hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自治体経営におけるエネルギーマネジメント戦略の実証研究

具体的には初年度にデータ収集したエネルギーにかかるマネジメントシステム実施企業におけるエネルギー使用量や管理状況、経年的なエネルギー使用量の削減効果、さらには従業員数や延べ床面積といった企業経営に関わる属性データについて整理を行ったうえで地域格差があるかどうかについての検討を行う。また、日本における自治体調査にあわせて、エネルギー使用の目覚しい東南アジアの国の自治体例を取り上げて比較するための情報収集をおこなう。今後は、前年度までの研究調査結果について研究報告を進めると同時に、研究論文としてまとめる。特に、今年度は欧州におけるエネルギーマネジメントシステム実施企業における成果などについて調査研究をすすめたい。また、自治体におけるエネルギーマネジメントシステム調査から明らかになった点として、環境マネジメントシステムのなかにエネルギーマネジメントシステムを包括する組織が多かったことから、調査研究対象を環境マネジメントシステム取得企業とすることで、エネルギーマネジメントシステムの現状と課題を明らかにしていきたい。今後においては、初年度データを基礎として地域企業におけるエネルギーマネジメントの現状把握と地域特性を明らかにする。具体的には、初年度にデータ収集したエコアクション21導入企業における、エネルギー使用量の管理状況や、経年的なエネルギー使用量の削減効果、さらには従業員数や延べ床面積といった企業経営に関わる属性データについての基本統計処理を行った上で、自治体固有の地域特性によって地域格差があるかどうかについて統計手法を用いて分析する。また、従来収集してきた研究データを基礎として、地域企業におけるエネルギーマネジメントの現状把握と地域特性について明らかにする。具体的には、すでにデータ収集しているエコアクション21導入企業における、エネルギー使用量の管理状況や、経年的なエネルギー使用量の削減効果、さらには従業員数や延べ床面積といった企業経営に関わる属性データについての基本統計処理を行った上で、自治体固有の地域特性によって地域格差があるかどうかについて統計手法を用いて分析する。
稀少淡水二枚貝のイシガイ類保全のための人工増殖に向けた餌資源の解明

淡水二枚貝イシガイ類は、懸濁物質を除去する水質浄化や天然記念物イタセンパラなどタナゴ類の繁殖に産卵母貝として、健全な生態系を維持するために役立っている。しかし、イシガイ類は全国的に生息地や個体数が減少しており、直ちに保護対策が必要である。イシガイ類イシガイが高密度で生息する河川の調査結果から、貝が成長する高水温期には餌となる有機物(藻類)が十分に供給されていることが分かった。また、体内で合成できず餌から取り入れている必須脂肪酸の解析結果は、イシガイが緑藻・珪藻などの微細藻類や細菌を餌源としている証拠を示した。これらの結果を踏まえ、培養・市販藻類を用いた給餌試験を行い、長期飼育に成功した。淡水産二枚貝のイシガイ類は、タナゴ類の産卵母貝と知られているが、我が国では多くの種において絶滅が危惧される状況にあり、早急な保全対策が求められている。イシガイ類の保全には、餌が安定して確保される必要がある。本研究の目的はイシガイ類が利用する餌を解明し、人工養殖技術の確立に寄与することにある。平成25年度はイシガイ類の高密度生息地である富山県氷見市内の水田地帯を流下する小河川において、餌として有望と考えられている藻類について、藻類量の指標となるクロロフィルaを調べた。その結果、クロロフィルaは水田のかんがい期(5月8月)に大きく、非かんがい期には小さくなるという季節変動を示した。それらの変化は藻類量が大きくなる時期とイシガイ類の成長期とが重なっていることを示唆していた。また、それら同一試料の遺伝子解析(PCR-DGGE法)結果からは珪藻類、緑藻類、渦鞭毛藻類などの藻類が優占して検出されたことから、それらを餌として利用していた可能性が示された。さらに、イシガイ類の軟体部について脂肪酸分析による餌同化内容の組成を解析した。その結果、複数の生息場から採集されたイシガイ類は、いずれも緑藻・藍藻に由来する脂肪酸、次いで珪藻に由来する脂肪酸が多い傾向にあった。さらに細菌に由来する脂肪酸もすべての個体から検出され、イシガイ類は細菌も餌として同化していることが示唆された。以上のことから、従来の藻類に加え、細菌も餌候補として重要な対象であることが明らかになった。また、イシガイ類の利用餌の検証を行うために、生息地の現場において飼育実験用水槽を設置し、実験環境を整備した。平成26年度は国立環境研究所で系統保存されている株や河川水から単離した株を培養して実験室レベルでの実験に加え、現地実験水槽を用いて河川水中に存在する利用餌の検証を行う予定である。淡水産二枚貝イシガイ類はタナゴ類の産卵母貝として知られ、タナゴ類の繁殖にはイシガイ類の存在が必須である。しかしながら、我が国ではイシガイ類の多くの種において絶滅が危惧されている状況にあるため、早急な保護対策が求められている。これまでの研究により、イシガイ類の餌が安定して確保できれば、人工繁殖技術の確立が可能となる段階にある。本研究はイシガイ類保全のために必要な利用餌の解明を目的としている。平成26年度は以下のサブテーマ14について実施した。サブテーマ1「高密度イシガイ類生息地の水質及び底質の季節変動把握」については、調査場所ではイシガイ類の成長期にあたる水温が高い時期に合わせて餌となる有機物(藻類)の供給が持続して維持されていることが分かった。サブテーマ2「PCR-DGGEによる餌源解析」の結果、イシガイの腸内容物から河川水、堆積物、あるいは両方に含まれている種を餌としている可能性が示された。さらに、「二枚貝軟体部の脂肪酸-安定同位体比分析及び解析」では、緑藻・藍藻類の他、珪藻、バクテリア等に由来する必須脂肪酸が一定の割合で検出されており、それらを餌として利用していると考えられた。サブテーマ3「イシガイ類生息地に設置した実験水槽による利用餌解明については、設置場所の工事等で水槽の設置を一時的に延期すると共に、河川水中にカゴを1年間垂下したところ、イシガイの成長が認められ、河川水中から供給される懸濁物質を餌として利用していることを確認した。サブテーマ4「保存藻類による大量培養及び稚貝の成長評価」については、国立環境研究所の系統株を利用して、容量10L程度の液体培地を用いた緑藻及び珪藻の無菌培養を行い、イシガイ稚貝へ培養藻類の給餌実験体制を確立した。淡水二枚貝イシガイ類は、タナゴ類の産卵母貝として知られているが、我が国では多くの種類で絶滅が危惧されており、早急な保護対策が求められている生物である。イシガイ類の保護には、利用餌が安定して確保される必要がある。本研究はイシガイ類の利用餌を解明することを目的としている。本年度は、1イシガイ類の生息環境調査および利用餌の解析と推定、2実験水槽および培養藻類を用いたイシガイ類利用餌の検証を行った。1富山県氷見市内のイシガイ高密度生息河川において、河川水、堆積物およびイシガイ成貝の腸内容物からDNA抽出を行い、PCR-DGGE法により、真核生物群集解析を行った。その結果、河川水と堆積物間には、異なる真核微生物群集構造を持つことや季節変動が示唆された。河川水中からは、緑藻は春から秋に、珪藻は夏以降検出される特徴があった。

