hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高等動物細胞の遺伝子発現における転写因子の相互作用と生物作用の分子機構

来年度から始まる重点領域研究「転写調節機構から挑む高次生命現象の解析」の研究班員の相互理解と研究の方向性を検討するために平成8年12月18日艮陵会館(仙台)に本研究班員及び重点研究班員予定者23名が集まり、各々の研究者のこれまでの研究成果と今後の重点領域研究における研究方針を発表し、相互に意見を交換した。そして、日本の転写の研究に於いて世界の流れから若干遅れていると考えられる基本転写装置に関する研究は半田、大熊、久武、堀越らによって強力に推し進められることの期待できる体制ができた。遺伝子に特異的な転写調節因子についてはその生物作用発現に至る経路についてはコアクチベータ-あるいはコリプレッサーとの相互作用を通して基本転写装置に転写調節シグナルが伝えられる経路か、あるいは基本転写装置のサブユニットとの相互作用を通して直接に伝えられる道筋が考えられる。本研究では特にコアクチベータ-あるいはコリプレッサーの存在についてtwohybrid法等を用いてさらに検討を加える方針である。また各々の転写因子の生物作用についてはトランスジェニックマウスあるいはノックアウトマウスを作成して機能の解析を各々の班員は既に始めている。例えば審良はNF-IL6, STAT, C/EBPのノックアウトをマウスを作製し、脂肪細胞の発生におけるこれら転写因子の関わりを研究しており、藤井はAhリセオウタ-のノックアウトマウスを作製しダイオキシンの催奇形性について研究を進めている。さらに石井はCBPのノックアウトマウスを作製して、その因子の示す多機能性の解析を行っている。また藤井と重点研究における事務局担当予定者の山本とは連絡をとって効率的な班運営と重点的な研究の方向性について意見の交換を行った。
情報トリアージを用いた大規模災害時におけるソーシャルメディアの信頼性確立

本研究の目的は,情報トリアージと呼ばれる手法を用い,大規模災害時におけるソーシャルメディアの信頼性を向上させることである。採択後に、西日本豪雨,北海道地震が相次いで発生したことから,ソーシャルメディアのデータ収集を進めることができた。これにより,今後の研究に必要なデータを確保することができた。さらに,報道機関の協力を得て,西日本豪雨に関するソーシャルメディアの「救助情報」に関するデータの提供と分類手法の説明を受けることができた。データを解析して特徴を明らかにし,その特徴を収集したソーシャルメディアのデータに適用して確認したところ,従来はソーシャルメディアのデータから見つけ出すことが難しかった「救助情報」に関して高い確率で見つけ出すことができた。これは,第14回テキストアナリティクス・シンポジウムで「災害時における信頼性の高い救助要請の見つけ方西日本豪雨「救助」ツイートの検証」として発表を行った。さらに,伝聞・推量表現についての解析を行い,2018年度社会情報学会関東支部研究発表会で「救助要請ツイートにおける伝聞・推量表現と信頼性の関連ー西日本豪雨を事例として」を発表した。情報トリアージのシステムについても,大規模災害時に集団で意思決定を行う協調的情報トリアージとして研究を進めている。報道機関からのデータを実験用データの一つとして利用することができたことで,協調的情報トリアージの実験システムを実装し,ユーザー観察を行うことができた。この成果については,第11回データ工学と情報マネジメントに関するフォーラム「協調的情報トリアージにおけるコミュニケーションの影響についての検討」(安尾萌,藤代裕之,松下光範)として発表した。当初の計画では,被災地で活動する災害NPOなどのヒアリングから取り掛かる予定であったが,相次いで大規模災害が発生したことから,ソーシャルメディアのデータ収集を優先した。ソーシャルメディアのデータは,災害から時間が経過すると消去されてしまったり、ノイズが多くなったりするが,迅速に対応したことで解析に必要なデータを確保することができた。さらに,報道機関の協力が得られたことで,「救助情報」に関する特徴を解明することができた。このように,発生した大規模災害への対応を優先した結果,研究は想定以上に進捗したが,予定していた災害NPOなどのヒアリングに取り掛かることができなかったことから,概ね順調に進捗していると判断した。引き続き収集していた大規模災害時のソーシャルメディアのデータ解析を進めるとともに,災害NPOや報道機関などを対象にしたヒアリング調査を行い,ソーシャルメディア情報に対する信頼性の評価尺度の定義に取り組む。大規模災害時のソーシャルメディアのデータ収集を優先したことによる。次年度は,引き続き進めるデータ解析と,災害NPOや報道機関などを対象にしたヒアリング調査の費用などに使用する予定である。
栽培プロセスおよび貯蔵プロセスにおける果実品質の向上

