hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
20世紀アメリカを中心としたトランスナショナルな法文化圏の形成と変容

本研究はアメリカ及び関連諸地域における法秩序や規範が、国境を越えた思想・制度の連関を通じて広域的に形成された過程を解明するため、歴史学研究に「法文化圏」という概念を導入し、法文化という法に纏わる諸事情の背後に存在する価値体系を分析することによって規範や理念が多方向的に連動・影響し合う過程を実証的に分析することを目的とする。初年度の2018年度は、1)定期的な読書会を通して広域的な法文化圏の生成過程を研究するための基盤となる先行研究を読み、2)研究分担者、招聘研究者、研究代表者がトランスナショナル・ヒストリーの観点から国境を越えて広域的に形成された法文化圏の生成過程に関するそれぞれの事例研究の報告を行う、という二種類の研究会を計13回開催した。ここでは、アメリカを中心とする法文化と法文化圏とは何か、という問いを議論し、理解を深めた。3年間の研究を通して、「法文化」及び「法文化圏」の生成過程を明らかにし、分析枠組みとしての理論化を目指す本研究の基礎となる研究実績として一定の成果を達成したといえる。その結果、分担者及び研究代表者は2018年度の国際学会にて研究発表を行い、さらに2019年度開催される国際学会のAmerican Studies Association年次大会にて、二つのパネルにおいて成果報告を行うことも決定している。また2019年度は研究書出版に向けて原稿執筆、読み合わせ会が計画されており、次年度の研究成果発表のための基盤となる研究実績を積むことができた。本研究の初年度にあたる2018年度は「法文化」及び「法文化圏」の定義や理論的枠組みを研究するための基礎知識を修得し、基盤となる議論を積み重ね、理解を深めることを目的としていた。その目的遂行のために読書会を6回行い、6冊の研究書と研究論文一篇を読み、議論を重ねて「法文化」および「法文化圏」の定義や理論的枠組みの構築を図った。さらに分担者、招聘研究者および研究代表者の事例研究の研究報告、研究会を7回行い、各事例研究に「法文化」及び「法文化圏」の分析視角を用いることによってどのように研究の可能性が広がるかについて議論を行った。その結果、国内外の研究者との学術的ネットワークをさらに拡大し、2019年11月予定の国際学会The Annual Meeting of the American Studies Associationに向けて申請した二つのパネルが採択され、研究分担者及び研究代表者全員が研究報告を行うことになった。2018年度に実施された上記計13回の研究会での研究活動により、2019年度の国際学会ならびに研究書執筆による研究成果発表へとつながる研究実績を挙げることができた。本研究課題における残り2ヵ年の研究計画は概ね以下の通りとなっている。1)「法文化圏」概念の精緻化:2018年度は、法文化圏に関わる論文や書籍の精読と討論を通じ、また研究報告会の実施により、本研究の根幹にかかわる「帝国」「コスモポリタニズム」「トランスナショナル・ヒストリー」「ボーダーランド」「ネットワーク」といった近接する概念が先行研究においてどのように用いられているのかを把握し、これらの分析枠組みを射程に入れつつも、新たに「法文化圏」という概念を導入することで、人や組織、思想の移動・伝搬・移転・交流による規範は理念の変容という事象について、いかなる歴史的説明が可能になるのか綿密な検討を行った。これらの試みにより、国や地域をまたいで生成される行動基準や原則の存在について共通理解を得ることができたが、同時に「法文化」そのものに対する理論的前提が十分に共有されていないことが新たな課題として浮上した。従って、2019年度前半には、特に「法文化」に関わりのある先行研究を渉猟し、広域的あるいは地域横断的に形成される、法に纏わる文化についての体系的な理解を促進するとともに、同論理を個別の歴史的事例に適用する方法について討論を重ねる予定である。2)研究所の執筆:上記の理論精緻化を経て、2019年度後半には法文化あるいは法文化圏概念を用いた研究論文の執筆に取り掛かる。原稿の相互批評や改稿を重ね、研究書として纏める予定である。3)教科書の執筆:さらに本研究課題の最終年度である2020年度には、上記研究所所収の論文を学部学生の読みやすい表現に改め、教科書用に書き下ろす予定である。

また2019年度は研究書出版に向けて原稿執筆、読み合わせ会が計画されており、次年度の研究成果発表のための基盤となる研究実績を積むことができた。本研究の初年度にあたる2018年度は「法文化」及び「法文化圏」の定義や理論的枠組みを研究するための基礎知識を修得し、基盤となる議論を積み重ね、理解を深めることを目的としていた。その目的遂行のために読書会を6回行い、6冊の研究書と研究論文一篇を読み、議論を重ねて「法文化」および「法文化圏」の定義や理論的枠組みの構築を図った。さらに分担者、招聘研究者および研究代表者の事例研究の研究報告、研究会を7回行い、各事例研究に「法文化」及び「法文化圏」の分析視角を用いることによってどのように研究の可能性が広がるかについて議論を行った。その結果、国内外の研究者との学術的ネットワークをさらに拡大し、2019年11月予定の国際学会The Annual Meeting of the American Studies Associationに向けて申請した二つのパネルが採択され、研究分担者及び研究代表者全員が研究報告を行うことになった。2018年度に実施された上記計13回の研究会での研究活動により、2019年度の国際学会ならびに研究書執筆による研究成果発表へとつながる研究実績を挙げることができた。本研究課題における残り2ヵ年の研究計画は概ね以下の通りとなっている。1)「法文化圏」概念の精緻化:2018年度は、法文化圏に関わる論文や書籍の精読と討論を通じ、また研究報告会の実施により、本研究の根幹にかかわる「帝国」「コスモポリタニズム」「トランスナショナル・ヒストリー」「ボーダーランド」「ネットワーク」といった近接する概念が先行研究においてどのように用いられているのかを把握し、これらの分析枠組みを射程に入れつつも、新たに「法文化圏」という概念を導入することで、人や組織、思想の移動・伝搬・移転・交流による規範は理念の変容という事象について、いかなる歴史的説明が可能になるのか綿密な検討を行った。これらの試みにより、国や地域をまたいで生成される行動基準や原則の存在について共通理解を得ることができたが、同時に「法文化」そのものに対する理論的前提が十分に共有されていないことが新たな課題として浮上した。従って、2019年度前半には、特に「法文化」に関わりのある先行研究を渉猟し、広域的あるいは地域横断的に形成される、法に纏わる文化についての体系的な理解を促進するとともに、同論理を個別の歴史的事例に適用する方法について討論を重ねる予定である。2)研究所の執筆:上記の理論精緻化を経て、2019年度後半には法文化あるいは法文化圏概念を用いた研究論文の執筆に取り掛かる。原稿の相互批評や改稿を重ね、研究書として纏める予定である。3)教科書の執筆:さらに本研究課題の最終年度である2020年度には、上記研究所所収の論文を学部学生の読みやすい表現に改め、教科書用に書き下ろす予定である。2018年度に予定していた2名の国外資料調査旅費が、急病及び国際学会参加のために2018年度内執行ができなくなったため、その金額966,212円が次年度使用額に繰り越された。2020年度分として請求した助成金と合わせて、2020年度は合計4名の国外資料調査旅費に使用する計画である。
内部重力波の非線形相互干渉による乱流スケールへのエネルギー輸送過程

