hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規活性酸素種プローブの創製に基づくマルチモーダルin vivo病態イメージング

申請者は、昨年度までに置換基の脱離反応によるタンパク結合性の変化を蛍光制御原理とした近赤外蛍光プローブの新規分子設計手法を構築し、β-ガラクトシダーゼ(β-Gal)プローブ6SqGalの開発に成功している。そこで、本年度は本設計法の更なる有用性を示すため、以下の二点について研究を進めた。1.脱リン酸化酵素検出蛍光プローブの開発とウェスタンブロッティングへの応用について検討した。具体的には、リン酸基の導入によって色素のタンパク結合を阻害し、アルカリホスファターゼ(ALP)によってリン酸基が加水分解されるとタンパク結合が生じ、蛍光強度が上昇するというALPプローブを開発した。さらに、開発したプローブをウェスタンブロッティングに応用し、既存の試薬と比較して標的タンパク質が高感度に蛍光検出可能であることを示した。2.6SqGalを用いたβ-Gal活性のin vivoイメージングについて検討した。具体的には、ハイドロダイナミクス法という遺伝子導入法によってマウスの肝臓にβ-Gal遺伝子を導入し、発現した酵素活性の蛍光検出を試みたところ、対照遺伝子を導入したマウスの肝臓と比較して顕著な蛍光が認められ、開発したプローブを用いた酵素活性のin vivoイメージングに成功した。上記のように、本年度は既存の手法では開発が困難であったALPおよびβ-Galの酵素活性を検出する近赤外蛍光プローブの開発と応用に成功し、タンパク結合を利用した分子設計法の有用性を示した。本研究において確立された近赤外蛍光プローブの設計法はさらに多様な生体分子を動物個体において可視化しうるという観点からプローブ開発研究において極めて意義深いものであるとともに、核磁気共鳴(MR)シグナルを変化させる分子設計法を同時に分子内に組み込むことによって当初の研究計画に記載した近赤外蛍光とMRイメージングを組み合わせたマルチモーダルな新規活性酸素種プローブの開発が達成できると期待される。本研究は、動脈硬化などの疾患を惹起する要因の一つとして示唆されている活性酸素種(ROS)を生体内で可視化することにより、ROSの生理機能解析法を開発することを目的としている。申請者は、これまでに生体の深部で測定可能な近赤外蛍光を利用したROS検出蛍光プローブの開発に成功した。そこで、本年度は以下の三点について研究を進めた。1.開発した蛍光プローブを急性腹膜炎モデルに応用することで、生きた動物個体中においてROSを可視化することに成功した(Oushiki et al.J.Am.Chem.Soc.)。本蛍光プローブはROSの生理機能を解明するための強力なツールであり、ROS研究の進展に大きく寄与するものである。2.他の病態イメージングへと展開するために、蛍光プローブの体内動態を制御する手法の確立を目指した。具体的には、開発した蛍光プローブおよび新規に開発したローダミン系色素を母核とするROSプローブを抗体にラベル化することを試みた。局在を制御したROSプローブを用いて、生体中でROSを検出したという報告はこれまでになく、達成されれば意義は極めて大きい。3.さらなる生体深部組織からの信頼性の高い計測を目指し、プローブの高機能化に向けた基礎検討を行った。具体的には、核磁気共鳴画像法(MRDを組み合わせることとし、色素のタンパク質結合性をMRシグナル変化の機構として利用することを試みた。そのために、まずは母核の候補となる色素の探索を行い、スクアリン酸系色素が強いタンパク結合性を有し、血清中において高い蛍光量子収率を示すことを明らかにした。また、スクアリン酸系色素にMRIの造影剤であるGd(III)のキレーターを導入する合成法の検討を行った。現在は、スクアリン酸系色素のタンパク質結合性を制御する分子設計法、MRシグナル制御への応用可能性について検討を行っている。本研究は、動脈硬化症など炎症性疾患の原因物質と考えられている活性酸素種(ROS)を生体内で可視化することにより、ROSの生理機能解析および炎症性疾患の早期診断を可能にする手法の開発を目的としている。申請者は、これまでに生体の深部で測定可能な近赤外蛍光を利用したROS検出蛍光プローブを開発し、生きた動物個体中においてROSを可視化することに成功した。そこで、本年度は以下の二点について研究を進めた。1.さらなる生体深部組織からの信頼性の高い計測を目標として、プローブの高機能化に向けた基礎検討を行った。具体的には、色素のタンパク結合性を利用して蛍光法と核磁気共鳴画像法(MRI)を組み合わせることを考え、予備的検討としてタンパク結合を制御原理とした蛍光プローブの開発を試みた。その結果、スクアリン酸系色素を蛍光母核としてβ-ガラクトシダーゼの酵素活性を検出可能な新規近赤外蛍光プローブの開発に成功した。タンパク結合性を蛍光プローブ開発に応用することは新たな試みであり、既存の設計手法では困難であった酵素活性検出蛍光プローブの開発に成功したという点において、本研究は近赤外蛍光プローブの開発研究に大きなインパクトを与えるものである。2.開発したROS検出蛍光プローブを用いて、ROSの生理機能解析を行った。具体的には、ハイドロダイナミクス法という遺伝子導入法において虚血再灌流によって生じるROSの関与が示唆されており、開発した蛍光プローブを用いてROSの可視化を試みた。その結果、ROS検出プローブと同様の設計原理に基づいて開発された虚血状態可視化プローブ(Kiyose et. al J. Am. Chem. Soc.)を用いた検討から、ハイドロダイナミクス法による遺伝子導入において虚血再灌流状態が関与していることが明らかとなった(Takiguchi et. al Pharm. Res.)。

申請者は、昨年度までに置換基の脱離反応によるタンパク結合性の変化を蛍光制御原理とした近赤外蛍光プローブの新規分子設計手法を構築し、β-ガラクトシダーゼ(β-Gal)プローブ6SqGalの開発に成功している。そこで、本年度は本設計法の更なる有用性を示すため、以下の二点について研究を進めた。1.脱リン酸化酵素検出蛍光プローブの開発とウェスタンブロッティングへの応用について検討した。具体的には、リン酸基の導入によって色素のタンパク結合を阻害し、アルカリホスファターゼ(ALP)によってリン酸基が加水分解されるとタンパク結合が生じ、蛍光強度が上昇するというALPプローブを開発した。さらに、開発したプローブをウェスタンブロッティングに応用し、既存の試薬と比較して標的タンパク質が高感度に蛍光検出可能であることを示した。2.6SqGalを用いたβ-Gal活性のin vivoイメージングについて検討した。具体的には、ハイドロダイナミクス法という遺伝子導入法によってマウスの肝臓にβ-Gal遺伝子を導入し、発現した酵素活性の蛍光検出を試みたところ、対照遺伝子を導入したマウスの肝臓と比較して顕著な蛍光が認められ、開発したプローブを用いた酵素活性のin vivoイメージングに成功した。上記のように、本年度は既存の手法では開発が困難であったALPおよびβ-Galの酵素活性を検出する近赤外蛍光プローブの開発と応用に成功し、タンパク結合を利用した分子設計法の有用性を示した。本研究において確立された近赤外蛍光プローブの設計法はさらに多様な生体分子を動物個体において可視化しうるという観点からプローブ開発研究において極めて意義深いものであるとともに、核磁気共鳴(MR)シグナルを変化させる分子設計法を同時に分子内に組み込むことによって当初の研究計画に記載した近赤外蛍光とMRイメージングを組み合わせたマルチモーダルな新規活性酸素種プローブの開発が達成できると期待される。
ロッキング挙動を考慮したリアルタイム残余耐震性能判定装置の開発

