hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生徒の紙への筆記を活用する学習支援システムの実践的検証

学習者の紙筆記をデジタルペンで集約し,教員や他生徒と共有するシステムを評価した.教室内のインタラクション範囲の拡大,生の回答の開示,自己状況の相対化の3要因が,振り返り,開示への躊躇,意欲・覚醒度の向上に寄与した.また超音波方式とアノト方式システムを比較し,後者の簡便性や誤差の減少が,低理解生徒の積極参加を阻害せず,また筆記自動チェックに対する高理解生徒の緊張感を緩和することを確認した.学習者の紙筆記をデジタルペンで集約し,教員や他生徒と共有するシステムを評価した.教室内のインタラクション範囲の拡大,生の回答の開示,自己状況の相対化の3要因が,振り返り,開示への躊躇,意欲・覚醒度の向上に寄与した.また超音波方式とアノト方式システムを比較し,後者の簡便性や誤差の減少が,低理解生徒の積極参加を阻害せず,また筆記自動チェックに対する高理解生徒の緊張感を緩和することを確認した.紙のドットパターンを,ペン先に内蔵された小型カメラで読み取る方式(アノト方式)のデジタルペンを用いると,一斉授業における学習者の紙への自然な筆記を,時系列情報を含めて正確に電子化し,かつリアルタイムに集約し,分析・提示が可能となる.このデジタルペンという新たな「教具」によって実現される筆記活用型授業の有用性と可能性を追求しつつ,またその活動がもたらす学習者の学びに与える影響・効果を測るため実証実験を行っている.平成20年度は1クラスの生徒人数分のデジタルペンとプロジェクタ,研究代表者が開発した筆記集約・提示ソフトをインストールしたPCを青森県の小学校と埼玉県の高校の教室に配備し,実験授業を行った.現在までに小学校では6回,高等学校では3回試用し,高校の生徒には5人1組のスモールグループインタビューを3組,および教師に対する半構造化インタビューを実施した.その結果,教師は,通常の授業と比べて生徒の状況が速やかに把握できるようになったことに加え,学習者のまとまっていない初期の思考過程や試行錯誤を取り上げることができるようになったと報告した.一方,生徒たちは授業に対する参加意欲が増進したものの,プライバシー侵害に対する不安があることを口にした.また小学校における実践からは,全員の答えを同時に提示するより1名ずつ個別に提示していくほうが授業に対する緊張感や抵抗感を軽減できることがわかってきた。デジタルペンを利用した授業は学習者に楽しさを感じさせる半面,筆記が消せないことによる抵抗感は少なからずあるため,今後こうした問題点に対応する.デジタルペンという新たな「教具」によって実現される筆記活用型授業の有用性と可能性を追求しつつ,またその活動がもたらす学習者の学びに与える影響・効果を測るため実証実験を行っている.平成21年度は,前年度に引き続き,埼玉県の高校と青森県の小学校で実証実験を行った.また前年度に行ったグループインタビューの結果を分析し,システムの持つインタラクティブシステムとしての効用を明らかにした.具体的には,インタビュー時の音声データを全て書き起こし,Modified Grounded Theory Approachのプロセスに沿ってシステム利用に関する意識・行動・印象をボトムアップに概念化していった.その結果,教室内のインタラクション範囲の拡大,生の回答の開示,自分の状況の相対化という3つの要因が,失敗に対する差恥心,他人の状況への好奇心,競争心という3つの心的変化に影響し,振り返りや開示へのためらい,意欲・覚醒度の向上に寄与したことがわかった.本システム利用に伴い,演習過程の透明性が増加し,インタラクション範囲が拡大し,生徒は自分の置かれた状況を相対化しやすくなった.これらはポジティブに競争心の増大を引き起こした.その一方で,失敗に対する差恥心も呼び起こされることになった.これと他人の様子を伺いたいという思いは,振り返りや開示に対するためらい,意欲の増大へとつながった.これらのシステム導入時の授業活動を「舞台化」のアナロジーで捉えることにより,システムがもたらすインタラクションの特性を的確に表現することができた.デジタルペンという新たな「教具」によって実現される筆記活用型授業の有用性と可能性を追求しつつ,またその活動がもたらす学習者の学びに与える影響・効果を測るための実証実験を行ってきた.平成22年度は,昨年までの実践活動を継続しつつ,以前利用していた操作負荷が高く誤差の多い超音波方式のデジタルペン方式と,紙のドットパターンを読み取り簡便で精度の高いアノト方式の比較分析を行った.具体的には,内容理解と積極性,および筆記公開やシステムによる筆記チェックに対する緊張度合いの相関を調べた.その結果,アノト方式による簡便性の高さが,理解度の低い生徒の積極的参加を阻害せず,また筆記精度の高さが,システムが筆記をチェックすることに対する,理解度の高い生徒の緊張感を緩和することを確認した.このことは,従来Oviattらが報告した「低い成績の学習者にとって高度な情報機器の操作負荷が問題解決時の思考を妨げる」という知見を発展させ,システムの完成度や精度がとくに理解度の高い学習者の不要な心配を軽減するために重要であることがわかった.今後,学習者がシステムに対して感じる「熟達度/難易度」や「信頼感」「学習に対する意義」といった要因を考慮することが,デジタルペンに限らず,一般的な学習支援技術の研究に必要であると思われる.また日常的な筆記利用授業を推進するために,教師の負担を軽減し,万一のトラブル時の対応も考慮した「筆席マップ方式」を考案し,システムに導入したうえで小学校における実践を通じて,その有効性を確認した.
