hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢運転者の安全に関わる視覚および認知機能の解明と運転適性スクリーニング法の開発

1.実用視力の検査時間の短縮: 28名の健常ボランティアを対象とし、測定時間30秒(短縮群)と1分間(標準群)の両眼実用視力のパラメーターについて比較した。最小視力以外のパラメーターでは両群間に有意差がなかった。平均視力、視力維持率、平均応答時間は、両群間で有意なデータの相関があった。以上より実用視力は視力変動に関する評価を除き、測定時間を30秒に短縮しても、1分間の測定時間の結果と同等に使用できる可能性が示された。2.周辺視野課題を含む視機能検査プログラムの開発:認知機能評価に加え、視覚機能も評価できるプログラム(プロトタイプ)の開発を行った。本研究にて、高齢運転者の実用視力と有効視野検査VFIT-EV(Visual Field with Inhibitory -Elderly Version)の正答率に相関があることが示され、その成果を論文発表した(Negishi K, et. al. Relationship between Functional Visual Acuity and Useful Field of View in Elderly Drivers. PLoS One. 2016)。これと平成24年度基盤研究(C)運転者、とくに高齢運転者の安全に関わる視覚機能の解明(課題番号24592645)の成果から、実用視力は安全運転のための重要な視覚機能、認知機能(有効視野)、運動機能(反応時間)を短時間でスクリーニング可能な運転適性のスクリーニングに有望な検査であることが推察された。現状での実用視力検査は1分間であるが、運転適性のスクリーニング検査としての用途を考えると、同様の結果がえられるのであれば、検査時間はできるだけ短縮されたほうが望ましい。本年度は、将来的な運転適性スクリーニング法の開発を目指して、実用視力の検査時間を短縮しても、同様結果が得られるかどうかの検証を行う予定であった。現状ではすでに被験者ボランティアにより、検査時間1分間と30秒間で実用視力検査の結果に差がでるかどうかのデータを取得ずみで、現在データ解析中である。平成27年度中に計画していた1)実用視力の検査時間短縮の検討、2)周辺視野課題を含むプログラムの基礎開発と評価の2項目のうち、1)についてはおおむね順調に進んでいるが、2)については技術的および人的問題により難航しているため、全体ととして上記の区分を選択した。<実用視力の測定時間短縮の検討>現状での実用視力検査の測定時間は1分間であるが、運転適性のスクリーニング検査としての用途を考えると、同様の結果がえられるのであれば、測定時間はできるだけ短縮されたほうが望ましい。そこで、測定時間を短縮しても、同様結果が得られるかどうかを検証することを目的として、本年度は30秒実用視力と1分間実用視力検査の結果の相関について検討した。対象は28名の健常ボランティア(平均年齢34.6歳)とし、測定時間30秒(短縮群)と測定時間1分間(標準群)の実用視力のパラメータ(実用視力、最大視力、最小視力、視力維持率、平均応答時間)について比較した。結果として、最小視力以外のパラメータでは両群間に有意差がないこと、平均視力、視力維持率、平均応答時間については両群間で有意なデータの相関があることがわかった(それぞれのパラメータに関し、相関係数(r)、有意確率(p)の順に、r = 0.604, p = 0.001; r = 0.548, p = 0.003;r = 0.450, p = 0.016)。以上から実用視力検査のパラメータのうち、平均視力、視力維持率、平均応答時間は測定時間を30秒に短縮しても1分間の測定時間の結果と同等に使用できる可能性が示された。一方、最小および最大視力が相関しないことを考慮するとこれ以上の時間短縮を行うと実用視力の特性を生かせない可能性があることも示唆された(第31回日本白内障屈折矯正手術学会にて発表済み、現在英文論文投稿中)一方、実用視力と運転の実車成績の関係については、現在データ取得中である。短縮型実用視力検査に関しては、少なくとも測定時間30秒まで短縮することは可能であることが判明した。平成28年度中に実用視力検査と実車評価の関係についてのデータを取得する予定であったが、現在データ取得中であるもののデータの取得にもう少し時間がかかることが予測されるため。今年度の研究成果は以下の通りである。1)周辺視野課題を含むプログラムの基礎開発と評価:既存のVisual Field with Inhibitory - Elderly Version(VFIT-EV)のプログラムを参考に、実用視力検査に周辺視野課題を加えたプログラムを試作した。VFIT-EVは省スペースで身体機能や言語機能などの影響を受けにくい抑制課題付き有効視野測定法の課題難易度を高齢者用に調整したもので、高齢運転者においてVFIT-EVの正答率と実車評価の間に相関がみられたことから、高齢運転適性の有効な指標として報告されているものである。本研究では、VFITーEVによる認知機能評価に加え、視覚機能も評価できるプログラムの開発を目標とした。現状のVFIT-EVは中心視野と周辺視野に刺激を提示する二重課題法を使用しているが、中心視野の視標は、実用視力計と同様の2秒ごとに1秒間ランドルト環視標が提示され、継続的に1分間ランドルト環の向きをジョイスティックで回答させる形とした。また、周辺視野には、4種類の異なる図形がランダムに上下左右どこか1か所の周辺視野に提示される形とした。現在、中心および視野に提示される視標の大きさや提示時間は数種類選択できるようになっているが、今後どの条件が適切か、検討していく予定である。

2)昨年実用視力検査の検査時間の短縮:昨年取得した実測データは、英文論文にまとめ、現在投稿中である。3)実用視力と運転能力について新たな母集団で実測データを取得中である。1.実用視力の検査時間の短縮: 28名の健常ボランティアを対象とし、測定時間30秒(短縮群)と1分間(標準群)の両眼実用視力のパラメーターについて比較した。最小視力以外のパラメーターでは両群間に有意差がなかった。平均視力、視力維持率、平均応答時間は、両群間で有意なデータの相関があった。以上より実用視力は視力変動に関する評価を除き、測定時間を30秒に短縮しても、1分間の測定時間の結果と同等に使用できる可能性が示された。2.周辺視野課題を含む視機能検査プログラムの開発:認知機能評価に加え、視覚機能も評価できるプログラム(プロトタイプ)の開発を行った。平成27年度の研究結果を踏まえ、今後新しい視覚認知運動機能スクリーニング検査装置としての実用視力検査とVFIT-EV、運転適性検査または実車評価の相関について検討する。最終的には実車評価との相関があり、かつ検査時間ができるだけ短くなるようにプログラムの修正を繰り返し行う予定である。また、当初計画していた実用視力検査に周辺視野課題を加えたプログラムについては、技術的および人的問題により難航しているため、本年度の進捗状況をみて研究計画の見直しが必要となる可能性がある。これまでの研究により、実用視力検査に周辺視野課題を加えたプログラムの開発が技術的に困難な状況であることが判明した。方向性として、運転者とくに高齢運転者の運転適性スクリーニング検査としての実用視力検査の有用性についてさらに追及を行う予定であり、最終年度中に実車試験の結果も踏まえて報告する予定である。眼科学平成27年度中に計画していた1)実用視力の検査時間短縮の検討、2)周辺視野課題を含むプログラムの基礎開発と評価の2項目のうち、1)についてはおおむね順調に進んでいるが、最適な検査時間を検討すべく、複数回の臨床研究を行うところ、いまだ1回しかおこなっていないため、この分の予算が未使用である。また、2)については技術的および人的問題により難航し計画が遅れた。この遅れに伴い、予定していた機器で購入していないものがある。実用視力と実車成績の関係の研究データの取得が遅れており、それにともない人件費や謝金が次年度に繰り越された。本年度は引き続き予定の実験を行い、計画の遅れを取り戻す予定で、それに伴い、昨年度内に予定していた予算も今年度中に使用する予定である。研究計画の遂行のために最終的には予算通りの出費を予定しており、最終年度である今年度中に研究遂行のため、繰越額も含めて使用する予定である。
スマート・ファクトリーを向けた生産ネットワークシステムの最適施策に関する研究

