hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
西太平洋域における二酸化炭素・オゾン・微量ガスの循環の観測

本研究においては、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスや成層圏オゾン、また成層圏オゾンの消長と関連の深い成層層エアロゾルの発生・輸送・変質・消滅のサイクルを明らかにすることを目的としている。このため西太平洋域を中心とした海洋上および対流圏上部の空気を系統的に採集して二酸化炭素、メタン、フロン、一酸化二窒素、一酸化炭素等の濃度を高精度で分析するほか、船舶上では表層海水中と海面上の空気中の二酸化炭素分圧差の観測を実施する。また、オゾンおよびその前駆気体、成層圏エアロゾルについては、国内の既存施設で観測を発展的に継続するほか、北極域や赤道域でも系統的な観測を行なう。本年度は、温室効果気体については、航空機を用いた日本上空対流圏各高度での二酸化炭素、メタン等の観測および地上観測点でのハロカ-ボンの観測を予定通り実施した。また日本ーオ-ストラリア間を航行する定期船舶上で大気と表層海水の間の二酸化炭素分圧差の観測と関連の海洋観測を実施した。この観測により、メタンと一酸化炭素の分布と変動についての系統的な知見が得られた。大気と表層海水との間の二酸化炭素分圧差も著しい季節依存性を示すことが明らかになり、二酸化炭素分圧差から大気海洋間の二酸化炭素交換量を見積った従来の研究には大幅な見直しが必要であることがわかった。オゾンの関連については、まず、航空機を用いた日本周辺および東南アジア西太平洋上で窒素酸化物を中心とする濃度観測を行なった。この観測によると、対流圏上部では異常に高い二酸化硫黄濃度が見られる等ピナツボ火山噴火の影響がさまざまな面で顕著に検出された。次に、日本と北極域とでの成層圏エアロゾルのライダ-による協同観測が本格的な段階に入り、合計4回の調査隊の派遣を行なった。日本で観測されていると同様な高度(例えば21km)に、アラスカでのライダ-観測でもピナツボ火山噴火に起因するエアロゾルの増強が見られ、広域拡散する効果と対流圏・成層圏間の物質交換に伴う局地的影響の効果とが明瞭に認められた。目下このピナツボ火山噴火が北極域での成層圏オゾンの消長の及ぼす影響に注目しているところである。さらに、スウェ-デンでの気球観測に参加し、ヨ-ロッパ・アメリカの研究者と協力して、北極域大気環境に関する集中観測を行なった。この観測では新しく試みられたエアロゾル計数装置やエアロゾル採集装置がきわめて良好に作動し、多くの興味深い結果が得られている。詳細な解析は目下進行中である。
トロンボモジュリン変異体による新規血管内皮保護薬の開発

我々はこれまでに、血管内皮細胞上に発現して血液凝固を制御するトロンボモジュリン(TM: thrombomodulin)の4番目と5番目の上皮細胞増殖因子様領域(TME45)に血管内皮細胞保護作用や血管新生作用があることを報告した。今回の研究で、40アミノ酸からなる5番目のTME(TME5)にその活性が局在していることを明らかにした。さらに、TME5は血管内皮細胞膜上に発現するケモカイン受容体GPR15(G protein coupled receptor 15)と結合して、血管内皮細胞内に生存シグナルを伝達することを明らかにした。トロンボモジュリン(TM)は血管内皮細胞上に発現して、プロテインCを活性化プロテインCに変換して、血液凝固因子VaとVIIIaを阻害することで、生体が過凝固に陥ることを防ぐ糖たんぱく質である。以前我々は、TMには血管内皮細胞を保護する新規な作用があることを報告した。そしてその作用は、細胞増殖刺激シグナルERKを介して抗アポトーシス蛋白Mcl-1を発現上昇することで発揮されることを報告した。当該年度の研究で、その活性部位が40アミノ酸からなる、上皮細胞増殖因子様領域の5番目(TME5)に局在することを突き止めた。臍帯静脈内皮細胞を用いた試験管内の実験で、TME5はERKを活性化してMcl-1の発現を増加させることを確認した。TME5をさらに断片化すると、これらの作用は減弱することから、TME5が内皮保護作用を発揮する最小単位と考えられた。また、カルシニューリン阻害剤による血管内皮細胞障害マウスモデルにおいて、合成TME5はマウスの腎と肝の血管内皮細胞を保護し、血管内皮細胞同士の接着の破たんに基づく毛細管漏出も防御可能であることを証明した。さらに、TME5は正常な血管内皮細胞の増殖を刺激し、血管新生を促進する作用を有することも明らかにした。遺伝子組換えTM(rTM)は2008年から播種性血管内凝固症候群(DIC)に対する治療薬として臨床の場で使用されているが、患者に投与すると、出血の副作用が約5%の頻度で発症することが問題となっている。重要なことに、TME5には全く抗凝固作用が存在しないため、今後血管内皮細胞保護薬として臨床開発する際に出血の副作用を懸念する必要がない安全な薬剤となりうる。目的:昨年度までに、トロンボモジュリンの5番目の上皮細胞増殖因子様領域(TME5)には、血管内皮細胞増殖刺激作用や、カルシニューリン阻害剤やサイトカインによる血管内皮細胞傷害から血管内皮細胞を保護する作用が存在することを培養細胞を用いた実験で示してきた。本年度はTME5の血管内皮細胞保護作用を実験動物モデルを用いて検証することを目的とした。また、TME5が血管内皮細胞保護シグナルを細胞内に伝達する機序の解明を試みた。結果:植物由来のアルカロイドであるモノクロタリンをICRマウスに腹腔内投与すると、2日後に腹水貯留、AST、ALTなどの肝酵素の上昇に加え、病理学的にも中心静脈近傍領域で出血性壊死を認め、肝類洞閉塞症候群(SOS)が惹起できていることが確認できた。TME5をこのSOSモデルマウスに投与すると、腹水や肝酵素の上昇が緩和され、TME5のSOS予防効果が確認できた。また、モノクロタリンを投与後マウスの肝臓からmRNAを抽出し、real-time RT-PCRを行うと、血管内皮細胞傷害マーカーであるE-selectinやICAM-1の発現上昇が見らるが、モノクロタリンと一緒にTME5の投与を受けたマウスの肝臓ではこれら障害マーカーの上昇は有意に抑制されており、TME5が内皮細胞傷害を緩和したことが伺われた。さらに、TME5と血管内皮細胞の膜蛋白を一晩混合した後免疫沈降を行いTME5が血管内皮細胞膜上で結合する受容体蛋白質の同定を試みた。その結果、TME5はケモカイン受容体Xと結合後、細胞内に生存刺激シグナルを伝達して細胞保護作用を発揮することが明らかとなった。血管内皮細胞傷害マウスモデルの作成に成功し、このモデルマウスにTME5を投与して、血管内皮細胞傷害保護作用を証明することができた。また、TME5の受容体の同定にも成功した。血管内皮細胞上に発現して血液凝固を制御するトロンボモジュリン(TM: thrombomodulin)に血管内皮細胞保護作用や血管新生作用があることを見出した。TMのどの領域にそのような活性が局在するのか、様々なTM変異体を作成し、それらを培養血管内皮細胞に投与して、細胞増殖アッセイなどを行い検討した。その結果、40アミノ酸から構成される5番目の上皮細胞増殖因子様領域(TME5)にその活性が集約されていることが明らかとなった。さらに、TME5が細胞保護作用を発揮する機序を明らかにするために、血管内皮細胞膜から抽出したたんぱく質とTME5を反応させた後、免疫沈降を行い、沈降物のたんぱく質解析を行うことでTME5と結合する細胞膜蛋白質の同定を試みた。その結果、ケモカイン受容体GPR15(G protein coupled receptor 15)がTME5と結合する膜たんぱく質として同定された。TME5はGPR15を介して、血管内皮細胞質内に生存シグナルを伝達し、抗アポトーシス蛋白Mcl-1の発現を増加させていることが明らかとなった。

