hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イオンの吸着が変異荷電土壌の物質移動特性に与える影響に関する研究

凝集が物質移動特性に与える影響の大きさを明らかにした.3)自然土壌から分離した土壌粘土を用いた実験から,わずかな量の粘土鉱物組成の変化が土壌粘土の分散凝集、土壌構造の安定性に影響を与えることを明らかにした.特に、スメクタイト族の粘土鉱物が優越な場合でもその中身がモンモリロナイトであるかバイデライトであるかによって動態が大きく異なることを示唆した.
悪性骨腫瘍に対する液体窒素処理と樹状細胞療法の併用療法

液体窒素処理とマウス樹状細胞投与群を作成し凍結免疫の活性化を証明C3Hマウスに対しマウス骨肉腫細胞LM8(1×10^6cells)を皮下に投与したのち、2週間後に治療を5群に分けて行った(1:腫瘍切除群、2:腫瘍切除+樹状細胞投与群、3:腫瘍切除+液体窒素処理組織移植群、4:腫瘍切除+液体窒素処理組織移植+樹状細胞投与群、5:腫瘍切除+液体窒素処理組織移植+腫瘍特異的樹状細胞投与群)。液体窒素処理は腫瘍組織を-196度の液体窒素内で20分間処理したのちに同一マウスの皮下に移植した。治療後4週目に安楽死させ、血清IFN-γ、IL-4を測定した。液体窒素処理組織移植+腫瘍特異的樹状細胞投与群(157pg/ml)が最も上昇をみとめ、次いで液体窒素処理組織移植+樹状細胞投与群(119pg/ml)、液体窒素処理移植群(37pg/ml)であり、液体窒素処理組織移植+腫瘍特異的樹状細胞投与群が他の群に比べ有意に上昇を認めた。また、IL-4は液体窒素処理組織移植+腫瘍特異的樹状細胞投与群(13pg/ml)で最も低値で、腫瘍切除群(45pg/ml)が最も高値であり、両群間に有意なさを認めた。また、肺転移の面積を各群で測定すると、液体窒素処理組織移植+腫瘍特異的樹状細胞投与群(5.4mm^2)で最も少なく、他の群に比べて優位に肺転移の抑制を認めた。一方腫瘍切除群(24.2mm^2)が最も多かった。このことから凍結組織による腫瘍抗原の増大(凍結免疫)と抗原提示細胞の樹状細胞を併用することで生体内の細胞性免疫の活性と液性免疫の抑制を証明した。さらに凍結免疫に樹状細胞投与による細胞性免疫の活性が肺転移の抑制を引き起こすことも証明した。ヒト樹状細胞の作成と腫瘍抗原感作による成熟度の測定臨床応用を目指してヒト単核球よりGM-CSF、IL-4を加えた培養で6日間培養したのち、腫瘍抗原を感作させフローサイトメトリーで測定して成熟した樹状細胞を確認した。今後この樹状細胞の毒性がないことをヌードマウスに投与して確認するとともに、臨床試験を行う。
時間軸に対応した行政手続・行政訴訟――市民・司法府・行政府の「対話」理論の構築

本研究は、いったん行政活動がなされた以後に法・事実状態の変化があった場合における当該行政活動のあり方について、《行政の安定性・継続性》を担保しつつ、市民の権利を実効的に保障する行政法解釈の指針を提供する理論構築を目指す試みである。平成30年度は、個別法ないし個別事案について、法・事実状態の変化があった場合における当該行政活動のあり方について検討を行った。具体的には、(1)(大規模)公共事業、(2)原子力発電所の許認可・操業といった局面を念頭に置いて、時間の経過にともなう法・事実状態の変化によって、当初の行政活動に対して、理論的・制度的な意味でどのような影響があるのか(または、ありうるのか)を検討し、それぞれの個別法ないし個別事案における特質を考察した。(1)については、とりわけ諫早湾干拓事業を素材にして研究を進めた。公共事業の施工後に、当初想定されていなかった(または、当初の想定をこえる)事象が発生し、これによって自己の権利・利益が侵害された(または、侵害される可能性がある)と考えた者が、いかなる訴訟を提起することが適切なのかを考察した。その結果、現状の法制度のもとでは、民事訴訟によっても行政訴訟によっても、そうした主張を受け止めきれないということが明らかになった。(2)については、とりわけ東京電力福島第一原子力発電所事故国家賠償請求事件を素材にして研究を進めた。現時点までに(第1審)判決が出されている事案を対象にして、最新の科学技術的知見をどのようにして原子力発電所の操業にフィードバックすべきなのかを理論的に考察した。その結果、少なくとも個別法ないし個別事案の特質を析出することによって、法・事実状態の変化を行政判断過程に取り入れることが可能であることが明らかになった。平成30年度においては、当初計画していた、個別法ないし個別事案において、時間の経過にともなう法・事実状態の変化があった場合における当該行政活動のあり方について、(大規模)公共事業、原子力発電所の許認可・操業といった局面を素材にして、かなり突っ込んだ理論的・制度的な検討を行い、それを論文としてまとめ、公表するなど、一定の成果をあげることができた。しかしながら、日本法の検討に終始してしまったきらいがあり、当初計画していたドイツ法に関する検討を十分に行うことができなかった。このように、日本法の検討については当初の計画を超える程度で順調に進展しているといえるが、ドイツ法の検討については当初の計画からやや遅れ気味であり、総合的に判断して、「おおむね順調に進展している」と判断した。平成31年度=令和元年度においては、以下の2点が重点的な課題である。第1に、当初の計画どおり、時間の経過にともなう法・事実状態の変化があった場合における当該行政活動のあり方について、とりわけ行政訴訟の局面において、どのような理論的な影響がありうるのかを個別法ないし個別事案をもとにして検討を行う。なお、その際には、日本法およびドイツ法を相互に比較対照させつつ、個別法ないし個別事案の特質をも勘案する。また、すでに検討を行っている行政手続の局面における議論も適切にフォローアップする。第2に、これまでの文献調査による考察・検討によって生じた問題点をインタビュー調査・実地調査により解消することを目指す。とくにドイツ法に関する議論については、現地調査の計画を進め、平成31年度=令和元年度後半に現地調査を行いたい。

しかしながら、日本法の検討に終始してしまったきらいがあり、当初計画していたドイツ法に関する検討を十分に行うことができなかった。このように、日本法の検討については当初の計画を超える程度で順調に進展しているといえるが、ドイツ法の検討については当初の計画からやや遅れ気味であり、総合的に判断して、「おおむね順調に進展している」と判断した。平成31年度=令和元年度においては、以下の2点が重点的な課題である。第1に、当初の計画どおり、時間の経過にともなう法・事実状態の変化があった場合における当該行政活動のあり方について、とりわけ行政訴訟の局面において、どのような理論的な影響がありうるのかを個別法ないし個別事案をもとにして検討を行う。なお、その際には、日本法およびドイツ法を相互に比較対照させつつ、個別法ないし個別事案の特質をも勘案する。また、すでに検討を行っている行政手続の局面における議論も適切にフォローアップする。第2に、これまでの文献調査による考察・検討によって生じた問題点をインタビュー調査・実地調査により解消することを目指す。とくにドイツ法に関する議論については、現地調査の計画を進め、平成31年度=令和元年度後半に現地調査を行いたい。購入を予定していたドイツ語文献の出版が遅れたために物品費の執行に遅れが生じた。また、予定していた出張を延期したために旅費の執行に遅れが生じた。前者については、平成31年度=令和元年度中の出版が見込まれるために、同年度中に物品費として執行する予定である。また、後者については、平成31年度=令和元年度中に、中間成果発表旅費として執行を予定している。
視覚障害者のためのGUI操作環境の研究-聴覚,触覚を軸として-