本研究では、納期・品質・コストの視点から、生産ネットワークシステムにおける最適切替と最適配置の方策を検討することを目的とする。本年度は最終年度として、平成28年度と29年度に得られた結果を基にして、定期的な研究打合せにより、下記の研究活動を行った。(1)最適切換法則の検討について、1今まで検討で得られた結果を踏まえ、性能向上の施策下での直並列と並直列多期間制約サイクルモデルにおいて納期・品質・コストの評価基準の算出方法の検討を行った。21の結果を用いた最適切替モデルの定式化例を提案し、さらに、数値考察により、最適切換法則について考察を行った。(2)最適配置法則の検討について、1最適配置法則を理論的に導き出すため、リセット多期間制約サイクルモデルにおいて、作業者が初心者、熟練者及び一般者のような作業速度が異なる3グループに分けられる場合の最適配置法則の算出方法を提案した。21の結果を踏まえ、3グループの人数が少ない場合における最適配置問題を考え、ある条件下で最適になる最適配置法則を解析的に導出し、さらに、最適配置法則の条件以外の最適配置法則を見つけるために、数値実験を行った。(3)研究成果を発信するために、ICIM2018とAPIEMS2018の国際会議、及び日本経営工学会の研究大会において多数の研究発表を行った。さらに、横幹2018では「スマート・ファクトリーに向けた生産ネットワークシステムの最適施策」の特別セッションをオーガナイズして研究成果を発表した。今年度は,研究を進めるための準備として,定期的な研究打合せにより下記の検討を行った.1. Supply Chainで重視される要素である納期・品質・コストの視点から,生産ネットワークシステムモデルの施策として考えられるモデル調査のために,文献調査と国内外の会議における情報収集を行った.2. 1の結果に基づき,分野における最適施策決定問題をそれぞれ明確化し,モデルの制約条件を分類し,最適切替と最適配置の問題の整理を行った.(1)最適切換法則の検討について1これまでの研究成果である「直列型納期制約生産システム」を踏まえ,生産ラインやサプライチェーンにおける納期とコストの制約に加えて品質の制約も考慮したモデルの定式化例を提案し,数値考察により最適切替の方策を検討した.2さらに,1の結果を利用し,施策であると考えられるネットワーク型でのラインの最適切替についても考察を進めた.(2)最適配置法則の検討について1ネットワーク型多期間制約サイクルモデルの準備として,作業者の能力と作業の難易度による最適配置問題の再整理を行い,局所的最適化の視点から最適配置を求める定式化例を提案した.21を用い,数値考察により作業者の能力と作業の難易度が異なる場合の最適配置の方策を検討した.当初の計画通りに研究を進展し,今年度の研究成果として,学術論文2件,国際会議論文4件と国内学会発表論文1件ができた.今年度は,平成28年度に得られた結果を基にして,定期的な研究打合せにより下記の検討を行った.(1)最適切替問題について,前年度の検討で得られた結果を踏まえ,生産ラインやサプライチェーンにおける納期・品質・コストの制約を反映したネットワーク生産システムでの最適切替モデルの拡張を行った.(2)最適配置問題について,作業者の処理能力が多様な場合において,最適配置法則の算出方法を提案し,さらに,提案条件より広い条件下での最適配置規則について,数値考察を行った.(3)ネットワーク生産システムの最適施策であると考えられる生産座席システムの検討を行った.(4)研究成果を国内学会,国際会議における研究発表や学術雑誌への投稿を行った.当初の計画通りに研究を進展し,今年度の研究成果として,学術論文3件,国際会議論文2件,国内会議論文2件ができた.本研究では、納期・品質・コストの視点から、生産ネットワークシステムにおける最適切替と最適配置の方策を検討することを目的とする。平成28年度に得られた結果を基にして,定期的な研究打合せにより下記の検討を行う.(1)前年度の検討で得られた結果を踏まえ,生産ラインやサプライチェーンにおける納期・品質・コストの制約を反映したネットワーク生産システムモデルの拡張を行う.

(2)(1)の結果を利用し,施策であると考えられるネットワーク型でのラインの最適配置と最適切替についても考察を進め,与えられた施策の下での最適配置と最適切替の評価基準の検討を行う.(3)研究成果を国内学会,国際会議における研究発表や学術雑誌への投稿を行う.平成29年度に得られた結果を基にして,定期的な研究打合せにより下記の検討を行う.(1)前年度の検討で得られた結果を踏まえ性能向上の施策下での直並列と並直列多期間制約サイクルモデルの評価基準の算出方法の検討を行う.(2)(1)の結果から一般的な場合での直並列と並直列多期間制約サイクルモデルの最適配置や,各工程の目標加工時間が変化する場合など,実際の生産現場により近い,複雑な状況にも対応可能な最適配置法則の検討を行う.(3)(1)と(2)の結果を利用し与えられた施策の下での最適な施策決定方法の検討や,そして直並列と並直列多期間制約サイクルモデル問題から固有問題へのフィードバックを行う.(4)研究成果を国内学会,国際会議における研究発表や学術雑誌への投稿を行う.スマート・ファクトリーに向けた複雑なシステムを記述することが可能であるネットワーク型生産システムモデルを構築するため,最先端な関連研究成果と産業発展状況を発信する国際会議への参加が重要と考え,来年度の旅費に調整した.次年度使用額は,小額であり,当初の計画の範囲内と判断できる.それは,今後の部品費に加え使用する予定である.ネットワーク型多期間制約サイクルモデルの定式化及び解析を進めた国際会議等で情報収集と発表をする予定である.
金属の水腐食によるトリチウムの取り込み・透過機構の解明

