hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
比較コネクトミクスの創出

膨大な種類のニューロンが複雑に接続した哺乳類の脳において,特定の神経機能に重要な要素を抽出するにはどうしたらよいだろうか?本研究課題は,神経回路の構造を比較することによって機能的に重要な回路要素を抽出する“比較コネクトミクス"の実装を目的としている.この目的のために,逆行性の狂犬病ウイルスを用いたトランスシナプス標識やTRIO法を基軸に,CRISPRゲノム編集やインフォマティクスを組み合わせた解析プラットフォームの構築を目指している.初年度は,i)神戸理研で初めて狂犬病ウイルスを用いたトランスシナプス標識を導入した,ii)トランスシナプス標識の起点となるstartercellsを定めるための10系統近いCreトランスジェニック動物を導入し,安定に維持できる体制を作った,iii)東京大学大学院医学系研究科/理研BDRの上田泰己博士らと共同で,トランスシナプス標識サンプルの全脳透明化,3D撮像,インフォマティクスのプラットフォームを構築した.次に,ニューロンタイプ特異的なトランスシナプス標識の標的をマウス以外の哺乳類種に拡張するため,アデノ随伴ウイルスベクターを用いたノックイン型のCRISPRゲノム編集の技術開発を行った.初年度はi)マウスの運動野をモデルにユビキタスに発現するマーカー遺伝子座にCre組み換え酵素をノックインする技術の開発に成功した,ii)食肉目のモデル動物としてフェレットにおけるウイルス遺伝子工学系の立ち上げを行った.非遺伝学モデル動物において特定の細胞種を選択的に操作する系は,本研究の枠を超えて広範な応用範囲を有する.研究室立ち上げの初年度においてコア技術としてウイルス遺伝子工学やトランスシナプス標識法の導入に成功し安定に稼働させている.トランスシナプス標識サンプルの大規模なインフォマティクス解析のためのプラットフォームが構築され,生物学的な問題にアプローチするために利用可能な状況になっている.アデノ随伴ウイルスベクター用いた組み換え酵素のin situノックイン技術の基盤開発が進んでおり,非遺伝学モデル生物としてフェレットにおける実験に着手できる状況になっている.初年度に構築したトランスシナプス標識法と複数サンプルのハイスループット比較解析プラットフォームを活用,神経回路における性差や妊娠に伴う変化を主に視床下部の特定のタイプのニューロンをモデルに解析する.必要に応じて,解析結果を補強するために,光遺伝学と電気生理学を組み合わせた神経接続の機能的な解析や,標識領域のトランスクリプトミクスを行う.アデノ随伴ウイルスベクター用いた組み換え酵素のin situノックイン技術を完成させ,マウスにおいて近年発見された神経修飾系の投射先選択的なサブタイプが広く進化的に保存されたものであるかどうか,他種において比較検討を開始する.膨大な種類のニューロンが複雑に接続した哺乳類の脳において,特定の神経機能に重要な要素を抽出するにはどうしたらよいだろうか?本研究課題は,神経回路の構造を比較することによって機能的に重要な回路要素を抽出する“比較コネクトミクス"の実装を目的としている.この目的のために,逆行性の狂犬病ウイルスを用いたトランスシナプス標識やTRIO法を基軸に,CRISPRゲノム編集やインフォマティクスを組み合わせた解析プラットフォームの構築を目指している.初年度は,i)神戸理研で初めて狂犬病ウイルスを用いたトランスシナプス標識を導入した,ii)トランスシナプス標識の起点となるstartercellsを定めるための10系統近いCreトランスジェニック動物を導入し,安定に維持できる体制を作った,iii)東京大学大学院医学系研究科/理研BDRの上田泰己博士らと共同で,トランスシナプス標識サンプルの全脳透明化,3D撮像,インフォマティクスのプラットフォームを構築した.次に,ニューロンタイプ特異的なトランスシナプス標識の標的をマウス以外の哺乳類種に拡張するため,アデノ随伴ウイルスベクターを用いたノックイン型のCRISPRゲノム編集の技術開発を行った.初年度はi)マウスの運動野をモデルにユビキタスに発現するマーカー遺伝子座にCre組み換え酵素をノックインする技術の開発に成功した,ii)食肉目のモデル動物としてフェレットにおけるウイルス遺伝子工学系の立ち上げを行った.非遺伝学モデル動物において特定の細胞種を選択的に操作する系は,本研究の枠を超えて広範な応用範囲を有する.研究室立ち上げの初年度においてコア技術としてウイルス遺伝子工学やトランスシナプス標識法の導入に成功し安定に稼働させている.トランスシナプス標識サンプルの大規模なインフォマティクス解析のためのプラットフォームが構築され,生物学的な問題にアプローチするために利用可能な状況になっている.アデノ随伴ウイルスベクター用いた組み換え酵素のin situノックイン技術の基盤開発が進んでおり,非遺伝学モデル生物としてフェレットにおける実験に着手できる状況になっている.初年度に構築したトランスシナプス標識法と複数サンプルのハイスループット比較解析プラットフォームを活用,神経回路における性差や妊娠に伴う変化を主に視床下部の特定のタイプのニューロンをモデルに解析する.必要に応じて,解析結果を補強するために,光遺伝学と電気生理学を組み合わせた神経接続の機能的な解析や,標識領域のトランスクリプトミクスを行う.アデノ随伴ウイルスベクター用いた組み換え酵素のin situノックイン技術を完成させ,マウスにおいて近年発見された神経修飾系の投射先選択的なサブタイプが広く進化的に保存されたものであるかどうか,他種において比較検討を開始する.
LトロトランスポゾンのTATA box様配列への特異的挿入とクロマチン構造

本課題を遂行するための重要な基本技術は、トランスポゾンP因子を用いたショウジョウバエの個体レベルでの形質転換技術である。そこでまずこれを確立し、ルーテンにG1の2030%で形質転換体を生じる程度の頻度が得られるようにした。次ぎに、発現ベクターHSC1-1Xを作った。ショウジョウバエの熱ショウ蛋白遺伝子を含むクローンG3よりプロモーター領域を含むBamHI/Xhol断片を切り出し、pUC9のBamHI/SalIサイトに入れ、次いでプロモーターとリーダー領域のみからなるPstI断片をcarnegie1に入れ、更にPvullサイトをXhoIにリンカーにより変換し、HSC1-1Xベクターとした。次いでこのベクターの中にレトロトランスポゾン、コピアを入れ、コピアのORFと3'LTR間のHpaIサイトをBamHIサイトに変換しMH1を得た。このクローンでは、コピアの5'LTR内のBa1Iサイト(コピアの仮想プロモーター領域の少し上流に位置している)から3'LTRまでのコピアの全塩基配列が含まれている。コピアの転換がRNAを介しているか否かを調べるために、コピアのBamHIサイト内にP因子のイントロン2を適当な処理のあと導入した。更に、このMHI-12Rにショウジョウバエのrosy遺伝子を含む7kbのDNA断片を入れた(MHR-1)。MH1-12Rは、pUCHSeoとともにコピアを含まないことが知られているDrosphila yakubaに、MHR-1は、Drosophila melanogasterの眼色の突然変異ryにP因子法で注入した。実験は進行中であるが、現時点で両者から幾匹かの形質転換体(G1)が得られており、これらのDNAがまずブロッティングで検討されることになっている。またこのシリーズの実験とは別に、アミノ酸レベルでの任意のjunction配列をもったchimera"酵素"を作る方法を開発することに成功しており、これと上の実験を組み合わせることによりさらなる発展が期待されよう。
中世教皇庁の行政組織編成に関する実証的研究

