hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コランダム酸化物を用いた三回対称軸配向強磁性トンネル接合における巨大電圧効果

低消費電力な磁気ランダムアクセスメモリ実現のために,磁気異方性やキュリー温度といった磁気特性を電圧によって制御することが重要である.磁気特性の変調量は電圧の大きさに依存するため,高耐電圧な障壁層を用いて大電圧を加えることで,大きい電圧効果が得られると考えられる.本研究ではコランダム酸化物を障壁層に用いた磁気トンネル接合を作製し,その構造,磁気,電気伝導特性の評価を行った.コランダム酸化物材料として1)バンドギャップが大きく高耐電圧が期待できる酸化アルミニウム, 2)結晶化が容易で,かつ酸化アルミニウムを結晶化させるためのテンプレート材料になり得る酸化クロムの2種類を用いた.オフアクシススパッタ法を用いて作製した酸化クロムは,基板温度を室温とした場合でも結晶化し,さらに(001)方位に高配向することがわかった.基板温度を400度にした場合,アルミニウムで15%置換した酸化クロムも結晶化することを見出した.これらの(001)配向コランダム酸化物を障壁層に用いて磁気トンネル接合を作製した結果,酸化クロムを障壁層とした磁気トンネル接合において,室温で0.1%のトンネル磁気抵抗比を観測した.さらに,電気伝導特性のバイアス電圧依存性を調べた結果,障壁層の酸化状態が試料の耐電圧特性に影響する可能性が示唆された.以上のように,コランダム酸化物障壁層を有する磁気トンネル接合の作製方法およびその高耐電圧化に関する知見を得た.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
国際会議誘致における開催地選定基準と国外参加者動機に関する研究

本研究では、近年、国際的に誘致競争が激化している国際会議(コンベンション)に関する研究を行う。国際会議誘致活動に関しては、観光庁や日本政府観光局において諸々の取り組みが実施されている。国内の国際会議主催者が会議を誘致する際の開催地選定基準や国外参加者が日本で開催される国際会議への参加動機について解明されていないまま進められている。そこで、本研究では、(1)国外の既存研究と我が国で開催される国際会議の諸要素の相違点の解明を行い、(2)国内主催者の開催地選定と国外参加者の参加動機の要因のギャップ分析を行うことで我が国が抱える課題を抽出し、(3)国内の国際会議開催地における改善指針の策定と提言を行う。本研究は、現在、訪日外国人数拡大を図るべく日本政府が誘致を推進するインバウンド観光の発展に寄与するものである。最終年度である2018年には、本研究の成果として国際会議論文と学術論文を投稿しており、さらに海外での講演を行っている。国際会議論文では、「International Convention Destination: Researchers' Preferences and Requirements」と題する論文を発表している。本論文では、本研究の(1)の目的を明らかにしている。次に学術論文では、本研究の(2)の目的を概ね明らかにしている。また海外講演として、インドネシア・マッカサルにおいて「New Trends in Event Tourism Research」と題する報告を行った。その講演の中で本研究の成果として、本研究の(3)の成果について詳しく触れている。一方で、本研究の目的(2)の国外参加者の参加動機の要因分析が不十分であるとの課題も残った。国外参加者の参加動機について論文でも触れているが、サンプル数が十分とは言えない。そのため、今後も継続的な調査を実施することで、より精度の高い国内主催者の開催地選定と国外参加者の参加動機の要因のギャップを明らかにすることができる。本研究は、(1)国外の既存研究と我が国で開催される国際会議の諸要素の相違点の解明を行い、(2)国内主催者の開催地選定と国外参加者の参加動機のギャップ分析を行うことで我が国が抱える課題を抽出し、(3)国内の国際会議における改善指針の策定と提言を行うことである。観光庁は、平成27年に国際会議による経済波及効果を初めて算出し、国際会議の直接効果と間接効果、そして雇用創出効果を発表した。国内のMICE研究は少しずつ公表されるようになったが、MICEの主な研究分野である開催地選定基準に関する国内での議論は極めて少ないのが現状である。そのため、平成29年度の研究では、国内の国際会議選定基準に関する調査を実施し、学会や講演会で発表を行い、論文の投稿をおこなった。平成29年度の研究では、国外の既存研究と国内で開催される国際会議の相違点の解明と国内で開催される国際会議主催者側の開催地選定項目を明らかにした。国外の既存研究と国内で開催される国際会議における相違点は、国際会議において多言語化の使用が限定的であることや周辺地域との連携を強化する必要性が挙げられる。国際会議の誘致を行うためには、効果的な情報公開手段の検討を行う必要である。また、論文では、国際会議主催者である研究者や各地域のコンベンションビューローのプロフィールや国際会議開催経験の有無や勤続年数における開催地選定項目の差異についても明らかにしている。本研究の成果は初年度の研究計画に沿うものであり、平成30年度の研究では国内への国際会議参加者の動機を明らかにする必要がある。平成30年度の研究では、国内での国際会議に出席する訪日外国人の参加者動機の解明を行う予定である。得られる成果として、国際会議の参加者数増加は開催地の経済波及効果向上につながる。

平成29年度の成果と平成30年度に得られる成果を比較することで、国内での国際会議主催者の開催地選定基準と国外参加者の参加動機についてのギャップを解明する。また、国際会議誘致に強みを得るための改善指針をまとめる予定である。
複合シミュレーション技術によるバイオマス分解酵素の反応機構解明と機能改変

