hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国公立旧高商における商業教育の変遷と商品学・商品実験の形成と衰退に関係する調査研究

市場経済社会の発展に伴って人材確保の要請が商業・経済教育に対して行なわれる。商業・経済教育はこの要請に応えるため、商学・経済学の高い水準の学問的背景を必要とする。これらの学問は、市場経済現象を対象とした経験科学であり、同現象より幾多の真理が探究され、学問それ自体が市場経済社会を啓蒙し指導するため、さらにより高い学術的水準へと発展してきている。本研究は、このような市場の経済社会、商業・経済教育、商学・商品学の三者が構成する密接不可分の諸関連に注目し、商業教育の展開と学術的発展との諸関連を、経済社会とくに資本主義的経済の発達との関係を重視しつつ、これらの諸関係・諸事情より本研究課題の歴史的本質的動向を考察した。すなわち明治初頭の学制以降、わが国の商業教育は逐年整備され発展してきたが、1908-09年の申西事件の結果、旧高商は商業実務教育を推進する教育機関として措定された。その結果、商業教育の背景にあるような学問:商学・商品学は、この実務教育に引摺られて実用学・準学問の域を出られず、その上戦時体制下に至り商業教育・商学の強制廃棄を受けた。戦後商業教育は経営や経済教育へと転換し、商学系学術部門は個別経済論ないしは部門経済学へと発展してゆき、従来までの商学・商業教育は終焉段階に入った。調査では多数の文献や資料を発掘し得たので、これらにより上記に関し幾多の新見解や新実証研究が考察され、その重層化した展開から実証的新理論が形成された。なお現代的課題としては、拡大発展した第三次産業界からの人材確保に対し、新しい商学(流通経済の学問)と新しい商業教育(流通・経済教育)の認識目的と教育理念に基づき実務教育に走ることなく、市場経済社会を啓蒙し指導し得る高い水準の学問的背景をもたらす教育内容により対応すべきである。このため学問は、常に流通経済の真理を探究する高い学術的水準への発展を使命とされてこよう。調査研究のポイントは、高等商業教育機関の実態調査と商業教育関係の文献調査の二点からなる。前者は、国立旧高商;東京・神戸・山口・長崎・小樽・名古屋・福島・大分・横浜・高松・彦根・和歌山・高岡,公立旧高商;大阪・神戸・横浜の計16高商、および旧帝大;東京・京都そして旧制私大とくに商学・経済学系をもつ;慶応・早稲田・中央・明治・日本・立教・上智・専修・関西・関西学院・立命館・同志社の12大学についての実態調査であった。旧高商では東京・神戸・山口・長崎・小樽の先進5高商はそれぞれユニークな商業教育を展開してきたが、名古屋以下後発8高商は型にはまった商業実務教育であり、その様相は、各大学図書館藏書(商学関係)の種類・冊数にも現われてきている。他方私大では商業教育者の多くを国立機関に依存し非常勤講師を中心に学校経営を運営してきていることが指適される。また商業教育の歴史展開としては、明治期のロマン主義、大正期に入り模索期の実務教育を経て大学令以降の実践期の実務教育へと商業実務教育主義が徹底してゆく。後者の商業教育文献の調査は、国立国会図書館の雑誌を中心にすすめ、福島大学図書館にない商業教育関連雑誌約30種約5800点についてチェックした。この中で関連のある文献については、その名稱・凾数番号を記してあるので、今後郵便照会で順次そのコピーを入手してゆき、系統的・組織的に整理し、その資料内容の再検討を経て従来から文献と共に研究報告の叙述に活用したい。

なおこの雑誌の調査は未完了であり次年度において完成させたい。以上の調査において、前者にみる上述若干の指適は、後者の文献調査からでは見出すことができなかった諸点である。次年度においては、商業教育の本質的動向の史的分析を追求し、傍証を固め、充分なる実証的研究として研究をすすめる予定である。18世紀に商学が生成されてから最近まで,その教育目的の変遷を年代順に列挙すれば:I期「博大な心をもつ商人の養成」商人とは商品を運ぶだけでなく文化を伝える役割を使命とする神の子としての教養ある文化人であると考えられ,商人学として生成した. II期「忠実な商業従事者の養成」戦前の日本では専ら商業実務教育が中心であった.III期「経営者・経営管理者の養成」戦後の商学は経営学教育の一分野として推移してきた.IV期「創造性豊かな経済専門家の養成」経済同友会から指摘された日本的経営の終焉は資本主義経済の問題としての考察が必要であり,またいわゆる「貿易摩擦」は,私企業的視点からは解明し得ない問題であり,国際的商品流通を国民経済的ないし世界経済的視点からの考察が重要である.かかる情勢から商学の教育目的は21世紀へむけて自主性・創造性豊かな経済専門家の養成をモットーとすべき段階と考えられる.本調査研究は上記におけるII期の分析が中心であるが,そこにおける歴史的分析の本質的動向は,当然のこととして現在の商学教育との関連への整合性が要求されよう.その視点からも調査研究された主な研究実績の諸点は次のように箇条書きの諸項目により示される.1商人学Kaufmannslehreにおける理想的商人像と教育理念2商業教育の黎明期における制度的意義3前垂式商人風教育とベルギー式学生風教育4産業革命の進展と高等商業教育の形成5申西事件と教育機関の措定6渡辺竜聖氏の商業教育理念7商業実務教育の主要教科における学問性8ドイツ商品学の形成0.L.ErdmannのAllgemeinen Waarenkundeと日本への影響9小樽高商におけるDr.L.H.Frankによる教科「商品実験」の創設10商品学会の創設と小樽高商スタッフ11資本主義経済の発展と商業実務教育の実際性12全体主義商業教育と経済教育への転換その他.
希土類系超電導バルク材の微視的な機械的特性の解明に関する研究