建物の剛性が地盤に比べて相対的に高い場合、地盤のロッキング変形による影響が、建物の応答計測値から作成した性能曲線に含まれる。これは、地盤の非線形性があたかも建物の非線形性のように考慮されてしまうため、性能曲線から建物の損傷を判定するためには、ロッキングの影響を除去する必要がある。そこでまず、加速度計による建物のロッキング変形の計測の可能性を実構造物の計測により確認した。更に、ロッキング変形を鋼製ばねによりモデル化した鉄骨平面試験体による振動台実験を実施し、試験体脚部でのロッキング回転角ー代表加速度関係を計測し、性能曲線からロッキングの影響を除去する方法の有効性を確認した。本年度には、ロッキング挙動に着目し、杭部での鉛直方向の降伏を再現した全体曲げ破壊形の試験体を作成し、非線形領域を含めたロッキング挙動の分離の可能性について検討を行った。具体的には,平成23年度に実測した東北地方太平洋沖地震の際に横浜国立大学建築学棟で実測されたロッキングによる建物基部での鉛直変位を再現できる鋼製ばねを作成し,同建物の周期を考慮した鋼製の3層平面試験体を作成した。鋼製ばねは,浮き上がり時に試験体と離れ,ロッキング挙動が非線形弾性となるものと,あらかじめ初期縮みを導入することにより,浮き上がり時にも試験体と離れず,ロッキング挙動が線形のものの2種類を用意した。また,鋼製ばねの剛性についても,さらにロッキングの影響を大きくするために軟らかくしたものも用意し,合計4ケースとした。また,比較用に基礎を固定とした試験体も加震した。入力地震動には,告示波と東北地方太平洋沖地震の際に築館で観測された波を用い,弾性時,および試験体に損傷を与えるレベルの2レベルで入力した。入力は,余震を模擬するため,同レベルを2回入力した。その結果,ロッキング回転角およそ±15%,ロッキング回転角が大きくなると±5%程度で計測が可能であることが分かった。また,計測されたその回転角を用いて,建物の性能曲線からロッキングを除去したところ,基礎固定での性能曲線と良好に一致したことから,提案する方法でロッキング挙動を性能曲線から除去することが可能であることが分かった。さらに,ロッキング回転角と転倒モーメントの関係を加速度計のみから精度良く計測することが可能であり,ロッキング挙動の非線形性を判断することも可能であることを明らかにした。平成25年度には、1×1スパン1層鉄筋コンクリート造試験体を作成し、振動台実験を実施した。これまでの振動台実験では、入力を徐々に大きくしながら何度も試験体を加震するため、試験体の損傷が徐々に増加している。その為、各入力での性能曲線を計算すると、それは試験体の真の性能曲線とはならず、むしろ真の性能曲線の内側のループを描いている。そこで本実験では、柱部分が交換可能な試験体を作成し、試験体に目標とする損傷を与える地震動を1度だけ入力し、更に余震を模擬して同じレベルの入力波で再度加震した。実験には、合計3セット分の柱を用意した。実験では、告示波、JMA Kobe NS波、2011年3月11日にK-net宮城仙台で記録された地震波MYG013NS(以降MYG013と呼ぶ)の3種の地震波をそれぞれ加振した。その結果、本震の計測値のみから性能曲線および余震用の要求曲線を算出し、その交点より余震時の推定応答点を算出できることを示した。また、本検討の範囲では、推定された余震の応答点は、振動台実験において実際に計測された余震の応答点よりも変位が小さく、推定値は安全側の評価であった。これより、本余震応答の推定手法は、妥当なものであると考えられる。また、これまでの観測記録から、実建物のロッキング挙動の分離を試みた。その結果、板状建物ではなくとも、ロッキング挙動は計測可能であることが分かったロッキングの影響を計測値から取り除く方法として、回転角と等価高さHからロッキング変位波形Hθ(t)を算出し、代表変位波形Δ(t)から引くことで、ロッキングを除去した代表加速度-代表変位関係が算出可能である。今後、より最大加速度が大きい強震記録を用いて実建物におけるロッキング除去方法の適用性を検討する必要がある。横浜国立大学建築学棟および大学院棟に設置した加速度計により、2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震での建物の記録を計測することができた。同地震以降、計測された余震を含めた地震動の回数は300回を超え、それらのデータを有効かつ安全に保存するために、サーバー用PCの更新や、一部センサーの入れ替えを実施した。さらに、実観測建物を2棟増やし、合計4棟とした。

