hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘッドホンステレオによる難聴発生についての基礎調査研究

先ず、ヘッドホン使用による青年集団の騒音性難聴の有症率と平均聴力レベルの低下度を明らかにする前段階として、群馬県内の3高校でヘッドホンステレオの使用頻度、使用年数、定性的聴取時音量をアンケ-ト調査した。アンケ-トに回答した者は群馬県内の3県立高校生徒2311人(男子2010人、女子301人)で、そのうち耳疾患既往のない1547名について解析した。その結果、ヘッドホン使用音量別の他覚的聴力には有意差を認め、比較的大きな音量で聞く生徒に耳が遠いと言われやすい傾向があった。消費者保健の立場から発売後高々10年で大量の販売台数を考慮すれば、継続的な疫学調査の必要性は大きいと考えられる。平成2年度は聴力検査を実施しなかったが、会話領域の周波数である1,000Hz前後の聴力レベルの低下を予想させる結果であり、騒音性難聴である4,000Hzの聴力レベルを集団測定する必要性を認めた。次に、ヘッドホンステレオ使用と聴力レベル低下の関連性を評価するために、2つの集団(大学生計122人)でヘッドホン使用状況調査と気導聴力測定を行った。一つの集団については聴力検査室が使用できなかったので、2群別々に解析した。その結果、ヘッドホン使用量と聴力レベルとの間に有意の量ー影響関係は見られなかった。しかし対象者に比較的ヘッドホン使用頻度の低い者が多かったので、両者の関連性として部分相関をみたとも考えられ、今後はより曝露の大きな集団で聴力測定を継続し例数を増やす必要があると思われた。ヘッドホンステレオ使用の聴力への影響をみるために、高校生および大学生を対象に(1)アンケ-ト調査と(2)聴力測定を実施した。アンケ-ト調査は約3,000名について行なった。高校生の結果では、人から耳が遠いと「ときどき」あるいは「しばしば」言われる者が6%、耳なりのそれは5%であった。ほぼ毎日ヘッドホンステレオを聞いている者が8%、週1回以上を含めると48%であった。比較的大きい音量で聞く者は約20%、普通が約60%、小さいのが約20%であった。携帯用ヘッドホン使用者はヘッドホン使用者全体の4/5を占めていた。この聴取時の音量と他覚的難聴の有無とは有意の関連があり、音量を大きくして聴く者ほど他人から耳が遠いと指摘される確率が大きいことが示唆された。大学生の結果では、「ときどき」あるいは「しばしば」耳なりがしたり人から耳が遠いと言われる者が3%いた。ほぼ毎日ヘッドホンステレオを聞いている者が2%、週1回以上を含めると18%であった。比較的大きい音量で聞く者は約20%、普通が約60%、小さいが約20%で高校生と同じであった。携帯用ヘッドホン使用者はヘッドホン使用者全体の2/3を占めていた。聴力測定は、購入したオ-ジオメ-タ(リオンAAー68N)を用い、さらに状態に応じて聴力検査室(リオンATー55)を用いて大学生を対象に約150名について実施し、5名のヘッドホンによると思われる聴力低下傾向の者を見い出した。いずれも過去あるいは現在大きな音で音楽を聴いたり、使用が頻繁な学生であり、中には4KHzの聴力レベル50dBで、ヘッドホン聴取による者であると語る学生もいた。平成3年度にさらに例数を増やして行なう予定である。平成2年度は、ヘッドホン使用による青年集団の騒音性難聴の有症率と平均聴力レベルの低下度を明らかにする前段階として、群馬県内の3高校でヘッドホンステレオの使用頻度、使用年数、定性的聴取時音量をアンケ-ト調査した。

その結果、ヘッドホン使用音量別の他覚的聴力には有意差を認め、比較的大きな音量で聞く生徒に耳が遠いと言われやすい傾向があったが、聴力検査は実施できなかった。平成3年度は2つの集団(大学生計122人)でヘッドホン使用状況調査と聴力測定を行った。一つの集団については聴力検査室が使用できなかったので、2群別々に解析した。被験者は遮音カップを装着し、オ-ジオメ-タ(AAー68N,RION Co.LTD)を用いて周波数1および4KHzの気導聴力を測定した。その結果、Q「最近耳鳴りがしますか」では、言われない群に較べて言われる群の左耳1KHz聴力レベルの有意の低下を認めた。また、ヘッドホンステレオの使用場所では、室内使用者の右耳1KHz聴力レベルの有意の低下を認めた。しかしヘッドホン使用量と聴力レベルとの間に有意の量ー影響関係は見られなかった。対象者に比較的ヘッドホン使用頻度の低い者が多かったので、両者の関連性として部分相関をみたとも考えられ、今後はより曝露の大きな集団で聴力測定を継続し例数を増やす必要があると思われた。
不均一構造導入による圧電体膜の圧電特性向上に関する研究

圧電体薄膜にミクロなレベルでの不均一構造を導入し、不安定な結晶格子の割合を増加させることで、圧電特性の向上が可能ではないかとの仮説に基づき研究を行った。膜厚300 nmのPb(Zr,Ti)O3薄膜において、人為的に空孔を導入し膜密度を0.920.98と変化させたところ、空孔率が高くなるにつれ圧電定数は40%ほど増大した。また、白金ナノ粒子導入に関しては、配合率02%の範囲では、配合率の上昇とともに圧電定数が50%ほど増大することが確認された。本研究の目的は、圧電体膜の微構造を不均一化し、それにより圧電特性がどのように変化するかを明らかにすることにある。平成23年度は、膜厚約300 nmで空孔率の異なるPb(Zr,Ti)O3 (PZT)薄膜を複数種類作製し、その圧電特性を評価した。その結果、空孔率が28% (膜密度0.980.92)の範囲では、空孔率が高いほど圧電定数は高くなる傾向が見られた。しかし、試行数がまだ十分でなく、また膜厚の異なる試料の評価も課題として残った。そこで、平成24年度は、膜厚500 nmのPZT薄膜を作製し、その圧電特性と誘電率、屈折率、膜密度との関係を評価した。薄膜は化学溶液堆積法により作製し、仮焼温度を250400°Cと変化させることで膜密度の制御を行った。結果として、周波数1 kHzにおける比誘電率は688782で、この組成のPZT膜としては妥当な値を示した。収束イオンビームにより加工した断面のSEM像から見積もった膜密度は、0.9260.954であった。また、反射スペクトルと誘電分散関数(ローレンツモデル)を用いたフィッティングにより推定した波長1000 nmにおける屈折率は、2.112.32と見積もられた。ただし、比誘電率と屈折率の間には相関があまり見られず、屈折率を用いた膜密度評価は更なる検討を要す結果となった。圧電応答顕微鏡(PFM)により測定された、変位-印加電場特性の原点付近の傾きから見積もった圧電定数d33,effは、33.949.5 pm/Vであった。この圧電定数と、上記の比誘電率と膜密度の相関について検討したところ、比誘電率が小さいほど、また膜密度が低いほど圧電特性は上昇する傾向が見られた。これは、空孔量が多いほど圧電定数が大きくなることを意味し、平成23年度に得られた「適度な量の空孔が圧電特性を向上させる」という結論の再現性を確認することができた。これまで、仮焼温度等を変化させて空孔率の異なる種々のPb(Zr,Ti)O3 (PZT)薄膜を作製し、その比誘電率、膜密度と圧電特性との関係を評価した。その結果、膜密度(比誘電率)が低いほど圧電特性は上昇するという結果が得られた。これは、「適度な量の空孔が膜内に歪みの不均一化をもたらし、圧電特性を向上させる」という我々の仮説を支持するものであるが、空孔というよりもクラックに近い微構造を呈するものも含まれていた。そこで平成25年度は、PZT薄膜内部に直径5 nm程度の白金ナノ粒子を分散させ、緻密であるが、白金ナノ粒子近傍で歪みが連続的に変化する試料を作製し、特性を評価した。PZTの前駆体溶液に02 wt%の割合で白金ナノコロイド溶液を混合し、化学溶液堆積法により膜厚300 nmの薄膜を作製した。仮焼は350°C、本焼は650°Cで行った。X線回折の結果、作製された試料はいずれもPZTペロブスカイト単相膜となっていることが確認された。また、電子顕微鏡による断面観察から、若干の空孔は存在するものの、総体的に緻密な膜が得られていること、また白金ナノ粒子は凝集することなく、一様に分散していることが確認された。圧電応答顕微鏡(PFM)により測定された、変位-印加電場特性の原点付近の傾きから見積もった圧電定数d33,effは、53.476.0 pm/Vと、空孔導入により達成された前年度の33.949.5 pm/Vという値を大きく上回り、かつ白金ナノ粒子の混合割合が増えるにしたがって単調に増加するという結果が得られた。以上より、圧電体薄膜においては、微構造を制御し歪みをうまく不均一化することで、変形し易い格子を生み出し圧電性を向上させることが可能であると結論した。

