hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
藪の中の微気象-競争モデル　伐採区をどこまで狭くすれば下刈りは不要になるのか？

たとえばイチゴ類は個体レベルでは上方光利用型であり、一方アカガシは全方位光利用型であった。IIIについて、藪群落の層別刈り取りを新たに17か所行い光減衰と多様な種で構成される群落構造との関係を解析した。光減衰のベイズモデルを開発中である。IVについて、スギについて側方被陰を行い、枝ごとの炭素収支と成長パターンについて測定した。層別刈り取り等のデータが順調に蓄積され、また低木種の特性についても多くの種のデータベースが構築されつつある。さらに、スギの側方被陰試験も完了した。ベイズモデルの構築や、伐採区の植生群落の発達パターンの解析がやや遅れているが、おおむね順調に進展している森林行政によって主伐更新が推進されるなか、下刈りの省力化が主伐促進のネックとなっており、下刈り不要の更新作業への期待が高まっている。しかし、これまでの下刈り省力化の研究の多くはケーススタディや統計的解析にとどまっており、それらの結果の適用は限定的である。伐採面が広いほど藪が発達することが知られているが、下刈り不要の施業のために葉伐採区をどこまで狭くできるだろうか?本研究では藪内の光資源をめぐる競争過程を解明し、上木の林冠構造と藪の発達の定量的関係、低木種の成長特性のデータベース化、藪内の微気象モデル、造林木の炭素収支と成長生存の定量関係からモデルを構築する。ことなるギャップサイズの三つの試験地をUAVによる空撮により藪の群落構造画像を成長期と落葉期に取得した。伐採後10年を経過する一辺30mのギャップは、多様な種が侵入したが、落葉低木が優占する空間が多く群落高は2m程度であった。またギャップ幅50mの伐採区7年目ではウラジロが密生繁茂したが、植栽されたヒノキよりも群落高が高くなることはなかった。ヒノキの側方被陰を行い、枝ごとに光合成速度を測定して炭素収支を明らかにした。側方被陰下の枝の光合成速度の小ささから、個体光合成量は側方被陰高が高いほど小さくなるが、伸長成長への影響は被陰相対高が1:1未満の場合にはほとんど違いがなかった。ただし、肥大成長は明らかに被陰高の影響を受けた。低木種の樹皮呼吸特性を測定した。林冠構造とリンクして藪バイオマス予測モデルに用いる。また冷温帯林で重要な競合相手となるチシマザサの炭素収支と稈の生存様式について解明した。さらに多層林での林分構造と林床の光強度のモデル化により、林冠構造の微気象への影響のモデルの応用範囲を拡張した。層別刈り取りのデータが順調に蓄積され、低木種の種特性についても構築されつつある。ヒノキの側方被陰試験のデータも取得され始めた。さらにUAVによる面的データの構築が進んでいる。下刈りを必要としない更新作業への期待が高まっている。しかし下刈り省力化研究の多くは事例研究や統計的解析にとどまっていて、その結果の適用は限定的である。伐採面が広いほど藪(低木・草本群落)が発達することが知られているが、下刈り不要の施業のためには伐採区をどこまで狭くする必要があるだろうか?本研究は藪内の光資源競争過程を解明することで、この疑問に答える。具体的には、林冠構造と藪の発達、低木種の成長・形態特性、藪内の微気象予測、造林木の炭素収支と生存の四種の情報を統合し、「伐採前の植生や地形条件を入力して、下刈りをしない場合の造林木の炭素収支と成長・生存を予測し、造林目標を達成できる最大伐採面積を出力する」モデルを開発することを狙って行った。[藪群落の微気象決定要因]
γδT細胞、主として腸管上皮細胞間γδT細胞の発達分化機構と生理的機能の解明

γδ型T細胞抗原受容体(γδ-TCR)を保持するγδT細胞の生体内生理的機能は未だ明確にされていない、ヒトやマウスではγδT細胞が腸管粘膜の最前線である上皮細胞間に多数分布することが明らかにされており、上皮細胞間T細胞(IEL)と呼ばれている。マウスγδ-IELが腸管粘膜に存在する新たに見出されたクリプトパッチ(CP)で発達分化することを明らかにしたが、このγδ-IELがマウス実験的大腸炎(inflammatory bowel disease ; IBD)の一つであるdextran sulfatesodium (DSS)経口投与による大腸炎(colitis≒IBD)の発症や経過に関与するか否かをαβ-IELを欠損するβ^<-/->マウス、γδ-IELを欠損するδ^<-/->マウス及びαβ-IELとγδ-IELを同時に欠損するβδ^<-/->マウスに的をしぼって検索した。βδ^<-/->マウスは無論のことβ^<-/->マウスやδ^<-/->マウスにおいてもDSS-IBDは野生型(wild-type ; WT)マウスより重度であり、致死率も有意に高いことが判明した。さらにβδ^<-/->マウスとδ^<-/->マウスのDSS-IBD局所には単球(monocyte)を主とするリンパ球集積がみられた。これに対しβ^<-/->マウスのDSS-IBD局所には顆粒球(granulocyte)を主とする細胞集積がみられた。この結果はDSS-IBD防御にαβ-IELとγδ-IELの機能的役割が異なることを提示する。γδ-IELが腸管粘膜における生体防御に関与することを明らかにした本研究成果は、γδT細胞の機能解明に向けて重要な知見と考えられる(The Journal of Immunology, 171:5507-5513, 2003)。
自動車保険の構造が損害賠償請求訴訟に与える影響

