hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市空間上での大規模モバイルワイヤレスネットワークにおける効率的な情報共有方式

無線LANやZigBeeなどの無線通信技術の発展に伴い,既存のバックボーンを介さず臨時に敷設した中継端末や携帯移動端末同士で通信を行うモバイルワイヤレスネットワークの研究が進められている.このようなワイヤレス通信に基づくネットワークでは,移動端末のモビリティがネットワークの性能に大きな影響を与えることが知られている.本研究では,申請者らが開発したモバイルアドホックネットワークシミュレータMobiREALなどの研究成果をもとに,歩行者と自動車などが混在する都市環境における効率的な情報共有方式の確立をめざして研究を実施した.都市環境においては,場所による密度分布の差異が大きく,信号待ちなどの条件により同じ場所でも密度分布の変動が大きい.このため,ランダム移動に基づくモビリティに比べ,単純な方式の場合,マルチホップ通信の成功率やパケット伝達割合などが低下する.指定領域の人や車の端末の位置を高い精度で推定したり,高確率でデータを保持したりさせるため,各端末の記憶領域にどのようなデータを優先的に保持させるべきかや,中継端末からの再送やルート変更などどのような伝搬アルゴリズム(プロトコル)が有効か,などを理論的に解析すると共に,現実的なモビリティに基づくシミュレーションを通して評価・検討を行った.無線端末を用いた地図生成手法に関して,昨年度,パーベイシブ(ユビキタス)コンピューティングの分野で最も権威のある国際会議の1つであるPerCom2010で発表した論文が高い評価を受け,Selected Paperとして本年度に学術論文誌Pervasive and Mobile Computingに採録された.また,本手法を災害時における迅速な地図生成手法へと適用した研究成果をまとめた論文が情報処理学会創立50周年記念論文4件の内の1件として採択された.また断続的に移動するモバイルノード群の高精度な位置推定に関する研究成果が,2011年の前述の国際会議PerComに採択され,発表を行う予定である.また,車車間通信を用いた危険車両検出に関する研究成果は,学術論文誌IEEE Transactions on Vehicular Technologyに採択された.無線通信技術の発展に伴い、通信インフラを介さず携帯移動端末同士で通信を行うモバイルアドホックワイヤレスネットワーク(MANET)の研究が進められている。本研究では、申請者らが開発したMANETシミュレータMobiREALなどの研究成果をもとに、歩行者と自動車などが混在する都市環境における効率的な情報共有方式の確立をめざす。本年度は都市空間における位置情報利用に関連して、少数配置された位置の基準となるランドマークと無線端末間の通信のみを仮定し、各端末が位置を推定する手法と、端末間の通信履歴と端末の移動履歴から建物など位置および形状を推定する地図自動生成手法を提案した。また、安全な道路環境実現のための車両情報収集プロトコルと危険車両検出手法を提案し、現実的な車両挙動モデルを用いた性能評価を行った。本年度は、位置推定手法については、少数配置された基準となる固定端末と無線端末のアドホック通信機能とのみを仮定し各端末が自律分散で位置を推定する手法に関して、昨年度に得られた知見を拡張する形で研究を推し進め、国際会議ACM MSWiM 2009において発表を行った。地図の自動生成手法に関しては、モバイル無線端末間のアドホック通信履歴と端末の移動履歴を用いて、建物などの障害物の位置および形状を推定する手法を提案し、国際会議PerCom 2010においての発表が決定している。安全な道路環境の実現を支援するシステムに関しては、車両情報収集プロトコルと危険車両検出手法を提案し、現実的な車両挙動モデルを用いた性能評価を行い、その成果は論文誌IEEE Transactions on VehicularTechnologyに採録が決定している。無線LANやZigBeeなどの無線通信技術の発展に伴い,既存のバックボーンを介さず臨時に敷設した中継端末や携帯移動端末同士で通信を行うモバイルワイヤレスネットワークの研究が進められている.このようなワイヤレス通信に基づくネットワークでは,移動端末のモビリティがネットワークの性能に大きな影響を与えることが知られている.本研究では,申請者らが開発したモバイルアドホックネットワークシミュレータMobiREALなどの研究成果をもとに,歩行者と自動車などが混在する都市環境における効率的な情報共有方式の確立をめざして研究を実施した.都市環境においては,場所による密度分布の差異が大きく,信号待ちなどの条件により同じ場所でも密度分布の変動が大きい.このため,ランダム移動に基づくモビリティに比べ,単純な方式の場合,マルチホップ通信の成功率やパケット伝達割合などが低下する.指定領域の人や車の端末の位置を高い精度で推定したり,高確率でデータを保持したりさせるため,各端末の記憶領域にどのようなデータを優先的に保持させるべきかや,中継端末からの再送やルート変更などどのような伝搬アルゴリズム(プロトコル)が有効か,などを理論的に解析すると共に,現実的なモビリティに基づくシミュレーションを通して評価・検討を行った.無線端末を用いた地図生成手法に関して,昨年度,パーベイシブ(ユビキタス)コンピューティングの分野で最も権威のある国際会議の1つであるPerCom2010で発表した論文が高い評価を受け,Selected Paperとして本年度に学術論文誌Pervasive and Mobile Computingに採録された.また,本手法を災害時における迅速な地図生成手法へと適用した研究成果をまとめた論文が情報処理学会創立50周年記念論文4件の内の1件として採択された.また断続的に移動するモバイルノード群の高精度な位置推定に関する研究成果が,2011年の前述の国際会議PerComに採択され,発表を行う予定である.また,車車間通信を用いた危険車両検出に関する研究成果は,学術論文誌IEEE Transactions on Vehicular Technologyに採択された.
細菌べん毛固定子のナトリウム取り込み活性測定系の構築とエネルギー変換機構の解明

