hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水溶液中での6族、5族の金属錯体構造と電析機構

初年度はpH5.0の酸性領域でのNi-Mo合金めっきを中心に実験を進めてきたが、本年度は、pH9.0のアルカリ性領域での合金めっき浴に注目し、主に因子分析法を用いて、溶液中の化学種の特定を行った。昨年度は、因子分析に、Niイオンの可視光吸収スペクトルを適用し、その結果からNiイオンが形成するイオン種を特定し、それらの結果とX線異常散乱や小角散乱の結果からMoイオンが形成する化学種を見積もった。しかし今年度は、昨年導入したラマン分光装置を用いて得られたMoイオンのラマンスペクトルに因子分析法を適用して、その結果を基に、Moイオンが関係する化学種についても実験で直接的に決定した。また、アルカリ性領域で合金めっきを行い、合金めっきの条件についても調べた結果、合金めっきが可能な溶液では、MoイオンとNiイオンが共存していることが必要であり、かつNiイオンが金属Niとして電析することが不可欠であることが、酸性領域同様、確認された。さらに、アルカリ領域で添加したクエン酸イオンおよびアンモニウムイオンと金属イオンとの関わりを調べた結果、アンモニウムイオンの添加に伴って、金属イオンに配位していたクエン酸イオンが、アンモニウムイオンで置換されていくことが明らかになった。次年度はこれらの結果を踏まえ、クエン酸イオンおよびアンモニウムイオンが配意した金属イオンの構造解析などを行い、酸性領域の結果と併せて、合金めっき機構について考察を進める予定である。本研究では6族および5族元素を対象に、水溶液中での金属イオンの錯体構造と電析機構の関係について検討することを目的としている。本年度は、特にNi-Mo合金電析浴のラマンスペクトルを因子分析法によって解析し、Mo(VI)化学種およびNi(II)化学種の溶存状態と電析挙動の相関について考察した。pH5のMo(VI)単味浴、Mo(VI)-クエン酸浴のラマンスペクトルから、Mo(VI)単味浴へのクエン酸添加によりポリモリブデン酸が分解し、まずMo(VI)/クエン酸比が2:1の錯体、ついで1:1の錯体が生成することを明らかにし、その平衡定数を最適化した。また、Ni(II)-Mo(VI)浴の吸光スペクトルからNI(II)とMo(VI)からなるヘテロポリモリブデン酸の生成定数を算出した。これらの平衡定数および昨年度までに吸光スペクトル因子分析により最適化したNi(II)-クエン酸錯体の平衡定数を用い、Ni-Mo合金電析浴中の化学種の算出したところ、良好なNi-Mo合金が電析するクエン酸濃度ではNi(II)種およびMo(VI)種がともにクエン酸1:1錯体を形成していることが明らかとなった。一方、単体Niが電析しやすいNi(II)-クエン酸浴中のNi(II)化学種も同じ1:1錯体であることから、Ni-Mo合金の誘起共析はNiの電析が必要条件であり、これによりMoの還元が促進されていることを明らかにした。さらに、これまで得られた平衡定数を用いて新たなNi-Mo合金電析浴を探索したところ、Mo(VI)濃度に対してNi(II)濃度を1/20まで減らしても、従来浴とほぼ同一組成のNi-Mo合金めっき膜が得られることがわかった。
陸上植物における生殖成長相移行の基本プログラム

本研究は、陸上植物における、栄養成長相から生殖成長相への移行の基本プログラムの解明を目的とし、現存する種の中で、陸上植物の祖先に極めて近いと考えられる"苔類ゼニゴケ"をモデルとし研究を行った。ゼニゴケにおいて生殖成長相移行の鍵となる環境因子については近年まで全く手がかりがなかった。近年、我々の研究室において、連続白色光照射に加え、遠赤色光を連続的に照射することにより、実験室条件下において生殖器官が形成されることが判明し、赤色光/遠赤色光の受容体であるフィトクロムが、ゼニゴケの生殖成長相移行に関与する可能性が示唆された。そこで今年度、さらにゼニゴケ生殖生長相移行における赤色光/遠赤色光の影響を検証した。赤色LED光+暗黒の繰り返しパルス(間歇)照射では栄養生長を続けるのに対して、赤色LED光照射後に遠赤色LED光照射+暗黒の繰り返しパルス(間歇)照射より生殖生長相に移行することを観察された。この結果より、赤色光/遠赤色光照射により、その構造を反転させるフィトクロムがゼニゴケ生長相転換制御する重要因子であることが、決定的となった。そこでさらにゼニゴケのフィトクロム遺伝子に着目し、さらに研究を行った。恒常的Pfr型MpPHY遺伝子発現コンストラクトをゼニゴケに導入し、生長相転換制御を観察したところ、野生株で生殖生長相転換が見られる遠赤色光補光条件下においても生殖生長へと移行しないことが分かった。以上の成果より、生理学的な知見と合わせて、ゼニゴケフィトクロムMpPHYによる生殖生長移行制御メカニズムが明らかとなった。
前立腺細胞の増殖と分化における細胞外基質の役割