本研究の目的は、非経験的量子化学計算と分子動力学計算を組み合わせた複合シミュレーション技術の開発と拡張を基礎として、バイオマス分解酵素の一つであるキシラナーゼ(Xylanase)に適用することで、遅い反応だと考えられているグリコシド結合分解過程を詳細に解析する手法を開発し、実在の酵素反応系にて大規模計算を実行して、本酵素反応の律速段階を同定、反応機構を解明することにある。今回研究の対象とするバイオマス分解酵素は、一般にGlycoside hydrolase(GH)と総称される酵素であり、特にGH11ファミリーに属する酵素Xylanaseの反応機構を考察する。Xylanaseは比較的小さな酵素タンパク質で、活性中心の電子状態はタンパク質中の荷電アミノ酸残基の影響を強く受けることが予想される。つまりこれは、出発構造としてどの実験構造を用いるかによって、理論計算の結果が大きく影響されることを示唆している。そこで本研究においては、高分解能のX線結晶データと合わせて、荷電アミノ酸残基のプロトン化状態を決定した中性子解析構造も併用して、酵素基質複合体の初期モデリングを実行した。今年度の研究で、過去の実験結果から予想される反応機構を仮定した上でのab initio QM/MMレベルでの大域的ポテンシャルエネルギー面の計算が完了しており、タンパク質実験初期構造に依存した反応プロファイルの変化や、反応律速過程における活性中心の構造変化、その際のエネルギー変化などの基本的情報が得られた。これにより、酵素反応を記述するのに適切な反応座標を改めて再定義することが可能となり、定義した反応座標のもとで酵素反応の自由エネルギー変化を大まかに見積もった。より詳細な構造/エネルギー解析は、次年度に引き続き継続していく予定。本研究で意図することは、酵素の実験構造が解明された半世紀以上も前から論争が繰り返されてきた作業仮説「グリコシド結合の加水分解過程でOxacarbenium ionが反応中間体として実際に生成しうるか否か」に関して、この極めて根源的かつ重要な反応仮説を、最新の理論/計算化学技術を駆使して検証することにある。この目的のためには、現時点で最も信頼性の高い実験データをもとに酵素基質複合体の初期構造モデリングを完了することが第一段階であるが、複数の最新実験構造を入手することで、初期分子モデリングに関する技術的な課題は実施1年目で解決し、この結果としてab initio QM/MMレベルでの大域的な酵素反応ポテンシャルエネルギー面の情報を得ることができた。ポテンシャルエネルギー面と酵素の立体構造情報をもとに、反応の進行に伴う酵素活性中心の微視的な構造変化、反応中間体もしくは反応遷移状態を安定化するために必要な構造的要因を抽出することが可能になり、次年度以降でより詳細なデータ解析に続ける。まずは天然型酵素の反応機構に関して、反応の第一ステップであるglycosylation過程の反応自由エネルギー変化の計算を最優先で完成させる。活性化エネルギーなど、既存の実験データと比較検討が可能なパラメータを一通り算出して実験と計算データの整合性を検証して、理論計算が各種実験事実を再現することを確認した上で、各種の酵素活性要因を詳細に解析する。特に活性中心の局所的な構造変化と酵素タンパク質の高次構造の相関に注目して、触媒活性の鍵となる因子をアミノ酸残基レベルで同定することで、本酵素反応に必須となるミニマム構造単位を抽出する。本研究は米国Oak Ridge National Laboratory (ORNL)の研究グループとの共同研究として実施するので、次年度は現地での共同研究を進めるために渡米・短期滞在して、現地での共同作業やディスカッションを重視する。

この目的のためには、現時点で最も信頼性の高い実験データをもとに酵素基質複合体の初期構造モデリングを完了することが第一段階であるが、複数の最新実験構造を入手することで、初期分子モデリングに関する技術的な課題は実施1年目で解決し、この結果としてab initio QM/MMレベルでの大域的な酵素反応ポテンシャルエネルギー面の情報を得ることができた。ポテンシャルエネルギー面と酵素の立体構造情報をもとに、反応の進行に伴う酵素活性中心の微視的な構造変化、反応中間体もしくは反応遷移状態を安定化するために必要な構造的要因を抽出することが可能になり、次年度以降でより詳細なデータ解析に続ける。まずは天然型酵素の反応機構に関して、反応の第一ステップであるglycosylation過程の反応自由エネルギー変化の計算を最優先で完成させる。活性化エネルギーなど、既存の実験データと比較検討が可能なパラメータを一通り算出して実験と計算データの整合性を検証して、理論計算が各種実験事実を再現することを確認した上で、各種の酵素活性要因を詳細に解析する。特に活性中心の局所的な構造変化と酵素タンパク質の高次構造の相関に注目して、触媒活性の鍵となる因子をアミノ酸残基レベルで同定することで、本酵素反応に必須となるミニマム構造単位を抽出する。本研究は米国Oak Ridge National Laboratory (ORNL)の研究グループとの共同研究として実施するので、次年度は現地での共同研究を進めるために渡米・短期滞在して、現地での共同作業やディスカッションを重視する。当初の研究計画では、開始初年度に計算用ワークステーションの導入を想定していたが、初年度の予算配分額と現行ワークステーションの価格を見比べて、当初予算だけではマシンの購入が現実的に不可能と判断されたので、前年度予算の多くを次年度に繰り越して、2年次予算とあわせての計算機導入を再検討する方向に変更した。ただ幸いにも研究開始年度は、外部計算機等の利用により、予定通りの計算が実施できたので、今後は外部計算機の活用も視野に入れて、本国際共同研究の効率が最大限となるように予算計画を見直して、臨機応変に対応する。具体的には、次年度以降は米国での共同研究を進めるために海外出張/現地作業をまとまった期間で実施するため、外部計算機の計算時間が確保できれば、予算の多くを出張旅費に充てて在外研究を進めて、また並行して、国内外の研究集会に積極的に参加発表することを予定している。
情動・代謝機能を制御する光周性機構の解明と栄養学的考察

温帯地域の生物は季節を日の長さから読み取り,ストレス,情動,代謝などを変化させる。本研究ではラットやマウスを用いて,日長が副腎皮質刺激ホルモンに対する副腎の感受性を介してストレス反応系を制御することを明らかにした。また情動行動の光周性反応を示すマウス系統を探索し,季節性感情障害のモデル動物について新しい可能性を見出した。さらに,ラットにおいて日長が栄養選択性に影響を及ぼすことを解明した。温帯地域に生息する生物は季節を日の長さから読み取り、ストレス、情動、代謝などを変化させる。この性質は「光周性」と呼ばれ、人間では冬にうつ症状が発症する季節性感情障害に関わる。本研究ではまず、ストレスや情動機能に明確な光周性反応を示す動物モデルを確立するため、季節繁殖性をもつFischer 344ラットにおいて、ストレス反応を制御する視床下部-下垂体-副腎軸に対して日長が及ぼす影響を検討した。副腎由来のストレスホルモンであるコルチコステロンの日内変動を調べたところ、短日条件では強い日内リズムを示したが、長日条件ではこのリズムが消失した。一方、コルチコステロンの分泌を制御する副腎皮質刺激ホルモンは、どちらの日長条件でも日内リズムを示さなかった。さらに、短日条件において、副腎皮質刺激ホルモンに対するコルチコステロンの分泌反応性が増加していたことから、副腎における感受性の変化がコルチコステロンの日内リズムを調節することが示唆された。また、日長がFischer 344ラットの不安様行動に及ぼす影響をオープンフィールド試験および高架式十字路試験にて検討したところ、短日条件において不安様行動が増加する傾向が見られたが、個体間でばらつきがあった。さらに情動・代謝を制御する生理活性脂質エンドカンナビノイド含量が視床下部において変化するとともに、エンドカンナビノイドを調節する摂食抑制ホルモンであるレプチン含量も血中で変動していた。以上の結果から、コルチコステロンの日内リズムの変化および脳内エンドカンナビノイド含量がストレス・情動・代謝の光周性に関与していることが示唆された。これらの成果により、季節性感情障害の新たな動物モデルを提唱できたとともに、その発症メカニズムを解明する上で重要な知見が得られた。温帯地域に生息する生物は光周性を備えており、季節に応じてストレス、情動、代謝などを変化させる。ヒトでは冬にうつ症状が発症する冬季うつ痛が知られている。我々は昨年度、短日条件で飼育したFischer 344ラットでは副腎における感受性が亢進し、コルチコステロンの日内リズムが増幅することを示した。今年度には、日長伝達ホルモンと知られるメラトニンの影響を腹腔内投与実験により解析したが、コルチコステロンの日内リズムに影響は見られなかった。さらに、正常なメラトニン合成酵素を持たないC57BL/6Jマウスにおいても短日条件でコルチコステロンのリズム増幅が見られ、副腎における時計遺伝子やステロイド合成酵素の発現リズムが大きく変動していた。以上の結果から、ストレス関連の光周性反応にメラトニンは必須ではなく、交感神経等が重要であることが示唆された。上記の解析により、従来光周性の動物モデルに不適切と考えられてきた実験用マウスが、ストレス関連の光周性に利用できる可能性が見出された。そこで、各種マウス系統を用いて、不安様行動(高架式十字路試験)やうつ様行動(強制水泳試験)の光周性反応を解析したところ、短日条件でこれらの行動が増加する系統が見出された。さらに、冬季うつ病と関連が深い脳内セロトニンやL-トリプトファン含量が短日条件で減少しており、本マウスが冬季うつ病のモデル動物として利用可能である可能性が示唆された。情動と代謝は連動しており、冬季うつ病患者は過食や炭水化物飢餓を示す。本研究ではストレスや情動の解析に加えて、Fischer 344ラットで高脂肪食と低脂肪食の選択実験を行ない、長日条件で低脂肪食に対する選択性が増加することを見出した。また日長と飼料中の脂肪含量が増体量に及ぼす相互作用を明らかにした。以上の結果から、冬季うつ病治療や効率的な畜産に貢献できる季節栄養学的な基盤が形成された。
脳腫瘍の酸化ストレス抵抗性を打破する新規治療法の開発

