hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
任意の香りの調合を可能にする「原臭」の探索

映画やテレビに出てくる匂いを自在に再現してユーザに提示できる装置の実現を目指し、基礎的な検討を行った。色を感じる視細胞が3種類しかないのに対し、人間の嗅細胞は約400種もあり、光の3原色に対応する「原臭」は嗅覚には存在しないと考えられてきた。しかし近年、30種類程度の多様な化学物質を混ぜると、どのような物質を混ぜても似た匂いになることが発見された。30種類程度の化学物質で多様な匂いを再現できる可能性があることを、この発見は示唆している。本研究では、様々な化学物質を揮発させた蒸気を調合し、その匂いを電子嗅覚センサで確認するシステムを構築した。選択した化学物質が原臭でなくても、その混合比を変えれば、ある程度の種類の匂いが再現できる。様々な匂いの再現を試みる中で、他の化学物質を調合しても再現できない匂いがあれば、その匂いが原臭である可能性が高い。しかし、調合比を変えた数百通りの匂いを人間が全て嗅いで確認するのは困難である。そこで、電子嗅覚センサを用い、調合した匂いを所望の匂いと比較し、匂いの再現度の高い調合比を自動探索する手法を採用した。電子嗅覚センサは、人間の嗅覚の仕組みを模倣し、応答特性が異なる複数のガスセンサを用い、その応答パターンを識別して匂いをセンシングする。匂い調合装置で生成した香料蒸気を導入してそれに対するセンサの応答パターンを測定し、その結果に応じて香気成分の混合比を自動的に変更することができる。また、調合した匂いを被験者に嗅いでもらい、匂いの再現度を評価する装置の作製も行った。提示する匂い蒸気の温度によっても被験者の知覚が変化するなど、匂いの再現や官能検査による評価方法に関して有益な知見が得られた。揮発性の低い化学物質を用いた場合には、十分な強さの匂いを被験者に提示できないことがある。匂いを濃縮して被験者に提示する装置の開発も行い、十分な濃縮倍率が得られた。
水痘帯状疱疹ウイルスのリセプターに関する研究

VZVをcell freeで取り出すことは非常に困難であり、VZVは細胞親和性が強い。水痘感染の発症前後でリンパ球関連のウイルス血症が証明されており、我々はどのリンパ球との細胞親和性が強いのかをin vitroの実験で行った。リンパ球にVZV Oka株を感染させて、フローサイトメトリーを利用してT細胞、B細胞、NK細胞群にソーティングを行い、それぞれの細胞群についてリアルタイムPCRを用いてVZV-DNAを定量した。T cellではCD45R0、CD3、CD4、B cellではCD74、CD19、CD20、CD21、CD22、NK細胞では、CD16、CD56、CD57のモノクローナル抗体を用いて実験を行った。まず、それぞれのモノクローナル抗体陽性群を集めて、定量したところNK細胞群、B細胞群、T細胞群の順にVZV-DNA量が高かった。つぎに陽性群と陰性群の2種類を取り、その2群で比較したところ、NK細胞のみ陽性群が陰性群より高かった。つぎにCD16、CD56、CD57の3種類から2種類ずつ比較すると、CD16>CD56、CD16>CD57、CD56>CD57という関係でVZV-DNAが高く、NK細胞の中でもCD16がもっとも細胞親和性が強いと思われた。我々の研究の目的は、水疱帯状疱疹ウイルス(VZV)のレセプターを見つけることである。以前の研究によって、我々はレセプターのリガンドと考えられるウイルス表面にある糖蛋白が、野生株とワクチン株の比較において遺伝子レベルで同一であることを確かめた。VZVは細胞フリーなウイルス粒子を得ることは困難であるので、VZVワクチン株を用いて検討した。今回、以前の研究からもっとも有力なレセプター候補と考えていたモノクローナル抗体CD45ROを用いて、リンパ球とVZVを7日間混合培養し、その占める%の変化を調べた。またフローサイトメトリーによるソーティングを行ない、その細胞群陽性群と陰性群から遺伝子抽出後realtime PCRを行い、VZV遺伝子とRNase Pとの比を出し比較した。その結果、短期培養によるCD45ROサブセットの変化は、未感染者では減少したが、一方、既感染者では増加し、結果は一定ではなかった。その理由として、既感染者においては、CD45ROはメモリー細胞であるために増加したと思われた。次に、ソーティング後のrealtime PCRでは、CD45RO(+)と(-)の細胞群の間でVZV/RNase Pの比において有意な差はなかった。そのため、CD45RO細胞群はVZVのターゲット細胞でもなく、レセプターである可能性は低いと考えられた。本年度の実験は、(1)ヒトリンパ球に水痘帯状疱疹ウイルス(VZV)を感染後モノクロナール抗体を用いてフローサイトメトリーで細胞群に分け、ウイルス量をリアルタイムPCRでVZV DNA量を定量し、ターゲット細胞を見つけようとした。(2)もう一つの検討課題として、リンパ球表面においてVZV感染後どのように変化するかをみることでリセプターの可能性を探ろうとした。ウイルスリセプターの可能性のあるものとして、今回はモノクロナール抗体CD2、CD3、CD4、CD18、CD29、CD44、CD45ROを想定した。リンパ球の10^5個のVZVDNAの遺伝子量を定量した結果、CD44とCD45ROが高値であったので、その陽性群と陰性群に分けて定量したが、両群で有意差はなかった。上記のすべてのモノクローナル抗体でソーティングして検討すると、CD2において差がみられた。つぎに、ターゲット細胞であるとdownregulationするので、リンパ球を約1週間の短期培養を行い、VZV感染後3日ごとにCD2のモノクローナル抗体でdownregulationの有無を調べた。しかし、とくにdownregulationを表さなかった。また、それぞれのモノクローナル抗体においてその有無を調べたが明瞭な結果を得られなかった。しかし、興味深いことに抗体陽性群と抗体陰性群ではCD45ROの反応が異なり、抗体陽性群では感染後メモリー細胞として立ち上がってくることが証明できた。

水痘感染の発症前後でリンパ球関連のウイルス血症が証明されており、我々はどのリンパ球との細胞親和性が強いのかをin vitroの実験で行った。リンパ球にVZV Oka株を感染させて、フローサイトメトリーを利用してT細胞、B細胞、NK細胞群にソーティングを行い、それぞれの細胞群についてリアルタイムPCRを用いてVZV-DNAを定量した。T cellではCD45RO、CD3、CD4、B cellではCD74、CD19、CD20、CD21、CD22、NK細胞では、CD16、CD56、CD57のモノクローナル抗体を用いて実験を行った。まず、それぞれのモノクローナル抗体陽性群を集めて、定量したところNK細胞群、B細胞群、T細胞群の順にVZV-DNA量が高かった。つぎに陽性群と陰性群の2種類を取り、その2群で比較したところ、NK細胞のみ陽性群が陰性群より高かった。つぎにCD16、CD56、CD57の3種類から2種類ずつ比較すると、CD16>CD56、CD16>CD57、CD56>CD57という関係でVZV-DNAが高く、NK細胞の中でもCD16がもっとも細胞親和性が強いと思われた。
仏教論理学派における自己認識論の構造解明――認識と認識対象との同一性について――