前立腺初代培養細胞の増殖と分化に対する細胞外基質の効果を検討し、増殖に関しては以下の結果を得た。1)上皮細胞の増殖に対するラミニン、フィブロネクチン、IV型コラーゲンの影響を調べた結果、ラミニンは増殖促進効果を示すが、フィブロネクチンとIV型コラーゲンは比較的強い阻害効果を示すことが明らかとなった。また、ラミニンを共存させることによってフィブロネクチンやIV型コラーゲンの増殖阻害作用は抑制された。2)癌細胞の産生する細胞外基質の混合物であるマトリゲルは、推奨使用濃度の1/101/100でも十分な増殖促進作用を示したが、あらかじめ培養皿にコートせず直接培地に添加しても同等の効果を示した。このことは、マトリゲル標品中に含まれる可溶性成分が増殖促進活性を持っている可能性を示唆している。従って、マトリゲルの効果を評価する際にはこの点を考慮した対照実験が必要である。一方、増殖に対する細胞外基質の効果を評価する際に用いた無血清初代培養の条件下では、マトリゲル存在下でも分化機能の発現(分泌蛋白質の合成)を検出できなかった。このため、血清存在下で純粋な上皮細胞の培養を行うために予め上皮細胞と間質細胞を分離する方法の確立と、より高感度で分化機能の発現を調べるため、ノーザンブロット法による分泌蛋白質mRNAの検出条件の検討を行った。1)上皮細胞と間質細胞の分離に関しては、Orlowskiらの方法を基本としてその改良を行い、より生存能力の高い細胞を効率よく得ることのできる酵素処理の条件を見いだした。しかし、密度勾配遠心による細胞分離の条件については、現在も検討中である。2)前立腺腹葉、背葉、側葉にそれぞれ特異的な分泌蛋白質に対応するcDNAをPCRによって得た。このcDNAプローブを用いるノーザンブロット法によって各分泌蛋白質のmRNAを高感度で検出することが可能となった。1.初代培養を行う際の細胞分散の条件を再検討し、より増殖活性の高い上皮細胞が得られるようになった。従来、コラーゲナーゼ処理の前にトリプシン処理を行っていたが、処理の順序を逆にすることによって、トリプシン処理におけるトリプシンの濃度と処理時間を減らすことができた。これによって、より障害が少なく増殖能の高い細胞を利用できるようになった。また、この細胞を用いて培養条件を再検討した結果、デキサメサゾンが強い増殖阻害作用を示したのでこれを基本培地から除くことにした。2.上皮細胞の増殖に対するラミニン、フィブロネクチン、IV型コラーゲンの影響を調べた結果、ラミニンは増殖促進効果を示すが、フィブロネクチンとIV型コラーゲンは比較的強い阻害効果を示すことが明かとなった。3.マトリゲルは推奨使用濃度の1/101/100でも十分な増殖促進作用を示したが、あらかじめ培養皿にコートせず直接培地に添加しても同等の効果を示した。前年度は、無血清培養下での前立腺細胞の増殖に対する細胞外基質の効果を検討した。本年度は引き続いて、分化機能に対する細胞外基質の効果を調べる予定であったが、上記培養条件下では初代培養前立腺細胞の分化機能(分泌蛋白質の合成)を発現させることができなかった。

このため本年度は、1)血清存在下で純粋な上皮細胞の培養を行うため、あらかじめ密度勾配遠心によって上皮細胞を分離する条件の確立と、2)より高度で分化機能の発現を調べるため、ノーザンブロット法による分泌蛋白質mRNAの検出条件の検討を行った。1.Orlowskiらによってすでに報告されているPercoll密度勾配遠心を利用する方法では満足な結果が得られなかったため、酵素処理と遠心分離の条件を検討した。その結果、コラーゲナーゼ処理とトリプシン処理を同時にではなくてシークエンシャルに行うことによって、より生存能力の高い細胞が効率よく得られるようになった。遠心分離の条件は現在検討中であり、満足できる結果は得られていないが、遠心時間を短くした方が分離が改善される傾向があった。2.前立腺腹葉、背葉、側葉の分泌蛋白質としてそれぞれprostatein(C1 subunit)、dorsal protein I、probasinを選び、これらのcDNAシークエンスに基づいてPCR用のプライマーを合成した。PCRによって増幅した各cDNA断片をプローブとして用いて、前立腺から抽出したRNAをノーザンブロット法で分析した結果、これらの分泌蛋白質に対応するmRNAを検出できた。これらのプローブを利用することによって、初代培養前立腺細胞における分化機能の発現を高感度で調べることができる。
エジプトにおけるアラビア語テクストの多層性とその社会的機能についての研究

ハガグ・ラナ氏が平成28年8月1日付で日本学術振興会特別研究員を辞職することになったため、本報告書も平成28年4月1日から8月1日までの研究活動について述べる。平成28年度は研究奨励費の受給が実質的に3か月という短期間であったため、成果の発表はないが、その間の研究実績は投稿論文として示されている。ハガグ・ラナ氏は、平成28年6月下旬に一橋大学大学院言語社会研究科の紀要『言語社会』に、「文体の選択に関する翻訳ストラテジーについての考察ークルアーンの日本語訳を例にして」と題さる論文を投稿した。この論文では、クルアーンの日本語訳に見られる翻訳ストラテジーを分析することにより、アラビア語と日本語における宗教言語の表現様式の違いに光を当てた。とくに、異なる言語間の文体の位置付けの違いが翻訳に与える影響を論じ、日本語訳におけるモダリティ表現や人称代名詞による呼びかけの形式の例を具体的に取り上げ、言語学的な分析をおこなった。とくにそこでは、目標言語による起点言語に対する「同化ストラテジー」の問題が詳細に論じられた。ハガグ・ラナ氏の研究の特徴のひとつは、地域研究の枠組みに翻訳理論の新たな成果を導入することにあることから見て、本論文が氏の研究の重要な骨格を成すことは疑いない。本論文は、その後の査読の結果、紀要に掲載が認められ、平成29年3月に刊行が予定されている。論文執筆自体は研究奨励費の受給期間に進められたため、本論文を研究実績として示すことができると思われる。この論文執筆の作業と並行して、氏はアラビア語の政治演説の言語分析を進めるためデータ収集の作業に着手しており、その成果は今後の研究のなかで示されるはずである。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度においては、エジプトないしアラブ圏での現地調査と資料収集を予定していたが、さまざまな点から見て現地調査の条件が整わなかったため、文献に基づく研究を先行させて進めた。これによって全体の研究に支障が生じたわけではなく、研究の順序を若干前後させたにすぎない。平成27年度においては、研究全体の基礎作業として、クルアーンというテクストの言語的特徴に焦点を合わせて研究を進め、所属する大学院の紀要に論文を一本発表したほか、韓国の延世大学国語国文学科の招聘による招待講演を行った。論文「クルアーンの物語の固有性についての考察ー構造分析の限界をこえて」は、クルアーンに収められた物語の特徴を明らかにするために、まず構造分析の方法を適用して物語の特徴を抽出することを努めた。その際、神話や聖書に関する物語の構造分析の成果を援用した。しかしその結果明らかになったのは、クルアーンの物語の特徴は、構造分析という方法論では十分に明らかにできないということであった。それは構造主義の手法では、物語の統語論的構造を明らかにすることはできても、物語の語り手から聞き手に向けられた語用論的条件をはっきりととらえることができない、ということであった。この語用論的条件とはクルアーンが声の文化に基づいていることから来る。招待講演「イスラームにおける宗教言語の特徴」では、クルアーンにおけるメタファーの使用法をとりあげ、イスラームにおける宗教言語の特徴について解説した。韓国の研究者との討論を行うなど、たいへん有益な機会であった。本研究の中心となる目的は、アラビア語におけるダイグロシア(diglossia)という現象がアラビア語のテクストの形成とその翻訳に引き起こす問題を考察することである。平成27年度においては、物語やメタファーの観点からイスラームの宗教言語の特徴を考察したが、これはアラビア語のダイグロシアを構成する柱であるフスハーとアンミーヤの対立を考える際には、フスハーが宗教的領域の語彙と文体に支えられていることを明確にするための基礎作業である。その意味で平成27年度は、研究全体の方向性に従ったかたちで研究を順調に進めることができた。とくに論文「クルアーンの物語の固有性についての考察ー構造分析の限界をこえて」は、物語分析という観点から見ても充実した成果であった。

