hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
衰退観光地の再生に関する研究

現在,不適切な施設配置,宿泊施設等の老朽化,旅客数の減少や後継者不足による廃業等により,かつての魅力を失い,入込客数が減少している衰退観光地が多数存在している.これらを再生させ,魅力的かつ持続可能な観光地するためには,現状を正しく把握し,再生に向けた制度設計を行っていく必要がある.また,学術研究においては,可能な限りデータを使用し,比較分析等の実証研究を行うことにより,再生に向けた基礎的な情報を得ることが必要不可欠である.そこで,本研究では,観光地入込客数の変化に関する時系列分析を行い,衰退観光地の代表例である温泉地を対象とし,衰退要因についての分析を行った.そして,その分析結果を踏まえ,観光地再生を困難にしている理由や,その解決策等について検討を行った.現在,不適切な施設配置,宿泊施設等の老朽化,旅客数の減少や後継者不足による廃業等により,かつての魅力を失い,入込客数が減少している衰退観光地が多数存在している.これらを再生させ,魅力的かつ持続可能な観光地するためには,現状を正しく把握し,再生に向けた制度設計を行っていく必要がある.また,学術研究においては,可能な限りデータを使用し,比較分析等の実証研究を行うことにより,再生に向けた基礎的な情報を得ることが必要不可欠である.そこで,本研究では,観光地入込客数の変化に関する時系列分析を行い,衰退観光地の代表例である温泉地を対象とし,衰退要因についての分析を行った.そして,その分析結果を踏まえ,観光地再生を困難にしている理由や,その解決策等について検討を行った.本年度に実施した研究は以下の2点である。第一に、国内観光需要の変化の構造を解明するための第一段階として、需要面に着目して、全国の観光地の入込客数データを整備し、時系列変化を網羅的に分析したことである。具体的には、入込客数の時系列変化をグラフの形状から6つの型に分類したことにより,観光地の種類,規模,位置によってどのような変化がどの程度発生したのかを整理した。その結果、クロス集計より,(1)観光地の種類別では,温泉地,景勝地が減少傾向であること,(2)規模別では,極小規模および大規模の観光地が減少傾向であること,(3)地域別では,甲信越が減少傾向であること,九州が増加傾向であることを確認した.さらに,数量化III類を適用することにより,観光地の種類と入込客数の時系列変化の型の相対的な位置関係を明らかにした。第二に、供給面に着目し、1990年、1995年、2000年、2007年の住宅地図を用いて、国内主要温泉地における宿泊施設の空間的な廃業状況について、20箇所(1,361軒)を対象にプレ調査を行った。その結果、宿泊施設の廃業率は、駅からの距離や川沿いなど空間的な距離・位置などにはほとんど影響されないが、一軒の廃業宿泊施設が発生すると、その近辺の宿泊施設も廃業する傾向が見受けられた。廃業宿泊施設の跡地利用は、空家や空き地となるケースが多く(両者で約4割)、これらが観光地の景観を損ねている可能性が高い点について指摘した。なお、後者に関しては、来年度もサンプルを増やして分析を行う予定である。本年度に実施した研究は、主として以下の2点である。第一は、観光地再開発に関する問題点の検討およびその検証のための調査・研究である。本研究では、観光地の再開発に対する補助制度を整理し、さらに、その知見を踏まえて、実際に観光地の再開発を実施した自治体、団体等へのヒアリング調査を行っている。補助制度は多様であり、利用したい側にとって多くの選択肢が提供されるというメリットがあるものの、何を使うことが最も良いかという判断に困っているといったデメリットが実際に発生いるということを、本研究では明らかにしている。さらに、国等の補助制度が存在していても、一部自己負担が発生するために、当該地域における再開発に対する合意形成が困難となっているという問題が発生していることも明らかにしている。第二は、上述の研究成果を踏まえ、観光地再整備に対する手法の検討を行った研究である。観光地再開発の手法には、国等の既存の支援制度を援用する方法と、実際には未だ適用がなされていないが、適用可能な方法がある。後者の例として、都市再開発に用いられている飛地換地という手法や,道の駅等の整備を契機とした新しい観光地区の整備と相互連携させることにより、既存の観光地区を活性化させる手法等が挙げられる。本研究では、これらの手法の適用可能性とその際に何が障害となるのかについて整理・検討を行い、観光地再開発に対する最終提案を行っている。これら2つの研究成果を基にし、衰退観光地の再生に向けた施策の提言を行っている。
体内植込み技術による治療用生体深部温度計測システムの開発

62年度は、計測システムの基本設計と植込み装置の試作を行った。測定装置はコイル2対を用意し、一方には発振器を、もう一方には電圧計を接続し磁性体を中心に入れた直径6cmのビーカの外側に対称に配置した。磁性体はキュリー点が50°C付近のものを直径1cm、長さ3cmの円柱にし、水中に置いて下からアルコールランプで60°Cまで加熱した。測定装置の検出能力を評価した結果、約700KHzで発振した時、電圧は50°C付近で上昇することがわかった。しかし、温度測定精度及び、測定感度について問題があり、改善する必要があった。63年度は、その解決方法として磁性体に巻線してセンサコイルとし、RLC共振回路を構成する手法を用いた。このセンサコイルと同一直線上に設置した検出コイルによって、共振周波数を測定する。共振周波数はキュリー点において急激に変化するので、温度測定は精度よく行なえる。実際に実験を行った結果、±0.2°Cの温度精度で測定が行えることがわかった。次に植込みセンサコイルの小型化及び、体内深部点の測定可能性についてコンピュータシミュレーションによる理論的考察を行った。測定条件としてコイル間距離、Q値、コイルの形状などについて設定した。その結果、コイルの直径3mm、長さ1cmで、コイル間の距離が10cmまで測定が可能であることがわかった。また、このシミュレーションモデルの妥当性も実験によって検証した結果、充分に満足のいくモデルであることがわかった。これらの検討から、以下の知見が得られた。(1)本測定装置の温度測定精度は±0.2°Cである。(2)理論的にコイルの直径3mm、長さ1cmで、コイル間距離が10cmまで測定が可能である。63年度は、計測システムの基本設計と植込み装置の試作及び、植込み装置の小型化の可能性について、理論的検討を行った。キュリー点が50°Cの磁性体を作り細長い円柱状にして癌組織に植込み、生体外から無侵襲で磁性の温度変化を検出する装置を試作し、基礎実験を行った。磁性体は直径1cm、長さ3cmの円柱状にし、巻線してセンサコイルとし、RLC直列共振回路を構成する、センサコイルと同一直線上に配置した検出コイルによって共振周波数を検出する。実験はセンサコイルを生理食塩水中に置き下からアルコールランプで20°C60°Cまで加熱した。試行の結果、温度精度は±0.2°Cであることが判明した。これはハイパーサーミアでの局所測温における必要条件を満足している。次に植込みセンサコイルの小型化及び、体内深部点の測定可能性について、コンピュータシミュレーションによる理論的考察を行った。測定可能条件として、コイル間距離、Q値、コイルの形状などについて設定し、理論計算を行った。また、このシミュレーションモデルの妥当性を実験によって検証した結果、充分に満足のいくモデルであることがわかった。(1)本測定装置の温度精度は±0.2°Cであり、温熱療法の局所測温に必要とされる条件を満足している。(2)理論的にコイルの直径3mm、長さ1cmで、コイル間の距離が10cmまで測定が可能である。以上より、本測定法の可能性について示すことができた。
制限環境下における自己の適応と余暇活動