本研究の目的は、膜中に3次元的に空孔を導入し、その圧電特性への影響を明らかにすることである。平成23年度は、空孔率の異なるPb(Zr,Ti)O3 (PZT)薄膜を作製し、その圧電特性を評価した。PZT薄膜の作製は、化学溶液堆積(CSD)法により行った。CSD法では、金属有機塩溶液をスピンコートし、仮焼により有機物の分解・除去を行ってアモルファス膜を形成し、このプロセスを必要膜厚になるまで繰り返した後、高温で本焼して結晶膜を得る。このとき、仮焼が十分でないと、膜中に有機物が残留し、それが本焼時にガスとして揮発するため、膜中に空孔が形成される。ここでは、その性質を逆に利用し、空孔率を調整した。スピンコートの回転数を10005000 rpm、仮焼温度を250400°Cと変化させ、最終膜厚約300 nmの20種類の薄膜を作製した。強誘電性の評価は、強誘電体薄膜テスターによるD-Eヒステリシス測定により行った。また、圧電特性の評価は、圧電応答顕微鏡(PFM)を用いて行い、変位-印加電場特性から圧電定数d33,AFMを算出した。いっぽう、空孔率の評価は、収束イオンビーン(FIB)加工した断面のSEM像を用いて行った。その結果、まず、仮焼温度を350°Cとした一連の試料が、適度な空孔を含むとともに、良好な強誘電体を示すことを明らかにした。この350°C仮焼の一連の試料のSEM像から見積もった密度(=1-空孔率)は0.920.98、圧電定数は5090 pm/Vであり、この範囲では、密度が低いほど、すなわち空孔率が高いほど圧電定数は大きいという関係が得られた。これは、適度な量の空孔が圧電特性を向上させる可能性を示す重要な結果である。平成24年度は、空孔率と圧電特性の関係について再現性・普遍性を確認することを目的としており、膜厚の異なる試料においても平成23年度と同様な結果が得られたことから、研究はおおむね順調に進展していると言える。ただし、空孔サイズの制御については、今のところ成功していない。平成23年度は空孔率と圧電特性の相関を明らかにすることを目的としており、その意味では計画通りの成果を得ている。空孔率の評価は、屈折率を指標として行うことも計画していたが、実際の試料では表面ラフネスの影響が大きく、断面SEM像から見積もった空孔率と異なった傾向を示したため、断面SEM像からの値を指標とした。膜厚の異なる試料についても実験を行ったが、必ずしも十分な圧電特性が得られておらず、引き続き検討している。最終年度にあたり、試行回数を増やすとともに、膜厚の異なる試料についても検討し、圧電特性と空孔率の関係についての普遍性を確認する。膜厚の異なる試料について検証を進めるとともに、空孔のサイズ制御にも挑戦する。また、空孔率と圧電特性に関して確かな結論を得るには、再現性の確認が重要であるので、試行回数を増やす。空孔率の算出方法についても検討する。平成24年度は、研究はほぼ計画通り進行し、平成23年度からの繰越しを含め、配分された研究費はほぼ使い切った。9,390円の繰越し金については、次年度の研究費と合わせて消耗品購入に充てる。平成23年度は、東日本大震災に伴う電力使用制限の影響で実験時間が制約されたため、消耗品の購入が当初計画よりも少なくなり、繰越金が発生した。平成24年度は、実験データの信頼性向上のため試行回数を増やすことを予定しており、繰越金は必要な消耗品購入に充てる。
もっともな理由が利用可能な状況における自己の態度帰属と態度規定因への気づき