イシガイの腸内容物からは、キクロテラがすべての月の試料から検出され、河川水中から検出されていたことから、餌として利用していた可能性が示された。2実験水槽を用いて、氷見市産イシガイに対して、国立環境研究所から分譲された緑藻(クロレラ)および珪藻(キクロテラ)を実験室で無菌的に大量培養し、遠心分離後、蒸留水に再溶解して給餌した。なお、一方の水槽は、実験途中で緑藻を培養クロレラから市販クロレラパウダー(商品名:エメラルド)へ切り替えた。イシガイに対する給餌の効果は、培養クロレラから市販クロレラパウダーに切り替えた実験系と、培養クロレラを継続して給餌した対照系は、殻長の増加量(成長)から同等と判断された。イシガイの餌源として微細藻類を定量的に評価するにあたって、緑藻や珪藻の給餌量が培養量に依存せざるを得ないため、継続して大量に培養することが課題であった。本結果は、市販クロレラパウダーが培養クロレラを代替できる可能性が示された。富山県氷見市内のイシガイ生息地において、イシガイ成貝の腸内容物と河川水中から、キクロテラの遺伝子が検出されたことから、平行して行っている必須脂肪酸解析の結果を指示しており、珪藻の餌利用が裏付けされた。イシガイの緑藻(クロレラ)および珪藻(キクロテラ)の給餌実験から、市販クロレラパウダーが培養緑藻を代替する可能性が示された。この成果は、本研究以前にイシガイの人工飼育実験において課題であった藻類の継続的大量培養を解決し、人為的に餌を必要量供給できる体制確保に大きく前進したと考えている。なお、グロキジュウム幼生からベントスとして自立したごく初期の幼貝の餌源解析実験には、当初予想していたよりも妊卵イシガイの確保が困難であった点で若干の遂行上の問題として残されている。埼玉県環境科学国際センターの野外(屋根状構造物下)に設置した実験水槽(容量1,000L)3基(水槽AC)に脱塩素処理後の水道水500lを満たした。淡水二枚貝イシガイ(1819個体)をかごに入れて投入した後、市販緑藻(クロレラパウダー)を添加後の濃度が水槽A及びBは10mg/l、水槽Cは30mg/lになるように、23回/週の頻度で給餌した。実験開始時及び99日後におけるイシガイの平均殻長は、水槽Aではそれぞれ34.2mm及び34.5mm、水槽Bでは35.1mm及び35.4mm、水槽Cでは34.9mm及び35.0mmとなり、平均生長速度(d-1)は、水槽A:0.00010、水槽B:0.00029及び水槽C: 0.000014であった。全水槽においてイシガイの殻長は成長したものの、給餌量は水槽A、Bに対して水槽Cを3倍量に設定したのに対して、生長速度は小さくなった。一方、生体重の生長速度(d-1)は水槽ACで0.000280.00053となり、水槽Bが最も大きかったが、それらの差は2倍以内であり、殻長の生長速度に比べるとその差は小さかった。実験終了時のイシガイと採取地(富山県氷見市)の個体の必須脂肪酸を分析し、比較した結果、実験に用いた個体には生息地の個体に見られた脂肪酸のいくつかが不足していることが示唆された。さらに、富山県、岐阜県及び秋田県の各同一地域で採取されたイシガイの共通する遺伝子を分析する方法で種の同定を行った。その結果、同一地域内の個体間には遺伝子のわずかな変異が確認できたのに対して、地域間では遺伝子に大きく異なる部分があることが分かった。
実験生物系統情報のデ-タベ-ス化の研究

本研究の目的は、文部省所轄下の国・公・私立大学および研究所などに保存されている各種の実験生物系統の情報を有効なデ-タベ-スに構築することである。このために、実際に実験系統の情報を収集し、整理し、デ-タベ-ス化することを行っている。これまでの一連の研究によって、わが国の大学・研究機関に維持されているショウジョウバエ、マウス、コムギ、大腸菌などの実験系統の情報のデ-タベ-ス化を行ってきたが、その一部はすでに印刷物として刊行した。本総合研究によって、カイコおよびラットの実験系統の情報を取りまとめてデ-タベ-ス化し、その結果を印刷物の形で「わが国におけるカイコの実験系統1988」および「国公私立大学・研究所等に維持されている実験用ラット系統1989」として刊行して、関係研究機関および研究者に配布した。また、すでに調査・収集した培養細胞、イネ、ショウジョウバエなどの情報の整理を行っているが、その内容の検討のために、専門研究者の会合を行い、デ-タベ-ス化に向けての取りまとめを行っている。さらに、研究班全体の会議を開いて、各種の実験系統のそれぞれについて、情報の有効なデ-タベ-ス化の方策を討議した。本研究の目的は、文部省所轄下の国・公・私立大学および研究所などに保存されている各種の実験生物系統の情報を有効なデータベースに構築することである。このために、実際に実験系統の情報を収集し、整理し、データベース化することを行っている。本年度は、カイコの実験系統の情報を取りまとめてデータベース化し、その結果を印刷物の形で「わが国におけるカイコの実験系統1988」として刊行して、関係研究機関および研究者に配布した。また、すでに調査・収集したラット、培養細胞、イネ、ショウジョウバエなどの情報の整理を行っているが、その内容の検討のために、専門研究者の会合を行い、データベース化に向けての取りまとめを行っている。さらに、研究班全体の会議を2回開いて、各種の実験系統のそれぞれについて、情報の有効なデータベース化の方策を討議した。本年度は、ラットの実験系統の情報を取りまとめてデ-タベ-ス化し、その結果を印刷物の形で「国公私立大学・研究所等に維持されている実験用ラット系統1989」として刊行して、関係研究機関および研究者に配布した。
ポリフェノールを用いた移植膵島に対する免疫反応の抑制

