hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放電援用ブラシ効果による工具摩耗制御を用いたCFRP切削の高品位化技術の開発

CFRTPの棒材への通電実験によって,CFRTSの棒材への通電方法と同様に行った結果,通電することはなかった.その理由としてCFRTSの棒材と抵抗値を比べた結果,5000倍以上の違いがあった.したがって,短繊維のCFRTPの棒材では抵抗が大きすぎたため通電しなかったと考えられた.CFRP(炭素繊維強化樹脂)は軽量かつ高強度な材料として着目されているが,そのフィラーとして含まれている炭素繊維による著しい工具摩耗と加工品質の悪化及び加工コストが問題となっている.本研究では熱硬化性CFRPと,特に医療機器等での使用が増加している熱可塑性CFRPに着目し,切削時に炭素繊維によるブラシ効果と放電現象を組み合わせることにより工具摩耗を能動的に制御する切削加工方法を確立し,加工条件の最適化を通じて,CFRPのフィラーとマトリックスの種類毎における切削性の検証,放電可能工具の試作と放電援用ブラシ効果による工具逃げ面形状創製の最適化,及びCFRTPのバリ等が無く,工具摩耗の影響を低減し安定して切削できる手法の提案を行う.NC旋盤を用いた機能性樹脂材料の精密切削加工の最適化について,以下の項目を実施した.1.既存の炭素鋼加工用切削工具を用いての切削特性及び工具摩耗の進展に関して,複合材料であるCFRP及び機能性樹脂を汎用旋盤で加工すると作業環境を汚染するため,新たに専用のNC旋盤を導入し,下項実験を行った.CFRPの旋削は未切断の繊維が残留し,切削工具の逃げ面を主に摩耗させることが判明した.2.通電援用による切削特性の調査に関して,NC旋盤の工具-工作物系を電気的に絶縁し通電実験を行った.カーボンブラシを用いる事により回転するCFRP工作物への通電を可能とした.通電実験では工作物と工具が接触する切削部にて局部的に加熱することに成功した.しかし樹脂の軟化によりCFRPの切削特性改善には至らなかった.電気的な絶縁手法及びCFRPに対する通電手法を確立することができた.NC旋盤の絶縁に時間を有し実験が遅れた.機能性樹脂材料であるCFRP丸棒の納期が大幅に超過し予定より実験実施が遅れた.旋削実験の方はバリの発生を抑える方法を検討する.具体的な方法を挙げると,低周波振動切削という方法を用いるとバリの発生が抑えられる可能性がある.そのため,実験を行う.通電実験の方は,CFRTSの棒材に対しては通電したため,通電装置を旋盤に組み込む方法を検討する.また,CFRTPの棒材に対しては通電しなかったため,電源装置を変えるなどして,通電を起こすことができるのかを検討する.通電切削ではCFRPのフィラーである炭素繊維の切削を効率化することは困難であった.そのため申請課題当初からの予定である放電現象による絶縁破壊により炭素繊維を断ちきる方法での切削加工を行う.昨年度終盤より本年度にかけて放電援用による切削実験を行う.すでに放電基礎実験は終えており,CFRPと工具間での放電現象は確認済みである.本年度は連続かつ安定的に放電加工を持続させるための放電ギャップ,電流特性の知見を得るための基礎実験の準備を行っている.また,NC旋盤での放電切削実験をおこなう.消耗品の見積もり時と納入時の差額が生じ,未執行金が生じた.本年度に執行予定である.
周術期の炭水化物摂取による消化管粘膜保護作用とインスリン抵抗性改善作用の検討

周術期管理の向上のために近年,術前炭水化物負荷が広く実践されている。今回,基礎研究において,術前炭水化物負荷が消化管粘膜を保護する可能性について明らかにした。また臨床のボランティア研究において,周術期の感染症の原因となるインスリン抵抗性を改善できることを明らかにできた。この新たな知見は,今後の周術期管理の更なる向上に寄与する可能性がある。平成23年度はラットを用いた基礎研究を行った。48時間の介入期間において,滅菌水の摂取のみ(対照群),経口補水液(臨床で使用されている経口補水液であるOS-1),炭水化物含有飲料(臨床使用されている炭水化物18%含有飲料,アルジネード・ウォーター)を各群6匹ずつでそれぞれ摂取させた。48時間の介入後,腸管粘膜を採取し,HE染色を行い,その状態について観察した。また,同時に採血も行い,腸管粘膜の状態を強く反映するDAO活性を測定し,HE染色による形態学的評価と併せて血液検査における評価を行った。その結果,48時間,炭水化物含有飲料を摂取した群でDAO活性が有意に高かった。平成24年度は臨床研究において,インスリン抵抗性改善作用を有するかについて検討を行った。まず,介入研究での必要症例数を算出するために,先行して,ボランティア研究で,術前炭水化物負荷にどれほどのインスリン抵抗性改善作用があるのかを検討した。6名の被験者に対して,クロスオーバーデザインで試験を行った。18%炭水化物含有飲料を検査前日,当日朝に摂取する群と,水のみを摂取する群に分けた。インスリン抵抗性は正常血糖グルコースクランプ法を用いて評価した。その結果,18%炭水化物含有飲料を摂取することで,水のみに比して有意にインスリン抵抗性が改善されることが明らかになった。2年間の研究を通して,術前炭水化物負荷が消化管粘膜保護作用とインスリン抵抗性改善作用を有することを明らかにできた。術前炭水化物負荷は広く実践されるもののエビデンスが不足しているのが現状である。この点において,本邦で広く利用されている飲料水でエビデンスが出たことは,周術期栄養管理において重要である。今後は臨床研究でその効果を明らかにしていきたい。研究計画に基づき,23年度はラットを用いた基礎研究を行った。48時間の介入期間において,滅菌水の摂取のみ(対照群),経口補水液(臨床で使用されている経口補水液であるOS-1),炭水化物含有飲料(臨床使用されている炭水化物18%含有アルジネード・ウォーター)を各群6匹ずつでそれぞれ摂取させた。48時間の介入後,腸管粘膜を採取し,HE染色を行う,その状態について観察した。現在,血液検査結果については解析中である。概ね,計画通りの研究を遂行でき,48時間の短時間であっても摂取する飲料水の違いにより,腸管粘膜の状態に違いがあるのかないのかを検査結果の解析がすべて終わった段階で明らかにすることができる。現在,周術期の管理の違いが,患者予後改善につながる可能性が強く示唆されており,特に,周術期の経口摂取の重要性が大きく取り上げられている。その一方で,何をどれだけ摂取すればいいのかについては,ほとんど検討がされてきていない。本研究は実際に臨床使用されている飲料水を使用し,その点を明らかしようとした研究であり,この臨床における疑問を解決できる可能性がある研究である。従って,今後の周術期管理を考える上で,重要な結果を得ることができると考えている。本研究の結果については,全国学会での発表を予定している。初年度には,基礎研究で飲料水の違いが腸管粘膜に与える影響について検討を行うことが目標であった。この点において,研究は概ね順調に遂行でき,現在,血液検査の解析結果を待つのみである。結果をまとめた上で,全国学会での発表の準備を行いたいと考えている。本年度は臨床研究において,インスリン抵抗性改善作用を有するかについて検討を行う。現在,介入研究に先行して,ボランティア研究で,どれほどのインスリン抵抗性改善作用を有するかの検討を進めている。その後,介入研究を行い,当初の計画通りの研究を遂行する予定としている。本年度は人工膵臓を用いた研究を計画しており,その消耗品の購入に研究費を使用する。また,血液検査も計画書の如く行う予定であり,それに使用する。また,研究結果の公表を国内学会あるいは国際学会で予定しており,旅費への使用も計画書に基づいて予定している。
非線形現象の解析