本研究では水/金属および金属/水界面におけるトリチウム透過輸送モデルとして、(1)水中トリチウムの金属への侵入、(2)金属中トリチウムの水中への放出、(3) (1)および(2)に及ぼす応力負荷の影響を提案することができた。水中における金属の腐食によって発生した水素ガスに含まれるトリチウムのごく一部が金属の格子間に溶解(侵入)する。金属表面のフガシティ、金属中の水素拡散係数によってトリチウム透過速度が定まることが示唆された。金属を透過してきた原子状トリチウムは再結合して水分子状として放出されることがわかった。また、金属のトリチウム透過挙動に及ぼす応力負荷の影響は小さいことがわかった。本年度は、新規トリチウム透過実験装置を作製し、その性能確認を行った。また、純鉄の腐食により取り込まれた水素の透過挙動に及ぼす溶液pHの影響について調査を開始した。トリチウム透過実験装置では、金属試料は2つの容器を隔てるように設置される。従来はステンレス鋼製の容器であったため、金属試料の腐食電位の測定や制御を行うことができなかった。この問題を解決するために、新しい容器はPTFE製とした。トリチウム測定のために、送水ポンプおよびフロー型液体シンチレーション測定(LSC)装置β-ramを購入した。フロー型LSC装置はWindows OSインターフェースを備えているので、自動化により長期のトリチウム透過モニタリングシステムを構築することができる。純鉄の腐食により取り込まれた水素の透過実験は以下のように実施した。試料として1 mm厚さの純鉄の円板を用い、2つの容器を隔てるように設置した。一方の容器に、規定濃度のトリチウム(T/H=10^-4)を含んだ純水(pH7)または0.1N塩酸水溶液(pH1)を満たした。他方の容器にはLSC溶液を満たし、純鉄円板を透過してきた水素およびトリチウムを捕集した。このLSC溶液を送液ポンプでフロー型LSC装置に導き、透過水素(トリチウム)量を測定し、その時間変化をモニターした。0.1N塩酸水溶液による純鉄の腐食により水素が透過放出されることが確認された。またその水素透過速度は、純水の場合に比べて、10倍以上大きかった。これは、純鉄腐食量の増大、または生成酸化膜の性状変化によって、純鉄への水素取り込み量が増えたことを示唆している。今後は、様々な水溶液中において純鉄の腐食による水素透過実験を実施するとともに、腐食状況(腐食電位や酸化膜の微細構造)を調べることにより、金属の腐食による水素取り込み機構の一端を明らかにする予定である。本研究の目的は、室温付近の低温度領域(30°C80°C)においてトリチウム水を保管・貯蔵または輸送する際に、金属の水腐食により発生したトリチウムがどのように水/金属表面から取り込まれ、透過するのか、その取り込みから透過にいたるまでの機構を明らかにすることである。本年度は、金属の表面処理が純鉄へのトリチウム取り込み・透過挙動にどのような影響を及ぼすのかを明らかにするとともに、金属/水界面でのトリチウム透過挙動を明らかにすることができた。金属表面のショットピーニング処理はステンレス鋼の応力腐食割れ対策として知られており、表面残留圧縮応力によりき裂発生を抑えるためのものである。金属表面に圧縮応力や欠陥が導入されると、金属への水素取り込み挙動が変化することが予想された。本研究では0.08 mm径および0.6 mm径の2種類の異なる大きさのメディアを用いてショットピーニングした純鉄試料を作成した。150°C300°Cの温度範囲でトリチウム透過試験を実施したところ、水素透過挙動はショットピーニングの有無の影響をほとんど受けないことがわかった。今後は、30°C100°C付近の調査を継続するとともに、水腐食トリチウム透過実験についても調べる予定である。これまでは、水腐食により発生したトリチウム(水素)がどのように金属に取り込まれ、裏側に透過してくるのかを調べてきた。今回は、純ニッケル中に取り込まれたトリチウムがどのように純水中に透過してくるのかを調べた。30度において純ニッケルに取り込まれたトリチウムの水中への水素透過係数は、ニッケルから真空中への値に対して1/2500程度であったことがわかった。この原因として、透過側金属表面の酸化膜によってトリチウム透過が妨げられたことが考えられる。今後は、純鉄およびステンレス鋼について温度を変えて実験を実施する予定である。本年度8月に、九州大学の大規模移転計画に従い、これまで利用してきた工学部等RI取扱実験室がアイソトープ統合安全管理センターへと統合移転した。これに伴い、全ての実験を中止し、装置の梱包と移動、開封・設置作業を行う必要があった。このため、実験研究に大きな遅れが生じた。新しいセンターでは、速やかにトリチウム取扱いのための環境を整え、10月には研究を開始している。本研究の目的は、室温付近の低温度領域(30度80度)においてトリチウム水を保管・貯蔵または輸送する際に、金属の水腐食により発生したトリチウムがどのように水/金属表面から取り込まれ、透過するのか、その取り込みから透過にいたるまでの機構を明らかにすることである。これまでに、ジーベルツ則が成り立つものとして約1/100気圧の圧力(フガシティ)に相当する水素が水腐食により純鉄に溶解することや、金属/水界面においてトリチウムの透過が約1/2500に抑制されることを明らかにしてきた。

金属/水界面におけるトリチウム移行挙動を把握するうえで、金属から透過してきたトリチウムが金属表面を通って水素分子状で放出されるか、または水分子状で放出されるかは重要である。本年度は、金属から透過してきたトリチウムの透過放出化学形を分析するためのシステムをトリチウム透過実験装置に導入し、室温から400度の広い温度範囲において、純鉄および酸化物分散強化型(ODS)ステンレス鋼からアルゴン気流中へのトリチウム透過挙動を調べた。この結果、純鉄とODS鋼ではトリチウム透過フラックスが同程度であるにも関わらず、透過放出されたトリチウムの化学形態は、純鉄では主に水分子状であるのに対し、ODS鋼では主に水素分子状であることがわかった。これは、純鉄表面酸化膜が透過水素(トリチウム)によって還元され、トリチウムが酸化されて水分子状で放出されたのに対し、ODS鋼ではクロム酸化物が比較的安定なので水素分子状のトリチウムが放出されたためと考えられる。主因として、前任校(九州大学)から本学(近畿大学)に異動したことに伴い、新しい研究環境の構築・整備に時間がかかったことが挙げられる。近畿大学原子力研究所のトリチウム使用量は極めて低いため、研究期間内でのトリチウム利用実験の遂行は不可能であることがわかった。このため九州大学アイソトープ統合安全管理センターの利用を申請することにより、研究を継続して実施することができた。ただし、出張回数が限られたために、全ての研究計画を遂行することができなかった。今年度は、研究期間内で得られた水/金属(金属/水)界面を介したトリチウム透過データを整理し、トリチウム透過輸送モデルの検証を行うとともに、新しい課題に展開できる実験手法を確立した。本研究で提案したトリチウム透過輸送モデルは、(1)水中トリチウムの金属への侵入、(2)金属中トリチウムの水中への放出、および(3) (1)に及ぼす応力負荷の影響、についてである。(1)については、水中における金属の腐食によって発生した水素ガスに含まれるトリチウムが解離吸着して生じた原子状トリチウム、または水の分解によって生じた水素イオン状態のトリチウムが金属の格子間に溶解(侵入)することにより生じることがわかった。(2)については、金属を透過してきた原子状トリチウムが再結合して水素ガス状となるか、または水分子状となって放出されることがわかった。この放出挙動については、金属中の水素透過係数に依存する金属表面への供給水素量(速度)および、金属表面酸化膜の水素に対する熱力学的安定性の、両者の影響を受けることが示唆された。本研究において、金属から水中に透過放出されてきたトリチウムの自動定量手法を開発することに成功した。(3)については、金属の水素透過挙動に及ぼす応力負荷の影響は小さいことがわかった。本研究では、ショットピーニング処理によって圧縮応力を負荷した純鉄のトリチウム透過挙動を室温から573 Kの温度範囲で調べた。この結果、トリチウム透過係数は室温近傍では未処理材の1/10程度であったが、473 K以上では未処理材と同程度であった。室温近傍におけるトリチウム透過係数の低下は、圧縮応力によるトリチウム溶解量の低下および、ショットピーニング処理による表面状態の変化による相乗効果であることが示唆された。
T・S・エリオットの詩における2種の「抽象」-構成主義と普遍性

