hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトロ腔癌における癌遺伝子の免疫的及び分子生物学的研究

1.ヒト口腔癌におけるras癌遺伝子産物(p21)と癌抑制遺伝子(Rb遺伝子)の発現について;抗p21モノクロ-ナル抗体を用いて、ヒト口腔腫瘍組織におけるp21の発現を検索した結果、悪性腫瘍ばかりでなく、良性腫瘍にも陽性に染まるものがあり、発現強度も相対的で確定的な評価は下せないと思われた。7例の口腔癌細胞株において、Rb遺伝子の発現を検索し、全ての細胞株で、Rb遺伝子の正常な発現を確認した。2.ヒト活性化型c-H-ras-1とウイルスエンハンサ-あるいはmycとの相互作用の検索;codingエキソンを全て含むが、既に同定されたヒト活性化c-H-ras-1(EJ6.6)の転写開始および調節領域を除いたEJ2.9kbSacI断片を各種腫瘍ウイルスのプロモ-タ-/エンハンサ-領域あるいはエンハンサ-領域のみの下流に正、逆の両方向に結合した組換体を作製し、培養細胞に導入し、そのトランスホ-ミング能を検討したところ、逆向きにつないだ場合でもトランスホ-ミング能をもつことが判明し、EJ2.9kb断片内に未知の転写調節領域が存在する可能性が示唆された。さらに、この断片内で、構造遺伝子の5'上流域に種々の欠失変異体を作製し、そのトランスホ-ミング能の変化を調べたところ、エキソン1のATGコドンのAを+1、その1bp上流の塩基を-1として、d1-144かdl-61の領域において急激に下がることを発見した。以上の現象はウイルスのLTRにつないだc-myc(活性化型c-myc)を同時に細胞に導入した場合も同様であり、得られた各トランスホ-マントにおいてrasとmycが発現し、活性化型p21が作られていることを確認した。従って、この領域付近にトランスホ-ミング能に影響する転写調節領域があると考えられ、LTRやc-mycタンパク質がEJ2.9kb断片を組み込んだ組換体のトランスホ-ミング能の上昇に関与していると考えられた。1.ヒト口腔癌細胞株及びヒト口腔癌組織における各検索の結果は、以下の通りである。(1)抗rasp21モノクローナル抗体rp12、rp35を用いて、良性及び悪性のヒト口腔腫瘍組織におけるp21の発現について検索した結果、良性、悪性共に陽性であった。(2)ヒト口腔扁平上皮癌のリンパ節転移巣から樹立した細胞株において、c-H-rasの13番目のコドンの変異による活性化癌遺伝子の存在、c-erbBI及びc-mycの増幅が同時におきている例を見い出した。2.各癌遺伝子の培養細胞への導入と検索について(1)既に同定されたヒト活性化c-H-ras-1のプロモータ/エンハンサー領域を除いた29kbSacI断片を、腫瘍ウイルスのプロモーター/エンハンサーの下流に結合したplasmidを作製し、ラット及びマウス培養細胞へ導入した結果、既に同定された以外の別の転写開始部位が上記断片内に存在する可能性が示された。現在、欠失変異体を作製し詳細に解析を進めている。(2)(1)で作製したplasmidを活性化型c-mycと同時に、ラット及びマウス培養細胞へ導入したところ、フォーカス形成能の上昇が見られた。現在、作製した種々の2.9kb断片について、そのトランスフォーミング能に対し、c-mycの影響もしくはc-mycへの影響を解析中である。

ヒト活性化c-H-ras-1(=ras)における未知の転写調節領域の解析とそれに対する活性化型c-mys(=myc)の作用について分子生物学的及び免疫学的解析を行い以下の結果を得た。(1)codingエキソンI,II,III,IVの全てを含むが、それ自身のプロモ-タ-を欠くrasの2,9kb.Sac1断片(=EJ2,9)内のイントロン0に於ける種々の欠失変異対(=dl.)を作製し、MomsvのLTRを逆向きに結合し、培養細胞に導入することによりそのトランスホ-ム能の変化を調べた。その結果、エキソン1のATGコドンのAを+1、その1bp.上流の塩基を-1として、d1-144からd1-61の間でトランスホ-ム能が低下した。その結果はmycをco-transfectionした場合でも同様であった。したがって、イントロン0のこの領域に転写調節領域があると考えられる。転写開始部位については検討中である。(2)EJ2,9を組み込んだ種々のPlasmidとmycとのco-transfectionで得た各トランスフォ-マントに於いて、rasとmycのmRNAが合成されていることをNorhternblottingで、また、活性化型P21が作られている事を、Westernblottingにて確認した。以上、昨年度の結果と考え合わすと、rasのイントロン0内に、トランスフォ-ミング能に影響を与える転写調整領域が存在し、EJ2,9のトランスフォ-ミング能に対し、LTRとmycが、相互作用としてpositiveに働いていると考えられる。2.口腔癌細胞株に於けるRB遺伝子及び活性化型c-H-ras一について(1)7例の口腔癌細胞株に於いて、RB遺伝子の発現を、Northernblottingにて検索した結果、TGF-βによる増殖抑制の有無に関わらず、RB遺伝子の発現を確認した。(2)(1)で用いた細胞株の内、最も転移しやすい1例についてrasの産物であるP21をWesternblottingを用いて検索した結果、活性化型P21は検出できなかった。
出生前の胎児が置かれている栄養環境を評価するための「新規羊水検査」の有効性の検討

