hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト糖輸送体の機能部位の解析

ヒト促進拡散系糖輸送体は種を超えて、共通のスーパーファミリーMajor Facilitator Superfamilyに属する。これまでに、酵母Sacharomyces cerevisiaeの2種の糖輸送体間で網羅的キメラ解析を行い、糖輸送の親和性を決定する唯一のアミノ酸を同定した。ヒト糖輸送体GLUT1もおいても、対応するアミノ酸が糖輸送の親和性を決定していることを、酵母の全糖輸送体欠損株の異種発現系を用い、明らかにした。ヒト糖輸送体は種を超えて、共通のファミリー、Major Facilitator Superfamiy (MFS)に属する。酵母Saccharomyces cerevsiaeのMFSに属する2種の糖輸送体、高親和性糖輸送体Hxt2と低親和性糖輸送体Hxt1の網羅的なキメラ解析から、高親和性糖輸送に必須のHxt2の5個のアミノ酸を同定した。この5個のアミノ酸をさらに各々他の19個のアミノ酸で置換した95個の変異輸送体を作成し、輸送活性を調べた結果、7番目の膜貫通領域にあるAsn-331が糖輸送の親和性を決めていることを明らかにした(J.Biol.Chem.282,13146-13150,2007)。通常の酵母ではヒト糖輸送体GLUT1を細胞膜に発現するのは困難であるが、糖輸送体欠損変異株S7(hxtf1-17,ga12)のearly stationary phaseにおいて飛躍的にヒト糖輸送体GLUT1の細胞膜上の発現量が増えることを発見し、さまざまな生化学的な糖輸送活性の解析が可能になった。Hxt2のAsn-331に対応するGLUT1のIle-287を他の19個のアミノ酸に置き換えた変異輸送体を作成し、糖輸送のkinetics(Km,Vmax)、輸送する糖の特異性、阻害剤(細胞質側に結合部位があると考えられているCytochalasin B、外側に面した結合部位があると考えられているPhloretin)の効果等を解析した。Hxt2と同様に、GLUT1においても、このアミノ酸が親和性決定のkey residueであることを示唆していた。また、このアミノ酸は、MFSの大腸菌GlpT輸送体の結晶構造をtemplateとしたhomology modelで、中央のporeに面し、砂時計の形状をしているpathwayの一番狭くなっているところに位置していた。ヒト糖輸送体は種を超えた共通のスーパーファミリーMajor Facilitator Superfamily(MFS)に属する。酵母Saccharomyces cerevsiaeのMFSに属する2種の糖輸送体、高親和性糖輸送体Hxt2と低親和性糖輸送体Hxt1の網羅的なキメラ解析から、高親和性糖輸送に必須のHxt2の5個のアミノ酸を同定し、さらに、この5個のアミノ酸を各々他の19個のアミノ酸で置換し、輸送活性を調べた。7番目の膜貫通領域にあるAsn-331を置換した変異輸送体のみが、糖輸送の親和性が幅広く変化し、Asn-331が糖輸送の親和性決定を担っていることを示唆する(J.Biol.Chem.282,13146-13150,2007)。Hxt2のAsn-331に対応するGLUT1のIle-287を他の19個のアミノ酸に置き換えた変異輸送体を作成し、糖輸送のkinetics(Km,Vmax)を解析したところ、様々な親和性を示した。Ile-287がHxt2の場合と同様に、親和性決定のkey residueであることを示唆する。変異輸送体への阻害剤(細胞質側に結合部位があると考えられているCytochalasinB、細胞外に面した結合部位があると考えられているPhloretin)の効果の解析から、Ile-287が細胞外に面した結合部位かその周辺に位置していることが明らかになった。また、このアミノ酸は、大腸菌のMFSに属するGlpT輸送体の3次元構造をtemplateとしたhomology modelで、中央のporeに面し、砂時計の形状をしているpathwayの一番狭くなっているところに位置していた。糖輸送体の構造と機能に関する新しいデータが得られた(Biochim.Biophys.Acta Biomembranes,2009in press)。
光発芽種子の発芽のメカニズムに関する分子生物学的研究

レタス種子の光発芽誘導は植物ホルモンの一つであるジベレリン(GA)を介していると考えられている.レタス種子は暗黒下においてもGA処理により暗発芽が誘導されるが,そのときに発現量が増加する遺伝子の一つとしてpLRG11がクローニングされている.pLRG11のインサートcDNAの長さは610bp程度(mRNAは約700b)で,5'側が100bp程欠除したcDNAであったが,その推定部分アミノ酸配列と高いホモロジーを示すタンパク質は現在までには知られていない.pLRG11のインサートcDNAはメチオニンコドンからはじまるが,そのメチオニンが翻訳開始点とは言えず,5'非コード領域を探索し翻訳開始点を決定することはpLRG11の機能解明には必須であるので,本研究ではその決定を目的とした.そこで,mRNAの塩基配列の一部がわかっているときに5'上流の未知領域をクローニングするための技術である5'RACEを試み,5'上流の未知配列を32塩基決定したが,その領域にもストップコドンが存在せず,翻訳開始点を明らかにすることはできなかった.5'RACEは本来5001000塩基の配列を容易に決定できる方法であるが,今回わずか32塩基しか決定できなかったのはmRNAからの逆転写が不完全であったためである.その原因としては,当該mRNAは5'側がループ構造などのように逆転写が進行しにくい立体構造をとりやすいという可能性が考えられる.逆転写反応前には65°CでmRNAを熱変性したが,45°Cの反応中に再度構造が変化したのかもしれないので,高温下でも反応できる逆転写酵素を用いて再度試みる必要がある.また,種子,子葉,本葉,胚軸,根の試料を用いたノーザン分析では当該mRNAの発現は種子においてのみ検出できた.さらにゲノミックサザン分析によりこの遺伝子は1コピーであることが示唆された.レタス種子の光発芽誘導は植物ホルモンの一つであるジベレリン(GA)を介していると考えられている.レタス種子は暗黒下においてもGA処理により暗発芽が誘導されるが,そのときに発現量が増加する遺伝子の一つとしてpLRG11がクローニングされている.pLRG11のインサートcDNAの長さは610bp程度(mRNAは約700b)で,5'側が100bp程欠除したcDNAであったが,その推定部分アミノ酸配列と高いホモロジーを示すタンパク質は現在までには知られていない.pLRG11のインサートcDNAはメチオニンコドンからはじまるが,そのメチオニンが翻訳開始点とは言えず,5'非コード領域を探索し翻訳開始点を決定することはpLRG11の機能解明には必須であるので,本研究ではその決定を目的とした.そこで,mRNAの塩基配列の一部がわかっているときに5'上流の未知領域をクローニングするための技術である5'RACEを試み,5'上流の未知配列を32塩基決定したが,その領域にもストップコドンが存在せず,翻訳開始点を明らかにすることはできなかった.5'RACEは本来5001000塩基の配列を容易に決定できる方法であるが,今回わずか32塩基しか決定できなかったのはmRNAからの逆転写が不完全であったためである.その原因としては,当該mRNAは5'側がループ構造などのように逆転写が進行しにくい立体構造をとりやすいという可能性が考えられる.逆転写反応前には65°CでmRNAを熱変性したが,45°Cの反応中に再度構造が変化したのかもしれないので,高温下でも反応できる逆転写酵素を用いて再度試みる必要がある.また,種子,子葉,本葉,胚軸,根の試料を用いたノーザン分析では当該mRNAの発現は種子においてのみ検出できた.さらにゲノミックサザン分析によりこの遺伝子は1コピーであることが示唆された.
内耳障害による大脳聴覚野周波数マップの可塑性

