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HTLV-1持続感染霊長類の確立と免疫制御による病態変化に関する研究

我が国ではヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)の感染者数は未だに多く、100万人以上と推定される。その約5%が悪性の成人T細胞白血病(ATL)やHTLV-1関連脊髄症(HAM)を発症するリスクを背負っているが、その発症機序に関しては不明な点が多い。適切な動物モデルを用いることにより宿主免疫制御による病態の変化を導き、生体内における持続感染と病態および発病に至る解明が可能となる。しかしながら、HTLV-1感染霊長類は報告はあるものの、感染確率の低さからモデル動物として確立されていなかった。そこで、本研究ではHTLV-1感染霊長類モデル確立に向け、HTLV-1感染カニクイザルの解析を基盤研究とし、HTLV-1感染カニクイザル生体内における持続感染・発症に寄与するファクターの解明を目指し、免疫制御因子による病態変化への影響を明らかにすることを目的としている。当該年度においては、主にHTLV-1感染カニクイザルの解析とHTLV-1持続感染細胞の解析を行った。カニクイザルPBMCにおけるHTLVー1持続感染細胞の形質転換能をin vitroにて検証したところ、従来の手法で用いられているMT-2細胞株に比べ、本研究で使用したATL患者・HTLVー1感染者より新たに作出したHTLVー1持続感染細胞が顕著に高い形質転換能を有していた。このHTLV-1感染細胞をカニクイザルに静脈接種により感染させ、継時的に解析を行ったところ、血漿中の抗HTLV-1抗体が陽転し、プロウイルスDNA、ウイルスタンパク質発現細胞が検出された。さらに、HTLV-1感染モデルとして確立するため、感染に用いる細胞種、細胞数を比較検討し、長期に末梢血よりプロウイルスDNAが検出され抗体価が維持される条件を見出すことが出来た。ATL患者・HTLVー1感染者より新たに作出したHTLVー1持続感染細胞を用いることにより、HTLVー1感染カニクイザルの樹立が容易であることを確認し、感染モデル確立のための条件を見いだすことが出来た。生体内における病態変化や発症メカニズム解明のため、霊長類モデルは貴重な動物モデルとなる。そこで、HTLV-1感染カニクイザルを用いて、免疫制御因子による発症の可能性を検討する。今年度に行う免疫制御因子による病態変化の解析のため、研究費を繰り越している。
疾患モデルウサギの系統保存のための胚凍結技術の確立と凍結胚による系統保存の実施

近年、凍結精子や凍結胚による実験動物の系統保存は、ヒト疾患モデル動物の系統保存、生物資源としての活用に重要な技術となってきている。本研究では、ウサギ桑実期胚をEFS液とクライオトップを用いて凍結することにより、凍結融解後の胚の胚盤胞への発生率は、未凍結の胚と同等の成績が得られることを見出した。また、内視鏡を用いた胚移植手技の確立などヒト疾患モデルとしてのウサギの系統保存に必要な関連技術の整備を行うことができた。マウスは、実験動物として広く用いられている動物種であるが、近年、動脈硬化や糖尿病の病態がヒトと異なることが指摘されており、これらの研究分野ではマウス以外の疾患モデル動物の開発が望まれている。本研究では、動脈硬化や糖尿病といった生活習慣病において有用であると期待されているウサギについて、多くの研究者がバイオリソースとして活用できるよう、ヒト疾患モデルウサギの系統保存、供給のための拠点形成を目標とし、そのために必要となる基盤技術の整備として、ウサギにおける胚凍結手技ならびにその関連技術の開発・確立を行う。平成25年度は、主に新規凍結保存液の開発と胚凍結条件について検討を行った。その結果、凍結保存液(エチレングリコールとDMSOの混合液)に不凍タンパク質(AFP)を添加することにより、凍結融解後の胚の発生率が向上する事を見いだした(論文投稿準備中)。ただし、添加するAPFの濃度には至適濃度が存在し、AFPを高濃度で添加した場合は無添加の対照群よりも凍結融解後の発生率は低下した。今後は、さらに胚移植を行った場合の妊娠率、産仔数などへ及ぼすAFPの影響についても確認する必要がある。また、内視鏡を用いた胚採取、胚移植技術の確立についても検討を開始した。通常、胚採取、胚移植においていは麻酔下で正中もしくは側腹部を切開し外科的に採取、移植を行う。切開を行うと手術後癒着が生じる場合が多く、ドナーおよびレシピエントともに1回しか実験に使用できない場合が多い。そこで、低侵襲で癒着を生じにくい方法として、内視鏡手術による胚採取、胚移植手技について検討を行う。これにより、胚採取にあたり動物を安楽死せずに繰り返し採取する事が可能、また、低侵襲により胚移植手術後のストレスが軽減し、妊娠率の向上等が期待できる。これらの検討は、動物使用数削減、動物への苦痛軽減など動物福祉に貢献する。本研究は、動脈硬化や糖尿病といった生活習慣病において有用であると期待されているウサギについて、多くの研究者がバイオリソースとして活用できるよう、ヒト疾患モデルウサギの系統保存、供給のための拠点形成を目標とし、そのために必要となる基盤技術の整備として、ウサギにおける胚凍結手技ならびにその関連技術の開発・確立を目的とする。これまでに、ウサギ胚の凍結保存に使用する凍結保存液の検討を行ってきたが、H26年度は、凍結保存に用いるデバイスについて凍結手技の比較検討を行った。クライオチューブ、セルスリーパーおよびクライオトップの3種類を試したところ、クライオトップによる超急速ガラス化法が融解後の胚発生率が最も高いことがわかった。さらに、これまで凍結保存液としてに主に検討してきたDMSOとエチレングリコールの組み合わせよりもフィコールとエチレングリコール(EFS)を用いた場合、融解後の胚発生率が劇的に向上する事を見出した。H25度に検討した不凍タンパク(AFP)の添加に比較してもより簡便で同等以上の成績であった。現在、EFSとクライオトップによる超急速ガラス化法で凍結したウサギ胚の凍結融解後の移植成績について検討を行っているところである。今後、ウサギ胚凍結において、EFSとクライオトップを用いた方法が最も実用的な手技となることが期待される。今後の計画として、WHHL MIウサギなどの疾患モデルの提供を受け、実際に凍結胚による系統保存作業を進めていく予定である。本研究では、動脈硬化や糖尿病といった生活習慣病において有用であると期待されているヒト疾患モデルウサギの系統保存、供給のための拠点形成を目標とし、そのために必要となる基盤技術の整備として、ウサギにおける胚凍結保存ならびにその関連技術の開発・確立について検討を行った。胚の凍結保存方法の検討として、凍結保存液への不凍タンパク(AFP)の添加の効果、凍結に用いるデバイス(クライオトップ、セルスリーパー、ストロー)の種類、凍結保存液の種類、これらの組み合わせ等について検討を行った。また、内視鏡を用いた胚移植技術の確立に関する検討も実施した。その結果、凍結保存液にこれまでウサギでよく用いられていたエチレングリコールとDMSO(EDS)よりもエチレングリコールとフィコール(EFS)を主体とした凍結保存液とクライオトップの組み合わせで凍結した場合、融解後の胚発生率が劇的に向上する事を見出した。また、EFSとクライオトップを用いて凍結融解した胚を仮親に移植して産仔が得られることも確認できた。さらに、内視鏡を用いた胚移植の手技についても確立することができた。これまで、手術後に生じる癒着ため、同一個体への繰り返し移植が困難であったが、内視鏡を用いた移植により同一個体に複数回移植を行うことが可能となった。また、内視鏡による胚移植は、低侵襲であることから胚移植手術後のストレス軽減、早期回復など、妊娠率の向上につながることも期待できる。これらについては、今後、検証して行きたい。

