hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する教育プログラムの開発

2年目である平成27年度の目標は、高齢者を在宅で介護する高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する訪問看護師の実践能力指標を作成し、その構造を明らかにすることであった。訪問看護ステーションの協力を得て、予定通りに自記式質問紙調査を実施することができた。回収率は郵送式であるためやや低かったが、目標数はほぼ達成することができた。研究目的:訪問看護師を対象として「高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する教育プログラム」による介入を行い、その効果を評価することを目的とした。研究方法:A県内の訪問看護ステーションに所属する訪問看護師16名を対象に、研究者らが先行研究において作成した“高齢介護者の心理・社会的孤立のアセスメントと支援モデル"(以下、モデル)を内容とする「高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する教育プログラム」(以下、教育プログラム)を実施した。介入は2回であり、1第1回教育(講義・事例検討)2第1回教育プログラムの学習に基づく看護実践(4ヵ月間)、3第2回教育(グループワーク;看護実践よるモデルの評価)の順に実施した。第1回教育プログラム開始前と第2回教育プログラム実施後において、訪問看護師の看護実践能力(看護婦の自律性測定尺度による)、心理・社会的孤立予防の実践能力(研究者ら作成の指標による)、および心理・社会的孤立予防に対する認識(必要性・関心度・自信;ビジュアルアナログスケールによる)を内容とする自記式質問紙調査を行った。解析にはWilcoxonの符号付き順位検定を用いた。結果:教育プログラムの参加者数は、第1回は16名、第2回は14名であった。第2回の欠席者2名と不完全回答2名分を除き、12名のデータを分析対象とした。対象者の年齢は39歳64歳、訪問看護経験年数は4年18年であった。教育プログラム実施前後の比較では、看護実践能力(p<0.05)、心理・社会的孤立予防の実践能力(p<0.05)、心理・社会的孤立予防の必要性(p<0.05)、関心度(p<0.05)、自信(p<0.05)のいずれにおいても実施後の得点が有意に高く、教育プログラムの有用性が示唆された。本研究は、訪問看護師を対象とする「高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する教育プログラム」を開発することを最終目的としている。平成28年度の目標は、訪問看護師へ教育プログラムを実施し、その効果を評価することであった。当初の計画通りに教育プログラムを実施し、その前後において訪問看護師の看護実践能力、心理・社会的孤立予防の実践能力、認識(必要性・関心度・自信)の変化を明らかにすることができた。対象数はやや少ないが、目標はほぼ達成することができた。平成29年度の研究目的は、平成28年度に問看護師を対象に行った「心理・社会的孤立予防に関する教育プログラム」の介入効果について、1年後の維持状況を評価することであった。平成28年度の教育プログラムは、2日間の講義(事例検討を含む)とそれに基づく3ヶ月間の実践で構成した。その効果をみるため、実施前と終了時において心理・社会的孤立予防実践能力の評価を行った。平成29年度は、平成28年度教育プログラム参加者の1年後における心理・社会的孤立予防実践能力の維持状況を評価するために、平成28年度と同様の自記式質問紙調査、及びグループ・インタビューを実施した。教育プログラムの実施前・終了時・1年後のすべての調査に参加した者は8名であった。
細菌性ホスフォリパーゼCの構造と機能の解析

細菌性ホスフォリパーゼC(PLC)の構造と機能を明らかにするため、ウエルシュ菌α毒素(370残基)のN-domain(250残基)とC-domain(120残基)の役割を検討し、N-domainが、酵素活性に、C-domainが結合に関与することを明らかにしてきた。今年度は、α毒素の生物活性発現には、Ca^<2+>イオンの存在が必須であることから、C-domain中でCa^<2+>イオンの結合に関与すると考えられている269位と336位のAsp残基をAlaにアミノ酸置換した変異毒素(D269A,D336A)を作製、精製し、その活性を測定した。その結果、酵素活性は、wild-typeと比較して、いずれの変異毒素も変化が認められなかった。これに対して、溶血活性は、D336Aは、wild-typeの約1/100に減少したが、D269Aは減少しなかった。次に、wild-typeと変異毒素の赤血球への結合を検討すると、wild-typeとD269Aは、同程度に結合したが、D336Aは、結合が著しく減少していた。さらに、D336Aの溶血活性に対するCa^<2+>イオンの効果を検討するため、種々の濃度のCa^<2+>イオン存在下で検討すると、wild-typeと比較して、D336Aは、Ca^<2+>イオンに対する感受性が低下していた。以上の結果から、336位のAsp残基の変異により、毒素の結合に関与するCa^<2+>イオンが結合できないため、毒素活性が減少する可能性が考えられ、C-domain中の336位のAsp残基は、毒素の細胞への結合に深く関与するCa^<2+>イオンの重要なリガンドであること推察される。ウェルシュ菌のα毒素は、ガス壊疽の原因毒素で、致死、壊死、溶血、ホスフォリパーゼC(PLC)などの種々の活性を有している。本毒素は、250残基のN-domainと120残基のC-domainからなり、N-domainは、酵素活性に、C-domainは、毒素の結合に関与すると考えられている。我々は、α毒素の構造と機能の関係を明らかにするため以下の検討を行った。α毒素のN-domainの遺伝子とC-domainの遺伝子、セレウス菌PLC(BCPLC)の遺伝子を作製した。さらに、BCPLC遺伝子にC-domainの遺伝子を連結した。これらは、大腸菌で発現させ精製を行った。α毒素のN-domainは、wild-typeと比較して、約1/100のPLC活性を示し、溶血活性は、示さなかった。これに対し、C-domainは、いずれの活性も示さなかった。一方、α毒素のN-domainとC-domainを混和して作用を調べると、N-domainのPLC活性が増強されること、さらに、赤血球に作用させると、溶血が認められた。BCPLCは、PLC活性を有するが、溶血作用は示さない。BCPLCにC-domainを連結したキメラ酵素は、弱いながら溶血活性を示すことが判明した。以上の結果から、α毒素のN-domainは、酵素活性を有していることから、本毒素の酵素触媒部位が存在すると考えられるが、その活性はかなり弱く、さらに、C-domainの添加でPLC活性が上昇することから、本毒素のPLC活性発現に、C-domainは、何らかの影響を与えていることが判明した。

