hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床応用を目的とした水酸アパタイト細粒を用いた徐放性抗癌剤の検討;特に局所療法を目的とした徐放性Carboplatinの基礎的検討

drug carrierとして用いている水酸アパタイト(HAp)細粒の形状について光学顕微鏡,電子顕微鏡にて観察する一方、レーザー回折法にて粒度分布を測定した。このHAp細粒の粒度分布は2359μmの間に73.6%が分布し、その粒子径の平均は36.1μmであり、電顕的には微粒子が凝集した表面凹凸不整の多い球状物質としてみられた。このHAp細粒をdrug carrierとして用いるため雄性ドンリュウラットを用い腹腔内投与後の組織学的変化を経日的に検討した結果、投与3日後ではHAp細粒はfibroblastに取り囲まれ炎症細胞浸潤を僅かに認めたが、7日後では炎症細胞浸潤は軽度となり新生血管の増生が認められた。更に28日後では炎症細胞浸潤は殆ど消失し腹膜の癒着等の所見は認められなかった。次にHAp細粒の安全性を確認するためにHAp細粒200mg,生理的食塩水0.5mlをドンリュウラットの腹腔内に投与し経日的に腹部大動脈から採血し、ヘモグロビン濃度,赤血球数,白血球数,血小板数等の変動について調べたが、control群に比べ有意の差は認めなかった。またその他、Alb.,TB.,BUN.,Cre.,Na.,K.,Cl.,Ca.等の血液生化学的検査においても同様にcontrol群に比べ有意の差は認めなかった。徐放性Carboplatinの基礎的検討を行うにあたり、腹腔内投与を目的として作製したHAp-Carboplatin(HAp-CBDCA)には1バイアル中にHAp細粒:200mg,CBDCA:4mg,マニトール:20mgを含有するようにした。雄ドンリュウラットを用いてこのHAp-CBDCAの1バイアルを腹腔内投与し、投与後15,30分,1,3,6,24時間,3日に採血し、原子吸光光度計を用いプラチナ濃度を測定しfree-CBDCAと比較検討した。その結果、15,30分ではfree-CBDCA群が高値であったが、2日後には殆ど測定不能となったが、HAp-CBDCA群では有意に高値が3日後まで持続し、HAp-CBDCAの投与により腹腔内にCBDCAがより長時間に亘り留まるものと考えられた。実際このHAp-CBDCAを腹腔内に投与して治療効果が得られるかを確認するため、AH-130腹水肝癌細胞を用い癌性腹膜炎モデルを作成し7日後に、(1)Control(生理食塩水投与)群,(2)HAp細粒投与群,(3)free-CBDCA投与群,(4)HAp-CBDCA投与群の4治療群でその生存期間を比較検討した結果、HAp-CBDCA投与群に有意に生存率の延長が認められ、HAp-CBDCAの投与により治療効果が認められた。実際このHAp-CBDCAを腹腔内に投与して治療効果が得られるかを確認するため、AH-130腹水肝癌細胞を用い癌性腹膜炎モデルを作成し7日後に、(1)Control(生理食塩水投与)群,(2)HAp細粒投与群,(3)free-CBDCA投与群,(4)HAp-

CBDCA投与群の4治療群でその生存期間を比較検討した結果、HAp-CBDCA投与群に有意に生存率の延長が認められ、HAp-CBDCAの投与により治療効果が認められた。1)徐放性抗癌剤の作製を目的として,臨床応用を考えている水酸アパタイト細粒(以下HAp細粒)は焼成温度800°Cにてスプレ-ドライ法により作製されたが、出来上った粒度についての解析では、その粒度は3753μmであり、2.52.6m^2/gの表面積を有する多孔体である。このHAp細粒は骨とほぼ同じ組成(燐酸カルシウム)で構成された、生体親和性の優れたバイオセラミックスであり、時間の経過とともに生体内で溶解されることが判っており、今後この経時的変化についても検討を予定している。2)Donryu ratを用い、AH130腹水肝癌細胞10×10^7個を腹腔内に移植7日後に、HAp細粒200mgを0.5mlの生理的食塩水にて溶解し、腹腔内に投与し、投与後3.7,14,21,28日に開腹し、腹腔内臓器の組織学的所見についても検討を加えた。その結果、投与3日後ではHAp細粒は腹膜の部に小さな白い結節となって認め、線維芽細胞の他、軽度のリンパ球浸潤も伴っていた。投与7日後ではリンパ球浸潤はさらに軽度となり、28日後には線維芽細胞で覆われ、リンパ浸潤も僅かとなり、炎症反応は殆ど消失していた。3)HAp細粒は大きさ3753μmの多孔体であり、より徐法効果が得られる剤型となるHApーCarboplatinを作り、出来上ったHApーCarboplatinについて薬剤の封入がどの程度であるか等について検討中である。drug carrierとして検討している水酸アパタイト(HAp)細粒について、基礎的にはHAp細粒の形状を光学的顕微鏡に続いて電子顕微鏡にて観察する一方、レーザー回折法にて粒度分布を測定した。その粒度分布は2359μmの間に73.6%が分布し、その平均粒子径は36.1μmであり、電顕的には微粒子が凝集した表面凹凸不整の多い球状物質としてみられた。このHAp細粒の腹腔内投与後の組織学的変化を経日的に検討した結果、投与3日後の顕鏡ではHAp細粒はfibroblastに取り囲まれて僅かに炎症細胞浸潤を認め、7日後でもfibroblastを認めるが炎症細胞浸潤は軽度となり、新生血管の増生が認められた。さらに28日後では炎症細胞浸潤は殆ど消失し腹膜の癒着等の所見は全く認められなかった。またHAp細粒の腹腔内投与の安全性を確認するためにHAp細粒200mg、生理的食塩水0.5ml(control群)をドンリュウラット腹腔内に投与後、経日的に腹部大動脈から採血し、ヘモグロビン濃度、赤血球数の変化、白血球数の変化、血小板数の変化等について調べたがcontrol群に比べ有意の変化は認めなかった。またその他のAlb,TB,BUN,Cre,Na,K,Cl,Ca等の血液生化学的検査においても同様にcontrol群に比べ有意の差は認めなかった。徐放性Carboplationのラットを用いた基礎的検討を行うため、腹腔内投与を目的として種々検討し作製されたHAp-Carboplatin(HAp-CBDCA)には1バイアルにHAp細粒:200mg,CBDCA:4mg,マニトール:20mgを含有するようにした。エーテル麻酔下に200gの雄ドンリュウラットを用いてこのHAp-CBDCA:1バイアルを腹腔内投与するように計算し、投与後15,30分,1,3,6,24時間,7日に腹部大動脈から採血し、血清を原子吸光光度計にてプラチナ濃度を測定し、free-CBDCAの腹腔内投与と比較検討している。その結果HAp-CBDCA投与により腹腔内に高濃度長時間に亘りCBDCAが留まり、体内動態と肝機能障害等についても同時に検討している。
環境音楽が学習におよぼす効果の分析