本研究の「制限環境」とはネガティブな感情が喚起される一方、その状況から逃れることは困難な環境である。このような状況にあっても、本研究で提唱する「祝祭」「達成」「解放」の方向性の保持により、事態の主観的改善に役立つ事が事例分析、インタビュー調査、アンケート調査(日本国内調査、および日本・イタリア・韓国の国際比較調査)において示された。また日本・韓国と、イタリアでは、余暇と家族の位置づけが異なることが示唆された。研究計画は次のようであった。初年度(平成19年度)は文献調査及び問題の発見と共有。2年目(平成20年度)は第1調査(制限環境下にある対象者の方々への聴き取り調査)、第2調査(大学生対象)、第3調査(有識者対象)、第4調査(国内外研究情報調査)。3年目(平成21年度)は全国サンプリング調査(調査会社の用意している、オムニバス形式調査を利用)。4年目(平成22年度)は成果のまとめと成果発表、報告書作成、および社会への還元。本研究の本年度の目的は、実態的問題の整理、研究概念の精緻化及び測定変数(社会心理学領域で特徴的な、厳密な測定方法)について意見を交換し、共有すること、また、研究構想で準備した変数群で変数群は充分か、付加すべき変数はないかの検討を行うことであった。問題の整理、研究概念の精緻化及び測定変数(社会心理学領域で特徴的な、厳密な測定方法)についての意見交換が活発に行われ、各分担の文献レビューの情報交換、および各人が独自に所属する学会における研究動向、実態動向に関する情報交換が行われた。(A)従前の自己→(B)状況の変化・喪失的経験→(C)適応困難→(D)変化の契機→(E)適応的志向の対処行動→(1)自己(ストーリー)の再構成、→(2)新たな行動・意識レパートリーの獲得その過程において上記のような変数群の適否について検討を行ったところ、(A)従前の自己、から(E)適応的志向の対処行動、まで、準備された変数群自体は研究構想時点のもので適切であったことが考察された。ただし人々の「主観的制限環境」を規定する現実的な2つの要因、すなわち法制度および社会風土について事例の検討を行うことにより、日本文化の特徴を研究の視点として取り入れることの必要性が指摘された。さらに分析の過程において、日本文化の特徴が上記(A)(E)の各過程に少なからぬ影響を及ぼしていることが考察された。例えば適応的志向の対処行動について、自らの所属する法制度および社会風土のなかで見聞しうるレパートリーを超えたものは選択され難いことが考察された。本年度は予定通り4種類の調査を行った。1:制限環境下にある対象者の実態、2:大学生を対象とする調査による理論的変数検討、3:制限環境をサポートする方々への調査、4:北米・欧州の実態とメカニズムの調査。研究図式は下記。(A)従前の自己→(B)状況の変化・喪失的経験→(C)適応困難→(D)変化の契機→(E)適応的志向の対処行動→(1)自己(ストーリー)の再構成、→(2)新たな行動・意識レパートリーの獲得1:「自由時間のあり方の基礎的整理と社会心理学」の論文で日本の現況の問題につき社会心理学視点の分析を行った。また多摩市および台東区の育児中の母親に半構造化面接調査を行い、自分の時間確保や育児を通した出会いが否定的感情緩和に寄与することを明らかにした。2:日本社会心理学会で「制限環境下における自由時間活用」の発表を行い(E)(2)の実態を具体的数値と項目で示した。3:父親向け子育て支援・ファザリングジャパンの代表や社員へのインタビューや厚生労働省シンポジウム等を通してワークライフバランス問題の社会心理学的論点を得た。4:北米の余暇実態と制限環境についてレビューを行う過程で、Iwasakiによる余暇研究批判レビュー(中東・アフリカ・アジア等と西欧の差異)に示唆を受けた。また制限環境の制度的側面のレビューを行う過程で、一般に先進的とみなされる北欧モデルと対極の南欧福祉モデルの可能性について、資料収集および考察が深まった。統計的数値や調査数値だけでは確証の得がたい南欧の実態部分は、この1年の間に知己を得た複数のイタリア研究者らへのインタビューにより妥当性検討を進めた。本研究で得られた成果は、人々のクオリティー・オブ・ライフの向上への示唆の礎となると同時に、結果として現在世界の先進諸国で問題の少子化につき、日本の現況分析および新たな視座を付け加える意義深いものである。本年度の目的の第1は、調査の準備をすすめるにあたり最終的な資料収集を行うこと、第2は昨年度迄に引き続き、研究構想段階で準備した変数群に不足がないか、またそれぞれの変数内の構造がどのようであるかを検討することであった。これらに従い、本年度は調査を行った。具体的には以下のような成果があった。

1)調査手法の検討:日本全国のサンプリング調査(留置調査)のオムニバス形式の採用、郵送調査、インターネット調査の各方法を比較検討し、それぞれの長所・短所を踏まえた上で、インターネットを利用した国際比較調査を行うこととした。2)質問項目、3)選択肢については、3年間の研究のなかで予備調査を行い、必要な調査領域の確定と補充、そして国際比較にも耐えうる選択肢の形成が慎重に行われた。また3年間の研究のなかで、人が制限環境を経験して適応困難を生じる場合に、その変化の契機として、本人自身の内的な変容があるとともに、本人をとりまく周囲の人々の行動-圧迫を取り除くような配慮的行動また育児協力・料理・家事などの協力的行動-が本人に、日常可能な行動範囲そして意識範囲の制限解除とともに適応的変化を生じさせうること、それが重要な変化であることが明らかになった。そのためこの変数も調査設計に加えられた。男女ともに、ワークライフバランスの見直しが、事態全体の改善につながることが示唆された。またこのことが少子化問題の解決に寄与することも示唆された。4)調査折衝、5)実査、を綿密に行い、日本・イタリア・韓国-少子化の進む代表的な国々-の質の高いデータを収集することができた。本年度の研究計画時点で、6)データ集計、7)分析は一部のみ着手であることが想定されていたが、余暇活動データの分析より、想定されていた変数構造が調査データにおいて得られたことが、本年度中に確認できた。昨年度までに収集したデータの分析を行った。日本・イタリア・韓国の、10歳以下の子どもを育児中の有職男女のデータについて、3ヶ国いずれにおいても、また男性のみデータ、女性のみデータにおいても、「祝祭」・「達成」・「解放」の3つの変数構造が確認された。心理学的研究における因子構造の安定性・再現性は容易とはいえない実態から考え、綿密な項目作成の大きな成果が得られたと評価できる。これらのうち「解放」いいかえればレスパイトは特に制限環境下において失われがちなものであり、それゆえその実現は研究の焦点の1つであった。日本・イタリア・韓国3ヶ国はいずれも少子化のすすむ国々である。これらの国際比較調査における男性票の分析によれば、日本と韓国、すなわちワークライフバランスの点で世界の中でも仕事中心の社会である国においては、仕事からの「解放」が余暇活動における動因となる一方、家庭生活が生活の中心にあるイタリアでは、家族と過ごす時間/空間からの「解放」が余暇活動の動因となっていることが示唆された。このことは、日本社会における制限環境と余暇活動の関係の特徴を示した一方で、心理変数としての3つの方向性だけではなく社会構造そのものを明確に研究変数として取り入れる必然性をデータとして示した点で重要である。また、制限環境経験後の対処行動として、自己ストーリーの再構成にエネルギーが注がれることは、新たな行動/意識レパートリーの獲得とは負の相関関係にあることが示唆された。このことは、後者を支える要因について、今後さらなる検討が必要であることを示している。
マイクロナノマシンとTEMを組み合わせた実験系による真実接触面のリアルタイム観察