α毒素の溶血活性は、N-domainとC-domainを同時に作用させた場合やBCPLCにC-domainを連結したキメラ酵素が溶血作用を示すことから、C-domainが、赤血球膜表面に結合し、N-domainのPLC活性により、膜表面のリン脂質が分解を受け、溶血すると考えれる。細菌性ホスフォリパーゼC(PLC)の構造と機能を明らかにするため、ウエルシュ菌α毒素(370残基)のN-domain(Ncp,250残基)とC-domain(Ccp,120残基)、ビフェルメンタンス菌PLC(CbPLC,372残基)のN-domain(Ncb,250残基)とC-domain(Ccb,122残基)、そして、セレウス菌PLC(BcPLC)のN-domain(Nbc,245残基)を組み合わせたNcpCcb、NcbCcp、NbcCcp,NbcCcbのハイブリッドPLCを作製した。Ncpは、α毒素の4%のPLC活性を有していたが、溶血活性は示さなかった。NcpCcbのPLC活性は、α毒素より低くNcpより高かった。NcpCcbの溶血活性は、ヒツジとウサギの各赤血球に対してα毒素の約0.5と30%であった。CbPLCのPLC活性は、α毒素の約10%で溶血活性はほとんど示さなかった。一方、NcbCcpの溶血とPLC活性はα毒素と同様の活性を有していた。NbcCcpはウサギ赤血球に対して溶血を示したが、ヒツジ赤血球に対しては示さなかった。しかしながら、BcPLCとNbcCcbは、溶血活性を全く示さなかった。さらに、赤血球膜への結合を検討したところ、NcbCcpとNbcCcpは、強く結合したが、CbPLCとNbcCcbは弱く結合し、NcpとBcPLCは結合しなかった。以上の結果から、α毒素のC-domainは、細胞膜への結合とN-domainの酵素活性に重要であると考えられる。昨年まで、細菌性ホスフォリパーゼC(PLC)の構造と機能を明らかにするため、ウエルシュ菌α毒素(370残基)のN-domain(Ncp,250残基)とC-domain(Ccp,120残基)、ビフェルメンタンス菌PLC(CbPLC,372残基)のN-domain(Ncb,250残基)とC-domain(Ccb,122残基)、そして、セレウス菌PLC(BcPLC)を組み合わせた結果、α毒素のC-domainは、細胞膜への結合とN-domainの酵素活性に重要であると報告した。感染症予防のためには、優れたワクチンの開発が重要なポイントとなる。ワクチンは、毒性がなく、抗体産性能が強いことが望まれる。上述したように、α毒素C-domain(120アミノ酸残基)は、毒性を全く示さないことが判明している。我々は、種々の長さのC-domain(C末から120、90、60、30残基)を作製し、フロイント完全アジュバントで乳化後、マウスに2回免疫(10日間隔)した。これらマウスにウエルシュ菌(α毒素産生株)を投与して、防御作用を検討したところ、免疫していないマウスに比較して、120残基のC-domainで免疫した場合、致死の阻止が、そして、90残基ので免疫した場合、致死時間の有意は遅延作用が認められた。一方、60と30残基のC-domainで免疫した場合、阻止作用は、認められなかった。さらに、各C-domainで免疫したマウスから、抗血清を採取し、α毒素活性を中和するかどうかを検討した結果、120残基のC-domainで免疫したマウスの抗血清が最も強い中和活性を有し、ついで、90残基、または、60残基で免疫したマウスの抗血清で、30残基で免疫したマウスの抗血清は、中和活性を示さなかった。以上の結果から、120残基のC-domainで免疫した場合、優れた予防効果が得られることが判明した。
慢性統合失調症患者の社会的認知機能の研究と漫画等を用いた認知技能訓練法の開発

1統合失調症者Scz 50名について心の理論課題ToMとDeweyの奇妙な物話テストDSTを用い社会的認知を検討した。ToMに粗大な問題はないが、DSTでは他者の感情への配慮の不十分さが示唆された。2Scz 28名について語用論能力と他の社会認知機能の関連を検討した。Sczは語用論能力の障害を有し、比喩理解は基本的認知機能と相関、皮肉理解はToMと相関していた。3Scz 60名の身だしなみと社会性・病識の関係を検討した。身だしなみの評価はGAF・発症後年数・社会的活動と相関し、患者の主観的評価は客観的評価より低かった。4漫画、笑話のユーモア生成の機序を分析し、ユーモア認知の評価法を試作した。研究の目的は、統合失調症患者の社会適応の障害を、「心の理論」能力、社会規範の認識、自己の行動モニタリングなどの社会認知機能との関連において検討するとともに、新聞に掲載される4コマ漫画、笑話、川柳を素材として、メタファー・アイロニーの認知や感情認知に焦点を当てた社会技能訓練法を開発することである。平成22年度は以下の3方面で研究を実施した。(1)慢性統合失調症患者60名に関して、自己モニタリング機能を検討する目的で、患者の身だしなみ行動と会的活動の関連を検討した。身だしなみは健常者と比べて大差はないが、多くの項目が全般的機能状態および発症後年数と相関し、身だしなみは主観的評価が客観的評価より低く、社会的活動は逆の傾向が見られた。主観的評価と客観的評価の一致性をアウェアネスの指標とみなした場合、アウェアネスは身だしなみ・社会的活動ともに全般的機能状態が低いほど低かった。またウェアネスの程度は身だしなみが社会的活動に比べて高かった。データの補充とともに研究結果に関する論文を執筆中である。(2)慢性統合失調症患者50名に関して、「心の理論」能力と社会規範の認識を検討する目的で、誤信念課題および「奇妙な物語」課題を用いた検討を行なった。誤信念課題では粗大な問題はなかったが、「奇妙な物語」課題では複数の項目で健常者と有意な差がみられ、複雑な状況場面において他者の心情を理解する能力に問題のあることが示唆された。(3)過去に新聞に掲載された4コマ漫画および笑話から世相の推移や読者の特性に左右されない素材を選んで、ユーモアを惹起する物語の構造分析を試みた。ユーモアは、反復と破調、あるいは落着と急変という対極的なパターンによって惹起され、前者は「心の理論」、後者はナンセンスな滑稽さに関連している。この知見を理論化し、ユーモア理解力の評価法を作成する作業を進めている。研究の目的は、統合失調症患者の社会適応の障害を、心の理論能力、社会規範の認識、などの社会認知機能との関連において検討するとともに、4コマ漫画、笑話、川柳を素材として、メタファー・アイロニーの認知や感情認知に焦点を当てた社会技能訓練法を開発することである。平成23年度は以下の3方面で研究を実施した。(1)今年度は比喩・皮肉の語用論的機能に焦点を当てて研究を行った。デイケア通所中の統合失調症者28名と健常対照者28名に,簡易認知機能検査(MMSE),心の理論課題(1次・2次誤信念課題)、比喩・皮肉文テスト(MSST),社会常識テストを実施し両群を比較した.結果は、MMSE,心の理論課題,比喩,皮肉,比喩誤答回避,皮肉誤答回避,社会常識テストの全ての成績に有意差を認めた.各評価の相関関係は,MMSEと比喩・比喩誤答回避,社会常識と皮肉誤答回避・MSST合計点の間に有意な相関がみられた.また,2次誤信念課題を通過した患者群は失敗した患者群よりも,有意に比喩理解が優れていた.2次誤信念課題を通過した患者群では比喩・皮肉の理解は健常群と差を認めなかった.結論として、統合失調症者は語用論的能力の障害を有しており,比喩理解は基本的な認知機能と関連があったが、皮肉理解は心の理論能力との関連が示唆された.また心の理論の障害と皮肉を文字通りに解釈する傾向は非社会的行動に対する判断力低下と関連していた.研究成果を2014年日本統合失調症学会で発表し、2015年世界作業療法士協会国際会議に演題登録した。(2)前年度作成した4コマ漫画および笑話を素材とする評価法に関して健常者および統合失調症患者のデータを収集しつつあり、既成の語用論的機能の評価法との関連を検討中である。