本研究では、栄養素とIGFBP-2遺伝子発現との関係を明らかにすることを目的とした。【実験1】飼料蛋白質の量と質がIGFBP-2遺伝子発現に及ぼす影響を解明するために、大豆抽出蛋白質とカゼインを飼料蛋白質源とした半精製飼料を雄ヒナに給与し、各組織におけるIGFBP-2の遺伝子発現を調査した。また、大豆抽出蛋白質飼料とカゼイン飼料に対して不足している必須アミノ酸を添加した場合と添加していない場合の比較も行った。肝臓のIGFBP-2 mRNAは全ての処理群において検出されなかった。筋胃においては、IGFBP-2 mRNAレベルはCP20%の必須アミノ酸添加大豆抽出蛋白質飼料群と比べて、その他の4つの飼料群は有意に高くなった。一方、脳においては、CP5%必須アミノ酸添加大豆抽出蛋白質飼料給与は、CP20%の必須アミノ酸添加大豆抽出蛋白質飼料給与と比べて有意にIGFBP-2 mRNAレベルを減少させた。【実験2】血漿インスリンと組織IGFBP-2の遺伝子発現の関係を解明するために、雄ヒナに絶食、市販飼料を再給餌あるいは再給餌しないでウシインスリンを静脈中に投与し、各組織におけるIGFBP-2の遺伝子発現を調査した。肝臓のIGFBP-2 mRNAは2日間の絶食により有意に増加し、6時間の再給餌により有意に減少した。インスリン投与は、ニワトリの絶食が続いていたにもかかわらず、肝臓のIGFBP-2の遺伝子発現を再給餌群と同じレベルまで減少させた。筋胃のIGFBP-2 mRNAは2日間の絶食により有意に増加し、6時間の再給餌により減少する傾向を示した。インスリン投与は、ニワトリの絶食が続いていたにもかかわらず、筋胃のIGFBP-2の遺伝子発現を再給餌群より低いレベルまで減少させた。動物の成長に不可欠なインスリン様成長因子-I(IGF-I)は、血中においてIGF結合蛋白質(IGFBP)と呼ばれる蛋白質と結合しており、IGFBPはIGFと結合することによりその働きを制御していると考えられている。しかしながら、ニワトリのIGFBPと栄養との関係については不明な点が多い。平成11年度では、栄養条件の違い、特に飼料蛋白質の量的および質的違いがニワトリのIGFBP-2の遺伝子発現および血中IGF-I濃度にどの様な影響をおよぼすのか調査した。方法としては、5週齢の単冠白色レグホーン種雄25羽を5羽ずつ5群に分け、実験飼料を7日間自由摂取させた。実験飼料は、1)大豆抽出蛋白質+制限アミノ酸(CP20%)、2)大豆抽出蛋白質(CP20%)、3)大豆抽出蛋白質+制限アミノ酸(CP5%)、4)ガゼイン+制限アミノ酸(CP20%)、5)カゼイン(CP20%)の5種類を用意した。実験終了時に、筋胃および血液を採取した。血漿中のIGF-I濃度をラジ**ムノアッセイにより測定し、筋胃のIGFBP-2mRNA量をノーザンハイブリダイゼーション法により測定した。制限アミノ酸無添加大豆抽出蛋白質飼料区の血漿中IGF-I濃度は、制限アミノ酸を添加した大豆抽出蛋白質飼料区より有意に低くなった。大豆抽出蛋白質を蛋白質源とした低蛋白質飼料(CP5%)を給与することにより、血漿中IGF-I濃度は最も低い値を示し、CP20%飼料を給与したときの約40%まで低下した。制限アミノ酸無添加カゼイン飼料区の血漿中IGF-I濃度は、制限アミノ酸を添加したカゼイン飼料区より低くなる傾向を示した。筋胃のIGFBP-2mRNA量は、制限アミノ酸を添加した大豆抽出蛋白質飼料を給与したときのみ有意に低くなった。
以上の結果より、血漿中IGF-I濃度および筋胃のIGFBP-2mRNA量は飼料蛋白質の質的および量的違いにより影響を受けることが明らかになった。本研究では、栄養素とIGFBP-2遺伝子発現との関係を明らかにすることを目的とした。【実験1】飼料蛋白質の量と質がIGFBP-2遺伝子発現に及ぼす影響を解明するために、大豆抽出蛋白質とカゼインを飼料蛋白質源とした半精製飼料を雄ヒナに給与し、各組織におけるIGFBP-2の遺伝子発現を調査した。また、大豆抽出蛋白質飼料とカゼイン飼料に対して不足している必須アミノ酸を添加した場合と添加していない場合の比較も行った。肝臓のIGFBP-2 mRNAは全ての処理群において検出されなかった。筋胃においては、IGFBP-2 mRNAレベルはCP20%の必須アミノ酸添加大豆抽出蛋白質飼料群と比べて、その他の4つの飼料群は有意に高くなった。一方、脳においては、CP5%必須アミノ酸添加大豆抽出蛋白質飼料給与は、CP20%の必須アミノ酸添加大豆抽出蛋白質飼料給与と比べて有意にIGFBP-2 mRNAレベルを減少させた。【実験2】血漿インスリンと組織IGFBP-2の遺伝子発現の関係を解明するために、雄ヒナに絶食、市販飼料を再給餌あるいは再給餌しないでウシインスリンを静脈中に投与し、各組織におけるIGFBP-2の遺伝子発現を調査した。肝臓のIGFBP-2 mRNAは2日間の絶食により有意に増加し、6時間の再給餌により有意に減少した。インスリン投与は、ニワトリの絶食が続いていたにもかかわらず、肝臓のIGFBP-2の遺伝子発現を再給餌群と同じレベルまで減少させた。筋胃のIGFBP-2 mRNAは2日間の絶食により有意に増加し、6時間の再給餌により減少する傾向を示した。インスリン投与は、ニワトリの絶食が続いていたにもかかわらず、筋胃のIGFBP-2の遺伝子発現を再給餌群より低いレベルまで減少させた。
薬疹の新たなin vitro診断法の確立

