hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
明治期お雇い外国人W.E.グリフィスの生涯とその日本研究についての研究

本研究の目的は、(1)グリフィスの生涯の具体的な足跡,(2)グリフィスの日本研究の成立過程について研究することにあった。そこで、本研究者はグリフィス・コレクションの関係文書群を福井大学付属図書館で収集.解読する作業を中心におこなうべく、国立公文書館・外務省外交史料館・早稲田大学図書館等でも関係資料の所在確認と収集作業をも視野にいれての研究計画をたて、実施にうつしてきた。当初計画では、福井大学での該文書群の収集作業は業者に委託しておこなうはずであったが、該文書群の不整理と業者委託不可能という事由のために、とくに前者の事情のため、本研究者がみずから一点一点の文書についての複製作業をせざるえなくなってしまった。このことは、本研究者の文書解読についやす作業を圧迫し、同時に資料収集経費をも削減させることになってしまったのである。したがって、現在、本研究課題を究明すべく書くはずであった印刷論文での研究成果は、まだできあがっていない。だが、ここでは中問報告ながら、研究発表への糸口はみえはじめたので、その見通しをのべてみたい。まず、グリフィスの最初の日本研究書である“The Mikado's Empire"(1876年)の一部分は、今回の調査結果によれば、かれの大学南校時代における学生への課題作文、たとえば「日本の子供の遊び」ついて書かせ、これらの作文群を要約、利用して、かれの著作の内容に反映させていることがわかった。つぎは、日露戦争時(190405年)に、グリフィスは戦争の結末が日本に有利に動くように、日本外務省の依頼をうけて、アメリカ各地で日本紹介演説をさかんにおこなっている。このことは、かれの生涯にとって、日本との2度目の大きなかかわりであるといえるだろう。
戦功書上から由緒へ―兵からみる兵農分離、九州北部分散所在型武家文書を事例に

本研究の目的は、九州北部を事例に、中世末から近世初期にかけて、武士たちが、どのように在地領主としての性格を離れ、城下町に集住する武士となっていったのか、武士の側からの兵農分離と特質を明らかにすることであった。近世の対象となる武士は多数あることから、本科研では、中近世移行期の文書を有し、近世熊本藩細川家に仕えた佐田家と財津家に焦点をあて、その文書調査や目録編成を行った。佐田家は近世に細川家に仕えることで、やがて熊本へ移住することになる。一方で旧領には一族などが農民として残ることから、豊後との関係が必ずしも消滅したわけではないことを、佐田家文書の包括的な調査から明らかにした。さらに、今後近世期段階から作成され他に伝来した佐田家文書の写本など、文書群としての拡がりがわかってきた。そのため、2018年度は関係の深い野上文書の検討を行った。その成立や伝来に関わるあらたな研究が視野に入り始めた。また、これらの武士団の文書の相関関係が極めて高いことも文書の目録化の中でわかってきた。さらに、研究過程において、九州を離れた武士やあるいは、逆に中世に活動していた地域が九州ではないが、近世に様々な事情から九州に移り住んだ武士も当然あることから、いくつかの大名家の家臣団の家譜類を調べる中で、どのようにして、彼らが中世から関係のある土地を離れていくかという点についても注目をして分析を進めた。島原の乱に集まった牢人たちの参加する過程や仲介者の存在などを分類することで、近世初期に不安定になった武士たちが、武士として再仕官するための資質などを広範囲な大名家文書の家臣団家譜類から検討した。本研究においては、中近世移行期に九州北部で活動した武家を分析対象として、兵農分離の意義を武士の側の変容の視点から検討している。特に、佐賀鍋島家や対馬宗家のように旧族居付系の大名と、熊本細川家のような近世になって遠隔地から転封する過程で、中世の在地の系譜をひく武士と、まったく土地に関係なく家臣団に組み込まれていく武士との差異を検討することが重要だと考えている。平成28年度は、研究開始の初年度であり、また本科研が当初から目的の一つとして考えていた豊後肥後エリアが熊本大地震による影響で調査が難しかったことから、研究2年次以降に予定していた長崎・福岡県下や、順次再開された所蔵機関などの調査を先にすすめ、またデータの蓄積に重点をおいた。調査は、大分・長崎・福岡の各地で行い、必要な史料については、デジタル撮影を行った。撮影の成果は今後公開する方向で検討を行っている。その成果として、分担者による調査の経過についての報告を行った。また、研究代表者の著作において、幕府直轄地である近世都市長崎では、中世の武士たちの末裔などがどのように流れ込んでいったのか、また近世的な支配体制のもとで、周辺の藩の武士たちがどのように組織化され、長崎との関係ももつことになったのか、一定の見通しをえることができた。特に、島原の乱に参加した牢人の軍功と再仕官との関係性を数量的にまたいくつかの武士の詳細な事例から確認する中で、軍功の承認という武士の本源的な行為について、中近世との違いを確認することができた。この点については、平成29年度末に公刊する予定の論集に収録されることとなっている。熊本地震の影響により、平成28年度予定していた熊本や大分県下の調査地を変更することとなった。また長崎県立対馬歴史民俗資料館の調査も、同館が平成29年度から当面改装のため休館となることが発表されたため、前倒して調査する必要が生じた。そのため当初は平成29・30年度に予定していた、長崎・福岡や大分県下の一部の地域の調査を行ったため、若干準備が遅れてしまったが、一方で、既に複製データや既刊史料集などからのデータ抽出作業などを通じて、平成29年度以降の調査や研究成果の発表の準備は整いつつある。本研究の目的は、九州北部を事例に、中世末から近世初期にかけて、武士たちが、どのように在地領主としての性格を離れ、城下町に集住する武士となっていったのか、武士の側からの兵農分離と特質を明らかにすることあった。2017年度は、前年度の熊本大地震の影響や、調査を予定してた史料所蔵機関の改修などによる閲覧停止などもあったが、おおむね、以下の二点については、研究の成果を問うことができた第一は、豊後の在地領主であった佐田家に関してである。さらに、今後近世期段階から作成され他に伝来した佐田家文書の写本など、文書群としての拡がりがわかってきたので、その成立や伝来に関わる研究が視野に入り始めた。第二は、島原の乱に集まった牢人たちの参加する過程や仲介者の存在などを分類することで、近世初期に不安定になった武士たちが、武士として再仕官するための資質などを検討した。

