hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学びのユニバーサルデザインの実践の推進

本研究は、協力校4校とUDLを推進するための研修内容を検討し、授業研究を重ね、教師および学習者の変容を検討した。研修内容としては、当初、UDLのガイドラインの理解を優先し研修を構成したが、それが自らの実践につながりにくい現実が散見された。そこで、多様性や選択する効果を体感できる学習体験を組み込むようにし、学びの障壁を想定した体験学習や、多様な学び方が提供された中で方略選択と実行を試みる体験学習などを取り入れた。さらに単元を決め、WHYと単元ゴールを学習者に提示するシミュレーションや、ルーブリック作りなども授業研究の進展に合わせて組み込んでいくことが有用であった。今年度は4校に加え、岡山県総社市、奈良県でも研修プログラムを実施し、地域に広げていく研修モデルを作成した。授業改善は、UDL3原則のWHY,WHAT,HOWの中で、当初は、どう学ぶかに焦点を当て教材や方法の選択肢を用意する工夫になりがちだったが、次第に、なぜ学ぶかを示し、ゴール設定する有用性に気づくようになり、学習者が単元全体を見通せるような提示、ルーブリックの活用、提供された足場かけを学習者が選ぶだけでなく学習者が必要な足場かけを要望したり開発したりする等の変容が見られた。中学校2校の調査からは、8割以上の教師がUDLを有効ととらえ、97%の教師が日常的にUDLを意識した授業実践をしていた。ただ、オプションの提供に関しては7割の教師が負担に感じている現実も明らかになった。UDLへの取り組みに関する教師の記述を質的に検討した結果、生徒が「主体的」学ぶようになる、「認知」「メタ認知」が進む、「他の場面」への転移、「指導力向上」があげられた。なお、今年度は、生徒が学習場面で活用する「学びのエキスパート指標」ブックレットを作成し、効果を検討するために「学びのエキスパート尺度試行版」を作成した。公立学校3校の校内研究を中心に、UDLに基づく授業づくりをするプロセスに生じる課題および、授業改善の具体とその成果を探った。2校において、学校環境適応感尺度(アセス)を用い、介入前後で変化を検討した。A小学校においては、教師サポートや友人サポートが高い傾向があったため、協同学習を柱にUDL授業づくりを重ねたところ、1年目に学級離脱が減り、2年目には学習活動への関与が増え、思考の深まりを目指す授業が増えた。B中学校においては、初年度前半は、UDL概念の啓発と授業スキルの体験学習を基盤に、授業を通して学ぶ生徒の姿をみとる協議会を実施。学び方の多様性に気づき、複線型の対応を準備するようになっていった。C中学校では、授業前の指導案検討を通して、検討に参加する教科や学年の教員がUDLを具体化する発想を鍛えていけた。複数の学習活動を用意し、生徒が自己調整する場面を盛り込む等、従来型の授業からの脱皮が見られ、B中学校と間で、両校の校内研究に研究主任が参加するなど、研究の進め方を学びあう場面も見られた。なお、UDLの国際的な動向を把握するために、CASTの研究員であるルイ・ロード・ネルソン研究員を招き、ワークショップを行った。参加した教員にとって、3原則、9ガイドラインの具体をグループで話し合う活動を通してUDLを体験的に学ぶこととなった。また、研究協力者のバーンズ亀山静子講師からUDLと評価について学んだ。多くの教員研修を通して、UDLを学び授業づくりに生かす際の課題を収集した。日本においては、「すべての子供にわかりやすい授業」のために基準を下げる発想が根強い。そうではなく、個々の子供がそれぞれに伸びるための「学びのエキスパートを育てる」というUDLの中心概念の理解を促進する必要がある。そのためにも自己調整学習や協同学習をの技法をオプションとして活用できることが重要と思われる。授業づくりや構内研究の実践を通して、質的な情報の収集は計画通りに進んでいるが、教師対象の量的データの収集と検討は遅れている。これは、本研究への協力とともに、校内研究の計画や成果も重視する必要があるために起きている。3校とも一定の効果測定は求めているので、学校や教師、児童・生徒の負担を最小限にし、かつ本研究の目的に適合した測定方法を検討中である。学びのユニバーサルデザイン(UDL)の実践を広げるべく、教育委員会レベルの教員研修を実施した。同一自治体で複数回実施できる場合は、実際の授業を参観し、協議することを通し、UDLの実際を検討する場を設けた。また、UDLの必要性や効果を実感できるワークショップの在り方を検討した。さらにアメリカで学校区をあげてUDLに取り組んでいる地域を視察し、日本のUDL実践に向けたリーフレットを作成した。学校単位で研究に取り組んでいる4校では、次のような成果を生んだ。A小学校(3年目):これまでも協同学習やGWT等も並行して取り組んできたが、さらにSEL、PBIS等、アメリカにおけるUDL実践校が同時に取り組んでいるものも取り入れ、一層の包括的な取り組みとなった。オプションを取り入れることが日常化し、一斉指導の枠組みの中でも複線型の方略が提示され、自己選択ができるようになった子どもが増え、学習への取り組みが向上した。A校の実践は、同一学区の中学校にも波及し始めている。B中学校(2年目):UDLの授業作りや授業後の協議にメンターグループで討議を重ねてきた。その結果、若手教員がUDLの理念に叶った授業を実践できるようになり、毎回のメンターグループでの協議も、参加者それぞれの授業改善の現実が語り合える質の高いものになった。

