的に、これらのマトリックスに特異的な抗酸化酵素および抗酸化酵素様活性物質の調製を行った。来年度は、リウマチ関節炎のモデル動物および腎虚血再灌流モデル動物を用いてこれらの活性物質による抗炎症効果について評価を行い、炎症の発症・進展へのフリーラジカル反応の関与を生体計測ESRを用いて検討する。近年、虚血再灌流や組織障害に伴う炎症反応の発症・進展に活性化された好中球が深く関与することが明らかにされている。その機序としては、活性化された好中球より細胞外に遊出したスーパーオキサイドによるヒドロキシラジカルおよびパーオキシナイトライト等の細胞障害性物質の産生によると考えられている。本研究は、これらの障害性物質の生成を有効に抑制する手段として、炎症局所に浸潤した好中球の近傍にフリーラジカルの産生を抑制する抗酸化酵素を送達・貯留させ、これら障害性フリーラジカルを無毒化する方法の確立を目的としたものである。活性化した好中球による組織障害は急性であり、血管内皮に接着した段階で活性酸素種を産生している可能性がある。そこで、血管内腔でのスーパーオキサイドを過酸化水素に還元する血液滞留性のスーパーオキサイドディスムターゼ(SOD)としてポリエチレングリコール(PEG)-SODの調製を試みた。さらに、SOD mimicsとして知られるニトロキシドスピンプローブとPEGとの複合体を調製した。次に、炎症局所の血管外マトリックスに存在する活性化好中球が膜に発現しているヒアルロン酸レセプター(CD44)に対するリガンドであるヒアルロン酸(HA)をSOD mimicsであるニトロキシドスピンプローブ(TEMPO)に結合させたHA-TEMPOを合成した。HAは分子量100万Daの鶏冠由来HAを出発原料とし、ヒアルロニダーゼ消化により低分子量HAを調製し、用いた。これらのSOD mimicsの生体内における動態解析を行ったところ,血管内滞留性,炎症局所貯留性を有する機能性分子であることが認められた。また、これらを虚血再灌流障害モデルに適用したところ,炎症の指標である浮腫の抑制が認められたことから,これらの複合体はフリーラジカルの無毒化に関与していることが生体系において示唆された。
構造情報表現によるパターン発見の研究

情報科学では、抽象化された情報と現実の世界の一般対象の関係、すなわち符号化は、任意であるとされる。逆に、一般対象に内包される情報の概念は、符号化できる対象の全体を限定して、その範囲でのみ意味を持つ。しかし、対象の全体が大きくなると、その全体に共通して適用可能な情報概念の定義が難しくなる。ビットで表わされる記号の世界を離れて情報について考えると、他にも符号化の任意性の喪失や、一般対象の規則性と符号の規則性の不一致等の問題が生ずる。本研究では、「図式とその断面によるパターン表現」という新概念を定式化し、統一的で一般性が高く、パターンの構造情報と実装依存部分を分離できる非記号情報の表現方法を提案した。これはそのパターンの含まれる空間を特徴付ける写像の集合に対して相対的に定義されるが、自然数を特徴付ける写像(0を与える写像と後者写像)に相対的に定義されたとき、この表現により表現可能な写像全体は帰納的部分関数全体と一致することを示した。また、この表現によるパターン発見を目指して、最適化問題との関係を探るうち、高次元データの中に高階相関構造を見つけることの重要性を認識し、コンピュータビジョンにおける新しい曲面事前モデルの定式化についても検討した。これから示唆された曲面事前モデルであるガウス曲率絶対値最小化を、より性能の高い最新の最適化技術で行うため、グラフカットにおける高階エネルギーの最小化について研究した結果、任意の高階2値エネルギーを1階に変換する方法を発見し、またそれを繰り返し使うことによる多値エネルギー最小化法も開発した。より自動的かつ柔軟なパターンの扱いを可能にすることを目指して、「図式とその断面によるパターン表現」という新概念を定式化し、統一的で一般性が高く、パターンの構造情報と実装依存部分を分離できる表現方法を提案した。