hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核酸認識だけでなくリボザイム機能を有する新規DNAチップの開発

核酸の未知の機能が次々と発見され、生体系の共有結合の切断に対して触媒機能を有するデオキシリボザイムが注目されている。このデオキシリボザイムは、金属イオンの助けを借りながら遺伝子を"認識"し、さらに切断するという"機能"を有する分子である。一方、遺伝子の機能を迅速かつ簡便に解明する手法の1つに、DNAチップ法がある。これは、相補的な核酸同士が互いに"認識"することを利用した技術である。しかしながら、"機能"を有するDNAチップの開発は未だなされていない。このような機能性分子をチップ上に固定化できれば、相補鎖認識だけでなく機能も併せ持つ機能性DNAチップとして活用できるという期待が高まっている。本研究では、短鎖デオキシリボザイムを機能性分子として捉え、核酸の"認識"と切断の"機能"を併せ持つ超分子認識素子(デオキシリボザイム素子)の開発について検討した。インビトロ選択法により見いだされたデオキシリボザイムの活性部位のダウンサイジングを行い、ループ内の塩基配列及び金属イオンの種類の両方により、RNA切断反応性を制御できるCa^<2+>依存型短鎖デオキシリボサイムを開発した。この短鎖デオキシリボザイムを利用した超分子認識素子を創製するために、短鎖デオキシリボザイムの5'末端をアビジン-ビオチン相互作用を利用してカラムに固定化した。このデオキシリボザイム素子を用いて、Ca^<2+>存在下で切断部位がヘアピン・ループ構造内にあるRNAの切断反応を行った結果、RNA切断活性がヘアピン・ループの塩基数に依存することがわかった。遺伝子の機能を迅速かつ簡便に解明する手法の1つに、DNAチップ法がある。一方、核酸の未知の機能が次々と発見され、生体系の共有結合の切断に対して触媒機能を有するデオキシリボサイムが注目されている。このデオキシリボサイムは、金属イオンの助けを借りながら遺伝子を"認識"し、さらに切断するという"機能"を有する分子である。本研究では、短鎖デオキシリボサイムを機能性分子として捉え、核酸の"認識"と切断の"機能"を併せ持つ超分子認識素子(デオキシリボサイム素子)の開発について検討した。インビトロ選択法により見いだされたオリジナル・デオキシリボザイムの活性部位のダウンサイジングを行い、ループ内の塩基配列及び金属イオンの種類の両方により、RNA切断反応性を制御できるCa2+依存型短鎖デオキシリボサイムを開発した。この短鎖デオキシリボサイムを利用した超分子認識素子を創製するために、短鎖デオキシリボザイムの5′末端をアビジン-ビオチン相互作用を利用してAvidin Gelに固定化した。このデオキシリボザイム素子を用いてCa2+存在下でRNA(rGAAGACA_-UGCCAGCG;_-はRNA切断部位を示す)切断反応を行った結果、RNA切断部位はrAU間の1ヶ所を特異的に切断することがわかった。
有限時空系の場の量子論と量子系のダイナミクス

研究代表者の大場は,太田とともに,散逸系カオスを確率状態拡散法に基づいて量子化し,量子-古典対応を擬似リアプノフ指数の計算によって定量的に識別するとともに,量子散逸系における半古典近似の開発を試みた.また,Kaneが提案した半導体量子コンピュータに関し,時間に陽に依存したSchrodinger方程式を可能な限り厳密に解いた結果に基づいて,これまでに提案されていた量子演算の構成法では,演算エラーが避けられないことを明らかにした.中里・湯浅は量子ゼノン効果について環境自由度を考慮して再吟味し,対象系に頻繁な観測を施すことで“環境系"(有限自由度)が純化される現象(ゼノン型観測による状態純化)を発見し,その応用としてエンタングルメント抽出や量子ビットの初期化の可能性を示した.またLindblad型マスター方程式におけるKraus表示の解の導出法を開発した.山中は,研究班メンバーの奥村とともに,中性原子Bose-Einstein凝縮に関し,空間並進対称性の破れた実験状況を考慮し,適切な基底状態の特定と非凝縮相を取り扱うための場の理論的手法を開発し,この系におけるGoldstoneモードの重要性を明らかにした.特に,得られた手法はWard-Takahashi恒等式を保持し,非同値真空が実現していることを確かめた.山中・奥村・峰は,並進対称性が破れたBose-Einstein凝縮系でGoldstoneモードを扱う2つの方法の間の関係を明らかにした.また,並進対称性が破れたBose-Einstein凝縮系の外部擾乱に対する応答へのゼロ・モードの効果を有限温度下で評価する枠組みを提案し,数値計算によってその効果を調べた.研究代表者の大場は,太田とともに,散逸系カオスを確率状態拡散法に基づいて量子化し,量子-古典対応を擬似リアプノフ指数の計算によって定量的に識別するとともに,量子散逸系における半古典近似の開発を試みた.また,Kaneが提案した半導体量子コンピュータに関し,時間に陽に依存したSchrodinger方程式を可能な限り厳密に解いた結果に基づいて,これまでに提案されていた量子演算の構成法では,演算エラーが避けられないことを明らかにした.中里・湯浅は量子ゼノン効果について環境自由度を考慮して再吟味し,対象系に頻繁な観測を施すことで“環境系"(有限自由度)が純化される現象(ゼノン型観測による状態純化)を発見し,その応用としてエンタングルメント抽出や量子ビットの初期化の可能性を示した.またLindblad型マスター方程式におけるKraus表示の解の導出法を開発した.山中は,研究班メンバーの奥村とともに,中性原子Bose-Einstein凝縮に関し,空間並進対称性の破れた実験状況を考慮し,適切な基底状態の特定と非凝縮相を取り扱うための場の理論的手法を開発し,この系におけるGoldstoneモードの重要性を明らかにした.特に,得られた手法はWard-Takahashi恒等式を保持し,非同値真空が実現していることを確かめた.山中・奥村・峰は,並進対称性が破れたBose-Einstein凝縮系でGoldstoneモードを扱う2つの方法の間の関係を明らかにした.また,並進対称性が破れたBose-Einstein凝縮系の外部擾乱に対する応答へのゼロ・モードの効果を有限温度下で評価する枠組みを提案し,数値計算によってその効果を調べた.本研究課題は,より現実的設定に即した有限時空領域での場の量子論の構築を目指すものであるが,本年度はまず量子論の基本原理そのものに関わるさまざまな局面での考察を進めた.具体的研究成果としては,1)ハドロン質量に対する媒質効果:クォーク多体系の束縛状態であるハドロンの質量を,基礎方程式であるDirac方程式系にミニ・マックス変分法を適用して評価するための定式化を進めた.2)Bose--Einstein凝縮系に対して,実験では空間並進対称性が破れていることを考慮し,適切な基底状態の特定と非凝縮相である励起状態を取り扱うための場の理論的手法の開発を試みてきた.論文として公表予定.3)近年新たに発見された短時間スケーリング則を用いて臨界点の特定と臨界指数の評価をおこなった.4)量子論に特徴的な時間発展則に起因する量子ゼノン効果を,環境自由度を考慮して再吟味し,対象系に頻繁な観測を施すことで,環境系が"純化"される現象を発見し,その発現機構を解明した.論文として公表予定.5)不安定量子系の崩壊現象を考察するために,可解な模型を使ってその時間発展を詳細に解析した.弱結合の場合には必ず指数関数的崩壊則が現れる(Fermi's Golden Ruleの妥当性)のに対して,強結合領域ではプラズモンのモードが出現し,系は完全には崩壊してしまわないことを非摂動論的に示した.国際会議で報告,論文は投稿中.6)相対論的重イオン衝突によって生成されたハドロン物質のサイズをHBT効果で評価した.論文印刷中.7)散逸系カオスを確率状態拡散法によって量子化,古典-量子対応を論じた.国際会議で報告,論文は投稿中.8)Poisson過程に基づくKacの経路積分法により,外場中におけるDirac場,線形型Maxwell場の方程式を導いた.一部は既に公表.また新たな結果を含めて国際会議で報告,論文は投稿中.本研究課題は,より現実的設定に即した有限時空領域での場の理論の構築を目指すものであるが,様々な具体的局面での考察を通じてこの課題に取り組んでいる.本年度の研究成果は,以下の通りである.1)Bose-

