hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジアを中心とした食文化伝播・交流史研究の基礎整備

本研究は平成12年度および13年度の2年間を研究期間とするため、本年度は研究成果の取り纏めとして、論文執筆、文献目録作成、そしてこれらの成果の公刊を行なった。南・東南・東アジアの食文化に関する文献の検索については、本年度は邦文雑誌文献と、図書館収蔵分英文書籍のデータを収集した。そしてこれらを、前年度に収集した図書館所蔵分邦文書籍のデータと合せて整理し、文献目録を作成した。その結果、当該アジアの食文化に関する書籍は、図書館、特に大学図書館に、多くは所蔵されていないことが判明した。これはアジアの食文化・食生活が充分に認知された学問の領域でないことを示していると思われる。食文化の具体的な研究については、収集した各地方の料理書、料理文化関係書を活用して考察を行なった。すなわち南・東南・東アジアに広範に広がる漬け物であるアチャールについてこの漬け物の名称の分布と各レシピの比較、・分析を行ない、次の仮説を提示した。アチャールについてはその分布範囲の中にインド洋マスタード酢漬け文化圏、および南シナ海甘酢漬け文化圏を想定することが可能であり、これらの文化圏はそれぞれインド洋交易圏、南シナ海を中心とした中国人交易圏とオーバーラップすると考えられる。またこの2つの漬け物文化圏のインターフェイスはインドネシア、マレーシア海域であることから、先の2つの交易圏のインターフェイスもまたこの一帯であると推測される。さらにアチャール以外にもサンバルと醤、東南・東アジア各地に散見されるチャンプルーなど、いくつかの料理を料理人や材料などの移動とともに比較分析することで、アジア交易論に関する仮説に対し、補助史料を提供し得るものと考える。文献検索については、本年度は和文のアジア食文化史関係書籍について、中部地方の諸大学・研究機関に所蔵されているものをデータベース検索を通じてリストアップした。その結果、このテーマの書籍は中部地方では愛知淑徳大学、愛知教育大学に多く所蔵されていることが判明した。ただし雇い上げ可能な研究協力者が限られていたため、各大学・研究機関の図書館に出向きカードを繰る作業は行えず、あくまでデータベース検索に限った判断である。来年度は主に欧文の文献検索を行う予定である。食文化交流史の研究については、現在のところ以下の作業仮説が表示可能である。インドの漬物は、漬物を意味するアチャールという言葉とともに、東は日本、西はアフリカまで伝播している。アチャールという言葉、及びそれが指し示す料理の内容を南・東南・東アジアの各国・地域で比較すると、インド洋(あるいはベンガル湾)料理文化圏、東・南シナ海料理文化圏、そして両者が交わる海域がマレー半島・スマトラ島・ジャワ島付近であるという構図が描ける。この構図は東南アジア地域研究における、フロンティア社会論、とくに東南アジア社会の特質を異界交差(インターフェイス)の場とする議論を補強する。またアジア経済史において未だ明らかにされていないベンガル湾・南シナ海交易圏のオーバーラップ海域の有無に示唆を与えるものとなる。この構図は、サンバル(sambal:料理あるいは調味料名)でも同様のものが描けると推測されるので、次年度はサンバルの資料収集、比較を行う予定である。
多能性造血幹細胞への遺伝子導入と、その機能発現

多能性造血幹細胞への遺伝子の導入は、基礎的には導入された幹細胞に於ける機能発現状態の解析、臨床的には将来的な遺伝子の治療の面からの機能発現の制禦に関わる幹細胞研究の一課題を構成している。本研究は、標題の如く多能性幹細胞(CFUーS)への遺伝子導入とその機能発現に関する研究を目的とし、具体的には:1.mycの挿入された多能性幹細胞のCell Kinetics(理研:相澤慎一博士との共同研究)2.造血刺激因子受容体遺伝子導入マウスの作製およびこれによる幹細胞系の樹立(医科研:新井賢一教授との共同研究)、及び3.mycの挿入された造血支持細胞の機能に関する研究の3点に重点をおいて進めることを計画していた。本重点研究の一年間の、これらの3つの課題で進展した事柄はつぎのようた諸点である:1.mycの挿入されたマウスの骨髄細胞を用いてトリチウム・チミジンによる自殺試験を行うことにより、このもので細胞回転の亢進がみられた。この結果は、.myc導入マウスや、myc導入マウスの骨髄細胞を用いた移植アッセイで高頻度の発癌性が観察されることの一つの裏付けとなるもので、種々の細胞生物学的実験結果とともにこれを国際実験血液学会議などで公表する運びとなった。2.造血刺激因子受容体遺伝子導入マウスの作製の計画ではさしあたりILー3の受容体遺伝子を対象とし、一昨年以来プロモ-タとしてβアクチンとMHCの二種についてプラスミドの作製にあたってきた。研究班挙げての苦心のすえ幸いにも“MHCーILー3受容体遺伝子"(βサブユニット)について本研究期間内に作製に成功することが出来た。トランスジェニック・マウスの作製が軌道に乗ったので、更に生産を増し、系の樹立を計ると供に、同遺伝子の機能発現の検討、病理学的な解析作業をすすめてゆくほか、αサブユニットについても引き続いて作製にあたってゆく。3.造血支持細胞についての検討は、直接myc導入細胞については進まなかったが、老化研究との関係で若干の進展があり、これについて臨床医学に関係する総説誌に公表した。
イランの口承文芸に関する現地調査資料のデータ整形と民俗学的応用研究