本研究は、教皇庁の各部局の組織や役人、さらに教皇の身辺の世話をする奉公人(家人)についてその役割や俸給を記した「教皇庁構成員便覧」とでもいうべき、14世紀初頭成立の文書を検討しつつ、中世中期の教皇庁諸部局及び人員の構成と役割を明らかにした。なかでも慈善組織をなした施与局と救護院の活動実態と人員編制の解明に重点を置き、大きな特徴として、教皇庁付属の救護院の中には、地理的に頻繁に移動を繰り返した教皇庁に付随して移動する救護院が存在した点を強調した。これは他の部局についてもあてはまると考えられ、教皇庁の空間的移動と組織編制のあり方に関係性を見出し、それを検証する意義があることを明らかにした。平成24年度は、教皇庁内の慈善組織に関する研究において論文の形で成果を上げるとともに、中世の教皇庁研究の歴史学的意義についての論考を発表することができた。いずれも、前年度からの調査の積み重ねが実ったものであり、先行研究と近年の研究動向を踏まえたものである。まず、「中世教皇庁の慈善施設ー施与局と救護院」『地中海学研究』XXXV号(2012年)75-94頁において、教皇庁がイタリアのローマからフランスのアヴィニョンに移転する14世紀初頭までの教皇庁の慈善組織として、施与局と救護院を取り上げて考察を加えた。貧者に施しをする施与活動自体はキリスト教の歴史と同じだけの歴史があるはずだが、専門化された組織とスタッフが明確に史料に現れるのはインノケンティウス3世(在位1198-1216年)の頃からである。この組織が独自の会計管理を行っていた点などを浮かび上がらせた。他方で、13世紀に教皇庁に直属する救護院としてローマの聖霊救護院と移動する教皇庁につねに伴った聖アントニウス救護院などを取り上げて、その活動スタッフの給養の実態の解明を行った。次に、「ヨーロッパ中世における教皇庁の成立と発展」『歴史と地理』第661号(世界史の研究234号)(2013年2月)54-58頁において、組織としての教皇庁が姿を現したのが、古代ローマ世界ではなく中世においてであったことを論じた。枢機卿団や諸部局の形成といった組織化の進展の様子とその背景、研究の展望を記した。平成25年度は、最終年度として中世教皇庁の行政組織の全般的な編成を総括する作業に取り組んだ。教皇庁の各部局の組織や役人、さらに教皇の身辺の世話をする奉公人(家人)についてその役割や俸給について記した「教皇庁構成員便覧」とでもいうべき文書(14世紀初頭に成立)を校訂しつつ詳細に検討することで、全体像の解明を進めた。その成果は、博士論文を改稿した著書『中世教皇庁の成立と展開』として公刊された。ここでは教皇庁の空間的移動と組織・制度との関わりについても追究し、密接な関連性があることを認めた。研究会や学会でも研究成果を発表した。6月には都市史研究会等が主催する研究会において「中世ローマの都市空間」と題する発表をおこなった。中世ローマの都市史を俯瞰しつつ、教皇庁が所在するがゆえに現出したローマの教区上の特殊性を指摘することができた。また、12月には九州史学会で「教皇使節活動の意図と実態ー12、13世紀を中心にー」と題する発表をおこない、研究史及び近年の研究動向を検討し、今後の研究の可能性を論じた。特に、カペッラヌスという教皇の側近集団が教皇使節活動において果たした重要な意義を指摘した。これら二件の発表は、前者が教皇庁制度の空間的コンテクストの把握の試みであるという点で、後者が教皇庁の行政組織と密接に関わりつつも、固定的な部局の枠組みに収まらない制度の研究であるという点で、それぞれ今後の新たな研究の展開への足がかりとなった。初年度にあたる平成23年度は、まず関連図書を購入するなど研究環境を整備しつつ、先行研究および研究動向の調査に主に取り組んだ。その結果、近年中世教皇庁の行政組織の研究において関心が寄せられている時期は主に中世後期であり、プロソポグラフィ的な手法が取られる傾向にあることを明らかにした。このような状況を踏まえて具体的な組織の検討を進め始めた。そして年度後半には、特に教皇庁の慈善活動を取り上げ、その実態解明に取り組んだ。そのために慈善活動に関連する二つの教皇庁付属機関、すなわち施与局と救護院の組織編成と人員体制の具体像を、叙述史料や会計簿等を調査・検証することによって浮かび上がらせた。

