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土壌中の窒素形態が外生菌根菌の生育と樹木の成長に及ぼす影響

樹木の根と共生する外生菌根菌は樹木の養分吸収を促進し、成長を促進することが知られている。特に、森林土壌中の窒素の大部分は、様々な有機態の形で存在しており、樹木だけでは利用できないため、外生菌根との共生によるそれら窒素源の利用は重要である。まず、マツ林に発生した外生菌根性キノコおよび外生菌根から9種の菌株を分離し、その窒素利用特性を調べた。その結果、グルタミンやグルタミン酸、グリシンなどのアミノ酸については、ほとんどの菌が利用できることが示された。また、一部の菌では尿素やタンパク質、グルコサミンなどの糖アミノ酸などを単独の窒素源として利用できること、菌によって嗜好する窒素形態には大きな違いがあることなどが明らかにされた。次に、分離した9種の菌株をアカマツに接種し、その成長促進作用と窒素含量について調べた。その結果、すべての菌が菌根を形成した。接種したアカマツは窒素含量が増えており、その成長は非接種区に比べていずれも促進された。しかし、成長促進作用には大きな種間差があり、最も効果が低かったショウロと最も成長を促進したアミタケとを比較した場合、5倍近いアカマツの生重差が見られた。培地上での窒素利用特性と、接種による成長促進作用との間には明確な関連は見られなかったことから、菌の窒素利用特性以外の要因(他の養分や根圏微生物相の違い、)がアカマツの成長促進にかかわっている可能性が考えられる。コツブタケ(Pisolithus tinctorius)2菌株、ヌメリイグチ(Suillus luteus)、アミタケ(Suillus bovinus)2菌株、チチアワタケ(Suillus granulatus)、Cenococcum geophilum、ニオイコベニタケ(Russula mariae)、ハツタケ(Lactarius hatsudake)、ショウロ(Rhizopogon rubescens)、未同定菌(Tanashi 01)の計11菌株の外生菌根菌を用いて、各種N源による培養試験を行った。テストしたN源はアンモニア態、硝酸態、アンモニア態+硝酸態、尿素、グルタミン、グルタミン酸、アスパラギン、グリシン、グルコサミン、ガラクトサミン、アルブミンとN源を含まない対照区の計12処理区を行った。その結果、多くの外生菌根菌が硝酸態よりもアンモニア態での生育がよかった。また、有機態窒素の中ではグルタミン上での生育が良好な菌が多く、ショウロやアミタケなどはアンモニア態よりも良かった。ニオイコベニタケや田無菌は尿素を窒素源としても良好に生育した。C.geophilumのグルタミン酸上での生育が、他の窒素源に比べて目立っていた。アルブミンを利用できる菌は少なかった。しかし、ハツタケはアルブミン上での生育がほかの窒素源に比べて良好であった。このように、菌の種によって各種N源に対する嗜好性は大きく異なることが明らかにされた。
二重君主国時代のハンガリーにおける打弦楽器ツィンバロムの受容史に関する包括的研究

初年度にあたる2018年度はブダペストのセーチェーニ国立図書館で調査を実施し、《赤い財布》、《ジプシー・パンナ》など、19世紀後半の代表的な民衆劇の楽譜資料を調べることができた。並行してボゾーの先行研究(民衆劇場のオーケストラに関するもの)にあたることで、19世紀後半のハンガリーの劇場において、ツィンバロムがどのように使用されていたか、その実態をかなり解明できたので、これについては今後、まとまった研究論文を作成することとしたい。シュンダによるツィンバロムの「改良」についても、特許関係の文書資料をいくつか入手できた。これを同時代のツィンバロム受容の状況と関連づけることで、楽器学的な研究を社会史な文脈とうまく関連づけたいと考えている。これについても2019年度以降、できれば次年度中に成果をまとめることを予定している。このほかに王立音楽院ツィンバロム科の学生原簿の研究においても、いくつかの小さな発見があった。論文執筆のための時間はなかなかとれなかったが、ケヴェール『身分社会と市民社会』をはじめとする近世・近代の中欧社会史の文献にふれることで、すでに入手している学生原簿をさらに有効活用する糸口をつかむことができたのは収穫だった。残念ながら、本研究の方法論上の問題点について、ほかの研究者と議論する時間が十分にとれなかったが、2019年度以降、資料調査と学会発表により多くの時間をかけることで、問題を解決していくこととしたい。今年度は日程の都合上、なかなか現地で調査を行う時間が取れず、資料の収集や文献の渉猟が進まなかった。そのため、研究成果を発表したり、論文にまとめたりするところまでには至らなかった。次年度以降はスケジュール管理をより細やかにすることで、資料の収集の効率化をすすめる。また、これにあわせ、研究成果の発表や論文の執筆にも、より多くの時間がかけられるように工夫する。資料の購入費が想定していたほどにはかからなかったため、あまりが生じた。剰余分39470円は次年度の資料購入費の一部にあてたい。
c-myc遺伝子の転写制御機構

1.実験条件の検討:ラット正常および再生肝から核抽出液を調整した。また、テンプレートとして、ラットc-mycの主要なプロモーターであるP2から上流2kbを含み、かつ転写開始点下流にはGを持たない配列(Gフリーカセット)を合成して挿入したプラスミドを用いた。GTPを含まない反応液中で転写を行わせると、開始点から最初のGまでの長さのRNAが忠実な転写産物として観察される。c-mycプロモーターからの転写効率を種々の条件で検討した結果、テンプレート濃度が低い場合には、無関係なDNAを加えることにより、転写活性が上昇することが観察された。また、一定量以上のDNAは転写を阻害する。そこで以下の実験では至適DNA濃度で反応を行なった。アデノウィルスMLプロモーター、アルブミンプロモーターをそれぞれGFCにつないだプラスミドを作成し、これらと、c-mycプロモーターとの相対的転写活性を検討した。c-mycプロモーターはAdNLの約10分の1、アルブミンプロモーターより数倍強いことが判明した。肝臓中で、c-mycの転写がアルブミン遺伝子の転写より多いとは考えられないから、この反応系ではc-mycの転写抑制機構が失われているものと考えられる。2.c-myc上流の転写への影響:c-mycプロモーター上流を欠失させた種々のテンプレートの転写活性を検討した結果、P2のTATA配列上流、約60塩基のあたりに転写促進領域が存在することが示唆された。3.考察と展望:本実験で用いた無細胞転写系では、正常肝、再生肝でのc-myc転写活性に有意の差はみとめられなかったので、核抽出液の調整法を再検討する必要がある。また、上記転写促進領域に結合する因子を同定、精製することを試みる。
トランスポゾン由来進化的高度保存配列の転写調節機能獲得の進化メカニズムの解明

