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ブレヒトと音楽-演劇学と音楽学の視点からの総合的研究

研究成果の報告書は3冊からなる。1.抒情詩への回帰--歌としてのブレヒトの詩若きブレヒトがシンガーソングライターであったことを明らかにし、詩人、作曲家、歌手、演奏者、俳優、演出家という役割を合一したシンガーソングライターとしてのパフォーマンスが、ブレヒトの演劇創造のモデルになっていることを指摘した。ブレヒトの青年時代の詩が歌を想定して書かれたものであり、言葉のみを用いて書かれた詩と違うことを検証した。2.ブレヒトにおける音楽と舞台ブレヒトは私的な性格を持ちすぎた抒情詩から、演劇へとシフトしていくが、それ以降プロの作曲家との共同作業を始める。ヴァイル、アイスラー、デッサウなどとは台本と音楽がほぼ同時進行的に作られ、それぞれが互いの作品の最初の批判者であるという理想的な作業形態が作られた。舞台においてソングは哲学的平面を形成し、筋の先取りや注釈とともに教訓を与える役割を果たし、叙事詩的演劇に不可欠の要素であることを論証した。3.ブレヒト上演台本集--言葉と音楽四つのブレヒト作品の翻訳台本を載せ、日本の作曲家による音楽の楽譜を掲載した。テクストと音楽は同質の文化のコラボレーションと考えられてきたが、アジアなどの異文化圏では独自のメロディが必要なことを論証した。新しいブレヒトソングが舞台と音楽の関係を変えていることも、上演テクストから示した。まず6月に市川がカールスルーエ大学を訪れ、海外研究協力者のクノップ、ルケージー両氏に会い、綿密な打ち合わせを行った。クノップ教授から指摘のあった教育劇と音楽の関係についても、日独双方で研究を進めることとした。平成18年度に「ブレヒトの詩と音楽」、19年度に「ブレヒトの演劇と音楽」というタイトルで、日本でシンポジウムを行い、これに両者が参加することを確認した。クノップは教育劇の研究を進めている。8月から9月初旬にかけて市川はベルリンのブレヒト文書館に通い、若きブレヒトの抒情詩に付けられた楽譜に目を通した。ほとんどが未公刊であり、一つの詩に複数の楽譜が存在するものも多くある。ヴィツィスラ館長の好意もあり、重要なものはコピーさせていただき、そのほかのものも筆写した。現在『家庭用説教集』を中心に論文の作成にかかっている。9月初旬に、ブレヒトの共同作業者であり、作曲家のクルト・シュヴェーン氏を市川とルケージーが訪問し、インタビューを行った。教育劇『ホラティ人とクリアティア人』のソングやブレヒトの詩につけた曲について、また生前のブレヒトについて貴重な話を聞くことができた。成果はルケージーの名前で、"Dreigroschenheft"に発表された。市川と大田はヴァイル、アイスラー、デッサウなどの楽譜をどのように収集するのかを相談し、作業に取り掛かった。大田はヴァイル、アイスラーの全集などの楽譜を購入し、ブレヒト・ソングとキャバレー・ソングの歴史的展開に関する基礎的な文献の整理に携わった。大田はこれをもとにヴァイルを中心に研究を進めている。9月に市川はフランンクフルトのズーアカンプ出版社を訪れ、イェスケ、ドレッシャー両氏と会談、資料提供の協力を求めた。市川は独自に自らの翻訳によるブレヒトの『セチュアンの善人』(大阪)と『ゴビ砂漠殺人事件』(原題:『例外と原則』、徳島)の上演の準備を進め、『セチュアン』に挿入されたデッサウのソングの日本語訳を試みた。現在ブレヒト劇のソングの歌詞の翻訳に取り掛かっている。市川は自らが編者となり、『世紀を超えるブレヒト』を出版、またドイツの出版社から共著者として"Befremdendes Lachen"の出版に協力した。市川とルケージーは2006年にデッサウ市で行なわれたクルト・ヴァイル祭典に参加し、研究者との交流や資料収集、観劇やコンサート鑑賞を行った。ルケージーは『マハゴニー』に関する講演を行い、市川はMDRテレビに出演し、ヴァイルとブレヒトの関係について語った。市川とルケージーは今後2年間の研究について再度論議し、シンポジウムの中身について確認した。

今年度は理論、実践の両面からブレヒトと音楽の緊密な関係を検証することがねらいであった。4月下旬から5月初旬にかけて市川、ルケージーがニューヨークのクルト・ヴァイル・ファウンデーションを訪れ、館長のユーヘム氏の協力を得て、ヴァイルの様々な資料を収集した。古書店でもヴァイルの英文の文献を集めた。ブレヒトのほとんどの戯曲を英訳したエーリク・ベントリー氏を訪れ、インタビューを行った。新たに発見されたコーエン書簡についてもご子息のコーエン教授(ニューヨーク大学)を訪れ、対話を交わした。7月に「ブレヒト没後50年・ドイツ演劇祭」を市川が代表を務めるブレヒト・ケラーが主催者となり、開催した。ドイツ、九州などから4劇団が参加したが、市川は一人芝居『肝っ玉おっ母とその子どもたち』、『ゴビ砂漠殺人事件』(『例外と原則』)、ドラマリーディング『リンドバーグたちの飛行』『了解についてのバーデン教育劇』を翻訳・脚色し、上演した。前夜祭では歌手、松浦由美子のブレヒトソングの歌詞翻訳を担当、自らもブレヒトの生涯を論じ、ブレヒトソングの魅力について語った。12月の竹田恵子、松浦のリサイタル「赤いキャバレー」にも協力した。8月から9月初旬に市川はベルリンのブレヒト祭に参加、読売新聞や演劇雑誌にこの祭典と、ブレヒトの今日的意義について論述した。またブレヒト文書館に通い、『スヴェンボリ詩集』とハンス・アイスラーの関係について探った。ベルリンでクノップ、ルケージー両氏に会い、12月のシンポジウムの打ち合わせを行った。12月3日に大阪大学中ノ島センター、佐治敬三メモリアルホールにおいてブレヒト国際シンポジウム「抒情詩への回帰--歌としてのブレヒト詩」(阪神ドイツ文学会主催)を開催した。ルケージーがシンガー・ソングライターとしてのブレヒトの音楽観について、クノップが詩「マリー・Aの思い出」について語った。市川は詩「あとから生まれてくるものたちへ」を取り上げ、ブレヒトと作曲家ハンス・アイスラーについて論じた。大田は林光と萩京子を中心に日本の作曲家におけるブレヒト受容について語った。大田は萩らのインタビューを行い、ウィーン、東京を中心に楽譜などの資料収集を継続して行っている。シンポジウムの様子を市川はDreigroschenheftに報告、阪神ドイツ文学会誌にも掲載される。なおこのシンポジウムの報告は、7月に出版予定である。本年10月、日本独文学会研究発表会において「ブレヒト演劇と音楽」に関するシンポジウムを開催予定で、現在その準備を日本とドイツで平行して進めている。今年度はブレヒトの演劇と音楽の関係を探ることに重点を置いた。2007年10月、日本独文字会研究発表会で、シンポジウムMusik und Buhne bei Bertolt Brecht(ベルトルト・ブレヒトにおける音楽と舞台)を開催した。クノップが『マハゴニー』でブレヒトとヴァイル、市川が、『母』でブレヒトとアイスラーの共同作業を論じた。テクストと音楽が同時進行的に作りれる理想的な共同創作の実態を示したが、同時に両者がライバル関係にあることも論証した。ルケージーが『肝っ玉』のチューリヒ初演時の忘れ去られた作曲家、大田がブレヒト上演における日本の作曲家について語った。
ワイマール・ナチス期ドイツ工作機械工業の研究

