hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境問題に着目した義務教育課程におけるパワーエレクトロニクス教育実践

1.電気二重層コンデンサを使用した運動エネルギー変換教材の開発昨年度開発し授業実践も実施した生徒が乗れる回生ブレーキ搭載電気自動車のバッテリーの替わりに大容量電気二重層コンデンサ(EDLC)をエネルギー源とする電気自動車教材を開発した。急速充電可能な電気二重層コンデンサ用の、構成が簡単な電流バランス回路を開発した。2.5V,160μFのEDLCを2個並列にしたものを10セット並列にして24V電源としている。5分間で空の状態から24Vまでフル充電可能である。コンデンサは、電流を消費すると端子電圧が直線的に低下するため、EDLCとモータの間に昇降圧DC-DCコンバータを装着してい'る。2.電気より光へのエネルギー変換教材の開発最近家庭用照明や自動車のヘッドライト等に使用され始めた発光ダイオード(LED)の特徴(発光効率が高い・微少電流でも点灯する・調光しやすい)を、照明機器という光エネルギー変換の視点より学ぶ実験教材を開発した。白色LEDを100から200個使用し、定電流駆動して点灯している。調光は、定電流源の電流値を変化させることにより行っている。3.発電及び非接触エネルギー伝送教材の開発小学校理科6年生の「電磁石」単元の発展授業用教材として、児童の身の回りにある電磁誘導を使った発電機及び、電磁調理器、非接点充電器のしくみを、環境・エネルギーの観点から体験的に学ぶための教材を開発した。4.小学校での環境・エネルギー教育実践発電・非接触エネルギー伝送教材を使用し、小学校6年生(29名)に教育実践を行った。事後アンケートにおいて「磁気エネルギーは、物理的に接触していなくても伝わることが体験的にわかりましたか」の問いに対し、97%の児童がよくわかったまたはわかったと答えていた。また、全員の児童が、授業に興味を持って参加できたと答えており、本教材の教育的有効性が検証された。1.科学技術の面より見た環境教育に関する義務教育課程教育内容の調査小中学校課程のうち、理科、生活、技術・家庭を中心とした学習指導要領と環境白書を対象として、科学技術の面より見たエネルギー・環境教育に関する教育内容の調査を行った。これにより、パワーエレクトロニクス技術を使った教材を義務教育にいかにして位置づけるかの基本指針を検討した。その結果、パワーエレクトロニクスの内容は、地球温暖化防止のための具体的な環境教育教材開発に有効であるばかりでなく、小中学校の理科および技術・家庭科における教科内容の基礎基本の定着に対しても有効であることが分かった。2.パワーエレクトロニクス技術を中心とした義務教育課程用カリキュラムの開発現在実施されている科学技術の面から見た環境・エネルギー教育に関する授業の現状調査を行った。その結果、小中学生の生活環境にある最近の省エネルギー技術を使った電気・電子機器を題材とした教育実践は殆ど実施されていないことが分かった。特に、京都議定書締結以降、急速に省エネルギー技術が発展し、この技術を使用した家庭内電気機器を小中学生は日常頻繁に使用しているにも関わらず、これを取り上げた授業は殆ど見あたらない。3.熱エネルギー変換教材の開発生徒の身の回りに普及してきたエネルギー変換効率が高い誘導加熱装置の特長やしくみ及び地球環境に及ぼす影響を理解させるための教育用誘導加熱装置を新しく開発した。この回路方式は可飽和磁心を使用した自励式ソフトスイッチングハーフブリッジインバータであるため、部品点数が少なく、高効率・低雑音という特徴があり、教室で使用するのに適している。生徒はこれを用いて、被加熱材質を変えて自ら加熱状態を体験できる。

更に、円形、三角形、四角形の形状を持つ加熱コイルを製作し、サーモシートとサーモグラフィーを用いて、熱の分布を視覚化できるようにした。1.電気より光へのエ練りグー変換教材の開発従来の磁気式蛍光灯に比べて、高周波点灯蛍光灯が持っている3つの特徴(高速点灯、高効率、フリッカーレス)を体験的に学ぶことができる教材を開発した。まず、100kHzで点灯する教材用の自励型ハーフブリッジインバータ蛍光灯を開発した。次に、高速点灯を体験可能な、7セグメントの数字表示器を開発した。従来、数字表示用に7セグメントのLEDがあるが、今回は、インバータで駆動される蛍光管7本を使用しゼロから9まで1秒間隔で数字を表示するものである。これは、従来の磁気式蛍光灯では不可能な動作である。次に、高効率を体験する教材を製作した。これは、蛍光管に入力される電力をインバータ式および磁気式双方で同じにし、同じ蛍光管を使用し、同じ距離のところで照度を測定するものである。実験の結果・インバータ式の方が磁気式に比べて、照度が15%上昇した。最後に、ちらつきの比較は、毎秒2000コマ撮影可能な高速度カメラを使用し、双方の蛍光灯を撮影したビデオ教材を制作した。磁気式の場合、電流がゼロになる時点で蛍光管が消灯するが、インバータ式の場合明るさは変化しないことが分かった。2.電気より運動への双方向エネルギー変換教材の開発電気より運動へのエネルギー変換教材として、人が乗車し運動エネルギーを体感できる電気自動車を開発した。本電気自動車は、速度制御された100Wのモータ2個と24Vのバッテリーにより動作し、中学校ロボコンで使用されるコントローラやジョイスティックで運転することができる。オシロスコープを搭載可能で、運転しながらキータの電圧波形を見ることが可能である。従って、運転者は速度とモータのPWM電圧波形を体感することができる。次に、回生ブレーキ用双方向電力変換回路の開発を行った。この回生ブレーキを用いることにより、モータが発電する電気エネルギーをバッテリーに充電することができ、エネルギーの再利用が可能となる。このための直流モータ用双方向電力変換回路を開発した。これを使用することでPWM制御により速度亀御および回生ブレーキ動作が可能となった。また、マイコンを使用した電力量測定器を製作し、バッテリーからモータヘ行くエネルギーおよび回生ブレーキ時にバッテリーへと充電されるエネルギーを測定することができるようにした。また、モータが回転している時は発電機になることと抵抗ブレーキのしくみを学ぶ生徒用実験装置も開発した。以上の教材を使用し、中学校選択技術の時間で、中学校3年生を対象に検証授業を実施した。事前・事後のアンケートおよび授業中の観察により、本教材が有効であることがわかった。1.電気二重層コンデンサを使用した運動エネルギー変換教材の開発昨年度開発し授業実践も実施した生徒が乗れる回生ブレーキ搭載電気自動車のバッテリーの替わりに大容量電気二重層コンデンサ(EDLC)をエネルギー源とする電気自動車教材を開発した。
骨格筋増量および再生における組織幹細胞の制御とスポーツ科学への応用