前年度に引き続き、トランスポゾン由来の転写調節領域の機能解析を行うための新しいトランスジェニックマウス作成法の技術改良を行った。一般に普及している従来のトランスジェニックマウス作成法(前核微量注入法)の問題点として、効率が低いこと、ゲノムへの挿入がコンカテマーの挿入となりマルチコピーになることで組換えなどの問題が起きることがあった。ネガティブ制御配列(インシュレーターやエンハンサーブロッカーなど)になっているトランスポゾン由来の転写調節領域の機能解析を行う場合、プロモーターとの相対的な位置関係は重要な要素で、コンカテマーで挿入された場合ではその機能解析が困難である。こうした問題点を克服するため、DNA型トランスポゾンであるTol2システムを用いたトランスジェニックマウス作成方法を確立した。この方法はTol2配列で挟まれたDNAとTol2トランスポゼースmRNAをマウス受精卵の細胞質に共注入するもので、注入後の受精卵の生存率が高く、さらにゲノムへの挿入効率も非常に高いことから、トータルでの効率が従来の10倍程度高くなった。さらに、挿入は核座位につき一コピーであり、コンカデマーの問題も解消された。また導入されたレポーター遺伝子は不活性化されることなく発現することを確認した。以上の結果からこの新しいトランスジェニックマウス作成法はトランスポゾン由来の転写調節領域の機能解析はもとより、一般的に応用可能なブレークスルー技術であることが示された。以上の成果はGenomics誌およびBMC Genomics誌に発表された。1.トランスポゾン由来の転写調節領域の比較解析ホストゲノムに挿入した後、何らかの機能を獲得したため、進化的に保存をされるようになったトランスポゾン配列のうち、特に機能獲得に関係するモチーフを抽出し分子進化学的な解析を行った。最初のデータセットとしてexapted repeats (Lowe et al. 2007)を用いた。オルソログ配列比較および保存配列抽出にはERA(Evolutionary Rigidity Assay)法(Sumiyama et al. 2001; Sagai et al. 2009)を用いた。統計的有意性を確保するためオポッサムと真獣類の間で高度な保存性があるSINE配列について解析を行った。MIRの解析で、オルソログ間比較の結果複数の保存配列が抽出され、いずれもMIRコンセンサス配列と強く関係することが示唆された。また多くのモチーフが転写因子の結合配列である可能性が示唆された。ところがその大部分は祖先配列のそれぞれ異なった部位に由来していた。2.新しいトランスジェニックマウスによるエンハンサー活性解析法トランスポゾン由来のモチーフがゲノムの任意の場所に挿入された場合、周囲のモチーフと協調して新しいエンハンサー活性が生じるかを解析するためには、従来のトランスジェニックマウス実験には改良すべき点があった。第一に効率が低いこと、第二にランダムにゲノムに挿入される際に、一挿入座位につきマルチコピー(コンカテマー)として挿入されてしまうことである。この点を克服するため、脊椎動物のDNAトランスポゾンであるTol2システムを応用した能動的遺伝子導入法をトランスジェニックマウス作成に用いた。これまでに、通常の前核注入法によるトランスジェニックマウス作成法よりも有意に高い遺伝子導入効率が得られており、またTol2トランスポゼースの作用により一コピーの挿入が成功していることが確認され、今後の応用に極めて有効な手法であることが期待できる。
細胞の増殖分裂制御に関わる新たなシグナル伝達機構の解明

課題1:IQGAP3ノックアウト培養上皮細胞で認められていた細胞質分裂異常が安定しないという問題があったため、複数クローンの比較検討を進めていたが、最終的に再現性のある有意な異常は認められないという結論を得るに至った。用いていた上皮細胞株EpH4がもともとクローンごとの差異の大きい細胞であったために生じた問題であると思われ、現在は他の細胞株に切り替えて解析を進めている半ばである。課題2:IQGAP3ノックアウトマウスの解析は、他の研究課題に予算と労力を取られてしまった結果、ほとんど進めることができなかった。課題3:細胞増殖に対し重要な機能を持つことが広く知られている複数の増殖因子受容体に対し、IQGAP3がin vitroおよびin vivoで結合することを新たに見出した。また、各分子内で両者の結合に関与する領域の同定にも成功した。そこでこれらの受容体分子がIQGAP3による細胞増殖制御に対し機能的に関与しているかについて明らかにするため、IQGAP3のノックアウト細胞における各受容体の分子的挙動(発現量・リン酸化・細胞内局在)を検討したが、コントロールの細胞と比較していずれの点でも顕著な変動は認められなかった。そのため現時点ではこれら受容体とIQGAP3との機能的関連は不明である。なお、逆にIQGAP3が該当受容体の細胞増殖制御における機能に対して関与するかについても併せて検討したが、受容体分子のノックダウンによってIQGAP3の発現量が顕著に減少したものの、これが受容体の機能にIQGAP3が直接関与することを示すものであるかは不明である。課題4:IQGAP3の結合因子である因子Aが細胞増殖に関与することを見出していたが、これまでのところIQGAP3との関連を明らかにできていない一方で他の分子機構を示唆する結果が得られており、現在その解析を進めている。課題1:IQGAP1,3のノックアウトMDCK細胞を作成中であるが、使用している抗体の問題から(イヌ抗原に対する反応性が低い)、作成したノックアウト細胞の評価に難航している。そこで形態が不均一で扱いづらい面があるが、マウス上皮細胞EpH4でのノックアウト細胞作成を行なうこととし、現在並行して進めている。課題2:ノックアウトマウスの解析は現在全く行なえていない。課題3:IQGAP3ノックダウン細胞において、Ras活性に関連のあると思われるシグナル伝達分子の中に発現量の顕著な変動を呈する分子はこれまでのところ見つかっていない。現在、これまでの研究で明らかにしてきた複数のIQGAP3結合分子(既知、および未発表のものを含む)について検討中である。課題4:これまでの研究からIQGAP3ノックダウン細胞における因子Aの見かけ上の細胞内小器官への局在量の変化が因子AのmRNAレベルの変化に起因するものではないことが示唆された。しかし蛋白質レベルでの量的変化によるものか細胞内局在変化によるものかは明らかにできていない。IQGAP3と因子Aとの機能的関連を様々な系で検討しているがいまのところ明確な結果を出せてはいない。因子Aの胚体外組織分化への関与については現在ノックアウトF9細胞株の樹立を進めているが、細胞の形質がクローンごとに不安定で安定した結果が得られておらず、改めてクローンを取り直すなどの実験を進めている。MDCKII,EpH4でノックアウト細胞を作成中であるが、抗体の問題や細胞クローンの形態の不安定性などから、まだ樹立に成功し表現系の検討に移るまでには至っていない。またノックアウトマウスの解析は他の実験に時間と労力を取られていることなどから全く行なえていない。因子Aの解析についてはについては実感自体は進んでいるものの、想定していたほどの明確な結果が得られておらず難航している。課題1:EpH4細胞でのIQGAP1,3ノックアウト細胞を作成した。現在までに細胞質分裂過程の遅延、マーカー局在異常などを示唆するデータが得られているが、解析に難航している。理由としては、得られた複数のノックアウト細胞クローン間での表現型のばらつきが大きいことと、ノックアウト細胞の増殖が悪く培養が困難なことがある。そのためRNAiの結果を付き合わせつつ、解析を進めている。課題2:IQGAP3ノックアウトマウスの解析は、他の研究課題に予算と労力をとられており、現状全く行なうことができていない。課題3:昨年度まで検討を進めていた候補の中に、これまでのところ機能的に有意なIQGAP3結合分子は見出されなかった。現在、解析できていない残りの分子の検討を進めているほか、他の候補分子を新たに複数挙げ、検討している。課題4:IQGAP3ノックダウンによる因子Aの局在変動を検討していたが、最近の検討で変動量が統計的に有為でない可能性が高いことが明らかになった。両分子間の結合の制御については免疫沈降実験やin vitro binding assayで検討を進め、興味深い結果が得られている。昨年度検討していたF9細胞の分化過程における両分子の機能的関与については否定的な結果を得た。一方、特定の組織由来の細胞種において顕著に細胞増殖に関与していることを明らかにし、現在その分子機構の解析を進めている。本年度までの解析で、上述のように幾つかの成果は得られたものの、多くの検討課題について当初の到達目標に届いていないのが現状である。IQGAP3の上皮細胞での細胞質分裂への関与について、未だIQGAP1,3各々単独のノックアウト細胞株の検討に留まっており、またその表現型の詳細な分子機構の解析も遅れている。IQGAP3の細胞種依存的な増殖制御を裏付ける結合因子の同定が達成できていない。

