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多目的コホートでの血液脂肪酸構成から見た心筋梗塞・脳卒中の症例・対照研究

日本での大型疫学調査では、魚食あるいはn-3系脂肪酸の摂取量と循環器疾患の発症率(あるいは死亡率)はいくつか報告されているが、必ずしも結果は一致していない。そこで、食事調査よりも組織中の脂肪酸をより正確に推定できる血中脂肪酸構成と循環器疾患による死亡率との関係を調べることとした。全国10カ所の保健所管内の住民約14万人のうち、研究開始時に生活習慣質問票への回答および血液の提供のある者の中から、冠動脈疾患死あるいは脳卒中死の症例とそれぞれの対照(計およそ1, 500検体)を選び調査対象とした。血清の総リン脂質中の脂肪酸構成はガスクロマトグラフで測定した。冠動脈疾患死群(n=209)と対照群(n=418)を比較すると、脂肪酸構成には差がなかった。男女合わせると脂肪酸は冠動脈疾患死に大きな影響を及ぼす可能性は少ないと思われる。今回の研究は、多目的コホート研究(JPHC Study)においてベースライン時(コホートIは1990年、コホートIIは1993年)に採取・保存されている血液を用いて、その後に発症した脳卒中、心筋梗塞と血中ω3系多価不飽和脂肪酸との関連を、コホート内症例・対照研究の手法により検討しようとするものである。研究期間内に診療録により発症が確定された脳卒中・心筋梗塞患者でベースライン時に質問票への回答および血液の提供のある者およそ600名と、性別・年齢などをマッチングさせたその対照およそ700名の合計およそ1,300名分の分析を行った。測定用検体は-80度の状態で、研究分担者である岩崎基研究員(がんセンター臨床疫学研究部、実務責任者)から富山大学和漢医薬学総合研究所へ送られた。まずは血漿から総脂質が抽出され、薄層クロマトにて総リン脂質を分離し、脂肪酸のメチル化後、ガスクロマト法にて脂肪酸分析を行った。分析中、特に大きな問題は起こっていないが、サンプル中に交絡因子として使用する予定の中性脂肪のデータがないものが23%、HDLコレステロールのータがないものが21%あったため、現在、これらのサンプルの中性脂肪およびHDLコレステロールを測定しているところである。また、上記の症例は2002年までの追跡において発症した症例であるが、心筋梗塞および脳卒中の病型別の検討および交絡要因による層別解析において高い統計的検出力を得るために、2008年5月末まで追跡期間を拡大し、症例(脳卒中・心筋梗塞およそ700名)および対照(およそ700名)のサンプルを更に追加した。多くの欧米および日本での研究より、魚油の有効成分であるエイコサペンタエン酸(EPA)およびドコサヘキサエン酸(DHA)が心筋梗塞の予防に有効であることが判明したが、魚を多く食べる日本の疫学調査では、血中の脂肪酸構成を調査したものがなかった。そこで一昨年度は、多目的コホート研究(JPHC Study)の被験者を利用して、血液中の脂肪酸分析を行い、更に昨年度は追加分303人分(心筋梗塞+対照患者)の脂肪酸解析を行った。その結果、目的としていた血中EPA、DHAなどには、心筋梗塞と対照患者との間には有意な差は認められなかった。また、様々な交絡因子(年齢、性別、アルコール摂取量、喫煙歴、生活活動強度、総コレステロール値、BMI、収縮器血圧、高血圧薬の有無、糖尿歴、高脂血症服薬の有無、CRP値)で補正した条件付きロジスティック回帰分析を行った結果からも、EPAやDHAなどには予防効果は認められなかった。この理由としては、日本人は全体的にもともと魚をよく摂取しており、ベースの血中ω3系多価不飽和脂肪酸(EPA、DHA)が高いためと考えられた(欧米人の約2倍程度)。またその他、ω6系多価不飽和脂肪酸であるアラキドン酸(AA)や、動脈硬化度と負の相関のあるEPA/AA比でも両群間で有意差は認められず、条件付きロジスティック回帰分析でも有意差は認められなかった。更には飽和脂肪酸であるステアリン酸やパルミチン酸、ω9系多価不飽和脂肪酸であるオレイン酸などにおいても、有意差は認められなかった。この結果については、今後研究分担者である岩崎基研究員(国立がんセンターがん予防・健診研究センター、実務責任者)とともに、国立がんセンターがん予防・健診研究センターの運営委員会にて報告後、学会発表および論文投稿を行う予定である。多くの欧米および日本での研究より、魚油の有効成分[エイコサペンタエン酸(EPA)およびドコサヘキサエン酸(DHA)]が心筋梗塞の予防に有効であることが判明したが、魚を多く食べる日本の疫学調査では、血中の脂肪酸構成を調査したものがなかった。

そこで本研究では、「多目的コホートに基づくがん予防など健康の維持・増進に役立つエビデンスの構築に関する研究(JPHC Study)」(班主任津金昌一郎国立がん研究センターがん予防・検診研究センター予防研究部長)において、集積されたデータ及び血液検体を用いて、EPAおよびDHAなどのω3系多価不飽和脂肪酸と心筋梗塞との関連を調べた。期間中に心筋梗塞と診断された209名(確実な心筋梗塞(心電図、酵素、剖検などによる)と可能性のある心筋梗塞(臨床症状、剖検所見などによる))と、以下の因子(性別、年齢、地域、採血時期、食後経過時間(±2時間)、採血から遠心までの時間)でマッチさせた対照者418名の血中脂肪酸を測定した結果、特に有意差は認められなかった(EPA組成比:症例2.59±1.42、対照2.69±1.48、DHA組成比:症例6.64±1.61、対照6.68±1.68)。また、交絡因子(喫煙状態、アルコールの摂取量、肥満指数、糖尿病歴、高脂血症または高血圧の内服歴、収縮期血圧、CRP濃度、総コレステロール値)にて補正し、条件付きロジスティック回帰分析を行った結果でも、EPA、DHAおよびアラキドン酸(ω6系多価不飽和脂肪酸)などのオッズ比に、特に有意差は認めらなかった。今回の結果より、ω3系多価不飽和脂肪酸と心筋梗塞との関連は特に認められなかった。
日本の高等教育における学寮の教育的展開と質保証を基盤としたプログラム開発

本研究は、日本の学寮プログラムの教育的展開の実態と特徴を明らかにし、質保証を基盤にした教育的な学寮プログラムを開発することを目的とする。本研究では各国の学寮改革の進展状況や、日本の学寮の教育的プログラムの実像へアプローチするとともに、質保証を基盤とした学寮プログラムの開発を試みる。
有用物質生産系開発を指向したトリテルペンの生合成工学