Dy211(Dy_2BaCuO_5)を15,20,25mol%添加したDy系バルクから採取してVノッチを導入した試験片の曲げ試験による破壊靱性値は,それぞれ1.24,1.17,1.47MPam^<1/2>であった.Dy211粒子はDy123(DyBa_2Cu_3O_x)マトリックスよりも硬いことなどにより,X=25のビッカース硬度もまた他のバルクのそれよりも高い値を示した.X=25の破壊靱性値が高い理由の一つとして,硬いDy211粒子によるき裂進展経路の偏向が考えられる.破壊した全ての試験片に対して気孔の分布を画像解析により評価し,破壊靱性値との関係について検討した結果,作製過程で発生した酸素が排出されやすいことなどによりバルク表面付近での気孔率は低く,そこでの破壊靭性値は高い傾向を示した.また,データの近似から無気孔での破壊靱性値は,平均値に対して20%程度高いことが示唆された.破壊靭性値の著しく低い試験片の破断面には,Dy211粒子の偏在が観察され,気孔やDy211粒子の分布と関係する破壊靱性値のこのようなふるまいは,破壊強度のそれと類似している.銀を5,7.5,10wt.%添加したDy系バルクの破壊靱性値は,1.34,1.44,1.54MPa m^<1/2>であり,銀の添加に伴い向上した.き裂の進展に対する銀粒子のブリッジング効果やき裂進展経路の偏向などによると考えられる.バルクから採取した試験片の両端をエポキシ系接着剤でアルミ棒に接着し,ユニバーサルジョイントを介して引張り負荷を与え,それに伴う変形挙動を電子スペックルパターン干渉計により観察した.微細な粒子粉である染色浸透探傷剤を塗布することで光学的粗面となり良好な干渉縞が得られ,バルクの変形挙動の観察が可能であることが示されたが,治具の回転等を考慮したデータ処理・解析の工夫が課題として残った.第2相がバルクの機械的特性に及ぼす影響を明らかにするために,Dy123(DyBa_2Cu_3O_x)と第2相であるDy211(Dy_2BaCuO_5)のモル比が100-X:X(X=15,20,25)であるDy系超電導バルクから採取した試験片の曲げ試験を行った.X=15,20,25それぞれのバルクで,ヤング率は,112,123,133GPaであり,第2相量の増加に伴い上昇した.破壊強度およびそのワイブル係数は,62,78,87MPaおよび5.1,8.9,15.0であり,ヤング率と同様に,破壊強度も上昇し,そのばらつきは減少した.銀がバルクの機械的特性に及ぼす影響を明らかにするために,銀を(5.0,7.5,10.0wt.%)添加したDy系バルクから採取した試験片の曲げ試験を行った.ヤング率は,銀添加量5.0,7.5,10.0wt.%のそれぞれで,135,133,124GPaであり,添加に伴い低下した.破壊強度およびそのワイブル係数は,82,89,91MPaおよび5.1,19.8,28.5であり,ヤング率とは異なり,破壊強度は上昇し,そのばらつきは小さくなった.気孔がバルクの機械的特性に及ぼす影響を明らかにするために,破壊した試験片の気孔率を点算法により評価して,機械的特性データと比較・検討した.ヤング率・破壊強度ともに,気孔率の上昇に伴い低下する傾向が見られた.データ点の近似により,気孔率0%でのヤング率および破壊強度は,157GPaおよび98MPaと表された.試験片の採取位置を参照することにより,バルク内部における機械的特性の分布を明らかにした.種結晶に近い位置での気孔率は低く,破壊強度は高い傾向を示した.バルクの底付近から採取した試験片には,破壊強度の著しく低いものが見られ,グリーンフェイズと呼ばれるDy211相の偏在が破面上に観察された.Dy211(Dy_2BaCuO_5)を15,20,25mol%添加したDy系バルクから採取してVノッチを導入した試験片の曲げ試験による破壊靱性値は,それぞれ1.24,1.17,1.47MPam^<1/2>であった.Dy211粒子はDy123(DyBa_2Cu_3O_x)マトリックスよりも硬いことなどにより,X=25のビッカース硬度もまた他のバルクのそれよりも高い値を示した.X=25の破壊靱性値が高い理由の一つとして,硬いDy211粒子によるき裂進展経路の偏向が考えられる.破壊した全ての試験片に対して気孔の分布を画像解析により評価し,破壊靱性値との関係について検討した結果,作製過程で発生した酸素が排出されやすいことなどによりバルク表面付近での気孔率は低く,そこでの破壊靭性値は高い傾向を示した.また,データの近似から無気孔での破壊靱性値は,平均値に対して20%程度高いことが示唆された.破壊靭性値の著しく低い試験片の破断面には,Dy211粒子の偏在が観察され,気孔やDy211粒子の分布と関係する破壊靱性値のこのようなふるまいは,破壊強度のそれと類似している.

銀を5,7.5,10wt.%添加したDy系バルクの破壊靱性値は,1.34,1.44,1.54MPa m^<1/2>であり,銀の添加に伴い向上した.き裂の進展に対する銀粒子のブリッジング効果やき裂進展経路の偏向などによると考えられる.バルクから採取した試験片の両端をエポキシ系接着剤でアルミ棒に接着し,ユニバーサルジョイントを介して引張り負荷を与え,それに伴う変形挙動を電子スペックルパターン干渉計により観察した.微細な粒子粉である染色浸透探傷剤を塗布することで光学的粗面となり良好な干渉縞が得られ,バルクの変形挙動の観察が可能であることが示されたが,治具の回転等を考慮したデータ処理・解析の工夫が課題として残った.
特別支援教育に関わる小学校教諭への支援方法およびコーディネート方法の開発

平成17年度から平成18年度の2年間にわたり、郵送法による質問紙調査を実施した。本学教育学科を卒業後、3年以内に小学校教員として勤務している教員137名を対象として。調査内容は、軽度発達障害児を担当しているか担当していた経験の有無、軽度発達障害児への対応で困ったことや問題点、授業の実施と学級経営上の問題点、小学校全体での取り組みの方法についてであった。また、担当しているか担当していた軽度発達障害児について学習面、行動・情緒面、先生との関係、他児との関係、集団場面で見られる様子、クラス全体への対応、軽度発達障害児の保護者への対応、学校内の体制、学校外の外部機関との連携体制に関する116項目に回答を求めた。返送されてきた有効何答数は、64名(46.7%)であった。調査結果が郵送されてきた教員のうち、軽度発達障害児を担任している教員を対象に、面接調査に同意した7名の教員に面接調査を実施した。質問紙への回答をもとに、具体的な対応方法や教員間の連携、前任者との引継ぎの状態などについて詳しく聞き取り調査を実施した。面接調査の結果、保護者との関係、他の教員との連携において問題点が見られることが示された。さらに、調査結果が郵送されてきた教員のうち、軽度発達障害児を担任しているか担当していた教員を対象に、平成18年3月末に追跡調査を行った。19名の回答結果から対象となる児童の問題は軽減していだが、保護者への対応と学校内の支援体制と学校外の外部機関との連携は進んでいないことが示された。以上の結果から支援方法として、教員養成系大学における教育ボランティアの活用とその連携体制が必要であることを示唆した。平成17年8月から9月初旬にかけて、郵送法による質問紙調査を実施した。本学教育学科を卒業後、3年以内に小学校教員として勤務している教員118名を対象とした。また、担当しているか担当していた軽度発達障害児について学習面、行動・情緒面、先生との関係、他児との関係、集団場面で見られる様子、クラス全体への対応、軽度発達障害児の保護者への対応、学校の内の体制、学校外との連携体制に関する116項目に回答を求めた。返送されてきた有効回答率は、49名(41.5%)であった。調査結果が郵送されてきた教員のうち、軽度発達障害児を担任している教員を対象に、面接調査に同意した教員に対して7名に面接調査を実施した。さらに、調査結果が郵送されてきた教員のうち、軽度発達障害児を担任しているか担任していた教員を対象に、平成18年3月末に追跡調査を行った。1回目の調査では担当しているか担当していた軽度発達障害児の4月と5月の様子について116項目に関して6段階の評定法で回答を求めた。2回目の調査内容は、同じ116項目に対して2月と3月の同じ児童の様子について同様の評定を求めたものであった。加えて、1年間、軽度発達障害児を担当した結果から、行動、学力、対人関係に関する対象児の変化、保護者とクラスの他児との関係の変化などについて自由記述法で回答を求めた。

