hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シェイクスピア演劇における異文化コンフリクト理解のための分析モデル構築

主宰の"Intercultural Conflict Management : A Mindful Approach"に参加し、本研究が分析モデルのマトリックスとしている「文化に基づいた状況モデル」から「エコロジカル・モデル」へという最新の進化発展を把握した。(3)平成17年度の予定の5作品の分析を終え、その中の2作品に関する論文を発表した。今年度発表した2本の論文の本論及び注で論じたように、シェイクスピア演劇における異文化コンフリクトを理解するために「文化に基づく状況モデル」を応用することの利点と改善点が着実に明らかになりつつある。異文化コミュニケーション理論、実践的理論と方法論的モデルの検討に関しては、引き続き異文化コンフリクトの最大の原因である「言語対立」(Language Conflict)、特に「英語支配」について重点的に研究を行なった。4月から慶応義塾大学の大津由紀雄教授と「英語支配と異文化コンフリクト」について意見交換を行い、12月には同研究所主催の公開シンポジウム「英語教育が目指すべき道を求めて」で講演を行い、「英語支配」と英語教育の関係について多角的に討議した。その内容については18年度中に慶應義塾大学出版会より出版される。また昨年開設したホームページを数回更新し、研究者間の意見、情報交換も行なった。これらの研究活動を通して、情報提供し、課題の追究を支援した。シェイクスピア研究と異文化コミュニケーションの接合に関して。(1)平成18年4月-6月:10作品における諸異文化コンフリクトを「文化基盤状況コンフリクト・モデル」を適用して重点的に分析した結果に基づき、シェイクスピア研究にとっての有効性、問題点や限界を総括し、モデル構築を進めた。(2)平成18年7月15日-22日:第8回世界シェイクスピア会議(オーストラリア)に出張し、セミナー:Shakespeare and World Feminismsに参加し、特定の歌舞伎版のシェイクスピア上演の特色について論じた。(3)平成18年8月:イギリス(ロンドン及びストラットフォード)に出張し、The Complete Works(RSC)の調査等を行った。(4)平成18年10月8-9日:第45回シェイクスピア学会(東北学院大学)に出張し、セミナー2:シェイクスピアと異文化プロダクション(使用言語:英語)を主宰した。(準備期間:平成17年秋から平成10年9日当日まで)。(5)平成18年11月-平成19年3月:分析モデルについて最終的考察を行い、報告書を作成した。異文化コミュニケーション理論、実践的理論と方法論的モデルの検討に関しては、引き続き「言語対立」、特に「英語支配」について重点的に研究を行なった。平成18年度も慶応義塾大学の大津由紀雄教授と「英語支配と異文化コンフリクト」について意見交換を継続し、9月には『英語支配とことばの平等』(同大学出版会)を出版した。
脱パルミトイル化酵素PPT1変異による神経セロイドリポフスチン症の発症機構の解明

ライソゾーム酵素であるpalmitoyl-protein thioesterase 1(PPT1)遺伝子変異により発症する乳児型NCL(CLN1)は、神経変性を伴う常染色体劣性遺伝病である。発症機構は未解明であり、根本治療薬はない。本研究は、疾患モデル細胞を用いた網羅的なパルミトイル化タンパク質の解析を目的とした。ABE assayとLC/MS/MSの結果より、疾患特異的にパルミトイル化が亢進している2種類のタンパク質を同定した。これらは、記憶障害や運動障害をきたす直接的な因子であり、治療標的として有力であることが示唆された。ライソゾーム病である神経セロイドリポフスチン症(NCL)は、神経変性を伴う常染色体劣性遺伝病であり、14種類の遺伝的に異なるNCL(CLN1-14)が同定されている。ライソゾーム酵素であるPPT1(palmitoyl-protein thioesterase1)遺伝子変異により発症するNCL(CLN1)はNCLの中でも発症頻度が高く治療法開発が急務である。神経細胞や繊維芽細胞、その他全身の細胞内に自家蛍光を発するリポフスチン(老化色素)が蓄積し、大脳、小脳の神経細胞変性や脳の萎縮が生じ、記憶障害・知的障害・視力障害・てんかん・運動障害など、臨床経過は多様性に富んでいる。PPT1は、S-アシル化タンパクからパルミチン酸残基を取り除く脱パルミトイル化酵素である。パルミトイル化は、タンパク質の疎水性を上昇させて細胞膜との親和性を高める役割をしている。その後、PPT1によりタンパク質が脱パルミトイル化されると、タンパク質は別の細胞内小器官の膜へ移動し、再びパルミトイル化によって膜に留まる。このパルミトイル化ー脱パルミトイル化のサイクルによって制御を受けているシグナル分子は、神経系のみを挙げても数十種類に及ぶ。このような複雑性がこの疾患の病態解明と、根治療法の確立を困難にしている。我々が診断した日本人兄弟例で同定されたヘテロ接合性のPPT1遺伝子変異では、細胞内のPPT1のプロセシングと局在に変化が生じており、特に脂質ラフト分画に凝集していることをこれまでに明らかにしている。したがって、単純なPPT1ノックアウトマウスの解析では見えてこない変異型PPT1が引き起こす細胞内シグナル経路の異常に注目する必要がある。本研究では、PPT1遺伝子に1塩基変異を持つCLN1疾患モデル細胞の樹立を行い、樹立細胞並びにCLN1患者皮膚繊維芽細胞における変異型PPT1の発現量、発現局在の解析により、脱パルミトイル化により制御を受けるシグナル因子との関連性を探索する事を目的としている。神経セロイドリポフスチン症(NCL)は、神経変性を伴う常染色体劣性遺伝病である。ライソゾーム酵素であるPPT1(palmitoyl-protein thioesterase1)遺伝子変異により発症するI型(CLN1)はNCLの中でも発症頻度が高い。全身の細胞内にリポフスチンが蓄積し、神経細胞変性や脳萎縮が生じる。PPT1は、S-アシル化タンパクからパルミチン酸残基を取り除く酵素であり、日本人で同定した2変異、ならびにヨーロッパのcommon mutationとして挙げられている3変異(T75P、R122W、R151X)を有するpermanent cell lineの構築を行った。人工蛍光基質を用いたPPT1酵素活性は、変異型で有意に低下しており、疾患モデル細胞とした。リポフスチン蓄積は、タンパク質の品質管理機構や分解系の異常を示唆していることからERストレス、オートファジー、ユビキチン-プロテアソーム系のマーカータンパク質の発現を検討した。ERストレスのマーカーであるeIF2αのリン酸化の低下と、オートファゴソームのマーカーであるLC3 -Iならびに-IIの発現低下が確認された。これらの因子はパルミトイル化を受けるという報告はなく、これらの上流に位置する、もしくは関連するタンパク質の網羅的なパルミトイル化修飾の検出が必要となった。そこで、脱パルミトイル化酵素PPT1の欠損が、細胞全体のパルミトイル化にどのように影響を及ぼしているのかを検討するため、パルミトイル化されたシステインをビオチン標識するacyl-biotinyl exchange assay (ABE assay)を行った。パルミトイル化タンパク質を精製しSDS-PAGE後、ゲル染色を行ったところ、疾患モデル細胞でパルミトイル化が亢進していた(R122W: 2.1倍、R151X: 2.4倍、E184K: 1.9倍)。さらに、変異型PPT1細胞株でのみ検出されるパルミトイル化タンパク質の存在も明らかとなった。CLN1のpermanent cell lineの構築が完了しPPT1活性の有意な低下を確認した。本疾患の病理学的所見から示唆されるタンパク質の品質管理機構や分解系の異常に着目した機能解析を行った。さらに、神経系のみを挙げても数十種類にも及ぶパルミトイル化タンパク質の中で、CLN1の病態の最も強い惹起分子を特定すべく、ABE assayによる精製検体のプロテオーム解析が現在進行中である。神経セロイドリポフスチン症I型は、ライソゾーム酵素であるpalmitoyl-protein thioesterase 1(PPT1)遺伝子変異を原因とする。PPT1は、S-アシル化タンパクからパルミチン酸残基を取り除く酵素である。

