hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遅延付加・検出回路を組み込んだ遅延故障検査容易化回路の設計と評価

また,検査用クロックが低速の場合に実速度検査を行うためのキャプチャ用信号生成回路を設計した。6.シリコン貫通ビア(TSV)を用いる3次元実装ICへの遅延故障検査容易化回路の適用について,TSVへの遷移信号供給も可能な遅延付加・検出回路の改良を行い,新たな検査手法を提案した。この成果については10月に開催された国際ワークショップで発表した。総合領域研究の目的として挙げた次の4項目について,いずれもおおむね順調に進展している。「1.遅延付加回路に基づく遅延故障検出条件の設定・評価」に関しては,試作チップにおけるチップ間ばらつき,遅延付加部内のゲート遅延のばらつきを実測から求め,その影響を補正するための測定手法を提案した。「2.検査データの削減および故障検出能力向上のための制御回路の設計」に関しては,検査容易化回路の遅延観測部に遅延量を出力するタイミング余裕計測回路の設計を行い,信号経路の遅延量評価を容易とした。「3.遅延故障検出用検査入力生成手法の開発」に関しては,検査入力生成済みの微小遅延欠陥について検査容易化設計の下での検出確率の向上についての評価を行った。「4.シミュレーションおよびIC試作による故障検出能力評価」に関しては,試作ICの測定により,チップ間ばらつきおよび遅延付加部のゲート遅延ばらつきの推定を行い,検出可能な遅延故障サイズについての検討を行った。研究の目的として挙げた次の4項目について,いずれもおおむね順調に進展していると考えている。「1.遅延付加回路に基づく遅延故障検出条件の設定・評価」に関しては,IC設計に用いる静的タイミング解析ツールによる検出条件の概算および試作ICでの評価をすることができた。「2.検査データの削減および故障検出能力向上のための制御回路の設計」に関しては,検査容易化回路の改良を行い,検査データおよび検査実行時間の削減を可能とした。実回路への適用による削減率などの評価は今後行う予定である。「3.遅延故障検出用検査入力生成手法の開発」に関しては,試作ICに用いた回路に対する検査入力の生成を一部の経路に対して行うことができた。「4.シミュレーションおよびIC試作による故障検出能力評価」に関しては,試作ICの測定により,チップ間ばらつきの影響を考慮した検出可能な遅延故障サイズの導出を行っている。対象回路や対象経路の違いによる故障検出能力評価については今後さらに進めていく予定である。今後の研究の推進方策として,「1.遅延付加回路に基づく遅延故障検出条件の設定・評価」に関しては,これまでに検討した複数経路における遅延故障の同時検出可能条件について,試作ICによる評価を行う。「2.検査データの削減および故障検出能力向上のための制御回路の設計」に関しては,複数信号経路を同時検査することを考慮した検査データ量の評価を行う。また,制御信号の印加を含めた検査実行時間の評価を行う予定である。「3.遅延故障検出用検査入力生成手法の開発」に関しては,複数経路を同時に検査対象とする検査入力生成手法について開発を行う予定である。
児童・高齢者交流による相互教育力を活かした食教育プログラムの開発と評価

近年、児童や高齢者の孤食が問題化し、共食の重要性が提起されている。また、少子高齢化、核家族化の流れの中で、世代間交流による食育プログラムの開発が求められている。本研究では、20102012年に小学生95名、高齢者43名が参加して、共食によるプログラム開発を行なった。その結果、3プログラム(共食会、昔のおやつ探検、お弁当プレゼント)を開発することができた。また、プログラムへの参加により、児童は高齢者との共食を楽しいと思う割合が73.4%から96.7%に高まった。さらに、いずれの世代も、日常食べない食物を食べる機会や互いの世代の行動特性等のイメージを広げることにつながった。本研究の目的は、児童と高齢者の世代間交流による相互教育力を活かした食教育プログラム(以下、本プログラム)を開発し、その有効性を検証することである。本年度は初年度であることから、プログラム実施地域における児童館ならびに高齢者支援組織などの協力者との研究目的の共有、諸機関の調整、プログラム実施に関する具体的な検討等の本研究における研究フィールドの基盤構築を行った。また、食教育、世代間交流、共食に関する理論的研究を精査するとともに、予備的なプログラムを計画・実施し、本プログラムの評価指標を検討した。具体的には、プログラムは連続した2日間とし、児童は1日目に(1)食事作り学習、(2)高齢者と間食を共にし、高齢者と食嗜好、趣味等の情報を共有、(3)高齢者と共食する食事の構想、2日目(4)構想した食事を実際に作り、(5)高齢者と共食した。また、比較検討のために児童のみで同様なプログラムを行った。先行研究を基に試行的な評価項目を設定し、質問紙調査(児童)、インタビュー調査(高齢者)、参加者の発話記録により、本プログラムにおける児童・高齢者の相互教育力の要因とそれらの構造を探索した。その結果、児童が高齢者に食事を作り、食べる世代間交流により、児童では高齢者との共食の楽しさや高齢者への供食意欲を高める等、高齢者では児童との共食の楽しさや日常の食生活の振り返りにつながる等が示唆された。また、異世代間の共食は自己の嗜好への欲求と異世代の嗜好を受け止めたいという欲求の両義性が顕在化しつつ、互いに認め合う関係を通して満足感につながっていくことが推察された。また、食教育プログラムの計画・実施・評価を通して、多職種連携による「食」を核とした地域ネットワークを構築することである。本年度は初年度に開発、試行したプログラムを異なる地域で実施した。また、近年の世代間交流研究では、単発ではなく、継続の実施により世代間の関係性を育むことが重要とされることから、初年度開発したプログラムに、新たなプログラムを加えた継続実施プログラムを開発、試行した。なお、研究のデザインは、複数回の実施により対照群を設けての比較は実施できず、介入群のみの前後比較法とした。その結果、(1)お弁当プレゼント2回(児童が高齢者の嗜好などを聞き、それらの情報をもとに食事(弁当)を作りプレゼントし、一緒に食べる)、(2)昔のおやつ物語探検2回(児童がお年寄りの昔のおやつをインタビューし、実際にお年寄りに教わりながら作り、一緒に食べる。)を組み合わせるプログラムを開発できた。プログラムの評価は、質問紙調査(児童・高齢者)、インタビュー調査(高齢者)、参加者の発話記録をもとに、児童・高齢者の相互教育力の要因を検討した結果、児童では高齢者との共食の楽しさや高齢者への供食の効力感が高める等、高齢者では児童との共食の楽しさや児童観の広がり(思っていたよりも子どもはしっかりしている等)が示唆された。また、プログラムの継続実施は、参加者間のみならず運営に係る多職種間(管理栄養士、地域コーディネーター、社会福祉ボランティア、大学教員、大学生)の関係づくりにつながった。本年度は最終年度として、前年度までに試行してきたプログラムの完成版を実施し、プログラムの評価し行った。なお、研究のデザインは介入群のみの前後比較法とした。