平成17年8月からと平成18年8月に、郵送法による質問紙調査を実施した。本学教育学科を卒業後、3年以内に小学校教員として勤務している教員137名を対象とした。調査内容は、軽度発達障害児を担当しているか担当していた経験の有無、軽度発達障害児への対応で困ったことや問題点、授業の実施と学級経営上の問題点、小学校全体での取り組みの方法についてであった。また、担当しているか担当していた軽度発達障害児について学習面、行動・情緒面、先生との関係、他児との関係、集団場面で見られる様子、クラス全体への対応、軽度発達障害児の保護者への対応、学校の内の体制、学校外との連携体制に関する116項目に回答を求めた。返送されてきた有効回答数は、64名(46.7%)であった。調査結果が郵送されてきた教員のうち、軽度発達障害児を担任している教員を対象に、面接調査に同意した教員に対して7名に面接調査を実施した。質問紙への回答をもとに、具体的な対応方法や教員間の連携、前任者との引継ぎの状態などについて詳しく聞き取り調査を実施した。面接調査の結果、保護者との関係、他の教員との連携において問題点が見られることが示された。さらに、調査結果が郵送されてきた教員のうち、軽度発達障害児を担任しているか担当していた教員を対象に、平成18年3月末に追跡調査を行った。19名の教員から資料が得られた。その結果、対象となる児童の問題となる行動は改善される方向で変化していた。教師のクラス集団への対応、保護者への対応、学校内外の支援に関する項目で変化はあまり見られなかった。対象となる児童自身の発達が見られたこと、および対象となる児童への教員による個別指導や個別の支援が改善につながっていることが示唆された。
CCD生体顕微鏡のための側視型ニードルプローブの開発

冠血管は収縮と弛緩を繰り返す心筋内を走行するため、心筋収縮による機械的圧迫を受ける。そのため、冠動脈血流は心筋が弛緩する拡張期に心筋内に流入し、心筋内に溜まった血液は心筋収縮により冠静脈に搾り出される。すなわち、心筋収縮の影響を直接受ける冠微小血管の拍動特性を評価することは冠循環系の理解にとって極めて重要である。病態生理学的にも心筋虚血は心内膜に多いが、その主たる理由はその拍動特性によると考えられている。ところが、冠微小血管の観察は心臓の心拍動に伴う移動のため、その観察には大きな制約を受け、これまで顕微鏡映画法のみが唯一の方法であった。しかし、この方法で観察できるのは心筋表層の微小血管に限られ、心筋虚血が発生しやすい心内膜側微小血管の観察は不可能であった。近年、ニードル型CCD生体顕微鏡が開発され、心内膜側微小血管の観察が可能となり、心内膜側冠微小血管の拍動変化が心外膜側のそれとは全く異なることが報告されている。すなわち、心筋収縮の影響は心筋内の部位によって異なるため、心外膜側、心内膜側のみならず心筋内層部冠微小循環の直接観察が必要である。本研究では、プローブの側面を視野とするCCD生体顕微鏡用の側視型ニードルプローブを開発し、心筋内層部での細動脈、および細静脈の観察をプローブ挿入の影響を可及的に少なくして観察することを可能とし、それを心外膜側および心内膜側の冠微小血管の特性と比較した。その結果、収縮期における心筋内層部細動脈の管径は減少し、その程度は心内膜側とほぼ等しかった。一方、細静脈径は心内膜側のそれとは異なり、ほとんど変化しなかった。すなわち、細動脈および細静脈に対する心筋収縮の影響は、心筋中層部では異なることが示された。心筋内微小循環系は、血流調節および物質交換の場であるが、その大きな特色は、心筋収縮・弛緩の影響を受けることである。したがって、心筋内微小血管の拍動特性を評価することは冠循環系の理解にとって極めて重要である。本研究の目的は、プローブの側面を視野とするCCD生体顕微鏡用の側視形ニードルプローブを開発し、心筋内層部での細動脈、毛細血管、および細静脈の観察をプローブ挿入の影響を可及的に少なくして観察することを可能とし、冠循環調節メカニズムをその基盤である微小循環レベルで明らかにすることである。本年度は麻酔開胸犬を対象に、直視形ニードルプローブ(直径4.5mm,長さ26.5mmのgradient index(GRIN)lens)を用いて心筋内中層部の冠微小血管(細動脈および細静脈)の拍動特性を評価した。また、その結果を心外膜側微小冠血管および心内膜側微小冠血管の拍動特性と比較した。その結果、細動脈における拡張末期から収縮末期の管径変化は心外膜側ではほとんど変化を示さないが、心内膜側に向かうにしたがって減少を示した。一方、細静脈では心外膜側で増加、心筋内中層部でほとんど変化せず、心内膜側で減少を示した。これらの結果は興味ある結果であり、側視型ニードルプローブの開発により、さらに詳細な観察ができるものと考えられる。

冠血管は収縮と弛緩を繰り返す心筋内を走行するため、心筋収縮による機械的圧迫を受ける。そのため、冠動脈血流は心筋が弛緩する拡張期に心筋内に流入し、心筋内に溜まった血液は心筋収縮により冠静脈に搾り出される。すなわち、心筋収縮の影響を直接受ける冠微小血管の拍動特性を評価することは冠循環系の理解にとって極めて重要である。病態生理学的にも心筋虚血は心内膜に多いが、その主たる理由はその拍動特性によると考えられている。ところが、冠微小血管の観察は心臓の心拍動に伴う移動のため、その観察には大きな制約を受け、これまで顕微鏡映画法のみが唯一の方法であった。しかし、この方法で観察できるのは心筋表層の微小血管に限られ、心筋虚血が発生しやすい心内膜側微小血管の観察は不可能であった。近年、ニードル型CCD生体顕微鏡が開発され、心内膜側微小血管の観察が可能となり、心内膜側冠微小血管の拍動変化が心外膜側のそれとは全く異なることが報告されている。すなわち、心筋収縮の影響は心筋内の部位によって異なるため、心外膜側、心内膜側のみならず心筋内層部冠微小循環の直接観察が必要である。本研究では、プローブの側面を視野とするCCD生体顕微鏡用の側視型ニードルプローブを開発し、心筋内層部での細動脈、および細静脈の観察をプローブ挿入の影響を可及的に少なくして観察することを可能とし、それを心外膜側および心内膜側の冠微小血管の特性と比較した。その結果、収縮期における心筋内層部細動脈の管径は減少し、その程度は心内膜側とほぼ等しかった。一方、細静脈径は心内膜側のそれとは異なり、ほとんど変化しなかった。すなわち、細動脈および細静脈に対する心筋収縮の影響は、心筋中層部では異なることが示された。
活性酸素種発生を指標としたストレスシグナルの解析

