hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生産関数の特定化に関する統計的推測

経済学において生産関数は,汎用性が高く理論・実証両面において重要なトピックである.しかし標準的に用いられる関数型はごく限られており,考案されて数十年以上経過する.よって,従来型生産関数の関数型の再評価と新たな関数型の構築をし,それに基づく統計的推測を行っていくことが本研究の目的である.本年度は引き続き関数型の特定化に重点をおいた研究を行った.具体的にはパラメトリック法とセミパラメトリック,ノンパラメトリック法の枠組みで可能な範囲のモデル構築を試みている.まず前年度の従来型生産関数の評価を基に,パラメトリック法による関数型の特定化(モデル構築)を行った.具体的にはわが国の地域データを用いた特定化と製造業・非製造業の企業データを用いた生産関数の特定化を行った.これらに対してセミパラメトリック,ノンパラメトリック法によるモデル構築を必要に応じて適宜行った.また推定量・検定量に対してシミュレーション実験も継続している.それに加え,より適切なモデル構築を可能にするために,使用するデータの精緻化に取組み,より頑健な結果を得ることができた.その成果は京都大学で行われた計量経済学セミナーにおいて議論した.よりデータに依拠した分析を行い関数型の発見,開発を行うために,前年度に引き続き,事業所データ,事業データ,労働者データ,消費者データなど様々な種類のマイクロデータを対象にしモデル構築を行った.その結果の一つを,ミクロデータ活用研究会の研究報告書「労働市場への参入・退出に関する実証分析」として発表し,また雑誌論文として「存続時間分析による美容院顧客の来店確率予測」が採用予定である.また7月からは9ヶ月間スタンフォード大学の客員研究員として,マイクロデータを用いたノンパラメトリック,セミパラメトリックモデルの開発に取組んだ.これらのアプローチを本研究課題の生産関数の関数型の構築に役立てることができた.経済学において生産関数は、汎用性が高く理論・実証両面において重要なトピックである。しかし標準的に用いられる関数型はごく限られており、考案されて数十年以上経過する。よって、従来型生産関数の関数型の再評価と新たな関数型の構築をし、それに基づく統計的推測を行っていくことが本研究の目的である。第一の研究内容は、標準的なTranslog型生産関数に高次項も考慮してノンパラメトリック検定を行い、従来型生産関数の関数型の再評価を行う。第二の研究内容は、関数型の特定化である。パラメトリック法とセミパラ、ノンパラメトリックの枠組みで可能な範囲のモデル構築を試みる。本年度は第一の研究内容に従って、まず生産関数に関する膨大な既存の理論・実証研究に対して関数型の特定化に焦点を当ててサーベイを行った。さらにノンパラメトリック法による高次項を含むTranslog型生産関数の関数型の検定を行い、パラメトリックモデルに関する評価を行った。その上で第二の研究内容である関数型の特定化を実現するために生産関数に対してノンパラメトリック法による統計的推測を行った。経済学において生産関数は、汎用性が高く理論・実証両面において重要なトピックである。本年度は特に関数型の特定化に重点をおいた研究を行った。具体的にはパラメトリック法とセミパラメトリック、ノンパラメトリック法の枠組みで可能な範囲のモデル構築を試みている。まず前年度の従来型生産関数の評価を基に、パラメトリック法による関数型の特定化(モデル構築)を行った。具体的にはわが国の地域データを用いた特定化と製造業・非製造業の企業データを用いた生産関数の特定化を行った。これらに対してセミパラメトリック、ノンパラメトリック法によるモデル構築を必要に応じて適宜行った。また推定量・検定量に対してシミュレーション実験も継続している。それに加え、より適切なモデル構築を可能にするために、ミクロデータの収集・精緻化も試み、次年度の研究のための準備も行った。これらの成果は、各種学会、研究会で報告し、パラメトリックベースの分析として、わが国の地域パネルデータを用いて、社会資本を含んだ場合の生産関数の特定化に関する論文と東証一部上場企業を対象として従来の関数型についての検討を行いその結果に基づきノンパラメトリックに関数型を特定化した論文を研究成果として公表した。経済学において生産関数は,汎用性が高く理論・実証両面において重要なトピックである.しかし標準的に用いられる関数型はごく限られており,考案されて数十年以上経過する.よって,従来型生産関数の関数型の再評価と新たな関数型の構築をし,それに基づく統計的推測を行っていくことが本研究の目的である.本年度は引き続き関数型の特定化に重点をおいた研究を行った.具体的にはパラメトリック法とセミパラメトリック,ノンパラメトリック法の枠組みで可能な範囲のモデル構築を試みている.まず前年度の従来型生産関数の評価を基に,パラメトリック法による関数型の特定化(モデル構築)を行った.具体的にはわが国の地域データを用いた特定化と製造業・非製造業の企業データを用いた生産関数の特定化を行った.これらに対してセミパラメトリック,ノンパラメトリック法によるモデル構築を必要に応じて適宜行った.また推定量・検定量に対してシミュレーション実験も継続している.それに加え,より適切なモデル構築を可能にするために,使用するデータの精緻化に取組み,より頑健な結果を得ることができた.

その成果は京都大学で行われた計量経済学セミナーにおいて議論した.よりデータに依拠した分析を行い関数型の発見,開発を行うために,前年度に引き続き,事業所データ,事業データ,労働者データ,消費者データなど様々な種類のマイクロデータを対象にしモデル構築を行った.その結果の一つを,ミクロデータ活用研究会の研究報告書「労働市場への参入・退出に関する実証分析」として発表し,また雑誌論文として「存続時間分析による美容院顧客の来店確率予測」が採用予定である.また7月からは9ヶ月間スタンフォード大学の客員研究員として,マイクロデータを用いたノンパラメトリック,セミパラメトリックモデルの開発に取組んだ.これらのアプローチを本研究課題の生産関数の関数型の構築に役立てることができた.
有毒ラン藻感染性新規ファージの宿主増殖制御機構の解明