さらに、このTME5の内皮細胞保護活性を、内皮細胞障害に起因して発症する肝類洞閉塞症候群(SOS: sinusoidal obstruction syndrome)や血栓性微小血管症(TMA: thrombotic microangiopathy)のマウスモデルで検証したところ、コントロール溶媒を投与したマウスと比較して、TME5の投与を受けたマウスではSOSやTMAの発症が有意に抑制されることが明らかとなった。以上の結果から、TME5は血管内皮細胞障害に起因して発症する移植後合併症の予防薬として有用であると考えられた。我々はこれまでに、血管内皮細胞上に発現して血液凝固を制御するトロンボモジュリン(TM: thrombomodulin)の4番目と5番目の上皮細胞増殖因子様領域(TME45)に血管内皮細胞保護作用や血管新生作用があることを報告した。今回の研究で、40アミノ酸からなる5番目のTME(TME5)にその活性が局在していることを明らかにした。さらに、TME5は血管内皮細胞膜上に発現するケモカイン受容体GPR15(G protein coupled receptor 15)と結合して、血管内皮細胞内に生存シグナルを伝達することを明らかにした。当該年度の目標であった、TMが血管内皮細胞保護作用を発揮する最小単位を同定することができた。TME5は40アミノ酸からなるが、S-S結合を介してA,B,Cの三つのループから形成される。それぞれを合成し、血管内皮培養細胞を用いた試験管内の実験を行い、血管内皮細胞保護活性のある最小単の取得を目指す。血栓止血学造血細胞移植後に、血管内皮細胞障害に起因して発症する類洞閉塞症候群や移植片対宿主病など様々な障害に対するTME5の予防、あるいは治療効果を動物モデルを用いて検証する。また、TME5がERKシグナルを活性化する作用機序を詳細に明らかにする。
他者の多様性への寛容：児童と青年における発達的意味と教育の可能性の検討

本研究の目的は、第1に他者持つ異論に対する寛容性を規定する要因を探ること、第2に、寛容性が持つ心理的意味を考察することである。幼児、児童、青年を対象とした実験から、寛容性は相対主義の理解の発達と独立した発達過程であること、加齢とともに道徳領域の問題が重視されるようになることが示唆された。また、「意見の異なる他者に対する寛容性」が対人ネットワークの拡大に影響することが示された。以上の知見をもとに、寛容性の発達的意味と教育的示唆を議論した。本年度は、次の2つの研究を行った。(1)大学生を対象とした、寛容性とその心理的・社会的なメリットの因果関係、(2)幼児を対象とした、本人と異なる意見を持つ「異質な他者」に対する「相対主義」の理解と寛容な態度の関係である。(1)について、大学生に対しパネル調査を実施し、寛容性尺度得点と、本人の認知する援助者数、生活満足度の関係を検討した。その結果、予想していた因果関係とは逆の関係が有意となり、本人の認知する援助者数の多さが寛容性を高めていた。調査対象者数がやや少ないので、2013年度追加調査を行い、結果の安定性を確認する予定である。(2)について、幼児期の子どもを対象に実験を行い、自分と異なる意見を持つ他者に対する寛容性を「遊びに誘われたときの態度」から測定し、あわせて「自分と異なる意見」自体の理解、心の理論課題を実施した。心の理論と異質な意見の理解にささえられて,寛容な態度が示されることが示唆されたが、異質な意見の領域によって結果が異なっていた。本年度は2つの研究を行った。第1に、大学生を対象にパネル調査を実施し、寛容が社会的・心理的意義に与える影響について検討した。具体的には、寛容のメリットとして互恵的なネットワークの構築(社会的な側面)と生活充実度(心理的な側面)の2つを取り上げた。その結果、「意見の異なる他者に対する寛容性」の得点が高いことが3ヶ月後の友人の増加に影響していた。このように,有意な影響関係がみられたのは一部の変数のみであったが,他の変数の影響を除去してもなお意見の異なる他者に対する寛容性が対人ネットワークの拡大に影響していた。寛容性は生活充実度には影響がなかった。第2に、幼児と児童の寛容性の発達を相対主義の理解(様々な信念が存在し,必ずしも正しい答えは一つではないということもあることの理解)との関連から調べた。なおこれは、昨年度の研究に対象年齢を拡大して実験協力者を追加し再分析したものである。提示される異論(本人と意見が異なる信念)は「道徳」、「事実」、「曖昧な事実」、「好み」の4領域とし、本人の考えと同じ子ども(A)、逆の考えの子ども(B)の2種を提示し、「どちらの考えが正しいか,両方の考えが正しいか(相対主義の理解)」、「A,Bそれぞれが(実験協力の子どもに)遊ぼうと言ったらどう思うか(寛容性)」を尋ねた。その結果、幼児においても課題によっては相対主義の理解がみられた。また、どの年齢群も、領域を考慮して判断していたが、寛容性判断において加齢とともに道徳領域が分化していった。続く研究では、子どもにとってあまり魅力的ではない食べ物(野菜)を材料にした実験を行った。その結果、「野菜」課題において相対主義理解の割合が増加した。本研究の目的は、児童と青年に置ける他者の多様性を受容する態度、つまり「寛容(tolerance)」の発達について、自分と異なる信念を持つ他者に対する態度から検討するものである。今年度は、2つの予備的な調査を行った。第1の研究では、認知と感情がどのように寛容性にかかわるのかという基準の抽出を試みた。6名の大学生が、先行研究で使用された50の「意見」に対して、どの意見に対し「許容できない」と感じるかどうかについて評定し、および各意見に対し感情や道徳・慣習の概念化などについて評定した。また、実際にどのような基準で「許容できるか否か」を判断したのかについてインタビューした。予想通り、感情と道徳・慣習概念化の基準の報告があったが、それ以外に判断者本人への影響可能性の見積もりも許容の判断において利用されることが示唆された。本調査で使用する場面設定において考慮すべき要因が抽出された。第2の研究は、人間発達における寛容の意味の追求である。まず、大学生を対象に、異質な他者を受け入れるという経験とそれにともなう認識についての自由記述を求めた。この分析は、途中段階であるが、異質性に出会い、それを受け入れることについての肯定的な影響が示唆されている。次に、2つの大学において、寛容性を測定する尺度、主観的幸福感、友人ネットワークの形成についての質問紙調査を実施した。寛容性の高さと幸福感、友人ネットワーク形成に相関が見られ、寛容性と心理的健康との関連が示唆された。大学生対象のパネル調査の結果の安定性が求められる。

