hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸がんのリンパ節・肝・肺転移検査のための造影CT画像診断支援システムの研究開発

CT画像データベース構築:データベース構築と運用については既存のシステムを発展させて進める.(2)胸腹部臓器の血管ネットワーク構造解析法の開発:大腸がん転移病巣の多様な病態の特性を定量的に記述するために患者個々の造影CT画像から血管ネットワーク構造を忠実に解析して大腸がんリンパ節・肝・肺転移の病態を解析する手法を確立する.(3)大腸癌のリンパ節・肝・肺転移検査のための血管系に焦点を当てた画像診断支援技術の創出:(3-1)大腸動脈ネットワークの構造解析に基づくリンパ節転移の画像診断支援技術(大腸動脈ネットワークの構造解析結果を利活用し,リンパ節転移による変化を定量的に捉えて転移巣の存在部位(範囲及び脈管との位置関係)を明示する手法),(3-2)肝臓血管ネットワークの構造解析に基づく肝転移の画像診断支援技術(造影CT画像データベースを活用して肝臓血管ネットワークの構造解析を基に肝転移の病態の特性を定量的に解析する手法,大腸がん由来の肝転移巣を徹底的に検出し,その存在部位(存在範囲及び脈管との位置関係)を呈示する手法),(3-3)肺血管ネットワーク構造の解析に基づく肺転移の画像診断支援技術(胸腹部造影CT画像データベースを活用して肺動静脈血管ネットワークの構造解析を基に肺転移の病態の特性を定量的に解析する手法,大腸がん由来の肺転移巣を徹底的に検出し,その存在部位(存在範囲及び脈管との位置関係)を呈示する手法)の研究開発に取り組む.(4)臨床システム開発と臨床研究の実施:胸腹部造影CT画像入力からリンパ節・肝・肺転移の検出結果の呈示に至る処理をインタラクティビティの高い表示方法でシームレスに実行する臨床システムを開発する.臨床研究を実施してシステムの有効性を検証する.3月に納品となった物品については、支払いが完了していないため。繰越額については、購入物品が予定金額よりも安価に購入できたため。3月に納品となる物品については、4月に支払いが完了する予定である。繰越額については、次年度の物品購入に使用予定である。
多能性維持転写因子ＮＡＣＣ１による細胞増殖制御機構の解明

NACC1高発現による腫瘍増殖機構を明らかにするため、次世代シーケンサーの解析から得られたβ-catenin/TCF経路の関与について複数の乳癌細胞株を用いて解析した。また、NACC1と相互作用するタンパク質を網羅的に解析し、NACC2、ZKSCAN1およびPLK1との相互作用を新規に同定した。PLK1は細胞分裂を制御するキナーゼであり、分裂期特異的にNACC1と相互作用しリン酸化することを見出した。NACC1は複数の悪性腫瘍において過剰発現することで増殖や薬剤耐性に関与し、予後不良に関連する報告がある。NACC1の分子機能および遺伝子発現制御機構を明らかにするため、ヒト乳癌由来細胞株MCF-7においてNACC1のノックダウンにより発現が変動するmRNAを次世代シーケンサーで網羅的に解析した。また、タグを融合したNACC1タンパク質を発現する細胞を樹立し、NACC1と相互作用するタンパク質を網羅的に解析した。トランスクリプトーム解析で発現変動が認められたCyclin D1、c-MycおよびCHD8に関してタンパク質レベルで確認したところ、NACC1ノックダウンに用いたsiRNAのオフターゲット効果であることが判明した。また、増殖抑制に関しても複数のsiRNAで確認したところ、最初に用いたsiRNAのオフターゲット効果であった。NACC1と相互作用するタンパク質候補で、細胞増殖の制御に関わるPLK1との相互作用を確認した。前述のとおりNACC1ノックダウンによる増殖抑制が見られなかったため、PLK1がNACC1を制御している可能性を検証したところ、PLK1が細胞分裂期にNACC1と相互作用しリン酸化することを見出した。複数のsiRNAを用いNACC1ノックダウンにより増殖抑制が見られる乳癌および卵巣癌細胞株をスクリーニングしたところ、乳癌細胞株MDA-MB-231において複数のsiRNAで増殖抑制が見られた。この細胞でタグを融合したNACC1タンパク質を発現する細胞の樹立を試みたが、安定発現株は得られなかった。ヒト乳癌由来細胞株MCF-7においてタグを融合したNACC1タンパク質を高発現する細胞を樹立し、インタラクトーム解析を行いNACC1と相互作用するタンパクのリストを作成した。細胞増殖の制御に関わるPLK1(Polo-like kinase 1)がNACC1と相互作用し、M期特異的にNACC1をリン酸化することを見出した。また、NACC1ノックダウンによる細胞増殖の抑制が用いたsiRNAのオフターゲット効果によるものであることが判明したため、複数のNACC1 siRNAを用いて乳癌および卵巣癌細胞株においてNACC1ノックダウンによって細胞増殖が抑制される細胞株をスクリーニングした。乳癌および卵巣癌細胞株でNACC1ノックダウンにより細胞増殖が抑制された細胞株についてはさらにタグを融合したNACC1タンパク質を発現する細胞を作製中である。また、NACC1により発現量が変化する分子のスクリーニングから、CXCR4および変異p53(R280K)の発現がNACC1依存的である事を見出した。NACC1と相互作用するタンパクおよび核酸の網羅的解析を進め、NACC1によって制御される下流シグナルの解明を目指す。NACC1過剰発現が様々な腫瘍の術後再発や予後不良に関わるという示唆があるものの、その分子機構については不明な点が多い。本研究でNACC1の下流のシグナル経路を明らかにすることが出来れば、NACC1発現量を指標にして効率的な術後治療を選択できると期待される。NACC1 siRNAを複数用いMCF-7細胞の増殖抑制効果を確認したところ、これまで用いていたsiRNAの効果がオフターゲット効果によるものである事が判明し、材料とする癌細胞株のスクリーニングし直した。その結果、NACC1ノックダウンによって細胞増殖が抑制される複数の細胞株を用いて解析を進め、当初標的と考えていたCHD8およびCyclin D1への影響は見られなかったものの、CXCR4および変異p53がNACC1によって制御されている下流の分子である可能性が新たに見出された。NACC1と相互作用するタンパクおよび核酸の網羅的解析についてはMCF-7細胞の解析から解析方法が確立しており、解析装置(LC/MS/MSおよび次世代シーケンサー)も使用可能な状態であり、当初の研究計画通りに進めることができると考えられる。現在、ウィスルベクターを用い、タグを融合したNACC1遺伝子を複数の乳癌および卵巣癌由来細胞株に導入し、NACC1タンパク高発現株を作成している。発現を確認後、タグに対する抗体でNACC1および相互作用する因子群(タンパク質およびDNA、RNA)を精製し、タンパクについてはLC/MS/MSで同定し、インタラクトームのリストを作成する。DNAおよびRNAについてはBioanalyzerで定量し、可能であれば次世代シーケンサーにより網羅的に解析する。これらのインタラクトーム、ChIP、RNA-IPの解析結果から、CXCR4および変異p53の制御に関わるシグナル経路を優先的に分子制御機構を解析する。次年度の実験計画を進めるため、培養用試薬、抗体、リアルタイムPCR試薬、プロテオミクスおよび次世代シーケンサーの試薬に使用するほか、必要に応じてDNA構築およびレポータージーンアッセイなどの試薬を使用する。
除草剤が藻類種間競争に及ぼす影響：赤潮発生のトリガーとなる除草剤の網羅的探索