本研究は、自然および社会の諸領域で観察される非線形現象の研究、特に数理モデルの構成と解析を目的としている。平成6年度の本研究計画の下で、次のような成果が得られた。浅野は、特別な3次元領域において、圧縮性および非圧縮性のオイラー流の例を構成した。また、気体分子運動論に現れるボルツマン方程式と、非圧縮ナヴィエ・ストークス方程式との関連を調べた。河野は、ノンホモジニアスマルコフチェインの極限定理を、社会現象の解析に応用した。宇敷は、多次元複素力学系、とくにエノンの写像族を、2次元複素ユークリッド空間に拡張したものについて研究をすすめ、体積保存系における放物型不動点において、中立型の不安定多様体が存在することを発見した。西和田は、2つの複素数に対するガウス算術幾何平均の分布を支配している数論的原理が、いくつかのパラメタを含む常微分方程式の解の接続問題としても捉えられることを示し、算術幾何平均のアルゴリズムのパターンと、ある種のモデュラー群との対応関係の確立に向かって、研究をすすめている。上田は、複素射影空間からそれ自身への正則写像の複素力学系を研究し、分岐点の軌道とファトゥ集合の関係について考察した。またこの研究途上で得られた成果の一つとして、正則写像の不動点に関する指数公式を導いた。
ICタグを用いた認知症患者のアセスメント向上のためのスタッフの能力開発

本研究はICタグモニタリングシステムによる認知症患者の客観的な活動データとして夜間徘徊と、スタッフによる直接観察データとして夜間の睡眠/覚醒チェック表の比較を行った。その結果、患者は観察期間の40%で夜間徘徊があり、徘徊がある場合は1時間に36mほど歩行していたことが明らかになった。また、ICタグによる客観的な夜間徘徊の29%をスタッフの観察で網羅されていることが分かった。スタッフは、特別なエピソード(発熱や薬剤の変更など)に注意をして患者を観察していることが示唆された。また患者の夜間徘徊には変動があることも示すことができた。認知症専門病棟に入院する患者は、俳徊などの行動心理学的兆候(BPSD : Behavioral Psychological Symptoms of Dementia)が顕著である。BPSDには、ケアのあり方が大きな影響を与えるため、スタッフの正確なアセスメントが求められる。特にBPSDの患者の包括的アセスメントは、深夜俳徊や昼夜逆転の程度、運動量の把握、転倒のリスク予想などに不可欠でありBPSDのケアの評価にも必要である。しかしながら、臨床では、生活リズムや活動パターンの包括的な把握が困難で、BPSDの一時的な印象が患者の一般的な状態としてアセスメントされる傾向がある。本研究は、ICタグモニタリングシステムによる患者の客観的な活動データをスタッフのアセスメントと比較し、アセスメントの改善点を探り、効果的なアセスメント方法を開発することである。研究計画としては、当初は平成20年度に、準備段階として文献レビュー等をする予定であったが、研究協力者の状況により、急遽今年度にデータ収集をすることとなった。従って平成20年9月中旬より平成21年3月末までの予定でデータを収集し、現在は患者の行動モニタリング、及びスタッフカンファレンスを実施しているところである。現在のところ30名の患者を継続的にモニタリングできている。スタッフカンファレンスは7回実施済みである。カンファレンスと平行してスタッフへの個別インタビューも実施中である。これは、当初の計画ではなかったが、カンファレンスを実施するにつれ、さらに詳細なスタッフのアセスメント方法を収集する必要性を感じたためである。次年度の予定としては、データの分析を詳細にし、成果の発表につなげる予定である。研究計画としては、当初は平成20年度に、準備段階として文献レビュー等をする予定であったが、研究協力者の状況により、昨年度からにデータ収集を開始した。その後、病棟の状況等でデータ収集期間は1年間実施し、今年度の9月で終了した。予定であったスタッフカンファレンスは9回実施し、カンファレンスと平行してスタッフへの個別インタビューも実施した。成果としては、学会発表が2件であるが、データの分析を詳細にし、現在投稿準備中であり、次年度は更なる成果の発表につなげる予定である。その後、病棟の状況等でデータ収集期間は1年間実施し、昨年度の9月で終了した。その後学術論文として発表するために分析、及び論文執筆を継続中である。分析結果によるとICタグモニタリングシステムにより把握された夜間の俳徊の内、スタッフの記録で網羅できていた俳徊は25%以下であった。

しかしながら、昼間に服用薬物変更や発熱などの身体的問題、午睡や興奮などのエピソードがあった患者ではその日の夜の俳徊の記録が、そのようなエピソードがない日に比べて増えており、注意すべき患者の観察を継続的に実施していることが明らかになった。
地域流通システムとしての「朝市」の機能・役割に関する実証的研究

