hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近世ベトナムの土地所有・農業と農村社会

本研究は、地簿(土地台帳)を中心とする近世・近代文書の調査にフィールドワークを組み合わせ、ベトナム北部の特性の農村の近世以降の歴史を再構成するという新しい試みである。3年計画の最終年にあたる平成7年度は、前年度に続いて旧ナムディン省バックコック村(現ナムハ-省ヴ-パン県タインロイ村)を中心とする調査研究を行うこととし、夏季に日本側全員が訪越した。ハノイでは桃木・八尾らが漢文字喃研究院、ハノイ大学史学科などで、高田が国立第一文書館などで史料収集を続行、ハ-ナム、タインホア、ゲアンの地簿計80点などを複写依頼した(一部未到着)。旧バックコック村には本研究の代表・分担者・協力者計9名が赴いたほか、他のプロジェクトで訪越中の日本人研究者や留学生、ベトナム人研究者など20名あまりが一部日程に同行し、調査協力や見学を行った(うち3名を通訳として雇用)。調査は大きく2隊に分かれた。桜井、ヴ-・ミン・ザンらの第1隊は、前年夏に続いて地簿と現在の各地片との対照、農業技術や水利の調査などを進めた。測量もまじえた地簿との対照は、旧バックコック村5部落の中心をなす3部落についてはほぼ終了したが、地簿中の「所」単位の同定はほぼできたものの、一筆単位の同定は革命後の水利建設などの影響で困難な場所が多かった。農業技術、水利については、ヴ-バン県全体の概査もまじえて、冬春作稲の一期作を中心とする1960年代までの状況、60-70年代の大規模な水路とポンプステーション建設による二期作化、80年代以降の小規模水路とポンプによる二期作の安定化、という近現代の変遷の内容が、じゃがいも・野菜などの畑作物の歴史とともに明らかにされた。あわせて、村内の小区画ごとの現在の作付体系の特徴なども精密に調査された。桃木・八尾・嶋尾とフアン・ダイ・ゾアン・グエン・クアン・ゴックらの第2隊は、農業合作社での聞き取りおよびB部落140戸の全戸聞き取りを試みた(桜井・ザンらも一部参加)。この結果、ブイフイ氏など12宗族を中心とする村内の親族関係・社会組織に関してかなりのデータがえられたほか、農民の経営と生活、貧困家庭の状況、請負制の運用実態と合作社に対する農民の負担など現代の諸問題について、かつてない具体的知識がえられた。家畜・畑作などの副業の意味(現代の農家副業中、最大の現金収入源とされてきた豚は、飼育コストが高く飼育の意味は稲作用の廐肥供給にある、現金収入源としては野菜・果樹やイモ類の方が重要)など、通説を書き換える発見もあった。このほか、高田はナムハ-省に残る仏領期文書の調査収集やバックコックに隣接し、その分村として成立したタンコック村の概査、八尾・嶋尾らは前年に続く祠堂調査などを行い、若干の資料を入手した。このほか日越それぞれで、初年度以来蓄積された資料の整理・分析が進められ、7年夏の調査結果の基本部分は、ニューズレター(百穀社通信第4号)として公表することができた(前年度調査続報の同通信第3号は現在印刷中)。以上を総合した計画全体の到達点として、近世仏領期文書の全容をほぼ明らかにしえたこと、現代の農業技術・経営や合作社の組織と機能などが詳しく掌握されたことの2点が評価される。後者は現代ベトナムの研究に対する大きな貢献でもある。しかしこれらは、特定村落の近世以降の歴史の復元という目標に対しては必要条件でしかなく、予想以上の資料・情報の蓄積は、安直に全体像をまとめることをかえって困難にしている。そこで本研究のメンバーは既収集資料の分析を急ぐとともに、歴史そのものの復元の重要なファクターとして浮上してきたゾンホ(宗族)の組織・機能に関する聞き取り調査の深化など、あらたな現地調査が必要と考え、新たな科学研究費(平成810年度「紅河デルタ村落同族集団に関する歴史社会調査」代表:嶋尾稔)を申請して内定通知を受けている。これにより、旧バックコック村の歴史社会構造を、より深く多面的に解明したい。測量もまじえた地簿との対照は、旧バックコック村5部落の中心をなす

3部落についてはほぼ終了したが、地簿中の「所」単位の同定はほぼできたものの、一筆単位の同定は革命後の水利建設などの影響で困難な場所が多かった。農業技術、水利については、ヴ-バン県全体の概査もまじえて、冬春作稲の一期作を中心とする1960年代までの状況、60-70年代の大規模な水路とポンプステーション建設による二期作化、80年代以降の小規模水路とポンプによる二期作の安定化、という近現代の変遷の内容が、じゃがいも・野菜などの畑作物の歴史とともに明らかにされた。あわせて、村内の小区画ごとの現在の作付体系の特徴なども精密に調査された。桃木・八尾・嶋尾とフアン・ダイ・ゾアン・グエン・クアン・ゴックらの第2隊は、農業合作社での聞き取りおよびB部落140戸の全戸聞き取りを試みた(桜井・ザンらも一部参加)。この結果、ブイフイ氏など12宗族を中心とする村内の親族関係・社会組織に関してかなりのデータがえられたほか、農民の経営と生活、貧困家庭の状況、請負制の運用実態と合作社に対する農民の負担など現代の諸問題について、かつてない具体的知識がえられた。家畜・畑作などの副業の意味(現代の農家副業中、最大の現金収入源とされてきた豚は、飼育コストが高く飼育の意味は稲作用の廐肥供給にある、現金収入源としては野菜・果樹やイモ類の方が重要)など、通説を書き換える発見もあった。このほか、高田はナムハ-省に残る仏領期文書の調査収集やバックコックに隣接し、その分村として成立したタンコック村の概査、八尾・嶋尾らは前年に続く祠堂調査などを行い、若干の資料を入手した。このほか日越それぞれで、初年度以来蓄積された資料の整理・分析が進められ、7年夏の調査結果の基本部分は、ニューズレター(百穀社通信第4号)として公表することができた(前年度調査続報の同通信第3号は現在印刷中)。以上を総合した計画全体の到達点として、近世仏領期文書の全容をほぼ明らかにしえたこと、現代の農業技術・経営や合作社の組織と機能などが詳しく掌握されたことの2点が評価される。後者は現代ベトナムの研究に対する大きな貢献でもある。しかしこれらは、特定村落の近世以降の歴史の復元という目標に対しては必要条件でしかなく、予想以上の資料・情報の蓄積は、安直に全体像をまとめることをかえって困難にしている。そこで本研究のメンバーは既収集資料の分析を急ぐとともに、歴史そのものの復元の重要なファクターとして浮上してきたゾンホ(宗族)の組織・機能に関する聞き取り調査の深化など、あらたな現地調査が必要と考え、新たな科学研究費(平成810年度「紅河デルタ村落同族集団に関する歴史社会調査」代表:嶋尾稔)を申請して内定通知を受けている。これにより、旧バックコック村の歴史社会構造を、より深く多面的に解明したい。初年度は日本側の5名全員が夏季に訪越し、ベトナム側分担者と共同で、文書の調査・収集と村落調査を行った。まずハノイでは、漢文字院の地簿・郷約・社誌などの村落文書の一覧を作成し、一部のサンプル調査とコピーを行った。主対象の地簿について、年代・地域毎のおおまかな形式差を把握することができた。また国立資料保存局でフランス植民地期のトンキン理事長官府文書の概査を行った。次に隊を二つに分け、一隊はハタイ省トゥオンフック村の調査、他の一隊は紅河デルタの代表的な諸地形(氾濫原、古デルタ、新デルタ、沿岸砂丘など)とそれぞれの地域の若干の村落の概査を行った。いずれも地形と農業生態の概要の把握、ドイモイ(刷新)政策以後の農業と農村社会の現況の把握(公有田の形骸化のしかた、交易との結び付きなどかなりの部分で、伝統の復活が見られる)などの面で、初年度に必要な成果があげられた。南部でも、ホ-チミン市の第二国立資料保存局での文書調査、カント-市付近のメコンデルタ中央部の農村概査など、北部と同様の調査を行った。
膵発癌マウスを用いた膵癌の微小環境を標的とした新規治療法