1.原因薬剤の再投与により皮疹の出現を確認した薬疹確定例のリンパ球を原因薬剤とともに数日間培養し、抗原特異的増殖能及び培養上清中の各種サイトカイン値(IL-2,4,5,6,8,10,TNF-α,IFN-γ)を測定した。抗原特異的増殖能の高いものではIL-2,IFN-γの産生が著明なものが多く、IL-4,5などの産生を認めるものではむしろ増殖能が高くないものが多かった。またTNF-α,IL-8の産生の著明なものが認められたが、リンパ球の抗原特異的増殖能との相関は認められなかった。2.抗原特異的に活性化されたリンパ球のCLA,αEβ7の発現を培養開始前と比較したところ、臨床的に皮疹の著明なもの程、培養後の有意な発現の増強を認めた。3.上記の結果と、内服テスト時の血清レベルのサイトカイン値を比較したところ、内服早期に血清中のTNF-α,IL-8,IL-6の上昇を認めた例では、in vitroの抗原特異的増殖能が高く、IFN-γ,IL-2産生の著明なものが多かった。
「出前おもしろ教員研修」プログラムの開発と小学校理科支援システムの構築

「出前おもしろ実験室」を通して子どもたちに芽生えた科学に対する興味・関心を持続させるため,効果的な小学校理科支援システムの構築を目指して以下のような活動を並行して実践した.1.「出前おもしろ教員研修」プログラムの開発これまでの小学校教員対象講習会の実効性の向上を図るため,二つの形態を実践し効果測定を行った.(1)児権対象「出前おもしろ実験室」との接続:小学生対象「出前おもしろ実験室」を開催し,当日の放課後に小学校教員に対して,気軽にでき,教科井への導入につながる実験を指導し解説する講習会を開催した(計2回).(2)悉皆型教員研修:鳥取市小学校教育研究会との共催により,理科部会(23名)と生活科部会(55名)の研修会として講習会を開催した(計2回).アンケートから,大方の受講者から高い評価を得たと察せられる.また,校内研修や悉皆型の講習会とすることで,過大な負担にならず,より多くの教員に多様な研修の場を提供することができた.2.小学校の教育現場を支える支援者の養成を目的とした,小学校区の地区公民館とのネットワーク構築.地区公民館は地域の小学生を対象としたいろいろな事業を企画,実施しており,この事業への協力依頼も多い.そこで,鳥取市との共催により,科学実験・工作を指導する講習会を開催した(受講者26名).非常に好評で,再度開催を望む声が多かった.教材の作成や講習会の受講者に一緒に講師として参加してもらう形で実験室を行うなど,これまで以上に効果的な事業を提案したい.この活動の継続が,各地域に実験教室を企画し実施できる指導者を養成する「地域理科支援スタッフ」の育成につながると期待する.これまでの実践を通して,もともと理科嫌いな子どもは少なく,体験が不足しているだけであるという結論に至っている.今後も,継続的に多様な理科授業のかたちを提案し,地域で実践することで,日々の生活や小学校理科授業での実験・体験不足を補うことに寄与できるものと考えている.「出前おもしろ実験室」を通して子どもたちに芽生えた科学に対する興味・関心を持続させるため,効果的な小学校理科支援システムの構築を目指して以下のような活動を並行して実践した.1.「出前おもしろ教員研修」プログラムの開発これまでの小学校教員対象講習会の実効性の向上を図るため,二つの形態を実践し効果測定を行った.(1)児権対象「出前おもしろ実験室」との接続:小学生対象「出前おもしろ実験室」を開催し,当日の放課後に小学校教員に対して,気軽にでき,教科井への導入につながる実験を指導し解説する講習会を開催した(計2回).(2)悉皆型教員研修:鳥取市小学校教育研究会との共催により,理科部会(23名)と生活科部会(55名)の研修会として講習会を開催した(計2回).アンケートから,大方の受講者から高い評価を得たと察せられる.また,校内研修や悉皆型の講習会とすることで,過大な負担にならず,より多くの教員に多様な研修の場を提供することができた.2.小学校の教育現場を支える支援者の養成を目的とした,小学校区の地区公民館とのネットワーク構築.地区公民館は地域の小学生を対象としたいろいろな事業を企画,実施しており,この事業への協力依頼も多い.そこで,鳥取市との共催により,科学実験・工作を指導する講習会を開催した(受講者26名).非常に好評で,再度開催を望む声が多かった.教材の作成や講習会の受講者に一緒に講師として参加してもらう形で実験室を行うなど,これまで以上に効果的な事業を提案したい.この活動の継続が,各地域に実験教室を企画し実施できる指導者を養成する「地域理科支援スタッフ」の育成につながると期待する.これまでの実践を通して,もともと理科嫌いな子どもは少なく,体験が不足しているだけであるという結論に至っている.今後も,継続的に多様な理科授業のかたちを提案し,地域で実践することで,日々の生活や小学校理科授業での実験・体験不足を補うことに寄与できるものと考えている.
蛍光寿命イメージングを用いた潜在指紋の可視化

指紋に光を照射した際に放出される蛍光を利用して、物質に付着した目に見えない指紋(潜在指紋)を非接触・非破壊に検出する。特に、物質の蛍光持続時間(蛍光寿命)の分布を画像化する蛍光寿命イメージングを行い、指紋が付着した領域と指紋が付着していない領域の蛍光寿命の僅かな差を画像化することにより潜在指紋を顕在化する。蛍光寿命イメージングを用いて潜在指紋を非破壊・非接触に顕在化させる手法を開発することで、従来より多くの背景物質に対して、指紋を非破壊・非接触に検出できるようにする。
深部電極治療(DBS)の臨床効果の評価法に関する総合的検討

近年各種の薬物治療のみならず深部電極刺激(deep brain stimulation, DBS)により、Parkinson病(PD)をはじめとする神経疾患の治療が広く行われるようになってきている。しかし臨床効果を客観的かつ総合的に評価する手法はいまだに確立されていない。本研究では、我々がこれまで開発してきた様々な生理学的手法、とりわけ衝動性眼球運動課題を応用することにより、DBS、および各種薬物治療の効果を客観的かつ総合的に判定する方法を確立することを目標として行った。PDに対してDBS治療をおこなっている患者において、DBS on時、off時の眼球運動のパラメーターを比較した。またこれまで薬剤治療を受けたことのないPD患者においてL-DOPA製剤投与前後での検討を行った。眼球運動課題としてはvisually guided saccade (VGS)、gap saccade (GAP)、memory guided saccade (MGS)の四つの課題を行ない、その遂行能力(潜時、振幅、速度、課題の正答率など)を比較した。DBSはいずれの眼球運動課題でも眼球運動の振幅を改善させ、さらに一部の課題において潜時を短縮した。課題の正答率についても、一部の課題(MGS)においてsaccade to cueの頻度が減る効果があった。他方、L-DOPA投与は、VGS、GAPなどの反射的な眼球運動の潜時は延長するのに対し、MGSのような随意的眼球運動の潜時は短縮した。課題の正答率は変化しなかった。これらの結果は基底核の働きについて示唆を与えるとともに、治療戦略にも役立つ知見となると思われる。眼球運動を用いたDBSの治療効果判定は臨床的に有用である。近年深部電極刺激(deep brain stimulation, DBS)により、Parkinson病をはじめとする神経疾患の治療が広く行われるようになってきている。本研究では、我々がこれまで開発してきた様々な生理学的手法を応用することにより、DBSの効果を客観的かつ総合的に判定する方法を確立することを目標とする。平成18年度の研究では、Parkinson病(PD)患者と正常被験者に様々な眼球運動を行わせ、DBSの臨床効果の定量的評価を行った。PDでDBS治療をうけている患者において検討をおこなった。DBSをon及びoffとしたときの各種眼球運動課題の遂行能力(潜時、振幅、速度、課題の正答率など)を比較した。眼球運動課題としてはvisually guided saccade、gap saccade、memory guided saccade(MGS)、antisaccade(AS)の四つの課題を行なった。計測した各種課題の遂行能力を、DBSのonまたoffとした場合に分けて解析し、さらに年齢をマッチさせた正常人において計測した課題遂行能力の正常値と比較した。その結果、DBSはいずれの眼球運動課題についても眼球運動の振幅を改善させ、さらに一部の課題において潜時を短縮する効果があることがわかった。即ちDBSは基底核の機能を正常化させることにより、これらの課題の遂行能力を正常者のそれに近づける効果があることが示された。課題の正答率についても、一部の課題(MGS)においてはsaccade to cueの頻度が減る効果があったのに対し、ASの正答率は変化しなかった。したがってこれらの課題の遂行に必要とされる眼球運動の抑制機能についても、DBSは一部正常化させる効果があることが定量的に示された。近年各種の薬物治療のみならず深部電極刺激(deep brain stimulation, DBS)により、Parkinson病をはじめとする神経疾患の治療が広く行われるようになってきている。

