hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LP-MOCVDによる高耐食性人工不働態皮膜の形成

また、SiO_2薄膜を作製して耐食性を調べた結果、5M-HCl溶液中ではZrO_2と同程度の耐食性を有することが分かった。(2)Ta_2O_5-ZrO_2複合酸化物薄膜の合成と耐食性の評価:前年度の研究によってHCl溶液中ではTa_2O_5、NaOH溶液中ではZrO_2がそれぞれ最高の耐食性を発揮することが分かったので、両酸化物を複合した薄膜を作製し、HClおよびNaOH溶液中での耐食性と皮膜組成の関係を調べた。その結果、Ta(V)カチオン分率0.30.5のTa_2O_5-ZrO_2薄膜は5M-HClおよび5M-NaOH溶液の両方に対して最も良い耐食性を示すことが分かった。(3)人工不働態皮膜を被覆した純Feおよび304ステンレス鋼の耐食性:純FeおよびSUS304鋼上にSiO_2薄膜を形成し、1M-HCl中における活性化時間とアノード分極曲線を測定した。その結果、SiO_2薄膜の厚さを増すほど、また成膜温度が高いほど耐食性は向上することが分かった。
通し回遊魚の進化に関する生理学的研究

本研究では、通し回遊魚(ウナギ・サケ)が生息場および繁殖場を選択する時などに重要な役割を演じていると考えられている嗅覚機能に着目し、以下の2種類の生理学的解析を行うことにより、通し回遊魚の嗅覚機能がどのように進化したかを明らかにする。1)分子生物学的解析:サケ科魚類において母川記銘・回帰時に遺伝子発現量が増加することが明らかになっているサケ嗅覚記銘関連遺伝子(SOIG)に類似する遺伝子を、ウナギの嗅上皮から単離し、性成熟に伴う発現量の変化を解析し、サケ科魚類のSOIG発現量の変化と比較し、分子生物学的に進化過程を解析する。2)電気生理学的解析:ウナギの淡水域と海水域の生息場と繁殖場から淡水と海水を採集し、それらの水に対する嗅覚応答(EOGおよびEEG)を解析し、サケ科魚類のものと比較する。本年度は、下記のような解析を行い、来年度に解析を再開する予定である。1)これまでに、ニホンウナギの嗅上皮にSOIGと高い相同性を示す遺伝子(EOIG)が発現している事が示唆されたが、このEOIG断片から作成したDNAプローブによるニホンウナギ嗅上皮のcDNAライブラリーでは、全EOIG cDNAの単離がうまくいかなかった。そこで本年度は、SOIG断片から作成したDNAプローブを用いて、ニホンウナギ嗅上皮からcDNAライブラリーを作成し、全EOIG cDNAの単離を試みた。現在はそれらクローンの塩基配列を決定している。今後は、ニホンウナギの人為成熟過程に伴うEOIG mRNAの発現動態をリアルタイムPCRにより解析する予定である。2)これまでに、ウナギの嗅覚応答の測定手法の確立を行い、L-Ser(10^<-4>M)に対する応答の測定に成功した。今後は、ウナギの淡水域と海水域の生息場と繁殖場から採取した淡水および海水に対する嗅覚応答を測定し、サケ科魚類のものと比較していく予定である。通し回遊魚(ウナギ・サケ)は、淡水と海水を行き来して異なる環境に適応するために進化してきたと考えられるが、生理機能がどのように進化してきたかに関しては不明な点が多い。本研究では、通し回遊魚が生息場および繁殖場を選択する時などに重要な役割を演じていると考えられている嗅覚機能に焦点を絞り、以下の2種類の生理学的解析を行い、通し回遊魚の嗅覚機能がどのように進化したかを明らかにする。2)電気生理学的解析:ウナギの淡水域と海水域の生息場と繁殖場から淡水と海水を採集し、それらの水に対する嗅覚電図(EOG)を解析し、サケ科魚類のEOGと比較し、電気生理学的に進化過程を解析する。本年度は、ニホンウナギからのSOIG類似遺伝子の単離を行った。ニホンウナギ嗅上皮由来の一本鎖cDNAを鋳型に用い、SOIGの塩基配列を参考に作成したプライマーでRT-PCRを行った。その結果、SOIGに対し98%と高い相同性を示す遺伝子断片(393 bp)を得た。これより、ニホンウナギの嗅上皮には、SOIGと高い相同性を示す遺伝子(EOIG)が発現している事が示唆された。次に、5'および3'RACE法によるEOIG cDNAの全塩基配列の決定を試みた。しかし、既知のEOIG断片では、その塩基配列の短さからRACE法に用いるプライマーの作成箇所が限定されてしまい、5'および3'側の増幅産物を得る事が出来なかった。そこで、EOIG断片より作成したDNAプローブを用い、ニホンウナギの嗅上皮より作成したcDNAライブラリーからの全EOIG cDNAの単離を試みた。その結果、EOIG断片の塩基配列を含むと予想される全長約2,500 bpのインサートを持つクローンを単離した。

そこで本年度は、SOIG断片から作成したDNAプローブを用いて、ニホンウナギ嗅上皮からcDNAライブラリーを作成し、全EOIG cDNAの単離を試みた。現在はそれらクローンの塩基配列を決定している。今後は、ニホンウナギの人為成熟過程に伴うEOIG mRNAの発現動態をリアルタイムPCRにより解析する予定である。2)これまでに、ウナギの嗅覚応答の測定手法の確立を行い、L-Ser(10^<-4>M)に対する応答の測定に成功した。今後は、ウナギの淡水域と海水域の生息場と繁殖場から採取した淡水および海水に対する嗅覚応答を測定し、サケ科魚類のものと比較していく予定である。
熱帯薬用資源の保護と有効利用を目的とした人工種子の開発