本研究の目的は、T・S・エリオットの詩と詩論を、同時代の詩人や芸術家たちが展開した「抽象」についての言説に照らし合わせて再検討し、また、彼の詩に現れる死者の声の再現の意味をその「抽象」観との関連から明らかにしようとすることであった。このため、エリオットの詩作品、評論および書簡等における「抽象」および「死」への言及を分析し、また、ニューヨーク市立図書館にて、エリオットの詩草稿に加えられたパウンド、エリオット両者の欄外書き込みを調査した。調査・分析の結果、エリオットと抽象の関係について、概略次のことが明らかになった。(1)パウンド同様、エリオットも「抽象」を批判的に見る傾向がその博士論文などに見られること。しかし、(2)エリオットの初期の詩・詩論においては、パウンドの「漢字的抽象」と通底する構成主義的な抽象観も見られること。しかし、(3)エリオットには宗教意識に根ざすと考えられる形而上世界及び死後世界への強い関心があり、これが彼の普遍主義的、もしくは有機体的・全体論的(holistic)な「統合」への関心に連結されていること。(4)その形而上世界への関心は、構成主義的抽象に対するエリオットの関心が低減した後にも維持され、彼の後期の詩と詩論の一つの核をなすこと。以上の研究結果をもとに、研究成果報告書を作成した。またエリオットとパウンドの関係について、共編著書『記憶の宿る場所--エズラ・パウンドと20世紀の詩』(思潮社)所収の論考にその一部を記述した。なお、研究成果はさらに研究論文として別途公表の予定である。今後は本研究、そして、すでに一部考察を終えているスティーヴンズ、スタイン、パウンド、クレインと抽象に関する研究に加え、他のモダニズム詩人の抽象理解についての研究にも取り組み、アメリカのモダニズム詩と抽象をテーマにした包括的研究を進展させる計画である。平成16年度には主として、「抽象」の観点から見たエリオットの詩と評論および書簡の再検討を行った。より具体的には、エリオットの初期の詩作品、評論および書簡のうち「抽象」および「死」に関するものを再読し、そこに見出される両者の関係について検討した。ことに先輩詩人エズラ・パウンドがコメントを加えたエリオットの詩草稿はこの点において重要であり、1921年、22年前後のエリオットとパウンドの関係についても再検討した。パウンドとエリオットは、エリオットの詩作品について検討する際に、死後世界をめぐるやりとりを交しており、それが両者の「抽象」についての考察を深めた可能性があるからである。この点をより明らかにするために、12月にニューヨーク市立図書館にて文献調査を行い、同図書館が所蔵するエリオットの詩草稿に加えられたパウンド、エリオット双方のコメントの研究を行った。(また、フィラデルフィア近代美術館にて、同時代のモダニズム美術についての調査および資料収集を行った。)これらの研究により、「非人称の詩論」に端的に表れるエリオットの「抽象」観と、ポリフォニックな「死者の声の再現」の試みに結実する彼の「死」に対する関心の接点が、初期の詩作品「死者の囁き」他をめぐりパウンドとのやりとりを通して形成されていく様を部分的ながら明らかにすることができた。その背景には、当時流行していたオカルトへの関心が示唆され、今後、イェイツをはじめとする同時代の詩人たちのオカルトに対する関心が1921年前後のエリオットにどのような影響を与えたかを明らかにしつつ、研究を進めていく必要が生じた。平成17年度にはこの作業を進めるとともに、彼の初期の哲学的探求とこうしたオカルト的関心との関係を明らかにする作業をさらに深め、調査の結果を論文のかたちにまとめる予定である。

平成17年度には、前年度より継続して、「抽象」の観点から見たエリオットの詩と評論および書簡の再検討を行ない、エリオットの初期の詩論と、「抽象」および「死」に関する彼の思索との関係を精査した。また、彼の詩論の形成におけるパウンドの「漢字的抽象」の影響についてもさらに検討を進めた。これらの作業により、次のことが明らかになった。(1)エリオットの構成主義的な抽象観は、「伝統と個人の才能」や「ハムレット」などの初期の評論に顕著であること。(2)このタイプの抽象観は、パウンドの「漢字的抽象」の議論に通底し、そこには影響関係が認められると考えらること。(3)しかし、エリオットにはその宗教意識に根ざす形而上的世界及び死後世界への強い関心があり、これが彼の普遍主義的な統合への関心に連結されていること。(4)その形而上的世界への関心は、「構成主義的抽象」に対するエリオットの関心が低減した後にも維持され、これが彼の後期の詩と詩論の一つの核をなすこと。(5)「構成主義的抽象」に対するエリオットの関心の低減と連動するかたちで、パウンドとの距離が生じたこと。(なお、上記の作業と平行して、エリオットの初期詩篇の翻訳作業も行った。)上記の知見は冊子体の研究成果報告書にまとめ、またエリオットとパウンドの関係については、共編著書『記憶の宿る場所-エズラ・パウンドと20世紀の詩』(思潮社)所収の論考にその一部を記述した。また、7月には国際エズラ・パウンド学会(イタリア、ラパッロ市)にて研究発表を行い、モダニズム詩と「抽象」の問題について参加者と意見交換した。なお、計画していた研究のうち、エリオットの初期の哲学的探求と同時代の作家・詩人たちに共有されたオカルト的関心との関係を明らかにする作業は不十分なままとなった。今後の研究で進展させていく計画である。
多国籍企業のグローバル・オンライン調達におけるセーフティチェーンの構築に関する研究