ビッグビジネスが登場した重化学工業の研究に比して、中小企業中心の工作機械工業に関する歴史研究は極めて遅れており、ハイパー・インフレーションに始まり合理化運動、世界恐慌、ナチス政権、軍備増強と、まさしく激動の時代の中での斯業の実態はこれまで断片的にしか知られていなかった。本研究で明らかになったその要点は以下のとおりである。まず、第一次大戦中に膨れ上がった工作機械生産能力は戦後に急速に整理されたと予想していたが、これに反して、当初はインフレ景気の中で活況を享受したのであった。しかし、1923年の通貨改革に伴う不況により倒産、吸収合併が相次いだ。その後のドーズ・プランにより外資が流れ込み産業合理化運動が展開するなかで工作機械工業もあるていどの回復をみたが、内需は1928年には早くもピークを迎えた。それに代わって大きな需要を提供したのが、五ケ年計画を開始したソビエトを中心とする外国市場であった。しかし、1929年の世界恐慌とブロック経済化の進展はドイツの工作機械工業に未曾有の打撃を与えることになり、生産は半減し失業者が急増した。そのような中で、1933年のナチス政権の誕生による公共事業政策、自動車工業振興政策、軍需産業振興政策は工作機械工業にかつてない活況をもたらし、生産は年々急増した。従来あまり知られていなかったが、この結果、1938年にはドイツはアメリカを凌駕して、最大の工作機械保有国になるとともに、高い工作機械生産能力を保持するに至った。これが他の重要資源の確保の見通しとあいまってナチスによる総力戦の物的基盤を提供したのである。第二次大戦中のドイツ工作機械工業についても未だ解明されていない問題が多く残されている。米の戦略爆撃調査団報告の本格的検討も含めて、今後あらためて取り組まねばならない研究課題である。1文献・史料収集計画どおり、職場の夏期休業期を利用して訪欧し、各地の図書館や文書館を訪れ、史料を収集してきた.本研究の特色のひとつである国際比較という点から、ドイツだけでなく近隣諸国にも思いきって足をのばし、図書館だけでなく工業博物館を訪ね各種の工作機械を見学することにより、従来わが国ではほとんど知られていなかった新たな事実を知り、知見を広げることができた。2意見交換主にドイツの研究者と会って、最近の当該研究についての意見を交換できた。それにより、日本にいては分からなかった新しい研究動向を知ることができた。彼らと話す中で、このテーマに関しては歴史研究だけではだめで、一方、現代のドイツならびにEU,ひいては世界の工作機械工業の動向に注意を払っていかなければならないこと、他方で、現代のME技術革新と労働変化の問題についても認識を深める必要があることを確認した。3史料解読・論文準備収集した文献・史料の中で、第一次対戦後の混乱期からドイツ合理化運動期に関する分を検討し、当時のドイツ工作機械工業が直面した市場と技術問題の解明を進めている。同時に、2で述べたように、現代の工作機械工業の動向と労働変化に関する最近の研究書を読み、それとワイマ-ル期の合理化との類似点・相違点を考えている。これらの作業を通して、かなり明確に浮かびあがってきたワイマ-ル期ドイツ工作機械工業の姿を一連の論文で発表すべく準備を進めているところである。

継続研究の2年目にあたり,初年度に収集した資料に加え,ドイツの図書館に所蔵されている学位論文の複写を入手したり,主としてドイツで刊行された関連書を購入するなど新たな文献・資料の収集も続けた.データの収集にあたってその迅速な利用とバックアップ,プリントのために初年度に購入したパソコンに周辺機器を買い足した.収集した文献・資料を読み進める中で,ワイマ-ル期ドイツ工作機械工業が,研究開始当初に予想していたような停滞局面として一律に捉えられないことに気づき,生産高,事業所数,従業員数,輸出入などの基本データを改めて整理しなおした.その結果,第一次大戦後のインフレ期に当該工業が予想外に活況状況を呈したことや,1920年代後半の合理化運動がソ連を中心とした輸出増と密接に連関して展開したことなど新たな知見を付け加えることができた.この結果,本研究の土台がようやくできあがり,今後の一連論文の目処が立った.この間に得られた研究成果については土地制度史学会九州部会と社会経済史学会九州部会で報告し貴重な意見や批判を伺うことができた.これらを踏まえた最初の論文が12月に出来上がり,「熊本学園商学論集」に投稿し,外部レフェリーの審査を受けてまもなく公刊される予定である.3年にわたる継続研究の最終年にあたり,ようやく平成9年4月に,最初の研究成果を「1920年代ドイツ工作機械工業の危機と再編」(『熊本学園商学論集』第3巻第3・4合併号)として公表した.ここでは,第一次大戦で急膨張したドイツ工作機械工業は戦後の困難期に立ち直れなかった,という通説的見解に対し疑間を投げかけ,インフレーション期の好況,1924年不況,その後の回復過程の実態を統計数値を利用しながら捉えなおした.その結果,とくに,1920年代後半の回復期には5カ年計画を遂行中のソ連からの注文が大きな役割を果たしたこと,それを可能にした背景として,合理化運動に伴う製品技術の向上があったことを指摘した.この技術革新の実態を解明することに,その後の研究の重点を移し,収集した文献・資料を読み進めてきた.まず,ワイマ-ル合理化運動の中での工作機械工業の位置を明確にした上で,電動機と超硬合金を契機とする技術革新の具体的な中身の検討をすすめてきて,大量生産指向のアメリカの工作機械と異なる,柔軟な量産を可能にする工作機械の開発をドイツの技術者達は目指してきたことを解明しつつある.この結果は,現在,論文に執筆中で,近いうちに公表する予定である.さらに,ナチス期の工作機械工業についても並行して研究を進めており,従来のMilwardらの通説に検討を加えているところである.
大学国際化に対する日本語教育プログラムの貢献の評価―参加型評価によるモデル立案―