現在、本研究により確立できた手技をもとに、有用な疾患モデルウサギ系統の凍結胚による保存を進めている。しかし、ウサギでは、性成熟に時間がかかる、胚の準備は高コストになる等が問題点である。過排卵処置の条件検討や体外受精手技の確立など高効率なウサギの胚作成技術の検討、確立が今後の重要課題であると考えられる。近年、凍結精子や凍結胚による実験動物の系統保存は、ヒト疾患モデル動物の系統保存、生物資源としての活用に重要な技術となってきている。本研究では、ウサギ桑実期胚をEFS液とクライオトップを用いて凍結することにより、凍結融解後の胚の胚盤胞への発生率は、未凍結の胚と同等の成績が得られることを見出した。また、内視鏡を用いた胚移植手技の確立などヒト疾患モデルとしてのウサギの系統保存に必要な関連技術の整備を行うことができた。胚凍結保存液および凍結保存手技の確立は順調に進んでいるが、内視鏡を用いた胚採取、胚移植技術の確立についてやや難航している。今後、若干の工夫が必要と考えられる。実験動物学胚凍結保存液および凍結手技の検討については、ほぼ終了したと考えられることから、今後は、実際に胚凍結による疾患モデルウサギの系統保存を進めて行く。また、先行してすでに我々が確立した精子凍結技術により我々が維持するウサギ系統のいくつは凍結精子で系統保存されている。これら凍結精子から効率よく胚を得る方法として、凍結精子を用いた体外受精の条件を検討する。人工授精が十分に出来ない精子量でも体外受精を行うことで、効率よく胚を得る事が可能となることが期待される。さらに、内視鏡を用いた胚採取、胚移植技術の確立についても検討を進めていく予定である。大がかりな動物実験施設改修工事に伴う飼育器材の移設、飼育スペースの制限等により、実験に必要なウサギの飼育数、実験室を確保できず、特に、内視鏡を用いた胚採取、胚移植技術の確立の検討が予定通りに実施できなかった。本年度に計画していた実験に関して、実験に適した週齢のウサギを年度内に入手する事ができなかったため、その分のウサギ購入費用が残額として残った。平成26年度は、大学院生(修士)1名を研究協力者として加え、以下の研究を進める予定である。1)新規凍結保存液の開発と胚凍結条件の検討:引き続き、胚凍結条件の検討を行うとともに新たな保存液の探索を継続する。2)内視鏡を用いた胚採取、胚移植技術の確立:引き続き、内視鏡を用いた胚採取、胚移植技術の確立に関する検討を進める。3)凍結精子を用いた体外受精、胚凍結:先行して実施した精子の凍結保存技術の確立より、すでに我々が維持するウサギ系統のいくつは凍結精子に系統保存されている。すでに凍結精子により保存されているウサギ系統について、凍結精子から効率よく胚を得る条件を検討する。凍結保存された精子から多くの受精卵(胚)を得るためには、体外受精による方法が効率的であると考えられる。人工授精が十分に出来ない精子量でも受精卵を得る事が可能となることが期待される。残額については、次年度に実験に適した週齢ウサギが得られ次第すみやかに執行する。
超新星残骸で加速される宇宙線総量の測定と粒子加速における注入問題の解決

地球には宇宙から絶えず宇宙線と呼ばれる高エネルギー粒子が降り注いでいる。その起源、つまり、どのような天体で粒子がエネルギーを得るのか(加速されるのか)は、天文学・物理学の大きな問題となっていた。近年の宇宙観測や理論的研究の進展により、超新星残骸において宇宙線が加速されていることが明らかになりつつある。しかしながら、一つの超新星残骸がどれだけの量の宇宙線を生成できるのかという問題や、どんな条件を満たした粒子が加速されるのかという問題は、依然として未解決のままである。本研究では、X線帯域での超新星残骸の観測を行い、これらの問題の解決を目指す。
唾液腺の老齢化に伴い出現する蛋白質の同定と発現機序の解明

