hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病の治療法に向けての分子生物学的研究

アルツハイマー病にて低下するとされる神経成長抑制因子(GIF)について、GIF発現低下のメカニズムを明らかにする目的でヒト脳cDNAライブラリーより、全長のcDNA(396塩基対)を単離することに成功した。更に、このcDNAをプローブとしてゲノムライブラリーをスクリーニングし、ヒトGIFの遺伝子構造を解析した。更にマウス及びラットのGIF遺伝子をクローニングした。GIF遺伝子は3個のエクソンを含有し、全長約1キロベースの小さな遺伝子であり、アミノ酸翻訳部位はメタロチオネイン属と高い相同性を有していた。プロモーターには、メタロチオネインに存在する金属反応部位(MRE)と同様の配列が認められた。GIFもメタロチオネイン同様、金属で発現が誘導されるか否かを検索するため、マウスのアストロサイト初代培養に銅を作用させたところ、GIFの発現はmRNAレベルでの上昇を認めた。更に、ある種のサイトカインにても発現が誘導されることが明らかになった。また、GIFの組織分布をラットを用い検討したところ、GIFは中枢神経、特にアストロサイト特異的に発現していることが明らかになった。アルツハイマー病にて、GIFの発現を検索するため、ヒトGIFcDNAをプローブとして、ノーザンブロット解析を行った結果、アルツハイマー病脳ではmRNAの発現が低下していることが判明した。このアルツハイマー病でのGIF発現低下の機序を解明するために、GIF遺伝子のターゲティングを試みた。マウスGIF遺伝子のエクソン1を欠失させ、同部位にNe耐性遺伝子を挿入し、遺伝子本体と6キロベースの相同部位を持つターゲティングベクターを構築した。現在、マウス胚性幹細胞にこのベクターを導入し、GIF遺伝子欠失マウスを作製中である。アルツハイマ-病で低下でするとされているヒト神経成長抑制因子(growth inhibitory factor以後GIFと略)について,アルツハイマ-病におけるGIF発現低下のメカニズムを明らかにするためにまずヒト脳cDNAライブラリ-から全長のcDNAクロ-ンを単離することに成功した。得られたクロ-ンはpolyAtailを除いて396塩基対の長さで唯一のopen reading frameが存在し68個のアミノ酸からなるポリペチプドをコ-ドすることが判明した。この全長cDNAクロ-ンを大腸菌発現ベクタ-に組み込み発現させた蛋白には内田らのいう神経成長抑制活性が見いだされたこと,さらに内田らによって決定されたヒトGIFのアミノ酸配列と核酸配列から予測されるアミノ酸配列が完全に一致することから確かに目的のヒトGIFのcDNAクロ-ンを単離同定できたことが確認された。既知の遺伝子とのホモロジ-解析では、ヒトメタルチオネイン遺伝子との間に54%の高いホモロジ-が存在することが示された。このヒトGIFcDNAをプロ-ブとしてラット脳cDNAライブラリ-のスクリ-ニングを行いラットの全長GIFcDNAを単離する事にも成功した。現在このラットGIFcDNAをプロ-ブとしてラットの各組織におけるGIFの発現分布、発生分化にともなう発現変化を解析としている。さらにヒトゲノムライブラリ-からヒトGIFゲノム遺伝子をクロ-ニングし,マウスゲノムライブラリ-からも同様にゲノム遺伝子をクロ-ニングする事に成功した。現在これらゲノムクロ-ンについて塩基配列の詳細な解析を進めており,ヒトGIF遺伝子についてはプロモ-タ-部位の詳細な解析を行っておりアルツハイマ-病におけるGIF遺伝子のdown-reguhationのメカニズムを明らかにし,さらにマウスGIFゲノム遺伝子については,gene targettingによりGIF遺伝子を破壊することによりGIFの有している生理学的機能の解析を行なうことをめざしている。ヒト神経成長抑制因子(Growth Inhibitory Factor;GIF)は、アルツハイマー病脳にて低下することが知られている。我々は、昨年GIFのcDNAをクローニングすることに成功したが、今回このヒトGIF cDNAをプローブとしヒトゲノムライブラリーをスクリーニングし、ヒトGIFの遺伝子構造を解析した。ヒト

GIF遺伝子は全長約1.5キロベースという小さな遺伝子であり、3個のエクソンより構成されていることが明らかになった。更に、プライマー伸長法によりヒトGIF遺伝子の転写開始点を検索したところ、転写開始点はTATAボックスの最近のTより21ベース下流であることが判明した。塩基配列は、アミノ酸翻訳領域はメタロチオネインと相同性が高かったがプロモーター領域、イントロン、3非翻訳領域での相同性は低かった。ヒトGIF遺伝子のプロモーター領域には、メタロチオネインにて同定されている金属反応部位と相同性のある塩基配列が認められており、現在解析中である。また、アルツハイマー病でGIF発現が低下する機構を解明する目的で、マウスGIF遺伝子の構造を解析し、ターゲティングに向けて、ターゲティングベクターを作成した。まず、マウスGIF cDNAをプローブとして、マウスゲノムライブラリーよりGIF遺伝子をクローン化し、全塩基配列を決定した。マウスGIF遺伝子は、ヒトと同様3個のエクソンよりなり、プロモーターには、やはりヒト同様金属反応部位を有していた。マウスGIF遺伝子のエクソン1を欠失させ、同部にNeo耐性遺伝子を挿入し、遺伝子本体と6キロベースの相同部位を持つターゲティングベクターを構築した。negative markerとして5端にHSV-tk遺伝子を付加した。今後は、マウスの胚性幹細胞に構築したベクターのDNA断片を導入し、GIF遺伝子が欠失したマウスを作成し、解析していく予定である。ヒト神経成長抑制因子(Growth Inhibitory Factor;GIF)は、アルツハイマー病脳にて低下することが分かっている。これまでに我々は、GIFのcDNAをクローニングすることに成功し、ヒトGIFcDNAをプローブとしヒトゲノムライブラリーをスクリーニングし、ヒトGIFの遺伝子構造を解析した。ヒトGIF遺伝子は、アミノ酸翻訳部位にて、金属代謝に重要な働きを持つメタロチオネイン属と高い相同性を持つことが明らかになっている。ヒトGIF遺伝子のプロモーター領域には、メタロチオネインにて同定されている金属反応部位と相同性のある塩基配列が認められているが、GIFが金属により発現誘導されるか否かを検討するため、我々は、マウスアストロサイトの初代培養系に金属や、サイトカイン等を加え、mRNAレベルでの発現を検索した。100mMのcopper添加後24時間で、GIFmRNAは増加を示し、メタロチオネイン同様に金属によりmRNAレベルでの発現の増加を認めた。1ng/mlのIL-1添加後24時間でGIFmRNAの減少を示した。1ng/mlのIL-6添加後24時間では、GIFmRNAに有意な変化を認めなかった。10ng/mlのEGF添加後24時間でGIFmRNAの減少を示した。
ポーランドにおける経営管理機能の確立-市場経済の導入と労使関係-

