hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クライミングにおける視覚障害者とのコミュニケーションの多様性に関する研究

本研究の目的は、ロッククライミングという非日常的活動の場で、視覚障害者同士、および視覚障害者と晴眼者がクライミングを行う際に取るコミュニケーションの諸相を記述・分析し、非言語的コミュニケーション(身振り、眼差し等)が制限された環境における言語的コミュニケーションの限界を明らかにするとともに現場での工夫による視覚障害者と晴眼者との多様なコミュニケーションの可能性を発見し障害者福祉に貢献することにある。平成23年度にはNPO法人モンキーマジックとのコンタクトを開始し信頼関係(ラポール)形成と予備調査を行った。また、文献調査によりエスノグラフィー作成の準備と障害者スポーツ一般に関する従来の理論の検討を行った。平成24年度には、一般登山者やクライマーへの聞き取り調査とアウトドアショップ等での障害者のアウトドア活動についての実情調査を行った。それによりボランティアによる「無償」の援助とクライミングスクールなどによる「有償」のサービスに対する肯定的/否定的な意識が、障害者がアウトドア活動に参加する際の実際的な軋轢の原因となっている可能性があることを突き止めた。これが、本研究の開始時に想定していた視覚障碍者と晴眼者との表層的コミュニケーションの深層部にあるコンフリクトの原因であるとの観点から、研究の方向の修正が必要となり、調査フィールドの見直しをすることになった。しかしながら、調査フィールドの見直しに際して、本研究申請者の所属機関における職務の異動(語学教育にかかわる職務のエフォート率の増加)に伴い、調査旅行を行うことが極めて困難となり、最終予定年度の平成25年度には前年の調査にもとづく限られた補足的データ修正にとどまり、また、研究費を繰り越した平成26年度においても関西地区での限られたデータ収集を実施できたのみで、データ分析および成果の発表については、今後の課題となった。福祉社会学文献調査、および予備的調査により、対象とする調査フィールドをクライミングスクールに限定せず、ボランティアによるサークル活動や山岳会等による障害者アウトドアスポーツについても調査の幅を広げる必要があることがわかり、平成24年度は今後の集中的な調査を行うための準備期間として交渉等の実務に専念したため、実質調査については最終年度に譲ることとなった。調査対象となるフィールドの拡大によるフィールド選定作業が極めて難航しているため、実質調査を行えていないのが現状である。本研究は、視覚障害者と晴眼者がともにロッククライミングを実践する場に参加し、参与観察による調査を行い、視覚障害者同士、および視覚障害者と晴眼者が、クライミングを行う際に取るコミュニケーションの諸相を記述・分析することを主眼とするが、本年度は、東日本大震災の影響による研究費予算の不明確な執行状態が続いたため、本研究の調査を重点的に行える初夏から秋にかけての一番大切な時期に計画を立てることができなかった。そのため、3年間の研究期間中に平均して行おうと考えていた備品の整備や文献資料収集を中心的に行い、それなりの成果は上げてきたが、調査については平成24年度以降にかなり集中的に行わなければならない状態となっている。
高悪性度神経膠腫のpseudo response早期検出のためのMRIによる検討

拡散強調像と造影T1強調像はFLAIR像よりも腫瘍増悪を反映し、relative D(真の拡散係数)はrelative ADC(見かけの拡散係数)よりも長期的に腫瘍増悪を示唆するパラメーターになりえ、また、Bevacizumab開始後の血管新生抑制は長期的に持続している可能性が示唆された。ベバシズマブは,悪性神経膠腫に対し、血管新生を抑制することで腫瘍の増大を防ぐために使用されるが、治療後には非造影病変の増大によるびまん性浸潤の再発が多くなる(pseudoresponse)。本研究では、非造影で拡散パラメーターと灌流パラメーターを同時に測定することが可能なintravoxel incoherent motion(IVIM)および、非造影で脳組織に流入する血液のプロトンを内因性のトレーサーとして利用するarterial spin labeling法を用いたMRI灌流画像(ASL)が早期に検出可能であるかを検討し、その結果を治療法の選択に役立てることである。現在のところ患者の症例を蓄積しつつあるので、今後統計解析を行う予定である。患者が悪性神経膠腫であり、ベバシズマブを使用し、かつ治療後に増悪傾向にあるという限定された条件であり、症例の蓄積に時間がかかっている。また、従来のIVIM解析ソフトではS/Nが良好とは言えず、新たな解析ソフトを導入しようとしていたが、納期が遅れたため、解析の着手に時間がかかった。対象と方法:2013年4月2016年9月にかけてBEZ投与後に3TMRIで経過観察し、IVIM、ASLを同時に撮像している13人の神経膠腫患者(男性7人、女性6人、年齢41-82才)を対象とした。このうち組織診断で高悪性度(WHO grade 34)は10例、低悪性度(WHO grade 12)は3例であった。ADC、D、fを含む各パラメーターは、異なる14個のb値を使用した拡散強調エコープラナー撮像法を用いて収集した。最近のMRI(最大3回分)で、拡散強調像(DWI)、FLAIR画像、Gd-T1強調像での経時的増大の有無を確認し、各回で軸位断像における最大の面積を算出した。また同部におけるIVIMの各パラメーター、ASLのCBFを測定し、対側大脳白質との比をとることで、それぞれrelative ADC、relative D(rD)、relative f、relative CBFとし、面積とパラメーターの増減を算出した後、Spearmanの順位相関係数(rs)を求めた。結果:13例のうち、9例で増大(高悪性度7例、低悪性度2例)していた。DWI面積およびGd-T1強調像面積とrDの増減との間には、有意に負の相関関係を認めた(各rs=-0.583, -0.605)。他のパラメーターと面積の増減には相関関係を認めなかった。結語:rDの減少はBEZ投与後の腫瘍増悪の指標となる可能性が示唆された。新たな解析ソフトが導入されたことから、順次解析をすすめている。また、研究開始前に想定していたように症例の蓄積不足に関しては、他の薬物治療後にベバシズマブを行う患者も本研究への参加を検討している。神経放射線統計解析に必要なパソコンがまだ購入できておらず、今後購入予定がある。また、研究結果を発表する学会への旅費、参加費が必要となる。パソコン購入費20万円国際学会参加費・旅費40万円
現代経済学を射程に入れた経済学史の可能性

