hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大気エアロゾル粒子中に含有されるラジカルと活性酸素の定量

大気エアロゾル粒子は人の健康に大きな影響を及ぼしている。その肺への沈着は、肺胞液内で抗酸化物質と反応することで、活性酸素を生成して酸化ストレスを誘発する。しかし、PM2.5がどのようなラジカルを含有し、また液相内でどの種類の活性酸素をどの位の量を引き起こすかは未解明であるために、PM2.5による健康影響は分子レベルで何が起こった結果なのかよく分かっていなかった。本研究では名古屋の都市大気エアロゾル粒子をカスケードインパクターを用いて捕集した。名古屋で捕集したエアロゾル粒子を電子スピン共鳴法を用いて測定した結果、安定的に存在する有機ラジカルの定量に成功した。この観測では、オゾンや二酸化窒素などの大気汚染ガスも測定し、オゾンとラジカルの逆相関が観測された。この測定には、スピンカウンティング法を用いたが、これ手法を効率的に進めるために、データ解析ソフトウェアを開発した。同時に、活性酸素(ヒドロキシルラジカル、スーパーオキシド、有機ラジカル)の測定のためのスピントラップ法の手法を取り込んだツールを開発した。2017年の夏には和歌山の森林の清浄大気でエアロゾル粒子をカスケードインパクターにより捕集したが、人為起源の安定ラジカルは測定されなかったが、微量ながら活性酸素の測定に成功した。これらの結果は、都市大気エアロゾルの方が清浄大気エアロゾルに比べて、活性酸素生成力が高いことを表しており、大気汚染の健康影響の制御を考える上で参考になる知見である。粒径が2.5μm以下の大気エアロゾル粒子(PM2.5)は、人の健康に大きな影響を及ぼしている。その肺への沈着は、肺胞液内で活性酸素やフリーラジカルを生成し、酸化ストレスを引き起こすことが分かっている。しかし、PM2.5がどのようなラジカルを含有し、また液相内でどの種類の活性酸素をどの位の量を引き起こすかは未解明であるために、PM2.5による健康影響は分子レベルで何が起こった結果なのかよく分かっていない。本研究では、電子スピン共鳴法を用いて、都市大気で採取したエアロゾル粒子内に含有される安定ラジカル種を電子スピン共鳴法を用いて直接検出・定量した。大気エアロゾル粒子中のラジカル種の定量は極めてユニークな取り組みであり、PM2.5の健康影響の化学的な理解に資する知見が得られた。大気エアロゾル粒子を、名古屋大学の屋上においてカスケードインパクターを用いて粒径毎にフィルターに捕集した。エアロゾル粒子に含有される安定なラジカルを電子スピン共鳴法により検出し、スピンカウンティング法を用いて定量した。名古屋で捕集された大気エアロゾル粒子に安定的に存在するラジカルが検出された。EPRのg-factor値は約2.0023であり、主に不完全燃焼が発生起源であるセミカイノンラジカルである可能性が高い。スピンカウンティング法で定量すると、1μgの粒子あたり、10の11乗個のラジカルを含有することが分かった。この値は、ドイツのマインツで捕集されたエアロゾル粒子とほぼ同じような値であり、中国の北京のエアロゾル粒子に比べると数倍少ない値であった。当初の計画通り、平成28年の春に名古屋大学で大気エアロゾルの捕集を行った。得られたサンプルを電子スピン共鳴法を用いて分析し、大気エアロゾル粒子中に含有されるラジカルを検出/定量した。現在得られたデータの解析をすすめ、論文化を進めている。これまで当初の研究計画書通りに順調に進んでいる。その肺への沈着は、肺胞液内で抗酸化物質と反応することで、活性酸素やフリーラジカルを生成する。本研究ではこのプロセスを研究するために、実大気でエアロゾル粒子をインパクターを用いて捕集した。昨年度は、名古屋で捕集したエアロゾル粒子を電子スピン共鳴法を用いて測定した結果、安定的に存在する有機ラジカルの定量に成功した。同時に、活性酸素の測定のためのスピントラップ法の手法を取り込んだツールを開発した。現在、この新しい方法論を記述した論文を執筆中である。この観測では、エアロゾル粒子に加えてオゾンや二酸化窒素などの大気汚染ガスも測定し、ラジカルとの相関を調べた。その結果、オゾンとラジカルの逆相関が観測された。現在、この研究を論文に執筆中である。さらに、2017年の夏には和歌山の清浄大気でエアロゾル粒子を捕集した。現在捕集した粒子の電子スピン共鳴法による観測を進めている。安定ラジカルの測定に加え、スピントラップ法により活性酸素の測定を目指している。ヒドロキシルラジカル、スーパーオキシドラジカル、有機ラジカルの測定及び定量を行なっている。これらの研究は、大気エアロゾル粒子の健康影響に対して新たな知見を与えるものであり、研究をさらに今年度において進めて行く予定である。当初の計画通り、これまで名古屋の都市大気と和歌山の森林に置いて粒子を捕集し、電子スピン共鳴法による測定を進めている。現在得られたデータの解析を進め、論文に執筆中である。また電子スピン共鳴法の測定論の論文を、分析化学のジャーナルに投稿するように進めている。全体としてプロジェクトは概ね予定通り順調に進んでいる。

しかし、PM2.5がどのようなラジカルを含有し、また液相内でどの種類の活性酸素をどの位の量を引き起こすかは未解明であるために、PM2.5による健康影響は分子レベルで何が起こった結果なのかよく分かっていなかった。本研究では名古屋の都市大気エアロゾル粒子をカスケードインパクターを用いて捕集した。名古屋で捕集したエアロゾル粒子を電子スピン共鳴法を用いて測定した結果、安定的に存在する有機ラジカルの定量に成功した。この観測では、オゾンや二酸化窒素などの大気汚染ガスも測定し、オゾンとラジカルの逆相関が観測された。この測定には、スピンカウンティング法を用いたが、これ手法を効率的に進めるために、データ解析ソフトウェアを開発した。同時に、活性酸素(ヒドロキシルラジカル、スーパーオキシド、有機ラジカル)の測定のためのスピントラップ法の手法を取り込んだツールを開発した。2017年の夏には和歌山の森林の清浄大気でエアロゾル粒子をカスケードインパクターにより捕集したが、人為起源の安定ラジカルは測定されなかったが、微量ながら活性酸素の測定に成功した。これらの結果は、都市大気エアロゾルの方が清浄大気エアロゾルに比べて、活性酸素生成力が高いことを表しており、大気汚染の健康影響の制御を考える上で参考になる知見である。平成28年度に名古屋で行った観測結果の解析を進める。データをまとめて論文を執筆し、国際学術誌に今年度中に投稿することを目指す。大気エアロゾル粒子を清浄大気である和歌山の森林においてカスケードインパクターを用いて粒径毎にフィルターに捕集する。溶媒抽出と固相抽出の手法を用いて粒子をフィルターから化学成分毎に分画抽出して、質量分析装置および赤外分光光度計を用いて化学分析する。サイズ毎に捕集されたフィルター上の粒子をEPRで直接測定し、粒子相に安定して存在するラジカル種を定量して粒径依存性を調べ、化学成分の分析の結果と合わせて有機物組成や一次放出/二次生成の別との関係を考察する。最近の研究で、セミキノンといった長寿命ラジカルの寿命は3週間程度であることが報告されており、固相中のラジカルの同定は、採取から遅くとも2週間以内に行うようにする。次に、分画した各溶液を肺胞液に含まれる抗酸化物質(アスコルビン酸)と混合する。この際、粒子と抗酸化物質の相互作用で発生する短寿命で反応性の高い活性酸素を捕捉するために、BMPOやDEMPONといったスピントラップ剤を同時に混合する。捕捉された活性酸素をEPRで検出して定量する。この分析を、分画された有機画分毎に行い、どの化合物群が効率的に肺胞液内で活性酸素を発生しうるのかを調べる。今年度は、電子スピン共鳴法の方法論の論文、名古屋の観測論文の執筆、及び和歌山で捕集した粒子の測定と分析を推し進めて行く予定である。
ポストゲノム科学による植物アミノ酸代謝制御機構の動的・空間的理解