本研究における主な目的は、外的な対象を認めない唯識的傾向をもつ仏教論理学派において認識のあり方がどのように理解されるのかを、認識根拠・認識結果・認識対象という三つの要素の関係性から解明しようという点にある。一昨年度および昨年度は、その前提として外的な対象を認める立場からこの問題について取り扱ったが、今年度は、仏教論理学派の大成者であるダルマキールティが唯識的立場から上記の三者をどのように捉えたのかについて、引き続きテキストを解読し包括的に考察した。そのための方法として、ダルマキールティの主要な著作の一つである『知識論決択』およびそれに対するダルモーッタラの註釈『知識論決択注』の解読を中心に研究を進めた。『知識論決択』は近年新たにサンスクリットテキストが出版されたものであるが、その解読にあたっては、既にサンスクリットテキストが出版されており、また『知識論決択』のもとでもある『知識論評釈』との比較研究というアプローチを採用した。すでに指摘されているように、ダルマキールティは、『知識論評釈』の段階においては、先師であるディグナーガの『知識論集成』の註釈という立場をとるものの、『知識論決択』に至って、内容の取捨選択および再構成を行いより明確な形で自らの思想を示している。よって、両者を比較し、さらにディグナーガの『知識論集成』を合わせて考察することによって、ダルマキールティの独自性が明らかになると考えた。その結果、ディグナーガが三つの要素を考える上で、明らかに識の二相性(能取形相(主観)と所取形相(客観))を前提としているのに対して、ダルマキールティができるだけその二相性を排除しようとする傾向があることが明らかになった。当該個所の『知識論決択』については、訳注研究として今後発表する予定である。本研究における主な目的は,外的な対象を認めない唯識的傾向をもつ仏教論理学派において,自己認識(svasamvedana),特に,認識と対象との関係がどのように捉えられるのかを明らかにすることである.本年度は,その重要な前提となる認識内部にあらわれる対象の形相(a^^-ka^^-ra)について,認識根拠(prama^^-na量)としての形相という側面からのアプローチを試みた.具体的な方法としては,ディグナーガ(Digna^^-ga,ca.480-540)の『知識論集成』(Prama^^-nasamuccaya)第1章とダルマキールティ(Dharmaki^^-rti,ca.600-660)の『知識論評釈』(Prama^^-nava^^-rttika)第3章および『知識論決択』(Prama^^-naviniscaya)第1章に関して,認識根拠と認識結果(prama^^-naphala量果)との同一性を説く箇所を取り上げ,注釈に基づいて解読を行った.特に『知識論決択』については,近年新たに出版されたサンスクリットテキストをダルモーッタラ(Dharmottara,ca.740-800)やプトン(Bu ston,ca.1290-1364)の注釈と合わせて解読することにより,これまであまり注目されることのなかった,『知識論評釈』にはない『知識論決択』独自の見解を抽出した.その結果,以下のことが明らかになった,すなわち,認識が対象の形相をもって生じるという現象的な理解に関しては,仏教論理学派以前の唯識思想との違いはあまりないが,それを認識根拠という仏教外部の思想家たちにも容認される概念を用いて論証したという点に,仏教論理学派の特徴が見られる.特にダルマキールティは,認識根拠を認識のあり方を決定するもの(vyavastha^^-paka)と規定することによって,積極的な自説の確立と他説の批判を行っている.本研究における主な目的は、外的な対象を認めない唯識的傾向をもつ仏教論理学派において認識のあり方がどのように理解されるのかという問題を、認識根拠・認識結果・認識対象という三つの要素の関係性から解明しようという点にある。昨年度は,仏教論理学派の大成者であるダルマキールティが認識根拠としての形相をどのように捉えたのかという問題を取り上げたが、今年度はさらに認識結果としての自己認識についても合わせて、テキストの解読および考察を行った。そのための具体的な方法としてまず初めに、対象形相の問題について、仏教論理学派の祖であるディグナーガからダルマキールティに至る過程で他学派の思想家たちとの間にどのような論争が行われたのかを明らかにした(雑誌論文参照)。その後に認識結果および認識対象の問題について着手し、現在に至るまで、ダルマキールティの主要な著作の一つである『知識論決択』およびそれに対するダルモーッタラの註釈『知識論決択注』の解読を中心に研究を進めている。ダルモーッタラ注については、近年特に写本を用いたサンスクリットテキストの校訂および解読が国際的な分担作業により急ピッチで進められているが、その状況についても、学会等においても情報交換を行った。今後は、引き続きダルモーッタラ注の解読を中心に行いながら認識対象のあり方についても考察を行い、最終的に認識根拠・認識結果・認識対象という三者について包括的に扱う予定である。さらに、当該箇所の解読を行うための補助作業として、推論における妥当な論証因の自性因・結果因への還元に関する箇所の注について、サンスクリットテキストの校訂作業を行う。

本研究における主な目的は、外的な対象を認めない唯識的傾向をもつ仏教論理学派において認識のあり方がどのように理解されるのかを、認識根拠・認識結果・認識対象という三つの要素の関係性から解明しようという点にある。一昨年度および昨年度は、その前提として外的な対象を認める立場からこの問題について取り扱ったが、今年度は、仏教論理学派の大成者であるダルマキールティが唯識的立場から上記の三者をどのように捉えたのかについて、引き続きテキストを解読し包括的に考察した。そのための方法として、ダルマキールティの主要な著作の一つである『知識論決択』およびそれに対するダルモーッタラの註釈『知識論決択注』の解読を中心に研究を進めた。『知識論決択』は近年新たにサンスクリットテキストが出版されたものであるが、その解読にあたっては、既にサンスクリットテキストが出版されており、また『知識論決択』のもとでもある『知識論評釈』との比較研究というアプローチを採用した。すでに指摘されているように、ダルマキールティは、『知識論評釈』の段階においては、先師であるディグナーガの『知識論集成』の註釈という立場をとるものの、『知識論決択』に至って、内容の取捨選択および再構成を行いより明確な形で自らの思想を示している。よって、両者を比較し、さらにディグナーガの『知識論集成』を合わせて考察することによって、ダルマキールティの独自性が明らかになると考えた。その結果、ディグナーガが三つの要素を考える上で、明らかに識の二相性(能取形相(主観)と所取形相(客観))を前提としているのに対して、ダルマキールティができるだけその二相性を排除しようとする傾向があることが明らかになった。当該個所の『知識論決択』については、訳注研究として今後発表する予定である。
浮遊球体のバランス制御による太陽追尾回転ステージの開発

