hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ結晶シリコンによる発光素子特性の向上と光増幅の検証

ナノシリコンの発光特性向上と高機能化を目的に基礎的検討を行い、以下の成果を得た。(1)発光の短波長化:高圧水蒸気アニールと高速熱酸化の適切な組み合わせにより、発光効率と安定性を保ったままPL発光波長を赤色から青色帯まで制御するプロセス技術を確立した。(2)青色燐光:得られた青色発光が減衰時間の長い燐光性をもつことを見いだした。燐光特性の温度依存性、偏光メモリ性などの分光解析結果を総合して離散準位間遷移に基づくモデルを提示した。(3)ハイブリッドによる高機能化:ナノシリコン試料へ色素分子、希土類元素、導電性ポリマーを導入したコンポジットにおいて光エネルギー転移効果による発光増強などの光機能発現を確認した。ナノ結晶シリコン(nc-Si)の発光特性の向上と高機能化を目的として、発光波長制御、エネルギー伝達効果の検証、発光の短波長化、光電子機能発現、に関する検討を行い、以下の知見を得た。(1)高効率・高安定発光材料の開発赤色帯発光の高効率化・安定化に対して有効性が確認されている高圧水蒸気アニール(HWA)を積極的に生かし、熱酸化との組み合わせなどにより発光波長の制御を試みた。その結果、PL発光スペクトルが赤色と青色の二成分からなる試料が得られ、プロセス条件によっては青色帯単独の安定な発光を実現できることがわかった。赤色と青色の発光特性を温度依存性、発光ダイナミクス、励起光の偏光メモリ性などの点からくわしく解析し、発光起源の違いを明らかにした。良質な表面酸化を施した試料についてパルス光励起による測定を行い、青色発光の寿命が従来のナノミリ秒ではなく、数秒以上に及ぶことを見いだした。また表面修飾処理により多層膜DBRミラー装荷光共振器の長期安定性を飛躍的に改善した。発光に関連する光電子機能についてデバイス応用の観点から解析し、nc-Siに特有の応用可能性を示した。(2)色素や希土類元素とのハイブリッドによる発光特性色素分子や希土類イオン種をnc-Siに導入したコンポジット材料を作製し、バンドギャップが拡大したnc-Siの光励起エネルギー転移が導入分子・イオン種の発光強度にどう影響するかを解析した。励起光の偏光メモリ特性測定により、試料内でエネルギー伝達が生じていることを示唆するデータを得た。ナノ結晶シリコン(nc-Si)の発光特性の向上と高機能化を目的として、発光波長制御、光エネルギー転移効果の検証、光電子機能発現、に関する検討を行い、以下の知見を得た。(1)高効率・高安定発光材料の開発赤色帯発光の高効率化・安定化に対して有効性が確認されている高圧水蒸気アニール(HWA)を積極的に生かして急速熱酸化と組み合わせ、バンドギャップ拡大による発光波長の短波長化を試みた。これにより、高効率で安定な青色発光を実現した。またこの青色発光が、従来の蛍光とは異なり、減衰時間が数秒におよぶ燐光性を示すことを見いだした。この現象はバンド構造が関与した発光再結合では説明できない。試料が粒径1nmまたはそれ以下のナノシリコンドットと酸化膜のネットワークからなることを考慮し、燐光特性の温度依存性などの解析データも合わせ、分子の離散準位間の遷移に基づく燐光モデルを提示した。超微細化したシリコンでは物性に分子的な性質が現れることが光学的に検出されたという点で、青色燐光の観測は学術的にも意義が大きい。(2)色素や希土類元素とのハイブリッドによる高機能化青色燐光性nc-Si層内部へ色素分子や希土類元素を電気化学的に導入したナノコンポジット材料を作製し、励起光の偏光メモリ、発光寿命などの点からその効果を詳細に解析した。その結果、光励起により試料内部で発生した光のエネルギーが色素分子へ転移されていることを裏付けるデータが得られた。また、種類の異なる色素分子を導入した場合には、多段のエネルギー伝達が生じていることを確認した。さらに、発光素子へ展開する基礎検討として、nc-Si層に発光性高分子を導入する電解重合を行い、電気的光学的特性を評価により、nc-Si層全体に浸透する条件を見いだした。ナノ結晶シリコン(nc-Si)の発光特性の向上と高機能化を目的として、プロセス技術、発光の短波長化、光エネルギー転移効果の検証、光電子機能発現、に関する検討を行い、以下の知見を得た。(1)青色燐光の機構解析赤色発光試料に高圧水蒸気アニールと急速熱酸化を施すことで得られる青色帯の発光が減衰時間が数秒に及ぶ燐光性を示すという現象を前年度までに見いだした。これをふまえ、青色発光の機構を解明する一環として、赤色発光と青色燐光が共存する試料を対象に、発光特性に対する外部電界の影響を調べた。実験の結果、赤色帯では明確な電界クエンチングが見られるのに対し、青色燐光ではピーク強度が電界によって低下しないことがわかった。

これにより、青色燐光が局在性の強いSi-SiO_2のネットワークによることが裏付けられた。赤色発光と異なる青色発光の特質は光導電においても明確に観測された。これにより、超微細化したシリコンでは分子的な電子構造をもつ機能材料として扱うべきことがさらに明らかになった。(2)色素、希土類元素、導電ポリマーとのハイブリッドによる高機能化青色燐光性nc-Si層内部へ色素分子、希土類元素、導電性ポリマーを導入し、その光学的効果を発光減衰などの点から分光的に解析した。その結果、光エネルギーが導入した色素分子へ転移されていることを示すデータが得られた。また、希土類(Tb)の場合でも光エネルギー転移による発光増強が確認された。燐光効果の可能性が示されたといえる。さらに、導電性ポリマーについても試料内に一様に導入するためのプロセス条件を固め、作製した試料がナノコンポジット材料としての特異な光電子機能を有することを確認した。
LPNMRに基づくエージェント・コミュニケーションの形式化に関する研究

