hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オールバイオベース超分子ナノファイバー補強プラスチック材料の創製

バイオベース樹脂として光硬化性エポキシ化大豆油、アクリレート化大豆油エポキシ樹脂、あるいは熱可塑性ひまし油変性ポリカプロラクトンを用い、それらのバイオベース樹脂とひまし油あるいはアミノ酸由来の低分子ゲル化剤からなる新規な複合材料を作製した。それらの複合材料中においてゲル化剤が超分子的相互作用により自己組織化して繊維状ネットワークを形成すること及びゲル化剤添加により力学物性が改良されることを明らかにした。R-12-ヒドロキシステアリン酸(HSA)を添加したヒドロキシステアリン酸縮合物(PHSA)またはポリ(ε-カプロラクトン)(PCL)について、HSAナノファイバーの形成を促進するために、種種の熱処理について検討を行った。その結果、示差走査熱量(DSC)分析や力学物性などのデータは間接的にHSAナノファイバーの形成を示唆したが、直接的な透過型電子顕微鏡(TEM)によるナノファイバーの観察には未だ成功していない。HSAナノファイバーの生成量が少なかったためと考えられ、PHSAの場合はHSAの溶解性が高いことが、PCLの場合はPCLの融点60°C以上の温度でHSAナノファイバーが形成されにくいことが要因として考えられた。そこで本年度は、まず、室温で液状の光硬化可能なバイオベース樹脂として大豆油エポキシ樹脂(ESO)を用い、ESOに光カチオン重合触媒とHSAを添加してゲル化後、室温にて光照射を行うことにより、HSA含有光架橋ESOを作製した。得られた硬化物のDSC測定の結果、HSAの融点よりも低い温度でHSAナノファーバーの等方性液体への転移が観測され、動的機械分析や引張り試験においてもHSA超分子ナノファイバーによる補強効果が確認された。さらに、TEM観察によりESOマトリックス中にHSAナノファイバー集合体が樹枝状に形成されていることを確認することができた。本成果は、我々の知る限りにおいて超分子ナノファイバーにより補強されたプラスチック材料の初めての例であり、有審査論文(J.Polym.Sci.Part B)に受理され、既に公開されている。ひまし油の分子内に約3つ存在する水酸基を開始点としてε-カプロラクトンの開環重合を行い、ひまし油変性ポリ(ε-カプロラクトン)(CO-PCL)を合成した。得られたCO-PCLにひまし油由来のR-12-ヒドロキシステアリン酸(HSA)を添加し、熱溶解した後、冷却することによりCO-PCL/HSA混合物を得た。レオメーターを用いてCO-PCL/HSAの熱溶融状態からの冷却過程を観察した結果、粘性が増大してゲル化することが確認できた。さらに、CO-PCL/HSAのDSCを測定した結果、HSAの融点よりも低い温度でHSAナノファーバーの等方性液体への転移が観測された。また、動的機械分析や曲げ試験においてもHSA超分子ナノファイバーによる補強効果が確認された。CO-PCL/HSAの光学および偏光顕微鏡観察を行った結果、熱溶融状態からの冷却過程において、HSAファイバーが成長することが確認できた。また、形成されたHSAファイバーは加熱することにより溶融し、再び冷却することで再生されることを確認した。本研究によるCO-PCL/HSA複合材料は、有機低分子化合物の自己組織化により形成されるファイバーを用いた今までにない新しい複合材料であり、マテリアルリサイクル可能や自己修復性など、今までの繊維補強複合材料にない興味ある特性をもっている。本成果については、有審査論文(J Polym. Sci. Part B)に受理された。エポキシ化大豆油アクリレート樹脂(AESO)にひまし油由来のR-12-ヒドロキシステアリン酸(HSA)またはN-カルボベンジロキシーL-イソロイシルアミノオクタデカン(CIA)を添加して熱溶解した後、冷却することによりAESO/HSAまたはAESO/CIAゲル状混合物を得た。得られたゲル状物をUV照射により光硬化して架橋AESO/HSAまたはAESO/CIA複合材料(cAESO/HSAまたはcAESO/CIA)を作製した。得られた複合材料のDSCを測定した結果、cAESO/HSAではHSAの結晶化が進行し、cAESO/CIAではCIAの超分子的自己組織化により中間相が形成されていることが分かった。さらに、光学および偏光顕微鏡観察を行った結果、cAESO/HSAでは板状結晶が、cAESO/CIAでは繊維状ネットワーク構造が形成されていることが明らかとなった。両者の構造の違いに対応して、cAESO/CIAではCIA含量の増加により引張強度と弾性率の上昇がみられるのに対し、cAESO/HSAでは逆にHSA含量の増加により引張強度と弾性率が低下した。以上より、光硬化したAESOの分子補強には低分子有機ゲル化剤の結晶化ではなく超分子的な自己組織化による繊維状ネットワーク構造の形成が重要であることが明らかとなった。本研究により開発された低分子有機ゲル化剤を用いた超分子補強複合材料はバイオマス由来、生分解性、マテリアルリサイクル可能や自己修復性などの興味ある特性をもった今までにない新しい複合材料である。
乳癌に対するトラスツズマブ効果予測因子としてのニューロピリン1陽性免疫細胞の意義

