hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エチオピアとギニア農村における食事としての地酒

本研究は酒を主食とする北東アフリカに位置するエチオピアのデラシャとコンソ、南アジアに位置するネパールのチェパン・グルン・ネワールを対象として、彼らが主食とする酒の醸造工程と栄養価、食生活の実態の解明を目指した。本年は現地調査として、食事とされる酒と嗜好品とされる酒の差異を明らかにし、主食とされる酒の特徴を把握するために、東北や中国、関西、四国地方の国内醸造所や農村において調査を実施した。酒蔵に酒米の条件、酵母の選抜要因、醸造工程について聞き取り調査を実施した。また、食事とされる酒が求められる要素を解明するために、食事とともに供され食事との組み合わせを大切にする日本酒が求められる風味について調査した。具体的には、辛口を好む東北、甘口を好む関西の問屋や居酒屋において人気の酒の銘柄、その酒を好む性別と年代について聞き取り調査を実施した。その結果、東南・南アジアとは異なり、日本では酒は清酒が多く、食事と合わせるため強い味わいを出すタンパク質が嫌われる傾向にあることが判明した。また、味噌や醤油をはじめとする発酵食品を多用したり、濃い口の動物性・植物性発酵食品をつまみとして食す地域では、概ね辛口の酒が好まれる。一方、軟水の静岡では、まさに水のような酒が好まれ、肴としても刺身や豆腐など柔らかな風味が好まれている。東南アジアと比べても日本は酒と肴の組み合わせを重視する傾向がみられた。一方、東北や四国の濁酒を飲む地域では、濁酒のみを飲み、肴を食さない人々が多く見られ、濁酒と食事としての酒の関連性が示唆された。本研究の目的は、日々の生存に必要なカロリーと諸栄養を主に地酒から摂取する人びとが居住するアフリカ農村を対象とし、地酒の醸造工程と栄養価、人びとの栄養事情を解明することである。昨年度は、今までにエチオピアで収集したデータを整理・分析し、その結果をまとめて2本の英語論文を執筆した。論文では、乳酸菌を積極的に利用した食事としての酒の醸造方法についてと、主栽培作物であるモロコシがどのように貯蔵されて酒の材料となっているのかを議論している。また、発芽種子による発酵文化をもつアフリカとは異なり、アジアではカビによるアルコール発酵が主流である。本年度では、菌類の管理が酒の栄養や味に与える影響を解明するために、多様なカビ発酵文化をもつネパールにおいて比較調査を行った。ネパールの山岳地帯で暮らす人々やネワール族は、1年の1/3で酒を摂取しており、酒の文化的な利用や、食品としての価値を知る上でも、エチオピアやギニアの比較調査地として最適である。調査の結果から、ネパールの人々は、1緻密な温度・湿度調整によってカビをコントロールしてアルコール発酵を進めていること、2日常的に酒を摂取しているが摂取量はわずかであり、薬品的な意味合いが強いことが明らかとなった。調査許可書の取得やインフォーマントとの調整がうまくいかず、アフリカへの渡航は出来なかった。しかし、前年度までに収集したデータと検体を分析することで、論文を執筆し、成果を公表することができた。また、アジアの中でも極めて多種多様な材料と発酵方法がとられるネパールを調査地として開拓し、アフリカとの比較調査ができたことは、研究課題を進めるうえで大きな収穫である。本研究は、日々の生存と健康維持に必要とされる諸栄養をほぼ地酒のみから摂取する人びとを調査対象都市、醸造工程と栄養価、栄養事情を解明することである。昨年度は、比較対象地としたネパールの1山岳部に暮らし日常的にモロコシ酒を作るグルン、2山間部で自給自足の暮らしを送るチェパン、3元は酒を日常的に作り飲酒していたがキリスト教の導入により飲酒文化が消えつつあるタルの人びとの酒作りと酒の位置づけに関して、現地調査を実施した。現地では、醸造工程と飲酒に関する聞き取りと参与観察、酒に関する分析を実施した。帰国後は、酒と材料に含まれる酵母・細菌類の同定、酒に含まれる栄養に関して調査した。その結果、1)ネパールでは異なった地域でも、活用する酵母やカビの種類は限定されていることが判明した。さらに飲酒に関しては、2)ネパールでは宗教や祭礼と結びつくほどに酒は嗜好品や薬品としての度合いを強める傾向が見られ、それは都市部でより顕著である.一方、日常的な行為の際に飲酒する習慣をもつ地域においては酒は特別なものではなく栄養や水分を摂取するための飲み物や食事となることが明らかになった。この飲酒に関する現象は、酒を主食とするエチオピアやギニアの農村でも見られ、彼らの食習慣や生活習慣には共通点が見られた。また、これらの調査結果をまとめ、和文論文・国際学会で発表した。分析後のデータ解析が難航しており、成果をまめるまで至っていない。また、これまでの成果をまとめ英語論文を投稿したが、編集・査読機関とのやり取りがうまくいかず掲載まで進んでいない。その一方で、比較調査地として選定したネパールにおける調査は概ね順調に進行しており、研究成果を国際学会で発表したところ、有益な助言を得ることが出来た。

また、食事とされる酒が求められる要素を解明するために、食事とともに供され食事との組み合わせを大切にする日本酒が求められる風味について調査した。具体的には、辛口を好む東北、甘口を好む関西の問屋や居酒屋において人気の酒の銘柄、その酒を好む性別と年代について聞き取り調査を実施した。その結果、東南・南アジアとは異なり、日本では酒は清酒が多く、食事と合わせるため強い味わいを出すタンパク質が嫌われる傾向にあることが判明した。また、味噌や醤油をはじめとする発酵食品を多用したり、濃い口の動物性・植物性発酵食品をつまみとして食す地域では、概ね辛口の酒が好まれる。一方、軟水の静岡では、まさに水のような酒が好まれ、肴としても刺身や豆腐など柔らかな風味が好まれている。東南アジアと比べても日本は酒と肴の組み合わせを重視する傾向がみられた。一方、東北や四国の濁酒を飲む地域では、濁酒のみを飲み、肴を食さない人々が多く見られ、濁酒と食事としての酒の関連性が示唆された。エチオピアのデラシャとコンソ、ギニアのマノンと同じく穀物酒をエネルギー源とする文化をもつネパールのチェパンとグルン、タル、マガル、そして酒を治療や祭事での飲み物として多用するネワールを比較調査の対象とし、醸造方法と飲酒形態について調べた。醸造方法:醸造方法から大分すると、ネパールではそれぞれチャン(chang)やジャード(jad)と呼ばれる1種類の醸造酒とロキシー(raksi)と呼ばれる蒸留酒1種類が飲まれている。酒の名前と材料、醸造に使う道具は各民族によって異なる。しかし、大きく見れば、モルチャ(morcha)と呼ばれる穀物粉にカビを繁殖させた餅麹を振りかけて糖化・発酵を進める醸造酒と、それを蒸留した蒸留酒に分けられる。このカビを用いた糖化・発酵方法は、中国やブータン、インド北部、ラオス、ベトナム、カンボジアなどアジア一帯で見られる。また、都市部で暮らすネワールは、これら2種類の酒に加えて、風邪や腹痛の治療薬として、さらに2種類の赤い醸造酒を作る。醸造方法はチャンとほぼ同じであるが、枯草菌を繁殖させたコメを材料とするところが異なる。飲酒形態:農村を居住域とするチェパンやグルン、タル、マガルでは、朝食や昼食として穀物から作った醸造酒(チャン/ジャード)が飲まれることが多い。それは、村落人口のうち男性が占める割合が高いほど顕著である(*ネパールの農村では、男性が傭兵や工場従業員として海外に出稼ぎに出ることが多い。)。一方、農村で暮らすネワールは醸造酒(チャン)を飲み物とすることもあるが、都市部に暮らすネワールは醸造酒(チャン)を飲むことは少ない。しかし、1年の1/3を占める祭りの期間には蒸留酒(ロキシー)を毎日コップ14杯ほど飲みながら肉をつまむ。ネワールの蒸留酒は、他の民族と比べてアルコール濃度が高く約45%にもなる。治安の問題で、当初予定していたアフリカでのフィールド調査は実施できておらず、アフリカにおける主食としての酒の醸造や利用についての新しいデータは収集できていない。しかし、それまでに採取した検体の分析やデータ解析によって、アフリカの酒の栄養価や発酵メカニズムに関しては新しい知見を得ることが出来た。
わが国における心臓腫瘍の臨床的研究

