hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
居住者行動の確率変動を考慮したユーティリティデマンド予測モデル構築とシナリオ分析

また、H.26年度には、新たに空調発停の状態遷移確率に関して、より詳細な検証データを得るため、福岡市近郊の住戸20戸に対して夏季の冷房使用スケジュールの把握を目的とした調査を行った。建築環境当初計画していた代表的な居住者の省エネ行動の効果に関して、空調設定温度の操作およびカーテンによる日射コントロールの影響をtud-psによる定量化を行う事が出来た.25年度の一連の作業は、当初計画段階では見落としていたTUD-PSの空調運転状況を記述するサブモデルの問題点に関して、その原因を特定し大幅な改善を行ったものであり、本研究課題の最終的な目的達成のため不可欠な課題が解決されたと考えられる。なお、当初予定していた換気量の時間変動や室内換気を考慮したサブモデルの構築については、コンピューターのメモリ制約の関係から、抜本的な変更を行うことはできないと判断し、空調on/off行動とリンクした自然な窓開閉行動のサブモデルを組み込むように、方針の変更を行った。具体的には、気象条件、住戸条件、使用する電化製品の消費電力など種々の設定を、現在以上に簡便に設定できるようにし、他の研究グループでも広く容易に利用できるような形にリバイズを続ける.加えて、多数住戸によるモンテカルロシミュレーションを実施した際の膨大なデータのハンドリング等についても、標準的なモジュールを準備することで、種々のon siteのエネルギー供給システムなどの性能評価などにおける使用に耐えるような改良を行う.最後に、省エネ、低炭素の観点からの人口規模に応じた適切なコンパクトシティのあり方についてのシナリオ検討を行う.引き続き、TUD-PSの精緻化、改良の作業を行う。加えて、構築されたRevised TUD-PSを適用し、系統的大規模な数値実験をスーパーコンピュータ上で実行し、社会要請上緊急性の高い課題に関して提言を行う.まず第1には大規模震災に対応した都市域ピーク電力デマンド抑制方策のシナリオ検討である.夏期ピーク電力デマンドの具体的抑制策が求められている社会要請に基づき、空調機利用手控えの効果(設定温度をどれ下げるor開始をどれだけ我慢する?)、通風や日よけなどパッシブクーリングの諸手法、冷房COPの向上(高効率の新機種を導入する?それとも1サイズダウンして部分負荷効率を上げることでも効果があがるのでは?)や諸機器の高性能化、さらには燃料電池、ガスエンジンなどデマンドサイド熱電併給コジェネ・システムの導入等々、様々な省電力方策を想定し、どの程度の効果が期待し得るのかについて、都市域全体のマクロな視点から検討し、対策を提案する.第2には、省エネ、低炭素の観点からの人口規模に応じた適切なコンパクトシティのあり方についてのシナリオ検討を行う.
蒸留塔の知識ベーススタートアップオペレーションに関する研究

蒸留塔スタートアップオペレーションに関して、次の研究を行った。1.スタートアップ操作に関して我々が開発した全還流/定常還流切り換え判別関数について、通常の蒸留塔のスタートアップ操作、すなわち塔の各段に所定のホールドアップ量の液を原念ポンプにより供給し、引続き全還流操作で運転を行い、その後適当な時刻に所定の還流比による操作に切り換え定常運転に入るという工業的に行なわれている蒸留塔のスタートアップ操作に対しても有効かどうかの検討を行い、その実用性を検証した。また、研究成果を化学工学論文集に投稿した。2.判別関数について、温度検出段が少ない場合でも有効かどうかをシミュレーションおよび実験により検討し、液温度検出簡所を減らした場合でも有効であることを確認した。また、研究成果を化学工学協会第20回秋季大会、第21回秋季大会、第54年会で発表した。3.知識ベースシステムを用いた蒸留塔スタートアップ操作自動化への第一歩として、蒸留塔運転に必要な知識の収集・整理を行い、その知識を用いたシステムに対してシミュレーションにより知識工学的アプローチの可能性を検討した。また、研究成果を化学工学協会第21回秋季大会で発表した。蒸留塔のスタートアップオペレーションに関して本年度は次の3つの研究を行った.1.スタートアップ操作に関して我々が開発した全還流/定常還流切り換え判別関数について通常の蒸留塔のスタートアップ操作,すなわち塔の各段に所定のホールドアップ量の液を原料ポンプにより供給し,引き続き全還流操作で運転を行い,その後適当な時刻に所定の還流比による操作に切り換え定常運転に入るというより実際的な蒸留塔のスタートアップ操作に対しても有効かどうかの検討を行い,その実用性を検証した.また,この結果を化学工学論文集に投稿した.2.判別関数について,温度検出段が少ない場合でも有効かどうかをシミュレーションにより検討し,液温度検出箇所を減らした場合でも有効であることを確認した.また,この結果を化学工学協会第20回秋季大会で発表した.3.知識ベースシステムを用いた蒸留塔のスタートアップ操作自動化への第一歩として,蒸留塔運転に必要な知識の収集・整理を行い,その知識をプロダクションシステムとして表現することにより知識ベースのプロトタイプを作製し,知識工学的アプローチの可能性を検討した.蒸留塔のスタートアップオペレーションに関して、本年度は次の2つの研究を行った。1.スタートアップ操作に関して我々が開発した全還流/定常還流切り換え判別関数について、温度検出端が少ない場合でも有効かどうかを2成分系および3成分系蒸留塔について実験的に検証し、液温度検出箇所を減らした場合でも有効であることを確認した。また、この結果を化学工学協会第21回秋季大会及び第54年会で発表した。2.知識ベースシステムを用いた蒸留塔スタートアップ操作自動化への第一歩として、蒸留塔運転に必要な知識を用いたシステムに対して、シミュレーションにより知識工学的アプローチの可能性を検討した。また、この結果を化学工学協会第21回秋季大会で発表した。
液体ヘリウム中におけるベータ放射性原子の相互作用