NRP1はマクロファージの運動能並びにケモカイン分泌を上方制御することを示した。また、ヒト化マウスモデルではNRP1ノックダウンマクロファージの注射では、NRP-1が正常なそれの注射と比較して抗腫瘍活性と腫瘍内への免疫細胞浸潤が減弱することを示した。さらに、腫瘍浸潤免疫細胞(TIIs)においてはCD4+T細胞においてNRP-1が発現していることを示した。これはin vitro実験でCD4+T細胞のNRP-1発現がマクロファージからNRP-1のprotein transferによって誘導されることを示した。HER2+乳癌患者において、NRP-1陽性TIIsは有意に良好な臨床結果と相関した。1、トラスツズマブ誘導性ADCC活性における単球及びリンパ球NRP1発現機能解析を行った。FACSAriaを用いて単球及びリンパ球NRP1高発現サブセットと低発現サブセットにソーティングを行いこの細胞を用いてトラスツズマブ誘導性のADCCアッセイを行った。単球及びリンパ球を用いた両アッセイともにNRP1高発現サブセットの群において有意なADCC活性の増加を認めた。2、NRP1高発現単球とNRP1低発現単球の網羅的遺伝子解析を行った。FACSにてソーティングを行った健常人由来のNRP1高発現単球とNRP1低発現単球からRNAを抽出し、網羅的遺伝子解析を行った。NRP1高発現単球においてケモカインレセプターであるCCR3及び単球分化において重要な役割を果たすGATA2がup-regulateされていた。3、NRP1中和抗体によるトラスツズマブ誘導性ADCC活性解析及びサイトカイン分泌解析を行った。腫瘍ターゲットを乳癌細胞株SK-BR3、エフェクターをそれぞれソーティングした単球及びPBMCsとしLDH assay kit (WAKO)を用いてトラスツズマブ誘導性のADCCアッセイにNRP1中和抗体(R&D, AF3870)が与える影響を確認した。NRP1中和抗体によりADCC活性は抑制され単球上のNRP1がADCC活性に機能的に作用していることが確認された。さらにNRP1中和抗体により種々のサイトカイン放出が抑制されていることが確認された。4、超免疫不全マウスであるNOD/Shi-scid, IL-2Rγnull mouse(NOGマウス)を使用し、乳癌細胞株BT474及びSK-BR3にてADCCモデルを確立した。これにより、よりヒト免疫に近い条件でのマウスモデルでADCCを惹起する各薬剤(トラスツズマブ、ペルツズマブ、T-DM1)での実験系を組むことが可能となった。2.トラスツズマブを介したADCCにおける免疫細胞上に発現したneuropilin-1 (NRP-1)の役割を検証するため、siRNAを用いたNRP-1ノックダウン健常者由来末梢血単核球(PBMCs)と正常健常者PBMCsをeffector cellとしてその抗腫瘍効果の差異をヒト化HER2陽性乳癌マウスモデルにおいて確認した。正常PBMCsを用いたマウスモデルと比較してNRP-1ノックダウンPBMCsを用いたヒト化マウスモデルにおけるADCCを介した抗腫瘍効果は有意に減弱していた。このことは免疫細胞におけるNRP-1の発現がトラスツズマブを介したADCC抗腫瘍効果を発揮するために重要な因子の一つであることを示唆した。4.乳癌患者におけるNRP-1発現免疫細胞の重要性に関する探索において、トラスツズマブを含む術前化学療法が投与されたHER2陽性乳癌患者におけるTIIs中のNRP-1陽性細胞率とその治療成績との関連を検証した。NRP-1陽性TIIsが多い患者は有意に良好な術前化学療法の効果及び無再発生存期間を示す可能性が確認された。1ニューロピリン-1は単球由来マクロファージに発現し、腫瘍局所においてCD4陽性FOXP3陰性T細胞に発現する:末梢血単核球中のニューロピリン-1発現をフローサイトメータ、ウエスタンブロット、qRT-PCRにて確認したところ、単球由来マクロファージにのみ強く発現していることを発見した。一方腫瘍局所においてニューロピリン-1はTII中のCD4陽性FOXP3陰性T細胞にのみ強く発現していた。2マクロファージに発現するニューロピリン-1は細胞間接触によりCD4陽性T細胞を活性化する:in vitroにおいてニューロピリン-1発現マクロファージとナイーブCD4陽性T細胞を共培養行った。結果、両細胞が直接接触する条件のみにおいてナイーブCD4陽性T細胞は活性化された。さらにタイムラプス解析において、直接接触する際に、マクロファージ膜上のニューロピリン-1分子がCD4陽性T細胞上に移動することが確認された。3ニューロピリン-1をノックダウンする事により、抗体依存性の抗腫瘍効果は減弱する:マウスに移植するマクロファージのニューロピリン-1をsiRNAによりノックダウン行った。ノックダウン群のマウスに対する抗体依存性抗腫瘍効果は非ノックダウン群に対して有意に減弱することを確認した。更にノックダウン群ではTIIs上のニューロピリン-1陽性CD4陽性T細胞が有意に減少した。この結果からマクロファージ上のニューロピリン-1は、CD4陽性T細胞の活性化を介して抗体依存性抗腫瘍効果に寄与する事が示唆された。

4ニューロピリン-1陽性TIIsは抗HER2療法の効果予測因子となりうる:京都大学の組織バンクシステムを利用して術前化学療法として抗HER2療法を行った28症例を初期解析として検討した。結果、治療前のニューロピリン-1陽性TIIsは抗HER2療法の効果並びに予後と相関を示した。NRP1はマクロファージの運動能並びにケモカイン分泌を上方制御することを示した。また、ヒト化マウスモデルではNRP1ノックダウンマクロファージの注射では、NRP-1が正常なそれの注射と比較して抗腫瘍活性と腫瘍内への免疫細胞浸潤が減弱することを示した。さらに、腫瘍浸潤免疫細胞(TIIs)においてはCD4+T細胞においてNRP-1が発現していることを示した。これはin vitro実験でCD4+T細胞のNRP-1発現がマクロファージからNRP-1のprotein transferによって誘導されることを示した。HER2+乳癌患者において、NRP-1陽性TIIsは有意に良好な臨床結果と相関した。本研究は免疫細胞中NRP-1発現の腫瘍免疫における意義を、基礎及び臨床的に検証するのが最終ゴールである。ヒト由来のHER2陽性乳癌細胞とヒト由来のPBMCsを双方移植したヒト化HER2陽性乳癌マウスモデルを構築したことにより、NRP-1陽性免疫細胞の重要な役割を実験的に明らかにすることが出来た。さらにHER2陽性乳癌患者におけるTIIsにおいてもNRP-1が抗腫瘍効果に関わるKey moleculeであることことも示唆された。以上より基礎的・臨床的双方においてNRP-1陽性免疫細胞の腫瘍免疫における意義を順調に検証できたと考える。以上の成果は2015年4月20日米国癌学会(フィラデルフィア)において発表を行った(abstract#2357)。乳癌これまでの基礎的解析の結果並びに臨床的解析の結果を統合し、論文投稿を行う。また、本研究課題で得られた結果の臨床応用を目指し、多施設共同医師主導臨床試験(試験名:HER2陽性乳癌におけるDual-HER2 blockage療法±ホルモン療法の検討UMIN ID:UMIN000007576)の臨床データと本成果との統合解析を進める。本研究は免疫細胞NRP1発現の意義を基礎的、臨床的に解明するのが最終ゴールである。今年度はそのうち主に基礎的背景について重点的に解析を行えた。またvivo実験を行うための条件設定もほぼ確立出来た。まず健常者の免疫細胞をFACSによって解析しCD14+NRP1+、CD14+NRP1-、CD14-NRP+、CD14-NRP-の4サブセットの存在を確認した。この細胞群のうちCD14+NRP1+細胞の機能を解析することが本研究では重要である。CD14+NRP1+細胞は有意に乳癌細胞傷害活性が高くこの細胞をNRP1中和抗体で阻害するとその細胞傷害活性が抑制された。同時にADCC誘導性サイトカイン産生もNRP
中国南京国民政府期の地方政治に関する実証的・理論的研究