本研究では、我々がこれまで開発してきた様々な生理学的手法を応用することにより、DBSの効果を客観的かつ総合的に判定する方法を確立することを目標とした。本年は、パーキンソン病で治療としてしばしば用いられるL-DOPA製剤による眼球運動のパラメーターの変化を調べ、これをDBSによる眼球運動のパラメーターの変化と比較した。これまで薬剤治療を受けたことのないPD患者においてL-DOPA製剤投与前後での検討をおこなった。L-DOPA製剤を内服する前及び内服30分、60分、120分後の各種眼球運動課題の遂行能力(潜時、振幅、速度、課題の正答率など)を比較した。眼球運動課題としてはvisually guided saccade(VGS)、gap saccade(GAP)、memory guided saccade(MGS)、antisaccade(AS)の四つの課題を行なった。その結果、L-DOPA投与により、VGS、GAPなどの反射的な眼球運動の潜時は延長するのに対し、MGS、ASのような随意的眼球運動の潜時は短縮した。これらの結果はDBSがすべての眼球運動の潜時を短縮させたのと異なっていた。またこれらの結果は、反射的・随意的眼球運動の生理学的な機序の相違を示すとともに、DBS/L-DOPA投与が双方の眼球運動に異なる影響を与えることを示すものである。これらの結果は基底核の働きについての示唆を与えるとともに、パーキンソン病の治療戦略にも役立つ知見となると思われる。
筋疾患の診断・病態評価へのアミロイド・タウイメージングの新規応用

封入体筋炎患者9人、炎症性筋炎患者4名に対し、全身筋のアミロイドイメージングとしての11C-PIB-とタウイメージングとしての18F-FDDNP-PET検査を施行し、上肢、体幹、下肢の筋における放射活性を測定した。18F-FDDNP-PET検査は全被験者の全身筋にてユビキタスに放射活性が測定され、各疾患群での差異や部位特異性は認めなかった。11C-PIB-PET検査では、封入体筋炎群で、炎症性筋炎群に比し有意に放射活性が高く、部位ごとの検討では、前腕部、下腿部の筋にて有意に活性が高かった。11C-PIB-PETによる筋のアミロイドイメージングは封入体筋炎診断に有用である可能性がある。平成26年度において、本研究の主な対象である封入体筋炎患者については、3例に対し、PIB-PETを施行した。うち2例には、FDDNP-PETも合わせて施行した。PET検査を施行した各患者に対しては、神経学的診察を行い、臨床的重症度スコアであるIBMFRSも計測した。疾患対象となる炎症性筋炎患者は1例に対し、PIB-PETを施行した。PETを施行した患者には、筋肉CTも合わせて施行されており、筋萎縮、変性の分布の把握と、PET画像と融合しての、集積部位の詳細な同定が可能な状態となっている。PETの施行はすべて、研究協力施設である西陣病院にて施行し、検査に伴う合併症は一例も起こっていない。各患者に対しては、交通費などに対する負担軽減費を支払を行った。各患者の臨床、画像データは、研究実施者により、ネットワークから隔絶された状態で保管されている。平成27年度において、本研究の主な対象である封入体筋炎患者については、6例に対し、PIB-PETを施行した。うち5例に対しては、FDDNP-PETもあわせて施行した。PET検査を施行した各患者に対しては、神経学的診察を行い、臨床的重症度スコアであるIBMFRSも計画した。疾患対象となる炎症性筋炎患者については、3例に対し、PIB-PETとFDDDNP-PETの両方を施行した。PET施行とともに筋肉CTも併せて施行しており、筋萎縮、変性の分布の把握とPET画像を融合して、各トレーサーの集積部位の詳細な同定が可能な状態である。各患者に対しては、交通費などに対する負担軽減費の支払いを行った。疾患対象である炎症性筋疾患、遠位型ミオパチーは、希少疾患であり、リクルートが困難であることが理由である。平成28年度において、共同研究施設である西陣病院において、当研究の主評価項目であるPET検査の施行が不可能となったため、リクルートを終了したが、平成28年度までで主たる対象疾患である封入体筋炎患者9名、炎症性筋炎患者4名、健常者2名にPIBーPETを施行した。また、そのうち封入体筋炎患者7名、炎症性筋炎患者3名、健常者2名にFDDNP-PET検査を併せて施行した。データ解析に必要な人数が施行できたと判断し、まず、PIB-PETのデータに対し、定量的評価として、上下肢遠位、近位筋にてstandardised uptake value(SUV,局所の放射能をトレーサーの投与量で除したもの)を算出した。算出する筋は、上肢では三角筋、上腕二頭筋、上腕三頭筋、前腕屈筋群、下肢では、前脛骨筋、腓腹筋、大腿直筋、大腿二頭筋、体幹筋として傍脊柱筋を選出した。SUVの測定は、患者の臨床診断、臨床情報にブラインドである測定者を含む2人にて施行し、検者間差の評価も行える体制とした。PETの施行はすべて共同研究施設である西陣病院にて施行し、検査に伴う合併症は一例も生じなかった。各患者の臨床、画像データは、研究実施者より、ネットワークから隔絶された状態で保管されている。PIB-PETの客観的評価であるSUV値の測定を、臨床所見にブラインドである検者も含めた2人で行っているが、測定に当初想定していたよりも時間がかかっていることが理由である。平成29年度においては、共同研究施設である西陣病院においてPET検査が機材の問題で、施行不可能となった平成28年度までにリクルートした封入体筋炎患者9名、炎症性筋炎患者4名、健常者2名のPIB-PET検査データのSUV測定による定量的評価を完了することができた。定量的評価は、各患者、健常者に対し、両側三角筋、上腕二頭筋、上腕三頭筋、前腕筋群、傍脊柱筋、大腿四頭筋、大腿屈筋、前脛骨筋、腓腹筋の全18筋にて行った。SUVの測定は臨床症状、診断に対しブラインドである2人にて各人2回ずつ施行し、良好なIntraclass correlation coefficients(ICC)を得た。Intra-rater ICCは各検者で0.98と0.97、Inter-rater ICCは0.92であった。

18F-FDDNP-PET検査は全被験者の全身筋にてユビキタスに放射活性が測定され、各疾患群での差異や部位特異性は認めなかった。11C-PIB-PET検査では、封入体筋炎群で、炎症性筋炎群に比し有意に放射活性が高く、部位ごとの検討では、前腕部、下腿部の筋にて有意に活性が高かった。11C-PIB-PETによる筋のアミロイドイメージングは封入体筋炎診断に有用である可能性がある。疾患対象である、炎症性筋炎や、遠位型ミオパチー、筋萎縮性側索硬化症といった疾患は、希少疾患であり、多くの症例のリクルートが困難であることが理由である。封入体筋炎、疾患対象である炎症性筋疾患、その他筋変性疾患、筋萎縮性側索硬化症患者のリクルートを引き続き行っていく。並行して、各患者のPETデータを用い、筋へのトレーサーの集積の測定を行い、データの解析を行う。結果は、神経内科疾患もしくは放射線画像関連の学会にて発表を行っていく予定である。PIB-PETのデータ解析に続き、FDDNP-PETのSUV値測定を行い、各疾患群間での比較、臨床データとの相関の検定を行い、結果を神経内科疾患もしくは放射線画像関連の学会にて発表、論文化を進めていく。神経筋疾患封入体筋炎に関しては、平成26年度と同様のペースで今後も患者のリクルートを行っていく。疾患対象の炎症性筋炎に関しては、膠原病内科や、皮膚科が主科となることも多く、本研究のアピールも行い、リクルートを進めていく。各疾患の目的症例数である10例をリクルートし得た時点で、PIB、FDDNPの集積の有無の統計学的解析を行う予定である。PETの施行症例数が計画に対し遅れをとっていることが理由である。共同研究機関である西陣病院でのPET検査が不可能となり、患者リクルートを終了したため、PET検査にかかる費用がなくなったことが理由である。PETの施行症例数が計画に比し遅れをとっていることと、PET施行費用を削減できたことが理由である。来年度より、PET施行症例数を増やしていくことで次年度使用額を利用していく予定である。データ解析ののちに学会発表を精力的に行い、論文化を進める予定であり、学会旅費、論文作成に次年度使用額を使用していく予定である。来年度より、PET施行症例数を増やしていくことで、次年度使用額を利用していく予定である。
日本の高校生・大学生の健康増進ライフスタイル行動の発達的・行動科学的研究