論文執筆自体は研究奨励費の受給期間に進められたため、本論文を研究実績として示すことができると思われる。この論文執筆の作業と並行して、氏はアラビア語の政治演説の言語分析を進めるためデータ収集の作業に着手しており、その成果は今後の研究のなかで示されるはずである。今後の研究の方向性は、まず翻訳の問題を研究の視野に採り入れることである。その点に関しては、アラビア語から日本語への翻訳の際に生じる翻訳ストラテジーの分析という形での研究を着手したところであり、これは平成28年度の研究の第一の課題となる。第二の課題としては、アラビア語の実際の発話やテクストにおいて、フスハーとアンミーヤの混用がどのようにして生じ、その社会的効果が何かを突き止めることである。フスハーとアンミーヤの混用については、言語学の分野で先行研究があるが、本研究においてはそうした混用がもつ聴衆への効果、ないし社会的機能に焦点を合わせる。そのために政治家の演説を対象に取り上げることを予定しており、これはエジプトを始めとするアラブ諸国における政治文化の特徴を明らかにすることにも寄与しうる研究である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
妊娠高血圧症の予知・治療におけるアンジオテンシンIIタイプ2受容体

PIH病態形成におけるAT1・AT2の相互作用PIH患者・正常妊婦血清添加による培養血管内皮細胞(HUVECs)におけるNitic Oxide (No)産生に対するAT1・AT2の影響:HUVECsにPIH患者・正常妊婦血清を添加し,multiplex RT-PCR法を用いて血清因子によるiNOS・eNOS mRNA発現に与える影響について検討したその結果,PIH患者血清添加によってHUVECsにおけるeNOS mRNAの発現は正常妊婦血清添加に比して変化しなかったが,iNOS mRNAは著明に増加した.この変化は,AT2 inhibitorによって阻害されAT1 inhibitorによって促進された.このことからHUVECsにおけるiNOS mRNAの増加は,PIHの病態に対する代償性の変化として,AT2を介して行われているものと考えられた.今回検討の結果,PIHの病態形成におけるアンジオテンシンの果たす役割は,AT1・AT2を介した直接的な血管収縮・弛緩作用のほかに,iNOSを介した内皮由来血管弛緩因子であるNOの産生に作用することによって間接的な血管トーヌスの調節にも関与していることが明らかとなり,直接的・間接的にPIHの病態形成に関与している可能性が考えられた.更に・PIH患者において認められるアンジオテンシンIIに対する血管感受性の亢進は血管内皮細胞におけるAT1/AT2の比の変化によって説明できることを初めて発見した.PIH病態形成におけるAT1・AT2の相互作用VSMCsでは正常妊婦・PIH患者血清いずれの添加でもAT1 mRNAが増加していたことからAIIに対するVSMCsの感受性は妊娠中亢進していると考えられた.しかし,正常妊婦の血圧は妊娠中期に低下するため,血圧抑制機構が必要である.我々は正常妊娠では血管内皮上のAT1/AT2比が低下することによって降圧に作用し,PIHでは血管内皮上のAT1/AT2比が増加することによって更にAIIによる昇圧反応が亢進していることを発見した.妊娠中の循環血液量の増加や血管平滑筋におけるAT1の増加など血圧上昇に傾いている母体の環境を血管内皮が修飾していると考えられる.(2)TNF-αによるHUVECs・VSMCsのAT1・AT2 mRNAに対する影響:HUVECsにおけるAT1・AT2 mRNAの発現に影響を与える血清因子として,PIH血中で高値を示すTNF-αに注目し,multiplex RT-PCR法によって検討した.TNF-αはAT1増加を介してAT2を低下させることによってPIHの病態形成に関与していることがわかった.PIHでは妊娠初期からTNF-αが増加していることが知られており,PIHの初期病変の形成に関与していると考えられているが,血管内皮に対してはAT1/AT2比の増加に作用することによって昇圧に作用していることが明らかになった.PIH病態形成におけるAT1・AT2の相互作用PIH患者・正常妊婦血清添加による培養血管内皮細胞(HUVECs)におけるNitic Oxide (No)産生に対するAT1・AT2の影響:HUVECsにPIH患者・正常妊婦血清を添加し,multiplex RT-PCR法を用いて血清因子によるiNOS・eNOS mRNA発現に与える影響について検討したその結果,PIH患者血清添加によってHUVECsにおけるeNOS mRNAの発現は正常妊婦血清添加に比して変化しなかったが,iNOS mRNAは著明に増加した.この変化は,AT2 inhibitorによって阻害されAT1 inhibitorによって促進された.このことからHUVECsにおけるiNOS mRNAの増加は,PIHの病態に対する代償性の変化として,AT2を介して行われているものと考えられた.今回検討の結果,PIHの病態形成におけるアンジオテンシンの果たす役割は,AT1・AT2を介した直接的な血管収縮・弛緩作用のほかに,iNOSを介した内皮由来血管弛緩因子であるNOの産生に作用することによって間接的な血管トーヌスの調節にも関与していることが明らかとなり,直接的・間接的にPIHの病態形成に関与している可能性が考えられた.更に・PIH患者において認められるアンジオテンシンIIに対する血管感受性の亢進は血管内皮細胞におけるAT1/AT2の比の変化によって説明できることを初めて発見した.
ハーフトロイダル無段変速機の電気自動車への適用試験と気泡含有流体の油膜挙動観察