C中学校(2年目):研究授業ごとに教科を超えたチームによって、指導案の修整を重ね、指導案が事前事後でどのように変わったかを示した。2年間の成果を報告する会には、全国から約200名の参加があった。D小学校(1年目):算数科に限定し、UDL研究に取り組んだ。オプションの提供に関し、次元の同じ複数のものではなく、認知レベルと方略が異なるオプションこそ意味があることが共有された。教員研修と授業実施は順調に、当初の予定以上に進んでいる。授業、カンファランスも重ねているが、協力者へのインタビューと質問紙調査の実施には至っていない。これは、研究協力校の負担を考慮し、質問紙項目数の検討、実施の手順について検討を重ねた結果である。本研究は、協力校4校とUDLを推進するための研修内容を検討し、授業研究を重ね、教師および学習者の変容を検討した。研修内容としては、当初、UDLのガイドラインの理解を優先し研修を構成したが、それが自らの実践につながりにくい現実が散見された。そこで、多様性や選択する効果を体感できる学習体験を組み込むようにし、学びの障壁を想定した体験学習や、多様な学び方が提供された中で方略選択と実行を試みる体験学習などを取り入れた。さらに単元を決め、WHYと単元ゴールを学習者に提示するシミュレーションや、ルーブリック作りなども授業研究の進展に合わせて組み込んでいくことが有用であった。今年度は4校に加え、岡山県総社市、奈良県でも研修プログラムを実施し、地域に広げていく研修モデルを作成した。授業改善は、UDL3原則のWHY,WHAT,HOWの中で、当初は、どう学ぶかに焦点を当て教材や方法の選択肢を用意する工夫になりがちだったが、次第に、なぜ学ぶかを示し、ゴール設定する有用性に気づくようになり、学習者が単元全体を見通せるような提示、ルーブリックの活用、提供された足場かけを学習者が選ぶだけでなく学習者が必要な足場かけを要望したり開発したりする等の変容が見られた。中学校2校の調査からは、8割以上の教師がUDLを有効ととらえ、97%の教師が日常的にUDLを意識した授業実践をしていた。ただ、オプションの提供に関しては7割の教師が負担に感じている現実も明らかになった。UDLへの取り組みに関する教師の記述を質的に検討した結果、生徒が「主体的」学ぶようになる、「認知」「メタ認知」が進む、「他の場面」への転移、「指導力向上」があげられた。なお、今年度は、生徒が学習場面で活用する「学びのエキスパート指標」ブックレットを作成し、効果を検討するために「学びのエキスパート尺度試行版」を作成した。2年目を迎え、UDLをさらに計画的に推進する授業者の追跡と、教員研修における課題の収集を行う予定である。また、CASTが指導している米国イリノイ州コロンバス市バーソロミュー学校区を視察し、多様な子供が学ぶ教室において、UDLの手法がどうインクルージョンの実現に貢献しているかを探るとともに、この数年の特殊教育からの移行の状況や近隣学区との特殊教育予算の比較等を通して、UDLの効果を検討し、日本で再現できるあり方を探る予定である。3校の構内研究においては、教員の授業観と子供の学習観の変容を検討する予定である。新たに2県、3校の研究校も取り組むこととなり、授業研究を多数回、実施することが可能になった。
高効率RuBisCO導入に対するラン藻光合成の適応の分子機構

1)部分的に本来のRuBisCO遺伝子を破壊した変異株は得られ、次いでゲノム遺伝子のコピーを減少させると考えられる生育の条件を検討し、完全なsegregationを試みたが満足な結果は得られなかった。現在完全変異株と部分変異株の識別をより明確にするPCRの条件、及びゲノムのコピー数を減少させる条件について再検討中である。2)ラン藻本来のRuBisCOと形質導入したRuBisCOを共に発現している部分変異株について、RuBiSCOの細胞内分布および光合成炭素代謝特性を解析した。Price&Badgerの方法でカルボキシゾームを単離し、シトソールとカルボキシゾームのRuBisCOについてChromatium RuBisCOの抗体を用いてカエスタン分析を行った。ほとんどがシトソールに局在し、従ってL8S8構造を持つ外来のRuBisCOCもカルボキシゾーム組み込まれない事が判明した。ChromatiumRuBisCOが導入されたことで、CO_2濃縮機構の誘導の抑制、CO_2濃縮が不必要になることによる光合成量子収率の上昇は顕著では無かった。3)炭素ガスの吸収で測定する限りでは、ChromatiumRuBisCOにより形質転換したラン藻と野生株のラン藻でその濃縮機構に差は見られなかった。そこで濃縮機構を再検討すると、リチウムイオンのナトリウムイオンが存在すると見かけ上溶存炭酸ガスの濃縮を促進する事が判明した。また酸素発生で確認した光合成は阻害するが、溶存炭酸ガスの濃縮は阻害しないナトリウムポンプの阻害剤も新しく見つかった。それを用いた結果も考え合わせると、無機炭酸の濃縮には、光により形成される細胞内外のpH格差がCO_2とHCO_3^-の平衡を変化させることの寄与があると考えられる。このことは分子生物学的手法で無機炭酸の濃縮機構を検討する際、高い無機炭酸濃度でのみ育ち得る変異種の重要性と共に、0.1%炭酸ガスで育ち得る変異種の重要性を示唆している。
糖制御プロモーターを用いた植物培養細胞による有用タンパク質の効率的分泌生産法の確立

ワクチンなどの有用タンパク質を生産する系として植物培養細胞が考えられる。タンパク質糖鎖の構造改変を念頭に置いた場合には、シロイヌナズナズナが現実的な植物材料である。しかし、シロイヌナズナ培養細胞におけるタンパク質生産法の報告は無い。一方、イネ培養細胞ではアルファ-アミラーゼのプロモーター、シグナルペプチドを用いた培地の糖濃度による分泌生産制御系が知られている。そこで、本研究では1、「シロイヌナズナにおける糖制御プロモーターの利用によるタンパク質の分泌生産法の確立」を試みた。並行して2、「恒常的に働くCaMV35Sプロモーターを用いた生産系の確立」もおこなった。1については、糖欠乏処理をおこなった培養細胞の培地に分泌されるタンパク質を質量分析によりおこない本研究で用いているβガラクトシダーゼが実際に糖欠乏依存的に培地に分泌されている事を確認した。このβガラクトシダーゼのプロモーターとシグナルペプチドに抗体遺伝子(具体的な遺伝子名は特許申請の関係から明記しない)を連結し、培養細胞に導入した。この形質転換培養細胞に糖欠乏処理を行なったが目的の抗体の生産は見られなかった。遺伝子の発現量が充分でなかった可能性が考えられる。一方、2についてはCaMV35Sプロモーターの下流に翻訳効率を上げる非翻訳領域の配列と抗体遺伝子を連結したキメラ遺伝子を培養細胞に導入した。複数の形質転換培養細胞株から目的抗体タンパク質を発現している細胞株をウエスタンブロットにより選抜した。それらの細胞株の液体培養をおこなったところ培地に目的の抗体タンパク質が分泌されており、シロイヌナズナ培養細胞で有用タンパク質の分泌生産に成功したことが確認された。治療用抗体等の有用タンパク質を植物培養細胞で分泌生産する系の確立を念頭においた基盤技術の確立が本研究の目的である。これまでの研究からシロイヌナズナの分泌型β-ガラクトシダーゼが、培養細胞において糖欠乏により誘導され培地に分泌されることを見出している。この遺伝子のプロモーターおよびシグナルペプチドを用いれば糖存在下で細胞を増殖させた後、糖を含まない培地と交換することで、目的タンパク質を発現誘導させることが可能であると考え、その検証をおこなった。シロイヌナズナを選択した理由は、タンパク質糖鎖のリモデリングを考えた場合、糖鎖合成酵素遺伝子の欠損株を使えるという意味で、現状ではシロイヌナズナが唯一使用可能な材料であること、遺伝子の情報が整備されていること、培養細胞でもあれば植物個体が小さいというデメリットを克服できるという点である。まず、プロモーターを単離し、レポーター遺伝子としてGFPを連結し、シロイヌナズナに導入したところ、糖欠乏によりGFPが分泌されたが、量が少なかった。そこで、生産量の向上を目的に、CaMV35Sプロモーターの利用に加え、翻訳効率を上昇させるとされる5-UTRの利用や異なるシグナルペプチドの利用を検討することとした。また、モデルタンパク質は培地に多く蓄積していたβ-グルコシダーゼとGFPの融合タンパク質を用いることとした。本年度は、異なる組み合わせのプロモーター、シグナルペフチドを連結したコンストラクトを作成し、シロイヌナズナに導入した。同時にシロイヌナズナでも旺盛な増殖速度を示す細胞株が存在することから、増殖能の高い細胞の選抜方法についても検討をおこなった。
分子レベル蛋白質立体構造に基づくウイルスマシーナリー動的変化のレーザーマス解析