1.教育の場に環境音楽(BGM)を導入している場合の定性的な調査結果が若干報告されている.しかし,定量的なデータならびに評価方法はほとんど見当らない.本研究成果報告は教育の場においてBGMの学習効果を定量的に解析するため,作業的性格をもつ電気工学実験および座学的授業に導入した場合について検討し,電気工学実験は勿論のこと,座学的授業においても,その効果があることを明らかにした.2.調査は,まず教室内における音響条件として考えられる残響時間などについて検討を加え,さらにBGMの他に,学習効果に影響を与える自然音白色雑音,クーラ雑音および私語雑音の周波数スペクトルを検討した.次に電気工学実験においては学生の反応をアンケートによる方法で,また座学的授業では音声品質評価に用いる音節明りょう度によって調べた.3.以上の調査方法に基づいて実験を進め,次の事柄を明らかにした.(1)電気工学実験においてはアンケート調査の結果,学生のBGMに対する反応率が大きく,相当の効果が期待できる.(2)座学的授業においては, BGMに対する相対受聴率はそのレベルが大きくなるにつれて,ある程度のバラつきが目立ってくる.金管楽器のように高い周波数成分の多いソースでは相対受聴率が低下する.(3)白色雑音とクーラ雑音がある場合は,前者の音節明りょう度が後者のそれに比べて悪く,そしてかなりの疲労感を与える.(4)私語雑音の場合の音節明りょう度はクーラ雑音のそれとほとんど変わらない.(5) BGMの場合は,音節音声源のスピーカを前面に向け,私語雑音とBGM音源のスピーカを前面に向けるときと後方に向ける場合では後者の方がはるかに効果の大きいことを明らかにした.4.今後,新たな評価方法や音楽ソースの選定,騒音と音楽ソースの周波数成分の関係について検討を進めたい.1.教育の場に環境音楽(BGM)を導入している場合の定性的な調査結果が若干報告されている.しかし,定量的なデータならびに評価方法はほとんど見当らない.本研究成果報告は教育の場においてBGMの学習効果を定量的に解析するため,作業的性格をもつ電気工学実験および座学的授業に導入した場合について検討し,電気工学実験は勿論のこと,座学的授業においても,その効果があることを明らかにした.2.調査は,まず教室内における音響条件として考えられる残響時間などについて検討を加え,さらにBGMの他に,学習効果に影響を与える自然音白色雑音,クーラ雑音および私語雑音の周波数スペクトルを検討した.次に電気工学実験においては学生の反応をアンケートによる方法で,また座学的授業では音声品質評価に用いる音節明りょう度によって調べた.3.以上の調査方法に基づいて実験を進め,次の事柄を明らかにした.(1)電気工学実験においてはアンケート調査の結果,学生のBGMに対する反応率が大きく,相当の効果が期待できる.(2)座学的授業においては, BGMに対する相対受聴率はそのレベルが大きくなるにつれて,ある程度のバラつきが目立ってくる.金管楽器のように高い周波数成分の多いソースでは相対受聴率が低下する.(3)白色雑音とクーラ雑音がある場合は,前者の音節明りょう度が後者のそれに比べて悪く,そしてかなりの疲労感を与える.(4)私語雑音の場合の音節明りょう度はクーラ雑音のそれとほとんど変わらない.(5) BGMの場合は,音節音声源のスピーカを前面に向け,私語雑音とBGM音源のスピーカを前面に向けるときと後方に向ける場合では後者の方がはるかに効果の大きいことを明らかにした.4.今後,新たな評価方法や音楽ソースの選定,騒音と音楽ソースの周波数成分の関係について検討を進めたい.まえがき60年度の調査結果を基に、雑音レベル、環境音楽(BGM)のレベルが学習にどのような影響を与えるかどうかについて、音声品質評価に用いる音節明りょう度試験の評価尺度によって調査した。調査方法音声レベルは教壇に立つ教師の音声レベルを測定し、その平均レベルをとって約65ホーンの大きさとし、その大きさを一定とし、空調を入れた状態(約55ホーン)と、入れない状態で評価試験を行った。なお、被験者は女子学生10名、音声源は通話品質試験に用いられる日本語100音節、また、雑音源は白色雑音を、BGMは市販のテープを使用した。調査結果空調音を入れた状態では、雑音および自然音のレベルが増加すると、相対受聴率はほぼ直線的に減少していくが、BGMのレベルを増すと相対受聴率のバラツキが大きくなる。これは音楽ソースの楽器編成やその周波数成分の構成によるものである。すなわち、金管楽器や高い周波数成分の多い音楽ソースではそのレベルが低くても、相対受聴率はかなり低下するようである。したがって、学習の場にBGMを導入するにあたっては音楽ソースの選定あるいは構成について十分な検討が必要である。評価試験の結果からでは、BGMも雑音とほぼ同じ傾向であるが、評価試験時の学生の疲労はBGMに比べて雑音の方がかなり大きいようである。次に、BGMのレベルを一定とした場合、雑音がかなり変動しても相対受聴率は余り変わらない、したがって、実験、実習のように雑音(騒音)がある程度避けられない授業においてはBGMの導入により学生の緊張感を和らげられ、その効果が大きい。あとがき音楽ソースにより相対受聴率がかなりバラツクことを考慮し、今後、音楽ソースの選定を含め、計算機端末室での最適なBGMの周波数成分や構成について検討すると共に、客観評価法についても検討を進めて行きたい。
がん細胞の遺伝子的不安定性の新しいメカニズム

