hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
要介護高齢者の自発行動を促す移動支援機器の開発

高齢者の加齢に伴う身体機能の低下を防ぎ、活動意欲を維持しながら自由に行動することが可能な移動支援機器や環境の提供は、高齢者が自尊心を保ちながら自立した生活をするうえで重要である。本研究では、先行研究における高齢者施設への電動車椅子導入阻害要因分析に基づき、要介護高齢者の自発的な移動活動を促す、低負担の身体運動で操作が可能な手動車椅子の駆動動作を応用した操作インタフェースを有する電動車椅子を開発した。将来的には、支援機器開発の一つの手法として、本研究で実施する自発性や活動意欲の向上を促進する支援機器開発の方法論を提案していく。自発的な移動能力の獲得は、身体・心理両面において効果があり、要介護高齢者の身体機能の低下に伴う活動意欲の低下の悪循環を防ぐ上で重要である。本研究では、手動車いすを使用するレベルの要介護高齢者を対象とし、操作性が高く、適度な身体運動で操作が可能な手動車いすの駆動動作を利用した触れる程度の力で安定した操作が可能な大型タッチパッド式インタフェースを有する電動車いすを開発した。次に今年度の実施概要を示す。(I)車いす駆動運動の分析とインタフェース形状の検討:高齢者15名を対象とした直進操作特性の把握実験を行い、関節可動域や運動特性と操作時に生じる左右差について検討を行った。また、その結果をもとに、高齢者の手掌における動的識別能力の把握実験を行い、感覚フィードバックを生じさせる付加機能を提案した。(II)操作インタフェースおよび電動車いすの開発:試作した静電容量式センサを改良した。また、(I)で明らかになった高齢者の操作ストローク特性に基づいて、制御アルゴリズムを改良し、簡易シミュレータによる有効性の検証を行った。(III)開発したシステムの妥当性検証の実験および結果の比較による検証昨年度までに作製した機能モデルを用いて,対象ユーザのひとつであるリウマチ患者による試用評価を実施した.本年度はそれらの試用評価のうち基本的な走行評価や日常生活で行う応用的な走行評価結果を分析した.また,健常者3名に対して実施した三次元位置計測装置や筋電系を用いた運動計測結果の分析を行った.それらの結果,取り付け調整部や形状などユーザインタフェース部に関する課題と狭路場面における細かい操作時の操作性の低下の課題が明らかになった.そのため,デザインモデルの開発と制御系の修正を行った.デザインモデルの開発では,手指による操作が機能モデルより滑らかにできることを確認し,制御系の修正においては,周辺環境を把握して最大速度や加減速ゲインを自動調整可能な機能を付加した.最終的には,健常者にて走行特性の評価を実施したが,介入的な総合評価には至らなかった.一方でこれらの過程で,車いす利用者5名の狭路場面における操作・走行特性を明らかにすることができた.高齢者の加齢に伴う身体機能の低下を防ぎ、活動意欲を維持しながら自由に行動することが可能な移動支援機器や環境の提供は、高齢者が自尊心を保ちながら自立した生活をするうえで重要である。次に今年度の実績概要を示す。(I)車いす駆動運動の分析とインタフェース形状の検討:手動車いすの駆動動作が身体機能維持に及ぼす影響を調べ、また、高齢者の車いす駆動動作の分析結果を基にインタフェース形状を決定した。具体的には、手動車いすの駆動動作を三次元動作計測装置および筋電計で計測し、それらの関節可動量や筋活動量と二次障害などの問題について整理した。インタフェース形状については、高齢者の駆動動作と身体寸法データベースを基に分析を行い、数種類のモックアップを用いて比較検討を行った結果、左右のアームサポートに取り付けることができる形状を機能モデル形状として決定した。(II)操作インタフェースおよび電動車いすの開発:タッチパッド式操作インタフェースの開発および性能評価を行った。操作インタフェースは静電容量式(CSD方式)で、操作者が触れた部分の位置・変位・速度を基に3つのモードとして操作系に利用可能なインタフェースである。また、駆動系と統合し、速度操作モードについては、慣性走行モデルを組み込んだ車両モデルを作製した。さらに、電動車いすの機能評価および高齢者による試乗評価を行った。(I)車いす駆動運動の分析とインタフェース形状の検討(100%)車いすの駆動動作の分析および操作インタフェース形状の検討、決定は概ね順調に進んだ。高齢者・健常者数名による手動車いす操作時の動作分析を行い、それらの特徴的な動作を明らかにした。さらに、高齢者15名を対象とした操作実験および駆動動作の分析を行い、その結果をもとに、ユーザビリティ(操作し易さ、取り扱いやすさ)およびインタフェース形状のコンパクト化を追加の要求機能として決定した。(II)操作インタフェースおよび電動車いすの開発(80%)操作し易さを向上させるため、高齢者の手掌における動的識別能力の把握実験を行い、操作感覚をフィードバックさせる付加機能として、操作性の向上を見込める凸線フィルムを提案した。

また、直進生操作特性の把握実験を行い、関節可動域や運動特性と操作時に生じる左右差について検討を行い、制御アルゴリズムを改良し、簡易シミュレータによる有効性の検証を行った。さらに、臨床現場での取り扱いを考慮し、開発した機能(原理)モデルをベースに、取扱い易くするための基板のコンパクト化を行った。基板の改良を実施したため、デザインモデルの製作は次年度引き続き行う。(I)車いす駆動運動の分析とインタフェース形状の検討(95%)車いすの駆動運動の分析および操作インタフェース形状の検討、決定は概ね順調に進んだ。高齢者・健常者数名による手動車いす操作時の動作分析を行い、それらの特徴的な動作を明らかにした。これらの結果から、動作特性のさらなる分析と、ユーザビリティや安全性向上のためのデザインを検討する必要があるなど新たな課題が明らかになった。(II)操作インタフェースおよび電動車いすの開発当初の予定より早く機能(原理)モデルが完成し、機能評価や試乗評価ができたため、研究計画を修正し、開発した機能モデルを用いて身体運動学的な観点から評価を行った。また、予定より早く障害のある想定ユーザによる試乗評価を実施することができた。その結果、臨床場面に導入可能なデザインモデルへと改良する目途が立ったため、改良機の製作を検討することにした。(I)車いす駆動運動の分析とインタフェース形状の検討さらなるユーザビリティや安全性向上のための追加機能や形状を必要に応じて検討する。(II)操作インタフェースおよび電動車いすの開発今年度までに開発したインタフェースをもとに、臨床場面に導入可能な改良機(デザインモデル)の開発およびその機能評価、安全性の評価を行う。(III)開発したシステムの妥当性検証実用場面における想定対象者による予備的な介入評価、身体機能の維持における貢献やユーザビリティの評価、既存機器との比較実験等を行う。(I)車いす駆動運動の分析とインタフェース形状の検討動作特性のさらなる分析と、ユーザビリティや安全性向上のためのデザインを検討する。(II)操作インタフェースおよび電動車いすの開発臨床場面に導入可能な改良機(デザインモデル)の開発およびその機能評価、安全性の評価を行う。(III)開発したシステムの妥当性検証実用場面における想定対象者による予備的な介入評価、身体機能の維持における貢献やユーザビリティの評価、既存機器(パワーアシスト車いす)との比較実験を行う。デザインモデル製作費として物品費456,943円が必要である。改良(デザイン)モデル製作費、システム改良、実験および成果発表のための旅費、被験者謝金、アルバイト謝金および運搬費として物品費1000,000円、旅費50,000円、謝金100,000円、その他運搬費や謝金として50,000円が必要である。
日本企業の中国事業ネットワークの形成に関する調査研究:経営支配と信頼関係を中心に