(3)社会的認知機能に対する加齢の影響に関する総説を学術誌に掲載。また、統合失調症者の語用論的機能に関する総説を投稿中である。(1)前年度までに行った3つの研究を論文にまとめ、投稿予定である。研究結果の概要はいずれもすでに日本統合失調症学会にて発表した。1「慢性統合失調症患者における身だしなみ行動と自己モニタリング」:患者60名において身だしなみは健常者と比べて大差がないが主観的評価は客観的評価より低く、社会的活動については逆に主観的評価が客観的評価より高かった。身だしなみ・社会的活動ともに全般的機能状態が低いほどモニタリング機能は低かった。自己モニタリングの程度は身だしなみが社会的活動に比べて高かった。2「慢性統合失調症患者における心の理論機能と社会的常識の認知」:患者50名において、心の理論機能に粗大な問題はなかったが、「奇妙な物語」課題では複数の項目で健常者と有意な差がみられ、他者の感情の理解に問題を呈していた。3「慢性統合失調症患者における比喩・皮肉の理解」:患者28名において「比喩・皮肉テスト」を用い、語用論的機能を検討した。統合失調症者は語用論的能力の障害を有しており、比喩理解は基本的な認知機能と関連があったが、皮肉理解は心の理論能力と関連していた。また心の理論の障害と皮肉を文字通りに解釈する傾向は非社会的行動に対する判断力低下と関連していた。(2)新聞に掲載された漫画および笑話を素材として前年度までに試作したユーモア理解力の評価法に関して健常者および患者11名に施行した検査結果を分析した。健常者が検査素材に対して与えるユーモア評価が均質で量的な偏移が少ないのに比して、患者のユーモア評価は個体間の差異が大きく、健常者に比して過大または過小に評価し、一定の質的傾向は見出せなかった。これまでに本研究では、(1)慢性統合失調症患者の自己モニタリング機能を検討するために患者60名の身だしなみ行動と会的活動の関連に関する研究、(2)慢性統合失調症患者の「心の理論」能力と社会規範の認識を検討するために患者50名に関する誤信念課題および「奇妙な物語」課題を用いた社会認知機能の研究、(3)慢性統合失調症患者の語用論的機能を検討するために患者28名を含む比喩・皮肉理解に関する研究を終了し、成果はそれぞれ総説論文や学会にて報告した。しかし、中心的課題としての(4)新聞4コマ漫画および笑話による患者のユーモア理解の評価法と、その知見にもとづく社会技能訓練法の開発についてはいまだ十分な量のデータが集まっていない。その理由は主として、数週間の継続的追跡が予想よりも困難であり脱落例が多いことにある。治療プログラムの完成度が低く、対象者の持続した興味と動機づけを獲得できないことにあったものと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究期間の繰り越しを申請し、現在改良を加えたプログラムによる研究を継続している。主な改良点は、漫画・川柳・笑話の素材をプロジェクターで投影し、参加者全員で同じ素材を鑑賞して、他の参加者の感想を聞く過程を中心に置いたことである。これにより、対象者の興味と関心を増すことができたと思われる。繰り越し期間の間にデータ蓄積の努力を続けるとともに、これまでに終了した研究を含めてその成果をできるだけ多くの機会に公表していきたい。
潮間帯岩礁域における藻類食ギンポ亜目魚類と藻類の相互関係の解明

本研究は、タイドプールという閉鎖環境を利用した方法で潮間帯岩礁域に生息する魚類を定量的にサンプリングし、正確なバイオマスに基づく群集構造および優占する食性グループを明らかにすることを目的の一つとしている。平成22年度はこれまで採取したデータのまとめを行い,博士論文の執筆を行った。屋久島南西部で行った4シーズンにわたる群集構造に関する調査の結果,個体数ではイソギンポ科が全個体数の57,1%を占め,重量に換算した場合,イソギンポ科は全体の83.9%を占めていた.屋久島と同様な調査を館山湾内の岩礁性海岸で行ったところ,ハゼ科魚類2種とメジナ科魚類1種が全体の約75%を占める結果となった.屋久島では群集の大半を藻類食のイソギンポ科魚類が占めていたことから,低緯度地域ほど藻類食者が多く,高緯度に向かうにつれ,その割合が低下していくという沿岸の魚類群集で多くみられる現象が,黒潮流域の潮間帯岩礁域に限定した場合でも成り立つことが示唆された.さらに屋久島の岩礁性タイドプール内で多様性がもたらされる要因を明らかにするために,タイドプール内に生息する魚類の分布パターンと底質の関係を調査した.その結果,この群集内で優占する藻類食のイソギンポ科の複数種は,水温が高く,糸状藻類の密度が高くなるタイドプールの上層に集中して分布しており,多変量解析の結果,これらの種の密度は水温,糸状藻類の被度に影響を受けていた.これに加え,深さの影響をなくした浅いタイドプールを数ヵ所選んで汀線からの距離に注目して水平的に優占魚種の分布調査を行った.その結果,食性など同じ生態学的特徴をもつ複数種間では水平分布パターンがまったく異なっていることが示された,以上2通りの調査結果から,潮間帯岩礁域における空間的な異質性が多種多様な魚類の存在を可能にしていることが示唆された.本研究は、タイドプールという閉鎖環境を利用した方法で潮間帯岩礁域に生息する魚類を定量的にサンプリングし、正確なバイオマスに基づく群集構造および優占する食性グループを明らかにすることを目的の一つとしている。平成21年度の調査は、鹿児島県大隅諸島に位置する屋久島の潮間帯岩礁域において22ヶ所のタイドプールを選び、それぞれのプールから海水を抜いて容積を計測し、そこにいた魚類を全て採集することで、魚類相や分布パターンを明らかにするだけでなく、魚類のバイオマスを正確に示すものである。実際の調査では、春季(5月)、夏季(7月)、秋季(10月)、冬季(2月)の4シーズンの環境データの採取およびサンプリングを終えることができた。この調査に関して、従来の知見と将来的な貢献についてまとめ、オーストラリア・パースで開かれた8th Indo Pacific Fish Conferenceで発表を行った。ここで採取したサンプルやデータに関しては平成22年度に解析を行い、論文としてまとめる予定である。上記に加え、自らが企画・講師を務め、屋久島内の小・中学生20名ほどと保護者を集めた潮間帯岩礁域における環境教育活動を行った。このイベントでは、自らの調査に基づく手作りの簡易図鑑を子供たちに事前に配り、自主勉強を託した後に観察会を行うことで、子供たちへの環境教育のより一層の効果を上げられるよう配慮した。この試みとアンケート調査により、野外における研究調査が環境教育にも役立つことが明確になった。屋久島南西部で行った4シーズンにわたる群集構造に関する調査の結果,個体数ではイソギンポ科が全個体数の57,1%を占め,重量に換算した場合,イソギンポ科は全体の83.9%を占めていた.屋久島と同様な調査を館山湾内の岩礁性海岸で行ったところ,ハゼ科魚類2種とメジナ科魚類1種が全体の約75%を占める結果となった.屋久島では群集の大半を藻類食のイソギンポ科魚類が占めていたことから,低緯度地域ほど藻類食者が多く,高緯度に向かうにつれ,その割合が低下していくという沿岸の魚類群集で多くみられる現象が,黒潮流域の潮間帯岩礁域に限定した場合でも成り立つことが示唆された.さらに屋久島の岩礁性タイドプール内で多様性がもたらされる要因を明らかにするために,タイドプール内に生息する魚類の分布パターンと底質の関係を調査した.その結果,この群集内で優占する藻類食のイソギンポ科の複数種は,水温が高く,糸状藻類の密度が高くなるタイドプールの上層に集中して分布しており,多変量解析の結果,これらの種の密度は水温,糸状藻類の被度に影響を受けていた.これに加え,深さの影響をなくした浅いタイドプールを数ヵ所選んで汀線からの距離に注目して水平的に優占魚種の分布調査を行った.その結果,食性など同じ生態学的特徴をもつ複数種間では水平分布パターンがまったく異なっていることが示された,以上2通りの調査結果から,潮間帯岩礁域における空間的な異質性が多種多様な魚類の存在を可能にしていることが示唆された.
CdTe化合物半導体のフォトアシスト電析の機構解明とパターンニング技術への展開