悪性度の高い神経膠腫は、手術、放射線、抗がん剤治療にも関わらず、未だ予後不良であり、新規治療法の開発が望まれる。本研究により、Epidermal growth factor receptor(EGFR:上皮成長因子受容体)を高く発現する神経膠腫では、細胞膜上のアミノ酸トランスポーターであるxCTを介して細胞内酸化ストレスの過度な上昇が抑制され、腫瘍細胞生存に有利に働いていることが明らかになった。xCTの阻害剤によって、酸化ストレスバランスが破綻し、腫瘍細胞の生存が抑制されることが明らかになった。このように本研究によって、EGFR高発現神経膠腫では、xCT阻害剤が有効である可能性が示された。本研究の目的は、脳腫瘍の酸化ストレス回避機構を解明し、治療標的となる細胞集団のマーカーを同定した上で、阻害剤を用いた新規治療法の立案である。そのアプローチとして、細胞膜上のグルタミン酸・シスチンアンチポーターであり、細胞内の重要な抗酸化物質である還元型グルタチオン量を制御するxCTに着目して研究を行った。本研究にあたり事前にxCT発現レベルの解析を行った脳腫瘍細胞株を用いて、xCT発現と同様の発現パターンを示す細胞膜蛋白をスクリーニングした。結果、Epidermal growth factor receptor(EGFR:上皮成長因子受容体)が同様のパターンを示した。また、患者サンプルの免疫染色での検討でも、EGFRとxCTの発現レベルは正に相関していた。次にEGFRとxCTの発現が相関する分子メカニズムを検討した結果、EGFRはxCTと複合体を形成し、xCTの細胞膜安定性を維持ことが明らかになった。よって、EGFR発現が高い細胞では、xCTの発現が安定化し、xCT発現が上昇することが示された。EGFR高発現の脳腫瘍は予後不良であることが知られているが、EGFR高発現の脳腫瘍においてxCTを阻害することが治療につながるかを検討した。EGFR高発現と低発現の脳腫瘍細胞にxCTの阻害剤であるサラゾスルファピリジンを添加すると、EGFR高発現の脳腫瘍ではその生存が著明に抑制されることが明らかになった。EGFR高発現の脳腫瘍はxCTを介して細胞内の還元型グルタチオンレベルが高く維持されており、還元型グルタチオンは細胞内の酸化ストレスを制御するため、xCTが阻害されることで細胞内の活性酸素レベルが上昇し、細胞死に至ることが示唆された。このように、EGFRを高発現している脳腫瘍細胞はxCT阻害剤が有効な可能性が示唆された。本年度までの研究において、EGFR高発現脳腫瘍細胞は、xCTに機能的に依存した酸化ストレス回避機構を有しており、xCTを阻害することが治療戦略となりうることが示された。これは当初の計画よりも、早い進展であった。本研究計画を申請してから、本研究が開始するまでも含めて、研究を行える時間が予定以上に確保でき精力的に研究が行えたこと、また共同研究者との研究も順調にいったことが計画以上に進展した理由として挙げられる。これまでの研究で、Epidermal growth factor receptor(EGFR、上皮成長因子受容体)高発現脳腫瘍(神経膠腫)では、細胞膜上のグルタミン酸・シスチンアンチポーターxCTを阻害することで、生存が抑制されることを明らかにした。引き続き、xCTの特性に着目した。xCTは細胞内にシスチンを取り込むかわりに、細胞外にグルタミン酸を排出するため、細胞外にはグルタミン酸が豊富な微小環境が形成されることが考えられる。実際に、xCT高発現の脳腫瘍細胞株を培養すると、xCT低発現の細胞株に比べ、メディウム中の高いグルタミン酸濃度の上昇を認めた。脳腫瘍では、グルタミン酸によって増殖や運動能が亢進することが知られている。一方、グルタミン酸受容体は。IonotropicとMetabotropictypeに分類され、さらに、Ionotropic typeはNMDA、AMPA、Kinate受容体に分かれる。実際にどの受容体が運動能亢進に寄与するか検討するために阻害剤を用いて検討した。AMPA受容体阻害剤は影響を与えない一方、NMDA受容体阻害剤によって脳腫瘍細胞の遊走が抑制された。このように、xCTを発現する腫瘍細胞では、グルタミン酸が豊富な微小環境が形成され、グルタミン酸が翻って腫瘍細胞のNMDA受容体に結合し、悪性形質の獲得に寄与することが示唆された。しかし、現段階では、限られた細胞株の実験であり、実際の神経膠腫全体の中でどのくらいの割合で今回の結果が当てはまるかなど検討が必要である。また、実際の生体内環境において、NMDA受容体阻害剤が神経膠腫の進展を抑制できるかも検討の必要がある。このように、アミノ酸の観点より腫瘍と微小環境の関係性、また最終的な腫瘍への影響を解明することは、新規治療法の開発につながる可能性がある。