本年度、本研究員は1アオコ形成ラン藻Microcystisの成長阻害を引き起こすファージのゲノム解析と2メタゲノム解析を用いたアオコ環境中のファージ多様性および群集組成の解明を行った。1ファージのゲノム性状を明らかにするためにキサントゲンサン-SDS法によりゲノムを抽出し、得られたゲノムを次世代シーケンサーMiSeqに供した。得られたリードに対して解析ソフトVelvetおよびGlimmerを用いてORF(Open Reading Frame)を推定した。ORFをNCBIのnrデータベースに対する相同性検索を行うことで機能推定を行った。ゲノム解析の結果、本ファージは約86 kbのゲノムおよび141個のORFを有していた。141個のORFのうち84個はデータベース上の配列と相同性を示さず、残り57個の多くも相同性が低かった。したがって、本ファージは既知のファージとは全く異なるゲノムを有すると考えられた。22013年10月の島根県宍道湖、2015年9月京都府広沢池、2015年9月滋賀県琵琶湖(北山田港、雄琴港)、2015年9月三重県青蓮寺湖および2015年10月茨城県霞ヶ浦から環境試水を採取し、採取した試水からファージDNAを抽出しMiSeqを用いてメタゲノム解析を行った。全6地点から1,695,89611,844,490個のリードが得られ、リードの7.615.5%がデータベース上の既知ファージと相同性(E-value >10-5)示した。このうちラン藻感染性ファージ(シアノファージ)と相同性を示したリードの割合は13.549 %だった。アオコが発生していない淡水域ではシアノファージの割合は5%未満であり、アオコ環境中ではシアノファージが主要構成種であることが示唆された。しかしながら、シアノファージと相同性を示したリードのほとんどは海洋性シアノファージと相同性を示し、アオコ環境中にはいまだ分離例の無い多様な淡水性シアノファージが存在すると示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
粒子識別を目的とした新型泡箱検出器の開発

本年度は、前年度に問題になっていたバルブの代わりに電磁バルブを真空断熱容器の内部へ導入した。さらに液体窒素で冷却し、キセノン圧力容器よりも低い温度を保つように改造した。これらの改造後、液体キセノンの冷却および昇温テストを行い、マイナス110度から徐々に温度を上げながら圧力の変化を確認した。この結果、この方法では目標とするマイナス50度程度で気化する直前の圧力を保てないことがわかった。そのため、目的とする温度まで冷却し、徐々にキセノンを液化する必要があることが判明した。装置改造後、引き続き圧力変動テストを行った。金属製ベローズにより瞬間的に約0.2MPa程度の減圧に成功したものの、減圧状態の保持および目標とする0.4MPa以上の減圧に到達できていない。これらはバルブのリークによる物であることが分かったため、正常な物と交換して再測定を行う必要がある。液体キセノンの発光(178nm)と撮像を同時に行うための撮影システムのテストを行った。キセノンの発光は光電子増倍管などの光センサーを使用するが、写真撮影を行えるほどの大光量の光をあてると故障してしまう。そのため、光電子増倍管が反応しないと考えられる赤外波長のライトと短波長をカットするフィルター、およびカメラを用いた撮像試験を行った。携帯電話のカメラ、コンパクトデジタルカメラ、ミラーレス一眼、およびビデオカメラを用いた撮像を行ったところ、後者2つは容器内の様子を確認することができている。その一方、市販のカメラのセンサーには赤外線をカットするフィルターが付いているため、通常の撮影時間では集光が足りないことが判明した。数秒の露光時間で撮影できていることから、センサー前のフィルターを外すことにより改善できると思われる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、キセノンを用いた泡箱検出器の開発と各装置の製作を進めた。キセノン泡箱を実現するには、液体キセノンを保持する容器の製作、冷却機構の製作、外部と熱を遮断するための真空断熱容器の製作、過熱液体状態を作るための減圧装置が必要となる。それぞれ、MgF窓を用いた圧力容器、スターリング冷凍機とコントローラー、ステンレス製真空断熱容器、ステンレス製圧力調整用ベローズの開発および製作を進め、その他キセノンガス用配管ライン、圧力コントロール用窒素ガスライン、圧力センサー、流量コントロールなどを実装した装置の製作を行った。上記の製作を行った上で以下の試験を行った。冷却試験では、キセノン用圧力容器の冷却試験を行い、4時間程度でキセノンガスが液化するマイナス110度まで冷却可能な事と1度程度の変動で安定している事を確認した。一方で、最初に液体窒素を用いた冷却を行うと、冷凍機の挙動が不安定になることが判明したため、液体窒素による圧力容器の冷却は断念した。キセノンガスの液化試験では、キセノンガスを圧力容器に導入し、キセノンが液化する事を確認した。しかし圧力調整用のベローズが予想通りに冷却できていないことが判明したため、この部分を液体窒素で冷却する機構を装置に組み込んだ。圧力変動試験では、液体キセノンを容器に導入し、温度と圧力の相関を確認した。しかし、予想した以上に圧力が高いことが判明した。調査したところ、バルブが断熱容器の外側についているため、外部配管の熱による気化したキセノンの圧力がキセノン圧力容器に伝わっていることが判明した。以上、今年度は泡箱検出器の基本的な製作が完了した。その一方で、予想していた挙動には到達していないため、装置の改良などが来年度の課題となる。泡箱装置の基本的な製作は終了したものの、バルブの取り付け箇所の問題で熱流入が発生し、目的とする温度と圧力に到達できていない。そのため、キセノン泡箱の泡を確認するまでに至っていないため。

その一方、市販のカメラのセンサーには赤外線をカットするフィルターが付いているため、通常の撮影時間では集光が足りないことが判明した。数秒の露光時間で撮影できていることから、センサー前のフィルターを外すことにより改善できると思われる。今年度問題になった真空断熱容器外にあるキセノンガスライン用のバルブとは別に、断熱容器の内部に小型の電磁弁を入れることで目標としている温度と圧力に到達できると考えている。すでに電磁弁の選定を済ませているため、購入後に装置を一部作り変え、再度キセノンを導入してキセノンの泡が確認できるかテストを進める予定をしている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
成熟経済でのバラッサ・サミュエルソン効果の有効性-労働市場の構造変化との関連から

