hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血液酸化ストレスマーカーと画像診断による心筋梗塞・脳梗塞発症予知に関する研究

近年、急性心筋梗塞、脳梗塞は増加傾向にあり、それらは突然に発症するため予知は極めて困難である。われわれはこれまで、酸化LDLを中心に様々なバイオマーカーの動脈硬化性疾患における意義を検討してきており、酸化ストレスマーカーが急性冠症候群で上昇していることを報告してきた。さらに近年進歩の著しい新たな非侵襲的画像診断を導入し、その臨床的有用性はもちろんのこと、いまだ研究段階である不安定プラークの検出・同定に関する臨床データを蓄積しつつある。近年、メタボリックシンドローム、生活習慣病が原因と考えられる心血管病や脳血管障害が急激に増加している。なかでも、急性心筋梗塞、脳梗塞は突然に発症するため、その予知は極めて困難である。ヒト冠動脈には経年的にプラークと呼ばれる内膜の肥厚性病巣が形成されるが、冠動脈プラークは、時に「不安定状態」へと変貌することが知られている。最近では、酸化ストレスの亢進により、その生成が増加すると考えられている酸化LDLが動脈硬化の形成・進展、およびプラーク不安定性に関連していることが報告されている。われわれは、酸化ストレスマーカーである酸化LDL、ミエロペルオキシダーゼ(MPO)、パラオキソナーゼ(PON)、ネオプテリンなどの血液バイオマーカーの動脈硬化性疾患における意義を検討し、さらに頸動脈エコーによるプラーク画像との関連性も検討した。不安定狭心症患者における酸化ストレスマーカーである血中酸化LDLやMPO値は安定狭心症患者に比し、有意に高値を示し、逆に抗酸化ストレスマーカーであるPON値は有意に低値を示していた。血中MPO値は酸化LDL値と強い正相関を示しており、逆にPON値とは弱い負の相関を示していた。また血中酸化LDL値やMPO値は血管造影上の複雑病変と関連しており、さらに血中ネオプテリン値は頸動脈エコー上の複雑なプラークと関連していた。これらの結果から、ヒトの生体内では酸化-抗酸化バランスが存在しており、そのバランスの破綻がプラーク不安定性と関連している可能性が示唆された。このことは急性心筋梗塞の発症過程を予知する可能性が十分あると考えられ、今後前向きな試験が必要である。近年、社会の高齢化、およびメタボリックシンドロームや生活習慣病の増加に伴い心血管病や脳血管障害が急激に増加している。なかでも、急性心筋梗塞、脳種塞は突然に発症するため、その予知は極めて困難である。ヒト冠動脈には経年的にプラークと呼ばれる内膜の肥厚性病単が形成されるが、冠動脈プラークは、時に「不安定状態」へと変貌することが知られてる。最近では、酸化ストレスの亢進により、その生成が増加すると考えられている酸化LDLが動脈硬化の形成・進民展、およびプラーク不安定性に関連していることが報告されている。われわれはこれまで、酸化ストレスマーカーである酸化LDLを中心に様々なバイオマーカーの動脈硬化性疾患における意義を検討してきており、一部の酸化ストレスマーカーが急性冠症候群で上昇、あるいは低下していることを報告してきている。さらに近年進歩の著しい、頸動脈エコー、マルチスライスCT、心臓MRIなどの新たな非侵襲的画像診断を導入し、その臨床的有用性はもちろんのこと、いまだ研究段階である不安定プラークの検出・同定に関する臨床データを蓄積しつつある。特に我々が注目しているのはマルチスライスCTにて感度よく同定できる石灰化の不安定プラークにおける特徴や、MRIを用いた冠動脈血栓の同定に力を注いでいる。今後急性心血管イベントを起こしうる可能性の高い患者群を同定できるかについて、これらのバイオマーカー、および非侵襲的画像診断法を用いて前向き試験により検討することを目標としている。本年度は特に心臓MRIによる冠動脈血栓イメージに着目し、その可能性・臨床応用について検討した。今後侵襲的冠動脈造影、および血管内超音波などを併用し、急性心血管イベントを起こしうる可能性の高い患者群を同定できるかについて、これらのバイオマーカー、および非侵襲的画像診断法を用いて前向き試験により検討することを目標とし、preliminaryではあるものの成果を挙げつつある。
皮膚悪性腫瘍におけるＫｅａｐ１－Ｎｒｆ２システム異常の検討

酸化・抗酸化のホメオスタシス維持のKeap1-Nrf2システムは、その異常が癌の伸展にも深く関与していることがいくつかの癌で知られていることから、本研究では皮膚悪性腫瘍における異常を変異、欠失、DNAメチル化に着目して検討した。悪性黒色腫、有棘細胞癌、基底細胞癌など合計72例の臨床手術材料を収集して対象とした。KEAP1の変異は1例のみに見られた。NRF2のKEAP1結合部位の変異とKEAP1座位の欠失は無かった。KEAP1のメチル化は72例中4例(6%)で見られたが、部分的な弱いメチル化に留まっていた。以上より、皮膚悪性腫瘍ではKeap1-Nrf2システム破綻の関与が少ないことがわかった。酸化-抗酸化のホメオスタシス維持に中心的に働くKeap1-Nrf2システムの亢進は,発がんに防御的に働く一方でがん化した後には促進的に働く逆説的な役割を果たしている。悪性黒色腫,扁平上皮がんを中心とする皮膚悪性腫瘍における本システムの異常を,Keap1とNrf2遺伝子の変異,欠失,DNAメチル化異常に特に着目して検索するのが本研究の目的である。本年度は,悪性黒色腫と扁平上皮がんの手術材料からのDNA抽出を進めた。腫瘍組織は,20μmに薄切しスライドガラスにマウントし脱パラフィンした後に,実体顕微鏡観察下に5μm厚HE染色標本を参照しながら,注射針を用いて腫瘍組織が大部分を占めるように掻き取った。掻き取った組織から市販のDNA抽出キットを用いてDNAを抽出した。濃度を定量した後,解析まで-20°Cで保存した。悪性黒色腫と扁平上皮がんあわせて40例を超えるDNAを抽出することが出来た。さらにメチル化状態評価の前準備としてのバイサルファイト処理も行った。バイサルファイト処理によりメチル化シトシンはシトシンのまま保存される一方,非メチル化シトシンはウラシルに変換され,PCRを経てチミンになる。これによりメチル化状態がシトシンないしチミンという塩基の違いに変換され,PCRやシークエンスによってメチル化状態が調べられるようになる。これらの検体は今後の網羅的検索に備えて冷蔵ないし冷凍保存されている。今後の検討に向けて,KEAP1およびNRF2のKEAP1結合部位の体細胞変異,KEAP1座位のLOH,KEAP1プロモーター領域CpGアイランドのDNAメチル化状態を評価するための条件検討も進めた。本年度は,前年度に引き続いて悪性黒色腫と扁平上皮がんの手術材料および正常皮膚組織からのDNA抽出を進めた。組織は,20μmに薄切しスライドガラスにマウントし脱パラフィンした後に,実体顕微鏡観察下に5μm厚HE染色標本を参照しながら,注射針を用いて掻き取った。腫瘍の場合は、なるべく間質を含まず主要組織が大部分を占めるように注意を払って掻き取った。悪性黒色腫と扁平上皮がん、正常皮膚からそれぞれ20例超からDNAを抽出することが出来た。さらにメチル化状態評価の前準備としてのバイサルファイト処理を行い,今後の網羅的検索に備えて冷蔵ないし冷凍保存されている。今後の検討に向けて,KEAP1およびNRF2のKEAP1結合部位のシークエンシング,【目的】ほ乳類における酸化-抗酸化(レドックス)のホメオスタシス維持にはKeap1-Nrf2システムがその中心的役割を果たしている。一方で,本システムの亢進は発がんには防御的に働くものの,ひとたび細胞ががん化した後には促進的に働く,という逆説的な役割を果たしている。悪性黒色腫,扁平上皮がんを中心とする皮膚悪性腫瘍において,がんの進展にも深く関与している抗酸化機構Keap1-Nrf2システムの異常を,すなわち変異,欠失,DNAメチル化異常に特に着目して検索した。【本年度の結果】これまでに臨床手術材料を収集してDNAを抽出し、メチル化解析のためにバイサルファイト処理を施して保存した症例数は、悪性黒色腫18例、有棘細胞癌25例、基底細胞癌23例、血管肉腫や隆起性皮膚線維肉腫などその他の皮膚がん6例の併せて72例になった。