その結果、1お弁当プレゼント(児童が高齢者の嗜好などを聞き、それらの情報をもとに食事(弁当)を作りプレゼントし、一緒に食べる)、2昔のおやつ物語探検(児童がお年寄りの昔のおやつをインタビューし、実際にお年寄りに教わりながら作り、一緒に食べる。)、3共食会(児童と高齢者が一緒に食べる集まり)を組み合わせたプログラムを開発できた。プログラムの評価は、質問紙調査(児童・高齢者)、インタビュー調査(高齢者)、参加者の発話記録をもとに、児童・高齢者の相互教育力の要因を検討した結果、児童では高齢者との共食の楽しさや高齢者への供食の効力感が高まる等、高齢者では児童との共食の楽しさや児童観の広がりが確認できた。また、これらの成果を基に、研究協力者及び行政の関係者との研究会を実施し、開発したプログラムの活用・展開について検討した。さらに研究会の検討結果を基に、地域で食による世代間交流を推進するために、行政やボランティア等の世代間交流を主催する関係者向けのワークブック「『食』でつなぐ世代間交流ワークブック」を製作した。今後、このワークブックを用いた研修会などを実施するとともに、関係学会での報告を行い、研究成果を実践活動の推進に活かしていく。H22年度には開発プログラムの試行、評価指標の検討を行い、H23年度はプログラムの改良、評価指標の確定を行った。最終年度(H24)にプログラム完成、他地域での展開のためのリーフレット作成につなげられることから、概ね順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度(H24)に向けて、研究目的である食教育プログラムの開発については概ね見通しがついている。今後、プログラムの成果である「食」における世代間交流の相互教育力を、世代間交流と「共食」の理論から整理し、実践に活用できる理論枠組みを構築する。
炎症性脂質メディエーターに働きかける天然資源の選抜と有効成分の高選択的分離

本研究では、近年様々な疾患との関連が指摘されている慢性炎症に着目し、抗炎症作用を有する天然資源の選抜を可能とする新規な薬効評価系を確立した後、プルダウンアッセイを応用して炎症に関わる標的分子に特異的に相互作用する有用成分を選択的かつ効率的に見出す研究を進める。新たな医薬資源として活用できる素材を発掘するために、これまでに培った研究ネットワークを通じて国内外から様々な植物資源を入手し、詳細な解析を行うことも本研究課題の特徴で、効率的なスクリーニングシステムと選択的な分離技術を駆使して医薬資源の発掘につながる研究を展開する。
「包公案」の研究

本研究では「包公衆」資料の収集とその分析を目的とした。今年度の研究によって,以下のことが判明した。(1)合肥市の包公祠において未見の包拯の伝説資料を閲覧し,筆写・録画した。(2)清代における「鼓詞」(北方の語り物)の代表作は,石玉崑の長編「包公案」であるが,首都図書館影印の旧蒙古車王府蔵本の中に,その模倣作『包公案』『三〓五義』を発見し,研究成果の一部として論文に発表した。また石玉崑の長編「包公案」が先行の〓義物の影響を受けて出現したことも,多数の「鼓詞」との比較によって明らかにした。また多数の弾詞(南方の語り物)・宝巻(宗教的語り物)・唱本(歌詞のみの語り物)を首都図書館・山東大学・早稲田大学・大阪府立図書館などで採集し,民間芸能の多様性とともに,包拯の描かれ方の変容を知った。(3)新中国における「評書」(講談)には,石玉崑の長編「包公案」を継承した,天津の劉傑謙(1894-1976)の『大五義』,蘇州の金声伯の『白玉堂』があることを探訪によって知った。また揚州の余又春の「清風閘」故事『皮五剌子』は清代の浦琳の同名の講談を継承したものであるが,狡猾者が主人公となる民間説話を反映した「包公案」では異種の作品であることが明らかにし,現在でも楊明坤・李信堂らによって語り継がれており本研究では録音テープを入手して整理した。なお現地調査では,張丹峰氏の「続小五義」の上演を録画することができた。(4)新中国における地方劇「包公案」は,各省の戯曲研究所でテキストに整理されており,本研究では北京図書館・山東省図書館の蔵書を中心に膨大な数量に及ぶ各省の脚本を入手した。また台湾では包拯信仰の盛行とともに歌仔戯「包公案」が演じられ,その録画・脚本化を行った。その地方的特性,ストーリーの歴史的発展などの分析は時間をかけて行うつもりである。
ハイリスク新生児脳の神経発達を促す音・光・熱のクロスモダル療育空間

