hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メチル化制御因子PGC7の分子機能の解析平成25年6月1日現在

本研究では、受精卵の雄性ゲノムにおいて、5メチル化シトシン(5mC)の消失に伴い、5ヒドロキシルメチル化シトシン(5hmC)が蓄積することを明らかにした。また、PGC7は9番目のリジンがジメチル化されたヒストンH3を認識してクロマチンと結合することにより、受精卵において雌性ゲノムを5mCから5hmCへの変換から保護することを見出した。受精卵の雌雄の前核において、ヒストンH3の9番目のリジン(H3K9)のメチル化は、ゲノムDNAのメチル化と厳密に対応しており、受精後の雌性前核ゲノムのDNAメチル化の維持に必要であると考えられてきた。しかし、PGC7(Stella, Dppa3)欠損卵では、雌性前核においてゲノムの脱メチル化が認められるにもかかわらず、H3K9のメチル化には異常が認められない、という乖離が認められた。このことから、PGC7は、受精卵においてH3K9のメチル化修飾を認識してクロマチンと結合し、DNA脱メチル化の制御に関与しているという可能性が考えられた。本研究では、受精卵においてPGC7と雌雄のクロマチンの結合にDNAおよびヒストンのメチル化が及ぼす影響を検討した。その結果、PGC7がヒストンH3K9のジメチル化(H3K9me2)を認識してクロマチンと結合することにより、雌性ゲノムを能動的DNA脱メチル化から保護することを見出した。また、マウス成熟精子を用いたクロマチン免疫沈降実験から、インプリント遺伝子の制御領域にはプロタミンではなく、ヒストンが存在することを見出した。精子クロマチンのヒストンの修飾状態を検討したところ、PGC7により能動的DNA脱メチル化から保護されるインプリント遺伝子の制御領域においてのみH3K9me2が存在することを明らかにした。これらのことから、いくつかのインプリント遺伝子の制御領域には、受精前からH3K9me2が存在し、受精後にPGC7がこれらのヒストン修飾を認識することにより、受精後に生じる脱メチル化から保護されることを明らかにした。DNAの脱メチル化の機序として、DNA複製を伴う受動的脱メチル化と、DNA複製を伴わない能動的脱メチル化が知られている。植物では、DNAグリコシラーゼが能動的脱メチル化の中心的な役割を果たし、塩基除去修復と協調して脱メチル化が生じることが知られている。しかし、哺乳類では、能動的脱メチル化の分子機構を発見したという論文が散見されるものの、いずれもが決定力に欠き、能動的脱メチル化を担う分子機構は不明のまま残されている。申請者は、これまでにPGC7という初期胚、始原生殖細胞、卵細胞において特異的に発現するタンパク質が、受精卵において雌性ゲノムを能動的DNA脱メチル化から保護することを明らかにしてきた。また、PGC7による脱メチル化の保護には、PGC7とヒストンH3の9番目のリジンのジメチル化(H3K9me2)の結合が重要であることも見出している。これまでの研究から、能動的DNA脱メチル化の分子機構には、DNA修復機構の関与が示唆されている。そこで、本研究ではDNAメチル化が存在しないDNA methyltransferase triple knockout(Dnmts TKO)ES細胞およびH3K9me2がほとんど存在しないG9a KO ES細胞にPGC7を過剰発現させ、DNAのアルキル化剤を用いてDNA損傷を誘導した。その結果、PGC7は野生型ES細胞およびDnmts TKO ES細胞においてDNA損傷の修復を阻害するが、G9a KO ES細胞では、DNA修復を阻害しないことが明らかとなった。PGC7によるDNA修復経路の阻害がH3K9me2を必要とすることから、受精卵における能動的DNA脱メチル化の阻害と同じ分子機構であることが示唆された。今後、受精卵では困難であった分子生物学的および生化学的な解析を行い、初期胚におけるDNA脱メチル化の分子機構を解明することを試みる。本研究では、23年度の交付申請書の研究計画に記載したすべての実験を実行することができた。また、ES細胞を用いて、PGC7が能動的DNA脱メチル化への関与が示唆されるDNA修復を阻害すること、またこの阻害にはH3K9me2が必要なこと、を見出した。これらの研究成果は、能動的DNA脱メチル化の分子機構の解析にES細胞を使用できることを示唆するものである。実験材料にES細胞を使えることの意義は大きく、受精卵では困難であった分子生物学的および生化学的な解析が可能となり、DNAメチル化制御の研究に新たな展開をもたらすことが期待できる。これらのことから、本研究は、「おおむね順調に進展している」と考えられる。本研究では、40万円近くを次年度において使用することにしたが、これは、申請者が2011年4月より実験場所を変更したことにより、実験に若干の遅延が生じたことが原因である。現在では、長浜バイオ大学、ならびに、同付属実験施設、に実験に使用する培養装置、遺伝子導入装置、蛍光顕微鏡、レーザー顕微鏡、実体顕微鏡、マウス飼育装置などの研究設備が整っており、今年度は滞りなく研究を進めることが可能であると考えられる。

本研究は、研究内容にあるように、細胞培養とその生化学的・分子生物学的解析、およびマウスを用いた解析が中心となる。したがって、繰り越し分は、そのための実験用試薬、培養器具、培養関連試薬、マウスの購入・飼育費に使用する予定である。
胎内から始める食育のための 妊娠期栄養とエピゲノム情報のデータベース構築