本研究は,妊娠中の母体の栄養状態が胎仔の栄養環境にどの程度影響するのかを明らかにすることを目的にしている.そして羊水に着目し,母体から胎仔への栄養素の分配を解明する手掛かりとして(1)低炭水化物・高脂肪食飼料(KD)を与えた妊娠ラット及び(2)妊婦さんの血中,尿中(1のみ)及び羊水中のグルコース,ケトン体,遊離アミノ酸(2のみ),トリプトファン(1のみ),NAD,葉酸,ビタミンB12を測定した.妊婦さんには食事調査を行った.(1)ではKD飼料摂取によって母体と胎仔のケトン体,母体のトリプトファンからナイアシンの転換率が増加した.(2)はまだ解析中であり,終了しだい結論を出したいと考えている.近年胎児期の栄養状態が出生後の疾病発症に関与するとの報告があり,出生後の子供に着目した研究は数多くなされている.しかし妊娠中の胎児のおかれた胎内環境を調査した研究はほとんど行われておらず,母体胎児間の栄養素の移行が母体の栄養状態の影響をどの程度受けるのかは明らかになっていない.そこで申請者は現在出生前の遺伝子診断にしか用いられていない羊水に着目し,母体から胎児への栄養素の分配を解明する手掛かりとして(1)ラット及び(2)ヒトの羊水中の栄養素成分,特に微量栄養素量を測定する.また同時に胎児の栄養状態を評価する手法として(3)「新規羊水検査」の妥当性についても検討する.高脂肪低炭水化物餌(P:F:C比=1:5:0.1)(別名ケトン食)を摂取させた妊娠ラットを用いて母体および出産直前の胎児への影響を調べた.妊娠ラットに20日間ケトン食飼料を与えて出産直前(20日目)に帝王切開し、母ラットの尿と血液、胎児の羊水と血液を採取し、栄養素成分を分析する実験を行った。その結果、コントロール飼料を摂取した群と比較して、ケトン食飼料群では妊娠の維持と胎児の外見上の発育への影響は無いことが明らかとなった.血中グルコースは両群間に差は認められなかったが,ケトン体は母体,胎児共に高脂肪群で有意に高かったことから、糖新生の亢進が確認された.羊水中の葉酸含量が高脂肪群で有意に高く,母体の摂取した栄養組成の違いが、羊水成分の含量に影響を及ぼすことが明らかになった。動物実験の実施が2回の予定が、1回と予定よりも少なかったが、最終的な目標であったヒト妊婦さんの研究を予定より早くスタートさせ、軌道にのせることができた。本研究は,妊娠中の母体の栄養状態が胎児の栄養環境にどの程度影響するのかを明らかにすることを目的にしている.そして羊水に着目し,母体から胎児への栄養素の分配を解明する手掛かりとして(1)低炭水化物・高脂肪食飼料を与えた妊娠ラット及び(2)妊婦さんの血中及び羊水中のグルコース,ケトン体,遊離アミノ酸,NAD,葉酸,ビタミンB12を測定した.妊婦さんには出産直後に食事調査を行った.平成28年度は主に(2)の研究を行った.(1)ではそれぞれの分析値に飼料の違いによる影響は認められなかった.(2)は2月末までサンプル採取を行っていたため,まだ研究途中であり,解析が終了次第論文発表を行うことを予定している.本研究は,妊娠中の母体の栄養状態が胎仔の栄養環境にどの程度影響するのかを明らかにすることを目的にしている.そして羊水に着目し,母体から胎仔への栄養素の分配を解明する手掛かりとして(1)低炭水化物・高脂肪食飼料(KD)を与えた妊娠ラット及び(2)妊婦さんの血中,尿中(1のみ)及び羊水中のグルコース,ケトン体,遊離アミノ酸(2のみ),トリプトファン(1のみ),NAD,葉酸,ビタミンB12を測定した.妊婦さんには食事調査を行った.(1)ではKD飼料摂取によって母体と胎仔のケトン体,母体のトリプトファンからナイアシンの転換率が増加した.(2)はまだ解析中であり,終了しだい結論を出したいと考えている.平成26年度は入院・手術・その後の療養のため,実験がほとんど出来なかった.今年度も引き続きヒト妊婦さんの研究を続けると共に、昨年度予定していた動物実験を今年度に行う計画である。代謝栄養学本年度は1年遅れになるが,平成26年度に実施する予定であった動物実験を行う予定である.方法はまず高脂肪飼料を摂取した妊娠ラット母体と胎児の血液,そして羊水中の栄養素成分(水溶性ビタミン,グルコース,トリプトファンなど)の成分分析を行い,コントロール飼料摂取群と比較して母体の摂取栄養組成が胎児に及ぼす影響の有無と程度について明らかにする.平成26年度は体調不良のために研究が実施出来ず、1年遅れで計画を実施している。そのため今年度終了予定であったが、1年延長して平成27年度に実施予定だった研究を平成28年度に実施する。平成26年度は入院、手術、その後の療養のため、1年間実験が出来なかった。本年度は動物実験1回とヒト妊婦さんの研究を実施するに当たり、下記の通りの金額を使用する予定である。物品費:1489280円、旅費:27208円、謝金:200000、その他:94571円平成26年度に予定していた動物実験を1年遅れて実施する。
中学校国語科でのプログラミングを活用した新たな表現力の修得を可能にする単元の開発

必修化される小学校でのプログラミング学習では、「論理的・創造的に思考し課題を発見・解決し、コンピュータを介してどのように現実世界に働きかけるのか」が重要だとされ、そこで育まれる「プログラミング的思考」には、「各教科等で育まれる論理的・創造的な思考力が大きく関係し」、「『プログラミング的思考』の育成により各教科等における思考の論理性も明確となっていくという関係」が想定されている。したがって、プログラミング学習には教科との関連が謳われていることから中学校以降の学習活動にもつながっていくと考えてよい。しかし中学校では、「各教科で育まれる論理的・創造的な思考力」と関連付けた学習活動はなされていない。そのため、「論理的・創造的な思考力」を育むことを学習目標の主軸の1つとしてきた国語科に、どのようにプログラミング学習を位置付けられるのか試み、中学校の教科の学習でのプログラミング学習の教育的意義を明らかにすることが本実践研究の社会的な意義である。研究成果1,論理的思考力育成での中学校国語科の学習目標と接続したプログラミング学習単元を開発できた中学校段階で育成・向上すべき思考力を「実社会・実生活における言語による諸活動に必要な能力、多様な資料等を収集して解釈する能力と根拠に基づいて論述したり議論したりする能力」と定義し、それらの能力がプログラミング学習で育成・向上する単元を開発できた。研究成果2,新たな表現力(創造力)育成での中学国語科の学習目標と接続したプログラミング学習単元を開発できた生徒たちに従来の表現方法(模造紙やパワーポイント、劇など)で「表現したかったができなかったこと」を考えさせて、それらがプログラミングでのプログラムによってどのように可能になるか試行錯誤させることにより、どのように「新たな表現と表現力(創造力)」が可能になったか生徒自身がメタ認知する単元を開発できた。
イスラム時代インドにおける歴史史料の文献学的研究(制度史史料を中心に)