本研究では,複数のエージェントが各自の知識ベースを持って,他のエージェントと議論,交渉,協調等により問題解決や意思決定を行なうマルチエージェントシステムを対象とし,LPNMRに基づくエージェント間コミュニケーションの形式化研究を行った。研究期間に得られた研究成果を以下に示す。【研究成果の概要】1.セマンティックWeb推論と議論エージェント推論の統合方法の提案各エージェントは所与の議題に関する各自固有の戦略的知識を注釈付き拡張論理プログラム(EALP)のルール集合で表現された知識ベースとして持ち,他方,セマンティックWeb上にオントロジー知識がOWL言語で表現され,各エージェントがそれを共有知識として参照できるものとする.このような知識環境下で,各エージェントが他エージェントとの議論や交渉時にオントロジーに関する参照・推論が必要になる度に,随時セマンティックWeb推論系を介してWeb上のオントロジー知識に関する単調推論を行ないつつ,各自のルールベースの知識を用いたエージェントの議論(非単調推論)が可能となるような2つの推論システムの整合的な推論統合の方法を提案した.2.セマンティックWeb推論と議論エージェント推論の統合推論システムの開発と評価1.の提案手法に基づき,セマンティックWeb推論と議論エージェント推論の統合推論システム:WebArgの試作をした.試作システムは,AAMASO6国際会議のデモセッションでも公開された.3.生成と検査の論理プログラムの統合による優先順位付き極小限定・定理証明器の構築方法の提案本研究は不完全な知識の下での人間の非単調推論の形式化,つまり,1エージェントの推論に関する研究成果である。生成と検査の2つの論理プログラムを統合して1つの一般選言論理プログラム(GDP)を構成し,モデル生成系のみならず,1つのGDPの矛盾性判定に基づく優先順位付き極小限定・定理証明器の構築方法を提案した。3.の提案手法に従って,ASPソルバー:DLVを用いて優先順位付き極小限定・定理証明器circum2を開発した.計算機実験による他システムとの性能比較より,circum2の性能の良さを確認した.5.上記について,人工知能学会論文誌論文2件,国際会議論文4件,研究会論文3件の研究成果を得た.本研究では,複数のエージェントが各自の知識ベースを持って,他のエージェントと議論,交渉,協調等により問題解決や意思決定を行なうマルチエージェントシステムを対象とし,LPNMRに基づくエージェント間コミュニケーションの形式化研究を行った。4.Answer Set Programmingによる優先順位付き極小限定・定理証明器の開発と評価3.の提案手法に従って,ASPソルバー:DLVを用いて優先順位付き極小限定・定理証明器circum2を開発した.計算機実験による他システムとの性能比較より,circum2の性能の良さを確認した.5.上記について,人工知能学会論文誌論文2件,国際会議論文4件,研究会論文3件の研究成果を得た.近年、各エージェントが各自の知識を持ちお互いに議論(argumentation)による推論により問題解決をするマルチエージェントシステムが提案・実装され,稼動している。ここではエージェントが持つ知識は,対象問題に関する言明文(ルール)で表現されているが,オントロジー知識は用いられていない。一方,Web上の電子商取引等の問題では,各エージェントは売買に関する戦略的知識(ルール)以外に商品等に関する共有のオントロジー知識を用いた推論が必要と考えられる。最近,セマンティックWebの分野でオントロジー記述言語OWLが標準化され,そのサブクラスのOWL DLと記述論理(Description Logics)のクラスのDL SHOIN(D)との意味論的同値性が示されている。本研究では,(1)セマンティックWeb上のオントロジー知識がOWL DLで表現されていると想定し,複数の議論エージェントが,これらのオントロジーを共有知識として参照・推論しつつ,各自の戦略的知識(i.e.非単調ルールの集合。

正確にはEALPの論理プログラム)に基づき,互いに議論・推論を行って問題解決するマルチエージェントの推論方式の検討,(2)(1)に基づきオントロジーに関するDL推論系と議論エージェントシステムとの統合推論システムの実現を,行った。実装したシステムは,(i)OWL DLで記述されたオントロジーを記述論理SHOIN(D)表現に変換,及び逆変換,(ii)記述論理(DLSHOIN(D))で表現されたオントロジーに関する推論を行うDL推論系,で構成される。特に(ii)のDL推論系は、DL SHOIN(D)と類似の記述論理で表現されたオントロジーをAnswer Set Programmingに基づくHeymansらの方法を用いてECLPの論理プログラム表現に変換し,ASPソルバー:DLVでDL推論計算を行っている。Heymansらの方法では,記述論理で表現されたオントロジー知識に加え,記述論理で表現できないがDL-safeルールで表現可能なオントロジーの表現と推論が可能である。さらにシステム実装後,電子商取引等の種々の問題に本システムを適用して有効性等の評価を行った。なお本研究は5月に函館で開催されるAAMAS 2006国際会議でデモ発表を行う。本研究では,複数のエージェントが各自の知識ベースを持って,他のエージェントと議論,反論,交渉,協調により意思決定(合意形成)行なうマルチエージェントシステムを対象とし,(1)各エージェントが持つ知識や信念の表現,(2)複数エージェントのコミュニケーションの形式化と推論計算メカニズム,の提案と実装・評価を具体的な研究課題とする。アプローチの特色として,近年,LPNMR(論理プログラミングと非単調推論)の分野で進展しつつあるAnswer Set Programming(ASP,解集合プログラミング)の意味論や多値論理に基づく議論フレームワークを理論的ベースとしたエージェント問コミュニケーションの形式化を提案する。【研究実績の概要】1. LPNMRに基づくエージェント間コミュニケーションの形式化研究電子商取引では売り手と買い手が売買に関するルールベース知識とオントロジー知識の両者を用いて,商品売買の交渉を行っているが,従来の議論エージェントシステムではオントロジー知識は扱えなかった。本研究では,セマンティックWeb上のオントロジー知識を活用して議論をする新しいマルチエージェントのコミュニケーションの形式化と推論・計算メカニズムを提案した。
在日外国人子女教育の研究--異文化体験に果たす外国人学校・国際学校の役割

