hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内因性急死における血液化学検査の法医診断学的応用

法医解剖時に右心房から採取した血液100余例について血液化学検査を行ない、生体における血液化学検査の正常値に相当する死体血液の参考値を設定した。血液採取の条件は1560才の男女で死後経過時間が24時間以内のもの,死亡前に治療や救命処置の行なわれていないもの,溶血のめやすとしての血漿Hb値が0.20g/dl以下のものとした。ほとんどの測定項的において死体血液参考値の範囲は生体血液正常値より広く、死体血液の値のバラツキの大きさに起因するものと考えられた。この段階で腎機能検査のスクリ-ニングには応用可能であることがわかった。しかしこの値を腎機能スクリ-ニング以外の法医診断に用いるためにはさらに検討を行なう必要があるので、参考値を実用化するための予備試験として、ラットを用いて各項目の死後経過時間による変動を測定したところ、死体血液とほぼ同一の傾向が認められた。すなわちLDH,GOT,GPTは溶血により値が大きく変動し、CPK,GLUは死後経過時間に伴い値の大きな上昇あるいは低下が認められ、TG、UA、T、BIL,CREでは徐々に上昇傾向がみられた。Ca,ALB,BUNは死後数時間では変動は認められなかったが、その後上昇あるいは低下傾向を示し、TP、T、CHOは大きな変化は認められなかった。したがって死後の変動の大きい項目については、さらに溶血度別あるいは死後経過時間別の参考値を設定することによって法医診断に実用可能なものになると考えられた。また、死後経過や溶血に伴う値の上昇の著しいCPK,LDHについては異常高値を示すものの、アイソザイムを測定することによって心疾患の診断に応用可能であると考えられるため、現在検討中である。
医師のプロフェッショナル・アイデンティティ形成過程の評価と解析

医師の専門的職業人としての利他的価値観や内面化された行動規範、社会性、自律性で示されるプロフェッショナル・アイデンティティの獲得Professional Identity Formation(PIF)は、医学教育・研修の目指すべき目標として注目されている。本研究では医師育成に適応可能なKeganのらせん型発達モデルを基盤として、プロフェッショナル・アイデンティティを評価する複数の尺度(発達度の評価尺度Developing scale DS、各ステージの資質を評価する尺度Stage-specific attribute scales SASs)を開発し、臨床実習前後の医学生、研修医、若手医師、指導医を対象とした無記名自記式アンケートの調査を用いたクロス・セクション分析と臨床実習前後の比較を行い、PIFの状況と、PIFに影響する個人および教育環境因子を明らかにすることを目的とする。2018年度は、1)PIF評価尺度の確立:従来より開発していた無記名自記式アンケートによるDS及びSASsを確立し、簡便なPIFの評価尺度としてDSに関する論文発表も行った。2)医師育成におけるPIF過程の分析:PIFに影響する因子を解析するために、臨床実習、研修での医師としての対人関係、支援、ロールモデル、重大な経験に関する項目もアンケートに追加し、鹿児島大学医学部医学科4年次学生(臨床実習開始前)、6年次学生(臨床実習終了後)、大学病院研修医(臨床研修修了時)を対象にデータを収集し、解析を開始した。評価尺度開発は予定通り進んでおり、論文を1件国際学会誌に発表した。2019年度は上記3群に加え、医員等若手医師(専門医研修中)、指導医の5つのグループを対象として、DS、SASs、および重大な経験に関するデータを収集し、クロス・セクション分析を行う。さらに以下の観点から臨床実習、臨床研修、専門医研修プログラムを分析し、評価する。2)医師育成におけるPIF過程の分析:DSスコアはグループ間の有意な差の有無(PIFの促進、停滞)を検証する。DSの下位因子スコアと4つのSASスコアにより、各グループの平均的資質・特性の特徴を示す。これらの検討により、PIに含まれる資質・特性がどの段階でどの程度修得されているかを明らかにする。同一グループ内でのPIFの多様性についても検討する。3)PIFに影響する因子の解析と教育プログラムの評価:PIFに関与する因子として、年齢、性別、診療での身分、臨床での役割、支援、ロールモデル、さらに重大な経験の自由記載を分類したカテゴリーを独立因子として、PIF評価尺度との関連を検討し、PIFに影響を及ぼす個人および教育環境要因を明らかにする。PIFの観点から臨床実習、臨床研修、その後の研修プログラムを分析、評価する。2019年度参加予定の国際学会等の費用を捻出するために、アンケートによる調査開始まで人件費を抑えて節約した。
日本中世における「山の寺」(山岳宗教都市)の基礎的研究

日本中世における「山の寺」の全国的分布を初めて明らかにし、それぞれの地域的特徴についても分析した。それぞれの地域の主導的研究者に研究協力者になっていただくとともに、シンポジウムの地方開催によって「山の寺」の学問的意義を広めることができた。市民向けの企画を通じ、「山の寺」研究の重要性、町づくりへの活用の可能性について理解を得た。(1)全国に展開する「山の寺」(山岳宗教都市)を析出し、広く研究の俎上に載せるためデータベース化する。(2)「山の寺」を学際的に研究するための方法論を確立する。(3)如上の目的のため、各地で研究会・見学会を催すことにより、「山の寺」の分布、地域的・時代的特徴などを把握する。(4)市民向けの講演会・シンポジウムなどを開催し、「山の寺」の認知度を上げることで、文化財としての保存・活用の道筋をつける。伯耆国大山(鳥取県倉吉市・大山町など。大山町教育委員会が調査中)、越前国平泉寺(福井県勝山市)、陸奥国霊山(福島県伊達市)において、見学会・研究会を開催した。現地では、「山の寺」の立地・地形、造成、プラン、交通路などを実地に検証するとともに、発掘調査や地名調査の成果を紹介していただいた。大山や平泉寺においては、比較的規模が平準な坊院群が展開するのに対し、霊山では規模の大きな堂塔群が山中に散在するといった特徴を見いだし、地域差の具体例を掌握した。また、坊院群をつなぐ道路から各坊院の敷地にどのようなパターンで入るのかなど、プランを比較検証するための指標についてもいくつかのヒントを得た。研究会においては、各地の「山の寺」研究の現状、最先端の成果を報告いただいたり、参詣曼茶羅論、寺院の構成員論など、「山の寺」研究のための方法論についての提起をうけた。のべ数十人の参加者があり、全国的な研究者交流の場としても有効に機能した。今年度の成果を受けて、よりいっそうの相互比較を進め、「山の寺」研究の方法論の向上を図らねばならない。また、全国統一的な資料収集基準を確立するためにもデータベース原案の作成を進めることとする。さらに、「山の寺」を一般市民に平易に紹介するための方法についても検討する。なお、本科研の内容を紹介するウェブサイト開設の準備も進めた。三河国普門寺(豊橋市)・遠江国大知波峠廃寺(湖西市)、近江国上平寺(米原市)、筑前国首羅山(福岡県久山町)などにおいて、見学会・研究会を開催した。首羅山では、中世都市博多との密接な関連に特徴を見いだし、近江では一国レベルでの「山の寺」の広範な展開の意義を解明した。また、坊院群をつなぐ道路から各坊院の敷地にどのようなパターンで入るのかなど、プランを比較検証するための指標についても引きつづき検証した。研究会においては、各地の「山の寺」研究の現状、最先端の成果を報告いただいたり、歴史地理学的観点からの立地論など、「山の寺」研究のための方法論についての提起をうけた。のべ百人前後の参加者があり、全国的な研究者交流の場として有効に機能した。また、近江では「山寺サミット」と連携し、市民多数の参加も得た。また、全国統一的な資料収集基準を確立するためにもデータベース原案の作成をいっそう進めることとする。なお、本科研の内容を紹介するウェブサイトを開設した。北関東(足利市、日光など、6/46/6)・西四国(鬼北町、宇和島市など、12/1812/20)、南近畿(岩出市、和泉市など、2/1113)などにおいて、見学会・研究会を開催した。日光では、東照宮建設以前の中世の「山の寺」の遺構を確認し、伊予国では四国特有の「山の寺」意義を解明した。南近畿では、根来寺などの平野の「山の寺」と、槙尾山などの山岳寺院の共通点・相違点について検討した。研究会においては、各地の「山の寺」研究の現状、最先端の成果を報告いただいた。考古学、歴史地理学などからする、「山の寺」研究のための方法論についての提起をうけるとともに、「山の寺」の総合調査のための基本的コンセプトを確認した。また、一般市民の参加も得られ、普及啓発の役割もはたすことができた。今年度の成果を受けて、「山の寺」研究の総括を図らねばならない。総括シンポジウムの開催、データベース作成の準備をいっそう進めることとする。能登・越中(6月)