23年度には、建物基部に設置した4台の加速度計から、建物のロッキング挙動の抽出を試み、東北地方太平洋沖地震の余震に対して、計測できる可能性を示した。また、建物と周辺地盤の間には相互作用が存在すると考えられる。建物基部で計測した加速度は、建物に入力した地震動ではなく、建物基部のロッキング・スウェイ応答を含めた「応答値」である可能性がある。その場合は、建物基部で観測された加速度をもとに要求曲線(応答スペクトル)を計算することは、応答値を入力とした応答値を計算していることとなり、相互作用系の卓越周期部分に大きな応答値が発生する結果となることが予想される。これまでに計測された建物基部の加速度による要求曲線では、同様の傾向がみられる。そこで、建物を1自由度系として、そこにロッキングおよびスウェイを考慮した3自由度モデルでの基部加速度の影響を解析的に検討し、スウェイ応答が大きい場合に、同様の傾向があることを確認した。現在、建物周辺に埋設した、自由地盤面での加速度記録も同時に得られており、自由地盤と建物基部での加速度および要求曲線の差を検討するために、データ整理を進めている。上記の数値的検討結果をもとに、24年度に実施する予定の振動台実験のための試験体を設計し、ロッキングを模擬するばね部分の設計及び作成を実施した。当初計画時には、東北地方太平洋沖地震および一連の余震の発生を予想していなかったが,平成24年度も引き続き多くの余震が発生し、ロッキングの挙動評価に必要な、有意なデータ群が多数計測することができた。異なる地震発生地域ごとに、異なる要求曲線の特徴を得ることができた。また、東北地方太平洋沖地震の発生に伴い、さらに実観測建物を2棟増やし、計測を行うことで、建物規模や形式による違いを検討できる可能性が増えた。多くの実観測記録を得たことにより、建物の応答に与える地盤との相互作用の影響を検討することができ、横浜国立大学建築学棟を参考に、建物基部のロッキング挙動と、それに伴う建物基部での鉛直方向の応答値を検討することができた。更に,その検討結果を用いて,震動台実験の詳細を検討し,建築学棟を模擬した試験体脚部での回転角を発生するようなシステムを作成し,予定通りのスケジュールで震動台実験を終えた。当初計画時に期待していたとおり,本システムで用いる加速度計を用いて,有効に建物脚部の鉛直方向変位を算出することが可能であり,その値を用いて,建物脚部でのロッキング回転角を各時刻で算出可能であることを明らかに出来た。また,その回転角を用いて,従来の方法で算出した性能曲線から,建物脚部での回転角に応じた全体曲げ変形成分を除去する性能曲線を補正する方法が有効であることも確認できた。以上のことから,本研究は当初計画通りに進行していると言える。当初計画時には、東北地方太平洋沖地震および一連の余震の発生を予想していなかったため、ロッキングの挙動評価に必要な、有意なデータ群が多数計測することができた。なお、23年度はそれら新しく計測する建物の計測システムの整備およびデータ処理方法の検討も併せて実施し、安定したデータ計測を続けている。
多項式と超越整関数の複素力学系の双方向的研究

多項式および超越整関数の力学系を個別にまた双方向的に主に複素解析的手法を用いて研究した.特に著しい結果として,与えられた多項式に対してその力学系的性質を部分力学系として持つ超越整関数を擬等角手術の方法で構成した.またこの手法の応用として例えば,(1)Julia集合がSierpinskiカーペットとなるような超越整関数,(2)Cremer点を持つがJulia集合が局所連結となるような超越整関数,を構成した.これらはいずれも多項式の力学系では起こらない現象を示す新たな例となった.多項式および超越整関数の力学系を個別にまた双方向的に主に複素解析的手法を用いて研究した.特に著しい結果として,与えられた多項式に対してその力学系的性質を部分力学系として持つ超越整関数を擬等角手術の方法で構成した.またこの手法の応用として例えば,(1)Julia集合がSierpinskiカーペットとなるような超越整関数,(2)Cremer点を持つがJulia集合が局所連結となるような超越整関数,を構成した.これらはいずれも多項式の力学系では起こらない現象を示す新たな例となった.本研究では多項式と超越整関数,両者の力学系的性質を個別に研究すると同時に,双方向的研究,即ち多項式の力学系の結果から超越整関数の力学系の結果を得ること,更にはその逆に,超越整関数に関する結果から多項式に関する結果を導くことを目指している.連携研究者(宍倉,稲生,中根,諸澤)の協力の下,本年度得た主な成果は次のとおりである:(I):超越整関数の力学系について:・「特異有限型」と呼ばれる超越整関数については,semihyperbolicityの定義に出てくる定数Nがジュリア集合上の点によらずに一様な定数としてとれことがわかった.・「構造有限型」という「特異有限型」に含まれる特殊なクラスの超越整関数について,Siegel円板が存在すれば,その境界には漸近値が必ず存在することがわかった.(II):多項式の力学系の研究とその超越整関数の力学系への応用,またその逆(双方向的研究)について「近放物型不動点のくりこみ理論」の応用の1つとして,Siegel円板またはCremer点をもつ2次多項式のジュリア集合の位相的構造の詳細な表示を与えた.特にCremer点をもつ2次多項式のジュリア集合は正確な図をコンピューターで描くのは不可能であるため,実際にどのような「形」をしているのかは今まで未知であった.・「双曲型である多項式のジュリア集合が連結であるならば局所連結になる」という結果の別証明(path connectedであることを直接示す)を与えた.・2次多項式のときにDouady-Hubbardによって考えられていたstraightening mapという概念を3次以上の一般のd-次多項式の場合に考え,それがdisjoint typeでない限り不連続になることを示した.本研究では多項式と超越整関数,両者の力学系的性質を個別に研究すると同時に,双方向的研究,即ち多項式の結果から超越整関数の結果を得ること,更にはその逆に,超越整関数に関する結果から多項式に関する結果を導くことを目指している.連携研究者の協力の下,本年度得た主な成果は次のとおりである:(I):超越整関数の力学系について:・指数関数族のJulia集合には「hair」と呼ばれる構造がある.これは無限遠に伸びる曲線の族で各曲線上の点は反復合成により無限遠に発散する.また1つの曲線全体は力学系により曲線族内の他の曲線に写り,その写り方は適当な記号力学系で記述される.また各曲線は滑らか(即ち,無限回微分可能)である.以上の指数関数特有の結果が同様に成り立つような一般的な枠組みを証明し,更にその応用として構造有限型超越整関数のある部分族に対して実際に「hair」が存在し,それが無限回微分可能な曲線であることを証明した.(II):多項式の力学系の研究とその超越整関数の力学系への応用,またその逆(双方向的研究)について・「無限回近放物型くりこみ可能な2次多項式は不変線場を持たない」という定理の証明に向け,類似のMcMullenの結果の証明の1ステップに対応する部分を与え証明した.・2つの有理写像がそれぞれpolynomial-like restrictionを持ち,もしそれらが解析的共役になるならば,この2つの有理写像は共通の有理写像に半共役である.また同様の結果が「有理写像」を「多項式」または「超越整関数」に置き換えても成立する・Axiom Aを満たす多項式skew productで与えられる力学系に対して(1)集積集合,(2)各点集積集合,(3)成分集積集合,の3つの集合を考え,これらの集合間の相互関係を調べた.例えば各点集積集合と成分集積集合が一致するための必要十分条件を与えた.本研究では多項式と超越整関数,両者の力学系的性質を個別に研究すると同時に,双方向的研究,即ち多項式の結果から超越整関数の結果を得ること,更にはその逆に,超越整関数に関する結果から多項式に関する結果を導くことを目指している.連携研究者の協力の下,本年度得た主な成果は次のとおりである:(I):超越整関数の力学系について:・構造有限型超越整関数のある部分族に対してJulia集合の部分集合として「hair」と呼ばれる構造が存在し,それが無限遠点まで延びる曲線で無限回微分可能であることを示した.