また、教育効果の検討のための文献調査が不十分であるので、2013年度に精力的にすすめていく予定である。調査研究の開始が10月以降になり、本年度収集できたデータは少ないが、本年度行った文献調査と予備調査によって次年度以降の本調査実施に備えることができた。本年度は次の2つの調査と実験を予定している。(1)大学生を対象としたパネル調査、(2)大学生を対象とした文脈を考慮した寛容性判断のメカニズムの検討である。(1)については、2012年度と同じ質問用紙を用いて、調査対象者数を拡大し実施する。(2)については、寛容性の発達の方向性を単純に「高い」「低い」ことから検討することができないため、文脈に応じて適切に判断するかどうかから探る必要がある。そこで、集団の目的や特徴によりどのように集団排除の判断が異なるのかについての実験を実施し、そのメカニズム解明をめざす。大学生を対象に、認知と感情がどのように寛容性にかかわるのかを検討する。ここで認知とは、当該問題を道徳的問題として概念化しているかどうかに絞って検討する。また、感情とは、当該問題に対して、どのような感情をどの程度いだくのか、ということとする。「是非について議論のある問題(たとえば、中絶、出生前診断、死刑など)」について、大学生に対し独立変数を道徳的概念化と感情、従属変数を態度とした回帰分析を行い、認知と感情のいずれが寛容性にかかわるのか、あるいは、認知と感情の交互作用がみられるのかを検討する。続いて、児童期・青年期の子どもにおいて、異質な他者に対する寛容性がどのような心理的な意味を持つのかを探る。児童期後期以降、閉鎖的な集団を通して、自我を確立していくことが示唆されているので、寛容であることがその時期の子どもにとって必ずしも適応的ではないことを前提としたうえで、対人関係、心理的健康、自我発達との関連を探る。小学生、中学生用のモラルジレンマ課題材料とした「異質な意見」に対する寛容性判断を求める。それらの判断が、子どもの対人関係(子ども自身の評定による教室内での交友関係)、心理的健康(児童・青年版QOL尺度)、自我発達(自我同一性尺度)とどのように関連するのかを探り、異質性の受け入れと心理的健康との関連を推察する。該当なしまず、知見の学会報告を予定している。論文化の前に、研究者からの示唆を受け、本研究の発展につなげたい。また、実験計画や分析に必要な消耗品も一定程度の購入が必要となる。
外場中でのハドロンの性質の非摂動的研究

外場として静的な電磁場を加えたときのハドロンの性質の変化についての研究を行ない、以下の成果を挙げた。2格子ゲージ理論を用いて、電磁場中でのクォーク対凝縮およびバリオンの質量の変化を求め、量子色力学の第一原理から電磁的偏極率を求めるという方向の研究を行なった。一定磁場の場合、格子に対する周期的境界条件は磁場の強さを量子化する結果となり、弱い磁場を課すことが出来ない。これを避けるために、格子端で磁場の強さが空間的に大きく変化するように設定しなければならない。このような計算をするための予備的計算を実際に格子上で行ない、本格的な計算を行なうために必要な情報を収集した。3虚時間空間において行なわれる格子色力学の計算結果から、実際の観測量と密接に関連した実時間量であるスペクトル関数をベイズ推測の原理から求める方法を確立し、その方法によって得られるスペクトル関数の一意性を証明し、また誤差解析の方法も確立した。また、核子と同じ量子数を持つチャンネルのスペクトル関数を正および負パリティー状態へ分離する方法を、場の理論の一般論に基づいて定式化した。これらの問題について、総説を執筆した。外場として静的電磁場を加えたときのハドロンの性質の変化を研究するのが目的である。具体的には、格子量子色力学理論による方法により、電磁場中でのクォーク対凝縮〈q^^-q〉Fの変化及びバリオンの質量の変化を求め電磁的偏極率を明らかにする。このカイラル対称性の秩序変数としてのクォーク対凝縮が外部電磁場によってどのように変化するのかを明らかにすることが本研究の第1の目的である。本年度は、一定の外場としての磁場中におけるクォーク対凝縮の磁場の強さに対する変化を格子QCD理論により求める。一定磁場の場合、格子に対する周期的境界条件は磁場に強さを量子化する結果となり、弱い磁場を課すことができない。これを避けるために格子端で磁場が空間的に大きく変化するように取らなければならない。このような端の影響を少なくするために大きな格子サイズで計算する必要があり、その予備的計算を行った。また、格子色力学の計算に関して:量子色力学におけるカイラル対称性の振舞および実際の観測量と密接に関係した、実時間スペクトル関数を、ユークリッド格子上の測定値から構成する方法を確立した。まず、零温度において実際の格子上で測定を行い、スペクトル関数を上記の方法を用いて解析し、様々なメソンチャンネルに対して、スペクトル関数を初めて量子色力学の第一原理から求めることに成功した。この成果はすでに論文として発表済みである。さらに、核子と同じ量子数を持つチャンネルのスペクトル関数を正および負パリティー状態へ分離する方法を、場の理論の一般論に基づいて定式化した。外場として静的な電磁場を加えたときのハドロンの性質の変化を示す量として、本年度はまず核子のスピン依存偏極率を非摂動的方法の一つである、Large N_c展開を用いて研究した.重バリオンカイラル摂動論(HBChPT)においては、核子のスピン依存偏極率に対するnext to leadingorder(NLO)の寄与は非常に大きく、展開の信頼性に対して疑問がもたれているが、Large N_c展開の方法では、HBChPTのNLOで大きな寄与を与える項やnext-to-next leading orderで初めて現れる項が、leading orderで自然に取り込まれていることを示した。現在、Large N_c展開がNLOの段階においても良い展開であることを示すため、そのNLOの寄与を実際に計算している.また、格子ゲージ理論を用いて、電磁場中でのクォーク対凝縮およびバリオンの質量の変化を求め、量子色力学の第一原理から電磁的偏極率を求めるという方向の研究も行なった.本年度は、一定磁場中でのクォーク対凝縮を大きな格子上で求めるための予備的計算を行なった.また、虚時間空間において行なわれる格子色力学の計算結果から、実際の観測量と密接に関連した実時間量であるスペクトル関数をベイズ推測の原理から求める方法を確立し、その方法によって得られるスペクトル関数の一意性を証明し、また誤差解析の方法も確立した.また、実際に零温度において実際の格子上で得られたデータから、種々のメソンチャンネルおよびバリオンチャンネルに対してスペクトル関数を求めた.この問題については、総説を執筆した.
皮膚血流のリズムによる自律神経活動評価法の研究