少子化、母親が35歳以下の出産が減少する現代日本において、低出生体重児など早期に出生する病態新生児の割合は依然として高い。複雑化する社会のなかで、妊婦と胎児がさらされるストレスへの脆弱性が示唆されると共に、児が早期出生後に受けるストレスは、出生齢に依存して異なる影響が推測される。正期産齢に達するまでに、胎児期に培われるべき神経系の発生・発達は、両親に与えられた遺伝子プログラムを基盤としながら周囲環境から受ける感覚信号の入力や栄養によって大きな影響を受ける可能性が高いが、そのメカニズムは十分に知られていない。そこで、新生児集中治療室(NICU)の保育器内に入院する早産新生児について、倫理審議承認内容を遵守し保護者に同意を得た患児を対象に、照明、音響、温熱や社会環境の影響を受け変動する生理や行動の要素の探索、および、非接触でストレスフリーな計測システムの試作改良と、発達状態を定量可視化することができる技術の探索を試みた。1-2週間の連続追跡記録、および、NICU退院の直前に発達状態の確認診断を行うために、中枢神経作動薬のリスクを回避することができる安全な覚醒管理法開発・改良を伴い、脳機能MRイメージデータの取得を行った。また、同じく退院前の発達状態を行動神経学的に診断する方法についても試験プログラムの探索を行い、データを取得したので分析・検証を試みている。当年度では纏めた一部の知見を国際的に発表を開始し諸国同領域研究者とディスカッションおよび情報収集により分析方向の検証を進めるために、国際ストレス行動学会アジア地域会議を主催しプロシーディングを発行すると共に、同会議発表後にフィードバックを重ね纏めた他の複数グループを含む査読付論文報告オープンアクセス誌発刊を立ち上げた。新生児集中治療室において計測を行うこと自体が困難であること、さらに、多種類の異なる指標のビッグデータを取得し分析に処することが極めて困難なため、より時間を要すことが予測されていたが、若手研究者である陶テイ博士、櫻井隼人助教の各担当分の精力的な研究推進と、青木孝子博士の支援、埼玉医科大学新生児科、放射線科、小児科の臨床および基礎従事者全員の協力体制、患児保護者の協力、山口大学学生の参加により、計測およびデータ収集が順調に進んだ。国際ストレス行動学会アジア地域会議の主催を順調に終え、また、複数の研究グループの優れた研究報告と共に、我々自身の研究内容を、厳格な査読過程システムを施行した結果、闊達な先端的検討結果と議論を促す可能性のある有益なプラットフォーム形成を行うことができた。新生児が生後に受けた環境からの影響が、どの様にその後の発達に影響を与えるかを分析する技術開発も重要でることが研究発表と国内外研究者とのディスカッションで重要であることを捉え、その分析技術開発を身体運動定量データと定性観察との照合により進めている。当該の新生児集中治療室の対象となった患児は、病態が多様である一方、少なくとも1週間以上継続して保育器内入院する期間で得られる臨床情報・行動・生理・気象や音・光・温熱環境変動の多因子ビッグデータが継続的に得られたことから、各児の履歴と信号処理探索を深め、多変量相関解析に基づく可視化法開発を進める。動脈血中酸素飽和度や脈拍数、および行動との時系列分析において、病態と回復の複雑な変動の定量的可視化を提起した国際査読付のオープンアクセス誌公開発信を行ったので、フィードバックを纏め、高次機能発達診断技術、および、発達不全介入回復術システムの開発を行う。中枢神経系発達診断のひとつの最高位ツールであるMRイメージング法で得られるデータとの相関解析を加え検証を行い論文投稿を予定する。また、その後の認知・情動機能の神経発達診断を叶える技術開発が重要であることを国内外研究者から示唆を受け、幼児を対象とする同開発を進める。わが国の少子化、母親が35歳以下の出産が減少する現代の状況のなかで、正期産齢より早期に出生する割合は依然として高い。胎児の発生・発達は、正期産時までに、両親から得た遺伝子プログラムと母体内の環境と十分な栄養に支えられ、適切に進む必要がある。そのメカニズムの解明が進み、わが国の新生児集中治療に適用されて来た結果、早産児の蘇生率は高値を世界に誇る。一方で、遺伝と環境の各々が互いに相互作用する発達過程、その作用基盤は年齢・発達段階依存的に変容すること、感覚や運動、その複雑な連合神経機能が、どの様に、どの様なメカニズムで胎児期に発達するのかは、多数の動物モデルによる先行研究報告が示唆するものの、ヒト臨床医学分野においては多くが未解明のままである。そこで、倫理審議承認内容を遵守し保護者に同意を得た早産児を対象に、新生児集中治療室(NICU)に入院する多様な出生齢の患児が、保育器内や外で、照明や音響、温熱や社会環境の変化に対して、どのように行動や生理を変化させるかについて、ストレスフリーな計測システムの試作改良を進め、その検証を行った。その結果、より長期となる1-2週間の連続追跡記録を再現的に可能とする技術的達成が有った。さらに、脳MRIによる新しい信号処理イメージングを伴う分子の寄与を予測する発達の機能的定量分析を含み、臨床データとの相関性評価を元に同信号処理法の探索を進めた。本報告書作成時の現在、複数の脳領域で共通性が高い発達齢依存性の信号推移と、病態依存的な特異脳領域が示唆されている。

新生児集中治療室において計測を行うこと自体が困難であること、さらに、多種類の異なる指標のビッグデータを取得し分析に処することが極めて困難なため、より時間を要すことが予測されていたが、若手研究者である陶テイ博士、櫻井隼人助教の各担当分の精力的な研究推進と、青木孝子博士の支援、埼玉医科大学新生児科、放射線科、小児科の臨床および基礎従事者全員の協力体制、患児保護者の協力、山口大学学生の参加が、当初の計画以上に進展した理由である。少子化、母親が35歳以下の出産が減少する現代日本において、低出生体重児など早期に出生する病態新生児の割合は依然として高い。複雑化する社会のなかで、妊婦と胎児がさらされるストレスへの脆弱性が示唆されると共に、児が早期出生後に受けるストレスは、出生齢に依存して異なる影響が推測される。正期産齢に達するまでに、胎児期に培われるべき神経系の発生・発達は、両親に与えられた遺伝子プログラムを基盤としながら周囲環境から受ける感覚信号の入力や栄養によって大きな影響を受ける可能性が高いが、そのメカニズムは十分に知られていない。そこで、新生児集中治療室(NICU)の保育器内に入院する早産新生児について、倫理審議承認内容を遵守し保護者に同意を得た患児を対象に、照明、音響、温熱や社会環境の影響を受け変動する生理や行動の要素の探索、および、非接触でストレスフリーな計測システムの試作改良と、発達状態を定量可視化することができる技術の探索を試みた。1-2週間の連続追跡記録、および、NICU退院の直前に発達状態の確認診断を行うために、中枢神経作動薬のリスクを回避することができる安全な覚醒管理法開発・改良を伴い、脳機能MRイメージデータの取得を行った。また、同じく退院前の発達状態を行動神経学的に診断する方法についても試験プログラムの探索を行い、データを取得したので分析・検証を試みている。当年度では纏めた一部の知見を国際的に発表を開始し諸国同領域研究者とディスカッションおよび情報収集により分析方向の検証を進めるために、国際ストレス行動学会アジア地域会議を主催しプロシーディングを発行すると共に、同会議発表後にフィードバックを重ね纏めた他の複数グループを含む査読付論文報告オープンアクセス誌発刊を立ち上げた。新生児集中治療室において計測を行うこと自体が困難であること、さらに、多種類の異なる指標のビッグデータを取得し分析に処することが極めて困難なため、より時間を要すことが予測されていたが、若手研究者である陶テイ博士、櫻井隼人助教の各担当分の精力的な研究推進と、青木孝子博士の支援、埼玉医科大学新生児科、放射線科、小児科の臨床および基礎従事者全員の協力体制、患児保護者の協力、山口大学学生の参加により、計測およびデータ収集が順調に進んだ。国際ストレス行動学会アジア地域会議の主催を順調に終え、また、複数の研究グループの優れた研究報告と共に、我々自身の研究内容を、厳格な査読過程システムを施行した結果、闊達な先端的検討結果と議論を促す可能性のある有益なプラットフォーム形成を行うことができた。新生児が生後に受けた環境からの影響が、どの様にその後の発達に影響を与えるかを分析する技術開発も重要でることが研究発表と国内外研究者とのディスカッションで重要であることを捉え、その分析技術開発を身体運動定量データと定性観察との照合により進めている。長期継続のビッグデータが得られることから、信号処理探索を深め、運動や生理データと環境、臨床データの相関解析を進める。
機動観測を可能とする短時間計測地震波干渉法の開発