細菌のべん毛モーターは、膜内外の共役イオンの電気化学的ポテンシャル差をべん毛の回転に変換する。べん毛モーターの回転機構の解明のためには、エネルギー変換ユニットがどのようにイオンを透過しているのか明らかにしなければならない。そのために、PomA/B複合体のNa^+取込み活性の測定と、イオン透過経路を形成すると思われる残基への変異導入による運動能の解析をし、イオン透過と回転力発生機構の解明を目指した。無細胞タンパク質合成系を用いたPomA/Bの合成、あるいは、CHAPS、Cymal-5によるPomA/B複合体の精製をし、プロテオリポソームに再構成したPomA/BのNa^+の取込み活性の測定を試みたが、有意なNa^+の取込みは検出できなかった。PomBの膜貫通領域に変異を導入し、運動能回復変異体の取得を行った。PomB-L28A/C31Aの運動能を回復させる変異が、PomAの4番目の膜貫通領域のPomA-L183Fであることを見出し、PomAの4番目の膜貫通領域がイオン透過経路に重要であることが示唆された(BIOPHYSICS誌)。また、共役イオンの結合残基であるPomB-D24の電荷を無くしても、べん毛を回転させることができる変異をPomAの膜貫通領域で見つけた(PomA-N194D/PomB-D24N)。PomA-N194はPomB-D24の機能を代替でき、PomA-N194とPomB-D24がNa^+結合ポケットを形成することが示唆された。また、負電荷を持つ側鎖の長さを変化させると運動能が低下することから、適切な側鎖の長さが固定子の機能に対して重要であることが示唆された。これらの成果は、Journal of Moleclular Biology誌に掲載された。本年度の研究によって、共役イオンの結合、透過メカニズムとエネルギー変換機構に対する新たな知見を得ることができた。細菌のべん毛は、膜内外の共役イオン(H^+あるいはNa^+)の電気化学的ポテンシャル差をエネルギー源にして回転する運動器官である。べん毛モーターのエネルギー変換機能を明らかにするために、固定子タンパク質PomA/Bのリポソームへのin vitro再構成とNa^+取り込み活性の解析を行った。リポソームを添加した無細胞タンパク質合成系PURESYSTEMでのPomA、PomBの合成に成功した。また、合成されたPomA、PomBはリポソームに自発的に挿入し、プルダウン実験とゲル濾過クロマトグラフィー実験の結果から、合成したPomA、PomBの膜上での相互作用を検出した。このリポソームを使い、放射性同位元素^<22>Na^+を用いて、Na^+取り込み活性を測定したが、有意なNa^+の取り込みは検出できなかった。無細胞タンパク質合成系で合成したPomBはN末端が切断されていたが、GFPをN末端に融合したとき、あるいはPomB-P11、P12に変異を導入したとき、N末端の切断が抑圧された。in vivoで、PomB-P11、P12変異体は野生型と同様な機能を持っていた。この成果は、私か筆頭著者の論文としてJournal of Biochemistry誌2008;144(5):635-642に掲載された。これまで可溶化に使われていたオクチルグルコシドより安定に可溶化できるCHAPS、Cymal-5を用いて、PomA/B複合体の精製・再構成を行った。現在Na^+の取り込みの検出を試みている。本年度の研究により、無細胞タンパク質合成、細胞からの精製両方においてPomA/B複合体を用意することができ、系の構築のための準備ができた。最後に、共役イオンの透過メカニズムと駆動力産生の解明のために変異体を作成し解析した。べん毛モーターの回転に必須なPomB膜貫通領域のアスパラギン酸残基(PomB-D24)の電荷を中和してもべん毛を回転させることのできる、PomAの膜貫通領域のサプレッサー変異(PomA-N194D)を同定した。これによって、PomA/B複合体のイオン結合と駆動力産生に対する新しい知見を得た。

また、共役イオンの結合残基であるPomB-D24の電荷を無くしても、べん毛を回転させることができる変異をPomAの膜貫通領域で見つけた(PomA-N194D/PomB-D24N)。PomA-N194はPomB-D24の機能を代替でき、PomA-N194とPomB-D24がNa^+結合ポケットを形成することが示唆された。また、負電荷を持つ側鎖の長さを変化させると運動能が低下することから、適切な側鎖の長さが固定子の機能に対して重要であることが示唆された。これらの成果は、Journal of Moleclular Biology誌に掲載された。本年度の研究によって、共役イオンの結合、透過メカニズムとエネルギー変換機構に対する新たな知見を得ることができた。
動的均衡としての世界秩序研究――“権力の形態学”による検証

本研究の目的は、現代における、国家-市場-市民社会の接触/摩擦/反撥の動態を明らかにし、異なる形態の権力が行使される3つのセクター間の「動的均衡」としての世界秩序の実態の解明に資することにある。3つのインターフェイス、すなわち、国家と市民社会の間(政治社会)、市場と市民社会の間(経済社会)、国家と経済の間(政治経済)に注目し、それらが全体として近年どのような均衡ないしその破綻を示しているかを大きくとらえることが本研究で目指されてきた。2018年度は本研究の締めくくりの年度であったが、研究分担者のうち7名が寄稿した『デモクラシーとセキュリティ:グローバル化時代の政治を問い直す』(杉田敦編,法律文化社)を刊行し、また、移民とデモクラシーを主題とした世界政治学会研究大会(IPSA)の複数のパネルに研究分担者5名が参加し、関連学会(日本政治学会、国際政治学会、日本平和学会、法哲学会等)で各自報告を行うなど、これまでの研究成果の公表が活発に行われた。また、公開性についての思想的史検討を主題とした著作の合評会、企業権力の民主的正統性を主題とした報告についての検討会などをを開き、メンバー間の意見交換をはかった。リベラル・デモクラシーの「危機」が人口に膾炙するなか、デモクラシーとポピュリズム、デモクラシーと立憲主義、デモクラシーとナショナリズムとの関係を再検討し、また、デモクラシーと人の移動(境界)、デモクラシーと市場(資本主義、企業の権力)等について言及する論考が公表され、上記のインターフェイスの解明について一定の進捗があった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、現代における<国家ー市場ー市民社会>の接触/摩擦/反発の動態を明らかにし、異なる形態の権力が行使されている3セクター間の「動的均衡」として世界秩序の実相を提示することにある。「モダン権力の移行論」と「ポストモダン権力の分散論」の振幅に留意しつつ、以下三つの接触面における「影響力の政治」を詳らかにする。すなわち、1政治社会(国家⇔市民社会の相互接触面)、2経済社会(市場⇔市民社会の相互接触面)、3政治経済(国家⇔経済の相互接触面)の三つの局面に着目する。研究初年度は、「モダン権力の移行論」と「ポストモダン権力の分散論」との緊張関係を留意したうえで、国家権力、市場権力、社会権力の三つの「権力の形態学」を析出することを目指し、各研究者が分担領域について個々に研究成果を示した。具体的には、単著として齋藤純一『不平等を考える』(筑摩書房、2017年)、遠藤乾『欧州複合危機』(中央公論、2016年)、個別の論文としては、岡野八代"Why has the Ethics of Care Become an Issue of Global Concern?"、高橋良輔「ポスト・グローバル時代の空間秩序像ー古典地政学への回帰?」などの論考が示され、国家権力、市場権力、社会権力についての分析が行われた。各自担当研究領域の個別研究を進めており、研究はおおむね順調に進展していると言える。今後「動的均衡としての世界秩序」の解明に向け、研究を全体として統合していくために必要な研究を各担当研究領域において果たせたと考える。また当初の計画においてはそこまで焦点を当てていなかった、国家、市場、市民社会の再編に関わる「ポピュリズム」現象にも研究グループとして関心を共有することも行った。具体的には、著者を招き、水島治郎著『ポピュリズムとは何か』と山本圭著『不審者のデモクラシー』の合同合評会を行った。今後検討課題として全体の計画の中に取り入れていく予定であり、状況の変化に応じた研究計画の修正も順調に行えている。本研究の目的は、現代における、<国家-市場-市民社会>の接触/摩擦/反発の動態を明かにし、異なる形態の権力が行使されている3つのセクター間の「動的均衡」としての世界秩序の実相を提示することにある。「モダン権力の移行論」と「ポストモダン権力の分散論」の振幅に留意しつつ、以下の三つの接触面における「影響力の政治」を詳らかにすることで、それら三者の間の動的均衡を示し、世界秩序の実態を明らかにすることを目指している。1政治社会(国家⇔市民社会の相互接触面)2経済社会(市場⇔市民社会の相互接触面)3政治経済(国家⇔経済の相互接触面)初年度において、今日における国家・市場・市民社会のそれぞれが行使する「権力の形態学」について研究全体の基盤となる視座を確立した。それに続く本年度には、各セクター間の接触面としての政治社会/経済社会/政治経済で展開されている「影響力の政治」について、その動態分析を行った。各共同研究者の専門性を活かして個別に研究を進めつつ、研究会ないし学会報告を通じてその成果を共有している。特に、研究代表者である齋藤純一と研究分担者である田村哲樹が単著を公刊したので、両著作を同時に取り上げる研究会を開催し、そこにおける議論を通じ、研究メンバー相互の理解を深めた。こうした研究者相互のフィードバックを通じて、本研究課題において基軸となる「影響力の政治」についての理解を本本年度は練り上げ、その共有により、各研究分担者の個別研究テーマを「動的均衡としての世界秩序」という構想へと接続した。このことで、研究最終年度に世界秩序における権力動態について分析するための基盤を整えることができた。