フラビン蛋白蛍光イメージング法を用いて、マウス大脳聴覚野の機能を研究した。その結果、以下の3つの成果を得た。(1)内耳障害マウスを用いて高音障害マウスの大脳聴覚野の反応を観察した。中等度以下の軽い難聴の場合、マウス大脳聴覚野マップに変化は見られなかったが、高度難聴になると中音域の活動が強くなっていた。(2)一定時間青色励起光を当てると、その領域の神経活動が抑制されるという光抑制法を用いて、大脳聴覚野の亜領域である前聴覚野(AAF)と、一次聴覚野(AI)の結合を解明した。その結果AAFとAIの結合には、AAFからAIへとういう一方向性の流れがあることが証明された。(3)報酬と関連づいた音(S+)と報酬をもらえない音(S-)とでマウスに弁別させる行動実験を行った。その結果、マウスはS+音に対する水のみ行動の数に変化はなかったが、S-に対する間違い行動が抑制されることで弁別学習が成立した。また弁別後のマウスの大脳聴覚野の反応を見るとS+の活動に変化がないのに対し、S-に対する活動が減弱していることがわかった。・マウス大脳聴覚野の周波数マップの変化を探るために、ミトコンドリアの電子伝達系を担う蛋白であるフラビンの自家蛍光変化を用いて神経活動を可視化し、以下のの2つの研究を行った。1.フラビン蛋白蛍光法における反応は青色光の長時間照射により抑制されることを利用し(光抑制)、広義の一次聴覚野に含まれる前聴覚野(AAF)と狭義の一次聴覚野(AI)の関係を調査した。その結果、AAFを光抑制した場合AAFの反応とともにAIの反応も低下したが、AIを光抑制した場合はAIの反応のみ低下しAAFの反応には影響がなかった。この結果から広義の一次聴覚野内にはAAFからAIへの神経活動の方向性があることが証明された。2.純音、AM音、FM音をそれぞれ報酬を与える音(S+音)、報酬を与えない音(S-音)に割り当て行動実験を行い、学習が成立した後、大脳聴覚野の反応性を調査した。その結果、純音をS+音、S-音に割り当てた場合、いずれの場合も大脳聴覚野の反応に変化はなかった。AM音、FM音をS+音に割り当てた場合、大脳聴覚野の反応に変化はなかったが、S-音に割り当てた場合、反応が低下した。このことからAM音、FM音のような複雑な音に対する学習に大脳聴覚野が必要であり、その学習は反応の抑制として得られることがわかった。ヒトにおける聴覚の可塑性を調べるために人工内耳挿入患者の聴取成績と失聴期間との関係について調査した。その結果失聴期間が長いほど聴取成績が悪いことがわかった。上記研究は聴覚系とくに大脳聴覚野における可塑性を解明するために、基礎的、臨床的な両側面から、非常に重要で有意義な研究である。マウス大脳聴覚野の可塑的変化を調べるために、報酬に伴った行動実験とフラビン蛋白蛍光イメージングを組み合わせて研究を行った。報酬をもらえる音(S+音)、報酬をもらえない音(S-音)にさまざまな音を割り当てた。S+音、S-音ともに純音の場合、S+音に純音、S-音にAM音を用いた場合とその反対の組み合わせ、S+音に周波数が5kから40kに増加していくFM音(上昇FM音)、S-音に周波数が低下していく(下降FM音)を用いた場合とその反対の組み合わせで弁別学習が可能であるか行動実験を行った。結果はすべての組み合わせでマウスは弁別が可能であった。弁別学習はS+音に対する行動は変化しないのに対し、S-音に対して間違った行動をする割合が低下することから成立していた。弁別学習が成立した動物をフラビン蛋白蛍光イメージングを用いて、大脳聴覚野の反応を解析すると、S+音に対する反応は変化ないのに対し、S-音がAM音やFM音のように複雑な音の場合、一次聴覚野での反応が低下していることがわかった。しかしS-音が純音のように単純な音の場合には変化がなかった。またマウスに強大音を聞かせることで、高音域の急性音響障害マウスを作成し大脳聴覚野の変化を調べた。
中脳ドパミン神経の入出力発達を制御する内的・外的要因の解明