いずれもが13世紀に組織として明確な形を取り、史料上で確認できるようになったこと、前者が独自の会計簿を管理していたこと、後者はローマにおける教皇庁の結びつきやローマ以外を移動する教皇庁との結びつきなど空間や移動という視点からそれらが担った役割をとらえることができることなどを解明した。これは論文の形にまとめたうえで学術雑誌に投稿しており、次年度に掲載されることが決定している。3月にはG・バラクロウ『中世教皇史』の翻訳書を完成させた。これは中世の教皇権の歴史を概観した書物であり、学界および社会が本研究の成果内容を評価する際に参考になりうるものである。そのあとがきにおいては、中世の教皇権を研究するにあたり、個別の教皇の研究にとどまることなく、多種多様な部局や役人たちからなる組織として教皇権が有した歴史上の意義を解明することの重要性を説いた。教皇庁の慈善組織についての論文を査読付きの学術雑誌に発表し、14世紀初頭までの教皇庁の慈善組織として施与局と救護院を取り上げて、その役割と意義について考察を加えることができた。また、中世における教皇庁の成立と発展に関する研究紹介を学術雑誌上で行い、中世教皇庁研究の歴史学的位置づけを明確に提示することができた。以上の進展状況を踏まえると、本研究は、設定した目的の達成に向けておおむね計画通りに進展していると言うことができる。関連資料の収集や研究動向の把握など、当初予定していた計画を確実に遂行することができた。また、その成果として本研究の課題に関する論文を作成し、査読付き学術雑誌への投稿および掲載決定を達成した。さらに、本研究の課題の背景に関連する翻訳書を完成させ、世に送り出すとともに、同訳書の「訳者あとがき」において本研究に直結する内容の研究状況の説明を行った。以上の進展状況を踏まえると、本研究は設定した目的の達成に向けて計画通り進展していると言うことができる。本研究の最終的な総括を行うことが最終年度における最大の目的である。そのために、14世紀初頭までの時間的推移の中における教皇庁の行政組織の編成過程を一つの著作の形にまとめ上げる。総括に際しては、教皇官房・文書局・裁判所など各部局について、分量的にもアプローチの方法的にも、バランスが取れたものにすることを特に心がける。また、内容の実証性を高めるために、海外の文書館でのオリジナル史料の確認作業を実施する。研究の成果は、上記の単著としてだけでなく、いくつかの論文にまとめ、次年度または次々年度に発表する予定である。教皇官房、文書局、裁判所、内赦院取り上げ、当該組織およびその下位組織の成立過程、役割、人的構成、スタッフの給養について考察を進める。国内でアクセスできないオリジナル史料、刊行史料および研究文献を閲覧するために、海外の文書館や研究機関を訪問する。上記の各組織については、少なくとも一本ずつ論文にまとめ、学会発表および学術雑誌への投稿などにより公表する。また、同時代の世俗国家における同様の機関との比較も視野に入れつつ研究を進める。次年度の研究費は、研究の遂行に必要な図書の購入や論文の複写など文献収集費用、海外での調査研究や学会・研究会での発表、研究打ち合わせなどにかかる出張旅費、史料の整理など単純労務や論文校閲等にかかる謝金に主に用いるものとして計画している。文献の収集に関しては、すでに基本的な史料類や研究書は揃えたが、最新の研究文献や隣接する分野の文献を充実させる。旅費については、主として、教皇庁諸部局の解明に必要な行政文書を調査するための、イタリア・ローマ等への調査旅行に充てる。次年度の研究費は、研究の遂行に必要な図書の購入や論文のコピーなど文献収集費用、学会や研究会での発表や研究打ち合わせなどの出張旅費、単純労務や論文校閲などへの謝金に主に用いるものとして計画している。
結晶・質量・熱力学解析による新規で強力なHIV-1プロテアーゼ二量体化阻害剤開発

本萌芽研究は、HIV-1野生株及び多剤耐性株(HIV-1MDR)の両方に高い阻害活性を有する新規の二量体化阻害剤の開発を行う事を目的し、研究期間を通して、(1)新規化合物(GRL-015, -085及び-097)の作用機序と、(2)極めて強力な抗HIV-1活性を有するKU-241の二量体化阻害機構を解明する事に成功した。本研究成果は、新規二量体化阻害剤の設計に資するデータである。KU-241は、DRVの約1000倍強力なPRの二量体化阻害効果を発揮する事がFRETを用いた二量体化阻害試験の結果から既に明らかとなっている。平成27年度は、(1) ESI-MSを用いた結合特性の解析及び、熱安定性試験を行い、KU-241が、DRV以上に強力にPR monomerにもdimerにも結合する事を示し、DRV同様にKU-241はPRの二量体形成過程で生じる不安定な二量体(transient dimer)の形成を阻害する事を示唆する結果を得た。更に、(2) ESI-MSを用いて種々のPR変異体とKU-241の結合特性を測定、KU-241及びDRVとmonomer状態でしか結合しない変異体(TFR-PRD25N)の同定に成功した。また、HIV-1の薬剤耐性化機構に関しては、(3)平成27年度までに同定していた化合物、GRL-015, -085及び-097の相互作用形式を解析、HIV-1DRVRsを効果的に阻害する為にはPRのflap領域に存在するアミノ酸Gly48との水素結合が重要な役割を示す事を明らかにし、得られた成果を国際雑誌に発表した(Aoki & Mitsuya, J. Virol, 90, 2180-94, 2015)。本研究は、DRVよりも優れた耐性株出現抵抗性を有し、HIV-1野生株及び多剤耐性株の双方に更に強力な阻害活性を有する新規の二量体化阻害剤(PDIs)を開発する事を目的としている。本研究で得られたKU-241の阻害機構の解析データと、TFR-PRD25Nは、新規化合物の設計に必須の結晶構造を得るために必要不可欠である重要な成果と言える。医学、ウイルス学、感染症学、創薬化学
物体表面に見える反射・透過像の動き制御理論

本研究は,物体表面に見える反射・透過像を能動的に制御するための理論や方法論を,総括的に構築することを目指すとともに,実物の作成実験によりその適用効果を検証するものである.具体的には,微細な幾何構造での透過と遮蔽で生じるモアレや,曲面の鏡面反射で生じるハイライトや映り込み像に関して,それぞれの動き制御理論の確立を目指している.本年度は,透過と遮蔽のよる像(モアレ)の動き制御に関して,主として実用的な応用の検討を行った.曲面の鏡面反射で生じるハイライトや映り込み像に関しては,基礎的な検討を行った.また,これと並行して,様々な対象に関して実物とCGの見え方に関する研究を進めた.以下に成果を示す.1.モアレの動き制御理論の応用面での検討:格子縞などの2次元微細幾何構造を2層に重ねた場合に生じる各種モアレについて,実用的な応用の一つとして,文字を主体とした白黒の掲示板に色による動きを付加する手法を検討した.微細構造の位相設定ならびにコントラストの局所設定により,モアレを任意の範囲で局所的に生成させ,それを組み合わせて回転,渦,収束,発散,落下,波など,種々の動きの生成が可能となる.これを掲示上の特定文字や部位にカラーで適用し,見る人の目を引く表示を行うことが確認できた.2.曲面の鏡面反射で生じるハイライトや映り込み像の基礎的検討:反射の原理に基づき,映り込み像の形状や動きに関して,基礎的な数式群の導出を進めた.3.実物とCGの見え方に関連した種々の研究:物体やCG画像が微細構造をはじめとする様々な要因により,一部が強調されて見える現象や,本来の形状や動きと違う見え方をする現象の解明,ならびにその応用に関して,種々の研究を進めた.ユーザの好みを反映できる絵画風画像生成インタフェースや,不可能図形の新しい表現手法などの成果が得られた.本研究は,物体表面に見える反射・透過像を能動的に制御するための理論や方法論を,総括的に構築することを目指すとともに,実物の作成実験によりその適用効果を検証するものである.具体的には,微細な幾何構造での透過と遮蔽で生じるモアレや,曲面の鏡面反射で生じるハイライトや映り込み像に関して,それぞれの動き制御理論の確立を目指している.本年度は,このうち,透過と遮蔽のよる像(モアレ)の動き制御を集中的に行った.また,これと並行して,様々な対象に関して実物とCGの見え方に関する研究を進めた.以下に成果を示す.1.モアレの動き制御理論の検討ならびに実体作成実験:格子縞などの2次元微細幾何構造を2層に重ねた場合に生じる各種モアレについて,モアレ縞の生じ方や動き方を解析した.微細構造の位相設定により,モアレ縞を任意の方向に動かすことができることを確認した.その上で,2層のうちの一方のコントラストを場所によって変化させることで,モアレを任意の範囲で局所的に生成させる手法を提案した.これらを組み合わせることで,回転,渦,収束,発散,落下,波など,従来のモアレにはない種々の動きの生成に成功した.CGシミュレーションのみならず,透明シートに印刷して効果を確認できた.2.実物とCGの見え方に関連した種々の研究:物体やCG画像が微細構造をはじめとする様々な要因により,一部が強調されて見える現象や,本来の形状や動きと違う見え方をする現象の解明,ならびにその応用に関して,種々の研究を進めた.ユーザの好みを反映できる絵画風画像生成インタフェースや,不可能図形の新しい表現手法などの成果が得られた.当初計画のうち,モアレの動き制御理論に関しては,基本的な動きの解明のほか,従来のモアレにはない種々の動きの生成に成功している.さらに,実物作成実験においても効果を確認しており,ほぼ計画どおりに進展している.また,実物とCGの見え方に関連した各種研究において,いくつかの成果が出ている.本研究は,物体表面に見える反射・透過像を能動的に制御するための理論や方法論を,総括的に構築することを目指すとともに,実物の作成実験によりその適用効果を検証するものである.具体的には,微細な幾何構造での透過と遮蔽で生じるモアレや,曲面の鏡面反射で生じるハイライトや映り込み像に関して,それぞれの動き制御理論の確立を目指している.本年度は,透過と遮蔽のよる像(モアレ)の動き制御に関して,主として実用的な応用の検討を行った.曲面の鏡面反射で生じるハイライトや映り込み像に関しては,基礎的な検討を行った.また,これと並行して,様々な対象に関して実物とCGの見え方に関する研究を進めた.以下に成果を示す.1.モアレの動き制御理論の応用面での検討:格子縞などの2次元微細幾何構造を2層に重ねた場合に生じる各種モアレについて,実用的な応用の一つとして,文字を主体とした白黒の掲示板に色による動きを付加する手法を検討した.微細構造の位相設定ならびにコントラストの局所設定により,モアレを任意の範囲で局所的に生成させ,それを組み合わせて回転,渦,収束,発散,落下,波など,種々の動きの生成が可能となる.これを掲示上の特定文字や部位にカラーで適用し,見る人の目を引く表示を行うことが確認できた.2.曲面の鏡面反射で生じるハイライトや映り込み像の基礎的検討:反射の原理に基づき,映り込み像の形状や動きに関して,基礎的な数式群の導出を進めた.3.実物とCGの見え方に関連した種々の研究:物体やCG画像が微細構造をはじめとする様々な要因により,一部が強調されて見える現象や,本来の形状や動きと違う見え方をする現象の解明,ならびにその応用に関して,種々の研究を進めた.

