hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工股関節置換術後の弛みと骨吸収因子との相関及び骨形成因子を用いた予防的研究

2.組織学的検索摘出組織に、HE染色、CD68染色、MF1染色、抗TIUP抗体染色等を施行した後、組織のhradingを行ない、骨吸収因子との相関を検討した結果、骨吸収因子が高値を示した症例の組織では、組織球糸細胞、リンパ球、100mu以下のHDP、セメント使用例ではセメントデブリスが多く観察された。また、多核巨細胞の認められた組織ではすべてにHDPデブリスが見られており、セメントよりHDPの存在がより組織にもたらす影響が強いのではないかと推察された。X線上認められる骨透亮像のタイプにより、各々の組織所見に違いがあることから、骨吸収の発生機序は異なるものと思われ、今後、これらの点をin vitroの実験系を作成し、骨吸収のメカニズムを立証して行きたいと思っている。股関節置換術後、進行性に拡大する骨透亮像がしばしば観察される。この骨透亮像の形成機序を明らかにするために、セメント型人工股関節およびセメントレス型バイポーラ人工骨頭置換術後に再置換に至った症例を対象に、X線所見から人工関節周囲に生じた骨透亮像を2つの型(帯状、虫喰い状)に分類し、生化学的・組織学的検索を行った。その結果、虫喰い状の部位におけるinterface組織では帯状の部位と比較して、各種の粉、多くのマクロファージ、異物巨細胞が観察され、生化学的にはIL-6およびIL-8が有意に高値を示すことが明らかになった。以上より、looseningの発生機序には大別して2つの系が存在することが判明した。すなわち、1つは、各種デブリスやmicromovementにマクロファージ、Tリンパ球が刺激され、サイトカイン等が放出され、その結果、破骨細胞が活性化されて骨吸収が進行する系であり、もう一方は、生体力学的に安定していないインプラントにより、直接骨を壊死に陥らせる系である。現在、骨吸収のメカニズムをin vitro系で検討中である。人工股関節置換術後、X線像上implant周囲に認められる骨透亮像の形成機序について着目し、骨透亮像をlinear typeとerosive type(いわゆるosteolysis)の2群に分類して、組織学的・生化学的な比較分析を行った。その結果、破骨細胞が活性化されて骨吸収が進行する系と、biomechanicalな要因による系が存在することが判明した。そこで前者の系の骨吸収のメカニズムを検討するために、osteolysisが認められる症例のimplant周囲組織を酵素処理により細胞を分離し、12時間から7日間培養後、NSE染色、TRAP染色、抗vitronectin receptor抗体および抗p60^<c-src>抗体を用いた染色を行い、細胞形態ならびに機能を観察した。さらに、分離した細胞を象牙切片上でNSEおよびTRAP染色を行い、また、破骨細胞が骨吸収面に形成するF-アクチンリングを検索するためにrhodamine-phalloidin染色を行った。さらに、超音波処理にて細胞を除去後、H.E.染色を行い吸収窩を観察した。
カルパインの脳神経系における生理機能と病理作用

カルパインは、カルシウムによって活性化される細胞内システインプロテアーゼである。脳神経系におけるカルパインの生理機能と病理作用を検討するために、カルパイン阻害タンパク質カルパスタチンを過剰発現するトランスジェニック(Tg)マウスおよびノックアウト(KO)マウスを作製した。次に、m-カルパインKOマウスを作成し、μ-カルパインKOマウスを導入した。Μ-カルパインKOマウスは野生型マウスと比べて顕著な異常は認められなかったが、m-カルパインKOマウスは胎生致死であった。M-カルパインKOマウスでは、胎盤において細胞死が認められたことから、胎盤の形成と維持に関与すると推測される。このような結果にもとづいて、m-calpainの脳神経系における作用を検討するためにははconditional KOマウスが必要であると判断し、作製を開始し完了した。現在、繁殖と解析を行っている。次に、カルパスタチンKOマウスを用いて、神経可塑性(電気生理実験)および認知能力(行動実験)を検討した。カルパスタチンKOマウスにおいて長期増強が昂進し、これはカルパスタチンTgマウスとの交配によって回復したことから、カルパインが長期増強を制御することが示唆された。しかし、認知能力に関する多数の行動実験では明確な異常が認められなかった。このことから、電気生理学的に検知されるカルパインの作用はアーティファクトである可能性が高く、注意を要する。脳神経系におけるカルパインの生理機能と病理作用を検討するために、カルパイン阻害タンパク質カルパスタチンを過剰発現するトランスジェニック(Tg)マウスおよびノックアウト(KO)マウスを作成した。カルパスタチン欠損はカルパイン過剰活性化を招く可能性が危惧された。しかし、正常状態下でのカルパイン活性化は認められず、発生・成長・寿命・生殖・行動においても明確な異常は観察されなかった。一方、興奮性神経毒カイニン酸を脳内に投与したところ、カルパスタチンKOマウスでは神経変性が昂進し、Tgマウスでは減弱した。以上のことから、カルパスタチンはおもに病的状態においてカルパイン過剰活性化を制御するものと考えられる。次にアルツハイマー病の発症機構への関与を検討するために、アミロイド前駆体タンパク質(APP)を過剰発現するTgマウスとカルパスタチンTgおよびKOマウスを交配した。カルパスタチン過剰発現によって、APP-Tgマウスは寿命が延長し、Aβ蓄積やミクログリア活性化が抑制された。一方、カルパスタチン欠損は、APP-Tgマウスの寿命を著しく短縮し、アミロイドβペプチド(Aβ)蓄積やミクログリア活性化を促進したのみならず、嗅内野における錐体細胞の萎縮や樹状突起の変性を誘発した。以上のことから、カルパインはアルツハイマー病の発症機構において重要な役割を担うこと、および、カルパイン特異的阻害剤がアルツハイマー病の予防や治療に有用となる可能性があることが示された。
自己免疫と炎症におけるサイトカインシグナルとその制御因子の機能解析

