hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
末梢血のリサイクルによる新たな肝不全治療法の確立

C型慢性肝炎に対する瀉血療法で採取された血液にはC型肝炎ウイルスが存在しているため廃棄処分されている。本研究は、この末梢血液を再利用する事により安全で安価な新しい肝不全治療戦略の可能性を追求するものである。本研究では、以下の内容を示すことができた。1)瀉血血液中には肝細胞へ分化可能な細胞が存在している。2)瀉血により血中ヘモグロビン値の低下を認めた症例では、末梢血幹細胞のマーカーであるCD34陽性の細胞が瀉血血液中に増加する。3)瀉血により血中ヘモグロビン値の低下を認めた症例では、肝細胞へ分化しうる細胞集団も増加する。【背景】サイトカインなどによる様々な骨髄への造血刺激により、末梢血幹細胞が増加する事はすでに知られている。この事から、瀉血による骨髄造血刺激においても末梢血幹細胞が増加すると想定される。しかし現在までに瀉血血液中に肝細胞分化へ可能な細胞が存在しているという報告はない。一方で、近年、C型慢性肝炎患者対する瀉血療法の有用性が報告されており、瀉血治療症例は今後増加すると考えられる。【目的】瀉血治療を行っているC型慢性肝炎症例の末梢血中に、肝不全治療に使用可能な細胞集団が存在する事を証明する。【方法】瀉血治療を行っているC型活動性慢性肝炎で瀉血血液の本研究への使用に同意を得られた症例を対象とした。瀉血血液は密度勾配遠心法により単核球を分離し実験に使用した。分離した細胞を、間葉系幹細胞培地を用い約2週間培養し、コロニーの形態を比較した。その後、Dcxamethasone, hFGF1, hFGF4, hHGFを用い、肝細胞への分化誘導を1週間行い、real Time PCRにより内胚葉及び、肝細胞特異的遺伝子の発現を検討した。【成績】血中ヘモグロビン値正常例では、コロニー形成は殆ど見られなかったが、血中ヘモグロビン値が20%以上低下した例では未分化な形態のコロニー形成を認めた。一週間の分化誘導により、GATA4, HNF4a, HNF3bなどの内胚葉系細胞で発現する転写因子で1550倍、AFP, ALB, AAT, TAT, G6Pなどの肝細胞特異的遺伝子で15900倍のmRNAレベルの発現上昇を認めた。【結論】瀉血血液内には、肝細胞への分化能を有する細胞分画が存在しており、この細胞は貧血による骨髄刺激により増加する。これまで廃棄されてきた血液を再利用する事により、細胞治療による安価な肝不全治療法が開発できる可能性がある。【背景】近年、C型慢性肝炎患者に対する潟血療法の有用性が報告されており、保険適応も認可された。このため、潟血治療症例は今後増加すると考えられる。潟血による骨髄造血刺激によって末梢血幹細胞が増加すると想定されるが、現在までに潟血血液中に肝細胞分化へ可能な細胞が存在しているという報告はない。【目的】潟血治療を行っているC型慢性肝炎症例の末梢血中に、肝不全治療に使用可能な細胞集団が存在する事を証明する。【方法】潟血治療を行っているC型活動性慢性肝炎で本研究への参加に同意を得られた症例を対象とした。我々は昨年、潟血血液中の単核球を肝細胞へ分化誘導できる事を確認している。本年は、これらの細胞が長期保存後も使用可能である事を確かめるため、-80°Cにて約一年間凍結保存をした後、実験に使用した。長期保存した細胞を用いて、分化誘導を行い、real Time PCRにより内胚葉及び、肝細胞特異的遺伝子の発現を検討した。また、末梢血幹細胞のマーカーであるCD34陽性細胞の免疫染色を行った。【成績】長期保存後も末梢血単核球は保存前と同様に増殖し、分化誘導可能であった。また、潟血によって血中Hb値の低下した症例に末梢血中にCD34陽性細胞が存在していた。【結論】潟血血液内には、肝細胞への分化能を有する細胞分画が存在しており、この細胞は少なくとも一年間の冷凍保存が可能であった。
細胞周期制御のネットワーク

本年は下記の研究計画を重点研究「細胞周期制御のネットワーク」の計画研究として立案した。1)細胞分化とシグナル伝達:増殖因子の刺激により休止期の細胞が増殖サイクルに入るまでの間に遭遇する制御機構及び増殖サイクルから分化プログラムへの転換機構について分子細胞生物学的、遺伝学的に研究する。2)G1期進行制御とDNA複製開始決定機構:増殖サイクルにある細胞が分裂直後からS期に入るまでに遭遇する制御機構(この間に染色体はM期の凝縮した形からS期開始直前のほぼ完全に脱凝縮した形まで大きく変化する)、および休上細胞がタンパク合成を開始した時点からDNA複製を開始する迄の制御機構のネットワークに焦点をあわせて研究を行なう。3)染色体凝縮開始の制御とMPF:DNA複製の完了から染色体凝縮の開始までの間に働く制御機構とMPFの機能について研究する、細胞はS期の完了まで染色体凝縮を抑制する機構を持っている。それは一方ではDNA複制の進行をチェックし、他方では染色体凝縮因子(MPF)の活性化を御制していると推定される。また、切断部位を持つDNA分子がそのまま凝縮すると染色体が断片化する。細胞はこれを防ぐためにG2ブロックの機構を持っている。即ち、障害を持つDNA分子から或種の信号が核外にあるMPFに伝えられ、その活性化を阻止していると推定される。これらの機構を解明する。それぞれの項目の立案、討議のまとめの責任者として、1)登田、2)東江、3)西本を置き、グループ内での具体的な研究推進方法、人員構成、研究経費について検討し、公募研究の募集した。
食環境による脂肪組織由来疾患遺伝子の発現制御と病態発症の予防・改善