おおむね3分の1程度の牢人が現地で先の領主権力が解体した過程で地元におり、再仕官の機会をうかがい、さらに3分の1程度が島原の乱に参加した藩士の縁者であり、さらに残りは、幕府などが上使などとして現地に下向する際に紹介してくる、まったく九州とはゆかりのない武士たちであることなどが明らかとなった。さらに、その牢人の再仕官過程では、単純に軍功を積み重ねるだけではなく、「軍法」を守っていたということを証明することも重要な問題であることが明らかになり、戦場の功績に求められることが17世紀前半になって変容しつつあることが明らかになった。全般的には、著作物や学術講演などで、研究成果を公開しているが、一方で、熊本大地震やその影響による各地の所蔵機関の改修などで、若干の調査の遅れがでている。そのため、本来2017年度の春に予定していた研究集会を延期し、調査を優先させ、成果は2018年度に総括集会を開催することとした。本研究の目的は、九州北部を事例に、中世末から近世初期にかけて、武士たちが、どのように在地領主としての性格を離れ、城下町に集住する武士となっていったのか、武士の側からの兵農分離と特質を明らかにすることであった。近世の対象となる武士は多数あることから、本科研では、中近世移行期の文書を有し、近世熊本藩細川家に仕えた佐田家と財津家に焦点をあて、その文書調査や目録編成を行った。佐田家は近世に細川家に仕えることで、やがて熊本へ移住することになる。一方で旧領には一族などが農民として残ることから、豊後との関係が必ずしも消滅したわけではないことを、佐田家文書の包括的な調査から明らかにした。さらに、今後近世期段階から作成され他に伝来した佐田家文書の写本など、文書群としての拡がりがわかってきた。そのため、2018年度は関係の深い野上文書の検討を行った。その成立や伝来に関わるあらたな研究が視野に入り始めた。また、これらの武士団の文書の相関関係が極めて高いことも文書の目録化の中でわかってきた。さらに、研究過程において、九州を離れた武士やあるいは、逆に中世に活動していた地域が九州ではないが、近世に様々な事情から九州に移り住んだ武士も当然あることから、いくつかの大名家の家臣団の家譜類を調べる中で、どのようにして、彼らが中世から関係のある土地を離れていくかという点についても注目をして分析を進めた。島原の乱に集まった牢人たちの参加する過程や仲介者の存在などを分類することで、近世初期に不安定になった武士たちが、武士として再仕官するための資質などを広範囲な大名家文書の家臣団家譜類から検討した。平成29年度前半は、平成28年度に予定していた調査、また近世初期の武士の仕官についてのデータ蓄積をすすめる。その上で、平成29年度後半には、科研メンバーによる研究会を実施し、武士の兵農分離についての理解の共有を図ることを目指したい。2018年度前半は九州北部の調査を継続し、特に筑後や豊前・豊後・肥後を中心に実施する予定。これまで調査が難しかった史料所蔵機関なども再開されているので、調査は可能と考えている。その上で、総括集会を行い、その成果は著作などで公開していく予定。その他に、本研究の論点から論じた荒木裕行「書評と紹介藤本仁文著『将軍権力と近世国家』(『日本歴史』850、2018年、9597頁)がある。熊本地震により、調査予定地で平成28年度は史料の調査ができなかったことと、研究協力者である九州北部の学芸員など文化財行政担当者との会合が開催できなかったため。(理由)熊本地震による影響で、予定されていた調査地で調査ができず、また一部の施設が緊急の耐震工事により一時閉鎖されていたため。そのため調査結果の入力を行う雇用も遅れた。(使用計画)調査を行い、データ入力の人件費とする。また研究総括集会を2018年秋ごろ開催する予定。
高電離イオンの電子捕獲による多重励起状態の形成と崩壊

高電離イオンと中性原子との低エネルギー衝突における多電子移行過程では、移行する電子は一般に高励起準位に捕獲されるため中間状態として多重励起状態が形成される。多重励起状態の安定化には光子やオージェ電子の放出を伴うので高温プラズマのエネルギーバランスや電荷分布に重要な役割を果たすことになる。しかし多重励起状態を理論的に扱うのが非常に困難であるためにその情報は現在のところ極めて少ない。本研究では多電子移行過程に対して、多価イオンの価数依存性と標的原子依存性を測定することによりこの過程の基礎的データを得ることを目的とした。入射イオンには6価から26価に至るヨウ素の多価イオンを用い、希ガス原子(Ne、Ar、Kr、Xe)を標的とした。価数の変化した入射イオンを標的反跳イオンと同時計測しながらそれぞれの価数をも同時に分析するという方法を取ることによって、どれだけの電子が移行してその結果どのような崩壊過程をたどったかを決定できた。断面積と崩壊分岐比には顕著な標的依存性が見られた。測定データを統一的に解釈するために古典的なover-barrierモデルを使った。低速度の高電離イオンが原子に近づくと、両者の間にあるポテンシャル障壁が下がってついには標的の電子が二つのイオンに共有されるようになる核間距離が小さくなるにつれて標的から次々に電子が乗り移っていく。このようなモデルを使って高電離イオンによる多電子捕獲の断面積を標的原子のイオン化ポテンシャルと多価イオンの価数の関数として表すと比較的単純なスケーリング則が得られた。全断面積だけでなく部分断面積もこの式でほぼきれいに表されることが分かった。
児童養護におけるアフターケア-その援助概念と方法の検討