現代経済学はもはや個人名で語ることができない状況にあり、従来型の経済学史は早晩行き詰るという危機意識の共有と、解決のための糸口を見出すことを課題とした。個人ではなく学派を単位とするとか、方法論的観点からの接近を強化するとか、進化経済学的な切り口を取り入れるとか、統計的手法をもっと積極的に利用するとか、萌芽的なアイデアを報告し合い、濃密に討議する機会を設け、一定の相互理解を得ることができた。本年度は、「マーシャル的研究計画の現代的可能性」を意識して、学会発表及び研究会発表を各1回行った。学会発表(経済学史学会,於関西大学、2013年5月26日、報告論題「マーシャル的研究計画の可能性」)の趣旨は、マーシャル以降のケンブリッジ学派の経済学と、いわゆるアメリカ新古典派とを別系譜として理解すべきではないかとの問題提起である。マーシャル的(ケンブリッジ的系譜)を「生産の経済学」(プルートロジー)として、アメリカ新古典派を「交換の経済学(キャタラクティクス)として区別する試案を展開した。また、研究会(近代経済学史研究会、於大阪府立大学I-siteなんば、2013年8月19日、報告タイトル「マーシャリアン・パラダイムの再検討」)ポスト・マーシャリアンと呼ばれる研究者集団が形成されてきたが、実は何をもってマーシャリアンと自称(他称)しているのか明確にされないままである。主にマーシャルの組織的知識改善論と、シュンペーターの革新論を対比させながら、両者における革新の主体の違いを指摘した。つまり、マーシャルにおいては、企業者個人というよりも、組織内メンバー間の情報交換・知識共有という組織的な知識生産活動が生み出しているのに対し、後者においては革新の創出はもっぱら企業者個人の卓越した経営判断に委ねられている。また、9月上旬には学会発表要旨を基礎にした論文を学会誌へ投稿をしたが、翌2月になってサスペンドの審査結果を受け取ったため、現在鋭意書き直しを進めている。初年度の主たる成果は、第3回ESHET-JSHET(フランス、コルシカ・パスカル・パオリ大学;出張期間2012.9.11-9.17)での研究発表と、参加者との意見交換である。題目Marshall's economics and Marshallian Paradigmの報告を行った。マーシャル以後の経済学の推移を、ワルラシアンタイプのパラダイムが支配した1930-1970と、その後情報の経済学および組織の経済学が台頭してきたノン・ワルラシアンタイプのパラダイムの萌芽が生まれ出てきた時期とに大別したうえで、両時期においてマーシャル評価が大きく変化してきたことに注目した報告である。ワルラシアン・パラダイムが支配的になった1930-1970の時期に、経済主体が持つ社会性、および分業的生産がもつ組織的性格の二つの側面が理論世界から押し出されてしまったが、1970年代に入るとこの二つの側面が復活してきたことに対応して、マーシャル評価も「部分均衡論としてのマーシャル経済学」から「動態的経済学としてのマーシャル経済学」へと転換し始めたとの趣旨で報告した。通常の学史報告に比べて、新規性が高かったこともあるだろうし、私の報告もやや詰め込みすぎたきらいがあり、十分に趣旨が伝わらなかった感があった。上記研究報告を踏まえ、学会誌への投稿論文草稿をほぼ書き上げ、これを下地にした学会報告を今年度5月末の全国大会で行う予定である。(報告題目「マーシャル的研究計画の可能性:技術競争と組織的知識生産」)初年度に行った学会発表、そして二年目に行った研究会発表を踏まえたうえで、学会誌に論文を投稿した。当論文(論文タイトル『マーシャルにおける組織』)は研究の前段をまとめるものであり、幸いに採択され、掲載に到った。投稿論文完成のめどが立った二年目の終わり頃から、経済学史研究の刷新の必要性を感じている研究者に呼びかけ、研究会を開催する準備を始めた。実際には、研究期間三年目に二度研究会を開催することができた。経済学史研究の現状に対する各人の認識を確認しあう場として、本研究会は貴重な機会を提供できたと考えている。しかし、同時に、問題点の所在に関しては事前に想定していた以上に大きな隔たりがあること、それ故に、経済学史と現代経済学の接点をどこに見いだしうるかに関しては、より踏み込んだ意見交換が必要であることが確認できた。経済学史研究は、現代経済学との補完関係を失いかけており、これまで通りの研究方法・スタイルでは一専門文やとしての地位を確保しがたくなるとの危機感に端を発して始めた研究であった。研究計画段階でえは、報告記録により詳しく記すように、三段階で進める予定であった。結果敵には、第一段階として自身の研究の総まとめをするという段階は不要であると判断し、事実上これをスキップして進むこととした。第二段階で意図したことは、経済学史研究の危機という(私にとっては自明にも思える)問題をより多くの学史研究者に理解してもらい、その共有を図るということであった。そのような意図のもと、これまでよりは積極的に学会・研究会での発表を心がけた。(どのような発表を行なったのかについては、研究報告に記した。)同じ意図に基づいて、小規模ながらも固定的なメンバーによる研究会を述べ四回開催することができた。参加者を固定したことで、相互に問題意識の共有と理解のすすんだことは確かである。

(この成果を中断させることのないようにと、同趣旨の活動を拡大する意図をもって科研申請に臨んだが、残念ながら今年度は途切れてしまった。)とはいうものの、中堅の研究者には現状を換えねばならないという問題意識を強化してもらえたという事実は、これまでの個別的な関心に埋没しがちな学史研究の枠を少しばかり超えた研究活動を展開できたのではないかと自負している。学史研究は、今後、これまでのスタイルを破棄するくらいの覚悟で、新たな研究方法とスタイルを模索しなければならないとの危機感と一定の方向性の共有にいたったことが成果である。現代経済学はもはや個人名で語ることができない状況にあり、従来型の経済学史は早晩行き詰るという危機意識の共有と、解決のための糸口を見出すことを課題とした。個人ではなく学派を単位とするとか、方法論的観点からの接近を強化するとか、進化経済学的な切り口を取り入れるとか、統計的手法をもっと積極的に利用するとか、萌芽的なアイデアを報告し合い、濃密に討議する機会を設け、一定の相互理解を得ることができた。申請当初の目論見としては、初年度から二年目のところでマーシャル研究を現代経済学における組織論の発展と関連付け、その後より広い観点から「マーシャル的研究計画」の基本的な骨格に迫るところまで研究を進める予定であった。しかしながら、投稿論文は二度にわたる大幅な改定を要求され、思いのほか時間が経過してしまい、当初の目論見の後段に進むことが大幅に遅れてしまった。経済学史延長申請を承認いただき、もう一年の猶予が与えられたので、最終年においては当初目標の中で未達にとどまっている後段の研究に専念する予定である。基本的な構想としては、1970年代以降の情報の経済学の知見と、マーシャル経済学の諸特徴とに大きな重なりがあること示し、マーシャル的研究計画の再構築の第一歩としたい。学史研究と現代経済学研究との連携の可能性を探ることが本研究の目論見であるが、従来型の学史研究から離れようとすると、依るべきスタイルが存在しないために、不十分な学史研究か、不十分な理論研究の何れかに判定されてしまう。学史研究を踏まえつつ、なお、現代経済学的な連関をつけることの難しさに直面している。この状況を打開するためには、より広く、マーシャル以降のケンブリッジ経済学を研究する人々との意見交換が必要だと考え始めている。研究発表を行い、これを基礎とした論文を仕上げるという一連の課題は一応クリアできた。申請時点では大雑把な方向性にとどまっていたが、発表資料準備の過程で関連文献を読み進めていったことで、徐々に自らの主張の輪郭が明確になり、また主張を展開するための根拠、傍証を見出すことができた。大きく軌道修正することなく、本研究計画を進めることができそうな段階に進むことができた。校務(土曜日講義)との関係で、興味の持てる研究会を見つけても参加がかなわなかった点を除けばまずまずの滑り出しであると自己評価する。研究の前段階のまとめと位置づけていた投稿論文の改訂要求が思いの外厳しく、書き直しに想定以上の時間を要した。そのため、研究の後段階の開始が遅れ、分析段階にまで進むことができなかった。本年度は、この研究をさらに発展させるべく、マーシャル組織論とコース、ウィリアムソン等の現代組織との関連を検討する小論の執筆を試みたい。また、昨年度は外国人研究者の招聘計画をしていたにもかかわらず、相手都合で開催がかなわなかったが、今年度は科研費最終年度でもあり、研究会の開催もしくは海外の研究会への参加を実現させたい。
時制句のパラメター： 比較統語理論と文法獲得