視覚障害者利用の観点からWindows3.1,95の機構およびインタフェースの研究を行った。●弱視者のWindows利用とプログラミングの可能性の調査研究弱視者に適した画面設定、画面拡大ツール、フォント、マウスカ-ソルの調査と設定を行い、弱視者のWindowsプログラミングの可能性と障害補償機能の調査研究を行った。実際に弱視学生にフラクタル幾何としてのジュリア集合とマンデルブロ-集合のコンピュータグラフィックスをWindows3.1の下でVisual C++言語を使ってプログラミングを行わせてみた。文字やカ-ソルの拡大表示、Windows画面の配色設定等を適切に施せば一般の弱視者でもWindowsの利用はもちろんのことGUI(Graphic User Interface)プログラミングにも十分に対処できることが判明した。●音声合成出力を使った全盲者向けWindowsネットワークプログラミングの調査研究インターネット通信における全盲者利用を想定した音声化システムの試作を行った。実際にTCP/IPインタフェースによるチャットシステムの音声化とネットワーク対戦型ゲーム(簡単のため五目並べで実験)を試作して音声通信の可能性を実験した。●音声入力を併用した全盲者インタフェースの調査研究:音声入力よるプログラム実行制御や、パソコンとの対話インタフェースを調査研究した。●触覚を生かせるようなWindows入出力インタフェースおよび補助機器の調査研究3次元迷路等のグラフィック仮想立体の触知化システムの製作を行った。またタブレット型タッチパネルと合成音声の併用によるインタフェース作成の調査研究を行った。●ビデオカメラ動画像入力による視覚障害者とパソコンコミュニケーションの調査研究カメラ入力画像解析による視覚障害者とパソコンとのコミュニケーションシステムの調査研究を行った。まずWindows95のようなGUIインタフェースを視覚障害者が利用する場合の基本的な問題点の調査検討を行った。(対弱視者インタフェースの調査研究)弱視者にとってGUIがどのようなメリットとデメリットがあるのかを調査した。実際にWindowsとVisual C++言語を利用していくつかのグラフィックプログラミングを行わせた。その結果、特別な附属機器やソフトがなくても弱視者に適した画面設定、画面拡大ツール、フォント、マウスカ-ソル等の変更設定がかなり柔軟にできることが分かり、DOS使用時に比べて、利用環境は好転しているといってもよい。この弱視者は晴眼者となんら差異の無いプログラムを構築できた。(全盲者インタフェースの調査研究)聴覚を利用するためのインタフェース機構を調査した。まず具体的なスクリーンリーダを想定せずGUI環境と全盲者の相性と将来性に関して机上での検討を行ってみた。次に日本語対応のWindows95用スクリーンリーダが2,3のメーカーや団体で開発されつつあるので、これらの開発動向、特徴と機能の調査比較を行った。そのうちの一つのスクリーンリーダを具体的な教材にして実際に使い、その評価研究を行った。今後、本調査を基に新たな視覚障害者インタフェースのあり方を調査検討し、音声、触覚を十分に生かせるようなWindowsインタフェースおよび補助機器の調査研究を行う。特にGUIにおける文字、図形、画像の区別ができることに主眼を置いている。実際に弱視学生にフラクタル幾何としてのジュリア集合とマンデルブロ-集合のコンピュータグラフィックスをWindows3.1の下でVisual C_<++>言語を使ってプログラミングを行わせてみた。

●音声入力を併用した全盲者インタフェースの調査研究:音声入力よるプログラム実行制御や、パソコンとの対話インタフェースを調査研究した。●触覚を生かせるようなWindows入出力インタフェースおよび補助機器の調査研究3次元迷路等のグラフィック仮想立体の触知化システムの製作を行った。またタブレット型タッチパネルと合成音声の併用によるインタフェース作成の調査研究を行った。●ビデオカメラ動画像入力による視覚障害者とパソコンコミュニケーションの調査研究カメラ入力画像解析による視覚障害者とパソコンとのコミュニケーションシステムの調査研究を行った。
アジャイル生産向き高速・大容量FMSの構築