1)MEMSを新たに開発することで,単突起にかかる摩擦力・垂直抗力を計測しながら接点の形状変化を観察できた.梁の寸法を適切に設計することで,サブnNの精度で計測できた.2)Agの単突起の摩擦をナノスケールで観察した.力の変化と真実接触面積の変化を直接関係づけることで,摩擦係数がいかにして決まるかを微視的なアプローチから考察した.ただ,計測したナノスケールの計測結果をそのままマクロスケールに拡張すると,矛盾が生じることも分かった.3)Fe, PTFE, Pt, Ruなど様々な材料を観察した.摩擦力/垂直抗力/真実接触面積といったパラメータに注目し,定量的な違いを得た.【マイクロナノマシンの設計・作製】マイクロファブリケーション技術を用いることで, 10マイクロメートル以下の幅の微小なカンチレバーを2つ集積したMEMSデバイスを開発できた. 2つのカンチレバーを集積したデバイスの開発が成功したことによって,摩擦力だけでなく垂直抗力も同時に高精度(サブnN)で測れる実験系を構築できた.摩擦力と垂直抗力の計測によって,摩擦係数の計測が可能になる.すなわち摩擦係数の値の変化と,真実接触面の変形を直接関連づけられる実験系を開発できた.構築した実験系を用いて,試しにAgをTEMにて観察した.さらに,摩擦力と垂直抗力をリアルタイムで計測しながら,接点の変形をナノスケールで観察できた.目標とする精度で観察ができる実験系であることを確認できた.【固体潤滑材の観察】Agの接点を観察した.なぜならAgは固体潤滑材として用いられており,固体潤滑材とそうでない材料を比較する事で,固体潤滑材の変形の特徴やエネルギー散逸の特徴を定量化するためである.次に紹介する物理量に注目する事で,潤滑の機構解明に向けた新たな知見を獲得に必要な量を計測した.その量とは具体的に,形状,結晶の向き,接触面の面積の変化や,仕事,表面エネルギーの変化などである.そのほかにも様々な材料をまず観察してみた. DLC, Ru, Ptなどである.今後は,こうした様々な材料の特徴を理解し,定量的に比較する必要がある.(1) MEMSの開発: 2つの梁を集積したMEMSを新たに開発した.このMEMSを組み込んだ実験系を用いることで,2つの梁の働きで,単突起にかかる摩擦力・垂直抗力を計測しながら接点の形状変化を観察できた.さらにそれぞれの梁の寸法を適切に設計することで,サブnNの精度で計測できるようになった.目標にしていた精度を備えた実験系の開発に成功した.この結果は,トライボロジストにて解説記事として投稿した.またトライボロジー学会奨励賞を受賞した.(2)ナノ単突起の摩擦:ナノスケールに尖られせたAgの突起同士を接触させることで,Agの単突起の摩擦をナノスケールで観察した.摩擦力/垂直抗力を計測しながら,真実接触面積の変化を計測できた.力の変化と真実接触面積の変化を直接関係づけることで,摩擦係数がいかにして決まるかを微視的なアプローチから考察できた.ただ,計測したナノスケールの計測結果をそのままマクロスケールに拡張すると,矛盾が生じることも分かった.さらに実験結果をJKRモデルという今まで広く用いられてきたモデルでシミュレートしようと試みた.しかしナノスケールの接点は常温でも接着することが今回の実験で分かり,JKRモデルはこの常温接合の効果を含んでいないので,JKRモデルだけではナノスケールの実験結果を再現できないことを実証した.この結果は,国際学会MNE2016およびMIPE2016にて発表した.(3) Ag以外の材料(Fe, PTFEなど) : Ag以外にもFe, PTFE, Pt, Ruなど様々な材料を観察した.摩擦力/垂直抗力/真実接触面積といったパラメータに注目し,定量的な違いを獲得できたが,今回の実験結果はマクロスケールにおいてどこまで一般的かまだ十分に解明できていない.予定以上の成果を得てきたが,同時に多くの課題を新たに発見した.1)MEMSを新たに開発することで,単突起にかかる摩擦力・垂直抗力を計測しながら接点の形状変化を観察できた.梁の寸法を適切に設計することで,サブnNの精度で計測できた.2)Agの単突起の摩擦をナノスケールで観察した.力の変化と真実接触面積の変化を直接関係づけることで,摩擦係数がいかにして決まるかを微視的なアプローチから考察した.ただ,計測したナノスケールの計測結果をそのままマクロスケールに拡張すると,矛盾が生じることも分かった.3)Fe, PTFE, Pt, Ruなど様々な材料を観察した.摩擦力/垂直抗力/真実接触面積といったパラメータに注目し,定量的な違いを得た.数N/mの剛性バネ定数の2つの梁を集積したMEMS開発した.試しにAgを観察した.その結果,目標の精度であるサブnNの精度を実現できた.研究の計画を大まかに分けると, (1)MEMSの開発, (2)接点の観察, (3)RuOの観察の3点である.今まで(1), (2)までできた.研究は予定通り進捗している.トライボロジー固体潤滑材とそうでない材料を比較する事で,固体潤滑材の変形の特徴やエネルギー散逸の特徴を定量化するためである.本研究は真実接触面を直接観察できる利点がある.この利点を活かして以下の3点に注目する事で,潤滑の機構解明に向けた新たな知見を獲得する.

