hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
漸進的モデル改良法による屈折・反射波走時、振幅を用いた構造解析法の開発と応用

1.「漸進的モデル改良法」の改良本年度はまず漸進的モデル改良法の有効性と摘要範囲を調べるため、構造の複雑な沈み込み帯(海溝に直交する断面、東海沖)や火山島(伊豆大島とその近海)、海陸境界域(日本海対馬海盆とその周辺)の各データを用いて、漸進的モデル改良法で解析を行った。その結果、軽微な変更(Step3での擬似2次元のスムーズ化でのfix pointの取り扱い、Step3の2次元インバージョンでの海面より上の扱い等)が必要であったが、ステップを踏んでいくことにより、複雑な構造でも十分解析できることがわかった。ただし、2次元インバージョンで解が暴れることがあり、roughnessなどのパラメータを導入すべきであるとの改善点もわかった。この改善には非線型問題でのABICの評価が必要であると思われる。2.観測データの取得観測データを取得するため、人工地震構造調査に参加した。観測は、東大海洋研の白鳳丸航海(KH-01-2)と東大地震研の用船「特定共同研究(A)」(三陸沖)で行った。これらの観測では海底地震計とエアガンを用いてデータの取得を行った。また、日本海対馬海盆での観測を平成14年5月に行う(科研費基盤B2「日韓露による日本海の海陸境界域の地殻構造共同研究」)ので、そのための準備(消耗品の購入、機器の整備等)を今年度行った。1.「漸進的モデル改良法」の改良今年度は、後続波の走時への取りこみを改良した。これまでは、後続波と思われるpickはそれぞれグループに分けて(このグループ分けは人間が目で行う)、グループごとにphaseの同定を初動走時のみで求めた2次元構造を用いて最小2乗法で自動的に行っていた。この方法は、人間が関与するところはpickとそのグループ分けだけであり、phaseの人間による同定を必要としない点や、グループとしてphaseを同定するためpick1つ1つについて行うより同定の信頼性が上がる点などが利点として挙げられる。しかしこの方法では、初動走時のみで求めた2次元構造を用いるので、この構造が実際の構造から外れている場合、後続波のphaseの同定を間違える可能性がある。これを避けるため、間違える可能性のあるグループについては最小2乗法による最適と次善の2つphaseを候補にあげ、そのそれぞれについてインバージョン解析を行うこととした。これにより計算量は増える(2phaseとるグループがn個ある場合は、phaseの組み合わせは全部で2のn乗個となる。例えばn=8なら256個あり、計算も256倍になる。)が、よりロバストな方法となる。上記の改良した方法を用いて構造解析のシミュレーションを行った結果初期モデルが悪い場合でも正しいphaseのものが最適解なることが示された。また、この方法を実際のデータにも応用し解像度の改善など良好な結果を得た。観測は、科研費基盤B2「日韓露による日本海の海陸境界域の地殻構造共同研究」(日本海対馬海盆、平成14年5月)と東大地震研の用船「特定共同研究(A)」(三陸沖、平成14年10月)で行った。
オルタナティブ教育の新展開としてのホリスティック教育に関する研究

1、ホリスティック教育の理論的課題を明確にするために,“Holistic Education Review"誌のバック・ナンバーをはじめ北米のホリスティック教育関連資料を収集し、そこでの問題点を整理して、その論点に対する筆者の考察を試みた。そこで明確になったホリスティック教育の理論的課題に取り組むために、ホ-リズムの提唱者であるジャン・スマッツの方法論を研究したうえで、主としてシステム論的アプローチを従来の教育人間学の手法に取り入れた「ホリスティック教育人間学」を構想した。その概要は、拙論「ホリスティック教育人間学に向けての試論:<天地の化育>の現代的理解モデル」(和田修二編『教育的日常の再構築』玉川大学出版部、1996年3月刊、所収)において公刊した。2、日本でのオルタナティブな実践において広く影響を持ちつつあるアドラ-心理学的方法に注目し、それとホリスティック思想やホリスティック教育との関連を考察した。その成果は、図書:高尾利数・平出宣一・手塚郁恵・吉田敦彦編『喜びはいじめを越える:ホリスティックとアドラ-の合流』(春秋社、1996年4月刊行予定、再校ゲラ済み)所収の、拙論「第3章ホリスティックな教育とは何か」「終章アドラ-心理学とホリスティック教育の合流」において公刊した。3、オルタナティブ教育の中でも、シュタイナ-教育(元シュタイナ-学校教師ジェフリー・ケーン氏の来日を機に交流会)、フリースクール(「惑星学校」、「なわて遊学場」、「野並子ども村」など)、新潟県の公立小・中学校(小千谷小、十日町南中)などの動向について、学校訪問やミーティングを行い、現在収集した情報をホリスティック教育の立場から整理・研究中である。
外国語教育における性的少数者への配慮に関する調査研究

本研究では、大学の外国語教育において、性的少数者に対し配慮された授業運営がなされているか、という問いを立て、それに関して学生および教授者に対する調査と教材分析を実施する。スペイン語教育を主たる対象とする。その理由は、文法上のカテゴリーである名詞の性と指示対象の性別とを一致させる傾向が強く、初級レベルで性別を意識した学修が求められるからである。一連の調査と考察の結果をふまえ、学修者の多様性を考慮した外国語教育のあり方に関する提案をおこなう。文法上の性という言語学的問題が社会の課題としてどう議論されているかについても考察する本研究では、大学の外国語教育において、性的少数者に対し配慮された授業運営がなされているか、という問いを立て、それに関して学生および教授者に対する調査と教材分析を実施する。文法上の性という言語学的問題が社会の課題としてどう議論されているかについても考察する
クラミドモナスの新規突然変異体を用いた鞭毛打の制御の解析

単細胞生物は自己の生存に有利な場所を求める方向性のある運動をする。例えば、栄養のあるところに化学走性をしたり、最適な光環境に向かって走光性をする。このような方向性のある行動をするためには、刺激の方向が分かることと、決めた方向に正しく運動の方向を変えることが出来ることが必須である。本研究ではクラミドモナスの突然変異体の解析を通じて刺激に対する応答における鞭毛の運動の制御の仕組みを解明することを目的とする。最近単離した走光生低下突然変異体lsp1の解析を進めた結果、鞭毛打の制御に関する新たな仕組みが明らかになった。lsp1は走光性を示すが、その程度は低く、しかも光の方向とその反対方向に泳ぐ細胞が混在していた。すなわち、走光性の正負を決定できないことが分かった。細胞膜を界面活性剤で取り除き、いろいろなカルシウムイオン濃度下でATPにより細胞を運動させたところ、2本の鞭毛が打つ強さの制御機構に異常があることが分かった。すなわち、野生株においては低カルシウムイオン濃度ではcis鞭毛(眼点に近い鞭毛)が強く打ち、高カルシウムイオン濃度ではtrans鞭毛(眼点から遠い鞭毛)が強く打つが、このような切り替え機構がlsp1では全く欠如していた。他種の走光性突然変異体ptx1とida1でも調べたところ、カルシウム濃度依存的なcis/transの鞭毛打強度調節機構がptx1でも失われていること、ida1では低下していることが分かった。そして、ptx1はlsp1と同様に正と負の走光性が決めることが出来ないこと、ida1は走光性の正負は決めることが出来るが走光性の程度が著しく低下していることが分かった。従って、カルシウム濃度依存的なcis/transの鞭毛打強度調節機構は、走光性に必要な方向転換を担うだけではなく、走光性の正と負の決定にも重要であることを示している。
MGおよびMA法による希土類プニクタイド複合体熱電変換材料の開発