熱帯地域の薬用資源の保護と有効利用への応用を目的として、植物毛状根あるいは微細藻類を封入体とする人工種子のビーズ乾燥法による超低温保存の開発に向けた基礎検討を行い、以下の成果を得た。・個体再生能を有する植物毛状根を封入体とする人工種子を、ビーズ乾燥法により液体窒素中で超低温保存する方法を開発した。・植物ストレスホルモンであるアブシジン酸で処理することにより、毛状根の乾燥耐性を上昇させることができ、これにより液体窒素保存後の再増殖率を有意に高めることが可能となった。アブシジン酸処理を取り入れたビーズ乾燥法により、生物活性物質を生産する3種の植物の毛状根の超低温保存に成功した。・微細藻類を封入体とする人工種子を、ビーズ乾燥法により液体窒素中で超低温保存する方法を開発した。・植物毛状根で有効だったアブシジン酸処理が、淡水性真核微細藻類(緑藻)においても乾燥耐性を上昇させる作用を持つことを初めて確認した。また、これによって一部の株の液体窒素保存後の再増殖率を有意に高めることが可能となった。・淡水性ラン藻おいて、スクロースに加えてグリセロールをビーズに添加することにより、液体窒素保存後の再増殖率を有意に高めることが可能となった。この方法により、タイ原産の生物活性物質生産株の超低温保存に成功した。・インドネシアにおける探索により得た植物から、新規抗高血圧成分を単離した。以上、ビーズ乾燥法による超低温保存が、薬用資源の保護と有効利用に向けた有用な技術であることを示した。今後は、研究期間内で達成できなかった実際に熱帯地域で採取した薬用植物への本法の適用を進める予定である。高い植物体再生能を持つ西洋ワサビ毛状根を封入体として人工種子を作成し、これを用いて乾燥耐性および超低温保存過程で起こる凍結傷害に対する耐性を強化するための基礎研究を行った。その結果、アブシジン酸処理によって材料の乾燥過程での活性低下を抑えることができ、またこれを液体窒素中で超低温保存した場合、無処理の対象と比較して有意に生存率が高くなることも確認した。さらに、超低温保存後の材料からの毛状根の再分化および植物体の再生についても、アブシジン酸処理した材料の方が無処理の場合よりも早く起こることが観察された。このようにアブシジン酸が、材料の乾燥耐性および凍結傷害に対する耐性を高める作用を持つことが明らかになったことから、この物質で処理することによって、熱帯薬用資源の超低温保存後の生存率が高まることが期待できる。ビーズ乾燥法を熱帯薬用資源の超低温保存に応用する準備段階として、インドネシア産の薬用植物数種の種子から無菌植物を作成し、次にこれを材料として人工種子の封入体として用いる培養組織の誘導を試みた。熱帯植物の種子は非常に乾燥に弱いため発芽率は低かったが、2、3の植物につていは無菌植物が得られた。現在培養組織誘導に向けた条件の最適化を行っている。生物活性物質生産能を有する数種の微細藻株について、ビーズ乾燥法による超低温保存を試みた。その結果、乾燥に弱い淡水性株の一部の株で、ビーズにグリセロールを添加することによって乾燥耐性が高まり、超低温保存に成功した。前年度の研究において、アブシジン酸処理によって人工種子のモデル材料である西洋ワサビ毛状根の乾燥耐性が上昇し、液体窒素中での超低温保存後の生存率も有意に高くなることが明らかとなった。そこで本年度は、まず他の植物毛状根を用いて、アブジシン酸処理が乾燥耐性の上昇および超低温保存後の生存率の向上に効果があるか否かについて検討を行った。その結果、有用物資生産能を持つVinca minorおよびビートの毛状根において西洋ワサビと同様の効果が認められ、これら2株の超低温保存に成功した。

次に、乾燥に弱くビーズ乾燥法による超低温保存が難しいとされる淡水性真核微細藻類にアブシジン酸処理を適用したところ、複数の株で植物毛状根と同様に乾燥耐性が上昇し、一部については超低温保存後にも高い生存率が得られた。微細藻類の乾燥耐性上昇にアブシジン酸が有効であることは、これまで報告されておらず、新しい知見である。これらの結果から、植物毛状根および淡水性真核微細藻類の超低温保存を成功させるためには、アブシジン酸による処理が有効であることが示された。このアブシジン酸処理を取り入れたビーズ乾燥法を熱帯薬用資源の超低温保存に応用するために、数種のインドネシア産の薬用植物の種子から無菌培養組織を作成し、予試験的にこれらの組織の有用成分の生産性の評価を行った。現在のところ、人工種子の封入体として用いるために組織を増やしている段階であり、来年度は実際にこれらの植物材料について超低温保存を試み、その有用性を評価する予定である。前年度までの研究で、熱帯薬用植物を含む数種の植物毛状根について、毛端をアルギン酸ビーズに固定化して人工種子を作製し、これを液体窒素中で保存するビーズ乾燥法により、超低温保存に成功した。さらにこの過程で、植物ホルモンであるアブシジン酸で前処理することにより材料の乾燥耐性が上昇し、超低温保存後の生存率も有意に高くなることを明らかにした。そこで本年度は、インドネシアで民間薬として用いられている植物から誘導した培養組織を材料とする人工種子の作製とその超低温保存を試みた。また、乾燥に弱くビーズ乾燥法の適用が難しいとされる淡水性真核微細藻類について、前年度に引き続きアブシジン酸処理の効果を検討し、さらにこれらの株の超低温保存を試みた。その結果、数種のインドネシア産の薬用植物についてはシュート培養に成功し、さらにシュートの茎頂を封入した人工種子から植物体再生が可能であることも確認した。しかし、これらの超低温保存については、未だ成功していない。一方微細藻類については、複数の緑藻でアブシジン酸処理により乾燥耐性が上昇し、これにより超低温後の生存率も高くなった。アブシジン酸が真核微細藻類において乾燥耐性を上昇させる作用を示すことが確認されたのは、これが初めてである。以上のように、本研究において、熱帯薬用植物を含む数種の植物の毛状根について、アブシジン酸処理を取り入れたビーズ乾燥法により超低温保存に成功し、さらに本法が微細藻類の保存にも有効であることを示した。今後は、本法をさらに多くの材料に適用し、その遺伝資源保存法としての普遍的有用性を確認する予定である。
空間に付随する計算論的構造の不変量としての側面