【研究の目的】本研究課題では,環境刺激やテクノストレスに対する,ヒトの自律神経反応や適応能力の生理的多型性について研究するための新しい指標として,皮膚血流リズムの評価法を確立する.皮膚血流リズムとは,レーザードップラー皮膚血流計にて計測される0.10.2Hz周期の変動であり,皮膚表面から簡便に計測できる.そこで本研究課題では,皮膚血流リズム発生のメカニズムに関する文献を整理し,メカニズムに基づく最適な計測部位の選定と,計測・解析法の構築を行う.次に年齢,性別の異なる被験者を対象に,皮膚血流リズムの特徴(刺激に対する応答性の速さ,交感または副交感神経支配の優位性を明確にするために,基礎的な実験を行う.さらに従来指標(心拍変動,血圧など)との相関を検討し,ヒトの全身的な自律神経活動の状態を,定量的に評価するための手法を提案する.【平成18年度の実績】平成17年度の研究結果から,皮膚血流リズムが自律神経活動の影響を受ける可能性が示唆された.そこで血流リズムの特徴をより詳細に検討するため,2030代の男女各11名の被験者(計22名,人材派遣にて対応)を対象に,姿勢変化(仰臥位,椅座位,立位),深呼吸,計算課題を行なわせ,以下の検討を行った.(1)皮膚血流リズムの計測に適した部位(前額面,耳朶,鼻尖部)の比較と,中心周波数の計測⇒前額面,耳朶にてリズムが明確に出現する場合が多く,その中心周波数は0.090.2Hzの範囲である.(2)自律神経活動の従来法(心拍数心拍変動成分)と比較し,皮膚血流リズムの反応性を検討⇒交感神経活動を反映する心拍変動成分(LF/HF)は,仰臥位く立位間に有意な差を示し,皮膚血流リズムは,仰臥位>立位間に有意な差が見られ,交感神経活動の分解能としてはLF/HFと同等である可能性が得られた.ただし,皮膚血流量は仰臥位く椅座位く立位の順に多く,皮膚血流リズムが皮膚血流量の影響を受けた可能性があり,同等な血流量での検討が必要である.(3)皮膚血流リズムの出現率は男女間にて有意な差はなかったが,女性が若干高い傾向であった.なお研究遂行のために,被験者およびオペレータの人材派遣費用の追加,および連続血圧計のレンタルが必要となったため,主に旅費を流用して対応した.【研究の目的】本研究課題では,環境刺激やテクノストレスに対する,ヒトの自律神経反応や適応能力の生理的多型性について研究するための新しい指標として,皮膚血流リズムの評価法を確立する.皮膚血流リズムとは,レーザードップラー皮膚血流計にて計測される0.10.2Hz周期の変動であり,皮膚表面から簡便に計測できる.そこで本研究課題では,皮膚血流リズム発生のメカニズムに関する文献を整理し,メカニズムに基づく最適な計測部位の選定と,計測・解析法の構築を行う.次に年齢,性別の異なる被験者を対象に,皮膚血流リズムの特徴(刺激に対する応答性の速さ,交感または副交感神経支配の優位性を明確にするために,基礎的な実験を行う.さらに従来指標(心拍変動,血圧など)との相関を検討し,ヒトの全身的な自律神経活動の状態を,定量的に評価するための手法を提案する.【平成17年度の実績】・汎用の計測・信号処理ソフトウエア(LabView, MATLAB)にて,皮膚血流リズムの計測システムを構築・最適な血流計測位置を検討.指先は血流が多いが一過的な血流減少が問題.耳朶はセンサ取付が簡便であるが,体動に対してノイズがのりやすい.鼻は平面が少なく,血流センサの固定に難がある.よって現状では額部分が最適と考えられる・関連する文献調査を行い,リズム発生のメカニズムを整理.また自律神経活動評価法の学会調査を実施・被験者10名を対象に,安静,リラックス,退屈誘導刺激を与えた場合の皮膚血流リズムの変化を計測.実験結果と文献調査結果を整理し,日本生理人類学会誌に投稿(2006年1月).採択され,現在印刷中.⇒実験の結果,皮膚血流リズムは,自律神経活動の影響を受け,特に交感神経活動が低く,副交感神経が優位な状態で増加する可能性が示された.18年度は,刺激に対する反応性だけでなく,自律神経活動のモデル化を含めて情報収集を行い,研究に反映させていく予定.【研究の目的】本研究課題では,環境刺激やテクノストレスに対する,ヒトの自律神経反応や適応能力の生理的多型性について研究するための新しい指標として,皮膚血流リズムの評価法を確立する.皮膚血流リズムとは,レーザードップラー皮膚血流計にて計測される0.10.2Hz周期の変動であり,皮膚表面から簡便に計測できる.そこで本研究課題では,皮膚血流リズム発生のメカニズムに関する文献を整理し,メカニズムに基づく最適な計測部位の選定と,計測・解析法の構築を行う.次に年齢,性別の異なる被験者を対象に,皮膚血流リズムの特徴(刺激に対する応答性の速さ,交感または副交感神経支配の優位性を明確にするために,基礎的な実験を行う.さらに従来指標(心拍変動,血圧など)との相関を検討し,ヒトの全身的な自律神経活動の状態を,定量的に評価するための手法を提案する.【平成18年度の実績】平成17年度の研究結果から,皮膚血流リズムが自律神経活動の影響を受ける可能性が示唆された.

