hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抵抗トルク呈示機構をもつジョイスティック型操作入力装置による操作負荷軽減

本研究では、2自由度の操作入力装置を試作した。提案したシステムは磁性粉体ブレーキを各回転関節に使用し、抵抗トルクを呈示することができる。呈示される抵抗トルクの大きさは、心理物理学的手法に基づいて設計された。ジョイスティックの試作機は、電動車いすの操作入力として適用された。走行中の操作レバーの角度は、路面状態によって、使用者の操作意図から外れてしまう事があるが、抵抗トルクの呈示によりこれが低減されることが示された。操作入力レバーにおいて、操作のフィーリングは直感的な機器の使用のために重要である。本研究の結果は、操作入力機器を使用者の能力や嗜好に適応させることができることを示すものである。平成27年度の成果は、磁性粉体ブレーキを応用したジョイスティック型操作入力の操作支援システムを構築し、電動車いすへ実装したうえで操作入力へ与える影響について一定の検証を行ったことである。本研究で試作した抵抗トルク呈示機構は、2自由度の揺動機構をもつジョイスティック型操作入力装置をもとに設計された。レバースティックはジンバル機構によって本体に支持されており、可倒域は、中立姿勢からみたレバースティックの揺動角が±0.45radである。2つの傾斜軸には、ロータリーエンコーダ、トルクメータが設置され、さらに、磁性粉体ブレーキが接続されている。ロータリーエンコーダの値からは、レバースティックの姿勢を取得することができる。また、トルクメータの値から、操作を制動している抵抗トルクの大きさを取得することができる。磁性紛体ブレーキは、タイミングベルトを介して各傾斜軸に対して制動力を発生させることができるように設置されている。また、中立の姿勢へ復帰する、いわゆるスプリングリターンを追加し、ばねの予荷重の調整によって戻り方向の力を発生させることができる。さらに、レバースティックの揺動角による速度目標値を入力に持つ電動車いすへの実装がなされた。目標速度が1.0m/sおよび3.0m/sに対応したレバースティック揺動角を境界に、抵抗トルクが1.0Nmおよび2.0Nmに切り替わるように磁性紛体ブレーキのコントローラが設定された。また,レバースティックを中立位置へ戻す操作に対しては抵抗トルクが出力されないように設定された。この操作支援システムを実装した電動車いすを用いて、屋内の直線通路を走行したところ、レバースティックを一定の揺動角に維持し、定速で走行することへの有効性が確認された。これまでの成果は、人間と機械が共存する環境での機器使用における重要な知見を得たという点で意義の大きいものであると考えられる。はじめに、ジョイスティック型操作入力装置の機械システムを設計・試作し、機構のモデル化および制御システムの開発を行った。また、この試作機が当初予定した仕様を満たすことを確認した。これにより、研究課題を遂行するための基盤となる実験システムが構築された。したがって、レバースティックへの抵抗トルクの呈示を通して使用者への操作負荷軽減と情報提供を可能にする実験用システムが開発されたと考えている。次に、レバースティックの揺動角による速度目標値を入力に持つ移動体の操作を対象とするため、電動車いすへの実装を行った。操作に対する抵抗トルク呈示の評価については、従来のレバー型操作入力装置との比較のため、試作した電動車いすを用いて抵抗トルクの呈示を行う場合と行わない場合の2通りの実験条件を設定し、屋内の直進路を実走し、レバースティックの操作に関するログの取得を行った。トルクメータにより計測された操作者の操作力は、走行中振動的に変化していることがわかった。これは電動車いすの加減速や路面の起伏によって操作者の体が揺らされた結果、レバースティックを把持する手や腕が揺れてしまっていることが原因であると考えられた。しかし、操作入力を決定するレバースティックの揺動角は一定の値が安定して維持された。これは抵抗トルクが呈示されている領域では、レバースティックを押し付けるようにして角度を維持することができるため、体の揺れが伝わりにくくなっているからであると考えられた。これにより、電動車いすを一定の速度で走行させることにつながった。なお、これまでの研究成果は、日本機械学会第25回設計工学・システム部門講演会および日本設計工学会2015年度秋季研究発表講演会において発表された。事業期間の前半として、概ね当初の計画通り進捗していると考えている。本研究では、磁性粉体ブレーキを応用し、ジョイスティック様操作入力の操作支援システムを構築した。抵抗トルクの呈示を通して、使用者への操作負荷軽減と情報提供を可能にするシステムを開発し、人間の意思を反映可能なセミオートマチックな操作入力系の開発を行った。安全性、静粛性に富む受動的機械要素である磁性粉体ブレーキを利用することを特徴とし、身体機能や個人の嗜好に合わせた、適確な操作感を呈示を目標とした。初年度は、磁性粉体ブレーキを応用した多方向揺動レバー型操作入力システムの開発を行った。操作者に対する安全性確保と操作性向上のため、レバー部を低慣性設計とし、ばねによる中立位置復帰をもつ多方向揺動レバーを具体化した。また、操作者の身体能力や嗜好に適合させることができる抵抗トルク呈示方法を検討し、これを実現するコントローラを作成した。さらに、フィールド調査を実施し、高齢者や介助者の機器操作に対するニーズを調査研究した。最終年度は、パーソナライズ可能な操作入力デバイスの応用による快適な操作感の呈示の検討を行った。

アクセルレバー操作に抵抗トルク呈示を行うことで、摩擦力によりレバーの揺動角保持を支援することが可能になり、操作入力が安定することが実験により示された。以上により、人間と機械の長所を融合し、機器操作の支援を実現するとともに、操作に対する満足感を向上させるための設計・評価手法を新規に確立するための基礎的なデータ取得と考察が行われたと考える。これにより、従来の操作入力機器にはない作業に対する快適性の創出を実現するための手法の一つとして提案可能であることが示された。本研究の成果は、国際会議にて2件、国内学術講演会にて4件の研究発表講演を行った。本研究では、2自由度の操作入力装置を試作した。提案したシステムは磁性粉体ブレーキを各回転関節に使用し、抵抗トルクを呈示することができる。呈示される抵抗トルクの大きさは、心理物理学的手法に基づいて設計された。ジョイスティックの試作機は、電動車いすの操作入力として適用された。走行中の操作レバーの角度は、路面状態によって、使用者の操作意図から外れてしまう事があるが、抵抗トルクの呈示によりこれが低減されることが示された。操作入力レバーにおいて、操作のフィーリングは直感的な機器の使用のために重要である。本研究の結果は、操作入力機器を使用者の能力や嗜好に適応させることができることを示すものである。本研究では、多方向揺動レバーの操作に対する抵抗トルクの呈示パターンによって、操作者への情報提供を実現することが一つ目の目標となる。平成28年度は、抵抗トルクの呈示が使用者への操作負荷軽減と情報提供を可能にすることを定量的に評価することを目標とする。また、操作性および操作者への適応性能を心理・主観的評価から解析することも検討する。これまでに進めてきた研究では、1自由度のレバー操作に対する抵抗トルクを刺激としたとき、弁別の正答率が正規累積分布関数によりモデル化できることが示されている。2自由度のジョイスティック型入力装置の操作においても、同様の傾向が示される可能性があり、知覚精度の詳細な計測を行うことを計画している。そのための実験用システムの改良については、必要に応じて適時実施するものとする。ここで得られた知見をもとに、知覚精度の個人差に適応させた抵抗トルクの呈示を行うことで、操作に対する満足感を向上させるための設計・評価手法を検討する。これにより、従来の操作入力機器にはない作業に対する快適性が創出できると考えられる。身体機能や個人の嗜好に合わせた、適確な操作感を呈示可能とする支援メカニズムを提案し、人間の意思を反映可能なセミオートマチックな操作入力系の技術開発を最終目的とし、特に身体機能の加齢による低下について、老人ホームでのリハビリに従事する理学療法士の助言を得ることを検討する。また、本研究課題で得られた知見と成果については、学術講演および学術論文によって公開することを計画している。メカトロニクス平成28年度に調達を計画していた備品(6軸力覚センサ)について、定格荷重の容量を見直す必要あるとの考えに至った。これは、平成27年度に実施した実験データの解析結果から検討した結果であり、予期し得ないものであった。
若年者自殺対策のための傍観者心理解析と支援行動促進プログラム作成