また、IQGAP3ノックアウトマウスについては全く解析が行なえていない。IQGAP3と因子Aの結合について、その機能的意義が未だに明らかにできていない。課題1:IQGAP3ノックアウト培養上皮細胞で認められていた細胞質分裂異常が安定しないという問題があったため、複数クローンの比較検討を進めていたが、最終的に再現性のある有意な異常は認められないという結論を得るに至った。用いていた上皮細胞株EpH4がもともとクローンごとの差異の大きい細胞であったために生じた問題であると思われ、現在は他の細胞株に切り替えて解析を進めている半ばである。課題2:IQGAP3ノックアウトマウスの解析は、他の研究課題に予算と労力を取られてしまった結果、ほとんど進めることができなかった。課題3:細胞増殖に対し重要な機能を持つことが広く知られている複数の増殖因子受容体に対し、IQGAP3がin vitroおよびin vivoで結合することを新たに見出した。また、各分子内で両者の結合に関与する領域の同定にも成功した。そこでこれらの受容体分子がIQGAP3による細胞増殖制御に対し機能的に関与しているかについて明らかにするため、IQGAP3のノックアウト細胞における各受容体の分子的挙動(発現量・リン酸化・細胞内局在)を検討したが、コントロールの細胞と比較していずれの点でも顕著な変動は認められなかった。そのため現時点ではこれら受容体とIQGAP3との機能的関連は不明である。なお、逆にIQGAP3が該当受容体の細胞増殖制御における機能に対して関与するかについても併せて検討したが、受容体分子のノックダウンによってIQGAP3の発現量が顕著に減少したものの、これが受容体の機能にIQGAP3が直接関与することを示すものであるかは不明である。課題4:IQGAP3の結合因子である因子Aが細胞増殖に関与することを見出していたが、これまでのところIQGAP3との関連を明らかにできていない一方で他の分子機構を示唆する結果が得られており、現在その解析を進めている。これまでの実験からノックアウト細胞の作成のノウハウが蓄積出来つつあるので、EpH4細胞やF9細胞で速やかに樹立を行なう。その他の実験上の問題点についても、必要な助言を得るなどし、迅速に遂行するものとする。必要な助言や協力を得るなどし、可能な限り迅速な遂行を行なうように努める。実験計画作成時に想定していたよりも研究の成果が得られず、当初計画していた実験を未だ進めることができないでいるため。必要な消耗品が予定より少なくなったために生じた。主として次年度に必要な物品の購入に充てる予定である。本来ならば昨年度の段階で行なう予定だった研究を行なうための費用、および計画当初より本年度行なう予定だった研究を行なうための費用として適切に使用する予定である。
酵母膜輸送体のグルコース不活性化の分子機構とその生物学的意義