アミノ酸は植物が環境から取りこんだ無機体窒素・硫黄の最初の同化産物であり、その代謝の理解は窒素・硫黄原子のさまざまな一次・二次代謝産物へのフローの理解につながる。硫黄欠乏条件へ移植したシロイヌナズナのトランスクリプトームとメタボロームの経時変化を解析し、両データを一括学習自己組織化マッピング法(BL-SOM)により統合解析した。アミノ酸を生合成前駆体とする二次代謝産物グルコシノレート類の蓄積とその生合成酵素遺伝子群の発現がそれぞれ同調的に変化していた。BL-SOMにおいてグルコシノレート生合成酵素遺伝子群と同じクラスターに分類された遺伝子の中から、グルコシノレート生合成酵素遺伝子の転写制御因子候補を見出した。一方、シロイヌナズナマイクロアレイデータベースAtGenExpressに登録されているトランスクリプトームデータを利用して様々な実験条件を通じて保存されている共発現遺伝子群を解析し、上記の候補転写因子が、アミノ酸のうちメチオニンを前駆体とするグルコシノレートの生合成酵素遺伝子群を特異的に制御することを予測し、予測機能を逆遺伝学的手法などにより証明した。PMG1(Production of Methionine-derived Glucosinolate 1)と名づけたこの遺伝子は、生合成経路上でメチオニンの下流にあるグルコシノレート生合成酵素遺伝子群のみならず、メチオニンの上流つまりメチオニン生合成酵素遺伝子をも制御している可能性を示すデータが得られており、メチオニン量を制御している可能性がある。また、アミノ酸を高速ハイスループット分析する方法を確立し、約4,000のシロイヌナズナトランスポゾンタグラインの種子を分析した。アミノ酸のいずれかが過剰蓄積したラインが約1割の頻度で見つかり、その原因遺伝子はアミノ酸生合成または蓄積を制御する因子である可能性が示された。栄養成長期のシロイヌナズナを硫黄栄養十分条件から硫黄栄養欠乏条件へとシフトし、そのトランスクリプトームとメタボロームの経時変化をそれぞれマイクロアレイとFT-MSで解析した。両データを多変量解析法のひとつである一括学習自己組織化マッピング法(BL-SOM)により統合解析した結果から、さまざまな代謝経路において代謝物・遺伝子の共蓄積・共発現ネットワークが見つかった。例として、アミノ酸を生合成前駆体とする二次代謝産物グルコシノレート類の蓄積が同調的に変化しており、グルコシノレート類の生合成酵素遺伝子群が同調的に発現していた。BL-SOMにおいてグルコシノレート生合成酵素遺伝子群と同じクラスターに分類された遺伝子の中から複数の転写因子をグルコシノレート生合成酵素遺伝子の転写制御因子候補として見出した。シロイヌナズナマイクロアレイのデータベースAtGenExpressに登録されているトランスクリプトームデータを利用して様々な実験条件・植物器官を通じて保存されている共発現ネットワークを解析し、上記の候補転写因子が、アミノ酸のうちメチオニンを前駆体とするグルコシノレートの生合成酵素遺伝子群を特異的に制御することを予測し、予測機能を逆遺伝学的手法により証明した。PMG1(Production of Methionine-derived Glucosinolate 1)と名づけたこの遺伝子は、生合成経路上でメチオニンの下流にあるグルコシノレート生合成酵素遺伝子群のみならず、メチオニンの上流すなわちメチオニン生合成酵素遺伝子をも制御している可能性を示すデータが得られており、メチオニン量を制御するキー遺伝子のひとつである可能性がある。
入門情報教育がコンピュータに対する情意的反応と知識に及ぼす効果の分析

大学・短大等において、入門的な情報処理教育が実施されるようになって長い年月が過ぎている。この授業の直接の目的、あるいは習得させるべき知識や技能などの授業内容は、専門科目からの要請もあって、各大学、担当教員によって大きく異なっている。しかし、情報処理教育の一次的目的、たとえばプログラミングや応用ソフトを使用する能力は、しばしば急速に陳腐化して有用性を失う。したがって、授業履修後の学校、社会生活の中で、情報機器やコミュニケーション手段を主体的に、創造的に利用する基礎的能力や態度を形成し、コンピュータ不安を低減するという二次的、潜在的目的の方が重要かもしれない。われわれは、既にこのような二次的目的の達成度を測定するコンピュータリテラシーテストを開発している。このテストは、コンピュータへの態度、コンピュータ不安、コンピュータに関する日常的教養的知識、及び技術的知識の4要因を測定する。本研究は、このテストを使用して、情報処理教育(半年)の授業の前後に学生の態度、不安、知識の変化を測定して、情報処理教育の間接的な効果を分析することを目的とした。教育学部、経済学部、短大の1年生に繰り返し測定したところ、情報処理教育は、(1)コンピュータへの態度及びコンピュータ不安といった情意的特性には影響しない場合が多い。(2)教養的知識及び技術的知識という認知的特性は、授業後大きく伸びることが多いことを確認した。このような傾向は、情報処理教育をまったく受けない短大生の2年間の変化でも同様であって、認知的特性が自然増するのにたいして、情意的な特性は入学時と変わらない。すなわち、いったん形成された情意的特性は、日常生活や教育によってもなかなか変化しないが、コンピュータに関する知識は潜在的に増加し、教育はそれを加速する役割を果たしていることが示された。入門的情報教育の受講によって,生徒・学生のコンピュータへの態度や一般的知識が,どのように変化するかを,定量的に測定することが,本研究の目的である。測定道具は,平成3年度にわれわれが開発したコンピュータリテラシー・テストを使用する。このテストは,コンピュータに関する情意的側面を測定するために,コンピュータ態度,コンピュータ不安を測定し,コンピュータに関する知識として,コンピュータに関する教養的知識と,商業高校1年生の情報教育用教科書程度の技術的知識を測定する。短期大学,4年制大学各2校を対象に,半年の情報教育の前後にテストを実施して,その変化を分析することが原則である。その結果,次のことが明らかになった。1.情報教育を全く実施していない女子短期大学1年生のコンピュータリテラシーの変化を1986年以来追跡してみると,パソコンの操作やプログラミングの経験率は,ほとんど変化がない。しかし,ワープロが操作ができる学生は,1986年には27%であったのが,1993年には61%になるなど,大きく増加している。ファミコンの所有率も同様の傾向があった。このことは,一般的な高校生や大学生の情報化は,ワープロとファミコン使用が中心であることを示している。2.情報教育の前後の変化を分析すると,教養的知識と技術的知識については,確実に増加している。この間の知識の増加は,情報教育を受講していない対照群学生にも見られるが,情報教育受講学生の知識の増加は,それよりはるかに大きい。しかし,コンピュータ態度とコンピュータ不安という情意的特性はほとんど変化がなく,また対照群の変化と差が認められなかった。ここから,半年程度の情報教育は,情意的な側面にほとんど影響しないが,知識獲得については,強い影響を与えることが分かった。