本研究は、国際金融における実質為替レートの基礎理論であるバラッサ・サミュエルソン理論を日本及び各国のデータを用いて実証的に検証しようとするものである。その際、特に労働市場との関連に着目しようとしている点が本研究の特色である。もちろん、実質為替レートの動きはバラッサ・サミュエルソン効果が示唆する労働生産性という供給側だけで決まるものではなく、需要側の側面も重要である。よって、供給側、需要側の両面に目を向けた多面的な検証が必要である。また、実質為替レートの動きを理解するには、為替レート全般についての理解も必要である。平成30年度は、バラッサ・サミュエルソン理論自体に焦点を当てるよりもむしろ為替レート全般に対象を広げて研究を行った。具体的には大きく分けて3つのことを行った。第一に、計量経済学的手法の調査である。特に相関分析ではなく因果推論を行うためには単純なパネルデータ分析では足りない。そこで因果推論の手法とその実践方法を調査した。例えば、Artificial Counterfactual(ArCo) Method等を、計量経済学的理論だけではなく、実際のプログラム(R code)を含め、本研究に応用できるよう検討した。また第二に、為替介入の効果を検証し、その成果を神戸市外国語大学のワーキング・ペーパー(Esaka and Fujii,No.59としてまとめた。従来の研究では為替介入の効果は極めて短期的なものだという結論が一般的であったが、本研究では介入の効果が短期ではないことを明らかにした。第三に昨年度、論文としてまとめた江阪・藤井(2018)について学会報告等を行った。日本についてのセミマクロのパネルデータを構築し、分析も進めていた。ただ、「毎月勤労統計」の問題があったため、日本のデータを用いた分析を一旦保留しているところである。よって、クロスカントリーパネルデータを用いた分析に重点を移している途中である。日本のデータを用いた分析とクロスカントリーパネルデータを用いた分析の両方を行う予定にしている。実証分析の手法としてもパネルデータ分析と共に相関分析を脱却した因果推論の手法を用いた分析も行いたいと考えている。平成29年度は、上記の点を踏まえ大きく分けて三つのことを行った。第一に、データ構築である。R-JIPデータベースを用いた都道府県レベルのもの、いくつかの国のセミマクロデータを用いたものを構築した。第二に、計量経済学的手法の調査である。労働市場に着目しようとした場合、特に構造変化の問題が重要であると考える。本研究では、パネルデータを用いた閾値回帰モデルの使用を考えているが、パネル閾値回帰モデル(panel threshold regression model)の手法の進展は著しい。よって、分析手法について検討した。第三に、需要側という意味では、政府支出の問題は重要である。そして、実質為替レートと政府支出との関連を考える上では為替制度の違いも重要な論点である(例えば、Miyamoto et al.(2017))。そこで、本研究のテーマを広くとらえ、為替と財政という面から、為替制度と財政規律の研究(共著)を進めた。その成果は神戸大学のディスカッション・ペーパー(江阪・藤井(2018, No.1813)、江阪・藤井(2018, No.1814)の2本の論文としてまとめた。研究計画では、三つのことを本年度の達成目標としていた。第一に、先行研究のサーベイ、第二に、各国のデータ収集・整理、第三に、既に行った研究(藤井・松林(2016)やFujii and Matsubayashi(2016))の手法の精緻化である。この内、第二、第三でやや遅れている状況である。具体的には、業種別のセミマクロデータを用いた場合の労働生産性の構築が当初の予想以上に困難であることが判明したことである。また、分析のためには少なくとも二カ国で用いる業種のカテゴリーを合わせておく必要があるが、各国によって業種の定義が異なる場合がある。そのため、整合的なデータセットを構築することを再検討する必要が生じたためである。

例えば、Artificial Counterfactual(ArCo) Method等を、計量経済学的理論だけではなく、実際のプログラム(R code)を含め、本研究に応用できるよう検討した。また第二に、為替介入の効果を検証し、その成果を神戸市外国語大学のワーキング・ペーパー(Esaka and Fujii,No.59としてまとめた。従来の研究では為替介入の効果は極めて短期的なものだという結論が一般的であったが、本研究では介入の効果が短期ではないことを明らかにした。第三に昨年度、論文としてまとめた江阪・藤井(2018)について学会報告等を行った。日本についてのセミマクロのパネルデータを構築し、分析も進めていた。ただ、「毎月勤労統計」の問題があったため、日本のデータを用いた分析を一旦保留しているところである。よって、クロスカントリーパネルデータを用いた分析に重点を移している途中である。当初は国ごとにセミマクロのパネルデータを用いた分析を行う予定であったが、データ構築の難しさがある点もわかった。そこで、クロスカントリーパネルデータを用いた分析を行うことを考えている。このデータについては、まだ構築していないため、その構築から進める必要がある。ただし、これについては、データの構築にセミマクロデータの構築時のような技術的困難さは伴わないと予想されることから実証結果は出てくるものと予定している。日本のデータを用いた分析とクロスカントリーパネルデータを用いた分析の両方を行う予定にしている。実証分析の手法としてもパネルデータ分析と共に相関分析を脱却した因果推論の手法を用いた分析も行いたいと考えている。旅費の支出が予定より少なかったためである。次年度の消耗品及び書籍の購入に充てる。
ウォータージェット型マイクロキャビテーション装置の開発と超微粒子作成技術への適用

ノズルジェット型キャビテーション装置を用いて、粗粉の超微粒子化を行なった。減額措置によって改良型装置の開発は困難であったので、マルチオリフィスおよびマイクロオリフィスを試作し現行機に組み込んで実験を行なった。孔径は20,50,60,80,100ミクロン、孔数は1個,4個,7個であり、多結晶ダイヤモンドをレーザー加工して作製した。これによって次世代機の開発における有意な知見を得ることを目指した。試料については、光量子ドット開発の緊急性から、銅フタロシアニン色素に集中した。最大の微粒子化効果は何れの条件においても噴出圧が1000kg/cm^2の場合に得られ、オリフィス噴出部の無反応領域とキャビティ密度は微粒子化能力に影響はなく、第三の条件であるキャビティの消滅位置、実際には試料室長さが支配因子であることが判った。また、ナノ微粒子化にともなって粒子の分散のために界面活性剤が必須であること指摘された。現在値は、ナフタレンスルフォン酸ホルマリンナトリウム縮合体の界面活性剤を使用した場合に、数ミクロンの銅フタロシアニン原料粉を、23秒の処理で平均粒子径32ナノメートル(原料粉サイズの1/100以下)に微粒子化することに至っている。しかし、界面活性剤自体も有意な大きさをもっていると考えられ、微粒子自体のサイズの計測とその液相混合状態での使用においては、最適な界面活性剤の探索が微粒子化と同程度に必要であると思われた。
微小電極界面における高速反応ダイナミクスの振動分光解析