海洋大循環の数値モデルで再現される循環パターンが、海洋の中・深層における混合パラメータの値に依存して大きく変化するように、海洋中のスケールの小さな乱流・拡散過程、特に、等密度線を横切る方向の混合(diapycnal mixing)は、大循環をもコントロールしている重要な物理過程である。内部重力波の砕波はその主要な役割をはたしているが、海洋の中・深層におけるその見積りは未だなされておらず、このため、大循環モデルには大きな不確定要素が残されている。本研究では、このdiapycnal mixingの見積もりのため、海洋の中・深層に存在するギャレット・ムンクの平衡内部波スペクトル、およびそれを支える主要な機構と考えられる内部重力波の非線形相互干渉の力学に注目し、プリミティブのナヴィエ・ストークス方程式を直接数値積分することにより、内部重力波のエネルギーが平衡スペクトル内を低波数域から乱流スケールまでカスケードアップしていく過程を調べた。その結果、海洋の中・深層で普遍的に観測される内部波シア-スペクトルの鉛直10mスケールでの折れ曲がり、さらにそれに続く乱流スケールまでの、いわゆるSaturation Rangeでのスペクトル構造が、鉛直スケール20m-100mの近慣性流のシア-レベルに強く依存して再現され、この鉛直スケールの近慣性流シア-によって形成された限界層での高波数の内部重力波の砕波が乱流域までのエネルギーカスケードアップの主要な機構であることが明らかにされた。さらに、海洋各地点におけるこの近慣性流のシア-レベルは、実際には、内部重力波の究極的なエネルギー源である大気擾乱、すなわち、大洋上を通過していく台風や低気圧のふるまいに依存して決められていることから、海洋の中・深層における乱流拡散率の見積りのためには、海洋各地点での近慣性流シア-のレベルおよびその変動を、大気擾乱との絡みにおいて明らかにする必要のあることが示唆された。
作用素環の構造研究とその応用

作用素環の構造研究の1つである接合積の研究を進めた。それの結果としてC^*ー環の接合積上のステ-トの拡大と接合積に現れる群との関係についての幾つかの性質を得た。この結果は研究代表者と他大学の研究者との交流のもとに得られた。作用素環の研究には代数学の分野の表現論、幾何学の分野の葉層多様体の研究と多くの結び付きがある。この科学研究費の分担者である研究者からは上の両方の分野からの研究成果が得られた。代数学の分野では、局所コンパクトユニモジュラ-群上の保型形式の空間を定義し、その基本的な性質を調べた。特に、群としてヤコビ群を考えれば、ヤコビ形式の空間が得られることを示した。この結果は作用素環における接合積と多くの結び付きがあり作用素環へのさらなる応用が期待される。幾何学の分野からの結果として次の事柄が得られた。1つは、Helgasonのラプラス・ベルトラミ-作用素の動径部分に関する研究と関連して葉層リ-マン多様体上に作用するラプラス・ベルトラミ-作用素の分解の結果を得た。2つ目として、リ-マン多様体において、リッチ曲率を保存する共形ベクトル場はキリング・ベクトル場であるという結果を葉層リ-マン多様体で得た。これらの結果は多くの応用に結び付くと考え、益々盛んに研究され、発展することと考える。作用素の応用として研究分担者によって、区分的に定数関数であるようなポテンシャルをもった1次元Schroedinger方程式の固有値問題を扱い、最近の諸研究との比較等を行った。さらに、有向グラフで表される現象が外的、内的要因によりファジイグラフに変化した場合の両方の差異を抽出する方法をグラフの強化、中立、弱化点の観点から調べた。さらに、従来のファジイグラフの連結度はファジイグラフの核を使って表現できることを示した。
網膜色素上皮におけるMタイプK^+チャンネルの制御メカニズム

平成10年度の成績は以下の通りである。1)網膜色素上皮のKチャンネル。ラット網膜色素上皮にはMタイプKチャンネルが発現していないことが判明した。従って、ラットにおいてはホールセル電流の優位を占める内型整流K電流を調べた。内型整流K電流はATP(2mM)を細胞内に拡散させてもほぼ完全にrun downしたが、網膜色素上皮の非選択的カチオンチャンネルを閉じる細胞外Gd^<3+>を加えることによりrun downを幾分防ぐことができた。すなわちその機構には細胞内に流入するCa^<2+>が関与している可能性がある。また内型整流k電流は細胞外pHが低下するほぞ増大することが判明した。より詳細に関しては今後追加実験が必要であるが、これまでの結果を第103回日本眼科学会総会(平成11年4月)にて発表する予定である。MタイプKチャンネルについては目下ウシ網膜色素上皮にて調べているが、その発現頻度が低いので未だ十分な成果が得られていない。今後、効率のよいヒトあるいはサルの網膜色素上皮を用いる手段も検討する必要がある。2)角膜上皮のKチャンネル。網膜色素上皮の研究の傍ら角膜上皮を用いた実験も行った。ウシ角膜上皮には遅延型K電流と持続型K電流が発現していること、それらの活性がアラキドン酸や他の脂肪酸により増減する(前者は阻害され、後者は増大する)ことが判明した。これらの結果の一部は第64回中部日本眼科学会(平成10年10月)にて既に発表した。またAssociation for Research in Vision and Ophthalmology学会(平成11年5月)において発表する予定であり、論文も準備中である。平成9年度にはパッチクランプのシステムを組み立て、以下のような実験結果を得た。1.ラット網膜色素上皮におけるホールセル電流(1)M型Kチャンネル。ラット網膜色素上皮においては、活性化薬剤(イオノマイシン、アラキドン酸あるいはフェナメイト)を投与しても、M型Kチャンネルは一例も記録されなかった。従ってラットではM型Kチャンネルが元来発現していない、あるいは発現しているとしても未知の抑制機構が働いている可能性がある。今後M型Kチャンネルの制御機構を調べる実験にはウシ網膜色素上皮を用いる予定である。(2)内向き整流Kチャンネル。ラット網膜色素上皮の全ホールセル電流の優位を占めたのは内向き整流Kチャンネルに由来する電流成分であった。ホールセルパッチ法において十分な濃度のATPを細胞内に拡散させても、このチャンネルの活性は消退(run-down)した。またこのチャンネルのコンダクタンスがpHに依存することを見出した。平成10年度には以上2点の新知見に関してより詳細に検討する予定である。2.角膜上皮細胞におけるホールセル電流角膜上皮細胞においてもホールセル電流を記録し検討した。ウシの新鮮角膜上皮細胞では2種類の異なる外向き整流K電流が発現していた。これらうち不活性化しないK電流は新鮮単離ヒト角膜上皮細胞においても観察された。またこれらのKチャンネルが細胞内のある代謝産物により活性化あるいは阻害される実証を得た。従って平成10年度にはこれらの制御機構をより詳細に調べ、その結果を報告する予定である。
破壊を伴う衝撃吸収軽量セル構造材の開発