昨年度得られた毒性試験結果の再現性を確認するため、作用機構の異なる10種の除草剤について、96穴プレートを用いた簡易毒性試験法を用いて鞭毛藻ヘテロシグマ及び珪藻キートセロスに対する毒性を検討した。その結果、光合成阻害の作用を持つ3種の除草剤(ジウロン、ブロマシル、アイオキシニル)及び微小管重合阻害の作用を持つトリフルラリンについては、ヘテロシグマよりキートセロスが2倍程度高い感受性を示し、プロトポルフィリノーゲン酸化酵素阻害作用を持つオキサジアゾンについては、逆にキートセロスよりヘテロシグマが10倍程度高い感受性を示した。そのため、これらの除草剤の曝露により海産微細藻類の優先種に変動が生じることが示唆された。その他の6物質については、今回設定した最高濃度区1000μg/Lの曝露区において、何れの藻類についても生長速度を半減させる効果は認められなかった。この結果は昨年度得られた結果とほぼ同等の結果であり、試験の再現性を確認できた。また、ガスクロマトグラフ質量分析計および液体クロマトグラフ質量分析計を用いて、10種の除草剤を分析する試験系を確立するとともに、同測定系を用いて、6から7月を中心に8回、田尻港、芦田川河口域及び芦田川河口堰上流の環境水を採取し、除草剤濃度を測定した。その結果、ブロモブチド(<30-171 ng/L)、ブロマシル(<56-224 ng/L)、プレチラクロール(<15-86 ng/L)、シアナジン(<39-95 ng/L)の4種が検出されたものの、珪藻や鞭毛藻に影響を及ぼす濃度より低かった。本研究は大きく分けて「1、福山港など赤潮頻発海域における海水中の除草剤濃度を測定する」、「2、鞭毛藻および珪藻の感受性の差異を明らかにして藻類間競合関係に影響を及ぼす可能性の高い除草剤を推定する」の2つの研究課題から構成されている。1、については新たに液体クロマトグラフ質量分析計を用いた分析法を確立して環境水中濃度を測定しており、平成30年度も調査は継続することで概ね傾向を明らかにできると思われる。2、については、96穴プレートを用いた簡易毒性試験系を確立し、作用機序の異なる10種の除草剤の珪藻及び鞭毛藻に対する毒性影響を検討した。しかし、低栄養条件下における除草剤の影響を検討したものの、96時間の曝露試験では毒性試験を検出するのに十分な生長に至らないため、試験期間を再検討する必要があり、当研究はやや遅れていると判断した。昨年度に引き続き、赤潮の原因となる鞭毛藻及びその競合生物である珪藻類に対する各種除草剤の毒性を測定して藻類間競合関係に影響を及ぼす可能性の高い除草剤を推定する。また、実環境中に近い低栄養条件下において同様の検討を行い、除草剤と低栄養の相乗効果について測定を行う。影響を及ぼす可能性が高いと推定した物質を被検物質として藻類間競合関係における被検物質の影響を明らかにする。昨年度に引き続き、瀬戸内海など赤潮発生海域における海水中の除草剤濃度を測定する。また、赤潮発生海域における海水中の除草剤濃度を測定して、藻類競合関係に影響を及ぼす濃度と海水中濃度を比較し、有害化学物質が藻類間競合関係に影響を及ぼす可能性を検討する。作用機構の異なる11種の除草剤について、鞭毛藻ヘテロシグマ(Heterosigma akashiwo)及び珪藻キートセロス(Chaetoceros spp.)に対する毒性を検討した結果、光合成阻害の作用を持つ3種の除草剤(ジウロン、ブロマシル、アイオキシニル)及び微小管重合阻害の作用を持つトリフルラリンについては、ヘテロシグマよりキートセロスが2倍程度高い感受性を示し、プロトポルフィリノーゲン酸化酵素阻害作用を持つオキサジアゾンについては、逆にキートセロスよりヘテロシグマが20倍程度高い感受性を示した。6から7月を中心に10回、田尻港、芦田川河口域及び芦田川河口堰上流の環境水を採取し、10種類の除草剤濃度を測定した。その結果、ブロモブチド(<30-171 ng/L)、ブロマシル(<56-224 ng)、プレチラクロール(<15-86 ng/L)、シアナジン(<39-95 ng/L)の4種が検出された。また、今回モニタリングした除草剤以外の除草剤について分析手法を検討し、感受性を検討した11種のうち8種について液体クロマトグラフ質量分析計またはガスクロマトグラフ質量分析計を用いて分析法を確立し、今年度測定した物質に加えて、これらの除草剤をモニタリングすることが可能となった。本研究は大きく分けて「1.作用機構の異なる除草剤のうち、藻類間競合関係に影響を及ぼす除草剤を推定する」、「2.赤潮発生海域において、除草剤の海水中濃度を測定する」、「3.除草剤に対する藻類種間の感受性の差異の要因を明らかにする」の3つの研究課題から構成されている。