ドパミン神経発達は、生後から思春期と長期に渡るが、その調節には不明な点が多い。本研究では、このドパミン神経発達調節の細胞内要因と外的要因を調べた。ドパミン神経は生後から性成熟直前まで、バースト性発火を特徴とする発火上昇が観察された。それにともないカチオン電流の変化とセロトニン感受性の低下が観察された。加えて、外的要因であるGDNF等の神経栄養因子によっても発火が大きく影響されていた。しかし、ドパミン神経の発火頻度と神経終末のドパミン放出量にはかなりの解離が生じていた。これらの結果は、ドパミン神経の内的要因や外的要因に加えて、成長後には神経終末部位での局所の調節も重要であることを示唆している哺乳動物においてドパミン神経回路の発達は、生後から思春期と長期に渡る。このドパミン神経の発生メカニズムは遺伝子レベルで既にかなり解明されているが、神経細胞誕生後の回路発達過程の制御機序は不明のままである。本課題では、脳内ドパミン神経の機能・回路発達を制御している「細胞の内的・外的要因」の実態を明らかにし、ドパミン神経の発達を追った可塑性変化や臨界期の存在仮説を検証する計画である。1)発達中のドパミン神経の自律発火の頻度、強度、パターン変化の制御因子の解明;中脳スライスを用いて黒質ドパミン神経の成長過程における自律発火頻度変化を分析した。スライス標本でユニット記録を実施したところ、予想に反し発火頻度の平均に大きな差異は観察されなかった。麻酔下でIN VIVOでもドパミン神経の自律発火の発達変化を測定したが、スライスと同様、平均値には大きな変化はなかった。また、セロトニンに対する反応性の発達変化も分析したところ、また、思秋期(6週)においてのみ、その反応性が低下することが判明した。加えて、その他の外的要因分子を明らかにするために、内在性のドパミン栄養因子GDNFの過剰発現マウスからIN VIVOユニット記録を実施した。平均発火頻度、バースト発火時間、両者ともに1.5倍から3倍上昇しており、栄養因子GDNFがドパミン神経活動発達に強い作用を有することが判明した。2)発達を追ってドパミン神経細胞に発現する遺伝子群の網羅的同定;次世代シークエンサーを活用し、発達や神経栄養因子に反応して中脳ドパミン神経細胞やそれに回路を形成する神経がどのようにそのRNA発現パターンを変化させるかを網羅的に解析し、自律的発火を獲得するに至る内的分子変化を把握する計画であった。現在、中脳RNAを次世代シークエンサーに駆けたので、RNASEQのビッグデータの解析中である。本研究は中脳ドパミン神経の活動発達の制御メカニズムを、内的要因と外的要因に分けて解析することで、中脳ドパミン神経の可塑性を評価するという目標を有する。1)発達中のドパミン神経の自発発火の頻度、パターン変化の制御因子の解明;動物数を増やして3週(幼若期)、6週(思春期)、12週(成熟期)の黒質ドパミン神経の発火頻度、バースト頻度を麻酔下でユニット解析した。どの活動指標も3週ー6週にかけて上昇し、6週ー12週にかけて低下した。同様の解析をシナプス入力が制限されているスライス標本でも実施した。発達に伴い規則性のみが上昇する傾向にあった。これは観察された内因性Ih電流の増加に由来すると推測された。したがってin vivoで観察された活動変化は、興奮性や抑制性入力という外因性変化を反映するものと推定された。2)ドパミン神経のシナプス分化・発達可塑性のレベルの解析;セロトニンに対するドパミン神経の反応性を、発達段階を追ってスライス標本にて比較、検討した。黒質ドパミン神経活動は3週、6週、12週いずれの時期においても増加傾向した。一方、腹側被蓋野のドパミン神経の反応は多様で、上昇する細胞から、低下する細胞まで千差万別であった。3週、6週、12週で比較すると、幼若期でのみ活動が上昇する細胞が大多数を占めることわかり、腹側被蓋野のドパミン神経のセロトニン感受性は、生後変化することが判明した。3)発達をおってドパミン神経細胞に発現する遺伝子群の網羅的同定;発達にともなう発火活動変化の原因を解明するべく、シングルセルレベルでのRNA-SEQを計画した。レーザーマイクロダイセクション法により十分量のRNAをドパミン神経から抽出できた。しかし計画のSMARTeという方法では、シクエンスライブラリーにゲノムDNA増副産物が混入していることが判明した。これを解決すべく、本課題を次年度へ持ち越した。ドパミンは、注意、運動、情動、学習の調節に関与する神経伝達分子で、哺乳動物においてその発達は、生後から思春期と長期に渡る。本課題では、中脳ドパミン神経へのシナプス入力の発達可塑性、神経終末発達を制御する脳内環境因子という視点から、脳内ドパミン神経の機能・回路発達を制御している「細胞の内的・外的要因」の実態を明らかにすることを目標とした。発達を追ってドパミン神経細胞に発現する遺伝子群の網羅的同定:ヒトのドパミン神経細胞のRNAプロファイリングにおいては解剖手技やRNAの品質差が多かったため、RNAサンプルを追加しRNAーSEQを実施した。ヒトでの黒質ドパミン細胞に発現する遺伝子群には多くの特徴的なKチャンエル遺伝子が含まれていることが判明した。比して、グルタミン酸受容体チャンネル等の入力

シナプス関連遺伝子発現量は、予想外に少なかった。更にラットとヒトのドパミン神経細胞に発現する遺伝子群に着目して、比較解析を進めている。ドパミン神経終末成熟・ドパミン放出変化を促す細胞の内的・外的要因の究明:iPS細胞や神経培養株の培養系を使ってドパミン神経分化・発達プロセスを調べた結果、その初期段階はセロトニン神経分化と共通項が多いこと、GDNF等の栄養性外的要因での分化誘導には限界があること、栄養性環境操作の影響は細胞生存が主で機能的成熟への影響は少ないことが判明した。また課題であった自由行動下での中脳ドパミン神経活動の発達変化も、無線ユニット記録システムを立ち上げることができたので、測定可能となった。結果、皮質入力が制限されている麻酔下で得られた結果と類似して、成熟後のドパミン神経の活動は若い動物に比べ活動頻度が上昇傾向、バースト性は定常傾向にあった。これらの結果を総合すると、ドパミン神経分化・成熟に係る自律的制御・内的要因は、予想以上に大きいことが判明した。ドパミン神経に対するRNAプロファイリングの課題についてのみ、計画に遅れを生じている。初年度における機知SMART法には、次世代シークエンサーライブラリーとしての技術的問題点が内包されていることが判明したが、この解決に1年以上を要したため、その遅れが最終年度にまで影響してしまった。ドパミン神経発達は、生後から思春期と長期に渡るが、その調節には不明な点が多い。本研究では、このドパミン神経発達調節の細胞内要因と外的要因を調べた。ドパミン神経は生後から性成熟直前まで、バースト性発火を特徴とする発火上昇が観察された。それにともないカチオン電流の変化とセロトニン感受性の低下が観察された。加えて、外的要因であるGDNF等の神経栄養因子によっても発火が大きく影響されていた。しかし、ドパミン神経の発火頻度と神経終末のドパミン放出量にはかなりの解離が生じていた。これらの結果は、ドパミン神経の内的要因や外的要因に加えて、成長後には神経終末部位での局所の調節も重要であることを示唆している発達をおってドパミンの神経活動をin vivo麻酔下ユニット記録できたこと、ならびに、電極の安定性の問題により遅れていたin vivoの無線ユニット記録システムがようやく駆動できるようになったことは、重要な前進である。一方、単一ドパミン神経細胞からのRNAーSEQによるプロファイリングは、予定外に多くの問題を抱えている。レーザーマイクロダイセクション法により、ドパミン神経細胞だけを顕微鏡下で単離できるようになったのはよかった。しかし、既存の極微量サンプルから次世代シークエンサーライブラリーを合成する方法(SMARTe)では混在するゲノムDNAもライブラリー化されていることが判明した。この問題点は原法では指摘されておらず、DNAase処理、Exonuclase処理などでその問題点を改善する方向で、引き続き、その改善を模索している。技術的な問題ほぼ解決したので、当該課題の実施完了にむけ「補助事業起案延長承認申請」をおこない、その解析を今後も継続することで当該課題の実施完了させることとなった。神経発達学in vivoの無線ユニット記録システムが運用できるようになったので、麻酔下のユニット記録で観察できていた思春期前後に起きるドパミン神経活動変化を、free-movingの生理的条件で再確認をしたい。
耐高温硫化および酸化性新合金の創製