ポリフェノール(エピガロカテキンガレート=EGCG)の移植免疫反応抑制効果を、マウスリンパ球共培養法と膵島移植実験系を用いて評価した結果、EGCGは免疫拒絶反応に対して移植片のCD28やCD3_εの副刺激抗原を阻害し、TCR_<αβ>刺激下で応答側細胞に対して不完全刺激によるポトーシスを惹起して免疫応答を抑制した。GVHDに対しても副刺激阻害による免疫抑制効果を示し、移植免疫抑制剤としてのモデル化合物の可能性を持つことが示された。研究の目的:ポリフェノールを用いた膵島移植における新しい免疫抑制法を確立すること。現在移植に伴う問題として移植膵島に対する急性及び慢性の拒絶反応がある。このため、(1)複数回の移植が必要となり、(2)移植膵島の長期生着率が低いので、これらを解決することが重要である。(1)、(2)を解決すると、1回の移植でインスリン治療からの長期間離脱が期待できる。また従来の免疫抑制剤による副作用を軽減できるメリットがある。研究実施計画:1.マウスの膵島移植実験系を用いたポリフェノール(EGCG)免疫抑制技術の確立異系統マウス間の膵島とリンパ球の共培養モデルを用いた実験では、EGCG処理濃度が50ppm以上であれば濃度上昇に伴い、リンパ球の抗原提示と認識に対する抑制効果が向上した。しかし、時間経過に伴い特に抗原提示力が復活する傾向があった。これを異系統マウス間の膵島移植実験でテストしたところ、同様の傾向が見られ、経時的な血中グルコース濃度の計測では、移植後約5日10日の間に、血糖値が再び上昇し、免疫抑制効果が減弱した。これらのことから、生体でのEGCG代謝の可能性を含めリンパ球表面抗原決定基からの離脱が原因と考えられた。従って、リンパ球表面抗原に対するEGCGの吸着率を向上させる策を検討中である。2.ポリフェノール(EGCG)の初期免疫反応抑制効果の評価膵島移植直後に血液凝固を伴う初期免疫反応(特にIBMIR)に対するEGCGの抑制効果を、ブタ膵島とヒト血液の共培養法を用いて評価するため、ヘパリンコートチューブに二者を充填し、温水内で混合するループチューブ法のプロトコールを確立することができた。しかし、EGCG処理した膵島の生存率が低下したことにより、この問題を回避すべく方法の再検討中である。移植膵島に対する急性及び慢性の拒絶反応の問題により、現状(1)複数回の移植が必要であり、(2)移植膵島の長期生着率が低い。これら重要な問題を解決することで、1回の移植でインスリン治療からの長期間離脱が期待でき、従来の免疫抑制剤による副作用を軽減できる。実施計画:大動物(イヌ)移植実験系を用いた移植免疫抑制効果、及びヒト膵島組織を用いた安全性の評価を実行する計画であったが、研究開始当初からEGCGのリンパ球表面抗原決定基への吸着が不安定であり、生体による代謝を受けることが示唆されたため、マウスを用いた処理法最適化に関する基礎実験を継続した。そこで(1)吸着-離脱をより明確に解析する為、移植片対宿主反応(GVHD)を評価する方法を採用EGCG処理したドナーリンパ球を、γ線照射により抗原認識力を剥奪された異系統レシピエントマウスに腹腔内移植し、ドナーリンパ球の抗原認識力のみを解析した結果、EGCG処理リンパ球はコントロールに比べてGVHDの反応を有意に抑えた。しかし、これらのリンパ球は、徐々にEGCGの免疫抑制効果が低下するに伴って、再度その認識能力を復活させ結果としてGVHDを再発させた。つまり、EGCGは処理直後から暫くの期間、即ち移植後初期はその免疫抑制効果をもつことが示された。これらの結果を論文にまとめ、現在投稿中である。(2)離脱によるEGCGの代謝ロスを補う為、移植後にEGCGを腹腔投与パイロット試験として、EGCG処理した膵島を移植した後、さらにそのレシピエントマウスに対して継続的に、EGCG溶液を腹腔内投与した結果、あるレシピエントマウス個体では、安定的に免疫拒絶を回避できるというデータを得た。これは、EGCGが抗原認識と提示の両者を挟み撃ちに抑制した可能性が示唆される。今後更に検討を重ね、より効果の高い移植免疫抑制法としてグレードアップする予定である。ポリフェノール(エピガロカテキンガレート=EGCG)の移植免疫反応抑制効果を、主にマウスの組織を用いたリンパ球共培養法と膵島移植実験系を用いて評価した。その結果、EGCGはアロ移植系の免疫拒絶と移植片対宿主の両方の免疫反応への抑制効果を示した。免疫拒絶反応に対しては、EGCGが移植片の表面抗原に結合し、免疫カムフラージュ様の作用を示すことを、サイトメトリーを用いた処理細胞の表面抗原解析で明らかになった。その裏付けとして、処理細胞の表面抗原提示は阻害されるが、抗原蛋白の産生と酬A発現がEGCGによって抑制されない。

興味深いことに、EGCGは阻害作用において抗原特異性を示し、特にCD28やCD3ε等の抗原決定基による副刺激がEGCG処理により阻害され、細胞間におけるTCR刺激下で、応答する側の細胞に対して不完全刺激を与え、末梢リンパ球がアポトーシスを起こすことが判明した。これらのデータは、EGCGがアロ拒絶反応に対して反応側の細胞に直接免疫活性を低下させずに、細胞間シグナル伝達を介した二次的な免疫応答を抑制することを示す。その効果は処理膵島を宿主に移植後、約7-10日で減衰した。そこで移植後7日以降の免疫抑制効果を持続させるべく、EGCGをレシピエント腹腔内に追加投与したが、安定した抑制効果を見なかった。従って当初計画していた中・大動物を用いた実験に替えて、アロ免疫両面の反対側にあたる移植片対宿主反応(GVHD)に対するEGCGの効果の詳細な解析を行った結果、予測通りGVHDの初期段階で、抗原決定基特異的な不完全刺激による免疫抑制効果を示し、ドナーリンパ球へのEGCG投与が刺激を発信する側の細胞に対しても副刺激の阻害による免疫抑制作用を持つことが判明した。これらのことから、EGCGは、免疫表面抗原決定基に対する特異性を持つという点で、移植免疫抑制剤の開発におけるモデル化合物の可能性を持つことが解った。
樹木年輪中の放射能および重金属による環境汚染の評価