1.については作用機序の異なる11種の除草剤について鞭毛藻および珪藻の代表種について感受性の差異を明らかにしており、計画通り進んでいると思われる。2.については、除草剤の物性が大きく異なるため、分析手法を詰め切れておらず、分析サンプルを前処理の途中で保存している状態であり、計画よりやや遅れている。3.については平成29年度以降の検討予定の項目であり、平成28年度の進捗評価は必要ないと思われる。以上の事から、本研究の進捗はやや遅れていると評価した。昨年度得られた毒性試験結果の再現性を確認するため、作用機構の異なる10種の除草剤について、96穴プレートを用いた簡易毒性試験法を用いて鞭毛藻ヘテロシグマ及び珪藻キートセロスに対する毒性を検討した。その結果、光合成阻害の作用を持つ3種の除草剤(ジウロン、ブロマシル、アイオキシニル)及び微小管重合阻害の作用を持つトリフルラリンについては、ヘテロシグマよりキートセロスが2倍程度高い感受性を示し、プロトポルフィリノーゲン酸化酵素阻害作用を持つオキサジアゾンについては、逆にキートセロスよりヘテロシグマが10倍程度高い感受性を示した。そのため、これらの除草剤の曝露により海産微細藻類の優先種に変動が生じることが示唆された。その他の6物質については、今回設定した最高濃度区1000μg/Lの曝露区において、何れの藻類についても生長速度を半減させる効果は認められなかった。この結果は昨年度得られた結果とほぼ同等の結果であり、試験の再現性を確認できた。また、ガスクロマトグラフ質量分析計および液体クロマトグラフ質量分析計を用いて、10種の除草剤を分析する試験系を確立するとともに、同測定系を用いて、6から7月を中心に8回、田尻港、芦田川河口域及び芦田川河口堰上流の環境水を採取し、除草剤濃度を測定した。その結果、ブロモブチド(<30-171 ng/L)、ブロマシル(<56-224 ng/L)、プレチラクロール(<15-86 ng/L)、シアナジン(<39-95 ng/L)の4種が検出されたものの、珪藻や鞭毛藻に影響を及ぼす濃度より低かった。本研究は大きく分けて「1、福山港など赤潮頻発海域における海水中の除草剤濃度を測定する」、「2、鞭毛藻および珪藻の感受性の差異を明らかにして藻類間競合関係に影響を及ぼす可能性の高い除草剤を推定する」の2つの研究課題から構成されている。1、については新たに液体クロマトグラフ質量分析計を用いた分析法を確立して環境水中濃度を測定しており、平成30年度も調査は継続することで概ね傾向を明らかにできると思われる。2、については、96穴プレートを用いた簡易毒性試験系を確立し、作用機序の異なる10種の除草剤の珪藻及び鞭毛藻に対する毒性影響を検討した。しかし、低栄養条件下における除草剤の影響を検討したものの、96時間の曝露試験では毒性試験を検出するのに十分な生長に至らないため、試験期間を再検討する必要があり、当研究はやや遅れていると判断した。昨年度に引き続き、赤潮の原因となる鞭毛藻及びその競合生物である珪藻類に対する各種除草剤の毒性を測定して藻類間競合関係に影響を及ぼす可能性の高い除草剤を推定する。また、実環境中に近い低栄養条件下において同様の検討を行い、除草剤と低栄養の相乗効果について測定を行う。影響を及ぼす可能性が高いと推定した物質を被検物質として藻類間競合関係における被検物質の影響を明らかにする。さらに、薬剤代謝酵素などの活性や発現解析を実施し、感受性の差異の原因の解明を試みる。昨年度に引き続き、瀬戸内海など赤潮発生海域における海水中の除草剤濃度を測定する。分析手法が確立した除草剤については順次モニタリングに加え、できるだけ多くの除草剤をモニタリング可能な手法を模索する。
アミロイド沈着に起因する神経難病の分子遺伝学的解析

アミロイド沈着を伴う家族性アミロイドーシス(FAP)及びアルツハイマー病(AD)についてアミロイド沈着メカニズムについて検討を加えた。FAPについてはその病因タンパクであるTTRのMet-30型を大腸菌で大量生産し、それを結晶化した。X線結晶解析をオックスフォード大学のグループと共同研究で行った。その結果10番目のシステイン残基が正常では57位のアミノ酸と水素結合しているがMet-30型ではフリーになり分子の外側へシフトしていることが判明した。我々はこのCysを介した分子間のS-S結合の形成がアミロイド形成の最初のステップではないかと考えている。現在この仮説を実験的に証明するためにトランスジェニックマウスを作成中である。ADのアミロイドについては昨年度に見い出された717位にVal→Ile変異を持つAPPを生産するトランスジェニックマウスを作成した。APP751全体及びC末100アミノ酸残基のペプチドをコードするDNAをニューロン特異的エノラーゼのプロモーターに結合したコンストラクトを用いた。数系統のマウスを作成し、トランス遺伝子の発現をmRNA及びタンパク質レベルで調べたところ、mRNAはendogenousの3分の1程度のレベルで脳に特異的に発現していた。ウエスターンブロッティッング法で調べたタンパクの合成はendogenousの10分の1またはそれ以下であった。これらの系統の病理学的解析を進めているが生後1年以内では全く異常は認められなかった。この他にAPP遺伝子のexon、7、8が神経細胞でのスプライシングではスキップすることが知られているが我々はmini遺伝子を用い、exon8の上流の60塩基配列が重要であることを示した。アミロイド沈着を伴う家族性アミロイドーシス(FAP)及びアルツハイマー病(AD)についてアミロイドの沈着メカニズムについて検討を加えた。FAPについてはその病因タンパクであるTTRのMet-30型の物性を正常型と対比することを目指した。大腸菌で生産したMet30TTRを結晶化し、X線結晶解析を英国オックスフォード大学のグループと協同研究で行った。その結果、N末端付近が分子の外側へシフトしていることが明らかとなった。我々は10番目のシステイン残基に注目している。何故なら、Cysは反応性に富みS-S結合を形成するが高まるからである。S-S結合の形成がアミロイド形成の最初のステップではないかと考えている。現在この仮説を実験的に証明するためにトランスジェニックマウスを作成する準備を進めている。ADのアミロイドについては昨年度に見い出されたAPPの717のVal→Ile変異の意味を明確にするため、Ile717APPを生産するトランスジェニックマウスを作成した。数系統のマウスを作成し、トランス遺伝子の発現をmRNA及びタンパク質レベルで調べたところ、mRNAはendohenousなものの3分の1程度のレベルで脳に特異的に発現していた。ウエスターンブロッティング法で調べたらタンパクの合成はendohenousの10分の1又はそれ以下であった。これらの系統のF1,F2を作成し、現在病理学的解析を進めている。この他にマウスAPPプロモーターの制御シグナルについて解析し、正と負の両方の制御をうけていることを示した。