本研究は、振動分光を用いて電極界面反応のダイナミクスを分子レベルで明らかにすることを目的とした。本研究達成の鍵は、単分子以下の超微量化学種の高感度が可能な表面増強赤外分光(SEIRAS)であり、ピコ秒までの超高速時間分解での反応追跡を可能とした。主な成果は以下の通りである。1.超高速時間分解測定法の開発:通常の電気化学反応解析では、電気二重層の充電に妨げられ、0.11msよりも速い反応過程を追跡することは不可能である。可視光パルスで電極温度を急速に変化させ電極電位を瞬時に変化させる温度ジャンプ法と、ピコ秒IRパルスによるSEIRASを組み合わせることにより、電極界面のピコ秒時間分解IR計測に世界ではじめて成功した。2.SEIRASの基礎技術の進展:上記測定を可能にするために、安定な薄膜電極が必要であり、無電解メッキや金属コロイドを基板表面に固定する簡便かつ有効な技術を開発した。3.電気化学振動の分子論的解析:電極表面では様々な振動現象が起こる。Pt表面におけるギ酸酸化の際に観測される電位ならびに電流振動を時間分解SEIRASで追跡し、反応中間体が高い被覆率では反応阻害種になるという新しいモデルを提案した。4.電極触媒反応の解析:燃料電池の急速な発展が望まれている現状から、Pt触媒表面における水素発生、酸素還元、メタノールを含むC1化合物の陽極酸化を解析し、反応ダイナミクスを明らかにした。特に、C1化合物の酸化はすべて表面に吸着したフォルメート経由で起こることを明らかにした点は、今後の触媒研究に大きな影響を与えるものである。5.自己組織化単分子膜の機能と構造解析:電極界面における分子認識の一つとして、Au電極に固定した核酸塩基と溶液中の対塩基の水素結合対形成を調べ、分子認識には溶液pHと電極電位の制御が必要であることを明らかにした。また、u三核錯体の配位子が電位制御によって自在に交換できることなどを明らかにした。本研究は、電極表面反応のダイナミクスを分子レベルで明らかにすることを目的とするものである。そのために、ナノ金属微粒子で構成される電極を使用する超高感度な表面増強赤外分光(SEIRAS)を主たる研究手段として用いた。電気二重層充電による反応の抑制を低減するため、電極の微小化を試みている。本年度の主な成果は以下の通りである。1.SEIRASの技術的改善SEIRAS測定用の電極はこれまで真空蒸着法で作製してきたが、基盤から剥離しやすいなどの問題があった。今回、無電解めっき法を採用することにより、極めて安定かつ増強効果の高い電極が作製できるようになった。また、電極材料とし新たにPt属金属ならびにその合金が使用できることになったが、これはSEIRASのより広範囲な応用につながるもので重要である。2.Pt触媒電極表面でのメタノール酸化機構直接型メタノール燃料電池を念頭に置いて、メタノールの<CO_2>への陽極酸化機構を検討し、酸化時に電極表面フォルメートが吸着することをはじめて見出した。詳細な検討の結果、フォルメートは電極表面でメタノールから直接生成し<CO_2>に至る反応の中間体であることを明らかにした。3.自己集積単分子膜の酸化還元フェロセンやキノン類を電極表面に自己組織化し、それらの酸化還元反応ダイナミクスを検討した。フェロセンの場合、酸化状態(Fe^<3+>)で支持電解質アニオンと結合し電解移動型錯体を形成しているらしいことを見出した。

キノン類では、ラジカルと思われる短寿命反応中間体を検出した。それぞれの反応について速度論的な解析を行っている。4.核酸塩基の水素結合電極表面にアデニンを固定化すると金属タンパクの酸化還元が促進される。これに塩基対であるチミンを添加すると反応が阻害される。その原因が水素結合によるアデニン-チミン塩基対の生成にあることを分光学的観点から明らかにした。1.電極界面構造の解析金属表面での水分子の構造と挙動解明は電気化学の基礎で、触媒をはじめとする多くの分野に共通する重要課題である。すでにAu表面での挙動を明らかにしているが、Pt表面での挙動に関しては多くの混乱がある。表面増強赤外分光(SEIRAS)を用い詳細な検討を行った。2.Pt電極表面における水素電極反応機構の解析水の電気分解は燃料電池の基礎となる反応であるが、反応機構は十分に理解されていない。水素発生反応に焦点をしぼり、SEIRASによる原子レベルの解析と、電流計測に基づく速度論的解析を組み合わせて詳細な検討を行った。その結果、atopサイトに吸着した水素原子の結合により水素が発生することを立証した。また、過電圧の大きな電位領域では従来の速度論的モデルが成り立たないことを明らかにした。3.Pt電極表面におけるC1化合物の電極触媒反応昨年度のメタノール電極触媒反応の解析に引き続いて、ホルムアルデヒドやギ酸など、メタノール酸化反応の副生成物の反応機構を詳細に検討した。さらに、触媒反応機構をより詳細に理解するために、ギ酸の定電流酸化の際に観測される電位振動を時間分解表面増強分光で解析し、過去に提案されて一般的に受け入れられている理論モデルが不適切であることを明らかにした。4.ACボルタンメトリー(ACV)と電位変調SEIRASによる反応速度定数の決定ACVの測定と同時にIRスペクトルを測定する手法を開発し、反応種ごと、反応過程ごとに反応速度が決定できることを明らかにした。5.SEIRASのCu表面への拡張無電解メッキ法で作製したCu表面ではゆがみのない良好なSEIRAスペクトルが測定できることを示した。この方法を用いて、水素、イオン、COなどの吸着に関して新しい知見が得られた。6.パルスレーザー光による電位ジャンプナノ秒時間分解SEIRAS現有のFT-IRの時間分解能(マイクロ秒)が不十分であったため、ナノ秒領域まで時間分解能を向上させ、測定を継続している。また、新たにピコ秒のIRパルス装置を構築し、さらなる展開を試みている。金属表面に吸着した分子の赤外吸収が異常に増大する現象を利用した表面赤外吸収分光(SEIRAS)を用いて、電極表面の反応ダイナミクスの検討を行った。1.電気化学振動機構の解明電気化学系では、通常の化学系よりもはるかに多様な振動現象が観測される。Pt電極表面におけるのギ酸酸化反応にみられる振動現象を時間分解SEIRASで追跡した。脱水反応で生じた被毒種CO以外に、ブリッジ型に吸着したフォルメートをはじめて観測した。同位体でラベルしたギ酸を用いた高速溶液交換測定で、フォルメートがギ酸反応中間体であり、フォルメートの分解が反応律速であることを確定した。
初期学習における記憶の固定化のトリガーを探る