心不全や動脈硬化などの心血管病の病態において炎症や免疫反応の関与が示唆されている。本研究課題では、ヒト心不全症例からの検体を用いて、心血管病の病態における樹状細胞の役割について明らかにする。また、心筋のgp130シグナルとその制御因子SOCS3の心筋炎・心不全における役割を明らかにする。(1)ヒト心不全における末梢血樹状細胞の動態と予後との関連について検討する。ヒト心不全症例の末梢血中の樹状細胞が著名に減少し、CD40,CD83,CD86,CCR7の発現は優位に増加していた。さらに、治療後、末梢血中の樹状細胞は優位に増加し、この増加は心機能の指標であるejection fractionや血清中のBNPとtroponin-Tレベルと強い相関があった。さらに治療後のDC数が低い症例では心不全の再発が優位に多く、末梢血中の樹状細胞が心不全の病態において重要な役割を果たしていることが示唆された。(2)SOCS3-KO(ノックアウトマウス)の心不全発症のメカニズムについての検討心筋特異的SOCS3-KOを作製した。このマウスは生後6ヶ月より心不全症状がみられ、7ヶ月目までに死亡した。SOCS3-KOの心臓は著名に拡大し、収縮力も低下しており拡張型心筋症様であった。心不全発症までの経過を心エコーで観察したところ、心肥大を経ることなく心不全を発症することがわかった。ジーンチップ解析の結果を検討した結果、gp130シグナルの恒常的な活性化が心不全発症の原因である可能性が示唆された。今後、in vitro, in vivoでこの結果を検証する予定である。本年度は(1)自己免疫性心筋炎・心不全モデルおよびヒト心不全症例からの検体を用いて、心血管病の病態における樹状細胞(DG)の役割について明らかにする。(2)心筋のgp130シグナルとその制御因子SOCS3の心筋炎・心不全における役割を明らかにすることを目的として実験を行った。(1)ミオシンペプチドでパルスし、TLRとGD40で刺激したマウス骨髄由来DCによってマウス自己免疫性心筋炎・心不全が誘発されることを確認した。一方、ヒト心不全症例の末梢血中のDCが著名に減少し、CD40,CD83,CD86,CCR7の発現は優位に増加していた。さらに、治療後、末梢血中のDCは優位に増加し、これは心機能の指標と強い相関があった。心筋傷害に伴う心筋タンパクに対するDCを介した自己免疫が心不全の病態に重要であることが示唆される。(2)心筋特異的SOCS3トランスジェニックマウス(SOCS3-TG)にコクサッキーウイルスを感染させたところ、SOCS3-TGの心臓では著名な心筋傷害とウイルスの増殖を認めマウスは早期に死亡した。培養心筋細胞においてSOCS3はgp130を効率よく抑制するがインターフェロンシグナル(IFN)を抑制せず、IFNによる抗ウイルス作用にも影響しなかった。そこで、心筋特異的gp130ノックアウトマウス(gp130-KO)にコクサッキーウイルスを感染させたところ、SOCS3-KOの心臓では著名な心筋傷害とウイルスの増殖を認めた。ウイルス性心筋炎における防御機構において心筋のgp130が重要でSOCS3はdetrimentalに作用すると考えられた。(3)心筋特異的SOCS3-KOを作製した。加齢に伴う心不全の抑制に心筋細胞のSOCS3が不可欠であると考えられる。
情報化の進展による国際法秩序の変容

本研究は、主権国家の並存と情報の超国家化という現実の相克のなかで、国際社会の平和と安定の基盤となる共通の規範秩序の形成に対して果たす国際間の情報流通の役割を、東アジア・太平洋地域を素材に学際的に検討したものである。この場合に、(1)国際的な環境、(2)国内的な環境、(3)あるべき規範内容、のそれぞれについて、検討をくわえる必要がある。(1)については、この地域においては、地域経済協力の粋組みが重層的に存在するが、「相互信頼醸成」の重要性が増す中で、共通価値の共有に情報流通が果たす役割を十分認識しておく必要がある。(2)については、望ましい規範価値を構想し、それを国際的に発信していく国内政治体制のあり方を検討しておく必要がある。(3)については、人権や民主主義といった価値を自明のパッケージとして考えるのではなく、その要素に分解して、共有されるべき部分とそうでない部分との腑分け行う視点も重要になる。
タイヤ摩耗粉によるアレルギーに関する研究

天然ゴム製タイヤを模した円板状ゴム試料を転がり滑り摩擦させ、ゴム試料と摩擦相手面の移動速度の差をすべり率とし、すべり率および摩耗粉粒子径と摩耗粉中のアレルゲン量の関係を求めた。その結果、高すべり率時の摩耗粉にアレルゲンが多く含まれる傾向が見られた。また、平均粒子径10・m前後の摩耗粉からアレルゲンが多く検出された。しかし、本実験の範囲では、5・m以下及び40・m以上の摩耗粉からアレルゲンは検出されなかった。本年度は,主にゴム材料の摩耗粉生成機構と排出摩耗粒子の関係を明らかにした。既設である円板状ゴム試料をガラス平面と転がり滑り摩擦させる装置を用いて,発生摩耗粉を集塵した。そのために,クラス1000のクリーンブース内に摩擦試験機を設置し,かつ,ゴム摩擦面より発生した摩耗粉を吸引、捕集する装置を構築した。一旦集められた摩耗粉はその後,純水でろ過し粒子径および数量を光学顕微鏡で測定した。なお,実験では天然ゴムにカーボンブラックを50部充てんしたゴム試料を使用し,荷重は14.8N,スリップ率を-100%から100%(相対滑り速度で040mm/s)とした。その結果,以下に示すような結果を得た。1.一般雰囲気中に含まれる粉塵の影響を受けることなく,摩擦により発生する摩耗粉のみを収集できるシステムを構築できた。2.スリップ率を-100%から100%と変えるに従いS字状に制動力係数/駆動力係数が変化するのを確認できた。3.スリップ率毎の摩耗粉粒子径分布を得ることができた。また,スリップ率に関わらず摩耗粉粒子は数μmの小さなものから十数μmの大きなものまでが排出されることが分かった。その中でも5μmから10μmの粒子が多く観察された。さらに,スリップ率が高いと,大きい粒子が排出される傾向が見られた。4.測定視野内の粒子径を数え,視野面積と,ろ紙面積の割合で換算することで,全排出粒子数を推定した。その結果,スリップ率0%でも摩耗粉が排出されること,ばらつきはあるものの,高スリップ率では摩耗粉数が多くなる傾向が見られることがわかった。本年度は,主にゴム材料から生成される摩耗粉の収集とアレルゲンの検出を行った.クリーンブース内で円板状ゴム試料をガラス平板と転がり滑り接触させ,種々の滑り率で摩擦摩耗実験を行い,生じた摩耗粉を集塵装置により収集した.集塵装置のフィルターを純水にて洗浄しろ過することで,摩耗粉を集積した.また,光学顕微鏡により粒子の数および大きさを計測し,滑り率と摩耗粉粒子径および摩耗粉量との関係を求めた.その後,摩耗粉を集積したフィルターを小さく裁断し,りん酸緩衝生理食塩水で振とうし,たんぱく質を抽出した.分析にはELISA法(Enzyme-Linked ImmunoSorbent Assay)を用いた.この抽出液と1次抗体,2次抗体,発色基質を順次反応させた後,マイクロプレートリーダーにより405nmの吸光度を測定し,アレルゲン濃度を求めた.なお,本年度は天然ゴムに含まれる13種類のアレルゲンのうち4種類(Hev b1, Hev b2, Hevb5, Hev b6.02)について分析を行った.その結果,制動時のスリップ率80%以上,および駆動時のスリップ率-50%以上と高スリップ率のとき,アレルゲンが検出された.一方,低滑り率ではアレルゲンは検出されなかった.よって,滑り率が摩耗粉に含まれるアレルゲン量に影響を及ぼしていることが明らかになった.一方,摩耗粉粒子径や摩耗粉量は高滑り率では僅かに大きくなる傾向が見られるが,アレルゲン量との明確な関係は得られなかった.これは,摩耗粉は摩擦中に摩擦面で何度も繰返し応力を受け,摩耗粉同士が合体や分裂を繰り返すため,排出された摩耗粉の大きさが実際の摩耗状態を表さないためであると思われる.近年の環境問題に対する関心から、タイヤ原材料として天然ゴムが再注目されている。一方、天然ゴムには種々のタンパク質が含まれており、そのいくつかはアレルギーを引き起こすことが知られている。タイヤは走行により摩耗するが、このとき、生じた摩耗粉がアレルギーを起こす原因物質(アレルゲン)を含むかどうかが、加速や減速および定常走行中など走行条件や、相手面の粗さなど苛酷度の違いによって影響を受けるかを明らかにする必要がある。本年度は、粒度の異なる研摩紙と天然ゴム試料を様々な速度比(スリップ率)で摩擦摩耗実験を行い、収集した摩耗粉に含まれるアレルゲン量を測定した。ゴムおよび相手面研摩紙は-40mm/sから40mm/sの範囲でそれぞれ変化させ、スリップ率-100%から100%を実現した。また、相手面はCC#100,CC#400,CC#800の3種類用いた。

