hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子内アセタール化反応による非対称化を基盤とする核間位不斉炭素構築法の開発と応用

分子内アセタール化反応による二つのカルボニル基の識別を基盤とする効率的な核間位不斉第四級炭素構築法の開発と生理活性化合物の不斉合成への応用を目的として研究を行った.側鎖上のオレフィンに対する不斉ジヒドロキシル化反応は,中程度の光学純度で生成物を得るに留まった.しかし,予め不斉炭素を持つ側鎖を1, 3-cyclohexanedioneに導入する手法を開発することができ,大量かつ光学的に純粋な化合物を得る方法を確立することができた.一方,本手法を鍵反応として,四環性天然物であるcepharamineの全合成研究の検討を行い, cepharamineの三つの環に相当する化合物の合成に成功した.分子内アセタール化反応による二つのカルボニル基の識別を基盤とする効率的な核間位不斉第四級炭素構築法の開発と生理活性化合物の不斉合成への応用を目的として研究を行った.側鎖上のオレフィンに対する不斉ジヒドロキシル化反応は,中程度の光学純度で生成物を得るに留まった.しかし,予め不斉炭素を持つ側鎖を1, 3-cyclohexanedioneに導入する手法を開発することができ,大量かつ光学的に純粋な化合物を得る方法を確立することができた.一方,本手法を鍵反応として,四環性天然物であるcepharamineの全合成研究の検討を行い, cepharamineの三つの環に相当する化合物の合成に成功した.二つの環の核間位に存在する不斉第四級炭素は,構築が困難であることが一般的な問題となっている.本研究では,容易に導入可能な側鎖のキラリティーを対称性化合物の非対称化に利用して,効率的な不斉第四級炭素構築法を開発し,さらに生理活性化合物の不斉全合成に応用するということを目的としている.2,2-Diallylcyclohexa-1,3-dioneのアリル基の一方をジヒドロキシル化して得られる化合物は,一級水酸基の保護とメチルアセタール化の過程で,水酸基の立体配置に応じてカルボニル基の一方を選択し,単一の化合物を与える.高選択性の発現には,第一級水酸基のシリルエーテルの存在が必須であり,シリルエーテルをチオエーテルに変えた化合物では,選択性が低下しジアステレオマーの混合物を与えることが明らかになった.また,計算科学的手法を用いて,本基質の高選択性の発現は,分子内の水素結合形成に基づいていることを明らかにした.Sharpless教授らにより開発された不斉エポキシ化反応は,種々条件を検討したが,反応が全く進行しなかった.しかし,不斉ジヒドロキシル化反応では,中程度の光学純度でキラリティーを導入することに成功し,本化合物から各種生理活性化合物の不斉合成の共通中間体となりうるキラルデカロン化合物への誘導に成功した.上述の手法により得られるアセタールの生理活性化合物の合成への適用を行うため,cepharamineを標的化合物として選び,全合成の検討を開始した.まず,出発物質の大量合成が可能な合成法の探索を行い,cepharamineのBおよびC環構築の足場となる官能基を有するシクロヘキサン誘導体を高選択的に合成するルートを確立することが出来た.前年度の研究により, 2-alkyl-2-allylcyclohexa-1, 3-dioneに対して不斉ジヒドロキシル化反応を用いて中程度の光学純度で光学活性体を得ることに成功したが,光学純度をさらに向上させることは困難であった.光学的に純粋な化合物の大量合成法の確立は,目的を達成するためには必須であり,まず光学的に純粋な側鎖を1, 3-cyclohexanedioneに導入する手法の検討を行った.その結果,光学純度を低下させることなく,目的としたカップリング体の大量合成法の開発に成功し,光学的に純粋な化合物を容易に供給する手法を確立することができた.さらに,非対称化反応が高選択的に進行するためには,第一級水酸基の保護基の電子的性質が大きく影響することが分かり,選択性の発現には,水素結合が大きな役割を果たしていることが判明した.一方, cepharamineの合成研究に関しては,非対称化反応により一方のカルボニル基を選択的に保護した基質に対して,もう一方のカルボニル基を足場にオレフィンの構築,さらに側鎖にCrtius転位反応を適用して保護したアミノ基を導入し, CD環構築のための原料の合成を行った.CD環構築は予想外の反応の進行のため困難であったが,最終的にSmI_2を用いる環状アセタールの還元的環開裂反応により生成したジケトンの分子内アルドール反応を試みたところ,一挙に二つの環が構築され, BCD環に相当する化合物の合成に成功した.しかし,本化合物からのA環構築は,各種ジエンを用いたDiels-Alder反応やRobinson型環化反応を試みたが,成功には至っていない.これらの反応が進行しないのは,剛直なBCD環の立体障害が原因であると考えられる.現在は, B環を足場にA環を最初に構築し,後にCD環を合成する経路の検討を行っており,全合成は遠からず達成できるものと考えている.
乳がん患者のがんの認知プロセスと関連要因に関する研究