まず、今年度は本研究課題の先行調査という位置付けである、大学生の生きづらさと希死念慮の関連を調査した質問紙調査の結果をまとめ、Asian Journal of Psychiatryで公表した(Otsuka & Anamizu, 2019)。さらに、2018年度は東京大学、名古屋大学、新潟県立大学、国際医療福祉大学などの心理臨床家や精神科医と数回の協議を重ね、周囲の人の希死念慮に対する現代青年の反応と対応を捉える2つの尺度を独自に作成した。そして、両尺度を用いて2つの質問紙調査を実施した。調査1は両尺度の因子構造や内的整合性を確認することと現代の学生の自他の希死念慮の経験などを明らかにすることを目的に、直接配布とWeb調査形式で226名の学生(大学生、専門学校生など)に調査を行った。用いた尺度は両尺度、Attitude Toward Suicide(ATTS-J)などである。結果として、両尺度はそれぞれ4因子と3因子として因子的妥当性と内的整合性が確認された。さらに希死念慮を経験している学生は23%、周囲の希死念慮を経験したことがある学生は19%であり、自身の希死念慮を経験していない人の方が周囲の人の希死念慮に不安や傍観的な反応を示す傾向にあることを明らかにした。この調査結果は、東京大学学生相談所紀要第26号で公表した(大塚ら,2018)。調査2はこれを拡大し、青年の希死念慮への反応と対応の関連や、周囲の希死念慮への援助行動阻害要因などを明らかにするため、18歳29歳の青年(正規雇用者、非正規雇用者、学生、無職者など)556名にWeb調査を実施した。現在結果を整理中である。研究開始年度の2017年度に研究代表者の所属変更があり、それに伴い新たな研究環境を再構築し直す必要が生じたため、2017年度の計画に大幅な遅れが生じた。そのため1年間の延長申請を行い、当初の2年間の計画を2019年度までの3年間の計画に変更した。計画変更後は、調査実施・成果公表ともに概ね順調に進捗している。2018年度に実施した質問紙調査の結果をもとに、2019年度中旬を目処に周囲の希死念慮者への主体的な援助行動促進のためのプログラム作成を予定している。2019年5月現在、東京大学、国際医療福祉大学などの専門家と協議を重ね、プログラム案を検討中である。さらに2019年度後半に、青年数名を対象としたプログラム試行と意見聴取を実施し、適宜内容の修正を行い、最終的なプログラムを作成していく予定である。作成したプログラムはインターネットなどを通じて、広く社会化していくことを予定している。また、2018年度に実施した質問紙調査2の結果をまとめ、国際誌に投稿することを予定している。2017年度は研究代表者の所属機関変更(国際医療福祉大学→東京大学)に伴い、当初予定していた研究計画の遂行に遅延が生じることとなった。そのため2017年度は、今後実施する若年の自殺念慮者への傍観的心理の実態調査やそれに基づく支援行動促進プログラム作成のための研究遂行体制やネットワークの拡大と再構築、並びに質問紙調査の見直しと準備を行った。これにより、研究計画段階ではなかった調査内容と調査体制の充実を図ることができた。具体的な充実点としては、1東京大学において学生支援を担う全学的な関係部局(学生相談所、ピアサポートルーム、保健センター精神科など)とのネットワーク構築、2筑波大学、名古屋大学などの大規模大学における連携協力体制の構築、3日本臨床心理士会における自死予防専門委員会の委員就任に伴い、全国の自殺対策専門家との連携協力体制の獲得が挙げられる。これらにより2017年度は以下の具体的準備を実施した。1調査協力対象の拡大及び調査対象の再設定:東京大学、国際医療福祉大学など。2質問紙調査における尺度の見直し:自殺対策専門家の助言をもとに、より高い信頼性と妥当性を有する国内外の尺度(Attitude Toward Suicide questionnaire日本語版、Scale for Suicide Ideationなど)を精査し、質問紙の構成を行った。これらの準備をもとに、2018年度前半を目途に順次質問紙調査を実施していく予定である。2017年度より研究代表者の所属機関が変更となったことにより、他の臨床実践業務の増加、研究環境の新たな整備等が発生したため。なお、この所属機関変更に伴い進捗状況は遅れたものの、新たな研究ネットワークの構築(東京大学学生相談ネットワーク本部関連部署、他大学関係者など)が可能となり、より充実した研究遂行環境を整えることが可能となったと考える。