大阪府下の朝市・直売所は、地域の産地背景も異なり、開設契機・組織運営主体が多様である。しかし一方で、朝市の発展方向や地域農業における位置をめぐって、共通して検討すべき以下の問題点・課題が明らかになった。(1)ハード面での環境整備:販売所の選定・確保、施設整備が不充分であり、多くの朝市・直売所で駐車場確保の困難や混雑時における交通・安全対策への不安が指摘されている。地元農協や行政の土地・施設を適切に有効利用することも含めた協力・支援が是非とも必要である。(2)品揃え・数量調整をめぐる考え方の未成熟:消費者ニーズに対応すべく、多品目少量生産を基本に地域での品揃え確保の取り組みが進められているが、一方で卸売市場等での仕入れに依存する傾向もみられる。(3)地域農業における位置づけの混乱:販売事業としての拡大そのものが目的化し、仕入れに依存しつつ品揃えの量的確保のみを追求すれば、地域農業との接点が希薄化する。朝市・直売所を単なる農産物販売の場所と捉えずに、生産者と消費者との信頼関係を構築するアンテナショップとして位置づける視点が重要である。(4)運営組織の連携・交流の不在:各地で朝市・直売所の開設が進展するなかで、競合問題に対する危機意識が募っている。運営組織が、相互に開催日の調整や経験・情報交流を行うなどの連絡調整組織を設立することが急務である。地域一斉の同時イベントの開催やネットワーク機能を活用した組織提携によって、府下各地の特産品を相互に調達し豊富な品揃えを図るなど、知恵と工夫を凝らした効果的な取り組みも必要である。(5)生産者の意識改革:各地の朝市・直売所運営の担い手として重要な役割を果たす高齢者・女性の存在に着目するとともに、地域農業の生産振興を図る視点からも、自家菜園の延長線上に位置するこれら自給的農家が有する潜在的生産力に大いに着目すべきである。大阪府下では、消費地との近接性を生かした市場外流通も早くから多様な展開をみせ、生産者と消費者とが直接対峙する原基的な形態である「朝市」は、57ヶ所(1996年3月、大阪府調べ)存在する。本年度は、(1)地場産品の販売・購入を通じてお互いの「顔」のみえる関係が構築され、都市住民である消費者に地域農業に対する理解を深める機会を提供すること、(2)販売活動への参加を通じて地域の農家女性や高齢者の役割が再評価されること、等の点で今後の展開が注目されつつある都市近郊の「朝市」の存在形態に着目し、予備的に実施したアンケート調査(1996年8月実施、回収率=91.2%)の結果分析を踏まえ、開設主体別類型から抽出した事例「朝市」に対する実態調査を行った。考察結果は以下の通り。参加農家は「朝市」への販売が全てという生産者ばかりではなく、とりわけ専業農家においては卸売市場流通を与件とした出荷調整機能を期待するなど、経営における「朝市」のウエイトは副次的である場合も多い。しかし、消費者サイドからの関心の高い有機農産物等の「こだわり商品(差別化商品)」も卸売市場流通を利用するなど流通チャネルの拡大・多様化の進展が著しい昨今においては、裾もの(格外品)出荷、不定期出荷に象徴される消極的な意識付けを払拭しなければ「朝市」継続性を確保することは容易ではない。また、生産者中心型「朝市」にみる参加農家数の減少傾向を鑑みれば、消費者から期待される多品目の豊富な品揃え・常設化等の要求に対応しうる条件整備として、商品の数量・品目調整や生産者の確保、また組織運営等の面での負担の軽減を図るべく、地元農協や消費者も含めた行政の協議会組織などからの支援措置も必要である。(5)生産者の意識

改革:各地の朝市・直売所運営の担い手として重要な役割を果たす高齢者・女性の存在に着目するとともに、地域農業の生産振興を図る視点からも、自家菜園の延長線上に位置するこれら自給的農家が有する潜在的生産力に大いに着目すべきである。
ニホンウナギの回遊と幼生輸送に与えるエルニーニョの影響

近年、ニホンウナギ(Anguilla japonica)のシラスの採捕量は減少しており、その要因として乱獲、生息環境の破壊、海洋変動現象などがあげられている。しかし、最近20年間の採捕量の減少は、乱獲や環境破壊などに伴う長期的な減少とは大きく異なっていることから、エルニーニョに代表される短期的で突発な海洋変動現象に注目が集まっている。本研究では、ニホンウナギ資源と産卵海域における海洋変動現象の係わりに焦点を絞り、エルニーニョ発生に伴う海洋環境の変動がウナギ幼生の輸送拡散過程に与える影響を定量的に明らかにすることを目的とした。そのために、エルニーニョの発生年と非発生年に分けて構築された北太平洋の大循環数値シミュレーション結果を用いて、ニホンウナギ幼生の輸送拡散シミュレーションを行い、それに対する資源量変動の応答メカニズムについて解析を進めた。流動場として使用したデータは、過去50年間にわたって計算された1/10度グリッドの再解析流速場データである。この物理モデルにニホンウナギの産卵場である北緯15度東経140度の地点に幼生に見立てた粒子を水深100m以浅に投入し、表層までの間で日周鉛直移動する幼生の能動的な移動を加えて、幼生の輸送拡散に関する数値シミュレーションを行った。その結果、エルニーニョ非発生年には幼生と見立てた粒子のうち約40%が黒潮流域に到達するのに対して、エルニーニョ発生年にはその個体数が半減することが分かった。さらに、産卵の指標となる塩分フロントの位置に対応して産卵海域を変化させた場合には、その違いが三倍にもなることが分かった。したがって、近年のシラスウナギの来遊量の変動は、エルニーニョの発生に伴う輸送過程における流動環境の変化に大きく依存していることが明らかとなった。本研究成果は、シラスウナギの来遊量予測に寄与するものと考えられる。ニホンウナギの産卵場がある北赤道海流の北緯15度付近には塩分フロントがあり、このフロントがニホンウナギの産卵に大きく関連していると考えられている。すなわち、塩分フロントの南側には輸送に適した強い流れが存在するため、幼生が効率的に輸送されるための戦略として、塩分フロントに代表される水塊の違いを利用するというものである。この強流域はエルニーニョとは関連なく北緯1015度に位置しているものの、塩分フロントはエルニーニョ時には大きく南下する。そこで、この塩分フロントに着目して、ニホンウナギの産卵環境特性とそれらの卵・稚仔の輸送過程を研究すること目的とし、東経137度線での観測を中心に、栄養塩、クロロフィル、安定同位体比、各種物理データ取得のためのCTD・流向流速観測およびニホンウナギ幼生の採集・凍結保存を白鳳丸研究航海において実施した。2005年にはエルニーニョは発生しなかったことから、34.5psuの塩分フロントは、平年とほぼ同じ北緯16度付近に認められた。しかし、熱帯低気圧の発達がいくつかあり、低塩分水域内にある北緯14度付近にも塩分の強い勾配が存在し、この南北でレプトセファルス幼生が数多く採集された。そこで、この第二の塩分フロントに焦点を当てて、C-N mapによるレプトセファルス幼生の違いを比較すると、北緯14度を境界に明瞭な二つの区分が存在し、水塊の違いが摂餌に影響していることが確認された。また、レプトセファルス幼生よりも前の成長段階で、摂餌を全く行っていないプレ-レプトセファルス幼生の窒素同位体比はレプトセファルス幼生より5‰も大きかった。この違いは親の影響を反映するものと考えられ、プレ-レプトセファルス幼生からレプトセファルス幼生に成長する段階で海水中の懸濁態有機物を摂餌することによって変化した可能性が高いことが分かった。