(研究目的)本研究は追尾型太陽光発電における回転ステージの省電力化を目的としている.水面に浮かべた球体は浮心と重心が球体中心を通る鉛直線上に一致する方位で安定する.球体重心を適切に制御することで少ない電力で太陽追尾可能な回転ステージが実現できると考えている.本研究では重心制御機構を組込んだ球体を試作し方位制御及び太陽追尾の基礎実験を行った.(装置概要及び研究方法)試作した装置の概要を以下に述べる.球体は透明な半球アクリルドーム(直径35cm)を2個張り合わせて製作した.球体内部には重心移動機構、太陽方位センサ(5PD光センサ)、追尾制御装置を組込んだ.重心設計では構造物を固定部と可動部に分けて固定部の重心は球体中心になるよう部品を配置した.重心調節のための可動部は球体中心を支点とした分銅振子をサーボモーターで移動する構造とした.重心配置、分銅振子の支点位置を変えて球体方位の制御性、安定性の測定を行った.ステージの傾斜角測定には2次元加速度センサを用いた.また5PD光センサを用いた自動追尾制御装置を試作し水槽に浮べた球体で追尾実験を行った.(研究成果)固定部重心と分銅振子支点が球体中心にある状態(ニュートラル状態)が分銅振子角と球体方位角が比例し安定な方位制御が可能である事が確認された.5PD光センサの偏差信号を用いて追尾を行った結果、本原理に基づく回転ステージは太陽追尾が可能であることが確認できた.水面上で追尾動作を行うと光源方位を向いたままステージがゆっくり回転する現象が観測され法線周りのトルクが発生していることが判明した.(研究目的)本研究は追尾型太陽光発電における回転ステージの省電力化を目的としている.水面に浮かべた球体は浮心と重心が球体中心を通る鉛直線上に一致する方位で安定する.球体重心を適切に制御することで少ない電力で太陽追尾可能な回転ステージが実現できると考えている.本研究では重心制御機構を組込んだ球体を試作し方位制御及び太陽追尾の基礎実験を行った.(装置概要及び研究方法)試作した装置の概要を以下に述べる.球体は透明な半球アクリルドーム(直径35cm)を2個張り合わせて製作した.球体内部には重心移動機構、太陽方位センサ(5PD光センサ)、追尾制御装置を組込んだ.重心設計では構造物を固定部と可動部に分けて固定部の重心は球体中心になるよう部品を配置した.重心調節のための可動部は球体中心を支点とした分銅振子をサーボモーターで移動する構造とした.重心配置、分銅振子の支点位置を変えて球体方位の制御性、安定性の測定を行った.ステージの傾斜角測定には2次元加速度センサを用いた.また5PD光センサを用いた自動追尾制御装置を試作し水槽に浮べた球体で追尾実験を行った.(研究成果)固定部重心と分銅振子支点が球体中心にある状態(ニュートラル状態)が分銅振子角と球体方位角が比例し安定な方位制御が可能である事が確認された.5PD光センサの偏差信号を用いて追尾を行った結果、本原理に基づく回転ステージは太陽追尾が可能であることが確認できた.水面上で追尾動作を行うと光源方位を向いたままステージがゆっくり回転する現象が観測され法線周りのトルクが発生していることが判明した.
GPCR間相互作用変化で説明可能な疾患関連変異の予測

本研究では、GPCR遺伝子上に見出されている変異の中に、GPCR間相互作用に影響を及ぼし疾患を誘発するものが存在するか否かを予測する。存在する場合、それらはどのような立体構造領域での、どのようなアミノ酸間の変異かを解析する。また、変異サイトと他の機能部位(オルソステリック部位、アロステリック部位、脂質・コレステロール結合部位)とは構造・機能的に影響を及ぼしあうかについて解析する。本年度は、サポートベクターマシンを応用して開発したGPCR間相互作用ペア予測手法(GGIP)の拡張を行った。1.GGIPはマウス配列の特徴のみを学習し、マウス配列のみを予測対象とした。正例の作成にのみオーソログ情報を活用した。今回はオーソログ配列を公共データベースから入手し、特徴ベクトル作成にもオーソログ配列を活用し、マウス以外の配列も予測できるよう拡張した。この結果、マウス配列以外も予測対象とできるよう拡張された。この拡張による予測精度の評価をAUC算出により行ったところ、拡張前と同等のパフォーマンスを示した。2.全GPCR構造に加え、モデリングされた立体構造データを利用可能にするための準備段階として、PDBTMで立体構造上の膜貫通領域同定に用いられるTMDETアルゴリズムを実装した。3.ホモダイマーデータを利用しホモダイマー形成も予測可能にした。4.マルチレイヤーパーセプトロンを用いた予測器を構築したが、現在のところ、開発済みの予測手法の予測精度と同等である。GPCR間相互作用変化で説明可能な疾患関連変異を予測するために必要な要素技術の開発は終了した。2019年度は、拡張版GGIPによるGPCR間相互作用に影響を及ぼす疾患関連変異の予測に取り組む。2010年度は、予測された変異の立体構造及び機能への影響評価を行う。購入した物品の購入に際し、以前に購入したパーツを使い回すことで支出を抑制することができたため。
１９７０年代の教育実践における教師性批判の展開：「教師―子ども関係」を再構築する