アジャイル・マニュファクチャリングは,多様化,個性化する製品に対する顧客の要求に迅速に応えるための次世代の生産体制を規定する新しい概念として注目されている.本研究では,アジャイル生産に適合した大容量生産システムについて,自動車産業における量産設備の代替,補完性に焦点を絞り研究を進めた.特に,そのシステム構成ばかりでなく,運用法についても検討し,その特性を明らかにした.さらに,従来型の他の生産システムとの経済性についても比較検討し,その有用性について考察した.平成9年度,平成10年度の研究成果は以下の通りである.1.変種変量生産機能としてのアジャイル性について考察し,それに適合するシステムとして高速・大容量FMSを開発目標と設定した.2.高速・大容量FMSのシステム構造として機械群の並列・直列型配置を提案した.さらに,その性能評価のためにシミュレーションシステムを構築した.3.変種変量生産システムとしてHV-FMSとFTLを取り上げ経済性評価モデルを構築し,シミュレーションシステムを高機能化した.さらに,長期にわたる需要変動シナリオを想定し、それらに対するHV-FMSとFTLの経済性評価を実施し,HV-FMSの経済的優位性を明らかにした.4. HV-FMSの効率的運用法に関する基礎的検討を行い,オークション法に基づく自律分散的運用法の導入について検討した.シミュレーション的に検討・考察を試み,その有効性を明らかにするとともに,さらに徹底した導入の検討が必要であることを示した.アジャイル・マニュファクチャリングは,多様化,個性化する製品に対する顧客の要求に迅速に応えるための次世代の生産体制を規定する新しい概念として注目されている.本研究では,アジャイル生産に適合した大容量生産システムについて,自動車産業における量産設備の代替,補完性に焦点を絞り研究を進めた.特に,そのシステム構成ばかりでなく,運用法についても検討し,その特性を明らかにした.さらに,従来型の他の生産システムとの経済性についても比較検討し,その有用性について考察した.平成9年度,平成10年度の研究成果は以下の通りである.1.変種変量生産機能としてのアジャイル性について考察し,それに適合するシステムとして高速・大容量FMSを開発目標と設定した.2.高速・大容量FMSのシステム構造として機械群の並列・直列型配置を提案した.さらに,その性能評価のためにシミュレーションシステムを構築した.3.変種変量生産システムとしてHV-FMSとFTLを取り上げ経済性評価モデルを構築し,シミュレーションシステムを高機能化した.さらに,長期にわたる需要変動シナリオを想定し、それらに対するHV-FMSとFTLの経済性評価を実施し,HV-FMSの経済的優位性を明らかにした.4. HV-FMSの効率的運用法に関する基礎的検討を行い,オークション法に基づく自律分散的運用法の導入について検討した.シミュレーション的に検討・考察を試み,その有効性を明らかにするとともに,さらに徹底した導入の検討が必要であることを示した.アジャイル・マニュファクチャリングは,多様化,個性化する製品に対する顧客の要求に迅速に応えるための次世代の生産体制を規定する新しい概念として注目されている.本研究では,アジャイル生産に適合した大容量生産システムについて,自動車産業における量産設備の代替,補完性に焦点を絞り研究を進める.特に,そのシステム構成ばかりでなく,運用法についても検討し,その特性を明らかにする.さらに,従来型の他の生産システムとの経済性についても比較検討し,その有用性について考える.システムの設計・運用技術確立のために,下記のような課題について研究し,成果を得た.1.変種変量生産機能としてのアジャイル性に関する考察を行い,開発目標を設定した.従来の大量生産に代わって総生産生能力はほぼ同等でありながら生産可能品種は柔軟に変えることのできる変種変量生産が必要であることから,総生産能力としては月産30,000個程度のシステムを目標として考え,月産10,000個程度のFTL3ラインを比較の対象とする.品種数は一時期では10品種程度とし,派生品種を随時考えることとする.2.高速マシニングセンターを要素機械とする高速・大容量FMS(High Velocity-High Volume Flexible Manufacturing System,HV-FMS)として,同一の加工機能を備えた機械を並置したグループを考え,それを直列型に配置する.その間の搬送はAGVによる.このようなシステムのシミュレーションシステムを構築し,基本構成並びに運用法について性能評価を行うための環境を整備し,システム構成に関する基礎的な検討を行った.3.HV-FMSの効率的な運用のために,まずAGV,パレットなどの運用法について検討した.現在,自律分散的な運用法の適用について検討を進めている.アジャイル・マニュファクチャリングは,多様化,個性化する製品に対する顧客の要求に迅速に応えるための次世代の生産体制を規定する新しい概念として注目されている.本研究では,アジャイル生産に適合した大容量生産システムについて,自動車産業における量産設備の代替,補完性に焦点を絞り研究を進める.特に,そのシステム構成ばかりでなく,運用法についても検討し,その特性を明らかにする.さらに,従来型の他の生産システムとの経済性についても比較検討し,その有用性について考える.平成9年度の研究成果1.変種変量生産機能としてのアジャイル性に関する考察と開発目標の設定2.高速・大容量FMSの並列・直列型システム構造の提案と性能評価用シミュレーションシステムの構築平成10年度の研究成果これらの研究成果をさらに充実・発展させるとともに下記の研究を行い成果を得た.4.変種変量生産システムとしてHV-FMSとFTLを取り上げ経済性評価モデルを構築した.5.HV-

FMSのシミュレーションシステムを高機能化するとともに,FTLのシミュレーションシステムの構築も行い,両システムの総合的性能評価支援システムを構築した.6.長期にわたる需要変動シナリオを想定し、それらに対するHV-FMSとFTLの経済性評価を5項のシステムを用いて実施し,HV-FMSの経済的優位性を明らかにした.7. HV-FMSに対して自律分散的運用法の導入を試み,その有効性について検討した.
自発的運動量と抗酸化能力の関係について

平成10年度はラットにおいて、一日の自由運動での走行距離は大きな個体差を認め、肝臓の水酸化ラジカルレベルは走行距離と負の相関関係を認めてきた(r=-0.533,p<0.05)。さらに水酸化ラジカルを除去する還元型グルタチオンは、肝臓、心臓および脳において、走行距離と有意な正の相関関係を認めてきた(肝臓ではr=0.532,p<0.05;心臓ではr=0.462,p<0.05;脳ではr=0.760,p<0.001)。平成11年度は、還元型グルタチオンは肝臓において、グルタチオン酸化還元酵素と高い相関関係があることを認めてきた。しかし、正規分布を逸脱する群では、有意な相関関係は認められなかった。さらに一日の運動量は、抗酸化能力と密接に関係していることが明らかとなった。今年度(平成12年度)は、成長期である5週齢ラットのWistar系ラットに3,6,12週間の自発的運動を課し、週齢と運動期間が抗酸化能に及ぼす影響について検討した。成長に伴い自発的運動量は11週まで増加した。しかし肝臓における水酸化ラジカル濃度は安静群と運動群ともに有意な変化は見られなかった。この水酸化ラジカルレベルに有意な変化が認められなかった理由として、成長と運動に伴い肝臓の還元型グルタチオン濃度が増加したことが考えられる。特に肝臓の還元型グルタチオン濃度の増大は、還元型グルタチオン生合成系酵素(γ-グルタミルトランスフェラーゼ、γ-グルタミルシステインシンターゼ)活性ではなく、還元型グルタチオン酸化還元系酵素活性(グルタチオンペルオキシダーゼ、グルタチオンリダクターゼ)が増加したことによることが示唆された。また、自発的運動を課することにより、成長期においてさらに抗酸化能の誘導が促進することが明らかとなった。さらに本年度では、人を対象にビタミンE投与が筋組織への損傷に及ぼす影響を明らかにした。4週間にわたるビタミンEの投与(1200IU/日)と、その後の6日間の激しい走行トレーニング(48.3±5.7km/日)中のビタミンEの投与は血清の過酸化脂質の生成を抑制した。激しい走行トレーニング群におけるビタミンE投与は、対照群(擬似薬群)に比べ、血清中のクレアチンキナーゼおよび乳酸脱水素酵素活性が低下した。これらの結果から、ビタミンE投与は、長期間の激しい走行トレーニングによって増大する活性酸素の生成を抑え、筋損傷を抑制したものと考えられる。ヒトやラットにおいて一日の活動量は大きな個体差(8-50倍)が認められている。身体活動に伴う酸素の消費は、有害な活性酸素の生成を伴うことから、活性酸素を除去する能力、すなわち抗酸化能力が一日の活動量と関係していると考えられる。