本研究は、地震災害への対処や資源探査等で使われる地下探査技術の一つ、地震波干渉法について、その適用範囲を拡大する解析法の開発を行うものである。この方法は観測点間を伝わる地震波や地盤の微振動(微動)の速度を測定し地下構造を推定する技術で、主に地震観測網を用いて広域の地下構造の推定に使われる。しかし長期間の観測記録が必要なため、任意地点での短時間の調査(機動観測)は困難である。そこで本研究では、機動観測に対応可能な新たな解析法を開発することを目的としている。前年度までの検討により、地震波干渉法のような2地点だけの観測によって短時間の計測で伝搬速度を推定するには、他の方法を援用して震源パラメータを決定する必要があることが明らかになった。そこで本年度は、観測点配置を疑似リニアアレイに拡張し、本研究で導いた速度推定法を適用して新たな解析法の実現可能性について検討を行った。ここで疑似リニアアレイとは、2観測点を連担して直線上に配置したリニアアレイと、その外部に設けた補助観測点で構成される観測点配置を意味する。疑似リニアアレイの観測記録について、直接同定法で3角形アレイ内を伝わる微動の位相速度を決定し、それと本研究の速度推定法による2観測点間の速度とを比較したところ、後者の分散傾向は直接同定法の結果と調和していることが確認された。これは、例えば補助観測点を含む3角形アレイで震源パラメータを決定し、それを本研究の速度推定法に適用して他の2観測点間の位相速度を推定することで、リニアアレイ内の伝搬速度の変化を検出できる可能性があることを意味する。こうした探査法は、従来法(例えば直接同定法)を相補的に用いる必要はあるものの、直線を主体とする簡便な観測点配置と短時間の計測で局所的な構造変化を容易に検出できる可能性があるため、地下探査の簡便化に役立つものと考えられる。しかし数ヶ月もの観測記録が必要なため、任意地点での短時間の調査(機動観測)は困難である。その背景には、観測記録に含まれる未知の震源特性の抑制に長期間の平均化が必要という計測上の制約がある。本年度は、背景理論に関する基礎的検討および数値実験を行い、複数の振源情報を少数の振源パラメータで近似する場合の誤差の挙動、振源パラメータの抽出方法、抽出した振源パラメータを用いてのレーリー波伝搬速度の推定方法および推定精度の検討を行った。その結果、振源パラメータの推定値に含まれる誤差は、振源の空間的な広がりに依存すること、また、誤差を適切に推定できれば、実用的な精度で伝搬速度の推定が行える可能性があることがわかった。現在までに実施した基礎的検討の結果によれば、研究の方向性について大きな問題はないものと考えている。ただし、未知の複数震源に関する情報を少数のパラメータで近似するという手法のため、パラメータの近似精度を把握する方法や、その近似精度に由来して推定値に含まれる誤差を把握する方法など、実用上はいくつかのツール群を用意する必要があると考えられた。そこで、これらツール群の開発については新たな課題として解決に向けた検討を進めていく必要がある。しかし数ヶ月間もの観測記録が必要なため、任意地点での短時間の調査(機動観測)は困難である。本年度は、2地点の観測で得られる複素コヒーレンス関数の値から震源特性及び地盤特性に関するパラメータを抽出する手法を導くとともに、この手法を数値実験及び空間自己相関法(SPAC法)によって実フィールドで得られた観測記録に適用した。その結果、数値実験で設定した位相速度及びSPAC法によって推定された位相速度とも、本手法によって2点アレイから推定された位相速度と概ね調和する傾向にあることが確認された。これは2点アレイによる観測だけで地下構造を推定できる可能性があることを示唆するものである。当初の方針では、2地点の観測で得られる観測値から震源に関するパラメータを直接決定し、その後伝搬場の情報(伝搬速度)を抽出することを予定していた。地下構造の推定には地震波よりも常時存在する微動を用いた方が実用的であるが、一方微動の震源は不特定多数存在するため、すべての震源パラメータを正確に決定することは困難であることが予想された。そこで、分布震源を等価な少数の震源に近似した場合に伝搬速度推定値に現れる誤差の挙動等について数値実験による検討を行い、その結果、仮に震源を少数で近似した場合であっても誤差を適切に推定できれば、実用的な精度で伝搬速度を推定できる可能性が示唆された。

しかしながら、2点観測だけで震源の方位や強度に関するパラメータを適切に近似するには制約が多く、その対処方法の検討に時間を要したため、進捗はやや遅れている。本研究は、地震災害への対処や資源探査等で使われる地下探査技術の一つ、地震波干渉法について、その適用範囲を拡大する解析法の開発を行うものである。この方法は観測点間を伝わる地震波や地盤の微振動の速度を測定し地下構造を推定する技術で、主に地震観測網を用いて広域の地下構造の推定に使われる。しかし長期間の観測記録が必要なため、任意地点での短時間の調査(機動観測)は困難である。そこで本研究では、機動観測に対応可能な新たな解析法を開発することを目的としている。本年度は、2地点の観測で得られる複素コヒーレンス関数(CCF)を対象に、震源特性の数学的な表現方法の再検討を行い、新たな速度計測法への適用可能性を検討した。この方法では物理的な厳密性はやや欠けるものの、2つのパラメータだけで震源特性を表現できるようにしたため、解析への組み込みが極めて容易になった。また、地盤特性を抽出する方法として、CCFの観測値と理論値との差を最小(または極小)とする地盤特性をグリッドサーチによって求める方法を試みた。この際には、先に述べた震源特性の新しい表現方法を導入することで、探索の簡便化を図ることができた。この方法を用いて数値実験を行ったところ、CCFの観測値と理論値との残差は、複数の極小値(複数解)をもち、その中には正解値が含まれているものの、正解値を抽出するためには、震源依存項の適切な処理が必要であることが分かった。ここで適切な処理とは、震源依存項の抑制または同定を意味するが、観測対象を地震波とするか微動とするかによって異なる処理方法が必要となるものと考えられた。本研究では、研究の方針として、2地点の観測で得られる観測値から震源に関するパラメータを決定し、その後伝搬場の情報(伝搬速度)を抽出することを予定していた。本年度は、これまでの検討結果に基づいて、震源モデルの新たな数学的表現方法を開発し、分布震源をより少数のパラメータによって記述することが可能となった。この震源モデルを利用して伝搬速度を推定したところ複数解が存在し、正解値を抽出するには、より正確な震源パラメータの決定が必要であることが分かった。このパラメータの決定方法は、対象とする震源(地震か微動か)によって異なるものと考えられ、特に微動を利用しようとする場合には、不特定多数の震源を2点観測の結果だけでモデル化しなければならず、その対処方法の検討に時間を要しており、進捗はやや遅れている。この方法は観測点間を伝わる地震波や地盤の微振動(微動)の速度を測定し地下構造を推定する技術で、主に地震観測網を用いて広域の地下構造の推定に使われる。前年度までの検討により、地震波干渉法のような2地点だけの観測によって短時間の計測で伝搬速度を推定するには、他の方法を援用して震源パラメータを決定する必要があることが明らかになった。
マルチメディアを利用した発達障害児における「心の理論」を促進するための実験的研究

