hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトロタウイルスによる急性胃腸炎の分子機構に関する基礎的研究

二本鎖RNAウイルスであるロタウイルスは乳幼児の感染性下痢症の主要な病原因子であり、小腸上皮細胞に感染し増殖する。その下痢症発症の分子機構に関しては単なる腸管上皮細胞のウイルス感染による細胞変性効果によるものか,ロタウイルス遺伝子産物による特異的な分子機構が働いているものなのか、不明である。ロタウイルスの病原性を支配する遺伝子部位およびその遺伝子産物の機能を解析し、ヒトロタウィルスによる急性胃腸炎の分子機構を明らかにすることを目的とした。初年度は主としてロタウイルスの感染系の確立を目的として研究を進め、次年度はこれらの成果をもとに以下の研究を行なった。1)ウイルスRNAを精製し、そのRNAよりcDNAを調整し、哺乳動物発現ベクタ-に挿入した。現在発現ベクタ-を各種細胞に導入しその遺伝子産物の生理活性を検討中であるがまだ腸性結果をみるに至っていない。2)我々の研究室でクロ-ニングされた下痢原因性大腸菌の毒素遺伝子とロタウイルス遺伝子の塩基配列の相同性をコンピュ-タ解析ノ-ザングロット法で検討したが両者に相同性はみられなかった。この事実はロタウィルス遺伝子は細菌毒素様生理活性物質をコ-ドしていないことを示唆する。3)抗ウイルス剤を開発する目的で、ロタウイルスと相補的なアンチセンスオリゴデオキシリボヌクレオチドを合成し、その抗ウイルス効果を検討中であるが、現在までに顕著な抗ウイルス効果を示すオリゴマ-を同定するに至っていない。その下痢症発症の分子機構に関しては、単なる腸管上皮細胞のウイルス感染による細胞変性効果なのか、ロタウイルス遺伝子産物による特異的な分子機構が働いているのか、不明である。ロタウイルスの病原性を支配する遺伝子部位、およびその遺伝子産物の機能を解析し、ヒトロタウイルスによる急性胃腸炎の分子機構を明らかにすることを目的とした。そのために、ヒトロタウイルスの強毒株および弱毒株、動物ロタウイルスについて比較検討することを目的とし、本年度は主としてヒトロタウイルス強毒株を用いてロタウイルスの病原性を解析するための実験系の確立を推し進めた。ロタウイルスの感染系を確立し、ウイルス粒子、ウイルスRNAの精製を行なった。精製ウイルスRNAからcDNAを調整し、それぞれのフラグメントcDNAの哺乳動物発現ベクタ-への組み込みを試みている。今後はこれらの発現ベクタ-、特に病原性と関係ある第四遺伝子をくみ込んだベクタ-を各種細胞にトランスフエクトして生理活性を検討していく予定である。又、共同研究者らは各種下痢原因細菌の毒素遺伝子のクロ-ニングに成功しているので、これら細菌毒素遺伝子とロタウイルス遺伝子との相同性を調べることにより、ロタウイルス遺伝子産物中に細菌毒素様の活性を持つものがあるかどうかも検討中である。その下痢症発症の分子機構に関しては、単なる腸管上皮細胞のウイルス感染による細胞変性効果によるものか、ロタウイルス遺伝子産物による特異的な分子機構が働いているものなのか不明である。ロタウイルスの病原性を支配する遺伝子部位およびその遺伝子産物の機能を解析し、ヒトロタウイルスによる急性胃腸炎の分子機構を明らかにすることを目的とした。そのために本年度は前年度に引き続き主としてヒトロタウイルス強毒株を用いてロタウイルスの病原性を解析するための実験系の確立を推し進めた。ロタウイルスのRNAは11本の分節した2本鎖RNAで構成されているが、これらの精製RNAからcDNAを調整した。cDNAを哺乳動物発現ヘクタ-(pRC/CMV)に挿入した。現在作成した発現ベクタ-、特に病原性と関係ある第四遺伝子を挿入したベクタ-を各種細胞にトランスフエクトして生理活性の発現を検討中である。

又、共同研究者らは各種下痢原因細菌の毒素遺伝子のクロ-ニングに成功しているのでこれら細菌の毒素遺伝子とロタウイルス遺伝子との相同性を調べることにより、ロタウイルス遺伝子産物中に細菌毒素様活性を持つものがあるかどうか検討したが、両者に相同性は認められなかった。最近抗ウイルス剤としてアンチセンスオリゴマ-が注目されているが、ロタウイルス遺伝子のアンチセンスオリゴヌクレオチドを合成し、抗ウイルス効果についても検討中である。
食物繊維と消化管の部位別相互作用の特性とその栄養的意義

食用赤色2号(Am)過剰摂取による成長抑制(Am毒性)と食物繊維(DF)の同時摂取による毒性阻止効果の機構を解明する目的で、下表のように各種の消化管部分切除ラットを作成し、正常動物との成長応答の比較から、Am毒性発現部位とDF効果発現部位を特定した。また、DFの主要な作用機構は小腸腔内移動速度の緩和にあることを示した。1.Am毒性は回腸切除時,すなわち空腸部で激しく現われ、DF添加効果は空腸部、回腸部とも同程度であった。これは栄養素吸収効率と一致し、少くとも小腸50%残存すれば十分に発現する。残存空腸10%ではDF効果は消失することから、DFと相互作用すべき一定の長さが必要であることを示すデータである。2.更に、DFのAm毒性阻止効果は、下図にみられるように、小腸腔内移動速度の緩和によるものであることを示した。これは内因性オピオイドの放出と関連すると考えられる結果もえている。
初期視覚系における運動情報処理の神経基盤の解明