用いた尺度は両尺度、Attitude Toward Suicide(ATTS-J)などである。結果として、両尺度はそれぞれ4因子と3因子として因子的妥当性と内的整合性が確認された。さらに希死念慮を経験している学生は23%、周囲の希死念慮を経験したことがある学生は19%であり、自身の希死念慮を経験していない人の方が周囲の人の希死念慮に不安や傍観的な反応を示す傾向にあることを明らかにした。この調査結果は、東京大学学生相談所紀要第26号で公表した(大塚ら,2018)。調査2はこれを拡大し、青年の希死念慮への反応と対応の関連や、周囲の希死念慮への援助行動阻害要因などを明らかにするため、18歳29歳の青年(正規雇用者、非正規雇用者、学生、無職者など)556名にWeb調査を実施した。現在結果を整理中である。研究開始年度の2017年度に研究代表者の所属変更があり、それに伴い新たな研究環境を再構築し直す必要が生じたため、2017年度の計画に大幅な遅れが生じた。そのため1年間の延長申請を行い、当初の2年間の計画を2019年度までの3年間の計画に変更した。計画変更後は、調査実施・成果公表ともに概ね順調に進捗している。今後は全体的に調査期間を後ろ倒しにした上で、順次質問紙調査、面接調査、支援行動促進プログラムの作成を早急に進めていく。2017年度の研究体制の再構築に伴い、当初の研究計画の変更が必要となったが、調査対象や手続きの変更については2017年度に構築した東京大学の学内ネットワークや他大学の連携体制を活用して対応していく。また、研究期間については2019年度への延長申請も視野に当初の計画の達成を目指していく。2018年度に実施した質問紙調査の結果をもとに、2019年度中旬を目処に周囲の希死念慮者への主体的な援助行動促進のためのプログラム作成を予定している。2019年5月現在、東京大学、国際医療福祉大学などの専門家と協議を重ね、プログラム案を検討中である。さらに2019年度後半に、青年数名を対象としたプログラム試行と意見聴取を実施し、適宜内容の修正を行い、最終的なプログラムを作成していく予定である。作成したプログラムはインターネットなどを通じて、広く社会化していくことを予定している。また、2018年度に実施した質問紙調査2の結果をまとめ、国際誌に投稿することを予定している。研究代表者の所属機関変更に伴う研究計画全体の遅延。初年度の2017年度に研究代表者の所属先変更に伴い、研究遂行が遅れ、当初の2年間の計画を3年間の計画に変更したため、あらたに次年度使用額が生じた。今後、自殺対策プログラム作成の専門業者等への委託、論文執筆時の英文校閲、掲載料などに使用する予定である。
噴火機構と鉱物組織

(1)比較岩石学的検討:富士火山大室山噴出物について、全岩化学組成、鉱物組成、結晶サイズ分布等を測定し、A.D.864年貞観、A.D.1707年宝永噴出物と比較した。貞観玄武岩は斑晶量20-30%で斜長石斑晶はいったん脱ガスに伴って晶出した後、高温高含水マグマの混合を受けて噴火している。大室山噴出物は斑晶に乏しいが微斑晶サイズの斜長石が晶出しかかった段階で噴火に至っており、地下から上昇・側方貫入・脱ガスしながら、そのまま地表に達し爆発的溶岩流出の噴火を生じたと考えられた。(2)マグマ混合に関するアナログ実験:雲仙岳1991年噴火をモデル化するために、低レイノルズ数での管流系でマグマポケットの存在で層流不安定でマグマ混合が促進される条件をアナログ物質を用いて検討した。重力と粘性力の比をとった無次元数Iが0.1以下で層流不安定が生じてマグマ混合が促進されることが示され、雲仙でのマグマ系に適用すると、マグマポケットの存在がマグマ混合を促進することが示唆された。(3)火砕噴出物の含水量に関する検討:浅間火山の火砕物の含水量をカール・フィッシャー法で測定したところ、1783年、1108年噴出物は0.3-0.7wt%であるのに対し、1.3万年前の小諸火砕流、嬬恋降下軽石等は1.5-3.5wt%と高い含水量を有する。高含水量のガラスはBSE像で水和の組織を示しておりその影響を受けた。(4)サブリキダスでの粘性係数測定A.ハワイキラウエアソレアイト溶岩についての実験:晶出相は主に単斜輝石と斜長石であり、相対粘性係数はEinstein-Roscoe-Marsh式とほぼ一致する。これは結晶形状とサイズ分散の効果が打ち消して生じたと考えられた。B.海嶺玄武岩についての実験:晶出相は同じく主に単斜輝石と斜長石であるが、相対粘性係数はE-R-M式と比べると5倍程度大きくなった。これは斜長石の軸比が大きいことが影響したと考えられる。平成18年度は,主に次の3点について実験,取り纏め等をおこなった.サブリキダスでのマグマの粘性係数と結晶組織の関係について,北九州アルカリ玄武岩についての測定をおこない,実験産物の結晶組織を解析し,論文を完成・出版した.この玄武岩ではリキダス相がかんらん石であり,次に晶出する斜長石との量比は結晶度が34%まで,ほぼ2:5である.このため結晶形態異方性の効果が薄められ,また結晶サイズが分散するために,全体としてEinstein-Roscoeの関係に近い粘性係数が得られた.さらに2006年噴出のハワイソレアイトを用いた粘性係数測定実験をおこなっているが,この場合は約1160°Cでほぼ同時にかんらん石,斜長石,単斜輝石が晶出し,全体としてEinstein-Roscoe式よりも低めの粘性係数が得られている.

これはさらに結晶の異方性の強い平板状斜長石の効果が小さくなっていて,結晶サイズ分布の分散によって低めの粘性係数を与えていると判断される.富士火山の側火山である大室山噴出物の岩石学的検討をおこなった.これは約3000年前の噴火でサブプリニー式,ストロンボリ式,溶岩流出の噴出物は見出される.全岩組成はほぼ一様で,中程度に分化した高アルミナ玄武岩であり,864年貞観,1707年宝永玄武岩とは僅かであるが明瞭に異なる.結晶組織は初期のサブプリニー式⇒溶岩流⇒スコリア丘上部の順に石基斜長石が大きくなっており,その延長に864年貞観溶岩の斑状組織がある.ただ,大室山噴出物では斜長石は単純な正累帯構造を呈するものが主で,864年玄武岩の汚濁帯を伴う逆累帯構造を呈する斜長石斑晶と異なり,大室山噴火は中心火道から側方へ貫入したマグマがそのまま噴火したため爆発的であったと考えられる.この他,樽前火山1909年ドームの岩石学,カメルーンBana岩体の岩石学,中国アルタイ火山岩の岩石学的検討等をおこなった.(1)比較岩石学的検討:富士火山大室山噴出物について、全岩化学組成、鉱物組成、結晶サイズ分布等を測定し、A.D.864年貞観、A.D.1707年宝永噴出物と比較した。貞観玄武岩は斑晶量20-30%で斜長石斑晶はいったん脱ガスに伴って晶出した後、高温高含水マグマの混合を受けて噴火している。大室山噴出物は斑晶に乏しいが微斑晶サイズの斜長石が晶出しかかった段階で噴火に至っており、地下から上昇・側方貫入・脱ガスしながら、そのまま地表に達し爆発的溶岩流出の噴火を生じたと考えられた。(2)マグマ混合に関するアナログ実験:雲仙岳1991年噴火をモデル化するために、低レイノルズ数での管流系でマグマポケットの存在で層流不安定でマグマ混合が促進される条件をアナログ物質を用いて検討した。重力と粘性力の比をとった無次元数Iが0.1以下で層流不安定が生じてマグマ混合が促進されることが示され、雲仙でのマグマ系に適用すると、マグマポケットの存在がマグマ混合を促進することが示唆された。(3)火砕噴出物の含水量に関する検討:浅間火山の火砕物の含水量をカール・フィッシャー法で測定したところ、1783年、1108年噴出物は0.3-0.7wt%であるのに対し、1.3万年前の小諸火砕流、嬬恋降下軽石等は1.5-3.5wt%と高い含水量を有する。高含水量のガラスはBSE像で水和の組織を示しておりその影響を受けた。(4)サブリキダスでの粘性係数測定A.ハワイキラウエアソレアイト溶岩についての実験:晶出相は主に単斜輝石と斜長石であり、相対粘性係数はEinstein-Roscoe-Marsh式とほぼ一致する。これは結晶形状とサイズ分散の効果が打ち消して生じたと考えられた。B.海嶺玄武岩についての実験:晶出相は同じく主に単斜輝石と斜長石であるが、相対粘性係数はE-R-M式と比べると5倍程度大きくなった。これは斜長石の軸比が大きいことが影響したと考えられた。
眼球運動を指標とした視覚認知機能の成立と崩壊