研究代表者は今年度、昨年度中に入手した、行政業務要領ジャンル『ダストゥール・アルアマル』の諸写本のマイクロフィルム複写の整理・検討を継続した。また十六世紀に成立した宮廷典範書『アーイーニ・アクバリー』の一部を、校訂本と良写本のテキストとの批判的な校合を行いつつ、電算機入力を行った。その一部はすでに研究に利用している。その成果の一部として、[論2]を発表し、ムガル朝アクバル時代のある主要な歴史書に見える年代の錯誤について論じ、その史料についての写本研究の必要性を示した。これは、ムガル朝時代の制度史研究にかかわる基礎作業のひとつである。また[論1]においては、本来「ティムール」朝である上記王朝が、インドにおいて「ムガル」朝と呼ばれた背景をさまざまな史料から論じた。王朝の系譜意識にかかわるこの問題は、制度史研究にも密接に関係する。またアクバル時代の貴族によってペルシア語で書かれた回想録『アフワーレ・アサド・ベグ』について、すでに別の経費で入手してあったマイクロフィルム複写を参照して、検討した。制度史研究の上でも重要なこの史料は、いまだ公刊されていないため、その批判校訂本の刊行を視野に、研究を行った。これに関して、未見の同書の写本を閲覧するため、インド、ハイデラーバードのアーンドラ・プラデーシュ州政府東洋写本図書館に赴いた。その結果、同図書館所蔵の写本が、現存するもののうちではもっとも古く、かつテキストも正確な良写本であることが判明した。同写本については、滞在期間中にすべて手写し、ごく一部について電子複写の提供を受けた。また、個々の制度史関係史料の調査において、研究代表者の属する機関にて利用できない文献の調査のために、東京大学などにおもむき、いくつかの資料については複写の提供を受けた。【以上、754字。文中、[論1]等は、次頁項目11の研究発表論文に対応。「論」は雑誌論文。数字は登場順。】本年度は、宮廷典範書『アーイーネ・アクバリー』を良写本との校合とともに解読を進めた。その作業を通じて、ムガル朝貴族の俸給階層制度マンサブ制度にかかわる『アーイーネ・アクバリー』の記録が、必ずしも現状を反映したものではないこと、したがって制度史史料としての同書の位置づけに再検討が必要であることが明らかとなった。(この点は『西南アジア研究』の掲載論文に発表)。また『アーイーネ・アクバリー』については、写本との校合および解読の成果と併せて、ペルシア語の知識を備えた専門家の補助を得て、電算機入力をおこなった。この作業は来年度も継続する。なお、ペルシア語の電算機処理のノウハウについては、12月の「全国文献・情報センター人文社会科学学術情報セミナー」で示した。また財務官僚の業務要領書「ダストゥール・アル・アマル」の諸写本のマイクロフィルムを、大英図書館およびオクスフォード大学ボードリアン図書館から将来し、そのうち7点を焼き付けた上で、現在その内容を整理検討中である。その内容は、租税統計、文書書式集など多岐にわたり、制度史、経済史のみならず古文書学の立場からも、史料的価値がきわめて高いことが明らかとなった。これらの写本の多くは書写年代が不明なので、編纂の過程や編纂の年代の特定を第一の課題として検討を進めた。そしてこの種の文献について、歴史的意義の把握と史料的価値の位置づけを最終的な目標としているので、最重要の写本については批判的テキストの作成をも視野に入れ、電算機入力と並行しつつ整理を進めた。【以上、754字。「論」は雑誌論文。数字は登場順。】
順序付き線形型に基づく安全かつ高速な大規模データ処理の実現

本研究では,順序付き線形型理論に基づき,XML文書の木構造処理プログラムを効率のよいストリーム処理プログラムに自動変換するための枠組みの確立を目指している.本年度の成果は以下のとおり.1.XML文書の木構造処理プログラムからストリーム処理プログラムへの自動変換の枠組みの確立前年度までに確立していた2分木データを対象とした木構造処理プログラムからストリーム処理プログラムへの枠組みを拡張し,XML文書を対象として扱えるようにした.2.XML用ストリーム処理プログラム生成器X-Pの試作と評価上記1の枠組みに基づき,XML文書のための木構造処理プログラムからストリーム処理プログラムへの自動変換器X-Pを試作し,評価を行った.その結果,多くの例について1の枠組みが有効であることが確認できた.一方で,いくつかの例について,(1)無駄なバッファリング命令が挿入される,(2)文書型の情報を有効利用できていない,などの問題点が見つかった.3.バッファリングの自動挿入の改良ストリーム処理では,入力文書を一定の順序でしかアクセスできないため,上記1の枠組みでは,必要に応じて入力文書をバッファリングするようなストリーム処理プログラムが生成される.上記2の評価実験において,本来必要のないデータまでバッファリングされてしまう例が見つかったため,改良策として,入力木を部分的にバッファリングするための命令を追加し,自動変換の枠組みの再構築を始めた.本研究では,順序付き線形型理論に基づき,XML文書の木構造処理プログラムを効率のよいストリーム処理プログラムに自動変換するための枠組みの確立を目指している.本年度の成果は以下のとおり.1.XML文書の木構造処理プログラムからストリーム処理プログラムへの自動変換の枠組みの確立前年度までに確立していた2分木データを対象とした木構造処理プログラムからストリーム処理プログラムへの枠組みを拡張し,XML文書を対象として扱えるようにした.2.XML用ストリーム処理プログラム生成器X-Pの試作と評価上記1の枠組みに基づき,XML文書のための木構造処理プログラムからストリーム処理プログラムへの自動変換器X-Pを試作し,評価を行った.その結果,多くの例について1の枠組みが有効であることが確認できた.一方で,いくつかの例について,(1)無駄なバッファリング命令が挿入される,(2)文書型の情報を有効利用できていない,などの問題点が見つかった.3.バッファリングの自動挿入の改良ストリーム処理では,入力文書を一定の順序でしかアクセスできないため,上記1の枠組みでは,必要に応じて入力文書をバッファリングするようなストリーム処理プログラムが生成される.上記2の評価実験において,本来必要のないデータまでバッファリングされてしまう例が見つかったため,改良策として,入力木を部分的にバッファリングするための命令を追加し,自動変換の枠組みの再構築を始めた.
放射状グリアーニューロン間相互作用と大脳皮質形成

我々はこれまでに、bHLH型転写因子Pancreatic transcription factor la (Ptfla)が、小脳原基脳室帯の放射状グリアにおいて発現し、小脳GABA作動性神経細胞の発生を司っていることを明らかにし、さらに菱脳唇放射状グリアで発現するもう一つのbHLH型転写因子Math1の知見と考え合わせることによって「異なる種類のbHLH型転写因子による放射状グリアの領域化モデル」を提唱してきている(Hoshino, The Cerebellum, 2006)。」本研究においては、後脳の放射状グリアの領域化とそこにおけるPtflaの働きについて調べた。尾側後脳における放射状グリアは、背側からMath1, Ngn1, Ptfla, Ngn1というお互いに重なり合わない発現をするbHLH型転写因子によって領域分けできること、リニエージ解析からPtflaを発現する放射状グリアから下オリーブ核の登上線維神経細胞が生み出されることがわかった。また、Ptflaノックアウトマウスの解析から、Ptflaが登上線維神経細胞の運命決定、移動、分化、生存に関与していることが示唆された(J. Neurosci. 2007)。さらに現在は、蝸牛神経核を生み出す吻側後脳におけるPtflaおよびMath1の働きについても解析を進めている。我々は成体において、全ての小脳皮質を欠失し運動失調性症状を示す突然変異マウスcerebellessを得た。このマウスでは、GABA作動性神経細胞が生まれてこないが、グルタミン酸作動性神経細胞は生まれる。連鎖解析から、原因遺伝子としてbHLH転写因子をコードするPtf1aを同定した。Ptf1aは小脳原基脳室帯の放射状グリアで発現するが、cerebellessではその発現が失われる。リニエージ解析から、小脳GABA作動性神経細胞が小脳脳室帯のPtf1aを発現する放射状グリア由来であることがわかり、Ptf1aが小脳GABA作動性神経細胞の発生を司っていることを報告した(Neuron 47,201-213)。さらに、この研究成果を、最近のMath1発現放射状グリアの研究(Neuron 48,17-24&31-43)と対比することで、「異なる種類のbHLH型転写因子による放射状グリアの領域化モデル」を提唱した(Hoshino, The Cerebellum, 2006)。このモテルの概念は終脳にも適用可能であるが、現在、我々はこれがその他の脳領域にも適用できる普遍的なモデル足りうるのかを調べている。発生途上の後脳神経管の放射状グリアとしてはMath1発現領域が最背側であるが、Ptf1aはそれよりやや腹側領域で発現しており、リニエージ解析から、下オリーブ核や蝸牛神経背側核、そのほかいくつかの神経核がPtf1a発現放射状グリア由来であることがわかった。今後は、Math1発現放射状グリア由来の神経核との対比、そしてPtf1aノックアウトマウスにおける表現型などを報告することで、上記モデルを検証したい。さらに、細胞運命を決める転写因子と神経細胞の移動様式、そして放射状グリアとの関連についても調べて行きたい。
地域の教育力を向上させる科学コミュニケーター育成支援システム構築に関する調査研究