運動残効は運動情報処理を解明する上で有用な現象として盛んに研究対象とされてきた。そこで,ゼブラフィッシュが運動刺激に追従して泳ぐ現象について調べたところ,運動残効の存在が示唆された。また,その運動残効が,網膜に存在する運動方向選択性神経節細胞の活動特性によって説明可能であることが明らかになった。本研究の成果により,ゼブラフィッシュが運動情報処理の神経基盤を解明する上で有用であることが示された。視覚系において,運動情報処理に関する神経基盤の知見が比較的蓄積されているのは網膜である。網膜には運動方向選択性神経節細胞が存在することが明らかになっており,視運動性反応に大きく貢献していることが示唆されている。したがって,刺激に対する網膜神経節細胞の出力と視運動性反応との対応関係を調べることで,視覚系による運動情報処理のメカニズムを解明することが期待できる。そこで,脊椎動物のモデル動物として有用性が高いゼブラフィッシュを被験体とし,矩形波格子縞刺激に対する視運動性反応の特性を調べた。まず,ゼブラフィッシュを環状の水槽に入れて4つの液晶モニタによって口の字型に囲み,矩形波格子縞が一定の速さで水平方向に運動する刺激を単眼呈示した。運動刺激の呈示に対し,ゼブラフィッシュは刺激に対して追従する方向に泳いだ(optomotor response)。次に,刺激の空間周波数を変化させ,optomotor responseの空間周波数依存性を詳細に明らかにした。さらに,運動刺激呈示後の行動を観察したところ,あたかもそれまで呈示していた刺激の運動方向とは逆方向の運動刺激が呈示されているかのような反転反応が観察された。また,この行動の反応潜時は運動刺激の呈示時間を長くすると短くなった。したがって,optomotor responseにおいて運動刺激に対する運動残効が存在していることが強く示唆された。今後,同様の刺激を剥離網膜に呈示し,電気生理学的に網膜神経節細胞の活動を記録することで,網膜神経節細胞の出力とoptomotor response及びその運動残効の特性とを比較することが可能となった。一部の動物の網膜には運動方向選択性神経節細胞が存在することが明らかになっており,視機性の反応に貢献していることが示唆されている。これまでの研究成果により,代表的な実験動物であるゼブラフィッシュの視機性反応であるoptomotor response(OMR)において運動残効が存在することが明らかになった。また,OMRやその運動残効における刺激の空間周波数依存性や速度依存性も分かってきた。そこで,本研究ではゼブラフィッシュの剥離網膜標本に多点電極を適用し,行動実験においてOMRを誘発した刺激に対する神経節細胞のスパイク発火応答を記録することで,網膜が脳に送っている運動情報表現を解析した。ゼブラフィッシュの剥離網膜標本にOMRを誘発する矩形波グレーティング刺激を呈示したところ,神経節細胞からスパイク発火応答が観察された。刺激の運動方向に対する応答の依存性を調べたところ,ゼブラフィッシュ網膜にも運動方向選択性神経節細胞が存在していることが分かった。本研究の結果から,ゼブラフィッシュが視機性の反応における運動方向選択性神経節細胞の機能的意義を解明するためのモデル動物として有用であることが明らかになった。ゼブラフィッシュのOMRには運動残効が観察されるため,運動方向選択性神経節細胞の活動を解析することで運動残効の神経基盤を解明することが期待できる。運動残効は視覚系における運動情報処理を解明する上で有用な現象として盛んに研究対象とされてきた。これまでの研究成果により,代表的な実験動物であるゼブラフィッシュの視機性反応であるoptomotor response(OMR)において運動残効が存在することが明らかになっている。また,ゼブラフィッシュ網膜に運動方向選択性神経節細胞が存在することがわかった。運動方向選択性神経節細胞は視機性反応の制御に貢献していることが示唆されている。そこで本研究では,運動方向選択性神経節細胞の活動がOMRにおいて観察される運動残効を説明可能かどうか検討した。ゼブラフィッシュの剥離網膜標本に多点電極を適用し,行動実験においてOMRを誘発する矩形波グレーティング刺激を様々な運動方向で呈示して運動方向選択性神経節細胞からスパイクを記録した。まず,スパイクの生起頻度に基づき,記録された細胞の最もよく応答する運動方向(preferred-direction)と最も応答が抑制される運動方向(null-direction)を同定した。さらにnull-directionの運動刺激呈示後のスパイクについて解析したところ,OMRにおいて運動残効を引き起こす長時間の運動刺激呈示後に高い頻度でスパイクの生起が観察された。このような現象はpreferred-directionの運動刺激呈示後には観察されなかった。運動方向選択性神経節細胞は高い頻度でスパイクを生起することにより受容野内にその細胞のpreferred-directionの運動が存在することを脳に伝える。したがって,これらの結果からOMRにおける運動残効が運動方向選択性神経節細胞の活動特性によって説明可能であることが明らかになった。

本研究の成果により,ゼブラフィッシュのOMRと運動方向選択性神経節細胞が運動視の神経基盤を解明する上で有用であることが示された。被験体であるゼブラフィッシュについて、実験に適した大きさの個体確保に苦慮している。24年度が最終年度であるため、記入しない。ゼブラフィッシュ以外の動物について実験系を確立することで研究成果をあげることを計画している。
重症慢性活動性EBウィルス感染症症候群の発症機序に関する研究

SCAEBV患者10例において、インフォームドコンセントを得た後、各末梢血単核球を得、各種検索を行った。その結果、末梢血単核球表面マーカーの検索では、SCAEBV患者の半数において、CD4陽性細胞の増加を認めた。また、SCAEBV患者は、全例でEBVゲノムを認める一方、対照とした健康人では、EBV抗体陰性例はEBVゲノムを認めず、抗体陽性例のうち1例(10%)でEBVゲノムを認めた。NK細胞活性は、SCAEBV患者10例中6例で、低下を認めた。SCAEBV患者の細胞培養系では全例に細胞変性効果を認めたが、対照では認めなかった。SCAEBV患者2例にて、培養上清中にアデノウイルスを認めた。EBV-CIL機能は、患者由来の細胞株が樹立されず、測定不能であった。EBV抗体陽性健康人は十分なEBV-CIL活性を示し、培養上清中にインターフェロンーガンマの特異的産生を認めた。SCAEBVは、T細胞・B細胞増殖性疾患・悪性リンパ腫などを経過中に認める例もあり、非常に予後不良の疾患である。今回の研究で、以下の点が明らかにされた。1)従来の報告にみられるように、SCAEBV患者末梢血単核球においては全例でEBVゲノムの存在を認めた。2)しかし、EBV陽性リンパ芽球株の樹立を認めなかった。3)その主な原因として、培養中の細胞変性効果があげられた。4)一部の例で、アデノウイルスの存在を認めたが、他の代表的なリンパ向性ウイルスの同定は出来なかった。5)免疫学的には、SCAEBV患者において一部に、T細胞数の相対的増加、NK細胞活性の低下を認めた。以上より、SCAEBV患者では、ゲノムの存在などよりEBVの活性化が病態に反映している事は明らかではあるが、免疫学的には異質性を認めた。今後、疾患診断の同一性および発症からの経過を加味した検討が必要であると思われた。平成10年度は、主に対照としたEBウイルス(EBV)抗体陽性および陰性の健康人末梢血リンパ球を用いて各種検索を行った。末梢血単核球表面マーカーの検索では、従来報告されている様にCD陽性細胞では、CD3;71-91%、CD4;25-56%、CD8;17-44%、CD20;3-19%、CD56;10-38%、HLA-DR・9-29%であった。K562細胞を用いたNK細胞活性は、25・52%を示した。末梢血中のリンパ向性ウイルスの陽性頻度は、抗体陽性者のうちEBV;W%、またHSV-1/-2、CMV、HHV-6、アデノウイルス、HILV-1などは検出できなかった。MRC-5細胞を用いた培養上清中の細胞変性因子の検索でも、特異なウイルスの検出を認めなかったが、臍帯血リンパ球と末梢血リンパ球との混合培養では10例のEBV抗体陽性者中1例でEBV陽性細胞株の樹立を認めた。この例におけるPCRによる検索では、末梢血中にEBV DNAを検出しなかった。簡易法によるEBV特異的細胞障害性T細胞(EBV-CTL)機能の検討では、EBV抗体陽性者10例中8例で十分な細胞障害性がみられた。