一般的に言って、旧社会主義国における市場経済導入のプロセスでは、その移行過程がソフトランディングするためにはマクロレベルでの政労使の三者協議システムと企業レベルでの労使関係の成立が求められることになる。経済における国営企業や公有セクターの比重が大きかったり、市場経済への過渡期においては、政労使の協議と合意は不可欠であり、企業レベルでは経営者が自らの責任において独自の労使関係を形成していかねばならない。ポーランド経済は、1992年以降、急速に回復してきたが、このプロセスで、経営権(Management・right)はどのようにして確立されてきたのであろうか。また、経済、社会の移行期において労使関係を含め企業や産業レベルでどのような利害調整システムを機能させてきたのであろうか。というのは、ポーランド経済の発展とその安定のかなりの部分が、国営企業の民営化とそこにおける安定的な労使関係に依存していることはいうまでもない。その上、ポーランドでは、民主化闘争の歴史的経緯から、労組連帯による企業支配といった負の遺産からの離脱をも求められていた。当報告は、連帯運動の負の遺産を検討し、民主化以降の労使関係と政労使の三者協議会の推移に焦点をあてることによって、ポーランドにおける経営権の確立と経営管理をめぐる状況について明らかにすることである。(1)得られた知見これら調査を通じて、得られた知見は下記の通りである。東欧諸国の民主化と、その後の東西ドイツの統一、そしてソ連邦の解体といったプロセスは、戦後長く続いた米ソの冷戦構造を一気に崩壊させてしまった。そうした時に西側諸国は、ソ連、東欧諸国における民主化や市場経済について楽観的な見通しに立ったため、幾つかの重要な事実を見落としていた。第一に、市場経済導入のプロセスがかなり長期的な問題であり、その内容も各国で異なったものであるべきことを十分に理解していなかった。市場経済に関するもろもろの法律は国会で成立するが、市場経済というものは言うまでもなく、その経済体制下で働く経営者や労働者の行動様式と価値観が、これに対応したものでなければうまく機能しない。ところが、このような行動様式や価値観は一朝一夕に形成され得るものではない。したがって市場経済の導入とは、各国が自分にふさわしいモデルを選択し、これを長期的かつ困難なプロセスを経て実施していくものになるはずである。第二には、市場経済導入を民主的手続きに基づいて行う困難さを理解していなかった。国営企業の民営化や経営権の確立は、労働者の職場での既得権をかなり奪うだけでなく、失業者の大量発生を余儀なくさせる。民主化によって労使関係を設立させ、経営権を確立させいくプロセスは、企業の所有関係と利害関係を明確化し、調整しなければ、一歩も先に進まない。そのうえ民営化された企業は、効率を高めるために余剰人員を解雇し始めた。この措置は、短期的にはその企業の効率を非常に高めたが、長期的には大量の失業者を生み出し、社会不安を増大させていく。このことが理解され始めると、労働者も労組も一部の企業や産業を除いて民営化そのものに消極的になり国営企業の形態維持に固執する傾向も出てきた。第三に、ポーランドの場合、民営化が労組運動を基礎とした「連帯」によって成し遂げられたことから、市場経済の下での経営権と労使関係の確立がより困難になったという事情がある。(2)得られた知見企業内教育システムについては、現在、分析中である。問題点としては、ハンガリー・ポーランドにおいて企業内教育システムが体系化されておらず、それが、人事考課や昇進システムと十分に結合されていないという面がある。また、急速な市場経済の導入と雇用の不安定を前に一部の階層に『知識やノウ・ハウの秘匿』現象が確認できた。個人が仕事上、習得した知識や能力は自分自身の財産であり、他人には教えたくないとする意識は、組織内の評価システムが集団より個人中心である場合、また、長期的であるよりも短期的である場合により強く意識される。そして、雇用が不安定な場合には、他人がもっていない知識や情報(人的ネットワーク)は自らの雇用を守る有力な武器となる。したがって、知識や情報が組織内で共有化され、それが人から人へと継承されていくメカニズムが必要である。ポーランド経済は、1992年以降、急速に回復してきたが、このプロセスで、経営権(Management right)はどのようにして確立されてきたのであろうか。その上、ポーランドでは、民主化闘争の歴史的経緯から、労組連帯による企業支配といった負の遺産から離脱をも求められていた。

一般的に言って、旧社会主義国における市場経済導入のプロセスでは、その移行過程がソフトランディングするためにはマクロレベルでの政労使の三者協議システムと企業レベルでの労使関係の成立が求められることになる。経済における国営企業や公有セクターの比重が大きかったり、市場経済への過渡期においては、政労使の協議と合意は不可欠であり、企業レベルでは経営者が自らの責任において独自の労使関係を形成していかねばならない。ポーランド経済は、1992年以降、急速に回復してきたが、このプロセスで、経営権(Management・right)はどのようにして確立されてきたのであろうか。また、経済、社会の移行期において労使関係を含め企業や産業レベルでどのような利害調整システムを機能させてきたのであろうか。というのは、ポーランド経済の発展とその安定のかなりの部分が、国営企業の民営化とそこにおける安定的な労使関係に依存していることはいうまでもない。その上、ポーランドでは、民主化闘争の歴史的経緯から、労組連帯による企業支配といった負の遺産からの離脱をも求められていた。当報告は、連帯運動の負の遺産を検討し、民主化以降の労使関係と政労使の三者協議会の推移に焦点をあてることによって、ポーランドにおける経営権の確立と経営管理をめぐる状況について明らかにすることである。
ケーラー多様体上のq-擬凸領域とq-擬凸関数についての研究

