hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際交流・協力を促進するための「人材開発支援モデルパッケージ」の開発と流通

本研究の目的は、特にアジア・太平洋地域での科学教育と教育工学あるいは視聴覚教育の分野を対象として、その要請に応じられ得る日本国内における組識的かつ短期集中的な人材の養成と開発および確保に資するため、訓練用VTR教材、訓練用印刷教材、マイクロコンピュータによる訓練用ソフトウェアから構成される「人材開発支援モデルパッケージ」を開発し、そのための流通のシステムを策定し、これを支援する体制作りをしようとするものである。そのため、平成3年度と平成4度の2ヶ年で、(1)訓練用印刷教材及びVTR教材の開発の策定として、(1)海外の文化、伝統、習慣等を紹介する「英語版」および「日本語版」VTR教材の基礎開発では、「マレーシア編」(15分、カラー)のシナリオの改良と編集を行い、VTR教材として平成3年度と4年度の「東京セミナー」で紹介した。さらに、(2)科学教育をベースにした視聴覚教育と教育工学の分野における「英語イディオム集」および「簡易英語会話集」の開発の策定では、平成3年度に基礎研究を行い、平成4年度には、近年その要請が著しい科学教育における視聴覚教育および教育工学的手法に関する「ニューメディア」の学校および社会での活用とその教材開発にかかる用語、用例、基本会話集、および、データベースの改良と追加を策定した。また、(2)マイクロコンピュータによるモデル教材の開発は、平成3年度にモでル教材の開発方法の研究成果に基づき、平成4年度には、シミュレーション教材「エネルギー・平衡編」を開発した。さらに、(3)国際会議/ワークショップ開催のためのマニュアルを付録とし、研究の総まとめの報告書を作成した。なお、これらは、その一部は上に記したように、教育工学教同センター連絡協議会がユネスコの支援で実施しているAPEID事業の一貫としての「東京セミナー」で演示された。本研究の目的は,特にアジア・太平洋地域での科学教育と教育工学あるいは視聴覚教育の分野を対象として,その要請に応じられ得る日本国内における組織的かつ短期集中的な人材の養成と開発および確保に資するため,訓練用VTR教材,訓練用印刷教材,マイクロコンピュ-タによる訓練用ソフトウェアから構成される「人材開発支援モデルパッケ-ジ」を開発し,そのための流通のシステムを策定し,これを支援する体制作りをしようとするものである。そのため,2年計画の初年度である平成3年度は,(1)訓練用印刷教材の開発及び(2)訓練用VTR教材の開発の足がかりとして,(1)「マレ-シア」「スリランカ」での研修活動の実際に加えて,これらの国の文化,伝統などを紹介する「英語版」および「日本版」VTR教材の開発の素材収拾,そして(2)科学教育をベ-スとした視聴覚教育と教育工学分野における「英語イディオム集」および「簡易英語会話集」の開発として,科学教育における視聴覚教育および教育工学的手法に関する「教育」と「ニュ-メディア」の学校および社会での活用とその教材開発などにかかる用語,用例などの収集と整理を実施した。さらに,(3)コンピュ-タによるモデル教材の開発として,科学教育分野において,特にシミュレ-ションを含む複合メディアを志向した教材を,海外で一般的に流通しているIBM社製,および,アップル社製の情報処理機器等を使ったモデル教材として開発している。なお,これらは教育工学協同センタ-連絡協議会がユネスコの支援で実施しているAPEID事業の一貫としての「東京セミナ-」で演示された。本研究の目的は、特にアジア・太平洋地域での科学教育と教育工学あるいは視聴覚教育の分野を対象として、その要請に応じられ得る日本国内における組織的かつ短期集中的な人材の養成と開発および確保に資するため、訓練用VTR教材、訓練用印刷教材、マイクロコンピュータによる訓練用ソフトウェアから構成される「人材開発支援モデルパッケージ」を開発し、そのための流通のシステムを策定し、これを支援する体制作りをしようとするものである。

そのため、2年計画の最終年度である平成4年度は、(1)訓練用印刷教材及びVTR教材の開発として(1)海外の文化、伝統、習慣等を紹介する「英語版」および「日本語版」VTR教材の基礎開発では、平成3年度に開発した「マレーシア編」(15分、カラー)のシナリオの改良と編集を行い、VTR教材として「東京セミナー」で紹介した。さらに、(2)科学教育をベースにした視聴覚教育と教育工学の分野における「英語イディオム集」および「簡易英語会話集」の開発では、平成3年度開発した、近年その要請が著しい科学教育における視聴覚および教育工学的手法に関する「ニューメディア」の学校および社会での活用とその教材開発にかかる用語、用例、基本会話集、および、データベースの改良と追加を実施した。また、(2)マイクロコンピュータによるモデル教材の開発は、平成3年度に開発したモデル教材の開発方法の研究成果に基づいて、シミュレーション教材(「エネルギー・平衡編」を開発した。さらに、(3)上記訓練用教材の総合的な利用と総合評価及び全研究成果をとりまとめ、報告書とした。なお、これらは、その一部は上に記したように、教育工学協同センター連絡協議会がユネスコの支援で実施しているAPEID事業の一貫としての「東京セミナー」で演示された。
陸上移動運動におけるヒトの機能的潜在性:free-ride現象に着目して