(1)「相同相互作用による非相同組み換え」とフィラーDNA。パピローマウイルスプラスミドをモデル染色体とした遺伝子ターゲッティングにおいて二つのDNAのホモロジーによる相互作用がその一つと第三のDNAとの非相同組換えをひきおこしたと考えられる産物を既に報告した(Sakagami et al)。今年度は、アデノウイルスベクターによってドナーDNAを導入したときに、この非相同組換え点に10bpのフィラーDNAが入った産物を発見した。これは、二重鎖切断が反応中間体であることを示唆する(図)(Fujita et al,in press)。(この項斉藤泉グループとの共同研究。)(2)「相同性による非相同組換え」の選択的検出。この組換えを選択的に検出するための、分子内に繰り返し配列をもつプラスミドを作り、培養マウス細胞に導入し、産物を大腸菌に選択的に回収し、シークエンスを調べた。高い感度で、繰り返しの端で非相同組換えがおきフィラーDNAが挿入された産物が得られ、それらはみな同じ構造をもっていた。この反応が大腸菌とマウスのどちらで起きたかを検討中である。(3)相同組換えのホモロジー長さ依存性。この反応などによる相同組換え中間体のホモロジーの端での破壊を確率過程とみて定式化することによって、哺乳類細胞などでの相同組換えのホモロジー長さ依存性を定量的に説明した(Fujitani et al)。端での反射の影響をも解析した(Fujitani & Kobayashi,in prep)。(この項、藤谷との共同研究。)(1)「相同相互作用による非相同組み換え」とフィラーDNA。)
時空間的な細胞特性に基づく精神疾患の新規治療標的分子の探索

創薬標的分子の探索研究において、「脳全体の中から精神疾患の発症に特に重要な個々の細胞の分子レベルの特性」を見出すことが必要である。そこで、本研究では、「脳機能の破綻に最も重要な細胞群を同定し、その時空間的な分子レベルの細胞特性を計測する斬新な方法論を確立」し、さらに「従来細胞集団の平均値でしか記述出来ていない分子レベルの特性を打破し、ストレス耐性を獲得させる新たな概念や機序の創薬標的分子の提唱を目指すことを目的としている。本年度は、下記の成果を得た。1)In vivo単一細胞の分取法の確立:脳組織内の蛍光標識した単一細胞を分取する方法を確立した。特に、分取過程の刺激による偽陽性を防ぐため、神経活動の活性化を抑制する工夫をし、Arc-dVenusマウス脳から細胞分取までの時間を極力短くする方法を確立した。2)特定の脳神経細胞を蛍光標識するAAVベクターを作成し、静脈内投与により脳の細胞を標識する方法を確立した。計画通り、単一細胞の分取方法を確立できた。遺伝子発現解析を実施し、得られた候補分子、またはそのシグナル阻害剤を用いた薬理学的な解析を実施する。単一細胞分取の系および蛍光標識法を確立するための時間が予定よりも時間がかかった。そのため、当該年度に予定していたトランスクリプトーム解析の回数が少なくなり、次年度に実施することにしたため。
細胞機能の変容により曝露物質の毒性を評価する新規安全性試験技術の開発

個体全身の細胞機能の変容に基づく毒性評価系を構築できれば、より高感度かつ包括的な曝露物質の毒性の評価が期待できる。本研究は、組織透明化技術を用いたマウス全身丸ごとイメージングにより、全身・臓器レベルの細胞機能の変容から曝露薬物の毒性を評価する新規安全性試験技術の確立を目的とする。この目的のために、成獣マウスに適用可能な新規透明化プロトコールを開発し、マウス全身に分布する癌細胞を1細胞解像度で観察可能なイメージング解析基盤を確立した。また、組織内に分布する細胞群の空間座標を特定するためのマウス脳アトラスを構築し、覚せい剤投与により惹起されるマウス全脳の神経活動の可視化に成功した。本年度は1細胞解像度の個体・臓器丸ごと細胞動態解析により曝露物質の毒性を評価する新規安全性試験技術の開発を目的として、各種レポーターマウスに適用可能な骨組織を含む成獣マウス個体の透明化プロトコールの開発に取り組んだ。申請者らは、これまでに左心室から血管系を介して透明化試薬を灌流させるプロトコールによりマウス全身の透明化が高度に促進されることを見出した。また、既に開発した屈折率調整を担う溶剤は、脱脂を目的とする溶剤による脂質除去後でなければ組織内に浸透しないことを確認している。そこで、全体的な戦略として、1)マウス個体の内部から脂質除去・脱色を実現する灌流過程、2)マウス個体を透明化液に浸すことで外部から脂質除去・脱色を実現する振盪過程、3)骨組織の透明化を促進する脱灰過程、4)マウス個体を高屈折率水溶液に浸して組織内部の屈折率を均一化させる屈折率調整過程、の4段階からなる全身透明化プロトコールの開発に取り組んだ。その結果、各工程において用いる溶剤が蛍光タンパク質の消光を誘導しないことを確認しつつ、最も効果的に各工程を達成する温度条件を見出した。これらの透明化プロトコールを用いて、がんの骨転移モデルマウスのイメージングを実施したところ、骨内部に転移したがん細胞を高感度に検出することに成功した。更に、レポーターマウスの蛍光シグナルの解剖学的座標を特定するために、成獣マウスの全身レベルでの対比染色技術を確立した。この手法を用いることで、全身に分布するがん細胞を1細胞解像度でスキャン可能なイメージング解析基盤の確立に成功した。曝露物質の毒性を評価する新規安全性試験技術を開発するためには、骨組織を含めたマウス全身の細胞をくまなく観察するための透明化手法の確立が大前提となる。これまで骨組織と骨組織以外の組織の透明化を両立する水溶性溶剤による透明化手法は確立されていなかった。当該年度では、この点の克服に主眼をおいた開発に取り組んだ。その結果、1)マウス個体の内部から脂質除去・脱色を実現する灌流過程、2)マウス個体を透明化液に浸すことで外部から脂質除去・脱色を実現する振盪過程、3)骨組織の透明化を促進する脱灰過程、4)マウス個体を高屈折率水溶液に浸して組織内部の屈折率を均一化させる屈折率調整過程、の4段階からなる透明化プロトコールの開発に成功し、骨組織内部のがん細胞の高感度な検出を可能にした。以上のことから、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる。本年度は1細胞解像度の個体・臓器丸ごと細胞動態解析により曝露物質の毒性を評価する新規安全性試験技術の開発を目的として、組織内に分布する細胞群の空間座標を特定するための基準となるマウス脳アトラスを作製した。マウス脳膨潤透明化技術・高解像度観察用シート照明型蛍光顕微鏡・高精度細胞検出アルゴリズムを開発することで、領域ごとの損傷度合いを定量的かつ包括的に解析可能な1細胞解像度全脳アトラスの作製に成功した(Murakami et al., Nat. Neurosci., 2018, 21, 625-637)。これまでに、神経活動の亢進により蛍光タンパク質の発現が上昇するArc-dVenusマウスを用いることで、マウス全脳の神経活動の履歴を包括的に観察できることが分かっている。そこで、Arc-dVenusマウスを用いて、新たに作製したマウス脳アトラスを元に、覚せい剤であるメタンフェタミンおよび向精神薬であるハロペリドールを投与した際の神経活動の履歴を解析した。クラスター解析の結果、時間依存的にメタンフェタミンによって活性化されるグループや、メタンフェタミンとハロペリドールの同時投与によって活性化されるグループなどの脳領域が分類された。CT4, CT22において、体性感覚野や海馬台、前障、尾状核被殻などの領域では、メタンフェタミン投与により活性化される一方で、ハロペリドール投与により不活性化される傾向が観測された。また、CT4, CT22において、メタンフェタミンとハロペリドールの同時投与により、体性感覚野や視覚野、側頭連合野、扁桃体基底外側部などの領域が活性化されていた。以上により、覚せい剤によって惹起される神経毒性の潜在領域、並びに覚せい剤に拮抗しうる治療薬投与時の神経活動状態を網羅的に可視化する解析基盤が確立された。