骨格筋は大きな可塑性を持つ組織であるが、その可塑性発現の分子機序の詳細は不明である。可塑性発現の分子機序の解明は、筋萎縮の抑制や筋肥大の促進、あるいは筋損傷の回復促進する手法の開発につながると考えられてスポーツ科学はもちろんのことリハビリテーション領域においても重要な知見をもたらすと考えられる。骨格筋の可塑性制御の鍵を握るのは、骨格筋組織幹細胞と考えられる。この骨格筋組織幹細胞は、筋衛星細胞と呼ばれる将来骨格筋細胞になることを決定付けられている細胞と最近発見されたside population細胞(SP細胞)が、これらの細胞が、骨格筋の肥大や萎縮に伴う挙動およびその挙動を引き起こす刺激は明らかでない。そこで本研究では、1)骨格筋組織幹細胞とその動態の解明と、2)骨格筋組織幹細胞の活性を制御する因子の解明、を行うことを目的とする。本研究は3年計画で実施され、本年は3年目に当たり、最終年度である。最終年度の検討項目は、他の組織からの幹細胞の関与ならびにシグナル伝達系タンパク遺伝子発現を解明することとした。マウス骨格筋に壊死-再生サイクルを惹起させ、その後の回復に及ぼす骨髄組織幹細胞の動員の可能性を検討した。その結果、骨格筋の壊死-再生サイクルが骨髄の組織幹細胞の動員により修飾されることが明らかとなり、骨格筋の可塑性に組織幹細胞が関与していることが示唆された。また、壊死-再生サイクルを引き起こす際に、過負荷および荷重除去を条件として負荷した結果、過負荷による筋肥大時では壊死-再生サイクルが促進され、逆に荷重除去による筋萎縮時では壊死-再生サイクルが遅延した。したがって、骨格筋に対する負荷により、組織幹細胞の挙動が変化すること考えられた。以上より、骨格筋組織幹細胞とその動態および骨格筋組織幹細胞の活性を制御する因子は、骨格筋自身が発生するシグナルによるものであることが示唆された。・骨格筋は大きな可塑性を持つ組織であるが、その可塑性発現の分子機序の詳細は不明である。可塑性発現の分子機序の解明は、筋萎縮の抑制や筋肥大の促進、あるいは筋損傷の回復促進する手法の開発につながると考えられ、スポーツ科学はもちろんのことリハビリテーション領域においても重要な知見をもたらすと考えられる。本研究は3年計画で実施され、本年は1年目に当たる。本年度の検討項目は、骨格筋組織幹細胞の同定とその挙動、組織幹細胞の分化および骨格筋細胞の細胞周期を増殖期に移行させる因子を解明することとした。ラットを用いた免疫組織化学的検討により、筋衛星細胞を確認した。さらに、ラットに対して温熱刺激(41°Cの温熱環境に60分間暴露)を負荷することで筋肥大が引き起こされた。この時、筋衛星細胞の増殖が確認された。したがって、温熱刺激は骨格筋組織幹細胞を制御するツールとなることが示唆された。また、ラットより骨髄幹細胞を採取し、機械的刺激(ストレッチ)を与えたが筋細胞への分化は認められなかった。以上より、少なくとも熱ストレスは骨格筋細胞の細胞周期を増殖期に移行させる因子であることが示され、今後は骨格筋組織幹細胞とその動態および骨格筋組織幹細胞の活性を制御する因子について検討を進める。

骨格筋は大きな可塑性を持つ組織であるが、その可塑性発現の分子機序の詳細は不明である。可塑性発現の分子機序の解明は、筋萎縮の抑制や筋肥大の促進、あるいは筋損傷の回復促進する手法の開発につながると考えられ、スポーツ科学はもちろんのことリハビリテーション領域においても重要な知見をもたらすと考えられる。骨格筋の可塑性制御の鍵を握るのは、骨格筋組織幹細胞と考えられる。この骨格筋組織幹細胞は、筋衛星細胞と呼ばれる将来骨格筋細胞になることを決定付けられている細胞と最近発見されたside population細胞(SP細胞)が、これらの細胞が、骨格筋の肥大や萎縮に伴う挙動およびその挙動を引き起こす刺激は明らかでない。そこで本研究では、1)骨格筋組織幹細胞とその動態の解明と、2)骨格筋組織幹細胞の活性を制御する因子の解明、を行うことを目的とする。本研究は3年計画で実施され、本年は2年目に当たる。本年度の検討項目は、骨格筋から得られる組織幹細胞の同定とその挙動を制御する因子について検討を進めた。まず、ラットおよびマウス骨格筋より組織幹細胞の単離を試みた。組織幹細胞の単離は、ラット骨格筋からは細胞の接着性および比重による分別により、マウス骨格筋からは単一筋線維培養法により実施し、組織幹細胞を得ることに成功した。現在、in vivoにおける挙動の検討を行う為に、得られた細胞の培養を継続している。骨格筋における組織幹細胞の活性化を促すと考えられる壊死-再生時における筋衛星細胞の挙動を検討した結果、組織幹細胞が一定量増殖してから筋細胞への分化が始まるのではなく、組織幹細胞はある程度増加すると筋細胞へ分化することが確認できた。今後、他の組織からの幹細胞の関与ならびにシグナル伝達系タンパク遺伝子発現について検討を進めていく予定である。本研究は3年計画で実施され、本年は3年目に当たり、最終年度である。最終年度の検討項目は、他の組織からの幹細胞の関与ならびにシグナル伝達系タンパク遺伝子発現を解明することとした。マウス骨格筋に壊死-再生サイクルを惹起させ、その後の回復に及ぼす骨髄組織幹細胞の動員の可能性を検討した。その結果、骨格筋の壊死-再生サイクルが骨髄の組織幹細胞の動員により修飾されることが明らかとなり、骨格筋の可塑性に組織幹細胞が関与していることが示唆された。
視覚系の運動視と物体視の両処理系の神経回路モデルの研究