トリテルペン生産植物からトリテルペン合成酵素のクローニングを行った。その結果、セイヨウタンポポからアキレオール合成酵素のクローニングに成功した。アキレオール合成酵素は他の植物からクローニングされたβ-アミリン合成酵素と高いアミノ酸配列相同性をもち、系統樹解析ではβ-アミリン合成酵素の分枝に含まれた。しなしながら、生成物として5環性ではなく1環性の生成物を与えたことは極めて興味深い。そこで、配列を詳細に比較したところ、酵素活性部位に存在するDCTAE配列の2アミノ酸上流に存在し、多くのトリテルペン合成酵素に保存されているバリン残基が、アキレオール合成酵素ではグリシンになっていることが判明した。そこで、このグリシンをバリンに変換した変異タンパクを酵母で発現させたところ、生成物はアキレオールからβ-アミリンに変化した。このことから、今回得られたクローンはβ-アミリン合成酵素からアキレオール合成酵素進化したものと考えられる。他のキク科植物からアキレオールの単離の報告はあるが、セイヨウタンポポからの単離の報告はなく、今回の結果は、機能ゲノム学的アプローチによる新規化合物の単離と捉えることができると考えられる。トリテルペン合成酵素に加えてトリテルペン水酸化酵素のクローニングも行った。トリテルペンの水酸化酵素はチトクロームP450型の酵素タンパクであると仮定し、ダイズESTデータベースに存在するクローンを酵母で発現させ、その機能を検討した。ダイズの芽生えにはソヤソポニンが大量に含まれることから、ダイズにはβ-アミリンの22位及び24位水酸化酵素が存在すると考え、β-アミリンを基質として酵素活性を調べたところ、CYP93E1に微妙ながらβ-アミリンに対する水酸化活性が検出された。1.トリテルペン生産植物からのトリテルペン合成酵素のクローニングオタネニンジンからβ-アミリン合成酵素のクローニングの際に用いたプライマーを用いて、PCRにより、他の骨格を形成するトリテルペン合成酵素のクローニングを試みた。その結果、薬用ニンジン毛状根よりダンマレンジオイル合成酵素、カボチャ芽生えよりククルビタジエノール合成酵素、シラカンバ培養細胞よりルペオール合成酵素、セイヨウタンポポよりタラキセロール合成酵素、グレープフルーツより多機能性トリテルペン合成酵素のクローニングに成功した。2.トリテルペン生産植物からの水酸化酵素、及び、配糖化酵素のクローニングソヤサポニンを生産するダイズのESTクローンを利用してトリテルペンの水酸化酵素をクローニングすることにした。まず、機能同定のための発現系の構築を行った。チトクロームP450の発現はこれまで一般に酵母が用いられている。そこで、酵母発現ベクターpYES2と酵母INVSC2株を使用することにした。まず、機能が同定されているケイヒ酸水酸化酵素(Cinnamate 4-hydroxylase, (C4H))を発現させ、発現系を構築することにした。報告されているダイズのC4Hの配列を利用して、ダイズの芽生え由来のRNAから逆転写したcDNAを鋳型にPCRで、ダイズC4HのORFを増幅した。このものをpYES2に組み込み、酵母INVSC2株を形質転換した。形質転換酵母の培養にケイヒ酸を投与し、細胞を収穫した。細胞を酢酸エチルで抽出し生成物をHPLCで調べたところ、生成物としてクマル酸を検出することができた。また、細胞を破砕し、粗酵素面分を調製し、ケイヒ酸を基質にin vitroの酵素活性を調べたところ、クマル酸への変換が確認された。以上の結果から、チトクロームP450型の発現系が構築されたと判断した。前年度に引き続きトリテルペン生産植物からトリテルペン合成酵素のクローニングを行った。

その結果、セイヨウタンポポからアキレオール合成酵素のクローニングに成功した、アキレオール合成酵素のアミノ酸配列は他の植物からクローニングされたβ-アミリン合成酵素に相同性が高く、系統樹解析ではβ-アミリン合成酵素の分枝に入るが、興味深いことに生成物として5環性ではなく1環性の生成物を与えた。アミノ酸配列を解析したところ、酵素活性部位に存在するDCTAE配列の2アミノ酸上流に存在し、多くのトリテルペン合成酵素に保存されているバリン残基が、アキレオール合成酵素ではグリシンになっていた。そこで、このグリシンをバリンに変換し酵母で発現させたところ、生成物はβ-アミリンになった。このことから、今回得られたクローンはβ-アミリン合成酵素からアキレオール合成酵素進化したものと考えられ、ゲノム遺伝子の解析によるバリン-グリシン間の変異が生じた段階の解明が、今後の課題と思われる。また、他のキク科植物からアキレオールの単離の報告はあるが、セイヨウタンポポからの単離の報告はなく、今回の結果は機能ゲノム学的アプローチによる新規化合物の単離と捉えることができると考えられる。また、前年度に引き続きトリテルペン水酸化酵素のクローニングを行った。トリテルペンの水酸化酵素はチトクロームP450型の酵素タンパクであること仮定し、ダイズESTデータベースに存在するクローンを酵母で発現させ、その機能を解析した。ダイズの芽生えにはソヤソポニンが大量に含まれることから、ダイズにはβ-アミリンの22位及び24位水酸化酵素が存在すると考え、β-アミリンを基質として酵素活性を調べたところ、CYP93E1に微量ながらβ-アミリンに対する水酸化活性が検出された。今後・再現性・水酸化位置の特定が今後の課題と思われる。
動詞の獲得における「制約」に関する研究

本研究は、異言語比較の見地から日本語を母国語とする子どもの動詞の語彙獲得のメカニズムと、異言語間で動詞の意味構造の顕著な違いが及ぼす認知への影響を明らかにすることを目標として始められた。本研究は、萌芽的性格のもので、日本語の移動動詞(motion verb)の語彙構造の分析の先行研究が乏しいため、まず、英語と日本語での語彙パターンの言語学的分析から始められた。これにより、日本語の移動動詞には、「渡る」「抜ける」「越える」など、一見「を」格をとり他動詞のように見えて、自動詞的性格を持つ一群の動詞があり、これらの動詞は意味コンポネントの中に動く物体の方向のみならず、物体が動く際のバックグラウンドが取り込まれ、言語分類学的にみて、ユニークな動詞のクラスであるという知見が得られた。従って英語の移動動詞が典型的には物体の移動の仕方(manner)を意味要素として取り込むのに比べ、日本語は移動の際のバックグラウンドの特徴を取り込むので、二つの言語の間での動詞の意味構造に大きな差異があることがわかった。このことについてはアメリカで95年の夏に行われるCognitive LinguisticSocietyの大会で発表することになっている。上記の言語学的な知見を基に、認知心理実験を計画し、現段階ではコンピューター上で実験を行うためのシステムを製作しているところである。これは、扱う領域が動作を含むものであるため、ビデオ、アニメーションなどの画像を刺激材料にする必要があるためである。特定の物体が、特定の動作で、特定の方向に、特定のバックグラウンドで移動をするイベントを標準刺激として提示し、動作、方向、バックグラウンド、移動する物体の種類などを一つ一つシステマティックに変えていき、被験者が標準刺激と選択刺激を「同じ」とみなす、あるいは混同する際、どの要素が一番重要であるかを特定できるようなシステムを作っている。簡単なデモバ-ジョンは完成し、大人の被験者で予備実験を行えるところまで進んだ。
UGT1A4の遺伝子多型からみたラモトリギンの副作用発現予測

