hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚的注意が作用する物体領域認識アルゴリズム研究―注意による神経細胞同期変化―

視覚情報処理における神経細胞の同期が果たす役割を検討するため、bottom-up的な視覚情報とtop-down的な視覚的注意が作用する詳細な初期視覚野の層構造局所回路モデルを構築した。さらに、局所回路モデルを生理学的知見に基づくネットワーク間結合を実装した初期視覚野の計算論的モデルへと拡張し、その情報処理メカニズムを検証した。目に投影された視覚情報は、網膜から初期視覚野へと伝達される。視覚野では、視覚情報のようなbottom-up的情報と視覚的注意に代表されるtop-down的情報が統合的に処理される。特に、top-down的情報は視覚野の情報処理に重要な変調を引き起こす事が知られている。さらに、注意は物体を構成する「特徴」と位置情報の「空間」にそれぞれ異なる皮質経路を通して作用することが近年の研究から明らかになった。本年度の研究では、これら2種類のtop-down的注意の皮質内表現を考察し、層構造局所回路モデルに実装した。2つの独立したtop-down情報を提案モデルに与え、反応や処理メカニズム、そして情報統合に重要な役割を果たすと考えられる神経細胞間の同期について観測・考察した。これら2種類の注意は、初期視覚野の皮質局所回路モデルの反応を強調するだけでなく、神経細胞のリズムをも変調させた。これらの変調は、「特徴」と「空間」という異なる情報が、比較的初期視覚野で統合される可能性を呈示する点で重要である。さらに、提案モデルにおける出力に相当する反応は、単一の細胞と細胞集団のレベルで観測された特徴・空間注意の違いを良く再現した。これは、実際の視覚皮質がモデルと同様の構造を持つ可能性を示す。加えて、外部ノイズ下の反応特性はヒトの知覚に対する注意の作用を良く説明した。この一致は、視覚野における情報処理が生体の視知覚へとどのように反映されるかという問題に重要な示唆を与えている。1.視覚情報処理における神経細胞の同期が果たす役割を検討するため、bottom-up的な視覚情報とtop-down的な視覚的注意が作用する詳細な初期視覚野のマイクロサーキットネットワークモデルを構築した。さらに、ネットワークモデルを生理学・解剖学的知見に基づく側抑制で結合した皮質ネットワークモデルへと拡張し、その情報処理メカニズムを検証した。我々の目に投影された視覚情報は、網膜から外側膝状体を通じ、初期視覚野へと伝達される。初期視覚野では、視覚情報のようなbottom-up的情報と視覚的注意に代表されるtop-down的情報が統合的に処理される。本年度の研究では、空間情報と物体情報を仲介すると考えられる初期視覚野を生理学的知見に基づき、皮質マイクロサーキットモデルを構築した。提案モデルには、bottom-up的な視覚情報、top-down的な視覚的注意、そして2つのマイクロサーキット間の情報を伝達する側抑制を実装した。異なる種類の情報を提案モデルに与え、反応や処理メカニズム、そして情報統合に重要な役割を果たすと考えられる神経細胞間の同期について観測・考察した。視覚的注意は、初期視覚野の皮質マイクロサーキットモデルの反応を強調するだけでなく、モデルを構成する神経細胞のリズムをも変調させた。これらの変調は、top-down的・bottom-up的情報が、初期視覚野で統合される可能性を示唆している点で重要である。2.特徴に基づく注意が、大脳の物体情報処理に与える影響を計算論的・心理物理学的に検討した。初期視覚野に特徴に基づく注意が作用する図方向選択性細胞の計算論的モデルを構築した。モデルの反応を、特徴に基づく注意を制御した心理物理実験により計測したヒトの図方向知覚と比較した。モデルと実験の結果は定量的に良い一致を示した。これは、初期視覚野への注意が大脳情報処理系で重要な役割を果たす事を示唆している。本年度の結果に基づき、視覚のマイクロサーキットモデルをさらに発展させていく予定である。視覚情報処理における神経細胞の同期が果たす役割を検討するため、bottom-up的な視覚情報とtop-down的な視覚的注意が作用する詳細な初期視覚野の層構造マイクロサーキットネットワークモデルを構築した。本年度の研究では、空間情報と物体情報を仲介すると考えられる初期視覚野を生理学的知見に基づき、層構造の皮質マイクロサーキットモデルを構築した。これらの変調は、top-down的・bottom-up的情報が、比較的初期視覚野で統合される可能性を示唆している点で重要である。提案モデルにおける出力に相当する皮質層の反応は、サルの神経生理実験で観測された結果と良い一致を示した。これは、実際の視覚皮質がモデルと同様の構造を持つ可能性を示唆している。さらに、top-down的情報による反応の変調は、モデルの入力層と出力層でそれぞれ異なることが観測された。top-down情報の変調におけるこの層依存性は、生物実験で大いに検証する価値があると思われる。

本年度の結果に基づき、視覚のマイクロサーキットモデルをさらに発展させていく予定である。視覚情報処理における神経細胞の同期が果たす役割を検討するため、bottom-up的な視覚情報とtop-down的な視覚的注意が作用する詳細な初期視覚野の層構造局所回路モデルを構築した。さらに、局所回路モデルを生理学的知見に基づくネットワーク間結合を実装した初期視覚野の計算論的モデルへと拡張し、その情報処理メカニズムを検証した。目に投影された視覚情報は、網膜から初期視覚野へと伝達される。視覚野では、視覚情報のようなbottom-up的情報と視覚的注意に代表されるtop-down的情報が統合的に処理される。特に、top-down的情報は視覚野の情報処理に重要な変調を引き起こす事が知られている。さらに、注意は物体を構成する「特徴」と位置情報の「空間」にそれぞれ異なる皮質経路を通して作用することが近年の研究から明らかになった。本年度の研究では、これら2種類のtop-down的注意の皮質内表現を考察し、層構造局所回路モデルに実装した。2つの独立したtop-down情報を提案モデルに与え、反応や処理メカニズム、そして情報統合に重要な役割を果たすと考えられる神経細胞間の同期について観測・考察した。これら2種類の注意は、初期視覚野の皮質局所回路モデルの反応を強調するだけでなく、神経細胞のリズムをも変調させた。これらの変調は、「特徴」と「空間」という異なる情報が、比較的初期視覚野で統合される可能性を呈示する点で重要である。さらに、提案モデルにおける出力に相当する反応は、単一の細胞と細胞集団のレベルで観測された特徴・空間注意の違いを良く再現した。これは、実際の視覚皮質がモデルと同様の構造を持つ可能性を示す。加えて、外部ノイズ下の反応特性はヒトの知覚に対する注意の作用を良く説明した。この一致は、視覚野における情報処理が生体の視知覚へとどのように反映されるかという問題に重要な示唆を与えている。
資源量減少が著しいカワヤツメの生態学的・遺伝学的研究