初期学習の記憶の固定化のメカニズムを解明するため、ヒヨコの刻印付けにおける短い訓練時間による記憶の維持の低下という現象を用いて、学習関連脳部位でリクルートされる神経細胞群の活性の変化と特性を、記憶の獲得時(学習開始時)と固定化関連期(開始後8時間)に検討する。
癌患者血清、気管支洗浄液等のgliyco-protein分画中の腫瘍特異物質の解明

高速液体クロマトグラフィーを用いて、癌及び非癌患者血清(カラムTSKーG3000SW)を分析したところで、Retention time(RT)34分のところに、癌患者では有意に、低値を示す分画を認めた。そしていくつかの標準蛋白質を用いて、この分子量を測定したところ、分子量が2万以下であることが判明した。低分子域に分析能の良いカラムTSK2000SWを用いて、再検討を行ったところ、私共が問題とするRT34分の分画をさらに3成分に分けることができ、RT32分、34分と35分であった。これら3つの分画のうち、RT34分のものが癌患者において有意に高値を示した。一方RT32分と35分とは有意に低値であった。また気管支洗浄液、癌性胸水及び腹水においてもPSK2000SWカラムでのRT34分の分画は、高値を示すことが判明した。そこで私共はTSK gell 2000SWを用い、RT34分分画中の物質に、癌特異物質が含まれている可能性が極めて大きいと考えた。この分子量は20000以下であり、従来の癌特異抗原とみなされているCEA(分子量20万)、AFP(7万)とは全く別の物質であると考えられる。私共はRT34分の物質を多量に分散する目的で、まずモルキュラーカッターを用いて、分子量3万以上の蛋白質を濾過法により排除し、比較的多量の血清を一時に流すことを試みたが、まだ同定するには至っていない。さらに現在、XK26/100カラムを用い、グル濾過担体は、Sephacryl S-100HRを用いて、該当分画の抽出を行っているところで、この物質を多量に採取し得た後、当該分画に幾種類の蛋白質が含まれているか?またその中のどれか、癌患者血清中の特異物質であるのかなどを解明していきたい。これらの解明により臨床上応用可能な研究にまで発展させることができると考えている。なおSDSアクリルアミドで、同じ低分子量域に、クマシー染色で癌患者血清のみに染色されるbandがあり、現在その究明に努力しているところである。HPLC法及びSDSポリアクリルアミド(以下SDS)法を用いて、癌及び非癌患者における血清糖蛋白及び蛋白の成分分布の差異について検討してきた。HPLC法では、TSKgelG3000SWを用いた場合では、retentiontime(RT)34分にみられる分画は、癌患者が非癌患者に比べて、癌患者においては2.0±1.60であるが、非癌患者は13.0±5.39で、有意に癌患者において低値を示すことが判明した。またこの分画の分子量は、2万以下であることも、標準タンパク質を用いた分析にて判明した。更に、同様な条件下で、TSKgel2000を用いた分析では、RT34分の分画において、癌患者では7.09±4.55であったが、非癌患者では1.89±1.64で、癌患者が有意に高値を示したことが明らかになった。現在これら問題となった各分画の成分の抽出およびその分析を、積極的に進行中である。また以前より、8%SDS法を用いた癌血清診断の有用性について検討してきた。

そして上述のHPLCの分析結果をふまえて、14%および20%のSDSゲルを用いて分析し、Zachancorisの方法による糖染色を行ったが、注目している低分子域では、糖蛋白の成分が証明しえなかった。これは糖成分が含有していないか、または微量のために検出されなかったかは不明である。この問題について更に検討中である。一方、肺癌患者から採取された気管支洗滌液による腫瘍側および健側の洗浄液の成分を、HPLCにて分析したが、RT30分までは、検出された分画はなく、RT30分から42分までは、血清分画と同様なパターンを呈することが確認できた。しかしながら、測定された各分画において、腫瘍側と健側との間に、有意な増加ないし減少をみる分画は、いまのところでは認めていない。この問題について、更に各方面にわたって検討したいと考えている。癌患者並びにこれとの比較検討の対象とした非癌患者の血清,及び気管支洗滌液中における蛋白成分の組成の差異について,HPLC法及びSDSポリアクリルアミド法を用いて追究してきた.既に報告したように,HPLC法によると,TSK gel G3000SWを用いた場合に,癌患者では非癌患者にくらべて,reteutcom time(RT)34分9分画が,有意に低値を示すことが判明した.また該当する分画の分子量が,1万前後にあることも確認できた.さらに,同様の実験條件下で,TSK2000を用いた分析結果では,同RT34分の分画が,癌患者の場合非癌患者に比して,有意に高値を示すことを明らかにした.すなわち,癌患者84例においては,0.77±0.95(%),非癌患者48例では0.15±0.16(%)であり,明らかに有意差(P〈0.01)はみとめることができた.また,UFー30を用いた限外濾過後の分析でも,その再現性を確認し得た.一方,今回の肺癌患者の健側及び腫瘍側の気管支洗滌液の成分分析を1HPLCを用いて行った検索では,そのパータンが血清成分に類似していることが判明した.すなわちRT34分においては,健側洗滌液では2.28±2.85(%)であるのに比べて,腫瘍側洗滌液では,6.53±4.81(%)であり,有意(P<0.05)に腫瘍側において,高値のRT34分画が得られ,血清の析結果と一致し,これを今回の分析結果から確認しえた.なお,癌性脳水ないし腹れ成分のHPLCを用いた分析でも,脳水では0.7±0.47(%),腹水では1.22±0.84(%)と,RT34分画に含まれる大量の物質をみ出すことができた.すなわちRT34分画は,血清中のみならず,その他の体液中においても一般的に同様の動態を示す物質であることを,今回の分析研究で確認することができた.現在この問題となる分画の抽出のため,Bicogelーpー30を用いてfraefion Collcctorで分集するなどの方法を試み,当該物質の同定,ならびに性質の解明に努めているところである.高速液体クロマトグラフィーを用いて、癌及び非癌患者血清(カラムTSK-G3000SW)を分析したところで、Retention time (RT) 34分のところに、癌患者では有意に、低値を示す分画を認めた。そしていくつかの標準蛋白質を用いて、この分子量を推定したところ、分子量が2万以下であることが判明した。低分子域に分析能の良いカラムTSK2000SWを用いて、再検討を行ったところ、私共が問題とするRT34分の分画をさらに3成分に分けることができ、RT32分、34分とRT35分であった。これら3つの分画のうち、RT34分のものが癌患者において有意に高値を示した。一方、RT32分と35分とは有意に低値であった。また気管支洗浄液、癌性胸水及び腹水においても、TSK2000SWカラムでのRT34分の分画は、高値を示すことが判明した。
血管奇形(海綿状血管腫,蔓状血管腫)の発病・進展に関与する遺伝子変異に関する研究