その結果10番目のシステイン残基が正常では57位のアミノ酸と水素結合しているがMet-30型ではフリーになり分子の外側へシフトしていることが判明した。我々はこのCysを介した分子間のS-S結合の形成がアミロイド形成の最初のステップではないかと考えている。現在この仮説を実験的に証明するためにトランスジェニックマウスを作成中である。ADのアミロイドについては昨年度に見い出された717位にVal→Ile変異を持つAPPを生産するトランスジェニックマウスを作成した。APP751全体及びC末100アミノ酸残基のペプチドをコードするDNAをニューロン特異的エノラーゼのプロモーターに結合したコンストラクトを用いた。数系統のマウスを作成し、トランス遺伝子の発現をmRNA及びタンパク質レベルで調べたところ、mRNAはendogenousの3分の1程度のレベルで脳に特異的に発現していた。ウェスターンブロッティング法で調べたタンパクの合成はendogenousの10分の1またはそれ以下であった。これらの系統の病理学的解析を進めているが生後1年以内では全く異常は認められなかった。この他にAPP遺伝子のexon、7、8が神経細胞でのスプライシングではスキップすることが知られているが我々はmimi遺伝子を用い、exon8の上流の60塩基配列が重要であることを示した。
科学技術政策に対する国民の意見表明を支援するための情報提供システムの構築

原子力政策に代表されるように科学技術政策は,極めて専門性が高く一般の市民が製作策定プロセスに関与することは,これまで殆ど無かったが,北九州市小倉での一般市民を対象としたアンケート調査から,原子力問題に対する関心は高いが,情報不足に対する不満が大きいことが示された.さらに,情報の有無によって関心が異なり,特に市民が積極的な活動の結果得た情報に対する信頼感と参加への意思に関連が見られ,そのような情報提供メディアに対する期待が大きいことも明らかになった.以上の調査結果を踏まえ,市民が積極的に参加出来る情報メディアとしてインターネットに代表されるコンピュータネットワークに着目し,行政と市民あるいは市民間で情報の受発信が可能となるシステムとして,MICSを提案し,WWW上にインプリメントを行った.本システムは,インターネット上での長期に渡る実験運用を行うだけでなく,オンラインにて利用者に対するアンケート調査を実施した結果,市民が積極的に参加し,情報交換が可能となるメディアの必要性とインターネット上のWWWが,それらに条件を満たすメディアであることが明らかになった.しかしながら,現状のネットワーク環境や使い勝手では,一般市民が利用するには困難であるとの指摘もあり,今後の情報環境の整備が求められる.原子力政策に代表されるように科学技術政策は,極めて専門性が高く一般の市民が製作策定プロセスに関与することは,これまで殆ど無かったが,北九州市小倉での一般市民を対象としたアンケート調査から,原子力問題に対する関心は高いが,情報不足に対する不満が大きいことが示された.さらに,情報の有無によって関心が異なり,特に市民が積極的な活動の結果得た情報に対する信頼感と参加への意思に関連が見られ,そのような情報提供メディアに対する期待が大きいことも明らかになった.以上の調査結果を踏まえ,市民が積極的に参加出来る情報メディアとしてインターネットに代表されるコンピュータネットワークに着目し,行政と市民あるいは市民間で情報の受発信が可能となるシステムとして,MICSを提案し,WWW上にインプリメントを行った.本システムは,インターネット上での長期に渡る実験運用を行うだけでなく,オンラインにて利用者に対するアンケート調査を実施した結果,市民が積極的に参加し,情報交換が可能となるメディアの必要性とインターネット上のWWWが,それらに条件を満たすメディアであることが明らかになった.しかしながら,現状のネットワーク環境や使い勝手では,一般市民が利用するには困難であるとの指摘もあり,今後の情報環境の整備が求められる.本年度は以下の事柄を実施し、その成果の発表を行なった。(1)コミュニケーションモデルの構築コミュニケーションの機能的分析を可能とする概念的モデルとして、階層レイヤーとオブジェクト化に基づきエージェントとオブジェクト思考を意識した『コミュニケーション環境モデル』の構築を行なった。上記モデルを背景として、『都市環境評価装置』上に情報伝達実験および広域情報提供システムとしてWWWの運用を開始した。さらに、WWWを用いた広域ネットワーク上のゲ-ミングシミュレーションを開発し、国際シミュレーション&ゲ-ミング学会にて『A Large Scale Policy Game on WWW』と題し、さらにコミュニケーション実験を通じて得られた知見を、情報処理学会の人工知能研究会にて『WWWを用いたネットワーク型ノミックゲーム』と題し発表を行なった。(3)原子力発電に対する意識およびメディアの影響調査の実施原子力発電に対する意識および、その形成に影響を与えたと考えられるメディアの情報提供に対する効果を分析するため、福岡県北九州市小倉地区にて一般市民を対象にアンケート調査を実施した。調査結果は現在集計中であり、この集計結果を踏まえ、新たな情報提供システムの構築を行なう。昨年度、福岡県北九州市小倉にて実施した、原子力発電に対する意識および、その形成に影響を与えたと考えられるメディアの情報提供に対する効果を分析のための調査についての集計・分析を実施し、その結果より、一般の市民の多くが、原発問題に関心を持っているにもかかわらず、その情報源の数、内容に不満を持っていることが明らかになった。特に、情報源として大きいのは、既存のマスメディアであるが、信頼感の面からは、家族をはじめとするパーソナルコミュニ-ケーションの評価が高い。しかしながら、それらの内容の精度については問題が多いことから、それらを埋めるメディアの必要性が望まれる結果となった。以上を満たすようなメディアとして、コンピュータネットワークを利用が最適と判断し、その可能性についての検討を行なった。特に、近年にインターネットの普及は、これまでの様々なメディアと比較しても大規模に進んでおり、自治体や行政における利用率も高くなってきている。そこで、昨年度試作したWWW(World Wide Web. )を利用した広域情報提供システムの改良を図った。改良のポイントは、より利便性を高めるため、ワークステーション上で開発したシステムをパーソナルコンピュータ上でも動作可能とし、さらに維持・管理を容易なものとした。また、ネットワーク全体を仮想のデータベースとすることによって、利用者の要求に答えるとともに、利用することによって、データベースの更新、情報の信頼性の向上を図ることを目指している。現在、上記システムについての評価を実施しているところである。
磁性ナノ粒子分散膜の磁場による結晶配向と粒子整列化に基づく3次元積層化技術の確立