(a)潤滑材とそうでない材料とを比較し,潤滑材の真実接触面の変形の特徴を理解する.変形の特徴とは具体的に,形状の変化,結晶の向きの変化,転位(=結晶内部にある欠陥)の動き,真実接触面の面積の変化,真実接触面にかかるせん断応力である.(b)仕事,表面エネルギーの変化,真実接触面の形状変化によるポテンシャルエネルギーの変化をそれぞれ計測し,定量的に比較する事で,エネルギーが散逸する機構を微視的アプローチから明らかにする.(c)以上の知見から,摩擦を低減するために必要な表面の特性と特徴を提案する
直鎖状高分子だけでは実現できない絡み合いトポロジーを利用した高分子結晶化制御

本研究の目的は、直鎖状高分子だけでは実現できない絡み合いトポロジーを持った高分子の結晶化メカニズムを解明し、その結晶化を制御することで、これまでにない高性能結晶性高分子材料を創製することである。直鎖状高分子だけでは実現できない絡み合いトポロジー群は、結び目絡み合いを持たない環状高分子と、結び目を形成し複雑に絡み合うことができる直鎖状高分子または星形高分子を混合し、両者が絡み合うことによって形成できる。具体的な検証事項は、以下の通りである。1分子量の異なる数種の環状と直鎖状および星形ポリエチレンを合成し、そのブレンド試料の静置下および流動場での結晶化過程を明らかにする。2様々なブレンド比や結晶化条件で成形された試料について、結晶構造観察、熱的特性評価と引張試験機などによる力学特性評価を行う。当該年度は、分子量の大きな環状と分子量の小さな星形ポリエチレンのブレンド系および両成分の分子量が小さくほぼ等しい環状と星形ポリエチレンのブレンド系についての研究を実施した。環状ポリエチレンとして、修飾型Grubbs触媒によるシクロオクテンの環拡大重合によって調製される環状前駆体高分子を水素化した環状ポリエチレンを用いた。また、星形ポリエチレンとして、既報によって報告された方法で得られる3腕型星形ポリエチレンを用いた。調製した試料の化学構造と平衡融点の決定を現有のNMR、赤外吸収分光計および示差走査型熱量計で行った。特性評価の完了した環状と直鎖状または星形ポリエチレンを所定の割合でブレンドした試料を作製した。試料の静置下における結晶化挙動のその場観察を顕微鏡下で行った。この観察によって、星形高分子の分岐点や環状と直鎖が形成する絡み合いがブレンド系の結晶化に及ぼす影響を明らかにした。当初の研究実施計画では、分子量がともに大きな環状と星型ポリエチレンのブレンド系の研究に取り組む予定であったが、分子量の大きな星型ポリエチレンの合成が予想以上に困難であった。それに伴い、その系の流動場結晶化の研究に十分に取り組むことができなかったため。2019年度は、前年度の計画に加え、構成成分分子量を様々に変えた環状と星形高分子または直鎖状高分子のブレンド系および成形加工で重要な流動場における結晶化についての研究を展開していく。絡み合いトポロジーが流動場結晶化に及ぼす効果は静置下のそれよりも複雑であり、興味深い結果が得られることが予想される。試料にせん断流動を印加して結晶化過程をその場観察するために、現有のせん断印加機構を組み込んだホットステージを用いる。この直接観察によって、結晶化過程におけるせん断速度・歪み量・過冷却度依存性や構成成分分子量・ブレンド比依存性などが明らかにできる。様々な結晶化条件で成形した試料の形態や結晶学的観察に取り組む。また、成形試験片の力学的特性を引張試験機や粘弾性測定装置によって、耐熱性などの熱的特性評価を示差走査型熱量計や熱重量測定装置によって行う。当該年度は、環状と直鎖または星形高分子のブレンド系についての研究を実施した。環状高分子として、修飾型Grubbs触媒によるシクロオクテンの環拡大重合によって調製される環状前駆体高分子を水素化した環状ポリエチレンを用いた。また、星形高分子として、既報によって報告された方法で得られる3腕型星形ポリエチレンを用いた。直鎖状高分子については、以前に合成したものを用いた。当初の研究実施計画では、研究に必要な試料の調製および静置下における結晶化メカニズムを明らかにすることであり、この取り組みはほぼ予定通り完了したため。

2様々なブレンド比や結晶化条件で成形された試料について、結晶構造観察、熱的特性評価と引張試験機などによる力学特性評価を行う。当該年度は、分子量の大きな環状と分子量の小さな星形ポリエチレンのブレンド系および両成分の分子量が小さくほぼ等しい環状と星形ポリエチレンのブレンド系についての研究を実施した。環状ポリエチレンとして、修飾型Grubbs触媒によるシクロオクテンの環拡大重合によって調製される環状前駆体高分子を水素化した環状ポリエチレンを用いた。また、星形ポリエチレンとして、既報によって報告された方法で得られる3腕型星形ポリエチレンを用いた。調製した試料の化学構造と平衡融点の決定を現有のNMR、赤外吸収分光計および示差走査型熱量計で行った。特性評価の完了した環状と直鎖状または星形ポリエチレンを所定の割合でブレンドした試料を作製した。試料の静置下における結晶化挙動のその場観察を顕微鏡下で行った。この観察によって、星形高分子の分岐点や環状と直鎖が形成する絡み合いがブレンド系の結晶化に及ぼす影響を明らかにした。当初の研究実施計画では、分子量がともに大きな環状と星型ポリエチレンのブレンド系の研究に取り組む予定であったが、分子量の大きな星型ポリエチレンの合成が予想以上に困難であった。それに伴い、その系の流動場結晶化の研究に十分に取り組むことができなかったため。平成30年度は、前年度の計画に加え、環状と星形高分子または直鎖状高分子のブレンド系および成形加工で重要な流動場における結晶化についての研究を展開していく。星形の分岐部分鎖のために直鎖に比べ環の通り抜けが困難になるトポロジー効果に焦点を当てる。また、絡み合いトポロジーが流動場結晶化に及ぼす効果は静置下のそれよりも複雑であり興味深い。試料にせん断流動を印加して結晶化過程をその場観察するために、現有のせん断印加機構を組み込んだホットステージを用いる。この直接観察によって、結晶化過程におけるせん断速度・歪み量・過冷却度依存性やブレンド比依存性などが明らかにできる。様々な結晶化条件で成形した試料の形態や結晶学的観察に取り組む。また、成形試験片の力学的特性を引張試験機や粘弾性測定装置によって、耐熱性などの熱的特性評価を示差走査型熱量計や熱重量測定装置によって行う。2019年度は、前年度の計画に加え、構成成分分子量を様々に変えた環状と星形高分子または直鎖状高分子のブレンド系および成形加工で重要な流動場における結晶化についての研究を展開していく。絡み合いトポロジーが流動場結晶化に及ぼす効果は静置下のそれよりも複雑であり、興味深い結果が得られることが予想される。この直接観察によって、結晶化過程におけるせん断速度・歪み量・過冷却度依存性や構成成分分子量・ブレンド比依存性などが明らかにできる。
ある差分方程式の解の系列に関する研究