複素解析学において、解析的集合の接続やコホモロジー群の消滅の問題は重要な課題であり、それらの問題と関連して、q-疑凸領域やq-疑凸関数の性質を調べる必要がある。q-疑凸と呼ばれる領域や関数は数種あり、それらの性質や相互関係を詳しく調べると共に、それを用いて、ケーラー多様体の部分領域がAndreotti-Grauertの意味でq-疑凸、q-完備になるための微分幾何学的な条件を与えることを研究の第1目的としたが、その計画のかなりの部分は達せられた。得られた主な結果は次の通りである。1.一般位数の疑凸関数の“疑凸性の強さの度合いを表す量"の概念を導入し、その量を用いて、ケーラー多様体の部分領域の与えられた計量に関する境界距離関数の性質を微分幾何学的に考察した。特に、多様体の正則両断面曲率との関係を明らかにした。2.ケーラー多様体の局所的な一般位数の疑凸領域に対し、境界距離関数の性質を用いて、幾つかの場合に、それが大域的にq-疑凸、q-完備になることを示した。この結果は、複素射影空間の代数的集合の補集合のq-疑凸性に関するBarthの定理の拡張及び別証明を含む、また、シュタイン多様体の場合の結果も含む、さらに、本研究の手法では、領域の境界が滑らかな場合、より良い疑凸性が結論できている。以上の結果は、現在、論文にまとめている最中であり、近々、投稿の予定である。尚、ケーラー多様体の解析的集合の近傍のq-疑凸性等を調べる問題等、幾つかの応用にも取り組もうとしたが、まだ、有効な手がかりは得られておらず、今後の課題である。滑らかさを仮定しない一般位数の疑凸関数の性質についても、研究の余地が残されている。
変動環境下における土壌微生物-樹木間相互作用を活用した特殊土壌地帯の緑化試験

本研究は、酸性沈着・高CO_2などの変動環境下や蛇紋岩地帯の特殊土壌における植裁木・緑化樹の衰退原因の特定と、外生菌根菌の効果解明を基礎とした緑化技術の開発を目的としたものである。平成18年度においては、韓国の郷土樹種でもあるチョウセンゴヨウマツとアカマツ・カラマツの3樹種を主な宿主材料として研究をすすめた。変動環境としては高CO_2条件をとりあげ、北海道大学北方生物圏フィールド科学センター・札幌研究林のFACE(開放系CO_2増加実験)システムを利用し、外生菌根菌感染による生理反応や成長変化を観察した。感染させる外生菌根菌としては、Pt(Pisolithus tinctorius;コツブタケ)と、成長促進効果が期待できると考えられたEC(混菌:エクト・ドレンチ:Pisolithus tinctorius(コツブタケ)85%、Rhizopogen(ショウロ科)10%、Laccaria(キツネダケ属)3%、Scleroderma(ニセショウロ科)2%)の使用も試みた。高CO_2下では、Pt(Pisolithus tinctorius;コツブタケ)を接種した個体の成長が大きく促進された。感染個体と非感染個体の比較をするために、A/Ci曲線(葉内CO_2濃度と光合成速度の関係から、Rubisco活性、RuBP再生能、電子伝達機能を概観できる)による解析を行った。高CO_2での「負の制御」がPt接種個体では緩和された。針葉中のリンの濃度の増加から判断して、葉緑体中の無機リン(Pi)も恐らく増加していたと考えられる(ただし、Piの単離・定量は出来ていない)。また、気孔制限(stomatal limitation)や水利用効率(光合成/蒸散:P/T比)は、接種個体で増加した。なお、一種類の菌根菌のみを接種するより、混菌やEC(エクト・ドレンチ)を利用することで宿主の成長がいっそう促進されることが明らかになった。変動環境として、高CO_2条件(360ppm vs. 720ppm;気温26/16°C;自然日長510月)と土壌酸性化を取り上げた。感染させる菌類の探索を行い、研究例が比較的多く、市販されている外生菌根菌の特徴を検討してきた。また、混菌の接種による宿主の成長促進効果が高いことから、EC(混菌:エクト・ドレンチ:Pisolithus tinctorius(コツブタケ)85%、Rhizopogen(ショウロ科)10%、Laccaria(キツネダケ属)3%、Scleroderma(ニセショウロ科)2%)も利用した。宿主材料として、北海道では木材生産に関わる樹種であり、緑化用にも利用されるカラマツ属と花崗岩地帯の緑化によく用いられるアカマツを宿主として、実験を進めてきた。高CO_2では、Pt(Pisolithus tinctorius;コツブタケ)を接種したアカマツの接種個体の成長が大きく促進された。針葉中のリンの濃度の増加から判断して、葉緑体中の無機リン(Pi)も恐らく増加していたと考えられる。ただし、Piの単離・定量は出来ていない。また、特に、気孔制限(stomatal limitation)、水利用効率(光合成/蒸散:P/T比)は、接種個体で増加した。現在、アジアは1つの考え方から、韓国の郷土種であるチョウセンゴヨウマツとカラマツでも研究を展開中である。

なお、一種類の菌根菌のみを接種するより、混菌やEC(エクト・ドレンチ)を利用することで宿主の成長がいっそう促進されることが明らかになった。
胸腺上皮細胞株を用いた中枢性免疫制御機構の解析

T細胞の初期分化に係わる抗原系を明らかにするとともに、自己抗原を胸腺内に人為的に発現させることによって、自己免疫応答の制御を試みることを目的に研究を進めた。1.外来遺伝子導入細胞を用いた自己免疫応答の制御に関する研究。2.実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)の原因抗原であるproteolipib protein遺伝子をレトロウィルスベクターpLXSNに挿入し、マウスリンパ球系細胞での発現に成功した。現在EAE誘発性T細胞の樹立と、胸腺上皮細胞株や末梢リンパ球での発現を試みている。2.胸腺上皮細胞を介したT細胞の初期分化に係わる抗原の解析。1.未然T細胞の増殖応答を支持する胸源上皮細胞株を用いて、この増殖応答を阻止するモノクロナル抗体を樹立した(1993)。2.このモノクロナル抗体を用いて上皮細胞株cDNA libraryをスクリーニングし、candidate cDNAを得た。全長遺伝子の単離を試みている。3.胸腺上皮細胞株に依存して増殖応答を示すT細胞株を用いて、T細胞上の抗原を同定した。これは胸腺内T細胞分化のきわめて初期に発現される抗原であることが判り報告した(1994)。最近この抗原は、なんらかの増殖因子に対する受容体である可能性を示唆する結果を得たため、この増殖因子の単離精製を試みている。
単糖の新規薬理作用の分子細胞力学的解析