重イオン反応によって生成されるベータ放射性ヘリウム,リシウム,ホウ素などの同位体の高速イオンを放射線核ビームとして収束させて,パルス的に超流動液体ヘリウム中に導入した.大部分のイオンは中性原子となり,また,イオンのまま残ったものは氷球粒子となって,それらの空間分布は時間とともに変化する.半導体アルファ線ベータ線検出器と位置敏感型ベータ線検出器によって放射性原子の同定と,それらの空間分布の時間的変化を追跡した.空間分布の振舞いを色々の条件のもとで調べ,極低温における超流動ヘリウムとこれらの不純物原子との相互作用および超流動ヘリウムにおけるボーズ凝縮の様子を研究した.超流動ヘリウム中において作動するイオン打込み型半導体検出器をベータ線,アルファ線検出用として,既存のクライオスタットに組み込んだ.液体ヘリウム中に導入した不純物原子の相互作用の研究は,本研究班の開発した液体ヘリウム中の氷球粒子に関する検出法,アルファ線,ベータ線検出法を発展させることによって可能となった.これらの検出法は液体ヘリウム中の放射性不純物イオンの検出には極めて有効な検出方法で,従来の値を大きく上まわる検出効率を得た.また,放射性核からのベータ線をクライオスタットの外部で検出する方法の開発を行い,薄膜窓つきのクライオスタットが完成した.大阪大学核物理研究センターのリングサイクロトロンからの重イオン線をENコースに導き放射性核ビームを生成した.^8Li,^<12>B核を用いて中性原子,イオンの超流動ヘリウム中での挙動が明らかになった.また,世界に先駆けて氷球粒子中で核偏極が保持されることを確立した.これによって核物理,低温物理,クラスターなど凝縮系の物理等多くの分野における新しい研究の大きな第一歩となった.重イオン反応によって生成されるベータ放射性ヘリウム,リシウム,ホウ素などの同位体の高速イオンを放射線核ビームとして収束させて,パルス的に超流動液体ヘリウム中に導入した.大部分のイオンは中性原子となり,また,イオンのまま残ったものは氷球粒子となって,それらの空間分布は時間とともに変化する.半導体アルファ線ベータ線検出器と位置敏感型ベータ線検出器によって放射性原子の同定と,それらの空間分布の時間的変化を追跡した.空間分布の振舞いを色々の条件のもとで調べ,極低温における超流動ヘリウムとこれらの不純物原子との相互作用および超流動ヘリウムにおけるボーズ凝縮の様子を研究した.超流動ヘリウム中において作動するイオン打込み型半導体検出器をベータ線,アルファ線検出用として,既存のクライオスタットに組み込んだ.液体ヘリウム中に導入した不純物原子の相互作用の研究は,本研究班の開発した液体ヘリウム中の氷球粒子に関する検出法,アルファ線,ベータ線検出法を発展させることによって可能となった.これらの検出法は液体ヘリウム中の放射性不純物イオンの検出には極めて有効な検出方法で,従来の値を大きく上まわる検出効率を得た.また,放射性核からのベータ線をクライオスタットの外部で検出する方法の開発を行い,薄膜窓つきのクライオスタットが完成した.大阪大学核物理研究センターのリングサイクロトロンからの重イオン線をENコースに導き放射性核ビームを生成した.^8Li,^<12>B核を用いて中性原子,イオンの超流動ヘリウム中での挙動が明らかになった.また,世界に先駆けて氷球粒子中で核偏極が保持されることを確立した.これによって核物理,低温物理,クラスターなど凝縮系の物理等多くの分野における新しい研究の大きな第一歩となった.重イオン反応によって生成されるベータ放射性ヘリウム同位体,6He(半減期808ms)および8He(122ms)の高速イオンを収束させて,パルス的に超流動液体ヘリウム中に導入する.大部分のイオンは中性原子となり,その空間分布は時間とともに変化する.半導体アルファ線ベータ線検出器と位置敏感型ベータ線検出器によって放射性ヘリウム原子の同定と,それらの空間分布の時間的変化を追跡する.空間分布の振舞いを色々の条件のもとで調べ,極低温における超流動ヘリウムとこれらの不純物原子との相互作用と,超流動ヘリウムにおけるボーズ凝縮の様子を研究している.超流動ヘリウム中において作動するイオン打込み型半導体検出器をベータ線,アルファ線検出用として,既存のクライオスタットに組み込んだ.液体ヘリウム中に導入した不純物原子の相互作用を,本研究班の開発した液体ヘリウム中の氷球粒子に関する検出法,アルファ線,ベータ線検出法を発展させることによって可能となった.これらの検出法は液体ヘリウム中の放射性不純物イオンの検出には極めて有効な検出方法で,従来のそれらを大きく上まわる検出効率を得た.現在,放射性ヘリウム原子からのベータ線をクライオスタットの外部で検出する方法の開発も考えており,薄膜窓つきのクライオスタット部分の製作中である.実験には大阪大学核物理研究センターと理化学研究所のサイクロトロンの利用を想定している.大阪大学核物理研究センターのENコース整備の一環としてビーム輸送の実験を行い,はじめてリングサイクロトロンからのビームを通した.その性質はイオン光学の計算どうりの質の良いものであった.本実験計画の見通しが更に明るくなった.重イオン反応によって生成されるベータ放射性ヘリウム,リシウム,ホウ素などの同位体の高速イオンを放射線核ビームとして収束させて,パルス的に超流動液体ヘリウム中に導入した.

大部分のイオンは中性原子となり,また,イオンのまま残ったものは氷球粒子となって,それらの空間分布は時間とともに変化する.半導体アルファ線ベータ線検出器と位置敏感型ベータ線検出器によって放射性原子の同定と,それらの空間分布の時間的変化を追跡した.空間分布の振舞いを色々の条件のもとで調べ,極低温における超流動ヘリウムとこれらの不純物原子との相互作用および超流動ヘリウムにおけるボーズ凝縮の様子を研究した.超流動ヘリウム中において作動するイオン打込み型半導体検出器をベータ線,アルファ線検出用として,既存のクライオスタットに組み込んだ.液体ヘリウム中に導入した不純物原子の相互作用の研究は,本研究班の開発した液体ヘリウム中の氷球粒子に関する検出法,アルファ線,ベータ線検出法を発展させることによって可能となった.これらの検出法は液体ヘリウム中の放射性不純物イオンの検出には極めて有効な検出方法で,従来の値を大きく上まわる検出効率を得た.また,放射性核からのベータ線をクライオスタットの外部で検出する方法の開発を行い,薄膜窓つきのクライオスタットが完成した.大阪大学核物理研究センターのリングサイクロトロンからの重イオン線をENコースに導き放射性核ビームを生成した.^8Li,^<12>B核を用いて中性原子,イオンの超流動ヘリウム中で挙動が明らかになった.また,世界に先駆けて氷球粒子中で核偏極が保持されることを確立した.これによって核物理,低温物理,クラスターなど凝縮系の物理等多くの分野における新しい研究の大きな第一歩となった.
飲酒パターンと動脈硬化リスク要因としての血液凝固能との関連における性差の解明