したがって、近年のシラスウナギの来遊量の変動は、エルニーニョの発生に伴う輸送過程における流動環境の変化に大きく依存していることが明らかとなった。本研究成果は、シラスウナギの来遊量予測に寄与するものと考えられる。
マグネシウム合金の腐食挙動のAE法による解析

研究の目的近年新しい構造材料としてマグネシウム合金が注目されている。マグネシウムの比重は2g/cm3以下であり、従来の用いられている構造材料である鉄鋼材料、Al合金、Ti合金などに比べてはるかに軽量であり、エネルギー的観点や環境負荷の観点からその用途拡大が期待されている。しかし、マグネシウム合金においては耐環境性が低いことが克服すべき課題となっている。すなわち、大気中の水分や水素の影響により材料の特性が著しく劣化することが、長期的な使用にあたっては大きな問題である。したがって、このような腐食の進行メカニズムを解明することが、新たな合金開発において重要なトピックスとなっている。我々の研究グループでは、既にマグネシウム合金において生ずる双晶変形や転位すべりをアコースティック・エミッション(AE)を用いて解明することに成功している。本研究においては、このAE手法を用いてマグネシウム合金の腐食挙動を明らかにして、新たな材料設計の指針を得ることを目的とする。本年度(平成22年3月31日)の研究実施計画1.AE計測システムの改良AE計測システムの改良を進めることによって材料試験の際のAEの計測解析が可能となった。ハードウエア的およびソフトウエア的に最適化を行い、実機のAE波計測環境においても、連続的にAEが計測でき、破壊挙動の評価が可能にできるシステムが構築できた。2.純マグネシウムの環境試験上記のAE計測システムを用いて、実際の純マグネシウムの材料試験におけるAE計測を行い、装置の有効性を確かめた。また、試験を繰り返すことにより改良を行った。また、粒径の大きさに依存して破壊挙動が異なることがわかった。3.マグネシウム合金の環境試験同様の計測システムを用いて、代表的なマグネシウム合金であるAZ31B、AZ61、ZW3についても材料試験を行い、材料の違いによるAE発生挙動の違いを観察した。合金の種類による破壊挙動の違いを明確にすることができた。近年新しい構造材料としてマグネシウム合金が注目されている。マグネシウムの比重は2g/cm3以下であり、従来の用いられている構造材料である鉄鋼材料、A1合金、Ti合金などに比べてはるかに軽量であり、エネルギー的観点や環境負荷の観点からその用途拡大が期待されている。本年度においては、マグネシウム合金の腐食現象の解明のために、腐食の加速試験方法について検討を行った。また、長期間の試験が必要となることから、並列的に試験を行うための計測法について検討した。また、低速度のAE信号が発生する可能性があるので、最適なAEの計測周波数についても調べ、AE計測システムについての検討も行った。試験片の形状が薄片であるかバルクであるかにより、AE波の伝播挙動は大きく異なる。そこでLS-DYNAを用いた波形伝播シュミレーションを行い、計測に適したAE波の周波数帯についての検討も行った。前年度においては、マグネシウム合金の腐食現象の解明のために、腐食の加速試験方法について検討を行った。それらの知見をもとに、損傷試験の際のAEの計測を行い、損傷メカニズムをAE信号の関係についての解析を行った。

本研究においては、このAE手法を用いてマグネシウム合金の腐食挙動を明らかにして、新たな材料設計の指針を得ることを目的とする。本年度(平成22年3月31日)の研究実施計画1.AE計測システムの改良AE計測システムの改良を進めることによって材料試験の際のAEの計測解析が可能となった。ハードウエア的およびソフトウエア的に最適化を行い、実機のAE波計測環境においても、連続的にAEが計測でき、破壊挙動の評価が可能にできるシステムが構築できた。2.純マグネシウムの環境試験上記のAE計測システムを用いて、実際の純マグネシウムの材料試験におけるAE計測を行い、装置の有効性を確かめた。また、試験を繰り返すことにより改良を行った。また、粒径の大きさに依存して破壊挙動が異なることがわかった。3.マグネシウム合金の環境試験同様の計測システムを用いて、代表的なマグネシウム合金であるAZ31B、AZ61、ZW3についても材料試験を行い、材料の違いによるAE発生挙動の違いを観察した。合金の種類による破壊挙動の違いを明確にすることができた。
OV・VO言語の方言に見られる類型横断的特性：文末に語用標識を伴う構文化を中心に