本年度は昨年の研究実績を踏まえて、ランニングにおけるfree-rideの有無について検討した。重量負荷ランニングでは、重量負荷が身体重心周りの回転トルクを発生させるだけでなく、主働筋における弾性エネルギーの再利用を促進する効果を持っている。このことから、本研究では重量負荷ランニングに路面傾斜条件を付け加えることによって、身体重心周りの回転トルクと弾性エネルギーの再利用がそれぞれどのようにランニングのエネルギーコストに影響を及ぼすか検討した。本実験では、体重の4%に相当する重量物を背中上部に固定し、「平地走」、「5%登り走」、「5%下り走」の3条件を設定した。また、外側広筋から筋電図を導出し、Abe et al. (2007)に基づいて主働筋における弾性エネルギーの評価を行った。対象者は男子陸上選手およびサッカー選手8名であった。走速度は被験者の体力的要素を考慮して190-200m/minとした。各条件における走行時間は5分間とし、酸素摂取量に定常が見込める後半2分間の平均酸素摂取量(VO_2;ml/kg/min)を走速度(ν;m/min)で除すことによって、距離あたりのエネルギーコスト(C; ml/kg/meter)を算出した。また、重量物によって得られる「身体重心周りの回転トルク」を算出した。得られた結果は次の通りであった。1)下り走および平地走においてfree-rideが観察された。2)弾性エネルギーは、C_r値と有意な負の相関関係を示した。3)身体重心周りの回転トルクとC_r値には有意な相関関係がみられなかった。これらの結果から、ランニングにおいて観察されたfree-ride現象のメカニズムについては、重心周りの回転トルクではなく、弾性エネルギーの再利用に起因することが示唆された。これは歩行におけるfree-ride発生のメカニズムとは異なっていた。しかしながら、本研究で用いた重量負荷は体重の約4%であり、先行研究に比べると幾分軽いものであったことから、自ずと発生トルク自体が小さかったことは充分考慮しておくべきであろう。また、ラシュング中の弾性エネルギー獲得量が、何らかのトレーニングによって増大するとすれば、多くのスポーツアスリートにとって有用な情報となる。したがって、重量負荷を用いたトレーニングによって、弾性エネルギー獲得量がどのように変化するのかについて検討することが今後の課題であると考えられる。重量物を運搬歩行するときの酸素消費量を単位距離当たりで評価した場合、酸素消費量は必ずしも運搬物の重量に比例して増大するわけではなく、体重の約1020%程度の重量が代謝に反映されない場合がある。このような現象をfree-rideというが、この現象のメカニズムについては不明であった。また、歩行時の単位距離あたりの酸素消費量は、速度に対して二次曲線的な応答を示すことが知られている。このとき、単位距離あたりの酸素消費量が最も低くなる歩行速度を「経済速度(または至適速度)」と読んでいるが、重量負荷によって経済速度が変化するという意見と変化しないという意見が存在する。そこで今年度は、1)重量物の負荷位置の違いがfree-rideに及ぼす影響、2)重量負荷による経済速度の変化について14名の健常な男子大学生を対象に検討した。なお、実験条件は次の3通りとした。1)体重の15%に相当する重量物を背中上部(肩甲骨付近)に配置(条件1)2)体重の15%に相当する重量物を背中下部(腰のやや上)に配置(条件2)3)重量物なし(コントロール条件)その結果、重量物を背中に配置した両条件で得られた酸素消費量は、コントロール条件で得られた酸素消費量より有意に低かった。この傾向は経済速度より遅い歩行速度において顕著であった。また、経済速度が出現した分速80m付近において条件1と条件2で得られた酸素消費量に有意差がみられた。歩行中のストライドやピッチについても、ほぼ同じ速度帯において条件1と条件2間に統計的有意差がみられた。さらに条件1および条件2で得られた経済速度(それぞれ78.1m/minと77.8m/min)は、コントロール条件で得られた経済速度(81.4m/min)より4%程度低いものであった。本年度は昨年の研究実績を踏まえて、1)free-rideと路面傾斜角度の関係、2)重量負荷によるOptimal Speed(経済速度)の変化、3)ランニングでfree-rideが観察されるか否か、の3点についての検討を行った。検討事項1)と2)について、体重の15%に相当する重量物を背中上部に固定し、「平地歩行」、「5%登り歩行」、「5%下り歩行」の3条件を設定した。対象者は定期的な運動習慣を持つ男子大学生10名であった。歩行速度(ν)は30m/minから120m/minまで10m毎に設定した。各速度における歩行時間は4分間とし、酸素摂取量に定常が見込める後半2分間の平均酸素摂取量(VO_2;ml/kg/min)を歩行速度(ν;m/min)で除すことによって、距離あたりのエネルギーコスト(C;ml/kg/meter)を算出することができる(C=VO_2/ν)。また、歩行速度とエネルギーコストの間には二次曲線状の関係があるので、ν-Cの関係を二次曲線で近似し、さらに近似式を一次微分することによって、エネルギーコストが極少値をとる歩行速度、すなわち経済速度を算出した。その結果、「平地」と「登り」における経済速度は、重量負荷を掛けたときに約4%低下することが明らかにされた。

しかしながら、「下り」では経済速度は有意に変化しなかった。言い換えると、体重の15%に相当する重量負荷を背負ったにも関わらず、全ての条件において経済速度の低下はわずかであったことになる。「身体重心周りの回転トルク」がエネルギー代謝に対して有効に作用していると考えられる。検討事項3)では、定期的な運動習慣を持つ男子大学生7名を対象とし、最大運動負荷試験において得られた最大酸素摂取量(56.8±4.5ml/kg/min)から、後日行われた最大下運動における走速度を決定した。最大下運動では、相対的に持久力の高かった被験者4名と低かった被験者3名を、それぞれ13.2km/hと12.0km/hにて90分間走行させた。走行途中、810分および8890分における酸素摂取量、主働筋である外側広筋からの筋電図をサンプルした。この実験では、ランニング時の主働筋である外側広筋から得られた筋電図信号を筋伸張期と筋短縮期に分類し、それぞれの積分筋放電量の比(Ecc/Con比)を筋弾性の指標とした。また、この実験では重量物を付加していないが、90分間のランニングで繰り返し下肢に与える「衝撃」が重量負荷を代用し、「Ecc/Con比の時間変化」が筋機能の長期的な機能変化をシミュレーションしていると考えると分かりやすい。Ecc/Con比は、時間経過と共に低下することが明らかにされ、しかもEcc/Con比の低下と比例するようにエネルギー代謝量が増大する傾向が示された。従来、ヒトの筋弾性作用は変化しにくいと考えられてきたが、本実験で示されたように、疲労などの外的要因によって機能変化することが示唆された。本年度は昨年の研究実績を踏まえて、ランニングにおけるfree-rideの有無について検討した。重量負荷ランニングでは、重量負荷が身体重心周りの回転トルクを発生させるだけでなく、主働筋における弾性エネルギーの再利用を促進する効果を持っている。このことから、本研究では重量負荷ランニングに路面傾斜条件を付け加えることによって、身体重心周りの回転トルクと弾性エネルギーの再利用がそれぞれどのようにランニングのエネルギーコストに影響を及ぼすか検討した。本実験では、体重の4%に相当する重量物を背中上部に固定し、「平地走」、「5%登り走」、「5%下り走」の3条件を設定した。また、外側広筋から筋電図を導出し、Abe et al. (2007)に基づいて主働筋における弾性エネルギーの評価を行った。対象者は男子陸上選手およびサッカー選手8名であった。走速度は被験者の体力的要素を考慮して190-200m/minとした。各条件における走行時間は5分間とし、酸素摂取量に定常が見込める後半2分間の平均酸素摂取量(VO_2;ml/kg/min)を走速度(ν;m/min)で除すことによって、距離あたりのエネルギーコスト(C; ml/kg/meter)を算出した。また、重量物によって得られる「身体重心周りの回転トルク」を算出した。得られた結果は次の通りであった。1)下り走および平地走においてfree-rideが観察された。2)弾性エネルギーは、C_r値と有意な負の相関関係を示した。
動脈硬化進展におけるチロシンキナーゼの役割