初年度(平成9年度)、高校生男女の16フォーカスグループ(参加者71名)、大学生男子(女子の情報は聴取ずみ)の3グループ(18名)から1)、『健康』と『元気』の理解、2)健康の気がかり(問題)、3)自覚的健康状態、4)健康的ライフスタイルの理解、5)その実行状況及びその動因と阻害因子、5)健康を阻害する行動について意見を聴取し内容分析した。平成10年度にその質的分析結果を基に質問調査票を開発し、パイロット調査を実施した。平成11年度はそのパイロット調査結果を基にマークシート式の調査票を開発し、高校生(計3146名)及び参考情報として看護学生(計412名)の調査を行った。平成12年度は大学生(計662名)の調査を実施し、データ分析をし、4年間の成果報告書を作成した。特記すべき結果として以下の通りであった。1)高校生・大学生は『健康』及び『元気』について認識する機会が限られ、その認識の仕方は様々であった。2)健康増進行動の認識は出来つつあり、その行動は5領域に分かれ、「栄養・食事」、「運動」、「心の健康」、「生活のリズム」、「健康探索」であった。3)健康増進行動の得点は大学生の方が、又、女性の方が高かった。4)健康増進行動は『自覚的健康状態』、『動因・きっかけ』、『情報源の多さ』と正の関連であり、『阻害因子』や『喫煙行動』とは負の関連であった。高校生では『健康増進行動』と『健康の気がかり』とは関連が見られず、大学生には弱い負の関連が見られた。高校生・大学生の健康増進行動の実施は進路・目標に向かってのライフスタイル形成であると考えられ、自覚的健康状態向上のための健康増進行動の促進には健康の認識の発達や性別により健康的ライススタイルの形成のための、情報・技能提供の重要性が示唆された。研究過程:初年度として、平成10年1月から3月に高校生・大学生のフォーカスグループによる調査を行った。高校生の調査は協力の得られた東京都内の2校と茨城県内1校で実施した。インタビューは養護教諭から紹介のあった1年生から3年生の計71名(12グループ)に対して行った。大学生は茨城県内の総合大学に在籍する一人暮らしの男子で1年から3年生の計18名を3グループに分けて実施した。フォーカスグループはインタビューガイドに沿って、1.「健康」と「元気」に理解、2.健康問題、3.自覚的健康状態、4.健康的ライフスタイルの理解、5.実行の健康増進ライフルタイル行動、6.健康増進行動の動因と阻害因子、7.健康を害する行動の理解、について意見を聴取し、現在、内容分析を進めている。一次分析結果:1.低学年のグループに、「健康」は身体のことで、「元気」は精神的あるいは気分というように、2つの異なる概念として理解されている発言が多くみられ、高学年や大学生になってくると「健康」と「元気」は一元的なものとの理解の発言が多い。健康問題としては、身体の問題は報告されることは少なく、高校男子では思い通りいかないことからくる「ストレス」や高校3年生では運動不足からくる肥満の報告が多い。高校女子では寝不足、疲れ、肥満、便秘等の報告が多く見られた。健康増進ライフスタイル行動として、「自分の好きなことをする」、「友人と話す」等のストレス対処行動と考えられる発言が多く見られた。平成10年度活動計画:高校生男子と女子、および大学生男子の健康問題と健康増進ライフスタイル行動等に関して質的分析を進め、その成果は学校保健学会、思春期学会で、大学生男子の健康増進行動に関して、精神保健看護学会で、男女比較を日本看護科学学会で発表する。同時に質問紙の開発をし、パイロット研究でその妥当性と信頼性を確認し、本調査を計画する。

高校生・大学生の健康増進行動の実施は進路・目標に向かってのライフスタイル形成であると考えられ、自覚的健康状態向上のための健康増進行動の促進には健康の認識の発達や性別により健康的ライススタイルの形成のための、情報・技能提供の重要性が示唆された。研究経過本年度は初年度に行った質的(フォーカスグループインタビュー)情報の分析を進め、その分析結果を基に質問紙を開発し、パイロット調査を行い、次年度の本調査の準備を進めている。1.質的情報分析経過:分析結果の特徴的所見は、1)高校生の知覚する『健康』と『元気』について、及び2)高校生の知覚している健康問題は第17回日本思春期学会(東京)で、3)女子高校生の『健康増進ライフスタイル行動とその動因と阻害因子』、『健康・元気の概念』、『健康・元気の気がかり』との関連については第45回日本学校保健学会(つくば)で、そして4)『知覚している健康増進行動』の女子高校生と大学生の差異については第18回日本看護科学学会(札幌)で各々発表した。これらの成果は投稿及び投稿準備中である。大学生男子の情報分析は続行中である。2、質問紙の開発とパイロット調査経過:コーディングリストを基に男子及び女子高校生用の健康増進行動と健康リスクに関する質問紙を開発し、その質問紙を平成11年2月-3月に東京と茨城の計3校の女子198名、男子184名の協力を得てパイロット調査を行った。女子大学生用(看護系学生用)も合わせて開発した。大学生男子用は質的分析を進め、開発する計画で進行中である。パイロット調査の1次分析結果の特記事項は以下の通りである:1)健康増進ライフスタイル行動47項目の項目間信頼性は女子用及び男子用でα=0.88と高い値を示した。2)知覚している健康状態は40%前後の女子、男子が『健康でない』・『あまり健康でない』と回答していた。3)健康問題は女子が体重、容姿、ダイエット、男子が睡眠・休息、勉強、体力、疲れと質的分析結果と類似していた。4)健康リスク行動は男女とも喫煙、アルコール、性的関係、薬物に関して経験ありの回答が少なからずみられた。5)喫煙、アルコール、性的関係がある者は部活動をせず、進路を就職としている高校生の中に有意に多く見られた。次年度、さらに詳細な検討を加え、調査協力校を増やして高校生の本調査および大学生への調査を進める。昨年度(平成10年度)に高校生に実施したパイロット調査で得たデーター(女子230名、男子182名)を『健康の気がかり』、『健康増進行動』、『健康リスク行動』(飲酒、喫煙、ドラック、避妊行動等)、『健康増進行動』の決定因子に関する相関分析及び健康増進行動の測定尺度としての妥当性と信頼性の分析を進めた。個々の分析結果は、第18回思春期学会、第4回聖路加看護学会、10^<th>&11^<th> Congress on Women's Health Issues,第46回日本学校保健学会、第19回日本看護科学学会で発表した。主な調査結果は:1)『健康の気がかり』は女子が「体重」や「容姿」を男子が「生活のリズム」、「勉強」を上げ、男女で差があった。2)『健康増進行動』では男女とも「心身のリラクゼーション」や「メンタルヘルス」行動の頻度が高かった。「栄養・食事」や「運動」は男女とも頻度の低い行動であった。3)『健康増進行動』得点は「自覚的健康状態」や「行動のきっかけ」特に「情報源」の量と関連していた。4)タバコは女子27%が(10%が毎日)、男子は46%(50%が毎日)が喫煙経験があり、飲酒は男女とも75%が経験していた。
消滅期の南島文身文様に関する文化人類学的調査研究