【平成12年度】本年度の研究計画は、HIV-1 PRの自殺阻害機構を解明するために、p2のHIV-1 PRに対する阻害様式の解析することであった。その結果、p2は、組換えHIV-1 PRのactive dimerをinactive monomerに解離させることで、組換えHIV-1 PRに対する阻害活性を有していた。そこで我々は、このHIV-1 PRの自殺阻害ペプチドであるp2を"antidimerin"と銘々することを提案している。現在までにp2が前駆体蛋白質(Pr55)からHIV-1 PRによってプロセシングを受けウイルス粒子内に確実に存在していることはMALDI TOF-MSを用いて確認している。さらに、今年度わかったこととして、p2はPr55からHIV-1PRによって最終的に切り出されたのち、HIV-1 PRの活性を阻害することを証明するために、p24-p2のハイブリッドペプチドを作成して検討したところ、p24とp2の部分で確実にHIV-1 PRが切断を行った後、最終的にp2が生じて阻害がかかっていることが確認された。また、PM3法を用いた解析からp2自身もHIV-1 PRに切断される前に、切断部位がα-へリックス構造を有していることが推察され、これらの構造がいかにしてアンフォールディングした後、HIV-1 PRによって切断されて、次にどのような構造をp2自身がとって阻害活性を有しているのか検討しなければならない。【平成11年度】本年度の研究計画は,HIV-1PRの自殺阻害機構を解明するために、p2のHIV-1 PRに対する阻害様式の解析することであった。その結果、p2は、組換えHIV-1PRのactive dimerをinactive monomerに解離させることで、組換えHIV-1PRに対する阻害活性を有していた。そこで我々は、このHIV-1PRの自殺阻害ペプチドであるp2を"antidimerin"と銘々することを提案している。現在までにp2が前駆体蛋白質(Pr55)からHIV-1PRによってプロセシングを受けウイルス粒子内に確実に存在していることはMALDI TOF-MSを用いて確認しているので、今後ウイルスの中でも最終的にHIV-1PRのactive dimerがp2によって、inactive monomerにされているのかをMALDI TOF-MSを用いて解析している。また、今回方法論的に進歩した点として、これまでは脱塩操作でcold waterでターゲットを洗浄するというかなりcriticalな方法を選択していたが、某メーカーより発売されたZip Tipという脱塩チップを使えば比較的簡単にサンプル調整を行えることがわかった。この方法を使用してかぎり、サンプル濃度が100fmol/μlのものでも再現が取れるので、これまで塩が混入しているサンプルの測定が困難であったMALDI TOF-MSの測定も比較的容易にできそうである。
抗炎症薬アッセイ法のシステム化

1.研究目的:本研究は我々の研究室で開発した各種の空気嚢型炎症モデルを活用し、炎症組織液(浸出液)中のアラキドン酸代謝物、起炎性ブラジキニン等の炎症の化学仲介因子と見なされる物質を定量すると同時に血管透過性や白血球浸潤を指標として炎症強度を測定し、病態生理学的パラメータと病態生化学的パラメータの両方のデータから抗炎症薬の薬効評価を行なうことにより抗炎症薬アッセイ法の客観性を高めることを目的とする。2.研究方法および結果:(1)皮内反応におけるフロレッセン標識血清アルブミン(F-BSA)による血漿浸出測定法の完成のため皮膚組織からのF-BSAの抽出法について検討しカ性ソーダで組織を消化した後にエタノールで澄明化後遠心した上清を螢光測定する方法を確立した。(2)炎症浸出液中のロイコトリエン類の高速液体クロマトグラフによる測定については浸出液をSEP-PAK C18カートリッジに通してロイコトリエン類を吸着させ、それをメタノールで溶出したのち逆相カラムで各ロイコトリエンを一旦分取した後濃縮し、もう一度順相カラムに付する方法を検討しロイコトリエンBについては完成した。ロイコトリエンC,Dについては高速液クロカラムからの回収率が低いため測定感度を十分に上げることが出来ず、実験動物の1匹毎に測定することが困難であった。(3)炎症浸出液中のプロスタグランジンEをBに変換した後高速液体クロマトグラフで定量する方法についてはラジオイムノアッセイ法に比べて精度感度ともに不十分で、実用的には後者の方が良いことを認めた。(4)空気嚢型炎症モデルにより実際に検討し、血漿浸出とプロスタグランジンEレベルの測定を組み合わせる一方で白血球浸潤と白血球走化活性測定を組み合わせる方法を併用することが抗炎症薬のアッセイシステムとして最も合理的であることを結論づけた。
原子分子間結合の分解による体積膨張を拘束する超高圧発生装置の開発