本研究では金属の耐高温酸化性の改善に最も効果的な添加元素であるAlと耐高温硫化性に優れた高融点金属をスパッター法を用いて合金化し、これらの高温硫化挙動および高温酸化挙動を調べてきた。その結果、これまでにAl-Mo合金およびAl-Nb合金が金属としては極めて優れた耐高温硫化性を示し、耐高温酸化性に関しても著しく改善されたことを報告してきた。しかし、これらの合金の高温硫化における挙動はまだ十分解明されているとは言えず、また、高温酸化に関しても、実用材料として用いるためにはより一層の改善が望まれた。そこで、高温硫化挙動に関してはAlの添加の効果についての解析を、また、耐高温酸化性の改善に関しては第三元素としてSiの添加の効果について検討した。Al-Mo合金やAl-Nb合金はMoやNbの硫化物スケールが形成することで優れた耐高温硫化性を示し、その硫化速度は純粋なMoやNbの値をも下回るものだった。その改善の機構については、MoやNbの硫化物にAlが添加されることでこれらの硫化物中の欠陥密度が現象して、合金全体の硫化の進行を抑制されるものと推定された。この場合、Alの添加は微量でも合金の硫化速度に大きく影響することが予想される。そこで、この推測の確認を目的として微量のAlの添加の効果について解析を行った。ここではMoやNbに16at.%以下のAlを添加した合金を作製し、その高温硫化挙動を調べた。その結果、Mo合金では僅かなAlの添加でも硫化速度が急速に減少するのが観察されたのに対し、Nb合金ではAlの添加量に従って硫化速度が緩やかに減少するのが観察された。このほか、RBSを用いた硫化後の試料の分析より、Al-Mo合金の高温硫化は純粋なMoの高温硫化と同様に硫黄の内方拡散によって進行することが明らかにされた。また、Al-Nb合金では、Nbに僅かなAlを添加すると表面にできる針状結晶の形態が急激に変化する様子が観察され、その結晶中、さらには表面にできるNb硫化物のスケール中の物質移動にAlが大きく影響していることが推測された。以上の高温硫化試験の結果を総合すると、Al-Mo合金の高温硫化挙動に関してはこれまでの推測を概ね裏付ける結果が得られたが、Al-Nb合金に関してはこれまでの推測では説明が不十分であり、今後さらに硫化機構の検討が必要であるものと考えられた。高温酸化に関してはAlの添加によって酸化速度が著しく減少した。しかし、その値は一般に用いられているアルミナフォーマ-の合金を上回り、さらに、Al-Mo合金では揮発性のMo酸化物の生成、Al-Nb合金では複酸化物の生成やペスト現象(高温酸化における試料の脆化・崩壊現象)が観察され、より一層の改善が望まれた。そこで、本研究では第三元素に着目し、ここではAlと同様に耐高温酸化性の改善に効果のあるSiを添加することでこれらの合金の耐高温酸化性の改善を試みた。まず最初にAl-Mo合金にSiを添加した合金を作製し、その高温酸化挙動を測定した結果、Siを添加しなし合金では900°Cにおいて揮発性のMo酸化物の生成による重量現象を伴った高温酸化が進行してしまうのに対して、6at.%程度のSiの添加で重量減少が抑制され、耐高温酸化性が向上するのが観察された。これは高温酸化が容易に進行してしまうMoを多く含んだAlとMoの金族間化合物の生成が、Siの添加によって抑制されるためと推測された。しかし、Mo濃度の高い合金ではSiの添加の効果も十分に現れなかった。高温硫化におけるAl-Mo合金に対するSiの添加の影響についても調べた結果、6at.%Si程度の添加であれば合金の耐高温硫化性は保たれたが、過剰にSiを添加した場合は初期には緩やかであった硫化が途中で急速に進行してしまう現象が観察された。このため、高温硫化においてはAl-Mo合金に対する過剰なSiの添加は有害であった。

このほか、RBSを用いた硫化後の試料の分析より、Al-Mo合金の高温硫化は純粋なMoの高温硫化と同様に硫黄の内方拡散によって進行することが明らかにされた。また、Al-Nb合金では、Nbに僅かなAlを添加すると表面にできる針状結晶の形態が急激に変化する様子が観察され、その結晶中、さらには表面にできるNb硫化物のスケール中の物質移動にAlが大きく影響していることが推測された。以上の高温硫化試験の結果を総合すると、Al-Mo合金の高温硫化挙動に関してはこれまでの推測を概ね裏付ける結果が得られたが、Al-Nb合金に関してはこれまでの推測では説明が不十分であり、今後さらに硫化機構の検討が必要であるものと考えられた。高温酸化に関してはAlの添加によって酸化速度が著しく減少した。しかし、その値は一般に用いられているアルミナフォーマ-の合金を上回り、さらに、Al-Mo合金では揮発性のMo酸化物の生成、Al-Nb合金では複酸化物の生成やペスト現象(高温酸化における試料の脆化・崩壊現象)が観察され、より一層の改善が望まれた。そこで、本研究では第三元素に着目し、ここではAlと同様に耐高温酸化性の改善に効果のあるSiを添加することでこれらの合金の耐高温酸化性の改善を試みた。まず最初にAl-Mo合金にSiを添加した合金を作製し、その高温酸化挙動を測定した結果、Siを添加しなし合金では900°Cにおいて揮発性のMo酸化物の生成による重量現象を伴った高温酸化が進行してしまうのに対して、6at.%程度のSiの添加で重量減少が抑制され、耐高温酸化性が向上するのが観察された。これは高温酸化が容易に進行してしまうMoを多く含んだAlとMoの金族間化合物の生成が、Siの添加によって抑制されるためと推測された。しかし、Mo濃度の高い合金ではSiの添加の効果も十分に現れなかった。高温硫化におけるAl-Mo合金に対するSiの添加の影響についても調べた結果、6at.%Si程度の添加であれば合金の耐高温硫化性は保たれたが、過剰にSiを添加した場合は初期には緩やかであった硫化が途中で急速に進行してしまう現象が観察された。このため、高温硫化においてはAl-Mo合金に対する過剰なSiの添加は有害であった。平成5年度にはポーランド側から2名招へいし、日本側から1名ポーランドを訪ね、アモルファスAl-MoおよびAl-Nb合金の耐高温硫化性および耐高温酸化性についての双方の調査結果の情報交換および討論を行い、今後の研究計画を決めた。アモルファスAl-MoおよびAl-Nb合金の10^3Paの硫黄蒸気中の硫化は放物線則に従い、その耐高温硫化性はそれぞれモリブデンおよびニオブ単体より高く、これまで知られている金属材料の中で最も高いことが判明した。Al-Mo合金においてはAl_2S_3およびMoS_2から成るスケールが、Al-Nb合金ではNbS_2,Al_2S_3から成るスケールが生じる。このような高い耐高温硫化性を示す理由は、スケール内層の主体であるMoS_2やNbS_2へのアルミニウムのド-ピング効果によるものと考えられる。実際、モリブデンへ少量のアルミニウムを添加した場合、その添加量に応じて硫化速度が低下することから、このことが支持される。
中国における食品の質・安全性に対する需要と満足度：地域格差と時間的変化の検証