したがって、授業履修後の学校、社会生活の中で、情報機器やコミュニケーション手段を主体的に、創造的に利用する基礎的能力や態度を形成し、コンピュータ不安を低減するという二次的、潜在的目的の方が重要かもしれない。われわれは、既にこのような二次的目的の達成度を測定するコンピュータリテラシーテストを開発している。このテストは、コンピュータへの態度、コンピュータ不安、コンピュータに関する日常的教養的知識、及び技術的知識の4要因を測定する。本研究は、このテストを使用して、情報処理教育(半年)の授業の前後に学生の態度、不安、知識の変化を測定して、情報処理教育の間接的な効果を分析することを目的とした。教育学部、経済学部、短大の1年生に繰り返し測定したところ、情報処理教育は、(1)コンピュータへの態度及びコンピュータ不安といった情意的特性には影響しない場合が多い。(2)教養的知識及び技術的知識という認知的特性は、授業後大きく伸びることが多いことを確認した。このような傾向は、情報処理教育をまったく受けない短大生の2年間の変化でも同様であって、認知的特性が自然増するのに対して、情意的な特性は入学時と変わらない。すなわち、いったん形成された情意的特性は、日常生活や教育によってもなかなか変化しないが、コンピュータに関する知識は潜在的に増加し、教育はそれを加速する役割を果たしていることが示された。
転写制御におけるクロマチンダイナミズムを規定するシス及びトランス因子の機能解析

遺伝子発現におけるクロマチン機能に関する重要な問題の一つは、ヌクレオソームの配置決定とそのダイナミクスの機構である。本研究では、転写制御に着目し、出芽酵母ゲノム及びミニ染色体において、ヌクレオソームの配置を規定するシス因子としていくつかのDNAリピート配列を同定した。また、トランス因子としてクロマチンリモデリングIsw2複合体、ヒストン脱アセチル化酵素Rpd3、ピストンH3バリアントの機能を解析した。真核生物の遺伝子発現制御におけるクロマチンの構造と機能を解明するためには、ゲノムにおけるヌクレオソーム配置決定のメカニズムは重要な問題の一つである。本研究は、出芽酵母ゲノムおよびミニ染色体において、ヌクレオソームの配置を規定するシス因子(DNA構造因子)とトランス因子(クロマチン関連因子、ヒストンバリアント)を解析することによって、転写制御におけるヌクレオソームポジショニングのダイナミズムとその分子機構をin vivoで明らかにすることを目的としている。本年度は、以下のように研究を展開した。1.PHO5の転写制御におけるヌクレオソーム機能とそのダイナミクスを規定する分子機構:ゲノムPHO5遺伝子座のプロモーター領域に、ヌクレオソーム形成を阻害または促進するDNA配列を挿入した一連の菌株を用いて、プロモーター領域のクロマチン構造を解析した。その結果、ヌクレオソームの形成と排除と転写制御との関係が明確に示された。2.a細胞特異的遺伝子の転写抑制におけるヌクレオソームポジショニングのメカニズム:クロマチンリモデリング因子Isw2複合体の構成因子のなかで、Isw2とItc1はヌクレオソームポジショニングに必須であるが、Dls1とDpb4はポジショニングには関与していないことを明らかにした。これらの変異株を用いて、ヌクレオソームポジショニングの形成または喪失とmRNA量との相関性を解析した。3.ヌクレオソーム配置と転写制御におけるヒトヒストンH3バリアントの機能解析:出芽酵母の二つのヒストンH3遺伝子座の一方にヒトH3バリアント(H3.1、H3.2、H3.3)遺伝子を導入するとともに、他方のH3遺伝子座を破壊した菌株の解析を進めた。遺伝子発現に及ぼす影響を調べたところ、減数分裂初期遺伝子HOP1の誘導発現に対して、各H3バリアントが異なる効果を与えることが示唆された。本研究は、出芽酵母において、ヌクレオソームの配置を規定するシス因子(DNA構造因子)とトランス因子(クロマチン関連因子、ヒストンバリアント)を解析することによって、遺伝子の転写制御におけるヌクレオソームのダイナミズムとその分子機構を加卿oで明らかにすることを目的としている。1.シス因子(DNA構造因子)によるヌクレオソーム構造の多様性とその機能酵母ミニ染色体を用いて、神経筋疾患に関与する(CTG)_n、と(ATTCT)_nはヌクレオソームの形成を促進することをin vivoで見出した。また、(CTG)_nをPHO5プロモーター領域に挿入すると、転写活性化条件であるにもかかわらず、PHO5の発現が著しく抑制されることを示した。これらの配列のヌクレオソームの形成能を明らかにするために、(CTG)_30または(ATTCT)_22を含む146bpのヌクレオソームをin vivoで再構成した。micrococcal nucleaseによる消化実験の結果、DNA配列によってヌクレオソームの微細構造に多様性があるという、新しい概念が示唆された。さらに、(CTG)_30のヌクレオソームの結晶化に成功し、現在、X線結晶構造解析を進めている。2.in vivoにおけるヌクレオソームの形成・配置決定におけるトランス因子の機能解析減数分裂初期遺伝子群の転写制御におけるIsw2クロマチンリモデリング因子、Rpd3ヒストン脱アセチル化酵素が関与する機構について、それらの変異株を作製して解析した。一方では、ヒトのヒストンH3バリアントH3.1、H3.2、H3.3を出芽酵母で発現する菌株の遺伝学的解析を行った。現在、ヒトと出芽酵母のH3の違いを明確にする目的で、出芽酵母のヒストンH4の遺伝子座をヒトH4遺伝子に置換して、出芽酵母細胞内でヒトの(H3-H4)4に置換された菌株の作製を進めている。本研究は、出芽酵母ゲノムおよびミニ染色体において、転写制御におけるヌクレオソームの配置を規定するシス因子(DNA構造因子)とトランス因子(クロマチン関連因子、ヒストンバリアント)を解析することによって、クロマチン構造変化のダイナミズムを規定するメカニズムを解明することを目的とする。これまでに、遺伝的神経筋疾患に関与するCTGやATTCTリピートがヌクレオソームの形成を促進することを見いだした。これらの配列が出芽酵母ゲノムにおけるヌクレオソーム形成と転写制御に及ぼす影響を調べた。CTGまたはATTCTリピートを朋05遺伝子座プロモーター領域に挿入すると、転写活性化条件においても、PH05の発現は著しく抑制された。ゲノムのクロマチン構造を調べた結果、ATTCTリピートはプロモーター領域にヌクレオソームをポジショニングして転写を抑制すると結論づけられた。これらのリピートに加えて、出芽酵母ミニ染色体におけるヒトテロメアTTAGGG