本研究の目的の一つとして、微分方程式や差分方程式の大域的理論の進展を図ることがあるが、その理論構築のための解析手法としても、そこで有用な働きをなす特殊関数の発見が求められる。例えば、微分方程式論における指数関数、超幾何関数、ベッセル関数など、それらを用いた展開などを通して、新たな解の性質を解析することができる。そうした事例は、数理科学や応用科学分野の諸々の理論の確立や現象の解析において非常に多く見られ、特殊関数の研究の必要性は正にここにある。さて、差分方程式の理論において、ガンマ関数は微分方程式論における巾関数の役割を果たしている。指数関数に対応する拡張として、研究代表者は、差分方程式の系列ΔΦ_p(z)≡Φ_p(z+1)-Φ_p(z)=1/(p!)z^p logz-γ_pz^p (p=-0,1,2...)を導入し、その解の系列{Φ_p(z)}について研究してきた。この解の系列は、プサイ関数の積分系列をなすものであるが、G_p(z)=exp(Φ_p(z))は古典的ガンマ関数の拡張系列である。本年は、上記の差分方程式系列の接続問題を解決し、諸々の関係式の導出をはかり、これらの特殊関数化を行うと共に、その応用に関して、数々の考察を重ねてきたが、論文の形での成果を挙げるまでに至っていない。更なる、研究の進展を図りたい。分担者達は古典的特殊関数(エアリー関数)の幾何学的意味付けに関する研究において著しい結果を挙げている。また、差分方程式の理論の研究と密接に関連する超幾何微分方程式系や不確定特異点をもつ微分方程式系の大域的理論(モノドロミー、ストークス係数)の研究においても重要な成果を挙げている。本研究課題の主目的は、差分方程式の解として定義される超超越関数(代数的微分方程式をみたさない)の特殊関数化である。ガンマ関数、プサイ関数の如く、数理科学、応用科学分野の諸理論の構築に有用な働きをなす関数の発見である。代表者はΔΦ_p (z) ≡Φ_p (z+1) -Φ_p (z) = 1/(p!)1/p!z^plogz -γ_pz^p (SV) γ_p = 1/(p!)(1+ 1/2 +・・・+1/p),γ_0 = 0 (p=0,1,2,...) (SU)なる簡単な差分方程式の系列を考察し、その解の系列{Φ_p (z)}が関係式Φ'_p (z) = Φ_<p-1> (z),Φ'_0 (z) = Ψ(z) (SU)をみたすことを解明した。このプサイ関数の積分系列に対応してG_p (z) = exp (Φ_p (z))はある意味でガンマ関数の拡張系列をなす。本年は上記の差分方程式の大域的挙動、即ち、接続問題及び諸々の関係式の導出に向け研究を遂行し、結果の整理に努めた。また、分担者は差分方程式の理論と密接に関連する超幾何微分方程式系や不確定特異点をもつ微分方程式系、またp-調和写像に関する研究成果を挙げている。
堆積物コアを用いた有史以降におけるサンゴ礁生態系の長期変遷の解明

人間活動がいつからサンゴ礁に影響を与えたのかについて、かつてのサンゴ礁を埋め立てた沖縄県那覇市沿岸地域で掘削した堆積物コアの地球化学分析・微古生物学分析・放射年代測定をおこなった結果、サンゴ礁堆積物にはグスク時代・琉球王国時代における人間活動(農耕・土地改良)に伴う陸源性砕屑物の歴史的増加が記録されている可能性が明らかとなった。本年度は、沿岸環境汚染とサンゴ礁生態系健全度に関する指標の開発と堆積物コアの掘削と基礎データの取得を行った。指標開発については、沖縄本島西方海域における既存の底生微生物(有孔虫)群集データと環境因子データを整理した。これまでに読谷村から糸満市にかけての沿岸海域の約300地点で表層堆積物中の有孔虫群集を分析しており、それらのデータを整理・統合した。また、調査海域の環境因子データ(水温・塩分・溶存酸素量・底質の粒度組成など)に関する既存資料を検索し、データベースとしてまとめた。来年度は有孔虫群集データと環境因子データの相関についてデータ解析を進めて、サンゴ礁生態系の健全度指標の確立と論文の作成を目指す。堆積物コアについては、調査地域と費用を検討した結果、埋立地における陸上からのボーリング掘削に計画を変更した。那覇市及び浦添市の計7カ所で515メートルの掘削を行い、堆積物コア試料を得ることができた。無水堀による掘削のため、堆積物コアの回収率は90%以上と非常に高い。また、全ての地点で埋め立てられたかつてのサンゴ礁の堆積物を採取することに成功した。これらの堆積物コアを用いて、現在都市化と埋立が進んでいる那覇市及び浦添市における、かつてのサンゴ礁生態系の姿を復元することが可能である。また、高知大学海洋コア研究センターを利用して、採取されたコアの基礎データの取得を行った。各コアについて、コア断面写真の撮影、蛍光X線分析装置(XRF)による主要元素の組成分析、色相解析を行った。また、全てのコアについて堆積相(粒度・色・含有化石など)の記載を行った。来年度実施する堆積物分析用試料や年代測定用試料の選定に必要な基礎データを得ることができた。本研究は、人口密集域である沖縄本島那覇市地域を対象に、サンゴ礁の埋立地で堆積物コアを掘削し、人為影響下におけるサンゴ礁環境の変遷と人為的影響の開始時期を明らかにすることを目的とする。本年度は、堆積物コアの堆積学的・微古生物学的・地球化学的分析を中心におこなった。那覇市の埋立地(西町地区・若狭地区・那覇新港地区)の計7地点で掘削された堆積物コアから堆積物試料を一定間隔で採取し、粒度組成・有孔虫群集組成・XRDによる鉱物組成・EDXによる主要元素組成を求めた。また、コアに含まれる原地性サンゴ化石や貝化石の放射性炭素年代測定により堆積年代を決定した。掘削された堆積物コアは、下位から上位へ、基盤(琉球層群石灰岩)、沖積層(サンゴ礁堆積物)、埋立層からなる。沖積層は主にサンゴ礫混じりの砂泥質石灰質堆積物からなり、原地性サンゴ化石や陸源砕屑物(主に石英粒子)を含む。西町地区の沖積層は、サンゴ礫や巻貝化石を含む砂泥質海成堆積物からなり、上位へ陸源砕屑物の比率が増加する。若狭地区の沖積層は、生砕物を多く含む黄土色石灰質砂泥からなり、上位へいくにつれて原地性塊状サンゴ化石や礁原の形成を示す大型有孔虫化石を含む。那覇新港地区では、かつての河口付近・礁湖・沖のサンゴ礁(伊奈武瀬)で掘削した。河口付近の沖積層は、上方細粒化を示す堆積ユニットの繰り返しが認められる。上位へいくにつれて、陸源砕屑物の比率が増加する傾向にある。古礁湖付近の沖積層は、上方浅海化を示す有孔虫群集組成の変化や陸源砕屑物の増加が認められる。伊奈武瀬の沖積層は、主に原地性サンゴ化石(枝状ミドリイシ、塊状コモンキクメイシ、ニオウミドリイシなど)から構成され、水深数メートル以浅の礁嶺付近であったと考えられる。本研究は、人為影響下におけるサンゴ礁環境の変遷と人為影響の開始時期を明らかにすることを目的に、有史時代を通じて人口密集域である沖縄本島那覇市地域を対象にサンゴ礁の埋め立て地で堆積物コアを掘削し、堆積学的・微古生物学的・地球化学的・放射年代学的分析をおこなった。最終年度は、昨年度までの分析結果をふまえ、堆積学的・地球化学的・放射年代学的分析をさらに詰めるとともに、研究成果の公表(学会発表、論文作成)をおこなった。昨年度までの研究成果により、那覇新港地区(No. 5, 6地点)ではグスク時代(1112世紀頃)の農耕開始に伴ってサンゴ礁海域への陸源砕屑物の流出が始まった可能性が示唆された。詳細な分析の結果、約1000400年前に堆積した上部層では陸源砕屑物が顕著に増加する傾向がみられず、本研究結果からは沖縄本島における約1000年前の農耕開始がサンゴ礁へ与えた影響は小さかったと考えられる。一方、那覇市西町地区(No. 7地点)では、約400年前に国場川からの土砂の流入が増加した可能性が示唆された。