本研究は,UDP-グルクロン酸転移酵素(UGT)1A4の遺伝子多型がラモトリギン体内動態に与える影響を明らかにし,副作用発現予測を可能とすることを目標に,以下を遂行した。はじめに,本研究ではラモトリギン服用患者を対象として,本剤と主代謝物であるN2-グルクロン酸抱合体の体内動態解析を行うため,その体内動態同時測定法の開発を行った。臨床現場でよりルーチン業務に適した高速液体クロマトグラフィーを使用し,高感度に検出を行うために最適な分析カラム,使用溶媒を決定した。また,短時間での作業を可能とするため,血漿からの抽出方法はフィルトレーションシステムを利用した直接ろ過法とカラムスイッチングを組み合わせる方法とした。これにより,迅速,簡便,かつ高感度にラモトリギンと主代謝物の同時測定を行うことが可能となった。次に,琉球大学医学部附属病院薬剤部所有の全自動遺伝子解析機器を用いて,UGT1A4の遺伝子変異検出系の構築を行った。Qprobe法を用いて,酵素活性低下を示すと考えられている142T>G変異を有するUGT1A4*3の検出系を確立した。現在,これら測定法・遺伝子変異検出系を使用して,被験者のラモトリギン体内動態をUGT1A4遺伝子多型別に比較し,副作用発現との関係を解析中である。また,本研究の成果は今年度(平成24年度)の第22回臨床精神薬理学会・第42回日本神経精神薬理学会合同年会においてポスター発表する予定である。さらに,英文原著論文投稿に向けても現在準備中である。
コンクリート構造物全体系を対象とした耐震性能照査手法の開発

本研究は、鉄筋コンクリート(RC)部材のせん断耐荷機構をシンプルに評価できる3次元格子モデルを用いて、地震力を受けるRC構造物全体系の3次元地震時挙動を評価することを試みたものである。昨年度構築した3次元格子モデルを用いて、鉄筋腐食したRCはり部材のせん断耐荷機構の予測するために、鉄筋とコンクリートの付着劣化モデルを新たに3次元格子モデルに組み込むことを試みた。特に、実際の供用環境下で鉄筋腐食したRC部材を対象として、3次元格子モデルを用いた解析を行い、部材の残存構造性能を予測した。本検討から、以下の2つの結論を得た。1.複数本の主鉄筋それぞれが異なる腐食状態を有するRC部材の場合,その影響を2次元モデルでは適切に再現できないことを確認した。2.3次元格子モデルを用いた解析によって,鉄筋腐食したRC部材の残存構造性能の評価を試みた結果,鉄筋降伏荷重および最大荷重に関して,実験値をほぼ妥当に予測することができた。なお、鉄筋腐食などの劣化を考慮した構造物全体系の耐震性能評価については、将来の課題として残っている。また、昨年に続き、鋼繊維補強コンクリートを用いた構造部材を対象とした基礎的な実験も行った。ここでは、分布ひび割れが既に生じている部材を対象として、鋼繊維による補強効果を実験的に検討している。実験結果から、供試体表面を区分し、各区分領域内で生じているひび割れの平均幅と長さの積をひび割れ密度インデックスと定義し、算出した値が部材のせん断耐力に影響することがわかった。また、既存のひび割れがRC部材のせん断挙動に影響を与えることが実験からわかったため、将来的にはひび割れ密度インデックスを用いて、部材のせん断耐力を予測することを目指していく。1.本研究では、RC部材のせん断耐荷機構をシンプルに評価できる3次元格子モデルを用いて、地震力を受けるRC構造物全体系の3次元地震時挙動を評価することを試みた。格子モデルは、RC部材を軸力のみを伝える1次元のトラス要素に離散化しているので、RC部材のせん断耐荷機構をシンプルに評価できる。このモデルを用いて、RC高架橋全体系を対象とした時刻歴応答解析を行った。解析の結果と、兵庫県南部地震でRC高架橋の実際に見られた被害を比較することによって、柱基部での軸方向鉄筋の座屈や柱のせん断破壊を妥当な精度で予測可能なことを明らかにした。これにより、構造部材レベルに加え構造全体系の地震時応答予測への適用可能性を示すことができた。ただし、ここでは地盤と基礎はモデル化に含まれておらず、地盤、基礎、構造物の達成作用が構造全体系の地震時挙動に与える影響については、今後の課題である。2.また、鋼繊維補強コンクリートを用いた構造部材を対象とした、基礎的な実験も行った。ここでは、分布ひび割れが既に生じている部材の残存耐荷性能を把握するため、鋼繊維補強鉄筋コンクリート部材のせん断耐荷力に与える影響について実験的に検証した。分布ひび割れの量と繊維混入量を変化させた場合の、RC部材のせん断耐荷力に関する基礎的なデータを得ることができた。3.この他、鉄筋腐食したRCはり部材のせん断耐荷機構を把握するため、格子モデルを用いて解析的に検討した。ここでは、鉄筋腐食を鉄筋の断面欠損、および主鉄筋とコンクリートの付着劣化として解析に反映させた。その結果、鉄筋腐食の程度が大きくなるにつれ、はりのせん断耐力が上昇し,せん断破壊モードから曲げ破壊モードへ移行する傾向を解析的に説明できた。
浸透法によるカーボンナノファイバー強化アルミ基複合材料の製造法に関する研究