前年度(平成15年度)においては、自閉症児における「他者理解」を促進するために必要となる支援・指導プログラムとして、「誤信課題弁別トレーニング教材開発実験用課題生成プログラム」を試作した。平成16年度については、上記のプログラムを実際にパソコン上で作動させ、実際の課題の流れについて検討を行った。その結果、弁別トレーニングのフローチャートが相当、複雑になることが明らかになり、実際に被験者にこの課題を実施する上では、さらに簡略な課題を設定する必要が生じた。そこで、新しく製作する課題では、他者の「視線の向き」の弁別を問う課題として設定した。この課題では、他者が見ている物品(眼球の方向の先にある物品)を、探すことが求められるというものであった。課題の製作にあたって用いた素材としては、カード上に印字し、ラミネート加工したものを準備した。完成した教材を用い、数名の発達障害児に試験的に実施した。その結果、この新しい課題については、テストの実施の容易さから、教材として適格であると考えられた。そのため、この教材を元に、マルチメディア教材として、CD-ROMまたはウェブ上で動かせるプログラムにするための製作作業を行い、トレーニングも可能なプログラムを試作した。今後、このマルチメディア教材のプログラムをさらに検討し、「心の理論」の基礎的能力を促進できるよう、被験者に試用しながら修正を加えていく予定である。発達障害(特に、自閉性障害)を持つ人に対して、「心の理論」課題の指導を行った研究はあるが、いずれも他者の「心の理解」を教えていたのではなく、単純な時系列の弁別を教えていた可能性がある。自閉症児に「心の理解」を教える場合、他者の属性を弁別しなければならない課題を、新たに開発していく必要がある。そこで、平成15年度においては、自閉症児における「他者理解」を促進するために必要となる支援・指導プログラムとして、「誤信課題弁別トレーニング教材開発実験用課題生成プログラム」を試作した。「誤信課題弁別トレーニング」を行うためには、従来の固定的イベントの流れでは不十分であり、登場人物の位置や動作の順序など、環境条件がランダムに変動し、学習を繰り返すたびに、問題と解答が変化していくところが最も独創的な要点となっている。これを実現するためには、アニメーションを使った教材が最適である。しかしながら、変化の可能性に合わせてアニメーションを用意する方法では、制作経費や時間が莫大にかかってしまい、設問変更への自由度もない。そこで、登場人物の動きを最小単位でパーツ化し、ライブラリーとして蓄積、特定のパラメータによって動的に再生させる方式を試み、上記の「課題生成プログラム」を作成した。今回作成された「課題生成プログラム」から、弁別トレーニングのフローチャートを計画することが可能である。基本的に、計画している弁別トレーニングのフローチャートは、高次条件性弁別パラダイムに基づいている。今後、自閉症児などの学習者がこのプログラムを通して「他者理解」を促進できるよう、弁別トレーニングのフローチャートを検討し、さらに実際に試用する予定である。
スタンズビ-版「ア-サ-の死」の本文研究

本研究により、次のような成果を得ることができた.1.序文が明言するIinguistic corruptionsの訂正と言語の現代化は,一つの編集方針として実際に執り行われた形跡がない.逆に,corruptionsが多く生み出された.ただ,一部の語彙と綴りにおいて,現代化を観察することができた.2.序文が編集方針として掲げ,それゆえに,“expurgated edition"として評価されてきた.不穏所箇所の削除と修正は,実際には,いかなる箇所でも行われていないことが判明した.この調査結度により,同版に対する従来の評価を改めることができた.3.上の1と2から,序文筆者と印刷サイドとの間の不連携が明らかとなったが,逆に,序文には掲げられていない編集が,一貫して加えられている事実が見つかった.3部構成で成る同書のうち2部と3部において,“the French book sayth(telleth)"の仏語原伝言及が削除されている.英語の原典言及は残したままにしている事実と考え合わせたとき,この削除は,印刷サイドが独自の選択的編集態度を持っていたことを示唆している.4.3で見た印刷サイドの編集ぶりは,奥付における“translacyon"の語の削除と関係し,本書を「翻役物」ではなく,英語書き下ろしの書物としての体裁を与えるためのものである.そしてこれは,クロニクルの序文の文体および,歴史論争が繰り広げられた時代であって,同版が敢えてタイトルとして“History"を採用したことと符合する.本研究により、次のような成果を得ることができた.1.序文が明言するIinguistic corruptionsの訂正と言語の現代化は,一つの編集方針として実際に執り行われた形跡がない.逆に,corruptionsが多く生み出された.ただ,一部の語彙と綴りにおいて,現代化を観察することができた.2.序文が編集方針として掲げ,それゆえに,“expurgated edition"として評価されてきた.不穏所箇所の削除と修正は,実際には,いかなる箇所でも行われていないことが判明した.この調査結度により,同版に対する従来の評価を改めることができた.3.上の1と2から,序文筆者と印刷サイドとの間の不連携が明らかとなったが,逆に,序文には掲げられていない編集が,一貫して加えられている事実が見つかった.3部構成で成る同書のうち2部と3部において,“the French book sayth(telleth)"の仏語原伝言及が削除されている.英語の原典言及は残したままにしている事実と考え合わせたとき,この削除は,印刷サイドが独自の選択的編集態度を持っていたことを示唆している.4.3で見た印刷サイドの編集ぶりは,奥付における“translacyon"の語の削除と関係し,本書を「翻役物」ではなく,英語書き下ろしの書物としての体裁を与えるためのものである.そしてこれは,クロニクルの序文の文体および,歴史論争が繰り広げられた時代であって,同版が敢えてタイトルとして“History"を採用したことと符合する.
X線励起電子波による干渉効果とその制御

X線で励起した物質中のコヒーレントな電子波は、原子との相互作用に基づく明瞭な干渉効果を示す。これはXAFSと称され、物質によるX線吸収スペクトルにおいて微細構造として観察される。一方、物質中の原子配列構造は、現在の結晶成長法によって制御可能である。この2点を積極的に用いることにより、メソスコピックなスケールにおけるコヒーレント電子波の諸効果をその極限状態・理想状態で観測・解析し、本重点領域における物性物理のより深い理解とその制御法探索の指針となることを目的としている。本年度は、Si原子(あるいはドナー原子)が、AlGaAs中において、大きく移動することを確かめること、および、その移動による電子波干渉効果を測定するために、現在我々が持っているXAFSの物理的理解とモデル・理論解析手法を併せて、XAFS信号のシミュレーションを行った。同時に、温度可変でかつ光導入による原子移動を行えるXAFSステージと冷凍機の購入およびステージの設計・作製を行ったので、その結果の概要について述べる。シミュレーションについては、第1、第2、第3近接原子とSi原子との干渉効果によって生じるXAFS信号及びそのフーリエ変換を求め、実験によって観測されるべき信号を具体的に表すことができ、且つ、それが十分観測可能であることを示した。温度可変・光導入ステージは、室温から10Kまで温度可変で、且つ、全反射入射のために微小角変化が可能であること、更に、他の元素の影響を避けるため、入射線上および検出線上に傷害物がない配置とし、全アルミニウムおよび高分子材料による本体および部品により作製を行った。このステージを用いた測定は、来年度のビームタイムに行う予定である。
網羅的発現データを用いた肺癌機能機序の解明