本研究では今年度は以下の2つについての研究成果を得た.1.アモーダル補完・奥行き情報復元の神経回路モデルの構成3次元空間中の複数物体は2次元網膜に投影される段階で重なりあう像となることが多いが,このような状況下でも人間はアモーダル補完と呼ばれる脳内の過程により,遮蔽されたパターンの知覚を行っている.本研究ではカニッツアが心理学的に示したアモーダル補完の局所的連続性保持の原理を基に,被遮蔽物体輪郭の補完の神経回路モデルを構成した.また,T-junctuonの与える相対奥行き手がかりを基に重なり合った各パターンの相対的奥行き情報を復元するメカニズムについても研究した.コンピューターシミュレーションで複数の重なり合う2次元パターンが呈示されると、モデルはパターンの輪郭の被遮蔽部を補完し,各パターンの相対的奥行きを復元できることを確認した.2.遮蔽された物体の動き知覚に関する心理実験および神経回路モデルの構成遮蔽状況の生じている2次元パターンの全体運動の検出に関し,Lorenceauらは運動パターンを遮蔽するapertureのエッジが可視・不可視の条件で知覚のされやすさが大きく異なることを示した.我々はこれに関連し,運動図形を観測するapertureの数と知覚の関係について心理実験を行うと共に,これらの現象を説明する神経回路モデルを構成した.本年度はさらに運動視知覚特性を追求すべく,通常の2次元パターンの頂点である2つの線分の交点のみならず,ヒトデ状に,複数の線分の交わる点が遮蔽される場合を想定し,aperture数及び交点における線分どうしのなす角度と全体運動知覚の関係について心理実験を行い,新たな知見を得た.我々はこれらを考慮に入れた神経回路モデルを構成し,コンピューター・シミュレーションを行った。今年度は主として以下の2つについての研究成果を得た。1.物体の動き知覚に関する心理実験および神経回路モデルの構成Lorenceauらは心理物理実験により頂点の遮蔽された図形の運動知覚に関し、遮蔽するapertureのエッジが可視で運動する図形のエッジとのT字型交点が形成される場合は運動物体の本来の動きが知覚されやすいが、apertureのエッジが不可視の場合は運動図形の各々の辺が別々に往復運動して知覚されやすいことを示した。我々はaperture可視の状況において、図形の辺の運動を観察するapertureの個数を変化させて、刺激提示から被験者が真の運動を知覚するまでの時間を測定したところ、aperture数が少ない場合は時間がかかり、aperture数の増加に伴い時間減少してゆくことがわかった。我々はこの新たな知見を取り入れた神経回路モデルを構成し、シミュレーションを行った。2.遮蔽されたパターン知覚の神経回路モデルの研究2次元静止図形の一部が他の図形により遮蔽される場合の、被遮蔽部分の輪郭の知覚に関して、カニッツアは局所的連続性保持の原理に基づき補間が行われることを心理学的に示した。本研究ではカニッツアの知見に基づき、被遮蔽物体輪郭の遮蔽物体輪郭との交点付近の曲率で補間が行われるような神経機構を考えた。さらにT-junctuonからそれぞれの図形の相対的奥行きを検出する機構についても研究し、遮蔽状況のある複数の2次元図形が入力として呈示されると、補間の行われた完全パターンが各々の相対的奥行きにおいて検出される神経回路モデルを構成した。
K中間子原子X線分光に向けたマイクロカロリメータのビーム環境下における性能評価

近年急速な発展を遂げてる高分解能X線検出器「超伝導遷移端(TES)マイクロカロリメータ」及びその多素子読み出し技術を、K中間子原子X線分光実験に導入し、K中間子-原子核間の強い相互作用ポテンシャルの深さに関する長年の謎の解明を目指す。本検出器は、荷電粒子ビーム環境下での動作実績がないため、実際の実験条件に近い環境における基本性能評価は不可欠である。本研究では、本計画の実現可能性を示すべく、ビーム環境下におけるTES型マイクロカロリメータの基本性能評価を目的とする。本年度は、PSI研究所のパイ中間子ビームを用いてハドロンビーム環境下における本検出器の基本性能評価実験を実施し、世界で初めてTESを用いた高分解能ハドロニック原子X線分光を実現した。実験には、NISTの時分割SQUID読み出し式の160素子TESスペクトロメータを使用した。TES実機の整備・動作試験を、NIST現地にて進め、実験標的・ビームライン検出器群・データ収集系の整備および動作試験は、高エネルギー加速器研究機構および理化学研究所にて行った。ビーム試験は、2014年10月末、PSI piM1ビームラインにて実施し、TES検出器を用いてパイ中間子炭素原子4-3遷移X線を高精度で測定することに成功した。これにより、ハドロンビーム環境下においても、エネルギー分解能(8eV(FWHM)@6keV)・時間分解能(1usec)ともに、高い性能をもつことを確認した。また、ビーム強度に比例してエネルギー分解能に変化が見られたが、J-PARCのビームコンディションを考慮したシミュレーションとの比較により、K中間子原子X線分光実験に十分な基本性能を持つことが確認された。本実験のプレリミナリーな解析結果を元に、J-PARC E17実験「K中間子ヘリウム原子X線精密分光実験」のX線検出器(シリコンドリフト検出器)をTESに置き換えて行う提案を「Status report」としてJ-PARC実験審査会に提出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、アメリカ国立標準技術研究所(NIST)のTES開発チームとの連携協力関係を築き、ビーム試験を行うための準備を行った。NISTが開発した多ピクセル時分割SQUID読み出し式のTESスペクトロメータを採用し、ビーム試験に先立ち、NIST現地(米国コロラド州ボルダー)のラボにて基本性能評価試験を実施した。これにより、X線発生装置と金属箔を用いたエネルギー較正方法を確立し、エネルギー分解能・時間分解能・エネルギー線型性測定から、本実験遂行に充分な性能を持つことを確認した。一方、パイ中間子ビームを用いた検出器性能評価の実験提案書を、スイス連邦共和国ポールシェラー研究所(PSI)に提出し受理された。ビーム試験は、2014年秋に実施予定である。

ビーム試験の実験施設として、当初J-PARCを予定していたが、ハドロン施設事故の影響で復旧が不透明であると判明したため、急遽代わりとなる海外施設の検討を行い、PSI研究所パイ中間子ビームラインでの実施を決定した。本年度の目標(1)無ビーム時におけるTES検出器の基本性能評価試験、(2)来年度のビームタイム確保、を達成できたため、おおむね順調に進展したといえる。来年度は、ビーム試験に使用するTESスペクトロメータ・実験標的・ビームライン検出器群・データ収集系を整備し、PSI研究所のパイ中間子ビームを用いてハドロンビーム環境下における本検出器の基本性能評価実験を実施する。TESスペクトロメータ実機の整備・動作試験は、NIST現地(米国コロラド州ボルダー)にて、NISTの共同研究者、及び、来年度から頭脳循環プログラムを通してNISTへ派遣する若手研究者との連携を密にして進める。一方、実験標的・ビームライン検出器群・データ収集系の整備および動作試験は、日本(KEKおよび理化学研究所)において行う。PSIにおけるビーム試験は、2014年10月末を予定している。データ取得後は、NISTの研究者と連携し、順次データ解析を進める。26年度が最終年度であるため、記入しない。
メディア・教育機関における摂食障害の予防―社会的予防の医療社会学