膵特異的変異型Kras発現+Tgfbr2ノックアウトによる膵発癌マウスモデルは、臨床の膵癌の線維化の著明な腺癌という組織学的特徴をよく再現する。本モデルの膵癌細胞が産生するCXCR2リガンドが間質の線維芽細胞に作用しCTGFなどの因子の発現を誘導し、血管新生を介して腫瘍促進的に働いていることが分かり、この腫瘍間質相互作用を遮断することが膵癌の治療につながることが示された。一方、微小環境中のマクロファージを標的とした治療については、今後更なる検討が必要と考えられた。我々の樹立した膵臓上皮特異的遺伝子改変マウス(遺伝子型:Ptfla^<cre/+>;LSL-Kras^<G12D/+>;Tgfbr2^<flox/flox>)は、Krasの活性化とTGF-betaシグナルのブロックにより、臨床の膵癌をよく近似した線維化の著明な管状腺癌を呈する。その間質の豊富な組織像から、腫瘍微小環境における癌細胞と間質との相互作用が、膵癌の発育進展に重要であることが示唆される。本モデルの膵癌細胞は、CXCR2に結合する複数のCXCケモカインを特徴的に産生していることを我々は既に見出しており、このケモカイン産生機序及びケモカインの作用の機序について詳細な検討を行った。TGF-betaシグナルの存在下ではこれらのケモカインの転写が抑制され、Tgfbr2ノックアウトによりNF-kappBシグナル依存性にケモカイン産生が増加することがわかった。またこのケモカインは癌細胞自体の増殖は促進せず、間質の線維芽細胞の受容体CXCR2に作用し、CTGFを産生させ、線維化・血管新生を促進することで膵癌の進展・癌組織の構築に寄与していることが示唆された。本モデルの膵癌細胞と膵臓の線維芽細胞を混合した皮下腫瘍を作成すると、癌細胞のみの皮下腫瘍よりも増殖が速く、腫瘍促進的な腫瘍間質相互作用の存在が確認された。この系で膵癌細胞でのCXCR2ノックダウンに比べ線維芽細胞でのCXCR2ノックダウンの方が腫瘍の増殖速度が落ち、膵癌細胞の産生するCXCケモカインは、間質のCXCR2に作用することで腫瘍に好適な微小環境を構築しているものと考えられた。本マウスにCXCR2阻害剤を投与すると腫瘍の増大速度が落ち、生存期間が有意に延長した。この腫瘍組織にはマクロファージや好中球の浸潤も顕著であり、生存が延長したマウスの腫瘍組織ではこれらの炎症細胞浸潤が減少していた。したがって、腫瘍組織中に浸潤したマクロファージなど炎症細胞も腫瘍微小環境を標的とした膵癌治療の治療標的となり得ると考えられた。本モデルの膵癌細胞は、CXCR2に結合する複数のCXCケモカインを特徴的に産生していることを我々は既に見出しており、このケモカイン産生機序及びケモカインの作用の機序について詳細な検討を行ってきた。Tgfbr2がノックアウトされた膵癌細胞では、NF-kappBシグナル依存性にCXCケモカイン産生が増強していた。このケモカインは癌細胞自体の増殖は促進せず、間質の線維芽細胞の受容体CXCR2に作用し、CTGFを産生させ、線維化・血管新生を促進することで膵癌の進展・癌組織の構築に寄与していた。このCTGF産生はTGF-betaシグナルに依存しており、TGF-betaシグナルは膵上皮ではブロックにより増殖抑制から免れることで癌化に寄与し、間質ではインタクトなシグナルが癌の進展に寄与するという作用する場の違いによる二面性が示唆された。本マウスにCXCR2阻害剤を投与すると腫瘍の増大速度が落ち、、生存期間が有意に延長し、分子標的治療としての有用性が示唆された。したがって、腫瘍組織中に浸潤したマクロファージなど炎症細胞も腫瘍微小環境を標的とした膵癌治療の治療標的となり得ると考えられ、マクロファージに発現するCSF1R(colony-stimulating factor 1 receptor)の阻害剤を単独およびgemecitabineとの併用でこのモデルマウスに投与し、生存期間の延長効果及び膵癌の組織学的変化につき検討中である。