なお、CC#100研摩紙の算術平均粗さは舗装路のアスファルト部分とほぼ同じであり、CC#400研摩紙は骨材とほぼ同じ表面粗さである。その結果、最も多くのアレルゲンが検出されたのはCC#400研摩紙のスリップ率100%(制動時のタイヤロック状態と同等)のときであった。なお、CC#400研摩紙では、±80%以上のスリップ率でアレルゲンが検出されたが、その他の研摩紙でも高スリップ率時にアレルゲンが検出される傾向があった。一方、研摩紙の粗さに関わらず、低スリップ率ではアレルゲンはほぼ検出されなかった。以上より、タイヤ走行時に生ずる摩耗粉のうち、加速時及び減速時の高スリップ率時に生ずる摩耗粉にアレルゲンが含まれる可能性が高いことが明らかになった。
カーブ挽き高歩留りチェーンソーガイド挽き製材システムの開発

歩留りを向上させることを目標にして、乾燥後の収縮形状変化を見越したカーブ挽き高歩留りチェーンソーガイド挽き製材システムの開発を目指した。木取りによる乾燥後の形状変化のコンピュータシミュレーションを試み、製材位置によるカップ反りがある程度推定できるようになった。シミュレーションのための入力条件は、半径方向の密度分布、未成熟部、成熟部、半径方向収縮率、接線方向収縮率、年輪幅が必要であった。モウソウチクを燻煙熱処理したとき、乾燥効果が大きい燻煙釜上部に配置したタケは乾燥による収縮引張応力を受けずに形状固定されて、密度、曲げ強さ、曲げヤング率が向上した。カーブ挽き板を乾燥させて平板化する意義が認められた。カーブ挽き切削に関する基礎的切削性能資料を得ることを目的に、単一平刃で、切込み量(切屑厚さ)を切削条件にとり、ヒノキ材の繊維走行に沿って刃が移動する繊維追従平削り切削実験を行い、切削抵抗、加工誤差を調べた。切込み量0.1mmから0.5mmまでは流れ型切屑が生成し、切削抵抗は切込み量に比例した。切込み量0.6mmから1.0mmまでは折れ型切屑が生成し、切削抵抗は切込み量に比例せずほぼ一定となった。切込み最0.1mmから0.5mmまでは加工誤差が小さく、切込み量0.6mmから加工誤差が増大した。カーブ挽き切削でのチェーン歯の最大切込み量は0.5mm以下とすることとした。チェーンソーのガイドを曲率半径500mmのカーブを付けた切削装置を組み立て、スギ丸太をカーブ挽き実験を行い、カップ上の挽き板を乾燥させ、ある程度平板化することができた。高含水率の原木、生材丸太を帯のこ製材して挽き板をえる。挽き板は気乾含水率まで乾燥させると、収縮異方性により、挽き板は幅方向に湾曲したカップ反り変形が生起する。平滑な板材を得るためには、カップ反りの矢高に相当する厚さをむら取りしなければならない。むら取りの加工除去量を極度に小さくすることを目標に、乾燥後の収縮形状を見こしたカーブ挽き高歩留りチェーンソーガイド挽き製材システムの開発を目指す。カーブ挽き切削に関する基礎的切削性能資料を得ることを目的に、単一平刃で、切込み量(切屑厚さ)を切削条件にとり、ヒノキ材の繊維走行に沿って刃が移動する繊維追従平削りを行い、切削抵抗、加工誤差を調べた。切込み量0.1mmから0.5mmまでは切削抵抗は切込み量に比例し、切込み量0.6mmから1mmまでは切削抵抗はほぼ一定となったが、加工誤差が増大した。カーブ挽き切削でのチェーン歯の最大切込み量は0.5mm以下とした。木材の加工利用では、高含水率の原木、生材丸太を帯のこ製材し、挽き板を製造する。挽き板は気乾含水率まで乾燥させると、木取り部の収縮異方性により、挽き材は幅方向に湾曲したカップ反り変形が生起する。平滑な板材が得るためには、カップ反りの矢高に相当する厚さをむら取りしなければならない。むら取りの加工除去量を極度に小さくさせ、歩留りを向上させることを目標にして、乾燥後の収縮形状変化を見越したカープ挽き高歩留りチェーンソーガイド挽き製材システムの開発を目指す。カープ挽き切削に関する基礎的切削性能資料を得ることを目的に、単一平刃で、切込み量(切屑厚さ)を切削条件にとり、ヒノキ材の繊維走行に沿って刃が移動する繊維追従平削り切削実験を行い、切削抵抗、加工誤差を調べた。

切込み量0.1mmから0.5mmまでは流れ型切屑が生成し、切削抵抗は切込み量に比例した。切込み量0.6mmから1.0mmまでは折れ型切屑が生成し、切削抵抗は切込み量に比例せずほぼ一定となった。切込み量0.1mmから0.5mmまでは加工誤差が小さく、切込み量0.6mmから加工誤差が増大した。カーブ挽き切削でのチェーン歯の最大切込み量は0.5mm以下とすることとした。チェーンソーのガイドを曲率半径500mmのカーブを付けた切削装置を組み立て、スギ丸太をカーブ挽き実験を行い、カップ上の挽き板を乾燥させ、ある程度平板化することができた。
膵胆管系腫瘍産生MUC1の比較糖鎖プロファイリング