研究計画に沿って,Pauly氏とNg氏との共同研究において,計算的枚挙の構造の位相的統一理論を構築し,枚挙次数の理論の先行研究の多くは位相的観点から統一的に解釈できることを明らかにした.また,一般位相空間論においてArhangel'skiiによって導入されたネットワークの概念の変種であるk-ネットワークを利用することによって高階関数空間の計算論を展開できることが知られているが,Ng氏との共同研究において,その観点を推し進め,本研究では様々な高階空間的性質の計算論的分離手法を与えた.また,記述集合論においては,ボレル可測関数の分解問題について,Ding氏,Semmes氏,Zhao氏との共同研究においてベール2級関数の分解に関しては完全解決を与えた.さらに,単独の研究において,非可分超距離化可能空間上のボレル可測関数の連続還元構造に対して,「非可算基数上の計算論」を応用することによって,その組合せ論的完全不変量を与えた.任意順序数上の計算論の概念が導入可能であることは,1960年に竹内外史によってゲーデルの構成可能宇宙の研究において導入されて以降,古くから知られていたが,本研究成果は,非可算基数上の計算論の,おそらく歴史上最初の具体的応用例を与えるものでもあると思われる.その他,Weihrauch束の研究においては,また,Pauly氏と共に,凸集合選択,有限選択,ソート原理の計算論的関係を明らかにした.Angles d'Auriac氏との共同研究では,解析的選択原理に関する問題に解決を与えた.また,単独研究においては,逆数学の未解決問題に解決を与えた.関連して,アレクサンダー双対などの公理的分析も行った.さらに,無限次元トポロジーの逆数学的結果を用いて,関数空間の計算論においてスコット・イデアル(ペアノ算術の超準モデルの標準部分)が重要な役割を担う理由を明らかにした.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り,本年度は主に,真理値表次数の可分距離空間への一般化の研究を行った.まず,記述集合論におけるJayne-Rogersの定理を応用することによって,完備可分距離空間について,ある神託を法として等しい真理値表次数構造を持つことと第一級ボレル同型であることが同値であることを示した.また,フラクタル次元論におけるポントリャーギン-シュニレルマンの特徴付け定理のAssouad次元への拡張を用いて,コンパクト距離空間の位相次元をコルモゴロフ複雑性によって特徴付けられることを示した.さらに,無限次元トポロジーにおけるChatyrkoとE. Polの手法を実効化し,特異点の凝縮と呼ばれる手法を用いて,2以上のnについて,n次元計算可能連結コンパクト距離空間の真理値表次数構造たちが万有可算上半束をなすことを示した.これらの結果をまとめた論文を現在投稿中である.その他,近年Day-Downey-Westrickが実関数の位相的複雑性を測る順序を導入していたが,本研究では,その順序構造の決定性公理の下での完全な特徴付けを与えた.その副産物として,実関数の不連続性の指標であるブルガン階数の記述集合論的特徴付けを非コンパクト空間へ一般化した.また,その手法のもうひとつの副産物として,実関数の並行連続Weihrauch次数が計算可能性理論における一様Martin予想と関連付けられることを示した.また,Udine大学のAlberto Marcone氏とSwansea大学のArno Pauly氏との共同研究において,二階算術におけるATR_0のWeihrauch次数における対応物に関する研究も実施し,一様性を考慮した場合のATR_0の振る舞いを明確にした.真理値表次数の可分距離空間の一般化の研究について,いくつかの結果は当初の予定通りであったが,ポントリャーギン-シュニレルマンの定理のAssouad次元への拡張を用いることにより真理値表次数とコルモゴロフ複雑性を結び付けることができたのは想定外の結果であった.その他,ATR_0の研究についても想定以上の成果を上げており,引き続き研究を進める予定である.研究計画に沿って,Pauly氏とNg氏との共同研究において,計算的枚挙の構造の位相的統一理論を構築し,枚挙次数の理論の先行研究の多くは位相的観点から統一的に解釈できることを明らかにした.また,一般位相空間論においてArhangel'skiiによって導入されたネットワークの概念の変種であるk-ネットワークを利用することによって高階関数空間の計算論を展開できることが知られているが,Ng氏との共同研究において,その観点を推し進め,本研究では様々な高階空間的性質の計算論的分離手法を与えた.また,記述集合論においては,ボレル可測関数の分解問題について,Ding氏,Semmes氏,Zhao氏との共同研究においてベール2級関数の分解に関しては完全解決を与えた.さらに,単独の研究において,非可分超距離化可能空間上のボレル可測関数の連続還元構造に対して,「非可算基数上の計算論」を応用することによって,その組合せ論的完全不変量を与えた.任意順序数上の計算論の概念が導入可能であることは,1960年に竹内外史によってゲーデルの構成可能宇宙の研究において導入されて以降,古くから知られていたが,本研究成果は,非可算基数上の計算論の,おそらく歴史上最初の具体的応用例を与えるものでもあると思われる.その他,Weihrauch束の研究においては,また,Pauly氏と共に,凸集合選択,有限選択,ソート原理の計算論的関係を明らかにした.

Angles d'Auriac氏との共同研究では,解析的選択原理に関する問題に解決を与えた.また,単独研究においては,逆数学の未解決問題に解決を与えた.関連して,アレクサンダー双対などの公理的分析も行った.さらに,無限次元トポロジーの逆数学的結果を用いて,関数空間の計算論においてスコット・イデアル(ペアノ算術の超準モデルの標準部分)が重要な役割を担う理由を明らかにした.真理値表次数の可分距離空間の一般化の研究は一段落したため,当初の予定通り,次年度の主題は距離化不可能空間の計算論的分析とする予定である.ただし,無限次元トポロジーと粗次元論の計算論的分析に未研究の部分が残されているため,これについては,次年度も継続して研究を実施する.そのうち無限次元トポロジーについては,ATR_0との研究も合わせて,高位計算可能性理論の文脈での強無限次元カントール多様体の分析を行う.また,整数上のGolomb位相が強無限次元カントール多様体と類似の振る舞いをすることを発見しているため,Golomb位相のような距離化不可能位相との対比を見つつ研究を進める.距離化不可能空間については,当初の予定通り,位相空間論におけるde Groot双対を陽定義と陰定義という定義可能性の双対と捉えることによって,陰定義可能性の構造分析を行う.これについてはde Groot双対空間を高階関数空間として取り扱えることが分かっており,高階計算可能性理論に新たな観点を導入できると期待している.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
災害支援活動を体験した看護師の惨事ストレスからの回復を促すサポートシステムの構築

本研究の全体構想は災害支援活動を体験した看護師の災害支援活動後の長期にわたる心理過程と対処行動を明らかにし、災害支援活動を体験した看護師の惨事ストレスからの回復を促すサートシステムを構築することである。そのため2段階の研究を行う。第1段階として、災害支援活動を体験した看護師を対象に半構造化面接でデータ収集をする。その後、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析することで、看護師の災害支援活動後の長期にわたる心理過程と対処行動を明らかにする。第2段階は、明らかにした結果を基に災害支援活動を体験した看護師の惨事ストレスからの回復を促すサポートシステムを構築する。
タンパク質構造修復ポリマーの分子特性解析と機能制御

