hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒的不斉[4+2]付加環化反応に基づく光学活性複素環化合物の合成

報告者は、イリジウム錯体を用いる触媒的かつエナンチオ選択的[4+2]付加環化反応について検討した。その結果、置換基を持たないジエンとアルキンとの分子内反応が進行し、キラルイリジウム錯体を用いた場合には、対応するシクロヘキサ-1,4-ジエンが高不斉収率で得られことを見いだした。これまで数多くの報告例があるルイス酸触媒を用いる[4+2]付加環化反応(Diels-Alder反応)では、不斉場構築において、反応点近傍にあるヘテロ原子官能基へのルイス酸の配位が足がかりとなる。一方、メタラサイクルを経由する遷移金属錯体を触媒とする反応では、ヘテロ原子官能基をもたない不活性な基質間でも反応が進行するという特徴をもつ。分子内[4+2]付加環化反応は、Ni、Pd、Rh触媒などを用いる反応が知られており、カチオン性キラルRh錯体を用いる不斉反応も報告されている。しかしながら、これまで用いられている基質は、置換基を有する(主にsorbic alcohol、ヘキサ-2,4-ジエン-1-オール由来の)ジエンとアルキンあるいはアルケンとの分子内不斉反応のみであった。報告者は既に、[2+2+1]付加環化反応において、イリジウム錯体が有効な触媒として機能することを見いだし、不斉反応へも展開している。今回、末端ジエンとアルキンとの分子内[4+2]付加環化反応においても、イリジウム錯体が触媒として働くことを見いだした。特にキラルなジホスフィンBDPPを不斉配位子とし、溶媒として酢酸tert-ブチルを用いた場合、非カチオン性イリジウム錯体によって極めて高エナンチオ選択的に反応が進行し、対応するシクロヘキサ-1,4-ジエンが得られた。
実在RC造構造物の解体時の非線形挙動観測による実終局耐力の推定システム

本研究では、最新のIT技術の進歩で可能となった、安価で簡便に利用できる加速度センサーを建物内に多数利用し、その建物の実終局耐力を推定する計測システムを開発しようとするものである。まず、原理的に柱の上下に設置された2つの高精度加速度センサーによって加速度を計測すれば、その層が大変形を余儀なくされたときには、そのローカルな加速度波形を分析することで、その層の力-変位関係を得ることができることを明らかにする。そして実際にそのシステムを用いてRC造試験体を計測し、その終局耐力が推定できることを示す。昨年度は加速度センサーとデータ収録装置を整備し、その基本的特性を明らかにした。今年度は非線形特性が容易に推定可能である簡単なRC造の一本柱と梁からなる模型で振動試験を行なって、原理的にここで考えているような柱の脚部と上部の同時観測によって、その層の非線形特性が把握可能であることを実証することを試みた。そのために対象となる試験体を複数製作し、同時にプレストレスによる加力システムと破壊後の試験体を支持する安全装置を製作した。そしてその加力システムによる片振幅の加振実験を行い、加速度記録の2回積分値で変形量が、加速度×頂部の質量でせん断力が得られ、加速度計による計測だけで力-変形関係が得られることを実証することができた。加速度記録は安価なセンサーであっても加速度レベルが大きければ2回の積分でほぼ正確に変位計で計測された変位を求めることが可能であった。本研究により、安価な加速度センサーを実在構造物に多数設置することによってその終局耐力が精度よく評価できることがわかった。本研究では、最新のIT技術の進歩で可能となった、安価で簡便に利用できる加速度センサーを建物内に多数利用し、その建物の実終局耐力を推定する計測システムを開発することを最終目的としている。本年度は、まず利用しようと考えている安価な加速度センサーを整備し、その記録特性を、より高価で高精度な加速度地震計と同時観測することにより評価した。その結果、加速度レベルが数Gal以上あれば利用しようとしている安価な加速度センサーでも最終変位量を再現するに足る精度を有していることが確認された。一方、実在構造物の破壊実験を考える以前に、まず静的な破壊のプロセスと動的なプロセスとの違いをきちんと定量化する必要があると考え、本研究の予算の範囲内で可能な限り大きな模型による一方向加振のRC造3スパンのフレームの大変形破壊実験を来年度に計画・実施することとし、そのための試験体の試設計および計測計画を策定した。これらの実験準備と並行して、中低層RC造の実構造物の終局耐力を求めるための理論的検討として、兵庫県南部地震の被害率と再現強震動から求めた推定耐力を持つ建物群モデルを用いて、実地震記録に対する応答を求め、数値実験により実構造物の耐力が最大応答層間変形角にどの程度の影響を与えるかについて検討した。その結果、大非線形の領域を対象としている以上一意に対応するわけではないが、総体として耐力の増加は被害の減少とほぼ比例的な関係にあり、最大応答変形角から耐力が推定できることが数値的に確認された。
マントル鉱物の超高圧高温下における構造及び物性の計算機シミュレ-ション

マントル深部を想定した超高圧高温条件下における、鉱物の構造及び物性の計算機シミュレ-ションでは、分子動力学法は、極めて有効な手段である。一方、分子動力学法は、原子又はイオンの運動に古典力学を適用するので、高精度な議論を行うためには、得られた結果に量子力学に基づく補正項を加える必要がある。我々はまず、自由エネルギ-のウイグナ-・カ-クウッド展開を用いることにより、結晶の構造及び種々物性について、量子補正を求める一般方法を導いた。更に、分子動力学法と上述の量子補正を組み合わせることにより、マントルの重要な成分鉱物であるMgOペリクレ-スとMgSiO_3ペロフスカイトの両者について、それらの結晶構造、熱膨張率、圧縮率を広範な温度圧力範囲にわたって、極めて高精度で再現することに成功した(裏面の研究発表、雑誌論文の項参照)。続いて、同様な計算機シミュレ-ションにより、MgOペリクレ-スとMgSiO_3ペロフスカイトについて、下部マントルの温度、圧力条件下での密度及び圧縮率を求め、得られたシミュレ-ション結果と、地震波、高温高圧実験からの観測デ-タを比較することにより、下部マントルの鉱物組成を推定した。加えて、マントルの重要な成分であるSiO_2のモデル物質としてのTiO_2に注目し、TiO_2の4種の多形(ルチル、アナテ-ゼ、ブルッカイト及びTiO_2II)に適用可能な二体間ポテンシャルモデルを高精度で求めるとともに、得られたポテンシャルを用いた分子動力学法により、ルチルとTiO_2IIの両者について、超高圧下での圧力誘起相転移の可能性と転移のメカニズムの詳細を検討した。
ATP-sensitive K channelの外的修飾による肝細胞保護