本邦では心臓腫瘍に関する疫学的調査が行なわれていないため、心臓腫瘍の全国的な調査を、日本胸部外科学会、日本循環器学会研修施設に行った。1次調査では原発性心臓腫瘍が502例報告され、心臓粘液腫が332例、乳頭状線維弾性腫が46例、悪性リンパ腫が43例、その他が81例であった。2次調査では、原発性心臓腫瘍が306例、転移性腫瘍75例、合計381例であった。本研究に基づき、心臓腫瘍に関する成書を2011年10月1日南山堂より、「心臓腫瘍学」として出版した。良性腫瘍、悪性腫瘍、転移性腫瘍、それぞれについて臨床診断、発見契機など疫学的背景、発生部位(転移性腫瘍については原発巣、他部位への転移の有無など)、選択された治療や転帰などについてアンケートを作成した。特に最も頻度の高い心臓粘液腫については別個に組織学的特徴や術前血液検査結果、術前画像検査、合併症、合併疾患についても詳細に記載してもらうものとした。このアンケートを日本循環器学会関連施設952施設および日本循環器学会研修関連施設297施設、日本胸部外科学会心臓血管外科施設541施設に送付し、平成20年度に当該施設で経験した心臓腫瘍(原発、転移、良性、直接浸潤含む)について記載してもらった。日本胸部外科学会心臓血管外科施設541施設のうち、213施設より回答を得(回収率39%)、症例数としては334症例についての回答を得た。日本循環器病学会関連施設1249施設については日本胸部外科学会心臓血管外科施設との重複もあり89施設からの回答にとどまったが、手術が選択されず保存的加療のみ行われた症例など164症例についての詳細なデータを得ることができた。全体での回収率は17%にとどまったが、極めて稀な疾患についての報告も寄せられており、これらについては別途詳細な報告をえる予定である。これをもとに新たなアンケートを作成し、H21年度の症例経験について再度アンケート送付を行った。これらについては現在集計中である。本邦においてこれまで心臓腫瘍に関する疫学的調査は、まとまったものが行なわれていなかったため、本研究では心臓腫瘍の全国的な疫学的調査をおこなうとともに、その成果を『心臓腫瘍学』として出版することを目的としている。平成22年度は、平成21年112月の間、どのような心臓腫瘍が全国的に経験され、その診断や治療ならびに予後について、日本胸部外科学会、日本循環器学会研修施設1,789病院に対してはがきによる1次調査、さらに心臓腫瘍を経験したと回答を得た病院に対する詳細な2次アンケート調査を実施した。その結果、1次調査では806施設(45%)より回答を得、そのうち、心臓腫瘍を経験した施設が326施設、経験していない施設が480施設であった。1次調査で、心臓腫瘍を経験したと回答のあった326施設に対する2次調査では、199施設(61%)から回答を得た。その結果、はがきによる1次調査では、原発性心臓腫瘍が502例報告され、そのうち心臓粘液腫が332例、乳頭状線維弾性腫が46例、悪性リンパ腫が43例、その他が81例であった。また、2次調査の結果では、原発性心臓腫瘍が306例、転移性腫瘍75例、合計381例であった。このアンケート調査の詳細については、平成23年度に検討する予定である。アンケート調査と並行して『心臓腫瘍学』として成書として出版する準備を行った。心臓腫瘍の分類としてこれまで広く用いられてきたWHO分類(2004年)とはことなる観点から、心臓腫瘍を、(1)良性腫瘍、(2)悪性腫瘍、(3)異所形成/異所性組織腫瘍、(4)大血管の腫瘍に分類し、それぞれの腫瘍を経験したか、造詣の深い執筆者を選び、原稿の作成を依頼し、現在執筆中である。本邦においてこれまで心臓腫瘍に関する疫学的調査はまとまったものが行なわれず、その種類や発生頻度が明らかにされていなかったため、本研究では心臓腫瘍の全国的な疫学的調査をおこなうとともに、その成果を『心臓腫瘍学』として出版することを目的として取り組んだ。平成23年度は、平成22年度に行った日本胸部外科学会、日本循環器学会研修施設1,789病院に対するはがきによる1次調査、さらに心臓腫瘍を経験したと回答を得た病院に対する2次アンケート調査を集計し検討を加えた。その結果、1次調査では、原発性心臓腫瘍が502例報告され、そのうち心臓粘液腫が332例、乳頭状線維弾性腫が46例、悪性リンパ腫が43例、その他が81例であった。

さらにこの成果をもとに、心臓腫瘍の分類としてこれまで広く用いられてきたWHO分類(2004年)とは異なる観点から、心臓腫瘍を、(1)良性腫瘍、(2)悪性腫瘍、(3)異所形成/異所性組織腫瘍、(4)大血管の腫瘍に分類し、本邦においてそれぞれの腫瘍を経験したか、あるいは造詣の深い執筆者を選び、原稿の作成を依頼し、南山堂から平成23年10月1日、「心臓腫瘍学」として出版した。
歯の移動による骨改造現象におけるヘッジホッグ応答性転写因子Gli1の機能の解明