本研究では、大学国際化に対する日本語教育部門の貢献を評価するモデルの構築を目的としていたが、その評価結果を活用する基盤作りのために、まず、開発型評価の特徴の一つでもある評価的思考を組み込んだプログラム運営に取り組む必要性が明らかになった。その上で、研究調査対象の日本語教育部門が、開発型評価の枠組の中で、参加型でプログラム運営に取り組んだことによって事業の改善・発展を為し得たことを示した。結論として、変動する社会情勢の中でダイナミックな運営が求められるプログラムにとって、開発型評価に取り組む意義と可能性を指摘した。平成25年度は、まず、本研究で実施する評価対象の、評価可能性の評価に着手した。具体的には、以下の3点である。(1)既存資料を入手し、評価に用いることが可能な資料の存在を確認した。(2)関係者へのインタビューから、ステークホルダー(利害関係者)の確定をした。(3)ステークホルターのうち、日本への留学生と、日本への留学の送り出し校の教員を対象に、個別もしくはグループでヒヤリングを実施し、評価設計に必要な情報を収集した。次に、評価に対する理解を深める目的から、ステークホルダー(利害関係者)の多くが参加する公開シンポジウムでプログラム評価を取り上げてもらった。また、それらに並行して、大学運営に関する評価を実施している評価学の研究者などとのネットワーク形成、評価手法に関する最新の知見の入手を目的として学会などにも積極的に参加した。平成26年度には、大きく分けて以下の活動を進めた。(1)実用重視の観点から参加型評価を意識して、ステークホルダーであり、かつ評価担当者になるスタッフに対してワークショップなどを数回実施し、評価の目的と結果の活用のあり方について共通理解を持たせ、採取するデータや評価の指標などを検討した。(2)前年度に国内在住のステークホルダーに対して実施した調査データを分析し、分析結果のプログラム運営への活用を試みた。また、年度末にはそのサイクルの是非について振り返った。(3)海外在住のステークホルダーを対象にしたインタビュー調査を実施した。(4)公開シンポジウムや学会で、本科研費研究の中間報告的な発表をし、その際に外部専門家と討議した内容も踏まえてこれまでの活動を振り返るとともに今後の活動方針の見直しを行った。平成27年度には、大きく分けて以下の活動を進めた。(1)開発型評価という枠組みで本研究プロジェクトを捉え直し、調査の時期・対象などを再考した上で改めて着手した。(2)前年度に実施した調査データを分析し、分析結果のプログラム運営への活用を試みた。本科研費研究に着手した当初とは異なるアプローチが適切であることが平成27年度中に判明したことを受け、平成28年度は新たな枠組みで本研究プロジェクトを進めることになったが、年度の終わりまでにその新たなアプローチが目的に鑑み適切であるという関係者の手応えを得ることができた。その結果、概ね順調に研究計画を進めることができた一年となった。平成28年度には、まず、前年度に得た調査データを分析し、分析結果のプログラム運営への活用を試みた。具体的には、本科研費研究が研究対象としている日本語教育センター(以下、センター)の海外提携校の関係者(学生・教員)への聞き取り調査や、センターが実施している活動をモニタリングするデータから、センターの活動の効果や改善点などを考察した。その上で、本科研費研究期間に継続してきた同種の分析を総合的に検討し、開発型評価がいかにセンターの活動の改善や発展に貢献しているかを分析した。分析の結果、(1)研究対象であったセンターでは、当該期間に、データに基づいて参加型で事業の現状を把握し、改善の手立てを考えるという「評価結果の活用」が実現されており、(2)評価結果を活用したことで、日本語相談室利用率の改善、学生のニーズに応えて海外協定校との単位互換が円滑なカリキュラムの開発、事業内容や成果について多様な利害関係者への情報発信の拡張といった事業の改善・発展をなし得た、という2点が明らかになった。さらに、このような「評価結果の活用」ができ、結果として事業の改善・発展が見られた要因として、開発型評価という手法が効果をもたらしたことを事例として示すことができた。本科研費研究は、その最終成果として、開発型評価がどのような形で進んだかを具体的事例とともに示し、そのような評価的思考を組み込んだプログラム運営がプログラムの改善・発展にいかに資するかということを明らかにしたと言える。しかし、開発型評価は日本ではまだあまり知られていないという現状に鑑み、本科研費研究では学会などで成果報告(口頭発表・論文)を実施しただけでなく、開発型評価をテーマに掲げた公開講演会とワークショップを開催し、その活用の意義と可能性の周知に務めた。

平成26年度は、年度の半ばに、評価対象プログラムが、大学全体が新たに掲げた国際化戦略の大きな展開によって運営体制や活動内容の面で変更を加える可能性があることがわかり、それまでに策定していた評価設計通りに評価を実施することが想定したような意味を持ち得るか再度検討する必要に迫られた。その後、それまでに蓄積したデータや評価活動の振り返り、外部専門家との討議などを踏まえ、こうした流動的なプログラム運営を常体として、その運営に活用し得る評価のありようを模索することが本科研費研究課題の目的に合致するという判断に至り、年度末に新たな評価設計に取り組むことになった。こうしたプログラム運営のありように関する認識は、研究計画立案時には想定していなかったため、評価設計についても研究計画についても大きな修正を施すことになり、今年度は予定していた規模と手順による評価活動は展開できず、また評価設計をし直したことから予定よりも進捗が遅れる結果となった。平成28年度は、一昨年度末に立案した評価設計に基づき、1年間を一つのサイクルとして、評価対象や基準の設定、データの採取と評価、その成果の活用、サイクル全体の活動の振り返りという一連の活動を継続し、国内外のステークホルダーに対する調査や、外部評価の準備を進める。また、1年を越えた時間軸の中で評価を有意義に活用しつつプログラム運営を発展させることが可能になっているかを定点観測する予定である。そうした形で開発型評価を継続することがプログラム運営にプラスとなっているかどうかを平成28年度後半から年度末にかけて振り返り、学会などで成果の発信もしていく予定である。日本語教育平成27年度は、昨年度末に立案した評価設計に基づき、1年間を一つのサイクルとして、評価対象や基準の設定、データの採取と評価、その成果の活用、サイクル全体の活動の振り返りという一連の活動に着手する。また、1年を越えた時間軸の中で評価が有意義に活用し得る評価対象を検討したり、そうした評価のサイクルを継続することで評価活動とプログラム運営の良好な関係が構築されるかを検証したりするために、国内外のステークホルダーに対する調査や、外部評価の準備も並行して進める。平成27年度後半から年度末にかけて、学会などで中間報告的な発表をするなど、成果の発信もしていく予定である。平成25年度は、評価対象について、資料やヒヤリングをもとに評価可能性を検討した結果、ステークホルダーの一部に大きな構成員の異動が予定されていることがわかった。ステークホルダーが、評価の目的と結果の活用のあり方について共通理解を持ち、採取するデータの種別や評価の指標などを決定することが、本研究の成否を左右する重要な点であるため、評価設計に当初よりも時間をかける必要があるという判断に至った。その判断を受け、平成25年度は、構成員の異動による影響の少ない部分について調査などを実施することにした。また、大学運営に積極的に評価を生かしている海外機関の視察や現地専門家との面談も、有効な成果を挙げることを考慮し、評価の設計がより具体的になる次年度に送ることにした。
極短光パルス励起によるグラファイト構造相転移の核形成過程に関する研究

