hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療現場における「哲学的対話実践」モデルの構築

当該年度は、交付申請書の「研究の目的」および「研究実施計画」に記載のとおり、医療現場における哲学的な対話実践を、本研究の分担者それぞれの専門領域(精神医療、災害看護、がん看護および終末期医療領域、認知症患者)もしくは地域において数回程度開催した。具体的には、石巻赤十字病院などの医療組織や、日本災害看護学会および日本臨床倫理学会などの関連学会において、院内の職員や研究者などとともに哲学対話(もしくは学会発表)を行ない、医療における哲学対話の可能性について、医師や看護師、さらにはPSWやMSWなどといったさまざまな医療専門職からの意見を聴取した。上記の実践活動と並行して、当該年度の研究計画として掲げていた「医療現場における哲学対話の理論的な基礎付け」の作業にも具体的に着手した。研究の進め方としては、このところ医療現場において積極的に取り入れられつつある対話実践、たとえばオープンダイアローグや医療メディエーション、さらには2000年以降に臨床倫理の切り口からオランダなどにおいて取り組まれはじめた「医療チームが主体となって病棟内で行なう解釈学的対話のケース検討方法(MCD)」などに関連した文献を整理し、本研究の軸とも言える「哲学プラクティス」の考え方との差異を明確化にする作業を行なった。また、これらの作業をいっそう理論的に基礎付けていくために、本研究の軸である「哲学プラクティス」の観点から、おもに精神保健領域における哲学対話の可能性について斬新な研究活動を展開しているイタリア(トリエステ)の精神保健関連の施設(サンジョバンニ病院跡地にある精神保健局やバルコラ精神保健センター、マッジョーレ病院内にあるSPDC)や関連団体(Scoula di filosofia di Trieste)を視察し、現地の哲学プラクティショナーや関係者たちと積極的な意見交換を行なった。当該年度において、本研究の代表者および分担者は、これまで自身が行なってきた対話および研究活動をさらに展開させ、それぞれの専門の医療領域において積極的な対話実践を行なってきた。また、それとは別に、〈地域〉のなかに対話という営みを挿し込み、「がんを体験した人、またその家族や親しい人たちとともに、医療専門職が日頃の悩みを語り、対話をとおして考える場」(京都)も拓いた。そのほかにも、医療従事者や一般市民とともに、医療現場における諸課題を問い直す哲学対話「てつがくカフェ『医療とケアを問い直す』」(福井、仙台など)や、ワールドカフェ形式による医療者と市民との対話(みんくるカフェ)なども東京を中心に各地で開催している。当該年度は、研究メンバーにおけるこれまでの活動実績および研究の成果を確認・共有し、それらを医療現場における『哲学的対話実践』モデルの構築」という本研究の目標にどのように接続していくかについて研究連絡会(2019年3月、於:京都大学医学部)を開催し、より具体的な意見交換を行なった。その結果、今後、〈研究〉と〈実践〉の両側面からの連携体制の構築および強化の道筋を共有できた。そういったことから、本研究はおおむね順調に進展していると言える。今後は、当該年度において科研メンバー間で確認・共有した〈理論〉の内容と〈実践〉に関する方法論を、それぞれの専門領域においてさらに展開させ、最終年度において「医療現場における哲学対話実践モデル」の具体的な方策を示せるような議論を開始する予定である。1)そのためにも、積極的にシンポジウム等を各地で開催し、科研メンバーのみならず様々な領域の実践家や研究者たち、さらには患者やその家族などからも、医療現場における「哲学的対話実践」の可能性および不可能性に関して意見を聴取できる場を設ける。2)また、医療現場における「哲学的な対話実践」の理論的な基礎づけの作業をさらに深化させていく必要があることから、具体的に、当該年度に調査に行ったイタリア・トリエステの精神保健領域における哲学対話、たとえば「系譜学(Genealogica)」の対話手法などについて、それ以外の対話の形式(未来語りのダイアローグやオープンダイアローグ、MCD)などの方法論など比較・検証しながら、一つの成果としてまとめる。そして、その成果の一部を、国内外の関連学会などにて発表し、さらに多くの意見を得る。3)そして、新たな視点として、最近国内にも取り入れられつつある「倫理コンサルテーション」の実際を確認し、具体的に医療現場のなかに「哲学的な対話実践」を介入させる手続きについて、考察する。4)当該年度のメンバー・ミーティングの際に共有した医療現場における「日常倫理(Everyday Ethics)」導入の可能性について、福井大学医学部などを中心に研究会を立ち上げ、意見交換を促進する。

研究の進め方としては、このところ医療現場において積極的に取り入れられつつある対話実践、たとえばオープンダイアローグや医療メディエーション、さらには2000年以降に臨床倫理の切り口からオランダなどにおいて取り組まれはじめた「医療チームが主体となって病棟内で行なう解釈学的対話のケース検討方法(MCD)」などに関連した文献を整理し、本研究の軸とも言える「哲学プラクティス」の考え方との差異を明確化にする作業を行なった。また、これらの作業をいっそう理論的に基礎付けていくために、本研究の軸である「哲学プラクティス」の観点から、おもに精神保健領域における哲学対話の可能性について斬新な研究活動を展開しているイタリア(トリエステ)の精神保健関連の施設(サンジョバンニ病院跡地にある精神保健局やバルコラ精神保健センター、マッジョーレ病院内にあるSPDC)や関連団体(Scoula di filosofia di Trieste)を視察し、現地の哲学プラクティショナーや関係者たちと積極的な意見交換を行なった。当該年度において、本研究の代表者および分担者は、これまで自身が行なってきた対話および研究活動をさらに展開させ、それぞれの専門の医療領域において積極的な対話実践を行なってきた。また、それとは別に、〈地域〉のなかに対話という営みを挿し込み、「がんを体験した人、またその家族や親しい人たちとともに、医療専門職が日頃の悩みを語り、対話をとおして考える場」(京都)も拓いた。そのほかにも、医療従事者や一般市民とともに、医療現場における諸課題を問い直す哲学対話「てつがくカフェ『医療とケアを問い直す』」(福井、仙台など)や、ワールドカフェ形式による医療者と市民との対話(みんくるカフェ)なども東京を中心に各地で開催している。当該年度は、研究メンバーにおけるこれまでの活動実績および研究の成果を確認・共有し、それらを医療現場における『哲学的対話実践』モデルの構築」という本研究の目標にどのように接続していくかについて研究連絡会(2019年3月、於:京都大学医学部)を開催し、より具体的な意見交換を行なった。その結果、今後、〈研究〉と〈実践〉の両側面からの連携体制の構築および強化の道筋を共有できた。そういったことから、本研究はおおむね順調に進展していると言える。今後は、当該年度において科研メンバー間で確認・共有した〈理論〉の内容と〈実践〉に関する方法論を、それぞれの専門領域においてさらに展開させ、最終年度において「医療現場における哲学対話実践モデル」の具体的な方策を示せるような議論を開始する予定である。1)そのためにも、積極的にシンポジウム等を各地で開催し、科研メンバーのみならず様々な領域の実践家や研究者たち、さらには患者やその家族などからも、医療現場における「哲学的対話実践」の可能性および不可能性に関して意見を聴取できる場を設ける。2)また、医療現場における「哲学的な対話実践」の理論的な基礎づけの作業をさらに深化させていく必要があることから、具体的に、当該年度に調査に行ったイタリア・トリエステの精神保健領域における哲学対話、たとえば「系譜学(Genealogica)」の対話手法などについて、それ以外の対話の形式(未来語りのダイアローグやオープンダイアローグ、MCD)などの方法論など比較・検証しながら、一つの成果としてまとめる。そして、その成果の一部を、国内外の関連学会などにて発表し、さらに多くの意見を得る。
NASH／NAFLD肝癌に対するファルネシル転換酵素阻害薬による新規治療戦略