平成17年度は前年度に作成したイラン口承文芸資料の文単位でのXMLデータをさらに細かく整形した。さらにこれを利用してより精度の高い検索システムを作成し、意味属性と語源による分析を行った。具体的には、下記の1から4に示した方法で行った。なお、データ入力や単純な作業についてはペルシア語の専門知識を持つ研究補助者を活用した。1.品詞分解の精査:昨年度までに、自動タグ付けマクロなどによって整形した単語単位でのイラン口承文芸に関するXMLデータについて、すでに精査の終わった「笑い話と小話」を除いた「動物寓話」、「本格昔話」、「形式譚」、「伝説」、「現代伝説」、「伝承遊戯」、「歌謡」、「民間信仰」のデータを精査した。この作業においてはペルシア語の専門知識を有する補助者を効果的に活用した。2.外部辞書の拡充:昨年度までに、扱う口承文芸資料内に出現する単語についての外部辞書に、意味属性データを付与した。この作業により、外部辞書には語義、語源、品詞に関する情報に加え、意味属性が付加されたことになった。1で精査したXMLデータは単語単位で外部辞書にリンクされているため、これらのデータを使って複合検索ができるようになった。膨大なデータを扱ったため、1と同様にペルシア語の知識を有する補助者を活用した。3.検索システムの改良:1および2において精査した単語単位のXML及びデータおよび作成した外部辞書データを民俗学研究に応用させるための検索システムの改良を行った。4.応用研究:上記1から3の作業において精査および作成されたデーダと検索システムを用いて、民話学の立場からの研究を、語源と意味属性の複合検索により、特定の意味属性をもつ単語の語源による割合を抽出し、意味属性ごとの違いを明らかにすることで行った。作成済みの口承文芸に関するイラン現地調査の資料(202例)について研究に耐えられるコーパスへと整形するための作業を行った。また、正確な情報付加を行うためにイランへ渡航した。さらに、実験的検索システムを作成した。平成15年度は下記の1から4に示した方法で研究を行った。1.翻字化資料の整形:MacOSで作成されたプレーンテキストの状態のペルシア語の資料をunicode形式に変換し、windowsOSで作業可能なコーパスの状態にした。さらに、このデータを文単位でXML形式に整形した。また、試験的に一部のデータに品詞情報を付加した。2.民俗学的情報の付加:話型構成に関する情報(エピソード及びその下位構造であるモチーフを指す)を全ての事例に付加した。3.イランにおける確認調査:イラン・イスラム共和国テヘラン市内で確認調査と資料収集を行った。確認調査により、データ整形以前の過程で抽出された11点の問題点、疑問点が明らかになった。また、4名の話者から36例の口承文芸に関する音声資料を新規に収集した。内訳は民話が3例、民間信仰が32例、歌謡が1例である。また、願掛けのための小祠等の民間信仰に関する約60点の画像資料を収集した。4.民俗学的研究:作成されたコーパスを用いて、民話学の立場から実験的作業を行った。XMLデータの検索を行うため、xslによる試行的システムを作成し、テキストデータの簡易複合検索の実験に成功した。これにより、全データの中から日本語とペルシア語の2ヶ国語による同時複合検索が可能となり、次年度以降のシステム拡張のための基礎ができた。平成16年度は前年度に作成したイラン口承文芸資料の文単位でのXMLデータをさらに細かく整形した。さらにこれを利用してより精度の高い検索システムを作成し、試行的分析を行った。1.翻字化資料の整形:平成15年度において作成した文単位でのXMLデータを単語単位に品詞分解した。この過程では、自動タグ付けマクロを作成し、効果的に作業を進めた。この結果、見直しの工程を残しているが、9ジャンルの資料(202例)の90%以上を自動的に品詞分解することに成功した。さらに、全ての単語について次項2で述べる外部辞書の該当箇所を参照するように整形した。2.外部辞書の作成:データ中の各単語から参照させる外部辞書(DTDファイル)の作成を開始した。外部辞書に納められる項目は、品詞情報、語源情報、語義(日本語)である。民俗学的情報等の意味属性の格納方法を概ね策定した。外部辞書データは、検索するテキストの種類に依存しないため、この形式で整形されたテキストであれば共通して使えるという利点がある。3.検索システムの作成:1のXMLファイルのうち「笑い話と小話」の部分を抽出し、2のDTDファイルを利用して、Per1を用いた検索システムを実験的に開発した。これにより、単語が時制、人称あるいは方言により、いかに変化していても、ペルシア語および日本語でヒットさせることができる。このシステムにより、単なるの文字列検索に比べて圧倒的に正確な検索が可能となった。4.民話の特性の分析:1998-1999年にフィールドワークで採集した「笑い話と小話」についての語源分析を実験的に行った。

総単語数8940語、語彙数957のうち、60.0%がペルシア語起源、33.2%がアラビア語起源、1.8%がトルコ語起源、0.4%がフランス語起源、4.6%が複合語という結果を得た。この数値は1918年採集の同種資料のデータとほぼ同じであり、興味深い結果である。平成17年度は前年度に作成したイラン口承文芸資料の文単位でのXMLデータをさらに細かく整形した。さらにこれを利用してより精度の高い検索システムを作成し、意味属性と語源による分析を行った。具体的には、下記の1から4に示した方法で行った。なお、データ入力や単純な作業についてはペルシア語の専門知識を持つ研究補助者を活用した。1.品詞分解の精査:昨年度までに、自動タグ付けマクロなどによって整形した単語単位でのイラン口承文芸に関するXMLデータについて、すでに精査の終わった「笑い話と小話」を除いた「動物寓話」、「本格昔話」、「形式譚」、「伝説」、「現代伝説」、「伝承遊戯」、「歌謡」、「民間信仰」のデータを精査した。この作業においてはペルシア語の専門知識を有する補助者を効果的に活用した。2.外部辞書の拡充:昨年度までに、扱う口承文芸資料内に出現する単語についての外部辞書に、意味属性データを付与した。この作業により、外部辞書には語義、語源、品詞に関する情報に加え、意味属性が付加されたことになった。1で精査したXMLデータは単語単位で外部辞書にリンクされているため、これらのデータを使って複合検索ができるようになった。膨大なデータを扱ったため、1と同様にペルシア語の知識を有する補助者を活用した。3.検索システムの改良:1および2において精査した単語単位のXML及びデータおよび作成した外部辞書データを民俗学研究に応用させるための検索システムの改良を行った。4.応用研究:上記1から3の作業において精査および作成されたデーダと検索システムを用いて、民話学の立場からの研究を、語源と意味属性の複合検索により、特定の意味属性をもつ単語の語源による割合を抽出し、意味属性ごとの違いを明らかにすることで行った。
生物素子に関する基礎研究

バイオエレクトロニクスは,生体内で行なわれている高度な配向技術の規能性電子素子への応用を目的とするもので,生体内における電子伝達系,酵素・基質,抗体・抗原反応にみられる選択的な結合反応を利用した超微細な電子デバイスの形成が究極の目標である。我々が過去17年間に亘り研究の対象としてきたチトクロムc_3は,特異的な電極界面物性および電気物性を示すため,生体素子の材料として極めて有望である。本研究では,チトクロムc_3の物理化学的性質,チトクロムc_3固体膜の電気的および光学的物性,電極表面修飾剤を介して電極表面上に固定化されたチトクロム単分子層のキャラクタリゼーションを目的として国際共同研究を行ない,以下の成果を得た。1.チトクロムc_3固体膜の電気物性と光物性チトクロムc_3固体膜のホール移動度は,酸化状態,還元状態ともマイクロ波共鳴効果を用いた無端子測定法の検出限界以下であった。完全酸化状態のチトクロムc_3固体膜の抵抗率は,真空中で10^<13>Ωcmであり,白色光照射により減少した。しかし,マイクロ波共鳴反射法によって測定した電気伝導度に対する532nmのレーザー光照射の明確な効果はなかった。今後.より精密な測定を行なうために,均一かつ緻密なチトクロムc_3固体膜の作製方法を検討中である。2.NMRによるチトクロムc_3の構造と電子移動過程の研究チトクロムc_3の分子内ヘム間の電子移動速度は極めて速く,これがチトクロムc_3固体膜の特異な電気物性を発現させていると考えられる。この分子内電子移動を支配していると予想される8個のヒスチジン配位子およびπ共役系を形成しているフェニルアラニン残基NMRシグナルの帰属を行ない,これら残基の運動性等の性質をNMRによって研究する方法をほぼ確立できた。3.チトクロムc_3の光電気化学チトクロムc_3はソーレ帯に強い光吸収を示すので,半導体/溶液界面における励起色素としての機能の有無を調べた。酸化チタン電極においては光増感作用を確認することは出来なかったため,引き続き適切な界面構成を検討中である。4.紫外・可視反射分光法によるトチクロム固定化電極の研究従来,裸の金電極上に直接吸着したチトクロムc_3は,天然状態の酸化還元電位では反応し得ないと言われていたが,少なくとも吸着直後には,天然状態の酸化還元活性が保持されていることを高感度紫外・可視反射分光測定により初めて明らかにした。末端にカルボキシル基をもつチオール分子を修飾した金属電極上にチトクロムc_3を固定化することによって,チトクムロc_3の酸化還元電位と構造とを制御出来ることを高感度紫外・可視反射分光測定により初めて見い出した。5.ラマン分光法によるチトクロム固定化電極の研究電極表面修飾剤で修飾した銀電極に吸着したチトクロムcを共鳴ラマン効果を利用して選択的に観察することができた。裸の銀電極上に直接吸着したチトクロムcは6配位低スピン状態と5配位高スピン状態との混合状態をとるのに対し,電極表面修飾剤で修飾した銀電極上に吸着した場合は,溶液中に天然状態で存在するチトクロムcと同じ6配位低スピン状態のみをとることが分かった。3.チトクロムc_3の光電気化学チトクロム