Keap1とNrf2に関してすでに報告されている方法でLOHと変異解析をおこなったところ、LOHは0/72とまったく見られず、突然変異についても1/72(悪性黒色腫は0/18、有棘細胞癌は1/25、基底細胞癌は0/23、その他の皮膚がんは0/6)と極めて低率であった。次いで、欠失と変異と並ぶ癌抑制遺伝子不活化機構であるプロモーター領域CpGアイランドのメチル化状態をNrf2について解析した。過剰メチル化は4/72(6%)(悪性黒色腫は1/18、有棘細胞癌は3/25、基底細胞癌は0/23、その他の皮膚がんは0/6)で見られた。MSP法ではPCR産物を示すバンドの濃さで半定量的にメチル化状態を観察できるが、得られた過剰メチル化のバンドは非メチル化のそれと比べて弱く、部分的なメチル化にとどまり発現をシャットオフするには至っていないと考えた。酸化-抗酸化のホメオスタシス維持に中心的に働くKeap1-Nrf2システムの亢進は,発がんに防御的に働く一方でがん化した後には促進的に働く逆説的な役割を果たしている。悪性黒色腫,扁平上皮がんを中心とする皮膚悪性腫瘍における本システムの異常を,Keap1とNrf2遺伝子の変異,欠失,DNAメチル化異常に特に着目して検索するのが本研究の目的である。これまでに収集した筑波大学附属病院における皮膚がん手術材料に加え、本年もさらに収集を続けて症例数を増加させた。収集したホルマリン固定パラフィン包埋ないし新鮮凍結組織から、市販のDNA抽出キットを持ちいてDNAを抽出して冷凍ないし冷蔵保存した。これらDNAの一部を分取してDNAメチル化解析のためにバイサルファイト処理をおこなった。これは非メチル化シトシンをウラシルに変換する一方で、メチル化シトシンはシトシンのまま残ることにより、メチル化の有無を塩基配列の違いに変換する方法である。本研究ではこれを利用したメチル化特異的PCR法によりKEAP1プロモーター領域メチル化を調べる。本年度は少数例で試験的におこなったが、まだメチル化は検出されていない。検出された場合には、バイサルファイトシークエンス法にてアレル毎のメチル化状態を解析し、あわせて蛋白発現を調べる予定である。KEAP1とNRF2のKEAP1結合部位の遺伝子変異は、悪性黒色腫細胞株を調べた範囲では見られなかった。今後、手術材料多数例で解析する予定である。なるべく多数例を収集することが望ましく、また逐次症例ごとに解析を行うのは効率が低下するため,現段階では症例集積と実験条件の決定を進めた。このために具体的な成果を報告するにはまだ至っていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。解析に供する皮膚がん手術材料の収集は順調に進んでいる。また、KEAP1およびNRF2のKEAP1結合部位の体細胞変異とKEAP1プロモーター領域CpGアイランドのDNAメチル化を解析する条件は整備された。これまで皮膚悪性黒色腫細胞株から抽出したDNAを用いて、シークエンスによってKEAP1およびNRF2のKEAP1結合部位の体細胞変異を調べたが、調べた限りでは見いだせなかった。また、KEAP1プロモーター領域CpGアイランドのDNAメチル化を皮膚悪性黒色腫細胞株および皮膚がん手術材料から抽出したDNAの一部を用いて解析したが、見いだせなかった。これまで少数例でおこなったKEAP1およびNRF2のKEAP
母乳摂取量から推定するベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤による乳児へのリスク評価

本研究の概要として、1)食事及び室内大気試料中のBUVAによる汚染度調査を行い、人体汚染経路及び推定摂取量を解明する。2)現在までに未解明な部分が多いBUVAの人体汚染の指標試料として母乳を分析し、その汚染度調査を行うとともに乳児の1日摂取量の推定を行う。3)BUVA曝露動物が示す種々の生体パラメーター等を測定・解析することにより毒性評価を行う。具体的には、BUVA曝露動物の各種臓器等への蓄積量を解析し、その体内動態を評価する。さらに、ヒトの汚染レベルでBUVAを曝露させた時の内分泌かく乱作用に起因する生殖毒性、脂質代謝及び薬物代謝への影響を検証する。
口腔細菌付着促進活性をもつ唾液高分子物質に関する研究