本研究の目的は、戦後日本の学校教育の転換期にあたる1970年代における教師による教師性批判の展開を、教育実践に着目して明らかにすることである。先行研究では80年代以降における教師性の揺らぎに注目してきたが、本研究は70年代における教師による教師性の組み替え(教師の権威性と専門性への批判と模索)の実践・思想に着目することを通して、1970年代の教育史像を描き直すことを目指している。また、本研究は、現代の学校改革において重要なトピックである「教師ー子ども関係」の再構築に資する知見を得ることにも取り組む。研究計画の1年目にあたる2018年度は、大きく以下の3点の成果をあげることができた。1基礎的作業として、本研究とかかわる教育実践・教育運動に関する史資料調査・聞き取り調査を実施することができた。とりわけ、公立図書館にはほとんど所蔵されていない史資料(実践記録やミニコミ誌等)を中心的に収集し分析することができた。また、先行研究や関連文献等の充実した調査も実施できた。2子どもの「障害」の問題から教師性の捉え直しを試みた教育実践・運動に着目し分析を行うことができた。当時主流にはなりえなかったものの、「障害児」の通常の学級からの排除という観点から教師性が問い直されようとしており、「共生教育」的価値から新しい教育実践論・教師論が語られていたことが明らかになった。3教育実践における「評価」問題と教師性批判の展開の関連を問う視座から、教育雑誌の比較・検討を行った。「評価」の教育問題化には、教育実践のミクロ・ポリティクスの発露として「評価」を捉える契機があったこと、70年代初頭が教育言説・教師言説の分岐点となっていた可能性を指摘した。本年度は、当初の期待通りに研究を進めることができた。まず、研究の基礎となる聞き取り調査や史資料収集を充実して実施することができた。具体的には、聞き取り調査を複数回にわたり実施することができたほか、図書館等には所蔵されていない貴重な史資料を貸借・閲覧することができた。また、70年代における「評価」問題と教師性批判の展開という観点から教育雑誌を比較・検討した成果を日本教育学会のラウンドテーブルで報告することができた。このほかにも、本研究の複数の大きなテーマについてもそれぞれ調査・分析を実施できた。これらについては2019年度中に学会・研究会での報告や研究論文の投稿を予定している。今後の研究課題は要約すると以下の3点である。1引き続き基礎的作業である史資料調査・聞き取り調査を実施していく。22018年度の成果をふまえて、主に反「教授」の視点からの教育実践の編み直しに焦点を当てる。教えることの問い直しを教師自身がどのように展開したのかを探ることを通して、「教師ー子ども関係」の模索が教育実践においていかに立ち現われようとしていたのかを明らかにする。360年代から70年代にかけての連続した時間軸のなかに教師性批判を位置づけ、60年代の時代状況と対比させることで、70年代における教師性批判の展開の特徴(教師性批判の萌芽の誕生とその後の多様な展開)を検討する。そこで、60年代初頭から活動していたグループに焦点を当て、子どもの「実態」の調査が近代学校批判と教師性批判をいかに準備したのかを明らかにする。これら3点の研究課題を通して、現在の教育実践や学校改革における「教師ー子ども関係」を理論的に再構築する端緒を作っていきたい。

また、70年代における「評価」問題と教師性批判の展開という観点から教育雑誌を比較・検討した成果を日本教育学会のラウンドテーブルで報告することができた。このほかにも、本研究の複数の大きなテーマについてもそれぞれ調査・分析を実施できた。これらについては2019年度中に学会・研究会での報告や研究論文の投稿を予定している。今後の研究課題は要約すると以下の3点である。1引き続き基礎的作業である史資料調査・聞き取り調査を実施していく。22018年度の成果をふまえて、主に反「教授」の視点からの教育実践の編み直しに焦点を当てる。教えることの問い直しを教師自身がどのように展開したのかを探ることを通して、「教師ー子ども関係」の模索が教育実践においていかに立ち現われようとしていたのかを明らかにする。360年代から70年代にかけての連続した時間軸のなかに教師性批判を位置づけ、60年代の時代状況と対比させることで、70年代における教師性批判の展開の特徴(教師性批判の萌芽の誕生とその後の多様な展開)を検討する。そこで、60年代初頭から活動していたグループに焦点を当て、子どもの「実態」の調査が近代学校批判と教師性批判をいかに準備したのかを明らかにする。これら3点の研究課題を通して、現在の教育実践や学校改革における「教師ー子ども関係」を理論的に再構築する端緒を作っていきたい。
ビレットのねじり調製を組み合わせたMg合金用低温・高速押出しプロセスの開発

AZ31Bマグネシウム合金にねじり調製押出し加工を適用する場合の最適加工条件は、ねじり温度623K,押出し温度523K,押出し速度1mm/sとなった。ねじり調製したAZ31Bマグネシウム合金は、押出しの実操業温度である623Kより373Kもの押出し低温化を実現できる可能性を示したことが本研究の最大の成果である。環境調和性の高いプロセス制御型材料加工研究の一環として、ねじり加工を利用した押出し用ビレットの調製による低温・高速押出しプロセスを開発することが本研究の目的である。すなわち、押出し荷重の効果的な低減をもたらす温度,速度,角度の各パラメーターから成るねじり加工の最適条件を確立する。また、ねじりによるせん断変形と押出しによる高い静水圧のシナジー効果によって微細組織を形成し、高強度と高靭性,良好な表面性状と耐食性を併せ持つマグネシウム合金形材の創製を目指す。押出し性が悪いとされるマグネシウムの代表的展伸用合金AZ31Bを供試材とし、押出し荷重の低減に伴う押出し温度の低温化,押出し速度の高速化を目指したねじり調製押出し加工プロセスの開発を行った。AZ31Bマグネシウム合金にねじり加工を与えると、変形双晶の出現や結晶粒微細化により、その後の圧縮変形に要する最大応力が低下することが温間圧縮変形試験より明らかとなった。特に、室温および623Kにてねじり加工した試料において、顕著な応力低下を示した。AZ31Bマグネシウム合金にねじり調製押出し加工を適用する場合の最適加工条件は、ねじり温度623K,押出し温度523K,押出し速度1mm/Sとなった。最適加工条件でねじり調製押出し加工したAZ31Bマグネシウム合金の最大押出し荷重は、ねじり加工を施さずに押出し加工したそれに比べて、30%の顕著な減少が確認された。これは、AZ31Bマグネシウム合金の実操業条件と比較して、323Kの押出し低温化が達成されたことになる。ねじり加工を利用した押出し荷重の低減に伴う押出し温度の低温化,押出し速度の高速化を指向したねじり調製押出し加工プロセスの開発を行った。破断までねじりを加えた試料には、ねじり開始温度にかかわらず、中心部,端部共に双晶が観察された。これはねじり加工によって双晶変形が起こったことを示す。双晶は中心部の方が端部よりも多く観察された。中心部で観察された双晶はレンズ状であり、引張双晶であると考えられる。端部において観察された双晶の多くは幅が狭い帯状双晶であり、圧縮双晶であると考えられる。前者は塑性変形の開始時に起こり、変形を助長する。後者は変形の終わりに起こり、応力集中の緩和を果たす。473Kのねじり開始温度で360°のねじりを加えた試料では、双晶と非双晶格子の間に86.3°のミスオリエンテーションを引き起こす。このことから、変形初期に現れるレンズ状の双晶が引張双晶であることが確認された。ねじりなし材に比べてねじり材は端部,中心部共に結晶粒径が減少した。中心部では双晶粒が増加したこと、端部においては双晶粒の増加に加えて、動的再結晶が原因であると考えられる。端部においてはねじり開始温度が高いほど結晶粒径が小さくなる傾向がある。AZ31Bマグネシウム合金に破断までのねじり加工を与えると、変形双晶の出現や結晶粒微細化により、その後の圧縮変形に要する最大応力が低下することが温間圧縮変形試験とミクロ組織観察より明らかとなった。事実、623Kでねじりを開始した試料を523Kで圧縮すると、ねじりなしの試料に比べて約20%もの応力低下が認められる。また、試料に導入されたせん断ひずみ量が多いほど、最大圧縮応力は低下することがわかった。
明治期における「法」と「裁判」の定着過程の研究