更にhair上の力学系を記号力学系で記述する方法を与えた.(II):多項式の力学系の研究とその超越整関数の力学系への応用,またその逆(双方向的研究)について・実の2次多項式族に関するJacobsonの定理に対して複素力学系のYoccoz puzzleを用いた別証明を与えた.また同時に絶対連続な不変測度をもつパラメーター集合の測度の下からの定量的な評価を与えた.これは今までに知られている評価よりはるかに改善されたものである.・Axiom Aを満たす多項式skew productで与えられる力学系に関する(1)accumulation set,(2)Pointwiseaccumulation set,(3)componentwise accumulation setをそれぞれ考え,これらの集合がどのようなときに一致するかについて考察した.また特に「(1)と(2)が一致する」や「(2)と(3)が一致する」という条件はパラメーター空間の双曲成分内では不変であることを示した.本研究では多項式と超越整関数,両者の力学系的性質を個別に研究すると同時に,双方向的研究,即ち多項式の結果から超越整関数の結果を得ること,更にはその逆に,超越整関数に関する結果から多項式に関する結果を導くことを目指している.連携研究者の協力の下,本年度得た主な成果(抜粋)は次のとおりである:(I)超越整関数の力学系について:与えられた多項式Pに対して,超越整関数fでfのある円板への制限が擬多項式写像になり,それがPと擬等角共役になるようなものを擬等角手術の方法によって構成した.更にこのようなfでいくらでも遅い増大度を持つようなものが構成できることを示した.またこの一般原理の応用として次の2つを示した:(1)超越整関数fで与えられた種類と個数(ただし有限個)のFatou成分(ただしBaker領域と遊走領域を除く)を持つようなものを構成した.これは「与えられた種類と個数(無限個も可)のFatou成分を持つ超越整関数が存在するか」という問題の部分的解決を与える.(2)超越整関数でCremer点を持ち,しかもJulia集合が局所連結になるようなものを構成した.多項式の場合はCremer点を持てばJulia集合が局所連結にはならないことが知られているので,この例は多項式の場合には起こらない現象を表す新たな一例となる.(II)多項式の力学系について:与えられた写像(多項式に限らず,一般に有理写像でよい)に対してそれに付随する木(tree)とその上の区分線形な写像を定義し,これに関して次のことを示した:(1)ある条件をもつ木と区分線形写像に対してはそれを実現する有理写像が存在すること.(2)ある配置をもつ多重連結Fatou成分をもつ有理写像には弱反発不動点が存在すること.本研究では多項式と超越整関数,両者の力学系的性質を個別に研究すると同時に,双方向的研究,即ち多項式の結果から超越整関数の結果を得ること,更にはその逆に,超越整関数に関する結果から多項式に関する結果を導くことを目指している.連携研究者の協力の下,本年度得た主な成果は次のとおりである:(I)超越整関数の力学系について・Fatou集合が非有界成分を持つときにはJulia集合が局所連結にならない,という結果に対する別証明を与えた.・
人的ネットワークによる動機醸成型環境教育ツールの開発

SNSや社会的空間を取り上げ新たな環境教育を試行した。フリーペーパーを用いた環境行動啓発では「My Cup」行動において,オンラインでの情報提供に比べフリーペーパーでの方が行動意図を高める結果となった。また,Facebookを利用した少人数グループでの節電行動促進では,オピニオンリーダーの存在がアクター間の密度を高めバランスの良いグループを形成することが示された。さらに,互いが見知った社会空間を対象にポスターを用いた消灯行動を促進した場合,実行動までの変化は見られなかったものの,行動に対する態度により異なる類型のアクター群が抽出され,各群により啓発に対する効果が異なることが示唆された。ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の環境教育における利用可能性を検討するために,少人数グループでのFacebookによる環境教育プログラム試行実験を行った。ここでは,被験者を2グループに分け,積極的な情報発信者の有無,および各アクターの示す共感性が,行動継続動機に及ぼす影響について把握するものとした。さらに,各アクター間で示される共感性を数値化し,社会ネットワーク分析によってネットワーク構造の変容を明らかにすることを目的とした。Facebookを既存のSNSツールとして取り上げ,その中に,20名程度の大学生からなるグループを2グループ作成した。その上で,積極的な情報提供者(オピニオンリーダー)を含むグループは密なネットワーク構造を形成し,密なネットワーク構造は活発な環境行動実施に繋がる,という仮説の有効性を検証することとした。まず,事前アンケートを実施し,アンケート結果の環境意識得点がおよそ等しくなるよう,被験者を2グループに分けた。その上で,一方のグループでは,オピニオンリーダーが,不定期に環境情報や節電関連情報を提供するものとした。実験は約7週間実施し,その間に被験者に自宅の電気メータを読ませた上で定期的に報告させた。実験期間における各アクター間の「いいね」の回数を社会ネットワーク分析に供した。その結果,特にオピニオンリーダーが存在するグループでは,アクター間の密度が高く,オピニオンリーダーと多くの人が繋がる構造が見られた。また,少人数による試行実験に加えて,より大きな視点で見た温暖化に係る様々なアクターがもつ意識,アクター間の認識に関する調査を行い,認知ギャップについて明らかにした。集団構成員間にある程度の繋がりのある空間を、社会的空間と定義づけ、そこでの軽微な環境行動実施をきっかけとして、環境意識及び他の環境行動への波及をもたらせないか検討した。具体的には、大学の同専攻同コースに属する約20名の学生が使用する、共用居室を利用し、そこでの消灯行動の啓蒙をポスターを用いて行った。実験前後の消灯状況をセンサーによって把握すると同時に、心理面での意識の変化を、実験前後のアンケート調査によって明らかにした。その結果、明確な実行動や想定心理因子の変化は見られなかった。そこで、被験者の様々な社会的空間に対する態度について詳細に比較評価した。その結果、「演習室での消灯行動の無責任さ」と「演習室における互いの行動への意識」という2因子を抽出した。同因子得点を用いて、クラスタ分析により被験者を類型化した結果、「責任感はやや薄いが、周囲の目を気にしている」クラスタ1(n= 12)と、「責任感が薄く、周囲の目も気にしない」クラスタ2(n=6)、「責任感が強く、周囲の目はあまり気にしない」クラスタ3(n=9)に分けられた。このうち、実際に消灯行動が変化したと答えたのはクラスタ1のみで、クラスタ2は行動に変化がなく、クラスタ3は元から必ず消していると答えた。このように、社会的空間での消灯行動における態度にはばらつきがあり、その特徴によりいくつかの類型に分かれることが判明した。これら各類型に対し、個別のアプローチにより、行動変容策を模索していくことが重要と言える。環境システムSNSによる試行実験を実施すると共に、より大きな枠組みで見たアクター間の意識について明らかにしつつあるため。SNSの試行実験からは、ヴァーチャルな空間での人的つながりが有効に働かない面も見ることが出来た。そこで、SNSとは異なる形でのゲーム性を持たせたツールの利用可能性を明らかにすると共に、現実の社会空間における環境教育の可能性についても検討して行く。
ベイズ的頑健性の研究