1.消滅期の南島文身南島は奄美,沖縄,宮古,八重山の4諸島からなり,全体として今世紀初頭まで文身の習俗が存在した.その理由は,この地方の社会体制のなかに,原始的な村落共同体の要素が維持されてきたことによるものであった.次に,南島文身の消滅には,地域によって遅速の差があった.奄美諸島は速く,沖縄,宮古,八重山の3諸島は遅かった.それは,奄美諸島は明治4年に鹿児島県に編入され,旧体制からはやく離脱させられたことによる.これに対して他の3諸島は沖縄県となって施政され,施政の便宜上旧慣の温存がなされた.その結果,文身の禁止令発布は奄美諸島より23年遅くなった.この南文身消滅期の遅速については民族芸術学会誌「民族芸術」第4号1988.3月発行の消滅期の南島文身に記述した.2.南島文身文様のビデオカメラによる収録南島文身文様の資料収集と保存にビデオカメラの使用を考え, 1982年から研究を開始し, 1985年から専門技術者に撮影を担当させて実施した.実施に当っては宮古郷土史研究会の支援を受けたので,マザーテープの保管と活用には共同で当ることにした.収録状況は1985年平良16例,下地,上野,城辺地方15例,水納島からの移住者4例,池間島3例の系38例. 1986年は伊良部島の14例と多良間島の12例,沖縄本島での収録22例を加えると,系86例となる. 1985年は科研費下付年度中には含まれていないが,ビデオカメラで収録する研究方法の一貫性からあえて付記することを了承されたい.3.文身文様と関連する屋判(ヤーバン,家紋)の調査研究竹富島に伝わる屋判と宮古諸島の文身文様との間には多くの類似性があって, 1987年に現地に行き,喜宝院蒐集館に保管されている上勢頭,亨氏収集の175点の屋判を調査した.1.消滅期の南島文身南島は奄美,沖縄,宮古,八重山の4諸島からなり,全体として今世紀初頭まで文身の習俗が存在した.その理由は,この地方の社会体制のなかに,原始的な村落共同体の要素が維持されてきたことによるものであった.次に,南島文身の消滅には,地域によって遅速の差があった.奄美諸島は速く,沖縄,宮古,八重山の3諸島は遅かった.それは,奄美諸島は明治4年に鹿児島県に編入され,旧体制からはやく離脱させられたことによる.これに対して他の3諸島は沖縄県となって施政され,施政の便宜上旧慣の温存がなされた.その結果,文身の禁止令発布は奄美諸島より23年遅くなった.この南文身消滅期の遅速については民族芸術学会誌「民族芸術」第4号1988.3月発行の消滅期の南島文身に記述した.2.南島文身文様のビデオカメラによる収録南島文身文様の資料収集と保存にビデオカメラの使用を考え, 1982年から研究を開始し, 1985年から専門技術者に撮影を担当させて実施した.実施に当っては宮古郷土史研究会の支援を受けたので,マザーテープの保管と活用には共同で当ることにした.収録状況は1985年平良16例,下地,上野,城辺地方15例,水納島からの移住者4例,池間島3例の系38例. 1986年は伊良部島の14例と多良間島の12例,沖縄本島での収録22例を加えると,系86例となる. 1985年は科研費下付年度中には含まれていないが,ビデオカメラで収録する研究方法の一貫性からあえて付記することを了承されたい.3.文身文様と関連する屋判(ヤーバン,家紋)の調査研究竹富島に伝わる屋判と宮古諸島の文身文様との間には多くの類似性があって, 1987年に現地に行き,喜宝院蒐集館に保管されている上勢頭,亨氏収集の175点の屋判を調査した.消滅期の南島文身調査研究は昭和49年以来継続して行っているが、昭和57年以来文身文様の映像による資料保存を試みた。より良好な映像資料の収集保存活用を考え、昭和60年から宮古有線テレビ株式会社に依頼して、ビクターKY1900のビデオカメラと同社専門カメラマンの手によって調査状況と文様併に聴取事項を撮影録音を行なった。文身の残存は宮古群島が比較的多く、しかも文様が多彩であることから収録はこちらを先とし、次に沖縄群島を行うこととした。昭和60年度は宮古島を中心に隣接する伊良部,池間,来間の各島の文身と水納島からの移住者の文身等50例を収録した。1.科研費下付第1年目の昭和61年度は上記収録の延長として宮古群島の多良間島の文身を収録した。昭和57年調査時に35人であった文身所持者中17人が死亡し、12人の文身を収録した。案内と方言の世話は土地の有識者大山春翠氏であった。多良間と水納の隣接する二島の相異点を明確にした。2.沖縄群島の文身収録は元県立宮古厚生園々長下地恵三氏の好意と協力によって沖縄本島内の老人施設23ケ所を巡回し、20人の文身を収録した。

撮影は宮古群島と同一スタッフによって行った。収録した8人は完全文様で12人は未完成文様であった。出身地域は南部中部北部の本島文様と渡名喜伊平屋の二島完全文様が収録できた。新知見としては幼年期宮古で青年期那覇で二重の文身を施術した例を収録した。また石垣島出身者が糸満で施術した例もあって、先の住所は辻(遊郭)であったことや糸満売りとの関係など、今後の研究課題である。また、渡名喜,伊平屋の二島間併に本島との文様に多少の差異があり、しかも施術者は那覇在住者であった。3.沖縄と宮古の文身の相違理由,文身と生活との関係,さらには文身と他界の関係など研究すべき点は多い。これらの研究に今迄収録した約10時間分のテープは役立ち得るであらう。
子育て支援「業界」の実証的研究－新制度論による定量的・定性的分析－