肺癌の発生・進展において特徴的な発現制御異常を示すmRNAとマイクロRNAのネットワークを同定するため、マイクロRNAとそのマイクロRNAが直接制御する可能性の高い遺伝子を抽出した。さらに、マイクロRNAとそのマイクロRNAを転写制御する可能性の高い遺伝子を抽出した。マイクロRNAとそれによって制御を受ける遺伝子候補として10組が、また、転写因子とその標的となっているマイクロRNAの候補として12組が推定されたが、それらにはmiR-29cとDNMT3AおよびDNMT3Bの制御関係や、E2F8とmiR-18aなどの既報の制御関係が含まれていた。現在、抽出したマイクロRNAと遺伝子の制御関係について、実験的な検証を進めつつある。肺癌の発生・進展において特徴的な発現制御異常を示すmRNAをマイクロRNAを規定する遺伝子群を両データを統合的に解析することによって同定するため、取得している肺腺癌検体76症例のmRNAおよびマイクロRNAのマイクロアレイデータを用いて、遺伝子とマイクロRNAの発現パターンの相関を調べた。まず、肺癌検体において、3 fold change以上の発現変動を示すmRNAを抽出した。抽出したmRNAと発現が確認できた257個のマイクロRNAに対して相関係数を求め、Bonferroni補正後のp-valueが0.05未満となる有意な相関を示す遺伝子とマイクロRNAとの組合せを得た。このうち、遺伝子とマイクロRNAとの間に負の相関のあるものについては、マイクロRNAがターゲット遺伝子を抑制する関係、あるいは、遺伝子がマイクロRNAを抑制する関係が考えられる。まず、マイクロRNAがターゲット遺伝子を抑制する関係に注目することとし、その関係を示す遺伝子とマイクロRNAを抽出するため、TargetScanを用いて、マイクロRNAのpredicted targetである遺伝子のみを抽出した。その結果、16個の遺伝子とマイクロRNAとの組合せを抽出できた。このうち、マイクロRNAと遺伝子に負の相関がある2個の組合せについては、肺癌で高発現するマイクロRNAが組合せの遺伝子をターゲットとすることが報告されており、今後、互いに制御する関係にある可能性が期待される残りの遺伝子とマイクロRNAの組合せについて、実験により制御関係の有無を確認する予定である。肺癌の発生・進展において発現制御異常を示すmRNAとマイクロRNAを規定する遺伝子群を同定するため、これまでに、マイクロRNAとそのmiRNAが直接制御する可能性の高い遺伝子とマイクロRNAを抽出した。そこで、次に、マイクロRNAとそのマイクロRNAを転写制御する遺伝子を抽出した。マイクロRNAを制御する遺伝子を予測するため、肺腺癌検体76症例のmRNAおよびマイクロRNAのマイクロアレイデータを用い、遺伝子とマイクロRNAの発現パターンにおいて、Bonferroni補正後のp-valueが0.05未満となる有意な正相関を示す、遺伝子とマイクロRNAを抽出した。ここでは、マイクロRNAの転写を制御する遺伝子に注目するため、GO termを用いて転写因子としての活性をもつ遺伝子を選択し、解析に用いた。その結果、有意な正相関を示す65個のmRNAとマイクロRNAの組合せが得られた。このうち、各miRNAの5'上流5kbの配列に対して、転写因子の予測結合部位をTFBIND (Tsunoda T et al., Bioinformatics (1999), 15, 622-630)を用いて確認した結果、マイクロRNAとその転写因子である可能性の高いマイクロRNAと転写因子の組合せ12個が得られた。得られた転写因子として、細胞周期進行に関わるMYBファミリーのメンバーであるMYBL2や、細胞周期の進行に必要な一連の遺伝子群の発現を制御し、細胞増殖に必須の役割を果たすE2FファミリーのメンバーであるE2F8などがあった。今後、このネットワークを中心として、遺伝子とマイクロRNAとの制御関係を実験的に検証していく予定である。
人工電磁環境の生体影響の定量解析とその安全性評価

近年,人工電磁環境が生体に対しストレス性を有していること,生体の日周リズムに影響を及ぼすことなどが知られ,その解明が急がれている.各国でそれぞれ個別の安全基準が暫定的に設けられてはいるが,国によりその値が大きく異なっているのが現状である.その原因としては,生物学的および工学的根拠に基づく客観的評価法の欠如によるところが大きい.我々はこれまでの研究を通し,人体のような複雑な構造に対する電磁界ならびに空間イオン流の曝露量の解析・評価法を確立してきた.今年度は,これまでの動物実験の結果をもとに,ヒトにおける影響の定量評価を開始した.まず体表刺激反応計測法を開発するとともに,ヒトに対する電界曝露実験を行った.その結果,これまで定性的に明らかにしてきた相対湿度による電界の生体作用の変化を,感知閾値の変化として定量化することに成功した.またこの定量解析を通し,感知閾値の個体差・男女差の原因の一端を明らかにした.さらに,電界被曝者の経験が知識情報の違いによる感知閾値の微妙な変化を,定量的に明らかにした.今後このような解析をさらに進め,平行して行っている電界のストレス性の解析結果と総合することにより,これまでより信頼性の高い生体作用の定量解析が可能になると思われる.これらの手法は,生体影響が報告されるたびに論争となる再現性の問題や安全基準値の問題に対し,有効な解決手段を提供するものと考える.近年,人工電磁環境が生体に対しストレス性を有していること,生体の日周リズムに影響を及ぼすことなどが知られ,その解明が急がれている.各国でそれぞれ個別の安全基準が暫定的に設けられてはいるが,国によりその値が大きく異なっているのが現状である.その原因としては,生物学的および工学的根拠に基づく客観的評価法の欠如によるところが大きい.我々はこれまでの研究を通し,人体のような複雑な構造に対する電磁界ならびに空間イオン流の曝露量の解析・評価法を確立してきた.今年度は,これまでの動物実験の結果をもとに,ヒトにおける影響の定量評価を開始した.まず体表刺激反応計測法を開発するとともに,ヒトに対する電界曝露実験を行った.その結果,これまで定性的に明らかにしてきた相対湿度による電界の生体作用の変化を,感知閾値の変化として定量化することに成功した.またこの定量解析を通し,感知閾値の個体差・男女差の原因の一端を明らかにした.さらに,電界被曝者の経験が知識情報の違いによる感知閾値の微妙な変化を,定量的に明らかにした.今後このような解析をさらに進め,平行して行っている電界のストレス性の解析結果と総合することにより,これまでより信頼性の高い生体作用の定量解析が可能になると思われる.これらの手法は,生体影響が報告されるたびに論争となる再現性の問題や安全基準値の問題に対し,有効な解決手段を提供するものと考える.
クラスター代数の圏論化と歪対称化可能な場合への拡張