本研究は、多国籍企業のグローバル調達においてウエートを増し続けている、インターネットを経由したオンライン調達のセーフティチェーン構築に関する調査研究である。具体的には、つぎの2点に焦点を当てた。まず、ヒトとヒトの接触機会を格段に減らしたインターネットによる部品および原材料の調達に際し生起する、調達品の安全性についての問題である。もう1つは、現地で収集したデータに基づき、いかにして多国籍企業が主導するグローバル・サプライネットワークにおける安全性を保証する仕組みを構築するかという問題である。本研究では、多国籍企業のグローバル調達においてウエートが増え続けているインターネット経由のオンライン調達におけるセーフティチェーンの構築に関する調査研究を行う。ヒトとヒトの接触機会を格段に減少させたインターネットによる部品および原材料の調達に際し、その調達品が安全であることを保証する仕組みをいかにして構築するかが、オンライン調達の成長における重要な課題となっている。本研究における安全性とは、以下の4つの概念(QHHE)を包括するものとして定義する。すなわちQuality(品質保証)、Health(健康かつ清潔)、Humanity(人道的)、Eco-friendliness(環境との共存)である。本研究ではこれら4つの要素が確実に内包されている部品や原材料、あるいは製品を調達できる統制システムを、多国籍企業内に構築する可能性とその手法の一般化を模索する。本研究では、中国を主たる対象地域とするが、東南アジア諸国も研究対象に含めるものとする。初年度の平成21年度においては、中国のオンライン調達大手サイトから企業情報を収集し、各企業の追跡調査を行なっている。調査対象都市は14都市を計画しており、基準に合致するサンプル企業を抽出し、合計1000社のサプリングを作成している段階である。現地での調査活動ならびに資料の整理には、中国浙江大学工商管理学院の大学院生に協力を得ることができ、これからはアンケートの配布作業に入る。アンケート調整の準備段階が終わりしだい、実証研究を始る。本研究では、多国籍企業のグローバル調達プロセスの中で、インターネット経由のオンライン取引の部分に焦点を合わせ、そのセーフティチェーンの構築に関する調査研究を行う。取引の中でフィジカルな接触機会を格段に減少させたインターネットを通じた部品および原材料の調達を行う際、その調達品が安全であることを保証する仕組みをいかにして構築するかが、オンライン調達の成長における重要な課題となっている。これら4つの要素が確実に内包されている部品や原材料、あるいは製品を調達できる統制システムを、多国籍企業内に構築する可能性とその手法の一般化を模索する。本年度は上半期において、調査研究を行い、研究資料を収集し、整理・分析を行った。またグローバル・サプライチェーン・マネジメントフォーラムに参加し、複数の影響力の大きい多国籍企業に対してヒアリングを実施し、これらの企業のオンライン調達の現状について調査した。下半期においては、日本国内の多国籍企業の調達部分の担当者に調査ヒアリングを行い、感想と意見を求めた上で理論的仮説の構築を行った。結果、その初歩的成果として、グローバル・オンライン調達において内部統制が可能であること、その具体パラダイム構築に不可欠な要因を提示することによって、セーフティチェーン構築のプロセスとあり方を示唆した。今後、これまでの研究成果を踏まえ、より一層踏み込んだ研究を進めていく所存である。
スーパーローテーションの変動をもたらす金星成層圏での運動量輸送サイクルの解明

近年の金星周回衛星による長期探査から、金星ではわずか数年で太陽光吸収量が全球規模で50%も増減し、それに相関する形で東西風速も顕著に変化するなど、金星版気候変動ともいうべき状態にあることが明らかになった。風速の変化には余った運動量を大気の中で分配、あるいは収集する何らかのメカニズムが必要になるが、このような運動量サイクルは全く明らかでない。そこで本研究では他の惑星で風速を調整する「大気波動」に着目し、背景風速の変化へ大気波動がどのように応答し、それに伴う運動量輸送が逆に背景の風速をどのように変化させるかを観測・数値計算両面から明らかにすることで、金星版気候変動の理解を目指す。
歯周病の病態を制御するヒト培養線維芽細胞由来の生理活性物質

歯肉線維芽細胞は,血清由来の細胞調節因子のほかに,線維芽細胞が自ら合成分泌する調節因子(線維芽細胞増殖促進因子)により,その代謝機能が制御されている可能性が大きい.そこで,次の研究計画に従って,線維芽細胞増殖促進因子の作用を明らかにすることを目的として研究した.1.正常および増殖性歯肉炎の歯肉を受体とし,線維芽細胞を調整・培養2.線維芽細胞増殖促進因子の分離・精製3.線維芽細胞増殖促進因子の生物学的活性の測定4.生理活性物質との関係〈研究成果〉1.健康歯周組織を有するVotunteerと増殖性歯肉炎患者より,辺縁歯肉を切除し,線維芽細胞を分離・培養し, 59代継代した細胞を実験に用いた.2.各細胞を10%NCS含有D-MEMで培養後,無血清培地で24時間培養後の培養上清を得た(粗線維芽細胞増殖促進因子).培養上清をゲル炉過にて部分精製し, 3つの画分を得た(精製線維芽細胞増殖促進因子).3.粗あるいは精製線維芽細胞増殖促進因子を,無血清培地で培養した線維芽細胞のDNA合成を著しく促進した.そのDNA合成促進活性は,タンパク当りで比較すると, NCSの約26倍である.また,コラーゲン合成を促進することが分かった.ゲル炉過で分画した画分(精製線維芽細胞増殖促進因子)のうち30Kの画分が最もDNA合成促進活性が強い.4.プロスタグランジンA1, D2, E2は,歯肉線維芽細胞のDNA合成に対し,抑制的に作用することが分かった.線維芽細胞増殖促進因子との関係を詳細に検討するにあたり,実験条件の再検討を要することが分かった.各種酵素処理の結果より,線維芽細胞増殖促進因子は,ペプチド様物質であることが示唆された.歯肉線維芽細胞は,血清由来の細胞調節因子のほかに,線維芽細胞が自ら合成分泌する調節因子(線維芽細胞増殖促進因子)により,その代謝機能が制御されている可能性が大きい.そこで,次の研究計画に従って,線維芽細胞増殖促進因子の作用を明らかにすることを目的として研究した.1.正常および増殖性歯肉炎の歯肉を受体とし,線維芽細胞を調整・培養2.線維芽細胞増殖促進因子の分離・精製3.線維芽細胞増殖促進因子の生物学的活性の測定4.生理活性物質との関係〈研究成果〉1.健康歯周組織を有するVotunteerと増殖性歯肉炎患者より,辺縁歯肉を切除し,線維芽細胞を分離・培養し, 59代継代した細胞を実験に用いた.2.各細胞を10%NCS含有D-MEMで培養後,無血清培地で24時間培養後の培養上清を得た(粗線維芽細胞増殖促進因子).培養上清をゲル炉過にて部分精製し, 3つの画分を得た(精製線維芽細胞増殖促進因子).3.粗あるいは精製線維芽細胞増殖促進因子を,無血清培地で培養した線維芽細胞のDNA合成を著しく促進した.そのDNA合成促進活性は,タンパク当りで比較すると, NCSの約26倍である.また,コラーゲン合成を促進することが分かった.ゲル炉過で分画した画分(精製線維芽細胞増殖促進因子)のうち30Kの画分が最もDNA合成促進活性が強い.4.プロスタグランジンA1, D2, E2は,歯肉線維芽細胞のDNA合成に対し,抑制的に作用することが分かった.線維芽細胞増殖促進因子との関係を詳細に検討するにあたり,実験条件の再検討を要することが分かった.各種酵素処理の結果より,線維芽細胞増殖促進因子は,ペプチド様物質であることが示唆された.歯肉の線維芽細胞は、血清由来の細胞調節因子のほかに、線維芽細胞自ら合成分泌する調節因子(以下線維芽細胞増殖促進因子と呼ぶ)により、その細胞代謝機能が制御されている可能性が大きい。この線維芽細胞増殖促進因子は、他の生理活性物質(例えばプロスタグランジン)などとの相互作用により、歯周病の病態を制御していることも予測できる。そこで、次の研究計画に従って、線維芽細胞増殖促進因子の作用を明らかにしようとした。1.線維芽細胞増殖促進因子の分離・精製2.線維芽細胞増殖促進因子の生物学的活性の測定3.生理活性物質との関係1と2は主として61年度の、3は62年度の研究課題とした。〈研究成果〉ヒト歯肉線維芽細胞ATCC株を培養し、その血清無添加培養上清を研究材料とした。このものを、限外濾過、ゲル濾過(Sephadex G150)により分画した。ゲル濾過の各画分を透析後、ヒト歯肉線維芽細胞培養系に添加し、その生物学的活性を、核酸代謝への作用から評価し、次の結果を得た。1.各画分の添加による細胞形態への影響は観察されなかった。2.分画前の資料添加により、DNA合成は、1%NCSによる合成促進の約1/2であった。3.ゲル濾過による分画により、分子量20万と2万付近に、DNA合成を促進する画分が得られた。今後、それぞれの画分を等電点電気泳動などを行い、更に精製をすすめるとともに、生物学的諸活性および他の生理活性物質との相互作用を検討予定である。
深海プランクトン・マリンスノー採集装置の開発