酵母はパンの製造やアルコール発酵に用いられる微生物である。酵母は環境中にグルコースが存在すると、乳酸やピルビン酸の取込みを制限する。その機構の一つにモノカルボン酸輸送体Jen1のグルコース誘導性のエンドサイトーシスを介した分解(グルコース不活性化という)が挙げられる。Jen1のグルコース不活性化はRsp5-Rod1ユビキチンリガーゼ複合体によるユビキチン化が引き金となり起こる。私たちは、Jen1のC末端の20アミノ酸の領域がRsp5-Rod1複合体によって認識され、膜輸送体のグルコース不活性化を引き起こすのに十分であることを明らかにした。出芽酵母モノカルボン酸輸送体Jen1はグルコース枯渇時に発現し、原形質膜に輸送される。グルコースが再添加されると、その遺伝子発現は抑制され(グルコース抑制)、Jen1タンパク質も分解される(グルコース不活性化)。私たちは、グルコース添加後にJen1の消失が遅延する変異株(約50株)を遺伝子破壊株ライブラリーから取得していた。乳酸培地での培養液にグルコースを添加すると、Jen1タンパク質は速やかに消失するが、これらの変異株ではこの消失が遅延する。翻訳阻害剤をグルコースと同時に添加し、消失のキネティクスを解析することにより、これらの変異株が、グルコース抑制とグルコース不活性化のどちらに異常があるか解析した。その結果、15の遺伝子がグルコース抑制に、19の遺伝子がグルコース不活性化に関与することが明らかとなった。後者の遺伝子破壊株において、その多くで液胞の酸性化が正常に起こっておらず、Jen1の分解が阻害されたと考えられた。Jen1のグルコース誘導性のエンドサイトーシスに必要なRsp5アダプターであるArt4とJen1の相互作用について解析した。Jen1は12回膜貫通ドメインとそれぞれ約140および60アミノ酸からなるN末端領域とC末端領域を細胞質側に持つことが予測されている。それぞれの領域の部分欠失変異や点変異を導入したJen1変異体を作製し、それらのエンドサイトーシスのキネティクスやArt4との相互作用を解析した。その結果、Jen1のC末端に近い領域がJen1-Art4の相互作用に最も重要であることが分かった。この他にも、N末端領域にJen1のエンドサイトーシスに重要な領域があることが示されたが、この領域はArt4以外のアダプタータンパク質にも認識されることが示唆された。1出芽酵母ピルビン酸・乳酸輸送体Jen1のグルコース不活性化に関する因子の同定と機能解析ゲノムワイド解析により明らかにされていたJen1のグルコース不活性化に関与する因子の遺伝子破壊株の詳細な解析を行った。Jen1は乳酸培地でその発現が活性化されるが、培養にグルコースが添加されると、タンパク質レベル、転写産物レベルで素早くダウンレギュレーションを受ける。いくつかの遺伝子破壊株ではJEN1 mRNAの減少に遅延が見られ、この現象はmRNA合成の停止の異常ではなく、mRNA分解の遅延が原因であった。または別の遺伝子破壊株ではmRNA量の減少は野生型と同等であるが、翻訳停止の遅延によってJen1タンパク質の見かけ上の減少が起こっていた。2 Artタンパク質による輸送体の認識機構Jen1は培地にグルコースが添加されると、エンドサイトーシスによって、液胞へ輸送され分解を受ける。このグルコース依存的なエンドサイトーシスは、Art4と呼ばれるユビキチンガーゼ・アダプターを介したユビキチンガーゼによるJen1のユビキチン化が引き金となって起こる。Jen1は12回膜貫通型の膜タンパク質で、そのN末端とC末端は細胞質側に面していると推測されている。これらのN末端とC末端をそれぞれ除去すると、C末端の決失がArt4依存的なJen1のエンドサイトーシスに大きな影響を与えた。このC末端配列をメチオニン輸送体Mup1のC末端に融合すると、Mup1はグルコース依存的、Art4依存的にエンドサイトーシスを受けるようになった。このことから、Jen1のC末端がArt4による認識に重要な領域であることが示された。3グルコース不活性化の生物学的意義N末端とC末端に変異によりエンドサイトーシスされないJen1を作製した。このjen1変異株では培地炭素源の乳酸からグルコースへの変換時に細胞増殖の開始がやや遅れた。エンドサイトーシスされないjen1変異株におけるトランスクリプトーム解析を行う予定であったが、実施できなかった。その他は概ね順調に進捗している。1出芽酵母ピルビン酸・乳酸輸送体Jen1のグルコース不活性化に関する因子の同定と機能解析ゲノムワイド解析によって明らかにされていたJen1のグルコース不活性化に関与する因子のうち、Rps17Aに着目して研究を進めた。Rps17Aはリボソームの小サブユニットの構成因子であり、Rps17Bがパラログとして存在する。rps17A破壊株では、JEN1 mRNAのグルコース添加後の減少速度は、野生株のそれと同等であるにもかかわらず、Jen1タンパク質の現象は遅延した。翻訳阻害剤を用いた実験の結果から、rps17A破壊株においてJen1の翻訳停止が厳密に起こらないことが示唆された。rps17A破壊株では、RPS17B遺伝子の発現が亢進することが報告されていたので、野生株でRPS17B遺伝子を過剰発現させたところ、グルコースによるJen1の翻訳停止が遅延した。

このことから、Rps17Bを含むリボソームからのJen1の翻訳停止の制御メカニズムが機能しないことが示唆された。また、JEN1 mRNAの3'非翻訳領域(3'-UTR)をアルコール脱水素酵素遺伝子ADH1の3'-UTRに置換するとJen1の翻訳停止の厳密な制御が起こらないことが分かった。これらのことから、mRNAの構造とリボソームの種類によって翻訳停止の制御が行われている可能性が考えられた。2 Artタンパク質による輸送体の認識機構Jen1は培地にグルコースが添加されると、エンドサイトーシスによって細胞膜から液胞へと輸送され分解を受ける。このグルコース依存的なエンドサイトーシスは、Art4と呼ばれるユビキチンリガーゼ・アダプターを介したユビキチンリガーゼRsp5によるユビキチン化が引き金となって起こる。Jen1のC末端近傍に存在する連続した3アミノ酸残基がArt4による認識に必要(十分ではない)であることが分かった。Art4とJen1の結合実験の再現性を確立するために時間を費やした。そのため、予定していたトランスクリプトーム解析に着手することが出来なかった。出芽酵母のピルビン酸・乳酸輸送体Jen1は発酵性炭素源を含まない環境で発現し、原形質膜に局在する。Jen1を発現する酵母がグルコースを利用できる環境におかれると、直ちにエンドサイトーシスされ、液胞で分解される。エンドサイトーシスはJen1のRsp5によるユビキチン化が引き金となって開始される。Rsp5によるJen1の認識には、さらにArt4が必要であり、Art4によるJen1の認識機構について解析を行ってきた。昨年度までに、Jen1のC末端付近に存在するHis-Ile-Gluという配列がArt4とJen1の相互作用に重要であることを明らかにしてきた。本年度は、この配列を含むJen1のC末端の20アミノ酸からなる配列が、グルコース依存的な膜タンパク質のデグロン(分解シグナル)として機能することを明らかにした。すなわち、この配列を本来グルコースで分解を受けない膜タンパク質Mup1(高親和性メチオニン輸送体)に付加させると、培地へのグルコース添加でMup1の分解が誘導された。さらに、この変異型Mup1のユビキチン化部位について解析したところ、付加した20アミノ酸の配列に含まれるリジン残基がユビキチン化修飾を受けることが強く示唆された。この結果を受けて、野生型Jen1におけるユビキチン化部位の解析を行ったところ、やはりデグロン内のリジン残基が修飾されていることが示唆された。この部位は、今までに報告されている部位とは異なっており、Jen1のグルコース不活性化のメカニズムに関する知見を更新することができた。酵母はパンの製造やアルコール発酵に用いられる微生物である。酵母は環境中にグルコースが存在すると、乳酸やピルビン酸の取込みを制限する。その機構の一つにモノカルボン酸輸送体Jen1のグルコース誘導性のエンドサイトーシスを介した分解(グルコース不活性化という)が挙げられる。Jen1のグルコース不活性化はRsp5-Rod1ユビキチンリガーゼ複合体によるユビキチン化が引き金となり起こる。私たちは、Jen1のC末端の20アミノ酸の領域がRsp5-Rod1
近代英国演劇における挿入歌の劇的機能についての研究