報告者は、採択期間を通じて、摂食障害からの回復の解明と予防研究を行ってきた。そして、採用第2年度目には、優秀若手研究者海外派遣事業に採択され、約1年間、客員研究員(Honorary Research Associateinthe Department of Sociology)として香港大学で研究を行った。そして、採用第3年目にあたる本年度は、これまでの研究成果をまとめあげることに力を入れた。採用第3年度目の具体的な成果は、以下である。まず第1に、単著を出版した(中村英代,2011『摂食障害の語り-<回復>の臨床社会学』新曜社)。本書は、特別研究員(DC2/RPD)としてのこれまでの研究の集大成といえる。『摂食障害の語り-<回復>の臨床社会学』は、回復についての考察が立ち遅れている日本で、回復者の視点から回復について論じた初めての試みといえる。本書の出版によって、日本の摂食障害臨床や摂食障害解釈に大きく貢献できたと考える。第3に、学会報告として、国内で2つの報告を行った((1)日本摂食障害学会「摂食障害回復支援の現在-異なる支援的立場の相互理解に向けて」、(2)日本社会学会「回復の語られ方-摂食障害にみる『治療』『癒し』『肯定』『解消』のナラティヴ」)。二つの学会では、それぞれ、摂食障害の支援の在り方について社会学の視点から考察・提言をしたものである。これらの発表は、研究で得た知見を、他の専門家や臨床の領域に伝えていく活動として、位置づけられる。拒食や過食、嘔吐などを主訴とする摂食障害は、21世紀後半から、先進国の若い女性の間で問題になっている。摂食障害は精神医療の対象とされているものの、リスク要因を特定しにくい精神疾患とは異なり、原理的には、予防的な措置が可能な病理である。社会・文化的な環境が、個々人のダイエット行動の抑止に向かう方向に進みさえすれば、発症率も有病率も減少していくことが期待できるのだ。とはいえ、現実的には、現代社会を生きる人々は、外見への配慮を求められ、日々ダイエットに動機づけられてしまう。そして、摂食障害の発症には、テレビや雑誌といったメディア環境が大きく関与している。また、摂食障害は、10代で発症することが多く、小・中・高・大学といった教育現場で起こっている病理でもある。ここから、予防研究・政策は、医学・生物学的な課題である以上に、社会学的な課題であることがわかる。しかし、日本国内には予防研究はほとんどなく、また、社会学に立脚した予防研究となると皆無である。こうした現状に対して、本研究では、各種メディア・教育機関を含めた文化・社会環境に着目し、有効な予防対策の実施に資する予防研究を行うことを目的とする。採用1年目である本年度は、文献調査を中心に研究を進めてきた。具体的な作業としては、文献調査によって、国内における予防研究・予防政策を把握する作業を行った。次に、国外におけるメディア(雑誌・テレビ・インターネット)に関する予防研究と、国外で実際に施行されている予防対策に関する資料を調べた。こちらの文献調査については、現在も、継続している最中である。摂食障害について正しいと考えられてきた知識は、予防や回復に貢献するだけでなく、摂食障害の増加や悪化に加担してきた側面もある。科学的知識は、人々の社会生活から独立した真理なのではなく、それ自体、人々の経験を大きく変容させる力を持つのだ。したがって、今後の予防/回復研究では、医師や専門家が生産する科学的知識自体が人々の病いを構築していく側面を考慮する必要がある。本年度はこうした問題意識に基づいた摂食障害からの予防/回復研究を、昨年度に引き続いて展開した。2010年度は、優秀若手研究者海外派遣事業に採択され、約1年間、香港大学で研究を行なうことができた(Honorary Research Associate in the Department of Sociology)。今年度は、在外研究という機会に恵まれたため、英語論文の執筆、英語での講義など、これまでの研究成果や日本における摂食障害の状況を世界に向けて発信することに力を入れた。
ホヤ胚筋肉細胞分化に関わる決定因子複合体を構成する未知の分子の単離

ホヤ卵には、明瞭に見分けられるいくつかの細胞質領域が存在し、それぞれの領域には、組織分化の引金を引く決定因子が局在していると考えられている。この決定因子は、マイオプラズミンC1を中心にした決定因子複合体として細胞骨格構成分子、母性mRNA、RNA結合タンパク質など種々の分子の相互作用により結合し、機能していると考えられる。本研究では、生体内における2つのタンパク質の相互作用の有無を検出する「TWO-HYBRID SYSTEM」という新しい実験法を用い、「決定因子複合体」の新たな構成分子を捜し出すことを目的とした。そのためにまず、細胞骨格アクチンに結合する分子の探索をおこなった。しかしこれまでのところ、細胞骨格アクチンとの結合を示す新たな分子の単離には至っていない。その一方で、ホヤ卵においてもう一つ別に細胞骨格アクチン遺伝子が存在することが示されてきた。そこでカタユウレイボヤ卵における、本当の細胞骨格アクチン遺伝子のクローニングをPCR法により行った。そして現在、PCR断片を得ており、その塩基配列およびその発現が細胞骨格タイプであることを確認した。さらに約2kbのcDNAクローンも得ており、全長cDNAのクローニングを行った後に改めて{TWO-HYBRID SYSTEM」による結合タンパク質の検索を行う予定である。それに加えて、ホヤ卵におけるチューブリン遺伝子のクローニングも同程度まで進んでおり、阪神淡路大震災により失ったマイオプラズミンC1遺伝子の再クローニングも進んでいる。研究計画に記した予定とは異なった展開となったが、カタユウレイボヤ卵内に確実に存在する細胞骨格構成分子の主だった遺伝子が単離できたことになり、これからの細胞質再配置、決定因子分配のメカニズムを分子的に解析してゆくのに大いに役立つと考えられる。
海馬関連ネットワークの構築・維持と記憶形成に対するコリン作動性入力の研究