非アルコール性脂肪性肝障害(NAFLD)/非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)に起因する肝癌は、近年明らかに増加し、未だ有効な予防法や薬剤が存在しない。これまでファルネシル転換酵素阻害薬(FTI)による急性肝障害予防やインスリン抵抗性改善、乳癌における転移抑制、といった研究成果を報告してきたが、慢性炎症やインスリン抵抗性を基礎に惹起されると推定されるNAFLD/NASH肝癌に対し、FTIが有効な新規治療薬となる可能性がある。これまでの研究成果をNAFLD/NASH肝癌における基礎的研究に応用し、NAFLD/NASH肝癌に対する新たな治療戦略の確立を最終的な目標とする。
ＪａｐａｎｅｓｅＰｌｅｘ：日本人特異的ＳＮＰによる日本人証明法の開発と応用

日本人特異的SNPを検索するために、鳥取と沖縄の日本人、韓国人、モンゴル人、漢民族2集団、チベット人、ドイツ人、アフリカ人875名のDNAを用いて調べた。67例の(ほぼ)日本人特異的SNPをみつけ、このうち、57例は沖縄で高い頻度を示し、43例は韓国人でも低頻度ながらも検出された。北海道の縄文遺骨から得られたDNAを用いて、3種のSNPについて調べたところ、いずれも沖縄より高い頻度を示し、沖縄で頻度が高いSNPは縄文由来であることが示唆された。法医学実務のために、頻度が高く、連鎖不平衡を認めない50種のSNPを利用したマルチプレックス判定法JapanesePlex法を確立した。本研究の目的は、新しい個人識別法として、比較的少数のDNAマーカーを用いて、生物学的資料が日本人であること、日本人由来であることを推定証明する方法を確立することである。この目的を達成するためには、日本にかなり以前の世代から在住している人々にマーカーの出現が限られていることが重要である。鳥取と沖縄の日本人、ソウルの韓国人、ウランバートルのモンゴル人、中国無錫と長沙の漢民族、ネパールのチベット人、ミュンヘンのドイツ人、ナイジェリア・ガーナのアフリカ人計875名について、HapMapデータから選んだSNPをアリル特異的なPCR法であるAPLP法によって検索した.これら9集団の調査の結果、日本人のみに出現したSNPを日本人特異的,韓国人にも出現したものをほぼ日本人特異的とした。現在までのところ、連鎖をしていない独立の(ほぼ)日本人特異的なSNPの数が当初の目標であった50例に達することができた。このうち、半分以上が韓国人でも低頻度ながら観察された。沖縄より鳥取で頻度が高かった特異遺伝子は少数で、全体に頻度が低かった。残りの特異遺伝子は沖縄で2倍程度頻度が高かった。個人が有する特異遺伝子の数には相違があり、これを沖縄度と名づけた。韓国人でも見出されるのは、韓国人と日本人が遺伝的に近縁であり、韓国人においても少なからず縄文的要素が残存しているためであると思われた。そのため、確率的な証明を検討するとともに、簡便なマルチプレックスPCR法を確立するために、SNaPshotを用いた一塩基伸長法による方法の開発に着手した。本研究の目的である新しい個人識別法としての日本人証明のための方法を確立するためには、日本人特異的なSNPが必要である。今年度もゲノムデータベースから選択したSNPについて、鳥取と沖縄の日本人、ソウルの韓国人、ウランバートルのモンゴル人、中国無錫と長沙の漢民族、ネパールのチベット人、ミュンヘンのドイツ人、ナイジェリアとガーナのアフリカ人の計875名のDNAを用いてスクリーニングをした。その結果、新しく10数例の日本人特異的SNPを追加し、計65例となった。前年度までに報告したように、これらの特異的SNPの約半数は韓国人でも低頻度に観察されるほぼ日本人特異的SNPであった。また、大半で、沖縄の日本人が最も高い頻度を示したので、これらの特異的遺伝子をもつ個数の相違にもとづいて、沖縄度と名づけていた。今回、沖縄で頻度が高いために、これらのSNPが縄文由来であるという仮説を立て、北海道の縄文遺骨の調査した。対象としたSNPはGALNT11、H19、PLA2G12Aに存在す特異的SNPである。その結果、特異遺伝子の頻度は高いことが観察され、沖縄で高く出現するこれらのSNPは、縄文由来であることが裏付けられた。これらの3SNPについて、アジアの諸集団における調査も追加したところ、H19において、中国東北部のオロチョン族で低頻度に観察された。このことは、縄文系遺伝子の由来がアジアの北部で、見つかったのがその名残りである可能性、あるいは、北海道アイヌの交流の可能性等が示唆された。実用化を目指すために、頻度が高く、連鎖がないものを50種選び、これを5セットにわけ、SNaPshotを用いた一塩基伸長法によるマルチプレックス法を確立した。現在、この方法を本研究のタイトルであるJapanesePlex法として論文作成中である。本研究の目的は、新しい個人識別法として、日本人であること、日本人由来であることを推定証明する方法を確立することである。この目的のためには、明らかに日本人と思われる人々に限定される多型マーカーが必要であるが、そのようなマーカーはほとんど知られていないため、日本人特異的マーカーのリストの作成から始めた。まずアフリカ人、ヨーロッパ人、中国人、日本人からなるHapMapデータから、日本人のみに観察され、しかも3%以上の遺伝子頻度を有する単一塩基置換多型(SNP)を染色体2、3番全体と5-11番の短腕部分から、多数抽出した。