・出羽(11月)において、見学会・研究会を開催した。現地では、「山の寺」の立地・地形、造成、プラン、交通路などを実地に検証するとともに、発掘調査や地名調査の成果を紹介していただいた。研究会においては、各地の「山の寺]研究の現状、最先端の成果を報告いただいた。考古学、歴史地理学などからする、「山の寺」研究のための方法論についての提起をうけるとともに、「山の寺」の総合調査のための基本的コンセプトを確認した。のべ百人前後の参加者があり、全国的な研究者交流の場として有効に機能した。また、一般市民の参加も得られ、普及啓発の役割もはたすことができた。12月1718日、大阪歴史博物館において、総括シンポ「中世『山の寺』研究の最前線」を開催した。小野正敏(人間文化研究機構)「考古学からみた「山の寺」」、藤岡英礼((財)栗東市体育協会)「山寺の平面構造(縄張り)について」、山口博之(山形県立博物館)「東北の山の寺」、浅野晴樹(埼玉県立歴史と民俗の博物館)「関東地方の「山の寺」について-主に武蔵の事例を中心に-」、櫛原功一(帝京大学山梨文化財研究所)「甲信越の山の寺-研究の現状と課題-」、後藤建一(湖西市教育委員会)「三河・遠江境の山寺について-古代から中世山寺の展開-」、中西裕樹(高槻市立しろあと歴史館)「「山の寺」と城郭」、山岸常人(京都大学)「建築から見た山寺」、上川通夫(愛知県立大学)「中世山林寺院の成立と展開」、坂井秀弥(奈良大学)「山の寺と文化財の保存・活用」、宝珍伸一郎(勝山市教育委員会)「北陸の山の寺-白山信仰関連寺院を中心にして-」、大澤研一(大阪歴史博物館)「和泉地域の「山の寺」」、高木徳郎(早稲田大学)「絵図からみる紀伊の山の寺」、長谷川賢二氏(徳島県立博物館)「四国の山の寺-阿波国高越寺を中心に-」、桃崎祐輔(福岡大学)「博多の中国商人と北部九州の山岳寺院」、下坂守(奈良大学)「中世延暦寺末寺の「山の寺」」の各報告を得、仁木宏(大阪市立大学)「新しい「山の寺」研究の方法と成果」で全体を総括した。山村亜希(愛知県立大学)にコメントもいただいた。現在の「山の寺」研究を全国的視野から解明する画期的なシンポジウムとなった。
スマートフォン利用は頸部痛の真の原因か？：学際チームによるパラドックスの解明

近年,頸部痛とスマホ利用の関係性が疑われている.小さな画面での操作・閲覧による特異的な頸部屈曲角度・肩胛骨挙上角度,スマホ使用時間・依存度など,実験研究・質問票研究により解明が試みられているが,未だ因果関係は立証できていない.スマホ利用と頸部痛のパラドックスを解明し,対策志向型の予防策を検証するために,下記3つのリサーチクエスチョンを設定し,研究を遂行する.研究1:自主対処行動による頸部痛の亢進・抑制メカニズムの解明研究2:行動科学を応用した自主対処行動を促進する改善志向型アプリの開発研究3:無作為化比較対照試験による同スマホアプリによる介入効果の検証近年,頸部痛とスマホ利用の関係性が疑われている.小さな画面での操作・閲覧による特異的な頸部屈曲角度・肩胛骨挙上角度,スマホ使用時間・依存度など,実験研究・質問票研究により解明が試みられているが,未だ因果関係は立証できていない.スマホ利用と頸部痛のパラドックスを解明し,対策志向型の予防策を検証するために,下記3つのリサーチクエスチョンを設定し,研究を遂行する.研究1:自主対処行動による頸部痛の亢進・抑制メカニズムの解明研究2:行動科学を応用した自主対処行動を促進する改善志向型アプリの開発研究3:無作為化比較対照試験による同スマホアプリによる介入効果の検証
Trypanosoma cruziの遺伝的多型性についての研究

シャーガス病は中米と南米で病型の差が存在し、その原因としてはいくつかの説が提出されているが、病原体であるトリパノソーマの株の差によっているという説も有力視されている。しかしラテンアメリカ全体にわたってその系統関係を調べた研究はほとんどみられない。また本原虫が遺伝子の交換を行うのかというような遺伝学的、生物学的性質も完全には解明されていない。そこで著者らは中米(グァテマラ)および南米(コロンビア、ブラジル、エクアドル、パラグアイ、チリ)のヒトあるいはサシガメから得られたTrypanosoma cruzi分離株のアイソザイムパターンを遺伝学的に解析し、両地域の原虫の系統関係を比較しようと試みた。12の酵素について、グァテマラ産27分離株、南米産4分離株のアイソザイムパターンを観察した。この結果、8種類の酵素のパターンにより異なる2群に分けられ、このうち一つのタイプはグァテマラ、他は南米産であった。このグァテマラタイプは南米にもみられ、2種類の酵素で異なる変異タイプもみられた。この2群はともにヒト由来の分離株を含んでおり、シャーガス病の病型の地理的変異との関連性が考えられる。グァテマラヒト由来の一分離株は上記の8酵素パターンにおいて他のどのタイプとも異なっていた。ハ-ディ・ワインベルクの法則に基ずく遺伝子の分離はみられず、遺伝子の交換を行っていない可能性が高いことが示唆された。平山ら(1996)は、著者らと同じ分離株についてシステインプロテアーゼ遺伝子DNAの三次元構造を比較するSSCP法でこれらの系統関係を調べたが、その結果は著者らの結果とほぼ一致した。
細胞内情報伝達におけるレセプターミミック化合物の創製