原子分子間結合の分解によって起こる体積膨張を拘束することにより超高圧を発生する方法と装置が開発された。サファイアアンビルセルで拘束したグラッシーカーボンにパルスYAGレーザーを照射して分解する方法が提示された。サファイアアンビルを通してルビー蛍光が観察された。さらに、ダイヤモンドとサファイアアンビルを拘束に用いてダイヤモンド単結晶の反射率測定が行われた。テラパスカルの圧力発生装置之開発にはX線回析を用いる圧力測定が不可欠となる。そこで、動的圧力測定のためにパルスX線回析装置の開発が進められ、本装置に組み込まれた。それらの結果は次の通りである。1.サファイアセルにおいて300GPaを超える超高圧が1msの間達成された。2.ダイヤモンドセル実験において観察される幅広い蛍光バンドはこれまで考えられてきたようにダイヤモンドからのものでなく、高圧誘起のルビーの4^T_2→4^A_2遷移によるものである。3.ダイヤモンド単結晶から金属化を示唆する高い反射率が観察された。4.加圧したダイヤモンド粒子には大きく塑性変形した金属に匹敵する転移密度が観察された。5.Nielsenによって理論的に予測されたダイヤモンド金属化条件から400GPaを超える単一軸応力の発生が推測された。6.本方法はパルスレーザー誘発による従来の高圧発生実験の場合と較べて6桁小さい強度のレーザー照射によってテラパスカルの圧力を発生させる高い圧力効率を持つ。7.パルスX線回析装置により微量の金属粉末から単位セルの体積収縮を決定できる回折データが得られた。テラパスカルを可能にする両方のアンビルを通してパルスレーザーを照射する構成では、試料室側面からX線を観察する必要があり、まだ検討すべき技術的課題が残っているが、本装置を用いて近い将来テラパスカル域における物質の高圧相あるいは合成の研究が始まるであろう。対向アンビル型高圧装置によって拘束された試料に光透過性アンビルを通してパルスレーザーを照射することにより試料の原子間結合を分解させ、それによって生じる膨張力を利用して超高圧を発生させる実験で、ルビー蛍光の圧力依存性を利用する圧力測定、ダイヤモンド単結晶の反射率の測定、および輻射スペクトルによる発生温度の測定を行った。その結果、1.サファイアアンビルを用いる高圧実験において、ルビー蛍光法による測定圧力の限界を越える超高圧が1msの間発生されること、2.サファイアアンビルとダイヤモンドアンビルを用いる実験において、ダイヤモンドアンビル圧力面とダイヤモンド単結晶粒子との境界面における反射率の急激な75%までの増大が観察されること、3.加圧後の上記ダイヤモンド単結晶表面の電子顕微鏡観察から推定される転位密度により結晶全体が塑性変形したと推定されること、4.上記反射率と塑性変形からダイヤモンドの金属化が推定されること、5.本方法により1TPaに近い超高圧が維持されること、および6.試料の部において1万度を越える高温の発生が推定されることがわかった。さらにまた、ルビー蛍光による測定圧力限界を越える圧力の測定とアンビル両面からのレーザー照射によって発生するさらに高い超高圧発生の確認のために、圧力による試料の体積収縮をX線回折によって測定する高圧力測定法が考案された。この測定を実現するために、パルスX線発生装置とイメージングプレートからなるX線回折装置および両面からのレーザー照射とX線回折を可能にするレーザー照射室を有する超高圧力測定システムを構築した。光透過性の物体によって拘束された物体の一部にパルスレーザーを照射することによって、その原子間結合を分解させて膨張させ、その体積膨張を拘束することにより超高圧を発生させる装置およびそれにより発生される圧力の測定法の開発を進めた。拘束用アンビルとしてサファイアアンビルを用いた高圧実験において、ルビー蛍光法による圧力測定およびダイヤモンドの反射率測定から本方法によるテラパスカル域超高圧発生の可能性が示された。

しかし、ルビー蛍光線圧力測定法の限界から、テラパスカル域の超高圧発生の確認にはパルスレーザー照射中圧縮される試料の収縮率をX線回折により測定する必要があることがわかった。そのため、X線発生装置としてパルスX線発生装置を用いたX線回折装置の開発を進めた。上記装置の開発過程で、1.市販のパルスX線発生装置では一点から放射状に発散するX線が射出されるめで、X線回折に適していないこと、2.ターゲットの形状、寸法、および位置を自由に変えられないことがわかった。そこで、次のようなパルスX線回折装置を考案した:1.パルスX線発生装置からの発散するX線を平行ビームにするX線レンズを使用する;2・上記X線レンズに適応したX線を放射するようにパルスX線発生装置においてターゲットの形状、寸法、位置を自由に変更できるように改良する。今後、上述の装置を用いてテラパスカル域の超高圧発生を観察する予定である。また、前年度行ったルビー蛍光線測定およびダイヤモンドの反射率測定についてさらに検討を進め、1.ルビー層からの幅広い波長範囲のR蛍光線の発生はルビー層に残存していた隙間に起因する広い応力分布によるものであり、2.Nielsenの計算に基づき、ダイヤモンドに0.4TPaを越える一軸性の応力が掛かったことにより対称性が変化し、Cohenらの予測よりもかなり低い圧力で、ダイヤモンドが金属化したと推論した。光透過性の物体によって拘束された物体の一部にパルスレーザーを照射し、その原子間結合を分解させて膨張させ、その体積膨張を拘束することにより得られる超高圧力を測定する方法の開発を進めた。拘束用アンビルとしてサファイアアンビルを用いる高圧実験において、ルビー蛍光およびダイヤモンドの反射率の測定から本方法によるテラパスカルの超高圧発生の可能性が示されたが、テラパスカル域の圧力の決定にはX線解折による圧縮率の測定を必要とする。本方法による圧力維持時間は従来の動的方法と比較して桁違いに長い。しかし、短時間でX線回折データを得る必要があり、高強度パルスX線を用いるX線回折装置の開発が不可欠となる。本年度において、市販のパルスX線発生装置とイメージングプレートからなるX線回折装置を用いて、パルスX線によりX線回折データが得られるように改良を加えて、最適の陽極形状、陰極の形状と材質、および配置が検討された。その結果、当初予定していた発散するX線を平行ビームにするX線レンズを使用することなく、イメージングプレートにおいて粉末試料からのX線回折像を得ることが可能になった。これより、パルスX線回折によるテラパスカル域の超高圧発生の探求が可能となった。
租税争訟法と租税処罰法の再構築　－節税と脱税の間－