研究代表者は太陽電池材料として期待されているCdTe半導体の低コスト成膜技術としてカソード電析法を研究してきた。ここでは、Te(IV)イオン種の溶解度が低い硫酸酸性浴にかわる電析浴としてアンモニアを含有する塩基性浴を開発し、電析時にカソード表面に可視光を照射することで電析速度が向上するフォトアシスト電析によってCdTe層を製膜している。昨年度の研究において、本研究の目的の一つである電析機構解明に関し、フォトアシスト効果が電析CdTe膜の特性に因るものではなく、電解浴/電極界面の表面反応に起因することが明らかとなった。そこで本年度は、得られたCdTe薄膜を用いて実際に太陽電池を作製し、その特性を、従来法(酸性水溶液からの電析CdTeを使用した場合)と比較評価した。ITO/SnO2からなる透明導電性基板上に、まずCdS層を既存の化学浴析出法によって製膜し、ついで、電析法でCdTeを積層させた。これにさらに背面電極としてAu層を製膜し、太陽電池セルとした。太陽電池特性の評価には、既存のソーラーシミュレータおよびポテンショスタットを使用した。(1)CdS層の膜厚および熱処理、(2)CdTe製膜後の塩化カドミウム処理、および(3)塩化カドミウム処理後の熱処理、の各条件を統一して太陽電池特性を比較したところ、従来法に比べて本研究のフォトアシスト製膜法で得られたCdTe膜を使用した太陽電池のほうが、開回路起電力、短絡電流、および変換効率特性がいずれも向上していることが明らかとなった。本研究で作製した太陽電池で最も特性が良好であったセルは、開回路起電力0.27V、短絡電流17.1mA cm-2、最大変換効率は1.8%であった。従来法(酸性浴)を用いて同じ性状のセルを作製したところ、その特性は開回路起電力0.26V、短絡電流2.68mA cm-2、最大変換効率0.19%であった。本年度は、塩化物イオンの存在下でフォトアシスト電析が抑制される現象を詳細に調べ、フォトアシスト機構の考察を行った。従来から用いている硫酸イオンが対アニオンの浴(硫酸浴)、硫酸イオンを塩化物イオンに置き換えた浴(塩化物浴)、およびこれらの混合浴を用いて電析挙動を比較したところ、電解浴中の塩化物イオン濃度に依存して、フォトアシスト効果が抑制されることがわかった。硫酸浴を用いた電析中に塩化物浴を少量加えたところ、加えた直後に電流密度が減少した。一方、塩化物浴で一定電気量の電解を行って得られたCdTe膜を硫酸浴に移し、光照射下において続けて電析を行ったところ、硫酸浴での電析開始直後からフォトアシスト効果が観測された。これらの結果から、フォトアシスト効果は電析CdTe膜の特性に因るものではなく、電解浴/電極界面の表面反応に起因することが明らかとなった。ホール効果の測定から、硫酸浴および混合浴から得られたCdTe薄膜はp型伝導を、塩化物浴から得られたCdTeはn型伝導を示すことが明らかとなった。これは、膜中に取り込まれた塩化物イオンが、テルル位置を置換しドナーレベルを形成したためと考えられる。なお、電解浴中の塩化物イオン濃度が高くなるとともに、得られるCdTe中のCd含有量は増加し、その結晶性もわずかに増大する傾向を示した。(1)CdS層の膜厚および熱処理、(2)CdTe製膜後の塩化カドミウム処理、および

(3)塩化カドミウム処理後の熱処理、の各条件を統一して太陽電池特性を比較したところ、従来法に比べて本研究のフォトアシスト製膜法で得られたCdTe膜を使用した太陽電池のほうが、開回路起電力、短絡電流、および変換効率特性がいずれも向上していることが明らかとなった。本研究で作製した太陽電池で最も特性が良好であったセルは、開回路起電力0.27V、短絡電流17.1mA cm-2、最大変換効率は1.8%であった。従来法(酸性浴)を用いて同じ性状のセルを作製したところ、その特性は開回路起電力0.26V、短絡電流2.68mA cm-2、最大変換効率0.19%であった。
中性子スピンエコー分光・小角散乱によるトポロジカル・スピン秩序の動的特性の解明