子宮内で成長する胎児のエピゲノム情報は子宮内環境に影響されやすく、妊婦の体格や妊娠中の栄養状態が児のDNAメチル化に影響することが示唆されているが、ヒトにおける研究は少ない。そこで、母親の体格・栄養・妊娠中体重変動・検査・出産・児など妊娠と出産データベース(742名)を作成し、臍帯血(児)のDNAメチル化の網羅的解析を行った。その結果、1妊娠前のやせと低出生体重児リスクとの関連、2低社会経済的状況と低出生体重児リスクとの関連、3妊婦のやせ・普通・肥満の体格による臍帯血(児)のエピゲノム情報の違いが明らかとなった。今後も非妊娠時からの食育や妊娠中の望ましい栄養摂取のための知見を提供する。本研究は、妊婦を対照として妊娠前からの体格と栄養状態、胎児発育、胎児エピゲノム情報を内容とするデータベースを構築し,妊娠前・妊娠中の体格や栄養摂取状況が,1妊娠経過や胎児発育に及ぼす影響,および,2胎児における生活習慣病関連遺伝子のエピゲノム変化に及ぼす影響の2点を明らかにすることを目的としている。初年度(平成27年度)は,採択後,迅速に国立病院機構京都医療センター産婦人科との研究打合せを実施し,研究協力についての承諾を得た。さらに同センター倫理委員会の審査と承認を受け,Uminへの臨床試験登録(UMIN000017665)を行ったうえで調査を上半期にスタートさせた。研究実績を研究計画13と対比させながら以下に示す。計画1.質問紙・食事調査法等の決定と参加者募集→(1)質問紙・食事調査法,データベース入力項目を決定し,調査パッケージを準備した。(2)文献レビューにより,栄養状態を反映する血中バイオマーカーを決定した。(3)同センター産科を受診する妊娠中の女性で研究への参加同意の得られた者に対し,診察の待ち時間を活用して調査を開始した(120名)。計画2.データベース入力→データベースのフレームを構築し,妊娠経過・検査データ(血液・尿検査データ等),栄養調査データ等の入力を開始した(120名)計画3.エピゲノム解析:測定系立ち上げと一部測定開始→(1)文献レビューにより,ターゲット遺伝子を決定した。(2)臍帯血を用いたエピゲノム解析(2遺伝子・5領域のメチル化解析)の測定系を立ち上げた。(3) 30名分のDNAを抽出し,メチル化解析を行った。1研究開始前のクリアが必須あった,京都医療センター産科との連携(研究への協力の承諾),京都医療センター倫理審査申請と承認,Umin臨床試験登録を年度当初に行うことができた。2本年度の研究実施計画である,調査法決定と参加者募集,データベース構築と入力開始,エピゲノム測定系開発と一部解析開始のすべてをクリアし,順調に研究が進展している。本研究は妊婦を対象に、妊娠前妊娠中の体格と栄養状態、生活習慣、妊娠経過(胎児発育)、出生アウトカム、臍帯血をDNAサンプルとする胎児エピゲノム情報を内容とするデータベースを構築し、妊婦の栄養状態が、1妊娠経過や胎児発育に及ぼす影響、2胎児側の生活習慣関連遺伝子のエピゲノムに及ぼす影響、について明らかにすることを目的としている。初(H27)年度には、まず、国立病院機構京都医療センターの産科婦人科より研究協力の承諾を得たのちに、同センター倫理委員会の審査と承認を受け、Uminへの臨床試験登録(UMIN000017665)を行った。次に、1質問紙、食事調査法、データベース入力項目を決定し調査パッケージを準備、2文献レビューを行い、栄養状態を反映する血中バイオマーカーを決定したうえで、3外来での食事等の調査を開始した。4データベースのフレームを構築し、妊娠経過、検査データ、栄養データ等の入力(120名分)を行い、さらに、5エピゲノム解析の測定系の立ち上げおよび探索的に一部の検体の測定を行った(30名分)。2年目(H28年度)には、参加者のリクルートと調査を継続し、研究参加への同意者500名を達成し、BDHQ(食事調査)550回、生活習慣調査430名、臍帯血サンプル350名分、健診時血液サンプル約500名分を得た。現在、データベースは400名分に達し、残り約100名は調査中および出産待ちの状況となっている。以上より、3年間の研究期間内に当初目標の500名分のデータベース構築達成が十分に可能な状況となった。今後は、臍帯血DNAを用いたエピゲノムの網羅的解析を行い、より有力なメチル化部位を特定するとともに、関連のデータとの解析を進める。1.研究参加への同意取得や調査が順調に進んでいるため、3年間の研究機関内に500人の妊婦のデータベースを構築できる見込みとなった。当初の計画よりも半年早いペースで進んでいる。このデータベースは、助産録やカルテ情報、栄養・生活習慣、DNA情報も含む貴重なものであり、今後、多くの知見が得られることが期待される。2.生活習慣病関連遺伝子のDNAメチレーションの有力な部位の特定を進めている。初年度は30検体のDNAメチレーション解析を行ったが再現性に疑問が残ったため、2年目に検査方法や検体選定の見直しを行った。2年目後半には、よりSpecificな検体を選定し、DNA全領域の網羅的解析を行い有力なメチル化部位の特定を探索的に行った。3年目も解析を継続し、新知見が得られ次第、公表する予定である。

3.データベースを用いた中間解析を行い、1妊娠前の体格・体型認識と妊娠中体重増加量、児の出生体重との関連について学会発表、論文投稿を行った。また、2妊婦の社会経済的要因と妊娠中の栄養、出産アウトカム、3特定遺伝子のメチレーションに関する予備的な検討結果等に関しても、論文の執筆を進めている。本研究の目的は、京都医療センター産科を受診した妊婦を対象とした調査により、妊娠前から妊娠中の体格や栄養状態・生活習慣とともに、妊娠経過(胎児発育)、出生アウトカム、臍帯血DNAより得た胎児エピゲノム情報等を含むデータベースを構築し、妊娠中の栄養状態が、1妊娠経過と胎児発育、および、2胎児側の生活習慣関連遺伝子のエピゲノムに及ぼす影響について検討することであった。最大の研究成果は、計画(500名)を上回る791名が研究に参加し、出産した742名(臍帯血回収600名)のデータベースを構築できたことである。うち244名は妊娠初期・中期・後期の全期間で栄養調査を行っており貴重なデータセットとなっている。中間解析からは、1-1妊娠前の「やせ(BMI<18.5 kg/m2)」は4人に1人にみられ、妊娠前に普通体格や肥満であった者よりも妊娠中の体重増加量は多かったが児の出生体重が低く、妊娠前から適正体重を維持する必要性が示されたこと、1-2親の教育歴や世帯収入等の社会経済的要因が妊娠中の食事内容や周産期予後、出生予後を修飾していたことが明らかとなった。また、2臍帯血白血球DNAの全領域メチル化解析により、低出生体重児における特徴的なメチレーション部位を明らかにしており、得られた知見は学会発表や論文投稿による公表を進めている。今後も本データベースを用いた新たな解析によって、どの妊娠ステージの栄養状態やライフスタイルが、生活習慣病関連遺伝子エピゲノム変化や、妊娠経過、胎児発育、周産期・出生アウトカムに対して影響を及ぼすのかについて、栄養素や食品レベルの詳細な検討を行っていく。本研究の最終目的である、健やかな次世代を産み育てるための、妊娠中の食事とライフスタイルの提案や、妊娠前(10代)からの食育に役立つエビデンスを提供することにより、研究成果を積極的に社会に還元していきたい。子宮内で成長する胎児のエピゲノム情報は子宮内環境に影響されやすく、妊婦の体格や妊娠中の栄養状態が児のDNAメチル化に影響することが示唆されているが、ヒトにおける研究は少ない。そこで、母親の体格・栄養・妊娠中体重変動・検査・出産・児など妊娠と出産データベース(742名)を作成し、臍帯血(児)のDNAメチル化の網羅的解析を行った。その結果、1妊娠前のやせと低出生体重児リスクとの関連、2低社会経済的状況と低出生体重児リスクとの関連、3妊婦のやせ・普通・肥満の体格による臍帯血(児)のエピゲノム情報の違いが明らかとなった。今後も非妊娠時からの食育や妊娠中の望ましい栄養摂取のための知見を提供する。1.今後の推進方策研究は順調に進んでいるので,2年目の平成28年度も引き続き調査を継続し,データベースへの入力を進める。また,蓄積されたデータの中間解析(妊婦の体格・体重増加・栄養状態と妊娠経過・胎児発育・妊娠アウトカムの関連)および,メチル化との関連についても検査済みの対象について解析を行う。2.検体数の変更エピゲノム解析の測定系を開発したが,複雑で時間のかかる検査で1検体あたり費用が当初の予想よりも高くなった。
算数・数学教育における図形概念の構成に関する理論的・実証的研究