FePt,FePdを用いた高密度磁気記録媒体の作製および実用化のためには,約10nm程度の規則相粒子を平面上に規則的に配列させる技術および基板に依存しない容易磁化軸(L1_0規則相のc軸)の制御法,の確立が必須である.そして,究極の磁気デバイスとしてナノ粒子の3次元規則配列化による多ビット情報の記録を考える必要がある.本研究では最終的には3次元配列に関する知見を得ることを目的とした基礎研究を行った.昨年度には2次元的な磁性ナノ粒子を強磁場中で規則的に配列した膜を作製することに成功した.本年度は結晶c軸を配向させるための,プロセスを新たに考案した.具体的には,FePtなどの磁性合金をスパッタする前段階にバッファー層として,低融点材料のSnあるいはホウ酸ガラスを堆積させた.また,単層膜および多層膜を作製して,550°Cまでの温度で10テスラ中で熱処理を施したところ,単層膜においては三角格子がきれいに配列することが明らかとなった.これは,低融点材料が,下地として流動的になることにより,粒子化とその規則的配列化をより効率的にすることができたものと考えられる.特に下地がSnの場合,室温付近でナノ粒子が形成されたが,熱処理温度を上げていくほど,Snとの合金化が避けられなかった.一方,ホウ酸ガラスの場合,550°C程度まで温度を上げる必要があったが,多層膜を用いてX線回折実験を行ったところ,200結晶軸が面直方向に配向することが明らかとなった.また,そのc軸方向もすべて面直に向いていることから,望みどおりのc軸配向構造が形成されたものと考えている.この結果を利用して,3次元のナノドットのc軸配向形成に向けて,現在取り組んでいるところである.FePt,FePdを用いた高密度磁気記録録媒体の作製および実用化のためには,約10nm程度の規則相粒子を平面上に規則的に配列させる技術および基板に依存しない容易磁化軸(L1_0規則相のc軸)の制御法,の確立が必須である.そして,究極の磁気デバイスとしてナノ粒子の3次元規則配列化による多ビット情報の記録を考える必要がある.本研究では最終的には3次元配列に関する知見を得ることを目的としているが,まずは2次元的な磁性ナノ粒子を作製することを目指した.本年度は申請装置であるスパッタ製膜装置の設計および作製を行った.なお,この際に注意した点は,3元ターゲットであること,均一かつナノレベルでの制御・製膜のための基板-ターゲット間距離を大きく(15cm程度)とること,基板冷却装置を完備したことである.この冷却装置の目的は,主にAs-sputteredの状態で,アモルファス構造を凍結することを目的としている.本装置のFe,Pd,ガラスや低融点金属のスパッタレートを測定し,数ナノメートルのオーダーの膜厚で積層し,同時に合金化させることにより,製膜を行った.現在のところ,ある種の金属を微小添加することにより,ナノ粒子を2次元平面内に均一分散させ,その上0.1Teslaという弱磁場であるにもかかわらず正方格子や三角格子状に整列させた膜の作製の可能性を実証した.今後は,強磁場(10Tesla)装置を用いることにより,本格的にナノ粒子を二次元的に配列させた膜の完成を早期に行い,その上で積層3次元技術への拡張を行う予定である.FePt,FePdを用いた高密度磁気記録媒体の作製および実用化のためには,約10nm程度の規則相粒子を平面上に規則的に配列させる技術および基板に依存しない容易磁化軸(L1_0規則相のc軸)の制御法,の確立が必須である.そして,究極の磁気デバイスとしてナノ粒子の3次元規則配列化による多ビット情報の記録を考える必要がある.本研究では最終的には3次元配列に関する知見を得ることを目的とした基礎研究を行った.昨年度には2次元的な磁性ナノ粒子を強磁場中で規則的に配列した膜を作製することに成功した.本年度は結晶c軸を配向させるための,プロセスを新たに考案した.具体的には,FePtなどの磁性合金をスパッタする前段階にバッファー層として,低融点材料のSnあるいはホウ酸ガラスを堆積させた.また,単層膜および多層膜を作製して,550°Cまでの温度で10テスラ中で熱処理を施したところ,単層膜においては三角格子がきれいに配列することが明らかとなった.これは,低融点材料が,下地として流動的になることにより,粒子化とその規則的配列化をより効率的にすることができたものと考えられる.特に下地がSnの場合,室温付近でナノ粒子が形成されたが,熱処理温度を上げていくほど,Snとの合金化が避けられなかった.一方,ホウ酸ガラスの場合,550°C程度まで温度を上げる必要があったが,多層膜を用いてX線回折実験を行ったところ,200結晶軸が面直方向に配向することが明らかとなった.また,そのc軸方向もすべて面直に向いていることから,望みどおりのc軸配向構造が形成されたものと考えている.この結果を利用して,3次元のナノドットのc軸配向形成に向けて,現在取り組んでいるところである.
種間の隔離障壁を構成する雑種不稔現象に関する分子基盤