近年、資源量減少が著しいカワヤツメの河川生活期における個体群減少の要因と結果を明らかにする目的で、野外生態調査とマイクロサテライトマーカー座を用いた集団遺伝学的解析を行った。その結果、本種幼生の生存にとっては河床での軟泥の十分な堆積および餌として利用可能な落葉リターに由来するデトリタスの豊富な存在が重要であり、一方、産卵遡上成体の繁殖成功には30-50cmの水深を有する産卵床環境が存在することが重要であることが判明した。そして、集団遺伝学的解析結果から、石狩川水系のカワヤツメでは近年において遺伝的多様性が低下していることが見出された。これらの結果を基に、本種の個体群サイズの回復に必要な河川環境改善に関する施策を提言した。資源量減少が著しいカワヤツメの幼生のハビタット利用と食性,および各地域集団の遺伝的多様性と集団構造を明らかにする目的で野外調査と室内実験を行い,以下の成果を得た.1.石狩川において,カワヤツメ幼生の小型群(<5cm)および大型群(>5cm)について出現個体数と環境要因(流速,底質硬度,底質組成などの10変数)の関係を一般化線形モデルによるモデル選択を行った結果,小型群は流れが遅く,底質が柔らかく,シルトから成るハビタットを,一方,大型群では底質が柔らかく,細粒状の底質有機物に富むハビタットを選好することが示された.2.本種幼生の食物資源利用を明らかにするため,河川で採集された個体を用いて安定同位体分析を行った結果,幼生は藻類と落葉リターを主な餌資源として利用していることが明らかになった.3.カワヤツメの系群と資源動態を推測する目的で,日本と周辺地域の集団を対象に,マイクロサテライトDNA分析を行い,集団構造と遺伝子流動パターンを推定した.その結果,解析したすべての集団は1つのクラスターに属し,集団間に明確な遺伝的差異は認められなかった.また,集団間の遺伝子流動は,現在の数世代間レベルでは,海流や宿主の分散に影響を受けていることが示唆された.4,石狩川におけるカワヤツメ集団の遺伝的多様性の変動を推定するために, 1993年と2007年に採集された集団を解析した結果,この年級群間には有意な遺伝的差異は認められなかった.一方, 2007年級群ではヘテロ接合度の観察値が1993年級群と比較して低下を示した.このことは, 2007年級群はホモ過剰あるいはヘテロ欠乏であり,自由交配が行われていない状況にあることを示唆する.カワヤツメの資源動態を探る基礎資料として、近年の資源量減少が著しい北海道石狩川集団を対象として、マイクロサテライト分析を行い、遺伝的集団構造を推定した。石狩川においては、古くから秋遡上群と春遡上群の存在が指摘されてきたが、これら遡上群の実態は解明されていない。そこで、石狩川下流部江別市において漁獲された1993年春の遡上集団、同年秋の遡上集団、および中流部に流入する支流において2007年に捕獲された幼生集団を解析に供した。その結果、各集団間における有意な遺伝的分化は認められず、またベイズ法に基づく集団構造推定においても、全集団は1つの遺伝的グループに由来することが示唆された。これらの結果から、各遡上群の遺伝的独自性は支持されなかった。一方、1993年集団と比較して、2007年度の集団においては、個体間血縁度のばらつきの増大、有効集団サイズの低下、さらに平均ヘテロ接合度において期待値に対する観察値の低下が示された。以上のてとから、近年の石狩川集団における遺伝的多様性の低下が懸念される。一方、本種幼生の生息個体数減少の要因を探る基礎調査として、微生息場所選択性と餌資源利用に関する野外調査と室内実験を行った。その結果、石狩川支流において小型群(全長1-5cm)は底質硬度が低く、流速が緩やかで、かつ底質組成がシルト質の場所を選好し、大型群(>5-15cm)では河床有機物が多く、底質硬度が低い場所を選好することが示された。また、各種類の餌を与えた水槽飼育実験とその後に幼生飼育個体の安定同位分析を行った結果から、カワヤツメ幼生は落葉リターから由来するデトリタスを主要な餌資源として利用しているてとが明らかになった。以上のことから、本種幼生が生息する河川環境として、軟泥の堆積が十分に存在する河川形態および餌の供給源となる河畔林の健全性が重要であると推察される。カワヤツメの河川内個体群の減少要因とその結果を明らかにする目的で、北海道石狩川水系において下記の野外生態調査を実施し、以下の貴重な成果を得た。

(1)カワヤツメの産卵場選択に重要な環境要因を明らかにするため、北海道石狩川の一支流において調査を行った。調査は6月に行い、産卵床(個数/在不在)と物理環境(流速,水深)を測定し、同時に高精度GPSを用いて産卵床の空間位置を記録した。産卵床と環境要因の関係を調べるため、解析には一般化加法モデル(GAM)を用いた。その結果、産卵床の空間分布は一様ではなく集中分布する傾向を示した。また産卵場選択に影響する要因として、水深35-50cm前後が統計的に有意に重要であったが、流速は年度ごとに異なることが示された。これらのことから、カワヤツメが水深35-50cm前後に産卵するのは,河川の水位低下による卵の斃死を防ぐためと考えられた。(2)石狩川における好適な産卵場は本川上流部の支流に多く見出された。該当水域には多くの河川構造物が設置されているため,上下流部における流路の単調化や利水による水位の減少がカワヤツメの好適な産卵環境を減少・劣化させていると考えられた。(3)以上の結果を基に、カワヤツメ個体群の繁殖環境の改善に関する施策についての考察を行った。
身体活動と睡眠に関する調査並びに実験的研究