単糖がマウス由来血管内皮細胞に対して血管新生様反応である網状変形を生じさせることを見出した.単糖は,細胞表面の接着タンパク質の糖鎖構造を改変することにより,細胞周囲との接着能を変化させることが明らかになった.本研究では,生化学的解析を医学側が担当し,接着タンパク質の機能解析などを工学的に行なうことにより,効率的に成果を生み出すことに繋がった.新たな分子細胞力学分野への第一歩となったとも考えられる.単糖がマウス由来血管内皮細胞に対して血管新生様反応である網状変形を生じさせることを見出した.単糖は,細胞表面の接着タンパク質の糖鎖構造を改変することにより,細胞周囲との接着能を変化させることが明らかになった.本研究では,生化学的解析を医学側が担当し,接着タンパク質の機能解析などを工学的に行なうことにより,効率的に成果を生み出すことに繋がった.新たな分子細胞力学分野への第一歩となったとも考えられる.複数の因子が関わる細胞の形態変化の制御機構を明らかにすることを目的として,培養細胞(血管内皮細胞)を薬物(単糖)処理することにより誘導される(管腔形成様)形態変化をモデルとして検討をおこなった.本年度は主に形態変化を起こす分子機構を明らかにすることを目的として,単糖処理により生じる血管内皮細胞の形態変化に関わる遺伝子の探索をDNAチップを用いて網羅的におこない,単糖処理によっても形態変化を引き起こさない血管平滑筋細胞を対照群とすることにより,単糖処理による遺伝子発現変化と形態変化にも関与する遺伝子群の識別をおこなった.この結果,比較的少数の遺伝子群が単糖処理による形態変化に特異的に関与していることが示唆され解析方法の妥当性が示された.現在,これらの遺伝子群の発現を分子生物学的手法を用いて変化させ,形態変化へ対する寄与度を明らかにする検討を継続している.また,遺伝子発現に加えタンパク質の翻訳後修飾にも着目し検討したところ,単糖処理がタンパク質の糖鎖構造を変化させていること,さらに細胞間接着に関わるタンパク質の糖鎖構造が形態変化に先立って大きく変化することを明らかにした.また,酸化修飾の一つとして一酸化窒素を用いて細胞を処理したところ,糖鎖構造ではなく特定の膜タンパク質レベルそのものが変化し,一時的な形態変化をもたらすことも新規に見出した.本年度の研究により得られた以上の発見より,細胞の形態変化には構造タンパク質の質的(翻訳後修飾:糖鎖修飾)・量的(タンパク質レベル変化)な変化が関与していることを示すとともに,それぞれのモデル細胞をえることができた,今後は,これらの構造変化の分子レベルでの解析と形態変化に関わる責任タンパク質の同定や機能変化の解析をおこなっていくことを予定している.複数の因子が関わる細胞の形態維持機構を明らかにするために,培養血管内皮細胞の形態変化をモデルとして用い,医工連携による「分子細胞力学的解析法」の創出を目指した.昨年度の研究により新規に見出した,ニトロソ化合物の作用により急激に生じる細胞形態の変化を題材とした.この変化は,ニトロソ化ストレスを受けた血管内皮細胞が,細胞間隙を拡大させるとともに,細胞核形態にも変形を生じるが,ストレス除去により正常形態へ戻る可逆的な変化であった.この変化は,ニトロソ化ストレスを負荷後,約1時間以内に生じ,ニトロソ化合物の濃度依存性に進行した.この細胞変形の機序を生化学的に解析したところ,細胞膜表面に存在する接着分子の一つが特異的に切断されることが明らかとなった。細胞間隙の修復時には,この接着分子も再生されており,細胞間接着力の変化が細胞間隙の拡大に寄与していることが明らかとなった.また,細胞内においてもストレスファイバタンパク質の分解も関与していることが明らかとなり,ニトロソ化ストレスが細胞膜表面ならびに細胞内骨格の双方に作用し,急激な形態変化を生じさせていることが示唆された.そこで,これらの変化に工学的解析手法を用い,分子細胞力学的解析が行なえるか検討した.細胞形態をタイムラプス画像として記録し,細胞面積・接着分子の細胞膜上での濃度分布,さらに細胞および基盤との間に生じる接着力の測定も計画した.検討の結果,細胞間接着の評価系として,膜局所における接着分子に関する変動係数を定義し,ニトロソ化ストレス負荷による細胞変形の評価指数として用いることに成功した.これらの研究成果は,細胞形態の変化に着目し,生化学的な解析により得られた分子(接着タンパク質)の細胞形態に対する機能的関与を医工連携により解析する手法を具体化したと考えられる.
速やかな復旧・復興を可能にする都市計画・都市のあり方を考える

本研究は,ケーススタディを通して「速やかな復旧・復興を可能にする」という視点を加えた防災計画の新たな計画論を構築することを目的としている.本年度は,その前段として,阪神・淡路大震災の今日までの復興の経過を分析し,(1)被害を前提とした場合の望ましい復興システム及びそれに必要とされる空間像は何か,(2)本質的課題である被害の軽減にむけた事前計画のあり方とは何か,の2つの視点から,計画論の構築に必要な事項を明確化した.その中で,平常時の生活基盤かつまちづくりの単位である「地区」の単位が計画単位として重要であり,それに対応する「地区防災」の計画論が不可欠であることを論証した.(1)の視点からは,スムーズな復旧・復興への立ち上がりを実現するためには,居住地での避難,復旧・復興生活を実現し,それらを連続的に移行させる必要があり,そのためには,復興システムを地区単位に再編する必要があることが明確になった.又,平常時のまちづくり活動により培われた地域の力と地区内の空間的なゆとりが,復旧・復興に向けての重要な推進力であることが再確認された.(2)の視点からは,防災の概念を多様化,多層化する必要があることが明確になった.これは,多様な災害様相を対象とすること,計画目標のレベル設定として多様な選択肢があり得ること,従来の都市防災の計画論と地区防災による段階的計画論が必要であること,等を意味している.また,次年度に予定している計画論の展開の準備として,ケーススタディの対象都市に関するデータベースをGIS上に整備した.地域データ及び従来の被害想定の他に,市街地の更新動向を考慮した将来の被害予測も行った.これは,予防計画のタイムスパンに合わせた被害想定の新しいあり方を提示したものである.今後の予定としては,上記の事項を更に深化させた上で計画づくりを通して「地区防災」の計画論を展開する。
向き付け不可能曲面の写像類群における組合せ論的群論の観点からの研究