本研究は、国際提携におけるコントロール(経営支配)と信頼関係の概念を明確化した後,中国における日本製造企業の提携関係・事業ネットワークに関する先行研究をまとめ,独自の実証研究-事例研究及びアンケート調査-を実施したものである。本研究の成果として、次の4つが上げられる。第1では,国際提携におけるコントロール(経営支配)と信頼に関する理論研究をサーベイし,コントロールと信頼の概念について考察した。コントロールの具体的メカニズムを明確化した後,信頼の概念に対する理解及び信頼構築の具体的方法を整理した。コントロールと信頼との関係は,それぞれ完全に独立的なものではなく,その内容が重なっている関係にあることが明らかになった。第2では,ポーターの競争優位の価値連鎖のフレームワークに依拠し,先行文献のサーベイ及び筆者らの今までのアンケート調査から得られたデータの分析を基に,日本製造業展開の最新動向を考察した。全体として,日本企業の価値連鎖の諸活動が中国現地に益々根付いてきており,全面的な経営機能を備えるような中国事業経営拠点が形成されつつあることがまとめられている。第3では,現地調査から得られた資料や情報に基づいて,企業の中国事業展開の事例を3つ取り上げ,中国における事業ネットワークの形成の状況を検討した。第4では,前述の理論研究,文献サーベイ及び事例研究の成果を踏まえて,中国における日系企業の組織間関係について、アンケート調査を実施した。113社から有効な回答が得られ、日本製造企業の中国事業展開における組織上の特徴を研究するための貴重な資料となる。現在、研究代表者はデータを詳細に分析し、その結果に基づいて、国際学会の発表の準備を進めている。平成18年度は、国際事業提携、信頼関係および経営支配、日本企業の中国事業展開について、英語、日本語及び中国語の文献を幅広くサーベイした。特に信頼関係と経営支配というコア概念に関する最先端の理論研究の成果を把握し、日本企業の中国進出の最新の動向も理解できるようになった。繊維業界と電機業界の企業をそれぞれ一社選別し、日本国内本社及び中国上海市、江蘇省にある子会社を訪問して、インタビュー調査を実施した。以上のような調査研究の内容の一部を1つの論文にまとめ、『東洋学園大学紀要』に掲載された。その論文は、ポーターの競争優位の価値連鎖のフレームワークに依拠し,日本製造業企業の中国事業展開の最新動向を考察したものである。製造活動は従来の低レベルの汎用品の加工組立から,次第にコア技術を用いた高付加価値品の製造をも行い,製造機能の高度化が進んでいる。販売・マーケティング活動は,独自の販売・営業拠点の構築に取り組むと同時に,中国市場の発展の特徴に基づいた競争ポジショニングの明確化の要求に応じ,中国の現地企業との提携関係の構築も重要視され始めている。原材料・部品の現地調達は高い水準に達しており,中国現地のサプライヤーへの技術指導が積極的に行われている。研究開発活動に関しては2000年代に入ってからの熾烈な市場競争に対応するために,中国における開発志向の拠点の設立が活発になり始めている。人事・労務管理に関しては,そのオペレーションにおいて日本的慣行がかなり導入されているが,中国現地の人材のキャリアに対する事実上の制限,日本本社からの不十分な権限委譲及び曖昧な責任体制が日本企業の伝統的な国際経営上の問題点として指摘されている。全体として,価値連鎖の諸活動が中国現地に益々根付いてきており,全面的な経営機能を備えるような中国事業経営拠点が形成されつつある。
スフィンゴ脂質によるカリウムチャネル機能制御機構の解明