Einstein凝縮系に対して,実験では空間並進対称性が破れていることを考慮し,適切な基底状態の特定と非凝縮相である励起状態を取り扱うための場の理論的手法の開発を試みるとともに,この系におけるGoldstoneモードの重要性を明らかにした.論文投稿中.2)Bose-Einstein凝縮系の集団励起運動の実験を理論的に分析し,Goldstoneモードの効果を明らかにした.3)量子系の一部に(量子Zeno効果の場合のようにして)観測を繰り返すと,残りの系が(混合状態から)純粋状態に導かれる事実を発見し,その機構を明らかにするとともに,量子コヒーレンスを回復する手法としての効率を最適化するための条件を明確にした.論文として発表済み.4)オーストリアで計画中の中性子スピンを用いた量子Zeno効果検証実験を念頭に,現実には避けられない測定精度の不完全さが量子Zeno効果に及ぼす影響を明らかにした.論文投稿中.5)重イオン衝突におけるハドロンの多重発生に注目し,多粒子相関と粒子源の構造との関係を定式化,実験との比較を行った.また,同様の定式化を用いて多重発生度分布も求めた.論文として発表済み.6)RHICの重イオン衝突実験によって有限時空間に生成されたハドロン物質のサイズをHBT効果で評価した.論文として発表済み.7)散逸系カオスを確率状態拡散法に基づいて量子化,量子-古典対応を議論するとともに,量子散逸系カオスにおける半古典近似の開発を試みた.本研究課題は,より現実的設定に即した有限時空領域での場の理論の構築を目指すものであるが,様々な具体的局面での考察を通じてこの課題に取り組んでいる.本年度の研究成果は,以下の通りである.1.現在盛んに実験が行われている中性原子気体Bose-Einstein凝縮系は有限時空領域に閉じ込められ,並進対称性が破れていることを考慮して,励起状態の自己エネルギー項の繰り込みを行う上で,運動量表示を用いない繰り込み条件を提案した.一部国内学会にて発表.2.並進対称性が破れたBose-Einstein凝縮系においてGoldstoneモードを扱う二つの方法の間の関係を明らかにし,それぞれが凝縮体の記述に及ぼす影響を評価した.一部論文発表済み,一部投稿中.3.量子系の一部に観測を繰り返すことで残りの系に純粋状態を準備する手法の量子情報分野への応用を議論し,特に,その手法でエンタングルメント抽出や量子ビットの初期化が可能であることを明らかにした.一部国内・国際学会にて発表,論文掲載決定,一部投稿中.4.3.の状態純化の手法の実験的実現を念頭に,現実には避けがたい様々な非理想的要素に対する安定性を明らかにした.一部学会発表予定.5.オーストラリアのKaneのグループが提案した半導体量子コンピュータの実現を目指した系の時間発展を詳細に議論し,その系でユニバーサルな量子ゲートを実現する手順を提案した.一部学会発表予定.6.RHICにおける高エネルギー重イオン衝突実験によって有限時空領域に生成されたハドロン物質の大きさをHBT効果によって評価した.特に不透明粒子源の効果を詳細に解析した.論文発表済み.7.さらに,2体のみならず3体の相関に着目し,それらを組み合わせることによってハドロン物質の熱平衡達成度を評価した.学会にて発表,論文投稿中.○成果の概要本年度の研究成果は,以下の通りである.1.並進対称性が破れた中性原子気体Bose-
大学院におけるソフトウェアプロジェクト演習の計画立案と運用管理支援システム