乳がん患者がどのような過程を経て乳がんであることを認知し、治療開始に至っているのか、また、それに影響を及ぼしている要因を明らかにすることを目的として、半構成的面接調査を実施した。乳がん患者10名が研究対象となり、平均年齢49.1歳、病期はstageO 2名、stageI 3名、stageIIA 5名であった。得られたデータを、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した結果、がんの認知プロセスは4つの【コアカテゴリー】、10の[カテゴリー]、24の<概念>から構成された。乳がん患者は、【がんであるという確信的予測】【がんであるとの認識の修正と統合】【がんとともに生きる】というプロセスを【認識の混乱】と相互に往来しながらたどり、乳がんであることを認知していた。本研究の目的は、乳がん患者が乳房の異常に気付いた時点から、どのような過程を経て乳がんであることを認知、理解し、治療開始に至っているのかを明らかにすることと、乳がん患者の認知過程において、影響を及ぼしている要因について明らかにすることにより、がんの適応を促進する看護援助のあり方について明らかにすることである。今年度の目標は以下の2点とし、調査を実施した。1.認知に関する研究文献分析の実施乳がんの認知について、医学中央雑誌の検索サイトを活用し、「乳がん」「認知」「看護」をキーワードとして検索した結果33件の文献が抽出され、同様にPub Medを用いて検索した結果21件の文献が抽出された。乳がん患者に関連した研究では、看護師の関わりやケア、情報、ストレスの認知に関する研究はみられるものの、「乳がんであること」に特化し、どのような過程を経てがんを認知したのかという観点からの研究はほとんどみられなかった。しかし、患者の心理的適応を考察する上で、患者の疾病の認知は重要な役割を担う。よって本研究の意義を再確認する結果となった。今後は更に文献レビューを継続し、認知プロセスに影響する要因を検討するための資料とする予定である。2.乳がん患者のがんの認知に関する調査の実施フィールドでの調査に先立ち、がん看護研究の豊富な研究者のスーパーバイズを受け、先行研究を参考に半構成的質問紙を作成した。また、倫理的配慮として、研究実施施設の臨床研究倫理審査専門委員会の審査を受け、承認を得た。調査は、術後に半構成的面接法で実施し、乳房の異常の気付きから、検査、告知、手術という過程における患者のがんの認知について振返りを行った。現在までに5名の面接調査を実施しており、質的帰納的に分析を進めている。今後は調査を継続し、対象者数を増やしていくとともに、分析データからがんの認知プロセスを明らかにし、それに影響する要因を抽出していく予定である。今年度は、乳がん患者がどのような過程を経て乳がんであることを認知し、治療開始に至っているのか、また、それに影響を及ぼしている要因を明らかにすることを目的とした。1.乳がん患者のがんの認知に関する調査の実施昨年度より継続して半構成的面接調査を実施し、最終的に10名が研究対象となった。平均年齢49.1歳、右乳がん5名、左乳がん5名、病期はstageO2名、stageI3名、stageIIA5名であった。2.乳がん患者のがんの認知プロセスおよび関連要因の分析得られたデータを、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。その結果、がんの認知プロセスは4つの【コアカテゴリー】、9つの[カテゴリー]、24の<概念>から構成された。【がんであるという確信的予測】は、[自分の経験に基づくがんであるという確信]が、[医療を受けることに伴い感じるがんであるという確信]に裏付けされ、より確固たる確信へと変化する局面であった。【がんであるとの認識の修正と統合】は、<がん告知による衝撃と動揺>を経験することにより<治療の提示によるがん罹患の実感>をし、改めて[告知によるがんであることの確信]をしていた。また、【がんとともに生きる】は、告知を受けて[がんに向き合う]ことから、[生き方や生活の再構築]に至っていた。【認識の混乱】は、[がんではないという願望思考]と[身体の異常に対する衝撃と不安]の狭間で揺れる思いにより、[がんに対する認識の混乱]が引き起こされる局面であり、全ての局面と関係していた。
石炭産業終息期における炭鉱と地域社会：”最後のヤマ”のライフコース

本研究では、石炭政策下での“最後のヤマ"労働者と地域社会のライフコースの動態を詳述した。その際、80余年にわたる太平洋炭礦の経営史、採炭技術の機械化、地域社会の趨勢、石炭政策や経済状況等のミクロ・マクロ文脈上に位置づけている。本研究をとおして、日本石炭産業が、近代型鉱業から資源エネルギー産業(高度技術移転を含む)への転換期にあること、それに呼応して国内唯一の炭鉱マンの就業とキャリアが転機に直面している様相を明示した。本成果は、今後、他産炭地との比較検討ならびに石炭産業の転換に関する総合的研究へとつながるものである。本研究は、釧路太平洋炭砿の閉山(2002年)が炭鉱離職者ならびに産炭地釧路の地域社会におよぼした影響を、80余年にわたる太平洋炭砿企業体や組合、地域社会というメゾ水準のコンテクストと、国の石炭政策や経済状況等のマクロ水準のコンテクストに位置づけ多層的に“最後のヤマ"のライフコースとして明らかにすることを目的とする。具体的には4課題を設定していたが、平成25年度からは新たに2課題を追加し、資料収集、ヒアリングを行った。平成25年度は、5回の現地調査(5月、7月、8月、2月、3月)ならびに3回の研究会(7月、8月、12月)を行った。課題ごとの研究活動は以下のとおりである。(1)太平洋炭砿閉山と離職者のキャリア再形成分析:1太平洋炭砿離職者調査「ヤマに生きた人調査」データベース構築(テキストデータ部分)、2離職者対策関連資料(市商業労政課、太平洋炭砿資料室、北海道炭鉱離職者雇用援護協会等)収集と整理、3離職者対策関係者ヒアリング(KCM関係者、ハローワーク関係者等)。(2)釧路地域の動態分析:釧路における産業・雇用状況と地域経済に関する資料収集と関係者ヒアリング(日本製紙、釧路市水産課等)。(3)太平洋炭砿の経営史分析:1太平洋炭砿労組結成時の文書資料の収集と整理、2労組元幹部へのヒアリング(再ヒアリング2件)、3太平洋炭砿長期存続要因に関する人事労務管理からの考察。(4)釧路コールマイン(KCM)再就職者の現状分析:KCMでの坑内研修、関係者ヒアリングならびに関係資料の収集。(5)太平洋炭砿での採炭の機械化過程分析:戦後における太平洋でのSD採炭の確立を中心とした機械化過程に関する文書資料収集と関係者ヒアリング。(6)釧路における石炭産業の衰退と子どもたち:中等教育、高等教育への進学に焦点をあてた戦後釧路の教育関係統計資料の整理と関係者ヒアリング。具体的には4点の課題を設定して進めている。平成24年度は当初の計画どおり、3回の現地調査(6月、8月、2月)ならびに3回の研究会(7月、9月、12月)を行った。課題ごとの成果は以下のとおりである。(1)太平洋炭砿閉山と離職者のキャリア再形成分析:1太平洋炭砿離職者調査「ヤマに生きた人調査」データベース構築と二次分析、2離職者対策関連資料(市商業労政課、太平洋炭砿資料室、北海道炭鉱離職者雇用援護協会等)収集と整理、3離職者対策関係者ヒアリング(市役所、相談室担当者、組合関係者、北海道炭鉱離職者雇用援護協会関係者等)。1についてはリサーチ・ペーパー刊行、学会報告(2012年12月)ならびに論文発表(2013年5月刊行予定)。(2)釧路地域の動態分析:釧路における産業・雇用状況と地域経済に関する資料収集と関係者ヒアリング(商工会議所、釧路新聞社、釧路市産業振興部産業推進室等)。基礎的資料の収集分析を終えて、リサーチ・ペーパーとして刊行予定(2013年5月)。(3)太平洋炭砿の経営史分析:1太平洋炭砿労組結成時の文書資料の収集と整理、2労組結成時からの執行委員会議案内容のインデックス作成、3労組元幹部へのヒアリング(4件)、4太平洋炭砿長期存続要因に関する人事労務管理からの考察。4についてはリサーチ・ペーパーとして刊行予定(2013年4月)。(4)釧路コールマイン(KCM)再就職者の現状分析:離職者インタビューならびに関係資料の収集。本研究は、釧路太平洋炭砿の閉山(2002年)が炭鉱離職者ならびに産炭地