乾燥濾紙血を用いたスクリーニング検査が有効であり、皮膚繊維芽細胞やリンパ球の酵素診断、遺伝子診断により確定診断される。PPT1遺伝子欠損により小脳の神経細胞変性が生じ、記憶障害・知的障害・視力障害・てんかん・運動障害など、多様な臨床症状をきたすが、そのメカニズムは解明されていない。これまでに、日本人例の2変異、欧州のcommon mutationである3変異を有する細胞株の構築を行い、PPT1活性の有意な低下を確認した。細胞全体のパルミトイル化を網羅的に検討するため、パルミトイル化されたシステインをビオチン標識するacyl-biotinyl exchange assay (ABE assay)を行い、疾患細胞株でのみ検出されたパルミトイル化タンパク質を抽出した。LC/MS/MSによる同定を試み、有力な2分子が候補として示された。1つは、核内移行して、脳血管内皮細胞の密着接合や基底膜の構成成分を分解する酵素の活性化や、アポトーシス誘導に関わる因子である。また、もう1つは、脳血管内皮細胞のアクチン重合の調整因子であった。これらの異常は、血液脳関門の脱落を引き起こす直接的な原因に成り得ることから、本疾患の神経変性のメカニズムであることが示唆された。ライソゾーム酵素であるpalmitoyl-protein thioesterase 1(PPT1)遺伝子変異により発症する乳児型NCL(CLN1)は、神経変性を伴う常染色体劣性遺伝病である。発症機構は未解明であり、根本治療薬はない。本研究は、疾患モデル細胞を用いた網羅的なパルミトイル化タンパク質の解析を目的とした。ABE assayとLC/MS/MSの結果より、疾患特異的にパルミトイル化が亢進している2種類のタンパク質を同定した。これらは、記憶障害や運動障害をきたす直接的な因子であり、治療標的として有力であることが示唆された。日本人におけるcommon mutationの存在は明らかではないため、我々が日本人患者で同定した新規1カ所を含む計2変異、ならびに比較的CLN1の発症率が高いフィンランド、イギリス、トルコでcommon mutationとして挙げられている3変異(T75P、R122W、R151X)を有する発現ベクターの構築が完了し、一過性発現でPPT1活性の有意な低下を確認することができた。薬剤によるセレクションを行いpermanent cell lineの構築が進行中である。疾患モデル細胞のパルミトイル化タンパク質のLC-MS/MSを行い、包括的なプロテオーム解析を行う。疾患関連タンパク質群を捉え、イムノアッセイ(ELISA、免疫染色、イムノブロッティング)によって確認する。それらをリカバリーする化合物(拮抗薬や作動薬)遺伝子ノックダウンやノックインによる遺伝子工学的アプローチの治療的効果について、培養細胞を用いて検討する。神経科学CLN1疾患モデル細胞の機能解析を行う。1神経分化誘導可能な細胞を用いているため、形態的変化を測定する。また、2ライソゾーム病やアルツハイマー病など、蓄積病と呼ばれる神経疾患では最終的にタンパク質分解系に異常をきたしているという報告が数多くあるため、タンパク質分解系に着目する。
インストラクショナルデザインに基づく膝OA患者への健康行動促進プログラムの効果

本研究の目的は、一次性変形性膝関節症(膝OA)患者を対象に、インストラクショナルデザインおよび自己効力感理論に基づく健康行動継続のための介入プログラムを開発し、その継続的効果を検証することである。平成30年度、変形性膝関節症患者を対象に第3期「膝いきいき教室」を開催した。第3期の参加者は17名であり、第1期3期までで計44名の登録数を得た。膝いきいき教室は、インストラクショナルデザインに基づいて設計し、「自分の身体を知ろう」「膝OAとは?」「運動のすすめ」「健康的な食事」「痛みとの付き合い方」「ストレス管理」「脳トレ」「自分の身体の変化を知ろう」の8回(6090分/回)のコースとし、教室の運営は、各専門家による講義、クイズ、アクティビティ、グループディスカッションなどの方法を用いた。また、膝いきいき手帳を配布し、自己管理の心得の提示、目標、アクションプランの立て方を教示した。評価内容は、血圧、体組成、骨密度、ウエスト周囲径、握力、血糖値、骨密度、痛み、運動機能、自己効力感、セルフケア能力、行動変容、QOLとした。現在、第3期終了後の1カ月健診まで実施し、今後、3ヵ月、6ヵ月、1年健診を予定している。また、平成31年4月より第4期を開催する予定である。このような小規模教室を45回計画し、対象者が60名到達した時点で分析を行う予定だが、現時点の44名でプレ分析を行ったところ、教室への満足感は高く、介入後に運動機能や痛み、セルフケア能力の改善をもたらすことが示唆された。また、評価時期には、フォローアップセミナーを行っているが、体操、膝クイズや膝すごろくなどを取り入れ、参加者が楽しみながら、意欲や自信を継続できる取り組みを工夫している。平成30年度は新たに第3期の膝いきいき教室を開催し、計44名のサンプルを得た。到達目標は60名であり、今年度到達予定である。関係機関との協議も概ね順調に行われている。平成31年4月末より第4期の膝いきいき教室を開催する予定である、現時点でリクルート活動を行っており、約20名参加予定である。5月に教室を開催し、7月に1カ月健診、その後、3か月、6ヵ月、1年後評価の予定である。6ヵ月健診終了後には分析を実施する予定である。そのためのデータ分析の準備など研究体制は整っている。1.インストラクショナルデザインに基づく膝OA患者の健康行動を促進、継続のためのプログラム(膝いきいき教室)の構築IDにおけるプログラム設計の代表的なADDIEモデルを援用してプログラムを組み立てた。平成28年度は、分析(A)、設計(D)、開発(D)まで行い、レディネス、ニーズ分析から学習目標を設定した。教室の内容と運営は、ガニエの9教授事象およびARCSモデルなどの学習理論を用いて設計し、コース(何回、何時間/日、教授内容)の構造、1コマの学習内容の具体化を図った。教室の内容は、「自分の身体を知ろう」「膝OAとは?」「運動」「食事」「痛み管理」「ストレス管理」「脳トレ」「目標設定とアクションプラン」の7モジュールとし、各モジュールで用いる冊子を作成した。また、患者の意欲、自己効力感の向上、健康行動継続のための「膝いきいき手帳(出席カード、心得、変化チェック、クイズなど)」「運動継続カレンダー」を作成した。2.ベースライン調査および介入平成29年5月初旬にベースライン調査を実施予定である。アウトカムは、血圧、体脂肪、筋肉量、ウエスト周囲径、握力、血糖値、骨密度、痛み、運動機能、自己効力感、セルフケア能力、実践、QOLである。介入は平成29年5月27日7月1日の期間とし、毎週1回60分90分のクラスを設定した。現在参加者15名20名を募集中である。調査、介入については関係機関、測定員、講師との協議を経て準備は整っている。関係機関、共同研究者との協議が順調でベースライン調査および介入の準備は整っている。倫理審査委員会の承認も得て平成29年5月から調査、介入を実施することができる。変形性膝関節症患者27名を対象に「膝いきいき教室」を開催した。膝いきいき教室は、インストラクショナルデザインに基づいて設計し、「自分の身体を知ろう」「膝OAとは?」「運動のすすめ」「健康的な食事」「痛みとの付き合い方」「ストレス管理」「脳トレ」「自分の身体の変化を知ろう」の8回(6090分/回)のコースとした。教室の運営は、各専門家による講義、クイズ、アクティビティ、グループディスカッションなどの方法を用いた。患者の意欲、知識、健康行動向上のためにテキストと膝いきいき手帳を配布し講義で活用した。また、患者のニーズ分析を適宜行い、ニーズや課題についての強化のため、評価時期には、その内容に関するフォローアップセミナーを行った。第一期教室は平成29年5月7月に開催し、17名の参加者を得た。ベースライン調査および介入直後、1カ月後、3ヵ月後、6ヵ月後の評価を行った。第二期教室は、10名の参加者で10月12月に開催し、ベースライン調査、介入直後、1ヵ月後、3ヵ月後健診を行った。調査内容は、血圧、体組成、骨密度、ウエスト周囲径、握力、血糖値、骨密度、痛み、運動機能、自己効力感、セルフケア能力、行動変容、QOLである。