我々の樹立した膵臓上皮特異的遺伝子改変マウスは、Krasの活性化とTGF-betaシグナルのブロックにより、臨床の膵癌をよく近似した線維化の著明な管状腺癌を呈する。その間質の豊富な組織像から、腫瘍微小環境における癌細胞と間質との相互作用が膵癌の発育進展に重要であることが示唆される。本モデルの膵癌細胞は、CXCR2に結合する複数のCXCケモカインを特徴的に産生、このケモカインは癌細胞自体の増殖は促進せず、間質の線維芽細胞の受容体CXCR2に作用し、血管新生を促進することで膵癌の進展に寄与していた。本マウスにCXCR2阻害剤を投与すると腫瘍の増大速度が落ち、生存期間が有意に延長し、分子標的治療としての有用性が示唆された。この腫瘍組織にはマクロファージや好中球の浸潤も顕著であり、生存が延長したマウスの腫瘍組織ではこれらの炎症細胞浸潤が減少していた。したがって、腫瘍組織中に浸潤したマクロファージなど炎症・免疫系の細胞も腫瘍微小環境を標的とした膵癌治療の治療標的となり得ると考えられ、マクロファージに発現するCSF1R(colony-stimulating factor 1 receptor)の阻害剤を単独およびgemcitabineとの併用でこのモデルマウスに投与し、生存期間や腫瘍組織像を検討した。結果としては、CSF1R阻害剤単独、CSF1R阻害剤+gemcitabine併用のいずれにおいても、本期間内での投与実験においては生存期間の有意な延長がみられず、治療法としての有効性を示すことができなかった。膵癌微小環境における腫瘍間質相互作用は、治療介入点として期待されるが、今回の阻害剤については投与量・時期・併用での量の調整などの検討が必要と考えられた。また、マクロファージ以外の標的やCSF1R以外の標的分子の探索も重要と考えられた。膵癌の微小環境、腫癖間質相互作用について、これまでに研究を進めてきたCXCケモカインの作用についてさらに検討を行い、英文の論文として報告することができた。その後マクロファージを標的としたCSF1R阻害剤を用いた検討へと進めたが、目的とする膵発癌マウスが交配によって実際に得られた確率が、理論上よりも低かったこともあり、やや進行は遅れている状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。CSF1R阻害剤のマウスへの投与、腫瘍組織の回収は進んでおり、1年後にはその解析結果を出すことは十分可能である。この薬剤の癌細胞への直接の増殖抑制効果の検討をも加えつつ、薬剤を投与した腫瘍組織における各種免疫染色により、微小環境の修飾の状況を詳細に検討する。また膵癌組織由来・正常膵由来の線維芽細胞の培養系の樹立にも成功したため、腫瘍間質相互作用の研究として、癌細胞に対する線維芽細胞の反応について、より詳細な検討を加えたいと考えている。
離散問題に対する連続体モデル上でのアルゴリズムとその高度並列化の研究

この研究の目的は、離散的問題を連続・非線形な世界に変換して考え、その連続体上での種々の構造を用いて、元の離散構造を効率良く解くアルゴリズムを開発することである。これは、計算機は年々速くなっても、離散的問題の中には、既存の離散的アプローチだけでは到底現実的時間内では解けなさそうであるものが多く、そのような離散的問題をなんとか解くためには、問題を解く方式そのもの、すなわちアルゴリズムの土台を考え直す必要があるからである。本研究では、特に線形計画問題とその特殊な場合であるネットワーク計画問題、またより難しい整数計画問題を対象の問題とし、それに対する連続体モデル上でのアルゴリズムについて研究した。線形計画法については、線形計画問題の最適解の中に端点となるものがあることを利用した単体法が従来の主要な方法であり、離散的解法であったが、1980年代後半より注目された内点法は、まさしくその離散的な解釈を連続の世界に変え、その上でアルゴリズムを考案したものと言える。本研究では、線形計画問題に対する内点法に関する研究を行ない、連続的な世界での計算量解析などの成果を上げた、特に、従来未解決であった研究グループの提案したアルゴリズムの多項式時間性に関するよい結果を得た。また、線形計画問題を、離散的側面のみでなくその幾何的側面に着目して、計算幾何学の手法を用いて解法が構成できることについて研究した。特に、その中で確率を用いた手法に着目し、アルゴリズムの中で自らランダムな振舞いを導入するランダム化手法について、詳細な検討を加えた。これと関連して、整数計画問題を緩和法により線形計画問題を通して解く手法についても、ランダム化手法などとの関連を調べ、同時にその並列処理可能性について解析を行なった。また、より計算幾何的成果として、線形計画問題の特殊な場合である1次元点集合のマッチング問題に対する効率的解法も与えた。計算機は年々速くなっても、離散的問題の中には到底現実的時間内では解けないものが多く、解けるとしても途方もない時間を要することが理論的に示されている問題もある。そのような離散的問題をなんとか解くためには、問題を解く方式そのもの、すなわちアルゴリズムを改良していくしかない。本研究では、離散的な問題でも、元々の題問の中に連続的な性質が含まれていることも多く、また物理的なアナロジ-などで人工的に連続的な構造を入れることができることに着目し、そのような離散的な問題を連続的な世界の問題に変換して、その連続・非線形の問題を解くことにより、離散問題を効率良く解くアプロ-チに取り組む。本年度の研究では、従来からの申請者の当課題に関係する研究をまとめ、また最近色々な分野で見られる関連研究についてまとめた。特に、研究発表論文リストの最初のものについては、国際的に一線の研究者を集めたシンポジウムにおいて、本年度のこの成果をまとめて講演し、またそのサ-ベイも近々会議録の中で発表する予定である。発表論文2つ目のものは、LSIの配置題問に関連した幾何的なある種の連続体問題が、関数の凸性を満たす限り効率良く解けることを示したものである。発表論文3つ目のものは、当研究グル-プで取り組んできた線形計画法での非線形内点法について、その計算量をより正確に見積もることに成功したもので、本研究のアプロ-チの基礎となるものである。さらに、本年度の研究では、次年度に引き続く研究として、連続体上の作業から離散の世界に戻る際の、実数ベクトルの整数ベクトルへの変換についても考察を加え、従来計算機実験により行なわれていたいくつかの方法の間の優劣関係を、理論的に示すことができた。このテ-マについては、さらに詳細な検討を加えたものを次年度に発表する予定である。

この研究の目的は,離散的問題を連続・非線形な世界に変換して考え,その連続体上での種々の構造を用いて,元の離散構造を効率良く解くアルゴリズムを開発することである.これは,計算機は年々速くなっても,離散的問題の中には,既存の離散的アプローチだけでは到底現実的時間内では解けなさそうであるものが多く、そのような離散問題をなんとか解くためには、問題を解く方式そのもの、すなわちアルゴリズムの土台を考え直す必要があるからである.本研究では,特に線形計画問題とその特殊な場合であるネットワーク計画問題,またより難しい整数計画問題を対象の問題とし,それに対する連続体モデル上でのアルゴリズムについて研究した.線形計画法については,線形計画問題の最適解の中に端点となるものがあることを利用した単体法が従来の主要な方法であり,離散的解法であったが,1980年代後半より注目された内点法は,まさしくその離散的な解釈を連続の世界に変え,その上でアルゴリズムを考案したものと言える.本研究では,線形計画問題に対する内点法に関する研究を行ない,連続的な世界での計算量解析などの成果を上げた.特に,従来未解決であった研究グループの提案したアルゴリズムの多項式時間性に関するよい結果を得た.また,線形計画問題を,離散的側面のみでなくその幾何的側面に着目して,計算幾何学の手法を用いて解法が構成できることについて研究した.特に,その中で確率を用いた手法に着目し,アルゴリズムの中で自らランダムな振舞いを導入するランダム化手法について,詳細な検討を加えた.これと関連して,整数計画問題を緩和法により線形計画問題を通して解く手法についても,ランダム化手法などとの関連を調べ,同時にその並列処理可能性について解析を行なった.また,より計算幾何的成果として,線形計画問題の特珠な場合である1次元点集合のマッチング問題に対する効率的解法も与えた.
2重量子ドツト少数粒子束縛状態の外場制御