加齢に伴う唾液分泌量の減少要因を明らかにする目的で、唾液腺組織の腺房や導管部の細胞における微細構造の変化や細胞が産生する蛋白質に注目し、免疫組織学的、微細構造学的、生化学的な手法を用いて実験を行った.その結果、加齢に伴い唾液腺組織の萎縮、アミロイド蛋白の発現、免疫抗体の一部で加齢とともに発現する蛋白質の存在が示唆された.加齢に伴う唾液分泌量の減少要因を明らかにする目的で、唾液腺組織の腺房や導管部の細胞における微細構造の変化や細胞が産生する蛋白質に注目し、免疫組織学的、微細構造学的、生化学的な手法を用いて実験を行った.その結果、加齢に伴い唾液腺組織の萎縮、アミロイド蛋白の発現、免疫抗体の一部で加齢とともに発現する蛋白質の存在が示唆された.平成20年度は、生後6、12ヶ月の舌下腺および顎下腺組織の材料採取を中心に行いました。分泌細胞の分泌物質の性状を組織化学的に検討する目的で、H-E染色、特に糖質検出のためのPAS(過ヨウ酸-シッフ反応)、アルシアンブルー(AB)染色を施しました。生後12ヶ月までの両唾液腺の染色性は、成熟期のものと比較して際だった変化はみられなかった。さらに、導管および腺房細胞に発現する蛋白質の局在を検討する目的で、各種抗体を用いた免疫組織化学的検索を行いました。まず、コンゴーレッド染色により導管周囲および腺房細胞間、小葉間結合組織に沈着するアミロイド蛋白の確認を試みたところ、生後12ヶ月までの両唾液腺では老齢化指標であるアミロイド蛋白の沈着は認められませんでした。続いて、舌下腺および顎下腺に存在する粘液細胞、漿液細胞や導管に発現する蛋白質について、現在までに得られた顎下腺、舌下腺の標本を持参し、海外研究協力者であるArthur R. Hand教授と共に種々の抗体を用いて、老齢化に伴い出現する蛋白質の発現時期や部位について比較検討を行いました。舌下腺の粘液細胞はSMGD, Mucin19抗体、漿液性終末部(半月)はSMGB, PSP抗体に良好な反応を示しました。特にPSP抗体は、雄よりも雌で良好な免疫活性を呈し、Mucin19抗体は加齢に伴い反応性の低下が認められました。また、顎下腺の漿液細胞はGRP抗体、顆粒管導管はEGF, NGF抗体、介在部導管はCSP1, SMGB, SMGD, SMGC抗体で良好な免疫活性を示しました。特にSMGCは加齢に伴い顆粒管、介在部導管で反応性が低下し、SMGD抗体は逆に加齢に伴い介在部導管、漿液細胞で強い免疫活性を呈しました。今後は、これらの結果をもとに老齢化に伴い出現する蛋白質の発現時期や部位についての詳細な比較検討を行ってまいります。平成21年度は、生後6、12ヶ月のラット唾液腺組織の追加採取に加えて、主として生後18ヶ月の試料採取を中心に行いました。ラットの体重は平均で、生後6ヶ月で約650g、生後12ヶ月で約770g、生後18ヶ月で約836gまで増加し、全体としては緩やかな増加傾向を呈していましたが、生後18ヶ月をピークに減少傾向を示す個体も出現してきました。生後18ヶ月の顎下腺、舌下腺において、分泌細胞の分泌物質の性状を組織化学的に検討する目的で行ったH-E染色、糖質検出のためのPAS(過ヨウ素酸-シッフ反応)、アルシアンブルー(AB)染色の結果は、生後6、12ヶ月の染色性と比較して際立った変化は認められませんでした。一方、老齢化指標となるアミロイド蛋白の局在を検出する目的で行ったコンゴーレッド染色では、生後18ヶ月以降の個体において顎下腺、舌下腺ともに導管周囲および腺房細胞間、小葉間結合組織にアミロイド蛋白の沈着を認めるようになりました。導管および腺房細胞に発現する蛋白質の局在を検討する目的で行った免疫組織化学的検索では、生後18ヶ月の舌下腺粘液細胞において、SMGD, Mucin19抗体、漿液性終末部(半月)はSMGB, PSP抗体に良好な反応を示し、特にMucin19抗体は加齢に伴い反応性の低下がみられました。また、顎下腺の漿液細胞はGRP抗体、顆粒管導管はEGF, NGF抗体、介在部導管はCSP1, SMGD, SMGD, SMGC抗体で良好な反応を示し、特にSMGC抗体は加齢に伴い顆粒管および介在部導管で反応性が低下し、SMGD抗体は加齢に伴い介在部導管と漿液細胞で良好な反応を示しました。さらに、老齢化に伴い出現する蛋白質の発現時期を検討する目的で行った生後6ヶ月の顎下腺と舌下腺の電気泳動の結果では、分子量45,000、29,000、14,300付近で両腺共通の発現を呈しましたが、顎下腺では分子量20,100、舌下腺では分子量45,000から66,400の間に特異的な発現を認めました。今後は、これらの結果をもとに老齢化に伴い出現する蛋白質の時期による違いや部位について詳細な比較検討を行う予定です。平成22年度は、生後6、12、18ケ月のラット舌下腺および顎下腺組織の試料採取に加えて、生後24ケ月の試料採取を中心に行いました。

生後24ケ月の分泌細胞の分泌物質の性状を組織化学的に検討する目的で、糖質検出のためのPAS(過ヨウ素-シッフ反応)、アルシャンブルー(AB)染色を行ったところ、生後18ケ月までの両唾液腺と比較して、両唾液腺で染色性の低下がみられました。さらに、導管および腺房細胞に発現する蛋白質の局在を検討する目的で、各種抗体を用いた免疫組織学的検討を行いました。コンゴーレッド染色によるアミロイド蛋白の発現結果は、生後6、12ケ月では、舌下腺、顎下腺ともにどの部位にもアミロイド蛋白の発現はみられませんでしたが、生後18ケ月で両腺ともに、導管周囲および腺房細胞間、小葉間結合組織内にアミロイド蛋白の発現がみられ、この所見は生後24ケ月の舌下腺、顎下腺でも同様に観察されました。生後6、12、18ケ月までの舌下腺の粘液細胞で良好な反応を示したSMGD抗体とMucin19抗体は、生後24ヶ月においてSMGD抗体は同様の反応を呈し、Mucin19抗体の反応性は生後18ケ月と比較してやや低下していました。生後6、12、18ケ月までの顎下腺の漿液細胞で良好な反応を呈したGRP抗体は、生後24ヶ月でやや反応性の低下がみられました。また、生後18ケ月までの顎下腺の顆粒管導管と介在部導管に良好な反応を呈したSMGB抗体,SMGC,抗体SMGD抗体のうち、特に生後24ケ月になるとSMGC抗体で、顆粒管導管と介在部導管の両者の染色性が生後18ケ月に比べて低下し、逆にSMGD抗体は生後18ケ月と比較して介在部導管でより強い反応性を示していました。今年度は最終年度にあたるため、今回の結果の総括を行います。
長期入院患者の退院支援に対する看護師のモチベーションを高く保つための要因

本研究は、精神科病院で5年以上の長期入院をしている患者を次々に退院に導いた、ある病棟の看護師の退院促進に対するモチベーションが、どのように醸成され、継続されているかを明らかにするために計画した。研究者の所属施設の倫理審査承認後、研究対象施設の倫理審査を受けるため当該施設管理者に研究の主旨を説明し、了承を得た後、準備を進めた。当初の予定では当該施設倫理委員に書類を回覧してもらって承認を得、今年度中にインタビューを終了する予定であったが、当該施設で外部者が研究員をつとめる研究が極めて珍しいということもあり、正式に倫理委員会を開催する場にかけるように指示された。その中で当該施設内に研究協力者を立てることが有効であると示唆を受け、当該施設管理者に推薦してもらった。そして研究協力者と研究の主旨、研究方法を共有するとともに、審査書類の作成と研究対象者の選定方法の再考などを実施していった。審査書類作成にあたっては当該施設倫理委員からの指導も仰いだ。2017年2月13日に倫理審査を受け、承認され、数名インタビューのアポイントもとっていたのだが、研究者の体調不良により研究継続を断念、補助金を辞退することになった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
災害時の効果的かつ実際的な心理社会的支援活動のための教育訓練プログラムの研究