選好はしばしば意識化や言語化の困難な要因によって左右される。そのため、人はしばしば自らの選好を左右する要因を特定することに失敗し、実際と異なる要因に基づいて選好の理由を説明する。本年度は、こうした原因の取り違えを誘発する条件と、原因の取り違えが個人の判断に及ぼす影響にういて2つの実験を通して検討した。研究1経路選択経路選択においては、時間・距離が節約される程度や経路上の店舗の利便性は、その経路を選択する有力な判断材料になる。本研究では、昨年度に続き、こうした一見誰もが重視するような要因ではない要因によって、経路が選択されることがあること、また、そうした決定においては、選択者は実際には異なる要因に基づいて選択理由を明することがあることを、地図を用いた選択課題において検証した。その結果、幾何学的な空間構成が経路選択に強いバイアスを与えることが確認された。こうした空間に、店舗などを視覚的に配置すると、選択者はこれらの店舗の種類に基づいて選択を行ったと誤って認識することが確かめられた。研究2美的選好の判断美術作品の美しさを言葉で表現することは、美術に精通している個人でも困難な作業である。この研究では、好みのような言語化が困難なことを言語化することが、個人の感性に与える影響を検討した。参加者は、好きな理由も嫌いな理由も記述しやすい具象画とどちらも困難な抽象画の2枚の絵画作品を与えられ、それぞれのきな理由ところ、あるいは、嫌いなところを記述するよう求められた。好ましく感じる理由を記述した群は具象画を好きだと判断したが、嫌いなところうした選好の逆転は生じなかった。人は、言語化が容易な特徴やもっともらしい理由となりやすい特徴に極度に注目し、好みを判断する傾向があることが示唆された。しばしば我々は自からの選好や選択を左右している要因を正確に同定することができない。そのため、いかにも選択を左右するようにみえる要因に基づいて、これらを理由付けることが先行研究から確認されている。本研究では、選好と選択についての誤った理由付けが誘発されやすい環境における選択者の反応を2つの研究を通して分析した。研究1経路選択しばしば、経路選択において、時間・距離が節約される程度や配置された店舗の利便性は、その経路を選択する有力な判断材料になる。本研究では、こうした一見誰もが重視するような要因ではない要因によって、経路が選択されることがあること、また、そうした決定においては、選択者は異なる要因に基づいて説明することがあることを、地図を用いた選択課題において検証した。先行研究の知見と一致し、距離と曲り角の数の等しい複数の経路が選択肢として存在するとき、出発地から最初あるいは最後に位置する角を曲る経路が選ばれやすいことが確認された。また、このとき各経路に店舗などを視覚的に配置すると、選択者はそうした店舗の種類に基づいて選択を行ったと誤って認識し、それらへの評価をゆがめることも権かめられた。研究2商品選択ロゴの反復呈示はその商品への選好を形成させることが知られている。こうした影響が自覚されていなければ、商品選択者は、ロゴの反復呈示によって誘導された選好を、別の要因によって理由付けることになるだろう。こうした理由が選択を正当化するとき、選択者がその商品へ示す選好は強くなると予想した。こうした予想を、洗剤の洗濯課題において検証した。洗剤は、商品ロゴと商品効能のメッセージの2属性からなる。最初に、実験参加者に、商品ロゴの半数を多く、残り半数を少なく反復呈示した。次に、高頻度呈示洗剤と低頻度呈示洗剤をペアにし、購入したいと思うほうを選択させた。このとき、ロゴのみが与えられる条件と、ロゴにメッセージも付加される条件を設定した。最後に、選択理由などをたずねた。その結果、高頻度呈示洗剤は低頻度呈示洗剤よりも好まれることが確認された。また、メッセージがある場合のほうが、その傾向が強まることが確認された。また、選択理由の分析からは、選択者はロゴの影響を必ずしも自覚しておらず、メッセージの良し悪しにしたがって商品を選択していると回答することが確かめられた。

参加者は、好きな理由も嫌いな理由も記述しやすい具象画とどちらも困難な抽象画の2枚の絵画作品を与えられ、それぞれのきな理由ところ、あるいは、嫌いなところを記述するよう求められた。好ましく感じる理由を記述した群は具象画を好きだと判断したが、嫌いなところうした選好の逆転は生じなかった。人は、言語化が容易な特徴やもっともらしい理由となりやすい特徴に極度に注目し、好みを判断する傾向があることが示唆された。
医療機器の操作訓練支援システムに関する研究

本研究では情報科学と工学技術を融合し、医療機器の実装置を準備することなく、低コストで、作業を模擬体験、繰返し練習することができるコンピュータ教育訓練支援システムの開発を目的としている。臨床工学技士は医療機器の管理と操作がメインな業務であり、技術の修得は実践的な要素が多く、繰返し練習によって技術を身につけることが最も重要である。そこで、本研究では臨床工学専攻の学部教育において、医療機器の操作法習得における問題点を明らかにすると同時に、研究課題を絞り込み、問題解決法の検討と提案およびコンピュータ教育訓練支援システムの構築を行っている。今年度の本研究において、幾つの代表的な医療機器の操作教示に対して、問題を抽出し、問題解決するためのシステムの提案と構成を行った。構成されたシステムにおいて、安全かつ確実な操作を覚えさせるため、訓練支援システムとしては、機器ごとの特徴に合わせて、学習訓練用のモデル生成及びオンライン教材の作成を行った。例えば人工呼吸器のパネル操作では操作ミスをすると、トラブルが発生し、重大な医療事故が起こる可能性がある。それを解消するため、すばやく再設定をしなければならない。そのために本研究では、トラブル対処法に重点を置き、それを学習できる環境を作り上げた。そこで、トラブル発生条件を多数用意し、それぞれの状況に対して、パソコンモニタにトラブル原因となる設定値や自発呼吸の有無などを提示できるようにした。本支援システムは、知識だけでなく操作の学習効果が得られることが検証実験によって確認された。本研究では研究計画通りにまず臨床工学技士の業務に最も関わりの多い医療機器の操作法習得における問題点を確認し、システム構築において訓練内容及び危険回避項目を明確にした。教示訓練システムの開発において、医療機器のアクシデントや操作ミスによる事故を防止するためトラブルシューティングの教示法と訓練法を提案して確立した。そこで、臨床工学教育用コンテンツや評価用テストを用いて、画像、映像、音声を取り入れたマルチ訓練環境を構成し、理解度や習熟度をチェックできる機能を装備した。医療機器の操作例として人工呼吸器の操作、人工透析業務やプライミング操作及び透析穿刺などを取り上げた。リアルタイム正誤判断ができるシステム構築にあたって教示用教師データを取得し、定量化することによって、操作訓練の指標を決定した。そして構成された教育訓練支援システムを用いて検証実験を行い、システムの有効性を確認した。本研究は医療機器を適正に使用して患者の安全を高めるために臨床現場の生体情報モニタの教育システムの構築を課題として研究展開を進めていきたい。今後の推進方策として、インストラクショナルデザインに基づいて医療現場の看護師を対象とした学習教材作りを行う。教材を運用するオンラインシステムにはGoogle AppsのサービスであるGoogle Form、Googleスライドを用いることで、場所と時間を問わず容易に繰り返し学習できる仕組みを構築する。学習者に対してテストなどの学習結果のフィードバック機能を備えて、学習促進及び教育効果の向上についての検討を試みる。

学習者に対してテストなどの学習結果のフィードバック機能を備えて、学習促進及び教育効果の向上についての検討を試みる。理由:動作測定センサ及びリアルタイム処理用ソフトウェアを購入予定だが、適応できるものがないため、次年度に購入予定。使用計画:動作測定センサ及びソフトウェアの購入に使用。
半導体量子構造の平衝・非平衝電子ダイナミクスの解明と量子制御