各自担当研究領域の個別研究を進めるのと同時に、「影響力の政治」についての理解の共有を通じて、全体として今後「動的均衡としての世界秩序」の解明に向けた基盤を整えることができた。このことで、研究の最終年度である来年度に世界秩序の実態を明らかにするという最終目的に向けた準備が整った。また当初の計画においては焦点を当てていなかった、近年の英米圏の政治理論、とりわけ分析的正義論についての重要な知見を取り入れることも試みた。具体的には、井上彰著『正義・平等・責任』と田中将人著『ロールズの政治哲学』という近年この分野で公刊された著作を、著者を招きつつ検討する研究会を開催し、本研究に新たな視座を導入した。本研究の目的は、現代における、国家-市場-市民社会の接触/摩擦/反撥の動態を明らかにし、異なる形態の権力が行使される3つのセクター間の「動的均衡」としての世界秩序の実態の解明に資することにある。3つのインターフェイス、すなわち、国家と市民社会の間(政治社会)、市場と市民社会の間(経済社会)、国家と経済の間(政治経済)に注目し、それらが全体として近年どのような均衡ないしその破綻を示しているかを大きくとらえることが本研究で目指されてきた。2018年度は本研究の締めくくりの年度であったが、研究分担者のうち7名が寄稿した『デモクラシーとセキュリティ:グローバル化時代の政治を問い直す』(杉田敦編,法律文化社)を刊行し、また、移民とデモクラシーを主題とした世界政治学会研究大会(IPSA)の複数のパネルに研究分担者5名が参加し、関連学会(日本政治学会、国際政治学会、日本平和学会、法哲学会等)で各自報告を行うなど、これまでの研究成果の公表が活発に行われた。また、公開性についての思想的史検討を主題とした著作の合評会、企業権力の民主的正統性を主題とした報告についての検討会などをを開き、メンバー間の意見交換をはかった。リベラル・デモクラシーの「危機」が人口に膾炙するなか、デモクラシーとポピュリズム、デモクラシーと立憲主義、デモクラシーとナショナリズムとの関係を再検討し、また、デモクラシーと人の移動(境界)、デモクラシーと市場(資本主義、企業の権力)等について言及する論考が公表され、上記のインターフェイスの解明について一定の進捗があった。初年度の研究成果である国家、市場、市民社会という三つの「権力の形態学」に依拠し、これら形態も効果も異なる諸権力が行使される領域として政治社会、経済社会、政治経済の3領域があることを示す。各領域で展開されている「影響力の政治」を個別に分析し、セクター間の接触/摩擦/反発等の動態を詳らかにする。また「EU危機」「保護主義」「ポピュリズム」などの実際グローバルな局面において生じている事象にも着目していく。主権国家、デモクラシー、グローバル化の三者関係に注目しつつ、世界秩序を動的均衡として捉える本研究が、そうした事象をどのように理解し、把握することができるのかという点にも留意して、研究を進めていきたい。2016度に、今日における国家・市場・市民社会のそれぞれが行使する「権力の形態学」について研究全体の基盤となる視座を、続く2017年度には、各セクター間の接触面としての政治社会/経済社会/政治経済展開されている「影響力の政治」についてその動態分析を行った。
場の理論におけるトポロジカルソリトンと非摂動効果

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、論文を数本プレプリントではあるが、出している。計画書に書いた、高密度QCDについては、非アーベリアン渦の有効理論を構築して、論文Phys.Rev. D95 (2017) no.8, 085013を出版した。中性子超流動については、渦の有効理論を構築し、プレプリントではあるが、e-Print: arXiv:1612.05588 [nucl-th]を出している。また、予定していなかった進展として、BPS Aliceストリングを発見し、プレプリントではあるがe-Print: arXiv:1703.08971 [hep-th]を書いた。
運動が乳ガン発症を予防する分子機序の解明