口腔細菌が歯面に付着するには,歯面上の獲得ペリクルへの親和性が重要な問題となる。ペリクルを構成していると考えられるStreptococcus mutans血清型Cのハイドロキシアパタイトへの付着を促進する高分子量タンパク質を顎・舌下腺唾液から分離し,口腔細胞の付着との関連を検討した。この付着促進タンパク質(APP)は遺伝的多型性を示し,分子量に基づいて大きく三群に分けられることが確認されたため,三群より各々一つの代表サンプルを収集し検討を加えたところ,何れのサンプルも付着促進活性を持つことが示された。この結果はAPPが分子量の違いにも係わらず類似した付着促進活性を持つことを示した。本研究課題の実験のために分子量260,000ダルトンを持つAPPを主に分離・集積した。広範な各種化学物質の共存による阻害,阻害物質による菌体及びペリクルの前処理,各種酵素によるAPPの付着促進活性の消長について調べた。アミノ基を持つ物質は細菌のペリクル上への付着を阻害することが確認された。しかし,菌体と共存下で付着を阻害する化学物質の多くは菌体及びペリクルの前処理に用いられた時に阻害を示さず,Spermineのみがペリクルを前処理した時に阻害を示した。タンパク分解酵素でペリクル及び菌体を処理すると,いずれの場合も菌の付着は激減したが,デキストラナ-ゼ処理は全く影響を与えなかった。また,Streptococcus sanguisはAPPに付着促進されるが,Streptococcus salivariusは全く付着促進されなかった。これらの結果はAPPがS.mutans以外の口腔細菌の付着にも関与している可能性を示唆した。また,付着に関与している菌体及びペリクルの結合部位はタンパク分解酵素により破壊されること,及び菌体のアミノ基がペリクルへの結合に関与している可能性が示唆された。本研究の対象物質はヒト顎舌下腺唾液に含まれるStreptoccus mutans(血清型C)株のハイドロキシアパタイト(HA)への付着を促進する蛋白質(APP)である。APPは多形性であり、ラウリル硫酸ナトリウム(SDS)-ポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)で1本或いは2本のバンドが観察される。APPの分子量は248-335KDaの範囲に分布し、その分布は3峰性である。更にAPPの合成は遺伝子制御下にある可能性が示唆されている。本研究では1本バンドを示す被検者の顎舌下腺唾液を用い分離・精製を行い、若干の性状検討を行った。採取唾液の透析後Trisacryl GF2000Mカラムでゲル濾過した。得られたムチン含有画分をSDSで処理後、SDS存在下で再びゲル濾過し、主ピ-クより若干遅れて溶出したピ-クをAPP画分とした。SDS-PAGEゲルの銀染色像は分離が良好であることを示した。細菌付着実験で、APP画分はS.mutans(血清型C)数株のHAビ-ズへの付着を促進した。次にAPPの付着促進活性の阻害について検討した。ヘキソ-ス、ヘキソ-スアミン、N-アセチルヘキソ-スアミン、アミノ酸、ポリアミン等を用いて調べたところ、アミノ酸、ヘキソ-スアミン、ポリアミンにより阻害が認められた。この結果はAPPの付着促進機序にアミノ基が関与している可能性を示唆している。最後に、透析顎舌下腺唾液、ムチン含有画分及びAPPについて同様の阻害実験を試みた。三サンプルに同様の阻害傾向が認められ、精製過程での本物質の付着促進活性の性状に変化はないと推察された。今回の結果は既に報告した2本バンド試料の結果と類似していた。このことはAPPは多形性を示してはいるが、S.mutams付着促進活性を共通して保有している可能性を示唆している。現在、更に詳細な検討を行っている。

これらの結果はAPPがS.mutans以外の口腔細菌の付着にも関与している可能性を示唆した。また,付着に関与している菌体及びペリクルの結合部位はタンパク分解酵素により破壊されること,及び菌体のアミノ基がペリクルへの結合に関与している可能性が示唆された。
遺伝性神経変性疾患に認めるtRNA由来小RNAの生理的・病理的意義の解明

小児期発症の神経変性疾患である橋小脳低形成は、transfer RNA(tRNA)代謝に関連する遺伝子の変異により発症するが、その病態分子機構は不明である。本研究では、橋小脳低形成10型において、RNA代謝異常の結果として細胞内に蓄積しているtRNA由来の小RNA(tRNA fragment)が、がん抑制因子p53の過剰な活性化を介して神経細胞死を惹き起こす際に関与する分子を同定し、その分子機能の解析を行い、神経細胞死に至る分子メカニズムの全容解明を目指す。
ゼブラフィッシュをモデル生物とした生理活性リゾリン脂質の機能解析

本研究課題は魚類の代表的モデル生物の一つであるゼブラフィッシュを用いて、リゾリン脂質シグナリングの作用機序、およびその関連分子を明らかにすることを目的とした。代表者は解析に不可欠であるトランスジェニック系統作製に必要な新規ベクターの作製およびそれを用いたトランスジェニック系統の作成を行った。特に、gal4-UASシステム、およびトランスポゾンを用いたシステムを用いたことで、様々な臓器に特異的に、目的の遺伝子を発現させるトランスジェニック系統を得ることに成功した。これらのトランスジェニック系統、およびモルフォリノなどを用いて、リゾリン脂質シグナルに関与することが予想される遺伝子の解析を行うことで、各遺伝子が、目的の臓器において、いつ、どこで機能するかについて、解析を進めている。特に、リゾホスファチジン酸の代謝関連酵素、並びに受容体に着目して解析を進め、すでに、いくつかの臓器の形成過程に必須な遺伝子群の同定に成功した。これらについては、論文投稿の準備を進めている。リゾリン脂質シグナルに関する受容体並びに代謝酵素は、脊椎動物以上の高等動物に保存されていることが多く、ゼブラフィッシュは、リゾリン脂質シグナル関連遺伝子を有する最も下等なモデル動物の一つである。本研究結果は、これまで、哺乳類のモデル動物を中心に解析されてきたリゾリン脂質シグナルの解析に、ゼブラフィッシュという新たなモデル動物が有効であることを示す意義を有する。本研究課題は魚類の代表的モデル生物の一つであるゼブラフィッシュを用いて、リゾリン脂質シグナリングの作用機序、およびその関連分子を明らかにすることを目的とする。申請者は当該年度において、ゼブラフィッシュ飼育系の立ち上げ、並びに解析に不可欠であるトランスジェニック系統作製に必要な新規ベクターの作製を行うことで、解析の基礎づくりを行った。同時に、リゾリン脂質産生酵素の一つに関して解析を進めるうえで、その酵素がゼブラフィッシュの発生に極めて特異的な働きを有することを明らかにした。これは、これまで一般的に解析の対象とされてきたマウスなどでは得られなかった知見であり、リゾリン脂質シグナリングの研究においてゼブラフィッシュが有効であることを示す。これらの知見に関する論文を現在執筆中である。これ以外に、解析に必要なモルフォリノの作製、並びに共同研究を通じて変異体のスクリーニングを行い、リゾリン脂質シグナルの関連遺伝子の変異体の入手に成功している。申請者は当該年度において、解析に不可欠であるトランスジェニック系統作製に必要な新規ベクターの作製およびそれを用いたトランスジェニック系統の作成を行った。
ゲノムスケールでの転写制御ネットワークの解析