リピートのヌクレオソーム形成を調べたところ、テロメアリピートはヌクレオソームを不安定化することがわかった。in vivoで解析したさまざまなリピート配列についてin vitroでヌクレオソームを再構成し、それらの特徴を生化学的に解析した。さらに、X線結晶構造解析により、(CTG)15・(CAG)_15を含むヌクレオソームの構造を3.5Aで決定した。一方、in vivoでヌクレオソームポジショニングを規定するトランス因子の解析を進めた。Rpd3ヒストン脱アセチル化酵素複合体による減数分裂初期遺伝子群の転写抑制の分子機構において、Ume6の転写抑制ドメインを決定した。また、出芽酵母ヒストンH3遺伝子座のヒトヒストンH3バリアント遺伝子による置換は、出芽酵母染色体の異数性の頻度を高める傾向を見いだし、その分子機構について解析を進めている。
唾液メタボローム解析を用いた次世代疲労バイオマーカーの開発

簡便に採取可能な唾液を用いてメタボローム解析を行い、疲労バイオマーカーを開発することを目的とする。高齢化に伴い医療費の高騰が至急の検討課題である現代社会において、未病状態に対策を講じる予防医療が重要視されている。未病状態の生体機能変化に対するアラーム機構として、疲労が作動すると考えられ、疾患発症を予測、予防的に対処するための指標となるバイオマーカーが必要である。簡便かつ侵襲性も低く、医療機関でなくとも採取可能な唾液を用いて開発した疲労バイオマーカーがあれば、未病状態の代謝変動を把握し、生体の機能変化を是正することが可能になる。将来的には、当該マーカーを用いた個別化予防医療の実現をめざす。
増殖因子受容体を標的とする新しいDDSの開発と実用化の試み

我々はこれまでに、EGFレセプター(EGFR)に対するモノクローナル抗体B4G7と毒性蛋白質Geloninの接合体が、イムノトキシンとして扁平上皮癌細胞のターゲット療法に有効であることを示してきた。今回、このB4G7抗体にポリリジンを接合し、さらに遺伝子DNAをアフィニテイー結合させた複合体“イムノジーン"を用いて、EGFRを介する遺伝子導入と細胞内での発現に成功した。モノクローナル抗体B4G7とポリリジンは、それぞれSPDPおよびイミノチオレインで活性化しジスルフィド結合させて接合体を作製した。この接合体は遺伝子DNA(CAT:クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ)と定量的にアフィニティー結合して抗体/DNA複合体を形成した。この複合体で癌細胞NAを24時間処理すると、CAT-DNAはEGFレセプターと結合しエンドサイトーシスによって細胞内に導入された。その結果、導入12時間後に細胞のCAT活性が観察され72時間まで上昇し続けた。CAT遺伝子の導入と発現は複合体に特異的で、抗体・ポリリジン・DNAの混合物では起らなかった。モノクローナル抗体B4G7を利用する本遺伝子導入法は、カルシウム共沈法やエレクトロポレーション法と異なり、ほとんど細胞に損傷を与えない。また、EGFRを発現する細胞のみに特異的に遺伝子を導入することができる。さらに、ウイルスを利用する遺伝子導入法に付随するウイルスゲノムの持込みも皆無なので、極めて理想的な方法である。今後は、癌抑制遺伝子やアンチセンス遺伝子などの発現、さらにヘルペスウイルスチロシンキナーゼとガンシクロビルの併用による殺細胞効果を検討し、臨床応用への可能性を探る。上皮増殖因子受容体(EGFR)を過剰発現している癌細胞は、ヌ-ドマウスに移植した状態でEGFの投与により増殖が著しく促進される。また、EGFRを過剰発現している食道・肺の扁平上皮癌の患者は予後が悪い。さらに、癌細胞で過剰発現されるEGFRはほとんど低アフィニティ-タイプで、EGFRのモノクロ-ナル抗体(B4G7)はそれらに優先的に結合して細胞内にインタ-ナライズされる。これらの知見から、EGFRをタ-ゲットとして扁平上皮癌のイムノトキシン療法の開発を目指してきた。すでにB4G7と毒性蛋白(Gelonin)の接合体を作製し、そのin vitroでの殺細胞効果および担癌ヌ-ドマウスの腫瘍増殖抑制効果に満足すべき結果を得ている。一方、扁平上皮癌に有効な抗癌剤(Peplomycin)との接合体も作製し、in vitro殺細胞効果を認めた結果を得ている。さらに、このようなイムノトキシン療法と併行してB4G7をリポソ-ムに封入し、癌細胞を標的として効果的にドラッグデリバリ-を行うシステムの開発も試みている。本年度は、リポソ-ムの調製、特に血中・組織での安定性を増すよう改良を行った。その結果、グルクロン酸で修飾したリポソ-ムはラットおよびマウスで細網内皮系を回避する能力が高まり、血中に長期に温存することが明らかになった。またこの修飾リポソ-ムは肝臓への取り込みが顕著に抑制され、S180担癌マウスにおいて癌集積性が極めて高いことも見出した。接合体を用いた新してドラッグデリバリー・システム(DDS)の確立を目的として、上皮増殖因子レセプター(EGFR)に対するモノクローナル抗体(B4G7)とリボソーム不活化毒素geloninの固相による接合体作製法の開発を試みた。これまではiminothiolane修飾したgeloninとSPDP修飾した抗体を20時間反応させ、ジスルフィド結合により接合体を作製した。今回、SPDP化抗体をプロテインAセファロースカラムに固定し、iminothiolane化geloninを4時間還流して反応させた。この固相法は反応時間を半減でき精製を簡略化できる。固相法での接合体の回収率はまだ5%で液相法より低いが、殺細胞効果の比活性は液相法の4倍も高い。さらに反応条件などを改良すれば回収率を高め大量精製も可能と思われる。また、接合体による蛋白合成阻害についてEGFR正常産生細胞と過剰産生細胞を用いて検討した。その結果、接合体およびモノクローナル抗体は細胞のEGF結合能に比例して結合し、経時的に取り込まれたが、蛋白合成阻害は1020時間後に過剰産生細胞のみにみられた。この結果は、EGF-リシンA鎖接合体による蛋白合成阻害がEGFR数に関係なく数時間以内に生じる現象とは全く異質の現象である。以上の結果、このDDSによって癌細胞など過剰生産細胞の増殖を選択的に抑制できる可能性が高まり、またリガンド結合型と抗体結合型接合体の作用機序の解明にも役立つと期待している。