本研究では、児童養護施設退所者のアフターケアのあり方について明らかにするために、3つの調査研究を行った結果、以下のことが明らかとなった。(1)退所理由や退所のしかたによって必要なアフターケアに違いや特徴がみられる(2)施設退所者は自立後も、施設在籍時代の人間関係(職員、子ども同士)を拠りどころにしていることが多く、関係をもち続けることができるための支援が必要である(3)施設退所者のすべてのニーズに、児童養護施設がアフターケアとして応えていくことには限界があるため、施設退所者を支える新たな社会資源が必要である。さまざまな理由で親・保護者に養育されずに、児童養護施設等の社会的養護下で育った子どもたちが、社会的に自立できるよう支援するには、施設入所中のみならず、退所後においても継続的に支援を続けることは重要である。本研究は、児童養護施設におけるアフターケアの援助概念と援助方法について検証し、インケアからアフターケアへの連続性ある養護実践のあり方とその実現に必要な要素について明らかにすることを目的としている。初年度である平成21年度は、全国の児童養護施設を対象に3種類の調査票によるアンケート調査を実施した。調査票(1)は「施設票」として、施設として実施しているアフターケアや実践に際しての工夫点や課題等について回答を求めた。調査票(2)は「退所児童個人票」として、平成20年度に退所した子どもに関する情報(退所理由、退所後の状況など)を収集した。調査票(3)は「アフターケアの事例票」とし、前年度に実施したアフターケアの中から1事例を選定してもらいエピソード記述を求めた。これら3種類の調査票のうち調査票(1)と(2)の分析を行ったところ、アフターケアが困難なケースの傾向として以下の内容が明らかとなった。(1)退所までの経緯や退所理由において「強引な引取」「施設と児相の見立ての相異」がある事例(2)親/子が外国籍の事例(3)家庭復帰後に遠方に転居した事例(4)他施設に措置となった事例また、「中卒就職ケース」においては、その後2年以内に「他施設に入所」となる確立が高い結果となった。次年度以降は、これらの結果の分析及び調査票(2)の分析をさらに進めるとともに、有効なアフターケアを展開するために必要な条件整備等について考察していきたい。本研究3年目(最終年度)となった平成23年度においては、以下の2つの調査研究を行った。(1)アンケート調査の分析平成21年度に実施した児童養護施設を対象としたアンケート調査において収集した、アフターケア1,239事例の分析を量的・質的の両側面から行った。質的分析は、キーワード・イン・コンテクスト(KWIC)→用語カウント・用語分析→シェーマ分析の手順で行った。その結果、以下のことが明らかとなった。(1)入所期間3年以内で退所するケースの多くは家庭復帰である(2)入所期間10年以上になると家庭復帰ではなく自立(満年齢)退所ケースがほとんどである(3)里親委託や問題解決型の家庭復帰ケースでは子どもが6歳以下であることが多い(4)アフターケアが実施しやすいのは問題解決・軽減型家庭復帰ケースと卒業就職措置解除ケース(2)児童養護施設退所者へのインタビュー調査児童養護施設での生活経験者5名を対象としたインタビュー調査を実施した。結果、以下のことが明らかとなった。(1)自分が在所していた時に働いていた施設職員の退職後は施設への足は遠のく(2)子ども時代に親から酷い目に遭わされたと感じていても、親は親なので仲良くしたいと思っている(3)退所後に「実はあなたの家族(血縁)です」と名乗り出てきた人が大勢おり戸惑った(4)施設で一緒に生活した仲間との絆は強くて深い(5)今も時々(被虐待体験の影響から)情緒不安定になる。どこに相談したらいいのかわからない(6)退所後に仲良くなった人たちに「自分は施設出身だ」と打ち明けるタイミングが難しい
広域テフラと大規模火砕流の古地磁気測定に基づく上部地殻変形の定量的評価

本研究では、本州弧中央部の広域テフラ・大規模火砕流・第四紀火山を対象に、野外調査を行った。その結果、古地磁気測定に適していると判断された試料を39地点で採取し、スピナー磁力計で残留磁化を測定した。磁化の安定性は段階熱消磁ならびに段階交流消磁実験で評価し、地点ごとの平均磁化方位をもとめた。パルス磁化器を用いて等温残留磁化の段階的獲得実験を行い、保磁力スペクトルを分離することで岩石中に含まれる強磁性鉱物の種類を検討した。さらに、直交3方向に着磁させた等温残留磁化の段階熱消磁実験を行って、鉱物種を決定した。平均古地磁気方位(これまでに報告されているデータをすべてコンパイル)の空間分布に基づいて、上部地殻の変形(歪み)が集中している地域を特定し、人工衛星の精密測地データ(GPS)から最近発見され断層活動との関連が注目されている変形帯と比較検討した。以上の古地磁気・テクトニクス研究と並行して、変動帯でプレート運動に随伴して生じる上部地殻変形を定量的に評価する新たな方法の開発のため、人工地震による反射法地震探査データを解析して、島弧の会合部(たとえば北海道)や巨大地震の発生する沈み込み帯(たとえば東北日本の太平洋側)で過去数1000万年間の断層および堆積盆の発達過程を解明した。この成果は、数多くの活断層が存在して内陸盆地の形成を伴う複雑な変形が生じている本州弧中央部のテクトニクス解明に有効にフィードバックすることができた。古地磁気学的手法は、従来は長期間に累積したプレート規模の変形を記載するために用いられており、本研究のように第四紀という比較的短期間の変形を精密に評価したことは前例のない成果といえる。本年度は、本州弧中央部に広域に分布する丹生川火砕流堆積物(前期第四紀)およびそれに対比される広域テフラの野外地質調査を行った。その結果、測定に適していると判断された試料を採取し、スピナー磁力計で残留磁化を測定した。磁化の安定性は段階的熱消磁ならびに交流消磁実験で評価し、採取地点ごとの平均磁化方位をもとめた。溶結した火砕流堆積物は強磁性鉱物の高温酸化が進行することで極めて安定な磁化を保持する場合が多く、採取地点のほとんどで安定磁化方位を決定することができた。残留磁化ベクトルの方位に地層の傾動の影響を補正するために、データを採用した地点すべてで初磁化率異方性測定と定方位薄片観察を行い、補正に必要な情報を取得した。磁化を担っている強磁性鉱物の種類を決定するため、極低温での鉱物変態を観察するとともに、設備備品として購入したパルス磁化器を用いて等温残留磁化の段階的獲得実験を行い、保磁力スペクトルを分離することで含まれる鉱物種を推定した。さらに直交三方向に着磁した等温残留磁化の段階熱消磁実験を行うことで、各強磁性鉱物のアンブロッキング温度を確認し、推定が正しいことを証明した。以上の基礎的な古地磁気学的データ収集と並行して、変動帯で断層運動に随伴して生じる上部地殻の変形を定量的に評価するため、人工地震による反射法地震探査結果を解釈することで、島弧の会合部(たとえば北海道)でどのような規模の堆積盆がどれくらいの期間で形成されるのかを算定するケーススタディを行った。その成果は、多くの活断層の末端部で上部地殻の複雑な変形が生じている本州弧中央部でのテクトニクス解明にフィードバックすることができる。本年度は、本州弧中央部の第四紀火山・鳥帽子岳を対象に、野外調査を行った。

その結果、古地磁気測定に適していると判断された火山岩(主として安山岩溶岩)試料を19地点で採取し、スピナー磁力計で残留磁化を測定した。磁化の安定性は段階熱消磁ならびに段階交流消磁実験で評価し、地点ごとの平均磁化方位をもとめた。パルス磁化器を用いて等温残留磁化の段階的獲得実験を行い、保磁力スペクトルを分離することで岩石中に含まれる強磁性鉱物の種類を検討した。さらに、直交3方向に着磁させた等温残留磁化の段階熱消磁実験を行って、鉱物種を決定した。平均古地磁気方位(平成17年度の科学研究費補助金・基盤研究(C)の成果を含め、これまでに報告されているデータをすべてコンパイル)の空間分布に基づいて、上部地殻の変形(歪み)が集中している地域を特定し、人工衛星の精密測地データ(GPS)から最近発見され断層活動との関連が注目されている変形帯と比較検討した。以上の古地磁気・テクトニクス研究と並行して、変動帯でプレート運動に随伴して生じる上部地殻変形を定量的に評価する方法の開発のため、人工地震による反射法地震探査データを解析して、巨大地震の発生する沈み込み帯(たとえば東北日本の太平洋側)で過去数1000万年間の断層の発達過程を解明した。この成果は、数多くの活断層が存在して複雑な変形が生じている本州弧中央部のテクトニクス解明にフィードバックすることができた。古地磁気学的手法は、従来は長期問に累積したプレート規模の変形を記載するために用いられており、本研究のように第四紀という比較的短期間の変形を精密に評価したことは前例のない成果といえる。
ガンマ線バースト・超新星残骸の放射機構の解明と高エネルギー宇宙線の起源の研究