平成29年4月から同31年3月まで所属部局の長(京都大学大学院法学研究科長)に就任し、思うように研究時間を確保することが困難になった。そこで、研究の方向を修正して、自動車保険において被害者に保険者に対する直接請求権が認められているという構造に着目して、そのことが損害額の確定や自動車保険以外の損失補償手段(たとえば労災保険)との調整にどのように影響を与えうるのかという問題を中心に検討を行った。平成29年度は主として任意自動車保険約款で定められた被害者の直接請求権にかかる規律のあり方について研究を行ったが、平成30年度は自動車損害賠償保障法16条が定める被害者の直接請求権にかかる規律のあり方について研究を行った。とりわけ、被害者の直接請求権と被害者に労災給付を行った労災保険の代位求償権が競合した場合の調整のあり方や損害査定実務のあり方に関して平成30年9月に出された最高裁判決(最判平成30年9月27日民集72巻4号432頁)はこれまでの自賠責保険実務に変更を求めるものであって実務界への影響も大きく、本格的な理論研究が期待されているところでもあることから、本研究における平成30年度の主要テーマに据えて研究を開始した。平成31年度中には雑誌論文等の形で研究を公表することを企図している。上述の通り、研究時間確保の困難により、当初の研究計画は変更せざるを得なくなったが、被害者の直接請求権に研究の焦点をシフトしたことで、結果としてはこれまで必ずしも十分には解明されていなかった直接請求権をめぐる法律問題について理論研究を進めることができ、学界へも相応の貢献ができたものと考えている。平成28年度は、自賠責保険・任意自動車保険・人身傷害補償保険(以下「人傷保険」という)に関する国内文献および自動車保険一般に関する外国文献を収集してそれらの読解を進めたほか、次の二点について踏み込んだ検討を行った。第一は、自動車事故被害者であって人傷保険契約の被保険者でもある者(以下単に「被害者」という)が加害者に対する損害賠償請求訴訟(または加害者の責任保険者に対して直接請求権を行使する訴訟)と人傷保険の保険者(以下「人傷社」という)に対する訴訟を提起した場合に被害者の損害額がいかに算定されるべきかという問題についての検討であり、論文「対加害者訴訟と対人傷社訴訟ー人身傷害補償保険に関する一考察ー」を発表した(法学論叢180巻5・6号205-246頁(平成29年3月))。同論文は、元々はJSPS科研費課題番号24530089(「自動車保険における損害額算定基準の在り方」)の研究成果として執筆されたものであるが、執筆の過程で人傷保険の構造が被害者・加害者・人傷社の訴訟追行中の行動に大きな影響を与えうることが明らかになったため、最終的には本研究の成果も一部含む形となった。第二は、任意自動車保険における被害者の直接請求権にかかる検討である。加害者に対する損害賠償請求は、実務上は、被害者が対人賠償責任保険の保険者(以下「任意社」という)に対する約款上の直接請求権を行使することで取って代わられることが多く、直接請求権にかかる規律を検討しておくことは本研究を進める上でも不可欠と考えられる。主要部分の検討は済んでおり、29年度中にはこれをまとめて公表したいと考えている。平成28年度は、自動車保険に関する資料・情報を収集するとともに、パーソナルコンピューター等の購入により研究環境を整備することができた。また、前掲論文の執筆により、人傷保険の構造が被害者の訴訟追行に与える影響について踏み込んだ検討を行うことができた。人傷保険や被害者の直接請求権の検討に注力したことから、弁護士費用等担保特約(以下「弁特」という)の本格的な検討には着手できていないが、全体としてみれば初年度の研究として十分な成果が上げられたと考えている。後述するような事情で思うように研究時間を確保することが困難になったこともあり、研究の方向を若干修正して、任意自動車保険における被害者の直接請求権に関する規律を中心に研究を行った。自動車事故の被害者が加害者が加入する任意保険の保険者(任意社)に対して損害のてん補を求める場合には、とりわけ損害額の確定に関して、被害者・加害者・任意社の利害調整をどのように行うかが重要な問題となり、そこで得られる研究成果は、本研究の目的の達成におおいに役立つと考えられたからである。この問題意識に基づく研究は既に28年度から開始しており、29年度にはこの研究をまとめてその成果を公表することができた(藤村和夫他編『実務交通事故訴訟大系2・責任と保険』(ぎょうせい、2017)403-427頁)。この研究は、任意自動車保険約款で定められた被害者の直接請求権にかかる法律問題の中でも、主に、1加害者(任意保険の被保険者)の損害賠償義務と任意社の保険金支払義務・損害賠償額支払義務の関係、2直接請求権を裁判上行使する場合に生じうる法律問題、3直接請求権と保険法22条1項の先取特権の関係といった問題に焦点を当てたものである。なかでも2に関しては、任意社が損害額について争っている場合にも、加害者との間での損害賠償額確定の手続をとることなく、被害者が裁判上直接請求権を行使し、その裁判の中で損害額を確定させることが許されるかどうかという法律問題が現に裁判実務で生じており、この問題についても検討した。平成29年4月に所属部局の長(京都大学大学院法学研究科長)に就任し(任期2年)、従来と同等の研究時間を確保することが困難となったことによる。

平成29年4月から同31年3月まで所属部局の長(京都大学大学院法学研究科長)に就任し、思うように研究時間を確保することが困難になった。そこで、研究の方向を修正して、自動車保険において被害者に保険者に対する直接請求権が認められているという構造に着目して、そのことが損害額の確定や自動車保険以外の損失補償手段(たとえば労災保険)との調整にどのように影響を与えうるのかという問題を中心に検討を行った。平成29年度は主として任意自動車保険約款で定められた被害者の直接請求権にかかる規律のあり方について研究を行ったが、平成30年度は自動車損害賠償保障法16条が定める被害者の直接請求権にかかる規律のあり方について研究を行った。とりわけ、被害者の直接請求権と被害者に労災給付を行った労災保険の代位求償権が競合した場合の調整のあり方や損害査定実務のあり方に関して平成30年9月に出された最高裁判決(最判平成30年9月27日民集72巻4号432頁)はこれまでの自賠責保険実務に変更を求めるものであって実務界への影響も大きく、本格的な理論研究が期待されているところでもあることから、本研究における平成30年度の主要テーマに据えて研究を開始した。平成31年度中には雑誌論文等の形で研究を公表することを企図している。上述の通り、研究時間確保の困難により、当初の研究計画は変更せざるを得なくなったが、被害者の直接請求権に研究の焦点をシフトしたことで、結果としてはこれまで必ずしも十分には解明されていなかった直接請求権をめぐる法律問題について理論研究を進めることができ、学界へも相応の貢献ができたものと考えている。平成29年4月から研究科長(任期2年)を拝命したため、29年度と30年度は、28年度ほどには研究時間を割けないことも予想され、効率的に研究を行うことが肝要となる。研究の具体的推進については以下のように予定している。平成29年度には、まず、任意自動車保険における被害者の直接請求権に関する研究をまとめて、公表にこぎつけたい。一方、弁特については、約款の分析に着手するとともに損保実務家へのインタビューを実施することで、同保険の構造を明らかにし、さらには、同保険の現在の利用状況や損害賠償請求訴訟への影響についても可能な範囲で調査を行いたい。これと並行して、ドイツにおける弁護士費用保険(ドイツでは「権利保護保険」と呼ばれる)についても調査を進める。また、自動車保険に関連する国内文献・外国文献の渉猟を行うほか、判例等のデータベースの更新に研究費を使用するなどして、研究環境の基盤整備にも引き続き配意する。研究科長の任期は本研究課題の研究期間終了時まで続くため、研究時間を大幅に増やすことは困難であると考えている。その中で何とか研究時間を確保して、研究を進めたい。研究に使用する物件で2060円以内で賄える適当なものがなかったため、使用しなかった。研究科長職に就いたことなどから、京都を離れて研究のための調査をすることが当初予定していたほどにはできなかったことによる。29年度に物件費として使用する予定である。
省エネ型液薄膜式酸素供給ポンプの機構解明に関する研究

