hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚血性心不全モデルラットの心筋リモデリングの改善に運動療法は寄与するか？

心不全モデルラットを用いて、自発的行動量が心筋形態と機能に及ぼす影響を検討した。心不全誘発処置を行った動物を、自発的行動量の増加を誘発する環境のケージで飼育した行動群と、通常の飼育ケージで飼育した非行動群とに分けて飼育した。心不全誘発処置後2ー4週後に行動群と非行動群の心筋の形態変化を比較したが、行動量と心筋形態変化に関係性は認められず、本研究において、自発的行動量が心不全に及ぼす影響は明らかにならなかった。今後、心不全の誘発方法の変更や観察期間などを再検討し、自発的行動量と心不全との関連について検証する必要があると考える。心不全患者において運動療法や行動量の増加による予後や心筋リモデリングの改善効果が示されているが、その機序は未だ明らかではない。本研究は、心不全の心室リモデリングに運動療法および行動量の増加による心筋リモデリングおよび心機能障害の改善効果を検証し、その効果発現機序を明らかにすることを目的とした。心不全の基礎疾患のうち3割を占め、他の基礎疾患より予後が不良である心筋虚血による心不全のモデル動物を用いた。平成22年度は、虚血性慢性心不全モデルラットの作成方法を確立するとともに、自発的行動量の基礎的データの計測を行った。虚血性心不全モデル動物は、冠動脈結紮による一過性の心筋虚血負荷処置を行った。虚血処置後、心機能、循環動態、症状、形態学的変化を観察し、組織学的な解析のために、採血と心摘出処置を行った。動物の自発的行動量は、慢性実験テレメトリー自動計測システムを用いて計測した。麻酔下にて、行動量、心拍数および体温計測用の埋込電極を腹腔内に装着し、処置後すぐから1-2週間、埋込電極を介して、飼育ゲージ内で自由行動中の動物の行動量および心拍数、体温の連続計測を行った。行動解析中は餌と水の摂取は制限しなかった。なお、心筋虚血負荷と行動解析が容易であるためラットを選択した。22年度は、心筋虚血処置を行った動物の行動量の計測には至らなかった。23年度は、虚血性心不全モデル動物の行動量を計測し、心機能、循環動態、症状ならびに形態学的変化との関連を検討する予定である。平成23年度は、虚血性慢性心不全モデルラットの作成方法を改変するとともに、自発的行動量を促進させる環境の調整ならびに計測を行った。虚血性心不全モデル動物は冠動脈結紮による一過性の心筋虚血負荷処置を行ったが、より安定したモデル作成のために手術手技の変更を行い、基礎的な行動量計測も併せて行った。動物の自発的行動量は、慢性実験テレメトリー自動計測システムを用いて計測したが、さらに自発的行動量を促進する環境を与えるために、環境を変化させて行動量の変化を計測した。行動量は麻酔下にて、行動量、心拍数および体温計測用の埋込電極を腹腔内に装着し、飼育ゲージ内で自由行動中の動物の行動量および心拍数、体温の連続計測を行った。23年度は、自発的運動量促進させる環境において、心筋虚血処置を行った動物の行動量の計測には至らなかった。24年度は、虚血性心不全モデル動物の行動量を引き続き計測し、心機能、循環動態、症状ならびに形態学的変化との関連を検討する予定である。慢性心不全はあらゆる心疾患の終末像であり、予後が極めて不良であるばかりでなく、患者のQOLを低下させ医療経済的にも問題となる。本邦でも患者数の急増が見込まれ、その予防と治療の発展は急務であると考えられる。心不全患者において運動療法や行動量の増加による予後や心筋リモデリングの改善効果が示されているが、その機序は十分に解明されているとは言い難い。本研究では、心不全モデルラットを用い、運動療法として一般的に行われる強制的な運動ではなく自発的な行動量の変化を誘発し、それが心不全の病態、特に心室リモデリングに及ぼす影響を検討することを目的とした。Wistar系雄ラットを用い、行動量、心拍数および体温計測用の埋込み型送信機電極を麻酔下にて腹腔内に装着した。

送信機埋込み術後は行動量の増加を誘発する環境のケージで飼育した行動群と、通常の飼育ケージで飼育した非行動群とに分けて飼育した。送信機埋込み処置の回復を待って心不全誘発処置を行った。なお、心不全モデルは、心不全の基礎疾患のうち3割を占め、他の基礎疾患より予後が不良である心筋虚血モデルを用いて検討を進めたが、長期間飼育に難渋し十分な計測が行えなかった。そのため、やむをえず心不全誘発処置方法をモノクロタリン投与に変更し、実験を継続した。これは、肺高血圧を惹起することによる右心不全モデルであるが、心筋虚血処置より侵襲が低いと考えて選択した。心不全誘発処置後は再び心拍数、体温とともに行動量を連続モニタリングした。心不全誘発処置後2ー4週後に行動群と非行動群の心筋の形態変化を比較したが、行動量と心筋形態変化に関係性は認められず、本研究において、行動量が心不全に及ぼす影響は明らかにならなかった。今後、心不全の誘発方法の変更や観察期間延長などを再検討し、自発的行動量と心不全との関連について検証する必要があると考える。心不全患者において運動療法や行動量の増加による予後や心筋リモデリングの改善効果が示されているが、その機序は未だ明らかではない。本研究は、心不全の心室リモデリングに行動量が及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。心不全の基礎疾患のうち3割を占め、他の基礎疾患より予後が不良である心筋虚血による心不全のモデル動物を用いた。なお、心筋虚血負荷と行動解析が容易であるためラットを選択した。平成24年度において、虚血性心不全モデル動物は冠動脈結紮による一過性の心筋虚血負荷処置を行ったが、より安定したモデル作成のために手術手技の変更を昨年度に引き続き行った。動物の自発的行動量は、慢性実験テレメトリー自動計測システムを用いて計測した。麻酔下にて、行動量、心拍数および体温計測用の埋込型送信機を腹腔内に装着し、飼育ゲージ内で自由行動中の動物の行動量および心拍数、体温の連続計測を行った。行動解析中は餌と水の摂取は制限しなかった。24年度において、行動量データの計測をより長期間にわたり行う予定であったが、長期間の計測が継続できない状況が発生したため、送信機の埋め込み方法の改良と、それに平行して、自動計測システムの設置方法および自発的行動量を促進する環境の変更・改良を行い。基礎データの測定を行った。その結果、長期間の測定が可能となってきた。以上より、平成24年度において、計測システムの改良を中心に行い、基礎データの計測を行った。モデル動物の作成方法の修正・変更および、行動量測定環境の調整を行う必要があったため、また東日本大震災の影響も多少あり、研究の達成度がやや遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。行動量を促進させる環境下での長期間の行動量計測の技術的な難易度が当初の予想以上に高く、システム的・技術的な問題を解決するための機器や手技の調整・修正に時間を要したため、研究の達成度がやや遅れている。モデル動物の作成に関しては23年度に機器の変更や調整を行い、また、自発的行動量の計測機器に関しても構成の変更やプログラムの修正を行ったため、24年度にはモデル動物の測定・計測を中心に進められる予定である。研究を進める中で、行動量を促進させる環境下での長期間の行動量計測の技術的な難易度が予想以上に高かったため、改良を重ねてきた結果、徐々に長期間の測定が可能となってきている。そのため、25年度においても改良を継続しつつ、モデル動物の測定・計測を進める予定である。
大腸癌におけるWntおよびFrizzled-7の腫瘍検査学的意義の解明