中国では食品安全問題が頻発しており、国民の「食品の質と安全性」に対する不満が急速に高まっている。本研究では、中国における「食品の質と安全性」に対する需要と満足度の現状およびそれらの決定要因を究明するため、中国湖北省において選択実験と現地調査を実施した。平成30年度は、昨年度に収集したデータを使い計量経済学的分析をおこなった。第一に、「食品の質と安全性」に対する需要の農村部と都市部の格差に注目し、その格差を説明する要因として食品ラベルに関する知識の役割について分析した。より具体的には、中国における米と豚の「緑色ラベル」と「有機ラベル」について検証した。分析により、ラベル知識によって緑色ラベルへの支払意思額が増え、その効果は都市部のほうが大きいことが分かった。また、ラベル知識のない消費者の緑色ラベルへの支払意思額は農村部ではほぼゼロだったが、都市部では有意に正だった。これらラベル知識の効果の都市農村間の差により、「緑色ラベル」に対する需要の都市農村間の差の25%から33%が説明されることを示した。これら結果より、「食品の質と安全性」に対する需要を増加させるには、所得の向上だけでは不十分であり、「食品の質と安全性」に関するラベルの知識を向上する重要性が示唆された。第二に、「より安全な食品の入手可能性」が消費者満足度に与える影響について分析した。分析により、「緑色ラベル」と「有機ラベル」が付いている米と豚の入手可能性が上がることで消費者満足度も向上することがわかった。また、その影響は、ラベル付きの食品を選んだ消費者よりも、ラベル付きの食品を選ばなかった消費者の間でのほうが大きかった。これら結果より、より安全な食品の入手可能性を向上させることで、実際の購入者の満足度だけでなく、見るだけで購入はしない消費者の満足度も向上させることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、中国における「食品の質と安全性」に対する需要と満足度の現状およびそれらの決定要因を究明するため、選択実験の手法を用いて需要と満足度の地域格差および時間的変化の要因について多角的かつ重層的に検証する。ひいては中国における「食品の質と安全性」を改善し、消費者の満足度を向上させるための政策的示唆につなげる。平成28年度には、まず「中国における食品安全性と品質ラベルの現状」と「選択実験を用いた消費者調査」に関する国内外の文献と資料の収集をおこなった。次に、本研究に必要な現地調査のための事前準備をおこなった。平成28年6月と平成29年1月に、現地協力機関である武漢大学質量発展戦略研究院を訪問し、打ち合わせをおこなった。主な目的は、今後の協力体制、質問票のデザイン、調査地の選定などについて話し合うためである。まずは、現地のスーパーマーケットや生鮮食料品店を巡り、実際に売られている食品の種類、価格、品質ラベルについて視察した。その結果、コメと豚肉に関して調査することに決まった。また、湖北省から経済発展レベルの異なる3市を選び、各市から8つの区町村を選び、それら区町村の行政組織から住民のリストを入手し、各住民リストから30世帯ずつ無作為に選ぶことに決めた。区町村との交渉および調整は質量発展戦略研究院が受け持った。調整のスケジュールや交渉の進め方など詳細についても確認した。現地協力機関の他の調査が三か月遅れていることが判明し、順々に本研究の調査準備の開始も遅れた。そのため、現地調査の責任者がサバティカルで不在になる時期と重なり、調査時期を再調整することになった。本研究遂行上、現地の市区町村の協力を得るために当該協力機関のサンガは不可欠であるため、当該責任者が帰任する来年度に現地調査を実施することになった。平成29年度は、選択実験の一手法である離散選択実験を用いることで、中国の消費者がコメと豚肉の「質と安全性」に対して支払ってもよいと思う金額と満足度について調査した。また、その金額に影響する要素について情報を収集した。調査は、武漢大学質量発展戦略研究院の協力を得て、中国の湖北省における都市部と農村部において8月に実施した。より具体的には、武漢市、孝感市、黄岡市の8つの区町(都市部)および8つの村(農村部)で、約700世帯を対象に選択実験と世帯調査を行った。調査世帯は、各区町村の住民票から無作為に抽出された。実験では、被験者に以下の3つの選択をしてもらう。(1)価格、産地、品質ラベルを無作為に組み合わせた仮想的な4種類のコメから、最も好ましいコメを選択する。(2)価格、色、脂質含有量、品質ラベルをランダムに組み合わせた仮想的な4種類の豚肉から、最も好ましい豚肉を選択する。(3)選択可能だったコメと豚肉の品ぞろえについて、7段階で満足度を選択する。

以上のような実験を行った後、被験者の品質ラベルに関する知識、年齢、性別、教育レベル、世帯年収などの情報を収集した。収集した調査データは10月までに入力およびクリーニングをすませた。11月より、「食品の質と安全性」に対する需要の地域格差と、品質ラベルに関する知識の重要性について分析中である。前年度の現地調査が遅れたことにより、同様の調査を短期間で二度おこなうことは学術的な意義も小さく、現地の市区町村の協力を得るのも難しいと判断した。そのため、現地協力機関と協議した結果、平成30年7月に2度目の調査をおこなうことで再調整することになった。中国では食品安全問題が頻発しており、国民の「食品の質と安全性」に対する不満が急速に高まっている。本研究では、中国における「食品の質と安全性」に対する需要と満足度の現状およびそれらの決定要因を究明するため、中国湖北省において選択実験と現地調査を実施した。平成30年度は、昨年度に収集したデータを使い計量経済学的分析をおこなった。第一に、「食品の質と安全性」に対する需要の農村部と都市部の格差に注目し、その格差を説明する要因として食品ラベルに関する知識の役割について分析した。より具体的には、中国における米と豚の「緑色ラベル」と「有機ラベル」について検証した。分析により、ラベル知識によって緑色ラベルへの支払意思額が増え、その効果は都市部のほうが大きいことが分かった。また、ラベル知識のない消費者の緑色ラベルへの支払意思額は農村部ではほぼゼロだったが、都市部では有意に正だった。これらラベル知識の効果の都市農村間の差により、「緑色ラベル」に対する需要の都市農村間の差の25%から33%が説明されることを示した。これら結果より、「食品の質と安全性」に対する需要を増加させるには、所得の向上だけでは不十分であり、「食品の質と安全性」に関するラベルの知識を向上する重要性が示唆された。第二に、「より安全な食品の入手可能性」が消費者満足度に与える影響について分析した。分析により、「緑色ラベル」と「有機ラベル」が付いている米と豚の入手可能性が上がることで消費者満足度も向上することがわかった。また、その影響は、ラベル付きの食品を選んだ消費者よりも、ラベル付きの食品を選ばなかった消費者の間でのほうが大きかった。これら結果より、より安全な食品の入手可能性を向上させることで、実際の購入者の満足度だけでなく、見るだけで購入はしない消費者の満足度も向上させることが示唆された。平成29年度7月に、中国の湖北省において現地調査を実施する。10月までに入力およびクリーニングをすませる。11月よりデータ分析を開始し、論文執筆も同時にすすめる。平成30年度には、2度目の現地調査を行う予定である。また、平成29年度に収集したデータを分析し、平成30年度には研究論文として公表する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
社会保障・社会福祉の国際比較研究