本研究は、地域の科学教育力を向上させるための科学コミュニケーター育成を支援する教育システムを開発するための調査研究である。特に地域に住む高齢者の経験力を生かして、地域の科学教育力を向上させるための教育支援システム構築を目的とする。具体的には高齢者の方のこれまでのキャリアを地域の科学教育向上に活用できるようなシステムおよび教育プログラムの開発が可能かを検討する。科学に興味のある高齢者にこれまで培ったキャリアを地域の教育活動に生かし、科学コミュニケーターとして活躍できないかを調査する。平成19年度は以下の通り実施した。(1)地域における科学コミュニケーター育成の可能性に関する調査石川県内における研究協力自治体における科学コミュニケーター育成の現状を調査し、その地域(野々市町および能登町)において高齢者対象の科学実験講座を実施した。その実験を通して高齢者の世代の異なる者に対するコミュニケーション力を調査した。(2)科学コミュニケーター育成支援システム用e-Learningシステムの構築高齢者を対象に実施した科学実験講座で使用したコンテンツを用いてe-Learningシステムを構築した。システムはオープンソースソフトウェアからMoodleを採用した。(3)地域を題材にした教材データの収集地域環境に関連した教材コンテンツの作成に備えて、地域の基礎的な環境データ(気温・湿度)の観測・収集を実施し、整備した。具体的には科学の橋渡し役、すなわち「科学コミュニケーター」として、高齢者の方のこれまでのキャリアを地域の科学教育向上に活用できるようなシステムおよび教育プログラムの開発が可能かを検討する。平成18年度の実施計画を以下に示す。(1)地域における科学コミュニケーター育成の可能性に関する調査石川県野々市町は60歳以上の方を対象に寿大学校という生涯教育講座を実施している。その講座において科学実験教室を開催し,高齢者の方がどの程度科学実験に興味があるかを調査した.講座終了後のアンケート調査によると,参加者のほとんどが科学実験に興味を持っており,さらにそれを人に教えてみたいという感想を持っていることが分かった.(2)科学コミュニケーター育成支援用e-Learningシステムの構築高齢者の方々のこれまでの経験・知識を教材コンテンツにし,地域に提供できるようにするためのe-Learningシステムの基盤部を開発した。システムはオープンソースのMoodleを用いて開発している。(3)地域を題材にした教材データの収集地域環境に関連した教材コンテンツの作成に備えて、地域の基礎的な環境データ(気温・湿度)を収集するための観測を実施した。
ASD児に対する仲間との協同を促進するためのスクリプトを用いた支援方法の開発

二人以上の人が一緒に物事を行う協同は、人が社会生活を営む上で必要不可欠な能力である。自閉スペクトラム症(ASD)の子どもとその仲間との協同活動の困難さに対して、本研究では、仲間との協同を促進するためのスクリプトを用いた発達支援プログラムを作成し、その実施を通して、1支援目標の達成の程度について、2直接支援をしていない、仲間との社会的関わりに与える影響について検討することを目的とした。まず、ASD児の実態に即した適切な支援を実施するために、協同の発達に関する先行研究を概観して、仲間との協同の発達支援プログラムを作成した。次に、特別支援学校の小学部に在籍するASD児2名を対象として、仲間との協同を促進するための支援を実施した。具体的には、他児の働きかけに応答するといった仲間との短い相互作用は成立するものの、仲間との間で目標とプランを共有して相互作用することの難しい子ども同士に「クレープづくり」スクリプトを用いて支援を行った。「クレープづくり」スクリプトは、計画・実行・確認の3つの場面で構成し、「役割を決める際に子ども同士でプランを話し合う」、「相互支援や相互確認を行いながら役割を遂行する」を支援目標として授業を実施した。その結果、子ども同士の協同的な関わりを促すために、他児への注意喚起やモデル提示などの援助を行うことにより、子ども同士で道具を交互に交代しながら活動したり、他児の意図を確認してから行動したり、行為の結果について相互に確認したりするといった協同活動が生起するようになった。また、日常生活場面では、掃除の係を自主的に役割分担する姿がみられるようになった。以上より、スクリプトを用いた支援を契機として、ASD児が仲間とプランについて話し合って協同で活動できるようになること、加えて、日常生活での仲間との協同活動が促進されることが考察された。研究計画に沿って、平成30年度には【研究1】のASD児の実態に即した適切な支援を実施するために、発達研究の知見を基にした仲間との協同の発達支援プログラムを概ね構成することができた。加えて、令和1年度(平成31年度)に実施予定していた【研究3】のASD児に対する仲間との「基礎的な協同活動」の促進支援とその効果検証を実施することができた。【研究1】で作成した仲間との協同の発達支援プログラムに基づき、本年度は【研究2】のASD児に対する「仲間との相互的関わり」の促進支援とその効果検証を実施する予定である。また、研究成果については、本年度の日本特殊教育学会と日本発達心理学会にて、ポスター発表と自主シンポジウムでの話題提供として情報発信を予定している。平成30年度に記録のために使用する予定であった三脚が、観察対象とする対象児の状態との関係から使用しないため、未使用額が生じた。このため未使用額は本年度の記録のための三脚の経費にあてることとする。
投機的行動によるマネ-フロ-を考慮した地価変動過程の研究