2重量子ドットの少数粒子束縛状態では電子相関効果が重要であり、原理的には電子相関効果を正確に考慮できる拡散量子モンテカルロ法を用いた2電子束縛状態計算を行った。平成16年度に開発した拡散量子モンテカルロ法の計算プログラムを用いて、ドット間隔、ドットの横方向閉じ込めポテンシャル強度、印加磁場強度を変えた計算を行い、2重量子ドット内2電子束縛状態のスピン相関と電荷相関を調べた。横方向閉じ込め強度とドット間隔により、ドット間結合は2電子が主に結合状態を占有する強結合領域と2電子が別々のドットに分かれて存在する弱結合領域に分類される。零磁場では、ドット間隔、横方向閉じ込めポテンシャル強度によらず、常に反強磁性状態が基底状態となり、バリア幅増加とともに、強結合領域から電荷相関により2電子が別々のドットに分かれて局在する弱結合領域への移り変わりが生じる。弱結合領域での反強磁性スピン結合強度は、ハバードモデルに基づく解析でよく記述できる。磁場印加により、横方向閉じ込めポテンシャル強度が弱い場合は基底状態転移が起こり、基底状態は反強磁性状態と強磁性状態間を交互に取り、スピン結合も反強磁性、強磁性結合を交互に取る。他方、横方向閉じ込めポテンシャル強度が強い場合は、磁場印加による基底状態転移は抑制される。二重量子ドットの少数電子束縛状態では、電子相関効果をできるだけ正確に考慮すること重要となる。縦型2重量子ドットの2電子束縛状態のスピン相関と電荷相関の解明のために、原理的には電子相関効果を厳密に取扱える拡散量子モンテカルロ法に基づいて、昨年度開発した計算機プログラムの改良を行った。その結果、昨年度の計算結果に比べ、2重量子ドットのスピン結合強度の標準偏差を1/4近く縮小することに成功した。また、2重量子ドット内での電荷相関の計算もできるようになった。縦型2重量子ドットのスピン結合強度は、ドット間のバリア幅に依らず反強磁性的であり、バリア幅が大きいときには指数関数的に減少する。ドット間の電子飛び移り積分値との比較より、反強磁性スピン結合機構の知見を得ることができた。ドット間バリア幅が大きなときには、電子相関効果により、2電子は別々のドットに分かれて存在することも分った。さらに、スピン結合強度の磁場制御を目指して、磁場印加下での計算もできるように、新たなプログラムの開発を行った。磁場下での結果も含めて、論文にまとめる準備を始めている。2重量子ドットの少数粒子束縛状態では電子相関効果が重要であり、原理的には電子相関効果を正確に考慮できる拡散量子モンテカルロ法を用いた2電子束縛状態の計算を行った。平成16年度に開発した数値計算プログラムを用いて、ドット間隔、ドットの横方向閉じ込めポテンシャル強度、印加磁場強度を変えた計算を行い、2重量子ドット内2電子束縛状態のスピン相関、電荷相関を調べた。横方向閉じ込め強度とドット間隔により、ドット間結合は2電子が主に結合状態を占有する強結合領域と2電子が別々のドットに分かれて存在する弱結合領域に分類できる。磁場強度増加により、横方向閉じ込めポテンシャル強度が弱い場合は基底状態転移が起こる。基底状態は反強磁性状態と強磁性状態間を交互に取り、スピン結合も反強磁性、強磁性結合を交互に取る。以上の結果はISSS-4で発表すると共に、論文にまとめ、現在、投稿中である。
脳卒中トリアージナースの実態と導入・普及に関する研究

平成22年度に脳卒中トリアージナースについて,全国実態調査を行ったところ,マニュアルや教育体制,フォローアップ体制が課題であった.平成23年度に,トリアージナースの導入効果等を調査したところ,トリアージナースを導入することによる副次的な効果も明らかとなった.平成24年度に新たにトリアージナース導入した施設(新規導入群)と,それ以前から導入している施設を比較したところ,新規導入群は,十分な体制がとれないでいる可能性が考えられた.平成22年度に脳卒中トリアージナースについて,全国実態調査を行ったところ,マニュアルや教育体制,フォローアップ体制が課題であった.平成23年度に,トリアージナースの導入効果等を調査したところ,トリアージナースを導入することによる副次的な効果も明らかとなった.平成24年度に新たにトリアージナース導入した施設(新規導入群)と,それ以前から導入している施設を比較したところ,新規導入群は,十分な体制がとれないでいる可能性が考えられた.脳卒中トリアージナースについて、全国調査により実態を把握することを目的に、脳卒中急性期治療実績のある施設(日本脳卒中学会認定研修教育病院、日本脳神経外科学会専門医訓練施設、及び日本脳神経血管内治療学会認定研修施設の重複を除いた全施設)の看護部長宛に調査票を送付し、脳卒中救急外来の事情を熟知している看護師に回答を依頼し、全ての質問項目について記述統計を行った。なお、調査は無記名で施設名は特定できないようにし、質問紙の返信をもって同意があったとみなした。また、日本赤十字広島看護大学研究倫理委員会の承認を得た。調査票は1155通発送し、有効回答は263通(22.8%)であった。脳卒中患者のトリアージを実施しているのは63.5%で、そのうち看護師によるトリアージを実施しているのは87.4%であった。トリアージガイドラインがある施設は31.5%、トリアージ教育体制がある施設は21.9%、看護師がトリアージする問題点として最も多いのは、トリアージを実施するスタッフによる能力の違いであった。さらに、トリアージナースの擁護等についての取り決めについてある施設は5.5%にすぎず、トリアージナースの判断の妥当性について医師の検証を行っている施設は24.7%であった。以上より、看護師による脳卒中トリアージナースを導入している施設が多いものの、マニュアルや教育体制や、トリアージナースのフォローアップ体制について整備していく必要があると考えた。しかしながら、看護師がトリアージする効果としては、状態の悪い患者を優先的に診察できる、状態の悪化を予防できる、治療開始までの時間短縮など多岐にわたり、また、現在トリアージナースを導入していない施設のうち、55.4%が今後導入したいと回答した。したがって、既に脳卒中トリアージナースが有効に機能している国内の先駆的病院において、その専門性、必要な能力、役割や機能、それに問題点等を具体的に調査する予定である。昨年度、脳卒中トリアージナースについて、全国調査により実態を実施した。今年度は、昨年度の調査において既に脳卒中トリアージナースが有効に機能していると考えられた国内の先駆的病院において、トリアージナースに必要な能力、役割や機能、それに問題点等を具体的に明らかにすることを目的とした。方法は、全国4病院のトリアージナース合計13名へのインタビューと、脳卒中トリアージ場面の参加観察を実施し、質的帰納的に分析した。なお、日本赤十字広島看護大学研究倫理委員会の承認を得た。結果、トリアージナースに必要な能力として、重症度・緊急度の判断などの他に、マネジメント能力や病院のシステムを熟知していることなどがあった。またトリアージナースの役割や機能についても、重症度・緊急度の判断などの他に、医療チームにおける効率的な連携の調整や患者、家族への説明と倫理的な配慮などがあった。つまり、トリアージナースに必要な能力や役割・機能には、ただ単に救急医療に対する知識だけでなく、看護師としてのケアリング能力が求められると考えられた。また、トリアージナースの問題点としては、トリアージを実施するスタッフの能力の違い、トリアージに人員を割かれることによる他業務への支障、トリアージナースの擁護、権限の付与が曖昧なこと、トリアージナースのストレスが大きいことなどがあげられた。つまり、トリアージナースのマニュアルや教育体制や、トリアージナースのフォローアップ体制について整備の必要であると考えられた。平成24年度診療報酬改定において、院内トリアージ加算が新設された。次年度は、脳卒中トリアージナースを導入する病院において、実践者と共に脳卒中トリアージナースに関する様々な問題状況に介入しながら検討し、これまでの研究成果を基に脳卒中トリアージナースの導入及び普及に向けた基礎資料を作成する予定である。わが国の脳卒中トリアージナースについて、平成22年度に全国規模の調査により導入の実態を把握した。平成23年度には、既に脳卒中トリアージナースが有効に機能している国内の先駆的病院において、その専門性、必要な能力、役割や機能、それに問題点等を調査してきた。平成24年度診療報酬改定において、「院内トリアージ実施料」として算定が可能となったため、その影響とそれらの結果を基に、脳卒中トリアージナース未導入の脳卒中超急性期治療実績のある病院に全国規模のわが国の脳卒中超急性期治療実績があると考えられる病院、計1155施設を対象にアンケート調査し、「院内トリアージ実施料」新設後に、新たにトリアージナース導入した施設(新規導入群)と、それ以前からトリアージナースを導入している施設(既存群)を比較し、脳卒中トリアージ体制の特徴を明らかにすることを目的とした。