極長鎖n-3系多価不飽和脂肪酸、海藻由来複合脂質、植物由来抽出物等を用い、In vitroおよびin vivo実験系によるメタボリックシンドローム疾患遺伝子の検索を病態発症の危険因子及び抑制因子の両方向から行った。その結果、脂肪組織から分泌される炎症性のMCP-1発現上昇と抗炎症性のアディポネクチン発現低下が非アルコール性脂肪性肝障害やインスリン抵抗性の惹起と深く関わっていることが明らかとなった。さらに本研究により、アディポサイトカインプロファイルの改善を制御できる食品成分が存在し、食環境によるメタボリックシンドローム発症の予防・改善が期待できる事が示された。昨年までの研究により、肥満誘発性病態発症の危険因子に関しては、慢性炎症を引き起こす炎症性アディポサイトカインの産生制御が重要であることが示唆されており、In vitroおよびin vivo実験系を用いて有効な食事成分の検索・検討を行った。キノコの凍結乾燥粉末および抽出物を用いた実験により、脂肪組織から分泌される炎症性アディポサイトカインのうち、Monocyte chemoattractant protein-1(MCP-1)の発言上昇がインスリン抵抗性の惹起や非アルコール性脂肪性肝臓障害発症と深く関わっていることが明らかとなった。そこでMCP-1の発現を制御している転写因子Nuclear factor kappa B(NFkB)に対するキノコ由来成分の影響をin vitro実験系により検討したところ、熱水抽出物および固相カラム20%EtOH抽出画分に顕著な活性抑制作用を見いだした。今後、HPLC-TOF MSを用いたディファレンシャル解析により、対象キノコ特有の機能性活性成分の道程を目指す予定である。また肥満誘発性病態発症の抑制因子に関しては、海藻由来複合脂質中に善玉アディポサイトカインであるアディポネクチン上昇作用が見いだされた。複合脂質中にはリン脂質および糖脂質が含まれるため、in vitroおよびin vivo実験系により分画サンプルの生理活性評価を行うことで、脂質構造と生体内輸送・生理活性発揮との関係性についてのより詳細な解析を行う予定である。本研究により、食事成分により慢性炎症を引き起こす悪玉因子アディポサイトカインの産生抑制が可能であることが示され、また善玉因子であるアディポネクチン発現を亢進することも可能であることが示された。よって食環境によるメタボリックシンドローム発症の予防・改善という試みが、今後十分期待できることが明らかとなった。これまでの研究において、n-3PUFAによる抗炎症性アディポネクチンの産生能や脂質合成抑制能は炭素数および二重結合数に依存することが示唆された。そこで本研究では、n-3系極長鎖PUFAであるEPA(20:5n-3)、その炭素数が2個と二重結合数が1つ増えたDHA(22:6n-3)、さらに炭素数が2個増えたTHA(24:6n-3)の栄養生理作用について比較検討した。その結果、肥満・糖尿病モデルdb/dbマウスにおいて、THA摂取群>DHA摂取群>EPA摂取群の順で、炭素数と二重結合の数が多いほど肝臓肥大の改善作用および肝臓脂質濃度の低下作用が強いことが認められた。その作用機序としては肝臓における脂質合成系の抑制が寄与しており、炭素数と二重結合の数が多いほど抑制作用が亢進することが示唆された。しかしながら、アディポサイトカインの産生調節に関しては、腸管吸収から脂肪組織へのデリバリーによっても影響を受けることが示され、輸送に最適な形態で摂取することの重要性も示唆された。また自己免疫性肝炎モデルを用い、抗メタボリックシンドローム作用が示唆されている各種リン脂質の影響について検討を行った。その結果、血中炎症性サイトカインや血中肝臓障害マーカーレベルが、ホスファチジルイノシトール摂取により有意に抑制されることが確認され、自己免疫性肝炎に対する進展抑制作用を持つことが示唆された。今後、より詳細な作用機序解明が望まれる。本研究により、食事成分により善玉・悪玉両方のアディポサイトカイン産生調節が可能であることが示されたが、腸管吸収から脂肪組織への輸送に関する形態ついての研究が今後重要になることが明らかとなった。肥満誘発性病態発症の危険因子及び抑制因子に関して、In vitroおよびin vivo実験系を用いて検索・検討を行った。農作物の凍結乾燥粉末および抽出物を用いた実験により、脂肪組織から分泌されるアディポサイトカインのうち、アディポネクチン発現低下がインスリン抵抗性の惹起や非アルコール性脂肪性肝臓障害発症と深く関わっていることが明らかとなった。とくにレンコンの乾燥粉末には、善玉因子であるアディポネクチンを上昇させる作用があり、その抽出物には様々な重合度のB型プロシアニジンとプロデルフィニジンのホモおよびヘテロポリマーが検出された。品種、品質および部位の異なるレンコンのポリフェノール量と抗酸化活性について調べたところ、レンコンの総ポリフェノール量は、品種による差はなかったが、未利用部位のポリフェノール量と抗酸化活性は、高品質部位よりも高かった。

さらに、レンコンのポリフェノール量は、野菜の中でも比較的高いことが認められた。さらにレンコンのプロアントシアニジンは、脂肪酸合成酵素活性低下による脂肪肝改善効果を有し、今後、未利用レンコンを機能性食品として有効利用できる可能性が示唆された。よって本研究により、善玉因子であるアディポネクチン発現を亢進する様なアディポサイトカインプロファイルの改善を制御できる食品成分が存在し、食環境によるメタボリックシンドローム発症の予防・改善への活用が期待できることが明らかとなった。24年度の成果として、幾つかの新知見と、雑誌論文5件、学会発表24件、図書1件、特許出願2件の成果が得られたから。23年度の成果として、幾つかの新知見と、雑誌論文7件、学会発表8件の成果が得られたから。近年、メタボリックシンドロームにおける臓器障害には脂肪組織由来の炎症性アディポサイトカインによる慢性炎症惹起の関与が指摘されている。また逆に、抗炎症性アディポサイトカインの産生を更新させることで慢性炎症の悪影響を緩和し、他の組織で発症する症状を抑制することも可能である。24年度の研究により、食事成分による炎症性アディポサイトカインの産生抑制や抗炎症性アディポサイトカインの産生増強が、肝臓に於けるインスリン感受性や脂質代謝制御に関わる酵素活性を変動させ、非アルコール性の脂肪性肝臓障害を改善することが明らかとなった。25年度は食事成分中の生理活性成分の構造決定を進めるとともに、メタボリックシンドロームにおいて密接な相互関係を持つ内臓脂肪と肝臓の臓器間クロストークを誘導するアディポサイトカインおよび臓器間クロストークに応答する遺伝子群をインデューサー及びバイオマーカーとすることで、新規スクリーニング系の構築を行い、食品由来機能性成分の効率的な探索を目指す。メタボリックシンドロームは、内臓脂肪の増加に伴い脂肪細胞より分泌されるアディポサイトカインのプロファイル変化が他の組織に悪影響を与えて様々な症状を発症させている状態である。逆に、アディポサイトカインプロファイルを改善することで内臓脂肪からの悪影響を緩和し、他の組織で発症する症状を抑制することも可能である。23年度の研究により、肥満発症によってもたらされた炎症性アディポサイトカインの増加や抗炎症性アディポサイトカインの減少が、肝臓に於けるインスリン感受性や脂質代謝制御に関わる酵素活性を変動させ、非アルコール性の脂肪性肝臓障害を誘発することが明らかとなった。24年度はメタボリックシンドロームにおいて密接な相互関係を持つ内臓脂肪と肝臓をモデルとして、臓器間クロストークの詳細をコラーゲンゲル共培養系を用いたトランスクリプトーム解析により解明する。さらには、臓器間クロストークを誘導するアディポサイトカインおよび臓器間クロストークに応答する遺伝子群をインデューサー及びバイオマーカーとすることで、新規スクリーニング系の構築を行い、食品由来機能性成分の効率的な探索を目指す。
生体内より摘出された抗酸化剤添加ポリエチレンの物質構造の変化