本プロジェクトは、時制句の大人の文法と幼児の文法について、日本語と他言語を対照的に記述的・理論的に検討し、世界の多くの幼児言語に広くみられる主節不定詞現象が、時制の未指定な段階、あるいは時制句(ならびにその下の構造)が刈り取られているとする先行研究に鑑み、それが日本語などアジア言語においても見られることを提案し、その相同と相違を明らかにした。生成文法理論(ミニマリスト理論)において再分析し、その時期が、併合はできるがラベリングにおいて未指定な段階であると提案した。研究成果は口頭発表、研究論文、ならびにより広い層の読者に向けて『日本語文法ハンドブック』として開拓社から出版した。2014年度は、本プロジェクトの初年度として、先行研究ならびに私自身が行ってきた基礎的な研究をもとに、本プロジェクトの主眼となる時制に関する理論と言語獲得を整理した。幼児は、どのように統語構造を獲得するのか。これまで、ヨーロッパの諸言語、英語、スワヒリ語、アラビア語、トルコ語、韓国語などの言語から構造の獲得に関する記述がなされ、それらに基づき、刈り取り仮説(Truncation Theory)(Rizzi, 1993/1994)などの理論的仮説が提案されてきた。本プロジェクトは、これらの言語の獲得事実を精査し、日本語を母語とする幼児の特徴と比較し、膠着語であるからこそ示すことのできる新たなデータを検討した。特に幼児が構造を獲得する中途の段階で、構造を刈り取る段階があるという仮説の有効性を検証し、発展させた。本年度は、一見時制の表示が見えにくい特徴をもつ言語の中から、中国語に注目し、幼児の主節不定詞と思われる現象が、英語のそれと酷似するという事実を整理し、それらと日本語の記述的事実とを比較検討することにより、幼児の構造の初期の段階についての一般化と刈り取り仮説を発展させた理論的説明を試みた。研究成果の一部は、みみずく舎より出版した「ことばとこころ」の中でも言及し、他の言語現象との関連にも触れた。さらに2015年度に続く研究として、主節不定詞現象と移動操作に関わる幼児の言語獲得について、国立国語研究所の20世紀に得られた成果を詳細に調査した。20世紀後半、国立国語研究所は大久保愛氏の研究をはじめとした膨大なデータベースを整理し、出版している。本プロジェクトでは、それらのデータベースと他のデータとの対照研究を行い、精査し、それらを、現在の言語理論のもとで捉え直す試みを行った。この成果は、国立国語研究所プロジェクトの一部としても口頭発表ならびに研究論文としてまとめた。2015年度は、幼児の言語獲得において、時制句が『刈り取られている』(RizziによるTruncation Hypothesis)と考えられる主節不定詞現象が観察される時期に、幼児言語には他にどのような特徴が見られるのかについて、擬態語や擬声語の動詞としての特徴、ムード句との関連、さらに二語文期の他の特徴について理論的実証的に検討した。とくに、WH疑問文の発達段階を精査することにより、主節不定詞現象とはどのようなもので、なぜそれがおきるのかについて検討した。論文執筆としては、上記の内容を発表し、また、完成年度にむけて新たな論文をまとめはじめている。たとえば、擬態語や擬声語が主節不定詞として用いられることを示す論文を以下の書籍の1章として出版する予定である。2015年度には、口頭発表として、香港中文大学、ならびに台湾清華大学(招聘)で、また、英語学会のシンポジウム(招聘)において幼児の時制の特徴と統語的分析について、トークを行った。また、インフォーマルなトークとして、コネチカット大学において、幼児の擬態語や擬声語が手話の特徴と共通する点に注目し、幼児の初期の動詞と時制について発表した。また、この題材については、Diane Lillo-Martin, William Snyder, Mona Andersonなどとも個別に話し合いをもち、研究を深めた。研究は予定どおり順調に進展しており、加えて、英語学会シンポウムや海外のワークショップなどにおいてコメントをたくさんいただくことができたことは、本プロジェクトを推進するにあたり、大変に役立った。また、コネチカット大学においても、研究発表をさせていただく機会に恵まれ、同トピックについて別の言語で研究をしている院生や研究者から多くの示唆を得て、資料も交換することができた。また、2015年は、論文執筆に多くの時間を費やし、研究成果の発信することのためにも努力した。来年度の完成年度にむけて、本研究を、論文としてまとめていく下準備はできていると思われる。2016年度は、本プロジェクトを締めくくる最終年度として、論文の公開と口頭発表,書籍の刊行を行った。特に、本プロジェクトの中核的な問として提示した「幼児はいつ、どのように、そしてなぜ、時制に関して未指定あるいは文構造の刈り取られた(Rizzi 1993-1994)段階を経るのか」という内容について、記述的理論的研究をまとめ、世界の幼児言語に広く観察される主節不定詞現象が、日本語においてはオノマトペあるいは「ーた」形であらわれる疑似不定詞があるとする仮説をより精緻化し再提案し、アジアの幼児言語においても、ヒンズー語、韓国語、中国語などの幼児言語を比較検討することによって、動詞形に時制が顕在化しない段階について、その特徴における共通項を引き出し、疑似不定詞現象と呼ばれる動詞の形式の変異について対照言語的に考察した。