我が国の災害支援の専門機関である日本赤十字社(以下日赤)の災害時における心理社会的支援活動に着目し、その効果的な活動のための教育訓練プログラムを検討した。教育プログラムには、遺族対応や中長期的支援が盛り込まれる必要があり、実施訓練も重要であることが支援活動に当たった日赤職員から指摘された。東日本大震災のような広域災害では、後方支援体制とニーズとのマッチング、中長期的支援体制が求められる。しかし、全国組織であり、我が国の災害支援の専門機関である日赤も財政、マンパワーに限界があり、ボランティアや他支援団体との協力体制が重要であることが東日本大震災の支援活動から明らかとなった。本研究申請段階では予測していなかった東日本大震災が2011年3月に日本を襲い、かつ本研究も2011年11月に再採択になったことを受けて、申請時に計画していた災害専門機関である日本赤十字社の「こころのケア」教育の教育研修プログラムに特化した研究から、より実際的な東日本大震災で行われている支援活動の展開や調査活動などのフィールドワーク研究も行う必要があった。また、研究内容と研究対象の幅広さに対応出来るように、研究分担者や研究協力者の増員を図った。研究代表者初め、研究分担者の多くは、東日本大震災に対する日本赤十字社や臨床心理士会、その他団体の支援活動に主導的、主体的に関わってきた。今年度の本研究実績として、次の3点が挙げられる。(1)被災地および避難地域での被災者の支援、支援者支援本研究費が採択された11月には、避難所はほとんどが閉鎖され、被災者は仮設住宅あるいは、被災地から遠い避難地域に転居している時期で、急性期支援から中長期支援の模索が行われた。子どもを対象にしたキャンプの企画実施、大人や子どもを対象とした仮設住宅での集会所の支援、親戚宅への避難者と受け入れ者の相談体制の構築と実施、幼稚園教員、保育士、教育関係者への研修や相談受付体制の構築と実施を行った。(2)日本赤十字社の支援活動の実態とその従事者へのアンケート調査の準備東日本大震災に際して行われた日本赤十字社の心理社会的支援活動に研究代表者らは直接一部に関わってきたが、支援活動領域の幅が広くまた関わった人員もかつてない規模であり、全容を把握すべく資料の収集を行った。また、関係者の一部へのアンケートの実施し、アンケート項目などの検証を行った。(3)知見の公表と学術交流等の推進学術集会および研究集会、または地域の要請に従って、災害支援にかかわる知見や東日本大震災で得られた知見を積極的に公表し、さらに学術的知見を高めるための研修に参加した。発表および招待講演の一部は、成果として挙げた。本研究は、我が国の災害支援の専門機関である日本赤十字社(以下日赤)の災害時における心理社会的支援活動に着目して、その効果的な活動のための教育訓練プログラムに関する研究課題として提案した。しかし、東日本大震災の発災とH23年度途中の再採択となったことを受けて、研究計画を大幅に変更することを余儀なくされたが、当初予定の研究計画の推進も図ることが出来た。H25年度の研究実績として次の4つを挙げる。1(災害専門機関である日赤を対象とした研究)東日本大震災に際して行われた心理社会的支援活動に従事した日赤のこころのケア要員を対象に、こころのケア活動の実態や教育研修・訓練の在り方についてのアンケート調査結果の分析を実施。また、東日本大震災を受けて改訂された心理社会的支援の教育訓練プログラムに基づく日赤の救護員、看護師への教育研修活動に協力を行い、効果の測定を図った。2(災害支援教育、支援者支援方法、支援ツールの開発)災害時の意思決定を議論するカードゲームの「クロスロードゲーム」に、多様性への気づきを促す仕組みを追加拡張し,ウェブベースのアプリケーションとして実装した。また、災害支援者の支援教育と支援者支援、トラウマや悲嘆反応のためのサイコドラマの適用可能性を探究した。3(国際情報交換及び調査)中国及びフィリピンでの自然災害(四川大地震・台風30号)に関わる支援者との情報交換および支援活動の実態について調査を行った。4(知見の公表と学術交流の推進)国内外の学術研究集会(国内・中国・イタリア・オーストラリア)及び学術雑誌、著作にて知見を公表し、学術及び専門技能向上のために研修にも積極的に参加した。本研究は、我が国の災害支援の専門機関である日本赤十字社(以下日赤)の災害時における心理社会的支援活動に着目し、より効果的な心理社会的支援活動を行うための教育訓練プログラムに関する研究であるが、東日本大震災の発災や年度途中での再採択となったことを受けて、より実際的な災害支援活動のフィールドワーク研究を含む研究へと発展させていく必要があった。H24年度の研究実績として次の4点を挙げることが出来る。1(被災地及び避難地域での被災者及び支援者支援)

日赤は東日本大震災で初めて仮設住宅支援を行い、日赤や様々な民間団体はさらに心理社会的支援事業として青少年を対象とした戸外活動を実施し、これら活動への協力と実施状況の調査を行った。また、サイコドラマによる支援者支援を被災県で試みた。2(日赤こころのケア活動従事者へのアンケート調査およびアプリケーションの試作)東日本大震災に際して行われた日赤の心理社会的支援活動に従事した要員に、活動の実態や教育研修・訓練在り方についてのアンケート調査を実施した。またコミュニケーションシステムを提案して、心理社会的支援活動のための教育訓練のためのアプリケーションを試作した。3(国際情報交換)オーストラリアのサイコドラマの第一人者や国際赤十字・赤月社連盟の心理社会的支援センター所長を招いて研究交流と、被災地での支援活動を共同調査を行い、国際的観点から日本の心理社会的支援活動の特徴を検討した。4(知見の公表と学術交流の推進)国内外の学術研究集会で積極的に知見を公表し、学術及び専門技能の向上のために研修にも参加した。災害支援の有効性は、支援を具体的に展開し実施して初めて検討出来る。その研究の場は、具体的現実の災害被害の現場にあり、しかも、大規模災害においては広範囲にわたる被害地域、多数の被災者や支援者などの関係者があり、その実態の包括的解明は容易ではない。しかし、本研究での研究者は、主導的かつ主体的に支援活動に関わりあるいは活動を展開し、その経験を積極的に公表し、あるいは研修に参加して、学術の進展とともに研究推進のための技量と関係者との交流に務めている。全体の中では、ー部ではあっても、研究の目的を達成するために一定の研究成果を挙げていると考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。日赤の支援活動や教育研修活動に焦点化して、研究を進めることを当初計画していたが、予期せぬ東日本大震災によって、実際的支援活動を研究対象に取り入れながら進める研究となった。こうした不測の事態への対応は研究計画に織り込まれていたが、予想以上の大規模災害によって、日赤の支援活動自体が前例のない長期にわたる支援活動となり、さらに仮設住宅支援や青少年育成事業を行うなど異例の多様な支援活動を展開する事態となった。こうした支援活動の広がりは、心理社会的支援活動として重要な研究の進展につながるが、予定していたアンケート調査の実施が遅れることとなった。しかし、集計と分析は年度を超えることになるが、H24年度中にアンケート調査を実施することが出来たことは、おおむね研究の順調な進展と考えられる。また、海外の研究者や実際家との交流を必要な場合に行い、研究協力を依頼することを昨年度計画したが、H24度には、オーストラリアやデンマークの研究者を招聘し、災害支援教育や心理社会的支援プログラムについての検討を行うことが出来た。以上のような支援活動の展開に関わる調査研究や海外研究交流を通じた研究成果の公表も行っており、一定度の研究計画の達成が得られているものと考える。次年度以降も、やはり東日本大震災にかかわる心理社会的支援活動の本研究計画関係者の取り組みを推進かつ総括し、同時に、災害専門機関としての日本赤十字社の東日本大震災での支援活動の資料を収集分析する。
3次元回路並列化を駆使したディジタル波形整形処理による超高速多値伝送技術の開発

