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平安時代における「国風」的文化現象についての学際的研究

1.本年度は研究報告会を3回開催することができた。第1回目は、佐藤全敏「国風文化研究会これまでの議論ー20162017年度の整理ー」、渡辺秀夫「唐文化の国風化ー王朝漢詩《句題詩》の成立をめぐって」。佐藤報告は2年間の研究成果を整理し、新たな課題の設定を行うもの。渡辺報告は「漢詩の和歌化」と評される「句題詩」の成立背後に「唐代」の指南書があることを発見し、その実証過程を報告するもの。これにより、これまで諸ジャンルで指摘されていたことが、漢詩文の世界においても明瞭に指摘されることとなった。第2回目は、佐藤全敏「9・10世紀における朝廷のなかの倭歌」。これは、9世紀において倭歌がどこで詠まれ、その空間がどのように拡張していったかを歴史学的手法により明らかにするもの。文学的営為が行われる空間の歴史的変遷を検討し、歴史学・国文学・漢文学の間で新しい共通認識が得られた。第3回目は塚本麿充「北宋宮廷文化の場所と日本」、横内裕人「平安時代における天竺観の変遷」。両氏はそれぞれ2017・2018年度の途中から恒常的なゲストスピーカーとして参加してくださるようになっていたが、この回はその両氏による研究報告。摂関期と同時代の北宋における文物管理のあり方や、仏教史における国風化のありさまを具体的に紹介していただくとともに、北宋と日本との比較、あるいは日本仏教の変化と日本国内の他分野の変化との比較を行う議論を行い、それぞれ重要な発見があった。なお中国上海在住の李宇玲氏(研究協力者)が、Skype利用により、基本的に全ての研究報告会の議論に参加しており、国際的な研究集会となっている。2.このほか「醍醐天皇日記」「村上天皇日記」の逸文の校合作業を継続した。1.今年度は、メンバー全員が揃って行う研究会を2回、小テーマごとに個別メンバーが集まる会合を3回行った。全員が揃う研究会は当初3回を計画していたが、研究代表者の事情のため、第3回目が急遽延期とされた。第1回目のテーマは、本研究の方向性と各メンバーの役割の確認、および本研究の最終的な目標設定であった。現段階の認識を示すものとして、研究代表者佐藤全敏による「国風とは何か」の簡単な報告も行われた。第2回目のテーマは、1011世紀における東アジアのなかの日本再考。渡邊誠「国際環境のなかの平安日本」、豊島悠果「高麗前期の国際関係と「中国」文化の影響ー礼制を中心に」の報告が行われた。同時代の日本と高麗を直接的に比較する研究はこれまでほどんとなく、この日の研究会は特段に有益なものとなった。両氏の研究報告は、同時代の日本と高麗とが、それぞれ北宋とどのような関係を結んでいたのかをビビッドに比較検討することを可能とするものであり、報告後の議論では、本研究の基調をなるであろう認識を全員で獲得することができた。なおこうした研究会のほか、小テーマごとの会合では、佐藤と連携研究者渡辺秀夫が文学と儀式の関係について2回、佐藤と研究分担者皿井が彫刻史について1回行った。その議論の内容は、今後、全体研究会の場で発表されることになる。2.研究代表者(佐藤)が、本研究の方針を示す論文「国風とは何か」を執筆した。文学・美術・書・宗教・思想等を横断した議論であり、第1回目の研究会で、概要についての簡単な議論を行った。この論考は40000字以上に及び、鈴木靖民ほか編『古代交流史入門』(勉誠出版)の一部として、近日公刊予定である。メンバーによる本格的な議論・検討は公刊後となる。3.このほか、「醍醐天皇日記」「村上天皇日記」の逸文の所在についての基礎的な調査を行った。1.本研究の方向性を示す論文「国風とは何か」を、研究代表者佐藤が早い段階で完成させ、これをメンバー全員で検討することができた。2.多分野にわたるメンバーであるため、多くの人が初対面であったが、2回の研究会を通じて、お互いの研究領域への理解をかなり深めることができた。これにより今後の安定した研究基盤が形成された。3.1011世紀における東アジアのなかの日本の位置づけが、当初の予想を超えて明確になった。これは日本の対外関係史を専門とする渡邊誠氏と、高麗史を専門とする豊島悠果氏の研究を同日に聴き、これを比較・検討したことによる。分野横断を掲げた本研究課題の試みが、早速大きな成果に結びつくこととなった。4.「醍醐天皇日記」「村上天皇日記」の調査は、ほぼ予定通りに進んでいる。1.本年度は研究会を4回開催することができた。第1回目は、渡辺秀夫「国文学研究からみた「国風」の捉え方」、佐藤全敏「国風文化研究をめぐる最近の研究動向」。渡辺報告は和漢比較研究の立場からのものであり、文学における「国風」的現象の根本構造が浮き彫りになった。第2回目は、皿井舞「仏教彫刻からみた「国風文化」」。文学分野で確認された構造との共通性が明るみに出されるとともに、討論のなかでは、今後にむけた新たな研究視角が発見された。