近年ナノスケールの磁気的な渦構造である磁気スキルミオンが基礎研究と応用の両面から注目を集めている。現在までに平衡状態において規則的に配列した磁気スキルミオンを中性子やX線、電子線によって観測する技術はほぼ確立したと言えるが、この磁気渦が電流や磁場などの外場のもとでどのような動的特性を示すかについては未解明な点が多い。本研究ではJ-PARC物質・生命科学実験施設(MLF)に設置されたビームラインにおいて中性子散乱技術の高度化をはかり、磁気スキルミオンの集団励起や緩和現象、および外場によって誘起された非平衡過程も含めた動的特性を実験的に明らかにする。
注意欠陥/多動性障害児における読字・書字行動の獲得が自己嫌悪感の変化に及ぼす影響

本研究は,注意欠陥/多動性障害(Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder)のある児童にとって,読字行動や書字行動の獲得過程が,彼等の自己評価にどのような変化を及ぼすか,その影響について検討することを目的としていた。自作のコンピュータソフトによりADHDのある子どもを対象として漢字の読字・書字の指導を行った。また、ADHDのある児童生徒に活用可能な自己評価法を検討し、それに基づいて読字行動・書字行動の獲得と自尊心との関係を検討した。漢字の読字・書字行動は構成反応見本合わせ法(constructed・response matching-so-sample procedure)を用いて指導した。構成反応見本合わせ課題は、標準刺激である平仮名や片仮名に対し、比較刺激である漢字の部分を正しい順序で選択するものである。漢字の種類によって、左右、上下、3つの部分に分ける構成反応見本合わせ課題を実施した。すべての参加者において、漢字の書字行動の獲得が確認されるとともに読字行動の獲得も確認された。小学生を対象として否定的自己評価項目と肯定的自己評価項目が同数の質問紙,自由記述方式による自己評価法,肯定的記述のみによる自己評価法を用いて自己評価をもとめた。あわせて測定時の心理的不快感を調査した。その結果,自尊心が低い群の児童は,高い群の児童に比べて有意に嫌悪感を持っていることが明らかとなった。否定的表現の出現率の高い児童ほど,また,肯定的な記述が少ない児童ほど測定時の心理的不快感が高い傾向を示した。漢字の書字が獲得された後に実施された自己評価においては,参加者の自尊心に上昇傾向が認められた。肯定的記述の内容を質的に検討すると,書字の獲得が彼らの自尊心に影響を与えていると判断された。本研究は,注意欠陥/多動性障害(以下,AD/HD)のある児童生徒にとって,読字行動や書字行動の獲得過程が,彼らの自己評価,特に自己嫌悪感にどのような影響を及ぼすか,その関連について検討することを企図している。平成14年度は,(1)ADHDのある児童生徒が使用可能な自己嫌悪感尺度の作成,(2)ADHDのある児童生徒における読字行動および書字行動の獲得を支援するソフトの改良とそれに基づく予備的研究の実施を目的として研究を進めた。(1)については,関連学会や研究会への出席,文献検討,専門的知識の提供を通して情報収集をし,自己嫌悪感尺度を作成するための検討を行った。平成15年度は,平成14年度に得られた検討結果を再整理し,ADHDのある児童生徒が使用可能な尺度の作成を目指す。(2)に関しては,書字行動の獲得を支援するソフト開発に時間を要したが一応の完成を見,予備的実験を開始することができた。ソフトを活用して構成見本合わせ法を実施することにより,漢字の書字に困難を示していたADHDのある児童に書字行動の向上が見られた。次年度以降は,さらに実験研究が進められるよう準備をしていく。なお,調査および読字・書字行動の獲得に関する実験の実施にあたっては,研究の趣旨に賛同し,被験者および保護者から同意を得られた場合に実施するようにする。特に,後者においては被験者の実態に応じた学業スキルの向上を目指し,研究協力者に不快な思いや過剰な負担をさせないようにする。得られた記録等は,研究代表者が責任を特って保管し,個人が特定されたりプライバシーが流失しないよう従来通り配慮する。AD/HDのある児童の自己評価が低いことは一般に知られているところである。しかし、自己評価が必ずしも低くはなく、むしろ過剰な自信をもつなど歪曲した自己イメージをもつ子どもも多い。

すなわち、実際にはAD/HDのある子どもの自己評価や自己像の発達については十分に理解されていない。そこで本年度は自己イメージに関する調査表を作成し、AD/HDおよびHFPDDのある子どもを対象(臨床群)に自己イメージの調査を行った。また、一般の学童を対象(一般群)に同じ調査表を用いて標準化のための調査を行った。臨床群はF大学教育学部附属臨床心理・教育相談室に来談している児童3名と近隣の精神・神経科の医療機関を受診している児童10名(男子8名、女子2名)であった。一般群はF県内の公立小学校3年生-6年生1051名(男子506名、女子545名)であった。その結果、一般群の児童は学年が進むにつれて万能感が下がっていくが、臨床群では必ずしもこの傾向は認められなかった。また、AD/HDの子どもは自己が孤立しているというイメージを一般の子どもよりも強く持っており、また自己肯定感や成功体験から生まれる自己信頼感が低かった。以上のように臨床群においては自己評価が低いことがわかったが、過度に自己評価が高い子どもがいる可能性を今回の調査では十分に把握することができなかった。今後こういった子ども達の特徴をどのように把握すべきかを検討していく予定である。また本年度は、依頼できた被験者の関係からLD児を対象に漢字の書字行動の獲得に関する実験的研究を行った。実験結果については現在分析中のため、今後、学会報告や論文等で報告していく予定である。本研究は,注意欠陥/多動性障害の児童生徒にとって,読字行動や書字行動の獲得が彼等の自己嫌悪感にどのような影響を及ぼすのか検討することを目的としている。本年度は,(1)平成14・15年度に実施した読字行動や書字行動の獲得に関する実験的研究の学会報告,(2)読字行動や書字行動の獲得に関する実験的研究の推進という2つの観点から研究を進めた。(1)Association forBehavior Analysis第30回年次大会(ボストン大会)でのポスター報告,日本行動分析学会第22回年次大会(帝京大学)でのポスター報告,日本特殊教育学会第42回年次大会(早稲田大学)でのポスター報告及びシンポジウムにおける話題提供を行った。(2)2004年12月までに書字行動の獲得に関するソフト開発をほぼ終了した。本年度はそのソフトに基づく実験的研究を推進した。2004年7月より新たな被験者を募集し,現在,いずれも注意欠陥/多動性障害と診断された4名の被験者(小学生3名,中学生1名)を対象に,書字行動の獲得に関する実験的研究を進行中である。4名の被験者ともそれぞれ漢字の書字を苦手としている。特に1名は小学校低学年であり,書字行動の獲得とともに書き順の支援を目的の一つに加え,自作ソフトを活用している。また,その他の3名は,単純な練習による書字行動の獲得と,本ソフト活用による書字行動の獲得の際に生じる差異を検討することにより,注意欠陥/多動性障害児にとって効果的な指導法を模索している。全被験者に書字行動の獲得が認められたため,これらの実験的研究に関する結果を次年度の学会報告の場で報告する予定である。なお,報告の際には,被験者のプライバシーが流出しないよう充分に配慮していくようにする。
有機溶媒系における酵素的配糖化とホスファチジル化