1.天津で発行されていた北平(北京)・天津地方の地方新聞『天津大公報』の分析を通して、南京期(1928-37年)における南京政府の対華北地方政策の変遷を、華北がそれをどう受けとめたかという視点から1935-37年にかけて追い、それと、この時期の華北の特殊な地方政権である冀察政務委員会との関係を検討した。その結果、以下の知見を得た。(1)1935年を境に、「地方における国民革命の完成」を目標とする南京政府の従来の政策方針が大きく転換し、「対日抗戦の準備」が華北地方政治の第一の目標とされた。(2)この政策転換が、国民政府の「地方実力派」(1920年代の軍閥の後継勢力)に対する政策の転換につながった。これが冀察政務委員会の成立が認められた最大の条件となった。冀察政務委員会の対共産党政策は、抗日を条件とする第二次国共合作の先駆けをなすものとなった。2.外務省外交資料館・防衛庁防衛研究所の史料の研究を通して、以下の知見を得た。(1)冀察政務委員会と「冀東防共自治」政権の関係-冀察政権は、華北分離工作阻止という南京政府の意図を実現するうえで、南京政府の所期の成果をあげた。(2)山東駐在外交官の報告から、南京政府は、南京と北平・天津との交通路を掌握する山東省の韓復架政権に対して、表裏両面から切り崩し工作を活発に進めていたことが判明した。これは、冀察自治を容認する一方で、その「独立」を未然に防ぐ目的のもとで行われた可能性が強い。
中世文芸の詩的発想の解明―連歌付合の総合的研究―

本年度は、昨年度に調査したものを含む関連資料を分析、比較検討し、その成果を博士論文にまとめた。その内容は、連歌を主とした付合文芸について、二条良基(13201388)の著した連歌論書に記された連歌付合論を起点として、他の論書や資料、作品群を参照し、検討・整理し、比較しながら、連歌付合というものが当時どのように考えられていたと言いうるか、また、その理論体系が現代から見てどのような仕組みであり、現代においてどのような価値を有するかを究明しようとするものである。なお、当初の計画には含まれていなかった事柄であるが、研究指導委託によって、米国屈指の日本中世詩歌研究者である米国Yale大学のKamens教授の指導を受け、そこで得られた知見を上記研究成果に反映させた。日本古典文学に関する研究内容でありながら、米国での研究指導委託を受けた理由は、連歌・俳諧といった付合文芸の個性を日本国内の価値観によって従来の方法で捉えるのみならず、外からの視点からも見直すためである。米国の連歌に関する専門的な研究者としてはUCBのHorton教授が知られているが、より広く日本古典詩歌に対する知見を得る必要があったことから、連歌研究者であるHorton教授ではなく、日本古典詩歌の研究者であるKamens教授の指導を仰いだ。それというのも、連歌という文芸自体が和歌や漢詩等の上に成り立っている総合的ジャンルであるためである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、基礎的な資料の調査を行った。調査対象とした資料は、大阪府立大学山崎文庫、立命館大学西園寺文庫、大阪天満宮文庫所蔵の、中世から近世にかけての連歌関係の写本、ならびにそれらとの関連が覗われる俳諧関係の写本である。調査内容は、写本の書誌的情報(寸法、材質、紙員、装丁、外題・内題等)の記録、ならびに所蔵者の許可の範囲での写真撮影である。調査後は、これらの記録と画像を、今後の研究に供するために整理した。これらの資料は、主に連歌・俳諧の作法や理論について書かれたものであり、なかには、著者が未詳である、又は著名な人物の著作に擬せされたものであることから、さほど注目されてこなかった作品が含まれている。これらの資料を選定した理由は、一個の作品の著者という枠組みを一旦排して、連歌から俳諧への一連の流れのなかで、理論がどのように受け継がれ、またどのように革新されたのかを明らかにする手がかりがあると考えられるためである。なお、当初の研究計画では扱う予定としていなかったものも調査対象とした。その理由は、研究計画を立てた時点では管見に入らなかったものの本研究と関わりのある資料が複数存在したためである。内容に関して、翻刻や他本との比較、解釈といった本格的な分析は来年度に行う予定であるが、一見したところ、既に広く知られている他作品との関連性も見受けられ、これらの資料を総合的に取り扱うことの意義が認められる。研究計画において調査を予定していた資料に加え、予定していなかったものの関連性が認められる資料も調査しえたため。今後は、調査を行い整理した資料の記録類を解読し、本格的な分析を行い、総合的に論じる。
ハイブリッドシステム制御理論の開発及び走行ロボット制御への応用

人間の走行は下肢の多自由度や支持脚の入れ替えを巧みに利用することで、複雑な地形上でも走行することができる。更に、人間は高速度で進行するとき、地面との衝突を積極的に利用し、歩行から走る状態に切り換る。このような衝突や足の入れ替えを有する下肢の運動機能は、論理動作と連続動作が混在するハイブリッドシステムとしてモデリングすることができる。一方、今までの二足歩行や走行ロボットの運動制御に関する研究では、制御器は各連続運動に対して設計され、ハイブリッドシステムとしての安定性、最適性、速答性などを追求できなかった。本研究では、ハイブリッドシステムの制御法について研究し、開発する制御法を二足ロボットに応用することより、多様な外界環境において広範囲の速度で走行することの実現を目的としている。まず、二足ロボットの運動制御問題を,離散事象と連続ダイナミックスが混在するハイブリッドシステムとして捉え、論理記述が含んだ動的システム(Mixed Logical Dynamical)としてモデリングする方法を示した。このMLDモデルに基づいて、有限時間未来までの応答を最適化することでフィードバック制御を行う非線形モデル予測制御をロボットの歩行運動に適用した。これにより、衝突現象を積極的に利用でき、事前に計画した軌道を用いずに変動する歩行環境にも適応できる、ロバスト性の強い制御系をシステム的に設計できた。次は、二足ロボットの走行パターン発生器として外部システムを構成し、走行の周期的軌跡発生のメカニズムを解明し、走行の任意パターンをシステム的に生成する方法を提案した。そしてフィードバック制御を行うことにより、ロボットが計画した軌道に追跡し、多様な速度での走行を実現した。更に、人間は高速度で進行するとき、地面との衝突を積極的に利用し、走行から走る状態に切り換る。一方、今までの二足歩行や走行ロボットの運動制御に関する研究は、主に(i)歩行パターンの計画および(ii)計画した軌道への追跡制御で行われてきた。制御器は各連続運動に対して設計され、ハイブリッドシステムとしての安定性、最適性、速答性などを追求できなかった。また、変化する環境に適応し難しく、外乱に対するロバスト性も保証できなかった。本研究では、ハイブリッドシステムの制御理論について研究し、開発するシステム的な制御法を二足ロボットに応用することより、多様な外界環境において広範囲の速度で走行することの実現を目的としている。今まで、二足ロボットの運動制御問題を,離散事象と連続ダイナミックスが混在するハイブリッドシステムとして捉え、論理記述が含んだ動的システム(Mixed Logical Dynamical)としてモデリングする方法を示した。これにより、衝突現象を積極的に利用でき、事前に計画した軌道を用いずに変動する歩行環境にも対応できる、ロバスト性の強い制御系をシステム的に設計できた。今後、本研究結果の更なる発展および走行の運動制御への拡張を試みる。