本研究は、筆者が従来行なってきた海外日本人子女の教育に関する研究成果にのっとって、在日外国人子女が日本という異文化の中でどのように生活し、日本文化と接触し、さらに母国文化を保持しているか、また、彼らのアイデンティティ-の問題はどうなっているかということを明らかにし、もう一度「国際化」という観点から海外子女教育をグロ-バルに考察しようとしたものである。昨年度、在日外国人学校のなかでも主としてヨ-ロッパ諸国を母体とするもの(フランス人学校、スウェ-デン人学校、フィンランド人学校、ノリルウェ-人学校)を中心として行なった調査研究の上に、今年度はアジアを母体とするものを中心とし、インドネシア人学校(東京都)と韓国人学校(東京都)の協力を得て研究を行なった。基礎資料収集段階で各学校の校長・関係者とインタビュ-を行い、その結果を反映した形でそれぞれの学校用にアンケ-ト調査票を作成し、児童生徒ならびにその父母を対象としてこれを実施した。更にこのアンケ-ト調査分析結果の理解を深める目的で、各学校の教師・運営委員・児童生徒・父母等に会い、彼らの経験や考えを聞くためのインタビュ-を行なった。以上の調査から、戦前戦後の歴史を反映しながらも、各国がそれぞれ異なった形で、独自の民族教育を行なっているなど、非常に興味深い示唆を得ることができたので、今後、学会や雑誌上でこれを発表していく予定である。更にこれを発展させて、民族教育というより実際にはむしろ国際学校として国際人教育をする役割を担っているアメリカンスク-ル、インタ-ナショナルスク-ル等に重点を移して研究をすることが、海外日本人子女教育の将来のあり方を考察するには必須と思われる。
修復遺伝子機能差多型のがん分子疫学的研究

MYH修復遺伝子の、ハプロタイプ構築を14の1塩基型(SNP)をもとにおこなった。さらに、その際、intron1にある新たな多型を発見した。これらをふくむ4つのSNPによるハプロタイプを用いると、あるハプロタイプで、800対の大腸がん症例対照研究で、リスクの有意な上昇をみた。この、多型の、リスク増加の生物学的基礎を探るために、その部分(βタイプのプロモーターに相当)をふくむ、プロモーターアッセイ用のプラスミドを構築し、ルシフェラーゼアッセイをおこなった。いくつかの細胞株で、差をみとめた。その過程で、さらに上流に、この多型とほとんどリンクするあらたな多型を見いだした。この多型は、変異型が、PXR-RXRの結合領域を形成するという興味深い性質があり、さらに機能解析を行った。本遺伝子多型は人種差があるという証左を得ており、江蘇省の大腸腫瘍を用いた解析からも、われわれの見いだしたいくつかの多型が、アジアの集団にみられるらしいこと、欧米のpathogeneticな多型がほとんどみられないことなどを確認している。さらにこれらの差異の病的意義を探るために、種々の家族性腫瘍や多発性腫瘍を検討している。機能差の変異型のhomozygotesでは、喫煙関連がんを多発しており、著名な8-OH-Gの蓄積がみとめられた。また、APC変異のない家族性大腸腫瘍、ポリポーシスの一部では、この変異型がみられた。いずれも、寄与度の評価にはさらに解析をすすめる必要がある。その他の修復遺伝子NEIL1,2,3;MTH1などを順次、胃癌例などでその多型を検索し、若干の多型の分布の違いを得ている。
紫外線損傷からの回復を指標としたリボソームRNAの品質管理機構の研究

本研究員は現在までに、リボソームRNAに生じた紫外線傷害の一部が細胞内で修復されることを示唆する結果を得ていた。そこで今年度も前年度に引き続き、本研究員がZ1,Z2と名づけた傷害に着目し、修復される傷害の分子的実体の特定を試みてきた。傷害の分子的実体については、これらの傷害がRNA鎖の切断ではないことを特定ずみであり、おそらく質量変化を伴う傷害であることが推測できたため、傷害部位を含む数種のRNA断片を調製し、質量分析法を用いて分子的実体の特定を行うという方針で研究を進めてきた。前年度までの解析結果から傷害が存在する塩基をおおよそしぼることができていたが、傷害の分子的実体の特定にはまだ至っていなかった。そこで今年度は、質量分析の精度を上げるため、特に分析に用いるRNA断片の改良に力を入れて研究を行った。この結果、今までよりも精製度が高く、またRNA鎖の長さが今までよりも短いRNA断片を、大量に効率良く精製する系を立ち上げることに成功した。そしてこの系を用いて精製したRNA断片を東京大学の鈴木勉博士の協力のもと、博士所有の質量分析装置を用いて解析したところ、傷害Z1,Z2の質量をほぼ特定することができた。この質量分析結果から、傷害の分子的実体が質量変化を伴った塩基間クロスリンクである可能性が高いことがわかった。ただ、このクロスリンクがどのような結合様式を取っているのか、具体的には特定できていない。このため、今年度中に論文投稿をすることはできなかったが、具体的な結合様式の特定はあと数ヶ月程度でできると考えているので、この特定が完了したら論文を作成して投稿する予定である。そこで本年度は、本研究員がZ1,Z2と名づけた傷害に着目し、修復される傷害の分子的実体の特定を試みてきた。傷害の分子的実体については、これらの傷害がRNA鎖の切断ではないことを特定ずみであり、おそらく質量変化を伴う傷害であると推測された。そこで傷害部位を含む数種のRNA断片を調製し、質量分析法を用いて分子的実体の特定を試みた。具体的には、調製したRNA断片を塩基特異的に切断するRNaseで切断し、LC-MSで解析した。その結果、傷害の分子的実体の特定には至らなかったが、傷害が存在する塩基をおおよそしぼることができた。今まで逆転写ではどの塩基に傷害があるのかを正確に特定できていなかったので、有用な結果である。ひきつづき、様々なRNA断片を調製して質量分析を行ない、傷害の分子的実体特定を行ないたい。
においのトラウマ記憶に関する実態調査ならびに実験的検討