ユーザの好みを反映できる絵画風画像生成インタフェースや,不可能図形の新しい表現手法などの成果が得られた.研究の方向性としては,おおむね当初計画に沿った方針で進める.モアレの動き制御理論に関しては,コントラストや動きの見えやすさの向上と評価,効果的な応用の創出,他の微細構造を用いた方式の検討などを中心に行う.また,曲面の鏡面反射で生じるハイライトや映り込み像に関して,本格的に取り組む.(理由)表面微細形状作成実験用の機器購入および国際会議での調査・発表のための旅費について,一部が研究進捗の都合で執行が遅れた.(使用計画)上記に関して,次年度前半に執行を予定している.
市場志向強調の際、リーダーシップ・スタイルが市場志向および製品成果に及ぼす影響

本研究の目標は、トップマネジメントが市場志向を強調した場合に、リーダーシップ・スタイルが市場志向そして事業成果にどういった影響を与えるかを解明する事にある。初年度では市場志向とリーダーシップ・スタイルに関する先行研究のレビューを試みている。その結果、両者のメカニズムを扱った研究がほぼ取り組まれていない事を確認した。次年度では、トップマネジメント層にインタビューを実施し市場志向とリーダーシップの関係を探索した。この結果を基に命題モデルを提示している。翌年には、命題モデルを基に既存概念を援用し仮説モデルを構築した。最終年度は、製造業の事業部長約4500名に郵送調査を実施し仮説の検証を試みている。本年度においては、下記3点について研究を実施している。第一に、1年目に構築した仮説モデルに関係する市場志向およびリーダーシップに関する既存研究についてレビューを行ない、先行研究の整理を行なっている。市場志向に関しては、1990年から現在までの約24年分の研究をレビューした。リーダーシップに関しては、初期の代表的な研究である、Lewinらによるリーダーシップの類型から(Lewin, Lippitt, and White, 1939)、最近のRowold and Heinitz (2007)の研究に至るまで、長年続けられてきた一連のリーダーシップに関する研究を整理している。結果として、本研究では、変革型リーダーシップ、交換型リーダーシップ、そして、放任型リーダーシップを唱えたBass(1985)のリーダーシップの類型を仮説モデルで援用している。第二に、1点目に続き、仮説モデルをより現実のビジネスに即したものにするため、複数の日本企業の経営幹部に対してインタビューを実施している。本年度における研究成果は主要概念である「市場志向」と「リーダーシップ」に関する先行研究をレビューした上で命題モデルを導出した点である。「市場志向」に関してはJournal of Marketing誌やJournal of Marketing Research誌といったトップジャーナルを中心に1990年2012年に至るまでのレビューを実施した。結果として、検索された論文数が約1000本に及んだため特に鍵となっている論文を中心にレビューを実施している。又リーダーシップ・スタイル研究に関してもレビューを実施している。Lewinらによるリーダーシップの類型に始まり(Lewin et al. 1939)、Likert (1967)、そして永田(1965)の研究といった主な研究を13本レビューした。結果として本研究の仮説モデルを分析するに当ってはBass (1985)のリーダーシップ・スタイルが適切であるという結論に至っている。理由としては以下の3点があげられる。第一に、変化し続けるビジネス環境でも変わらないリーダーシップ・スタイルである点。第二に、市場の変化を先読みできる要素が加味されたリーダーシップ・スタイルである点。第三に、実証を行なう上で分析に耐える尺度である点である。以上2つの中核的な概念のレビューから両者の関係性を解明するための命題を4つ導出している。命題モデル導出までを行なった研究成果については、商品開発・管理学会第17回全国大会にて研究報告を行なうと共に査読付学会誌「商品開発・管理研究」8巻2号へと投稿し同誌に掲載されている。以上のような内容で初年度は研究を進めてきたが、上記のようなレビューは重要な意義を含んでいると思われる。綿密なレビューを実施する事で現状の限界を鮮明にすると共に、本研究で援用する市場志向とリーダーシップ・スタイルの尺度を選定できたからである。本年度については、最終的な仮説モデルを検証するための調査票の作成、ならびに、調査方法について検討している。前者については、Bass (1985)のリーダシップ・スタイル尺度にはじまり、Narver and Slater (1990)の市場志向尺度にいたるまで、仮説モデル検証のために使用させる質問票を作成した。この際には、すべての概念に対して、既に先行研究で信頼性と妥当性が確認される頑健な尺度を採用している。後者については、郵送調査あるいは電話調査を実施するかという調査方法の選択を行なった。当初予定していた郵送調査については、製品開発のリーダーという職階の高い人物を対象とするため、高い回収率が見込めないと判断した。そこで確定ではないが、電話調査を実施する方向で次年度、調査会社に調査を依頼する予定である。また、研究実績として当該年度には、市場志向に関する論文を1本、掲載している。本研究の目標は、組織のトップマネジメントが市場志向を強調した場合に、彼らのリーダーシップ・スタイルが、組織の市場志向ひいては事業成果にどういった影響を与えるかを明らかにすることにある。そこでまず、初年度においては、市場志向ならびにリーダーシップ・スタイルに関する先行研究のレビューを試みている。結果として、先行研究では市場志向とリーダーシップ間のメカニズムを扱った研究がほぼ取り組まれていないことを確認している。次年度では、わが国の代表的な製造業におけるトップマネジメントに対してインタビューを実施し、市場志向とリーダーシップ間の関係について探索した。その上で、インタビューの結果と、先行研究の知見を基に、市場志向とリーダーシップ、双方が成果変数にもたらすメカニズムを明示する命題モデルを提示している(岩下2013)。翌年には、命題モデルを基に、先行研究で開発された概念を援用しながら仮説モデルを構築した。最終年度では、仮説モデルを検証するため、わが国の東証一部に属する製造業の事業部長約4500名に対して大規模な郵送調査を実施している。結果に関しては、多変量解析を施し、検証を試みている。