大規模集積回路システム内において、電気配線上での通信の大容量化に伴い、信号の多値化と高周波数化が進んでいる。しかし、それに伴って受信端での伝送波形の歪みの影響が複雑化してきており、さらに高周波雑音やD/A変換(DAC)回路等の非線形性の影響がその問題を深刻化させている。特に、本研究では多値伝送特有の伝送歪みの影響に対して、より柔軟に受信端にて歪み等の影響を除去可能な波形整形回路の開発を目指している。H30年度では、これまで申請者が提案したディジタル信号処理に基づく波形整形回路をベースに、多値伝送に対応した新たな波形整形回路の基礎開発に取り組んだ。具体的には、伝送路で生じる多値伝送特有なシンボルパターン依存の伝送歪みの影響をパラメータ調整で柔軟に制御可能とし、受信端でのアイパターン評価にて振幅および時間軸方向にアイを改善可能な波形整形回路の開発および評価に取り組んだ。従来のディジタル信号処理に基づく波形整形に加え、アナログ等化回路の概念を取り入れる事で、高周波数特性を改善し、多値伝送歪みに対して効果的な歪み補正が実現可能なディジタル・アナログハイブリッドの波形整形回路を新たに提案した。さらに、差動信号に対応した伝送評価用のプリント基板を新たに試作し、PAM-4(Pulse amplitude modulation-4)伝送において提案した波形整形の基礎的な効果をシミュレーションおよび実測にて評価した。基礎な評価の結果、従来回路に比べ、提案回路では回路パラメータ調整によって多値伝送の歪み除去に有効かつ柔軟な波形整形効果が得られる事を確認した。実測評価では、任意の高周波信号を生成可能な測定器(任意波形発生器)による実測評価に加え、書き換え可能なハードウェアであるFPGAによる実装評価に向けたシステム開発に取り組んだ。さらに、次年度計画の伝送波形歪み評価の事前検証を進めた。今年度は当初の計画通りに、多値伝送特有の伝送歪みの特徴に考慮した波形整形回路の開発に取り組んだ。具体的には、新たにディジタル・アナログハイブリッドの波形整形回路を提案し、試作したマイクロストリップ線路の実測特性に基づいたシミュレーションにて波形整形の基礎的な効果検証を実施した。さらに、測定器連携による実測波形での評価を実施し、実測での検証も実施した。その成果は、国内外の関連学会および研究会で発表しており、IEEE International Symposium on Multiple-Valued Logic 2019での成果発表も決定している。しかしながら、今年度予定していたFPGAとDAC回路による実機評価にて、高周波回路特有の実装上の問題が生じた事で当初予定していた実装評価が完了できていない。このため、当初の計画に比べて進捗にやや遅れが生じている状況である。H31年度は、FPGA回路とDAC回路による実機での実測評価を進めつつ、提案した波形整形回路の伝送路環境に応じた自動調整に向けた受信端での多値伝送歪み評価手法の開発を計画している。具体的には、通信の信号周波数に対して低周波数(低サンプリングレート)でサンプリングした受信端波形データに基づき、統計的な手法によって受信端伝送歪みの数値的評価を実現する手法を開発する。さらに、その評価手法の有効性について、基礎的な評価および検証を実施する計画である。低サンプリングレートで伝送波形の歪み評価を実現可能にする事で、歪み評価回路の実装コストを抑える効果を検証する。さらに、その評価結果を用い、伝送路特性に応じた波形整形回路の回路パラメータの自動調整アルゴリズを検討し、シミュレーションと実測による評価および有効性の検証を計画している。

具体的には、新たにディジタル・アナログハイブリッドの波形整形回路を提案し、試作したマイクロストリップ線路の実測特性に基づいたシミュレーションにて波形整形の基礎的な効果検証を実施した。さらに、測定器連携による実測波形での評価を実施し、実測での検証も実施した。その成果は、国内外の関連学会および研究会で発表しており、IEEE International Symposium on Multiple-Valued Logic 2019での成果発表も決定している。しかしながら、今年度予定していたFPGAとDAC回路による実機評価にて、高周波回路特有の実装上の問題が生じた事で当初予定していた実装評価が完了できていない。このため、当初の計画に比べて進捗にやや遅れが生じている状況である。H31年度は、FPGA回路とDAC回路による実機での実測評価を進めつつ、提案した波形整形回路の伝送路環境に応じた自動調整に向けた受信端での多値伝送歪み評価手法の開発を計画している。具体的には、通信の信号周波数に対して低周波数(低サンプリングレート)でサンプリングした受信端波形データに基づき、統計的な手法によって受信端伝送歪みの数値的評価を実現する手法を開発する。さらに、その評価手法の有効性について、基礎的な評価および検証を実施する計画である。低サンプリングレートで伝送波形の歪み評価を実現可能にする事で、歪み評価回路の実装コストを抑える効果を検証する。さらに、その評価結果を用い、伝送路特性に応じた波形整形回路の回路パラメータの自動調整アルゴリズを検討し、シミュレーションと実測による評価および有効性の検証を計画している。研究の遂行に合わせて計画通りに設備等を導入したが、若干の価格変動のため次年度使用額が生じた。次年度計画している設備等の購入に合わせて使用する予定である。
大脳視覚野モデルを用いたトンネル切羽の解析・認識システム