小規模教室を5回計画し、対象者が60名到達した時点で分析を行う予定だが、現時点の27名でプレ分析を行ったところ、教室への満足感は高く、介入後に運動機能や痛み、セルフケア能力の改善をもたらすことが示唆された。平成30年は、第三期、第四期の膝いきいき教室を開催する予定である。予定通り、第一期、第二期の教室を開催し、定期的な評価を行うことができている。関係機関、共同研究者との連携、協議も順調である。本研究の目的は、一次性変形性膝関節症(膝OA)患者を対象に、インストラクショナルデザインおよび自己効力感理論に基づく健康行動継続のための介入プログラムを開発し、その継続的効果を検証することである。平成30年度、変形性膝関節症患者を対象に第3期「膝いきいき教室」を開催した。第3期の参加者は17名であり、第1期3期までで計44名の登録数を得た。膝いきいき教室は、インストラクショナルデザインに基づいて設計し、「自分の身体を知ろう」「膝OAとは?」「運動のすすめ」「健康的な食事」「痛みとの付き合い方」「ストレス管理」「脳トレ」「自分の身体の変化を知ろう」の8回(6090分/回)のコースとし、教室の運営は、各専門家による講義、クイズ、アクティビティ、グループディスカッションなどの方法を用いた。また、膝いきいき手帳を配布し、自己管理の心得の提示、目標、アクションプランの立て方を教示した。評価内容は、血圧、体組成、骨密度、ウエスト周囲径、握力、血糖値、骨密度、痛み、運動機能、自己効力感、セルフケア能力、行動変容、QOLとした。現在、第3期終了後の1カ月健診まで実施し、今後、3ヵ月、6ヵ月、1年健診を予定している。また、平成31年4月より第4期を開催する予定である。このような小規模教室を45回計画し、対象者が60名到達した時点で分析を行う予定だが、現時点の44名でプレ分析を行ったところ、教室への満足感は高く、介入後に運動機能や痛み、セルフケア能力の改善をもたらすことが示唆された。また、評価時期には、フォローアップセミナーを行っているが、体操、膝クイズや膝すごろくなどを取り入れ、参加者が楽しみながら、意欲や自信を継続できる取り組みを工夫している。平成30年度は新たに第3期の膝いきいき教室を開催し、計44名のサンプルを得た。到達目標は60名であり、今年度到達予定である。関係機関との協議も概ね順調に行われている。平成29年7月の教室終了後は、1カ月評価、3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月評価を予定し、その際には参加者のニーズ分析も継続して行い、フォローアップセミナーを開催する予定としている。引き続き、関係機関、共同研究者との協議を円滑に行い、研究を推進していく。1回のクラスでは参加者数が少ないため第I期の事業途中から、第II期の事業を開始する予定にしている。また第一期、二期の定期的な評価も実施していく。平成31年4月末より第4期の膝いきいき教室を開催する予定である、現時点でリクルート活動を行っており、約20名参加予定である。5月に教室を開催し、7月に1カ月健診、その後、3か月、6ヵ月、1年後評価の予定である。6ヵ月健診終了後には分析を実施する予定である。そのためのデータ分析の準備など研究体制は整っている。
CD91に対する分子標的ワクチンによる結核の防御