c_3はソーレ帯に強い光吸収を示すので,半導体/溶液界面における励起色素としての機能の有無を調べた。酸化チタン電極においては光増感作用を確認することは出来なかったため,引き続き適切な界面構成を検討中である。4.紫外・可視反射分光法によるトチクロム固定化電極の研究従来,裸の金電極上に直接吸着したチトクロムc_3は,天然状態の酸化還元電位では反応し得ないと言われていたが,少なくとも吸着直後には,天然状態の酸化還元活性が保持されていることを高感度紫外・可視反射分光測定により初めて明らかにした。末端にカルボキシル基をもつチオール分子を修飾した金属電極上にチトクロムc_3を固定化することによって,チトクムロc_3の酸化還元電位と構造とを制御出来ることを高感度紫外・可視反射分光測定により初めて見い出した。5.ラマン分光法によるチトクロム固定化電極の研究電極表面修飾剤で修飾した銀電極に吸着したチトクロムcを共鳴ラマン効果を利用して選択的に観察することができた。裸の銀電極上に直接吸着したチトクロムcは6配位低スピン状態と5配位高スピン状態との混合状態をとるのに対し,電極表面修飾剤で修飾した銀電極上に吸着した場合は,溶液中に天然状態で存在するチトクロムcと同じ6配位低スピン状態のみをとることが分かった。1.チトクロムc_3固体膜の光物性と電気伝導:完全酸化型チトクロムc_3固体膜に対する無端子法ホ-ル効果測定を試みたところ、磁場によるマイクロ波共鳴反射の変化は検出限界以下であり、従来報告されていた値よりもホ-ル移動度が小さいことが示唆された。高感度電気伝導度測定装置を用いた測定により、完全酸化型固体膜の抵抗率は真空中で10^<13>Ωcmであり、また、白色光照射により企可逆的に減少することがわかった。本年度の共同研究で光電気物性を精密に測定するための準備を進めたので、来年度は、生物素子の材料としてのチトクロムc_3固体薄膜の特性を更に精査する計画であり、現在、日独双方で準備を進めている。2.NMRによるチトクロムc_3の電子移動過程の研究:既に報告したチトクロムc_3(宮崎株)の微視的酸化還元電位が、結晶構造上のどのヘムに帰属されるかをプロトンNMRを用いて決定した。その結果、ヘムの露出度が大きいものほど酸化還元電位が低くなること、協同的なヘム間相互作用が観測されたヘムは結晶構造でのヘムIII、IVにあたり、鉄間距離が最も近く、しかも特異な相互配置を持っていることが明らかになった。今後、NMRによって得られる物理化学的な情報を精確な構造情報に基づいて解析していくことが可能となった。3.分光電気化学的手法による単分子吸着層のキャラクタリゼ-ション:カルボキシル基を持つ電極表面修飾剤はチトクロムc_3(ギガス株)を強く固定化すること、および表面修飾によりチトクロムc_3の酸化還元電位を制御する作用があることが紫外可視反射分光法(ER)測定から示唆された。さらに、チトクロム、および光合成細菌の光中心の単分子吸着層の構造と電子授受反応の解析をER、表面増強ラマン分光法(SERS)を用いて進める計画である。
初対面接触場面における話題管理に関する研究