本研究では,大学院教育の一環としてソフトウェアプロジェクト演習を効率的に進行させ,データ収集,評価が可能な支援システムを設計,試作した.その結果,支援システムにより,教官は学生の進捗状況を容易に,かつ,定量的に把握,評価出来ること,及び,学生による自己管理が可能であること,が分った.具体的な研究成果は次の通り.1.プロジェクト管理モデルの構築...教官の作業をソフトウェアプロセスに組み入れ,プロセスからの逸脱を最小限に抑えるプロジェクト管理モデルの構築と評価を行った.その結果,(1)作業報告書から「プロセスの逸脱」を検知出来ること,(2)逸脱の解決法は事例として蓄積出来ること,(3)プロセスの大幅な変更も出来ること,が分った.2.ソフトウェア工学データベースの設計と試作...ソフトウェア工学実験で利用されるデータベース(SEDB)の設計と試作を行った.その結果,(4)SEDBの概念スキーマはERモデルで定義出来ること,(5)SEDBは,関係データベース,及び,オブジェクト指向データベースとして実装出来ること,が分った.3.プログラムスライスに基づくデバッグ作業支援技術の開発...プログラム中の欠陥(バグ)の位置を特定する方法の提案と評価を行った.その結果,(6)静的スライスを利用すれば,スライスを一つのプログラムとしてデバッグ出来ること,(7)スライス法とバックトラック法の併用によりデバッグ作業をより効率よく行えること,が分った.4.演習支援システムの試作と評価...1.3.の研究成果に基づいて演習支援システムの試作と評価を行った.その結果,演習支援システムによって,(8)教官は,個々の作業の進捗状況を容易に把握でき,問題の発生をすばやく検知出来ること,(9)電子メイルと併用すれば,コミュニケーションの労力を小さく抑えながら,必要な情報は伝達出来ること,が分った.本研究では,大学院教育の一環としてソフトウェアプロジェクト演習を効率的に進行させ,データ収集,評価が可能な支援システムを設計,試作した.その結果,支援システムにより,教官は学生の進捗状況を容易に,かつ,定量的に把握,評価出来ること,及び,学生による自己管理が可能であること,が分った.具体的な研究成果は次の通り.1.プロジェクト管理モデルの構築...教官の作業をソフトウェアプロセスに組み入れ,プロセスからの逸脱を最小限に抑えるプロジェクト管理モデルの構築と評価を行った.その結果,(1)作業報告書から「プロセスの逸脱」を検知出来ること,(2)逸脱の解決法は事例として蓄積出来ること,(3)プロセスの大幅な変更も出来ること,が分った.2.ソフトウェア工学データベースの設計と試作...ソフトウェア工学実験で利用されるデータベース(SEDB)の設計と試作を行った.その結果,(4)SEDBの概念スキーマはERモデルで定義出来ること,(5)SEDBは,関係データベース,及び,オブジェクト指向データベースとして実装出来ること,が分った.3.プログラムスライスに基づくデバッグ作業支援技術の開発...プログラム中の欠陥(バグ)の位置を特定する方法の提案と評価を行った.その結果,(6)静的スライスを利用すれば,スライスを一つのプログラムとしてデバッグ出来ること,(7)スライス法とバックトラック法の併用によりデバッグ作業をより効率よく行えること,が分った.4.演習支援システムの試作と評価...1.3.の研究成果に基づいて演習支援システムの試作と評価を行った.その結果,演習支援システムによって,(8)教官は,個々の作業の進捗状況を容易に把握でき,問題の発生をすばやく検知出来ること,(9)電子メイルと併用すれば,コミュニケーションの労力を小さく抑えながら,必要な情報は伝達出来ること,が分った.本年度は,・大学院教育の一貫として必要とされるソフトウェアプロジェクト演習の内容の検討と,詳細な授業・演習の計画の作成・演習を効率的に進行させ,種々のデータを収集,評価できるような支援システムの設計・作成の2点を行なうことを予定した.これに対応する実績は以下の通りである.1.鳥居,井上が中心となって,奈良先端科学技術大学院大学にて行なうことを想定したプロジェクト実習の計画を立案した.立案のための打ち合せは主に奈良先端大にて持たれた.本計画では,56人のグループにわかれてそれぞれが比較的小規模のアプリケーションを作成する形をとっており,演習では,あらかじめ規定された開始プロセスに従った手順・手法を用いる形式をとる.2.井上,松本を中心として,演習支援システムの設計,試作を行なった.まず,演習における開発プロセスにおける構成要素間の対話関係を抜き出したモデルの設計を行なった.このモデルでは,プロセスの構成要素を抽出し,要素間の対話情報を話題毎に分類することで,構成要素間の緊密さがグラフとして図式化できる.次に,提案したモデルに基づき,抽出された「話題」単位で情報のやりとりを支援するシステムを試作した.本システムでは,電子メールや電子掲示版など、従来用いられてきた汎用ツールとは異なり,即時的なメッセージと,ファイルのような蓄積型の情報とを,一つのシステム内で統一してやりとりすることが可能である.本システムでは,演習時にやりとりされる情報を,ネットワークを介して効率良く自動的に伝送すると同時に,その内容を演習データとして自動的に記録することができる.

この機能を用いることで,指導教官が演習の進行状況を容易に把握でき,また,学生に対する指導自体も本システムを通じておこなうことが可能である.本システムの作成は,本研究課題に対する補助金で購入したサーバ用ワークステーション(大阪大学に設置)と奈良先端大とに置かれたWSを用いて作成された.現在,来年度実施予定の演習に向けて,サーバ用ワークステーション上での運用準備を行なっている.本年度は、1.前年度までに作成した演習計画に基づいて,奈良先端科学技術大学院大学の授業の一環として演習を実施する.2.前年度までに作成した運営管理支援システムを用いて,演習対象の大学院生の行う種々の作業のデータ(ファイル内容,コマンド履歴など)を収集し,演習計画,及び,支援シルテムの妥当性や有効性を評価する.の2点を行う予定であった.これに対応する実績は次の通りである.1.鳥居,井上が中心となって演習を実施した.但し,グループによる協調作業(CSCW)に重点を置いた演習とした.そのため,奈良先端科学技術大学院大学のみでの演習ではなく,奈良先端科学技術大学院大学と大阪大学,双方の大学院生が参加し,ネットワークを通じてコミュニケーションを図る形態とした.2.井上,松本が中心となって,演習における作業のデータを運営管理支援システムを用いて収集し,分析を行った.分析の結果得られた主な知見は次の通り.・管理者(演習の指導者)は,支援ツールを用いることにより,個々の作業の進捗状況を容易に把握出来ることが分かった.・管理者は,演習を進める上での問題の発生をすばやく知り,その対策を講じることが可能であることが分った.例えば、設計変更要求をすばやく検知し,変更を許可すると共にその内容を全ての参加者に迅速に通知することが出来た.また,プログラミング作業の全体的な遅れを検知し,単体テストの開始日を1日遅らせることにより,作業負荷の平滑化を無理なく行うことが出来た.・支援システムを電子メイルを併用することにより,作業者間のコミュニケーションに要する労力を比較的小さく抑えながら,必要な情報は伝達できることが分かった.
光機能化分子ゲルとナノ微粒子の複合化によるオプティカル光デバイスの構築