研究目的:本研究では、FZD7のリガンド候補であるWnt3とWnt11の大腸癌細胞株や大腸癌組織における発現レベルを検討し、FZD7を介した大腸癌進展メカニズムの解明および、Wnt signaling pathwayにおける大腸癌マーカーとしての有用性について研究を行った。研究方法:以下の方法で研究を行った。1.大腸癌細胞株と大腸癌組織におけるWnt3及びWnt11 mRNA発現量の測定7つのヒト由来の大腸癌細胞株と、133名の大腸癌患者より得られた大腸癌組織からmRNAを抽出後、Wnt3及びWnt11のmRNA発現量を定量測定した。2.大腸癌におけるWnt蛋白の機能解析Wnt蛋白を安定して過剰発現する遺伝子導入細胞を作製し、その細胞を用いて細胞増殖能、細胞遊走能、細胞浸潤能の検討を行った。また、作製した細胞のcononical Wntシグナル経路及びnon-cononical Wntシグナル経路への影響を明らかにするために、各経路に特徴的な分子群の発現やリン酸化についてウェスタンブロット法にて検討した。研究成果:Wnt11過剰発現細胞を用いた実験では、Wnt11は細胞の増殖・運動・浸潤に関与していることが確認され、また、JNK、c-Junのリン酸化レベルが増加しておりnon-canonical Wntシグナル経路の活性化が示唆された。また、Wnt11 mRNAは非腫瘍組織に比べ腫瘍部組織で有意に発現量の高いことが確認された。一方、Wnt3 mRNA発現量に関しては有意な差は確認できなかった。手術後一定の期間においてdisease freeであった患者と、手術後に再発もしくは死亡された患者の腫瘍部組織でのWnt11 mRNA発現量を比較したところ、再発もしくは死亡された患者の腫瘍部組織においてWnt11発現量が有意に高いことが確認された。最後に、Wnt11とFZD7の両遺伝子とも高発現のグループは両遺伝子とも低発現のグループに比べ無病生存期間でが有意に短いことが確認できた。これらの結果より、Wnt11とFZD7の相互作用は大腸癌の進展に重要な役割を担っていることが示唆された。
重度発達障害者のQOLからみた高等部教育と作業所実践の接続に関する総合的研究

本研究では、主に、以下の4点を検討した。(1)QOLの障害児教育における意義、高等部教育におけるトランジションの議論とQOL、青年期の重度発達障害生徒に関する教育課程の文献的検討、(2)重度発達障害高等部生徒(発達年齢1歳過ぎから3歳頃)の各養護学校での作業学習の位置づけ、進路指導の内容についての検討、(3)作業所での労働、余暇活動、レクリェーション、創芸活動等の実践とケース事例の検討、(4)発達評価としての自己選択、自己発達の概念の重要性とその検討、ならびに、これらの概念の評価における視点等の検討をおこなった。また、(1)(2)については、青年期の重度発達障害生徒に関する教育実践が働くことを含め、広くはキャリア教育という理解が広がっていること、その中での学校での実践をどうするか、探求がみられること、(3)については、創芸活動等の作る喜び等の自己充実、自己実現等をめざす実践が試みられていること、一方で、人的、物的条件、制度上の問題がみられること、(4)については、自己選択に関するさまざまな議論があり、基礎的レベルでの理解が重要であること等、議論した。(1)重度の発達障害障害をもつ青年、成人期のQOLに関する実態を明らかにするために、作業所に通う人を対象に調査した。回答は保護者と職員にお願いし、家庭、作業所、地域での生活の実態、保護者と職員の要望等も検討した。また、この期のQOLを検討するための基本的な視点についても検討した。(2)青年、成人期の重度の発達障害者の作業所での仕事や生活、人との関係等をもとに、この時期の障害をもつ人の暮らしの支援、作業所での仕事等を通しながら発達する姿をケースを基本に明らかにした。重度の発達障害をもつ人にとってのQOLと作業所の役割について実践とむすびつけながら検討した。(3)話し言葉をもたない障害児について、その状態をどう理解するか、心理学的な観点からの方法の検討をおこなった。また、養護学校に在籍する話し言葉をもたない児童の実態を明らかにし、どのような観点からの支援が必要か検討し、ケースに対する取組を通して考察した。(4)発達年齢で言えば、3,4歳頃の高等部の知的障害児童を中心に、労働(作業)に関する教育課程の検討をおこなった。将来、福祉的就労に就く障害児童に対する教育課程の課題について、作業所で働く人の実態等を踏まえながら、検討をおこなった。高等部の教育課程について、トランジション教育を中心に、重度の発達障害をもつ人に対する実態を明らかにすべく、アンケートの項目の検討をおこなっている。(5)QOLに関連して、重度発達障害をもつ人の主体性、自己選択等の重視、尊重が言われているが、このような理念の発達的な理解、具体的な評価方法について、検討をおこなってきている。重度発達障害の児童への養護学校高等部における教育と作業所の実践との接続について、QOLの観点から問題や課題を明らかにするために、文献レビューをおこなうとともに、高等部へのアンケート項目の作成を終了した。文献レビューについては、「QOLからみた高等部教育と作業所実践の「接続」問題とは何か」として、滋賀大学教育学部紀要(2003年)で発表した。さらに、現在、作業所に通所し、発達年齢1、2歳頃にある知的障害者および自閉症者の労働の実態、生活実態について、作業所職員と事例検討をおこなった。作業所職員との共同研究では、行動上の問題の深刻さのために従来の作業所での作業内容や形態・方法では作業に主体的に参加することが困難な利用者に対し、どのような援助上の工夫がなされ、実践が展開してきたかについて、滋賀や大阪の作業所を中心に分析をおこなった。これらの成果については、例えば、「成人期の障害の重い人たちへの実践と発達の課題」として、きょうされん第5回重度・重複実践研究交流会報告集(2003年)で発表した。養護学校高等部については、重度発達障害の児童への教育目標、教育課程、教育内容に関し、滋賀県下の養護学校の分析をおこなった。成果については、現在、まとめている。基礎的研究として、重度発達障害児童・者への自我発達に関する文献を検討した。これも、現在、まとめている。本研究では、以下の4点の課題を検討した。