量子ドットによる遠赤外光領域での単一光子検出の成果を中心にして発展させる計測技術を応用して半導体量子構造の理解を進展させること、および、量子多体系の位相制御を目指す研究を行い、以下の成果を得た。第一に、新たな走査型テラヘルツ顕微鏡を超高感度検出器に応じて数種類開拓し、それを量子ホール電子系研究に応用して非平衡電子生成のダイナミクスを解明した。最大の成果として、量子ドットによる単一光子検出器を搭載する顕微鏡を開発して応用することにより、フォトカウンティング計測によるテラヘルツイメージングを世界で始めて実現し、それにより、hot spots(電流注入・抽出箇所)の非平衡電子のエネルギー分布、ポテンシャル障壁による非平衡分布生成のダイナミクス、端状態の非平衡分布ダイナミクスを解明したことが挙げられる。第二に、量子ホール電子系のスピン分離した端状態を用いて、核スピン分極の生成、コヒーレント制御、高感度検出を全て電気的に行うことに成功し、さらにこれらの効果を利用して、核スピン分極のナノメーター分解能の顕微計測法を開発し、核スピンの空間分布をナノメートル精度で始めて明らかにすると共に、核スピン分極生成や拡散のダイナミクスを明らかにした。さらに、量子ホール電子系の閉じ込めポテンシャルの勾配が核スピン生成にとり重要なパラメータであることを見出し、核スピン偏極をプローブとして端状態の新たなスペクトロスコピーを行える可能性を示した。本年度は,今後の研究展開のために準備的研究を行った。1.金属ゲートのバイアス電圧で形成した単一量子ドットの分光測定を単一光子検出を通して行い,量子ドットによるプラズマ共鳴周波数が負バイアス電圧の増大により高周波側に変化することを見出した。この事実は,半導体量子ドットの閉じこめポテンシャルがわずかながら非放物線性を有している事を示しており,波長分解能の高い測定を行うことにより、今後新たな励起構造を見出す可能性を期待させる。2.Siによるソリッド・イマージョンレンズを用いた空間分解能60ミクロンの走査型遠赤外顕微鏡の挿引を新た計算機制御にし,量子ホール素子検出器を組み合わせて量子ホール効果素子中の非平衡電子の空間的イメージング画像をより高密度で得た。さらに,今後,単一光子検出器の使用を可能とするために,3Heクライオスタットと低温駆動の精密XYステージを組み合わせた挿引顕微鏡顕系の設計を済ませた。3.整数量子ホール系の端状態電子系が微細相互作用によって核スピンを分極し,核スピンの分極がホール抵抗に変化をもたらす現象(動的核スピン分極:DNP)をqbit操作に発展させるために、リソグラフィーによって作成した微小な金属ワイアーに高周波電流を流し,局所的核スピン共鳴(NMR)を引き起こすことに成功した。その際,振動磁場とともに振動電場によってもNMRが起こることを確認した。また,端状態に沿って直列に配置した2つの微小ワイアーによるNMR強度が異なることを見出した。以上一連の実験によって1-bit操作を行う一歩手前まで研究を進めた。本年度は,前年度の研究を以下のように発展させた。1.半導体単一量子ドット中のサイクロトロン共鳴吸収によって生成する励起電子の再結合寿命を,単一光子吸収による単電子トランジスターの電流on-off信号として直接観測し、スピン反転散乱のために量子ドット内部の励起状態再結合確率が極めて低く抑えられていることを明らかにした。2.昨年度開発したSiソリッド・イマージョンレンズを用いた走査型遠赤外顕微鏡のレンズ系をさらに新たに改良し、分解能を改良(0.04mm)するとともに,格段(10倍程度)に明るい顕微鏡を開拓した。新顕微鏡を用いて量子ホール効果素子中の非平衡電子の空間的イメージング画像を今までに無い高密度で得ることができ、電子系のダイナミクスに関してより進んだ知見を得た。3.昨年度進めた整数量子ホール系の端状態電子系の微細相互作用を利用する核スピン分極・制御の研究を、さらにパルス的な局所核スピン共鳴(NMR)に発展させ、目標の一つであったラビ振動の観測に成功した。4.当初予定していた半導体の結合2重並列量子ドットがつくる分子状態の研究を開始した。2重量子ドット間の結合により生ずる

よく知られた「蜂の巣」構造のブロック境界近傍のゲート電圧領域において、マイクロ波を照射することによってコヒーレントなトンネル結合が生じ、分子準位が生成されることを見出した。このことにより,並列量子ドットを量子ビットとして動作する基礎が得られた。1.半導体量子構造中の非平衡電子系から生じる極微弱なテラヘルツ電磁波(遠赤外光)の高空間分解能検出において、昨年度までに開発した走査型テラヘルツ顕微鏡(4Heクライオスタットにて量子ホール検出器を使用)に新たな光学系を導入することにより、感度40倍、分解能2倍の性能を持つ新たな顕微鏡を開拓した。この顕微鏡を用いることにより、量子ホール伝導体においてエッジ状態とバルク状態間の非平衡分布に伴うサイクロトロン発光を初めて見出した。この非平衡分布はランダウ準位間の反転分布に到達している可能性があり、テラヘルツ波増幅の可能性を探求する方向性を新たに生じた。第二に3Heクライオスタットに超伝導磁石中で動作する量子ドット検出器を搭載して350mKにての単一光子検出に成功し、現有の改良型顕微鏡に比べてさらに桁違いの感度と分解能を有する顕微鏡システム構築への展望を開いた。2.量子ホール電子系の端状態による核スピンのコヒーレント制御に関して、核スピン分極の時空間におけるプロファイルを明らかにする手法を見いだし、有効性を確認した。つまり、2次元電子系メサ構造の側面に配した微細なゲート電極にバイアス電圧を印加・挿引することにより、端状態の位置を5nm程度の再現性をもって150nm程度の範囲で挿引することができる。このことにより、核スピン分極の空間分布を10nm程度の誤差で端状態の抵抗値変化によって読み出すことができた。今後、核スピンの時間・空間軸における制御を発展させるために必要な基本的情報を得る手段が得られた。1.平成15年度までに開発した走査型テラヘルツ顕微鏡は量子ホール検出器を使用しており、従来型に比べて感度440倍、分解能2倍を達成していた。一方で、量子ドット検出器を3Heクライオスタットに搭載することによって、温度350mKにてテラヘルツ単一光子の検出に成功していた。平成16年度は、これら2つの成果を組み合わせて、圧倒的に感度を上げることに成功した。つまり、共焦点の走査型顕微鏡を新たに作り直し、今までの量子ホール検出器に代えて磁場中量子ドットによる光子検出器を搭載し、フォトカウンティング計測を可能として実効的感度をさらに数百倍増大した。このフォトカウンティング顕微鏡を量子ホール素子の非平衡電子系からのテラヘルツ発光の研究に応用し、hot spots(電流注入・抽出箇所)からの発光に電流の閾値があることを明らかにし、さらにクロスゲートによるポテンシャル障壁によって生じる端状態の非平衡分布にともなうサイクロトロン発光を見出した。2.量子ホール電子系の端状態による核スピンのコヒーレント制御に関して、核スピン分極の時空間におけるプロファイルを明らかにするために、昨年度見出した手法を用いて実験を行った。
高分解能逆光電子分光装置の試作研究