近世英国演劇における挿入歌は、当時の「流行歌」の援用・改作であったり、逆に劇から社会に流出して援用される際に、文脈的にみて興味深い双方向性を持っている。また音楽史の研究成果から、演奏形態を手がかりに上演された劇場の構造や規模などについて推測することで、たとえばシェイクスピアの『お気に召すまま』が大衆劇場ではなく、エリザベス女王の御前上演された可能性を検証し、新歴史主義的読解を修正することを試みた。1650年頃まで(劇場閉鎖以前をひとつの区切りと考えた)の演劇作品における挿入歌について調査・研究した。具体的には、国立国会図書館や東京大学付属図書館が所蔵する英国韻文劇・散文劇データベースを手がかりに、挿入歌をもつ演劇作品の基礎データを作成したが、現時点でまだすべてを網羅できておらず、大英図書館の楽譜ライブラリーでの調査はまだ開始でさていない。楽曲と挿入歌の歌詞を対応させたデータベースの作成も、現時点では途上であるが、基本的なフォーマットの煮詰めはほぼ完了しており、次年度はデータの蓄積と分析にとりかかれる予定。音楽史関連の文献にあたることで、バラッドに同工異曲がひじょうにたくさん見られることがあらためて確認され、これをどう文化史的に説明するかという問題に直面している。これも次年度以降の課題としたい。ひとつの論点としては、リュート歌曲が宮廷から市民社会のレパートリーへと移行する際に、楽器の音量の小ささが障害となった可能性のように、演奏形態と聴衆の数・質の性格の変化が、演奏形態の変容を招き入れ、メロディのみが踏襲されつつもまったく異質の歌詞・演奏形態を与えることに、とりたてて躊躇した様子がないなど、同工異曲であることの「必然性」の定義を困難にする要因と、所定のメロディが醸し出す先行する歌曲の歌詞が、挿入歌に及ぼす「引用の影響」と考えられる要因との切り分けもまた、ひじょうに困難な問題であることが、データの重複をみることによって明らかになってきている。Thomas MoleyからThomas Maceにいたる英国近世初期室内楽・歌曲の演奏形態についての文献調査の成果をてがかりに、リュートやヴィオール属の楽器による編成の、いわゆるブロークン・コンソートが、屋内の静寂な空間での演奏を前提とすることを確認し、シェイクスピアの『お気に召すまま』が、少なくともFirst Folioのまま挿入歌をすべて演奏する形態でグローブ座のような青空天井の大衆劇場で上演されることは、きわめて困難であったはずとの知見を得た。これは、この喜劇が大衆劇場に詰めかけた下層階級や相続・贈与を受けられない社会の「負け組」たちを鼓舞する転覆的イデオロギー装置であったと論じる、L.Montroseによる新歴史主義の代表的な論文への反論となり得る重要な視点である。『お気に召すまま』はoccasional playとして構想されたのかもしれない。さらに、最近新たにシェイクスピア作と認定されつつあるH.StanfordのCommonplace book所収の「エピローグ」がこの戯曲の、エリザベス女王御前上演のためのものである可能性を、近年の書誌学・文体解析研究の成果を受けて確認した。牧歌様式の寓意化による諷刺は、エセックスの不遇と劇中の追放された公爵の表象の近似に呼応する可能性が高い。さらには上演形態の変容における道化の役割の変化との関係において、主として「聴くもの」から「観るもの」への演劇の変容を鍵として、挿入歌の果たしえた機能について研究した。成果は学術論文として発表した。前年度の『お気に召すまま』における挿入歌の研究に引き続き、本年度は『十二夜』の挿入歌についての音楽史的研究と、初演当初の条件を想定した場合のそれら挿入歌の劇的機能について考察を進めた。'Omistress mine'(ActII,scene3)についてはThomas Morley(1599)とWilliam Byrd(c.1619)による同名の器楽曲の存在が、狭い空間での室内楽での演奏伝統とともに、劇の文化史的考察の手がかりとなることを確認した。また、'Farewell,dear heart'(同場面)についてはRobert Jones,First Book of Songs and Airs(1600)からの替え歌であることを確認し、これも歌曲が演劇世界の外側からコンテクストを提供する実例として考察の対象となった。シェイクスピアの劇団に新たに加わった喜劇役者Robert Arminの歌唱力による貢献は多大で、じつに7曲もの挿入歌を含む『十二夜』は、シェイクスピア劇の中でもユニークなものといえるだろう。さらにこの作品においては、台詞の細部にも音楽的な用語が頻出する。まるで劇全体がひとつの音楽的な比喩構造を抱え込んでいるかのように。したがって、本研究当初に想定されていた、劇中音楽の機能の分析もさることながら、音楽用語そのものがもつコノテーションを、その古典的伝統に遡りつつ検証することで、戯曲の底流にあらたなコンテクストが発見できるかもしれないという感触を持つに至った。独立した芸術の体系としての音楽(学)と演劇の修辞構造になんらかのパラレルを見出すことができるかもしれないという着想は、今後の研究において発展させていきたい大きな問題である。
ネットワークフロー制御に関する研究