本研究の目的は積極的な身体活動が睡眠に与える影響を明らかにすることであり、調査研究と実験研究から検討した。調査研究においては基本的な調査として、はじめに20歳代から50歳代の男女を対象にアンケート調査を行い、10年前の同様の調査と比較した。その結果、10年の時代推移で夜型の生活が強まっていることが把握され、この傾向は20歳代、30歳代の若い年代で顕著であり、この若い年代で慢性的疲労者も増える傾向にあり、大きな問題点が浮彫された。ついでスポーツ活動と睡眠の直接的な関連を検討するため、規則的なスポーツ活動を行う主婦を対象に、行動と睡眠の日誌を長期間(3週間×2回)記録し、非活動日と活動日の睡眠について比較した。その結果、スポーツ活動を実施した日の夜間睡眠が自覚的に良好になる傾向が認められた。また、睡眠の自覚の良くなかった状況が減少する傾向も認められ、スポーツ活動によって睡眠が改善される可能性があり、今後の研究課題が浮彫された。実験研究は男子大学生を被験者として、非運動日と運動日が設定されてそれぞれ睡眠のポリグラフ記録から検討された。その結果、スポーツを実施した運動日の夜間睡眠において深睡眠が増加する被験者と増加しない被験者があったが、全体としては軽度に増加する傾向がみられた。運動が深睡眠を増すか否かについては、いまだ論議のあるところであるが、我が国における実験研究は少なく、今後も研究が必要である。本年度は調査と実験の両面から研究を推進することであった。調査研究は(1)として、生活処方要因を広く検討する中で、睡眠問題を考察するアンケート調査を20歳代60歳代、男女350名について行った。(2)として特に日中の活動性と睡眠の充実性を検討するため、行動と睡眠自覚の日誌記録を大学生25名(女子バレーボール部16名、男子フェンシング部9名)、社会人30名について行った。尚、大学生は3週間、社会人は3週間×2回の記録であった。現在、資料整理中であるが、女子大学運動部員に於いては、日中の活動の影響は、寝つき、目覚めの気分、目覚め時体調等に反映される傾向がうかがわれた。然しながら、生活の中で運動を開始したばかりの社会人では、第1回の記録(3週間)ではこのような傾向はみられず、女子部員にみる傾向は日常、運動鍛錬が持続されていることが原因の一つとなっている可能性があった。今後の資料整理によってこの点が明らかになると思われる。実験研究は運動を実施する活動日と実施しない非活動日を設定し、それぞれ夜間の睡眠状態をポリグラフ記録により検討することであったが、男子大学生6名(延12名)についての実験を行い、目下、睡眠の深度を中心に解析を進めている。本被検者6名中4名は、先行実験に於ける活動日の睡眠で特にSleep Stage 3・4の比率の増加があり、本研究でその再現性が期待される。また、同時に今後、運動の種類、実施時刻を加味しながら、運動処方、生活処方の基礎資料の収集をはかる予定である。本年度も調査と実験の両面から研究を遂行した。調査研究は前年度と同様に日中の活動性と睡眠状況を検討するため、行動と睡眠自覚に関する日誌記録を女子短大生34名(一般学生が主であるが、運動部所属も数名含む)について行った。日誌は21日間の連続記録であった。日誌内容は、日中の活動状況(今日の身体活動状況、昼間の眠気、昼寝の有無、疲労を感じる精神活動や緊張、特別な運動やスポーツを実施した場合の運動の種類、運動時刻、等)については就寝前に記入した。睡眠状況(就寝時刻と起床時刻、就寝前の飲酒の有無、消灯から寝付くまでのおよその時間、夜中の目覚め、夢見状況、目覚め時の睡眠についての自覚、目覚め時の気分、目覚め時の体調、等)については朝の起床時に記録した。運動は34回/週、一日30分以上意識的に行った。現在、資料整理中である。

実験研究は前年度に実験を行った男子大学生運動部員3名を対象に、運動日2回、非運動日2回、のべ12日の記録を行った。日中の循環亢進はホルター心電計により記録し、また、夜間睡眠のポリグラフはEEG、EOG、EMG、ECGより検討した。現在資料整理中であるが、2年間にわたる実験検討より、個人の特徴的な運動と睡眠の関係がかなり明らかになることが期待される。
随心院門跡を中心とした京都門跡寺院の社会的機能と歴史的変遷に関する研究

研究課題を具体化するために、四つの部会を作り、それぞれの時代に即して研究を進めた。考古・古代部会では、随心院の立地する山城宇治郡を中心に山城の古代寺院について検討し、また、随心院文書に含まれる古代関係史料(佐伯院)の分析を進めた。中世部会では、随心院文書の読解を進めながら、善通寺と随心院の関係や随流の確立について明らかにした。近世部会では、随心院記録に含まれる山科本坊の寺務日記と京都の公家町に存在した里坊日記を比較検討し、門跡寺院における本坊と里坊の関係について検討を行った。近現代部会では、明治期における門跡寺院を対象に、日本近代社会における門跡寺院の社会的役割について検討するとともに、広く近代社会における宗教者の機能について研究を進めた。以上のような各部会での研究成果を持ち寄り、通時的な随心院門跡の歴史展開を跡付けた。京都府総合資料館に寄託されている随心院文書・記録を中心的な対象として、主な史料の写真撮影および翻刻作業に着手し、あわせて門跡寺院に関する研究会・現地見学会を開催した。(1)古代中世担当は、平安戦国の随心院文書についての詳細な目録作成と翻刻作業のための準備として、総合資料館および国立京都博物館寄託分の写真撮影を行い、翻刻作業に着手した。(2)近世担当は、御番所日記と里坊日記の比較検討を行うための準備として、総合資料館寄託分の調査研究に着手し、また近世随心院の領地支配を明らかにするために京都府向日市文化資料館寄託の物集村史料の調査研究と史料収集を行った。(3)近現代担当は明治初年の寺社行政を研究対象として、大政類典や公文録における門跡寺院関係記事の検索作業を行い、また総合資料館所蔵の近代行政文書の調査研究に着手した。(4)門跡寺院研究会を3回開催し、史料調査・現地見学を行った。第1回(9月30日)報告・櫛木謙周随心院文書と佐伯領上島享中世寺院史研究の現状と課題第2回(1月8日)解説・総合資料館歴史資料課総合資料館寄託随心院文書について現地見学・京都山科随心院・勧修寺第3回(3月29-30日)現地見学・香川善通寺市善通寺、善通寺周辺荘園関係史蹟報告・水本邦彦近世公家寺社領の相給支配史料の翻刻作業としては、京都府立総合資料館寄託の随心院文書・記録のうち、中世文書、および近世随心院日記を対象とした。中世文書については全点数の過半の翻刻原稿を作成しパソコン入力済みである。また近世については、サンプルとして取り上げた文久3年日記のうち「里坊日記」の翻刻・パソコン入力を完了し、「御番所日記」の過半部分の翻刻を終えている。門跡・権門寺院研究会を4回開催し、古代近代に及ぶ門跡・寺院勢力の歴史的役割についての検討を進めた。報告題目を列挙すれば以下のごとくである。・2003年7月15日菱田哲郎「山城の古代寺院-その存在形態をめぐって」(1山城の古代寺院をめぐる研究視点、2古代寺院の存続形態、3平安時代以後の寺院との相承関係)・2003年9月17日上田純一「随心院と善通寺」(1随心院門跡領善通寺の形成、2随心院門跡領、3善通寺誕生寺院主による請負、4讃岐守護代香川氏による請負、5随心院への返還)・2003年12月24日小林啓治「日露戦争と寺社組織」(1神社と日露戦争、2仏教諸派と日露戦争、3法話と戦争)・2004年3月7日高木博志「『太政類典』『公文録』にあらわれる随心院記事」(1明治初年の寺院行政、2『太政類典』『公文録』にあらわれる随心院記事)2004年3月8日に和歌山県那珂郡粉河町において随心院領荘園であった井上荘の現地見学を行った。随心院文書に含まれる室町期作成の荘園絵図に基づき、溜め池と水掛かり、粉河寺領との荘境、寺社跡の踏査などを行い、荘園世界についての知見を深めた。(I)随心院研究会の開催(1)「妙法院門跡家士山下家門書について」(山田洋一氏、7月21日)元禄8年から昭和7年までの1115点の史料の概要について報告し、合わせて随心院研究への活用方法について提案を行う。