本研究は、構文化の観点から、日本語と英語の諸方言に見られる語用標識(pragmatic marker)の文末詞化について類型論的考察を行うことを目的とする。具体的には、(1)英語諸方言について、語用標識の文末用法に関する量的・質的調査を実施し、方言的差異を明らかにする。(2)日本語諸方言についても、同様の調査を実施する。それらを踏まえ、(3)二つの言語の方言に見出されるfinal-tag constructionの拡張性について、言語横断的な比較を試みる。本年度は、(1)について、初年度に口頭発表を行ったアメリカ英語とアイルランド英語のコーパスを使用した量的研究の成果を英語論文として発表した。また、コーパス調査により明らかになったこれら二つの言語変種のfinal-tag constructionの定着度の違いが、二つの言語話者による文末接続詞の解釈の違い(final-particle/final-hanging interpretation)にも現れるのかについて、アンケートとインタビューによる質的調査を実施し、接続詞のfinal particle用法に関する米語話者の解釈モデルを提唱した。この成果は、Discourse-Pragmatic Variation & Change 4で発表した。(2)については、日本語コーパスと2つの方言コーパスを使用して、北海道、東京、大阪の方言話者による文末の語用標識の使用に関する予備調査を行った。さらに、文末詞研究の一環として、日本語の終助詞と間投助詞の違いについて、情報構造等の観点から分析を行い、その成果をヨーロッパ言語学会のワークショップで発表した。また、平成29年度に口頭発表を行った、日本語の文末表現等が有する独話性と日本のツイッター普及の問題に関する論文を執筆し、国際雑誌に掲載予定である。初年度に計画されていた英語方言(特に、アメリカ英語とアイルランド英語)の語用標識(pragmatic marker)の文末詞化とfinal-tag constructionの構文化について、コーパスを用いた量的研究を実施し、英語論文として発表することが出来た。この研究結果を踏まえ、アメリカ英語・アイルランド英語の母語話者を対象に、発話末に現れるpragmatic marker(特に、soとbut)の解釈に関するアンケートとインタビュー調査を実施し、その成果を平成30年度に開催された国際学会で口頭発表することが出来た。また、平成30年度は、日本語諸方言(北海道、東京、大阪)の語用標識の文末用法について、方言コーパスを用いた予備調査を実施した。加えて、アメリカ英語の文末に生じる複数の語用標識の順序性について、大規模コーパス(COCA)を用いた研究も進行中である。これら以外にも、本研究課題で口頭発表を行った、日本語の文末詞に関する複数の研究成果を英語論文という形で出版する予定である。以上のことから、研究計画全体に照らすと、本研究課題は概ね順調に進んでいると言える。平成31年度は、アメリカ英語に見られる文末に生じる複数の語用標識(pragmatic marker)の順序性について、6月に行われる国際学会で口頭発表する予定である。また、日本語諸方言の語用標識の文末用法については、本年度実施した方言コーパスに基づく予備調査ではコーパス規模の小ささと自然談話の少なさから、当初期待された結果が得られなかったため、インタビューを中心とした日本語方言調査を実施する計画である。その上で、4年間の研究課題の総まとめとして、研究目的に掲げた語用標識の文末詞化に見られる方言的差異について、日本語と英語を中心とした類型論的比較を試みる予定である。6月に行われる国際学会での発表は、研究協力者である井筒勝信氏との共同研究であることから、この学会への研究協力者分の諸経費を平成31年度予算で執行する予定である。また、日本語方言調査等にも研究協力者を派遣する予定であることから、これに係る渡航費等も本研究課題の予算から計上する。本研究は、構文化の観点から、日本語と英語の諸方言に見られる語用標識(pragmatic marker)の文末詞化を考察し、そこに見出される類型横断的な特性を明らかにすることを目的とする。具体的には、1.英語諸方言について、pragmatic markerの文末用法に関する量的・質的調査を実施し、方言的差異を明らかにする。同様に、2.日本語諸方言についても量的・質的調査を行い、日本語の文末要素の方言的多様性を考察する。それらを踏まえて、3.双方の言語の方言に見出されるfinal-tag constructionの拡張性について、言語横断的な比較を試みる。1年目の平成28年度は、1について英語諸方言(特にアメリカ英語とアイルランド英語)のコーパス(Santa Barbara CorpusとSPICE-Ireland)を用いた量的調査を実施した。この調査により、タイプとトークン双方の点で、アイルランド英語の方がfinal-tag constructionの構文化が進んでいることを明らかにした。この成果は、フランス・ルアンで行われた2nd International Conference on Grammaticalization: Theory and Dataで発表し、発表内容を論文としてまとめ、海外の学術図書に出版予定である(現在査読中)。さらに、文末詞(終助詞)が持つ独話性の観点から、日本におけるツイッター普及の問題を考察し、英語との比較によるデータ分析も行っている。初年度に予定されていた英語諸方言(特に、アメリカ英語とアイルランド英語)のpragmatic markerの文末詞化とfinal-tag constructionの構文化について、量的研究を実施し、その成果を論文にまとめることができた。これは、本研究の最終目的である文末詞化の類型横断的考察の基軸の一つを成すと共に、次年度に予定しているアンケートやインタビュー調査を行う上での重要な言語資料を提供するものである。

従って、研究計画全体に照らすと、平成28年度は概ね順調に研究計画を実施することができたと言える。本研究は、構文化の観点から、日本語と英語の諸方言に見られる語用標識(pragmatic marker)の文末詞化について類型論的考察を行うことを目的とする。具体的には、1.英語諸方言について、語用標識の文末用法に関する量的・質的調査を実施し、方言的差異を明らかにする。2.日本語諸方言についても、同様の調査を実施する。それらを踏まえ、3.二つの言語の方言に見出されるfinal-tag constructionの拡張性について、言語横断的な比較を試みる。初年度は、1についてアメリカ英語とアイルランド英語のコーパスを用いた量的研究を実施し、タイプ・トークン双方の点で、アイルランド英語の方がfinal-tag constructionの構文的定着化が進んでいることを明らかにした。本年度は、コーパス調査の結果を踏まえ、アメリカ英語とアイルランド英語母語話者を対象に、発話末に現れる語用標識(特にbutとso)の解釈に関するアンケート調査を実施した。この調査を補完するものとして、アメリカ英語母語話者を対象としたインタビュー調査も行った。また、エストニアで行われた第14回国際認知言語学会では、文末詞研究の一環として、日本語の文末表現が持つ独話性の観点から、日本におけるツイッター普及の問題を論じた。同学会では、語用標識の機能を中心に、話し言葉と書き言葉における言語産出の概念作用の違いに関する発表も行った。本発表は、論文にまとめ、電子雑誌に掲載した。さらに、北アイルランドで開催された第15回国際語用論学会では、日本語や英語の文末表現の順序性の観点から、広義の「文法」の二層性を唱える最近の理論への批判的検討を行った。その後、研究対象を東アジアの諸言語にも広げ、ドイツで行われたワークショップ(One Brain, Two Grammars)でもこれらの理論に対する批判的議論を行った。初年度は、計画されていた英語方言(特に、アメリカ英語とアイルランド英語)のpragmatic markerの文末詞化とfinal-tag constructionの構文化について、コーパスを用いた量的研究を実施し、論文にまとめることができた。この研究結果を踏まえ、次年度にはアメリカ英語・アイルランド英語の母語話者を対象に、発話末に現れるpragmatic markerの解釈に関するアンケートやインタビュー調査を実施した。その成果は本年5月に行われる国際学会で発表する予定である。また、日本語や英語のpragmatic markerの文末用法に関する複数の研究成果を、論文や学会発表という形で公表することが出来た。
初期地球環境における細胞膜の形成と初期代謝の確立に関する研究