この目的のために、成獣マウスに適用可能な新規透明化プロトコールを開発し、マウス全身に分布する癌細胞を1細胞解像度で観察可能なイメージング解析基盤を確立した。また、組織内に分布する細胞群の空間座標を特定するためのマウス脳アトラスを構築し、覚せい剤投与により惹起されるマウス全脳の神経活動の可視化に成功した。成獣マウスに適用可能な透明化プロトコール及びイメージングシステムを用いて全身の細胞機能から被験物質の毒性を評価する安全性試験を構築する。生存に不利な物質曝露下では、重篤な臓器・個体レベルの異常に先立ち、ゲノム変異を伴う細胞の異常増殖(がん化)や小胞体ストレスに伴うアポトーシス、周辺の細胞損傷や炎症を伴う細胞壊死(ネクローシス)などの細胞機能の変容が生じる。当該年度では、本技術の利点を生かし、細胞の異常増殖を評価可能な細胞周期を可視化するFucci2マウスや炎症応答を可視化するレポーターマウス、神経細胞の異常活性化を検出するArc-dVenusマウスなどのレポーターマウスを導入し、臓器-個体レベルの重篤な表現型に先立って応答する細胞機能の変容を全身レベルで包括的に計測するイメージングシステムの確立を目指す。申請者らは、これまでに薬物を用いてI型糖尿病を発症させたマウスの膵臓に対して透明化・イメージング技術を適用することにより、I型糖尿病におけるランゲルハンス島の包括的解析による病理解析系の構築に成功している。当該年度では、上記のレポーターマウスに対して発がんを誘導する様々なストレスや、統合失調症などの精神疾患を誘導する薬物を用いたストレス応答の評価系構築に取り組む。全身・臓器丸ごとにおけるがん化・炎症応答・神経の異常亢進を計測することで、新たな毒性評価システムの構築を目指す。医化学
半導体をベースとした磁気光学結晶とその応用

これまで行ってきた1)GaAs : MnAsナノクラスター構造を含む半導体ベース多層膜磁気光学結晶、2)3元および4元混晶のIII-V磁性半導体とヘテロ構造、3)Mn-デルタドープGaAs層を含むヘテロ構造の作製、物性機能の探索と最適化についての研究を引続き行い、基礎的な物性探索と機能設計の知見をまとめ、これに基づくいくつかのデバイス提案と試作を行い将来の方向性を示した。主な研究成果は下記の通りである。・3元混晶(GaMn)As,4元混晶(InGaMn)As磁性半導体の、磁気特性(保持力、残留磁化、飽和磁化、磁気抵抗、ホール抵抗など)および磁気光学効果(ファラデー効果、カー効果)の最適化を行い、良好な結晶性と大きな磁気光学効果を得た。・磁性混晶半導体やMnAsナノクラスタを含むヘテロ構造・多層膜の設計/作製、バンドエンジニアリングと光波エンジニアリングを活用した磁気光学効果(ファラデー効果、カー効果)の最適化と制御を行い、この材料系を用いた導波路型光アイソレータを設計試作した。・GaAs : MnAsナノクラスター構造を含む半導体ヘテロ構造におけるトンネル磁気抵抗効果(TMR)を初めて観測し、TMRの最適化とデバイス試作を行った。・Mn-デルタドープGaAs層を含むヘテロ構造のキュリー温度のさらなる高温化(192-250 K)に成功した。光エレクトロニクスデバイスの主材料であるIII-V族化合物半導体をベースとした半導体磁気光学結晶を開発し、その光物性・磁気光学物性を制御することによって、未来の光情報通信システムに役立つ新機能デバイスを試作する。対象とする物質系は、(1)GaAs等の半導体中にMnAs等の強磁性金属ナノクラスターが埋め込まれたグラニュラー材料、(2)GaMnAsやInGaMnAs等の磁性混晶半導体とそのヘテロ構造、(3)強磁性金属(MnAs)/III-V半導体から成るヘテロ構造、でいずれも本研究者が研究開発中の新物質である。これらの物質系を用いて、従来の半導体では実現不可能であった、ファラデー効果やカー効果など光の非相反性が与たらす巨大な磁気光学効果をもつ「半導体をベースとした磁気光学結晶」を実現し、エピタキシャル成長とバンドエンジニアリング、光波エンジニアリングの手法を駆使することによってその物性機能を設計・制御する。初年度には、GaAs : MnAsの組み合わせを中心とした半導体:強磁性体からなる複合ナノクラスター構造の形成技術を確立し、物性(磁性、伝導、磁気光学効果などの諸特性)を最適化するための研究を行った。具体的には、(2)さらに、高温(500700°C)で熱処理することによりMnAsナノクラスターを析出させ、MnAsナノクラスター構造を化合物半導体マトリクス中に形成した。このように作成した半導体:強磁性体ナノクラスター構造が室温で大きな磁気光学効果を示すことを観測した。(3)RHEED,透過型電子顕微鏡を用いてこれらの構造評価を行い、クラスタの平均サイズやサイズのばらつきを調べつつ、磁性、伝導、磁気光学効果との関連を明らかにした。