篠山研究では、517名(男性234名、女性283名)の市民より研究調査への協力を得て、血液凝固・線溶を反映する指標を測定した。同時に、血栓のできやすさに関連する可能性がある飲酒や食事状況などについて聴き取り調査を行った。さらに調査協力者のうち251名(男性109名、女性142名)において、CAVI(キャビ:心臓足首血管指数:血管年齢の検査)を測定した。同時に、過去に研究調査のCAVI測定を受けたことがある、65歳以上の協力者97名(男性28名、女性69名)に、追跡のCAVI検査を実施した。神戸研究については4回目の追跡調査の段階であり、475名(男性144名、女性331名)に食事調査、味覚検査、CAVIなどの来所の検査を実施した。現在飲酒している人の割合は、男性71%、女性33%であった。適正飲酒量は日本酒に換算して1日あたり男性1合未満、女性0.5合未満とされている。飲酒量が適正飲酒の範囲の人は、現在飲酒している人のうち男性50%、女性57%であった。一方で1日あたり2合以上飲酒している多量飲酒の人が、男性19%、女性10%でみとめられた。飲酒量については、男女とも「ふだんよりたくさん飲む日がある」と答えた人の方が、「ない」と答えた人よりも、「1日あたりに飲む量」が多い傾向にあった。血液の凝固系や線溶系のマーカーが極端に高い場合、血栓ができやすい状態と考えられる。抗凝固薬の投与を受けていない人において、血栓リスクがやや高いと判断された人の割合は、男性、女性ともに6%であった。CAVIの測定結果から動脈硬化の疑いありと判定された人は、64歳以下では男性9%、女性6%であった。65歳以上を対象とした追跡の検査においては、男性43%、女性33%であった。篠山研究では、2016年度に次いで2018年度に市民向けの研究成果報告を行った。市民への研究成果の還元により、研究調査の認知度は上昇していると思われる。研究調査への継続協力者の他、新規の研究協力者の協力を得て、研究登録者は2018年度末で2,053名となった。神戸研究は新規の研究協力者の募集はせず追跡調査のみを行っているが、4回目の追跡来所検査でも77%と追跡率は高い。また、筆頭著者の論文1報が掲載、共著論文2報が受理された。順調に成果が出ており、これら研究は概ね順調に進展していると考えられる。本年度に引き続き、篠山研究では、生活習慣リスクとしての飲酒や食事状況の調査および動脈硬化性疾患予防の一環としての血液凝固能に関する検査を行う。生活習慣リスク問診については、喫煙習慣などについて、統合解析が可能な範囲での改訂を行う。篠山研究と神戸研究では、4年以上前に血管年齢検査を受けた方々を対象とした、血管年齢検査の追跡調査を継続する。

神戸研究は新規の研究協力者の募集はせず追跡調査のみを行っているが、4回目の追跡来所検査でも77%と追跡率は高い。また、筆頭著者の論文1報が掲載、共著論文2報が受理された。順調に成果が出ており、これら研究は概ね順調に進展していると考えられる。本年度に引き続き、篠山研究では、生活習慣リスクとしての飲酒や食事状況の調査および動脈硬化性疾患予防の一環としての血液凝固能に関する検査を行う。生活習慣リスク問診については、喫煙習慣などについて、統合解析が可能な範囲での改訂を行う。篠山研究と神戸研究では、4年以上前に血管年齢検査を受けた方々を対象とした、血管年齢検査の追跡調査を継続する。血液凝固能ほか生理学的検査を2年間実施して解析対象人数を拡大し、解析精度を向上させるために、本年度と次年度の継続検査を決断した。未使用額は次年度の検査費用および人件費に充てる。血液検査は1地域に絞り、本年度と次年度のそれぞれ資金不足分は講座費等を充てる。
口腔細菌が形成するPersisterのメカニズム解明とその除去法の開発

歯周病患者には、治療が奏功せず、再発を繰り返し、完治が困難な症例をしばしば経験する。その一因として、生体の免疫応答や抗生物質に対して、抵抗性を示す歯周病原性細菌の“Persister化"がある。Persister化した細菌は完全な排除が非常に困難であるため、口腔内を薬剤で処理しても残留してしまい、それが再増殖することで歯周病が再発する。本研究では歯周病原性細菌によるPersister化のメカニズムを解析し、それを完全に除去する方法を見出し、歯周病の感染や再発の抑制に関する新たなコンセンサスを得ることを目的とする。
効率的なサービス不能攻撃対策の研究