2)phosphotyrosine phosphataseinhibitorであるvanadate(1-10μM)の添加によってもSMCの増殖能、遊走能、MMP産生量は濃度依存性に増加した。さらにPDGFとvanadateの同時添加は、おのおの単独投与に比較し、相乗的に細胞増殖、遊走、MMP産生を増加させた。またvanadateはPDGFによるSMCのPTPを促進した。3)これらの単独及び同時添加による細胞増殖作用、遊走能、MMP産生、PTPはいずれも、tyrosine kinase inhibitorであるgenistein添加により濃度依存的に抑制された。これらの結果から、チロシンリン酸化反応は、動脈硬化の進展に大きく関わっている平滑筋細胞の増殖亢進、遊走能亢進に密接に関与しており、またこの平滑筋細胞の増殖亢進、遊走能亢進の機序には、チロシンキナーゼによるMMP産生の促進が大きく関与していることが示された。
ATLにおける慢性活性化T細胞受容体経路を標的とした創薬基盤の構築

成人T細胞白血病リンパ腫(ATL)細胞の遺伝子異常と臨床症状・治療経過のデータベース化を行った。検出された変異は既報とほぼ同程度のプロファイルを認めていたが、これまで報告されていないRLTPRの反復性遺伝子変異を検出した。この変異は皮膚T細胞リンパ腫で報告されている。さらに同変異が機能獲得型変異であることをin vitroで確認した。またRLTPRがHTLV-1由来蛋白であるTaxと直接相互作用があることを確認できた。これまでにも複数の蛋白がTaxとのinteractomeとして同定されている。特にATLにおいて認める変異を有する蛋白に蓄積していることが明らかとなっている。今回同定されたRLTPRも新規Tax-interactomeである可能性があり解析を進めている。臨床像についても検討したが、皮膚指向性は明らかではなかった。今後皮膚型ATLについて追加解析を行う予定である。CARD11機能獲得型変異を有するマウスを作出し、マウス表現形質、リンパ腫発症の有無について評価した。最長2年間の観察期間が得られている。脾臓由来細胞を用いたフローサイトメトリーでの検討では、機能獲得型CARD11変異を有するマウスにおいて活性化T細胞分画の増加を認めた。ごく少数のマウスでリンパ腫を発症した。リンパ腫発症マウスについては病理学的な検討を行ったが、T細胞リンパ腫の発症には至っていない。本研究の主目的であるCARD11のSH3/GUKドメインの会合阻害剤の探索については、これまでのスクリーニング(NFkBリポーターアッセイやFLUOPPI系)ではSH3/GUKドメインの会合を阻害できる物質を同定できていない。SH3ドメインとGUKドメインのシス・トランス結合について、その結合力や結合様式について不明であることから、SH3/GUKドメインを含めたCARD11の蛋白構造解析を創薬等先端技術支援基盤プラットフォーム(BINDS)構造解析領域の支援のもと進めている。CARD11のSH3ドメインとGUKドメインのシス・トランス結合について競合試験でも結合阻害を行うことができなかったため、SH3/GUKドメインの構造解析に進んでいる。CARD11機能獲得型変異を有するマウスの解析は引き続き進めていく。CARD11阻害剤の開発については構造解析結果を元に進めていく。T細胞受容体経路におけるCARD11分子の重要性から、構造解析を進めることは極めて意義が大きいと考える。成人T細胞白血病・リンパ腫への新規治療法開発を行うため、これまでに49例の急性型ATL細胞を用いたエクソーム解析を行った。既報と同様に約65%の症例でPLCG1、PRKCB、CARD11に機能獲得型変異を検出できた。PLCG1、PRKCB、CARD11はいずれもCARD11の凝集を通じてNFkBを活性化させるため、CARD11の凝集阻害による新規抗ATL薬の開発を目指した。CARD11の凝集にはSH3ドメインとGUKドメインのシス・トランス会合が重要である。SH3ドメインとGUKドメインに対してそれぞれTagをつけ、凝集を観察できるFLUOPPIアッセイ系は樹立できた。NF-kBプロモーター下にGFP cDNAをもつJurkat細胞を用いたスクリーニングで抽出された238種類のNFkB阻害候補物質でのスクリーニングを行ったが有意な化合物は得られなかった。陽性コントロールの確認としてTagなしGUKドメインを共発現させたところ、凝集を解除できなかった。陽性コントロールが最適化されていない中で、ハイスループットスクリーニングを行うことはしない。現在CARD11の下流分子の反復性変異に着目し、新規機能獲得型変異の可能性について検討している。もう一つのテーマであるCARD11機能獲得型変異導入ノックインマウスについては、ヘテロ・ホモの状態で胎生致死ではないことが判明した。ホモマウスを用いたリンパ球機能解析、形質解析、リンパ腫形成性を検討する基盤ができた。CARD11のSH3ドメインとGUKドメインの結合解除については、結晶構造が明らかとなっていないため結合解除ができない原因が不明である。CARD11が治療標的となりうるかの検討が必要である。

本研究の主目的であるCARD11のSH3/GUKドメインの会合阻害剤の探索については、これまでのスクリーニング(NFkBリポーターアッセイやFLUOPPI系)ではSH3/GUKドメインの会合を阻害できる物質を同定できていない。SH3ドメインとGUKドメインのシス・トランス結合について、その結合力や結合様式について不明であることから、SH3/GUKドメインを含めたCARD11の蛋白構造解析を創薬等先端技術支援基盤プラットフォーム(BINDS)構造解析領域の支援のもと進めている。CARD11のSH3ドメインとGUKドメインのシス・トランス結合について競合試験でも結合阻害を行うことができなかったため、SH3/GUKドメインの構造解析に進んでいる。X線結晶構造解析により、SH3ドメインとGUKドメインの結合についての評価をあわせて行っている。これまでCARD11の結晶構造解析は行われておらず、創薬等先端技術支援基盤プラットフォーム(BINDS)プラットフォーム機能最適化ユニットの支援を申請した。CARD11ノックインマウスについては十分に週齢を重ねてきており、今後リンパ球を中心とした形質解析を行う。CARD11機能獲得型変異を有するマウスの解析は引き続き進めていく。CARD11阻害剤の開発については構造解析結果を元に進めていく。T細胞受容体経路におけるCARD11分子の重要性から、構造解析を進めることは極めて意義が大きいと考える。
明末清中間期の白書短編小説集とその作者に関する研究