釧路の地域社会におよぼした影響を、80余年にわたる太平洋炭砿企業体や組合、地域社会というメゾ水準のコンテクストと、国の石炭政策や経済状況等のマクロ水準のコンテクストに位置づけ多層的に“最後のヤマ"のライフコースとして明らかにすることを目的とする。具体的には4課題を設定していたが、平成25年度からは新たに2課題を追加し、資料収集、ヒアリングを行った。最終年度にあたる平成26年度は、5回の現地調査(6月、7月、8月、2月、3月)ならびに3回の研究会(7月、8月、12月)を行い、計画どおり研究活動を終えた。課題ごとの研究活動は以下のとおりである。(1)太平洋炭砿閉山と離職者のキャリア再形成分析:離職者対策に関する関係資料の補足的収集、考察のとりまとめ作業。(2)釧路地域の動態分析:関係資料の補足的収集、考察のとりまとめ作業。(3)太平洋炭砿の経営史分析:関係資料の補足的収集、考察のとりまとめ作業。(4)釧路コールマイン(KCM)再就職者の現状分析:KCMリーダー(4名)へのヒアリングと関係資料の収集。(5)太平洋炭砿での採炭の機械化過程分析:戦後における太平洋でのSD採炭の確立を中心とした機械化過程に関する文書資料収集と関係者ヒアリング。(6)釧路における石炭産業の衰退と子どもたち:尺別炭砿中学校閉校に関する関係者へのヒアリングと、子どもたちの作文・手紙、当時の写真資料の整理とデジタル化。雄別炭砿関係者へのヒアリング。本年度の研究成果としては論文4本を刊行した。なお、本研究の最終成果論文集は、釧路市釧路叢書として2015年度中に刊行予定である。社会学地元関係者の協力を得て、当初の計画以上の進展となっている。今年度は新たに2課題を設け、研究に着手した。来年度の展開が期待される。地元関係者の協力を得て、当初計画以上の進展となっている。とくに研究課題(1)においては釧路市から雇用対策に関する一次資料の提供を受け、かつ対策担当者へのヒアリングを実施できたことの意義は大きい。また(3)においては、労組結成以降の執行委員会議案内容のインデックスを作成したこと、ならびに労組幹部へのヒアリングは当初計画になかったが実現した。日本の石炭産業における炭鉱労組の結成から最終局面にいたる実態研究へとつながるものであり、来年度以降の展開が期待される。来年度は引き続き6課題を進めていく。来年度末には、釧路市の支援により論文集刊行にむけた成果の取りまとめを予定している。来年度は、引き続き4課題研究を進めていく。来年度中にリサーチ・ペーパー5本の刊行を予定している。また、当初計画にはないが、地元釧路での研究交流会の開催も予定している。前年度において、研究分担者の出張予定が変更されたため、前年度未使用額が発生した。今年度の当該分担者が出張する際に使用し、その半額を費消した。次年度の当該分担者の出張において使用する予定である。当初の予定どおりの使用計画で進めていく。
身体動作の時空間的分節化にもとづいた身体技能の習得支援方法の研究

技能習得の過程では学習者が行った動作に対してフィードバックを与えることが重要であるが、その与え方について様々な工夫を試みた。ひとつの調査は評価尺度の粒度に関するものであり、荒過ぎることも細かすぎることもない適切な粒度が存在することを確認した。また学習者が行った動作の評価を提示する方法についても調査した。実験の結果、結果の善し悪しだけでなく、動作の特徴を視覚的に示すことで学習が効果的に行われることを見いだした。最終年度は産業への応用も意識し、スーパーマーケットの精肉部門にご協力いただいて包丁で肉を切る動作を調査した。小売業では、人材の高い流動性とコスト削減の圧力から人材育成(技能習得)の支援に対して期待が大きいからである。調査の結果、熟練者は動作が安定性し、無駄のない動きになっていることがわかった。高い作業効率と持久力(疲れにくさ)を両立させるために、自然に身についた動作と思われた。新たな題材としてクラシック音楽における歌唱の技能を調査した。実験ではプロとして活躍する歌手が自ら発声方法を制御し、歌い方の違いが聴き手にどのような影響を及ぼすかを調べた。歌い方の違いは聴き手にもはっきりと感じ取られたばかりでなく、特殊なセンサーを使って体表振動を測定した結果、通常の発声方法よりも明らかに強い共鳴現象が起きていることが確認できた。以上より、具体的なデータを参照しながら歌唱技能を指導できる可能性を示した。本年度は熟練者の動作を調べることを第一目標とした。そのため九谷陶芸技術研修所および地元陶芸家の方々にご協力いただき、平成17年6月より二ヶ月に渡って12名の方々の菊練り動作をモーションキャプチャ装置で測定・記録した。実験の結果、データ収集のためにはさらなる工夫が必要であることがわかった。たとえば、粘土の固さをコントロールする必要があること、陶芸家の体格が様々であるため作業台の高さを人によって変えなければならないことなどである。また、陶芸家が力を入れるタイミングを測ることの重要性も明らかとなった。平成18年度はこれらの課題を解決し、再度、熟練者の動作にみられる特徴を探っていく。本年度はまた初心者が技能を身につけていく過程を調べるため、サンバダンスを題材として上達過程を調査した。実験では二名の方にご協力いただき、約半年に渡ってダンス教室に通ってもらいながら適宜、身体動作をモーションキャプチャ装置で測定・記録した。実験の結果、リズム感を身につけていく過程を身体動作に基づいて分析できる可能性を見出した。平成18年度は実験参加者の数を増やして、上達過程についてさらに調べる予定である。また身体技能の転移についても調べた。実験ではサッカー部部員5名に三ヶ月に渡ってサンバダンスを習ってもらい、サッカーの技能が向上するかどうかを調べた。研究の結果、ダンス技能の習得がサッカー技能に好影響を及ぼすことがわかった。本年度はまたモーションキャプチャ装置以外の測定手段について調査した。シェーカーによるサンバの演奏に関しては、熟練者では手首が脱力し、受動的運動になっているという仮説がほぼ確からしいと思われ、確実に検証するためにモーションキャプチャ装置では得られないデータの収集が必要となった。実験系を確立し、成果を出すには実験開始後1年は必要であるため、筋電位や加速度などの実験方法および世界の研究の進展に関する情報の収集が緊急に必要であった。そのため山本がthe 20^<th> International Society of Biomechanicsに参加し、研究動向を調査した。本年度は初心者が技能を身につけていく過程を調べるため、サンバダンスを題材として上達過程を調査した。実験では高校生30名に協力を依頼し、ほぼ毎週1時間のダンスレッスンを一年間に渡って受講してもらい、その間にどのような変化が動作に現れるかを加速度センサーで計測した。実験の結果、標準的な被験者の場合、約3ヶ月で一定のテンポを刻めるようになり、さらに3ヶ月かけてサンバ特有のアクセントに対応する動作ができるようになることを見出した。またアクセントを身につける際は、まず腰部分にアクセント表現が観察され、その後に腕部分のアクセント表現が出現することを見出した。