この複合体で癌細胞NAを24時間処理すると、CAT-DNAはEGFレセプターと結合しエンドサイトーシスによって細胞内に導入された。その結果、導入12時間後に細胞のCAT活性が観察され72時間まで上昇し続けた。CAT遺伝子の導入と発現は複合体に特異的で、抗体・ポリリジン・DNAの混合物では起らなかった。モノクローナル抗体B4G7を利用する本遺伝子導入法は、カルシウム共沈法やエレクトロポレーション法と異なり、ほとんど細胞に損傷を与えない。また、EGFRを発現する細胞のみに特異的に遺伝子を導入することができる。さらに、ウイルスを利用する遺伝子導入法に付随するウイルスゲノムの持込みも皆無なので、極めて理想的な方法である。今後は、癌抑制遺伝子やアンチセンス遺伝子などの発現、さらにヘルペスウイルスチロシンキナーゼとガンシクロビルの併用による殺細胞効果を検討し、臨床応用への可能性を探る。
リーガルリテラシーを育む消費者市民教育としての「道徳」カリキュラムの開発

本研究では、消費者市民教育の一つの視点として、コンシューマー・リーガルリテラシーに焦点を当て「道徳」カリキュラムの開発を目指している。平成30年度は、平成29年度に行った韓国とシンガポールの調査をまとめ、日本消費者教育学会誌に投稿した。さらに、日本消費者教育教育学会の全国大会で「消費者市民を育むオーストラリアの学校教育ーコンシューマー・リーガルリテラシーの基盤となる道徳性に焦点ーを当てて」「消費者市民を育むシンガポールの学校教育ーコンシューマー・リーガルリテラシー」のポスター発表を行った。加えて同大会のシンポジウムに「18歳を成年消費者として迎えるためにできることー教員養成の課題ー」で登壇した。招待講演として、6月に「18歳成人時代に求められる消費者教育」の演題で岡山弁護士会主催のフォーラムで基調講演を行ったほか、国民生活センター主催の講師養成講座で「学校教育における消費者教育の重要性と今後の展望ー学習指導要領改訂と成年年齢引き下げの議論を踏まえー」や西宮市消費生活センター主催の教員向け研修会において「小中学校における消費者教育のあり方」のテーマで講義を行った。また小学校2年生・5年生、中学校1年生・3年生の道徳の時間にコンシューマー・リーガルリテラシーを育成する授業を実践し、学習成果を検証した。10月にはオーストラリア(パース)、3月にドイツ(ヴュルツブルグ)の学校視察及びヒアリング調査を行った。これらの結果は次年度の学会発表及び論文投稿につなげる予定である。以上のように、研究成果を着実に論文化でき、また講演会などで社会に還元することができた。海外における実態調査も計画通り行うことができ、消費者市民教育の現状や課題を把握することができ、授業開発の示唆を得た。当初の予定通り、実践した授業を改良し、カリキュラム提案につなげる。本研究では、消費者市民教育の一つの視点として、コンシューマー・リーガルリテラシーに焦点を当て、小中学校における「道徳」カリキュラムの開発を行っている。平成29年度は、国内の道徳教育の専門家へのヒアリング調査と、韓国の学習指導要領(教育課程)及び教科書の関連部分の翻訳、シンガポールのナショナルカリキュラムの翻訳、教育省・道徳教育担当者へのヒアリング調査を行い、カリキュラム開発の示唆を得た。韓国の道徳教育の現状について、岡山で開催された日本消費者教育学会の全国大会で、その調査結果の一部を報告し、学会誌に投稿した。加えて、コンシューマー・リーガルリテラシーの概念要素である「公正」に関わる韓国における学習内容や学習方法の一部を『生活文化研究』Vol.55に投稿し、論文化した。シンガポール調査の結果については、日本消費者教育学会関西支部研究・実践発表会(平成30年6月)にて報告予定である。同発表会では、2年前に別の研究で訪問した際に入手できたオーストラリアの教科書や教材について、道徳教育の視点から分析を行い、オーストラリアの道徳教育の現状についても報告する予定である。さらに、平成29年8月に東京で開催されたARAHE(アジア国際家政学会)に参加し、海外から参加していた教育者・研究者と意見交流を行い、カリキュラム開発の示唆を得た。以上のように、韓国とシンガポールの道徳教育の実態調査を中心に、海外における道徳教育や消費者市民教育の現状や課題を把握することができた。韓国とシンガポールの道徳教育の実態調査を中心に、海外における道徳教育や消費者市民教育の現状や課題を大まかに把握することができた。当初の予定通り、海外の道徳教育や消費者市民教育の学習内容や方法を踏まえ、平成30年度中にカリキュラム開発に着手する予定である。ARAHEの旅費、参加費1名分を別の予算から支出したため、次年度使用額が生じた。平成30年度の「法と教育学会」の参加費、旅費として使用する予定である。
黄色ぶどう球菌毒素は経皮感作による食物アレルギーに関与するか。

アトピー性皮膚炎は、食物アレルギーの発症に相関すること、黄色ブドウ球菌毒素のδ-toxinがアトピー性皮膚炎を増悪させることに着目し、δ-toxinが経皮感作を増強して食物アレルギーを強く誘導するという仮説を立て、そのメカニズムを解明することである。卵白アルブミン・δ-toxinによる経皮感作を行い、食物アレルギーを誘導し、解析を行う。またδ-toxin受容体を同定して経皮感作のメカニズムを解明し、新規治療法開発の分子基盤を形成する。
電気自動車バッテリー用のラミネートフィルムの高速成形に関する研究