図形の概念形成について、特にgeoboardを用いた教材の開発を行うと共に授業研究を行い、授業後に調査を行うことによってその効果が検討された。また、面積概念についての調査研究が行われた。その結果、以下のことが明らかにされた。1.小学校第2学年の「三角形・四角形」の単元でgeoboardを用いた授業展開を行った結果、三角形・四角形等、2年生で学習する図形概念の定着率は高く、また、そのような教具を基にした授業が児童の興味・関心を喚起するものであることが示された。2.小学校第4学年の「正方形・長方形の面積」の単元を学習後、geoboardを用い、周長と面積の概念の分離を図る授業が設定された。児童は多大の興味関心を示し種々の活動に取り組んだが、geoboard上で構成される図形については周長と面積の分離が達成し得ても、それの他の図形を用いた課題への転移は認められなかった。3.小学校36年生を対象とし、等周長図形に対する面積判断について調査研究が行われたが、その結果、等周長であれば等積であるとする判断の強固性と学年による反応の差が明らかにされた。現在、算数の授業における三角形・四角形の概念形成に関する総合的報告書、及びgeoboardの使用を含む等周長図形に対する面積判断についての報告書を準備中である。また、geoboardを用いた新たな教材の開発を継続して行うと共に、それを基にした授業研究も計画している。
東南アジアにおける肺吸虫属の種分化に関する研究

本研究は日本産ウエステルマン肺吸虫3倍体の起源を明らかにすると共にアジアに分布するウエステルマン肺吸虫群の種分化の機構を解明しようとするものである。我々は1987年7月ー9月の間、中国およびタイにおいて野外研究を行った。ここにその成績と過去2年間に行った実験成績をのべる。中国本土においては、4省11地区の淡水産カニSinopotamon fukienense,Sinopotamon yangtsekiense,Malayopotamon fukienenseおよびザリガニCambaroides dauricusから肺吸虫メタセルカリアを得た。これらは幼虫と成虫の形態からウエステルマン肺吸虫と同定された。これらの虫の染色体の観察から2倍体、3倍体のほか2個体だけではあるが4倍体も見出された。しかし、4倍体が自然界において正常に増殖しているか否かは不明である。中国産肺吸虫3倍体のイヌ、ネコおよびラットにおける感染実験で、イヌ、ネコでは本邦産のものと、ほぼ同じ成績を示し、虫体の発育も良く、回収率も高かった。しかし、ラットでの発育は本邦産のものと同様に悪かったものの、肺で虫嚢を形成する傾向がより強く認められた。他方、同肺吸虫の電気泳動パターンは本邦産のものと同じであった。これに対して、中国産2倍体は本邦産の2倍体と異なり、その電気泳動パターンは多型を示し、とくに東北地方産のものでは本邦産3倍体の特有遺伝子の総てが高頻度に見出された。この事実は中国東北部産のある同肺吸虫2倍体集団が本邦産同肺吸虫3倍体形成に関与したであろうことを示唆する。タイにおいては、Larnaudia Iarnaudii,L.beusekomae,Somanniathelphusa germainiおよびS.smithianaなど4種の淡水産のカニに肺吸虫メタセルカリアの自然感染を証明した。これらは幼虫および成虫の形態からParagonimus heterotremus,P.siamensis,P.bangkokensisおよびP.harinasutaiであると同定された。チュラロンコン大学において、肺吸虫成虫の封入標本を検する機会を得た。精査の結果、この虫はウエステルマン肺吸虫(2倍体)と同定された。しかしながら、タイ産ウエステルマン肺吸虫集団の遺伝的構造は不明のままである。この研究の完成のためには、中国東北部において、さらに詳しい調査研究が望まれる。また、ウエステルマン肺吸虫はベンガルトラから得られた虫に基ずいて百余年前に命名されたが、その推定される産地において現存するこの虫の集団の寄生虫学的ならびに遺伝学的研究を必要とする。
携帯インターネットを活用した体感症状による新しいスギ花粉症の予報システム

1.スギ花粉飛散量情報の自動配信システムの運用試験:スギ花粉飛散量を自動計測する装置(NTT製)を東京周辺の11カ所に設置し、リアルタイムな情飛散報をインターネットを介して、モニターの携帯iモード画面に定期的に配信するシステムを構築した。2003年2月4月の期間、自動計測機にて測定した空中花粉量と落下花粉を直接カウントするダーラム法による花粉測定量とを調べると、強い相関性が認められ、NTT製花粉自動測定機の有用性が確認された。花粉症の知識、関心が高いスギ花粉症患者12名を運用試験のモニターとして募集し、自動計測機によるリアルタイム花粉飛散情報を定期的にモニターの携帯電話にメール配信したところ、その都度、着信が確認された。2.携帯電話用スギ花粉症電子日誌の運用試験:上記の12名のスギ花粉症患者モニターの携帯iモード画面上にて、目、鼻、喉、全身に関する花粉症状(良、悪、最悪を選択)を毎日、朝、昼、夕、夜の4回、入力する花粉症電子日誌ソフトを開発した。各患者モニターは入力したデータを逐次センターサーバーに送信し、時系列的にデータベース化された。3.結果と考察:上記の2つのインターネットシステムを組み合わせ、スギ花粉飛散量と花粉症の症状との相関性を調べた。モニター12名のうち5名の患者では、1日の総花粉量とその日の症状に有意な相関が認められた。これらの結果から、リアルタイムな花粉飛散量を定期的に通報することは花粉症の対策に重要であり、特定のスギ花粉患者ではその体感症状が空中花粉飛散量に鋭敏に反映することが確かめられた。したがって、花粉症電子日誌のデータ収集システムを応用し、鋭敏な花粉症モニター患者の体感症状を収集して花粉予報をすることは有用であり、次の段階としてそのシステム構築を進めている。1.スギ飛散量、気象、大気汚染度等の予報サービスの有用性に関する電子調査。花粉症や喘息の予防対策に花粉飛散量の情報提供が、患者に有益かどうかについて「環境goo」の登録会員79,000人にインターネットアンケート調査を行ったところ、46%から有益であるとの回答を得た。2.携帯電話用スギ花粉症自己管理電子日誌の作成。携帯電話インターネットのiモードの携帯画面上に、目、鼻、喉、全身に関する花粉症状(良、悪、最悪を選択)、服薬量、防御の自己対策およびその効果を毎日、朝、昼、夕、夜の4度、入力する花粉症電子日誌のソフトを開発した。入力データは逐次センターサーバーに送信し、時系列的にデータベース化し、保存するシステムを構築した。3.花粉飛散情報の自動配信システムの構築。スギ花粉飛散量を自動計測する装置を東京周辺11個所に設置し、各地点の花粉飛散量の情報を公衆回線を介して定期的にセンターサーバーに送信し、データベース化した。飛散量のリアルタイムな情報をインターネットを介して、モニターの携帯iモード画面に定期的に配信するシステムを構築した。4.スギ花粉症の症状モニター患者との契約とシステム作動。2003年2月、スギ花粉症のモニター患者に、同意を取った上で、毎日、携帯iモード上のスギ花粉症自己管理電子日誌に自分の生活地域、花粉症状、服薬量、自己対策、効果について選択入力し、サーバーに送信してもらった。5.2003年3月、各患者モニターの生活地域ごとのスギ花粉飛散量と患者の症状との間の相関関係を調査している。
コミュ二ティ施設と地域自治組織の構造的変容に関する日韓の実証的比較研究