逆光電子分光のエネルギー分解能(約0.5eV)はこれに対応する光電子分光の分解能(0.1eV)に比べ劣っており改善が望まれていた。本研究では、このエネルギー分解能の向上と検出効率の向上を目指した。逆光電子分光のエネルギー分解能は、電子線のエネルギー幅と光検出器のエネルギー分解能で決定される。通常用いられる電子源からの電子のエネルギー幅は約0.25eVで検出器は0.45eVである。そのため光検出器の高エネルギー分解能化に力点をおいた開発を行った。光検出器には回折格子型とバンドパス型の2通りが普通であるが、本研究では高い検出効率と分解能を両立させるためにMgF_2プリズムを用いた新しい分光システムを考案し、その設計・製作を行った。計算機におよるシミュレーシュンの結果、本システムの検出効率は、使用されている光学素子(反射鏡、プリズム)での反射率、透過率および集光立体角で決まり、従来のバンドパス型検出器とほぼ同等の効率が期待できる。分解能はプリズムのエネルギー分散で決まり、100meV以下の分解能が実現できることが示された。検出器のスリットを小さくすることでさらに分解能を向上できる設計になっている。現在、このシミュレーションに基づく装置の製作を行っているところである。次の段階としては電子線のエネルギー幅を小さくする必要があるが、これについては現在、静電半球型エネルギー分析器を通してエネルギー幅を100meV以下にできないか検討している最中である。両者を組み合わせることで全分解能が100meV程度の逆光電子分光装置が構成されるであろう。今後は製作された各コンポーネントが所定の性能を達成できるように調整し、早期に物性研究に本装置を活用させたいと考えている。逆光電子分光装置の高分解能化のためには、光検出器の狭帯域化と電子銃の高分解能化ならびに小ビームサイズ化が要求される。光検出器の狭帯域化に関しては、MgF2単結晶を用いたプリズムと放物面集光鏡を組み合わせた光検出器が考案され、計算機によるシミュレーションを行った。その結果、帯域幅0.1eVが実現可能であることが示され、計算性能を実現するための、プリズム、放物面鏡、小型光検出器の製作が行われた。一方電子線の高分解能化のために静電半球型エネルギー分析器が製作され、そのレンズ系に関する計算機シミュレーションが行われた。その結果電子線の直径が1mm以下で、エネルギー幅が0.1eV程度の電子線が得られる見通しがついた。平成6年度は以上の基本要素の他に、これらを格納するための真空チェンバーならびに試料マニピュレータが製作された。本装置は、光電子分光との組合せを基本設計に盛り込まれている。平成6年度の段階でほぼ基本設計の計算機上の評価と製作が完了し、平成7年度でこれらの基本要素を組み合わせた逆光電子分光装置の製作・試験が行われる。

光検出器には回析格子型とバンドパス型の2通りが普通であるが、本研究では高い検出効率と分解能を両立させるためにMgF2プリズムを用いた新しい分光システムを考案し、その設計・製作を行った。計算機におよるシミュレーションの結果、本システムの検出効率は、使用されている光学素子(反射鏡、プリズム)での反射率、透過率および集光立体角で決まり、従来のバンドパス型検出器とほぼ同等の効率が期待できる。分解能はプリズムのエネルギー分散で決まり、100meV以下の分解能が実現できることが示された。検出器のスリットを小さくすることでさらに分解能を向上できる設計になっている。現在、このシミュレーションに基づく装置の製作を行っているところである。次の段階としては電子線のエネルギー幅を小さくする必要があるが、これについては現在、静電半球型エネルギー分析器を通してエネルギー幅を100meV以下にできないか検討している最中である。両者を組み合わせることで全分解能が100meV程度の逆光電子分光装置が構成されるであろう。今後は製作された各コンポーネントが所定の性能を達成できるように調整し、早期に物性研究に本装置を活用させたいと考えている。
サイコパシーの利己性・衝動性・合理性

サイコパシーとは、利己的・衝動的で、犯罪のリスクが高い性格特性である。このような一見、社会的に不適応的な性格特性が、人口中一定割合維持されているのは、この性格特性が有利に働く場面があるからだと考えられる。このような問題意識のもと、本研究では「最後通牒ゲーム」と呼ばれる行動経済学的な意思決定課題を用いて、合理性と感情が葛藤を生じるような場面で、サイコパシー特性が報酬獲得に有利に働く可能性を検討した。この課題では、ある金額を2人で分ける場面が想定され、相手の提案を受諾するか拒否するかの決定が求められる。不公正な提案がなされた時、合理的に受諾して報酬を確保するか、損失にも関わらず感情的に拒否するかのジレンマ事態が生じる。平成19年度には、サイコパシー傾向の高い個人は、不公正な提案に対しても心拍・皮膚電気反応などの自律神経系反応が見られず、受諾確率も高いことが見出された。これは、こうした個人で感情反応が弱いことを反映していると考えられる。平成20年度には、同じ課題を遂行中の脳活動を、fMRIにより検討した。その結果、不公正な提案がなされた場合、感情処理を担う島、前部帯状皮質、前頭眼窩皮質などと、意思決定を担う背側線条体に賦活が観測された。ところが、サイコパシー傾向の強い個人では、感情に関連する脳部位の賦活が顕著に弱いことが見出された。これらの結果は、サイコパシー傾向を有する個人は感情に欠如が存在すること、それがために不適応に陥る場合もあるが、反面、自己の感情を抑制して合理的に振る舞うことを求められる場面では、かえって適応的になることもありうることを示した。これらの知見により、サイコパシーという特殊な性格特性の理解を、より深めることができたと考えられる。サイコパシーは,犯罪リスクの高い異常な性格特性であると考えられているが,一般人口中にもサイコパシー傾向を有する個人は一定割合存在する。本年度は,この傾向を測定するための尺度の日本語版を開発し,その妥当性と信頼性を確認して論文として公刊した(パーソナリティ研究)。また,サイコパシー傾向に関連する生理的反応の特性として,感情的刺激に対して覚醒反応を示さないということがあげられる。この現象に関する基礎的データを論文として公刊した(Personality and Individual Differences)。本研究では,サイコパシー傾向と意思決定の合理性の関連を検討するために,最後通牒ゲームという行動経済学的な意思決定課題を使用するが,今年度は,その基礎的検討を行った。その結果,サイコパシー傾向の高い個人は,不公正な提案であっても感情的反応を示さず,その提案を受諾する可能性が高いことが明らかになった。これは,たとえ少なくとも自己の利益が獲得できればよいという,サイコパシーの利己的な特性のためと考えられた。この成果を,アメリカにおける学会にて発表した(Meeting of Society for Psychophysiological Research)。
リパーゼの不斉識別能を活用する高効率的不斉合成反応の開発