現在、人工関節置換術において抗酸化剤添加ポリエチレンが臨床応用されており、実験的には良好な結果が報告されている。しかしながら、含有された抗酸化剤が生体内において有効かどうかに関する報告は少ない。また、関節液に存在する不飽和脂肪酸が酸化劣化を促進させる可能性が近年報告されており、抗酸化剤が脂質混入後も酸化劣化を抑制することができるのかどうかも現時点では解明されていない。そこで、我々は生体内より摘出された抗酸化剤添加ポリエチレンを用いて、物質の解析を行い生体内での変化や状態を明らかにすることを目的とする。
遺伝子発現再活性化現象を利用したリピータブルタンパク質発現システムの開発

治療タンパク質を"必要に応じて繰り返し"発現させる「オンデマンド型遺伝子治療システム」の実現を目的に、遺伝子発現再活性化のためのシグナル探索ならびに機構解明を試みた。まず、肝臓で速やかに不活化されるCMVプロモータを含むプラスミドを採用し、肝臓に種々の刺激を加えたときの遺伝子発現変動を解析することで、遺伝子発現を再活性化する刺激の探索を行った。その結果、大容量の等張溶液を血管内に急速に投与するハイドロダイナミクス(HD)法に準じた投与に加えて、肝臓の圧迫、電気パルスなど、肝臓への遺伝子導入方法として有用であることが報告されている方法が、遺伝子発現を再活性化しうることを見出した。以前の検討において、HD法による再活性化には、肝臓でのNF-kappaBやAP-1の活性化が関与することが示されていたことから、これら転写因子を活性化することが知られる肝臓虚血・再灌流(I/R)の遺伝子発現再活性化に及ぼす影響について検討したところ、このI/Rによっても肝臓での遺伝子発現は大きく再活性化することが明らかとなった。そこで、これらの刺激による再活性化メカニズムについて解析を行った。HD法で投与したマウス肝臓は、一時的に容積が2倍以上にもなることから、細胞骨格が変化することが推察された。そこで、形態的な変化について、電子顕微鏡画像で評価したところ、HD法で溶液を投与したマウス肝臓では、肝細胞間の間隙が拡大し、細胞の形状も変化していることが示された。そこで、F-アクチンに特異的に結合するphalloidinを用いて細胞の形態変化に重要なF-アクチンの細胞内分布を評価した結果、HD法で等張溶液を投与したマウスではF-アクチンの一時的な脱重合が観察された。しかしながら、培養細胞を用いた検討では、低張溶液での培養による細胞容積の増大時に遺伝子発現の再活性化現象は一部細胞でしか認められなかった。以上より、HD法による遺伝子導入や再活性化時には細胞が形態学的に変化するものの、この変化は再活性化現象とは直接的には関与しないことが示唆された。
胆道閉鎖症における制御性Ｔ細胞の機能解析

平成25年度は、胆道閉鎖症(BA)患児10例とcontrol群患児10例の肝組織からRNAを抽出し、局所免疫環境に多大な影響を与えるT細胞subsetに関連する代表的サイトカインと制御性T細胞(Treg)のマスター遺伝子であるFoxP3のmRNA発現レベルを調べた。選択したサイトカインはTh1系がIFNγ、Th2系がIL-4、Th17系がIL-17A、TregがTGF-βである。結果IL-4やIL-17Aは過半数の検体で発現が認められず、IFNγでは両群間での有意差を認めなかった。このことからBAの局所においてはTh1系/Th2系paradigmは病態を説明しうるものでなく、かつTh17系優位の炎症が惹起されている可能性が高いとはいえない。一方、BA群ではcontrol群に比し、TGF-βとFoxP3も発現レベルが有意に高く、BAの病態形成・進展に関与していることが示唆された。また平成24年度に引き続き、BAの術前患児を中心に末血中単核球のTregの出現頻度(frequency)をflowcytometryで検討中である。CD4、CD25でgatingしCD4+CD25+陽性細胞の頻度を調査しつつあり、preliminaryで施行した検討では日齢32のBA10.3%、3か月肝芽腫8.5%、10歳UC2.5%という結果であった。さらにこれらと並行しTreg機能を検索する目的でproliferation assayとFITC標識法に着手した。後者はエフェクターT細胞を蛍光色素で標識し、その増殖過程を蛍光強度の変化で把握するもので、実験系が確立すれば前者より迅速かつ簡便に試行できる利点を有する。BA,年齢対応control,成人例で比較検討し、現時点ではFITC標識法によるTreg機能解析法が有効な実験系であることが示唆されている。平成24年度は、患者の手術検体と末梢血検体を用いて、制御性T細胞(Treg)細胞の肝組織における局在と発現量、末血におけるfrequencyを把握し、抗原提示細胞やエフェクターT細胞との相互関係を検討することを目指した。手術検体については、当科では2000年より胆道閉鎖症(Biliary Atresia: BA)を17例、コントロール群である先天性胆道拡張症(Congenital Bile Duct Dilatation: CBD)を39例経験し、病理部にそれら組織を保存している。平成24年度はこのうちBA 2検体とCBD4検体の肝組織を、また末梢血検体については新規BA 1検体、CBD2検体を用い、安定した実験系の確立を目指した。Tregの表面マーカーとしてCD4+CD25+FoxP3、Tregの標的細胞であるヘルパーT細胞、細胞障害性T細胞、樹状細胞は各CD4+CD25-, CD8+FoxP3-, CD123+などを特異的マーカーとした。肝組織中におけるTregの発現頻度はBAで10細胞±4/視野、コントロール群で12細胞±6/視野程度であり現時点では肝組織中の発現頻度に有意差はみられていない。一方BAのTreg細胞に近接してCD8+FoxP3-, CD123+などのエフェクター細胞が集中し、かつそれらは胆管上皮細胞に近接する傾向が認められている。この所見からは、Tregの頻度はコントロール群と相違ないものの、その機能が低下し局所の炎症が抑えられていない可能性が指摘できる。これと並行して、FACSを駆使し、末血中のTregのfrequencyを検索中である。いまだ実験系が安定していないが、その発現頻度は成人コントロール症例に比し少なめで5-6%であり、BA群とコントロール群に有意差を認めていない。次年度は実験系を安定させ症例数を増やしてゆく。平成26年度は、胆道閉鎖症(BA)における全身・局所免疫環境におけるTh17細胞とTreg細胞の相互関係を検証し、Tregの機能を解析した。1. BA16例の術前血清を用いflow cytometryにてIL-17AとIL-10濃度を測定し、正常コントロール群(NC)13例・胆汁鬱滞性コントロール群(CC)15例と比較した。BA, NC, CC群の順に、IL-17A検出例は1・1・2検体、IL-10は2・1・3検体であり、病態形成期に両者の免疫学的作用が全身に及ぶ可能性は否定的であった。2. BAとnonBA各10例の肝内IL-17A, TGFbeta, FoxP3のmRNAレベルをPCR法で測定した。両群ともIL-17Aはほぼ検出されず、TGFbetaとFoxP3はBAで有意に高値であった。3. FACSにて末血CD4+Tリンパ球中に占めるCD4+CD25+FoxP3+細胞(Treg)のpopulationを測定した。BA(日齢32)は3.3%、肝芽腫3ヵ月児8.5%、10歳潰瘍性大腸炎2.5%であった。4. CFSE suppression assayにて、Tregの増殖抑制能を調べた。1 well中にエフェクター細胞を撒布しTregを添加、増殖刺激下に3日間培養した。特定のCFSE減衰(4回分裂)を示したエフェクター細胞の割合(M4,%)を計測した。コントロール(卵巣嚢腫日齢6)ではM4は23%でTreg添加で9%に抑制された。BA I cyst