これらの研究をもとに、最終年度には、生成文法理論(ミニマリスト理論)の枠組みで、普遍文法の一部として提案されている併合とラベリングがいつどのように獲得されるのかについて仮説を提示し、主節不定詞現象の時期は、併合は獲得されているが、ラベリングの母語特性については習得の中間段階の過程にあるとする仮説を提案した。さらに、これらの学術的な研究を、よりわかりやすく広い読者層を対象として『日本語文法ハンドブック:言語理論と言語獲得の観点から』(村杉恵子、斎藤衛、宮本陽一、瀧田健介編集)を開拓社より出版した。村杉は、第3章ならびに第6章、第13章において、本プロジェクトの研究成果をふまえて平易なことばで言語獲得について執筆した。また、本プロジェクトを基礎とする次のプロジェクトに向けて、幼児言語において時制のみられない動詞形のひとつとし、ミメテイックスの構造と項の獲得の芽生えについて考察をはじめ、本プロジェクトのもつ意義についても研究をまとめた。本プロジェクトは、時制句の大人の文法と幼児の文法について、日本語と他言語を対照的に記述的・理論的に検討し、世界の多くの幼児言語に広くみられる主節不定詞現象が、時制の未指定な段階、あるいは時制句(ならびにその下の構造)が刈り取られているとする先行研究に鑑み、それが日本語などアジア言語においても見られることを提案し、その相同と相違を明らかにした。生成文法理論(ミニマリスト理論)において再分析し、その時期が、併合はできるがラベリングにおいて未指定な段階であると提案した。研究成果は口頭発表、研究論文、ならびにより広い層の読者に向けて『日本語文法ハンドブック』として開拓社から出版した。2014年度は本プロジェクトの1年目ではあったが、編集者の迅速な対応に恵まれ、時制に関する文法とその獲得に関して研究を進め、たとえば、以下に示す論文や著書においてその成果をまとめることができた。今後の研究の推進方策としては、「時制」がいったいどのように幼児に「獲得」されるのか、その中間段階がなぜ世界の言語の獲得に共通して観察されるのかに焦点をあてて、大人の文法や方言を射程に入れて考えていきたい。また、上述したように、2016年度は、研究成果を論文として執筆し、発表することを主眼目標とし、また、この成果を、一般書、論文さらには書評などの形でも残していけるように、平明なことばでまとめていく努力を続けたい。最終年度にあたる2016年の12月には、以下の国立国語研究所の国際シンポジウムにて、招待講演者としてこの成果の一部を口頭で発表する予定である。心理言語学2015年度(平成27年度)は、先行研究や自分自身の研究について大所高所から再度見直し、その成果を口頭発表ならびに論文としてまとめていきたい。また、オノマトペなどの言語獲得初期にあらわれる言語現象が、どのように、句構造を伴って言語化され、時制を表示されるようになるのかについて、刈り取り仮説を発展させた新たな視点から検討する予定である。主節不定詞現象は、一定の特徴をもつ言語現象として知られている。今後は、日本語ならではの特徴に鑑みながら、他言語と詳細に比較し、より一般的な特徴を抽出し、それがなぜおきるのか、という理論的問題を追及したい。本年度は、自身の基礎研究を進めるとともに、招聘を含む論文発表、ならびに論文執筆に多くの時間を費やしたため、謝金を支払ってのアルバイトによるデータ整理、ならびに物品費用は抑えた支出となった。
転移因子と初期胚の相互作用解析を通した全能性プログラムの解明

本研究の概要は、これまで得られた情報と開発した解析技術をもとに、転移因子(トランスポゾン)が哺乳類の全能性プログラムに寄与する可能性を検証するための研究である。
回帰関数と確率密度関数に関する推定の研究

以下の2つの領域で成果を挙げた。まず回帰関数の推定について。直線回帰で、誤差の仮定によらない頑健な推定量を調べた。マウスの発する超音波を時間を説明変数とする回帰関数とみなし、誤差の消去法、超音波かどうかの判断基準、得られた曲線の分類の新しい方法を提案した。次に、確率密度関数の2乗の積分の推定について。カーネル関数、U統計量を用いた推定量を構成し、その漸近正規性を示し、窓幅の性質等をシミュレーションにより確認した。本研究の目的は、説明変数により目的変数を説明する回帰関数の推定、および確率密度関数およびその汎関数の推定と応用である。本年度は1,確率密度関数の2乗の積分を推定する問題、および2,ロバスト推定法の一つである回帰depthによる回帰関数の推定の研究を行った。1,では確率密度関数をkernel関数により推定し、その2乗積分により汎関数を推定する方法について考察した。確率密度関数をスプライン関数により推定することはうまくいかないことが分かった。考察した推定量はV統計量になることが示され、ただし、そのU統計量の部分の核関数は標本サイズに関係し、漸近的に正規分布に従うことが予想されるが、証明はまだ完成していない。ただしkernel関数による密度関数の推定の精度はルートnになり得ないが汎関数の推定量の精度はルートnになると予想できた。2,では、母集団では、最小のdepthを与える回帰パラメータが推定量であるが、実際のデータでは推定値の候補が多数存在する。従来はその候補群の平均を推定量にするのであるが、候補群の中央値がよりロバストで、サイズが小さいデータの場合もよく機能することを示した。本年度は(1)確率密度関数の2乗の積分を推定する問題、および(2)マウスの発する超音波の解析について研究した。(1)では、確率密度関数をkernel関数で推定する方法では、窓幅と呼ばれるパラメータhとkernel関数の2つの選択肢がある。Kernel関数は、通常考えられる関数ではあまり精度に影響しないが、hは精度に大きく影響する。単に確率密度関数を推定する場合では、平均2乗誤差を小さくするオーダーは観測値の個数nの-1/5乗であり、biasと分散は-2/5乗、-4/5乗、平均2乗誤差のオーダーは-4/5であるが、確率密度関数の2乗の積分では、それとは異なり、平均2乗誤差を小さくするhのオーダーは-1/4乗であり、平均2乗誤差はnの逆数オーダーであることを示した。したがって確率密度関数の2乗積分の推定では、通常の統計理論におけるオーダーと一致することが分かった。ただし、その厳密な証明のための仮定は厳しく、さらに緩めることを検討中である。また、数学的に証明できない部分や実際に多くのkernel関数に対する比較研究のために、コンピュータ・シミュレーションを準備中である。(2)は、超音波の形と遺伝形質の関連の研究を目的としている。超音波のフーリエ変換値を、時間を説明変数とする観測値と見なし、その回帰関数の解析と捉える。データの性質上、バックグラウンド・ノイズが極めて大きく、かつ大量データであるため、明白に大きな値の連続する区間を統計的に選択し、チェビシェフ多項式回帰関数を当てはめ、それらの回帰関数の係数を用いてクラスター分析で分類した。超音波パターンは複雑で、さらに解析を進める必要がある。平成24年度には主に1確率密度関数の2乗の推定問題,および2マウスの発する超音波の解析研究を行った.1では,確率密度関数をまずkernel関数を用いて推定した後,その得られた推定関数を積分することでU統計量の形になる4つの推定量を得た.そのときにkernel関数と,窓幅と呼ばれる,ある点での値をどの範囲のデータを用いて推定するかの量の決定が必要である.理論的には窓幅の選択が重要であり,単純に確率密度関数の推定での最良の値は観測個数の-1/5乗である.2乗の積分では,推定量の型によりbiasの次数は異なるが平均2乗誤差を通常の統計理論で得られる最良の次数-1にするのの窓幅の次数はかなり自由に選択できることが示された.実際のデータに適用するためにいくつかの分布に対するシミュレーションを行い,窓幅の次数は-1/3程度が良いことが分かった.結果を計算機統計学会で発表し,その結果を基に論文を作成する予定である.2では,いくつかの種のマウスの雄が雌に対して発する高周波超音波データを考察した.音声波を時間の関数とする回帰関数データと見なす.データにはバックグラウンド・ノイズが含まれるので,高速フーリエ変換した後,高周波部分における誤差変動を削除した.得られた高周波成分を実際に発せられた音声と見なすための検出法を開発し,関数データと見なしてその形の分類法を提案した.さらに,高周波成分が複数平行しているかどうか(ハーモニック)かどうかの解析を行った.