スフィンゴ脂質は生体膜の脂質二重層を構成する脂質である。本研究では、内向き整流性カリウム(Kir)チャネルの機能がスフィンゴ脂質によって制御されるか調べた。結果として、スフィンゴ脂質のスフィンゴシンが細胞内側から各種Kir電流を阻害することを見出した。さらに、細胞膜のスフィンゴミエリンからセラミドを介して代謝的に生合成される内因性スフィンゴシンがKirチャネルを阻害することが薬理学的な実験から示唆され、新規のシグナル伝達機構として考えられた。スフィンゴシンとKirチャネル相互作用の解析を行ない、スフィンゴ脂質によるこのカリウムチャネル機能制御の基礎的な特性が理解できた。Kir4.1チャネルやKir2.1チャネル電流はsphingomyelinase(SMase)の細胞外灌流によって減少する。昨年度の解析から、この現象はsphingomyelinからceramideを介して産生されるsphingosineがKirチャネルに相互作用することによると考えられた。本年度、SMaseによるKir4.1チャネル電流抑制の特性を詳細に解析し、抑制に電位依存性はほとんど見られなかったことから、sphingosine-Kir4.1チャネル相互作用は細胞膜電位に依存しないと考えられた。sphingosineは、Kir4.1阻害薬と共通のファーマコフォアを有していた。Kir4.1阻害薬のチャネル内相互作用部位は既に提案されており、sphingosineも同じ部位に相互作用している可能性が考えられた。チャネル内のsphingosineの相互作用する可能性のあるアミノ酸残基を変化させた変異体を用い、SMaseの効果を検討した。変異導入によってSMaseによる電流抑制の強度が変化したが、アミノ酸残基の変化のみならず、細胞膜のチャネル発現量がSMaseの効果に影響するとみられた。この結果から、このシグナル伝達系で標的となるKirチャネルとリガンドであるsphingosineとの量比が作用を制御していると考えられた。細胞膜のチャネル発現量を揃え変異の効果を確かめることで、sphingosine-Kirチャネル相互作用を明らかにできると思わえた。また昨年度、発展的に、SMaseはhERG Kvチャネル電流も抑制することを明らかにした。本年度は詳細な電気生理学的解析を行い、SMaseの処理によりhERGチャネルのゲート特性の変化とチャネルコンダクタンスの変化とが共におこることが分かった。単離心筋細胞にSMaseを作用させ、心筋細胞のカリウムチャネルに対する作用の解析を開始した。本研究は、スフィンゴ脂質による内向き整流性カリウム(Kir)チャネル機能制御機構の基本的理解を目指すものである。初年度である平成24年度は「シグナル伝達経路」と「脂質ーチャネル相互作用」の解明に重点をおいて研究を行った。各種のKirチャネルは培養哺乳類細胞に異所性に発現させ、パッチクランプ法によってイオンチャネル電流を測定し、機能を評価した。Sphingomyelinase(SMase)の細胞外灌流によってKir4.1チャネルやKir2.1チャネル電流が減少することを代表者は既に見出している。今回、SMase阻害薬のGW4869(10 microM)の同時投与、あるいはSMaseの熱変性によって、SMaseのKir4.1、Kir2.1チャネル電流抑制が阻害されることが分かった。つまりSMaseの酵素活性が重要な役割を果たしていると考えられた。さらに、SMaseによるKir4.1、Kir2.1チャネル電流抑制は、ceramideからsphingosineを産生するceramide(CDase)の阻害薬MAPP(10 microM)によっても阻害されることが分かった。このことからsphingomyelinからceramideを介しsphingosineを産生するシグナル伝達経路がKirチャネル電流を抑制していると考えられた。脂質ーチャネル相互作用を明らかとするために変異Kirチャネルに対するSMaseの作用を解析した。この実験では、アフリカツメガエル卵母細胞を発現系として用いている。この解析の過程で、細胞膜のチャネル発現量がSMaseの効果に影響する可能性を見出した。この可能性の検証実験を現在行っている。発展的に、SMaseのhERG Kvチャネルに対する作用を検討し、SMaseはKirチャネルと同様にhERGチャネル電流も抑制することが明らかになった。sphingomyelinase(SMase)の細胞外灌流によってKir4.1チャネルやKir2.1チャネルを流れるカリウム電流は減少する。昨年度までの解析から、この現象はsphingomyelinからceramideを介して産生されるsphingosineがKirチャネルに相互作用することによると考えられた。また以前我々の研究グループは、Kir4.1がsphingomyelinリッチな脂質マイクロドメインに局在していることを報告している。本年度、Kir4.1とスフィンゴ脂質の相互作用が脂質マイクロドメインに依存するか電気生理学的手法を用いて解析した。Kir4.1を発現させたHEK細胞をコレステロールのキレート剤であるMbCDで処理すると、マイクロドメインが消失すると考えられている。

この前処置を行ないSMaseを灌流したところ、SMaseによるKir4.1電流の抑制はほとんどみられなくなった。次に、MbCDを処理した細胞からインサイドアウトパッチを作成し細胞内側からKir4.1に直接外因的なsphingosineを投与したところ、Kir4.1電流は無処理群やコントロール群と同じ濃度依存性で阻害された。この結果から、MbCD前処置によってSMaseのKir4.1抑制効果がみられなくなったのはスフィンゴ脂質がコレステロールなど他の脂質を介してKirチャネルを阻害しているのではなく、Kir4.1-スフィンゴ脂質の相互作用がマイクロドメイン消失によって起こりにくくなったためであると考えられた。この考察は、Kir4.1チャネルの発現量によって阻害の程度が影響をうけるという昨年度の結果とも一致する。さらに同様のMbCDの効果はKir2.1でも観察した。これら実験によって、Kirチャネルを制御するスフィンゴ脂質シグナル伝達の空間的制御とその基盤に関する基礎的理解が出来た。薬理学二年目である平成25年度は「脂質ーチャネル相互作用」の理解を進めることを目指した。計画した研究は順調に実施された。昨年度の後半から予備的な検討をおこなっているsphingosine-Kirチャネル相互作用に関する実験を実施出来た。また、チャネル機能制御の基盤に関して理解を進めることが出来た。ここまでの成果により、当初の計画通り順調な進展をしていると言える。また発展的に行った検討から、SMaseのhERGチャネル電流制御に関しても理解を深めることが出来た。各種Kirチャネルに加えhERGチャネルも研究対象に加えることが出来、脂質ーチャネル相互作用とチャネル機能制御の関連を明らかにする目的達成の可能性が高まった。また、hERGチャネルは心臓機能に重要な役割を果たしていることが良く理解されているため、スフィンゴ脂質によるhERGチャネル機能制御と心臓機能の関連という新しい研究展開の着想に至り研究を開始している。よって本研究は、当初の計画以上に進展していると考えられる。平成24年度に計画した研究は順調に実施された。予備的な検討から予見されていたスフィンゴ脂質による内向き整流性カリウムチャネル抑制のシグナル伝達経路を薬理学的な解析によって実証することが出来た。また、変異Kirチャネルも作成されており、チャネル発現量の条件が実験結果に及ぼす影響に関しても予備的な検討が進められ、生理活性脂質とチャネルの相互作用部位を解析する実験条件がほぼ整ったといえる。
異物吸排と恒常性維持のインフラックス機能分子機構

薬物の体内動態に関わる重要過程の1つとして、薬物の生体膜透過過程が挙げられ、近年、細胞形質膜に発現する薬物トランスポーター分子が薬物の生体膜透過過程を担う生物化学的要因として示唆されている。本課題では、インフラックス型トランスポーターの薬物動態学的役割解明を急務の重要課題の1つと捉え、高い応用性が期待されるOCTNsに関して、その個体における役割・メカニズムを徹底的に検証することを目的とした。本年度は、作成したOctn1遺伝子欠損マウスを用いて、メタボローム解析を実施した。その結果、Octn1遺伝子欠損マウスでは、天然に存在する特定の化合物が劇減していることが明らかとなった。そこで、放射標識化合物を用いた体内動態解析を実施した結果、Octn1遺伝子欠損マウスにおいて腸管吸収・腎再吸収の低下が観察され、以上から、メタボローム解析で見出された化合物がOCTN1の生理的基質であると考えられた。この化合物の生理活性は明らかではないため、OCTN1およびこの化合物が担う具体的な生理現象は不明であるが、ストレス負荷試験において、Octn1遺伝子欠損マウスが脆弱性を示すことから、個体の自然環境下での生存に極めて重要なシステムであると予想される。また、ヒトサンプルを用いてOCTN1遺伝子多型を解析した結果、OCTN1が炎症性疾患発症と関わっていることを示唆するデータが得られた。以上の成果は論文としてまとめ、医学系高級誌への投稿を完了した。
生体組織におけるアメロジェニン遺伝子発現様式への検討