I.親水性有機溶媒系における脂溶性生理活性物質の酵素的配糖化脂溶性生理活性物質である長鎖テルペンアルコール(炭素数15以上のファルネソ-ル、ゲラニルゲラニオール)とセロビオース(ラクトース)を含む50%アセトニトリル・酢酸緩衝液にβ-グリコシダーゼを作用した際、TLCプレート上に各アルコールよりもRf値が低い単一の新スポットの生成を認め、各反応液から新規生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより単離、精製した。機器分析により、これら生成物が各アルコールのβ-配糖体であることを明らかにした。これらの配糖体の多くは天然に見出されているが、酵素合成は例がない。II.フェノール類の配糖化-芳香族水酸基への高率な糖転移反応-シクロデキストリン生成酵素がフェノール類への強力な糖転移作用を示すことをはじめて見出し、フェニル-α-グルコシド、α-グルコシルカテコールを単離、同定した。これら配糖化物は酸化に対してアグリコンより非常に安定であることを明らかにした。III.有機溶媒系における水溶性生理活性物質の酵素的燐脂質化ホスファチジル基転移作用がある放線菌由来のホスホリバーゼDを用いて、水溶性ビタミン(チアミン、パントテン酸及びそれらの関連化合物)にホスファチジル基を付した、新規燐脂質化合物(ホスファチジルチアミン、ホスファチジルパントテン酸、ホスファチジルチアミンプロピルジスルフィド、ホスファチジルフルスルチアミン、ホスファチジルパンテノールエチルエーテル)を有機溶媒系で効率よく合成した。(1)親水性有機溶媒における脂溶性生理活性物質の配糖化モノテルペンアルコール(炭素数10以下のゲラニオール、ネロール、シトロネロール、及び炭素数15以上のファルネソール、ゲラニルゲラニオール)とセロビオース(ラクトース)を含む50%アセトニトリル・酢酸緩衝液にβ-グリコシダーゼを作用した際、TLC上に各アルコールよりもRf値が低い単一の新スポットの生成を認めた。各反応液から新規生成物をシリカゲルカラムクロマトブラフィーにより単離、精製した。機器分析により、各生成物が各アルコールのβ-配糖体であることを明らかにした。これら配糖体の多くは天然に見いだされているが、酵素合成は例がない。(2)修飾酵素(脂溶性)による脂溶性生理活性物質の配糖化高配糖化能を示す微生物由来α-グルコシダーゼに、両親媒性高分子(ポリエチレングリコール、PEG)を種々の条件下で化学的に結合させ、修飾酵素(PEG-α-グルコシダーゼ)を調製したが、いずれも疎水性有機溶媒中の配糖化能が微弱であった。(3)有機溶媒系における、水溶性生理活性物質の酵素的燐脂質化水溶性ビタミンの燐脂質誘導体は、構造の安定化、脂溶化、細胞親和性などの面で興味が持たれる。水溶性ビタミンB_1、B_2、B_6、パントテン酸及びB_1関連物質(B_1プロピルジスルフィド)の燐脂質誘導体をいずれも酵素合成した。すなわち、各ビタミンの酢酸緩衝液に、合成レシチンのクロロホルム溶液及びホスホリパーゼDを加え、攪拌反応後、クロロホルム層から新規生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより単離、精製した。機器分析により、それらが各ビタミンの新規燐脂質誘導体(脂溶性)であることを明らかにした。今後は、現在知られていない、脂溶性生理活性物質の環結合性OH基(CH_2OH基ではなく)への強力な糖転移酵素及び燐脂質転移酵素の探索、単離を行い、より広範囲の有用な生理活性物質の酵素的配糖化と燐脂質化を進展したい。I.有機溶媒系における、脂溶性生理活性物質テルペノイドの酵素的配糖化先にC_<10>以下のモノテルペンアルコールの配糖化を報告したが、C_<15>以上の長鎖テルペンアルコールの酵素的配糖化は例がない。

これら配糖体のなかには天然に見出されているものもある。また、それらの界面活性作用にも興味が持たれる。C_<15>の鎖状セスキテルペノイドであるファルネソ-ル(あるいは、C_<20>の鎖状ジテルペノイドであるゲラニルゲラニオール)と糖を含む50%各種有機溶媒混合緩衝溶液に酵素(Aspergillus oryzae由来のβ-ガラクトシダーゼ、またはア-モンド由来のβ-グルコシダーゼ)を加えて、25°Cで48時間撹拌反応後、未反応物を抽出除去し、生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより単離、精製し、構造をNMR(^1H-、^<13>C-)、FAB-MSにより、ファルネシル-β-ガラクトシド、ファルネシル-β-グルコシド、ゲラニルゲラニル-β-ガラクトシドと同定した。II.フェノール類の配糖化-芳香族水酸基への高率な糖転移反応-芳香族OH基(CH_2OH基ではなく)への強力な糖転移酵素は知られていない。シクロデキストリン生成酵素をデキストリンとフェノール類の混液に作用させた際、各フェノール類のα-グルコシル配糖体が高効率で生成することをはじめて見出し、α-グリコシルフェノール、α-グリコシルカテコールを単離、同定した。配糖化物は酸化に対してアグリコンより非常に安定であることを明らかにした。III.有機溶媒系における、水溶性生理活性物質のホスファチジル化-水溶性ビタミンのリン脂質化-ビタミン類(チアミン、パントテン酸、およびそれらの関連物質)の酢酸緩衝溶液に合成レシチンのクロロホルムまたは酢酸エチル溶液、および放線菌由来のホスホリパーゼDを加え、37°Cで撹拌反応を行い、生成物をクロロホルムで抽出後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより単離、精製し、新規脂溶性化合物ホスファチジルチアミン、ホスファチジルパントテン酸、ホスファチジルチアミンプロピルジスルフィド、ホスファチジルフルスルチアミン、ホスファチジルパンテノールエチルエーテルを得た。構造はFAB-MS、NMR(^1H-、^<13>C-)により確認した。
前言語期の乳幼児の意志理解のための脳情報の利用