結核菌に対するワクチンとしては生菌ワクチンであるBCGが用いられているが、その成人肺結核に対する防御効果は否定的であり、より有効なワクチンの開発が急務となっている。そこで本研究では樹状細胞に選択的に抗原を取り込ませ、効率良くT細胞を感作できる分子融合蛋白ワクチンの開発を、CD91に照準を合わせて試みた。本研究ではCD91のリガンドとして、1)結核菌由来のHeat shock protein (HSP)70と2)Thrombospondin-1(TSP-1)を利用して、結核菌抗原であるMPT51との融合蛋白をコードする遺伝子を作製した。なお、TSP-1のいくつかの機能ドメインは免疫抑制に働くことが知られているので、CD91との結合に重要であるヘパリン結合ドメインのみを使用した。次いで、作製したキメラ遺伝子を動物細胞用発現ベクターであるpCIに挿入し、マウス(BALB/cおよびC57BL/6)にDNAワクチンを施してMPT51に対する免疫応答を検討した。HSP70/MPT51で免疫したマウスでは、MPT51単独で免疫したマウスより、CD4陽性T細胞による抗原特異的なIFN-γ産生(C57BL/6で検出)の増強が見られたが、CD8陽性T細胞によるIFN-γ産生(BALB/cで検出)の増強は認められなかった。一方、TSP-1/MPT51で免疫したマウスでは、MPT51単独で免疫したマウスと比較して、CD4陽性およびCD8陽性T細胞の両方でMPT51特異的なIFN-γ産生の強い抑制が観察された。上記の結果から、HSP70とMPT51の融合分子による免疫により、抗原特異的なCD4陽性T細胞の免疫応答を効率よく誘導できることが明らかとなった。また、TSP-1との融合分子を用いることで、抗原特異的な免疫抑制が誘導できる可能性が示唆された。結核に対する感染防御免疫としては,CD4+T細胞のみならずCD8+T細胞も重要な働きをしていることが知られている。これらのT細胞の感作には抗原提示細胞として,樹状細胞(DC)が重要な役割を果たす。特に,CD8+T細胞の感作にはcross-primingを行うDCが必須である。そこで,我々はDCに効率よく結核菌の防御抗原が取り込まれる「DCを標的とした新規抗結核ワクチン」の研究を行った。DCの標的分子としてCD91を用いた。これらの分子のリガンドと防御抗原の融合タンパクを作製し,分子標的ワクチンとした。そのリガンドとしては1)結核菌由来HSP70と2)Thrombospodin-1(TSP-1)のヘパリン結合ドメイン(HBD)を用いた。[結果]作製した3種の融合タンパクワクチンは何れもDCに結合することを,コンフォーカル顕微鏡で確認した。1)MPT51はBALB/cマウスに特異的CD8+T細胞を,C57BL/6マウスに特異的CD4+T細胞を誘導できるが,上記2種の融合タンパクを発現するDNAワクチンは何れもMPT51単独よりも顕著に多くの特異的T細胞を誘導できた。2)TSP-1のHBDは主量体を形成してCD91に結合するため,S-S結合の部位まで含める必要があった。3)HSP70をN末のATPase領域とC末のペプチド結合領域に分けて検討した。その結果,C末側たCD91との親和性が認められた。4)同様に,強力な細胞障害性T細胞を誘導できることがin vitro,in vivoで確認できた。
摘出単一粘膜下腺を用いた気道分泌・機序の解明

実験動物(イヌ及びネコ)の気管より摘出単離した粘膜下腺(二気管支腺)を用いて検索し次の結果を得た。1)数分以内の気道分泌を形成している腺収縮には筋上及細胞の内外のCa^<++>が関与し、それがセカンドメッセンジャ-である。2)分泌細胞内のCa^<++>濃度を螢光色素Fura2を用いて測定し、^3Hー粘液糖蛋白質(ニムチン)分泌と対比させた。ムスカリン,αーアドレナリン及びタキキニン受容体刺激にて[Ca^<++>]iが昇上し,IPーCa^<++>系がセカンドメッセンジャ-であることが判明した。ムチン分泌には,Ca^<++>ーinfluxが細胞内肝臓部位からの遊離よりも重要である。一方、βーアドレナリン及びVIP受容体の刺激は細胞内CAMPの上昇を併ってムチン分泌を生じ、CAMPがもう1つの細胞内セカンドメッセンジャ-であることが判明した。3)電解質すなわち水分分泌(Cl^ー分泌)の指標として分泌細胞膜のNa^+/K^+ポンプ活性を検索した。ムスカリン及びαーアドレナリン受容体刺激が[Ca^<++>]iをNa^+/K^+ポンプ活性の上昇をもたらし、これらの刺激が細胞内Ca^<++>をセカンドメッセンジャ-として水分分泌を生じることが判明した。4)エンドセリンの刺激は気道上皮細胞からの分泌抑制因子の放出を促進させるが,その際,細胞内Ca^<++>が関与している。5)ムスカリン受容体刺激が粘膜下腺の導管部細胞のCa^<++>濃度の上昇をもたらし,その電解質吸収能を発揮することが推定された。実験動物(主にネコ)の気管から粘膜下腺を単離し、これを用いて次のような成積を得た。1)粘膜下腺の腺房細胞内のCaイオン濃度〔Ca^<++>〕iを蛍光色素Fura2を用いて測定し、粘液糖蛋白分泌亢進をもただす種々の薬物刺激下での〔Ca^<++>〕iの変化を検索した、マリナ-ジック、αーアドレナ-ジック薬及びサブスタンクpのいずれも濃度依存性に〔Ca^<++>〕iを有意に上昇させたが、一方、β-アドレナ-ジック薬及びVIPは〔Ca^<++>〕iに有意な変化をもたらさなかった。これらの所見は、β-刺激剤及びVIPのいずれも粘液維蛋白分泌亢進をもたらすことから、その分泌には2つの異る細胞内セカンドメッセンジャ-(Ca^<++>系及びサイフリックAMP系)が関与していること示している。更に、外液のCa^<++>除去実験及び〔Ca^<++>〕iの経時的変化からして、粘液糖蛋白分泌には細胞外からのCa^<++>の細胞内流入の方が、細胞内貯蔵Ca^<++>よりの遊離に比べてより重要であることが判明した(Am J Physiol投稿中)。2)フリナ-ジックムスカリン質容体の刺激が粘膜下腺での腺房細胞〔Ca^<++>〕i、粘液糖蛋白な液及び水分(電解質)分泌のいずれも増加させる。その際、どのようなムスラリン質容体のサブタイプが関与しているかをM1受容体拮抗剤ピレンゼピン、M_3受容体拮抗剤40MPを用いて検索した、その結果、〔Ca^<++>〕

i、ラジオラベルされた粘液糖蛋白分泌及びNa/Kポンプ活性からみた水分分泌のいずれも、主にM_3受容体を関与していることが示めされた(Am Rer RespirDis,in press)。3)エンドセリンは、粘膜下腺に於いて細胞内セカンドメッセンジャ-としてCa^<++>系と介して粘液糖蛋白分泌亢進をもたらすことが示された(Am Per Respir Dig, in press)。実験動物(主にネコ)の気管より摘出した単離粘膜下腺(=気管子腺)を用いて検索し次の結果を得た。(1)粘膜下腺の腺収縮は数分以内の気道分泌反応を形成しているが,この腺収縮には筋上皮細胞内外のCaイオンが関与している。(2)粘膜下腺の分泌細胞内のCaイオン濃度を螢光色素Fura2を用いて測定し更に細胞内cAMP濃度を求めた。これらと粘膜下腺からのラジオラベルされた粘液糖蛋白質(ムチン)の分泌反応を対比させた。ムスカリニンM_3受容体,αーアドレナリン受容体,タキキニン受容体(サブスタンスP,ニュ-ロキニンA,Bなどによる)へ刺激は細胞内Caイオン濃度の上昇を併いムチン分泌を生じせしめる。その際、細胞外からのCaイオン流入が、細胞内貯臓部位からの遊離に比べて,より重要である。すなわち,これらの刺激によるムチン分泌にはイノシト-ルリン酸ーCaイオン系がセカンドメッセンジャ-として働いていることが判明した。一方,βーアドレナリン受容体及びVIP受容体の刺激は細胞内cAMPの上昇を併ってムチン分泌をもたらし,cAMPが細胞内セカンドメッセンジャ-として働いていることが考えられた。(3)分泌細胞膜のNa^+/K^+ポンプ活性を粘膜下腺からの電解質及び水分分泌の指票として検索した。ムスカリンM_3受容体及びαアドレナリン受容体の刺激が細胞内Caイオン系をセカンドメッセンジャ-として電解質すなわち水分分泌をもたらすことが判明した。(4)エンドセリンによる刺激は、単離粘膜下腺では細胞内Caイオン系をセカンドメッセンジャ-としてムチン分泌亢進をもたらす。一方,気道上皮存在下では逆にエンドセリンによる刺激は粘膜下腺からの分泌を抑制し,気道上皮細胞からへの分泌抑制因子の放出を刺激すると考えられた。(5)ムスカリン受容体の刺激が粘膜下腺の導管部細胞のCaイオン濃度の上昇をもたらし、その電解質吸収能を発揮することが推定された。
高効率な可視光増感反応を実現する逆ミセル光触媒系の開発