まず、二足ロボットの運動制御問題を、離散事象と連続ダイナミックスが混在するハイブリッドシステムとして捉え、論理記述が含んだ動的システム(Mixed Logical Dynamical)としてモデリングする方法を示した。このMLDモデルに基づいて、有限時間未来までの応答を最適化することでフィードバック制御を行う非線形モデル予測制御をロボットの歩行運動に適用した。これにより、衝突現象を積極的に利用でき、事前に計画した軌道を用いずに変動する歩行環境にも対応できる、ロバスト性の強い制御系をシステム的に設計できた。次は、二足ロボットの走行パターン発生器として外部システムを構成し、走行の周期的軌跡発生のメカニズムを解明し、走行の任意パターンをシステム的に生成する方法を提案した。そしてフィードバック制御を行うことにより、ロボットが計画した軌道に追跡し、多様な速度での走行を実現した。
骨リモデリングにおける骨芽細胞膜裏打ち構造の寄与についての検討-刺激分泌連関と細胞接着について-

骨組織は常に骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収を行っており(骨リモデリング)、そのバランスの不均衡は種々の弊害をもたらす。このリモデリングは種々の全身性因子、骨で産生・分泌される局所性因子、さらに細胞間及び細胞一基質問接着によって調節されている。この分泌、接着には細胞膜を裏打ちする膜骨格の寄与が予想されるが、その存在そのものが明らかではない。本研究では、まず初年度(平成10年度)に培養マウス骨芽細胞(MC3T3-E1)を用いてSDS-PAGEおよび膜骨格蛋白質(4.1蛋白質など)と膜貫通蛋白質(CD44)に対する抗体を用いたイムノブロットにより解析した結果,マウス細胞膜に4.1蛋白質とCD44の類似蛋白質の存在を認めた。また,抽出mRNAをもとにRT-PCRにより調製したcDNAの分析から4.1蛋白質とCD44の存在を造伝子レベルでも確認し、培養マウス骨芽細胞の免疫染色により細胞質および細胞膜に分布する事を確認した。これらの経験に基づき、平成11年度では、最近培養可能となったヒト正常骨芽細胞(CryoNHOst)を用いて、4.1蛋白質とCD44を心に蛋白質分析,遺伝子の発現および細胞内分布について検討し、同様の結果を得た。以上の結果から、マウスおよびヒト骨芽細胞に赤血球漢と同様の膜骨格蛋白質が存庄することが示され、骨芽細胞の機能(分泌、接着)に関与する可能性が示唆された。本研究では、骨芽細胞膜の裏打ち構造(膜骨格)に焦点をあて、構成タンパク質、遺伝子の解析と骨リモデリングにおける役割の解明を試みる。初年度(平成10年度)は、主に(1)骨芽細胞培養系の確立と細胞膜の調製、(2)骨芽細胞膜裏打ち構造蛋白質の同定とmRNAの検索、(3)それらの細胞内局在の検討、を行った。(1)骨芽細胞(MC3T3-El)を培養し、ポリトロン処理後、遠心分離法により細胞膜画分を調製した。(2)骨芽細胞膜蛋白質について、SDS-PAGEおよび種々の赤血球膜骨格蛋白質(4.1蛋白質、アンキリン、スペクトリンなど)と膜貫通蛋白質(CD44など)に対する抗体を用いたイムノブロットにより解析した結果、骨芽細胞膜に4.1蛋白質とCD44の類似蛋白質の存在を認めた。(3)骨芽細胞より抽出したmRNAをもとにRT-PCRにより調製したcDNAの分析から4.1蛋白質の類似蛋白質の存在を遺伝子レベルでも確認した。(4)培養骨芽細胞を免疫染色し、光学顕微鏡で観察し、これらの蛋白質が細胞膜に局在することを確認した。次年度以降は、これら骨芽細胞膜骨格蛋白質の機能について、刺激分泌連関における寄与、細胞間及び細胞基質間接着への関与について検討を行う予定である。骨組織は常に骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収を行っており、(骨リモデリング)、そのバランスの不均衡は種々の弊害をもたらす。このリモデリングは種々の全身性因子、骨で産生・分泌される局所性因子、さらに細胞間及び細胞一基質間接着によって調製されている。この分泌、接着には細胞膜を裏打ちする膜骨格の寄与が予想され、初年度(平成10年度)に培養マウス骨芽細胞を用いて4.1蛋白質とCD44の存在を明らかにした。本年度は、赤血球における膜骨格の要である4.1蛋白質に焦点を絞り、最近培養可能となったヒト正常骨芽細胞(Cryo NHOst)を用いて、蛋白質分析、mRNAの存在および細胞内分布について検討した。実際には、培養ヒト骨芽細胞を可溶化し、SDS-PAGEおよびイムノブロットにより、ヒト骨芽細胞に4.1類似蛋白質の存在を認めた。その分子量は135kDaであり、赤血球の4.1蛋白質(80kDa)より大きかった。

また、細胞より抽出したmRNAをもとにRT-PCRにより得られたcDNAの解析から4.1蛋白質mRNAを確認した。さらに、培養ヒト骨芽細胞の免疫染色により4.1蛋白質が細胞膜および細胞質に分布することが明らかになった。以上の結果から、ヒト骨芽細胞においても赤血球膜と同様に膜骨格蛋白質が存在することが示唆された。今後、骨芽細胞の分泌や接着の調整について検討を行いたいと考えている。
プラズマバイオプロセスにおけるラジカル表面相互作用の系統的解明