本研究では、光機能性、磁性を有する無機ナノ粒子を複合化させたオルガノゲルを開発し、従来にない高感度なセンシング材料や光機能材料の分野へ応用展開することを目的とし、以下の4項目について検討を行った。1.ステアリン酸カドミウムをオルガノゲル化剤とし、蛍光性CdSeナノ粒子(CdSe NCs)と分子ゲルとの複合化の検討を行った。粒径により複合体の構造が異なることが確認され、CdSe NCsと分子ゲルの間での電荷移動が確認された。これらより、可逆的なゾル-ゲル転移を示す光機能性CdSe NCs複合体が形成されたことを確認した。2.ステアリン酸コバルトをオルガノゲル化剤とし、磁性Coナノ粒子(Co NCs)と分子ゲルとの複合化を、ベンゼンおよびシクロヘキサン中で評価した。ベンゼン中ではCo NCsは繊維状会合体による網目構造の空隙に分散し、シクロヘキサン中では繊維状会合体表面に集積され、溶媒選択による磁性複合体形成の有無が確認された。3.ピレニル基を持つキラル脂質を合成し、ベンゼンおよびシクロヘキサン/エタノール中でオルガノゲルを形成させた。このオルガノゲルと光吸収を有するCdSeナノ粒子またはナノロッドとを複合化することにより,CdSeナノ粒子及びナノロッドの光吸収へのキラリティの誘起を試みた。ベンゼン中でCdSeナノ粒子及びナノロッドは繊維状会合体表面及び内部に分散し、CdSeナノロッド複合体はCdSeナノロッドによる誘起円二色性を示した。同時に、光照射によるナノロッドの分極と脂質分子からナノロッドへの電荷移動が起こることが確認された。4.サリチルデンアニリン誘導体から新規ゲル化剤の合成を行い、有機溶媒中における分子の会合形態を評価した。この分子はゲル状態においてJ会合しており、ゾル状態に比べ強く発光し、ゾル-ゲル転移に伴う光異性化、光互変性を有することがわかった。これはコレステロール部位の立体効果による会合分子間の空間サイズがゾル-ゲル転移により変化するために起こると推察される。本研究プロジェクトでは,有機ナノファイバー形成しうる分子骨格中に光応答性,光機能性をもつ官能基を導入し,分子の配向会合によってもたらされる光機能増幅型ナノファイバーの調製および評価を行うとともに,導電性,光機能性,磁性などの機能を有するナノ微粒子との複合化をはかることで従来にない高感度なセンシング材料や光機能材料の分野への応用展開を目的とする。上記の目的に対して平成17年度は以下に示すような研究を行った。1.L-グルタミン酸を基本骨格とし,光応答性,光機能性の官能基としてピレニル基を有する有機ナノファイバー形成分子を分子設計し,合成を行った。同分子の有機溶媒中での会合挙動や分子配向に関する評価を透過型電子顕微鏡,円二色分散計,蛍光分光計,紫外可視分光計などにより行った。その結果,有機溶媒中で非共有結合性の相互作用を駆動力とした一次元超構造体を形成することが確認された。とくに,同分子の自己組織化は,蛍光分光計によりピレニル基同士のスタッキングに起因するエキサイマー発光として検出できることが明らかになった。2.直径や配位子などが異なるCdSeナノ粒子を調製し,同分子が形成する有機ナノファイバーとの複合化に関して検討を行った。具体的には,トリオクチルホスフィンオキシおよびオクタデシルアミンを配位子相としてもつ直径2.2nmのCdSeナノ粒子を調製したのち,有機ナノファイバーが形成するベンゼンゲルに混合し,蛍光分光計,円二色分散計によりその電子状態およびきらりティーの変化を評価した。その結果,同分子とCdSeナノ粒子間に相互作用が働いていることが確認され,有機ナノファイバーと無機ナノ粒子の複合化が示唆された。1.ステアリン酸カドミウムをオルガノゲル化剤とし、蛍光性を有するカドミウムセレンナノ結晶(CdSe NCs)と分子ゲルとの複合化について検討を行った。直径2.3nmのCdSe NCsは繊維状会合体の表面及び内部に分散していることが確認された。直径3.2nmのCdSe NCsは繊維状会合体の表面で1次元的に配列することが明らかになった。2.ステアリン酸コバルトをオルガノゲル化剤とし、磁性を有するコバルトナノ結晶(Co NCs)とゲルとの複合化について、ベンゼンおよびシクロヘキサン中で評価した。ベンゼン中ではCo NCsは会合体の網目構造内部のスペースにのみ分散するのに対し、シクロヘキサン中ではCo NCsは繊維状会合体の表面にちりぱめられることが明らかになった。3.ピレン部位を持つキラル脂質を合成し、ベンゼンおよびシクロヘキサン/エタノール中でオルガノゲルのキラリティーをCdSe(ナノロッドおよびナノドット)に転写することを試みた。ベンゼン中ではCdSeは繊維状会合体の表面及び内部に分散しており、ナノロッドは直線的に配列し、分極するため誘起円二色性を示したが、ナノドットは円二色性を示さなかった。シクロヘキサン/エタノール中ではCdSeは繊維状会合体に取り込まれず、誘起円二色性を示さなかった。光照射による脂質分子からナノ結晶へのエネルギー遷移はベンゼン中でのみ観察された。4.サリチルデンアニリン部位をもつ新規なゲル化剤の分子設計及び合成を行い、有機溶媒中における分子の会合形態を評価した。

この分子はゲル状態においてJ会合しており、ゾル状態に比べ強く発光し、ゾルーゲル転移に伴う光異性化、光互変性を有することがわかった。これはコレステロール部位の立体効果による会合分子間の空間サイズがゾルーゲル転移により変化するために起こると推察される。本研究では、光機能性、磁性を有する無機ナノ粒子を複合化させたオルガノゲルを開発し、従来にない高感度なセンシング材料や光機能材料の分野へ応用展開することを目的とし、以下の4項目について検討を行った。1.ステアリン酸カドミウムをオルガノゲル化剤とし、蛍光性CdSeナノ粒子(CdSe NCs)と分子ゲルとの複合化の検討を行った。粒径により複合体の構造が異なることが確認され、CdSe NCsと分子ゲルの間での電荷移動が確認された。これらより、可逆的なゾル-ゲル転移を示す光機能性CdSe NCs複合体が形成されたことを確認した。2.ステアリン酸コバルトをオルガノゲル化剤とし、磁性Coナノ粒子(Co NCs)と分子ゲルとの複合化を、ベンゼンおよびシクロヘキサン中で評価した。ベンゼン中ではCo NCsは繊維状会合体による網目構造の空隙に分散し、シクロヘキサン中では繊維状会合体表面に集積され、溶媒選択による磁性複合体形成の有無が確認された。3.ピレニル基を持つキラル脂質を合成し、ベンゼンおよびシクロヘキサン/エタノール中でオルガノゲルを形成させた。このオルガノゲルと光吸収を有するCdSeナノ粒子またはナノロッドとを複合化することにより,CdSeナノ粒子及びナノロッドの光吸収へのキラリティの誘起を試みた。ベンゼン中でCdSeナノ粒子及びナノロッドは繊維状会合体表面及び内部に分散し、CdSeナノロッド複合体はCdSeナノロッドによる誘起円二色性を示した。同時に、光照射によるナノロッドの分極と脂質分子からナノロッドへの電荷移動が起こることが確認された。4.サリチルデンアニリン誘導体から新規ゲル化剤の合成を行い、有機溶媒中における分子の会合形態を評価した。この分子はゲル状態においてJ会合しており、ゾル状態に比べ強く発光し、ゾル-ゲル転移に伴う光異性化、光互変性を有することがわかった。これはコレステロール部位の立体効果による会合分子間の空間サイズがゾル-ゲル転移により変化するために起こると推察される。
フラッシュ血糖モニタリング（FGM）を用いた糖尿病自己管理支援方法の確立