交付申請書に記載した計画にもとづいて研究した結果、いくつかの成果を得た。生物データ、医学データ等の生存時間データの解析でよく用いられる対数線型回帰モデルに対し区間推定、予測問題を考えた。多次元データlog〓=(log Yi)が多次元正規分布NCbeta′x,alpha^2I)に従っていて、betaとalpha^2の一方又は両方が未知でその事前分布に無限区間で一様な無情報な分布、共役事前分布を仮定したとき、〓の中央値の最短信頼区間と最短予測区間を求めた。また、損失関数を非対称なLINEX損失関数としたときの最適な予測を求め、二乗誤差損失関数のときと比較検討した。更にチョウチョウの活性に関する応用を手がけた。今後は、いくつかの事前分布に-コンタミネーションクラスを仮定したときの影響を祥しく調べていきたい。各研究分担者も役割分担に応じて研究を行った。
少子高齢化社会における労働力人口と扶養負担に関する研究

本年度は、1.労働力人口推計計算そのものに必要なデータ(人口、労働力率、移動率など)と、2.将来労働力人口の推計のためデータの分析および推計作業を行った。1.将来労働力人口の推計計算そのものに必要なデータ(人口、労働力率、移動率など)のためデータの収集、入力、補正昨年度に引き続き、労働力人口推計計算そのものに必要なデータ(人口、労働力率、移動率など)の収集、入力、補正を行った。入手したデータは多くの場合そのまま用いることは困難で、さまざまな補正を行う必要がある。また本研究の対象地域は、日本であるが、将来の仮定値設定の際に用いるため、OECDをはじめとする先進諸国における、労働力状態、国際移動のデータも収集、入力、補正した。他国のデータが有用なのは仮定設定の際に必要なデータもまた同様である。2.将来労働力人口の推計のためデータの分析および推計作業昨年度及び本年度に収集した資料を分析し、将来に関するさまざまな仮定を設定し、実際の推計作業に入った。日本の将来労働力人口は、将来の性年齢別の人口と労働力率によって導き出すことが可能である。その際に、国際人口移動、具体的には移民が、将来的にどの程度発生するかということによって、日本の将来労働力人口は大きく左右される。そこで、将来労働力人口を1.将来性年齢別労働力率、2.将来人口数、2.将来移民数などの組み合わせ別に将来の姿を明らかとする。将来性年齢別労働力率については、a.2000年水準固定、b.女子労働力率のM字曲線が解決された場合、c.高齢者(60から75歳)の労働力率が2000年よりも10%上昇した場合などを仮説とした。本研究ではいくつかの将来に関する仮定を用いて、労働と扶養という側面から、将来日本の姿を描くことを目的としている。高齢化社会の扶養負担を労働力構造に着目して、分析を加える.具体的には、A.将来労働力人口の推計と、B.推計された将来労働力人口から見た将来の扶養負担を明らかにする。将来移民がどれぐらい発生するのか、仮にある程度の数が発生した場合、将来どのような人口構造となり労働力人口となるのかなどをポイントとして研究を行っている.本年度は、1.労働力人口推計計算そのものに必要なデータ(人口、労働力率、移動率など)と、2.労働力人口推計計算の仮定の設定の際に必要なデータおよび理論枠組みの研究をおこなった1.将来労働力人口の推計計算そのものに必要なデータ(人口、労働力率、移動率など)のためデータの収集、入力、補正労働力人口推計計算そのものに必要なデータ(人口、労働力率、移動率など)の収集、入力を行った.また本研究の対象地域は、日本であるが、将来の仮定値設定の際に用いるため、OECDをはじめとする先進諸国における、労働力状態、国際移動のデータの収集、入力を行った。2将来労働力人口の推計仮定設定のための理論枠組みの研究本研究では将来労働力人口推計のための理論枠組みの主軸として2つの事柄を考えている。それは、a.高齢者雇用および外国人雇用の利用に関する可能性と課題と、b.日本における労働時間にかんする分析である。本年は、特に日本の労働時間に関する分析として、まず、労働時間のトレンドと政策的インプリケーションについて取り組んだ。日本の労働時間に関する公式統計はいろいろ問題を内包しているが、そういった点も考慮に入れつつ、様々な統計データの収集および取り扱いの習得を行った.本年度は、1.労働力人口推計計算そのものに必要なデータ(人口、労働力率、移動率など)と、2.将来労働力人口の推計のためデータの分析および推計作業を行った。
カルシウムシグナルの遺伝子変異酵母に作用する新規生物活性物質の分子標的の研究