2012年度の特別研究員の主要な研究テーマは、ポテンシャル付き箙(クイバー)の「複数頂点における変異」である。Derksen-Weyman-Zelevinskyは、ポテンシャル付き箙の(一つの頂点における)変異を導入し、団(クラスター)代数の圏論化に応用した。ポテンシャル付き箙の変異は非常に初等的な操作であるが、ある種の2カラビ・ヤウ三角圏における団傾対象の圏論的変異による自己準同型環の変化の記述をも与える。ゆえにポテンシャル付き箙の「一頂点における変異」を一般化した「複数頂点における変異」を定式化することは、団代数や団傾対象全体の持つ組み合わせ論的構造のより良い理解につながる重要な研究テーマである。これに対して特別研究員は「複数頂点における変異」の定式化を与えており、さらに団傾対象の圏論的変異との互換性を、ポテンシャル付き箙がある種の最長緑列を持つ場合に示した。またポテンシャル付き箙が曲面の三角形分割から生じる場合に対しては、組み合わせ論的観点から期待される結果と一致することも確かめた。特別研究員の与えた定式化は、箙の部分に関しては最終的なものであると思われるが、ポテンシャルの部分に関してはさらなる考察が必要であると思われる。研究員は以上の研究成果に関して、ビーレフェルト大学で開かれた「Workshopand International Conferepce on Representations of Algebras(ICRA 2012)」および信州大学で開かれた「45th Symposium on Ring Theory and Representation Theory」での講演において公表を行った。特別研究員はさらに、曲面の三角形分割に対してLuoが導入した「ポテンシャル付き氷箙」のヤコビ多元環を調べた。特別な場合に、ヤコビ多元環が1変数多項式環上の整環となることを証明した。さらにヤコビ多元環のある特定の部分整環の団(クラスター)傾加群の全体と、三角形分割の全体の間に一対一対応が存在することを証明した。ポテンシャル付き箙の複数頂点における変異は、非常に難解なテーマであるにもかかわらず、特別研究員は着実に成果を挙げているため、研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。ポテンシャル付き箙の複数頂点における変異に関して、引き続き研究を行う予定である。さらに、曲面の三角形分割から生じるポテンシャル付き箙のヤコビ多元環に関しても、より詳しい研究を行っていく予定である。団(クラスター)代数は、今世紀初頭に導入された対象であり、量子群の結晶基底タイヒミュラー理論、ポアソン幾何、ドナルドソン-トマス不変量などとの関係から注目を集めている。中でも箙(クイバー)の表現論とは深い関係があり、団(クラスター)圏および前射影多元環を用いた圏論化の手法によって盛んに研究されている。しかしこの手法は対称な団代数にのみ適用可能であり、非対称な団代数の圏論化は大きな問題として残されている。研究員は歪対称化可能な団代数の圏論化の研究における第一人者であり、群作用の与えられた箙に対して、ねじれ群圏の概念を導入する事によって著しい成果を挙げている。研究員は本年度も引き続き、群作用の与えられた箙の表現を用いた、歪対称化可能な団代数の圏論化に関して、研究を続行した。特にポテンシャル付き箙に関する、Derksen-Weyman-Zelevinskyによる変異の理論、およびAmiotによる一般団圏の理論を、群作用付きの場合に拡張して歪対称化可能な団代数の圏論化へと応用するための、一般的枠組みの定式化を目標として研究を行った。その成果の一部は既に論文「Categorification of skew-symmetrizable cluster algebras」(Algebras and Representationtheory誌に掲載予定)にまとめられており、いくつかの研究集会及びセミナーで発表を行った。その他の研究として、研究代表者およびYamauraと共同で、ねじれ2-Calabi-Yau多元環の分類に関して考察を行った。群作用の与えられた圏を調べる事が、歪対称化可能な団(クラスター)代数の研究において非常に重要である。これを体系的な枠組みで捉えるため、特別研究員は本年度、ホップモナドの圏への作用を研究した。これは圏上のホップ代数の概念を一般化したものである。特別研究員は、単純性の概念を一般化した、作用に関するある仮定の元で、もとの圏のいくつかのホモロジー代数的性質が、モナドの同変圏に遺伝することを証明した。また、同変圏に作用するモナドを見つけることは自然な問題であり、ホップモナドの双対概念と捉えられる。特別研究員はこの問題にも取り組んでいる。他の研究として、特別研究員は受け入れ研究者と共同で、団傾対象を持つ2カラビ・ヤウ三角圏における、団傾対象の指数全体のなす組み合わせ論的構造の研究を行っている。特に、これを応用して団傾対象の変異グラフの連結成分を決定することが一つの目標であり、既に特定の場合には完全な結果を得る事に成功している。同時に我々は、Derksen-Weyman-Zelevinskyの導入したポテンシャル付き箙(クイバー)の変異を一般化した、複数の頂点における同時変異の公式を見出すことを試みており、部分的な成果を得ている。この研究によって団傾対象全体の組み合わせ的構造をより深く理解が可能となることが期待される。