研究代表者らは、これまでにアジアの栽培イネO.sativaとアフリカの野生イネO.longistaminata間の交配によるF1植物において、O.sativa由来のS13^a遺伝子をもつ雄性配偶子が致死となる現象を見出している。遺伝学的解析から、この現象はS13^a遺伝子と、O.longistaminataが保持する、S13^aの対立遺伝子S13の両者が同一個体に存在する場合に起きることを明らかにしている。S13遺伝子を同定する目的から、両植物間の交雑によるF1植物に対してO.sativaを連続して戻し交雑することにより、O.longistaminata由来のS13遺伝子を含む染色体領域をもった染色体置換系統を作出し、候補遺伝子を絞り込んだ。S13遺伝子座の関与する雑種不稔現象の原因遺伝子の候補が数個に絞られたことから、その一つを導入した植物体を作出したが、明確な稔性の変化は検出されなかった。そこで、本年度は、他の候補遺伝子を導入した。その結果、外来遺伝子が高発現した個体で花粉稔性が低下し、導入した遺伝子が雑種不稔の原因遺伝子として有力であると考えられた。S13遺伝子座には、上記のどちらのイネ系統と交雑した場合でも、雑種不稔を引き起こさないS13^n遺伝子を持つ系統が存在することを見出している。本年度は、遺伝学的解析によってその詳細なマッピングを行い、S13^n遺伝子がS13遺伝子座における対立遺伝子であることを明らかにした。一方、アジアのイネ間においてS6遺伝子座が関与しておきる雑種不稔現象の機構を明らかにするため、雌雄の交配親を逆にした戻し交雑等の実験を行い、配偶子の伝達が雌雄異なる発生段階で影響を受けていること、ならびに、この遺伝子座が関与する雑種不稔現象が、50cMの染色体領域にわたって影響することを明らかにした。アジアの栽培イネOryza sativaとアフリカの野生イネOryza longistaminata間の交配によるF_1植物において見出されたO.satuva由来のS_<13>^a遺伝子を持つ雄性配偶子が、その対立遺伝子であるS^<13>との相互作用を介して致死となる現象を理解するため、両植物間の交雑によるF_1植物に対して連続戻し交雑を行って作出した染色体置換系統を用いた解析を行った。これまでの解析で、S_<13>^a遺伝子座は約40kbの領域に絞られていた。その領域に存在すると推定された遺伝子の塩基配列および発現動態を解析し、両系統間でコードするアミノ酸配列に差異がある遺伝子を見出した。そのうちの一つであるP10遺伝子をS_<13>遺伝子を持つO.longistaminataより単離し、アグロバクテリウムを介した方法によりS_<13>^a遺伝子を持つO.sativa植物体に導入した。その結果、対照植物と比較して稔性の変化は見られなかった。現在、差異が検出された他の遺伝子に関して、遺伝子導入を行っている。また、これらの系統と交配してF_1植物を作出した場合に配偶子致死が誘導されない系統を見出し、その原因遺伝子のマッピングを進めたところ、S_<13>遺伝子座と重複する80kbの領域にマップされた。これまでの結果から、この遺伝子はS_<13>およびS_<13>^aと同じ遺伝子座に存在する対立遺伝子であることが示唆され、これをS_<13>^nと名付けた。S_<13>遺伝子座が関与する雑種不稔現象に加え、O.sativaとアフリカの栽培イネOryza glaberrima間の交雑において雑種不稔を引き起こすS_1遺伝子に関して、前年度までの解析により、その遺伝子座を約40kbの領域内に絞りこんでいた。この遺伝子領域に存在する遺伝子に関して、S_1を持つ系統とS_1^aを持つ系統の間で塩基配列の比較を行い、複数の遺伝子に関して差異が存在することを明らかにした。

一方、アジアのイネ間においてS6遺伝子座が関与しておきる雑種不稔現象の機構を明らかにするため、雌雄の交配親を逆にした戻し交雑等の実験を行い、配偶子の伝達が雌雄異なる発生段階で影響を受けていること、ならびに、この遺伝子座が関与する雑種不稔現象が、50cMの染色体領域にわたって影響することを明らかにした。
南アフリカの人種的秩序の変遷に関する社会学的研究：アジア系住民の中間性に注目して

近年のレイシズム研究・白人性研究においては、19世紀後半から20世紀初頭に活性化したアジア人の国際移動に着目し、彼らの到来に反発した白人入植植民地の連携によってグローバルな白人意識が大きく再編されたことが論じられるようになった。本研究ではその舞台の一角とされる南アフリカについて、アジア系住民の抵抗・交渉・同調・迂回といった諸実践が当地の人種的秩序にいかなる影響を与えたのかを社会学的手法を用いて明らかにする。これを通して、排除と包摂をめぐる境界の弾力性をレイシズムそのものの特徴として最定位し、そこで得られた批判的解明を現代における社会的寛容と共生のための研究に還元することを目指す。
反応基質を濃縮する機能をもつ中分子触媒の開発と超高速フッ素化への展開

前年度にてトリフルオロエトキシ基によって修飾したサブフタロシアニン触媒を用いることで,可視光をエネルギー源としたオレフィン類及び芳香環等へのペルフルオロアルキル化反応を達成した。今年度ではこの知見を生かして脱炭酸フッ素化反応を検討することにした。具体的にはカルボン酸を基質として,触媒量のサブフタロシアニン色素を用いた可視光照射条件下での脱炭酸フッ素化反応を検討した。その結果,目的物であるフッ素化体を少量ながら得ることに成功した。しかしながら,反応後に溶液の色が顕著に変化することからサブフタロシアニン色素の分解が示唆され,本反応における収率の向上が困難であると考察した。以上の結果を受けてサブフタロシアニン色素について,溶液中での光に対する安定性を吸光スペクトルの経時変化を観察した。結果,我々が開発したトリフルオロエトキシ基を有するサブフタロシアニン色素は,無置換のサブフタロサブフタロシアニン色素と比較して光分解に対する耐性を示すことが明らかになった。脱炭酸フッ素化反応においてはより短時間でのサブフタロシアニンの分解が観測されたことから,反応の機構解明には更なる詳細な検討が必要である。続いて,新規の中分子触媒を設計するため,これまでに利用してきた触媒であるサブフタロシアニン色素のトリフルオロエトキシ基を,より長鎖のフルオロアルオキシド基であるヘプタフルオロブトキシ基に変換したサブフタロシアニン色素の合成を検討した。その結果,出発原料をテトラフルオロフタロニトリルとして,アルコールによる置換反応に続く三塩化ホウ素との反応によって目的のサブフタロシアニン触媒の合成に成功した。続いて本触媒を用いた反応の検討を行った。結果,赤色光照射下にてオレフィンに対するトリフルオロメチル化反応を達成した。28年度が最終年度であるため、記入しない。サブフタロシアニンの中分子酸化還元触媒としての性質を明らかにするべく,本色素が600 nm付近の波長領域に強い吸収帯をもつことに着目した。現在用いられている光触媒の大部分は400550 nmの波長で表される青緑色の可視光に極大吸収値を示し,600 nm以降の波長を示す橙赤色の光を用いる例は極めて少ない。そこで,赤色付近の穏和な光を利用することで,より低コストな精密合成が達成されると考え,以下の研究に着手した。トリフルオロエトキシ基によって修飾したサブフタロシアニン(TFEOSubPc)を光触媒として用い,赤色LEDの照射下,CF3Iを用いたオレフィン類及び1,3-ジカルボニル類に対する光トリフルオロメチル化反応を検討した。その結果,還元剤であるアスコルビン酸ナトリウム及び塩基を用いることで,本は能は良好に進行した。オレフィン類に対するトリフルオロメチル化反応について,反応機構の考察を行った。赤色光の照射,アスコルビン酸ナトリウム,TFEOSubPcのいずれかを欠いた反応条件では目的物は得られない。従って本反応は光触媒的ラジカル機構によって進行しているものと考えられる。即ち,赤色光により触媒が励起され,アスコルビン酸ナトリウムにより触媒が還元されるような還元的サイクルで反応が進行していると考えられる。以上,本研究により我々はサブフタロシアニン触媒を用いた初の光トリフルオロメチル化反応を達成することに成功した。一方,より安定性に優れた亜鉛フタロシアニン色素を用いることにより,白色光照射下,中程度の収率でピロールやインドール等のヘテロ環へのトリフルオロメチル化反応を達成しており,今後の継続して検討を行う予定である。また,光反応へ適応すべく,ジアリールヨードニウム塩構造をもつSF5アリール化試薬を開発し,反応の検討を行った。濃縮機能をもつ中分子触媒としてサブフタロシアニン色素に着目し,サブフタロシアニンの中分子触媒としての性質について明らかにした。現在までに本触媒についてUV-Vis吸光スペクトル,サイクリックボルタンメトリーなどの測定を行うことで,触媒の評価を行った。その結果,本触媒は報告例が限られている低エネルギー領域の赤色光を吸収して駆動することが示唆された。そこで,赤色光を用いた光反応に適用すべく反応の検討を行ったところ,本触媒を用いたオレフィン類および1,3-ジカルボニル類に対するトリフルオロメチル化を達成した。赤色光を用いたトリフルオロメチル化反応はこれまでに報告例が無く,本触媒を用いることでより低エネルギー領域の光を利用する新たな光反応の開発に成功した。また,本色素を用いた芳香族トリフルオロメチル化反応においては,溶液の退色などからサブフタロシアニン色素の分解が示唆されたため,亜鉛フタロシアニン色素を用いることで収率の改善を達成した。さらに,本触媒を用いた反応開発のための新規試薬群の合成も順調に進んでいる。従って,該当年度の進捗状況は概ね良好であり,期待通り中分子触媒の反応開発において進展があると評価した。