このように本研究によって、EGFR高発現神経膠腫では、xCT阻害剤が有効である可能性が示された。EGFR高発現の細胞ではxCT阻害剤が有効であることが示されたが、xCTは脳腫瘍の酸化ストレス回避機構だけでなく、グルタミン酸の排出を介してオートクライン、パラクラインの機序で遊走や浸潤にも重要な可能性が示唆された。脳は元来グルタミン酸が豊富に存在しており、脳腫瘍の更なる治療開発の上で、グルタミン酸を介した遊走・浸潤の制御の研究を検討している。また研究を進めていく中で、1つの脳腫瘍は、EGFR高発現の腫瘍細胞だけでなく、低発現の細胞も含まれ、ヘテロジェナイティーが存在することを確認した。つまり、EGFR高発現の細胞を標的にするに留まらず、低発現の細胞も駆逐する必要がある。そのためには、腫瘍の発生や悪性化の根本の機序を解明するアプローチが重要と考える。継続的な研究を目指し、どのようなアプローチが解決につながるか、検討を進めていく。腫瘍内科予算が執行される前に、研究が大きく進展し別の研究費で支出し、それ以降新規購入や動物実験を行う必要がなくなったため。次年度は当該年度未使用分も合わせると、予定よりも多くの費用がある。当該年度の研究の進展より、新しい解析を計画しており、それに予算を充てる予定である。また、海外の学会で発表が採択されており、それにも追加で支出する予定である。
新しいラット脳梗塞モデル(前脈絡叢動脈閉塞)の作成およびその応用に関する研究

[目的]脳梗塞の約半数は穿通枝系に生じるが、これまで穿通枝系に限局した脳虚血モデルは知られていない.今回栓糸を用いて中大脳動脈(MCA)を閉塞することなく,大脳深部領域虚血モデルを作成することを試み,体温変化,症候および病理組織に関する検討を行った.前年度は,栓糸の違いによる梗塞巣の再現性を検討したところ,3-0外科用ナイロン糸が比較的再現性が良好であったため栓糸としてこれを用いた.[方法]36匹のwistarラット(12-14週齢)を用いた.麻酔下に,右総頚動脈よりコーティングした3-0ナイロン糸を挿入し,MCA分岐部より1-2mm中枢側で,頚動脈分枝部から14.5-17mmの位置に留置した.虚血後1,3,24,48,72hに覚醒状態で直腸温測定と姿勢反射観察を行った.虚血72h後に断頭,連続脳切片を用いてTTC染色を行い梗塞体積を計算した.また6μの脳切片を作成し,H&E,TUNEL染色にて組織学的検査を行った.他の12匹ではナイロン糸を13mm挿入しsham群とした.[結果]36匹中,3匹が死亡,8匹で広汎または部分的MCA領域梗塞(MCAI)がみられ,残り25匹に大脳深部領域梗塞が作成された.内包を中心とした前脈絡叢動脈領域梗塞(AChAI)が13匹,内側視床下部および視束前野におよぶ視床下部動脈領域梗塞(HTAI)が12匹であった.体温は,sham群と較べHTAI群では虚血後72hまで有意な上昇がみられ,AChAI群,MCAI群では24h有意に上昇しその後低下した.姿勢反射異常は,AChAI群、MCAI群の全例とHTAI群の一部にみられ,虚血1hでMCAI群ではAChAI群およびHTAI群に比し有意に強くみられた.梗塞体積はHTAI群,AChAI群,MCAI群で各6±1,48±10,381±30mm^3であった.また,内側視床下部梗塞はMCAI群全例にみられ,AchAI群ではTTC染色上54%にみられたが,組織学的には77%にみられた.[結論]1)大脳深部梗塞の作成を試みたところ絶対成功率は69%であったが,体温変化及び姿勢反射のscoreによって82%の成功率が予測できた.2)脳梗塞後の体温上昇はHTA領域の損傷に関連することが示された.3)姿勢反射はAChA領域の大脳構造に関連することが示唆された.【目的】脳梗塞の半数は穿通枝系に生じるが、これまで穿通枝系に限局した再現性の良い脳虚血モデルは知られていない。ナイロン糸を用いて中大脳動脈(MCA)を閉塞することなく、大脳深部領域虚血モデル作成を試みた。【方法】実験には45匹の雌wistarラット(体重232-296g)を用いた。26匹では、麻酔下に右総頚動脈より外科用3-0ナイロン糸(SS)(外径0.24mm)を抵抗を感じるまで挿入し、そこから2.0mm引き抜き留置した。12匹では同様にナイロン釣糸(FL)(外径0.285mm)を導入し、頚動脈分校部から17mmの位置に留置した。虚血72h後に断頭し、前頭極より2mm厚の連続脳切片を用いてTTC染色を行い、梗塞巣の分布の検討、体積の計算、糸先端位置の確認を行った。また6μ厚の切片を作成し、H&E、TUNEL染色にて組織学的検索を行った。他の7匹ではSSを13mm挿入しShan群とした。【結果】SSでは、内包を中心とした前脈絡叢動脈(AChA)領域のみの梗塞が13匹、完全または部分的MCA梗塞が7匹、脳梗塞なし5匹、死亡1匹であった。SS先端とMCA分岐部の距離はAChA梗塞の場合は0.5-2mm.MCA梗塞の場合は羽先端がMCA分技部に止まるか0.5-1mm越えていた。脳梗塞なしの場合は2mm以上であった。孔では12匹中2匹でのみしかAChA領域梗塞を作成できなかった。【結論】本法で実験的に大脳深部構造の梗塞を作成することを試みたところ、SSを用いると成功率は50%であった。本法により選択的深部領域梗塞を作成することが可能であることが判明した。【今後の展開】SSを用いて、留置位置をさらに検討しAChA梗塞の再現性を向上させると共に、本モデルを用いて実験的脳虚血時の体温上昇について検討を行う。[目的]脳梗塞の約半数は穿通枝系に生じるが、これまで穿通枝系に限局した脳虚血モデルは知られていない.今回栓糸を用いて中大脳動脈(MCA)を閉塞することなく,大脳深部領域虚血モデルを作成することを試み,体温変化,症候および病理組織に関する検討を行った.前年度は,栓糸の違いによる梗塞巣の再現性を検討したところ,3-0外科用ナイロン糸が比較的再現性が良好であったため栓糸としてこれを用いた.[方法]36匹のwistarラット(12-14週齢)を用いた.