Gli1下流遺伝子転写制御機構の解析:歯槽骨骨髄由来間質系細胞においては次世代シーケンサーを用いたクロマチン免疫沈降sequencing(ChIP-seq)に必要な細胞数を確保することが困難であったため、同細胞と似た分化能を有している複数の骨格系間葉系細胞を用いてChIP-seq解析を行い、Gli1のゲノム結合領域の網羅的探索を行った。特異的抗体を用いた免疫沈降の効率を最大限高めるため、Gli1遺伝子と3xFlagの融合ペプチドをコードする遺伝子の融合遺伝子を細胞に発現させ、抗FLAG抗体を用いたChIP-seq解析を行った。得られたシークエンスデータの質をFastqcソフトウェアで確認した後、bowtieによるmappingとcisgenomeパッセージを用いたピークコーリングを含むバイオインフォマティクス的手法を用いて、Gli1のゲノムDNA結合領域を同定した。得られたGli1結合領域において、どのような転写因子モチーフが有意に存在するか検討するため、Gli1領域領域中央から+/-50bpの領域を抽出し、de novoモチーフ解析を行った。その結果、Gliコンセンサスモチーフに加えて複数のモチーフが有意にエンリッチしていた。これらのモチーフを介してGli1が複数の協働因子と共に働く可能性が示唆された。ゲノムワイド解析によるGli1下流遺伝子の同定:Gli1-KOとWT由来の間質系細胞の発現mRNAの比較を、次世代シーケンサーを用いたRNA sequencing(RNA-seq)により行った。Gli1-KOで発現低下を示す遺伝子をバイオインフォマティクス的手法により同定した。骨形成との関連が示唆された遺伝子を抽出しその機能解析を行った。当初計画の通り、今年度はGli1標的遺伝子の同定とGli1の作動様式の解析を行い、有望な結果が得られつつあるため。引き続き、当初計画に従って進める予定である。1.生理的条件下におけるGli1変異マウスの顎顔面骨代謝の解析1顎顔面骨組織の解析:Gli1+/ーマウス同志の掛け合わせによって得られた、同腹のGli1+/+(野生型)、Gli1+/ー(ヘテロ欠損)、Gli1ー/ー(ホモ欠損)マウスについて、X線撮影にて骨のサイズ、形状、質を評価した。H&E染色、Villanueva-Goldner染色等の組織学的解析による細胞レベルの解析により、放射線学的解析によって得られた所見の裏付けを試みた。さらに、骨形成マーカーのosteocalcinの発現、代表的な骨形成シグナル分子であるRunx2、Sp7の発現を免疫染色によって検出し、Gli1変異マウスと野生型の顎顔面骨組織の間で比較検討した。2骨髄由来間質系細胞の解析:Gli1+/+(野生型)、Gli1+/ー(ヘテロ欠損)、Gli1ー/ー(ホモ欠損)マウスの骨髄から採取した間質系細胞の増殖能の解析を行った。分化については、アルカリフォスファターゼ活性測定・アリザリンレッド染色・フォンコッサ染色による基質合成能と、リアルタイムRTーPCR法によるType I Collagen、osteocalcin、ALP等の分化マーカーの発現検討によって評価した。上記の一連の解析から、Gli1+/+マウスと比べて、Gli1+/ー及びGli1ー/ーマウスは、顎顔面骨における表現型を有することを示唆するデータを得ている。当初計画の通り、今年度は顎顔面骨代謝の解析を行い、有望な結果が得られつつあるため。保有している在庫物品を利用することができたため。来年度以降に関しては新たに購入が必要の見通し。
シリコン量子ドット中の電子スピンを用いた量子計算基盤技術の高性能化に関する研究

高い集積性を有する量子計算機としての可能性が着目されている半導体量子ドット中の電子スピン系では、複数の電子スピンによる様々なサブレベルを量子ビットとして用いることができる。中でも、高い制御性を誇る単一スピン量子ビットと検出に優れる一重項-三重項量子ビットを結合した異種スピン量子ビット複合系は、両方式の利点を融合した効率的なスピン量子計算が可能となる。本研究では、コヒーレンスに優れるシリコン量子ドットで高性能な異種スピン量子ビット複合系を実現し、スピン量子計算の可能性を飛躍的に広げることを目指す。
LB法による, 機能性流体, 機能性コロイド作製装置の試作