本研究では、微量な生体試料(組織切片)由来ムチン上の糖鎖プロファイリング法の確立と、ムチン産生腫瘍である膵・胆管がん多検体組織を用いてムチン上糖鎖の比較プロファイリングを実施し、診断・治療標的の創出を目指し、疾患特異的糖鎖を検出することを目的とした。これまでに、モデル実験として培養細胞を用い、細胞由来ムチンの比較糖鎖プロファイリング法の確立に成功した。本法を応用し、胆管癌・膵臓癌手術標本を用い、ムチン糖鎖比較解析を実施したところ、術後予後に応じて変化する糖鎖を見出した。本法は新たな診断マーカーおよび創薬標的の探索への応用が期待される。がんなどの疾患でその発現量が上昇するとされるムチン糖蛋白質タイプ1 (MUC1)は、高度に糖鎖修飾された粘液性糖蛋白質で、その糖含量はその全分子量中、実に50%以上を占める。しかし、生体内MUC1糖鎖構造解析は現状の解析技術では困難であり、MUC1糖鎖を定量的に検出するには新たな方法論が必要とされている。本研究では、微量な生体試料(組織切片)由来MUC1の糖鎖プロファイリング法の確立と、MUC1産生腫瘍である膵・胆管がん多検体組織を用いてMUC1比較糖鎖プロファイリングを実施し、疾患特異的MUC1糖鎖の創出と新たな診断・治療標的薬開発への応用およびその腫瘍形成における腫瘍生物学的役割を明らかにすることを目的とする。MUC1の高感度な比較糖鎖プロファイリング法確立のため、抗MUC1抗体、MY.1E12を用いた免疫沈降およびレクチンマイクロアレイによる抗体オーバーレイレクチンアレイ解析法の最適化を実施する。最適化されたプロトコルに従い、MUC1高値の疾患である胆管癌患者由来血清にてMUC1比較糖鎖プロファイリングを実施した。組織切片由来MUC1の糖鎖プロファイリングへ向けて、MUC1を高発現する胆管癌・膵臓癌組織切片を使用した。MY.1E12染色による、組織中MUC1を高発現している箇所を選抜、レーザーマイクロダイセクションによる選択的なMUC1発現組織断片を獲得した。最適化したプロトコルを応用しプロファイリングの取得を試み、プロファイリング取得可能な条件設定を実施した。MUC1産生培養細胞株の培養上清を用いてプロトコルの最適化を実施した。MUC1発現株・非発現株それぞれについて培養上清よりMY.1E12にて免疫沈降を実施し、沈降物をレクチンアレイに供し糖鎖プロファイリングの取得を試みたところ、MUC1発現株のみに有意なレクチンシグナルを得た。よって本プロトコルがMUC1糖鎖プロファイリング取得に有効であることが示された。次に、本プロトコルが血清中MUC1の糖鎖プロファイリングに応用可能かを検討したところ、健常者血清5 μLより、MUC1糖鎖プロファイルの取得が可能であった。さらに、胆管癌患者および胆道系良性疾患患者血清数十検体を用いてMUC1比較糖鎖プロファイリングを実施したところ、癌患者特異的に上昇するレクチンを幾つか見出すことに成功した。ここで見出されたレクチンとMUC1とを組み合わせた検出は、胆管癌診断に有効なマーカーとなることが期待されるものであり、抽出されたレクチンとMUC1サンドイッチELISAによる胆管癌マーカーの有用性を検証し、本成果については論文および学会にて発表を実施した(Matsuda A., Ana Chem. 2015, Yamaguchi T., Ann Surg Oncol. 2016)。組織切片を標的とした糖鎖プロファイリングは、MY.1E12染色による胆管癌および膵臓癌の選別は終了し、レーザーマイクロダイセクションによる組織断片の取得およびタンパク質抽出、MY.1E12による免疫沈降からMY.1E12-オーバーレイレクチンマイクロアレイによる糖鎖プロファイリング取得に必要な組織領域の見積もりを実施している。癌などでその発現量が上昇するとされるムチン糖タンパク質タイプ1 (MUC1)は、高度に糖鎖修飾された粘液性糖タンパク質であり、その糖含量は全分子量中、実に50%以上を占めるとされる。腫瘍生物学において、その糖鎖修飾変化は重要とされながらも、生体内MUC1糖鎖構造解析は現状の解析技術では困難であり、MUC1糖鎖を定量的に検出可能な新たな方法論が必要とされる。本研究の目的は、微量な生体試料(組織切片)由来MUC1糖鎖を高感度に比較解析可能な糖鎖プロファイリング法の確立と、MUC1産生腫瘍である膵臓・胆管がん手術標本を用いてMUC1糖鎖の比較解析を実施し、疾患特異的MUC1糖鎖の早出と新たな診断・治療標的薬開発への応用、及びその糖鎖変化の腫瘍生物学的役割を明らかにすることを目的とする。昨年度までに、抗MUC1抗体、MY.1E12を用いたMUC1陽性組織切片領域から、特異的にMUC1をエンリッチし抗体オーバーレイレクチンマイクロアレイ法によるMUC1の高感度な糖鎖プロファイリング法を確立した。本法にて、MUC1を高発現している胆管がん及びすい臓がん臨床組織票本より、組織由来MUC1の比較糖鎖プロファイリングを実施した。MUC1陽性領域の確認には、MY.1E12による免疫組織染色を実施した。