そのなかから、高い頻度を示すSNPを中心に、鳥取と沖縄の日本人、ソウルの韓国人、ウランバートルのモンゴル人、中国の無錫と長沙の漢民族、ネパールのチベット人、ナイジェリア、ガーナのアフリカ人、ミュンヘンのドイツ人の9集団875名について、150余りのSNPの遺伝子頻度を調査した。現在までに、30余りのSNPを見つけることができた。これらは、1)沖縄で遺伝子頻度が高く、鳥取で低いもの、2)鳥取で高く、沖縄で低いものに分類された。これらの半分は低頻度ながら、ソウルの韓国人にも観察され、日本人特異的遺伝子とほぼ日本人特異遺伝子が分けられた。1)と2)のSNPで最も高い頻度は、それぞれ約0.3と0.13で、1)のものは、縄文人由来のSNPで、2)のものは、弥生人の渡来後に発生した新しい変異である可能性が高いと思われた。目的の日本人特異的SNPを50個余り見つけ、これを用いると、個々の日本人すべてからこれらの特異的変異遺伝子が見出され、日本人であることの証明が可能となった。最終年度の目標である特異的変異遺伝子のマルチプレックス化も開始し、最終目標が達成可能となった。目的の日本人特異的SNPを30余り見つけ、これを用いると、ほぼすべての個人からこの変異を見出せ、日本人であることの証明がほぼできるところまできた。現時点で50余りの日本人特異的SNPを見出すことができたが、まだ、探索分析していない染色体領域もあるため、引き続き、目的のSNPを調査する。一方、マルチプレックス化としてSNaPshotを用いた一塩基伸長法で、これらのSNPの簡便なタイピング法や確率計算法を完成させる。現時点かなり多数のSNPを見出すことができたが、まだ検討していない染色体上のSNPもあるので、引き続き、目的のSNPを検索する。一方、比較的多数のSNPを同時に判定できるマルチプレックスPCRの検討を開始する。試薬の単品単価が残金より高額であり、試薬の購入ができなかった。翌年度分の消耗品費とあわせて、消耗品費として使用する。比較的少額のため、今年度の消耗品費とあわせて、消耗品費として使用する。
分子温度計の機能拡張と多細胞社会の温度マッピング

近年、恒温動物や変温動物などの区分に関わらず、多くの種が、積極的に熱産生を行い、生命活動を制御していることが明らかになってきた。一方、今までの温度生物学の研究は、マクロな温度変化である個体の体温を扱うことに限定されており、ミクロな細胞の世界での熱産生、更には、その熱が、どのように多細胞組織まで伝播していくのか、その時空間ダイナミクスは、ほとんど注目されてこなかった。本研究課題では、高感度の蛍光温度センサーを開発し、細胞・組織・動物の高解像度温度マップを作成することを目標としている。当該年度も、昨年度に引き続き、蛍光温度センサーの感度の改善に取り組んだ。色素分子が持つ元々の感度(温度変化に対してどれくらい蛍光強度が変化するか(%/°C))を増幅するようなマトリックスを見出し、これを色素と組み合わせてナノ粒子化することで、今までに無い高い温度感受性を持つセンサーを作ることに成功した。また、今までの分子サイズの蛍光温度センサーに関しても、共同研究者と共に、色素骨格などの変更などを行った。結果、今までの蛍光温度センサーの蛍光波長は、TRITCチャネルでの使用に限られていたが、色素の波長の多様性を拡張することに成功した。また、蛍光温度センサーのもう1つ重要な側面としてオルガネラ特異性がある。今までは、ターゲット場所として、ミトコンドリアやERに限られていたが、細胞内の複数のオルガネラにターゲットすることにも成功した。更に、併行して共同研究者と進めていた、蛍光温度センサーを用いたex vivoやvivoの2光子蛍光イメージング(輝度変化および蛍光寿命)も、それぞれ、多細胞組織における温度の時空間ダイナミクスを捉えるための実験のセットアップは完了し、データの収集を始めている。加えて、研究のもう1つの重要な方針である発熱体を用いた温熱制御システムについても、プロトタイプを完成させた。本年度の後半に、本科研費にて、化学合成を専門とする研究補助員を雇用した。合成研究が順調に進んだことと、共同研究者からの助言等もあり、蛍光温度センサーの感度の改善、励起・蛍光の波長や小器官特異性の拡張など、本課題の目的とする成果が得られつつある。また、開発した蛍光温度センサーを用いたイメージング実験に関しても、筋肉等を中心に、共同研究者らと実験系のセットアップを終了し、データの収集を進めている。論文執筆も開始しており、研究期間内の採択を目指す。また、本科研費のもう1つの柱である、発熱体の合成も本年度着手しており、細胞や組織の様々な場所をリモートで加温できる技術のプロトタイプを完成させ、複数回、学会発表を行った。最終年度は、主に、完成した蛍光温度センサーを用いたイメージング実験に取り組む。前年度、特殊な培養皿を用いて細胞塊を作る系も立ち上げている。これを用いて、細胞塊を用いた多細胞社会のイメージングも進めていく。共同研究者らとの動物個体イメージングについては、併行して引き続き行う。研究開始時に想定していた2光子や近赤外イメージングに加えて、蛍光量子収率の低い色素を用いた光音響イメージングの可能性も模索する(既に、共同研究者らと実験系の確立を進めている)。多様な検出手段を利用し、様々な熱産生の時空間ダイナミクスの解析を進めていく。温度変化に加えて、細胞内の他因子(カルシウム、ATP、pHなど)を同時に観察し、熱産生のメカニズムを様々な視点で深く理解する。昨年度より開始していた、近赤外吸収ナノ材料を用いた「発熱体」の研究も、論文成果としてまとめていく予定である。恒温動物は無論、変温動物の中にも、自らが積極的に熱を産生し、生体組織全体の温度を上昇させて、生命活動を制御している種がいることがわかってきた。しかしながら、細胞レベルで発生した熱が、どのように多細胞の組織レベルまで伝播していくのか、そのミクロからマクロの階層を貫いた温度の時空間動態は未だハッキリしていない。本提案では、高感度の極小サイズの蛍光温度センサーを開発し、恒温・変温動物の高解像度温度マップを作成することを目標とする。当該年度は、蛍光温度計のセンサー感度の向上に着手した。温度が1°C変わるとき、どれくらい蛍光強度が変化するか(%/度)を指標とした。今まで得られている分子サイズの蛍光温度計に関して、骨格となる色素の官能基の変換を行い、その化学構造と温度感受性の相関解析を共同研究者と共に行った。相関解析の結果、温度感受性の鍵となる構造を突き止めることができた。しかしながら、今まで到達している感受性の3.9(%/度)から、その値は幾分向上したものの、大幅な改善には至っていない。感度の向上の取り組みと併行して、現在得られている蛍光温度計の構造を元に、動物組織の蛍光イメージングに適した形への機能拡張に取り組んだ。組織に対する侵襲深度の高い励起光でのイメージングができるように、蛍光温度計とFRETペアになる2光子吸収用の色素を結合した。結果、設計のねらい通り、2光子吸収用の色素から効率よく、エネルギー移動が生じる温度計分子の合成に成功している。研究期間全体の構想の中で、温度に対する感受性と特異性(温度以外のパラメータに応答しないこと)の向上は不可欠である。現在までに、若干の向上は見られたものの、大幅な改善には至っていない。そこで、温度情報を蛍光強度に変換する原理から抜本的な見直しを行う(当該年度の後半から既に開始している)。当初の計画では、初年度で感度の改善は終了する予定であったが、期間全体を通しての試みとして計画を見直し、引き続き継続する。