転写因子とターゲットの予測では、配列情報、構造情報、相互作用情報などの複数の情報や方法を組み合わせた予測を行うことにより予測精度を上げることを試み、実験との比較により実際に予測精度を上げることができた。また、予測結果と既知データとの比較を行い、その結果を予測法の改良にフィードバックし方法を改良した。特に、予測の基礎となる蛋白質・DNA認識のメカニズムなどについては、さらに詳しい研究を行い、計算機シミュレーションによりDNAの構造的・物理化学的特性などを詳しく調べた。これらの結果は、ゲノム上でのヌクレオソームのポジショニングの予測にも応用し、実験結果との良い一致がみられた。転写制御ネットワークの解析では、ターゲット遺伝子のプロモータ上に結合する転写因子のコンテクストとターゲット遺伝子の発現や機能との関係を解析した。また、転写因子間の共起関係や転写因子問の距離などの情報をもとにクラスタリングを行い、発現遺伝子の組織特異性との関係などについても解析を行った。一方、これらの研究の基盤となるデータベースや解析ツールの開発もすすめた。蛋白質・核酸相互作用熱力学データベース、蛋白質・核酸複合体構造データベース、構造情報に基づいて蛋白質とDNAの直接認識と間接認識の特異性を計算するWebサーバ、ReadOUT、構造空間(ストラクチュローム)における分子相互作用ネットワークを解析するツール、PDBnet、などのデータの更新と機能強化を行った。転写因子のターゲット予測については、DNAの構造や物性をとおして配列を認識する間接認識について詳しい解析を行った。これまで、DNAの配列に依存したコンフォメーションエネルギーを、調和近似による平均場ポテンシャルから求めていたが、コンフォメーションパラメータの分布そのものの情報から直接に計算する方法を開発した(清水謙多郎研究室との共同研究)。これを用いて、間接認識の特異性を評価したところ、従来の方法よりも高い特異性が得られた。間接認識は、ヌクレオソームのポジショニングにも重要と思われる。そこで、平均場ポテンシャルを用いてヌクレオソーム複合体構造の配列と構造のスレッディングを行い、エネルギーを計算した。その結果、ヌクレオソーム配列は複合体構造に特異性を示し、また、塩基ステップに対するエネルギーはDNAのピッチで周期的に変動することがわかった。現在、これらの結果を用いて、ヌクレオソームのポジショニングの予測を行っている。また、転写制御ネットワークを解析するため、実験的によく調べられている酵母ゲノムの転写系について、ターゲット遺伝子のプロモータ上に結合する転写因子のコンテクストを解析し、その組成、転写因子間の順序や距離などの情報をもとにクラスタリングを行い機能との相関を調べた。一方、これらの研究の基盤となる蛋白質・核酸相互作用熱力学データベース、蛋白質・核酸複合体構造データベース、ストラクチュロームにおける分子相互作用ネットワークのデータベース/ツール、PDBnet、転写制御ポータルサイトなどの開発・改良を行った。
相界面濡れ制御による熱スイッチ機能発現と宇宙用高熱流束ループヒートパイプへの応用

本研究の目的は相界面濡れ制御による熱スイッチ機能発現と高熱流束ループヒートパイプ(LHP)熱スイッチ技術の確立である.新たに提案する高熱流束型蒸発器構造をLHPシステムに適用し,さらに高いON/OFF比を期待できる新原理を用いてLHPに熱スイッチ機能を発現する.まず蒸発器要素レベルにおいて熱スイッチ機能実証に取り組み,次にLHPシステムレベルでの高熱流束熱スイッチ機能実証を行い,最後に宇宙模擬環境におけるデバイスとしての有効性検証に取り組む.本研究の目的は相界面濡れ制御による熱スイッチ機能発現と高熱流束ループヒートパイプ(LHP)熱スイッチ技術の確立である.新たに提案する高熱流束型蒸発器構造をLHPシステムに適用し,さらに高いON/OFF比を期待できる新原理を用いてLHPに熱スイッチ機能を発現する.まず蒸発器要素レベルにおいて熱スイッチ機能実証に取り組み,次にLHPシステムレベルでの高熱流束熱スイッチ機能実証を行い,最後に宇宙模擬環境におけるデバイスとしての有効性検証に取り組む.
バイオミネラリゼーションに倣った炭酸カルシウム／キトサン複合コアシェル粒子の開発

生物が体内で無機鉱物を形成する作用「バイオミネラリゼーション」に倣った手法でキトサン微粒子の表面に炭酸カルシウムを析出させ、キトサンをコア、炭酸カルシウムをシェルとする有機無機ハイブリッドコアシェル型複合粒子を作製した。モデル薬物として蛍光色素を導入したキトサン粒子をコアとした複合粒子からの色素放出を種々のpH環境で評価した。その結果、炭酸カルシウムシェルによって薬物放出を制御できることが明らかになった。本研究では、甲殻類の外骨格や貝類の真珠などの形成の仕組みであるバイオミネラリゼーションという作用に倣った方法で、天然多糖であるキトサンをコア、炭酸カルシウムをシェルとする有機無機ハイブリッドコアシェル型複合粒子を作製した。初年度にはキトサンコア粒子の作成条件が確立できた。二年度目である24年度は、研究実施計画に掲げていた「マイクロカプセルとしての利用」に関する研究、中でもキトサンマイクロコア粒子へのモデル薬物導入の試みに注力した。モデル薬剤としては、ウラニン(親水性官能基を導入した蛍光色素フルオレセイン誘導体)を選択した。ウラニンはフルオレセインと同様の蛍光挙動を示す親水性の色素である。モデル薬剤をキトサンマイクロ粒子に取り込むには、次のような手順を試みた。キトサンの酢酸水溶液にモデル薬剤を添加しておき、界面活性剤を含むトルエン溶液と撹拌混合した状態で水酸化ナトリウムによって酢酸を中和した。キトサンは中性域で析出するため、微粒子として得られる。析出・微粒子化の際にモデル薬剤は粒子中に取り込まれた状態となると考えられる。キトサン粒子を粉砕したものの蛍光測定の結果、得られたキトサン微粒子の内部にはウラニンが導入されていることがわかった。また、ウラニン導入キトサン微粒子からは酸性域で裏人が徐放されることも明らかとなった。キトサンはこれまで廃棄に回されていた天然物であり、薬物の徐放担体への利用を検討することは非常に意義が有る。今後、当初の計画にそって炭酸カルシウムによるコアシェル複合化が成功すれば、薬剤放出の制御がより容易になると期待できる。また、当初の計画では25年度に予定していた金属とキトサンのコアシェル複合化にも既に着手しており、複合微粒子の調製手順・条件に関する知見も得られ始めている。最終年度である25年度は、研究実施計画に掲げていた「マイクロカプセルとしての利用」に関する研究に注力した。まず、キトサンマイクロコア粒子へモデル薬物を導入した。モデル薬剤としてはウラニン(親水性官能基を導入した蛍光色素フルオレセイン誘導体)を選択した。キトサンは中性域で析出するため、界面活性剤の効果により、球状微粒子として得られる。析出・微粒子化の際にモデル薬剤は粒子中に取り込まれた状態となった。また、ウラニン導入キトサン微粒子からは酸性域でのみウラニンが放出されることも明らかとなった。次に、炭酸カルシウムによる無機シェルの付与を行い、ウラニン放出の制御を評価した。その結果、コア微粒子の状態ではウラニンの放出が観察された酸性域で、ウラニンの放出が抑制されることが観察された。キトサンはこれまで廃棄に回されていた天然物であり、本研究で薬物担体としての可能性が示されたことには非常に意義があると言えよう。初年度は、キトサンコア粒子の粒径制御に関わるパラメータの検討を主に行った。キトサンコア粒子の作製は、キトサン酸性水溶液/トルエン分散液を中和することで行う。分散液中の液滴のサイズ・形状を制御することで、キトサンコア粒子の形態制御をすることができると考えた。現在までに、キトサンの濃度、作製時の温度、分散液を安定化させるための界面活性剤の濃度などのパラメータを検討し、概ね安定して作製することのできる条件を得ることに成功した。また、キトサンの分子量を変化させると調製パラメータが大幅に変わることがわかってきたため、それらの関係性に関しても調査を継続している。さらに小粒径のコア粒子を得るため作製時に超音波照射を行った。その結果、粒径を小さくすることに成功した。炭酸カルシウムのバイオミネラリゼーションの条件に関しては概ね確立することに成功した。