免疫組織染色によりMUC1が発現している腫瘍領域をマイクロダイセクションによって組織断片を採取しMY.1E12による抗体オーバーレイレクチンアレイにより比較解析を実施した。得られた糖鎖プロファイルの結果より、統計学的解析、及び免疫組織染色によりそれぞれの腫瘍にて特徴的だったレクチン・糖鎖の選抜及び検証を実施した。各種臨床情報とのマッチングを行い、MUC1上の糖鎖変化とその臨床的意義について検証を実施した。共同研究先である鹿児島大学医学部病理講座より、胆管がん・すい臓がん手術標本をそれぞれ63例、135例提供していただき、先ずは抗MUC1抗体にて免疫染色を実施し、全ての検体についてMUC1の発現解析を実施した。その結果、いずれの腫瘍においても、MY.1E12を含む各抗MUC1抗体で免疫染色を実施したところ、胆管がん・すい臓がん共に90%以上の陽性率であった。すなわちMUC1の発現だけでは胆管がん・すい臓がんに差はないことが判明している。これまでに、胆管がん組織標本63例中21例、すい臓がん組織標本135例中50例がMUC1比較糖鎖プロファイリングが可能であった。得られたプロファイリングから胆管がん・すい臓がんで比較解析を実施したところ、各腫瘍で特徴的な糖鎖プロファイルが得られ、それぞれで有意に上昇するレクチンを見出すことに成功している。本結果は、選抜されたレクチンとMY.1E12とによる蛍光二重染色でもまた同様の結果であったことから、レクチンマイクロアレイによる比較糖鎖解析の結果を裏付けるものであった。これは同じMUC1陽性腫瘍であっても、その上の糖鎖構造は腫瘍によって異なることを意味するものである。また、胆管がんにおいて糖鎖プロファイルの推移と各種臨床パラメータとのマッチングを行なった結果、術後予後と相関するレクチンを見出すことに成功している。これら結果は論文として成果報告している(Matsuda A, et al. Laboratory Investigation, 2017, in press)。ムチン糖タンパク質タイプI (MUC1)は、膵胆管系をはじめ様々な腫瘍で発現することから、腫瘍マーカーとして活用されている。また、MUC1は高度に糖鎖修飾されており、その糖含量は分子量中実に50%以上を占める。しかしながら、生体内MUC1上糖鎖を定量的に解析することは、現在の解析技術をもってしても尚困難であり、MUC1上糖鎖を解析することは、腫瘍におけるMUC1の生物学的意義を解明するには極めて重要であり、バイオマーカーとしてより広く活用していけることが期待される。本研究では、MUC1を産生する膵胆管腫瘍を対象とし、レクチンマイクロアレイによる比較糖鎖プロファイリングにて、臨床組織中のMUC1糖鎖変化の検出と、その臨床学的意義を追求する。これまでに、免疫染色よりMUC1陽性組織切片領域から、抗MUC1抗体を用いて免疫沈降にて特異的にMUC1をエンリッチし、抗体オーバーレイ・レクチンアレイ法により、組織切片中MUC1を標的とした高感度な糖鎖プロファイリング法を確立した。本法にて、MUC1を高発現している膵臓癌、胆管癌組織切片よりMUC1比較糖鎖プロファイリングを実施したところ、各腫瘍で特徴的なMUC1糖鎖が検出された。また、胆管がん組織切片におけるMUC1比較糖鎖解析では、胆管がんの術後予後に応じて著しく変化するMUC1上糖鎖変化を検出することに成功した。
一卵性双生児ゲノム解析によるヒト個体差を作り出すゲノム領域の同定

本研究では、ヒトの個体差を生み出すエピジェノタイプの1つとしてDNAのメチル化に着目し、一卵性双生児と二卵性双生児の末梢血リンパ球由来ゲノムを用いてDNAメチル化を指標としたマイクロアレイ解析を通してヒトの持つ個体差の解明を試みた。本年度はまずどのような領域が個体差を生み出しているのかまったく情報がなかったため、マイクロアレイの実験系確立に取り組んだ。一卵性双生児の末梢血リンパ球由来ゲノムをメチル化感受性制限酵素SmaIで処理した後、メチル化非感受性制限酵素XmaIで切断し、XmaI消化で出来る末端のみにアニールアダプターをライゲートしPCRによってアンプリコンを得る。このアンプリコンをCy3/Cy5で標識後、アレイにコハイブリさせ定量化を試みた。コントロール実験として、同一人物のゲノムを一卵性双生児とみなしこの系のバックグラウンドおよび検出感度を検討した。その結果、サンプルによって大きな分散を示し、マイクロアレイの実験系確立を保留した。この頃、PNASに我々と同様、Marioらによって一卵性双子のゲノムおよびRNAを用いた解析が発表され、エピジェノタイプの個体差は年齢に伴って広がっていくことが示された。そこで、これまで当研究室で培ってきた刷り込み遺伝子の知識を基に先の論文では報告されない刷り込み遺伝子領域のメチル化異常にターゲットを絞り込んだ。代表的な刷り込み遺伝子H19の遺伝子発現は喫煙によって発現上昇が認められることが明らかとされているので、刷り込み遺伝子領域のメチル化異常をbisulfite sequencing法によって詳細を明らかにし、喫煙暦や年齢との相関を検討すべく現在解析中である。現時点では、最終結果を得られてはいないが、発表に向けて早急に研究を続行している。
嗅粘液性嗅覚障害の病態解明のための分子生物学的研究

平成12-14年度の研究では,ラットの嗅粘液の電解質濃度の維持や調整の機構について総合的に検討をした.正常ラット嗅上皮におけるイオン恒常性維持機構として,ナトリウムポンプであるナトリウム・カリウムアデノシントリフォスファターゼ(sodium, potassium-adenosine triphosphatase, Na^+, K^+-ATPase)を免疫組織化学的染色法により,またナトリウム・プロトン交換輸送体(sodium/proton exchanger, NHE)を定毎的PCR法により検索した.また,グルココルチコイドレセプターの発現を免疫組織化学的染色法により検索をした.さらに、硫酸亜鉛を点鼻した嗅覚障害モデルでも同様に検討した.正常ラットでは,Na^+,K^+-ATPaseはBowman腺の腺管で最も強く発現が見られ,そのほかにBowman腺の腺房細胞や嗅細胞でも発現が見られた.またNHEの発現では検索した5つのアイソフォームのうちNHE-1が,嗅上皮でその生理的役割が期待できる量のmessenger ribonucleic acid(mRNA)の発現が確認された.また,グルココルチコイドレセプター抗体は支持細胞の鼻腔側の細胞質で最も強く見られ,そのほかに支持細胞の基底側面の細胞質でも発現が見られた.嗅覚障害モデルでは,嗅上皮の回復過程において嗅上皮の再生とともにNa^+,K^+-ATPaseやグルココルチコイドレセプターも再生することが観察され,これは行動学的観点でも嗅刺激性行動観察法により嗅覚障害の改善が確認された.以上の結果から,嗅粘液の電解質の維持や調節にNa^+, K^+-ATPaseやNHE-1が関与し,さらにグルココルチコイドレセプターの制御を受けている。これらの結果から、嗅覚障害の一部に嗅粘液の性状の異常によるものがあり、その回復過程において電解質調整蛋白の発現が様々に亢進や抑制をうけることが明らかとなった。その過程において、グルココルチコイドが嗅上皮の粘液中の電解質の調整に有利なように作用することから、嗅覚障害の回復に有利に働くものと推察された。嗅覚障害におけるステロイド剤の点鼻や全身投与の有効性は日常臨床にてしばしば経験するが、その作用機序は必ずしも明らかにされていない。嗅覚障害を訴える症例には鼻腔内に明らかな炎症所見がなく原因を特定できない場合も多いこと、またそのような症例でもステロイド剤の有効例がみられることが指摘されている。そこで我々は嗅覚の受容において最末梢に存在する嗅上皮を覆う粘液の性状が嗅覚受容に重要であるという報告を基に、電解質(特にナトリウムイオン)の濃度の調節に関わる蛋白の発現のステロイド投与による影響について検討した。対象と方法:Wistar系ラットに1%硫酸亜鉛水溶液を点鼻した嗅上皮障害モデルに、デキサメサゾンを障害当日から形態学的に再生が完了する14日間0.1mg/kgを腹腔内投与した。Na^+-K^+exchenger(NHE)とNa^+,K^+-ATPaseの発現の変化を定量的real-time PCR法を用いてm-RNAレベルでステロイド非投与群と比較検討した。結果:ステロイド投与群の嗅上皮ではNHE-1の発現は30%まで減少したのち嗅上皮の再生が完成する2週間後には正常レベルに復した。Na^+,K^+-ATPaseはステロイド投与群で、嗅上皮の再生に伴い発現の増加がみられた。