1.拙著『増補中国通俗小説書目』が1987年5月,汲古書院より刊行された.これを承け,本科学研究費により購入したパソコンを使用し,さっそく通俗小説刊行書肆の索引作りを開始した.この索引はまず書肆名(所在地を含む)をあげ,次いでその書肆より刊行された通俗小説を刊行年代順に列挙し,最後に拙著と対照すべく,そこで各通俗小説に付与されている通し番号とページ数をあげるというスタイルをとることとした.この索引により,何時頃何処の何という書肆よりどういう傾向の通俗小説が刊行されたかが一目瞭然となったわけであり,中国通俗小説研究への寄与は少なくないと信ずる.当初の計画では自身でこの間の作業を担当する予定であったが,作業量と作業への熟練度を勘案し,プログラミングを含め,東京大学文学部助手の笹倉一広の援助を受けることとした.なおこの目録は「増補中国通俗小説書目書肆名索引」として笹倉一広の名ですでに公表している.2.1987年8月台北で明代戯曲小説国際検討会が開催され,そこで「從二刻到三刻-明末清初小説的才子佳人化」を題する口頭発表を行い,論文を提出した.本論文は間もなく台湾で活字化される予定である.この訪台の機会を利用して中央図書館,台湾大学,中央研究院歴史語言研究所の蔵書を調査したが,その成果と巴黎国家図書館蔵本等に関する新知見をもとに,拙著私家第一次改訂増補新版を作成し,と同時に上記索引の手直しをした.3.ここ数年来の研究を承け, 1987年10月,清初の小説家李漁については「無声戯から連城壁へ」を,公案小説をめぐっては「公案小説研究二則」を発表したが,今後も本科学研究費によるパターンと素材の情報処理により,1988年6月中国遼寧省丹東市で開催される明清小説談話会では〓湘迷津渡者とその小説」を, 1988年度の埼玉大学教養学部紀要には/二刻醒世恒言について(仮題)」を発表の予定である.1.拙著『増補中国通俗小説書目』が1987年5月,汲古書院より刊行された.これを承け,本科学研究費により購入したパソコンを使用し,さっそく通俗小説刊行書肆の索引作りを開始した.この索引はまず書肆名(所在地を含む)をあげ,次いでその書肆より刊行された通俗小説を刊行年代順に列挙し,最後に拙著と対照すべく,そこで各通俗小説に付与されている通し番号とページ数をあげるというスタイルをとることとした.この索引により,何時頃何処の何という書肆よりどういう傾向の通俗小説が刊行されたかが一目瞭然となったわけであり,中国通俗小説研究への寄与は少なくないと信ずる.当初の計画では自身でこの間の作業を担当する予定であったが,作業量と作業への熟練度を勘案し,プログラミングを含め,東京大学文学部助手の笹倉一広の援助を受けることとした.なおこの目録は「増補中国通俗小説書目書肆名索引」として笹倉一広の名ですでに公表している.2.1987年8月台北で明代戯曲小説国際検討会が開催され,そこで「從二刻到三刻-明末清初小説的才子佳人化」を題する口頭発表を行い,論文を提出した.本論文は間もなく台湾で活字化される予定である.この訪台の機会を利用して中央図書館,台湾大学,中央研究院歴史語言研究所の蔵書を調査したが,その成果と巴黎国家図書館蔵本等に関する新知見をもとに,拙著私家第一次改訂増補新版を作成し,と同時に上記索引の手直しをした.3.ここ数年来の研究を承け, 1987年10月,清初の小説家李漁については「無声戯から連城壁へ」を,公案小説をめぐっては「公案小説研究二則」を発表したが,今後も本科学研究費によるパターンと素材の情報処理により,1988年6月中国遼寧省丹東市で開催される明清小説談話会では〓湘迷津渡者とその小説」を, 1988年度の埼玉大学教養学部紀要には/二刻醒世恒言について(仮題)」を発表の予定である.
眼底画像の経時サブトラクション処理による網膜症のコンピュータ支援画像診断システム

患者の初診時および経過観察時の2つの眼底画像を比較することで,網膜症の病状の程度を定量的に表現する手法の開発を行ってきた.昨年度までは,2つの画像の高精度な位置合わせを行ったのち,位置合わせされた2つの画像の差分画像を作成し,差分画像の差分値の二乗の総和を計算することで病状の変化を表す定量値(網膜症の進行度を表す値)を算出した.今年度はさらに,臨床評価予定先の眼科医の意見を参考に,黄斑部周辺に生じた点状出血(単純点状出血,斑状出血,軟性白斑)の個数の変化に注目した.そこで,前記の差分値に基づく定量値に点状出血の個数の変化を重み付けすることで,実際の患者さんの視力との関係が高まることがシミュレーションにより確認できた.本処理を搭載した眼底画像診断支援システムの臨床評価機Vaersion 1.0を開発し,神奈川県伊勢原市にある高橋眼科クリニックに持ち込み,第一期臨床評価を2018年7月10月の4ヶ月間実施した.糖尿病網膜症と診断された任意の患者さんの数名(約10名)を通常のルーチン診断とは別に本臨床評価機へ転送し,業務終了後,本機で処理を行い,差分画像と算出された定量値を実際の患者さんの病状や視力と比較した.抽出された患者さんはいずれも24週間間隔で来院され,4ヶ月間で平7回の経過観察の比較ができた.本機が出力した定量値と医師が診断した所見との関係は概ね良好との評価をいただいた.しかし,ユーザーインターフェイスに関する幾つかの改善要望と本器が推定視力を出力するの不適切(定量値のみで良い)との意見があり,それらを改善した眼底画像診断支援システムの臨床評価機Vaersion 2.0を開発した.現在,同病院で臨床評価機Vaersion 2.0による第二期臨床評価を2019年1月から行っている.理由:1昨年度および今年度前半に開発してきらアルゴリズムを搭載させた眼底画像診断支援システムVaersion 1.0を比較的短期間(2ヶ月間)で開発でき,病院に持ち込んで臨床評価を開始できた.2約4ヶ月間の臨床評価により,本処理の効果を確認できるとともに,要望改善点などの意見を聞くこともできた.3要望改善点を反映した眼底画像診断支援システムVaersion 2.0を1ヶ月間程度で開発し,2019年1月から第二期臨床評価を開始した.以上から,当初の計画通りに臨床評価が進んでおり,順調に進展していると言える.現在進めている第二期臨床評価は,2019年4月までの4ヶ月間を予定している.期間終了後に,医師の意見を聞いて問題点を把握するとともに,第一期と第二期の延べ8ヶ月間に収集した眼底画像を検証し,より精度の高いアルゴリズムの改良を進める.システムの改善とアルゴリズムの改良を反映した眼底画像診断支援システムVaersion 3.0を開発し,最終(第三期)臨床評価を2019年10月頃開始し,本研究および本システムの臨床的な効果を確認し,まとめる.患者の初診時および経過観察時の2つの眼底画像を比較することで,網膜症の病状の程度を定量的に表現する手法の開発を行ってきた.2つの画像を比較する上で,画像の差分を計算するためには,まずは高精度な位置合わせが必要である.そこで,本研究では,血管等が交差するポイントを複数検出し,パターンマッチングで2つの画像の対応点を見つけ,複数の対応点ペアから最小二乗法によって画像の線形変換を行うためのアフィン係数を自動的にみつける方法を開発した.この係数によってアフィン変換をすれば高精度に画像の位置合わせができることがわかった.そして,位置合わせされた2つの画像の差分画像を作成し,差分画像の差分値の二乗の総和を計算することで病状の変化を表す定量値とした.シミュレーションにより,この定量値と視力変化との関係があることがわかった.さらに,臨床評価予定先の眼科医に複数回にわたってインタビューをした結果,眼の病状は黄斑部における損傷の影響に非常に強く,また眼内におけるさまざまな出血の程度が見え方や視力,病状に極めて大きいことがわかった.そこで,前記の差分画像およびそれに基づく定量値に加えて,黄斑部を中心とした各種の出血の程度に基づく定量化を試みた.具体的には,眼底画像から黄斑部を自動的に検出し,黄斑部の内部および周辺における点状出血の数をカウントした.ここで点状出血とは,単純点状出血,斑状出血,軟性白斑の3種類である.これらを眼底画像から自動的にカウントし,回帰分析を用いてひとつの定量値を算出した.その結果,回帰分析の係数を求めるために用いた眼底画像とは別の眼底画像のおいて,各種の点状出血の数から推定した視力は実際の患者の視力にほぼ近い値を算出できることを確認した.当初,本システムによる診断支援情報として,1経時サブトラクションによる差分画像,2差分画像から算出される定量値(差分値の二乗の総和)と考え,それらの処理の高度化や検証を進めてきた.しかし,医師のインタビューにより,上記に加えて加えて,黄斑部周辺の各種点状出血の存在も病状に大きな影響を与えることが判明した.そこで,この観点を基に新規に,3黄斑部を重視した点状出血カウントによる病状の推定化を開発し,シミュレーションによりその有効性を確認した.このように,新たに3つめの医師への診断サポート情報の開発に成功した.このことは当初予期していなかったことである.