肝実質細胞は外的に修飾するのが困難であることから、KATPという新しい観点から攻めることで未だかつてなかった保護効果を期待した。しかし、KATPの存在部位が当初想定していた肝実質細胞ではなく血管内皮細胞であることから、KATPに固執する必要は無いと判断し、KATP投与による化学的循環改善よりもより直接的に肝微小循環を改善する物理的手法を考案しその適否を検討した。肝星細胞は細胞外マトリックスの調節と自身の伸縮により組織骨格の調節を行っている。よって虚血再灌流時における肝星細胞の変化を解明し、それを制御することで虚血再灌流障害からの脱却につながるのではないかと考えた。Gliotoxinという薬剤はin vivoにおいて肝星細胞にアポトーシスを誘導することが知られている。また、肝線維化モデルにおける活性化星細胞のアポトーシスを誘導することは知られている。このGliotoxin血投与により肝星細胞数が減少することを明らかにした。また、その減少に伴って、肝類洞の拡張を認めた。これにより、その後の虚血再直流時の類洞におけるperfusionが保たれたと考えられる。すなわち、肝星細胞は類洞径を変化させることによって、肝微小循環を調節していると考えられる。肝微小循環の保持は虚血再灌流時における組織障害を抑制することが示された。血中AST,ALTおよびLDH値は組織変化を良く反映していた。肝星細胞を減少させることは、類洞の径拡大と、それに伴う微小循環の保持をもたらし、結果的に肝保護効果に働いたと考えられた。ATP-sensitive K(K_<ATP>)channelは心臓、膵臓、血管に存在し、機能していることは既にあきらかにされている。それらにおいて、K_<ATP> channelを修飾する薬剤も開発されている。さて、今回の研究の第一の目標は肝臓においても心臓、膵臓、血管と同様にK_<ATP> channelが存在するのかをあきらかにすることである。K_<ATP>channelはsulfonylurea(SUR)とK_<ATP> channelのsubunitであるKirが4分枝ずつ結合したヘテロ8量体で構成されている。SURにはSUR1、SUR2A、SUR2Bというサブユニットが存在し、KirにはKir6.0、Kir6.1、Kir6.2というサブユニットが存在する。そこで、肝臓においてSURとKirのどのサブユニットが存在するかを調べることで心臓型(SUR2A+Kir6.2)、膵臓型(SUR1+Kir6.2)、血管型(SUR2B+Kir6.1)のいずれのタイプに該当するかをあきらかにする計画にしていた。しかし、RT-PCRで導きだされた結果は、たしかに両者のサブユニットは存在していたものの、上記のいずれのタイプにも該当しないものであった。現在の問題点は肝臓に存在するSURとKirのサブユニットがヘテロ8量体を形成し、一つのchannelとして機能しているか否かを検討する必要があるのではと考え、研究方法を検討している。channelを構成していることが証明されれば予定している各細胞腫毎のchannel存在や、虚血再灌流との関わりについて検討を加えて行く予定である。仮に、当初の予定と異なり、channelを構成していることが証明されなかった場合は、SUR、Kirがそれぞれどのような役割を担っているのかを両者のblockerなどの投与下に調べ、あきらかにして行きたい。channelの存在の有無は別として、K_<ATP> channelのopenerであるnicorandil投与下に肝虚血再灌流障害が軽減されるというdataが報告されており、その機序に付いても検討を加えたい。KATPの存在部位が当初想定していた肝実質細胞ではなく血管内皮細胞であることから、KATPに固執せず、KATP投与による化学的循環改善よりもより直接的に肝微小循環を改善する物理的手法を考案しその適否を検討した。本年の研究において、我々は、肝微小循環を制御すると言われている肝星細胞に着目した。

肝星細胞は類洞における肝微小循環の制御を担っている可能性があると考えられている。そこで、われわれはこの肝星細胞を外的に修飾することで肝虚血再灌流障害を軽減できないか検討し、その結果を本研究の最終的な到達目標とした。肝星細胞は細胞外マトリックスの調節と自身の伸縮により組織骨格の調節を行っている。よって虚血再灌流時における肝星細胞の変化を解明し、それを制御することで虚血再灌流障害からの脱却につながるのではないかと考えた。Gliotoxinという薬剤はin vivoにおいて肝星細胞にアポトーシスを誘導することが知られている。また、肝線維化モデルにおける活性化星細胞のアポトーシスを誘導することは知られている。このGliotoxin投与により肝星細胞数が減少することを明らかにした。また、その減少に伴って、肝類洞の拡張を認めた。これにより、その後の虚血再直流時の類洞におけるperfusionが保たれたと考えられる。すなわち、肝星細胞は類洞径を変化させることによって、肝微小循環を調節していると考えられる。肝微小循環の保持は虚血再灌流時における組織障害を抑制することが示された。血中AST,ALTおよびLDH値は組織変化を良く反映していた。肝星細胞を減少させることは、類洞の径拡大と、それに伴う微小循環の保持をもたらし、結果的に肝保護効果に働いたと考えられた。
非定常噴霧の三次元イメージングとその数値予測