しかしながら,反応後に溶液の色が顕著に変化することからサブフタロシアニン色素の分解が示唆され,本反応における収率の向上が困難であると考察した。以上の結果を受けてサブフタロシアニン色素について,溶液中での光に対する安定性を吸光スペクトルの経時変化を観察した。結果,我々が開発したトリフルオロエトキシ基を有するサブフタロシアニン色素は,無置換のサブフタロサブフタロシアニン色素と比較して光分解に対する耐性を示すことが明らかになった。脱炭酸フッ素化反応においてはより短時間でのサブフタロシアニンの分解が観測されたことから,反応の機構解明には更なる詳細な検討が必要である。続いて,新規の中分子触媒を設計するため,これまでに利用してきた触媒であるサブフタロシアニン色素のトリフルオロエトキシ基を,より長鎖のフルオロアルオキシド基であるヘプタフルオロブトキシ基に変換したサブフタロシアニン色素の合成を検討した。その結果,出発原料をテトラフルオロフタロニトリルとして,アルコールによる置換反応に続く三塩化ホウ素との反応によって目的のサブフタロシアニン触媒の合成に成功した。続いて本触媒を用いた反応の検討を行った。結果,赤色光照射下にてオレフィンに対するトリフルオロメチル化反応を達成した。現在光触媒として用いている中分子触媒は光照射や酸化還元を受ける環境化において分解し,紫色を呈する本触媒の溶液は無色から黄色へと変化する。即ち,本触媒の光反応条件化における堅牢性を向上させることが課題である。そこで,サブフタロシアニン骨格の触媒のみならず,安定性に優る亜鉛フタロシアニン骨格をもつ触媒についても光反応の検討を行う。また,従来の遷移金属を用いた光触媒で達成された反応を本中分子触媒で試みたところ,全く反応が進行しない例が見られた。これは触媒の分解とともに,触媒の酸化還元電位や,一電子移動がより効率的に行われる三重項励起状態への項間交差が不足していることが挙げられる。そこで,本中分子触媒のペリフェラル位に臭素や硫黄置換基を含む触媒を合成し,重原子効果による光反応の効率化を図る。また,現在,ペリフェラル位にトリフルオロエトキシ基を修飾した触媒を主に用いているが,濃縮効果による反応性の向上を検討すべく,フルオロアルキル鎖を伸長させたヘプタフルオロブトキシ基等により修飾した触媒を合成し,反応の検討を試みる。以上に挙げた触媒の再設計を行うことで,脱炭酸的フッ素化反応など,当初予定していた種々のフッ素官能基導入反応を検討し,本中分子触媒の更なる可能性を研究する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
非線形性発現に着目した構造物の損傷検知手法の構築