これは、データの入っている集合と、それを特徴付ける写像と、それらの組合せで作られる写像の全体の組み合わせによってデータを表現する方法である。例えば画像ならば2次元平面から色空間への写像全体の空間がデータ空間であるが、この空間は「2次元平面」「色空間」「2空間の間の写像」という要素から組み立てられる。そしてそれぞれの空間には、2次元平面上の平行移動・回転のような、空間を特徴付ける写像があり、組み立てられた2次元平面から色空間への写像全体の空間(画像の空間)にも、要素空間の写像から自然に導かれる写像(例えば画像を平行移動する写像)が存在する。これらの写像を組み合わせることによってデータ中の規則性を表現し、いわば「データ空間中に計算を埋め込む」ことによりパターンを表現する。したがって、規則性の高いパターンほどより少ないデータ量で表現できる。一方、このデータ表現によるパターン発見を目指して、最適化問題との関係を探った。組合せ論的最適化問題であるMAXSATとの関連に注目し、線形計画法・半正定値計画法を使ったアルゴリズムを利用したその解法を実装し、トイモデルにおける一定の成果を見た。また関連して、コンピュータビジョンにおける新しい曲面先験モデルの定式化についても検討し、ガウス曲率絶対値の有効性を確認した。昨年度定式化した「図式とその断面によるパターン表現」という新概念を使って、これまで文字列に限られていたコルモゴロフ複雑性の概念を、より一般の対象の複雑性の概念に拡張した。これまで一般の対象は文字列に符号化してそのコルモゴロフ複雑性を測ればよいと思われてきたが、それで得られる複雑性の計量は、符号化を具体的に指定しなければ無意味である。通常、対象によってそれぞれあきらかに妥当な符号化があって、妥当な符号化問の違いは有限の情報量の違いにしか帰結しないためこの問題は見過ごされてきたが、文字列への符号化が容易に有限的に定義できないような一般の対象について、それらの問で共通の複雑性の概念を定義しようとすると、これが問題となる。そこで対象の表現を対象の入っている空間を特徴付ける写像に相対的に定義した。その表現に必要な写像の組み合わせの大きさによってデータの複雑性を定義することによって、その空間の構造にしたがって意味のある複雑性を測ることができる。またこの新しい情報計量のコルモゴロフ複雑性との関係を探り、上記の空間を特徴付ける写像として整数を特徴付ける写像に相対的にそれを定義したとき、コルモゴロフ複雑性と同値であることも証明した。これらの結果をプレプリントとして公表した。この定式化の意味するところをより深く探り、論文にまとめ雑誌投稿するため、執筆しつつ、講演などを通して内外の研究者の意見を求めた。また関連して、コンピュータビジョンにおけるエネルギー最適化のグラフカット手法を高階のエネルギーについても適用可能にするための手法を開発し、国際学会に投稿し採択された。

これはそのパターンの含まれる空間を特徴付ける写像の集合に対して相対的に定義されるが、自然数を特徴付ける写像(0を与える写像と後者写像)に相対的に定義されたとき、この表現により表現可能な写像全体は帰納的部分関数全体と一致することを示した。また、この表現によるパターン発見を目指して、最適化問題との関係を探るうち、高次元データの中に高階相関構造を見つけることの重要性を認識し、コンピュータビジョンにおける新しい曲面事前モデルの定式化についても検討した。これから示唆された曲面事前モデルであるガウス曲率絶対値最小化を、より性能の高い最新の最適化技術で行うため、グラフカットにおける高階エネルギーの最小化について研究した結果、任意の高階2値エネルギーを1階に変換する方法を発見し、またそれを繰り返し使うことによる多値エネルギー最小化法も開発した。
微細はんだ接合部の熱疲労寿命評価に関する研究