湖沼の底層水を好気化できる極めて省エネルギーな酸素供給装置(ポンプ)を開発した。この装置は手作りで消費電力もわずか35Wのエアーポンプで送水できる。エアーストンから生じた気泡はハニカム断面形状パイプ内を上昇後、喫水付近でシャボン玉状の液薄膜を形成し気泡集合体になる。ここで、ヘンリーの法則に従い液薄膜の内外から酸素が速やかに供給され、飽和水として移動が可能となる。液膜形成による省エネ効果の立証実験と下水処理場に設置した液膜式パイロットプラントから液薄膜式酸素供給ポンプの機構を検討した。[実験方法および結果]1.酸素供給装置の性能を評価するため、水平・垂直方向から水を移動させたときの流量を測定した。喫水面付近(数cm)のみの水の持ち上げで、わずかな位置工ネルギーで移送でき、液膜によるサイフォン効果により、水中で接続したパイプの長さによる圧損も見られなかった。2.湖上に浮かべた筏で次の実験を行なった。自給ポンプで一旦底層水を汲み上げ曝気後、元の位置へ水を返送する場合との比較実験では酸素供給装置の方が約1/20倍の電力量であった。また、コンプレッサーによる湖底全層曝気の場合は酸素が定着しなかった。3.アルカリ水の炭酸ガス吸収速度実験において、エアーストンと液膜との比較を行なった。炭酸ガス7L/min.を消費したとき、液膜方法がpH11.8→7.1に対し、エアーストン曝気法ではpHが低下しなかった。4.活性汚泥法の下水処理曝気には莫大なエネルギーを掛けているにもかかわらず、曝気槽の溶存酸素値が低いままの状態で運転されている。この曝気水の一部を液膜化処理すると、DO値は0.3→3.4まで上昇した。この現象から、形成される液膜により対象水中に過剰に溶存している気体(例えば窒素や二酸化炭素など)を効率よく大気中に放散し、酸素との気体交換が容易に行なえたものと判断し、ヘッドスペース法で溶存ガスを定量して立証した。
移行経済学における幸福度研究の確立

本年度は、「移行国生活調査(Life in Transition Survey)の個人レベルデータを用いた計量分析を進めた。同データは、移行諸国約30カ国において3000050000世帯を対象に、2006年、2010年、2016年に実施された大規模調査に基づいている。社会的信頼と主観的厚生(SWB)の関係性については、昨年に実施した予備的分析の精緻化を進め、社会的信頼がSWBにもたらす正の効果を確認するだけでなく、状況依存的な関係性を明らかにするために、地域や国の違い、時系列な変化に着目した拡張的な分析を進めた。結果としては、中東欧等の移行諸国では、社会的信頼のインパクトが期間を通して長期的に低下する傾向が認められたのに対し、旧ソ連圏の移行諸国においては、2007年の世界金融危機によるショックを経て、近年では回復する兆しが見られる点などを見出した。本研究結果は、学術誌に投稿中である。さらに、同データを用いて、SWB以外の主観的価値観にも観点を広げ、その決定要因に関する分析も進めた。特に、移行諸国においては、2000代後半以降、国外出稼ぎ移民の急増は、社会現象となってきたことに注目し、移民活動が、民主化や政治姿勢等の政治経済的価値観へもたらす影響を分析した。結果は、全体として、この時期、移民送出(送金受領)よりも、移民受け入れ(送金支払い)が、権威主義体制や計画経済への選好を高めてきたことを示唆するものであった。本研究は、2018年度の比較経済体制学会において報告したうえで、論文投稿の準備を進めた。また、2018年9月にはウズベキスタンに渡航し、研究協力者らと分析結果を共有するともに、現地事情や関連研究に関する情報収集などを進めた。本研究の中で、主要部分となる分析の結果がほぼ固まってきたという点で、研究は順調に進んでいるといえる。本年度の分析結果については、学術誌への論文投稿作業を進める。今後は、分析結果を補強するためのケース・スタディの実施や政策提言なども検討したい。今年度の9月の海外渡航には大学業務に従事する日程が含まれていたため、渡航費の一部に大学経費をあてられたことや、全国学会が申請者の勤務大学で開催されたことなどから、海外・国内旅費を大幅に節約することができ、次年度使用額が生じた。これらは、次年度に予定している海外調査(ウズベキスタン/ロシア)や国内学会に関わる旅費に充てる予定である。
マイクロ波反射計とプローブ計測による密度および磁場揺動径方向分布の比較