本研究では、両親媒性構造を持つ可視光増感触媒と電子メディエーターより成る逆ミセル混成体を有機媒体下構築したうえでこれを反応場として基質に作用させる反応系を考案し、その具体化と実効性について検討を試みた。種々の検討結果より、逆ミセル光触媒系による可視光増感反応では、反応過程が逆ミセル会合体内部の閉鎖空間において進行し生成物選択的な反応を実現することができた。この知見に基づき光触媒と反応基質の分子設計を精密に行うことによって、特異的な可視光増感反応を開発可能であることが実証された。初年度は,芳香族ハロゲン化物の脱ハロゲン化をモデル反応とした,青色LED光による可視光増感反応の実現性について検討を試みた。光増感剤として,ルテニウム錯体に加え非金属レドックス剤であるペリレンビスイミドを用い,青色LED光(60球/m,4.8W)による増感反応を行ったところ,期待した脱ハロゲン化が同程度の分解率にて進行した。これより,両化合物が良好な増感剤として機能することが判明した。次に,本反応系の各反応要素について検討を試みた。本反応系に添加する犠牲剤として,トリエチルアミン等3級アミンを用いた場合は良好な増感反応が進行するのに対し,アンモニウム塩もしくは無添加の場合は反応が進行しないことが判明した。また,種々の溶媒を利用し反応検討を行った結果,DMFまたはアセトニトリルが良好な溶媒として機能することが判明した。以上の研究成果より,可視光増感反応系における基本設計の要件を明らかにした。当初の計画では,逆ミセル状増感剤を利用した可視光増感反応を検討する予定であったが,実際には中性化合物(中性塩)を用いるに止まった。しかしながら,逆ミセルを形成するための分子設計変更については合成上目処が立っており,この課題については次年度展開可能であると考えている。このような理由より,研究が当初の計画に従い,おおむね順調に進展していると判断した。本年度は,初年度に確立した芳香族ハロゲン化物の脱ハロゲン化機構を応用した,青色LED光増感反応による分子内環化反応の実現性について検討を行った。本増感反応により発生する芳香族ラジカル種を分子内のオレフィン部位へと結合可能とする鎖状イミドに対し,青色LED光増感反応を試みたところ,分子内環化が進行し生じたと考えられる2ーオキシインドール体が生成した。反応基質として,一部の置換基が欠落した鎖状アミドを用い同条件下反応を試みたところ,環化反応は進行せず原料回収に終わった。一方,鎖状イミドの置換基が一部異なる基質では,青色LED光増感により2ーオキシインドール体が生成することから,環化反応を可能とする基質には,イミド骨格が含まれていることが必要であることが明らかとなった。当初の計画では,可視光増感反応による不斉反応の検討をする予定であったが,実際には非不斉反応によるラセミ化合物の生成を検討するに止まった。しかしながら,本モデル反応で得られる化合物に対し不斉中心を導入するための分子設計上の目処は立っており,この課題については次年度での展開が可能であると考えている。これまでの研究成果により,独自に設計した逆ミセル光触媒系が青色LED光により特定の反応系において増感反応が可能であることが示されたことから,本年度はこの光触媒系に由来する反応特性を中心に調査を試みた。検討の過程において,光触媒の部分構造として用いていたフェナントロリンは可視光増感過程において安定性に乏しく,長時間に渡る増感反応には不向きであることが判明したため,これをより安定性が確保できるビピリジル誘導体に変更した。具体的には,このビピリジル誘導体の構造末端に疎水性部位を結合させ,親水性部位となるルテニウム錯体と一体化させることで両親媒性構造の光触媒とした。合成した光触媒は比較的低濃度のトルエン溶液で会合体を形成し,さらに,アセトニトリル溶液中ルテニウム錯体に特徴的な酸化還元特性を示した。光触媒の疎水性部位として脂肪鎖を用いた光触媒を利用し,同様の脂肪鎖が置換された臭化ベンジルへの可視光増感反応を試みたところ,臭化ベンジル由来のラジカルが二量化した生成物が主として得られた。脂肪鎖のない通常の光触媒を用いるとこの生成量が減少することから,両親媒性構造をもつ光触媒は特異的な生成物への選択性を示すことが判明した。さらに,疎水性部位として撥水性の高いパーフルオロアルキル鎖を用いたところ,パーフルオロアルキル鎖を置換した臭化ベンジルに対し,先と同様,選択的にラジカル二量化体が生成した。以上の結果より,光触媒に両親媒性構造を付与することにより,基質の分子構造に応じた特異的な反応性を期待できることが明らかとなった。

今後の研究では,増感剤の分子設計について変更を施することで逆ミセル状増感剤を構築し,これを用いた可視光増感反応について検討を継続する。現在の可視光増感反応として,芳香族ハロゲン化物の脱ハロゲン化をモデル反応として検討しているが,反応の不斉制御を追求できる反応系についても検討を行う。今後の研究では,増感剤分子の設計において不斉源の導入を図り光学活性な増感剤分子を合成し,これを用いた可視光増感反応による不斉制御に係わる課題の検討を継続する。有機光化学
前立腺癌におけるTNFおよび1L-1の病態生理学的意義の解明と生体防御機構の強化