インターネットにおいては,DoS攻撃がセキュリティにおける大きな脅威となっている.この攻撃においては,攻撃者が発信アドレスを偽装するため,その対処が極めて困難である.そこで本研究課題では,DoS攻撃対策として,IPトレースバック方式を研究した.具体的には,効率が良いIPトレースバック方式の提案およびトレースバック方式の理論的なモデル化およびそれに基づく評価等の研究を行った.インターネットにおいては,DoS攻撃がセキュリティにおける大きな脅威となっている.この攻撃においては,攻撃者が発信アドレスを偽装するため,その対処が極めて困難である.そこで本研究課題では,DoS攻撃対策として,IPトレースバック方式を研究した.具体的には,効率が良いIPトレースバック方式の提案およびトレースバック方式の理論的なモデル化およびそれに基づく評価等の研究を行った.本研究では,DoS攻撃対策のためのトレースバック方式における様々な問題を解決し,さらなる効率の良い方式を提案しかつ理論的な評価を実施するため,1.効率の良いIPトレースバック方式,2.IPトレースバック方式の理論的モデル化および評価について研究するものである.1.のため,さまざまな効率のよい認証方式について研究した.また,トレースバック時のスペース効率を改善するため,既存のspace-time encoding方式を改良した.これは,もともと,確率的パケットマーキング方式を対象として,Muthuprasannaらによって提案された方式である.このアルゴリズムを改良し,また,もとの研究ではなされていなかった,理論的な性能解析を行った.さらに,カウンタを用いたIPトレースバック方式の研究開発を行った.この方式は,それぞれのパケットにサンプリングカウンタを用意し,攻撃経路全体でサンプリング相関を高めるというものである.この方式については,方式の提案・解析・シミュレーションはすでに終え,国際会議に投稿予定である.さらに,改良FITトレースバック方式およびキャッシュに基づくIPトレースバック方式の研究開発をおこなった.いずれについても,基本的な方式や考察についてはすでに国内研究会において発表済みである.本年度は,昨年度に引き続き「カウンタを用いたIPトレースバック方式」(方式(i))の研究開発を行った.(i)については,方式の提案・解析・シミュレーションは終えた.この結果は,際会議に投稿予定である.さらに,本年度は,「改良FITトレースバック方式」(方式(ii))および「キャッシュに基づくDoS攻撃対策」(方式(iii))の研究開発に着手した.以下に,より具体的に述べる.本年度は,方式(i)にさらなる詳細な検討を加えた.まず,方式(i)の解析に基づいて,数値計算を行うにあたり,検討を行った.この計算は,DoS攻撃という性格上,きわめて大きな数の組合せ計算を行う必要があり,非常に時間がかかる.この計算方法の効率化を図った.すべてを計算終了次第,論文化して国際会議に投稿する.さらに,本年度は,方式(ii),方式(iii)の研究開発を実施した.方式(ii)は,従来提案された,FIT (Fast Internet Traceback)と呼ばれる効率のよいトレースバック方式を改良するものである.基本的な改良のアイディアについてはすでに検討を終え,国内研究会において発表している.さらに本年度は,その検討の際に生まれた新たなアイディアに基づき,さらなる検討を行った.方式(iii)は,履歴ベースのDos攻撃対策方式である.今まで受信したパケットの履歴に基づき,フィルタリング等適切な対策を行う.本年度は,昨年度に引き続き「カウンタを用いたIPトレースバック方式」(方式(i))の研究開発を行った.さらに,本年度は,「改良FITトレースバック方式」(方式(ii))および「キャッシュに基づくDoS攻撃対策」(方式(iii))の研究開発を行った.以下に,より具体的に述べる.本年度は,方式(i)にさらなる詳細な検討を加えた.まず,方式(i)の解析に基づいて,数値計算を行うにあたり,検討を行った.この計算は,DoS攻撃という性格上,きわめて大きな数の組合せ計算を行う必要があり,非常に時間がかかる.この計算方法の効率化を図り,すべての計算を終了することができた.この経過については国内会議で発表し,さらに発展させ国際会議に投稿する予定である.さらに,本年度は,方式(ii),方式(iii)の研究開発を実施した.方式(ii)は,従来提案された,FIT(Fast Internet Traceback)と呼ばれる効率のよいトレースバック方式を改良するものである.前年度に国内研究会において発表したが,その過程において新たな着想を得た.この結果は,本年度引き続き研究を行っており,適切な場所に発表する.方式(iii)は,履歴ベースのDoS攻撃対策方式である.今まで受信したパケットの履歴に基づき,フィルタリング等適切な対策を行う.その結果,従来方式よりも効率のよいフィルタリング方式を実現できた.
肝に局在する新規分子マーカーを用いた高質な肝予備能評価を目指した基礎的研究

研究計画の主軸は、(1)肝予備能評価を目的とした肝に局在する適切分子の探索、(2)肝再生時に消長しうる肝幹細胞の分離・同定・増殖とその制御、(3)肝組織への肝(幹)細胞移植による治療法の探索、の3種であった。(1)では、特定蛋白を用いた定量的評価法の理論的有用性に対する接着分子とくにclaudin局在の意義、(2)ではラットおよびヒト肝における肝幹細胞の移植による成功的制御、(3)では、遺伝子導入細胞あるいは新鮮幹細胞による移植治療の可能性であり、それらの可能性・有用性を示唆する成果を得た。平成19年度提出の交付申請書に記載した「研究目的」、「研究実施計画書」に照らし合わせて以下に箇条書きにて概要を報告します。(1)ラット肝細胞を対象としたトランスポーターについての研究ラット小型肝細胞においてはMrp3,Bcrp,Mrp1,Mbr1bといった排泄系のトランスポーターの発現が高度であった。これらは前駆肝細胞において特徴的として捉えられた他、重篤な肝障害時の肝機能維持に必要な条件と想定された。また成熟化にともない、類洞側細胞膜上取り込み型有機アニオントランスポーターであるOatp1/2/4,毛細胆管細胞膜上に発現する排泄型有機アニオントランスポーターMrp2の発現量の上昇を認めた。一方Mrp3は低下していく傾向を示した。(2)ヒト肝細胞における研究手術検体より採取されたヒト肝組織片から小型肝細胞を分離し、無血清培地での培養系を確立することを目的とした。この目標はほぼ条件として確立できたと言える。培養肝細胞が幹細胞であることを幹細胞マーカーであるCD34,Thylなど用いて、肝細胞マーカーであるCK8,Albなどを用いて検討し、その特徴を確認しえた。このことにより、ヒト肝からの肝組織小型肝細胞を採取、蓄積する体制作りという次年度の研究につなぐことができた。(3)初代培養ラット肝細胞およびマウス肝細胞株を対象としたclaudin-2におけるタイト結合蛋白発現に関する研究タイト結合の重要な構成分子であるclaudinの中で毛細胆管に発現する分子はclaudin1,2,3である。中でもclaudin-2は肝小葉内での局在があることの確認を両種細胞に、そしてconcostastin Mがclaudin-2の発現を誘導することが確認され、細胞間隙投下制御向上に関与しうると考えられた。(4)ヒト肝材料を用いたタイト結合関連蛋白の発現変化に関する研究ヒト材料の蓄積を行なうことを開始しえた。タイト結合蛋白消長の有無に関する研究を開始することができており、次年度へと発展的につなぐことができた。肝不全発生に関係のある肝構成細胞上分子に注目し、それらが外科侵襲因子との関係で毛細胆管制御機構や肝細胞機能とどう影響し合っているのかを明確にすることを目的としたものである。その一つは、毛細胆管機構上の胆汁成分輸送を実際に左右している分子を特定し、肝の機能判定に有用か否かを評価しようとする基礎的研究である。Primary Culture Hepatocyteと小型肝細胞についてはその分布を確認し、炎症性サイトカインとの関係も一部確認しえた。毛細胆管運動に対するサイトカイン、液性因子の影響に関する検討とともに、肝細胞膜上のトランスポーターの発現状況、肝実質細胞を取り巻く細胞間の接着装置分子の消長の相互の関係については検討を試みたが、明確な機序解明につながるデータとはならなかった。本研究ではそれらの分布と機能発現性をみるものであり、それは確認をできたが臨床への有用性としての予後予知および、修飾因子を探る基盤的研究としては、この点で限界のあることが確認された。基本的構造としてのトランスポーターの分布を機能面から本研究では一定の見解を得ることについては、先にも概略的に述べたように、in vitroにおいてサイトカイン高濃度下条件を設定し、毛細胆管の構造変化やトランスポーター分子の消長から、胆汁うっ滞発生の成因を明らかにしえた。生体バリアの本体は、細胞と細胞の隙間をシールするタイト結合にあることから、胆汁うっ滞時に肝細胞のタイト結合の機能失調が生じるか否かを明らかにする目的で、肝細胞のタイト結合と併せてin vitro条件下で検討した。肝再生現象における有用な因子のひとつとしてプロテアーゼインヒビターが考えられており、その補充の意義が指摘されてきたことから、プロテアーゼインヒビターのひとつであるウリナスタチンに着目し、ウリナスタチンノックアウトマウスを作製し、肝再生現象を分析した。ノックアウトマウスにおいては部分肝切除後の肝再生が遅延・低下することを確認しえた。in vitro条件下でのウリナスタチンの添加により、細胞増殖能の回復をみたことより、通常ではautocrine的機構で肝再生への強力な関与が想定された。以上より、肝予備能に自家細胞によるウリナスタチンの産生能が肝予備機能評価の一因子となりうることを確認できた。