熱電変換材料は、ゼーベック効果やペルチェ効果を利用して熱エネルギーと電気エネルギーを直接相互変換する材料であるが、近年、エネルギー・環境問題への関心の高まりと相まってその実用化が期待されている。本研究では、希土類プニクタイド(スクッテルダイト)CeFe_3CoSb_<12>について、複合体化することにより熱電変換材料としての性能の向上を試みた。熱電変換材料の性能は無次元性能指数ZT=S^2T/(ρ,κ)(Sはゼーベック係数、ρ電気抵抗率、κは伝熱導率)によって評価されるが、ρおよびκは材料の微細組織の影響を強く受けるため、複合体化することにより性能の向上が期待できる。真空封管中における固相反応によって合成したCeFe_3CoSb_<12>と市販のMoO_2粉末をモル比1-x:x=0.95:0.050.9:0.1の比になるように秤量し、乳鉢により混合した後、SPS(放電プラズマ焼結)により加熱して複合焼結体(CeFe_3CoSb_<12>)_<1-x>(MoO_2)_xを得た。MoO_2の添加により試料のゼーベック係数および電気抵抗率は無添加のCeFe_3CoSb_<12>に比べて減少した。熱伝導率はx=0.05の試料で無添加のCeFe_3CoSb_<12>の値を下回ったが、x=0.1の試料では若干増加した。MoO_2添加によるゼーベック係数および電気抵抗率の減少はMoO_2の小さいゼーベック係数および電気抵抗率の値によるものと考えられる。熱伝導率の減少は異相界面の増加によるフォノン散乱増加によるものだと考えられる。以上の結果からZTを計算したところ、x=0.05の試料で773Kにおいて最大1.22が得られ、無添加のCeFe_3CoSb_<12>の最大値1.04を上回った。熱電変換材料の性能は無次元性能指数ZT=S^2T/(ρκ)(Sはゼーベック係数、ρは電気抵抗率、κは熱伝導率)によって評価されるが、ρおよびκは材料の微細組織の影響を強く受けるため、複合体化することにより性能の向上が期待できる。真空封管中における固相反応によって合成したCeFe_3CoSb_<12>とFeSb_2をモル比で1-x:x=0.9:0.10.8:0.2の比になるように秤量し、乳鉢により混合した後、ホットプレスにより加熱して複合焼結体(CeFe_3CoSb_<12>)_<1-x>(FeSb_2)_xを得た。x=0.1の試料のゼーベック係数は無添加のCeFe_3CoSb_<12>とほぼ同等の値であったが、x=0.2の試料ではCeFe_3CoSb_<12>より減少した。電気抵抗率は一般にFeSb_2の添加量の増加とともに減少した。熱伝導率はx=0.1の試料でCeFe_3CoSb_<12>の値を若干下回ったが、x=0.2の試料ではかなり増加した。FeSb_2添加による熱伝導率の減少は異相界面の増加によるフォノン散乱増加によるものだと考えられる。FeSb_2添加量の増加に伴う熱電特性の変化は添加したFeSb_2の物性(低ゼーベック係数、低電気抵抗率、高熱伝導率)による影響であると考えられる。以上の結果からZTを計算したところ、x=0.1の試料で773Kにおいて0.77が得られ、無添加のCeFe_3CoSb_<12>の値を若干上回った。

熱伝導率はx=0.05の試料で無添加のCeFe_3CoSb_<12>の値を下回ったが、x=0.1の試料では若干増加した。MoO_2添加によるゼーベック係数および電気抵抗率の減少はMoO_2の小さいゼーベック係数および電気抵抗率の値によるものと考えられる。熱伝導率の減少は異相界面の増加によるフォノン散乱増加によるものだと考えられる。以上の結果からZTを計算したところ、x=0.05の試料で773Kにおいて最大1.22が得られ、無添加のCeFe_3CoSb_<12>の最大値1.04を上回った。
ニュ-ジ-ランドにおける地磁気永年変化の古地磁気学的研究ー北半球との比較

1.平成2年2月20日3月14日の調査により、南半球における地磁気永年変化の性質を研究するために大変適した年代決定のされた多くの火山岩試料を採集することができた。ニュ-ジ-ランド側からは研究分担者であるヴィクトリア大のG.M.Turnerが参加した他に、岩石試料採集補助として同大学の大学院生1名、地質層序の案内および試料採集補助としてニュ-ジ-ランド地質調査所の地質学者のべ3名の野外調査での協力を得た。研究調査を行なった地域はタウポ火山帯のマロア-タウポ地域とオカタイナ地域、およびオ-クランド・ナツツ-ラ・アレクサンドラの玄武岩フィ-ルドである。携行したエンジン・ドリルにより73地点で合計580本の古地磁気測定用岩石コアを方位を付けて採集した。試料の1部はヴィクトリア大にて測定・保存することとなった。ヴィクトリア大における全員による研究打合わせの後、巽はダニ-デンのオタゴ大にてタウポ火山帯の成因に関して有意義な情報交換を行なった。河野、他はオ-ストラリア国立大学にて南半球の地磁気永年変化について意見や情報交換を行なった。2.マロア-タウポ地域は過去200万年間、流紋岩を中心とした火山活動が続き、イグニンブライトが多数噴出した。ニュ-ジ-ランド地質調査所のB.F.Houghtonはこれらの火山岩に対してK-Ar法による年代決定を最近終了し、本研究ではこの年代決定のなされた主に溶結したイグニンブライトを採集した。年代値から推定すると採集した51サイトのうち3分の2がブリュンヌ正磁極期で残りが松山逆磁極期であるので、地磁気の性質が正磁極、逆磁極でどの程度異なるかを統計的に調べるのに適している。3.オ-クランド南方のナツツ-ラ・アレクサンドラ玄武岩フィ-ルドでは150万年前から250万年前にかけて玄武岩の火山活動が続いた。8サイトで玄武岩を採集したがこれらはすべて松山逆磁極期と期待される。マロア-タウポ地域は150万年前より古い時代の岩石は少なく、松山期前半のデ-タを補うことができる。また全く性質の異なる玄武岩という点でより独立なデ-タとなり得る。4.過去3万年間に的を絞って、オカタイナ地域の流紋岩溶岩を13サイト、オ-クランド玄武岩フィ-ルドの玄武岩を1サイト採集した。前者はニュ-ジ-ランド地質調査所のI.NairnによりCー14法により年代決定されており、南半球における5kaから22kaまでの強度も含めた地磁気永年変化曲線が得られることが期待される。後者の玄武岩は9000年前に噴出したことがCー14法により明らかにされており、日本やフランスで発見されている9千年前の地磁気強度極大が南半球でも観測されるかどうかの重要な結果が期待される。5.本研究は単年度であるが、古地磁気測定やデ-タ解析は東工大、東海大、ヴィクトリア大にて継続し、来年度には講座経費等により研究報告書を作成し、ニュ-ジ-ランドおよび日本の関係機関へ送付する予定である。