ガンマ線バースト(GRB)の放射機構を探ることで、その中心天体やジェットの構造に対する考察を行った。また、我々の銀河系内にある超新星残骸や超高エネルギーガンマ線天体に関する理論的研究および観測的研究を行い、宇宙線加速機構に対する知見を得た。さらにプラズマ粒子シミュレーションを用いた無衝突衝撃波の数値実験を行い、被加速粒子の注入過程について検討を行った。我々はガンマ線バースト(GRB)の放射機構を探ることで、その中心天体やジェットの構造に対する考察を行った。また、銀河系内にある超新星残骸における衝撃波の観測から高エネルギー粒子加速に対する重要な知見を得た。主な成果は以下の通りである。1.GRB発生後数百秒くらいに観測される急激なX線減光の起源を内部衝撃波モデルで説明し、さらに、観測される細かい時間変動が我々の放射モデルで説明できることを示した。2.GRB発生後数千秒後くらいに観測される緩やかな減衰を示すX線残光の起源を、内部構造を持つジェットモデルをもちいて説明することに成功した。これらはガンマ線の放射効率を比較的低めに抑えることができ、他に世界で提唱されているモデルや2.のモデルよりも優位である可能性がある。3.同じく、緩やかな減衰を示すX線残光の起源としで2.の理論的解釈に加え新たに、衝撃波に関するパラメータが時間変化するモデルとGRB本体の前の活動があるモデルを提唱した。4.銀河面付近のTeVガンマ線探査で新たに見つかった未同定天体の起源として、年齢10万年程度の古い超新星残骸が宇宙線加速を行うといラモデルを提唱した.5.粒子法により無衝突衝撃波をコンピュータで生成する数値実験法で、コンピュータのメモリを従来のものよりも大幅に節約することのできる手法を開発し、論文にまとめた。これにより、いままでよりもはるかに長い時間(10倍以上)無衝突衝撃波の時間発展を追うことが可能になった。6.超新星残骸RCW86のX線詳細解析を行い、そのスペクトルから衝撃波近傍でかなり効率の良い加速がおこなわれていることを示した。本年度は、ガンマ線バースト(GRB)の放射機構を探ることで、その中心天体やジェットの構造に対する考察を行った。また、我々の銀河系内にある超新星残骸や超高エネルギーガンマ線天体の観測から、宇宙線加速機構に対する知見を得た。おもな成果は以下の通りである。1. GRB本体と同時に光る可視光放射の多様性の起源を相対論的ジェットモデルで説明した。2. GRBの早期X線残光に見られる急激な減衰の様子を調べることで、GRBを引き起こす相対論的ジェットのエネルギー分布について知見が得られることを示した。3. GRB発生がら1日後程度のX線・可視光同時観測を行い、その段階では標準モデルで説明できないイベントがあることを発見した。4. GRBの早期X線残光中の急激な減衰の段階の詳細解析を行い、この段階は二つの独立な成分の重ね合わせであることを発見した。5.超新星残骸RCW86北東部のX線観測を行い、この部分は分子雲と相互作用する宇宙線加速の現場である可能性を指摘した。6.超高エネルギーガンマ線未同定天体HESSHJ1614-518をX線で追観測し、この天体における電子加速が非効率的であること、陽子加速が効率的である可能性を指摘した。このような結果を踏まえ最終年度となる来年度は、GRBの相対論的ジェットモデルの精密化、及び宇宙線陽子の加速機構についてさらに検討を進めたい。本年度は、これまでの年度に引き続き、ガンマ線バースト(GIB)の放射機構を探ることで、その中心天体やジェットの構造に対する考察を行った。おもな成果は次の通りである。2. GRBの早期X線残光に見られる緩やかな減衰期のふるまいを説明する新たなモデルを提唱した。さらにこのモデルはこれまでにSwift衛星によって得られた幾つもの観測結果を無矛盾に再現できる可能性があることを指摘した。3.超高エネルギーガンマ線未同定天体HESS J1745-303をX線で追観測し、この天体における電子加速が非効率的であること、ガンマ線は陽子起源による放射である可能性が高いことを示した。CTB37Bという天体についても同様の結論に至った。4. RX J1713.7-3946に代表される若い超新星残骸のGeV-TeV帯域のガンマ線の放射機構について考察し宇宙線加速の非線形モデルの枠組みでは、ガンマ線の放射機構はニュートリノ観測と比較することではじめて同定することができることを示した。5. 2次元Particle-in-cellコードを用いて無衝突衝撃波の数値実験を行い、高マッハ数の場合では1次元コードに比べて電子波乗り加速の効率が落ちること、低マッハ数の場合でも波乗り加速が起こりうることをそれぞれ指摘した。
ネパール新出の仏教写本から見るネパール儀礼の基礎研究とその変遷

仏教の伝承においては、当時の王室や権力者の支援は不可欠であり、その弱体化がそのまま衰退の歴史でもある。一方、ネパール仏教が現代まで保持されてきた要因としては仏教僧団(サンガ)を支える一般の在家信者の役割が大きい。彼らは仏教僧の修行生活を援助するのみならず、在家信者であっても仏教僧の生活を擬似体験できる儀礼(ヴラタ/布薩)に積極的に参加した。この儀礼を運営してきたことが、ネパール仏教が継承されてきた背景の一つといえる。また、現地調査も実施することで、原住民であるネワール人の文化の影響下で発展した仏教儀礼の体系を明確にし、サンスクリット語を基盤とするインド仏教の伝播と変遷を解明する一助としたい。
視覚特徴の心理物理学的測定に基づく漢字認知過程の解析に関する研究

漢字1文字を複数の部分パターンに分解し、その内の幾つかを同時に被験者に短時間呈示する。この時、漢字が正しく認識されれば、呈示された部分パターン中に元の漢字の認識の手掛かり、すなわち、視覚的特徴が含まれていたと考えられる。そこで、認識が正しく行なわれた場合に呈示されていた部分パターンを重そ合わせて行くと、それぞれの漢字の視覚的特徴が描き出される筈である。このような方法で漢字の視覚的特徴の解析を行なった。漢字を構成する線分の数が4本以下のものを簡単な漢字、510本のものを中程度に複雑な漢字、11本以上のものを複雑な漢字と分類し、それぞれのグループから30文字ずつを選び出して実験を用いた。刺激パターンの呈示時間は150ms、呈示する部分パターンの数は19の間で可変とし、文字全体の1090%の部分を呈示するという条件で実験を行なった。文字中のどの部分を呈示するかは、呈示の度にランダムに選択することとし、また、1文字の大きさは視覚にして3゚×3゚とした。簡単な漢字では、それぞれの線分の端点や、線分同士の交点が重要な特徴となることが示された。漢字が複雑になるのに伴い、文字の中央部分は特徴としての重要さを失ない、外周部の端点や交点に認識の手掛かりが移って行く。この結果、複雑な漢字では、特徴はほぼ文字の外周部の形状に含まれるようになることが明らかになった。視覚認識機構では、文字の特徴抽出は外周部から中央へと進められるものと進定される。現在、このような特性を実現するための特徴抽出機構のモデルの構成を検討している。また、漢字以外の文字や図形について、同様の手法で視覚的特徴を求める研究を進めている。
GPSとマルチパラメータレーダーを用いた豪雨の詳細な構造解析