これらの物質系を用いて、従来の半導体では実現不可能であった、ファラデー効果やカー効果など光の非相反性がもたらす巨大な磁気光学効果をもつ「半導体をベースとした磁気光学結晶」を実現し、エピタキシャル成長とバンドエンジニアリング、光波エンジニアリングの手法を駆使することによってその物性機能を設計・制御することを目的とした。本年度は前年度に引き続き、GaAs : MnAsナノクラスター構造の形成とその物性の最適化とともに、3元および4元混晶のIII-V磁性半導体とヘテロ構造の形成、半導体磁気光学結晶の作製技術の確立と最適化を行った。・分子線エピタキシー成長により、GaAs : MnAsナノクラスター構造と半導体DBR多層膜と組み合わせた多層膜を設計し、特定の波長(980nm)で反射磁気光学効果(カー効果)が非常に大きくなることを理論的・実験的に確認した。III-V族半導体材料の中では室温で最も大きなカー効果(カー回転角1.5deg以上)を得た。・GaAs : MnAsナノクラスター構造において、光照射により磁気光学効果(カー楕円率,MCD)の強さとスペクトル、および異常ホール効果が大きく変化することを見出し、その試料依存性や温度依存性などを調べ、機構を考察しつつある。・4元混晶磁性半導体(InGaMn)AsをInP基板上にエピタキシャル成長させ、擬似的に格子整合させることにより、高品質の結晶性をもつ結晶薄膜が得られることを確認した。(InGaMn)As薄膜において、磁化、磁気輸送特性、磁気光学効果において、明瞭な強磁性を観測し、作製条件を最適化することにより強磁性転移温度が130Kに達することを示した。その伝導特性と磁気光学効果を明らかにしつつある。・Mn-detla-doped GaAs/p-AlGaAsから成る選択ドーピングとデルタドーピングを用いた新しい磁性半導体ヘテロ構造を形成しキュリー温度172Kを観測(III-V族磁性半導体のキュリー温度としては最高値)を観測したが、8月以降、さらに高いキュリー温度192Kを観測した。電場や光による磁性制御を実験的に検討しつつある。光エレクトロニクスデバイスの主材料であるIII-V族化合物半導体をベースとした半導体磁気光学結晶を開発し、その光物性・磁気光学物性を制御することによって、未来の光情報通信システムに役立つ新機能デバイスを試作する。対象とする物質系は、(1)GaAs等の半導体中にMnAs等の強磁性金属ナノクラスターが埋め込まれたグラニュラー材料、(2)GaMnAsやInGaMnAs等の磁性混晶半導体とそのヘテロ構造、(3)強磁性金属(MnAs)/III-V半導体から成るヘテロ構造、でいずれも本研究者が研究開発中の新物質である。本年度は、GaAs : MnAsナノクラスター構造の形成とその物性の最適化、特に閃亜鉛鉱型MhAsナノクラスターの形成とともに、III-V族磁性半導体とヘテロ構造、半導体磁気光学結晶の物性制御の研究を行い、以下の成果を得た。・GaAs中にMnAsナノクラスターを埋め込んだGaAs : MnAsナノクラスター
核融合炉を想定したヘリオトロンプラズマの圧力駆動型MHD不安定性の検証

核融合研究において、磁気流体力学(MHD)的不安定性の詳細な解明は、核融合プラズマを安定かつ高効率に燃焼維持する上で重要な課題のひとつである。本研究では、文部科学省核融合科学研究所のプラズマ核融合実験装置、大型ヘリカル装置(LHD)に代表されるヘリオトロンプラズマにおけるMHD特性を調べることを目的としている。LHD装置はトロイダル方向に10箇所の大型ポートを装備しているが、このポートにMIケーブルで製作された大口径磁束ループを設置した。これにより、従来観測できなかった時定数が長く、弱い磁場を観測できる体制が整った。同時に、磁束ループの信号をデジタル化し、保存するためのデータ収集系をセットアップした。計測ステーション(WE400)に実装されたアイソレーションディジタイザモジュール(WE7272)を使用して100kHzでサンプリングされ、ファーストイーサネットモジュール(WE7052)を介して計測データが保存された。LHDにおいて、非回転磁気島の存在が確認されており、MHD不安定性に大きな影響を与えている。磁束ループによる計測の結果、この非回転磁気島の時間変化に伴う揺動磁場が計測され、そのトロイダルモード構造、振幅、位相などを詳しく調べることができた。また、従来では観測されていなかった磁気島が消失する際の揺動磁場を検出することに成功し、磁気島に関連したMHD現象の理解に大きく資することが出来た。これらの研究成果をまとめ、国際会議及び国内学会で発表した。
非アルコール性脂肪性肝炎発症におけるストレスおよび中枢性神経ペプチドの関与

非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の病因は不明である。本研究ではNASHにおける中枢性神経ペプチドおよびストレスの関与に関して実験を行った。急性脂肪肝モデルにおいてラットに拘束ストレスを与えると肝障害は増悪し、中枢神経系においてストレス関連神経ペプチドとして機能するcorticotropine releasing factor(CRF)がその増悪に関与することが示された。また慢性脂肪肝モデルにおいて連日の拘束ストレスは脂肪肝を増悪させる傾向が認められた。NASHの発症機序は不明であるが、ストレスがその病因に関与している可能性が示唆された。脂肪肝からNASH進展におけるストレスおよび脳内CRFの関与をラット実験にて検討した。脂肪肝は四塩化炭素(2ml/kg,皮下注)によって誘導した。四塩化炭素投与直後よりラットを6時間の拘束ストレスに供し、四塩化炭素投与24時間後に採血と肝組織を採取して、血清肝酵素と肝組織にて肝障害の程度を評価した。CRF受容体拮抗剤であるastressin(0.1-1μg)を四塩化炭素投与直前と6時間後にラット大槽内に投与した。前処置として6-hydroxydopamineによるノルアドレナリン作動性神経の除神経、85%phenolによる肝交感神経除神経、肝迷走神経切断およびatropine投与を行った。その結果、四塩化炭素投与24時間後に血清ALT値(106±15IU/L)の上昇を伴う、組織学的に肝脂肪変性が確認された。四塩化炭素に拘束ストレスを加えると血清ALT値は278±35IU/Lまで上昇し、組織学的に脂肪変性の他に壊死像が加わった。Astressinの投与によって拘束ストレスによる肝障害の悪化が用量依存性に抑制された。さらに拘束ストレスによる肝障害の悪化は、6-hydroxydopamineによるノルアドレナリン作動性神経の除神経および85%phenolによる肝交感神経除神経によって消失したが、肝迷走神経切断およびatropine投与は影響を及ぼさなかった。今回の実験により、ストレスおよび内因性の脳内CRFが脂肪肝からNASH進展に関与する可能性が示唆された。慢性のストレスが非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)に対する影響を検討する前段階として、NASHより肝硬変および肝癌に到る動物モデルの作成を行った。5週齢雄性Wistarラットにコリン欠乏アミノ酸食(choline-deficient L-amino acid-defined(CDAA)食)を48週間にわたり投与した。CDAA食は自由摂食とし、餌の消費量は連日測定してラットの体重を毎週計測する事によってCDAA食の摂食状況を逐次確認した。CDAA食開始24週間後にラットの尾静脈より採血を行い、その後48週に屠殺して採血の後、血清ALTを測定した。また肝を取り出しパラフィン包埋固定の後ヘマトキシリン・エオジン染色、マッソン・トリクローム染色を行い、肝における炎症細胞浸潤、肝細胞壊死、肝線維化、肝脂肪化の程度および発癌の有無を評価した。また線維化に関わる遺伝子であるα-SMA抗体と発癌に関わるGST-P抗体を免疫染色にて評価した。その結果CDAA食の48週投与により、ラット肝組織において著明な脂肪変性、線維化が起こり、約50%のラットにおいて肝癌が発症した。さらに肝組織にはα-SMA抗体およびGST-P抗体の発現を認めた。慢性ストレスが非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)に及ぼす影響を検討するために、5週齢雄性Wistarラットにコリン欠乏アミノ酸食(choline-deficient L-aminoacid-defined (CDAA)食)を投与するモデルを用いた。CDAA食摂取開始と同時に拘束ゲージにて毎日6時間の拘束ストレスを負荷する群と対照群の2群に分け、4週間後にラットを屠殺して採血の後血清肝酵素を測定、さらに肝組織像をH&Eおよびマッソントリクロム染色し、脂肪変性、炎症、線維化の程度を比較した。また線維化に関わる遺伝子であるα-SMA抗体と前癌病変に関わるGST-P抗体を免疫染色にて評価した。その結果CDAA食の4週投与に拘束ストレスを負荷した群では著明な脂肪変性、肝線維化がおこり、対照群に比べ肝脂肪化、肝線維化ともに増悪傾向にあったが明らかな有意差は認められなかった。またα-SMA抗体およびGST-P抗体の肝における発現量に有意差を認めなかった。CDAA食の4週間投与ではストレスによるNASHに対する影響は顕著には現れなかったが、CDAAの長期投与(24から48週)では肝硬変から肝癌を発症するといわれている。今後はNASHにおける慢性ストレス負荷により肝硬変へ進展が早まるかを検討していく予定である。
配送ルートを最適化する遺伝的アルゴリズムのパラメータ自動制御