リパーゼ触媒下のアルコールの不斉エステル化反応は、極めて有用な不斉合成法の一つとして今日広く利用されている。我々は最近、エトキシビニルエステル(EVE)が、本反応に従来最も汎用されてきたビニルエルテル(VE)に代わる優れたエステル化剤になることを明らかにした。すなわち、EVEは、VEの副生成物による酵素の不活性化の解消、高い反応活性と立体選択性、種々のアシル基部分を有するEVEの簡便な合成などの特長を有する。本研究は、これらの特長を生かして、これまで未開拓の新しい高効率的なリパーゼ触媒不斉合成反応の開発を目的とし、以下の成果を得た。1.従来のVE法では困難であった、プロキラル二置換-1,3-プロパンジオールの酵素的非対称化反応反応に極めて有効なエトキシビニル2-フロアートを開発した。本反応剤は、多くの基質に対し極めて高い反応性と不斉非対称化能を有し、更に、モノエステルからジエステルへの速度論的光学分割による光学純度の上昇、生成物の種々の条件での高い安定性などの特長を有している。この反応剤は、環状メソ-1,2-ジオールの非対称化にも効果的である。本法を応用し、抗癌活性フレデリカマイシンAアナログの両エナンチオマーの選択的不斉合成を行った。2.共役不飽和カルボン酸から用時調製したEVEをリパーゼ触媒下にフルフリルアルコールと反応させて、エナンチオ選択的エステル化反応と生成物の分子内Diels-Alder(D.A.)反応のタンデム反応を開発した。本反応では、種々の基質から90%ee以上の7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプテン類が一挙に得られる。また、リパーゼが分子内D.A.反応を触媒し、速度論的光学分割を伴って生成物の光学純度を向上させるという前例の無い現象を見出した。近年、酵素触媒エステル交換反応による光学活性アルコール類の合成が広く利用されている。この反応に用いるアシル化剤として、ビニルエステルが現在最も繁用されているが、副生成物するアセトアルデヒドによる酵素の失活や、アシル基部分の構造修飾の難しさなどの問題点があった。我々は最近、簡便に合成できる1-エトキシビニルエステル(1)が、酵素の失活を起こさず、ビニルエステルに代わる優れたアシル化剤になることを見出した。本研究は、この成果を発展させて、従来法ではできなかった新しい高効率的不斉合成反応の開発を目的とする。本年度は、計画に従い以下の成果を得た。プロキラル二置換-1,3-プロパンジオールの酵素的非対称化反応は、不斉四級炭素の新合成法になるが、生成物のアシル基転位によるラセミ化などの理由で成功例が殆ど無かった。我々は最近、ベンゾイル基を有する1がこの問題点の解決に有効であるという知見を得た。この結果は、これまであまり注目されなかった芳香族アシル化剤の有用性を示唆するものであり、より一般性のある高効率的な方法を見出すために、20種の様々な芳香族アシル基を有する1を系統的に検討した。その結果、2-フロイル基を有する1が極めて高い反応性と不斉非対称化能を有すること、生成物のアシル基転位が起こらないこと、導入されたフロイル基が種々の化学反応条件に安定であることなどが明らかになった。この反応剤によって、これまで有効な方法が無かった嵩高い1,3-ジオールや、環状メソ-1,2-ジオールの非対称化が高効率的に進行し、対称性ジオール類の極めて有用な非対称化法を開発することができた。更に、本法を応用して、生物活性天然物の不斉合成研究も順調に進行中である。

本反応では、種々の基質から90%ee以上の7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプテン類が一挙に得られる。また、リパーゼが分子内D.A.反応を触媒し、速度論的光学分割を伴って生成物の光学純度を向上させるという前例の無い現象を見出した。リパーゼ触媒下のアルコールのエステル交換反応は、有用な不斉合成法として今日広く利用されている。著者らは最近、エトキシビニルエステル(EVE)が、本反応に従来最も汎用されてきたビニルエルテル(VE)に代わる優れたエステル化剤になることを明らかにした。すなわち、EVEは、VEの副生成物による酵素の失活の解消、高い反応活性と立体選択性、種々のアシル基部分を有するEVEの簡便な合成などの特長を有する。本研究は、これらの特長を生かして、これまで未開拓の新しい高効率的なリパーゼ触媒不斉合成反応の開発を目的とし、本年度は、計画に従い以下の成果を得た。1.最近、共役不飽和カルボン酸から用時調製したEVEをリパーゼ触媒下にフルフリルアルコールと反応させて、エナンチオ選択的エステル交換反応と分子内Diels-Alder反応をタンデムに進行させ、一挙に光学活性な環化体を得る新反応を開発した。本年度は、本タンデム反応を種々のフルフリルアルコールやEVEに適用し、最高99%eeの閉環体を与える実用的な不斉合成法になることを明らかにした。また、リパーゼが分子内Diels-Alder反応を触媒し、速度論的光学分割を伴って閉環体の光学純度を向上させるという前例の無い現象を見出した。2.昨年、1,3-ジオールの不斉非対称化に極めて高い反応性と不斉識別能、生成物のアシル基転位の抑制などの特長を持つ、2-フロイル基を有するEVEを開発した(特願平11-293149)。本年度は、本アシル化剤を種々の1,3-ジオールや環状メソ1,2-ジオールなどの対称性分子に応用し、本法の汎用性を明らかにした。また、反応時間の延長によってモノエステルからジエステルへの速度論的光学分割が進行してモノエステルの光学純度が上昇することを見出した。本法を応用し、抗癌活性フレデリカマイシンAアナログの両エナンチオマーの選択的不斉合成を行った。
正常およびスキンド単離内皮細胞を用いた血管弛緩物質の遊離機序に関する研究

ブタ冠状動脈から得た内皮を用いて、ディスパ-ゼ処理により単離内皮細胞を得る方法を確立し、内皮を除去したブタ冠状動脈平滑筋を用いてバイオアッセイ法を作製した。このバイオアッセイ法を用いて実験した結果、生理的条件下で内皮細胞は自発的に血管弛緩物質を遊離しまたエンドセリンー1やアセチルコリンはその遊離を促進することがわかった。ブタ冠状動脈から得た内皮細胞の還流液による血管の弛緩作用は、その内皮細胞にあらかじめインドメサシンを処理しておくことにより半分以下に減少し、またオキシヘモグロビンとの併用により完全に抑制された。またウサギ大動脈から得た内皮細胞の還流液による血管の弛緩作用は、その還流液をオキシヘモグロビンで処理することにより完全に消失した。このことより血管内皮細胞由来の血管弛緩物質の主要なものはブタ冠状動脈とウサギ大動脈で異なっており、前者ではそれがサイクロオキシゲナ-ゼの産生物質であり後者のそれは一酸化窒素およびその類似体であることが判明した。ラジオイムノアッセイ法を用いた実験で、ブタ冠状動脈から得た内皮細胞の還流液中にはプロスタサイクリンの代謝産物である6ーKetoーPGF_<1α>が存在し、その量がエンドセリンー1やアセチルコリンで増加することより、この内皮細胞からの血管弛緩物質はプロスタサイクリンである可能性が高いものと考えられた。また内皮存在下でのブタ冠状動脈を用いてエンドセリンー1によるcyclicーAMPとcyclicーGMP濃度変化について検討した。エンドセリンー1はcyclicーAMPとcyclicーGMPの濃度を増加しなかった。またプロスタサイクリンもcyclicーAMPとcyclicーGMPの濃度を増加しなかった。このことよりプロスタサイクリンは細胞内のcycliーAMPとcyclicーGMPに関係することなく血管を弛緩させることがわかった。
芽殖孤虫のゲノム解読による条虫類幼虫における無性増殖機構の解明