胎児診断例(日齢4)はM4が29%、Treg添加で32%であったが(tripletのmean, p=0.02)、3倍量のTregを加えると20%に抑制された。以上より、BAの全身・局所免疫環境下ではTh17/Tregバランスの不均衡は明らかでなかった。一方全身から肝にTregが動員され、I cyst新生児例でTregの機能低下が示唆された。小児外科学BA患児より術前に採取した血液検体を用いたサイトカインプロファイリングでは、特定のT細胞subset(Th1, Th2, Th17)に偏向したした全身性炎症は明らかでない。またTreg関連サイトカインであるIL-10は、control群に比し有意差は生じていない。一方、FACSを用いて単核球中のTreg細胞分画(ここではCD4+CD25+の出現頻度)を分析しているが、術前BA5例とcontrol3例の検討を終えた時点では、BA群で末血Treg頻度の増加を認めている。また、Treg以外の炎症関連リンパ球を除外する目的で、Tregのマスター遺伝子であるFoxP3によるgatingを新たに追加した。平成25年度は、肝組織中(局所)にみられる炎症の特徴を把握する目的で、各ヘルパーT細胞の代表的サイトカインのmRNA発現レベルを検討した。それによるとTh1系(IFNγ), Th2系(IL-4), Th17系(IL-17A)の発現レベルにはBA群とnon BA群間で有意差は見られておらず、特定のT細胞subsetでcontrolされる炎症とは考えにくい結果であった。一方、Treg関連ではTGF-βとFoxP3の発現はBA群で有意に高値となっており、平成26年度は両者の発現領域の詳細を確認するとともに、門脈域もしくは小葉域での両遺伝子の発現レベルを検討する予定である。Treg機能の解析には当初proliferation assayを適用する予定であったが、エフェクターT細胞をFITCで標識しFACSでsortingすることでTregの増殖抑制効果を測定することが可能となった。そこで後者を機能解析の主たる方法とし、今後症例数を増やし検討を続ける。肝組織中のTreg細胞、そのエフェクター細胞(ヘルパーT細胞、細胞障害性T細胞、樹状細胞)の各々は、特異的抗体(順にCD4+CD25+FoxP3, CD4+CD25-, CD8+FoxP3-, CD123+)を決定し、そのpopulationと局在を確認できる状況になりつつある。症例数を増やし、さらに精度をあげて、BAの手術日齢や肝線維化の進行度との関係を探索する予定である。一方、上記免疫細胞同士もしくは肝構成要素である肝細胞、胆管上皮細胞および星細胞などとの相互関係は、二重もしくは多重免疫組織学的染色を駆使し検討してゆく必要がある。Treg細胞,ヘルパーT細胞、細胞障害性T細胞を染め分け、各細胞の局在を検討することを試みているが、技術的困難があり、現在各細胞の判別をより可能とする特異抗体を検索中である。また免疫細胞と肝構成細胞の動向に深く関与するサイトカインの発現レベルについても検索を開始した。当面はTreg細胞とTh17細胞の増殖・分化、もしくは抑制にかかわるサイトカインに着目する。Treg細胞とTh17細胞両者の分化にTGF-βが必須とされる。一方Treg細胞への分化を促進・抑制するサイトカインとして各々IL-2・IL-6が知られ、これらはTh17細胞への分化に対しては各々抑制・促進に働く。
現代世界における言語の多層化と多重言語使用がもたらす文化変容をめぐる多角的研究