本研究は、14日間連続的に測定することのできる新しいグルコースモニタリングシステム(Flash Glucose Monitoring, FGM)を用いて、糖尿病患者の自己管理支援方法を立案することを目的とし、FGM装着の安全性、精神的健康状態、治療満足度、自己管理行動、メタボリックパラメーターへの影響を評価した。その後、本研究結果に加え、文献検討とエキスパートオピニオンの収集を行い、自己管理支援に必要な要素を抽出した。FGM装着による安全面に大きな問題はなく、精神・心理面は改善するが、食事療法が遵守できない可能性があり、総合的な療養支援が必要であると考えられた。本研究のプロトコルは、京都大学医の倫理委員会の承認を得た。また、倫理委員会承認後、フラッシュ血糖モニタリング(FGM)システムの輸入手続き中であり、臨床研究実施に向けてほぼ順調に進行している。平成27年度は、研究代表者がこれまでに検証してきた血糖自己測定(SMBG)を用いた糖尿病自己管理支援方法を活用し、先進的血糖測定技術であるFGMを用いた糖尿病自己管理支援方法を立案するべく、国内外の既存の知見や関連研究、加えて、本邦でSMBGやCGMを用いた療養指導の経験豊富なエキスパートの意見を収集した。欧州で進行中のFGMを用いた介入研究では、FGMを使用するだけでは、血糖コントロールの改善には至らなかったことが報告されており、患者の自己管理への活用をサポートする自己管理支援方法を構築する必要性が明らかになった。また、既存の知見や関連研究、エキスパートの意見から、FGMを用いて糖尿病の自己管理を行う患者への支援について、必要な介入を検討することができた。本研究は、日本でまだ採用されていない最新の医療機器を用い、質の高い血糖コントロールを患者の自己管理によって目指すものであり、今後の糖尿病療養支援において大変有意義な研究である。そのため、研究の一部は国内の糖尿病専門外来を有する4施設での多施設共同研究として発展した。現在は、対象患者のスクリーニングを行っており、FGMの輸入手続き完了後、速やかに患者のエントリーを開始する予定である。本研究で使用するフラッシュ血糖モニタリングシステム(FGM)は、保険未収載の新規の医療機器である。そのため、倫理委員会の承認を得るまでに時間がかかり、FGMシステムの輸入手続き開始が予定よりも遅れた。加えて、FGMは、先に販売が開始された諸外国においても人気が高く、生産台数が不足しているため、輸入手続きにも時間がかかった。しかし、FGMの輸入手続きは現在進行中であり、まもなく本学でも患者のエントリーを開始することができる。また、本領域のエキスパートとの情報交換や、先行研究の結果から、FGMを用いた糖尿病自己管理支援方法の立案に有意義な情報が得られた。平成28年度は、先進的血糖測定技術であるフラッシュ血糖モニタリングシステム(FGM)の糖尿病自己管理における効果を検討するべく、臨床介入研究に着手した。国内の糖尿病専門外来を有する4施設において、80例の糖尿病患者(1型糖尿病57名、2型糖尿病23名)が臨床介入研究にエントリーした。対象者は、研究開始時までにインスリン治療期間が1年以上経過している18歳以上の1型または2型糖尿病患者で、糖尿病に関する注射(インスリンまたはGLP-1受容体作動薬)を1日2回以上使用しており、血糖自己測定を1型糖尿病では1日3回、2型糖尿病では1日2回以上行っているものとした。FGMを装着し、装着前後の精神的健康状態や糖尿病治療満足度、糖尿病自己管理行動、血糖コントロール指標の変化と機器装着に関する安全性(スキンリアクション)の評価を行った。FGMの使用前と使用直後の比較では、1型糖尿病で精神的健康状態と糖尿病治療満足度の有意な改善が認められた。2型糖尿病では、これらの指標に有意な変化は認められなかった。また、現在までで、機器装着による皮膚トラブル等の有害事象は認められておらず、日本人糖尿病患者においても安全に使用できる機器であることが示唆された。血糖コントロール指標や自己管理行動、患者による自由記述などその他の評価項目については、今後引き続き解析を行っていく予定である。また、現在は、FGM活用による長期効果を検討するべく、装着終了後の評価を継続している。昨年度、研究開始がやや遅れたが、その後、対象者のエントリーを予定通り進めることができた。介入と評価、解析も、おおむね予定通りに実施できている。2週間連続でリアルタイムにグルコース値を知ることができるフラッシュグルコースモニタリング(FGM)を用い、糖尿病患者がセルフモニタリングを行うことによる自己管理への影響と療養支援の必要性について検討することを目的として、平成28年度から開始した臨床介入研究の予定対象者数のエントリーおよび観察を終了した。質問紙調査、診療記録、実測により得られた患者情報(糖尿病自己管理行動、精神的健康状態、糖尿病治療満足度および血糖コントロール指標、血清脂質、体重・体組成)について、詳細な分析をすすめた。その結果、フラッシュグルコースモニタリング(FGM)の装着により、1型糖尿病患者では血糖コントロールの改善および低血糖頻度の軽減を認め、2型糖尿病患者では精神的健康状態の一部の項目で改善を認めた。一方、自己管理行動においては、1型糖尿病患者では脂質摂取の増加、2型糖尿病患者では野菜摂取の減少を認めた。また、1型糖尿病患者、2型糖尿病患者ともに運動療法への取り組みや血圧、血清脂質には変化が認められなかった。

これらの結果から、1型糖尿病および2型糖尿病患者のいずれにおいても、グルコース値に直接影響しない糖質以外の栄養素に関して食事療法が遵守できないリスクがあること、運動療法への取り組みや血圧、血清脂質など変化のなかった項目があることも考慮に入れ、FGM装着時には総合的に療養指導を行い、自己管理を行えるよう支援することが重要であると考えられた。本研究は、14日間連続的に測定することのできる新しいグルコースモニタリングシステム(Flash Glucose Monitoring, FGM)を用いて、糖尿病患者の自己管理支援方法を立案することを目的とし、FGM装着の安全性、精神的健康状態、治療満足度、自己管理行動、メタボリックパラメーターへの影響を評価した。その後、本研究結果に加え、文献検討とエキスパートオピニオンの収集を行い、自己管理支援に必要な要素を抽出した。FGM装着による安全面に大きな問題はなく、精神・心理面は改善するが、食事療法が遵守できない可能性があり、総合的な療養支援が必要であると考えられた。今後は、これまでに収集した情報をもとに立案したフラッシュ血糖モニタリング(FGM)を活用した療養支援方法の効果を検討するため、介入試験を行う。本研究は、国内4施設の糖尿病を専門とする外来で多施設共同研究としても行う。京都大学では、現在、フラッシュ血糖モニタリングシステムの輸入手続き中であり、輸入手続きが完了し次第、患者のエントリーを開始する予定である。対象は、インスリンもしくはGLP-1受容体作動薬で治療中の血糖自己測定を行っている、外来通院中の1型糖尿病患者および2型糖尿病患者とする。2週間のFGM装着と療養支援を行い、効果を検討する。評価は、FGMシステムで記録された詳細な血糖換算値の情報、自記式質問紙による患者のQOLおよび糖尿病治療満足度、血液生化学検査結果、装着安全性の評価を行う。今後は対象患者の継続的な評価を行い、データ解析を進め、FGMの糖尿病療養指導における患者教育方法を樹立していく予定である。看護学本研究は、保険未収載の最新医療機器を用いた介入研究である。そのため、倫理委員会の承認および輸入手続きに予定よりも時間がかかり、FGMシステムの輸入が平成27年度内に完了しなかったことから、FGMシステム購入費用が次年度使用額として生じた。本研究で使用するモニタリング用のセンサーには使用期限があり、フォローアップ用のセンサーを事前に全てまとめて購入することができない。そのため、追跡用のFGMシステムの購入が平成28年度内に完了しなかったことから、FGM購入費用が次年度使用額として生じた。現在、FGMシステムの輸入手続きを開始しており、システム本体および輸入・薬監手続きに必要な費用として次年度使用額を使用予定である。患者のFGMシステム装着のタイミングに合わせてセンサーを追加購入する予定であり、そのための購入費用として次年度使用額を使用予定である。
多機能分子プローブの開発による術前・術中センチネルリンパ節同定検査の統合