中・深層生態系研究の鍵となるゼラチン質プランクトンとマリンスノーを効率的に採集する装置を開発することを目的とし、可動式採取口と回転式採取容器を備えた「多段吸引式採集器」を考案した。装置は吸引口、採集器本体および制御装置からなる。吸引口から吸い込まれた試料は試料容器に収容され、1回の潜航で6回の採集が可能である。吸引口は潜水艇のマニピュレータに固定されホースで本体に接続されるため、採集物の動きに応じて広範囲かつ迅速な採集ができる。平成9年度には基本設計に基づき装置の組立と試験を行い、正常な作動を確認した。また、(1)移動性の大きい生物についてはポンプ流量を増やす必要性、(2)試料容器内の網目の大きさによって流量が変動することなどが指摘された。平成10年度には相模湾における「しんかい2000」の潜航に際して現場採集試験を実施した。湾中央部の中・深層で採集を試み、クラゲ類3個体を採集したが、水流に逆らって逃げるクラゲもあり、ポンプの吸引力不足が指摘された。この結果を受けて改良を行い、DC28V,60Wの油浸モータを3個連動してポンプヘッドを駆動する構造とした。また、ポンプヘッドを遠心型に改造した。さらに大形生物用の円筒型採集器と併用する目的でホースの改造を行った。この後、相模湾における「しんかい2000」の潜航に際して、改良した装置による現場試験を実施した。この結果、深度5001000mにおける採集でイカ類、クラゲ類および甲殻類計1020個体が良好な状態で採集され、目標としたほぼ全ての生物を迅速かつ確実に採集することができた。また、円筒型採集器との併用により、大形で脆弱なミズムシ類等が良好な状態で採集された。本研究は中・深層生態系研究の鍵となるゼラチン質プランクトンとマリンスノ-を効率的に採集する装置を開発することを目的とする。本年度は以下の項目について設計・試作・試験をおこなった。1.基本設計:深海に存在する脆弱な生物・非生物の個別採集を考慮して設計した。吸引口から吸い込まれた試料は試料容器に収容される。容器回転用モータと位置検出装置の連動により、各採集ごとに別の容器が吸引口に接続され、6回の採集が可能である。吸引口は潜水艇のマニピュレータに固定されホ-スで本体に接続されるため、採集物の位置や動きに応じて広範囲かつ迅速な採集ができる。主な仕様は以下の通りである。寸法:64x58x40cm;空中重量:40kg;ホ-ス径:50.6mm;標本容器:1.5liter;電源:DC28V,500W;耐用水深:2000m;ポンプ:DC18V,75W可変流量式,15liter/分;モータ:DC15V,27W;位置検出器:リ-ドスイッチ-マグネット方式。2.上記設計に基づき各構成要素の組立と作動・耐久・耐圧試験を行った。この結果、(1)ポンプおよび回転用モータの作動は油浸状態で空中の2/3であり、200kg/cm^2で正常に作動すること、(2)制御装置が正常に作動しポンプの最大出力が15liter/分であること、(3)ホ-ス、採集容器、フレームが深海での反復使用に充分な耐久性を備えることを確認した。3.全装置を組立て室内水槽で作動試験を行い、正常に作動することを確認した。

また、(1)移動性の大きい生物についてはポンプ流量を増やす必要性、(2)試料容器内の網目(0.32mm)の大きさによって流量が変動することなどが指摘された。次年度は「しんかい2000」での現場採集試験を行う予定である。本研究は中・深層生態系研究の鍵となるゼラチン質プランクトンとマリンスノーを効率的に採集する装置を開発することを目的とする。本年度は昨年度に試作した装置により海洋現場における採集試験を実施し、以下の項目について試験・改良をおこなった。1.現場採集試験:相模湾における潜水艇「しんかい2000」の潜航に際して、昨年度に試作した採集装置による現場採集試験を実施した。湾中央部の10001400mの中・深層で採集を試み、クラゲ類3個体を採集した。クラゲはいずれも良好な状態で回収されたが、水流に逆らって逃げるクラゲもあり、ポンプの吸引力不足が指摘された。2.吸引ポンプ等の改造:ポンプの吸引力を高める目的で改良を行い、DC28V,60Wの油浸モータを3個連動してポンプヘッドを駆動する構造とした。また、大形生物用の円筒型採集藷と併用する目的で、吸引ホースの改造を行った。3.改良後の現場試験:相模湾およびインド洋における「しんかい2000」、および「しんがい6500」の潜航に際して、改良した装置による現場採集試験を実施した。この結果、深度5001000mにおける1回の採集で体長115cmのイカ類、クラゲ類、甲殻類1020個体が良好な状態で採集された。吸引開始から採集完了までの時間は数秒3分で、目標としたほぼ全ての生物を迅速かつ確実に採集することができた。また、円筒型採集器との併用により、大形(20cm以上)で脆弱なサルバ類、ミズムシ類等が良好な状態で採集された。
遺伝子導入・欠損マウスによる細胞外マトリックス代謝の解析

マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)遺伝子ファミリーのうちでも、MMP-2(ゼラチナーゼA)はがん細胞浸潤・転移や関節破壊と密接に関係しており、生体内での作用機序が注目されている。MMP-2の活性化酵素として細胞膜貫通型MMP(MT-MMP)がクローニングされ、MT-MMP/MMP-2の相互作用による細胞外マトリックス分解機序解析が最重要研究課題となっている。本研究における主な研究成果は、以下の如くである。1.ヒト乳癌組織における潜在型MMP-2の活性化は、MTI-MMP発現と正の相関を示した。一方、MT2-MMPとMT3-MMPの発現は弱く、潜在型MMP-2活性化にMTI-MMPが中心的役割を果たすことが明らかとなった。甲状腺癌組織においても、潜在型MMP-2活性化率はリンパ節転移と正の相関を示し、MTI-MMPがその活性化主役を演じていた。2.ヒト変形性関節症と慢性関節リウマチの関節軟骨では潜在型MMP-2の活性化がみられ、MTI-MMPの発現と正の相関を示した。また、MTI-MMP発現陽性軟骨細胞の細胞膜成分は、潜在型MMP-2を活性化した。さらに、MTI-MMPの軟骨細胞による発現は軟骨の破壊程度とよく相関した。3.リコンビナントMTI-MMPの生化学的性質を調べたところ、本酵素は潜在型MMP-2を活性化するだけでなく、I,II,III型コラーゲン、ゼラチン、プロテオグリカン、フィブロネクチン、ヴィトロネクチン、ラミニンを分解した。MT3-MMPについても検討したところ、I型コラーゲンを除いてほぼ同様な活性を示した。4.MTI-MMP遺伝子を軟骨組織で特異的に発現する遺伝子導入マウスを作製しており、現在その表現型を調べている。今後、本マウスをMMP-2遺伝子欠損マウスと交配し、表現型を解析する予定である。マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)遺伝子ファミリーは、現在15種類の酵素から構成されている。これらのうち、MMP-2(ゼラチナーゼA)は多くのヒト疾患における組織破壊に重要な役割を果たすことが指摘されてきた。本研究の最終ゴールは、遺伝子導入・欠損マウスを用いてMMP-2の生体内における分子作用機構を解明することである。しかし、MMP-2の生体内における活性が、細胞膜貫通型MMP(MT-MMP)作用によって規定されることが研究過程で明らかとなり、研究計画の変更が必要となってきた。本年度における主な研究成果は、以下の如くである。1.リコンビナントMT1-MMPの生化学的性質を調べたところ、本酵素は潜在型MMP-2を活性化するだけでなく、1.,2.,3.型コラーゲン、ゼラチン、プロテオグリカン、フィブロネクチン、ヴィトロネクチン、ラミニンを分解した。2.ヒト乳癌組織における潜在型MMP-2の活性化は、MT1-MMP発現と正の相関を示した。一方、MT2-MMPとMT3-MMPの発現は弱く、潜在型MMP-2活性化にMT1-MMPが中心的役割を果たすことが明らかとなった。3.MT1-MMP遺伝子導入腫瘍細胞では、血液中の潜在型MMP-2を活性化することにより転移能昂進がみられた。4.ヒト変形性関節症の関節軟骨で潜在型MMP-2の活性化がみられ、MT1-MMP発現と正の相関を示した。

また、MT1-MMP発現陽性軟骨細胞の細胞膜成分は、潜在型MMP-2を活性化した。さらに、MT1-MMPの軟骨細胞による発現は軟骨の破壊程度とよく相関した。以上のデータから、MT1-MMPの性質とヒト病的組織での潜在型MMP-2活性化能が明らかとなるとともに、MMP-2の組織内作用機序解明に、MT1-MMPの機能解析が必須であることが示された。これらのことを踏まえて、今後MT1-MMP遺伝子導入マウスの作成と解析を計画している。マトリックスメタロプロテアーゼ-2(MMP-2=ゼラチナーゼA)はがん細胞浸潤・転移や関節破壊と密接に関係しており、生体内での作用機序が注目されている。MMP-2の活性化酵素として細胞膜貫通型MMP(MT-MMP)がクローニングされ、MT-MMP/MMP-2の相互作用による細胞外マトリックス分解機序解析が最重要研究課題となっている。本研究における主な研究成果は、以下の如くである。1.ヒト乳癌組織における潜在形MMP-2の活性化は、MT1-MMP発現と正の相関を示した。一方、MT2-MMPとMT3-MMPの発現は弱く、潜在形MMP-2活性化にMT1-MMPが中心的役割を果たすことが明らかとなった。甲状腺癌組織においても、潜在形MMP-2活性化率はリンパ節転移と正の相関を示し、MT1-MMPがその活性化に主役を演じていた。2.ヒト変形性関節症と慢性関節リウマチの関節軟骨では潜在形MMP-2の活性化がみられ、MT1-MMPの発現と正の相関を示した。また、MT1-MMP発現陽性軟骨細胞の細胞膜成分は、潜在形MMP-2を活性化した。3.リコンビナントMT1-MMPの生化学的性質を調べたところ、本酵素は潜在型MMP-2を活性化するだけでなく、I,II,III型コラーゲン、ゼラチン、プロテオグリカン、フィブロネクチン、ヴィトロネクチン、ラミニンを分解した。MT3-MMPについても検討したところ、I型コラーゲンを除いてほぼ同様な活性を示した。4.MT1-MMP遺伝子を軟骨組織で特異的に発現する遺伝子導入マウスを作製しており、現在その表現型を調べている。今後、本マウスをMMP-2遺伝子欠損マウスと交配し、表現型を解析する予定である。
新規活性型超原子価ヨウ素試薬の合成とそれを用いる新反応の開発