近代以降、帝国主義と国民国家は、少数言語を抑圧あるいは周縁化してきたのみならず、民衆に対して複数言語使用を強要してきた。英語の世界化が進む現在は、これにいっそうの拍車をかけているとすらいえる。しかし二〇世紀文学は複数言語使用テキストをかならずしも量産する方向には向かわなかった。これには「国家語による文学=国民文学」という圧力の強化という要因が考えられるが、本研究は、文学における一言語使用の脱領域的(マイナー)な使用という観点から、国民文学史を越えた新しい文学史の方法的探究に目標を置いた。ラテンアメリカやカリブ海地域における『テンペスト』(シェークスピア)の再読・翻案、アジア太平洋戦争前後を通した日本語文学とその周辺、ハワイにおける日系移民の口頭伝承やパレスチナ難民の言語活動など、私たちが取り組んだ対象地域は多岐に及ぶ。フランス領マルチニックと日本領沖縄の知識人状況の比較や、第二次世界大戦後の日本とイラクにおける軍事占領との単なる類似を超えた連続性を探る比較研究の方法も、21世紀の政治・文化を直視する上できわめて効果的であることを再確認した。ホロコースト前夜の言語論としてワルター・ベンヤミンの思考をいまふりかえることにも大きな意味を見出すことができた。グローバル化が進む現在、20世紀のさまざまな地域や時代の表現を縦横に行き来しつつ、個々のモメントを結びつけ、照合し、重ね合わせる「比較」という手法の有効性はいっそう高まっている。文学研究・歴史研究・思想史研究・人類学的研究が今日かかえる問題はきわめて近接しており、その交差する地点を見定める上でも、本研究は有意義な共同研究となった。当初「多言語・多文化主義」「言語帝国主義」「複数言語使用の実態」「マイナー文学」の四つをキーワードとしたが、(1)多言語・多文化主義の問題は「帝国」的な多言語状況の歴史的研究と不可分であること、(2)言語帝国主義の問題は「文化翻訳」の問題と結びつけて考えるべきであること、(3)複数言語使用の問題は文学における一言語使用の問題と絡めて考えるべきであるということ、(4)マイナー文学は上の三点を踏まえたうえでこそ論じられるべきであるということ、などを確認できた。研究会活動を進める上で、立命館大学国際言語文化研究所の講座企画で京都に招かれてきた作家マリーズ・コンデさん、白老アイヌ民族資料館員の野本正博さん、弦楽器奏者の加納沖さん、思想研究者の酒井直樹さんとの交流から多くを学ぶことができた。研究分担者の会合では、江川がオスマン帝国期の都市イスタンブールの言語状況及び演劇ポスターの多言語性について発表をおこない、「帝国」内部の多文化共存の状況を今日的な「多言語主義」の観点からどう見ていくべきかについて議論し、また西がジョーゼフ・コンフッドの初期作品と言語使用の問題について発表をおこない、帝国主義と文学のあいだに共犯性以外の何が存在しうるかについて議論した。また外国旅費の予算枠を用いて、崎山が9月にニューヨークヘ、西川が3月にマルチニークへ資料収集に出かけ、来年度早々に成果報告をおこなう予定である。また設備備品費を用いて購入したアイヌ関連、琉球関連、西インド諸島関連の歴史資料の分析は次年度の大きな課題である。来年度中に中間報告を兼ねた半公開のワークショップを考えている。二年次目にあたる今年度は各分担者ともに研究の具体化および深化に努めた。まず、昨年の補助金を用いた海外出張の成果を西川長夫・崎山政毅の二人が中間報告し、フランス領アンチーユのマルチニックとペルーといったいずれもアメリカ大陸の文学活動の中での「国語=公用語」と「バナキュラー言語」の二重言語使用とアヴァンギャルディズムの関係についての議論に端緒を開いた。また本年度の外国旅費を用いてレバノンへの調査旅行を果たした岡真理には、パレスチナ難民キャンプにおける言語状況を証言の聴き取り活動を通じて調査してきた成果を研究会の場で披露してもらい、その内容の一部はすでに論文化されている。

以上のように、本年度は各自の研究成果を中間段階で発表し、その発表をもとにインテンシヴな議論を重ねる形が中心であった。その他、海外旅費を用いて招いた米国ハーバード大学のホミ・バーバ氏を囲んでの研究会では、英国や米国のような多文化的な社会の中で、周縁的な存在が果たすべき役割についての発表を手がかりに、グローバル化した英語主導の世界の中での英語使用の射程をめぐって活発な議論を行い、また、研究分担者以外から、立命館大学政策科学部の田林葉さんを招いた研究会では、ネイティヴ・アメリカンの英語使用(英語による自伝的表現活動)の持つ意味についての発表をもとに、「帝国の言語」の中にマイノリティーの言語が食い込んでいくことの多層的な意義について議論した。現代社会および現代文学の中での英語の機能は本共同研究が最も重点を置く研究対象のひとつであり、きわめて有意義な会がもてたと自負している。その他、研究代表者の西は、国際交流基金の派遣教員として滞在したサンパウロおよびブエノスアイレスで、移民系ブラジル文学(日系文学を含む)に関して多くの資料を収集し、次年度以降、その成果を論文にまとめる予定である。従来の文学研究が地域地域のドミナント言語の伝統性を個別作品の中に発見していくという文化本質主義的な傾向を強く持っていたのに対して、マイノリティーがドミナント言語を用いて表現するという実践の中に、脱本質主義の可能性を見出すという本研究の目標は、かなりのところまで達成可能だという希望が見えてきた。最終年度に当たる本年度は、各研究分担者が論文の執筆に専念する形を中心にしたが、4月1日には東欧研究者を海外から5名招いた研究会、5月8日にはフランスのシュルレアリズム研究者、ジャックリーヌ・シェヌー=ジャンドロン(パリ第七大学)、6月5日はカナダの比較文学者、レジーヌ・ロバン(モントリオール大学)、また6月25日にはフランスの社会学者で移民研究で知られるエルヴェ・ルブラ(フランス社会科学高等研究院)、7月10日には米国の日本文学研究者、ノーマ・フィールド(シカゴ大学)、さらに10月31日にはウズベキスタンの写真家、アン・ヴィクトル、11月14日は在日詩人の金時鐘を囲んだワークショップに参加する形を通じて、頻繁に交流を重ねた。こうした海外の研究者との交流の成果は、随時、『立命館大学言語文化研究』にその記録を残し、また残す準備を進めている。また本年度は、本研究の全体を統括する研究代表者、西成彦が8月から9月にかけてはブラジル・アルゼンチン、2月にはポーランドへと渡航し、研究資料を収集するとともに、研究者との情報交換をおこなってきた。ブラジル・アルゼンチンは19世紀以降、ヨーロッパ各地からの移民が殺到したばかりでなく、20世紀には日本人移民の移入が民族構成に大きな変容を強いた地域である。ここでのこれら新移民の文学の研究は、文学と多言語使用の問題を考える上できわめて貴重なものであり、各国文学の枠組みの中ではとらえきれない数多くの特徴が、そこには見出される。長年、ハワイの日系人の口頭伝承を研究してきたウェルズ恵子の研究とも連絡する形で、本研究の中で「移民文学」をめぐる考察に対する比重が強まったのは、こういった海外調査の成果である。これらも含め、3年間の研究成果は3月中にとりまとめ、「報告書」の作成に入る。
積層造形を応用した理想的な表面形状を持つ次世代ジルコニアインプラントの開発

本研究では、三次元造形(積層造形)を応用したジルコニア作製に最適な条件を解明し、それを基にジルコニア製インプラントを試作する。その後、ジルコニアインプラント体の表面形状が骨形成に与える影響といった生体適合性を評価することで、今まで全く明らかとなっていない積層造形によるジルコニアインプラントの性能について多角的な指標を用いて評価することを目指す。
屈曲型液晶を用いた高速応答強誘電ディスプレイの開発