ステロイド非投与群ではNHE-1の発現は再生が完了した段階で正常の2倍近くの過剰発現がみられNa^+,K^+-ATPaseは投与群の60%の発現であった。考察:嗅細胞や支持細胞、腺細胞の障害と再生に伴い、ステロイドはNHE-1の過度の活性上昇を抑制し細胞の障害を軽減し、Na^+,K^+-ATPaseの発現を促進してBowman腺の腺管レベルでの嗅粘液中の腺管細胞を経由したNa^+の再吸収に寄与する可能性が示唆された。本年度の研究では、嗅粘液の電解質濃度の維持や調整の機構について検討した。正常ラットの嗅上皮におけるイオン恒常性維持機構として、ナトリウムポンプであるナトリウム・カリウムアデノシントリフォスファターゼ(sodium, potassium-adenosine triphosphatase, Na^+, K^+-ATPase)を免疫組織化学的染色法により、またナトリウム・プロトン交換輸送体(sodium/proton exchanger, NHE)を定量的PCR法により検索した。また、グルココルチコイドレセプターの発現を免疫組織化学的染色法により検索をした。さらに、硫酸亜鉛を点鼻した嗅覚障害モデルでも同様に検討した。正常ラットでは、Na^+, K^+-ATPaseはBowman腺の腺管で最も強く発現が見られ、そのほかにBowman腺の腺房細胞や嗅細胞でも発現が見られた。またNHEの発現では検索した5つのアイソフォームのうちNHE-1が、嗅上皮でその生理的役割が期待できる量のmessenger ribonucleic acid (mRNA)の発現が確認された。また、グルココルチコイドレセプター抗体は支持細胞の鼻腔側の細胞質で最も強く見られ、そのほかに支持細胞の基底側面の細胞質でも発現が見られた。嗅覚障害モデルでは、嗅上皮の回復過程において嗅上皮の再生とともにNa^+, K^+-ATPaseやグルココルチロイドレセプターも再生することが観察され、これは行動学的な観点でも嗅刺激性行動観察法により嗅覚障害の改善が確認された。以上の結果から、嗅粘液の電解質の維持や調節にNa^+, K^+-ATPaseやNHE-1が関与し、さらにグルココルチコイドレセプターの制御を受けている可能性が示唆された。本年度の研究では,昨年度に引き続き嗅粘液の電解費濃度め維持や調整の機構について検討をした.正常ラットの嗅上皮におけるイオン恒常性維持機構として,ナトリウムポンプであるナトリウム・カリウムアデノシントリフォスフアターゼ(sodium, potassium-adenosine triphosphatase, Na^+,K^+-ATPase)を免疫組織化学的染色法により,またナトリウム・プロトン交換輸送体(sodlum/proton exchanger, NHE)を定量的PCR法により検索した.また,グルココルチコイドレセプターの発現を免疫組織化学的染色法により検索をした.さらに硫酸亜鉛を点鼻した嗅覚障害モデルでも同様に検討した.
発達障がい学生の実習総合スキル習得に向けたアセスメント・支援統合ツールの開発

本研究は、臨地実習を見据え、実習総合スキル向上を目指して、発達障がい学生のためのアセスメント・支援統合ツールを開発する。これらのツールは既に作成したアセスメントツールに加え、アセスメント結果を支援に連動させるため、支援ツールとして、1自己理解シートと2課題解決シートを新たに作成する。実際、発達障がい学生を対象に、アセスメント・支援統合ツールを活用して有効性を検討する。今年度は、実際に、要支援学生にKABC-IIの結果をフィードバックし、自己理解を深めるためシートを活用する。その後、実習総合スキルの向上に向けて、課題解決シートを活用し自主的な解決を促す計画であった。今年度の成果として、アセスメントツールして、発達障がいリスク学生を特定した。その上で、自己理解シートを用いたKABC-IIの結果のフィードバックした。対象学生は、対連合記憶が比較的に得意であるが,方略の選択や遂行のモニタリングが苦手であることが明らかになった。そこで,これらの認知特性に関し,自己理解シートを活用して自己理解促進を図るとともに,学習方法を提案した。その結果,自主的解決を図る様子が観られ,ほとんど授業を欠席せず全専門科目の単位を修得してGPAも高かった。2年次には自己効力感が高まり,予期不安も低減した。また、自己理解シートを活用した昨年度の実践に関して、学会発表1報と学術雑誌2編に投稿していずれも採択された。しかしながら、課題解決シートの開発に関して、数回、打ち合わせを行い、構成は仕上がりつつあるが、完成には至っていない。課題解決シートを開発して、発達障がい学生に実施する予定であったが、シートの完成に至っていない。今後、課題解決シートを開発して、発達障がい学生に実施し、その効果測定を行う予定である。また、これらの教育実践を総括する予定である。本研究の目的は、発達障がい学生を対象に、アセスメント・支援統合ツールを活用して有効性を検討する。この目的を達成するため、全体の計画として、既に作成したアセスメントツールに加え、アセスメント結果を支援に連動させるため、支援ツールとして、1自己理解シートと2課題解決シートを新たに作成し、教育実践で活用し有効性を検証する。29年度は、これまでの実践で使用してきた教材や関連資料を発展させ、両シートを作成する。また、要支援学生の選出と特性の理解のため、自己困難認知尺度とKABC-IIを実施する計画であった。今年度の成果として、支援ツールである自己理解シートを作成した。その上で、研究代表者らが所属する学科の1年生全員に対して、自己困難認知尺度を実施して要支援学生の選出した。要支援学生に対してKABC-IIを活用して、その認知特性を把握した。定期試験の1ヶ月前(1年次7月)の面接時に自己理解シートを提示し、フィードバックした。なお、自己理解シートにはKABC-IIの結果に基づいて、1各尺度の標準得点とその意味、2検査の誤答分析、2試験勉強の手かがりを平易な表現で記載した。これらに関する実践報告は、1学内の委員会、学園の学術コンファレンス、2学会発表2報、3学術雑誌に1編投稿した。しかしながら、支援ツールのひとつである課題解決シートの作成には十分に取り組めず、30年度に取り組む予定である。支援ツールである自己理解シートを作成した。この2点から、研究計画は概ね遂行できた。しかし、支援ツールのひとつである課題解決シートの作成には十分に取り組めなかった。この理由として、関連資料の収集はできたものの、実習担当教員との研究打ち合わせが十分開催できなかったことが挙げられる。今後、研究分担者とより綿密な連携を図り、実用的な課題解決シートを完成させていく。