過去に生じた放射性物質による環境汚染を、樹木年輪中の放射能分析から次のように明らかにした。原爆の黒い雨の降雨域で生育した長崎産スギと広島産スギ、および比較のため原爆の影響を受けていない山形県で生育したスギ樹幹中の^<90>Sr、^<137>Csを測定した。原爆の影響を受けた長崎産スギ樹幹中の^<90>Srの測定結果から^<90>Srが年輪間で移動することが分かった。スギ樹幹中のSrの移動性を詳細に調べるため、生育中のスギに塩化ストロンチウム溶液を注入し、約8月後に伐採して、樹幹中のSr分布をPIXE分析法で調べた。Srは心材、形成層のいずれの方向にも拡散移動したが、心材部へは移動しなかった。この結果を用いて長崎産スギの^<90>Srの年輪分布の補正を行ったところ被爆した1945年に相当する年輪に明瞭な^<90>Srのピークが認められた。原爆の直接的影響を大気圏内核実験のフォールアウトから分離して実験的に明らかにすることができた。広島のスギでは樹齢が少ないこともあり長崎のスギのような明瞭なピークを示さなかった。スギ樹幹中の^<137>Cs分布はK元素の分布とよく似ており、心材部で1945年以前の年輪からも同じレベルで検出された。これはCsがアルカリ金属元素で化学的性質がKと似ており心材部でも容易に移動した考えられる。次に、樹木の成長阻害と重金属元素濃度の関係を調べた。サクラとウメに関して健全木と生育不良木の樹幹中に存在する22元素を放射化分析法、PIXE分析法およびICP-MS分析法で測定した。いずれの元素も樹木の成長を阻害するほどの高濃度では存在しなかった。しかし、一部の樹木で、マンガン、ニッケル、亜鉛などの元素に1987年頃の年輪でピークが認められた。この結果は過去の重金属による環境汚染の変遷を年輪中に記録している可能性を示唆している。原爆の黒い雨の降雨域で生育した広島産のスギおよび比較のため原爆の影響を受けていない山形県で生育したスギ樹幹中の@@S190@@E1Sr、@@S1137@@E1Csを測定した。原爆の影響を受けた長崎産スギ樹幹中の@@S190@@E1Srの測定はすでに終えており、その結果から@@S190@@E1Srが辺材部で移動することを確かめている。スギ樹幹中でSrがどのように移動拡散するか詳細に調べるため、生育中のスギに塩化ストロンチウム溶液(200mM、500ml)を注入し、PIXE分析法でSrの樹幹中での分布を調べた。注入は胸高部で辺材の中央部にあたる形成層から2cmの深さに注入し、約8月後に伐採した。注入した位置およびその2m、4m上方の部位から薄片を作成し、PIXE分析した。放射化分析法でCaの濃度と分布パターンを測定した。Srは心材、形成層のいずれの方向にも拡散したが大きく移動しなかった。注入部位より2m上方におけるSrの放射方向の分布は、注入部位における分布とよく似ていた。この結果からSrが上方へ容易に移動することがわかった。

Caの放射方向の濃度分布をみると、Sr濃度の高い部位でCaが減少している。これは樹幹内で栄養元素で大量に存在するCaがSrで置きかわったものと考えられる。スギ樹幹中の@@S1137@@E1Cs分布はK元素の分布とよく似た結果となった。これはCsがアルカリ金属元素で化学的性質が似たKと同じような分布をしており同位体希釈で心材部でも容易に移動した考えられる。現在樹幹中の重金属元素をPIXE分析法およびICP-MS分析法で測定しており樹木の環境指標としての有効性を検討中である。原爆の黒い雨の降雨域で生育した広島産のスギおよび比較のため原爆の影響を受けていない山形県で生育したスギ樹幹中の^<90>Sr、^<137>Csを測定した。原爆の影響を受けた長崎産スギ樹幹中の^<90>Srの測定はすでに終えており、その結果から^<90>Srが辺材部で移動することを確かめている。スギ樹幹中でSrがどのように移動拡散するか詳細に調べるため、生育中のスギに塩化ストロンチウム溶液(200mM、500ml)を注入し、PIXE分析法でSrの樹幹中での分布を調べた。注入は胸高部で辺材の中央部にあたる形成層から2cmの深さに注入し、約8月後に伐採した。注入した位置およびその2m、4m上方の部位から薄片を作成し、PIXE分析した。放射化分析法でCaの濃度と分布パターンを測定した。Srは心材、形成層のいずれの方向にも拡散したが大きく移動しなかった。注入部位より2m上方におけるSrの放射方向の分布は、注入部位における分布とよく似ていた。この結果からSrが上方へ容易に移動することがわかった。スギ樹幹中の^<137>Cs分布はK元素の分布とよく似た結果となった。これはCsがアルカリ金属元素で化学的性質が似たKと同じような分布をしており同位体希釈で心材部でも容易に移動したと考えられる。現在サクラとウメに関して健全木と生育不良木の樹幹中に存在するNa,K,Rb,Cs,Mg,Ca,Al,Cl,V,Cr,Mn,Fe,Co,Ni,Cu,Zn,As,Se,Br,Cd,Sb,Pbなどの元素を放射化分析法、PIXE分析法およびICP-MS分析法で測定した。樹木の生育に重金属元素がどのように影響しているか、環境汚染との相関があるかなどを検討中である。過去に生じた放射性物質による環境汚染を、樹木年輪中の放射能分析から次のように明らかにした。原爆の黒い雨の降雨域で生育した長崎産スギと広島産スギ、および比較のため原爆の影響を受けていない山形県で生育したスギ樹幹中の^<90>Sr、^<137>Csを測定した。原爆の影響を受けた長崎産スギ樹幹中の^<90>Srの測定結果から90Srが年輪間で移動することが分かった。スギ樹幹中のSrの移動性を詳細に調べるため、生育中のスギに塩化ストロンチウム溶液を注入し、約8月後に伐採して、樹幹中のSr分布をPIXE分析法で調べた。Srは心材、形成層のいずれの方向にも拡散移動したが、心材部へは移動しなかった。この結果を用いて長崎産スギの^<90>Srの年輪分布の補正を行ったところ被爆した1945年に相当する年輪に明瞭な^<90>Srのピークが認められた。原爆の直接的影響を大気圏内核実験のフォールアウトから分離して実験的に明らかにすることができた。広島のスギでは樹齢が少ないこともあり長崎のスギのような明瞭なピークを示さなかった。スギ樹幹中の^<137>Cs分布はK元素の分布とよく似ており、心材部で1945年以前の年輪からも同じレベルで検出された。これはCsがアルカリ金属元素で化学的性質がKと似ており心材部でも容易に移動した考えられる。
有機遷移金属錯体における光キャリアのダイナミクス

CDW相にあるハロゲン架橋金属錯体の中で,比較的小さなギャップ(1.4eV)を持つPt錯体({Pt(en)_2I}(ClO_4)_2)単結晶において,光伝導度の温度変化および電場依存性を詳しく測定した。光伝導度は,電場にたいして線形な領域では,活性化エネルギー約0.3eVの熱活性化型で変化する。この結果を,光によって生成される格子緩和励起状態(ポーラロンおよび荷電ソリトン)に固有の吸収(光誘起吸収)の温度変化と比較することによって,光キャリアがポーラロンであり,それらが一次元鎖上をホッピング的に運動していることを明らかにした。二分子的再結合モデルによって結果を定量的に解析することにより,ポーラロンおよび荷電ソリトンの生成効率を評価した。両者の生成効率は,励起エネルギーに依存する。ギャップ付近のエネルギーで励起した場合,ポーラロンおよび荷電ソリトンは生成しないが,2eV付近より高エネルギー側で両者の生成効率は上昇し,3.4eVの励起で生成効率は約2%となることがわかった。このような励起エネルギー依存性は,この種の錯体に特有の大きな励起子効果(電子間相互作用)に起因している。モットハバード相にあるNi錯体({Ni(chxn)_2Br}Br_2,{Ni(chxn)_2Cl}Cl_2)について,光伝導度および光誘起吸収の温度変化を詳しく測定した。両者を比較することによって,光キャリアが上述したPt錯体のものとは異なる種類のポーラロンであることを明らかにした。このポーラロンは,一次元モットハバード系としてははじめて見いだされたものである。
プラズマ由来の電界が及ぼす生物学的影響の定量評価およびその機構解明