得られた波形の分類法,関数と見なせる基準,波形のジャンプの分類に関する知見を国際会議で発表し,論文にまとめる予定である.確率密度関数の汎関数推定において、最も重要なその2乗積分の推定で、まだ最終的証明は得ていないが、本質的な結果を得ている。また、複数の系列ではないが、超長期系列における部分回帰関数の分類における、クラスター分析の研究が進展中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。確率密度関数の汎関数の推定は難しい。数学的証明を得るべく努力することは当然であるが、コンピュータ・シミュレーションを適宜組み合わせて研究を遂行する。また、実際データの解析では、単純な回帰関係を想定していたが、より多方面、すなわち、複数関数が同時に観測されている可能性等も探る。
集団場面で気づかれにくい知的な遅れのない発達障害児の行動および人物画課題の特徴

多動・衝動性など集団場面で目立つ児童ではなく、困り感や援助表出が苦手であるなど受動タイプの自閉スペクトラム症、不注意優勢型の注意欠如多動症の特性を有する集団場面で気づかれにくい知的な遅れのない発達障害児の1保育所・幼稚園での児童の実態および支援の現状を把握し、これら障害特性に特化した2集団でみられるチェックリスト作成と3「描くときの態度」を含む評価項目の作成・検証を行う人物画描画課題の特徴を明らかにする。4開発中の「幼児版社会性・行動発達評価尺度」の臨床応用の可能性の検討を行う。
がん抑制遺伝子NDRG2の発現調節機構および破綻に伴う疾患発症機構の解析

新規がん抑制遺伝子NDRG2はPTENリン酸化を制御することで下流シグナルPI3K/AKTおよびNFκB系を制御し、発がん機構に関与していることを明らかにした。さらにNDRG2は炎症反応を含むストレス反応で発現が亢進し、negative-feedback的にストレス誘導性シグナルを制御する一方で、長期間の暴露によりプロモーターメチル化により発現が低下することを示唆した。NDRG2の機能、発現調節機構およびその破綻による各種疾患の発症メカニズムを明らかにすることにより、治療、予防法の開発につながる可能性を示唆した。長期的な外的環境(炎症反応、感染、タバコ、アルコールなど)や内的要因(加齢、ストレスなど)の暴露よって体内の恒常性が破綻し心疾患、動脈硬化、糖尿病等の循環器疾患および腫瘍形成が惹起されることが知られている。生体内の恒常性を維持している因子の破綻がさまざまな疾患を誘導することが示唆され、これらの因子の破綻機構およびそれに伴う疾患発症機構の解析が予防、治療法の開発につながる可能性がある。NDRG2(N-myc downstream regulating gene 2)は、mycにより発現低下する遺伝子NDRG1ファミリーとして同定された遺伝子である。数多くの固形がんで発現量が低下している。構造的にはHydrolase様ドメイン構造を持つものの酵素学的活性は見つかっていないため、詳しい機能は分かっていない。正常組織では脳、筋組織、心臓、肝臓などで高発現し、低酸素、ストレスなどで発現が調節されるストレス応答遺伝子である事も幾つか報告されている。正常状態ではNDRG2は炎症反応のようなストレスによって自身の発現を増加させnegative-feedback的に過度なストレス反応を抑制する一方で、長期的な刺激により発現が減少し、抑制機構が破綻し病的状態に陥ることを示唆した。NDRG2は外的な刺激に対する防御機構を担っている一方で、長期的な刺激の暴露が発現低下をもたらし、ひいてはその発現低下がさなざまな疾患を発症する可能性が示唆された。これら一連の機構を解析することによってNDRG2の生体維持機構の解析およびその破綻による各種疾患の発症メカニズムが明らかになり、治療、予防法の開発につながると考えている。我々はNDRG2がストレス応答因子として炎症反応のようなストレスによって自身の発現を亢進させ、negative-feedback的に過度なストレス反応を制御する一方で、長期的なストレス暴露により発現が低下し、抑制機構が破綻し病的状態に陥ることを示唆した。NDRG2の分子機構としてフォスファターゼであるPP2AをPTENにリクルートすることによりPTEN脱リン酸化を促進し、AKT情報伝達系を制御することを明らかとした。さらにNDRG2欠損マウスでは各臓器でPTENおよびAKTリン酸化が亢進し、長期間飼育することにより、多臓器のがん、心肥大、脂肪肝を惹起することを示した。NDRG2発現低下がどのように各種疾患に関与しているかNDRG2欠損マウスを用いて検討した。NDRG2欠損マウスに発がん物質4-ニトロキノリンN-オキシド(4-Nitroquinoline N-oxido:4-NQO)を長期間投与すると野生型に比較して口腔内により多くの悪性の腫瘍が誘発された。NDRG2欠損マウスの舌ではPTENおよびAKTリン酸化が増加しており、NDRG2欠損よるAKT情報伝達系の亢進が腫瘍形成に関与していることを示唆した。さらに、NDRG2欠損マウスでは心臓の重量が増大し心筋肥大を起こし、肝臓でも脂肪蓄積がおこり、耐糖能異常を惹起していた。また、AKT情報伝達系で制御されている心臓および肝臓の機能を司る因子が変化していることから、NDRG2-PTEN/AKT系が各種疾患発症に重要な役割を果たしていることを示唆した。医歯薬学NDRG2は炎症反応を抑制する一方で、炎症反応やさまざまなストレスによって発現量が調節され、NDRG2発現量低下が生体防御機構の破綻を招き、ひいてはがん、心臓病などの成人病を引き起こすと推測される。またNDRG2は多くの腫瘍でプロモーターメチル化により発現低下が認められている。さまざまなストレスやウイルスがエピジェネティックな作用、例えばプロモーターメチル化を制御するDNMTs、ヒストン修飾を司るPolycomb系の発現量および活性を調節するが明らかになっている。そこで、NDRG2の発現量が変化するか、変化した場合どのようなメカニズムが働いているのか検討した。我々はNDRG2欠損マウスが長期間飼育により、多臓器のがん、心肥大、耐糖能異常併せ持つ脂肪肝を示すことを明らかとした。さらにまさなざな刺激をNDRG2欠損マウスに付加することによってさらに詳しくNDRG2欠損によって惹起される疾患を解析する。1)4-ニトロキノリンN-オキシド(4-Nitroquinoline N-oxido:4-NQO)を長期間投与することにより、マウスの口腔内に腫瘍が誘発され、AKT活性および炎症関連因子の上昇が知られている。