我々は、出芽酵母の酸化ストレス感知蛋白質であるYap1転写因子が、酸化ストレス(活性酸素種)を受け取ってジスルフェド結合を起こすことを示してきた。本研究では、Yap1の制御ドメインを用いて活性酸素種の発生・消失を生細胞内でリアルタイムに可視化することを目的としてしいる。Yap1のN末端およびC末端に緑色蛍光蛋白質のCFPおよびYFPを融合しYap1-FRETを構築した。この場合、420nmでYap1-FRETのCFPを励起させた時に、CFPをYFPが構造上近い位置に存在した場合は蛍光エネルギー移動(FRET)によりYFPが励起され535nmの蛍光強度(FRET強度)が増強されるが、離れている場合はCFPの480nmの蛍光強度が高くなると考えられる。Yap1-FRETを、細胞質が酸化的に傾いている変異細胞(チオレドキシン欠損株)内発現された場合にのみFRET強度が上昇すること、このFRET強度は還元剤の培地中への添加により数十秒以内に減少することが判明した。そこで、野生株の細胞質で(より還元状態で)活性酸素種を感知するYap1-FRETを得る目的で、Yap1制御ドメインにランダムに変異を付加した後に、Yap1の転写能(酵母の酸化ストレス感受性)を指標とした酵母遺伝学的スクリーニングを行った。その結果、取得した変異型Yap1-FRETを発現させた生細胞内で、ミトコンドリアから発生したと考えられる活性酸素を定量的・空間的に可視化することに成功した。現在、ヒト培養細胞内でのYap1-FRETの発現にも成功しており、解析が進んでいる。本研究成果は、増殖シグナルや細胞の生死の方向性を決定するシグナルとしての活性酸素種(レドックスシグナル)の時空的シグナルの可視化につながり関連分野に与える影響は大きい。
薬剤併用療法による子宮内膜症治療成績の向上に関する研究

子宮内膜症の増殖機序と治療薬剤による内膜症萎縮効果の発現についで検討した。内膜症組織は性ホルモン受容体(ER,PR,AR)を保有するが、ダナゾールは内膜症PRならびにARとの結合を介してその増殖を抑制する可能性が示された。一方、従来の報告とは異って、ダナゾールは卵巣におけるいずれのエストロゲン生合成酵素活性をも阻害しなかった(Endocrinol Japan39:615,1992,In Vivo 7:127,1993)。GnRHアゴニストは下垂体GnRH受容体のダウンレギュレーションを惹起し、ゴナドトロピン分泌とE_2産生を抑制したが、ダナゾールには視床下部-下垂体-卵巣系に対する有意な抑制作用を認めなかった(Fertil Steril,in press)。子宮内膜癌をモデルとして内膜症の血管新生を検討した結果、内膜組織はTGF-βやFGFなどの血管新生因子を産生・分泌することが示されたが、プロゲスチンMPAはこれら血管新生因子の産生・分泌を抑制することにより内膜症の増殖、進展を抑制する可能性が示唆された(Am J Obst.Gynocol 167:207,1992,Int J Cancer 54:862,1993)。子宮内膜症患者66例を対象に薬剤併用療法の臨床試験を行った。その内訳は、ダナゾール単独17例、ブセレリン単独26例、ダナゾール・ブセレリン併用23例である。腹腔鏡診断による内膜症治療の効果判定を行った本試験成績により、治療薬剤ダナゾールとブセレリンの内膜症萎縮効果が証明された。しかしながら、その明らかな効果発現は軽症内膜症において認められ、進行期の重症内膜症病変においては観察されなかった。内膜症病変の活動を反映すると考えられる血中CA125濃度は薬剤併用療法群でより有意に低下したが、併用群には重症例が多く含まれたために病変の改善は有意なものとはならなかった。今回集積された症例数からは結論できないが、作用機序の異なる薬剤併用療法についても、その効果に一定の限界が存在するものと考えられた(Am J Obst Gynecol 167:271,1992,Fertil Steril,in press)。子宮内膜症患者に対する薬剤併用療法の有用性に関する臨床試験については、現在までに70症例(ダナゾール単独15例、GnRHアゴニスト単独29例、ダナゾール・GnRHアゴニスト併用26例)が登録され、6ヵ月間の治療が行われている。治療に先立って腹腔鏡診断が全例に行われ、R-AFS分類に基づいて内膜症病変がスコア化されたが、その点数は44±47(Mean±SD)であり、3群間において有意な偏りを認めなかった。6ヵ月間の治療がすでに終了し、腹腔鏡検査により治療効果の判定がなされた症例は、現時点において20例(ダナゾール単独5例、GnRHアゴニスト単独10例、ダナゾール・GnRHアゴニスト併用5例)存在した。効果判定の結果、内膜症病変の明らかな萎縮を認めた症例は、ダナゾール単独群において5例、GnRHアゴニスト単独群において4例、併用群では4例であった。