本研究の目的は、(i)小型プラズマ実験装置を用いて、ミリ波反射計による密度/磁気揺動の径方向分布測定結果と静電プローブや磁気プローブによる径方向分布の測定結果と比較することにより、反射法によるプラズマ内部磁場揺動測定法を確立すること、さらに(ii)これらの計測法を、密度および電位分布を制御できる小型基礎実験装置のプラズマに適用することにより、径方向電場と低周波不安定性抑制についての関係を総合的に明らかにして行くことである。(i)については、818GHz帯のマイクロ波反射計を設計・製作し、金属板を用いたシミュレーション実験を行い、動作確認を行った。さらに、高密度電磁流体実験装置(HITOP)を用い、外部磁場条件や放電条件を制御することにより反射計計測に最適なプラズマ条件を見いだし、このテストプラズマを用いて静電プローブならびに反射計による密度揺動測定を行い、両者が良く一致していることを確認した。また、磁場揺動励起用のコイルを製作しプラズマ中に磁場揺動を励起させ磁気プローブを用いてこれを確認した。(ii)については、小型プラズマ基礎実験装置(Q_T-U)を用い、分割型エンドプレートを設置しプラズマの径方向電場分布を制御し、径方向電場とプラズマ中に励起される密度揺動との関係を調べた。その結果、プラズマと真空容器との境界領域、すなわち密度分布が急激に変化する領域でExBドリフト周波数で回転するフルートモードが励起され、これは正の電場が強くなるほど揺動レベルが増大することが観測された。一方、これとは別のドリフトモードも励起されたが、これは電場の符号に関わらず電場が強くなるほど揺動レベルは減少し、径方向電場により抑制されることがわかった。本研究の目的は、(1)小型プラズマ実験装置を用いて、ミリ波反射計による密度/磁気揺動の径方向分布測定結果と静電プローブや磁気プローブによる径方向分布の測定結果と比較することにより、反射法によるプラズマ内部磁場揺動測定法を確立すること、さらに(2)これらの計測法を密度および電位分布を制御できる小型基礎実験装置のプラズマに適用することにより、径方向電場と低周波不安定性抑制についての関係を総合的に明らかにして行くことである。平成7年度は、ミリ波反射計の設計・製作、およびクロスチェックのための静電プローブやプラズマ断面方向に11チャンネルの磁気プローブアレイを製作した。製作した反射計の周波数帯は、818GHz、18GHz26GHzを機械的に切り替え、プラズマ断面をできるだけカバーできるようにし、また入射波をX-mode(異常波モード)、O-mode(正常波モード)で測定し、その反射パワーの値、モード変換成分の測定から密度揺動と磁場揺動レベルの絶対値が同時に測定できるよう2台用意した。また、小型プラズマ実験装置を用いMPDアークジェットで生成された高密度プラズマの基本パラメータを抑えるため静電プローブによる密度揺動ならびに磁気プローブによる磁気揺動の径方向分布測定を行った。今後、これらを総合的に組み合わせ反射法によるプラズマ内部磁場揺動測定を行っていく。また、直線型磁化プラズマ実験装置を用い電子サイクロトン共鳴により生成されたプラズマにエンドプレートバイアスをかけプラズマの径方向密度分布および電位分布の制御実験を行った。この結果、エンドプレートおよびリミターボックスを用いる事によりプラズマの密度分布、電位分布が制御されプラズマ中の低周波揺動の測定ができた。今後、この制御されたプラズマにおいて電場あるいは電場勾配と低周波不安定性の関係について明らかにしていく。本研究の目的である(i)小型プラズマ実験装置を用いて、ミリ波反射計による密度/

磁気揺動の径方向分布測定結果と静電プローブによる径方向分布の測定結果と比較することにより、反射法によるプラズマ内部磁場揺動測定法を確立すること、さらに(ii)これらの計測法を、密度および電位分布を制御できる小型基礎実験装置のプラズマに適用することにより、径方向電場と低周波不安定性抑制についての関係を総合的に明らかにして行くこと、について本年度は以下の事を行った。(i)においては反射計(周波数8GHz18GHz帯)を用い、ホモダイン検波により位相を直接求めるために直角位相IFミキサを用いてその出力を計算機処理し位相算出を行った。高密度電磁流体実験装置(HITOP)を用い、外部磁場配位や放電条件を制御する事によりプローブ測定と反射計測定を比較するためのテストプラズマを生成した。そして、静電プローブによる密度揺動と反射計測定により算出される密度揺動の比較を行い問題点や改良点を明らかにした。(ii)については、小型プラズマ基礎実験装置(Q_T-U)を用いECRプラズマ中に挿入した分割型エンドプレートに電圧印加実験を行い、プラズマ中の低周波揺動に及ぼす径方向電場の影響を静電プローブを用い測定を行った。その結果、正の径方向電場の場合、E×Bドリフト周波数で回転するフルートモードが励起され、ドリフトモードは、径方向電場が零近傍で強くなり、電場を強くするとその符号に関係なく抑制される傾向があることが分かった。今後は、反射計における揺動測定の確立とさらに、低周波密度揺動の抑制メカニズムを明らかにするために、プローブ測定に加え反射計計測を適用し、総合的な理解に寄与していく予定である。
アレルギー疾患発症における自然免疫系の意義に関する基礎的研究

本研究ではアトピー型喘息の発症頻度の増加メカニズムを、特にtoll-like receptorをはじめとする自然免疫系の意義という観点に立ち解析することを主眼とした。その結果、ダニ抗原を反復気管内投与することにより生ずるマウス喘息様病態形成は、TLR4、TLR9、ASC、type I IFNsにそれぞれ依存していることをそれぞれのKOマウスを用いた検討から明らかにした。また、ダニ抗原とクロロキンの同時投与により喘息反応の減弱が観察された。さらに、ダニ抗原中にはgenomic DNAの混入も認められた。一方、ダニ抗原とアラムを腹腔内投与し、ダニ抗原を気管内投与した際には影響が見られなかった。前年度見出したTLR9のダニ抗原誘発喘息様病態形成への関与について、平成24年度はダニ抗原中のDNA含量の定量を行った。その結果、ダニ抗原中にはダニ抗原のgenomicDNAの混入がRT-PCRにて確認できた。一方、LPSの混入が非常に低いことが知られている生化学工業製の卵白アルブミン(OA)とTLR9リガンドの気管内投与による影響をin vivoで検討した。その結果、卵白アルブミンを計8回マウスの気管内に投与しても、気管支肺胞洗浄液中には好酸球増多は認められなかった。また、OAとともに蛋白量比で同等のCpG ODNを気管内投与したが、OA単独の場合と差は認められなかった。さらに今年度はinflammasomeに関連するアダプター分子ASCの遺伝子欠損マウスを入手したため、ダニ抗原誘発による気道炎症における意義を検討した。その結果、野生型マウスに比しASC欠損マウスでは反応の減弱が認められた。従って、本病態形成にはinflammasomeのアダプター蛋白であるASCの関与が明らかとなった。本研究では、特にアトピー型気管支喘息の発症頻度の増加メカニズムを、申請者らが確立したマウス喘息モデルを用いて、"アレルギー疾患発症におけるtoll-like receptor"をはじめとする自然免疫応答の意義"という観点に立ち、in vivoおよびin vitroの両面から解析することを目的とする。昨年度までの成果から、ダニ抗原のマウス気管内への反復投与により、喘息様病態形成を誘発すること、さらにその一部はTLR9依存的であること、また、ダニ抗原中にはダニ抗原のgenomic DNAが混入していることを見出している。さらに、本モデルの表現系は一部インフラマソーム依存的であることもASC KOマウスを用いた検討から明らかにしている。そこで、最終年度である平成25年度はTLR9のシグナル伝達の下流に位置するtype I IFNの意義をBALB/cマウスに7回以上戻し交配したその受容体(AR1)KOマウスを用いて検討した。その結果、野生型マウスでは従来通り、ダニ抗原の反復気管内投与により喘息様病態形成が認められたが、AR1KOマウスではIgG1産生は野生型マウスと差は見られなかったが、アセチルコリンに対する気道過敏性ならびに気管支肺胞洗浄液(BALF)中炎症性細胞数の有意な低下あるいは低下傾向が観察された。また、ダニ抗原の気管内投与後の種々の時間に肺組織を単離し、DNA microarrayにより発現遺伝子の探索を行ったところ、ダニ抗原投与24時間以内に224時間まで持続的に発現が亢進していた遺伝子は15個であった。この中にはCCL22(MDC)、CCL17(TARC)などのTh2誘導性のケモカインや、CD83などの樹状細胞関連性の遺伝子も含まれていた。今後、これらの遺伝子とTLR9のシグナルとの関連性などを調査していく予定である。本研究では特にアトピー型気管支喘息の発症頻度の増加メカニズムを、申請者らが最近確立したマウス喘息モデルを用いて、"アレルギー疾患発症におけるtoll-like receptor (TLR)をはじめとする自然免疫応答の意義"という観点に立ち、in vivoおよびin vitroの両面から解析することを主眼とする。特に、本研究ではTLR4、TLR9ならびにNOD1に焦点を絞り、これら受容体のアレルギー発症責任受容体としての位置づけを明らかにすることを目的とする。本年度は、ダニ抗原自体の感作性についてTLR4、TLR9ならびにNOD1遺伝子欠損マウスを用いて、ダニ抗原経気道感作・経気道惹起モデルにより解析を行った。その結果、NOD1KOマウスでは野生型マウスと同様にダニ抗原の反復気管内投与により喘息様病態形成が認められたが、TLR4KOならびにTLR9KOマウスについては野生型マウスに比し、喘息様病態形成の有意な減弱が観察された。本研究で用いたダニ抗原中にはLPSが含有されていることから、TLR4KOマウスにおける反応の減弱は妥当と思われる。一方、TLR9の関与については不明な点が多い。そこで、ダニ抗原とエンドゾーム内酸性化阻害剤であるクロロキンを同時投与することにより、エンドゾーム内での認識が重要か否かを確認した。