本研究では,構造物のモニタリングにより得られる時系列データから,構造物の応答特性,構造物の非線形性の発現を検出し,どの部位に不具合,損傷が生じたのかを発生した時間とともに検出する手法を構築するため,入力と出力との間の関係に含まれる非線形性の変化を迅速に分析・評価できる,画期的で実用的な,新しいデータ分析手法およびDamage Indexを提案するとともに,その適用性について,地震応答シミュレーションおよび実大実験データを活用して検証した.また検討結果から,モニタリングシステムにおけるセンサ位置の決定方法等を示した.本研究では,構造物のモニタリングデータから入力と出力との間の関係に含まれる非線形性の発現・変化を迅速に分析・評価できる,新しいデータ分析手法およびDamage Indexを提案するため,1局所的変化に着目したデータ異常検出手法と,入力と出力との間の関係に含まれる非線形性を評価する「非線形量(DON)」の考え方を組み合わせたデータ分析プログラムの開発,2複数の非線形要因を考慮すべく詳細なモデリングを行った実構造物の地震時損傷シミュレーションによる提案手法の有効性検証,3実大構造物実験データに基づく検証,4実際に東日本大震災で被災した橋梁モデルでの検証,5センサ位置の提案に対する検討を実施するとともに,6モニタリングシステムへの実装を目指している.平成25年度以降は,平成24年度に開発した時系列データ分析プログラムおよび動的DON指標について,実大構造物実験データに基づく妥当性および適用性の検証を進めるとともに,実際の東日本大震災で被災した構造物を対象にしたシミュレーションへの適用および,損傷を検知する適切なセンサ配置の提案の検討を進めている.本研究では,構造物のモニタリングにより得られる時系列データから,構造物の応答特性,構造物の非線形性の発現を検出し,どの部位に不具合,損傷が生じたのかを発生した時間とともに検出する手法を構築するため,入力と出力との間の関係に含まれる非線形性の変化を迅速に分析・評価できる,画期的で実用的な,新しいデータ分析手法およびDamage Indexを提案するとともに,その適用性について,地震応答シミュレーションおよび実大実験データを活用して検証した.また検討結果から,モニタリングシステムにおけるセンサ位置の決定方法等を示した.本研究では,構造物のモニタリングデータから入力と出力との間の関係に含まれる非線形性の発現・変化を迅速に分析・評価できる,新しいデータ分析手法およびDamage Indexを提案するため,1局所的変化に着目したデータ異常検出手法と,入力と出力との間の関係に含まれる非線形性を評価する「非線形量(DON)」の考え方を組み合わせたデータ分析プログラムの開発,2複数の非線形要因を考慮すべく詳細なモデリングを行った実構造物の地震時損傷シミュレーションによる提案手法の有効性検証,3実大構造物実験データに基づく検証,4実際に東日本大震災で被災した橋梁モデルでの検証,5センサ位置の提案に対する検討を実施するとともに,6モニタリングシステムへの実装を目指す.そのうち,平成24年度は,上記1および2のテーマについて,すなわち,本研究で提案する非線形性発現・変化に着目したデータ分析手法・Damage Indexの分析を可能とし,さらに,その有効性の検討,改良等を行うことができるようプログラミングと地震時損傷シミュレーションの実施を行った.その結果,構造物の損傷に関する有用な情報となり得る入力と出力との間の周波数応答関数(FRF)に含まれる非線形性を評価する「非線形量(DON)」を時系列データに対して時々刻々評価し,その変化(動的DON)を分析可能なデータ分析プログラムを開発した.そのうえで,様々な非線形性を考慮した橋梁の地震時シミュレーションについて,本分析方法を適用し,橋梁に生じる異常の発生時刻,発生位置などを分析できることを確認した.さらに,実際の橋梁におけるモニタリングシステムから取得したデータに対して,本分析方法を適用して,支承の残留変位等の以上を検出できる可能性を示した.従って,本年度は上記6に関連する検討も実施した.本研究では,構造物のモニタリングデータから入力と出力との間の関係に含まれる非線形性の発現・変化を迅速に分析・評価できる,新しいデータ分析手法およびDamage Indexを提案するため,1局所的変化に着目したデータ異常検出手法と,入力と出力との間の関係に含まれる非線形性を評価する「非線形量(DON)」の考え方を組み合わせたデータ分析プログラムの開発,2複数の非線形要因を考慮すべく詳細なモデリングを行った実構造物の地震時損傷シミュレーションによる提案手法の有効性検証,3実大構造物実験データに基づく検証,4実際に東日本大震災で被災した橋梁モデルでの検証,5センサ位置の提案に対する検討を実施するとともに,6モニタリングシステムへの実装を目指す検討を行った.平成26年度は,平成25年度に引き続き,平成24年度に開発した時系列データ分析プログラムおよび動的DON指標について,実大構造物実験データに基づく妥当性および適用性の検証を行うとともに,実際の東日本大震災で被災した構造物を対象にしたシミュレーションによる適用性の検討,および,損傷を検知する適切なセンサ配置の提案の検討,モニタリングシステムへの実装を試みた.特に,平成26年度は,実大構造物実験データに基づく妥当性を確認し,シミュレーションによる検証を実施した.鋼構造学平成25年度以降は,平成24年度に開発した時系列データ分析プログラムおよび動的DON指標について,実大構造物実験データに基づく妥当性および適用性の検証を進めるとともに,実際の東日本大震災で被災した構造物を対象にしたシミュレーションへの適用および,損傷を検知する適切なセンサ配置の提案の検討を進めているが,予定通りこれらの検討を進めながら,加えて,実際の東日本大震災の際に計測した加速度データにも適用して,適用性を確認している.当初計画では,上記のように平成24年度予定していた内容の他,平成25年度に予定していた実構造物におけるデータへの適用に関連する検討を行い,適用性が高いことを確認しており,当初計画以上の進展をしていると判断している.また,室内実験による検証も追加で行ってきており,その点でも信頼度向上を図っている.

平成25年度に引き続き,実大構造物実験データに基づく妥当性および適用性の検証,実際の東日本大震災で被災した構造物を対象にしたシミュレーションへの適用性の確認,および,損傷を検知する適切なセンサ配置の提案の検討を進めるとともに,実際の東日本大震災の際に計測した加速度データにも適用する取り組みも進める.さらに,実験的に非線形性の発現および計測方法について検討し,実際のモニタリングシステムへの実装を検討する.平成25年度以降は,平成24年度に開発した時系列データ分析プログラムおよび動的DON指標について,実大構造物実験データに基づく妥当性および適用性の検証を行うとともに,実際の東日本大震災で被災した構造物を対象にしたシミュレーションによる適用性の検討,および,損傷を検知する適切なセンサ配置の提案の検討,最終的には,現在のモニタリングシステムへの実装を目指す.当該年度に関わる費用として,ほぼ予定通り使用したが,費用効率化を行ったため,差が生じたものと考えております.ほぼ予定通りの支出であったが,次年度使用額については次年度配分予定の予算と合わせ,有効に活用したいと考えている.平成24年度は効率的に研究費の使用を進めたため,未使用額が生じたが,今年度は実際に被災した橋梁のシミュレーションを行うなど,詳細な解析を行う予定であるため,解析効率向上のため,解析コードのライセンス数を増設するなどを検討し,平成24年度分の未使用額を活用し,より効率的な検討を進める予定である.
糖質制限高脂肪食は侵襲時の生体機能維持になぜ有用なのか？－機序解明の基礎的研究―

糖質制限高脂肪食を基本とする食習慣が広がりつつあるが、長期摂取が侵襲時の生体に好影響をあたえるのか、悪影響をもたらすのかは明確になっていない。研究代表者らは、動物実験モデルを用いた研究にて、長期間の糖質制限高脂肪食の摂取が普通食に比べて侵襲時の生体に有利に働くことを示唆する結果を得た。この動物実験モデルを用いて、糖質制限高脂肪食がどのような機序で生体侵襲時の反応を修飾しているのかを探索する。本研究結果は長期の糖質制限高脂肪食摂取者の周術期や重症外傷管理をより適切で安全なものへと導く基盤となる。さらには、侵襲時の生体反応改善効果がより高まる糖質制限高脂肪食の開発へと展開しうる可能性をもつ。