4.過去3万年間に的を絞って、オカタイナ地域の流紋岩溶岩を13サイト、オ-クランド玄武岩フィ-ルドの玄武岩を1サイト採集した。前者はニュ-ジ-ランド地質調査所のI.NairnによりCー14法により年代決定されており、南半球における5kaから22kaまでの強度も含めた地磁気永年変化曲線が得られることが期待される。後者の玄武岩は9000年前に噴出したことがCー14法により明らかにされており、日本やフランスで発見されている9千年前の地磁気強度極大が南半球でも観測されるかどうかの重要な結果が期待される。5.本研究は単年度であるが、古地磁気測定やデ-タ解析は東工大、東海大、ヴィクトリア大にて継続し、来年度には講座経費等により研究報告書を作成し、ニュ-ジ-ランドおよび日本の関係機関へ送付する予定である。
直下型地震動による最大応答変形の履歴減衰依存性の評価法に関する研究

本研究の目的は、建築構造物の最大塑性応答変形に与える粘性減衰と履歴減衰の影響(減衰依存性)を理論的に明らかにして,数値解析により検証することである。まず、復元力特性の履歴エネルギー(スリップの程度)を変化させてモデルにより応答解析を行い,地震動の入力エネルギーと吸収エネルギーの釣合いにより,スリップの影響による応答変位増分を簡略に定式化できることを示した.理論的検討の前提として,地震動特性が震源に依存するフーリエ振幅と位相角で決まることを想定して,位相角特性と継続時間との関係について検討し,マグニチュード,震源距離,卓越周期が異なる地震動でも,フーリエ位相差分の頻度分布が継続時間と対応すること,また,継続時間とマグニチュードとの関係は,既往の経験式による関係に概ね対応することを確認した.擬似速度応答スペクトルの減衰依存性について理論的に検討した結果,応答スペクトルの減衰による低減は,これまで減衰定数のみに依存する量として経験式で設定されていたが,実際には地震動特性,特に継続時間により異なることを示すとともに,応答低減率の期待値は,位相角差分布を正規分布と仮定することによって理論的に定式化が可能であることを明らかにした.この期待値は,実地震動の応答スペクトルの低減率と対応することを確認している.また,以上の性質を利用して地震動特性を反映して従来の等価線形化法を合理的に修正する方法を提案し,地震動特性および構造物の周期,降伏強度,履歴モデルなどが異なる網羅的な組合わせに対して,従来の等価線形化手法が一般的に改善されることを示した.本研究の目的は、建築構造物の最大塑性応答変形に与える粘性減衰と履歴減衰の影響(減衰依存性)を理論的に明らかにして,数値解析により検証することである。まず、復元力特性の履歴エネルギー(スリップの程度)を変化させてモデルにより応答解析を行い,地震動の入力エネルギーと吸収エネルギーの釣合いにより,スリップの影響による応答変位増分を簡略に定式化できることを示した.理論的検討の前提として,地震動特性が震源に依存するフーリエ振幅と位相角で決まることを想定して,位相角特性と継続時間との関係について検討し,マグニチュード,震源距離,卓越周期が異なる地震動でも,フーリエ位相差分の頻度分布が継続時間と対応すること,また,継続時間とマグニチュードとの関係は,既往の経験式による関係に概ね対応することを確認した.擬似速度応答スペクトルの減衰依存性について理論的に検討した結果,応答スペクトルの減衰による低減は,これまで減衰定数のみに依存する量として経験式で設定されていたが,実際には地震動特性,特に継続時間により異なることを示すとともに,応答低減率の期待値は,位相角差分布を正規分布と仮定することによって理論的に定式化が可能であることを明らかにした.この期待値は,実地震動の応答スペクトルの低減率と対応することを確認している.また,以上の性質を利用して地震動特性を反映して従来の等価線形化法を合理的に修正する方法を提案し,地震動特性および構造物の周期,降伏強度,履歴モデルなどが異なる網羅的な組合わせに対して,従来の等価線形化手法が一般的に改善されることを示した.
樹脂サンドイッチ鋼板のプレス形成時の粘弾塑性大変形挙動とはく離条件