温度感受性の高い色素が得られた時点で、それを組織イメージング用の材料へと変換していく。また、様々な熱産生の細胞を用いてのイメージングは、研究代表者が主体的に行う予定である。色素の構造相関解析や化学合成部分の一部は、共同研究者の協力を得ながら進めていく。近年、恒温動物や変温動物などの区分に関わらず、多くの種が、積極的に熱産生を行い、生命活動を制御していることが明らかになってきた。一方、今までの温度生物学の研究は、マクロな温度変化である個体の体温を扱うことに限定されており、ミクロな細胞の世界での熱産生、更には、その熱が、どのように多細胞組織まで伝播していくのか、その時空間ダイナミクスは、ほとんど注目されてこなかった。本研究課題では、高感度の蛍光温度センサーを開発し、細胞・組織・動物の高解像度温度マップを作成することを目標としている。当該年度も、昨年度に引き続き、蛍光温度センサーの感度の改善に取り組んだ。色素分子が持つ元々の感度(温度変化に対してどれくらい蛍光強度が変化するか(%/°C))を増幅するようなマトリックスを見出し、これを色素と組み合わせてナノ粒子化することで、今までに無い高い温度感受性を持つセンサーを作ることに成功した。また、今までの分子サイズの蛍光温度センサーに関しても、共同研究者と共に、色素骨格などの変更などを行った。結果、今までの蛍光温度センサーの蛍光波長は、TRITCチャネルでの使用に限られていたが、色素の波長の多様性を拡張することに成功した。また、蛍光温度センサーのもう1つ重要な側面としてオルガネラ特異性がある。今までは、ターゲット場所として、ミトコンドリアやERに限られていたが、細胞内の複数のオルガネラにターゲットすることにも成功した。更に、併行して共同研究者と進めていた、蛍光温度センサーを用いたex vivoやvivoの2光子蛍光イメージング(輝度変化および蛍光寿命)も、それぞれ、多細胞組織における温度の時空間ダイナミクスを捉えるための実験のセットアップは完了し、データの収集を始めている。加えて、研究のもう1つの重要な方針である発熱体を用いた温熱制御システムについても、プロトタイプを完成させた。本年度の後半に、本科研費にて、化学合成を専門とする研究補助員を雇用した。合成研究が順調に進んだことと、共同研究者からの助言等もあり、蛍光温度センサーの感度の改善、励起・蛍光の波長や小器官特異性の拡張など、本課題の目的とする成果が得られつつある。また、開発した蛍光温度センサーを用いたイメージング実験に関しても、筋肉等を中心に、共同研究者らと実験系のセットアップを終了し、データの収集を進めている。論文執筆も開始しており、研究期間内の採択を目指す。また、本科研費のもう1つの柱である、発熱体の合成も本年度着手しており、細胞や組織の様々な場所をリモートで加温できる技術のプロトタイプを完成させ、複数回、学会発表を行った。次年度も、蛍光温度計の温度センサー機能の感度の向上と、組織サンプル測定に適した機能の拡張の試みを継続する。細胞レベルの研究に関しては、今まで用いてきた筋肉や褐色脂肪細胞を導入する。
地主作徳米商品化過程の研究 -地域社会構造論へのアプローチ-

本研究は、地域社会のヘゲモニー主体としての大地主のあり方、すなわちその部分社会の統合のあり方について、地主制研究と流通史研究の接合を視野に入れながら、明らかにしていくための方法的視角を獲得することを目的として行った。具体的には、新潟大学図書館所蔵五十嵐家文書などの地主経営史料に加えて、新潟県西頸城郡能生町伊藤家文書といった廻船側史料の整理・収集によって、作徳米の流通過程をより広い視野で明らかにすることに努めた。収集史料の考察によって得られた知見は以下の通りである。1.近世越後の港町で売買される米のうち、「三田米」・「作徳米」と表記されるものは領主蔵米とは区別される地主作徳米の呼称である。2.三田米・作徳米は同じ納屋米でも「町米」とは価格表不形態が異なり、むしろ蔵米と共通した売買形態が予想される。3.作徳米呼称は越後から出羽・陸奥に掛けてみられるが、三田米呼称は新潟を中心とした越後北部にのみみられる特殊な呼称である。17世紀以来登場する町米に対し、この三田米は18世紀半ば以降に登場する。4.上方・瀬戸内地域では越後の三田米・作徳米は特殊な商品として認識されていた。5.三田米・作徳米に冠される地名表記は地主蔵所を介した販売形態に対応しており、このことが領主蔵米に準じた品質保証につながり、特殊な商品として認識されるに至った要因であると考えられる。6.現米集荷に携わらない在方米商人の存在も含め、こうした地主蔵所の機能こそが、大地主の地域社会統合のありかたを解く鍵となる。以上の知見・仮説に基づいて今後の研究の進展に資する方法的視角を得ることが出来た。研究の初年度である本年度においては、主として史料調査・収集を行った。地主家文書については、新潟大学図書館所蔵五十嵐家文書の調査を継続的に行った。一方流通主体の文書としては、新潟県能生町鬼舞の北前船主、伊藤家文書の調査を、大学院生の協力を得て複数回実施し、文書整理をすすめつつ、主要史料の写真撮影による収集を行った。これら一次史料の調査・収集作業と並行して、既刊史資料集より米穀流通関係史料のピックアップ作業を行った。さらに全国的米穀集散地である大坂における、北国産米穀流通関係史料の所在調査を行った。以上の作業により、史料写真約2000点をはじめとするデータが蓄積され、これをコンピュータに取り込んだうえで、現在はその本格的な分析に向けた翻刻・電子化作業をすすめているところである。現在までに、越後をめぐる商品流通のなかでは、日本海側の他地域に比しても米穀の占める位置が高いこと、した,がって米穀の商品化が早い時期から自覚されていること、こうした中で特に「三田米」と称された地主作徳米が、独自の位置づけを獲得していること、等の知見が確認された。地主作徳米商品化の各過程を具体的に復元しながら、これらの論点を総合しつつ、考察していくのが課題となるが、引き続き次年度における継続調査と分析によって、その達成を追求していきたい。本年度は以下の研究を行った1越後国地主文書調査・分析新潟大学図書館所蔵の越後国の地主文書について調査を行った昨年度の成果に基づき、補助的調査を行い、地主作徳米売却の態様について分析を行った。その結果地主作徳米の売却について、地元米商人と港町の米商人といった複数の米商人が有機的に連携しつつ介在する形態が抽出できた。これは複層的な地域社会構造の把握に資する知見といえる。2北前船関係文書調査・分析咋年度来整理・調査を続けてきた能生町伊藤家文書について、関連史料の写真撮影を継続しつつ地主作徳米の輸送主体としての経営実態分析にあたった。