本研究では5週齢ラットを6週間running wheel付きケージで飼育し、一日あたりの平均走行距離と肝臓、心臓、脳、ヒラメ筋、ヒフク筋(白筋部分)及び血漿中の水酸化ラジカル生成量及び抗酸化能力の関係を明らかにした,平均走行距離は大きな固体差が認められたことから(346m3805m/日)、正規分布を示した群と正規分布を逸脱する群に分け結果を検討した。定規分布を示した群において、肝臓の水酸化ラジカルレベルは走行距離と負の有意な相関関係(r=-0.533,p<0.05)が認められた。水酸化ラジカルを除去する還元型グルタチオンは、肝臓、心臓及び脳において、走行距離と有意な正の相関関係が認められた(それぞれr=0.532,p<0.05;r=0.462,p<0.05:r=0.760,p<0.001)。グルタチオン還元酵素活性は、肝臓において水酸化ラジカルレベルと高い相関関係(r=0.559,p<0.05)が認められた。しかし正規分布を逸脱する群では、いずれにおいても有意な相関関係は認められなかった。活性酸素を除去するために肝臓は他の組織に還元型グルタチオンを供給していることを考えると、肝臓の還元型グルタチオンレベルが組織おける抗酸化能力を決定していることが示唆される。また肝臓のグルタチオン還元酵素活性は水酸化ラジカルの生成に誘導され、各組織での活性化酸素の除去に寄与していることが明らかとなった。本研究では走行距離が正規分布を示す群では、一日の活動量は抗酸化能力により決定していることが明らかとなった。昨年度、我々は一日あたりの歩行距離と肝臓、心臓、脳、骨格筋及び血漿中の水酸化ラジカル生成量と抗酸化能力の関係を明らかにしてきた。還元型グルタチオンは肝臓、心臓、及び脳において走行距離と有意な相関関係(それぞれr=0.53,p<0.05;r=0.46,p<0.05;r=0.76,p<0.001)、またグルタチオン還元型酵素は肝臓において水酸化ラジカルレベルと有意な相関関係を認めてきた(r=0.56,p<0.05)。これらの結果から、一日の走行距離は抗酸化能力によって決定されていることが明らかとなった。本年度においては、オスとメスラットを対象に3週、6週及び11週間の自由運動トレーニングを行わせ、水酸化ラジカルの生成と除去機構(主としてグルタチオン生成量)を観察した。トレーニングに伴い、歩行距離は6週目まで増大したが、それ以降11週まで一日の走行距離は変わらなかった。トレーニングに伴い、特にグルタチオン生成量の増大が認められたが、トレーニング開始から6週目までは、グルタチオン酸化-還元系の酵素活性が亢進し、それ以降ではγ-グルタミルサイクルの酵素活性が亢進した。これらの結果からトレーニング期間により、抗酸化能力の適応の仕方が異なっていることが明らかとなった。またメスの走行距離はオスに比べ有意に多く、肝臓のグルタチオン酸化-還元系及び合成系の酵素活性もオスに比べ有意に高い値であった。これらの結果は、肝臓のグルタチオン生成が自発的運動による酸化ストレスの除去に重要であることを示唆している。平成10年度はラットにおいて、一日の自由運動での走行距離は大きな個体差を認め、肝臓の水酸化ラジカルレベルは走行距離と負の相関関係を認めてきた(r=-0.533,p<0.05)。さらに水酸化ラジカルを除去する還元型グルタチオンは、肝臓心臓および脳において、走行距離と有意な正の相関関係を認めてきた(肝臓ではr=0.532,p<0.05;心臓ではr=0.462,p<0.05;脳ではr=0.760,p<0.001)。平成11年度は、還元型グルタチオンは肝臓において、グルタチオン酸化還元酵素と高い相関関係があることを認めてきた。
明治時代京都の工芸とそのイギリスにおける受容と相互影響に関する研究

平成30年度は1910年開催の日英博覧会に焦点を絞り、文献調査とロンドンでの調査を実施し、『京都府立大学学術報告人文』70号にまとめた。また国際京都学セミナーを開催し、セミナー報告書と科研成果報告書を作成し、公共図書館・京都学関連の大学・研究所等に送付した。今日、明治工芸の再評価が進み、展覧会で扱われる機会も増えているが、そのような場で私たちが目にするのは、芸術性の高い一級品である。しかし明治時代に海外に渡ったのは、そのような作品ばかりではない。安い労働力に頼って大量に生産され輸出された工芸品の中には、粗悪な芸術性の低いものもかなり含まれていたということが、欧米人の日本旅行記や美術評論家の著作などからうかがえる。明治時代の初め、イギリスからは最多のお雇い外国人や旅行者が来日し、イギリスは工芸品の重要な輸出先でもあった。本研究では、そのイギリスにおける明治工芸の受容とその変遷、そしてイギリスと日本の相互影響という観点から研究を実施した。江戸時代までの優れた技術の蓄積があった京都の工芸界は、東京遷都による大打撃からの起死回生策として輸出に力を入れた。そこで本研究では、特に京都における輸出向け工芸品生産の特色に着目した。明治時代京都の工芸は、従来、京都の近代史の一環として論じられることが多かったが、本研究ではグローバルな社会の変化の中に位置づけることを試みた。本研究を「国際京都学」と称する所以である。明治時代の京都で実際に作られていた工芸品について調査するには、日本に現存する数少ない例だけでなく、海外に渡ったものも調査する必要がある。そこで、ロンドンのヴィクトリア&アルバート博物館(以後V&Aと表記)の協力を得て、毎年実見調査を実施し、それらがV&Aに収蔵されるに至った経緯について、所蔵文献を閲覧した。これらの成果は毎年度『京都府立大学学術報告人文』において公表した。3年間の調査研究の1年目として、文献調査では、京都府立総合資料館の協力を得て、所蔵資料から明治時代の京都における輸出工芸について考察した。京都の陶磁器業界の輸出工芸品制作の状況、当時の博物学的背景に基づく日本の陶磁器の歴史的著述の出版、欧米の工芸品コレクターによる著作や日本旅行記を分析することによって、日本側の輸出工芸制作と販売の意図、欧米における受容の様態と、日本陶磁器に対する理解度について明らかになったことを研究報告にまとめた(「ヴィクトリア朝後期イギリスの日本陶磁器ブームにおけるSatsuma受容の様態--ジェームズ・ロード・ボウズの著作を中心に」『京都府立大学学術報告人文』第68号、73-88、平成28年12月)。また、欧米との影響関係(工芸技法・意匠・美術観・装飾観・嗜好・流行・日本イメージ・経済状況等)を把握するために、京都での文献調査とともに同時代のイギリスの状況も調査した。平成29年3月24日30日にかけてイギリスで行った在外研究では主に、大英図書館での文献調査、ボーンマスのラッセル=コーツ博物館・美術館でのラッセル=コーツ夫妻による日本の工芸品コレクションの実見調査、およびヴィクトリア&アルバート博物館収蔵館での収蔵品調査を行った。特に1876年フィラデルフィア万国博覧会に日本から展示され、ヴィクトリア&アルバート博物館の前身であるケンジントン博物館が買い取った陶磁器コレクションを実見できたことは大きな収穫であった。個々の作品に関するストーリーを読み解くためのデータ等についても教示を得た。また、並河靖之七宝記念館の学芸員である武藤氏の協力を得て、明治の京都から世界に名を馳せた七宝家の並河靖之に関する共同研究を行った。当初の計画通り、文献調査と実見調査の両面から研究課題の解明を進めた。まず文献調査によって、明治時代の京都における輸出工芸の制作と、イギリスにおけるジャポニスムの流行、美術・デザインの潮流と変化の機運との相互影響の一端を明らかにし、その調査結果を研究報告「ヴィクトリア朝後期イギリスの日本陶磁器ブームにおけるSatsuma受容の様態--ジェームズ・ロード・ボウズの著作を中心に」にまとめ発表した(『京都府立大学学術報告人文』第68号、2016年12月)。実見調査については、平成28年度の在外研究において、ロンドンの大英図書館での文献調査と並行して、イギリスにおけるジャポニスム流行時に形成されたコレクションを実見した。その際、ヴィクトリア&アルバート博物館作品群の由来等について、同館学芸員で研究協力者のアーヴィン氏から調査協力を得た。同博物館の収蔵館における実見調査では、今日の日本では見る機会の少ない輸出工芸品も実見したので、当時の日本旅行記におけるイギリス人の記述を裏付けることができた。また、ボーンマスにあるラッセル=コーツ博物館・美術館は、ラッセル=コーツ夫妻の趣味を反映したその建築にもコレクションにもジャポニスムの影響が色濃く現れており、明治時代の日本を訪れたイギリス人旅行者がどのような日本イメージを抱いていたかがよくわかった。これらの知見は今後の研究に生かす予定である。さらに、研究協力者のアーヴィン氏と武藤氏の協力を得て、京都の七宝工芸のイギリスにおける受容についても研究を開始した。3年間の調査研究の2年目として、文献調査では、平成28年度に大英図書館で渉猟調査した文献の一部についてリプリント版を入手して、引き続き京都の工芸に関する言説を分析した。4月には研究協力者であるロンドンのヴィクトリア&アルバート博物館のシニア学芸員、グレッグ・アーヴィン氏が京都を訪問時に、並河靖之七宝記念館学芸員の武藤夕佳里氏と共に、明治時代のイギリスにおける並河有線七宝の受容について研究会を開いた。8月には研究代表者がイギリスで調査を行った。