臨床の現場に何度も出向き,複数の眼科医に何度も聞き取りを行ったことで判明した重要ポイントと考えている.患者の初診時および経過観察時の2つの眼底画像を比較することで,網膜症の病状の程度を定量的に表現する手法の開発を行ってきた.昨年度までは,2つの画像の高精度な位置合わせを行ったのち,位置合わせされた2つの画像の差分画像を作成し,差分画像の差分値の二乗の総和を計算することで病状の変化を表す定量値(網膜症の進行度を表す値)を算出した.今年度はさらに,臨床評価予定先の眼科医の意見を参考に,黄斑部周辺に生じた点状出血(単純点状出血,斑状出血,軟性白斑)の個数の変化に注目した.そこで,前記の差分値に基づく定量値に点状出血の個数の変化を重み付けすることで,実際の患者さんの視力との関係が高まることがシミュレーションにより確認できた.本処理を搭載した眼底画像診断支援システムの臨床評価機Vaersion 1.0を開発し,神奈川県伊勢原市にある高橋眼科クリニックに持ち込み,第一期臨床評価を2018年7月10月の4ヶ月間実施した.糖尿病網膜症と診断された任意の患者さんの数名(約10名)を通常のルーチン診断とは別に本臨床評価機へ転送し,業務終了後,本機で処理を行い,差分画像と算出された定量値を実際の患者さんの病状や視力と比較した.抽出された患者さんはいずれも24週間間隔で来院され,4ヶ月間で平7回の経過観察の比較ができた.本機が出力した定量値と医師が診断した所見との関係は概ね良好との評価をいただいた.しかし,ユーザーインターフェイスに関する幾つかの改善要望と本器が推定視力を出力するの不適切(定量値のみで良い)との意見があり,それらを改善した眼底画像診断支援システムの臨床評価機Vaersion 2.0を開発した.現在,同病院で臨床評価機Vaersion 2.0による第二期臨床評価を2019年1月から行っている.理由:1昨年度および今年度前半に開発してきらアルゴリズムを搭載させた眼底画像診断支援システムVaersion 1.0を比較的短期間(2ヶ月間)で開発でき,病院に持ち込んで臨床評価を開始できた.2約4ヶ月間の臨床評価により,本処理の効果を確認できるとともに,要望改善点などの意見を聞くこともできた.3要望改善点を反映した眼底画像診断支援システムVaersion 2.0を1ヶ月間程度で開発し,2019年1月から第二期臨床評価を開始した.以上から,当初の計画通りに臨床評価が進んでおり,順調に進展していると言える.研究2年目になる今年度は,昨年度開発した診断支援情報を搭載した実験機(臨床評価機)を作成し,臨床の現場で使っていただき評価を得ることである.処理部分の改良を進めるとともに,8月頃までには実験機を完成させ,来年2月末頃までの約6ヶ月間,2施設で臨床評価を実施する.半年間使っていただいて,その評価を得て,問題点を抽出し,処理アルゴリズム改良のための課題を明確にする.なお,再来年度は,処理アルゴリズムの改良の開発と,その処理を搭載した2度目(半年間を予定)の臨床評価を実施する予定にある.現在進めている第二期臨床評価は,2019年4月までの4ヶ月間を予定している.期間終了後に,医師の意見を聞いて問題点を把握するとともに,第一期と第二期の延べ8ヶ月間に収集した眼底画像を検証し,より精度の高いアルゴリズムの改良を進める.システムの改善とアルゴリズムの改良を反映した眼底画像診断支援システムVaersion 3.0を開発し,最終(第三期)臨床評価を2019年10月頃開始し,本研究および本システムの臨床的な効果を確認し,まとめる.
ギャップ結合構造の極低温電顕ならびに電顕細胞化学的研究