なおEBV抗体陰性者からは1例もEBV陽性リンパ芽球株が樹立されず、かつEBV-CIL活性は認められなかった。これらEBV-CIL活性を有する例と、保持しない例における培養上清中の各種サイトカインの測定を行ったが、特に差を認めたものは、インターフェロン-γ(IFN-γ)産生の有無であった。すなわち、EBV-CIL活性を認める例では、十分なIFN-γの産生を認めた。このことから、正常免疫監視機構下では、IFN-γの産生を伴うEBV-CTL活性の有無が、EBV感染症活性化抑制機構においてひとつの重要な役割を担っていることが示唆された。研究代表者らによる診断基準(Clin.Microbiol.Rev.4:129-135)により診断された重症慢性活動性EBV感染症症候群4例で、同様の検索が行え、末梢血単核球マーカーでは、対照に比較し3例でCD4陽性細胞の優位の増加を認めた。NK細胞活性は2例で低下を認めた。加えてEBV陽性リンパ芽球株は、全例樹立されず、その過程で細胞変性効果が認められた。それらの例における各種サイトカインの検索、リンパ向性ウイルスの存在の有無に関しては現在検討中である。SCAEBV患者10例において、インフォームドコンセントを得た後、各末梢血単核球を得、各種検索を行った。その結果、末梢血単核球表面マーカーの検索では、SCAEBV患者の半数において、CD4陽性細胞の増加を認めた。また、SCAEBV患者は、全例でEBVゲノムを認める一方、対照とした健康人では、EBV抗体陰性例はEBVゲノムを認めず、抗体陽性例のうち1例(10%)でEBVゲノムを認めた。NK細胞活性は、SCAEBV患者10例中6例で、低下を認めた。SCAEBV患者の細胞培養系では全例に細胞変性効果を認めたが、対照では認めなかった。SCAEBV患者2例にて、培養上清中にアデノウイルスを認めた。EBV-CTL機能は、患者由来の細胞株が樹立されず、測定不能であった。EBV抗体陽性健康人は十分なEBV-CTL活性を示し、培養上清中にインターフェロン-ガンマの特異的産生を認めた。SCAEBVは、T細胞・B細胞増殖性疾患・悪性リンパ腫などを経過中に認める例もあり、非常に予後不良の疾患である。今回の研究で、以下の点が明らかにされた。1)従来の報告にみられるように、SCAEBV患者末梢血単核球においては全例でEBVゲノムの存在を認めた。2)しかし、EBV陽性リンパ芽球株の樹立を認めなかった。3)その主な原因として、培養中の細胞変性効果があげられた。4)一部の例で、アデノウイルスの存在を認めたが、他の代表的なリンパ向性ウイルスの同定は出来なかった。5)免疫学的には、SCAEBV患者において一部に、T細胞数の相対的増加、NK細胞活性の低下を認めた。以上より、SCAEBV患者では、ゲノムの存在などより、EBVの活性化が病態に反映している事は明らかではあるが、免疫学的には異質性を認めた。今後、疾患診断の同一性および発症からの経過を加味した検討が必要であると思われた。
RNA代謝異常に起因する多様な疾患表現型を示すモデルマウスの作出と解析

RNase T2は一本鎖RNAを非特異的に分解するエンドリボヌクレアーゼである。原核生物から真核生物、更にはウイルスにも存在することから、生物学的に普遍的かつ根源的な役割を担うと考えられるが、哺乳動物での機能に関する報告はあまり多くない。そのような中、ヒトにおいては、RNase T2は当初がん抑制因子として同定されたが、その後、「先天性嚢胞性白質脳症」(神経変性疾患)の患者にRNASET2遺伝子の欠損が報告された。さらに最近、複数のゲノムワイド関連解析の報告から、RNASET2遺伝子座の一塩基多型が様々な疾患に関連することが示唆されている。そこで申請者は、このうち特に遺伝子欠損に依存すると考えられる神経変性疾患の発症機構を明らかにするために、RNase T2遺伝子欠損マウスを作出した。しかし、神経変性疾患は認められず、代わりに肝脾腫をはじめとする免疫異常を自然発症することがわかった。すなわち、遺伝子欠損マウスの表現型は予想に反してヒト患者の表現型とは異なっており、単純には「外挿」できないことが明らかになった。そのため、RNase T2の自然免疫系への関わり、この異常による自然免疫系の破綻・多様な疾患誘導の全容解明を目指し、現在、1RNA代謝異常が関わる多様な疾患の発症に共通する分子機構の解析、2ヒトRNA代謝疾患研究に外挿できる疾患モデルマウス樹立、の2つを研究課題と設定して研究を進めている。RNase T2機能異常に起因する多様な疾患の発症に共通する下流の候補遺伝子ついて、二重欠損マウスを樹立し、解析を進めている。また、候補遺伝子のヒト型化については、現在作製に取り組んでいるところである。RNA代謝異常が関わる多様な疾患の発症に共通する分子機構の解析は概ね順調に進んでいることから、今後はヒトRNA代謝疾患研究に外挿できる疾患モデルマウス樹立に重点的に取り組む予定である。遺伝子改変マウス作製において、当初予定とは異なる方法を用いることになり、その分は事年度持ち越しとなった。なお、これらは次年度に主に消耗品として使用する予定である。
ヒトの個性形成とその神経基盤に関する統合的研究：てんかん患者における検討

認知・行動・性格など高次脳機能における「個性」は、個体毎の脳の活動の違いから生まれる。本研究の目的は、難治性てんかん患者を対象に、高次脳機能の臨床的特徴と脳の形態的・機能的変化を対応させることにより、各個人における個性とその神経基盤を明らかにすることである。その方法としては、詳細な神経心理学的検査、留置硬膜下電極を用いた皮質電気刺激による高次脳機能マッピング、選択的Wada Testによる高次脳機能に関連する皮質領域の同定、機能的MRI/脳磁図による言語優位半球の同定を行う。それらを統合・解析することにより、脳の変化がどのような機能の変化と対応して各個人の個性を形づくるかが明らかになる。
国内外の要請に応えうる法人後見システムの構築－社会福祉協議会に焦点をあてて－