調査の目的の一つは、並河家に現存する文書との照合を図るため、大英図書館でイギリス人による旅行記を渉猟し、並河家を訪問した記述を探すことであった。目的の2つ目は、グレッグ・アーヴィン氏の協力を得て、ヴィクトリア&アルバート博物館と作品の収蔵施設であるBlythe Houseでフィラデルフィア万国博覧会に日本が出品し、イギリスがすべてを購入した日本陶磁器コレクションを実見調査し、作品の購入に至る文書を閲覧することであった。その際、ひとつひとつの作品が同館に収蔵されるに至るストーリーに注目した。その成果の一部は「ヴィクトリア&アルバート博物館所蔵の1876年フィラデルフィア万国博覧会に展示された日本陶磁器コレクションに関する調査について」(『京都府立大学学術報告人文』第69号、pp. 99-112、平成29年12月)において報告した。目的の3つ目は、イギリスの美術館、博物館にどのような日本の作品が所蔵・展示されているかを実見することであった。ヴィクトリア&アルバート博物館での展示品の入手時期、入手方法と現在の展示・解説のしかた、収蔵のしかたについて詳しく確認した。平成29年度の予定どおり、文献調査と実見調査の両面から研究課題の解明を進めた。文献調査から、1876年フィラデルフィア万国博覧会で、イギリスがアメリカに文化的に優位に立つため、日本の陶磁器コレクションの一括購入を決めたこと、そのためには輸出工芸品だけでなく、日本本来の陶磁器の歴史的コレクションを入手したいと望んだこと、その結果、輸出品には見られない茶陶も含むコレクションがロンドンに渡ったこと、などが明らかになった。イギリスでは予定どおり、ヴィクトリア&アルバート博物館所蔵作品の実見調査と、当時のサウス・ケンジントン博物館による日本陶磁器の一括購入に関する資料調査を実施することができた。その結果、文献調査の結果が裏付けられただけでなく、茶陶はまだ一部の人々にしか評価されていなかったこと、そのため茶陶の購入価格は、コレクションに多く含まれていた輸出用陶磁器よりかなり低かったこと等も明らかになった。このように当時のイギリス側の日本工芸観を一定把握することができた。この調査については、研究協力者である同館のアーヴィン氏の全面的な協力を得ることができて、研究がはかどった。これらの成果を予定どおり『京都府立大学学術報告人文』に発表することができた。平成30年度は1910年開催の日英博覧会に焦点を絞り、文献調査とロンドンでの調査を実施し、『京都府立大学学術報告人文』70号にまとめた。また国際京都学セミナーを開催し、セミナー報告書と科研成果報告書を作成し、公共図書館・京都学関連の大学・研究所等に送付した。今日、明治工芸の再評価が進み、展覧会で扱われる機会も増えているが、そのような場で私たちが目にするのは、芸術性の高い一級品である。しかし明治時代に海外に渡ったのは、そのような作品ばかりではない。安い労働力に頼って大量に生産され輸出された工芸品の中には、粗悪な芸術性の低いものもかなり含まれていたということが、欧米人の日本旅行記や美術評論家の著作などからうかがえる。
量子ポイントコンタクト構造における微小磁化と核スピン相関の理論的解明

電子スピンは磁場を用いてその向きを容易に偏極させることができるが、核スピンを偏極させることは容易ではないことが知られている。核スピン分極を引き起こす方法の一つとして、電子と核スピンの間のスピンフリップフロップを用いて、核スピン分極を実現する、動的核スピン分極(DNP)と呼ばれる方法がある。近年になり、核磁気共鳴(NMR)信号を電気抵抗変化として検出する抵抗検出型NMR法と呼ばれる手法が開発され、半導体ナノ構造におけるDNP生成の検出が可能になってきている。本研究では、半導体量子ポイントコンタクト(QPC)における核スピン分極について議論を行ってきた。特に、QPCを用いたDNP生成と抵抗検出型NMRによるDNP検出について理論的に考察した。面内磁場中QPCがスピン偏極するようにゲート電圧を調整して、コンダクタンスGが量子化コンダクタンスe2/hのときに、有限バイアス電圧を印加する。このとき、ソース電極側とドレイン電極側でDNPの符号が反転する、双極子型のDNPが生成されることがわかった。この双極子型のDNPは、抵抗検出型NMR法によって検出したときに、均一な核スピン分極とは定性的に異なる応答特性をもつことがわかった。さらに、QPC上でのファブリー・ペロー共鳴状態に関する研究を行った。QPCの形状を工夫することで、共鳴箱として機能させ、擬閉じ込め状態が形成されることが実験的に示されおり、さらに電子間スピン相関が強いことも示唆されている。このようなQPC構造におけるコンダクタンスとゲート電圧依存性や電流電圧特性の解析を行い、ファブリー・ペロー振動の電気伝導への影響について明らかにした。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。半導体量子ポイントコンタクト(QPC)におけるコンダクタンスの大きさは、2e2/hを単位として量子化されるが、量子化値から有意にずれた0.7付近にも特徴的な構造が現れることが観測されており、「0.7構造」と呼ばれる。この構造を示すQPCにおいては、電子間のスピン相互作用が重要な役割を果たしていると考えられている。核磁気共鳴(NMR)信号を電気抵抗変化として検出する抵抗検出型NMR法により、QPCにおけるスピン状態を、伝導電子と核スピンとの相互作用を通して捉えることが可能となってきた。そこで、電子スピンと核スピンの相互作用の詳細を解明するために、磁場中のQPC近傍のスピン電子状態とコンダクタンスについて理論的に考察した。QPCを一次元タイトバインディング模型で取り扱った。QPCの伝導方向のポテンシャルの曲率が実験結果のコンダクタンスの振る舞いと対応が取れるモデルを採用して、電子間の相互作用は短距離クーロン相互作用で取り入れた。磁場が大きいことを考慮して、クーロン相互作用を平均場近似で取り扱った。核スピンによるオーバーハウザー効果がQPCのコンダクタンスに影響を与えている部分を特定するために、QPC近傍でゼーマンエネルギーを変化させたときのコンダクタンスの応答を調べ、QPC近傍の核スピン分布に関する情報を得た。また、核スピンとQPCを流れる電子スピンの散乱過程を定量的に扱い、核スピン分極の大きさを得た。さらに、新学術領域に参加したことを機会に、QPC内の量子コヒーレンスについての新たな研究テーマを開始することができた。QPC近傍の核スピンが電子スピンとの相互作用の解明を最終目標とするが、平成28年度は予定していた研究計画についてすべて着手することができ、また、領域研究グループとの交流により、新しいテーマに着手することができたため。今後も研究計画に基づき研究を遂行する。QPC近傍の核スピンと電子スピンとの相互作用の解明をひきづきつづき進めていく予定である。
円筒LVLの実用化に関する研究