地価変動はさまざまな原因によって生じるが、今回、大都市で急騰した主要な原因は土地市場へのバブル資金の流入であると言われている。しかし、従来の研究では、バブル資金が土地市場において地価を変動させていく過程は理論的にはまったく考察されていない。そこで、本研究では、土地市場への外部からの資金流入が市場の内部で流動する構造について理論的に考察し、流入資金、流動資金、地主の所得、流出資金、譲渡税、取得税の関係を数理的に明らかにした。さらに他の地域の土地市場へ波及していく構造を理論的に導いた。理論モデルは線形連立体系として表現でき、きわめて操作性に優れたモデルとして表現できることが明らかとなった。この理論モデルによって、次のような外部要因あるいは土地政策の効果をシミュレ-ションすることができる。(1)金融市場などからの投機的資金を土地市場への流入、あるいは逆に土地市場から金融市場などへの資金流出が土地市場に及ぼす影響分析。(2)土地取得税、土地譲渡税などの税率の変更が土地市場への流入資金、流出資金へ及ぼす効果分析。(3)公共事業による用地取得が土地市場の流動資金へ及ぼす影響分析。また、地価の変動に対して、都市計画における用途地域制が十分な抑制効果を持っていないという批判がある。そこで、用途地域制と地価変動との関係について実証的な分析を行った.首都圏における過去10年間の公示地価デ-タを市区町村単位で分析し、用途地域制が地価変動に及ぼす効果についてマクロ分析を行った。さらに、東京都23区における各地点の公示地価のデ-タによって、用途地域制が地価変動に及ぼす効果についてミクロ分析を行った。この結果、用途別に地価抑制効果を明かにすることが出来た。
看護基礎教育課程における認知症看護実践能力修得に向けたカリキュラムの開発

本研究は、日本の看護基礎教育課程における認知症看護教育の現状と課題を明らかにする研究(研究1)、海外の先進的な教育について、特に認知症看護に特化した教育の構成(カリキュラム)と教育手法について情報を得る研究(研究2)、看護基礎教育課程修了時に求められる認知症看護実践能力(コンピテンシー)を明らかにする研究(研究3)に取り組み、最終的にこれらの成果をまとめ、看護基礎教育課程における認知症看護の教育カリキュラム案を構築することをめざしている。2018年度は研究2と研究3に取り組んだ。研究2に関して、2017年度にフィンランドで実施した調査をまとめた。フィンランドのセイナヨキ応用科学大学での看護基礎教育課程では、認知症看護に特化した科目は開講されていないが、老年看護学に関する科目の中で認知症看護の内容が教授されていた。これは日本と同様であった。一方、老年ケア専門職の基礎教育が行われており、この教育課程では認知症高齢者のケアについての科目がおかれていた。特に、今後は在宅療養が主となることもふまえた内容が教授されていた。研究3に関して、認知症看護認定看護師21名、老人看護専門看護師12名の計33名にインタビューを行った。この結果、認知症看護に必要な能力として、倫理的な感性・道徳心、アセスメント力、入院前の生活を継続してみる視点・想像力、認知症をもつ人のプラス面をとらえる力、クリティカルシンキング力、コミュニケーション能力など多様な内容があげられた。卒業時(新入職時)に身に付けておく必要がある能力としてもさまざまな意見があったが、共通していたのは倫理的な観点とコミュニケーション能力であった。加えて、主に老人看護専門看護師からあげられた、認知症をもつ人や高齢者への関心や認知症に関する基本的な知識も重要と考えられた。研究3について、インタビューデータを分析した後、デルファイ法での調査を行う計画であったが、インタビューできる時期が予定よりも遅くなったため、データ分析が遅れ、デルファイ法での調査は2019年度に実施することになった。また、デルファイ法の調査票作成にあたり、検討課題があり、時間がかかっている。研究3のインタビューデータに加え、研究2の海外文献や調査結果、研究1の現在の基礎教育の現状を合わせて研究者間で検討し、看護基礎教育課程修了時に求められる認知症看護実践能力(コンピテンシー)案を作成し、デルファイ法にて調査、精錬する。現段階のコンピテンシー案には、看護全般にわたる基礎的能力として位置付けるか、認知症看護に特化する能力として位置付けるかという2つの位置づけが考えられ、これらの方向付けが課題となっている。研究会議をもち、この課題を検討した上で調査票を作成し、デルファイ法にて調査、精錬する。看護基礎教育課程における認知症看護の教育カリキュラム案を構築するために、4つの研究を計画し、平成29年度は以下の2つの研究を実施した。研究1では、日本の看護基礎教育課程における認知症看護教育の現状と課題を明らかにするため、ホームページ上で開示されているシラバスを調査した。調査対象は看護系短期大学と看護系大学である。その結果、認知症に関する授業構成は、パターン1病態学、薬理学、疾病論、老年看護学、精神看護学、在宅看護学など、複数の領域で重複しつつ教授する、パターン2老年看護学または在宅看護学の一部として教授する、パターン3認知症(ケア・看護)を科目名に出し、まとまった授業を展開するなどがあった。このうちパターン1が多くみられた。研究2では、海外の認知症看護・ケアに特化した教育について最新の情報を得る目的で、平成29年9月23日10月3日まで、フィンランド、アイルランド、イギリスを訪問し、看護・介護基礎教育課程における認知症看護・認知症ケア教育に関するインタビュー調査、情報収集を行った。フィンランドでは、北西部の都市の応用科学大学を訪問し、NursingおよびElderly Careの教育課程の各担当教員、実習受け入れ施設である市の在宅ケア部門長、高齢者ケア部門長等へのインタビュー調査を実施した。アイルランドでは、首都圏の大学の看護学部を訪問し、看護学部長、高齢者看護担当教員に対してインタビュー調査を実施した。また、IGS 65th Annual & Scientific Meetingへ参加し、情報収集を行った。イギリスでは、JSPS Londonセンターにおいて情報収集を行った。研究費の減額に伴い、調査計画を全体的に練り直したが、目的達成のため4つの研究を行うことは当初の計画通りである。研究1(日本の看護基礎教育課程における認知症看護教育の現状と課題を明らかにするための調査)、研究2(海外の認知症看護・ケアに特化した教育について最新の情報を得るための調査)はほぼ予定どおりに進んでおり、結果をまとめている段階である。研究1、2をふまえて行う研究3(看護基礎教育課程修了時に求められる認知症看護実践能力(コンピテンシー)を明らかにする目的での調査)の準備段階に入っている。フィンランドのセイナヨキ