このことは体幹部の動作が腕を使ったパーカッション演奏の基礎となっていることを示している。この成果を海外で開催された国際学会で発表し、海外メディアで取り上げられるなど反響を呼んだ。前年度は二名の方にご協力いただき、約半年に渡ってダンス教室に通ってもらいながら、身体動作をモーションキャプチャ装置で測定・記録したが、その実験を通して得られた成果をドイツで開催された国際学会で発表した。また、同じく前年度に実施したサンバとサッカー技能の関係に関する研究の成果を同じ学会で発表した。この研究はサッカーのワールドカップにおいて日本チームがブラジルチームと対戦することになったことが影響して、国内のマスメディアから注目を集め、民間放送局4局および多数の新聞社から取材を受け、研究内容が広く紹介されることとなった。研究の本質とは無関係であるが、身体技能の研究というコンセプトが一般の方々に知られるきっかけとなり有意義であった。最終年度となる平成19年度は技能習得の支援方法を中心に研究した。技能習得の過程では学習者が行った動作に対してフィードバックを与えることが重要であるが,その与え方について様々な工夫を試みた。ひとつの調査は評価尺度の粒度に関するものであり,荒過ぎることも細かすぎることもない適切な粒度が存在することを確認した。また学習者が行った動作の評価を提示する方法についても調査した。実験の結果,結果の善し悪しだけでなく,動作の特徴を視覚的に示すことで学習が効果的に行われることを見いだした。最終年度は産業への応用も意識し,スーパーマーケットの精肉部門にご協力いただいて包丁で肉を切る動作を調査した。小売業では,人材の高い流動性とコスト削減の圧力から人材育成(技能習得)の支援に対して期待が大きいからである。調査の結果,熟練者は動作が安定性し,無駄のない動きになっていることがわかった。高い作業効率と持久力(疲れにくさ)を両立させるために,自然に身についた動作と思われた。しかし,具体的な技能習得支援方法は将来の課題として残った。新たな題材としてクラシック音楽における歌唱の技能を調査した。実験ではプロとして活躍する歌手が自ら発声方法を制御し,歌い方の違いが聴き手にどのような影響を及ぼすかを調べた。この研究を通して,技能は三つの異なった側面から並行して研究すべきことを実感した。すなわち,歌い手自身の主観的な感覚,聴き手が受け取った印象,センサーによって測定できた物理量の三点である。これらはそれぞれ主観的,間主観的,および客観的視点と言い換えられる。歌い方の違いは聴き手にもはっきりと感じ取られたばかりでなく,特殊なセンサーを使って体表振動を測定した結果,通常の発声方法よりも明らかに強い共鳴現象が起きていることが確認できた。以上より,具体的なデータを参照しながら歌唱技能を指導できる可能性を示した。
細胞質分裂の分子機構

本研究は卵細胞を用いて細胞質分裂の機構を分子のレベルで解明しようとしたものである。第一のアプローチは、ウニ卵のアクチン調節タンパク質の探索を通して、収縮環の形成のメカニズムを探ることであった。成果としては、7種に及ぶアクチン調節タンパク質を発見、単離・精製してその性質とともにアクチンとの相互作用を試験管内で調べたことである。(1)45Kタンパク質-アクチン複合体。アクチン繊維のbarbed endをキャップしてアクチンの重合、繊維の会合を調節する。(2)α-アクチニン。Caイオン不在下でアクチン繊維同士を架橋し、繊維束を形成する。(3)100Kタンパク質、Caイオン存在下でアクチン繊維を切断する。(4)250Kタンパク質。Caイオンに無関係にアクチン繊維を架橋する。(5)20Kタンパク質-アクチン複合体。細胞膜の裏側に結合しており、アクチン繊維の細胞を細胞膜に結合させていると考えられた。(6)スペクトリン。アクチン繊維を架橋する。カルモデュリンを結合する。(7)15Kタンパク質。Ca結合タンパク質であり、微小管にも結合性を示し、分裂装置に分布する。以上のうち20Kタンパク質以外は細胞質画分から得られた。このうちα-アクチニンについては蛍光試薬で標識し、生きた卵中に顕微注入してその動きを追った結果、分裂時には分裂溝に濃縮された。また20Kタンパク質も蛍光拡体法により分裂溝に濃縮されることが分かった。従ってこれらが収縮環の形成に深く関っていると推定された。第二のアプローチはイモリ卵の分裂溝を単離し、その収縮のメカニズムを探ることであった。結局、分裂溝の単離に成功し、その中で平行に並んだアクチン繊維が複数種の架橋タンパク質により架橋されていることを明らかにした。また試験管内で単離分裂溝の収縮を誘導することに成功し、これがアクチンの阻害剤により阻害されることを示した。(6)スペクトリン。
がん微小環境を持つヒト化マウスを用いた造血器腫瘍（多発性骨髄腫）の免疫療法モデル

臨床検体を用いて骨髄腫細胞、間葉系細胞(BM-MSC)をそれぞれ培養し、検討を行った。培養時には、細胞外マトリックスを用いた3次元培養について検討を行っている。末梢血幹細胞も採取しており、同一患者由来の免疫環境、微小環境、骨髄腫細胞を用いて研究を行う基盤を整備した。また、MGUS、症候性多発性骨髄腫の初発例、再発・難治例、POEMS症候群やその他の類縁疾患の臨床検体を用いて形質細胞のaberrant expressionについて解析した。さらに、移植適応多発性骨髄腫に対する治療開発として、Bortezomib, Lenalidomide, Dexamethasoneの3剤併用レジメンを6コース行ってから造血幹細胞を採取し、さらに大量化学療法+自家末梢血幹細胞移植を施行するというInduction強化プロトコールにつき多施設臨床試験を行い、結果を解析中である。臨床検体の収集、in vitroでの解析についてはおおむね順調であった。動物実験については人員的な問題から遅延がある。現状では人員の問題はすぐに解決できる可能性は低いため、現状でも可能なin vitro研究、患者検体を用いた研究を中心に行う予定である。In vitro研究については、骨髄腫細胞のaberrant expressionやそれと3次元培養を行ったときの関連等につき検討する。本研究では、多発性骨髄腫の臨床検体を用いて、ヒト骨髄微小環境とヒト免疫系を併せ持つマウスの作製、および骨髄腫細胞の生着の検討を行う。まず、臨床検体を用いて骨髄腫細胞、間葉系細胞(BM-MSC)をそれぞれ培養し、検討を行った。培養時には、細胞外マトリックスを用いた3次元培養についても初期的な検討を行った。臨床検体の収集、in vitroでの解析についてはおおむね順調であったが、当学における動物実験施設の移転もあり、動物実験については遅延がある。今後も臨床検体を収集しin vitroの解析を進めるとともに、マウスモデルの構築を行う。今年度、動物実験施設の移転に伴い動物実験の実施が十分にできなかった。そのため、これにかかわる経費を次年度に持ち越す。研究計画に変更が生じたため、次年度に経費の一部を持ち越した。
トランスジェニック・ゼブラフィッシュ系統を使った神経回路網形成機構の研究