同性社会人2者間の日中・日韓接触場面初対面会話の録音録画資料とアンケート、インタビュー資料を、使用言語と会話の場所(国)を操作して収集、分析した結果、母語場面とは異なり、異文化成員カテゴリー的話題が使用言語と場所に関わらず共通して話題化される強い傾向が認められた。その様相を相互行為から質的に分析するとともに、使用言語と場所からホスト・ゲスト意識が会話参加者に「役割行動」として捉えられ、接触場面会話への参加の仕方を規定していることを指摘した。1.研究概要本研究は、重要さを増す異文化間コミュニケーションに貢献するため、共通基盤が全くない状態である初対面接触場面の会話における話題管理の様相を実証的に明らかにし、母語場面との対照も含め総合的に考察することを目的とする。平成22年度においては、相手文化・話者との豊富な接触経験を有する話者(高接触群)を対象に、接触場面初対面会語データ(15分間)の収集および文字化、話題選択に関するアンケート調査およびインタビューを実施した。2.収集データ(高接触群)仕事上あるいは個人的に相手文化と豊富な関係を有する2536歳の同性社会人(日本において常勤の職業を持つ)同士計20名10ペア。中国語/韓国語母語話者の場合は高校卒業以降に来日した者。・日中ペア[日本語母語話者と中国語母語話者]・日韓ペア[日本語母語語者と韓国語母語話者]3.結果収集したデータをもとに、相手文化の謡口管理スキーマや会語スタイルについて一定の知識や経験知を有することによって会語行動において自文化のスキーマと相手文化のスキーマとを調整した言語行動がみられるかどうかを得られたデータに基づき検証した。その結果、接触場面特有の語題選択行動が確認されたペアがみられたが、さらに、母語場面とは異なる相手文化に特徴的な話題選択行動も観察された。意識調査からも母語場面と接触場面に関する異なった話題管理意識が表出され、接触経験による話題選択行動への影響を実証的に明らかにすることができた。引き続き質的な分析を進める予定である。初年度に当たる平成22年度には、日本在住の中国語母語話者社会人および韓国語母語話者社会人と日本語母語話者間の同性二者間の日本語による接触場面初対面会話データ収集を大阪において行った。2年目となる平成23年度は、場所を中国大連に移し、現地で常勤の職を持つ日本語母語話者社会人と中国語母語話者社会人との間の同性二者間の接触場面初対面会話データ収集(9ペア)を行った。データは、話題を指定しない15分間の初対面自由会話と、初対面話題に関するアンケート調査、および会話の感想や初対面会話に関するインタビュー調査の3種類から成り-会話データは中国語で文字化した後、日本語に翻訳した。大連で収集した会話は、中国語母語話者の多くが日本語が堪能であったにも関わらず、また、使用言語を指定しなかったにも関わらず、全ペア中国語で行われた。分析の結果、中国語母語話者による言語ホストおよび場所ホストとしての振る舞い、および、日本語母語話者による言語ゲストおよび場所ゲストとしての振る舞いが顕著に見られることが明らかになった。また、会話参与者は、それぞれ言語ホスト・ゲスト/場所ホスト・ゲスト的役割を積極的に担う姿勢がみられた。以上から、会話が行われる場所と使用言語によって、話題の選択および会話の進行に関するホストおよびゲストとしての枠組みが強く作用することが実証されたといえる。また、「日本人は/中国人は」のような表現を通して、相互の異文化成員カテゴリーの前景化が顕著であったことから、社会人初対面接触場面会話参与者にとっては、「社会人」共有カテゴリーよりも異文化成員対カテゴリーが「共通性の探索と強調」と「相違性への関心」双方を実現する有効な初対面接触場面話題スキーマとなっていることを指摘した。重要さを増す日中・日韓の異文化間コミュニケーションの様相を話題管理の面から明らかにするため、言語と会話の場所を操作し、社会人の初対面会話録画資料とアンケート、インタビュー資料を収集した。最終年度となる平成24年度は、初年度(平成22年度)の日本(大阪)における日本語による日中・日韓接触場面初対面会話、2年度目(平成23年度)の中国(大連)における中国語による日中接触場面初対面会話に引き続き、韓国(ソウル)において、韓国語による日韓接触場面初対面会話(同性9ペア18名、各15分間の自由会話)を収集した。会話終了後には、話題選択/回避に関する母語によるアンケート調査、および接触場面会話についての感想や初対面会話に関する母語によるインタビュー調査を実施した。録音録画した会話資料は、韓国語で忠実に文字化した後、日本語に翻訳した。韓国においてフルタイムの仕事を持つ日韓社会人間によって韓国語で行われた会話を分析した結果、話題として「言語能力・言語学習」「滞在歴・滞在の経緯」「日韓比較(気質等)」等が共通して高い頻度で取り上げられていたことから、上記のような異文化成員カテゴリー的話題が「接触場面初対面会話における話題選択スキーマ」として会話参加者間に認識されていることを証明したと言える。

さらに、これらは日中接触場面会話とも共通性があり、特定の母語による内容を具体的に実証的に示したものである。一方、日本語母語場面では開示要求が完全に回避される結婚の有無等の話題が相互に話題化される例も見られ、日韓相互の言語や習慣を熟知した者同士の接触場面においては、会話の実施場所(韓国)の話題管理規範が優先されることを示唆するものと言える。また、ホスト/ゲスト役割意識に基づく行動も、日本データおよび中国データ程明瞭ではないものの、一定程度確認することができた。計画では、中国および韓国でデータ収集の予定であったが、まず中国に焦点を絞ることとし、中国で常勤の職を持つ日本語母語話者社会人と中国語母語話者社会人の初対面会話データおよびアンケート、インタビューから成るデータ収集を行った。収集データを分析した結果、想定通りの結果を示しており、説得力のある成果といえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の中国におけるデータ収集が順調であったことを受け、平成24年度は、同様の方法を用いて、韓国において韓国で常勤の職を持つ日本語母語話者社会人と韓国語母語話者社会人の初対面会話データおよびアンケート、インタビューを実施する。その結果と過去2年間の結果を合わせて、総合的に考察を行う予定である。
硬脆材料の研削加工における除去形態と脆弱化層の生成機構に関する研究

研削の基礎現象である一つの砥粒切れ刃の過渡的切削過程において,常圧焼結窒化けい素の仕上面下に残留するクラックによる脆弱化層深さの定量化を試みた.すなわち,成形ダイヤモンド切れ刃を用いて常圧焼結窒化けい素を円弧系切削することによって仕上面下に生成されたクラック層の深さを,セラミックスの破壊を取り扱う上での基本的手法となっている線形破壊力学に基づいて切削抵抗および切削溝深さなどから導いた.そして,クラック層の深さを解析する上で不可欠な特性値と切れ刃の干渉形状との関係を数種類の形状の切れ刃を用いた実験結果から明らかにすることで,脆弱化層深さを定量化するための手法を提言した.そして,仕上面の下に残留するクラック層の深さを求める過程において唯一その値が定かでない影響領域係数を円弧形切削実験結果から明らかにした.その結果,影響領域係数は切れ刃の干渉形状に大きく関わっており,切れ刃の干渉形状が球の場合には先端丸み半径に応じた溝深さの指数関数に従って溝深さの増加と伴に減少し,干渉形状が円錐へ移ると切れ刃の頂角に応じた一定の値へ連続的に移行することが明らかになった.また,切れ刃の形状と干渉深さによって決定される影響領域係数,切削溝深さ,切れ刃に作用する垂直力ならびに被削材の破壊じん性値およびポアソン比から脆弱化層の深さを定量的に求めることが可能であることを立証した.さらに,この解析手法を研削加工における個々の砥粒切れ刃の切削現象に適用することによって仕上面下の脆弱化層の規模を予測することが可能となる.研削の基礎現象である一つの砥粒切れ刃の過渡的切削過程において,常圧焼結窒化けい素の仕上面下に残留するクラックによる脆弱化層深さの定量化を試みた.すなわち,成形ダイヤモンド切れ刃を用いて常圧焼結窒化けい素を円弧系切削することによって仕上面下に生成されたクラック層の深さを,セラミックスの破壊を取り扱う上での基本的手法となっている線形破壊力学に基づいて切削抵抗および切削溝深さなどから導いた.そして,クラック層の深さを解析する上で不可欠な特性値と切れ刃の干渉形状との関係を数種類の形状の切れ刃を用いた実験結果から明らかにすることで,脆弱化層深さを定量化するための手法を提言した.そして,仕上面の下に残留するクラック層の深さを求める過程において唯一その値が定かでない影響領域係数を円弧形切削実験結果から明らかにした.その結果,影響領域係数は切れ刃の干渉形状に大きく関わっており,切れ刃の干渉形状が球の場合には先端丸み半径に応じた溝深さの指数関数に従って溝深さの増加と伴に減少し,干渉形状が円錐へ移ると切れ刃の頂角に応じた一定の値へ連続的に移行することが明らかになった.また,切れ刃の形状と干渉深さによって決定される影響領域係数,切削溝深さ,切れ刃に作用する垂直力ならびに被削材の破壊じん性値およびポアソン比から脆弱化層の深さを定量的に求めることが可能であることを立証した.さらに,この解析手法を研削加工における個々の砥粒切れ刃の切削現象に適用することによって仕上面下の脆弱化層の規模を予測することが可能となる.
企業内異文化間コミュニケーションの研究-文化的帰属の枠組を超えて-