第3回目は、前田禎彦「公家法の形成と構造ー古代法の変容ー」、中込律子「平安中期の税財政構造と律令財政ー律令法の「規範性」をめぐって」。平安中期の法体系と税財政構造が、異分野のメンバーに概説されるとともに、法体系・税財政構造それぞれにおいて規範とされているものがいかなるものであったかを析出し、この変容をめぐって討論が行われた。その結果、その変容過程には、文学・美術分野との多大な共通性が発見されると同時に、研究グループ全体にとって、新たな検討視角が発見されることになった。第4回目は、これまでの成果をあらためて文学分野にフィードバックするため、滝川幸司「平安朝漢文学における国風的現象」、李宇玲「平安漢詩からみる国風文化への道のり」の報告を得た。李氏は中国からSkypeによる報告となった。以上の4回を通じ、多分野を通底する共通要素がいくつも発見されるとともに、今後あらたに注視していくべき問題点が複数確認された。なお今年度からは、国際関係論の視角をもつ仏教史研究者を恒常的なゲストスピーカーとしてお招きすることになった。2.研究代表者を含む3名が、ワルシャワ大学(ポーランド)の国際会議に招聘され講演を行った。歴史学・文学・美術史学の各立場から、研究成果の中間報告を行った。3.このほか「醍醐天皇日記」「村上天皇日記」の逸文について、集成した分の校合作業を進めた。1.計画通り4回の研究会を開催し、異なるいくつものジャンルを比較検討することを通じて、「国風的現象」に関して、分野を超えて見出せる共通原理や相違点をいくつも発見することができた。とりわけ、文学という局面と、法体系・税財政構造という国家制度にかかわる局面との間に、共通する原理を見出せたことは大きな成果であった。2.10名以上からなる研究グループであるが、問題の所在をしっかり共有できており、討論を通じて新たな視角がいくつも発見されている。最終年度に向け、望ましい協業状態にある。3.「醍醐天皇日記」「村上天皇日記」の逸文の校合作業に若干の遅れがみられる。これは、地の文と逸文との切り分け作業が当初想定していたより難しかったことによる。1.本年度は研究報告会を3回開催することができた。第1回目は、佐藤全敏「国風文化研究会これまでの議論ー20162017年度の整理ー」、渡辺秀夫「唐文化の国風化ー王朝漢詩《句題詩》の成立をめぐって」。佐藤報告は2年間の研究成果を整理し、新たな課題の設定を行うもの。渡辺報告は「漢詩の和歌化」と評される「句題詩」の成立背後に「唐代」の指南書があることを発見し、その実証過程を報告するもの。これにより、これまで諸ジャンルで指摘されていたことが、漢詩文の世界においても明瞭に指摘されることとなった。第2回目は、佐藤全敏「9・10世紀における朝廷のなかの倭歌」。これは、9世紀において倭歌がどこで詠まれ、その空間がどのように拡張していったかを歴史学的手法により明らかにするもの。文学的営為が行われる空間の歴史的変遷を検討し、歴史学・国文学・漢文学の間で新しい共通認識が得られた。第3回目は塚本麿充「北宋宮廷文化の場所と日本」、横内裕人「平安時代における天竺観の変遷」。両氏はそれぞれ2017・2018年度の途中から恒常的なゲストスピーカーとして参加してくださるようになっていたが、この回はその両氏による研究報告。摂関期と同時代の北宋における文物管理のあり方や、仏教史における国風化のありさまを具体的に紹介していただくとともに、北宋と日本との比較、あるいは日本仏教の変化と日本国内の他分野の変化との比較を行う議論を行い、それぞれ重要な発見があった。
1Hーアジリニウムイオンの同定・単離とその反応性に関する研究

含窒素不飽和三員環化合物のうち、2Hーアジリンは単離可能であり、色々興味ある反応性を示す。しかし、1Hーアジリンやそのオニウム塩である1Hーアジリニウミムイオンは未知化合物であり、その生成を確認し、反応性を調べることは興味あることである。βーハロゲノエナミンの光反応により、βーアミノビニルカチオンを発生させ、βーアミノ基の分子内関与を経て、βーアミノ基の1,2ーシフトが認められた。ここで、βーアミノ基の関与が活性中間体を生成するのか。または、単に遷移状態であるのかを調べるため、ハロゲノエナミンのαおよびβ位にフェニル基とpーメチルフェニル基を持った2つの構造異性体を合成し、それぞれの光反応を行ない、βーアミノ基の転位について調べた。βー(メチルフェニルアミノ)βー(pーメチルフェニル)ーαーフェニルビニルブロミドではβーメチルフェニルアミノ基の1、2シフトが認められたが、その構造異性体であるβー(メチルフェニルアミノ)ーβーフェニルーαー(pーメチルフェニル)ビニルブロミドではβーメチルフェニルアミノ基の1、2シフトが認められなかった。このことは、βーアミノ基の分子内関与によって考えられる1Hーアジリニウムイオンで関与によるエネルギ-の安定下がほとんど無いか、またはあったとしても非常に小さいことを示している。このことは低温アルゴンマトリックスによる1Hーアジリニウムイオンの検出を試みたが、成功しなかったことを肯定する結果である。これらの一連の実験で光反応で発生したビニルカチオンおよびβーアミノ基の1、2ーシフトの後に生成するビニルカチオンからアミノ基の芳香核への求電子攻撃により、インド-ル誘導体を生成し、含窒素へテロ環化合物の光反応による合成法を見いだした。
1次元準周期系のシュタルクラダー

準周期系の代表的モデルであるハーパーモデルは、1次元周期系に対して系と非整合な正弦波変調ポテンシャルを付加することによって得られる。変調ポテンシャルはエネルギーバンド(エネルギースペクトル)に無限個のギャップを導入するが、小さいギャップを無視すると全バンドは有限個のミニバンドに分裂する。変調ポテンシャル振幅Vと移送積分tの比V/tが、(1)1より小さい、(2)1に等しい(3)1より大きい、の3つの場合に応じて波動関数はそれぞれ、拡がっている、臨界的である、局在している、の3つの振舞いを示す。この中の場合(2)で変調周期が2次の無理数の場合、エネルギースペクトルは自己相似性を持つ。特に、変調周期が黄金比の場合の相似比は全バンド幅Bと真中のミニバンドのバンド幅B'の比によって与えられる。この系に電場Fを掛けるとすべての状態はVの値に拘らずB/F程度以下の広がりを持った局在状態となり、対応するエネルギースペクトルは平均間隔Fの準周期的シュタルクラダー(SL)となる。以前の研究により私達は前記(1)の場合のSLが準周期系のミニバンド構造と結晶の場合のSLを基本にして理解できることを示した。本研究では前記(2)及び(3)の場合のSLを調べ、その様子を明らかにすることができたので以下に報告する。(2)の場合:電場による波動関数の局在化により自己相似性は失われる。しかしながら、全SLと、異なった電場F'の下であるひとつのミニバンドに生ずるSLはF/F'を適当に選ぶと相似となる。(3)の場合:SLは基本的にはF=0に於ける局在状態のエネルギーレベルが波動関数の重心に於けるバイアス電位だけシフトすることによって生ずるものとして理解される。値がFより小さなバンドギャップは効かなくなるので、全SLは有限個のミニバンドに生ずるSLの合併となる。
内分沁攪乱物質が雄マカクザルの精子形成に及ぼす影響-ヒト精子形成障害モデルの確立