・素材として使用するラミネートフィルムは,樹脂と金属の箔の4層で構成されており,フィルムの両面は,樹脂の層となっているため,実験室の環境では長時間放置しておくと大気中の水分を吸収することによって樹脂の特徴が変化する.そこで,デシケータ,コンプレッサーおよび乾燥装置を連結したシステムを構築することによって,必要となる乾燥状態を達成した.・ラミネートフィルムをバッテリーケースにするためにプレス成形を使用しているが,成形ノウハウが少ないことから,成形性を評価するまたは不具合の発生メカニズムの解明のために成形シミュレーションを行う.シミュレーションのためには,材料特性が必要となり,先ず,前年度に設計製作した治具を用いて,摩擦試験を行った.金型との接触圧力(550N/cm2)と引抜き速度(215mm/s)を変化させて実験を行った.その結果,引抜き速度が増加すると摩擦係数も増加した.また,接触圧力が増加すると摩擦係数が減少する傾向が観察され,これらを解析に導入できれば解析精度の向上が期待できる.現在所有の材料試験機では,17mm/sの速度での試験が最速であるが,フィルムの成形時は,100mm/s以上の速度での成形が行われている.そこで,試験機の駆動源として,スライドの位置および速度が任意に可変可能なサーボプレスを使用することとした.プレスに装着可能な引張および摩擦試験治具を新たに設計製作し,試験トライアル行った.引張試験は,問題なく行えたが,摩擦試験において,材料が試験中に引張方向と垂直な方向にずれる現象が発生し,素材接触しているローラ等のアライメントを調整中である.・成形シミュレーションについては,フィルムの部品形状への成形プロセスである深絞り成形のトライアルを行った.また,レーザー変位計を使用しての形状計測を行い,シミュレーション結果との比較を可能にするデータを,計測できた.当該年度は,ラミネートフィルムのプレス成形解析を実行する上で必要となるフィルムと金型の接触による摩擦試験法の確立と成形速度での材料の引張および摩擦試験技術の確立を中心に行った.・これまで情報が全くなかった,ラミネートフィルムと金型間の摩擦現象に関して,初めて計測された.摩擦係数は,試験における引抜き速度および金型がフィルムに与える圧力に大きく依存されることが分かった.引抜き速度が増加すると摩擦係数増加するのは,金属の摩擦試験結果とは反対の現象である.金属の場合は,試験時潤滑油を試料表面に塗布すので,金型と素材間の潤滑油が両者の直接の接触を防ぎ,引抜き速度が増加すると潤滑油が排出しづらくなり摩擦係数が減少するが,フィルムの成形の場合は,潤滑油を使用しないで成形するためと考えられ,フィルム成形にける特異現象であり,他のフィルム成形に関しても同様なことが言えると思われる.・ラミネートフィルムの100mm/sの高速での引張と摩擦試験装置はないので,新たに治具を設計製作することにより,計測を可能とした.試験片を固定するチャック等は,既存のチャックを流用し,開発期間の短縮と研究経費削減を行った.摩擦試験のトライアルで,試験片の動きに不備が観察されたので,今後,金型への荷重の負荷方法の改善等を進めていく.本試験方法は,ラミネートフィルムだけでなく,板厚が薄く,強度が比較的低い他の材料の機械的特性の計測にも適用が可能で,汎用性が高いと考えている.・フィルムのプレス成形性評価のための成形シミュレーション技術に関しては,当該年度では,金型との接触を考慮する必要がある深絞りの成形のモデル作成およびトライアル解析を行った.バッテリー用ラミネートフィルムのプレス成形シミュレーションに必要な,プレス成形時の速度での引張試験および摩擦試験を行った結果をモデル化し,シミュレーション結果から不具合評価の検討を行う.・高速での引張および摩擦特性の計測およびデータの蓄積を行う.引張試験では,100mm/sまでの引張試験を行い,応力とひずみの関係式であるSwiftの式のパラメータの同定を行う.速度が異なる条件での当該式のパラメータを求め,成形シミュレーションソフトで材料特性の速度依存のパラメータが導入できる場合は,取得データを入力して,解析精度の向上を行う.高速摩擦試験では,材料のずれ防止のための方策として,フィルムと試験中に接触するローラの回転精度の向上を行う.サーボプレスを試験装置の動力源にした場合は,プレススライドが設定の速度になるまでの距離を考慮すると,試験片の切出し方向によっては長さが不足する場合があるので,帯状のフィルムの端部同士を接着するする方法の検討を行う.試験片同士の中心軸の位置と方向を一致させて接着させる方法の確立が必要となる.・計測された材料特性を使用して,成形シミュレーションを行う.解析精度の把握としては,材料の端面の移動量および不具合形状の比較等が考えられる.形状の比較では,レーザー変位計を使用して線での形状を計測し,位置をずらして計測したデータを繋げて面のデータとすることにより,解析結果との比較を容易にすることを考える.・ラミネートフィルムの成形の不具合として,鋼板のプレス成形では発生しない,成形品の角部での凹みがある.成形時の材料に作用する力のバランスが原因なのか,それともカップ状に成形されたフィルムを金型から離型する時の負圧で凹みが形成されるのかを確認する検証実験を行って,不具合発生の要因の絞り込みも行う.・試験片寸法および引張試験におけるひずみの計測方法の検討:素材として使用するラミネートフィルム(金属と樹脂の薄膜の複合材料)の引張特性を評価するための試験片として,矩形の形状として評価を行った.試験片寸法は,15X80mm,標点距離は,15mmとして試験を行った.

標点を,CCDカメラで撮影してひずみの計測を行うことにより,大ひずみでの計測を可能とした.・引張速度が応力とひずみの関係に与える影響:引張試験の速度を,50500mm/sに変化させて実験を行った.試験片のラミネートフィルムからの切出し方向を,フィルムの成形方向(MD)とその垂直方向(TD)とした.引張強さは試験片のどちらの成形方向とも引張速度が上がるにつれて増加し,MD方向では300mm/min以降,TD方向では200mm/min以降において引張強さの変化が少なくなることがわかった.引張強さ時の伸びはどちらの方向とも200mm/min以降ほぼ一定となった.・ラミネートフィルムの降伏応力の計測およびラミネートフィルム各層の材料特性の明確化:成形解析で必要となる,降伏点の計測を行うために,荷重の増加ー除荷を繰り返しながら,荷重を増加させる方法を考案し,その結果,複合材料での降伏点の計測方法を確立した.また,ラミネートの各層の材料の引張試験結果を複合則により結合することによって,複合材料全体での引張特性を予測可能とした.・引張変形の解析技術の確立:プレス成形解析の基礎検討として,動的陽解法の有限要素法を適用して引張試験の解析を行い,解析条件の検討を行い,精度良く解析可能な要素分割等を決定した.・任意の接触面圧を付加可能な摩擦試験治具の設計および試作を行った.試験治具は,汎用の引張試験機に装着可能とした.金型間の接触状況が,均一な接触状況であることを感圧紙で確認し,実験準備を完了した.当該年度は,ラミネートフィルムのプレス成形解析を実行する上で必要となる材料の引張特性の計測を中心として研究を進めた.・ラミネートフィルムの厚さは,150μmと薄く任意形状での切断が困難なので,矩形形状の試験片の検討と光学的に試験片の伸びの計測を予定通り可能とした.他の変形し易い材料の引張試験への応用も可能と考えられる.・複合材料の引張特性を把握し,引張強さに対する引張速度の影響を明確化した.ラミネートフィルムのプレス成形中は,ひずみ速度が変化するので,成形シミュレーション行う上で,重要な情報の取得ができた.・ラミネートフィルムのプレス成形シミュレーションを精度良く行うためには,材料の応力とひずみの関係において,弾性部分と塑性部分の境界である降伏点を求めることが重要となる.そこで,引張試験においてチャックを上下に振動させながら材料に引張と圧縮を作用させながら,徐々に引張量を増加させ,その過程で,材料が塑性域に達すると圧縮時に材料がたわむ現象を計測することにより,降伏点を求める方法の確立を,予定通り行った.・プレス成形における成形性評価を可能にする数値シミュレーション技術を確立するために,材料の基本的な変形特性を再現可能かどうかを検討するために,引張試験のシミュレーション技術の検討を行い,予定通りの評価を行えた.・素材として使用するラミネートフィルムは,樹脂と金属の箔の4層で構成されており,フィルムの両面は,樹脂の層となっているため,実験室の環境では長時間放置しておくと大気中の水分を吸収することによって樹脂の特徴が変化する.
東アジア共通性マダニが媒介する新興アナプラズマ症、紅斑熱群、ライム病の分子疫学