マンソン孤虫による通常の孤虫症と違い、芽殖孤虫は人体内で無性的に増殖し、感染は致死的に経過する。芽殖孤虫の無性増殖の謎を解明するため、マンソン孤虫と芽殖孤虫のゲノムを決定し両者を比較した。芽殖孤虫のゲノムサイズは653 Mb、マンソン孤虫は796 Mbで、芽殖孤虫のゲノムでは16の遺伝子ファミリーが増大し、26の遺伝子ファミリーが縮小していた。増大していた遺伝子ファミリーは既知の遺伝子と相似性が低かったが、増大したファミリーの遺伝子には臓器分化、シグナル伝達、アポトーシスに関連するものがあった。これは、宿主内という定常環境に生息し臓器を持たないプレロセルコイドの活動を反映したものと考えられた。生物学的な意義は、条虫類の進化を深く理解できるようになることと、条虫の幼虫段階における無性増殖の仕組みの解明に手がかりが得られることがあげられる。条虫の中でこれまでに概要ゲノムが決定されているのは、多包条虫Echinococcus multilocularis、単包条虫E. granulosus、有鉤条虫Taenia solium、Hymenolepis microstomaの4種で、いずれも円葉類に属する。陸上で生活史が完結する円葉類は条虫の中でも特殊化が進んだグループであり、今回ゲノム支援を希望する擬葉類(芽殖孤虫とマンソン裂頭条虫を含む)とは大きく異なる。擬葉類条虫は、水棲節足動物を第1中間宿主として要求するなど円葉類よりも祖先型に近いと考えられており、そのゲノムの解読により条虫類全体の構造を明らかにできると考えられる。マンソン裂頭条虫と芽殖孤虫はごく近縁でありながら、マンソン裂頭条虫の幼虫(プレロセルコイド)は宿主内で個体数が増えないのに対し、芽殖孤虫のプレロセルコイドは宿主内で無限に増殖し病害性を発揮するという大きな違いがある。一般的に条虫類は終宿主に比べて中間宿主に対しては強い病害性を示すことが多いが、とくに多包条虫のように中間宿主内で無性的に増殖する場合では宿主は死に至る。マンソン裂頭条虫ゲノムと芽殖孤虫ゲノムの詳細な比較により、芽殖孤虫の無性的な分裂増殖のメカニズムを明らかにでき、現在は有効な薬剤が存在しないエキノコックス症の病原メカニズムの解明にも直接つながる。芽殖孤虫は、マンソン裂頭条虫と近縁の擬葉目に属する裂頭条虫のプレロセルコイドと考えられているが、マンソン裂頭条虫と違って芽殖孤虫はきわめて悪性で、人体感染が起きるとこれまでに救命し得た例がない。マンソン裂頭条虫との著しい違いであり病原性の根幹をなす特徴はプレロセルコイドが中間宿主/待機宿主内で無制限に分裂増殖することである。本研究では、芽殖孤虫のゲノムを解読してマンソン孤虫のそれと比較し、プレロセルコイドの無性増殖メカニズムの解明およびゲノム情報に基づく新規薬剤の標的を見出す。昨年度は、芽殖孤虫のゲノムサイズが予想以上に大きかったことからゲノムシーケンスデータが不足して満足なアセンブリの作成ができなかったが、今年度は芽殖孤虫およびマンソン裂頭条虫のそれぞれについて、Illluminaペアエンドとメイトペア(3kb、8kb、15kb)を作成しHiseqでデータの追加取得を行った。追加データを含めたde novoアセンブリの結果、芽殖孤虫ではトータルサイズ約700Mb、マンソン裂頭条虫では約1Gbのアセンブリが得られた。フラグメント数は約5万と4万、N50サイズは600kbと300kb、N90サイズは約8kbと約35kbであった。現状のアセンブリはギャップサイズが大きく繰り返しが多くみられることから、まだ改良の余地があるように思われる。今後は、ハプロタイプのマージや再スキャッフォールディング、ギャップ領域の充填を行い、更にアセンブリ品質を向上させる。一方、これまでに獲得したmRNAリードは、芽殖孤虫およびマンソン裂頭条虫のそれぞれが7 Gbaseであり、RNAリードのde novoアセンブリは約30,000のコンティグにまとまっている。配列は他の条虫の遺伝子に高い類似性を示したことから、RNAseqの品質は高いと考えられた。ゲノムのアセンブリの固定を行った後、これらのRNAseqをゲノムにマッピングし、マッピング結果をヒントにした遺伝子予測を行っていく。昨年度までのデータに加えて、今年度新たにIllluminaペアエンドとメイトペア(3kb、8kb、15kb)を作成しHiseqでデータの追加取得ができたことで、芽殖孤虫のおおよそのゲノムサイズが確定し、アセンブリも固定できるほどの情報量が得られたため。また、コントロールのマンソン裂頭条虫に関しても、同様にしてゲノムサイズが約1Gbであることが確認できた。これは、英国サンガー研究所からの報告(Genome Biol. 2014;15(11):510)とほぼ同程度であり、われわれのアセンブリが一定以上の精度を備えていることを意味する。さらに、これまでに獲得したmRNAリードは芽殖孤虫とマンソン裂頭条虫のどちらも7 Gbaseであり、RNAリードのde novoアセンブリは約30,000のコンティグにまとまっている。配列は他の条虫の遺伝子に高い類似性を示したことから、RNAseqの品質は高いと考えられる。