そこで血流リズムの特徴をより詳細に検討するため,2030代の男女各11名の被験者(計22名,人材派遣にて対応)を対象に,姿勢変化(仰臥位,椅座位,立位),深呼吸,計算課題を行なわせ,以下の検討を行った.(1)皮膚血流リズムの計測に適した部位(前額面,耳朶,鼻尖部)の比較と,中心周波数の計測⇒前額面,耳朶にてリズムが明確に出現する場合が多く,その中心周波数は0.090.2Hzの範囲である.(2)自律神経活動の従来法(心拍数心拍変動成分)と比較し,皮膚血流リズムの反応性を検討⇒交感神経活動を反映する心拍変動成分(LF/HF)は,仰臥位く立位間に有意な差を示し,皮膚血流リズムは,仰臥位>立位間に有意な差が見られ,交感神経活動の分解能としてはLF/HFと同等である可能性が得られた.ただし,皮膚血流量は仰臥位く椅座位く立位の順に多く,皮膚血流リズムが皮膚血流量の影響を受けた可能性があり,同等な血流量での検討が必要である.(3)皮膚血流リズムの出現率は男女間にて有意な差はなかったが,女性が若干高い傾向であった.なお研究遂行のために,被験者およびオペレータの人材派遣費用の追加,および連続血圧計のレンタルが必要となったため,主に旅費を流用して対応した.
建築分野での利用に特化した屋外空間向け拡張現実感システムの開発

当初、本年度はサブテーマ1-4に関する取り組みを中心とすることを計画していたが、評価実験を繰り返した結果、特にサブテーマ5に関する取り組みが中心となった。サブテーマ5は建築分野におけるARシステムの評価手法の整理が目的であるが、これを達成するためには幾度にも渡る評価実験が必要であると考えられる。そこで、本研究では、平成25年度の財団法人地域総合整備財団の「まちなか再生支援事業(大学連携型)」の一部として、都市景観シミュレーションを行うこととした。対象地区として、千葉県館山市長須賀を対象とした。景観シミュレーション実験においては、全てをCGにより表現するVRと一部のみをCGにより表現するARとを比較したほうが、よりARの表現特性が明らかにしやすいと考え、VR・ARを利用した景観シミュレーションシステムをそれぞれ構築し、過去の景観復元実験を通して、アンケートやヒアリング調査を行った。また、この他のサブテーマについても継続した取り組みを行った。サブテーマ2においては、光環境をCG表現に反映するため、容易に光源位置・光源色を設定できるインターフェイスの実装を行った。また、サブテーマ3においては、新たなカメラ位置推定技術の導入こそしなかったものの、センサの補正機能の改良・追加を行い、これまでよりも高精度な位置合わせを可能とした。サブテーマ4においては、システム全体の処理を行い、軽量なノートPCを利用したウェアラブルな実装を可能としたほか、高視野角なヘッドマウントディスプレイの利用にも取り組み、より自然なシミュレーションを可能とした。また、それぞれ視野角の異なるヘッドマウントディスプレイを比較し、それぞれにどういった特性があるかについても評価した。(抄録なし)研究計画として設定した5つのテーマのうち、特に3つのテーマについて取り組みを行った。以下にそれぞれの取り組みについて詳説する。1現実空間の三次元形状の取得拡張現実感において、現実空間の物体と仮想物との前後関係を正しく表現するためには、現実空間の三次元形状情報を取得する必要がある。本研究では、レーザースキャナなどの特殊な機材を利用することなく屋外空間の建造物の三次元形状を取得するため、汎用デジタルカメラで撮影した写真を用いる三次元形状復元技術を利用することとした。これにより得られた点群データをサーフェスモデル化し、システムに読み込むことで、景観シミュレーションを行う地点における前後関係が問題となり得る建造物と仮想物との前後関係を正しく表現することができた。2仮想物の位置合わせの高精度化拡張現実感を実現するためには、実空間内のカメラ位置と姿勢を正確に取得する必要がある。このため本研究では、RTK-GPSと加速度・角速度・磁気センサを複合した姿勢センサを用いた。これらのセンサには、計測値に含まれるノイズやドリフト誤差など、拡張現実感の没入感の妨げとなる問題があるため、これを解消するため、カメラ画像とセンサの値を利用して、静止状態判定、重力加速度による補正、テンプレートマッチングによる補正などの機能を実装した。加えて、センサの値をシステムに反映する際にローパスフィルタを適用することで、ノイズの低減を試みるなどし、拡張現実感の没入感向上に努めた。3ARシステムの評価手法の整理と開発したシステムの評価拡張現実感の実用性を評価するため、Webブラウザ上で動作するARインテリアシミュレータアプリケーションを開発し、アンケート調査を行った。本研究では、被験者に実際にアプリケーションを利用してもらい、拡張現実感表現における幾何単的整合性や光学的整合性、操作性などに関する評価を集めた。仮想の実寸大建築物を自然に重畳するためのシステムを構築することを目的に、仮想物と実物の前後関係の表現や、カメラ位置・姿勢の取得精度の向上など、設定したいくつかの計画を達成することができたため、おおむね順調であると判断した。今後はより実用的なシステムの構築を目的として、デバイスの小型・軽量化やユーザインタフェースの改良に取り組むことを考えている。また同時に、システムの処理の軽量化や、より一般的な機材での手軽な利用が可能となるようなアルゴリズムの導入も検討する。他方、構築したシステムを利用し、建築分野での拡張現実感利用に関する知見の集積を行い、これを取りまとめたいと考えている。(抄録なし)
複数の外部性を考慮した都市・空間分析

規模の経済、外部性、税制、および規制による歪みが様々な部門に存在し、それらが複雑につながりあっているような空間経済において、政策の効果を分析する手法を開発し、実際の政策提言につなげることを目的として研究を行った。空間経済においては、集積の経済や規制がオフィス・住宅の賃料に反映することに着目し、政策の効果を定量化する方法を開発した。実際に、東京の丸の内・大手町地区における容積率規制を緩和したときに発生する便益と費用を測定し、正の純便益が得られるという結論を導いた。ただし、この効果のより正確な評価のためには、企業と労働者の異質性を考慮することが重要であることを、コミュニケーション行動と企業・労働者の立地選択をモデル化することにより理論的に示した。空港や港湾の整備・運営を行う際にも規模の経済・規制による歪みと集積の経済の相互作用が重要である。日本において特に重要な東京・大阪における空港・港湾施設の整備・運営の形態について、理論的に考えられる効率化の方向性について整理した。また、地方空港についても、それと整合的な改革の方向性を探った。物品税による歪みの相互作用を考慮することにより、理論的な最適物品税を計算することができる。一方で、均一税率は、税務上の容易性という利点がある。日本の消費データを用いて需要関数を推定したところ、均一税率は最適物品税がもたらす社会厚生に十分近い値を実現できることを示した。内航貨物海運部門における参入障壁である暫定措置事業について部分均衡モデルを構築し、その参入障壁がもたらす厚生上の非効率性の程度を計測した。この参入障壁を低減させたときに期待される内航貨物海運の輸送量の増加を予測し、輸送量増加が現在推進されているモーダルシフト政策の中で目標とされているモーダルシフト量と比較した。研究を推進するに当たって、問題意識を高め、予想される問題点を洗い出すことを目的として、「ポリシーモデリングワークショップ」を開催した。計8回、16の講演を行った。この内容は、地方財政、国際貿易、空間経済のモデリング、交通など、本研究が直接のテーマとする問題のほか、共通の分析手法が使えると考えられる関連テーマも含んでいる。出席者の間でさまざまな議論があり、今後取り組むべき問題が明確化した。本研究のうちの個別テーマとして掲げたものについての成果を以下に示す。企業間コミュニケーションと生産性の関係について、企業の異質性を考慮した企業の集積モデルを開発した。地域間の交通費の低下が生産活動の空間的な分散化をもたらすことを示した。また、東京都心の容積率緩和を行った場合の生産性の上昇の分析を行うと同時に、幹線道路および街路への混雑の影響の分析を行った。集積に大きく影響を与えるネットワークについては、混雑現象の観点から社会的に望ましいネットワーク規模について考察した。さらに、ネットワークの建設主体が効率的な設備形成を実施するよう誘導するためのインセンティブ付与のメカニズムについて検討した。また、輸送ネットワークの形態の違いが、企業の集積と利用者便益にどのような影響をもたらすかについて検討した。容積率規制の緩和がもたらす厚生効果について計測した。さらに、規制が都市経済に与える影響に関連して、海運の規制がもたらす厚生損失額の計測を行った。企業間の情報交間の基礎付けとして、企業間での特許のライセンス契約や情報交換に関する基礎研究を行った。東京都23区のデータを利用して、容積率規制の緩和がもたらす便益とそれにともなって発生する通勤混雑増大効果を計測した。その結果、前者が後者を大きく上回ることが確認できた。都市内部を構成する地域に多様性と労働者の技能・選好の多様性の両方がある状況で企業と労働者の立地を分析した。労働者の通勤行動が重要な要素となるため、大都市に見られる放射状の鉄道ネットワークを想定した。