本研究で開発したハーフトロイダル形無段変速機(CVT)を2.2kWの電気駆動車両に搭載し、その加速性能試験と消費電力の実測を行った。CVTは最大入力トルク40N・m、回転数3000rpm、変速範囲0.42.5で設計されたもので、これをDC36V、150A最大入力可能な直巻電動機で駆動し、CVT出力は1:12.5の最終差動減速機を介して車軸に伝達されるものとした。平成8年度は、モータの動作点と車両運動の適合をはかるためCVTの変速制御系の電子回路の設計センサ類の実装に重点を置き、車両の運動性能の測定に全力を投入した。走行試験により、CVTを搭載することにより、これまでの固定減速では時速20km/hが限界であったものが、30km/hまで可能となるとともに、発進時の消費電流が固定減速では170Aであったものが120Aまで低減でき、ほぼ同一の加速性能が得られることがわかり、CVTの搭載の意義があることがわかった。また、トラクションドライブ用油は高温になると消泡性がわるくなり細かな気泡が無数に混在した状態になる。この気泡が含有した油がトラクション面に流入した場合、断熱圧縮による油温の局所的上昇が考えられるので、本研究で購入した高速度カメラにより、隙間管理された転がり滑り面を通る流体の可視化を行った。その結果、隙間よりおおきな気泡はトラクション面を避けるように殆ど流れ、隙間相当の粒径をもつ気泡は楕円状に変形しながら低い確率で最小隙間部を通過することが明瞭に観察できた。即ち細かな気泡の大部分も高圧となる最小隙間部を避けるように流れることがわかり、実際のトラクションドライブ装置で、大きな温度上昇が無いことや、エロ-ジョンがないことの裏付けが得られた。電気自動車の加速性能と制動エネルギーの回生の向上を目的に、その駆動系に無段変速機を採用することを考え、その基本性能試験を行うため、車両本体200kg、バッテリ質量180kg(定格電圧6VX6=36V,最大出力電流150A、T105タイプの鉛酸バッテリ)、直巻2.2kW電動モータ駆動の小形電気車両にトラクションドライブ式ハーフトロイダル型無段変速機を塔載し、その性能試験をおこなった。無段変速機は最大入力トルク40N・m、最大回転数3000rpm,変速範囲0.42.5で設計されたものである。(1)伝達効率の試験:入力回転数1500rpmにおいて、入力トルク1040N・mの範囲で、速度の伝達効率95%、トルクの伝達効率78%がえられた。トルクの伝達効率の低い理由はハーフトロイダル無段変速機のパワーローラ支持軸受と入出力ディスクを支持する2ケのアンギュラ玉軸受が全伝達トルクの20%を浪費していることが理論的にもわかっており、当初から予想していたものである。効率は必ずしも高くはないが、試作した無段変速機は騒音もなく安定してトルクを伝達できることを確認した。(2)ねじ制御式の変速サーボ機構の同期試験:1対のパワーローラの傾角を等しくするサーボ機構の作動確認を行った。両者の変速ユニットの動きを角時計を取り付け、そのステップ応答を調べた結果、変速1.02.0を0.5s以内に同期崩を起こす事なく制御できていることがわかった。この成果は、本無段変速機を車両に塔載しても問題がないとの結論をえた。(3)トラクション油中の気泡のトラクション部への流入の可視化試験:トラクション油の消泡性は通常の作動油に比べ低いため細かな気泡が沢山含まれる。トラクション部のヘルツ圧力は2GPaと大変高いため、この気泡の流体工学的挙動と熱力学的挙動を明らかにすることは重要な課題である。平成7年度は、狭い透き間を滑る軸とアクリル板からなる軸受を作製し、気泡の隙間部の通過の様子を高速ビデオを用いて観察した。その結果、隙間の大きさにあった気泡は容易に通過すること、隙間より大きな半径を持つ気泡は転がり方向と直角方向に逃げていくことが観察された。今後、隙間を通過する気泡の形状変化(体積変化)の有無をより詳細に調べ、断熱圧縮現象の有無を検討することにしている。

この気泡が含有した油がトラクション面に流入した場合、断熱圧縮による油温の局所的上昇が考えられるので、本研究で購入した高速度カメラにより、隙間管理された転がり滑り面を通る流体の可視化を行った。その結果、隙間よりおおきな気泡はトラクション面を避けるように殆ど流れ、隙間相当の粒径をもつ気泡は楕円状に変形しながら低い確率で最小隙間部を通過することが明瞭に観察できた。即ち細かな気泡の大部分も高圧となる最小隙間部を避けるように流れることがわかり、実際のトラクションドライブ装置で、大きな温度上昇が無いことや、エロ-ジョンがないことの裏付けが得られた。本研究で開発したハーフトロイダル形無段変速機(CVT)を2.2kWの電気駆動車両に搭載し、その加速性能試験と消費電力の実測を行った。CVTは最大入力トルク40N・m、回転数3000rpm、変速範囲0.42.5で設計されたもので、これをDC36V、150A最大入力可能な直巻電動機で駆動し、CVT出力は1:12.5の最終差動減速機を介して車軸に伝達されるものとした。平成8年度は、モータの動作点と車両運動の適合をはかるためCVTの変速制御系の電子回路の設計センサ類の実装に重点を置き、車両の運動性能の測定に全力を投入した。走行試験により、CVTを搭載することにより、これまでの固定減速では時速20km/hが限界であったものが、30km/hまで可能となるとともに、発進時の消費電流が固定減速では170Aであったものが120Aまで低減でき、ほぼ同一の加速性能が得られることがわかり、CVTの搭載の意義があることがわかった。また、トラクションドライブ用油は高温になると消泡性がわるくなり細かな気泡が無数に混在した状態になる。この気泡が含有した油がトラクション面に流入した場合、断熱圧縮による油温の局所的上昇が考えれるので、本研究で購入した高速度カメラにより、隙間管理された転がり滑り面を通る流体の可視化を行った。その結果、隙間より大きな気泡はトラクション面を避けるように殆ど流れ、隙間相当の粒径をもつ気泡は楕円状に変形しながら低い確率で最小隙間部を通過することが明瞭に観察できた。即ち細かな気泡の大部分も高圧さなる最小隙間部を避けるように流れることがわかり、実際のトラクションドライブ装置で、大きな温度上昇が無いことや、エロ-ジョンがないことの裏付けが得られた。
角度分解電子刺激脱離分光装置とそれを用いた表面励起吸着種検出法の開発