3つのアプローチからにおいのトラウマ記憶を探求した。臨床心理士への面接調査から、五感に示されるPTSD症状で、嗅覚に関する症状は当事者・治療者ともに認識が低いこと、味嗅覚は特定の被害とは結びつかないが、フラッシュバックで体験されることが示された。人間のにおい嫌悪条件づけ実験では、条件づけられたにおいへの主観的不快感には変化はなかったが、連続提示した場合に強度減衰が生じにくいことが示され、不快臭に対して注意が継続的に向けられることが示唆された。また、PTSDモデル動物に関しては、無臭の装置にラットを入れ、その後においと電撃を対提示した場合でのみ、においに対する恐怖反応がみられ、方法を確立した。本研究は、嗅覚が関わるトラウマ記憶に関する調査・人間を対象としたにおい嫌悪条件づけ実験・PTSDモデル動物を使用した実験の3本柱で進行する研究である。臨床場面における実態調査については、PTSD支援関連の医療従事者を対象に質問紙調査および半構造化面接を実施する準備を進めた。PTSD者のトラウマ記憶再現時の感覚体験の詳細、またそれによって引き起こされる日常生活上の問題に関する実態調査を行うことを目的としている。特にフラッシュバック時に嗅覚をはじめ感覚をどのように体験しているのか詳細を把握することを目的としているが、簡単な予備調査により、調査対象者とする医療従事者が「感覚」的側面に着目しているケースは多くないことがわかり、質問紙調査の質問項目を半構造化面接を実施しながら整えていく方針に切り替え、嗅覚に限定せず、かつ嗅覚と他感覚と比較できるように感覚に関するトラウマ記憶の実態を引き出せるよう準備を整えた。人間を対象としたにおいに対する嫌悪条件づけ実験手続きも、主観指標・生理指標ともに嫌悪条件づけが成立することを示すに至っていないが、強度の持続的評定において、嫌悪条件づけられたにおいに対して、されていないにおいよりも、強度減衰が生じにくい可能性を検討した。PTSDモデル動物の作成のため、におい刺激を用いたラットの恐怖条件づけパラダイムを複数試行中であり、装置作成の試作を重ねた。本研究は、嗅覚が関わるトラウマ記憶に関する調査、人間を対象としたにおい嫌悪条件づけ実験、PTSDモデル動物を使用した実験の3本柱で進行する研究である。臨床場面における実態調査では、PTSD者のトラウマ記憶再現時の感覚体験の詳細、それによって引き起こされる日常生活上の問題に関する実態調査を目的に、10名のPTSD支援関連の医療従事者を対象に半構造化面接を実施した。事前の簡単な調査により医療従事者が「感覚」的側面により着目しているケースは多くないことがわかっていたため、嗅覚と他感覚を比較検討できるような質問を設定した。その結果、視覚・聴覚・触覚・味覚と比べると遭遇体験は少なかったが、嗅覚侵入・麻痺・回避・過覚醒のいずれの変化も報告された。また医療支援経験の短い従事者ほど、嗅覚に関する変化を意識的に問うていない、または認識していないという事実も挙げられた。現在データをより詳細に解析中である。人間を対象としたにおい嫌悪条件づけ実験では、昨年度得られた知見(嫌悪条件づけられたにおいに持続的に接した場合には強度減衰が生じにくいこと)を再確認するために、嫌悪条件刺激に人間の怒り表情を用いた場合の実験を実施中であるが、データ数が十分ではなく現在も進行中である。ラットを用いた実験では、におい刺激を条件刺激とした恐怖条件づけの手法を確立することを目的とした。結果、あらかじめにおい刺激が置かれた装置にラットを入れ、その5秒後あるいは120秒後にフットショックを与えた場合は、いずれの条件においても翌日のテスト試行で条件性恐怖反応はみられなかった。一方で,におい刺激がない状態の装置にラットを入れ、その120秒後ににおい刺激とフットショックを対提示し、その直後に装置内の空気を排出した場合には、翌日のテスト試行において、におい刺激提示に対する有意な恐怖反応がみられた。調査に関しては、半構造化面接の結果、クライアントが経験した事象の種類によって、経験する感覚の変化が大きく異なっていたため、事象の限定(性被害)すること、また支援の経験の比較的長い医療従事者を調査対象に絞る等の、配慮が必要であることが明確になり、最後調査の必要が生じた。人間対象の実験・動物対象の実験に関しても、実験デザインの決定に予定以上の時間を要し、結果は出始めているが、データ数が不十分である。本研究では、嗅覚に関連するトラウマ記憶に関する調査・ヒト対象のにおい嫌悪条件づけ実験・PTSDモデル動物を使用した実験の3本柱で進行した研究である。臨床心理士に対する面接調査より、五感に示されるPTSD症状のうち、視聴覚や触覚と比して、嗅覚に関する症状は当事者にも治療者にも最も認識されていない現状が示唆された。味嗅覚や視覚は特定の被害との結びつきは認められなかったが、フラッシュバックに代表される侵入の形で体験されることが示された。嗅覚の記憶は、PTSD症状においては突然の外傷的な記憶に基づくにおいが再体験される等の症状出現の可能性も示唆された。人間を対象としたにおい嫌悪条件づけ実験においては、主観的な評価(条件づけされたにおいへの不快評定)や生理指標(瞬きや呼吸リズム)ともに、嫌悪条件づけの成立を示さなかったが、嫌悪条件づけされたにおいに対して、条件づけされていないにおいよりも3分間においを連続提示された場合の強度減衰が生じにくいことが示された。ラットの実験では、におい刺激を条件刺激とした恐怖条件づけの手法を確立することを目的とした。結果として、におい刺激が置かれた装置にラットを入れ、その後フットショックを与えた場合は、翌日のテスト試行で条件性恐怖反応はみられなかった。

一方、におい刺激がない装置にラットを入れ、その後、におい刺激とフットショックを対提示し場合には、翌日のテスト試行で、におい刺激提示に対する有意な恐怖反応がみられ、においによるPTSDモデル動物として検討することの可能性が示唆された。3つのアプローチからにおいのトラウマ記憶を探求した。臨床心理士への面接調査から、五感に示されるPTSD症状で、嗅覚に関する症状は当事者・治療者ともに認識が低いこと、味嗅覚は特定の被害とは結びつかないが、フラッシュバックで体験されることが示された。人間のにおい嫌悪条件づけ実験では、条件づけられたにおいへの主観的不快感には変化はなかったが、連続提示した場合に強度減衰が生じにくいことが示され、不快臭に対して注意が継続的に向けられることが示唆された。また、PTSDモデル動物に関しては、無臭の装置にラットを入れ、その後においと電撃を対提示した場合でのみ、においに対する恐怖反応がみられ、方法を確立した。調査に関しては、PTSD患者への支援者の問題意識として「感覚系」の認識がそもそも低いことが予備調査で判明し、この解決策を模索する時間を要した。動物実験に関しても、においの嫌悪条件づけの装置製作に、試行錯誤の時間を予想以上に費やしたため予定よりもやや遅延気味である。しかし、これらの問題は現時点では解決済みであるので、本年度は調査および実験をスムーズに開始できる。人間を対象としたにおいによる嫌悪条件づけ実験においても問題点が明らかにはなったため、方法を改善して新たな実験を実施する予定である。方法論は確立し、一部データも得られているので、平成28年度は、結果のまとめの方向で進める。感覚知覚心理学(嗅覚心理学)研究計画の変更そのものはない。調査・人間を対象とした実験・動物実験ともに、方法論をほぼ確定できたので、今年度は、調査(面接)の実施、人間およびラットを対象とした実験実施を本格化する。主には、調査に関して、半構造化面接による結果に対する詳細な分析や追加調査を実施するための人件費を使用しなかったため。当初、動物実験におけるにおい提示装置を業者から購入予定であったため、物品費を多く見積もったが、実際には外注せずに、研究者らで試行錯誤して装置を作成したため、物品費が抑えられ、人件費のみで済んだ。当初予定では、調査のために人件費を使用予定であったが、予備調査にとどまったため、調査にかかる人件費を使用しなかった。追加調査・分析を実施し、同時に、人間を対象とした実験および動物を対象とした実験の結果の取りまとめ作業のための人件費、および調査データの学会発表のための旅費に使用する予定である。今年度は、調査・実験ともに実施体制に入るため、人件費を使用する。また、予備実験で得られた知見等を学会発表し、意見交換をする予定である。そのため、旅費が発生する。さらに、人間を対象とした実験でのより精密な生理指標計測のために、計測装置を購入することも検討中である。
想定地震災害後の仮住まい対策ミクロシミュレーションの拡張開発と政策提案の検討