その結果、クロロキン処置によりダニ抗原誘発喘息様病態形成は有意に減弱したが、KOマウスにおける反応以下には低下が認められなかった。一方、ダニ抗原とアラムを腹腔内投与し、ダニ抗原を気管内投与した場合には、野生型マウスとKOマウスの表現型に差は認められなかった。従って、ダニ抗原に対して特に気道での自然免疫応答が関与している可能性が示唆された。来年度以降に機序の解析を進めていく予定である。平成24年度は2年目である。昨年度新たに見出したTLR9の意義を本年度はさらに実証することができた。また、新たにinflammasome関連の蛋白の関与も見出した。今後はTLR9の発現細胞の同定などを明らかにしていく予定である。当初の計画通り、3種類のKOマウスを用いて、ダニ抗原の認識経路を自然免疫の活性化という観点から検討したところ、複数のTLR受容体を介する応答であることが判明した。特に、TLR9の経路は予想に反する結果であり、今後の研究の進展が期待される。平成25年度は最終年度の3年目である。これまでの2年間で明らかになったTLR9の意義を発現細胞の観点から明らかにしていく予定である。また、最終的には論文化を目指す。平成23年度の研究により明らかとなったTLR9の関与について、特にダニ抗原中のDNA含量、DNase共存下における反応、卵白アルブミン+CpG DNAとの併用投与による再現性などを検討していく予定である。また、TLR9の発現細胞についても併せて検討を行う。昨年度と同様に、消耗品・動物の購入(飼育費なども含める)を予定している。昨年度と同様に、消耗品・動物の購入(PCR関連試薬・FACS解析用試薬・動物維持管理費・プラスチック製品)を予定している。
掘削工事にともなう泥質堆積物の有害物質溶出挙動に関する研究

わが国には山間部、平野部を問わず普遍的にイオウ、ヒ素、重金属元素を含む海成泥質堆積物が分布している。泥質堆積物中のイオウは黄鉄鉱として堆積物中に存在し、重金属元素は黄鉄鉱中の不純物として含まれていることが多いが、この黄鉄鉱は酸化すると分解し、酸性水や重金属元素が溶出することが知られている。このため、今後の開発が予想される都市部地下に分布する泥質堆積物については、掘削工事などにともなって掘削残土処分地からの有害物質の溶出による環境汚染が懸念され、「土壌汚染対策法」施行後は管理型処分地などへ残土を処分することが求められている。そこで、泥質堆積物を埋め立てた処分地からの周辺環境への影響を把握するために、現地調査を行った。また、泥質堆積物からの有害物質などの溶出特性とその継続性を把握するために2種類の溶出試験を行い、その結果について熱力学的な解析による再現を試みた。これらの検討から、以下のことが明らかとなった。1)既設の残土処分地からの浸出水におけるイオン濃度や金属元素濃度は経過時間とともに低下する。2)平衡状態を模擬したバッチ式溶出試験では、有害な金属元素は溶出水が酸性となった場合に溶存する。また、水の流れのあるカラム式試験ではイオン濃度や金属元素濃度が低い値を示す。3)溶出現象の反応を黄鉄鉱の分解、方解石と斜長石の分解、石膏の析出と分解でモデル化して熱力学的な解析を行うことにより、溶出試験結果が再現できる。以上の結果に基づいて、仮想的な残土処分地からの浸出水水質の時間変化について熱力学的な試計算を行い、その結果が実際の現象等と類似することから、長期的な予測ができることを確認した。このような熱力学的な計算で残土処分地からの浸出水の水質変化を予測することにより、適切な浸出水の監視期間を設定することが可能となり、泥質堆積物からなる掘削残土を効率よく処分することができると考えられる。工事誌などの資料を調査し、建設工事で泥質堆積物を対象とした掘削残土処分地の位置を確認し、処分地浸出水の水質データを整理した。既存の建設工事を対象に泥岩溶出試験データの収集・整理を行った。また、バッチ式溶出試験およびカラム式溶出試験の装置の準備を行うとともに、泥質堆積物試料の一部を採取し、予備試験を行った。結果は以下のとおりである。(1)既に施工されたトンネル工事を対象に、工事誌などに基づく資料を調査し、泥質堆積物を対象とした掘削工事の実績、工事時の諸問題、残土処分地の位置などを整理した。泥質堆積物を掘削対象とした工事において、環境等に関わる問題としては水酸化鉄の沈殿、酸性水の湧出、バクテリアによる汚染等があることがわかった。また残土処分地の位置が明示された工事は少なく、10工事程度であった。(2)泥質堆積物が主な掘削残土である残土処分地からの浸出水水質の経時的な変化を整理した結果、大局的にはpHの低下にともなって電気伝導率が増大する傾向が認められた。また、各イオン濃度の変化は電気伝導率とほぼ同様の傾向を示すことがわかった。