新規物質bemzophomopsin Aは、1.25μg/discで遺伝子変異酵母に対し作用したが、カルシニューリンを100μMで阻害しなかった。9-(Methylsulfinyl)hexyl isothocyanateは、GSK-3βをATP拮抗的にK_i=10.5μMで阻害し、一方falcarindiolは、ATP非拮抗型(K_i=86.9μM)でペプチド基質拮抗型(K_i=46.5μM)であった。Pisiferdiolは、酵母に対してカルシニューリンの発現を抑制した。受精、免疫、神経系など種々の重要な細胞機能の調節に関わる新たなCa^<2+>シグナル伝達阻害剤を、Ca^<2+>感受性かつ薬剤超感受性の遺伝子変異酵母(zds1Δerg3Δpdr1/3Δ)が、そのCa^<2+>シグナル伝達に関わるいずれかの分子標的が阻害された結果示す特徴的な生育円という表現型を用い、微生物の単離化合物に求めた。本研究では、構造の異なる新規物質の分子標的の解析を、合成致死の性質を有する遺伝子破壊酵母や野生型酵母の特徴的な生理的性質に加え、結合タンパク質の手法を用いることで明らかにすることを目的とし、その解析の結果、有効な可能性のある病態が明らかとなり、将来的には医薬品などとして国民の健康に寄与することを考えている。新規物質eremoxylarin A(1)とanthracobic acid A(2)に、強力で濃度依存的な遺伝子変異酵母の生育円活性が認められたことから、昨年度は特に2についての標的分子の解析を進めた(1は、ヒトのカルシニューリンを阻害することを既に明らかにした)。その結果2は、合成致死の性質を示すcnb1Δ株とmpk1Δ株に対して同程度の作用を示し、またmap1Δ株とmap2Δ株では、後者に対して8倍程度強く作用した。そこで、ヒトメチオニンペプチダーゼ-1と-2に対する阻害を調べたところ、それぞれIC_<50>>336μMとIC_<50>=100μMを示した。この時、ヒトメチオニンペプチダーゼ-2の阻害剤である類似の構造のフマギリンは、ほぼ文献値と同様のIC_<50>=21.6nMを示した(メチオニンペプチダーゼ-1の阻害剤は市販されていない)。一方、昨年度もスクリーニングを継続した結果、植物寄生菌Phomopsis sp.から、benzophomopsin A(3)と名付けた新規物質を新たに単離同定した。3は、同じスクリーニング系で1.25μg/discで生育円が生じた一方、同時に得られたエポキシ基を有さない既知物質xylarinol Aは、10μg/discでも活性が認められなかった。Ca^<2+>感受性かつ薬剤超感受性の遺伝子変異酵母(zds1△erg3△pdr1/3△)の生育円という表現型を用い、様々な天然資源より得られた活性物質の標的分子を明らかにすることを目的としている。1.植物寄生糸状菌から得られた新規物質eremoxylarin Aとanthracobic acid Aの標的分子を、結合タンパク質の手法で明らかにする目的で、理化学研究所と共同でジアジリンを用いたフォトアフィニティー担体の作製を試みた結果、作製条件のUV照射で分解することが明らかとなった。2.昨年度単離したbenzophomopsin Aについて、その後物質生産性が消失し標的分子解析の実験に用いる物質が不足したため、グリセリン1%、グルコース2%、大豆粉3%、ラクトース1%、スクローズ1%、ポリペプトン0.8%、NaNO_30.2%、MgSO_4・7H_2O(pH6.7)の液体培地で検討を行なったが、その生産性は回復しなかった。現在有するサンプルで、遺伝子破壊酵母や野生株のLi塩感受性試験などを行なったところ、mpk1△株に対しcnb1△株より感受性は認められたもののLi感受性は示さず、カルシニューリンに対しても100μMで阻害を示さなかった。3.植物(サワラ)や食材(ワサビ)から得られた既知物質pisiferdiolやisothiocyanate類について、標的分子の検討を新たに進め、後者の標的の一つを2型糖尿病と関係する酵素のGSK-3βであることを明らかにした。最も活性が強い9-(methylsulfinyl)hexy lisothocyanateは、GSK-3βをATP拮抗的にKi=10.5μMで阻害した。また、構造活性相関では、アルキル鎖の長さ、スルフォキシド(スルホン)、イソチオシアナート基が重要であることが示唆された。Ca^<2+>感受性かつ薬剤超感受性の遺伝子変異酵母(zds1Δerg3Δpdr1/3Δ)の生育円という表現型を用い、様々な天然資源より得られた活性物質の標的分子を明らかにすることを目的としている。(1)植物寄生糸状菌由来の新規化合物であるanthracobic

acid Aとbenzophomopsin Aは、前者は構造上の不安定要因と後者は産生菌の生産量不足の問題で、フォトアフィニティー担体を作製した結合タンパク質の取得実験はできなかった。(2)標的分子が明らかな化合物ライブラリー(文部科学省がん特定領域研究化学療法基盤情報支援班)の、遺伝子変異酵母株(zds1Δerg3Δpdr1/3Δ)に対する表現型との比較を行なったところ、EGFR阻害剤、MEK阻害剤、p38阻害剤、PKC阻害剤などのキナーゼ阻害剤やCOX-2阻害剤が、それぞれ特徴的な生育円を示すことが明らかとなった。このことから、今後はそれらの表現型より推定される酵素の阻害活性を直接調べるか、またはタンパク質の発現を調べることが重要であると考えられた。(3)酵母に対して活性を有したpisiferdiol(サワラ由来)とfalcarindiol(セリ科野菜由来)について、結合タンパク質の手法では無く、(2)の結果に基づく酵素反応やそのタンパク質発現で調べることを試みた。その結果、pisiferdiolは酵母に対してcalcineurinの発現を抑制することで、生育円活性を生じさせることをウエスタンブロット等により推定した。一方falcarindiolは、酵母に対する表現型から前出のイソチオシアネートと同様のGSK-3βが推定されたため、ヒトのGSK-3βを用いて調べたところ、昨年度明らかにしたイソチオシアネートとは阻害形式が異なり、基質ATP非拮抗型(K=86.9μM)でペプチド基質拮抗型(K=46.5μM)であることを明らかにした。
トリスイミダゾリンの分子認識能を利用する不斉触媒システムの開発

我々が独自に開発したトリスイミダゾリン触媒はカルボン酸と水素結合を介して複合体を形成する分子認識能を有する。本年度は、(1)ハロラクトン化反応、(2)他の反応基質での反応、(3)酸性化合物との相互作用に関する研究と応用について検討した。(1)昨年度にアレンカルボン酸の不斉ヨードラクトン化反応を開発した。本反応系ではアレンからπ-アリルカチオン中間体の形成を経て反応が進行すると考えている。π-アリルカチオンを経る同様の反応は、種々の求電子剤(F+, CF3+など)を用いても進行すると期待される。そこで、本年度はフルオロラクトン化について検討した。現在までに、満足のいくエナンチオ選択性は得られていないが、Selectfluorを用いた際に不斉誘起されることが分かった。今後、反応条件を精査するとともに、他の求電子剤を用いる反応への展開を図る予定である。(2)本新学術領域の班員である大阪大学産業科学研究所・滝澤忍先生との共同研究で、ケチミンの不斉酸化による光学活性オキサジリジン合成法を開発した。本法は、トリスイミダゾリン触媒の過カルボン酸との相互作用に基づく反応である。(3)トリスイミダゾリンとカルボン酸からなる塩を不斉有機触媒として利用できないか検討した。その結果、ハロゲン化剤による不斉セミピナコール型転位反応に本触媒系が適用できることを見出した。カルボン酸非存在下やリン酸など他のブレンステッド酸を用いると選択性は低下することから、カルボン酸の重要性が支持された。現時点での選択性は最高で50%eeと中程度であるが、得られた結果はトリスイミダゾリン触媒を利用した新たな触媒系の創出のための重要な知見と考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。我々は独自に開発したトリスイミダゾリン触媒はカルボン酸と水素結合を介して複合体を形成する分子認識能を有する。本触媒のカルボン酸を基質とする有機触媒としての確立を目指して研究しており、本年度は、以前より展開している不斉ハロラクトン化反応の一環として、アレンカルボン酸での不斉ハロラクトン化反応について検討した。なお、ハロ環化反応は有用な合成手法のひとつであり、近年、触媒的不斉ハロ環化反応が活発に研究されている。様々な手法が開発されているが、炭素-炭素多重結合として、アルケンを用いる反応が多数であり、アレンでの反応はほとんど報告されていなかった。トリスイミダゾリン触媒を用いて、アレンカルボン酸の不斉ハロラクトン化反応について、まずハロゲン化剤について検討した、その結果、臭素化剤を用いた場合に反応は複雑となったが、ヨウ素化剤を用いると目的の反応が進行することが分かった。NISなどヨウ素化剤を用いた場合に比べ、興味深いことに、シンプルなヨウ素化剤であるI2が最も良い選択性を与えることが分かった。触媒、反応条件を精査し、2,6-di-tert-butylpyridine存在下、新たに合成した嵩高いトリスイミダゾリン触媒とヨウ素を用いることで良好な選択性で反応が進行することを見出し、アレンカルボン酸の不斉ヨードラクトン化に初めて成功した。アレン化合物のヨウ素化では、3員環状ヨードニウム中間体とπーアリルカチオン中間体を生じる可能性がある。そこで反応機構について考察するため、3置換アレンを用いて反応がいずれの中間体を経るか検証した。その結果、本反応ではI2により平面性πーアリルカチオン中間体が生成しているこたが明らかとなり、トリスイミダゾリンにより生じるキラルカルボキシレートに面選択的に捕捉されることで、不斉発現したのではないかと推測した。