発生が危惧される想定首都直下地震では最大61万棟,南海トラフ巨大地震では最大239万棟の住家全壊が見込まれており,甚大かつ長期的な広域避難のリスクが懸念され,政府や自治体で検討や準備が進められている.本研究は,想定大規模地震後の仮住まい対策を対象として,被災者の選択を予測するモデルを構築してミクロシミュレーションを行い,事前検討や準備に資することを狙いとしている.平成30年度は,平成29年度後半に実施した首都圏住民を対象とした仮住まいのニーズ調査,非集計行動分析モデル構築結果を整理して,学術論文とした.その後,収集したデータや構築した需要予測モデルを用いたミクロシミュレーションの構築準備を行いつつ,政策的検討の一環として,イタリア市民保護局や,2009年ラクイラ地震,2016年イタリア中部地震の被災地を訪ね,仮設住宅に関する情報収集を行った.平成30年度後半には,また,南海トラフ巨大地震対象自治体住民を対象とした仮住まいのニーズ調査を実施した.以上に加えて,本研究成果の活用方策について具体的な検討を行ない,東京都の「大学研究者による事業提案制度」へ「仮設住宅不足への対応準備」という事業提案を行った.提案は採用されて,平成31年度から実際に事業化される事になり,シミュレーション結果や被災地の情報などを用いたワークショップや研究会を行いながら,都への政策提言,住民向けの広報物を作成していく予定である.データ収集や整理,インターネット調査などシミュレシーションのための作業を進めることができ,またシミュレーションを活用しながら政策的検討を行うための準備を進めることができた.収集したデータや構築した需要予測モデルを用いたミクロシミュレーションを行い,その結果を用いたワークショップや研究会などをしながら,多様な世帯状況に応じた迅速で安心な仮住まいのための方策を明らかにしていく.データ処理やシミュレーション開発に相当の作業時間を要し,またシミュレーション結果の活用環境の整備に時間を要し,作業がやや遅れているため,想定首都直下地震に関する作業を先行して進める.発生が危惧される想定首都直下地震では最大61万棟,南海トラフ巨大地震では最大239万棟の住家全壊が見込まれており,甚大かつ長期的な広域避難のリスクが懸念され,政府や自治体で検討や準備が進められている.本研究は,想定大規模地震後の仮住まい対策を対象として,被災者の選択を予測するモデルを構築してミクロシミュレーションを行い,事前検討や準備に資することを狙いとしている.平成29年度前半は,内閣府が想定する都心南部直下地震後の住宅喪失世帯・賃貸空家利用可能量・仮設住宅建設可能量を比較し,市区町村や都道府県を跨いだ広域な応急居住が必要となる可能性を明らかにした.試算結果について,学術論文を作成したり,年度末にシンポジウムを開催したりするなどした.首都圏には大量の賃貸空き家物件があり震災時の住宅対応の大半を担うことになるものと考えられるが,その具体には不明な点が多く,家賃や間取り,立地などと世帯のニーズとのマッチングについて,更なる検討の余地がある.平成29年度後半は,首都圏住民を対象とした広域避難のニーズ調査を行い,非集計行動分析モデルを構築した.同時に,南海トラフ巨大地震対象自治体の仮設住宅建設候補地データの収集を行った.今後は,収集したデータや構築した需要予測モデルを用いたミクロシミュレーションを行い,その結果を用いた政策検討ワークショップなどをしながら,多様な世帯状況に応じた迅速で安心な仮住まいのための方策を明らかにしていく予定である.データ収集や整理,インターネット調査や非集計行動分析といったシミュレーションのための研究作業を進めることができた.発生が危惧される想定首都直下地震では最大61万棟,南海トラフ巨大地震では最大239万棟の住家全壊が見込まれており,甚大かつ長期的な広域避難のリスクが懸念され,政府や自治体で検討や準備が進められている.本研究は,想定大規模地震後の仮住まい対策を対象として,被災者の選択を予測するモデルを構築してミクロシミュレーションを行い,事前検討や準備に資することを狙いとしている.平成30年度は,平成29年度後半に実施した首都圏住民を対象とした仮住まいのニーズ調査,非集計行動分析モデル構築結果を整理して,学術論文とした.その後,収集したデータや構築した需要予測モデルを用いたミクロシミュレーションの構築準備を行いつつ,政策的検討の一環として,イタリア市民保護局や,2009年ラクイラ地震,2016年イタリア中部地震の被災地を訪ね,仮設住宅に関する情報収集を行った.平成30年度後半には,また,南海トラフ巨大地震対象自治体住民を対象とした仮住まいのニーズ調査を実施した.以上に加えて,本研究成果の活用方策について具体的な検討を行ない,東京都の「大学研究者による事業提案制度」へ「仮設住宅不足への対応準備」という事業提案を行った.提案は採用されて,平成31年度から実際に事業化される事になり,シミュレーション結果や被災地の情報などを用いたワークショップや研究会を行いながら,都への政策提言,住民向けの広報物を作成していく予定である.データ収集や整理,インターネット調査などシミュレシーションのための作業を進めることができ,またシミュレーションを活用しながら政策的検討を行うための準備を進めることができた.収集したデータや構築した需要予測モデルを用いたミクロシミュレーションを行い,その結果を用いた政策検討ワークショップなどをしながら,多様な世帯状況に応じた迅速で安心な仮住まいのための方策を明らかにしていく.データ処理やシミュレーション開発に相当の作業時間を要し作業の遅れが懸念されるため,想定首都直下地震に関する作業を先行して進める予定である.