本研究は、地方分権下におけるまちづくり・地域づくりを担う日本の公民館と韓国の住民自治センターの比較研究を通して、地域住民の参加と住民の自治能力形成に向けた地域コミュニティ施設の今日的課題を明らかにすることである。2014年1月1日現在で2765か所存在している住民自治センターは2010年の地方行政体制改編特別法による「住民自治会」設置のもとで新たな再編を余儀なくされつつある。2014年12月には日韓セミナー「住民自治力を高める学びとまちづくり」(日本公民館学会第13回研究大会、木更津市)を開催し、学びを通して住民自治力を高めまちづくりへとつなげていく視点が明らかにされたことは成果であった。平成25年度における韓国における調査研究は、10月に蔚山広域市で開催された第12回全国住民自治博覧会に参加し、学術行事である「住民自治の拡散と未来についての討論会」、さらには優秀事例発表会等に参加し、韓国における住民自治センターの現状や動向を探るべく調査を行った。その後、今回の科研調査で一貫して継続調査をおこなってきた釜山市海雲台区パンソン地区のヌティナム図書館の6周年行事に参加、さらに、昨年から住民自治センターにおける多文化家族支援に関連して調査に入っている釜山市西区チョジャンドンのハンマウム幸福センターで、移住女性支援にかかわるメンター存在であるA先生から聞きとり調査を行った。同センターでは、さまざまな工芸活動を通して、移住女性支援を行っていることも特徴であって、担当のB先生へのインタビューと実際の工芸活動も体験させていただいた。韓国における住民自治センターが地域のさまざまな課題に対応した活動を多彩に展開しているが、韓国における多文化化を反映して、このような多文化家族支援が重要な課題となりつつある。さきの住民自治博覧会では、移住女性が地域での具体的な役割を担うことを通して、新たなアイデンティティを獲得する事例が報告されていた。今回の研究の目的である住民自治を育む住民の学びとそれを支援するスタッフの役割、そしてそれを可能にする施設空間としての住民自治センター等地域施設の役割がに明らかになりつつある。平成24年度は、10月に光州市で開催された第11回全国住民自治博覧会での学術行事(事例発表:センター活性化と生涯学習分野・住民自治と生涯学習分野、政策セミナー:地方自治と住民自治)に参加し、韓国における住民自治センターの動向を把握するとともに、ソウル市ウンピョン区ウンアン1洞住民自治センター・ソウル市ジュンラン区マンウ本洞住民センターを訪問し、活動内容に関するインタビュー調査を行った。さら12月には釜山市調査を行った。まず西区調査では、釜山市西区庁訪問後、ナムブミン2洞(洞長インビュー・愛のセンソンカーゲ・シジャンを見学)、タッパッコル幸福マウルの街並みやブックカフェ・小さな美術館等を見学した。さらにチョジャンドン住民自治会にて洞長から活動内容に関するプレゼンテーションを受け、その後、ハンマウムヘンボクセンターと同センター内の工房を見学、同時に同センターで展開されている多文化家族支援に関連して国際結婚した女性たち(ベトナム・フィリピン・カンボジア・日本)と懇談を行った。さらにこの間、継続的に調査している釜山市海雲台区の住民団体ヒマンセサンの役員インタビューを行い、活動状況を把握するとともに、カフェ「ナム」「おいしいお弁当・ナルマダソプン」を見学した。釜山市調査では、西区については、各住民自治会がそれぞれ地域づくりのアジェンダをもって取り組んでいること(ナムブミン2洞でのコミュ二ティビジネスや、ハンマウムヘンボクセンターという新たな施設における多文化家族支援)や、ヒマンセサンの活動についても、パンソン2洞住民自治会と連携しつつも、新たな二つのコミュニティビジネス(カフェとお弁当屋さん)を展開しつつあることが明らかになった。平成26年度は、まず6月に「住民自治会」モデル事業に関して韓国調査を行った。政府により新たに導入される「住民自治会」は、住民自治センターのありように影響を与えるものと考えられるためである。仁川広域市マウル共同体支援センターでのインタビュー調査、「住民自治会」モデル事業が実施されている仁川広域市ヨンス区ヨンス2洞およびソウル特別市ウンピョン区ヨクチョン洞において調査、韓国地方行政研究院調査を実施した。10月末には、韓国大邱市で開催された第13回全国住民自治博覧会での優秀事例発表会(平生学習分野・地域活性化分野・センター活性化分野・住民自治分野)に参加した。

平成26年度は、本研究の最終年にあたることから、これまでの中間まとめ的報告を、日本社会教育学会第61回研究大会(2014年9月27日、福井大学)において、「韓国住民自治センターをめぐる動向と住民の学習(その2)」と題して、浅野かおる・長澤成次・郭珍榮(発表は浅野)で行い、さらに、韓国の住民自治センターと日本の公民館の比較研究を行うために、韓国の住民自治センター関係者を招いて、日本公民館学会第13回研究大会(2014年12月6日、木更津市中央公民館)において、「日韓セミナー住民自治力を高める学びとまちづくり」を開催した。セミナーでは、長澤の司会のもと、1.「韓国の住民自治センターをめぐる再編動向」(浅野かおる)、2.「住民自治力を高める市民の学び」(イ・ウンスク:韓国・「マウルと人」教育室長)、3.「住民自治力を高める学びと社会教育・平生教育の課題ー韓国平生教育の地域化動向を中心にしてー」(ヤン・ビョンチャン:韓国・公州大学)の3人から報告、コメンテーター(カン・ネヨン:韓国・草の根自治研究所運営委員)からコメントが行なわれ,自治を高める学びの意義が明らかにされたことは成果である。社会教育学住民自身が住民自治センター(韓国)や公民館(日本)等で学びを通してまちづくりを主体的に担っていくための力量をどのように形成していくのか、それぞれの国の歴史的文脈があるのでこの課題に係る比較研究をすることは容易ではない。韓国における住民自治センターの全国的な動向にかかわっては全国住民自治博覧会を通じて把握することはできたが、移住女性支援にかかる調査は一定程度進んだものの、広く住民へのインタビューが十分に展開できなかったこと、さらに韓国の住民自治センターに大きな影響を与えると思われる地方行政体制改編の動きを十分調査することができなかったことが大きな要因である。地域コミュニティ施設(住民自治センターと公民館)の最大の役割が地域づくり・まちづくりにあることはいうまでもないが、そこで重要なことは、まちづくりの多様な住民活動を学びを軸に支援していくことであり、住民自身がまちづくりを主体的にデザインしていくいく力量を、自由な学びを通して高めていくことである。そのプロセスを実証的に明らかにしていくことが本研究の目的である。本年度は、韓国調査を軸に研究調査を展開したが、研究実績にも述べたように、多くの資料収集と、特にインタビュー調査を通して貴重なデータが蓄積されたと考えている。インタビュー内容の本格的分析はこれからであるが、研究はおおむね順調に進展したと考える。研究3年目の平成26年度は、研究のまとめの年にあたる。先述したように、第一に、韓国における地方行政体制の改編に伴う住民自治会と住民自治委員会の動向を調査することである。住民自治会についてはモデル事業地域が指定されているので実地調査を予定している。第二は、引き続き、全国住民自治博覧会への参加を通して、全国的な動向を調査するとともに、第三に、これまでに蓄積してきたインタビュー記録を分析し、この分野での韓国における研究者を招聘して、日韓「住民自治と生涯学習」フォーラムを日本で開催し、研究成果を共有し、今後の課題を明らかにする予定である。研究2年目である平成25年度は、昨年に引き継き住民自治全国博覧会に参加して、住民自治センターの韓国における全国的な状況を把握するとともに、釜山市西区・海雲台区住民自治会と住民団体・ヒマンセサンの継続調査を行うとともに、現在、韓国において進行しつつある地方行政体制改編の動きとの関連を明らかにしていくことが重要な課題であると考えている。
経済危機争点化の比較政治学的研究