応用科学大学での看護基礎教育課程では、認知症看護に特化した科目は開講されていないが、老年看護学に関する科目の中で認知症看護の内容が教授されていた。これは日本と同様であった。一方、老年ケア専門職の基礎教育が行われており、この教育課程では認知症高齢者のケアについての科目がおかれていた。特に、今後は在宅療養が主となることもふまえた内容が教授されていた。研究3に関して、認知症看護認定看護師21名、老人看護専門看護師12名の計33名にインタビューを行った。この結果、認知症看護に必要な能力として、倫理的な感性・道徳心、アセスメント力、入院前の生活を継続してみる視点・想像力、認知症をもつ人のプラス面をとらえる力、クリティカルシンキング力、コミュニケーション能力など多様な内容があげられた。卒業時(新入職時)に身に付けておく必要がある能力としてもさまざまな意見があったが、共通していたのは倫理的な観点とコミュニケーション能力であった。加えて、主に老人看護専門看護師からあげられた、認知症をもつ人や高齢者への関心や認知症に関する基本的な知識も重要と考えられた。研究3について、インタビューデータを分析した後、デルファイ法での調査を行う計画であったが、インタビューできる時期が予定よりも遅くなったため、データ分析が遅れ、デルファイ法での調査は2019年度に実施することになった。また、デルファイ法の調査票作成にあたり、検討課題があり、時間がかかっている。研究1(日本の看護基礎教育課程における認知症看護教育の現状と課題を明らかにするための調査)、研究2(海外の認知症看護・ケアに特化した教育について最新の情報を得るための調査)のまとめを行い、成果報告を行う予定である。研究1、2をふまえ、平成30、31年度は研究3(看護基礎教育課程修了時に求められる認知症看護実践能力(コンピテンシー)を明らかにする目的での調査)を中心に進めていく。まず、研究者間での会議をもち、調査内容を吟味していく。現在、会議にて提案する2案を検討中である。調査内容の決定後、書類を整え倫理審査を申請する。倫理審査の承認を得て調査を開始する。調査は複数の対象者へのインタビュー調査とその後の質問紙調査であり、デルファイ法を予定している。研究13の結果をもとに、平成32年度に研究4(看護基礎教育課程における認知症看護の教育カリキュラム案構成のための研究)を実施する予定である。それぞれの研究にリーダーをおき、リーダーを中心に計画を進める。研究会議をもち、研究実施と公表の目安ををもつことで研究を推進していく。研究3のインタビューデータに加え、研究2の海外文献や調査結果、研究1の現在の基礎教育の現状を合わせて研究者間で検討し、看護基礎教育課程修了時に求められる認知症看護実践能力(コンピテンシー)案を作成し、デルファイ法にて調査、精錬する。現段階のコンピテンシー案には、看護全般にわたる基礎的能力として位置付けるか、認知症看護に特化する能力として位置付けるかという2つの位置づけが考えられ、これらの方向付けが課題となっている。
アルツハイマー主病変因子アミロイドβに対するアストログリア反応機構の検索

本研究課題では前年度に引き続き,未だ生理学的機能が不明の因子・LGI3とアルツハイマー病(AD)病態との関係を検索している。前年度で得られた結果(LGI3は神経系細胞の細胞膜に局在するとともに,エンドサイトーシス関連因子と共在する)を基にして,ラット初代培養アストログリア細胞を用いて免疫細胞化学的検索を行った結果,LGI3がエンドサイトーシス輸送小胞であるearly endosomeに局在することを確認した。このことから、LGI3はそれ自身がエンドサイトーシスを受けて細胞膜から細胞内へと輸送されていることが明らかとなった。また,塩化アンモニウム等の薬剤処理によってエンドサイトーシスを阻害すると、全長LGI3のみならず切断型LGI3の細胞内蓄積が誘導され,前年度で確認されたカニクイザル脳組織でのLGI3蓄積が,加齢に伴うエンドサイトーシス機能の低下に起因するという仮説を支持する結果が得られた。LGI3の神経系細胞における機能を検索するため,siRNAを用いてLGI3の発現を人為的に低下させたラット・アストログリア細胞にAβ(AD主要原因蛋白の1つ)刺激を加えたところギLGI3の発現を低下させたアストログリア細胞ではAβの貧食機能が著しく阻害されるという結果が得られた。このことから,LGI3はアストログリア細胞によるAβ貧食機能に不可欠な因子の一つである可能性が示唆された(現在論文投稿中)。さらに,LGI3発現低下細胞ではAβのみならずTransferrinの細胞内取り込みも阻害されるごとを確認した。このことから,LGI3はAβ貧食機構特異的なエンドサイトーシスに関連する因子ではなく,神経系細胞でのエンドサイトーシス機能そのものに重要な役割を果たしている因子であるという可能性が示唆された(現在論文投稿中)。本研究課題では、未だ生理学的機能が不明の因子・LGI3に注目して、アルツハイマー病(AD)病態との関係を検索している。カニクイザル由来アストログリア細胞(AG)を用いたin vitro検索では、AD主病変因子アミロイドβ(Ab)によってLGI3の発現が上昇することが確認された。これは過去に行ったラット由来AGでの結果と一致すると同時に、霊長類の細胞においてもLGI3がAb反応性に発現上昇することが確認された。ラット由来AGを用いた継続実験では、細胞膜上および細胞内へ取り込まれたAbとLGI3が共在することを明らかにした。このことから、LGI3はAGによるAb貪食に関与する可能性が示唆された。一方、カニクイザル脳組織を用いたin vivo検索により、LGI3はAGのみならず神経細胞でも広く局在していることが明らかとなった。また、現在AD病態機構との密接な関係が示唆されている細胞内Abと細胞膜上・付近で共在することや、lipid raftでの局在、膜融合輸送関連蛋白群と共在することが明らかとなった。この結果、LGI3はAGのみならず広義の神経系細胞における膜融合輸送機能に大きな関与を持っている可能性が示唆された。(この成果は、現在論文投稿中である。)本件については、次年度にてより詳細な検索を行う予定である。さらに、次年度に予定しているLGI3機能解析実験系確立のため、LGI3に対するsiRNAを作成し、各種細胞への導入・発現抑制効果の検索を行った。その結果、ラットおよびカニクイザル由来AGや、株化神経芽細胞への導入・発現抑制に成功した。この結果、アストログリアの対Ab反応を検索する系は確立されたが、膜融合輸送機能とLGI3との関係を検索するためにはより形状の大きな細胞を用いる方が好ましいと判断したため、現在は別種の株化細胞を用いて引き続き条件検討を継続している。
非相同性の遺伝的組換えによるDNA再編成と遺伝子発現