新規活性型超原子価ヨウ素試薬の合成とそれを用いる新反応の開発研究を研究計画に基づき実施した。その結果、ルイス酸活性型超原子価ヨウ素試薬(PIFA-BF_3・Et_2OあるいはPIFA-TMSOTf)を用いてアルキルアジド側鎖を有するフェノールエーテル類からキノンイミン類への1工程変換反応(Chem.Pharm.Bull.,1999.)並びにその応用としてインドロキノンイミン類を短工程合成(J.Chem.Soc.,Perkin Trans l,1998.)にも成功した。また、活性なアジド化試薬PhI=O-TMSN_3を用いることにより、芳香化等の副反応を抑えてジヒドロペンゾチオフェン類の効率の良いα位アジド化(Chem.Commun.,1998.)に成功し、不安定なN,S-アセタール構造構築の新手法を確立した。さらに、これらの反応を組み合わせることで含硫黄抗腫瘍性海洋天然物makaluvamine Fの最初の全合成を達成した(Chem.Commun.,1999.)。この他、活性試薬(PIFA-BF_3・Et_2O)を用いたビアリールカップリング反応(J.Org.Chem.,1998.)およびそれを用いるヒガンバナアルカロイド類の合成(J.Org.Chem.,1998.)にも成功した。さらに超原子価ヨウ素試薬の新規な触媒的活性化法として界面活性剤であるCTABにより形成されるミセル中で不活性なヨウ素試薬(PhI=O)が飛躍的に活性化されることを見出し、これにより超原子価ヨウ素の反応が幅広い溶媒中(水から非極性のヘキサンまで)、中性緩和な条件下で行えるようになった(Tetrahedron Lett.,1998.)。新規活性型超原子価ヨウ素試薬の合成とそれを用いる新反応の開発を目指して、今年度は研究実施計画に基づき、ピリジル基の関与を期待したキラルリガンドを有する超原子価ヨウ素試薬の開発研究を行った。キラルピリジルリガンドは遷移金属反応剤のリガンドとして数多く合成されており、各種不斉反応に利用されている。最近、ピリジン類が超原子価ヨウ素試薬の反応性を飛躍的に向上させることが報告されたことから、不斉反応への応用を計画した。申請者は、計画に基づいて、いくつかの光学活性ピリジルリガンドを合成し、実際に超原子価ヨウ素試薬のリガンドとして用いたが、不安定なため構造決定には至らず、また、これを用いるスルフィドの不斉酸化反応も不斉誘起が見られなかった。そこで申請者らはルイス酸活性型超原子価ヨウ素試薬(PIFA-TMSOTf)を用いてアルキルアジド側鎖を有するフェノールエーテル類からキノンイミン類への1工程変換反応を応用して含硫黄抗腫瘍性海洋天然物discorhabdinアルカロイド類の最初の全合成を目指して研究を展開した。その結果、本法がインドール類の分子内環化においても有効で、これらアルカロイド類共通の前駆体であるインドロキノンイミン類を短工程収率良く得ることに成功した(J.Chem.Soc.,Perkin1,1998)。また、これらアルカロイド類の必須構造で合成の難しいN,S-アセタール構造の構築の際に、活性なアジド化試薬PhI=O-TMSN_3を用いることにより、芳香化等の副反応を抑えてジヒドロベンゾチオフェン類の効率の良いα位アジド化に成功した(Chem.Commun.,1998)。今後はこれらの手法を組み合わせることにより、含硫黄discorhabdin類の全合成を完成させるとともに、キラル超原子価ヨウ素試薬の利用による不斉全合成へと展開する。さらに超原子価ヨウ素

試薬の新規な触媒的活性化法として界面活性剤であるCTABにより形成されるミセル中で不活性なヨウ素試薬(PhI=O)が飛躍的に活性化されることを見出し、これにより超原子価ヨウ素の反応が幅広い溶媒中(水から非極性のヘキサンまで)、中性緩和な条件下で行えるようになった(Tetrahedron Lett.,1998.)。
ナノポアを有するシリカ多孔体を用いた分析反応場の設計と応用

界面活性剤の棒状ミセルを鋳型として合成されたシリカ系物質(MCM-41)がハニカム状でナノメートルサイズの均一な孔径を持つことから,その開発以来,触媒化学の分野を主体として活発な研究が始められている。一方,分析化学的立場からはモルキュラーシーブやカラム分離剤,吸着剤などの直接的応用も期待されるが,細孔が一次元性の構造を持つことに着目した新規物質の合成も重要である。分析化学における新たな標準試料の調製手段としての利用,およびナノメートル領域を評価する顕微分析法へ適用をめざして,ナノメートルサイズにおける物質の構造制御を行うことを研究目的とした。MCM-41の細孔内部のシラノール基にイオン交換を利用してCuまたはZnを導入し,これを鋳型としてジシアノベンゼンの気相蒸着を行い,ナノ細孔内での金属フタロシアニンのShip-in-a-Bottle合成に成功した。反応量変化に伴う拡散反射スペクトル変化を検討した結果,生成量増大に伴うQバンドの励起子分裂の解析から会合状態の変化が分かり,高充填では一次元会合体の生成が示唆された。また,細孔内へ蛍光性分子(ペリレン)を気相導入し,高分子マトリックス中にスピンコートにより分散させ,その単一粒子について共焦点蛍光顕微計測を行った。蛍光スペクトルには高充填の場合,エキシマーに由来する発光帯が観測され,ペリレン分子の会合が確認された。また,各粒子から発生する蛍光強度に励起偏光依存性,すなわち異方性が観測されたことから,細孔内でペリレン分子集合体が配向していることが分かった。以上の研究により,一次元ナノ細孔内における分子合成ならびに配向制御の有効性を明確化した。
鰓は魚類のリンパ器官か?

感染の場であり,防御の最前線となる粘膜組織には,腸管におけるパイエル板のような特殊なリンパ組織の存在が哺乳類では知られているが,魚類では明確ではない.そうした中で,魚の鯛にリンパ球集塊が存在することを見出した.この組織がリンパ器官としての機能を持つのではないかとの仮説を立て,その検証を進めた.組織学的な観察によりリンパ球集塊の表皮内に存在することが明確になったことから,トラフグ上皮間隙白血球の単離を行った.メイギムザ染色観察の結果,リンパ球が多数を占め,次いでマクロファージ,そして少数の好中球,好塩基球が認められた.さらに,哺乳類の粘膜リンパ組織で抗原の取り込みに重要な働きをするM細胞をUEA-1染色により探索した.しかし、鰓のリンパ球集塊近傍のUEA-1陽性細胞は形態的には塩類細胞であった。魚類ではM細胞は存在しない、あるいは同じ系統の細胞が哺乳類とは異なる機能を持っているものと考えられる.鰓におけるRT-PCRの結果,B細胞のマーカーであるIgM,IgT,ヘルパーT細胞のCD4,細胞障害性T細胞のCD8の発現が認められたが,In situ Hybridizationの結果,IgT陽性細胞はリンパ球集塊に特に多く蓄積しており、防御の最前線である末梢でその役割を果たしているものと推測された.一方,IgM,CD4,CD8陽性の細胞は比較的少数であり,哺乳類腸管に見られる胸腺外T細胞分化を示す材料は認められなかった.組織特異的に発現するケモカインが,それぞれの部位に必要な白血球を誘導することが哺乳類では知られている.トラフグのケモカインを明らかにし,鰓で発現する種類から機能の推定を試みた.7種類のCCケモカインの発現をトラフグで調べたところいずれも鰓での発現が認められ,鰓のリンパ球集塊とヒトの各リンパ組織との相同性を類推することはできなかった.しかし、このように多くのケモカインが発現していることから,鰓が免疫系において重要な役割を担っているものと推測された。