その結果「三田米」が越後における特殊な商品であることを確認し、関連文献とあわせて、この「三田米」の特質を整理した。3集散地・消費地関係文書本調査上記1・2との関連においてこれら地主作徳米の最終的売却先である畿内における本調査の可能性を探ったが、適切な文書群が見いだせず、従来の知見を参照するに止まった。以上が本研究の概要である。越後における膨大な文書群の整理・翻刻等に追われ、なお総合的な分析の必要性を課題として残す結果となったが、大地主が卓越した地域における地域社会構造を解くためのいくつかの視角を得ることができ、今後の研究に生かせる知見が得られたと考える。
ヨーロッパ型憲法裁判所の制度的基盤とその現代的変容

本研究では,日本とは異なり,違憲審査のための特別の裁判機関を設置するヨーロッパ型憲法裁判所の制度的基盤とその現代的変容について,フランス,イタリア,スペイン,ベルギーの事例を素材に共同研究を行った。具体的には,研究会を開催し,研究分担者による報告を中心に,それ以外の内外の研究者の報告も受けつつ,検討を深める方法をとった。また,現地調査も行った。その結果,上記各国の憲法裁判所には異なる点もあるものの,特に民主的正統性等との関係での憲法裁判所の機能条件,通常裁判所との関係,連邦制との関係などについて日本のような付随的審査制とは異なる論点があること,及びその具体的な諸相を明らかにすることができた。平成25年3月18日に平成25年度の研究計画について打ち合わせを行い,同年度については基本的には各自で研究を進め,年度末に研究会を開催して全員の研究成果について議論することとした。平成25年12月21日,京都大学で研究会を開催し,研究分担者の田近が「イタリア憲法裁判所の制度と運用」と題する報告を行った。平成26年1月25日,PARK in Soo教授(韓国・嶺南大学校)を京都大学に招聘して研究会を行い,フランスの憲法院と韓国憲法裁判所との比較について議論を行った。平成26年3月21日,駒沢大学で研究会を開催し,研究分担者の曽我部,井上,奥村及び研究協力者のペドリサが報告を行った。活字化された本年度の研究成果は以下のとおりである。曽我部真裕「フランスにおける違憲審査制度改革」比較憲法学研究25号(2013年),田近肇「イタリアにおける憲法裁判所と国会」岡山大学法学会雑誌63巻4号(2014年),奥村公輔「ベルギー憲法裁判所関係法令集」駒澤大学法学部研究紀要72号(2014年)本研究では,日本とは異なり,違憲審査のための特別の裁判機関を設置するヨーロッパ型憲法裁判所の制度的基盤とその現代的変容について,フランス,イタリア,スペイン,ベルギーの事例を素材に共同研究を行った。まず、予備会合(5月13日(日))を開き、平成24年度の研究活動方針として、ヨーロッパ大陸諸国の憲法裁判所に関して、各研究分担者がそれらの組織・権限等その概略を把握するとともに、その研究成果を研究会において発表することによって研究分担者全体でそれらに関する知識を共有していくことを確認した。その上で、まず、第1回研究会(9月1日(土))において、研究分担者である奥村、井上、田近が、それぞれ、ベルギー憲法裁判所、フランス憲法院、イタリア憲法裁判所の概略についての研究報告を行った。次に、第2回研究会(12月22日(土)14時17時、岡山大学津山北キャンパス文化科学系総合研究棟2階第6演習室)において、研究協力者のペドリサがスペイン憲法裁判所の概略についての研究報告を行い、また、国立国会図書館の芦田淳氏にイタリア憲法裁判所に関する知識の提供を受けた。2月には、田近とペドリサがイタリアとスペインにおいて現地調査を行った。そこで憲法裁判所の調査官や裁判官にインタビューを行い、貴重な知見を得ることができた。この両名の現地調査については、第3回研究会(3月18日(月))において、それぞれの調査報告が行われた。これらの研究活動を踏まえて、本年度は、以下の研究成果を残すことができた。1井上武史「フランス憲法院への事後審査制導入の影響ー通常裁判所の法解釈に対する違憲審査」岡山大学法学会雑誌62巻1号(2012年8月)164-142頁、2田近肇「イタリア憲法裁判所関係法令集」岡山大学法学会雑誌62巻2号(2012年12月)366-334頁、3同「イタリア憲法裁判所の制度と運用」岡山大学法学会雑誌62巻4号(2013年3月)268-224頁,4曽我部真裕「フランスにおける違憲審査制度改革」(比較憲法学会報告)。2014年度は、研究分担者が各自分担テーマの研究を進めることと平行して、2回の研究会と1回の研究打ち合わせ会を開催した。第1回研究会は、韓国憲法裁判所研究官による「韓国における違憲決定の効力」についての研究報告を巡って研究分担者及びその他の参加者が報告者と討議を行った。第2回研究会は、ゲストスピーカー2名による「対話的違憲審査の理論」についての研究報告及びそれに対するコメントを巡って研究分担者及びその他の参加者が報告者等と討議を行った。さらに、3年間の本研究の成果を書籍として取りまとめるための打ち合わせ会を開催したが、そこに持ち寄られた原稿等を総合すると、研究成果の概要は以下のとおりである。研究目的は、現代のヨーロッパ大陸諸国の統治機構において、憲法裁判が果たす役割・機能を明らかにし、憲法裁判所を擁する統治構造を理論的に究明するものである。そこでは、ベルギー、フランス、イタリア、スペインを取り上げて、各国の憲法裁判所が果たす役割を、その制度的特徴の分析を通じて明らかにすることを具体的な目的とする。