設計・製作した生産規模の円筒LVLのワインダーを能代市の(有)渡辺事業所に設置し、試験的製造を始めた。秋田県内の新設建物に若干試用することが出来、技術移転を兼ねて企業の技術者と本研究の分担者が協力して製造・納入を行い、実用性を検証した。その内容は次の通り:1.能代市淳城幼稚園玄関ホール丸柱(基材単板:ラジアータパイン、化粧単板:スギ)エントランスホールの中央と二階吹き抜け天井部分大黒柱の二本。内腔に鉄筋コンクリートを打ち込むタイプ。共に外径800mmφ、内径640mmφ、壁厚80mmであるが、一本は高さ2,600mm、他は6,300mm。2.秋田県由利町交流センター回廊丸柱ほか(基材:ラジアータパイン、化粧:スギ)回廊丸柱6本に円筒LVLを試用。マンドレル用綱管を内蔵したままコンクリートを打ち込んで用いる。外径600mmφ、高さ1,500mm、壁厚465mm。この他に270mmφスギ丸太を芯として、3.5mm厚単板帯を7層(25mm)巻いた外径320mmφ、長さ4,700mm、の複合丸柱を開発して試用.3.秋田県協和町多目的交流施設外壁柱(基材:カラマツ、化粧:天然秋田スギ)集成材構造の柱の屋外側化粧に円筒LVLを試用。サイズは、四隅柱部分用として、外径750mmφ、壁厚45.5mm(13プライ)、長さ5,500mmで、縦2/3割りのものを4本。間柱部分用として、外径750kmφ、壁厚45.5mm,長さ5,170km、縦1/3割りのものを22本。4道の駅リクエスト端末キャビネット(基材:ラジアータパイン、化粧:スギ)東北地方整備局の道の駅「ふたつい」「やたて峠」に、地域の情報端末機器用キャビネットを円筒LVLで試作。サイズ:外径700mmφ、内径655mmφ、壁厚45mm、長さ1,900mm、各一本。これらの模擬的製造で製造原価を明らかにし、円筒LVLの実用化が採算性をもつことを検証した.設計・製作した生産規模の円筒LVLのワインダーを能代市の(有)渡辺事業所に設置し、試験的製造を始めた。これらの模擬的製造で製造原価を明らかにし、円筒LVLの実用化が採算性をもつことを検証した.研究成果を要約すると次の通りである:1)円筒LVLの製造に関して最も合理的と考えられるスパイラルワインディング法による日産最大50m^3の能力の円筒巻き上げ装置(ワイングー)を設計した。このワインダーはロクロ盤に任意の直径の鋼管(マンドレル)をセットし、直径に見合った幅(繊維方向)を持つエンドレスの帯状単板に接着剤を添加したものを螺旋状に巻きつけ、熱圧して円筒に成形するものである。能代市の(株)三立は公的資金を導入し、上記設計ににのっとり、当研究チームの指導の下に最大直径1.4m、長さ12mの円筒LVLを製造できる装置を建造した。2)上記ワインダーに必要な帯状単板を製造するための単板縫製機械を設計し、(株)三立の導入資金で、最大幅500mm(単板の繊維方向)の帯状単板を縫製できる装置を制作した。

この装置は13本の縫い取りヘッドを持ち、幅80mmから500mmまでの任意の幅の単板帯を自動的に製造できる。3)外径約500mm、の化粧単板貼り円筒LVLを内部の鋼管を残したまま、能代市の東雲中学校及び大宮市の芝浦工大のRC造建物の丸柱として合計24本試用し、建築業界の評価を調べたところ評判は良好であった。鋼管の内部はコンクリートの打ち込み、円筒の化粧はスギ及びラジアータパインである。4)外径200mm、内径150mm、長さ3,000mmの円筒LVL(化粧:スギのロータリー)を2本用いて、住宅の床下と屋根裏の空気の循環を行う実験を行った。5)外径330mm、肉厚50mm、長さ2,160の円筒LVL(化粧:スギのロータリー)を柱として、寺社建築工法で車庫を試作し、評価に供した。6)縫製された帯状単板を各種薬液で処理し、準不燃処理の可能性を調べた。今年度の研究成果は要約すると以下の通りである:12年度に設計・製作した生産規模の円筒LVLのワインダーを能代市の(有)渡辺事業所に設置し、試験的製造を始めた。幸い、秋田県内の新設建物に若干試用の申し出があり、技術移転を兼ねて企業社員と本研究分担者が協力して製造・納入、実用性の検証を行った。内容次の通り:1.能代市渟城幼稚園玄関ホール丸柱(基材単板:ラジアータパイン、化粧単板:スギ)エントランスホールの中央と二階吹き抜け天井部分大黒柱の二本。内腔に鉄筋コンクリートを打ち込むタイプ。共に外径800mmφ、内径640mmφ、壁厚80mmであるが、一本は高さ2,600mm、他は6,300mm。2.秋田県由利町交流センター回廊丸柱ほか(基材:ラジアータパイン、化粧:スギ)回廊丸柱6本に円筒LVLを試用。マンドレル用鋼管を内蔵したままコンクリートを打ち込んで用いる。外径600mmφ、高さ1,500mm、壁厚46.5mm。この他に270mmφスギ丸太を芯として、3.5mm厚単板帯を7層(25mm)巻いた外径320mmφ、長さ4,700mm、の複合丸柱を新たに開発して試用。3.秋田県協和町多目的交流施設外壁柱(基材:カラマツ、化粧:天然秋田スギ)集成材構造の柱の屋外側化粧に円筒LVLを試用。サイズは、四隅柱部分用として、外径750mmφ、内径660mmφ、壁厚45.5mm、長さ5,500mmで、縦2/3割りのものを4本。間柱部分用として、外径750mmφ、内径660mmφ、壁厚45.5mm(13プライ)、長さ5,170mmで、縦1/3割りのものを22本。4.道の駅リクエスト端末キャビネット(基材:ラジアータパイン、化粧:スギ)東北地方整備局の道の駅「ふたつい」と「やたて峠」に、地域の情報リクエストの端末機器用キャビネットを円筒LVLで試作。サイズ:外径700mmφ、内径655mmφ、壁厚45mm、長さ1,900mm、各一本。
ケアの商品化・組織化とジェンダー・アイデンティティの変容に関する調査研究