今年度は、先行業績の把握を中心に行った。具体的には、法人後見や社会福祉協議会における成年後見活動に関する著書・論文の検索、複写・購入を行い、先行業績における到達点を把握した。結果、法人後見における先行業績、とりわけ社会福祉協議会に関する業績がきわめて少ないことが分かった。そのため、社会福祉協議会による成年後見の独自性や意義に関する理論的仮説や実証研究が求められているとの結論した。また、公的後見に関しての業績も同様に乏しく、社会福祉事業との関係から論じられているものも1点のみであった。そこで、社会福祉協議会における成年後見についての意義を仮説的に考察し、それを更に公的責任において実施するべきとの見解をもつに至った。こうした成果について、日本社会福祉学会全国大会にて口頭発表し、さらに「公的後見と社会福祉事業」『皇學館大学現代日本社会学部日本学論叢』9号75ー94頁にまとめ、公表した。その内容は以下のとおりである。まず公的後見の定義では、成年後見がスムーズに運用されるような「公的支援システム」と公的機関が後見主体となる「直接的支援」に大別できる。また公的後見の意義として、1意思決定支援に比重を移している点、2それにともない意思能力が不十分なすべての者へと対象を拡大した点、3障害者権利条約等で、意思決定支援が公的責務とされたことを挙げる。公的支援システムのあり方としては、1市町村申立の完備、2利用支援事業の必須化、3多様な後見主体の育成、4専門機関の設置、5善管注意義務や身上配慮義務を具体化したガイドラインの提示等を挙げた。直接的支援では、1委託型とすること、2上記ガイドラインの一部をサービスの最低基準とすることを提起した。最後に、公的後見の具現的な提起として、第1種社会福祉事業とすることを挙げた。先行業績の把握については、ほぼ予定どおり進行した。しかし、予定していた市町村社会福祉協議会を対象とした調査は実施できなかった。その理由として、調査の仮説設定に時間を要した点と調査の具体的な手続を鵜沼が理解していなかった点が挙げられる。今後は、未実施であった市町村社会福祉協議会を対象とした調査を実施していきたい。また、量的調査に加え、質的調査も実施していきたい。そのために、平成31年度は、社会調査の経験が豊富な関根薫氏を研究分担者に迎える予定である。当該年度に予定していた市町村社会福祉協議会を対象とした調査が実施できなかったために次年度使用額が生じた。調査の前提となる仮説の設定に時間を要した点と、鵜沼による調査の理解不足がその理由として挙げられる。今後は、社会調査に精通する関根薫氏を研究分担者に迎え、共同作業によって調査を実施し、今後の課題や展望の析出に努めたい。
アトピー性皮膚炎患者におけるスフィンゴミエリン代謝異常に関する検討

アトピー性皮膚炎(AD)発症の基盤となるatopicskinにおけるバリアー機能障害は、角質細胞間脂質とくCこセラミドの減少が関与していることが明らかになっている。このセラミド量の減少は末だADと診断し得ない乳児湿疹患者において、家族にアトピー素因を有する群では家族歴のない群に比し、より顕著であることから、遺伝的素因に基づくことが示唆される。セラミド量減少の成因は、角質を用いた検討でスフィンゴミエリン水解活性が著しく亢進し、アシラーゼ活性をもつ別の酵素が誘導されるためと考えられている。そこで、このスフンゴミエリン代謝異常が遺伝的に規定された異常、すなわち先天的な代謝異常であるか否かを、リンパ球を用いて検討した。AD患者20例の前腕屈側の皮疹部よりテープストリッピンクにて採取した角層と、更に同部位よりパンチ生検にて採取した表皮と、同一患者の末梢血リンパ球を材料とし、今回新たに脂肪酸標識したスフィンゴミエリンを基質として用い、アシラーゼ活性を測定した。その結果、角層および表皮におけるアシラーゼ活性は正常人に比べ著しく亢進していたが、リンパ球においては有意な変動は認められなかった。このことは、セラミドの代謝異常が全身的な代謝異常の一部分症ではなく、AD患者皮膚に特異的に限局した代謝異常であることが示唆された。
シャン文化圏における言語学的・文化人類学的調査

本研究は二つの目的をもって企画された。第一は複合文化交流圏としてのシャン文化圏をこれまでのような中国の辺境とする視点、或は国民国家論からの視点ではない、シャン文化圏を中心とした新しい視点でとらえることである。第二は、極めて乏しいこの地域の言語・文化に関する資料を貪欲なフィールドワークで大量に収集することである。第一の点については、これまで国家形成の歴史から見離されていた現在の少数民族がこの地域の歴史の舞台で極めて大きな役割を演じていたことが判明してきた。今後の更なる調査研究によりこの地域の歴史が一変する可能性がある。第二の点について、言語の分野では、我々の調査によって、これまで殆ど資料の無かったパダウン語、カヨー語、ゲーバー語、シダ語、パラ語、スィアム語、カビット語、エン語、ダノー語等の資料が集まった。ロンウォー語、リス語、ラワン語については比較研究に十分な資料が集まった。また、我々の調査によってカレン語の文法研究が大きく前進した。歴史の分野では、この地域を結び付ける、交易の実態、技術移転の経緯、民族の移動と接触の経緯に関し極めて重要な知見が得られた。また、この地域に大量に存在する貝葉文書及びパップサー文献の調査を言語学・歴史学的見地から総合的に行ない、大量の新たな文献を発見することができた。これらの文献の解読により、今後この地域の歴史研究に大きな転換点をもたらすことは確実である。文化人類学の分野では、民族間関係とアイデンティティーの問題に関し幅広く調査し、国民国家・領域国家に組み入れられる中での民族のアイデンティティーについての重要な成果が得られた。シャン文化圏における言語・歴史・文化資料の収集と、それを通じたシャン文化圏の実態の解明を目指し、各メンバーが分担して総合的な調査を行なった。言語調査では、新谷と宇佐美がミャンマーのチェントゥンにおいて殆んど資料のないアク語、エン語、プラン語、ラ-語、ドゥアン語、パオ語の調査を行なった。また、澤田と加藤昌彦はタイ西北部及びミャンマーにおいてカレン語及びジンポー語、ラワン語の調査を行なった。更に、小坂は中国雲南省で徳宏タイ語、タイ・ル-語、リス語、阿昌語の調査を行なった。歴史調査では、石井がミャンマーのチェントゥンでクン、シャン、ビルマの三つの系統の寺院の調査を行ない、この地域における仏教の流れの解明を行なった。飯島はラオスでニュアン族の村落調査と貝葉文献の調査を行ない、ニュアン族とルアンプラバーン王権との歴史的関係の考察を行なった。加藤久美子は中国雲南省においてタイ・ル-語の歴史資料の調査を行なうと共に、シプソンパンナーを通る1950年以前の交易路の調査を行なった。ダニエルスは中国雲南省、北部タイ、ミャンマーのチェントゥンで伝統技術の調査を行ない、この地域における技術の流れの解明を行なった。文化人類学の面からは、横山が中国雲南省西部のキャラバンルート地域で民族間関係の調査を行なった。以上の調査と並行して、この地域に存在しているシャン語、クン語、ラーンナー語、タイ・ル-語、徳宏タイ語等、シャン系言語の貝葉文献及び梶の木紙文献の調査を言語学的及び歴史学的観点から総合的に行なった。また、峰岸はこうした文献に加え、モン語、クメール語等の文献も含めて将来データベース化するための基礎調査をタイのチェンマイで行なった。全体的に見て、初年度としては多大な成果をあげることができ、国民国家論では割り切れない一つの複合文化交流圏としてのシャン文化圏の多言語、多民族的な実態が少しずつ明確になってきた。シャン文化圏における言語・歴史・文化資料の収集と、それを通じたシャン文化圏の実態の解明を目指し、一昨年、昨年に引き続き、各メンバーが分担して総合的な調査を行なった。