これらの結果は前立腺癌に伴う凝固異常とTNFの関連性を示唆するものであり、さらには、前立腺癌における悪液質にTNFが関与している可能性を示唆するものである。抗腫瘍性サイトカインであるtumornecrosis factor(TNF)は、最近の研究により炎症反応や悪液質などとの関連性が示唆され、その生物学的活性は当初考えられていたよりはるかに広範囲である。しかしながら、癌患者におけるTNFの生物学的活性は未だ解明されていない。本研究においては、101例の組織学的に診断された前立腺癌患者において、血清TNF活性をEIA法により測定した。健常者および前立腺肥大症患者のいずれにおいても血清TNF活性は検出し得なかったが、約20%の前立腺癌患者において血清TNF活性が検出された。病期A,BおよびC患者における血清TNF陽性率は、それぞれ0%、9.1%、4.3%であったのに対して、病期Dにおいては30.7%であり、その内訳は、未治療例12%、制癌例0%、再燃例82%であった。また組織学的に分化度が低下するに従い、血清TNF活性の陽性率が増加する傾向が認められ、高分化、中分化、未分化癌の陽性率はそれぞれ、9%、14%、44%であった。血清TNF活性陽性例の血清FDP値、血漿D-dimer値はそれぞれ1222±376ng/ml,27±9.8μg/mlであったが、血清TNF活性陰性例においてはそれぞれ94±13ng/ml、1±0.2μg/mlであり、血清TNF活性陽性例は明らかに凝固線容系の異常を示した。さらには、%プロトロンビン時間に関して、血清TNF活性陽性例は、陰性例に比較して明かに異常値を示した(56±2.9%および72±1.3%)。逆に、血清FDP値が異常値を示した症例においては、明らかに血清TNF活性の上昇が認められた。血清TNF活性は病状の進行と共に上昇する傾向が認められ、前立腺癌に伴う凝固異常とTNFの関連性が示唆された。前立腺癌患者の血清TNF活性陽性率は約21%であり、なかでも再燃を示す症例の75%が陽性を示し、圧倒的に陽性率が高かったが、未治療例や寛解の得られた症例では血清TNF活性はほとんど検出されなかった。血清TNF活性陽性例における血清総蛋白およびアルブミン値、ヘモグロビン値はそれぞれ6.4±0.2g/dl,3.3±0.1g/dl,10.2±0.6g/dlであったが、血清TNF活性陰性例においてはそれぞれ7.2±0.1g/dl,3.9±0.1g/dl,12.7±0.2g/dlであり、両者の間に有意な差を認めた。しかしながら、血清総コレステロール値に関しては、両者の間に有意な差を認めなかった。一方、血清TNF活性陽性例は血清TNF活性陰性例に比較して有意にperformance status(PS)が悪く、PS1以上を示す症例はPSOの症例に比べて、有意に高い血清TNF活性を示した。同様に、血清TNF活性陽性例は血清TNF活性陰性例に比較して有意にbody mass index(BMI)が低く、逆にBMIが21kg/ml以下の症例はそうでない症例に比べ、有意に高い血清TNF活性を示した。TNF活性陽性例の43%はTNF測定後3カ月以内に死亡したが、陰性例のそれは3%のみであり、血清TNF陽性例の生存率が有意に低下していた。これらの結果は血清TNF活性陽性患者における栄養不良、貧血および高い死亡率を示すものであり、前立腺癌における悪液質にTNFが関与している可能性を示唆するものである。
大脳高次運動野と前頭連合野における随意運動発現の時間的制御機構

実験研究は当初の予測を上回る程度に進捗し、成果を発表するに至った。更に研究を発展させて、大脳連合野の広範な領域について研究を進め、それらについても成果を得るに至った。まず大脳皮質内側の高次運動野である補足運動野と前補足運動野について、一過性機能脱失の実験研究結果から複数動作の順序制御に不可欠である事が証明されるに至ったので、その成果をふまえて、それらの領野における細胞活動を比較検討した。その結果、二種類の動作を時間的に結び付ける動作連鎖の情報は補足運動野細胞に多く表現されていることが判明した。他方行なう動作が何番目であるかという順番情報は前補足運動野細胞に顕著に表現されていることも解った。また動作手順の更新に際しては前補足運動野細胞野細胞活動が顕著に出現することも発見した。次に研究を大脳前頭葉の前頭前野に発展させ、すでに記憶させた情報と、現在存在する感覚情報を統合して、将来行うべき動作の方向の情報を抽出させる、いわば過去,現在,未来をつなぐ過程を詳細に検討した。まずサンプル図形を与え,丸または三角形の位置と形態を記憶させた。数秒後に照合図形を眼前に出現させ、その現在図形の特徴と、記憶された図形の特徴の組み合わせから、将来行うべき動作の方向を企画させるという課題を作成し、日本ザルにそれを行うように学習させた。その行動下に前頭前野の細胞活動を記録解析した。その結果、記憶情報として保存された図形の位置・形態情報と、現在与えられた図形から抽出される情報が有機的に統合され,130ないし250ミリ秒という短時間において、企画するべき動作の方向を示す情報に変換される過程が明らかとなった。更に研究は運動前野に関しても行い、数秒間の時間差で与えた二種類の情報、すなわち身体部位情報と動作の標的情報が、どのように情報変換され、それらの統合された動作企画の情報の生成に至るかという過程を検索し、運動前野の細胞活動によって明確に表現することに成功した。以上の研究成果をまとめて学会報告し、欧文誌に発表した。大脳高次運動野の中で,まず補足眼野に関する研究を行った.第一段階として皮質内微小電流刺激法を,特定の課題遂行中のサルに適用することで,機能特性を調べた.8方向へのサッカードを指示に従って行う遅延眼球運動課題を行うようにサルを訓練した.固視期間に与えた微小刺激では,刺激点に固有の固定的ベクトルを持ったサッカードが誘発されたが,遅延期間に於ける刺激では,指示されたターゲットへ向かうべく準備されていたサッカードが誘発される事が判った.この誘発サッカードの特性は前頭眼野とは異なり,補足眼野の機能特性を示唆する.次に細胞活動特性の解析を行った,補足眼野の細胞を,3種類の課題,すなわち1)サッカード単独,2)手と眼球の協調運動,3)手の到達運動をそれぞれ行っている際に解析した.補足眼野の細胞活動歯それらの3種類に特異的に発現することが判明し,それは異なる運動の制御ではなく,動作の区別を行う事に対応するという,補足眼野の特性を見出したことになる.次の段階として,運動前野腹側部の細胞活動特性を調べた.固視位置を変えた際の,複数ターゲットへの到達運動時の活動解析から,この部位の細胞活動は視覚座標から運動座標への座標変換過程に関与することが明らかとなった.