受容体(レセプター)は細胞膜という特殊な環境を足場として種々の蛋白と相互作用し、細胞内情報伝達のスタート地点として働く。このような生命現象をミミックするものとして、生体膜上での小分子と蛋白の相互作用の制御に着目することとした。当研究室ではすでにミトコンドリアに局在し、細胞死を抑制する化合物ビスインドリルピロール誘導体の開発に成功している。そこで、本研究ではこの化合物がミトコンドリア膜上で、どのような蛋白と相互作用するかを明らかとすることで、いまだ未解明な部分の多いミトコンドリアにおける細胞死制御機構の解明を狙う。まず前年度で、化合物を担持したアフィニティーゲルを用いて精製することに成功したターゲット候補の蛋白同定を行った。蛋白同定にあたっては、質量分析装置を用いたペプチドマスフィンガープリンティングの手法の確立を行い、これにより主な結合蛋白としてATP synthaseおよびVoltage-Dependent Anion Channel 1 (VDAC1)の2つの膜蛋白を同定することに成功した。さらに、これら2種類の蛋白のうち細胞死抑制作用に関与するターゲットを決定すべくアフィニティーゲルに担持する化合物の構造を変え、それぞれの蛋白に対する結合能と細胞死抑制活性を比較し、細胞死抑制活性に重要なターゲットがVDAC1であることを明らかにした。また、ATP synthaseに対する結合が毒性につながることもわかった。さらに、VDAC1を介してどのように細胞死抑制活性を発現しているかを明らかにするため、VDAC1に選択的で毒性のない誘導体を得るべく、活性が弱いながらもATP synthaseに結合しない誘導体をもとに構造展開を行った。その結果、VDAC1に対して強い結合能を持ち、かつ毒性のない誘導体を得ることに成功した。現在この新規誘導体を鍵としてVDAC1を介した細胞死抑制作用のメカニズム解明を進行中である。そこで、本研究では膜上、特に細胞死との関与が注目されているミトコンドリアの膜上で、蛋白と相互作用することで細胞死を制御する化合物の創製を目指す。また、未だ未解明な部分の多いミトコンドリア膜上での細胞死制御機構の解明も狙う。まず前年度に引き続き、当研究室で開発されたビスインドリルピロール誘導体のミトコンドリア膜上でのターゲットを同定すべくフォトアフィニティーラベリングの条件検討を行った。この際、光標識化合物が蛋白を標識する前に、光で活性化を受けた空気中の酸素により母核構造が酸化を受けることが見い出された。この反応性は化合物の不安定性にもつながることから、母核構造の変換を行い改善を試みている最中である。さらに本年度は交付申請書に記載したように、活性評価系の構築を目指し細胞培養系を立ち上げた。種々条件検討の結果、ヒト白血病細胞HL60において、過酸化水素により誘導される細胞死を化合物がどれだけ抑えるかを見ることでその細胞死抑制活性を評価することが可能となった。この評価系により、母核構造に含まれる2つのインドール環のうち1つをなくした誘導体も活性が維持されることをはじめとして、種々の構造活性相関の知見が得られた。一方、フォトアフィニティーラベリングとは異なったアプローチでターゲット蛋白を同定することも試みた。化合物を担持したゲルを合成し、これを培養細胞から精製したミトコンドリア蛋白と混ぜ、ゲルに結合してくる蛋白を調べた。その結果、ターゲット候補と考えられる蛋白をいくつか得ることに成功した。現在ミトコンドリア蛋白の精製条件の検討を行い、さらにターゲット候補に絞り込みをかけている。
ミトコンドリアβ型外膜タンパク質の輸送と外膜組み込み機構解明に向けての研究

ミトコンドリアβバレル型外膜タンパク質(MBOMP)は、タンパク質や低分子のミトコンドリアへの輸送において中心的な役割を果たしているだけでなく、疾患との関連性も指摘されている。MBOMPを理解するため、そのミトコンドリアへの輸送および外膜への組み込み機構の解明は重要課題であるが、不明な点が多い。そこで、本研究は、MBOMPのこれらの機構解明の促進のため1.新規MBOMP探索とその外膜組み込みシグナル(βシグナル)の解析、2.ミトコンドリア輸送シグナル探索、3.タンパク質輸送複合体TOM complexの構造モデリングの3つの研究を行ってきた。本年度は、特に進展のあった、1、3について以下に簡潔にまとめる。1.我々の開発したMBOMP予測手法により発見した赤痢アメーバの新規βバレル型外膜タンパク質候補EMOMP30について、国立感染症研究所との共同研究を行い、その配列解析及び細胞内局在部位解析を行った。その結果、EMOMP30は、βシグナル配列を持つEntamoeba属に特異的なタンパク質であり、ミトコンドリア由来オルガネラ(マイトソーム)への外膜局在が示唆された。さらに、EMOMP30の発現抑制株は、細胞数が増えないため、重要な創薬標的として期待できる。3.共同研究先の名古屋大学から得たTOM complexの最新の架橋実験データを基に、複合体モデルの修正を行い、疎水性や電荷のパッチを調べ、複合体形成や機能について考察を行った。また、共通祖先を持つが機能の異なるVDACとのアミノ酸配列の保存部位比較から、Tom40の複合体形成における相互作用部位予測を行い、さらなる架橋実験や機能解析のための変異実験のサポートを行った。また、本研究で培った配列解析技術を応用した共同研究でも成果が得られた。核輸送担体Transportinの新規基質の核移行シグナル候補の同定において貢献し、Mol. Cell. Proteomics誌にて発表した。Cell Metabolism誌に受理されたミトコンドリアに局在する新規CDP-diacylglycerol synthase Tam41発見の研究では、機能ドメインの生物種間の分布と系統解析を行い、Tam41が共生後に獲得された可能性を指摘した。ミトコンドリアβバレル型外膜タンパク質(MEOMP)は、タンパク質のミトコンドリアへの輸送の他にアポトーシス制御とも関連しており、その機能不全は重大疾患の原因となる。MBOMPの輸送・外膜への組み込み機構の解明は、MBOMPの本質的な理解や創薬において重要であるが、輸送シグナルの不明、外膜組み込みシグナル(βシグナル)依存しないMBOMP存在の可能性など、それらの機構には不明な点が多い。本研究は、MBOMPの輸送・外膜組み込み機構解明のため、(1)βシグナルに依存しない新規MBOMPは存在するのか?(2)輸送シグナルはどこか?(3)βシグナルはどのように認識されているのか?という疑問を解決すべく研究を行う。本年度は、疑問(1)の解決のため、膜貫通領域とアミノ酸配列との相関解析から得られた構造的特徴やアミノ酸組成をもとに機械学習をベースにしたMBOMP予測ツール(Precision 98.8%、Recall 84.2%)を開発し、βシグナル非依存型MBOMPの探索手法を開発した。そして、酵母・シロイヌナズナプロテオームにおけるβシグナル非依存型の新規MBOMP探索を行った。その結果、酵母では、βシグナル非依存型新規MBOMPは見つからなかったが、シロイヌナズナでは、16個の候補タンパク質が見つかり、その一つは配列-構造比較から、構造既知のバクテリアのβ型外膜タンパク質と部分的な類似性を持つことがわかった。これらの候補タンパク質がミトコンドリアと葉緑体のどちらに局在するのかは不明であり、今後実験的な確認が必要であるが、新規のものが含まれていれば、ミトコンドリアと葉緑体において重要な発見となる。以上の結果を、これまで行ってきた真核生物プロテオームにおけるβシグナル依存型の新規MBOMPの探索とあわせ、BMC Genomics誌において発表した。また、本論文により、以前の"ミトコンドリアには100種類程度のMBOMPが存在する"という見積もりと大きく異なり、これまでに同定されている5種のMBOMPのほかには、新規のMBOMPはほとんど存在しないことが示唆された。ミトコンドリアβバレル型外膜タンパク質(MBOMP)は、タンパク質のミトコンドリアへの輸送など重要な機能を持ち、その機能異常は重大疾患の原因となる。MBOMPの輸送・外膜への組み込み機構の解明は、MBOMPの本質的な理解や創薬において重要であるが、不明な点が多い。本研究は、MBOMPの輸送・外膜組み込み機構解明のため、(1)新規MBOMPは存在するのか?(2)輸送シグナルはどこか?(3)βシグナルはどのように認識されているのか?という疑問を解決すべく研究を行うことを目的としている。本年度は、(1)に関連し、ミトコンドリア由来のオルガネラにおける新規β型外膜タンパク質(BOMP)の発見という大きな進展があった。アメーバ赤痢は、マラリアに次いで患者数の多い感染症であり、原因となる赤痢アメーバは、細胞内に赤痢アメーバのミトコンドリア由来のオルガネラ(マイトソーム)を持つ。興味深いことに、赤痢アメーバのマイトソームは、ミトコンドリアとは異なるタンパク質輸送機構を持つと考えられている。また、Tom40、Sam50という二つのMBOMPのホモログが見つかっているが、低分子チャネルであるVDACのホモログは見つかっておらず、BOMPが存在する可能性がある。