一方、薬剤治療に抵抗して内腹症病変が進行した症例は、それぞれ、0例、2例、1例ずつ存在した。平成5年度内に本臨床試験を終え、評価可能な成績を得るためには、より多くの症例数の集績が不可欠と考えられる。治療薬剤の内膜症に対する作用機序を明らかにするため、ダナゾールの卵巣ステロイドホルモン生合成に及ぼす影響の有無と、GnRHアゴニストの不垂体GnRH受容体に対する結合親和性を検討した。卵胞期のヒト卵巣ホモジネートを対象とした実験成績より、ダナゾールは17α-hydro×ylase、17,20-lyase、17β-HSDのいずれの酵素活性も阻害しないことが示された。ラット下垂体細胞膜のGnRH受容体濃度は22±35mol/mg蛋白であり、GnRH受容体に対するブセレリン、リュウプロライドならびにナファレリンの結合親和性(ED_<50>値)はほぼ同等であることが判明した。子宮内膜症患者に対する薬剤併用療法の臨床試験については、6ヵ月間の薬剤投与が行われた完全症例は66例であり、その内訳は、ダナゾール単独(D群)17例、ブセレリン単独(B群)26例、ダナゾール・ブセレリン併用(D・B群)23例である。D群9例、B群18例そしてD・B群12例において治療前後の腹腔鏡診断がなされ、内膜症病変の評価が行われた。治療前のRevised AFS分類による内膜症進行期とそのスコアの平均値は、D群では2.8±1.0(Mean±SD)と31±34、B群では2.7±1.1と39±48、D・B群では3.3±0.9と71±56であった。D群においては治療後のAFSスコアは19±21と有意に低下した。B群では全症例における治療後のスコアの改善は有意でなかったが、I・II期の軽症内膜症例(n=10)については、8±3から4±3へとスコアは有意に低下した。重症例が多く含まれたD・B群の治療後のスコアは57±49であり、有意な低下とならなかった。血中E_2レベルについては、B群とD・B群において30pg/ml以下への有意な低下が観察されたが、D群(治療前104±51 vs治療後50±36pg/ml)の低下は有意なものではなかった。内膜症病変の活動を反映すると考えられる血中CA125値は、いずれの治療群においても低下したが、D・B群(治療前113±102 vs治療後21±24U/ml)の低下はより有意なものであった。腹腔鏡診断による子宮内膜症治療の効果判定を行い得た本研究成果より、治療薬剤ダナゾールとブセレリンの内膜症萎縮効果が証明されたが、その明らかな効果発現は軽症内膜症においてのみ認められることが示された。作用機序の異なる薬剤併用療法の効果については、今回集積された症例数からは結論できないが、一定の限界が存在するものと考えられた。
量子群の非可換幾何

平成9年度年:必ずしもコンパクトでない量子群に対応するWoronowicz環の例として量子ローレンツ群の場合を考えてみた。Lie環sl(2,C)はLie環su(2)の複素化と同一視できるので、量子Lorentz群SL_q(2,C)を量子群SU_q(2)のQuantum doubleとして考えるので、同様の考え方をWoronowicz環の場合にも適用した。さらに、量子包絡環U_q(sl(n,C))のHopf^*環としての定義を与える基本関係式をWoronowicz環の構造を用いて求めたところ、きわめて自然な構造をもつことが判明した。さらに、量子ローレンツ群とこの量子包絡環の間には互いに他を分離する自然なペアリングが存在することがわかり、この量子包絡環の定義が、量子ローレンツ群の双対空間の正則関数を用いた定義と同値なことも判明した。平成10年度:Woronowicz環はvon Neumann環の枠組みを用いて定式化されているために、その作用は一般に連続ではなく可測であって、非可換幾何等への応用上少なからざる拘束を受けるので、C^*環の枠組みを用いての定式化が望まれる。作用素環としての大枠はWoronowicz環を定式化する際に判明したが、それを具体的にC^*環の枠組みで定式化し直そうとすると、さまざまな解析的な問題に直面する。そこで、5年位前から、Woronowicz,増田とともにこの問題に取り組み始めて、難問はすべて解決できたと言える段階にまで達することができたが、残る問題はその記述の仕方にあり、ここ2、3年はその改良を重ねてきた。その結果Woronowicz環の場合の議論の不備な点や、冗長な部分が沢山発見され、最終的な形に纏まりつつある。局所コンパクト群に対応する量子群の解析には、ホップ代数の枠組みだけでは不十分であり、この部分を補う理論としてKac環の理論を量子群に適用できる形に定式化し直すことが必要になる。その結果、Woronowicz環なる概念に到達し、われわれは既にその双対性を増田氏との共同研究で示すことができている。さらに、具体的な量子群SU_q(n)や高次元の量子Lorentz群SL_q(n,C)などが、この枠組みで扱えるかどうかを、黒瀬とともに詳細に検討したところ、双対Woronowicz環に対しては、変形のパラメータがqからq^<-1>へ移行することなどを通じて、これらの量子群とWoronowicz環との間には自然な対応関係があるもわかった。また、量子群SU_q(2)のAFDIII型因子環への作用がJonesの多項式と関係して現れることも、専門家の間では知られているが、数学的にきちんとした定式化を行うためには、このWoronowicz環を用いなければならない。また、最近ではJones,Ocneanu等の既約部分因子環に基本構成法を適用して得られるタワーM_0⊂M_1⊂・・・に関する結果で、指数に有限性を仮定する代わりに,負荷さ2を仮定すると、M_<i+1>がM_iとあるWoronowicz環との接合積で現されることが、Enock,Nest等により示されている。このことは指数が有限な場合に知られている結果の拡張と考えられるが、同時にKac環よりもWoronowicz環の方が自然な数学的対象であることを示している。作用素環では古くから局所コンパクト群を量子化したKac環という概念が研究されてきている。量子群はその後発見されたが、Kac環はこの概念と少し食い違っていたので、新たにWoronowicz環という概念を導入した。量子群は具体例を通して定義されたのに対してWoronowicz環は一般的に定義されている。したがって、これが直ちに量子群の作用素環的記述を与えるかどうかは、個々の例を検討してみなけらばならない。

幸いにも、コンパクト量子群、量子ローレンツ群など、量子群の多くがこの枠組に収まることが分かってきている。また、最近では、作用素環における自然な対称性からもこの概念が自然に現れることが報告されている。このWoronowicz環は行きがかり上von Neumann環の枠組みを用いて定式化されているために、その作用は一般に連続ではなく可測であって、応用上少なからざる拘束を受ける。そこで、C^*環の枠組みを用いての定式化が望まれる。作用素環としての大枠はWoronowicz環を定式化する際に判明したが、それを具体的にC^*環の枠組みで定式化し直そうとすると、さまざまな解析的な問題に遭遇する。そこで、それを1つ1つ解決していかねばならない。この仕事を5年位前から、Woronowicz,増田とともに始めて、今では当面の難問はすべて解決できたと言える段階にまで達している。問題はその記述の仕方にあり、ここ2、3年はその改良に改良を重ねてきた。その結果Woronowicz環の場合の議論の不備な点や、冗長な部分が沢山発見され、最終的には、かなりすっきりした形に纏まりつつある。再度、量子群の具体例との整合性を検討しなければならが、その過程においても、また量子群の新たな構造も発見されている。
リアルタイム生体イメージングによる網羅的な細胞動態の解析