1.昨年度に引き続き、1990年代から現在までの経済危機が新聞においてどのように報道されてきたかを、内容分析の手法に基づいて分析した。その結果、当初危機が循環的な問題として理解されていたのが、不良債権問題、更に日本経済の構造問題として争点化されてきたこと、「経済危機」への対応が、当初の対処療法的なものから、不良債権処理促進、金融危機対応から、構造改革へと性格を変えてきた原因であることが更に確認された。2.80年代に日本の経済繁栄を支えたとされた日本的経営に対する評価が逆転し、それの根本的変革が唱道されるようになったこと。それが、日本経済の構造改革の一環として主張されるに至ったことを示した。しかし、日本的経営を支えた3本柱とされる「年功賃金」、「終身雇用」、「協調的労使関係」について、個別に見ていくと、それらがどの程度実際に変化してきたかについては、大きな差異があることを、更に事例研究によって分析した。3.労使関係の変化について、キャサリン・セレン教授と日独比較分析に加えて、スウェーデンの事例を分析し、日本、ドイツ、スウェーデンという代表的な調整型市場経済において、従来とは異なる新たな労使連合と利益対立の分岐が生じていることを明らかにしたことりわけ、3カ国に共通に見られる新たな利益対立分岐は、輸出セクターと非輸出セクターの間に生じていることが解明された。4.上記の、分析をふまえて、制度変化と制度的相互補完性に関する英文研究論文を発表した。なお、その草稿は、欧米の研究者に回覧してコメントを得た。1.本年度は、まず1990年代の経済危機についていかなる政治的論議が行われてきたかを同定する作業にまず重点が置かれた。そのために、既に発表されている研究成果のレビューを行うとともに、新聞記事データの分析、加工の作業を行った。ここで、注目しているのは、バブル崩壊後の経済低迷への対応策として主張された構造改革と財政刺激策が、どのように政治の場で支持を集め、あるいは失ったのか、それはなぜかを問うことである。この作業は、現段階でまだ継続中であり、来年度の継続的な研究課題となる。2.上記の作業と平行しつつ、キャサリーン・セレン教授と、メールによる緊密な意見交換を行った上で、12月に両者がとりあえずの研究上得た知見を持ち寄って、90年代日本とドイツの経済危機の政治化のされ方について意見交換を行った。3.12月の会合をふまえて、とりあえず、90年代日本において大きな問題となってきた、雇用問題に焦点を絞り、この問題がより広い経済問題とどのように関連づけられ、争点化したかを経営者に注目して分析した。そこでは、雇用問題に対して、経営者がいかにその問題を捉えて対処しようとしたかを「集合行為問題」として捉えて政治学的に検討している。具体的な知見は、経営者が自らの企業の競争力を高めるべく「能力主義的管理」を追求する結果、従来の賃金交渉メカニズムであった春闘が、その調整メカニズムを失ってきたこと、しかし、能力主義的管理が必ずしも、アングロサクソン的な労働移動性の高い市場を生みだすのではなく、むしろ安定的雇用を維持するメカニズムも備えていること、しかし、そのようなメカニズムが長期的には経営者間での賃金問題をめぐる調整に悪影響を及ぼす可能性があるということである。このような観察は、ドイツにおいてもなされた。4.このような知見をふまえて、セレン教授との共著ペーパーを、本年3月14日から16日にシカゴで開催されるヨーロッパ研究学会にて報告する。1.本年度も、1990年代から現在までの経済危機が新聞においてどのように報道されてきたかを、内容分析の手法に基づいて分析した。そこでは、当初危機が循環的な問題として理解されていたのが、不良債権問題、更に日本経済の構造問題として争点化されてきたことが明らかになった。この変化は、「危機」への対応が、当初の対処療法的なものから、不良債権処理促進、金融危機対応から、構造改革へと性格を変えてきた原因であることが示された。2.この経済危機が、労使関係制度に関する分野でどのように理解され、改革のディスコースを生み出してきたかを、事例研究と聞き取り調査を用いて分析した。そこでは、80年代に日本の経済繁栄を支えたとされた日本的経営に対する評価が逆転し、それの根本的変革が唱道されるようになったこと。しかし、日本的経営を支えた3本柱とされる「年功賃金」、「終身雇用」、「協調的労使関係」について、個別に見ていくと、それらがどの程度実際に変化してきたかについては、大きな差異があることが示された。3.労使関係の変化について、キャサリン・セレン教授と日独比較分析を、メールなどを通しての共同作業を行った上で、12月にベルリンにて会合を持ち、暫定的なペーパーにまとめた。そこでは、両国において、従来型の労使関係制度を維持しようとするアクターが、パフォーマンスの高いセクター・「勝ち組」企業に存在することが、そうでないセクター・「負け組」企業における変化を加速しているという仮説的結論を呈示した。4.このような分析に基づく上記ペーパーを現在ワーキングペーパーとして、専門の近い研究者に回覧中であり、コメントを踏まえて最終年度の成果へつなげる予定である。