(1)作業所、授産施設を利用している障害者の中で、発達年齢3歳頃までの重度発達障害をもつ人を対象に、個々人の労働・作業能力、生活能力、社会的能力、レクリェーション・余暇活動等を明らかにした。また、これらの施設でのQOLに対する考えや支援内容・方法を労働・作業との関連で明らかにした。(2)(1)で取り上げた重度発達障害をもつ人の、養護学校時代、とりわけ高等部における教育課程、教育内容がどのようなものであったかを明らかにし、養護学校高等部教育内容が、労働や生活、仲間等への志向性や関係性等のQOLにかかわる能力とどのように関係しているか検討した。(3)重度発達障害をもつ生徒への各養護学校高等部における作業学習の位置づけ、時間数、作業内容等を中心に教育課程を検討した。また、このような児童に対するQOLの視点からの指導や自己選択能力の育成法等、高等部教育の中でどのように具体化することが可能か、高等部教師に聞き取りやアンケートをおこなった。(4)QOLの向上という視点を重視した、作業所や施設での支援、指導に寄与する、重度発達障害をもつ人に対する発達評価システムに関する基本的な問題を検討した。
ガンマ線再構築を用いた超高感度位置型放射線検出器の開発

本研究では、「次世代がん診療装置CROSS(Correlation ResponseObservatory for Scintillation Signals)計画」のプロトタイプとして有機シンチレータと無機シンチレータから成るハイブリット型検出器CROSS-miniを完成させました。また、そのプロトタイプ検出器を用いた業績の一つとして、平成20年12月1日に米国科学誌に報告し、同日、文部科学省にて記者会見を行いました「放射線源から放出される放射線の革新的な計測方法の開発」を挙げます。【研究目的】Phase-1として、世界中のどこでも実現してない新しい概念の積層型(プラスチックシンチレータとNaIシンチレータ)検出器のプロトタイプを開発し、放射線・医学・環境物理に新たな見地を得る。これまでの放射線検出器によって達成出来なかったγ線とβ線に対する両感度をプラスチックシンチレータの性能を駆使することで塗り替える。【研究成果】MCシミュレーションにより検出器をデザインし、新たにプロトタイプを開発した。本結果を放射線影響学会(2007年、幕張メッセ国際会議場)で報告し、優秀発表賞を授与された。また、近日中に論文を投稿する予定である。放射線計測器は常に放射線の量やエネルギーの絶対値を計測できるものではなく、基準となる放射線源で較正することで、正しい値が計測できる。従来の放射線源を用いた放射線計測器のエネルギー較正は、放射線源の構造によるエネルギー損失は無視でき、エネルギー分布はピークを中心として対称な正規分布である、という前提のもとに行われてきた。しかし、厳密な計測によってこれらの前提が必ずしも成立しないことを確認した上、放射線源中での放射線の相互作用による影響を統計学的に計算し、その影響を実測結果にフィードバックする事で、より真の値に近い放射線のエネルギーや放射線量を測定する革新的な方法を開発した。
ゲノムDNAメチル化修飾を指標とする子宮内膜症の診断分子マーカーの探索

先行研究は、子宮内膜症に特徴的ゲノムDNAメチル化修飾と遺伝子発現との関連を示唆している。本研究は、子宮内膜症細胞の網羅的DNAメチル化解析により同定した93遺伝子上に位置する1,811箇所のDNAメチル化修飾を手がかりに、診断分子マーカー候補遺伝子を絞り込むことを目的とした。主要な成績は、「子宮内膜症細胞に特徴的なエンハンサーのメチル化修飾が、子宮内膜症細胞に特徴的な遺伝子発現をもたらしている」ことを示唆する。子宮内膜症におけるエンハンサーのメチル化修飾の制御下にある遺伝子発現は、子宮内膜症の診断分子マーカー候補となる。先行研究(Izawa et al. 2008, 2011, 2012, 2013)は、子宮内膜症に特徴的なゲノムDNAメチル化修飾と遺伝子発現の関連を示唆した。その検証のため、網羅的ゲノムDNAメチル化解析による予備研究を実施し、93遺伝子上の1,811箇所に子宮内膜症細胞に特徴的なゲノムDNAのメチル化修飾を同定した。本研究計画は、これらのゲノムDNAメチル化修飾と遺伝子発現との関連を精査し、子宮内膜症の診断分子マーカー候補として応用展開できるメチル化領域を選別抽出することを目標とした。本年度は、予備研究により同定しているGATA6遺伝子のメチル化修飾と遺伝子発現との関連について焦点を絞り、以下の14の研究を実施した。1子宮内膜症患者由来間質細胞初代培養の調製:鳥取大学医学部附属病院女性診療科を受診し、同意の得られた子宮内膜症患者のチョコレート嚢胞より組織片を分離して子宮内膜症細胞を調製して用いた。2子宮内膜症細胞のDNA、RNA、細胞全蛋白を調製した。3子宮内膜症細胞におけるGATA6遺伝子の発現解析:qPCRによる定量、プロモーター解析、ウエスタン解析、免疫細胞組織染色により検討した。4遺伝子発現へ及ぼすGATA6遺伝子メチル化の影響を検討するために、GATA6遺伝子内に同定したハイポメチル化領域のについてChIPーseq解析を計画した。予備的ChIP解析は実施できたが、ChIP-seq解析までには至らず、次年度へ持ち越しとなった。以上の研究は、子宮内膜症に特徴的なゲノムDNAメチル化を診断分子マーカーとして開発する第一歩である。同時に、ゲノムDNAメチル化と遺伝子発現との関連の有無を精査し、子宮内膜症病態のエピゲノム異常(Izawa et al. 2008)の全容を知る第一歩でもある。子宮内膜症細胞のGATA6遺伝子内に同定したハイポメチル化領域のについて、ChIPーseq解析を計画した。しかし、予期しなかった経済変動等により、受託解析の遅延と解析関連諸費用の高騰が重なり、当初計画を次年度へ繰り越すこととなった。先行研究(Izawa et al. 2008, 2011, 2012, 2013)により、子宮内膜症組織より調製した初代培養細胞モデルの網羅的ゲノムDNAメチル化解析を実施した。この解析で観察した「子宮内膜症に特徴的なゲノムDNAメチル化修飾」が本研究課題の背景にある。平成28年度は、平成27年度にスタートしたゲノムDNAメチル化修飾と遺伝子発現との関連について検証を継続した。これまでに得られた成績は、遺伝子発現と相関するゲノムDNAメチル化修飾が、子宮内膜症の有力な診断分子マーカー候補となることを示唆している。以下14の研究を実施した。1鳥取大学医学部附属病院女性診療科を受診し、同意の得られた子宮内膜症患者のチョコレート嚢胞からの初代培養細胞調製。2ゲノムDNAメチル化修飾と相関する遺伝子発現の観察される遺伝子の選別抽出。3選別抽出した遺伝子の発現解析:発現プロモーター解析、免疫細胞組織染色解析。4選別抽出した遺伝子のDNAメチル化領域のシス活性の検証。以上の研究の成績は、子宮内膜症細胞に特徴的な遺伝子発現と相関するゲノムDNAメチル化修飾が有力な診断分子マーカー候補であることを示唆すると共に、子宮内膜症におけるエピゲノム異常の実体を理解するコンセプトを提案した。子宮内膜症細胞の網羅的ゲノムDNAメチル化解析により、子宮内膜症に特徴的なハイポメチル化領域を有する遺伝子を抽出した。ChIP解析、レポーター解析、発現解析により、想定しなかった新規検討課題が浮上し、次年度にその検証を計画する。先行研究は(Izawa et al., 2008, 2011, 2012, 2013, 2014)、子宮内膜症に特徴的なゲノムDNAメチル化修飾と遺伝子発現との関連を示唆している。私共は、その検証を目的に網羅的DNAメチル化解析を試み、93遺伝子上に1,811箇所の子宮内膜症細胞に特徴的なDNAメチル化修飾を同定した。本研究計画では、先行研究の成果を子宮内膜症の診断分子マーカーとして応用展開することを目標に、以下の2点に焦点を絞り研究を実施した。先行研究で同定したGATA6遺伝子の脱メチル化修飾の遺伝子発現との関連についてヒストン修飾を手掛かりに解析した。GATA6遺伝子を除く、92遺伝子の子宮内膜症細胞における発現を検討した。1)GATA6遺伝子の脱メチル化修飾領域のシス活性の検証を試みた。ヒストン修飾抗体を用いたChIP解析により、エンハンサー機能が示唆された。さらに、子宮内膜症細胞では活性型エンハンサー機能が示唆された。子宮内膜細胞で観察されるこの配列のメチル化は、エンハンサー活性を抑制していることが示唆された。