現時点での選択性は最高で50%eeと中程度であるが、得られた結果はトリスイミダゾリン触媒を利用した新たな触媒系の創出のための重要な知見と考えている。主な研究実施計画として、(1)ハロラクトン化反応、(2)他の反応基質での反応、(3)酸性化合物との相互作用に関する研究に取り組んでいる。研究実績の項で示したように、26年度にアレンカルボン酸の不斉ヨードラクトン化に初めて成功した(論文発表済み)。また本新学術領域の班員である、大阪大学産業科学研究所滝澤忍先生と共同研究が進行中であり、(2)他の反応基質での反応について、着実に成果が出つつある(1報論文発表済み)。当初計画の2つ目の項目について一定の成果を挙げることができているので達成度としては、おおむね良好である。27年度が最終年度であるため、記入しない。計画について特に変更はない。実施計画に基づき、トリスイミダゾリンの分子認識能を利用する不斉触媒システムの開発を目指して、(1)ハロラクトン化反応、(2)他の反応基質での反応、(3)酸性化合物との相互作用に関する研究と応用について検討する。
新しい衣料素材の表面特性評価に関する研究

前年度に製作した動摩擦力測定装置を用い、摩擦子の移動速度を1.020mm/sec、静摩擦加重を550gfの範囲で変化させ、60種類の新合繊布試料および6種類のレギュラー布試料を対象に測定、解析を行った。平均摩擦係数(MIU)は2つのパラメータの変化に対し、個々の試料それぞれ異なった変化を示すことが分かった。得られた動摩擦力の時系列データをフーリエ変換し、パワースペクトルに-変換して周波数分析をおこなった結果、個々の試料それぞれに特徴的なスペクトルパターンが得られ、またパラメータの変化に対し、スペクトルパターンにも変化がみられた。MIUおよびその変化パターン、摩擦力のスペクトルおよびスペクトルの変化は、試料布の織り構造や糸および糸を構成している繊維の構造、またその集合状態を反映していると考えられ、また手触り感と深い関わりがあるものと推定された。周波数0の成分であるMIU、および布表面のランダム性によって生ずる、2, 4, 6[mm^<-1>]のピーク強度を変数としてクラスター分析を適用し、試料布の分類を試みた結果、官能検査の結果で差異が明瞭な30サンプルを対象とした場合、形成されたクラスターと官能試験による分類結果の間によい一致がみられた。同様のクラスター化をすべての試料を対象としておこなった場合には、分類にばらつきが生じたが、圧縮レジリエンスを変数項目に加え、さらに各変数に適当な重みを付けてクラスタ化することにより分類が改善された。以上動摩擦力のスペクトルパターン、圧縮レジリエンスを変数としてクラスター分析をおこなうことにより、布のもつ微妙な手触り感を物理測定により差別化し、分類する手がかりが得られたものと考える。1.標準的な風合い測定に用いられているKESの測定系を用いて、従来用いられている特性値である平均摩擦係数や平均偏差を得るだけでなく、センサの出力信号をフーリエ変換することにより、摩擦力の変動成分の周波数分析を行った結果、各々の試料に特徴的なスペクトルパターンが得られると同時に手触り感との間に密接な関係が認められ、手触り感評価の指標として有効であることが推定された。摩擦力の変動成分は、布帛の織密度に対応した成分と摩擦子のライン配列のピッチに対応した成分、及びそれらの高調波成分からなっていることが明らかとなった。また織り密度に対応した成分は、布表面の凹凸のランダム性が増大すると小さくなり、逆に摩擦子のピッチに対応した成分は大きくなることも明らかになった。2.さらに帛布の物理測定において摩擦感に関して多くの情報を得るために、摩擦子の移動速度、静摩擦加重をパラメータとして動摩擦係数の時系列データが測定可能な測定装置を試作した。摩擦子の移動は、パルスモータで駆動できるXステージを用いてパルス速度を変化させることにより移動速度を制御する方式とした。作製した測定装置を用い、摩擦子の移動速度を0.520mm/sec、静摩擦加重を550gfの範囲で変化させ、新合繊布試料の測定を行った結果、パラメータの変化に対し、個々の試料に特徴的なスペクトルパターンの変化がみられた。これらの変化パターンは、試料布の織構造や糸および糸を構成している繊維の構造を反映しており、新合繊布の微妙な手触り感の差別化を物理測定によって行うための手がかりが得られたものと考える。
18世紀「国民国家化」の時代における宗教ネットワークの研究