薄板や立体セルに積極的かつ連続的に膜破壊を誘発させ,折り畳みによる塑性変形と膜破壊を同時進行的に起こして,重量当り及び容積当りの衝撃エネルギ吸収量を飛躍的に増大できる軽量セル構造体を開発することを目的として実施し,以下の研究成果を得た.1.延性材料の貫通破壊条件の推定アルミの薄板(板厚0.050.3mm)に3種類の円錐形貫通体を押し込む実験を実施し,初期穴生成エネルギ,貫通エネルギなどを実験的に明らかにした.また,衝撃応答解析ソフトLS-DYNAを用いて貫通シミュレーションを実施し,相当塑性ひずみが限界値に達する条件によって,き裂発生及び貫通の予測がある程度可能であることを明らかにした.2.ハニカム構造体の圧潰現象ハニカム構造体の衝撃圧潰試験を実施して,具体的な衝撃エネルギ吸収効果を確認すると共に,ハニカムの圧潰過程を高速ビデオなどで観察してその挙動を明らかにした.3.ハニカム構造体の圧潰シミュレーションハニカム構造体の衝撃圧潰シミュレーションをLS-DYNAを用いて実施し,そのモデル化,圧潰吸収エネルギ値の予測がある程度できることを確認した.4.膜破壊を伴うハニカム構造体の圧潰・破壊現象高さの低いハニカム構造体と薄膜を交互に接着,重ねた膜付きハニカム構造体について膜厚やハニカム高さ,重ねる段数を種々変化させた,衝撃圧潰と膜破壊を同時に発生する圧潰試験を実施し,膜破壊によるエネルギ吸収効果を明らかにした.ただし,ハニカムのセルサイズとセル板厚,薄膜の膜厚との間にある一定条件が成立する場合にのみ,実単位体積当りのエネルギ吸収率の向上がみられることを見出した.5.膜破壊を伴うハニカム構造体の圧潰シミュレーション膜破壊を伴うハニカム構造体の圧潰現象を,LS-DYNAを用いて実施する方法を具体的に確立した.その方法を用いて,ハニカムのセルサイズとセル板厚,セル高さと膜厚さの関係を詳細に検討し,単位体積当りの衝撃エネルギ吸収効果をより高くする条件を具体的に見出した.薄板や立体セルに積極的かつ連続的に膜破壊を誘発させ,折り畳みによる塑性変形と膜破壊を同時進行的に起こして,重量当り及び容積当りの衝撃エネルギ吸収量を飛躍的に増大できる軽量セル構造体を開発することを目的として実施し,以下の研究成果を得た.1.延性材料の貫通破壊条件の推定アルミの薄板(板厚0.050.3mm)に3種類の円錐形貫通体を押し込む実験を実施し,初期穴生成エネルギ,貫通エネルギなどを実験的に明らかにした.また,衝撃応答解析ソフトLS-DYNAを用いて貫通シミュレーションを実施し,相当塑性ひずみが限界値に達する条件によって,き裂発生及び貫通の予測がある程度可能であることを明らかにした.2.ハニカム構造体の圧潰現象ハニカム構造体の衝撃圧潰試験を実施して,具体的な衝撃エネルギ吸収効果を確認すると共に,ハニカムの圧潰過程を高速ビデオなどで観察してその挙動を明らかにした.3.ハニカム構造体の圧潰シミュレーションハニカム構造体の衝撃圧潰シミュレーションをLS-DYNAを用いて実施し,そのモデル化,圧潰吸収エネルギ値の予測がある程度できることを確認した.4.膜破壊を伴うハニカム構造体の圧潰・破壊現象高さの低いハニカム構造体と薄膜を交互に接着,重ねた膜付きハニカム構造体について膜厚やハニカム高さ,重ねる段数を種々変化させた,衝撃圧潰と膜破壊を同時に発生する圧潰試験を実施し,膜破壊によるエネルギ吸収効果を明らかにした.ただし,ハニカムのセルサイズとセル板厚,薄膜の膜厚との間にある一定条件が成立する場合にのみ,実単位体積当りのエネルギ吸収率の向上がみられることを見出した.5.膜破壊を伴うハニカム構造体の圧潰シミュレーション膜破壊を伴うハニカム構造体の圧潰現象を,LS-DYNAを用いて実施する方法を具体的に確立した.その方法を用いて,ハニカムのセルサイズとセル板厚,セル高さと膜厚さの関係を詳細に検討し,単位体積当りの衝撃エネルギ吸収効果をより高くする条件を具体的に見出した.薄板や立体セルに積極的かつ連続的に膜破壊を誘発させ,折り畳みによる塑性変形と膜破壊を同時進行的に起こさせて,重量当り及び容積当りの衝撃エネルギ吸収量を飛躍的に増大できる軽量セル構造体を開発することを目的として,初年度は以下の研究を実施した.1.貫通エネルギ計算法の確立動的陽解法有限要素法により,衝撃破壊貫通シミュレーションの基礎をなす圧子のシート破壊貫通エネルギ計算法を検討した.周辺を支持された1枚の薄板にナイフエッジ,三角錐など各種形状の圧子が衝突してき裂を発生,伝播させて貫通させる過程を,破壊力学パラメータ,材料の靭性値,破断ひずみなどからき裂の進展を予測しつつシミュレートできるプログラムを開発した.しかしその計算手法を多数のセルで同時に貫通破壊が生ずるモデルに直接適用すると,余りに計算量が膨大となるので,エネルギ吸収量や変形挙動が近似できる簡易計算モデルを検討中である.2.貫通エネルギ計算法の実験的検証