これらの観察は、子宮内膜症細胞におけるDNAメチル化修飾と遺伝子発現の関連を示唆する(Izawa et al.投稿中-1)。2)検証した92遺伝子の2遺伝子で同様のエンハンサー領域の存在が示唆された(Izawa et al.投稿中-2)。今回得られた成績は、エンハンサー領域のメチル化修飾を標的とする探索方法が、「子宮内膜症の異常なDNAメチル化修飾を伴う疾患特異的な遺伝子発現」を診断分子マーカーとして絞り込む新規のストラテジーとなることを示唆する。先行研究は、子宮内膜症に特徴的ゲノムDNAメチル化修飾と遺伝子発現との関連を示唆している。本研究は、子宮内膜症細胞の網羅的DNAメチル化解析により同定した93遺伝子上に位置する1,811箇所のDNAメチル化修飾を手がかりに、診断分子マーカー候補遺伝子を絞り込むことを目的とした。主要な成績は、「子宮内膜症細胞に特徴的なエンハンサーのメチル化修飾が、子宮内膜症細胞に特徴的な遺伝子発現をもたらしている」ことを示唆する。子宮内膜症におけるエンハンサーのメチル化修飾の制御下にある遺伝子発現は、子宮内膜症の診断分子マーカー候補となる。次年度へ持ち越したGATA6遺伝子のChIPーseq解析は、GATA6標的ゲノム領域を網羅的に解析する強力なツールであると考える。ひきつずき実施に向けた検討を継続する。当初計画どおりChIPーseq解析が進まない時は、、計画をコンベンショナルChIP解析に変更して実施する。当初想定しなかった新規重要検討課題が浮上したことから、当初研究計画を修正して、新たな研究領域開発へ向けた展開を試みる。同時に、最終年度として、研究成果を総括する。生殖内分泌学分子内分泌学平成27年度に計画した「遺伝子発現へ及ぼすGATA6遺伝子メチル化の影響解析」課題の実施に於いて、予期しなかった経済変動により当初計画したChIP解析の受託解析経費の高騰が予測され、前倒し支払い請求して経費を手当した。しかし、研究計画の実施が遅延したため、次年度使用額が生じる結果となった。平成28年度に計画した「子宮内膜症細胞における遺伝子発現と遺伝子メチル化の関連の解析」について、ChIP解析を有力なツールとして採用したが、調製できた初代培養細胞数が充分でなく、次年度の課題となったため。平成28年度は、上述した平成27年度の研究計画を継続展開するため、次年度使用額を使用する。平成29年度にChIP解析を継続実施する。
粘弾性流体の壁乱流における二方程式およびレイノルズ応力方程式モデルの構築