その後山下家文書を閲覧する。(2)「近世随心院の里坊について」(柴田純氏、12月22日)近世随心院の本坊と里坊の関係や役割について文久3年の日記を用いて詳細な分析を行う。(3)「日本中世の神観念と国土観」(上島享氏、17年3月25日予定)(II)調査研究活動(1)古代中世部会随心院文書の翻刻作業を進めた。「護持僧作法」などを題材に随心院聖教類の歴史分析研究を行った。(2)近世部会里坊と本坊の役割について両坊の日記の比較検討作業から試みた。近世寺院の比較研究作業として石山寺知足院僧正日記の翻刻と分析に着手した。随心院家士山下家文書の写真撮影と調査研究を行った。(3)近代部会近代寺社と戦争、近代寺社と災害などをテーマにしながら、近代行政文書の調査研究を進め、必要写真の撮影を行った。(III)調査旅行寺院経典を始めとした文化活動を支える和紙の製造についての知見を深めるため、代表者・分担者参加の調査旅行を実施する(17年3月実施、静岡県三島市株式会社特殊製紙にて)。研究の最終年度を迎え、報告書原稿を中心的作業としながら、補足調査・史料収集と全体研究会を開催した。考古・古代関係では、随心院の存在する山城国宇治郡を中心に山城の古代寺院に関する研究を総括し、また随心院文書に含まれる古代史料(佐伯院関係)の分析を行った。(菱田、櫛木担当)。中世関係では、随心院中世文書を中心的素材にしながら、善通寺との関係や随流の確立について検討を深めた。(上島・上田担当)近世関係では、随心院記録に含まれる山科随心院の寺務日記と京都禁裏に隣接する里坊日記を素材としながら、両者の比較検討を行い、門跡寺院における里坊の役割について研究を進めた(水本・柴田担当)。近現代関係では、明治期における門跡寺院を主対象に、日本近代社会における門跡寺院の社会的機能について検討を加えた。(高木・小林・井口担当)報告書原稿を持ち寄り、全体討論を行った(平成18年3月16-17日)(全員)
プログラム自己破砕細菌による生分解性プラスチックの高度生産・分離プロセスの開発

ポリヒドロキシアルカン酸(PHA)を生産する2種類の自己破壊菌を構築し、その発現特性ならびにポリマー生産特性を解析した。ポリヒドロキシルアルカン酸(PHA)生産能力を持つB.megateriumの染色体上にXylプロモーター(キシロース存在下で活性化する)を有するpX vector(グルコースの存在によりXylプロモーターの働きが抑制される)を利用してBacillus amyloliquefaciensに感染するファージの溶菌酵素遺伝子を組み込むことにより、PHA生産能と自己破壊能を兼ね備えた組換え体を得た。この組換え体を用いて回分培養と流加培養によるPHAの生産を試み、Xylプロモーターが誘導される条件に達すると自発的に自己破壊に到ることを確認し、さらに、培養結果の分析から上清中にPHBが生産されることを確認した。また、Ralstonia eutrophaのPHA合成遺伝子ならびにファージの溶菌酵素遺伝子を同一プラスミド上に乗せたPHA合成能を有する自己破壊大腸菌を作製した。この組換え体の培養結果からPHAの菌体内濃度が90%以上に高まった段階で菌体の自己破壊が確認された。これらの結果を踏まえて、プロセス全体にわたる生分解ポリマーの生産コストの評価解析を行い、本研究で提案した生産・分離精製工程統合プロセスにより、価格の低減が可能であることを示した。炭素資源の循環利用、製品の用途、最終消費者のモラルなどまで考慮に入れた総合的な視点に立つと、生分解性プラスチックという考え方が現在のプラスチック製品による環境汚染を完全に解決するとは言いきれないが、少なくとも、その技術的また製品的な代替選択肢の一つになることは間違いないであろう。現在の生分解性プラスチックは生産費用が高く、上記選択肢の候補にするにしてもまだ汎用性が低い。本研究の成果は、この状況に対する技術的な面からの一つのアプローチを示したものである。本研究は、溶菌酵素遺伝子の応用を目指している東京工業大学の研究グループが蓄積している知見と、中国清華大学の研究グループが実績を持っている組換え大腸菌を利用する知見を総合し、自己破砕能を付与したバクテリアを分子育種し、回収・精製プロセスを簡略化した効率的なポリヒドロキシアルカン酸(PHA)生産プロセスの構築を目的とする共同研究である。双方の研究グループの情報交換を横浜(於:東京工業大学生命理工学部;清華大学から2名参加)と北京(於:清華大学化学工程系;東京工業大学から2名参加)で都合2回行い、双方の研究ポテンシャルに基づいて研究計画を確認して研究を開始した。日本側の研究グループを中心に、Xylプロモーターを有するpX vector(グルコースの存在によりXylプロモーターの働きが抑制される)にBacillus amyloliquefaciensに感染するファージの溶菌酵素の遺伝子を挿入したシャトルベクターを、B.megateriumの染色体上に組み込むことにより、PHA生産能と自己破砕能を兼ね備えた組換え体を得た。この組換え体によるPHAの生産を二段培養法を採用して試み、Xylプロモーターが誘導される条件に達すると自己破砕して溶菌することを確認した。培養結果の分析から上清中に多くのPHBVが生産されていることを確認した。また、中国側の研究グループを中心に、Ralstonia eutrophaのPHA合成遺伝子ならびにファージの溶菌酵素遺伝子を同一プラスミド上に乗せたPHA合成能を有する自己破砕菌を作製した。この組換え体の培養結果からPHAの菌体内濃度90%以上に高まった段階で菌体の自己破砕が確認された。