タンパク質試料は取扱いを誤るとタンパク質鎖同士の凝集が凝集して不可逆的な変性状態に至る。この現象はタンパク質の構造・物性研究において大きな障害となっている。本課題ではこの問題を高分子化学的方法論で解決をすることを目的とした。具体的にはリン酸基を含む側鎖を有するモノマーユニットとの共重合体ポリマーを多数用意し、その中からタンパク質が変性状態から天然構造を回復する過程を補助する機能が高いポリマーをスクリーニングした。MPCポリマーはタンパク質の構造中間体と相互作用し、β-ガラクトシダーゼ、リンゴ酸脱水素酵素および主要組織適合遺伝子複合体の変性状態からの構造形成を助けた。これらの実験を通して、高いタンパク質構造修復機能を示すポリマーの構造上の特性を抽出したところ、ブチルメタクリレートとの共重合体に代表されるような中間的な疎水性を示す水溶性ポリマーに高い性能が認められた。さらに、MPCポリマーを用いて生体外タンパク質合成系の生産収率を改善する研究を行なった。MPCポリマーは凝集したローダネースを可溶化する機能があるが、ローダネースの生体外タンパク質合成系による発現収率を改善することはできなかった。このため今後生体外合成系において明瞭な効果を示す新たなポリマーの設計が必要である。以上の実験はタンパク質の非特異的な凝集に対する影響を調べたものであるが、規則的なタンパク質凝集体であるアミロイド線維の形成に対するMPCポリマーの影響も調べた。MPCポリマーはアミロイド線維の速度を制御できることも判明し、このポリマーがタンパク質を素材とするナノデバイスの構造制御に利用できることが示された。タンパク質の機能発現には三次元立体構造の形成が必須であるが、アミノ酸配列から三次元の立体構造への変換の規則は解明されておらず、取扱いを誤るとたやすく不可逆的な変性状態に至ってしまう。この不可逆変性の主因はタンパク質鎖同士の凝集であり、この現象はタンパク質の構造・物性研究において大きな障害となっている。本課題ではこの問題を解決するべく、精密であるがきわめて限定的・特異的である天然のタンパク質構造修復機能の短所を、汎用的な高分子化学的方法で補う方法論を構築する。具体的にはまず広汎な水溶性ポリマーを用意し、その中から蛋白質構造修復能の高いポリマーをスクリーニングする。次に選択したポリマーの構造上の特性を抽出し、高いシャペロン活性を有するポリマーの分子特性を抽出する。この結果をもとにさらに高分子の化学構造を微調整することで、実用的な蛋白質構造修復能を有するポリマーを合成する。こうして得られたポリマーは多くの研究者にとって使いやすいタンパク質生産システムの構築に大いに貢献することが期待される。本課題ではこの問題を解決するべく、精密であるがきわめて限定的・特異的である天然のタンパク質構造修復機能の短所を、汎用的な高分子化学的方法で補う方法論を構築することを目的とした。具体的にはリン酸基を含む側鎖を有するモノマーユニットとの共重合体ポリマーを多数用意し、その中から蛋白質が変性状態から天然構造を回復する過程を補助する機能が高いポリマーをスクリーニングした。さらに、アルツハイマー病やパーキンソン病などの神経疾患の原因と考えられている蛋白質線維の形成を防ぐ機能についても調べた。これらの実験を通して、高い蛋白質構造修復機能を示すポリマーの構造上の特性を抽出したところ、ブチルメタクリレートとの共重合体に代表されるような中間的な疎水性を示す水溶性ポリマーに高い性能が認められた。この結果をもとに今後さらに高分子の分子量を微調整することで、より実用的な蛋白質構造修復能を有するポリマーを合成する。
前頭皮質・基底核における時間差情報保持回路の解明

前頭皮質における遅延活動や、線条体でのTD誤差計算に使われる情報を送る可能性がある錐体細胞活動解析とその局所回路モデリングを共同研究で進めた。前頭皮質の緩徐振動は睡眠時やある種の麻酔下でも生じることが知られおり、行動中に一過性に変化したシナプス結合の固定化に関与することが提唱されている。この緩徐振動下での、前頭皮質から線条体へ投射する錐体細胞の発火時系列を解析することは、基底核が時期依存的に特異的な情報を受け取る可能性の検証に役立つと考えた。これまでに前頭皮質第5層線条体投射細胞を逆行性応答で同定して、緩徐振動中の発火時期を解析した。さらに、前頭皮質第5層の視床入力が多いサブレイヤー(5a層)と、少ないサブレイヤー(5b層)に分けて解析を進めた。サブレイヤーの同定には、小胞性グルタミン酸トランスポーター2型の蛍光免疫組織化学を用いた。その結果、線条体へ投射するサブタイプ間で発火順位が異なるだけでなく同じサブタイプであっても、5a層と5b層で発火時系列が異なっていることが分かった。皮質線条体投射時間差仮説(CSTD仮説)では、(1)基底核内の直接路が次の行動価値を、間接路が現在の行動価値を表現することと、(2)直接路、間接路がそれぞれ、黒質ドーパミン細胞の活動を亢進、抑圧することが、重要な仮定である。実験的に、直接路が報酬学習を、間接路が忌避学習を促進することが明らかにされている。このモデルを使って、報酬逆転学習と罰回避学習の時間経過をシミュレーションできることが分かった。27年度が最終年度であるため、記入しない。前頭皮質には感覚情報が無くなっても必要に応じて、それをコードする細胞があるが、その詳しい細胞種や、遅延活動を作る神経回路は解明されていない。私たちはこれまでにin vitro実験から、この持続的活動を生じうる皮質局所回路結合の候補を見つけた。この皮質局所回路の発火様式が基底核に伝搬し、TD誤差計算に使われるという仮説も提案した。本研究では、この皮質興奮性局所結合が時間差を作っている可能性を生理学的に検索するとともに、回路モデル研究者との共同研究を開始した。平成26年度は以下の二つの解析が進捗した。1前頭皮質第5層局所回路では、対側線条体へ投射する細胞から橋核へ投射する細胞への一方向性結合がある。この回路特性が発火順序へ影響するどうかを検討している。もしこのような時系列が見つかれば、錐体細胞サブタイプ特異的な時間差で情報を表現する回路の存在を支持する。麻酔下ラットで二種類の細胞をそれぞれ同側橋核と対側線条体の刺激による逆行性応答で同定して、発火様式を比較した。錐体細胞間で平均発火頻度は似ていたが、スパイク間隔が短いバースト発火は橋核投射細胞で多く見られた。前頭皮質活動が上がると対側線条体投射細胞の発火が橋核投射細胞のものより早く起きる傾向が見られたが、応答性には多様性があるので、対側線条体・橋核投射細胞の両方で、さらにサブタイプを同定して解析する必要があることが分かった。2多様な錐体細胞の皮質内シナプス伝搬を検討するにはサブタイプを選択的に刺激する必要がある。橋核投射細胞を選択的刺激するために、GFP/ChRを発現するレンチウイルスを同側橋核に注入し軸索終末に取り込ませた。注入動物ではGFP蛍光からウイルスが皮質まで運ばれることが分かった。皮質ニューロンからホールセル記録すると、光刺激するとEPSCが誘発された。状態や行動において時間差のある情報を前頭皮質から線条体へ運ぶと予想される二種類の錐体細胞の活動をin vivoで比較した結果、それを支持する所見を得ることをできた。

このモデルを使って、報酬逆転学習と罰回避学習の時間経過をシミュレーションできることが分かった。前頭皮質から線条体へ投射する5層錐体細胞は皮質下投射先の違いだけでなく、視床入力が異なるサブレイヤー間でも異なる可能性があり、その間の比較解析も進める。27年度が最終年度であるため、記入しない。
水溶液内イオン会合/キャピラリー電気泳動の高機能化のための多点相互作用試薬の開発