今研究ではマウスの様々な臓器の組織においてアメロジェニン遺伝子が発現するかを検討した。臓器の試料は胎生9日、18日齢および生後8週齢の臓器から得られたcDNAに対してアメロジェニン遺伝子発現の有無を検討した。標的とする組織は歯および歯関連組織を含まない16種の組織(脳、心臓、肺、肝臓、胃、腎臓、膵臓、脾臓、小腸、大腸、筋、皮膚、精巣、卵巣、子宮、胎盤)より抽出したトータルmRNAから得られた1strand cDNAを作製し使用した。胎生9日、18日齢のものは上記cDNAの混合を使用し、生後8週齢のものは各組織のcDNAを使用した。得られたcDNAに対しては、アメロジェニンエクソン6の一部から7に対応する増幅サイズ226bpのプライマーを作製しPCRを施行した。PCRの結果、胎生18日齢、生後8週齢のマウスからはアメロジェニン遺伝子発現が確認されたが、胎生9日齢のマウス組織より得られたcDNAからはアメロジェニンの遺伝子発現は確認されなかった。生後8週齢の組織から得られたcDNAに対するPCRの結果では胃と膵臓以外の14種類の組織よりアメロジェニン遺伝子の発現が認められた。得られた結果よりアメロジェニン遺伝子は歯以外の組織にも存在すること、またその発現が初期の発育時期のみならず、ある程度成熟した時期においても行われていることが確認された。従ってアメロジェニンは歯以外の様々な組織の恒常性にも関与している可能性が示唆された。エナメル質の主要構成成分であるアメロジェニンの遺伝子発現が、歯の形成初期の象牙芽細胞においても発現していることをIn situ PCR法において我々も確認した。しかし、発現が微量なこと、切片の損傷が著しいことより、今年度はIn situ LAMPという新しい遺伝子増幅法を応用して、発現の確認を行った。本方法は、温度の上昇と下降を繰り返すPCR法とは異なり、65度から70度前後の温度において遺伝子の増幅反応が行われるという方法で、組織切片の破壊が起こりにくいという利点が挙げられる。まず準備として以前に研究の指導を受けた、ミシガン大学のDr Simmer, Dr Huより提供を受けたアメロジェニンのcDNAを用いてLAMP法においてもアメロジェニン遺伝子の増幅が可能であるかを確認した。その結果、LAMP法においてもPCR法と同様以上の増幅反応が起こることを確認した。その後、組織切片上にて増幅を行うIn situ LAMPを施行した。方法としてはIn situ PCR法と同様にDIGを用いてアメロジェニン遺伝子が組織切片上で反応するかを判定した。結果としてエナメル芽細胞には著しい遺伝子反応が認められ、初期の基質形成期の象牙芽細胞にも遺伝子の陽性反応は認められたが、確実に断定できうる程度の発現は得られなかった。原因としてプライマーに問題がある可能性が考えられたために、その後新たな3パターンプライマーの設計を行い、それぞれの反応の検討を行っているところである。また、遺伝子発現だけではなく、タンパク質に対する増幅システムを用いて免疫組織染色における反応についても検討を始めた。既存のエナメル芽細胞に対する反応は著しく向上した。象牙芽細胞にも陽性反応らしき反応が認められたが、同時にバックグランドも多く出現したため、現在抗体の希釈度の変更、ブロッキング液の検討を行っている。アメロジェニンの遺伝子発現を上顎組織パラフィン切片で確認した。確認方法は昨年度にも検討し、作成したExon4-7に対応するプライマーを用いてIn situ LAMP法を施行した。平成20年度には不明確であった遺伝子発現に対して反応時間、プライマーの濃度などを様々な条件にて検討を行った。その結果においても昨年度以上の明確な陽性反応は見られなかった。そのため、パラフィン包埋の過程において組織中のRNAが破壊されていることが考えられたため、どの程度のRNAが破壊されているかを判断するためパラフィン包埋された組織切片からRNAを採取し、PCRを行った。ラット上顎切歯

パラフィン包埋切片を実体顕微鏡下にて可能な限り象牙芽細胞とエナメル芽細胞を分離して別々に採取した。採取した試料はISOGEN PB Kit(ニッポンジーン)を用いて組織からRNAを分離、精製を行った。PCRのためのプライマーとして、以前に作成した、Exon 45、Exon 46、ExOn 47のプライマーを使用した。PCR条件は以前に施行した条件にて行った。結果としては、Exon 45のプライマーにてエナメル芽細胞の発現は認められたが、Exon 47に対しての反応は認められなかった。Exon 46のプライマーに対しては微量な反応が観察されたが、陽性反応とは断定できなかった。また、象牙芽細胞に対しての陽性反応は認められなかった。このことより象牙芽細胞での遺伝子発現は生じていない可能性が高いが、RNAの破壊・分断がたまたま設定したプライマー領域中に生じたためにPCRの増幅できなかった可能性もあるので、今後はさらに異なる領域のプライマーを作成し、検討していく予定である。歯関連組織以外からの組織におけるアメロジェニン遺伝子発現の有無を考察するため胎生9日、18日齢および生後8週齢の歯関連組織以外の臓器からmRNAを抽出しcDNAに変換後、PCR法にてアメロジェニン遺伝子発現の有無を観察した。胎生9日齢では遺伝子発現は観察されなかったが、胎生18日齢、生後8週齢の組織からはアメロジェニンの遺伝子発現が確認され、歯以外の組織にも胎生後期からアメロジェニンの遺伝子が発現されていることが確認された。さらに、生後8週齢の組織からはアメロジェニン遺伝子の発現部位を詳細に確認する目的で生後8週齢マウスの歯および歯関連組織を含まない16種の組織(脳、心臓、肺、肝臓、胃、筋肉、小腸、大腸、膵臓、皮膚、腎臓、脾臓、精巣、胎盤、子宮、卵巣)より抽出したトータルmRNAから得られた1strand cDNAを研究に使用した。PCRの結果より胃と膵臓以外、腎臓、肝臓、筋など14種類の組織にてアメロジェニン遺伝子の発現が確認された。胎生末期のみならず生後8週齢においてもアメロジェニン遺伝子発現が確認されたことより、アメロジェニンは必ずしも組織の成熟過程にのみに働くのではなく、長い期間において組織の恒常・維持に関与するものと思われる。またアメロジェニンの働きは、本研究結果と過去の幾つもの報告より、ごく一部の組織に限られたわけではなく、遺伝子発現量の差異はあるものとしても、様々な組織に対して補助的に恒常・維持に対して働くものと思われる。
テラバイトセキュリティホログラフィック光メモリディスク