多点探索特性を利用して長期的に得られる報酬を最大化するのが特徴の強化学習GA(GA:遺伝的アルゴリズム)を提案した。それでも、パラメータが多すぎ完全な解決にいたらなかった。このため、最適性だけでなく多様性も考慮して並列分散処理を行う自律協調GA方式および事例とGAを結合し且つ遺伝子操作を順路保存の容易な最近挿入型に限定して文化遺伝子的な仕組みを実現する事例ベース人間中心GA方式を提案した。これらにより、世界トップの効率を誇るLKHでさえ弱い問題に対しても、要求する最適性・応答性が確保できた。また、順路の大幅な変更は好まない等の人間的・文化的要素も考慮した実用的な配送ルート最適化を可能とした。本研究では、進化的手法などの先端的最適化手法の産業応用への障害である「パラメータ設定の困難」を解決などにより、最適化性能の改善を図る。このため、配送ルートの最適化を行う遺伝的アルゴリズムGAのパラメータ自動制御システム技術などの開発を目的とする。これには、遺伝的アルゴリズムの解析・改良手法の開発、強化学習によるパラメータ制御の自動学習、問題パターンの判別による最適方策の選択が重要である。またクラウドなどによる分散型の進化パラメータ自動設定システムの開発が必要になる。24年度は探索オペレータの効率を考慮した上で、多点探索特性を利用して長期的に得られる報酬を最大化する強化学習型のGA方式を明確化した。また、この強化学習などに用いる各個体の進化・多様化やその停滞の状態を数理的に表現するためにエントロピーを定義した。これにより、GAの進化に必要な各個体の多様性維持の計測方法に関し理論的に整理した。以上、2件の研究成果を国際学会において発表した。一方、1)蟻のフェロモンの揮発・残存のトレードオフによって最適経路を求めるアンツコロニーやその改良版であるカニングアンツ、2)リンカーニハン方式とGAを組み合わせたとも考えられる極めて高精度で高速な経路最適化を可能とするILK(繰り返しリンカーニハン方式)、3)PSOあるいは4)逆に悪いものを遺伝させて活用する免疫システムなど進化型知能の枠組みやそれに組込むヒューリスティクスの各種方式を調査した。分散化に関しては、より効率的にパラメータ制御法を学習するための自律協調システムの開発と評価のプラットホームとして以下を開発した。すなわち、多数の分散コンピュータ上のGAプログラムの性能測定精度を落とさないように測定対象データを与え、測定結果を取出すためのポータルサーバを開発した。配送先の配置など配送パターン・問題パターンは現場によって異なる。先端的最適化手法・進化的手法はこれらの変化に十分には対応できず、産業応用への障害となっている。徹底的効率化が図られ精密化・複雑化しており、問題パターンに合わせた方式/パラメータ調整が困難で、単純な並列化による効果も得られにくいためである。本研究では、これらを解決し、産業応用へ向け、先端的進化最適化手法の更なる改善を図る。このため、配送ルートの最適化を行う遺伝的アルゴリズムGAのパラメータ・方式の自動制御システム技術などが必要となる。これには、遺伝的アルゴリズムの解析・改良手法、強化学習をはじめとするそのパラメータ・手法の自動選択・学習方式、問題パターンの判別による最適方策選択方式などの開発が重要である。また、クラウド等を活用した分散並列進化方式やそのパラメータ・方策の自動設定・学習方式など進化知能システムの分散最適化技術の開発が必要になる。25年度は高効率探索オペレータ下で長期的報酬を最大化する強化学習型GA方式などに用いることを目的に個体の進化・多様化状態を数理表現するエントロピー定義を改良した。これにより、GAの進化に必要な個体の多様性の効率的計測を可能にした。問題パターンの判別による最適方策の分析の結果、問題パターンのドラスティックな変更は、実用上、無視して良いことに気づき、既作成の実用可能あるいは高精度な配送ルートを事例として活用することにより最適な解を対話応答時間内に探索できる進化型知能化方式やCBGA(Case Based GA)の提案に至った。実験評価により、その効果を確認した。分散化に関しては、このCBGAを複数の分散コンピュータ上で実現した場合をシミュレーション評価し、この知能化方式の分散並列性の効果を確認した。すなわち単純な並列化を超える精度を達成できた。本研究では、進化的手法などの先端的な最適化手法の産業応用への障害となっている「最適パラメータ設定の困難」を解決するだけでなく、最適化性能の改善を図るため、配送ルートの最適化を行う遺伝的アルゴリズム(GA)の(以下の特徴を持つ)パラメータ自動制御システム技術、より効率の良い最適化手法の開発を目的とする。これには、遺伝的アルゴリズムの解析とその改良手法の開発、強化学習によるパラメータ制御の自動学習、問題パターンの判別による最適方策(パラメータ制御)の選択、クラウド、グリッドなどによる分散・並列型の進化パラメータ自動設定システムなどの開発が必要になる。