カーボンナノファイバー(CNF)強化複合材料を新東宝で作成するために、まずCNF表面への金属のコーティングを行った。その後コーティングしたCNFのプリフォームを用いて、濡れ性を測定した。さらにプリフォームを用いたアルミの浸透実験を行った。まずコーティングであるが、AlをCNF表面に触媒を用いてコーティングした結果、表面に約5-10nmの厚さで均一なAlのコーティング膜が形成されていた。分析の結果表面はα-Al2O3が少し形成されていた。この他、Mg,Cu,Niのコーティングを試みたところ、CNF表面にコーティングされていることが確認された。プリフォームを作成して、濡れ性を測定した結果、Alコーティングのみの場合には、接触角が174°(以前のデータ)と大きくて測定に失敗したが、コーティングAl層をN_2ガス雰囲気で熱処理して、AlNとしたところ、145°であった。また表面にNiをコーティングした後、測定したところ、125°程度まで減少することがわかった。アルミの浸透実験ではN2雰囲気でCNFのプリいフォーム中にAlが浸透する条件をプリフォーム形成条件、Mgの量、N2ガス量などを変えて検討した結果、プリフォーム中の空孔量の最も多い条件、Mg/Al=0.3,N_2ガス量1000ml/min浸入深さが最大で、プリフォーム厚さ(5mm)の2/3に達することがわかった。なおCNFの体積含有率は15%であり、高含有率の複合材料が出来る可能性を見出した。さらに半凝固状態のAl溶湯にCuをコーティングしたCNFを投入して、複合材料を作成できた。本年度はカーボンナノファイバー(CNF)の表面に金属アルミを化学蒸着法(CVD)によりコーティングする方法について検討した。まずガラス管にCNF、Al,Iを一定の割合で入れて真空封入し、400、500、600°C各温度において、48時間加熱保持した後、開封して洗浄後、残留アルミとヨウ素を除去するとともに、CNF表面の分析を行い、金属アルミのコーティングの有無について調べた。その結果、CNF表面には薄く金属アルミがコーティングされていることが明らかとなった。アルミ以外には600°C保持の場合には酸素が認められた。しかし500°C保持名場合には酸素は非常に少なくなっていた。透過電子顕微鏡(TEM)による観察結果、CNF表面の原子配向像とは異なる原子配向が観察され、画像処理した後の原子間隔から、金属アルミとわかった。600°C保持の場合には、CNF表面近傍ではアルミが、その外側に行くにつれて、酸素の存在が観察された。これからアルミの酸化物が形成されている可能性が示唆された。500°C保持の場合には酸素の存在が少なかった。このほか600°Cでは珪素が検出されたが、これはガラス管の成分であるSiO2が分離して、CNF表面にコーティングされたのではないかと考えられたが、ガラス管を石英に変えて更に検討を進めるための準備をしている。金属アルミのコーティング条件が明らかになったので、アルミとコーティングCNFとの高温における濡れ性の検討を行うために、次年度は濡れ性の測定装置を有する大阪大学接合研究所と共同研究を行う予定である。さらに解けたアルミ溶湯中にコーティングCNFを投入するための加熱炉の準備を行う。なお押し出し装置は試作して、予備実験を行っているところである。得られた結果を論文投稿中である。2報目もまとめて投稿の準備を進めている。カーボンナノファイバー(CNF)表面にアルミをコーティングして、プリフォームを作成し、真空中で1000°C、1100°Cに加熱して、プリフォーム上にアルミナ管の底に1.0mmの穴をあけた先端からアルミの溶滴を滴下する実験を試みた。

その結果温度を2種類に変えても、アルミの液滴はアルミナ管からかをを出すが、プリフォーム上に落ちなかった。これはアルミナ管の壁にアルミナの液が張り付いて、落ちないことが想像された。これはプリフォームよりもアルミナ管の方が濡れ性が良いことが想像された。このためにCNF上にアルミをコーティングした後、窒素雰囲気で処理して、表面のAlをAlNに変化させて、プリフォームを作成して、同様の実験を行ったところ、900°Cでアルミの液滴が滴下できた。その結果、900°Cでプリフォーム上に球形のアルミが張り付いた形状を計測した結果、接触角(濡れ性を評価する指標である)が約140°であった。CNFにアルミだけをコーティングした場合には、接触角が180°出会った可能性があるのと、温度が900°Cよりも高いことを考えると、改善されたと推定される。まだ90°以下になったいないので、溶湯に入れても入らない可能性が高いので、今後は更にコーティング層の厚さを厚くし、AlNを形成させて再度実験を行う予定である。CNF上にCuをコーティング法を検討した結果、600°C以上でコーティングできることがわかったが、触媒も分離していなかったので、今後分離することを試みる。またカーボン繊維上にKZrFをコーティングしたところ、接触角は60°と低いことから、今年度はCNF上にコーティングする方法を開発したい。これまでAl溶湯にAl粉末上にCNTを成長させたのち添加した結果、軽いためにアルミ溶湯の上部に存在することが分かった。今後撹拌などを行って、検討したい。カーボンナノファイバー(CNF)表面にアルミをコーティングして、プリフォームを作成し、真空中で1000°C、1100°Cに加熱して、プリフォーム上にアルミナ管の底に1.0mmの穴をあけた先端からアルミの溶滴を滴下する実験を試みた。CNFにアルミだけをコーティングした場合には、接触角が180°出会った可能性があるのと、温度が900°よりも高いことを考えると、改善されたと推定される。
フッ素18標識シントンの開発とドパミンDー2レセプタ-リガンドへの応用

エチクロプライドはドパミンD2受容体に対して高い親和性と選択性を有するベンザマイド系抗精神病薬の1つである。本研究はPETによるドパミンD2受容体の描出のためのポジトロンリガンドを開発するために,エチクロプライド分子のピロリジン環窒素原子にフルオロアルキル基あるいは4位にフッ素原子を導入したラジオリガンドの創薬を行った。フッ素18(半減期110分,陽電子崩壊)標識体の放射化学合成は,フッ素18イオンを用いたスルホン酸エステル基質との求核置換反応を採用することにより達成した。^3H標識スピペロンとの競合的置換によって,フッ素化合物のドパミンD2受容体に対する親和性をインビトロ下で検討した。Nーフルオロアルキルエチクロプライドはエチクロプライド自身よりも10倍程度親和性が低下した。この事は,フッ素18標識体を用いたラット生体内分布において,遅い血液からのクリアランスおよび低い線条体ー小脳比などからインビボ結合においても親和性の低下が確認された。一方,ピロリジン環の4位にフッ素原子を有するフルオロエチクロプライドは,インビトロにおいてエチクロプライド自身とほとんど変らぬドパミン受容体親和性を示した。フッ素18標識フルオロエチクロプライド投与のラットインビボ結合は,ドパミンD2受容体存在部位に選択的な放射能集積を示した。線条体への集積率は投与後30,60分でそれぞれ0.56,0.47%dose/gであった。線条体ー小脳濃度比は時間とともに増加し,投与後90分で5であった。さらに,線条体への集積は,ドパミンD2受容体の拮抗剤であるハロペリド-ルの前投与によりコントロ-ルに比べて約80%阻害された。しかし,実用的な観点からは,フルオロエチクロプライドは高親和性を維持しているが生体内で脱フッ素化を受けることおよび脳への移行が十分ではないなどの問題を残している。ポジトロン断層法において使用するラジオリガンド開発を目的として、ベンザマイド系薬物であるエチクロプライド分子にフッ素18を導入するトレ-サ設計を行い、その評価を行うが本研究の目的である。エチクロプライド分子のNーエチル基を2ーフルオロエチル、3ーフルオロプロピイルあるいはフルオロベンジル基に代えたフルオロ誘導体を合成した。これらのフッ素化合物について、牛脳線条体膜ド-パミンDー2レセプタに対するインビトロ結合を、トリチウム標識スピペロン結合に対するIC_<50>として求めた。いずれの化合物についてもリ-ド化合物であるエチクロプライドより、トリチウム標識スピペロン結合部位への親和性が低下した。しかし、NーフルオロエチルおよびNーフルオロプロピイル誘導体は、ナノモル単位でDー2レセプタに親和性を保持していることから、インビボリガンドとして有用性が示唆された。したがって、NーフルオロエチルおよびNーフルオロプロピイル誘導体のフッ素18標識合成を2通りの異なる経路で検討した。最初のアプロ-チは、標識試薬としてフッ素18フルオロトルエンスルホニルアルカンを調製し、デスエチクロプライドのNーアルキル化反応を行ったが、放射化学的収率が極めて低く実用的ではなかった。第2の方法は、デスエチクロプライドのNにスルホニルアルキル基を導入した標識基質を合成し、直接フッ素18アニオンを用いた求核置換反応を行った。