麻酔下に,右総頚動脈よりコーティングした3-0ナイロン糸を挿入し,MCA分岐部より1-2mm中枢側で,頚動脈分枝部から14.5-17mmの位置に留置した.虚血後1,3,24,48,72hに覚醒状態で直腸温測定と姿勢反射観察を行った.虚血72h後に断頭,連続脳切片を用いてTTC染色を行い梗塞体積を計算した.また6μの脳切片を作成し,H&E,TUNEL染色にて組織学的検査を行った.他の12匹ではナイロン糸を13mm挿入しsham群とした.[結果]36匹中,3匹が死亡,8匹で広汎または部分的MCA領域梗塞(MCAI)がみられ,残り25匹に大脳深部領域梗塞が作成された.内包を中心とした前脈絡叢動脈領域梗塞(AChAI)が13匹,内側視床下部および視束前野におよぶ視床下部動脈領域梗塞(HTAI)が12匹であった.体温は,sham群と較べHTAI群では虚血後72hまで有意な上昇がみられ,AChAI群,MCAI群では24h有意に上昇しその後低下した.姿勢反射異常は,AChAI群、MCAI群の全例とHTAI群の一部にみられ,虚血1hでMCAI群ではAChAI群およびHTAI群に比し有意に強くみられた.梗塞体積はHTAI群,AChAI群,MCAI群で各6±1,48±10,381±30mm^3であった.また,内側視床下部梗塞はMCAI群全例にみられ,AchAI群ではTTC染色上54%にみられたが,組織学的には77%にみられた.[結論]1)大脳深部梗塞の作成を試みたところ絶対成功率は69%であったが,体温変化及び姿勢反射のscoreによって82%の成功率が予測できた.2)脳梗塞後の体温上昇はHTA領域の損傷に関連することが示された.3)姿勢反射はAChA領域の大脳構造に関連することが示唆された.
重金属やストレス環境で誘導されるメタロチオネインのガン悪性化機構における役割

前年度の研究で我々は、MT欠損マウスと野生型マウスの線維芽細胞にSV40 large T抗原を導入し不死化した細胞(前がん細胞モデル)を用い、MT欠損細胞ではマトリックスメタロプロテイナーゼ2(MMP2)遺伝子発現が減少しており、MMP2遺伝子産物である68 kDa type IV collagenaseの活性も低下していることを明らかにした。そこで今回、SV40 large T抗原を導入していない初代培養線維芽細胞(正常細胞モデル)を用いた検討より、MTはbasal MMP2遺伝子発現に対して影響しないものの、SV40 large T抗原の共存下MMP2遺伝子発現を増加させることを明らかにした。さらに、肝臓伊東細胞にSV40 large T抗原を導入して不死化した細胞を用いて、由来臓器の異なる細胞でのMMP発現及び活性に対するMTの影響を検討した。ゼラチンザイモグラフィーの結果、野生型とMT欠損マウス肝臓由来の伊東細胞間でMMP2活性に差は見られなかった。線維芽細胞では、MT欠損細胞の方がMMP2活性及び遺伝子発現量とも低かったことから、MTのMMP2に対する影響は細胞の種類により異なることが明らかとなった。一方、MMP2と同様に癌の転位・浸潤に関係する94 kDa type IV collagenase(MMP9)の活性はMT欠損伊東細胞の方が顕著に低かった。そこで、MMP9 mRNA発現量を検討したところ、MT欠損伊東細胞の方が低かったものの、その発現量の差はわずかであった。この両細胞間でのMMP9活性の顕著な差は、MMP9発現量の差のみでは説明できないと考えられた。MMPは細胞外マトリックス構成成分を分解する一群の酵素であり、活性中心に亜鉛を持つ金属酵素である。このことから、亜鉛結合蛋白質であるMTがMMP9に対して亜鉛供与体として働いている可能性が考えられた。MT欠損マウスと野生型マウスの線維芽細胞にSV40 large T抗原を導入し不死化した細胞(前がん細胞モデル)を用い、両細胞間で発現量の異なる遺伝子を検索した。その結果、MT欠損細胞ではマトリックスメタロプロテイナーゼ2(MMP2)遺伝子発現が減少しており、MMP2遺伝子産物である68kDa type IV collagenaseの分泌活性も低下していることを明らかにした。一方、SV40 large T抗原はガン抑制遺伝子p53とRB(retinoblastoma genes)を不活性化することにより細胞周期の停止を解除し、細胞を不死化する。それに伴い様々な細胞内シグナル伝達が影響を受け、その標的遺伝子の発現量が変化する。そこで今回、MTの有無によるMMP2遺伝子発現量の変化がSV40 large T抗原による形質転換に伴う細胞内シグナル伝達異常と関連しているか否かについて、SV40 large T抗原を導入していない初代培養線維芽細胞(正常細胞モデル)を用い検討した。その結果、初代培養細胞の場合、野生型とMT欠損細胞間でMMP2遺伝子発現量に差は見られなかった。また、SV40 large T抗原を導入した細胞において発現量に差の見られた他の遺伝子(Cryac Crystallin αC等)も両初代培養細胞間で差は見られなかった。このことから、MTはbasal MMP2遺伝子発現に対して影響しないものの、SV40 large T抗原の共存下MMP2遺伝子発現を増加させることが明らかとなった。正常細胞ではなく、前がん細胞においてMMP2遺伝子などのがん転移関連遺伝子の発現量がMTにより増加することから、がん悪性化機構においてMTは重要な役割を果たしている可能性が考えられる。
直接覆髄剤に関する基礎的研究