詳細な分析の結果、放射性炭素年代が約400 calBPを示す層準から上位に向けて含泥率・陸源粒子・炭酸塩鉱物に対するケイ酸塩鉱物比・ケイ酸塩鉱物に特徴的な元素(ケイ素・アルミニウム)の含有量の増加傾向がみられた。これらの結果は、西町地区が約400年前以降に国場川からの土砂によって埋積した可能性を示唆し、当時周辺地域で土砂の堆積による陸地化が進んだという文献記録とも一致する。これらのことは、琉球王国の発展に伴う人間活動(土地改良)の活発化により、河川からサンゴ礁沿岸海域への土砂の流出が増加したことを示唆する。本研究成果は、有史時代における人間活動がサンゴ礁環境へ与えた影響とその開始時期を明らかにした点に意義があり、今後は考古学との連携をはかり、世界各地のサンゴ礁地域へも同様な研究を展開していきたい。人間活動がいつからサンゴ礁に影響を与えたのかについて、かつてのサンゴ礁を埋め立てた沖縄県那覇市沿岸地域で掘削した堆積物コアの地球化学分析・微古生物学分析・放射年代測定をおこなった結果、サンゴ礁堆積物にはグスク時代・琉球王国時代における人間活動(農耕・土地改良)に伴う陸源性砕屑物の歴史的増加が記録されている可能性が明らかとなった。堆積物コアの分析が完了し、データを得ることができた。サンゴ礁地球生命科学最終年度は、さらに分析試料を増やし、詳細を詰めていく。また、学会等で現時点での成果を発表する。終了時までには国際誌へ論文を投稿するとともに、マスコミ等を通じて一般向けに成果を伝える。指標開発については、データ解析の前準備まで完了した。堆積物コアについては、予想以上に良質かつ回収率の高い堆積物コアを採取することができた。また、コアの記載や基礎データの取得も完了した。分析に必要な消耗品費が予定ほどかからなかったため。2年目は、堆積物コアの分析と年代測定を行う予定である。堆積物コアの分析については、粒度組成、粒子(生物片・鉱物)組成、微化石群集(有孔虫・貝形虫)、微量元素組成を検討する。特に学内の機器分析支援センターの機器を利用して定量的な解析を試みる。しかしながら、まずは予察的に堆積物試料を分析して、どのような分析項目や方法が妥当か試行錯誤しながらやっていく必要がある。本研究は、2名の学部学生に卒業研究の課題として協力してもらいながら進めていく予定である。有孔虫群集データと環境因子データの相関についてデータ解析を進めて、サンゴ礁生態系の健全度指標の確立と論文の作成を目指す。3年目は、堆積物コアの分析結果をまとめ、論文の作成や学会での発表を行う。次年度に予定している追加分析に必要な消耗品費用や放射性炭素年代測定依頼費用(一試料約60千円)に充てる。
Enteric non-A,non-B hepatitis virusの性状解明

1.Enteric NANB急性肝炎患者糞便をろ過、超遠沈後、ろ過液、超遠沈沈渣をSDS-2-mercaptoethanol処理後、10%SDSーPAGEにて電気泳動を行った。クマシ-ブルー蛋白染色では100kD、64kD、26kDに相当する大きさのペプタイドバンドが主として認められた。しかしながら肝炎発症より回復までの1、3、6カ月の患者血清を用いた。Western blottingでは特異陽性Bandは確認し得なかった。この事はA型肝炎ウィルスと同様に、SDS、2-mereaptoethanolでの処理にてその抗原性が失われてしまう脆弱なウィルスであるのか又はこのウィルスに対する生体での抗体産生が弱いか、産生される抗体価が低いのかが考えられた。2.Enteric NANB急性肝炎患者の肝組織病変では他のウィルス性急性肝炎の肝組織像と大差はなかった。電子顕微鏡的検索では障害肝細胞の細胞質内にウィルス様粒子がみとめられたが、免疫電顕法によるEnteric NANBVirusの同定は確認できなかった。3.Enteric NANB急性肝炎患者糞便をろ過、超遠沈後沈渣よりRNA抽出、cDNAにかえλgt11をベクタ-に分子クロ-ニングを行った。更にEnteric NANB急性肝炎患者の回復期血清を用いてスクリ-ニングを行ったが、陽性クロ-ンは確認できなかった。陽性クロ-ンを得る事が出来なかったので、Reyesらによって確認されたミャンマ-株の塩基配列をもとに合成DNAにてプライマ-を作製し、糞便から得られたRNAに対しレポリメラ-ゼ、チェ-ン反応を行った。想定されるポリメラ-ゼチェ-ン反応産物は得られなかった。今後は更に多くの患者より糞便中RNAを採取し、ポリメラ-ゼ、チェ-ン反応を行い、塩基配列決定をする予定である。1.すでに収集した本邦、インド及び東南アジアの非A非B型急性肝炎患者糞便を濾過、超遠状し、その濾過及び超遠状渣をSDS、2-mercaptoethanol、熱処理後、SDS-PAGE電気泳動を行い、クマシーブルー及び銀染色を行い、Bandの検出を試みた。その結果数本のBandが認められたが特異Bandとの確認がなされ得なかった。更に、電気泳動後のゲルを電気的にニトロセルロース紙に移して、回復期の血清を用いて、Immunoblot(Western blot)法を行ったが、明解な特異bandの確認は困難であった。しかしながら分子生物学的な手法でのEnteric non-A,non-B hepatitis virusについての解明は未だなされてなく、このウイルスでの分子生物学的な性状の解明は当初の計画より時間がかかると思われ、更に検体を収集し、ウイルス量を多く集積した上で検索を試みる予定である。2.インドより非A非B型急性肝炎患者の肝標本を取得出来たので、電顕標本を作製し、肝組織・細胞の変化及び非A非B肝炎ウイルスを検索中である。1.Enteric NANB急性肝炎患者の肝組織病変では他のウィルス性急性肝炎の肝組織像と大差はなかった。電子顕微鏡的検索では障害肝細胞の細胞質内にウィルス様粒子が認められたが、免疫電顕法によるEnteric NANBvirusの同定は確認できなかった。2.Enteric NANB急性肝炎患者糞便をろ過、超遠沈後沈漬より、RNA抽出、cDNAにかえλgt11をベクタ-に分子クロ-ニングを行った。更にEnteric NANB