まず第1部として、上記4カ国の憲法裁判所の概要を紹介している。学会に基礎的な資料を提供しようという意図に基づくものである。第2部については、上記4カ国の憲法裁判所の諸側面について分析した論考5編を収めている。内容としては、2008年の憲法改正後のフランスの違憲審査制度の有り様について論じるものが2編、日本の内閣法制局にあたるベルギーのコンセイユ・デタと憲法院・憲法裁判所との関係を論じるもの1編、立法府と憲法裁判所との関係について論じるもの1編,連邦国家における憲法裁判所の役割を論じるもの1編である。第3部では、憲法裁判所に関する各国の主な法令資料を翻訳している。憲法各研究分担者が担当する国の憲法裁判所の概要を把握することを目指した平成24年度に引き続き,平成25年度は,概要把握の中で見出した各国の特徴的な点に着目し,より的を絞って研究を深めることを目指した。論文の形で成果を出すことができたのは一部に留まったが,年度末に行われた研究会では,各分担者の問題意識に沿ったより立ち入った内容の報告がなされたことからすると,研究目的は概ね達成されていると言えよう。今後,これらの報告を論文として公表する用意を早急に進めたい。平成24年度は、各研究分担者が担当する国の憲法裁判所の概略を把握し、研究分担者全体でそれらに関する知識を共有し、また、それぞれの国の憲法裁判所に関する問題点を発見していくことを目的としていたが、これは概ね達成されていると言えよう。第一に、各研究分担者は、それぞれの文献に基づく研究を通じて、担当する国の憲法裁判所の概略を把握することができた。実際、フランスに関しては、研究分担者である井上がその成果を1本発表し、イタリアに関しては、研究分担者である田近がその成果を2本発表することができた。また、イタリアとスペインに関しては、田近と研究協力者であるペドリサが現地調査に赴き、憲法裁判所の調査官や裁判官にインタビューを行った。これによって、文献からは知ることはできない、憲法裁判所の実態を知ることができた。第二に、3回にわたる研究会において、各研究分担者が文献や実地調査によって得たそれぞれの知見を報告し、研究分担者全体においてそれらを共有することができた。研究会には研究分担者及び研究協力者以外の研究者にも参加してもらうことができ、とりわけ質疑応答においては、活発な議論が行われ、研究分担者全体にとって多くの知見を得ることができた。第三に、研究分担者の文献による研究、田近及びペドリサによるイタリア・スペインの実地調査、そして3回にわたる研究会を通じて、フランス、ベルギー、イタリア、スペインのそれぞれの憲法裁判所の類似点と相違点を発見することができ、それぞれの憲法裁判所の問題点についての共通認識を持つことができた。平成26年度は本研究の最終年度であるため,引き続き研究を進めるとともに,成果を単行本として出版する準備を進める。各研究分担者の具体的なテーマとしては,下記のようなものを考えている。曽我部真裕は,議会審議の明確さと誠実性の原則を通じた,憲法院による議会審議の合理化の諸相について研究を進める。田近肇は,憲法裁判所の判決が通常裁判所・行政裁判所に対して有する効力,または,国と州との権限に関する争いを裁定するという憲法裁判所の権限に着目して地方制度に対する憲法裁判所判決の影響について考える。
順遺伝学手法による、脱ユビキチン化酵素の卵巣癌進展・子宮内膜症癌化制御機構の解明

大規模遺伝子変異データセットにおけるゲノム異常には現れない、エピジェネティックに制御される遺伝子現象による細胞機能の変化も含めてスクリーニングが可能なForward geneticscreeningの手法によって、以下の2つのプロジェクトを進める。1.過去に我々が卵巣癌の治療標的を同定する目的で行った独自の治療標的候補リストから、より臨床的意義の高い治療標的であると絞り込んだ脱ユビキチン化酵素であるUSP32と上皮性卵巣癌の関連性を解明し、その機序を検討する。2.癌、炎症疾患に強く関連するとされるユビキチンプロテアソームシステムと、子宮内膜症との関連性を解明する為、正常子宮内膜オルガノイドを用いて新規スクリーニングを行う。
骨芽細胞の分化における細胞間情報連絡の役割

MC3T3-E1の分化における細胞間情報連絡の影響を検討するため以下の研究を行った。2.小児歯科の臨床上しばしば問題となるヒダントイン(phenytoin)による顎顔面骨の肥厚に細胞間情報連絡が関与しているか否かを検討した。細胞毒性を示さない濃度のphenytoinをMC3T3-E1に添加することにより,細胞間情報連絡は約1.6倍に上昇した。またこの濃度のphenytoinを3日間作用させることでMC3T3-E1の分化は著しく促進し,特にbone sialoproteinではコントロールに比べて8倍以上も発現していた。このことからin vitroに於いても,phenytoinは骨芽細胞の分化を促進し,この過程には細胞間情報連絡の変化が関与していることが示された。マウス由来正常骨芽細胞MC3T3-E1の細胞間情報連絡を司る膜タンパクconnexin43のcDNAから21bpを欠失させた配列を持つプラスミドを作製した。このプラスミドをLipofectamineを用いて,MC3T3-E1にtransfectした。プラスミドが持つneo耐性によりスクリーニングしたところ,数株のneo耐性MC3T3-E1の安定的変異株をクローニングできた。これらのクローンのうちいくつかはconnexin43のdominant negativeとなっており,その細胞間情報連絡は親株に対し,著しく抑制されていた。さらにdominant negativeなクローンは分化誘導刺激に対して,ほとんど反応性を持たず,骨芽細胞の分化に細胞間情報連絡が強く関与していることが示唆された。現在これらのクローンをさらに詳しく調べている。細胞毒性を示さない濃度のPhenytoinをMC3T3-E1に添加することにより,細胞間情報連絡は約1.6倍に上昇した。またこの濃度のPhenytoinを3日間作用させることでMC3T3-E1の分化は著しく促進し,特にbone sialoproteinではコントロールに比べて8倍以上も発現していた。
深海底地盤中のメタンハイドレートの加熱法による生産性及び地盤安定性の評価