本研究では、租税法と刑法と金融取引法の研究者が相互の立場から、脱税や金融取引における不正をどのように規制すべきかについて米欧の類似制度を比較研究してきた。これらは、わが国では、従来、経済刑法という分野にカテゴライズされていた論点ではあるが、それほど先行研究があったわけではない。そのため、近年話題になっているパナマ文書やルックス・リークを手掛かりに、OECDのBEPSプロジェクトや、企業不正をめぐるコーポレートガバナンス、さらには証券不正までを対象にして研究を進めてきた。その間、約100年ぶりに租税法脱法(租税刑法)の改正作業を目的としたの討論が政府内で始まるなど、実務の動きとも連携してきた。平成27年度は、ドイツとイタリアを中心に欧州(EU)各国の租税刑法(処罰法)と租税行政罰との関係について、現地(ハイデルベルク大・ミュンヘン大・ミラノ大他)での資料収集およびヒアリングを中心に比較法の観点から研究を行った。合わせて、『The European Fight against Tax Fraud, Tax Evasion and Tax Avoidance』と題してイタリアの租税処罰法と行政罰との関係に関する講演会を、年度末にミラノ大学法学部のジュゼッペ・マリーノミラノ教授をお呼びして明治大学で開催し、英語での講演会を行なうとともに、講演会に出席したわが国の官・民(の実務家)および学会関係者とのディスカッションも行う試みを行い、相互交流を図った。イタリアでのマネーロンダリング対策としての関連租税法規の強化についての現状を、EU法との関係にもふれつつ考察することができた。同講演会の講演録は、平成28年5月現在、翻訳作業中である。また、これ以前の科研費基盤研究cで招聘したルドルフ・メリングホフ元ドイツ憲法裁判所判事・現ドイツ連邦財政裁判所長官の平成27年年3月の明治大学での講演会の講演録『租税徴収手続と租税処罰手続の原則と限界』の全訳も平成27年年夏に完成し、平成28年年1月に公刊物として刊行することができた。従来、租税法の研究者も刑事法(特に刑事訴訟法)の研究者もあまり踏み入れることのなかった領域であり、裁判官をはじめとする法曹実務家との交流も含めて、本研究に関するわが国での刑法学者や行政法学者との交流を深めることができた。これらの研究によって、現在わが国でも改正が議論されている(そして一部は改正法案が国会を通った)わが国の司法取引制度や国税通則法・国税犯則法の今後についても何等かの示唆が与えられたのではないかと思う。初年度にも関わらず、現地での資料収集もしくはヒアリングのみならず、海外からの研究者の招へい(1回)およびその講演会を明大で行うことができ、また、講演録についても順次訳稿を公刊(1回)しているため。研究開始2年目であり、今年度は昨年度から準備していた英国オックスフォード大学の租税法学者(企業税法および中小企業税制がご専門)であるジュディス・フリードマン教授を2016年5月に日本に招聘し、明治大学に於て一般公開の形で「GAARSー英国およびEUにおける一般的否認規定の法制化」について英語で講演を行っていただいた。その前の4月末にパナマ文書が公開され、国際的に悪質な租税回避(オフショアに「合法的に」金融資産を移すこと)が世間の注目を浴びたこともあり、当日は、租税法の専門家(研究者・弁護士・税理士)だけでなく、金融機関(外資系)の関係者や法学(特に刑法)政治経済学を専門とする学者・学生・院生らが参加し、講演後には、GAARを含むOECDの租税委員会が進めているBEPSプロジェクトの実効性について、英語で活発な意見交換が行われた(通訳付)。合わせて、研究代表者の松原は、6月にミュンヘンで行われた欧州租税法学会に出席、基調講演を行ったフリードマン教授は壇上で日本の状況についても言及された。この結果、各国の出席者から日本の租税法についての質問や共同研究の申し込みを受ける機会を有し、最終年度、日本の現状について欧文で公表する下地を作った。また、松原は9月のドイツ租税法学会とスペインマドリッドで開催されたIFA(国際租税法学会)に出席し、合間に日本税理士連合会の外郭団体である日本税務研究センターでの金子宏研究会での研究テーマである「EUの租税争訟制度」について欧州各国の裁判官に現地インタビューを行うことに成功した。また、後者においては、次年度の国際会議(リオデジャネイロ)でのナショナルレポートを作成するため、その準備会合にも出席し、国際的タックス・プランニングに使われることの多い移転価格税制の改正の動向についてリサーチすることができた。英文レポートは、年度内に提出することができた。海外からの国際化的租税回避に関する第一人者の招聘活動に加え、研究代表者の松原が海外の学会に積極的に出席することで、研究代表者の英文のレポート執筆と、次年度での国際会議でのパネル出席が可能になったため、国際交流が当初の予想より、はるかに広がったと考えられる。また、本研究開始時には、全く予想していなかった「パナマ文書」が流出したことで、日本国内でも、租税法と他の学問領域との交錯(意見交換)が容易になったと考えられるため。脱税と節税の違いはプロにとっても難解だが、それをめぐる議論が、租税法関係者だけでなく、広く法律家や経済学者・経営学者にも広がったことは、非常に有意義であり、他分野の知見を吸収することは、今後の本研究の進展にもインパクトがあると考えられる。研究分担者の内海教授には、適宜、メールや直接会ってのやり取りを行うことで経済刑法の観点から貴重なアドバイスを受け、同時に、内海教授ご自身の研究にも反映することができた。

また、今年度前期は産休・育休中であった萬澤助教授も、後期には復帰し、年度内に行われた最後の研究打ち合わせの場では、これまでの研究代表者の研究成果に対して、積極的にコメントをし、次年度に備えることができた。最後に、本研究を進めるにあたり、職業裁判官や租税専門弁護士・税理士等の実務家との交流(意見交換や会議での同席)により、租税回避をめぐる「理論と実際」の感覚の相違にも改めて気づかされることが多く、本研究をさらに進める上で、彼らとの対話を今後も継続的に続けていくことが、必要であることを痛感している。その上でも、科研費を正規の手続きにのっとって使用する(Ex.個別インタビューに対し、謝金をお支払いする。活字になった際に、必ず謝辞を入れる)ことで、議論の偏在性を排除し、結論を導くことができたと考えている。又、金融犯罪についても次年度、研究分担者と共にさらに研究を進めたい。研究最終年度である平成29年度は、研究代表者の松原が4月より本務校より在外研究を認められて日本を離れたたため、特に集まって研究打ち合わせをすることはなく、メールでの連絡を中心に、各人が各々の専門分野で研究を行ない、個別に成果を公表することになった。具体的には、松原は欧州の専門家へのインタビューをかねて、欧州各地で開催されている学会やシンポジウムに積極的に参加し(平成29年6月上旬の欧州租税法学会@ポーランドウッジ大学、6月末のオックスフォード大学ザイードビジネススクールでのサマーシンポジウム、8月末の9月上旬の英国法学会@ダブリン、同中旬のドイツ税法学会@ウィーン、10月上旬のドイツ国法学者大会@ザールブリュッケン他に出席し、日本国外での最新の議論の動向を学んだ他、日本法を外国の研究者・実務家に伝えるという趣旨で、1)多国籍企業の納税戦略にからむ移転価格税制についてのナショナルレポートと2)マイナンバー制度と情報保護法規制に関するナショナルレポートをそれぞれ英語で作成し、1)は国際租税教会(IFA)の年間誌にて公刊(電子書籍・紙媒体)、2)はプロシーディングとして、欧州税法学会(EATLP)のHP上にアップロードしている。また2)の論文については、若干の補足をつけて、ドイツ語に翻訳し、現在ドイツの日本法専門誌に投稿済(査読有)である。内海は、昨年度以来継続しているドイツの刑法法学者による経済刑法に関する論文の日本語への翻訳に精力的に取り組み、4本の論考を公刊し(1本は投稿済)、コンプライアンスと企業処罰の比較研究を進めた。昨今のフォルクスワーゲン社の排気ガスに関するスキャンダルをはじめ、ドイツ本国でも非常に注目されている分野である。萬澤は、アメリカ信託法・金融法における信認義務の研究を進め、証券会社の民事責任を中心に執筆を行った。今年度は、5本提出済(4本公刊予定)である。本研究では、租税法と刑法と金融取引法の研究者が相互の立場から、脱税や金融取引における不正をどのように規制すべきかについて米欧の類似制度を比較研究してきた。これらは、わが国では、従来、経済刑法という分野にカテゴライズされていた論点ではあるが、それほど先行研究があったわけではない。
花崗岩の化学的風化指数による岩盤崩壊可能性の評価法の確立