放射性同位元素と近赤外線蛍光色素を組み合わせたセンチネルリンパ節(SN)検索用マルチモダルプローブの開発を進めている。その中で、分子プローブの体内動態に関する検討を行うための小動物3次元イメージングシステムの構築を目指した。小動物用SPECT/CT装置および近赤外光断層イメージング装置に互換性のある共通ベッドを開発することにより、マウスモデルにおける99mTcとICGの体内動態を3次元で可視化するイメージングシステムの構築できた。多機能分子プローブの開発による術前および術中のセンチネルリンパ節同定検査の統合を目的として、小動物SPECT/CT装置と蛍光CT装置から得られる画像の高精度融合技術の検討を行った。研究では、使用している小動物用SPECT/CT装置と蛍光CT装置との間に装置構造上の互換性が無いため、両装置に互換性のあるマウス用共通寝台の開発および両者の画像を高精度に融合させるために必要な基点マーカの検討を行った。共通寝台の開発では、寝台の形状およびマウスの固定体位について検討を行った。近赤外光イメージングでは、ガンマ線と比較して生体内透過力が弱いため、マウスの体位に依存してセンチネルリンパ節からの蛍光強度に差が生じることを確認した。膝下のリンパ節をターゲットとした場合、マウスの足を閉じて撮像したほうが良好な結果を示し、寝台の形状についても円柱状のものが妥当であることを明らかとした。次に、SPECT撮像に係る撮像条件の最適化を実施した。検討では、有効視野および性能の異なる2種類のマルチピンホールコリメータを用いて、得られる空間分解能、感度および濃度直線性について検討した。結果、ピンホール径が1.4 mmのマルチピンホールコリメータを用いることにより、センチネルリンパ節のイメージングにおいて必要な画質を確保することが可能であることを明らかにした。基点マーカの検討では、マーカの数、大きさ、設置場所および内封する放射性同位元素の放射能濃度および近赤外線蛍光色素の濃度の最適化を行った。これら共通ベッドの開発、撮像条件およびマーカの最適化を行った後に、高精度な画像融合が可能か否か検討した。マウス舌下に位置するセンチネルリンパ節の描出を目的とした核医学/近赤外光イメージングでは、基点マーカを基準にして両者の画像を高精度に融合させることが可能であり、多機能分子プローブの開発における評価方法を提供することが可能となった。平成24年度の研究計画に沿い、多機能分子プローブの開発による術前術中のセンチネルリンパ節同定検査の統合を目的として、SPECT/X線CTおよび蛍光CT画像の高精度融合技術の検討を行ってきた。研究で使用しているSPECT/X線CT装置および蛍光CT装置の開発元メーカが異なり、この両装置に全く装置構造上の互換性が無かったことから、両装置に互換性のある小動物用の共通寝台の開発を進めた。具体的な検討項目は、共通寝台の形状、材質、マウスおよび麻酔装置の固定法である。共通寝台の形状(半円型、平面型)に関して、ガンマ線と比較して透過力の弱い蛍光を用いた断層イメージングにおいて、形状の違いが得られる画像に影響を及ぼすことを確認した。特に、蛍光色素が体深部かつ複数個のセンチネルリンパ節に集積を示した場合、問題が顕著に生じた。共通寝台の材質に関しては、その材質によって自家蛍光現象を確認し、結論としてポリカーボネット樹脂素材が適している事を確認した。平成24年度に、蛍光CT(断層)装置を用いてマウスのセンチネルリンパ節の画像化を経験し、幾つかの制約があることを確認した。これらの制約が、SPECT/X線CTおよび蛍光CT画像を高精度に融合させるために必要不可欠な共通寝台の開発過程に影響が及んだため、当初の研究計画より若干の遅れが生じている。蛍光CT(断層)装置の根幹となる画像構築アルゴリズムに関する部分は、研究者に対して情報開示されない部分があるため、機器製造メーカと議論を進め、蛍光CT画像の改善を図る予定である。その上で、SPECT/X線CTおよび蛍光CT画像の高精度融合技術の確立を図る予定である。また、研究協力者からSPECT/X線CTおよび蛍光CT画像に加えて小動物用MRI装置にも対応可能な技術開発を打診されている。これも、これまでに報告のない新たな試みであるため、本研究成果により得られる臨床的意義を研究協力者と慎重に検討した上で実施して、実用的な共通寝台の開発を目指す。加えて、これと同時に、多機能分子プローブの開発も加速させる予定である。平成24年度に経験した蛍光CTイメージングは、唯一FDA承認されているインドシアニングリーンを用いて研究を実施してきた。今後、多機能分子プローブの開発に当たっては、当初の研究計画に沿って骨格を、99mTcで標識した22000 nm (分子量:70K7M Da)のヒト血清アルブミン(コロイド血清アルブミンを含む)として、ICGおよびこれまでの報告で比較的良好な結果を示しているCW800などの蛍光色素を結合させ、これらの組み合わせにより得られる物理的特性の異なる多機能

分子プローブ開発および標識方法の確立を行う。具体的な評価項目は、これまでの研究から、プローブの分子量、大きさ、表面電荷量、蛍光色素の量子収率と蛍光収率などの物理的特性の違いにより、リンパ流への移行速度、停滞時間、二次リンパ節(下流)への広がりが異なることが分っているため、これらを評価項目とする。平成24年度分の予算残額について、実験を遂行していく過程で、種々の問題が浮上して研究開始当初の計画に遅れが生じたため残額が生じた。平成25年度は、平成24年度に計画していた研究項目と多機能分子プローブの開発に注力する予定であり、研究遂行に必要な放射性同位元素(Tc-99m)、種々の蛍光試薬、生化学実験試薬などの使用する予定である。同時に、高精度融合技術に向けた共通寝台の開発を行うために、部品代、材料加工費、組織透過ファントムなどに使用する予定である。合わせて、ソフトウェア上での画像融合処理技術の確立を図るため画像処理ソフト類の開発に使用する予定である。
身体性認知科学に基づくものづくり技能の形式知化と技能評価の革新