LB膜,有機薄膜製造装置を作製し, LB法による酵素の吸着ができるようにした.試作した装置の水槽は, 3槽に分割され,それぞれ, LB膜展開,累積部,緩衝部,酵素吸着部となっている.バリアーは2本存在し,それぞれ独立に動いて,単分子膜の圧縮,移動を行う.バリアーは,ホールネジによって駆動され,バリアーの位置ぎめなど高精度で行なえるようになっている.またボールネジの駆動は,ステッピングモーターをマイクロステップ駆動することによって行ない,ステッピングモーターにつきものの振動を低減している.片方のバリアーには表面圧を検出するためのラグミュアー天秤が取りつけられている.これは,膜の圧力を浮子が感じ,圧力に応じて平行バネが変形し,その変形量を差動トランスで電気信号に変換するものである差動トランスからの信号によってステッピングモーターのオン,オフ,回転方向を制御し,一定の表面圧を得られるようにしている.これらの装置により, LB膜に酵素を吸着し,酵素を含んだ有機多層膜が得られるようになった.一方, LB膜の機械的強度として付着力を選び,ひっかき法によって測定した.これは,針に荷重を加えて膜の表面を引っかき,膜が剥がれる時の荷重を付着力とするもので,膜の有無は,今まではオージェ電子分光によって行っていたが,電子線による膜の破戒が著しく,再現性が得られにくいということがわかったため,今回は,微分干渉顕微鏡を用いて行なった.基板を,脂肪酸に対するルイス酸,塩基で区別し,銀,酸化インジウム,酸化錫,酸化シリコンで行なった.加える荷重は1mgの精度でモニターし,銀は6mg程度,その他は, 8から10数mg程度で膜が剥がれること,及び,基本の洗浄方法などでも著しく,膜の付着力が変化し,累積比などには現われない膜の完全性などを評価できることがわかった.LB膜,有機薄膜製造装置を作製し, LB法による酵素の吸着ができるようにした.試作した装置の水槽は, 3槽に分割され,それぞれ, LB膜展開,累積部,緩衝部,酵素吸着部となっている.バリアーは2本存在し,それぞれ独立に動いて,単分子膜の圧縮,移動を行う.バリアーは,ホールネジによって駆動され,バリアーの位置ぎめなど高精度で行なえるようになっている.またボールネジの駆動は,ステッピングモーターをマイクロステップ駆動することによって行ない,ステッピングモーターにつきものの振動を低減している.片方のバリアーには表面圧を検出するためのラグミュアー天秤が取りつけられている.これは,膜の圧力を浮子が感じ,圧力に応じて平行バネが変形し,その変形量を差動トランスで電気信号に変換するものである差動トランスからの信号によってステッピングモーターのオン,オフ,回転方向を制御し,一定の表面圧を得られるようにしている.これらの装置により, LB膜に酵素を吸着し,酵素を含んだ有機多層膜が得られるようになった.一方, LB膜の機械的強度として付着力を選び,ひっかき法によって測定した.これは,針に荷重を加えて膜の表面を引っかき,膜が剥がれる時の荷重を付着力とするもので,膜の有無は,今まではオージェ電子分光によって行っていたが,電子線による膜の破戒が著しく,再現性が得られにくいということがわかったため,今回は,微分干渉顕微鏡を用いて行なった.基板を,脂肪酸に対するルイス酸,塩基で区別し,銀,酸化インジウム,酸化錫,酸化シリコンで行なった.加える荷重は1mgの精度でモニターし,銀は6mg程度,その他は, 8から10数mg程度で膜が剥がれること,及び,基本の洗浄方法などでも著しく,膜の付着力が変化し,累積比などには現われない膜の完全性などを評価できることがわかった.LB膜・有機薄膜製造装置を購入、改良し、LB法による機能性流体、機能性コロイドの作製システムの組み立てを行っている。また、作製した物質の電気的性質を系統的に調べるために,液体窒素温度から室温までの電気抵抗自動測定システムを設計・作製した。試料中を流れる電流、電圧、測定時の温度をGP-IBインターフェースを通じてマイコンに記憶する。一方、LB法で機能性流体、コロイドを作った場合、保護膜、コーティング膜として働く、LB膜、有機薄膜と、それに包まれている機能性粒子との間の付着力、機械的強度が、非常に問題になる。そこで、機能性流体、コロイドにおける保護膜と、機能性粒子との間の付着力を調べるための予備実験として、一般のLB膜の固体基板との相互作用としての付着力を引っかき法を用いて測定した。引っかき法は、基板と強く結合している蒸着膜の付着力を測定するために考えられた測定法である。これは、針に加える荷重を変化させながら薄膜を引っかき、膜が剥がれる時の荷重をその膜の付着力とするものである。膜の有無は蒸着膜の場合は、光の透過でわかるか、LB膜は透明であるため、膜の表面組成をオージェ法によって測定して評価を行った。今回は、固体基板として、シリコンを用いた。0.005gから、37.5gの範囲で変化させ、自作の引っかき装置で引っかいた。単分子膜を一層累積した部分は、荷重37.5gで引っかいても、オージェ分析による表面組成は変化しなかったが、3層以上累積した部分は、0.005gの荷重でも、引っかきによる膜のはく離が認められた。したがって、LB膜は、単分子膜の場合、強固に、基板と結合しているが、2層以上になると、急激に、基板との結合力が弱くなることがわかった。今年度は、作製したコロイド膜の評価方法を調査した。

(1)超微粒子を含有したコロイド膜の構造を評価する方法として、電顕観察を選び、その予備実験として、ステアリン酸カドミウム塩L.B.膜の表面に、低温においてシャドウイングを施し、透過電顕観察を行なった。この結果、基板に対して約3度の方向からシャドウイングすると、単分子膜一枚分の厚さ(25&)の違いが区別でき、有機分子膜が、超微粒子をどの様に被覆しているか評価できることがわかった。(2)コロイド膜の電子物性の評価法としてUPS(紫外線光電子分光法)によって、Lu-ジフタロシアニンL.B.膜のバンド構造を求めた。その結果、中心金属からのピーク,フタロシアニン環によるピーク,及び、フタロシアニン環中の窒素と中心金属(ルテシウム)の軌道が混成してできる価電子帯が見いだされ、技術的には、有機膜でも真空度を悪くせずに、光電子スペクトルが測定できることがわかった。(3)有機-無機物質の界面の付着力を測定するため、微小荷重スクラッチ装置を作製し、ステアリン酸カドミウム塩L.B.膜の付着力を測定した。その結果、基板-L.B.膜第一層目間の付着力は非常に強く、装置の測定限界を越えていたが、L.B.膜第一層-第二層間の付着力は、基板依存性(金属(Al)は数十mg、半導体(ITO)では数mg)が見られ、良好な有機無機ハイブリッドシステムを作る上での、基板を選択する一方法として付着力測定が使用できることがわかった。
電子-イオン混合導電性電極による高温燃料電池の高効率化

高温固体電解質燃料電池は,作動温度が高いため熱効率が高いだけでなく高価な白金触媒が不要であり,より広範な燃料ガスの使用が可能である.しかしながら電解質の固定化にともなって電極の有効反応面積が少なくなることが問題となる.これは電極材に電子-イオン混合導電性を賦与することにより解決出来そうであるが,そのためには電極材に添加物を加える必要がある.ところが,このような添加物は一般に電解質との固相反応を促進し電解質を変質させるおそれがある.本研究は高温電池の高効率化を目指して,イットリア安定化ジルコニアを電解質とし,電極材としてLaFeO_3を用いた高温空気極の分極特性に与える添加物の効果を調べようとしたものである.LaFeO_3にSrOを添加すると電子-イオン混合導電性となり,電子導電率だけでなく酸素イオン導電率が著しく増大した.混合導電性電極は電極バルク中での電極反応を可能にし,電極の有効反応面積を拡大するため分極特性が著しく改善されるものと期待されたが,結果は予想に反して, SrOの添加によって電極特性は悪くなった.その原因を明らかにするため電極-電解質界面を分析したところ,添加物のSrOと電解質のZrOが固相反応し, SrZrO_3が生成していることが分った. SrZrO_3の導電率はZrO_2電解質に比べて12桁小さく,このことが電極反応の円滑な進行を妨げているものと思われる.そこで分極特性を改善するにはSrZrO_3の生成を少なくすることが必要となったが,それには電極の焼きつけ温度を下げることが望まれた.ところが電極材の粉末粒度が粗いと電解質上への焼きつけに高温を要し, SrZrO_3の生成が避け難いことが分った.そこで共沈法によりLaFeO_3の微粉を作製し,これを用いて焼つけを行ったところ1000°Cまで焼きつけ温度を下げることが出来た.かくして得られた高温空気極は従来法による電極に比べ性能が著しく向上し,高効率の高温空気極となることが分った.高温固体電解質燃料電池は,作動温度が高いため熱効率が高いだけでなく高価な白金触媒が不要であり,より広範な燃料ガスの使用が可能である.しかしながら電解質の固定化にともなって電極の有効反応面積が少なくなることが問題となる.これは電極材に電子-イオン混合導電性を賦与することにより解決出来そうであるが,そのためには電極材に添加物を加える必要がある.ところが,このような添加物は一般に電解質との固相反応を促進し電解質を変質させるおそれがある.本研究は高温電池の高効率化を目指して,イットリア安定化ジルコニアを電解質とし,電極材としてLaFeO_3を用いた高温空気極の分極特性に与える添加物の効果を調べようとしたものである.LaFeO_3にSrOを添加すると電子-イオン混合導電性となり,電子導電率だけでなく酸素イオン導電率が著しく増大した.混合導電性電極は電極バルク中での電極反応を可能にし,電極の有効反応面積を拡大するため分極特性が著しく改善されるものと期待されたが,結果は予想に反して, SrOの添加によって電極特性は悪くなった.その原因を明らかにするため電極-電解質界面を分析したところ,添加物のSrOと電解質のZrOが固相反応し, SrZrO_3が生成していることが分った. SrZrO_3の導電率はZrO_2電解質に比べて12桁小さく,このことが電極反応の円滑な進行を妨げているものと思われる.そこで分極特性を改善するにはSrZrO_3の生成を少なくすることが必要となったが,それには電極の焼きつけ温度を下げることが望まれた.ところが電極材の粉末粒度が粗いと電解質上への焼きつけに高温を要し, SrZrO_3の生成が避け難いことが分った.そこで共沈法によりLaFeO_3の微粉を作製し,これを用いて焼つけを行ったところ1000°Cまで焼きつけ温度を下げることが出来た.かくして得られた高温空気極は従来法による電極に比べ性能が著しく向上し,高効率の高温空気極となることが分った.
砥石内直接研削液供給による研削点環境最適化に関する研究