そこでNDRG2欠損マウスに同様の処理を行い、NDRG2欠損によって引き起こされるAKTおよび炎症反応がどのように発がん機構に作用するか検討する。2)イソプロテレロール(Isoproterenol:ISO)はアドレナリン作動薬としてβ受容体に作用し、またアンジオテンシンII(Angiotensin II:AngII)はレニンーアンジオテンシン系に作用して動物モデルでは心肥大を引き起こす。心臓においてもAKT活性によってNFκB系が誘導され心筋の繊維化および心肥大に関与していることが示唆されている。そこでNDRG2欠損マウスにISOおよびAngIIを投与し、心臓でNDRG2の破綻によって引き起こされるAKTおよびNFκB活性上昇が病理的な状態でどのように作用するか検討する。3)NDRG2欠損マウスでは加齢に伴い脂肪肝が見られた。高脂肪食下でNDRG2欠損によるAKT活性上昇がメタボリックシンドロームおよび糖尿病を引き起こすかどうか検討を行う。概ね計画通りに進み、次年度に残こすため動物使用および物品費
窒化ガリウム結晶を用いたフォトリフラクティブメモリーの研究

ホログラフィックメモリーは大容量記録と高速な転送レートが実現可能であることから次世代の光メモリーとして期待されている。本研究では、その記録媒体として、全く新しい記録材料であるワイドバンドギャップ性を有する窒化物結晶に着目し、そのホログラム記録特性を世界に先駆けて評価した。本研究によって明らかとなったホログラムの記録モデルは、今後の材料開発の指針を得る上で非常に重要な役割を果たすと考えられる。本研究の目的は、ワイドバンドギャップ半導体結晶を用いて従来のフォトリフラクティブ材料では、両立することができなかった高い記録感度とメモリー性を併せ持つ新しいホログラム記録材料を開発することにある。本申請研究では特に、我々がこれまで行ってきたGaN結晶におけるフォトリフラクティブ効果の研究を発展させ、ホログラム記録特性の改善と共に、再生時にも消えない不揮発性ホログラムの記録を行うことを本研究の研究課題としている。本年度は、Fe添加量の異なるいくつかのFe:GaN結晶において抵抗率測定、フォトリフラクティブ特性評価、電気光学定数測定とキャリアの種類の特定を行った。得られた電気光学定数は、r_<13>=1.8pm/Vであり、過去の文献値r_<13>=1.55pm/Vとほぼ良い一致を示した。抵抗率とフォトリフラクティブゲイン係数の相関を見ると、屈折率格子由来のゲイン係数は、高抵抗な試料ほど値が減少しており、最も高抵抗な試料では符号が反転する、すなわち支配キャリアが電子からホールへと変化することがわかった。高抵抗化に伴って屈折率格子に起因したゲインが減少した理由は、電子をキャリアとして何らかの準位(Fe or欠陥)に形成された電荷分布が、Fe^<3+>をPR中心として形成されたホールキャリアの電荷分布に打ち消されたことによるものと考えられる。この電子をキャリアとするPR中心はFe^<2+>もしくは、結晶欠陥であると考えられるが、我々が別途測定した光波混合の光強度依存性の測定結果より、電子をキャリアとするPR中心はFe以外の準位によるものであることが判明し、Fe:GaNのPRモデルは、Two-center two-carrierモデルであることことがわかった。本年度は、2波長記録による不揮発性ホログラムの記録にむけた基礎実験を行った。2波長記録とは、ゲート光とよばれる第三の光によって結晶の「活性状態」と「不活性状態」をスイッチさせ、ホログラムの記録・再生・消去をコントロールする方法である。本実験では、記録波長にHeNeレーザーの633nmの光を用い、ゲート光源にはキセノンランプを用いてバンドパス波長フィルターによって一部を切り出し、様々な中心波長をもったゲート光を作り出して2波長記録を試みた。その結果、ゲート光がより短波長になるにつれ比較的大きなゲート光誘起の回折格子の形成を確認することができた。また結晶を反転させて同様の測定を行い、回折格子の種類が主に吸収格子からなることを明らかにした。一方、我々は、今回GaN結晶よりもさらに大きなバンドギャップを有するAlN結晶を入手することができた。このAlN結晶は、GaN結晶とは異なり無添加でも抵抗値が非常に高いことが知られており、我々が目標としているメモリー性と高速応答性を兼ね備えたホログラム記録材料としては最も理想的である。本研究ではこのAlN結晶におけるフォトリフラクティブ特性を波長405nmにおける二光波混合実験によって評価した。その結果、二光波混合ゲインはポンプ光強度I=6.9W/cm2においてΓn=0.47cm-1、格子形成時定数はI=1.0W/cm2においてτn=59msという値を得た。またその光強度依存性から、本研究で用いた試料では、浅い準位を含む複数のトラップ準位が格子形成に寄与していることが分かった。
ポリシアロガングリオシド合成法の再構築と神経機能改善への応用