降雨時の水蒸気動態を主としてGPS,マルチパラメータレーダー,メソ気象モデル,雲解像数値モデルによって解析した.・X-BAIU98, 99の解析1998年梅雨期に長崎県橘湾周辺,1999年梅雨期に鹿児島県甑島列島で行われた降雨観測実験データのうち,GPS, 2重偏波レーダー,雲解像モデルを用いて主として小規模水蒸気擾乱について考察した.その結果,小さなスケールの線状エコーのような水蒸気のコントラストが比較的明確な対流性降雨の場合には,雲解像モデルの出力結果とGPS位相残差データはよい対応関係を示し,その変動量は大気遅延量で1020mm/10分程度であることが示された.・琵琶湖における解析1998, 1999年に琵琶湖周辺で生起した局地豪雨現象をGPS, 3次元レーダー,メソ気象モデル,雲解像モデルを用いて,主として降雨生起後の移流方向について考察した.そこでは,GPS可降水量の絶対値が少ないときでは,雨域の移動は下層の可降水量収束方向に進むこと,可降水量の絶対値が大きいときでは,雨域の移動方向は可降水量の収束方向に依存しないこと,メソγスケールの水蒸気変動をシミュレーションによって捉えるためには,モデルの水平スケールを1km以下にしなくてはならないことが示された.・GPSつくば稠密観測の解析2000年につくば市周辺で行われた稠密観測結果を気象庁気象研究所/数値予報課非静力学モデル(MRI/NPD NHM),雲解像モデルを用いて,主として雲中の雨滴粒径分布と小規模水蒸気変動について考察した.その結果,雲内の水蒸気変動は雨滴粒径分布の増大に伴う下降風の発生によって減少するが,雲の発達に伴って生じる潜熱放出による鉛直上昇風の発生によって増大することが示された.すなわち,雨滴粒径分布および潜熱放出量を適切に推定する必要がある.降雨時の水蒸気動態を主としてGPS,マルチパラメータレーダー,メソ気象モデル,雲解像数値モデルによって解析した.・X-BAIU98の解析1998年梅雨期に長崎県橘湾周辺で行われた降雨観測実験データのうち,GPS,2重偏波レーダー,雲解像モデルを用いて主として小規模水蒸気擾乱について考察した.その結果,小さなスケールの線状エコーのような水蒸気のコントラストが比較的明確な対流性降雨の場合には,雲解像モデルの出力結果とGPS位相残差データはよい対応関係を示し,その変動量は大気遅延量で1020mm/10分程度であることが示された.・X-BAIU99の解析1999年梅雨期に鹿児島県甑島列島で行われた降雨観測実験データのうち,GPS,簡易レーダー,雲解像モデルを用いて主として小規模水蒸気擾乱について考察した.その結果,X-BAIU98の解析で得られたのと同様に,メソγスケールの線状エコーがGPS位相残差に対して与えている影響を確認することができた.・琵琶湖における解析1998,1999年に琵琶湖周辺で生起した局地豪雨現象をGPS,3次元レーダー,メソ気象モデル,雲解像モデルを用いて,主として降雨生起後の移流方向について考察した.そこでは,GPS可降水量の絶対値が少ないときでは,雨域の移動は下層の可降水量収束方向に進むこと,可降水量の絶対値が大きいときでは,雨域の移動方向は可降水量の収束方向に依存しないこと,メソγスケールの水蒸気変動をシミュレーションによって捉えるためには,モデルの水平スケールを1km以下にしなくてはならないことが示された.降雨時の水蒸気動態を主としてGPS,マルチパラメータレーダー,メソ気象モデル,雲解像数値モデルによって解析した.・X-BAIU98, 99の解析1998年梅雨期に長崎県橘湾周辺,1999年梅雨期に鹿児島県甑島列島で行われた降雨観測実験データのうち,GPS, 2重偏波レーダー,雲解像モデルを用いて主として小規模水蒸気擾乱について考察した.その結果,小さなスケールの線状エコーのような水蒸気のコントラストが比較的明確な対流性降雨の場合には,雲解像モデルの出力結果とGPS位相残差データはよい対応関係を示し,その変動量は大気遅延量で1020mm/10分程度であることが示された.・琵琶湖における解析1998, 1999年に琵琶湖周辺で生起した局地豪雨現象をGPS, 3次元レーダー,メソ気象モデル,雲解像モデルを用いて,主として降雨生起後の移流方向について考察した.そこでは,GPS可降水量の絶対値が少ないときでは,雨域の移動は下層の可降水量収束方向に進むこと,可降水量の絶対値が大きいときでは,雨域の移動方向は可降水量の収束方向に依存しないこと,メソγスケールの水蒸気変動をシミュレーションによって捉えるためには,モデルの水平スケールを1km以下にしなくてはならないことが示された.・GPSつくば稠密観測の解析2000年につくば市周辺で行われた稠密観測結果を気象庁気象研究所/数値予報課非静力学モデル(MRI/NPD NHM),雲解像モデルを用いて,主として雲中の雨滴粒径分布と小規模水蒸気変動について考察した.その結果,雲内の水蒸気変動は雨滴粒径分布の増大に伴う下降風の発生によって減少するが,雲の発達に伴って生じる潜熱放出による鉛直上昇風の発生によって増大することが示された.すなわち,雨滴粒径分布および潜熱放出量を適切に推定する必要がある.
超大規模領域分割計算の高速化手法の統一的構築