急性肝炎患者の回復期血清を用いてスクリ-ニングを行ったが、陽性クロ-ンは確認できなかった。陽性クロ-ンを得る事が出来なかったので、Reyesらによって確認されたミャンマ-株の塩基配列をもとに合成DNAにてプライマ-を作製し、糞便から得られたRNAに対しポリメラ-ゼ・チェ-ン反応を行った。想定されるポリメラ-ゼチェ-ン反応産物は得られなかった。今後は更に多くの患者より糞便中RNAを採取し、ポリメラ-ゼ・チェ-ン反応を行い、塩基配列決定をする予定である。
外国人との接触場面における日本人の「説明」に対する評価指標の開発

本研究の目的は、外国人側の評価の観点と「説明」の言語形式やコミュニケーション方略の関連を明らかにし、日本人が外国人に口頭で「説明」を行う際に有効な「説明」の言語形式やコミュニケーション方略の学習を支援するためのツールを開発することである。2年目である平成30年度は、研究の第二段階として、外国人からの評価が最も高かったnsAの「説明」と最も低かったnsBの「説明」に対する外国人の評価コメントと談話データの関連を詳細に分析した。分析の結果、まず、「発話量」の観点から差異が見られた。評価コメントからは、nsAに対して「丁寧で詳しい説明に対する満足感」が、nsBに対して「簡潔すぎる説明に対する不満」が語られたが、談話データからはnsAはnsBの倍以上の発話数で説明を行っていたことが明らかになった。よって、nsAが言葉を尽くして説明していたことが高く評価されたと考えられる。次に、「コミュニケーションに対する態度」の観点からも差異が見られた。評価コメントからはnsAは「協力的」「相手の理解確認」が高く評価されたのに対し、nsBは「消極的」「相手の理解確認」が低く評価された。「相手の理解確認」について談話データを分析したところ、nsBの「この中で何かわからない言葉はありますか」「何かわからないことがあれば聞いてください」というような聞き方について、特に積極性・協力的な態度が見られないと低く評価されていた。このことから、対面での口頭コミュニケーションの場合、「やさしい日本語」が提案してきたような言語的調整という技術的な側面だけでなく、非母語話者の立場に立った調整と非母語話者との会話への積極的な関与が必要であることが示唆された。また、令和元年度に行う予定であった「説明」の支援ツール開発のためのプログラムを試行した。平成30年度の計画は、研究の第二段階として、窓口対応談話の縦断データを対象として、日本人側の変容分析を行う予定であった。しかし、「研究実績の概要」で述べた通り、「説明」の談話と評価コメントの関連を詳細に分析することが必要と判断してそれらの分析を行った。これらの分析についてはすでに終了し、学会発表を行った。また、平成31年度に行う予定であった「説明」の支援ツール開発のためのプログラムを試行し、論文として発表した。さらにプログラム参加者から得たフィードバックについても分析し、平成31年度に学会発表を予定している。令和元年度は、平成30年度に実施予定であった自治体職員の窓口会話における「説明」の実態と意識に関する縦断調査データを用いて、日本人の「説明」の言語形式面やコミュニケーション法力面の変容を分析する。加えて、平成30年度から実施している「説明」の支援ツール開発のためのプログラムでプログラム参加者から得たフィードバックを分析し、支援ツールおよび支援プログラムの開発・実践に活用する。さらに、最終年度である令和元年度は、これまでの分析結果を学会発表、論文投稿、およびウェブサイトの形で発信する。初年度である平成29年度は、研究の第一段階として、1高評価群・低評価群と各因子の相関分析を行い、2談話分析の手法を用いて評価群別に「説明」の特徴を分析した。まず、外国人による高評価群・低評価群と各因子の相関分析を行った。具体的には、外国人が日本人の「説明」を評価する際の観点として抽出した5因子と、外国人が「説明」に付与した順位との相関を分析し、どの因子が高評価・低評価につながるかを分析した。その結果、「全体の印象」を形成する因子である「1.会話への参加態度」、「2.非母語話者との会話への慣れ」と、「評価の対象となる行為」を形成する因子である「3.相手に合わせた適切な説明」が母語話者の「説明」の順位と中程度の相関があることがわかった。一方、「評価の対象となる行為」を形成する因子である「4.言葉や文法の説明」と「5.非母語話者に対する調整された話し方」に関しては、母語話者の「説明」の順位と弱い相関があることが明らかになった。次に、平均順位が最も高かったnsAと最も低かったnsBの談話データを分析した。分析の結果、nsA、nsBともに日本語教育経験を持つ母語話者であったため、簡潔に短くわかりやすく説明する点では共通していたものの、「相手がわかっているかどうか注意する」、「わかったかどうか確認する」、「相手の話をよく聞く」という3点において両者の差が観察された。これらの結果は、口頭での対面コミュニケーションの場合、「説明」において一律に言語的調整を行うのではなく、会話の相手に寄り添った対応をすることが外国人側から高く評価されることを示唆している。平成29年度の計画は、研究の第一段階として、外国人に高く評価される「説明」と低く評価される「説明」の比較・分析を行い、1高評価群・低評価群と各因子の相関分析を行い、2談話分析の手法を用いて評価群別に「説明」の特徴を分析することであった。「研究実績の概要」で述べた通り、1、2について分析を行い、すでに終了している。1については学会発表を行い、2についても平成30年度に学会発表を行う予定である。