近年の大規模疫学研究により、習慣的な身体活動が乳ガン発症や再発を低下させることが明らかとなってきている。しかし、「なぜ身体活動は乳ガンの発症を減らすことができるのか?」という、分子機序は明らかではない。身体運動を行うことで骨格筋から様々な分子が分泌されていることが近年明らかにされているため、本研究では、身体活動による乳ガン抑制効果に骨格筋由来因子が関与しているとの仮説を立て、骨格筋由来因子がガン細胞の増殖能に及ぼす影響を検討した。本研究の結果、骨格筋由来因子CTRP15は乳ガン細胞のエネルギー代謝を調節することで増殖能を低下させる可能性が考えられる。運動(身体活動)が乳ガン罹患率を低下させる可能性を示す疫学研究が報告されている。しかしながら、習慣的な運動が乳ガンの発症を抑制できる分子メカニズムは明らかではない。本年度は、実験動物を用いて習慣的な運動トレーニングが乳腺組織のタンパク質発現量に及ぼす影響をプロテオミクス解析を用いて行った。本研究では14週齢のSprague-Dawley系雌ラットを用いた。無作為に安静群(n=5)および運動群(n=5)に分け飼育し、27週目からトレッドミルによる走行運動トレーニングを行わせた。運動トレーニングは週5回の頻度で12週間行った。運動強度と運動時間は徐々に増加させ、最終的に10 m/ minで60分間の走行運動を行わせた。12週間の運動トレーニング終了後、麻酔下で乳腺組織を摘出し、LC-MS/MSによるプロテオミクス解析のサンプルとして用いた。現在このサンプルを分析中である。日本人女性の乳ガンの罹患率は増加の一途を辿り、現在では胃ガンを抜いてトップになっている(平成23年人口動態統計)。近年、大規模疫学研究により、運動量と乳ガン発症、再発や死亡率との関係が明らかとなってきている。「活動的な生活習慣の女性は乳ガン発症率が低い」とする研究結果は、国内外のコホート研究で示されており、さらに、乳ガン診断後に身体活動量が増えた女性は、身体活動量が少ない女性より死亡する頻度が有意に低い(0.6倍)という、運動による乳ガン増殖・転移抑制効果も報告されている。しかし、「なぜ運動は乳ガンの発症を減らすことができるのか?」という、分子機序に関しては全く研究が行われていない。近年、骨格筋から分泌される分子、いわゆるマイオカインが、生体の代謝機能に影響を及ぼすことが明らかとなってきた。そこで本研究計画では、身体活動による乳ガン抑制効果に骨格筋由来因子が関与しているとの仮説を建て、骨格筋由来因子がガン細胞の増殖能に及ぼす影響を検討した。3種類のヒト乳ガン細胞株(MCF-7、MDA-MB-231、BT-474)を骨格筋由来因子(A、B)と共に培養し、48時間後に細胞増殖能を測定した。骨格筋由来因子AはMCF-7細胞株において細胞増殖能を低下させることが明らかとなった(p<0.05)。しかし、MDA-MB-231およびBT-474細胞株においては、骨格筋由来因子Aの細胞増殖能への影響は認められなかった。一方、骨格筋由来因子Bは、予想に反して、すべての細胞株において細胞増殖能を向上させた。これらの結果から、骨格筋由来因子の細胞増殖抑制効果は、ガン細胞の種類によりに異なること、また、ガン細胞の増殖能を向上させる骨格筋由来因子が存在する可能性が示唆された。この身体運動の乳ガン発症抑制効果は欧米諸国だけでなく、日本人女性においても確認されている。身体運動を行うことで骨格筋から様々な分子の分泌が促進されていることが近年知られている。そこで本研究計画では、身体活動による乳ガン抑制効果に骨格筋由来因子が関与しているとの仮説を立て、骨格筋由来因子がガン細胞の増殖能に及ぼす影響を検討した。3種類のヒト由来乳ガン細胞株(MCF-7、MDA-MB-231、BT-474)を、近年報告された骨格筋由来因子(β-aminoisobutyic acidおよびCTRP15)と共に培養し、48時間後に細胞増殖能を測定した。CTRP15はMCF-7細胞株において細胞増殖能を低下させることが明らかとなった。一方、β-aminoisobutyic acidはガン細胞の増殖能を高める効果があることが認められた。CTRP15は糖輸送体タンパク質の発現量には影響を及ぼさないものの、MCF-7におけるアミノ酸トランスポーターの一つであるL-type amino acid transporter 1発現量を減少させた。これらの結果から、骨格筋由来因子CTRP15は乳ガン細胞のエネルギー代謝、特にアミノ酸代謝を調節することで増殖能を低下させる可能性が考えられる。本研究の結果、骨格筋由来因子

CTRP15は乳ガン細胞のエネルギー代謝を調節することで増殖能を低下させる可能性が考えられる。計画していた実験動物を用いた検討は実施できていないが、培養細胞を用いた検討が順調に行えているため。運動生理学・生化学今後も培養細胞を用いて、計画していた実験を遂行していく。現在は、発がん物質の投与や運動トレーニング負荷など、乳がんモデル動物の作成を行っている。計画していた発がん物質の投与では乳がん発症率が低かったことから、使用する動物の系統と物質を再度検討している。現在行っているプロテオミクス解析の結果を受けて、培養細胞を用いた実験を行い、最終年とには動物を使った実験にシフトできるよう研究を進める。モデル動物作成が計画通り進まなかったため、一部の物品費を翌年度分とした。消耗品購入(薬品、実験動物購入費)と分析の外注費(輸送費、交通費)等に使用する。
母性記憶形成における脳内自己報酬系と概日時計の役割