本研究の目的は、第一に、民事判決原本を研究利用に供する際の裁判史料保存方策を研究すること、第二には、民事判決原本を史料として用いて明治期における「法」と「裁判」の形成定着の過程を研究すること、にあった。第一の点については、司法資料の保存と利用の態勢について、現状の抱える問題点が摘出された。民事判決原本自体については国立公文書館への移管の方針が固まったが、およそ司法資料全般について、どのような資料をどのように保存するか、という哲学はいまだ明確でない。文書の現用性と資料的価値の間の微妙な関係を踏まえて、法実務家・法学者・歴史学者・資料保存の専門化など、幅広い件連分野の専門家による協力態勢の必要性が確認された。また、現在判決原本を一時保管している各国立大学の間で保存管理に関する協力態勢を構築した。第二の点については、、個別のテーマに即して豊かな研究成果が得られた。特に明治初年、近代的な法体制の構築の途上にあっては、制度は実践のなかから析出されてゆく。そのプロセスを具体的に追跡することによって、この時期の司法体制についての従来の知見を大幅に更新することができた。ただし、資料の保存・利用の態勢が十分に整っていないため、これまでに得られた成果はいまだ断片的なものにとどまっている。それらの個別の成果を総合して「明治期の法と裁判」の全体像を描き直すためには、判決原本の全体を精査する必要があるが、それは将来の課題として残された。なお、以上の研究成果をもとに、現在国際日本文化研究センターにおいて進行中の判決原本データベース化の作業への協力を行った。本研究は、(1)民事判決原本を研究利用に供する際の裁判史料保存方策を研究すること、(2)併せて、民事判決原本を通じて明治期における「法」と「裁判」の定着過程を研究すること、を目的とする。(1)は、同じ研究代表者が平成68年度の科学研究費(総合研究A)を受けて行った「明治・大正・昭和戦前期の民事判決原本の保存および利用に関する総合的研究」という共同研究の発展であり、本年度、実質的に大きな展開の端緒が見られた。すなわち、諸外国の調査に基づく知見として、この種の史料は国立の公文書館で収集・整理・供覧しているところが多いことがわかり、日本でも、国立公文書館の管轄範囲を拡げ(現在は行政文書のみを所掌)、司法関係文書もその対象にすることが最も適当である、との結論を得ることができた。これにより、現在、「国立公文書館法」(仮称)の制定を関係当局に働きかけているところである。(2)については、財産法、身分法、裁判手続の三つの問題群に分けて研究を進めることとし、本年度は、1997年7月20日(日)、21日(月)、12月6日(土)、7日(日)、1998年1月31日(土)の3回の研究会を開き(第1回、第2回は東京、第3回は大阪)、問題点の発掘と問題意識の共通化を図った。また、いくつかの判決例を具体的に読むことによって訴答文例に従った判決とそうでない判決が同じ時期の同じ裁判所にあることも重要な知見として得られた。これらの研究は第2年次以降に大きく展開されることが期待されるところである。本年は研究の2年めであるので、中間のとりまとめとして、5つのグループ、すなわち、史料管理グループ、司法制度グループ、裁判手続きグループ、財産法グループ、身分法グループが協力して、その研究成果をもちよって、「図説判決原本の遺産」を刊行した。これはカラー写真に解説を加えた僅か100頁の小冊子であるが、明治前半期の司法制度の成立の過程や裁判手続の実相の一端が浮かびあがる書物となった。日本近代法史という学問分野に大きな一歩をしるしたものとして評価されている。

ジュリスト1154号に唄孝一教授の書評が載っている。われわれの問題関心の一つは、実行法も手続もほとんどない時代にどのように民事裁判を進行させ、どのような基準で裁判を下しているか、を知りたい、ということであったが、この研究目標は、本年度の研究によって徐々に達成されつつある。本年は研究の最終年度であり,昨年度に引き続き,司法制度の成立過程研究グループ,裁判手続きの定着過程研究グループ,財産関係,身分関係の実体法研究グループ,そして史料保存方法グループがそれぞれ研究を行いつつ,6月,12月,2月に行われた3回の会合において報告と討論を行うとともに、全体の研究をまとめていく作業を行った。本年度の各研究グループの研究課題に即して言えば,司法制度グループにおいては,江戸時代からの裁判制度を継承しつつ,ヨーロッパ諸国特にフランス,ドイツ等の近代的な裁判制度の影響を受け発展していく過程が,当時の個別の判決の検討からかなり明らかにされてきたものと思われる。裁判手続グループは,司法制度グループと共同し,例えば,明治初年における,原告・被告双方の申立てを摘記した後,遂条的に判決内容を記したスタイルのようなものから,現在のような,主文と事実・理由を区別する書き方に至る過程を個別の判決文の調査から研究する作業を行ってきた。財産法グループ・身分法グループについては,土地・入会・小作・売買・貸金・請負・婚姻・養子縁組・相続等の裁判に関し,その判決の根拠となっている「条理」を具体的な判決に即して明らかにできたできたものと思われる。特に,判決を通して明治期の社会状況や庶民の生活状況の一端を知ることが出来,また逆に,そのような状況の変遷が判決に与える影響等を知ることができた。史料保存グループは,平成11年6月23日に成立した「国立公文書館法」により,現在国立大学等で保管されている民事判決原本が国立公文書館に移管されることになるが,学術目的の利用と関係者や遺族のプライバシー保護の問題など,法律が実際に運用されるまでに対応しなければならない問題は多く,また,現在,国際日本文化研究センターで進められている民事判決原本データベース(平成11年5月現在100,333件)のあり方など,諸外国の例なども比較検討しながら,一定の成果を出せたもと考えている。現在,全体的には,裁判所から全国の国立10大学に移管,保存されている明治期の民事判決原本の整理が進んだこともあり,利用できる研究史料の数も増え,その研究成果が徐々にあらわれているところである。詳細な調査・研究は,今後,これらの民事判決原本が全面的にかつ整理された状態で閲覧できる状態が訪れるのを待つよりないが,本研究の範囲内においても,十分な成果が出せたものと思われる。
間接相互作用網:生物間相互作用ネットワークの解明への新たなアプローチ