本研究課題の目的は,生体情報を計測することにより,ものづくり技能レベルの評価方法を検討することである.平成30年度の研究では,はんだ付け作業を対象として実験を行い,被験者の技能レベルと作業の有無,作業難易度との関係を導出した.この結果と平成29年度のフライス加工実験結果との比較を行い,人間自身を評価することによる技能評価の可能性を探った.方法を以下に述べる.被験者は,熟練者4名,中級者7名とした.はんだ付け作業では,熱容量の観点から作業難易度を5段階に設定した.測定する生体情報は,心電図(信号処理により自律神経バランスの指標としてLF/HFを算出)と,前頭前野10箇所の酸素化ヘモグロビン量(思考や判断などの脳賦活化の指標)とした.LF/HF,酸素化ヘモグロビン量の測定による技能評価の結果は次のとおりである.難易度の設定や作業の性質の違いによって技能レベルと難易度との関係が異なる可能性があることがわかった.具体的には以下のとおりである.はんだ付け作業では,低難度作業時の生体情報(LF/HF,酸素化ヘモグロビン量ともに)に対する高難度作業時の生体情報の比(高難度/低難度)は中級者の方が熟練者よりも大きい傾向があった.一方,平成29年度の研究(フライス加工作業を対象)では,低難度作業時の生体情報(LF/HF,HEG値(脳血流量変化の指標)ともに)に対する高難度作業時の生体情報の比(高難度/低難度)は熟練者の方が中級者よりも大きい傾向があった.このことから,対象とする作業や難易度設定により傾向が異なる可能性はあるが,生体情報により被験者の技能レベルを定量的に評価できる可能性を示した.当初計画では,平成29年度にフライス加工技能に対する実験を行い,平成30年度以降は,電子機器組立て技能に対する実験を行い,技能評価のための新指標を導出することであった.平成30年度の進捗状況として,電子機器組立て技能としてはんだ付け作業の実験を行った.そのうえで,平成29年度に実施したフライス加工実験の結果との比較を行うことができた.したがって,「おおむね順調」と判断した.ただし,被験者数が少ないという課題があり,統計的に十分な検証を行うことができていないため,当初の計画以上の進展には至っていない.平成30年度の研究により,対象とする作業や難易度設定により傾向が異なる可能性はあるが,生体情報により被験者の技能レベルを定量的に評価できる可能性を示した.しかし,被験者数が少ないため,統計的検証を十分に行うことができていない.今後の方策としては,被験者数を増やして統計的検証を実施したうえで,技能を定量的に評価できるかどうかの検討を行う.「技能」は人間に備わる能力であり、暗黙知である。技能を形式知化し評価するためには、人間の科学(=人間科学)が必要である。28年度までの研究では、様々な技能のうち、ものづくり技能としてフライス加工作業を対象としたが、技能評価の普遍化のためには、他の作業を含めて評価する必要がある。そこで29年度は、フライス加工作業に加えて、電子機器組立てのうちのはんだ付け作業を対象に加えた。フライス作業においては、実験プロトコルの再検討を行った。28年度までは、低難易度作業と高難易度作業を用意し、各作業に対する生体情報(自律神経活動、前頭前野の脳血流量変化)の変化を技能レベル別に評価したが、作業順序の影響がある恐れがあったので、順序を考慮した実験手順とし、また、安静時ー低難度作業時ー高難度作業時の3データを被験者レベル毎に比較することで、技能レベルを定量的に評価できる可能性が示唆された。被験者については、中級者8名のデータを主に取得し、上級者は1名のみ測定した。電子機器組立て作業のうちはんだ付け作業を対象として、フライス作業で得られた方法論(実験プロトコル)を適用できるかどうか、予備的な実験を実施した。被験者となる電子系学生に対して、はんだ付けの得意なグループと苦手なグループに分けて検証した。作業については、はんだ付け作業のうち、高難易度作業と低難易度作業を用意した。実験の結果、従来のフライス加工作業から得られた結果と矛盾しない結果がえられたが、被験者数が十分ではない問題点がある。29年度の計画では、(1)フライス加工技能についての生体計測、(2)フライス加工についての評価の2点が主な実施計画であった。技能評価の指標として、29年度実績においては、(3)安静時ー低難度作業時ー高難度の比較を使える可能性が示され、また、(4)電子機器組立て作業に対する予備的実験を行ったが、この(3)(4)は30年度計画に含まれていた内容であり、この点では、当初の計画以上に進展しているといえる。しかし、当初計画の(2)では、3特性(神経系、身体動作、視線)について検討する予定であったが、29年度は、神経系(自律神経系、脳血流量変化)のみを対象としたため、総合すると、おおむね順調に進展していると考えている。本研究課題の目的は,生体情報を計測することにより,ものづくり技能レベルの評価方法を検討することである.平成30年度の研究では,はんだ付け作業を対象として実験を行い,被験者の技能レベルと作業の有無,作業難易度との関係を導出した.

この結果と平成29年度のフライス加工実験結果との比較を行い,人間自身を評価することによる技能評価の可能性を探った.方法を以下に述べる.被験者は,熟練者4名,中級者7名とした.はんだ付け作業では,熱容量の観点から作業難易度を5段階に設定した.測定する生体情報は,心電図(信号処理により自律神経バランスの指標としてLF/HFを算出)と,前頭前野10箇所の酸素化ヘモグロビン量(思考や判断などの脳賦活化の指標)とした.LF/HF,酸素化ヘモグロビン量の測定による技能評価の結果は次のとおりである.難易度の設定や作業の性質の違いによって技能レベルと難易度との関係が異なる可能性があることがわかった.具体的には以下のとおりである.はんだ付け作業では,低難度作業時の生体情報(LF/HF,酸素化ヘモグロビン量ともに)に対する高難度作業時の生体情報の比(高難度/低難度)は中級者の方が熟練者よりも大きい傾向があった.一方,平成29年度の研究(フライス加工作業を対象)では,低難度作業時の生体情報(LF/HF,HEG値(脳血流量変化の指標)ともに)に対する高難度作業時の生体情報の比(高難度/低難度)は熟練者の方が中級者よりも大きい傾向があった.このことから,対象とする作業や難易度設定により傾向が異なる可能性はあるが,生体情報により被験者の技能レベルを定量的に評価できる可能性を示した.当初計画では,平成29年度にフライス加工技能に対する実験を行い,平成30年度以降は,電子機器組立て技能に対する実験を行い,技能評価のための新指標を導出することであった.平成30年度の進捗状況として,電子機器組立て技能としてはんだ付け作業の実験を行った.そのうえで,平成29年度に実施したフライス加工実験の結果との比較を行うことができた.したがって,「おおむね順調」と判断した.ただし,被験者数が少ないという課題があり,統計的に十分な検証を行うことができていないため,当初の計画以上の進展には至っていない.フライス作業については、熟練者の被験者数を増やし、技能レベルの違いに対する特性を統計的に検討する。これにもとづき、技能レベルを表す指標を見出す。電子機器組立て作業については、実験プロトコルにおける作業内容(難易度の異なる複数の作業を準備する)の検討を重ねた上で、フライス作業の研究で得た、技能レベルを表す指標を適用できるかどうか、検証する。なお、フライス作業では、脳血流量変化のために、従来からある機器(1チャンネル)を用いているが、29年度中に10チャンネルの機器を新たに導入したため、今後、10チャンネルによる脳血流量変化の評価方法(評価すべき測定位置の決定など)を新たに検討する。平成30年度の研究により,対象とする作業や難易度設定により傾向が異なる可能性はあるが,生体情報により被験者の技能レベルを定量的に評価できる可能性を示した.しかし,被験者数が少ないため,統計的検証を十分に行うことができていない.今後の方策としては,被験者数を増やして統計的検証を実施したうえで,技能を定量的に評価できるかどうかの検討を行う.29年度に実施を検討していた外部被験者(フライス加工作業の熟練者)の招へいを30年度に変更することになったため。平成30年度は,既存の備品,機器を用いた実験,およびデータ解析を行ったため,人件費・謝金の支出のみとなり,近郊の学会発表のために旅費も不要(勤務先の旅費経費を活用)であった.加えて,外部の熟練被験者数が当初予定よりも少なくなってしまったことが理由である.次年度の使用計画として,外部の熟練被験者招聘のために使用するとともに,研究成果発表のための経費(旅費等),データ解析用機器・ソフトウェア整備のために使用する.
「慢性疼痛患者の語り」データベース化への試み