本年度は、昨年度に行ったフィールドワーク(在上海の某日中合弁会社)において収集したデータのさらなる分析を作年度とは違う角度から行い、異文化間コンフリクト現象はコンフリクトに従事する当事者が文化の共有と非共有の意味をどう構築するかによって左右されることを明らかにした(「多国籍企業における『異文化間コンフリクト』の位置づけに関する考察-文化の共有・非共有の意味構築に関連して-」参照)。また、さらなる分析を行うに当たり、代表研究者が以前1999年に行った当該合弁会社におけるフィールドワークにおいて得たデータと今回の研究のために2004年に行ったフィールドワークにおいて得たデータを比較研究した。これによって、当該合弁会社が1999年から2004年までの5年間の間に、異文化間コミュニティーとして多大な変貌を遂げたこと、その要因として、中国社会そのものの変化を背景とした日本人駐在員と中国人社員との関係の変化があることを明らかとした(「ある日中会社合弁会社におけるローカル・スタンダードの構築-コミュニケーション、評価と待遇、メンバーシップのあり方に関する一考察」参照)。加えて、今回の研究の成果を多国籍企業内における異文化チームの効果的な運営に応用的に活用するための方法論を研究するために、2004年7月に米国ポートランドで開催されたSummer Institute of Intercultural Communicationに参加した。以下、学会発表した研究題目の一部である。・帰属文化の枠組みからプロフェッショナル・コミュニティーの枠組みへ-ある日中合弁会社における異文化間コミュニケーションに関する意識の変化(関西大学6月)本年度は中国上海の某日中合弁企業におけるフィールドワークを行い、主なデータ収集として当該コミュニティー構成員のインタビュー(録音)と会議のビデオ撮影を行った。当該コミュニティー(企業)の関係者で日本在住の者に対してもインタビュー(録音)を行った。随時ポイントと思われる部分を整理しながら研究活動を継続する一方で、整理済みのデータに基づいて研究論文の執筆及び国内外の学会において5つの研究発表を行った。その際に他の研究者からのフィードバッグを受け現在継続中の研究活動に反映させている。研究前に予想した様に、当該コミュニティーにおいて「目本(人)」や「中国(人)」といったカテゴリーや両者のいわゆる「文化的な違い」というものが、コミュニティー構成員の異文化コミュニケーション体験の意味や当該コミュニティーにおけるアイデンティティーを決定するわけではない、ということがインタビューから確認された。ほとんどの構成員にとって、誰彼が「○○人」であるということそのものよりも、誰彼がプロフェッショナルとしてどのように自分と接するか(指示をするか/受けるか、チームワークを築くか)ということの方が(異文化間)コミュニケーシヨン体験を意味付ける上で重要なことであることが明らかとなった。また、そのようなコミュニケーション体験の意味付けにおいて、「○○人」であることの「意味」は多重的かつ流動的であり、必ずしも個人の文化的帰属を示すわけではなく、しばしば(異文化)コミュニケーション体験を象徴する記号としての役割を持つことも明らかとなった。●「文化の違いと共有の意味-異文化間コミュニケーションにおけるコンフリクトの回避に注目して-」●「文化相対主義からコミュニティー文脈の重視へ-異文化間コミュニケーシヨン研究の課題と方法-」本年度は、昨年度に行ったフィールドワーク(在上海の某日中合弁会社)において収集したデータのさらなる分析を作年度とは違う角度から行い、異文化間コンフリクト現象はコンフリクトに従事する当事者が文化の共有と非共有の意味をどう構築するかによって左右されることを明らかにした(「多国籍企業における『異文化間コンフリクト』の位置づけに関する考察-文化の共有・非共有の意味構築に関連して-」参照)。・帰属文化の枠組みからプロフェッショナル・コミュニティーの枠組みへ-ある日中合弁会社における異文化間コミュニケーションに関する意識の変化(関西大学6月)
キャラクタの動作データや行動決定AIをデザインしやすくする身体動作生成エンジン

CGキャラクタを用いた魅力的なエージェント実現のために、魅力的な動作を直感的な方法でデザインでき、状況に応じた多様な反応を自動生成する動作生成エンジンの実現を行う。1.キーフレームに類する直感的な方法で直接動作の目標ポーズを指定できること2.滑らかな加減速や揺れ・自然なランダム性が自動で付与されること3.できるだけ多数の動作を破綻なく同時に実行する能力をもつことの特長を備えた動作生成エンジンを実現する。
ブリ飼料の魚粉代替源の検索およびその栄養価の改善に関する研究