歯の神経には多くの役割があり、神経を取ったときの最大の問題は歯が折れやすくなることである。そのため、できるだけ神経を取らないように治療することは非常に重要である。本研究は齲蝕や外傷によって露出した神経を保護する新規材料の開発に関するものである。今回、5-aminoimidazole-4-carboxamide-1-β-4-ribofuranoside、Titanium Medical Apatite、Calcium Phosphate Cementなどの各種材料が、歯髄保護材として使用できるかどうかを細胞や実験動物を使用して基礎的に評価したところ、条件によっては高い生体親和性と分化の促進が認められた。直接覆髄法には、従来から水酸化カルシウム製剤が第一選択として応用されてきたが、硬組織形成が認められる反面、辺縁漏洩性、溶解性、修復象牙質内のトンネル状欠損など、いくつかの問題点が報告されている。申請者は骨組織形成に関与する材料に着目し、歯髄細胞の硬組織形成にも作用する可能性を解析した。本実験に先立ち株化骨芽細胞を用いて基礎的解析の条件設定を確立させた後、治療のために抜去された歯より採取した歯髄細胞にて本実験を行った。歯髄細胞の増殖に与える影響:Cell Counting kitを使用して7日間まで測定した結果、すべての供試材料とも経日的に細胞数は増加した。それらは材料を静置しなかったコントロールよりMTA、AICAR、ポリリン酸で有意に高かった。しかしながらDycalはコントロールと統計学的有意差は認めなかった。歯髄細胞のアルカリフォスファターゼ活性に与える影響:Paranitrophenol-phosphateを利用した比色法にて7日間まで計測を行った結果、経日的な増加を示し、AICARとポリリン酸では材料を静置しなかったコントロールと比較して有意に高かったが、MTAとDycalでは統計学的な有意差を認めなかった。以上の結果より、Dycalを除く供試材料ば歯髄細胞の細胞増殖を高めることが確認できた。また、AICARとポリリン酸においてはアルカリフォスファターゼ活性も有意に高かった。そのためこれらの材料は歯髄細胞の硬組織形成能を誘導する可能性が示唆された。現在、歯髄細胞の症例数をさらに増やすとともに、硬組織形成に関与すると考えられる他の材料についても同様な条件で研究を継続している。なお、本実験を遂行するにあたり、条件設定確立のため使用した株化骨芽細胞でも上記結果と同様な傾向を認め、条件設定に非常に有効であることが推察された。直接覆髄法には、水酸化カルシウム製剤が第一選択として応用されてきたが、硬組織形成が認められる反面、辺縁漏洩性、溶解性、トンネル状欠損などの問題点が報告されている。本研究の目的は硬組織形成に関与する種々の材料に着目し、骨芽細胞や歯髄細胞に対する影響を調べ、歯内療法への応用の可能性を検討することである。平成21年度では硬組織形成に関与する材料として自己硬化性リン酸カルシウム(Calcium Phosphate Cement ; CPC)を使用した。CPCは骨移植材として使用されており、リン酸カルシウムを主成分としたセメントである。これまでに歯内療法領域での応用はあまり報告されておらず、詳細なメカニズムは不明である。また、配合比を変えることにより物理・化学的性質を変化させることができる利点もある。そこで、本年度では解析の条件設定確立を目的とし、まず株化骨芽細胞を用いて行った。実験材料はCPCと代表的な歯内治療用セメントであるMTAとSuper EBAを使用し、材料を使用しなかったものをコントロールとして細胞と共培養した。細胞増殖およびアルカリフォスファターゼ(ALP)活性に与える影響を培養14日まで解析した。その結果、すべての材料で経日的に細胞数とALP活性は増加したが、CPCとMTAはコントロールと統計学的有意差は認められなかった。しかしながらSuper EBAでは有意に低かった。また、骨形成に関与するタンパク質としてオステオポンチンならびに細胞接着因子としてインテグリンαVならびにβ3についてReal-time PCR法にてmRNAの発現を調べた。その結果、細胞増殖ならびにALP活性値と同様にCPCとMTAに統計学的有意差は認めなかった。以上の結果より、CPCは代表的な歯内療法用セメントであるMTAと同程度の生体親和性と硬組織形成を促進させる作用を認めた。現在、治療のために抜去された歯より採取した歯髄細胞にて同様な実験を遂行しているところである。直接覆髄法には、水酸化カルシウム製剤が第一選択として応用されてきたが、硬組織形成が認められる反面、辺縁漏洩性、溶解性、トンネル状欠損などの問題点が指摘されている。本研究の目的は硬組織形成に関与する種々の材料に着目し、骨芽細胞や歯髄細胞に対する影響を調べ、直接覆髄法への応用の可能性を検討することである。

次に、これらの材料の臨床応用に向けてin vivoの動物実験(ラットおよびマウス)も合わせて行った。皮下組織内へ材料を移植したところ、in vitroと同様に高い生体親和性を免疫組織学的検索によって確認し、現在、露髄させた臼歯部に貼付して硬組織形成促進作用に関して解析を遂行している。
2光子励起蛍光顕微鏡を用いた下垂体前葉ホルモン開口分泌の可視化と解析

2光子励起法のTEP法によって下垂体前葉細胞のホルモン開口分泌を可視化して解析した。ラット下垂体前葉細胞集塊のプロラクチン産生細胞からの自発分泌を蛍光蛋白のトランスフェクションなどの人工的操作を加えずに観察することができた。自発開口分泌はきわめて早い現象で殆どが1秒以内に終了した。自発開口分泌は、電位依存性カルシウムチャネルブロッカーやD2受容体拮抗薬で消失し、この開口分泌が視床下部からのドーパミンによる抑制から解除されたときの高プロラクチン血症を説明するものであることが明らかになった。一方、GHRH刺激によるGHの開口分泌は数秒の時間経過の現象であった。GH細胞には自発開口分泌は認められなかった。電位依存性カルシウムチャネルブロッカーとソマトスタチンによって、GHRHによるGH分泌は抑制された。ソマトスタチンは高カリウム外液刺激によるGHの開口分泌も抑制した。この際に細胞内カルシウム濃度上昇は残っていたことから、ソマトスタチンにはカルシウム流入機構より遠位の作用点で作用する開口分泌抑制機構も存在することが明らかになった。遠位の機構についてG蛋白質の・・subunitの関与やアシル化過程の関与が推測された。器官培養標本の安定化下垂体前葉細胞集塊を用いた実験系でプロラクチン分泌の解析を行い、新規の知見を得たが、そのさいに標本ごとの自発性分泌にばらつきが大きいことが明らかになった。未処理の標本で結果にばらつきがあると、薬理実験等の結果の評価がしずらくなるため、スライス標本と器官培養標本の系の確立とその評価を行った。急性スライス標本のでもばらつきが認められたため、スライスを一定時間培養し器官培養標本を作製した。その結果、プロラクチン分泌については自発分泌の頻度は増加し系の優位性は明らかになった。この系は、条件が整った場合は極めて有用な系であることが明らかになったため、手法として報告することとした。一方、標本ごとのばらつきは却って増したため、薬理実験を行うには不適切と判断した。薬理実験を行う目的では細胞集塊での実験系を安定化することに専念し、ある程度成功できた。プロラクチン分泌の解析のための薬理実験を行い、開口分泌の刺激伝達系路と分泌のモード変化の解析できた。視床下部因子の作用の解析器官培養標本において、TRH, GHRH, CRH, LHRHなどの作用を検討したところ、(1)細胞集塊の系よりも刺激によって誘発される開口分泌の頻度は有意に増加したものの、(2)器官培養での反応性のばらつきの方が、細胞集塊において観察される反応性のばらつきよりも大きいことが明らかになった。このため、薬理実験の目的では適切ではないが、刺激による最大反応を観察することが可能であることが判明した。GHRH,CRH,GnRHによる分泌刺激実験を行い、開口分泌の増加を観察した。GHRHの場合、下垂体前葉に占めるGH細胞の割合が多いためその後の解析が容易であるが、ACTH細胞、LH FSH細胞などは観察可能な場合が少なく、これらの細胞を2光子励起像で(染色することなしに)同定する方法の確立が必要であることが判明した。GHRH