本研究は、溶菌酵素遺伝子の応用を目指している東京工業大学の研究グループが蓄積している知見と、中国清華大学の研究グループが実績を持っている組換え大腸菌を利用する知見を総合し、自己破砕能を付与したバクテリアを分子育種し、回収・精製プロセスを簡略化した効率的なポリヒドロキシアルカン酸(PHA)生産プロセスの構築を目的とする共同研究である。双方の研究グループの情報交換を北京(9月;於:清華大学化学工程系;東京工業大学から3名参加)と横浜(10月;於:東京工業大学大学院生命理工学研究科;清華大学から1名参加)とで都合2回行い、双方の研究の進展状況に基づく研究会を行って今後の研究推進計画の打ち合わせを行った。日本側の研究グループを中心に開発したXylプロモーターを有するpX vectorにBacillus amyloliquefaciensに感染するファージの溶菌酵素の遺伝子を挿入したシャトルベクターを、B.megateriumの染色体上に組み込みこみPHA生産能と自己破砕能を兼ね備えた組換え体をについて、その培養とPHAの生産条件の検討を進めた。二段培養法を中心とする最適操作の探索が次の課題である。また、中国側の研究グループを中心に、Ralstonia eutrophaのPHA合成遺伝子ならびにファージの溶菌酵素遺伝子を同一プラスミド上に乗せたPHA合成能を有する自己破砕菌を作製し、この組換え体によって90%以上のPHA生産を確保する培養操作条件の検討段階に入った。ポリヒドロキシルアルカン酸(PHA)を生産する2種類の自己破砕菌を構築し、その発現特性ならびにポリマー生産特性を解析した。ポリヒドロキシルアルカン酸(PHA)生産能力を持つB.megateriumの染色体上に、Xylプロモーター(キシロース存在下で活性化する)を有するpX vector(グルコースの存在によりXylプロモーターの働きが抑制される)を利用してBacillus amyloliquefaciensに感染するファージの溶菌酵素遺伝子を組み込むことにより、PHA生産能と自己破砕能を兼ね備えた組換え体を得た。この組換え体を用いて回分培養と流加培養によるPHAの生産を試み、Xylプロモーターが誘導される条件に達すると自発的に自己破砕に到ることを確認し、さらに、培養結果の分析から上清中にPHBが生産されることを確認した。また、Ralstonia eutrophaのPHA合成遺伝子ならびにファージの溶菌酵素遺伝子を同一プラスミド上に乗せたPHA合成能を有する自己破砕大腸菌を作製した。この組換え体の培養結果からPHAの菌体内濃度が90%以上に高まった段階で菌体の自己破砕が確認された。これらの結果を踏まえて、プロセス全体にわたる生分解性ポリマーの生産コストの評価解析を行い、本研究で提案した生産・分離精製工程統合プロセスにより、価格の低減が可能であることを示した。炭素資源の循環利用、製品の用途、最終消費者のモラルなどまで考慮に入れた総合的な視点に立つと、生分解性プラスチックという考え方が現在のプラスチック製品による環境汚染を完全に解決するとは言いきれないが、少なくとも、その技術的また製品的な代替選択肢の一つになることは間違いないであろう。現在の生分解性プラスチックは生産費用が高く、上記選択肢の候補にするにしてもまだ汎用性が低い。本研究の成果は、この状況に対する技術的な面からの一つのアプローチを示したものである。
北海道における『まちづくり市民事業』を核とした地域運営システムの類型化

本研究は、北海道の市民事業体の中で、地域の関連組織と多主体協働の体制を構築している「パートナーシップ組織」を対象に詳細な調査分析を実施し、以下を明らかにした。1.パートナーシップ組織の生成プロセスを見ると、多くが特定のハード事業を推進する「事業組織」から発展しているが、「ビジョン策定組織」等を出自とする場合も見られる、2.これらは、当該組織が事業範囲を拡大する「事業拡大型」や「組織分化型」、事業組織がミッションとした事業の成果を拡大させる「成果拡大型」等の事業を波及させている、3.その過程で関連組織との関係が多様化し、生成プロセスの違いが反映された特徴的な多主体協働の体制を構築している。3カ年計画の2年度である平成24年度の研究実績は、北海道内における調査・分析が主であり、その内容は以下の通りである。第一に、市街地において市民事業を実施している事例として、富良野市・函館市・稚内市・岩見沢市・小樽市における市民事業体を対象に、市民事業単体の事業スキームから多主体協働の地域運営システムに至るまでの調査・分析を実施した。富良野市は平成23年度からの継続研究である。この内、旧中活法に基づくTMOを起源としている富良野市・函館市・稚内市の市民事業体を見ると、富良野市のみが民間主導による組織へと大きな転換を行っていることから、他の2事例との比較と通じて、その転換にいたったプロセスを詳細に分析した。その成果は、日本都市計画学会都市計画論文集に『出資者のまちづくり歴からみたまちづくり会社の展開プロセスーふらのまちづくり株式会社を事例としてー』として投稿中である。岩見沢市と小樽市の事例は、民間発意の市民事業体であるが、概ねその調査を終え、今年度に分析を進める予定である。第二に、農村において市民事業を実施している事例として、鹿追町と下川町を取り上げ、上記と同様の調査を実施した。特に鹿追町では、行政との協働のもとで、グリーンツーリズムに関連した企業群が連鎖的に起業され、ゆるやかなネットワークのもとで地域運営を担いつつある実態を把握した。これらは、下川町における林業関連事業の波及と同様に、地域の基幹産業を軸に派生したものであり、市街地系の事例とは異なるプロセスで展開している。これら2地域を対象とした調査は概ね終了しており、今年度の補充調査を踏まえて、農村型の地域運営システムのモデルの構築をできるものと考えている。最終年度では、事例都市に対する補充調査を実施して分析を進めた。第一に、市街地系の事例分析は、富良野・岩見沢・江差・稚内・函館においてハード事業を実施している市民事業体とし、初年度に調査した飯田市の事例を加えた。例えば、「株式会社飯田まちづくりカンパニー」は、特定目的会社を用いた事業スキームで再開発事業に関与し、組織分化によってソフト事業を展開することで次世代の人材育成を図っている。同地区では各種の市民事業体が「連絡調整機関」を設置し、同社が突出した主導権をにぎることなく「しなやかに連携協力しあう仕組み」を構築している。「ふらのまちづくり株式会社」は、観光集客施設を公益的ディベロッパーとして建設し、関連団体によるソフト事業を支援する中で同社を中核とする多主体協働体制を構築している。地産地消をキーワードとして農業と観光分野を中心市街地でつなげる動きが特徴的に見られ、市全域での広域的な協働関係が構築される可能性が見えてきている、等を明らかにした。第二に、農村系では、長沼・滝川市江部乙地区・鹿追・上富良野・根室で事業展開する市民事業体を分析対象とした。鹿追町の「NPO法人北海道ツーリズム協会」は、地区の将来像を調査・研究し、構成員の各々がグリーンツーリズム関連企業を連鎖的に設立してその先駆的役割を担った。正式な協議機関はないものの、これら企業群が緩やかな連携のもとで地区全体としてグリーンツーリズムを受け入れる体制を構築した。また、「江部乙丘陵地のファンクラブ」は、フットパス事業を通じて、都市農村交流団体と地域交流団体の両面において機能してきた。事業拡大と組織分化によって波及事業を展開し、行政や関連団体による多主体協働のプラットフォームとしての役割を担いつつある、等を明らかにした。この成果は、日本都市計画学会都市計画論文集に投稿中である。3カ年計画の初年度である平成23年度の研究実績は、以下の通りである。第一に、全国的な先進事例地区である長野県飯田市、山形県鶴岡市、北海道富良野市を対象とした調査を実施した。これによって、市民事業単体の事業スキームから多主体協働の地域運営システムに至るまでの分析を先行的に行い、今年度から本格的に実施する北海道を対象とした調査における分析軸を設定した。特に富良野市での調査分析の成果は、「季刊まちづくり33号(学芸出版社)」に発表した。