研究概要本研究は樹脂サンドイッチ鋼板のプレス成形性について,最適成形条件の解析的決定法を確立することを目的とし,特に未解明な事項の多いプレス成型時の粘弾塑性大変形挙動と剥離条件について検討し樹脂特性を考慮することのできるFEMシミュレーション手法を確立した.結果として,以下のことが得られた.1.樹脂の粘弾塑性大変形挙動について(1)アクリル系(2種類),ポリエチレン系,ポリプロピレン系の4種類の樹脂について,せん断試験により,剥離にいたるまでの挙動を調査し,単純せん断におけるせん断応力やせん断ひずみの限界値について明らかにした.(2)上記(1)の4種類の樹脂について樹脂の繰り返しせん断試験により,粘弾塑性大変形挙動について調査し,その応力-ひずみ関係を記述する弾塑性構成式を決定した.2.制振鋼板のプレス成形のFEMシミュレーション(1)上記の構成式を組み込んだ剛塑性,及び弾塑性FEMプログラムを開発した.(2)上記(1)のプログラムを用いて,代表的なプレス成形としてハット型曲げの解析を行った.また,解析結果と対応する実験を行い,外形形状や,樹脂のせん断変形分布について解析結果と比較検討したところ,比較的よく一致する結果が得られた.(3)解析結果より求められた表裏鋼板のずれ量から,1.の(1)より得られた結果との比較により樹脂層の剥離の有無についてある程度予測できることが分かった.剛塑性FEMと弾塑性FEMとの結果の比較より,これらの解析手法の長所,短所について検討した.研究概要本研究は樹脂サンドイッチ鋼板のプレス成形性について,最適成形条件の解析的決定法を確立することを目的とし,特に未解明な事項の多いプレス成型時の粘弾塑性大変形挙動と剥離条件について検討し樹脂特性を考慮することのできるFEMシミュレーション手法を確立した.結果として,以下のことが得られた.1.樹脂の粘弾塑性大変形挙動について(1)アクリル系(2種類),ポリエチレン系,ポリプロピレン系の4種類の樹脂について,せん断試験により,剥離にいたるまでの挙動を調査し,単純せん断におけるせん断応力やせん断ひずみの限界値について明らかにした.(2)上記(1)の4種類の樹脂について樹脂の繰り返しせん断試験により,粘弾塑性大変形挙動について調査し,その応力-ひずみ関係を記述する弾塑性構成式を決定した.2.制振鋼板のプレス成形のFEMシミュレーション(1)上記の構成式を組み込んだ剛塑性,及び弾塑性FEMプログラムを開発した.(2)上記(1)のプログラムを用いて,代表的なプレス成形としてハット型曲げの解析を行った.また,解析結果と対応する実験を行い,外形形状や,樹脂のせん断変形分布について解析結果と比較検討したところ,比較的よく一致する結果が得られた.(3)解析結果より求められた表裏鋼板のずれ量から,1.の(1)より得られた結果との比較により樹脂層の剥離の有無についてある程度予測できることが分かった.剛塑性FEMと弾塑性FEMとの結果の比較より,これらの解析手法の長所,短所について検討した.
生殖器官におけるエリスロポエチンの機能と発現制御に関する研究

腎臓で生産され赤血球造血系にのみ作用するとされてきたエリスロポエチン(EPO)について、申請者は脳、子宮における生産を発見した。そして、脳EPOは、虚血時の神経細胞死を抑制する効果があることを証明した。この発見は他の研究室の研究により広く支持されており、EPOを脳梗塞の治療に使用する臨床実験が行われ、顕著な治療効果が報告されている。さらに申請者は、雄性生殖器官に予期せぬ生産部位が存在することを発見した。子宮のおけるEPOは、性周期に伴う子宮内膜層の肥厚の際に起こる血管新生に関与することを明らかにした。本研究では、雄性生殖器官におけるEPOの生理機能および生合成の制御機構を明らかにすることを目的とした。マウス精巣、精巣上体を培養し、上清のEPOを測定したところ、精巣、精巣上体ともにEPOを生産していたが、精巣上体のほうがはるかに多くのEPOを生産していた。mRNA含量も精巣より精巣上体が多い。精巣上体のEPO mRNA含量は発達と共に顕著に増加した6すなわは、3週齢から7週齢(性的成熟期)に至るまでに、EPO mRNAは120倍に増加し、他方全RNAは3倍の増加であった。精巣上体は、精巣より輸出された精子が運動能力を獲得し受精能力を獲得する場所であるので、EPOはこの過程に関与する可能性がある。他方、トリプトファンからNADを合成する経路の中間代謝産物であるキノリン酸(QA)がEPOの生合成を抑制することが報告された。QAを蓄積させることが出来れば、EPO生産が抑制され生殖器官におけるEPOの機能を解明すことが出来ると考えた。そこで、QAの代謝酵素であるキノリン酸ホスホリボシルトランスフェラーゼ(QPRT)遺伝子を除去したマウスの作成を開始したが未完成である。しかし、フタル酸がQAを蓄積することを発見したので、上記のマウスが完成しなくても本研究を遂行する有力な手段を入手した。精巣上体のEPO mRNA含量は発達と共に顕著に増加した。すなわは、3週齢から7週齢(性的成熟期)に至るまでに、EPO mRNAは120倍に増加し、他方全RNAは3倍の増加であった。

マウスを低酸素(7%酸素に4時間暴露)に暴露すると精巣及び精巣上体のEPO mRNAは常酸素圧(20%)下に比較して約5倍増加する。しかしこの誘導率は、腎臓や脳の30-50倍に比較して低い。精巣上体は、精巣より輸出された精子が運動能力を獲得し受精能力を獲得する場所であるので、EPOはこの過程に関与する可能性がある。腎臓で生産され赤血球造血系にのみ作用するとされてきたエリスロポエチン(EPO)について、申請者は脳、子宮における生産を発見した。そして、脳EPOは、虚血時の神経細胞死を抑制する効果があることを証明した。この発見は他の研究室の研究により広く支持されており、EPOを脳梗塞の治療に使用する臨床実験が行われ、顕著な治療効果が報告されている。さらに申請者は、雄性生殖器官に予期せぬ生産部位が存在することを発見した。子宮のおけるEPOは、性周期に伴う子宮内膜層の肥厚の際に起こる血管新生に関与することを明らかにした。腎臓で生成され赤血球造血系にのみ作用するとされてきたエリスロポエチン(EPO)について、申請者は脳、子宮における生産を発見した。子宮のおけるEPOは、性周期に伴う子宮内膜層の肥厚の際に起こる血管新生に関与することを明らかにしてきた。他方、トリプトファンからNADを合成する経路の中間代謝産物であるキノリン酸(QA)がEPOの生合成を抑制することが報告された。QAは腎不全の血液中に蓄積することが知られており、QAがEPO生合成を阻害することは、QAが腎性貧血を引き起こす原因物資であることを示唆する重要な発見である。そこで、QAの代謝酵素であるキノリン酸ホスホリボシルトランスフェラーゼ(QPRT)遺伝子を除去したマウスの作成を開始した。もし、腎不全によりQAが蓄積し、蓄積したQAがEPOの生産を阻害するとする仮説が正しければ、QPRT遺伝子除去マウスでは、QAが蓄積し、EPO生産が阻害される結果、貧血や生殖器官の異常が観察されることが期待される。まず、QPRT遺伝子の構造を明らかにし、ターゲティングベクターを構築し、QPRT遺伝子を除去したマウスES細胞を作成し、キメラマウスの作成中である。QAは腎不全の血液中に蓄積することが知られており、QAがEPO生合成を阻害することは、QAが腎性貧血を引き起こす原因物質であることを示唆する重要な発見である。そこで、QAの代謝酵素であるキノリン酸ホスホリボシルトランスフェラーゼ(QPRT)遺伝子を除去したマウスの作成を開始したが未完成である。
原発不明骨転移に対するプレシジョン・メディシンを目指したゲノム医療の基礎的研究