その結果、両者のメカニズムを扱った研究がほぼ取り組まれていない事を確認した。次年度では、トップマネジメント層にインタビューを実施し市場志向とリーダーシップの関係を探索した。この結果を基に命題モデルを提示している。翌年には、命題モデルを基に既存概念を援用し仮説モデルを構築した。最終年度は、製造業の事業部長約4500名に郵送調査を実施し仮説の検証を試みている。当該進捗である理由は、調査方法を変更、検討に予定よりも多くの時間を要した点にある。当初行なう予定であった郵送調査では、製品開発のリーダーという職階の高い人物を対象とするため、統計解析を施すのに十分な回収率が見込めないと判断された。そこで、電話調査以外の方法を検討する必要性が生じた。結果として、被験者を見つける確率のより高い、電話調査を実施する方向で検討している。以上のように、調査方法の検討に時間をより要したため、当初の予定よりも研究の進捗が遅れている。マーケティング本年度の課題については昨年度に続き、どのような調査方法を実施するかということにある。予定では電話調査を実施するが、調査会社が見つからない等の不測の事態が生じれば、調査方法を再検討する必要に迫られる。調査方法以外の、サンプリングや分析手法については、計画書どおりの方法を行なうことになる。また、本年度は最終年度であるため、学術論文に投稿する、あるいは学会などで発表を行なうことで、本研究成果を広く社会に発信していく予定である。昨年度、新任教員として九州大学経済学研究院に就職したため、学務および新しく講義を受け持たなければならなかった。そのために、かなりの時間を割いてしまったため、研究の進捗に支障をきたしてしまった。初年度の目標は、以下の3点であった。第一に、今回使用する市場志向とリーダーシップ・スタイルそして商品開発に関する一連の主要研究をレビューすることである。第二に、日本企業のトップマネジメント層(20名程度)へヒアリング調査を実施することである。第三に、市場志向およびリーダーシップ・スタイル尺度の妥当性を検証するため、日本企業のトップマネジメント層150名を対象にインターネットリサーチを実施することである。達成度としては、第一点で述べた、今回使用する市場志向とリーダーシップ・スタイルそして商品開発に関する一連の研究のレビューと、第二点で述べた、日本企業のトップマネジメント層へのヒアリング調査を実施している。但し、第二点のヒアリング調査に関しては、初年度の達成数は34名であったため計画書に記載した10名を達成できていない。
バイオミメティック不斉錯体触媒反応の開発

本研究では、酵素反応をつかさどるタンパク質のモデルとして光学活性ジペプチド分子を用い、そのβシート構造の包接空孔に分子を取り込むことを利用した不斉合成反応を開発した。(1)ジペプチドの分子認識:(R)-フェニルグリシル-(R)-フェニルグリシン(以下ジペプチド1)が、1,2-ジメトキシベンゼン誘導体を定量的に包接することを見出した。その単結晶X線構造解析から、その2つのメトキシル酸素とジペプチドのアミノ基の間の3中心水素結合により、ゲスト分子が包接されることを解明した。また、この包接は結晶化のプロセスを必要とせず、水中に懸濁させた固体状態の1についても、1,2-ジメトキシベンゼン誘導体を選択的に包接する。この1,2-ジメトキシベンゼン骨格はアルカロイド等に見られ、今後ペプチド類を用いるアルカロイドの分子認識及びその合成反応への応用が期待できる。(2)ジペプチド不斉場を用いる不斉水素化反応:(1)の結果に基づいて、ジメトキシベンゼン骨格を有するケトンである3,4-ジメトキシアセトフェノンについて、ジペプチド1と水素化ホウ素ナトリウムを用いた不斉水素化反応を検討した。3,4-ジメトキシアセトフェノンを、固体状態の1及び水素化ホウ素ナトリウムとともに乳鉢で混合し、数日間放置した。その後、混合固体を有機溶媒で洗浄し、洗浄液より水素化生成物であるアルコールが37%e.e.の光学純度で、さらに、包接固体中からは90%e.e.と高い光学純度のアルコールが得られた。本反応は、ジペプチド1不斉場とする新規なバイオミメティック不斉水素化反応と考えられる。(3)新規不斉触媒反応の開発:今後、他の典型金属試剤や遷移金属錯体との複合化及びその不斉触媒反応へ展開する。本研究により新規バイオミメティック不斉錯体触媒反応の開発のための基礎的データが得られたと考えられる。
人の視覚特性を考慮したハイダイナミックレンジ画像の表示方法に関する研究