研削砥石の内部から研削液を研削点に直接的に供給し,研削点の温度・雰囲気を最適制御する加工方法を提案した.この方法により,WA砥石とCBN砥石により鋼やチタン合金の研削を行う装置を開発し,1研削加工の高能率化,2加工変質層の最小化,3加工精度と加工面あらさの向上,4穴内面の形状精度の向上が可能となることを示した.また,CFRPの研削加工においても開発した手法が有効であることを示した.研削砥石の内部から研削液を研削点に直接的に供給することを可能とし,研削点の温度・雰囲気を最適制御する新しい加工方法を提案している.この方法によれば,1研削加工の高能率化,2加工変質層の最小化,3加工精度と加工面あらさの向上,4曲面の形状加工の自由度向上が見込まれる.高い加工能率と優れた加工面性状を得るための統合的な研削点の加工環境の最適化について検討した.・砥石内直接研削液供給を可能とする試験装置の開発と製作を行った.また,研削液と不活性ガスの気液混合体の供給手法について検討し,混合部分の設計製作を行った.・研削点加工環境として特に加工温度を制御し,その効果を定量的に測定した.熱電対を工作物表面層に埋め込む方法と,薄物の工作物の裏側から赤外線放射温度計で温度分布を測定する方法との二つの方法を採用した.本手法を適用した場合と,通常の外部ノズルからの研削液供給による場合を比較すると,前者の温度が低いことが明らかとなった.加工面層の断面を琢磨・エッチングして加工変質層の観察を行ったところ,加工変質層の厚さが小さくなることも見いだされた.・研削加工が困難とされるチタン合金に対しても,本手法により十分な表面粗さで研削加工が可能であることがわかった.また,加工面の残留応力生成状態についても検討を行い,研削焼けの発生により引張残留応力が生成することが示された.加工条件との関連についてはより詳細に実験を重なる必要がある.研削砥石の内部から研削液を研削点に直接的に供給することを可能とし,研削点の温度・雰囲気を最適制御する新しい加工方法を提案している.この方法によれば,1研削加工の高能率化,2加工変質層の最小化,3加工精度と加工面あらさの向上,4曲面の形状加工の自由度向上が見込まれる.高い加工能率と優れた加工面性状を得るための統合的な研削点の加工環境の最適化について検討した.1)研削液のみを供給する場合だけでなく,研削液と不活性ガスの気液混合体の供給手法について検討し,混合部分の設計製作を行い,加工実験を可能とした.研削液に脈動を加えることも可能とした.2)研削点加工環境として特に加工温度を制御し,その効果を定量的に測定した.熱電対を工作物表面層に埋め込む方法と,薄物の工作物の裏側から赤外線放射温度計で温度分布を測定する方法との二つの方法を採用した.チタン合金,アルミニウム合金など研削が難しいとされる金属に本手法を適用し,加工面粗さが小さくなることがわかった.3)チタン合金の研削加工においては,砥石内部から直接研削液を供給すると,主分力が低下することがわかった.砥石の損耗,特に用いた砥石では目こぼれが支配的であるが,本手法により損耗が低減する事が示された.主分力の低下が研削焼けの発生しやすさに関連し,引張残留応力の発生に対し支配的であると示唆された.1)研削点環境として不活性ガス・研削液の気液混合体の供給効果研削点環境の最適化において,研削液と同時に不活性ガスを気液混合状態で供給する効果を検討した.砥石周速が高い研削加工では工作物の切りくずが溶融し火花となるような状況にもなるが,そこで酸化による発熱や砥粒自体の劣化に大きく影響する.窒素ガスを研削液と混合することで,研削点での空気中の酸素を排除することによる効果について検討したが,研削力,加工面粗さに対する優位な変化が認められなかった.2)砥石内直接研削液供給用の砥石仕様の設計と砥石製作砥石の粒度を細かく,組織を密にしていくと,必然的に空孔割合が小となり,研削液の透過性が低くなり,砥石内研削液供給の効果が小さくなることを明らかにした.目詰まりの観点からも,本手法による高能率な研削においては粒度と組織状態に最適値が存在することを明らかにした.3)研削液供給における脈動の付与とその効果の検討研削液の流動抵抗低減と,切りくずの目づまり除去のために有効と考えられる脈動の付与について,CFRPを対象とする研削加工でその効果を明らかにした.4)超砥粒ホイールへの適用直径8mmのCBNのセラミックボンド砥石を制作し,小径穴内面の仕上げ加工に適用した.砥石内研削液供給により研削力の低減と粗さ・円筒度の向上が認められた.5)穴加工・CFRP加工への適用接触弧長さが大となる穴内面の加工で,特に研削温度が低くなることを解析と実験から明らかにした.CFRPの加工においては,特に目詰まりの回避に効果的であることを明らかにした.