本研究は、栽培プロセスおよび貯蔵プロセスにおける青果物(トマト)の高品質化を達成するための先進的な環境制御法を開発研究した。1.栽培プロセスにおける高品質化リアルタイムで良苗を判断する画像処理システムを開発した。さらにロックウール粒状綿を利用した養液栽培において高糖度トマトを生産するための給液制御指標を検討した。葉温指標(=(非蒸発面温度-葉温)/(非蒸発面温度-蒸発面温度))を制御指標として給液制御した場合、糖度8の高糖度トマトが得られた。また、日射量と飽差から推定した蒸散量の積算値(積算推定蒸散量)に基づいた制御指標を用いた場合も、さらに、この指標を直前の日射量によって補正した制御指標を用いた場合も、糖度8の高糖度トマトが得られた。2.貯蔵プロセスにおける高品質化栽培プロセスで給液制御により水ストレスをかけたトマトは、これらは糖度が高いが、収穫後の貯蔵において水損失が小さなり、貯蔵性が高まった。知能的制御法を用いて、トマトの鮮度を従来法(低温一定)よりもっと効果的に維持できる新しい温度制御法(熱ストレスを含む)を開発した。ニューラルネットワークにより温度に対するトマトの呼吸速度、水損失速度、追熟応答を表す高精度の動的モデルが構築できた。次に、シミュレーションから、トマトの呼吸速度、水損失速度、追熟を最小にする6段階の温度操作パターン(最適値)を遺伝的アルゴリズムを用いて求めた。制約条件が1545°Cのとき、最適値は{40,15,15,15,15,15°C}の組合せとなった。この操作は最初に熱ストレスを与え、その後は最低温度にするパターンであり、従来法{すべて最低温度の15°C}よりも明らかに鮮度が維持でき、熱ストレスの有効性が示された。以上より、高品質なトマトを生産するには、栽培プロセスで水ストレスを与えて糖度を上げ、さらに貯蔵プロセスで熱ストレス制御により鮮度をより長く維持する方法が有効と考えられる。本研究は、貯蔵プロセスおよび栽培プロセスにおいて、高品質な青果物(トマト)を生産するための適切な環境制御法を研究する。貯蔵プロセスでは、温度によりトマトの品質(鮮度)を向上させる実験を行った。まず、温度(545°C)に対するトマトの応答を調べると、呼吸速度と水損失速度は温度の上昇に伴って増加したが、前者はシグモイド曲線的、後者は直線的な関係を示した。また、最初に40°Cの高温ストレスを与えると、水損失速度および呼吸速度は顕著に抑制された。次に、ニューラルネットワークによりモデルを構築し、それらのシミュレーションから、遺伝的アルゴリズムを用いて、呼吸速度もしくは水損失速度を最小とする温度操作(最適値)を求めた。最適な8段階の温度操作は最低温度を5°C(5【less than or equal】T(k)【less than or equal】40°C)にすると、{5,5,5,5,5,5,5,5°C}を選び最低温度のみの組合せとなった。しかし、最低温度を15°C(15【less than or equal】T(k)【less than or equal】40°C)にすると、{40,40,15,15,15,15,15,15°C}を選び、最初の2ステップは最高温度(高温ストレス)、その後は最低温度の組合せとなった。一方、栽培プロセスでは、ロックウール粒状綿を利用した養液栽培システムによる高糖度トマト生産のための給液制御の実験を行った。

環境要因に基づいた給液制御では、日射量と飽差から推定した蒸散量の積算値に基づいて給液制御を行った結果、設定値が同じであれば給液時の葉の水ポテンシャルはほぼ同じとなり、設定値を変えれば給液時の水ポテンシャルを変えられることを明らかにした。さらに、積算推定蒸散量に直前の日射量を掛ける新たな制御指標を用いれば、夕方、曇雨天時の不要な給液を回避できることも明らかにした。植物生体情報に基づいた給液制御では、葉温指標が給液制御指標として有効であることを明らかにした。本研究は、青果物(トマト)の栽培プロセスおよび貯蔵プロセスにおいて、高品質化を達成するための効果的・効率的な環境制御法をシステム科学的に究明した。栽培プロセスでは、まず良い苗を自動的に選別し、次にロックウール粒状綿を利用した養液栽培で給液(水ストレス)制御を行ってトマトの品質向上を試みた。苗の品質をリアルタイム処理で診断できる画像処理システムを開発した。栽培においては、葉温指標(=(非蒸発面温度-葉温)/(非蒸発面温度-蒸発面温度))に基づいて給液制御を行うと糖度8の高糖度トマトが得られた。また、環境要因に基づいて給液制御した場合も、日射量と飽差から推定した蒸散量の積算値(積算推定蒸散量)に基づいた制御指標、さらに、この指標を直前の日射量によって補正した制御指標とも、糖度8の高糖度トマトが得られた。一方、貯蔵プロセスでは、栽培プロセスでの植物体への水ストレス制御と収穫後の貯蔵性の関連を調べるとともに、温度(熱ストレス)制御により、もっと長い鮮度維持が達成できないかを研究した。栽培プロセスで水ストレスをかけたトマトは糖度が高くなるばかりでなく、収穫後の貯蔵プロセスにおいて水損失が少なくなり、鮮度維持の点から有効であった。果実応答として、新たに追熟度合いを加え、それを果皮色で推定し、温度の対する果皮色の動的特性をニューラルネットワークで同定しモデル化した。温度に対するトマトの呼吸速度、水損失速度、追熟応答を推定できる動的モデルを構築した。さらに、これらのモデルのシミュレーションから、呼吸速度、水損失速度、追熟度合いを最小化する6段階の温度操作パターンを求めた(温度範囲:15-40°C)。最適温度は、1段階のみ(従来法)では最低温度15°Cが最良であるが、6段階の組み合わせを考えると、最高温度と最低温度の組み合わせ{40,15,15,15,15,15°C}が最良となった。水ストレス制御を含め、これらの制御は実用化は容易であり、高品質化のためには、栽培での水ストレス制御と貯蔵での熱ストレス制御が有効と考えられる。
DME改質における段階的逐次反応の実現とマイクロノズル中の圧力勾配下での反応促進