遺伝的組換えはDNA塩基配列に相同性にある領域内で起る相同性組換えと相同性がないにもかかわらず組換えの起る非相同性組換えに大別され、後者は転移、逆転、挿入、欠失なで種々のDNA再編成を引き起して遺伝子の発現にも影響を与える。DNA再編成は部位時異的組換えのようにDNA上のどの部位でどのような再編成が起るかがあらかじめプログラムされている場合と、転移因子の関与する再編成にようにプログラムされていない場合に分けられる。本研究では種々の非相同性の遺伝的組換えによるDNA再編成とその遺伝子発現への影響との関連を解明することをめざして、以下の組換え系で研究を行った。(1)部位時異的換えとして、大腸菌15T^ーのプラスミドp15Bには部位時異的組換え点が6点ある、これらの間で起る組換えにより240通りの構造をとりうる多重DNA逆転領域がある。この領域中に見い出された遺伝子の構造と機能や細換え酵素遺伝子の構造を明らかにした。(2)転移因子による組換えとして、トウモロコシの転移因子AcやDsが転移に伴って切り出されると薬剤耐性遺伝子が活性化されるようなプラスミドをタバコとイネのプロトプラストに導入、活性化された耐性遺伝子を指標として形質転換体を分離、作出したトランスジェニック植物中での導入転移因子の転移を検討した。(3)高等植物の挿入突然方異法開発のための基礎研究として、プロモ-タ-を持たぬ導入標識遺伝子が植物遺伝子のエキソンに挿入されて活性化された場合を想定し、二種の薬剤耐性遺伝子がdicistronic mRNAの生成により発現されるようなプラスミドをタバコに導入、両耐性を示すトランスジェニックタバコを得て種子繁殖を行い、両耐遺伝子が安定に次世代へ伝達されることを明らかにした。遺伝的組換えはDNA塩基配列に相同性のある領域内で起る相同性組換えと相同性がないにもかかわらず、組換えの起る非相同性組換えに大別され、一般に非相同性組換えは転移、逆位、挿入、欠失など種々のDNA再編成を引き起し、その結果遺伝子の発現に影響を与えることが多い。高等真核生物では相同性組換えは一般に減数分裂中に起るが非相同性組換えは体細胞中でも起りうる。体細胞由来のプロトプラストより植物個体を再生させ、さらに種子繁殖も可能な高等植物では、プロトプラストに直接法などにより導入した遺伝子に体細胞内での非相同性の組換えによるDNA再編成を次世代へ伝達することも可能であり、それ故DNA再編成に伴う遺伝子発現の変化が世代を通じていかに伝達されるかという問題の解明を容易にしている。本研究では、非相同性の遺伝的組換えとして、プロモ-タ-を持たない薬剤耐性遺伝子の高等植物染色体への挿入に伴う活性化やトウモロコシの転移因子Ac/Dsの切り出しに伴う遺伝子発現の変化などを高等植物のプロトプラストへ薬剤耐性標識遺伝子を含むプラスミドを直接法により導入、形質転換体を分離し、導入遺伝子の構造解析を行うことにより明らかにせんとするものである。(1)プロモ-タ-を持たぬ導入標識遺伝子が植物遺伝子のエキソンに挿入され活性化された場合を想定したモデル実験として、異なる二種の薬剤耐性遺伝子が人工的なdicistronic mRNAの生成により発現されるようなプラスミドをタバコに導入、両耐性を示すトランスジェニック植物を得て種子繁殖を行った。導入耐性遺伝子の伝達様式を現在検討中である。(2)転移因子Ac/Dsが転移に伴って切り出されると薬剤耐性遺伝子が活性化されるようなプラスミドを植物細胞に導入、活性化された耐性遺伝子を指標として形質転換体を分離した。現在トランスジェニック植物の作出と導入職移因子の転移能を検討中である。

遺伝的組換えはDNA塩基配列に相同性のある領域内で起る相同性組換えと相同性がないにもかかわらず組換えの起る非相同性組換えに大別され、非相同性組換えは転移、逆転、挿入、欠失など種々のDNA再編成を引き起し、その結果遺伝子の発現に影響を与えることが多い。DNA再編成は部位特異的組換えのようにDNA上のどこでどのような再編成が起るかがあらかじめプログラムされている場合と、転移因子の関与する再編成のようにプログラムされていない場合に分けられる。本研究では種々の非相同性の遺伝的組換えによるDNA再編成とその遺伝子発現への影響との関連を明らかにせんとして、以下の組換え系で研究を行った。(1)部位特異的組換えとして、大腸菌15T^-中のプラスミドp15Bには部位特異的組換え点が6点あり、これらの間で起る組換えのため240通りの構造をとり得る多重DNA逆転領域がある。この領域の中にある遺伝子の構造と機能や組換酵素遺伝子の構造を明らかにした。(2)転移因子による組換えとして、トウモロコシの転移因子<Ac>___ーや<Ds>___ーが転移に伴って切り出されると薬剤耐性遺伝子が活性化されるようなプラスミドをタバコとイネのプロトプラストに導入、活性化された耐性遺伝子を指標とした形質転換体を分離、作出したトランスジェニック植物中で導入転移因子が転移し得ることを明らかにした。(3)高等植物の挿入突然変異法開発のための基礎実験として、プロモ-タ-を持たぬ導入標識遺伝子が植物遺伝子のエキソンに挿入され活性化される場合を想定、二種の薬剤耐性遺伝子がdicistronic mRNAの生成により発現されるようなプラスミドをタバコに導入、両耐性を示すトランスジェニックタバコの種子繁殖を行い、導入両耐性遺伝子が安定に次世代へ伝達し得ることを明らかにした。現在三世代目において希に起る不安定性を検出し得るか否かを検討中である。
サル前頭葉における記憶想起の神経機構:高磁場fMRIと単一細胞記録による研究