本研究は、視覚認知機能にとって重要な関わりを持つ眼球運動の解析を通して、種々の知覚・認知課題、複雑な問題解決課題における眼球運動の役割を明らかにしようとして、健常幼児、成人、ならびに認知機能障害児に対して、単純な課題から複雑な課題までを提示して、その際の眼球運動ならびに頭部運動の解析を行い、視覚認知機能の崩壊、回復、成立過程についての、下記のような基本的デ-タを得た。(1)健常成人、および健常幼児(4、5、6歳)を被験対象として、EOGによって正弦波および矩形波状に運動する視標に対する眼球運動の測定を行った。先行研究では円形ないし矩形の光刺激を視標としたが、本研究では具体物(漫画の主人公など)の絵の光刺激を視標とした。5、6歳児では位相の進みがみられたが、成人ではみられなかった。(2)「ト-クアイ」による角膜反射法の眼球運動測定実験では,眼球運動と視認対象との関係を検討するため、ア)各種の図形を使用し、観察時の課題要請の相違に伴う眼球運動の特性を分析した。その結果、個体による差は著しいが、課題によって顕著な眼球運動の差がみられた。イ)特定の刺激布置にたいして図形性を被験者が認めている場合、眼球運動は一定範囲内に停留することがみられた。(3)発達遅滞児の障害事例を対象とした研究では、誕生初期の脳炎後遺症により、両側後頭皮質に萎縮の見られる対象児について、(1)と同様に、円形・矩形の光刺激視標、ならびに具体物の絵の光刺激視標を用いて、EOGにより滑動性追跡眼球運動を測定した。ただし、本児の場合指標対象の相違による差は明かでない。以上の結果から、視覚認知機能における眼球運動の役割は、ア)刺激の物理的特性と並んで、イ)当該刺激を知覚者の受取り方との関連で明らかにすべきであることが示唆された。本研究は、視覚認知機能にとって重要なかかわりを持つ眼球運動の解析を通して、種々の知覚・認知課題、複雑な問題解決課題における眼球運動の役割を明らかにしようとする。そのため、本研究では健常幼児、成人、ならびに各種の認知機能障害者(児)に対して、単純な課題から複雑な課題までを提示して、その際の眼球運動ならびに頭部運動の解析を行ない、視覚認知機能の崩壊、回復、成立過程についての基礎的デ-タを得ることを目的とした。(1)健常成人、および健常幼児(4、5、6歳)を被験対象として、EOGによって正弦波状に運動する視標に対する滑動性追跡眼球運動を予備的に測定した。被験者(児)は成人5人、幼児各年齢5人づつ。先行研究では、円形ないし矩形の光刺激を視標としたが、本研究では具体物(マンガの主人公など)の絵の光刺激を視標とした。その結果、とくに幼児では、全ての周期で運動に遅れが生じる傾向が観察された。(2)「ト-クアイ」による角膜反射法の眼球運動測定実験は、搬入が遅れ8月中旬となり、かつ同機使用に当ってかなり微妙な調整を必要とすることが明らかとなったため、目下、数人の被験者を対象として、同機操作の習熟の試行を実施中である。(3)発達遅滞児の障害事例を対象とした研究では、誕生初期の脳炎後遺症により、両側後頭皮質に萎縮のみられる対象児について、(1)と同様に、円形・短形の光刺激視標、ならびに具体物の絵の光刺激視標を用いて、EOGにより滑動性追跡眼球運動を測定した。

目下そのデ-タをコンピュ-タにより解析実施中であるが、視察による分析では、本児では視標対象の相違による差は明らかではないようである。来年度はさらに(2)、(3)の研究課題について集中的に研究実施の予定である。本研究は、視覚認知機能にとって重要なかかわりを持つ眼球運動の解析を通して、種々の知覚・認知課題、複雑な問題解決課題における眼球運動の役割を明らかにしようとする。そのため、本研究では健常幼児、成人、ならびに各種の認知機能障害者(児)に対して、単純な課題から複雑な課題までを提示して、その際の眼球運動ならびに頭部運動の解析を行ない、視覚認知機能の崩壊、回復、成立過程についての基礎的デ-タを得ることを目的とした。(1)健常成人、および健常幼児(4、5、6歳)を被験対象として、EOGによって正弦波状に運動する視標に対する滑動性追跡眼球運動の測定を行った。被験者(児)は成人数人、幼児各年齢数人ずつ。先行研究では、円形ないし矩形の光刺激を視標としたが、本研究では具体物(マンガの主人公など)の絵の光刺激を指標とした。その結果、とくに幼児では、全ての周期で運動に遅れが生じる傾向が観察された。(2)「ト-クアイ」による角膜反射法の眼球運動測定実験は、微細な調整を必要とすることが明らかとなったため、数人の被験者を対象として、同機操作習熟の試行を実施するとともに、反転図形など各種の図形を使用して視覚認知過程に伴う眼球運動の特性を分析中である。(3)発達遅滞児の障害事例を対象とした研究では、前年にひき続き誕生初期の脳炎後遺症により、両側後頭皮質に萎縮のみられる対象児について、(1)と同様に、円形・矩形の光刺激指標、ならびに具体物の絵の光刺激指標を用いて、EOGにより滑動性追跡眼球運動を測定した。デ-タをコンピュ-タにより解析実施中である。視察による分析では、本児の場合、視標対象の相違による差は明らかではない。来年度はさらに、(2)(3)の研究課題について集中的に研究実施の予定である。本研究は、視覚認知機能にとって重要な関わりを持つ眼球運動の解析を通して、種々の知覚・認知課題、複雑な問題解決課題における眼球運動の役割を明らかにしようとする。そのため、本研究では健常幼児、成人、ならびに各種の認知機能障害者(児)に対して、単純な課題から複雑な課題までを提示して、その際の眼球運動ならびに頭部運動の解析を行い、視覚認知機能の崩壊、回復成立過程についての基本的デ-タを得ることを目的とした。(1)健常成人、および健常幼児(4、5、6歳)を被験対象として、EOGによって正弦波および矩形波状に運動する視標に対する眼球運動の測定を行った。先行研究では円形ないし矩形の光刺激を視標としたが、本研究では具体物(漫画の主人公など)の絵の光刺激を視標とした。5、6歳児では位相の進みがみられたが、成人ではみられなかった。(2)「ト-クアイ」による角膜反射法の眼球運動測定実験では、各種の図形を使用し、観察時の課題要請の相違に伴う眼球運動の特性を分析した。その結果、個体によっては課題によって顕著な眼球運動の差がみられた。(3)発達遅滞児の障害事例を対象とした研究では、前年に引き続き誕生初期の脳炎後遺症により、両側後頭皮質に萎縮の見られる対象児について、(1)と同様に、円形・矩形の光刺激視標、ならびに具体物の絵の光刺激視標を用いて、EOGにより滑動性追跡眼球運動を測定した。ただし、本児の場合視標対象の相違による差は明かでない。
Thermus thermophilusリボソーム変異株の創成と進化