本年度は、強化学習による遺伝的アルゴリズムのパラメータ制御の自動学習手法を提案し、その論理的解析を行った。パラメータ設定手法は、パラメータを固定するパラメータ調律と動的に値を変える事により効率的な探索が可能になるパラメータ制御の2つに分類される。後者の中でも特に適応的手法は実行時に適応的にパラメータを設定するため、制御ルールを自動で獲得する事ができる。しかし、これまでに提案されている手法は、良い個体を生成した探索オペレータの選択確率を上げていくといった方法で、即時的な探索結果だけをパラメータ制御に反映させるため、近視眼的な最適化になる可能性がある。また、直接評価するための指標が必要なため、GAのパラメータ制御としては、交叉や突然変異など探索点の生成に直接関係するパラメータにしか適用できない。そこで、長期的に得られる報酬を最大化することを目的として方策を学習するアルゴリズム、強化学習を用いる事により長期的に最適なパラメータ制御の方策を適応的に獲得できる手法を提案した。また、その研究成果を国際学会において発表した。配送先の配置など問題パターンは現場によって異なる。高度に洗練された先端的最適化手法は却ってこれらに柔軟に対応できない。TSPLIBによる距離最小の最適化性能の評価でも、世界トップのLKHでさえ弱い問題パターンがある。この解決のため、多点探索特性を利用して長期的に得られる報酬を最大化する強化学習型の遺伝的アルゴリズム(GA)を明確化した。また、これらのGAの各個体の多様性や進化・停滞状態を数理的に表現するためにエントロピーを定義し、GAの進化に必要な各個体の多様性の計測方法に関し理論的に整理した。しかしパラメータが多すぎるなど制御に限界があり専門家レベルの精度に達しなかった。一方、配送毎の巡回先の変動は1ー2割程度以下のため、前例・事例の活用により探索効率が向上、進化の停滞の解決が可能なことが分った。しかも、実用上は人間的制約(順路の大幅/頻繁な変更は好まれず、数値化・明示化が難しいプライベートで質的な制約も少なくない)や社会的制約(同じ町・丁目・村が先など)の考慮も不可欠なことが更に明確になった。以上、GAやLKHなど最適化技術の進展は顕著だが、問題パターンにより性能不十分かつ人間・社会的絡みや文化的多様性の配慮も困難で実用の障害となっている。しかし、この研究過程で、最終の26年度後半には、「人類は一からとかランダム(偶然)だけでなく、多種優良事例を漸進的かつ自律的分散的に改良し、多様な最適尺度で選択し文化として引継ぎ進化する」という分散多様最適・漸進的・文化遺伝子的進化の着想を得た。問題パターンによるがLKHと比べ距離最短だけでなく巡回順の破壊率を約半減などその効果を一部実証し、IEEEなど一流国際学会に査読付き論文を5編発表した。本着想は27年度からの科研費の研究課題に採択されており、さらなる研究展開を図る。
大学間共同利用LMSのための匿名IDによる安全な運用システムの開発

本課題に関わる研究成果として,昨年度のCLE研究会での発表に続いて,国際会議COMPSAC2018/ADMNETでの発表を行なった。本発表では,共同利用LMSとして,学認連携Moodleを念頭に置き,Shibbolethを利用した共同利用LMSを考え,eduPersonTargetedId(ePTID)でID匿名化を行なった場合の,ユーザ特定方法について提案を行い,検証環境での実装を行なった。本手法では,ePTIDに紐づいて共同利用LMS上に蓄積された成績情報を,各機関のShibboleth SPである成績確認システムで確認できるよう,共同利用LMSからePTIDと成績情報を成績確認システムに送信する。各機関の成績確認システムはShibboleth SPであるため,送信時にSSOによるユーザのログインが自動的に行われ,成績確認システムで許可したログインIDやその他の属性情報とePTIDとを紐付けることで,成績確認システム上でユーザ特定が可能となる。送信はユーザの指示によりWeb上からおこなうため,送信時に各ユーザの同意を取ることも容易である。また,共同利用LMS上ではIDが匿名化されているため,機密性の高い個人情報を共同利用LMSに保存する必要もない。我々は学認連携Moodleと同様のShibbolethを利用した検証環境を作成し,本方式を実装することで,本方式が正常に動作することを確認した。また,成績確認システムについては,ID連携だけでなく,確認対象となる学生や,確認を行う教員,教員と学生の対応を管理する事務職員が利用可能となるよう,権限も含めて実装を行い公表した。今年度実施を予定していた成績確認システムの開発は,現行の学認連携Moodleの仕様に合わせて実装を完了した。ユーザ特定方法についても,国際会議発表を実施済みである。実環境の学認連携Moodleへの適用に関して,検討を開始しているが,学認連携Moodleで,本研究計画では想定外のユーザ特定以外の改修が加わったため,ユーザ特定についても改修内容を考慮し,最適なものへと変更を行うこととなった。検討の過程で,LMS相互利用のための規格の一つであるLearning Tools Interoperability (LTI)への対応や,学習ログ分析対応のためのLearning Record Store(LRS)対応などを含めて検討し,ユーザ特定方法についても修正を行なった。以上のような要件追加もあったが,来年度の実運用に向けた準備ができたため,おおむね順調と判断した。現在実装中の学認連携Moodleでのユーザ特定について,実装を完了し,対応する成績確認システムの改修を進める。成績確認システムでは,2019年前期中に,学認連携Moodleで蓄積する学習ログについても活用できるよう機能を拡張する予定である。成績確認システムの構築自動化については,開発環境で現行の成績確認システムを稼働するための構築自動化が完了しているため,成績確認システムの改修と同時に,2019年後期での研究期間内での公開を予定している。本研究課題では,共同利用LMSのセキュリティ強化を目指し,匿名で共同利用LMSの運用を可能とする方式を提案している。このため,受講情報確認システムを開発し,匿名IDと機関内ユーザIDの対応を取得し,機関内での受講情報の確認を可能とする。平成29年度は小規模機関での利用に応えるよう受講情報確認システムで,教務システム管理者を独立させて権限分離を行う予定であった。平成29年度に予定していた教務システム管理者の権限分離の実装は,年度末までに完了し,大学ICT推進協議会等での成果発表を行った。これにより,成績確認システムは,IdPの運用と受講情報確認システムの運用を一つの組織で行っている場合には,実運用に耐える実装となった。具体的には,小規模の大学や研究機関等では実組織でこの状況が実現しており,受講情報確認システムはこのような組織で運用できるものとなった。また,各機関での受講情報確認システムの構築を簡単にするよう,構築の自動化について検討を行った。各機関で異なる環境の統一は,Dockerコンテナを利用することで行う方針とした。自動化にあたり,SSL証明書の取得や,負荷に応じたパラメータ調整等,自動化が難しい部分も判明しているが,現状では,それらを除いた部分に対して,Dockerコンテナを利用してDocker環境上で構築が自動化されるようになった。開発した受講情報確認システムは現在github上で公開されており,どの機関でもソフトウエアを入手し,利用できること状態とし,公開した。平成29年度は,受講情報管理システムの権限分離と構築自動化を予定していた。予定していた権限分離の実装は終了し,大学ICT推進協議会で発表するとともに,githubにも公開している。また,構築自動化については,試験環境での検証が終了している。加えて,平成30年度に予定していた匿名IDをブラウザ経由で送信する方式に関しても,技術的な検討を進め,情報処理学会CLE研究会での発表を行った。このため,計画どおり進行していると判断した。