ギャップ結合は細胞接着としての機能以外に細胞間の情報交換の場であることが電気生理学的に明らかにされて以来、その分子ないし巨分子構築と機能の解明が種々のアプロ-チによって精力的に進められている。本申請研究において、我々はギャップ結合の微細構造と機能を検討する上において、細胞化学的アプロ-チは有用であると考え、ギャップ結合の機能を反映していると考えられる以下の細胞化学的な特性を明らかにした。1.ギャップ結合はcAMPあるいはCa代謝に関与する数種類の酵素活性を有する。2.チャネルが開いた状態にある親水性チャネルを細胞化学的に検出することは可能であり、その分布状態はCaイオンによって変化する。3.ギャップ結合の細胞質側は陰性に荷電している。4.ギャップ結合にはカルモジュリン結合部位が存在する。この結果は、カルシウムイオンによるギャップ結合親水性チャネルの開閉にカルモジュリンが関与していることを示唆する。5.ギャップ結合を介する細胞関連絡を阻害することが知られている発癌プロモ-タ-、ホルボ-ルエステルはギャップ結合にプロテインキナ-ゼCを誘導する。この所見はホルボ-ルエステルによりギャップ結合の機能阻害はプロテインキナ-ゼCによるギャップ結合蛋白のりん酸化に起因する可能性を示唆する。また、我々は肝細胞ギャップ結合の生後発達を免疫細胞化学的に検討し、ギャップ結合の形成に密着結合と接着結合が関与していることを示唆する所見を得た。平成元年度において、凍結超薄切片を用いた電顕細胞化学的研究より、以下の知見が得られた。組織細胞によるギャップ結合の細胞化学的特性の相違について:我々は、心筋細胞のギャップ結合(GJ)の細胞質側は強く負に荷電していることを細胞化学的に証明した(Fujimoto et al.,1985)。しかし、網膜色素上皮細胞間のGJではcationized ferrtinの結合が認められなかった(Kitaoka et al.,in press)。心筋細胞と色素上皮細胞のGJにおける荷電状態の相違が生理機能的あるいは分子構造に起因するのかどうかについては明らかではないが、次年度においては、種々の細胞のGJの荷電状態を検討する。ギャップ結合におけるプロテインキナ-ゼCの局在について:プロテインキナ-ゼC(PKC)がGJの細胞間連絡機構に関与することが推察されている。本研究では、家兎肝ならびに心筋細胞におけるPKCの細胞内局在とホルボ-ルエステル処理による動態変化を、免疫細胞化学的に検索した。免疫標識は、心筋細胞のクロマチンを含む核基質、筋形質(I帯付近)、筋小胞体、デスモゾ-ム、GJに認められた。肝細胞において、核基質、細胞質(グリコゲン野)、滑面小胞体、ディッセ腔側の微絨毛に標識は認められたが、GJは標識されなかった。新鮮肝未凍結切片(100μm厚)を100nM TPAに20分間浸漬した場合、GJならびに毛細胆管の閉鎖結合に標識が認められた。以上の所見は、1)PKCは心筋細胞GJに生理的条件下で存在する、2)細胞間連絡を阻害するTPAはPKCのGJへの誘導を引き起こす、3)PKCはGJのみならずその他の細胞間結合装置の機能にも関与する可能性を示唆する。平成二年度において、肝細胞のギャップ結合(GJ)の生後変化を、抗ギャップ結合蛋白コネクシン32(CXN32)抗体によっる免疫蛍光抗体法、免疫電顕法ならびに陳結割断レプリカを用いた形態計測による解析を行なった。[材料と方法]出生後12時間以内を0日として、種々の日令のラット肝を0.5%フォルムアルデヒド(免疫電顕用)あるいは2%グルタルアルデヒド(凍結割断レプリカ用)で1時間浸漬固定した。免疫電顕用試料は、洗浄後、凍結超薄切片を作製し、抗CXN32モノクロ-ナル抗体と金コロイド標識二次抗体を用いて免疫染色を行なった。蛍光抗体染色には、未固定クリオスタット切片を用いた。凍結割断用試料はグリセリンに浸漬後、常法に従ってレプリカを作製した。[結果と考察]

<免疫蛍光抗体法>___ー出生直後、肝細胞間に弱い点状の免疫蛍光が認められた。生後36日、細胞間に強い免疫蛍光が観察された。生後10日、成獣と同様に、肝細胞膜全周に点状の蛍光が観察されるようになるが、生後20日頃までは、肝小葉中間帯の肝細胞の免疫反応は弱い。生後40日頃、すべての肝細胞に均一に免疫反応が認められた。<免疫電顕>___ー成獣肝細胞では、GJと細胞内のannular GJに免疫標識が認められた。36日令では、GJのみならず細胞内小胞と接着結合の一部に免疫標識を認めた。<形態計測>___ー形質膜に対するGJの面積比は、成獣(40日令)では3.5%に対して、6日令では6%であった。個々のGJの面積による出現頻度は、3日令では0.10.5μm^2、6日令でま0.51.0μm^2の大きさのGJの数が他の日令に比べて有意に多く、その大半は密着結合に付随していた。以上の所見は、肝細胞GJは出生後36日頃、活発に合成、小胞を介して細胞内輸送され、形質膜に組み込まれると考えられる。また、この時期におけるGJの形成に、接着結合などGJ以外の細胞間結合装置が関与している可能性が強く示唆された。
高解像度衛星画像から作成したDEMを用いた地形災害モニタリングに関する研究