本研究では、Thermus thermophilusリボソーム30Sサブユニットの主構成成分である16S rRNAを、異種微生物由来のものと置換した変異株を創成することを目的とした。また翻訳装置の改変がどのように表現型に影響するかを観察した。まず、T. thermophilusHB27株のゲノムに含まれる16S rRNA遺伝子2コピーのうちTTC3024を破壊したDB1株を作成した。次に、Thermus属細菌10株、Meiothermus ruber 2株、Deinococcus radiodurans 2株ゲノムより16S rRNA遺伝子をPCR増幅した。これらの機能を評価するために、DB1株を上記実験で増幅した16S rRNA遺伝子により形質転換(相同組換え)した。その結果、16S rRNA遺伝子全長が置き換えられた形質転換体や、内部で組換わった結果生じたキメラ体など、種々の16S rRNAを含む変異株が得られた。とくにThermus属の16S rRNA遺伝子では全てにおいて全長置換体が得られたが、MeiothermusやDeinococcusにおいては、組換え点の異なる種々のキメラ体が得られた。また、T. thermophilus HB27には複数のゲノムが存在することが知られているが、変異株においては、16S rRNA遺伝子の異なるゲノムが混在する状態が過渡的に生じ、変異株の培養を続けるとゲノムが均一化することも判明した。変異株の表現型の特徴として、MeiothermusやDeinococcus由来16S rRNAを含む変異体は総じて温度感受性を示すことがわかった。これは、16S rRNAの耐熱性低下に起因するリボソームの耐熱性低下が主要因であると考えられた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本公募研究班では、Thermus thermophilusを題材として、リボソーム30Sサブユニットの主構成成分である16S rRNAを、異種微生物由来のものと置換した変異株を創成する。得られた変異株を種々の環境で培養し、安定した適応変異株を取得する。進化前後に起きる表現型の変化とともに、ゲノムやトランスクリプトームの変化を解析する。以上、種分化を模倣した進化プロセスを実験的に再現し、それを描写し、翻訳系とゲノムの協奏的な進化の態様を明らかにする。本年度は、まずThermus thermophilusゲノム内に2コピー含まれる16S rRNA遺伝子のうち一つをノックアウトした変異株を作成する。残存する1コピーを異種生物由来の16S rRNAと置換し、Thermusリボソームの他成分との和合性を生育相補性に基づき検証する。研究室所蔵のThermus属細菌及び産総研玉木秀幸博士より供与いただいたThermus属細菌10株余りより16S rRNA遺伝子をPCR増幅した。また堆肥などの環境ゲノムを用いて、同様に16S rRNA遺伝子をPCR増幅した。Thermus菌の宿主としては、Thermus thermophilus HB27株を選定した。2コピーのうちの一つについて欠損を試みている。特に、TTC3024は、ピリミジン合成系遺伝子pyrEFと隣接しており、16S rRNA遺伝子の欠失と同時にpyrEF遺伝子の一部(あるいは全部)を欠失させることにより、5フルオロオロチン酸(5FOA)の耐性クローンとして獲得できると考えられたため、欠失のさせ方を変えた幾つかのコンストラクトを構築した。Thermos thermophilusゲノム上に2コピーある16S rRNA遺伝子の一つをノックアウトすることに成功した。欠損株の作成においては、16S rRNA遺伝子に隣接するピリミジン合成系酵素を合わせてノックアウトすることで5-フルオロオロト酸(5FOA)耐性としてポジティブに選択できることを予想したが、この予想通り欠損株は5FOA耐性を示した。このように欠損株が構築できたことにより、次年度よりゲノムに残存する16S rRNA遺伝子と、異種16S rRNA遺伝子を交換し、機能相補の検証などを行う体制が整った。また、T. thermophilus HB27には複数のゲノムが存在することが知られているが、変異株においては、16S rRNA

遺伝子の異なるゲノムが混在する状態が過渡的に生じ、変異株の培養を続けるとゲノムが均一化することも判明した。変異株の表現型の特徴として、MeiothermusやDeinococcus由来16S rRNAを含む変異体は総じて温度感受性を示すことがわかった。これは、16S rRNAの耐熱性低下に起因するリボソームの耐熱性低下が主要因であると考えられた。上記の進捗を踏まえ、来年度は、Thermusの遺伝子欠損株の作成を早急に進める。これまではTTC3024座を優先的に欠失させることをすすめてきたが、もうひとつのTTC3048座の16S rRNA遺伝子をターゲットとした欠失や薬剤耐性を付与した変異型16S rRNA遺伝子による形質転換などによりシングルコピーで生育する変異株を構築する。欠損株を取得後は、すでに調製済みの外来16S rRNA遺伝子を用いた機能相補実験を行う。生育相補の確認された16S rRNA遺伝子について遺伝子解析を進め、過去に大腸菌の系で蓄積された知見との比較を行う。表現型解析については、とくに温度適応の観点から、集中的に行う。野生株の生育至適温度に対し、ある程度低温シフトすることも予想される。進化実験にあたっては、低温での継代培養を繰り返すことで生育の復帰が起きることも予想されるが、この場合、ここの代謝系遺伝子などシステム全体が低温シフトするのか、などといった観点で、ゲノム変異点の解析や温度ごとのトランスクリプトーム解析などを行い、適応進化の分子機構を明らかにする。最終的には元株の特徴をできるだけ排した「新種」を創成したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。
心筋細胞機能の調節・適応と破綻