二方程式モデル(非等方性/等方性k-εモデル,k-ωモデル)およびレイノルズ応力方程式モデルをフレームワークとして,粘弾性流体の抵抗低減流れを再現し得る乱流モデルの構築を目的とした.直接数値解析および界面活性剤水溶液の実験も行い,そのデータベースを元にa-prioriテストを通じて,粘弾性寄与項やGiesekus構成方程式に現れる非線形項について新たなモデルを提案した.粘弾性流体における複雑流路(有限平板周りやバックステップ流路)の乱流を調査し,Kelvin-Helmholtz渦の抑制効果,剥離点距離の延長,および主流揺動を見出し,それらの解明と(乱流モデルによる)予測を行った.本研究課題は,二方程式モデルおよびレイノルズ応力方程式モデルをフレームワークとして,ニュートン流体で開発されてきた各種乱流モデルを粘弾性流体について拡張し,流体の粘弾性的寄与や構成方程式自体に要されるモデルを新たに構築することを目的としている.これと平行して,直接数値解法に基づくシミュレーション(DNS)や界面活性剤水溶液などを用いた実験により複雑流路における現象解明と乱流統計量のデータベース構築を行い,提案する粘弾性流体用の乱流モデルの高度化を図る.今年度は,現在までに構築してきたDNSデータベース(平滑なチャネル流路)に基づき,ニュートン流体用の低レイノルズ数型k-εモデルを粘弾性流体向けに拡張し,粘弾性乱流におけるモデル化およびモデル定数決定の修正点を整理した.検証用のデータベースとして新たに高いレイノルズ数とワイゼンベルグ数についてDNSを実施して,提案する乱流モデルの広範な条件での検証が行えるようになった.k方程式中の粘弾性応力寄与項のモデル化が問題であったが,構成応力の各方向成分について従来よりも定性的に良好な再現性をもたらし得るモデル式を提案した.また,非線形k-εモデルの導入による検証も行い,現状のモデル(従来のニュートン流体向けモデル式)の問題点を明確にした.複雑流路に適応した乱流モデル構築を念頭におき,今年度は複雑流路内乱流のDNSを実施した.流路としては,3次元形状を有する平板を流れに直交させて設置し,3次元的な剥離・再付着現象の解析を行った.特に,平板後流に生じる大規模な縦渦の特性を評価し,粘弾性流体の流れにおける変化を明らかにした.また,複雑流路の実験系も構築し,界面活性剤水溶液などの粘弾性流体の実験を開始した.本研究課題は,二方程式モデルおよびレイノルズ応力方程式モデルをフレームワークとして,ニュートン流体で開発されてきた各種乱流モデルを粘弾性流体向けに拡張し・構築することを目的としている.これと平行して,直接数値解法に基づくシミュレーション(DNS)や界面活性剤水溶液などを用いた実験により複雑流路における現象解明と乱流統計量のデータベース構築を行い,提案する粘弾性流体用の乱流モデルの高度化を図る.今年度は,粘弾性流体への適用を目指した低レイノルズ数型k-εモデルの修正について,さらに様々なモデル関数や粘弾性寄与項のモデル化を試し,性能を評価した.ニュートン流体で同様に広く利用されているk-ωモデルの粘弾性流体への拡張も試した結果,低レイノルズ数型k-εモデルおよび非線形k-εモデルに比べて,k-ωモデルではより良好な速度予測が行えることが判明した.粘弾性寄与項(非線形項)のモデル化の工夫のみでは更なる高度化は困難であり,現状のモデル(従来のニュートン流体向けモデル式)の問題点を明確にした.レイノルズ応力方程式モデルの粘弾性流体への拡張も行い,これについても比較的良好な予測が行える目処がついた.複雑流路に適応した乱流モデル構築を念頭におき,複雑流路の一例としバックステップ乱流のDNSを実施した.これにより,ステップ後流に生じるKelvin-Helmholtz渦が粘弾性流体の流れでは顕著に抑制され,乱れの低下を確認した.一方で,粘弾性流体ではステップ側壁面の対向壁上で第2再循環領域が誘起され,主流の大きな揺動を引き起こし,乱れがニュートン流体に比べて促進される現象を見出した.これに良く似た現象は平行して行っている実験においても確認され,界面活性剤水溶液などの粘弾性流体が主流の揺動を起こす条件(レイノルズ数,界面活性剤濃度)が有限な範囲で存在することを示した.本研究課題は,二方程式モデルおよびレイノルズ応力方程式モデルをフレームワークとして,ニュートン流体で開発されてきた各種乱流モデルを粘弾性流体向けに拡張し・構築することを目的としている.これと平行して,直接数値解法に基づくシミュレーション(DNS)や界面活性剤水溶液などを用いた実験により複雑流路における現象解明と乱流統計量のデータベース構築を行い,提案する粘弾性流体用の乱流モデルの高度化を図る.今年度は,粘弾性流体への適用を目指したレイノルズ応力方程式モデルの修正について,粘弾性寄与項(非線形項)のモデル化の工夫に加えて,レイノルズ応力輸送の再配分にも注目し,粘弾性流体の乱流抵抗低減流れの再現を試みた.再配分に対する粘弾性寄与項のモデル化を導入したことにより,乱れの非等方性の予測に改善が見られた.さらに,DNSデータベースの充実化を図り,粘弾性寄与項(非線形項)のモデルパラメータの修正を行った.これまでに構築した粘弾性流体乱流モデルを,剥離・再付着を伴う2次元流れ「バックステップ流路」の乱流予測で検証するため,OpenFOAMに提案モデルを実装した.OpenFOAMによるバックステップ流路の解析に対する比較用として,バックステップ乱流のDNSと実験を実施した.ステップ後流に生じる再付着点位置の変化や大きな主流の揺動を発見し,そのメカニズムや揺動発生条件を調査した.

特に,主流の揺動については,レイノルズ数の増加に応じて,揺動発生する界面活性剤水溶液濃度も徐々に高く・広くなり,有意な熱伝達特性への変化をもたらすと分かった.二方程式モデル(非等方性/等方性k-εモデル,k-ωモデル)およびレイノルズ応力方程式モデルをフレームワークとして,粘弾性流体の抵抗低減流れを再現し得る乱流モデルの構築を目的とした.直接数値解析および界面活性剤水溶液の実験も行い,そのデータベースを元にa-prioriテストを通じて,粘弾性寄与項やGiesekus構成方程式に現れる非線形項について新たなモデルを提案した.粘弾性流体における複雑流路(有限平板周りやバックステップ流路)の乱流を調査し,Kelvin-Helmholtz渦の抑制効果,剥離点距離の延長,および主流揺動を見出し,それらの解明と(乱流モデルによる)予測を行った.今年度の目標である二方程式モデル(低レイノルズ数型k-εモデル,非線形k-εモデル,k-ωモデル)についての性能検証をおおよそ終えて,最大限のモデル改善を行ってきた.レイノルズ応力モデルでの検証も順調に進み,良好な予測結果を与える計算まで行えるようになった.加えて,粘弾性流体バックステップ乱流のDNSと実験が進んでおり,今年度には国際学会発表および学術論文投稿までの段階に達した.流体工学構築してきた粘弾性流体向けの乱流モデルを複雑流路内で検証するため,OpenFOAMなどのCAEソフトウェアを導入し,複雑流路における流体解析を容易に行えるよう準備を進めていく必要がある.構築してきた乱流モデル自体については,国際学会発表および学術論文投稿を行っていく.今年度の目標である高レイノルズ数・高ワイゼンベルグ数の平滑流路におけるDNS,及びこのデータベースに基づく低レイノルズ数型k-εモデル拡張版の検証と非線形k-εモデルの導入が実施できた.加えて,平板周りの粘弾性流体乱流のDNSを行い,次年度以降の複雑流路における乱流モデルの検証の基盤を構築することができた.水路実験による検証を目的に,今年度はその実験系の製作を行い,概ね完成している.おおよそ計画通りに予算執行を行ったが,当該残金が1万円未満の小額であり,適当な使途が発生しなかったため,次年度に繰り越した.構成方程式中の非線形項のモデル化と渦粘性係数に関るモデル定数の決定は,アプリオリ・テストによって方針が立ってきたが,それら新規モデル式を全て安定させて計算を実行するための工夫が必要となってくる.乱流モデル計算の数値安定性について文献を調査しつつ,高度化を進めていく.一方,OpenFOAMなどのCAEソフトウェアを導入し,複雑流路における流体解析を容易に行えるよう環境を整える.当初の計画通りに予算執行を行いつつ,当該繰越額は大型計算機利用料の一部にあてる.研究計画通りに予算を執行したが,当該残金が小額であり適当な使途が発生しなかったため,次年度に繰り越す.大型計算機利用料の一部にあてる.
統合失調症当事者の自己開示・自己発見・リカバリー：ナラティブの質的量的分析