価電子系の励起により固体表面から脱離するイオンや中性化学種は、親吸着種の基底及び励起電子状態のポテンシャル曲面に関する豊富な情報を担っている.これを利用すれば、反応中間体を含む表面吸着種の吸着結合状態を探るうえできわめて有力な実験手法が実現されるので、多くの関心を集めいている.しかし、従来の分析器は検出効率が低く、解析上重要な角度分布・並進エネルギー分布・内部状態分布の同時測定は不可能であった.本研究では、表面反応ダイナミックスの解明に決定的に重要な短寿命励起種の検出とキャラクタリゼーションの実験的方法論の確立をめざして、新しい角度分解電子刺激脱離分光装置の開発をおこなった.昨年度は、本研究者らが新たに開発した飛行時間フーリエ変換型イオン分光器を完成させた後、やはり新たに製作した超高真空対応2軸転機構に塔載して、超高真空槽内に設置した.飛行時間フーリエ変換型イオン分光器は静電型分析器の低エネルギーにおける分解能の悪さ、通常の飛行時間型の検出効率の低さを同時に克服するものであり、本研究者らの独自の考案によるものである.この超高真空槽には、ほかに表面構造解析のための低速電子回折装置、昇温脱離測定のための四重極質量分析計、直視型電子刺激脱離装置などが設置されている.今年度は、Ru(001)上に吸着した一酸化炭素の電子刺激脱離の測定を行なった.酸素イオンと一酸化炭素イオンの脱離を検出し、その飛行時間スペクトルを得ることができた.また、装置上の問題点を明らかにし、改良をおこなった.さらに、表面化学反応の素過程の解明を目指して、Ru(001)表面上における一酸化炭素とメチルアミン、アセチレンなどとの共吸着過程、Mo(112)表面の酸素による化学修飾に関する研究を進めた.価電子系の励起により固体表面から脱離するイオンや中性化学種は、親吸着種の基底及び励起電子状態のポテンシャル曲面に関する豊富な情報を担っている.これを利用すれば、反応中間体を含む表面吸着種の吸着結合状態を探るうえできわめて有力な実験手法が実現されるので、多くの関心を集めいている.しかし、従来の分析器は検出効率が低く、解析上重要な角度分布・並進エネルギー分布・内部状態分布の同時測定は不可能であった.本研究では、表面反応ダイナミックスの解明に決定的に重要な短寿命励起種の検出とキャラクタリゼーションの実験的方法論の確立をめざして、新しい角度分解電子刺激脱離分光装置の開発をおこなった.昨年度は、本研究者らが新たに開発した飛行時間フーリエ変換型イオン分光器を完成させた後、やはり新たに製作した超高真空対応2軸転機構に塔載して、超高真空槽内に設置した.飛行時間フーリエ変換型イオン分光器は静電型分析器の低エネルギーにおける分解能の悪さ、通常の飛行時間型の検出効率の低さを同時に克服するものであり、本研究者らの独自の考案によるものである.この超高真空槽には、ほかに表面構造解析のための低速電子回折装置、昇温脱離測定のための四重極質量分析計、直視型電子刺激脱離装置などが設置されている.今年度は、Ru(001)上に吸着した一酸化炭素の電子刺激脱離の測定を行なった.酸素イオンと一酸化炭素イオンの脱離を検出し、その飛行時間スペクトルを得ることができた.また、装置上の問題点を明らかにし、改良をおこなった.さらに、表面化学反応の素過程の解明を目指して、Ru(001)表面上における一酸化炭素とメチルアミン、アセチレンなどとの共吸着過程、Mo(112)表面の酸素による化学修飾に関する研究を進めた.価電子系の励起により固体表面から脱離するイオンや中性化学種は、親吸着種の基底及び励起電子状態のポテンシャル曲面に関する豊富な情報を担っている.これを利用すれば、反応中間体を含む表面吸着種の吸着結合状態を探るうえできわめて有力な実験手法が実現されるので、多くの関心を集めている.しかし、従来の分析器は検出効率が低く、解析上重要な角度分布・並進エネルギ-分布・内部状態分布の同時測定は不可能であった.本研究では、表面反応ダイナミクスの解明に決定的に重要な短寿命励起種の検出とキャラクタリゼ-ションの実験的方法論の確立をめざして、新しい角度分解電子刺激脱離分光装置の開発をおこなった.今年度は、本研究者らが新たに開発した飛行時間フ-リエ変換型イオン分光器を完成させた後、やはり新たに製作した超高真空対応2軸回転機構に搭載して、超高真空槽内に設置した.飛行時間フ-リエ変換型イオン分光器は静電型分析器の低エネルギ-における分解能の悪さ、通常の飛行時間型の検出効率の低さを同時に克服するものであり、本研究者らの独自の考案によるものである.この超高真空槽には、ほかに表面構造解析のための低速電子回折装置、昇温脱離測定のための四重極質量分析計、直視型電子刺激脱離装置などが設置されており、また、仕事関数測定装置も近く設置する予定である.予備実験として、Ru(001)上に吸着した一酸化炭素の電子刺激脱離の測定を行なった.酸素イオンと一酸化炭素イオンの脱離を検出し、その飛行時間スペクトルを得ることができた.若干、改良すべき点についても知見を得たが、ほぼ所期の性能が得られた.価電子系の励起により固体表面から脱離するイオンや中性化学種は、親吸着種の基底及び励起電子状態のポテンシャル曲面に関する豊富な情報を担っている.

これを利用すれば、反応中間体を含む表面吸着種の吸着結合状態を探るうえできわめて有力な実験手法が実現されるので、多くの関心を集めている.しかし、従来の分析器は検出効率が低く、解析上重要な角度分布・並進エネルギー分布・内部状態分布の同時測定は不可能であった.本研究では、表面反応ダイナミクスの解明に決定的に重要な短寿命励起種の検出とキャラクタリゼーションの実験的方法論の確立をめざして、新しい角度分解電子刺激脱離分光装置の開発をおこなった.昨年度は、本研究者らが新たに開発した飛行時間フーリエ変換型イオン分光器を完成させた後、やはり新たに製作した超高真空対応2軸回転機構に搭載して、超高真空槽内に設置した.飛行時間フーリエ変換型イオン分光器は静電型分析器の低エネルギーにおける分解能の悪さ、通常の飛行時間型の検出効率の低さを同時に克服するものであり、本研究者らの独自の考案によるものである.この超高真空槽には、ほかに表面構造解析のための低速電子回折装置、昇温脱離測定のための四重極質量分析計、直視型電子刺激脱離装置などが設置されている.今年度は、Ru(001)上に吸着した一酸化炭素の電子刺激脱離の測定を行なった.酸素イオンと一酸化炭素イオンの脱離を検出し、その飛行時間スペクトルを得ることができた.また、装置上の問題点を明らかにし、改良をおこなった.さらに、表面化学反応の素過程の解明を目指して、Ru(001)表面上における一酸化炭素とメチルアミン、アセチレンなどとの共吸着過程、Mo(112)表面の酸素による化学修飾に関する研究を進めた.
再生医療におけるプラスミンのVEGF制御機構の意義と役割の解明:Alpha2-antiplasmin欠損マウスを用いての創薬への可能性追求と薬理学的アプローチ