本研究は,近赤外分光法を用いて乳幼児の脳活動を計測し,彼らの好みや考えなどのコミュニケーションに関わる心的活動との関連を検討することを第一の目的とした。また,第二の目的として,脳情報を利用して乳幼児の心的活動を読み解くことを目指した.具体的には,まず,好みなどに関わる脳活動の指標づくりを行いつつ,乳幼児を対象に脳情報デコーディングを実施した。好みに関わる脳活動として、モノに対する好みとヒトに対する好みを計測し、前頭前野や運動野の活動が、好みの強さと関連することを示した。また、脳情報のデコーディングについては、運動野の活動から乳幼児が乳幼児の運動情報が読み解けることが示された。本研究は,言語機能が未発達な乳幼児の脳活動を計測し,その脳活動から彼らの好みや考えを読み解くための技術を開発することを目的とした。乳幼児は,言語機能が未発達であり,自らの好みや考え、意思を他者(特に近接性の低い他者)に伝えることが難しい。そこで、様々な対象を提示した際の乳幼児の脳活動を計測・分析することで、彼らの好みや考えを読み解くことができか否かを検討した。研究1年目においては、成人を対象として、好みや考えを推定するために前頭葉の活動が有用であることが確認された。研究2年目の本年は、乳幼児を対象として、好みを推定するために、前頭葉の活動が有用であるか否かを検討した。まず、先行研究から、ヒトと他の対象を比較した際に、乳幼児がヒトを選好することが繰り返し示されている。これらの研究では、指標として主に乳幼児の視線が用いられていたが、今回前頭葉の活動を指標として、ヒトとそれ以外の対象を提示した際の前頭葉の活動を計測し、それらの活動から区別できるか否かを検討した。具体的には、2ー6歳の幼児を対象に、ヒトがボールを運んでいる映像と、ボールだけが動いている映像を提示し、その際の前頭葉の活動を近赤外分光装置を用いて計測した。近赤外分光装置は、近赤外光を頭皮から照射し、血液中のヘモグロビン量の変化を検知する装置である。その結果、5ー6歳児において、前頭葉の一部領域において、ヒトの映像を見ているときにのみ有意な賦活が認められた。ボールを見ているときにはそのような活動は認められなかった。これらの結果は,幼児の前頭葉が,ヒトとその他の物体を明確に区別していることを示している。脳情報から,幼児の考えや好みを理解できる可能性が示唆された。本研究は,言語機能が未発達な乳幼児の脳活動を計測し,その脳活動から彼らの好みや意志を読み解くための技術を開発することを目的としている.乳幼児は,言語機能が未発達であり,自らの意志や好みを他者(特に近接性の低い他者)に伝えることが難しい.そのため,心理学的調査や医療検査などにおいて,彼らの心理・生理状態を把握することが困難な場合がある.本研究では,様々な対象を提示し,乳幼児の脳活動を非侵襲的な手法を用いて計測し,その情報を解析することで,彼らの意志を解読・推定する技術を構築することを目的とした.研究一年目の本年度は、装置を導入したのちに、主に2つの研究を実施した。1つ目は、どのような脳活動を用いるべきかという指標づくりである。このため、成人を対象にした意志や好みと関連する脳活動を近赤外分光法で検討した。具体的には、成人を対象に複数の飲料の写真を提示し、その際の前頭葉の活動を計測し、解析を実施した。その結果、成人の対象に対する好みの評定と、前頭葉の活動との間に関連が見られた。つまり、少なくとも成人の場合は、意志や好みが前頭葉の活動に反映されるのである。2つ目は、前頭葉の活動の利用方法の確立である。この目的のため、乳幼児と成人を対象にして左右の手の運動時の前頭葉の活動を計測し、前頭葉の活動からどちらの手を動かしているかを推定できるかどうかを解析した。その結果、成人においてはチャンスレベル以上の確率でどちらの手を動かしているかを推定できたが、乳幼児の場合はチャンスレベルと同程度であった。これらの結果から、前頭葉の活動を指標として用いることができること、成人においては前頭葉の情報を利用できることが示唆された。研究1年目ということもあり、脳活動を計測するための機器の導入に時間を要したが、機器導入後は概ね研究は順調に進んだと言える。具体的には、本研究の目的は脳情報から意志や好みを読み解くことが目的であるが、成人を対象にした研究において、意志や好みの情報と関連がある前頭葉の活動を計測することに成功した。現在乳幼児を対象に研究を進めているところであるが、同様の結果が得られるものと期待できる。

脳情報の利用方法としては、成人と同様の脳情報の利用方法を試してみたものの、成人とは同じような結果は得られなかった。これは成人と同様の試行数や精度を得るのが難しいことに起因するが、乳幼児に適切な利用方法を用いれば、この点は解決することが期待される。研究2年目は、上記で挙げたような点に留意しつつ、データを確実に蓄積することによって、乳幼児の好みや意志を理解するための脳情報の利用方法を考えていきたい。まず、乳幼児を対象にした場合、飲料やお菓子などの物理的な対象よりも、ヒトやアニメのキャラクターなどの社会的な対象を用いたほうが刺激として適切であると考えられるため、それらの対象を刺激として用いた際の前頭葉の活動を計測し、好みや意志などとの関連を計測する。これらのデータを取得できた後に、2種類の刺激を提示した際に乳幼児がどちらを好むかについて、脳活動から推測できるかを検討する。具体的には、好みや選択が分かれると考えられる2種類の刺激を提示した際の前頭葉の活動を計測・解析することによって、彼らの好みや意志を読み解く。研究2年目は、上記で挙げたような実験を遂行するための人件費や謝金を計上する。また、調査の結果を学会で発表したり、解析方法について他の研究者から情報を得たりするために必要な旅費を計上する。さらに、実験遂行上必要な消耗品や書籍も計上する。
企業買収による価値創出プロセスに関する理論的・実証的研究