日本においては、社会福祉基礎構造改革によって準市場Quasi-Marketの枠組みが導入され始め、特に介護保険制度が施行された高齢者ケアの領域では、ケアの商品化が大規模に起こっている。本研究では、これからの地域福祉の中核的施設ともみなされているグループホームに勤務するケアワーカーに対して、全国規模での郵送調査(無作為に抽出された640事業所が対象)を行ない、グループホーム職員の精神的ストレス、感情労働、組織コミットメント、キャリア・コミットメント、職務満足、性別役割分業意識、経営者に対する主観的評価などを測定した(回収率は26.8%)。これらの項目を規模や法人種別といった事業所の属性と合わせて分析することにより、ケア・サービスの商品化と組織化とがケアワーカーの心理状態にどのような影響を及ぽしているのか観察した。介護保険制度においては、サービス供給事業者に対する規制が緩やかで、ケア供給者の多元性が実現しているロ調査では、社会福祉法人23%、医療法人22%、NPO法人8%、株式会社20%、有限会社24%などという分布を示した。精神的ストレスの代理変数としてのバーンアウト尺度、職務満足、組織コミットメント、キャリア・コミットメントについて、各尺度の得点の平均値を法人種別に一元配置分散分析を行なったところ、ほとんどの尺度において有意差が確認された。多重比較の結果からは、NPO法人のパフォーマンスの良さと医療法人のパフォーマンスの悪さが見出され、非営利組織対営利組織という単純な構造ではないことが確認された。また、職員が行なっている感情労働の寡多は、福祉職関連資格の保有状況とは関連が見出されず、感情作業に関するスキルは福祉専門職の専門性の構成要件としては認知されていないことが示唆された。本研究の目的は本研究は、高齢者介護サービスを主たる観察対象として、ケア供給の場における商品化と官僚制化の傾向が、ケアワーカーが所属する事業体の組織文化を媒介項として、ケアワーカーの行為規範となる感情規則にどのような効果を及ぼし、さらにそれが、ケアワーカーのジェンダー・アイデンティティやケアの倫理、職業倫理(感)にどのような影響を与えているのかを探ることである。本年度は、次年度以降に予定されている調査票大量調査の概念設計のための研究とそれに関連する以下の聞き取り調査を行なった。(1)周防大島において高齢者福祉事業に従事しているもしくは最近まで従事していた関係者(社会福祉協議会所属のケアマネージャー、元女性町会議員、グループホーム管理者)に対する聞き取り調査を行った。過疎地のため介護保険制度下のホームヘルプサービスでは効率が悪く、目が行き届かない。町内会役員がそれを補完するような形でインフォーマルな見守り業務を行っているが、担い手不足が深刻化しており、持続させることが難しい状況を迎えていた。また、大島町では前町長の福祉重点政策化が、町村合併により困難化していることが指摘された。(2)井上千津子氏(京都女子大学家政学部教授)は、日本家庭奉仕員協会会長の経歴をもち、現在は大学において福祉専門職の養成にあたっている。現場の事情に精通するとともに、介護福祉士など福祉専門職の資格制度の立ち上げにも深く関与されてきた。現在のホームヘルプ職のあり方、特に資格制度のあり方やその問題点などを中心に、歴史的な経緯も含めた聞きとりを行なった。(3)花井圭子氏(日本労働組合総連合会総合政策局生活福祉局次長)は社会保障審議会・介護保険部会の委員として介護保険制度の改正作業に関わっていた。政府・委員会内で現行制度のどの点がどのように問題視され、将来像がどのように想定されているのかといったことを中心に聞き取り調査を行った。

本研究の目的は、高齢者介護サービスを主たる観察対象として、ケア供給の場における商品化と官僚制化の傾向が、ケアワーカーが所属する事業体の組織文化を媒介項として、ケアワーカーの行為規範となる感情規則にどのような効果を及ぼし、さらにそれが、ケアワーカーのジェンダー・アイデンティティやケアの倫理、職業倫理(感)にどのような影響を与えているのかを探ることである。本年度は、次年度に予定されている調査票大量調査の概念設計のための文献調査と聞き取り調査、またそれに関連する理論的研究を行なった。(1)調査票設計に関連して、次の論点に関する文献研究、特に測定尺度とそれを用いた実証研究の結果の収集を行った。バーンアウト;職業コミットメント;組織コミットメント;専門職性;ストレス対処;社会的サポート;ジェンダー意識;組織文化;感情労働など(2)昨年度に引き続き、山口県大島郡周防大島町における高齢者福祉事業者に対する聞き取り調査を行った。今回は特に認知症老人を多く含むグループホーム事業を中心に、その経営状況、そこで働くケア労働者の労働環境、仕事に対する主観的評価などについての聞き取りを行った。(3)理論的研究として、都市社会におけるケア供給のあり方・ガバナンス問題に関する研究を矢澤澄子が行い、その成果を「都市の親密圏/公共圏とケアの危機」として発表した。また、ケア・サービスをその一部として含む対人サービス業全般に関連して、対人サービスの消費者が現代経済の特にマーケティング領域においてどのように表象されているかについての研究(「グローバル資本主義の時代における消費者の表象」)を松川誠一が2005年度経済社会学会において報告した。日本においては、社会福祉基礎構造改革によって準市場Quasi-Marketの枠組みが導入され始め、特に介護保険制度が施行された高齢者ケアの領域では、ケアの商品化が大規模に起こっている。本研究では、これからの地域福祉の中核的施設ともみなされているグループホームに勤務するケアワーカーに対して、全国規模での郵送調査(無作為に抽出された640事業所が対象)を行ない、グループホーム職員の精神的ストレス、感情労働、組織コミットメント、キャリア・コミットメント、職務満足、性別役割分業意識、経営者に対する主観的評価などを測定した(回収率は26.8%)。これらの項目を規模や法人種別といった事業所の属性と合わせて分析することにより、ケア・サービスの商品化と組織化とがケアワーカーの心理状態にどのような影響を及ぼしているのか観察した。介護保険制度においては、サービス供給事業者に対する規制が緩やかで、ケア供給者の多元性が実現している。調査では、社会福祉法人23%、医療法人22%、NPO法人8%、株式会社20%、有限会社24%などという分布を示した。精神的ストレスの代理変数としてのバーンアウト尺度、職務満足、組織コミットメント、キャリア・コミットメントについて、各尺度の得点の平均値を法人種別に一元配置分散分析を行なったところ、ほとんどの尺度において有意差が確認された。多重比較の結果からは、NPO法人のパフォーマンスの良さと医療法人のパフォーマンスの悪さが見出され、非営利組織対営利組織という単純な構造ではないことが確認された。また、職員が行なっている感情労働の寡多は、福祉職関連資格の保有状況とは関連が見出されず、感情作業に関するスキルは福祉専門職の専門性の構成要件としては認知されていないことが示唆された。
嗅神経細胞における神経個性獲得のメカニズム