原始地球環境における炭素の存在状態を知るために、Allende炭素質コンドライトの中の炭素質物質の存在状態を顕微レーザーラマン分光器によるイメージングで検討し、リムとマトリックスで炭素質物資の構造と存在状態に差が存在することを明らかにした。原始地球における化学進化を明らかにするため、アミノ酸の衝撃波による反応を検討し、(1)グリシンの固体粒子に衝撃波を加えると粒子表面の炭素化が進行するが内部的には反応が起こらない、(2)グリシンの水溶液の凍結物に衝撃波を加えると重合反応が進行することを明らかにした。原始地球環境における細胞膜類似物質の挙動を明らかにするため、フォスファチジルコリンの膜をはった多孔性ナイロン球に封じたアミノ酸の挙動を検討し、アミノ酸の種類によって膜透過性に差があり、内部のイオン状態によってその差が変化することを明らかにした。原始地球における細胞膜の性質を知るために、古細菌の膜脂質の構造を解析する簡便な手法としてエレクトロスプレーイオン化質量分析を用いる手法を開発した。原始地球環境を模倣した高い炭酸ガス濃度で培養した古細菌の生産する膜脂質の化学構造と炭酸ガス濃度との相関を検討し、炭酸ガス濃度はイソプレノイド鎖中の5員環の数には影響しないが、極性基の状態に影響を及ぼすことを明らかにした。特定位置を重水素で標識化したリジンを合成し、好塩性古細菌に投与することにより、好塩性古細菌の膜脂質の生合成経路におけるリジンの取り込み経路を明らかにした。原始地球の環境推定の手段を開発するため、霧島温泉地域における堆積物の中の古細菌脂質の分布状態を検討し、古地温を推定した。1.本研究では、初期地球で最も豊富に存在したと考えられるエネルギー源として、マグマオーシャンによる熱エネルギーを想定し、その冷却過程における不可逆反応を追跡した。炭素源に2%ホルムアルデヒド水溶液を用い、塩基触媒として炭酸カルシウムを存在させ、雰囲気をアルゴンで置換して酸素を除き、900°Cで2時間加熱した後、毎分18°Cで室温まで冷却した。生成物を種々の分光学的手段で分析し、さらにアセチル化物をGC/MSで分析した結果、36単糖が生成していることが確認できた。この反応系に光反応が併用できるように装置を改良した。今後、反応素材を含めて原始地球環境に想定されているものにより近づけた条件下で実験を行う。2.現生生物の中で、最も原始的であると推定されているThermoplasma acidophilumを種々の炭酸ガス濃度下で培養した。その結果、炭酸ガス濃度をあげると増殖曲線の立ち上がりが早くなり、かつ増殖速度が加速されるなることが明らかになった。今後、より初期地球環境に近い条件下での増殖の様子を検討する。3.原始細胞膜における物質透過性を検討するため、多孔性のナイロンカプセルの作成と穴への脂質膜の張り付けを行い、内部に封じ込めた蛍光物質の漏出実験を行った。脂質として卵黄レシチンを用いた系で温度変化を行った場合、温度の上昇と漏出速度に正の相関を認めたので、今後、この系に古細菌の膜脂質であるエーテル脂質を適用し、物質透過性を検討する。4.上記の実験に用いる古細菌の膜脂質を実験室的に簡便に合成する方法を開発中である。5.古細菌の細胞膜を形成するイソプレニルエーテル脂質の原始地球環境での形成プロセスを明らかにする。1.初期地球の環境としてマグマオーシャンの時期における加熱・冷却過程を想定した模擬実験を行った。反応系にはホルムアルデヒドと炭酸カルシウムを存在させ、通常のホルモース反応に相当する反応が起きるか否かを検討した。結果は糖に相当するものも生成していたが、その他に枝分かれした鎖状炭化水素と推定される化合物の生成が確認され、古細菌の細胞膜脂質との関連に興味が持たれる。

2.イソプレンを燐酸水溶液とTHFの混合溶媒中室温で長時間攪拌したところ、ゲラにオールが有機相中に生成することが確認され、水相にイソプレノイド燐酸エステルが生成している可能性が示唆された。3.イソプノレイド燐酸エステルを合成し、内部に蛍光物質を含んだ球形膜を形成させ、周囲の溶媒の酸性度を変えて、蛍光物質の漏出速度を測定した結果、Ph4.5で最も漏出速度が遅くなることが明らかなった。これは、イソプレノイド燐酸エステルが原始地球環境が酸性であったとする説にとって都合のよい膜形成物質であることを示す。4.古細菌のうちで最も原始的であると推定されているThermoplasma acidophilamを培養する際に、炭酸ガス濃度をあげると増殖曲線の立ち上がりが早くなることが確認された。5.古細菌の細胞膜脂質の基本部分であるグリセロールジイソプレノイドエーテル燐脂質を全合成した。6.古細菌Sulfolobus sp.を温度を変えて培養し、全脂質をESI/LC/MSで分析したところ、脂質成分によって、培養温度に対する感受性に差があることが明確になった。1)初期地球としてマグマオーシャンの時期に於ける加熱・冷却過程を想定した模擬実験を行った。系には反応原料としてホルムアルデヒド水溶液を使用し、触媒となるべきマグマ様物質として塩基性の玄武岩を使用した。窒素雰囲気下、900°Cに加熱しゆっくりと冷却した。その結果、ポリオキシメチレンの他に通常のホルモース反応と異なり、マンノースと推定される化合物が特異的に形成された。現在、反応の再現性のチェックと生成物の構造の確定を進行させている。2)細孔を持ったナイロン球を作成し、球内にアミノ酸を内包させ、細孔にフォスファチジルコリンで脂質膜を形成させ、外部の温度・pHを変化させ、アミノ酸の漏出過程を追跡し、アミノ酸の種類によって漏出速度に大きながあり、漏出の仕方も一様でないことを確認した。光学異性体の間では明確な差は見られなかった。3)異なった炭酸ガス濃度の雰囲気下で、好熱好酸性古細菌Thermoplasma acidophilumを培養し、エーテル脂質をESI/TOF/MSで分析した結果、炭酸ガス濃度の変化は、同一脂質内での5員環の数には変化を生じないが、異なった脂質間相互の相対脂質には大きく影響することが明らかとなった。4)好熱好酸性古細菌Sulfolobussp.を異なった温度で培養し、エーテル脂質についてESI/TOF/MSで検討した。その結果、低温でジエーテル脂質の相対濃度が増加し、5員環の数が減少することが明らかになった。原始地球環境における炭素の存在状態を知るために、Allende炭素質コンドライトの中の炭素質物質の存在状態を顕微レーザーラマン分光器によるイメージングで検討し、リムとマトリックスで炭素質物資の構造と存在状態に差が存在することを明らかにした。原始地球における化学進化を明らかにするため、アミノ酸の衝撃波による反応を検討し、(1)グリシンの固体粒子に衝撃波を加えると粒子表面の炭素化が進行するが内部的には反応が起こらない、(2)グリシンの水溶液の凍結物に衝撃波を加えると重合反応が進行することを明らかにした。原始地球環境における細胞膜類似物質の挙動を明らかにするため、フォスファチジルコリンの膜をはった多孔性ナイロン球に封じたアミノ酸の挙動を検討し、アミノ酸の種類によって膜透過性に差があり、内部のイオン状態によってその差が変化することを明らかにした。
マルチリンガルCALLにおけるティームティーチングと教材作成に関する実証的研究