本研究では、マカクサルに内分泌撹乱物質を経口投与した場合の精巣機能および精子形成能の変化について調べた。今年度は、エストロゲンを妊娠初期のサルに投与し、これらのサルから自然分娩または帝王切開により得られた新生児を4%パラホルムアルデヒドで灌流固定を行い、組織を採取し、パラフィン包埋し、組織切片を作製した。これらの切片を用いて免疫組織化学的手法を用いてエストロゲンレセプター(ER)αおよびβの局在性について調べた。その結果、ERαおよびβはいずれも、正常コントロールオス新生児、メス新生児ともに視床下部の腹内側核に発現していた。エストロゲン投与ザルから生まれた新生児においてもオスメス新生児ともにERαおよびβは視床下部の腹内側核に発現していた。しかし、エストロゲン投与ザルの新生児ではエストロゲンを投与されていない正常コントロール新生児とくらべ、腹内側核におけるERαおよびβは減少傾向にあった。また、性腺におけるERβの発現についても視床下部と同様に免疫組織化学的手法を用いて正常コントロールオス新生児、メス新生児の精巣および卵巣、エストロゲン投与ザルのオスおよびメスの新生児の精巣および卵巣についてしらべた。その結果、正常コントロールオス新生児の精巣およびエストロゲン投与ザルのオス新生児の精巣、メス新生児の卵巣では、ERαの発現が精巣では精細管の中の精粗細胞とおもわれる細胞の核に、卵巣では原始卵胞の細胞質および顆粒膜細胞の核にみられた。しかし、正常コントロールメス新生児の卵巣ではERβの発現はみられなかった。さらに、エストロゲン投与ザルのメス新生児の卵巣では顆粒膜細胞がみられるが、正常コントロールメス新生児の卵巣では顆粒膜細胞の発現はみられなかった。本研究は、マカクサルに内分泌撹乱物質を投与した場合の精巣機能および精子形成能の変化について調べている。今年度は、成熟オスマカクサルに内分泌撹乱物質であるジエチルスチルベストロール(DES)を4日間または10日間経口投与し、内分泌学的な変化について観察を行った。具体的には、DES投与前、中、後に血液を採取し、精子形成の指標となる血液中のインヒビンB濃度を測定した。また、採取した精巣組織については、インヒビンBを構成しているインヒビンαおよびβサブユニットについて、精巣上体についてはエストロゲンレセプターβの免疫染色を行い、組織内の局在および染色の状態について検討を行った。その結果、血液中のインヒビン濃度はDES投与後1日目で投与前に比べて半減した。その後10日目までほぼ、同じレベルを維持した。この結果から、DESの精巣機能への影響は、DES投与後すぐにみられることが示唆された。また精巣中のインヒビンαおよびβBサブユニットはそれぞれセルトリ細胞に局在が観察されたがこれらの反応性は投与後4日目に比べ、10日目では弱くなっている傾向が観察された。このことから各サブユニットはDES投与によって減少していることが想像される。また、精巣上体中にエストロゲンレセプターβが上皮細胞の核に認められたがDES投与したサルの4頭中2頭でエストロゲンレセプターβの反応が弱くなっているのが観察され、DESがステロイドホルモンの作用に影響を及ぼしていることが推察された。以上の結果から、成熟マカクサルに内分泌撹乱物質の1つであるDESを経口投与することにより、精子形成にかかわる精巣および精巣上体の機能に大きな影響を与えることが本研究により明らかになった。本研究は、マカクサルに内分泌撹乱物質を経口投与した場合の精巣機能および精子形成能の変化について調べている。今年度は、昨年度に引き続き成熟オスマカクサルに内分泌撹乱物質であるジエチルスチルベストロール(DES)を4日間または10日間経口投与した実験について、内分泌学的な変化を観察した。具体的には、DES投与前、中、後に血液を採取し、血液中の卵胞刺激ホルモン(FSH)、黄体形成ホルモン(LH)、テストステロン、エストラジオール、レプチンの濃度を測定したところ興味深い結果が得られた。血液中のFSH、LH、テストステロン濃度はDES投与後1日目で投与前に比べて急激に減少した。また、血液中エストラジオール濃度はDES投与1日目より緩やかに減少し、血液中レプチン濃度はDES投与1日目より緩やか増加した。以上の結果から、成熟マカクサルに内分泌撹乱物質の1つであるDESを経口投与することにより、視床下部-下垂体-精巣軸の調節に大きな影響を与えることが本研究により明らかになった。来年度はエストロゲンレセプターαおよびβの発現について調べる予定である。エストロゲンレセプターの内分泌器官における発現は、DESを投与されることにより変化することが予想され、この研究から得られた結果によりDESの内分泌器官における作用機構が明らかになることが期待される。さらに各種内分泌組織において3'エンドラベリング法を用いてアポトーシス細胞の検出を行うとともに、細胞増殖因子(PCNA)陽性細胞の検出を行いDES投与群と未投与群で比較する予定である。

これらの切片を用いて免疫組織化学的手法を用いてエストロゲンレセプター(ER)αおよびβの局在性について調べた。その結果、ERαおよびβはいずれも、正常コントロールオス新生児、メス新生児ともに視床下部の腹内側核に発現していた。エストロゲン投与ザルから生まれた新生児においてもオスメス新生児ともにERαおよびβは視床下部の腹内側核に発現していた。しかし、エストロゲン投与ザルの新生児ではエストロゲンを投与されていない正常コントロール新生児とくらべ、腹内側核におけるERαおよびβは減少傾向にあった。また、性腺におけるERβの発現についても視床下部と同様に免疫組織化学的手法を用いて正常コントロールオス新生児、メス新生児の精巣および卵巣、エストロゲン投与ザルのオスおよびメスの新生児の精巣および卵巣についてしらべた。その結果、正常コントロールオス新生児の精巣およびエストロゲン投与ザルのオス新生児の精巣、メス新生児の卵巣では、ERαの発現が精巣では精細管の中の精粗細胞とおもわれる細胞の核に、卵巣では原始卵胞の細胞質および顆粒膜細胞の核にみられた。しかし、正常コントロールメス新生児の卵巣ではERβの発現はみられなかった。さらに、エストロゲン投与ザルのメス新生児の卵巣では顆粒膜細胞がみられるが、正常コントロールメス新生児の卵巣では顆粒膜細胞の発現はみられなかった。
種子の脂質蓄積機構に及ぼす光環境と内生物質の影響