まず60Sn-40Pbはんだ材料について,繰り返し速度0.0015.0Hz(5種類),雰囲気温度303333K(3種類)の条件下でねじり疲労試験(回転角制御)を行うとともに,同じ雰囲気温度でクリープ試験を行った。これらの結果から,はんだ材料の高温または低速域での疲労には,クリープ特性と類似の特性があることに着目し,換算クリープ速度および換算破断時間の概念を導入し,新しい熱疲労寿命評価法を得た。また本評価法と3次元非弾性有限要素法解析を組み合わせることにより,はんだ接続部の疲労き裂発生寿命の推定が可能であることを示した。さらに電子機器携帯移動時における実装基板くり返し曲げ変形に起因する微細はんだ接合部の強度信頼性を評価するために,実装基板に繰り返し曲げ変形を与えて微細はんだ接合部の機械的疲労試験を行い,はんだ接合部の破断疲労寿命を評価した。その結果,微細はんだ接合部の破断疲労寿命は,ひずみが集中するはんだ部の相当塑性ひずみ範囲をパラメータとするManson-Coffin則を用いて良好に評価できることを示し,その疲労寿命評価式を決定した。さらに,実装基板が繰り返し曲げ変形を受ける微細はんだ接合部の破断疲労寿命評価に関して,大きなひずみ速度によるはんだバルク材の疲労き裂発生寿命評価式を実験で求め,これの約5倍が破断寿命であるとする簡便な疲労寿命評価法を示した。最後に,微細はんだ接合部の疲労寿命評価に関して最近の研究の現状を調査し,今後の課題を述べた。実装基板の繰り返しそり変形によるボールグリッドアレイ・パッケージ(以下省略してBGA)はんだ接合部の疲労強度評価に関する研究は現在までほとんど見あたらない。そこで本研究では,実装基板に繰り返しそり変形を与えてBGAはんだ接合部の機械的疲労試験を行うとともに,有限要素法を用いて応力・ひずみ解析を行い,BGAはんだ接合部の疲労強度評価を検討した。その結果,相当塑性ひずみが最も集中するはんだ表面の点から50μm内部の点の相当塑性ひずみ範囲をパラメータとして,Coffin-Manson則を用いて良好に評価できることを示し,その疲労強度評価式を決定した。また,台形波の繰り返し温度サイクルを受けるBGAはんだ接合部について、有限要素法によりはんだ接合部の3次元及び2次元応力・ひずみ解析を行うとともに、現在提案されている異なる強度評価式を用いて強度評価を行い,それらの結果を比較,検討した。その結果,(1)2次元近似の方法としては平面ひずみ近似が適当であること,(2)3次元解析,2次元解析ともに要素分割の粗さにより強度評価結果は大きく異なる。従って,応力・ひずみ解析を行う場合,要素分割を一定にする必要があること(3)今回用いた疲労強度評価式に限っては,Coffin-Manson則に比較して修正Coffin-Manson則は非安全側の評価を与える。一方,Strain-Range Partitioning法及びStrain-Energy Partitioning法を用いた場合,非常に厳しい評価となること,などの結果を得た。さらに,微細はんだ接合試験片を作成し,機械的疲労試験及び寿命測定を行った。Sn-Pb共晶はんだを用いたせん断型接合試験片を作成し,計算上,クリープひずみしか生じない非常に遅いひずみ速度で機械的疲労試験を行うとともに,有限要素法を用いて応力ひずみ解析を行い,この疲労寿命試験結果とICパッケージはんだ接合部の温度サイクル疲労寿命試験結果を比較した。その結果,両者のCoffin-Mansonプロットはほぼ同一直線上にあることがわかった。この結果から,温度サイクル試験の代わりに非常に遅いひずみ速度の機械的疲労試験を使用することが妥当であることを示した。また,台形波の繰り返し温度サイクルを受けるBall Grid Arrayパッケージはんだ接合部の熱疲労寿命予測に伴う有限要素解析において,使用要素(線形要素と2次要素),要素分割の粗さ,はんだのぬれの有無によるはんだバンプ形状の違いが有限要素解析結果および熱疲労寿命予測結果に及ぼす影響について調べた。