本研究は、放電プラズマを用いた細胞応答誘導技術のうち、電気刺激の一種である電界がもつ生物学的効果を調べ、その機構を解明するものです。これにより新技術であるプラズマ医療応用の実用化がさらに進み、SDGsや生涯現役社会実現に向けた次世代がん治療、移植用臓器や輸血用血液の寿命延長など、革新的医療技術の社会実装を後押しできると考えています。本研究ではその他に、化学種と呼ばれる短寿命の高エネルギー物質の生成とその輸送に関わる物理特性が把握できることから、水処理などの地球環境保全に寄与する異なる研究領域への学術貢献も期待されます。
デトネーション利用推進機関システムの構築

本研究は宇宙航空機用推進機関として高性能が期待される,デトネーション推進のシステムが成立するための基本的要素の課題を解決することを目的として行われた。特に実現性の高いパルス・デトネーション・エンジン(PDE)について,燃焼室本体だけでなく吸気系,排気系も含めて各要素の基礎特性を明らかにして,エンジン開発に向けてのデータを準備することが計画された。そのため,まず実験装置が設計・製作された。(1)長時間運転できる水冷式PDEに補機としてのタービンと組み合わせたシステム,(2)排気圧を維持でき,大推力を発生できる多気筒エンジン・システム,及び,(3)プレ・デトネーターによる主燃焼室での確実な起爆技術を確立するためにデトネーション実験装置が,主要な実験装置として製作された。(1)の装置では,燃焼室等の冷却による損失量,タービンの出力などを測定し,評価することが出来た。(2)の装置では100Hz以上の高周波数運転を行い,気筒間の干渉に関するデータなどを得た。またさらに高周波数の運転のためのバルブレスの可能性に関するデータを得ることが出来た。(3)の実験装置では,種々の混合気のデトネーション特性に関するデータを得た。さらに,プレ・デトネーターのように,細い管から太い管へ,しかも起爆しにくい混合気中へのデトネーシヨンの伝播特性を調べ支配パラメーターを特定した。またさらに純酸素など特殊な酸化剤又は燃料用いないで起爆するための技術を得るための種々の実験を行った。理論的研究・数値解析による研究も進めた。PDEの性能の理論的解析を行ない,その高いポテンシャルを明らかにした。数値解析では,特に排気干渉について検討できるようなデータを得た。さらにデトネーション共鳴による超高周波PDEの可能性と特性について調べることが出来た。最初の計画に比べ,吸気系の研究が不十分であったが,他は進展して,開発の直前にまでこぎ着けることが出来た。本研究は宇宙航空機用推進機関として高性能が期待される,デトネーション推進のシステムが成立するための基本的要素の課題を解決することを目的とするものである。特に実現性の高いパルス・デトネーション・エンジンについて,燃焼室本体だけでなく,吸気系・排気系も含めて各要素の特性を明らかにして,エンジン開発に向けてのデータを準備する。そのため設定した研究する主要な課題は,(1)高サイクル運転,(2)長時間運転,(3)多気筒化とそれに対応した排気ノズル系,(4)吸気系の検討,である。その他必用なデータは可燃性混合気のデトネーション特性,起爆特性,などがある。実験を基本とした研究であるが,その補助として,理論解析,及び数値シミュレーションを行っている。本年度は初年度であり,これら課題に対応する実験装置の設計,製作とその性能試験,及び理論解析,数値シミュレーションを行った。設計・製作した主な実験装置は4つである。課題(1)のために,エンジンの心臓部であるイニシエーター,メインバルブ,起爆室をモジュール化したエンジンを設計・製作した。課題(2)のために水冷できるエンジンを設計・製作し,排気騒音対策にも対応できるようにした。課題(3)のために4気筒エンジンを設計・製作し,特に排気集合部の測定,形状変更を容易にした。またさらに,デトネーション特性を調べるための実験装置を設計・製作した。製作したいずれの実験装置も,試運転を行い,改善を進めている。また,課題(4)などに必用な数値シミュレーションのための計算プログラムなどを準備した。

実験計測,性能評価,その他必用な理論解析も行ったが,具体的データ,結果などまとまったものは次年度以降となる。本研究は宇宙航空機用推進機関として高性能が期待される,デトネーション推進のシステムが成立するための基本的要素の課題を解決することを目的とするものである。特に実現性の高いパルス・デトネーション・エンジンについて,燃焼室本体だけでなく吸気系,排気系も含めて各要素の基礎特性を明らかにして,エンジン開発に向けてのデータを準備する。実験装置は前年度に基本的には完成させたので,本年度はその確実な作動のための改良を行いながら,以下のような研究を行った。(1)長時間運転に向けて補機としてのタービンど組み合わせて試験的なシステムをつくり実験,特性などを検討した。(2)前年度に制作した多気筒エンジンを使って,安定に運転する技術を確立し,模擬高周波運転による排気圧特性,集合排気ノズルの連続的運転に及ぼす影響の調査,などを行った。(3)プレ・デトネーターによる主燃焼室での確実な起爆技術を確立するための技術的検討を行った。特に起爆条件を満たしにくい液体燃料空気混合気を用いて実験した。(4)さらに,デトネーション特性を調べた。種々の混合気について,主にデトネーション限界付近の必要なデータを実験して取得した。(5)数値シミュレーションでは,起爆,排気干渉など実験と並行して行って,実験結果の検討に用いたほか,デトネーション共鳴による超高周波パルス・デトネーション・エンジンの可能性を調べた。(6)開発競争が国際的に始まっているので,国際会議に参加し成果を発表すると同時に,関連する研究,開発の動向調査を行った。また,我が国における研究を促進させるために関連する研究者を組織してシンポジウムを開催した。実験装置は前年度に作動を確実に出来るようにしてあり,これを用いて,以下のような研究を行った。(1)長時間運転に向けて補機としてのタービンと組み合わせたシステムを用いて,エネルギーバランスを調べて,適切な計測が出来ているか検討した。(2)多気筒エンジンを使って,高い周波数で運転し,排気の干渉が及ぼす影響について調べ,燃焼室の混合気充填圧を維持するための条件について調べた。(3)プレ・デトネーターによる主燃焼室での確実な起爆技術を確立するためのいくつかの試みをした。純酸素を用いないで起爆するための装置を開発した。(4)さらに,プレ・デトネーターのように,細い管から太い管へ,しかも起爆しにくい混合気中へのデトネーションの伝播特性を調べた。種々の混合気について実験して,支配パラメーターを特定した。(5)数値シミュレーションでは,特に排気干渉について検討できるようなデータを得た。
個別端末に最適化したパーソナルセルによる高速モバイルネットワーク