次にラット肝硬変モデルを既知の方法で作製し、その上でラット肝組織幹細胞移植の効果を検討した。また同モデルにおいて肝切除を試みた。前者の条件についてはいずれかの段階で幹肝細胞移植が有用であるかというpilot studyとして実施したが、重症肝硬変例であってもその決定に到らず、肝硬変に加えて何らかの負荷因子を関与させなくてはならないと考えられた。またヒト肝組織幹細胞の分離・培養・増殖・保存については再現性を確認した。肝不全モデルへの移植も試みたが、その増殖や分化を示唆させるには到らなかった。移植細胞の肝組織内存在は確認しえたが、組織置換には到らなかった。最後にアシアロシンチグラフィーを用いての新しい予後予知因子の検索に入ることができた。その有用性が伺われるまでの研究成果を得た。
固層エピタキシャル成長を利用したZnO薄膜の作製

平成16年度は、スパッタリング法で作製したZnO薄膜にイオン注入を行い、結晶性の変化を観察した。今年度はイオン注入前のZnO薄膜の結晶性を向上させるため、レーザーアブレーション法を用いてZnO薄膜堆積を行った。今年度得られた結果を以下に示す。【レーザーアブレーション法によるZnO薄膜堆積】c面サファイア上にレーザーアブレーション法を用いてZnO膜を堆積させた。雰囲気ガスは酸素、圧力は300mTorrとし、基板温度は300700°Cの範囲で変化させた。また、KrFエキシマレーザーの照射エネルギー密度は2.54.0J/cm^2の範囲で変化させた。基板温度500°C、エネルギー密度3.0J/cm^2の条件のとき、c面サファイア上に(110)面に配向し、その他の条件では(001)面に配向したZnO薄膜が成長することが解かった。レーザーアブレーション中のプルームの発光を調べたところ、Zn、Oの励起種やイオンの発光強度はレーザーの照射エネルギー密度によって変化することが確認された。結晶の配向と基板に到達する原子、分子に関連性があることが示唆された。作製したZnO膜の伝導形は全ての試料がn形を示した。【イオン注入と結晶欠陥の回復】(001)配向したZnO薄膜に酸素または窒素イオン注入を行い、熱アニールによる欠陥の回復を試みた。注入不純物密度は5×10^<18>/cm^3であり、アニール温度は700°C、アニール雰囲気は窒素とした。注入した不純物に関係なく、アニール前後で表面モフォロジーに顕著な変化は観察されなかった。また、アニール後の試料のシート抵抗はイオン注入前よりも高くなり、イオン注入後に観察されなくなっていたバンド端付近のPL発光はアニールにより回復した。アニール中の固層成長により、微結晶が形成されたものと推測される。固層成長によるZnO微結晶形成の可能性が示唆される。RFスパッタリング法でサファイア基板上に堆積させたZnO膜および、市販のZnO単結晶に対して酸素イオン注入を行った試料を用いて、熱アニール中の挙動を光反射率の変化から調べた。熱アニール温度は600°C700°Cであり、大気中で行った。この時、熱勾配が試料裏面から表面に向かうようにヒーターステージに乗せて加熱した。また、光反射率測定のプローブ光として、波長473nmのDPSSレーザーを用いた。【サファイア基板上のZnO膜】c面サファイア上にRFスパッタリング法を用いて、ZnO膜を堆積させた。成膜時の基板温度は100°C、雰囲気ガスおよび圧力は、アルゴン、34Paとした。表面観察から、アニールにより表面粗さが増加することが明らかになった。アニール中にランダムに結晶核が発生し、それらが成長したためであると考えている。表面粗さはアニール温度が低い試料の方が大きくなることが解った。温度を上げることにより裏面から表面に向かう結晶成長が促進され、結晶核の成長よりも優位に立つためであると推測される。光反射率の変化は結晶成長速度の情報を含んでいるため、光反射率測定からZnO結晶成長の活性化エネルギーを求めることができる。実験から求められた活性化エネルギーは3.4eVであった。ワイドバンドギャップ半導体の一つであるSiCが固層成長するときの活性化エネルギーは4eV5eVであると報告されており、ZnOはSiCと比べて固層成長しやすい物質であることが示唆された。【イオン注入したZnO単結晶】市販の単結晶ZnO基板にピーク濃度が10^<22>/cm^3になるように、加速エネルギー30keVで酸素イオンを注入した。TRIMコードを用いた計算により、この注入条件では表面においても酸素濃度は10^<21>/cm^3を超えていると求められた。しかし、直衝突イオン散乱分光法を用いた測定から、イオン注入後のZnO表面はアモルファス化していないことが確認された。イオン注入中の試料温度は最高200°C程度であるが、イオン注入による結晶欠陥の発生と同時に結晶欠陥の回復が起きていると考えられる。200°C程度での欠陥回復は、比較的低い活性化エネルギーと関係があると思われる。

結晶の配向と基板に到達する原子、分子に関連性があることが示唆された。作製したZnO膜の伝導形は全ての試料がn形を示した。【イオン注入と結晶欠陥の回復】(001)配向したZnO薄膜に酸素または窒素イオン注入を行い、熱アニールによる欠陥の回復を試みた。注入不純物密度は5×10^<18>/cm^3であり、アニール温度は700°C、アニール雰囲気は窒素とした。注入した不純物に関係なく、アニール前後で表面モフォロジーに顕著な変化は観察されなかった。また、アニール後の試料のシート抵抗はイオン注入前よりも高くなり、イオン注入後に観察されなくなっていたバンド端付近のPL発光はアニールにより回復した。アニール中の固層成長により、微結晶が形成されたものと推測される。固層成長によるZnO微結晶形成の可能性が示唆される。
機能性ナノ磁気微粒子を用いた新規抗てんかん薬の作用機序解明と脳保護作用の探索