魚粉代替源を検索した結果,ブリ飼料にも20-30%の大豆油粕,含脂大豆,コーングルテンミール,ミートミールおよび粉末麦芽タンパク質を単独に代替配合できることが判明した.また,これらの併用添加によりブリの成長や飼料効率を低下させることなく,魚粉配合量を半減できることが明らかになった.さらに,多くの植物性タンパク質については,アミノ酸組成や消化性とともに抗栄養素(トリプシンインヒビター,フィチン酸,抗原など)が成育低下の主原因であり,その除去や改善により栄養価が向上することも判明した.したがって,魚粉削減飼料を開発する際には,まず代替源のタンパク質含量,アミノ酸組成,抗栄養因子,消化性などを調べる必要がある.抗栄養因子の除去には,加熱,洗浄,精製などが有効であり,それらはタンパク質含量の向上にも役立つことが分かった.また,消化性向上には発酵や加水分解が効果的であった.それらの代替源を適正に配合してアミノ酸バランスを良好に保てば,魚粉飼料に匹敵する栄養価をもつ魚粉削減飼料ができるし,少量のアミノ酸補足により多くの魚粉が削減できることが明らかになった.また,長期飼育によりこれらの飼料が養殖現場でも実用化できることが判明した.今後,これらの処理法や配合組成を検討するとともに,飼料の物性や嗜好性を改善すれば,さらに多量の魚粉を削減できようし,魚粉無配合飼料の開発も夢ではない.結局,わが国の魚粉生産量は低下したが必要量が輸入できる現況では,中短期的には各種代替源の併用配合により,魚粉の減産や高騰に対応できると考えられる.しかし,魚類養殖は世界的に増大傾向にあるので,中長期的には魚粉の不足高騰が予想される.それに対応するためには,長期的視野に立って,今から安価で優秀な代替タンパク質源の開発や栄養価の向上に関する基礎研究を強力に推進する必要がある.魚粉代替源を検索した結果,ブリ飼料にも20-30%の大豆油粕,含脂大豆,コーングルテンミール,ミートミールおよび粉末麦芽タンパク質を単独に代替配合できることが判明した.また,これらの併用添加によりブリの成長や飼料効率を低下させることなく,魚粉配合量を半減できることが明らかになった.さらに,多くの植物性タンパク質については,アミノ酸組成や消化性とともに抗栄養素(トリプシンインヒビター,フィチン酸,抗原など)が成育低下の主原因であり,その除去や改善により栄養価が向上することも判明した.したがって,魚粉削減飼料を開発する際には,まず代替源のタンパク質含量,アミノ酸組成,抗栄養因子,消化性などを調べる必要がある.抗栄養因子の除去には,加熱,洗浄,精製などが有効であり,それらはタンパク質含量の向上にも役立つことが分かった.また,消化性向上には発酵や加水分解が効果的であった.それらの代替源を適正に配合してアミノ酸バランスを良好に保てば,魚粉飼料に匹敵する栄養価をもつ魚粉削減飼料ができるし,少量のアミノ酸補足により多くの魚粉が削減できることが明らかになった.また,長期飼育によりこれらの飼料が養殖現場でも実用化できることが判明した.今後,これらの処理法や配合組成を検討するとともに,飼料の物性や嗜好性を改善すれば,さらに多量の魚粉を削減できようし,魚粉無配合飼料の開発も夢ではない.結局,わが国の魚粉生産量は低下したが必要量が輸入できる現況では,中短期的には各種代替源の併用配合により,魚粉の減産や高騰に対応できると考えられる.しかし,魚類養殖は世界的に増大傾向にあるので,中長期的には魚粉の不足高騰が予想される.それに対応するためには,長期的視野に立って,今から安価で優秀な代替タンパク質源の開発や栄養価の向上に関する基礎研究を強力に推進する必要がある.1.新開発の麦芽タンパク質(MPF)の栄養価を化学分析と飼育試験から評価した。魚粉に比べてMPFでは,糖質が多くてタンパク質が少なく,またLysとMetが少なかった。10-40%のMPF代替飼料でブリを飼育した結果,30%以上の代替区では成長や飼料効率が低下したが、20%以下の代替区では無代替区と同等の成績がみられ,魚粉代替源としてMPFが有用であることが明らかになり,日本水産学会誌に発表した。2.30%大豆油粕代替飼料に対するリンの好適添加量を調べた。その結果,無添加区では血液性状や成長が劣っていたが,1.5%のリン酸1カリウム(リンとして0.68%)の添加により向上した。3%以上の添加は悪影響を招き,ブリ実用飼料に対する好適添加量は1.5%前後と判断され,水産増殖学会誌に発表した。3.大豆油粕栄養価の改善を目的として,精製と発酵の効果を化学分析とブリの飼育試験から調べた。アルコール精製により油粕の糖質が減りタンパク質が増えた。精製油粕代替区のブリでは,未精製区ばかりでなく無代替区にも勝る成長や飼料効率がみられ,アルコール精製の有効性が明らかになり,水産増殖学会誌に発表した。4.生および加熱油粕をブリに強制給与し,消化過程を比較した。生油粕は胃を速やかに通過し,小腸でも消化は余り進まずに排泄された。一方,加熱油粕は胃をゆっくり通過し,小腸で多量かつ長時間滞留して消化され,魚粉に似た消化過程をたどり,加熱による栄養価の向上が明らかになり,日本水産学会誌に発表した。5.マアジ筋肉の合成エキスを用いて,イサキの摂餌刺激物質を検索した結果,合成エキスの塩基群はイサキの摂餌を阻害した。

一方、アミノ酸群またはヌクレオチド群は摂餌を賦活したし,両者の混合物はさらに顕著に賦活することが明らかになり,アミノ酸・ヌクレオチド混合物の摂餌促進効果を水産大学校研究報告に発表した。1.大豆油粕,コーングルテンミールおよびミートミールを10-30%添加し魚粉を減らしたマッシュを用いて,各代替源の実用的な配合許容量を調べた。各マッシュと生餌を等量配合したOMPでブリ幼魚を約4カ月生簀飼育した結果,ほとんどの代替区では無代替区と同等な成長や飼料効率がみられ,魚体成分も優れていた。したがって,これらの代替源の配合許容量は30%前後と判定され,水産増殖の43巻1号と3号に報告した。2.生餌を対照として大豆油粕配合MP摂取後における食塊成分や血清成分の変化を追跡した。その結果、生餌は胃と小腸で効果的に消化吸収されるのに対して、MPは胃はほとんど消化されず小腸で重量とTI活性の適応を通じて活発に消化後に吸収されることが明らかになり、水産増殖43巻2号と養殖32巻8号に報告した。3.加工精製に伴う大豆油粕栄養価の変化を追跡した結果、生大豆粕の栄養価は劣悪だが、加熱処理により向上した。その栄養価はアルコール処理によりさらに向上したが、分離精製あるいは部分加水分解処理ではそれ以上には向上しないことが判明し、日本水産学会誌61巻6号に報告した。4.魚粉に比べて濃縮大豆タンパク質(SPC)とコーングルテンミール(CGM)の栄養価は劣るが、SPCにはMetとLysを、CGMにはLys、Arg、TrpおよびMetを補足した飼料をブリに給与すると、魚粉に匹敵する成長を示した。しかし、その血液性状は若干劣っており、代替源併用添加の必要性が示唆された。5.イサキに対するオキアミエキスの摂餌刺激物質を検索し結果、刺激活性はアミノ酸画分にあることが分かった。次いで、アミノ酸画分を酸性・中性・塩基性群に分けて調べたところ、Thrなどの中性アミノ酸は摂餌を刺激し、逆に塩基性アミノ酸は摂餌を阻害することが明らかになった。魚粉代替源を検索した結果,ブリ飼料にも20-30%の大豆油粕,含脂大豆,コーン,グルテンミール,ミートミールおよび粉末麦芽タンパク質を単独に代替配合できることが判明した.また,これらの併用添加によりブリの成長や飼料効率を低下させることなく,魚粉配合量を半減できることが明らかになった.さらに,多くの植物性タンパク質については,アミノ酸組成や消化性とともに抗栄養素(トリプシンインヒビター,フィチン酸,抗原など)が成育低下の主原因であり,その除去や改善により栄養価が向上することも判明した.したがって,魚粉削減飼料を開発する際には,まず代替源のタンパク質含量,アミノ酸組成,抗栄養因子,消化性などを調べる必要がある.抗栄養因子の除去には,加熱,洗浄,精製などが有効であり、それらはタンパク質含量の向上にも役立つことが分かった.また,消化性向上には発酵や加水分解が効果的であった。それらの代替源を適正に配合してアミノ酸バランスを良好に保てば,魚粉飼料に匹敵する栄養価をもつ魚粉削減飼料ができるし,少量のアミノ酸補足により多くの魚粉が削減できることが明らかになった.また,長期飼育によりこれらの飼料が養殖現場でも実用化できることが判明した.今後,これらの処理法や配合組成を検討するとともに,飼料の物性や嗜好性を改善すれば,さらに多量の魚粉を削減できようし,魚粉無配合飼料の開発も夢ではない.
ナノ磁気円盤における磁気コアの電流誘起ダイナミクス