植物の形質変化を介する間接効果が,生物群集の構造、群集メンバーの形質進化に果たす役割を解明するために種々の野外実験を行った。この結果、(1)植食者による食害が、植食者と捕食者の種多様性、個体数、群集構造を変えること、(2)植物の形質変化は、季節的に棲み分けている群集にボトムアップ栄養カスケードを生じさせること、(3)ヤナギルリハムシの新葉に対する選好性がヤナギの再成長の程度に依存しており、短期間で進化すること、が明らかになった。食害が誘導するヤナギの再生長反応の強さが、ヤナギルリハムシの摂食選好性に与える進化的な影響を調べた。ヤナギルリハムシの成虫は、ヤナギの新葉に対して強い選好性をもつ。広域な野外調査から、この選好性の強さは地域個体群の間で有意に異なることがわかった。野外実験から、植食者群集の多様性が高いとき、食害に対するヤナギの再生長反応が強く生じ、それとともにハムシの新葉選好性が強くなることが明らかになった。同一環境条件下の食害実験では、ヤナギの再生長反応に地域間の違いはなく、植食者群集に依存した食害圧による表現型可塑性の可能性が示唆された。ハムシの個体群間変異の遺伝的背景として、選好性の強さは相加的な量的遺伝形質であること、個体群間で遺伝構造が異なること、新葉選好性が強いほど、新葉があれば産卵が促進され、成熟葉しかなければ産卵しなくなること、が明らかになった。圃場実験より、セイタカアワダチソウのクローン間で昆虫群集の構造が異なることがわかった。特に、吸汁性のセイタカアワダチソウヒゲナガアブラムシとアワダチソウグンバイがクローン間の群集の違いを生じさせていた。これらは、北米においてセイタカアワダチソウを寄主としている外来昆虫である。クローン間におけるアブラムシの個体数の違いによってテントウムシなどの捕食者や寄生者の種数と個体数が異なったことから、アブラムシのクローンに対する反応の違いが、群集の構造を決定している可能性が示唆された。このことから、植物の遺伝子型に依存した高さや葉数などの生産量の違いが外来昆虫のアブラムシの密度に影響し、その密度の違いが生物間相互作用ネットワークを介して群集構造に影響したと思われる。これらの結果は、植物上の間接相互作用網の形成メカニズムとその生物進化における意義を示唆するものとして、たいへん興味深い。ヤナギの幹を摂食するコウモリガの幼虫の食害により、ヤナギの再生長が促進され、これによって植食者と捕食者の種多様性と個体数が増加することが明らかになった。さらに、窒素レベルのヤナギ個体問の変異が多様性要素と密接に関係していることがわかった。また、ダイズに共生する根粒菌は地上部の成長を促進させ、窒素レベルが増加すること、これによってダイズの植食者の種多様性と個体数が増加することが明らかになった。中央日本の複数の河川に生育するヤナギの再生長反応の強さは場所によって異なっており、再生長反応が強い場所ほど、新葉に対するヤナギルリハムシの成虫の好みが強いことがわかった。また、室内での集団遺伝学的実験により、新葉に対するヤナギルリハムシの成虫の好みは短い世代時間で進化することが明らかになった。これらの事実から、場所に依存した再生長反応の強さに対応したハムシの適応進化の可能性を示した。ヤナギ属7種の揮発性物質の解析を行い、嗅覚計を用いて、天敵誘引性、植食者誘引性、同種異種の他個体ヤナギの誘導防衛の強さを評価した。この結果、ヤナギ種によって天敵誘引性が異なり、それが直接防衛と負の相関を持つことがわかった。生態学研究センターの圃場において、同定された揮発性物質の機能を野外で実証するための操作実験を行い、ヤナギ個体間で揮発性物質を介したコミュニケーションがあることを明らかにした。季節的に出現する植食者に対する植物の防衛スケジュールの理論的研究により、植物が植食者に備える恒常防衛と誘導防衛のそれぞれに関する進化条件が明らかになった。特に、植食者の食害の程度が著しい場合には、かえって事前の防衛を手控えて「誘導防御」的な性質を進化させるという予測がえられた。ジャヤナギの生産と分解のプロセスにおける遺伝子型と表現型可塑性の効果を明らかにするため、実験圃場において操作実験をおこなった。生長量は遺伝子型と表現型可塑性の効果によって決定されていたが、二次生長量には遺伝子型による違いは見られなかった。遺伝子型の効果は生長量全体の分散の40%を説明することができ(表現型可塑性による説明は3%)、成長量に対しては遺伝子型が重要な効果をもっていることが示された。さらに、落葉の分解速度について、切葉個体の落葉の分解速度は切葉しなかった個体より遅くなった。

一方、落葉の分解速度には遺伝子型の違いによる効果は検出されなかった。このことは、分解過程における植物の効果は、遺伝子型よりも表現型可塑性の効果が強いことを示している。セイタカアワダチソウの遺伝子型が外来昆虫アブラムシの密度に与える影響を調べるため、日本(京大生態研)と北米(ミネソタ大学)で野外調査と接種実験を行った。その結果、日本および北米で両種の密度は植物の遺伝子型によって大きく異なっていた。さらに、北米と日本のセイタカアワダチソウのクローンを、日本の実験圃場に移植してアブラムシ接種実験を行った。その結果、アブラムシの密度と成長率は北米に比べて日本で高く、植物のクローンによってアブラムシの密度は異なった。しかし、野外とケージ内の植物クローン上のアブラムシ密度には相関がなかった。アブラムシの捕食者や寄生者の密度がクローン間で異なったことから、捕食・寄生と植物の遺伝子型の交互作用がアブラムシの密度に影響する可能性が示唆された。エンドウヒゲナガアブラムシの寄生蜂であるエルビアブラバチの植物揮発性成分に対する学習行動を解析し、複数回の学習が特異的嗅覚応答を確立していることを解明した。さらに、植物間のコミュニケーションの感度をシロイヌナズナで計測し、それが節足動物と同程度であることを認めた。
自己免疫疾患におけるT細胞のエピトープ・スプレディング仮説に対する反証

本研究では、自己免疫疾患の完成期にもT細胞に関してエピトープ・スプレデイングの現象が働いているのか、それとも限られたエピトープに関するT細胞クローンが病態形成に関わっているかを明らかにすることを目的とした。すなわち複数の自然発症自己免疫疾患モデルマウスにおいて、経時的に集積T細胞クローンの数が減少し、異なる病変間で同一のT細胞クローンが集積することを確認すると同時に、それらの集積T細胞クローンの細胞表面マーカーや産生サイトカインなどの性状を明らかにし病態形成性のあることを推定した上で、このように同定した代表的なクローンについて、試験管内でその抗原特異性と機能を再構築した上で最終的に病態形成性があることを示すことを目的とした。平成14年度には、腎、肺、中枢神経において、CD4陽性の同一クローンが異なる病変間に存在することが判明した。平成15年には、NZB/W F1マウスの腎炎病変から、単一浮遊細胞を作成し、その一つの細胞からcDNAライブラリーを構築し、T細胞レセプター遺伝子のα、β鎖のcDNAを採取した。α、β鎖のcDNAをレトロウイルス発現ベクターに組み込み、リンパ球にて発現させることで病態形成能を証明する研究を行っている。平成14年には、今まで経時的な解析を行ってきたHTLV-1Taxトランスジェニックマウスの関節炎モデルに加えて、自然発症ループスモデルであるNZB/W F1マウス、MRL/lprマウスを用た。それぞれのモデルマウスでの関節炎、腎炎、間質性肺炎などについて同一個体の複数の病変組織からRNAを別々に抽出し、TCRのβ鎖に関するRT-PCRとSSCP法を組み合わせた集積T細胞クローン解析を行った。この際、表面マーカーでの細胞分離により、CD4、CD8陽性T細胞別の解析、その他、CD69などの活性化マーカー別の解析も行った。その結果、腎、肺、中枢神経において、CD4陽性の同一クローンが異なる病変間に存在することが判明した。平成15年には、前年度の成果をもとに、NZB/W F1マウスの腎炎病変から、単一浮遊細胞を作成し、その一つの細胞からcDNAライブラリーを構築し、T細胞レセプター遺伝子のα、β鎖のcDNAを採取した。これを、もとの病変に集積しているクローン由来であることを確認の後、そのcDNAライブラリーの中に発現しているサイトカインを探索したところ、インターフェロンγのメッセージが確認された。従って病態形成に関わるT細胞クローンであることが強く示唆された。
衛星搭載型多波長可視赤外センサーを用いた雲不均質性の推定