バイオミネラリゼーションの際に補助剤として添加するポリアクリル酸が炭酸カルシウムの析出に影響を及ぼすことが明らかになったものの、そのメカニズムに関しては継続検討が必要である。この研究で作製する複合粒子はコアに天然多糖高分子を用い、シェルに炭酸カルシウムを用いており、環境調和型材料としての意義が大きい。本研究で目的の1つとしている粒径の制御が確立できたならば、体内使用を含む様々な領域への応用が期待できる。また、コア部分に用いているキトサンは抗菌作用なども有しており、新たな薬物担持基材としての期待も大きい。24年度に計画していた「マイクロカプセルとしての利用」に関しては計画通り、進行しており、今後の展開も期待できる状態である。同様に計画していた「複合粒子のキャスト薄膜」に関しては、実施できていない状態である。これは本研究の複合粒子の医用用途への適合が高いことを鑑みた結果である。その代わり、25年度に計画していた「金属とキトサンとの複合微粒子」に関する研究に着手しており、全体として評価すると二年度目における達成度は高いと考える。本研究では、目的を大きく分けて2つ掲げている。一つ目はキトサンをコア、炭酸カルシウムをシェルとするコアシェル型複合粒子の作製と作製条件の確立である。複合粒子はコア粒子の作製とバイオミネラリゼーションという2段階の手順で作製するが、バイオミネラリゼーションの条件に関しては確立できたと考えている。また、コア粒子の粒径制御に関しては、キトサン分子量の効果が明らかになっていない部分もあるが、ある程度の理解は進んでおり、目的のうち、初年度部分の達成度は高いと考えている。25年度はモデル薬物含浸キトサン微粒子に対する炭酸カルシウムとのコアシェル複合化を検討する。何も含浸していないキトサン微粒子に対する複合化条件は確立されているので、基本的にはそれに準じた条件探索を行う。現在用いているモデル薬剤は親水性のものであるので、疎水性の高いものでの検討も行い、将来の応用研究への知見とする。また、キトサン微粒子の表面への金属の複合化は既に着手しており、継続して検討していく。二年目はキトサンコア粒子の粒径制御の継続調査および、複合粒子の応用可能性の探索を予定している。応用可能性の探索は大きく2つに分けられる。1つは複合粒子のキャスト薄膜について、もう1つはキトサンコア粒子への薬剤の含浸とマイクロカプセル化についてである。キャスト薄膜は走査型電子顕微鏡で観察し、粒子の配列状態を評価する。粒径が揃ったものができていれば単層の厚みの超薄膜とし、粒径にばらつきがあれば複層の薄膜を目指す。マイクロカプセル化に関しては、まず蛍光色素をキトサンコア粒子に含浸させることから試みる。蛍光色素の疎水性・親水性とキトサン粒子との親和性が重要であると考えているため、蛍光色素の種類、官能基を変えながら調査を行う予定である。次年度の研究費は主に物品費に割り当てている。次年度は多くの試料作製が予定されているため、ほとんどが試薬などの消耗品となる予定である。
加齢または閉経後に生じる顎骨粗鬆化と咀嚼動態の関連に関する形態学・機能学複合研究

1.卵巣摘出ラットを用いた基礎的研究の成果1)エストロゲン欠乏によりラット臼歯の根分岐部直下の歯槽骨骨量が減少することを証明した。また、この背景で骨形成活性と骨吸収活性が著明に亢進する高い骨代謝回転が導かれていることも明らかとなった。さらに、歯の喪失を促進する可能性のある固有歯槽骨の菲薄化も認められた。2)歯槽骨に対する咬合によるメカニカルストレスの影響に着目し、対合歯を抜歯した場合の歯槽骨変化とそれに及ぼすエストロゲン欠乏の影響について検討した。その結果、メカニカルストレスの低下により歯は歯槽骨とともに挺出し、内部の歯槽骨骨量は減少することが明らかとなった。さらにエストロゲンが欠乏した状態では、骨量減少が促進され、骨構造の脆弱化が生じることが明らかとなった。2.卵巣摘出サルを用いた基礎的研究の成果卵巣摘出サルの骨密度および骨構造は、腰椎、橈骨、下顎骨で相関していた。それぞれの部位の骨密度は、対照群-卵巣摘出群間では有意差が認められなかったが、個体毎に検索すると、腰椎骨密度力抵下する個体では、橈骨、下顎骨でも骨構造が著しく脆弱化していた。また、歯科用X線写真上にも下顎骨の粗鬆化が認められた。これらの結果は、下顎骨の情報から骨粗鬆症の診断が可能であることを裏付けるものと考えられた。3.ヒトの顎骨粗鬆化と咬合力の関連に関する予備的研究の成果ヒトの顎骨の骨密度を測定することができた。今後、測定部位の決定についてさらなる検討を行う必要性がある。1.卵巣摘出ラットを用いた実験について結果をまとめ、論文として発表した。この実験により、卵巣摘出ラットの顎骨において、体幹・体肢骨と同様に骨粗鬆化が生じることが明らかとなった。さらに、その骨粗鬆化は、咀嚼によるメカニカルストレスの負荷が小さい部位では著明であり、その背景で骨吸収系活性が著しく亢進していることが明らかとなった。結果として、全身的なエストロゲン欠乏と局所に加わるメカニカルストレスの両者が密接に関連しながら、顎骨の骨構造を変化させていることが示された。2.サルの卵巣摘出実験に着手した。1)pQCTによる顎骨の骨密度測定については、今年度は測定装置の設置とそれに伴う部屋の改造のため、若干解析開始が遅れ、現在解析中である。2)マイクロCTを用いた骨構造解析においては、卵巣摘出群で顎骨皮質骨内の小腔数が有意に増加することが認められた。また、海綿骨では、歯根に近い歯槽部よりも歯根から離れた基底部における骨量減少が著しかった。とくに個々の骨梁の断裂が有意に増加しており、微細骨構造も脆弱化していることが明らかとなった。一方でサルには、ラットでは認められなかった個体差があることも示され、卵巣摘出を施したにもかかわらず、腰椎、顎骨とも骨量減少が生じない個体が存在することが明らかとなった。この原因について、遺伝的背景、咀嚼によるメカニカルストレスといった環境的背景について、明らかにしていく必要があり、来年度以降、解析していく予定である。1.サルの実験を行う前に予備実験として行った卵巣摘出ラットの実験について、下記の結果を得た。(1)エストロゲン欠乏によりラット臼歯部の根分岐部直下の歯槽骨骨量が減少することを証明した。また、この背景では、骨形成活性とともに骨吸収系活性も著明に亢進する高い骨代謝回転が導かれていることも明らかとした。