言語調査の分野での成果としては、これまで殆ど資料のなかったカヨ一語、パダウン語、スイアム語、カビット語、シダ語、パラ語について科学的なデータの収集を行なうことができた。特に、スイアム語はワ系の言語でありながら声調言語であることが分かると同時に、その声調発生の理由を解明することができ、歴史言語学理論の進歩に大きく貢献できる道が開けた。また、ロンウォー語、リス語、ラワン語について比較研究に必要かつ十分な科学的データを集めることができた。更には、3年間にわたったカレン語の調査により、カレン語の文法研究が大きく前進した。歴史調査の分野では、貝葉文書及びパッブサー文献の調査とともに、シャン文化圏内部の交易関係、技術移転関係、民族の移動の解明を目指し、現地での聞き取り調査及び物質文化の調査を行なった。こうした調査により、この地域の歴史のなかで、現在の少数民族が果した役割が極めて大きいことが分かり、これまでの学界での常識を覆しうる大きな成果が得られた。文化人類学の分野では、昨年度に引き続き中緬国境地帯における漢族を中心とした民族間関係の調査をビルマ側で行なった。また、シャンの仏教儀礼の調査も続行し、国民国家ビルマの中で苦悩するシャン民族のアイデンティティーの問題に迫る成果が得られた。
腸内細菌由来抗原の免疫制御機能を利用したクローン病の新規治療法の開発

健常な腸管粘膜組織は腸内細菌に対して過剰な免疫応答を示すことなく腸管免疫の恒常性を維持している。腸内細菌に対する免疫寛容の破綻はクローン病や潰瘍性大腸炎に代表される炎症性腸疾患の発症を引き起こす。Nucleotide bindingoligomerization domain 2(NOD2)の遺伝子変異はクローン病の最も重要な危険因子である。NOD2変異の存在下でのクローン病の発症機序の解明はクローン病の病態生理の理解のみならず新規治療法の開発につながるため、大きな注目を集めている。我々はNOD2が活性化された抗原提示細胞においては、TLR ligandsで刺激した場合にNF-. B経路とI型IFN経路の活性化が抑制されることを証明した。抗原提示細胞におけるMuramyl dipeptide(MDP)によるNOD2の活性化はTol1-like receptor(TLR)を介するNF-kappaBの活性化を抑制し、腸炎の発症を防止していることを代表者は見出しているが、NOD2の活性化がTLRを介するI型IFNの産生に及ぼす効果は不明であった。代表者らはMDPによるNOD2の活性化がTLR9を介するI型IFNの産生を負に制御することを発見した。その機序の詳細は不明であるが、NOD2はTLR経路をNF-kappaBとI型IFNの活性化という2つの側面から負に制御することにより、腸管免疫の恒常性を維持していることが明らかとなった。また、MDPの全身投与によるNOD2の活性化はTLR9 ligandの投与による腸炎の悪化を防止した。その効果はNOD2の活性化がTLR9を介するI型IFNの産生とTH 1ケモカインの産生を抑制するためであった。NOD2の姉妹分子であるNOD 1の消化管上皮細胞における活性化はI型IFNの経路を活性化し、TH1ケモカインの産生を誘導することにより、炎症反応を惹起し、Helicobacter pyloriの慢性胃粘膜感染に対し、防御的に働いていることも明らかにした。以上の結果からNOD1とNOD2は腸内細菌由来抗原により活性化された際にI型IFN経路の誘導という観点からは全く正反対の効果を示し、NOD2の活性化はI型IFN経路の活性化を抑制する一方でNOD1の活性化はI型IFNの産生を誘導することが明らかになった。抗原提示細胞におけるMuramyl dipeptide(MDP)によるNOD2の活性化はToll-like receptor(TLR)を介するNF-kappaBの活性化を抑制し、腸炎の発症を防止していることを代表者は見出している。しかしながら、NOD2の活性化がTLRを介するI型IFNの産生に及ぼす効果は不明であった。最近、代表者らはMDPによるNOD2の活性化がTLR9を介するI型IFNの産生を負に制御することを見出しているが、その機序の詳細は不明であった。平成22年度に行った研究により、我々はMDPによるNOD2の活性化は形質細胞様樹状細胞(pDC)におけるTLR9を介するIFN-alphaの産生をIRF7の核内移行を制御することにより抑制することを確認した。さらに、MDPの全身投与によるNOD2の活性化はCpG(TLR9 ligand)投与によって、誘導されるマウス実験腸炎の発症を抑制した。NOD2欠損マウスを用いた骨髄移植実験により、抗原提示細胞(pDC)に発現するNOD2の発現が腸炎の抑制には必須であった。さらに、その腸炎抑制効果の分子機序はIFN-alphaとその下流のTh1反応の抑制に依存することが明らかになった。以上の結果から、NOD2はTLR経路をNF-kappaBとI型IFNの活性化という2つの側面から負に制御することにより、腸管免疫の恒常性を維持していることが明らかとなった。今後はNOD2がTLR9-IFN-alphaの経路のどのレベルにおけるシグナル伝達経路に作動しているのか?ユビキチン化経路に焦点をあて、解明する。抗原提示細胞におけるMuramyl dipeptide (MDP)によるNOD2の活性化はToll-like receptor (TLR)を介するNF-kappaBの活性化を抑制し、腸炎の発症を防止していることを代表者は見出しているが、NOD2の活性化がTLRを介するI型IFNの産生に及ぼす効果は不明であった。その機序に関して、NOD2はTLR9の活性化に伴う転写因子であるIRF7の核内移行をTRAF3経路により抑制することを見出した。