非定常噴霧は数千万個の液滴で構成され,液滴の微細挙動はディーゼル機関の燃焼過程に多大な影響をおよぼす.そのため,噴霧液滴の空間配置を詳細に調べることは,非定常噴霧燃焼過程を把握する上で極めて有用である.当噴霧のCCD撮影画像は解像度が低く,噴霧全体を撮影する場合は噴霧内液滴の認識は非常に困難である.液滴の拡大撮影の場合は,それらの微視的挙動は得られるが,その情報は噴霧の局所領域に限定される.さらに,非定常噴霧はすぐれて三次元構造を持つが,その構造を調べた例はない.本研究では非定噴霧の微細構造をさらに詳細に把握するため,当該噴霧の超拡大撮影手法を提案し,その三次元構造は数値解析によって調べた.超拡大撮影系は,屈折式望遠鏡を応用したレンズ系・低コヒーレント性のレーザ光源・8x10インチの大判フィルムから成る.本研究代表者が世界で初めて約35年前に応用した望遠接写法では,噴霧の外縁から数ミリの範囲の液滴情報に限定されたが,本新手法によれば,噴霧軸近傍の液滴数密度が極めて高い領域を除いて,液滴撮影が可能になった.撮影像にはPIV手法を適用し,当該噴霧の二次元渦構造が得られた.数値予測は,噴霧挙動解析用の既存KIVAコードを参考にし,液滴はDDM,気相の乱流はLESによって行い,計算格子数の増加,数値粘性のCIP法による低減,液滴分裂モデルの最適化の手法で非定常噴霧の三次元構造の予測が可能になった.また,LIC法による二次元渦構造や速度勾配テンソルによる三次元渦構造の同定を行った.主な結果は次の通りである.1.本撮影法により,噴霧軸から3ミリから噴霧外縁にかけての液滴補足が可能である.2.液滴のザウタ平均粒径は約10μmから20μmの範囲にある.3.燃料噴射圧にほぼ比例してザウタ平均粒径は減少する.4.小・中液滴は噴霧先端に現れる大規模構造の渦の流動に追随し,液滴径が大になるほど渦の外側に存在し,二次元渦構造は千鳥状の配列になる.非定常噴霧は数千万個の液滴で構成され,液滴の微細挙動はディーゼル機関の燃焼過程に多大な影響をおよぼす.そのため,噴霧液滴の空間配置を詳細に調べることは,非定常噴霧燃焼過程を把握する上で極めて有用である.当噴霧のCCD撮影画像は解像度が低く,噴霧全体を撮影する場合は噴霧内液滴の認識は非常に困難である.液滴の拡大撮影の場合は,それらの微視的挙動は得られるが,その情報は噴霧の局所領域に限定される.さらに,非定常噴霧はすぐれて三次元構造を持つが,その構造を調べた例はない.本研究では非定噴霧の微細構造をさらに詳細に把握するため,当該噴霧の超拡大撮影手法を提案し,その三次元構造は数値解析によって調べた.超拡大撮影系は,屈折式望遠鏡を応用したレンズ系・低コヒーレント性のレーザ光源・8x10インチの大判フィルムから成る.本研究代表者が世界で初めて約35年前に応用した望遠接写法では,噴霧の外縁から数ミリの範囲の液滴情報に限定されたが,本新手法によれば,噴霧軸近傍の液滴数密度が極めて高い領域を除いて,液滴撮影が可能になった.撮影像にはPIV手法を適用し,当該噴霧の二次元渦構造が得られた.数値予測は,噴霧挙動解析用の既存KIVAコードを参考にし,液滴はDDM,気相の乱流はLESによって行い,計算格子数の増加,数値粘性のCIP法による低減,液滴分裂モデルの最適化の手法で非定常噴霧の三次元構造の予測が可能になった.また,LIC法による二次元渦構造や速度勾配テンソルによる三次元渦構造の同定を行った.主な結果は次の通りである.1.本撮影法により,噴霧軸から3ミリから噴霧外縁にかけての液滴補足が可能である.2.液滴のザウタ平均粒径は約10μmから20μmの範囲にある.3.燃料噴射圧にほぼ比例してザウタ平均粒径は減少する.4.小・中液滴は噴霧先端に現れる大規模構造の渦の流動に追随し,液滴径が大になるほど渦の外側に存在し,二次元渦構造は千鳥状の配列になる.本年度は,下記の二つの内容の実験と計算を実施し,期待以上の成果が得られた.1.高解像度撮影による非定常噴霧の液滴特性1)幾何光学設計による高解像度画像撮影用レンズ系の設計と自製2)同上レンズ系による8[in]x10[in]の大判フイルム上に非定常噴霧の液滴撮影3)得られた主な実験結果はつぎの通りである.(1)従来は非定常噴霧の液滴撮影では噴孔出口から約10[mm]までは不可能であったが,この領域の噴霧外縁部から1[mm]ないし2[mm]の範囲の液滴補足が可能になった.本領域の下流の噴霧外縁部では,3[mm]ないし5[mm]まで液滴撮影領域が拡大された.(2)撮影領域の液滴の表面積/体積直径の分布が得られた.この結果は,最初の着火が発生する機構を考察する上で,非常に重要である.

2.非定常噴霧のシミュレーション2)新コードによる非定常・非蒸発噴霧の数値予測3)得られた主な計算結果は下記の通りである.(1)既存コードでは予測不能であった当該噴霧の魚の骨構造が,本コードでは再現可能であることを世界で始めて立証した.(2)同様に本コードによれば,当該噴霧の渦成長過程が計算される.(3)本コードの数値予測結果は,実験で得られる当該噴霧の構造を極めて高い精度で表現可能である.非定常噴霧は数千万個の液滴で構成され。液滴の微細挙動はディーゼル機関の燃焼過程に多大な影響をおよぼす.そのため,噴霧液滴の空間配置を詳細に調べることは,非定常噴霧燃焼過程を把握する上で極めて有用である。当噴霧のCCD撮影画像は解像度が低く,噴霧全体を撮影する場合は噴霧内液滴の認識は非常に困難である。液滴の拡大撮影の場合は,それらの微視的挙動はえられるが,その情報は噴霧の局所領域に限定される。さらに,非定常噴霧はすぐれて三次元構造を持つが,その構造を調べた例はない.本研究では非定常噴霧の微細構造をさらに詳細に把握するため,当該噴霧の超拡大撮影手法を提案し,その三次元構造は数値解析によって調べた。超拡大撮影系は,屈折式望遠鏡を応用したレンズ系・低コヒーレント性のレーザ光源・8×10インチの大判フィルムから成る.本研究代表者が世界で始めて約35年前に応用した望遠鏡写法では,噴霧の外縁から数ミリの範囲の液滴情報に限定されたが,本新手法によれば,噴霧軸近傍の液滴数密度が極めて高い領域を除いて,液滴撮影が可能になった。撮影像にはPIV手法を適用し,当該噴霧の二次元渦構造が得られた。数値予測は,噴霧挙動解析用の既存KIVAコードを参考にし,液滴はDDM,気相の乱流はLESによって行い,計算格子数の増加,数値粘性のCIP法による低減,液滴分裂モデルの最適化の手法で非定常噴霧の三次元構造の予測が可能になった。また,LIC法による二次元渦構造や速度勾配テンソルによる三次元渦構造の同定を行った。主な結果は次の通りである。1.本撮影法により,噴霧軸から約3ミリから噴霧外縁にかけての液滴補足が可能である。2.液滴のザウタ平均粒径は約10μmから20μmの範囲にある。3.燃料噴射圧にホボ比例してザウタ平均粒径は減少する。4.小・中液滴は噴霧先端に現れる大規模構造の渦の流動に追随し,液滴径が大になるほど渦の外側に存在すし,二次元渦構造は千鳥状の配列になる。5.噴霧の三次元構造数値予測によれば,ヘアピン渦構造が多重に存在する。
カテコラミンの口腔内投与時と静脈内投与時の脳循環反応の相違

ラットを用い、動物実験的にエピネフリン含有リドカインを口腔粘膜下および静脈内に投与した場合の脳循環反応の相違を検討し、体血圧と局所脳血流量の変化について時間的要素を加え分析することで脳循環自己調節能の様式を探った。その結果、口腔粘膜下投与群では、血圧上昇は緩やかであり240秒でピーク値に達した。一方、静脈内投与群では投与直後に一過性の低下を認めたもののその後は上昇傾向を示し、60秒後にピーク値に達した。また、局所脳血流量は両群とも血圧変動に追従する形で上昇し、それぞれ対照値に対し20%と40%の変化を認め、各ピーク値に達する時間も、血圧の場合とほぼ一致した。平均動脈圧と局所脳血流量の関係を知る目的でautoregulation curveを作成したところ、平均動脈圧が70mmHgから120mmHgの範囲では、局所脳血流量は比較的安定していた。さらに、動脈圧が最大に上昇したときの局所血流量の変化からRelative slope ratio(RS)を比較した。RSは、同じ血圧変化量でどれだけ脳血流量が変化するかを示したもので口腔粘膜下に投与した群に対し静脈内投与した群では、約1.7倍の値を示した。これにより同じ血圧上昇度でも、それに要する時間により脳血流量の変動パターンが異なることが示唆された。血圧変化と脳血流量変化の関係を詳細に知る目的で、単位時間当たりの平均動脈圧変化率と局所脳血流量変化率の関係について検討した結果、口腔粘膜下投与群と静脈内投与群の間には、正の相関関係を認めた。血圧上昇速度が0.5mmHg/sec以下がほとんどであり、この場合の局所脳血流量変化率は、0.5%/sec以内の増加率に留まった。このことからラットにおいては、0.5mmHg/secが1つの境界点になると考えられた。
樹状細胞の生体内動態とケモカインの作用