本研究の目的は心筋の負荷に対する適応機構を細胞、分子レベルで把え、その生化学的機序を解明することにある。矢崎は圧負荷ラット心筋でミオシンの遺伝子転換を検討し、核内遺伝子のcーmycとc-fosおよび細胞質のc-Ha-rasが早期から発現し、αタイプの多い心房節でのβタイプのmRNAの増加はβタイプの遺伝子の発現によることを示した。福崎はマウス胎児心筋細胞を倍養し、α_1受容体刺激とアセチルコリンによるムスカリン受容体刺激がイノシトール燐脂質回転を促進させることを確認した。戸嶋はラットに圧負荷を加え、3週後の心筋β受容体数は対照群に比し有意に増加した。一方Mt機能には差がないが、膜流動性は肥大群で低下が見られた。堀は心筋症ハムスターの肥大期にはβ受容体数は高値を、心不全期には低値を示すこと、一方α_1受容体は全期を通じ高値を示し、Ca^<++>influxや心肥大の進展に関与する可能性を示した。滝島はラット圧負荷心における局所心筋エネルギー代謝を検討し、脂肪酸摂取の抑制とグルコース摂取の亢進を認めた。部位別では脂肪酸には差がないが、グルコースは心室中隔、前壁、側壁で後壁より高い取り込みを示し、エネルギー代謝の分布が異なることを示した。竹下は伸展により心房節からのANPの分泌増加があり、これはCa^<++>influxに依存しないこと、一方自動拍動のある時にはNEによりANPの分泌亢進があるが、これはCa^<++>influxに依存することを示した。小沢は抗がん剤であるドキソルビシンの連続投与により心筋内には過酸化脂質の増加を認め、膜燐脂質の過酸化に伴い膜のホスホリパーゼの攻撃を受けやすくなる事実を明らかにし、また心筋のホスホリバーゼ活性と不整脈出現の間にも相関を認めた。河村は肥大の様式による心筋細胞の組織学的な差を検討し求心性肥大では横径と横枝の太さの増加があり空間的順応を、偏心性肥大では長経の増加が見られたが横枝の数は減少し過伸展による断裂などが考えられた。
消化管における自発収縮機構の解明

消化管平滑筋の膜電位は常に変動しており、周期的な膜電位の振動はスローウエーブ"slow wave"と言われている。消化管平滑筋は、スローウエーブの脱分極相が活動電位の発生の引き金となり、活動電位発生中に細胞内にカルシウムが流入することによって収縮する。また、消化管には間質細胞(interstitial cells of Cajal;カハール細胞)という特殊な細胞がネットワークを形成して筋層間に存在し、カハール細胞が周期的な収縮をつくり出すペースメーカー細胞と考えられている。しかしながらカハール細胞がどのように平滑筋細胞を制御するかについては不明な点が多い。これらの事を明らかにする目的で、前年度確立した初代培養細胞系でカハール細胞の細胞内カルシウム濃度([Ca^<2+>]_i)を調べた。カハール細胞がネットワークを形成していない時は、周期的な[Ca^<2+>]_i濃度上昇は観察されなかった。複数の細胞でネットワークを形成したカハール細胞は周期的で、ほぼ同期して、かつ細胞全体で[Ca^<2+>]_i上昇を起こした。この周期的な[Ca^<2+>]_ia濃度上昇はギャップ結合の阻害剤により抑制された。静止時には、局所での[Ca^<2+>]_i上昇も見られた。Ca^2ポンプの取込み阻害薬を処理すると、局所的[Ca^<2+>]_i上昇と自発的[Ca^<2+>]_i上昇の両方が阻害された。以上の結果より、自発活動発生には細胞内カルシウムストアの関与が重要であること、カハール細胞のネットワーク形成が必要であることを明らかにした。これらの事を明らかにする目的で、今年は蛍光カルシウム指示薬を用いて個々の平滑筋細胞とカハール細胞のカルシウム動態を消化管組織内で同時に可視化した。自発活動時には視野内の細胞がほぼ同期して、かつ細胞全体で[Ca^<2+>]_i上昇を起こした。静止時には、平滑筋細胞の局所での[Ca^<2+>_i上昇も見られた。平滑筋細胞とカハール細胞の自発活動の同時測定から、約4割の標本では平滑筋細胞とカハール細胞に時間的な相関が認められたが、残りは平滑筋細胞との間には時間的な関連は認められなかった。以上の結果から、全てのカハール細胞が直接のペースメーカー細胞であるわけではないけれども、カハール細胞がペースメーカーを含めた多彩な機能を持つことを示した。さらに、自発活動発生には細胞内カルシウムストアの関与が重要であることも明らかにた。また当初の計画どおり、カハール細胞の初代培養細胞系を確立した。カハール細胞におけるイオンチャネルの性質を調べるために、現在電気生理と細胞内カルシウム濃度の同時測定の実験系をセットアップ中である。
HIV複製抑制因子の細胞性免疫増強作用に関する研究