ここでは、地元企業等が出資して「まちづくり会社」を設立して集客施設を建設し、さらには、地域での多主体によるまちづくり事業の中核的な存在になっている実態を報告した。第二に、北海道を対象としたまちづくり市民事業の実施状況調査を実施した。これによって具体的な活動が明らかになった約15地区を対象に、基礎的資料を収集して情報整理を行った。第三に、これらのデータに基づいて、滝川市、長沼町、江差町、鹿追町を対象とした現地調査を実施し、主に市民事業の生成プロセスを分析した。例えば、江差町では、市街地整備事業を推進した商店街組織が、事業完了後も様々なまちづくり事業を継続する一方で新たな市民団体を派生させ、実態として地区のパートナーシップ組織として機能している実態等を明らかにした。また、鹿追町では、グリーンツーリズム関連の民間事業体が連鎖的に設立され、行政による支援を受けつつ、町民による地域運営を実現させつつある実態を明らかにした。なお、長沼町と江差町における調査分析の結果は、日本都市計画学会学術論文集に投稿中である。平成24年度の研究計画では、(1)「市民事業体」が設立され、事業展開に至った経緯をモデル化する、(2)公益性をもった市民事業を成立させている仕組みを詳細に解明してモデル化する、の2点を目標としていた。(1)については、主に、市街地系の富良野市と函館市、農村系においては鹿追町と下川町を対象に調査を実施し、1)事業展開・まちづくりの経緯、2)地域資源の活用実態、3)母体組織の有無・性格、4)事業生成に至った契機あるいはモチベーション、等の視点から詳細に明らかにした。富良野市と函館市における市民事業体は、共に旧中活法に基づくTMOとして設立されたものであるが、富良野市では増資を契機に行政主導の体制から民間主導へと性格を大きく変えて今日に至っている。上述の通り、このプロセスを詳細に把握した結果は、日本都市計画学会都市計画論文集に『出資者のまちづくり歴からみたまちづくり会社の展開プロセスーふらのまちづくり株式会社を事例としてー』として投稿中である。また、農村系の鹿追町と下川町についても、市民事業体が連鎖的に派生した実態を詳細に把握することができた。(2)については、岩見沢市の2つの市民事業体を対象に調査分析を進めた。この2団体は、TMOを起源としたものではなく、特定のエリアマネージャーの強力な推進力によって、まちづくり市民事業を進めている事例である。これを対象に、市民事業スキームを詳細に把握し、分析した。なお、こうした市民事業スキームの分析は、富良野市と江差町および稚内市においても調査・分析を終了している。以上のように、昨年度においても研究成果を学術論文(投稿中)としてまとめることができ、今年度以降の研究につながる成果をあげたことから、当初の目的は概ね達成できたと考えている。昨年度の研究計画では、(1)全国の先進事例調査から以後の調査分析における「分析軸」を設定する、(2)北海道を対象としたまちづくり市民事業の実施状況調査を実施する、の2点を目標としていた。(1)については、助成金の交付が遅れたこともあり、特に本州方面の農村系の事例調査が未了である。しかし、それに代わって、今年度に予定していた北海道内の事例調査を先行的に進めることができた。
マルチメディア教育支援システムの研究

システムに関する事柄、日本語の音声の聴き取りに関する事柄、日本語・日本文化教育に関する事柄を中心に、マルチメディア教育支援システムの研究を行った。ハードウェア・ソフトウェアが進歩すれば良質のコースウェアが得られるというわけではなく、有効なコースウェアとするためには言語と教育の観点からも深く関わりを持ち、詳細に検討する必要がある。この立場から、システムとコースウェアの連携として望ましいと思われる項目を考えるとともに、以下のような開発・提言を行った。1、マルチメディア教育支援システムを導入した新しい教授法の開発2、音声教育のマルチメディア開発(日本語の音の認識練習に非常に有効なマルチメディア教材ソフト「ヒヤリングチェッカー」「ヒヤリングマスター」の開発3、音声付動画教材作成及びWeb上での公開4、日本語教育学会誌『日本語教育』に見る音声教育研究(音声教育研究の動向をマルチメディアを利用した音声教材作りに反映させることを提言)5、言語文化学的なマルチメディア教材の開発6、「場面」重視の日本語教育(場面依存度の高い日本語を用いた発話行為とコミュニケーションを行う日本社会では、日本語運用能力のレベルに合わせて場面をしっかりと再構成したマルチメディア教材の開発が必要)7、日本語教育と日本語の歴史(日本語教育・教授上、日本語の歴史に関する知識の有用性について)8、韓国におけるマルチメディア教育(韓国における日本語教育関係のWebを中心とした情報)9、動画付音声教材の作成とWeb上での公開これからのマルチメディア日本語教材に必要なことは、インタラクティブな学習システムと結びつけることである。日本語の発音と聴解練習ソフトの開発。構成は以下のとおり。1、五十音表から1字ずつの発音の仕方を、前(ビデオ)と横(アニメ)から口の動きを、学習者に見せながら音声を使って紹介する。また、それぞれの文字の入っている単語も紹介し、その音の聴き取り練習もする。2、単語の発音練習を目的とするプロソディと音声を使い、発音とアクセント曲線を確認させる。ここでは、特に、アクセント、特殊拍(長音・撥音・促音)及び濁音の練習も重視する。サンプルとして、日本人の普段話す時の発音もビデオで紹介する。最後に、学習者が自分の声を録音し、自習できる機能もある。3、単文のイントネーションの練習を目的としている。疑問文や特殊なニュアンスの入った表現のイントネーションを中心に練習する。ここでも、プロソディグラフや学習者が録音できる自習機能も組み込んである。以上を受けて、次年度以降、次のような計画で進める。1、コースウェアーの作成(1)発音、聴解、関連事項のMENUとディレクトリを検討する。(2)教授法と関連づける。2、マルチメディア教育支援システムの運用3、教育効果の測定と新教授法の開発(1)CAIを用いた場合の教育効果の変化について多変量解析する。(2)音声認知、映像認知等についても調査し、マルチメディア教育支援システム教材に対する、認知類型、興味の変化、授業疲労度の変化等を調査する。4、システムの本格的運用5、マルチメディア教育支援システムを導入した新しい教授法の開発6、研究報告書の作成日本語の音声と異文化適応問題にかかるCAI教材の開発。構成は以下のとおり。1、日本語の依頼・謝罪・交渉に関する教材。多層式システムにより依頼・謝罪・交渉の言語要素・非言語要素を学習させる。(1)どんな言語表現を用いるか-三択問題。(2)どう用いるか-話題の切り出し・終結、表現提示順の並び換え問題など。(3)その表現を用いる際の対人距離、動作、表情、服装など-ビデオ教材。(4)その表現のイントネーション、プロミネンスなど-プロソディーの学習。(5)その表現の正確な発音-特殊拍、子音・母音の学習。(6)総まとめとして、インタラクティブな談話展開CAIによるテスト。2、日本語IMを用いた音韻論的教育。(1)音声学的・音韻論的能力の初期評価。(2)弁別訓練。(3)分節訓練。(4)語レベル聞き取り訓練。(5)文レベル聞き取り訓練。(6)聞き取り評価プログラム。