以下3つの項目について、組合せ論的群論、幾何学的群論および初等的な群論の手法等を用いた研究を遂行する。1.境界成分数が2以上のコンパクトな向き付け不可能曲面の写像類群のシンプルな有限表示の構成2.境界成分数が2以上のコンパクトな向き付け不可能曲面の写像類群の無限表示の改良3.境界成分数が1以下のコンパクトな向き付け不可能曲面のTorelli群の有限生成系の構成以下3つの項目について、組合せ論的群論、幾何学的群論および初等的な群論の手法等を用いた研究を遂行する。1.境界成分数が2以上のコンパクトな向き付け不可能曲面の写像類群のシンプルな有限表示の構成2.境界成分数が2以上のコンパクトな向き付け不可能曲面の写像類群の無限表示の改良3.境界成分数が1以下のコンパクトな向き付け不可能曲面のTorelli群の有限生成系の構成
河川感潮域における固化処理地盤の軟化の進行予測に関する研究

河川感潮域における固化処理土の耐久性評価の基盤となる知見を得るため,固化処理土の劣化の進行に及ぼす固化材の種類・添加量,海水濃度,温度の影響を実験的に調べた.実験結果から,それらの影響を単純な関数で表示し,簡易な劣化の進行予測式を示した.さらに,条件次第で観測される固化処理土表面に現れる変質は,その緻密な構造に起因して処理土からのカルシウムの溶出,ひいては力学的劣化を抑制する効果を持つことを明らかにした.河川感潮域における固化処理土の耐久性評価の基盤となる知見を得るため,固化処理土の劣化の進行に及ぼす固化材の種類・添加量,海水濃度,温度の影響を実験的に調べた.実験結果から,それらの影響を単純な関数で表示し,簡易な劣化の進行予測式を示した.さらに,条件次第で観測される固化処理土表面に現れる変質は,その緻密な構造に起因して処理土からのカルシウムの溶出,ひいては力学的劣化を抑制する効果を持つことを明らかにした.軟弱地盤対策工法として広く利用されている固化処理工法によって造成された地盤の力学的劣化が指摘されており,耐久性について検討することが望まれる.本研究では,海水と接触し得る環境で生じるセメント・石灰を固化材とした固化処理地盤の劣化の進行速度やそれに影響を及ぼす主な外的・内的要因について検討を行う.今年度は,生石灰・普通ポルトランドセメント・高炉セメントB種の3種類の固化材で固化処理した有明粘土を用いた海水浸漬試験を実施し,劣化領域の経時変化を調べた.固化材の添加量や接触する海水の濃度と温度をパラメータとして変化させたところ,これらが劣化の進行に大きく影響を及ぼしていることが確認できた.また,これら劣化に影響を及ぼす要因をそれぞれ単純な関数系で近似して定量的に評価することができ,1)固化処理土の劣化の進行は,固化材の種類に左右されず,初期のCaO添加率でほぼ決定される.2)海水濃度が高いほど劣化の進行が速い.3)温度が高いほど劣化の進行が速いことなどを明らかにした.海水曝露環境下における固化処理土の耐久性評価の基盤となる知見を得るため,まず,セメントおよび石灰で固化処理した地盤の劣化の進行に影響する主な要因を抽出し,それらの影響を定量的に評価した.本実験では,固化材の種類・添加量,海水の濃度,温度をパラメータとして長期間に亘る海水浸漬実験を行い,固化処理土の力学的性質の空間分布を経時的に求め,劣化の進行に及ぼす各種要因を調べた.得られた研究成果は次のとおりである.1)固化材の種類や温度などによらず,固化処理土の劣化領域は海水との接触時間の平方根に比例して拡大する.2)海水の濃度が高い場合ほど劣化の進行速度は速い.3)固化処理土の劣化の進行速度は固化材添加量が少ないものほど速い.また,劣化速度は固化材の種類にかかわらず,添加したカルシウム量に左右される.4)劣化速度の温度依存性はアレニウスの法則に従って,温度が高い場合ほど速く進行する.5)劣化に影響するパラメータを考慮した簡易な劣化の進行予測式を示した.次に,上記実験を実施するなかで,固化材添加量等の条件次第では海水-処理土の界面付近に変質が生じるケースがみられた.当該変質部が劣化の進行に影響する可能性高いとみられたため,変質の発生機構ならびに劣化の進行に及ぼす影響について調べた.得られた研究成果は次のとおりである.1)観察・分析結果から,変質部は3μm程度の球状の物質の集合であり,その化学組成から水酸化マグネシウムと推定できる.2)変質部はその緻密な構造によって,カルシウムの溶出,ひいては力学的劣化を抑制する効果がある.地盤工学今年度は室内試験より,有明粘土を母材として作製した固化処理土供試体の劣化領域の経時変化を調べ,劣化の進行に及ぼす要因の抽出とその定量的評価を行った.初年度(H25年度)の研究計画を実施できていることから,おおむね順調に進展していると考えられる.今後は他の粘土を母材としたパターンにも着手し,汎用性の高い劣化進行予測について検討する.また,研究を遂行する中で,固化処理土の作製条件や曝される環境条件に起因した処理土の変質がみられたため,この変質が劣化に及ぼす影響についても検討することを予定している.
癌の微小環境構築に関わるkey regulatorを標的とした新しい癌治療戦略