昨年,落花生種子の肥大・成熟期以降,莱実部に光を照射すると,脂質含量が低下し,種子の成熟が抑制された.本年度は脂質の組成および脂肪酸組成に及ぼす光の影響を明らかにすると共に,莱実部への内生物質の供給が莱実の生育にどのような影響を及ぼすかについて検討を行った.1.脂質組成および脂肪酸組成に及ぼす光の影響種々な光を30日目から照射した種子から脂質を抽出し,脂質をTG, DG, MG, FA,リン脂質(PL)に分離し, TG, DG, FAの脂肪酸組成を高速液クロにより測定した.光を照射しなかった種子の脂質はTG=94.5%, DG=3%, FA=0.4%であったが,「明」はTGが減少し, DG, FAが増加した.一方脂肪酸組成についてみると,どの光を照射した種子でも, TG, DGともオレイン酸が増加し,リノール酸が減少した.またFAではリノール酸が減少し,飽和脂肪酸が増加した.2.莱実の成育に及ぼす内生物質の影響子房柄が地中に入る直前,地中に浸入後, 1および2週目に地中から取り出し, GA, IAA, ABA,サイトカイニンを(510ppm)入れた透明な容器に導入し,容器を透明なフィルムおよびアルミホイルで覆い, 1週間おきに取り出して莱の長さを測定した.明条件下で來実部に内生物質を供給しても,來の肥大はほとんどみられず,枯死するものが多かった.暗条件下では,子房柄が地中にはいる前にポットに誘導した区では,サイトカイニンを除き,いずれも子房柄の先端部の肥大は生じなかった.子房柄が地中に浸入後, 1週目に地中から取り出したものでは, GAは來の肥大を促進したが,他の内生物質では促進効果は認められなかった.これは子房柄の先端の肥大にサイトカイニン関与が推定された.次年度は,來実部に光の種類をかえて照射し,來の糖成分,種子の脂質生成機構について大豆と比較検討を行う.昨年,落花生種子の肥大・成熟期以降,莱実部に光を照射すると,脂質含量が低下し,種子の成熟が抑制された.本年度は脂質の組成および脂肪酸組成に及ぼす光の影響を明らかにすると共に,莱実部への内生物質の供給が莱実の生育にどのような影響を及ぼすかについて検討を行った.1.脂質組成および脂肪酸組成に及ぼす光の影響種々な光を30日目から照射した種子から脂質を抽出し,脂質をTG, DG, MG, FA,リン脂質(PL)に分離し, TG, DG, FAの脂肪酸組成を高速液クロにより測定した.光を照射しなかった種子の脂質はTG=94.5%, DG=3%, FA=0.4%であったが,「明」はTGが減少し, DG, FAが増加した.一方脂肪酸組成についてみると,どの光を照射した種子でも, TG, DGともオレイン酸が増加し,リノール酸が減少した.またFAではリノール酸が減少し,飽和脂肪酸が増加した.2.莱実の成育に及ぼす内生物質の影響子房柄が地中に入る直前,地中に浸入後, 1および2週目に地中から取り出し, GA, IAA, ABA,サイトカイニンを(510ppm)入れた透明な容器に導入し,容器を透明なフィルムおよびアルミホイルで覆い, 1週間おきに取り出して莱の長さを測定した.明条件下で來実部に内生物質を供給しても,來の肥大はほとんどみられず,枯死するものが多かった.暗条件下では,子房柄が地中にはいる前にポットに誘導した区では,サイトカイニンを除き,いずれも子房柄の先端部の肥大は生じなかった.子房柄が地中に浸入後, 1週目に地中から取り出したものでは, GAは來の肥大を促進したが,他の内生物質では促進効果は認められなかった.これは子房柄の先端の肥大にサイトカイニン関与が推定された.次年度は,來実部に光の種類をかえて照射し,來の糖成分,種子の脂質生成機構について大豆と比較検討を行う.
コイ補体第3成分の遺伝的多形解析

これまでに演者らはコイ補体C3のcDNAを3クローン単離したが、本研究ではRT-PCRを用いてこれら以外の変異C3を検索し、コイにおけるC3の多形性を検討した。C3のα鎖の中央付近に存在するチオールエステル部位のアミノ酸配列を基にセンスプライマー(P1)を合成した。一方、チオールエステル部位から約130および200アミノ酸残基C末端側に存在する、良く保存されたアミノ酸配列(VIAMQEAおよびWTVPGQH)を基にアンチセンスプライマー(P2,P3)を合成した。コイ肝膵臓cDNAライブラリーを鋳型としたPCRによってP1-P2間、P1-P3間を増幅し、塩基配列を決定した。プライマーの設計に用いたアミノ酸配列から予測されたように、P1-P2およびP1-P3を用いたPCRによってそれぞれ433bpと649bpのDNA断片が増幅された。両断片をpBluescriptIISK(-)ベクターにサブクローニングし、無作為に選んだ44クローンから制限酵素マッピングによって選別した32クローンの塩基配列を解析したところ、8種類の配列にグループ分けできた。最近、C3と同じくチオールエステルを持つ補体成分であるヒトC4を用いた解析によって、C4の1106番目のアミノ酸残基(His/Asp)が約100残基離れたチオールエステルの反応速度(すなわち異物に対する結合能)の高低を支配していることが判明したが(Dodds et al.,Nature,379,177-179,1996)、コイC3ではこの部位に相当するアミノ酸としてHis,Ser,Glnの3種が認められた。以上の結果から、コイには異物に対する結合能が異なる、少なくとも8種のC3が存在することが推測された。
多層薄膜スロット導波路による mV 駆動ポリマ光スイッチの研究

新規ハイブリッド型ポリマ方向性結合器型及びハイブリッド型ポリマ光変調器の長期安定性を実証した。さらに新規多層薄膜スロット光導波路型ポリマ光変調器を使用することによりデバイス電極間隔を短縮し従来の光導波路構造により電界強度を1桁増加した。実験及びモード計算結果に基づきスロット薄膜間にEOポリマを閉じこめた多層薄膜スロット導波路型光変調器の電極間隔を1μm以下(従来型の1/10以下)とし、印加電界強度を10倍増加することに成功した。研究の目的電気光学(EO)ポリマを用いて光変調器を作製し、通信波長1550nmにおけるニオブ酸リチウム(LN)のEO係数30pm/Vの5倍以上の170pm/V及び半波長電圧0.65Vを光変調器デバイス環境下で実現してきた。本研究では、数領域に導波光を閉じ込め可能な多層薄膜スロット導波路をEOポリマに使用し、電極間隔を100nm以下にまで減少することで、半波長電圧数mV駆動のEO変調器及び光スイッチを実現する。本年度の研究実施計画多層膜シリコンスロット導波路内部へEOポリマを配置した光導波路の作製光導波路として便用可能な精度でシリコンを用いて100nm以下の幅のシリコン溝を作製し、その領域にナノオーダ間隔の共平面(coplanar)型電極対を作製する微細加工技術は容易ではない。多層薄膜を使用した場合、EOポリマのポーリングの際も、ポーリング用上部及び下部電極を使用することで、ポーリング電界効率を向上させることができる。そのために基板に対し垂直方向にスロット導波路構造を作製し、多層膜スロット導波路を使用した。シリコン基板上に下部電極を配置し、その上部に下部クラッド、ゾルゲル側面クラッドを作製し、その間にシリコンス薄膜とEOポリマ薄膜を誘電体光導波路構造で共平面方向に閉じ込めると共に垂直方向は微結晶シリコン積層によるスロット導波路構造により、高密度の導波光をEOポリマに閉じ込めるスロット光導波路構造を作製した。デバイス環境下で最適なポーリング条件や材料選定を行い、光変調器による半波長電圧測定を行った。光閉じ込め効率向上と電極間隔減少による低電圧駆動のため、下部クラッド層に低屈折率多孔性ゾルゲルシリカを使用しデバイス作製を実施した。実施した研究内容多層膜シリコンスロット導波路内部へEOポリマを配置した光導波路の作製光導波路として使用可能な精度でシリコンを用いて100nm以下の幅のシリコン溝を作製し、その領域にナノオーダ間隔の共平面(coplanar)型電極対を作製する微細加工技術は容易ではない。多層薄膜を使用した場合、EOポリマのポーリングの際も、ポーリング用上部及び下部電極を使用しポーリング電界効率を向上した。基板に対し垂直方向にスロット導波路構造を作製し、多層膜スロット導波路を使用した。考案した新規多層薄膜スロット光導波路をポリマ光変調器に導入し、従来の誘電体導波路では困難であった光をナノ領域の導波路に閉じこめを可能とした。デバイス電極間隔短縮により従来の光導波路構造により電界強度を1桁増加した。本導波路内部に配置した電気光学(EO)ポリマのポーリング効率を最適化することにより半波長電圧(Vπ)を低減し集積化可能とした。代表者が以前実証したハイブリッド導波路ポリマ光変調器は電極間隔8μm及び電極長24mmを有し、半波長電圧0.65Vであった。本デバイス構造を多層薄膜スロット光導波路型にしてポリマ光変調器を作製した。スロット導波路として高屈折率材料シリコン及びTiO_2を用い、スロット導波路間にEOポリマ薄膜を配置した。