また、固有歯槽骨も非薄化しており、この現象は歯の喪失といった観点からも注目すべき所見であり、エストロゲン欠乏と歯の喪失の関連性について組織学的に証明することができた。(2)歯槽骨に対する咬合によるメカニカルストレスの影響に着目し、対合歯を抜歯した場合の歯槽骨の変化とそれに及ぼすエストロゲン欠乏の影響について検討した。その結果、メカニカルストレスの低下により歯は歯槽骨ともに挺出するが、一方で内部の歯槽骨骨量は減少することが明らかとなった。また、エストロゲンが欠乏した状態では、骨量減少が促進され、骨構造の脆弱化が生じることが明らかとなった。2.上記の結果について論文を発表した。3.卵巣摘出サルの実験では、全個体の試料作成が終了した。pQCTによる下顎骨および橈骨の骨密度測定およびマイクロCTによる.微細骨梁構造の解析を行っている。サルにおいてはラットでは認められなかった個体差が大きく、データ解析上間題となっている。これを補正しながらデータを評価する方法を検討中である。4.最終目標である、ヒト顎骨の骨密度を測定するための頭部固定装置を開発し、試用段階に入った。現時点で測定は可能となったが、撮影する断面により顎骨中に植立している歯根が骨密度値に大きな影響を及ぼすことが判明し、解析段階で歯根の情報を省く方法を検討中である。1.卵巣摘出ラットを卵巣摘出後1年観察した結果、下顎歯槽骨では、骨吸収活性の亢進は軽度であったものの、骨量減少とともに骨梁の断片化が生じていることが明らかとなった。このような現象が歯周病に罹患している高齢女性の歯槽骨で生じたと仮定すると、歯周病による歯槽骨の破壊が促進され、歯を喪失する危険性が高まる可能性が示唆され、この結果を論文発表した。2.卵巣摘出サルの実験では、下顎骨、橈骨について、pQCTによる骨密度測定およびマイクロCTによる微細骨梁構造の解析結果を学会で発表した。卵巣摘出サルの骨密度および骨構造は、腰椎、橈骨、下顎骨で相関していた。それぞれの部位の骨密度は、対照群と卵巣摘出群間では有意差が認められなかったが、個体毎に検索すると、腰椎骨密度が低下する個体では、橈骨、下顎骨でも骨構造が著しく脆弱化していた。また、歯科用X線写真上にも下顎骨の粗懸化が認められることが明らかとなった。これらの結果は、下顎骨の情報から骨粗鬆症の診断が可能であることを示唆しており、我々歯科医は、日常目にしているX線写真から全身的骨粗鬆症の病態を知ることができるということを十分に認識し、注意深くX線写真を読まなければならないと考えられた。3.pQcmを用いてヒトの顎骨の骨密度を測るため、頭部固定装置を開発し、予備的測定を行った。被測定者数が少なく、骨密度値から一定の傾向を把握することはできなかったが、実際の骨密度測定が可能であることが確認できた。課題として顎骨中に植立している歯根が測定断面に含まれると、骨密度値に影響を及ぼすことが判明し、今後さらなる改良が必要であることが示唆された。
イネ種子で見つかった新奇グリオキサラーゼIの機能解析

コメアレルギーにおける主要原因タンパク質の一つとして同定されている33K-グロブリン(33K-Glb)は、グリオキサラーゼI(GL01)活性を有することが明らかとなっている。GL01の機能解明を目的として以下の研究を行った。1.イネGL01遺伝子の発現誘導に関与する因子を同定することを目的とした研究を行った。イネ種子を播種し発芽一週間後の芽生え組織に対して種々のストレス(乾燥,低温,塩化ナトリウム,マンニトール)およびアブシジン酸(ABA)で一定時間処理を行った。その後RNAを調製しノーザンブロット解析を行った結果、これらの処理により33K-GlbmRNAの蓄積量が増加することが明らかとなった。この結果より、イネ33K-Glb遺伝子は環境ストレスによりその発現が誘導され、合成された33K-Glbタンパク質が有するGL01酵素活性により、イネのストレス耐性獲得に関与する可能性が示唆された。2.イネGL01遺伝子が各種ストレスに応答して発現することが明らかになったことから、GL01遺伝子のプロモーター領域を解析した結果、約50bpを単位とする反復配列が存在しており、その中に近年イネにおいても存在が明らかにされたDehydration responsive element(DRE)のコア類似配列が2か所存在していた。さらにABA応答性エレメント(ABRE)も存在しており、これらの配列がシスエレメントとして機能している可能性が考えられた。3.イネGL01とタンパク質レベルで免疫学的に交叉性を示す豆類タンパク質の検索を行った。ダイズ、アズキの可食部に含まれるタンパク質とイネGL01特異抗体を用いたウエスタンブロット解析の結果、イネGL01と交叉反応性を示す複数のタンパク質の存在が明らかとなった。コメアレルギーにおける主要原因タンパク質の一つとして同定されている33K-グロブリン(33K-Glb)は、グリオキサラーゼI(GLO1)活性を有することが明らかとなっている。GLO1の機能解明を目的として以下の研究を行った。1.イネGLO1遺伝子の発現制御機構を解明する際に材料として使用するイネ培養細胞を継代培養することにより均質化させた。培養細胞からRNAを調整し、GLO1遺伝子特異的なプライマーを使用してRT-PCRによりGLO1 cDNAの増幅を試みた結果、GLO1 cDNAに相当する増幅産物が得られた。イネ培養細胞においてGLO1遺伝子の発現が確かめられたことから、この培養細胞を用いてGLO1遺伝子の発現調節機構を明らかにするための研究を行う。2.イネGLO1遺伝子の発現調節に関わる5'上流領域を単離し構造解析を行った。転写開始点の上流にはTATA boxが存在し、またフラボノイド生合成酵素遺伝子の転写因子SBF-1の結合部位と相同な配列が5'上流域に7か所存在しており、これがシスエレメントとして機能している可能性が考えられた。3.イネGLO1遺伝子の発現誘導に関与する因子を同定するにあたり、高浸透圧や塩ストレス下でGLO1遺伝子の発現量が増加するとの報告がなされていることから、イネ葉組織をNaClとマンニトールで処理を行った後にRNAを調製した。現在発現量の増減を解析中である。4.イネGLO1とタンパク質レベルで免疫学的に交叉性を示す穀物タンパク質の検索を行った。コムギ、オオムギ、トウモロコシ、ソバの可食部に含まれるタンパク質とイネGLO1特異抗体を用いたウエスタンブロット解析の結果、コムギ、オオムギ、トウモロコシにおいてイネGLO1と交叉反応性を示す分子量30ー32Kのタンパク質の存在が明らかとなった。
ファインケミカルズを指向した化石ヘテロ芳香族資源の有効利用

本研究では化石ヘテロ芳香族資源としてピリジン系化合物をとりあげ、その高度利用に関する基礎的研究としてピリジン系化合物から容易に誘導できるN-イリドとオレフィン類との1,3-双極性環状付加反応によるインドリジン骨格合成について検討した。特にこの環状付加反応の立体化学を支配する諸因子を解明し、立体選択的なインドリジン骨格の合成法の確立に研究の焦点を絞った。以下に主な研究成果について述べる。1)対称置換シス-オレフィンはピリジン系イリドのアンチ型へエンド付加して、專ら立体特異的にエンド付加体を生成した。2)カルボニル安定化N-イリドはアンチ型として対称置換トランス-オレフィンと付加して2種の立体異性体を生成し、これら付加体は立体特異的レトロ反応によって相互変換した。そしてその異性体比は付加体の置換基の電子的、立体的因子に依存する。他方、カルボニル安定化基をもたないN-イリドは專らシン型として対称置換トランス-オレフィンへ付加することを明らかにした。3)非対称置換オレフィンのN-イリドへの環状付加は高い配向選択性を示すが、立体選択性をイリド及びオレフィンの置換基の電子的性質と立体的嵩高さに強く影響されることが明かになった。そして動力学支配生成物のアンチ-イリドへの1-エンド-2-エキソ付加体はレトロ反応によってシン-イリドへの1-エンド-2-エキソ付加体、またベタイン中間体を経てシン-イリドへの1-エキソ-2-エンド付加体へ異性化することを見出した。4)以上の知見に基づいて4-シリルオキシピリジンより誘導したN-イリドとオレフィン類の環状付加反応を検討し、この反応が立体規制されたヘキサヒドロ-7-オン類の合成法として優れたものであることを明らかにした。
雑誌研究の理論と方法に関する比較文学・比較芸術的研究――明治大正期日本を中心に