上記の計算法の定量的な妥当性を,単位モデルの静的および動的破壊実験を実施して検証した.現在までのところ,き裂発生荷重やエネルギをある程度の精度で予測可能であるが,貫通体とシート片間の摩擦等の影響で貫通エネルギの予測が困難であることが判明した.3.連続破壊を誘発する薄板セル構造形態の基本設計衝撃吸収セル構造材開発の方策として,軽量化の観点からシート材で構成できる薄板セル構造の形態を,構造最適設計の形態最適化法を利用して一部探索した.六角形ハニカムや四角形ハニカム,フレキシブルハニカムなどの短い柱状薄板セル構造と貫通破壊を引き起こさせる薄板シートを交互に接着した多層構造を基本に多重セル構造やリブ付きセル構造など種々のセル構造形態を基本設計中である.薄板や立体セルに積極的かつ連続的に膜破壊を誘発させ,折り畳みによる塑性変形と膜破壊を同時進行的に起こさせて,重量当り及び容積当りの衝撃エネルギ吸収量を飛躍的に増大できる軽量セル構造体を開発することを目的として,2年目は以下の研究を実施した.1.連続破壊を誘発する薄板セル構造形態の探索昨年度開発した貫通エネルギ計算法を用い,衝撃吸収セル構造材開発の第1の方策として,シート材で構成できる六角形ハニカムや四角形ハニカムなどの短柱状薄板セル構造と貫通破壊を引き起こさせる薄板シートを交互に接着した多層構造を構成し,薄板シートの貫通破壊と柱状セルの圧潰を交互に誘発,進行できる構造形態のセル寸法,板厚,シート材の板厚を変化させたシミュレーションを実施して,エネルギ吸収効果の高いセル構造形態を設計した.2.薄板セル構造体の衝撃エネルギ吸収効果の実験的評価アルミニウム合金製シートを素材に,1で設計した薄板セル構造衝撃吸収材を製作し,衝撃破壊・圧潰試験を実施して衝撃吸収効果を測定した.その結果,破壊を誘発するシート材の厚みを増すことでシート材のないハニカムセル構造に比較して2倍程度に増加できることを確認した.3.三次元立体セル構造形態探索法の確立衝撃吸収セル構造材開発の第2の方策として,三次元連続体から出発してより一般的な衝撃エネルギ吸収最適形態を探索し,形態を薄板セルに制限した2の結果よりもさらに吸収効果の高い軽量セル構造形態の設計を試み,探索法をある程度確立した4.連続的破壊を誘発する三次元立体セル構造形態の探索3で確立した立体セル構造探索法を応用して,圧潰部分が次の破壊を誘発する圧子を自然に形成し,次々と破壊と圧潰が連続的に発生する三次元立体セル構造形態を探索しているが,現在までのところ当初目的とした通常ハニカムセルの10倍程度のセル構造体設計実現に至っておらず,次年度さらなる検討を進める予定である.薄板や立体セルに積極的かつ連続的に膜破壊を誘発させ,折り畳みによる塑性変形と膜破壊を同時進行的に起こして,重量当り及び容積当りの衝撃エネルギ吸収量を飛躍的に増大できる軽量セル構造体を開発することを目的として実施し,以下の研究成果を得た.1.延性材料の貫通破壊条件の推定アルミの薄板(板厚0.050.3mm)に3種類の円錐形貫通体を押し込む実験を実施し,初期穴生成エネルギ,貫通エネルギなどを実験的に明らかにした.また,衝撃応答解析ソフトLS-DYNAを用いて貫通シミュレーションを実施し,相当塑性ひずみが限界値に達する条件によって,き裂発生及び貫通の予測がある程度可能であることを明らかにした.2.ハニカム構造体の圧潰現象ハニカム構造体の衝撃圧潰試験を実施して,具体的な衝撃エネルギ吸収効果を確認すると共に,ハニカムの圧潰過程を高速ビデオなどで観察してその挙動を明らかにした.3.ハニカム構造体の圧潰シミュレーションハニカム構造体の衝撃圧潰シミュレーションをLS-DYNAを用いて実施し,そのモデル化,圧潰吸収エネルギ値の予測がある程度できることを確認した.
HIV感染におけるCD4以外の細胞表面抗原の役割

最近、HIVのレセプターとしてCD4以外の抗原の重要性が強調されておりことに、CD26抗原がHIV上のV3領域に結合することが報告され、我々は、V3領域を含む、HIVの外被糖蛋白であるRecommbinant-gp120を用いて、CD26にたいする抗体で、rgp120の正常人CD4陽性細胞への結合能に及ぼす影響を調べた。その結果、抗CD26抗体はgp120のCD4への結合を阻止することはなかった。したがって、CD26抗原は、HIVのCD4以外のレセプターである可能性は少ない。現在のところ、T細胞上の抗原に対する抗体でgp120のT細胞への結合を阻止する抗体は、抗CD4抗体以外は認められない。一方、gp120のCD4抗原への結合を阻止するものとして最近、我々は硫酸カードラン(SC)が有効であることを見いだした。SCは、細胞表面上のCD4抗原量に変化を与えることなく、人末梢血CD4陽性T細胞へのgp120の結合をその量依存的に阻止しすることが明らかとなった。この機序として、gp120上のV3領域にSCが結合しその立体構造に変化を及ぼすことによりgp120のCD4抗原への結合が阻止されることが考えられる。この点を明らかにしていくことが今後の研究の課題となる。いずれにしろ、本年度の我々の研究では、SCが新たなHIV感染阻止剤として有望であることが示唆された。
ポリピリジン金属(II)錯体の光配位子置換反応と光ラセミ化反応

1,10-クェナントロリン(以下phenと略記する),2,2 ́-ビピリジン(bpyと略記)を配位子とするFe(II),Ru(II),Os(II)のトリス型錯体の光配位子置換反応と光ラセミ化反応の機構を明らかにすることを目的とした.本研究により以下の心知見が得られた.1.[Ru(phen)_3]^<2+>:(1)光配位子置換反応はrigidな配位子であるphenが単座配位した中間体を経て進む。(2)光配位子置換反応の量子収率はCF_3SO_3H-CF_3SO_3a系よりHCL-Nacl系で大きい(陰イオンの影響がある)。(3)光ラセミ化反応は主として分子内ねじれ機構によって進む。一部は(1)で述べた単座配位子中間体を経る分子内機構で進む。2.[Ru(bpy)_3]^<2+>:(1)光配位子置換反応はイオン対交替機構で進む.イオン対を作った錯体の量子収率は対イオンがCF_3SO_3^-<NO_3^-<HSO_4^-<Cl^-<Br^-の順に大きくなる.(2)光ラセミ化反応は主として分子内ねじれ機構,一部分はbpyが単座配位した中間体を経る分子内結合解裂機構によって進む.3.[Ru(phen)_3]^<2+>と[Ru(bpy)_3]^<2+>の光反応の比較:(1)光ラセミ化反応・光配位子置換反応共にbpy錯体の方がphen錯体に比べ陰イオンの影響を受けやすい.このことを除けば反応機構は両錯体で同じである.両錯体間での陰イオンの影響の相違は,陰イオンが錯イオン金属中心へ近づく,その近づきやすさが配位子のrigidity,及び分子サイズの違いによって影響を受ける為であると推定される.4.Fe(II)錯体:0°Cの水溶液中において光強度1.5×10^<-5> Einstein dm^<-3>S^<-1>で3時間の光照射を行ってもこれによる配位子置換反応速度の変化は観察されなかった.この錯体の光反応の量子収率は極めて小さいものと推定される. 5.O^5(II)錯体:時間上の制約の為,未だ新しい成果が得られるに至っていない.1,10-クェナントロリン(以下phenと略記する),2,2 ́-ビピリジン(bpyと略記)を配位子とするFe(II),Ru(II),Os(II)のトリス型錯体の光配位子置換反応と光ラセミ化反応の機構を明らかにすることを目的とした.本研究により以下の心知見が得られた.1.[Ru(phen)_3]^<2+>:(1)光配位子置換反応はrigidな配位子であるphenが単座配位した中間体を経て進む。2.[Ru(bpy)_3]^<2+>:(1)光配位子置換反応はイオン対交替機構で進む.イオン対を作った錯体の量子収率は対イオンがCF_3SO_3^-<NO_3^-<HSO_4^-<Cl^-<Br^-の順に大きくなる.(2)光ラセミ化反応は主として分子内ねじれ機構,一部分はbpyが単座配位した中間体を経る分子内結合解裂機構によって進む.3.[Ru(phen)_3]^<2+>と[Ru(bpy)_3]^<2+>の光反応の比較:(1)光ラセミ化反応・光配位子置換反応共にbpy錯体の方がphen錯体に比べ陰イオンの影響を受けやすい.このことを除けば反応機構は両錯体で同じである.両錯体間での陰イオンの影響の相違は,陰イオンが錯イオン金属中心へ近づく,その近づきやすさが配位子のrigidity,及び分子サイズの違いによって影響を受ける為であると推定される.4.Fe(II)錯体:0°Cの水溶液中において光強度1.5×10^<-5> Einstein dm^<-3>S^<-1>で3時間の光照射を行ってもこれによる配位子置換反応速度の変化は観察されなかった.この錯体の光反応の量子収率は極めて小さいものと推定される. 5.O^5(II)錯体:時間上の制約の為,未だ新しい成果が得られるに至っていない.
非線形計画問題の大域的最適解を求める研究