本研究の目的は、反射型ホログラフィックディスクメモリにおいて1テラバイトの記録容量と1ギガビット毎秒の高速データ読み出しを実現することである。今年度は記録密度向上のためにランダム位相変調マスクを参照光側に挿入し、ランダム位相変調空間シフト多重記録を用い、記録密度に関する実験および数値計算を行った。実験では、厚さ0.5mmの鉄イオンドープしたニオブ酸リチウム結晶において18x17bitの2値画像データに対して、20倍の対物レンズを用いた集光系により4μm間隔で記録再生できることを確認した。実験で達成した記録密度は24.4bit/μm^2になる。この値から、構築した実験システムは面内回折限界記録の約5層分に相当する三次元記録を行っているといえる。ランダム位相変調マスクを用いない場合の記録間隔は22μmであり、5.5倍の記録間隔の向上を実現した。更なる記録密度向上のために光学系の最適化を目的として、ランダム位相変調空間シフト多多重記録に基づく反射型ホログラフィックメモリのシミュレーターを構築した。シミュレーターでは、体積ホログラムにおける回折積分を計算するKogelnikの結合波理論を用いた。この理論を収束光に対して適用可能なように拡張した。シミュレーターにおけるパラメーターは集光レンズの集光角と材料の屈折率変化量である。初めに実験結果を再現するための屈折率変化量、有効集光角を算出し、回折効率のシフトブラッグ選択性において良い一致を得た。次に集光角を変化させた場合の記録密度について考察した結果、波長405nm、有効集光角90°、20x20bitの2値データ画像で5インチディスクサイズにおいて1テラバイトの記録容量が実現可能であることがわかった。本研究では、1テラバイトの記録容量と1ギガビット毎秒のデータ転送速度を可能にするホログラフィック光メモリシステムの構築に向けた基礎実験を行う。本年度は、反射型ホログラム記録の配置を用い、0.5mm厚のディスク状のフォトリフラクティブ結晶中に2値画像データの記録を行い、多重記録による記録容量の算出を行った。提案した光暗号化反射型ホログラフィックメモリでは偏光を利用して信号光と参照光が同軸に進むため、ディスク型記録媒体に記録することができ、集積化が可能であるという特徴をもつ。その原理確認実験として、反射型シフト多重記録における回折効率から記録間隔の限界を求め、記憶容量の算出を行った。実験では、0.5mm厚の鉄イオンをドープしたニオブ酸リチウム結晶を用い、画像情報を載せた信号光と一様分布をもつ参照光を対向する配置で干渉させる。信号光・参照光は記録媒体の直前でレンズを通過することによって球面波となる。空間シフト多重化法では、信号光を空間的にずらして記録することで、参照球面波によるブラッグ選択性を利用する多重化法であり、読み出し時は参照光のスポットの位置をわずかに変化させることによって、シフトブラッグ選択性が一致するデータのみが大きな回折光強度となる。構築した実験系での信号光、参照光の1/e^2幅はそれぞれ15.9μm、45.6μmであった。記録間隔を30μmとして、4つの信号光を記録し、分離して再生できることを確認した。この場合、隣り合う信号光どうしが空間的に重なりをもっているため、多重記録が実現されていることを確認した。記録間隔を30μmとして5インチディスクの記録媒体に対して多重記録を行うと、簡単な計算から1.74×10^7個の信号光を記録できることがわかる。以上の結果をまとめ、国際会議と学術論文誌に投稿する予定である。また、メモリ材料として有機フォトリフラクティブ材料の開発を行った。有機材料は、ホログラム記録に対して必要な機能を、導入する分子で選択することができ、高速記録、高回折効率が期待できる。実験で応答速度80ms、回折効率15%程度の高性能なフォトリフラクティブ材料を得た。

次に集光角を変化させた場合の記録密度について考察した結果、波長405nm、有効集光角90°、20x20bitの2値データ画像で5インチディスクサイズにおいて1テラバイトの記録容量が実現可能であることがわかった。
血小板依存性癌細胞傷害反応における細胞傷害因子と細胞接着因子に関する研究

本研究は、平成元年度から平成3年度にかけて行われた科学研究補助金(一般研究C)課題番号01571242による「ヒト血小板による細胞傷害反応についての研究」をさらに進めたものである。本研究の当初の目的は、血小板由来の癌細胞傷害因子と癌細胞と血小板の接着にかかわる因子を同定することであった。研究を進めるに従い、血小板による癌細胞傷害反応にはシクロオキシゲナーゼ経路に依存したものと、この経路に依存しないものの少なくとも2種類の傷害反応経路が存在することが明らかとなった。K562細胞(慢性骨髄性白血病細胞)はシクロオキシゲナーゼ経路依存性に傷害を受けるが、この反応では血小板のシクロオキシゲナーゼ経路活性化に伴い産生されるトロンボキサンA2が癌細胞傷害エフェクター因子として働いていることが明らかとなった。もう一つの標的癌細胞として用いたLU99A(肺癌細胞)の傷害反応にはシクロオキゲシナーゼ経路は関与しておらず、この反応は一酸化窒素(NO)産性を阻害するような物質により抑制された。しかし、NO自身が細胞傷害エフェクター因子として働いているわけではなく、おそらく、NOにより調節を受ける何らかの物質がエフェクターであろうと考えられた。一方、細胞接着因子についてはN-アセチルグルコサミンのかかわりを示唆する一部のデーターを得たが、この問題については研究は続行中である。また、活性化血小板に表出される接着因子の一つであるPセレクチンの関与については、免疫電顕による観察の結果、否定的な結果が得られている。今までの当グループによる研究から、血小板由来細胞傷害因子として、活性化血小板が遊離する極めて失活しやすい低分子量の物質が主要な働きをしていることが予想されていた。そこでそのような性質をもつ物質として活性酸化窒素(NO)とthromboxaneA2(TXA2)に焦点を当てて実験を遂行した。NOの合成をNG-nitro-L-arginineで阻害しても血小板の癌細胞傷害反応にはなんら影響が見られなかった。TXA2の合成阻害剤であるacetylsalicilic acid,imidazoleは細胞傷害反応を顕著に抑制した。TXA2合成阻害剤の効果は、血小板のみならず、標的癌細胞を前処理しても認められた。種々のTXA2のアナログ(PTA2,U44092,CTA2)は、血小板の細胞傷害活性に感受性の癌細胞株K562とLU99Aには細胞傷害活性を示したが、非感受性株MIA PaCa-2とMo1t4には傷害作用を及ぼさなかった。TXA2の分解産物であるTXB2はいずれの癌細胞株にも細胞傷害活性を示さなかった。細胞傷害活性を示す濃度のCTA2をK562に作用させると細胞質内Caイオン濃度の上昇が認められた。以上の実験結果より、血小板による癌細胞傷害反応には、血小板の産生するTXA2が重要な細胞傷害因子として関与している可能性、標的細胞自身のTXA2合成経路が細胞死の過程に関与している可能性が示唆された。TXA2の細胞傷害作用がTXA2特異的レセプターを介したものであるか、否か現在さらに検討中である。TXA2合成経路の関与した細胞死というのは今までに報告がなく、この問題はさらに検討を要する新たな課題であろう。今年度は今後マウスを用いた動物実験を行うための準備として、マウス血小板の効率のよい採取法を検討した。ヒトと同じ方法ではマウスの血小板は単離できなかったので、方法の改良を試み、効率の良い血小板回収法を確立することができた。平成6年度は血小板の標的細胞としてK562とLU99Aの2種類の腫瘍細胞株を用いて細胞傷害因子についての解析を進めた。