本研究は、近年になって新たに成立・展開してきた「子育て支援」という領域について、これを制度的な「組織フィールド」(=「業界」)として捉え、1なぜこのような業界が成立してきたのか、2この業界はどのようなアクターによって構成されまたそのロジック・戦略はどのようなものか、3アクターごとの領域(管轄権)をめぐる関係性はどのようなものかという課題について、行政文書・メディアなどを対象とした計量テキスト分析、各アクターへのインタビュー、ネットワーク分析などの定量的・定性的な手法から分析を試み、教育・福祉・医療・心理など既存の領域が交差するメカニズムの一端を解明することを目的とした。本研究は、近年になって新たに成立・展開してきた「子育て支援」という領域について、これを制度的な「組織フィールド」(=「業界」)として捉え、1その成立要因とプロセス、2業界のアクターとそのロジック・戦略、3アクターごとの領域(管轄権)をめぐる関係性などを焦点とし、特に全国レベルならびに福島市、酒田市などをケースとして、政策文書・各種メディアなどを対象とした計量分析、各アクターへインタビュー調査など定量的・定性的な手法を援用することにより解明を試みようとするものである。本年度の実績としては、まず福島市の調査では、A短期大学の子育て支援広場のスタッフB氏へ半構造化面接(3回)をおこなった。インタビューデータはTEMで分析し、B氏が言語臨床の分野から子育て支援業界に参入する経路を図式化した。その結果、医療界の変化や言語臨床の学問的なトレンドがB氏の経路に影響していることが明らかとなり、支援観が共有できる場がないケースでは支援継続が困難になる可能性、支援観をめぐる葛藤や齟齬が顕在化する可能性が高まっている可能性などが示唆された。酒田市の調査では、同市で実施された先行研究のレビューをおこない、そこから同市の子育て支援において中心的な位置にあると考えられるNPO法人を抽出し、理事長C氏への半構造化面接を実施した。その結果、C氏のライフ・イベントや地域の学習資源(大学など)がNPO立ち上げに影響を与えているとともに、行政の施策の展開(地域振興課、子育て支援課など)がNPOの事業内容の変遷に影響を与えていることなどがわかった。また全国レベルでは、国会議事録から子育て支援に関わる検索を行い、データベースの一部を構築するとともに、新制度学論による組織フィールドに関する国内外の理論的・実証的な先行研究を渉猟・講読した。本研究は上記3つの論点に関して、1の業界としての制度化過程については、とくに業界を牽引する「制度的企業家」の役割に着目し、2については、各アクターの共通認識と相互のズレを焦点化する、また3については、新しく設けられた各種の関連資格を中心とした各アクターのネットワーク分析を行うことなどを試みようとしている。具体的な分析方法としては、定量的・定性的な手法を相補的に組み合わせて解明を進め、(a)公式の政策・行政文書、業界雑誌、新聞記事などをテキスト化し、その計量テキスト分析からイシューとアクターの抽出を行い業界生成のプロセスをトレースする、(b)各アクターへのインタビューによる質的調査などによって、彼ら(特に最も影響力の大きい制度的企業家)の有するロジックと戦略を析出させる、(c)これと並行して、各アクターの相互ならびにそれぞれ内部の関係性を解明するネットワーク分析を行う、などを3年間の目標としている。本年度の達成度としては、1に関しては、国会議事録からデータベースの構築を進め、福島市、酒田市両市の行政関係資料などの収集(たとえば、福島市「子育て支援ハンドブック(えがお)」、酒田市「酒田っ子すくすくプラン(酒田市子ども・子育て支援事業計画)」など)、先行調査の収集とレビューを行った(例えば、酒田市:家庭教育の資源調査など)。2に関しては、福島・酒田両市で子育て支援に関わる中心的な関係者にインタビューを実施し(例えば酒田市: NPO法人理事長、福島市:子育て支援広場スタッフなど)、TEM分析を行った。3のネットワーク分析についても、全国ならびに福島・酒田両市における子育て支援に関わるアクターを把握し、28年度に分析予定のデータベースの構築を進めた。本研究は、近年になって新たに成立・展開してきた「子育て支援」という領域について、これを制度的な「組織フィールド」(=「業界」)として捉え、1その成立要因とプロセス、2業界のアクターとそのロジック・戦略、3アクターごとの領域(管轄権)をめぐる関係性などを焦点とし、特に全国レベルならびに福島市、酒田市などをケースとして、政策文書・各種メディアなどを対象とした計量分析、各アクターへのインタビュー調査など定量的・定性的な手法を援用することにより解明を試みようとするものである。本年度の実績としては、まず全国レベルでは国会議事録ならびに新聞記事検索を利用して子育て支援に関わる議事・記事から、関係するアクター群を抽出した。また福島市調査では、子育て支援広場の運営、幼稚園教諭としてのキャリアを経て、子育て支援に特化した無認可保育室を設立した保育者A氏への聞き取り調査を行った。また6つのNPOや任意団体が集まる緊急サポートネットワーク県中支部会議への参与観察を行うとともに、参加するNPOや任意団体の代表4名へのインタビュー調査を行った。さらに同市内で子育て支援を掲げ実践している私立幼稚園I幼稚園の園長F氏にインタビュー調査を行った。酒田市調査では、子育て支援NPO「N」の理事長K氏への聞き取り調査を実施した。また同市内の学童保育13か所を運営しているNPO「X」の事務局長およびNPO「X」が運営する学童A(市街地区)の指導員2名、および民間塾が運営する学童Y(市街地区)の理事長、幼稚園内に設置される民間学童Zの責任者(園長)を対象にインタビューを実施した。さらに、神奈川県のNPO法人

子育てひろば全国連絡協議会の事務局を訪問し、「地域子育て支援士」資格の創設の背景や取得要件などについてインタビュー調査を実施するとともに、「港北区地域子育て支援拠点どろっぷ」における子育て支援活動を調査した。本研究は上記3つの論点に関して、1の業界としての制度化過程については、とくに業界を牽引する「制度的企業家」の役割に着目し、2については、各アクターの共通認識と相互のズレを焦点化する、また3については、新しく設けられた各種の関連資格を中心とした各アクターのネットワーク分析を行うことなどを試みようとしている。本年度の達成度としては、1に関しては、上記A氏は幼稚園教諭として遊びを中心とした保育実践を行う中、地域に根ざした園環境の影響から保護者支援の必要性を認識して支援方法を模索し、様々な制度や資源を活用して自らの理想とする保育と子育て支援の実践を成立させてきた。また上記K氏も、「母親が幸せであることが子どもの幸せとなる」という揺ぎない「信念」のもとに活動を続けつつも、行政委託に応じて柔軟に業務内容を変化させてきた。本研究では両氏に代表されるような制度的企業家としての分析が進められた。2に関しては、酒田市におけるNPO法人Xの運営する学童保育では、地域の人々とその地域独自の学童保育のあり方を模索するというスタイルをとる一方、民間学童保育Zは、運営方針を崩さない範囲で保護者の負担軽減を目指すというスタイルを、さらに民間学童Yは、「伸びる子ども」を目指し適宜保護者との面談をおこなっているというように、アクターごとに保護者への対応についての運営方針が異なり、その認識ギャップの一端が解明できた。3に関しては、福島調査での緊急サポートネットワーク参加者には元保育者や保健師などの専門職が多く、それぞれの専門性から子育て支援の必要性や支援内容を捉えており、多様な認識に基づきネットワークが形成されており、その一端を把握することが出来た。また研究会において、全国及び各対象自治体における子ども子育て会議委員の属性分析に向けた課題整理を行った。本研究は、近年になって新たに成立・展開してきた「子育て支援」という領域について、これを制度的な「組織フィールド」(=「業界」)として捉え、1なぜこのような業界が成立してきたのか、2この業界はどのようなアクターによって構成されまたそのロジック・戦略はどのようなものか、3アクターごとの領域(管轄権)をめぐる関係性はどのようなものかという課題について、行政文書・メディアなどを対象とした計量テキスト分析、各アクターへのインタビュー、ネットワーク分析などの定量的・定性的な手法から分析を試み、教育・福祉・医療・心理など既存の領域が交差するメカニズムの一端を解明することを目的とした。すなわち本研究は、新たに成立しつつある業界を分析対象を取り上げ、またそれをこれまでほとんど実証分析に援用されてこなかった(新)制度学派を中心とした視座と方法論から考察することを試みたものである。具体的には、子育て支援関連の全国組織について各組織のHPおよび出版物を用いて設立状況や組織の特徴を調査し、全国的な子育て支援政策の変遷について分析を進めた。
唾液腺粘表皮腫の組織発生に関する研究