原発不明骨転移は明らかに予後不良であり,進行性にがん患者のQOLを低下させる.したがって、原発不明骨転移の病態解明とその治療体系の確立は急務である.本研究では,原発不明骨転移に対する個別化医療としてのプレシジョン・メディシンを目指したがんゲノム医療の基礎的研究を行う,特定の治療法がない原発不明がんの治療法の研究開発は大きく分けて1)遺伝子発現プロファイル/エピジェネティクス解析に基づく原発巣の推定,2)網羅的遺伝子異常解析により,腫瘍化の原因となり治療標的になるactionable遺伝子異常の検索することである.本研究では,これらの手法により,原発巣の推定や原発不明骨転移の病態解明を行う.原発不明骨転移は明らかに予後不良であり,進行性にがん患者のQOLを低下させる.したがって、原発不明骨転移の病態解明とその治療体系の確立は急務である.本研究では,原発不明骨転移に対する個別化医療としてのプレシジョン・メディシンを目指したがんゲノム医療の基礎的研究を行う,特定の治療法がない原発不明がんの治療法の研究開発は大きく分けて1)遺伝子発現プロファイル/エピジェネティクス解析に基づく原発巣の推定,2)網羅的遺伝子異常解析により,腫瘍化の原因となり治療標的になるactionable遺伝子異常の検索することである.本研究では,これらの手法により,原発巣の推定や原発不明骨転移の病態解明を行う.
実践的推論と法的個別主義の研究

(1)規範的コンテクストにおける概念分析の問題法哲学の領域においては、規範的な概念の概念分析という手法はあまり馴染みがない。これはJ. RawlsやR. Dworkinが主張したconcept(概念)とconception(概念内容)という区別が法哲学で定着してしまったため、正義や権利などの曖昧な規範的概念に対しては、概念分析ではなく、それらの概念に対する諸構想を提案するという手法が広まったからである。しかしながら、規範的な概念に対しても概念分析の手法はなお有効であると考えており、英米圏の言語哲学の議論を参照しながら、規範的概念の概念分析の問題を考察した。(2)J. Dancyの「道徳的個別主義」の議論と法哲学の議論への接続個別の事例における道徳判断を重視し、一般的原理による独特判断を否定する「道徳的個別主義」と呼ばれる立場を提唱するDancyの議論に注目し、その背景や論争を探ることで、哲学/倫理学の議論から法哲学の議論への接続を図る。前述したように、現段階の私の考えとしては、Dancyの議論は演繹的なルール的思考を全面的に否定する懐疑論的な色彩が強いと考え、Dancyに強い影響を与えているD. WigginsやJ. McDowellの議論を参照しながら、Dancyの議論の修正を行う。その修正の後、や法哲学者のJoseph Razとの論争を踏まえながら、法哲学の問題との接続を図る。(3)ニーズとcapablityアプローチの比較前年度に考察したWigginsのニーズの概念の問題を更に深めるため、しばしばWigginsの議論と比較されるAmartya Senの提唱するケイパブリティ・アプローチをSabina Alkireなどの論者の議論を援用して、相違点を論じた。上述の問題群の文献をサーヴェイし、自分の中で議論を消化することができたが、前年度後半に体調不良に襲われたことから、研究報告や公刊論文などのアウトプットがほとんど出すことができなかった。病状回復後、速やかに研究報告や公刊論文などのアウトプットを出し、また余裕があれば現在の研究から派生する他の問題(例えば、Wigginsが提唱する真理条件意味論の規範的コンテキストへの導入など)についても考察を進めていきたい。本年度は、デイヴィッド・ウィギンズという哲学者が提唱しているニーズという概念を巡る議論を中心に検討し、またその議論に関わる隣接領域(法哲学、倫理学、分析哲学等)の議論のサーヴェイを行った。当初の研究計画で掲げた「実践的推論と法的個別主義」という研究テーマは、法的推論において個別の事実認識・経験を重視する立場を検討するものなのだが、最初にウィギンズの議論を注目した理由は、ウィギンズは個別の事象に密接に関わる概念として「ニーズ」の概念を捉えており、現在の法哲学の正義論などの領域でより実践的な意義を提唱できるのではないかという推測が働いたためである。英米圏の議論において、ニーズの具体的な内容に関しては見解が別れており、他の論者と比較してウィギンズが論じるニーズの議論の特徴は、(1)ニーズの内容が主張される時点の個別の事象に相対的であること、(2)正義や平等などの他の概念へ還元できないことを強調する点などが挙げられる。ニーズの問題は正義や平等などの問題に還元できるという考えが法哲学の領域では主流の考えであり、ニーズはそれらと区別され、場合によっては対立する可能性もあるという見解は、従来にはない斬新な視点を提供したと考えている。これらの議論と自分自身の見解をまとめた研究報告を2011年9月の「東京法哲学研究会・法理学研究会合同研究合宿」で行いい、更にその内容をブラッシュアップした研究報告を2011年11月の「2011年年度日本法哲学会」で行った。今年度は哲学者のデイヴィッド・ウィギンズが論じるニーズという概念を巡る議論を検討し、その考察の成果を学術論文という形で公刊した。この論文では、前半部分でウィギンズのニーズ概念の分析および定式化をとりあげ、ニーズの概念が必然性という様相概念と密接な関係があること、およびニーズの定式化の内部に変動するパラメーターを含むことを明らかにした。また、論文の後半部分では正義、平等、権利などの規範的概念との関係を検討し、ニーズの概念がそれらの概念と密接でありながらも、場合によっては対立しあう関係であることを論じ、ニーズの概念が他の規範的概念には還元できない還元不可能な概念であることを主張した。この研究テーマの概要は既に昨年度の学会および研究会において報告を行っており、本来であるならば、昨年度の時点でこの研究テーマで論文を公刊する予定であったのだが、当初の推測以上に他領域に影響する深い問題であったという点などから執筆が遅れてしまった。今年度の最低限の目標として、この研究テーマの論文公刊を目指していたため、昨年度の懸案が今年度でようやく解消されたことになる。また、上記の作業と並行して、当初の研究計画で検討を行う予定だったジョナサン・ダンシーという哲学者の「道徳的個別主義」と呼ばれる立場と実践的推論と法的思考との関連性、またウィギンズの議論を検討した結果、派生するいくつかの論点)について考察を進めた。これらの問題は論文公刊や口頭報告という形で発表をまだ行っていないため、できるだけ早い時期にこれらの成果をまとめることを目指す。