アルツハイマー病の研究では、重篤な認知・記憶障害とともに、病態初期におけるコリン作動性神経細胞の顕著な減少と、その後の全般的な神経病理学的異常が報告されている。本研究は、コリン作動性神経細胞損傷によるアルツハイマー病モデルマウスを作製して記憶機能を調べると共に、そのモデルマウスの記憶機能低下に対する薬剤の効果、神経細胞の細胞学的変性の影響を検討した。前脳基底部コリン作動性細胞損傷マウスがアルツハイマー病モデルマウスとして妥当であり、そのモデルマウスに対して数種のコリンエステラーゼ阻害剤は記憶障害改善効果を持つことが示された。本研究では、まず、海馬関連ネットワークの記憶機能と機能分化にMS/vDBとnBM由来のコリン作動性入力がどのように関わっているのかという、ネットワークと機能分化の検討を行う(機能分化的メカニズムの研究)。加えて、コリン作動性入力の遮断による海馬関連ネットワーク内のアストロサイトや神経細胞の変性が、ネットワーク全体の崩壊と記憶障害を引き起こすメカニズムを経時的に検討する(時系列的メカニズムの研究)、とともに、記憶の種類と担当するネットワークによってそのメカニズムが違うのかどうかを検討する(両研究の統合)。そこで本年度は、海馬関連ネットワークの空間記憶・エピソード記憶機能におけるMS/vDBとnBMのコリン作動性入力の役割の違いを調べた。イムノトキシン細胞標的法によって、MS/vDBコリン作動性ニューロン損傷マウスとnBMコリン作動性ニューロン損傷マウスを作成し、オープンフィールド課題、空間参照記憶課題、空間作業記憶課題を用いて、行動におけるその損傷効果を調べた。損傷マウスは、空間参照記憶課題と空間作業記憶課題において障害を示した。この障害は、アセチルコリンエステラーゼ阻害剤の投与によって回復した。さらに、課題中の行動分析より、コリン作動性ニューロン損傷や損傷動物に対アセチルコリンエステラーゼ阻害剤投与によって動物の情動性に変化が起こることが示唆されたため、新しく、情動課題である高架式十字迷路課題やresident-intruder課題を計画し、準備している。コリン作動性ニューロン損傷による海馬関連ネットワークの組織学的変容に関しても解析を行っているところである。本研究では、まず、海馬関連ネットワークの記憶機能と機能分化に内側中隔/垂直対角帯(MS/vDB)とマイネルト基底核(nBM)由来のコリン作動性入力がどのように関わっているのかという、ネットワークと機能分化の検討を行う(機能分化的メカニズムの研究)。本年度は、海馬関連ネットワークの空間参照記憶・空間作業記憶機能におけるMS/vDBとnBMのコリン作動性入力の役割の違いに加え、MS/vDBとnBMのコリン作動性神経細胞損傷による記憶障害に対するコリンエステラーゼ阻害剤の投与効果を詳細に調べた。MS/vDB損傷マウスは空間参照記憶課題、nBM損傷マウスは空間作業記憶課題において記憶種特異的な記憶障害を示した。損傷後の経過日数(10日/20日/30日)によっても、MS/vDB損傷マウスは空間参照記憶障害に違いがなかった。また、これら領域特異的な記憶障害は、コリンエステラーゼ阻害剤の投与によって回復した。また、組織学的検討では、損傷後(10日/20日/30目)、コリン作動性細胞数、GFPA陽性細胞数、S100B陽性細胞数、lba1陽性細胞数が損傷後経過日数にかかわらず減少した。さらに、課題中の行動分析より、コリン作動性ニューロン損傷や損傷動物に対してコリンエステラーゼ阻害剤投与によって動物の情動性に変化が起こることが示唆されたため、新しく、情動課題である高架式十字迷路課題やresident-intruder課題を計画し、準備している。コリン作動性ニューロン損傷による海馬関連ネットワークの組織学的変容に関してもさらに解析を行っているところである.本研究では、まず、海馬関連ネットワークの記憶機能と機能分化に内側中隔/垂直対角帯(MS/vDB)とマイネルト基底核(nBM)由来のコリン作動性入力がどのように関わっているのかという、ネットワークと機能分化の検討を行う(機能分化的メカニズムの研究)。加えて、コリン作動性入力の遮断による海馬関連ネットワーク内のアストロサイトや神経細胞の変性が、ネットワーク全体の崩壊と記憶障害を引き起こすメカニズムを経時的に検討する(時系列的メカニズムの研究)、とともに、記憶の種類と担当するネットワークによってそのメカニズムが違うのかどうかを検討した(両研究の統合)。海馬関連ネットワークの空間参照

記憶・空間作業記憶機能におけるMS/vDBとnBMのコリン作動性入力の役割の違いに加え、MS/vDBとnBMのコリン作動性神経細胞損傷による記憶障害に対するコリンエステラーゼ阻害剤の投与効果を詳細に調べた。イムノトキシン細胞標的法によって、MS/vDBコリン作動性ニューロン損傷マウスとnBMコリン作動性ニューロン損傷マウスを作成し、オープンフィールド課題、空間参照記憶課題、空間作業記憶課題を用いて、行動におけるその損傷効果を調べた。MS/vDB損傷マウスは空間参照記憶課題、nBM損傷マウスは空間作業記憶課題において記憶種特異的な記憶障害を示した。また、これら領域特異的な記憶障害は、コリンエステラーゼ阻害剤の投与によって回復した。さらに、課題中の行動分析より、コリン作動性ニューロン損傷や損傷動物に対してコリンエステラーゼ阻害剤投与によって動物の情動性や活動性に変化が起こることが示唆された。今後は、海馬ネットワークの組織学的な変容や、アルツハイマー病記憶障害の周辺症状としてあらわれる情動症状等に関しても検討を進め、コリン作動性投射が海馬関連ネットワークに果たす役割を包括的に考察する。ひとつめとふたつめの研究目的である機能分化的メカニズムの研究およびその時系列的メカニズムに取り組んだところであり、一定の実験解析によって目的を果たす見込みである。24年度が最終年度であるため、記入しない。コリン作動性神経細胞損傷によるアルツハイマー病モデルマウスの記憶障害に関してはほぼ明らかになったので、それに伴う海馬ネットワークの組織学的な変容や、アルツハイマー病記憶障害の周辺症状としてあらわれる情動症状等に関しても検討を進め、コリン作動性投射が海馬関連ネットワークに果たす役割を包括的に考察する。
世界の伝統的集落に関する非定型データベース・システムの開発と実用化

本研究は,世界の伝統的集落・住居に関して作成した非定型データベースをコンピュータ・ネットワークを通じて研究者のみならず一般にも広く公開し,データベース自体の拡充を図る,動的なインターネット・アプリケーションの開発・実用化を目的とする。伝統的集落の百科事典ともいえるデータベースが,インターネット上で動的に形成,充実されていく情報共有の場となることにより,建築学に限らず,歴史学や民族学,社会学などの広範な分野の研究に有用なリソース(共有資源)になると考える。平成12年度は,すでに試験公開中である集落データ,地理データ,調査データ,写真データからなる基本データベースを,分野,国籍を問わず情報共有の場として更に有効に活用できるように,インターネット上のクライアント機からデータベースの内容を更新することができる,更新アプリケーションの開発をおこない,データの安全性を考慮したアプリケーションのシステムへの実装を検討した.また,図面注釈や解説テキストを写真データとともに閲覧でき,WEBブラウザを通じて容易に操作が可能なアプリケーションの開発を行った.平成13年度は,作成したアプリケーションをデータベース・システムに実装し、WEB上で一般に向けて公開した。これにより、集落データの参照を目的とする一般ユーザーにとっては、集落データの検索をより直感的なグラフィック・インターフェイスを用いて行えるようになり、データの登録、更新を行う研究者にとっては、WEBブラウザを用いてインターネット上の任意の場所からデータベースにアクセスし、情報の登録を行うことが可能になった。平成12年度は,すでに試験公開中である集落データ,地理データ,調査データ,写真データからなる基本データベースを,分野,国籍を問わず情報共有の場として更に有効に活用できるように,インターネット上のクライアント機からデータベースの内容を更新することができる,更新アプリケーションの開発をおこない,データの安全性を考慮したアプリケーションのシステムへの実装を検討した.また,すでにデータベース化は完了しているが,インターネットによる閲覧アプリケーションからアクセスすることが出来なかった図面や解説テキストデータを写真データとともに閲覧でき,双方向に参照できるようなリレーションスキーマの設計を行い,WEBブラウザを通じて容易に操作が可能なアプリケーションの開発を行った.現在これらのアプリケーションは運用試験中であるが,平成13年度中に一般公開するデータベースシステムに実装する予定である。本研究は,世界の伝統的集落、住居に関して作成した非定型データベースをコンピュータ・ネットワークを通じて研究者のみならず一般にも広く公開し,データベース自体の拡充を図る、動的なインターネット、アプリケーションの開発、実用化を目的とする。平成13年度は,前年度に作成したアプリーケションに関して調整作業を行った後、データベース・システムに実装し、WEB上で一般に向けて公開した。各集落には緯度、経度の情報が付与され、これにより検索画面において地図上に各集落が自動的にプロットされた状態で表示することが可能となり、集落データの参照を目的とする一般ユーザーにとっては、集落データの検索をより直感的なグラフィック、インターフェイスを用いて行えるようになった。またデータベースの十分なセキュリティの検討を経たうえで、ファイヤーウォール・システムを組み入れた新しいシステム構成を導入し、更新アプリケーションをインターネット上に公開した。データの登録、更新を行う研究者にとっては、WEBブラウザを用いてインターネット上の任意の場所からデータベースにアクセスし、情報の登録を行うことが可能になった。
レーザー電子光学・量子エレクトロニクスに関する総合的研究