後者のアプロ-チにより、フッ素18フルオロエチルおよびフッ素18フルオロプロピイル体をそれぞれ10%、15%(時間未補正)の放射化学的収率で得ることができた。HPLCによる2回の分離精製操作をも含めて、約2時間の合成時間を要した。さらに、トレ-サデザインの他のアプロ-チとして、エチクロプライド分子のピロリジン環上にフッ素を導入する合成経路を開発した。PET断層法において使用するドパミンD2受容体描出のポジトロンリガンドの開発を目的として,ベンザマイド系抗精神病薬の1つであるエチクロプライド分子にフッ素18を導入するラジオトレ-サ設計を行い,そのインビボ結合を評価した。エチクロプライド分子の持つピロリジン環炭素4位にフッ素原子を導入したフルオロエチクロプライドおよびフルオロピロリジン環を有するベンゾフラン骨格のベンザマイド体を合成した。これらの化合物および合成中間物質について,ラット線条体ドパミンD2受容体に対するインビトロ結合を, ^3H標識スピペロン結合に対するIC_<50>として評価した。いずれの化合物についてもエチクロプライド自身と同程度のドパミンD2受容体高親和性を示し,ピロリジン環の4位の位置はアンタゴニスト結合部位とはかけ離れた領域であることを示唆した。したがって,フルオロエチクロプライドのフッ素18標識合成を,スルホン酸エステル体を標識基質とするフッ素18アニオンを用いた求核置換反応によって達成した。ラットを用いたインビボ結合によってドパミンD2受容体のラジオリガンドとしての評価を行った。投与後30分,60分における線条体組織における摂取率はそれぞれ,0.56,0.47%dose/gを示し,ドパミンD2受容体存在部位に選択的な放射能の集積が観察された。線条体ー小脳における濃度比は経過時間とともに増加し,投与後90分でその値は5であった。さらに,線条体における集積は,ドパミンD2受容体のアンタゴニストであるハロペリド-ルの前投与によりコントロ-ルに比べて約80%まで阻害された。フルオロエチルロプライドのドパミンD2受容体への選択的な集積性は一応満足すべきものであったが,脳組織への移行が不十分であることや生体内で脱フッ素化を受けるなどの課題を残している。
高齢者の機能的バランス能力の評価に関する研究

本研究の目的は、地域在住高齢者に対して、機能的バランス能力を測定し、歩行能力や下肢筋力、転倒既往との関連性を分析し、その有用性を検討することである。歩行が自立している地域在住高齢者40名を対象に、過去6ヶ月間の転倒既往の有無、歩行速度、下肢筋力、重心動揺、機能的バランス能力を測定した。下肢筋力は、徒手筋力測定評価器を用いて、股関節屈曲、伸展、膝関節屈曲、伸展、足関節背屈、底屈の等尺性筋力を測定した。重心動揺は、重心動揺解析システムを用いて開眼・閉眼時の静的立位時重心動揺と前後、左右方向への動的重心動揺を測定した。機能的バランス能力については、Functional reach test(FR)、Timet up and go test(TUG)、Functional Balance Scale(FBS)を測定した。得られた値から、重心動揺と機能的バランス能力両者と、歩行速度、転倒既往、下肢筋力との関連性を分析した。統計学的分析の結果、以下の点が明らかとなった。1.年齢を制御した歩行速度との偏相関係数では、重心動揺は有意な相関を認めなかったが、FR・TUG・FBSはいずれも有意な相関を認めた。2.下肢筋力との関連性においては、重心動揺では有意な相関を認めなかったが、FBSとは有意な相関を認めた。3.転倒既往の有無との関係では、閉眼立位時重心動揺は転倒既往者で有意な減少を認めたが、他の重心動揺では有意な差は認めなかった。機能的バランス能力では、FR・TUG・FBSはいずれも有意差を認めた。以上より、高齢者に対する機能的バランス能力評価は重心動揺測定に比較し、歩行速度、下肢筋力、転倒既往との関連性がより認められ、加えて測定が簡便なことから、その有用性が示唆された。今後、転倒発生の予測や転倒予防介入研究に活用できるものと考えられる。高齢者における「寝たきり」の原因として、バランス能力の低下による転倒が重要である。その評価に関してはFunctional Balance Scaleなどの機能的評価方法が開発されてきているが、本邦の高齢者において、信頼かつ妥当な評価方法であるかは明らかではない。そのため、本研究においては、高齢者に対して、機能的バランス能力を評価・測定し、その信頼性・妥当性を検討することを目的とする。特に今年度においては、日常生活動作能力などに関する調査用紙の作成と健常高齢者を対象に下肢筋力や機能的バランス能力などの測定に関する予備研究を行い、来年度に行う本調査・測定の方法を決定することを目的とし、下記の項目を実施した。1高齢者の歩行能力・日常生活動作能力・日常生活関連動作能力・転倒既往・健康状態に関する調査用紙を検討し、作成した。2下肢筋力について、徒手筋力測定評価器にて下肢等尺性筋力を測定し、make testにて股関節屈曲、伸展、外転、膝関節屈曲、伸展、足関節背屈、底屈筋力を測定することとした。3重心動揺について、重心動揺解析システムにて立位時重心動揺を測定し、Romberg肢位での開眼、閉眼条件での静的重心動揺と前後、左右への動的重心動揺を測定することとした。以上の内容をもとに、来年度、高齢者を対象に本調査・測定を実施し、機能的バランス能力評価の信頼性と妥当性(構成概念妥当性、基準関連妥当性)を検討する。
光合成遺伝子群に特異的なコアプロモーター構造とその転写調節機構に関する研究

本研究は、TATAボックスやイニシエーターなど既知の基本転写シス配列を持たないIV型コアプロモーター遺伝子について、その転写開始機構や上流調節領域とコアプロモーター構造との選択性などを解明することを目的としたものである。シロイヌナズナ光化学系I核遺伝子(psaE1、psaH1、psaL)をモデル遺伝子として、転写開始点の決定機構については形質転換アラビドプシスを、上流調節領域とコアプロモーター構造との選択性についてはトランジェント発現系を用いて解析を行っており、本年度は下記の研究結果を得ることができた。1,転写開始点の決定機構について(1)シロイヌナズナ光化学系I核遺伝子psaH1、psaLのコアプロモーター領域を様々に繰り返したキメラ遺伝子を8種作成した。(2)現在、シロイヌナズナに上述のキメラ遺伝子を導入しており、一部については既に形質転換個体を得ることができた。2,IV型コアプロモーターの選択性について(1)TATAボックスを持つカリフラワーモザイクウィルス35S遺伝子の上流調節領域はIV型コアプロモーターからの転写を活性化できないことを見いだした。
再生医療的アプローチによる肺移植後虚血再還流障害の予防