1.深層学習による細胞領域のセグメンテーション精度の向上細胞の動きを検出するには、顕微鏡画像中での細胞領域を検出するセグメンテーションと組み合わせることで、画像のノイズ等による細胞以外の領域の見せかけの移動を誤検出することを抑制することができる。そこで、深層学習により細胞領域を学習させ、細胞領域のセグメンテーションを行う手法を開発した。深層学習により領域認識の精度を向上させるには、できるだけ多くの学習データで学習させることが必要となる。このため、画像類推を用いた学習データ拡張により、顕微鏡の撮像条件や画像のコントラストの違いを意識した多様な学習データを生成することで学習データを量的だけでなく質的にも増やすことにより、細胞領域のセグメンテーション精度を向上させることができた。2.脂肪細胞領域のセグメンテーション1.の深層学習による細胞領域のセグメンテーションを、実際にマウス脂肪組織での脂肪細胞の認識に応用した。脂肪組織での脂肪細胞のセグメンテーションでは、脂肪細胞が持つ画像領域としての特徴が少なく、画像の撮像条件の違いや画像中のノイズの影響を受けやすいため、画像処理による自動認識が困難であった。1.で述べた手法により、撮像条件やノイズを考慮した多様な学習データを生成することができ、これにより、高脂肪食による負荷をかけ、肥満させたマウスにおける脂肪細胞の拡大を画像処理により検出することに成功した。このセグメンテーション手法を使うことで、アドレナリン刺激による脂肪細胞での脂肪の分解とエネルギー消費をDPP-4(ジベチブルペプチダーゼ-4)が阻害していることを見つけて、その影響を定量的に計測することができた。細胞の動きを検出する方法として、オプティカルフローに基づく手法を用いることで、血管中の環境変化に対する免疫細胞の遊走の変化を解析した。イメージングのデータとしては、炎症誘導物質であるリボ多糖の投与の有無で分けた2種類のマウスの血管を二光子励起顕微鏡で経時的に観察した動画像データを使用した。炎症部位として、免疫細胞と血管内皮との相互作用の領域を求めるのに、単純に速度ベクトルが小さい領域を求めてしまうと、免疫細胞が全くないかごく少数しか存在しなかった領域も含まれてしまう恐れがある。そこで、細胞領域と背景の2状態の隠れマルコフモデルを作成し、画像中の画素ごとの輝度情報の時間的な変化をもとにモデルを最適化することで、各時点でその画素が細胞領域か背景かを判別する手法を開発した。前述のオプティカルフローの速度ベクトルとこの領域判別法とを組み合わせることで、細胞領域でかつ速度ベクトルが小さい領域を炎症部位の候補として検出することができた。2.免疫細胞の遊走追跡のための数理モデルの構築免疫細胞の細胞動態の数理モデルとして、血流による輸送と血管内皮との接着による相互作用を定量化するため、前述の細胞領域の速度変化に加えて、細胞追跡手法の高精度化を行った。本手法は、細胞の移動をモデル化した大域的な領域対応付けに基づいており、まず信頼度の高い局所的な対応付けであるトラックレットを生成し、それを周囲に拡大して大域的に最適化することで全体の細胞の軌跡を作成する。この手法における細胞間の対応付けの信頼度は距離が近いほど高く定められているが、免疫細胞は短時間で急激に移動する細胞とそうでないものが混在しているため、一律に決定することが難しい。そこで、移動のパターンごとに細胞を分類し、それぞれで信頼度を調整することで、より精度の高い細胞追跡手法を開発した。当初の計画にあった、オプティカルフローによる免疫細胞の動態解析による血管内皮との相互作用の領域の予測手法と、免疫細胞の移動をモデル化した細胞領域対応付け手法を開発し、実際の炎症時の免疫細胞の経時観察動画像データに適用した結果を評価することが可能となり、免疫細胞の細胞動態を解析する基盤が構築できたため。1.生体イメージングデータからの炎症状態での細胞動態の解析細胞の動きを検出する方法として、オプティカルフローに基づく手法を用いることで、異なる刺激を与えたときの免疫細胞の遊走の変化を解析した。イメージングのデータとしては、感染性炎症とアレルギー性炎症の2種類の炎症を誘導する刺激剤を加えたマウスの皮下組織を、二光子励起顕微鏡で経時的に観察した動画像データを使用した。前年度までに行ってきた、細胞の移動度を表す速度ベクトルだけでなく、連続的な時間変化における速度ベクトルを連結した細胞移動の軌跡を求めることで、細胞の移動度と移動方向を検出できるようにした。この結果、これら2種類の炎症において免疫細胞の動態が大きく異なるという知見が得られた。2.細胞集団の混合度を表す指標の考案と細胞間相互作用予測への応用生体組織中で種類の異なる複数の細胞の空間的な配置をもとに、異なる種類の細胞間での相互作用の量を予測する手法を開発した。従来は、生体組織の画像からの細胞の空間配置の解析においては共局在を扱うものが多かった。異なる種類の細胞群の相対的な配置は相互作用の情報を含んでおり、すなわち群間で相互作用する必要がある場合は空間的な分布にも相関がみられると考えられる。このような相互作用の量を詳細に定量化するには、単なる共局在に加えて各細胞群が排他的に形成している集団間での混じり具合を評価する必要がある。そこで本研究では、細胞集団の混じり具合と、排他的な集団形成の度合いを定量化する指標としてCMI(cell mixture index)を考案した。実際にCMIを用いて、骨組織中の破骨細胞と骨芽細胞の混合度を解析した結果、骨芽細胞と接触している破骨細胞では、接触していない破骨細胞と比較して、骨を溶かす機能が低いことを示した。