さらに、ミトコンドリアBOMPとマイトソームBOMPの比較からミトコンドリアBOMPの輸送・外膜への組み込み機構について重要な知見が得られることが期待できる。また、マイトソームの機能異常は赤痢アメーバにとって致命的なため、マイトソームへのタンパク質や低分子の輸送機構を解明できれば、マイトソームのみを機能異常にできる副作用のない新薬開発にもつながる。そこで、前年度に開発したMBOMP予測ツールを拡張し、赤痢アメーバプロテオームに対し新規BOMPの探索を行った。その結果、3つのBOMP候補を発見した。国立感染症研究所の野崎教授との共同研究により、これらの局在を実験的に確かめたところ、一つは、マイトソームへの局在が確認された。もし、この候補が低分子チャネルであれば、創薬ターゲットだけでなく、未だに不明な点の多いマイトソーム機能の解明の手がかりになることが期待できる。残りの二つに関しては、興味深いことにマイトソーム以外のオルガネラへの局在の可能性が示された。BOMPは、ミトコンドリアと葉緑体以外のオルガネラには確認されておらず、もし、βバレル型外膜タンパク質を持つオルガネラが存在するならば、新規オルガネラの発見となり、インパクトの大きい研究成果が期待される。ミトコンドリアβバレル型外膜タンパク質(MBOMP)は、タンパク質や低分子のミトコンドリアへの輸送において中心的な役割を果たしているだけでなく、疾患との関連性も指摘されている。MBOMPを理解するため、そのミトコンドリアへの輸送および外膜への組み込み機構の解明は重要課題であるが、不明な点が多い。そこで、本研究は、MBOMPのこれらの機構解明の促進のため1.新規MBOMP探索とその外膜組み込みシグナル(βシグナル)の解析、2.ミトコンドリア輸送シグナル探索、3.タンパク質輸送複合体TOM complexの構造モデリングの3つの研究を行ってきた。本年度は、特に進展のあった、1、3について以下に簡潔にまとめる。1.我々の開発したMBOMP予測手法により発見した赤痢アメーバの新規βバレル型外膜タンパク質候補EMOMP30について、国立感染症研究所との共同研究を行い、その配列解析及び細胞内局在部位解析を行った。その結果、EMOMP30は、βシグナル配列を持つEntamoeba属に特異的なタンパク質であり、ミトコンドリア由来オルガネラ(マイトソーム)への外膜局在が示唆された。さらに、EMOMP30の発現抑制株は、細胞数が増えないため、重要な創薬標的として期待できる。3.共同研究先の名古屋大学から得たTOM complexの最新の架橋実験データを基に、複合体モデルの修正を行い、疎水性や電荷のパッチを調べ、複合体形成や機能について考察を行った。また、共通祖先を持つが機能の異なるVDACとのアミノ酸配列の保存部位比較から、Tom40の複合体形成における相互作用部位予測を行い、さらなる架橋実験や機能解析のための変異実験のサポートを行った。また、本研究で培った配列解析技術を応用した共同研究でも成果が得られた。核輸送担体Transportinの新規基質の核移行シグナル候補の同定において貢献し、Mol. Cell. Proteomics誌にて発表した。
地域医療におけるステージIV期消化器癌の診療実態調査と予後予測モデルの確立