これらの多層薄膜スロット導波路型ポリマ光変調器への光挿入損失を低減するためにデバイス膜厚を最適化した後光出力を測定した。5mm長さのスロット導波路型光変調器に対する全光挿入損失は18dB(従来の値より10dB以上低い値)であった。これらの実験及びモード計算結果に基づきスロット薄膜間にEOポリマを閉じこめた多層薄膜スロット導波路型光変調器の電極間隔を1μm以下(従来型の1/10以下)とし、印加電界強度を10倍増加することに成功した。時間領域差分法により本光導波路からの出力光モードを計算し、実測した出力モードと比較した結果、計算見積もりと同様の出力を得た。本導波路は通常の光通信用光ファイバを用い12-18dBの低い全光挿入損失(光結合損失+光導波損失)を示したことから、低光挿入損失で超低電圧駆動の光変調器として使用可能であることが分かった。さらに上部及び下部電極に金属を使用しているため、上部電極をマイクロストリップ線とすることにより電極を進行するミリ波のスキンデプス損失を低減可能であり、従来の高ドープシリコン電極を使用したシリコンスロット導波路型ポリマ光変調器(帯域幅<500MHz)に比べて遙かに広帯域光変調化可能であることも見積もった。
超臨界水熱分解・酸化プロセスによる液状有害廃棄物処理

本研究は、超臨界水酸化槽の前段にアルカリ熱分解槽を導入する新しいプロセスを開発し、その実用化の可能性を明らかにすることを目的として実験を行った。具体的には、超臨界水中での2-クロロフェノール(2CP)とフェノールの分解に対するNaOHの添加効果について調べた。実験の結果、NaOHの添加はフェノールに対してはあまり効果がないが、2CPに対しては分解率を増加させる効果が示された。また、NaOHの添加による2CPの分解について温度の影響を調べた結果、亜臨界水中ではNaOHを添加してもあまり効果がないことが明らかになった。2CPの分解後の中間生成物を調べた結果、滞留時間6.7秒の条件で液体中ではフェノール、クレゾール類、2-シクロペンテノン、アセトン、アセトアルデヒドなどが検出された。また、気体中ではメタン(CH_4)と水素(H_2)が主な生成物であった。一方、より短い滞留時間(0.25秒)ではフェノール、クレゾール類以外に二量体生成物である1-クロロジベンゾダイオキシン、ジクロロフェノキシフェノール、2,2'-オキシビスフェノール及び4,4'-オキシビスフェノールなども検出された。また、NaOHの添加による2CP分解に対しで総括反応速度式を求めた。さらに、超臨界水酸化法で塩化物イオンと酸素との共存により促進される反応器の腐食と有害物質の生成を抑制するため、超臨界水酸化反応の前処理として脱塩素のための熱分解槽を導入する組合せプロセスを検討した。実験の結果、従来のSCWOプロセスに比べ、本研究で提案した組合せプロセスのほうでより高い2CPの分解率が得られた。ただし、実際の液状廃棄物の処理においては様々な化学物質が混合しており、本研究により物質によって分解特性やアルカリ添加が大きく異なることも明らかになったため、実用化のためには実際の複合的分解特性について、さらに詳細に検討する必要がある。
技術開発に関するパラダイム変換の基礎的・定量的研究

1平成2年度の研究目的に沿って、パラダイム変換を製造業における研究開発活動に着目して研究した。歴史的・定量分析によって、日本製造業のRuD活動は、(1)、技術導入の為のRuD(1961ー75)、(2)経済成長に直結したRuD(1975ー85)の各時期を経て、新しいフェ-ズに突入したことが判る。すなわち、大企業において、RuD経費の急増と設備投資の伸び悩みが見られ、その結果、RuD経費が設備投資を上廻る傾向が1985年から出現し始めた。この傾向の背後にはFMSに代表される最新製造技術が、必要設備投資額を節約可能にする事実が存在する。しかし、我々は、現在、企業が製造会社から創業会社に脱皮しつつある事実を見すごしてはならない。すなわち、キャッチング・アップ期の終了と伴に、より基礎的な研究開発の必要性は増加し、また、それ以上に、事業の多角化圧力の下で必要とされる技術の多角化はRuD経費の巨額化を不可避とする。これが製造業において発生しつつある最大のパラダイム変換である。2同じく、研究目的に沿って、重要なパラダイム変換ー多角化を測定する為の科学技術指標が開発された。すなわち、我々はパテント申請実績を因子分析することによって、多様な多角化を理解する為に必要な強固な分析ユニットを確定できると考えた。実際にデ-タを収集し、技術の多角化を測定する為の分析ユニットとして“トランク技術"特定化した。同分析ユニットを因子分析することによって多角化指数が得られ、この指数の多角化に対する分析における有効性が示唆された。
教員研修参加を阻害する心理的要因の研究