収集したデータや構築した需要予測モデルを用いたミクロシミュレーションを行い,その結果を用いたワークショップや研究会などをしながら,多様な世帯状況に応じた迅速で安心な仮住まいのための方策を明らかにしていく.データ処理やシミュレーション開発に相当の作業時間を要し,またシミュレーション結果の活用環境の整備に時間を要し,作業がやや遅れているため,想定首都直下地震に関する作業を先行して進める.データ収集や整理をほとんど自力で行なったため,アルバイト謝金が計画額を下回った.次年度にプログラム作成に関する人件費や謝金として利用する予定である.ミクロシミュレーション開発の一部をシステム開発業者に委託する予定であったが,データ整理作業などに時間を要して作業依頼できなかったため,次年度使用額が生じた.2019年度にシミュレーション開発の一部をシステム開発業者へ依頼する計画である.
研究－実践の連携による家族に対する看護エンパワーメント介入の評価研究

本研究は医療施設及び専門看護師(以下、CNS)と研究ー臨床の連携のシステムを構築し、『家族看護エンパワーメントガイドライン』の臨床への導入と看護介入の評価の検証を行うことを目的として行った。CNSは家族の問題を瞬時に判断し、情緒的支援を行いながら、家族の意思決定の支援や日常生活・セルフケアの強化、対処行動や対処能力の強化等の介入を融合しながら実践していた。介入によって家族の生活にも好循環が生まれていた。さらにCNSは、他の看護師や病棟全体の変化をもたらしていた。また一般看護師の本ガイドラインに沿った家族看護実践の実態として家族行動力を強化していく項目の実践度が高いことが見出された。本研究は、translational research(人々の健康状態を促進するために、基礎的、臨床的、あるいは疫学的研究成果を、ヘルスケア提供者や地域の住民に提供できるような情報、資源、あるいはツールへ転換する研究)であり、研究代表者らが開発した『家族看護エンパワーメントガイドライン』の有効性を評価する研究である。平成22年度は、高知女子大学・愛知県立大学・福島県立医科大学が合同して実施体制を組織し、webによる遠隔通信会議設備を整えた。また、研究代表者らが開発した『家族看護エンパワーメントガイドライン』の有効性について、専門看護師らの協力を得て、『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づき実施した介入、家族の反応について、「家族看護記録用紙」への記録の蓄積を試みている。さらに、記録用紙への記載と、研究者と専門看護師とのITシステム利用によるコンサルテーション、研究者と専門看護師による事例検討会を重ね、今後の分析調査のためのツールおよび方法の洗練化を行っているところである。今後、臨床の看護師へのガイドライン導入に向けて、ガイドラインについて専門看護師、研究者でFocus Group法を用いて、評価、修正・洗練化を行い、ガイドラインおよび介入のアウトカム指標の測定道具を検討することとなっている。本研究は、研究代表者らが開発した『家族看護エンパワーメントガイドライン』の有効性を評価し、複数の研究機関と臨床との連携環を構築し、translational researchの発展をはかることを目的とした研究である。平成23年度は、精神看護CNS、家族支援CNS8名の協力を得て『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づき看護介入を行い、研究者と専門看護師とのITシステム利用によるコンサルテーンョン、研究者と専門看護師による事例検討会を実施した。1事例ごとに「分析シート」に記録し、〈看護介入における意図・判断〉〈具体的な看護介入〉〈看護介入の効果(介入後の個人・家族の変化)〉の視点から分析を行い、データの蓄積を図った。とくに看護介入については、1.家族の日常生活、セルフケアの強化、2.家族への情緒的支援の提供・家族看護カウンセリング、3.家族教育、4.家族の対処行動や対処能力の強化、5.家族関係の調整・強化、コミュニケーションの活性化、6.家族の役割調整、7.親族や地域社会資源の活用、8.家族の発達課題への達成への働きかけ、9.家族の危機への働きかけ、10.家族の意思決定の支援・アドボカシー、11.家族の力の強化の視点から分析を深め新たな看護介入を抽出するようにした。また、webによる遠隔通信会議を開催し、研究者と専門看護師による合同事例検討会を行った。事例検討会を重ねる中で、看護介入の検討、今後の分析調査のためのツールおよび方法の洗練化を図った。『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づく新たな看護介入を抽出することにより、実践での有効性、活用可能性を深めるガイドラインへの洗練化を行っている。平成25年度は家族看護エンパワーメントモデルガイドラインによる介入のアウトカム指標の測定道具について確定し、CNSおよび介入した家族による介入後の評価を実施した。その結果、家族からは、「安定した日常生活が送れるようになった」「自分たちの問題を打ち明けられるようになった」「互いのコミュニケーションがとれるようになった」「ありのままを受け入れるようになった」「前向きに考えるようになった」「状況の変化に応じて取り組めるようになった」「自分たちで進む道を決定するようになった」について全員がそう思うあるいは、ややそう思うという回答が得られた。家族看護エンパワーメントモデルガイドラインに沿った臨床現場における家族看護実践の実態については、家族との援助関係の形成や病気体験については高い実践度が示されていた。看護介入においては、「家族行動力の強化」として生活へのアドバイスに関わる内容は高かったが、家族員の役割調整などについては低かった。「意志決定への支援」としては、意思決定の基盤となるかかわりは高かったが、適切な時により重要な問題に焦点化した形で支援することについては低かった。さらに精神科に勤務する一般看護師5名を対象に、家族看護エンパワーメントガイドラインを臨床で活用してもらい、その活用可能性について評価検討した。面接調査の結果、[患者・家族の状況やペースに合わせた介入への変化]