本研究年度は約45°の大きな分子チルト角を有するキラルスメクチックCA相(アンチクリニックアンチフェロエレクトリック相)の分子設計を重点的に行い、その中でも二量体液晶性化合物の開発を行った。二量体分子はキラル性を発現させるため不斉炭素を導入する必要があり、本年度の分子設計では、メトキシー基とメチル基の2種類のキラル基を導入した。さらに、分子両末端の柔軟鎖には様々な長さを有する分子設計を行った。それらの二量体液晶分子が示す液晶相転移挙動を眺めるとメチル基をキラル分岐として有する系においては、末端鎖16、一方のメトキシー基をキラル分岐として有する系においては14、16、18、22の末端鎖を有する分子系において目的とするキラルスメクチック相の発現を確認した。これらのキラルスメクチック相においては、さらに反強誘電性およびアンチクリニック層構造を有する必要があるため、電場印加測定を行い、反転電流測定法から反強誘電性を確認することに成功した。また偏光顕微鏡を用いた電気光学測定の結果、アンチクリニック層構造を有することをも確認することに成功した。これらのキラルスメクチックC相は、目的とする光学的等方性を示す必要があるため、その複屈折性を偏光顕微鏡観察を通して評価を行った。現段階では、観察するガラス界面においての配向の乱れも十分に予測され、最終的分子設計の指針を得るためには、完璧な光学等方性までではなく、ある程度の光学等方性に近い、性質を有することを期待しながら評価を行った。その結果、メトキシーをキラル分岐と有する系において末端鎖18と22の系が最も光学的等方相に近い性質を示すことが得られた。さらに、分子両末端には柔軟鎖には様々な長さを有する分子設計を行った。本研究は、ラビングを必要としない新規液晶ディスプレイ材料の開発を目的とし3年間の研究機関を想定している。その中の始めの二年間は、材料として多様な分子設計を行い、来る研究年度の評価・応用に最適な分子系を見つけることを最優先課題として選定していた。初年度では二量体液晶分子を中心として、分子設計を行い、ターゲットしているキラルスメクチック相の発現および本来の目的としている光学的に等方相に非常に近い性質までを見出すことに成功した。翌研究年度に、これらの最適化および分子設計を確立が行われるような基盤の研究が十分にできたと思われる。

その結果、メトキシーをキラル分岐と有する系において末端鎖18と22の系が最も光学的等方相に近い性質を示すことが得られた。一つの材料候補として、二量体液晶分子の設計指針が得られた。キラル分岐をメトキシー基にして分子両末端鎖を18から22の長さにすることで、光学等方相に近い非常に弱い複屈折性が得られることが確認できた。まず、最も簡単に末端鎖の長さを20くらいの性質を確認するために、ブレンド法を用いる。ブレンド法を用いた中間長さを持つ系においてより弱い複屈折性が確認されれば、末端鎖20の分子系の合成を行う。ブレンド法は両成分の成分比をほぼ連続的に変えられるため、複屈折性の制御に最も簡便で有効な手法と思われる。上記の手法で、得られた分子系は、X線回折実験を行い、正確な分子チルト角を求め、さらに電気光学特性を行い、既存のネマチック相が発現する暗状態との定量的比較を行う。さらには、ガラス基板付近での分子配向の乱れを調べるため、様々な配向剤の光学特性への影響を調べる。初年度に計画した分子設計および分子合成の予定が、より早く候補群が見つかったため、次年度以降、残りの分子設計を検討することになった。次年度は、残りの分子設計指針をもとに異なる分子群の探索と評価を行るため、合わせた助成金として使用を予定している。
ヒト化マウスを用いた移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）に対する新規分子標的療法の開発

本研究では、急性GVHDの新規抗体療法を検討するために、新たに遺伝子を導入したヒト化マウスを作製し、ヒトの急性GVHDの免疫応答を再現出来る系を確立し、さらに、この系を利用して、私達がマウスの系で急性GVHD病態との関連を見いだしたDNAM-1に対する抗体療法の治療効果を検討することを目的とし、ヒトDNMA-1リガンドトランスジェニック超免疫不全マウスの作製と抗ヒトDNAM-1抗体の作製を行った。近年注目されている分子標的療法のひとつに抗体療法がある。標的分子の探索とそれに対する抗体療法の検討には、通常マウスモデルが利用されるが、抗マウス抗体と抗ヒト抗体のエピトープやFcの差異などにより、マウスで観察した治療効果が必ずしもヒトで認められるとは限らない。最近開発されたヒト化マウスは、免疫不全マウス体内でヒトの造血系を再構築したマウスで、抗ヒト抗体の効果を検討するのに極めて有用である。しかし、造血系だけがヒト化されているため、急性GVHDなどの臓器障害に対する治療効果については検討できない。ヒトDNMA-1リガンドトランスジェニック超免疫不全マウスの作製は、ヒトDNMA-1リガンドであるヒトCD155トランスジェニックマウスをNODに戻し交配し、超免疫不全NOGマウスと交配中である。抗ヒトDNAM-1抗体については、昨年度までに得られた抗ヒトDNAM-1抗体産生ハイブリドーマに加え、新たに38クローンの抗ヒトDNAM-1抗体産生ハイブリドーマを樹立した。これらの抗体のV領域をシーケンス解析し、既存の抗ヒトDNAM-1抗体とは異なるエピトープを認識していることを確認した。本研究では、急性GVHDの新規抗体療法を検討するために、新たに遺伝子を導入したヒト化マウスを作製し、ヒトの急性GVHDの免疫応答を再現出来る系を確立する。さらに、この系を利用して、私達がマウスの系で急性GVHD病態との関連を見いだしたDNAM-1に対する抗体療法の治療効果を検討する。本プロジェクトは、(1)マウスの作製、(2)抗ヒトDNAM-1抗体の作製、(3)疾患モデルマウスを使用して、抗ヒトDNAM-1抗体のGVHD治療効果を観察の3段階から成る。現在、ヒトCD155トランスジェニックマウスをNODマウスに戻し交配している。今後は、これを用いて、ヒトCD155, HLA-A.2発現複合型免疫不全マウスを作製する予定である。また、抗ヒトDNAM-1抗体作製のため、マウスにヒトDNAM-1蛋白を免疫し、抗体産生ハイブリドーマ107クローンを得た。マウス作製後は、ヒトCD155, HLA-A.2発現ヒト化マウスにHLA不適合移植を行い、ヒト型急性GVHDを惹起し、マウス体内でヒト型急性GVHD免疫応答を観察できる系を確立する。また、ヒト型急性GVHDを発症したマウスに抗ヒトDNAM-1抗体を投与し、その治療効果を観察する。マウスの作製は、当初のスケジュール通り順調にヒトCD155トランスジェニックマウスをNODマウスに戻し交配している。戻し交配終了後は、ヒトCD155, HLA-A.2発現複合型免疫不全マウスを作製する予定である。抗ヒトDNAM-1抗体は、予想をはるかに超えて抗体産生ハイブリドーマ107クローンを得ることができた。これらのハイブリドーマより、抗体を精製し、来年度の実験に使用する。来年度は、NODマウスに戻し交配を終了したヒトCD155トランスジェニックマウスとHLA-A.2トランスジェニック複合型免疫不全マウスを交配し、ヒトCD155, HLA-A.2発現複合型免疫不全マウスを作製する。このマウスにヒト臍帯血移植をし、ヒトCD155, HLA-A.2発現ヒト化マウスを作製する。さらに、作製したヒトCD155, HLA-A.