シアル酸を含むスフィンゴ糖脂質であるガングリオシドは、細胞分化に関与し、神経機能の調整や可塑性を付加する新しい因子であることが明らかにされ、神経障害の治療への応用に注目が集まっている。このような状況を背景に、ガングリオシド類の化学合成研究が精力的に進められ、数多くの全合成が達成されてきた。しかしそれらの方法では医学・生物学的応用に十分な量の物質が得られておらず、本研究ではガングリオシド類の合成法を再検討することにより、それらの大量供給を可能にする方法論を確立することを目的とした。ガングリオシドの化学合成における問題は、以下に2点に集約できる。1.シアル酸を含む糖鎖の効率的な合成本研究では、従来困難であったシアリルα(2-8)/(2-4)シアル酸の構築に取り組み、ラクタム型シアル酸を受容体に用いることで収率の向上を達成した。更にこの方法を応用することにより、各種のポリシアロガングリオシド糖鎖の構築に成功した。2.糖鎖と脂質の縮合の改良従来、糖鎖とセラミドの縮合は十分な収率では達成されておらず、様々な方法が検討されてきた。本研究では糖鎖とセラミドをコハク酸で架橋した後にグリコシル化を行うという、全く新しい方法を開発することで縮合収率を飛躍的に向上させることに成功した。さらに、得られたグルコシルセラミドを受容体とする糖鎖の伸長反応に成功し、より効率的なガングリオシド合成法の確立に成功した。ポリシアロガングリオシドの合成法における技術革新を以下の2点で達成した。(1)ラクタム化シアル酸アクセプターを用いるシアリルα(2-4)シアル酸構造の効率的構築シアル酸の4位水酸基は、電子的及び立体的理由から反応性が低く、その効率的な構築は困難とされてきた。本研究では、ラクタム型シアル酸を受容体に用いることで、その問題点を克服した。次年度は、この結果を更に発展させ、シアリルα(2-4)シアリルα(1-6)グリコシルセラミドの全合成を達成する予定である。(2)新規セラミド導入法開発の検討ガングリオシドの全合成において、糖鎖構築後の脂質導入がしばしば低収率の原因となる。本研究では、その解決法として、分子内アグリコンデリバリーグリコシル化を鍵反応とする合成経路を考案し、その有効性を検討することとした。本年度の成果として糖鎖とセラミドをコハク酸によって結合させることに成功し、現在それを用いてグリコシル化反応を検討している。シアル酸を含むスフィンゴ糖脂質であるガングリオシドは、細胞分化に関与し、神経機能の調整や可塑性を賦活する新しい因子であることが明らかにされ、神経障害の治療への応用に注目が集まっている。

本研究では糖鎖とセラミドをコハク酸で架橋した後にグリコシル化を行うという、全く新しい方法を開発することで縮合収率を飛躍的に向上させることに成功した。本研究では、糖鎖としてグルコース単糖を用いたが、今後は、シアル酸を含むより複雑な糖鎖にも応用し、一般性を検討していく。
安全・安心な新規紫外線防御粒子の創生

マイクロ流体デバイスを用いて直径10μm以下の球状コロイド結晶を作製する方法を確立した。ストレートな流路内で水相を蒸発させることにより、界面活性剤を用いることなく単分散な球状コロイド結晶を連続的に作製することができた。直径約5μmの球状コロイド結晶では50%程度の紫外光を防御することでき、球状コロイド結晶のブラッグ反射を利用した新しい反射型紫外線カット粒子の作製に成功した。本研究では、反射による紫外線防御方法について検討し、新規な安心・安全なサンスクリーン剤の開発を行うことを目的とする。これまで無機系ナノ粒子表面で起こる光散乱による弱い紫外線カットの効果はよく知られているが、本研究ではコロイドフォトニック結晶の光学ストップバンドを利用し、ブラッグ反射による強い反射を利用した紫外線防御方法を検討する。コロイド粒子の大きさを変えることにより、反射波長を調整することが可能であり、これまで難しかったUV-A領域(320400 nm)の紫外線の防御性を検討する。またマイクロ流体技術を組み合わせることにより、大きさ10μm程度の球状コロイド結晶を作製し、塗り易さも兼ね備えた、サンスクリーン剤の開発を行う。UV-A領域に光学ストップバンドを合わせるため、粒径160 nmの単分散ポリスチレン微粒子を選択し、この水分散液を水相として用いた。油相として界面活性剤(DC-749)を添加したシリコーンオイル(50 cSt)を用い、マイクロ流体デバイス内に流動させた。シリンジポンプを用いて各相を流量制御することにより、単分散ドロップを作製できた。得られたドロップを50°Cで加熱し水分を蒸発させることにより、球状のコロイド結晶を作製できた。ポリスチレン微粒子水分散液の粒子濃度を調整したり、流量を調整することにより、目的とした直径10μmの球状コロイド結晶を作製できた。また反射スペクトル測定より本結晶のブラッグ反射波長がUV-A領域の最長波長である400 nmであることが確認できた。目標としていたUV-A領域の紫外線を反射する直径10μmの球状コロイド結晶の作製に成功した。マイクロ流体技術を用いることにより、大きさ10μm程度の単分散球状コロイドフォトニック結晶を作製し、球状コロイド結晶のブラッグ反射を利用した新しい反射型紫外線カット粒子の開発を試みた。紫外線領域に光学ストップバンドをあわせるため、粒径160 nmの単分散ポリスチレン微粒子を用い、この水分散液を水相として用いた。また油相としてシリコーンオイル(50 cSt)を用いて、マイクロ流体デバイス内にシリンジポンプを用いてそれぞれの流量を制御して流動させることにより単分散な液滴を形成させた。デバイス内での50°Cの加熱により液滴内の水分をデバイス内で蒸発でき、目標とした直径10μmの球状コロイド結晶を作製できた。また流量調整により液滴径を小さくすることでさらに小さな直径5μmの球状コロイド結晶を作製できた。特にストレートな流路を用いることにより界面活性剤を添加することなく、球状コロイド結晶を連続的に作製できるようになった。得られた直径10μmおよび5μmの球状コロイド結晶の垂直反射スペクトル測定を、ファイバー型分光器を用いて行ったところ、狙い通りに約400 nmにブラッグ反射によるピークが確認できた。ハロゲンランプからの光をバンドパスフィルタを通して試料に照射することで、360-370 nmの紫外光での透過画像を撮影する観察系を構築した。これにより紫外光での試料の透過光画像や透過率分布を図示できるようになった。直径5μmの球状コロイド結晶では約50%の紫外光を防御することでき、球状コロイド結晶のブラッグ反射を利用した新しい反射型紫外線カット粒子が作製できた。おおむね順調に進展しており、今後も計画通りに進めていく。材料工学
数値的対角化法によるd-pモデルの研究