本研究は消化管癌Stage IVを対象としてコホート研究である。福島県内の癌拠点病院での調査を行っている。人を対象とする医学系研究に関する倫理指針の改定等の事情によりIRB承認に時間を要したが、すべての研究協力施設で承認された。本年度から全施設での調査を開始した。大腸癌の過去起点データ収集はすべて終了し、データクリーニングを行っている。予想よりも欠測データが多かったため、当該施設の調査協力医師に研究内容の説明と再調査の依頼を行った。胃癌・食道癌に関しては9施設中3つの施設で調査が終了している段階である。次年度も引き続き調査を継続するが、期間内に終了する見込みである。大腸癌の調査は協力医師の意欲が高くすべての患者が登録されており、データの解析デザイン、統計学的方法論について、京都大学大学院医療疫学分野の教員に指導を受けて、現在以下の3つのテーマで分析を行っている。1.記述疫学研究2.StageIVを予後の観点から細分化する予測モデル開発。3.患者の自宅ー病院間距離と予後の関連を調べる研究である。いずれも臨床医と疫学者のコンセンサスミーティングで切実な問題として認識され分析を行う予定である。人を対象とする医学系研究に関する倫理指針(厚生労働省)の改定、および臨床研究法の施行によりIRB承認に時間がかかった。欠測データが予想よりも多く、再調査に時間がかかった。消化管癌(食道癌、胃癌、大腸癌)のうち、胃癌の調査がやや遅れ気味である。研究協力者への連絡を行い、期限内に終了できる見込みである。ただし、欠測データが多いようなので、各施設の診療情報管理部門の事務職員にも協力を依頼し、了承を得た。研究目的は、初診時からすでに長期予後が期待しにくいステージ4期の消化器癌患者を対象に、1その中でも長期生存が見込まれる患者群を抽出するための予後予測モデルの確立、および2治癒が期待できない患者に対する現状の診療実態および有望な介入手段の探索である。消化器癌患者の全体をカバーする地域医療の現場に根差したコホートを確立するために研究のフィールドは福島県全域におけるがん診療連携拠点病院とし、診療科を問わず受診した対象患者の登録・調査を行う。研究デザインは多施設共同の前向きコホート研究とする。研究初年度であり、研究組織・研究体制を確定した。福島県内のがん診療連携拠点病院は8施設あり、うち7施設で研究協力の承諾を得た。また、各施設において説明会を実施し、研究倫理審査委員会への承認申請を行った。現在5施設で承認が得られている、2施設においては申請中の状態である。症例数に関するアンケート調査を実施したところ前向き症例登録のみではサンプル数が少ないと判断されたため、計画段階よりも1施設参加施設を増やし、また過去起点型のコホート研究とすることで、2011年以降に対象施設で治療を受けた患者も含めて解析を行うことした(京都大学医療疫学教室の指導により、研究デザインの改訂を行い、倫理委員会にて承認を得た)。研究会議において調査項目と症例報告書を完成させ、協力施設にて実際に調査を開始した。福島県の2次医療圏(県北・県中・県南・会津・いわき・相双)をカバーする基幹病院での実施が可能な体制となっている。現在、調査項目の多い大腸癌患者の症例登録を開始し、2018年3月時点で900例程度が集積されている。順調に調査が進行している。症例登録数の問題から、研究デザインの改訂および参加施設の追加を行ったものの、調査自体は順調に進んでいる。参加施設のうち、2施設において研究倫理委員会の承認が取得できていない。臨床研究法案との関連で審査が遅れているとのことである。承認後すみやかに調査が開始できるよう段取りを勧めておく。

ただし、欠測データが多いようなので、各施設の診療情報管理部門の事務職員にも協力を依頼し、了承を得た。年度内に届かなかった物品が多いため。データベースシステムも構築しながら調査を並行して行っているため年度内に請求が確定しなかった。翌年度に持ち越して使用する予定である。胃癌の調査項目について、2つ追加すべき項目が発生した。プロトコールの改定と審査に時間を要したため、胃癌について調査が少し遅れてしまった。実施できなかった胃癌調査後のコンセンサスミーティングの会議費用、旅費を次年度に使用する予定とした。
個別化TCR-T細胞療法の実現に向けた腫瘍反応性TCR遺伝子の迅速取得法の開発

本研究では、がん抗原WT1陽性腫瘍(大腸がん、乳がん、甲状腺がん)に浸潤したT細胞からWT1反応性のTCR遺伝子を取得することを目的に研究を進めている。2018年度は、大腸がん23名、乳がん8名、甲状腺がん3名の患者の手術により切除された腫瘍組織よりRNAを抽出し、RT-PCRによりWT1遺伝子の発現を解析した。WT1の陽性率は、大腸がん83%(19名)、乳がん63%(5名)、甲状腺がん100%(3名)であった。本研究では20例以上のWT1陽性腫瘍を対象に研究を行うことを目標としており、十分なWT1陽性腫瘍サンプルを確保できている。次に、WT1陽性腫瘍のHLA遺伝子を、腫瘍組織RNAを用いてRT-PCRにより解析した。現在までにHLA-Aについては、大腸がん16名、乳がん4名、甲状腺がん3名の解析が終了している。HLA-Bに関しては大腸がん2名、乳がん1名、甲状腺がん2名の解析が、HLA-Cについては大腸がん2名、乳がん1名、甲状腺がん2名の解析が終了した。TCRに関しては、WT1陽性患者(大腸がん19名、乳がん5名、甲状腺がん3名)のうち、大腸がん8名、甲状腺がん2名の腫瘍組織から腫瘍浸潤リンパ球(TIL)を取得し解析した。TIL中のPD1+ CD8+またはPD1+ CD137+ CD8+ T細胞を、セルソーターを用いて単一T細胞として分取し、Multiplex one-step RT-PCR法によりTCR cDNAを増幅し、TCRレパートリー解析を行った。その結果、いずれの腫瘍においても、TIL中の活性化T細胞中にクローン性のT細胞が含まれていることが確認され、各TILから2050種類のTCR cDNAが取得できた。現在、取得したTCRのWT1反応性を解析する為に必要な、WT1ペプチド/患者HLA抗原提示細胞の作製方法の検討を行っている。腫瘍検体におけるWT1の発現解析とWT1陽性腫瘍の確保、腫瘍でのHLA遺伝子の発現解析、およびTILからのTCR遺伝子の取得に関しては、計画通りに順調に進んでいる。一方、本研究では、取得したTCRのWT1反応性を解析するために、WT1のペプチド断片を高効率で提示できる抗原提示細胞(APC)を作製する必要があるが、これに関しては計画通りに進んでいないことから、「やや遅れている」という進捗状況とした。APCの作製に関して計画では、WT1のN末端にユビキチン(Ub)を、C末端にオルニチンデカルボキシラーゼ分解ドメイン(ODC)を付加した融合タンパク質Ub-WT1-ODCとしてWT1を発現させ、WT1のプロテアソームでの分解の促進することでAPCを作製する予定であった。そこで、Ub-WT1-ODCを発現させるためのcDNAを人工遺伝子合成し、発現ベクターを作製した。このUb-WT1-ODC cDNA発現ベクターと患者のHLA cDNAをCOS-7へ遺伝子導入した細胞をAPCとする計画であった。そこで、この方法で作製したCOS7-A24-WT1(Ub-WT1-ODC cDNAとHLA-A*24:02 cDNAを遺伝子導入)が十分なWT1ペプチド提示能を示すか否かを、既存のHLA-A*24:02拘束性WT1ペプチド反応性のTCRを発現させた293T Luc細胞を用いて確認したが、TCRのWT1ペプチドに対する反応が見られなかった。一方、COS7-A24-WT1にペプチドをパルスした細胞をAPCに用いた場合は、TCRの反応が見られたことから、HLA-A*24:02の発現は問題なく、WT1のペプチドの提示に問題があると考えられた。現在、計画した方法では予定通りに研究進めることが難しい状況となっている。腫瘍検体におけるWT1の発現解析とWT1陽性腫瘍の取得、腫瘍組織からのHLA遺伝子のクローニング、およびTILからのTCR遺伝子の取得に関しては、計画通りに順調に進んでおり、今後も引き続き同様に進めていく。取得したTCR遺伝子のWT1反応性を解析に関しては、計画の変更を予定している。これまでの計画では、WT1 cDNAをCOS-7に遺伝子導入した細胞を抗原提示細胞としていたが、これでは我々のアッセイ系では抗原提示が十分ではないことが2018年度の研究により明らかになった。そこで、今後は方針を変更し、NetMHCを用いて患者のHLAに結合するWT1ペプチドを予測して人工合成し、そのペプチドを患者のHLAを発現したCOS-7あるはK562細胞にパルスした細胞を抗原提示細胞として用いることを検討する。