血液凝固・線溶系は、現在までに生体において止血・病的血栓を制御する液性因子として取らえられ、その重要性は十分に認識されている。トロンビンが凝固の中心にあるようにプラスミンは血栓中のフィブリンを分解するいわゆる線溶系の中心であり、血液中にはその前駆体(非活性化体)であるプラスミノーゲンとして存在する。近年、このカスケードは新たに蛋白溶解系としての機能が注目されるようになり、多方面において病態の制御・治療に重要な役割を担うものと考えられている。蛋白溶解系としては、細胞表面における局所的かつ効率の高い線溶系因子の活性化と考えられ、特異的受容体(uPAR,インテグリンなど)を介する反応や細胞表面にトラップされている各種生理活性物質を切り出すことで生理学的に活性化させ、この反応が蛋白を分解し細胞間隙の形成、細胞遊走などに寄与しているとしてその重要性が指摘されている。一方、血管内皮細胞は、正常な状態では常に血栓形成に抵抗性を示し血液循環を円滑に保つ役割を担っている。さらに内皮細胞の多機能性は周知のことであり、血管のトーヌスや生理・生化学的反応は多くの研究がなされ報告されている。内皮細胞は線溶系の制御においても中心的な役割を果たしていると考えられ、その形熊・機能の破綻は血栓症、動脈硬化、血管狭窄(肥厚)などさまざまな血管病変を引き起こし、次いで誘発される各種病態へのトリガーとなっているものと考えられる。このように線溶系と血管内皮細胞は従来の抗血栓機能としての相互作用だけでなく、新たに蛋白溶解系(細胞性線溶)としての役割・機能を示すようになっている。本稿では、線溶系の特異的阻害因子であるプラスミノーゲンアクチベーターインヒビター(PAI-1)とα2アンチプラスミン(α2-AP)に注目し様々な研究を行った結果をここに報告する。本研究は、現在なを継続中の研究であり各種虚血疾患における血小板・線溶系因子の相互の関与がより臨床病態に近い状態で解明されつつある。本研究の成果は臨床における新しい疾患予防・治療方法の確立に貢献できるものと考えられる。プラスミンを中心とする線溶系は現在までに血栓溶解の主たるカスケードとして生理・生化学的に生体における重要性が確認されてきた.近年,これらの系は新たに蛋白溶解系として注目され,細胞増殖・遊走に関与し生体においては癌の増殖・転位,各々臓器の再生過程に深く関与する可能性が示唆されている.アルファ2アンチプラスミンは,プラスミンの特異的阻害物質で,血中に存在して線溶系を制御している.先の実験で我々はプラスミンが細胞外組織に存在する血管内皮細胞増殖因子(VEGF)の遊離を促進して血管透過性を亢進することを示し,さらに心臓における急性虚血時致死的変化を示すことを報告した(Matsuno H et al., Blood2002).本年は,これらの成果をさらに発展させて血管内皮細胞の障害後の修復(血管リモデリング)にプラスミンが重要な役割を担うことを証明し,かつこれらの反応には血中プラスミノーゲンより内皮細胞上に結合するプラスミノーゲンが必要であることをアルファ2アンチプラスミンの欠損マウスを用いて示した(Matsuno H et al., Blood 2003).

さらに,アルファ2アンチプラスミンの欠損は血液中において血小板のプラスミンによる活性化を促し,本来抗血栓性に作用するプラスミンがある状況下では,むしろ血小板を活性化して易血栓性を示す可能性が示唆された(Takei M., MatsunoH., et al., J.Thromb.Thrombolysis 2002).これらの研究成果は,来年度への継続研究としてさらなる発展を目指している.血液凝固・線溶系は、現在までに生体において止血・病的血栓を制御する液性因子として取らえられ、その重要性は十分に認識されている。トロンビンが凝固の中心にあるようにプラスミンは血栓中のフィブリンを分解するいわゆる線溶系の中心であり、血液中にはその前駆体(非活性化体)であるプラスミノーゲンとして存在する。近年、このカスケードは新たに蛋白溶解系としての機能が注目されるようになり、多方面において病態の制御・治療に重要な役割を担うものと考えられている。蛋白溶解系としては、細胞表面における局所的かつ効率の高い線溶系因子の活性化と考えられ、特異的受容体(uPAR,インテグリンなど)を介する反応や細胞表面にトラップされている各種生理活性物質を切り出すことで生理学的に活性化させ、この反応が蛋白を分解し細胞間隙の形成、細胞遊走などに寄与しているとしてその重要性が指摘されている。一方、血管内皮細胞は、正常な状態では常に血栓形成に抵抗性を示し血液循環を円滑に保つ役割を担っている。さらに内皮細胞の多機能性は周知のことであり、血管のトーヌスや生理・生化学的反応は多くの研究がなされ報告されている。一内皮細胞は線溶系の制御においても中心的な役割を果たしていると考えられ、その形態・機能の破綻は血栓症、動脈硬化、血管狭窄(肥厚)などさまざまな血管病変を引き起こし、次いで誘発される各種病態へのトリガーとなっているものと考えられる。このように線溶系と血管内皮細胞は従来の抗血栓機能としての相互作用だけでなく、新たに蛋白溶解系(細胞性線溶)としての役割・機能を示すようになっている。本稿では、線溶系の特異的阻害因子であるプラスミノーゲンアクチベーターインヒビター(PAI-1)とa2アンチプラスミン(a2-AP)に注目し様々な研究を行った結果をここに報告する。本研究は、現在なを継続中の研究であり各種虚血疾患における血小板・線溶系因子の相互の関与がより臨床病態に近い状態で解明されつつある。本研究の成果は臨床における新しい疾患予防・治療方法の確立に貢献できるものと考えられる。
小型超音波診断装置のための2共振超音波振動子と革新的送受信法の開発