これらの高次運動野研究を進めると同時に前頭前野の細胞活動を高度の時系列制御に即して解析するための研究を開始し,すでに実験システムの作成と霊長類の行動訓練を完成させた.この研究を来年度に引き続き行い成果を得る準備が整った.大脳半球内側面の帯状溝周辺に存在する帯状皮質運動野は、大脳辺縁系と運動系の接点に或る事が解剖学的研究から示唆されている。この事から、帯状皮質運動野は報酬の価値判断に基づいた運動の選択に関与しているのではないかという仮説を立て、次のような実験を行った。日本ザルを訓練し、2種の動作を選択させた。サルは自ら判断して、別の運動に切り替えると、元の一定量のジュースがもらえるように実験条件を設定した。このように行動しているサルの帯状皮質運動野からニューロン活動を記録した。特徴的な活動は、帯状皮質運動野吻側部で顕著に観察され、一つの運動から別の運動に切り替える時に、特異的に活動する細胞活動がみつかった。それらは4つのカテゴリーに分類された。報酬が減少したときに、その減少した報酬の直後に数百ミリ秒反応するタイプの細胞があり、他方、切り替えるべき運動の開始に向かって、次第に活動を高めるタイプの細胞が見い出され、時間的にそれらの中間型を示す細胞も見い出された。減少した報酬に特異的に反応する細胞は、報酬の減少だけではなく、つぎの運動を切り替えるということが活動変化の必要条件になっていた。さらに、要求される運動が切り替わったことを音の手がかり信号によって明示的に教えた場合には、細胞は反応を示さなかった。また、一定量の報酬の出現だけに反応するタイプの細胞活動も見い出された。そのような細胞活動は、帯状皮質運動野の尾側部には小数しか見られず、また一次運動野にはまったくみられなかった。このような細胞活動は報酬の価値判断に基づく運動の選択に帯状皮質運動野吻側部が関与することを示すものである。他方、前頭前野についても生理学的実験研究を進め、成果が得られたので、学会報告および論文発表を行った。研究は順調に進捗し、その研究成果によって、大脳皮質の補足運動野と前補足運動野はともに複数動作の順序制御に不可欠であり、その制御における2領野の細胞活動の特性には,ある程度の共通部分と,異なる側面とが存在することも判明した.すなわち、現在行なっている順序を新しい順序情報を得て入れ替える時には、前補足運動野の細胞活動が重要性を増すと結論された。また、異なる運動の連鎖を結び付ける'つなぎ情報'は補足運動野細胞に多く表現されていることが見つかった。他方行なう運動の順番は前補足運動野細胞に顕著に表現されていることも解った。これは、動作の種類に拘らず、1番目、2番目、3番目のいずれかを表現する活動という特性であった。他方、大脳半球の外側に存在する運動前野の細胞活動についても検索した。運動前野は背側と腹側の2領域に大別される。背側運動前野には運動の実行時よりもその準備期間における細胞活動、すなわち運動の予期的活動が多<見られた。しかしその予期的活動の多くは、行なうべき運動の種類のいずれかを表現するものが大部分であり、行なうべき運動の順序を特異的に表現する活動はまれであった。また、複数の運動のつなぎ情報を表現する細胞活動も小数例にしか見られなかった。次に腹側運動前野では、視覚刺激で指示した運動を行なう時に顕著な活動が見られた。
募集株式発行のメカニズムと価格決定の在り方の再検討

本年は我が国及び主として米国を中心とした、募集株式の発行に係るファイナンス理論について基礎的な研究を行った。当該研究では、基本的なファイナンス理論を検証するとともに、株価についてファイナンス理論がどのように分析しているかを中心に確認した。このほか、研究計画及び申請段階では、あまり検討されてこなかった問題を確認することもできた。すなわち、近年ではIPOにかかり、主として米国のベンチャー企業を中心として、無議決権株式によるIPOが多く散見されているところであり、このような企業トレンドを反映した議論を確認することができた。無議決権株式の上場では、上場企業のガバナンスの在り方に関する議論も多く見られたところであり、直接的には本研究の対象範囲とはならないが、本研究領域に係り、多様な種類の株式価格をどのように評価するべきであるかという新たな問題を提起しする。本研究では、このようなガバナンスの議論を確認しつつも、主としてどのようなメカニズムで当該株式の発行価格が決定されているかなどの議論を中心に検討した。もっとも、このようなトレンドに対して、現状では必ずしも十分なメカニズムの検証がなされているとは評価できず、さらなる検証が必要であることは言うまでもない。すなわち、多様な株式が発行される局面では、株主間の属性および属性間の株主の利害対立という考慮要素が新たに生じるものであり、その利害調整原理は本研究が当初想定していた普通株式間のものとは異なる場合が生じる。本年の研究は、このような新たな検討課題を得られたという意味で有益なものであったと評価している。概要に示した通り、上場企業における株式の発行は、その支配権の在り方に関する新たな企業トレンドを反映して多様化しており、その意味で募集株式委の発行における価格決定メカニズムの検証においても多様な論点に取り組まざるを得ない。その意味で、当初の計画に比して、研究が遅れている面は否定できない。研究計画の通り、法制度の比較を通じで、新規論点も含めて検討を進めていきたい。また、従来より研究を進めている組織再編における交付対価の決定メカニズムに関する議論も近時進展を見せており、当該研究の進捗を確認しつつ、理論的な整合性を確認しながら進めていきたい。本研究では、組織再編における価格決定の在り方とその考慮要素との比較的な検討を念頭に、募集株式の発行に係る価格決定における法的制度の在り方およびその考慮要素について検討することとしている。本年度は、その基礎的な研究として、我が国の募集株式の発行に係る議論を参照するとともに、申請者が過去の研究活動において行ってきた研究の補完を行った。米国では2014年のRural判決以降、組織再編における価格の公正性を担保するメカニズムに大幅な変化が生じている。というのも、取締役の責任を回避するための投資銀行の責任について、取締役の信認義務違反に基づく、教唆・幇助責任が議論され、判例法理の上で、当該責任が拡大されている現象が確認されているためである。他方で、取締役の責任と株主総会による承認との関係についても、近時重要な判決が示されており、組織再編における価格決定の公正性を担保するべきプレーヤの責任の規律付けには、多くの変化が生じている。上記のとおり、組織再編における価格決定の在り方が株主に対して与える影響、換言すれば組織再編における株主間の利害対立の状況と、募集株式の発行時における株主の利害対立の状況を比較的に検討することが目的あるため、米国の組織再編におけるプレーヤーの責任に対する議論の進展は、本研究の遂行の上で、重要な意義を有するものである。我が国では、既に募集株式の発行に係る議論が蓄積されており、本年度の研究計画の通り、これらの議論を参照したところである。研究概要に示した通り、米国における判例の進展の整理に時間を要したが、我が国の議論について参照できているなど、おおむね予定通りの進捗となっている。

平成29年度は、我が国の議論をベースに、募集株式の発行に係るファイナンスの理論研究を行う。もちろん、その間も我が国・米国における組織再編に係る株主間の利害調整の在り方に係る議論は継続的に参照する。研究計画の通り、法制度の比較を通じで、新規論点も含めて検討を進めていきたい。また、従来より研究を進めている組織再編における交付対価の決定メカニズムに関する議論も近時進展を見せており、当該研究の進捗を確認しつつ、理論的な整合性を確認しながら進めていきたい。本年度は、PC等の機械設備の購入を見送るとともに、その分だけ本による支出・研究会出席等の出張費を計上した。当該経費区分の割り振りの変更により、次年度使用額が生じた。2017年度は、すでに採択者の転任が決定しており、備品・書籍等の購入を手続き上の煩雑さを回避するため、転任後に購入することとした。2018年度は、備品・書籍等の購入を通じて繰り越し金額の解消がなされる見込みである。次年度使用金額は、助成額に対して、大きな影響を与えるものでもないため、予定通り研究費を使用する。
自由界面を含む混相流の革新的数値流体シミュレーション