本研究の目的は,ハイダイナミックレンジ(HDR)画像を人の知覚に基づいてディスプレイにリアルに表示する手法の開発である.これを以下の4つの手順で行う計画であった,1.人の視覚特性に関する視覚・生理学の知見を調査し工学的手法を用いた視覚特性モデルの構築2.視覚特性モデルを用いた,全輝度領域に対応可能な統一的なトーンリプロダクション手法の設計と実装3.設計したトーンリプロダクション手法のリアルタイムアプリケーションの開発4.評価方法の確立と開発した手法の検証上記の手順で,研究を遂行することで,多くの成果を得ることができた.まず, 1.については,前年度纏めた,移動光源に対処できる残像表示モデルを,国内の論文で発表した. 2.については,前年度設計した統一的なトーンリプロダクション手法を実装し,その成果を論文に纏めた.論文はCG分野において,トップレベルの国際会議EUROGRAPHICS2014で発表することが決まった.提案手法は計算負荷が小さく,今後, 3.で計画したように,リアルタイムアプリケーションに応用可能である.さらに,研究予定には入れていなかったが,それらと並行して,光の分光情報を取り扱う手法を開発した.視覚特性モデルは詳細な光の分光情報を利用する.そのため,分光情報をコンパクトに記録し,そして,高速な表示方法を開発が必要であった.これに対し,既存の要素技術を組み合わせることでこの問題を解決した.この成果をまとめ,国際会議(Computational Visual Media Conference 2013)で発表した.4.の評価方法の確立までは行えなかったが,開発した統一的なトーンリプロダクション手法による表示結果を既存手法と視覚的に比較・検証した結果,目的とする全輝度領域に対応可能であること,さらに,各視覚状態に特化した既存手法と遜色なく表示できることを確認した.(抄録なし)本研究の目的は,ハイダイナミックレンジ画像を,人の知覚に基づいてディスプレイにリアルに表示する手法の開発である.これを以下の4つの手順で行う計画であった.1.人の視覚特性に関する視覚・生理学の知見を調査し工学的手法を用いた視覚特性モデルの構築2.視覚特性モデルを用いた,全輝度領域に対応可能な統一的なトーンリプロダクション手法の設計と実装3.設計したトーンリプロダクション手法のリアルタイムアプリケーションの開発4.評価方法の確立と開発した手法の検証平成23年度は上記1.と2.の達成を目標にし,おおむね達成できている.1.について,強い光を見た後に発生する生理的な現象である,残像を表現するモデルを開発中である.残像は日常頻繁に知覚する現象であるにも関わらず,今までに,コンピュータグラフィクスでは表現方法が開発されていない.そのため,本研究の新規性は高く,また,今後の残像表現モデルの,礎となりうる研究である.強い光を見た後に発生する残像を表現するため,モデルには,その特徴である輝度・色相の時間経過による変化を,視覚・生理学による計測結果を基に取り入れた.それぞれ,残像が発生した後,消えてゆく様子を表現するため,発生した残像が消えるまでの間に変化する色相を表現するためである.2.について,開発中のモデルはトーンリプロダクション手法に容易に取り込めるように設計した.そのため,トーンリプロダクション手法を用いた表示方法を行うことができる.しかし,統一的なトーンリプロダクション手法にするにはさらに検討が必要である.この成果をコンピュータグラフィクス分野で上位の学会,EUROGRAPHICS2012において,取り組中の研究として発表する.現在は,問題を単純化するため,光源だけが存在するシーンを適用対象とし,また,CPUを用いて実装している.今後は,2.の改良はもちろんのこと,3.に取りかかり,より複雑なシーンに適用,また,GPUを用いたリアルタイムアプリケーションの開発に着手する.本研究の目的は,ハイダイナミックレンジ(HDR)画像を人の知覚に基づいてディスプレイにリアルに表示する手法の開発である.これを以下の4つの手順で行う計画であった.1.人の視覚特性に関する視覚・生理学の知見を調査し工学的手法を用いた視覚特性モデルの構築2.視覚特性モデルを用いた,全輝度領域に対応可能な統一的なトーンリプロダクション手法の設計と実装3.設計したトーンリプロダクション手法のリアルタイムアプリケーションの開発4.評価方法の確立と開発した手法の検証平成24年度は1.で開発したモデルの詳細を纏め,国内外の学会や論文で発表した.また,2.の設計方法の開発を行った.1.では,強い光を見た後に発生する生理的な現象である,残像を表現するモデルを開発した.この成果はコンピュータグラフィクス分野のトップレベルの国際会議EUROGRAPHICS2012において発表した.国内では,2012年映像情報メディア学会年次大会などで発表した.さらに,光源の強さを考慮したパラメータを加えたモデルに拡張した.この成果を論文として纏め,国際ジャーナルComputers & Graphicsに掲載された.残像の色変化まで考慮した表示モデルは今までに提案されておらず,高評価を得た.さらに,提案したモデルは静止した光源にしか適用できなかったため,より一般的なシーンに対して適用できるように,時空間画像の考え方を用いて,移動する光源にも適用可能なモデルに改良した.これにより,移動する光源に対して尾を引いて現れる残像が表現できるようになった.2.では,波長弁別閾を用いることで,明所視,薄明視,暗所視の各状態に対応した色の見え方を考慮した統一的なトーンリプロダクションの設計を行った.

この手法では,動画などでシーンの明るさが連続的に変化する場合,既存手法の使い分けから生じる不自然な輝度変化を起こさない映像を作ることができる.本研究の目的は,ハイダイナミックレンジ(HDR)画像を人の知覚に基づいてディスプレイにリアルに表示する手法の開発である.これを以下の4つの手順で行う計画であった,1.人の視覚特性に関する視覚・生理学の知見を調査し工学的手法を用いた視覚特性モデルの構築2.視覚特性モデルを用いた,全輝度領域に対応可能な統一的なトーンリプロダクション手法の設計と実装3.設計したトーンリプロダクション手法のリアルタイムアプリケーションの開発4.評価方法の確立と開発した手法の検証上記の手順で,研究を遂行することで,多くの成果を得ることができた.まず, 1.については,前年度纏めた,移動光源に対処できる残像表示モデルを,国内の論文で発表した. 2.については,前年度設計した統一的なトーンリプロダクション手法を実装し,その成果を論文に纏めた.論文はCG分野において,トップレベルの国際会議EUROGRAPHICS2014で発表することが決まった.提案手法は計算負荷が小さく,今後, 3.で計画したように,リアルタイムアプリケーションに応用可能である.さらに,研究予定には入れていなかったが,それらと並行して,光の分光情報を取り扱う手法を開発した.視覚特性モデルは詳細な光の分光情報を利用する.そのため,分光情報をコンパクトに記録し,そして,高速な表示方法を開発が必要であった.これに対し,既存の要素技術を組み合わせることでこの問題を解決した.この成果をまとめ,国際会議(Computational Visual Media Conference 2013)で発表した.4.の評価方法の確立までは行えなかったが,開発した統一的なトーンリプロダクション手法による表示結果を既存手法と視覚的に比較・検証した結果,目的とする全輝度領域に対応可能であること,さらに,各視覚状態に特化した既存手法と遜色なく表示できることを確認した.現在,人の視覚特性である残像を表現するモデルを開発し,纏めることができる段階にある.これについては,現在取り組中の研究として,国外の学会に発表予定である.また,このモデルはトーンリプロダクション手法に簡単に取り込めるように設計した.しかし,統一的なトーンリプロダクション手法にするにはさらに検討が必要である。全体的にみると順調に進展していると言える.昨年度開発した残像表示モデルを拡張し,光源移動に対しても残像を表現できるモデルとした.これにより,移動する光源に対して尾を引くような残像表現が可能になった.この拡張手法を纏めて研究速報として提出した.そして,波長弁別閾を考慮した統一的なトーンリプロダクション手法の設計に移行した.さらに今年度は,昨年度よりも積極的に外部発表機会を設け,研究成果を広く公表した.引き続き,計画に基づいて,平成24年度は3.を目標に研究を行う.現在,前述したように,1.については纏めることができる段階にある.したがって,まず,この纏めた結果を論文として投稿する.
固体媒質におけるコヒーレンス及び干渉効果に基づいた量子情報