近年の技術革新により,超音波診断装置の性能向上が著しい.一方,救急や遠隔医療などに対応するための小型・携帯用の超音波診断装置も望まれており,近年は携帯用機種の開発も進んでいる.現在の携帯型診断装置は,1つの超音波プローブで体内全ての深さをカバーするために深達度の高い低周波超音波を用いているが,低周波超音波では表在組織の観察に不向きである.本研究では,1つの超音波プローブで体深部・表在いずれも観察可能とすることを目的とし,基本周波数およびその2倍の周波数の超音波が送受信可能な,2共振超音波振動子を開発するとともに,その振動子を用いたイメージング方法について検討を行った.本年度はまず,超音波アレイ振動子の素子幅,素子ピッチ等の条件による超音波音場の変化を検討するための計算機シミュレーション環境の構築を行った.構築した計算機シミュレーション環境により,携帯用超音波診断装置で使用されることが多い16素子程度の超音波アレイ振動子から発生する超音波音場の検討を行った.16個という少ない素子数で超音波の送受信感度を向上させる1つの方法として,素子の幅を大きくすることが挙げられるが,素子幅を大きくすることによりグレーティングローブの発生が顕著となる.16素子ではメインローブの集束度が低いため,メインローブレベルに対するグレーティングローブレベルが無視できない大きさとなり,グレーティングローブ対策が必須であることが判明した.2つの共振周波数を有する超音波振動子の仕様についても検討を行い,共振周波数3.6 MHzの振動子を2枚積層した構成とすることとした.この構成により,積層した2枚の振動版のうちの1つを駆動することにより3.6 MHzの超音波を,2枚の振動版を同時に駆動することにより1.8 MHzの超音波を送信することを想定している.上記の仕様に基づき積層振動子を製作した.振動子を駆動するための超音波送受信システムとしては,最大96素子を同時に駆動可能な多チャンネルシステムを用いる.3.6 MHzの超音波を送信する場合に比べ,1.8 MHzの超音波を送信する場合は2枚の積層振動版を同時に駆動する必要があるため,使用するチャンネル数が2倍になる.製作した積層振動子を本多チャンネルシステムに接続し,上記のような駆動方法を実現するための積層振動子と多チャンネルシステムのインターフェイス(コネクタ)の製作も行った.今後は,積層振動子を駆動するための多チャンネルシステムの制御ソフトウエアの開発が必要である.当初計画していた,超音波アレイ振動子から発生する超音波音場を検討するための計算機シミュレーション環境を予定通り構築することができた.また,超音波送受信システムに関しても,当初の目標であった32素子以上同時駆動を可能とする現有の多チャンネル超音波送受信システムを使用できるよう,2つの共振周波数を有する超音波振動子および多チャンネルシステムとのインターフェイスの仕様を最適化し,当該多チャンネルシステムが使用可能であることの結論を得た.2つの共振周波数を有する超音波振動子の仕様検討および製作については,当初計画では平成28年度に行う予定であったが,仕様検討,製作ともに平成27年度に遂行することができた.このことから,当初の計画以上に進展していると言える.(1)送信超音波ビーム制御方法および受信ビームフォーミング法の開発前年度において,幅の広い超音波振動子を少数用いてイメージングを行う場合,グレーティングローブの発生が問題になることが判明した.本年度は,グレーティングローブを抑圧する超音波送信方法に関する検討を行った.計算機シミュレーションによる検討において,超音波振動子を励振する正弦波バースト波形において,一部の正弦波の極性を反転させることにより,グレーティングローブを抑圧できることを明らかにした.また,振動子数が少なくなると開口幅が小さくなり,方位分解能の劣化を招くことから,受信ビームフォーミングにおいて方位分解能を向上させる手法について検討を行った.超音波振動子の各素子で受信した信号を用いてビームフォーミングを行う際,受信焦点からの信号は位相の分散が小さいのに対し,焦点外からの信号は位相の分散が大きいことに着目し,受信信号の位相分散をもとに不要信号を抑圧するとともに,方位分解能を向上させる手法を開発した.提案手法の計算量は小さいため,ハードウエアの規模が小さい携帯型超音波診断装置に適した手法である.(2)積層型超音波振動子を用いた超音波送受信制御ソフトウエアの開発および送受信試験既設の超音波送受信システムを用いて,前年度に開発した積層型超音波振動子から超音波を送受信するための制御用ソフトウエアの開発を行った.通常の超音波診断装置で用いられる振動子の電極数は2であるが,本積層型振動子は3つの電極により積層した2枚の振動子全体で駆動する場合と1枚のみ駆動する場合を制御する.開発した制御ソフトウエアを用いて,点ターゲットを対象とした積層振動子による超音波送受信実験を行い,積層した2枚の振動子全体で駆動する場合,1枚のみ駆動する場合,いずれにおいても超音波を送受信できることを確認した.携帯用超音波の小規模な配列型超音波振動子を用いた場合,方位分解能の劣化が問題となるため,当初計画では方位分解能向上手法を検討する予定であった.本年度はその計画に沿い,超音波振動子で受信した信号の位相分散を用いて不要信号を抑圧する手法に関する検討を行い,小規模アレイを用いた場合にも方位分解能を改善できることを示した.それに加え,送信波形を変調することにより送信音場におけるグレーティングローブを抑圧する手法も開発することに成功しており,当初の計画以上に進展している.

また,積層型超音波振動子についても,当初計画では本年度に製作を行う予定であったが,既に製作を終えており,本年度は超音波送受信システムとの接続および従来と異なり3つの電極を有する積層型振動子を用いて超音波を送受信するための制御用ソフトウエアを開発した.これら送受信系を用いて,積層した2枚の振動子全体で駆動する場合と1枚のみ駆動する場合のいずれにおいても超音波を送受信できることを確認していることから,当初の計画以上に進展していると言える.本研究では,小型超音波診断装置の携帯性向上のため,2つの周波数の超音波を送受信可能な超音波振動子の開発する.平成29年度における研究実績を以下に記す.(1)積層型超音波振動子の性能評価前年度までに開発した製作した積層型超音波振動子を用いて,点ターゲットに対して超音波を送受信して超音波エコー信号の計測を行った.低周波駆動(2層全体を駆動)と高周波駆動(1層のみ駆動)の両方について計測を行い,低周波駆動時では,高周波駆動時の約半分の周波数をピークとする超音波も送受信できることが確認できた.送受信感度は,高周波駆動時の方が高かったため,低周波駆動時の送受信感度を向上させるため,駆動信号波形の最適化などを行う必要があると考えられる.(2)超音波画像評価用ファントムを用いた空間分解能・コントラストの評価超音波画像評価用ファントムに対して,開発した積層振動子を用いて超音波を照射した際のファントムからの反射・散乱超音波を記録する.本研究では,積層型超音波振動子を用いて複数の位置で超音波を送受信することにより,ファントム内部の断層像を構築するためのデータを得た.そのようにして超音波画像評価用ファントムに対して超音波を送受信し,記録した受信超音波信号に開発した受信ビームフォーミング手法を適用して超音波断層像を構築した.高周波駆動により得られた断層像は,低周波駆動により得られた断層像に比べ,空間分解能が高いことが示された.一方,低周波駆動により得られた断層像は,高周波駆動により得られた断層像に比べ空間分解能は低いものの,高周波駆動により得られた断層像に比べ深い領域の描出能が高いことが確認され,所望のイメージング性能を達成することができた.近年の技術革新により,超音波診断装置の性能向上が著しい.一方,救急や遠隔医療などに対応するための小型・携帯用の超音波診断装置も望まれており,近年は携帯用機種の開発も進んでいる.現在の携帯型診断装置は,1つの超音波プローブで体内全ての深さをカバーするために深達度の高い低周波超音波を用いているが,低周波超音波では表在組織の観察に不向きである.本研究では,1つの超音波プローブで体深部・表在いずれも観察可能とすることを目的とし,基本周波数およびその2倍の周波数の超音波が送受信可能な,2共振超音波振動子を開発するとともに,その振動子を用いたイメージング方法について検討を行った.本年度行った計算機シミュレーションによる検討により,少数の超音波振動子を用いて送受信感度を向上させるためには,グレーティングローブ対策が必須であることが判明した.そのため,今後はグレーティングローブを抑圧するための手法の開発を行う.
地域情報化のネットワーク利用による教育とCAN構築・参入の効果に関する研究