マダニ媒介性細菌性感染症(ヒト顆粒球アナプラズマ症、回帰熱)病原体の日本を含む東アジアにおける野生動物と媒介マダニの保有状況を調査した。イルクーツク、ハバロフスク、モンゴルで採取したシュルツェマダニよりアナプラズマを検出した。高知で初めてHGA患者を発見し、極東ロシア由来病原体と近縁であることから大陸間からの拡散を示唆した。イルクーツク、ハバロフスクで初めて回帰熱病原体を検出した。台湾の野鼠からアナプラズマの変異株を見いだしたが、マダニから病原体は検出できなかった。紅斑熱群病原体であるリケッチアのアルカリ抽出多糖体抗原を用いたDot-ELISA法は簡易診断法となることを明らかにした。マダニ媒介性細菌感染症病原体であるヒト顆粒球アナプラズマAnaplasma phagocytophilum、およびライム病ボレリアBorrelia burgdorferiの東アジアにおける分布の実態を明らかにするため、媒介マダニ並びに保有動物である野鼠の捕獲調査とそれらからの病原体遺伝子検出を行った。イルクーツク、ハバロフスク(ロシア)、杭州、江西省、長白山系(中国)、済州島(韓国)、トカラ列島中之島(日本)で、試料の野外採取調査を行った。これらについてDNA抽出を行いアナプラズマは16SリボソームRNA、並びに主要外被膜遺伝子p44を、ボレリアは5S-23S rRNA Intergenic spacerを標的としたPCRで検出を行った。ハバロフスク由来シュルツェマダニIxodes persulcatusのアナプラズマ、ボレリアの検出率は、それぞれ11.5%、33%であった。p44の遺伝系統解析の結果、一部は岩手、静岡、山梨やイルクーツクに分布するタイプと近縁であることを明らかとし、大陸と日本の間でのアナプラズマの拡散があることを明らかにした。また、済州島の野鼠Apodemusagrarius(セスジアカネズミ)から初めてアナプラズマ遺伝子を検出した。済州島にはアナプラズマの重要な媒介者であるシュルツェマダニは生息しないと推定されるため、これ以外のマダニが媒介者である可能性がある。さらなる媒介者の調査が必要である。それ以外の中国試料、トカラ列島中之島試料からは、目的とする病原体遺伝子は検出されなかった。また、今回イルクーツクの試料のDNA精製度が低く、解析に不適切であった。このため24年度には、再度イルクーツクの調査を行うとともに、調査地域を拡大し、極東ロシア周辺に広げて調査を行う。イルクーツク、ハバロフスク、モンゴルで採取したシュルツェマダニよりアナプラズマを検出し、16S rDNA遺伝子解析よりA. phagocytophilumであることを明らかにした。また、この病原体の表層タンパク質遺伝子p44は多様性を示し、宿主免疫応答からのエスケープに関わることが知られている。この遺伝子配列を比較したところ、極東地域に固有の配列があることを明らかにした。高知の不明熱患者2名が、HGA患者であることを明らかにし、またそのp44配列の一部は、極東ロシア由来配列と近縁であった。この事実は大陸と日本列島の間で病原体の拡散があること示唆している。また、p44遺伝子解析が、分子疫学のツールとして有用であることを明らかにした。イルクーツク、ハバロフスク、モンゴルのマダニかライム病ボレリアを検出し、これらはこれまで見いだされているB. garinii, B. afzeliiであった。一方、今回TaqmanリアルタイムPCRによりライム病ボレリア、回帰熱ボレリアを分別検出し、初めて回帰熱病原体B. miyamotoiを検出した。保有率2ー3%でライム病ボレリアの1/10程度であった。今回初めて回帰熱ボレリアを見いだしたことから、今後ダニ刺咬患者の診断に際しては、回帰熱ボレリアについても考慮する必要がある。一方、台湾の野鼠からアナプラズマの変異株を見いだしたが、中国、台湾、韓国のHaemaphysalis属マダニから病原体は検出できなかった。マダニ媒介性細菌感染症病原体であるヒト顆粒球アナプラズマAnaplasma phagocytophilum、およびライム病ボレリアBorrelia burgdorferiの東アジアにおける分布の実態を明らかにするため、媒介マダニ並びに保有動物である野鼠の捕獲調査を実施した。アナプラズマは16SリボソームRNA、並びに主要外被膜遺伝子p44を、ボレリアは5S-23S rRNA Intergenic spacerを標的としたPCRで検出を行った。本年度は、イルクーツク、モンゴル北部(ロシア国境付近)、済州島(韓国)、北海道稚内(日本)で、試料の野外採取調査を行った。モンゴルでは1例の疑診患者を見いだしたため、患者の推定感染場所で採取したシュルツェマダニよりアナプラズマ、ボレリアの検出を行い、それぞれ6.2%、55%が保有した。