母性行動を一度経験すると、次回の母性行動が即時に発動されることが知られている。本研究は、この現象が、経験という情報の脳内保持によることを明らかにすることを目的とする。平成30年度では、この現象がいわゆる一般的な記憶現象(たとえば空間記憶)と同様のシナプス可塑性現象を細胞基盤とする可能性について、さらに検討を重ねた。この現象(以後、母性記憶)には、出産後から母性行動を経験している3日間の蛋白合成が重要であるが、蛋白合成阻害剤投与を1日間のみにし、阻害作用を調べたところ、1日間のみの投与では母性記憶形成に対する阻害効果は不十分であった。また、母性記憶形成時に起こる報酬系におけるシナプス数の増加は、出産後から3日間の蛋白合成阻害により、いずれの部位においても阻害された。母性行動の経験時の蛋白合成が、母性記憶形成に必要なシナプス数の増加に必須であることが分かった。また近年、記憶形成に時計遺伝子が重要な働きをもつ可能性が言われているが、母性記憶形成に時計遺伝子が関与するか否かは全く分かっていない。そこで、母性記憶と時計遺伝子との関係を明らかにする実験に着手した。この実験では、これまでとは異なるマウス種を用いるため、まず、野生型と時計遺伝子改変マウスの母性行動を観察した。マウスを明暗条件下におき、出産数日前から出産後2週間までの母性行動をビデオシステムを用いて記録、解析した。その結果、野生型マウスと時計遺伝子改変マウスの間で母性行動パターンの差異が認められた。現在、これらのマウスを用いて母性記憶の観察を進めている。時計遺伝子改変マウスの行動リズムを解析するために、行動リズム解析装置の設置を行っていたが、大阪北部地震で装置が故障し、再開までに時間を要した。また、動物実験室の移転のため、実験が遅れた時期があった。時計遺伝子改変マウスの母性記憶の形成について解析を進める。母性行動は本能行動の一種であるが、げっ歯類の研究から、適切な母性行動を発現するためには、母性行動の経験が必要である事がわかっている。母性行動の経験により、仔と数週間分離した後にも、母性行動を即時に発現できるようになり、この経験による母性行動の即時発現を母性記憶という。本研究課題は、マウスの母性記憶の形成に、空間記憶や恐怖記憶形成と同様のシナプス可塑性が関与するかを明らかにすることを目的とし、初年度は以下の結果を得た。母性記憶の形成時には、報酬系に含まれる側坐核と腹側被蓋野でシナプス数の増加が起こった。しかし、空間記憶や恐怖記憶の形成に関わる海馬や扁桃体ではシナプス数の増加は起こらなかった。母性記憶の形成には出産後3日間(仔と接触し、母性行動を経験している期間)の蛋白合成が必要であり、この期間の蛋白合成の活性化が母性記憶形成時のシナプス数増加に関与することが分かった。また、母性記憶形成におけるグルタミン酸受容体の関与を検証するために、長期シナプス可塑性現象の誘発に関与するCa2+透過型AMPA受容体(CP-AMPAR)の阻害剤を投与した結果、母性記憶形成には、母性行動の経験直後のCP-AMPARの活性化が必要であることがわかった。以上より、母性記憶の形成メカニズムには、空間記憶や恐怖記憶形成時に海馬や扁桃体で観察されるシナプス可塑性現象と同様の構造可塑性現象が関与し、それは側坐核や腹側被蓋野を含む報酬系で起こることが明らかとなった。母性記憶形成のメカニズムに報酬系における構造可塑性が関与することを、他の脳部位との比較で明らかにすることができた。

母性記憶形成における概日時計の役割を明らかにするために、時計遺伝子の改変マウスを用いて検証する。時計遺伝子改変マウスの母性記憶の形成について解析を進める。時計遺伝子改変マウスの繁殖の開始が遅れたために、次年度使用額が生じた。次年度は、概日時計の母性記憶形成における役割を調べるため、時計遺伝子改変マウスの飼育・繁殖、野生型マウスの購入・飼育、行動リズムと母性記憶の測定に必要な消耗品の費用に充てる。移転した動物実験室で、動物飼育のための消耗品があらたに必要になることが判明したため、次年度使用額が生じた。
抗腫瘍酵素の改善と新しい抗癌効果-Capizzi療法の拡大適用をめざして-

Capizzi療法は、アスパラギナーゼがメトトレキセートの正常組識への毒性を抑制することを利用し、メトトレキセートの大量投与を可能とした癌療法である、本年度は、アスパラギナーゼによってメトトレキセート以外の抗癌剤の毒性が抑制されるか否かを検討するとともに、抗癌剤毒性減弱機構の解明を試みた。マウスに対する抗癌剤の【LD_(50)】や抗癌剤の毒性が著明に現われる小腸粘膜の酵素活性(ジアミン酸化酸素、DAO)を指標に抗癌剤の毒性を検討したところ、アスパラギナーゼは、メトトレキセートのみならず5FU,シトシンアラビノシド,6-メルカプトプリン,アドリアマイシン,シスプラチン,マイトマイシンCなど10種の抗癌剤やX線照射による毒性をも抑制することが判明した。またアスパラギナーゼの投与量を変化させた研究から、組織アスパラギンの涸渇が毒性抑制に関連していることが推察された。また、アスパラギナーゼの他に、フェニルアラニンを分解するフェニルアラニンオキシダーゼ,ヒスチジルtRNA合成酵素の阻害剤であるヒスチジノール,リボソームレベルの蛋白合成酵素剤としてよく知られているサイクロヘキシミドも、上記多種類の抗癌剤の毒性を抑制することがわかった。従って、アスパラギナーゼの抗癌剤毒性抑制作用には、蛋白合成の抑制が関与していることがほぼ明らかとなった。本年度の成果からCapizzi療法はメトトレキセートとアスパラギナーゼに限って考える必要はなく、メトトレキセートの代りに、5FUやシトシンアラビノシド,メルカプトプリンが、また、アスパラギナーゼの代りにフェニルアラニノキシダーゼ,ヒスチジノールなども用いうる可能性を示すことができたと考えられる。
農業構造が途上国経済発展パターンに与える規定性-アジア・中東7カ国の比較研究