大気圧プラズマによるバイオマテリアルプロセスや生体組織プロセスの表面反応過程やその物理化学的機構の解明は、今後の人工臓器や医療機器開発の発展に極めて重要な科学的・工学的課題である。本研究は、こうした観点から、タンパク質等の有機高分子膜の大気圧プラズマプロセスにおけるプラズマ表面相互作用の表面反応基礎過程を、マルチ・ビーム照射実験と原子レベルシミュレーションを用いて解明した。本研究では、プラズマによるバイオマテリアルプロセスや生体組織プロセスの表面反応過程やその物理化学的機構を理解するため、イオンビームシステム、プラズマビームシステム、数値シミュレーション等を用いて、有機高分子膜表面と各種イオン・ラジカル入射の相互作用を解析する。特に、本年度は、イオンビームと有機高分子膜PMMA(ポリメチルメタクリレート)の相互作用、大気圧プラズマジェットを用いたフィブロネクチン等のタンパク膜の相互作用を調べた。イオンビーム実験においては、低エネルギー領域で、Ar^+およびCF^+_3の照射を行い、PMMAのスパッタリングイールドをもとめ、また、イオンビーム照射によるポリマーのアモルファスカーボン化の様子をXPS等表面解析で明らかにした。また、分子動力学シミュレーションを用いて、同実験のシミュレーションを行い、定性的に一致する結果を得た。特に、水素イオン入射が、PMMAからの水素引き抜き反応を促進し、ポリマーの力学的強度を向上させることがシミュレーションで示され、その解析により、水素プラズマ処理がフォトレジスト等の力学強度向上に有効であることの物理機構が明らかになった。さらに、細胞チップにの製造に不可欠な、生きた細胞のシリコン上での培養プロセスを実現するための、細胞外マトリックス(ECM)の大気圧プラズマによるパターニング効果を調べ、100μm幅レベルの微細パターン化されたECM上での細胞培養が可能であることを確認した。本年度は、有機高分子膜PMMA(ポリメチルメタクリレート)を水素プラズマ処理することにより、表面組成を変化され、エッチング耐性が向上することを実験的に確認した。これは、昨年度の分子動力学(MD)シミュレーション結果を確認するものであり、また、過去に知られてるプラズマ実験の結果とも定性的に合致する。また、分子動力学(MD)シミュレーションにおいては、昨年までの研究で得られるイールドデータが、実験的に知られている値よりきわめて大きなる問題があったが、これを解決するために、イオン入射中の表面状態の熱的緩和を効率的に取り入れるアルゴリズムを導入した。これにより、シミュレーションで得られるイールド値が、実験値にかなり近くなることが確認された。今後は、この手法を利用し、また、モンテカルロ法をさらに導入することにより、より精密にイールドを予想するMDシミュレーションシステムを導入する。また、本年度は、人工骨材料と知られる多孔質ハイドロキシアパタイト(HA)の酸素・ヘリウムプラズマ処理の効果と、その表面状態の研究を行った。家兎やラットにプラズマ処理した人工骨を移植する実験により、プラズマ処理が、多孔質人工骨の内部まで、の骨伝導能、骨誘導能が著しく増大することを確認し、現在、その生物学的効果とHAのプラズマ処理による表面組成の変化の関係を詳細に調べている。本研究は、こうした観点から、タンパク質等の有機高分子膜の大気圧プラズマプロセスにおけるプラズマ表面相互作用の表面反応基礎過程を、ビーム実験と原子レベルシミュレーションを用いて解明することを目的とした。最終年度である今年度は、イオンビームシステムおよび分子動力学(MD)シミュレーションを用いて、有機高分子膜表面と各種イオン・ラジカル入射の相互作用を解析した。具体的には、過去2年間、イオンビームと有機高分子膜PMMA(ポリメチルメタクリレート)の相互作用、大気圧プラズマジェットを用いたフィブロネクチン等のタンパク膜の相互作用、人工骨として使われるハイドロキシアパタイト等の表面改質とその表面解析、さらに、表面改質された人工骨と生体の相互作用を調べ、また、PMMAのMDシミュレーションにより、プラズマ処理中の表面緩和プロセスの詳細を明らかにしてきた経緯をうけ、本年度は、異なる材料のプラズマ表面相互作用解析の例として、多孔質ハイドロキシアパタイトの表面改質後の表面状態の解析を行った。さらに、数値シミュレーションでは、有機ポリマーのプラズマ照射によるスパッタリングの影響などを、より定量的にモデル化するための、表面緩和モデルをMDシミュレーションに導入し、各種スパッタリングイールドが実験値に極めて近い値を得ることに成功した。当初の計画課題については、おおむね順調に進展しているが、それに加えて、本学医学部との共同研究が進展して、人工骨材料である多孔質HAのプラズマ改質に関するプラズマ表面相互作用の解析に研究が進むことができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も、当初の計画に沿って進めるが、特に、現在行っているMDシミュレーションの精度を高めること、および、HAとプラズマ表面相互作用の効果をより明確に解明することに注意する。
近代東アジア諸国・地域における日本社会教育の伝播・受容と変容に関する研究

本稿は、1890年代から1920年代を時間的なパースペクティブとして、中国・韓国・台湾における、日本の社会教育概念の伝播と受容、その具体的な活動・行政の展開をとらえようとする試みの2年目の研究実績概要である。日本の周辺諸国・地域において、近代国家・地域建設のための学校教育普及のドライブ要因として導入された日本の社会教育の概念と実践とは、日本の強権的圧力と植民地統治が強化される1910年代以降、民衆の生活改善と家計の向上、そのための就労保障と産業の発展のために、利用され、普及するという、実業教育への強い志向性を持つものへと展開していることが確認された。それは、中国における共和政府、韓国・台湾における日本の総督府が、それぞれに、民衆を統治し、国家や植民地としての統制・統合を保とうとする思想善導・治安維持的な性格を強く帯びながらも、民衆生活の向上・産業の発展という方向への民衆意識の誘導、結果としての就労保障と生活の上昇による貧困を基本とする社会問題の防止という形で、普及が図られたものであると見える。これはまた、周辺諸国・地域に導入された日本の社会教育の概念と実践が、日本の侵出が厳しくなる時代状況において、それら国や地域の大状況としての経済的発展・国力増強、また植民地経営の進展、さらには独立・解放を見据えつつ、現実にはその大状況を実現するためのより基本的な状況である民衆の家計改善と生活向上を求める欲求によって、実践化され、その欲求を実現する実業教育への志向を強めるという形で、現地化されていったことを示している。このことは、中国や植民地朝鮮・台湾において、民衆は、社会教育を利用して自らの生活向上の欲望を遂げようとし、その地平から、欲望実現を妨げるものに対して、抵抗を試みようとしたのであり、それがその時々の国家権力また侵略者であったということを示している。ここに、侵略-抵抗史観ではない、新たな歴史への視点が開かれることになる。本研究は、日本の周辺東北アジア地域への侵略が本格化する時期、つまり1890年代から1920年代を時間的なパースペクティブとして、中国・韓国・台湾における、日本の社会教育概念の伝播と受容、その具体的な活動・行政の展開をとらえようとする試みである。初歩的な考察の結果、日本周辺の東北アジアの国・地域においては、「社会教育」(通俗教育)が、日本において制度化される以前に、当該国・地域の開明派知識人や指導者によって受け入れられて、近代化のために用いられ、それが近代学校制度構築のドライブ要因となったことが、ほぼとらえられたと思われる。このとき、近代学校制度普及のためのドライブとしての社会教育(通俗教育)が、例えば中国におけるように、憲政準備にともなう「啓蒙」的性格や、民衆生活の改善、つまり「風俗改良」的な性格を同時に帯びているという特質をもっていたことは、社会教育が、近代国家の形成を展開軸として、日本において「二つの通俗教育」と呼ばれていた実態が、日露戦後の国家経営のあり方をめぐって、国権的な「社会教育」へと収斂していくその姿を、逆に、これらの国・地域では、近代化のための学校制度の普及・民意の渙発・民衆生活の改善そして憲政準備・地方自治制度への展開と結びつけつつ、全体としての国家の統合、そして日本の侵略に対する抵抗へと練り上げていく契機を内包する形で、受容されることになったのではないかということを示唆するものである。それはまた、日本の社会教育が、国民統治を主とする全体主義的な性格をもつものであったが故に、近隣国・地域においては、それを媒介として、民衆の生活が改善される過程で、民衆の生活の論理が世界的な近代化の論理と結びつきつつ、それを抵抗の論理へと組み換えることへと結びついていった可能性があるであろうことを示唆するものだといえる。