マルチリンガルCALLにおけるティームティーチングは、対象となる二言語の専門教員が同一時間に同一教室において同一教材を用いて行う新しい形態の外国語教育の授業であり、「二言語同時学習」と呼ばれる授業を開講してきた。この場合二言語とは、基軸となる言語を英語とし、もう一方の言語をフランス語、ドイツ語、スペイン語とし、2004年度までにこれらの授業、CALL EF, CALL EG, CALL ESを開講した。2005年度には英語とは言語系統的に全く異なる中国語とのクラスCALL ECを開講した。そして、本プロジェクトの完成年度である2006年度では、すでに開講されているフランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語の他に、ブラジルポルトガル語とイタリア語の二言語同時学習授業CALL EPとCALL EIが開講された。(授業の名称は、2007年度よりBi-language Simultaneous Learning (BSL)と改名され、外国語科目の選択必修科目として開講されることが決定されている。)これらの授業で中心的に用いられるe-Learning教材の基礎研究と、基礎資料の作成、融合型CALL教材の作成が行われた。本プロジェクトで開発、作成されたe-Learning教材をユビキタスな環境で学生に使用可能にするため、e-Learningソフトウェアの学外からのアクセスを可能にする方向性が確立され、それに必要な基礎研究と、学内マルチメディアのアクセス体制を見直した。その結果、2007年度より学外からのe-Learningソフトへのアクセスが可能となる準備態勢を整えることに成功した。二言語同時学習には授業前準備と復習、宿題提出、自学自習の自動評価システムなどが不可欠であるがそれらのほとんどの部分が本研究により可能となり、2007年度から指導する体制が完成した。マルチリンガルCALLにおけるティームティーチングは、対象となる2言語の専門教員が同一時間に同一教室において同一教材を用いて行う授業である。この場合2言語とは、基軸となる言語を英語とし、もう一方の言語をフランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語とする。(英語と中国語との同時学習授業は、2005年度から開始。)同一教材とは、英語の教材を上記の言語版を意味する。この教材を用いることで、対象両言語の発音、語彙構造、統語構造、意味構造、語用論的特徴、文化的特徴を、対照言語学的に研究し、その共通点、類似点、相違点を明確にし、両言語のより深い理解と習得を目的としたものである。この教授法において最も顕著な向上を見せたのは、統語的特徴の習得であった。同一意味を表現する形式を併記し、「文法的」、「非文法的」、「不明」の3選択肢の中から1つのみ解答させることにより、プリテストとポストテストを行った結果、「不明」の占める割合が圧倒的に少なくなるという結果を得た。それと同時に「文法的」、「非文法的」の判断に関しても正解率が高くなった。この結果は、マルチリンガルCALLにおけるティームティーチングの授業、CALL EXを受講しなかった学生と比較するとその相違はさらに明確なものとなった。従来型の、各言語独立型の教育形態は、導入初期教育法としては適切ではあるが、次の段階での教育法としては、マルチリンガルCALLにおけるティームティーチングの方が有効であることが明白であるという結果を得た。この結果をふまえたCALL教材のパイロット研究教材では、学習者のモーティベーションの促進をはかることが出来、全体として、それぞれの言語への個別習得意欲をも喚起し、それまで二次的な関心しか払ってこなかったもう一方の言語にも強い関心を示すようになり、より高い教育効果を生み出したことが調査から明白となった。マルチリンガルCALLにおけるティームティーチングは、対象となる二言語の専門教員が同一時間に同一教室において同一教材を用いて行う授業である。

この場合二言語とは、基軸となる言語を英語とし、もう一方の言語をフランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語とする。2005年度には英語と中国語とのクラスを開講した。すでに開講されているフランス語、ドイツ語、スペイン語とは異なり、中国語は言語系統的に全く異なる言語である。しかし、人間という種に限って見られる言語という特徴は、すべての人間が共通の特質を持っているから、生まれにかかわらずどのような言語でも習得可能なのである。その観点からすると、言語系統的にいかに異なる言語でも、人間言語であればそこには共通の特質が観察され、それが言語により異なる表現形式を取るにすぎない。そのような考え方から英語と中国語を比較対照すると、多くの共通点が見えてくる。つまり、対照言語学的アプローチである。そして、中国語においても事前テストと事後テストの結果から、二言語同時学習の本研究が有効であることが明らかになった。また、2006年度からポルトガル語とイタリア語のマルチリンガルCALL授業の開講が決定した。これにより、京都外国語大学における二言語同時学習プログラムはすべての学科において授業が開始されることになった。教材開発においては融合型CALL教材の基礎資料の作成が中心的に行われ、ビデオクリップを73本、11ファイル、ファイル容量合計841MBの問題作成用資料が構築された。また、二言語同時学習では、日本語との比較も自動的に必要となり、その分のコーパスも作成された。7.77MBの日本語資料が構築され、フランス語も136KBが構築された。2006年度にはポルトガル語とイタリア語のコーパスも構築し、7言語のパラレルコーパスが構築されることになる。マルチリンガルCALLにおけるティームティーチングは、対象となる二言語の専門教員が同一時間に同一教室において同一教材を用いて行う授業であり、「二言語同時学習」と呼ばれる授業を開講してきた。この場合二言語とは、基軸となる言語を英語とし、もう一方の言語をフランス語、ドイツ語、スペイン語とし、2004年度までにこれらの授業、CALL EF, CALL EG, CALL ESを開講した。2005年度には英語とは言語系統的に全く異なる中国語とのクラスCALL ECを開講した。そして、本プロジェクトの完成年度である2006年度では、すでに開講されているフランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語の他に、ブラジルポルトガル語とイタリア語の二言語同時学習授業CALL EPとCALL EIが開講された。(授業の名称は、2007年度よりBi-language Simultaneous Learning(BSL)と改名され、外国語科目の選択必修科目として開講される予定である。)これらの授業で中心的に用いられるe-Learning教材の基礎研究と、基礎資料の作成、融合型CALL教材の作成が行われた。
大学入学試験における英語個別学力検査の評価尺度の最適化に関する研究