イルクーツクのシュルツェマダニからは前年に続き5%程度のアナプラズマを検出したが、野鼠、およびマダニDermacentor silvarumからは検出されなかった。また、北海道のシュルツェマダニからはボレリアを検出したが、アナプラズマは検出できなかった。前年度済州島の野鼠Apodemusagrarius 1個体から初めてアナプラズマ遺伝子を検出したため、今年度再度調査を行ったが、検出されなかった。また、日本で過去の不明熱患者試料よりアナプラズマの遺伝子を検出し、初めて日本で患者の存在を明らかとした。モンゴルではじめてアナプラズマを検出し、患者診断法の整備と感染回避へための感染防御教育の必要性を示唆した。また、モンゴル、イルクーツクのアナプラズマp44遺伝子の系統解析の結果から、すでに報告した北海道、岩手、静岡、山梨に分布するタイプと近縁であることを明らかとし、大陸と日本の間でのアナプラズマの拡散があることを明らかにした。イルクーツクで収集したDNAサンプルの精製度が低く、解析に適さなかったこと。中国、韓国の南部地域で収集したマダニ、野鼠試料について、解析を行ったがアナプラズマ陽性例が見つからなかった。遅れている理由である。ハバロフスク試料からは十分な結果を得ている。25年度が最終年度であるため、記入しない。モンゴルで1例、日本で初めて2例の疑診患者を見いだした。モンゴルでアナプラズマの存在を明らかにしたこと、さらに極東ロシアでの結果が十分蓄積できたことで、大陸と日本の間でのアナプラズマの伝搬があったことは明らかとなった。また、中国については当初計画にあったが、ここ数年で急速にアナプラズマに関する論文が発表され、この研究課題で調査する必要性が薄れた。イルクーツクの研究所の設備が予想かなり貧弱であることが判明したので、本年度は十分量のDNA精製キット、培養液などを日本側から提供し、この問題解決を図る。また、中国、韓国については、よりアナプラズマ、ライム病ボレリアが分布する可能性が高いと思われる北部地域での調査に重点をおいて、陽性試料の収集に努める予定である。また、国内でも北海道での調査を行ない、大陸と日本の間での病原体の拡散伝播の可能性を追究する。中国での調査は、当初計画にはあったが、この数年間で中国研究者により膨大な研究成果が発表されており、この研究課題で中国調査を実施する意義が薄れている。このため最終年度は、韓国、台湾を中心に調査を行う。加えて、新たな展開を目指して東南アジア(カンボジア、ベトナム、フィリピン)での調査を展開する。
家庭科授業のユニバーサルデザインに関する実証的研究－二次的困難を防ぐために－

本研究は、特別な教育的ニーズを有する子どもを包含した通常学級での家庭科授業に焦点をあて、二次的な困難を防ぐため、家庭科授業のユニバーサルデザインの指導方法を提案し、さらに家庭科教員を対象とした家庭科授業のユニバーサルデザインチェックリストを作成することを目的とする。本研究を遂行するためH30年度は下記のことを実施した。1)前年度の研究成果を踏まえて、インクルーシブ教育における二次的困難を防止するための家庭科ユニバーサルデザインの指導方法を検討した。具体的には、指導方法に関しては、文献研究により、複式教育と多層指導モデル(MIM)の理論および手法とそのメリット・デメリットを検討した。2)1)で検討した結果、特別な教育的ニーズを有する子どもを包含した通常学級での家庭科授業に複式教育の手法を用いる有効性を明らかにした。特別な教育的ニーズを有する子どもを包含した単式学級を、学年差のある複式学級と同様に、学級内に個人差があると捉え、複式学級での学習指導方法を検討し、複式教育の手法を適用した家庭科の授業を提案した。その際には、既に作成している「『気になる子ども』と共に学ぶ家庭科ー特別な支援に応じた授業づくりー」の中に示した子どもの教育的ニーズ別支援方略をもとに、家庭科における理論学習・実習学習別に,「子どもの困難状況」に対応させながら支援方法を分類・整理し,それぞれの困難状況による対応や具体的な支援方法を複式教育の学習指導方法の視点から検討し、授業づくりを行った。開発した授業を小・中学校において検証できなかったため。1)H30年度に作成した授業試案を小・中学校で実践し検証する。その結果を分析し、授業開発を行う。2)既にまとめている「『気になる子ども』と共に学ぶ家庭科ー特別な支援に応じた授業づくりー」の中に示した子どもの教育的ニーズ別支援方略をもとに、家庭科授業独自のユニバーサルデザインチェックリストを試案し検討する。3)2)の結果をもとに、家庭科授業独自のユニバーサルデザインチェックリストを修正し、提案する。本研究は、特別な教育的ニーズを要する子どもを包含した通常学級での家庭科授業に焦点をあて、二次的な困難を防ぐため、家庭科授業のユニバーサルデザインにおける指導方法を提案し、さらに家庭科教員を対象とした家庭科授業のユニバーサルデザインチェックリストを作成することを目的とする。本年度は次の三点について実施した。一つ目はインクルーシブ教育およびその指導方法、授業のユニバーサルデザイン等に関する国内外の文献、資料を収集し、分析した。二つ目は、特に家庭科における実習学習及び体験学習における安全教育に焦点をあてて、特別な教育的ニーズを要する子どもを包含した通常学級での家庭科授業における二次的困難の実状を家庭科担当教員にインタビュー調査を実施することによって把握し、問題点を明らかにした。生活経験が乏しい子どもが多く存在する状況において、ほとんどの子どもが特別な教育的ニーズを要する子どもとしての対象者である現状が明らかになった。さらに、児童生徒の関わり合いの中で、思いがけない怪我が生じることがあり、具体的な場面を想定してどのような困難状況が生じるのかを考えさせる指導が必要であることも明らかとなった。三つ目は、二つ目で明らかになった問題点を基に、特別な教育的ニーズを要する子どもを包含した通常学級での家庭科授業での二次的な困難を防ぐための観点を明らかにした。さらに、この観点を踏まえて、小・中学校家庭科担当教員と特別支援教育を専門とする大学教員と家庭科教育を専門とする大学教員とが協働して、家庭科授業のユニバーサルデザインの指導方法を提案していく組織作りを行った。実習学習及び体験学習においてではあるが、小・中学校の家庭科におけるインクルーシブ教育の問題点が明らかになり、二次的困難を防止するための観点を明らかにすることができた。本研究は、特別な教育的ニーズを有する子どもを包含した通常学級での家庭科授業に焦点をあて、二次的な困難を防ぐため、家庭科授業のユニバーサルデザインの指導方法を提案することを目的とする。本研究を遂行するため、平成28年度は下記のことを実施した。1)平成26年平成27年に実施した特別な教育的ニーズを有する子どもを包含した通常学級での家庭科授業における二次的困難の実状に関する全国調査結果を分析し、家庭科授業における調理実習に関する内容、被服実習に関する内容、家庭科授業における「危険」に対する教師の意識に分けて検討し、学会発表を行った。2)特に二次的困難を生起しやすい新規採用の家庭科担当教員(小学校)に対して、困難な状況に関するインタビュー調査を実施し、それを質的に分析して研究論文として公表した。3)家庭科授業におけるユニバーサルデザインの指導方法を開発する際の示唆を得るため、インクルーシブ教育における授業実践の蓄積があり、家庭科が教科として存在するフィンランドの小学校・中学校の授業実践を参観するとともに教員へインタビュー調査を実施した。また、行政機関(国家教育員会、Vihti町役場地方など)の家庭科担当者、インクルーシブ教育担当者にインタビュー調査を行った。4)3)のインタビュー調査と授業実践の記録と収集した資料の整理を行った。5)インクルーシブ教育における家庭科授業に求められる合理的配慮について、資料収集して検討した。インクルーシブ教育における授業実践の蓄積があり、家庭科が教科として存在するフィンランドへの視察時期が、視察先との日程調整により、当初予定よりも遅れたため、視察結果の分析がやや遅れている。本研究を遂行するため、H29年度は下記のことを実施した。