自己組織化マップ(SOM:Self-Organizing Map)は,大脳視覚野のモデルであり,目から入ってきた画像情報の類似度をマップ(地図)上の位置関係で視覚的に表現することができる.これは,脳の持つ基本的な情報処理機能であり,画像(視覚情報)だけでなく音(聴覚情報)についても適用可能である.本研究の目的は,この脳モデルを用いて,これまで点検者(人間)が行っていた切羽画像等の認識を機械に代替するためのシステムを構築することである.建築土木業界では,トンネル等のインフラストラクチャの老朽化が急速に進んでいる上に,これらの点検者が減少しており,その機械化が急務となっている.本研究では,機械学習の1つでもあるSOMを用いて,これらの点検を可視化・自動化するためのアルゴリズム開発とその専用システムの構築を行う.H30年度は,欠陥を含む標準コンクリート試験体を用いて約1万個の打音データを取得し,これを学習データとしてSOMを生成した.ニューロン数は,昨年度からの予定に沿って100×100ニューロンを目指したが,60×60ニューロンの方が高い正解率を得られることが分かった(学習データ数に対して,最適なニューロン数が存在すると考えられ,約1万個の学習データに対しては60×60ニューロン程度のサイズが最適なものと考えられる).正解率,適合値,F値を評価した結果,ほぼ実使用可能な値を得ることができた.システム開発においては,1つのzynq(プロセッサ内蔵型FPGA)に60×60のニューロンを実装した専用ハードウェアを完成し,ソフトウェア処理(Core-i7プロセッサ使用)に対して約18倍の高速化を実現した.また,1つのニューロンをこれまでの単純な構造から,多層パーセプトロンに変更した構造を提案した.これにより,適合率を約10%向上することができた.標準コンクリート試験体から約1万個以上の打音データを取得することができ,昨年度以上に大規模な学習が可能となった.これを用いてSOMの学習を行い,これまでの正答率(正解率)の評価だけでなく,再現率を含めた評価を行った.その結果,正解率,再現率ともに約20回の試行の平均で,それぞれ74%,90%の値を得た.特に再現率は,疑陰性(欠陥を誤って健全と判断してしまう判定)に対する指標であり,この値が90%を得たことは評価できると考える.さらに,SOMのニューロンを単純なニューロンから多層パーセプトロンに変更した構造を提案した.この構造で,上記と同様の評価を行ったところ,正解率,再現率は,ともに89%となった.提案手法の方が若干(1%)の再現率低下があったものの,正解率を15%高められたことは,本構造の有効性を示す結果と考えられる.また,トンネル切羽画像の地層判定に多層パーセプトロンを適用したところ,トンネル断面のCL級地層とCM級地層,および非地層(トンネル外壁コンクリート)に対して,それぞれ,57.4%,78.3%,96.5%の正解率を得ることができた.現状では,まだ,SOMを適用した学習には至っていないが,SOMと多層パーセプトロンを適用した上記の手法を用いることで,さらに高い正解率が得られると考えられる.なお,SOMのみをトンネル切羽画像断面に適用したところ,良好な自己組織化が行われていることも確認できた.専用システムの開発に関しては,昨年度の提案アーキテクチャをさらに深化させ,SOMの計算並列性をSOM全体だけでなく,ニューロン内部の積和演算の並列性も活かした回路を提案することができた.そして,これらをzynq(プロセッサ内蔵型FPGA)に実装したところ,60×60ニューロンのSOMで,ソフトウェア(CPU:Core-i7)に対して18.52倍の高速化を実現できた.最終年度となる今年度は,提案システムを実用化に近づけるための検討を進めるとともに,実用化のための課題を明らかにする.昨年度までの研究期間で,SOMをトンネル切羽やコンクリート欠陥の判定(診断)といった土木技術応用に適用するための基本的な構造や条件を明らかにすることができた.本年度は,この結果を,これまで開発してきたzynq(プロセッサ内蔵型FPGA)に実装する他に,既にある打音データ取得システム(佐藤工業製の「健コンポータブル」)にも実装し,SOMによる新たな判定システムの実利用での問題点を明らかにする.健コンポータブルは,Windwosパソコンをベースとしたシステムであり,土木現場等に容易に持ち込むことができる.これより,昨年度まで検討したSOMの結果をソフトウェアによって組み込み,土木現場や展示会でデモすることによりユーザの意見聴取を行う.また,これまで,打音データの前処理においては,数値データ処理(FFT)のみを対象としていたが,打音データを取得するための収音機の影響も無視できないことが分かってきている.今年度は,この点についても評価を進める予定である.一方,zynqによる専用システムについては,さらに大規模なSOMを実現する手法について検討と実装を行う.昨年度は,1つのzynqに最大60×60ニューロンを実装することができた.ここで,2台のzynqをTCP/IPプロトコルネットワークで接続し,ニューロン数を2倍にしたところ,十分な高速計算性能が得られなかった.これは,ネットワークによるデータ転送オーバーヘッドが原因であり,別の方法を検討する必要がある.具体的には,zynq用の専用バスを用いて,複数のzynqを直接接続するといった方法である.本年度は,これら複数zynq間の接続方法について検討し,専用ハードウェアシステムの基本プロトタイプを完成する.

自己組織化マップ(SOM:Self-Organizing Map)は,大脳視覚野のモデルであり,目から入ってきた画像情報の類似度をマップ(地図)上の位置関係で視覚的に表現することができる.これは,脳の持つ基本的な情報処理機能であり,画像(視覚情報)だけでなく音(聴覚情報)についても適用可能である.本研究の目的は,この脳モデルを用いて,これまで点検者(人間)が行っていた切羽画像等の認識を機械に代替するためのシステムを構築することである.建築土木業界では,トンネル等のインフラストラクチャの老朽化が急速に進んでいる上に,これらの点検者が減少しており,その機械化が急務となっている.本研究では,機械学習の1つでもあるSOMを用いて,これらの点検を可視化・自動化するためのアルゴリズム開発とその専用システムの構築を行う.H29年度は,既にH28年度までに行った準備実験用SOMプログラム(切羽用SOMプログラム)を改良し,その最適化を行った.具体的には,切羽画像だけではなく,トンネルの叩き点検データ(打音データ)を用いて最適化を行った.ここで,打音データを用いた理由は,標準試験体と実際のコンクリート構造物から大量のデータ(Big Data)を入手できるためである.試験体から得た約8,000のデータを用いてSOMを構築し,その精度を実構造物データで評価したところ,実用的な類似度マップを構成することができ,かつ,実用的な認識精度を実現できる見通しを得た.また,専用システムについては,(株)Xilinx社のシステムオンチップ型FPGA(書き換え可能集積回路)であるzynqを対象として,回路設計を行った.その結果,SOMの近傍関数を高速に実行できる回路構成を提案することができた.トンネル切羽の準備実験用に作成したSOMを基礎として,これを80×80ニューロンまでのSOMとして拡張し,さらに,約8,000個の実データ(コンクリートの打音データ)を用いてSOMの構築を行った.コンクリートの打音データについては,切羽と同様に周波数空間でのデータ(FFT)に変換したものを用いた.作成されたSOMについて,実コンクリート構造物のデータの類似度マップを作成したところ,欠陥の種類の類似度を反映した類似度マップを実現することができた.また,欠陥種の認識評価を行ったところ,約90%の正答率を得ることができた.この正答率は,Deep Learningとほぼ同じ正答率であり,本システムは,高い認識率を実現するとともに,類似度(切羽画像同士の類似度や打音データ同士の類似度)を視覚的に表現できるシステムとして利用できる(実用化できる)見通しを得ることができた.また,専用システムについては,SOMの近傍関数をこれまでの乗算ではなく,シフト演算によって実現する手法を提案した.これにより,専用回路の回路規模を約1/3に減じることが可能となる.一方,シフト演算によるSOMを用いても,生成される類似度マップとその認識率は乗算器を用いた場合とほぼ同等であることを確認した(シフト演算によるSOMの精度低下は無いことを確認した).また,SOMのベクトル計算を,その要素ごとに並列演算することで高速化を実現し,ソフトウェア(CUP:Corei 7)でSOMを形成する場合に比べて,約3倍の高速化を実現することができた.
分光偏光度特性による予見的植物活力度の評価法に関する基礎研究