以上を受けて、最終年度の次年度は、次のような計画で進める。1、コースウェアーの作成(1)発音、聴解、関連事項のMENUとディレクトリを検討する。(2)教授法と関連づける。2、マルチメディア教育支援システムの運用3、教育効果の測定と進教授法の開発(1)CAIを用いた場合の教育効果の変化について多変量解析する。(2)音声認知、映像認知等についても調査し、マルチメディア教育支援システム教材に対する、認知類型、興味の変化、授業疲労度の変化等を調査する。4、システムの本格的運用5、マルチメディア教育支援システムを導入した新しい教授法の開発6、研究報告書の作成
腫瘍関連マクロファージを介した膵癌の腫瘍微小環境形成機序の解明および臨床的意義

平成30年度は、膵癌組織内におけるMIFとTAMの発現と、膵癌切除例におけるMIFとTAMの臨床的意義を明らかにすることを目的に研究を引き続き行い、生存解析を改めて行った。治癒切除を企図した通常型膵癌67例(R0 55例、R1 12例)を対象としホルマリン固定、パラフィン包埋ブロック標本を用い連続切片を作製し、HE染色とMIF、M2分化型TAMのマーカーであるCD163、CD204に対するモノクローナル抗体を一次抗体として用い免疫組織化学の結果を生存解析とあわせて再検討した。結果は、MIF発現性と治療成績について検討すると、MIF高発現群とMIF低発現群の無再発生存期間の中央値は各々19.6か月、67.4か月(p = 0.014)、生存期間中央値は各々26.2か月、59.6か月(p = 0.035)と有意にMIF高発現群の方がMIF低発現群に比べ治療成績が不良であった。また、初再発形式として肝再発を認めた症例はMIF高発現群18例、MIF低発現群1例とMIF低発現群に比しMIF高発現群のほうが肝単独再発は有意に高頻度であった(p = 0.014)。全生存期間に対する多変量解析では、MIF高発現は独立した予後不良因子であった(p =0.022, hazard ratio (HR) 2.613, 95%信頼区間1.151-5.928)。また、MIF発現性と膵癌の腫瘍細胞周囲におけるM2分化型TAM(CD163、CD204)陽性細胞密度の比較検討では、MIF低発現群に比べ高発現群では、CD163(p=0.001)およびCD204 (p=0.015)陽性のM2分化型TAMが有意に高密度であった。以上の結果から、治癒切除を企図した通常型膵癌症例において、MIF発現は独立した予後不良因子であることが示唆された。当初の目標症例数には到達していないが、現状の結果から膵癌におけるMIF発現の意義についての解析が進み、現在、英文論文を作成中である。今後、論文作成の過程で膵癌におけるMIF発現、TAMの分布について追加症例の必要があれば、追加症例の免疫組織化学行う予定である。また、MIF発現と膵癌組織内におけるTAMの亜型密度との関連について検討し、学会発表する予定である。研究費は免疫組織化学に用いる抗体、学会発表にかかる旅費、英文論文に関わる費用などに使用する予定としている。本年度は、膵癌組織内におけるMIFとTAMの発現を検討し、膵癌切除例におけるMIFとTAMの臨床的意義を明らかにすることを目的に研究を行った。治癒切除を企図した通常型膵癌67例(R0 55例、R1 12例)を対象としホルマリン固定、パラフィン包埋ブロック標本を用い連続切片を作製し、HE染色とMIFに対するモノクローナル抗体、M1分化型TAMのマーカーであるCD68、M2分化型TAMのマーカーであるCD163、CD204に対するモノクローナル抗体を一次抗体として用い免疫組織化学を行った。結果は、MIF発現性と治療成績について検討すると、MIF高発現群とMIF低発現群の無再発生存期間の中央値は各々19.6か月、51.9か月(p = 0.014)、生存期間中央値は各々26.3か月、59.8か月(p = 0.035)と有意にMIF高発現群の方がMIF低発現群に比べ治療成績が不良であった。また、初再発形式として肝再発を認めた症例はMIF高発現群18例、MIF低発現群1例とMIF低発現群に比しMIF高発現群のほうが肝再発は有意に高頻度であった(p = 0.025)。全生存期間に対する多変量解析では、MIF高発現は独立した予後不良因子であった(p =0.028, hazard ratio (HR) 2.500, 95%信頼区間1.103-5.667)。以上の研究成果について、第117回日本外科学会学術集会で発表した。目標症例数(100例)には到達していないが、膵癌切除例67例を対象としたHE染色、MIFとM1分化型TAMのマーカー(CD68)、M2分化型TAMのマーカー(CD163、CD204)の免疫組織化学は終了した。また、解析により治癒切除を企図した通常型膵癌症例においてMIF高発現群は低発現群に比べ肝再発が有意に高頻度であり、MIF発現は独立した予後不良因子であることが示唆された。以上の研究成果について、第117回日本外科学会学術集会で発表し、現在、英文論文を作成中である。治癒切除を企図した通常型膵癌67例(R0 55例、R1 12例)を対象としホルマリン固定、パラフィン包埋ブロック標本を用い連続切片を作製し、HE染色とMIF、M2分化型TAMのマーカーであるCD163、CD204に対するモノクローナル抗体を一次抗体として用い免疫組織

化学の結果を生存解析とあわせて再検討した。結果は、MIF発現性と治療成績について検討すると、MIF高発現群とMIF低発現群の無再発生存期間の中央値は各々19.6か月、67.4か月(p = 0.014)、生存期間中央値は各々26.2か月、59.6か月(p = 0.035)と有意にMIF高発現群の方がMIF低発現群に比べ治療成績が不良であった。また、初再発形式として肝再発を認めた症例はMIF高発現群18例、MIF低発現群1例とMIF低発現群に比しMIF高発現群のほうが肝単独再発は有意に高頻度であった(p = 0.014)。全生存期間に対する多変量解析では、MIF高発現は独立した予後不良因子であった(p =0.022, hazard ratio (HR) 2.613, 95%信頼区間1.151-5.928)。また、MIF発現性と膵癌の腫瘍細胞周囲におけるM2分化型TAM(CD163、CD204)陽性細胞密度の比較検討では、MIF低発現群に比べ高発現群では、CD163(p=0.001)およびCD204 (p=0.015)陽性のM2分化型TAMが有意に高密度であった。以上の結果から、治癒切除を企図した通常型膵癌症例において、MIF発現は独立した予後不良因子であることが示唆された。当初の目標症例数には到達していないが、現状の結果から膵癌におけるMIF発現の意義についての解析が進み、現在、英文論文を作成中である。今後、論文作成の過程で膵癌におけるMIF発現、TAMの分布について追加症例の必要があれば、追加症例の免疫組織化学行う予定である。また、MIF発現と膵癌組織内におけるTAMの亜型密度との関連について検討し、学会発表する予定である。研究費は免疫組織化学に用いる抗体、学会発表にかかる旅費、英文論文に関わる費用などに使用する予定としている。MIFとM1分化型TAMのマーカー(CD68)、M2分化型TAMのマーカー(CD163、CD204)の免疫組織化学について、当初の目標症例数まで必要とせず、物品費として経費に余剰ができたから。次年度使用額の研究費は学会発表にかかる旅費、英文論文に関わる費用などに使用する予定としている。
消費者の意思決定支援に向けた多属性情報の呈示様式の検討