NOD2はTLR経路をNF-kappaBとI型IFNの活性化という2つの側面から負に制御することにより、腸炎の発症を防止していることが明らかとなった。また、MDPの全身投与によるNOD2の活性化はTLR9 ligandの投与による腸炎の悪化を防止した。その効果はNOD2の活性化がTLR9を介するI型IFNの産生を抑制するためであった。NOD2の姉妹分子であるNOD1の膵臓腺房細胞における活性化はI型IFNの経路を活性化し、炎症性ケモカインの産生を誘導することにより、炎症反応を惹起し、急性膵臓炎の発症を促進することを明らかにした。以上の結果からNOD1とNOD2は腸内細菌由来抗原により活性化された際にI型IFN経路の誘導という観点からは全く正反対の効果を示し、NOD2の活性化はI型IFN経路の活性化を抑制する一方でNOD1の活性化はI型IFNの産生を誘導することが明らかになった。
腎癌の病態・予後と相関する遺伝子署名の同定と臨床診断への応用展開

腎癌はその組織型、遺伝子型、病態の異なる複数の腫瘍亜型で構成されていることが明らかになりつつある。我々は淡明細胞腎癌の転移の有無で発現量が大きく変動している遺伝子群のうち、3ヶ(AQP1, PLTP, PTHLH)に着目し、腎腫瘍500例以上について定量的リアルタイムPCRを用いて発現検証を行った。3遺伝子の発現は腎腫瘍組亜型ごとに特徴的なパターンがみられ、さらに患者予後とも密接に関連することを見出した。これらの3遺伝子は腎癌の組織型および予後診断に有用であることが示唆された。腎癌のうちもっとも頻度の高い淡明細胞型を対象に、転移と強く関連する遺伝子候補をDNAマイクロアレイ・データより粗抽出し、さらに既存のマイクロアレイ解析データおよび論文報告されている61遺伝子と比較し、予後との関連が特に強いと考えられる候補遺伝子42個を選別した。その中から上位に位置するaquaporin 1 (AQP1)遺伝子にまず注目し、qRT-PCRにより腎癌サンプル559例でその遺伝子発現値を測定した。AOP1は病理組織型別では、淡明細胞型と乳頭状腎癌で発現が有意的に高く、一方遠位系の嫌色素型、oncocytoma、集合管癌では低かった。最も頻度の高い淡明細胞型では、偶発例、小サイズ、低grade、低stage、あるいは脈管浸潤陰性群でAQP1の発現が有意に高かった。予後との関係では、全症例群での癌特異的生存、非再発生存、および進行転移症例群での癌特異的生存で、AQP1高発現が単変量・多変量解析ともに予後良好因子となっていた。術後フォローアップ期間を6カ月ごとに区切り、logistic regression解析により算出した予測値の時間依存性ROC解析(time-dependent ROC analysis)では、UCLA Integrated Staging System (UISS)スコアモデル単独よりも、これにAQP1因子を組み合わせることで、全症例群での癌死および再発予後、および転移群での癌死予後判定が全観察期間を通してより正確になることを確認しえた。その中から淡明細胞腎癌の予後不良例で特に発現亢進している遺伝子としてPhospholipid transfer protein (PLTP)遺伝子に注目し、解析を進めた。まず定量的real-time PCR(qRT-PCR)により腎腫瘍サンプル572例でその遺伝子発現値を測定した。PLTPは病理組織型別では、淡明細胞型、乳頭状腎癌、集合管癌で発現が高く、一方遠位系腫瘍の嫌色素型、oncocytomaでは低かった。最も頻度の高い淡明細胞型520例の解析では男性、有症状群、大きい腫瘍、高stage、血管浸潤陽性群でPLTPの発現が有意に高かった。予後との関係では、淡明細胞型の全症例群での癌特異的生存、非再発生存、および進行転移症例群での癌特異的生存で、PLTP高発現が予後不良であった。また予後判定モデルである、Karakiewicz nomogram scoreと比較した多変量解析でもPLTPは独立した良好因子となっていた。一方、乳頭状腎癌ではPLTP発現と予後との明らかな関連は検出できなかった。免疫染色によるPLTPの蛋白局在は、淡明細胞型のlow grade症例では主に細胞膜に、一方high gradeではさらに細胞質に高発現と、変化がみられた。また集合管癌でも細胞質で高発現していた。一方乳頭状腎癌では癌細胞で軽度の発現とともに、間質のfoam cell(macrophage)で高発現していた。以上よりPLTPは淡明細胞腎癌で予後診断マーカーとなりうる可能性が考えられた。腎癌のうちもっとも頻度の高い淡明細胞型を対象に、転移事象と関連する遺伝子候補をDNAマイクロアレイによる網羅的発現データから粗抽出し、さらに既存の論文報告されている61遺伝子とも比較し、予後との関連が特に強いと考えられる遺伝子42個を選別した。その中からParathyroid hormone like hormone(PTHLH)遺伝子に注目し、解析を進めた。高Ca血症は腎癌、特に進行転移例の予後不良因子の一つとしてよく知られているが、その主原因は腫瘍細胞からのPTHLHの過剰発現・分泌であることが明らかとなっている。一方腎癌は、形態、発生分子機構、臨床病態の異なる複数の腫瘍亜型に細分類されるが、腫瘍亜型別のPTHLHの発現は細かく検討されていなかった。そこで多検体の腎腫瘍型別でのPTHLHの発現をTaqMan probeを用いた定量的real-time PCR法で検出した。

その結果PTHLHは、淡明細胞型(n=530)で発現率および発現値が有意に高く、それ以外の乳頭状(37)、嫌色素型(24)、集合管癌(6)、分類不能型(12)、オンコサイトーマ(11)、血管筋脂肪腫(3)および正常腎(34)ではいずれも発現値は低めであった。これらの非淡明細胞型の大部分で血清Ca値も正常域に留まっていたが、淡明細胞型で高Ca血症を呈したものはすべてPTHLHが過剰発現していた。さらに高Ca血症、高PTHLH発現ともに淡明細胞型の予後不良因子であったが、多変量解析ではPTHLHがより強い因子となっていた。以上より、腎癌のparaneoplastic signとして従来特徴づけられてきた「高Ca血症、PTHLH高発現、予後不良」という腫瘍形質は全体の80%を占める淡明細胞型の特性であり、他の非淡明細胞型では予後判定や患者層別化の臨床因子として用いるのは適切でない可能性が強く示唆された。
ガラス,スラグの有効利用によるフォトニクスデバイスの創製