本研究では(1) M & Aにおける買収対価の支払手段の違いや敵対性の有無といった要因が、株式交換比率決定時における経営者の裁量的マネジメント行動にどのような影響を及ぼすのかということと、(2) M & Aや組織間関係において持続的な競争優位をもたらす資源の測定尺度を開発したうえで、顧客関係性戦略と企業の長期的な業績間にどのような関係があるのかについて明らかにすることを目的としている。本研究では(1)M&Aにおける買収対価の支払手段の違いや敵対性の有無といった要因が、経営者の裁量的マネジメント行動や企業業績にどのような影響を及ぼすのかということと、(2)M&Aや組織間関係性の構築によって持続的な競争優位をもたらすための要因や経営資源が企業業績に及ぼす影響について理論的および実証的に分析することを目的としている。わが国では1990年代後半以降にM&A取引が活発化しているが、M&A戦略が企業業績に及ぼす影響や経営者行動に及ぼす影響についてはまだ明らかにされていない部分が多い。欧米の先行研究において、M&Aに関連した株価効果や企業業績への影響については、それが買収企業かターゲット企業であるかで異なるほか、取引形態や買収対価の支払手段の違い、敵対性の有無、コンテストの有無など様々な要因によって影響を受けるとされ、個々の要因が与える影響についてはいまだに分析が進められている最中である。そこで本研究では、わが国の法制度改革がM&A取引に重要な影響を及ぼした1999年の株式交換制度・株式移転制度に着目し、買収対価の支払手段の違いが経営者の戦略策定や裁量行動にどのような影響を及ぼしたかについて実証研究を行った。本分析の意義としては、欧米の先行研究と異なり敵対的買収やコンテストが少ないため、法制度改革によって買収対価の支払手段の選択肢が増加するといった要因に絞って実証研究を行うことが可能となったことがあげられる。分析の結果、買収対価の選択の動機、買収対価の支払手段の選択肢が得られたことによってM&A取引の増加がもたらされたこと、さらには現金取引と比較して株式交換取引において経営者の裁量行動が顕著にみられたことなどが明らかとなり、これらを英文にて公表をおこなった。また、買収アナウンスから2年以上の期間を経て合併を行った第一三共株式会社やベンダーマーケティングといった新業態で業績を伸ばしているアイリスオーヤマ株式会社に対してインタビュー調査を行い、買収後の戦略方針、マネジメント・スタイルの変更、および期待されるシナジー効果と企業業績への影響について分析を行った。とりわけ本研究課題の重要項目であるM&Aによるシナジー効果については、実際の戦略策定上どのような効果を期待しているのか明確とされていないが、今回その分類や認識方法などについては実際のデータをもとに分析するという機会が得られた。その成果の一部は、中央大学企業研究所にて報告を行っている。本年度は、日本企業のM&A戦略について下記の3点から分析を行った。まず、日本企業のM&A戦略について資源ベースの観点から分析を行った。具体的には、これまで企業が保有する経営資源やケーパビリティの移転や共有といった観点からの分析がなされてこなかったことを指摘したうえで、M&A戦略によって持続的競争優位を獲得するためには資源移転の方向性を考慮した分析が重要であることを述べている。二つ目として、日本企業のM&A戦略のグローバル化について、買収企業が国内外の企業を買収した場合とで企業業績に異なる影響を及ぼすか否かについて実証研究を行った。これまでターゲット企業が国内企業か否かで買収企業の業績が異なるかについて、短期的なリターンを用いた分析がなされているものの、M&Aの成果について会計指標を使った長期的な観点から測定するといった研究はほとんどなされてこなかった。そこでクロスボーダーM&Aあるいは日本国内企業同士のM&Aを実施した248社をサンプルとして、主として収益性にどのような違いをもたらすかについて分析を行った。分析の結果、株主資本利益率(ROE)については、両者間で顕著な違いが見られなかったものの、ROEの構成要素レベルでは買収前後およびターゲット企業の違いによって長期業績に異なる影響を及ぼすことを明らかにした。三つ目として、顧客関係性を重視するために企業が仕入先を集約化し、それらとの協力関係を構築するためにどのようにM&Aが利用されているかについて分析するために、顧客関係性戦略と企業業績との関係について実証研究を行った。具体的には、有価証券報告書に記載されている主要顧客に関する情報を用いて、特定の顧客との取引を重視する戦略と企業業績との関係について実証分析を行い、主要顧客情報の有用性や主要顧客比率の大きさによってサプライヤーの業績に違いが見られることを明らかにした。今年度は企業買収の目的の1つである売り手企業と買い手企業間の長期的な取引の継続や協調的な関係構築によってもたらされる価値創造について理論的および実証的分析を行った。売り手企業と買い手企業の関係といった組織間における良好な関係構築は企業価値創造に影響を及ぼすとされているが、このような関係性重視の戦略行動が企業業績とどのような関係にあるかについて客観的なデータを用いた実証研究はそれほどなされてこなかった。

本研究では、有価証券報告書に記載されている主要顧客に関するデータを用いて取引関係性重視の戦略がサプライヤー企業および主要顧客企業双方の業績にどのような影響を及ぼすかについて分析を行った。分析の結果から、日本の製造業において約3割弱の企業が複数のサプライヤー企業の主要顧客となっており、かつその関係が複数年に及んでいることが明らかになった。そしてこのような関係性の構築に伴って、主要顧客が購買パワーを持つことが可能になり低価格で仕入活動を行っているという結果が示された。一方、サプライヤー企業については、顧客志向の戦略を重視する企業のほうがより販管費等のコスト削減が可能であることや棚卸資産回転率や売上債権回転率が高いという結果が示された。これらの結果から、売り手企業と買い手企業間の関係構築によるメリットは主要顧客企業だけでなく、サプライヤー企業についても見られることが明らかになり、企業買収におけるターゲット企業の選定に有用な情報となることがわかった。また、顧客関係性戦略を強化することやリスクを低減することを目的として行われる主要顧客企業によるサプライヤー企業の株式保有行動についても分析を行った。分析の結果から、主要顧客企業による株式保有行動が棚卸資産回転率などの効率性指標と正の関係にあることが示され、部分的にではあるが主要顧客企業による株式保有が主要顧客企業の業績に正の影響を及ぼすことが明らかになり、企業買収行動による価値創造を説明する一助となる結果が示されたものといえよう。本年度は、価値創造プロセスにおいて、持続的な競争優位をもたらすために有用となる資源を認識・分類するとともに、異なる経営資源が企業業績に及ぼす影響について日本企業の財務データを用いて実証分析を行った。一般的に、企業の買収および合併(M&A)は成長戦略の手段の1つとして用いられているが、異なる経営資源が企業業績に及ぼす影響についてはこれまで明らかにされてこなかった。本研究では、競争戦略論に基づいて戦略タイプを成長戦略とコスト削減戦略の2つを識別し、経営資源については、回復可能性の容易さから、(1)組織の技術的なデザインにいまだ吸収されていない資源、(2)超過コストとしてシステム内にすでに吸収されているが回復可能である資源、(3)組織を取り巻く環境から超過資源を生み出す能力の3つに分類を行い、実証分析を試みた。具体的には1980年から2009年の間にわが国の全国証券取引所のいずれかに上場する企業のうち金融・保険業を除いた企業をサンプル(14,827企業・年)として分析を行った。分析の結果から、成長戦略を採用している企業のほうが業績指標であるROAが大きいということが示されるとともに3種類の組織スラックが企業業績に異なる影響を及ぼしていることが明らかになった。具体的には、成長戦略企業において回復可能性スラックと潜在的スラックがROAにプラスに寄与していることが判明した。このことは成長戦略には、企業が長期的に利用可能な資源を用いていることを示している。一方、コスト削減戦略を採用している企業では、3種類の組織スラックが企業業績を示すROAと正の関係にないことが明らかになった。