研究計画に従い、非線形計画問題の大域的最適解を求める分枝限定法および逐次凸緩和法を組み合わせたアルゴリズムを開発、実装することに成功した。このアルゴリズムでは各サブルーチンで非線形計画問題を解く必要があり、その為に(株)数理システム開発のNUOPTを使わせてもらうことになった。このソフトウェアは幅広い非線形計画問題に対応している反面、当問題の局所的最適解しか求めることが出来ないものである。非常に初期的ではあるが、上記の成果を次の2つの国際会議で発表することができ、一部反響を得られた。その後、分枝限定法の構造を改良し、各サブルーチンで解くべき非線形計画問題を減少することに成功した。また、非線形計画問題の定式化自体を変更し、高速化を図った。結果として、ベンチマーク問題等では、約30%の高速化に及んだ。現在、PCクラスター上で、広域コンピューティング基盤NINFと組み合せた実装を検討し、準備中である。逐次凸緩和法は元々並列計算に適しており、開発したアルゴリズムをNINFの枠組にのせることによって、より高速化が可能になる。
血中カイロミクロンの消化消失はどこでどのように行われるか

本研究においては,ラットに大豆油を経口投与し,10分後,30分後,1時間後に,肺,小腸,骨格筋,脂肪組織,腸間膜動脈,大動脈をそれぞれ採取し,グルタルアルデヒド固定,一部はオスミウム後固定を施し,主として,毛細血管を中心に,血中カイロミクロンと内皮細胞の関係を電顕的に観察した。また,血管内皮の凍結割断レプリカを作製し膜内粒子の分布様式をも観察した。平成4年度行った,LCT,MCT乳剤静脈内投与実験結果との比較をも行い,次のような結果を得た。1.経口投与大豆油は,小腸吸収細胞内で粗大なカイロミクロンが生成され粘膜固有層を経由しリンパ管に入る。この際,一部カイロミクロンは大食細胞に摂取消化される。その他,線維芽細胞表面で一部消化を受けることを示唆する像が得られた。2.電顕的には,投与後30分1時間で検索した組織の毛細血管内にカイロミクロンが出現しているのを観察したが大部分は内皮細胞に接着していなかった。大きさも小さいものが多かった。大動脈や中等大動脈内にはカイロミクロンを観察できなかった。カイロミクロンは血漿内でも消化されるものと思われた。3.血管内皮細胞の凍結割断レプリカ像から,カイロミクロン付着部と思われる細胞膜の膜内粒子の分布には特異性を認めなかった。したがって,リポタンパクリパーゼの存在様式に特異性はないものと思われたラットを空腹状態にして,股靜脈からMCTおよびLCTの中心靜脈栄養剤を0.5mlづゝ注入し,直ちに,肺,脾臓,筋,腸間膜を一部切除,型のごとく電顕観察用に固定,脱水,包埋を行った。超薄切片を電顕的に観察して次のような結果を得た。MCTもLCTも各組織内の毛細血管の内皮細胞表面に脂質粒子として付着しているのが観察されたが,MCTよりもLCT投与の方が,内皮細胞への粒子付着頻度は高かった。このことは,両トリグリセリドの脂肪酸の鎖長の差に起因するものと考えられた。また,MCT投与では,脂質滴が血管内皮細胞の表面に付着する部に,特に,骨格筋組織の内皮細胞において,細胞膜と脂質滴との間を連結するような多数の線維構造の存在が観察された。これは,内皮細胞表面に存在すると考えられているリポタンパクリパーゼとLCTの相互作用を示唆する形態学的な所見ではないかと考えられ,今後この点を解明していきたい。検索した全ての組織の毛細血管に同一の所見が得られたわけではなく,脂質滴が付着する毛細血管内皮細胞は,肺,筋組織のものが著明で,臓器特異性が見られるようである。このことは,リポタンパクリパーゼの局在が臓器により異るのではないかということを示唆する。空腹状態のラットに,LCTおよびMCTを経口投与後,上記と同様の組織を電顕観察用に固定,脱水,包埋して超薄切片を作製し電顕的観察を行った。その結果,LCT投与後,毛細血管内腔には,きわめて稀に,脂質滴(粒子状)が認められたが,内皮細胞表面に付着する像は観察されなかった。MCTでは,血管内腔にも全く脂質粒子を観察できなかった。したがって,今後は,LCTおよびMCTの経靜脈注入による研究を中心に,その消失過程を電顕形態学的に進めていきたい。したがって,リポタンパクリパーゼの存在様式に特異性はないものと思われた
円形脱毛症患者における制御性T細胞の解析-病因解明と新規治療にむけて-