炭素は、黒鉛(グラファイト)やダイヤモンドだけでなく、フラーレンやカーボンナノチューブ、グラフェンといった様々な構造形態を示し、その優れた特性(導電性、耐熱性、化学安定性等)からシリコンに代わる新しい材料として期待が高まっている。本研究では、数十フェムト秒(100兆分の1秒)という非常に短い時間幅の光パルスをグラファイトに照射した際に生じる構造相転移現象に着目し、その発現メカニズムを、走査型トンネル顕微鏡を用いて微視的観点から解明することを目指し研究を行った。極短光パルスレーザーで物質を励起すると、様々な物性現象が誘起される。現象の支配要因を完全に理解するには、光と物質の相互作用の素過程を明らかにすることが不可欠である。本研究では、極短光パルス励起に固有な構造変化現象に着目した。フェムト秒光パルス励起によりグラファイトで発生する第三の炭素凝縮相(ダイヤファイト)を対象として、構造相転移の初期過程を走査型トンネル顕微鏡(STM)によって微視的観点から解明した。グラファイト光誘起構造相転移では、初期過程として隣接グラファイト層の炭素原子間に単一のσ結合が形成される。平成25年度は、この相転移の核形成過程に着目し、その発生効率がフェムト秒光パルスの時間幅に如何なる影響を受けるのかを明らかにした。各時間幅の光パルスでグラファイトを励起して、パルス時間幅と核形成効率の関係を、STMを用いて定量的に評価した。以下に今年度に明らかにした知見をまとめる。(1)核形成は、フェムト秒レーザーでのみ誘起される(ピコ秒、ナノ秒レーザーパルスでは形成されない)(2)核形成の効率は、パルス時間幅が短くなると共に非線形に増大するフェムト秒レーザー励起により、結晶では複数の固有状態が発生し、それらは運動量空間で波束を形成する。従って、その重ね合わせの度合いに応じて実空間でも有限の幅を持つ波束(電子波束)が形成される。電子波束は、パルス時間幅が短くなると共に、実空間での局在性を強める。(2)で得られた効率の変化は、このような電子波束の広がりの変化と完全に対応している。以上の成果から、構造相転移の核形成過程には、超短光パルス励起に固有な電子波束の形成が本質的役割を果たすと理解できる。これらの成果は、現在論文執筆中である。本研究では、極短光パルス励起に固有な構造変化現象に着目する。フェムト秒光パルス励起によりグラファイトで発生する第三の炭素凝縮相(ダイヤファイト)を対象として、構造相転移の初期過程を走査型トンネル顕微鏡によって微視的観点から解明する事を目的としている。グラファイト光誘起構造相転移では、初期過程としてグラファイト層間に単一のσ結合が形成され、それが核となり逐次的にσ結合が増殖した結果、ナノ領域での秩序が形成される。本年度は、このような核形成過程、及び増殖過程を支配する電子励起状態に関して、エネルギー的側面から知見を獲得すべく研究を展開した。まず現有装置に小規模な改良を施し、励起波長を近赤外紫外領域の広い範囲で制御できるように準備を進めた。その後、相転移発生効率に対して(1)同一強度での励起波長依存性、(2)同一波長での励起強度依存性、を系統的に測定した。その結果、光子エネルギーが相転移発生に及ぼす効果に関して、以下の重要な知見を得た。(1)紫外光励起では、近赤外光励起に比べて圧倒的な効率で核形成、及び秩序形成が誘起される。(2)励起波長は相転移の効率だけではなく、発生形態にも強い影響を与える。紫外光励起では核形成が支配的であるのに対して、近赤外光励起では核形成よりも増殖による秩序形成が効果的に誘起される。以上の結果は、層間σ結合の形成が、グラファイト完全サイトと既存のσ結合サイト近傍で大きく異なることを示しており、励起電子のエネルギーと非平衡局在確率が層間σ結合形成の重要な支配要因であると理解できる。本研究は、極短光パルスに固有な物性現象を支配する「光と物質の素過程」解明に重要な学問的基礎を提供するだけではなく、電子励起により凝縮系の新しい物性・機能の発現、あるいは制御を行う励起ナノプロセス技術確立への指針を示すという点で工学的にも大きな意義をもつ。研究開始から現在に至るまで、研究は滞ることなく当初の計画を上回るスピードで効果的且つ迅速に進展しており、基礎・応用両面で重要な知見が得られた。またその成果は、平成24年度9月の段階から国際・国内学会で順次発表されている。現在は本年度の成果を論文に取りまとめると同時に、平成25年度に推進する研究の準備段階にある。