このことは、中国や植民地朝鮮・台湾において、民衆は、社会教育を利用して自らの生活向上の欲望を遂げようとし、その地平から、欲望実現を妨げるものに対して、抵抗を試みようとしたのであり、それがその時々の国家権力また侵略者であったということを示している。ここに、侵略-抵抗史観ではない、新たな歴史への視点が開かれることになる。
東アジアにおける石英製旧石器の変遷と石器製作・使用行動の解明

約10万5万年前と推定された遺跡を選び、年代決定や出土遺物・発掘記録の詳細観察に取り組んだ。ウランムルン遺跡(オルドス市)や徐家城遺跡(甘粛省)では、典型的な鋸歯縁石器群が見いだせた。西白馬営遺跡(河北省)でも新規の放射性炭素年代測定結果が得られ、既往の年代観を一新する成果が得られた。これらがヨーロッパの中期旧石器文化(鋸歯縁ムスチエ文化)と類似し、石器製作技術や材料の選択傾向にも共通点が見られることを、フランス古人類学研究所所蔵の編年基準資料の比較から確認している。また上述の西白馬営遺跡出土遺物の詳細観察も進行中で、新人定着直前の文化・行動を示すデータが蓄積されている。水簾洞遺跡(河北省)の調査では、新たに実施した放射性炭素年代測定によって、中国国内最古の新人化石と言われる田園洞に近い値が得られた。本事例は、新人定着直後の様相を示す、初の考古遺物の事例となった。水簾洞遺跡の遺物群は、中期旧石器的な鋸歯縁石器群に、新相の要素(石刃や磨製骨角器、遠隔地石材)が加わって成立しており、遺跡周辺の資源利用のあり方や、居住地への定着性においても、上述の中期旧石器文化と異なっている。中国は本領域が注目する「新人拡散と文化変化が一致しない地域」の代表的存在であるが、公表されているデータの量・質が乏しく、個々の遺跡の実態をとらえにくい。これに対し本公募研究では、中国の研究機関と共同研究協定を締結し、現地の研究者と密な連携を取りながら、キーになる遺跡の発掘記録の精査、年代測定の実施、遺物群の詳細観察に努めてきた。応募者らが蓄積してきたデータは、計画研究A01によるアジア旧石器情報データベース(PaleoAsia DB)作成、計画研究A02による人類行動様式の研究に、中国旧石器遺跡の信頼できるデータを提示するという独自の貢献ができたと考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、中国・韓国における後期更新世の人類文化の変遷、道具製作・使用行動の解明するため、現地調査ならびに現地の出土資料所蔵機関を訪問しての資料熟覧を実施するものである。研究初年度である本年度は、1石英製石器の観察方法の整備、2中国・韓国の関連資料の情報精査、3中国河北省における資料熟覧、を実施した。1について、石英製石器の詳細観察や、先行研究の精査、原石の打ち割り実験を通じて、石英製石器における打ち割り痕跡を認識する基準を整備した。これを本研究に参画するメンバーで協力して、2における石英製石器の観察に備えた。2について、中国オルドス市博物館、古脊椎動物古人類研究所(IVPP)、河北省文物研究所を訪問し、中国北部の関連資料の概況と、これをめぐる諸研究の状況を把握した。研究の現状を総括した国際集会を開催し、日中両国で情報共有を図った。また関連する遺跡の文献情報を収集し、それらの年代観を整理した上で、来年度以降の研究対象を模索した。3について、中国河北省文物研究所を訪問し、石家荘市水簾洞遺跡の石器群を熟覧した。石英製石器の詳細観察とその所見を反映した実測図の作成、属性観察・計測、写真撮影、自然科学的方法による成分分析、動物骨の詳細観察を実施した。石英製石器からは、水簾洞遺跡の石器群が中国の現代人的行動を示す最初期の事例の一つであることが判明した。また中国の黒曜岩製資料について、化学組成を把握し得た点も重要な成果である。動物骨・貝資料については自然科学分析のサンプルを採取したため、現在、年代測定ならびに酸素同位体比の測定を実施しているところである。今年度は当初予定していたとおりの研究項目を推定でき、その中間成果についても発表し得た。研究の遂行は順調である。

これに対し本公募研究では、中国の研究機関と共同研究協定を締結し、現地の研究者と密な連携を取りながら、キーになる遺跡の発掘記録の精査、年代測定の実施、遺物群の詳細観察に努めてきた。応募者らが蓄積してきたデータは、計画研究A01によるアジア旧石器情報データベース(PaleoAsia DB)作成、計画研究A02による人類行動様式の研究に、中国旧石器遺跡の信頼できるデータを提示するという独自の貢献ができたと考える。中国河北省文物研究所にて水簾洞遺跡ならびに泥河湾遺跡群の出土資料について、資料の熟覧や計測などを実施予定である。また水簾洞の黒曜岩製資料に関して、東アジア各地の黒曜岩の分析値を収集予定である。また中国の他の機関の所蔵資料についても、熟覧等をともなう研究が実施できるように打診しているところである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
網膜色素上皮と神経網膜との相互作用に関する研究・網膜色素上皮細胞側からの分子的アプロ