その結果、当初危機が循環的な問題として理解されていたのが、不良債権問題、更に日本経済の構造問題として争点化されてきたこと、「経済危機」への対応が、当初の対処療法的なものから、不良債権処理促進、金融危機対応から、構造改革へと性格を変えてきた原因であることが更に確認された。2.80年代に日本の経済繁栄を支えたとされた日本的経営に対する評価が逆転し、それの根本的変革が唱道されるようになったこと。それが、日本経済の構造改革の一環として主張されるに至ったことを示した。しかし、日本的経営を支えた3本柱とされる「年功賃金」、「終身雇用」、「協調的労使関係」について、個別に見ていくと、それらがどの程度実際に変化してきたかについては、大きな差異があることを、更に事例研究によって分析した。3.労使関係の変化について、キャサリン・セレン教授と日独比較分析に加えて、スウェーデンの事例を分析し、日本、ドイツ、スウェーデンという代表的な調整型市場経済において、従来とは異なる新たな労使連合と利益対立の分岐が生じていることを明らかにしたことりわけ、3カ国に共通に見られる新たな利益対立分岐は、輸出セクターと非輸出セクターの間に生じていることが解明された。4.上記の、分析をふまえて、制度変化と制度的相互補完性に関する英文研究論文を発表した。なお、その草稿は、欧米の研究者に回覧してコメントを得た。
電子線トモグラフィーと結晶学を組み合わせた膜タンパク質の構造解析手法の確立

天然に近い状態の膜タンパク質の立体構造を観察することは、その生理的機能を明らかにするうえで重要な知見が得られる可能性が高い。このような構造解析としては、脂質二重膜中に再構成された膜タンパク質がシート状に整然と並ぶ二次元結晶を用いた電子線結晶解析が適しているが、たとえ結晶作製に成功しても分解能が悪いことも多く電子線結晶解析に適用できないものも多々ある。本研究では、このような従来の解析方法では歯がたたなかった結晶性のよくない二次元結晶でも構造解析が行えるような方法を確立することを目標としている。我々がテストデータとして使用する結晶性の悪いウシ・ミトコンドリア由来のF型ATPaseの二次元結晶の場合、負染色を施した非傾斜像ですらFFTした際に観察できる反射点の指数付は難しく、傾斜さえた像のFFTにいたっては反射点自体を認識することができなかったため、通常の電子線結晶学を適用することは難しかった。そこで、まずクライオトモグラフィー法を用いて二次元結晶の傾斜シリーズデータを収集し、続いて通常のトモグラフィー法を適用して二次元結晶そのものの三次元再構成を得た。得られた再構成データ(voxel)のなかで結晶性が比較的ましな領域を三次元的に選択し、in sillicoの二次元結晶由来の投影像を作製し、電子線結晶学解析を適用することで、各反射点の振幅と位相を抽出しフーリエ合成を計算しマップを得ることができた。結晶ごとにパラメータの変更が必要なため、グラフィックインターフェース(GUI)による簡易な操作性を備えた解析統合環境の開発も併せて進めることで解析時間の短縮を図った。本研究課題は、電子線結晶学による構造解析が適用できないような結晶性の悪い膜タンパク質の二次元結晶でも、膜内の立体構造が分子レベルで観察できるようにするための構造解析手法論の開発である。昨年度のアルゴリズム開発に引き続いて、各プロセスのプログラム処理を完成させた。当初これらプログラムはコマンドからの起動であったので、グラフィックインターフェース(GUI)を介した処理へ移行させ、統合環境の開発にも重点を置いて進めた。テストデータには、引き続き負染色したF型ATPaseの結晶性の悪い二次元結晶のデータを使用することで統合環境の評価を行った。研究実施計画に則って、GUIを備えた統合環境下で負染色した二次元結晶に新規手法を適用することができた。最終的には、氷包埋した二次元結晶を用いることで天然に近い状態の膜タンパク質を観察できるようにする必要があるため、クライオトモグラフィーによるデータ収集並びに二次元結晶自体の再構成を得るようにする。氷包埋状態の再構成は染色されていないため、タンパク質由来の信号比は非常に低くなるため、in sillicoの二次元結晶由来の投影像を計算する際のプログラム改善も併せて行っていきたい。本手法により、従来見放されていた結晶性の悪い二次元結晶でも脂質膜内での膜タンパク質の構造情報を取得できるようになるため、立体構造解析の対象になることが期待される。膜タンパク質の生理的機能を明らかにするうえで、天然に近い状態の立体構造を観察する意義は計り知れない。このような構造観察の手法としては、脂質二重膜中に再構成された膜タンパク質がシート状に整然と並ぶ二次元結晶を用いた電子線結晶解析は適しているが、たとえ結晶作製に成功しても分解能が悪いことも多く電子線結晶解析に適用できないものが多々ある。実際、我々がテストデータとして使用する結晶性の悪いウシ・ミトコンドリア由来のF型ATPaseの二次元結晶をクライオ電子顕微鏡で観察した場合、最も反射点の識別が容易な非傾斜像ですらフーリエ変換(FFT)した際に観察できる反射点の指数付は難しく、傾斜させた実像のFFTにいたっては反射点自体を認識することができなかったため、通常の電子線結晶学を適用することをあきらめざるを得なかった。本申請の一連の解析アルゴリズムを確立するために、まずS/N比が高く電子線損傷に対して抵抗性の高い負染色を施したF型ATPase二次元結晶をテストデータとして、二次元結晶の傾斜シリーズデータを収集し、続いて通常のトモグラフィー法を適用して二次元結晶そのものの三次元再構成を得た。得られた再構成データ(voxel)のなかで結晶性が比較的良好な領域を三次元的に選択し、in sillicoの二次元結晶由来の投影像を作製し、電子線結晶学解析を適用することで、各反射点の振幅と位相を抽出しフーリエ合成を計算しマップを得ることができたため、構造解析アルゴリズムとしての可能性を示すことができた。本研究課題は、電子線トモグラフィーと結晶学を組み合わせた新規構造解析の開発であり、今年度はアルゴリズムとしての可能性を示すことが目的である。構造解析方法のためのテストデータとして、負染色したF型ATPaseの結晶性の悪い二次元結晶からトモグラフィーによって結晶そのもののS/N比の高い三次元再構成を得ることができた。この三次元再構成データから、膜タンパク質の並びが悪い領域を三次元的に除いたのち、in sillicoの二次元結晶を作り出すことで、計算機上で結晶性の向上を図ることで結晶学的解析を適用でき、解析アルゴリズムを確立することができた。