その結果,次のことが分かった。(1)使用要素および要素分割によってはんだ表面の最大相当非弾性ひずみ範囲の値は大きく異なるが,はんだ表面から30μm以上内側の領域では相当非弾性のひずみ範囲はほぼ一致する。従って30μm以上内側の領域で寿命予測することが望ましい。(2)はんだのぬれの有無により相当非弾性ひずみ範囲は大きく異なる。さらに,環境問題の観点から注目されている鉛を含まないはんだを用いたせん断型接合試験片を作成し,機械的疲労試験を行った。本研究ではSn-Pb共晶はんだの薄肉円筒試験片を用いて、繰り返し速度0.0015.0Hz(5種類)、雰囲気温度303333K(3種類)の条件下でねじり疲労試験(回転角制御)を行うとともに、同じ雰囲気温度でクリープ試験を行った。これらの結果から、はんだ材料の高音または低速域での疲労には、クリープ特性と類似の特性があることに着目し、換算クリープ速度および換算破断時間の概念を導入し、新しい疲労寿命評価法を得た。また方法の有用性について検討するため、実物大リード線はんだ接続部の疲労試験と3次元非弾性有限要素法解析を行い、はんだ接続部の疲労き裂発生寿命の推定の可能であることを示した。また電子機器携帯移動時における実装基板繰り返しそり変形に起因するBGAはんだ接合部の強度信頼性評価に関する研究では、以前の研究を発展させて、実験におけるひずみ速度を考慮し、早いひずみ速度の応力-ひずみ特性を用いて3次元非弾性有限要素解析を行い、基板繰り返しそり変形による機械的疲労試験結果と比較し、はんだ接合部の疲労強度を評価した。その結果、BGAはんだ接合部破断時の疲労強度はCoffin-Manson則を用いて良好に評価できることを示し、さらに破断時の寿命はき裂発生時の寿命の約5倍であることから、はんだバルク材によるき裂発生寿命から簡便的に破断時の寿命を推定できることを示した。
古文書から解き明かす江戸時代の森林利用が現生森林へ与えた影響

30年度に計画した、ブナ林の現地調査を天城山系西部の4林分について実施し、林分構造について検討した。これとこれまで実施した山系東部での調査結果を合わせて検討した結果、高齢ブナ林では大径木で枝下の低い箒状樹冠を持つ個体が多く存在することが示され、これらの個体が成長する時期に、当該地域が疎林をなしていたものと推定された。また、これまで収集したブナ年輪コアの統一的な解析を進め、現存の天城山ブナの成立は、江戸時代から昭和初期にかけて連続して起こったことが明らかになった。調査中に発見された炭窯跡や古文書に見える森林利用の進展と合わせ考えると、ブナの成立は、炭焼きによる疎林化と同時に連続的に起こっていたことが示された。これについては森林学会大会において発表した。古文書については、伊豆林政史資料の複写を進め、全19巻2156ページについてPDF化し、文書番号、ページ数を付してリスト化した。今後公表に向けて、簡便な検索ができるよう編集作業を行う予定である。この作業中に見いだされた、「御林境目分間野帳寫(狩野口)」および「御林境目分間野帳書上(仁科口)」について、記載測量データをもとに御林境の地図を作製、現在の国有林界および昭和初期の御料林時代の地図と比較した。その結果、現在の国有林は江戸時代の御林の境界(狩野口、仁科口について)をほぼ引き継いでいることが明らかとなった。測量野帳中に記された、字名などの情報は特に古文書に記載の字名と現地を対比する上で貴重な資料となりえる。計画した、ブナ林の調査は目標どおり達成した。また、「伊豆林政史資料」の内容を精査し、文献のリストを作成したことで、今後の調査の基礎を固めることができた。さらに、ブナの成立年代を、天城山全域について明らかにすることができ、江戸から昭和初期にかけて、ブナの更新が広く起こっていたことを示し、天城山におけるブナ林成立のプロセスを議論する基礎が確立した。ブナ林分調査データと、江戸時代のブナおよびケヤキの毎木調査データを比較することで、江戸時代のブナがどういう状態の林分を構成していたのかについて議論する。伊豆林政史資料の目録及び索引を作成して、広く一般に公開する。古文書データに基づいて、江戸時代の植生状況を復元し、森林利用と植生の関係を明らかにする。調査補助として、人件費10万円を計上していたが、実際には研究室メンバーのみで現地調査を行うことができた。また、資料の整理等に必要な消耗品についても、コンピュータ上の作業が中心となったために余剰が生じた。次年度使用額については、今後、発生する研究成果公表のための物品費ならびに学会発表、現地調査のための旅費として使用する予定である。