本年度は、パルス磁場を用いて磁気コアの極性反転研究を行った。昨年度に行った楕円盤を用いた磁気コアの極性反転ダイナミクスをより詳細に検証するために、パルス磁場を用いて極性反転実験を磁気力顕微鏡により観察を行い、数値シミュレーションによって反転メカニズムの考察を行った。パルス磁場は、Coplanar Waveguideを作製し、パルス電流を印加することで発生させた。パルス電流は、Pulse Generatorを用いてパルス幅=25nsのパルスを発生させた。楕円率の異なる試料をCoplanar Waveguide上に作製し、パルス磁場印加前後の磁気コアの極性を磁気力顕微鏡により観察することで反転現象を検証した。パルス磁場は140 Oe400 Oeの範囲の磁場を用いて測定を行った。それぞれのパルス幅とパルス磁場強度から反転確率を求めた。パルス磁場強度の小さい領域では、反転事象の振動が観察できた。これは、印加するパルス磁場の長さに依存した反転が起こることが証明できた。この反転事象の振動は、数値シミュレーションによる結果においても観測できた。また楕円率の異なる楕円盤の最小反転磁場を求めて、それぞれの楕円率からプロットを行うと、円盤の最小反転磁場が一番小さく、楕円率が小さくなるか大きくなると最小反転磁場は大きくなる傾向がみられた。反転最小磁場の楕円率依存性は、数値シミュレーション結果と定性的に一致した結果が得られた。また数値シミュレーションより楕円盤における反転機構は、長軸にコアが移動した際に、磁気的エネルギーの不安定性から磁気渦-反磁気渦対が生成され、もとある磁気渦と反磁気渦が対消滅を起こすことにより反転が起こることが明らかになった。パルス磁場による極性反転研究により、楕円盤における反転機構についてより詳細に議論することができた。また以前に行った研究と比べることで磁場による反転機構と電流による反転機構の差異を議論することができ、新たた知見をえることができた。磁気コアを利用したメモリなどの応用への進展に貢献できたと考えている。本年度は、パルス電流を用いて磁気コアの極性反転について研究を行った。パルス電流を用いた磁気コアの極性反転は、シミュレーションから極性反転現象が起きることが明らかになっている。また、パルス電流を用いた研究の特徴は、今までに研究を行ってきた交流電流よる反転現象とは異なり、短時間(nsオーダー)で反転現象を起こすことができ、パルス電流強度とパルス幅を反転条件に調節することによって反転制御を行える可能性がある。パルス電流を用いて磁気コアの極性反転を確立することは、磁気コアを利用したメモリなどに活用することでき、また電流誘起による極性反転現象のスピンダイナミクを明らかにすることができる点からも重要である。磁気コアの極性反転は、磁気力顕微鏡を用いてパルス電流印加前後の磁気コアの状態を観察することで確認した。測定は、パルス幅と電流密度について行った。試料は、電子線リソグラフィーとリフトオフ法を用いて作製した。直径1.55・m、膜厚55nmのNi81Fe19円盤において電流密度1.3×1012A/m2,パルス幅が2.3-3.0nsの条件の時に高い反転確率を得た。得られた実験結果は、シミュレーション結果と定性的に一致することがわかった。極性反転が起こる機構は、シミュレーション結果から磁気コアの運動速度が250m/s以上になった時に反転が起こることがわかった。本研究では、パルス電流を用いて磁気コアの極性反転が起こることを明らかにした。また、シミュレーション結果からパルス電流を用いた反転現象について検証を行った。本年度は、極性反転に要する敷居電流密度の低減を試みるために、楕円盤を用いて極性反転の研究を行った。楕円盤を用いた磁気コアの極性反転は、シミュレーション結果から円盤に比べて楕円盤長手方向に電流を印加すると敷居電流密度が低減することがわかった。シミュレーションから得られた結果を実証するために、今回我々は、楕円盤において長手方向と短手方向に電流を印加できるような試料を作製し、極性反転に要する敷居電流密を測定した。基板はAl203基板、楕円盤はパーマロイ40nm、電極に銅80nmを用いた。楕円盤試料の大きさは、長手方向1.9・m、短手方向1.5・mである。磁気コアの極性反転の検証は、磁気力顕微鏡を用いてパルス電流印加前後の磁気コアの状態を観察することで確認した。楕円盤長手方向に電流を印加した場合、極性反転に要する敷居電流密度は、8.3×1011A/m2であった。一方、楕円盤短手方向に電流を印加した場合、極性反転に要する敷居電流密度は、1.15×1012A/m2であった。この結果から、楕円盤の電流印加方向によって電流密度の低減ができることを実証した。またシミュレーション結果から反転に到達する際のコアの速度は、円盤を用いた場合と比較すると小さくなることがわかった。これは、反転に要する磁気エネルギーが楕円盤上のコアの位置によって異なるからである。特に、円盤長手方向にコアが移動する場合に、磁気エネルギーが小さくなるために、コアの極性反転が起きやすいことがわかった。反転が起こるメカニズムは、電流によるコアの移動に伴い、磁気エネルギーの不安定性から反対側にポーラリティの異なるコアができる。極性の異なるコアの間にはantivortexと呼ばれる磁化配置が存在する。anntivortexとはじめのコアの対消滅により極性の異なるコアが残ることによりコアの極性反転が起こることが、シミュレーション結果からわかった。

本年度は、パルス磁場を用いて磁気コアの極性反転研究を行った。昨年度に行った楕円盤を用いた磁気コアの極性反転ダイナミクスをより詳細に検証するために、パルス磁場を用いて極性反転実験を磁気力顕微鏡により観察を行い、数値シミュレーションによって反転メカニズムの考察を行った。パルス磁場は、Coplanar Waveguideを作製し、パルス電流を印加することで発生させた。パルス電流は、Pulse Generatorを用いてパルス幅=25nsのパルスを発生させた。楕円率の異なる試料をCoplanar Waveguide上に作製し、パルス磁場印加前後の磁気コアの極性を磁気力顕微鏡により観察することで反転現象を検証した。パルス磁場は140 Oe400 Oeの範囲の磁場を用いて測定を行った。それぞれのパルス幅とパルス磁場強度から反転確率を求めた。パルス磁場強度の小さい領域では、反転事象の振動が観察できた。これは、印加するパルス磁場の長さに依存した反転が起こることが証明できた。この反転事象の振動は、数値シミュレーションによる結果においても観測できた。また楕円率の異なる楕円盤の最小反転磁場を求めて、それぞれの楕円率からプロットを行うと、円盤の最小反転磁場が一番小さく、楕円率が小さくなるか大きくなると最小反転磁場は大きくなる傾向がみられた。反転最小磁場の楕円率依存性は、数値シミュレーション結果と定性的に一致した結果が得られた。また数値シミュレーションより楕円盤における反転機構は、長軸にコアが移動した際に、磁気的エネルギーの不安定性から磁気渦-反磁気渦対が生成され、もとある磁気渦と反磁気渦が対消滅を起こすことにより反転が起こることが明らかになった。パルス磁場による極性反転研究により、楕円盤における反転機構についてより詳細に議論することができた。また以前に行った研究と比べることで磁場による反転機構と電流による反転機構の差異を議論することができ、新たた知見をえることができた。磁気コアを利用したメモリなどの応用への進展に貢献できたと考えている。
古銭や青銅製品の残留応力や組成の特徴から製作年・地域・集団を分類する研究