1.高解像度衛星画像から作成したDEMの精度に関する研究ASTER, SPOTのステレオ画像及び空中写真から数値標高モデル(DEM)を作成し,その精度を比較検証した.その結果,日本の山岳地域では,ASTER DEMには+100m200mの誤差,SPOT DEMには±200m程度の誤差,空中写真DEMにはおおむね±25m程度の誤差があることがわかった.ASTERの誤差は系統的な誤差であり,これはASTER専用のセンサモデルがデジタル写真測量システムに備わっていなかったためと考えられる.系統的な誤差を除けば,ASTERから作成したDEMの表現力は空中写真に次いで良いものであった.これは,ASTER画像が取得している波長帯が植生の反射を良く捉えている近赤外域のためと考えられ,SPOTは植生の反射が小さい赤の領域を捉えているためだと考えられる.空中写真から作成したDEMは,他の画像に比べて解像度が高いために精度の良いものが作成できたが,画像の影になる部分で精度が低下することが判明した.2.決定木を用いた地すべり地抽出アルゴリズムの作成ASTERから作成したDEMとデータマイニング手法の一つである決定木を使用して崩壊地を抽出するアルゴリズムを開発した.DEMから小流域を抽出し,流域ごとの地形量と現地調査による崩壊地マップを決定木に入力し,小流域ごとに崩壊地があるかどうかを推定した.その結果,従来の手法では6割程度の正答率であったが,本手法を用いることで8割以上の正答率を導くことができた.3.三宅島2000年噴火の泥流シミュレーションの国際学会での発表本研究が日指す地形災害モニタリングの例として,2000年三宅島墳火を対象にして予察的な研究を行なった.平成14年度の研究内容は,(1)三宅島における泥流マップの作成,(2)ASTER衛星画像からのDEM作成技術の確立(3)DEMの重ね合わせに関する研究の三項目である.(1)の泥流マップの作成は昨年度からの研究の継続であり,三宅島噴火後の三時期にわたって作成した泥流マップをGIS(地理情報システム)上に構築した.これは正射投影変換した空中写真を用いて泥流を判読してマッピングしたものであり,従来の手法によく見られた地形による歪みを,なるべく少なくする手法を用いている.(2)のASTER衛星画像からのDEM作成については,従来のSPOT衛星からのDEM作成手法を応用し,ASTER衛星に固有のパラメーターを入力することによ比較的精度の高いDEMが作成できることを確認した.(3)については時期の異なるDEMを比較してその間の地形変化を定量的に見積もるという,本研究課題の目的を果すための必須の項目である.DEMにはそれぞれ実座標が付与されており,理論的には時期の異なるDEMの変化量を求めることによりその間の地形変化量を求めることができる.しかし,きちんと座標が対応づけられているDEMを用いたとしても,個々のDEMが作成された時点のわずかな歪みにより.必ずしも正確に複数のDEMが重なるとは限らない.三宅島の噴火前と噴火後のDEMを比較したところ,違DEMの座標の違いに起因する誤差が,実際の地形変化量を上まわるような場所も確認されている.このため,これらの誤差を最小限におさえるための手法を新たに開発し,11月に開催された国際学会においてその概要を発表した.昨年度に続き,本年度は噴火に伴う泥流流出に関して数値シミュレーションを行なった.昨年度は空中写真判読を行ない,実際の泥流分布図を作成したが,今年度はこの泥流分布図と数値標高モデル(DEM),レーダーアメダス解析雨量データ,降灰分布図を用いて泥流分布シミュレーションを行なった.このシミュレーションは以下の3個のモデルから構成されている.(1)土砂生産モデル:これはレーダーアメダス解析雨量とDEMと降灰データを用い,どの場所でどのくらいの土砂が生産されるか求めるモデルである.(2)流域平均土砂生産高計算モデル:これは土砂生産モデルのアウトプットとDEMを用いて,泥流が発生しやすい渓流を予測するためのモデルである.(3)Sediment Transport Index (STI):これはDEMから求めるもので,ある渓流のどの部分が土砂の堆積域になるかを判別するモデルである.これら3個のモデルを用い,実際の雨量データ,火山灰降灰データ,DEMを用いて2000年三宅島噴火での泥流発生状況をシミュレートしたところ,実際に泥流が確認されている渓流での泥流発生がシミュレートされ,堆積域に関してもほぼ現実の堆積域をシミュレートすることができた.また,泥流発生が直接確認されていない渓流に関しても,本シミュレーションを用いることによって泥流が発生した可能性を示唆することができた.これらの成果については,3月に東京で行なわれる日本地理学会で発表を行なう.1.高解像度衛星画像から作成したDEMの精度に関する研究ASTER, SPOTのステレオ画像及び空中写真から数値標高モデル(DEM)を作成し,その精度を比較検証した.その結果,日本の山岳地域では,ASTER DEMには+100m200mの誤差,SPOT DEMには±200m程度の誤差,空中写真DEMにはおおむね±25m程度の誤差があることがわかった.ASTERの誤差は系統的な誤差であり,これはASTER専用のセンサモデルがデジタル写真測量システムに備わっていなかったためと考えられる.系統的な誤差を除けば,ASTERから作成したDEMの表現力は空中写真に次いで良いものであった.

これは,ASTER画像が取得している波長帯が植生の反射を良く捉えている近赤外域のためと考えられ,SPOTは植生の反射が小さい赤の領域を捉えているためだと考えられる.空中写真から作成したDEMは,他の画像に比べて解像度が高いために精度の良いものが作成できたが,画像の影になる部分で精度が低下することが判明した.2.決定木を用いた地すべり地抽出アルゴリズムの作成ASTERから作成したDEMとデータマイニング手法の一つである決定木を使用して崩壊地を抽出するアルゴリズムを開発した.DEMから小流域を抽出し,流域ごとの地形量と現地調査による崩壊地マップを決定木に入力し,小流域ごとに崩壊地があるかどうかを推定した.その結果,従来の手法では6割程度の正答率であったが,本手法を用いることで8割以上の正答率を導くことができた.3.三宅島2000年噴火の泥流シミュレーションの国際学会での発表
近世後期における庶民による伊勢参宮の旅の歩行距離に関する研究

本研究は、近世後期における庶民の伊勢参宮の旅に着目して、彼らが道中で歩いた距離の傾向を明らかにするものであった。検討の結果、当時代における庶民の旅の歩行距離は、少なくとも10km程度、多い時には70kmにもおよび、平均すると1日あたり35km前後であることがわかった。また、その歩行距離のペースは、全行程を通して大きく変動することはなく、比較的一定していたことが明らかとなった。さらに、当時の旅は多人数で連れ立って歩くことが一般的であったため、混乱を緩和すべく、街道筋では歩行にまつわる諸秩序が暗黙裡に慣行化していた。本研究は近世後期の庶民による伊勢参宮の旅に着目し、彼らが旅の道中で歩いた距離の傾向を明らかにすることを目的とした。基本史料として、旅人の道中の行動記録(旅日記)を用いた。研究成果の概要は、以下の通りである。(1)蒐集し得た90篇余りの旅日記を分析した結果、近世後期における関東地方の庶民による伊勢参宮の旅の歩行距離について(江戸伊勢間が対象)次の事柄が明らかとなった。1旅人は、少ない時でも1日あたり10km程度の距離を歩いていた。2旅人は、多い時には1日あたり70kmを超える距離を歩くことがあった。3旅人の歩行距離の平均値は、1日あたり35km前後であった。(2)(1)の研究結果は、江戸伊勢間の区間のみを対象として取り上げたものであった。しかし当時の旅は往復路で異なるルートを選択し、できる限り多くの異文化世界に触れて見聞を広めようとすることが一般的であった。そこで、旅の往復路の情報が詳細に記述されている旅日記を抽出し、その全行程を分析対象として道中の歩行距離を検討した結果、次の事柄が明らかになった。1旅人の全行程における歩行距離の平均値は、1日あたり35km前後であった。2旅人は、道中の全行程を通して一定のペースを保って歩き続けていた。(3)史料調査の過程で『江戸ヨリ唐津迄道中記』と題された古文書が発掘された。これは弘化3(1846)年に江戸唐津(現・佐賀県唐津市)間を歩いて旅した際の記録であったが、この個別事例における歩行距離を分析した結果、以下の事柄が明らかになった。1この旅における総歩行距離は、約1113.5kmであった。2この旅における歩行距離の平均値は、1日あたり約35.9kmであった。3この旅人は、江戸唐津間を通して一定のペースを保って歩き続けていた。研究初年度となる平成23年度は、史料の収集およびその分析作業を中心に据えた。本研究のテーマである「近世後期における庶民による伊勢参宮の旅の歩行距離」を明らかにすべく今年度主に収集を試みた史料は、近世後期の庶民が伊勢参宮の旅の道中で書き残した「旅日記」である。史料収集作業の結果、当該の旅日記として100編近くを入手することができた。今回収集した旅日記の多くは、地方自治体史の資料編等において活字体(翻刻版)で掲載されたものであったが、近世庶民が書き記した旅日記の原物(原史料)も数編手に入れることができた。これら原史料については、すみやかに翻刻作業を進めて今後の研究に有効に活用していきたい。今年度は、旅日記の収集作業に多くの時間を費やしたため、実際に旅人の歩行距離を明らかにしていくことは次年度に残された課題となった。その分、今年度は旅人の歩行距離に特化したものではなく、その周辺の事情として、旅人の「集団歩行」に着目した研究論文をまとめている。当該論文では、旅日記のみならず「名所図会」をはじめとする絵画史料も積極的に活用した。研究の結果、(1)近世後期における庶民による旅の同行者数が平均して13人程度であったこと、(2)旅の集団が多人数におよんでも歩行のペースに影響はなかったこと、(3)集団歩行時の隊形には横に広がらない配慮がみられたこと、(4)道幅の狭い近世日本の街道ではすれ違う際に「左側通行」の慣習が存在したこと、などの諸事情を明らかにすることができた。当初掲げた今年度の課題は、近世後期における庶民の旅日記を可能な限り収集することであったが、その目的は概ね達成されたものと考える。今年度は多くの旅日記を収集することができたため、次年度はその分析作業を行い、最終的には「近世後期における庶民による伊勢参宮の旅の歩行距離」が明確になるような研究論文を執筆したい。また、収集した原史料の翻刻作業も上記と同時進行で行い、「生の史料」が語る旅の実際にも積極的にアプローチしていきたい。今年度に引き続き、次年度の研究費の多くは、近世旅行史関連文献の収集に費やすことを計画している。
有機修飾無機層間化合物による非イオン性有機化合物の選択的認識・捕捉機能の開拓