この研究の主たる目的は高温超伝導の発現メカニズムの解明に向けて、高温超伝導体の電子構造をモデル化した系を数値的な方法により解き、そこで得られた電子状態を調べることにあった。ここでは、特に電子間に働く強い斥力の効果が実効的に引力となり、超伝導が発現しているのであろうという立場から、どのように斥力が働けば超伝導が可能になるのかを探ることに焦点を当てた。そのため、本研究では銅原子と酸素原子を一次元的に並べた一次元d-pモデルをなるべく近似を使わず数値的に調べる方法で研究を進めた。実際の系は2次元的な系なので、次元性の問題があるが、その点を除けば一次元系ではLuttinger流体論が使え比較的小さなシステムでも超伝導状態が実現しているかどうか判定することが可能である。その結果によると、酸素原子の間のホールのトランスファーの効果tppを加えた一次元d-pモデルでは、銅原子の位置に来た時に電子間に働くクーロン斥力Udが十分強ければ主に隣り合うpサイト間のペアによる超伝導状態が実現することがわかった。これはtppがあると、ドープされたホールの実効的なバンドがきわめて狭くなり、Udが強い時に働く、スピンの交換相互作用的な引力Jの効果が表に表れて超伝導状態が引きおこされたものと解釈できる。このJの効果は、解析的な近似理論では良く知られていたが、一次元d-pモデルにおいて超伝導を引き起こす力になりうる事を、数値的に直接確認することができた。本研究ではこの点で大きな成果があったといえる。また、高温超伝導体の関連物質で、2次元のスピンギャップ系として注目を浴びたCaV4O9の磁性に関する研究、ある種の高温超伝導体のモデルであるt-Jラダーモデルの研究及び数値的対角化法に用いる対角化サブルーチンの研究などでも成果があった。高温超伝導体における超伝導の発現メカニズムの解明をめざして、高温超伝導体の電子構造の基礎的な研究をおこなった。ここでは、特に電子間に働く強い斥力の効果が実効的に引力となり、超伝導が発現しているのであろうという立場から、どのように斥力が働けば超伝導が可能になるのかを探ることにした。そのため、高温超伝導体の電子構造をモデル化した、いわゆるd-pモデルを扱うことにし、なるべく近似を使わず数値的に直接確かめる事にした。本年度では、まず第一段階として一次元の銅原子と酸素原子からなる一次元d-Pモデルを採用し、有限サイズのシステムを考え、これを数値的対角化の方法により解くことにより厳密な電子状態を求めた。一次元系ではLuttinger流体論が使え比較的小さなシステムでも超伝導状態が実現しているかどうか正確に判定することが可能である。現在までに得られた結果によると、酸素原子の間の電子の飛び移りの効果を加えた一次元d-Pモデルでは、銅原子の位置に来た時に電子間に働くクーロン斥力Udが十分強ければ確かに超伝導が実現することがわかった。これはUdが強い時に働く、スピン揺らぎ的な引力の効果が表に表れて超伝導状態を引きおこしたものと解釈できる。この超伝導発現機構は、従来一次元d-pモデルの数値的研究で知られてきた、銅原子の位置に来た電子と、酸素原子の位置に来た電子との間に働くクーロン斥力Updが引き起こす電荷揺らぎ的な超伝導機構とは本質的に異なるものである。またスピン揺らぎ的な引力による超伝導発現機構は、解析的な近似理論では良く知られていたが、一次元d-Pモデルを用いた数値的研究により確認した例は、本研究が初めと考えられる。

これらの成果は1996年度の秋の物理学会にて口頭発表し、また現在論文にまとめ投稿準備中である。高温超伝導体における超伝導の発現メカニズムの解明をめざして、高温超伝導体の電子構造の基礎的な研究をおこなった。ここでは、特に電子間に働く強い斥力の効果が実効的に引力となり、超伝導が発現しているのであろうという立場から、どのように斥力が働けば超伝導が可能になるのかを探ることに焦点を当てて研究している。そのため、本研究では高温超伝導体の電子構造をモデル化した、いわゆるd-pモデルをなるべく近似を使わず数値的に調べる方法で研究を進めている。ここでは、一次元の銅原子と酸素原子からなる一次元d-pモデルを採用し、有限サイズのシステムを考え、これを数値的対角化の方法により解くことにより厳密な電子状態を求める。実際の系は2次元的な系なので、次元性の問題があるが、その点を除けば一次元系ではLuttinger流体論が使え比較的小さなシステムでも超伝導状態が実現しているかどうか正確に判定することが可能である。現在までに得られた結果によると、酸素原子の間のホールのトランスファーの効果tppを加えた一次元d-pモデルでは、銅原子の位置に来た時に電子間に働くクーロン斥力Udが十分強ければ確かに超伝導が実現することがわかった。これはtppがあると、ドープされたホールの実効的なバンドがきわめて狭くなり、Udが強い時に働く、スピンの交換相互作用的な引力Jの効果が表に表れて超伝導状態を引きおこしたものと解釈できる。このJの効果は、解析的な近似理論では良く知られていたが、一次元d-Pモデルにおいて超伝導を引き起こすカになりうる事を、数値的研究により直接確認した例は、本研究が初めてと考えられる。これらの成果の一部はレター論文として出版予定であり、現在詳しい内容を盛り込んだ本論文を準備中である。高温超伝導体における超伝導の発現メカニズムの解明をめざして、基礎的な研究をおこなった。ここでは、特に電子間に働く強い斥力の効果が実効的に引力となり、超伝導が発現しているのであろうという立場から、どのように斥力が働けば超伝導が可能になるのかを探ることに焦点を当てた。そのため、本研究では高温超伝導体の電子構造をモデル化した、いわゆるd-pモデルをなるべく近似を使わず数値的に調べる方法で研究を進めた。ここでは、一次元の銅原子と酸素原子からなる一次元d-pモデルを採用し、有限サイズのシステムを考え、これを数値的対角化の方法により解くことにより厳密な電子状態を求めた。実際の系は2次元的な系なので、次元性の問題があるが、その点を除けば一次元系ではLuttinger流体論が使え比較的小さなシステムでも超伝導状態が実現しているかどうか判定することが可能である。これらの成果はレター論文及び、詳しい内容を盛り込んだ本論文にて発表した。また2次元のスピンギャップ系として注目を浴びたCaV_4O_9,系の磁性の研究も行い、帯磁率の温度変化の実験データと推定されるスピン交換相互作用の間の矛盾について検討を加え、非磁性の物質の混入を仮定すれば説明出来るのではないかとの結果を論文にまとめ発表した。