研削砥石の内部から研削液を研削点に直接的に供給し,研削点の温度・雰囲気を最適制御する加工方法を提案した.この方法により,WA砥石とCBN砥石により鋼やチタン合金の研削を行う装置を開発し,1研削加工の高能率化,2加工変質層の最小化,3加工精度と加工面あらさの向上,4穴内面の形状精度の向上が可能となることを示した.また,CFRPの研削加工においても開発した手法が有効であることを示した.1)研削液を砥石内部より圧送し強制的に供給する機構により,より効率的に研削液を研削点に供給することを可能とする手法は確立できた.脈動を付与することも可能となった.2)研削点での十分な冷却と酸化反応抑制を発揮するための,研削液と不活性ガスの気液混合体の供給手法について装置が稼働した.3)砥石内直接研削液供給用の砥石仕様の設計指針の確立に向けて,評価を進めた.気液混合の実験量がやや予定よりも少ないが,その他についてはほぼ予定どおりであり,概ね順調に進展している27年度が最終年度であるため、記入しない。生産工学1)研削点環境として不活性ガス・研削液の気液混合体の供給効果:砥石周速が高い研削加工では工作物の切りくずが溶融し火花となるような状況にもなるが,そこで酸化による発熱や砥粒自体の劣化に大きく影響する.窒素ガスやアルゴンなどを研削液と混合することで,研削点での空気中の酸素を排除する.前年度と同様に,研削温度,研削力,加工面粗さ,加工変質層の測定により,ガス・研削液混合体の供給効果を明らかにする.2)砥石内直接研削液供給用の砥石仕様の設計と砥石製作:研削性能と研削液の透過性を両立する砥石仕様について流体力学的な見地に基づき検討する.3)研削液供給における脈動の付与とその効果の検討:研削液の流動抵抗低減と,切りくずの目づまり除去のために有効と考えられる脈動の付与について,圧力振幅,振動数などについて最適な値について検討を行う.4)超砥粒メタルボンドホイールへの適用を行う.5)穴加工・CFRP加工への適用を行い,提案手法の有効性について検証する.1)研削液を砥石内部より圧送し強制的に供給する機構により,より効率的に研削液を研削点に供給することを可能とする手法の確立.2)研削点での十分な冷却と酸化反応抑制を発揮するための,研削液と不活性ガスの気液混合体の供給手法・指針の確立.3)研削液の流動抵抗低減と,切りくずの目づまり除去のために有効な脈動の圧力振幅および振動数の解明.4)温度と加工雰囲気による加工点での現象を的確に予測するシミュレーション手法の開発.5)砥石内直接研削液供給用の砥石仕様の設計指針の確立.以上のうち,1)はほぼ完成し温度や加工力,加工変質層への影響について解明が進んでいる.2)以降は第2,3年度に推進する予定であり予備的な準備に着手している状況である.初年度までの達成度については概ね順調に進展している.27年度が最終年度であるため、記入しない。一部の砥石の仕様決定が遅れ,発注できていない.27年度が最終年度であるため、記入しない。1)研削点環境として不活性ガス・研削液の気液混合体の供給効果:研削点環境の最適化において,研削液と同時に不活性ガスなどの気体を気液混合状態で供給する効果を重畳する.砥石周速が高い研削加工では工作物の切りくずが溶融し火花となるような状況にもなるが,そこで酸化による発熱や砥粒自体の劣化に大きく影響する.窒素ガスやアルゴンなどを研削液と混合することで,研削点での空気中の酸素を排除する.前年度と同様に,研削温度,研削力,加工面粗さ,加工変質層の測定により,ガス・研削液混合体の供給効果を明らかにする.2)砥石内直接研削液供給用の砥石仕様の設計と砥石製作:砥石の粒度を細かく,組織を密にしていくと,必然的に空孔割合が小となり,研削液の透過性が低くなることが想定される.
分離原理の視覚化

本研究は、エネルギーを多量に必要とする分離(反応分離も含む)に対して、第二法則の情報を有効に利用して、分離の原理と各分離スキームでの性能の上限を図形として視覚化していくことを目的としている。たとえば蒸留塔を例にとると、速度式、物質収支式、エネルギー収支式を解くことで必要段数や製品純度などの分離性能は得られるが、分離対象物のxy関係の特徴が、どのように結果に影響しているかをそこから判断することは難しい。そこで、本研究では、(1)予備混合と個別プロセスエネルギーレベルの新しい概念を導入し、これと熱力学第二法則を連携させることにより、各素プロセス(加熱、冷却、蒸発、凝縮)を推進している力を求めることができた。(2)蒸留塔の各段で得られる物質収支、エネルギー収支から得られる情報に加えて、この推進力も加えて蒸留塔内でのエネルギー有効利用度を表現する図として、(a)統合EUD(EUD=エネルギー有効利用図)と(b)蒸発、凝縮の推進力分布図を立体的に表示させることができた。(3)これらの立体図を視点を変えて見ることで、蒸留塔の最重要箇所の指摘が可能になり、そこでの蒸気分散板特性を向上させると、それが分離特性の向上につながることが示せた。(4)サイドヒ-ティング、サイドクーリングの効果はすでに知られていたが、今回作成した統合EUDにより最適な適用箇所を予測できることが示せた。
学校現場で運用・再現可能な天体ライブ望遠鏡システムの構築と実践

○研究目的太陽の黒点の位置や形の変化、月、金星の満ち欠けは,肉眼では困難で、望遠鏡や双眼鏡、減光フィルターなどの機材が必要である。また、観察時間の確保、安全面など、多くの制約があり、継続して観察し,結果から規則や法則を導くことが困難である。望遠鏡でこれらの天体を撮像し,モニターにリアルタイムで配信することで,観察を伴った学習が可能になると考えた。○研究方法金星の追尾,導入には,SkyPod経緯台を用い,望遠鏡にはSE-120を用いた。撮像にはデジタルアイピースを使用した。画像をリアルタイムで屋内に表示した。さらに、PCとStarBookをクロスケーブルで接続し、ステラナビゲータ9により、SkyPod経緯台を制御した。太陽の黒点ライブには、望遠鏡鏡筒にミニボーグ50を使用し,デジタル一眼レフカメラとPCを接続し、付属ソフトで、モニターに表示する。機材一式を設置、終了後には回収する必要があり、授業のない空きコマを利用して行った。設置から配信まで30分程度で可能であった。また、ライブ配信時に撮像した金星の満ち欠けや視直径の変化を授業で活用した。○研究の成果3.11の震災により,勤務校が液状化により最大88cm沈み,使用不能となった。一学期は間借りでの生活で,本格的な実践はプレハブの仮設校舎が完成した2学期以降になった。制約の多い中でも、モニターにリアルタイムで配信したことが成果の1つである。太陽の観察は、直接太陽を見て目を痛めるなど、大きな危険が伴うが,カメラ越しの観察は安全面でも効果があった。仮設校舎での生活のため、余裕が無いが,今後、仮設校舎での生活が軌道に乗り、理科担当者の連携により、無理なく配信できる可能性がある。月ライブには課題が多いことが明らかになった。金星、太陽ライブを継続する体制が整えば、月ライブも再現可能になると考える。
残留アモルファス構造評価による結晶化メカニズムの新規解明