1,研究の背景と目的本研究は、地球温暖化等にともなう地球大気環境の将来予測において最大の不確定要素となっている雲や大気中微粒子の振る舞いについて、人工衛星搭載センサのデータ解析から明らかにすることを目的としている。今年度の研究では、下記2項に示すような実施内容を計画し、当初予定していた成果を上げることができた。2,研究計画実施内容とその結果報告地球観測衛星搭載イメージャデータにおける複数の短波長赤外波長を用いて全球規模の雲粒子半径(上層と中層)の推定を長期にわたって行う。また、解析中における問題点の抽出と解決及び精度向上を図る。以上を今年度の研究目標とし、達成された。3,研究成果まず、日本が2002年に打上げたADEOS-II/GLIを解析対象センサとし、昨年度までに整備したシステムおよび解析アルゴリズムを使用して約8ケ月間のGLI運用期間中のデータ解析を行なった。その過程でシステムに生じた種々の問題点を解決した。解析結果からは、陸域海洋域の両方において、上層と中層における雲粒径比の空間的変化を確認することができた。また、米国が打上げたTerra/MODISセンサデータの収集を昨年に引き続いて行い、2002年2006年の5年間分のデータについての解析を行った。今後は、得られた粒径比の定量的評価を行う予定である。加えてMODISデータの長期解析についても継続する。なお、今年度の研究成果については、日本気象学会、SPIE学会等の国内外の学会において随時発表を行う予定である。1,研究の背景と目的本研究は、地球温暖化等の将来予測において最大の不確定要素となっている雲や大気中微粒子の振る舞いについて、人工衛星搭載センサのデータ解析から明らかにすることを目的としている。今年度の研究では、下記のような実施内容を策定し、当初予定していた成果を上げることができた。2,研究計画実施内容とその結果報告米航空宇宙局NASAの地球観測衛星TERRA搭載MODISセンサデータから広域の雲特性を解析する為のアルゴリズムの改修と、大量のデータを効率的に解析するためのシステム開発を計画し、実行した。また、開発したアルゴリズムと解析システムの整合性を確認し、自動化処理スクリプトを稼働させ、1ヶ月程度のデータ解析を行うことを目標とし、予定通り達成された。3,研究成果計算機システムの構築では、計算機サーバ(Xserve)に7TbyteのRAIDディスクを接続し、VPNネットワーク上に配置した。サーバとディスクの整合性の調整に時間を要したが、ほぼ予定通り稼働させることが出来た。自動解析スクリプトの開発も順調に進められ、2006年末頃から解析を開始し、当初目標の1ヶ月分のデータ解析を完了した。計算によって得られた解析画像からは、大陸や沿岸領域における水雲の雲粒半径が、エアロゾルの間接的影響によって小さくなっている現象が明確に確認でき、科学的にも妥当な結果であると言える。今後は、数年単位の長期にわたる雲特性解析を行い、気候変動予測に於ける雲とエアロゾルの不確定性の軽減に役立てる予定である。今年度の研究成果については、日本気象学会、SPIE学会等の国内外の学会において発表する予定である。
ナノテク・フラーレンによるリポ化DNAのアセンブルの変化

本研究では、再生医療、細胞医療、遺伝子医療等の先端医療を支える重要な技術のうち、外来遺伝子による細胞修飾技術の効率化を検討している。効率化を進めるための手段として、まずはナノテクノロジー産物であるフラーレンとDNAの複合体形成能を調べた。昨年度は、フラーレンとDNAの複合体形成能のうち、フラーレンとDNAの複合体形成の最適条件を検討し、1mMフラーレンに対し、10-20μgプラスミドDNAを添加することで、安定してDNAがトラップされることを示した。今年度は、この条件化での遺伝子発現の詳細を調べてみた。はじめに、フラーレンとDNAの複合体をリボソームに包埋したベクターを培養細胞に添加し、外来遺伝子の発現状況を、発現の強度及び発現時間を軸に調べた。その結果、DNAフラーレン包埋リポソームは細胞分裂期には染色体の動きに連動して移動し、核内にとどまり、遺伝子発現に繋がっていることがわかった。そして、その発現強度は、フラーレンとDNAの複合体を形成することで、より強くなり、かつ発現時間も有意に延長することが証明できた。一方、非分裂細胞では核膜近傍の細胞質内に集族していたDNAフラーレン包埋リポソームのうち、わずかなものからフリーのDNAが放出され、これが遺伝子発現に結びつくことが観察された。以上の結果は、ナノテクノロジー産物であるフラーレンとDNAの複合体形成により、外来遺伝子を効率よく、核内に移行させると同時に、外来遺伝子発現を長期化できることがわかった。これは、今後の遺伝子治療において大いに役立つ所見と考えられた。その結果、1mMフラーレンに対し、10-20μgプラスミドDNAを添加することで、安定してDNAがトラップされることがわかった。また、この複合体のままで培養細胞(ヒト由来細胞を含む)に添加しても遺伝子発現が認められた。しかしながら、その効率はきわめて低く、ヒト由来細胞の場合0.1%以下であった。一方、先の割合で複合化したフラーレンとプラスミドDNA10-20μgを、リポソーム脂質1μmolに混合することで効率よくリポソーム内に包埋されることがわかった。このDNAフラーレン包埋リポソームは、DNAフラーレン単独の添加に比べ、ヒト由来細胞においても格段に遺伝子発現効率を高めた。一方、細胞への導入を主に司るリポソームを、R18蛍光色素で標識し、プラスミドDNAをnick translation法を用いてFITCで蛍光標識した後に包埋・調製したDNAフラーレン包埋リポソームを用いて、細胞内動態を観察した。観察には共焦点レーザー顕微鏡及びビデオ強化型微分干渉顕微鏡を使った。その結果、DNAフラーレン包埋リポソームは細胞分裂期には染色体の動きに連動して移動する傾向が観察できた。また、非分裂細胞では核膜近傍の細胞質内に集族しているのが観察できた。
ヒストン修飾異常を有する骨軟部腫瘍の臨床病理分子学的特徴の解明