子孫ウイルス産生だけでなく細胞性免疫に対する抗原提示という新たな視点を加えたウイルス複製サイクルの解明を目指し、HIV複製に抑制的に働く宿主因子APOBEC3Gに焦点を絞り、これら抑制因子とHIV蛋白質との相互作用がCTLに対する抗原提示に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。その結果、APOBEC3G発現細胞では、HIV Vifに連結されたエピトープを標的とするCTL反応が効率よく生じることを示す極めて斬新な結果を得た。本研究は、HIV抗原と相互作用する宿主APOBEC3GがCTL標的の抗原提示に関与するという新規概念を示すものとして重要である。感染細胞で産生されるウイルス蛋白質の一部は分解され、そのペプチド断片がHLA分子と結合し細胞表面に提示されて細胞傷害性T細胞(CTL)の標的となりうる。このようなCTLへの抗原提示に対し、宿主因子との相互作用を介したウイルス蛋白質動態がどのように影響するかについては解析が進んでいない。そこで本研究は、子孫ウイルス産生だけでなく細胞性免疫に対する抗原提示という新しい視点を加えたウイルス複製サイクルの解明を目指し、特にHIV複製に抑制的に働くAPOBEC3G等の宿主抑制因子に焦点を絞り、抑制因子とHIV蛋白質との相互作用がCTLに対する抗原提示に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。Vif連結エピトープは、APOBEC3G発現細胞で効率よくCTL標的として提示され、その提示は、APOBEC3Gノックダウンで減少することを示唆する結果が得られた。本結果は、CTL標的エピトープの提示に宿主抑制因子が関与することを示すもので、学術的に斬新かつ重要な成果である。今後、当初の計画にしたがい、本結果の検証ならびに詳細な機序解析を推進する予定である平成27年度には、もともとAPOBEC3Gを発現するヒトリンパ球系細胞およびAPOBEC3Gをノックダウンした細胞を用い、サルMamuA1*065:01拘束性SIV CTLエピトープを標的とするCTL反応の解析を行い、APOBEC3G発現細胞では、HIV Vifに連結されたエピトープを標的とするCTL反応が効率よく生じることを示す極めて斬新な結果を得た。平成28年度には、この結果をさらに検証する目的で、もともとAPOBEC3Gを発現しないHeLa細胞を用い、上記と別のヒトHLA-A*2402拘束性HIV CTLエピトープを標的とするCTL反応の解析を行った。まず、HIV Vif抗原、HIV Vifにエピトープを連結した抗原、あるいはAPOBEC3G結合能を有しないVif変異体にエピトープを連結した抗原を、EGFPとともに発現するベクターを構築した。HLA-A*2402発現HeLa細胞あるいはAPOBEC3Gを導入したHLA-A*2402発現HeLa細胞を作製して、上記で構築した発現ベクターを導入した。これらの細胞を各々エピトープ特異的CTLと共培養の後、EGFP陽性細胞頻度を指標として細胞傷害度を測定して、HIVエピトープを標的とするCTL反応の比較検討を行った。その結果、APOBEC3Gを発現しないHeLaでは、Vifーエピトープ連結抗原導入細胞も変異Vifーエピトープ連結抗原導入細胞も同様な細胞傷害を示したが、APOBEC3Gを発現させると、Vifーエピトープ連結抗原導入細胞のみ細胞傷害が増強された。この結果は、HIV Vifに連結されたエピトープを標的とするCTL反応が、APOBEC3GとVifの相互作用により増強されることを確認するものである。平成27年度にAPOBEC3Gノックダウンの系で見出された新知見を、平成28年度には、別のエピトープでAPOBEC3G発現の系で検証することができた。今後、当初の計画にしたがい、本結果の機序解析を推進する計画である。平成27ー28年度には、もともとAPOBEC3Gを発現するヒトリンパ球系細胞およびAPOBEC3Gをノックダウンした細胞を用い、サルMamuA1*065:01拘束性サル免疫不全ウイルス(SIV)細胞傷害性Tリンパ球(CTL)エピトープを標的とするCTL反応の解析を行い、APOBEC3G発現細胞では、HIV Vifに連結されたエピトープを標的とするCTL反応が効率よく生じることを示す極めて斬新な結果を得た。さらに、もともとAPOBEC3Gを発現しないHeLa細胞およびAPOBEC3G発現ベクター導入HeLa細胞を用い、上記と別のヒトHLA-A*2402拘束性CTLエピトープを標的とするCTL反応の解析を行い、HIV VifのC末端に連結されたエピトープを標的とするCTL反応が、APOBEC3G発現により増強されることを確認した。これまでの実験は、センダイウイルスベクターやアデノウイルスベクターを用いて抗原を強発現したものを標的細胞としていたが、平成29年度には、HIV分子クローンのvif末端にエピトープを導入した系を用い、HIVのcontextで抗原を発現した細胞を標的とした場合でも、Vif由来エピトープの抗原提示がAPOBEC3Gにより増強されることを明らかにした。一方、APOBEC3Gと相互作用できない変異Vifに連結したエピトープの提示はAPOBEC3Gの影響を受けないことも確認した。なお、質量分析によりエピトープ提示量を解析する系については、感度の問題で容易ではないことが判明したが、ペプチドパルスによる抗原提示については検出できることを明らかにした。

本研究は、HIV抗原と相互作用する宿主APOBEC3GがCTL標的の抗原提示に関与するという新規概念を示すものとして重要である。子孫ウイルス産生だけでなく細胞性免疫に対する抗原提示という新たな視点を加えたウイルス複製サイクルの解明を目指し、HIV複製に抑制的に働く宿主因子APOBEC3Gに焦点を絞り、これら抑制因子とHIV蛋白質との相互作用がCTLに対する抗原提示に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。その結果、APOBEC3G発現細胞では、HIV Vifに連結されたエピトープを標的とするCTL反応が効率よく生じることを示す極めて斬新な結果を得た。今後、上記結果を検証するため、APOBEC3G結合能を有さないVif変異体に連結したSW9エピトープ発現細胞のSW9特異的CTLによる細胞傷害度を調べる。また、別のHLA-A*24拘束性Nefエピトープを用いた解析も行う。さらに、HIV複製過程でも同様の結果が得られるかどうかを確認する目的で、VifをHIVゲノムより発現させる系で検証を行う。一方、エピトープ提示効率を直接測定する手法の開発も検討する。これまでの研究で、Vif連結エピトープに対するCTL反応は、標的細胞のAPOBEC3G発現により増強されることが明らかとなった。今後はまず、HIV複製過程でも同様の結果が得られるかどうかを確認する目的で、VifをHIVゲノムより発現させる系で検証を行う。一方、上記のAPOBEC3Gの影響に関する結果が、抗原提示効率への影響に基づくものであることを調べる目的で、エピトープ提示効率を直接測定する手法の開発を検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。微生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
裁判・仲裁・調停・和解の相互関係：日英米の比較研究