前年度には,イオン会合/キャピラリー電気泳動における多点相互作用,芳香環相互作用,水和反応の寄与疎水性イオン会合体の熱力学についての研究を進め,多くのイオン会合試薬を合成開発した.本年度は,イオン会合反応を利用するキャピラリー電気泳動分離法の高機能化を更に進めるために,以下の各項目について検討を行い,成果を得た.1.クラウンエーテル錯体のイオン会合反応クラウンエーテル類はアルカリ金属に対して識別機能を有する試薬である.本研究では,移動度変化に基づいて錯形成反応,生成した錯体と疎水性イオンとのイオン会合反応を解析し,錯形成定数,イオン会合定数を決定した.2.イオン対溶媒抽出反応における水溶液内イオン会合反応の寄与の解明イオン対溶媒抽出法はイオン会合試薬の使用により疎水性イオンを有機相へ抽出分離する方法である.本研究で提案した電気泳動法による水溶液内イオン会合反応の解析により,いくつかの系について分配過程がイオン会合過程よりも大きな寄与をすることを解明した.3.水溶液内イオン会合反応におけるイオン雰囲気の寄与各種アルカリ金属イオン存在下でのテトラメチルアンモニウムイオンと芳香続イオンとのイオン会合反応を検討したところ,媒体に存在するアルカリ金属イオンの種類とその濃度によってその反応が阻害された.アルカリ金属イオンが陰イオンの周囲にイオン雰囲気を形成しているためと考察した.4.非イオン性界面活性剤ミセルへの陰イオンの結合反応解析陰イオンの分離性能向上を目的として非イオン性界面活性剤を用いるミセル導電クロマトグラフィーを検討した.対陽イオンが存在しない場合でも芳香族陰イオンはミセルへの結合特性に基づいて分離された.移動度変化から結合定数を決定し,疎水性相互作用が反応に寄与することを明らかにした.この反応はイオン会合反応よりも高い反応性を示した.本研究では,イオン会合反応を利用するキャピラリー電気泳動分離法を高機能化するために,以下の各項目について調査を行い,成果を得た.1.イオン会合/キャピラリー電気泳動における多点相互作用の利用多価芳香族陰イオンのキャピラリー電気泳動分離において、疎水性二価イオン会合試薬の利用により分離性能の向上を実現した.水溶液内におけるイオン会合反応で,陽イオン-陰イオン間の電荷間距離の一致が正の寄与を示し,多点相互作用の効果を明らかにした.2.イオン会合/キャピラリー電気泳動における芳香環相互作用の利用疎水性相互作用,多点相互作用を利用するキャピラリー電気泳動分離を更に高機能化するために,芳香環を有するイオン会合試薬としてビオローゲン陽イオンを開発した.芳香族陰イオン異性体の電気泳動分離で,芳香環相互作用を効果的に活用することに成功した.3.水溶液内イオン会合反応における水和反応の寄与ナフトールスルホン酸イオンをモデル化合物として,水溶液内イオン会合反応における水和反応の寄与を調査した.疎水性陽イオンとのイオン会合反応では,芳香環の隣接した位置に陰性基が存在すると,電荷の局在化により強く水和される.この結果,一価イオンよりも二価イオンでイオン会合性が低く,従来の概念と異なる結果を得た.4.水溶液内イオン会合反応における熱力学疎水性陽・陰イオン間の水溶液内イオン会合反応を熱力学的に考察した結果,その反応が主にエントロピー支配であり,静電相互作用に基づくイオン会合と異なるメカニズムにより反応が進行することを示した.前年度には,イオン会合/キャピラリー電気泳動における多点相互作用,芳香環相互作用,水和反応の寄与疎水性イオン会合体の熱力学についての研究を進め,多くのイオン会合試薬を合成開発した.本年度は,イオン会合反応を利用するキャピラリー電気泳動分離法の高機能化を更に進めるために,以下の各項目について検討を行い,成果を得た.1.クラウンエーテル錯体のイオン会合反応クラウンエーテル類はアルカリ金属に対して識別機能を有する試薬である.本研究では,移動度変化に基づいて錯形成反応,生成した錯体と疎水性イオンとのイオン会合反応を解析し,錯形成定数,イオン会合定数を決定した.2.イオン対溶媒抽出反応における水溶液内イオン会合反応の寄与の解明イオン対溶媒抽出法はイオン会合試薬の使用により疎水性イオンを有機相へ抽出分離する方法である.本研究で提案した電気泳動法による水溶液内イオン会合反応の解析により,いくつかの系について分配過程がイオン会合過程よりも大きな寄与をすることを解明した.3.水溶液内イオン会合反応におけるイオン雰囲気の寄与各種アルカリ金属イオン存在下でのテトラメチルアンモニウムイオンと芳香続イオンとのイオン会合反応を検討したところ,媒体に存在するアルカリ金属イオンの種類とその濃度によってその反応が阻害された.アルカリ金属イオンが陰イオンの周囲にイオン雰囲気を形成しているためと考察した.4.非イオン性界面活性剤ミセルへの陰イオンの結合反応解析陰イオンの分離性能向上を目的として非イオン性界面活性剤を用いるミセル導電クロマトグラフィーを検討した.対陽イオンが存在しない場合でも芳香族陰イオンはミセルへの結合特性に基づいて分離された.移動度変化から結合定数を決定し,疎水性相互作用が反応に寄与することを明らかにした.この反応はイオン会合反応よりも高い反応性を示した.
層状核における音源定位機構

音情報は聴神経を経由して、蝸牛神経核群にもたらされる。鳥類では、音の強さ及び時間情報は別個の蝸牛神経核により抽出され(強さ:角状核、時間情報:大細胞核,NM)、上位の神経核に投射される。上位核では、左右の耳に入った音の強さや到達時間の差を検知する。両耳間時差(ITD)は、個々の層状核(NL)細胞がNMからの興奮性入力の同時検出器として働くことにより、NLの位置に符丁化されると考えられている。NL細胞において、音刺激を実際に与えた時観察されるITD検出機構の精度は0.1ms以下で、非常に鋭い。この鋭い検出機構を可能にする要因を明らかにするために、NL細胞での情報処理機構を解析した。左右のNMからのNLへの投射線維を独立に刺激して閾値以下のEPSPを発生させ、これらの重畳による活動電位の発生を観察し、刺激の間隔と活動電位発射確率の関係を調べた。最大発射確率の半値以上を与える時間幅(rw)を同時検出機構の精度の指標として評価した。その結果rwは平均4.5msで、細胞によるばらつきがあった。rwはEPSPの時定数に有意な相関を示したが、EPSPの振幅や静止膜電位とは相関しなかった。NLへはGABA作動性入力も投射するが、GABAはA型受容体を介した短絡効果によって、EPSPの時定数を著明に短縮させ、その結果、rwは1.6msに減少した。これは時間情報を基にした音源定位で、GABA作動性入力がその精度を向上させうる事を示唆した。しかし、実際の音刺激を与えた時のITD検知機構の精度を説明できなかった。この結果を平成10年度、本特定領域研究の夏、冬のワークショップで発表したところ、建設的な意見や批判を受けることが出来た。今後、これらの意見を基に、シナプス生理学的立場から、音源定位機構に関する作動原理を本特定領域研究のメンバーとともに、提唱したいと考えている。
新ハイブリッド方式原子力システムシミュレーションに関する研究