これはJ. RawlsやR. Dworkinが主張したconcept(概念)とconception(概念内容)という区別が法哲学で定着してしまったため、正義や権利などの曖昧な規範的概念に対しては、概念分析ではなく、それらの概念に対する諸構想を提案するという手法が広まったからである。しかしながら、規範的な概念に対しても概念分析の手法はなお有効であると考えており、英米圏の言語哲学の議論を参照しながら、規範的概念の概念分析の問題を考察した。(2)J. Dancyの「道徳的個別主義」の議論と法哲学の議論への接続個別の事例における道徳判断を重視し、一般的原理による独特判断を否定する「道徳的個別主義」と呼ばれる立場を提唱するDancyの議論に注目し、その背景や論争を探ることで、哲学/倫理学の議論から法哲学の議論への接続を図る。前述したように、現段階の私の考えとしては、Dancyの議論は演繹的なルール的思考を全面的に否定する懐疑論的な色彩が強いと考え、Dancyに強い影響を与えているD. WigginsやJ. McDowellの議論を参照しながら、Dancyの議論の修正を行う。その修正の後、や法哲学者のJoseph Razとの論争を踏まえながら、法哲学の問題との接続を図る。(3)ニーズとcapablityアプローチの比較前年度に考察したWigginsのニーズの概念の問題を更に深めるため、しばしばWigginsの議論と比較されるAmartya Senの提唱するケイパブリティ・アプローチをSabina Alkireなどの論者の議論を援用して、相違点を論じた。当初の予定では、2011年度中に学会で報告した研究内容を論文として完成させのる予定であり、また完成後に次の課題に取り組む予定であったが、現在もその論文の執筆が続いている。これは、この研究内容が当初の予想以上に他領域にまたがる深い問題であったという点、および2011年1月から3月にかけて自身が体調不良になってしまったという理由によるものである。今年度の最低限の目標として、ウィギンズの「ニーズ」の議論を学術論文という形でまとめ、その論文の公刊を行う計画を立てていた。また研究が順調に進めば、上述のダンシーの議論やウィギンズの議論から派生した論点を考察し、研究会での口頭報告や論文の公刊を目指す予定であった。結果として前者の目標は達成したものの、後者の目標は未達成である点が反省点である上述の問題群の文献をサーヴェイし、自分の中で議論を消化することができたが、前年度後半に体調不良に襲われたことから、研究報告や公刊論文などのアウトプットがほとんど出すことができなかった。まずは2011年度の学会報告の内容を早急に論文にまとめることを目指しており、現在鋭意執筆中である。また、当初の研究計画ではジョナサン・ダンシーという哲学者の議論も検討する予定だったのだが、本年度に検討したウィギンズの議論とも密接に関連するため、当初の計画よりも深いレベルで研究成果をまとめることを目指そうと考えている。また本年度の研究の結果、ウィギンズの議論から派生する論点がいくつか浮上したため(例えば、「規範理論における概念分析の問題」「ウィギンズののヒューム解釈」など)、それらの議論も次年度以降に検討することも予定している。今年度の研究計画でとりあげる予定であったDancyの議論も現在継続して研究を行っており、ウィギンズの議論で得られた知見を今後の研究に生かすことを試みたい。次年度ではダンシーの議論
関節間シナジーに着目した加齢による歩行運動の変容とその対策の検討

若年者との比較の結果から,高齢者のつまずき増加などの歩行運動の低下が関節間シナジーの変化に原因があるのか,それとも筋力の衰えなど関節間シナジーの変化以外の要因によるものなのか調べた.その結果,高齢者では歩行中の関節軌道のばらつきは大きくなるものの,足先位置のばらつきを抑える関節間シナジーの形成に衰えは見られなかった。このことは、高齢者が筋力の衰えなどに起因すると考えられる歩行の変化を関節間シナジーの動的変化によって補っていることを示唆する.若年者の歩行中の脚関節軌道は一歩毎に若干異なっているが、遊脚中に足先が最も地面に近づく瞬間(MTC)などつまずきの生じやすい瞬間には、一歩毎の足先の高さのばらつきを抑えるよう各関節の連携(関節間シナジー)が存在する。一方、高齢者では、このMTCの瞬間の足先の高さの一歩毎のバラツキが大きくなることの報告がある。本研究では、加齢による歩行中の関節間シナジーの変化を明らかにすること、加齢による歩行運動の衰えが関節間シナジーに原因があるかを探り、つまずきの多い高齢者の歩行中の転倒予防のためにどのようなリハビリが効果的であるかを考察することが目的である。本年度は、6名の女性高齢被験者の自由歩行における関節間シナジーの解析を行った。また、若年者の自由歩行における関節軌道の計測を行い、高齢者と同様の関節間シナジーの解析を行っている。若年者6名との関節間シナジーの特徴を比較した結果、70歳代の女性高齢者では、自由歩行中のMTCの瞬間において、関節間シナジーには加齢による変化が観察されなかった。ただし、この点においては例数を増やしさらに検討を進めていく。また、性差によらず、同様の結果が得られるかを確認するため、男性高齢者の自由歩行計測に向けた実験環境の整備を行っている。さらに、本年度はつまずきの多い高齢者の歩行中の転倒予防のためにどのようなリハビリが効果的であるかを関節間シナジーの視点から考察していく予定である。初年度は、若年被験者及び、70歳前後の男性被験者の自由歩行計測及び関節間シナジーの解析を行う予定であった。前者については、順調に進んでいるが、後者はまだ実験環境の整備にとどまっている。一方で、高齢の女性被験者においては、加齢による関節間シナジーの変化が観察されないことがわかった。そのため、高齢者のつまずきの原因には関節間シナジーの変化は関係していないことが予想された。そのため、新たに可操作性の視点から加齢による歩行脚姿勢の変化と関節間シナジーの関係を検討することを進めている。全体としては、「関節間シナジーに着目した加齢による歩行の変容とその対策」を検討する上で必要なデータの蓄積が進んでいるので、現在までの達成度は概ね順調と判断する。若年者でも高齢者でも,歩行中の脚関節軌道は一歩毎に若干異なっているが,遊脚中に足先が最も地面に近づく瞬間(MTC)などつまずきの生じやすい瞬間には,一歩毎の足先の高さのばらつきを抑えるよう各関節の連携(関節間シナジー)が存在する.高齢者では,このMTCの瞬間の足先の高さの一歩毎のばらつきが大きくなるとの報告があり,このことはつまずきによる転倒のリスクを高めていると考えられる.本研究では,高齢者の歩行中の関節間シナジーの特徴を明らかにするために70歳代の被験者の歩行中の関節間シナジーの解析を行った.その結果,70歳代の高齢者では歩行中の関節軌道のばらつきは大きくなるものの,足先位置のばらつきを抑える関節間シナジーの形成に衰えは見られず,筋力の衰えなどに起因すると考えられる歩行の変化を関節間シナジーによる歩行制御によって補っていることを示唆する結果を得た.また,歩行時の脚姿勢に伴う股関節に対する足先位置のばらつきの増加について検討するため,身体の力学的特性によらない関節間シナジー生成の可能性を足先位置の可操作性から解析を始めた.その結果より,若年者において,後期両脚支持期から遊脚期初期にかけては,股関節に対する足先位置の高さに影響しにくい姿勢をしていることがわかった.また,このような歩行姿勢には上半身の直立性が関係している可能性を得た.本研究期間では研究をスタートするに当たっての実験環境の構築が必要であったため,十分な計測データを収集し,解析を行うに至らなかった.このため,被験者を増やした検討や,高齢者における歩行中の足先位置の可操作性について今後も引き続き検討を行う.若年者との比較の結果から,高齢者のつまずき増加などの歩行運動の低下が関節間シナジーの変化に原因があるのか,それとも筋力の衰えなど関節間シナジーの変化以外の要因によるものなのか調べた.その結果,高齢者では歩行中の関節軌道のばらつきは大きくなるものの,足先位置のばらつきを抑える関節間シナジーの形成に衰えは見られなかった。このことは、高齢者が筋力の衰えなどに起因すると考えられる歩行の変化を関節間シナジーの動的変化によって補っていることを示唆する.現在計測が終了している若年者及び、高齢の女性被験者における自由歩行中の関節間シナジーと、脚姿勢の可操作性についても解析し、加齢によるつまずきの原因の推定を行う。前年度に引き続き、70歳前後の男性被験者の自由歩行計測するための環境を整え、計測及び関節間シナジーの解析を行う。さらに、高齢女性被験者の自由歩行においても、例数を増やしさらに検討を進めていく。