本研究の目的は,ネットワークを利用して児童・生徒の「個性と創造力」豊かな人材育成をしていくための教育ツールの導入と教育効果についての継続的な分析を行う。次に,CAN(Community Area Network)へのリンク=参入による教育への相乗効果を分析することである。近年,社会状況を取り巻く環境は,外部からのグローバル化,ボーダレス化,高度化の進展に伴い多種多様の価値観が進む中で教育にたいして大きな変化になっている。そこで,本報告書では次の2アプローチの分析を実施して,成果報告書の執筆をおこなった。1.東北地方の超高齢化社会の地域を取り上げて,地域情報ネットワークサービスの構築に至る経過を調査した。D導入前の地域住民の情報ネットワークサービスシステムへの意識調査を実施し,ニーズの把握を分析し,シーズ抽出に至った。その結果,地域全体では「健康的な生活を楽しむ社会形成」を切望している。この要望に対応するために,情報通信インフラの敷設ができた場合でも,将来において利用者保護の立場から個人健康管理データ等のセキュリティー対策が十分要求されている。個人情報の管理が適正に実施されることが基盤となる。2.この地域情報化が進展する中,理科離れを減少させることも含めてインターネット天文台に着目して,その活用が情報教育に与える有効性について分析を行った。結果,インターネット天文台が伝統的コンピュータ教育を変える可能性があることが指摘された。従って,本研究により東北地方の高齢化社会における情報技術による解決や情報教育への今後の情報通信インフラ整備の提言ができた。本研究の目的は,ネットワークを利用して児童・生徒の「個性と創造力」豊かな人材を育成するための教育ツールの導入と教育効果について継続的分析を行い,次の段階でCAN(Community Area Netwaok)へのリンク・統合を考える。秋田県は人口集積地から遠隔地であり,また県内の面積が広いという「情報の時空間の隔たり」を解消する必要性が重要になっている。将来的にはこの問題点を解決するために,地域へのCANの導入を考えていくことが必然となってきた。そこで,秋田全県を対象として平成9年から継続しているインターネット教育活用研究会の方針を基礎として,平成13年度は,対象とする秋田県内の山間地域の抽出の検討をおこない,基礎調査をおこなった。その結果,対象地域として山間地域で過疎化・高齢化が顕著な東成瀬村を抽出した。また,「高齢化と情報政策」についての先行事例として,秋田県内ですでに導入されている矢島町,森吉町の効果分析の調査も進めている。秋田県は人口集積地から遠隔地であり,また県内の面積が広いという「情報の時空間の隔たり」を解消して必要性が重要になっている。マクロ的な分析としては,IT(Information Technology)が及ぼす経済効果について分析・調査を行った(高樋:11.研究発表)。本研究の目的は,ITが進展する中,ネットワークを利用して児童・生徒の「個性と創造力」豊かな人材を育成するための教育ツールの導入と教育効果について実証分析を行い,次の段階でCAN(Community Area Netwaok)へのリンク・参入を検討し,可能性を予測することにある。秋田県は人口集積地から遠隔地であり,また県内の面積が広いという「知識・情報の時空間の隔たり」が未だに解消できない状況にある点が問題となっている。この問題点が重要点でもある。

将来的にはこの問題点を解決するために,地域へのCANの導入を考えていくことが必然となってきた。そこで,秋田全県を対象として平成9年から継続している「インターネット教育活用研究会」の方針を基礎として,平成13年度は,対象とする秋田県内の山間地域の抽出の検討をおこない,基礎調査をおこなった。その結果,対象地域として山間地域で過疎化・高齢化が顕著で地域全体をLANのシステム構築した矢島町の事例調査と利用効果について分析した。他方では,地域への教育サービスの一環として「天文台」の利用を検討し考察した。(秋田大学教育文化学部教育実践センター研究紀要)。今後,秋田県の地域だけでなく,この基本方針がより拡大し国際的視野から見れば,例えば「e-learing」は,物理的な移動をともなう教育の提供と比較して,また,従来の遠隔教育配信手段と比較してもはるかに容易に国境を越えるという特性をもつため新たな事態が生じている。その1つがこれまでの高等教育の世界では周辺的な位置づけしか占めていなかった,あるいは、高等教育との関わりが薄かった営利企業等の機関が、アメリカを中心としてe-learingの新たな担い手として登場し,それらが国際展開の主流になろうとしていることである。その国際展開は,高等教育の需要と供給に対応し,欧米から発展途上国へという一定の流れがある。また,加入者系ネットワークは,従来のメタリックケーブルによる加入電話,ISDNから,インターネットアクセス網としての高速・大容量のデータ通信に対するニーズの高まりにより,DSL (Digital Subscriber Line)やケーブルインターネット,FWA (Fixed Wireless Access),更にはFTTH (Fiber to the Home)と急速に進展している。平成16年度の本研究は,東北地域の教育,行政,福祉,防災等の高度化を図るために,学校,図書館,公民館,市役所等を高速・超高速回線で接続する地域公共ネットワークの整備に取り組んでいる地域を抽出して調査をした。主に,地域における開放型IT利用基盤として,高齢者・障害者等,誰もが容易に利用できる「IT生きがい・ふれあい支援センター施設」の整備を推進している地域へのヒアリング等を実施した。東北地方の発展の拠点となるべき地方拠点都市地域は、「地方拠点都市地域の整備及び産業業務施設の再配置の促進に関する法律」に基づき、東北地域では12の地域〔全国:85地域〕が指定されている。当該地方拠点都市地域では、地域の特性に応じた電気通信の高度化を促進し、高度な情報通信を活用できる環境を創出することにより、地方の活性化を図ることを目的に、「地方拠点都市における電気通信高度化促進調査」を実施しており、平成14年度は雄物川流域(横手平鹿地域)が対象となった。本研究は,平成13年度から16年度までの4カ年間,主に山間地域を中心として東北地域を調査対象として進めてきた。本研究は,最終年度のため成果報告書作成の執筆をすすめた。