静磁場解析におけるインターフェース問題のバランシング領域分割(BDD)前処理の実装は初年度にまず理論的な部分をほぼ完成し, 2年目からは実装に力を入れた.最終年度はBDD前処理の実装実現のために1コア処理に限定して研究を進め,今後必要な研究に対する大いなる見通しを得ることができた.熱対流弱連成解析コードの機能強化は主に熱方程式部分に改良を加え,ADVENTURE_sFlowのVer.1.0の年度内公開を実現した.特性曲線法の活用により対称な連立1次方程式ソルバー(共役勾配法(CG)や最小残差法(MINRES))を活用できることがポイントになっている.従来に比べて1桁高速化するために、大規模解析に有効な前処理による5倍以上の高速化、解法の工夫や計算機実装レベルの最適化による2倍以上の高速化を目指している。具体的には、我々が構造解析分野等でその有効性を示してきたBDD(Balancing Domain Decomposition)前処理に関する研究成果を分野ごとに必要な独創的工夫を加えて他の応用分野に展開することを試みている。粘性流解析は、基礎方程式が構造解析と比較的似ており、早く成果を出せる可能性があった。既に線形対称系のStokes流については一定の成果を出しており、これを非線形のNavier-Stokes方程式や熱対流方程式の場合に拡張してきた。共同研究者とのこれまでの研究により、特性曲線法を利用することで、非定常解析については線形対称系のStokes流における成果がほとんどそのまま適用できることを示してきた。平成24年度前半までに、非定常Navier-Stokes方程式の場合を完成し、さらにその成果を非定常熱対流解析に拡張し、平成24年度中にはADVENTURE_sFlowの非定常版の新バージョンを実用レベルにし、平成25年度はいくつかの改良を行った。磁場解析は、これまでの研究によって画期的な方針が固まっているので、平成24年度に磁場解析への前処理適用方法を確立させた。平成25年度はこの方針に基づきプログラムの実装を試みたが、まだ完成しておらず、平成26年度中に完成させる予定である。研究代表者は上記研究を統括するだけではなく、その過程を通して領域分割法のインターフェース問題を記述する連立1次方程式を解く際の前処理行列の統一的構築方法を確立し、共役勾配法から最小残差法への変更等の解法の改良も含めて見通しのよい高速化を実現しようとしている。静磁場解析におけるインターフェース問題のバランシング領域分割(BDD)前処理の実装は初年度にまず理論的な部分をほぼ完成し, 2年目からは実装に力を入れた.最終年度はBDD前処理の実装実現のために1コア処理に限定して研究を進め,今後必要な研究に対する大いなる見通しを得ることができた.熱対流弱連成解析コードの機能強化は主に熱方程式部分に改良を加え,ADVENTURE_sFlowのVer.1.0の年度内公開を実現した.特性曲線法の活用により対称な連立1次方程式ソルバー(共役勾配法(CG)や最小残差法(MINRES))を活用できることがポイントになっている.粘性流解析は、既に線形対称系のStokes流については一定の成果を出しており、これを非線形のNavier-Stokes方程式や熱対流方程式の場合に拡張している。姚清河(中山大学)とのこれまでの研究により、特性曲線法を利用することで、非定常解析については線形対称系のStokes流における成果がほとんどそのまま適用できることを示した。非定常Navier-Stokes方程式の場合はほぼ完成し、さらにその成果を非定常熱対流解析に拡張している。平成24年度中にはADVENTURE_sFlowの非定常版の新バージョンを公開する予定であったが、平成25年度末に遅れる予定である。磁場解析は、これまでの研究によって画期的な方針が固まっていたので、平成24年度に磁場解析への前処理適用方法を確立させた。構造解析は、これまでの研究によりほぼ高速化が一段落しているため、他の非構造分野の高速化推進の拠点的役割を果たし、共通ツールの迅速な提供を目指している。また、ソフトウェアの実用レベルを高める研究も加速した。特に、次世代計算機も含め、ハードウェアの性能向上に対応する高速化を推進した。計算機性能の発展と変化は著しいため、研究期間中は最後まで継続して行う。荻野正雄(名古屋大学)と杉本振一郎(東京大学)の協力を得て、これまでも多様な計算機に対してソフトウェア実装面からハードウェア性能を引き出す研究を続けてきており、この最低限の成果を担保とし、前処理や解法等のアルゴリズム上の成果の上積みを図る。研究代表者は上記研究を統括するだけではなく、その過程を通して領域分割法のインターフェース問題を記述する連立1次方程式を解く際の前処理行列の統一的構築方法を確立し、共役勾配法から最小残差法への変更等の解法の改良も含めて見通しのよい高速化を実現する予定であるが、具体的な成果は平成25年度以降に持ち越しになった。静磁場の領域分割解析におけるインターフェース問題のBDD前処理の実装を実現すべく,初年度にまず理論的な部分をほぼ完成し, 2年目からは実装に力を入れ,最終年度はBDD前処理の実装実現のために1コア処理に限定して三つの課題を設定した.一つはシュアコンプリメント行列Sとベクトルpの積qを計算する部分を独立して利用可能にすること,二つ目はノイマンノイマン前処理を実装させること,三つ目はコース行列を作成し,それを既存のパラレルソルバーで解くことである.

この三つが実現できれば,BDDの実装はほとんど実現できると言ってよいほど重要な3項目になる.ノイマンノイマン前処理は2005年に一度極めて単純な問題で成功した実績があるが,当時のプログラムが紛失しており,BDD前処理の中間結果としても重要なので新たな開発を行うことになった.現時点ではコードの骨格はできたが,残念ながら部分領域数が大きい場合には効果が全く出ていない.よく言われるように部分領域数が大きくなると手法自体の特徴として効果が出ないのだと思われるが,効果が出ない理由も含めて,今後も更なる検討が必要である.3番目のコース行列作成もテストランは行えるようになったが,今後もより詳細な検討が必要と思われる.予想外に時間がかかっているのは最初のq=Spの計算であり,いくつか試みたがまだうまくいっていない.最後の切り札として名古屋大学で開発したLexADV_TryDDMを試して,1コアのBDD前処理に早く見通しをつけたいと考えている.関連した成果として,初年度に目途を付けた理論的な部分の細かい修正を行ったことと,ほぼ同様な考え方で九州大学の田上大助氏により,BDD前処理の効果を示す簡易問題に対する成果が出てきたことが挙げられる.また予定通り,熱対流解析プログラムの新バージョンADVENTURE_sFlow Ver.1.0を公開した.日本女子大学公式ホームページ計算理工学静磁場のBDD前処理の実装のデバッグをこの1年間集中的に行ったが、まだ完成していない。プログラムが複雑なことと、担当者が何度も交代したため、情報伝達に時間がかかっているためである。九大最終年度は、科研費研究に関連した企業との共同研究に注力したために応用面は格段に進んだが、科研費研究で行う予定であった基礎研究のいくつかがその分だけ、少し遅れ気味になっている。しかし、企業との共同研究でいくつかの問題点がクリアになってきたので、その問題点の解決をこの科研費研究で図りたいと考えている。平成26年度は最終年度なので、周囲の研究者の力も借りながら何とか完成させる予定である。幸い、若い研究者が育ってきているので、彼等の力を活かしながら総合力を駆使して完成させたいと思っている。2014年度は日本女子大学理学部に常勤するので落ち着いて仕事ができるのも好都合である。平成25年度以降は研究代表者の所属変更があったが、本研究の研究方針並びに研究計画はこれに影響されないようにする。磁場解析の前処理は平成23年度中に決定した研究方針に基づき、平成24年度中に完成させる予定であったが、平成25年度以降にずれ込んでいる。実自由度を対象にした静磁場解析での適用(平成24年度の計画内容)をまず完成させ、複素自由度を対象にした渦電流解析等への対応(平成25年度以降の計画内容)も並行して行う。電気自動車の普及等により電磁環境適合性(EMC)のための電磁場解析のニーズも高まることが予想される。これらの解析ニーズに本研究課題で開発したソフトウェアを応用していき、超大規模解析の有効性を世界に示していきたい。低炭素社会実現に向けてのわが国の技術的底力を示すことにも繋がると思われる。なお開発した前処理機能を装備したADVENTURE_Magneticの新バージョン公開は平成26年度中には終了する。流れ解析についても、平成25年度以降は平成24年度にやり残したことをまず解決する。特に熱方程式部分のソルバーの更新を検討する。
現代の日本の神経科学のツール：文化的・哲学的アプローチ