調査期間:2012年9月130日。有効回答294通(25.5%)。脳卒中患者のトリアージを実施(職種を問わず)しているのは207施設(70.4%)で、看護師によるトリアージを実施しているのは194施設(66.0%)であった。院内トリアージ実施料の算定を行っている施設は、133施設(45.2%)であった。既存群は、新規導入群よりも、特定入院料の加算、専任の救急対応の人員体制、診療体制、専門職看護師の配置などにおいて有意に多かった。つまり、脳卒中トリアージ体制が充実していると考える。そのため、新規導入群は、設備や人員体制など、十分なトリアージ体制がとれないまま、トリアージナースを導入いている可能性もある。救急外来において、アセスメントが不十分であれば、早期治療が遅れ、患者の予後を悪化させてしまう可能性もある。従って、トリアージに関するマニュアルや教育体制、それにトリアージナースのフォローアップ体制について整備していく必要があると考える。当初の計画通りにデータ収集、分析が進んでいるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度診療報酬改定において、院内トリアージ加算が新設されたが、当初の計画には大きな支障はないと考える。今後は、脳卒中トリアージナースを導入する病院において、実践者と共に脳卒中トリアージナースに関する様々な問題状況に介入しながら検討し、これまでの研究成果を基に脳卒中トリアージナースの導入及び普及に向けた基礎資料を作成する予定である。
ＢＭＩ技術のための脳波パターン分類手法の研究開発

個人に特化した自発脳波を生成するため,個人を特定可能な特徴量検出の研究を行った.これまでの研究成果として得られた提案手法を用いることで、高精度での個人脳波特徴表現が可能となっている.しかし,脳波の空間的変化、つまり、装着時の電極位置のずれを考慮した特徴抽出は行われていない.したがって,本提案手法である認証システムを用いて,電極の位置ずれ時の詳細な検証を行い,認識精度向上のための手法を提案した.検証のため、装着時のずれを想定した実験データを生成した.国際10-20法の基準電極位置を,前後左右と対角方向の計8方向に3cmずつ移動させた場合のデータを,装着時のずれデータとして扱う.ずれのない基準位置をG1,前方向に移動させた位置をG2,以下右回りにG3-G9とする.まず、登録データ位置と認証データ位置に着目した実験(実験1-3)を行った.実験1より,位置ずれを考慮しない場合,EERは0.18%であり、脳波認証は可能であった.また,実験2より,登録・認証データ位置が同じであれば,EERは0.15%であり、認証できた.実験3より,EERは13.30%であり、位置ずれ時には認証が不可能であった.つまり,基準位置G1のみでは位置ずれ時の脳波を正しく認識できていないことが判明した.そこで,位置ずれ時の脳波を学習モデルに追加して検証した.登録データとして学習モデルに追加する位置ずれ時のデータを変化させた実験(実験4-5)を行った.実験4より,EERは1.75%であり、同じ位置ずれのデータの登録により認証精度が向上した.実験5,6より,EERは2.96%、6.94%となり、登録データ位置の数が認証精度に影響を与えていることがわかった.これらの結果より,登録データ位置数の増加に伴い,学習モデルの汎用性の向上が認められた.したがって,本研究成果により、ずれ補正の可能性があることが示唆された.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。BMI技術のための脳波パターン分類手法の開発のため,個人に特化した自発脳波の生成に関する研究を行っている.自発脳波生成のための個人特定可能な特徴量を抽出する手法の調査を行った結果,スペクトル情報,コヒーレンス,相互相関係数,相互情報量が有効であることが判明した.また,これら複数の有効な特徴量を抽出し組み合わせることで,より精度の高い個人特定手法の開発を行った.得られた成果を2016年7月の国際会議(PDPTA2016)にて口頭発表した.脳波から得られた特徴が個人を表現することが可能であるかは脳波個人認証を用いて評価を行う.認証に使用した脳波は安静時の脳波であり,これは自発脳波のことを指す.登録者32人,侵入者18人の被験者で提案手法の検証を行った結果,等価エラー率(EER)0.52%,分類率99.06%であった.既存の手法と比較しても十分に精度の良い結果が得られた.このことから,提案手法である複数特徴量のアンサンブル学習による組み合わせ手法は,個人の特徴量の抽出に有効であることが明らかとなった.これらの成果をまとめて,情報処理学会論文誌(TOM)へ投稿し,2016年12月に採録,2017年3月にTOM46に掲載された.また,研究途中で発覚した脳波の空間的変化に関する検証を行った.通常,個人特定の検証を行う場合,時間経過による脳波の変化や電極位置の空間的ずれによる脳波の変化を考慮していない.個人に特化した自発脳波を生成するためには,どちらの変化にも影響を受けない特徴量の抽出が必要である.そこで,電極位置のずれが認証精度に与える影響を調査した.その結果,通常では9割程度の認証精度が得られていたが,電極の位置ずれデータを用いた認証精度は5割程度に低下した.これについては,2017年2月に国内研究会(MPS112)にて報告を行った.これまでの研究成果から,脳波に時間的・空間的変化を認めない場合,高精度での個人特定が可能であることがわかっている.時間的変化とは,同一人物であっても,時間経過により脳波が変化する可能性であり,空間的変化とは,脳波計の装着時に電極配置位置にずれが生じる可能性である.通常,検証に使用するデータは,被験者に脳波計を装着し,一定時間連続して計測したものを使用している.このデータを教師データとテストデータに分割し,認証精度を算出している.この場合,時間的変化と空間的変化を考慮していないこととなる.時間的変化に関する既存研究は存在しており,登録データと異なる日のデータで認証を行った結果,他人受入率(FAR)は変化がなかったが,本人拒否率(FRR)は大幅に低下したと報告している.また,空間的変化に関しては,我々の研究報告(MPS112)により,位置ずれ発生時の認証精度に大きな影響を与えることが明らかとなっている.また,その後の研究により,あらかじめ位置ずれ時のデータを登録しておくことで,認証精度の低下を抑える可能性があることが判明した.検証結果では,登録データと同じ位置の位置ずれが発生した場合,位置ずれが発生しない場合と比べて,認証精度に大きな差は認められなかった.