本研究では小児けいれん性疾患のてんかんや急性脳症について、マウスを用いた基礎的な研究と併せて、患者の検体を用いて免疫学的な研究を行っている。マウス脳抽出液とLEV結合機能性ナノ磁気微粒子を混合し、LEVに結合する標的分子を機能性ナノ磁気微粒子に結合させ、溶出後SDS-PAGE、銀染色、質量分析によって精製した分子の構造を決定し、レベチラセタム標的分子である選択的結合タンパクLEV-binding protein-1;LBP-1と仮称)について検討している。インフルエンザ脳症モデルマウスに関してはインフルエンザウイルスWSN株を3-4週齢の雄BALB/cマウスに感染させ、LEV投与群と対照群としてPBSとジアゼパム投与群とで比較検討した。ヒトでの研究では未だけいれんに対する作用機序が明らかではないACTHについて、サイトカインの関連について検討した。IL-17やmonocytechemoattractant protein-1 (CCL-2)などの一部のサイトカインがACTH投与後に低下する傾向がみられ報告した。また、急性脳症の病態にGranzymeが関与している可能性を報告し、急性脳症と熱性けいれん複雑型との鑑別にGranzyme Aが有用である可能性を見出した。インフルエンザ脳症モデルマウスの検討では、LEV投与後に一部のサイトカインが低下したが、個体差もあり結論には至っていない。N数を増やすなどしてさらに検討する必要がある。てんかん・急性脳症患者を対象としたバイオマーカーやサイトカインを中心とした免疫学的解析は概ね順調に進展している。レベチラセタム標的分子である選択的結合タンパクLEV-binding protein-1;LBP-1と仮称)について引き続き検討する。脳症モデルマウスについてはN数をさらに増やし検討する。引き続き小児けいれん性疾患の代表であるてんかんや急性脳症、熱性けいれんなどの免疫学的検討も行う。小児けいれん性疾患の代表であるてんかんや急性脳症は決して稀な病気ではない。しかしながら、未だに病態は不明な点が多く確立した治療法がない。後遺症を残す可能性もあることから新たな治療法が望まれている。本研究の主な目的は、新規抗てんかん薬であるレベチラセタム(LEV)に対して機能性ナノ磁気微粒子を用いて結合分子を同定し、作用機序を解明することである。マウス脳抽出液とLEV結合機能性ナノ磁気微粒子を混合し、LEVに結合する標的分子を機能性ナノ磁気微粒子に結合させ、溶出後SDS-PAGE、銀染色、質量分析によって精製した分子の構造を決定し、レベチラセタム標的分子である選択的結合タンパクを同定した。これをLEV -binding protein-1(LBP-1)と仮称する。LBP-1の構造解析を行うとともにてんかんモデルマウス・脳症モデルマウスに対するLEVの脳保護作用を3方向から1行動学(抗けいれん作用),2組織形態学(海馬のニューロン新生), 3免疫学(脳組織のサイトカイン定量)検討する。てんかんを起こしにくい系統であるC57BL/6マウスにてある一定の条件下でてんかんを発症することを確認した。また、てんかんや急性脳症患者における免疫学的検討も併せて行い、血清もしくは血漿のサイトカインや各種Biomarker (brain-derived neurotrophic factor; BDNFなど)を測定した。さらに末梢血を採取し細胞内染色後フローサイトメトリー(FACS)にて解析し、サイトカイン産生能についても検討した。急性脳症において炎症性サイトカインの一つであるインターロイン-6やBDNFが神経学的予後と関連することを報告し、一部の症例では血漿の炎症性サイトカインの値とFACSによるサイトカイン産生能とは異なる結果がみられ興味深い知見が得られた。機能性ナノ磁気微粒子を用いてLEV標的分子である選択的結合タンパク(LBP-1)を同定した。てんかん・急性脳症患者の免疫学的解析も徐々に進行し概ね順調に進展していると思われる。C57BL/6のてんかんモデルマウスは確立したものの、脳症モデルマウスに対するLEVの脳保護作用の検討が遅れており、研究分担者の協力を仰ぎ今後より一層尽力する。本研究の主な目的は、新規抗てんかん薬であるレベチラセタム(LEV)に対して機能性ナノ磁気微粒子を用いて結合分子を同定することにより作用機序を解明し、てんかんモデルマウス・脳症モデルマウスに対するLEVの脳保護作用を検討することである。さらに臨床応用するために急性脳症やてんかんを中心としたけいれん性疾患患者の免疫学的病態についても検討する。てんかんモデルマウスに関してはてんかんを起こしにくい系統であるC57BL/6マウスにてある一定の条件下でてんかんを発症することを確認し、インフルエンザ脳症モデルマウスに関してはインフルエンザウイルスWSN株をマウスに感染させ体重減少を伴うことを確認した。

てんかんや急性脳症患者における免疫学的検討も併せて行い、髄液、血清もしくは血漿のIL-17を中心にサイトカインや各種Biomarker (High mobility group box 1; HMGB1、Granzymeなど)を測定し、てんかんや急性脳症の病態にHMGB1やGranzymeが関与している可能性を報告し、急性脳症と熱性けいれん複雑型との鑑別にIL-17が有用である可能性を見出した。さらに末梢血の細胞内染色後フローサイトメトリー(FACS)にてサイトカイン産生能についても検討し、単球のサイトカイン産生能が熱性けいれんやてんかんの病態に関与していることについても報告した。機能性ナノ磁気微粒子を用いてLEV標的分子である選択的結合タンパク(LBP-1)を同定し、C57BL/6のてんかんモデルマウスは確立した。インフルエンザ脳症モデルマウスの作成を試みているが、モデルマウスに対するLEVの脳保護作用の検討が遅れている。てんかん・急性脳症患者のバイオマーカーやサイトカインを中心とした免疫学的解析は徐々に進行し概ね順調に進展している。本研究では小児けいれん性疾患のてんかんや急性脳症について、マウスを用いた基礎的な研究と併せて、患者の検体を用いて免疫学的な研究を行っている。マウス脳抽出液とLEV結合機能性ナノ磁気微粒子を混合し、LEVに結合する標的分子を機能性ナノ磁気微粒子に結合させ、溶出後SDS-PAGE、銀染色、質量分析によって精製した分子の構造を決定し、レベチラセタム標的分子である選択的結合タンパクLEV-binding protein-1;LBP-1と仮称)について検討している。インフルエンザ脳症モデルマウスに関してはインフルエンザウイルスWSN株を3-4週齢の雄BALB/cマウスに感染させ、LEV投与群と対照群としてPBSとジアゼパム投与群とで比較検討した。ヒトでの研究では未だけいれんに対する作用機序が明らかではないACTHについて、サイトカインの関連について検討した。IL-17やmonocytechemoattractant protein-1 (CCL-2)などの一部のサイトカインがACTH投与後に低下する傾向がみられ報告した。また、急性脳症の病態にGranzymeが関与している可能性を報告し、急性脳症と熱性けいれん複雑型との鑑別にGranzyme Aが有用である可能性を見出した。インフルエンザ脳症モデルマウスの検討では、LEV投与後に一部のサイトカインが低下したが、個体差もあり結論には至っていない。N数を増やすなどしてさらに検討する必要がある。てんかん・急性脳症患者を対象としたバイオマーカーやサイトカインを中心とした免疫学的解析は概ね順調に進展している。レベチラセタム標的分子である選択的結合タンパク(LBP-1)の構造解析を行い、LBP-1の脳内分布を調べる。マウス脳を固定し、レベチラセタム結合分子のin situハイブリダイゼーションによってmRNAの分布を調べ、レベチラセタム結合分子の抗体を作製し、免疫組織化学によって結合分子の分布を調べる。インフルエンザウイルスWSN株を3-4週令のBALB/Cマウスの左右両鼻に接種し、脳症モデルマウスを作成し、LEVの脳保護効果を1抗けいれん作用(けいれんの頻度、持続時間など)、2組織形態学的検討、3脳の部位(大脳皮質,海馬など)ごとの免疫学的検討を行う。
小径間伐材を用いた耐震補強用面格子壁の力学性能とその経年変化の解明