原子力システムの設計解析や安全評価の基盤となるコンピュータシミュレーションの新しい幾つかの方法を提案した。まず、原子カプラントの動持性シミュレーションを対象に、そのプログラム開発や計算定行におけるソフトウエア生産性を向上するために、モジュール統合型シミュレーションシステムを開発し、プログラム開発や計算用入力データ設定における生産性向上を事例により示した。これは、ソフトウエア再利用性を高めるためプラント解析用コンポーネントモデルの、(1)モジュールライブラリ化と、その利用情報検索のための、(2)モジュールデータベース、モジュール統合を効率化するための、(3)プログラム自動生成と自動診断、計算時の数値入力データ設定支援のための、(4)解析用情報の知識ベース化およびユーザ作業の円滑な支援のための、(5)ヒューマンインタフェースを基本的方法として構成されたものである。ついで、原子力システム解析で多用される高次元偏微分方程式の計算の高速化をはかる新しいアーキテクチャの計算機方式として、共有メモリ方式の並列計算機CXー1を、汎用計算機をホストとするバックエンドプロセッサとして試作し、計算例により偏微分方程式の数値求解を並列計算により高速化できることを示した。さらに、CXー1をホスト側から一貫通信制御できるユーティリティライブラリを作成し、並列計算機上のプログラムを、汎用計算機上のプログラムにより制御し、モジュール統合型シミュレーションシステムのモジュールにソフトウエア仕様上は統一化することによって、直並列計算、知識処理の融合する新しいハイブリッド型シミュレーション方式を提案すると共に、BWRプラントの炉心核熱流力シミュレータを作成し、このような新ハイブリッド方式シミュレーションの実現できることを示した。本年度はまずワイヤラップで試作した共有メモリ方式並列計算機CX1(並列度4)がホストの汎用計算機FACOM M340R上のFORTRANプログラミングで一貫制御できるようにするため, CX1とホスト間の通信制御用ライブラリを完成した.これは(1)CX1とホスト間で同じ数値を表わすフォマットが異なるのでこれを相互変換するサブルーチン群, (2)CX1とホスト間でプログラムや数値データを容易に相互転送するサブルーチン群および(3)CX1の動作を監視し,エラー発生時にそのステータス情報を回収するサブルーチン群に大別される.以上の準備後,直列計算を分担するホストと並列計算を行なうCX1が有機的に結合するハイブリッド型のBWR定常炉心シミュレータを作成し,ハイブリッドシミュレーションを実証した.これは, CX1には計算時間のかかる定常2次元2群中性子拡散計算を分担させ,一方ホストにはその定常中性子束の収束値をもとに炉内熱出力分布計算と炉心各部の冷却材チャンネルでの2相流伝熱流動計算を分担させるものである.試行例では並列度4での並列プロサセ稼動率は約85%と効率は低下せず,ホスト機のみの計算と比較して並列計算の精度と高速化が確認された.なお,モジュール統合型シミュレーションシステムではその機能を拡充し,知識情報処理の適用により,シミュレータへの数値入力自動設定機能も付加され,本年度の研究によりソフトウェア上はCX1をモジュール統合型シミュレーションシステムへ組込みが可能となった.しかし, CX1自身のプログラミングはアセンブラによっているので,高級言語による有効な並列プログラミング技法の開発は今後の課題である.また, CX1の多層基板化については,本年度のハイブリッドシミュレーション試行中に発生した処理ユニット,中間ユニットのトラブルを解決するための回路修正に終止し,メモリユニットの基板化を試行するに留まった.本年度はこれまでの成果を纏める作業に重きをおいて、京都大学原子エネルギー研究所テクニカルレポートの作成や学術誌への投稿(日本原子力学会誌)に集中した。これらはいずれも本年度内に発刊されている。一方、ハードウェアの製作では、前年度に製作したメモリーユニットの多層基板の回路修正を継続して行ない、更にプロセシングユニットの多層基板化の設計と製作に着手した。また、インタフェーシングユニットについても一部回路修正を行なった上で、プリント基板の追加製作を行なっている。

なお、本年度途中で、ホストコンピュータが従来のFACOM Mー340RからFACOM Mー730M8に契約変更され、リプレースされた結果(この計算機は本研究所の共同利用計算機として運用されている)、CXー1と新しいホストコンピュータとはIOチャネル等の制約によりこれまで作成のホストーCXー1間の通信用ソフトウェア等に大幅な変更を要ることが判明したため、今後は使用上の便宜を考えて、パソコンないしエンジニアリングワークステーションを並列計算機CXー1のホストコンピュータに変更する方向で検討を行なっている。また、今後のCXー1による並列方式シミュレーションの適用課題としては、方向を転換して、人間の認知情報処理機構のコンピュータモデリングへの発展をはかりたいと考えている。
日本におけるストレンジ・シチュエーション法の妥当性の検証と日本版の作成

Strange Situation Procedure(以下SSP)は,幼児が母親との関わりの中でストレスを沈静し安心して外界へ探索しているかという「アタッチメントの安定性」を評価する方法である。SSPは世界中で標準的に使用され,幼児のメンタルヘルス発達の理解に大きく貢献してきた。しかし,日本の幼児のアタッチメント安定性の分類の割合は,欧米の幼児の分類の割合とは異なる先行研究の結果が示された。本研究の目的は,(1)日本でまだ検証されていない2つのSSPの妥当性(『予測的妥当性』と『生態学的妥当性』)について検証することで問題点を明確にし,(2)日本の幼児のアタッチメント安定性を現状のSSPよりも正確に評定できる日本版の作成を行うことである。2018年度は,研究の準備として,SSPの実施場所の確立や,SSPや家庭場面の観察を実施するための研究協力者のトレーニングを行った。その後,予定通り25ケースに調査を行った。2018年は,予定通り,研究施設を準備し,研究協力者のトレーニングを行い,25ケースの調査を行った。今後もデータ収集を行い,成果を発表すれば,研究の目標を達成できるため,これまでと変わらず進めていく予定である。具体的には,25ケースの観察データ収集実施と,半年後のフォローアップの質問紙調査を郵送・回収を開始する。国内学会(日本心理学会第83回大会)にて1年目のデータを発表する。今年度行う予定だった分析を翌年度にまとめて行うことにしたため。
核スピン偏極コントラスト変調法の低燃費タイヤゴム材料への応用