1.分光反射率測定とNDVIによる植生評価:植生解析にはNDVIが常用されている。今回、NDVIの根拠であるレッドエッジの性能を評価すべく連続分光スペクトル測定を波長を変数として微分をした。当然、レッドエッジで大きなピークが観測されるが、このピークが植物(ここではキャベツ)へのストレスで短波長側にシフトし、かつピーク値も大きくなっている事が分かった。すなわち、植物へのストレスがレッドエッジ、従ってNDVIに反映されている事を確認した。しかし、このスペクトル微分では0.5μm付近でもピーク値があり、同ストレスに対するこのピーク値の変化の方がレッドエッジでのそれよりも高感度であり、この波長での新たなNDVIの定義の方が有効である事を見出した。2.分光偏光度特性による植生状態の評価、およびNDVIとの関係:植物(キャベツ)へのストレスに対するNDVIと分光偏光度の計測感度の比較を行った。因子分析により663,1450nmを選択し、これら2波長での分光偏光度特性とNDVIとのストレス負荷後の反応比較では、NDVIでは19日後、1450nmの分光偏光度では10日後、663nmの分光偏光度では7日後に一定の変化が現れた。すなわち、分光偏光度がNDVIに比べて日数で3倍程度、感度が良い事を示している事が分かった。3.分光偏光度画像計測とその植生活力度評価への応用:簡易CCDカメラに帯域フィルタと偏光フィルタをセットし、分光偏光度画像を取得した。植物葉を点で計測するのと葉全体の偏光度画像をパターンとして観測するのとは情報の質と量に大差がある。キャベツやジキタリスにストレシを与えて分光偏光度画像を測定し、これを普通のカラー画像を参照し、比較した。ジキタリスの葉表面はちぢみ状態であり、偏光度画像がカラー画像に比して有用な情報を先行的に得る事は出来なかった。一方、キャベツ葉では、Blue, Green, Red, Infrared間の葉全体のデータを使ったB, G, R, Iの組み合わせで相関係数を求め、これをストレス日数との関係で日変化を見るとこの挙動に大きな差異が確認できた。ストレスなしではB-G, R-Iの相関係数の日変化が類似し、別にB-I, G-I, B-Rが類似した。また、この2グループの日変化の挙動は逆傾向にある。しかし、各種ストレスが加わるにつれて、これらの関係や秩序が順次、乱れて錯綜する。すなわち、カラー画像では確認できない植物へのストレスを、偏光度画像の相関係数とその時間的挙動は捕らえていた。4.植物の活力度測定とは:研究計画の最終年度にあたり植物の活力度測定について再考した。従来のリモートセンシングによる植生計測・植生解析は人間で言えば「人口密度調査」であったと考える。これに対して植生の「活力度計測や評価」とは人間の「健康診断、体力測定」に対応するもので、この視点からのアプローチが必要である事に気がついた。森林がどれだけ元気かは単に森林密度やクロロフィル量(人間なら人口)だけで定義できるものではなく、別冊の研究報告に述べる様な、新たな視点と計測・評価方法が必要であると言う考えに気がついた。

ストレスなしではB-G, R-Iの相関係数の日変化が類似し、別にB-I, G-I, B-Rが類似した。また、この2グループの日変化の挙動は逆傾向にある。しかし、各種ストレスが加わるにつれて、これらの関係や秩序が順次、乱れて錯綜する。すなわち、カラー画像では確認できない植物へのストレスを、偏光度画像の相関係数とその時間的挙動は捕らえていた。4.植物の活力度測定とは:研究計画の最終年度にあたり植物の活力度測定について再考した。従来のリモートセンシングによる植生計測・植生解析は人間で言えば「人口密度調査」であったと考える。これに対して植生の「活力度計測や評価」とは人間の「健康診断、体力測定」に対応するもので、この視点からのアプローチが必要である事に気がついた。森林がどれだけ元気かは単に森林密度やクロロフィル量(人間なら人口)だけで定義できるものではなく、別冊の研究報告に述べる様な、新たな視点と計測・評価方法が必要であると言う考えに気がついた。1.植生解析、特に植生活力度評価指標への分光偏光度の利用は調査の結果、過去には特筆すべき報告はなかった。ただし、多くの葉面の偏光角は約55度であり、偏光度(分光されていない)の利用により樹種の判別精度が向上する、と言う報告はある。2.本研究は分光偏光度の利用であり、まず、これの光学的計測モデルを検討した。その結果、葉表面にクチクラ層がある樹葉では、(半)透明のクチクラ層で鏡面反射があり、その下層のクロロフィル層で散乱反射する2層モデルで近似でき、この種の葉面の分光偏光度の測定データをよく説明出来る事を確認した。3.植物活力度は葉内水分量の変化で比較的把握出来るが、この波長はリモートセンシングでは大気中水蒸気による吸収帯であり遠隔計測では利用できない。しかし、大気水蒸気に邪魔されない可視・近赤外波長域でも分光反射率と分光偏光度を併用すれば葉内含水量の変化、すなわち活力度情報が収集可能である事が分かった。4.植物活力度の変化に対する分光偏光度の変化は、主に樹葉表面の微妙な形状変化を反映している様である。しかし、この微妙な葉面の形状変化は分光反射率には現れない。よって、この相違をうまく利用する事が重要である。これらについては、次年度において詳細に追求したい。1.植物の活力度について測定対象として「いちご、コマツナ、アスプレニウム、キュウリ、その他」について、「正常環境での生育、水なしストレス、水過多ストレス、遮光ストレス」による成長活力度の評価を行った。特に、植生に対するこれらのストレスが、可視や近赤外波長域の分光反射率特性に先行して分光偏光度特性に現れるか否かの確認を目的とした種々の実験と計測を行った。なお、ここでの観測は植物葉の偏光角として報告されている観測角55度付近での計測結果である。2.分光反射率特性と植物活力度の関係について確認実験の意味で行った分光反射率と植生状態との関係は、原理的に葉内水分やクロロフィル量の計測であり、従って、これが直ちに植物活力度の評価にはならない事を再確認した。3.分光偏光度特性と植物活力度の関係について1nmの波長分分解能で分光偏光度計測を行い、これをデータ処理した。その結果、特に「水なしストレス」の状態を観測波長に依存せずに、例えば可視波長域の偏光度でも同定可能である事を確認した。
鉄筋コンクリート構造物の三次元解析におけるコンクリートと鉄筋モデルに関する研究