本研究では、60mm角程度の小断面材を用いた木製面格子壁の実大実験を3年間にわたって行い、力学性能の経年変化、間伐材と成木材の力学性能の違いについて調査した。その結果、製作後24ヶ月までならば力学性能は大きく変化しないこと、面格子壁に間伐材を用いても、成木材の面格子壁と力学性能に違いはほとんどないことなどが明らかとなった。さらに、実験結果を踏まえて、面格子壁用の弾塑性復元力特性モデルを提案した。本研究では,防災安全上および環現保全上の課題の解決を日指し,間伐材を用いた面格子壁の力学性能とその経年変化(劣化性状)を,成木材を用いた面格子壁との比較実験により明らかにすることを目的としている.面格子壁の試験体寸法は幅910mm×高さ2730mmとし,使用材料2種類(成木材あるいは間伐材),格子材寸法2種類(太径あるいは細径)の合計4種類用意する.平成22年度は24体の試験体を製作した.その内,平成22年度は,細径成木材を用いた試験体2体を製作直後に,太径成木材を用いた試験体2体を製作後6か月後に水平加力試験を行った.実験は,一般的な面内せん断試験方法に従って実施し,各試験体の強度(耐力)・剛性を計測した.今年度および過去の様々な面格子壁の水平加力実験データから,製作後6か月程度以下の経年数ならば,使用材種が間伐材・成木材に関わらず,面格子壁の力学性能に変化はないことが明らかとなった.また,これらの実験データを基に,荷重-変形関係の包絡線と完全弾塑性復元力モデルを比較することによって,完全弾塑性モデルの弾性勾配部分が実験結果の包絡線とほぼ1/60radで交わっていること,完全弾塑性モデルの終局耐力は包絡線の1/20rad時荷重値とほぼ等しいことなど,格子材種や格子間隔,製作後経年数(6か月程度以下)に関わらない各面格子壁に共通する力学的特徴を明らかにした.さらに,この復元力特性の特徴を踏まえて,小変形(1/200rad)時の荷重値を利用したトリリニア型の弾塑性復元力特性モデルを提案し,このモデルが実験結果と非常に良い対応を示していることを確認した.本研究では,防災安全上および環境保全上の課題の解決を目指し,間伐材を用いた面格子壁の力学性能とその経年変化(劣化性状)を,成木材を用いた面格子壁との比較実験により明らかにすることを目的とする.面格子壁の試験体寸法は幅910mm×高さ2730mmとし,使用材料2種類(成木材あるいは間伐材),格子材寸法2種類(太径あるいは細径)の合計4種類用意する.なお,太径は60mm×60mm,細径は45mm×60mmの格子材を用いている.平成23年度は,平成22年度に製作した試験体24体の内,製作後12か月経過した試験体4種類8体について水平加力実験を行った.実験は,一般的な面内せん断試験方法に従って実施し,各試験体の強度(耐力)・剛性を計測した.いずれの仕様の面格子壁も,製作後12か月経過した試験体の方が,製作直後の試験体に比べて強度・剛性がやや高い結果となった.この理由は現在のところ不明であるが,今年度および過去の様々な面格子壁の水平加力実験データから,製作後12か月程度以下の経年数ならば,使用材種(間伐材あるいは成木材)や格子寸法(太径あるいは細径)に関わらず,面格子壁の力学性能は,少なくとも製作直後の試験体と同程度であることが明らかとなった.このことは,これまであまり利用価値のなかった小径間伐材の需要拡大につながると考えられる.さらに,実験から得られた荷重-変形関係の包絡線を基に,小変形(せん断変形角1/200rad)時の荷重値を利用したトリリニア型の弾塑性復元力特性モデルを提案し,このモデルが実験結果と概ね良い対応(安全側の復元力特性)を示していることを確認した.本研究では,間伐材を用いた面格子壁の力学性能とその経年変化(劣化性状)を,成木材を用いた面格子壁との比較実験により明らかにすることを目的とする.面格子壁の試験体寸法は幅910mm×高さ2730mmとし,使用材料2種類(成木材あるいは間伐材),格子材寸法2種類(太径あるいは細径)の合計4種類用意する.なお,太径は60mm×60mm,細径は45mm×60mmの格子材を用いている.平成24年度は,平成22年度に製作した試験体24体の内,製作後18か月および24か月経過した試験体について水平加力実験を行った.実験は,一般的な面内せん断試験方法に従って実施し,各試験体の強度(耐力)・剛性を計測した.