先に報告したとうり、シクロオキシゲナーゼ阻害剤であるアセチルサリチル酸(ASA)が血小板のK562細胞に対する細胞傷害活性を阻害したことと、血小板シクロオキシゲナーゼ経路の主な産物であるTXA2の合成アナログが直接K562細胞傷害活性を示したことから、癌細胞傷害エフェクター因子としてシクロオキシゲナーゼ産物、とくにTXA2が重要な働きをしているのではないかと考えられた。ところが、ASAは同じ条件下で血小板のLU99A細胞に対する細胞傷害活性は阻害しないことが今回明かとなった。さらに種々のTXA2アナログを用いてそれらのLU99A細胞傷害活性を詳細に調べたところ、LU99AはTXA2アナログに対する感受性がK562に比べてはるかに低いことが分かった。これら結果から、血小板依存生腫瘍細胞傷害反応には、シクロオキシゲナーゼ依存性の経路とシクロオキシゲナーゼ非依存性の経路が存在することが示唆され、標的細胞によって異なった経路が働いて細胞傷害を起している可能性のあることが示された。実際、K562は血小板よりのTXB2産生を増強させたが、LU99Aにはそのような作用が認められなかった。一方、一酸化窒素(NO)合成阻害剤であるN-nitro-L-arginineは先に報告したとうり、血小板のK562細胞傷害活性は阻害しなかったがLU99A細胞傷害活性は阻害した。また、NO消去剤であるオキシヘモグロビンも血小板のLU99Aに対する細胞傷害活性のみ阻害し、K562細胞傷害活性には影響を与えなかった。この結果から、上述のシクロオキシゲナーゼ非依存性の経路にNO合成経路が関与していることが示唆されたが、NO産生物質であるニトロプルシッドNaにはLU99Aを直接傷害する活性は認められなかったことから、NO分子そのものがLU99A細胞傷害エフェクター因子とは考えられなかった。NO合成経路の関与についてはさらに検討を要する課題である。細胞傷害反応における一酸化窒素(NO)の関与について:NO阻害剤であるメチレンブルーはLU99A肺癌細胞の血小板による細胞傷害反応は阻害したが、K562細胞の傷害反応は阻害しなかった。この結果は平成6年度に得られた結果と一致しており、LU99A肺癌細胞とK562細胞は異なった傷害反応経路で血小板による傷害を受けることが確認された。標的細胞と血小板の反応混合物の遠心上清中のNO(窒素酸化物)をGriess試薬により定量しようと試みたが、感度以下で測定することができなかった。おそらくマクロファージによる細胞傷害反応などで報告されているような多量のNOは血小板からは産生されず、NOは細胞傷害因子としてよりは、むしろ反応の調節因子として間接的にかかわっているのではないかと推測された。sodium nitroprusside(SNP)より安定なNO産生物質であるS-nitroso-acetyl-penicillamine(SNAP)もLU99A細胞に傷害を与えなかったことからも、NOは直接の細胞傷害因子ではないことを示唆している。したがって、血小板は前年度報告したようにTXA2を細胞傷害因子として使用する場合と、今年度確認されたようにNO産生系により調節を受けるTXA2以外の細胞傷害因子を利用する場合とがあることが明らかとなった。標的細胞-血小板間接着因子について:種々の糖が阻害的に働くかを調べた。グルコース、ガラクトース、N-アセチルガラクトサミン酸、マンノース、フコース、ラクトースは何ら阻害作用を認められなかったが、N-アセチルグルコサミンに量依存的阻害活性が認められた。通常、N-アセチルグルコサミンは正常細胞の糖鎖の非還元末端には存在せず、糖鎖内部の分岐点に認められる場合が多い。
受精における生殖細胞の膜系の変化に関する研究

卵管膨大部のfree spermが卵に接近し、進入する精子の動態を、精子膜に注目し惹起される精子頭部の膜変化について形態学的に把握した結果を報告する。材料は、成熟雌ハムスタ-をdelayed coitusをさせて、交尾後3時間から3時間40分までの時間帯に採取した卵管膨大部腔は18側である。調査した卵子の数は87個で、それに対応した精子数は195匹である。卵管膨大部腔に進入したfree sperm(159匹)のうち、電子顕微鏡で確認できた55匹の精子頭部の膜変化について、卵細胞群の外域ではすべてintactであるが、卵胞細胞群の内部に入ってくると、形態学的に先体反応を引き起こしたものとintactのものとがそれぞれ相伯仲する。更に透明帯に近接、或は、表面に現れたものでもintactのものと反応終了したものとが同時に観察されることがある。また透明帯の内部に進入した精子頭部は、slitの表面にacrosome ghostを認めた。従って精子が卵子に進入する過程では、(1)透明帯に接する前に多分、先体反応を終了し、次いで反応をした小胞(reacted vesicles)あるいは先体小胞複合体(acrosome vesicles complex)を経て、透明帯に接し、透明帯と結合する。(2)透明帯を通過したfertilizing spermの赤道部は、intactのまま囲卵腔に進入する。(3)赤道部や先体後域の細胞膜は卵子の微絨毛と膜融合する。(4)赤道部は膜融合した細胞膜を除けば、先体内膜・先体外膜ともにintactである。(5)この時期に先体内膜と先体外膜との間には梯子状構造(周期構造)が出現する。(6)その後に核質の融解が先体後域から始まり、赤道部の先体内膜および先体外膜は、V字形に次第に開いて頭部から離れ始める。(7)核質の融解が完全に終了するまでは、頚部を含む尾部の全長は、囲卵腔に存在し、決して卵子形質内に進入することはない。
消化器癌発生に関する修飾因子の生化学的研究