低燃費タイヤゴムとして広く用いられているシリカ充填SBRゴムに対して、核スピン偏極コントラスト変調適用下の中性子小角散乱測定を行った。通常測定ではタイヤゴム中に添加されている酸化亜鉛などの多様な成分に由来する散乱の重なり合いのため正確な構造情報を得ることは難しいが、コントラスト変調によって変化する散乱プロファイルに対して解析的処理を施すことで低燃費性能と強い相関があるシリカのみに由来する散乱を抽出することに成功した。タイヤ補強材としてシリカナノ粒子を導入したゴムは変形に伴うヒステシスロスが小さく、低燃費タイヤゴムとして広く活用されている。これまで経験的にシリカナノ粒子の分散性を向上させることで低燃費性能が向上することが知られてきたが、その詳細なメカニズムの理解にはシリカの最小分散ユニットだけではなく、それらが連結して形成する高次構造をも含めた構造解析が必須で、中性子を始めとした小角散乱法への期待は大きい。しかしながら、市販のタイヤゴム材料にはシリカだけではなく硫黄や酸化亜鉛などが添加されており、それら多成分に由来する散乱が重なりあうため、シリカ分散性の高精度評価は困難であった。これを解決するために、これまでに開発を進めてきた核スピン偏極コントラスト変調法を適用した。実験としては、電子スピン源としてTEMPOラジカルを導入したシリカ充填SBRゴムに対して低温(1.2K)・強磁場(3.3T)環境でマイクロ波を照射することで水素核スピン偏極度-26%+20%を実現し、その状態で中性子小角散乱測定を実施した。結果、コントラスト変調によるプロファイルの明瞭な変化が観測でき、ここから更に解析的手法を施すことで、酸化亜鉛に由来する散乱を適切に除外しシリカのみに由来する散乱を抽出することに成功した。散乱プロファイルは、シリカ1次粒子が2つ連結されたものを分散ユニットとすることで上手く再現できた。本試料は、母材ゴムとしてシリカと親和性の高い末端置換基を有するSBRを用いたものであるが、その優れたシリカ分散性を高い精度で評価できた。従来、中性子小角散乱法におけるコントラスト変調には重水素置換が用いられてきたが、ゴム高分子の重水素化には多大なコストを要するため本手法にも十分なメリットがある。今後も、本手法を活用し低燃費タイヤゴムの更なる性能向上に役立てて行きたい。本研究課題の目的は、低燃費タイヤゴム材料であるシリカ充填SBRゴムに対して、水素核スピン偏極状態下の偏極中性子小角散乱測定を行い、結果として得られる多様なコントラストを反映した散乱プロファイルを統合的に解析することで、従来は取得が困難であった試料中の各成分に由来する散乱を分離決定し、高精度な解析および構造決定を実現することである。そこで、初年度は第一段階として、シリカ充填SBRゴムに対して水素核スピン偏極が適用可能であることの実証実験を行った。これまでに各種の基礎的な高分子材料を対象に確立した手法に則り、予め試料へ電子スピン源であるTEMPOラジカル導入した上で、1.2 Kの低温、3.3 Tesla強磁場下で94GHzのマイクロ波照射を行った。シリカ充填SBRゴムでは、TEMPOラジカルの蒸気浸透に従来よりも長時間を要することが明らかになったものの、最終的には良好な水素核スピン偏極度(30%)を達成することに成功した。これは第二段階である偏極中性子小角散乱においてコントラスト変化を観測するのに十分な値である。一方で、試料のクライオスタットへの挿入の方式を改善した。試料のクライオスタットへの挿入の際に、試料セルをヘリウムガスで加圧し続けるという方式を採用することで、クライオスタット内への霜の混入を抑えることに成功した。これにより中性子小角散乱測定における不要なバックグラウンドが低減すると期待される。本課題の最終目標は水素核スピン偏極を用いたコントラスト変調中性子小角散乱実験であるが、そのための第一のハードルが低燃費タイヤゴム材料の水素核スピン偏極度を十分に高い値まで引き上げることであった。ラジカル導入法の条件などの見直しを経て、最終的にはおよそ30%という水素核スピン偏極度を達成できた。これにより、水素を含むSBRゴム成分の中性子散乱長密度をコントロールでき、結果としてSBRゴムマトリックスとシリカ微粒子との間のコントラストに強弱をつけることが可能となった。一方、装置の改善として中性子小角散乱測定におけるバックグラウンドの低減を目的にヘリウム加圧方式の試料セルを導入した。これにより、信頼性の高い中性子小角散乱データ取得が可能となった。さらに試料中の各成分の原子組成比から中性子散乱長密度を算出しコントラスト変化は予測可能な状況にある。このように第二段階である中性子小角散乱実験およびその解析の準備は整っている。その結果には大いに期待が持てる。今後は水素核スピン偏極によりコントラストを変調させた状態での中性子小角散乱測定を実施し系統的な材料研究を展開する。水素核スピン偏極のためのTEMPOラジカル導入済みの試料はオフライン実験と同条件で作成したものを冷凍保存しており、これまでの経験から言ってオフライン実験における水素核スピン偏極度を問題なく再現すると考えられる。解析の際には、既に計算済みである試料中の各成分の中性子散乱長密度変化データを活用する。シリカ充填SBR

ゴムについてはこれまでにも中性子小角散乱測定の例があるが、本手法の独自性は水素核スピン偏極によるコントラスト変調を用いている点である。このコントラスト変調によってどのような新しい構造情報が得られるかという点が重要であり、この点に留意しつつ解析を遂行する。水素核スピン偏極実験は極低温・強磁場にて実施する必要があり、試料および超電導マグネットを冷却するための冷媒として液体ヘリウムが必要不可欠である。また、クライオスタットをより安定的に取り扱い容易とするための各種配管部品の購入が必要である。さらに、系統的な材料研究を展開するためにはより多数の試料セルを使用する必要がありその購入も必要である。また偏極中性子に関わる国際会議における成果報告を予定しておりそのための旅費が必要である。
半世紀に及ぶアラビア半島とサハラ沙漠オアシスの社会的紐帯の変化に関する実証的研究