芳香環同士に働く相互作用を利用して、モンモリロナイト(MMT)層間に種々の芳香族カチオンをインターカレートした有機修飾MMTによる、水溶液中の芳香族化合物の選択的捕捉について検討した。捕捉対象とする芳香族有機化合物として、1,3ージニトロベンゼン(DNB)、1,3ージメトキシベンゼン(DMB)を用いた。芳香環の電子密度は、DMB>DNBの順に大きい。捕捉対象物質を単一で含む0.1 mM溶液20mlに、(各有機修飾MMTのモル数)/(溶液中の各捕捉対象物質のモル数) =50となるよう有機修飾MMT(TPP50-MMT、AmylTPP50-MMT)を投入した。20°Cで4時間振とうし、固液分離後、ろ液をHPLCにより分析した。各有機修飾MMTにおいて、捕捉率はDMB>DNBとなった。これは、各芳香族カチオンの電子密度の小さい芳香環と、DMBの電子密度の大きい芳香環によるπ-πスタッキング相互作用による捕捉が生じたことを示唆している。TPP50-MMTとAmylTPP50-MMTによる捕捉機構の違いを明らかにするため、熱力学的解析を行った。TPP50-MMTによるDMBの吸着において、DMBとTPP間では層間内で強いπ-πスタッキング相互作用が生じ、TPPに水和された束縛された水分子を追い出すためΔS > 0となり、吸着のΔG|数10 kJ/mol|程度を満たすようΔH > 0の吸熱反応が生じる。AmylTPP50- MMTでは、ΔH = 27 kJ/molとTPP50-MMTの10 kJ/molより吸着エネルギーΔHは大きくなった。AmylTPP-MMTがTPP-MMTと比較し芳香環がペンチル基に置き換わっていることから、MMT層間内の立体障害が減少し、DMBとの接近性が高まり、AmylTPPの芳香環(+)とDMBの芳香環(-)が強く相互作用したことを示唆している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本課題では、芳香環同士に働く相互作用を利用して、層間に芳香族スルホン酸イオンをインターカレートしたMgーAl系層状複水酸化物(MgーAl LDH)による水溶液中の芳香族有機化合物の選択的捕捉を検討する。本年度は、そのMgーAl LDHの合成を行った。窒素雰囲気下、30°Cに保持しつつ300rpmで攪拌した2,7ーナフタレンジスルホン酸(NDS)溶液250mlに、Mg/Alモル比3.0の0.375 M Mg(NO3)2ー0.125M Al(NO3)3混合溶液250mlを10ml/minで滴下した。溶液のpHはNaOHの滴下により10.5に保持した。滴下終了後の攪拌を1時間継続した後、ろ過、洗浄により得られた生成物を減圧乾燥し、XRD、ICPーAES、HPLCにより分析した。ここでNDS溶液は、下式に従った化学量論量の0.53.0倍モルのNDS2ーを含んでいる。生成物は全てLDH構造を有するHydrotaciteに帰属され、いずれの生成物も、層間にCO32ーをインターカレートしたMgーAl LDHよりも大きなd値を示す基本面間隔((003)面)のピークが現れた。生成物にはNDSが含まれ、そのMg/Alモル比が出発溶液に近いことから、生成物は、層間にNDS2ーをインターカレートしたMgーAl LDHであることが分かる。この時の基本面間隔のd値からMg-Al LDHのブルーサイト層の厚さ(4.8Å)を引いて得られる層間隙は4.36.1Åであった。NDS2-の分子径が約9.5Åであることから、Mg-Al LDH層間においてNDS2ーは、ブルーサイト層に対して2540°程度傾斜した状態でインターカレートされたと考えられる。本年度は、単一水溶液からの芳香族有機化合物の捕捉を検討した。捕捉対象とする芳香族有機化合物として、1,3ージニトロベンゼン(DNB)、ニトロベンゼン(NB)、ベンズアルデヒド(BA)、アニソール(AS)、N,Nージメチルアニリン(DMA)、1,3ージメトキシベンゼン(DMB)を用いた。各捕捉対象物質を単一で含む溶液(単一溶液)に有機修飾MgーAl LDHを投入した。CO32ー型MgーAl LDHでは芳香族有機化合物をほとんど捕捉できなかったが、有機修飾MgーAl LDHでは捕捉することができた。これは、層間に存在する芳香族スルホン酸イオンと捕捉対象物質との間の相互作用によるものと考えられる。また、捕捉率は、DMB<DMA、AS<BA<NB<DNBの順で大きくなった。一方、捕捉対象物質の芳香環の電子密度は、芳香環の有する官能基の影響によってDMB>DMA>AS>BA>NB>DNBの順で低くなることから、有機修飾MgーAl LDHは電子密度が小さい芳香環を有する捕捉対象物質に対して、より大きな捕捉率を示した。