網膜色素上皮細胞と神経網膜との相互作用を司る分子として、ニワトリ網膜色素上皮に特異的に発現する遺伝子(pP344)を候補として考えて解析を進めてきた。組織プラスミノーゲンアクチベーターは網膜血管新生を促進すると報告されている。この遺伝子は、セリンプロテアーゼインヒビターとのホモロジーが非常に高く、同様な二次構造をとれるので、その一つである組織プラスミノーゲンアクチベーターの活性を阻害し、血管新生を抑制すると予想し、ウサギ角膜を用いて調べた。pP344を発現ベクター(pMIW)に組み込み、マウス線維芽細胞(Ltk-cell)にトランセフェクションして、この遺伝子産物を発現させた。その結果、この遺伝子産物はコントロールと比較して、新生血管阻害作用に関しては全く差異が認められなかった。細胞内分布及び発生過程における発現とその様式を明らかにするために、この遺伝子産物に対する抗体を作成することが妥当と考えて試みている。抗原は、精製等の有利性から、大腸菌を用いた融合蛋白質での免疫を選んだ。制限酵素部位を利用して、数個のcDNA断片をpGEX-2T/3Xに導入し、Glutathion-S-transferaseとの融合蛋白質を作成した。ヘパリンカラムで精製した後にマウスに免疫し、それらの抗体については現在検索中である。更に、色素上皮細胞と神経網膜との相互作用に関わるpP344以外の分子を探索するために、ニワトリ網膜色素上皮細胞そのものに対するモノクローナル抗体を作成した。5種類の色素上皮細胞に特異的に反応する抗体が得られた。そのうちの一つは、色素上皮細胞細胞質及び視細胞細胞膜を特異的に染色している。この抗体の認識する抗原は、色素上皮と神径網膜間のmodulationの機能を有すると考えて解析を進めた。抗原を同定するために、網膜色素上皮細胞のcDNAライブラリーを発現ベクターであるlambdagtllを用いて0.7kbと0.9kbの陽性クローンを得た。それらの遺伝子については、現在、解析を行っている。色素上皮細胞とそれに由来する脱分化細胞とDifferential Screeningを用いて単離し、分化した色素上皮細胞にのみ特異的に発現する遺伝子(pP344)の解析を進めていたが、当初、上の遺伝子産物が分泌性であることから網膜色素上皮と神経網膜間の相互作用に重要な役割を果していると予想していた。しかし、この遺伝子は、塩基配列から予想されるアミノ酸配列からEGF及びセリンプロデア-ゼインヒビタ-に相同する領域を有することが示され、さらにこの遺伝子産物がセリンプロテア-ゼを阻害した。これらのことと、この遺伝子が色素上皮に特異的に発現されることから、この産物は網膜血管新生を促すと報告されている組織プラスミノ-ゲンアクチベ-タ-の抑制に機能していると考えている。そのため、色素上皮と神経網膜間との相互作用を司どる新たな分子をみいださなければならなくなった。この目的には色素上皮に対するモノクロ-ナル抗体を作製することが妥当であると考え、試みた。その結果、色素上皮に特異的に反応する7種の抗体を得た。そのうちの1つは、神経網膜細胞膜表面と網膜色素上皮細胞細胞質内を同時に染色した。この染色パタ-ンから、この抗体の認識する抗原が色素上皮細胞で産出、分泌され、神経網膜細胞膜に結合していると予想され、この抗原の解析によって色素上皮と神経網膜間の特異的相互作用を解明できると考えられる。この抗原を解析するために、色素上皮細胞のcDNAライブラリ-を作製し、抗体をプロ-ブとして1.8KDのクロ-ンをつりあげた。現在そのcDNAの構造、及びその産物の機能を解析している。本年度は研究代表者の交替があり、当初の研究計画を大幅に変更することを余儀なくされた。網膜色素上皮と神経網膜の相互作用を研究する上で、吉村は網膜色素上皮側より、岩城、柏井は神経網膜側よりそれぞれ、アプロ-チすることとなった。網膜色素上皮側よりは色素上皮が産生するサイトカインや細胞成長因子の合成の調節について、主として研究をおこなった。まず色素上皮細胞内のCaイオンの変動について、カルシウム顕微鏡を用い、種々の成長因子や神経ペプチドにより細胞内イオン濃度が上昇することをみいだした。さらに色素上皮がPDGF、TGFーβなどの細胞成長因子を産生し、それがサイトカイン等により調節をうけていることをみいだした。このことより色素上皮は神経網膜よりのシグナルによりその機能や増殖が影響されることが推察された。また神経網膜側よりはその産生する神経伝達物質の研究をおこなった。主要な伝達物質カテコ-ルアミンの合成を調節する、チロシン水酸化酵素の網膜における活性を高感度に測定する高速液体クロマトグラフィ-系を確立し、本酵素の調節機構について研究をおこなった。cーAMP添加の状態での燐酸化により活性は速やかに上昇し、その後迅速に不活化した。またCaとカルモジュリン添加の条件ではそれよりゆっくりとした活性化を示した。このように網膜色素上皮と神経網互にシグナルネットワ-クを作製しながらそれぞれの機能を調節しあっていると考えられた。この遺伝子は、セリンプロテアーゼインヒビターとのホモロジーが非常に高く、同様な二次構造をとれるので、その一つである組織

プラスミノーゲンアクチベーターの活性を阻害し、血管新生を抑制すると予想し、ウサギ角膜を用いて調べた。pP344を発現ベクター(pMIW)に組み込み、マウス線維芽細胞(Ltk-cell)にトランセフェクションして、この遺伝子産物を発現させた。その結果、この遺伝子産物はコントロールと比較して、新生血管阻害作用に関しては全く差異が認められなかった。細胞内分布及び発生過程における発現とその様式を明らかにするために、この遺伝子産物に対する抗体を作成することが妥当と考えて試みている。抗原は、精製等の有利性から、大腸菌を用いた融合蛋白質での免疫を選んだ。制限酵素部位を利用して、数個のcDNA断片をpGEX-2T/3Xに導入し、Glutathion-S-transferaseとの融合蛋白質を作成した。ヘパリンカラムで精製した後にマウスに免疫し、それらの抗体については現在検索中である。更に、色素上皮細胞と神経網膜との相互作用に関わるpP344以外の分子を探索するために、ニワトリ網膜色素上皮細胞そのものに対するモノクローナル抗体を作成した。5種類の色素上皮細胞に特異的に反応する抗体が得られた。そのうちの一つは、色素上皮細胞細胞質及び視細胞細胞膜を特異的に染色している。この抗体の認識する抗原は、色素上皮と神径網膜間のmodulationの機能を有すると考えて解析を進めた。抗原を同定するために、網膜色素上皮細胞のcDNAライブラリーを発現ベクターであるlambdagtllを用いて0.7kbと0.9kbの陽性クローンを得た。それらの遺伝子については、現在、解析を行っている。
消化吸収障害の病態生理の解明-胆汁酸ミセル化能と不攪拌水層からの検討 -