本年度研究は、主に、昨年度構築した理論の数値シミュレーションによる検証を行った。その手順は以下である。まず、ホスト側を固定とし、クライアント側をモバイル環境とする。そのとき、アドホックネットワークを構築し、移動クライアント側のサブホストの選択を常に最適になるようにリアルタイムでの最適化を行う。その時、ネットワーク全体のフローの最適性を評価をするとともに、メッシュ点の探索を行うことにより移動点を決定する。なお、これらの、シミュレーションはネットワークシミュレータ(NS2)により遂行した。また、実環境での実験としては、2チャンネルの長距離無線経路を用いて、100Mbitの大容量データを分割し、符号化、圧縮を行った後、送信し受信側で再構成する際の遅延を最小化する手法や、ネットワークの状況に応じた送信レートの選択等を行った。以下に遂行した研究項目を記す。1.ネットワークフロー制御理論の見直しと新たな知見を織り込んだ再構築(1)ホストを固定環境、クライアント側を移動環境としたアドホックネットワークにおける最適なフロー制御(2)メッシュネットワークにおけるセル内の最適な通信点の選択(3)上記課題に対するネットワークシミュレータによる検証実験2.長距離無線LANを用いたデータ分散・再構成における最適データ分割法の研究(1)経路無線LAN(狭帯域、広帯域)を用いた大容量データ伝送手法の最適化に関する理論と実証試験の確立(2)無線LANの状況(降雨時、ネットワーク負荷状況)に応じた最適フロー制御に関する理論と実証試験の確立ネットワーク輻輳制御やモバイルネットワークにおける効率的なデータ送信、および、ネットワークフロー経略制御の応用は、今後ますます重要となってくる。ネットワークが進化、そして、規模が拡大・複雑化する中で、ネットワーク性能を最適化すること、すなわち、帯域を有効活用することは、理論的な解決法より、発見的方法が使用されている。しかし、ネットワークが複雑になるほど、これらのアプローチはほとんど適用できない。従って、ネットワークフローと輻輳制御の分析のためのスケーラブルな数学的モデルとフロー制御アルゴリズムはかなり重要となる。今後、モバイル環境におけるデータ配信は様々なアプリケーションを伝送するための重要な手段であり、将来は、研究やビジネスの面でも進化し、発展していくと考えられる。本研究では、モバイル環境上のデータ分散・送信・再構成アルゴリズムを提案した。今年度は、我々が提案したアルゴリズムを理論的に検証するための解析、さらには、シミュレーションと実装を通じて、新しいネットワーク輻輳制御の有効性を確認した。1.ネットワークフロー制御理論の見直しと新たな知見を織り込んだ再構築(1)ホストを固定環境、クライアント側を移動環境としたアドホックネットワークにおける最適なフロー制御(2)メッシュネットワークにおけるセル内の最適な通信点の選択(3)上記課題に対するネットワークシミュレータによる検証実験2.長距離無線LANを用いたデータ分散・再構成における最適データ分割法の研究(1)経路無線LAN(狭帯域、広帯域)を用いた大容量データ伝送手法の最適化に関する理論と実証試験の確立(2)無線LANの状況(降雨時、ネットワーク負荷状況)に応じた最適フロー制御に関する理論と実証試験の確立
プラナリゼーションにおけるCMP作用の解明とCMP用ゾル・ゲル研磨剤の開発

まず本研究では,ゾル・ゲル法によるコロイダルシリカスラリーの製造法を追究し,実用性に十分耐え得る合成技術を確立した.ここでは特に,粒子径のコントロールに工夫を凝らし,極めて粒径分布幅の小さいシリカスラリーの製造を実現した.次ぎに,シリコン酸化膜(SiO_2)の研磨実験により,CMP現象について,次ぎに挙げる幾つかの所見を得た:(1)砥粒の含まないスラリー溶液だけでは,工作物(SiO_2)の研磨作用は生じない.すなわち,パッド自体が研磨作用を有するという可能性は見出されなかった.(2)フッ素コートしたパッドでは,一般の研磨スラリーを用いても研磨作用が発生しない.(3)研磨量は研磨荷重の大きさに対して比例増加の傾向を示すが,小荷重領域では,この傾向は必ずしも明確に認められない.(4)一般的には,あるpH値(10前後)以上になると,研磨作用が急速に助長される.しかし,パッドの材質によっては,低いpH(酸性)値でも研磨作用は生じる.(5)工作物(SiO_2)はパッドに吸着された砥粒によって研磨されていると結論できる.(6)ヒュームドとコロイダルシリカでは,pHによる研磨作用の影響度合いがかなり異なる.(7) CuやAl材質でも,アルカリ性スラリー(高pH値)によって研磨できる.以上の研究結果を手掛かりにすれば,ヒュームドシリカスラリーによるシリコン酸化膜のCMPメカニズムがかなり具体的に予測できる状況までに至ったと言える.まず本研究では,ゾル・ゲル法によるコロイダルシリカスラリーの製造法を追究し,実用性に十分耐え得る合成技術を確立した.ここでは特に,粒子径のコントロールに工夫を凝らし,極めて粒径分布幅の小さいシリカスラリーの製造を実現した.次ぎに,シリコン酸化膜(SiO_2)の研磨実験により,CMP現象について,次ぎに挙げる幾つかの所見を得た:(1)砥粒の含まないスラリー溶液だけでは,工作物(SiO_2)の研磨作用は生じない.すなわち,パッド自体が研磨作用を有するという可能性は見出されなかった.(2)フッ素コートしたパッドでは,一般の研磨スラリーを用いても研磨作用が発生しない.(3)研磨量は研磨荷重の大きさに対して比例増加の傾向を示すが,小荷重領域では,この傾向は必ずしも明確に認められない.(4)一般的には,あるpH値(10前後)以上になると,研磨作用が急速に助長される.しかし,パッドの材質によっては,低いpH(酸性)値でも研磨作用は生じる.(5)工作物(SiO_2)はパッドに吸着された砥粒によって研磨されていると結論できる.(6)ヒュームドとコロイダルシリカでは,pHによる研磨作用の影響度合いがかなり異なる.(7) CuやAl材質でも,アルカリ性スラリー(高pH値)によって研磨できる.以上の研究結果を手掛かりにすれば,ヒュームドシリカスラリーによるシリコン酸化膜のCMPメカニズムがかなり具体的に予測できる状況までに至ったと言える.本研究では,CMP用スラリーの研磨作用を合理的に分析し,そのための最適なスラリーの作製をめざしている.本年度はこのProcess Tribologyのメカニズムに直接,かつ最も大きく関わると予想される3因子:スラリー,ポリッシャー,ワークに着目し,実験計画法に基づいて実験データの多変数要因分析を行った.このための実験には,トルク式摩擦抵抗測定機を改造して,CMP試験機を試作し実験に供したが,その性能は期待以上に良好で,所期の目的を達成することができたと考える.本年度の実験において,以下の結果を得た.(1)試作スラリーの研磨性能は,市販のものよりかなり低いが,濃度,粒度などの調整で,先行メーカ並みの性能を得る見通しを得た.(2) pHの効果(寄与率)が極めて大きいこと,pH自体は直接研磨作用を有しておらず,これはワークやポリッシャーとの交互作用によること,などが明らかになった.(3)ポリッシャー材質の寄与率が顕著であることを再確認した.(4)試作スラリーのチクソトロピー特性は,今後の改善目標である.(5)試作スラリーと市販スラリーのpH効果が異なることは,化学的研磨作用(Chemical)と機械的研磨作用(Mechanical)の割合の相違で説明できる.このことは今後,CMPメカニズムを追究する上で,大きな拠り所になり得る.本研究では、CMP用スラリーの研磨作用を科学的に分析し、その機能の定量的評価を実現する。そしてその成果に基づいて、CMP用の理想のスラーを設計し、製造する技術の開発を目指している。昨年度は、このProcess Triborogyのメカニズムに直接、かつ最も大きく関わると予想される3因子:スラリー、ポリッシャー、pHに着目し、実験計画法により実験データの多変数要因分析を行い、研磨機構モデルを構築した。本年度は、ゾル・ゲル法により、理想のスラリー製造技術の開発に取り組んだ。その結果、ゾル・ゲル法によるシリカSiO_2の合成法の確立の見通しを得ることができた。本年度の研究成果を要約すると、次のとおりである:(1)ゾル・ゲル法による効率的に一様な粒径の球状シリカ粒子を合成する条件を確立した。そこでの重要な制御因子は温度である。(2)合成できる粒径は10μm50nmであり、その粒径のばらつきはヒュームドシリカに比べ、はるかに小さい。(3)合成速度はやや遅く、その改良が必要である。(4)濃度のコントロールは濃縮方式を取っているが、その能率を高めるのが、今後の最大の課題の一つである。