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
マクロファージの低酸素指向性を利用した低酸素細胞放射線増感剤の分子設計

当該研究期間において申請者らは,既に合成した高い放射線増感効果をもつTX-1877とマクロファージ結合性を持つN-アセチルガラクトサミンを1-β型で結合させたマクロファージ結合型低酸素細胞放射線増感剤TX-2068を分子設計した.合成に関しては,N-アセチルガラクトサミンをアセチル化した後BF_3を触媒としてTX-1877と1-β選択的に反応させ,次いで脱保護してTX-2068を総収率35%で得た.TX-2068の水-オクタノール分配係数はP=0.0010であり,TX-1877のP=0.056と比較しても非常に高い水溶性を示した.TX-2068の低酸素細胞放射線増感活性に関しては,マウス乳腺癌細胞由来EMT6/KU細胞を用いたin vitro放射線実験より増感比(ER)=1.88(1mM)と有効増感比(1.6)を超える値を示し,TX-1877のER=1.75(1mM)と比較してもやや高い増感活性を示した.TX-2068のマクロファージ活性化能に関しては,マウス腹腔内マクロファージを単離し,これにTX-2068を投与後オプソニン化SRBCに対する貪食能で評価した.その結果,TX-2068投与群は1mMまで濃度依存的に貪食活性が増加したが5mMで抑制が見られた.この挙動は免疫反応で一般的に見られるベルシャープ型の活性であり,TX-2068がマクロファージを活性化することを示唆している.またTX-2068の細胞毒性に関しては,同じくマウス腹腔内マクロファージに対するMTT試験の結果から,5mMの範囲まで細胞毒性を示さないことが分かった.以上の結果より,TX-2068は低毒性でありマクロファージを活性化し,かつ低酸素細胞放射線増感活性を有する薬剤であることが示された.これにより,本研究目的である「マクロファージの低酸素指向性を利用した低酸素細胞放射線増感剤の分子設計」が達成できた.当該研究期間において申請者らは,既に合成した高い放射線増感効果をもつTX-1877とマクロファージ結合性を持つN-アセチルガラクトサミンを1-β型で結合させたマクロファージ結合型低酸素細胞放射線増感剤TX-2068を分子設計した.合成に関しては,N-アセチルガラクトサミンをアセチル化した後BF_3を触媒としてTX-1877と1-β選択的に反応させ,次いで脱保護してTX-2068を総収率35%で得た.TX-2068の水-オクタノール分配係数はP=0.0010であり,TX-1877のP=0.056と比較しても非常に高い水溶性を示した.TX-2068の低酸素細胞放射線増感活性に関しては,マウス乳腺癌細胞由来EMT6/KU細胞を用いたin vitro放射線実験より増感比(ER)=1.88(1mM)と有効増感比(1.6)を超える値を示し,TX-1877のER=1.75(1mM)と比較してもやや高い増感活性を示した.TX-2068のマクロファージ活性化能に関しては,マウス腹腔内マクロファージを単離し,これにTX-2068を投与後オプソニン化SRBCに対する貪食能で評価した.その結果,TX-2068投与群は1mMまで濃度依存的に貪食活性が増加したが5mMで抑制が見られた.この挙動は免疫反応で一般的に見られるベルシャープ型の活性であり,TX-2068がマクロファージを活性化することを示唆している.またTX-2068の細胞毒性に関しては,同じくマウス腹腔内マクロファージに対するMTT試験の結果から,5mMの範囲まで細胞毒性を示さないことが分かった.以上の結果より,TX-2068は低毒性でありマクロファージを活性化し,かつ低酸素細胞放射線増感活性を有する薬剤であることが示された.これにより,本研究目的である「マクロファージの低酸素指向性を利用した低酸素細胞放射線増感剤の分子設計」が達成できた.(1)マクロファージ結合性低酸素細胞放射線増感剤の分子設計(堀):低酸素細胞放射線増感活性部分の分子設計として,2-ニトロイミダゾールーアセトアミドTX-1877をリード化合物の分子軌道法計算からLUMOおよびHOMOのフロンティア分子軌道エネルギーと電子分布を我々が蓄積した低酸素細胞放射線増感剤の構造活性相関データに基づいて新規候補化合物を分子設計した.次にマクロファージ結合性構造部分としてN-アセチルガラクトサミンを選び最適なリンカーを選びこれら構造部分からなるマクロファージ結合性低酸素細胞放射線増感剤分子(下記に化学構造を示す)を広範囲検索用として分子設計し合成した.(2)マクロファージ結合性低酸素細胞放射線増感剤の合成(宇都):分子設計で選択された当該候補物質の合成はメディシナルケミストリー研究的研究に適合する誘導体が発生させうる多様性のある合成ルートおよび条件を検討しながら行った.また合成技術としては,コンビナトリアルケミストリー的多様性がありグリーンケミストリー的条件を満たす数ミリモルレベル(最低限のインビボ実験ができる量)の少量合成を実行した.(3)マクロファージ結合性低酸素細胞放射線