【研究の背景と目的】血管奇形は多種多様な病態をとり、治療法は確立していない。したがって、将来的には遺伝子治療も視野にいれた新しい治療法の開発が必要である。本研究では家族性静脈奇形において異常が報告されたTIE2遺伝子及びそのリガンドであるAngiopoietinに注目し、血管奇形組織を用いて、その遺伝子変異と発現を解析した。【対象と方法】静脈奇形20例、動静脈奇形6例を対象とした。コントロールとして正常血管組織5例を用いた。(1)DNA、RNAの抽出:パラフィン切片または凍結切片からマイクロダイセクションにより病変組織と隣接する正常組織を分離し、フェノール/クロロホルム法によりDNAを、AGPC法によりRNAを描出し、cDNAを作成した。(2)LOHの解析:TIE2遺伝子の存在する9p21領域のマイクロサテライトマーカーを用いて、DNAをPCR法にて増幅し、病変部DNAのバンドの一方のバンドが正常組織と比較して明らかに減弱している症例をLOHと判定した。(3)RT-PCR法:病変組織におけるTIE2及びAngiopoietinのmRNAレベルにおける発現をRT-PCR法にて定量化した。(4)免疫組織化学的検討:免疫組織化学的にTIE2遺伝子の発現様式の検討を行った。【結果】LOH解析では、静脈奇形3例でLOHを認めた。RT-PCR法による解析では、静脈奇形8例、動静脈奇形2例でAingiopoietin2の発現の増強を認めた。免疫組織化学的検討では、TIE2の発現の増強は認められなかった。【考察】ヒト組織を用いた血管奇形の検討の結果、TIE2遺伝子が静脈奇形の発症に関与している可能性が示唆された。また、TIE2のリガンドであるAngiopoietin2が血管奇形および血管系腫瘍の発症および進展に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。本研究では血管奇形の病変部を対象として、血管奇形(静脈奇形)における異常が指摘されているTIE2遺伝子およびAngiopoietin1およびAngiopoietin2について検討し、血管奇形の発病・進展に重要な役割を演ずる遺伝子の異常を明らかにする。【対象】金沢医科大学形成外科および金沢大学皮膚科において1985年から2002年の間に外科的切除が行われた血管奇形患者48例(静脈奇形40例、動静脈奇形8例)および血管肉腫患者9例を対象とした。【方法】〔1:RNAの抽出〕血管肉腫凍結組織9例からRNAを抽出し各々のcDNAを作成した。〔4:ELISA〕血管肉腫患者7例の保存血清において、ELISA法にてAngiopoietin2およびVEGFを測定した。【結果】RT-PCR法による解析の結果、血管肉腫病変において、Angiopoietin2、VEGFの発現は正常血管組織と比較して有意に高かった。TIE2、Angiopoietin1において有意差は認めなかった。【平成16年度の研究計画】・平成15年度の血管肉腫についての解析結果を参照として、平成16年度には血管奇形病変の解析を進める予定である。
親のケア能力・子どものセルフケア能力獲得を支援する看護師の教育・指導力の促進