このような構造解析としては、脂質二重膜中に再構成された膜タンパク質がシート状に整然と並ぶ二次元結晶を用いた電子線結晶解析が適しているが、たとえ結晶作製に成功しても分解能が悪いことも多く電子線結晶解析に適用できないものも多々ある。本研究では、このような従来の解析方法では歯がたたなかった結晶性のよくない二次元結晶でも構造解析が行えるような方法を確立することを目標としている。我々がテストデータとして使用する結晶性の悪いウシ・ミトコンドリア由来のF型ATPaseの二次元結晶の場合、負染色を施した非傾斜像ですらFFTした際に観察できる反射点の指数付は難しく、傾斜さえた像のFFTにいたっては反射点自体を認識することができなかったため、通常の電子線結晶学を適用することは難しかった。そこで、まずクライオトモグラフィー法を用いて二次元結晶の傾斜シリーズデータを収集し、続いて通常のトモグラフィー法を適用して二次元結晶そのものの三次元再構成を得た。得られた再構成データ(voxel)のなかで結晶性が比較的ましな領域を三次元的に選択し、in sillicoの二次元結晶由来の投影像を作製し、電子線結晶学解析を適用することで、各反射点の振幅と位相を抽出しフーリエ合成を計算しマップを得ることができた。結晶ごとにパラメータの変更が必要なため、グラフィックインターフェース(GUI)による簡易な操作性を備えた解析統合環境の開発も併せて進めることで解析時間の短縮を図った。本研究課題は、電子線結晶学による構造解析が適用できないような結晶性の悪い膜タンパク質の二次元結晶でも、膜内の立体構造が分子レベルで観察できるようにするための構造解析手法論の開発である。昨年度のアルゴリズム開発に引き続いて、各プロセスのプログラム処理を完成させた。当初これらプログラムはコマンドからの起動であったので、グラフィックインターフェース(GUI)を介した処理へ移行させ、統合環境の開発にも重点を置いて進めた。テストデータには、引き続き負染色したF型ATPaseの結晶性の悪い二次元結晶のデータを使用することで統合環境の評価を行った。当初の予定通り、S/N比の高い画像が得られる負染色した二次元結晶に対して新しく開発した解析方法を適用したが、今後は氷包埋した二次元結晶を用いることで天然に近い状態の膜タンパク質を観察できるようにする。実際には、クライオトモグラフィーによるデータ収集並びに二次元結晶自体の再構成を得られるようにする。得られた氷包埋状態の再構成は染色されておらず、タンパク質と溶媒との密度差は小さく、S/N比の低いin sillicoの二次元結晶由来の投影像が得られるため、本解析方法が適用できるようにプログラムの改善を進めていく。本解析法が完成した暁には、従来捨てられていた結晶性の悪い二次元結晶でも立体構造解析が可能になり、脂質膜内での膜タンパク質の構造情報を取得できるようになることが期待される。研究実施計画に則って、GUIを備えた統合環境下で負染色した二次元結晶に新規手法を適用することができた。最終的には、氷包埋した二次元結晶を用いることで天然に近い状態の膜タンパク質を観察できるようにする必要があるため、クライオトモグラフィーによるデータ収集並びに二次元結晶自体の再構成を得るようにする。
東日本大震災における障がい者に対する防災対策と避難訓練

外国人特別研究員のOliverBelarga氏は、博士論文執筆中に遭遇した東日本大震災の被災地において、緊急期から細やかに障がい者のケアをしている状況に大きな感銘を受け、母国フィリピンに応用したいと切望し本研究が始まった。指導教官であった中村安秀大阪大学大学院人間科学研究科教授との共同により、東日本大震災で被災した東北地域における障がい者のための防災計画、ガイドラインや避難訓練成功例や課題を関する現地調査を行い、障がい者自身の被災体験とともに地域における支援団体や住民の活動や貢献をまとめ、東日本大震災で日本が得た教訓を分析することにより、自然災害の多発地域であるフィリピンに応用可能性を検討した。その結果、以下のような知見と考察を得た。災害からの被害の程度を最小限にするためには、自助、互助、公助(コミュニティのサポート)が重要である。従って、コミュニティ行動計画をベースとした訓練は、地域社会の問題解決能力を向上させる。また、災害は予測不可能であるため、プロジェクトや災害に対する人々の意識を維持することが重要である。また、政府、非政府組織、地方政府や自治体との調整が必要である。とくに、市民社会が中心になったコミュニティに基盤を置いた防災文化は、災害軽減のための重要な役割をはたす。災害のリスクが高い国々の学校カリキュラムやコミュニティ活動に統合することが必要である。また、災害時の障がい者のためのプロジェクトは、中央政府の政策と地方レベルのニーズが一致する必要がある。地方政府や地域で活動するNGOのリーダーシップと持続可能性を弱体化しないように、中央の障がい者政策フレームを柔軟に改訂することが求められている。本研究の成果は、アジア平和人道支援会議(2015年:広島)、アジア太平洋若手研究者会議(オーストラリア国立大学:2015年)などで発表し、現在は印刷中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。1)東日本大震災被災地の小児保健に関する調査研究事務局Jan 26-27, Tohoku University本年度は下記のような研究活動を行った。
夜間睡眠中のプラキシズムにおける筋活動と下顎運動の実体の解明について

平成8年度は,すでに申請者らが開発していた下顎運動記録装置の精度の改善と被験者について睡眠中の下顎運動の記録を行った。下顎運動記録装置は咬頭嵌合位から偏心位に移動するにともない実際の位置とのずれが大きかったことを改善し,さらに左右の咬筋,側頭筋の筋電図を比較的被験者の動きを妨げないテレメーター方式(現有機器および購入器機)によりデータを採取することが可能になった。データの採取は有意識下での咀嚼運動時と睡眠中の下顎運動について行い,筋活動の出現パターンと下顎運動方向の関係について分析を行った。分析方法は,下顎運動の前後左右2方向のそれぞれの運動と4筋の筋活動出現パターンを記録紙上で比較して行った。その結果,以下の所見が得られた。1.下顎が偏心位にあり,クレンチング様の筋活動を示すものが観察された。2.クレンチング様の筋活動で,それぞれの筋活動が不揃いのものが観察された。3.グラインディング様の下顎運動に示すにもかかわらず,クレンチング様の筋活動を示すものが観察された。4.グラインディング様の下顎運動時に,平衡側に強い筋活動があるものが観察された。本結果は、第40回春季日本歯周病学会で発表を行う。現在,平成7年度で開発した動揺度測定法を用いて,就寝前と起床時での歯の動揺度の変化を記録し,ブラキシズムにより出現した下顎運動との関係について調査中である。本実験は,申請者の開発した下顎運動記録装置,動揺度測定法と,さらに筋電図を併用し,ブラキシズムの運動様相と歯周組織に及ぼす為害作用との関係を調べ,ブラキシズムの新しい診査診断法を開発し,睡眠中の下顎運動と咀嚼運動との違いを明らかにすることから歯周治療や顎関節症治療の一助とする目的で行った。平成7年度は,主に,歯周組織の周波数分析による動揺度測定法を実際に人の歯で測定を行った場合の精度と,睡眠中の下顎運動記録装置の精度を高めるための改良を行った。歯の動揺度の測定結果は,各の被験者について臨床的指標であるポケット長,アタッチメントロスおよびX線写真上からの歯槽骨量,歯根膜腔の幅を計測して,歯周組織の周波数分析による動揺度測定法との結果と比較検討したところ,測定値はそれぞれの指標の変化に対して高い相関が認められ,動揺度測定法により歯周組織の変化を診査できる可能性があることを第38回秋季日本歯周病学会で報告した。しかしながら,歯にブラキシズムによる外傷が加わることを想定し,歯に揺さぶり力を加えたときの動揺度の変化や,就寝前後での動揺度の変化を測定した実験では,被験者によっては動揺度が減少する傾向にあるものの存在したことから,歯に外傷が加わると常に動揺度が増加するわけでなく,さらに検討しなければならないことが示唆された。下顎運動および筋活動の記録については,従来下顎運動記録装置の欠点であった側方運動記録時の誤差を少なくするために装置を改良し,現在,各の被験者の測定のための下顎運動記録用センサー,X線規格写真撮影のための装置の作成と記録を行い,さらに,各被験者に出現した下顎運動パターンと筋活動パターンのデータから各の特徴を比較するための有効なパラメータの開発を行いながら平成8年度の計画にそって実験中である。