出土した古銭や青銅器などの元素分析や形状の特徴から、製造当時の経済史を明らかにしようとする研究があるが、本研究は科学分析の結果に対し、青銅器や古銭など当時の鋳造技術を反映する「残留応力」をあらたな指標として加える研究である。残留応力は、鋳型作成技術・打刻、穴あけなどの金属加工技術・製作工程・使用工具・修復履歴などを反映して、いわば金属内部の記録として残る。したがって、残留応力はこれらの技術を個性とするその時代・地域(技術者集団)ごとに特徴があり、結果として当時の技術を通した地域のつながりや技術の変遷、大陸技術と国内技術の関連等を推定する経済史のためのデータとなりうる。
非鉛はんだの非比例クリープ疲労に及ぼす元素添加の影響解明と寿命予測モデルの構築

本研究では、非鉛はんだの非比例負荷における疲労試験、クリープ疲労試験を実施して多軸クリープ疲労特性を調べるとともに、これらに添加元素が及ぼす影響を明らかにする。具体的には多軸の負荷経路が疲労寿命、クリープ疲労寿命に及ぼす影響を明らかにするとともに、破損形態、破損機構と元素添加の関係を明らかにする。平成29年度は標点部の直径2mmの小型試験片を用いてクリープ特性(クリープ伸び、破断時間)を調べた。ニッケル、ゲルマニウム、ビスマスの元素添加に着目して、クリープ特性がどのように変化するか考察した。その結果、元素添加により、クリープひずみは減少し、クリープ破断時間は長くなることを明らかにした。特に、ビスマス添加は効果が高いものの、破断面は脆性的になることが明らかとなった。さらに、ひずみ制御の引張・圧縮の疲労試験を行い、疲労破損のメカニズムを調べた。その結果、ニッケル、ゲルマニウムを添加したはんだでは金属間化合物の割れが発生し、それらを起点としてき裂が進展することで破損にいたることが分かった。一方、ビスマスを添加したはんだでは表面から割れが発生し、き裂が進展することが分かった。ビスマスの添加は固溶強化に有利に働く一方で、試験片表面からの割れを招くことを明らかにした。これらの違いが、疲労試験中における応力振幅の低下、疲労寿命の違いを支配していることが分かった。平成29年度はさらに、非比例クリープ疲労試験を行うための、疲労試験機の整備、ロードセル等の設計を行った。非比例負荷の疲労試験についてはロードセルの作製などを行っている最中であり、本試験の開始はこれからであることから、やや遅れていると判断した。クリープ、疲労試験において発生したき裂を詳細観察することにより、破損のメカニズムをさらに明らかにする。平成30年度は非比例負荷(軸・ねじり)における疲労、クリープ疲労試験の本試験を行う予定である。これらから負荷経路が各はんだの疲労寿命に及ぼす影響を明らかにする。小型疲労試験機の開発のために予算を計上していたが、試験機に用いるアクチュエータがねじりに弱いこと、破壊を防止するために特別な設計が必要となることが明らかとなり、開発が遅れた。平成30年度はこの試験機の開発も行っていく予定である。
助産婦の分娩期におけるモニタリング機能についての概念モデルの構築

本研究は、分娩期における助産婦が行うモニタリング機能の構造を明確にすることを目的として行った。調査は、質的分析を用いた経時的記述研究で行い、Schatzman & Straussらの開発したstraight descriptionを用いた。データ収集は、半構成型インタビューによって行い、本研究の目的に同意を得られた京阪神の病院や助産所に勤務する臨床経験5年以上の助産婦20名とした。その結果、分娩期モニタリング機能を構成するカテゴリー5つ((1)医療介入のタイミング、(2)自然に産む力、(3)分娩への取り組み、(4)信頼関係、(5)本物の分娩進行)とモニタリング機能に影響するカテゴリー2つ((6)助産婦と医師との信頼関係、(7)産婦と関わった時間)が抽出された。助産婦は産婦を中心として(4)信頼関係を築きながら、産婦の(2)自然に産む力と産婦の(3)分娩への取り組みを、いつどのような医療が必要かという(1)医療介入のタイミングとシーソーのようにバランスを取りながらモニタリングしていることが表現された。またそのバランスを決めるのは、(5)本物の分娩進行となり、それを見極める産婦や家族に気づかれることのないモニタリングを行っていることがわかった。そのモニタリング機能が効果的に行われるための環境として、(6)助産婦と医師との信頼関係が保たれているかどうかや(7)産婦と関わった時間が理解を深めるための時間を持てたかどうかが影響されると表現された。分娩期における助産婦のモニタリングは、母子にとっての安全な分娩が行われることと共に、産婦が「自分の力で産めた」と思え、家族にとっても関わりを持てたと思えることを目標に行われていた。これらは、家族を中心とした助産婦のケアの独自性であると考える。今後の研究の展開今後妊娠期における助産婦のモニタリング機能についても調査を行い、周産期における助産婦のケアモデルを構築し、臨床において助産ケアのあり方を明確にしたいと考えている。本研究は、助産婦の分娩期における助産ケアについて、効果的なモニタリング機能について概念モデルを開発することを目的とした。この目的を達成するために以下の目標をあげた。1.助産婦の分娩期におけるモニタリング機能の構成要素を明確にする。2.臨床で助産婦が行う分娩期のモニタリング機能の実態を明確にする。3.産婦の分娩期におけるモニタリング機能についての概念モデルを構築し、検証を行う。本年度は、研究計画に基づき、目標1と2について、文献によりモニタリング機能の構成要素の検討を行った。その後、フィールドリサーチのためのインタビューガイドを作成し、それらに基づきて臨床経験5年以上の助産婦を対象にデータ収集を行い、分析を行っている過程である。現時点の分析によると、モニタリングの実態として、助産婦特有の接近により以下の構成要素が考えられている。1.産婦が、健康という視点からどのような分娩体験をするのかを判断する。2.母子の安全が守られているかを判断する。3.分娩が生理的変化に伴っているかどうかを判断する。これらの要素が機能するかどうかに影響するものとして、助産婦の任せられている責任の範囲が挙げられている。今後、これらの要素をフィールドリサーチにより洗練し、概念モデルを構築する予定である。調査は、質的分析を用いた経時的記述研究で行い、Schatzman & Straussらの開発したstraight description(データの分類をし、起こった事実を記述する)を用いた。