樹状細胞はその表現型から、リンパ球系とミエロイド系の大きく2つの分化経路に由来し、生体内に広く分布して異物の侵入に対して監視細胞として働き、免疫応答を誘導すると考えられている。そこで、本研究では、骨髄由来樹状細胞を対照として生体内のリンパ系ならびに非リンパ系の組織から調製される樹状細胞につき、その性状と移動に関するケモカインレセプターの発現を検討した。骨髄由来樹状細胞においては、これまで報告されているように、成熟に伴ってCXCR4やCCR7の発現が誘導され、それに対応するケモカインに対する走化性が認められた。これに対して、熟樹過程の状細胞には成熟樹状細胞に比べて遙かに多くのCCR1,CCR5に加えてCCR6の発現が検出された。これらの結果は、骨髄細胞の培養によって誘導される樹状細胞は、単に単球系だけでなくランゲルハンス系樹状細胞をも含み、成熟過程の樹状細胞はそれぞれの組織に対応した移動能をもちうろことを示唆している。また、未熟樹状さお防にはCXCR3の発現も認められたことから、直接血流からリンパ器官T細胞領域へと移動できる可能性を示している。一方、生体内の樹状細胞は、そのCD8あるいはCD1lbの発現程度により大きく2つのサブセットに分類されるが、その内脾T領域に存在するCD8^<high> CD1lb^<low>の所謂リンパ系樹状細胞にはCXCR3の発現が認められるたが、CD8-樹状細胞にはCXCR3の発現は検出されなかった。したがって、CD8^+樹状細胞は中心動脈から直接T領域へと移行したものと考えられる。また、肝由来樹状細胞もリンパ系器官同様2つのサブセットからなると同時に、ケモカインレセプターの発現に関してもリンパ系器官と同様の結果が得られた。また、接触皮膚応答の誘導に際してのランゲルハンス細胞のT領域への移動についでは、SLCとELCの作用が段階的に及ぼされることが明らかになった。
局部義歯により咬合再構成された欠損歯列の長期維持法に関する研究

局部義歯により咬合再構成された欠損歯列の長期維持法を得るために、義歯清掃剤および義歯表面滑沢材の応用効果、新開発の裏装材の臨床観察および一塊鋳造法によるチタンの鋳造の寸法精度について検討を行った。1.義歯清掃剤および義歯表面滑沢材のデンチャープラークコントロールに関する効果についてデンチャープラークは、短時間で形成される。プラークの付着面積の大きさには個人差、部位差および食品差が認められる。義歯装着後8時間に、プラークは義歯の臼歯部頬側面の43%を被覆していた。市販の義歯清掃剤の清掃効果は良好であった。義歯清掃材溶液への20分間の浸漬によって、デンチャープラークの8090%が除去された。義歯表面滑沢材を義歯表面に塗布した場合には、義歯装着後8時間に、プラークは義歯の臼歯部頬側面の30%を被覆していた。義歯表面滑沢材を義歯表面に塗布した場合には、義歯清掃材溶液への10分間の浸漬によって、ほとんど全てのデンチャープラークが除去された。義歯表面滑沢材を高齢義歯装着者に処方した場合には、未使用に比較して、義歯の汚れが低下し、しかも義歯の清掃が容易になることが認められた。2.新開発の裏装材の臨床観察義歯の不適合を改善するために裏装材が応用されるが、従来の裏装材には裏装の施術中に著しい刺激や味の悪さが生じる。そこで、新開発の無刺激性裏装材について臨床試験を行ないその有用性についての確認を行なった。非薄な義歯床下粘膜の圧迫による疼痛の対処に苦慮する場合が多いが、このような症例には義歯床基礎面と粘膜表面との間に弾性裏装材を応用することが有効である。そこで、新開発の弾性裏装材について臨床試験を行ないその有用性についての確認を行なった。3.一塊鋳造法による局部義歯フレームワークの寸法精度について一塊鋳造法による局部義歯フレームワークの寸法精度について検討を行なった結果、従来のCo-Cr合金のそれに比較して、支台歯間距離が若干大きく作製されることが判明した。したがって臨床応用のためには、今後更に方法の改善を必要とすると判断される。多くの国民が健やかな老後を送るためには、好ましい咬合を長期に維持し、咬合の破綻に基づく機能障害を回避させる必要がある。とくに、局部的欠損歯列に対して可撤性局部義歯を用いて咬合を再構成した症例について、その咬合を長期に維持させるためには、義歯設計に関する力学的条件に基づく支台歯の過重負担に対する配慮と同時に、残存歯の歯囲疾患の予防のための衛生的な条件の管理とが必要と思われるある。ここで、義歯によって再構成した咬合を長期にわたって維持するためには、義歯装着後に生じる義歯床の不適合に基ずく支台歯の負担過重を防止することが、とくに重要であると考えられる。そこで、本年度においては、まず、義歯装着後の比較的短期間に生じる義歯床の不適合について、その実態を把握しようと試みた。すなわち、0例の下顎の遊離端義歯症例を被験対象として、義歯の装着直後より1週間後に至る経過について、義歯床の適合性および義歯床の沈下量の臨床調査を実施した。

その結果、1)装着時の床基底面に咬合圧下の床下粘膜の負担圧の均等化を図った義歯の場合には、いずれの例においても、装着当日から7日後までに、義歯床の沈下量には、変化が認められず、適合性試験材の厚径050umの範囲が全負担域の90%以上を保つことが認められた。2)装着時の床基底面に咬合圧下の床下粘膜の負担圧に部位的な差異が生じている義歯の場合には、義歯床の沈下量および適合性試験材の厚径の経時変化が、ほとんど認められなかったものと、いずれかが認められたものが半数ずつ認められた。3)経時変化が認められたものについては、ほとんどの例において、装着当日から7日後までに、義歯床の沈下量が約50um増加したが、適合性試験材の厚径の050umのおよび51100umの範囲の面積比が、装着当日と7日後とでは明らかな差異が認められた。まず、加齢に伴う口腔の形態・機能の変化によって、義歯の使用に種々の障害が表れるが、これらの対策として、高齢者に対しては、義歯の装着感を向上させることが重要な課題となる。そこで、義歯表面滑沢材を処方した場合に、義歯の装着感がどのように変化するか、また、口腔ケアにどのような影響を及ぼすかについて検討した。調査対象は、東京都老人医療センターおよび東京都多摩老人医療センターの歯科口腔外科外来受診者および入院患者のなかから、本調査の同意が得られた34名である。これらの患者に「サリバデント」を処方した。患者は毎食前30分に義歯全面に本材を塗布し、通常の食事を行ない、食後の義歯清掃時に、義歯の汚れおよび汚れの除去のし安さを判定させた。その結果、本材の塗布により、乾燥感の減少を認めたものが70%に達したが、一方、味の不良が5%、臭いの不良が10%を示すのみであったこと、また、本材の塗布により、大部分の例において、義歯の汚れが低下し、しかも義歯の汚れの除去が容易となったこと等が認められた。なお、介護者にとっても要介護高齢者の口腔ケアに有効であるとの評価を得た。ついで、義歯を含む修復材料には、微量ではあるが、金属元素の唾液への溶出が生じることが知られているので、溶出の起こらない金属の臨床応用が望まれている。そこで、生態親和性が高く、しかも金属元素の溶出が起こりにくいチタンの一塊鋳造法による局部義歯への応用の可能性を探るために、従来多用されている歯科用Co-Cr合金とチタンとの局部義歯フレームの鋳造性および寸法精度について検討を行った。その結果、チタン用いた一塊鋳造法による局部義歯のフレームについては、その鋳造性に関しては、ほぼ臨床的な要求を満たしていると判断されるが、寸法精度に関しては、Co-Cr合金のそれより若干劣ることが認められた。
転写調節を用いたポリグルタミン病の新しい治療法開発のための基盤研究