本研究の目的は、外国人側の評価の観点と「説明」の言語形式やコミュニケーション方略の関連を明らかにし、日本人が外国人に口頭で「説明」を行う際に有効な「説明」の言語形式やコミュニケーション方略の学習を支援するためのツールを開発することである。2年目である平成30年度は、研究の第二段階として、外国人からの評価が最も高かったnsAの「説明」と最も低かったnsBの「説明」に対する外国人の評価コメントと談話データの関連を詳細に分析した。分析の結果、まず、「発話量」の観点から差異が見られた。評価コメントからは、nsAに対して「丁寧で詳しい説明に対する満足感」が、nsBに対して「簡潔すぎる説明に対する不満」が語られたが、談話データからはnsAはnsBの倍以上の発話数で説明を行っていたことが明らかになった。よって、nsAが言葉を尽くして説明していたことが高く評価されたと考えられる。次に、「コミュニケーションに対する態度」の観点からも差異が見られた。評価コメントからはnsAは「協力的」「相手の理解確認」が高く評価されたのに対し、nsBは「消極的」「相手の理解確認」が低く評価された。「相手の理解確認」について談話データを分析したところ、nsBの「この中で何かわからない言葉はありますか」「何かわからないことがあれば聞いてください」というような聞き方について、特に積極性・協力的な態度が見られないと低く評価されていた。このことから、対面での口頭コミュニケーションの場合、「やさしい日本語」が提案してきたような言語的調整という技術的な側面だけでなく、非母語話者の立場に立った調整と非母語話者との会話への積極的な関与が必要であることが示唆された。また、令和元年度に行う予定であった「説明」の支援ツール開発のためのプログラムを試行した。平成30年度の計画は、研究の第二段階として、窓口対応談話の縦断データを対象として、日本人側の変容分析を行う予定であった。しかし、「研究実績の概要」で述べた通り、「説明」の談話と評価コメントの関連を詳細に分析することが必要と判断してそれらの分析を行った。これらの分析についてはすでに終了し、学会発表を行った。また、平成31年度に行う予定であった「説明」の支援ツール開発のためのプログラムを試行し、論文として発表した。さらにプログラム参加者から得たフィードバックについても分析し、平成31年度に学会発表を予定している。平成30年度は、自治体職員の窓口会話における「説明」の実態と意識に関する縦断調査データを用いて、日本人の「説明」の言語形式面やコミュニケーション法力面の変容を分析する。具体的には以下のとおりである。(1)窓口対応会話の分析すでに収集済みの窓口会における「説明」の実態に関する縦断調査データを談話分析の手法を用いて分析し、言語行動面の変容を明らかにする。(2)意識面と言語行動面の関連分析(1)の分析結果とインタビューで収集した「説明」に対する意識に関する縦断調査データの関連を分析する。令和元年度は、平成30年度に実施予定であった自治体職員の窓口会話における「説明」の実態と意識に関する縦断調査データを用いて、日本人の「説明」の言語形式面やコミュニケーション法力面の変容を分析する。加えて、平成30年度から実施している「説明」の支援ツール開発のためのプログラムでプログラム参加者から得たフィードバックを分析し、支援ツールおよび支援プログラムの開発・実践に活用する。
アフリカ熱帯雨林における狩猟採集民の生態資源獲得の行動に関する人類学的研究

2018年度は12月から1月にかけて約3週間渡航して、カメルーン東南部で約2週間のフィールドワークを実施した。主には(1)バカ・ピグミーたちが獲得する対象の資源の地理的情報の収集と、(2)バカたちが利用する森の中の道と資源の位置に関する知識の聞き取り、(3)個人に対する移動・移住史の聞き取り、そして(4)キー・インフォマント(以下KIと略す)に対して環境知覚に関する追跡調査をおこなった。資源の地理的情報とそれに関連するバカたちの知識については、彼らが主に川と地形を目印に覚えて、他者との共同経験を語ることによって情報を共有するということがわかった。その調査結果を、2018年5月の日本アフリカ学会で口頭発表で報告した。また、個人の移動・移住史については、主にその個人の婚姻状態と共同居住者との人間関係は個人の移動・移住の理由になることがわかった。その結果とこれまで実施した親族に関する調査結果を含めて、バカたちにおける社会関係と居住・移動に関する論文を執筆しているところである。環境知覚の追跡調査については、本来計画したKIにカメラを設置することをやめて、調査者(研究代表者)につけてKIの行動を撮影する方法に変更した。変更後の調査方法はKIを含む集団活動のメンバーを多数撮影することができ、KIに対する行動研究により良い方法である。この調査を通してバカたちは森を歩く実践の中で周囲の環境を知覚するには主に視覚と聴覚に頼っているが、嗅覚にもしばしば頼っていることが明らかになった。それに関して、論文執筆のためのデータ分析をおこなっているところである。2018年度は12月から1月まで3週間渡航して調査をおこなった。それは、交付額が当初の申請額より減額されたことと、調査地までのアクセスが悪くなったことで、申請時の計画より現地調査の期間が短かくなったほか、研究代表者の体調が崩れたことで海外での文献収集ができなかった。しかし、追跡調査の内容と方法を調整して聞き取り調査を加えて、それに調査対象者たちに協力してもらったおかげで、使用する調査機器が限っても、居住地と活動範囲、資源の位置及びそこまでたどり着くルートに関する基本データが計画通りに収集できた。一方、基本情報である社会関係について、これまでの調査の蓄積に加えて補足調査を実施し、計画通りに把握できた。2019年度は現地調査を通して、(1)キーインフォマントに対する追跡調査、(2)利用資源の地理的情報の収集を引き続き実施するほか、(3)移動中の集団行動の映像・音声の記録と(4)居住地での資源獲得と利用に関する行動と会話を記録する。さらに、(5)広域における個人の移動・移住史の継続調査に関して、個人に対して写真を用いて聞き取り調査を実施する予定である。ただし、交付額は申請額より減少されたため、追跡調査に使用できるカメラや音声レコーダー、GPS記録機などの機材は数が限っていて、調査期間は申請時の計画より短くなると予想される。対策として、申請時に予定したKIの人数を減少して、通時的なデータを取ることにする。また、データ分析研究会の開催と参加を通してほかの研究者に協力を依頼する形で進んでいく予定もある。

2019年度は現地調査を通して、(1)キーインフォマントに対する追跡調査、(2)利用資源の地理的情報の収集を引き続き実施するほか、(3)移動中の集団行動の映像・音声の記録と(4)居住地での資源獲得と利用に関する行動と会話を記録する。さらに、(5)広域における個人の移動・移住史の継続調査に関して、個人に対して写真を用いて聞き取り調査を実施する予定である。ただし、交付額は申請額より減少されたため、追跡調査に使用できるカメラや音声レコーダー、GPS記録機などの機材は数が限っていて、調査期間は申請時の計画より短くなると予想される。対策として、申請時に予定したKIの人数を減少して、通時的なデータを取ることにする。また、データ分析研究会の開催と参加を通してほかの研究者に協力を依頼する形で進んでいく予定もある。未使用額が生じた理由:文献調査用の電子辞書が想定より安価だったため、残額が発生した。次年度における未使用額の使用計画:写真現像に使用する予定である。