統合失調症当事者(経験専門家)が自己開示した語り(ナラティブ)より、リカバリーの姿に着目し、特徴をテキストマイニングで明らかにする。当事者視点でナラティブを公開し、病気とのつきあい方を発見し、仲間(ピア)と共有することでのリカバリーを重視する。テキストマイニングと質的分析の統合による混合研究法で、ナラティブを公開する場に居合わせる研究者の感受性と当事者視点の両方を生かして、リカバリーの姿を可視化し捉える。当事者視点でのピアサポート活動(当事者が他者のリカバリーに貢献する)の充実のために、根拠を示す可能性につながる。精神看護学教育にとっては教育的活用が可能となり、豊かなナラティブ教材が得られる。
局所プローブによるナノリンク分子架橋系の分子物性の解明

分子の多彩な構造・電子状態・修飾部位の付加などの特徴を生かした単一分子を流れる電流の特性に期待が集まるが、多くの基礎的な理解がなされていない。本研究では、アルカンチオール自己組織化膜と呼ばれる試料を選び、分子の一方の端は大きな金電極に、他の端はトンネル顕微鏡の探針を用いた1原子単位の微小電極に接合したデバイスを作り、その間に流れる電流の精密計測と計算シミュレーションを組み合わせて、伝導経路の解析に成功した。本年度には、極めて近接した原子単位で平坦な電極の候補となる、半導体基板のへき開観察を可能にするような装置改良を行った。また分子の伝導測定に欠かせない自己組織化膜の成長において異なった長さの分子が混在する場合に観察されるSTM像の解析手法を開発した(1)半導体へき開面を近接した電極として用いる技術の開発単一分子の伝導測定にかかわる研究では原子単位で接近した電極を如何に作るかが鍵となるが、走査型プローブ顕微鏡での観察を可能とするような原子的に平坦な電極は作製が困難な状況にあると考えられる。そこでわれわれは量子井戸やレーザー応用に開発された層状成長した半導体構造を利用し、これをへき開して横方向から観察することでいままでになかった近接した平坦な電極を作ろうとする。本年度はへき開面の端面にある層状成長された部分において走査プローブ顕微鏡像を観察する技術を開発し、nmオーダーの層状構造を観察することに成功した。今後はそれに分子を接続する技術に発展させていく。(2)異なった長さの分子が混在する自己組織化膜成長様式の決定単一分子を測定しようとするとき、均一な膜をマトリックスとしてそのなかに一分子を挿入するという手法が有効である。しかしわずかな長さの違いしか持たない分子を混在させたときに得られる構造やそのSTM像の現れ方などはまだ研究がなされていない分野である。本年度われわれは異なった長さのアルカン鎖をもつアルカンチオール分子(CH3(CH2)nSH ; n=8,12,16)が混在するSAM膜を形成し、その混在した構造決定とSTM測定における像の見え方に関する研究を行った。その結果、長さの異なる分子が混在したとき周辺の広い領域に渡って構造が変化することを見出した。本年度には、原子単位で近接した電極の候補となる金微粒子の自己組織化構造の形成に成功し、またカーボンナノチューブの波動関数を可視化する実験を行った。(1)金微粒子は分子伝導特性の電極として注目されているが、本研究ではそれらを自己組織化的にナノワイヤーとして形成する手法を開発した。作成手法は簡便であり金微粒子を用いた研究は多くの分野で見ることが出来るため、波及効果も大きいと考える。具体的には粒径が20nm程度の金粒子を用いて、基板へ展開する手法としてエタノール溶媒に拡散させた金微粒子を溶媒を順次乾燥させることによって基板に展開しようとしたところ、規則的なナノワイヤーを形成することが出来た。このことは金微粒子と極薄い溶媒が共存するときに発生する粒子間の横方向の表面張力と溶媒の表面張力が競い合うことによって、スリップースティック的な金微粒子の規則構造形成が実現し、新奇なナノワイヤーが形成されたと考える。これらの自己組織化的電極を前年度に実現した、GaAsへき開基板上の原子スケールギャップ電極と組み合わせることで分子伝導測定に最適な電極が実現できると考えられる。(2)分子の波動関数を可視化することはナノリンクでの分子の伝導特性を観察できる手法としては最も直接的な手法である。しかしながら原子分解能を有する走査型トンネル顕微鏡で観測した場合でも、像として観察されるのは波動関数φについて(φφ^*)である。このため例えばBloch関数として興味深い波動関数が得られた場合でも(φφ^*)においてはそれらは消滅してしまうことが多い。本研究ではカーボンナノチューブの先端で電子波が干渉し定在波として観察されるときこれらの波動関数本来の構造が明瞭に観察されることを実証し、波動関数を高い分解能で可視化した。本年度においては、以下の研究を行い成果を収めた。(1)前年に開発した、金コロイド粒子の垂直乾燥で得られる自己組織化ストライプ構造をもちいて、その電気測定を低温から室温までの温度領域で計測した。伝導特性は金粒子が単純に接触しているものではなく、その間に有機分子がはさまれた状態で存在することを示した。かつこれらの有機分子は溶液中でターゲットとなる分子と置き換えることが可能で、局所的にはナノ構造をもった電極構造が容易に作成できることを示した。(2)非弾性トンネル分光(IETS)はナノ電極に架橋された分子のコンタクトおよび電極を評価する数少ない分析手法の一つであるが、今までの報告では電極そのものの作り方にばらつきが大きく分子のコンタクトを評価するまでに至っていない。H19年度には前年度までに整備された希釈冷凍機を用いた極低温でのSTM実験においてきわめて高い分解能をもったIETSの測定に成功した。