本研究はケアの質を向上する方法および虐待予防策の具体化を目指している。これらの目的を達成するため、今回では、介護職員の不適切なケアに影響を与える要因について分析を行った(2次データを分析に使用した)。介護職員の不適切なケア行為に影響を及ぼす要因を明確にすることができれば、ケアサービスの質の向上に適した介入策を提案できるからである。分析の結果、介護職員の一般的特性ではストレスのみが、職務環境ではチームワークと教育・研修環境が不適切なケアに有意な関連がみられた。本研究の結果から次のような政策的・実践的示唆点が得られた。第一に、虐待が発生しやすいケアの状況、業務遂行に負担を感じるケア事例に対して対処戦略を共有するなど、職員のストレス軽減に向けた議論が必要である。第二に、単に賃金水準、業務量などの労働条件を改善すれば不適切なケアが減少するといえないことから、労働条件を改善するための政策的介入以外に、利用者に良いケアを提供しようとする施設の自発的な努力(たとえば、チームワークや教育・研修の実施)を強化しなければいけない。第三に、不適切なケアの減少に最も大きな効果があった教育・研修に充実した環境を構築しなければならない。しかしながら、単純に職員の教育や研修を通じて不適切なケアを減少させることができるという画一的な考えから抜け出し、教育・研修がより効果的に機能できるようにカリキュラムの構成を検討しなければならない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
胃癌悪性化におけるDDX27発現亢進の機能的意義

我々は以前に染色体20q13領域にコードされたDDX27遺伝子が胃癌の進行に伴うゲノム増幅により過剰発現することを発見した。本研究ではDDX27の過剰発現が胃癌細胞にどのような影響を与えているか明らかにすることを目的とした。本研究の開始までに我々はDDX27過剰発現が胃癌患者の予後と相関すること、胃癌細胞のコロニー形成能に寄与していること、を既に明らかにしていた。本研究では、DDX27が1)生体における腫瘍形成に関与すること、2)細胞分裂を制御すること、3)リン酸化Aktを介してシグナル伝達に影響すること、を明らかにした。これらの研究成果は胃癌の心筋分子標的治療法の開発に貢献すると確信する。我々は進行胃癌と早期胃癌の遺伝子異常を比較することで、胃癌の発生および進行段階で蓄積される異常を同定してきた。特に、早期胃癌に比べて進行胃癌で有意に高頻度に検出される染色体20q13領域のゲノム増幅に注目し、そこに存在する胃癌関連遺伝子のスクリーニングを行った結果、DDX27を候補として同定した。DDX27発現亢進が胃癌の発生もしくは進行段階に関与するか否か、個体レベルで明らかにするために、平成27年度はDDX27トランスジェニックマウスの作成を続けた。コンストラクトベクターは申請時に既に完成していた。現在までにES細胞のスクリーニングまで進んだが、まだ個体を得るに至っていない。一方で、DDX27過剰発現細胞におけるDDX27の役割を明らかにするため、発現抑制実験を行った。その結果、DDX27を過剰発現している胃癌細胞では発現抑制により強いコロニー形成抑制能が観察された。平成28年度はDDX27過剰発現が胃癌の治療標的となり得るか明らかにするために、DDX27に対するshRNA発現細胞株を樹立し、動物へ移植し、腫瘍形成能を解析する。これにより、DDX27の個体での治療標的の可能性を検討する。代表者はDDX27が胃癌の進行つまり悪性化に関与するか、DDX27とその関連シグナル伝達経路が胃癌の新しい治療標的となるか、明らかにすることを目的としている。平成27年度はDDX27トランスジェニックマウスの作製において、コンストラクトを導入したES細胞のスクリーニングを行うところまで進んだ。さらに、shRNAを導入した胃癌細胞株を樹立し、機能解析を行うことで、DDX27が治療標的となる可能性を示すことに成功した。このように、当初の計画を全て完了し、来年度の計画につながる結果も得られた。したがって、研究計画はおおむね順調に進展していると判断した。DDX27発現亢進が胃癌の発生もしくは進行段階に関与するか否か、個体レベルで明らかにするために、これまでDDX27トランスジェニックマウスの作成を続けてきた。平成28年度はDDX27過剰発現が胃癌の治療標的となり得るか明らかにするために、DDX27に対するshRNA発現細胞株を樹立し、動物へ移植し、腫瘍形成能を解析した。その結果、DDX27が個体レベルでの腫瘍形成能に必須であることを示すことができた。さらに、DDX27が腫瘍形成に関わるメカニズムを明らかにするために、DDX27の部位欠失変異体を作成し、どのドメインが腫瘍形成に重要であるか明らかにした。平成29年度はこれらの結果をもとにメカニズムの解明をさらに勧めることにより、胃癌の新しい治療法の開発を目指す。これまでにDDX27トランスジェニックマウスの作製において、コンストラクトを導入したES細胞のスクリーニングを行うところまで進んだ。さらに、shRNAを導入した胃癌細胞株を樹立し、個体レベルでの機能解析を行うことで、DDX27が治療標的となる可能性を示すことに成功した。さらに、メカニズムを明らかにするためのDDX27欠失変異タンパク質の作成も全て完了した。我々は進行胃癌と早期胃癌の遺伝子異常を比較することで、胃癌の発生及び進行段階で蓄積される異常を同定してきた。特に早期胃癌に比べて進行胃癌で有意に高頻度に検出される染色体20q13領域のゲノム増幅に注目し、そこに胃癌関連遺伝子のスクリーニングを行った結果、DDX27が候補として同定された。DDX27発現亢進が胃癌の発生もしくは進行段階に関与するか否か、個体レベルで明らかにするためにこれまでDDX27トランスジェニックマウスの作製を続けてきた。