急冷装置機構を新たに構築し、それを用いて様々な段階のランダム構造を有する金属ガラスバルク試料の作製に成功した。Zr系、Pd系試料を過冷却液体温度域で熱処理後、TEMを用いて核生成/成長段階を確認し、それらの残留アモルファス構造を粘弾性測定により評価した。当初の目的であったガラス内部のどの領域で核生成/成長が生じるかを特定することはできなかったが、残留アモルファス状態の厳密な評価から、エネルギー/体積的にみて一見相反する方向の現象(結晶化/構造若返り)がガラス内部で同時に存在し得る可能性を初めて明らかにした。本研究課題を通じてガラス状態と結晶化との関係性に関する新たな知見を得ることができた。当初の計画どおり、構築した急冷装置を用いて冷却速度を様々に変化させることで、Zr系金属ガラスの内部構造(特にβ緩和領域)の異なる試料を作製することに成功し、さらに、それらを人為的かつ系統的に制御できる可能性を本年度の研究で明らかにすることができた。これまではランダム構造制御が非常に困難であると考えられてきたが、本装置を構築し、過冷却液体温度域から冷却速度を精密に制御することで、ガラス構造を人為的、戦略的に制御できる可能性を明らかにした点は大きな成果であると言える。またその評価手法においても、従来まではバルク材を対象とした急冷が困難であったため、その詳細は明らかにされてこなかったが、様々な冷却条件を経たバルク試料の準備が可能となったため、ガラス状態を多角的な観点から評価することに成功し、ランダム構造をある程度予測することが可能となったという点で、本研究成果の意義は非常に大きいものと考えられる。また、DSCと高分解能TEMを用いて、結晶化の初期状態(原子の規則化)が生じる熱処理条件を詳細に精査し、過冷却液体温度域内で2回熱処理を行うことで、アモルファス状態はほぼ維持したままで微細な結晶だけが析出した状態を形成することに成功した。これは、その後の結晶化メカニズムの解明にあたり、ガラス状態との関係性を初めて詳細に議論することができるという意味で非常に意義のある結果である。研究計画の当初の予定には含まれていなかったが、今後、Zr系金属ガラスとその内部構造(α緩和,β緩和領域の比率)や結晶化に対する抵抗力が異なるPd系金属ガラス試料においても、同様の手順で議論を展開していき、結晶化に対する高い抵抗力がどの内部構造領域に由来しているのかをより明確にしたいと考えている。このことは、非晶質全般における結晶化の普遍の原理解明に大きく貢献する。平成28年度初期には、バルク材を対象とした急冷装置機構の構築に取りかかり、数cm長さのZr系金属ガラスリボン材にHeガスを吹き付けることで、500°C程度の温度からおおよそ250K/minの急冷を達成した。さらに本装置を用いて、リボン材のみならず4mm直径のロッドやディスクといったバルク材の急冷も可能となり、これにより、急冷試料の材料物性評価手法が大幅に拡大した。また、ガス流量の調整や温度プログラム制御によって、当初の予定通り、様々な冷却過程を経た(10K/min250K/min)金属ガラスリボン材を準備することに成功した。以上から、試料準備段階は一通り達成された。平成28年度の中期から後期にかけては、異なる冷却履歴を有するリボン材の粘弾性測定を行い、徐冷を施した試料と急冷を施した試料において、特にβ緩和の領域割合に明確な違いがあることが分かった。冷却速度を変化させることで内部構造が段階的に変化していく様子を捉え、過冷却液体温度域からの冷却条件によるランダム構造制御の可能性を明らかにした。また、前述したように、急冷を施した様々なバルク試料を準備することが可能となったため、粘弾性のみならず、比熱や熱膨張測定といった多角的な手法を通じて試料を評価することができ、ガラス状態をより緻密に議論することが可能となった。さらに、微細結晶析出の熱処理条件をDSC及び高分解能TEMを用いて詳細に検討し、最終的に、過冷却液体温度域での熱処理を2回行うことで、アモルファス母相内にほんのわずかの結晶化初期状態を形成することに成功した。また、当初の予定に加えて、Pd系の実験にも少しばかり着手し、冷却速度制御による試料準備まで行うことができた。以上の通り、申請時に提出した研究計画に従い研究は順調に進展している。本研究課題の当初の目的は、結晶化の核生成及び核成長段階がガラス内部のどの領域(α,β緩和領域等)に起因するのかを粘弾性測定を通じて明らかにすることであった。前年度の後半で、Zr50Cu40Al10金属ガラス試料を過冷却液体温度域内(ガラス転移温度の1.05倍)で2回熱処理した試料において、初期結晶化(規則化)が生じていることを示す痕跡を試料内部に確認し、核生成段階の試料を準備することに成功した。そこで本年度の初めに、その粘弾性測定を行ってみたが、アモルファス状態を完全に維持した試料(過冷却液体温度域での熱処理は1回で、ただ同じ最終冷却速度で冷却した試料)と比べて、残念ながらα、β緩和領域のシグナルに大きな変化は認められなかった。また、核成長過程に関しては、Pd42.5Cu30Ni7.5P20金属ガラス試料を用い、それを過冷却液体温度域の比較的高温域(ガラス転移温度の1.09倍)で2回の熱処理を行うことで、アモルファス相を残留させつつ結晶相が成長した試料を作製することに成功した。