本研究では、統計資料や実態調査の報告書などを分析し討論を行なう方法で、アジアの5カ国(韓国、タイ、フィリピン、中国、インド)と中東の2カ国(エジプト、トルコ)を対象に、農業社会の制度(社会組織、土地制度)、農村をめぐる市場関係、農業の生産力構造が、当該国の経済発展をどのように規定してきたのか、比較検討し類型化を行なった。いずれの国も、農業部門は工業化の初発の段階では、(1)労働市場、(2)自給食料の供給、(3)税金や貯蓄による工業部門の資本形成、(4)工業製品の市場、(3)農産物輸出による外貨獲得、の諸側面で経済発展の基盤をなし、農業部門と工業部門の間には密接な相互関係をもつことで経済発展してきた点で共通していた。しかし、経済発展のパターンは、次の点で当該国の農業構造の違いによって多様性をもっていることが明らかにされた。(1)小商品生産農民、企業家的な大規模経営、地主経営などの経営の主体の違い、(2)国内自給的農業、輸出を目的としたモノカルチャーの市場の違い、(3)気候や技術水準の差異による農業生産条件の違いが、工業の担い手、工業製品の市場構造に差異を生み、経済発展のパターンを強く規定した。1.本研究では、西太平洋地域のうちで4カ国(日本・韓国・タイ・中国)を取り上げて、当該国農村における商品・労働力・資本等の市場形成と経済発展との相互関連性を比較検討し、あわせて国内農村市場を持たないシンガポールの事例を比較することで論点をさらに明確なものとすることを目標としている。2.本年度は、研究分担者がそれぞれの研究対象国における経済発展と農村市場との関連性に関わる研究史の整理を行った。3.また、月に1回ほど研究会を持って各自の作業の進捗状況を報告しあった。さらに研究会では、特に注目すべき従来の研究を取り上げ、集中的に討論を行った。4.とくに、1970年代の韓国とタイの経済成長を対象とした従来の研究のなかには、両国の農村が労働力の供給地としてばかりではなく、商品・資本市場としても重要な機能を果たした点を強調するものがあり、本研究での視点の有効性を確認することができた。5.国内農村市場への着目という方法論上の有効性に関してはほぼ確認することができたが、研究の段階はいまだそこに留まっており、本研究のオリジナリティーを積極的に打ち出す段階には至っていない。今後、各種の統計資料や記述資料を駆使して対象国の農村市場の実態を明確に把握してゆく作業が必須である。6.対象国間の比較検討を最終的な課題として設定したが、その前段の作業として、重点的に対象とすべき時期の設定を充分に検討して来なかった。緊要な課題として残されている。現在多くのアジア諸国がいわゆる輸出志向工業化を通じて急速な経済発展を実現しつつある。しかし他方、同様の政策を採用していながら、国ごとに経済パフォーマンスに大きな格差が生じていることも事実である。このことは、アジア諸国の経済発展にとって、国内の経済的諸条件とりわけ国内農業部門が依然として決定的に重要な規定要因となっていることを示唆している。本研究では、アジア5カ国(韓国・タイ・フィリピン・中国・インド)と中東2カ国(エジプト・トルコ)を対象として、各国の農業構造がそれぞれの国内での商品・労働力・資本等の市場構造にどのような影響を及ぼしており、さらには経済発展のパターンをどのように規定しているのかを比較検討し、類型化を試みた。本年度は、研究分担者が各自の研究対象国の経済発展と農業経済の展開過程に関する分析をおこない、その成果を逐次研究会で報告し合った。さらに全体討論を行って報告書作成の準備をした。これまでの討論を通じて、上記7カ国のうち順調な経済成長を遂げている国(韓国・タイ・中国・トルコ)では農村の国内産工業製品の販売市場としての機能が相対的に大きい(あるいは拡大しつつある)、という知見がえられた。当初は、商品市場とともに労働力・資本市場としての国内農村の役割についても分析する予定であったが、そこまで充分に作業が進捗しなかった。今後さらに作業を進めてゆきたい。
ミュータントマウスを用いた配偶子形成に関わる遺伝子の同定と機能解析

reproシリーズのマウスは米国ジャクソン研究所のReproductive Genomics Projectで作出された変異原性薬剤ENU誘発突然変異マウスであり、生殖機能の異常を呈する。repro20マウスの原因多型はSc5d遺伝子のミスセンス変異に同定された。本遺伝子はCholesterol合成経路で働く酵素をコードし、SC5Dは精子頭部に顕著な発現を示した。repro20雄マウスは生殖能力を持つが、その産仔数は有意に減少していた。組織学的解析の結果排精の遅延が確認されたが、精子の形態的な異常は観察されなかった。repro20マウス精巣ではSC5Dの基質物質が有意に増加しており、酵素活性の低下が示唆された。また、repro20マウスではXI-XII stageの精細管におけるlipid raftの発現が減少していた。以上より、SC5Dはlipid raftを介したacrosomeの機能に関与しており、本分子の異常により排精遅延や雄生殖機能の低下が引き起こされることが示唆された。repro21マウスの原因多型はダイニンの一種をコードするDnahc8遺伝子のナンセンス変異に同定された。repro21変異型ホモの雄個体からは産仔が得られず、不妊であることが示唆された。病理学的解析によりrepro21マウスの精子はstage VIIまでに精細管より脱落することが分かった。また、走査電子顕微鏡による観察から、repro21マウスの精子は不完全で醜い非常に短い尾部を有することが分かった。更に、透過電子顕微鏡による解析から、repro21マウスの精子では鞭毛内の9+2構造が適切に構築されないことが分かった。DNAHC8に対する抗体を用いた免疫染色ではrepro21マウスの精巣は明瞭なシグナルを示さず、これらの異常がDnahc8遺伝子のナンセンス変異に起因する可能性が示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究では未知の遺伝子の変異により精子の頭部形成に異常を呈する3系統のミュータントマウス(repro15、20、27)の原因遺伝子の同定を目的とした。各系統の表現型を引き起こす原因遺伝子の染色休上の位置は既に特定されており、repro15では第11番染色体35-54Mが、repro20では第9番染色体29-50Mが、repro21では第17番染色体18-45Mが候補領域であることが示唆された。そこで、次世代シーケンサーを用いたエクソーム解析を行い、得られた多型情報をデータベース配列と比較することで、各ミュータントマウスに特異的な塩基配列の抽出を試みた。その結果、候補領域内にrepro15では12個、repro20では35個、repro21では101個の新規多型が同定された。この内、ナンセンス変異やミスセンス変異などのタンパク質の機能に大きく影響することが示唆される多型はrepro20、21ではそれぞれ3個存在したが、repro15では同定されなかった。続いて、repro20、21で同定された新規多型の系統特異性を、正常マウスを比較対象とし、PCR-RFLP法及びサンガー法による塩基配列決定により確認した。その結果、repro20、21ではそれぞれ2個の多型が系統特異的な塩基配列であることが示された。repro20で同定された系統特異的な塩基配列はSc5d及びSt14遺伝子上に存在するミスセンス変異であり、repro21ではDnahc8遺伝子上に存在するナンセンス変異及びZfp414遺伝子上に存在するミスセンス変異が系統特異性を示した。これら4個の遺伝子はいずれもRT-PCR法により正常マウスの精巣における発現が確認された。以上から、これらがrepro20及びnepro27表現型の候補原因遺伝子であることが強く示唆された。これまでにrepro20表現型の最有力候補原因多型をSc5d遺伝子に生じたミスセンス変異に同定したが、この分子の精子形成における機能を解明することを目的として、野生型マウスにおける発現様式を免疫染色により検討した。その結果、SC5Dのシグナルは精子の頭部・尾部の二ヵ所で観察された。精子頭部におけるSC5D発現は精子の成熟及び先体反応の影響を強く受けた。SC5Dは精巣精子ではacrosomal cap及びequatorial segmentにおける発現を示したが、精巣上体精子ではacrosomal capにおけるシグナルは消失した。先体反応後はequatorial segmentにおける発現も消失した。これらの部位は細胞間相互作用に重要であり、SC5Dが精子と卵の間で起こる接着・融合やセルトリ細胞との細胞間相互作用に関与することが示唆された。repro21マウスの原因多型はDnahc8遺伝子で同定されたナンセンス変異である可能性が強く示唆されているが、この遺伝子の発現が消失するDnahc8Sアリルでは精子尾部が形成されない「whipless」表現型が現れることが報告されている。そこで本年度の研究ではrepro21マウスの変異型ホモに対する表現型解析を行った。H-E染色による精巣の病理学的解析を行った結果、精子は通常stage VIIIからstage IXの間にspermiationにより精巣から精巣上体に移動するが、repro21の精子はstage VIIまでに精細管より脱落することが分かった。