本研究は、明治大正期研究で一次資料として対象外であった「雑誌」が「研究」としていかに可能かを、比較文学・比較芸術的観点から明らかにした。特に、190020年代に展開した「文学芸術総合雑誌」を徹底分析することで、この時期の雑誌文化が、同時代の出版統制史と深く絡み合っていること、文学芸術系の総合雑誌は同時代の思想系雑誌と深い連関にあること、明治大正期の雑誌はその同人たちや関連人物たちの思想的紐帯であり、雑誌を基盤に多くの活動が派生的に行われたことなど、新たな側面を拓く視点、方法論を獲得することができた。本研究の成果は6本の学術論文等で公表され、すべての成果を含んだ刊行本を近く上梓する予定である。研究初年度である本年は、まず予備作業として、分析対象とする雑誌自体の収集を開始し、総目次と執筆者リストを独自に整備する作業を始めた。これは今後とも継続する予定である。さらに本年度は、申請時の「研究目的」の第一項目に挙げたように、「明治大正期雑誌と思想統制の解明」を行った。これに関しては、具体的事例として2件ー明治大正期文学美術雑誌の代表的編集者の一人、坂井犀水、および美術批評家・岩村透を取り上げた。彼らの関係する雑誌として重要なのは、『月刊スケッチ』『光風』『美術新報』『美術週報』などがある。これらは一見、きわめて純粋な美術雑誌に思われるが、調査を進めるうちに、実は同時代の初期社会主義ときわめて深い連関があることがわかってきた。本年度はこの研究結果を、二本の学術論文にまとめ、公表した。従来まったく研究の無かったこの二つの事例を詳細に研究することで、そもそも明治大正期の雑誌メディアが根源的に背負っていた「思想統制」の実態を明快に認識することができたと考えている。本研究はこれまで、明治大正期研究で一次資料そのものとして対象とされてこなかった「雑誌」という存在を前面に出し、「雑誌研究」がいかに可能かを、比較文学・比較芸術的観点から明らかにしようとするものである。とりわけ. 1900年代1920年代に豊かな展開をみた「文学芸術総合雑誌」を中心課題とする。その際、茫漠とした総合把握、あるいは特定雑誌の個別研究ではなく、明治大正期の文化研究に新たな側面を拓く視点、方法論を提供しうる雑誌を複数選び、それを新たな方法で分析することが、何より肝要となる。研究第二年目である本年は、昨年度来の研究をさらに深め、本格的論文執筆をおこなった。重要な成果は、以下の3点である。1)雑誌研究の方法論としての「一号分析」の可能性を、明治大正期の美術雑誌『美術新報』を対象としておこなった(東京大学『超域文化科学紀要』掲載論文、別途発表論文一覧参照のこと)。その結果、編集者の意志や企図が大変に強い場合、あたかも通常の人文研究の「作品論」と同じく、一号分析が可能であることが明らかになった。これは雑誌研究の方法論として、新たな発見であると思われる。2)昨年度に続き、「明治大正期雑誌と思想統制の解明」を行い、岩波書店『思想』に論文後半を公表した。3)上記2)の論文では、さらに、明治の思想雑誌である『六合雑誌』を詳細に取り上げることで、一見関係性が薄いように一般的には思われるような美術界と思想界との深い連関が、明るみに出された。4)雑誌『美術新報』に続き、『美術週報』の巻頭言(社説)を詳細に分析することにより、岩村透および坂井犀水が社説欄を、思想統制をかいくぐるための戦略として使用している様相が明らかになった。これは次年度発刊の学術誌に公表予定である。とりわけ、1900年1920年代に豊かな展開をみた「文学芸術総合雑誌」を中心課題とする。研究第三年目である本年は、これまでの年度に引き続き本格的論文執筆をおこなった。1)昨年度にスタートした雑誌『美術週報』の研究を大幅に進め、巻頭言(社説)を詳細に分析することにより、岩村透および坂井犀水が思想統制をかいくぐるための戦略として使用している様相が明らかになった。これを詳細な論文として公表した。2)上記の研究を通じて、明治大正期における雑誌統制の問題が、内務省のみならず文部省政策にも発している事実を突き止め、現在精力的にその解明にあたっている。3)さらに『美術新報』『美術週報』などに集った同人たちは、国民美術協会という芸術家団体に深く関わり、彼らが画業だけでなく自主的な美術行政、美術事業、美術運動も行っている。この現象を雑誌研究としていかに考えるか、次年度(本課題研究最終年)までには明らかにする予定である。平成27年度の本研究は、申請時の研究計画通り、あるいはむしろ若干それより早く進んでいる。その理由は、当初の研究計画を練り上げていたため、確実に分析および執筆が進んだためである。

研究最終年である本年は、これまでの年度に引き続き本格的論文執筆をおこなうと共に、本課題に深く関連する展覧会、講演会、百回忌を行った。1)ここまでの研究によって、明治大正期における雑誌統制の問題が、内務省のみならず文部省政策にも発している事実を突き止め、それに関する論文執筆を行った。近く公表する予定である。2)さらに『美術新報』『美術週報』などに集った同人たちは、国民美術協会という芸術家団体に深く関わり、彼らが画業だけでなく自主的な美術行政、美術事業、美術運動も行っている。この現象を雑誌研究としていかに考えるかを、最終年度の課題とした。その結果、三浦市三崎本瑞寺に遺存する岩村透(上記二誌の主筆であった美術批評家、美校教授)追悼作品群が重要であることが判明し、岩村透百回忌法要、作品展覧会、学術講演会を合わせた形で、2016年10月9日に行った(於本瑞寺)。この行事は学術関係者および三浦市市民にも公開され、本研究の成果を最終年度に社会還元する機会となり、『神奈川新聞』(10月12日朝刊)『日本経済新聞』(10月20日朝刊)などにも報道された。3)上記2)の研究成果について60頁におよぶ論文にまとめ、別記のように報告書を作成した。本研究は、明治大正期研究で一次資料として対象外であった「雑誌」が「研究」としていかに可能かを、比較文学・比較芸術的観点から明らかにした。特に、190020年代に展開した「文学芸術総合雑誌」を徹底分析することで、この時期の雑誌文化が、同時代の出版統制史と深く絡み合っていること、文学芸術系の総合雑誌は同時代の思想系雑誌と深い連関にあること、明治大正期の雑誌はその同人たちや関連人物たちの思想的紐帯であり、雑誌を基盤に多くの活動が派生的に行われたことなど、新たな側面を拓く視点、方法論を獲得することができた。本研究の成果は6本の学術論文等で公表され、すべての成果を含んだ刊行本を近く上梓する予定である。平成26年度の本研究は、申請時の研究計画通り、あるいはむしろ若干それより早く進んでいる。その理由は、当初の研究計画を練り上げていたため、確実に分析および執筆が進んだためである。来年度が最終年であるが、むしろ研究を進めるほど、明治大正期における雑誌をめぐる深い文化現象が明らかになり、解明すべきテーマが数多く発見されている。これらを引き続き学術論文のかたちで公表した結果、最終的に単行本に至るべく執筆を続けていく。人文学来年度から、この申請研究の後半2年に入るため、文学芸術系雑誌と思想系雑誌の連関の解明をさらに徹底的に行い、引き続き学術論文のかたちで公表した結果、最終的に単行本に至るべく執筆を続けていく。平成25年度の本研究は、申請時の研究計画通り、あるいはむしろ若干それより早く進んでいる。その理由は、対象となる雑誌本体の購入および情報整理が順調に進んでいるに加え、当初の研究計画を練り上げていたため、確実に分析および執筆が進んだためである。次年度使用額と合算して直接経費として使用したいと思ったため。次年度使用額と合わせて、主に物品費として執行予定である。本年の研究成果から導き出された方向が二つあり、次年度はそれをまず解決する。すなわち、当時の代表的美術雑誌『美術新報』の徹底的分析を行うことにより明治大正期の知的サークルが明かされる可能性があること。さらに美術雑誌と思想雑誌との知的、人的連関を明かすことにより、明治大正期の雑誌を読み直せる可能性がある、ということである。
電子機器からの不要ノイズ対策に関する研究