地域中核小児医療施設と大学の共同研究として、オレムセルフケア不足理論を用いた看護師への教育介入(事例検討とリフレクション、ワークショップ、記録監査の作成実施)と、看護師の認識変化の調査を行った。意識調査の回収率は70.9%(回収数/配布数280/395)、理論を看護過程に意識的に取り入れているは約半数であった。リフレクションから<オレム看護計画で子ども・親の力を伸ばす実践ができている><子どもの力を支援できうれしい><直接仕事の課題解決につながった>等《看護実践の変化》が抽出された。今後は事例検討会ファシリテーターの教育、看護記録・アセスメントの充実に向けた教育的介入の発展が必要である。教育介入の実施:平成25年度は、地域中核小児医療施設への教育介入として、合同プロジェクト会議8回、合同プロジェクト看護師への教育介入として、事例検討会6回、リフレクションを行った。当初計画にはないが、施設の全看護師への教育介入として、電子カルテ上でのセルフケア不足理論に基づく看護過程展開を支援する目的で、冊子「オレムセルフケア不足理論の視点での看護計画ガイド」を合同プロジェクトで作成し全部署に配布した。また、オレム理論導入推進活動の成果を部署ごとに発表し施設内で共有する目的で、「集合形式ワークショップ」を3月に実施、看護師59名が参加した。データ収集:合同プロジェクト会議の会議録、事例検討・リフレクション記録、集合形式ワークショップ記録および参加者のアンケートをデータ収集した。教育介入の効果検証:教育介入対象施設においてオレムセルフケア不足理論を取り入れた標準看護計画を電子化した。463項目の標準看護計画を見直し、理論を取り入れた形に修正することができた。集合形式ワークショップアンケートの結果「オレム理論に基づいた標準看護計画導入前と比べ、現在は子どもと家族へのセルフケア能力への意識は高まっている」73%、「セルフケア能力を高める援助を計画に記入している」58%(H24)⇒80%(H25)、「日々の実践においてセルフケア能力を高める支援を行っている」69%(H24)⇒86%(H25)から、施設看護師の子どもと家族へのセルフケア能力への意識が高まり、支援の実施が増加していると推測される。事例検討会、リフレクションの内容変化は分析中である。看護記録の変化をとらえるためのツール作成は、作成のための施設との役割分担、メンバーの検討、作成方法の検討を進めた。教育介入の実施:平成26年度は地域中核小児医療施設への教育介入として、合同プロジェクト会議8回、合同プロジェクト看護師への教育介入として事例検討会とリフレクション7回を行った。事例検討会に先立ち「オレム事例検討会の進め方」を作成した。事例検討会は9事例をオレム理論の視点で再アセスメントを行い、子どものセルフケア能力、家族のケア能力を引き出す支援を検討した。メンバーは、プロジェクトでの事例検討会をもとに各部署での事例検討会を実施した。また、集合形式ワークショップを2月に行った。集合形式ワークショップは、部署ごとに事例検討会の成果を発表し施設内で共有する目的で実施し全13部署から看護師63名が参加した。データ収集:1合同プロジェクト会議の会議録、事例検討・リフレクション記録、集合形式ワークショップ議事録。2質問紙調査-全看護師を対象に看護過程の変化について意識調査(10-11月)。集合形式ワークショップ後、参加者に介入後の質問紙調査とワークショップアンケートを実施(2月)。3看護記録-オレム看護理論の視点を用いた標準看護計画電子化前後の記録3事例から、アセスメント、看護問題・計画、結果評価の記述を収集した。教育介入の効果検証:1プロジェクトでの事例検討会を基に、メンバーが各部署で事例検討会を実施し、集合形式ワークショップで実施内容を報告することができた。2質問紙の回収率は70.9%(280/395)、有効回答率70.6%であった。オレム理論の認知度は51.6%で平成24年度の調査と比較し認知度に変化はなかった。理論を取り入れた看護計画の立案は77.1%と他の項目より有意に高く、うち68.9%が子どもと家族の個別性を取り入れて修正を行い、66%が役立っていると認識していた。3看護記録3事例の分析を踏まえ、記録監査ツールを作成中で、27年度に監査を実施予定である。教育介入の実施:平成27年度は合同プロジェクト看護師への教育介入として合同プロジェクト会議7回、事例検討会とリフレクション6回を行った。事例検討会は入院中の9事例についてオレム理論の視点でアセスメント、子どものセルフケア能力、家族のケア能力を引き出す支援を検討した。メンバーはプロジェクトでの事例検討会を基に各部署で事例検討会を実施した。また、集合形式ワークショップは部署ごとに事例検討会の成果、活動の成果や課題を発表し共有する目的で実施(2月)し、全13部署から71名が参加した。さらに、平成26年度の看護記録分析から、アセスメントに基づき子どもと家族の力を高める看護が進むよう看護過程の妥当性を評価する記録監査尺度(情報収集2、アセスメント8、問題計画の立案9、計画修正3、結果評価5、全27項目。各項目0ー3点、ルーブリック形式)を作成し、記録監査試行・実施を1回づつ行った。データ収集:1合同プロジェクト会議の会議録、事例検討・リフレクション記録。2集合形式ワークショップ議事録と実施後アンケート。3記録監査の作成過程プレテスト、試行・実施結果。教育介入の効果検証:1合同プロジェクト事例検討

9事例、各部署で49回の事例検討を行った。入院中の事例を検討したため、実際の看護計画を検討・修正できた。2各部署での活動結果を集合形式ワークショップで報告することができた。集合形式ワークショップ後のアンケートでは、ワークショップは臨床現場で役に立つが98%(H26)→100%(H27)と増加していた。また、今後の看護展開のために必要な支援として看護計画の部署ごと事例検討会の支援(26年20%→27年29%)、記録監査の使い方(H27年10%)が増えていた。4記録監査結果は、試行(11月)平均50.7%、アセスメント8.1から、実施(1月)平均57.8%、アセスメント9.9と数値が上昇した。地域中核小児医療施設と大学の共同研究として、オレムセルフケア不足理論を用いた看護師への教育介入(事例検討とリフレクション、ワークショップ、記録監査の作成実施)と、看護師の認識変化の調査を行った。意識調査の回収率は70.9%(回収数/配布数280/395)、理論を看護過程に意識的に取り入れているは約半数であった。リフレクションから<オレム看護計画で子ども・親の力を伸ばす実践ができている><子どもの力を支援できうれしい><直接仕事の課題解決につながった>等《看護実践の変化》が抽出された。今後は事例検討会ファシリテーターの教育、看護記録・アセスメントの充実に向けた教育的介入の発展が必要である。オレムセルフケア理論を取り入れた標準看護計画の電子化後、実践上で看護計画の利用、修正が行われている。教育介入として合同プロジェクトで事例検討会を実施し、実際に入院中の9事例について検討できた。また、当初の計画を超えて、メンバーが各部署で事例検討会を実施し、その成果を集合形式ワークショップで報告、全部署で共有することができた。全看護師を対象とした意識調査を予定通り実施できた。合同プロジェクトのリフレクション記録の分析が遅れている。記録監査のツール作成が遅れている。これは当初の予定を超え介入の効果を測るだけでなく、実践上の看護過程にオレム理論の導入促進を図り、実際に施設の記録監査に使用できるツールを目指しているため、施設との共通理解、調整に時間を要している。医歯薬学合同プロジェクトでの教育介入として、事例検討会とリフレクションを進めることで、各部署の活動を促進し、施設全スタッフへのオレムセルフケア理論を用いた実践についての浸透を図り、親のケア能力・子どものセルフケア能力獲得を支援する看護師の教育・指導力の育成を図る。オレムセルフケア理論を使った看護実践を促進し、実践の変化を確認するための記録の監査ツールを作成し、施設看護部との調整を進め、平成27年度中に、試行(7月)と実施(1月)する予定。これまでのデータの分析を進め、結果発表を目指す。理論を導入した標準看護計画が電子化され、合同プロジェクト会議、事例検討
アジア太平洋地域の人類集団における自然選択と人口学的歴史に関する研究