走査電子顕微鏡により精巣精子を解析した結果、repro21マウスの精子は尾部を完全に欠損している訳ではなく、不完全で醜い非常に短い尾部を有することが分かった。また、精子頭部の表面が粗く、spermiationが異常であることが示唆された。reproシリーズのマウスは米国ジャクソン研究所のReproductive Genomics Projectで作出された変異原性薬剤ENU誘発突然変異マウスであり、生殖機能の異常を呈する。repro20マウスの原因多型はSc5d遺伝子のミスセンス変異に同定された。本遺伝子はCholesterol合成経路で働く酵素をコードし、SC5Dは精子頭部に顕著な発現を示した。repro20雄マウスは生殖能力を持つが、その産仔数は有意に減少していた。組織学的解析の結果排精の遅延が確認されたが、精子の形態的な異常は観察されなかった。repro20マウス精巣ではSC5Dの基質物質が有意に増加しており、酵素活性の低下が示唆された。また、repro20マウスではXI-XII stageの精細管におけるlipid raftの発現が減少していた。以上より、SC5Dはlipid raftを介したacrosomeの機能に関与しており、本分子の異常により排精遅延や雄生殖機能の低下が引き起こされることが示唆された。repro21マウスの原因多型はダイニンの一種をコードするDnahc8遺伝子のナンセンス変異に同定された。repro21変異型ホモの雄個体からは産仔が得られず、不妊であることが示唆された。病理学的解析によりrepro21マウスの精子はstage VIIまでに精細管より脱落することが分かった。また、走査電子顕微鏡による観察から、repro21マウスの精子は不完全で醜い非常に短い尾部を有することが分かった。更に、透過電子顕微鏡による解析から、repro21マウスの精子では鞭毛内の9+2構造が適切に構築されないことが分かった。DNAHC8に対する抗体を用いた免疫染色ではrepro21マウスの精巣は明瞭なシグナルを示さず、これらの異常がDnahc8遺伝子のナンセンス変異に起因する可能性が示唆された。精子形成に異常を呈する2系統のミュータントマウスについてその表現型と原因遺伝子の機能を明らかにした為、おおむね順調に進展していると判断した。現在これらの結果を投稿論文として発表するべく準備中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。各系統の原因遺伝子と相互作用する分子を特定する為、マウス生殖細胞cDNAライブラリーを用いた酵母ツーハイブリッド法を行う予定である。配偶子形成に特異的な機能を持つことが推測される関連分子の幾つかについて、当該遺伝子を欠損させたノックアウトマウスを作成し、その表現型を観察する予定である。本年度は次世代シーケンサーを用いたエクソーム解析により精子の頭部形成に異常のある2系統のミュータントマウスの候補遺伝子を同定した。これに加えて減数分裂が異常なミュータントマウスの原因遺伝子を同定し、かつその機能解析を行った。以上から、本年度の研究はおおむね順調に進展したと評価した。
若年無業者の理解と支援に関する臨床心理学的研究

<I.目的>(1)若年無業者の親が一般的な若年無業者に対してどのようなイメージを持っているか明らかにし,(2)そのイメージと若年無業の子どもへのかかわり方との関連をらかにすることを目的とした。<II.方法>1.対象:若年無業者の保護者85名(父親19名,母親65名,不明1名)。親の平均年齢は57.45歳(5:0=6.82)本人(男性61名,女性20名,不明4名)の平均年齢は27.05歳(SD=6.41)。2.手続き:2011年78月。若年無業者の家族向けのセミナーで配布,その場で回収。3.内容=(2)フェイス項目。年無業者へのイメージに関する項目:特性形容詞尺度(林ら,1978)を用いた。20項目,SD法7段階評定。(3)親の子どもへのかかわり方に関する項目:親役割診断尺度(谷井・上地,1993)を用いた。<III.結果と考察>1.若年無業者の親の一般的若年無業者へのイメージ:第1因子は「親しみやすい」、第2因子は「控えめな人のよさ」、3因子は「ネガティブ」と命名した。若年無業者の親が,一般的な若年無業者に対してポジティブなイメージを抱いていたことから,たとえ一般的な若年無業者とはいえ,「われわれ」という目線で考え,わが子のイメージを投影していた可能性があるのではないだろうか。2.若年無業者の親の一般的な若年無業者イメージと子どもへのかかわり方との関連:若年無業者の親の一般的な若年無業者イメージ尺度と親の子どもへのかかわり方に関する項目である親役割診断尺度の相関係数を算出した結果、低度の負の相関(r=-.34)が認められた。また、クラスタ分析を行った結果、1クラスタは<おとなしいイメージ群>、2クラスタは<親しみやすいイメージ群>、3クラスタは,<ネガティブイメージ群>とした。若年無業者をネガテティブにイメージしている親ほど,若年無業の子どもに干渉する傾向がうかがえた。一般的な若年無業者を親しみやすいとイメージしている親ほど,若年無業の子どもへ自信をもって接している傾向がうかがえた。研究は順調に進んでいるが、学術雑誌への投稿があまり順調でないため。本研究課題の今後の推進方策としては、調査研究を行った結果の分析をまとめ、学会へ発表を行い、そこでのディスカッションをもとに論文執筆して学会誌へ投稿する。〈I.研究の目的〉若年無業者に対しては家族への支援も必要があるだろう。本研究では,1年間・計12回実施した若年無業者の家族へのグループ支援のうち,データ収集をした半年間・計6回について,魅力度平均および参加者の推移とプログラム内容について検討することを目的とした。〈II.方法〉1.対象者:概ね15歳39歳以下の就労へ一歩踏み出せない若者の家族。各回の定員は15名。述べ参加者数61名,平均参加者数10.17名(SD=3.19)。2.手続き:月に1回2時間,2010年4月から2011年3月までの半年1クールとし,2クール・計12回実施した。そのうち,アンケートを実施した2010年10月から2011年3月までの1クール・6回が分析対象。3.グループの目的:若年無業者への理解を深めること,若年無業者へのよりよいサポートの仕方を身につけること,家族同士が交流をすることで情報交換をしたり,支え合う場となること。4.リサーチ:毎回「今日のグループにどのくらいの魅力を感じていますか」という質問に7段階評。〈III.結果と考察〉述べ参加者の魅力度平均値は6.28(SD=0.67)であった。セッションごとの参加者の魅力度平均は,#1では6.17(SD=0.98),#2では6.13(SD=0.83),#3では6.50(SD=0.551),#4では6.09(SD=0.83),#5では6.67(SD=0.49),#6では6.40(SD=0.55)であった。参加者平均数は10.17名(SD=3.19)であった。セッションごとの参加者数は,#1では8名,#2では10名,#3では8名,#4では13名,#5では15名,#6では7名であった。#5は参加者数が定員の15名と一番多く,魅力度平均も6.67(SD=0.49)と一番高かった。このセッションの内容から,若年無業者がこだわりや衝動行為あり家族が困っていること,家族がそれらへの対処するすべがわからないこと,若年無業者を抱える家族がストレスをためていることが推測され,支援の必要性がうかがえた。