しかし,これら時間的・空間的変化は,個人に特化した自発脳波生成のために,非常に重要な要素であるといえる.現在,これら空間的・時間的変化に影響しない特徴量の抽出手法として,ディープラーニングを用いた手法を研究中である.個人に特化した自発脳波を生成するため,個人を特定可能な特徴量検出の研究を行った.これまでの研究成果として得られた提案手法を用いることで、高精度での個人脳波特徴表現が可能となっている.しかし,脳波の空間的変化、つまり、装着時の電極位置のずれを考慮した特徴抽出は行われていない.したがって,本提案手法である認証システムを用いて,電極の位置ずれ時の詳細な検証を行い,認識精度向上のための手法を提案した.検証のため、装着時のずれを想定した実験データを生成した.国際10-20法の基準電極位置を,前後左右と対角方向の計8方向に3cmずつ移動させた場合のデータを,装着時のずれデータとして扱う.ずれのない基準位置をG1,前方向に移動させた位置をG2,以下右回りにG3-G9とする.まず、登録データ位置と認証データ位置に着目した実験(実験1-3)を行った.実験1より,位置ずれを考慮しない場合,EERは0.18%であり、脳波認証は可能であった.また,実験2より,登録・認証データ位置が同じであれば,EERは0.15%であり、認証できた.実験3より,EERは13.30%であり、位置ずれ時には認証が不可能であった.つまり,基準位置G1のみでは位置ずれ時の脳波を正しく認識できていないことが判明した.そこで,位置ずれ時の脳波を学習モデルに追加して検証した.登録データとして学習モデルに追加する位置ずれ時のデータを変化させた実験(実験4-5)を行った.実験4より,EERは1.75%であり、同じ位置ずれのデータの登録により認証精度が向上した.実験5,6より,EERは2.96%、6.94%となり、登録データ位置の数が認証精度に影響を与えていることがわかった.これらの結果より,登録データ位置数の増加に伴い,学習モデルの汎用性の向上が認められた.したがって,本研究成果により、ずれ補正の可能性があることが示唆された.本研究の課題であるBMI技術のための脳波パターン分類手法の研究開発を行うため,まず,時間的・空間的変化を考慮したディープラーニングの構築を行い,個人に特化した自発脳波を生成する.その後,イメージ時の計測脳波を自発脳波に同期させて除去し,誘発脳波抽出する.これにより,単一試行による誘発脳波の抽出を行う.イメージ条件を変化させて,様々な基本的な誘発脳波を複数抽出する.その後,基本的な誘発脳波を基本のパターンに変換するためのディープラーニングを構築する.このディープラーニングに複合的な誘発脳波を与えることで複合的なパターンを生成する.基本的なパターンを複合的なパターンに変換する関数を生成することで,脳波パターンを網羅的に自動生成する手法を開発する.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
骨髄内細胞外小胞によるAML/MDSの病態進展機構の解析

白血病・骨髄異形細胞の遺伝子解析の結果、主にエクソームの範囲で遺伝子変異の概要が明らかとされてきた。一方、最近になって、白血病・骨髄異形症候群の発症進展における間質機能異常の重要性がクローズアップされている。最近、骨髄間質液中には高濃度の細胞外小胞が存在し、間質細胞の造血支持機能の異常を惹起することを報告した。しかしながら、骨髄細胞外小胞はマイクロRNAのみならず、多彩な物質を同時に標的細胞に運搬するため、その役割の全貌は未解決である。本研究では骨髄内細胞外小胞の組成から、その分泌細胞を同定するとともに、異常な骨髄細胞外小胞を正常化することで骨髄リプログラミングという新規治療法の確立を目指す。
脊索動物門誕生の基盤研究：脊索形質獲得の進化発生学的解析