癌の転移は、浸潤先端部の微小環境における癌細胞の浸潤・遊走、免疫監視機構からの逃避、治療抵抗性など複数の過程を経て成立することが知られている。これまでに我々は、頭頸部癌の浸潤先端部で転写因子ΔNp63の発現が減弱することにより、これらの様々なプロセスが導かれていることを見出した。本研究は、浸潤先端部の微小環境構築のkey regulatorとしてΔNp63に焦点をあて、その発現を制御している因子と分子機構を解明することにより癌の転移に必須のプロセスを一網打尽しようとする試みである。本年度は、口腔扁平上皮癌(OSCC)生検組織と細胞株を用いて、以下の研究結果を得た。2OSCCにおけるCK19の発現と意義:生検標本において,CK19の発現は、浸潤先端部に向かうにつれて増強していたが、ΔNp63は逆に減弱していた。CK19の陽性率(LI)からA群(5%<LI)、B群(5%≦LI<77%)、C群(77%≦LI)の3群に分類したところ、C群では頸部リンパ節転移や節外浸潤の発生頻度が有意に高かった。OSCC細胞株では、高転移株おいてCK19の発現が最も高かった。3OSCCにおけるPAR1の発現と意義:OSCC生検標本の浸潤先端部でPAR1の発現を認めた症例は、有意に頸部リンパ節転移の発生率が高く、累積5年生存率が低かった。OSCC細胞株では、ΔNp63の発現が減弱している高転移株SQUU-B細胞のみにPAR1の発現を認めた。また、SQUU-B細胞にΔNp63を強制発現させると、PAR1の発現は減弱した。今後は、OSCC細胞株を用いて浸潤・転移能についてさらに詳細に検討を行う予定である。現在のところ、ΔNp63の下流で機能する遺伝子について新たに2つ(CK19とPAR1)見出すことに成功した。さらに、これらのOSCC組織標本における発現を確認し、これらの遺伝子が発現することにより、OSCC細胞にどのような変化が生じるかも解明できつつある。しかしながら、OSCC細胞株を用いてさらなる機能解析が必要である。また、ΔNp63の発現を制御する遺伝子については、幾つかの候補遺伝子を抽出し得たが、これらがOSCCの組織や細胞における発現や機能については未だ解決できていないのが現状である。本研究は、浸潤先端部の微小環境構築のkey regulatorとしてΔNp63に焦点をあて、その発現を制御している因子と分子機構を解明することにより癌の転移に必須のプロセスを一網打尽しようとする試みであることから、その同定を早急に行う必要がある。上述のように、ΔNp63の発現を制御している因子を同定し、その機能解析を行うとともにΔNp63の発現制御機能についても解明する予定である。本研究で問題となる可能性が最も高いのは、責任遺伝子を同定できないことである。その場合は、近年注目されているmicroRNAや細胞外小胞体(exosome)に焦点を変え、ΔNp63の発現を制御している因子を探索する予定である。また、本年度の研究により、ΔNp63の標的遺伝子として新たに見出した2つの遺伝子については、OSCC細胞株を用いてさらなる機能解析を進める予定である。さらに可能であれば、これまでに我々が同定し得た各遺伝子間の相互作用についても検討したいと考えている。

さらに、これらのOSCC組織標本における発現を確認し、これらの遺伝子が発現することにより、OSCC細胞にどのような変化が生じるかも解明できつつある。しかしながら、OSCC細胞株を用いてさらなる機能解析が必要である。また、ΔNp63の発現を制御する遺伝子については、幾つかの候補遺伝子を抽出し得たが、これらがOSCCの組織や細胞における発現や機能については未だ解決できていないのが現状である。本研究は、浸潤先端部の微小環境構築のkey regulatorとしてΔNp63に焦点をあて、その発現を制御している因子と分子機構を解明することにより癌の転移に必須のプロセスを一網打尽しようとする試みであることから、その同定を早急に行う必要がある。上述のように、ΔNp63の発現を制御している因子を同定し、その機能解析を行うとともにΔNp63の発現制御機能についても解明する予定である。本研究で問題となる可能性が最も高いのは、責任遺伝子を同定できないことである。その場合は、近年注目されているmicroRNAや細胞外小胞体(exosome)に焦点を変え、ΔNp63の発現を制御している因子を探索する予定である。また、本年度の研究により、ΔNp63の標的遺伝子として新たに見出した2つの遺伝子については、OSCC細胞株を用いてさらなる機能解析を進める予定である。さらに可能であれば、これまでに我々が同定し得た各遺伝子間の相互作用についても検討したいと考えている。
bFGFは頭頚部放射線治療の際の唾液腺防護に効果があるか?

ヒトbasicfibroblast growthfactor(bFGF)は強力な血管新生作用と線維芽細胞増殖促進作用を有する成長因子である。このため、bFGFは最近褥瘡、皮膚潰瘍の創傷治癒促進剤として臨床応用されている。基本的にはこの効果は(1)血管内皮細胞の遊走、増殖にひきつづいておこる血管膜の形成と(2)線維芽細胞の増殖による肉芽形成促進によりもたらされていると考えられている。この研究ではこうしたbFGFのもつ働きに注目し、この成長因子を頭頸部放射線治療に伴う重大な作用の1つである唾液腺機能障害の予防ならびに治療へ応用する可能性を探るための基礎データを得ることを目的とした。前年度までは放射線照射の唾液腺細胞への影響を調べたが、bFGFが積極的に放射線防護に関与しているというデータは得られなかった。一方、ごく最近になってマクロファージが腫瘍細胞の転移や進展さらには乳腺などの発生のさいの管腔形成に重要な役割を果たしているとの報告がなされた(cell 124,263-266,2006)。そこで、この研究の最終段階では、マクロファージの成長因子であるmacrophage colony-stimulating factor(MCSF)が存在する場合としない場合とで、放射線照射に対するマクロファージの感受性がどのように異なるかを調べた。その結果1)5-20Gyの範囲のX線照射に対し、マクロファージはお互いに集簇する動きをすること。2)この働きにはマクロファージ表面スカベンジャーレセプターであるCD36が深く関与すること。3)こうしたマクロファージの応答にはMCSFの存在が不可欠であることが明らかになった。こうしたマクロファージの応答が間接的に乳腺や唾液腺の腺管構造の発生や維持に何らかの役割を果たしていることが推察された。この結果は、平成17年度日本歯科放射線学会総会(新潟市)にて発表した。ヒトbasicfibroblast growthfactor (bFGF)は強力な血管新生作用と線維芽細胞増殖促進作用を有する成長因子である。この研究ではこうしたbFGFのもつ働きに注目し、この成長因子を頭頸部放射線治療に伴う重大な作用の1つである唾液腺機能障害の予防ならびに治療へ応用する可能性を探るための基礎データを得ることを目的とする。我々の最近の臨床データでは耳下腺では15Gy以上、顎下腺では30Gy以上照射された場合に機能障害を誘発する。特に対向2門照射により耳下腺、顎下腺の4腺全てに上記以上の照射がなされると、重度の口腔乾燥症を惹起し、かつ長期間(11週間以上)に亘り継続すると考えられる。従って、頭頸部放射線治療患者における口腔乾燥症の予防と治療は患者のQOLを高める意味で重要な意義を持つ。しかしながら現在まで有効と認められ臨床応用診断できる予防法、治療法はない。今年度は放射線照射により受ける唾液腺への影響を調べるために、胎児顎下腺の器官培養の確立に目標を置いた研究を行った。その結果、胎性13日目のマウスより摘出した顎下腺をニュフリポアー・ポリカーボネート・トラックエッチ・メンブレン上で2-3日間培養することができるようになった。この間、顎下腺ではその腺管構造の分化が進んでいた。平成17年度は今後この実験系の確率を急ぐと共に放射線(D.S-20Gy)を照射した後の変化を顕微鏡レベルで捉えたい。またその後bfgfの存在下での変化を観察する予定である。
強い相互作用、分数統計等、多体効果が本質的な低次元系の数値的手法による研究