肺移植後の虚血再還流障害のメカニズムを解明するために、ラットを用いて虚血再還流障害での肺の変化を検討した.より簡便で確実な方法として肺動静脈クランプ法を確立した.虚血時間と再還流後の時間を変化させた群を作成し、虚血再還流では、虚血後の時間経過と供にアポトーシスがより多く誘導されることが明らかとなった.マーカーを用いて幹細胞様細胞の免疫組織学的検索を行ったが、アポトーシス誘導との相関は明らかでなかった.より特異的なマーカーの検討が必要である.肺移植後の虚血再還流障害のメカニズムを解明するために、ラットを用いて虚血再還流障害での肺の変化を検討した.より簡便で確実な方法として肺動静脈クランプ法を確立した.虚血時間と再還流後の時間を変化させた群を作成し、虚血再還流では、虚血後の時間経過と供にアポトーシスがより多く誘導されることが明らかとなった.マーカーを用いて幹細胞様細胞の免疫組織学的検索を行ったが、アポトーシス誘導との相関は明らかでなかった.より特異的なマーカーの検討が必要である.現在臨床的に予測が困難で一旦発症すると非常に重篤で致死的な肺移植後の虚血再還流障害に対してその発症メカニズムを解明し、発症予防を目的とした。本研究では、臓器移植時の虚血再環流を契機として移植片の肺胞上皮細胞のアポトーシスを惹起し、アポトーシスを起こした肺胞上皮細胞がその除去過程において自己の貪食を惹起する細胞ポトーシスを起こした肺胞上皮細胞がその除去過程において自己の貪食を惹起する細胞誘導物質を放出し、これにより骨髄幹細胞が肺移植片の障害部位へ誘導、遊走されるというモデルを仮定した。肺虚血還流の動物実験モデルとしてラット肺移植モデルの作成を行ったが、肺移植術中の肺動脈、肺静脈の縫合はカフ法を用いても確実ではなかった。動物実験モデルのより簡便で確実な方法としてLEWラットを用いた肺動静脈クランプ法を確立した。これではラットを左開胸し、肺門部を剥離後に肺動脈、肺静脈をそれぞれを確立した。これではラットを左開胸し、肺門部を剥離後に肺動脈、肺静脈をそれぞれマイクロクリップを用いて別々にクランプした。実験ではLEWラットを用いて4群に分け以下のプロトコールとした。実験(1):時間虚血後に再還流しその後30分で犠牲死させ肺標本を採取、実験(2):1時間虚血後に再還流しその後1時間で犠牲死させ肺標本を採取、実験(3):1時間虚血後に再還流しその後2時間で犠牲死させ肺標本を採取、実験(4):1時間虚血後に再還流しその後24時間で犠牲死させ肺標本を採取、摘出肺標本にTUNEL染色を行い、1000視野中のアポトーシスを起した細胞の割合を観察すると(1):5.8%、(2):0.8%、(3):0.2%、(4):25.2%であった。現在実験を継続し結果を確認中である。また今後はアポトーシスを起す細胞の割合に対する肺組織幹細胞の割合を確認する予定である。肺移植後の虚血再還流障害に対して、障害のメカニズムを解明するために、臓器移植時の虚面再還流障害での移植片での変化を検討した。昨年度に確立した、肺動静脈クランプ法による肺虚血モデルを本年度も用いた。(1)1時間虚血後に再還流しその後1時間で犠牲死させ肺標本を採取、(2)1時間虚血後に再還流しその後2時間で犠牲死させ肺標本を採取、(3)1時間虚血後に再還流しその後24時間で犠牲死させ肺標本を採取、の3群で比較した。摘出肺標本のアポトーシスの頻度をTUNEL染色によりの評価した。瓶出肺標本での1000視野中のアポトーシスが誘導された細胞の割合は、(1) : 1.8%、(2) : 2.G%、(3) : 3.5%であった。虚血再還流では、虚血後の時間経過と供にアポトーシスがより多く誘導されることが明らかとなった。また、Annexin Iの発現をreal-time PCRにて評価したが、発現量に相関を認めず、至適なPCRが行えなかった可能性がある。幹細胞様細胞の摘出肺標本中の割合を評価するため免疫組織学的検索を行った。c-kit、SP-C、CCAを用いて染色した。検討したマーカーでは細胞数と再還流後時間との相関を認めず、組織幹細胞を染色できていない可能性があった。より特異的な気道の組織幹細胞とそのマーカーを検索する目的に、気管切離後の人工気管移植による組織再生を観察すべくモデルを作成した.移植にはpolyglycolic acid(PGA)シートを用いたが、気管軟骨3リング切除ではモデルは1日以内に死亡し、2リング切除では平均10日間の生存は見られたが、気道再生の観察には不十分であった。このモテルの確立にはその他の補助的な方法が必要である。移植後の肺障害には、アポトーシス誘導増加により幹細胞による再生過程の関与が推測されるが、この確認には気道のより特異的な組織幹細胞マーカーを確立する必要性がある。
GFPマウスを用いた精子形成障害評価法の開発と生殖障害のメカニズムの解析