その一方で、DDX27過剰発現が細胞に与える影響を明らかにするため、20q13領域がゲノム増幅し、DDX27が過剰発現している細胞株で発現抑制実験を行った。その結果、DDX27を過剰発現している胃癌細胞株では発現抑制により、強いコロニー抑制能が観察された。さらに、DDX27が胃癌の治療標的となり得るか明らかにするために、DDX27に対するshRNA発現細胞株を樹立し、動物へ移植し、腫瘍形成能を解析した。その結果、DDX27が個体レベルで腫瘍形成能に必須であることを示すことが出来た。平成29年度はDDX27が腫瘍形成に関わるメカニズムを明らかにするためにDDX27の部位欠失変異体を作成し、腫瘍形成に重要であるドメインを明らかにした。また、DDX27が関わるシグナル伝達経路を明らかにするため、DDX27発現抑制細胞を用いてリン酸化アレイを行った。その結果、DDX27発現抑制によりAKTのリン酸化が著しく低下することが分かった。このように、我々はDDX27が自身の特定のドメインを介して、AKTシグナルを制御することでコロニー形成能に貢献することを示した。以上の結果は、今後DDX27を標的とした治療法の開発に大きく貢献すると考えられ、現在論文作成中である。我々は以前に染色体20q13領域にコードされたDDX27遺伝子が胃癌の進行に伴うゲノム増幅により過剰発現することを発見した。本研究ではDDX27の過剰発現が胃癌細胞にどのような影響を与えているか明らかにすることを目的とした。本研究の開始までに我々はDDX27過剰発現が胃癌患者の予後と相関すること、胃癌細胞のコロニー形成能に寄与していること、を既に明らかにしていた。本研究では、DDX27が1)生体における腫瘍形成に関与すること、2)細胞分裂を制御すること、3)リン酸化Aktを介してシグナル伝達に影響すること、を明らかにした。これらの研究成果は胃癌の心筋分子標的治療法の開発に貢献すると確信する。平成27年度はDDX27トランスジェニックマウス作製のためのES細胞スクリーニングまで進んだ。トランスジェニックマウスの作製は引き続き行う。さらに、DDX27が胃癌の治療標的になり得る可能性が示された。今後は個体レベルでDDX27が治療標的となり得るか明らかにしていくとともに、どのようなメカニズムで癌化に関与するか、明らかにする。これにより、DDX27が関わるパスウェイを決定し、治療戦略の幅を拡げる。このようなシグナル伝達経路の解析には、リン酸化タンパク質アレイ(Proteome Proflar)を用いる。これまでにDDX27トランスジェニックマウス作製のためのES細胞スクリーニングまで進んだ。さらに、DDX27が胃癌の治療標的になり得る可能性が培養レベル、個体レベルで治療標的となり得ることを示した。さらに、DDX27タンパク質の特定の部位が腫瘍形成に重要であることを示した。今後は、DDX27が関わるパスウェイを決定し、治療戦略の幅を拡げる。分子病理額
分子レベルの情報にもとづく物性計算法の新しい展開

本研究は化学工学を中心として必要不可欠な,材料の物性の計算方法を分子レベルの情報を取り入れて再構成するための基礎研究であるが、今年度の目標も前2年と同様、(1)物性計算法の最近の進歩についての調査(2)そのような調査にもとづく,最良の方法のすいせん(3)モデル流体の物性の分子シミュレーションによる計算法の開発と確立の3点について研究を行った。95年10月には京都において「特殊条件下での物性」と題する研究会を研究分担者全員の参加の下に開催した。この研究会では,北尾が細孔中の分子吸着に関連する物性の計算にむけて、ゼオライト類の親水性の起源について非経験的量子化学計算法を用いて論じている。横山は臨界点近傍におけるクロロホルムなどの転送量に関する,主として実験の立場からの研究について紹介した。野村は混合液体における部分モル量などの物理的意義について,LJ2成分素の溶液の無限希釈状態に対して,積分方程式の方法を用いて統計力学理論を展開している。藤原はコメントとしてLJ2成分系超臨界流体の混合熱のモンテカルロ計算について報告し、その特異な挙動を解析している。本研究は化学工学を中心として必要不可欠な材料の物性の計算方法を分子レベルの情報をとり入れて再構成するための基礎研究であるが、今年度の目標として、(1)物性計算法の最近の進歩について調査、(2)これにもとづいて最良の方法の推薦、及び(3)モデル流体の物性の分子シミュレーションによる計算法の開発と確立、の3点を挙げて研究を開始した。94年2月には京都において、外国出張中の1名を除く全員参加の下に、招待講師としての船造俊孝氏(横浜国大工)他3名の講演及び研究発表を行った。又、これに先立って、検討すべき物性を選び、分担者を割り当てる作業も行った。上記研究会で明らかにされた成果をまとめると以下のようになる。この研究会の主題は、分子のダイナミックスと輸送現象であるが、西海は拡散係数に関する最近の研究について文献調査の結果を要約したが、現状では85年以降に特に進歩はみられなかった。この点について船造の最近の実験的研究とシュミット数を用いた整理が有望な方法と考えられることが確認された。片岡はレナード・ジョーンズ(LJ)モデルを用い、広範囲な温度・圧力領域において分子動力学計算を行った。その結果にもとづいて主として自己拡散係数の温度依存性を検討した。LJモデルの一般性からみて、この結果が拡散係数の計算法として広く実在の流体に適用できる可能性が確認された。中西は以前行った無限希釈拡散係数のハモンド・ストークス・プロットについて紹介し、その圧力依存性への拡張の可能性、分子動力学計算による検証について論じたが、具体的成果は次年度以降にもちこされた。本研究は化学工業を中心として必要不可欠な、材料の物性の計算方法を分子レベルの情報を取り入れて再構成するための基礎研究であるが、今年度の目標としては平成5年度に引き続いて、(1)物性計算法の最近の進歩について調査、(2)これに基づいて最良の方法の推薦、及び(3)モデル流体の物性の分子シミュレーションによる計算法の開発と確立、の3点を挙げて研究を行った。94年9月と95年1月にはそれぞれほぼ全員の参加の下に、前者では招待講師としての本多一彦氏(豊橋技科大)の他、各4名の講演及び研究発表を行った。上記研究会等で明らかにされた成果をまとめると以下のようになる。第一回研究会(春日井市中部大学)の主題は分子間相互作用であり、本多と北浦は独自に提案している分子間重なり積分を含むポテンシャル関数を用いた液体アンモニアのモンテカルロ計算について、宮野は酸素分子の三体ポテンシャルについて検討した結果を報告した。第二回研究会(京都大学)ではPVT関係、状態方程式、溶解度が主題である。中西はLJモデルの状態方程式とPVTデータについての最近の研究について、上松はPVTの精密な測定装置の開発とエタノールを含む流体系での測定結果について、藤原はLJ混合流体の超臨界状態でのPVTと熱力学量のモンテカルロ・シミュレーションによる計算結果について、岩井は超臨界二酸化炭素への溶解度と溶媒和についての同種の計算結果について、新田は超臨界流体相からの吸着のシミュレーションについて、それぞれ報告した。これらの研究会を通じて、精密で信頼できる実測値の確立と分子シミュレーションの利用の重要性が確認された。