野外での観察によって,新鮮から強風化した花崗岩の化学組成を測定し,CN(CaO+Na2O), A(Al2O3), K(K2O)(モル)を端成分とする三角図(CN-A-K図)を使って花崗岩の風化過程について検討した.その結果,風化の進行に伴いCNが減少するタイプ1,風化の初めにKが増加し,その後CNが減少するタイプ2,そして,初めにCNが減少し,最後にKが減少するタイプ3に区分された.土石流発生頻度の高い箇所では,タイプ2の化学的変化が卓越する.このことは,岩盤強度を劣化させる要因として,地下における熱水変質の影響が大きいことを示唆し,土石流発生の危険度を評価する際の指標となる可能性がある.花崗岩地帯での土石流について,地質情報と化学的指標から発生要因を解析することを目的に研究を進めている.平成27年度は土石流堆積物を加えた化学的風化指標を策定するため以下の2点に取り組んだ.1分析試料採集地点の選定,現地踏査,そして試料採集.2採集試料の鉱物同定と化学分析を行う.現地調査は,平成26年度の豪雨で多数の土石流災害を引き起こした広島市安佐南区の現場と平成21年の豪雨で発生した防府市勝坂地域で実施した.試料は化学的風化指標を作成するため,同一露頭で新鮮な花崗岩,風化してもろく崩れやすい花崗岩およびマサ化ないし土壌化した花崗岩をセットで採集した.これらのうち,新鮮な岩石と風化した岩石は薄片作成と顕微鏡観察を経たのち,全岩化学組成を分析した.特に今年度は岩体内での組成変化の傾向を掴むため,新鮮な岩石の分析に加えて他地域の花崗岩も比較のために分析した.また,文献調査によって特に土石流の発生頻度が高い地域を選定し,試料を採集した.また,一部ではあるが,土石流堆積物(下流域へ流され,堆積した土砂)のうち,細粒な試料についても採集した.これらの試料は今後構成鉱物の同定と化学組成を分析する予定である.当初の計画通り,土石流発生地域の花崗岩試料を採集でき,特に岩体内の組成変化を知るために,新鮮な岩石の化学組成を明らかにできた.また,対象地域の化学的特徴を把握するため,他地域の花崗岩類についても組成を分析し,比較できた.一方で,風化岩の分析については十分な検討は進んでいない.花崗岩体内部に発生した土石流の発生原因を探るため,土石流発生箇所の地質学的・岩石学的特性を検討した上で,特に化学的風化過程の解析を目指している.平成28年度は昨年度に引き続き,花崗岩体の現地調査と試料採集及び新鮮岩,風化岩及び土石流堆積物を分析した.調査した岩体は2009年7月の豪雨によって土砂災害を起こした山口県防府市から山口市にかけて分布する防府岩体である.試料は岩体の主に南部の約40か所,150試料を採取した.それらのうち,新鮮岩と風化岩は薄片を作成し,顕微鏡で観察した.また,新鮮岩から風化岩そして土石流堆積物のうち,約100試料の化学組成を測定した.そして得られたデータから花崗岩体の化学的風化の進行過程を解析した.特筆すべき結果は以下の通り.1.新鮮な花崗岩と風化した花崗岩を顕微鏡下で観察すると,風化した花崗岩は構成鉱物の粒間や内部に変色した割れ目が発達する.先行研究で提案されている化学的風化指標を適応すると,風化の進行に伴ってアルミニウムの増加や鉄・マグネシウムの減少が認められる.2.斜長石は変質し,セリサイト化が著しい.それに対してカリ長石はパーサイトなどの内部構造は残したまま,全体に濁った色に変色する.同じ風化岩でも場所によってカリウムの交代作用が起こる時期が異なる.現時点では3パターンに区分できる.一方,カリ長石がカオリンに変化するのは風化の末期である.以上の事実から化学的風化はカリウム交代作用の影響をどのように評価するかが重要であると考えられる.今後はそうした交代作用に着目し,風化過程における化学的変化の詳細を検討する予定である.当初の計画通り,土石流を発せさせた流域を調査し,風化した花崗岩試料を採取した.そして,風化した花崗岩と新鮮な花崗岩の化学組成を比較し,花崗岩の化学的風化過程における移動元素の把握を試みた.その中で,カリウム(K)に着目し,風化の程度とカリウム含有量を調べたところ,風化の過程でカリウム交代作用が起こることが確認できた.また,そのカリウムが交代作用を受けるタイミングが場所によって異なり,現時点では3パターンに区分されることが明らかになった.平成29年度は花崗岩体内に発生した土石流発生箇所の地質学的・岩石学的特性を検討した上で,特に化学的な変化とその原因について検討した.花崗岩体はマグマの貫入から固結に至る過程で,マグマ起源の熱水や地下水との熱交換で生じた熱水を伴う.こうした熱水はマグマ固結後に岩体内を循環し,変質鉱物を形成する.変質鉱物の形成は一般に地下で起こり,数百度の温度条件下で反応が進行する.

この過程は,地表付近で進行する風化作用とは異なる.すなわち,花崗岩形成後の化学的・物性的変化は地下でマグマの固結直後から始まる.そこでマグマ固結後から強風化花崗岩(真砂土)に至る化学組成の変化を検討するため,CN(CaO+Na2O), A(Al2O3), K(K2O)(モル)を端成分とした三角図(CN-A-K図)で検討した.その結果,1)風化の進行とともにCNが減少する,2)はじめにKが増加し,その後CNが減少する,3)最初CNが減少し,最後にKが減少する,3パターンの変化傾向が認められた.この過程をさらに検討し,熱水による変質作用と風化作用を区別するため,花崗岩と風化花崗岩の顕微鏡観察とXRDで鉱物を同定し,熱水変質で生じた鉱物の特定を試みた.1.パターン1では,花崗岩と風化岩同じ鉱物組み合わせを示すが,風化岩はクラック密度が増加する.パターン2(はじめにKが増加)の斜長石はセリサイト化が著しい.すなわち,熱水中のKと斜長石が反応したことを示す.パターン3の花崗岩と風化岩は,顕微鏡で見る限りパターン1と同じである.しかし,強風化岩ではKが減少することから,恐らく,強風化に至る過程でカリ長石のカオリン化が進行したと考えられる.2.土石流発生頻度の高い箇所では,パターン2を示す化学的変化が他のパターンよりも卓越する.このことは,岩盤強度を劣化させる要因として,地下における熱水変質の影響が大きいことを示唆する.野外での観察によって,新鮮から強風化した花崗岩の化学組成を測定し,CN(CaO+Na2O), A(Al2O3), K(K2O)(モル)を端成分とする三角図(CN-A-K図)を使って花崗岩の風化過程について検討した.その結果,風化の進行に伴いCNが減少するタイプ1,風化の初めにKが増加し,その後CNが減少するタイプ2,そして,初めにCNが減少し,最後にKが減少するタイプ3に区分された.土石流発生頻度の高い箇所では,タイプ2の化学的変化が卓越する.このことは,岩盤強度を劣化させる要因として,地下における熱水変質の影響が大きいことを示唆し,土石流発生の危険度を評価する際の指標となる可能性がある.風化岩を分析し,新鮮な岩石の組成と比較し,どのような元素移動が顕著なのかを明らかにする.その後,土石流堆積物とマサとの構成鉱物や化学組成の相違点を明らかにし,土石流発生の原因を調べるため,採集試料を解析し,土石流堆積物に濃集する元素を調べる.さらに,土石流発生・未発生域に分布する新鮮岩と強風化岩試料の構成鉱物と化学組成を薄片観察,X線回折装置(定方位及びエチレングリコール処理)による粘土鉱物,特に膨潤性粘土鉱物の同定,そして主・微量元素組成を分析し,それぞれを比較する.採集した土石流堆積物の構成鉱物と化学組成を調べ,土石流発生地点の強風化岩の組成と比較して,土石流堆積物に濃集する元素を調べる.風化から土石流に至る過程での元素移動を把握することで,風化した花崗岩が災害を引き起こすまでの過程を推定する予定である.花崗岩の化学的風化にカリウム交代作用が大きな役割を果たすことが認められた.また,同じ岩体内でも交代作用の時期が場所によって異なることも明らかとなった.今後は交代作用を起こす時期が何によって規制されるのかを検討する必要がある.カリウムの交代作用を促す原因として,熱水と岩石(鉱物)の反応があげられる.そのため第一に流体相の存在様式を野外調査によって明らかにすることが重要である.さらに,試料の採集密度も細くして,流体の通過経路や流体と岩石の反応過程の詳細を検討する予定である.地質学宿泊を伴う調査を日帰り調査に振り替えたこと,学会参加旅費を他の経費から支出したこと,および分析補助の謝金を使用しなかったことによって,平成27年度の当初計画予算の一部が次年度へ繰り越しとなった.宿泊を伴う調査を全て日帰り調査に振り替えたこと,消耗品の在庫がなく,予定通り入手できなかったことによって,当初予算の一部が次年度へ繰り越しとなった.平成28年度使用計画は以下の通り.1)日帰りとともに宿泊を伴う調査や2)分析補助の謝金に加えて3)分析用試薬の購入と
芸術創作プロセスにおけるずらしと省察の関係からみる創造的な熟達過程の解明