RNAリードはどちらもプレロセルコイドから得られているので直接の比較が可能であり、次年度にはゲノム配列と遺伝子発現の両面から芽殖孤虫とマンソン裂頭条虫の違いを明らかにすることができると考えている。芽殖孤虫はマンソン裂頭条虫と近縁の条虫で、プレロセルコイドのみが知られている正真正銘の孤虫である。感染すると致命的な経過をとり、これまでに救命し得た症例はない。病害性の本体は宿主体内におけるプレロセルコイド(裂頭条虫類の感染型幼虫)の増殖である。本研究では、近縁のマンソン裂頭条虫とゲノムを詳細に比較検討することで、芽殖孤虫がどのようにして無性的増殖能を獲得したかを明らかにする。芽殖孤虫ゲノムのアセンブルは、推定ゲノムサイズが654 Mb、N50スキャッフォルドサイズが1.24 Mbで最長スキャッフォルド8.10Mb、N50スキャッフォルド数は146個、ギャップが51.1 Mb(全ゲノムの7.8%)で、大幅に改善され概要ゲノムとして公開可能なレベルに十分到達している。マンソン裂頭条虫ゲノムも、推定ゲノムサイズ796 Mb、N50スキャッフォルドサイズが0.82 Mb、最長スキャッフォルド5.49Mb、N50スキャッフォルド数は271個、ギャップが77.8 Mb(全ゲノムの9.8%)で、芽殖孤虫とほぼ同等の結果が得られている。ゲノムサイズは芽殖孤虫の方が18%ほど小さかったが、推定遺伝子数も芽殖孤虫15,492個に対してマンソン裂頭条虫17,868個と、芽殖孤虫の方が2,376個(約13%)少なかった。ゲノムに占めるリピート部分はどちらもゲノムの55%程度で、特にLINEが、芽殖孤虫でゲノムの26.3%、マンソン裂頭条虫は31.9%と多いのが特徴的であった。これは、これまでに知られている円葉類条虫(多包条虫、単包条虫、有鉤条虫、Hymenolepis microstoma)との大きな違いである。一方、SINEおよびLTR型レトロトランスポゾンは、芽殖孤虫とマンソン裂頭条虫ではどちらのゲノムでも12%であった。マンソン孤虫による通常の孤虫症と違い、芽殖孤虫は人体内で無性的に増殖し、感染は致死的に経過する。芽殖孤虫の無性増殖の謎を解明するため、マンソン孤虫と芽殖孤虫のゲノムを決定し両者を比較した。芽殖孤虫のゲノムサイズは653 Mb、マンソン孤虫は796 Mbで、芽殖孤虫のゲノムでは16の遺伝子ファミリーが増大し、26の遺伝子ファミリーが縮小していた。増大していた遺伝子ファミリーは既知の遺伝子と相似性が低かったが、増大したファミリーの遺伝子には臓器分化、シグナル伝達、アポトーシスに関連するものがあった。これは、宿主内という定常環境に生息し臓器を持たないプレロセルコイドの活動を反映したものと考えられた。国立科学博物館においてマウスで継代されている芽殖孤虫と野外で捕獲したシマヘビから分離したマンソン裂頭条虫のゲノムDNAとRNAから、これまでに以下の塩基配列のデータを得た。(1) PCRフリーのペアエンドライブラリ:Hiseq (100bp)による20GとMiseq (300bp)による8G、(2) 3kb mate-pairライブラリ:Hiseq (100bp)による8GおよびMiseq (300bp)の4G、(3) 8k mate-pairライブラリ:HiSeq (100bp)による8G、
高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する教育プログラムの開発

本研究では、要介護高齢者を在宅で介護している高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する訪問看護師への教育プログラムを開発することを目的とした。平成26年度は、高齢介護者の心理・社会的孤立に関するアセスメント指標の作成を目的として高齢介護者に自記式質問紙調査を行った。分析の結果、アセスメント視点として健康・活動能力、生活・介護力、療養者との関係性、ソーシャルサポート、心理的・情緒的反応の5因子が見出された。平成27年度は、心理・社会的孤立予防に関する訪問看護師の実践能力指標の作成を目的として、訪問看護師に郵送式自記式質問紙調査を行った。分析の結果、「心理・社会的孤立予防の実践能力」「心理・社会的孤立問題の発見能力」「社会関係の判断能力」「地域環境の判断能力」の4因子が見出された。平成28年度は、訪問看護師16名を対象に「心理・社会的孤立予防のための教育プログラム」を実施し、その効果を心理・社会的孤立予防の実践能力指標、孤立予防の必要性・関心・自信の程度(ビジュアルアナログスケール)により評価した。教育では、先行研究で作成した「心理・社会的孤立予防モデル」(以下、モデル)を用いた。実施後は、いずれの項目でも統計的有意差が認められ、教育プログラムの有用性が示唆された。平成29年度は、教育プログラム実施1年後の評価を目的として、前年度の教育プログラムに参加した訪問看護師に自記式質問紙調査(平成28年と同じ項目)とグループ・インタビューを行った。心理・社会的孤立予防の実践能力、孤立予防への関心は、実施前より得点が有意に高かった。インタビューの結果、多職種との連携を強化したモデルの必要性が示唆された。平成30年度は、ケアマネジャー4名を対象にモデルについてグループ・インタビューを行い、看護師としての判断と問題提起、ケアチームによる問題解決の要素を含むモデルへ修正した。研究目的:本研究では、在宅で高齢者を介護している高齢介護者の心理・社会的孤立に関するアセスメント指標を作成する。研究方法:訪問看護サービスを利用している高齢者を在宅で介護している60歳以上の介護者に自記式質問紙調査を行った。調査内容は、対象者の基本属性、心理・社会的孤立のアセスメント候補項目(25項目、4件法で評価)、及び日本語版UCLA孤独感尺度とした。本研究は、安田女子大学臨床研究倫理審査委員会の承認を得て行った。結果:西日本3県の訪問看護ステーション681か所に研究協力を依頼し、同意の得られた139施設に介護者への調査票配付を依頼し、郵送で回収した。102名から回答があり、うち有効回答93件を分析対象とした。対象者の平均年齢は74.1±6.8歳、性別は女性78.5%、男性21.5%であった。心理・社会的アセスメント候補項目の反応分布で著しい偏りがある項目は見られなかった。25項目合計得点と各項目との相関係数で有意差がない2項目を削除し、次いで23項目のI-T(項目-全体)相関分析で相関係数が0.3未満の3項目を削除した。残りの20項目について因子分析を行い、どの因子とも関連が低い1項目を削除した。19項目についてCronbachのα係数を算出後1項目を削除し、最終的に18項目を選定した。18項目のCronbachのα係数は0.781、UCLA孤独感尺度との相関係数は0.653(P<0.01)であった。因子分析の結果、5因子(固有値1以上、累積因子寄与率47.3%)が得られ、因子は、健康・活動能力、生活・介護力、療養者との関係性、ソーシャルサポート、心理的・情緒的反応に関するものであった。研究目的:高齢者を在宅で介護する高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する訪問看護師の実践能力指標を作成し、その構造を明らかにすることを目的とした。研究方法:3県内において、訪問看護ステーションに所属し、高齢介護者の心理・社会的孤立予防にかかわった経験がある訪問看護師662人を対象に郵送による自記式質問紙調査を行った。調査内容は、対象者の基本属性、文献および先行研究から作成した高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する訪問看護師の実践能力の候補項目45項目(4件法)および「看護婦の自律性測定尺度」(菊池ら、1997)の認知能力、実践能力に関する28項目(5件法)であった。結果:回収数は218人(回収率32.9%)、有効回答数は216人(有効回答率99.1%)であった。45項目のうち回答の反応分布に偏りのみられた22項目を削除し、残された23項目について分析を行った。Cronbachのα係数は0.948であった。因子分析により5因子が抽出され、I:「心理・社会的孤立予防の実践能力」、II:「心理・社会的孤立問題の発見能力」、III:「社会関係の判断能力」、IV:「地域環境の判断能力」と命名した。累積因子寄与率は64.2%、23項目の総得点と看護師の自律性測定尺度との相関係数は0.698(p<0.001)であった。これらの項目は、訪問看護師が高齢介護者の心理・社会的を予防するうえで重要な能力であることが示唆された。本研究は、高齢介護者の心理・社会的孤立予防に関する訪問看護師のための教育プログラムを開発することを最終目的としている。