また成果達成のスピードという点だけではなく、その内容に関しても申請時の想定を上回る知見が得られた。特に、励起波長の違いが相転移発生の効率だけではなく、形態にも重要な効果を及ぼすことを実証したことは、波束としての電子が相転移初期過程に果たす役割を明らかにする(本研究課題の中核的テーマであり平成25年度に実施予定)上で、間接的ながらも極めて重要な知見を与えてくれた。以上の成果は、マクロな原子配列変化を分光学的に検出する段階に留まっていた「相転移の構造的応答」を、走査型トンネル顕微鏡を用いて原子レベルで検出するといった微視的観点に立ち初めて達成された。今後、このような独創的手法に基づき更に研究を展開することで、平成25年度中に、当初の計画以上の先進的成果が得られると確信している。以上を総合して、研究は当初の予定の範囲を超えて進展しているという評価を与えた。平成25年度の研究を推進するためには、フェムト秒レーザー発生装置の最適化とその性能確認、更に平成24年度に構築した光学系の一部に改良を施すことが必要となる。これら研究設備・環境の整備は、平成24年度末から順調に進めてきており、現在、一部の小規模な改良を除いて実験可能な体制が整いつつある。今後の研究推進方策としては、平成24年度までの研究内容を一層深めつつ、新たに励起パルスの時間幅依存性の実験を展開し、「グラファイトに初期状態として形成される電子波束が、光誘起相の核形成に与える影響」を明確にする。これにより相転移の初期過程を支配する電子励起状態に対して完全な理解を目指す。以上、当初の計画に則って研究を停滞させることなく推進し、全体の計画を期間内に達成する。また2年間の研究成果を体系的に整理し、国際・国内学会で順次発表するとともに、論文に取りまとめ、研究を総括する。本計画を遂行する為には、励起光の波長、パルス幅、強度、及び偏光を最適化して電子励起状態を制御的に発生させることが本質的に重要である。そのためには、光学素子(非線形光学結晶、偏光板、半波長板、及び各励起波長に対応したフェムト秒パルス対応低分散ミラー)を状況に応じて実験系に高度に組み込む必要がある。当初の計画では、光学素子を初年度に一括購入し、実験系全体の構築を予定していた。しかし計画を推進していく上で、光学系の一部に再検討すべき課題が生じた。この課題を解決し、計画を期間内に遂行するためには、初年度と次年度で光学系を分けて構築することが最善であると判断した。このため初年度に未使用な光学素子(600nmに対応したフェムト秒パルス対応低分散ミラーと半波長板)に関しては、その長期保管に伴うリスクを考慮し、次年度以降に購入予定の消耗品(当初の計画通り)と併せて、その予算を計上した。この変更により、初年度の研究は効率的且つ迅速に達成され、現段階では、次年度の研究へ向けた新たなシステム構築が順調に進行している。以上、購入時期の変更は全体の計画を達成するうえで不可欠であり、妥当な判断となっている。
異なる環境条件での外的誘導刺激による歩行開始・停止時の姿勢制御と適応支援の研究

認知的・物理的に異なる環境条件で、徒手的・機械的な抵抗・牽引による外的誘導刺激を与えた際の歩行開始・停止時の姿勢・運動制御を定量的に解析する。特に、予期的・反応的な姿勢戦略による姿勢の安定性と動作の加速・減速の協調制御を分析し、高齢者ならびに有病者の特性を明らかにして、効果的な転倒予防の運動プログラムの作成および歩行支援ロボットの適切な誘導刺激の量とタイミングを踏まえた対象者の個別性に見合う包括的な介入による適応支援に資する研究とする。
ニューロテンシンの蠕動反射促進とその作用機作の解明

ニューロテンシン(NT)は、脳と腸に存在する13個のアミノ酸からなるペプチドである。しかし、その生理的役割は解明されていない。本研究では、腸管運動のNTによる制御について腸管片、筋条片及び単離平滑筋細胞などを用いて研究を行い以下の諸点を明らかにした。1鳥類の直結腸部では、新しい興奮性神経伝達物質の有力な候補物質である。2モルモットの腸管では、神経調節因子あるいは局所ホルモン的に作用して動反射を制御している。(1)その制御様式には部位差があり、腸管を下降するに伴って抑制性から興奮性に変わっていく。3腸管平滑筋を収縮及び弛緩させる。(1)収縮効果は平滑筋に対する直接作用と壁在神経からAChを放出させる間接作用により発現する。(2)弛緩効果は直接作用により発現し、ハチ毒のアパミン処置で消失する。(3)直接収縮作用に関するレセプターは、口側から尾側に向かって分布密度が増加する。AChの放出作用に関するレセプターは小腸にしか分布していない。弛緩作用に関するレセプターは尾側から口側に向かって分布密度が増加する。4単離した平滑筋細胞から記録される膜電流反応を変化する。(1)電位依存性カルシウム電流を増大する。(2)上記効果の発現にはGTP結合タンパク質を介する細胞内情報伝達系が関与している。5ベータエスシンで化学的にスキンド化した筋条片の反応(1)細胞内貯蔵部位からカルシウムを動員する作用は極めて弱いか欠けている。(2)カルバコールとカフェインのカルシウム動員による収縮効果を増大する。(3)上記効果の発現には百日咳毒感受性のGTP結合タンパク質、ホスホリパーゼC、ジアシルグリセロール、プロテインキナーゼCを介する収縮系のCa感受性増大が関与している可能性が高い。モルモットの腸管片を用いてTrendelenburg法により蠕動反射を起こさせるに必要な最小内腔圧、内腔圧と蠕動波の発生頻度との関係、蠕動波の伝わる速度を定量的に評価する方法を確立した。ニュ-ロテンシンは空腸部で同反射の抑制、回腸部で抑制或いは促進〓直腸部では抑制効果を示した。回腸部における促進効果は内腔加圧刺激の開始後初めの1分間に限って現れた。効果の部位差は同ペプチドの生理的意義を示唆しており興味深い。縦走筋や輪走筋に対する作用には部位差が認められなかったので、蠕動反射に対する効果の部位差は反射機構に係わる神経要素に対する作用の差に起因していると考えて実験を進めている。ニュ-ロテンシンにより、腸管片の縦軸方向に弛緩後収縮という二相性反応が、横軸方向には収縮反応が発生する。この反応の発現機序についても検討した。薬理学的解析はほぼ終了し、収縮反応はアセチルコリンの放出による間接作用によるものであり、弛緩反応は主として平滑筋に対する直接作用によることが分かった。直接作用について膜電位変化、膜抵抗の変化などを指標にして更に検討している。また、直接作用に関連した細胞応答(膜電流及び細胞質中Caイオン濃度の変動)を単一細胞でしらべるのに必要な準備もできた。1ニューロテンシン(NT)の薬理作用とその発現機序について、モルモットの腸管から得た小腸腸管片、大腸腸管片、小腸及び大腸それぞれの縦走筋条片並びに輪走筋条片を使用して検討した。その結果、(1)収縮効果は平滑筋に対する直接作用と壁在神経からアセチルコリン(ACh)を放出する間接作用とにより発現する、