本研究は、教員研修参加を抑制する心理的要因についての質問紙作成へ向けての基礎研究として自由記述の質問紙などによりデータ収集を行い、質的研究の手法によって、前年度に行った文献研究及びその成果である北海道大学国際広報メディア研究科・言語文化部紀要51号に発表した研究ノートに基づいて、平成19年度においては、成功への期待や行動の価値、心理的自己防衛、有能さへの欲求、他者との関係への欲求、自律性への欲求に関する要因などの抽出を念頭において、データの収集を行った。データ収集の方法は、ウェブサイト、メール、郵送による自由記述の質問紙調査である。研究計画ではインタビュー調査を含んでいたが、十分なラポートを形成した上で実施した方がよいと判断し、適当な被面接者が得られなかったので、実施を延期した。今後、継続的に実施を試みる。14名の中学・高校教員からデータが得られた。大都市、中小都市、離島など、地域的に偏りがないように配慮した。データをエクセルに入力し、グラウンデッド・セオリー(Strauss & Corbin, 1998;戈木クレイグヒル滋子,2005)のオープン・コード化の手法を用いて分析した。まず、文を基本に切片化を行い、次にラベルづけ、プロパティとディメンションの抽出を行い、最後にカテゴリーに分類した。教育実践への具体的示唆への欲求、自分の教育実践との関わりへの欲求、専門的知識への欲求、仲間を求める欲求、英語運用能力への不安、英語使用への不安、受動的研修活動への嫌悪などのカテゴリーが得られた。これをもとに、今後質問紙を作成していく。当該年度中での研究発表が実施できなかったが、平成20年度5月に大学英語教育学会北海道支部研究会(5月実施予定)で口頭発表することが決っている。平成18年度に予定していた文献研究とデータ収集のうち、文献研究については予定通り終了し、北海道大学国際広報メディア研究科・言語文化部紀要51号に研究ノートとして発表した。主な論点は次の通りである。1.研修権は憲法に保障される学問の自由から導き出される権利であるが、中学・高校教員の場合、子どもの学習権の保障を実現するために存在する「承役的権利」つまり、他の人の利益を何らかの理由でなりかわって請け負う権利であり、親の教育権に似たものである。教員は任命権者には権利の行使を要求するが、同時に子どもに対して義務も負っている。2.子どもの学習権を保障するための研修権とすれば、研修の内容は学習指導要領に規定される各教科の教育目標を実現するために教員が必要な知識と技術の向上に向けられるべきと考えられる。コミュニケーション能力の育成を柱にした最新の英語学習指導要領をさらに具体的に施策として具現化したのが「『英語が使える日本人』育成のための戦略構想」であり、教師が言語活動中心の授業運営を可能にするための目安としてTOEFL550点が掲げられている。3.動機づけ理論には大きく分けて、認知理論、情動理論、欲求理論がある.認知理論は動機づけ理論の現在の主流であり、期待・価値理論とも呼ばれ、人はやるに値すると思えかつやればできると感じるときにそれを行うと考える。情動理論は近年進化心理学の隆盛とともに再興し、本研究との関連では心理的自己防衛機能が重要と考えられる。欲求理論では、現在自己決定理論の影響力が大きく、有能さ、他者との関係、自律性への欲求を満たすことで、内発的動機づけが高まると考える。文献研究に基づき、面接、電子メール、ウェブサイトへの書き込みによるデータ収集を計画中であるが、当初の予定より遅れが出ている。19年度前半にこれを終了し、発表を行いたい。
血管作動性物質によるマクロファージ泡沫化ならびに高血圧合併症発症機構の解明

本研究は、血圧制御に重要な新規血管作動性物質(ウロテンシンII、サリューシン)が、マクロファージの泡沫化および動脈硬化形成を制御する分子機構を解明した。同時に、両物質の高血圧および動脈硬化性疾患との関連を検討した。最強の血管収縮作用を有するウロテンシンIIは、培養ヒト単球由来マクロファージにおいて細胞内コレステロールエステル化酵素ACAT1の発現を亢進させ、泡沫化を促進させた。またウロテンシンIIは血管平滑筋細胞の増殖を促進させ、更にセロトニン、酸化LDL、活性酸素種の存在下ではその作用は相乗的に増大された。本態性高血圧患者での血漿ウロテンシンII濃度は、収縮期血圧および頚動脈硬化の進展度と有意な正相関を示した。サリューシンαおよびβは同前駆体(プレプロサリューシン)から生じるが、サリューシンβには強力な血圧低下作用がある。培養ヒト単球由来マクロファージの泡沫化はサリューシンβにより促進され、サリューシンαにより抑制された。その分子機構としてサリューシンβによるACAT1発現亢進、サリューシンαによるACAT1発現抑制が起因していることを証明した。臨床研究では、急性冠症候群患者の冠動脈病変部では、サリューシンβは血管平滑筋細胞、線維芽細胞、マクロファージ由来泡沫細胞に強く発現していた。一方、サリューシンαの発現はほとんど認められなかった。現在測定可能となった血清サリューシンα濃度は、急性冠症候群、安定労作性狭心症、陳旧性心筋梗塞患者では、本態性高血圧患者や健常者に比べ有意に低下していた。なかでも急性冠症候群のサリューシンαが最も低下しており、冠動脈閉塞病変の重症化につれ更に低下していた。また本態性高血圧患者では血清サリューシンα濃度は健常者より低く、頸動脈硬化の進展とともに更に低下していた。以上より、高血圧における動脈硬化進展に新規血管作動性物質が関与していることが示唆され、動脈硬化性疾患のバイオマーカーとしての可能性も期待できる。1.初代培養ヒト単球由来マクロファージを用いての検討ヒト末梢血単球を7日間培養してマクロファージに分化させた。このとき同時にアンジオテンシンII、セロトニン、サリューシンβを添加すると、マクロファージの泡沫化に関与する酵素acyl-coenzyme A : cholesterol acyltransferase-1(ACAT1)の発現は約2倍に促進した。一方、サリューシンαはACAT1発現を半分に抑制した。更にアンジオテンシンII受容体1型やセロトニン受容体2A型の選択的拮抗剤の前処置にてアンジオテンシンIIやセロトニン誘発性ACAT1発現増加を有意に抑制できた。2.動物実験ApoEノックアウトマウスにウロテンシンII(UII)をosmotic mini-pumpにて慢性持続投与した結果、大動脈の粥状硬化病変は増大し、採取した腹腔マクロファージにおけるACAT1発現や酸化LDLによる泡沫化は促進していた。また血中の活性酸素産生能も増加していた。UII受容体の選択的拮抗剤(4-aminoquinoline)の併用投与により前記の現象は全て抑制された。3.臨床研究本態性高血圧患者においてUIIの血中レベルは、収縮期血圧や頸動脈粥状硬化の重症度と正相関を示した。別の検討ではセロトニンの血中濃度増加および頸動脈粥状硬化が血管性認知症の危険因子であることを明らかにした。サリューシンαは、サリューシンβとともにヒト冠動脈硬化病変に発現が認められた。