研究代表者と量子エレクトロニクス合同委員会委員長G.A.Giordmaine博士との連絡を契機として, 1988年量子エレクトロニクス国際会議(IQEC'88)の日本開催が決定した.本総会研究では, IQEC'88開催に向けて,各研究分野の現状を総合的に把握し,研究内容の整備をはかり,開催準備の一助とすることを目的とした.レーザー応用面においては,短波長化が進められている中, 1987年11月に大阪大学において"短波長レーザーとその応用に関する国際会議"が開催され,世界の研究動向が調査された.レーザーエネルギー応用として重要なレーザー同位体分離の研究が,分子法に関して理研で,原子法に関して阪大レーザー研・レーザー技術総合研究所で行われた.ウラン同位体分離に適した光源が夫々開発された.同位体分離に関する基礎実験がなされ,レーザー同位体分離システムの概念設計が行われた.最近エキシマーレーザーの物質処理への応用が産業界で注目されている.これにはレーザーの性能向上が必要であり,エキシマーレーザーの高出力化長寿命化の研究が,電総研,理研,慶大工で行われ,重要な成果が得られた.半導体レーザーの性能向上に関する研究が東大工で実施され,発振モードの制御に関し大きな進展が見られた.また半導体レーザーの応用に関し,光信号処理に関する研究(阪大工),超短パルスの発生に関する研究(阪大基礎工)が実施され, CLEO等の国際会議で発表された.高分解能分光学の開発とその応用が東大理,京大でなされ,核分光等他分野への応用が検討されている.またエキシマーレーザーの医学への応用(近大工),分子内高速緩和現象の解明(分子研), XUVレーザーの発振(阪大レーザー研)等の成果が得られている.研究代表者と量子エレクトロニクス合同委員会委員長G.A.Giordmaine博士との連絡を契機として, 1988年量子エレクトロニクス国際会議(IQEC'88)の日本開催が決定した.本総会研究では, IQEC'88開催に向けて,各研究分野の現状を総合的に把握し,研究内容の整備をはかり,開催準備の一助とすることを目的とした.レーザー応用面においては,短波長化が進められている中, 1987年11月に大阪大学において"短波長レーザーとその応用に関する国際会議"が開催され,世界の研究動向が調査された.レーザーエネルギー応用として重要なレーザー同位体分離の研究が,分子法に関して理研で,原子法に関して阪大レーザー研・レーザー技術総合研究所で行われた.ウラン同位体分離に適した光源が夫々開発された.同位体分離に関する基礎実験がなされ,レーザー同位体分離システムの概念設計が行われた.最近エキシマーレーザーの物質処理への応用が産業界で注目されている.これにはレーザーの性能向上が必要であり,エキシマーレーザーの高出力化長寿命化の研究が,電総研,理研,慶大工で行われ,重要な成果が得られた.半導体レーザーの性能向上に関する研究が東大工で実施され,発振モードの制御に関し大きな進展が見られた.また半導体レーザーの応用に関し,光信号処理に関する研究(阪大工),超短パルスの発生に関する研究(阪大基礎工)が実施され, CLEO等の国際会議で発表された.高分解能分光学の開発とその応用が東大理,京大でなされ,核分光等他分野への応用が検討されている.またエキシマーレーザーの医学への応用(近大工),分子内高速緩和現象の解明(分子研), XUVレーザーの発振(阪大レーザー研)等の成果が得られている.研究代表者と量子エレクトロニクス合同委員会委員長G.A.Giordmaine博士との連絡を契機として、1988年量子エレクトロニクス国際会議(IQEC'88)の日本開催が決定した。本総合研究では、IQEC'88開催に向けて、各研究分野の現状を総合的に把握し、研究内容の整備をはかり、開催準備の一助とすることを目的とした。レーザー核融合の分野においては、阪大レーザー研の激光刈号の性能が十分に発揮され、球対称圧縮により世界最高の中性子発生が達成された。この成果は1986年10月京都で開催さたIAEAで報告され高い評価を受けた。レーザーエネルギー応用として重要なレーザー同位体分離の研究が、分子法に関して理研で、原子法に関して阪大レーザー研で行われた。ウラン同位体分離に適した光源が夫々開発された。同位体分離に関する基礎実験がなされ、レーザー同位体分離システムの概念設計が行われた。最近エキシマーレーザーの物質処理への応用が産業界で注目されている。これにはレーザーの性能向上が必要であり、エキシマーレーザーの高出力化、長寿命化の研究が、電総研,理研,慶大工で行われ、重要な成果が得られた。半導体レーザーの性能向上に関する研究が東大工で実施され、発振モードの制御に関し大きな進展が見られた。また半導体レーザーの応用に関し、光信号処理に関する研究(阪大工),超短パレスの発生に関する研究(阪大基礎工)が実施され、CLEO等の国際会議で発表された。高分解能分光学の開発とその応用が東大理,京大工でなされ、核分光等他分野への応用が検討されている。またエキシマーレーザーの医学への応用(近大工),分子内高速緩和現象の解明(分子研),XUVレーザーの発振(阪大レーザー研)等の成果が得られている。
中国北方のモンゴル系危機言語の総合的記述と言語変容に関する研究