今日の情報環境を鑑みると、多くの商品情報が容易に入手できるだけでなく、リコメンド機能などを通し、商品情報との受動的な接触が増加している。呈示される情報によっては、衝動買いなどの本人の意図しない購買が促進される可能性が存在する。このような環境下では、情報の呈示様式や、情報の取捨選択が重要な課題となる。本研究では、多属性情報の呈示様式と意思決定過程の関連を検討し、消費者の意思決定支援に向けた呈示様式の提案を目的とする。情報モニタリング法を用いた行動実験と、コンジョイント分析、そしてシミュレーションといった3つの方法を統合し、消費者の意思決定支援に向けた情報呈示様式の提案を行う。
カタカナ語が英語教育にもたらす課題と展望-コミュニケーション能力育成の観点から

世界におけるWorld Englishesの存在や言語とアイデンティティの結びつきについての講義を受けたが学習者であっても、多くが英米人に英語を学びたいと考え、Japanese Englishなど新種の英語には否定的な考えを持つことが検証された。またSinglishなどの他の新種の英語やGlobishなどの人工言語に対しての関心はあるが、「標準的な」英語を学ぶことで国際的な相互理解を目指すべきだという意見が多い。しかし彼らの「標準」に対する定義は曖昧で、アングロ・サクソン文化への憧れが強く見られ、グラムシ的なヘゲモニーを感じさせる回答もままあった。言語と文化の離脱が難しいことを表すが、義務教育としての英語教育がなされる以上、学習者が国際語としての英語をより多角的に考えられるような工夫がなされるべきであろう。(詳細は現在論文を執筆中)カタカナ英語の英語教育に対する役割についての意見は賛否両論であるが、学習者の多くがカタカナを英語学習の一環として捉えたことがないため、うまく語彙学習ストラテジーとして利用できていない。CALL学習者のチャット、BBS上の作文の分析においても、和製英語を外国人との交流に使用している例が見られるが、多くの場合相手方から理解不可能を訴えるnegative feedbackがないため、誤用を指摘されることなく、よって本人も気づかずに終わっている。しかし会話においては、カタカナ英語の発音が通じないという経験は直接的なnegative feedbackを伴うため、学習に繋がることが多い。しかしこの失敗経験からカタカナ英語は役に立たないという考え方を身につけている学生も多い。メンタル・レキシコンに存在する資源を活用しきれず使用回避(avoidance)に繋がっている可能性もあるため、適切な指導が必要であろう。(結果の一部は下記論文に記載。他論文執筆中)カタカナ英語は増加する一方である。理解困難なカタカナ英語の存在意義は問われ、それは国立国語研究所による目本語への言い換え案に示される。英語教育においても日本ではカタカナ英語が英語学習に役立つとの認識はあまりなく、むしろ妨げるものと考えられることが多い。しかし近年英語が地球規模でリンガ・フランカとして使われるようになってきた。それに伴い、シンガポール英語やインド英語など様々なWorld Englishesが英米語同様の言語的地位を確立するべきだとの考えが広まってきている。日本英語(Japanese English)も例外ではなく、その特徴の一つとしてのカタカナ英語には関心が広まっている。ヨーロッパ言語間における同族語、借用語は、外国語教育に役立つと考えられ、教材にも活かされてきた。本研究ではカタカナ英語の英語学習における役割、とくにコミュニケーション能力への影響を調べる。そして英語教育に役立つ提言に結びつけたい。2004年秋学期後半に研究費助成が決定したため、計画が少し遅れてしまった。しかし今年度は2005年度4月よりデータ収集を始められるように、先行研究資料収集と呼び実験を行った。2,月にはカナダのトロントにてカナダ英語の社会言語学学会に出席した。カナダはアメリカ合衆国と歴史的、地理的に深い関わりがあるが、カナダ英語は音声的、語彙的に米語とは異なる特徴を保っている。英語が母国語のカナダと、外国語の日本とは状況は異なるが、独自の英語を作り出した過程や、また調査方法などは共通点も多く、本研究に役立てたい。また3月にはイギリスのロンドン大学、オックスフォード大学、エセックス大学にて資料収集を行った。また予備実験として日本人大学生約100人にカタカナ英語が英語教育に及ぼす役割についての意識調査を行った。2005年度はこれらの調査をもとにして本実験を行い分析する。2004-5年度は日本人大学生98名にカタカナ英語が英語教育に及ぼす役割についての意識調査を行った。カタカナ英語は英語教育に及ぼす影響を発音、意味の違いからマイナスに捉えている学生が大多数であるが、英単語の暗記を助ける、英語への苦手意識解消などのプラス面を意識している学生も少なくなかった。2005-6年度は彼らのこれらの意識と実際の言語運用の関連をみるべく、Writingにおけるカタカナ英語の影響を測定する実験を行った。2006年度はSpeakingを媒体とする実験を行うとともに、これらの分析調査を行い、論文執筆を完成させたい。3月にはアメリカ、ジョージタウン大学の社会言語学の学会GURT'6に参加した。消滅危機に晒されている言語と言語の多様性がテーマだった。小言語が大言語にとって変わる状況を「仕方がない」と切り捨てるのではなく、言語は民族のアイデンテイテイであり、歴史であり、文化であるとの観点から、いかに存続を助けるかをさまざまな言語の例を通して報告しており、興味深かった。日本でもアイヌ語や琉球語の危機が心配されるが、英語起源の外来語による日本語の変化もまた、大和ことば、中国語起源のことばを淘汰する危険性を指摘されることがしばしばである。カタカナ英語の教育上意義も「美しい日本語」を守る立場から否定されることが多い。消滅危機に晒されている言語の問題と生きた言語の変化の問題は別の観点から論じられるべきであるが、マクロ社会言語学的な視点から今後のカタカナ英語のあり方を論議していく必要が高まっているように思われる。