本研究ではポリグルタミン病態において数多くの実験結果がサポートする転写機能異常の詳細を明らかにするために、異常蛋白発現下の初代培養神経細胞の遺伝子発現プロファイルの網羅的な解析を行った。大脳、小脳、線条体から準備した3種類の初代培養神経細胞にハンチンチンおよびアタキシン1をウィルスベクターにより発現させた。この6種類の組み合わせについて、正常および異常ポリグルタミン発現、モックウィルス感染の3処理を行い、マイクロアレイの結果を比較して、遺伝子特異的変化、神経細胞特異的変化、2種の疾患遺伝子に共通した変化を検出することを試みた。この結果、疾患耐性の神経細胞では病態において保護因子と考えられるhsp70の発現が上昇していることが明らかになった。hsp70はシャペロン分子として異常ポリグルタミン蛋白の構造変換に関わり、細胞実験あるいはトランスジェニックマウスの掛け合わせから、多くの報告がポリグルタミン蛋白の毒性を緩和すると報告している。私たちの実験からはhsp70は小脳細胞(顆粒細胞)において異常ハンチンチンを発現した場合に正常ハンチンチンを発現した場合と比較して27倍もの発現上昇が見られるものの、他の神経細胞あるいはアタキシン1では2倍以下の変化に止まった。さらにWestern blotでも蛋白が約8倍に上昇することが確認できた。続いてhsp70の発現上昇をRNAiを用いて抑制すると小脳細胞の異常ハンチンチンへの抵抗性が失われること、大脳神経細胞にhsp70を過剰発現すると抵抗性を獲得することを認めた。また、発現上昇のメカニズムを解析し、HSF(heat shock factor)は直接関連せず、別の抑制性転写因子が核内封入体に取り込まれることで、転写抑制解除が起きていることが判明した(投稿準備中)。私たちは先にアデノヴィルスベクターを用いて初代培養神経細胞にポリグルタミン病タンパク質を発現する系を確立した。これを用いて、異なる3種類の神経細胞(大脳、線条体、小脳)に2種類の疾患蛋白(ハンチンチン、アタキシン1)を発現させた場合に生じる遺伝子変化をマイクロアレイ用いて解析した。この結果、ハンチンチンが小脳細胞特異的にHsp70の発現をあげることを見い出した。そこで、本研究ではこの特異的なHsp70発現調節機構を探ることを第一の課題とした。これまでに、Hsp70の発現調節に関わることが知られているHSF1については3種類の神経細胞で発現変化に差はないこと、またHSF1の核移行についてもやはり差がないことを確認した。したがって、特異的発現調節にはHSF以外の転写因子の関与が考えられる。候補となる複数の転写因子のポリグルタミン蛋白発現下の動態を解析して小脳特異的発現を説明しうるものを選別する作業と上流域のプロモーター解析を併せて現在研究を進めている。また、PQBP1の結合するRNAポリメラーゼII上のアミノ酸配列を模した合成ペプチドIPQ1は転写促進作用を有することをBrUアッセイによって確認した。さらにポリグルタミン蛋白の毒性に対しても培養細胞レベルでは抑制効果を示すことを予備的に観察している。今後はショウジョウバエやマウスなどの動物モデルを用いて、その効果を確認することを予定している。転写障害を改善する薬剤のスクリーニングについてはショウジョウバエモデルの準備を進めている。今後候補薬剤をBrUアッセイでスクリーニングした後に、vivoでの効果を見て行く。本研究課題では、ポリグルタミン病の転写障害の病的機構を明らかにするとともに、転写障害の改善を通じてポリグルタミン病の新しい治療法開発につなげることを目標とした。前者の病的機構解明については、ポリグルタミン異常タンパクを神経細胞に発現させた時に起きるプロテオーム、トランスクリプト□ム変化について網羅的検索を行ない、異常ポリグルタミン病タンパク発現によって特異的に変化する候補遺伝子を複数得た。

この中のタンパクXについては異常ポリグルタミン蛋白と結合することを免疫沈降あるいはPULL-DOWN法で確認し、封入体に共局在することを共焦点顕微鏡で確認したのち、トランスジェニックマウスの神経細胞核において、蛋白発現が変化を示すことを確認した。この蛋白は転写に深く関与し、量の減少が転写低下につながることを明らかにした。さらにショウジョウバエ疾患モデルにおいてこの蛋白を補充すると病変を防ぐことができることを艱苦人した。また、候補遺伝子の中には当初計画に含めたhsp70も含まれていた。HSP70は小脳顆粒神経細胞に特異的な発現上昇が見られ、病態においては保護的な機能を持つことを初代培養神経細胞を用いた複数の実験で確認した。さらに、HSP70の発現上昇のメカニズムを検討した。その結果、HSF1はこの顆粒細胞特異的な発現上昇とは関連がないこと、また既知の転写因子の複合体形成が転写上昇に深く関与することを明らかにした。トランスクリプト□ム解析からは新規の病態関連分子もクローニングされた。この分子は、ERに局在することを共焦点顕微鏡で確認した。また神経細胞に発現が多く、しかも種を超えて厳密に保存されていることから、重要な生理機能をもつことが想像される。以上の候補分子の治療応用に向けた研究を今後もすすめる予定である。
知的OA化のための進化型ニューロ紙幣識別