自由界面を含む非圧縮性(低マッハ数)の混相流に対し、弱圧縮性流体計算手法、AMR法や動的負荷分散などの高性能計算技術を導入する革新的な数値シミュレータを開発し、100nm1kmにわたる3つの実問題1多量の瓦礫や流木を含んだ流れの自然災害、2液膜ダイナミクスおよび泡沫の生成・崩壊、3粒子間の液架橋を直接計算する固気液分散系の低水分スラリーに適用する。GPUスパコン等で大規模計算を実行することにより詳細モデルで解きながらマクロな性質を導き出し、大量の瓦礫や流木の補足や構造物への衝撃、液膜や泡沫の生成・崩壊、スラリーの粘弾性特性など、混相流の流体力学における新しい知見を得る。
FISH法を用いたG2とM期の染色体変異解析による放射線感受性の定量と臨床応用

本研究は、G2アッセイおよびMFISH (Multiple Fluorescence in situ hybridization)法を行うことにより、腫瘍細胞および正常細胞の放射線感受性を予測する方法を開発し、臨床応用することを目的とした。M期に到達した細胞の染色分体切断数を測定するG2アッセイ法を用い、ヒト正常繊維芽細胞、放射線感受性が著しく高いAtaxia Telangiectasia (AT)細胞、および感受性の異なる腫瘍細胞を対象に、感受性の違いをM期の染色分体切断頻度の差から検討した。同時にG2アッセイで得られたM期染色体異常頻度と、Calyculin-Aを用いて早期に凝集させたG2期の染色分体切断数との比較を行い、G2/M期のCheckpoint機構と放射線感受性との関連性を検討した。2002年度は、(1)ヒト正常繊維芽細胞、ヒトAtaxia Telangiectasia由来の繊維芽細胞および6種類の確立された癌細胞にX線照射を行い(1-8Gy)、正常細胞とAT細胞における放射線感受性の違いを線量生存率曲線から明確にした。(2)G2アッセイにより各々の細胞の放射線に対する染色体異常頻度を測定し、正常細胞とAT細胞で発生する染色体異常と、細胞致死効果の違いを検討した。2003年度は、ヒト正常繊維芽細胞とヒトAtaxia Telangiectasia由来の繊維芽細胞の放射線感受性が、カフェインの投与により著しく異なることを明らかにした。すなわち、正常ヒト線維芽細胞はカフェインオ投与による感受性の変化はあまりないが、ATM遺伝子変異の細胞は感受性が著しく増加することを明らかにした。さらに、照射時には正常細胞と同様な感受性を示すATM遺伝子がヘテロの細胞は、カフェインの投与により、ATM細胞と同様の感受性を示すことが示唆され、更に検討を続ける必要性が示唆された。本研究は、G2アッセイおよびMFISH(Multiple Fluorescence in situ hybridization)法を行うことにより、腫瘍細胞および正常細胞の放射線感受性を予測する方法を開発し、臨床応用することを目的として、以下の研究を行うこと予定を作成した。すなわち、増殖期G2リンパ球に低線量のX線(0.5-1.0Gy)を照射し、1時間後にM期に到達した細胞の染色分体切断数を測定するG2アッセイが開発されている。我々はこの手法をヒト正常繊維芽細胞、放射線感受性が著しく高いことが知られているAtaxia Telangiectasia(AT)細胞、および感受性の異なる腫瘍細胞群に用いて感受性の違いをM期の染色分体切断頻度の差から検討を行う。同時にG2アッセイで得られたM期染色体異常頻度と、Calyculin-Aを用いて早期に凝集させたG2期の染色分体切断数との比較を行い、G2/M期のCheckpoint機構と放射線感受性との関連性を検討する。また、G2アッセイの結果とG0期細胞の放射線感受性の関連を調べるため、G0細胞の放射線による生存曲線と比較検討する。本年度は、(1)ヒト正常繊維芽細胞、ヒトAtaxia Telangiectasia由来の繊維芽細胞および6種類の確立された癌細胞にX線照射を行い(1-8Gy)、正常細胞とAT細胞における放射線感受性の違いを線量生存率曲線から明確にした。

我々はこの手法をヒト正常繊維芽細胞、放射線感受性が著しく高いことが知られているAtaxia Telangiectasia(AT)細胞、および感受性の異なる腫瘍細胞群に用いて感受性の違いをM期の染色分体切断頻度の差から検討を行う。同時にG2アッセイで得られたM期染色体異常頻度と、Calyculin-Aを用いて早期に凝集させたG2期の染色分体切断数との比較を行い、G2/M期のCheckpoint機構と放射線感受性との関連性を検討する。また、G2アッセイの結果とG0期細胞の放射線感受性の関連を調べるため、G0細胞の放射線による生存曲線と比較検討する。本年度は、ヒト正常繊維芽細胞とヒトAtaxia Telangiectasia由来の繊維芽細胞の放射線感受性が、カフェインの投与により著しく異なることを明らかにした。すなわち、正常ヒト線維芽細胞はカフェインオ投与による感受性の変化はあまりないが、ATM遺伝子変異の細胞は感受性が著しく増加することを明らかにした。さらに、照射時には正常細胞と同様な感受性を示すATM遺伝子がヘテロの細胞は、カフェインの投与により、ATM細胞と同様の感受性を示すことが示唆され、更に検討を続ける必要性が示唆された。
19世紀前半イギリスの救貧法論争とジェレミー・ベンサムの救貧改革構想

ベンサムは『高利の擁護』において、企業者の役割に着目してスミス的な富裕増進論に修正を試みた。だが、1790年代半ば以降、飢餓の深刻化やイングランド銀行の兌換停止、対仏戦争といった事態を受けて、ベンサムの経済に関する関心は変化する。とりわけ第一に、ベンサムは飢餓の進展のなかで救貧制度の改革を構想した。犯罪人に勤労の習慣をつけさせるパノプティコンを応用する救貧パノプティコンのプランを作り、1797年に国民慈善会社のアイデアを提供した。『道徳と立法の諸原理序説』では自己利益の判断をできる諸個人を想定したが、現実には判断能力に欠けるさまざまな人がいることをベンサムは熟知していて、貧民の詳細な分類をしている。その分類は、怪我、障害、老齢などのほか、勤労意欲の欠如・アルコール依存など、多岐にわたる。ベンサムにとって、救貧行政の改革や教育の整備を進め、貧民のそれぞれの実情にあったさまざまな訓練の機会を設けることにより、自己利益を判断できて勤労意欲を持つ人々の数を増やしていくことこそが、国民的富裕の増進にとっても不可欠な処方箋であった。第二に、ベンサムは『真の警鐘』(1801)において、紙券通貨の価値変動が経済にどのような撹乱をもたらすのかを分析した。通貨の安定性が欠けると、債権者と債務者との間で不均等な効果を持つことをはじめとして、諸個人が経済行為を決断する上での「期待」を揺るがすことになるからである。この企画研究では、マルサスを中心とした神学的経済学の観点から救貧問題にアプローチしているウォーターマン教授(カナダ)、不平等の問題に関する考察もあるコト教授(フランス)、ベンサム経済論の研究書をフランス語で刊行したシゴ教授(フランス)らを招き、ロンドン大学ベンサム・プロジェクトのメンバーらとともに共同研究のセミナーを数次にわたって行なった。