HLA-Bに関しては大腸がん2名、乳がん1名、甲状腺がん2名の解析が、HLA-Cについては大腸がん2名、乳がん1名、甲状腺がん2名の解析が終了した。TCRに関しては、WT1陽性患者(大腸がん19名、乳がん5名、甲状腺がん3名)のうち、大腸がん8名、甲状腺がん2名の腫瘍組織から腫瘍浸潤リンパ球(TIL)を取得し解析した。TIL中のPD1+ CD8+またはPD1+ CD137+ CD8+ T細胞を、セルソーターを用いて単一T細胞として分取し、Multiplex one-step RT-PCR法によりTCR cDNAを増幅し、TCRレパートリー解析を行った。その結果、いずれの腫瘍においても、TIL中の活性化T細胞中にクローン性のT細胞が含まれていることが確認され、各TILから2050種類のTCR cDNAが取得できた。現在、取得したTCRのWT1反応性を解析する為に必要な、WT1ペプチド/患者HLA抗原提示細胞の作製方法の検討を行っている。腫瘍検体におけるWT1の発現解析とWT1陽性腫瘍の確保、腫瘍でのHLA遺伝子の発現解析、およびTILからのTCR遺伝子の取得に関しては、計画通りに順調に進んでいる。一方、本研究では、取得したTCRのWT1反応性を解析するために、WT1のペプチド断片を高効率で提示できる抗原提示細胞(APC)を作製する必要があるが、これに関しては計画通りに進んでいないことから、「やや遅れている」という進捗状況とした。APCの作製に関して計画では、WT1のN末端にユビキチン(Ub)を、C末端にオルニチンデカルボキシラーゼ分解ドメイン(ODC)を付加した融合タンパク質Ub-WT1-ODCとしてWT1を発現させ、WT1のプロテアソームでの分解の促進することでAPCを作製する予定であった。そこで、Ub-WT1-ODCを発現させるためのcDNAを人工遺伝子合成し、発現ベクターを作製した。このUb-WT1-ODC cDNA発現ベクターと患者のHLA cDNAをCOS-7へ遺伝子導入した細胞をAPCとする計画であった。そこで、この方法で作製したCOS7-A24-WT1(Ub-WT1-ODC cDNAとHLA-A*24:02 cDNAを遺伝子導入)が十分なWT1ペプチド提示能を示すか否かを、既存のHLA-A*24:02拘束性WT1ペプチド反応性のTCRを発現させた293T Luc細胞を用いて確認したが、TCRのWT1ペプチドに対する反応が見られなかった。一方、COS7-A24-WT1にペプチドをパルスした細胞をAPCに用いた場合は、TCRの反応が見られたことから、HLA-A*24:02の発現は問題なく、WT1のペプチドの提示に問題があると考えられた。現在、計画した方法では予定通りに研究進めることが難しい状況となっている。腫瘍検体におけるWT1の発現解析とWT1陽性腫瘍の取得、腫瘍組織からのHLA遺伝子のクローニング、およびTILからのTCR遺伝子の取得に関しては、計画通りに順調に進んでおり、今後も引き続き同様に進めていく。取得したTCR遺伝子のWT1反応性を解析に関しては、計画の変更を予定している。
精神科入院・通院患者の社会復帰のための運動プログラムの提案

1.平成11年度から継続して研究協力を得てきた大分市内の某精神病院において、以下の内容を実施した。1)病棟およびデイケアにおいて病院スタッフに対し、実行可能な運動を盛りこんだリハビリテーションプログラム(以下、運動プログラム)を作成する際の助言2)入院患者およびデイケア利用者に対し、運動を行う際の指導や助言3)入院患者およびデイケア利用者への縦断的観察としての体力テストほかの調査(1)入院患者に対して1回、デイケア利用者に対して2回、以下の項目による体力テストを実施した。a.握力・背筋力(筋力)b.長座体前屈(柔軟性)c.開眼および閉眼重心動揺(平衡性)d.ハイステッピング(持久力)(2)デイケア利用者に対しては、(1)に加えて、以下の項目について調査した。e.ステッピング・全身反応時間(持久力) f.タッピング(巧緻性)g.BPRSによる精神症状h.向精神薬内服量2.本研究では、入院患者およびデイケア利用者ともに継続参加者数が少なく「どのような運動プログラムが、体力向上、精神症状改善および向精神薬内服量減量に対して効果的であるか」を明確に判断できる科学的なデータを得ることはできなかった。しかしながら、過去6年間の体力テストおよび日常の運動プログラムの継続的な実施は次のような変化をもたらし、入院患者、デイケア利用者および病院スタッフから高い評価を得た。すなわち、対象者の興味関心を重視した運動を取り入れることで運動プログラムの参加状況が良好となり、生活全般に活気が出てきた。また、病院内や地域において運動施設を定期的に利用し、生活の中に運動を取り入れる入院患者およびデイケア利用者があらわれた。平成1113年度にわたり研究協力を得てきた大分市内の某精神病院において、以下の内容を実施した。1.病棟およびデイケアにおいて実行可能な運動を盛り込んだリハビリテーションプログラムを病院スタッフが作成する際の協力、助言を行った。本研究の目的は、精神科入院・通院患者の社会復帰促進に有効な運動プログラムのモデルの開発である。本年度はその第1段階であり、これまで同病院で実施してきたリハビリテーションプログラムを大幅に変えることなく、入院患者およびデイケア利用者が無理なく取り組めるよう配慮した。例として、デイケアではミニバレー、ソフトボールなど、病棟ではウォーキング、ダンベル体操などである。2.病棟およびデイケアにおいて希望者に対し、上記プログラムを病院スタッフが実施する際の協力、助言を実施中。3.プログラムへの参加状況を病院スタッフの協力を得て、記録中。4.縦断的観察として、次の調査を入院患者およびデイケア利用者に対して1回行った。(1)握力・背筋力(筋力)、長座体前屈(柔軟性)、最大酸素摂取量(全身持久力)、閉眼片足立(平衡性)、ステッピング・全身反応時間(敏捷性)の7項目からなる体力テスト、(2)万歩計による日常運動量調査、(3)BPRSによる精神症状評価、(4)向精神病内服量評価なお、本調査で得られたデータは、運動プログラムへの参加状況および平成1113年度の調査結果との比較を行いながら現在検討中である。平成1114年度にわたり研究協力を得てきた大分市内の某精神病院において、以下の内容を実施した。1.病棟およびデイケアにおいて実行可能な運動を盛り込んだリハビリテーションプログラムを病院スタッフが作成する際の協力、助言を昨年度より継続して実施している。研究者は病院スタッフの考えを尊重し、リハビリテーションプログラムへの無理のない改善を進言している。2.病棟およびデイケアにおいて希望者に対し、上記プログラムを病院スタッフが実施する際の協力、助言を継続して実施している。3.プログラムへの参加状況を病院スタッフの協力を得て、継続して記録している。