(5)粒子の分散はディスパーによる撹拌で十分可能である。現在、この試作スラリーを用いて、研磨性能の予備実験を行いつつある。研究計画の最終年度に当たる本年度は,ゾル・ゲル法によるコロイダルシリカ研磨剤の製法の完成と,CMP作用機構の解明を目指した.その結果,次のような成果を得た:(1)ゾル・ゲル法によるコロイダルシリカの安定した製造のための制御因子(条件)をほぼ把握することができた.このことによって,シリカ粒子径の制御と粒度分布の調整を実現する見通しを得た.(2)CMPを支配するのは,粒子そのものはもちろんのこと,パット材質とpHがそれ以上に大きな効果を及ぼす.(3)CMPのメカニズムにとって,すなわちスラリーと工作物の反応はCMP研磨作用にとって重要であるが,それと同様あるいはそれ以上に,パッドの物理的・化学的挙動が重要な役割を果たしていると推測される.(4)CMPにとってパッドの主要機能は,液膜厚さの変化と砥材粒子の吸着効果であることが結論できる.この仮説に立つと,これまで観察された複雑なCMP現象が全て理解できる.(5)本研究の成果から,メタルCMPスラリー開発の具体的手掛かりを得ることができた.
タスク活動とディクトグロスによる英語運用能力伸長の実証研究

タスクの中でも,「意味内容の伝達を中心としながらも,ある特定の文法構造・言語的特徴を引き出すようにデザインされている」focused taskに着目し,「構造の比較を盛りこみ,特定の構造が引き出されやすいように,段階を追った指示文を与えている」タスク活動の後に, dictoglossの活動を連動させることの有効性を実証研究で明らかにした。つまり,特定の文法項目の生徒の理解を高め,生徒の発話の正確さを高めるのに有効であることが判明した。本研究は、日本の中・高等学校の学校現場で求められている「実践的コミュニケーション能力」育成のための効果的な言語活動と考えられている「タスク活動」(高島2005)に、定着を促進するためにdictogloss(Wajnryb 1990)を連動させることの有効性を、実証的研究を基に明らかにしようとするものである。平成21年度は、目標文法事項を「現在完了形」「後置修飾」とし、検証授業Aと検証授業Bの2回を実施している。対象は高専1年生、3グループ(各40名)-Group A(タスク活動+dictogloss)・Group B(dictogloss+タスク活動)・Group C(タスク活動+練習問題)-に分けてそれぞれ実施した。検証方法として、まず、目標とする文法事項がどの程度身についているのかを測るために、4つの選択肢から選択する筆記テスト(multiple-choice communicative grammar test)を事前に実施した(pre-test)。次に、学習した文法知識が、実際の場面でどの程度運用できているのかをスピーキングテストで測定し、その後、活動を実施し、post-test(immediate effect:即時的効果)とdelayed post-test(residual effect:持続的効果)をそれぞれ筆記テストとスピーキングテストで測定している。尚、筆記テスト問題の選定に関しては、使用するテスト項目が、英語能力の高い生徒とそうでない生徒を弁別(識別)することができるかどうかを測る項目弁別力指数(Item discrimination power index: DISC)を各問題別に分析を行っている。筆記テスト(Group A/B/Cに加え何もしていない2クラスの計5クラス200人分)の統計処理の結果、タスク活動にdictoglossを合わせて行うことの有効性が明らかにされた。本研究は、日本の中・高等学校の学校現場で求められている「実践的コミュニケーション能力」育成のための効果的な言語活動と考えられている「タスク活動」(高島2005)に、定着を促進するために、dictogloss (Wajnryb 1990)を連動させることの有効性を、実証的研究を基に明らかにしようとするものである。平成22年度は、平成21年度に高専1年生を対象に実施した検証授業A(目標文法事項:「現在完了形」)と検証授業B(目標文法事項:「後置修飾」)の筆記テスト(Group A/B/Cに加え何もしていないGroup Dを加えている)の統計処理の結果、タスク活動にdictoglossを合わせて行うことの有効性を明らかにした。また、文法テストの結果と関連し、スピーキングテストより「正確さ」と「流暢さ」のデータ分析・考察を進めている。また、dictoglossの活動そのものの有効性を検証授業C(目標文法事項:「受け身」)として実施し(9月3月)、分析・考察を行っている。Group A/B/Cとは、Group A (dictogloss+タスク活動)・Group B(タスク活動+dictogloss)・Group C(タスク活動+練習問題)である。具体的には、目標とする文法事項がどの程度身についているのかを測るために、4つの選択肢から選択する筆記テスト(multiple-choice communicative grammar test)を事前に実施した(pre-test)。次に、学習した文法知識が、実際の場面でどの程度運用できているのかをスピーキングテストで測定し、その後、活動を実施し、post-test(immediate effect:即時的効果)とdelayed post-test (residual effect:持続的効果)をそれぞれ筆記テストとスピーキングテストで測定している。尚、筆記テスト問題の選定に関しては、使用するテスト項目が、英語能力の高い生徒とそうでない生徒を弁別(識別)することができるかどうかを測る項目弁別力指数(Item discrimination power index : DISC)を各問題別に分析を行っている。本研究は,学校現場で求められている「コミュニケーション能力」育成のための効果的な言語活動を提案するものである。具体的には,第二言語習得理論研究の分野で注目されている「タスク」を取り上げ,その中でも,意味内容の伝達を中心としながらも,ある特定の文法構造・言語的特徴を引き出すようにデザインされているfocused tasksである「タスク活動」(高島2005)に,定着を促進するために,dictogloss (Wajnryb 1990)を連動させることの有効性を,実証的研究を基に明らかにしたことは意義深い。