[意図的な関わりへの変化][家族像の深まり][看護ケアの振り返り][家族看護の必要性の再確認][家族への介入の手立ての獲得][看護の方向性の獲得][スタッフ間の意思統一・連携、ケアの変化][地域との連携の強化][看護実践の言語化]等がみられていた。またガイドラインの課題として、内容のコンパクト化や具体的な用語の説明補足などあった。活用可能性を拡げていくために、アナムネーゼ用紙への活用、研修会の開催、スーパーバイズの確保等が示された。平成23年度は高知県立大学、愛知県立大学、福島県立医科大学が合同してwebによる遠隔通信会議を行い、研究代表者らが開発した『家族看護エンパワーメントガイドライン』の実践での有効性、活用可能性について検討してきた。具体的に、専門看護師の協力を得て、『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づき実施した介入と評価となる家族の反応について分析を深めてきた。しかし共同研究を行っている福島県立医科大学でのデータ収集、遠隔通信会議の合同開催が当初の予定より遅れ、また検討会のための有識者との調整が予定通り進まなかった。以上のことから、今後臨床へのガイドライン導入に向けて、有効性の高い『家族看護エンパワーメントガイドライン』に洗練化していくために、専門看護師と共同して家族看護介入の実施と評価を重ね、データを蓄積していくとともに、有識者を交えた3校での合同会議を早期より行い研究を深めていくようにしていく。現在『家族看護エンパワーメントガイドライン』の評価指標を検討している。今後エンパワーメント尺度や家族機能尺度等既存の尺度についてさらに検討を重ね、妥当性・信頼性の高い評価指標を確定していくこととする25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は事前・事後の比較を行う準実験的研究デザインによる評価研究として『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づいた家族看護介入の実施と評価を行う。特に評価指標を確定し以下の手順で研究を進め、『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づいた介入、介入の成果評価について検討していく。1.方法:CNSにより、同意が得られた精神的に危機的状況にある家族や退院調整中の家族に対して、『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づいて介入し、事前事後の評価を行い、介入の成果を評価する。2.介入:『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づいてCNSが介入を行う。介入前・介入後評価は、介入前後の家族の反応からアウトカム指標を活用した測定道具を用いてデータ収集する。データ収集はCNSが『家族看護エンパワーメントガイドライン』に基づき実施した介入、家族の反応について記録する。3大学の研究者とCNSとのITシステム利用によるコンサルテーション、研究者とCNSによるFocus Group法によりさらにデータ収集を深める。
高頻度に標的組み換えを起こすニワトリBリンパ細胞株を使った標的組み換え機構の解析

これまで細胞生物学の分野のFunctional genomicsは、酵母でしかできなかった。DT40細胞は、以下に我々の業績を述べながら説明するように、酵母に匹敵するFunctional genomicsを動物細胞でも行うことが可能になった先駆けと位置ずけることのできる実験系である。我々は、DNA修復/チェックポイントシステムの変異細胞をDT40から作成し、その表現型を解析してきた。我々の研究成果を以下に列挙する。1)相同DNA組み換えが放射線照射によってゲノムに誘導された損傷を修復するのに重要な働きをすることを解明した(論文リスト:5)。2)相同DNA組み換えが減数分裂の時だけでなく体細胞分裂の各サイクル毎にDNA修復のために必須の働きをすることを証明した(論文リスト:3,4,6)。3)我々はDNA損傷によって活性化されるチェックポイント機構が、従来から解明されてきたように細胞分裂周期を一時停止するだけでなく、相同DNA組み換えによるDNA修復をアップレギュレートすることを見い出した(論文リスト:2)。4)Rad51は、大腸菌RecA分子と構造的な相同性を持つ相同DNA組み換えにおいて中心的役割をもつ分子である。そして、動物細胞は、Rad51と構造的に似た分子を5種類(Rad51B/Rad51C/Rad51D/XRCC2/XRCC3)さらに持っている。我々は、これらの分子の各シングルミュータントを作成、解析することによって、これら5種類の分子はコンプレックスを作ってRad51を補助することを証明した(論文リス1)。これらの研究成果は、単に新規にクローニングされた遺伝子を世界に先駆けてノックアウトしただけでなく、その表現型を注意深く、既存/新規の方法をトライしながら解析した結果、世界的に認められたものである。
思春期を対象とした子宮頸がん予防のためのアサーション教育プログラムの開発

本研究の目的は、思春期を対象とした子宮頸がん予防を目指した教育プログラムの開発である。まず、思春期の対象の子宮頸がん予防ワクチンとがん検診の現状と課題を明らかにした。さらに、子宮頸がん予防の保健行動を思春期の対象が自らとるためのアサーションの視点を取り入れた教育プログラムを開発した。生命教育と性教育の教材作成のために、中高の養護教諭や教員と連携し、教育場所や時期および内容を選択でき、繰り返し視聴できるDVDの作成を行った。実演によって提示する教育と同様に、教材ツールによっても教育効果が示された。今後も、思春期の対象の年齢や特性、地域性に合わせた教育を、継続的かつ専門的に実施していく必要がある。本研究は、思春期を対象とした子宮頸がん予防を目指した教育プログラムの開発を目的としている。平成26年度の研究実施計画の一つである思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種およびがん検診に関する現状についての調査は、近年の国内文献の検討を行い、アンケート用紙を作成段階にある。平成27年度はこのアンケート調査をA県内の全中学生および高校生を対象として実施し、現状と課題を明らかにする予定である。二つ目の計画である子宮頸がん予防のための保健行動を自らとることができるアサーションの視点を取り入れた教育プログラムの開発については、平成26年度はプログラム内容の検討のために、研究代表者および分担者が研修に参加した。その内容は、性教育およびアサーションの研修を中心とした思春期保健セミナー、避妊と性感染症予防セミナー、アサーション・トレーニングセミナーである。さらに、平成26年度は、教育プログラム開発の一環として、A市のB中学2年生を対象とした看護大学の助産師教育課程学生による性教育の効果を検証した。この性教育の内容は、第2次性徴から生命の誕生を通じて、人間として自他の生命をかけがえのないものとして大切にする心を育み、自尊感情を高めることを教育目的としており、劇と体験学習によって構成された70分間の内容で実施した。性教育の実施前後に、自尊感情尺度と対児感情尺度を測定し、教育後に性教育に関するアンケートと性教育を受けての感想を自由記述によってデータ収集を行った。その結果、性教育の実施により、中学生の自尊感情が高まり、児に対する肯定的に感情が上昇し、否定的感情が減少し、明らかな教育効果が示された。また、記述データの分析では、【生命の大切さの実感】【親や家族への感謝】【出産の大変さの認識】【無事に生まれてきたことの奇跡】が示された。一つ目の計画は、思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種およびがん検診に関する現状と課題を明らかにすることである。二つ目の計画は、子宮頸がん予防のための保健行動を自らとるアサーションの視点を取り入れた教育プログラムの開発である。三つ目の計画は、その教育プログラムの効果を検証することである。平成27年度は、教育プログラム開発の一環として、高校生および大学生への研究者らの実施する性教育の効果を検証した。性教育の目的は、対象が健やかに生活を過ごすために、性に関して、生物学的側面および人間学的側面から学ぶことで、必要な知識や社会的なルールを理解すると同時に、性に対する個人の自覚を深め、自己の生き方の選択と性的意思決定を適切に行うための力を育むことである。心身の機能の発達に関する理解や性感染症の予防の知識などの科学的知識を理解することだけでなく、理性により行動を制御する力を養うこと、自分や他者の価値を尊重し相手を思いやる心を醸成することを目指している。性教育の内容は、月経時のセルフケア、性感染症予防、望まない妊娠、男女間のコミュニケーションである。性教育は演示とクイズにより実施し、教育効果の測定は、自尊感情尺度、青年期アサーション尺度、教育内容の理解度のアンケートを実施した。性教育によって対象の自尊感情とアサーションの得点は有意に上昇していた。また、教育内容の理解度は、月経、望まない妊娠、男女間のコミュニケーションが男子より女子の方が有意に高かった。以上から、研究者らが行った性教育は、対象の自尊感情およびアサーションを上昇させ、教育目標はおおむね達成されていた。今後の課題として、教育効果や理解度に男女差が生じないような内容や方法について検討していく必要があることが示唆された。一つ目の計画である思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種およびがん検診に関する現状と課題を明らかにするための調査については、H県内の全中学生および高校生を対象として行う予定であるが、現在、調査用紙作成中であり、思春期という未成年に対する調査における倫理的手続きを慎重に準備している。二つ目の計画である子宮頸がん予防のための保健行動を自らとることができるアサーションの視点を取り入れた教育プログラムの開発については、生命教育および性教育の二つを柱としてプログラムを作成し、それらの具体的な方法を検討した。さらに、思春期を対象にして生命教育および性教育を実施し、目的に沿った教育効果が得られたかという検証を行った。プログラムの内容を評価するための介入の効果を検証したのでおおむね順調に進んでいる。三つ目のプログラムの効果の検証に関しては、生命教育および性教育の介入の効果を検証したがプログラムの評価を行った上で教育ツールの開発を行い、その効果の検証およびプログラムの最終評価を実施する予定である。