4.縦断的観察として、次の調査を入院患者およびデイケア利用者に対して1回行った。(1)握力・背筋力(筋力)、長座体前屈(柔軟性)、最大酸素摂取量(全身持久力)、閉眼片足立(平衡性)、ステッピング・全身反応時間(敏捷性)の7項目からなる体力テスト、(2)万歩計による日常運動量調査、(3)BPRSによる精神症状評価、(4)向精神薬内服量評価なお、本調査で得られたデータは、運動プログラムへの参加状況および平成1114年度の調査結果との比較を行いながら現在検討中である。1.平成11年度から継続して研究協力を得てきた大分市内の某精神病院において、以下の内容を実施した。1)病棟およびデイケアにおいて病院スタッフに対し、実行可能な運動を盛りこんだリハビリテーションプログラム(以下、運動プログラム)を作成する際の助言。2)病棟およびデイケアにおいて希望者に対し、運動を行う際の指導や助言。3)入院患者およびデイケア利用者に対し、運動プログラムへの参加状況調査および縦断的観察としての体力テストほかの調査を実施。2.上記1.3)の体力テストほかの調査について1)入院患者に対して1回、デイケア利用者に対して2回、以下の項目による体力テストを実施した。(1)握力・背筋力(筋力)(2)長座体前屈(柔軟性)(3)閉眼片足立ち(平衡性)(4)ハイステッピング(持久力)(5)ステッピング・全身反応時間(持久力、デイケア利用者のみ)(6)タッピング(巧緻性、デイケア利用者のみ)2)デイケア利用者に対して、体力テストと同時に以下の項目を調査した。(7)BPRSによる精神症状(8)向精神薬内服量3.本研究では、入院患者およびデイケア利用者ともに対象者数が少なく「どのような運動プログラムが、体力向上、精神症状改善および向精神薬内服量減量に対して効果的であるか」を明確に判断できる科学的なデータを得ることはできなかった。しかしながら、過去6年間の体力テストおよび日常の運動プログラムの継続的な実施は次のような変化をもたらし、入院患者、デイケア利用者および病院スタッフから高い評価を得た。すなわち、対象者の興味関心を重視した運動を取り入れることで運動プログラムの参加状況が良好となり、生活全般に活気が出てきた。また、病院内や地域において運動施設を定期的に利用し、生活の中に運動を取り入れる入院患者およびデイケア利用者があらわれた。
高品質カッコンの安定供給を目指したクズの栽培条件の探索と品質評価法の開発

医療薬や健康維持における『漢方薬』のニーズの高まりから,今後は薬用植物の国内生産・供給にシフトする必要があるが,その栽培技術を確立させ,さらに薬用成分の含量が高くなるような栽培環境が解明できれば,高品質な生薬の大量供給が期待できる。本研究では,日本での使用量が多い生薬の一つであるカッコンを対象とし,まずカッコンの原料となる薬用植物クズに含まれるイソフラボン類(機能性成分)等の含量が高まる栽培環境を明らかにする。また,クズを大量生産することのできる栽培管理方法を明らかにした上で,高品質な生薬カッコンを効率的に増産でき,且つ安定して国内自給できる栽培管理技術を確立させることが目標である。
新しい時代の博物館像と理工系博物館学の学芸員教育の在り方-工学系の視点から

大学博物館については、自校教育の際、創設者に関係のある事物にふれて学習させることが効果的であることを明らかにした。今後は、現地のものにふれることも重要といえる。生態展示の行きつく先は、現地・現場でものを見ることである。本研究では稼働施設をふくむ"見立て博物館"を提唱し、ハコモノ博物館では得られない魅力のあることを提示した。今後、世界遺産をふくめ、フィールド系ミュージアムが多くなることを考えると、遺産・遺跡の理解を深める、現地施設の「サイトミュージアム」の必要性は今後ますます高まるといえる。さらに「工場見学」などの稼働施設も博物館学的に積極的に位置付けることが肝要である。1.工学系博物館:(1)『全国博物館総覧』から、理工系博物館リストを作成した。館種は9つに分類され、その中で「理工」は全4,004館中170館で、全体の4%であった。概要・収蔵品・展示内容の項目に着目すると、「歴史」「郷土」などの中にも理工系博物館とみなせる博物館が109館あり、あわせると計279館(全体の7%)となった。(2)工学系博物館の新たな分類として、産業科学系・野外博物館系・社会基盤系・理工大学系・建造物系・工場見学・まちなみの7タイプを提案し、各45事例を調査した。また日本大学理工学部学芸員課程「博物館実習I」受講生に、工学系博物館7タイプ31館(場所)を対象に、よい点、悪い点、改善点についてレポート作成を依頼した。「見立て博物館」としての工場見学では、実寸大の実物や稼働状況を見られること、地域との関係を周辺環境から感じられるなどの長所があり、ガイドブック作成や資料館併設の工夫をすれば、魅力的なミュージアムになり得ることを考察した。2.フィールドミュージアム:(1)2つの民家園にヒアリングをおこない、ボランティアの問題点を抽出した。(2)新しいミュージアムとして、次に述べる近代化遺産群等を、県境を越えた広域システムとして連携させることで、遺産の意味内容を深め、地域との関係性を明確にした。(1)八幡製鉄所(福岡県)・女子畑発電所(大分県)、(2)渡良瀬川上・中・下流の足尾銅山(栃木県)・草木ダム(群馬県)・渡良瀬遊水地(栃木県)3.大学博物館と学芸員教育:『全国大学博物館学講座開講実態調査報告書』(全国大学博物館学講座協議会)、『日本の大学博物館』(トータルメディア開発研究所)、『日本ユニバーシティ・ミュージアム総覧』(緒方泉)から、(1)理工系大学博物館27館(15大学)、(2)学芸員課程を有する理工系大学25大学を抽出し、リスト化した。(1)(2)とも該当したのは13大学であった。1.工学系博物館"見立て博物館"としての工場見学ANA機体整備工場見学を事例として、日本大学理工学部学芸員課程の「博物館実習I」受講生による評価レポート分析を行い、以下を明らかにした。魅力:(1)「飛行機」「格納庫」「飛行場」などの実物。(2)その場限りの二度と見られない光景。提案:(1)旧全日空歴史展示室の保管資料を活用した社史等の調査研究。(2)専門家予備軍の学習意欲を満足するようなDB、配布資料、HPなど選択的な情報媒体の工夫。2.フィールドミュージアム(1)旧八百津放水可発電所建屋(1917年)に関する技術史的考察:旧八百津発電所資料館の一施設として展示利用されている放水口発電所建屋について、以下を明らかにした。(1)わが国初の放水口発電所建屋。(2)初期のRC導入建屋。(3)後に大井ダムで大規模機械化施工を成功させる石川栄次郎が機械練りを実地経験した最初の事例。(4)当時の代表的なRC専門家である茂庭忠次郎が指導。(2)近代化遺産大井ダム(1924年)における「第一次発電水力調査」の意義に関する考察:大井ダムを対象に事業プロセス分析を行い、わが国最初の発電水力調査である「第一次発電水力調査」の新たな歴史的意義を検討し、遺産の新たな歴史的価値を明らかにした。3.大学博物館と学芸員教育(1)大学博物館の運営実態に関する基礎的研究:工学系学術資料を専門に扱う大学博物館11館を対象に、概要分析を行った。東海大学海洋科学博物館では13名の常勤学芸員を設置、熊本大学工学部研究資料館では、重文指定を受けた建物・機械等を動態保存していることなどを抽出した。