実験には金表面に自己組織化的に形成されたアルカンチオール分子膜をもちいてIETSを測定した。得られたデータは現在までに報告されているSTM-IETSとしてはもっとも高分解能のスペクトルを示している。分子振動モードとしては強く現れるC-H伸縮振動だけでなく、低エネルギー側にC-Hのベンディングモードなど従来の電子エネルギー損失分光とほぼ同じ分解能をもったデータが単一の分子で得られた。電極評価にはアルカンチオール分子は広く用いられており、'標準スペクトル'に値するデータが得られたと考える。このデータはナノコンタクトの評価に用いられると考える。本年度においては、以下の研究を行い成果を収めた。(1)前年に、金コロイド粒子の垂直乾燥で得られる自己組織化ストライプ構造をもちいて、その電気測定を低温から室温までの温度領域で計測するシステムを開発したが、本年度その結果をAPLに発表した。伝導特性は金粒子が単純に接触しているものではなく、その間に有機分子がはさまれた状態で存在することを示した。かつこれらの有機分子は溶液中でターゲットとなる分子と置き換えることが可能で、局所的にはナノ構造をもった電極構造が容易に作成できることを示した。本年度はこれを発展させ、極低温でのI-V測定を行い多数の粒子間をコヒーレントにトンネルしていく、co-tunnelingと呼ばれる新規な伝導過程を観察した。(2)前年度までに極低温でのSTM実験においてきわめて高い分解能をもったIETSの測定に成功した。本年度は金表面に自己組織化的に形成されたアルカンチオール分子膜において得られたデータをPhys. Rev. Lett.に報告した。このスペクトルは現在までに報告されているSTM-IETSとしてはもっとも高分解能であり、かつ種々のモードを検知しているところが画期的である。本年度においては官能基の同位体置換により、振動モードのより詳細な同定を行うとともに、各振動モードのピーク強度を2次元的に可視化するマッピング測定に成功した。昨年の実験では各振動モードが分子のどの部位に由来するものかは直接的な情報を得られなかった。本年度の結果から、振動励起は電極に隣接する炭素-水素部位にとどまらず、鎖状分子に沿って平均的に励起されていることを実験的に示し、従来考えられている、電極金属の電子状態と混成した分子のHOMO, LUMOレベルが振動励起・スペクトルに支配的な役割を果たすというモデルでは説明できない、分子の伝導と密接に結びついた非弾性過程についての知見を得た。(1)前年度までに金表面に自己組織化的に形成されたアルカンチオール分子膜においてSTM-IETSピークを検出したが、これはSTM-IETSスペクトルとして世界的に見ても最高の分解能であり、かつ種々のモードを検知した最初のデータである。本年度においては同位体置換による官能基の特定と、第一原理・グリーン関数計算手法を用い、現在得られる最高精度の計算シミュレーションとの比較を行った。その結果、両者が驚くほどの一致を見せた。これは理論シミュレーションと実験が両者とも高い精度で行われた結果と考えられる。全体に良い一致を見せる中で、C-H伸縮振動の強度が計算で小さく見積もられていることが最大の不一致として観察された。
漁業協同組合の資源管理に関するルール・罰則の生成要因と効果の経済分析

本研究の目的は、漁業協同組合とその内部組織による資源管理型漁業のルールと、それに付随して取り決められる罰則(操業停止、罰金など)の成功例や失敗例に関する調査を行い、それらの生成要因、生成過程、およびその効果を分析することであって、特に、ホッキガイ漁業における資源管理に焦点を当てている。ホッキガイは、定着性の磯根資源の代表例であり、「閉じた空間」での資源管理が可能である。数年に一度の割合で生じる稚貝の「卓越発生」の動向をつかみ、生態的には寿命が20年にわたるとされるホッキガイの計画的採取により、資源の有効利用と維持との両立を目指していくこととなる。3年目に当たる平成20年度は、ホッキガイ漁業の資源管理型漁業を実践している漁業地区(北海道6・宮城県3・福島県2の計11箇所)への訪問調査に引き続き取り組んだ。これで、日本におけるホッキガイの主要漁場はほぼ網羅できたと言える。これらの訪問調査については調査報告としてまとめる作業を進めており、平成20年度については2本完成している。これまでの調査から、ホッキガイ漁業に関する資源管理型漁業について、各地域の独自性が確認できた。一方、管理手法の選択に関しては、共通要因の存在があるのではないかという仮説が調査を通じて浮かび上がり、実証分析を行ったところ、一定の留意条件はあるものの仮説を支持する結果が得られた。この実証分析については、より精緻化すべき点が残されているため、改善を重ねた上で、研究成果として公表する。また、各管理手法の効果の検証については、研究段階としては途上にあり、今後の課題として残されている。3年間で蓄積された情報を利用すれば、すでに検証可能な段階にあり、間もなく結果が出る予定である。平成18年度では、資源管理型漁業を展開する、福島県・宮城県・青森県・北海道の計15地区(漁協あるいはその支所)のヒアリング調査を行った。そのうちの7地区の内容について、報告書2本をまとめ、残りの地区に関するものも現在準備中である。これらの調査によって、ホッキガイ漁業の資源管理を特徴づける幾つかのポイントが明らかになってきた。(1)漁業管理・資源管理ルールの決定方法(組織)とその運用の厳密性;(2)船の所有と出漁の形態(共同出資、乗り合い)・漁具規制(マンガ、噴流式);(3)漁獲規制(体長制限の相違、漁獲量規制、操業時間・漁獲努力規制)とその結果;(4)漁獲物の配分方法(プール制の採用);(5)成長性(新規従事者の動向、市場評価の動向、総収入におけるホッキガイの位置づけ、漁業権の変化、地域における評価);(6)漁業規模(漁場の広さ、従事者数、隻数、資源量、漁獲量)などである。調査をさらに継続し総括することによって、資源管理を特徴づける重要な側面を抽出・明確化すること、さらに、これらの相互関連を経済学的観点により分析し、理論的・統計的考察を展開するのが今後の課題である。平成19年度は、資源管理型漁業を展開する、福島県3・北海道12の計15地区(漁協あるいはその支所)のヒアリング調査を行った。また、前年度に調査を実施した8地区の内容について、報告書3本をまとめるとともに、学会発表を行っている。前年度における調査は、東北地区と北海道西部地区(胆振支庁)までであったが、今年度の調査により、その範囲を北海道東部地区(網走支庁・釧路支庁・根室支庁)にまで広げることができた。これらの調査により、前年度までの調査で既に明らかになってきた点をより強固に一般化するための有益な情報を得ることが出来た。一方、前年度までの調査では得られなかった新たな地域固有要因を発見できたことは、これまでの研究に新たな方向性を付加した。その1つが、所得配分政策の差異をもたらす要因を発見するという課題である。対象魚種の主要漁場の中で未調査の地区を調査するとともに、得られた調査結果をもとに、総括を行うのが平成20年度の課題となる。資源管理方法に関わる重要な側面を理論的・統計的に抽出するとともに、経済学的な視点から、持続的な漁業に対する提言を行うことが最終的な目的となる。