脳の神経回路の左右差の研究我々は、ゼブラフィッシュで、手綱核から脚間核への軸索投射の左右差の原因が、左右の手綱核で内側と外側の亜核の大きさに著しい差が生じているためであることを突き止めていた。さらに、BrdU標識によって、手綱核外側亜核の神経細胞がが内側亜核よりも早期にうまれることを発見した。熱ショックを加えた組織でNotchシグナルを活性化できるトランスジェニック系統を使うことによって、手綱核の神経細胞の誕生のタイミングを狂わせる実験を行い、細胞誕生のタイミングが、手綱核の外側と内側のどちらの亜核の細胞に分化するかを決めていることを発見した。運動神経細胞分化機構の研究我々はこれまでに、Isl1 : GFP系統を用いて、運動神経細胞の分化に異常を示す突然変異を系統的に単離している。顔面運動神経の後方移動が欠損する突然変異、landlocked, off road, off limitを解析し、それらの原因遺伝子が、scribble2,celsr2,frizzled3aであることを発見した。ショウジョウバエでは、Scribbleは、上皮細胞の尖端・基底極性に、Celsr=FlamingoとFrizzledは、平面極性の制御に関わっていることが明らかになっている。我々は、モザイク解析を行い、これらの遺伝子が、移動する顔面運動神経自身ではなくて、神経上皮細胞で働いていることを突き止め、さらに共焦点顕微鏡を用いいた経時的観察から、正常な神経上皮細胞は、後方へ移動する顔面運動神経細胞が、神経上皮細胞層に侵入するのを押しとどめていることを発見した。これによって、平面極性遺伝子群の新しい役割りを見つけた。
正則函数おび調和函数の境界挙動の研究

正則函数および調和函数の境界挙動について、各研究参加者は、(1)リーマン面上の正値調和函数空間の構造リーマン面のマルチン境界に関する研究、(2)ピカ-ル原理、即ち孤立特異点近傍で定義された定常シュレディンガー方程式の正値解空間の構造に関する研究、(3)値分布論における有理型函数についてのある種の補間問題の解の存在と一意性に関す研究、(4)平面領域またはリーマン面におけるコロナ定理および有界正則函数による点分離に関する研究、以上4つのテーマに関する研究を行い以下の結果を得た。(1)瀬川は(正岡弘照(京都産大・理)との共同研究)、リーマン面の有限葉非有限被覆面のマルチン境界について調べ、基底面の境界点が極小境界点であるときかつそのときに限りその境界点の上に被覆面の極小境界点が存在することを示した。さらに、細移相の概念を用いて、基底面の極小境界点上にある被覆面の極小境界点の個数の判定法を与えた。(2)多田は、定常シュレティンガー方程式の正値解空間に対して、ピカ-ル原理の斉次性が成立しない一般符号双曲型回転不変密度の例を与えた。今井は、定常シュレディンガー方程式の密度と定義領域の対の楕円型、放物型、双曲型への分類と同様の結果がブルロ調和空間についても成立することを示した。(3)上田は、全複素平面における2つの有理型函数が6つの値を共有すると仮定した場合に、ガンダーソンの2-2定理のムエスによるその改良版に相当する結果を導いた。(4)成田は、端点を除いてC^1級の長さ有限なジョルダン曲線内のコンパクト集合を補集合とする領域についてコロナ定理が成り立てば、一般の平面領域についてもコロナ定理が成り立つことを示した。また、点分離に関して、リーマン面上の有界正則函数環がそのリーマン面の点を弱点分離することと同等ないくつか条件について考察した。
現実的核力を用いた殻-クラスター状態の共存・競合の統一的研究

原子核における分子的状態はとりわけ軽い原子核の励起状態に良く現れる。昔からの有名で未解決な例として^<16>Oの不思議なO^+と呼ばれる異常に低い励起エネルギーを持った準位は、二重閉殻の基底状態に対して励起状態はアルファクラスターが発達し、通常の殻模型的アプローチでは再現することが難しい。そこで本研究は殻模型的とクラスター的状態を同時に記述できる炭素12+4核子という5体模型の解析を行うことによってそれら準位の再現を試みる。核子間に現実的核力を用いることにより、非中心力の効果、とりわけテンソル力に着目し評価する。また、アルファ粒子の波動関数との重なりを調べることで、クラスターの生成消滅に対して定量的な議論をすることが可能となる。新しい相関基底を用いて価核子間の運動をクラスター配位の仮定なしに記述できることを示し、その応用等の研究成果を論文及び国際会議で発表した。5体計算に必要な^<12>C+n間ポテンシャルは集団運動模型を基礎に定式化を行い、^<13>Cのスペクトルを再現するようなパラメータを決定した。すでに炭素12の芯核を含んだ5体計算コードの開発は終わり、計算を実行している最中である。しかしながら莫大な計算労力が要求され、すぐに収束解を得ることが困難な状況にある。3、4体系(窒素14、炭素14、15)についてはすでに収束解を得ることができ、価核子間に現実的核力を用いることで有効核力を用いた場合に比べ計算されたスペクトルが改善されること、特にテンソル力の効く場合にその差は顕著であることが示された。今後さらに細かい分析を行う予定である。5体計算(酸素16)の途中結果からは、異常に低い第一励起状態がアルファクラスターの仮定なしに自然に記述されることが見込まれ、目標とする励起機構が定量的に示される段階にある。5体系を含めた中間報告は国際会議にてなされた。昔からの有名で未解決な例として^<16>Oの不思議な0^+と呼ばれる異常に低い励起エネルギーを持った準位は、基底状態が閉殻なのに対して励起状態ではアルファクラスターが発達し、通常の殻模型的アプローチでは再現することが難しい。そこで本研究は殻模型的とクラスター的状態を同時に記述できる芯核+4核子の5体模型の解析を行うことによってその準位の再現を試みる。核子間に現実的核力を用いることにより、非中心力の効果、とりわけテンソルカに着目し評価する。また、アルファ粒子の波動関数との重なりを調べることで、クラスター生成消滅に対して定量的な議論をすることが可能となる。本年度は相関ガウス関数+ダブルグローバルベクトル基底を新たに非中心力も計算出来るよう拡張し、現実的核力で相互作用する核子系の波動関数を求める計算コードを開発した。この基底は系の全角運動量、全軌道角運動量、スピン、アイソスピンを指定さえすれば、系がクラスター的であるか殻的であるかの仮定なしに波動関数を求めることができる。さらに原理的には核子数の制限がない一般的な枠組みである。この方法の有効性を示すため、^4Heの基底状態に対してテスト計算を行い、知られている結果と良い一致を得た。さらにその応用として^4Heの励起状態.を解析し、殻的またはクラスター的状態を同時に記述できることを示した。今後は芯核-核子ポテンシャルを決定し、本研究課題の目標である芯核を含めた5体計算を行う。そこで本研究は殻模型的とクラスター的状態を同時に記述できる^<12>C+4核子の5体模型の解析を行うことによってその準位の再現を試みる。前年度は相関ガウス関数+ダブルグローバルベクトル基底を用いて現実的核力で相互作用する核子系の波動関数を求める計算コードを開発した。本年度はこの方法の有効性を示すため、^4Heの基底状態、励起状態に関する二編の論文を発表した。そこでは本研究の目的である殻的またはクラスター的状態を同時に記述できることを示した。芯核-核子間ポテンシャルは集団運動模型を基礎として定式、パラメータを決定し、3、4体系(^<14>N、^<14>、^<15>C)についての中間報告を3月の日本物理学会年次大会にて報告した。最終目的の5体計算は現在実行中である。