脊索は脊椎動物体制における中軸器官であるとともに脊索動物を特徴付ける最も重要な形質である。したがって、脊索形成の分子メカニズムの解明は脊椎動物体制構築の解明につながると同時に、脊索動物進化のメカニズムの理解にも直結する。特に頭索動物ナメクジウオは脊索動物で最も祖先的な形質を保持していると考えられており、脊索動物門の誕生を理解する上で欠かせない動物群である。そこで、ナメクジウオ脊索の分子的基盤となる解析を進め、さらに、ナメクジウオのゲノムを用いて脊索形成に機能する遺伝子の発現調節機構の解析を展開した。脊索形成の分子メカニズムの解明は脊椎動物体制構築の解明につながると同時に、脊索動物進化のメカニズムの理解にも直結する。特に頭索動物ナメクジウオは最も原始的な脊索動物であり脊索動物門の誕生を理解する上で欠かせない動物群である。しかし、ナメクジウオの産卵は年に一度であり生存個体数が比較的少ない希少種であり飼育条件が最適化されていないために初期発生の実験動物として用いる際の障害が非常に大きい。そこで、まずはナメクジウオ成体を用いた解析をスタートさせている。脊索・筋肉・神経索をそれぞれ単離して脊索遺伝子のRNA-Seq解析を行い、各組織の分子的な基盤を明らかにすることを試み、それぞれの組織に発現する遺伝子群を比較解析することに成功した。また、すでに明らかにされているフロリダナメクジウオのゲノム配列を利用して、脊索形成に重要な働きをする転写因子Brachyury遺伝子の解析を展開している。ナメクジウオのBrachyury遺伝子はゲノム中にタンデムに逆向きに存在していることが明らかになり。実験系が確立している近縁のカタユウレイボヤ胚を用いて、ナメクジウオBrchyury遺伝子の発現調節領域の解析を進めている。脊索は脊椎動物体制における中軸器官であると同時に、脊索動物を特徴づける最も重要な形質である。脊索形成にはT-box転写因子であるBrachyuryが重要な役割を果たす。しかし、Brachyuryの役割は脊索形成に特化したものではなく、もともと原腸形成に関連した役割を持っていたものが、脊索動物の進化の際に脊索形成に関わったものと考えられる。そこで、まず脊索動物門(ホヤ、ナメクジウオ)の脊索形質の分子的基盤を明らかにする。次に脊索動物門と脊索を持たない近縁の半索動物・棘皮動物(ギボシムシ)のBrachyuryターゲット遺伝子群を明らかにする。さらに、脊索遺伝子群発現制御ネットワーク進化の解明を目指し、脊索動物門誕生の分子的基盤に迫る。A.脊索動物の脊索形質の分子的基盤(RNA-Seq解析):脊索動物門の共有派生形質である脊索細胞の分子的基盤を明らかにするために、RNA-Seq解析を進めている。脊索動物門誕生の進化プロセスを解明する際に鍵となる祖先的な動物群である成体のナメクジウオの脊索細胞を高純度で顕微鏡下での単離しRNA-Seq解析に成功した。B.新口動物群のBrachyruyターゲット遺伝子群のゲノムワイド解析(ChIP-Seq解析):ホヤ、ナメクジウオ(脊索動物)とギボシムシ(半索動物)のBrachyury遺伝子に対するChIP可能な抗体を得るためにポリクローナル抗体を作製した。各生物種のBrachyuryが発現するステージの胚を集めてChIP-Seq解析により各生物種のBrachyruyターゲット遺伝子群と発現調節領域をゲノムワイドに同定する。現在、各生物種のBrachyruy抗体を用いてChIPの条件検討を行なっている。脊索は脊椎動物体制における中軸器官であるとともに脊索動物を特徴づける最も重要な形質である。しかし、これまでの研究からBrachyuryの役割は脊索形成に特化したものではなく、もともと原腸形成に関連した役割を持っていたものが、脊索動物の進化の際に脊索形成に関わったものと考えられる。しかし、ナメクジウオは生存個体数が少ない希少種であり産卵は年一度であるなど初期発生の実験動物として用いる際の障害が非常に大きい。そこで、まずはナメクジウオ成体の脊索・筋肉・神経索をそれぞれ単離してRNA-Seq解析を行い、各組織の分子的基盤となる遺伝子群を比較解析することに成功した。

さらに、ナメクジウオのゲノムを用いてBrachyuryの発現制御機構の解析を進めた。発現調節領域の解析にはすでに実験系が確立している近縁の尾索動物であるカタユウレイボヤを用いて行った。その結果、ナメクジウオBrachyuryの上流領域には筋肉での発現を制御する領域が存在すること、また、Brachyuryのイントロン領域には複数の脊索で発現を制御する領域が存在することが示唆された。進化発生現在までにナメクジウオ成体の脊索・筋肉・神経索の各組織RNA-Seq解析を行い、祖先的な脊索動物であるナメクジウオの脊索遺伝子群の分子的基盤を示すことができた。また、脊索と筋肉および神経索で発現する遺伝子群を比較解析することから、脊索と筋肉に共通する遺伝子が数多く存在する一方、神経索に発現する遺伝子群は脊索・筋肉と比較すると共通する遺伝子が少ないことが明らかになった。興味深いことにナメクジウオ成体の脊索細胞で脊索形成に重要な働きをしているBrachyury遺伝子が発現していることが初めて示された。さらに、すでに明らかにされているフロリダナメクジウオのゲノム配列を利用して、脊索形成に重要な働きをする転写因子Brachyury遺伝子の解析を展開している。実験系が確立している近縁のカタユウレイボヤ胚を用いてナメクジウオBrachyury遺伝子の発現調節領域の解析を進めている。現在までにナメクジウオBrachyury遺伝子の上流領域がカタユウレイボヤ胚において筋肉細胞での発現を担っていることが明らかになった。また、ナメクジウオBrachyury遺伝子のイントロン領域には脊索細胞での発現を制御する領域が複数存在することが示唆される興味深い結果が得られており、当初の実験計画に沿っておおむね順調に進展している。初年度にはホヤBrachyuryに対する各生物種に対するな抗体の作成を進めてChIPの実験条件の検討を進めている。また、モデル生物として実験系が確立していないナメクジウオは7-8月にギボシムシは11-12月にそれぞれの胚のサンプリング期間が限られているので、ChIP解析に必要なゲノム情報が利用可能なフロリダナメクジウオの胚サンプルを確保することは難しく十分量の胚サンプルを確保することが極めて重要である。ナメクジウオとギボシムシの産卵シーズンに精力的に胚サンプルを採集し、ほぼChIP解析に十分量の胚サンプルを確保するに至っている。さらにChIP-Seq解析の結果、明らかになるターゲット遺伝子群のin situハイブリダイゼーションにより発現パターン解析をするための胚サンプルを確保する必要があるので、胚サンプルの採集を、当初の実験計画に沿っておおむね順調に進展している。脊索動物門の脊索形成にはBrachyury遺伝子が重要な役割を果たす。しかし、Brachyury遺伝子の役割は脊索形成に特化したものではなく、もともと原腸形成に関連した役割を持っていたものが、脊索動物の進化の際に脊索形成に関わったものと考えられる。これまでのBrachyuryの研究から脊索動物では原口での発現を制御する領域と、脊索での発現を制御する領域は異なる可能性が示唆されている。そこで、最終年度である今年度は、これまでにカタユウレイボヤ胚を用いて解析してきたナメクジウオBrachyury遺伝子の遺伝子発現解析を、飼育条件が整いつつあるナメクジウオを用いたナメクジウオ胚実験を開始することを試みる。
多重三角関数,マーラー測度を用いたゼータ関数の研究