前年度の研究では、三次元解析における鉄筋のモデルとグプタらによって提案された統一化塑性モデルと東京大学前川らによって提案されたEPFモデルの比較検討行った。その結果統一化塑性モデルでは、さまざまな応力状態における応力-ひずみをシミュレーションすることができるが、繰り返し計算ではコンクリートの除荷特性を正しくシミュレーションできていないことが分かった。このモデルは一つのダメージパラメータしか使用していないことが、この問題の原因として考えられる。そこで本年度は、、多数のダメージパラメータを使用し、コンクリートの繰返載荷でのシミュレーションの可能性を調べる目的で研究を行った。三軸のそれぞれの方向に2つずつ(引張と圧縮)全部で6つのパラメータが必要だと仮定し、これらのダメージパラメータを使用して繰り返し載荷時の応力-ひずみをシミュレーションする可能性を調べ、一軸及び二軸におけるそれぞれのダメージパラメータの関係を検討した。一軸と二軸の圧縮引張のシミュレーションを行った結果、次のことが言える。1.一軸の場合は、それぞれのダメージパラメータが独立であると仮定し、Focal point modelで求められた除荷特性によって、このモデルを用いて最も正確に応力-ひずみの関係をシミュレーションすることができた。2.二軸の場合は、前川らによる実験結果から二つのダメージパラメータが線形的な関係があることが分かった。一軸で求められた除荷特性とダメージパラメータの関係を二軸で実行すると、論理的な解析結果が観察された。Hsuらの実験結果と比較しても同じような傾向が見られた。以上の研究結果から今後更に深くマルチダメージモデルを研究する必要がある。特に、二軸圧縮などの状態を検討する必要がある。本研究では、三次元解析で鉄筋とコンクリートの材料特性を検討し、鉄筋コンクリート部材において三次元拘束状態で起こる鉄筋の曲げによる現象をシミュレーションすることが主な目的です。本年度は、次のような基礎的研究を実施した。3)鉄筋のはり要素を発展し、このモデルではgauss pointで応力ひずみを計算し、横軸の変形によって長さ方向の強度の現象をシミュレーションすることが可能になった。コンクリートの統一可塑性モデルと一緒に三次元解析を行い、鉄筋コンクリート部材での鉄筋の特性を検討した。しかし、降伏後計算が発散し、その原因としてコンクリートの除荷特性に弾性的な考え方を用いられていることが考えられる。2)一次元的なfinitedifference方法で発展したプログラムを使用し、鉄筋が曲がるときの現象を検証した。この計算方法では短時間で計算できるが、鉄筋の曲げによる現象が鉄筋の応力を直接変更しなければならないので、三次元的な拘束効果と言えるかどうかが課題である。3)三次元解析でのコンクリートの統一可塑性モデルにおいて、材料除荷特性に弾性的な考え方を用いられているため異常が見られたので、東京大学のコンクリート研究室の前川らによって提案されたEPFモデルを導入し、そのモデルの三次元特性の検討をしました。このモデルでの除荷特性をとして弾性的な考え方ではなく、fracture理論によって基づいた考え方を用いたので非常にいい結果が得られている。このEPFモデルは圧縮状態のみ使用できるので、このモデルの除荷特性のfracture理論の考え方を用いて、統一可塑性モデルを発展させることが将来の目的として検討中です。継続として来年度は、解析とともに実験的な検討を行いたいと思います。
中年・老年期の母村回帰志向を支える同郷コミュニティについての社会心理学研究

本研究は、沖縄都市圏において中年・老年期女性によって構成された2つの同郷コミュニティの諸実践に着目する。会合での参与観察をとおして、彼女たちの相互行為に3つの特徴を見出した。(1)老いへの対応。自分自身の身体の衰えや家族の介護体験についての語り合いをとおして互いに老いへの対応の仕方を学ぶ。(2)母村への心理的回帰。子ども時代のふるさとでの共通体験を語り合うことでルーツと連続性を確認する。(3)笑いの効用。会合でできる笑いの渦が日常の不安や緊張からの一時的解放と視点の転換をもたらす。(1)老いへの対応。(3)笑いの効用。本研究は、沖縄の特定地域から国内外への人々の移動と定着の過程を対象にした一連の調査研究を受けて立案されており、中年・老年期を迎えた都市移住者たちが参加する同郷コミュニティ(同郷会など、同郷人どうしの繋がり)の諸実践に着目する。その際、出身地域を軸にした重層的な共同性(親族・集落・町村・沖縄など)を活用しながら、個々の状況に適合した繋がりが編み出される動態的な過程を成員たちのライフサイクルと交叉させて考察する。また、青壮年期に実行された出郷・定着過程と比較することで、中年・老年期にある移住者たちが編成する同郷コミュニティの特質を明らかにする。本年度は、那覇および沖縄島中部都市圏における同郷コミュニティを対象にして、以下の調査を実施した。(1)同郷会の会合および母村行事への参加状況についての参与観察。各場面での相互行為について記録を重ね、その特徴を考察した。また、会合や行事を支える人たちへのインタビューを実施した。(2)生活史調査。各集団の成員を対象に、都市への移動から定着そして現在に至るまでの過程について、ライフストーリーの聞きとりを実施した。(3)関連資料の収集と考察。節目に発刊された記念誌や会員名簿など、集団ごとに関連する資料を集め、歴史的変遷についての考察や集団間の相互比較をおこなった。定住化の過程を経て中年・老年期に至った人たちによって構成された同郷コミュニティの諸活動には、母村への回帰志向を軸とするような時空間的展望を特徴としていることがうかがえた。今後、さらなる精査が求められる。本研究は、沖縄の特定地域から国内外への人々の移動と定着の過程を対象にした一連の調査研究を受けて立案されており、中年・老年期を迎えた都市移住者たちがつくる同郷コミュニティ(同郷会など同郷人どうしのつながり)の諸実践に着目する。そのさい、移住者たちがおかれた状況に適合したつながりが編み出されてきた動態的な過程を成員たちのライフサイクルと交叉させて考察する。本年度は昨年度の成果をふまえ、那覇および沖縄島中部都市圏における同郷コミュニティを対象にして、以下の調査を継続した。1.那覇および中部で組織された4つの同郷会の会合での参与観察。それぞれの会合における相互行為について記録を重ねながら、その特質を見極めた。2.母村行事への参与観察と中心的担い手たちへのインタビュー。旧暦7月に女性たちによって担われる母村の伝統行事には、ふるさとを離れた中年・老年期の女性たちも多数参加する。彼女たちの母村回帰指向によって支えられているこの行事を昨年に引き続き詳細に記録し、その集合原理を探った。また、これまで年中行事を中心になって担ってきた老年期女性を対象にインタビューを実施した。3.生活史調査。各同郷会の成員を対象にして出郷から現在に至るライフヒストーリーの聞きとりを継続した。4.関連資料の収集と考察。近現代沖縄の社会変動のなかで編成されてきた同郷会に関連する資料を広く集めた。かつて青壮年期にあった同郷人たちの結びつきは、移動先での職住確保といった当面の生活を支えるために求められたが、老年期に至った人たちによって構成された同郷コミュニティでは、身体の衰えや家族の介護や死別といった喪失を体験した成員たちがふるさととの連続性を確認し合う行為が中心になっていることがうかがえた。そのさい、移住者たちがおかれた状況に適合したつながりを編み出される動態的な過程を成員たちのライフサイクルと交叉させて考察することを目指す。本年度は昨年度までの成果をふまえ、那覇および沖縄島中部都市圏における同郷コミュニティを対象にして、以下の調査を展開した。1.那覇および中部で組織された同郷会のうち、とくに老年期の女性たちが集う2つの同郷会に着目して参与観察を重ねた。