我々は従来より、小児外科術後の短腸症候群と先天性胆道閉鎖症術後の栄養管理およびfollow upにて糖、アミノ酸、脂質代謝を検討してきた。昨年度、本研究費を用い以下の研究を行ったので結果とともに報告する。1.短腸症候群におけるfollow up:小児にては残存小腸50cmあたりに栄養素吸収の限界があり、脂質に関しては残存小腸50cm以下では便中胆汁酸、なかでも一次胆汁酸の増加に伴い下痢が増悪し便中脂肪排泄の増加を見、必須脂肪酸欠乏に傾くことがわかった。2.動物実験にて胆汁排泄障害モデルを作製、清浄用脂肪乳剤の腸管吸収に関してコントロール、胆汁排泄障害モデル群、前記モデルにUDCA付加投与群にて血中脂質、カイロミクロンの変動を検討した。その結果、胆汁排泄障害モデルにてもやや時間の遅れはあるが血中脂質、カイロミクロンの上昇がみられ、静注用脂肪乳剤、即ち長鎖脂肪酸はミセル化されなくとも吸収され得る事が、またUDCA付加にては脂肪乳剤の吸収は促進されない事がわかった。3.臨床例にて胆道閉鎖症の患児の胃内に脂肪乳剤のみ投与、脂肪乳剤と自己胆汁投与、脂肪乳剤と自己胆汁に加えUDCAの付加投与の3群にて腸液ミセル濃度、血中脂質、便中脂肪排泄量の変動を検討した。その結果、いずれの群でも腸液中ミセル濃度は極めて低かったが、対象群に比し、自己胆汁およびUDCA付加群では血中カイロミクロンは上昇し、便中脂肪が少ない傾向にあった。すなわち先天性胆道閉鎖症の術後早期には、胆汁が出ているとはいえその機能は正常とはほど遠く、清注用脂肪乳剤の様な長鎖の脂肪酸は膵リパーゼの消化により直接、もしくは乳化剤の親水性により不攪拌水層を通過し腸管吸収を可能にすると思われた。
寒冷地域における地域障害高齢者の生活リズムと介護ニーズの季節変動に関する研究

本年度の研究では、昨年得た結果に加えて寒冷地域の障害高齢者、健常高齢者の生活行動量、行動リズムを携行型行動量計を用いて冬期および夏期に測定しその信頼性を高めた。対象は秋田市在住の脳卒中後遺症を持つ高齢者40名、健常高齢者15名であり、平均年齢±SDは脳卒中後遺症者64.3±7.46歳、健常高齢者64.3±7.46歳であった。冬期、夏期、それぞれ1週間の日常生活行動量、行動リズムを携行型行動量計(Acti-watch)を非麻痺側の手首に装着して測定した。その他に日常生活動作能力の測定、簡易生活リズム質問紙による調査を行った。その結果、1週間測定した行動量を1日当たりに平均して求めた脳卒中後遺症者における1日平均行動量は、夏期172905±41253(counts以下単位省略)、冬期130684±41084と冬期において有意に減少した。また健常高齢者においても夏期288245±28823、冬期231591±24315と冬期において有意に減少した。脳卒中後遺症者の生活行動リズムのパターンをMotohashiらの方法を用いて分類すると、夏期において、正常型32名、昼夜境界消失型4名、フリーランニング型2名、行動量減少型2名、ウルトラディアン優位型0名であった。それに対して冬期における分類では、正常型24名、昼夜境界消失型3名、フリーランニング型10名、行動量減少型3名、ウルトラディアン優位型0名であり、冬期における行動リズム異常の例が多い傾向が認められた。健常高齢者の行動リズムパターンは夏期、冬期いずれも全ての対象者において行動リズム正常型を示した。脳卒中後遺症者の行動リズム異常を示した対象者の日常生活動作能力は、正常を示す対象者よりも有意に低い傾向を示し、簡易生活リズム質問紙による総合得点も低い傾向を示した。また1日平均行動量と日常生活動作能力との間には有意な相関関係が認められた。本研究において寒冷地域における在宅脳卒中後遺症者の冬期の行動量は夏期に比べて減少し、行動リズム異常の出現頻度も多くなったことが明らかとなった。本年度の研究では、寒冷地域の障害高齢者の生活行動量、行動リズムを携行型行動量計を用いて冬期および夏期に測定することで、寒冷地域における介護サービスの時間的ニーズ、季節ニーズを明らかにすることを目的とした。対象は秋田市在住の脳卒中後遺症を持つ高齢者19名であり、平均年齢±SDは64.3±7.46歳であった。その結果、1週間測定した行動量を1日当たりに平均して求めた1日平均行動量は、夏期172623.3±84202.1(counts以下単位省略)、冬期137301.4±93331.5と冬期において有意に減少した。また日中の行動量(6時から21時)は、夏期145961.4±80374.6、冬期117514.8±74393.0、夜間の行動量(21時から6時)は、夏期27286.9±22156.5、冬期19781.6±14986.8であり、いずれも冬期において有意に減少した。生活行動リズムのパターンをMotohashiらの方法を用いて分類すると、夏期において、正常型15名、昼夜境界消失型1名、自由継続型2名、行動量減少型0名、ウルトラディアン優位型0名、混合型1名であった。それに対して、冬期における分類では、正常型10名、昼夜境界消失型2名、自由継続型3名、行動量減少型0名、ウルトラディアン優位型1名、混合型3名であり、冬期における行動リズム異常の例が多い傾向が認められた。行動リズム異常を示した対象者の日常生活動作能力は、正常を示す対象者よりも有意に低い傾向を示し、簡易生活リズム質問紙による総合得点も低い傾向を示した。本研究において、寒冷地域における在宅脳卒中後遺症者の冬期の行動量は夏期に比べて減少し、行動リズム異常の出現頻度も多くなったことが明らかとなった。行動量の減少は、日中の行動量に大きく依存することから、冬期は特に日中の機能回復訓練、社会的接触、外出、入浴などの頻度を増加させ、社会的同調を強化させていくことが重要であると考えられた。

また健常高齢者においても夏期288245±28823、冬期231591±24315と冬期において有意に減少した。脳卒中後遺症者の生活行動リズムのパターンをMotohashiらの方法を用いて分類すると、夏期において、正常型32名、昼夜境界消失型4名、フリーランニング型2名、行動量減少型2名、ウルトラディアン優位型0名であった。それに対して冬期における分類では、正常型24名、昼夜境界消失型3名、フリーランニング型10名、行動量減少型3名、ウルトラディアン優位型0名であり、冬期における行動リズム異常の例が多い傾向が認められた。健常高齢者の行動リズムパターンは夏期、冬期いずれも全ての対象者において行動リズム正常型を示した。脳卒中後遺症者の行動リズム異常を示した対象者の日常生活動作能力は、正常を示す対象者よりも有意に低い傾向を示し、簡易生活リズム質問紙による総合得点も低い傾向を示した。また1日平均行動量と日常生活動作能力との間には有意な相関関係が認められた。本研究において寒冷地域における在宅脳卒中後遺症者の冬期の行動量は夏期に比べて減少し、行動リズム異常の出現頻度も多くなったことが明らかとなった。