一つ目の計画は、思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種およびがん検診に関する現状と課題を明らかにすることである。二つ目の計画は、子宮頸がん予防のための保健行動を自らとるアサーションの視点を取り入れた教育プログラムの開発である。三つ目の計画は、その教育プログラムの効果を検証することである。平成27年度に開発した性教育プログラムは、高校生および大学生の対象にその効果を検証した。性教育の目的は、対象が健やかに生活を過ごすために、性に関して、生物学的側面および人間学的側面から学ぶことで、必要な知識や社会的なルールを理解すると同時に、性に対する個人の自覚を深め、自己の生き方の選択と性的意思決定を適切に行うための力を育むことである。また、心身の機能の発達に関する理解や性感染症の予防の知識などの科学的知識を理解することだけでなく、理性により行動を制御する力を養うこと、自分や他者の価値を尊重し相手を思いやる心を醸成することを目指している。性教育の内容は、1月経時のセルフケア、2正しいダイエット、3性感染症の予防、4望まない妊娠、5男女間のコミュニケーションである。研究者らが思春期の対象に対して行った性教育は、自尊感情およびアサーションを上昇させ、教育目標はおおむね達成されていた。平成2627年度にかけて開発した生命教育および性教育プログラムについて、平成28年度は、教材ツールの開発に取り組んだ。A県内の中学校の養護教諭の研修会を利用して、助産学生による生命教育と助産学教育による性教育を行い、教材作成に向けての意見交換会を実施した。実際に思春期の対象に日々関わっている養護教諭からの意見を基に、教材ツールとして、教育する場所や内容を選択でき、繰り返し観ることができるDVDの作成を行った。思春期を対象にして生命教育および性教育を実施し、目的に沿った教育効果が得られたかという検証を行った上で、A県内の中学校の養護教諭からの教育内容についての意見を基に、教材ツールとして、DVDを作成した。この教材ツールを用いて教育効果の検証を行っていく予定である。また、一つ目の計画である思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種およびがん検診に関する現状と課題を明らかにするための調査については、調査用紙を作成後、調査手順を整え、研究者の所属大学の倫理審査に申請中であり、倫理審査に承認が得られた後、A県内の思春期の対象に一斉に調査を行い、分析を行う予定である。本研究は、思春期を対象とした子宮頸がん予防を目指した教育プログラムの開発を目的としている。平成29年度はA県内の高校生を対象としたアンケート調査を行い、思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種とがん検診に関する現状と課題について明らかにした。頸がんワクチンの接種状況は13.7%と低く、ワクチンを受けていない理由は、1.副反応が怖い(40%)、2.ワクチンについて知らない(27.4%)、3.周囲から受けない方がいいと言われた(12.6%)、4.費用がかかる(11.6%)の順に多かった。
代数多様体上の大城解析

研究代表者である宮岡は代数多様体上の有理曲線とその変形を精密に研究し,射影空間、二次超曲面の数値的特徴付けなどFano多様体論における重要な技法、知見を得た。また正標数の体上定義された代数曲面に対する新しい単有理性判定法を開発した。これらの結果は本年度行なわれたICM94で報告を出したほか,詳細は何篇かに分割して発表を予定している。森は三次元極小モデル理論を用いた曲面のモデュライ空間のコンパクト化を研究し,その成果をまとめる作業を行っている。その他にも,数理物理とも関連して,四次元商特異点のcrepant Yesolutionに関する予想の部分的解決等興味深い種々を結果が得られた。斎藤(恭)はタイヒミュラー空間を実代数多様体という新しい観点から見なおすことにより,表現論・組み合せ論を代数曲線のモデュライ理論に導入し、精力的に研究を行った。現在は基礎固めの段階であるが、将来は特殊関数の構成といった方向を目ざしている。井原、松本、玉川らは代数曲線の基本群に対するGalcisの作用を数論的・幾何的に解析した。この作用を見ることで、有理数体のGalois群,代数的数のなす体といった尨大な対象が,可視的な対象に埋め込まれ,新しい知見が得られた。これらの結果は上記斎藤の研究とも内的連関があり、相互に補い合うものである。柏原・三輪は量子群の表現,大栗は超紐理論で見るべき成果を挙げた。