本研究は、何らかの原因によって生じた6ヶ月以上続く慢性疼痛(非癌性)患者の「体験」の語りをデータ・ベース化し、インターネット上で広く情報活用がなされるための課題を明らかにすることを目的とした。最終年度まで、「慢性疼痛患者の語り」データ・ベース作成には至らなかった。国内外のインターネット上で発信されているデータの信頼性が確保された「慢性疼痛患者の語り」の情報発信の現状と、一般社会に広く提供するためのデータ・ベースを作成するためには、作成に伴う人的・資金的課題及び、情報公開に伴う倫理的課題が明らかになり、研究規模を拡大し推進する必要が確認された。今年度は主に、データベース作成のための情報収集および、調査フィールドの調整に当てた。1.インターネットを使った科学情報の発信の概要や現状、医療家専門集団の指導下でメディアを通じ一般生活者に向けた正しい医療情報発信する活動(JPOP-VOICE)の立ち上げから、インターネット上への情報開示に至るまでの計画・製作(データの妥当性・倫理性などの検討過程)・公開プロセスの実際について武原らより有用な情報が入手できた。2.「慢性疼痛・非薬理学的緩和方法」に関して、インターネットサイトGoogleを用いて情報の信頼性確保の視点で現状を把握するために検索を試みた。信頼性が確保されていると考えられるサイトは、11件、うち2件は公的機関の病院などであり、そのほかは医師や看護師およびパラメディカルが会員となって立ち上げている学会であった。7件は、健康食品などの営利目的のサイト、ブログ、ソーシャルスキルネットワークなどから、民間療法などエビデンスが確立されていないうわさレベルの情報がやり取りされていた。2件は、同じ患者同士を結びつけるサイトで、一部セルフヘルプの機能を果たすことが伺え、認知的側面を修正することや、行動変容につながることが期待できた。しかし、インターネット上における医療・保健・福祉情報における、監視、注意喚起できるシステムが機能しないことは誤情報の原因として浮き彫りにされた。慢性疼痛患者の体験をインターネット上に発信していく際に、情報の質を保証していることをどのように提示するか、また、疼痛緩和関連における情報配信における信頼性確保のための規制・承認・開発が広く関連して課題となることが考えられた。3.北海道・関西2施設の大学病院およびペインセンターにおいて、慢性疼痛患者の治療見学および、次年度のデータ収集につなげたるための調査協力の調整を行った。4.複合性局所疼痛症候群(Complex regional pain syndrome)の治療や看護を中心に国内外の文献検討を行いリストを作成した。1.研究協力を得るのに先立ち、札幌医科大学で治療経歴のある慢性疼痛患者が、自主運営する患者会の活動に参加し講演を行った。当事者14名、リハビリテーション科医師2名、精神科医師1名が参加し、「当事者の語り」というテーマで、国内外における病の語りの取り組み、病の語りデータベース活用方法、患者と家族が闘病体験などを発信することの意義について討議した。参加者から、直接的な継続的な語りの「場」や、ウエブ上での間接的な語らいの「場」いずれも希望するニーズが明らかになった。引き続き「慢性疼痛患者の語り」をデータベース化し、直接的な語りの場が保証されない慢性疼痛患者の医療および生活全般に関する情報源を確立するための課題も明確にしていく。このほかに、札幌医科大学リハビリテーション科外来診療において、慢性疼痛患者の診療を見学し、研究対象の治療経過の把握を行った。研究者の所属する研究倫理審査は終了しており、データ収集にかかわる準備をさらに進める予定である。2.札幌医科大学麻酔科・リハビリテーション科・精神科主導の慢性疼痛患者会「くろぱんの会」に参加し、森田療法を用いた集団療法を受けた慢性疼痛患者の会話記録、過去5年分から、計7セッション(約300分)のデータを選定し分析を進めている。慢性疼痛患者の病の語りを理解する上での有用な資料を得られると考える。3.並行して、慢性疼痛の治療に関する国内外の文献検討と、米国における現地踏査を行い、慢性疼痛に対するマインドフルネス認知療法の資料を得、慢性疼痛に対する治療方略に関する知見を得た。本研究は何らかの原因によって生じた6ヶ月以上続く慢性疼痛患者とその家族の「体験」の語りをデータベース化する。さらに、データベースをインターネット上で情報提供し広く情報活用がなされるための課題を明らかにすることを目的とした。1.最終年度まで、データベース作成には至らなかった。しかし、国内において情報の信頼性が確保されている健康や病に関する患者および家族の語りをインターネット上で公開している、NPO「健康と病いの語りディペックス・ジャパン」運営者らの情報提供や、一部運営に参加し、データベース作成における課題を検討した。まず、慢性疼痛患者の語りデータベース作成のための調査マニュアルを吟味する必要があった。映像や音声を取り扱うため倫理的配慮(個人情報保護、著作権、データ公開後の取りやめほか)について、さらに詳細な対応を検討する必要がある。

また、対象者の地域(医療アクセス)疾患(診断が確定していない慢性疼痛事例)、治療などの多様性をどこまで考慮するのか明確にし、日本独自のデータ収集をすすめる必要がある。これを検討するにあたり、すでにイギリス、ドイツで作成されたデータベースを参考にして、主な語りとなる項目について予備的調査が活用可能であり継続する。2.1997年2008年、札幌医科大学麻酔科・リハビリテーション科主導の森田療法的アプローチによる集団療法に参加した慢性疼痛患者157名を対象に、慢性疼痛のタイプ別に効果を検討した。神経障害性疼痛は長期参加者が多くコミュニケーションや情報交換の比重が大きく、中枢性疼痛はドロップアウトと長期参加が多く、会話内容よりも語る「場」の存在が有効であることが示唆され、対象者選定の資料を得た。今後、信頼性が確保された慢性疼痛患者の「語り」の情報を一般社会に広く提供するデータベースを作成するには、人的・資金的課題もあり研究規模を拡大し推進する必要がある。