各機関の成績確認システムはShibboleth SPであるため,送信時にSSOによるユーザのログインが自動的に行われ,成績確認システムで許可したログインIDやその他の属性情報とePTIDとを紐付けることで,成績確認システム上でユーザ特定が可能となる。送信はユーザの指示によりWeb上からおこなうため,送信時に各ユーザの同意を取ることも容易である。また,共同利用LMS上ではIDが匿名化されているため,機密性の高い個人情報を共同利用LMSに保存する必要もない。我々は学認連携Moodleと同様のShibbolethを利用した検証環境を作成し,本方式を実装することで,本方式が正常に動作することを確認した。また,成績確認システムについては,ID連携だけでなく,確認対象となる学生や,確認を行う教員,教員と学生の対応を管理する事務職員が利用可能となるよう,権限も含めて実装を行い公表した。今年度実施を予定していた成績確認システムの開発は,現行の学認連携Moodleの仕様に合わせて実装を完了した。ユーザ特定方法についても,国際会議発表を実施済みである。実環境の学認連携Moodleへの適用に関して,検討を開始しているが,学認連携Moodleで,本研究計画では想定外のユーザ特定以外の改修が加わったため,ユーザ特定についても改修内容を考慮し,最適なものへと変更を行うこととなった。検討の過程で,LMS相互利用のための規格の一つであるLearning Tools Interoperability (LTI)への対応や,学習ログ分析対応のためのLearning Record Store(LRS)対応などを含めて検討し,ユーザ特定方法についても修正を行なった。以上のような要件追加もあったが,来年度の実運用に向けた準備ができたため,おおむね順調と判断した。平成30年度は,当初の予定通りIdPの管理者と,受講情報確認システムの管理者の権限分離を進める。このため各機関のIdPとSPとしての受講情報確認システム,学認連携Moodleをシミュレートする閉じた試験環境を開発システム内に構築する。この試験環境を利用して,匿名IDを各ユーザのブラウザ経由で送信するシステム開発を行う。実装については,本実装は共同利用LMSに搭載するMoodleプラグインとして開発を進める予定である。現在実装中の学認連携Moodleでのユーザ特定について,実装を完了し,対応する成績確認システムの改修を進める。成績確認システムでは,2019年前期中に,学認連携Moodleで蓄積する学習ログについても活用できるよう機能を拡張する予定である。成績確認システムの構築自動化については,開発環境で現行の成績確認システムを稼働するための構築自動化が完了しているため,成績確認システムの改修と同時に,2019年後期での研究期間内での公開を予定している。平成29年度に購入予定であった開発用サーバの導入が遅れているためである。
日米における取締役会の監視・監督機能をめぐる制度的・実践的側面の比較法的研究

2018年度は主として,本研究の柱の一つとなる理論モデルの構築,より具体的には取締役会の監督機能が働くための一般的条件,その効果と効率に影響を与える重要な要素を明確にするために研究を進めた。米国Harvard Law Schoolにおける在外研究の期間を利用し,豊富な文献資源を擁する同校の図書館における文献調査により,取締役会の機能をめぐる諸理論について網羅的な資料収集を行い,体系的な検討分析を行った。その成果の一部として,受入機関であるEast Asian Legal Studies at Harvard Law SchoolにおいてGender Diversity on Corporate Boardsと題する研究報告を行った。また,Harvard Law Schoolにおいて定期的に開催されているLaw and Economics Seminarなどの研究会に参加し,同校教員ならびに同校に在籍ししている客員研究員との議論を通じて,本研究により提言しようとする理論モデルの妥当性を多様な角度から検証してきた。さらに,米国で開催された国際学会およびワークショップにも参加し,本研究において用いる予定である実証的法学研究の手法について理解を深めるとともに,商法・会社法研究を行っている米国内外の研究者と意見交換を行うことにより,本研究を完成するに必要な国際的な知見を得られたほか,本研究をさらに進化させる方向性および国際共同研究の可能性を模索してみた。以上のように,2018年度は当初予定していた網羅的な資料収集と体系的な理論分析に加えて,本研究を完成しさらにそれを進化させるための研究手法の改善と強化,ならびに国際研究ネットワークの形成を目的とする内容を追加して実施した。2018年度は概ね予定の通りに,網羅的な資料収集および体系的な理論分析の部分の研究を進めてきたが,本研究を完成するのみならず,さらにそれを進化させるための基礎となる研究手法を改善・強化するために,実証的法学研究の手法についての理解を深め,本研究における当該研究手法の妥当かつ効率的な応用方法を見出すように新たな研究内容を追加して実施した。新しい内容を追加して実施した関係で,また日程調整の都合により,本来実施する予定であった米国企業の取締役(実務家)を対象にヒアリンクグ調査を見送ることとした。2018年度に予定していた米国企業の取締役(実務家)を対象とするヒアリング調査は追加で実施した研究内容および日程調整の関係により,2019年度に実施することへ変更したため,当該調査を継続して実施する。加えて,当初予定している取締役会の監督機能に関する日本法の整理を行なうとともに,日本における公開会社の取締役会の実態を把握するために,伊藤忠商事株式会社を始めとする東証一部上場企業の取締役を対象にヒアリング調査を実施する予定である。また,日米の比較研究の結果を再整理し,国内外の研究会・学会での報告・討論等に付することで,理論モデルの合理性と妥当性を再度,検証する。

2018年度に予定していた米国企業の取締役(実務家)を対象とするヒアリング調査は2019年度に実施することへ変更したため,2018年度の予算の一部を2019年度に繰り越して使用することになった。2019年度10月までに該当する調査研究の内容を実施し,そのための予算を使用する予定である。