従来、電子レンジのドア部に使用されるチョーク構造は、量産性、コスト面、そしてシールド性能という観点から広く利用される対策技術であるが、庫内側への反射成分のみがシールドとなること、.また単一の周波数のみしか対応できないことなど、これ以上の性能向上は難しい現状にある。これに対し、損失シートは反射損失に加えシート自体の損失、さらに伝搬損失により現状よりも高いシールド性能が期待でき、また材料定数のうち透磁率は周波数分散性をもつことから、広帯域シールドが望めるなど、シールド性能改善という観点からはメリットの多い対策技術と考えられる。そこで本研究では、損失シートをドアと本体の間隙部へ配置した場合の効果を検証した。シートとしては、伝搬損失効果による高いシールド性能が期待される異方性損失シートを使用し、異方性FDTD法を用いてドア部からの漏洩波に対するシールド性能を検討した。具体的には、クロロプレンゴムにカーボンファイバーを混入したシートを想定し、ファイバーの充填角度φに対するシールド効果を解析した。この結果、クロロプレンゴムにカーボンファイバーを40%混入させたシートを選択し、その充填角度を70°とすると最大約38dBのシールド効果が得られ、一般に電子レンジに要求される30dB以上のシールド効果が実現でき、電子レンジのドア間隙部におけるシールド材として良好な効果をもたらすことが分かった。しかし、シールド効果のピークは顕著ではなく、異方性の効果としてはそれほど得られていないと考えられる。そこで、異方性の効果をもたらす要因とひとつと考えられる複素比誘電率の主軸値に着目し、主軸値の差を大きくした仮想のシートを提案して同様の検討を行った結果、シート内の偏波変換効果が増大し、約44dBまで性能向上が可能であることが分かり、シールド材として最適な異方性損失シートの選択指針を提供することができた。電子レンジには、食品の取り出し口としてドアは必要不可欠なものであり、この本体とドアとの間隙から漏洩する不要電波のシールド技術は、これまでにもEMCの分野において重要な問題として取り上げられてきた。特に最近では、無線LANなど電子レンジの使用周波数帯である2.45GHzを使用する通信機器が急速に普及し始め、これらの干渉問題が大きくクローズアップされている。従来の電子レンジには、シールド技術としてチョーク構造が設けられており、高いシールド効果を維持できるが、その構成がλ/4線路を応用した構造となっているため、ドアの薄型化は困難な状況となっている。この問題に対し、我々はすでに、電子レンジ本体とドアの間隙に損失材を充填し、漏洩電波に対して30dB以上の基準レベルを満たす良好なシールド効果が得られることを確認している。しかし、実用的な観点から検討した場合、損失材自体の温度が変化し、シールド効果に影響を及ぼす可能性がある。そこで本研究では熱伝導方程式をFDTD法に組み込んだ解析手法(FDTD-HTE法)を損失材に適用し、庫内からの漏洩電波防止を目的とした損失材における温度変化を検討した。具体的には、本体とドアとの間隙を2mmとし、損失材として励振周波数2.45GHzにおいて最も大きな磁気損失および透過減衰量をもたらす磁性シートとして知られる、IR-B02材(εr=29.0-j2.3、μr=1.9-j2.45 @f=2.45GHz)を用いることとし、損失材の初期温度は常温を仮定して25°Cと設定した。まず、損失材加熱60秒後の温度分布について検討を行った結果、電波の入射面に近い部分ほど温度が高く、入射面から離れるにつれて温度が低くなるなど、漏洩電波に対する損失材の温度変化を視覚的に観察することができた。そこで、この温度分布において損失材の前面および後面で最も温度の高い点に着目し、加熱時間に対する温度変化を検討した。この結果、電子レンジの60秒間の使用では損失材の温度は2°C程度と大きな変化を示さないものの、時間とともに著しく温度が上昇する傾向を確認した。このことから、さらに長時間使用した場合、損失材の温度は急激に高くなることが推定できた。我々はこれまでに,特に問題となるドア周辺部におけるチョーク構造に着目し研究を進め,チョーク溝を構成する金属板の配置角度等の最適設計や,現状のモデルに対してチョーク溝の深さが約半分の薄型ドア構造の提案等,チョーク構造に対する様々な資料や設計指針を提供した.しかし,この解析はドア上部についてのみ行ったものであり,コーナー部に関しては解析例はなく実験的検討のみが報告されている.また,コーナー部における漏洩電波の性質は,構造上の問題からドア上部とは異なるやや複雑なものであり、上部におけるチョークと同様の構造では十分に抑制することは困難である.さらに,ドア寸法などの設計上の問題からコーナー部のシールド設計は難しく,上部よりも漏洩電波が比較的多いのが現状である.以上のようなことから,コーナー部におけるシールド効果の改善法が必要不可欠となっている.そこで本論文では,まずはじめに,一般に市販されている電子レンジのドア構造においてコーナー部のみをFDTD法によりモデル化し,種々の高次モードまで含めた極めて実際に近い漏洩電波に対するコーナー部のシールド効果の検討を行った.そして次に,従来の基本構造に対してコーナー部の構造および周期間隔を変化させることにより,コーナー部におけるシールド効果の改善法について検討を行った.検討では,まず市販の量産型電子レンジに使用されている基本構造について解析を行った結果,対称性を考慮して1/4モデルを構成する場合の,PEC,PMC両境界条件の取り扱いについて検討するとともに,コーナー部は周辺部に比べて26dB程度とシールド効果が低い傾向を示すことを観察した.