ただ、こちらの粘弾性測定結果でも、アモルファス状態を完全に維持した試料(熱処理は2回だが、熱処理温度にガラス転移温度の1.05倍を選択し、最終冷却速度を統一した試料)と比べてシグナルに大きな変化は見られなかった。このように、当初、期待していたような結果は得られなかったが、結晶化を残留アモルファス状態から評価するという新しい発想に着目したことで、アモルファス状態がエネルギー、体積、構造的にほぼ等しく見えていても、その内部の結晶化状態は大きく異なることがあり得るという、これまでの研究では一切、議論、検討されてこなかった新たな知見を得ることができた。この発見は、今後の金属ガラスの結晶化研究に大いに役立つものと考えられ、本研究課題の一つの大きな研究成果として最終的に論文にまとめることができた。急冷装置機構を新たに構築し、それを用いて様々な段階のランダム構造を有する金属ガラスバルク試料の作製に成功した。Zr系、Pd系試料を過冷却液体温度域で熱処理後、TEMを用いて核生成/成長段階を確認し、それらの残留アモルファス構造を粘弾性測定により評価した。当初の目的であったガラス内部のどの領域で核生成/成長が生じるかを特定することはできなかったが、残留アモルファス状態の厳密な評価から、エネルギー/体積的にみて一見相反する方向の現象(結晶化/構造若返り)がガラス内部で同時に存在し得る可能性を初めて明らかにした。本研究課題を通じてガラス状態と結晶化との関係性に関する新たな知見を得ることができた。今後は、平成28年度に準備した微細結晶化が生じたZr系試料において粘弾性測定を行い、結晶化の起点が主にどの領域(α緩和,β緩和領域)に起因しているのかを明らかにすることを第一目標とする。これによって核生成が金属ガラス内のどの領域に最も関連しているのかを明らかにすることができる。また、再度、熱処理条件を精密に探査し、微細結晶化からわずかに結晶を成長させた結晶化第二段階の試料を準備する。その際、試料は依然完全結晶とはならず、アモルファス相を残留させることが必要となる。はじめに、この試料の結晶成長度合いや残留アモルファス量をDSCや高分解能TEMを用いて明らかにし、その後、粘弾性測定を行うことで、どの領域が核成長に主に起因するかを調査する。これらの研究成果を通じて、内部構造と結晶化各段階の関係性を初めて解明する。また、当初の予定には含まれていなかったが、内部構造や過冷却液体の熱的安定性の異なるPd系を対象として同様の手順で結晶化挙動について議論し、Zr系との違いを比較しながら、結晶化の原理解明を試みる。それによって、非晶質材料全般の結晶化挙動の理解ならびにその抑制に繋がる新たな知見を得ることを目指す。これらの研究を通じて、最終的に結晶化が最も生じにくい内部構造を予測し、冷却速度制御によって結晶化の抵抗力の高いアモルファス構造の形成に挑戦する。以上の知見を整理するとともに、研究のまとめを行う。金属ガラス急冷装置を構築するに至り、当初の計画では年度初期の段階で高周波誘導加熱ユニットを購入する予定であったが、物品費が足らなかったため、共同研究を行っている工学研究科の同様式の装置を改良する形で代替した。これによって発生した経費の一部は、今後の研究に向けたPd系金属ガラスの原料代、及びランダム構造を予測する解析ソフトの購入に使用した。本年度の残高は、来年度の原料の購入や国内外の研究発表の旅費等に当てる予定である。
表現権保障の観点から考究するヘイトスピーチに対する民事救済の可能性

大きな社会問題となっているヘイトスピーチについて、法的対処を求める声が高まっている。ひとくちに法的な対処といっても、一般的に想定される刑罰を用いた規制以外にも、民事的な被害者救済のアプローチが考えうる。民事的な手法は、公権力の判断を待たずに、被害者が裁判所に直接法的な判断を求められる点に優れた一面があるといえるが、種々の限界も多いことが確認された。また、ヘイトスピーチと称される言論類型の内実が非常に多様であることも、研究の結果、確認された。2014年度はヘイトスピーチ法制を具体的に検討するための基盤となる研究を主に行った。それらはおおむね次の3点にまとめられ、いずれの研究成果についても2015年度中に公表の予定である。第一はヘイトスピーチなる概念の再検討である。同概念を内包(定義の構成要素)および外延(具体例)の角度から分析し、さらに従来の法的枠組に照らした分類を試みた。アメリカ法との比較検討の結果、ヘイトスピーチなる概念はその定義において非常に広汎な言論を包摂すること、各国特有のヘイトスピーチも観念できること、さらに「定義上のヘイトスピーチ」と「規制対象たるヘイトスピーチ」を分けて考えるべきこと等を確認した。第二はヘイトスピーチがもたらす「害悪」の原理的把握についての検討である。種々に説かれるヘイトスピーチの「害悪」は危害原理に言うharmとして理解できるものとそうでないものとが混在する。他面で、英米法圏には刑事規制の根拠として危害原理とは別に不快原理なるものを観念する議論があり、ヘイトスピーチによる精神的なダメージについてはむしろこちらのプローチが的確とも考え得る。そこで不快原理とヘイトスピーチの関係について、不快原理を唱える論者らの議論を整理する論文を執筆した。第三は、第二とも絡んで表現規制の根拠として何が正当化されるかについての(派生的な)検討である。とりわけ、個々人に還元できない「公益」による表現規制がどこまで、そしてどのように憲法上可能であるかにつき、国家機密を素材に若干の検討を行った。この他、九州・山口のヘイトスピーチ法制の研究者4人に呼びかけて勉強会を立ち上げ、2014年9月に1回目を開催した。今後も活動を続ける予定である。2015年度は、2014年度の研究成果を活字化・公表する作業を進めつつ、ヘイトスピーチと民事法(不法行為法)との関係について、いくつかの研究を並行的に行った。第一に、2014年度に行ったヘイトスピーチの「定義」に関する学会報告の原稿を大きく加筆修正し、論文として公表した。ヘイトスピーチを、(1)対個人/対集団という軸と(2)被侵害法益の類別を軸としたオリジナルな分類を、議論の叩き台として提示した。そのほか、2本の成果が公表された。第二に、前年度の不快原理に関連した研究の問題意識(主観的要素の法的評価)をプライバシー法制に照射した検討を継続した。また、前年度に立ち上げた勉強会を数次にわたり開催し、ヘイトスピーチ法の研究にあたり、現行法制の枠内で対応できることとできないこととを切り分け、さらに、新規法制の必要性と展望とを一度取りまとめる必要があるとの認識で一致をみた。そこで諸課題を分節化し、手分けして分析・検討を進めることにした。そのなかで研究代表者は、本研究課題と大きく重なる「ヘイトスピーチに対する民事救済と憲法」を担当することとなり、不法行為法上、保護に値する権利利益として如何なる可能性を見出せるか、従来の判例・裁判例をもとに分析した。この成果は2016年度早々に公表される。加えて、助成による直接の研究成果ではないものの、成果をもとに、「ヘイトスピーチ」を主軸にして学生用憲法教科書(「表現の自由」の項目)を執筆した。研究展開の順序において当初計画とは多少の違いは出てきているものの、取り組むべき研究課題をおおむね適切に処理してきている。2016年度に、これまで順序を変更し、あるいは、成果をまとめるに至っていない課題に取り組むことにより、全体として、申請内容に沿った研究を完遂できるものと考えている。最終年度である2016年度は、損害賠償と差止めの2つの救済方法に分けて次のように検討した。(1)損害賠償昨年度までの研究のまとめでもある論文「ヘイトスピーチに対する民事救済と憲法」(2016年5月公刊)を下敷きに、さらに検討を進めた。そこでの検討の論点は、特定の被害者の救済を志向した法制度である民事不法行為の枠内で、不特定型ヘイトスピーチに対してどこまでの救済が可能であるか、その道筋(不法行為類型)、憲法上保護される表現との切り分け・免責法理の彫琢の方向性、そして、特例的な訴権付与による打開策は適切か、であった。また、ヘイトスピーチ問題の派生的事象である所謂「在日認定」につき、不法行為として責任追及が可能であるか、日米のさまざまな関連判例を素材に分析・検討した。それら検討結果の一端は、九州公法判例研究会(2016年7月)と山口法学研究会(2017年2月)とで報告したが、年度内の論文公表には至らなかった。(2)差止め2016年にヘイトデモへの差止めを認める裁判所の決定が出されたことを契機に、ヘイトデモの差止めに対する憲法学的検討を進めた。