データの採取は有意識下での咀嚼運動時と睡眠中の下顎運動について行い,筋活動の出現パターンと下顎運動方向の関係について分析を行った。分析方法は,下顎運動の前後左右2方向のそれぞれの運動と4筋の筋活動出現パターンを記録紙上で比較して行った。その結果,以下の所見が得られた。1.下顎が偏心位にあり,クレンチング様の筋活動を示すものが観察された。2.クレンチング様の筋活動で,それぞれの筋活動が不揃いのものが観察された。3.グラインディング様の下顎運動を示すにもかかわらず,クレンチング様の筋活動を示すものが観察された。4.グラインティング様の下顎運動時に,平衡側に強い筋活動があるものが観察された。本結果は,第40回春季日本歯周病学会で発表を行う。現在,平成7年度で開発した動揺度測定法を用いて、就寝前と起床時での歯の動揺度の変化を記録し,ブラキシズムにより出現した下顎運動との関係について調査中である。
脳機能計測に基づく触感シミュレータの開発

我々はデニムやタオルなどの布地を撫でたときのような触感に注目し、仮想呈示を実現するための基礎研究としての感覚計測と仮想触感呈示装置の開発に取り組んできた。現在、形状や力のフィードバックについては盛んに研究されているが、布のような非剛体における繊細な材質感や触り心地といった「質的情報」を含んだ触感に関しては、質の違いを表現するために制御されるべきパラメータやそれらの相互関係について、まだ十分明らかにされているとはいいがたい。最近では、視覚や聴覚に対しては非常にリアルな仮想現実を呈示できるようになったが、人間は五感を統合的に活用しており、よりリアリティを増すためには触感の表現が必要不可欠である。例えば、触感を呈示できるようになる事でインターネットや仮想空間に触感を加えたよりリアルなバーチャルリアリティシステムの構築や、視覚障害者の利用を考慮したユニバーサルなコミュニケーションツールの提案なども可能になる。以上のような研究背景にもとづき、仮想触感呈示装置を用いて触感に関する感じ方と脳機能の計測に取り組んだ。これまでは,脳における触感認知に関する研究例は視覚などの他感覚と比べて少なく,特に制御可能な人工触感呈示装置を使用したさわり心地の分析に関する報告例はほとんどない。平成17年度には、恐らく世界で初めての取り組みとして、人工触感呈示装置をMRI内に持ち込み、刺激時の脳活動の様子を計測できる可能性を示すことができた。また、平成18年度、19年度で脳における触感認知モデルを複雑系に基づいて構築し、我々が開発した人工触感呈示アクチュエータから被験者が受ける触感をリアルタイムにGAを用いて進化学習させることで、アクチュエータから発生させる人工触感のパラメータチューニングを行い、また仮想触感呈示装置の改良をすすめた。最終的に、以上の成果を報告書としてまとめ、研究活動の総括を行った。例えば、触感を呈示できるようになる事でインターネットや仮想空間に触感を加えたよりリアルなバーチャルリアリティシステムの構築や、視覚障害者の利用を考慮したユニバーサルなコミュニケーションツ-ルの提案なども可能になる。今回は特に,仮想触感呈示装置を用いて触感に関する感じ方と脳機能の計測に取り組んだ。触感覚を伝達する仮想触感呈示装置を用いて、布のような、ざらざら、ふわふわ、さらさらなどの触り心地、素材感、質感を与えたときの刺激に対する指先の受容器と脳における認知活動の関係性を脳機能計測装置によって分析しモデル化するための第一段階としてである。このようなアプローチが実現すると、従来の形容詞尺度による感覚評価に加えて脳活動計測に基づいて仮想触感呈示装置をより客観的に評価することも可能になる。今年度、恐らく世界で初めての取り組みとして、人工触感呈示装置をMRI内に持ち込み、刺激時の脳活動の様子を計測できる可能性を示すことができた。

我々はデニムやタオルなどの布地を撫でたときのような触感に注目し、仮想呈示を実現するための基礎研究としての感覚計測と仮想触感呈示装置の開発に取り組んできた。現在、形状や力のフィードバックについては盛んに研究されているが、布のような非剛体における繊細な材質感や触り心地といった「質的情報」を含んだ触感に関しては、質の違いを表現するために制御されるべきパラメータやそれらの相互関係について、まだ十分明らかにされているとはいいがたい。最近では、視覚や聴覚に対しては非常にリアルな仮想現実を呈示できるようになったが、人間は五感を統合的に活用しており、よりリアリティを増すためには触感の表現が必要不可欠である。例えば、触感を呈示できるようになる事でインターネットや仮想空間に触感を加えたよりリアルなバーチャルリアリティシステムの構築や、視覚障害者の利用を考慮したユニバーサルなコミュニケーションツールの提案なども可能になる。平成18年度は特に、以下の二点について重点的に取り組んだ。1:脳における触感認知モデルを複雑系に基づいて構築し、我々が開発した人工触感呈示アクチュエータから被験者が受ける触感をリアルタイムにGAを用いて進化学習させることで、アクチュエータから発生させる人工触感のパラメータチューニングを行った。なお、この結果に関しては研究成果の項目でも掲載した多数の関連論文(印刷中を含む)としてまとめることができる大きな成果をえたので、主としてこの部分について研究を分担した東京大学の池上は当初の目標をクリアしたことから、最終年度(平成19年度)は分担者をはずれ、次のステップの別テーマにエフォートを集中することとなった。(本人の申し出と合意による。)2:触感を感じているときの脳機能計測について平成17年度にも取り組んだが、この際はf-MRIの中で我々の開発した人工触感呈示アクチュエータを用いても計測に支障がないことを判定できたレベルであった。これに対して、平成18年度の追実験と独自のデコーディング法による分析により、やはりf-MRIによって可視化される脳活動のデータを用いて、刺激の質的な差異を検出できる可能性が非常に高いことを示すことができたのは、この分野における先端的な成果であると思われる。また、同じ人工触感による刺激であっても、被験者が受動的(指先を動かさない)か能動的(指先を運動させる)かによって感じ方が大きく異なる可能性が予備実験でわかってきたので、この実験を行うための装置の開発にも取り組んだ。最終年度である平成19年は以上を踏まえた実験を継続し、研究成果のまとめを行う予定である。