〔胃発癌について〕ビーグル犬にENNGを投与後、手術的に胃の幽門腺領域を空置し、高ガストリン血症と無酸素状態にした所、この部位に、従来ENNG少量投与では見られなかった分化型腺癌が早期に発生した。ラットにMNNGを投与後、飽和食塩水を週1回投与すると胃癌の発生のみられたラット数では変化がなかったが、個体当りの癌の数及びその浸潤度が、食塩を投与しない群に比べ有意に上昇した。オルニチン脱炭酸酵及びDNA合成の誘導を指標とした検索法で、フォルマリンの胃発がんプロモーター作用が示唆された。胃粘液及び胃粘膜の組織化学的解析、胃粘膜血流量及びpotential differenceの変化を指標としたラットにおける検討の結果、水浸抱束によるストレス、喫煙及びアルコール負荷が胃粘膜防禦機構の減弱化をもたらし、発癌物質の胃粘膜への浸透を高めると推測された。胃発癌を腸上皮化生の関連をヒトの胃癌病巣内の腸上皮化生を調べる事により検討したが、従来指摘されていた不完全型腸上皮化生と胃発癌の関連は説明できたかった。〔大腸発癌について〕ラットのジメチルヒドラジンによる大腸癌発生に対しポリアミン合成阻害剤のDMFOが抑制的に動く事を明らかにした。また、この発癌物質を投与したラットの大腸の一部を空置し、糞流を断った後、胆汁酸をこの部位に投与した所、明らかな腫瘍のプロモーションがみられた。またジメチルヒドラジンによる大腸癌発生はWistar系ラットで高く、Buffalo系は中間、ACT系は非常に低い事が新たに見出された。〔その他〕ジブチルニトロソアミンによるイニシエーションの時BHAまたはBHTをラットに同時に投与すると肝癌発生は増加するが、食道及び前胃の癌発生は低下する事がわかった。
ヨーロッパ中世におけるキリスト教および哲学のインカルチュレーション

西欧中世思想におけるキリスト教および哲学のインカルチュレーション(文化内開花)のあり方をトマス・アクィナスの哲学思想の立脚点から解明し、さらに非ヨーロッパ世界におけるキリスト教および哲学のインカルチュレーションの可能性を問うた。これにより、今日の多文化社会において異文化受容という課題を果たすために、哲学の果たしうる役割を模索する手掛かりを得て研究成果を取りまとめ、図書・雑誌に論文として発表した。本研究の目的は、トマス・アクィナスの哲学思想の立脚点から、西欧中世思想にみるキリスト教および哲学に関するインカルチュレーション(文化内開花)のあり方を解明し、そこからさらに非ヨーロッパ世界における哲学のインカルチュレーションの可能性を問うことにある。それ自体として普遍的なものが、歴史的現実において特殊の相のもとに多様な仕方で存在するという点で、「キリスト教=西洋の宗教」や「哲学=西洋哲学」という等式について類似した吟味を加えうると考えられるところから、哲学やキリスト教はいかなる意味で文化の一部に含まれ、また含まれないかということを様々に問い直すことができるという見通しをえることができるからである。そこで、研究実施計画にあげた二つの課題のうち、(1)いわゆる十二世紀ルネサンスの時代から十三世紀にかけて西欧思想界において、イスラム文化との交渉を伴う仕方で、キリスト教神学がどのようにしてアリストテレス思想との対決/受容を迫られたかという点からの考察について、「笑いの諸相-いま泣いているあなたたちは幸い-」と題して『中世ヨーロッパにおける笑い』(渓水社刊,2008)に収録することができた。また、(2)十六世紀以降における非西欧世界での、哲学の受容のあり方およびキリスト教思想の受けとめられ方について、明治時代の日本の思想家における事例として、中江兆民の場合をとりあげ、「古より今に至るまで日本に哲学なし-中江兆民『一年有半』-」(『比較日本文化学研究』vol.2,2009)に掲載した。以上のとおり、今日の多文化社会において異文化受容という重要な課題を果たすために、哲学の果たしうる役割を模索する上で、また引き続き研究計画を遂行する上で、示唆に富んだ有意義な成果をあげることができた。本研究の目的は、トマス・アクィナスの哲学思想の立脚点から、西欧中世思想におけるキリスト教および哲学のインカルチュレーション(文化内開花)のあり方を解明し、そこからさらに非ヨーロッパ世界における哲学のインカルチレーションの可能性を問うことにある。それ自体として普遍的なものが、歴史的現実において特殊の相のもとに多様な仕方で存在するという点で、「キリスト教=西洋の宗教」や「哲学=西洋哲学」という等式について類似した吟味を加えうると考えられるところから、哲学やキリスト教はいかなる意味で文化の一部に含まれ、また含まれないかということを様々に問い直すことができる。こういう見通しをえた上で、研究実施計画にあげた二つの課題について成果を得ることにつとめた。すなわち、(1)いわゆる十二世紀ルネサンスの時代から十三世紀にかけて西欧思想界において、イスラム文化との交渉を伴う仕方で、リスト教神学がどのようにしてアリストテレス思想との対決/受容を迫られたかという点からの考察について、「中世キリスト教思想にみる伝統と刷新-トマス・アクィナス『神学大全』の場合-」と題して『中世ヨーロッパにおける伝統と刷新』(渓水社刊,2009)に収録することができた。また、(2)十六世紀以降における非西欧世界での、哲学の受容のあり方およびキリスト教思想の受けとめられ方について、国学者による漢学の受容の仕方に対比させて考察する手掛かりを得るべく、本居宣長の場合をとりあげ、「「水草の上の物語」に見る寓意-本居宣長による漢意批判の二面性-」(『比較日本文化学研究』vol. 3, 2010)を研究誌に掲載した。本研究の目的は、トマス・アクィナスの哲学思想の立脚点から、西欧中世思想におけるキリスト教および哲学のインカルチュレーション(文化内開花)のあり方を解明し、そこからさらに非ヨーロッパ世界におけるキリスト教および哲学のインカルチュレーションの可能性を問うことにある。それ自体として普遍的なものが、歴史的現実において特殊の相のもとに多様な仕方で存在するという点で、「キリスト教=西洋の宗教」「哲学=西洋哲学」といった等式について類似した吟味を加えうると考えられるところから、哲学やキリスト教はいかなる意味で文化の一部に含まれ、また含まれないかという問題を様々に問い直すことができる。すなわち、(1)いわゆる十二世紀ルネサンスの時代から十三世紀にかけて西欧思想界において、イスラム文化との交渉を伴う仕方で、キリスト教神学がどのようにしてアリストテレス思想との対決/受容を迫られたかという点からの考察について、「個の概念に関するトマス説」を『西洋思想における「個」の概念』(慶應義塾大学出版会刊)に収録した。

また、(2)十六世紀以降における非西欧世界での、哲学の受容のあり方およびキリスト教思想の受けとめられ方について、サン・カルロス大学(フィリピン・セブ市)を訪問し、討議を行い、研究発表会に参加して得た、現在のフィリピンにおける具体的な事例の調査研究の成果を通して、『中世ヨーロッパの祝宴』(渓水社刊)に収録した「祭りの中の宴-ミサ聖祭の場合-」という特質が、いまも一貫していることを確認することができた。以上のとおり、今日の多文化社会において異文化受容という重要な課題を果たすために、哲学の果たしうる役割を模索する上で、示唆に富む成果をあげることができた。
明治期の水産誌に掲載された網の図面の調査