刺激による開口分泌の機構を解析した。ヒト機能性腺腫の解析ヒト機能性下垂体腺腫のホルモン過剰分泌の機構を明らかにする目的で、機能性腺腫の開口分泌を解析した。プロラクチン産生腺腫において自発開白分泌が存在することを明らかにした。自発開口分泌の生じる細胞内機構の一部を明らかにできた。平成21年度までに得られた、ラット及びヒト正常下垂体およびヒト下垂体腺腫の開口分泌の可視化による基礎的解析により、正常GH細胞ではGHRHやhighKなどの刺激によって主にfull fusionの形式の開口分泌が生じるのに対し、機能性腺腫であるGH産生腺腫では刺激なしにGHの自発顆粒分泌が生じることが明らかになった。本年度は、これらの研究を進めるとともに、これらの解析が臨床医学に応用可能であるかを研究した。対象として多数のGH産生腺腫を用い、その自発顆粒分泌を解析することで、これらの腺腫の機能的特徴を明らかにできないかを研究した。51例GH産生腺腫の自発分泌を2光子励起法により解析しその存在を証明し、腫瘍ごとの自発分泌の違いをもたらす病理学的特徴を検討した。fibrousbody、gsp変異の有無、および臨床データとの関連についても解析中した。51例中21例に自発分泌を認めた。自発分泌のなかった30例中highKの効果を見た30例中24例で顆粒分泌があった。いずれも数秒以内の短いfull fusionであった。自発分泌の有無と病理所見、GH/IGF1基礎値、gsp変異の有無には一定の関連はなく、複雑な要因が関与していると考えられた。Hardy分類でgrade Iの腺腫はすべて自発分泌があり、腺腫が小さい場合は自発開口分泌が観察される可能性が考えられた自発分泌の見られる腺腫はすべて高Kにより分泌が促進された。分泌が著明に促進される腺腫8例はすべてdensely granulated adenomaであった。分泌促進は85p変異のある腺腫で有意に多く見られた。また内科治療薬のソマトスタチンアナログやD2アゴニストの自発分泌抑制効果が臨床効果と強く相関することも示された。自発分泌の解析により腫瘍の内分泌的特徴を明らかにでき、治療選択に結びつけることも可能であることが明らかになった。
新しいタイプの流動層を用いた高効率乾式脱硫装置の開発

50μm以下の微粒子の処理に適した新しいタイプの流動層「粉粒流動層」を用いて乾式の脱硫を行った。「粉粒流動層」とは、粗い数100μm程度の媒体粒子を流動化しているところへ、数10μm以下の微粒子を連続供給し、粗い媒体粒子と一緒に流動化したのち、微粒子のみをガスとともに流動させる流動層である。供給された微粒子は媒体粒子の表面に付着して流動化するので、微粒子の粒子径が小さいほど層内での微粒子の滞留時間は長くなることがわかっている。一般に脱硫剤は脱硫操作において粒子表面よりSOxガスを吸収し、硫酸塩を粒子表面より形成するので、粒子径が小さいほど脱硫速度の速い脱硫剤となる。本研究では、脱硫剤として23μmの一定粒子径の微粒子の石灰石、ドロマイト、ホタテの貝殻、生石灰などを用いた。これらの脱硫剤を5001000PPMのSO_2ガスを含む空気で媒体粒子を流動化しているところへ連続供給し、脱硫を行った。粉粒流動層において、脱硫率に影響する因子には脱硫剤の種類とその粒子径、脱硫温度、層内でのガスの滞留時間、脱硫剤とガスの中のSO_2の化学量論比Ca/Sなどである。粉粒流動層では脱硫温度が750950°Cの範囲でCa/Sが2. 5以上であれば、石灰石の粒子径が5μm以下の場合には95%以上の脱硫率で脱硫を行うことができた。生石灰を用いた場合にはCa/Sが2で95%以上の脱硫率を得ることができた。このプロセスで得られた脱硫率は同一のCa/Sの値での他の乾式で行っている脱硫装置での脱硫率に比べてはるかに高い価であった。粉粒流動層という新しいタイプの流動層を用いた高効率乾式脱硫装置の開発に対する実験装置の作製および予備実験を行った。すなわち、粗い500700μm程度の粒子を流動化しているところに、石灰石の20μm以下の微粒子を連続供給して、空気中に含まれているSO_2を脱硫する装置を作製した。具体的には、脱硫反応を行うための反応装置およびその温度を制御する装置、この装置へ一定濃度のSO_2を必要なだけ供給できる流量計、微粒子の供給装置および微粒子の捕集装置などを製作または設置した。SO_2の脱硫率を求めるためのSO_2メーターを設置した。予備実験としては、1000PPMのSO_2を含むガスを空筒基準速度100cm/sで流動化し、Ca/s=2.5程度の微粒子石灰石を連続供給して800950°Cの温度で連続脱硫したところ、脱硫率は95%以上となった。このことより、この方法では高効率な脱硫が容易に行い得ることがわかった。現在使用している乾式の脱硫装置は湿式脱硫に比べて安価であるが、脱硫率が低いという欠点を持っている。その原因はSO_2などのイオウの酸化物と脱硫剤によって生じる石膏などの化合物が脱硫剤表面に形成されるので、脱硫剤粒子径を大きくすると脱硫速度を著しく低下してしまうためである。申請者らは、最近、粉粒流動層なる数μm程度の微粒子の処理に適した新しいタイプの流動層を発明した。この流動層を用いて微粒子の石灰石などを脱硫剤として高効率な脱硫をおこなうのか本研究の目的である。

平成6年度においては、230μmの石灰石または生石灰の微粒子を用いて、750950°CでSO_2を1000PPM程度含むガスを脱硫した。脱硫を行うにおいて層内でのガスの滞留時間およびCa/Sの値を変えて行った。脱硫剤として石灰石を用いた場合には脱硫温度が800950°Cの範囲で供給石灰とガス中に含まれるSO_2の量の比(Ca/Sの値)が3以上であれば、本装置での脱硫率は100%になった。また、脱硫剤として生石灰を用いた場合には脱硫温度が7501000°CにおいてCa/Sの値が2以上でほぼ100%脱硫を行うことができた。以上のことから、粉粒流動層脱硫装置は非常に有効な乾式の脱硫装置であることがわかった。微粒子の処理に適した流動層「粉粒流動層」を用いて乾式脱硫を行った。内径20mm、高さ1000mmの反応装置に1632meshのシリカサンドを静止層高10cm投入し、5001000PPMのSO_2を含む空気を空筒基準ガス速度100200cm/sで流動化しているところへ種々の脱硫剤微粒子を連続供給して、SO_2の脱硫率を調べた。本年使用した脱硫剤はドロマイト、ホタテの貝殻、および石灰石の微粒子である。脱硫率におよぼす脱硫剤の種類とその粒子径、脱硫温度、脱硫剤とガス中のSO_2の化学量論比Ca/Sの値などの影響を調べた。いづれの脱硫剤に対しても、最適の脱硫温度は800950°Cであった。また、いづれの脱硫率においても脱硫剤の粒子径が小さいほど脱硫率はは高くなった。上記の脱硫剤の脱硫性能はホタテの貝殻、ドロマイト、石灰石の順によいことがわかった。いづれの脱硫剤においてもCa/Sの値が大きいほど、また、粉粒流動層における媒体粒子層内でのガスの滞留時間が大きいほど脱硫率は大きな値となった。ホタテの微粒子を脱硫剤に用いた場合には、粒子層内でのガスの平均滞留時間が0.1(S)でもCa/Sの値が2以上で、微粒子の粒子径が20μm以下であれば95%以上の脱硫率が得られることがわかった。本研究で得られた脱硫率は、同一のCa/Sの値で他の乾式で行っている脱硫装置での脱硫率に比べてはるかに高い価であった。
被差別部落民の主体形成と生活史