インフォメーション・テクノロジー(IT)の急速な国際的発展に伴い,高速・大容量情報処理システムの構築に必要不可欠なフォトニクスデバイスの開発が強く望まれている。一方で,スラグ処理も緊急に解決しなければならない重要な問題となっており,スラグの高度改質,高機能化の要請が高まっている。本基盤研究(S)では,フォトニクスガラスの光学特性に関する研究室独自の基礎研究によって得られた成果を展開し,ガラスおよびスラグの有効利用によりITの推進に必要不可欠かつ国際的にニーズの高い(1)極超短パルスTi^<3+>ドープ波長可変ガラスファイバレーザ,(2)光通信用希土類イオンドープ光ファイバ増幅器,(3)室温永続的ホールバーニング(PHB)メモリデバイス用Sm^<2+>ドープ硫化物ガラス薄膜(4)超高速光スイッチングデバイス用金属銅微粒子分散ガラス薄膜の実装用デバイスの開発を目指している。本年度は,ファイバ,薄膜作製プロセスについて検討を行った。光ファイバおよび薄膜を形成するためにはガラス融体の物性値が必要となる。そこで,申請の高温広粘度域融体物性評価システムによってリン酸塩系ガラスの融体物性測定を行った。これによりリン酸塩系ガラスのファイバ化・簿膜化に必要不可欠な融体物性を集積したことのみならず,これまで不足していたリン酸塩系ガラスの融体物性を実測することでリン酸塩系ガラス融体の物性と構造に関する知見を得た。さらに現在これらの研究成果に基づいてファイバおよび薄膜の製造プロセス確立の基礎設計を行なった。
離散可積分系から導かれるセルオートマトン系の研究

最終年度は,線形化可能系と呼ばれる代数的エントロピーはゼロでありながら,特異点閉じ込めテストを通過しない系(Heidemann-Hogan equation)の高次元拡張とその超離散拡張を考察した.また,円分多項式に付随する2次元の有理写像の変形に対して,可積分系,準可積分系,非可積分系の分類を行った.特に,これらの写像の超離散化によって,簡単な数値シミュレーションで凡その分類が可能であることを示した.この成果は,準可積分系の分類理論への第一歩であり,意義深いものと考える.研究期間を通じて,最も意義深かったのは,特異点閉じ込めテストを代数的に再定式化したco-primeness条件を提案し,代表的な高次元可積分系がこの条件を満たすことを示したことと,co-primeness条件を満たしながら,通常の意味で可積分ではない離散系を準離散可積分系と名づけ,Hietarinta-Viallet方程式の高次元化や戸田格子方程式の準可積分拡張を行ったこと,また,それらから簡約化された写像の代数的エントロピーを完全に決定したことと考える.準離散可積分系は,可積分系を含み,Laurent性やco-primeness性などの良い性質を持つ大きな離散力学系であり,その数理構造を研究することにより新たな多くの数学的知見が得られると思われる.また,特異点閉じ込めテストは通らないが代数的エントロピーはゼロである線形化可能系(Heidemann-Hogan系,Somos系)を,高次元に一般化できたことも大きな収穫であると考える.これまでの研究で,離散パンルヴェ方程式の構成に用いられてきた可積分性の判定条件の一つである「特異値閉じ込め」を,初期値の有理関数として,有限の距離にあるすべての項が互いに素である性質(co-primeness)として定式化できることを示していた.今年度は,このco-primenessを,そのまま離散偏差分方程式系(離散ソリトン方程式)に拡張し,最も典型的な可積分方程式系である離散戸田方程式が,co-primenessを満たすか否か調べた.その結果,3種類の境界条件(半無限,ディリクレ,周期境界条件)に対して,各項の値の初期値依存性を求め,いずれの場合にもco-primeness条件が成立することを示した.半無限の場合には,クラスター代数との関連からco-primenessは予測できるが,その他の2つの条件,特に周期境界条件の場合には,クラスター代数との直接の関係はなく,双線形形式でのローラン性を示したことと併せて,著しい結果であると考える.次に,Hietarinta-Viallet方程式を一般化した,一般化Hietarinta-Viallet方程式に対して,ブローアップを用いた初期値空間を構成することなく,その代数的エントロピーを厳密に計算した.この方程式は,2以上の整数によって分類されるが,偶数の場合は初期値空間の構成が可能であり,奇数の場合には不可能であると考えられている.しかしながら,いずれの場合においても,厳密に有理関数の次数の増大度を計算し,代数的エントロピーを求めることができた.可積分力学系とカオス力学系の双方の性質を兼ね備えた系(準可積分系)の代数的エントロピーやco-primenessについて研究した.準可積分系とは,特異点閉じ込めてストを通過するが,代数的エントロピーが正となる系である.1998年に発見された2次元の有理写像であるHietarinta-Viallet方程式が最初の,また,もっとも有名な例である.今年度はHietarinta-Viallet方程式とその1パラメータ拡張に対して代数的エントロピーを厳密に求めた.特に,パラメータが正の偶数の場合には準可積分系となること,奇数の場合にはそうではないことを示した.その際,準可積分系では,可積分力学系における双線形形式およびτ関数に対応する多項式関係式とτ関数に類似の関数が存在することがわかった.また,このτ関数の類似関数ではLaurent性が成立することを証明した.Hietarinta-VIallet方程式およびその拡張は,2次元の写像力学系(3項間漸化式)であり,これまで,高次の準可積分系は求められていなかった.本年度の研究では,離散KdV方程式を変形した2次元格子系を定義し,この格子系が特異点閉じ込めの代数的表現であるco-primeness性をもつこと,そして,その簡約が準可積分系の階層構造を与えることを示した.Hietarinta-Viallet方程式は,この階層構造の中の非自明なもののうちでもっとも単純な4項間漸化式において,パラメータを特殊化したものであることを示した.各準可積分系は,多項式関係式を持ち,また,Laurent性を持つことも証明された.最も重要な発展は,準可積分系の定義および2次元格子系の発見,である.戦略として,(1)特異点閉じ込めの概念を高次元系にも使えるように定式化すること,(2)その定式化が典型的なソリトン方程式系に対して適用できることを確認すること,(3) Hietarinta-VIallet方程式(HV eq.)およびその拡張に対して適用し,準可積分系の性質を抽出すること,(4)この定式化に基づき,新たに高次元の準可積分系を発見すること,を考えていたが,これらをすべて実現できた.すなわち,