(3)建設工事の対象となった泥質堆積物試料のバッチ式溶出試験の結果、試験初期にpHが低下し、日数が経過するに従って一定値に収束する傾向が認められた。また、カラム式溶出試験では試験開始10日前後まではpHが上昇し、その後一定値に収束する傾向が見られた。(4)バッチ式およびカラム式溶出試験の結果について、速度論を考慮した熱力学解析を用いて再現を試みた。熱力学解析を行うことにより、試験結果をほぼ再現できることがわかった。各地の泥質堆積物処分地等からの浸出水について水質分析を行い、浸出水水質の実態を把握した。泥質堆積物のカラム式溶出試験結果を熱力学解析により再現し、溶出モデルを構築した。また、仮想的な残土処分地における溶出現象をシミュレーションし、効果的・経済的残土処分法を検討した。結果は以下のとおりである。(1)泥質堆積物を埋め立てた処分地等からの浸出水を分析した結果、埋め立て後数年は浸出水の溶存イオン濃度が高く、電気伝導率(EC)も大きな値を示し、泥質堆積物からの溶出現象の進行が推定されるが、年数を経過するとイオン濃度や電気伝導率が低下し、泥質堆積物からの化学種の溶出量が減少することがわかった。(2)カラム式溶出試験により、水の流れのある場における溶出現象を把握した。さらに、黄鉄鉱、斜長石、方解石および石膏の溶出をモデル化した熱力学解析により、カラム式溶出試験における溶出水のpHやイオン濃度あるいは電気伝導率の時間的変化を再現できることがわかった。(3)モデル化した溶出条件を用いて、仮想残土処分地の浸出水の水質の時間変化について熱力学解析を行い、黄鉄鉱の反応終了時期を推定できた。
顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発

現在,顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発を目的としている.皮膚温度から得られた感性情報を本人に伝達し自己の状態を自覚させることにより,健康被害やヒューマンエラーを低減させる.これまで1.一枚の顔面熱画像から交感神経活動を評価する瞬間型,2.動作中の連続計測を可能にする眼鏡型,3.運転時やVDT作業時の連続計測を可能にする追尾型のインタフェースを研究開発してきた.本研究は,顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発を目的とする.ヒトのさまざまな状態や状況における感情などの感性の状態を本人に伝達できれば,本人が自分の状態を自覚することにより健康被害やヒューマンエラーを低減することが可能である.ヒトの自律神経はさまざまな状態や状況により変化するが,鼻部周辺の皮膚温度は,この変化を間接的に評価することができる.平成27年度は,一枚の顔面熱画像から交感神経活動を評価する瞬間型インタフェースを目標に、2つの新しいアルゴリズムを提案した.顔面熱画像の分散値による評価方法と顔面の温度重心を用いた評価方法である.両方法共に、先行研究における鼻部皮膚温度のみを用いた評価方法よりも高精度なアルゴリズムであることを実験により示した。本研究は,顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発として1.瞬間型、2.眼鏡型,3.追尾型の3つのインタフェースを開発し,これらのシステムをそれぞれ生理学的に検証することを目的としており、初年度の目標であった瞬間型インタフェースに用いるアルゴリズムを作成できた。まだまだ、改良の余地はあるが、現時点で既に先行研究よりも高精度なアルゴリズムであることを実験的に示している。本研究は,顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発を目的とする.ヒトのさまざまな状態や状況における感情などの感性の状態を本人に伝達できれば,本人が自分の状態を自覚することにより健康被害やヒューマンエラーを低減することが可能である.ヒトの自律神経はさまざまな状態や状況により変化するが,鼻部周辺の皮膚温度は,この変化を間接的に評価することができる.本研究では,1.一枚の顔面熱画像から交感神経活動を評価する瞬間型、2.動作中の連続計測を可能にする眼鏡型,3.運転時やVDT作業時の連続計測を可能にする追尾型のインタフェースの開発を目的としている。平成28年度は、メンタルワークロード(MWL)として暗算計算課題を用いた実験において、1.MWLにより鼻部皮膚温度が低下すること、2.MWLにより口唇皮膚温度が上昇すること、3.MWLによる顔面平均皮膚温度への影響が少ないこと、を明らかにした。これまでは1のみが明らかにされていたため、鼻部皮膚温度のみの評価方法であったが、本実験により、鼻部へ流れるはずであった血液が口唇周辺へ流れた結果、口唇周辺の温度が上昇した可能性を見出した。そこで、顔面全体の温度変動の新しいアルゴリズムを提案したところ、鼻部皮膚温度のみの評価法より高精度になることを示した。更に、熱画像から自律神経活動を推定する顔面部分を自動で取得するアルゴリズムを構築した。これにより、オンライン処理の評価を可能にした。本研究は、顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発として、1.瞬間型、2.眼鏡型、3.追尾型の3つのインタフェースを開発し、これらのシステムをそれぞれ生理学的に評価検証を行うことを目的としており、2年目までの目的であったアルゴリズムの検討、プロトタイプ製作と改良を行えている。ヒトのさまざまな状態や状況における感情などの感性の状態を,自律神経活動指標を用いて評価・推定し,適切なフィードバックを行うことによりポジティブな状態へ移行させることを目標に研究している.ヒトの自律神経はさまざまな状態や状況により変化する.脳波,心拍,皮膚温度,発汗など,この自律神経活動をよく反映するため,これらの生体情報を指標としてさまざまな研究開発が行われている.本研究では,顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発を目的としている.皮膚温度から得られた感性情報を本人に伝達し自己の状態を自覚させることにより,健康被害やヒューマンエラーを低減させる.これまで,1.一枚の顔面熱画像から交感神経活動を評価する瞬間型,2.動作中の連続計測を可能にする眼鏡型,3.運転時やVDT作業時の連続計測を可能にする追尾型のインタフェースを研究開発してきた.平成29年度は,提案したアルゴリズムを用いて長時間の精神作業負荷・負担を評価推定可能か実験を行い,システムの有用性を示した.また,追尾型のインタフェースとして,熱画像の処理により追尾させるシステムを構築した.現在,顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発を目的としている.皮膚温度から得られた感性情報を本人に伝達し自己の状態を自覚させることにより,健康被害やヒューマンエラーを低減させる.これまで1.一枚の顔面熱画像から交感神経活動を評価する瞬間型,2.動作中の連続計測を可能にする眼鏡型,3.運転時やVDT作業時の連続計測を可能にする追尾型のインタフェースを研究開発してきた.本研究では、1.瞬間型、2.眼鏡型,3.追尾型の3つのタイプのインタフェース開発を目的としている。特に、瞬間型インタフェースに用いるアルゴリズムは追尾型インタフェースにも対応よていであるため、今後も更なるアルゴリズムの改良を行う予定である。また眼鏡型・追尾型については、実際にプロトタイプを作成し評価を行う予定である。赤外線サーモグラフィと共に連続血圧計や脳波・心拍計などの生理指標を用いて、自律神経活動の評価を総合的に検証する。