その結果、地方分権や労働移動の自由化などの政策により、多様性が大きくなると生産活動は都心に集中しやすくなることが分かった。航空および海運における規模の経済・外部経済、およびそれらが都市の生産性に与える影響に着目し、社会厚生を高める輸送ネットワークの形態について考察した。東京圏と大阪圏の空港・港湾整備案について、都市圏内複数空港・港湾間で路線の再配置を行うことにより、大きな利便性の向上が得られることが分かった。混雑したネットワークにおいて寡占的競争が行われるケースのシミュレーションモデルを検討した。そして、ネットワークの増強が社会的余剰に与える影響について、数値例を用いた初歩的な分析を行った。内航貨物海運部門において今なお強い参入障壁として残る暫定措置事業について部分均衡モデルを構築し、その参入障壁がもたらす厚生上の非効率性の程度を計測した。あわせて、この種の参入障壁を低減させたときに期待される内航貨物海運の輸送量の増加の程度について吟味し、この輸送量の増加が現在推進されているモーダルシフト政策の中で目標とされているモーダルシフト量に比べてどの程度の規模になるのか、その含意について検討した。本年度はおもに以下のようなテーマについて研究を行った。まず、wasteful commutingと呼ばれる現象の背後にある労働者の多様性を取り入れた企業・労働者の立地選択モデルを構築した。これにより、郊外に居住する労働者が中心を通過して別の地方自治体へ通勤するという行動が理論的に説明できる。さらに、中心業務地区や郊外にすべてのタイプが居住し通勤が生じない混在地区の形成も説明できる。モデルは、簡潔で直感的な理解が容易なように工夫されており、今後の都市構造の変化を予測する基礎となるだけでなく、より詳細な理論的・実証的研究に応用可能である。都市圏内での地方公共財の最適供給についてのルールを提示した。さらに、地方自治体の競争により最適が達成されることも確認された。地方への産業集積のため、および、東京と大阪がより一層集積の経済を発揮するための効率的な航空ネットワークについて考察した。地方空港の維持には非常に大きな機会費用がかかっていることや輸送の規模の経済を考慮して、利便性の低い地方空港を廃止し、近隣の空港において規模の経済を発揮させることを提言した。そのために有効な鉄道による空港アクセスの効果について分析した。コミュニケーションの便益が企業間で異なる状況における集積の経済をモデル化した。これにより、従来のモデルでは説明できない様々な集積のパターンについて分析できるようになった。より結びつきが強い企業が同一地域に立地することで集積の経済をより大きくすることができること、そして、均衡においてもそのような配分が実現する可能性が高いことが分かった。ただし、均衡における集積の大きさについては効率的でない可能性がある。地域間の研究開発競争の分析に応用するための基礎理論として、知的財産権保護政策に関わるモデルを開発した。
ナノ炭素材料を基盤とする新規ナノハイブリッドの構築と光電変換システムへの応用

化石燃料の枯渇に伴う深刻な地球環境エネルギー問題は、21世紀において解決しなければならない最重要課題である。そこで有限の天然資源に代わり無尽蔵といえる太陽エネルギーをエネルギー源として有効利用する光電変換システムの開発が強く望まれている。近年、ナノ炭素材料は優れた電子輸送特性を有することから光エネルギー変換システムの構築素子としての応用が期待されている。本研究課題では、ナノ炭素材料を基盤とする新規なドナー・アクセプターナノハイブリッド系を構築し、高効率な光エネルギー変換システムの開発を目的とする。本年度はその研究のステップとして、様々な電子ドナーおよび電子アクセプター分子と種々のナノ構造を有する炭素材料を複合化し、その光ダイナミクスと光電変換特性について検討した。合成したナノ複合材料の光ダイナミクスについて各種分光測定法を用いて検討したところ、光照射下において効率良く分子内光誘起電子移動が進行し、電荷分離状態を生成することがわかった。また、本ナノ複合材料を基盤とする薄膜電極を作成しその光電変換特性について検討した結果、これまでに報告されているカーボンナノチューブを電極材料として用いた系と比較して大幅な光電変換効率の向上が見られた。以上の研究成果は国内外の学会および学術雑誌で発表した。本年度はその研究の第一段階として、光捕集分子であるポルフィリンを修飾したナノカーボン材料を合成し、光電変換システムへの応用について検討した。合成したナノハイブリッド材料の光ダイナミクスについて各種分光測定法を用いて検討したところ、光照射下において効率良く分子内光誘起電子移動が進行し、長寿命の電荷分離状態を生成することがわかった。また、本ナノハイブリッド材料を基盤とする薄膜電極を作成しその光電変換特性について検討した結果、これまでに報告されているカーボンナノチューブを電極材料として用いた系と比較して大幅な光電変換効率の向上が見られた。以上の研究成果は国内外の学会で発表を行っており、学術雑誌(J.Am.Chem.Soc.等)への投稿および特許出願を行う予定である。本年度はその研究の第一段階として、様々な電子ドナーおよび電子アクセプターとナノカーボン材料を複合化し、光電変換システムへの応用について検討した。
睡眠時無呼吸症候群に合併する高血圧・心不全患者の異常心電図に関する臨床研究