核子間に現実的核力を用いることにより、非中心力の効果、とりわけテンソル力に着目し評価する。また、アルファ粒子の波動関数との重なりを調べることで、クラスターの生成消滅に対して定量的な議論をすることが可能となる。新しい相関基底を用いて価核子間の運動をクラスター配位の仮定なしに記述できることを示し、その応用等の研究成果を論文及び国際会議で発表した。5体計算に必要な^<12>C+n間ポテンシャルは集団運動模型を基礎に定式化を行い、^<13>Cのスペクトルを再現するようなパラメータを決定した。すでに炭素12の芯核を含んだ5体計算コードの開発は終わり、計算を実行している最中である。しかしながら莫大な計算労力が要求され、すぐに収束解を得ることが困難な状況にある。3、4体系(窒素14、炭素14、15)についてはすでに収束解を得ることができ、価核子間に現実的核力を用いることで有効核力を用いた場合に比べ計算されたスペクトルが改善されること、特にテンソル力の効く場合にその差は顕著であることが示された。今後さらに細かい分析を行う予定である。5体計算(酸素16)の途中結果からは、異常に低い第一励起状態がアルファクラスターの仮定なしに自然に記述されることが見込まれ、目標とする励起機構が定量的に示される段階にある。5体系を含めた中間報告は国際会議にてなされた。
長期経腸栄養療法モデルラットを用いた薬物消化管吸収能の変動に関する検討

本研究は,長期間の経腸栄養療法が身体に及ぼす影響,それによって薬物動態が受ける影響を明らかにすることを目的として実施した.6週齢の雄性SDラットに半消化態栄養剤,消化態栄養剤,成分栄養剤をそれぞれ与えて4週間飼育し,経腸栄養剤による身体への影響ならびにジゴキシンの薬物動態変動を検討した.経腸栄養剤の長期間投与は,消化管粘膜には器質的な影響を与えなかった.肝組織をOil red0染色下に観察したところ,脂質を含まない消化態栄養剤を与えた群では脂肪肝になることが明らかとなった.飼育後にジゴキシンを経口投与(0.05mg/kg)して薬物動態を観察したところ,ジゴキシンのAUCは半消化態栄養剤群ではcontrol群にくらべ約50%減少し,消化態栄養剤,成分栄養剤では逆に増加し,特に成分栄養剤群では約4倍に達した.上部消化管でジゴキシンの吸収に関与するトランスポーターの発現を検討したところ,吸収方向に働くと考えられるOatp mRNAの発現はいずれの経腸栄養剤投与群においても減少し,排泄方向に働くP-gpm RNAの発現は増加していた.よって,いずれの経腸栄養剤もジゴキシンの消化管吸収を減少させる可能性が示唆された.ジゴキシンはヒトでは主に腎排泄されるため,腎臓におけるP-gpm RNAの発現を検討したところ,消化態栄養剤,成分栄養剤群ではcontrol群に比べて発現低下を認めた.また,ラットではジゴキシンは肝臓でCyp3a2によって代謝される.Cyp3a2の発現は,同様に消化態栄養剤,成分栄養剤群で有意な発現低下を認めた.これらの変化は半消化態栄養剤群では認められなかった.つまり,経腸栄養剤は,種類によって異なる影響を与えた.本研究は,長期間経腸栄養療法は薬物動態変動因子になり得ることを明らかにし,今後のより効率的な薬物療法の実践を可能にするものであると考えられる.本研究は,長期間の経腸栄養療法が身体に及ぼす影響,それによって薬物動態が受ける影響を明らかにすることを目的として実施した.6週齢の雄性SDラットに半消化態栄養剤,消化態栄養剤,成分栄養剤をそれぞれ与えて4週間飼育し,経腸栄養剤による身体への影響ならびにジゴキシンの薬物動態変動を検討した.経腸栄養剤の長期間投与は,消化管粘膜には器質的な影響を与えなかった.肝組織をOil red0染色下に観察したところ,脂質を含まない消化態栄養剤を与えた群では脂肪肝になることが明らかとなった.飼育後にジゴキシンを経口投与(0.05mg/kg)して薬物動態を観察したところ,ジゴキシンのAUCは半消化態栄養剤群ではcontrol群にくらべ約50%減少し,消化態栄養剤,成分栄養剤では逆に増加し,特に成分栄養剤群では約4倍に達した.上部消化管でジゴキシンの吸収に関与するトランスポーターの発現を検討したところ,吸収方向に働くと考えられるOatp mRNAの発現はいずれの経腸栄養剤投与群においても減少し,排泄方向に働くP-gpm RNAの発現は増加していた.よって,いずれの経腸栄養剤もジゴキシンの消化管吸収を減少させる可能性が示唆された.ジゴキシンはヒトでは主に腎排泄されるため,腎臓におけるP-gpm RNAの発現を検討したところ,消化態栄養剤,成分栄養剤群ではcontrol群に比べて発現低下を認めた.また,ラットではジゴキシンは肝臓でCyp3a2によって代謝される.Cyp3a2の発現は,同様に消化態栄養剤,成分栄養剤群で有意な発現低下を認めた.これらの変化は半消化態栄養剤群では認められなかった.つまり,経腸栄養剤は,種類によって異なる影響を与えた.本研究は,長期間経腸栄養療法は薬物動態変動因子になり得ることを明らかにし,今後のより効率的な薬物療法の実践を可能にするものであると考えられる.
創造的な理科教員養成を目指した教授学的内容知識の発達支援カリキュラムの開発と評価