この二年間に渡る集中的研究では、東京農工大学の入学試験における英語個別学力検査の評価(評定)尺度の用い方について調査研究を行った。本研究プロジェクトは、多面的側面を持っており、それは三つのテーマに大別される。第一のテーマは、評価尺度のパフォーマンスの詳細な分析に関わるものであった。この調査研究は、ラッシュ測定理論を用いることにより、どのようなタイプの評価尺度に改善が必要かを同定したばかりでなく、評価尺度のパフォーマンスを改善していくための洞察をもたらした。第一の研究テーマから得られた最も重大な知見は、テスト項目が要求する諸要素と評価尺度の適合性を最大化することの重要性である。この研究プロジェクトの第二の研究テーマは、四年間の期間において本学の入学試験の英語個別学力検査で用いられた異なるタイプのテスト項目と、評価尺度との間に生じた相互作用についての調査研究に関わるものであった。このタイプの分析は、評価尺度のパフォーマンスが、いかに当該の入学試験の全般的パフォーマンスの重要な側面の多くを支える基礎となっているかという点について、数多くの洞察をもたらした。またこれに関連するもう一つの調査研究により、様々に異なる英文の設問として用いられたテスト項目の難度は、異なるタイプの評価尺度に基礎をおいており、英文の読みやすさ指数より得られた英文難度の推定値とも、また英文の語彙レベルとも、関係性がないことが見出された。この研究プロジェクトの第三のテーマは、今後の展望として、大学の管理運営に携わる者や学力検査問題作成者、またカリキュラム設計者及び教授者が、受験者に関するきわめて重要な情報を得るため、評価尺度をいかに十全に活用しうるかを説明するものである。本研究の目的は、東京農工大学の英語個別学力検査における「評価尺度」の用い方に焦点をあて、「評価尺度」の最適化のための知見を得ることにある。平成17年度は、研究実施計画に従って、当該年度の英語個別学力検査の結果をラッシュ分析により統計解析し、異なる「評価尺度」の実際のパフォーマンスを調べた。ラッシュ分析に関する論文を2編発表、3編が印刷中であり、プレゼンテーションを4件行った。当該年度の英語個別学力検査における「評価尺度」の解析結果は次のとおりである。1.「評価尺度」のパフォーマンスは、テスト項目のタイプによってかなり様々であった。2.文法能力を評価するために用いられた「評価尺度」は、極めて高いレベルのパフォーマンスを行った。受験者のある文法形態についての知識が、他の文法形態についての知識レベル及び他の受験者の知識レベルを予想外に大きく超えている場合も観察された。3.英語で短い説明文を書く能力を評価するために用いられた「評価尺度」は、極めて高いパフォーマンスを行った場合もあり、また受験者の能力の異なるレベルを高い信頼性を持って定義するには充分でなかった場合もあった。受験者の解答に求められる要素との関連において適切な数のカテゴリーが含まれていたときには、「評価尺度」はうまく機能した。4.理解力と英文和訳のスキルを評価するために用いられた「評価尺度」もまた、パフォーマンスに幅があったことが見いだされた。主たる要因は、受験者の能力を決定するためのカテゴリーを過多に割り当てたためであり、このタイプのテスト項目に対してカテゴリー数を減らす必要性が示唆された。5.これらの知見により、異なる要因が絡んで「評価尺度」の最適なパフォーマンスが導かれることがわかった。これらの要因を分析することで、受験者のパフォーマンスに対してより高い信頼性と妥当性をもって評点を与えるための情報が得られる。平成18年度は、互いに関連する三つの問題について調査研究を行った。第一に、ラッシュ測定理論は、大学入試の英語学力検査においてより優れたパフォーマンスを行う評価(評定)尺度を開発するために、どの程度助けとなるかという問題について調査した。

入試に用いられた評価尺度はラッシュ・モデルのすべての期待を満たしているわけではなかったが、英語コミュニケーション能力の有意味な連続体をうまく定義できていた。さらに、異なる評価尺度に割り当てられた評定のための段階の数と、人を紹介するスピーチに要求される様々な要素との適合性が、それぞれの評価尺度がラッシュ・モデルの期待をどの程度満たすかという点を決定するのにかなり大きな役割を果たしていたことが明らかになった。第二に、様々なタイプのテスト項目と評価尺度が、四年間に渡りどのようなパフォーマンスをみせていたかを調査した。この経年変化の分析によって、受容的な力(理解力)をみるテスト項目よりも、表現力をみるテスト項目の方が、受験者の全般的な英語力にうまくターゲットを絞る問題となっていたことがわかった。その上、表現力をみる問題は、入試で合格とされるためのカットポイントと想定される付近に、より一貫性をもって配置されていた。受験者の英語力を評価するにあたり、表現力をみるテスト項目の多くは評価尺度を用いるため、このような知見は、質の高い評価尺度の重要性に光を当てるものである。第三に、大学入試の英語学力検査に用いられた英文難度の推定値と、実際の難度との関係について調査を行った。その結果わかったのは、幾つかの種類の「読みやすさ指数」ならびに英文の語彙レベルに基づき推定した英文レベルの難度と、それらの英文の設問の実際の「項目難度」との間には有意味な関係性はなかったということである。しかしながら、異なるタイプの評価尺度を用いているテスト項目間には有意味な差異が見出された。