・狭心症あるいは心筋梗塞を有し、冠動脈形成術あるいは冠動脈バイパス術を施行した慢性心不全(IHD)患者,肥大型心筋症(HCM)患者,高血圧性心臓病による慢性心不全(HHD)患者において、無呼吸低呼吸指数にて分類し、20回/時間以上の閉塞性睡眠時無呼吸症例に対して、通常の薬物療法,酸素療法, CPAP療法をおこなった。運動負荷心拍数トレンド波形リアルタイム画像曲線・心拍変動解析による検討では心拍変動が亢進する症例はIHD群では、右冠動脈または左冠動脈回旋枝病変が多く、心筋viabilityを有する症例であり、HCM, HHD群では心機能が保持された例であった。・IHD, HCM, HHD群において炎症と自律神経障害が睡眠時無呼吸患者の心血管系リスクを増大させる可能性が示唆され、心拍変動解析や神経体液性因子についての評価では、酸素療法やCPAP療法はこれらのリスクを軽減させるのに有用であることが示唆された。1)狭心症あるいは心筋梗塞を有し、冠動脈形成術あるいは冠動脈バイパス術を施行した慢性心不全患者に対しポリソムノグラフィーにて睡眠時無呼吸の有無を検討した。・中枢性睡眠時無呼吸症例ではOscillatory Ventilationと中枢型無呼吸の関係を検証したが相関はみられなかった。閉塞性睡眠時無呼吸症例で、無呼吸低呼吸指数(AHI : Apnea Hypopnea Index)にて分類し、20回/時間以上のものを治療対象とした。2)通常の薬物療法をおこなった患者群、酸素療法を導入した患者群、CPAPを導入した患者群の3群で監視型心臓自律神経運動負荷試験をおこない、負荷中・後心拍数トレンド波形リアルタイム画像曲線・心拍変動解析からみた冠動脈病態、Viability評価について検討した。・負荷中・後心拍数トレンド波形リアルタイム画像曲線・心拍変動解析による検討ではどの群においても運動開始初期、または、運動終了回復期初期に心拍変動が亢進する症例は右冠動脈または左冠動脈回旋枝病変が多く、心筋viabilityを有する症例であった。試験中、心拍変動の程度においては3群間で差を認めなかった。3群の中で通常の薬物療法をおこなった群では心拍数、血圧の変化は認めなかった。酸素療法とCPAPを導入した患者群において拡張期圧の変化は認めなかったが、心拍数、収縮期血圧は有意に低下し、運動による血圧・心拍数応答は良好であった。治療前の血圧が高値な例ほどCPAP治療による血圧低下幅が大きかった。酸素療法とCPAP療法により自律神経機能が改善されたことが示唆された。・3ヶ月の治療により、レニン、アルドステロン、ANPは低下しなかったが、CPAP療法群においてカテコーラミン、BNPは有意に低下、高感度CRP、血中サイトカインは低下傾向を認めた。炎症と自律神経障害が睡眠時無呼吸患者の心血管系リスクを増大させる可能性があり、CPAP療法はこれらのリスクを軽減させるのに有用である可能性が示唆された。1)肥大型心筋症患者に対しポリソムノグラフィーにて睡眠時無呼吸の有無を検討した。2)通常の薬物療法をおこなった患者群,酸素療法を導入した患者群,CPAPを導入した患者群の3群で監視型心臓自律神経運動負荷試験をおこない,負荷中、後心拍数トレンド波形リアルタイム画像曲線,心拍変動解析からみた冠動脈血流予備能,肥大様式,収縮能,拡張能評価について検討した。・3ケ月間の治療によりLVEFは65→66%と変化なかったが,拡張能はE/AO.33→0.50,血漿BNPは103→86Pg/mL,NYHAは1.8→1.5に改善した。冠動脈血流予備能,肥大様式に差は認めなかった。・負荷中,後の心拍数トレンド波形リアルタイム画像曲線,心拍変動解析による検討ではどの群においても運動開始初期,または,運動終了回復期初期に心拍変動が亢進する症例は左室収縮能が保持されている症例であった。試験中,心拍変動の程度においては3群間で差を認めなかった。3群の中で通常の薬物療法をおこなった群では心拍数,血圧の変化は認めなかった。酸素療法とCPAPを導入した患者群において有意差は認めなかったが,心拍数,収縮期,拡張期血圧は低下する傾向によあり,運動による血圧,心拍数応答は良好であった。治療前の血圧が高値な例ほどCPAP治療による収縮期.拡張期の血圧低下幅が大きい傾向にあった。

酸素療法やCPAP療法により自律神経機能が改善されたことが示唆された。・3ケ月間の治療により,レニン,アルドステロン,ANP,カテコーラミン,高感度CRP,血中サイトカインは低下しなかったが,CPAP療法群においてBNPは低下傾向を認めた。肥大型心筋症患者においては自律神経障害が睡眠時無呼吸患者の心血管系リスクを増大させる可能性があり,炎症所見の関与は乏しかった。CPAP療法はこれらのリスクを軽減させるのに有用である可能性が示唆された。1)高血圧性心臓病による慢性心不全(HHD)患者について検討を加えた。・HHD例で中枢性睡眠時無呼吸を有する例において、Oscillatory Ventilationと中枢型無呼吸の関係を検証したが、相関は認められなかった。閉塞性睡眠時無呼吸例で、無呼吸低呼吸指数20回/時間以上のものを治療対象とした。2) HHD例で通常の薬物療法をおこなった群、酸素療法を導入した群、CPAPを導入した群の3群に分け、監視型心臓自律神経運動負荷試験をおこない、負荷中・後の心拍変動解析からみた収縮能・拡張能評価、冠動脈血流予備能について検討した。・心拍変動解析による検討ではどの群においても運動開始初期・回復初期に心拍変動が亢進する症例は、LVEF>45%,CFR>2.0と心収縮能やCFRが保たれている例であった。酸素療法とCPAPを導入した群において、安静時の心拍数、収縮期・拡張期圧血圧は有意に低下し、運動による血圧・心拍数応答は良好であった。HHD例においても酸素療法とCPAP療法により自律神経機能が改善されたことが示唆された。・3ヶ月の治療により、CPAP療法群においてレニン、BNP、高感度CRP、血中サイトカインは有意に低下した。HHD例においても、CPAP療法は心血管系リスクを軽減させるのに有用である可能性が示唆された。・冠動脈血流評価は、コントラスト剤を静注し、血流シグナルの検出能を高めた。しかしながら、冠動脈3枝全てで計測し得た例は全例ではなく、最も検出感度が高い左前下行枝を標的に絞った。薬物負荷により、CFRの計測は心筋厚や心機能に依存しているものと考えられた。
集荷トラックの動的なスケジュール調整に基づいた物流合理化に関する研究