本研究は、ニューラルネットワークのパターン認識能力を活用することによって、貨幣(紙幣およびコイン)の自動識別を人間とほぼ同精度でしかも人間よりも高速に行い、高度情報化社会におけるOA化の進展に寄与することを目的としている。本研究では、ニューラルネットワークの学習能力を向上させるために、ニューラルネットワーク構造の最適化および入力画像の特徴抽出を自動的に行うモジュール化を行い、人間が行うパターン認識精度に近い貨幣識別技術を提案し、処理速度の高速化、システムのコンパクト化、低価格化を実現するために、本研究で構成されるシステムのハードウエア化を図り、高度情報化社会の基盤技術を確立することを研究目的として、以下の研究を行った。(1)ニューラルネットワークによる紙幣の真偽識別手法の提案申請者らがこれまでに開発してきた紙幣識別技法で、残されてきた真偽識別を可能とするパターン認識手法として、ニューラルネットワークによる真偽判定ならびに紙幣識別を同時に行う手法について考察した。(2)ニューラルネットワークのダウンサイジングと進化機能の創出本研究では、できるだけネットワークの規模が小さくしかも認識能力が低下しない構造を決定し、従来のニューラルネットワークが有していた局所最適解へのトラップを防ぐために、遺伝的プログラミングを適用する進化型ネットワーク構築手法を提案した。(3)知的コイン識別手法の開発本研究ではコイン画像すべてを取り扱うのではなく、コイン画像に含まれている特徴的な部分に着目し、その特徴点のパターンマッチングを行う手法を提案した。(4)貨幣識別手法のハードウエア化と実用的検討:貨幣識別システムの処理速度の高速化,コンパクト化,低価格化を図るために,ディジタルシグナルプロセッサ(DSP)を用いたニュラルネットワークのハードウエア化を行った。本研究所は,ニューラルネットワークのパターン認識能力を活用することによって,貨幣(紙幣およびコイン)の自動識別を人間とほぼ同精度でしかも人間よりも高速に行い,高度情報化社会におけるOA化の進展に寄与することを目的としている.とくに本研究では,ニューラルネットワークの学習能力を向上させるために,ニューラルネットワーク構造の最適化および入力画像の特徴抽出を自動的に行うモジュール化を行い,人間が行うパターン認識精度に近い貨幣識別技術を提案した。具体的には,次のようにまとめられる.(1)ニューラルネットワークによる紙幣の真偽識別手法の提案ニューラルネットワークのパターン認識能力を用いた紙幣識別用パターン認識手法について考察する。申請者らがこれまでに開発してきた,紙幣識別技法で問題点として残されてきた真偽識別を可能とするパターン認識手法として,従来から用いてきた紙幣画像に加えて,手触り感覚のような人間の触覚や印刷用インクに含まれている磁気量および紙幣のたわみ度などを入力データとして利用し,ニュラルネットワークによる真偽判定ならびに紙幣識別を同時に行う手法について考察した.(2)ニューラルネットワークのダウンサイジングと進化機能の創出(1)で考察したニューラルネットワークの学習能力と向上させるためには,汎化能力に富んだネットワークの構造が要求されている。本研究では,できるだけネットワークの規模が小さくしかも認識能力が低下しない構造を決定し,従来のニューラルネットワークが有していた局所最適解へのトラップを防ぐために,遺伝的プログラミングを適用する進化型ネットワーク構築手法を提案した.本研究は,ニューラルネットワークのパターン認識能力を活用することによって,貨幣(紙幣およびコイン)の自動識別を人間とほぼ同精度でしかも人間より高速に行い,高度情報化社会におけるOA化の進展に寄与することを目的としている。とくに,本研究では,ニューラルネットワークの学習能力を向上させるために,ニューラルネットワーク構造の最適化および入力画像の特徴抽出を自動的に行うモジュール化を行い,人間が行うパターン認識精度に近い貨幣識別技術を提案し,処理速度の高速化,システムのコンパクト化,低価格化を実現するために,本研究で構成されるシステムのハードウェア化を図り,高度情報化社会の基盤技術を確立することを研究目的として,以下の研究を行った。(1)識別手法のモジュール化:前年度に設計された1つの大規模ニューラルネットワークではなく,様々な機能を分担するモジュール構造のネットワークが有用である。

そこで,真偽判定のために必要となるネットワークのモジュールを構築し,それらのモジュール構造を自律的に統合した真偽判定および貨幣識別のためのネットワークを構築した。(2)貨幣識別手法のハードウエア化と実用化検討:(1)で構築された貨幣識別システムの処理速度の高速化,コンパクト化、低価格化を図るために,ディジタルシグナルプロセッサ(DSP)を用いたニュラルネットワークのハードウエア化および貨幣識別機への搭載を図り,実用技術としての検証を行った。
戦時期日本の用語分析

当初は、戦時期に使われたさまざまな用語を幅広く蒐集して分析する予定であったが、結局「軍神」という言葉に絞って調査と分析を行った。二年間という期間では、あまりにも課題が大きすぎたせいもあるが、同時に「軍神」という言葉に限定しても、さまざまな新しい発見ができたからでもある。この研究では、近代日本が経験したさまざまな「戦時」に、どのような「軍神」が登場し、彼らがどのように祭り上げられたかを分析した。この結果、軍神には大きく分けて三つの類型があることが明らかになった。一番目は、近代日本最初の軍神である、日露戦役時の廣瀬武夫海軍中佐と橘周太陸軍中佐である。彼らは、日頃の行いが立派で父性的な存在である佐官級の指揮官が、思いも掛けないが感動に満ちた戦死を遂げるという過程を経て誕生している。二番目は、乃木希典陸軍大将と東郷平八郎海軍大将である。ともに日露戦役の英雄であり、乃木は多大の犠牲者を出した旅順攻略で司令官として、戦争の悲惨を象徴する存在として、東郷は日本海海戦での圧勝によって日本の勝利を決定づけた英雄として、長く日本人の記憶に残る將軍であった。三番目は、上海事変の爆弾三勇士に始まり、真珠湾攻撃の九軍神、アッツ島玉砕の際の山崎軍神部隊、そして戦争末期の特攻隊に至る系譜である。彼らはどちらかといえば階級が下の軍人が、自分の命と引き替えに作戦を集団で成功させるという特徴を有していた。この系譜が、敗戦直前の特攻作戦へとつながるのである。この三つの類型を詳細に検討することで、この時期の日本人がいだく独特の戦争観を明らかにすることもできた。本年度は、日米開戦以前の日本社会でよく使われた用語の内、特に「軍神」という言葉に焦点を絞って調査と分析を行った。「軍神」と呼ばれた人々が、どんな特徴を持つ存在として賞讃されたのかについて、明治から昭和初期にかけて生じた変化を探ることで、この時代の日本国民が共有した価値規範を解き明かそうとしたのである。このために、「軍神」が誕生した時期の新聞・雑誌の記事を、国立国会図書館・東京都立中央図書館・栃木県立図書館で閲覧し、複写を行った。また、「軍神」の出身地であった大分・長崎・広島などへ出張し、図書館や資料館などで調査を行った。また、あわせて、広島・長崎では原爆投下に関する遺跡等も見学して、この時代への視野を広めることに努力した。以上のような調査を踏まえて、「軍神」像の変貌について多くの裏付けを得ることができた。まづ、日露戦役の際に初めて誕生した「軍神」、つまり海軍の廣瀬武夫中佐と陸軍の橘周太中佐は、日頃の行いが立派で父性的な存在である佐官級の指揮官が、思いも掛けないが感動に満ちた戦死を遂げるという過程を経て誕生している。ところが、昭和に入ると、尉官級以下の若年軍人が、集団で自らの死とひきかえに戦果を得るために戦死するという新しい軍神像が登場する。そのさきがけとなったのが、満洲事変と共に起きた上海事変で戦死した肉弾三勇士である。明治の軍神とは明らかに異なる彼らと廣瀬・橘を比較することで、明治日本と昭和日本における国民意識の違いを分析する手がかりを得ることができた。以上のような変化の過程について、詳細な史料を集めることができたのが、本年度の大きな収穫であった。本年度も前年度に引き続き、「軍神」という言葉に焦点を絞って調査と分析を行った。当初の計画ではもう少し幅広く用語分析を行う予定であったが、「軍神」という用語に絞っただけでも、戦時期日本の意識を探る大切な手がかりが、数多く発見できたからである。