化学物質(内分泌撹乱物質)の精子形成に対する毒性が生殖細胞に現れるのか、あるいは生殖細胞を支持する体細胞に現れるのかを判定するため、GFPマウスの生殖細胞をドナーとして、Busulfan処理により生殖細胞を枯渇させたC57BL/6マウスの精細管内に移植し、精子形成が行われるか否かを調べた。その結果、新生仔期にドナーを合成女性ホルモンdiethylstilbestrol(DES)に曝露(0.5μg/匹/日で5日間)しても、DESに曝露されていない精細管に移植すると精子形成は正常に行われたが、レシピエントを新生仔期にDESに曝露すると、正常な生殖細胞を移植しても精子形成に大きな障害が現れることが明らかになった。このことから、DESの影響は生殖細胞ではなく体細胞側に現れ、その結果精子形成が障害されることが明らかになった。新生仔期DES曝露(0.5μg/匹/日で5日間)により精巣上体にどのような影響が現れるかについて、ICRマウスを用いて調べた。その結果、アンドロゲン受容体およびエストロゲン受容体αの分布、エストロゲン応答遺伝子ラクトフェリンの発現パターン、さらには精巣上体の組織形態に変化の生じることが明らかになった。今後、影響発生のメカニズムを遺伝子レベルで解析するためにマウス精巣上体cDNAマイクロアレイを作製したので、その品質を検討し、解析に使えるものであることを確認した。またそれに先立ち、既存のアレイを用いて精巣上体で優位に発現する遺伝子を検索したところ、milk fat globule-EGF factors 8、pro α2(I) collagen、integral membrane protein E25Bの3種が他の臓器に比べて精巣上体で優位に発現することが明らかになった。化学物質(内分泌撹乱物質)の精子形成に対する毒性が生殖細胞に現れるのか、あるいは生殖細胞を支持する体細胞に現れるのかを判定するため、新生仔期にジエチルスチルベストロール(DES)を投与したGFPマウスの生殖細胞をドナーとして、Busulfan処理により生殖細胞を枯渇させたC57BL/6マウスの精細管内に移植し、精子形成が行われるか否かを調べている。移植に先立ち、DESの用量(0.05、0.5、5μg/匹)と精子形成障害の程度の関係を調べた。その結果0.05μg/匹ではあまり影響が検出されなかったが、0.5μg/匹で体重および精巣重量の減少ならびに精子形成異常が現れ始め、5μg/匹で確実に精子形成障害の起こることが確認された。そこで移植実験におけるDESの投与量は5μg/匹とした。現在、移植作業を終了し、経過観察の段階である。精子形成状況の評価は移植後10週以降に行う予定である。内分泌撹乱物質による生殖障害のメカニズムを探るため、新生仔期DES曝露がマウス精巣上体に及ぼす影響について検討している。頭部におけるアンドロゲン受容体蛋白の発現は2週齢では対照群と差が無かったが、4週齢ではDES曝露群で強く、その後再び差が認められなくなった。エストロゲン受容体蛋白の発現は、23週齢の対照群では頭部に限局するのに対しDES曝露群では精巣上体の全体に見られ、4週齢になると両者とも頭部の初部に限局するようになった。精巣上体管上皮細胞の形態変化は4週齢の体部において顕著に現れ、対照群では整然とした立方上皮として見られたが、DES曝露群では丈の高い偽多列上皮様の形態を示した。また、このような違いは12週齢になっても認められた。これらのことから、DES曝露によって起こる性ホルモン受容体の発現変化が、その後の不可逆的な形態変化と関係するのではないかと考えられた。

化学物質(内分泌撹乱物質)の精子形成に対する毒性が生殖細胞に現れるのか、あるいは生殖細胞を支持する体細胞に現れるのかを判定するため、GFPマウスの生殖細胞をドナーとして、Busulfan処理により生殖細胞を枯渇させたC57BL/6マウスの精細管内に移植し、精子形成が行われるか否かを調べた。その結果、新生仔期にドナーを合成女性ホルモンdiethylstilbestrol(DES)に曝露(0.5μg/匹/日で5日間)しても、DESに曝露されていない精細管に移植すると精子形成は正常に行われたが、レシピエントを新生仔期にDESに曝露すると、正常な生殖細胞を移植しても精子形成に大きな障害が現れることが明らかになった。このことから、DESの影響は生殖細胞ではなく体細胞側に現れ、その結果精子形成が障害されることが明らかになった。新生仔期DES曝露(5μg/匹/日で5日間)により精巣上体にどのような影響が現れるかについて、ICRマウスを用いて調べた。その結果、アンドロゲン受容体およびエストロゲン受容体αの分布、エストロゲン応答遺伝子ラクトフェリンの発現パターン、さらには精巣上体の組織形態に変化の生じることが明らかになった。今後、影響発生のメカニズムを遺伝子レベルで解析するためにマウス精巣上体cDNAマイクロアレイを作製したので、その品質を検討し、解析に使えるものであることを確認した。またそれに先立ち、既存のアレイを用いて精巣上体で優位に発現する遺伝子を検索したところ、milk fat globule-EGF factor 8、pro α2(I) collagen、integral membrane protein E25Bの3種が他の臓器に比べて精巣上体で優位に発現することが明らかになった。
人類のレガシー創造を目指す未来型オリンピックのビジョン構築

人類にプラスになるレガシー(遺産)をもたらす持続可能なオリンピックについて調査・検討を行った結果、オリンピズムの現代的解釈のもとに、大会を含むオリンピックムーブメント全体の見直しが肝要であり、具体的には、人権保障の遵守、競技種目の実施形態の多様化、All for Sports for All概念に基づくスポーツの普及・推進、自然と人的・社会的環境への配慮、オリンピズムを核とした、国際教養としてのオリンピック教育の普及・推進と文化プログラムの展開、計画的なレガシー創造とその活用等を、グローバルにローカルを加えた「グローカル」な視点で展開することが求められるとの結論が導かれた。本年度は、基礎資料の収集に加えて、オリンピックコングレス(2009年10月)やバンクーバー冬季大会(2010年2月)の開催を受けて、現地視察を含めた関連資料の収集に力を注いだ。また、2010年8月に第1回大会が開催されるユースオリンピック(シンガポール)についても、現地視察を含めた事前情報、活動内容の把握に努めたほか、比較検討のために、過去にオリンピック大会を開催した都市に残されたレガシーについても視察・調査を行った。また、日本国内のオリンピック・ムーブメントの動向や人々のオリンピックに関する認識についても調査を実施した。主な研究活動は以下のとおり。・オリンピックコングレスにおける提言の検討・分析・バンクーバー冬季大会に関連した都市開発・環境対策、オリンピック教育、ドーピング防止に関する取り組み、文化プログラム、平和運動およびオリンピック休戦活動調査・シンガポール・ユースオリンピック大会に関連したオリンピック教育についての調査・資料収集・北京オリンピック大会(2008年8月)に関連した中国のオリンピック教育のまとめ・カルガリー(カナダ)およびソウルにおけるオリンピックのレガシー調査(競技施設の後利用、オリンピック博物館の機能など)・日本全国の大学生を対象としたアンケート調査(2010年1月実施、回収数2,630)・オリンピックをテーマにした政府による国際交流事業の調査(外務省人物交流室主催)以上の調査結果を踏まえて、各項目および各大会開催都市にみられる特徴と課題を精査し、次年度以降の調査・研究に関連づけていくことが確認された。本年度の研究実績は、1)2010年に開催されたオリンピック冬季競技大会(バンクーバー)およびユースオリンピック競技大会(シンガポール)に関する調査研究、2)日本国内のオリンピック・ムーブメントに関する調査研究、3)国内外における資料・情報収集、4)各種研究成果の発表(「研究発表」欄参照)、5)次年度の課題に対する準備、に大別される。以下に項目別に概略を示す。1)現地視察による大会開催前後のオリンピック教育、平和運動、大会開会式の文化プログラムのTV放映についての継続研究、シンガポール・ユースオリンピック・ラーニングセンターの視察。2)「長野オリンピック基金」の使途に関する調査、大会後のオリンピック施設運営に及ぼす命名権導入の影響に関する調査、オリンピック競技大会派遣費の政府補助に関する歴史的研究(1924年パリ大会の場合)、「一校一国運動」に関するモデル授業実施(筑波大学と連携)、昨年度実施の大学生の意識調査結果の分析、同調査のオリンピック関連授業受講大学生対象の追加実施、児童・生徒に対するオリンピック教育派遣講師研修会の企画・実施(JOC、JOAと連携)。3)オリンピック・ミュージアム(カナダ、オーストラリア)の視察とその役割に関する検討、第16回ヨーロッパ・フェアプレイ会議(プラハ)への参加、体協・JOC創立100周年記念シンポジウム(広島)への参加、競技力向上に向けた施策に関する資料収集。5)東京都らによる『オリンピック学習読本』の活用に関する調査計画の立案、最終的な研究成果のまとめ方に関する検討。本研究に関連して多方面からのアプローチが行なわれたが、特にオリンピック教育に関する外国の実態および研究動向の把握は、新学習指導要領の中学・高校「体育理論」におけるオリンピックやオリンピック・ムーブメントについての学習を深める上で、参考になると考えられる。本研究は、人類のレガシーを創造するオリンピック・ムーブメントを推進する上で重要な項目について調査・検討を行い、オリンピックのビジョン構築を目指す。オリンピック教育に関しては、2010年冬季オリンピック大会と2010年ユースオリンピック大会のケースを日本の場合と比較・検討し、日本においては従来型の「オリンピック読本」の方式が適しているとの見解を得た。2012年ユースオリンピック冬季大会の教育・文化プログラム(CEP)についての分析から、派遣選手の事前・事後研修に改善の余地が認められた。新学習指導要領に準拠したオリンピック教育のための学習指導計画の提案、教材開発を行い、一定の効果が確認された。環境については、上記大会の開催都市における環境への配慮と整備状況、CEPを通じての環境教育を明らかにした。人権については、IOCの勧告である「スポーツにおけるセクシュアル・ハラスメント禁止」について日本の後進性が浮彫りになった。住民の理解については、2016年大会招致期間における東京都の広報誌の分析から、情報伝達の不十分さが都民のオリンピック開催への不支持や不信感を助長させた可能性があったのに対し、フランスでは、オリンピックの招致によって市民やアスリートに恩恵が与えられる仕組みを確立したことが国民の高い支持率につながった。