また、性差による加齢による関節間シナジーの変化についても検討を行う。そして、解析した結果を元に、つまずきの多い高齢者の歩行中の転倒予防のためにどのようなリハビリが効果的であるかを検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。生体工学28年度が最終年度であるため、記入しない。
森林減少・劣化の抑制活動に対しての総合的パフォーマンス評価手法の開発

ラオス北部での森林減少・劣化に対して、その抑制のための活動(REDD+活動)が実施されているが、現状ではREDD+活動の成果をGHG排出削減量という単一指標で評価することとなっており、村落及び地域住民の特徴(自然的条件及び人的条件)もしくは森林保全を進める上での難易度が考慮されていない(総合的にパフォーマンスを評価しきれない)。本研究ではラオス北部のルアンプラバン県ポンサイ郡ホアイキン村落クラスターの6村を対象に、実施されているREDD+活動(REDD+実証事業)の効果を検証するとともに、自然条件(森林率、地形、土壌条件、森林タイプ、非木材生産物等)及び社会条件(民族構成、社会インフラの整備状況、潜在能力等)に基づく公平性を担保した総合パフォーマンス評価手法を開発することを目的とした。研究対象としたホアイキン村落クラスター内にあるHouaykhing、Sakwan、Houayha、Houaytho、Longlath、Phakbongの6村は民族構成が異なっており、世帯あたりの森林面積(アクセス可能な森林資源量)も大きく異なっていた。このように自然条件と社会条件が異なる地域であることは、焼畑移動耕作への依存度も異なり、焼畑移動耕作を抑制すること(森林保全を進めること)の難易度が異なることが分かった。このため、REDD+実施による成果をGHG排出削減量という単一指標だけを用いれば、GHG排出削減量の獲得が困難な地域にとっては不公平感が生じることが推察された。以上の研究進捗を踏まえ、2018年度は6つの村落を民族構成に基づき4つに区分し、それぞれのREDD+活動期間中(2012年から2018年)の家計収入の変化、森林資源への依存度の変化(焼畑移動耕作の対象面積の変化)、家畜飼育による放牧地の面積変化といったパラメータを用いて、森林保全への難易度が大きく異なることを定量的に示した。研究対象としたホアイキン村落クラスターの6村において、「自然条件及び社会条件の違いと森林保全を進めるための難易度の関係整理」を進めるため、自然条件として6村の土地被覆(2010年と2015年に加え、2012年と2018年を追加)を解析した。また、地形(傾斜及び標高)についても解析した。次に、社会条件として各村における民族構成、森林資源への依存度(焼畑移動耕作への依存度)について明らかにするため、キノコ等の非木材生産物への依存度とそれに関係する森林資源(とくに天然生林)の保全システムを整理した。こうした基礎情報を踏まえ、地域住民に対しては5段階の間隔尺度を踏まえた調査票を用いた個別インタビューに加え、村長等への聞き取り調査を行った。その結果、モン族を主要民族とする村(Houayha)、カム族を主要民族とする村(Sakwan)、そして両民族が同程度の人口割合にある村(Houaytho及びHouaykhing)では、土地・森林管理についての共同の程度に違いがあり、2つの民族で構成される村(Houaytho及びHouaykhing)では民族間の軋轢が高まらないように、より共同での活動が推進されていることが分かった。一方、その他の村では一部の住民による家畜飼育が拡大し、所得格差が拡大傾向にあることが分かった(ジニ係数が拡大傾向にある)。そして、結果的に一部の住民(家畜を多く飼育していない住民)にとっての焼畑移動耕作への依存度が軽減されていない結果だった。以上より、REDD+実施の際に適用される「結果に基づく支払い」を踏まえれば、焼畑移動耕作を削減すること(1ha削減するにあたっての難易度)が村レベルの自然的条件及び人的条件によって異なることに加え、村内のガバナンスシステム(とくに貧困層への配慮システム)も焼畑移動耕作への依存度に大きな要素になっていることが示唆された。今後の予定として、2019年度はラオス北部での世界銀行が支援するREDD+事業が開始される予定であることから、これまでに調査対象としたREDD+事業に加えて研究対象にする。引き続き「自然条件及び社会条件の違いと森林保全を進めるための難易度の関係整理」を村レベルの比較及び村内の住民間の比較から進める。加えて、ルアンプラバン県で進められているREDD+実証事業と連携して試行的支払いのプロセスの分析、支払いを受けた住民及び支払い対象外となった住民への個別インタビューを進め、支払いシステムの課題抽出を取りまとめる。以上より、森林保全へのインセンティブ付与を総合評価するが、一連の成果はラオス北部で進められているREDD+事業(日本とラオスの二国間合意に基づく事業)において「総合パフォーマンスを考慮した地域住民への配慮」がなされることに資するように整理する。そうなることでREDD+事業の円滑な実施に貢献すること、さらにはラオスを含めたメコン流域におけるREDD+事業にも活用される(成果の横展開)ことが期待される。ラオス北部で拡大する焼畑移動耕作に起因する森林減少・劣化に対して、その抑制のための活動(REDD+活動)が実施されつつあるが、現状ではREDD+活動の成果をGHG排出削減量という単一指標で評価することとなっており、村落及び地域住民の特徴を踏まえた上での森林保全への活動を考慮しきれない懸念がある(総合的にパフォーマンスを評価しきれない)。本研究ではラオス北部のルアンプラバン県ポンサイ郡ホアイキン村落クラスターの6村を対象に、実施されているREDD+活動(REDD+実証事業)の効果を検証するとともに、自然条件(森林室、地形等)及び社会条件(民族構成、潜在能力等)に基づく公平性を担保した総合パフォーマンス評価手法を開発することを目的とした。