本プロジェクトに必須である、サルを対象とした事象関連fMRI法の最適化を進めるために、従来の2倍の出力を持つ傾斜磁場コイルへの交換を行った。この新規傾斜磁場コイルと昨年度までに開発した新規MRI対応頭部固定具の併用により、サルの全脳をシングルショットEPI法で画像の歪みなしに撮像する事が可能になった。現在、前頭葉の関与が知られている記憶課題のfMRI実験の準備を共同で進めており、近日中にfMRI実験を開始する予定である。近年、サルを対象としたMRI実験の方向性として、電気生理学実験や破壊実験等の侵襲的方法論との組み合わせが脳内情報処理の理解を更に進める方法論として注目されており、我々も以下の二つの方法論の開発を進めている。一つは、昨年度から開発を進めてきた、サル大脳皮質内の細胞外記録用微小電極の先端位置を、高磁場MRIシステムを用いて検出する方法論である。行動課題遂行中の神経細胞の活動特性と皮質内層構造に対する位置との対応を把握し、皮質内情報処理の理解を進めることを目的としている。撮像法及び電極の静磁場に対する設置の最適化により、皮質内層構造と垂直方向に非常に高い空間解像度(150um)で電極先端位置に同定することが可能になった。この研究成果をまとめ、2005年度米国神経科学大会において発表した。現在、国際学術雑誌Nature Methodsに投稿中である。また、現在、MRIで検出可能なGABAアゴニストの開発を東京大学薬学部長野研究室との共同研究で進めている。この新規アゴニストにより、皮質内微小投与後の不活性領域を高磁場MRIシステムにより非侵襲的に検出する方法論を開発する事を目的としている。現在、新規アゴニストの合成が完了し、その薬理活性とMRIプローブとしての機能評価をvitro, vivo実験により行っている。本プロジェクトに必須である、認知課題遂行中のサルを対象とした高磁場fMRIシステムにおける事象関連fMRI法の確立にむけて、眼球運動課題を使った実験パラダイムを用いて予備実験を行い、事象関連fMRI法の開発、最適化を行った。我々は、まず4.7TMRI撮像装置を用いて、視覚誘導性急速眼球運動課題遂行中のマカクザルの脳活動をブロック型fMRI法により検出し、眼球運動関連領域を同定した。そして事象関連fMRI法を用い、これらの脳領域における眼球運動に対する方向選択性を求めた。更に、ヒトを対象として、同一の課題、手法を用いたfMRI実験を行い、サルとヒトにおける眼球運動関連領域の機能的対応関係の検討を、眼球運動に対する方向選択性をもとに行った。頭頂葉においては、サルのLIP野背側部とヒトの上頭頂小葉後部が、前頭葉においては、サルの前頭眼野とヒトの中心前溝と上前頭溝の交点近傍領域が対応関係にあることが示唆された。また、マカクザルにおいては脳活動のピークがブロードマンの6野に位置する運動前野にも見られた。従来、皮質内微小電気刺激法により同定されたマカクザルの前頭眼野がブロードマンの8野に位置するのに対し、fMRI等の機能画像法により推定されたヒトの前頭眼野がブロードマンの6野に位置するということが議論になっていたが、本研究の結果によれば、この見かけ上の乖離は部分的には研究手法の違いによるものである可能性を示唆している。これらの結果をまとめ、国際学術論文誌Neuronに投稿し、掲載された(VoL41,pp.795-807,'2004)。また以下の学会においても研究成果を発表した(米国神経科学大会2003、Human Brain Mapping2003、日本神経科学大会2003)。以上の予備実験により、事象関連fMRI法の感受性の評価を行い、この方法の感受性を本実験に必要な水準にまで高めるためにどのような実験システムの最適化が必要かを調査することができたのみならず、ヒトとサルの眼球運動関連領域の対応関係に関する知見を得ることができた。現在、事象関連fMRI法の更なる最適化を進める為に、新規頭部固定システム、新規撮像法、体動モニターシステム等を開発しており、本プロジェクトの目的であるサル前頭葉における記憶想起の神経機構の解明に向けて着実に進んでいる。本プロジェクトに必須である認知課題遂行中のサルを対象とした事象関連fMRI法を、4.7T高磁場MRIシステムを用いて行う方法論の最適化を行った。まず、個体によっては非常に問題となるサルの体動に伴うアーチファクトを抑える為に、四肢用のセンサーを取り付けたMRチェアを開発し、課題遂行中に四肢をセンサーの位置に置くことを学習させた。視覚刺激のパラダイムを用いてこれらのシステムの有用性を検証したところ、従来と比較してより少ない実験時間で有意な脳活動を検出できる事が分かった。さらに、分割数の少ないEPI画像を取得する際に問題となる、画像の歪み等の磁場不均一性アーチファクトを改善するために、新式頭部固定具を開発した。侵襲性を大幅に抑え、磁場不均一性を更に抑えた素材で作成することにより、分割数を減らした場合にも、固定具をつけない状態とほぼ変わらない画像を得ることに成功した。また、側頭葉近傍の骨等によって生じる内因性の画像の歪みを改善するために、磁場の不均一性を計測し歪みを補正するシステムを開発した。その結果、分割数の少ないEPI法を用いて、事象関連fMRI法に必要な時間解像度を保ちつつ全脳を撮像できるようになり、それから体動アーチファクトの影響を低減することも可能になった。

以上の開発により、本実験に必要な水準にまで事象関連fMRI法を最適化することに成功し、本実験に進むことが可能となった。また現在並行して、高いSN比を持つ高磁場MRIシステムを用いて、非侵襲的に細胞外記録用微小電極の皮質内の位置を高い空間解像度で推定するための方法論を開発しており、本実験において行う電気生理実験に応用する予定である。本プロジェクトに必須である、サルを対象とした事象関連fMRI法の最適化を進めるために、従来の2倍の出力を持つ傾斜磁場コイルへの交換を行った。この新規傾斜磁場コイルと昨年度までに開発した新規MRI対応頭部固定具の併用により、サルの全脳をシングルショットEPI法で画像の歪みなしに撮像する事が可能になった。現在、前頭葉の関与が知られている記憶課題のfMRI実験の準備を共同で進めており、近日中にfMRI実験を開始する予定である。近年、サルを対象としたMRI実験の方向性として、電気生理学実験や破壊実験等の侵襲的方法論との組み合わせが脳内情報処理の理解を更に進める方法論として注目されており、我々も以下の二つの方法論の開発を進めている。一つは、昨年度から開発を進めてきた、サル大脳皮質内の細胞外記録用微小電極の先端位置を、高磁場MRIシステムを用いて検出する方法論である。行動課題遂行中の神経細胞の活動特性と皮質内層構造に対する位置との対応を把握し、皮質内情報処理の理解を進めることを目的としている。撮像法及び電極の静磁場に対する設置の最適化により、皮質内層構造と垂直方向に非常に高い空間解像度(150um)で電極先端位置に同定することが可能になった。この研究成果をまとめ、2005年度米国神経科学大会において発表した。現在、国際学術雑誌Nature Methodsに投稿中である。また、現在、MRIで検出可能なGABAアゴニストの開発を東京大学薬学部長野研究室との共同研究で進めている。この新規アゴニストにより、皮質内微小投与後の不活性領域を高磁場MRIシステムにより非侵襲的に検出する方法論を開発する事を目的としている。現在、新規アゴニストの合成が完了し、その薬理活性とMRIプローブとしての機能評価をvitro, vivo実験により行っている。
ハロ酸分解性微生物酵素の構造機能相関の解析、環境浄化への応用

L-2-ハロ酸のD-2-ヒドロキシ酸への加水分解反応を解媒するL-2-ハロ酸デハロゲナーゼの反応機構を解析した。ヒドロキシルアミン存在下、基質とインキュベートすると酵素は失活した。クロロ酢酸の存在下で失活した酵素の分子量は失活前に比べて約74増加していた。失活酵素ではAsp10が修飾されていることがN-末端アミノ酸配列分析から明らかになった。失活酵素をリシルエンドペプキダーゼで切断し、Asp10を含むペプチド断片をタンデムMS/MS法で分析したところ、Asp10に対応する部位で73の分子量増加が認められた。L-2-クロロプロピオン酸存在下で失活した酵素では、87の分子量がみられた。観察された分子量増加はAsp10のアスパラギン酸β-ヒドロキシム酸カルボキシルアルキルエステル残基への置換で説明できる。ここにはAsp10、基質、ヒドロキシアミンの3者に由来する部分が含まれており、本酵素反応がAsp10と基質からなるエステル中間体を経由して進行することを示している。X線結晶構造解析の結果、Asp10の近傍にThr14、Arg41、Ser118、Lys151、Tyr157、Ser175、Asn177、Asp180などが存在することが明らかとなった。これらの改変によって、本酵素の機能を改変できるものと期待される。2-ハロ酸のD、L-両異性体に作用するDL-2-ハロ酸デハロゲナーゼ(立体反転型)を用い、D-またはL-2-クロロプロピオン酸を基質としてH^<18>_2O中で反応を行った後、酵素をリシルエンドペプチダーゼまたはトリプシンで分解し、得られたペプチド断片をLC/MS法で分析したが、本酵素への^<18>Oの取り込みは見られなかった。本酵素反応ではエステル中間体は形成されず、溶媒の水分子が直接基質を攻撃して加水分解が起こるものと考えられる。