歴史学や民俗学において、漁具に関する研究は少なく、漁具の分類についても定説のない状況である。このような中、明治時代の各地の水産誌に掲載された絵図やその解説は漁具研究のための資料の宝庫だが、これまで十分に活用されてこなかった。今回、まき網に対象を絞り、比較のため近世の絵図も一部含めて調査を行った。調査事例をあげると、東北地方では『宮城県漁具図解』に巻網が掲載され、関東地方では千葉県館山にさんま網の絵図が残り、東京湾については『東京採魚採藻図録』に六人網が掲載されていた。さらに瀬戸内地方とその周辺地域については和歌山県の『紀州漁業絵巻』にサバやアジを捕るシバリ網が掲載され、鯛を捕る大網、カズラ網、シバリ網は『讃岐鯛網図解』、愛媛県の『漁業旧慣調べ』、大分県の『鯛縛網漁利害調査復命書』などに掲載されていた。さらに広島県鞆に鯛網図が残り、新潟県でも瀬戸内地方から伝播したシバリの調査を行った。九州地方では、『福岡県漁業誌』にボラ網が、『長崎県漁業誌料』『水産博覧会鹿児島県出品漁撈説略』、『熊本県漁業誌』にアゴ網が掲載されていた。山陰地方は『島根県下漁具図説』に丈高網が掲載され、北陸地方には石川県の河北潟に巻網図が残っていた。これらの調査で、現在、姿を消した各種まき網の構造を明らかにした。今後、各種漁網の構造を比較して、これまで定説のない漁網の分類案を確立し、さらに漁具の構造の相違の解明により、漁具を媒介とした人と自然の関わりの相違を明らかにしたい。まき網は、移動性の高い漁場利用や生活形態が、定置網は、固定的な漁場利用や生活形態が生まれやすいというように、漁具の研究を媒介に、人と自然の関わりの構造の違いを明らかにする、近年注目されている環境史とも関わる領域の研究の開拓をおこないたい。
温暖化に伴う藻場植生の変化が魚類と漁業に与える影響

西日本では,温暖化の影響を受けて1990年代以降に在来の温帯性海藻の消失や南方系海藻の定着が顕在化している。本研究では,藻場の消失や海藻構成種の変化が魚類群集構造に与える影響を経年観察データから探るとともに,漁獲対象魚種の変化も調べることで,温暖化に伴う藻場植生の変化が魚類と漁業に与える影響を明らかにする。
日本における宋代文学受容史の研究-蘇軾の文学を中心に-

本研究では日本における宋代文学の受容を蘇軾を中心として、三期に分けて明らかにした。第一期:室町時代(1336-1573)五山僧を中心として蘇軾・黄庭堅を中心として中国詩文の研究、刊行が盛んに行われた。1534年に成立した笑雲清三の『四河入海』はその最大の成果である。本研究では『翰林五鳳集』等の中に大量に収録されている蘇軾を題材とした詩文について分析を加え、彼らの蘇軾観を明らかにする。特に五山の時代には蘇軾の詩文を題材にした「題画詩」が盛んであったことに注目した。第二期:江戸時代、特に文化、文政年間(1804-1830)、それまでの唐詩崇拝の潮流に反対した山本北山(1752-1812)、江村北海(1713-1788)の提唱などをきっかけにして宋詩が流行した。この時期文人達を中心として蘇軾の赤壁遊にならった遊びが盛んに行われた(柴野栗山・亀田鵬斎など)。この赤壁遊において作られて詩文の分析を中心に、江戸時代の文人独自の蘇軾受容を明らかにした。第三期:明治・大正時代(1912-1926)には長尾雨山(1864-1942)、富岡鐵齋(1836-1924)を中心に壽蘇會、赤壁會(1922年)が開かれた。壽蘇會において作られた詩文集『壽蘇集』等を中心に、彼らの蘇軾観を明らかにした。これらの成果をまとめ、平成17年12月に著書『日本的壽蘇會與赤壁會』を上海人民出版社より出版した。本研究では日本における宋代文学の受容を蘇軾を中心として、三期に分けて明らかにする。第一期は室町時代(1336-1573)で、この時期五山僧を中心として蘇軾・黄庭堅を中心として中国詩文の研究、刊行が盛んに行われた。特に五山の時代には蘇軾の詩文を題材にした「題画詩」が盛んであったことに注目したい。第二期は江戸時代で、特に文化・文政年間(1804-1830)、それまでの唐詩崇拝の潮流に反対した山本北山(1752-1812)・江村北海(1713-1788)の提唱などをきっかけにして宋詩が流行した。この赤壁遊において作られて詩文の分析を中心に、江戸時代の文人独自の蘇軾受容を明らかにする。第三期は明治・大正時代(1912-1926)で、この時代、長尾雨山(1864-1942)、富岡鐵齋(1836-1924)を中心に壽蘇會、赤壁會(1922年)が開かれた。壽蘇會において作られた詩文集『壽蘇集』等を中心に、彼らの蘇軾観を明らかにする。

本研究において対象とするのは、上述した五山僧の詩集『翰林五鳳集』、柴野栗山を中心とする赤壁遊の詩文(『與樂園叢書』巻一五所収)、長尾雨山編纂の『壽蘇集』所収等の詩文である。これまでほとんど個々の分析がなされていなかったこれらの豊富な資料を研究することによって、日本の漢詩文における蘇軾文学の受容の全体像が明らかとなろう。今年度は第二期と第三期を中心に研究を行い、その成果は『在日本的寿蘇会与赤壁会(日本における寿蘇会と赤壁会)』(中国語)として一冊の著書にまとめた。本書は2005年9月に出版の予定である。本研究では日本における宋代文学の受容を蘇軾を中心として、三期に分けて明らかにした。第一期:室町時代(1336-1573)五山僧を中心として蘇軾・黄庭堅を中心として中国詩文の研究、刊行が盛んに行われた。1534年に成立した笑雲清三の『四河入海』はその最大の成果である。本研究では『翰林五鳳集』等の中に大量に収録されている蘇軾を題材とした詩文について分析を加え、彼らの蘇軾観を明らかにする。特に五山の時代には蘇軾の詩文を題材にした「題画詩」が盛んであったことに注目した。第二期:江戸時代、特に文化、文政年間(1804-1890)、それまでの唐詩崇拝の潮流に反対した山本北山(1752-1812)、江村北海(1713-1788)の提唱などをきっかけにして宋詩が流行した。この時期文人達を中心として蘇軾の赤壁遊にならった遊びが盛んに行われた(柴野栗山・亀田鵬斎など)。この赤壁遊において作られて詩文の分析を中心に、江戸時代の文人独自の蘇軾受容を明らかにした。第三期:明治・大正時代(1912-1926)には長尾雨山(1864-1942)、富岡鐵齋(1836-1924)を中心に壽蘇會、赤壁會(1922年)が開かれた。壽蘇會において作られた詩文集『壽蘇集』等を中心に、彼らの蘇軾観を明らかにした。これらの成果をまとめ、平成17年12月に著書『日本的壽蘇會與赤壁會』を上海人民出版社より出版した。