1.集団間における遺伝的分化や連鎖不平衡の減衰の違いを指標として、ある集団特異的に自然選択を受けた遺伝子を検出する方法を開発し、コンピューターシミュレーションを用いてその検出力を評価した結果、この方法は非常に検出力の高い優れた方法であることが明らかとなった。また、HapMapプロジェクトによる大規模SNPタイピングデータを解析することにより、アフリカ人、ヨーロッパ人、およびアジア人に特異的な自然選択の痕跡を探索したところ、これまでに自然選択の影響が報告されていた遺伝子のほかに、いくつかの候補遺伝子が見出された。以上の結果を国際誌(PLoS ONE)に掲載した。2.アフィメトリックス社のGeneChip Mapping 500K Assayを用いて、ポリネシアのトンガ人およびメラネシアのギデラ族において、ゲノムワイドSNPタイピングを行い、アフィメトリックス社が公開するアフリカ人、ヨーロッパ人およびアジア人集団のSNPタイピングデータと併せて様々な解析をおこなった。系統樹解析や集団構造解析の結果、メラネシア人は遺伝的にアジア人に近いこと、ポリネシア人はアジア人(70%)とメラネシア人(30%)を祖先にもつことがわかった。トンガ人やギデラ族において連鎖不平衡の程度の平均値が高かったことは、これらが比較的集団サイズの小さい集団であったことと一致する。これらのオセアニア集団において自然選択の痕跡を探索したところ、複数の候補遺伝子が浮かび上がった。これらの遺伝子の中には、エネルギー代謝関連の遺伝子も含まれており、オセアニアにおける"倹約遺伝子"の候補として期待される。本研究では、アジア太平洋地域の複数の集団においてDNA多型の連鎖不平衡を調べることにより、1)連鎖不平衡ブロックの長さと集団サイズとの相関関係を実際のデータから明らかにし、2)オーストロネシア語民集団における移住初期の集団サイズおよびオーストラロイドとの遺伝的交流を推測することを目的とする。また、3)連鎖不平衡のデータから、エネルギー代謝や感染症に関連する遺伝子に働く自然選択を検出することを目指す。研究に用いるDNA多型の選定には、文献やデータベースを利用した。本年度の研究で、エネルギー代謝関連遺伝子としてβアドレナリン受容体、脱共役タンパク、レプチンおよびレプチン受容体など、感染症関連遺伝子としてインターロイキン-1、ストローマ細胞由来因子などの遺伝子における一塩基多型をタイピングし、トンガ人、ソロモン諸島人、インドネシア人など複数の集団でアリル頻度を求めた。ポリネシアに位置するトンガの人々は、他集団に比べ肥満の割合が多いが、今回調べたエネルギー代謝関連遺伝子の多型に関してアリル頻度に他集団との大きな違いはみられなかった。また、トンガ人において体格とDNA多型との関連を調べたところ、レプチン受容体遺伝子のQ223R多型と男性のBMIおよびウェストヒップ比に、脱共役タンパク3遺伝子のプロモーター多型と女性のウェストヒップ比に有意な関連がみられた。今後の研究では、さらに調べる多型の数を増やし、多型間の連鎖不平衡を詳細に解析する予定である。1)本研究の目的は、SNPデータを用いて、アジア太平洋地域の人類集団における移動、混血や集団サイズといった人口学的な歴史を推測すること、および、遺伝子に働く自然選択を検出することにある。そのためには、各SNPの頻度だけではなく、SNP間の連鎖不平衡を考慮に入れた解析が必要であるが、そのための解析方法は十分には確立されていない。そこで、集団間における連鎖不平衡の違いや遺伝的分化を測定するための統計量として、rOHHやrOMaHHを開発した。また、HapMapプロジェクトによる大規模SNPタイピングデータとコンピュータシミュレーションを利用して、その有効性を調べた。2)ポリネシアのトンガ人およびメラネシアに位置するニューギニア島のギデラ族において、アフィメトリックス社のGene Chip Mapping 500K Assayを用いて、ゲノムワイドな約50万箇所のSNPタイピングを行った。これらの結果は、アフィメトリックス社が公開するアフリカ人、ヨーロッパ人およびアジア人集団のSNPタイピングデータと併せて現在解析中である。3)ミトコンドリアのDNA(mtDNA)は、系統関係を調べる道具として使われてきたが、自然選択の対象としてはあまり扱われてこなかった。ポリネシア集団のmtDNAは多集団から遺伝的に分化していることから、自然選択が働いた可能性も考えられる。本研究では、ソロモン諸島集団においてmtDNAの多型とBMIの関連を調べたところ、有意な関連が観察された。今後、多集団においてもこの関連を確認すること、および、mtDNAの遺伝的分化が中立のもとで説明できるかを検定することが必要である。

系統樹解析や集団構造解析の結果、メラネシア人は遺伝的にアジア人に近いこと、ポリネシア人はアジア人(70%)とメラネシア人(30%)を祖先にもつことがわかった。トンガ人やギデラ族において連鎖不平衡の程度の平均値が高かったことは、これらが比較的集団サイズの小さい集団であったことと一致する。これらのオセアニア集団において自然選択の痕跡を探索したところ、複数の候補遺伝子が浮かび上がった。これらの遺伝子の中には、エネルギー代謝関連の遺伝子も含まれており、オセアニアにおける"倹約遺伝子"の候補として期待される。
マムルーク朝時代エジプトにおける地方統治―王領地の経営と組織―

本研究の目的は「王領地を例に、灌漑、収税、農産物の流通の過程とそれに関わる人びとの役割と関係性について考察し、15世紀後半から16世紀のエジプトにおける村落社会と地方統治の構造を明らかにすること」である。本研究は、地方統治の構造を従来の単線的な構図から脱却し、多層的、組織的な新しい構図を提示することを目指した。これには、まず、地方統治に関わる様々な人びとの存在、役割、関係性を明らかにする必要があると考えた。このため、本研究では、灌漑、収税、流通までの一連の過程を研究主題とした。徴税(本研究では「徴税」を、農地の灌漑・播種・耕作の管理から収穫、収税、農作物の売買や都市への運搬という流通までを含めて用いる)は毎年必ず行われる、いわば確立された行為や秩序であり、村落社会を規定する統治の柱として捉えることができる。また、収税システムとしてのイクター制の機能を分析することは、イスラーム史におけるイクター制の歴史的位置を明らかにすることにつながると考えた。本研究は徴税を通じたエジプトの村落社会と地方統治の構造を対象とするが、その際にはその根本となる農業や灌概といった自然環境についても検討していく必要がある。そのためには、エジプト各地域の地理的差異を等閑視することはできない。そこで比較的史料が豊富であるファイユーム県に対象をしぼり考察を進めた。初年度は、2度(計2ヶ月間)にわたるエジプト国立文書館(カイロ)における史料蒐集を行い、16世紀前半に編纂されたファイユーム県の『土地調査台帳』、『灌漑堤防台帳』、『水分配台帳』などの各種台帳からの記録の抽出を行った。これらの記録から、地方統治において村落社会が果たす役割は大きく、支配者と村落社会による相互補完的な統治体制を見いだすことができ、従来の単線的かつ一方的な地方統治の構造を修正する展望が開けた。