またサリューシンαの血中濃度は、急性冠症候群の発症時に極めて低下しており、冠動脈病変の重症度と逆相関した。上記のin vitroの結果と併せると、サリューシンαは抗動脈硬化作用をもち冠動脈疾患の負の危険因子と考えられた。本研究は、血圧制御に重要な新規血管作動性物質(ウロテンシンII、サリューシン)が、マクロファージの泡沫化および動脈硬化形成を制御する分子機構を解明した。同時に、両物質の高血圧および動脈硬化性疾患との関連を検討した。最強の血管収縮作用を有するウロテンシンIIは、培養ヒト単球由来マクロファージにおいて細胞内コレステロールエステル化酵素ACAT1の発現を充進させ、泡沫化を促進させた。またウロテンシンIIは血管平滑筋細胞の増殖壼促進させ、更にセロトニン、酸化LDL、活性酸素種の存在下ではその作用は相乗的に増大された。本態性高血圧患者での血漿ウロテンシンII濃度は、収縮期血圧および頚動脈硬化の進展度と有意な正相関を示した。サリューシンαおよびβは同前駆体(プロサリューシン)から生じるが、サリューシンβには強力な血圧低下作用がある。培養ヒト単球由来マクロファージの泡沫化はサリューシンβにより促進され、サリューシンαにより抑制された。その分子機構として各々のACAT1発現充進または抑制が起因していることを証明した。急性冠症候群患者の冠動脈病変部では、サリューシンβは血管平滑筋細胞、線維芽細胞、マクロファージ由来泡沫細胞に強く発現していた。一方、サリューシンαの発現はほとんど認められなかった。現在測定可能となった血清サリューシンα濃度は、急性冠症候群、労作性狭心症、陳旧性心筋梗塞患者では、本態性高血圧患者や健常者に比べ有意に低下していた。なかでも急性冠症候群のサリューシンαが最も低下しており、冠動脈閉塞病変の重症化につれ更に低下していた。また本態性高血圧患者では血清サリューシンα濃度は健常者より低く、頸動脈硬化の進展とともに更に低下していた。以上より、新規血管作動性物質が高血圧における動脈硬化進展の制御に関与していることが示唆され、動脈硬化性疾患のバイオマーカーとしての可能性も期待できる。
経営視点からみた米のマーケティング問題

本研究の目的は近年稲作経営において取り組まれている米のマーケティングについて、現地実態調査を通じてその動向を整理し、合せて新しいマーケティング理論をもとに経営視点から分析することにあった。平成5年度の稲作生産状況は低温、台風害などのため戦後最悪の不作にみまわれた。国内消費量を200万tも下回る供給量しか確保できず、その不足分を輸入に依存せざるをえなかった。このような状況において自由米価格は暴騰し、米の流通に関わる業者は現物を求めて農村にまで集荷範囲を拡大してきた。本研究の計画段階ではこのようにドラスティックな状況が訪れるとは予想できなかった。このため実態調査を行なう際にも、特別栽培米を扱っている稲作経営からダイレクトーマーケティングの実態を把握し、それをもとに米のマーケティング問題を分析しようと考えていた。しかし、米の不作、自由米価格の暴騰は調査の実施をきわめて困難なものにした。いくつかの稲作経営の予備調査段階においては通常なら9月から遅くとも年内に販売されるはずの米が、自由米価格の模様眺めによって倉庫に保管されたままになっているという状況に出会った。このような実態は特異なものではなく、広く一般に行なわれていたのが実態であった。一般には米価格の高騰により生産者が販売意識にも目覚めたという論評があるが、反面でただ単に農協出荷金額との差額を得ようという目的で業者販売している例が多く、これはマーケティングとしてはなんらの努力なしに余剰を得るものであって決してマーケティング的に望ましい経営行動とは言えないというのが私の結論である。一方、これまでダイレクトマーケティングの実績があり、消費者を固定的に確保している経営では、年間に渡る受注体制、品質保持のための在庫管理体制、受注と代金回収体制などの面で特徴的なマーケティングシステムを確立させていた。
ポピュラー音楽学習者の聴取による音楽学習プロセスの解明と学校音楽教育への応用

「耳で聴いてコピーする」ことは、ポピュラー音楽活動者が最優先する音楽学習の方法であり、インフォーマルな場では多くの若者にとってもごく自然な音楽把握の方法であるにもかかわらず、学校教育の中では正統な音楽学習方法とは位置づけられていない。そのために、この方法を音楽把握の専らの手段とする者が、学校教育が求める音楽の学習方法に大きな違和感を抱くことは想像に難くない。「学校音楽文化」に対する違和感は、教材や活動の種類といった学習内容(What)だけではなく、音楽学習の方法(How)における齟齬からももたらされると考えられる。本研究では、若者のインフォーマルな音楽学習プロセスを解明するために、アマチュア・ポピュラー音楽バンドの練習プロセスの観察、分析、インタビューを中心に研究を進め、理論的な考察を加えた。研究の結果、ポピュラー音楽バンドのメンバーは、音楽の授業で採用される学習方法とは異なった方法で音楽にアプローチし、めざす音楽表現を実現しようとしており、そこに彼等なりの音楽的力、即ち「聴く力」「真似る力」「表現を工夫する力」の獲得、向上がみられることが明らかとなった。言い換えれば、音楽の学び方に単一の絶対的に優れた方法があるとはいえないことが示されたのである。したがって、自らの音楽の理解や把握の仕方と異なった学習方法を教室の中で提示された生徒が、教室での方法の必然性を了解できずに、学校での音楽学習に距離感を抱く可能性は充分に予想できる。このことから、B.バーンスティンが教育の実践過程を知識の内容(What)と知識が伝達されるあり方(How)の2つの概念から説明したように、学校音楽教育に関しても、学習内容だけでなく、生徒の日常レベルでの音楽理解や把握の方法と学校の授業における方法との間にどのような相違・距離があるかという、学習方法についての視点を加えて実践過程をとらえることが必要である。音楽科教育においては楽譜を使用した音楽学習が自明の方法とされるが、そのために、読譜が一つの障壁となって音楽から距離を置いてしまう者も存在する。また、楽譜が優先されすぎると、音楽活動において重要な「聴く」能力が育ち難いという弊害もある。音楽科教育においては、「聴取によって音楽をとらえる力」を育成する効果的な方法を研究開発する必要がある。そこで本研究では、聴取しコピーすることを有効な音楽への接近手段としているポピュラー音楽学習者に着目し、彼らが実際に聴取によって音楽の構造を把握し、自身の演奏をつくりあげるプロセスを解明して、学校音楽教育における応用可能性を検討することを目的にしている。本年度は、アマチュアのポピュラー音楽バンドの練習過程を新曲習得初期の段階から完成段階まで断続的にビデオ収録し、原曲をどのように聴きとっていくのか、互いの音をどのように聴き合い、どのように修正していくのかについて分析・考察した。さらにビデオ分析と併行して、調査対象となったバンド活動者に収録ビデオを観てもらいながら、インタビューを行った。その結果、調査対象のポピュラー音楽バンドの場合、新曲を習得する際の楽譜への比重の置き方は各自の読譜能力に応じて異なるが、原曲(CD)を聴くことを重視するという点では共通であり、特に読譜能力に自信のない者にとって、「聴くこと」がその音楽の全体像をつかむためだけでなく、どこでどのような和声を使うか、どのような音色やテクニックを使うか等を決定していくにも重要であることが示唆された。また、合わせる過程で互いの音を聴き合う活動が継続的に行われており、そこでの耳を使った集中度の高さが観察できた。このことはメンバーへのインタビューを通しても確かめられた。次年度はバンドの観察を継続するとともに、そこでの学習方法がどのような形で学校音楽教育に応用可能かについて研究を進める予定である。