マクロセルにピコセルをオーバーレイするヘテロジーニアスネットワークにおいて,ピコセルの拡張技術について検討を行った.特に,マクロセルとピコセルの周波数が異なる場合,あるいはマクロセルとピコセルの帯域幅が異なるヘテロジーニアスネットワークの最適な構成法について研究を進めた.まずはシステムレベルシミュレーションによりユーザスループット特性を評価するために,高速ワークステーションの設計とシミュレーションプログラムの作成を行った.シミュレーションでは19のマクロセルとマクロセル当たり90ユーザを基本とし,時間とともにユーザが移動する環境でそれぞれのユーザ端末のスループットを測定できるようにプログラムを作成した.ユーザスループットは平均と下位5%の両方を測定できるように設計し,その両方のユーザスループットを評価指標とした.次に,個々のユーザ端末のピコセルエリアが異なるパーソナルエリアを形成するネットワーク制御技術のアルゴリズムの検討を行い,それを先のシステムレベルシミュレーターに移植した.今回は,マクロセルからの参照信号を基にした下り回線の受信特性からパーソナルセルを形成する手法を取り入れた.また,提案したネットワーク技術の効果を簡易に検証するために,パーソナルセルは2種類とした.今後はこのパーソナルセルの数を増やして特性評価を行う予定である.さらには関連する技術として,通信品質を改善するリレー通信の研究も並行して進めた.特に,同一周波数を用いて同じタイミングで信号を中継するリレー通信の可能性について研究を行った.今回は,解析を中心に研究を進めたが,今後はこのリレー通信を先のシステムレベルシミュレーターに移植する予定である.システムレベルシミュレーションによりユーザスループット特性を評価するための高速ワークステーションの設計とシミュレーションプログラムの作成は順調に進展した.また,提案技術をこのシミュレーターに移植でき,基本的なユーザスループット特性が取得できるようになったため,研究は順調であると判断している.システムレベルシミュレーターの検証を進めるとともに,高速化を検討する.また,シミュレーションのパラメータを変更した場合において正常に動作するかどうかも確認する.今回は,マクロセルからの参照信号を基にした下り回線の受信特性からパーソナルセルを形成する手法を取り入れたが,今後はそれとは異なるパーソナルセル形成手法の検討を進め,その効果について検証する.マクロセルにピコセルをオーバーレイするヘテロジーニアスネットワークにおいて,ピコセルの拡張技術について検討を行った.特に,マクロセルとピコセルの周波数が異なる場合,あるいはマクロセルとピコセルの帯域幅が異なるヘテロジーニアスネットワークの最適な構成法について研究を進めた.まずはシステムレベルシミュレーションによりユーザスループット特性を評価するために,高速ワークステーションの設計とシミュレーションプログラムの作成を行った.シミュレーションでは19のマクロセルとマクロセル当たり90ユーザを基本とし,時間とともにユーザが移動する環境でそれぞれのユーザ端末のスループットを測定できるようにプログラムを作成した.ユーザスループットは平均と下位5%の両方を測定できるように設計し,その両方のユーザスループットを評価指標とした.次に,個々のユーザ端末のピコセルエリアが異なるパーソナルエリアを形成するネットワーク制御技術のアルゴリズムの検討を行い,それを先のシステムレベルシミュレーターに移植した.今回は,マクロセルからの参照信号を基にした下り回線の受信特性からパーソナルセルを形成する手法を取り入れた.また,提案したネットワーク技術の効果を簡易に検証するために,パーソナルセルは2種類とした.今後はこのパーソナルセルの数を増やして特性評価を行う予定である.さらには関連する技術として,通信品質を改善するリレー通信の研究も並行して進めた.特に,同一周波数を用いて同じタイミングで信号を中継するリレー通信の可能性について研究を行った.今回は,解析を中心に研究を進めたが,今後はこのリレー通信を先のシステムレベルシミュレーターに移植する予定である.システムレベルシミュレーションによりユーザスループット特性を評価するための高速ワークステーションの設計とシミュレーションプログラムの作成は順調に進展した.また,提案技術をこのシミュレーターに移植でき,基本的なユーザスループット特性が取得できるようになったため,研究は順調であると判断している.システムレベルシミュレーターの検証を進めるとともに,高速化を検討する.また,シミュレーションのパラメータを変更した場合において正常に動作するかどうかも確認する.今回は,マクロセルからの参照信号を基にした下り回線の受信特性からパーソナルセルを形成する手法を取り入れたが,今後はそれとは異なるパーソナルセル形成手法の検討を進め,その効果について検証する.システムレベルシミュレーターの拡張と研究成果発表のための国際学会旅費に使用する
スポーツ競技力向上に資する身体形状創造トレーニング法の開発