特別研究員はこれまでの研究成果に関して、静岡大学で開かれた「第10回静岡代数学セミナー」における2回の連続講演、東京大学の「リー群・表現論セミナー」での講演、および岡山大学で開かれた「第44回環論および表現論シンポジウム」での講演において公表を行った。またバンフで開かれた「Cluster algebras, representation theory, and Poisson geometry」および上海交通大学で開かれた「Shanghai Conference on Representation Theory of Algebras」に参加し、情報交換を行った。また、特別研究員は名古屋大学にパリ大学のSarah Scherotzke氏を招へいし、議論を行った。2012年度の特別研究員の主要な研究テーマは、ポテンシャル付き箙(クイバー)の「複数頂点における変異」である。Derksen-Weyman-Zelevinskyは、ポテンシャル付き箙の(一つの頂点における)変異を導入し、団(クラスター)代数の圏論化に応用した。ポテンシャル付き箙の変異は非常に初等的な操作であるが、ある種の2カラビ・ヤウ三角圏における団傾対象の圏論的変異による自己準同型環の変化の記述をも与える。ゆえにポテンシャル付き箙の「一頂点における変異」を一般化した「複数頂点における変異」を定式化することは、団代数や団傾対象全体の持つ組み合わせ論的構造のより良い理解につながる重要な研究テーマである。これに対して特別研究員は「複数頂点における変異」の定式化を与えており、さらに団傾対象の圏論的変異との互換性を、ポテンシャル付き箙がある種の最長緑列を持つ場合に示した。またポテンシャル付き箙が曲面の三角形分割から生じる場合に対しては、組み合わせ論的観点から期待される結果と一致することも確かめた。特別研究員の与えた定式化は、箙の部分に関しては最終的なものであると思われるが、ポテンシャルの部分に関してはさらなる考察が必要であると思われる。研究員は以上の研究成果に関して、ビーレフェルト大学で開かれた「Workshopand International Conferepce on Representations of Algebras(ICRA 2012)」および信州大学で開かれた「45th Symposium on Ring Theory and Representation Theory」での講演において公表を行った。特別研究員はさらに、曲面の三角形分割に対してLuoが導入した「ポテンシャル付き氷箙」のヤコビ多元環を調べた。特別な場合に、ヤコビ多元環が1変数多項式環上の整環となることを証明した。さらにヤコビ多元環のある特定の部分整環の団(クラスター)傾加群の全体と、三角形分割の全体の間に一対一対応が存在することを証明した。群作用付きの前射影多元環を用いた歪対称化可能な団(クラスター)代数の圏論化に関しては、表現論的側面に対して十分な成果が得られている一方で、半標準基底を扱う部分では技術的困難が出現する事が明らかとなった。その一方で団理論における重要問題である、変異グラフの連結成分の決定に関して、指数を用いた新しいアプローチを見出す事ができた。またホップモナドとポテンシャル付き箙の同時変異に関しても、大きな前進があった。
太陽中性子崩壊電子と陽子の観測によるフレア粒子加速過程の研究

本研究では、太陽フレアーで生成される中性子の崩壊生成物である電子、陽子成分の観測によって太陽フレアーでの高エネルギー粒子加速過程を研究する新しい手法を確立することを目的とした。この目的のためには、まずフレアーでの粒子加速の計算が必要である。今年度はこの計算のためのプログラムの開発を優先させた。従来多くの研究者によって採用されてきたモンテカルロ法、解析的な方法に代って確率微分方程式を用いる新しい手法を開発した。これはFokker-Planck方程式が確率常微分方程式の組に等価であることに着目した手法であり、モンテカルロ法に比較して極めて効率のよいアルゴリズムであることが判明した。加速のメカニズムとしてstochastic Fermi,shock加速をとりあげそれぞれのプロセスを追うプログラムの開発に成功し、現在さまざまな条件下でのシミュレーション実験を行い更なるチェックを行っている。またこの手法は電子、陽子の伝播の計算にも応用できるはずであり、ピッチ角散乱を入れたFokker-Planck方程式を解くプログラムの開発を並行して行っている。偏微分方程式を解く従来の方法に比べて、この場合も極めて容易に同等の結果が得られることを予備的に開発したプログラムで確認できた。このプログラムとすでに開発したモンテカルロ法による中性子3体崩壊のシミュレーションプログラムを組み合わせて、観測との比較のためのシミュレーションが可能となるプログラムは早急に完成できる見込みである。GEOTAILによる観測データの解析も進めているが、残念なことにGEOTAIL打ち上げ後フレアー活動度が高くないために、中性子崩壊によると見られるイヴェントはあっても1例のみである。実際のデータに基づく研究は更に今後の観測を待たねばならない。
介護予防ボランティア活動が中高年者のメンタルヘルスに及ぼす影響

本研究は、身体活動を促進する介護予防ボランティア活動のメンタルヘルスへの効果を明らかにした。まず個人レベルの直接効果を検証した(研究1)。ボランティア参加群は、非参加群と比較して生活満足度が向上した。次に地域への波及効果を検証した(研究2)。ボランティア活動を活性化した介入地域では、対照地域と比較して、地域全体の高齢者の抑うつ傾向者が減少した。介護予防ボランティア活動は、ボランティア自身のメンタルヘルスを向上させ、地域高齢者のメンタルヘルスを改善することが示唆された。本研究の目的は、身体活動の促進によって介護予防を目指すボランティア活動がメンタルヘルスに及ぼす影響を明らかにすることであった。まず介護予防ボランティアへの参加がボランティア自身のメンタルヘルスに及ぼす直接効果を検証し(研究1)、次にモデル地区を設定し、その地区のボランティア活動の活性化が地域全体の高齢者のメンタルヘルスに及ぼす波及効果を検証した(研究2)。平成21年度は主に研究1を実施した。その結果、約4ヶ月間の介護予防ボランティアに参加した群としなかった群では、生活満足度の変化に違いが認められた。ボランティアに参加しなかった群では生活満足度が低下したのに対して、参加した群ではわずかに向上がみられた。しかし自尊心には群間差が認められなかった。短期間の介護予防ボランティアへの参加は、自尊心への影響は少ないが、中高年者の生活満足度を向上させる可能性が示唆された。研究2については、モデル地区を設定し、ベースライン調査および1年後の追跡調査を実施した。その結果、ボランティア活動を活性化させた介入地区では、対照地区と比べてボランティア活動の認知度は向上したものの、抑うつ等メンタルヘルスへにおける変化は認められなかった。平成22年度は、引き続き研究1の追跡調査および研究2の介入・追跡調査を実施する予定である。本研究の目的は、身体活動の促進によって介護予防を目指すボランティア活動が心理面に及ぼす影響を明らかにすることであった。まず、介護予防ボランティアへの参加がボランティア自身の心理面に及ぼす直接効果を検証し(研究1)、次にモデル地区を設定し、その地区のボランティア活動の活性化が地域全体の高齢者の心理面に及ぼす波及効果を検証した(研究2)。研究1については、約4ヶ月間の介護予防ボランティアに参加した群としなかった群で自尊心と生活満足度を比較した。その結果、自尊心は両群ともほとんど変化しなかったが、生活満足度の変化には違いが認められた。介護予防ボランティアへの参加は、中高年者の生活満足度を向上させる可能性が示唆された。研究2については、介入地域ではボランティア活動を活性化させ、対照地区では特に介入を行わなかった。地域高齢者全体から無作為抽出による郵送調査を行い、経年的な変化を比較した。介入期間中に55名の介護予防ボランティアが養成され、約7カ所の活動拠点が創出された。介入地区では、対照地区と比べてボランティア活動の認知度が向上した。さらに、身体活動量と抑うつの変化を検証した。その結果、対照地区では身体活動量・抑うつともにほとんど変化がなかった。一方、介入地区では、週2回以上の運動実践者が増加し、抑うつ傾向が減少した。本研究によって、身体活動を支援する介護ボランティア活動はボランティア自身の生活満足度に好影響を与えること、さらには地域全体の高齢者の身体活動を促進し、抑うつ改善に寄与する可能性が示唆された。