配送活動の場合には、運送業者は配送活動を開始する前に適切なスケジュールを作成することができ、道路混雑等によって経路や訪問順序を変更する以外は、ほぼこのスケジュールに基づいて実際の配送が行われることになる。一方、集荷活動の場合には、運送業者はトラックがデポ等を出発する前に大雑把なスケジュールを作成することはできるが、このスケジュールはトラックが集荷活動を行っている間に無線・携帯電話等によって荷主から入ってくる新たな集荷要請によって行動の変更を迫られることが日常的であり、スケジュールを現場で適切かつ迅速に修正して対応することが必要となってくる。本研究では、都心部の商業業務地区において集荷配送活動を行っているトラックを対象とし、トラックの行動をトラック同乗調査およびドライバー等へのSP調査を組合わせたハイブリッド型調査手法によって詳細に把握するとともに、この調査結果に基づいて、集荷配送トラックの行動について分析した。まず、集荷活動を行っているトラックの事業所訪問順序ならびに経路選択行動に関する集荷活動モデルを構築した。このモデルは、集荷トラックがデポを出発する時点で用意されている概略スケジュールを与えるものであり、集荷トラックの行動の現状を再現するものである。集荷活動を行っているトラックドライバーは、効率的な輸送に努めているはずであり、このモデルは、総所要時間あるいは総走行距離からみても、経験的な意味での最適化が図られている可能性はある。しかしながら、集荷活動においては、その活動中に新たな集荷要請に対応しなければならないことが多く、これに対して迅速かつ的確に応える必要がある。そこで、次に、総走行距離を最小とする集荷モデルを構築した。このモデルは種々の集荷要請に対応できるモデルであり、動的なモデルである。さらに、このシミュレーションモデルを用いて、多様な時点でもたらされる集荷要請に対する合理的な行動計画について検討した。本研究は、大都市都心部における荷物の集配送を行うトラックを対象として、集荷活動における事業所の訪問スケジュールや経路選択行動に関するメカニズムを明らかにすることを通して、都市内物流の合理化を図ることを目的としている。本年度は、まず、集荷活動に関する実態を明確にするために、調査員が集荷トラックに同乗して、事業所の訪問順序、電話連絡等による当初のスケジュールの変更状況等に関する調査を実施した。この調査は、トラックがデポを出発する以前に作成された概略的なスケジュールが無線連絡等によって修正される過程の把握に焦点を絞って実施したものであり、トラックの動きを事業所での活動とトリップとの関係が明確に把握できるように工夫した調査票を用いた。これによって、おおむね対象地区における集荷活動に関する最新情報が得られた。次に、集荷活動における最適訪問順序を検討する複数の手法を開発し、この手法を上記の調査で得られたデータに適用して、地区内における事業所の最適訪問順序を推定し、この訪問順序と、運転者の実際の行動とを比較することによって、集荷活動の特徴について分析した。本研究では、都心部の商業業務地区において集荷配送活動を行っているトラックの行動を対象とし、これをトラック同乗調査およびドライバー等へのSP調査を組合わせたハイブリッド型調査手法によって詳細に把握する方法を提案するとともに、得られたデータを用いて、集荷配送トラックの行動について分析した。このようにしてトラックの行動実態を把握した上で、本研究では、2つのモデルを開発した。一方は実際のドライバーの集荷・配送行動(訪問先の順序決定)を再現するモデルであり、他方は集配送行動における総トリップ長を最小とする最適化モデルである。前者はトラックの動きの実態把握ならびにそれに基づいた有効な施策の検討に活用でき、後者は一層効率的な施策を検討するために有用である。

配送活動においては、道路混雑状況等に大きな変化が無い限り、ドライバーはデポを出発する際に作成していたスケジュールに従って行動する場合が多い。一方、集荷活動においては、トラックがデポを出発する際に、予めおおよそのスケジュールを決めていても、集荷活動中に荷主からの電話等によって新たな集荷要請が行われることが一般的である。本研究では集荷活動に焦点を当てているため、上記のモデルを荷主からのこのような追加要請に対する適切な行動変更について検討できるように動態化する必要がある。そこで、上記のモデルをサブモデルとする集荷行動シミュレーションモデルを開発した。このシミュレーションモデルを用いて、追加集荷要請に対して、どのように対応すれば最も効率的な集荷が可能であるかについて検討を加えた。具体的には、例えば非常に重要な荷主からの集荷要請に即刻対応するような場合、追加要請を考慮した上でその後の訪問順序が最適となるようにスケジュールを修正する場合等について、調査から得られた実際のドライバーの行動と対比させながら分析し、効果的なスケジュールの変更について検討した。
高分解能CTAによる頭蓋内細動脈の描出能評価：高精細CTを用いた検討

基底核近傍の脳腫瘍術前や、中大脳動脈付近の脳動脈瘤に対するコイル塞栓術、クリッピング術前において、穿通枝の分岐部や走行を把握することは術後合併症を低減するために重要である。これらの細動脈の評価を行うには血管造影を用いることが現在一般的であるが、侵襲的検査法のため合併症のリスクがあり、低侵襲な手法での細動脈の評価法が望まれていた。CTを用いた血管評価(CT angiography: CTA)は低侵襲な手法として用いられているが、従来型CT装置によるCTAの空間分解能では臨床的に重要な穿通枝や分枝末梢の細動脈の描出は難しかった。世界で初めての0.25mm検出器を搭載した高精細CT装置は、0.5mm検出器の従来型検出器CT装置と比較し1/4の面内サイズの検出器を有しており、空間分解能の向上と部分容積効果の低減により従来型CTでは検出の難しかった細かい構造の描出が可能であると予測される。そこで我々はこの高精細CTを用いた高分解能CTAにて、脳外科的に重要となる眼動脈、前脈絡動脈、視床穿通動脈、中大脳動脈穿通枝の描出能を評価した。その結果、従来型CTと比べ高精細CTで有意に細動脈の描出能が改善されることを確認した。高精細CTを用いた高分解能CTAによる中大脳動脈穿通枝領域における画質評価に関する検討では、従来型CTと比べ高精細CTで有意に中大脳動脈穿通枝の描出能が改善されることを確認した。さらにこれらの研究の発展系として高精細CTを用いた静脈系の描出能に関する検討では、細かな静脈の描出能においても有意に改善されることが明らかとなった。今回の我々の結果により、脳外科領域で臨床的に重要な細動脈及び静脈系における高精細CTを用いた高分解能CTAの有用性が示されたと考える。国内の全国学会、国際学会での研究成果の発表、論文採択が得られたため。細動脈の描出能の評価については、定量的評価の追加を試みている。この論文化を目指す。また、静脈系の描出能についても優れている可能性があるため、これらについても解析を進める。この論文化を目指す。年度末の国際学会出張において、共同研究者の旅費の支出が不要となったため、その分の費用が次年度に繰り越しとなった。