メタンハイドレート(以下MHと称す)を生産する手法の一つとして加熱法が提唱されている.加熱法による生産での地盤内で生じる現象を調査しておく必要がある.本研究では,恒温高圧平面ひずみ型実験装置を用いて,MH胚胎砂の温度および変形挙動を調査した.その結果,供試体内部は熱の移動によって加熱部から温度が上昇し,加熱時に供試体の上下に差圧を与え浸透を誘発させることで,より広範囲まで短時間で温度が上昇する.MHの分解温度まで温度上昇しないMHの安定領域では,分解域から供給されたメタンガスにより,MHが再生成することが示唆された.また,MHの分解に対応して供試体の変形が徐々に生じることが明らかとなった.新たなエネルギー資源として,南海トラフに存在するメタンハイドレート(以下,MHと略す)の研究開発が進められている.既往の研究結果から,MHの生産開発では経済性の上で,減圧法の適用が想定されている.しかし,深海底には熱水噴出孔もあり,条件によっては,加熱法も適用の可能性がある.加えて,二酸化炭素をハイドレート化して生じる生成熱を利用した生産方法も加熱法の一つとして提案されている.そこで本研究では,実験的検討として,恒温高圧平面ひずみ試験機を用いて加熱法を想定した分解実験を行い,供試体の温度変化の観察,また,MHの分解による供試体の変形挙動を調べた.供試体下部のペデスタル内に熱源を設置し,下部から上部へ向けて加熱を実施した.その結果,浸透なしのペデスタルヒーターによる加熱のみでは温度上昇に限度があり,供試体の半分ほどまでしかMHの分解温度に達せず,浸透ありではその温度上昇が早まることを確認した.また,供試体の変形においては,加熱部に近い供試体下部からMHの分解により,徐々に変形が生じることが確認された.温度の時間変化との比較から変形は温度より遅れて生じていることも明らかとなった.また,供試体内に設置した4箇所の熱電対を利用し,MH生成時の温度変化を測定した.これは,二酸化炭素ハイドレートが生成される時の温度変化と同程度と考えられる.本研究において測定された温度変化は約2°Cであり,加熱による温度上昇よりも低いものであるが,ハイドレート生成がされる供試体全体での温度上昇が認められたことから,二酸化炭素を適切に流入させることが出来れば,有用な生産手法になりうるといえる.新たなエネルギー資源として,南海トラフに存在するメタンハイドレート(以下,MHと略す)の研究開発が進められている.既往の研究結果から,MHの生産開発では経済性の上で,減圧法の適用が想定されている.しかし,深海底には熱水噴出孔もあり,条件によっては,加熱法も適用の可能性がある.加えて,二酸化炭素をハイドレート化して生じる生成熱を利用した生産方法も加熱法の一つとして提案されている.そこで本研究では,実験的検討として,恒温高圧平面ひずみ試験機を用いて加熱法を想定した分解実験を行い,供試体の温度変化の観察,また,MHの分解による供試体の変形挙動を調べた.供試体下部のペデスタル内に熱源を設置し,下部から上部へ向けて加熱を実施した.その結果,浸透なしのペデスタルヒーターによる加熱のみでは温度上昇に限度があり,供試体の半分程度までしかMHの分解温度に達しないことが確認された.一方,浸透ありではその温度上昇が早まると共に,より広範囲に至ることを確認した.しかしながら,分解温度領域の広がりやその広がり速度の上昇が確認されたものの,分解温度領域外において,MHの再生成が示唆される挙動が確認され,実際に生産ガス量が浸透ありにおいて,なしの場合よりも少ないことが確認された.また,供試体の変形においては,加熱部に近い供試体下部からMHの分解により,徐々に変形が生じることが確認された.温度の時間変化との比較から変形は温度より遅れて生じていることも明らかとなった.これらより,加熱法の適用においては,加熱源からガス回収井まで分解領域を保持し,再生成をさせない条件を保つことが重要であるといえる.メタンハイドレートを生産する手法の一つとして加熱法が提唱されている.加熱法を適用して生産を行った場合に,地盤内で生じる現象を調査しておく必要がある.そこで本研究では,恒温高圧平面ひずみ型実験装置を用いて,加熱法を適用した際のメタンハイドレート胚胎砂の分解過程の温度挙動を調査する.また,生産によりメタンハイドレートを失った地盤が不安定になり,地盤沈下や海底地すべりを引き起こす可能性が指摘されていることから,加熱前にせん断を与えることにより,不安定条件によるメタンハイドレート胚胎砂の分解過程の供試体の変形挙動を調査した.その結果,(1)供試体内部は加熱部から熱が伝わり,温度上昇している.また,加熱時に供試体の上下に差圧を与えることで,より広範囲まで短時間で温度が上昇することが確認された.(2)メタンハイドレートは温度上昇に伴い分解される.しかし分解されて発生したメタンガスの一部は供試体上部に移動することで,安定領域で再生成し,これにより間隙が閉塞されていることが示唆された.(3)水平方向において,加熱時はメタンハイドレートの分解に伴い,供試体の変形が下部から徐々に膨張しており,メタンハイドレートが分解されていない位置はほとんど変形しないことが確認された.(4)鉛直方向において,加熱時は温度上昇に伴い,圧縮しており,メタンハイドレートが分解した後も供試体上部からの影響により変形を起こすことが確認された.

メタンハイドレート(以下MHと称す)を生産する手法の一つとして加熱法が提唱されている.加熱法による生産での地盤内で生じる現象を調査しておく必要がある.本研究では,恒温高圧平面ひずみ型実験装置を用いて,MH胚胎砂の温度および変形挙動を調査した.その結果,供試体内部は熱の移動によって加熱部から温度が上昇し,加熱時に供試体の上下に差圧を与え浸透を誘発させることで,より広範囲まで短時間で温度が上昇する.MHの分解温度まで温度上昇しないMHの安定領域では,分解域から供給されたメタンガスにより,MHが再生成することが示唆された.また,MHの分解に対応して供試体の変形が徐々に生じることが明らかとなった.ハイドレート生成時の温度変化については,メタンハイドレートを対象に砂の種類を変えて検討を行い,種類によらず約2°C全体的に温度上昇することが解明された.熱水圧入やハイドレート生成時の温度上昇を想定した加熱によるMHの分解実験においても,熱のみを加える検討や浸透との併用など条件を変えた検討をすでに実施しており,分解時の変形の様子などの評価,ハイドレートの再生成など生産効率評価へもつなげていることから,実験的検討は,計画以上に進展している.また,温度変化による地盤の変形を表現できるように,提案の構成モデルの高度化についても,達成できており,こちらも計画以上に進展していることから,上記の区分と判断している.地盤工学加熱法によるメタンハイドレートの分解実験について,試料や条件を原位置の環境と適合させ,検討を進め,熱の伝達の仕方やそれによるMHの分解による地盤の変形挙動の評価,生産効率の評価などを実施し,どのような条件において効果的に分解が生じるか,また,変形が進展するかを解明していく.また,構成モデルの高度化は実施したので,高度化したモデルをFEMへ組み込み,加熱によるMHの分解と地盤の変形に関して,解析的検討を加える.ハイドレート生成時の温度変化については,メタンハイドレートを対象に砂の種類を変えて検討を行い,種類によらず約2°C全体的に温度上昇することが解明された.熱水圧入やハイドレート生成時の温度上昇を想定した加熱によるMHの分解実験においても,熱のみを加える検討や浸透との併用など条件を変えた検討をすでに実施しており,分解時の変形の様子などの評価へもつなげていることから,実験的検討は,計画以上に進展している.また,温度変化による地盤の変形を表現できるように,提案の構成モデルの高度化についても,達成できており,こちらも計画以上に進展していることから,上記の区分と判断している.ハイドレート生成時の温度上昇が想定していた結果よりも小さかったこと,熱水圧入を行う環境を鑑みた結果,温度上昇がそれ程,高くなりにくいことから,実験装置に組み込むヒーターに費用がかからなかったため,使用計画に差異が生じた.加熱法によるメタンハイドレートの分解実験について,試料や条件を変化させ,検討を進め,熱の伝達の仕方やそれによるMHの分解による地盤の変形挙動の評価などを実施し,どのような条件において効果的に分解が生じるか,また,変形が進展するかを解明していく.また,構成モデルの高度化は実施したので,高度化したモデルをFEMへ組み込み,加熱によるMHの分解と地盤の変形に関して,解析的検討を加える.差異が生じた使用額に関しては,想定温度域を広げることを想定し,ヒーターの追加設置を考えている.また,高度化した構成モデルを組み込んだFEMシミュレーション用のPCの購入などへの使用を計画している.
DFC構築のための基盤的研究；認知症当事者の回復と参画のプロセスの可視化