1脱分化型軟骨肉腫19例においてH3K27me3染色を行い、19例中6例においてH3K27me3が消失していることを見出した。これらの症例は、上半身発生、悪性末梢神経鞘腫瘍(MPNST)と類似の組織像、横紋筋への異所性分化、grade3成分の存在、軟骨成分の転移、など、H3K27me3保持例とは異なる臨床病理像を示す特徴的な一群であることを見出した。また、ターゲット次世代シーケンスを行い、SUZ12, EEDといったPRC2複合体の構成蛋白をコードする遺伝子に異常があることを突き止めた。一方で、NF1, TP53, CDKN2AといったMPNSTにおいて高頻度に異常の見られる遺伝子には変異が少なく、MPNSTとは異なる疾患であることを示した。この内容を論文と学会で発表した。(Makise et al. Modern Pathology, 2018)2脱分化、異所性分化を示すような軟部腫瘍複数例においてH3K27me3染色を行い、その一部はH3K27me3が消失していた。H3K27me3の保たれている高分化成分とH3K27me3の消失している脱分化成分、複数個所で別々にターゲット次世代シーケンスも行い、PRC2の遺伝子異常があることと、MPNSTとは異なる疾患であることを確認した。これらの腫瘍について臨床病理学的解析を行っている。3低悪性度子宮内膜間質肉腫においてRNA-seqを行ったところ、PRC2複合体の構成蛋白を含むような予期せぬ新規融合遺伝子を同定したため論文発表の準備中である。1H3K27me3消失脱分化型軟骨肉腫について順調に解析を行い、論文発表を行った。2脱分化、異所性分化を示すような軟部腫瘍複数例においてH3K27me3染色を行い、その一部はH3K27me3が消失していた。ターゲット次世代シーケンスも行い悪性末梢神経鞘腫瘍(MPNST)とは異なる疾患であることを確認した。3低悪性度子宮内膜間質肉腫においてPRC2複合体の構成蛋白を含む新規融合遺伝子を同定したため論文発表の準備中である。1脱分化、異所性分化を示すH3K27me3消失軟部腫瘍について臨床分子病理学的解析を継続する。2分類の難しい骨腫瘍・軟部腫瘍においてH3K27me3染色を行い、消失例を探索する。3癌肉腫においてもH3K27me3染色を行い、消失例を探索する。4H3K27me3が保持されているような分類困難腫瘍に対しては次世代シーケンスを試みる。今年度は旅費を使用しなかった。来年度は物品費に加えて、旅費、英文校正費などにも用いる予定である。
前立腺癌の再然に関わる機能分子のプロテオミクス解析による同定と診断・治療への応用

本研究では、前立腺癌におけるホルモン依存性の喪失機序と再燃癌の病態の解明にプロテオミクス解析を中心とした手法の応用を試みた。前立腺癌の増殖に関わる重要分子であるチロシンキナーゼ型増殖因子受容体、アンドロゲン受容体共役因子等について解析を行った。今までにアンドロゲン依存性前立腺癌細胞LNCapとアンドロゲン非依存性ヒト前立腺癌細胞株PC-3、DU-145株より、タンパク分画を抽出し、抗チロシンキナーゼ抗体他を用い、ウェスタン法にてそれぞれ機能タンパク質を分離した。それぞれにつき、2次元電気泳動法を行い、アンドロゲン依存性LNCap細胞とアンドロゲン非依存性細胞とで異なる、泳動パターンを得た。この中で、特に注目すべき受容体の1つとして、アンギオテンシンII受容体AT1に注目し、詳しく分析した。これにつき、RT-PCR等でヒト正常前立腺組織に比して、前立腺癌組織、再燃前立腺癌組織の発現パターンを調べた結果、AT1受容体は前立腺組織で発現し、また、前立腺癌では強く発現することがわかった。またこの受容体のブロッカー薬剤より前立腺癌の増殖が抑えられるかどうかを調べ、このAT1受容体ブロッカーが、AT1からのシグナルとEGF受容体からのシグナルを両方をブロックし、これらの結果として、細胞を抑制することがわかった。さらにこの受容体の前立腺癌における特異的な型をプロテオミクス解析を用いて分析を続けており、同定に向けて研究を進行中である。これらの結果はまた本研究により再燃前立腺癌の新しい分子標的治療の可能性を明らかにできたものと考えられるので、これに基づく臨床応用(J.Urol.2005)の検討を行い、良好な結果を得た。また、その他前立腺癌の再燃にかかわる多くの知見と成果を得た。本研究では、前立腺癌におけるホルモン依存性の喪失機序と再燃癌の病態にプロテオミクス解析の手法の応用を試み、前立腺癌の増殖に関わる重要分子であるチロシンキナーゼ型増殖因子受容体、アンドロゲン受容体、アンドロゲン受容体共役因子について解析を行う。ホルモン依存性前立腺癌と再燃前立腺癌における、これら分子の異常やスプライス型変異体の詳細を明らかにし、これらの再燃癌の病態や再燃機序への関与とその実体を明らかにすることを目的としている。本年度は、アンドロゲン依存性前立腺癌細胞LNCapとアンドロゲン非依存性ヒト前立腺癌細胞株PC-3,DU-145株より、タンパク分画を抽出し、抗チロシンキナーゼ抗体他を用い、ウエスタン法にてそれぞれ機能タンパク質を分離した。それぞれにつき、2次元電気泳動法を行い、アンドロゲン依存性LNCap細胞とアンドロゲン非依存性細胞とで異なる、泳動パターンを得、プロテオミクス解析により更なる分析を進めている。この中で特に注目すべきチロシンキナーゼ型増殖因子受容体の1つとして、アンギオテンシンII受容体が注目された。RT-PCRで分析するとヒト正常前立腺組織に比して、前立腺癌組織、再燃前立腺癌組織に多く発現することがわかった。さらに、PC-3細胞では、EGF, IL-6などの増殖因子によりこの受容体とその下流タンパクが活性化されアンギオテンシンII受容体を介する前立腺癌の増殖機構が存在することを初めて明らかにした。またこの受容体のブロッカー薬剤より前立腺癌の増殖が抑えられることを示し、現在これらをさらに進め、前立腺組織におけるこの受容体の特異的な型をプロテオミクス解析により明らかにしようとしているところである。本研究では、前立腺癌におけるホルモン依存性の喪失機序と再燃癌の病態にプロテオミクス解析の手法の応用を試みる。これにより分子標的として再燃前立腺癌の治療の糸口や新しい再燃予知マーカーを得ることを目的とする。今までにアンドロゲン依存性