強い相互作用が本質的であるような系においては簡単な近似法の正当性が保証されないことが多く、そのような場合、数値的な方法による研究が特に重要であると考えられる。なお、このような系においては定量的な研究はもちろんのこと、定性的な議論にさえ数値的手法の援用が非常に重要になることがある。本年度はこのような観点から以下のようなテ-マに対して研究を行ない具体的な成果をあげた。1格子上の分数統計粒子系(1)特にシリンダ-、ト-ラスといったアハロノフ・ボ-ム効果が重要になるような系での分数統計粒子を統一的に理解した(出版予定)。(2)異なる統計性を持つ分数統計粒子を一つの系で実現する方法に関する研究。(例えば、最低励起エネルギ-がボゾンーセミオン間の基底状態のエネルギ-差になるような系を構成することができた。(投稿中)2整数スピン系の特異な基底状態(Haldane相)に関する研究。特に量子効果により乱れた系での隠れた秩序に関して数値計算で具体的なモデルに対して対称性の破れを示した。(1)S=1の系での隠れた対称性の破れと秩序変数について具体的な成果を得た(発表済み)。(2)S=2及びより大きなスピオを持つ系でのエネルギ-ギャップと秩序変数について調べた(論文準備中)(3)Haldane相での秩序変数と、分数量子ホ-ル効果における秩序変数を議論した(発表済み)。3電子相関のある電子系に関する研究。(a)長距離の相互作用を持つ厳密に解ける電子系の模型の研究を行なった(発表済み)。
精巣分化におけるエピジェネティックな分子制御機構の解明と再生医療への応用

本研究は、精巣体細胞(セルトリ細胞)分化におけるepigeneticな分子制御機構の解明を目的とした。PAD (Peptidylarginine Deiminase)は翻訳後修飾(シトルリン化)する酵素で、ヒストンH3をシトルリン化しepigeneticな制御に関与するとされる。今回我々は、PAD2をコードするPadi2が胎児期性腺においてセルトリ細胞特異的に発現することより精巣発生におけるエピジェネティックな機能について注目した。その結果Padi2はSOX9によって転写活性化すると同時に、SOX9の標的遺伝子発現を補助的に制御する新規の精巣分化関連分子である可能性を示した。本研究は、精巣体細胞(セルトリ細胞)分化におけるepigeneticな分子制御機構の解明を目的とし、さらには幹細胞(ES細胞)から性腺細胞の作製法の開発および性腺機能不全患者における臨床応用を行なうことを最終目標として行っている。(1)精巣セルトリ細胞分化に必須な転写因子、Ad4Bp/Sf1、Sox9が及ぼすepigeneticな制御、特にDNAの脱メチル化酵素であるTet1, 2, 3の転写制御機構の解明(2)精巣セルトリ細胞分化におけるDNA脱メチル化酵素、Tet1,2,3が果たす分子機構の解明(3)ES細胞に、Ad4Bp/Sf1、Sox9、GATA4などセルトリ様細胞分化に必要といわれている因子に加え、Tet1,2,3を導入し、セルトリ細胞を分化誘導、作成する。本研究の特色としては以下のことが挙げられる。細胞分化とその制御機構の解明において、エピジェネティックな変化に必須な分子の転写制御が、その細胞分化に必須な転写因子によって直接制御されるという点に着目した研究報告は殆どなく、本研究はその点において先進的かつ独創的であると言える。さらに本研究は、エピジェネティック制御の細胞分化への重要性をセルトリ細胞において明らかにすることを当初の目的とするが、本研究で得られた知見は、全ての細胞の分化における普遍的な機構を解明する契機となる可能性がある。その意味において本研究が今後細胞分化のパラダイムを変え得る大きな転換点となる可能性があり、今後の再生医療に大きく寄与する可能性があると考えている。現在Tet1,2,3以外にも、エピジェネティクスの制御に関わる分子と、精巣特異的転写因子であるSox9との関連について網羅的に解析を行っている現在Tet1,2,3についてはin vitroにおける検討を重ね、その機構についての解明を試みているところである。それ以外にもエピジェネティクスに関わる機構(ヒストンのメチル化、アセチル化、シトルリン化など)も知られており、そうした機構を制御する分子の精巣内での発現のパターンや、Sox9による調節の有無などについても合わせて検討を行っている。現在いくつかの候補分子を挙げており、今後はそうした分子についても検討を加えて行きたい。現在Tet1,2,3以外にも、エピジェネティクスの制御に関わる分子と、精巣特異的転写因子であるSox9との関連について網羅的に解析を行っている現在Tet以外に、精巣特異的に発現し、エピジェネティックスの機構を介し、精巣発生に寄与する分子の候補としてPadi2を同定した。これはセルトリ細胞特異的に発現し、SOX9によって正に制御され、FOXL2によって負に制御される。またこの分子の転写調節部位がintron1に存在することも見いだしている。現在ノックアウトマウスを作成し、その表現型について検討している。精巣の発生異常は、性の分化に異常を来す性分化異常症(Disorders of Sex Development:以下DSD)の原因となり、その多くはいわゆる曖昧外性器(男女の区別がつきにくい外性器)を伴うため、養育性の決定などを含め、心理学的、社会的な影響は臨床上大変深刻である。精巣発生分化異常に伴う疾患の診断、治療法の確立は最も望まれるものの一つである。