本研究で開発したオプティカルフローによる免疫細胞の動態解析により、炎症の種類の違いが免疫細胞の動態に影響しており、動態解析によって炎症の種類や進行度を予測できる可能性が示された。また、生体組織中での種類の異なる細胞群の空間配置の解析法の一つとして、複数の細胞群の配置の混合度を定量化する指標を考案することで、画像から細胞間の相互作用の量的な予測を行う手法を開発し、細胞間相互作用により細胞の機能が影響を受けることを示すことができた。以上のことから、研究期間の延長があるものの、順調に進捗していると考える。1.深層学習による細胞領域のセグメンテーション精度の向上細胞の動きを検出するには、顕微鏡画像中での細胞領域を検出するセグメンテーションと組み合わせることで、画像のノイズ等による細胞以外の領域の見せかけの移動を誤検出することを抑制することができる。そこで、深層学習により細胞領域を学習させ、細胞領域のセグメンテーションを行う手法を開発した。深層学習により領域認識の精度を向上させるには、できるだけ多くの学習データで学習させることが必要となる。このため、画像類推を用いた学習データ拡張により、顕微鏡の撮像条件や画像のコントラストの違いを意識した多様な学習データを生成することで学習データを量的だけでなく質的にも増やすことにより、細胞領域のセグメンテーション精度を向上させることができた。2.脂肪細胞領域のセグメンテーション1.の深層学習による細胞領域のセグメンテーションを、実際にマウス脂肪組織での脂肪細胞の認識に応用した。脂肪組織での脂肪細胞のセグメンテーションでは、脂肪細胞が持つ画像領域としての特徴が少なく、画像の撮像条件の違いや画像中のノイズの影響を受けやすいため、画像処理による自動認識が困難であった。1.で述べた手法により、撮像条件やノイズを考慮した多様な学習データを生成することができ、これにより、高脂肪食による負荷をかけ、肥満させたマウスにおける脂肪細胞の拡大を画像処理により検出することに成功した。このセグメンテーション手法を使うことで、アドレナリン刺激による脂肪細胞での脂肪の分解とエネルギー消費をDPP-4(ジベチブルペプチダーゼ-4)が阻害していることを見つけて、その影響を定量的に計測することができた。リポ多糖や他のケモカインを投与したときの、免疫細胞が血管内皮と接着する部位と接着因子の発現との関係、および抗炎症薬剤を投与したときの接着因子の発現の変化とそれによる免疫細胞の挙動の変化を、それぞれintravital imagingにより観察し、開発した細胞動態解析手法を適用することで、炎症部付近での免疫細胞の接着力の定量的かつ経時的な解析を行う。これをもとに、炎症がさらに進行した場合に生じる、免疫細胞の血管内皮への浸潤のモデル化を目指す。刺激により誘導される炎症の種類や誘導後の時間等の条件を増やして、炎症の種類や進行度と細胞動態との関係を時間的な側面からさらに解析を進めるとともに、異なる細胞集団中の細胞間相互作用を、細胞の配置関係という空間的な側面からさらに解析していく。また、両者を組み合わせることで、時間的な解析と空間的な解析の統合を目指す。
グローバル・コンプリメンテーション生産システムに関する研究

本研究は、近年、現地生産化が著しい自動車製造業を対象に、(1)国際協力により製品を市場に供給する相互補完生産システムの実情と課題を明らかにし、(2)相互補完生産システムを成功させるための経営工学的アプローチを進めることを目的としたものであり、特に、多国間の部品物流を数式モデルに定式化して市場の要求に迅速に対処する部品調達方式を構築し、その有効性を明らかにすることに重点をおいて研究を進めた。主要な研究成果は、以下のとおりである。1.自動車製造業の相互補完生産システムの実情を文献及び聞き取り調査することにより、現状及び問題点を把握した。2.自動車製造業における部品調達方式を調査して生産・在庫・物流に関する数式モデルを構築して、部品の共通化の効果の解析、デポシステムの解析、構成品中心の発注方式の解析を行った。3.相互補完生産システムの特徴を明確にするために、その情報及び物の流れをもとに、経営工学的観点から、販売・生産・在庫・物流に関する数式モデルを数理計画モデル及び動特性解析モデルに定式化した。4.数理計画モデルを用いて、相互補完生産システムの効果的な構成品の相互補完(生産・在庫・輸送)スケジュールの作成方法を示した。5.動特性解析モデルを用いて相互補完生産システムの理論解析を行うとともにコンピュータシミュレーションシステムを開発して数値実験を行い、生産・在庫・物流システムとしての相互補完生産システムの諸特性を解明した。6.以上の研究成果を、別紙のとおり、学会誌及び国際会議で報告した。
表皮細胞に存在するCキナーゼアイソザイムの同定及び細胞内情報伝達機構における役割

強力な発癌プロモーターであるphorbol 12-myristate13-acetate(PMA)は、Cキナーゼ(PKC)を活性化することが知られており、PKCを介する細胞内情報伝達機構の異常が発癌プロモーション過程に重要な関わりを持つと推察されている。PKCはその構造上の違いからconventional PKC(cPKC),novel PKC(nPKC),atypical PKC(aPKC)の3つのグループに大別されている。これらアイソザイムの局在性は臓器や細胞種によって異なっており、各々が異なった役割を果たしていると考えられている。我々は既にマウス皮膚2段階発癌実験の標的細胞と考えられる初代培養表皮細胞を用い、cPKC及びnまたはaPKC各々の内在性基質蛋白を見い出している(K.Nishikawa et al.,Cell.Signal.,4,1992,757-776)。本研究では、これら内在性基質蛋白のリン酸化に関与するPKCアイソザイムを同定し、さらに発癌プロモーション過程における各PKCアイソザイムの役割を解明することを目的とする。その結果、この細胞にはcPKCに属するPKCα,nPKCに属するPKCη,及びaPKCに属するPKCζの3種のPKCアイソザイムが存在すること、そのうちPKCζが最も豊富に存在することがアソザイム特異的抗体を用いたウエスタンブロット法により明かとなった。さらに我々が無傷細胞でnまたはaPKCの基質として見い出した、KP-10蛋白について部分精製を行い、表皮細胞由来の各PKCアイソザイム標品を用いてin vitroリン酸化による検討を行った結果、KP-10蛋白はPKCη及びPKCζの基質として働き得ることが明かとなった。これらの結果は、表皮細胞をPMAで刺激したときには複数のPKCアイソザイムが活性化し、各々が固有の基質蛋白をリン酸化することにより、細胞内情報伝達機構に関与していることが明らかとなった。
補助療法を受ける乳がん患者のライフサポートプログラムの開発