増感剤の放射線増感活性を含む薬理試験(永沢):合成が終了した当該候補物質のマクロファージに対する結合性は,我々が確立した自家調製GcMAFによるマクロファージ活性化実験(ラット腹腔マクロファージの貧喰活性およびスーパーオキシド産生能)で評価した.そして当該増感剤候補物質の放射線増感活性はほ乳動物乳腺肉腫細胞EMT6/KUでのガンマ線照射による放射線増感作用を評価した.(4)マクロファージ結合性低酸素細胞放射線増感剤のマクロファージ機能解析(杣):当該候補物質のマクロファージに対する影響を評価すべく細胞を用いたマクロファージ活性化能評価系をマクロファージ結合性構造部分としてN-アセチルガラクトサミンをもつ基準物質であるGcMAFを用いて検討した.(5)総括(堀):最終的に生物活性試験が完了したら第1次選考当該候補物質を選ぶべく現在検討するつもりである.(1)マクロファージ結合性低酸素細胞放射線感剤の分子設計(堀):今回もさらに低酸素細胞放射線増感活性部分の分子設計として,2-ニトロイミダゾールーアセトアミドTX-1877をリード化合物のGaussian98によるab initioおよび密度汎関数法による分子軌道法計算からLUMOおよびHOMOのフロンティア分子軌道エネルギーと電子分布を我々が蓄積した低酸素細胞放射線増感剤の構造活性相関データに基づいて新規候補化合物を分子設計した.次にマクロファージ結合性構造部分としてN-アセチルガラクトサミンを選び最適なリンカーを選び、マクロファージ結合性低酸素細胞放射線増感剤分子(下記に化学構造を示す)を広範囲検索用として分子設計し合成した.そのひとつがTX-2073である.(2)マクロファージ結合性低酸素細胞放射線増感剤の合成(宇都):分子設計で選択された当該候補物質TX-2073などの合成はメディシナルケミストリー研究的研究に適合する誘導体が発生させうる多様性のある合成ルートおよび条件を検討しながら行った.また合成技術としては,コンビナトリアルケミストリー的多様性がありグリーンケミストリー的条件を満たす数ミリモルレベル(最低限のインビボ実験ができる量)の少量合成を実行した.(3)マクロファージ結合性低酸素細胞放射線増感剤の放射線増感活性を含む薬理試験(永沢):合成が終了した当該候補物質、たとえばTX-2073、のマクロファージに対する結合性は,我々が確立した自家調製Gclflfから調製したGcMAFによるマクロファージ活性化実験(ラット腹腔マクロファージの貪食活性)で評価した.そして当該増感剤候補物質TX-2073の放射線増感活性はEMT6/KUおよびHl299でのガンマ線照射による放射線増感作用を評価した.(4)マクロファージ結合性低酸素細胞放射線増感剤のマクロファージ機能解析(杣):当該候補物質のひとつであるTX-2073のマクロファージに対する影響を評価すべく細胞を用いたマクロファージ活性化能評価系をマクロファージ結合性構造部分としてN-アセチルガラクトサミンをもつ基準物質であるGclflfから調製したGcMAFを用いて検討した.(5)総括(堀):現在までの生物活性試験の結果を検討しながら第1次選考当該候補物質としてTX-2073を選んだ.本年度は,マクロファージ結合型低酸素細胞放射線増感剤として,高い放射線増感効果をもつTX-1877とマクロファージ結合性を持つN-アセチルガラクトサミンを1-β型で結合させたTX-2068を分子設計した.合成に関しては,N-アセチルガラクトサミンをアセチル化した後BF_3を触媒としてTX-1877と1-β選択的に反応させ,次いで脱保護してTX-2068を総収率35%で得た.TX-2068の水-オクタノール分配係数はP=0.0010であり,TX-1877のP=0.056と比較して非常に高い水溶性を示すことが分かった.
光増感剤ナノ粒子からの一重項酸素発生能の評価と消色用色素のスクリーニング

光増感剤色素ナノ粒子膜からなる「一重項酸素発生膜」を開発し、一重項酸素の発生確認や耐光性等の基礎研究を行った。一重項酸素は活性酸素の一種であり、寿命が長く有効な酸化剤であるが、今まで光増感剤の固定化と耐光性に難があり、大気中ではあまり利用されていない。本研究成果により、ナノ粒子膜とすることで、光照射のみで大気中に一重項酸素を効率的に発生し、加えて色素の耐光性も著しく上昇することがわかった。将来の紙のリユースを目指し、光照射によって化学的に発生させた一重項酸素により印字を消色するシステムの構築を目指し、一重項酸素を光照射によって効率よく発生する有機光増感剤ナノ粒子の開発および一重項酸素によって効率よく消色する有機顔料および染料の選定を行う。一重項酸素の新たな応用を創出するものであり、ナノサイズ化による光増感剤の一重項酸素発生能への影響を評価し、かつ一重項酸素によって消色する色素を消色速度によって選定し、最終的には消色可能な光増感剤と色素の組み合わせを提言する。本年度は、光増感剤ナノ粒子からの一重項酸素の発生能を評価可能で、かつ消色する色素を効率よく選定可能な実験システムの確立を行った。まず有機光増感剤ナノ粒子を目の細かいフィルターでろ過することで、フィルターの片側表面に厚さ1μm以下の薄膜層とし固定化した。これと一重項酸素の吸光プローブとして知られている9,10-anthracenedipropionic acid(ADPA)を塗布した1穴スライドを、間にスペーサーを入れその距離を0.3-3.3mmに調整し、光照射を行う。本実験システムにより、光増感剤ナノ粒子薄膜と基質塗布スライドとを空聞的に分離し、光照射によって発生した一重項酸素のみによる酸化反応を気相中で評価することが可能となった。光増感剤として、Tetraphenylporphin(TPP)およびProtoporphyrin IX(PpIX)、Rubreneを試し、SEM観察よりTPPは50-100nmの球状、PplXは50-1000nmの不定形、Rubreneは50-150nmの球状の粒子であり、断面よりナイロンメンブレンの上層1μm以内に全粒子が存在することを確認した。ADPAの酸化反応の距離依存性は、Einstein-smoluchowskiの関係式から求めた大気中での一重項酸素の予想値とも一致し、一重項酸素の放出が確認できた。APDAの酸化分解速度定数から、一重項酸素の相対発生量はRubrene>TPP>PpIXの順で、有機溶媒中での一重項酸素の量子収率の順と一致した。また、溶液中では深刻である光増感剤自身の光分解も、ナノ粒子という集合構造のため大幅に抑制されるという利点を見いだした。本年度は、昨年度に開発した実験システムにていくつか光増感剤と消色色素の評価を試みたが、データが安定化せず、その原因は消色色素を1穴スライドに蒸発により塗布していることにあることがわかった。詳細には、固相の透過吸収測定のばらつきの上に、試料作製のばらつきが加わり、さらに色素とガラスとの問に強い相互作用が生じて色素が安定化してしまうためと判明した。ゼラチンやポリマー等の他の固定化法を試みたが、どれも固定化剤による一重項酸素の失活が大きく、色素の評価に至らず固相系を断念した。以上より、実験システムの改善を図り、光増感剤はナノ粒子化して薄膜とすることは以前と同様であるが、消色色素を溶液で導入することとした。一重項酸素の吸光プローブ9,10-anthracenedipropionic acid(ADPA)の水溶液を、間にスペーサーを入れその距離を0.3-3.3mmに調整し、光照射を行い、ばらつきが少なくなることがわかった。