2発現ヒト化マウスにHLA不適合移植を行い、ヒト型急性GVHDを惹起し、マウス体内でヒト型急性GVHD免疫応答を観察できる系を確立する。また、ヒト型急性GVHDを発症したマウスに、今年度作製した抗ヒトDNAM-1抗体を投与し、その治療効果を観察する。該当なし
ERゲル保持機構を利用した半導体製造工程におけるウェハの真空中高速搬送技術の開発

電気で粘着性が変化するERゲル(Electro-rheological Gel, ERG)を真空中で使用可能なウェハ固定装置へ応用し,半導体製造プロセスの高速・高精度化を試みた.真空対応型ERゲルの開発に成功し,真空プロセスにおけるウェハの高速搬送を実現する電気粘着保持機構に応用展開した. Siウェハ高速搬送実験の結果,開発した電気粘着保持機構を備えたエンドエフェクタは,着脱の電気的応答性も高く, 0. 5Gの搬送加速度でもウェハの位置ずれを生じることなく搬送できることを確認した.電気で粘着性が変化するERゲル(Electro-rheological Gel, ERG)を真空中で使用可能なウェハ固定装置へ応用し,半導体製造プロセスの高速・高精度化を試みた.真空対応型ERゲルの開発に成功し,真空プロセスにおけるウェハの高速搬送を実現する電気粘着保持機構に応用展開した. Siウェハ高速搬送実験の結果,開発した電気粘着保持機構を備えたエンドエフェクタは,着脱の電気的応答性も高く, 0. 5Gの搬送加速度でもウェハの位置ずれを生じることなく搬送できることを確認した.真空環境下で使用可能な真空対応型ERゲルの材料開発と真空でのERゲルの基礎特性解析を目的とし,研究を進めてきた.第一に,放出ガスを現状の1/10以下に抑制することを目標に,ERゲル製造時の脱ガス処理プロセスの確立を図った.大気圧の1/101/100の減圧下において120°Cで脱ガス処理し,その脱ガス処理時間と放出ガスの関係を定量的に評価した結果,6時間以上の脱ガス処理を施すことでERゲルから発生する放出ガスを現状の1/10以下に抑制できることが推定された(※但し100°C以下の使用条件).また,真空高温で使用するために,無機-無機複合ER粒子を製作し,高温特性を調べたところ,目標とした500°Cまでは難しかったが,300°C程度までの耐熱性を有することがわかった.真空対応型ERゲルの開発に並行して,真空環境下および高温環境下でERゲルの基礎特性を解析した.10^<-5>Paの真空環境かつ300°Cまでの温度環境を実現できる真空チャンバ内で,水平方向及び垂直方向の固定力を測定するための試験装置を製作した.また,電源構成は従来ユニポーラであったが,固定対象であるウエハへの電気的影響を軽減するためにバイポーラ型とした.この測定システムを用いて,高真空高温環境下でのERゲルにおける電界に対する発生固定力を調べた結果,10^<-5>Pa,150°Cの環境においても大気圧と同程度の発生固定力特性を示すことが明らかとなった.本研究では,電気で粘着性が変化するERゲル(Electro-rheological Gel,ERG)を真空中で使用可能なウェハ固定装置へ応用し,半導体製造プロセスの高速・高精度化を目指す.第1フェーズにおいて,真空対応型ERゲルの製造方法を確立し,真空下での放出ガスが少ないERゲルを開発した.本年度は第2フェーズとして,真空対応型ERゲルの改良と,真空対応型ERゲルを用いた電気粘着固定素子の開発を行った.得られた成果を以下に記す.(1)真空対応型ERゲルの改良真空中では電気粘着効果による固定力が低減することから,シリコーンゲルの組成を変え,電気粘着効果の向上を試みた.その結果,シリコーンゲルを構成するオイル粘度に発生固定力の大きさは依存することが確認された,オイル粘度200cSt300cStを使用することで,発生固定力が著しく高まることがわかった.(2)電気粘着固定素子の開発櫛歯電極上にERゲルを貼り付けたシリコンウェハ用の固定素子を設計・開発した.始めに,効率良くERゲルに電界を印加するための電極形状を電場解析および実験を通して検討した.その結果,シンプルな1対の櫛歯電極パターンにおいて,高い電気粘着効果を得られることがわかった.得られた電極パターンを適用したERゲルの電気粘着固定素子を試作し,性能評価を行った.電気的安全性を確保するために,陰極と陽極のそれぞれに正負対称電圧を印加する逆位相電圧印加法の適用した.2chの差動出力可能なファンクションジェネレータとバイポーラ型の高電圧アンプを組み合わせることで,逆位相の電圧を陽極と陰極に同期して印加する.逆位相電圧を印加することでウェハ表面付近の電位を常にOVにでき,ウェハへの電気的影響を低減することができる.上記の成果は,学術論文2編(投稿中),国際会議論文3編,国内学会論文2編,招待講演1件で発表した.本研究では,電気で粘着性が変化するERゲル(Electro-rheological Gel,ERG)を真空中で使用可能なウェハ固定装置へ応用し,半導体製造プロセスの高速・高精度化を目指す.第1フェーズにおいて,真空対応型ERゲルの製造方法を確立し,真空下での放出ガスが少ないERゲルを開発し,第2フェーズにおいて真空対応型ERゲルの改良と,真空対応型ERゲルを用いた電気粘着固定素子の開発を行った.最終年度は第3フェーズとして,ERゲルを用いたシリコンウェハ高速搬送実験による性能評価を行った.得られた結果を以下に示す.(1)ERゲルを用いたエンドエフェクタの改良ダストの問題を考慮して,ERゲルがシリコンウェハに接触する面積を極力少なくするために,ウェハ外周から4mmのみをERゲルが接触して電気粘着固定するエンドエフェクタを開発した.ERゲルをハンド先端に2箇所とハンドの根本に1箇所配置した構造とした.実験により電界に応じて十分な固定力を示すことを確認した.