本研究の目的は、サハラ沙漠とアラビア半島のオアシスでおよそ半世紀前から、日本の地理学者・文化人類学者が実施した現地収集資料と研究内容を発展的に継承することにより、現代の社会的紐帯を土地利用、生業形態、資源管理法、物質文化との関係から把握して、ミクロレベルとマクロレベルの相互作用を明らかにし「弱い社会的紐帯の強さ」を実証的に検証することである。今年度は、昨年度に計画したものの当地の事情から実現しなかったアラビア半島サウディ・アラビアのワーディ・ファーティマ・オアシスにおける現地調査を海外共同研究者と共に行った。景観分析班では、すでに行った土地被覆解析(1960年代に撮影されたCorona衛星写真と70年代以降に観測されたLandsat MSS、TM、ETM、ALOSといった衛星データを利用)から明らかになった、住居域の変化や農地・植生域の増減などを、記録写真と比較しながら景観変遷を復元した。さらに地表景観の現地観察や、地域の古老、農家や土地所有者への聞き取りを実施して、生活の変化と景観の変遷とを対応させていった。物質文化班では、家屋や井戸といった構造物に関して半世紀前の写真や図と比較しつつ、実測図・写真として記録した。また現地行政組織や博物館等に保管されている民具を対象として実測図・写真・動画・3Dデータをまとめた。社会紐帯班では、半世紀前に記載された父系・母系・婚姻関係、農業労働者と土地所有者の関係、また民族集団、住居域、家屋のタイプとの対応関係などの資料を手掛かりとして、資料に記載された個人とその子孫を可能な限り同定しながら、現地での聞き取りに基づいて社会紐帯を具体的に把握していった。それらについては、学会・研究会などで17本の口頭・ポスター発表(うち3件は調査対象国サウジアラビアにて)を行った。また学術雑誌に4本の論文としてまとめて、投稿中である。サウジアラビアの現地調査許可を正式に取得し、集約的な現地調査を実施することができた。また、それらの現地調査結果を速やかに学術論文としてまとめ投稿までこぎつけることができた。同時に本研究成果は、企画展示「サウジアラビア、オアシスに生きる女性たちの50年ー「みられる私」より「みる私」」(2019年6月6日9月10日に大阪の国立民族学博物館、また同年10月5日12月22日に横浜ユーラシア文化館で開催)における中心的展示内容として発展させるための準備を順調に行った。またその内容を『サウジアラビア、オアシスに生きる女性たちの50年』(2019年6月出版予定、河出書房新社)としてまとめることができた。一方、アルジェリアにおいては海外安全情報におけるレベルが依然として高いため、現地調査は実施することができなかったため、状況が許せば最終年度に実施する。最終年度となる来年度は、研究成果の学術発表と展示活動を通じた研究成果のアウトリーチを通じて、実践としての「弱い社会的紐帯」を強める社会実装を目指す。自然/人文地理学、文化/環境人類学、民族考古学、生物学、開発学、歴史学、教育学の観点から、1)社会紐帯班、2)物質文化班、3)動植物相班、4)景観分析班に分かれて行ってきた現地調査と分析に関して、複数の学術大会(日本中東学会と日本沙漠学会)において口頭・ポスターでの研究発表を行う。また、複数の論文を学会誌(日本沙漠学会誌)への投稿を行う。同時に、企画展示「サウジアラビア、オアシスに生きる女性たちの50年ー「みられる私」より「みる私」」(2019年6月6日9月10日に大阪の国立民族学博物館、また同年10月5日12月22日に横浜ユーラシア文化館で開催)における中心的展示内容として、本研究成果を発展させる。またその内容を、『サウジアラビア、オアシスに生きる女性たちの50年』(2019年6月出版予定、河出書房新社)としてまとめる。展示関連行事であるワークショップ、ギャラリートーク、講演会を通じて、単行本出版を通じて、日本の一般社会と研究成果を共有する。1)研究成果の英語・仏語・アラビア語による出版、2)理論的考察に基づく社会開発への提言、3)展示活動を通じた研究成果の現地社会への還元、の準備とまとめを行う。初年度である平成28年度は、まず研究代表者・研究分担者が協力して、アルジェリア・サハラ沙漠のイン・ベルベル・オアシスと、アラビア半島サウディ・アラビアのワーディ・ファーティマ・オアシスの2つのオアシスにおいて、半世紀前に開始された小堀巌と片倉もとこの現地調査資料の再整理に着手した。特に現在との比較が可能なオアシスの植生や河川といった自然景観、衣食住や生業といった日常生活をとりまく生活景観にかかわる写真・地図・スケッチのデジタル化をスケールや時間軸に即して整理していく作業を進めた。それらの点数が多いため、作業を次年度も継続することにした。特筆すべきは、新学術領域研究(研究領域提案型)『学術研究支援基盤形成』研究基盤リソース支援プログラム「地域研究に関する学術写真・動画資料情報の統合と高度化」(課題番号16H06281、中核機関:国立民族学博物館)の支援による資料整理「地域研究画像デジタルライブラリ(略称DiPLAS)」に採択され、資料整理をデジタルライブラリとして公表する道筋をつけることができた点にある。また、日本と現地において保管されている道具(日用品・農具・民具・衣装など)のデータベースを作成し、実測図・写真・動画・3Dデータとして記録するための作業工程を作成し、今後の作業手順を確実なものとした。

1960年代に撮影されたCorona衛星写真と70年代以降に観測されたLandsat MSS、TM、ETM、ALOSといった衛星データを購入して土地被覆解析を開始することができた。両調査地における土地被覆を約50年の時間幅をもって比較することが可能なことがわかった。半世紀前の現地調査資料である写真・地図・スケッチのデジタル化の作業は、順調に進んだ。また、1960年代に撮影されたCorona衛星写真と70年代以降に観測されたLandsat MSS、TM、ETM、ALOSといった衛星データを購入して土地被覆解析を開始することができた。ただし、研究代表者・研究分担者が両調査地を訪れて、海外共同研究者と共に第1回目の現地調査を開始する予定であったが、ビザ取得の手続きに困難があったため、現地調査は実施することができなかった。次年度に実施予定としている。2年目である平成29年度は、研究代表者・研究分担者が協力して、アルジェリア・サハラ沙漠のイン・ベルベル・オアシスと、アラビア半島サウディ・アラビアのワーディ・ファーティマ・オアシスの2つのオアシスにおいて半世紀前に開始された小堀巌と片倉もとこの現地調査資料の再整理を精力的に推進した。特に現在との比較が可能なオアシスの植生や河川といった自然景観、衣食住や生業といった日常生活をとりまく生活景観にかかわる写真・地図・スケッチのデジタル化をスケールや時間軸に即して整理した。その結果を日本沙漠学会第28回学術大会において「複数時期の衛星画像からみたサウジアラビア、ワディ・ファーティマの土地被覆変化」として学術発表を行った。サウジアラビアと中東関連の写真約9,000点、またアルジェリアと北アフリカ関連の写真約6,000点について、デジタル化作業をおおかた終了した。平成28年度に引き続き2年連続で、新学術領域研究(研究領域提案型)『学術研究支援基盤形成』研究基盤リソース支援プログラム「地域研究に関する学術写真・動画資料情報の統合と高度化」(課題番号16H06281、中核機関:国立民族学博物館)の支援による資料整理「地域研究画像デジタルライブラリ(略称DiPLAS)」に採択され、資料整理をデジタルライブラリとして公表するための基盤を形成した。また、日本(東京大学総合研究博物館、片倉もとこ記念沙漠文化財団)において保管されている道具(日用品・農具・民具・衣装など)のデータベースの作成をほぼ完了し、現地において実測図・写真・動画・3Dデータとして記録するための作業工程を作成し、今後の作業手順を具体的なものとした。半世紀前の現地調査資料である写真・地図・スケッチのデジタル化の作業は、おおかた終了した。また、1960年代に撮影されたCorona衛星写真と70年代以降に観測されたLandsat MSS、TM、ETM、ALOSといった衛星データを購入してアルジェリア・サハラ沙漠のイン・ベルベル・オアシスと、アラビア半島サウディ・アラビアのワーディ・ファーティマ・オアシスの2つのオアシスの土地被覆解析を開始し、一定の成果を得た。ただし、研究代表者・研究分担者が両調査地を訪れて、海外共同研究者と共に現地調査を開始する予定であったが、アルジェリアにおいては海外安全情報におけるレベルが依然として高く、一方サウジアラビアのビザ取得の手続きに困難があったため、両地域における現地調査は実施することができなかった。