本研究は、社会モデルに基づいた認知症の本人の回復と参画に向けた支援の方法論を示すことを目的とする。認知症の本人の実態調査を行う際に開発された手法で、認知症の本人の意見をフォーカス・グループ・ディスカッション(FGD)に近い形式で聴く「本人ミーティング」を開催し、そこで語られる発言内容を分析し、認知症の本人が回復し社会参加に至るプロセスの促進要因と阻害要因について明らかにする。さらに本研究から得た知見を基に、地域づくりと認知症の本人の参画を促進させるための手引きを作成する。
ストレスはバクテリアルトランスロケーションを惹起する：高感度測定法による解析

近年、宿主と細菌との情報伝達、いわゆる“インターキングダム・シグナリング(IKS)"が注目を集めている。本研究にて、次の事実は明らかになった。1炎症性腸疾患モデルにおいて、カテコラミン(CA)を介したIKSをブロックする化合物であるLED209は腸炎を改善した。2腸管管腔内には生理活性を有するセロトニンが存在しており、一部はグルクロン酸抱合などを受け不活化されていた。以上の結果は、CAを介したIKSが炎症性腸疾患の病態形成において重要や役割を担っている可能性を示している。また管腔内に5-HTの生成や代謝には腸内細菌が深く関わっていることが明らかとなった。我々のグループは、腸管内容物に適用可能なHPLC測定系を確立し、腸管管腔内にドーパミン、ノルエピネフリンなどのカテコラミン(CA)が存在することを世界で初めて証明した(Am J Physiol Gastrointest Liver Physiol. 303(11):G1288-95, 2012)。この事実は、腸管においてCAを介した宿主と腸内細菌との情報伝達(inter-kingdom signaling: IKS)が恒常的に行われていることを示している。本研究は、これまでの知見を発展させ、神経性やせ症の病態形成におけるIKSの意義について検討することをめざしている。平成28年度は、Harvard大学Garrettラボとの共同研究によって、このCAを介したIKSが炎症性腸疾患の病態形成においてどのようは役割を演じているかについて動物モデルを用いて検討した。具体的には炎症性腸疾患に類似した病変を自然発症する2種類のモデルマウス(T-bet-/-Rag2-/-, IL-10KO)とムコ多糖の一種DSSで腸粘膜上皮障害を引き起こすDSS誘発性炎症性腸疾患モデルを用いてQseCーCAシグナルの役割を調べた。その結果、QseCをブロックする化合物であるLED209は、T-bet-/-Rag2-/-マウスおよびDSS誘発性炎症性腸疾患モデルにおいて腸炎を改善した。以上の結果は、炎症性腸疾患の治療において腸内細菌をターゲットにした新たなアプローチを提案するものである。特にLED209は治療薬としての応用も期待される。これらの成果を論文として発表した(Proc Natl Acad Sci U S A. 2017Jan 3;114(1):142-147)。この研究成果を踏まえて、平成29年度は、腸管内において消化管運動等の制御に重要な役割を演じているセロトニンについて検討した。その結果、腸管内腔には生理活性を有するセロトニンが存在しているが、一部はグルクロン酸抱合などを受け不活化されていることがわかった。また管腔内セロトニン濃度は腸内細菌の定着に伴い増加することを無菌マウスに腸内細菌を移植する実験によって証明した。また神経性やせ症(AN : anorexia nervosa)患者における血中では、感染巣が不明の菌血症、敗血症を来たし、生命の危機に瀕することがある。AN患者では、長期のストレス、飢餓状態により、BTが恒常的に起きていることが推測されている(J Eat Disord 2012;45:453-5)。そこで血中菌血症の有無およびその程度について検討中である。適格基準は次の通りである:15歳以上から50歳までの女性。構造化面接においてアメリカ精神医学会精神疾患診断統計マニュアル第5版(DSM-5)のANの診断基準を満たし、文書によって同意の得られた外来・入院患者10名(AN患者群)およびAN群と年齢を一致させた健常女性10名(コントロール群)。ただしエントリー前3ヶ月間に抗生物質の投与を受けた場合、また中心静脈栄養による治療を行った症例は除外する。平成29年度は、高ストレス状態・消耗状態を呈する神経性やせ症患者(anorexia nervosa: AN)の血中において腸内細菌の検出を試みる。AN患者では、感染巣が不明の菌血症、敗血症を来たし、生命の危機に瀕することがある。AN患者では、長期のストレス、飢餓状態により、BTが恒常的に起きていることが推測されているが(J Eat Disord 2012;45:453-5)、その詳細は不明である。そこでAN患者の血中腸内細菌の有無および体重増加にともなう菌血症の変化について検討する。

被験者は以下の条件を満たす対象15歳以上から50歳までの女性:構造化面接においてアメリカ精神医学会精神疾患診断統計マニュアル第5版(DSM-5)のAN診断基準を満たし、文書によって同意の得られた外来・入院患者20名(AN患者群)およびAN群と年齢を一致させた健常女性20名(コントロール群)。なお問診、身体診察によって身体疾患や精神疾患の合併が明らかになった場合は、対象から除外する。腸内細菌への影響を考慮し、エントリー前3ヶ月間に抗生物質の投与を受けた場合、また患者群において中心静脈栄養による治療を行った症例は除外する。血中腸内細菌の検出は心身医学平成29年度に神経性やせ症患者の血中腸内細菌の検出を計画している。その解析および血清マーカーの検出、解析に費用がかかり、その費用に充てるため。被験者となる神経性やせ症患者、健常者を選出し、血中腸内細菌の有無および体重増加にともなう菌血症の変化について検討する。さらに血中の炎症性マーカーとの関連について解析を加える。