(抄録なし)2012会計年度では、超電導量子回路のコヒーレンスと干渉の特性、および量子情報科学での応用を主に研究した。主要結果は以下の通りである:(1)2個の結合した超電導量子ビットから成るシステムでの2量子ビットゲートの理論的実現を研究した。特に、結合強度が量子ビットの非調和性と同程度ないしそれ以上であるという条件下での2量子ビットゲートの演算を解析した。システムの発展を数値的にシミュレーションすることにより、量子ビットと量子ビットとの直接1間接結合の場合における、2量子ビットゲートの忠実度のシステムパラメータへの依存性を得た。(2)2つの結合したフラックス量子ビットあるいはNVE(窒素欠陥中心アンサンブル)などのハイブリッド量子構造を用いた高忠実度量子ストレージを実現する方法を提案した。演算ユニットと記憶ユニットを分離することにより、量子メモリに対する量子計算過程の影響を効果的に排除することができる。これにより、演算量子ビットの任意の量子状態の量子ストレージが高忠実度をもって達成し得る。さらに我々の提案は、システム・パラメータのゆらぎに対しても安定しており、現在利用可能な技術を用いて実験的に実現可能である。(3)データバスとして使用される超電導フラックス量子ビットを通じて、スピンアンサンブルと伝送線共振器との間の強い結合を実現するために、実験的に実現可能なハイブリッド量子回路を提案した。その結果得られた結合を用いて、スピンアンサンブルと共振器との間で量子情報を転送することが可能である。この提案したハイブリッド量子回路は、スピンアンサンブル内に情報を保存する場合に量子メモリを長時間にわたり作動可能となるであろう。研究計画に従い、2012会計年度中は超電導量子回路のコヒーレンスと干渉の特性を研究し、またこれらの超電導量子回路に基づいて、高速量子ゲートおよび量子ストレージを実現するための新たな提案を作成した。来期中は、大規模ハイブリッド量子回路の量子コヒーレンス性に焦点を当て、新しい量子シミュレーションを提案し実行する。この研究は前会計年度の研究計画に沿うものである。(抄録なし)
raf癌遺伝子発現とヒト食道癌における放射線耐性

A.扁平上皮癌細胞株における検討:食道癌および外陰癌由来の扁平上皮癌(TEL,2,5,8,9,A431)6株からAGPC法によりtotal RNAを抽出し、32Pでラベルしたc-raf-1をプローブとして、northern blotを行った。コントロールとしてbetaactinを用いた。オートラディオグラムの放射活性はバイオイメージアナライザーで測定し、raf発現量を定量した。また、それぞれの細胞株からDNAを抽出し、craf-1をプローブとしてsouthern blotを行い、遺伝子増幅の程度を上記の方法で検討した。放射線感受性は、08Gyの線量を用いたcolony assayで平均致死線量(D_0)を求めた。raf mRNA発現量と平均致死線量との間には測定し得た細胞株において相関した(相関計数r=0.88)。しかしraf遺伝子増幅は認められず、mRNA発現量の差が平均致死線量に影響を与えたと考えられた。すなわち、扁平上皮癌細胞株においてraf発現量が放射線耐性に関連することが示唆された。B.臨床材料における検討:2例の進行食道癌患者から内視鏡下生検で得られた腫瘍組織とからtotal RNAを抽出してraf発現量を測定した。30Gy照射にて全く縮小効果を認めなかった症例でraf発現量が高く、40Gy照射で64%の縮小効果を認めた症例ではraf発現量が低かった。従って今後臨床において放射線耐性をraf癌遺伝子発現からある程度予測しえると考えられた。
超音速プラズマ風洞を用いた同位体比分析法の開発と極低温プラズマによる高分解能化

開発したアーク加熱プラズマ風洞の気流診断を行うため、超音速ノズル下流のプラズマジェットに半導体レーザー吸収分光法を適用した。次に、開発した手法及び装置のデモンストレーションのため、プラズマ化が容易なキセノン安定同位体(気体)に適用し、分析精度と検出感度を評価した。次に、波長軸上における同位体スペクトルの分解能は、プラズマ中の中性粒子の並進温度(ドップラー広がりによって各スペクトルが干渉する)に大きく依存していることから、気流条件の最適化の観点から、気流の温度低減による分解能向上を試みたところ、キセノン安定同位体の分析時において、低温環境を生成(約180K)することに成功した。1)本年度は、試料をプラズマ化(原子化)し、かつ、断熱膨張で冷却するための小型アーク加熱プラズマ風洞(2kW級)を開発し、その性能評価を行った。性能評価においては、半導体レーザー吸収分光法を適用し、断熱膨張後の超音速プラズマの流速・温度の測定結果から、プラズマ化温度を明らかにした。2)次に、本手法の妥当性を検討するため、プラズマ化が容易な希ガス(キセノンガス)に対して、本手法を適用し、キセノンの吸収スペクトル(823nm)を検出することで、同位体比を測定した。また、検出下限の濃度を明らかにした。本検討で用いたキセノンについては、励起準位を対象としていたため、今後適用していくストロンチウム、ウランにおいては、同装置で3桁高い検出下限が期待できる。3)変調法を用いた高感度手法の予備検討を実施した。グロー放電管(アルゴン)において、導入試験を行い、次年度の適用が可能となった。4)同時並行で、次年度への予備検討として、液体試料への適用性を明らかにした。本検討においては、誘導結合プラズマ(ICP)対して、ICP-AES用のネブライザーを用いて液体試料を供給した場合においても、プラズマが消滅しないプラズマ生成条件、試料供給条件を明らかにした。また、レーザー吸収分光により、高圧プラズマ中において、吸収スペクトルを取得し、圧力による吸収スペクトルの広がり(圧力広がり)を明らかにした。なお、関連する研究成果により、平成28年度北関東支部原子力学会若手研究者発表会にて、優秀発表賞を受賞した(2016/4/15)。当初の計画通り、アーク加熱プラズマ風洞の開発及びその性能評価が完了し、キセノンガスを用いた本手法の妥当性の検証まで行うことができた。また、同時並行で、液体試料の原子化に関する予備検討を誘導結合プラズマ(ICP)を用いて進めており、レーザー分光時の課題を抽出することができた。1)前年度から引き続き、半導体レーザー吸収分光法を用いてアーク加熱プラズマ風洞の気流診断(温度・流速)を実施した。(なお、本成果については、Journal of Analytical Atomic Spectrometryに投稿し、掲載が決定した。)2)波長軸上における同位体スペクトルの分解能は、プラズマ中の中性粒子の並進温度(ドップラー広がりによって各スペクトルが干渉する)に大きく依存していることから、気流の温度低減による分解能向上を試みたところ、キセノン安定同位体の分析時において、低温環境を生成(約180K)することに成功した。(なお、本成果については、国際誌に投稿した。)3)上記1)及び2)において妥当性を検証した手法・装置を固体試料に適用するため、ストロンチウム安定同位体を分析対象として選定した。特に試料の選定に当たっては、環境中に存在する化学形態を考慮し、塩化ストロンチウムの粉末を選定した。この粉末を超音波フィーダーにより超音速ノズル上流に供給し、まずは下流において分光器を用いて発光スペクトルを観測した。供給量を最適化することで、下流でストロンチウム原子の発光ラインを観測することができ、ストロンチウムが原子化しており、レーザー吸収分光法を適用できることが確認された。次年度は、装置開発及び妥当性検証について、成果をまとめるとともに、実際に液体または固体状の試料に適用していく。固体については、ストロンチウム粉末を検討しており、ストロンチウムの吸収ライン(689nm)の検出を目標とする。また、必要に応じ、光共振器を用いた高感度法(集積共振器出力分光法:ICOS)または変調法(周波数変調法:FMS)を併用しながら、感度・精度の観点から本手法の実現性を明らかにする。原子力工学
1999年トルコ・イズミット地震とその災害に関する調査研究