本研究は化学工学を中心として必要不可欠な,材料の物性の計算方法を分子レベルの情報を取り入れて再構成するための基礎研究であるが,今年度の目標も前2年と同様,(1)物性計算法の最近の進歩についての調査,(2)それにもとずく最良の方法の推薦,及びモデル流体の物性の分子シミュレーションによる計算法の開発と確立,の3点について研究を行なった。95年10月には京都において「特殊条件下での物性」と題する研究会を研究分担者全員の参加の下に開催した。北尾は細孔中の分子吸着に関連する物性の計算にむけてゼオライト類の親水性の起源について非経験的量子化学計算法を用いて論じている。今後,モデルポテンシャルの作成や分子動力学計算が期待される。横山は臨界点近傍におけるフロロホルムの輸送量に関する主として実験の立場からの研究について報告した。野村は混合液体における部分モル量などの物理的意義について積分方程式の方法を用いて統計力学理論を展開しているが,系はLJ2成分溶液の無限希釈状態である。藤原はコメントとしてLJ2成分系超臨界流体の混合熱のモンテカルロ計算による決定について報告し,その特異な挙動を解析している。
近代東アジアにおける漢文体とキリスト教──『天路歴程』を中心に

『天路歴程』の漢文訳について、Burns訳の伝播と変容を詳細に検討し、近代東アジアにおけるその影響力の強さを明らかにした。また、もう一つの文言訳『勝旅景程』等、Burns訳の系譜とは異なる翻訳について、これまでなされていなかった書誌調査を進めた。これらの作業によって、近代東アジアにおけるキリスト教の宣教において漢文体が東アジアの諸言語へ放射状に展開する媒介言語となったこと、それによって漢文体自体の変容が起きたことが明らかになった。本年度は、『天路歴程』諸本の調査のために、国内では東北大学、個外では、ハーバード大学イェンチン研究所を中心に実地調査を行い、あわせてオクスフォード大学ボドリアンライブラリのマイクロフィルムを取り寄せて諸本を検討した。その結果、バーンズによる文言訳および官話訳、官話訳の重訳である広東語訳、さらに文言訳からの重訳である日本語訳の諸本については、詳細な書誌を作成するだけの材料がそろえられ、文言訳および官話訳については、電子画像化を終え、電子テキスト化にとりかかったところである。また、新しい知見として、本年度は「漢字圏」と「漢文体」のかかわりについて、雑誌論文や学会発表を行い、中国・台湾・韓国・アメリカの研究者と広く意見交換を行うことができた。とりわけ、漢字圏の展開の三つの層の提唱、すなわち、中国文化の基盤としての原初的な漢字圏、近世東アジア世界の基盤としての拡大された漢字圏、近代以降の海域東アジアを中心に再編された近代漢字圏という構想を提唱したことは,大きな意義があったと思われる。近代東アジアにおけるキリスト教の拠点は、言うまでもなく開港地を中心に広がったものだが、近代漢字圏を支えた新しい語彙と文体とメディアの生成にあたっても、香港・上海・長崎・横浜を結ぶ海域東アジアが大きな意味をもったことは、本研究が最終的に明らかにしたいと考えている近代東アジアの漢文体とキリスト教の関係を考える上でも重要な示唆を与えてくれるだろう。なお、研究協力者の調査によって、米国聖書協会所蔵の宣教師書簡から、これまで知られなかった清国・日本・朝鮮における宣教師の活動の一端が明らかとなった。その研究成果は別途公開される予定となっている。本年度は、バーンズ訳『天路歴程』について、これまでの研究を整理した知見をもとに「Burns訳『天路歴程』の伝播と変容」(『超域文化科学紀要』第14号)を発表し、東アジア世界におけるキリスト教の布教において漢文体が果たした役割について、その一端を明らかにした。整理執筆の過程で生じた書誌学上の疑問を解決するために、オクスフォード大学ボドリアン図書館への現地調査を行い、所蔵本のうちに、アモイで出版されたバーンズ訳の初版が含まれていることを確認し、オーストラリア国立図書館所蔵本との比較を行うことができた。また、その調査においてバーンズ訳とは異なる文言訳も発見し、上海語訳についても全文を確認することができた。これらの成果については、最終年度中に何らかの媒体において報告する予定である。また、東アジアにおける漢文体について引き続き全般的な調査と研究を行い、とくに明治期の中国紀行文や米欧紀行文、また福澤諭吉の文章などについて、具体的な分析によって得られた成果を図書や雑誌などの媒体で公刊し、それらの成果にもとづく知見を共有するために、複数の学会発表も行った。福沢諭吉による文体革新を近代訓読体の成立と対比しつつ分析したことは、近代における漢文体の位置を測る上で有効な手法であった。なお、文言訳からの重訳である佐藤喜峰訳『意訳天路歴程』については、基礎的なデータを整備し、文言訳との比較を中心とする注釈作業を開始した。本年度は、前年度までに収集したオクスフォード大学ボドリアン図書館所蔵バーンズ訳『天路歴程』初版、新発見の文言訳である『勝旅景程』、さらに上海語訳について分析を進め、キリスト教が近代漢文体に与えた作用について、一定の知見を得た。また、東アジアにおける漢文体に関する全般的な研究として、前年度に継続して福澤諭吉の文章観について考察し、また、夏目漱石の小説のうち、もっとも漢文脈的なテクストして知られる「虞美人草」について、その意義の再評価を行った。また、同様に古典テクストとの連関の深い志賀重昂『日本風景論』の文体についての考察を発表した。いずれも、近代日本における漢文体の位置を測る上で有効な作業であった。さらに、本研究の中心的テクストの一つである佐藤喜峰訳『意訳天路歴程』について、基礎的なデータ(語彙・文体)の整理および文言訳との対照を行い、それにもとづいた注釈作業を前年度に引き続いて進めた。その成果は2012年3月までに公刊される予定である。