ホルモン療法中の閉経前乳がん患者では、食事内容、運動習慣、家事時間が体重増加に影響しており、指導の有用性が示唆された。乳がん患者の体重増加に対する認識として、【思い通りにいかない体重コントロール】【体重増加の原因の自覚】【体重コントロールの障害】【減量に対して気にしない】などの6つのカテゴリーが抽出された。これらの結果を踏まえて、介入すべきポイントを検討し、ホルモン療法を受ける乳がん患者のライフサポートプログラムを作成した。本研究の目的は「補助療法を受ける乳がん患者のライフサポートプログラム」を開発することである。初年度である本年度は、乳腺外科に通院しホルモン療法を受けている患者49名を対象に質問紙調査と診療録調査を行い、ホルモン療法中の体重変化と体重変化に影響を及ぼす要因を明らかにした。対象者の年齢は平均58.7歳、閉経後33名(67%)、14名(29%)が化学療法を経験し、ホルモン療法を30.1±14.7ヶ月行っていた。術前体重は平均55.3Kg、現在の体重は平均56.6Kg、BMIは平均23.4であった。現在の体重が術前体重に比べ-5Kg以上の者は2名(4%)、-50Kgの者は11名(23%)、05Kg未満の者は27名(56%)、5Kg以上の者は8名(17%)であった。術前体重に比べ現在の体重のほうが重く(p=0.011)、51歳以下は65歳以上に比べ増加していた(p<0.05)。自宅で定期的に体重測定している者は41名(84%)であり、そのうち21名が体重は増えていると回答していた。ホルモン療法開始前と調査時において血清総タンパクは7.2 g/dlから6.9 g/dl、血清総コレステロールは199.9g/dlから204.4 g/dl、中性脂肪は144.91から141.9であった。ホルモン療法開始後に食欲や間食、嗜好の変化はあまり感じていなかった。33名(67%)が食事内容に注意しており、カロリーや食事のバランスを気にし、油っぽいものを控えているものが多かった。仕事の変化は14名(辞めた6名、変えた3名、短くした6名)にあり、運動習慣がある者は16名(33%)であった。家事時間が4時間以上の者は20名(41%)であり、82%が家事時間の変化がなかった。また、簡略更年期指数平均44.38点であり、強い更年期症状はなかった。治療期間やホルモン剤の違いによる体重変化など分析を継続している。2年目となる今年度は、1乳腺外科に通院しホルモン療法を受けている患者を対象に行った体重変化と体重変化に影響を及ぼす要因に関する質問紙調査の分析、2ホルモン療法を受けている患者の生活の実態と食事や身体活動に関する認識についての面接調査、3化学療法を受けている乳がん患者の活動量や日常生活の状況に関する調査を行った。ホルモン療法を受けている患者49名の体重変化に関する質問紙調査の分析:術前体重に比べ現在の体重のほうが重くなっていた(p=0.011)が、治療期間やホルモン剤の違いによる体重変化に違いがみられなかった。また、更年期症状の程度と体重変化に関連はみられなかった。ホルモン療法を受けている患者の生活に関する認識の面接調査:更年期症状やホルモン剤による生活の困難さに対して、どのようにとらえ、どのように生活をマネジメントしているのかを明らかにする目的で、生活上の困難感、療養生活上の対処、食事や身体活動に対する認識などについて半構造的面接を行っている。化学療法を受けている乳がん患者の生活状況調査:補助化学療法を受ける患者を対象に、活動量、副作用の程度、生活状況、薬剤使用量に関して、質問紙、カルテ、身体測定、面接によりデータ収集している。化学療法1クール目と2クール目の治療期間中に、ライフコーダGSを用いて活動量の調査を行い、あわせて各クールの治療当日に、副作用症状チェックリスト、QOL調査票を含む質問紙調査と、血液検査データの収集を行っている。所属する施設での倫理審査に加え、各調査施設の倫理審査に時間がかかり、調査開始が遅くなってしまった。加えて、対象者の多くが熊本県内の乳腺外科に通院する患者であるため、熊本地震の影響で、調査予定であった対象者の調査が行えなくなった。特に、化学療法を受けている患者の調査は1クールから3クール目までの継続した調査であるため、これまでのデータは使用できなくなり、当初の予定より遅れてしまっている。今年度は、1ホルモン療法を受けている患者の生活の実態と食事や身体活動に関する認識についての面接調査、2ホルモン療法を受けている患者を対象とした食事摂取・食行動、日常生活活動に関する調査を行った。ホルモン療法を受けている乳がん患者は、ほてり・発汗による生活上の不便、関節の痛み・こわばりによる動作のしづらさ、睡眠障害、記憶力低下や仕事や家事作業のスピード低下を実感していた。症状改善に向け試行錯誤しながら生活を組み立てなおす、こだわりを捨て成り行きに任せる、周囲の協力を得るなどして対処していた。体重増加に対しては主治医より説明されており、体重を意識していた。しかし、体重増加の機序や危険性については理解しておらず、太りやすくなるから気をつけるという認識であった。

そのため、運動には関心がなく、体重増加というより健康のためと食事に注意していた。体重とリンパ浮腫との関連についてはほとんどの対象者が知らなかった。質問紙調査結果では、8割以上の対象者が定期的に体重測定をしていたが、運動を意識しているものは少なかった。67%がカロリーや食事のバランスについて気にしており、油っぽいものや濃い味付け、甘いものを控えているなどの食事内容に注意していた。ホルモン療法後の食欲は68%の対象者が減少しており、79%が間食をとらないようになっていた。倦怠感があるものが体重増加傾向にあり、年齢が低い対象者に多い傾向であった。熊本地震の影響で、面接調査が中断してしまい、まだ分析途中である。また、熊本県内での調査が行えず、質問紙対象者が少なくなってしまい、ホルモン剤別の体重増加の特徴と生活の課題の検討を行う予定であったが、できていない。術後ホルモン療法中の乳がん患者の体重変化と関連する要因の質問紙調査の結果から、摂取カロリーや食事のバランス、運動習慣や活動時間への意識が体重増加と関連することが示唆された。そのため、今年度はホルモン療法を受けている乳がん患者の体重増加に対する認識と日常生活の実態について調査した。乳腺外科に通院しホルモン療法を受けている乳がん患者13名に面接調査と診療録調査を行った。対象者の平均年齢は56歳であった。体重増加に対する認識として、【思い通りにいかない体重コントロール】【体重増加の原因の自覚】【体重増加による身体への影響】【減量に取り組む意識の強化】【体重コントロールの障害】【減量に対して気にしない】の6つのカテゴリーが抽出された。また、体重増加に対する取り組みとして、【体を観察しながら生活を調整する】【意識して食事を工夫する】【継続できる活動を習慣化する】の3つのカテゴリーが抽出された。本研究の目的は、「補助療法を受ける乳がん患者のライフサポートプログラム」を開発することである。その第一段階として、補助ホルモン療法を受ける乳がん患者の体重増加に着目し、1体重変化と体重変化に関連する要因について質問紙調査により明らかにした。2ホルモン療法に伴う生活上の困難について面接調査で明らかにした。3体重増加に対する認識と日常生活の実態について明らかにした。欧米の研究結果に比べ日本人における体重変化は少なかった。体重増加の機序や危険性の認識はないものの、日本人は体重を意識し、食事に注意していることが体重増加を抑制していると考えられた。また、ホルモン療法による症状改善に向け、試行錯誤しながらも対処していた。これまでの調査結果から、日本人の体重変化や生活の実態と認識が明らかになり、この結果を基にした介入を検討し、現実に即したライフサポートプログラムを検討中である。ホルモン療法中の閉経前乳がん患者では、食事内容、運動習慣、家事時間が体重増加に影響しており、指導の有用性が示唆された。乳がん患者の体重増加に対する認識として、【思い通りにいかない体重コントロール】【体重増加の原因の自覚】【体重コントロールの障害】【減量に対して気にしない】などの6つのカテゴリーが抽出された。