この科研ではトランスナショナルなネットワークが衰退したとされる18世紀後半において、小規模ながらもヨーロッパ・プロテスタントとの連携運動に着目し、イギリス、イタリア、ウクライナ、ハンガリー、ポーランドで資料調査を行った。その結果、亡命ユグノーのネットワークが、その連携運動を担い、密な連絡を保っていたことが明らかになった。特に調査対象としたJ. J.マジェンディらユグノーの子孫たちは、イングランド国教会を信奉しており、国教会の内部で、大陸のプロテスタント救済のために働きかけを行っていた。彼らの言説は、17世紀と変わらない宗教の大義を掲げたものであったが、それに呼応する人々も多かったのである。平成25年度は、18世紀後半における宗教的ネットワークの変化を考察するために、1760年代ブリテンによる北イタリア・ヴァルド派およびモルダヴィア公国のプロテスタント・コロニーの支援について、調査を開始した。まず、国内で近世東欧史を研究する小山哲教授(京都大学)黛秋津准教授(東京大学)、海外ではグレアム・マードック博士(ダブリン・ドリニティ・カレッジ)スティーヴン・ローウェル教授(リトアニア歴史学研究所)のご教示をあおぎ、モルダヴィア公国のプロテスタント・コロニーの場所を特定する作業をおこなった。これについては、9月21日10月3日にルーマニアおよびウクライナのブコヴィナ地方で現地調査を行い、ウクライナのプリィリプチェがコロニーのあった場所ではないかと考えてるに至っている。残念ながら、プリィリプチェはもとより最寄りの都市ザリシュチュケにおいても文献資料はほとんど得られなかった。今後、イギリスおよびポーランドの資料を確認する必要があると思われる。また、1760年代のヴァルド派支援に関しては、7月4日から15日にかけて、イギリス・ユグノー協会のイタリアのヴァルド派谷調査に参加して、トッレ・ペリッチェのヴァルド派文書館で資料調査を行った。そして、当時のカンタベリ大主教トマス・セッカとヴァルド派の書簡を発見・入手することができた。今後はその分析に基づき、ロンドンのランベス文書館のセッカ文書を調査する予定である。このように現在は、まだ基礎的資料の収集・場所の特定作業をおこなっている段階であるが、今後の研究の手がかりを見いだす事ができたのは、大きな前進である。平成26年度は、その前年度に得られた1760年代のモルドヴァ公国のプロテスタント共同体支援の情報に基に、5月16日から26日までと9月6日から14日まで、ブリテン・カンタベリ大主教関連の書簡資料を二回にわたり調査し、1760年代におけるブリテンと大陸プロテスタントのネットワークの全体像の把握に努めた。そしてハンガリーのナジエニャドとデプレツェン、そしてドイツのザールブリュッケンがほぼ同時に、大主教に使節を送り、さまざまな情報提供を行っていたことを発見した。11月20日から12月1日にかけては、これらの発見を裏付けるために、デブレツェンに滞在し、現地の研究者と情報交換を行う一方、デプレツエン改革派神学大学の文書館の調査を行い、この1760年代にブリテンとの交流について、ハンガリー側の記録を調査した。その結果、18世紀前半と比較すると小規模になったが、ユグノーのネットワークを利用して、イングランドの大陸プロテスタント支援のネットワークが継続(あるいは復活)していたことを確認できた。またこのネットワークの機能を明らかにするうえで、これまでは考察対象としていなかった7年戦争の宗教的側面およびハプスブルク家(カトリック)との外交関係の影響を検討する必要が明らかになった。これは、18世紀半ばの宗派ネットワークの調査をすすめることによって、啓蒙の世紀のブリテンの外交・政治のあり方に宗教がどのように影響を及ぼしていたのか、具体的に解明する手がかりになると思う。これらの発見は、ハンガリーの研究者およびイギリスの研究者にも関心を持たれ、平成27年度にそれぞれハンガリーおよびイギリスにおいて、研究発表するよう招待された。27年度は28年度に引き続き、18世紀半ばのイングランド国教会を中心とした宗派ネットワークについて、ハンガリー・トランシルヴァニアのプロテスタンント共同体およびイタリアのヴァルド派共同体のための救援活動の調査・分析を中心に行った。昨年に引き続き、特にロンドン、オックスフォード、コルチェスター、デプレツェンにおいて史料収集につとめ、イギリスのSPG (The Society for the Propagation of Gospel)およびイングランド銀行を利用して、ロンドンのユグノーと大陸のプロテスタントたちが連帯活動を行ってきたことを明らかにした。イギリスの体制側の機関であるSPGおよびその中心にいたイングランド国教会と、イングランド銀行を、18世紀半ばにおいてもユグノーが影響を及ぼしていたことが確認できた意義は大きい。特に、ユグノーたちの活動の中心にあった、J. J.マジェンディと、イングランド国教会の高位聖職者の文通を入手し、ユグノーの影響を裏付けることができた。マジェンディは、カンタベリー大主教と密接に連絡をとりあい、大主教の承認のもと、ハンガリーのプロテスタントおよびヴァルド派のための義捐金キャンペーンを掌握し、遂行していた。義捐金の規模は、18世紀初頭に行われた義捐金の額と比較すると小規模になっていたが、18世紀中葉の国民国家化を強力にすすめ、大西洋ネットワークを強化していたイングランドが、宗派ネットワークを介してヨーロッパ大陸と連帯していたことは重要である。この研究は、ハンガリーおよびルーマニアにおいても注目され、デプレツェン神学校が主催した国際会議'International Calvinism: AUnity in Diversity?'(ハンガリー・ベルクフェルドゥ、4月11日ー15日)において招待講演および第6回ユグノー国際会議Sixth International Huguenot Conference in London(英国・ロンドン、9月9日ー11日)において講演を行い、高い評価を得た。

27年度の史料収集およびその検討の結果、より明らかになってきたことは、18世紀半ばの7年戦争と宗派ネットワークの関係であり、そのためにはモルダヴィア公国(現ウクライナ)にイングランドからの支援を得て入植したシュレージェンのプロテスタントの調査・分析が必要であるが、そのための調査はイングランドとハンガリーに限られている。実際、ウクライナやポーランドの史料の多くは、戦争などで失われた可能性が高いが、現地の文書館に行き、確認することができなかったため、全体像の把握はいまだに難しい。しかし、現段階での調査に基づく研究発表(ハンガリーおよび英国における講演)は、18世紀中葉の宗派ネットワークに関する大きな発見として高く評価されたので、28年度は現段階での発見をもとに、研究をまとめたい。今回の科研で確認できたことは、イングランドの場合は、18世紀半ばまでは機能していたキリスト教知識普及協会などの国家をこえた宗教ネットワークの関係団体が、世紀半ばには大陸への関心を失う一方で、18世紀後半にはユグノーのネットワークがカンタベリ大主教に働きかけながら、大陸のプロテスタントとの連絡を保ち、小規模ながら大陸のプロテスタントに対する救援活動を行っていた事実である。宗教は依然として大義として新聞や小冊子でとりあげられているが、海外の宗教同胞との結びつきは、ユグノーなど親族関係に収斂していたといえよう。また、平成28年1月6日から12日にかけてと5月28日から6月5日にかけて、それぞれロンドン・イングランド銀行とブロツワフ(ポーランド)公文書館および大学図書館で私費で調査を行い、このプロテスタント・コロニーについての資金移動と当時の宣伝文書を発見することができた。これらはいずれもユグノーが関係しており、ユグノー・ネットワークの強固さを確認することができた。この科研ではトランスナショナルなネットワークが衰退したとされる18世紀後半において、小規模ながらもヨーロッパ・プロテスタントとの連携運動に着目し、イギリス、イタリア、ウクライナ、ハンガリー、ポーランドで資料調査を行った。その結果、亡命ユグノーのネットワークが、その連携運動を担い、密な連絡を保っていたことが明らかになった。特に調査対象としたJ. J.マジェンディらユグノーの子孫たちは、イングランド国教会を信奉しており、国教会の内部で、大陸のプロテスタント救済のために働きかけを行っていた。彼らの言説は、17世紀と変わらない宗教の大義を掲げたものであったが、それに呼応する人々も多かったのである。これまで、科研を用いて、イギリス、ウクライナ、ハンガリーで調査を行い、18世紀半ばのトランスナショナルなネットワークの存在を確認し、現地の研究者にも評価されている。