研究代表者は、平成28年度から29年度までのアメリカでの在外研究の成果をさらに発展させる形で研究を進めた。具体的には、前年度までの問題意識を引き継ぎ、裁判や仲裁を含めた紛争処理手続が、実体法の実現や発展とどのような関係をもってゆくか、個別の実体法分野を想定した研究を進めた。とりわけ研究が進展したのが、信託や会社法を中心とした信認法(Fiduciary Law)にかかわる検討である。また邦文では、「アメリカ流のルール破り」と題し、法の遵守と違反、違反に対する裁判手続を通じた法の実現のあり方を日米で対比し、この比較から得られる視座が世界的な広がりをもつことについての問題提起を含む論稿を公表した。このように、本科研費での研究は、海外研究で得られた問題意識と人的ネットワークを生かしつつ、英語・邦語の成果を生みつつある。研究分担者は、団体内部の紛争解決という観点から住宅コミュニティに関する研究成果を公表した。加えて会社内部紛争における解決の在り方に着目して研究を進め、具体的には会社倒産時の利害関係者の和解を巡る紛争処理についての研究を公表し、デラウェア州における民事手続につき和解を含めて総合的に研究し公表準備を進めた。研究代表者は、当初の研究実施計画において、裁判と仲裁に関わる法と実務の交錯について研究を進める予定でいた。残念ながら、仲裁に関わる方面では、当初予定した以上の成果を出すことはできていない。その理由は、国際共同研究加速基金で行った研究において、当初の計画では予期していない方面での展開が、前年度に引き続き進展していることにある。信託や会社を巡る紛争処理のあり方、とりわけ信認法理の国際的な伝播と相互作用の方面では、比較法的な広がりのある研究が進展している。研究分担者は、アメリカ会社訴訟の中心を占めるデラウェア州衡平法裁判所の裁判制度に着目した研究を行い、ディスカバリーやクラスアクションがどのように弁護士の訴訟戦略・和解戦略と切り結ぶか、エクイティや会社法の特徴がどのように現れるか検討し、令和元年度中に公表予定である。また、平成31年1月よりイギリスでの在外研究に入り、イギリスでの同様の状況についての研究に着手した。研究代表者は、平成28年8月から平成29年9月にかけての海外研究、それ以降今年度にかけての研究を継続し、成果発表に向けた活動を続けてゆく。本研究に加えて、国際共同研究加速基金も受給しているため、そちらの研究と相乗効果を上げる形で成果を出してゆく。研究分担者は、住宅コミュニティを中心とした非営利団体および会社の内部紛争に係る裁判・ADRの在り方について研究を継続し、これまでの成果の公表を進める。平成31年1月からのイギリスでの在外研究を活かして、これまでアメリカ寄りになっていた視点を比較法的に拡張していく。研究分担者が海外研究に入ってはいるものの、研究代表者と研究分担者で可能な限り相互連携を緊密にし、より総合的な研究を目指す。具体的には、研究代表者の裁判や紛争解決と実体法との相互関係という観点と、研究分担者の団体法・契約法をベースとした研究との知見を持ち寄り、具体的な実定法・紛争場面を想定しつつ、より高度な分野横断的な比較法研究を進めてゆく。本年度は、当初の「研究の目的」、「研究実施計画」で記したとおり、民事訴訟の英米比較を中心に調査研究を行った。実地調査として、ウィスコンシン大学とニューヨーク大学で文献収集・調査を行い、ウィスコンシン西部地区連邦地方裁判所で実地調査を行った。それ以外は、全期間にわたり、民事訴訟手続法の英米比較に関する著書の公刊に向けた執筆を進めた。民事訴訟規則の法源・訴訟費用ルール・訴訟の開始と裁判管轄・民事保全・訴訟管理・多数当事者訴訟・開示・迅速な判決・トライアル・上訴・判決効、と全体の枠組はできあがり、内容的にもほぼ完成に近い段階に至っている。現在、刊行に必要な出版助成を申請し、査読を受けているところである。あわせて、アメリカ連邦民事訴訟規則の改正、イギリスの民事訴訟規則の改正、ヨーロッパにおける裁判管轄に関する規律の改正など、アップデートを要する項目も残っているので、これを補足する作業を行った。代替的紛争解決手続きについての調査はまだ初期段階にあり、現時点では研究成果を公表する段階にはない。ただし、すでに民事訴訟法の研究においても、仲裁手続を支援するための諸手続きについての研究を進めつつある。ヨーロッパの民商事に関する裁判管轄と判決執行についてのブリュッセルI規則が2012年に改正された。その中で仲裁手続と裁判管轄の交錯の問題は一つの重要論点であり、2015年1月に発効した同規則がどのように運用され、いかなる論点を生じさせてゆくのか、今後も研究を続けてゆくつもりでいる。平成27年度は、6年越しの英米民事訴訟手続の比較研究をついに書籍として公刊することができた。溜箭将之『英米民事訴訟法』(東京大学出版会2016年4月)。イギリスとアメリカの民事訴訟に関わる立法・規則・判例を検討し、これらを比較するとともに英米間での摩擦や対立も含めた国際的な相互関係を交えて分析することによって、英米の民事訴訟の国際面を含めたダイナミズム、変化・変革の動因を捉えるとともに、イングランドの伝統を共有しつつ、それぞれの社会的・経済的・政治的背景の中で対照的な展開を遂げていることを示すことができたと考えている。これによって、英米の民事訴訟法の国際的ダイナミズムについての研究は、一つの区切りとしたい。平成27年度に研究が進展したのは、信託を巡る紛争解決、それも国際的な側面と歴史的次元についてである。

平成27年9月には、ケンブリッジ大学のニール・ジョーンズ博士を招聘し、信託法の発展と訴訟の関係について、歴史的側面を中心に講義・研究会で話をしてもらうことができた。講義「イングランドにおける17世紀までのユースと信託の発展」(2015年9月12日、於立教大学);研究会「信託の裁判例からみた16世紀イングランド:宗教・既婚女性・子・金銭」(9月12日、於東京大学向ヶ岡ファカルティハウス);研究会「16世紀の信託裁判例のマニュスクリプトを読む(9月16日於京都大学)信託という特定された分野ではあるが、エクイティ上の裁量権の行使、とりわけ近年の国際的紛争の展開の観点からは、手続法の発展と密接に関係した法分野である。本科研費の当初の研究計画では予期していなかった重要な展開であり、今後もこの分野での研究を深めてゆきたい。当初の研究実施計画では、仲裁法及び仲裁実務の比較研究を進める予定であった。残念ながら、この方面では、現時点で公表できるだけの成果を積むことはできていない。こうした遅れの大きな理由は、当初の計画では予期していない方面での研究の進展があったことである。信託と紛争処理、信託法理の国際的な伝播と国際的な紛争処理手法の発展といった、より特定された分野で、しかしその分比較法的な広がりのある研究が進展した。現時点では、信託と紛争処理に関する研究の方が、仲裁法の比較研究よりも独自性があり、また国際的なアピールの強い研究が進められるという感触がある。仲裁法の研究は当初よりも進行を遅らせざるを得ないが、信託と紛争処理の研究を進めていくことにしたいと考えている。平成27年度に民事訴訟法の英米比較の研究成果を単著として出版して以降、本年度にかけ、仲裁法の国際比較に研究の重点を移してきた。とりわけ信託の設定にあたって、紛争解決を仲裁によるものと定める条項を含めることの是非について、国際的に議論が高まっている。関連して、信託に関する情報開示と裁判所による開示強制、さらに複数の裁判所で情報秘匿と情報開示を巡り判断が対立した場合など、論点は多岐にわたり、論者ごとの見解、国ごとの対応も分かれている。こうした流動的な状況を丹念に追っている状況である。現時点では、信託との関係で限局された場面での検討を進めているが、徐々に検討の幅を拡充しつつある。平成28年8月より、1年間の海外研究に出ており、平成29年度前半までハーバード・イェンチェン研究所とハーバード・ロースクール東アジア法学研究プログラムの客員研究員として、アメリカに滞在する。この海外研究にあたっては、本研究費に加えて、国際共同研究加速基金も受給しているため、そちらの研究と相乗効果を狙いつつ研究を進めている。国際共同研究加速基金では、信託の伝播と変容というテーマで、信託法の英米・東アジア諸国での受容のありかたや相互作用を、比較法と法制史の手法を交えつつ研究している。本科研でも、国際的な場面における法制度と実務の面を中心に研究を進めており、国際共同研究加速基金の信託に関わる紛争解決のありかたについての研究の進展と並行する形で、他の分野にも広がりのある紛争解決法理に関する研究を進め、平成29年度・30年度にかけて成果を公表してゆく。