本研究において、顔面皮膚温度を用いた自律神経活動を評価・推定するインタフェースの研究開発として3つのインタフェースを開発し、これらのシステムをそれぞれ生理学的に評価検証を行うことを目的としいる。最終年度において、赤外線サーモグラフィと共に連続血圧計などのほかの自律神経活動を評価する生理指標を用いて、開発したインタフェースの検証を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。情報学29年度が最終年度であるため、記入しない。
間葉系幹細胞を用いた新規切迫早産治療法の開発

現在、対症療法しかない切迫早産や子宮内炎症によっておこる新生児の脳障害や肺障害に対して、間葉系幹細胞を用いた新規治療法の開発をめざし研究を行った。間葉系幹細胞は、体に負担なく得られ倫理的にも問題の少ない臍帯や胎盤などから採取した。また、治療効果の高い細胞が取れる方法を検討した。今後の臨床応用に適した細胞として、臍帯由来間葉系幹細胞と絨毛膜板由来間葉系幹細胞を用いることとした。ヒト絨毛膜板由来間葉系幹細胞とその培養上清の早産モデルに対する治療効果の検討と、子宮内炎症が臍帯由来間葉系幹細胞に及ぼす影響について検討をおこなった。間葉系幹細胞の切迫早産に対する治療効果を検討するin vitroの系を確立する目的で、ラット子宮平滑筋の初代培養し、炎症による刺激で炎症性サイトカイン、収縮関連蛋白がどのように変化するか検討した。Lipopolysaccharide(LPS)の刺激によりCOX-2が誘導されることを確認した。そのほかの収縮関連蛋白の誘導と培養上清中の炎症性サイトカイン放出について、さらに検討中である。また、これに対する胎盤由来間葉系幹細胞(Placenta derived mesenchymal stem cell : PLMSC)の培養上清(conditioned medium: CM)が収縮関連蛋白の誘導、炎症性サイトカインの放出にどのように影響するかについて検討中である。PLMSCの免疫担当細胞に対する抗炎症効果を、マウス脾臓細胞の増殖抑制能を用いた系で評価した。間葉系幹細胞とのマウス脾臓細胞の共培養実験により、PLMSCがLPS刺激による脾臓細胞の増殖を抑制することを確認した。また、PLMSC-CMも脾臓細胞に対して増殖抑制能をもつ傾向が認められた。PLMSCにLPS刺激を与えたあとCMを採取し脾臓細胞増殖抑制試験を行ったが、抗炎症効果が強化されることはなかった。当初予定していたヒト胎盤やヒト羊膜のエクスプラント法によるPLMSCの効果検討については、今後、さらに複雑系での検討が必要となった場合に試みることとした。早産モデルを作製し、最適化した。当初ラットの予定であったが、マウスで可能と分かり、ICRマウスを用いた早産モデルを確立した。子宮頸部に1μgのLPSを筋注し、局所炎症を惹起し早産を起こすことを確認した。前年度に施行した実験の追加実験及び、採取材料の解析を進めた。胎盤由来間葉系幹細胞の切迫早産に対する治療効果を検討するため、妊娠15日のICRマウスの子宮頸部にLipopolysaccharide(LPS)1ugを局注し、48時間までの早産とその時点での生存胎児数をカウントする方法で検討をつづけた。胎盤由来間葉系幹細胞またはその培養上清をLPS投与と同時に経静脈的に投与し、48時間後の早産発生率、胎仔生存率を比較した。しかし、個体ごとのLPSへの反応にばらつきが大きく、早産率と胎児生存率には有意差は得られなかった。採取した胎盤、子宮平滑筋における炎症性サイトカイン、および収縮関連タンパクの発現について、RT-PCR法にて解析を行ったところ、培養上清治療群においてIL1b、COX-2の発現が改善する傾向が得られたものの、有意差はなかった。胎盤由来間葉系幹細胞の治療効果を高めるための検討としては、間葉系幹細胞をインターフェロンγで前処置する方法が、文献的に優れていたため、試行した。さらにに胎盤附属物由来間葉系幹細胞の性質や治療効果が、子宮内炎症の暴露の有無で違いがあるかどうかについて、詳細な検討を進めた。以前、確立した子宮内感染ラットモデル(各羊水腔内にLPSを投与)より得られた臍帯由来間葉系幹細胞と、正常妊娠ラットより得られた臍帯由来間葉系幹細胞の比較をしたところ、前者では増殖能が高く、上皮系の表面マーカーの発現が多い細胞が採取されることが分かった。産婦人科子宮平滑筋細胞の初代培養法は研究室内で実績があった。ラットでは比較的スムーズに初代培養が可能であったが、マウスにおいては培養条件の検討が必要であり、本実験に入るまで時間を要している。脾臓細胞による間葉系幹細胞および間葉系幹細胞培養上清の抗炎症効果の検討は、文献を参考に方法を確立したが、さらに検討が必要である。一方、胎盤由来間葉系幹細胞の培養法、培養上清の回収法は確立されており、スムーズに実験に使用可能であった。マウス早産モデルは計画より早く作製できた。全体としてはおおむね順調に進捗している。平滑筋細胞に対する間葉系幹細胞および培養上清の効果についての検討を進める。収縮関連蛋白の発現、炎症性サイトカインの放出について、定量的rt-PCR法、ELISA法をそれぞれ用いる。

マウス子宮平滑筋細胞は市販の細胞株を購入して使用する。早産モデルに間葉系幹細胞およびその培養上清を適用し、早産予防効果を検討する。効果があれば母体血清、羊水、胎盤、子宮などの採取をおこない、炎症性サイトカインや収縮関連蛋白の発現についても検討していく。脾臓細胞に対する増殖抑制能の確認は使用する間葉系幹細胞の抗炎症効果確認目的で常時行っていく。また、間葉系幹細胞の抗炎症効果を高めるプライミング法などの検討も行っていく。共用装置にて実験が可能であったことより購入予定であったRT-PCR装置を購入しなかったため、次年度使用額が生じた。マウス子宮平滑筋細胞の購入(約10万円×3個)、間葉系幹細胞のプライミングに要する試薬(約20万円)の購入に充てる。また、当初計画より実験動物にかかる費用の増加が見込まれるため、その購入費(約7.5千円×40匹)に充てる。26年度の、実験用動物、麻酔薬、組織標本作成用試薬、RT-PCR用試薬、蛋白定量キット、培養器具などの購入は当初の予定通りおこなう。
ハワイプルームの時空間変動研究