本研究の目的は、理科の教員養成における創造的人材育成を目指して、創造的リフレクションを支援する学習支援システムの導入を通してPCKの発達を促進するカリキュラムを開発し、評価することであった。理科の教員養成における創造的人材育成を目指したカリキュラムに関わる理論的検討を行った上で、ESDをテーマに、リフレクションを支援するソフトウェアを導入した創造的な理科教員養成のためのカリキュラム開発を行い、実施した。その結果、本研究で開発したカリキュラムはESDというテーマのもとにおいて、理科系教員養成課程に所属する大学生・大学院生にとって、創造的なリフレクションを通して問題解決を行うことを支援するものであったことが示された。本年度は、創造的な理科教師の育成を目指したPCKの発達支援カリキュラムを開発する準備・実践段階として、以下の3点に取り組んだ。(1)創造的リフレクション支援システムを導入したカリキュラム試案の開発理科教員養成におけるPCKの発達を支援する創造的リフレクション支援システムを導入したカリキュラムの試案を開発した。(2)カリキュラム試案の実施・評価カリキュラム試案を導入した「理科教材論」を実施・評価した。実施にあたっては、講義は申請者が行うともに、画像・映像記録のほか、システムの履歴データ等を蓄積した。また評価にあたっては、収集したデータに基づいた多角的な分析を行った。(1)創造的リフレクション支援システムを導入したカリキュラムの開発理科教員養成におけるPCKの発達を支援する創造的リフレクション支援システムを導入したカリキュラム試案を改良し,開発した。(2)カリキュラムの実施・評価カリキュラムを導入した「理科教材論」を実施・評価した。(3)研究成果の公表小学生及び大学生のリフレクション支援における「創造的リフレクション支援システム」の利用の有効性を検証した硬究について,人工知能学会及びICCE2009(International Conference on Computers in Education 2009)において公表した.
ユークリッド空間の微分同相群の構造の研究

多様体Fをファイバーに持つ平坦束がFの微分同相群へのホロノミー準同型によって分類されることを背景に,微分同相群の構造を研究している.今年度は昨年度に引き続き,2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相群について主に研究を行った.昨年度と同様に,群上の擬準同型写像で斉次なものは共役不変量になるので,シンプレクティック微分同相群上の擬準同型について研究した.これまでにGambaudoとGhysによって,組みひも群上の擬準同型写像から,2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相群上の擬準同型写像を得る操作が構成されている.彼らの構成は,組みひも群上の擬準同型写像のなすベクトル空間からシンプレクティック微分同相群上の擬準同型写像の空間への線型写像を構成することでなされている.彼らはその像が無限次元であることを示していたが,私は昨年度,彼らの操作について研究し,この写像の単射性を証明した.今年度は昨年度の結果を応用し,2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相写像の安定交換子長の下限の計算例を構成した.また,彼らの構成で得られる擬準同型たちは,EntovとPolterovichによって独立に構成された擬準同型や,古典的なRuelleの擬準同型と一次独立であることを確かめた.多様体Fをファイバーに持つ平坦束がFの微分同相群へのホロノミー準同型によって分類されることを背景に,微分同相群の構造を研究している.今年度は,2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相群について主に研究を行った.群上の擬準同型写像で斉次なものは共役不変量になるので,シンプレクティック微分同相群上の擬準同型について研究した.これまでにGambaudoとGhysによって,組みひも群上の擬準同型写像から,2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相群上の擬準同型写像を得る操作が構成されている.彼らの構成は,組みひも群上の擬準同型写像のなすベクトル空間からシンプレクティック微分同相群上の擬準同型写像の空間への準同型写像を構成することでなされている.彼らはその像が無限次元であることを示していたが,私はより強く,この写像の単射性を証明した.このため,組みひも群上の擬準同型写像で一次独立なものがあれば,そこから得られる2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相群上の擬準同型写像も一次独立であることが分かった.また,実直線の微分同相群の,原点を固定して恒等写像とC^1級で接しているようなもののなす部分群について,3-コサイクルの計算を行った.多様体Fをファイバーに持つ平坦束がFの微分同相群へのホロノミー準同型によって分類されることを背景に,微分同相群の構造を研究している.今年度は昨年度に引き続き,2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相群について主に研究を行った.昨年度と同様に,群上の擬準同型写像で斉次なものは共役不変量になるので,シンプレクティック微分同相群上の擬準同型について研究した.これまでにGambaudoとGhysによって,組みひも群上の擬準同型写像から,2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相群上の擬準同型写像を得る操作が構成されている.彼らの構成は,組みひも群上の擬準同型写像のなすベクトル空間からシンプレクティック微分同相群上の擬準同型写像の空間への線型写像を構成することでなされている.彼らはその像が無限次元であることを示していたが,私は昨年度,彼らの操作について研究し,この写像の単射性を証明した.今年度は昨年度の結果を応用し,2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相写像の安定交換子長の下限の計算例を構成した.また,彼らの構成で得られる擬準同型たちは,EntovとPolterovichによって独立に構成された擬準同型や,古典的なRuelleの擬準同型と一次独立であることを確かめた.当初は計画していなかった2次元円板及び2次元球面のシンプレクティック微分同相群上の擬準同型写像に関しても研究ができたので.予定通り,実直線の微分同相群の,原点を固定して恒等写像とC^1級で接しているようなもののなす部分群について,3-サイクルの構成を目標に研究を進めていくつもりである.2次元多様体のシンプレクティック微分同相群についても,擬準同型写像に留まらず,2次元以上のコサイクル,サイクルの構成に取り組みたい.
発達障害児にみられる二次障害の実態調査と予防プログラムの開発