(2)弛緩効果或いはAChなどによる収縮を抑制する効果は直接作用により発現し、その作用はハチ毒のアパミンでほぼ完全に抑制される、(3)これらの作用に対応するレセプター・サブタイプの存在を仮定すると、直接収縮作用に対応するレセプターは分布密度が口側から尾側へ向って増加する、間接収縮作用に対応するレセプターは小腸にしか分布していない、弛緩作用に対応するレセプターは尾側から口側へ向かって分布密度が増加する、などが明らかになった。2酵素で処理することによって単離した平滑筋細胞を対象として、NTに対する膜電流反応を膜電位固定下で測定した。その結果、(1)NTは電位依在性カルシウム電流を増大する、カルシュウム活性化カリウム電流を一部の細胞ではあるが発生させる、(2)NT誘発カルシュウウム活性化カリウム電流はアパミンで抑制されない、(3)電位依在性カルシュウム電流の増大にはGTP結合タンパク質を介する細胞内情報伝達系が関与している、細胞内カルシュウムが必要である、などが明らかになった。3ベータエスシンで化学的にスキンド化した筋条片を使用して、NTのカルシュウムイオンの動員作用などについて検討中である。これまで、(1)細胞内カルシュウム貯蔵部からカルシュウムイオンを放出する作用は極めて弱いか欠けている、(2)収縮タンパク系のカルシュウム感受性を高める作用がある、などが明らかになりつつある。ニューロテンシン(NT)は、脳と腸に存在する13個のアミノ酸からなるペプチドである。しかし、その生理的役割は解明されていない。本研究では、腸管運動のNTによる制御について腸管片、筋条片及び単離平滑筋細胞などを用いて研究を行い以下の諸点を明らかにした。1鳥類の直結腸部では、新しい興奮性神経伝達物質の有力な候補物質である。2モルモットの腸管では、神経調節因子あるいは局所ホルモン的に作用して蠕動反射を制御している。(1)その制御様式には部位差があり、腸管を下降するに伴って抑制性から興奮性に変わっていく。3腸管平滑筋を収縮及び弛緩させる。(1)収縮効果は平滑筋に対する直接作用と壁在神経からAChを放出させる間接作用により発現する。(2)弛緩効果は直接作用により発現し、ハチ毒のアパミン処置で消失する。(3)直接収縮作用に関するレセプターは、口側から尾側に向かって分布密度が増加する。AChの放出作用に関するレセプターは小腸にしか分布していない。弛緩作用に関するレセプターは尾側から口側に向かって分布密度が増加する。4単離した平滑筋細胞から記録される膜電流反応を変化する。(1)電位依存性カルシウム電流を増大する。(2)上記効果の発現にはGTP結合タンパク質を介する細胞内情報伝達系が関与している。5ベータエスシンで化学的にスキンド化した筋条片の反応(1)細胞内貯蔵部位からカルシウムを動員する作用は極めて弱いか欠けている。(2)カルバコールとカフェインのカルシウム動員による収縮効果を増大する。(3)上記効果の発現には百日咳毒感受性のGTP結合タンパク質、ホスホリパーゼC、ジアシルグリセロール、プロテインキナーゼCを介する収縮系のCa感受性増大が関与している可能性が高い。
加齢によって低下しない注意機能の解明と事前情報利用の効果

加齢により低下する認知機能は多くある。本研究の目的は、認知活動の中でも、必要な情報を効率的に選択する注意機能において、情報選択時の事前情報の影響を調べ、加齢による機能低下がない状況を明らかにすることである。視覚探索時に高齢者は意図的に事前情報を利用することが若齢者に比べ難しいが、事前情報を非意図的に利用することは若齢者と同程度にできる。本研究ではこの違いが事前情報の何によりもたらされているか、視覚特性と反応特性に切り分け検討した。その結果、若齢者に比べ、高齢者は事前情報に反応することでは非効率的な利用しかできず、事前情報に反応せず見るだけでは効率的な利用を可能とする条件があることが示された。注意機能を測定する課題の中で最もよく使われている視覚探索課題では、実験参加者に複数の妨害刺激中に1つだけ提示された標的の有無の判断を課し、刺激画面の提示から実験参加者の反応までの時間を計測する。この課題を用いた研究では、「どのような特徴を持つ標的が提示されるか」についての情報を課題遂行前に知識として獲得し、後に意図的にこの知識を利用する機能が高齢者において低下することが報告されている。一方、この事前情報を知識として与えるのではなく、同じ特徴をもつ標的を繰り返し提示するといった刺激特性に基づく操作により、自らの意図によらない情報の利用を促した場合は、高齢者での機能低下がみられない(Kumada & Hibi, 2004)。初年度となる平成24年度では、この現象の確認と単純反応操作を用いた事前情報の利用を検討することとした。反応特性に注目し、事前に特徴への単純反応を促す条件を設定した新しい視覚探索課題を用いて、高齢者における直前の「反応した」という事前情報の利用について検討することを計画した。まず、比較対象となる大学生のデータを収集した。続く平成25年度では、初年度に計画した高齢者のデータを収集した。次に、視覚特性に注目し、反応させずに特徴を見せるのみの条件を設定した新しい視覚探索課題を用いて、高齢者における直前の反応を伴わない事前情報の利用について検討することを計画した。事前に標的特徴を「見た」という経験、すなわち直前の「見た」という事前情報が、後続の視覚探索画面に対する高齢者の反応に影響するか否かを調べた。高齢者のデータ収集を終了した。最終年度に向けて、大学生のデータ収集および論文執筆を計画中である。この課題を用いた研究においては、「どのような特徴を持つ標的が提示されるか」についての情報を課題遂行前に知識として獲得し、後に意図的にこの知識を利用する機能が高齢者において低下することが報告されている。一方、情報を知識として与えるのではなく、同じ特徴をもつ標的を繰り返し提示するといった刺激特性に基づく操作により、自らの意図によらない情報の利用を促した場合は、高齢者での機能低下がみられない(Kumada & Hibi, 2004)。初年度の研究では、反応特性に注目し、事前に特徴への単純反応を促す条件を設定した新しい視覚探索課題を用いて、事前情報の利用において高齢者の機能低下がみられない事態を検討することを計画した。並行して比較対象となる大学生を中心とする若齢者群のデータも収集する計画である。まず、Kumada and Hibi(2004)が明らかにした事前情報を利用する際の機能の低下と維持について現象を確認する。次に、事前の標的特徴への反応を、高齢者にとって負荷の少ない単純検出反応とする手法を用いた新たな視覚探索課題を用いて、高齢者が事前に反応したという情報を非意図的に利用できるか否かについて検討する。先行研究で検討されてきた同じ刺激画面に対し同じ反応が続く時と続かない時を比較する反応プライミングとは異なり、後続の探索課題に直接的には無関係な直前の単純反応の有無の影響に注目する。単純反応は、従来の標的の有無判断に比ベ高齢者にとって遂行が容易である。初年度では、大学生のデータ収集を終了した。視覚探索課題は注意機能を測定するために最もよく用いられている課題である。この課題では、実験参加者に複数の妨害刺激中に一つだけ提示された標的の有無の判断を課し、刺激画面の提示から実験参加者の反応までの時間を計測する。この課題を用いた研究では、「標的がもつ特徴は何か」についての情報を課題遂行前に実験参加者に知識として与え、後に意図的にこの情報を利用する機能が高齢者において低下することが報告されている。一方、この事前情報を知識として与えるのではなく、同じ特徴をもつ標的を繰り返し提示するといった刺激特性に基づく操作により、自らの意図によらない非意図的な情報の利用を促した場合は、高齢者での機能低下がみられない(Kumada & Hibi, 2004)。反応特性に注目し、事前に特徴への単純反応を促す条件を設定した新しい視覚探索課題を用いて、高齢者における直前の「反応した」という事前情報の利用について検討することを計画し、比較対象となる大学生のデータを収集した。続く平成25年度では、研究対象のメインとなる高齢者のデータを収集した。