部落解放運動のリーダーたちの生活史を分析し、彼らのリーダーとしての主体形成に関与する要因について解明した。彼らの開放運動への共鳴と参加は、第一段階においては、自己の体験に裏打ちされた差別に対する感情的反発や弱者一般に対する義侠心に根ざしてなされている。また、差別による入会権の回復をめざした山林解放闘争や火葬場設置闘争といった歴史的経緯に基づく運動に参加するなかで被差別部落民としての自覚にめざめ、開放への決意を固め、解放運動のリーダーとしての主体性を形成している。すなわち、初期の運動への取り組みは、主として個人的な能力に依存した感情的・非組織的な啓蒙運動にすぎなかったものが、運動に参加するなかで、革新的なイデオロギーと結びつくなかで、リーダーとしての主体性を発展させていっている。また、重要なことは、運動に取り組むなかで、良き仲間、良き先輩と出会うことでリーダーとしての主体性を形成していることである。要するに、自己の被差別体験に基づく感情的反発が一つのイデオロギーや思想に出会うことによって、リーダーとしての主体形成がなされており、さらに現実の運動に取り組むなかで明らかにされてくる差別実態との闘いのなかで自己のアイデンティを明確にもたされていっている。そして、部落開放の主体性の確立にとって特に大切なのは、重大な他者(人の場合もあれば書物の場合もある)を内面化できるか否かという点であることが解明できた。平成6年度は、被差別部落の人々に対する聞き取りによる生活史をとおして、差別からの解放に向けての主体形成を、農民運動とのかかわり、戦後の労働運動とのかかわり、解放運動とのかかわり、の3点にしぼり資料収集を行った。まず鳥取県東部のA部落のリーダーの生活史聞き取り調査により、農民運動・労働運動とのかかわりのなかで、差別に対する怒りや苦しみを、解放運動への意欲へと転換していく過程を聞き取ることができた。特にかれらの生活史資料を検討するなかで、被差別体験が、解放運動への主体形成につながる条件、関係性を示す資料が得られたことは、これからの人権回復への人間形成の可能性を探る上で、極めて重要である。また、解放運動のリーダーとしての主体形成にとって、体験したことが直接に意味をもつ場合と、後になって意味あるものとして転換されて付加価値をもたされていく場合とがあることが判明した。これは、「生活史と時間の関係」としてひじょうに興味深いものである。次に軍港舞鶴港の形成とともに鳥取県からの移住によって形成された被差別部落のリーダー層の生活史調査を行った。この聞き取り調査のなかで「語られない生活史」として、舞鶴市既存の被差別部落のよる「新部落」にたいする差別という現象を把握出来た。しかも、この「沈黙された部分」が、むしろ同対審答申の成立以前に解放行政に成果をあげさせたこと、そして同時に、この部分が現在全国的には舞鶴市の同和行政を停滞させているという状況を結果していることを明示した。こうした点を論理的に解明するために、得られた生活史資料をすべてテープからおこし、分析・検討することにより、平成7年度には、その成果をいくつかの論文として公表することにしている。平成6年度に聴き取りした鳥取県前解放同盟書記長M氏および舞鶴市全解連議長W氏の生活史をテープおこし後、文章図式化し分析した。まずM氏の場合、彼の解放運動への共鳴と参加が、自己の体験に裏打ちされた差別に対する感情的反撥や弱者一般に対する義侠心に根ざしたものであった。その後、戦争より帰国後農民運動のなかで、部落民としての自覚に出発する解放への斗いが開始されている。すなわち、彼の初期の運動は、主として個人的な能力に依存した感情的、非組織的な啓蒙運動にすぎなかったが、戦後、官制的な同和事業に対する批判を通じて、とにかく革新的なイデオロギーと結びつけられていく時に新しい運動のにない手が誕生してきている。ここから、リーダーとしての主体形成の重要なポイントが指摘できる。すなわち、自己の被差別体験にもとづく感情的反撥が一つのイデオロギーに出会うことによってリーダーとしての主体形成がなされたといえる。二つ目は、農民運動の中で、生じた差別事象との闘いの中でリーダーとしての主体形成がなされている点である。

一方、舞鶴市のリーダーW氏の生活史をみてみると、鳥取県の同和地区から移住してきた父親の舞鶴軍港への肉体労働者として被差別体験を味わってきたのを見ながら軍国青年として成長し戦後、軍隊から民間人として労働運動のなかで、一つの共産主義というイデオロギーと出会うことによって、リーダーとしての主体形成がなされたことが分った。この両者の被差別部落民として、かつリーダーとしての主体形成にとって共通な点は、一つは人生の転換期にイデオロギーに出会うことにより、自からの感情的反撥を差別解消への運動論確立にしていったこと、もう一点は、軍隊体験が解放運動の中で、天皇制イデオロギーへの反撥に転換して、被差別部落民としての主体形成につながっている点が解明した。
ストレス応答因子としてのNF-κBの活性化機構とその制御

NF-κBはサイトカインや急性期蛋白等の生体防御反応に関連した遺伝子の発現誘導に重要な転写因子で、酸化ストレス、UV、感染、放射線等の多様な有害ストレスによって活性化される。しかし、多様な有害ストレスに反応してNF-κBがどのような機序によって活性化されるのか不明である。本研究は、多様なストレスによるNF-κBの活性化機構を明らかにする事を目的として行われ、本年度は次のような結果が得られた。(1)NF-κBの活性化に細胞内酸化還元(Redox)機構の関与が示唆されているが、我々はNF-κBのサブユニットのDNA結合活性が、Redox酵素の一つのチオレドキシン・チオレドキシン還元酵素系によって若明に活性化される事、更に最近明らかになったc-jun/fos転写因子のDNA結合活性の制御に関与している新しいRedox酵素のRef-1によっても活性化される事を明らかにした(Gene、1994)。特にRef-1は、主要なDNA修復酵素のaqurine/apyrimidine endonucleaseと同一のものである事がわかり、有害ストレスに対する細胞応答において、DNA修復酵素と転写因子の活性化を結ぶ重要な細胞内因子と考えられた。(2)NF-κBが活性化されるためには、その細胞内インヒビターであるIκB及びp105の不活性が必要である。我々は、これらのNF-κBのインヒビターが、CDC2及びMAPキナーゼ等のリン酸素によってリン酸化される事、更にその部位を同定する事ができた(発表準備中)。今後は、このCDC2あるいはMAPキナーゼのリン酸化とNF-κBの活性化との関連について更に研究を進める予定である。