親の平均年齢は57.45歳(5:0=6.82)本人(男性61名,女性20名,不明4名)の平均年齢は27.05歳(SD=6.41)。2.手続き:2011年78月。若年無業者の家族向けのセミナーで配布,その場で回収。3.内容=(2)フェイス項目。年無業者へのイメージに関する項目:特性形容詞尺度(林ら,1978)を用いた。20項目,SD法7段階評定。(3)親の子どもへのかかわり方に関する項目:親役割診断尺度(谷井・上地,1993)を用いた。<III.結果と考察>1.若年無業者の親の一般的若年無業者へのイメージ:第1因子は「親しみやすい」、第2因子は「控えめな人のよさ」、3因子は「ネガティブ」と命名した。若年無業者の親が,一般的な若年無業者に対してポジティブなイメージを抱いていたことから,たとえ一般的な若年無業者とはいえ,「われわれ」という目線で考え,わが子のイメージを投影していた可能性があるのではないだろうか。2.若年無業者の親の一般的な若年無業者イメージと子どもへのかかわり方との関連:若年無業者の親の一般的な若年無業者イメージ尺度と親の子どもへのかかわり方に関する項目である親役割診断尺度の相関係数を算出した結果、低度の負の相関(r=-.34)が認められた。また、クラスタ分析を行った結果、1クラスタは<おとなしいイメージ群>、2クラスタは<親しみやすいイメージ群>、3クラスタは,<ネガティブイメージ群>とした。若年無業者をネガテティブにイメージしている親ほど,若年無業の子どもに干渉する傾向がうかがえた。一般的な若年無業者を親しみやすいとイメージしている親ほど,若年無業の子どもへ自信をもって接している傾向がうかがえた。研究は順調に進んでいるが、学術雑誌への投稿があまり順調でないため。本研究課題の今後の推進方策としては、調査研究を行った結果の分析をまとめ、学会へ発表を行い、そこでのディスカッションをもとに論文執筆して学会誌へ投稿する。
地域住民検診受診者の予後:心血管病発症について

高コレステロール血症は欧米においては心血管病の重要な危険因子であることが証明されているが,日本においてコレステロールと心血管病発症の危険についての研究は未だ十分ではない.沖縄県は地理的特性により,心血管病発症の疫学には好個の地である.我々は1988年4月1日から1991年3月31日の間に沖縄県において心血管病の発症を調査した.その結果3年間に1,021例(男674名,女347名)の急性心筋梗塞が起こっていた.一方1983年度の地域住民検診受診者のうち38,053名(男17,859名,女20,194名)についてコレステロール値が判明していた.これらの検診受診者のうち65名(男41名,女24名)が1988年4月1日から1991年3月31日の間に急性心筋梗塞を発症していた.検診受診時のコレステロール値で検診受診者を4等分しそれぞれの区分中の発症率を比較した.血清コレステロールの区分は167mg/dl以下,168191mg/dl,192217mg/dl,218mg/dl以上である.それぞれの区分での心筋梗塞の発症率(人工10万対)は42.1,133.5,188.9,323.0とコレステロール値が高いほど,心筋梗塞の発症率は高かった.多重ロジスティック分析では血清コレステロール167mg/dl以下の群に比し,血清コレステロール値218mg/dl以上の群の急性心筋梗塞のOdds比は1.66(95%信頼区間1.292.15)であり,高コレステロール血症は心筋梗塞の独立した危険因子であった.高コレステロール血症は欧米においては心血管病の重要な危険因子であることが証明されているが,日本においてコレステロールと心血管病発症の危険についての研究は未だ十分ではない.沖縄県は地理的特性により,心血管病発症の疫学には好個の地である.我々は1988年4月1日から1991年3月31日の間に沖縄県において心血管病の発症を調査した.その結果3年間に1,021例(男674名,女347名)の急性心筋梗塞が起こっていた.一方1983年度の地域住民検診受診者のうち38,053名(男17,859名,女20,194名)についてコレステロール値が判明していた.これらの検診受診者のうち65名(男41名,女24名)が1988年4月1日から1991年3月31日の間に急性心筋梗塞を発症していた.検診受診時のコレステロール値で検診受診者を4等分しそれぞれの区分中の発症率を比較した.血清コレステロールの区分は167mg/dl以下,168191mg/dl,192217mg/dl,218mg/dl以上である.それぞれの区分での心筋梗塞の発症率(人工10万対)は42.1,133.5,188.9,323.0とコレステロール値が高いほど,心筋梗塞の発症率は高かった.多重ロジスティック分析では血清コレステロール167mg/dl以下の群に比し,血清コレステロール値218mg/dl以上の群の急性心筋梗塞のOdds比は1.66(95%信頼区間1.292.15)であり,高コレステロール血症は心筋梗塞の独立した危険因子であった.