それと同時に、引き続き、要支援学生にKABC-IIの結果をフィードバックし、自己理解を深めるためシートを活用する。その後、実習総合スキルの向上に向けて、課題解決シートを活用し自主的な解決を促す教育実践を行う。今後、課題解決シートを開発して、発達障がい学生に実施し、その効果測定を行う予定である。また、これらの教育実践を総括する予定である。本年度、当該学科1年生の入学者が少なく、データ入力を研究代表者自身で行ったため、人件費の必要性が生じなかった。また、KABC-IIの検査道具を購入する予定であったが、要支援学生が少なったため、学科所有の道具を使用した。本年度はKABC-IIの検査道具を購入し、研究代表者や研究分担者の情報収集のための旅費や資料の購入に当てる予定である。課題解決シートが完成できず、適切性や実用性の検証ができなかったため。
頭部外傷者と家族の生活障害に関する評価のリハビリテーションへの活用

本研究の目的は頭部外傷者と家族の生活障害に関する評価を測定する用具を開発し、それをリハビリテーションに活用することである。その第一段階として、頭外傷者とその家族9事例を対象に、ヨーロピアン尺度と半構成的質問により面接調査を行ない、障害者本人と家族の生活障害に対する主観的認識に関するデータを収集した。その結果、構造的面接で調査した生活上の困難63項目からは、本人の認識と家族の認識とでは統計的に有意差はなかった。また、生活上の困難と、認知機能レベルとの関連も認められなかった。しかし、次のような傾向が認められた。(1)本人が主観的に困難と捉える問題は、不全感や孤立感など感情面であった。(2)家族が捉える生活上の困難は、実行機能に関連した問題であった。(3)本人と家族が共に生活上の問題と捉えていたのは、記憶、注意機能、実行機能に関連するものであった。(4)その他に家族が感じる困難な問題として、他者への関心の欠如などがあがった。これらの結果に加えて、国際生活機能分類を参照し、63項目を見直し、50項目の新評価表を作成した。この新評価表を用いて、2006年3月150組の本人、家族に対してアンケート調査を行った。3月末の回収率は12.0%であったが、6月現在の回収率は、本人群は54,6%、家族群は62.0%であった。今後詳細な分析をすすめる予定である。本研究の平成16年度の目的は、頭部外傷者本人の生活上の障害に対する主観的認識の要素と、家族の認識する生活上の困難の要素をそれぞれ別個に把握し、その差異について本人の高次能機能障害の内容から考察することである。そこで、頭部外傷者本人とその家族10組に対して、次のような調査を行った。(1)本人に対して自己の障害に関する認識について半構造的面接調査を行った。さらに高次能機能障害の内容と程度を把握するために認知機能検査(リバーミード記憶検査、BADS(遂行機能検査)、TEA(注意検査)とJART,)および全般的健康度を測るGHQおよび障害の程度のチェックリストとしてヨーロピアン尺度を施行した。半構造化面接は同意を得てテープに記録し、それを記述的データにしてこれを質的に分析中である。また、検査項目は検査ごとに分析し、それらを総合的に評価した。(2)家族に対して別個に半構造化面接を行い、家族の生活上の因難を聞き取り調査した。本人同様ヨーロピアン尺度により家族の認識する生活上の障害を把握した。さらにGHQにより、介護負担が与える健康問題についても調査した。現在質的分析を継続中である。また本人と家族の障害に関する認識の差を認知機能障害の内容から分析も同時に行っている。なお対象者は、TBIリハビリテーション研究所、高次機能障害家族会ナナの会および静岡脳外傷友の会を通して協力者を募った。現在調査継続中であり、今年度中に残り4組の調査を行う予定である。なお、本研究は、平成16年12月東海大学健康科学部倫理委員会の承認を得た。平成16年度の頭外傷者とその家族の生活障害に対する主観的認識に関する9事例調査のデータの分析を前年度に続き行った。(1)本人が主観的に困難と捉える問題の特徴は、他の人より劣っているなど不全感や孤立感など感情面であった。(2)家族が捉える生活上の困難は、記憶、計画をたてるなどの実行機能に関連した問題であった。(3)本人と家族が共に生活上の問題と捉えていたのは、記憶、「なにをするにも努力が必要」という注意機能、実行機能に関連するものであった。

(4)今回の調査であがった家族が感じる困難な問題として、他者への関心の欠如などがあがった。これらの結果に加えて、国際生活機能分類を参照し、63項目を見直し、50項目の生活評価表を作成した。これは一般的な課題と要求、学習と知識の応用、コミュニケーション、家庭生活などに加えて、感情、評価の項目からなる。作成した生活評価表を用いて、家族と頭部外傷者本人それぞれに現在の本人の状況を評価するアンケート調査を行った。脳外傷友の会しずおか、ナナ、及びTBIリハビリテーション研究所などの協力を得て、3月150組の本人、家族に対して送付した。アンケートの送付が遅れたのは、東海大学健康科学部倫理委員会の指示により、本人と家族個々の意思が尊重され、しかも対として結果が得られる回収方法の改善に時間が費やされたためである。3月末現在の回収率は12%である。アンケートの回答からみると、生活評価表の質問は平均的な知的レベルを想定し、作成したが、対象として無作為に選んだ脳外傷のセルフヘルプグループの会員の知的障害のレベルとの間にずれがあったことが示唆され、今後の評価表を用いる対象の知的レベルをどこに想定するかが課題であることが示唆された。
小脳の機能発達に関わる機能分子の分子神経生物学的研究

1.小脳の機能発達期に特異的な分子の遺伝子発現をディファレンシャル・ディスプレイ法で体系的に探索した。胎性(E)18、生後(P)0、P3、P7、P12、P15、P21、成獣(A)の小脳RNAから機能発達ステージに沿って特有な発現パターンを示すPCR産物が得られた(現在23種)。これらの中には発達とともに発現が上昇するもの、逆に減少するもの、特定のステージのみ発現するものなどに分類できた。2.小脳では、神経入力に起因する矢状断方向に帯状の機能モジュールが存在することや、ある種の蛋白質や糖などが矢状断方向に帯状に限定発現することが知られており、以前から両者の関連性が示唆されてきた。今回、発達期の小脳での帯状遺伝子発現をβ-galactosidase(β-gal)活性のX-gal染色で観察出来るトランスジェニックマウス系統を樹立した。この帯状染色はプルキンエ細胞の特定サブセットに限定されたβ-gal発現に起因し、E17から観察され、P10には消失する(即ちすべてのプルキンエ細胞で発現ONになる)。P0小脳を多孔膜に静置してin vitro器官培養すると、脊髄や下オリーブ核などからの投射がなくなるが、培養開始後10日を過ぎても帯状発現が観察された。培地にK^+(30mM)、tetrodotoxin(1μM)、bicuculline(10μM)を添加しても帯状発現は消失しなかった。P10頃の小脳皮質では顆粒細胞の増殖と細胞移動があり、平行線維とプルキンエ細胞でのシナプス形成も起きる。しかし、顆粒細胞が変性脱落する遺伝性小脳変性症マウスweaverとの交配系統の小脳でも帯状発現はプログラムどうり消失した。今回の解析では、(1)E17までにはβ-gal発現のON細胞とOFF細胞のサブセットが矢状断方向に帯状にプルキンエ細胞層に並ぶことが既に決定されている、(2)P10頃までにすべてON細胞となるシグナル(小脳外から?)が必要である、(3)このOFFからON細胞への転換は単純な電気活動や顆粒細胞からの誘導ではない、ことが示唆された。
開発と幸福：開発目的の多様化・内生化に関する開拓研究