本研究の目的は、漁業協同組合とその内部組織による資源管理型漁業のルールと、それに付随して取り決められる罰則(操業停止、罰金など)の成功例や失敗例に関する調査を行い、それらの生成要因、生成過程、およびその効果を分析することであって、特に、ホッキガイ漁業における資源管理に焦点を当てている。ホッキガイは、定着性の磯根資源の代表例であり、「閉じた空間」での資源管理が可能である。数年に一度の割合で生じる稚貝の「卓越発生」の動向をつかみ、生態的には寿命が20年にわたるとされるホッキガイの計画的採取により、資源の有効利用と維持との両立を目指していくこととなる。3年目に当たる平成20年度は、ホッキガイ漁業の資源管理型漁業を実践している漁業地区(北海道6・宮城県3・福島県2の計11箇所)への訪問調査に引き続き取り組んだ。これで、日本におけるホッキガイの主要漁場はほぼ網羅できたと言える。これらの訪問調査については調査報告としてまとめる作業を進めており、平成20年度については2本完成している。これまでの調査から、ホッキガイ漁業に関する資源管理型漁業について、各地域の独自性が確認できた。一方、管理手法の選択に関しては、共通要因の存在があるのではないかという仮説が調査を通じて浮かび上がり、実証分析を行ったところ、一定の留意条件はあるものの仮説を支持する結果が得られた。この実証分析については、より精緻化すべき点が残されているため、改善を重ねた上で、研究成果として公表する。また、各管理手法の効果の検証については、研究段階としては途上にあり、今後の課題として残されている。3年間で蓄積された情報を利用すれば、すでに検証可能な段階にあり、間もなく結果が出る予定である。
長基線実験に関連した物理学

ニュートリノファクトリーにおけるCP非対称の位相の測定の可能性を議論した。その結果、密度の不定性が10%以上の場合、あるいはバックグラウンド/シグナル比が10^<-3>以上の場合には基線の長さが約1000km以下、又ミューオンのエネルギーが20GeV以下の時にシグナルが最も効率良く測れることがわかり、従来最善だと思われていた値よりも小さくなることを示した。長基線実験で、基線の長さが短い場合には、物質効果が非自明な最初の2項まで無視できることを示した。さらにそれと同じ定式化により、一定密度の物質中および一定磁場中の一般の世代のニュートリノ混合の振動確率を解析的に表した。原子炉実験によって第三番目の混合角θ_<13>を測定する方法を提案した。さらに、この測定法が加速器によるニュートリノ振動実験による方法と相補的役割を果たすこと、これらを組み合わせることによってパラメーター縮退の一部が解けることを具体的に示した。さらに原子炉が複数個あることから来る不定性をはじめ、種々の系統誤差を考慮に入れ、原子炉によるθ_<13>の感度を議論した。柏崎-刈羽原発で想定されている実験では、測定器を最も適当な場所に置く場合に、sin^22θ_<13>0.02程度の感度を持つことを、又、一般的に原子炉の感度の最良値がsin^22θ_<13>0.01程度になることを示した。JPARC実験でニュートリノと反ニュートリノの測定を振動最大のエネルギーで行った後、どのような実験を行えばパラメーター縮退の問題を解決できるかを、(sin^22θ_<13>,1/s^2_<23>)平面内の新しいプロットを考察することにより議論した。その結果、JPARCやoff axis NuMIで振動最大よりも低エネルギーで実験することが現実的に可能であれば、θ_<23>⇔π/2-θ_<23>,δ⇔π-δ,Δm^2_<31>⇔-Δm^2_<31>の不定性を解決でき得ることを示した。それ以外にはν_e→ν_τの測定が有効であることも示した。1.加速リング中に蓄積されたミューオンの崩壊から得られる強いニュートリノフラックスをビームとして使う長基線実験であるニュートリノファクトリーというアイデアが数年前から脚光を浴びているが、このニュートリノファクトリーにおけるCP非対称の位相の測定の可能性を、三世代ニュートリノ混合の枠組で各混合角・質量自乗差・密度の不定性の誤差の相関とバックグラウンドの寄与を従来の取り扱いよりも遥かに注意深く見積もることによって議論した。2.長基線実験で、基線の長さが短い場合には、物質効果が非自明な最初の2項まで無視できることを示した。

このような現象は真空模倣機構と呼ばれているが、ニュートリノの磁気能率が磁場と相互作用を起こしてニュートリノ混合に寄与する場合には真空模倣機構が起こらず、どのような条件の時にこの機構が起こるかという一般的な考察が現在遂行中である。3.太陽ニュートリノ・大気ニュートリノ・LSNDのすべてをニュートリノ振動として説明するにはいわゆる不活性ニュートリノを含む四種類混合のニュートリノ振動を考える必要があり、四種類ニュートリノ混合の枠組にはその質量パターンから(2+2)-スキームと(3+1)-スキームの2種類があるが、このどちらのパターンも最近の種々のニュートリノ実験により次第に不利になってきていることが知られている。不活性ニュートリノの数を2種類以上に増やしても質量自乗差がヒエラルキー条件を満たす限りやはり不利であることを一般的に示した。1.ニュートリノの磁気能率が磁場と相互作用を起こしてニュートリノ混合に寄与する場合の取扱はこれまで非常に簡単な場合にしか行なわれていなかったが、2001年の木村-高村-横枕による一定密度の場合の三世代振動確率に対する厳密な定式化を拡張することにより解析的に表すことに成功した。特に従来の方法では振動確率の中のT非保存の部分を求めることは不可能であったが、それも解析的に表すことが出来た。その形は磁場がない時の表式(すべての混合角が非零であることが必要となる)と違う寄与が含まれ、磁場による混合があるために実質的にT非保存が起こることがわかった。2.原子炉実験のカムランドが2002年12月に反ニュートリノの欠損を発表したことにより太陽ニュートリノ問題が大混合角解として解決されたが、その次の問題として第三番目の混合角θ_<13>の測定が脚光を浴びてきた。その一つとして最近有望視されるようになった原子炉の短基線実験についての現象論を展開した。まず柏崎・刈羽原発から1.7kmの距離で技術的に可能であると考えられる系統誤差0.8%、統計誤差0.8%が実現した場合のsin^22θ_<13>の感度が約0.012であることを示し(測定誤差が約0.012)、次に将来の本格的な長基線実験で唯一現実的なJPARC(旧JHF)加速器実験で予測される実験精度と準定量的に比較した。さらに加速器実験で起こると予測されているパラメーター縮退の問題に対して原子炉実験が加速器実験と相補的な役割を果たすことを示した。その際、従来の八重のパラメーター縮退の表面的だった理解をずっと具体的な理解にまで深めることに成功した。今年度後半にカムランドの結果が出てニュートリノの三世代振動の描像が収束し、ニュートリノ振動研究の興味が太陽・大気ニュートリノから長基線実験へとウエイトが移ることとなり、来年度の本研究の進展が期待される。ニュートリノ振動の未定なパラメーターのうち、次に測定されると期待されている第三番目の混合角度θ(13)の測定は、原子炉からの反電子ニュートリノによる方法が、前年度の研究代表者らの研究で有望視されるようになってきた。現実的には原子炉実験は、複数の原子炉があるサイトでの実験が計画されているため、原子炉が複数個あることによる不定性が懸念される。そこで原子炉が複数個あることから来る不定性をはじめ、種々の系統誤差を考慮に入れ、原子炉によるθ(13)の感度を議論した。柏崎-刈羽原発で想定されている実験では、測定器を最も適当な場所に置く場合に、sin2θ(13)**20.02程度の感度を持つことが示された。