(2)井上孝関係資料分析と大学博物館の意義に関する考察:旧日本大学国土総合開発研究所研究員を一時期兼任していた井上孝(元建設省事務次官・元参議院議員・元国土庁長官)の関係資料分析を通じて、大学博物館における大学史研究の意義を考察した。1.フィールドミュージアム(1)後藤新平の構想とその後-「第一次発電水力調査」を軸として、(2)近代の電力事業における「民」「官」「学」の役割に関する考察-「瀑布」式発電にかかわる2事例:広発電所および「白糸の滝」周辺の発電所施設群を対象として:近代化遺産を事例として歴史的検討を行い、遺産の新たな歴史的価値を明らかにした。2.大学博物館と学芸員教育自校教育の場としての大学博物館-日本大学理工学師科学技術史料センター(CST MUSEUM)での実践例:動機付けとしての事前アンケート後、先人に関する史資料に直接ふれ、それを題材にレポート作成を行う実習形式の自校学習プログラムを考案。CST MUSEUMにおいて10名の実習生が、理工学部の創設や発展に尽力した3人の先生(佐野利器:建築、大山松次郎:電気、木村秀政:航空)に着目して、本プログラムを実施した。事前アンケート及びレポート分析結果から、"自校教育の場としての大学博物館"における本プログラムの有効性を示した。3.公開議座の実施とアンケート調査(1)伊東「日本の近代化遺産とCST MUSEUM」:近代化遺産概念の解説、日大駿河台・船橋キャンパスの近代化遺産と遺構、CST MUSEUM所有の近代化遺産の意義と役割等について紹介。大学や周辺地域にも近代化遺産があり、それを意識させることで通学や生活の場がフィールドミュージアムになり得ることを、アンケート調査によって明確にした。(2)重枝「サイトミュージアムの提案-ベトナムでの世界遺産つくりから博物館の建設まで」:重枝がミーソン遺跡を調査し、世界遺産へと認知させる経緯、ミーソン遺跡理解のためにつくられたサイトミュージアムの趣旨や展示内容の紹介。「サイトミュージアム」という新形態のミュージアムによって、市民の遺跡や地域への関心と理解がより高まることが、アンケート調査から判明した
食肉の生産・流通における安全性・品質保証システムの国際比較研究〜HACCP導入に関する日・欧・米・大平洋の検討〜

農産物の安全性に対する不安が高まっていることを背景として、食肉の生産・流通における安全性・品質保証システムの国際比較研究を行い、次のような研究結果が得られた。(1)食肉の安全性確保のための投資が不可欠になっているが、その投資は直接的には見返りがないため、財政的に零細なと畜場設置者が多い我が国では、と畜場の整備統合を図る必要がある。また、と畜場の経費の多くは固定費であり、最近のと畜頭数の減少傾向を考慮すると、と畜場の強力な整備統合が必要である。(2)食肉先進国であり、食肉輸出の多い豪州とNZは、食肉の生産段階から処理段階まで食肉の品質保証と安全性確保に以前から最大限の努力をし、国際的に高い評価を得ている。それが国際的に流通している「棚持ち」の長い衛生的な食肉の原点になっている。(3) EUでは狂牛病発生以降、英国における牛の処分、英国からの牛等の輸出禁止等の防疫対策を講じるとともに、消費減少に伴う生産者等への補償措置、市場安定措置等を図っている。狂牛病は、英国においてめん羊や牛の肉骨粉の飼料を介して広範囲に伝播したとの見解から、英国では、めん羊や牛の肉骨粉を飼料として供与しない防疫対策を行っている。デンマークでは、肉骨粉の製造過程での安全性確保し、資源として再利用している。(4) EU内の食肉の製造、流通のハーモナイゼーションのために出された、と畜場の統一的衛生基準にもとづく施設・設備の改善と認可の要請によって、小規模なと畜場の多くが閉鎖に追い込まれている。それによってと畜場の大規模化と再編成が促進されている。(5)韓国においても食品の製造工程等における微生物の制御が重要であると認識されるようになっている。しかし、家畜防疫に対する農家の認識不足や安全性検査・確保のための専門家の不足、装備・技術・制度面での課題が多く残されている。北海道,岩手県,東京都,大阪府,神戸市,福岡市,沖縄県,宮崎県,鹿児島県等の食肉処理場を訪問し,O-157発生後の食肉処理施設の安全性確保のための対策を調査した。特に,効率化,高付価値化と伴に衛生基準向上に注目し,その為の施設投資,職員教育を調査した。その結果,食肉施設の処理頭数規模を22万頭から23.4万頭に拡大することが必要であり,処理経費を2.2千円から2.0千円に引き下げることが必要であることが明らかになった。外国では,豪州,NZ,ドイツ,フランス,デンマーク,オランダの食肉処理施設の資料を収集し,分析した。また,デンマークとオランダを訪問し,サルモネラ菌対策,O 157対策,狂牛病対策(BSE)について調査した。その結果,EU(欧州連合)では,3気圧,133度,20分間の処理をしなければ,食肉の副生物は利用できないことが解明された。

(2)食肉先進国であり、食肉輸出の多い豪州とNZは、食肉の生産段階から処理段階まで食肉の品質保証と安全性確保に以前から最大限の努力をし、国際的に高い評価を得ている。それが国際的に流通している「棚持ち」の長い衛生的な食肉の原点になっている。(3) EUでは狂牛病発生以降、英国における牛の処分、英国からの牛等の輸出禁止等の防疫対策を講じるとともに、消費減少に伴う生産者等への補償措置、市場安定措置等を図っている。狂牛病は、英国においてめん羊や牛の肉骨粉の飼料を介して広範囲に伝播したとの見解から、英国では、めん羊や牛の肉骨粉を飼料として供与しない防疫対策を行っている。デンマークでは、肉骨粉の製造過程での安全性確保し、資源として再利用している。(4) EU内の食肉の製造、流通のハーモナイゼーションのために出された、と畜場の統一的衛生基準にもとづく施設・設備の改善と認可の要請によって、小規模なと畜場の多くが閉鎖に追い込まれている。それによってと畜場の大規模化と再編成が促進されている。(5)韓国においても食品の製造工程等における微生物の制御が重要であると認識されるようになっている。しかし、家畜防疫に対する農家の認識不足や安全性検査・確保のための専門家の不足、装備・技術・制度面での課題が多く残されている。