中国北方で使用される、消滅の危機に瀕したモンゴル系言語、シネヘン・ブリヤート語・ハムニガン・モンゴル語を研究対象とした現地調査を実施した。音韻・文法の総合的記述の完成をめざすため、これまでの調査で把握できなかった文法項目に関して重点的に調査した。総合的記述をおこなうことで、当該言語の変化の様態を示すとともに、調査によって得られた一次資料(音声・映像資料)について、汎用性を高めるべく加工することをめざした。19年度は、代表者がこれまでの研究の中で収集したシネヘン・ブリヤート語音声資料のデジタル化・文字化・データベース化を重点的に行った。これらは資料の恒久的保存とアーカイブ構築のための基礎的作業であり、今後の当該言語の記述研究を進めていく上で欠かせないものである。とくにデジタル化・データベース化に関しては、ワークショップでの海外研究者との情報交換によって、汎用性を高めるためのデータベース構築(メタデータの構築法、音声記述ソフトTranscriberによる音声資料の来字化、形態分析ソフトToolboxによるテキスト処理)の技術的知識を得たことで、データを効率よく加工・処理することが可能となった。当初の計画では年度内の公開を予定していたが、これらのデジタル化資料は現在も加工の過程にある。20年度中の公開をめざす。また、春季には現地調査をおこない、シネヘン・ブリヤート語のあらたな音声資料の収集と文法事項(とくにヴォイス)に関する調査を実施した。同時に、調査資料にもとついて当該言語の旧来の品詞分類に対する評価と再検討をこころみた。旧来の品詞分類は形態的観点にもとつく客観的基準を有しているが、言語変容によってそぐわない点がみられることを指摘し、むしろ類型的観点に立てばこの分類が有効とは言えず、意味的側面も場合によっては考慮する必要があるとの結論に達した。「品詞分類」という、文法記述においてそれほど大きく問題視されることがなかった事項の検討は、実際には不十分な点を多く有しており、かつ他言語との対照をつうじて問題が大きく見出される。すでにこの点については他言語の記述研究に従事する国内研究者とともに議論しており、その成果は20年度内に公開する予定である。20年度は、19年度にデジタル化・文字化・データベース化した代表者の研究資料(シネヘン・ブリヤート語一次資料)について、音声記述ソフトTranscriberおよび形態分析ソフトSILToolboxを用いて汎用性を高めるべく加工・処理をおこなった。現在、日本語訳にかんしてはその一部を代表者HPにて公開するに至っている。関連して、資料公開について日本国内の他の研究者と連携し、オンラインによる情報共有をおこなうことの重要性を議論し、その成果を国際学会(1st lnternational Conferenceon Language Documentation and Conservation)にて発表した。夏季には現地調査をおこない、シネヘン・ブリヤート語のあらたな音声資料の収集と文法事項に関する調査を実施した。前年度はヴォイス(文法態)に関して重点的に聞き取り調査をおこなったが、20年度も引き続きヴォイスに関しての聞き取りを継続するとともに、モダリティに関わるクリティック(倚辞)の調査を同時にすすめた。クリティックについては、とくにその定義について代表者がこれまで継続して注目しているが、モダリティに関わるクリティックには旧来の定義から外れる要素も存在することが調査によって明らかとなった。今後、より精査したうえでクリティックをどのように定義すべきか、再検討をおこないたい。またさらに、前年度検討したシネヘン・ブリヤート語の品詞分類についても、他言語における品詞分類のありかたとの対照を通じた再検討をおこなった。これについては雑誌論文としてその成果を公表した。なお、調査の成果についても来年度中に文法概略として公開を予定している。
ピロリ菌による炎症を基盤とした発癌メカニズムの解明

ピロリ菌、特に菌体から胃粘膜上皮細胞へ注入されるCagA毒素蛋白質をもつピロリ菌は炎症を基盤とした強い発癌活性を示すが、その機序の全貌は明らかにされていない。我々は胃細胞内でCagAを発現させることによって、炎症に関連する特定の生理活性脂質が顕著に増加することを発見した。本研究では細胞レベルの実験に加え、スナネズミを用いたに個体レベルの実験系を用いることにより、CagA陽性ピロリ菌による発癌過程において、生理活性脂質が担う役割を明らかにする。本研究により、ピロリ菌感染に起因する胃の前癌病変として位置づけられる慢性および萎縮性胃炎を治療標的とした新たな薬剤の開発に結び付けたい。
仏像荘厳の思想とその様式展開

佛像荘厳の意義は、佛の神力の造型化ということに盡きる。光明・蓮華・氣の三要素に加えて、宝珠や玉が加わり、ペルシァ・インド・中国などの習俗や思想を強く反映させながら、成立し展開したものである。いずれもそれぞれの国土や民族の創世観や世界観と深くかかわりがあり、生命の誕生と世界の創造エネルギーが、佛の神力の具体的な表現として流用された結果である。このように、諸民族の習俗・思想が習合しつつ展開していった荘厳美術は、当然その表現の上でも習合現象をみせる。とくに、パルメット系の唐草と雲氣との習合は、極東美術のみにみられる幻想的な文様の出現として、注目されてよいであろう。その後さらに、宝相華文様,牡丹花,葡萄唐草文などへの置き換えも加わって、変化に富んだ様相に発展することになった。蓮華化生の思想とその表現は、古代インド・バールハットの欄楯装飾の中にはっきりと示されている。蓮華の花は動きつつあるものとして表わされ、さらに花のまわりに、ライオン・象などの聖獣や毒蛇,唐草などをめぐらせることにより、蓮華の創成の力を示そうとした。この形はわが国の美術の中にも伝えられている。中国起源の氣の思想と表現は、この蓮華の表現のなかに取り入れられ、両者の融合が実現するのである。さらに、中国に始まった神仙思想もまた荘厳美術のなかにはっきりと影を落している。佛像は時に神仙に置き換えられたのである。京都,月輪寺の一木仏像の衣には、鶴と折枝の文様が表されている。一木彫の彩色に多い折枝文様は、おそらく仙界からもたらされた薬木,瑞草の数を指しているものと考えてよいであろう。
中国文明のフロンティアゾーンにおける都市的集落の発生と変容-その比較地誌学的研究

1.本研究は、ア)中国文明の影響を強く受けてきたその周囲のフロンティアゾーン(辺境地域)を8地域に分けて、イ)各地域の異なる風土を反映して生まれた都市的集落が中国文明の影響や近現代における西欧文明の影響を受けてどのように変容して今日に至ったのかについて、ウ)歴史地理学をはじめとする多様な研究の視点から、比較地誌学的に明らかにすることを目的としている。その特色・独創性・意義は、a)研究対象地域の網羅b)現地調査の重視、c)研究視点の多様性、d)グローバルな視点からの比較e)女性・若手研究者の育成、の5点に集約できよう。2.上記のような研究目的のもとに、計12名の研究者が、多様な研究視点から、それぞれ異なる風土(自然・人文条件)をもつ8地域ないしはその境界域を、4年間にわたって調査・研究・分析し、最終年次には国際シンポジウムで成果を発表した上で、総括的成果を380頁に及ぶ報告書にまとめて刊行し、広く地理学関係に配布して、地域総合科学としての地誌の復権に資した。3.なかでも、(1)国際テロとその後の国際紛争や現地国の政情不安という悪条件の中で、フロンティアゾーン8地域のうち、北方(中国内モンゴル自治区:1回)、東北方(中国遼寧省:2回)、東方(韓国:3回)、東南方(台湾中国福建省各:1回)、西方(ウズベキスタン:1回)と海外現地調査を行なって貴重な成果を得たこと、(2)カナダ,アメリ力合衆国,韓国で総計6度の研究発表・特別講演を行なったこと、(3)国際シンポジウムで、研究メンバー以外に、中国の都市的集落に関する中国ならびに欧米研究者による招待講演および国内1名・海外3名の専門家によるコメントを得たことは、シンポジウム資料集を日・中・英の3力国語で作成したこととともに、海外からの参加者から高い評価を得た。「中国文明のフロンティアゾーン8地域における都市的集落に関して、比較地誌学の観点から、海外現地調査に基づいて、その発生と変容を具体的に明らかにする」という研究目的を達成するため、研究初年度の本年度は下記の作業を行った。1.研究遂行の基礎となる関連図書・地図・空中写真・画像処理ソフトなどを収集・整理した。2.中国文明の東方フロンティアゾーンに属する日本における、囲郭集落を中心とした現地調査を実施した。3.関係文献・情報の収集のため、出張調査を行った。4.本研究を国際的研究集会で喧伝すべく、カナダのケベックで開催された国際歴史地理学会議で戸祭が研究発表を行うとともに、ケベック・ハリファックスの囲郭を調査した。(8月)5.日本国内の学会でも、7月に戸祭が、11月に戸祭と相馬が、3月に相馬が、それぞれ研究発表講演を行い、成果の一部を公表した。6.成果の一部を学術雑誌に掲載した。・・・・[11.研究発表]参照.なお.ニューヨーク市内での国際テロとその他の紛争のため、海外調査は大半を断念した。「中国文明のフロンティアゾーン8地域における都市的集落に関して、比較地誌学の観点から、海外現地調査に基づいて、その発生と変容を具体的に明らかにする」という研究目的を達成するため、初年度(平成13年度)の実績を踏まえて、本年度は以下のような作業を行なった。1.研究遂行の基礎となる関連図書・地図・空中写真・画像処理ソフトなどを、前年度に引き続いて収集・整理するとともに、現地語文献の部を邦訳した。