性別確認検査に関する検討の結果、スポーツにおける公正性と社会における公正性は必ずしも同一ではなく、近代スポーツの枠組みそのものを見直していく必要性が示唆された。オリンピック・ムーブメントの観点から、より多くの人にチャンスを与え、より多様なスポーツパーソンを育てるのにふさわしい競技種目とは何かを問い、競技種目に流動性をもたせていくこと、また人間開発との関連も視野に入れていくことが求められる。オリンピックのレガシーを多角的に正負の両面から明らかにしていくことが重要である。時代の変遷と共にオリンピズムを現代的に解釈し、大会を含むオリンピックムーブメントに反映させていく必要がある。その観点から、未来型オリンピックに求められる諸点は、以下のようにまとめられた。オリンピックを開催する国・開催都市の責務として、スポーツの自由を維持するためにも世界人権宣言に代表される「人権保障」の遵守が求められる。オリンピック競技・種目は、その独自性をオリンピズムの観点から説明し、実施形態を多様化させることで、オルターナティブな提案が可能になる。競技力の評価には、単にメダル獲得数に左右されることなく、多様な指標の設定が求められる。スポーツの普及・促進は、All for Sports for All(すべての人のためのスポーツであると同時に、スポーツもまたすべての人のためにある)という概念から現状を見直し、学校を拠点にした多世代交流、運動施設の機能性の向上と稼働率のアップが求められる。環境については、自然環境のみならず、人的・社会的環境を視野に入れたより広い視野でスポーツ環境を捉え、教育にも反映させていくべきである。オリンピック教育には、オリンピズムを核にしながらレガシーの観点を盛り込み、複合的・総合的に取り組むことができる国際的な教養として普及・促進することが望まれる。オリンピックのレガシーは、大会の前・期間中・後の時間軸で捉えられ、大会後のレガシーの有益な創出には、オリンピック文化の恒久的な展示施設の建設や、観光・文化・教育の観点から「オリンピックレガシー・ツーリズム」などが可能である。文化プログラムには、IOCが提唱するオリンピックの価値を含めて展開されることが望まれ、オリンピックの価値に並ぶパラリンピックの価値の創出(言語化)も不可欠である。オリンピックムーブメントの展開には、ローカルにグローバルを加えた「グローカル」な視点を取り入れることが重要である。1.オリンピック研究およびオリンピック教育に関する国際的な動向を把握するため、ロンドンオリンピック前に開催された大規模国際会議(ICSEMIS、於グラスゴー)およびIOC主催のスポーツ・文化・教育に関する国際会議(於アムステルダム)等に参加し、関係資料を収集した。
褐色脂肪組織の機能調節におけるガングリオシドの役割

熱産生専門機関である褐色脂肪組織(BAT)の増殖・分化における酸性糖脂質-ガングリオシドの役割に関して、BATの質的量的変化に呼応する形でBATの主要なガングリオシドG_<M3>量が有意な増減を示すが、増殖との直接な因果関係が見られないとの結果を得た(昨年度奨励研究実績)。更に、寒冷との交叉適応を示す拘束ストレスの一度だけの負荷を行った結果、BAT-DNA量・G_<M3>量共に変化は見られず、一週間の拘束刺激ではBAT湿重量、DNA量共に増加していたにも関わらず、G_<M3>レベル直接の相関を示さなかった。しかし、この際、脂肪含量が変化すると共に、用いられた蛍光色素によるDNA量測定法が組織含有の脂肪成分に干渉されたいた可能性が示唆されたため、これを検討すると共に、再度、BAT-DNA量を測定し直した。DNA共存の有無に関わらず、見かけ上のDNA量は測定試料中のトリグリセリド(TG)含量に対し用量依存的に増加し、DNA結合性蛍光色素Hoechst33258はTGにより干渉を受ける事を明らかにした。一方、グリセロールはこの測定系に影響を与えなかった。そこで、十分にTGを除去しかつDNAの余分な損失がないアセトン脱脂法による前処理を施した後、BAT-DNA含量を調べたところ、環境刺激によりBAT-DNA増殖は変化を起こすが、BAT-G_<M3>レベルの変化はBAT増殖活性のみでは説明されない事を再度確認した。次に、BAT機能、特に熱産生との直接の関係を調べるため、BATのin vitro酸素消費量に対するG_<M3>効果を調べたところ、BAT組織細片の基礎酸素消費量およびノルアドレナリン刺激時の酸素消費量の双方に対し、何の効果も認められていない。しかし、G_<M3>投与法を含めて、実験方法の確立が必要であると考えられ、G_<M3>レベルの変化と機能-熱産生能との関係を結論づけるには、さらに検討が必要であると考えられる。