本研究の目的は、ハワイ諸島-海山列を対象とした高精度かつ高密度な年代・化学分析を系統的に行うことにより、ハワイプルームの様々な時間スケールにおける時空間変動を明らかにすることにある。本研究の結果、以下の新たな事実が見いだされた。(1)西マウイの再生期火山について、盾状期と後盾状期の溶岩37試料についての年代分析の結果、両者には明瞭な時間間隙はなく、また、後者と再生期の間には、約60万年の活動静穏期があることがわかった(Sherrod et al., in press)。(2)オアフ島のコーラウ火山の再生期ユニットについて、全ての溶岩流から41試料を採取し年代分析を行った結果、従来知られていなかった2つの時空間パルスを持つ火山活動であることが明らかになった。下位の盾状期ユニットの年代データと合わせると、主要な火山活動の静穏期は約130万年に及ぶことがわかった(Ozawa et al., 2005)。(3)カフウラウィ島の再生期ユニットについて、代表的な2地点で年代測定を行った結果、盾状期と後盾状期との間に明瞭な時間間隙はないことが判明した。この結果、ソレアイト質の再生期活動が存在するという従来の見解は、本島では誤りであるらしいことがわかった(Sano et al., 2006)。(4)カウアイ島において、再生期火山ユニットを中心に採取した43試料について年代分析を行った結果、従来知られていなかった古い活動と新しい活動の存在が明らかになり、再生期の活動期間が250万年と非常に長い事がわかった。また、その前に約90万年の静穏期がある事も確定した(Tagami et al., 2005 AGU Fall Meeting招待講演、投稿論文準備中)。本年度は、以下の5つの研究を行うことが出来た。(1)マウイ島の西マウイ火山から採取した盾状期と後盾状期の溶岩約40試料について、ピーク値比較K-Ar法による年代分析とXRF化学分析を行った。その結果、西マウイ火山の陸上露出部分について火山活動の全貌が初めて明らかになった(投稿論文作成中)。(2)オアフ島のコーラウ火山の再生期ユニットについて、全ての溶岩流から約40試料を採取し年代とXRF化学分析を終え、従来分からなかった2つの時空間パルスを持つ火山活動が明らかになった。この成果を投稿論文として取りまとめた(Earth Planet.Sci.Lett.に印刷中)。(3)オアフ島のコーラウ火山の盾状期ユニットについて、従来議論の多かった活動の終了時期などを正確に求めることを目指して、系統的な研究に着手した。まず、年代値の信頼度を従来よりも正確に評価するために、最もよく火山層序のわかったMakapu Headについて、溶岩の風化変質度に対するKとArの含有量、およびK-Ar年代値の関係を研究した。予察段階ではあるが、Aa溶岩の場合、含有量と年代値が斑晶の風化変質度と相関せず、かなり風化変質の進んだ試料でも、正確な年代が得られることがわかった。(4)ハワイ島のキラウエア、ヤウナロア、フアラライ火山より採取した、噴火の時期が明確な歴史溶岩約50試料について、マントル起源の過剰^<40>Arと質量分別作用の年代値への影響の評価を行った。この結果、適切な粒度の石基フラクションを用いれば、過剰^<40>Arをほぼ完全に除去できることが明らかになった。また、質量分別作用についての補正が妥当であることも確認された(投稿論文作成中)。

(5)カウアイ島の再生期火山ユニットから採取した約50試料にっいて、年代分析を進めた結果、従来知られていなかった古い活動と新しい活動が明らかになった。また、島の西側に露出する盾状期,後盾状期の火山ユニットからも、年代分析に適した試料を採取することに成功した。本年度は、以下の5つの研究を行うことが出来た。(1)オアフ島のコーラウ火山の再生期ユニットについて、従来分からなかった2つの時空間パルスを持つ火山活動を明らかにした。この成果を英文国際誌に公表した(Earth Planet.Sci.Lett.2005)。(2)ハワイ島のキラウエア、マウナロア、フアラライ火山より採取した歴史溶岩約50試料を同位体分析した結果、過剰40Arをほぼ完全に除去できること、また、質量分別作用についての補正が妥当であることが明らかになった。この成果を英文国際誌に公表した(Chem.Geol.2005)。(3)マウイ島の西マウイ火山から採取した盾状期と後盾状期の溶岩約40試料について年代分析と化学分析を行った結果、西マウイ火山の陸上露出部分について火山活動の全貌が初めて明らかになった。この成果を投稿論文として取りまとめた(論文投稿中)。(4)カウアイ島の再生期、盾状期、後盾状期の火山ユニットから採取した約50試料について、年代分析を完了した結果、従来知られていなかった古い活動と新しい活動が明らかになった。この成果を米国地球物理学連合秋季大会において発表し、現在投稿論文として取りまとめつつある。(5)オアフ島のコーラウ火山の盾状期ユニットについて、K-Ar法を用いた系統的な年代学的研究を進めた。まず、年代値の信頼度を従来よりも正確に評価するために、最もよく火山層序のわかったMakapu Headについて、溶岩の風化変質度に対するKとArの含有量、およびK-Ar年代値の関係を調べた。その結果、Aa溶岩の3層準とPahoehoe溶岩の1層準において、含有量と年代値が斑晶の風化変質度とある程度相関することがわかった。(1)ハワイ島のキラウエア、マウナロア、フアラライ火山より採取した歴史溶岩約50試料を同位体分析した結果、過剰40Arをほぼ完全に除去できること、また、質量分別作用についての補正が妥当であることが明らかになった。この成果を英文国際誌に公表した(Chem.Geol.2006)。(2)マウイ島の西マウイ火山から採取した盾状期と後盾状期の溶岩約40試料について年代分析と化学分析を行った結果、西マウイ火山の陸上露出部分について火山活動の全貌が初めて明らかになった。この成果を英文国際誌に公表した(Bull.Vol.2007)。(3)カウアイ島の再生期、盾状期、後盾状期の火山ユニットから採取した約50試料について、年代分析を完了した結果、従来知られていなかった古い活動と新しい活動が明らかになった。この成果を日本地球惑星科学連合大会において発表し、現在投稿論文として取りまとめつつある。(4)オアフ島のコーラウ火山の盾状期ユニットについて、K-Ar法を用いた系統的な年代学的研究を進めた。