本研究は、スポーツ競技力向上に資する身体形状の創造に有効なトレーニングの内容を明らかにすることを目的に、スポーツ選手を対象にした横断的および縦断的調査を行った。その結果、1)光学3次元人体形状計測法および超音波法による測定は、スポーツ選手の身体形状および筋量の特徴を評価するうえで有効あること、2)大学生以上のスポーツ選手の場合に、さらなる筋量の増加のためには種目トレーニングに加え体力トレーニングの実施が不可欠であり、パフォーマンス改善の点ではプライオメトリックトレーニングが効果的であること、および3)女子選手は男子選手に比べ上肢・体幹のトレーニングの必要性が高いことが明らかになった。本年度は、681名の男女アスリートの身体組成と四肢筋横断面積、および延べ500名の男子アスリートの身体セグメント別体積、身体組成、走・跳のパフォーマンスについての測定を実施し、主に形態と身体組成との関係、身体組成と四肢筋横断面積との関係、および身体セグメント別体積とセグメント別の骨格筋量との関係について検討した。男子選手を対象に形態と身体組成との関係を分析した結果、除脂肪体重(LBM)は体重と強い相関関係にあり、体重が約80kg以下の選手の場合に、競技種目に関係なく体重が大きくなるにつれLBMはほぼ直線的に増加することが示された。しかし、体重90kg以上においては、体重の増加に伴うLBMの増加量は、体重80kg以下の場合に比較して少なく、体脂肪の占める比率が高くなることが示唆された。身長と身体組成との関係において、レスリング、柔道、重量挙げといった体重制競技種目の選手のLBMは身長の3乗と比例するが、サッカー、野球、バスケットボールといった球技選手のLBMは身長の2.1乗に比例し、同一身長レベルでのLBMは体重制競技選手が球技選手より大きいことが明らかになった。男女を対象に身体組成と四肢筋横断面積との関係を検討した結果、四肢の筋横断面積は、LBMと強い相関関係にあるが、LBM当たりの筋横断面積には部位によって性差がみられ、その差は下肢筋群より上肢筋群において顕著であること、また、LBMが同一水準であっても、四肢の筋横断面積には競技種目差があり、その差は、競技中あるいは種目特有のトレーニング中における運動様式や筋活動様式を反映したものであることが示唆された。さらに光学3次元人体形状計測法(BLS法)により測定した四肢セグメントの体積は、セグメント別の骨格筋量と相関関係にあり、BLS法により測定したセグメント別体積は、セグメント別骨格筋量の推定に活用できることが明らかになった。平成26年度は、平成25年度と同様の内容による横断的調査および平成25年度に測定した被検者の一部を対象に縦断的調査を実施し、それらの結果に基づき、筋量および筋力における競技選手の特徴について分析すると同時に、性差についても新たに検討を加えた。その結果、筋力・パワー系の選手は球技・持久系の選手に比べ除脂肪体重が大きく、前腕、上腕、大腿の筋断面積が有意に大きかった。その差は除脂肪体重あたりの筋断面積でみても同様であり、特に上肢の筋断面積における差が顕著であった。一方、筋断面積当たりの上肢および下肢の筋力には、筋力・パワー系の選手と球技・持久系の選手との間に差は認められなかった。これらの結果から、四肢筋量の分布状態には競技種目によって違いが生じ、筋力における競技種目差は、筋量の差に起因することが示唆された。また、平成25年度において、四肢筋断面積における性差は下肢より上肢において顕著であることを明らかにしたが、本年度は筋力における性差について筋断面積との関係から検討した。その結果、四肢筋群の筋力における性差は、筋断面積と同様に下肢より上肢の筋群において顕著であったが、筋断面積当たりの筋力に性差は認められなかった。このような筋量・筋力における性差の部位差は、上肢筋群における女子選手のトレーニングの可能性の低さを示すものであり、その実際について縦断的調査(6ヶ月間のトレーニング介入)により検証した。その結果、トレーニング介入による四肢筋断面積の増加率は、下肢筋より上肢筋において低かった。今後、縦断調査の結果について分析例を増やす必要があるが、本研究の結果から、女性は男性に比べ上肢筋のトレーナビィティーが低いと考えられた。本年度は、筋厚分布の種目差に関する横断的研究とトレーニングを伴う介入研究を実施した。横断的研究では、大学男子サッカー選手および大学男子陸上競技跳躍・混成選手を対象に、筋厚分布における種目差を検討した。Bモード超音波法を用いて大腿前・後部、下腿前・後部、腹部および側腹部の筋厚を測定した。また、大腿前部に関しては、中央部、内側部および外側部の筋厚も測定した。その結果、身長、体重、体脂肪率には、有意な種目差は認められなかったが、大腿後部、腹部の筋厚は跳躍・混成選手が、側腹部および大腿外側部の筋厚はサッカー選手が、それぞれ有意に大きな値を示した。したがって、走動作を主要な競技動作とする種目であっても、大腿部および腹部の筋には、種目によって部位特異的な発達が生じることが示唆された。介入研究では、競技選手における補強トレーニングが筋量およびパフォーマンスに及ぼす影響を検討するために、大学男子サッカー選手を対象に、通常のサッカートレーニングに加えて、筋力アップおよび筋肥大を目的とした高負荷ウェイトトレーニングと瞬発力の向上を目的としたプライオメトリックトレーニングをそれぞれ実施した。その結果、両トレーニング様式とも、大腿部の筋厚に有意な増加をもたらし、アジリティおよびジャンプのパフォーマンスに有意な改善をもたらした。それら筋厚およびパフォーマンスの変化率に、トレーニング様式間で差は認められなかった。

アスリートにおいては、筋力アップや筋肥大を目的とした「ストレングストレーニング」やパワーの改善を目的とした「プライオメトリックトレーニング」が採用されるケースが多い。本研究の結果は、サッカー選手にとって、ストレングスおよびプライオメトリックの両トレーニング方法ともに、大腿部の筋量の増加およびアジリティおよびジャンプのパフォーマンスを改善するうえで有効であること示唆するものといえる。本研究は、スポーツ競技力向上に資する身体形状の創造に有効なトレーニングの内容を明らかにすることを目的に、スポーツ選手を対象にした横断的および縦断的調査を行った。その結果、1)光学3次元人体形状計測法および超音波法による測定は、スポーツ選手の身体形状および筋量の特徴を評価するうえで有効あること、2)大学生以上のスポーツ選手の場合に、さらなる筋量の増加のためには種目トレーニングに加え体力トレーニングの実施が不可欠であり、パフォーマンス改善の点ではプライオメトリックトレーニングが効果的であること、および3)女子選手は男子選手に比べ上肢・体幹のトレーニングの必要性が高いことが明らかになった。本年度は、平成25年度と同様に横断的調査と平成25年度に測定に参加した被検者の一部を対象に縦断的調査を実施した。その結果、除脂肪組織量における差を規格化したとしても、四肢筋断面積には球技・持久系選手と筋力・パワー系選手との間には差があり、また、筋力における男子選手と女子選手との差は、筋量の差を反映して上肢筋において顕著に表れることが明らかになった。身体組成あるいは四肢筋量・筋力における競技種目差および性差については、これまでにも数多く報告されている。しかし、身体組成、四肢筋量および筋力の各測定変数間の関係に基づき、競技種目差および性差を検討した例は少なく、本研究で得られた知見は高いオリジナリティーを持つ。しかしながら、平成26年度の当初の研究計画では、筋量・筋力の横断的調査結果の分析に加え、「身体組成、筋量および筋力の各要因とスポーツパフォーマンスとの関係の明確化」および「縦断調査に基づく年間変化量の明確化」を予定していた。しかし、それらについては、データは予定通り取得できたものの筋量に関する分析が未完了であり、特に後者については「女子競技選手におけるトレーニング介入が四肢筋量に及ぼす影響」を明らかにしたにすぎなかった。最終年度に向けて、データ解析の迅速化が課題として残った。27年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ科学測定については、縦断的調査を中心に行う。また、平成26年度において課題となった「データ分析の迅速化」については、これまでの研究結果に基づき、主要な分析項目を整理することによりデータ分析の効率化を図る。研究最終年度として、3年間の取得データに基づき、「スポーツ選手の身体形状と脂肪および骨格筋の体内分布における競技特性」および「身体形状、脂肪および骨格筋の体内分布がスポーツパフォーマンスに及ぼす影響」について総括し、高いスポーツパフォーマンスを達成するための至適な身体形状、およびそれを形成するに必要なトレーニング内容を提案する。
行列空間上の作用素に関する不等式の研究