平成17年度には明治期の「軍神」を中心に調査分析を行ったが、本年度は昭和期の「軍神」について資料蒐集と研究を行った。このために、「軍神」が誕生した時期の新聞・雑誌の記事を、国立国会図書館・東京都立中央図書館・栃木県立図書館などで閲覧し、複写を行った。また、「軍神」に関わる地域である福岡・鹿児島・沖縄などへ出張し、図書館や遺跡などで調査を行った。以上のような調査を踏まえて、昭和期の「軍神」像の変貌について、より詳しい見通しを得ることができた。昭和に入ると、尉官級以下の若年軍人が、集団で自らの死とひきかえに戦果を得るために戦死するという新しい軍神像が登場する。そのさきがけとなった肉弾三勇士は、特に当時の小学生に大きな衝撃を与えたこと、また彼らの母親が注目を浴びた点に特徴がある。この時期の小学生は、後に特攻隊員となる世代である。そして、女性も戦争遂行上欠かせない存在とみなされるようになったのである。真珠湾攻撃の際の九軍神は、肉弾三勇士の延長上の存在である。彼らは長期に亘って死の覚悟をしていた点が称賛されたが、こうした意識こそが戦争末期にいたり多数の特別攻撃隊員を産み出す土壌となったのである。さらに、前線で戦死した山本五十六とアッツ島で玉碎した山崎軍神部隊についても、詳細に検討することが出来、「軍神」という言葉の持つ歴史的な背景をより深く理解できるようになった。なお、本研究の成果は、平成19年中に単行書として刊行する予定である。
味蕾の細胞生物学的特性と味覚情報伝達機構の解析

味蕾においてATPが細胞内小胞に蓄えられ、神経伝達物質として細胞外に放出され情報伝達に関与する可能性について研究をおこなっている。これまでイオンチャネル型ATP受容体P2X_3が味神経に発現し、味蕾細胞と密接な関係にあることやGタンパク共役型ATP受容体P2Y_1が味蕾の一部の細胞に発現していることなどを報告してきた。最近、マウス味蕾細胞の生理学的な研究から味蕾にGタンパク共役型ATP受容体のサブタイプP2Y_2、P2Y_4受容体が発現している可能性が高いことが報告された。このP2Y_2、P2Y_4受容体がラット味蕾に発現しているかについて分子生物学的、免疫組織化学的に調べることを目的とした。その結果P2Y_4受容体は、味蕾の一部の細胞に発現していた。P2Y_4発現細胞は、2型細胞であるgustducin陽性細胞との共発現が認められず、さらに免疫電顕を用いた観察で有芯小胞がみられたことから3型細胞の可能性が高いことが示唆された。さらに、ATPが味覚情報伝達分子として重要な役割をもつことが示唆された。phospholipase C-βはIP3を産生し、細胞内カルシウム濃度の調節に関与している。ラット味蕾においてはphospholipase C-β2 (PLC-β2)の味蕾の一部の細胞での発現が認められている。しかしながらPhospholipase C-β4 (PLC-β4)の発現およびその局在に関しては全く明らかになっていない。そこで本研究ではラット味蕾におけるPLC-β4の発現の分析および局在の検索を行った。RT-PCR法による検索の結果、ラット有郭乳頭においてPLC-β4の発現が認められた。PLC-β4の局在の検索の結果、味蕾を構成する一部の細胞および味蕾内および味蕾下部の固有層の神経線維に局在が認められた。さらにPLG-β4発現細胞の一部の細胞がPLC-β2を共発現していることも認めれられた。味蕾の一部の細胞および味蕾内の神経線維においてPLC-β4の発現が認められたことから、PLC-β4の味蕾における味覚情報伝達への関与が推察された。5基本味の中で、うま味は代謝型グルタミン酸受容体グループ(mGluRs)によって受容されると考えられている.本研究では、先ずmGluR4のラット味蕾での発現を検索した。ウエスタンブロットにより、taste-mGluR4とbrain-mGluR4の発現が有郭乳頭組織に認められたが、taste-mGluR4は小脳では検出されなかった。mGluR4に対する抗体を用いて、免疫組織化学的に検索したところ、味孔内の味毛にのみ、強い免疫陽性反応が認められた。次にラット味乳頭および味蕾でのプリンヌクレオチドATPの役割を検討するため、ATP受容体(P2X3)の発現を、受容体共役G蛋白質αサブユニット(Gαs, Gαgustducin)などを味細胞のマーカーとして用いて、蛍光二重免疫組織化学的に検索した。キナクリンをラットに投与したところ、味蕾細胞が強く蛍光を発するのが観察された。