本挑戦的萌芽研究に基盤を提供する基盤研究A(海外学術)での海外研究者ネットワークを活用しつつ、本年度も特に「開発と幸福」の総本山といわれるブータン王国のブータン王立研究所との共同研究を深めるとともに、2014年6月に国連のPost-MDGs決議案への草案提供を目指す、ブータン王国首相、国連事務総長諮問機関であるPost-MDGs準備委員会とも協調して政策指向の研究を進めた。また、国際協力事業団研究所(JICA研究所)客員研究者として、我が国の国際協力やその評価活動にも主観的貧困指標の概念を導入すべく、同研究所の研究員とも共同で実証研究を進め、その研究成果を公表した。国際開発協力コミュニティーにおける「開発」目的議論が、所得消費貧困の減少(一辺倒)から、社会開発、人間開発へと拡大され、Post-MDGsを見据えて、「持続的な開発」や「開発と幸福」の主流化へ向かっていることを踏まえ、開発目的の多様化に取り組む初動的な研究(挑戦的萌芽研究)展開を目指した。初年度に、並走する基盤研究Aの海外学術共同研究ネットワーク(日本、中国、ベトナム、タイ、インドネシア、ブータン、ガーナ)から、研究者を招き、研究代表者が大会実行委員長を務めた国際開発学会第22回全国大会に合わせて、国際共同研究ワークショップを開催し、「開発目的」の多様化や「開発と幸福」に関する初動研究を展開することを確認し合い、本学会においてPlenary Session `Diversification of Development Goals under Globalization"を開催した。次年度にかけて、「国民総幸福」の開発哲学で有名なブータン王国王立ブータン研究所や首相直属のプロジェクトと恊働し、Post-MDGsへ向け、国際連合に対して「環境にやさしく、人々の幸福を中心に据える開発概念」に関する提案書を起草提出した。JICA研究所においてインドネシア共同研究者と、多様化する貧困•開発目的に即した諸開発指標の構築と、各種概念での貧困の決定要因分析の雛形を作成し"Measurements and Determinants of Multifaceted Poverty"として公刊した。次年度から最終年度では、これを含めて展開研究を進め、成果を国際学会等で発表してきた。最終成果は2014年末までに刊行予定の2冊組の英文研究成果出版Globalization and Development (Routledge)の2冊目Vol.II: In Search ofa New Development Paradigmに組み入れられる。また、グローバル化の中での成長、格差、貧困に関する諸国比較制度分析と開発目的の多様化の政策分析を統合させ、新国際開発協力時代を支える統合研究プロポーザルを創出した。初年度は計画通り、開発と幸福研究の中心とされるブータン王国の王立ブータン研究所の研究グループ、我が国国内の開発と幸福研究研究者とのネットワークを張りつつ、データ収集や国際会議参加、国際共同研究ワークショップを開催した。ブータンで現地調査および国際学会(Economic Development and Happiness Conference)発表を行い、関連サーベイデータの解析を始めた。ブータン研究所から2名の研究者を名古屋大学に招聘し、共同研究を開始した。(国連事務総長の世紀の開発目標改訂準備グループと共同でその後4月初旬にNYでワークショップおよび国連会議を開催•参加した)概念化と実証研究への応用から政策提言に繋がる有為な結果を埋めるのは最終年度の3年目からと考えていたが、前倒しで1つの結果を生むことができ、内外のPost-MDGsの開発議論に一石を投じる事が出来た。(国連事務総長の世紀の開発目標改訂準備グループと共同でその後4月初旬にNYでワークショップおよび国連会議を開催・参加した)今年度、インドネシアをケースにまとめられた分析手法、学術論文をブータン、ベトナム、タイ、ガーナなどの研究協力者の協力を仰ぎつつより多くの諸国でケース分析を行いたい。科研Aで行われている7カ国のグローバル化の中での経済成長/不平等/貧困削減に関する研究において、各カントリーペーパーの中に「開発の目的」というセクションを設け、各国での「開発と幸福」への取り組みを紹介して行く。開発の目的を所得や消費貧困から主観的指標(生活満足度)に置き換えた場合の政策効果や制度等のコントロールファクターの推移も検証して行く。これらの萌芽研究から得られた成果を基に、科研Aでの英文書籍出版において、関連するPartを設けて、開発目的の多様化とそれら多様化する概念を実証研究で捉え、今後の開発研究、開発援助協力に生かして行くべき方向性を提示する。よってPost-MDGs協議に一石を投じる。この後は、本年度が最終年の科研A国際共同研究プロジェクトに、当萌芽研究で得られた将来の研究の方向性、新課題を組み込んでより大型の、多くの途上国の研究者も巻込んだ包括的な開発目的の実証評価研究プロジェクトの形成へ繋げたい。ブータンのGNHサーベイを利用した、幸福度のコントロールファクターの研究、インドネシアの家計調査データを利用したコントロールファクターの研究等、従来の概念的な研究についかして実証研究を行って行く。ブータン、タイでの追加現地調査を行い研究論文をまとめて行くとともに、科研Aで行われている7カ国のグローバル化の中での経済成長・不平等・貧困削減に関する研究において、各カントリーペーパーの中に「開発の目的」というセクションを設け、各国での「開発と幸福」への取り組みを紹介して行く。

開発の目的を所得や消費貧困から主観的指標(生活満足度)に置き換えた場合の政策効果や制度等のコントロールファクターの推移も検証して行く。当萌芽研究での研究費は限られているが、本研究への研究ネットワークを提供している、基盤A研究の研究成果を英文書籍として出版する準備が進んでいるので、その中にひとつのPartを設け、多様化する開発目的や幸福等主観的指標、非経済指標を用いる概念と貧困削減や成長•発展の目的設置や評価にかかわる議論に関する本研究の成果をまとめて入れこみ、公表したい。これへ向けて必要な国際会議や海外ワークグループへの出席、海外調査、論文作成、出版草稿準備等に最終年度の研究費を使用する。当萌芽研究での研究費は限られているが、ブータンやタイの調査、データ収集等に使用したい。