1999年9月6日-13日の期間、トルコ大地震の実地調査を行った。調査は下記の3つの分野からなされた:(1)断層運動と断層近辺の地盤挙動断層について、すぐに多くの研究者による現地踏査がなされていた。本研究ではこれに新たな露頭の発見を付け加えた、この発見の意義は従来説明困難であった断層オフセット量分布について合理的な解釈を提供した。地盤の大規模な挙動はとりわけ液状化サイトで多く観察された。液状化による構造物の災害と振動による災害がきわめて明瞭な対象をなしている。また、大規模沈降地盤は右横ずれ断層によるプルーアパートと関連付けられた。(2)構造物と強震動5-6階のアパート建物のパンケーク崩壊について詳しい調査がなされた。施工不良に加え不良建築資材に帰せられるものと理解された。強震計が多数配備されていないため地震動の見積り手法として飛び石観測がなされた。日本のように墓石が多くないゆえである。断層の近傍での構造物の被害はシステマティックな傾向があることが認められた。それは断層のスリップと整合的であった。(3)災害対応、被災者・地震後遺トルコ国の全産業の中枢域が大きな打撃をこうむった。この実情調査にくわえその長く継続する経済影響を分析した。また、アダパサールのような都市の大部分が脆弱な地盤に立っている災害サイトの再建復興を分析した。災害弱者へのアンケートを通じて地震後遺症が深刻であることが判明した。
ジアミノフルオルセインジアセテートとアルデヒド基による内皮細胞内NOの固定検出

既にアルドヒド系固定剤と一酸化窒素蛍光指示薬(DAF-2DA)を用いて、固定した細胞内に一酸化窒素(NO)を留め、蛍光顕微鏡によって観察できることを報告したが、実際に培養細胞や血管内皮細胞など組織構成細胞における微量のNOの動態を検出するにはより精密な条件が必要であることがわかった。これには実験条件下の動物に対する環境変化の安定化と固定細胞に発現する蛍光のバックグランドの徹底的抑制が重要であることが実験的に示され、これらを排除し血管内皮細胞に対する血液の流れ、酸化ストレス、高浸透圧ストレス等の影響下におけるNOの動態の解明にむけて研究を進めた。蛍光バックグランドに関しては、HUVECの培養条件下で、無血清、燐酸緩衝系の培養液か良好な結果をもたらすことが分ったので、環境を一定させた箱の中に動物を置き、その中で前処理として心臓より上記培養液で全身潅流したのち、目的の動脈片をとり出し、われわれの方法を適用して、内皮細胞中のNOを強い蛍光として検出することができるようにした。これはDAF-2DAをin vitroの無血清下で投与したので、血液中のesteraseによるこの指示薬の分解が抑えられたためと考えられ、今後この条件で実験を進めることにした。また、DAF-2DAの安定度は15分以内であり、この間に薬剤等の適用が必要であることも分った。しかしながら、同時に行った実験と対照群との間に確信のもてる充分な蛍光強度の差が認めにくいのでさらに改善を意図した。その結果緩衝培養液をMCDBに変えること、固定液の余分なグルタルアルデヒドをよく洗浄・除去することにより、この問題は解消し、種々の実験条件下での応用が進められるようになった。(研究代表者杉本啓治の死去と研究分担者山下和雄の定年退職により、次年度からは新しい研究組織を作り、新規に応募する予定である。)健常ラットの各部血管の内皮細胞がどの程度のNOを産生しているのかを知る目的でラットの尾静脈からNO蛍光指示薬DAF-2DAを注入したがいずれの血管部位の内皮細胞内にも蛍光を検出できなかった。種々の原因が考えられるが、血中のエステラーゼにより本試薬が膜不通過性のDAF-2に分解されて細胞内に入らなくなっている可能性が高い。そこでDAF-2DAの分解を避ける目的で開腹後、ラットの血圧に相当する約1800mm H_2Oの静水圧でDAF-2DAを含んだ温生理的食塩水、あるいは温培養液で血管系を環流した。また、同様な操作は流量を調節できるペリスタポンプでも行ったが、未だ期待したほどの蛍光シグナルを得るに至っていない。原因の一つにはNO産生系は環境変化にとても敏感であるので、試薬を負荷する前に動物をより安定させた状況に置かねばならないのかも知れない。また、HUVECを用いた予備実験で培養液種によってもNOS活性に大きな違いが認められ、燐酸緩衝系のL15培養液が好成績を示すことが分かった。今後は湿度・温度を制御したインキュベータ中でDAF-2DA負荷前になるべく長く動物をL15で還流して検体の安定化を図り、目的達成にこぎつけたい。一方、取り出した血管片を用いた実験系ではアセチルコリンに反応して内皮細胞がNOを産生する程度は血管部位によって異なることが分かった。すなわち、腹大動脈>総腸骨動脈>胸大動脈>総頚動脈の順で蛍光シグナルが強かった。生体内での血管部位によるNO産生能の違いはこれからも十分に窺えるので、血管系全体での様子を近い将来、何としても捕まえたい。国内外からin vivoでの細胞内NOの可視化の技術面についてメールでの間い合わせが多いが、幸いまだ何処もこの件につき成功しては無いようである。(研究代表者杉本啓治の死去と研究分担者