研究対象としたホアイキン村落クラスター内にあるHouaykhing、Sakwan、Houayha、Houaytho、Longlath、Phakbongの6村は民族構成が異なり、同時に2015年時の人口がそれぞれ1,479人、910人、396人、354人、464人、そして467人と大きく異なっていた。また、1人あたりの森林面積について衛星画像を解析することから求めたところ、2015年時で2.15ha/人、2.36ha/人、11.18ha/人、3.81ha/人、3.29ha/人、そして4.00ha/人と大きく異なっていた。このように自然条件と社会条件が異なる地域であることは、焼畑移動耕作への依存度も異なることが強く示唆された。このため、GHG排出削減量という単一指標だけを用いれば、GHG排出削減量の獲得が困難な地域にとっては不公平感が生じることが推察された。研究対象としたホアイキン村落クラスターの6村において、「自然条件及び社会条件の違いと森林保全を進めるための難易度の関係整理」を進めるため、自然条件として6村の土地被覆(2010年と2015年)を解析した。また、地形(傾斜及び標高)についても解析した。次に、社会条件として各村における民族構成、森林資源への依存度(焼畑移動耕作への依存度)について明らかにした。こうした基礎情報を踏まえ、地域住民に対しては5段階の間隔尺度を踏まえた調査票を用いて個別インタビュー調査を行った。その結果、土地被覆の分析からは森林率が2010年から2015年で微減傾向にあることが分かった(Houaykhing: 43%から40%、Sakwan: 49%から46%、Houayha: 54%から53%、Houaytho: 46%から44%、Longlath: 47%から45%、Phakbong: 49%から47%)。また、2015年の1人あたりの焼畑面積(休閑地&当年度の焼畑地)は各村で大きく異なることが分かった(Houaykhing: 3.14ha、Sakwan: 2.62ha、Houayha: 8.72ha、Houaytho: 4.54ha、Longlath: 3.82ha、Phakbong: 4.26ha)。このことから、焼畑移動耕作への依存度は例えばSakwanとHouayhaでは大きく異なること、そして、このことが焼畑移動耕作を削減すること(1ha削減するにあたっての難易度)に大きな違いをもたらしていることが明らかになった。なお、個別インタビュー調査の結果から、6村全体における世帯収入は2010年の平均5,413千Kip/年から2015年の12,912千Kip/年に大きく改善していることが分かった。今後は各村で世帯収入の分析を進め、世帯収入が変化した要因を特定する必要がある。ラオス北部での森林減少・劣化に対して、その抑制のための活動(REDD+活動)が実施されているが、現状ではREDD+活動の成果をGHG排出削減量という単一指標で評価することとなっており、村落及び地域住民の特徴(自然的条件及び人的条件)もしくは森林保全を進める上での難易度が考慮されていない(総合的にパフォーマンスを評価しきれない)。本研究ではラオス北部のルアンプラバン県ポンサイ郡ホアイキン
酵素的糖転移反応を用いた天然配糖体系甘味剤の高次利用に関する研究

実用的天然甘味配糖体、ステビオシド(S)、ルブソシド(R)の酵素的甘味改良研究を行い、初期の目的を達成した。1.Rに対して、でん粉を供与体とし、CGTaseによる1,4-α-Glc転移(CGT転移と略)を行い、Glcが14個転移した生成物の分離、構造決定に成功し、それぞれの甘味を評価した。2.S及びRの19-GlcをGalに化学的に変換し、CGT転移に対してブロックして、CGT転移を行い、13位の糖鎖のみを延長して、生成物の甘味について検討した。1,2の結果より、本系統の化合物においては、19-位の糖鎖の延長は必ずしも甘味改良にはならないこと、13-位の糖鎖に酵素的糖転移し、Glcの数を計34個とするのが甘味改良に最も良いことが明らかにされた。3.Sに対して、CGT転移を行い、Glcが13個転移した生成物全てを分離、構造決定し、それぞれの甘味を試験し、上記の甘味構造相関を支持する結果をえた。この生成混合物は日本で甘味剤として実用化されているが、その中の良質甘味物質の生成率を高めるためのCGT転移反応制御について、種々検討し、強力な包接能をもつtubeimoside-Iの存在が13-位への転移比率を向上し、良質甘味剤の相対量を増加させることを見出した。4.Rの19-Glcの4位を選択的に酵素的にガラクトシル化し、CGT転移に対してブロックし、13-位糖鎖のみを延長することを種々検討した。その結果、乳糖を供与体とし、Bacillus circulansの生産するβ-ガラクトシダ-ゼを用いてこの目的を達成し、生成物にCGT転移を行い、最後にブロックに用いたβ-Galをβ-ガラクトシダ-ゼで除去して、13-位のみ糖鎖延長された良質甘味物質の選択的酵素合成に成功した。5.ステビオ-ル配糖体であるS及びレバウヂオシド-Aにα-トコフェロ-ルに対する溶解促進作用を認めた。ルブソシドについての活性構造化学的研究で、ステビオールの配糖体では13位の糖鎖の延長は甘味質の改良を、19位の糖鎖延長は逆に甘味質の低下を起こすことが推定されていた。今回、ルブソシド、ステビオシドの19ーCOOーβーGlucoseをーβーGalactoseに化学的に変換し、酵素的糖転移によるグルコシル化に対してブロックした後、13位の糖鎖に対して澱粉を供与体とし、シクロデキストリングルコシルトランスフェラーゼ(CG Tase)によるグルコシル転移を行った。転移生成物の甘味試験を行った結果、13位のグルコースが合計3ないし4個となった物質に甘味強度と甘味質の著しい向上が認められた。一方13位のグルコースの合計が5個以上になった化合物ではむしろ甘味強度、質の低下が認められた。又ステビオシドシリーズの化合物の方が、ルブソシドシリーズの対応する化合物よりも甘味質が優れていることも見出された。以上の結果はその後の本系列の良質甘味剤の開発に対して重要な示唆を与えるものである。ステビオシドに対し、澱粉を供与体としてCG Taseによる糖転移を行った。生成物は複雑な混合物であったが、9種の生成物を高性能液体クロマトグラフィーで分離することに成功した。得られた化合物の化学構造は、MS、NMR及び選択的糖鎖切断反応などで決定された。