複雑な神経回路の形成メカニズムを明らかにすることは神経科学における中心課題の一つである。マウスの嗅覚系では、発現する嗅覚受容体が中心的な役割を担うことが知られているが、嗅覚受容体タンパク質を活性化するシグナルの実態については明らかにされていなかった。本研究課題では、嗅覚受容体が持つリガンドに依存しない基礎的活性に着目し、個々の受容体ごとに活性の度合いが異なっており、そのシグナル強度の差が軸索の投射位置を規定するということを見出した。マウス嗅覚系では、個々の嗅細胞は多数存在する嗅覚受容体(odorant receptor : OR)遺伝子からたった一種類のみを発現し、同一のORを発現する嗅細胞は、発生の過程で互いにその軸索を収斂させ嗅球の特定の箇所に投射する。マウスゲノムには約1000種類のOR遺伝子が存在することから、嗅覚系の神経回路は約1000種類もの異なるアイデンティティ(個性)を持つ軸索を選別し、正しい箇所へと配線するという非常に高度なメカニズムによって形成される。この過程において、発現するORが様々な軸索ガイダンス分子の発現を誘導することで軸索投射を制御することが明らかとなっている。本研究課題では発現するORがいかにして多種多様な軸索ガイダンス分子の発現制御を可能にしているのか、その発現パターンを産み出す分子機構の解明を目指した。まず我々は、ORを含むGタンパク質共役型受容体がもつリガンドに依存しないbasal activityに着目し、basal activityの度合いを変化させた変異型受容体を嗅細胞に発現させるトランスジェニックマウスを作製した。その結果、basal activityの強さに従って、軸索ガイダンス分子の発現が変わり、軸索の投射位置も前後軸方向にシフトすることが分かった。この結果により、個々のORごとに固有のレベルのbasal activityが軸索ガイダンス分子の発現量を制御することで、前後軸方向の軸索投射位置を規定しているというモデルが立てられた。マウス嗅覚系では、個々の嗅細胞は多数存在する嗅覚受容体(odorant receptor:OR)遺伝子からたった一種類のみを発現し、同一のORを発現する嗅細胞は、発生の過程で互いにその軸索を収斂させ嗅球の特定の箇所に投射する。この過程において、発現するORが軸索投射における神経個性を担い、様々な軸索ガイダンス分子の発現を調節し軸索投射を制御することが明らかとなっている。まず我々は、ORを含むGタンパク質共役型受容体がもつリガンドに依存しない基礎的な活性であるbasal activityに着目し、basal activityの度合いを変化させた変異型受容体を嗅細胞に発現させるトランスジェニックマウスを作製した。その結果、basal activityの強さが軸索ガイダンス分子の発現を制御することで、軸索の投射位置を決定していることを明らかにした。次に、ORによって駆動される神経活動が軸索ガイダンス分子の発現量を規定しているというモデルのもとORの種類と嗅細胞において発生する自発的発火のパターンとの関係を細胞外記録法によって検出した。その結果、自発発火のスパイク間隔の頻度とORの種類との間に相関関係が存在することが判明した。神経活動を遮断すると軸索投射に影響が現れることから、ORの種類という情報が神経活動のパターンを介して軸索ガイダンス分子の発現量へと変換され投射が行われるというモデルが立てられた。
ラットの視覚機能の補償作用に関する行動生理学的研究

出生直後に片眼を摘出したラット(OEB)と生後3ケ月齢の十分成熟した時点で片眼を摘出したラット(OET)とを用いて、これまでに出生直後の片眼摘出が残存眼と同側の視覚神経路に補償的再編成を生起させることを示してきた。このような過程をふまえずまず第一に行ったことは、出生直後の片眼摘出によって生じる補償機能のメカニズムを探究するために、視覚神経路の一部を形成する上丘の果たす役割を調べることであった。OEB、OETに白黒弁別学習を回避事態で獲得させた後、上丘を両側性に破壊し保持の程度を調べると、ほとんど100パーセントの保持を示し上丘損傷の効果は現れなかった。さらに残存眼と反対側の皮質視覚野を破壊して再訓練を行うと、OEB、OETとも再学習することができ、しかもOEBはOETより速く学習基準に到達することができた。このような結果は上丘が破壊されていない動物での結果と同じものであり、上丘破壊の効果は現れなかった。しかし白黒弁別学習を獲得する前に上丘を両側性に破壊するとOEB、OETとも学習を獲得できるが、残存眼と反対側の皮質視覚野を破壊して再学習を行わせると、OEBは再学習が成立しなかった。OETは上丘が破壊されていない場合と同様の結果が得られた。これらのことから、OEBにおいては上丘を経由する経路が学習獲得時に機能する必要があることが示され、出生直後の片眼摘出によってこの経路の補償的再編成が生じたことが示唆された。次の段階の研究は、3週齢という幼若時に脳梁を切断して、眼と同側の視覚経路系の補償効果を調べることであった。成熟後、上記の処置を受けたOEB、OETが白黒弁別学習を獲得し、残存眼と反対側の皮質視覚野破壊を受けた後の再学習事態では、OEB、OETとも学習を獲得した。これは成熟後に脳梁切断を受けた場合と異なっており、同側視覚系の補償的機能亢進が生じたために起こる現象と考えられた。出生直後に片眼を摘出されたラット(OEB)と3ケ月令以上になって十分成熟した時点で片眼を摘出されたラット(OET)との行動の差を調べているが、これまでに判明した点は次のとおりである。(1)成熟したラットに白黒回避弁別訓練を課すと、OEB・OETとも同じ位の速さで学習することができる。しかし、残存眼と反対側の皮質視覚野を破壊して同じ課題で再学習を行なうとOEBはOETより有意に速く学習基準に到達する。(2)残存眼の視神経を電気刺激して、残存眼と同側の皮質視覚野から、反対側の視覚経路を辿らない誘発電位を記録すると、OEBはOETに比べ誘発電位の振幅が大きく、記録される部位が広がること、OEBはOETには見られない電位成分(Ci2)が観察されることが分った。これらのことから、出生直後に片眼を摘出すると残存眼と同側の視覚経路が補償的に機能するようになるという結論を導いた。しかしその後の行動実験はこの結論に疑問を投じた。OEB、OETとも成熟後、脳梁切断を施し左右半球の連絡を断ち、(1)と同じ手続きで行動実験を行なった。そうすると、OEB、OETとも再学習において、300回の制限試行内で学習基準に到達することができなかった。