また,材料特性の観点から,ERゲルの改良を行い,耐傷性を改善した.(2)高速搬送試験によるERゲル固定機構の性能評価真空対応型ERゲルの固定素子を搭載したエンドエフェクタをウェハ搬送ステージにとりつけ,高加減速搬送実験を行ってERゲルの固定性能を評価した.その結果,従来のアルミナハンドでは,搬送加速度0.15Gで0.1mmの位置決め誤差が生じてしまったのに対し,ERゲルの電気粘着保持部を持つハンドは,0.5Gの搬送加速度でも0.1mm以下の位置決めを実現した.6万回の搬送動作試験においても,積算繰り返し位置決め精度は0.1mm以下を達成した.
唐宋変革期における刑制の変化

本年度の研究成果は、以下の通りである。(1)労役刑について。唐代の法定刑の中核をなしていた労役刑は、宋初に制定された折杖法によって大きく後退し、通説によれば、ほとんど行われなくなったとされていた。しかし、このたびの研究によって、こと律の流刑については、折杖法の規定通り「脊杖+配役(労役)1年」と読み替えて執行されていたことが明らかとなった。通説が事実上の流刑の執行刑と見なした編配(配軍・編管など)は、情状が凶悪な場合など特殊なケースに限って適用された刑罰であったと考えられる。(2)追放刑について。律における追放刑・流刑は、先述の折杖法によりその本質を失ったが、皇帝の判断におけるより行われる配流刑は、宋代においても依然として存在した。しかし、王朝の地方統治との関係上、除々に矛盾を生じ、その解決のために罪人を軍隊に編入する配軍刑(雑役部隊への編入)が法定刑としての地位を得るに至った。配軍人にはあらかじめ脊杖(背中をたたく刑)と刺面(顔面への入れ墨)とが行なわれた。当初、配軍人は現住地の部隊に配属されたが、のちにはあたかも律の流刑の如き追放刑的な要素が取り入れられた。また、主に士人に対する追放刑として、配所での行動の自由を束縛する編管する刑罰が北宋半ばより現われた。これらはいずれも律(刑統)には何ら規定されておらず、皇帝の実質的な判断に基づき科された刑罰であった。
膵ホルモン分泌調節および糖尿病発症における膵内自律神経系の役割

ストレプトゾトシン(STZ)糖尿病ラット膵における残存膵島細胞がグルコース濃度変化に対する膵ホルモン分泌反応性を失う原因を明らかにするため,摘出潅流膵を用いて検討した結果以下の成績を得た。1)STZ糖尿病ラット膵における残存B細胞は,周囲にアセチルコリン(ACh)が存在するとグルコース濃度変化に対するインスリン分泌反応性が誘導されることが明らかになった。2)STZ糖尿病ラット膵における残存B細胞においては,グルコース代謝をかいするインスリン分泌系は保存されているか,あるいはAChによって修復可能な状態であることが示唆された。一方で,神経内分泌性調節系が機能していないことが推測された。3)STZ糖尿病ラット膵の残存A細胞が高グルコース状態によるグルカゴン分泌抑制性を失っていた原因の一部は,A細胞を感作していた神経伝達物質の濃度が低下するためであると考えられた。4)低血糖にたいして,中枢神経系とは独立して内因性ノルアドレナリン(NA)を分泌する膵内神経内分泌系の障害が,STZ糖尿病ラット膵における低グルコース状態でのグルカゴン分泌不全の主な原因であると考えらた。5)膵島細胞は,神経内分泌性調節系の複数の刺激物質によって感作されていることがグルコース濃度変化に対するホルモン分泌反応性に重要であり,STZ糖尿病膵においてはこの感作系統の作用不全が膵島細胞のグルコース感受性低下の原因の一つである可能性が示唆された。膵島細胞はさまざまな神経伝達物質によって常に幾重にも重複して感作されていること考えられる(神経内分泌性調節系)。このことがグルコース濃度変化に対する円滑な膵ホルモン分泌に重要であり,STZ糖尿病ラットにおいてはこの感作系統の作用不全が膵島細胞のグルコース感受性低下の原因の一つである可能性が本実験によって示唆された。
高齢者の運動能・体温調節能決定因子としての体液調節系の役割

高齢者における運動トレーニングが好気的運動能および血液量増加機構に及ぼす影響と、それらが体温調節能に与える影響を検討した。平成11-12年度には、高齢者では若年者と異なり、好気的運動能の増加が必ずしも血液量の増加を伴わないこと、しかし、好気的運動能の向上は、食道温の皮膚血管拡張、発汗閾値を低体温側に移動させた。また、血液量の上昇は、その増加量に応じて一定体温増加に対する皮膚血管拡張および発汗量の感受性を冗進させることを明らかにしたそこで、平成13年度は、1)何故高齢者では若年者と異なり、好気的運動能の増加が血液量の増加を伴わないのか、さらに、2)好気的運動能の増加が食道温の皮膚血管拡張、発汗閾値を増加させるメカニズムについて検討した。まず1)の原因として、運動負荷に対する血漿アルプミン合成の個人差があることが予想できる。そこで、運動負荷後の血漿中アルプミン含有量を測定し、若年者の場合と比較する。まず、若年者での実験方法を確立し、運動直後の蛋白の経口投与を行った群では血漿蛋白質量の増加がおきることを明らかにした。今後、この方法を高齢者に用い仮説の検討を行う予定である。2)については、好気的運動能の増加は同じ絶対運動強度でも、相対運動強度を低下させ、それに伴って運動時の血液量の低下、血漿浸透圧、血漿乳酸濃度、血液量の低下、さらに交感神経活動が抑制されることが、知られている。そこで、発汗、皮膚血管拡張の食道温閾値変化に対するこれらの血液成分の変化が与える影響をまず若年者で検討した。その結果、これらの食道温閾値は、絶対運動強度、血漿浸透圧よりも、相対運動強度、乳酸閾値、交感神経活動と相関することが明らかとなった。このことは、高齢者のトレーニングにより皮膚血管拡張の低下は、最大酸素摂取量増加に伴う相対運動強度の低下に起因することを示唆する。平成11年度は以下の3つのテーマについて研究をおこなった。1)高齢者の運動能・体温調節能維持機構における体液調節系の役割年齢60歳以上の14名の男性を3つのグループ:コントロール群(n=4)、筋力トレーニング群(n=5)、持久性トレーニング群(n=5)にわけ、次のような運動トレーニングを負荷した。コントロール群では、8週間、56日のうち50日以上、一日9,000歩の運動を負荷し、筋肉トレーニング群では、1RMの80%の運動負荷を8回、3セットを一週間に3日間負荷し、持久性トレーニング群では自転車エルゴメータを用いて最大酸素摂取量の60-70%の負荷で1時間を週に3日間負荷した。その結果、トレーニング群ではコントロール群に比べて、最大酸素摂取量は有意に増加したが、血液量は増加しなかった。また、トレーニング群では暑熱環境下での運動時の皮膚血流、発汗量から評価した体温調節能も変化しなかった。一方、トレーニング群における最大酸素摂取量の増加は、大腿部筋断面積、筋力に比例した。以上の結果から、高齢者では、若年者で報告されているように血液量増加に伴う静脈還流量の増加によって、最大酸素摂取量、体温調節能が増加するのではなく、大腿筋力に最大酸素摂取量が依存していることが明らかとなった。また、最大酸素摂取量が増加しても、必ずしも体温調節能が増加しないことは、若年者とトレーニング効果が異なることが示唆される。