(ここで、A^<(α)>は、Aの成分ごとのα乗を表す。)これらの成果は、代表者と安藤が組織委員として今年8月に札幌で開催される第3回数域と数域半径に関する国際研究集会で発表されるとともに、国際的な専門雑誌Linear and Miltilinear Algebraに掲載される予定である。また、分担者櫻田、小室は組み合わせ論と関係する一般行列関数に関する不等式の研究を、長田、佐藤はquasioperator normの特徴付けに関する研究、吹田、小室、北山は行列空間上のunitarily invariant normに関してのmajorizationに関する不等式について、関数論的手法を用いて研究した。
オ-ガナイザー活性を持つホメオボックス遺伝子による赤血球分化の調節

赤芽球系細胞F5-5にレチノブラストーマ(Rb)遺伝子をサイトメガロウイルスプロモーター支配下にアンチセンスの方向で発現させた16クローンのうち14クローンまでがアクチビンに反応して赤血球に分化する能力を低下させていた。このことはRb遺伝子をターゲティングで壊したマウスで赤血球の最終分化がおきないことと同じ意味を持つと思われる。一方、我々はgoosecoid遺伝子を強制発現させた赤芽球系細胞F5-5gsc74-3でも赤血球への分化能が低下することを報告した。さらに、Rb蛋白質結合性の分子量約3,8000の分子がアクチビン刺激で減少することを見い出した。goosecoid蛋白質結合性の分子量約3,8000の分子もアクチビン刺激で減少することから、この分子量約3,8000の分子を介してgoosecoid蛋白質がRb蛋白質の機能を抑制しているとの仮設に基づきこの分子の性質を検討している。Rb結合性分子で血液細胞の分化に必要不可欠のものとして、etsファミリーの癌遺伝子がある。しかも、このファミリーの一つであるPU.1遺伝子をターゲティングで壊したマウスでT、Bリンパ球以外に赤血球の最終分化がおきないことが報告されている。また、Rb蛋白質結合性と考えられるbasic-Helix-Loop-Helixタイプの遺伝子で赤血球の分化過程で出現するSCLもこの分子である可能性がある。我々は、目的の分子の一つがPU.1であることを確認した。
人間行動と経済動学

文化と世界観の異世代間利他主義への影響の研究では、親の時間割引率の子に対する利他的な態度への影響に関するデータ分析と、親の世界観の子に対する利他的態度への影響に関するデータ分析、実証分析と整合的な理論モデルの開発を行った。バブルの研究ではバブル期の諸現象を説明するためには、標準的なモデルで仮定されている消費行動とは異なる行動を導入することが有用であることを明らかにした。研究代表者(大垣)と研究分担者の大竹、亀坂は、連携研究者のホリオカ・チャールズ大阪大学社会経済研究所教授と研究協力者の窪田康平大阪大学社会科学研究所特任研究員とともに異世代間利他主義の研究を進めた。この研究は大阪21世紀COEと、グローバルCOEプロジェクトで集められてきた「くらしの好みのアンケート調査」のデータを用い、親の時間割引率の子に対する利他的な態度への影響に関するデータ分析と、親の世界観の子に対する利他的態度への影響に関するデータ分析を終えて、これらの研究成果を学会やセミナーで発表した。特に時間割引率の低い忍耐強い親と、世界観の信条に関して確信度の強い親は、より厳しいしつけの態度を取る傾向があることを示した。また日本人はアメリカ人に比べ、世界観の確信度が弱い傾向があることを示した。また世界観と利他的行動に関するアンケート調査と実験をドイツの研究者とともに同国在住のプロテスタント、カトリック、イスラム教、ユダヤ教のさまざまなグループを対象に、また米国在住の研究者とともに米国在住の日本人や日系人の多く参加している教会を対象に行った。これらの新しいデータと実証分析結果は、利他的経済行動の背後にある世界観まで考慮した経済動学モデルを構築していくための基礎となる。研究分担者の櫻川は新古典派的な説明が困難なバブル期の消費・貯蓄行動を、行動経済学的な知見を応用して分析する目的で、理論的仮説の提示、データの特性についての分析、そして両者を整合的につなぐモデルの開発を中心に研究を進めた。またこの目的のため日本の県別データについての情報収集と、日米の消費と純資産,資産、負債のデータ系列の作成を行った。特に日本の正確な地価データの収集は難しいため、この情報収集が進んだことの今後の研究のための意義が大きい。研究代表者(大垣)と研究分担者の大竹、亀坂は、連携研究者のホリオカ・チャールズ大阪大学社会経済研究所教授と研究協力者の窪田康平山形大学地域教育文化学部講師とともに文化と世界観の異世代間利他主義への影響の研究を進めた。この研究は親の時間割引率の子に対する利他的な態度への影響に関するデータ分析と、親の世界観の子に対する利他的態度への影響に関するデータ分析の研究成果を学会やセミナーで発表し、得られたコメントをもとにさらに追加分析行なった。また、大垣はこの研究で得られた世界観の信条に関して確信度の強い親は、より厳しいしつけの態度を取る傾向がある実証分析結果と整合的な誘惑理論モデルの開発をVipul Bhatt(James Madison University,assistant professor)とともに進めた。また大垣は海外の研究者とともにドイツの宗教と無関係な学生グループと韓国のキリスト教神学の大学の大学院生を対象に、アンケート実験と実験調査を実施した。ドイツでは以前に行なったキリスト教、ユダヤ教、イスラム教グループと宗教に関係のないグループのメンバーを対象としたアンケート・実験調査の結果との比較が可能となった。韓国では、世界観と経済行動のアンケート調査を前年に行なったが、実験調査を初めて実施し、他国での実験結果との比較が可能となった。大垣と亀坂は世界観と利他的行動に関するアンケート調査とファンクショナルMRI(fMRI)実験を同時に用いた研究を川畑秀明慶應義塾大学文学部教授らとの共同研究として実施し、データ分析を開始した。この研究ではキリスト教信者と特定の宗教を持たない一般的な日本人に世界観についてのアンケート調査を実施し、国内と海外のさまざまな慈善事業に対する寄付の意思決定を行なっているときの脳活動を記録した。これらの新しいデータと実証分析結果は利他的経済行動の背後にある世界観まで考慮した経済動学モデルを発展させていくための基礎となる。研究分担者の櫻川はバブル期の消費・貯蓄行動の理論モデルの開発を進め、バブルを金利の引き上げで抑制すべきかどうかを議論する基本モデルを提示した。研究代表者(大垣)と研究分担者の大竹、亀坂は、研究協力者の窪田康平山形大学地域教育文化学部講師とともに文化と世界観の異世代間利他主義への影響の研究を進めた。また、大垣はこの研究で得られたさまざまな知見と整合的な選好が内生的に変化する理論モデル構築と分析をVipul Bhatt (James Madison University, assistant professor)とともに進め、選好が内生的であって功利主義的政策分析が適切でないため、アリストテレスの徳倫理理論による政策評価と分析の枠組みの構築の研究を進めた。大垣と亀坂は東日本大震災が満足度と幸福感に与えた影響の研究を進め、徳を活用して生きるエウダイモニアの幸福概念が震災前後の生活満足度と幸福感の動きの乖離に影響を与えたと解釈した。