「耳で聴いてコピーする」ことは、ポピュラー音楽活動者が最優先する音楽学習の方法であり、インフォーマルな場では多くの若者にとってもごく自然な音楽把握の方法であるにもかかわらず、学校教育の中では正統な音楽学習方法とは位置づけられていない。そのために、この方法を音楽把握の専らの手段とする者が、学校教育が求める音楽の学習方法に大きな違和感を抱くことは想像に難くない。「学校音楽文化」に対する違和感は、教材や活動の種類といった学習内容(What)だけではなく、音楽学習の方法(How)における齟齬からももたらされると考えられる。本研究では、若者のインフォーマルな音楽学習プロセスを解明するために、アマチュア・ポピュラー音楽バンドの練習プロセスの観察、分析、インタビューを中心に研究を進め、理論的な考察を加えた。研究の結果、ポピュラー音楽バンドのメンバーは、音楽の授業で採用される学習方法とは異なった方法で音楽にアプローチし、めざす音楽表現を実現しようとしており、そこに彼等なりの音楽的力、即ち「聴く力」「真似る力」「表現を工夫する力」の獲得、向上がみられることが明らかとなった。言い換えれば、音楽の学び方に単一の絶対的に優れた方法があるとはいえないことが示されたのである。したがって、自らの音楽の理解や把握の仕方と異なった学習方法を教室の中で提示された生徒が、教室での方法の必然性を了解できずに、学校での音楽学習に距離感を抱く可能性は充分に予想できる。このことから、B.バーンスティンが教育の実践過程を知識の内容(What)と知識が伝達されるあり方(How)の2つの概念から説明したように、学校音楽教育に関しても、学習内容だけでなく、生徒の日常レベルでの音楽理解や把握の方法と学校の授業における方法との間にどのような相違・距離があるかという、学習方法についての視点を加えて実践過程をとらえることが必要である。
カナガナハッリ大塔を中心とするインド仏教史的研究

本研究は、紀元前1世紀から紀元後3世紀頃の南インドへの仏教伝播の実態に迫るため、同時代に造営された南インド・カナガナハッリ大塔から新出した考古資料の集成および解明を目的としている。具体的な方法としては、(1)カナガナハッリ大塔やその周辺地域に点在する仏教遺跡の実地調査、(2)新出した出土品と碑文の資料整理ならびに研究史料の追加更新、(3)出土したレリーフに描写される図像表現の文献資料への比定を行う。これら3点を遂行することで、カナガナハッリ大塔に伝播した仏教がどのような様相であったのかを考察する。本研究は研究期間内に、カナガナハッリ大塔から出土した考古学的出土品について(1)実地調査による実測と資料収集、(2)新出した出土品の資料整理ならびに基礎史料の更新、(3)図像表現の文献資料への比定を行う。今年度は、特に(1)と(3)についての研究を推進した。(1)については、事前にインド考古調査局管轄のカルナータカ州支局ダルワッド・サークルよりカナガナハッリ大塔の撮影・掲載許可を得たため、十分な調査を現地で行うことが出来た。実地調査では、カナガナハッリ大塔を構成する各部材(上段・下段レリーフ石板、動物装飾帯、仏座像、アーヤカ柱、仏足石板、コーニス(軒)など)の実測と配置場所を記録した。また、調査の過程で未公刊の断片や碑文が多量に見つかったため、それらの写真撮影も同時に行った。その他、カナガナハッリ大塔と同時代に造営された仏教遺跡の作例調査のため、ニューデリー国立博物館、テランガーナ州立考古学博物館、グルバルガ博物館、チェンナイ州立博物館にて資料収集を行った。(3)カナガナハッリ大塔から出土した浮彫のうち、仏伝の一場面を描いたスジャーターの乳粥供養図を取り上げ、その図像表現を考察した。同主題はカナガナハッリ大塔の上段レリーフ石板と東門アーヤカ基台上の仏伝コーニスの2箇所に彫り出されている。乳粥供養説話が説かれる文献資料(サンスクリット文献・パーリ文献・漢訳文献)の精査と、図像資料(サーンチー第1塔南門、アマラーヴァティー、ゴーリ、ナーガールジュナコンダ、サールナート、アジャンター第16窟)の分析を行い、両者を比較検討する研究方法に基づいて、インド仏教史・美術史上の変遷過程における同主題の位置付けを行った。研究成果は「カナガナハッリ大塔におけるスジャーターの乳粥供養図について」と題した論文として今年度中に『アジア仏教美術論集南アジアI(マウリヤ朝グプタ朝)』へ投稿した。今年度は、カナガナハッリ大塔での実地調査が計画通りに進んだため、おおむね順調に研究を進めることができた。事前に把握していたインド考古調査局による発掘報告書に未掲載の考古学的出土品について、実際に現地で調査を実施することで予想を上回る出土品や碑文が新たに見つかり、それらの実測・配置記録と撮影ができたことは、カナガナハッリ大塔の基礎資料を更新するにあたり非常に大きな成果であった。また、テランガーナ州立考古学博物館、グルバルガ博物館の調査では、未公刊の作例やカナガナハッリ大塔から移設された出土品と認められる作例を収集することができた。先述のとおり、カナガナハッリ大塔から出土した仏伝図の図像学的特徴を明らかにするため、今年度はスジャーターの乳粥供養図に焦点を絞り、その図像表現を考察した。上段レリーフ石板に描かれる同主題は、仏伝文学の段階になって初めて登場する村娘スジャーターのエピソードが、紀元後2世紀には南インドまで伝播していたことを示す初作例であり、また仏伝文学の作成と仏塔の周囲で仏伝場面の制作が行なわれることに共通の基盤があることを具体的に提示することのできる重要な作例であることを指摘できた。まずはじめに、カナガナハッリ大塔の実地調査によって得られた実測・配置記録について(2)の資料整理を遂行する。実測記録は、図面作成ソフト(CAD Architecture)に取り込み、カナガナハッリ大塔の各部材ごとの配置図を配置記録に基づいて作成する。写真データは、画像処理ソフト(フォトショップ・イラストレーター)による補正作業を行うことで整理し、カタログ化する。この作業過程で見つかった調査不十分な部分を補うために、再度カナガナハッリ大塔への実地調査を予定している。作成した配置図の修正作業と、新出した出土品と碑文のより詳細な記録を取ることにつとめたい。(3)については、カナガナハッリ大塔から出土した仏伝図のうち、成道図を取り上げてその図像学的特徴を考察する。成道について説かれる文献資料を収集し、それら諸文献を初期経典、仏伝文学、律蔵に区分したうえで、成道した場所とその情景がどのように併記されているのかを精査する。それと同時に成道場面を描いた図像資料を収集整理し、他の成道図と比較することでカナガナハッリ大塔に伝承される同主題の図像表現を分析する。