本年度は次の二点について研究を行った。1.多変数マーラー測度と特殊関数の研究マーラー測度とゼータ関数の特殊値の関係を調べるとき、マーラー測度を特殊関数で表すことは重要である。昨年度の研究で、ある型の多変数ローラン多項式のマーラー測度を多変数超幾何関数で表示を与えた。本年度の研究では、昨年度の研究で現れた多変数超幾何関数が古典的な超幾何関数で記述できないか考察を行ったが、様々な困難があることが判明した。そこで、昨年度とは別の型の多変数ローラン多項式のマーラー測度を考察し、これを一般超幾何関数で表示することに成功した。2.絶対収束域外におけるオイラー積の研究本研究課題の中心課題であるゼータ関数の特殊値の研究のため、ゼータ関数のオイラー積の収束域外の挙動、ゼータ関数の特殊値、ゼータ関数の零点、素数分布、の四点の関係を調べる研究に着手した。これはBirch Swinnerton-Dyer予想の原型に起源を持つものであり、楕円曲線のL関数の場合、Goldfeld、Kuo-R.Murty、K.Conradにより上記四点の関係が調べられていた。本研究はリーマンゼータ関数の場合について研究を進めた。その結果、臨界線上の一つの点におけるオイラー積の漸近挙動に関する主張と素数定理の誤差項のある評価が同値になること、そしてこれらの主張がリーマン予想よりも強い主張であることが分かった。また、臨界線より右の点におけるオイラー積の漸近挙動についても、素数分布、零点分布との関連性を考察した。さらに、上述のオイラー積の挙動に関する主張について数値実験を行い、主張を支持する数値的結果を得た。本年度は、次の二点について研究を行った。一つ目は相反多項式に対するマーラー測度の超幾何関数論的な性質の研究である。昨年度までの研究で、ある型の多変数相反的多項式に対するマーラー測度はLauricellaの多変数超幾何関数F_Aを被積分関数とする積分で表示できることを明らかにした。本年度は、この昨年度の結果を基礎に研究を進め、次の進展を得た。まず、適当な相反多項式族のマーラー測度が満たす微分方程式系を書き下した。また、相反多項式が二変数の場合、昨年度計算したマーラー測度は、Gaussの超幾何関数を被積分関数とする積分で表示できることを示した。この結果はRodriguez Villegas(1999)、黒川-落合(2005)などの先行研究の拡張である。多変数超幾何関数よりも変換公式を豊富に持つGaussの超幾何関数で表示できたことで、本研究が目指すマーラー測度間の関係式やマーラー測度とL関数の特殊値の関係について、新知見の足がかりになると期待される。他の結果として、昨年度の結果を本研究が以前に導入したゼータマーラー測度の場合に拡張した。即ち、ある型の相反多項式のゼータマーラー測度を多変数超幾何関数で表す公式を得た。二つ目の研究として、多重三角関数の拡張である絶対テンソル積について研究を行った。具体的には、リーマンゼータ関数の絶対テンソル積で構成される二重リーマンゼータ関数のsと2-sの間の関数等式を明示的に書き下した。この結果により、リーマンゼータ関数の零点を用いて定義されるある関数の原点周りの展開係数が関数等式に表れることが明らかになった。マーラー測度の超幾何関数論的な性質のうち、微分方程式については予定通りの進展を得ることができた。一方、変換公式に対応する性質は、多変数超幾何関数自体に変換公式が少ないため、困難が多いことが明らかになった。二変数相反多項式の場合やゼータマーラー測度の場合の進展も考慮すると、研究目的の達成度としてはおおむね順調に進展していると考えられる。

今年度の研究により、マーラー測度の超幾何関数論的な性質のうち、変換公式に対応する性質は困難が伴うことが明らかになった。そこで、来年度の研究としては、相反多項式に対するマーラー測度の多変数超幾何関数表示について、多変数超幾何関数が通常のGaussの超幾何関数で表示できるケースを、相反多項式の変数が三変数の場合に見つけていきたい。そして、Gaussの超幾何関数が持つ変換公式、特に二次の変換公式を用いて、二変数および三変数相反多項式に対するマーラー測度間の関係式を探していきたい。
造血器腫瘍における腫瘍血管新生モデルの確立と血管を標的とした治療法の開発

本研究は、造血器腫瘍細胞の浸潤に伴うヒト腫瘍血管新生の実態とその機能と分子メカニズムを明らかにしうる動物モデルを開発し、さらに腫瘍血管を標的とした新たな造血器腫瘍の治療法の開発と生体内での効果の評価を行うことを目的として行われた。ヒト骨組織をNOD/SCIDマウス皮下へ移植し、さらにヒト白血病・骨髄腫細胞を移入し、一定期間後、移植骨髄における細胞浸潤と血管新生について解析した。その結果、白血病・骨髄腫細胞の移植骨への浸潤とともに血管密度の上昇が認められ、その新生血管は、既存の骨髄の血管の洞構造と比して、より腫瘍血管に近い構造を呈した。次に本モデルと固形腫瘍での腫瘍血管新生の分子機構における差異を明らかにするために、Angiopoietin、VEGFとその受容体群の発現ならびにその活性化について検討した。その結果、血液腫瘍の際の血管新生には、VEGFよりもAngiopoietin1,2の発現亢進がISHレベルで観察された。さらに、これらに共通の細胞内シグナル伝達分子としてPhosphatidylinositol-3 Kinase(p85α)に着目し、その発現を解析したところ、白血病浸潤とともに新生する血管内皮細胞においてp85αの発現亢進が見られ、このp85αの阻害剤により有意に血管新生は阻害された。また腫瘍血管を標的とした新たな造血器腫瘍療法の開発と生体内効果の評価を目ざして、Tek,Flt-1,FGF,Eph受容体細胞外領域にヒト免疫グロブリンFc領域を融合させた優性阻害型蛋白を3種同時に発現するTricystronicベクターの作成を行い、現在、これらの蛋白を発現する白血病細胞株のスクリーニングを施行している。さらに、現在これらに共通の細胞内シグナル伝達分子としてPhosphatidylinositol-3 Kinase (p85α)に着目し、その発現と機能を検討している。また腫瘍血管を標的とした新たな造血器腫瘍療法の開発と生体内効果の評価を目ざして、Tek,Flt-1,FGF,Eph受容体細胞外領域にヒト免疫グロブリンFc領域を融合させた優性阻害型蛋白を3種同時に発現するTricystronicベクターの作成を行った。

次に本モデルと固形腫瘍での腫瘍血管新生の分子機構における差異を明らかにするために、Angiopoietin、VEGFとその受容体群の発現ならびにその活性化について検討した。その結果、血液腫瘍の際の血管新生には、VEGFよりもAngiopoietin1,2の発現亢進がISHレベルで観察された。さらに、これらに共通の細胞内シグナル伝達分子としてPhosphatidylinositol-3 Kinase(p85α)に着目し、その発現を解析したところ、白血病浸潤とともに新生する血管内皮細胞においてp85αの発現亢進が見られ、このp85αの阻害剤により有意に血管新生は阻害された。また腫瘍血管を標的とした新たな造血器腫瘍療法の開発と生体内効果の評価を目ざして、Tek, F1t-1,FGF, Eph受容体細胞外領域にヒト免疫グロブリンFc領域を融合させた優性阻害型蛋白を3種同時に発現するTricystronicベクターの作成を行い、現在、これらの蛋白を発現する白血病細胞株のスクリーニングを施行している。