P2X3抗体を用いて免疫組織学的に染色すると、有郭乳頭、葉状乳頭、茸状乳頭に分布する神経線維が強く染色された.これら神経線維は味蕾内に侵入し、味孔直下にまで分布するのが観察された.味細胞のマーカーと二重染色したところ、P2X3発現神経線維は、味細胞に絡まるように密接に関連して分布していた.味蕾のない糸状乳頭では、P2X3発現神経線維は観察されなかった。これらの結果は、P2X3が体性感覚ではなくて、化学受容(味覚)の役割に関係していることを強く示唆するものと思われた.本研究では、P2Y受容体のうちP2Y_1受容体の発現および発現様式の検索をおこなった。RT-PCR分析、免疫組織化学的手法およびin situ hybridization分析を用いた検索により、P2Y_1受容体の発現が一部の味蕾細胞で認められた。さらにP2Y_1受容体に関して、味蕾細胞におけるIP3R_3およびSNAP-25との発現様式について二重蛍光法を用いて検討した。IP3R_3およびSNAP-25を発現する細胞は、すべてP2Y_1受容体も発現していた。P2Y_1受容体でのATPによる細胞内Ca^<2+>上昇は、IP3R_3を介することが示唆された。SNAP-25との関連性によりP2Y_1受容体を発現する味蕾細胞はシナプスを持つことが示唆された。P2Y受容体もP2X受容体と同様に、味蕾の機能にとって重要な機能をもつことが示唆された。さらにRT-PCR法を用いた検索の結果、ラット有郭乳頭にmGluR1の発現が認められた。in situ hybridization法による検索の結果、味蕾を構成する一部の細胞(約50%)でmGluR1 mRNAの発現が認められた。次に蛍光抗体法および免疫電顕法により、mGluR1αが味毛に局在するのが認められた。味蕾の発生段階(生後7,14,21日目)でのmGluR1αの発現は生後14日目より認められ、味蕾の細胞数増加に伴い増加することが認められた。このように味毛でのmGluR1αの発現が認められたことから、本受容体のうま味受容への関与が推察された。味蕾においてATPが細胞内小胞に蓄えられ、神経伝達物質として細胞外に放出され情報伝達に関与する可能性について研究をおこなっている。これまでイオンチャネル型ATP受容体P2X_3が味神経に発現し、味蕾細胞と密接な関係にあることやGタンパク共役型ATP受容体P2Y_1が味蕾の一部の細胞に発現していることなどを報告してきた。最近、マウス味蕾細胞の生理学的な研究から味蕾にGタンパク共役型ATP受容体のサブタイプP2Y_2、P2Y_4受容体が発現している可能性が高いことが報告された。このP2Y_2、P2Y_4受容体がラット味蕾に発現しているかについて分子生物学的、免疫組織化学的に調べることを目的とした。その結果P2Y_4受容体は、味蕾の一部の細胞に発現していた。P2Y_4発現細は、2型細胞であるgustducin陽性細胞との共発現が認められず、さらに免疫電顕を用いた観察で有芯小胞がみられたことから3型細胞の可能性が高いことが示唆された。さらに、ATPが味覚情報伝達分子として重要な役割をもつことが示唆された。phospholipase C-βはIP3を産生し、細胞内カルシウム濃度の調節に関与している。ラット味蕾においてはphospholipase C-β2(PLC-β2)の味蕾の一部の細胞での発現が認められている。
慢性疾患の子どもの成人医療へのトランジションに向けた支援体制整備に関する研究

小児医療から成人医療への移行に向けた移行準備性尺度を作成し、尺度の信頼性・妥当性検証のため健康関連QOL測定尺度であるSFー36を含むアンケート調査一式(1.フェイスシート、2.移行準備性尺度、3.SF-36)を準備した。その後、大阪大学医学部附属病院、大阪府立母子医療センターにおいてアンケート調査を行い計52部を回収した(更に本年5月からは関西医大附属病院にて同アンケート調査を実施中)。今後更に研究協力機関を得て同調査を継続し対象者数を増やし妥当性・信頼性を検証する(課題名「先天性心疾患をもつAYA世代のトランジションに向けたケアプログラムの開発と評価」課題番号18K10412)。初年度は、小児医療から成人医療への移行に向けたレディネス・チェックシート(一般用)を、国内文献を検討し作成した。また、本チェックシートをベースに研究者間で検討を重ね、CHD(先天性心疾患)児用、及び、てんかん児用のチェックシートを作成中である。初年度の研究実施計画では、これらのチェックシートを発達段階別に、11012歳用、21315歳用、31618歳用の3種作成の予定であった。作成したチェックシートは、一般用の31618歳用に該当する。本年度(平成27年度)は、平成26年度(初年度)に作成した、小児医療から成人医療への移行に向けたレディネス・チェックシート(一般用)をベースに、共同研究者間で検討し、先天性心疾患(以下、CHD)児用のチェック・シートを作成した。その後、同チェック・シートの臨床現場での活用方法等について議論する中で、トランジションツールの活用後に、移行期支援の結果をどのように評価するかについて、その評価方法に関連した国内外の文献を検討した。その結果、同チェック・シートをさらに発展させ、「小児医療から成人医療への移行に向けた準備性尺度-先天性心疾患用-」(仮称)を作成することとし、共同研究者間で検討を重ね、「同準備性尺度-先天性心疾患用-」を作成した。今後、作成した尺度の信頼性・妥当性の検証のため、プレテスト、本テスト実施に向けた準備として現在、共同研究者所属機関での倫理審査に向けた研究計画書を準備中である。また同時に、「小児医療から成人医療への移行準備性尺度-先天性心疾患用-」と併せて必要となる基本データ収集のための「フェイスシート」を作成中である。当初の計画では、成人医療への移行に向けた各種の段階別チェックシートを作成の上、これを用いて、協力医療機関にて移行期支援を実施し、実施したケースを個々に検討して、移行支援マニュアルを作成することを計画したが、実施した移行支援の客観的な評価方法の必要性を強く認識した結果、その有効な評価方法として、「移行準備性尺度」の作成を行うこととなったため、現在は、尺度開発に向けた取り組みを優先して行ったため。平成28年度は、昨年度に作成した「成人医療への移行準備性尺度」に続いて、同尺度の信頼性・妥当性の検証のためのアンケート調査実施に向けて、「フェイスシート」を作成した。その後、作成した尺度の妥当性を測るために、先行研究において海外で先天性心疾患の子どもを対象とした健康関連QOLを測定する尺度であるSFー36の使用許諾を得て、アンケート調査一式を作成した。次に、大阪大学大学院医学系研究科医師への研究協力を依頼するとともに、同医師の助言等をうけてアンケート内容の一部修正を行った。その後、同医師とともに同大学附属病院倫理審査委員会に研究計画書を作成の上提出し、一部修正の上で承認を得た。その後本年3月より同大学病院小児科外来においてアンケート調査を開始(配布)し、現在実施(継続)中である(35月末予定)。また、更に協力医療機関を得るために、大阪府立母子保健総合医療センター所属の小児専門看護師の方の協力を得て、同医療センター所属の小児循環器科診療部長に本研究協力について依頼した。現在、同医療センター倫理審査委員会への提出に向けて研究計画書等書類を作成中である。また、兵庫県立子ども病院小児循環器科所属の医師に対して研究協力を依頼中である。本研究課題開始時、当初の研究計画であった協力医療機関における移行期支援の実施と有効な移行期支援の標準化を目的とした移行期支援マニュアルの作成を目指したが、研究メンバーとの検討を重ねた結果、ケア評価ツールを先行して作成することを優先事項とした。また、本邦においては、このような移行期支援ツールが非常に乏しく、かつ、移行期支援を評価するツール自体がないため、同尺度開発を行うこととしたため、本研究課題の進捗状況としては、やや遅れているといえる。小児医療から成人医療への移行に向けたレディネス・チェックシート(先天性心疾患用)を、国内外の文献検討を経て作成した。また、本チェックシートをベースに研究者間で検討を重ね、CHD(先天性心疾患)児用の小児医療から成人医療へ向けた移行準備性尺度を作成した。次に、「成人医療への移行準備性尺度」の信頼性・妥当性の検証のためのアンケート調査実施に向けて、「フェイスシート」を作成し、作成した尺度の妥当性を測るために、先行研究において海外で先天性心疾患の子どもを対象とした健康関連QOLを測定する尺度であるSFー36の使用許諾を得て、アンケート調査一式(1.フェイスシート、2.移行準備性尺度、3.SF-36)を作成した。