これまで3か年の実験結果から,細径(成木材・間伐材)では,24ヶ月まで時間が経過するほど耐力が若干増加するが,太径(成木材・間伐材)では,24ヶ月までの経過によって耐力がやや低下することが確認された.しかしながら,耐力の増減はいずれも2割程度以下であり,製作後24ヶ月までならば,荷重ーせん断変形角関係の大きな変化はないことが明らかとなった.すなわち,製作後24か月程度以下の経年数ならば,使用材種(間伐材あるいは成木材)や格子寸法(太径あるいは細径)に関わらず,面格子壁の力学性能は,少なくとも製作直後の試験体と同程度であることを示唆している.このことは,これまであまり利用価値のなかった小径間伐材の需要拡大につながると考えられる.また,実験から得られた荷重ー変形関係の包絡線を基に,小変形(せん断変形角1/200 rad)時の荷重値を利用したトリリニア型の弾塑性復元力特性モデルを,除荷過程の戻り剛性も含めた形で提案した.さらに,面格子壁を設置した木造建物モデルの限界耐力計算を行い,構造用合板や土壁などよりも応答変位が小さくなることを確認した.試験体のほとんどは平成22年度に製作済であり,これまで実験も順調に実施しており,今後も残りの各試験体について水平加力試験を実施し,実験データを計測するだけであるため.24年度が最終年度であるため、記入しない。各試験体について水平加力試験を継続し,製作後24か月まで経過した試験体の力学性能について調査する.また,せん断変形角1/200rad時の荷重値を利用したトリリニア型の弾塑性復元力特性モデルを提案しているが,このモデルは安全側の評価であるものの,実験値との誤差がやや大きい試験体もある.実際の設計に利用するためには,モデルの推定精度を向上させる必要もある.24年度が最終年度であるため、記入しない。
行動性体温調節反応*みた運動に伴う体温変動機構の研究

本研究は、運動時の体温上昇機構と運動習慣に伴う安静時の体温上昇機構を行動性体温調節反応の面から探ることを試みた。ヒトの運動時行動性体温調節反応の測定実験では、人工機構室内の環境温度を被験者自身室内において温度設定ダイヤルを随意に変えられるように設定し、安静時、運動時、下腿温浴負荷時及びインフルエンザによる発熱時に深部体温(直腸温)と平均皮膚温から算出された平均体温をどのような方向に調節するよう環境温度を選択するのかを比較検討した。その結果、選択した環境温度は発熱時>安静時≧運動時≧下腿温浴時となった。また、運動時はその強度に比例して低い温度を選択する傾向を示した。各条件における実験終了時の平均体温は発熱時≧運動時>安静時=下腿温浴時となった。以上の結果から、平均体温は生体温度情報量とみなすと、本案験から運動時には発熱時と同様に体温のセットポイントの上昇によって体温が上昇していることが示唆された。運動習慣による安静時体温上昇機構の研究には雌ラットを用い、行動性体温調節反応の測定にはサーマルグラディエントチャンバーを用い、自発回転ケージ走を行わせた場合と行わせなかった場合の深部体温、選択環境温度の測定を行った。ラットにおいて自発回転走運動量に個体差があり、運動量が多いラットほど安静時の体温は高くなることが示された。運動量の多いラットでは、行動テストにおいて回転運動を行わせている時には行わせていない時と比してより高い環境温度を選択し、高体温を維持した。また、寒冷暴露(10°C)をしても運動によって上昇した安静時の体温水準には影響を及ぼさなかった。以上の結果から、運動習慣により安静時の体温水準が高くなることは再確認され、またその上昇機構は生体の積極的な変動であることが示唆された。さらに、今後はその意味付けを検討することが必要と考えている。平成10年度はヒトを被験者として、安静時、運動負荷時(運動強度HRmax50,60,70%の3強度)、暑熱負荷時(下肢温浴負荷時)および感染に伴う発熱時に温熱的快適環境温度を選択させる行動実験を行い、運動時の体温変動機構について検討を行った。被験者数は安静、運動、暑熱負荷実験において8例、安静および発熱実験において4例であった。それぞれの実験終了時(運動、暑熱負荷実験では60分、発熱実験では40分)の直腸温の平均は、37.2°C(安静)、37.7°C(50%)、38.1°C(60%)、38.4°C(70%)、37.7°C(暑熱負荷)及び38.0°C(発熱)であった。選択した環境温度(Tsel)は運動時及び暑熱負荷時において安静時よりも低い環境温度を選択する傾向がみられ、実験終了時のTselの平均は29°C(安静)、25°C(50%)、23°C(60%)、21°C(70%)、23°C(暑熱負荷)であった。一方、発熱時には高いTselを選択し、実験終了時のTselの平均は32°Cであった。これらの結果は、Cbanac等(1971)が報告している結果と同様であるが、体温調節機構を考える場合、末梢と深部からの温度入力情報について比較検討することが必要ではないかと考えた。そこで、平均体温(TB)が各条件においてどのような水準になるように環境温度を調節しているのか検討を試みた。

各実験条件の最終値の平均Tbは35.9°C(安静)、36.1°C(50%)、36.3°C(60%)、36.8°C(70%)、36.1°C(暑熱負荷)及び37.2°C(発熱)で、安静時及び暑熱負荷時に比較して運動時及び発熱時に高いTbとなるよう調節している傾向がみられた。このことは、運動時の体温変動機構は発熱時と同様に体温の調節目標値が上方に移行している可能性を示唆するものである。尚、運動習慣に伴う体温変動機構を探る動物実験は平成11年3月現在でセットアップが完了したため、11年度の行う予定である。本研究は、運動時の体温上昇機構と運動習慣に伴う安静時の体温上昇機構をそれぞれヒト及びラットを対象として行動性体温調節反応の面から探ろうとしたものである。平成10年度は、ヒトの運動時及び安静時、暑熱暴露時、発熱時の選択快適環境温度実験を行い、運動時の体温上昇は発熱時と同様に体温の調節目標値が上方に移行したことによる体温変動の可能性を強く示唆する結果を示した(10年度実績報告書参照)。平成11年度は、研究目的の2番目に相当する運動習慣に伴う体温上昇機構について、ラットを用いて調査した。その結果は以下のようである。1)自発走回転ケージによる日常の運動量が日平均3000回転(約3.6km)以上のラットは、それ以下のラットに比べて日中安静時の体温水準は有意に高い値を示した。2)日常の運動によって高い体温水準を示したラットをサーマルグラディエントチャンバーに暴露するとより高い環境温度を選択し、高い体温を維持した。3)さらに、運動によって高い体温を示したラットの飼育環境温度を24°Cから10°Cに下げても高い体温を維持した。以上の結果より、日常の運動習慣に伴う体温上昇は積極的な体温変動であることが示唆された。しかし、サーマルグラディエントチャンバーのセットアップに時間がかかり実験開始が遅れたため、例数がまだ少なく、さらに追加実験を行うことがまとめる上で不可欠である。また、これらの機構については今後の課題とされた。