本研究は,芸術家の創造的な熟達過程の一端をとらえようとするものである.熟達すると創造性が阻害される等、両者の両立は難しいと考えられてきた.しかし,芸術家が継続的に創作活動を行う際に用いると考えられる「芸術創作プロセスのずらし」(岡田ら、2007)と,創作活動の経験等を振り返り捉え直す「省察」が,創造的な熟達過程において重要な役割を担うことが明らかになりつつある.ずらしは,いわゆる発想法とは異なり,既存の知識やこれまでの経験を踏まえて新しいことを考える等,多くの場面で人間が用いている通常の認知操作である.本研究は心理実験を用いて,ずらしと省察の関わりについて仮説検証を行う.本研究は,芸術家の創造的な熟達過程の一端をとらえようとするものである.熟達すると創造性が阻害される等、両者の両立は難しいと考えられてきた.しかし,芸術家が継続的に創作活動を行う際に用いると考えられる「芸術創作プロセスのずらし」(岡田ら、2007)と,創作活動の経験等を振り返り捉え直す「省察」が,創造的な熟達過程において重要な役割を担うことが明らかになりつつある.ずらしは,いわゆる発想法とは異なり,既存の知識やこれまでの経験を踏まえて新しいことを考える等,多くの場面で人間が用いている通常の認知操作である.本研究は心理実験を用いて,ずらしと省察の関わりについて仮説検証を行う.
グリアー神経細胞相互作用によるミエリン形成の分子機構の解析

平成18年度の研究計画に沿って、シュワン細胞(末梢グリア)並びに本年度新しく取り入れたオリゴデンドロサイト(中枢グリア)、と後根神経節(DRG)神経細胞の共培養系の実験を基礎として、以下の2点に関して研究実績の概要を述べる。(1)中枢神経ミエリン形成における共培養系の適用グリア-神経細胞の共培養系を中枢神経系にも応用し、試験管内でミエリンを形成させる実験系を組み立てることを目的としていたが、現在までのところ、脳由来の中枢神経細胞を用いては成功していない。とは言っても、DRG神経細胞とオリゴデンドロサイトを用いた共培養系の確立に成功し、かつオリゴデンドロサイトの分化に重要な新規遺伝子の同定にも成功している(研究発表参照)。しかし、未だに共培養系の成功率が高くないため、さらなる実験系の改良が求められる。同時に今後のモデル病態形成実験にも中枢神経共培養系を応用してきたい。(2)末梢神経脱ミエリンCMT病モデルマウスを用いた治療標的分子の検索末梢神経系でのシュワン細胞によるミエリン形成過程は(1)神経軸索上でのシュワン細胞遊走期(2)細胞伸長期(3)ミエリン形成期に分けられる。何れの場合も神経細胞からの何らかの因子によりシュワン細胞の発生が制御されていることが予備実験で判明している。平成17年度の研究実績からこれらの因子のうち、いくつかの可溶性の分子(神経栄養因子とグリア増殖因子)が同定できた。このシグナル伝達系の全容解明は現在申請中の基盤研究Cの申請課題に託されるが、解明された可溶性因子に対する受容体デコイや部分的な下流シグナル伝達分子の阻害剤はCMT病モデルマウス由来の細胞を用いた共培養系で、強弱の差こそあれ、抗脱ミエリン作用を示すことを予備的に確認している。今後、さらなる実験と生体レベルでの確認を予定している。平成17年度の研究計画に沿って、初代末梢グリア(シュワン細胞)とDRG神経細胞の共培養系を基礎とした以下の2点に関して実績概要を述べる。(1)DRG神経細胞から放出される末梢神経ミエリン形成制御因子の同定末梢神経系でのシュワン細胞によるミエリン形成過程は(1)神経軸索上でのシュワン細胞遊走期(2)細胞伸長期(3)ミエリン形成期に分けられる。何れの場合も神経細胞からの何らかの因子によりシュワン細胞の発生が制御されていることが予備実験で判明していた。申請研究においては、まず、神経細胞から放出される液性のミエリン形成制御因子の同定に関して優先的に行うため、神経細胞上の膜結合型パラクライン因子に関しては次年度も並行して行う。結果として、神経細胞の条件培地から数種類の神経栄養因子が放出されること、これらの因子を直接、座骨神経にインジェクションするとミエリン形成が促進または阻害されることが判明した。また、グリア細胞増殖因子(GGF)も多く条件培地に存在し、特に、過程(1)を促進することが分かった。しかしながら、現在同定されているGGFとは異なった分子量をもつため、完全にその実態を明らかにはできなかった。(2)末梢神経ミエリン形成の細胞内シグナル伝達機構の解析特に、初期ミエリン形成過程においてはRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質が中心的な役割をすることが予備実験において判明していたため、その制御因子の同定に着手し、2種類のシュワン細胞内のRhoファミリーグアニンヌクレオチド交換因子(活性化因子)、Tiam1(Rac1の制御)とDbs(Cdc42制御因子)を明らかにした(研究発表論文参照)。さらに、前者は、Rasによって活性が制御されるという相違した低分子量GTP結合蛋白質ネットワークを形成していること、後者は、チロシンリン酸化により活性制御を受けていることが明らかとなった。このシグナル伝達系の全容解明は現在申請中の基盤研究Cの申請課題に託されるが、解明された可溶性因子に対する受容体デコイや部分的な下流シグナル伝達分子の阻害剤はCMT病モデルマウス