次に、視覚特性に注目し、反応させずに特徴を見せるのみの条件を設定した新しい視覚探索課題を用いて、直前の反応を伴わない事前情報の利用について検討することを計画した。事前に標的特徴を「見た」という経験、すなわち「見た」という事前情報が、後続の視覚探索画面に対する高齢者の反応に影響するか否かを調べた。平成25年度に高齢者のデータ収集、続く26年度で大学生のデータ収集を終了した。最終年度では、論文執筆および投稿を計画中である。注意機能を測定する視覚探索課題を用いて、高齢者および大学生の注意機能を測定した。この課題を用いた研究では、標的がもつ特徴は何かについての情報を課題遂行前に実験参加者に知識として与え、のちに意図的にこの情報を利用する機能が高齢者で低下することが知られている。一方、このような事前情報を知識として与えるのではなく、同じ特徴を持つ標的を繰り返し提示するといった刺激特性に基づく操作により、非意図的かつ自動的な情報の利用を促した場合には、高齢者での機能低下がみられない(Kumada & Hibi, 2004)。平成24年度では、この現象の確認と、この現象への反応特性の影響を検討するために新たな実験課題を設定し、大学生を対象に実験を行った。平成25年度には同じ設定で高齢者を対象とした実験を行った後、この現象への視覚特性の影響を検討する新たな実験課題を設定し、大学生を対象に実験を行った。平成26年度には一連の実験の高齢者のデータ収集、全体のデータを見直し、データ追加および再分析を終えた。平成27年度および最終年度に、論文執筆および投稿を計画するとともに、新たな展開のための情報収集のため国際学会での発表を行う。平成24年度および平成26年度に2度にわたる産前産後の休暇と育児休業により中断したため、学会発表と論文執筆が遅れている。視覚探索課題で、標的の特徴情報を課題遂行前に実験参加者に知識として与え、のちに意図的にこの情報を利用する機能が高齢者で低下する。この事前情報を知識として与えるのではなく、同じ特徴をもつ標的を繰り返し提示する刺激特性に基づく操作により、非意図的な情報の利用を促した場合、高齢者での機能低下がみられない。平成24年度・平成25年度では、この効果について、事前に特徴への単純反応を促す条件を設定した新しい視覚探索課題を用い、直前の反応したという事前情報の利用を検討した。直前の反応表象の利用において、若齢者では直前の単純反応により続く探索成績が向上し、高齢者では成績が低下した。単純反応画面と探索画面の時間間隔を操作した実験でも同様の結果が得られたため、高齢者の運動機能の低下が探索画面への影響を減弱させたとは考え難い。平成25年度・平成26年度では、事前に標的特徴を「見た」という事前情報が、後続の探索成績に影響するか検討した。直前の視覚経験の利用において、若齢者では直前の視覚経験により続く探索成績が向上し、高齢者では向上しなかった。探索課題の難易度を上げた実験でも同様の結果が得られたため、余分な処理資源が若齢者の探索成績の向上に影響したとは考え難い。しかし、ある特徴に構えて探索できる時には高齢者でも成績が向上した。単純操作時でも反応実行をさせることは、高齢者には負担であることを確認した。見るだけという作業では、高齢者には過剰な負荷にならないが、情報の利用という側面では若齢者と同程度にはできないことがわかった。
in vivo image－guided 新規治療標的の検索と同定

がん組織は、がん細胞だけでなく、間質細胞、免疫細胞、血管、細胞外基質などにより構成され、特徴的な微小環境を形成する。近年の研究から、腫瘍内のがん細胞の悪性化には、がん細胞をとりまく環境由来の要因が強く関わっている事が報告されており、がん微小環境の動的な変化を理解することができれば新たな治療戦略の確立につながる。そこで、腫瘍モデルマウスにおける腫瘍成長過程において、低酸素環境や炎症環境によって活性化される生体分子シグナルを非侵襲的にリアルタイムモニタリングするために、複数の発光イメージングレポーター遺伝子を導入した癌細胞の樹立をおこなった。高い転移能を有するヒト前立腺がん細胞、ヒト乳がん細胞、マウス骨肉腫細胞などに、低酸素、炎症性サイトカインなどの癌悪性化因子に応答するルシフェラーゼレポーター遺伝子を安定導入した。導入したレポーター遺伝子は、プロモーターやベクター骨格を独自に最適化したものを用いた。それぞれの悪性化因子に応答するレポーターには、基質の異なるルシフェラーゼを用いる事で、同時に複数のシグナル活性をモニタリングできることを確認した。また、低酸素と炎症性サイトカインの供刺激下の細胞におけるレポーター応答性を測定することで、低酸素応答シグナルと炎症シグナルとの間には、細胞種特有のシグナルクロストークが存在していることが明らかになった。さらに、樹立した細胞株をヌードマウスに皮下移植し、腫瘍成長過程における低酸素シグナルと炎症シグナルの推移をモニタリングした。その結果、腫瘍成長過程において、両シグナルが特徴的に活性化・不活性化されることを確認した。この結果は腫瘍内微小環境の特性が腫瘍成長過程において動的に変化していることを示唆する重要な結果であり、新たながん治療戦略の確立に向けて有用な知見となることが考えられる。初年度に計画していた、レポーター遺伝子を導入したがん細胞株の樹立は予定通り完了した。また、in vivoにおける細胞の評価と供に、in vivoにおけるレポーター遺伝子の評価についても、順調に進行している。当初の予定通り、樹立したがん細胞株をマウスに移植し、生体光イメージングによって、特異的な微小環境の変化点(クリティカルポイント)の探索を進める。腫瘍マウスモデルを用いたin vivoイメージングの実験は、時間と労力を要するため、積極的な情報収集をおこない、実験の効率化をはかる必要がある。
B型肝炎ウィルスによる肝発癌の解析