自己免疫機序が想定される円形脱毛症の患者で、制御性T細胞(以下Treg)を、末梢血単核球をフローサイトメトリーで、円形脱毛症と他の炎症性脱毛の毛包周囲浸潤リンパ球を免疫染色で解析した。円形脱毛症患者末梢血中のFOXP3^+細胞は健常人より減少していた。FOXP3^+細胞は急性期よりも慢性期に少なく、限局型よりも広範型症例で減少していた。また、FOXP3^-CD25^+細胞は健常人より減少しているが、病期や脱毛範囲とは関連しなかった。毛包周囲浸潤リンパ球中のFOXP3^+細胞は、円形脱毛症では少なかった。組織内FOXP3^+細胞も、急性期よりも慢性期に少なく、限局型よりも広範型症例で、より減少していた。これらのTregの異常は、IL-2promotorのfunctionalなSNPと関連する可能性がある。円形脱毛症は毛包への臓器特異的自己免疫機序が想定されている。マウスを使った実験では、毛包の移植ではなく、毛包周囲のリンパ球の移入が病態を再現し、また、他の自己免疫疾患合併が多い特徴があるが、なぜ、円形脱毛症患者ではこのような自己免疫反応がおこりやすいのか、その分子メカニズムは不明である。そこで、わたしたちは免疫反応を抑制する、特殊なリンパ球集団である制御性T細胞に着目し、円形脱毛症患者では制御性T細胞が十分働かないこと(制御性T細胞不全)が、このような自己免疫のおこりやすさを説明するのではないかという仮説をたてた。円形脱毛症患者の末梢血単核球のフローサイトメトリー解析と、円形脱毛症病変部の免疫組織学的解析により、円形脱毛症患者には、末梢血でも、組織浸潤リンパ球中でも、FOXP3+制御性T細胞の割合が有意に減少していることを見いだした。重症、慢性の患者で、より制御性T細胞は減少し、同一の患者でも、円形脱毛症の活動期に制御性T細胞は減少していた。また、病期が長期におよぶ患者群では、短期の患者群にくらべて、有意に制御性T細胞は減少していた。重症慢性型の円形脱毛症の治療が対症的で、いまだに病因にもとづいた治療がないが、これらの所見は、制御性T細胞の局所投与が有効な治療となりうることを示唆する。【目的】円形脱毛症はリンパ球を介した自己免疫機序が想定される頻度の多い炎症性脱毛である。制御性T細胞(以下Treg)は、末梢で自己免疫反応を抑制し、Tregの分化、機能に重要な転写因子FOXP3は、Tregを同定する目的で使われる。FOXP3遺伝子変異でおこるIPEXでは、Treg機能不全から多臓器に自己免疫反応と高頻度に円形脱毛症を合併し、Treg機能不全が円形脱毛症をおこす可能性が提示される。そこで、逆に円形脱毛症にTreg機能不全を合併するか、Treg機能不全が円形脱毛症の病態にどのように関与するかを調べた。【方法】円形脱毛症患者と健常者、乾癬患者の末梢血単核球をFACS解析した。円形脱毛症と他の炎症性脱毛の毛包周囲浸潤リンパ球を免疫染色で解析した。【結果】円形脱毛症患者末梢血中のFOXP3+細胞は健常人より有意に減少していた。円形脱毛症患者末梢血のFOXP3+細胞は急性期よりも慢性期に少なく、限局型よりも広範型症例で減少していた。また、FOXP3-CD25+細胞は健常人より有意に減少しているが、病期や脱毛範囲とは関連しなかった。毛包周囲浸潤リンパ球中のFOXP3+細胞は、他の炎症性脱毛に比べ、円形脱毛症では有意に少なかった。組織内FOXP3+細胞も、急性期よりも慢性期に少なく、限局型よりも広範型でより減少していた。これらのTregの異常は、IL-2 promotorのfunctionalなSNPと関連していた。【結論】円形脱毛症患者の解析からIL-2 signalを軸としたCD4リンパ球の異常が組織特異的自己免疫疾患をおこすモデルを提唱する。多くの円形脱毛症は組織破壊を残さずに自然寛解する。円形脱毛症の研究によって、末梢での自己免疫寛容の獲得について今後明らかとできることを期待している。
鼻アレルギーにおけるヒト鼻汁中のケミカルディエーターの役割および臨床症状への影響

鼻アレルギーの治療法については、対症療法としての、薬物療法や減感作療法や民間でのさまざまの治療法などがあるが、その治療効果については個人差や病態などにより異なり、そのために外来で診断・治療を決定するうえで困難な点が多い。特に薬物治療については近年多種の新薬が開発される状況にあり、その薬効については、in vitroでの実験結果と動物を用いたin vivoでのデータとそれに続く臨床でのデータに基づき行われている。実際の臨床での研究では、鼻アレルギーの治療効果の判定は病状を記載したアレルギー日記による鼻症状を点数化して評価する事が多く、その他は鼻内の所見、鼻誘発試験などにより行われるが、これらは客観性に欠ける点があり、より正確な判定法が必要である。そこで今回の研究においては、鼻アレルギーをそのtargetである鼻粘膜での反応をより的確に評価する為に、患者本人の承諾を得たうえで鼻汁を採取することにより判定を試みた。その結果、この試験方法は患者に対する侵襲はほとんどなく、また経時的に測定も可能である事が確認され、また鼻アレルギーの反応で代表的なヒスタミンについては、血中においては増加しないが、誘発の鼻汁においては増加することが確かめられ、またこのヒスタミンは抗アレルギー剤の1日4回、2週間の点鼻薬の投与により抑制される症例を確認した。その他にアレルギー反応において遊離されるメディエーターとして、近年lateresponseの中で重要な役割を果たしているロイコトリエンについては、誘発の鼻汁ではLTC4およびLTD4が、抗原刺激により同じく鼻汁中で増加することおよび抗アレルギー剤の点鼻により遊離抑制の効果がある症例が確認された。しかしながら、臨床で治療効果を判定する為には、個人差の大きい事、再現性なども留意しながらさらに検討を重ねる必要のある事も確認した。抗原としてhouse dust miteを用いアレルギー性鼻炎の鼻粘膜を抗原刺激し、鼻汁中に遊離してくるケミカルメディエーターを測定した。鼻汁採取の方法は、鼻腔内を36°Cの生理食塩水40mlで洗浄する方法を施行した。ヒスタミンの測定結果は、個人差が非常に大きく測定以下であるものも多く認められ、また再測定するとかなりの変動が認められた。誘発前のヒスタミンの測定値は、誘発前0.06未満より3.0ng/ml、平均5.73ng/tubeであり、誘発後0.06未満より3.0ng/ml、平均11.12ng/tubeと変化し、誘発後に増加した。ロイコトリエンについては、個人差が非常に大きく、測定以下であるものも認められ、かなりの変動が認められた。LTC3では誘発前平均6.76pg/mlより誘発後平均31.8pg/mlと増加し、またLTD3では誘発前平均10.17pg/mlより誘発後平均48.15pg/mlと有意に増加を示した。これらの結果より、抗原誘発により誘発後に有意にこれらのケミカルメディエーターの増加していることを証明した。これまでの研究で、鼻アレルギー反応においては、平常時より5.73ngのヒスタミンと、31.8pg/mlのLTC4および0.17pg/mlのLTD4が存在する事が確認されたが、これらの物質の鼻汁中濃度はこれまでの研究を参考にすると鼻粘膜で鼻閉・鼻汁分泌をおこすのに充分な濃度であると考えられた。そこでハウスダストのディスクを鼻粘膜に置き抗原刺激することにより、ヒスタミンやロイコトリエンは増加することが確認された。現在最も感度の高く測定可能な方法と思われる高速ガスクロマトグラフィーとRIAによる測定法によって測定しても、測定下限界以下のものも認められた。

ガスクロマトグラフィーによる測定も試みたが、鼻汁のムチンなどの粘性物質の影響や、測定法が困難な点などがあり、実行性や再現性に問題点が多く認められた。また治療薬の効果として、in vitroや動物実験による研究でメディエーターの遊離抑制効果が確認されており、またや臨床症状による症状の改善度により薬理学的効果の確立しているKetotifenを点鼻して、1日4回、2週間治療した後採取した鼻汁は、治療前と比較して、ケミカルのメディエーターの減少している症例の存在することが確認できたが、その反面抑制効果のはっきりしない症例や測定下限界以下の症例もあり、より確実な投与方法や、個人差が大きい事、測定場所の湿度・温度・日内変動なども考慮して測定の必要があり、再現性に問題のある事などを解決する必要のある事を確認した。今後鼻粘膜より採取した少量の細胞での培養による、治療薬の判定法の確立が可能であるかどうか、またより少量の鼻汁採集により鼻洗浄を行わないで、経時的に鼻アレルギーの反応を正確に、再現性の高い方法で評価する方法が開発される可能性について検討を加えたい。
赤外透過圧子を用いたサーモNDTによるCFRPはく離進展過程の画像化とその場観察