由来の細胞を用いた共培養系で、強弱の差こそあれ、抗脱ミエリン作用を示すことを予備的に確認している。今後、さらなる実験と生体レベルでの確認を予定している。
古・中英語期における女性聖人伝の系譜研究：Aelfricのテクストと言語を中心に

初年度である平成30年度は、課題研究の基盤整備を中心に行った。古・中英語期の全作品コーパスを網羅的に調査し、女性聖人を題材とする作品のカタログ・データベースの作成に取り組んだ。各作品について、特に、写本、既存の刊本(写本に忠実なdiplomatic textの有無)、ラテン語原典に関する最新の情報を盛り込み、英国における女性聖人伝の受容と変容のアウトラインを明らかにしようと試みた。同時に、次年度以降に行う女性聖人伝の受容の系譜研究のパイロットスタディとして、「聖アグネス伝」を取り上げ、原典の一つとされるアンブロシウス(Ambrose)のラテン語テクストと、Aldhelm(7C), Bede(8C), Old English Martyrology(9C)およびAelfric(10C)の英国作家たちのテクストとの比較対照を行い、異同を明らかにする作業にも着手した。また、ここで作成したAelfricの電子版テクストとアンブロシウス(Ambrose)のラテン語テクストを並行して配置した電子版パラレルテクストおよびその異同については、論文「古英語期における「聖アグネス伝」の受容について」としてまとめ、『昭和女子大学女性文化研究所紀要』第46号、53-70(2019)に掲載した。初年度に予定していた今後の研究の基盤となるカタログ・データベースの作成を概ね完了しただけでなく、その成果の一部を利用してパイロットスタディを行い、結果を論文にまとめ、大学紀要に掲載すると共に、機関リポジトリを通じて学外へ公開することができたため。今年度に行ったパイロットスタディと同様の方法で、英国へ伝播した女性聖人伝の系譜について、ラテン語原典および古・中英語期の英国人作家たちのテクストと比較対照を行い、その異同と受容・変容の系譜を明らかにしていく。研究の遂行にあたり、作品ごとに比較対照分析を可能にする、原写本に忠実な新たな電子テクストの編纂作業、および、既存の刊本、論文等の資料収集についても継続して行う。本年度に予定していたパソコンおよび周辺関連機器の購入を次年度に行うことにしたため。次年度にはこれら設備を全て整え、研究課題遂行の効率を更に高めていく予定である。
腸間膜微小動脈に高密度に存在する新型カルシウムチャネルの電気生理及び薬理学的研究

今年度は、ラット腸間膜動脈からcDNAライブラリーを作成し、新型カルシウムチャネルの遺伝子クローニングを試みた。この計画に先立ち、新型カルシウムチャネルに類似した急速不活性化型の既知の電位依存性カルシウムチャネル遺伝子(α1E,α1G,α1H,α1I)について、ラット腸間膜動脈最終分岐部より採取した全RNAを用いてRT-PCRを行った結果、α1G及びα1Hのバンドが検出された。recombinantのα1E及びα1Gをbaby hamster kidney(BHK)細胞及びhuman embryo kidney(HEK)細胞に強制発現し、電気生理学的及び薬理学的に新型カルシウムチャネルと比較検討した結果、新型カルシウムチャネルは薬理学的にα1Gに一部類似していたものの、その結果は全て一致するものではなく、また生物物理学的性質(活性化閾値、不活性化時間、チャネルコンタクタンス等)は、似ているとは言い難い結果を得た。また、NIH3T3細胞などの線維芽細胞にα1Gが発現していることはよく知られた事実であり、RT-PCRによって得られたα1G陽性の結果は、血管組織内の線維芽細胞のコンタミネーションか原因ではないかと考えられた。α1Hについては、遺伝子の提供者がなかったことから、電気生理学的及び薬理学的検討はこれまで実現できなかったが、今年度作成したcDNAライブラリーを用いて、さらに遺伝子クローニングを続けていく計画である。以前の国内外のα1Hに関する論文と我々の新型カルシウムチャネルを比較してみると、条件等が異なり直接比較することは困難であるが、活性化閾値は違うものの、CaとBaの透過性などは類似している。こうした背景から、新型カルシウムチャネルはα1Hの血管型のsplice variantである可能性も十分考えられる。また、昨年度より米国バーモント大学のMark T.Nelson教授との共同研究で開始した、ラット脳血管平滑筋における張力感受性非選択的陽イオンチャネルの研究は、張力負荷により筋小胞体からのカルシウム放出が起き、その結果、細胞内Ca感受性のTRPM4様チャネルが開口し、脱分極を引き起こすことが判明した。このことが電位依存性Caチャネルの開口を促し、更なるカルシウム流入を引き起こすことにより、血管のトーン維持機構が働いていることが示唆された。この結果は現在、投稿準備中である。
心臓微小血管内皮細胞における一酸化窒素合成酵素発現調節機構の解析

血管内皮細胞に存在する一酸化窒素合成酵素(NOS3)の性質が心微小血管内皮細胞と大動脈由来内皮細胞とで異なることを、培養豚心微小血管内皮細胞(MEC)及び豚大動脈内皮細胞(AEC)を用いて検討した。豚心微小血管内皮細胞(MEC)は、申請者が、既に確立した方法を用いて単離培養した。即ち、豚心臓セグメントを、心外膜側冠動脈に挿入したカニューラよりcollagenaseを含む潅流液で潅流し、digestする。心筋細胞とMECを遠心分離し、MECの細胞浮遊液をトリプシン処理し、MECを得た。豚大動脈内皮細胞(AEC)は、大動脈表面をメスでスクレープして採取し、MECと同一条件で培養した。subconfluent時、confulent時、confluent後のMECとAECから蛋白を抽出した。抗NOS3抗体を利用してNOS3蛋白量の変化をWestemBlotで、L-arginine/L-citrulline変換によりNOS3活性を測定した。MECにおけるNOS3蛋白の発現量はconfluencyの程度により変化した。AECのそれは変化しなかった。MECでは、calciumの存在下に比し、非存在下で常にNOS活性は高かった。対照的に、AECでは、NOS活性はcalciumの存在に依存し、calcium非存在下ではその活性は完全に消失した。以上より、MECに存在するNOS3は、これまで知られている知見とは異なる機序で調節されていることが示された。循環器疾患の病態をより正確に把握する上で有意義な知見と考えられた。