唾液腺粘表皮腫の組織発生を検討するため、組織学的グレードの異なる本腫瘍の生検手術材料(18症例)を用いて、各種細胞マーカーの局在を正常腺組織との対比のもとに免疫組織化学的に検索した。そのうち12例については透過電顕による観察も行い、グレード別に各種構成細胞の性状・分化の状況を免疫染色所見との対応下に検討した。(1)サイトケラチンは各種細胞に広範囲に染色され、しばしば中間細胞に限局した局在を示すPKKIも小導管裏装細胞にも反応するため、特定細胞の指標にはなりえなかった。(2)グレードI・IIでは、腺腔裏装細胞にしばしばラクトフエリン、secretary component, EMAなどの分泌機能マーカーの局在がみられた。また、アミラーゼも多くの例で同部に散在性に染色され、電顕的にみられるチモーゲン様分泌顆粒の出現によく対応した。(3)S100タンパクのsubunitのうちS100αは正常腺の漿液性腺房と介在部導管に特異的局在を示し、粘表皮腫では低グレード群の腺腔形成細胞に強い陽性を示した。一方、S100βについては、正常腺での反応が一定しなかったが、高グレード群を中心に、腫瘍腔巣内にS100β(もしくはポリクローナルS100)陽性の樹状細胞が出現し、電顕所見よりランゲルハンス細胞を表す可能性が示唆された。(4)免疫組織化学的に筋上皮の関与を示唆する明らかな所見は得られなかったが、電顕的には低グレード群の一部の例に腫瘍性筋上皮細胞の特徴(アクチンフィラメント束や呑飲空胞)を示す細胞が胞巣最外層に観察された。以上の所見より、少なくとも低グレード群に属する粘表皮腫には、終末部導管腺房ユニットを発生母地とする可能性の強いことがうかがえる。一方、グレードIIIの免疫染色結果には著しいばらつきがあり、本群に組織発生学的にも生物学的にも異質の腫瘍型が包含されることが推測される。
食品および細胞の凍結における氷結晶生成のメカニズムとその加工性・生存特性との関係

食品および細胞の凍結により生成される氷晶分散構造の制御やその食品加工操作および細胞保存への応用を目的として、水の凍結挙動を凍結条件から予測し、それに伴い生成する氷結晶分散構造と凍結条件との関連性を調べ、凍結を手段とする食品の物性及び加工操作の制御という観点から、凍結条件と氷晶分散構造との関係及びその分散構造と凍結試料の凍結乾燥速度、前進凍結濃縮、凍結組織化および細胞凍結について検討を加えた。本研究によって得られた結果は以下の通りである。(1)凍結条件から凍結挙動を予測するモデルとして、筆者らの提案した水の存在状態および過冷却現象を記述できる三段階凍結モデルが有効であることが明らかとなった。(2)水の凍結によって生成する結晶成長に対する理論的解析から、凍結界面構造が、(凍結界面進行速度)=(凍結界面での水の物質移動速度)×(凍結界面面積)により記述され、これを実験的に確認した。(3)氷晶分散構造と凍結乾燥速度、懸濁液及び溶液の前進凍結濃縮、凍結組織化との関係について検討した。凍結乾燥においては、速い凍結速度は緻密な氷晶分散構造を与え、そのため凍結乾燥速度は遅くなった。懸濁液および溶液の前進凍結濃縮では、速い凍結界面進行速度は、緻密な凍結界面構造を与え、そのため凍結濃縮効果は低下し、この防止には攪拌による、凍結界面での物質移動速度を大きくすることが有効であった。大豆タンパクゲルの凍結組織化では、凍結変性の程度は凍結界面進行速度が遅いほど大きかった。これらのの結果はいずれも先の凍結界面構造に関する理論的結果によって定性的説明が可能であった。(4)酵母およびブドウ培養細胞の凍結はいずれも、かなりの程度の過冷却を伴って起り、また、細胞凍結保護剤としてのDMSOの機能には、少なくとも凍結温度低下作用と不凍水量増加作用の二つのメカニズムが存在することが示された。1.水の状態と凍結現象DSCにより氷結率の温度依存性を求めた。また食品中の水が凍結する際、凍結界面から伝熱方向に向けての継続的なデンドライトの成長が起こり、その界面での物質移動現象に対する考察から結晶成長によって形成される凍結界面の荒さに関して、(凍結界面進行速度)=(凍結界面での水の物質移動速度)×(凍結果面面積)の関係を予想した。ここで、凍結界面面積が大きいことは、緻密な界面構造、従って緻密な氷結晶構造が形成されることを意味する。2.凍結挙動の予測モデル氷結率に温度依存性があったり、過冷却現象を伴う凍結現象にも適用可能な三段階凍結モデルを用いた結果、このモデルによって、凍結挙動が精度良く予測できることがわかった。3.凍結挙動と生成氷結晶径の関係氷結晶の大きさと凍結条件との関係を調べるため、各種ゲルについて水銀ポロシメ-タ-法および写真撮影法により氷結晶径分布を測定した結果、氷結晶平均径は、凍結界面進行速度の逆数に比例する傾向を示した。氷結晶径に対する添加物の影響を測定した結果、氷結晶の大きさは、水溶液構造よりも、むしろ凍結界面近傍の構造によって強く影響されることが示唆された。4.氷晶分散構造と食品物性および食品加工操作異なる凍結条件によって形成される氷晶分散構造が、試料の凍結乾燥速度、懸濁液および溶液の凍結濃縮、さらに凍結組織化(Freeze texturization)に与える影響を調べた結果、凍結乾燥においては乾燥速度が、凍結濃縮においては凍結濃縮度が、凍結組織化においては凍結・解凍前後の試料の弾性率変化が、いずれも凍結時の凍結界面進行速度に強く影響されることがわかり、またこれらの現象がいずれも前述のデンドライト成長モデルにより定性的に説明できることが明かとなった。