本年度は,これまで実施した3つの検証授業の結果より,「タスク活動の後にdictoglossを実施」したグループの方が,文法テスト、スピーキングテスト(特に正確さ)において,「dictoglossの後にタスク活動を実施」したグループや「タスク活動の後に練習問題を実施」したグループよりも、統計上有意差が見られた。これは,タスク活動とdictoglossの特徴である,「2つ以上の構造の比較があること」により,混同しやすい文法項目と対比させながら実際に使用し,意味の違いを明確にでき「言語形式の認知比較」が行われたためと考えられる。加えて,dictoglossでは,英文をまとめる段階で,より形式への注目を要する活動であり,学習者のメタ認知能力が要求されることも挙げられる。タスク活動という現実的な言語使用を体験させることで,言いたくても言えなかったことに気付いたり,また,通常でのフィードバックを通して学習者のinterlanguageと目標言語との間のギャップに気付くことができ,その後,dictoglossの活動を通して明示的な「言語形式の認知比較」を行うことで,目標文法項目に関して深い理解がなされ定着につながったものと考えられる。
リース契約の資本化に関する影響分析

リース会計基準の改訂によりこれまでオフバランス処理されていたオペレーティング・リースに係る未経過リース料が資本化処理される。その金額は、マクロベースでみると、わが国企業の場合、貸借対照表に計上されているファイナンス・リースに係る金額のおよそ4倍程度となること、航空・海運、建設、不動産、ゴム製品、小売、金融・保険の各業種で大きな影響を受けることが検証された。影響の大きさを考慮して、国内へのコンバージェンスにあたり資本化を回避しうる会計処理が導入される場合には、これまでのわが国のリース会計基準の導入時の企業行動の観察結果から判断して、資本化する企業数が激減することが予想されることも確認された。全研究期間のうちの第一年度にあたる本年度は、次の研究作業を実施した。1.イギリス・アメリカ・ドイツ・日本におけるリース契約の会計基準(リース会計基準)の調査と資本化モデルの計算構造の特質把握。2.国際会計基準審議会(IASB)とアメリカ財務会計基準審議会(FASB)が共同で行っているリース会計基準の改定作業の調査と資本化モデルの計算構造の特質把握3.ドイツ経済監査士協会が公表した、ドイツリース会計基準の効力に関する資料入手のためドイツ経済監査士協会とケルン大学への訪問調査。このうち、1については、各国のリース会計基準のもとでの資本化手続の特質を数値を用いて明らかにし、財務諸表に与える影響を分析した。また、2については、IASBとFASBが公表しているjoint meetingの資料を入手し、そこから推定される資本化モデルの特質を分析している。そして、3については、昨年夏に経済監査士協会とケルン大学に出張し、日本国内では入手不能であったドイツリース会計基準の効力に関する資料を入手した。また、入手した資料に基づき、専修大学会計学研究所発行『会計学研究』第41号(2015年3月刊、pp55-73)に「ドイツにおける1973年リース会計基準の顛末ー会計基準の設定・修正・廃止に関するIdWの公表物を手掛かりとしてー」を執筆し、研究成果の一部を公表した。これらの作業の成果に基づき、第二年度には、財務諸表に及ぼす各国リース会計基準の資本化手続きの影響分析を行うとともに、リース会計基準の変更が企業行動に及ぼす影響についても分析する予定である。第二年度の調査研究は、我が国上場企業の財務データ分析とアンケート調査を実施し、リース契約の会計処理に対する企業行動の実態、資本化モデルに対する選好、および資本化回避行動の動機について直接的に観測することである。このうち前者(財務データ分析)の研究成果については、国際会計研究学会において報告することができた。財務データ分析で採用した研究方法は、企業の公表する財務データを対象として、調査期間を1993年のリース会計基準設定以前、1993年のリース会計基準設定以後、2007の年リース会計基準改訂以後の三つの期間に分け、各期間において、企業がリース契約の資本化に対してどのような選択を行い、その選択が各期間でどのように変化してきたかを調査分析した。その分析から、企業行動の特徴点を明らかにするとともに、国際会計基準審議会によって改訂が進められているリース会計基準に対して、企業がどのような行動を選択するかを推定的に指摘した。また、国際会計基準の新リース会計基準の論点に関しては、学内誌に論文を投稿した。一方、後者のアンケート調査については本年度は実施できなかった。これは、当初予定されていた国際会計審議会によるリース会計基準の公表が遅れたためである。国際会計基準審議会によるリース会計基準は本年1月に公表されたため、アンケート調査については、その有効性を含め再検討するとともに、有効と判断される場合には本年度実施することにしたい。研究の全体は、当初の計画に従いおおむね順調に推移している。研究成果も公表することができ、これまでに発見できなかった文献や分析結果を導き出すことができている。ただし、研究対象の一つである国際会計基準審議会によるリース会計基準が、予定の時期を大幅に過ぎてから公表されることとなったため、この分析に関してやや遅れが生じている。第三年度は、IASBより公表された新リース会計基準のもとでのリースの資本化処理の理論的検討を行うとともに、新リース会計基準がわが国に導入された場合に生じる影響を推計した。わが国ではファイナンス・リース取引は資本化処理され、オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料は、貸借対照表日後1年以内のリース期間に係るものと、1年を超えるリース期間に係るものとに区分して注記される。新リース会計基準では、リース期間が1年以内のリース取引とリース物件の価値が低いリース取引を除き、原則としてオペレーティング・リースを含むすべてのリース取引を借り手の側で資本化処理することが規定されている。つまり、新リース会計基準をわが国企業が適用した場合には、脚注で開示されてきたオペレーティング・リース取引が、すべて貸借対照表に資産および負債として計上されることになる。そこで、まず、ファイナンス・リース取引の貸借対照表への計上金額とオペレーティング・リース取引の注記開示金額を調査した。調査は全体的な取引規模を把握するために、マクロベースでの金額を把握することとし、調査対象は東京証券取引所市場第1部および市場第2部に、2015年4月から2016年3月までの間に上場していた企業のうち、日本基準を適用する企業の連結財務諸表とした。その結果、新リース会計基準が適用されると貸借対照表に現在計上されている金額のおよそ4倍程度のリース資産およびリース負債の金額が追加計上されることが判明した。