本研究は二次障害の実態を明らかにし、対人行動と不適応の関連を検討したうえで、二次障害を予防するためのSSTプログラムを開発しその効果を検討することを目的としていた。二次障害の実態については保護者評定では内在化障害が存在することが示唆された一方、自己評定では不安や抑うつが一般児童の得点と変わらないことが示された。また、本研究で実施したSSTによって4名中3名の不安が低減したことから、本プログラムは不安の低減に効果があることが考えられる。参加者はいずれも深刻な不適応状態には陥っておらず、この段階で不安を低減させることができる本プログラムは二次障害の予防プログラムとして有望であると考えられる。本研究は発達障害のある児童に見られる二次障害の実態と発生機序を明らかにすること、二次障害を予防するための介入プログラムを開発しその効果を検討することを目的としている。平成25年度はこのうち発達障害のある児童の二次障害について実態調査を実施した。自閉症スペクトラム障害(高機能自閉症、アスペスガー症候群も含む)、LD、ADHD及びその周辺の発達障害のある18歳以下の発達障害児・者の保護者26名を対象として、子どもの行動チェックリスト親用(Child Behavior Checklist/CBCL)と、子どもの年齢、性別、学校への出欠状況等をたずねるアンケートの計2種類の質問紙への回答を依頼した。その結果、年間30日以上学校を欠席している子ども見られなかった。しかし全対象者26名のCBCLプロフィールを分析した結果、臨床域に該当する者は23名であり、このうち内向尺度得点が臨床域に該当する者は21名、外向尺度得点が臨床域に該当する者は13名、両尺度得点共に臨床域に達している者は10名であった。また年齢別に4歳から11歳の12名と、12歳から18歳の14名での比較を行ったところ、11歳以下の子どもの過半数が「ひきこもり」「不安/抑うつ」「注意の問題」といった比較的表面的に現れやすい問題を呈するのに対し、12歳以上では「社会性の問題」尺度の得点が最も高くなっていた。以上の結果から、不登校状態が顕在化していない段階においても、すでに不安や抑うつといった内在化障害を抱えていること、また年齢によって解決するべき問題が異なることも示唆された。今後、二次障害の予防のためには内在化障害と社会性の問題に焦点を当てたプログラムが必要であると考えられる。平成26年度は、産休・育休を取得したため研究を中断した。平成26年度に1年間研究を中断したため、平成26年度に予定していた研究計画を平成27年度に実施した。平成27年度は発達障害の児童に見られる二次障害の発生機序を明らかにするために、質問紙調査を実施した。通常学級もしくは特別支援学級に在籍している4年生から6年生の児童を対象に、スペンス子ども用不安尺度(SCAS)と子ども用抑うつ自己評価尺度(DSRS)を実施し、児童の担任教師に、児童の年齢、性別、発達障害の診断の有無、診断名、登校状況をたずねるフェイスシートと、児童用社会的スキル尺度教師評定版への記入を依頼した。調査から得られたデータをもとに、社会的スキルや問題行動が不登校に直接影響しているのか、不安や抑うつを媒介して不登校に影響しているのかについてデータを分析している。本調査の結果は発達障害の子どもに見られる二次障害がどのように発現するのかを明らかにするものであり、二次障害の治療や予防に役立つと考えられる。また、平成28年度に予定している二次障害予防のためのソーシャルスキル・トレーニング(SST)プログラムの内容を検討するため、グリフィス大学(オーストラリア)のスーザン・H・スペンス先生を訪問し、発達障害の児童に適したSSTを作成するために意見交換を行った。この訪問で得た情報と、平成27年度に実施した調査の結果を合わせて検討し、平成28年度に実施するSSTプログラムの内容を決定する予定である。平成27年度に予定していた、発達障害の子どもの二次障害発生機序を明らかにするためのデータを収集し、平成28年度に実施するプログラム内容の検討に着手しているため。本研究の目的は、発達障害のある児童の二次障害の実態と発生機序の解明、二次障害を予防するための介入プログラムの開発および効果検討を行ことであった。特別支援学級に在籍する小学4年生から6年生の児童46名(男児33名、女児13名)を対象に調査を行い、登校日数、抑うつ、不安の平均は一般児童と違いが見られないことが明らかとなった。以上の結果から、発達障害児の二次障害の実態についてはは全体の平均として見るのではなく個別に対応を考える必要があると考えられる。また、社会的スキルと不安については自己コントロールと強迫性障害、主張性と強迫性障害およびパニック発作と広場恐怖で関連がある傾向が示唆された。次に、発達障害が疑われる小学4年生から6年生の4名(男児3名、女児1名)を対象としてソーシャルスキル・トレーニング(SST)を実施した。SSTは5回実施され、1回目と最終回はアセスメントとガイダンス、2回目に「あたたかい言葉がけ」、3回目に「上手に話を聞こう」、4回目に「イライラオニを追い出そう」というプログラムを行った。その結果、SSTの前後で社会的スキルの得点は大きく変化が見られなかったが、不安の得点が4名中3名において大きく低下していた。

また4名中2名はフォローアップ時点でのデータを取ることができ、2名とも不安得点の低下が維持されていた。社会的スキルは保護者による評定、不安は児童自身による評定であったため、結果の違いが見られたと考えられる。そのため、社会的スキルの自己評価をアセスメントとして加える必要があると考えられる。また、本研究で行ったSSTは発達障害の疑われる児童の不安の低減に効果があることが示唆された。本研究は二次障害の実態を明らかにし、対人行動と不適応の関連を検討したうえで、二次障害を予防するためのSSTプログラムを開発しその効果を検討することを目的としていた。二次障害の実態については保護者評定では内在化障害が存在することが示唆された一方、自己評定では不安や抑うつが一般児童の得点と変わらないことが示された。また、本研究で実施したSSTによって4名中3名の不安が低減したことから、本プログラムは不安の低減に効果があることが考えられる。参加者はいずれも深刻な不適応状態には陥っておらず、この段階で不安を低減させることができる本プログラムは二次障害の予防プログラムとして有望であると考えられる。平成26年度は産休・育休のため研究を中断した。そのため平成26年度に実施する予定であった研究を平成27年度に、平成27年度に実施する予定であった研究を平成28年度に実施することになる。平成28年度は、10月頃より1回目の、1月頃より2回目(ウェイティングリスト統制群)のSSTプログラムを実施することを予定している。したがって、8月頃までにSSTプログラムの内容を最終決定し、8月から9月にかけて参加者の募集を行う。特別支援教育平成26年度に研究を中断したため、平成26年度に計画していた研究を平成27年度に、平成27年度に計画していた研究を平成28年度にずらして実施する。研究計画の中身に変更はなく、平成27年度は小学4年生から6年生の発達障害のある児童を対象にして二次障害の発生機序を明らかにするための質問紙調査を行う。平成28年度は小学4年生から6年生の発達障害のある児童を対象として、二次障害の予防を目的としたソーシャルスキルトレーニングを実施する。平成27年度に実施した研究において、二次障害の発生に寄与するソーシャルスキルおよび問題行動が特定されているため、それらを改善することをターゲットとしたソーシャルスキルトレーニングのプログラムを開発・実施し、二次障害の予防効果を検討する。平成25年度に予定されていた研究計画は、発達障害の子どもを対象として二次障害の実態を調査するというものであった。これについては、実績の概要にもある通りある程度データ収集と解析を実施することができ、次年度以降の研究を進める上で参考となる知見を得ることができた。しかし平成26年1月より産休に入ったため、より詳細なデータ解析と論文投稿や学会発表といった成果発表の準備については遅れが出ている。平成26年度に産前産後の休暇又は育児休業による中断をしているため、平成26年度に使用しなかった金額が次年度使用額として生じている。また、平成27年度の前年度未使用額が68,243円生じているのは、データ収集および解析のために人件費を予定していたが、依頼先とのやり取りを申請者が直接することが多かったために使用しなかったことによる。平成25年度に妊娠したため、海外学会への参加をキャンセルしたため、当初の予定より旅費が使用額が少なくなった。