本研究では,赤外透過圧子を用いたサーモグラフィックNDTを,炭素繊維強化プラスチックス(CFRP)のはく離損傷進展計測に適用した.(1)衝撃荷重および圧縮荷重の負荷により,積層CFRP板に発生進展した損傷を,輻射加熱および通電加熱時の温度分布をもとに計測した.その結果,輻射加熱による断熱温度場法サーモNDTを用いた場合にはCFRPの層間はく離損傷を,通電加熱による特異温度場法サーモNDTを用いた場合にはCFRPの繊維破断損傷をそれぞれ精度よく計測できることが明らかとなった.(2)赤外線透過材料製の荷重負荷圧子を用いたサーモグラフィックNDTに関する基礎検討として,接触面の赤外線強度分布を赤外線透過材料越しに計測した.まず,赤外線透過材料と接触する物体の接触面の温度分布計測に関する検討を行った.赤外透明サファイア板と金属およびプラスチック材料のすべり接触時の摩擦熱による接触面の温度分布を,サファイア板越しにサーモグラフィで可視化計測できることが明らかになった.次に,赤外線透過材料と接触する物体の接触面の応力分布計測に関する検討を行った.赤外線計測装置として熱弾性効果に基づく応力測定装置を用いることにより,赤外透明フッ化物とプラスチック材料間の接触応力分布を計測した.本研究成果より,赤外透過圧子を用いた圧縮はく離損傷進展試験と,圧子越しの接触面の赤外線計測に基づくサーモグラフィックNDTの組み合わせによる,CFRPのはく離損傷進展のその場計測に関する重要な知見を得た.本研究では,赤外透過圧子を用いたサーモグラフィックNDTを,炭素繊維強化プラスチックス(CFRP)のはく離損傷進展計測に適用した.(1)衝撃荷重および圧縮荷重の負荷により,積層CFRP板に発生進展した損傷を,輻射加熱および通電加熱時の温度分布をもとに計測した.その結果,輻射加熱による断熱温度場法サーモNDTを用いた場合にはCFRPの層間はく離損傷を,通電加熱による特異温度場法サーモNDTを用いた場合にはCFRPの繊維破断損傷をそれぞれ精度よく計測できることが明らかとなった.(2)赤外線透過材料製の荷重負荷圧子を用いたサーモグラフィックNDTに関する基礎検討として,接触面の赤外線強度分布を赤外線透過材料越しに計測した.まず,赤外線透過材料と接触する物体の接触面の温度分布計測に関する検討を行った.赤外透明サファイア板と金属およびプラスチック材料のすべり接触時の摩擦熱による接触面の温度分布を,サファイア板越しにサーモグラフィで可視化計測できることが明らかになった.次に,赤外線透過材料と接触する物体の接触面の応力分布計測に関する検討を行った.赤外線計測装置として熱弾性効果に基づく応力測定装置を用いることにより,赤外透明フッ化物とプラスチック材料間の接触応力分布を計測した.本研究成果より,赤外透過圧子を用いた圧縮はく離損傷進展試験と,圧子越しの接触面の赤外線計測に基づくサーモグラフィックNDTの組み合わせによる,CFRPのはく離損傷進展のその場計測に関する重要な知見を得た.
「数学嫌い」対策としての学校外数学教育のあり方の研究と普及活動

「数学嫌い」の解消に向けて,学校外の数学教育の可能性を具体的な活動を行った.学校教育の数学教育を外から補い,数学を学びたいと思うようにさせることの可能性を植え付けることの可能性を追求した.数学を,「楽しい・好き・面白い」と感じることを体験させることが,数学嫌いの解消になることを示すことができた.今までの数学教育では「紙と鉛筆」を用いた計算訓練が中心であり,鍛錬を強いられている.数学的な思考方法を重視し,創造性豊かな数学教育を試みることが必要であることは,言い尽くされたことでもある.具体的に体を動かして数学理解が可能であることと,工作をも含めて数学的な考え方を体得させることを経験させることが必要である.このために,「科学の祭典」等を活用して、数学をすることの楽しさを体得できることを実証した.また、10年前のアメリカでの数学教育の改革は,情報化時代にふさわしいコンピュータの活用を積極的に取り入れることによって、「数学嫌い」解消を試みて大きな成果をあげた.この情報化社会の数学をも考慮した数学教育のあり方を「グラフ電卓」を活用した数学教育の追及をして,数学の訓練からの解放が可能であることをも示すことができた.現在の学校教育が「数学嫌い」「理工離れ」というマイナスの活動になっていることを,学外の活動から改革することの可能性を示すことができた.生徒は初めから「数学嫌い」「理工離れ」ではない.教育段階が進むにしたがって数学に対する嫌悪感が強まる現在の状況を,学校以外の教育活動が補助的に働くことによって,数学を学びたいと思うようになるような,教育方向の習性をすることは可能である.その協力体制を持った教育の存在は重要である.この意味で,科学博物館の存在を重視したい.その科学博物館が数学の活動をすることを目指す博物館建設を提言したい.「数学嫌い」の解消に向けて,学校外の数学教育の可能性を具体的な活動を行った.学校教育の数学教育を外から補い,数学を学びたいと思うようにさせることの可能性を植え付けることの可能性を追求した.数学を,「楽しい・好き・面白い」と感じることを体験させることが,数学嫌いの解消になることを示すことができた.今までの数学教育では「紙と鉛筆」を用いた計算訓練が中心であり,鍛錬を強いられている.数学的な思考方法を重視し,創造性豊かな数学教育を試みることが必要であることは,言い尽くされたことでもある.具体的に体を動かして数学理解が可能であることと,工作をも含めて数学的な考え方を体得させることを経験させることが必要である.このために,「科学の祭典」等を活用して、数学をすることの楽しさを体得できることを実証した.また、10年前のアメリカでの数学教育の改革は,情報化時代にふさわしいコンピュータの活用を積極的に取り入れることによって、「数学嫌い」解消を試みて大きな成果をあげた.この情報化社会の数学をも考慮した数学教育のあり方を「グラフ電卓」を活用した数学教育の追及をして,数学の訓練からの解放が可能であることをも示すことができた.現在の学校教育が「数学嫌い」「理工離れ」というマイナスの活動になっていることを,学外の活動から改革することの可能性を示すことができた.生徒は初めから「数学嫌い」「理工離れ」ではない.教育段階が進むにしたがって数学に対する嫌悪感が強まる現在の状況を,学校以外の教育活動が補助的に働くことによって,数学を学びたいと思うようになるような,教育方向の習性をすることは可能である.その協力体制を持った教育の存在は重要である.この意味で,科学博物館の存在を重視したい.その科学博物館が数学の活動をすることを目指す博物館建設を提言したい.「数学嫌い」の解消に向けて,具体的に生徒に接する行動をする.その結果,多くの子供たちは「数学を楽しむ」ことを欲している.しかし,数学に接する方法が良く機能していない.受験勉強に追われ,得点で格差を付けられ,数学によっていじめられている姿が浮き彫りになった.しかし,数学に取り組む素直な姿勢は失われてない.「数学嫌い」の現状分析よりも,具体的に生徒・先生達と数学の楽しさを追求することが求められている.次の6通りの方法で具体的な活動をした.(1)科学の祭典に参加して数学を楽しむ-「歩いてグラフを作ろう」参加千葉・東京全国大会・静岡・滋賀・姫路・習志野(2)教員研修会講師として数学を楽しむ-「数学教育とグラフ電卓の利用」発展する数学のおもしろさ「グラフ電卓講習会」金沢,浜松「次期学習指導要領改訂に向けて」東京(3)メディア活用の数学教育として「ことばと算数」の作成インターネットを活用した数学普及活動(4)一般市民向けの講習会-「数学を楽しもう」日立・静岡(5)数学教育学会での活動を通しての教育研修-資料収集を含めて研究者相互の発表活動広島・東京・奈良・秋田(6)米国高校授業参観とTechnology活用の数学教育活動の実状を研究以上の方法によって,「数学嫌い」解消の方法の発見に努めた.この結果,情報化社会に生きる若者と旧態依然のままの指導者とのギャップが大きく,若者を評価する見方にも問題があることを知ることができた.現在の若者はTechnologyを活用し,思考する傾向がある.学校教育の遅れを感じた.「数学嫌い」解消に向けての実践活動が軌道にのって,小・中・高校の生徒がいかに数学を楽しむことが出来るかを知ることが出来た.