1.今年度初頭までに作成した5系のHBV遺伝子導入マウスの中のH2ー2^p系に見られた導入遺伝子をめぐる遺伝子再編成の現象を更に追求した. F_1, F_2と子孫伝達の間にほぼ20%の個体で再編成がある.また体細胞の培養系を作り調べると,体細胞の分裂に際しても再編成が起ることが明らかにされた.現在導入部分をクローニングし,再編成のメカニズムを調べている.2.WHVをタンデムに連いた遺伝子を導入したマウスが作成された.WHVの産生系と肝炎発生系モデルになることが期待されている.3.別系のHBV遺伝子導入マウスをかけ合わせ,複数の遺伝子にHBV導入のある系を作成した.4.これらのHBV導入マウスを用いて, DENによる発癌実験および自然肝癌発生実験を行っている.現在までのところ, HBV導入による感受性の変化は認められていない.5.HBV組込みの癌化への関与と別に,慢性肝炎状態が他の癌原因子と補発癌効果を来す実体とメカニズムの解析が重要と考え,内因性ニトロサミンによる肝発癌モデルの作成を行った.アミノピリンと亜硝酸をそれぞれ1000ppmの濃度でラットに連続投与すると, 1年以内に多数の肝癌が発生することが示され,更に起始効果は, 12週の肝でGSTP陽性細胞巣をして定量的に把握できることを明らかにした.現在アミノピリン+亜硝酸とccl_4投与による陽性肝炎肝硬変モデルを組合わせた実験を進行させている.6.5と関連した研究として,自発肝癌好発系のC3Hマウスは,若年成育個体肝に,すでに培養下でコロニーを作る起始細胞が存在することを証明した.起始細胞での遺伝子変化と起始の原因を解析中である.7.DENで起始したウッドチャックより肝細胞の培養系を10系樹立した.WHVの感染実験を開始した.1.今年度初頭までに作成した5系のHBV遺伝子導入マウスの中のH2ー2^p系に見られた導入遺伝子をめぐる遺伝子再編成の現象を更に追求した. F_1, F_2と子孫伝達の間にほぼ20%の個体で再編成がある.また体細胞の培養系を作り調べると,体細胞の分裂に際しても再編成が起ることが明らかにされた.現在導入部分をクローニングし,再編成のメカニズムを調べている.2.WHVをタンデムに連いた遺伝子を導入したマウスが作成された.WHVの産生系と肝炎発生系モデルになることが期待されている.3.別系のHBV遺伝子導入マウスをかけ合わせ,複数の遺伝子にHBV導入のある系を作成した.4.これらのHBV導入マウスを用いて, DENによる発癌実験および自然肝癌発生実験を行っている.現在までのところ, HBV導入による感受性の変化は認められていない.5.HBV組込みの癌化への関与と別に,慢性肝炎状態が他の癌原因子と補発癌効果を来す実体とメカニズムの解析が重要と考え,内因性ニトロサミンによる肝発癌モデルの作成を行った.アミノピリンと亜硝酸をそれぞれ1000ppmの濃度でラットに連続投与すると, 1年以内に多数の肝癌が発生することが示され,更に起始効果は, 12週の肝でGSTP陽性細胞巣をして定量的に把握できることを明らかにした.現在アミノピリン+亜硝酸とccl_4投与による陽性肝炎肝硬変モデルを組合わせた実験を進行させている.6.5と関連した研究として,自発肝癌好発系のC3Hマウスは,若年成育個体肝に,すでに培養下でコロニーを作る起始細胞が存在することを証明した.起始細胞での遺伝子変化と起始の原因を解析中である.7.DENで起始したウッドチャックより肝細胞の培養系を10系樹立した.WHVの感染実験を開始した.
胎児性腫瘍の発症機構と器官形成の分子基盤の解明

分化・成熟途上の胎児性組織を発生母地とする腫瘍群の分子病理学的解析の結果,以下の点を明らかにした.(1)Wilms腫瘍を合併する奇形症候群であるDrash症候群では全例WT1遺伝子のexon7-10に点突然変異が認められた.その内,5例はsplicing donor siteにあたるintron9に変異がみられ,splicing isoformである+KTS/-KTSの異常を来していた.病態の解析からこれらはFraiser症候群に相当しており,本症候群の責任遺伝子が初めて明らかとなった.同時にsplicing isoformsのうち,-KTS成分が性分化に関連する機能を有すること示唆された.WTlexon9-10の異常を同定は,Wilms腫瘍の発生と腎障害の病態を予測する遺伝子診断としても有用であることが明らかになった.(2)散発性肝芽腫8例について非腫瘍部,腫瘍部よりH19およびIGF2のPCおよびRT-PCR-RFLPを行った結果,3例では非腫瘍部肝でH19のimprinting(monoallelical expression,MAE)を受けており,腫瘍ではこの発現しているアレルが欠失していた。すなわち腫瘍では母親由来のアレルが選択的に欠失していた。4例はH19のプロモーター領域の高度なメチル化により,その発現が消失していた。このうちIGF2が,loss of imprinting(LOI)が2例、MAEの症例が2例であった。この結果は肝芽種における腫瘍発症にはIGF2のLOIよりもH19のLOEが重要であることを意味する。H19は肝芽種においてもimprinted tumor suppressor geneとして機能していることが示唆され、胎児性腫瘍に共通の癌抑制遺伝子と考えられる。(3)Ewing/PNET腫瘍で85%にキメラ遺伝子が同定され,腫瘍の特異的な診断法として確立された.新たなキメラ遺伝子EWS/EIAFについてはcDNAの全塩基配列を決定し,転座点近傍の構造を明らかにした.分化・成熟途上の胎児性組織を発生母地とする腫瘍群の分子病理学的解析の結果,以下の点を明らかにした.(1)Wilms腫瘍を合併する奇形症候群であるDrash症候群では全例WT1遺伝子のexon7-10に点突然変異が認められた.その内,5例はsplicing donor siteにあたるintron9に変異がみられ,splicing isoformである+KTS/-KTSの異常を来していた.病態の解析からこれらはFraiser症候群に相当しており,本症候群の責任遺伝子が初めて明らかとなった.同時にsplicing isoformsのうち,-KTS成分が性分化に関連する機能を有すること示唆された.WTlexon9-10の異常を同定は,Wilms腫瘍の発生と腎障害の病態を予測する遺伝子診断としても有用であることが明らかになった.(2)散発性肝芽腫8例について非腫瘍部,腫瘍部よりH19およびIGF2のPCおよびRT-PCR-RFLPを行った結果,3例では非腫瘍部肝でH19のimprinting(monoallelical expression,MAE)を受けており,腫瘍ではこの発現しているアレルが欠失していた。(3)Ewing/PNET腫瘍で85%にキメラ遺伝子が同定され,腫瘍の特異的な診断法として確立された.新たなキメラ遺伝子EWS/EIAFについてはcDNAの全塩基配列を決定し,転座点近傍の構造を明らかにした.