(1) co-primenessとして定式化し,(2) KdV方程式,戸田方程式が境界条件によらずco-primenessを持つことを示し,(3) HV eq.およびその拡張がco-primenessを持ち,また,多項式表現とLaurent性を持つことを証明し,(4) co-primenessをもつ変形KdV方程式が,HV eq.を最低次に持つ準可積分系の階層を持つことを証明した.これらの結果は順次論文として発表しており,今後もいっそうの発展が期待される.また,有限体上の離散可積分系の研究では,離散戸田方程式のグラフ構造に関して,現在投稿中の論文で,標数が小さい場合の双方向性(グラフとして無向グラフで表現されること)の証明を示すなど着実な発展がある.以上の理由により当初の計画以上に進展していると考えられる.昨年度に引き続き,可積分力学系とカオス力学系の双方の性質を兼ね備えた系(準可積分系)の代数的エントロピーやco-primenessについて研究した.可積分系である2次元戸田格子方程式は,従属変数の間の関係が双線形形式と呼ばれる3項からなる2次式で与えられるが,そのうちの2つの項の次数を一般化した系を考察した.その結果,時間発展した各項が初期値のLaurent多項式になること(Lauirent性),および,整数係数の初期データのLaurent多項式環においてすべての項の既約性がなりたつことを示した.また,この多項式形式に対応する非線形形式の拡張された2次元戸田格子方程式では,各初期データの有理式としてみたとき,一般化されたLaurent多項式環においてco-primeness性が成立することを示した.ここで,一般化されたLaurent多項式環とは,2点以上の点のLaurent多項式の和となる環である.さらに,上記のLaurent性,既約性およびco-primenessを保存する戸田格子方程式の一般化は任意のn+m次元系に拡張できることを証明し,これらの系がLP代数(Laurent Phenomenon algebra)の構造を持つことを示した.さらに,同様のco-primenessを保存する一般化は離散KdV方程式に対しても可能であることを示し,その簡約によって,Laurent性を持つ低次元の離散力学系がシステマティックに構成できることを示した.これらは,cluster代数やLP代数の構造は持たず,新たなLaurent性を持つ系としてその数理構造の解明が急がれる.さらに,2次元の有理写像として代数的エントロピーは0であるにもかかわらず特異値閉じ込めの性質を持たない線形化可能系の高次元対応を発見した.2階の有理写像を特徴付ける指針として特異値閉じ込めと代数的エントロピーがあるが,これらの概念はそのままでは高次の離散方程式には適用できない.そのため,特異値閉じ込めの概念を高次元に適用できるようco-primenessという概念を提唱し,これまで,実際にいわゆる可積分系がこのco-primenessを持つことを示してきた.そして,co-primenessを持つ格子方程式(拡張されたKdV方程式)を見出し,この方程式が,例外的な2階離散力学系であるHietarinta-Viallet方程式をその簡約に持つことを示した.これは当初予想していなかった結果である.さらに,この拡張されたKdV方程式は双線形形式ではLaurent性を持ち,また,cluster代数によっては(少なくとも単純な変形では)表現できないことを見出した.
制度デザインのための社会経済システム論

今年度は前年度に開発したエージェントベースモデリング用言語SOARS(Spot Oriented Action Role Simulator)を用いた研究を進めるとともに,言語利用者の拡大を目標とした啓蒙・紹介活動と使い勝手の向上を行った.SOARSを用いてモデルを構築して研究を進めたものは,SARS感染対策評価,外国為替市場に対する政府の介入政策の評価,自由化した電力取引市場でのプライスキャップ政策の評価,過疎化が進む村落に対する人口政策野評価,ビル火災発生時の避難経路問題,金融市場での機関投資家のファンド構築戦略による価格変動への影響,と多岐にわたる(これらの成果はAIS2004や計測自動制御学会システム工学部会などで発表された.一部はSpringerのレクチャーノートとして出版が決定している.それ以外の研究も現在論文化を進めている).これらはSOARSの高いモデル化能力を示すものである.SOARSを用いた研究からのフィードバックをうけて,SOARSの言語仕様拡張やGUIインターフェイスの構築,ログのアニメーション化ツールの構築などの使い勝手の向上の取り組みを行った.また,大量のシミュレーションを実行可能とするためにPCクラスタを用いた並列実行環境の構築を行った.SOARS利用者の拡大を目指した活動としては,(1)2004年9月24日26日に東工大すずかけ台キャンパスに於て出口研究室主催のサマースクールを実施し,43人が参加した.参加者の専門は情報工学などの工学系だけでなく,経済学や政治学などの社会科学系,実際のシステム開発に携わっている実務経験者など多岐にわたる.(2)くわえて,2005年3月4日の計測自動制御学会システム工学部会においてもチュートリアルセッションを実施し,そこでサマースクール後に拡張・改良されたSOARSを紹介するとともに,マニュアルが公開された.(3)現在では出口研ホームページで公開され,SOARSキットはダウンロード可能な状態となっている.今年度は前年度に開発したエージェントベースモデリング用言語SOARS(Spot Oriented Action Role Simulator)を用いた研究を進めるとともに,言語利用者の拡大を目標とした啓蒙・紹介活動と使い勝手の向上を行った.SOARSを用いてモデルを構築して研究を進めたものは,SARS感染対策評価,外国為替市場に対する政府の介入政策の評価,自由化した電力取引市場でのプライスキャップ政策の評価,過疎化が進む村落に対する人口政策野評価,ビル火災発生時の避難経路問題,金融市場での機関投資家のファンド構築戦略による価格変動への影響,と多岐にわたる(これらの成果はAIS2004や計測自動制御学会システム工学部会などで発表された.一部はSpringerのレクチャーノートとして出版が決定している.それ以外の研究も現在論文化を進めている).これらはSOARSの高いモデル化能力を示すものである.SOARSを用いた研究からのフィードバックをうけて,SOARSの言語仕様拡張やGUIインターフェイスの構築,ログのアニメーション化ツールの構築などの使い勝手の向上の取り組みを行った.また,大量のシミュレーションを実行可能とするためにPCクラスタを用いた並列実行環境の構築を行った.SOARS利用者の拡大を目指した活動としては,(1)2004年9月24日26日に東工大すずかけ台キャンパスに於て出口研究室主催のサマースクールを実施し,43人が参加した.参加者の専門は情報工学などの工学系だけでなく,経済学や政治学などの社会科学系,実際のシステム開発に携わっている実務経験者など多岐にわたる.(2)くわえて,2005年3月4日の計測自動制御学会システム工学部会においてもチュートリアルセッションを実施し,そこでサマースクール後に拡張・改良されたSOARSを紹介するとともに,マニュアルが公開された.(3)現在では出口研ホームページで公開され,SOARSキットはダウンロード可能な状態となっている.本年度は,エージェントベースモデリングの政策への応用への第一段階として,エージェントベースモデリング用言語SOARS(Spot Oriented Action Role Simulator)を開発した.SOARSは社会的なネットワークにおいて,エージェントの役割行為を適切に表現することを目的とする3階層のモデリングフレームワークで,静的構造として「スポット」「レゾルバ」「情報オブジェクト」「物理オブジェクト」があり,動的な制御構造として「ステップ」「ステージ」「フェーズ」「ターン」がある.また,エージェントの役割行動を記述するためにスクリプト言語が用意されている.SOARSの概要については2004年3月4日に東京工業大学で行われた継続自動制御学会・システム情報部門・第32回システム工学部会研究会で発表され,概要のチュートリアルも行われた(出口弘(東工大),田沼英樹(フリーランス),清水哲男(東大医科学研究所),SOARS : Spot Oriented Agent Role Simulatorの設計と応用).SOARSはAPACHEライセンスによる配布を開始する一方,特許申請の準備を進めている.現在は,研究の第二段階として,SOARSを用いたSARS(重症急性呼吸器症候群)の病院内および病院を含む地域内での感染拡大/隔離政策の評価モデルを構築中である.