彼らにとって必要なことは,「好き・楽しい・おもしろい・解る」が重要であり,現在の学校教育にはこの要素が欠けている.「数学嫌い」の解決のためには,教師自らが数学を楽しいと思うことが必要であり,現在の学校教育の問題点が生徒だけの問題ではない感じを強く受けた.生徒達を対象として行った活動は,次の課題によって10カ所で数学の普及活動を行った.講演会数学を楽しもう課題歩いてグラフを作ってみよう・サッカーボールを作ろう場所日立市日立科学館・焼津パーク科学館・日立明秀学園・富山婦人会館・岡山商工会議所・静岡商工会議所・千葉産業科学館・鳥取科学館・静岡子ども科学館・東海大学また,一般市民に対する数学講演会を開催し,数学に対する一般の人々の関心の深さを知ることもできた,この講演は数学の文化史を話題の中心に置き,計算だけが数学ではないことを再確認した.学校教育においての数学教育は計算が主体であって,出来る・出来ないはハッキリしている.計算が出来ずに,数学に自信がなくなった生徒が「数学嫌い」「理科離れ」になっていく.この子供たちを学校外の教育活動によって救済し,再び,学校の教室へと帰ることが出来るシステムの構築の必要性を感じると共に,今回の研究ではこのような学校教育以外の教育の可能性を探ることが出来た.数学嫌い解消のためには,学校教育以外の場所が必要であり,その場所での活動の在り方を研究することが出来た.
BRCA1欠損乳がん細胞においてエストロゲン曝露時に生じるゲノム切断の位置の決定

我々は、C-MYCエンハンサーがエストロゲン刺激依存的Top2β触媒部位であることを既に解明した。BRCA1欠損MCF-7細胞では、エストロゲン刺激後にC-MYCエンハンサー領域に病的DNA切断-Top2β複合体が蓄積した。C-MYCエンハンサー領域に切断があると、エストロゲン刺激後のC-MYC発現が上がる。同様に、エストロゲン刺激依存的Top2β触媒部位毎にBRCA1欠損の影響を解明する。
微小鉱物から読み取る三波川変成帯の成因

三波川変成帯最高変成度岩石の昇温および後退変成作用の温度-圧力-時間(P-T-time)条件を明らかにするため、三波川変成帯の模式地である四国中央部汗見川地域の最高変成度地域に産するザクロ石と石英が主要構成鉱物であるガーネタイトの岩石学的および熱力学的研究を行った。その結果、この岩石の最高変成P-T条件は、P=15-19kb,T=500-520°Cであり、エクロジャイト相変成作用を被ったことを明らかにした。さらに、この地域に産する変成岩中に現在観察される鉱物組み合わせは、変成帯上昇時においてP=7-11kb,T=460-510°C(緑簾石角閃岩相)の条件で加水後退再結晶作用を被ったことにより生成したことも明らかにした。更に、Nano-SIMS(東大、佐野研設置)を用いてジルコンU-Pb年代分析を行った結果、その加水後退再結晶作用が85.6±3.0Maに起きたことが分かった。以上のことから、汗見川地域に産する最高変成度岩石は、エクロジャイト相の変成作用を被った後、上昇過程で85.6±3.0Maに緑簾石角閃岩相の条件で加水後退再結晶作用を被ったことが示された。以上の結果とこれまでに明らかにしてきた結果を組み合わせ,三波川変成帯の変成・形成プロセスを考えると、三波川変成岩の原岩は、沈み込み後、累進変成作用が進み、120-110Maに変成ピークを向え、最高変成度部では、エクロジャイト相に達した。その後、造山帯の走向と直交した南方向に、薄いスラブ状に上昇を開始し、66-61Ma頃に地殻中部(15-17km深度)で下位の四万十変成岩の上位に定置し、貫入を停止した。上昇中に昇温変成作用が進行している四万十変成岩から大量の流体が三波川変成岩を通過することにより、加水後退再結晶が進行し、三波川変成岩の多くは再結晶化して、累進的な構造、鉱物、年代の記録を失った。その後、地殻の隆起が起こり、50Ma頃に表層に露出し、現在に至ったと考えられる。1、四国中央部三波川変成帯汗見川地域の最高変成度岩石の岩石学的および熱力学的研究を行った。その結果、最高変成度部岩石のピーク変成条件は、P=15-19kb,T=500-520°C(エクロジャイト相)であり、現在見られる鉱物組み合わせは、上昇時においてエピドート角閃岩相(P=7-11kb,T=465-510°C)の条件で加水後退再結晶作用を被ったことにより形成されたことが分かった。さらに、Nano-SIMSを用いてジルコンU-Pb年代分析を行った結果、加水後退再結晶作用が、85.6±3.0Maに起きたことが分かった。これらのことから、汗見川地域に産する三波川最高変成度岩石は、120-110Maにエクロジャイト相の変成作用を被り、その後、上昇過程で85.6±3.0Maにエピドート角閃岩相の条件で加水後退再結晶作用を被ったことが分かった。2、熱力学計算を用いて、三波川泥質片岩の累進および後退変成時の鉱物組み合わせを再現した。その結果は、昇温変成時において三波川変成帯は、緑泥石帯、パラゴナイト帯、ザクロ石帯、藍閃石帯、オンファス輝石帯の5つのゾーンに分かれていたことを示した。また、そこから得られる三波川変成帯の変成相系列は、従来考えられてきたものと異なり、下に凸の反時計回りの軌跡であり、そのタイプは、ヒスイ輝石-藍閃石タイプに分類されることが分かった。さらに、高変成度岩石ほど、上昇時における四万十帯北帯からの加水により昇温変成時の鉱物が消滅しやすく、その際、新たに再結晶鉱物が生成されやすいことも示した。これらの結果は、現在見られる鉱物組み合わせを用いても、累進変成作用を読み取ることはできないという非常に重要な新知見であるとともに、従来の沈み込み帯の累進および後退変成作用の概念の再検討を促すものである。