2.フロンティアゾーン8地域のうち、東北方(8月:中国遼寧省:何,9月:中国遼寧省:秋津)、東方(7月:北海道:戸祭,23月:韓国京畿道:秋津,3月:対馬:松本・秋津,3月:愛媛県:戸祭)、東南方(2月:中国雲南省:戸祭・何・石崎)の3地域について、海外現地調査を実施した。3.中国文明の本拠地たる西安・北京に赴いて、現地研究者と研究交流するとともに、文献その他情報収集を行なった(8月:何,9月:高田,1月:野間)。4.日本でも、東京その他で文献その他情報収集を行なった(10月:戸祭,3月:出田)。5.研究の中間的成果を学会で発表し、その一部を印刷・公表した。...[11.研究発表]参照戸祭:歴史地理学会194回例会(4月)、戸祭:人文地理学会88回歴史地理研究部会(4月)、相馬:日本沙漠学会13回大会公開シンポジウム(6月)、相馬:韓国中央アジア学会[招待講演](11月)などなお、中央アジア方面への海外現地調査は、現地の政情不安や国際テロに巻き込まれる恐れのために、本年度も実施を断念せざるを得なかった。「中国文明のフロンティアゾーン8地域における都市的集落に関して、比較地誌学の観点から、海外現地調査に基づいて、その発生と変容を具体的に明らかにする」という研究目的を達成するため、平成13年度及び14年度の実績を踏まえて、本年度は以下のような作業を行なった。1.研究遂行の基礎となる関連図書・地図・空中写真などを引き続いて収集・整理した。2.フロンティアゾーン8地域のうち、北方(2月:中国内モンゴル自治区:小長谷)、東方(11月:韓国:秋津,3月:韓国:戸祭・石崎)、東南方(2月:台湾:戸祭)、西方(3月:ウズベキスタン:出田)の4地域について海外現地調査を行ない、東方の一部にあたる日本の各地(67月:北海道,121月:九州・沖縄)でも現地調査を実施した。3.中国文明の本拠地たる西安にて、現地研究者と研究交流するとともに、文献その他情報収集を行なった(8月:野間)。4.日本でも、文献その他情報収集を行なった(9月:出田)。...[11.研究発表]参照相馬:日本沙漠学会14回大会(5月)、高田:INQUA16回会議(7月)、小長谷:モンゴルに関する第2回国際ワークショップ(12月)、小長谷:都市フォーラム(2月)など6.研究連絡打ち合わせ会を奈良女子大学で行ない、本年度後半最終年度における海外調査・国際研究集会及び研究報告書について討議した。なお、本年度の交付申請書の研究実施計画にも記したように、研究分担者を代表とする別の科研のとも連携し、ことに南方及び北西方に関しては、経費の有効利用を図ることができた。(1)フロンティアゾーン8地域のうち、東南方地域(中国福建省:1回)について海外現地調査を行ない、東方地域の一部たる日本の九州・沖縄(2回)でも現地調査を実施した。(2)東京などへ出張し、都市的集落関係の文献・情報を収集した。(3)平成16年11月3日に奈良女子大学を会場として、本研究に関わる国際シンポジウム「中国文明のフロンティアゾーンにおける都市的集落の発生と変容」を開催した。研究組織構成の当初メンバー9名によるフロンティアゾーン8地域の都市的集落に関する報告のほか、追加メンバー3名および国内1名・海外3名(韓国,ベトナム,米国)の専門家によるコメント、さらに中国自体の都市的集落に関する中国ならびに欧米研究者(ベルギー)各1名による招待講演をその前段に設け、予稿集を日・中・英の3カ国語で作成した。
異常タンパク質蓄積による神経変性疾患発症の分子機構の解明

われわれはMJD病の原因遺伝子産物MJD1に対するユビキチン依存性分解酵素E4Bを同定し、現在モデルマウスを作製して解析を進めているところである。また酵母two-hybrid法によりE4B結合タンパク質としてFEZ1を同定し解析を行った。E4BはU-ボックス型E3ユビキチンリガーゼである。われわれはE4Bの機能解析を目的とし、yeast two-hybrid法によるスクリーニングを行った結果、E4B結合タンパク質としてFEZ1を同定した。FEZ1は線虫の運動や神経軸索の束形成に関与していることが報告されているタンパク質UNC-76の哺乳類オルソログと考えられている。またFEZ1はPKCζ結合タンパク質としても報告されており、活性型PKCζを発現させるとFEZ1は細胞膜から細胞内へと局在が変化する。PC12細胞に活性型PKCζとFEZ1を共発現させるとPC12細胞は神経細胞様に分化し神経様突起を伸長する。したがって、PKCζ-FEZ1複合体が神経細胞様突起形成に関与することが推測されている。FEZ1がE4Bのユビキチン化の基質となる可能性を検討した結果、E4Bの過剰発現によりFEZ1のポリユビキチン化の亢進が認められ,それはPKCζによるリン酸化依存的であった。FEZ1上のポリユビキチン化はLys48ではなく、Lys27を介している。このポリユビキチン鎖の役割を調べるために、E4B及びE4B(P1140A)変異体の安定発現PC12細胞株を作製したところ、NGFやPKCζ-FEZ1依存的な神経細胞様突起の伸長がE4B(P1140A)発現細胞株において抑制された。shRNAによりE4Bの発現を抑制するとNGFによる神経様突起形成の誘導が阻害された。以上より、E4BによるFEZ1のポリユビキチン化は神経様突起伸長のための機能修飾である可能性が示唆された。