本研究では精巣発生の転写制御ネットワークにエピジェネティックな機構の関与を検討することを目的に、PAD(Peptidylarginine Deiminase)の一つであるPAD2が胎生期にセルトリ細胞特異的に発現することに注目し、検討を行った。PADはタンパク質翻訳後修飾を行う酵素であり、アルギニンをシトルリンに置換(シトルリン化)しエピジェネティックな制御を行う可能性が示されている。(1)セルトリ細胞のモデルであるTM3細胞を用いた強制発現系で、SOX9が正に、FOXL2が拮抗的にPadi2遺伝子の転写を制御することを示した。AMH-Cre: Sox9flox/floxマウスにおいて、Padi2の発現は著明に低下した。(2) SOX9により正に、FOXL2により負に応答するenhancer領域をreporter assayにより示した。(3)siRNAを用いPadi2をknock downし、SOX9による標的遺伝子の転写活性に対し補助的に作用する可能性を示した。(4) Padi2ノックアウトマウスを作成し、XYマウスの表現型の解析を行ったが、精巣発生における明らかな表現型を認めなかった。以上のデータよりPAD2はSOX9およびFOXL2の制御によりセルトリ細胞特異的に発現し、タンパク翻訳後修飾を介して、SOX9の標的遺伝子発現を補助的に制御している新規の精巣分化に寄与する分子である可能性を示唆した。本研究は、精巣体細胞(セルトリ細胞)分化におけるepigeneticな分子制御機構の解明を目的とした。PAD (Peptidylarginine Deiminase)は翻訳後修飾(シトルリン化)する酵素で、ヒストンH3をシトルリン化しepigeneticな制御に関与するとされる。今回我々は、PAD2をコードするPadi2が胎児期性腺においてセルトリ細胞特異的に発現することより精巣発生におけるエピジェネティックな機能について注目した。その結果Padi2はSOX9によって転写活性化すると同時に、SOX9の標的遺伝子発現を補助的に制御する新規の精巣分化関連分子である可能性を示した。まずは分子レベルでのSox9やSF1など精巣分化に特異的に必要な分子によって制御を受ける分子の同定、その確認をin vitroで行うとともに、精巣におけるヒストンの修飾を蛋白レベルでの確認(Western Blottingなどによる)やDNAメチル化の状況についてin vivoにおいて確認をしていく。また重要であると思われる分子については、ノックアウトマウスの作製により、精巣の表現型を確認するなど、in vivoにおける機構について検討を加える上記Padi2のノックアウトマウスを作成し、精巣における表現型の解析を進めて行く、それと同時に、Padi2はヒストンのシトルリン化をうながすことで、エピジェネティックな変化を与えることが報告されており、精巣におけるシトルリン化の評価、あるいはその機構についてin vitro, in vivoに行う予定である。小児内分泌本来予定していた人件費が、採用の遅れなどから、使われなかったためです。2年目以降、必要に応じて採用をしていく予定です。
調理加工の視点からみたゴマの生理作用について

食品に含まれる成分含量は、調理・加工により変動することに着目し、ゴマを調理・加工することによるゴマリグナン成分の変動及び、ゴマが持つ生理作用に与える影響をラットを用いて検討した。その結果、酢酸および生味噌にて調理・加工することによりゴマリグナンは変動すること、生味噌によるゴマの調理・加工は、ゴマの生理作用に影響を及ぼさないことが明らかとなった。申請者は、ゴマ摂取に伴う「生体組織中ビタミンE濃度を上昇させ、生体における抗酸化能力を上昇させる」というゴマリグナン成分特有の生理作用について研究している。ゴマは日常生活の中では、調理加工をして食されている。しかしながら、これまでにゴマの調理加工条件がゴマ特有の生理作用に及ぼす影響についての報告はない。そこで調理加工をしたゴマの生理作用について検討することにした。各種調理加工条件がゴマリグナン成分を変化させるか検討を行った。1、ゴマを「する」「酸で調味する(酢和え)」という調理加工を行った。その結果、セサミン、セサモリンはほとんど変化しないこと、セサミノールトリグリコシド(TG)が3割程度減少することが示された。2、ゴマを230°Cにて「焙煎」した。その結果、セサミン量は変化しないが、セサモリン量が2割程度減少すること、少量であるがセサモリンの分解産物であるセサモールが微量検出されることが示された。3、ゴマを生味噌と「和え」、4°C(冷蔵庫内に相当)、20°C(室内に相当)、37°C(保温庫内に相当)にて2週間保存した。期間中セサミンやセサモリン量はほぼ変化しなかったが、37°C保存ではセサミノールTGが3日目には半減し、1週間で8割ほど減少した。そして通常ゴマに検出されないフリーのセサミノールが1日目より生成し、2週間目にはセサモリンと匹敵する量が検出された。また、20°C保存では3日目よりセサミノールが検出され、その量は37°C保存の2割程度であることが示された。以上の結果より、ゴマリグナン成分が各種調理加工により変動することが明らかとなった。調理加工により生成したセサミノールやセサモールは様々な生理作用が報告されており、食品の生体への機能性が高まった可能性が考えられる。現在、上記の調理加工を行ったゴマを実験動物に与え、ゴマリグナン特有の生理作用にどのような影響を与えるのか検討している。本年度は微生物による発酵作用がある生味噌をゴマに加えることによるゴマリグナン量の変動を調べるとともに、その変動がラット組織のビタミン濃度に及ぼす影響について検討を行った。<具体的内容>1)粉砕した洗いゴマと生味噌を1対1の重量比で混合したものを試料とした。試料を4°C、20°C、37°Cにて、各々1,3,7,14日間保存し、保存温度,日数がゴマリグナン含量(セサミノール,セサミノール配糖体,セサミン,セサモリン)に及ぼす影響をHPLC法で測定した。2)生味噌と混合したゴマのゴマリグナン量の変動が肝臓,脳,腎臓のVE濃度に及ぼす影響をWistarラットを用い(6W,n=6,雄性)調べた。AIN-93G組成飼料(通常食)、生味噌凍結乾燥粉末を10%添加した飼料(味噌食)、味噌食に10%のゴマ凍結乾燥粉末を添加した飼料(ゴマ味噌食)、ゴマと味噌を混合し37°C、7日間保存後、凍結乾燥粉末化したものを10%添加した飼料(ゴマ味噌保存食)を10日間自由摂取後、各臓器を採取し、摩砕・けん化後、ヘキサン抽出し、VE濃度をHPLC法で測定した。<結果>1)ゴマリグナンの内セサミノール配糖体が日数経過と共に7020%減少し,その減少は温度が高くなるほど大であった。一方、セサミノールは保存日数とともに増加し、これは37°Cに保存した場合、顕著であった。2)各臓器中VE濃度は、ゴマを含むゴマ味噌食とゴマ味噌保存食で通常食,味噌食と比較して高かったが、ゴマ味噌食とゴマ味噌保存食の間に差はみられなかった。<意義、重要性>例えば「味噌で和える」という日常生活で用いる調理法で食品の機能性成分が変動することを明らかにし、本研究結果では差はでなかったものの、その変動による食品の機能性について動物実験レベルで検討したことは、人々が実生活を行う上で必要とされていることであり重要な知見となるだろう。