燃料電池への期待が高まるなか,水素が自然エネルギーを利用して安価に供給できるような時代が到来するまでは,化石燃料の改質反応から水素を製造することが中心となる.本研究ではジメチルエーテルの水蒸気改質を研究対象とし,その逐次反応を段階的に生じさせて反応速度という観点からそのメカニズムを考察するとともに,反応に影響を与える諸条件を制御して最適化するという基礎研究を行った.燃料電池への期待が高まるなか,水素が自然エネルギーを利用して安価に供給できるような時代が到来するまでは,化石燃料の改質反応から水素を製造することが中心となる.本研究ではジメチルエーテルの水蒸気改質を研究対象とし,その逐次反応を段階的に生じさせて反応速度という観点からそのメカニズムを考察するとともに,反応に影響を与える諸条件を制御して最適化するという基礎研究を行った.PEFCやSOFCといった燃料電池への期待が高まるなか、二次エネルギーとしての水素が自然エネルギーを利用して安価に供給できるような時代が到来するまでは、化石燃料の改質反応から水素を製造することが中心となる。とりわけ、SOFCにくらべて低温で作動するPEFCの場合には、システム内部での改質反応は不可能であるので、外部での改質反応であらかじめ水素を準備しておくことが不可欠である。ジメチルエーテル(dimethyl ether, DME)は、「エーテルの中では炭素数がいちばん少ない」「改質温度が比較的低い」「常温にて6気圧程度で液化する」「メタノールと比較して毒性や腐食性が低い」などの特徴から、大小を問わず各種の改質器における反応原料としてのポテンシャルは高い。本研究では、触媒を用いることにより比較的低温の条件下で、これらDME水蒸気改質の逐次反応を段階的に生じさせてそのメカニズムを詳細に解明するとともに、反応に影響を与える諸条件(触媒との反応時間、温度、圧力など)を制御して最適化するという二重の目的をもった系を提案して、その基礎研究を行うことが目的である。研究初年度は、最終的な流路形状を決定するために触媒反応の反応速度を定量的に把握することを目的として、断面積一定の石英管に充填した触媒におけるジメチルエーテルの水蒸気改質実験を行った。本実験においては温度や流量はもちろんのこと、触媒量もパラメータとしている。また、次年度以降に行う逐次反応をうまく利用した系を構築するために、逐次反応の後段に相当するメタノールの水蒸気改質の実験も行い反応速度に関するデータを取得した。PEFCやSOFCといった燃料電池への期待が高まるなか,二次エネルギーとしての水素が自然エネルギーを利用して安価に供給できるような時代が到来するまでは,化石燃料の改質反応から水素を製造することが中心となる.本研究ではジメチルエーテル(DME)の水蒸気改質を研究対象とし,その逐次反応を段階的に生じさせてそのメカニズムを詳細に解明するとともに,反応に影響を与える諸条件(触媒との反応時間、温度、圧力など)を制御して最適化するという二重の目的をもった系を提案して,その基礎研究を行うことが目的である第二年度においては,DMEおよびメタノールのそれぞれの水蒸気改質反応の速度を実験から算出した.その反応速度式はべき乗側で分圧と温度の関数として表現している.その反応速度の差から,DMEの水蒸気改質の前段反応であるDME加水分解が,後段にあたるメタノール水蒸気改質よりも遅いことが確認された.そこで,より低温でDME加水分解を進行させることができる触媒としてゼオライトを用い,その反応速度も算出した一般的にはDME加水分解とメタノール水蒸気改質は同一のサイトで行うことが望ましいとされているが,それぞれが適用されるべき温度は異なるため,本研究では分離分割して設置し,かつ,それぞれに温度制御を施した上で改質実験を行った.ただし,DME加水分解が平衡反応であるため,そのままでは高い転化率を実現できない.そこで分割した触媒を多段で交互に配置することで平衡濃度以上の反応を起こすことに成功したPEFCやSOFCといった燃料電池への期待が高まるなか、二次エネルギーとしての水素が自然エネルギーを利用して安価に供給できるような時代が到来するまでは、化石燃料の改質反応から水素を製造することが中心となる。本研究ではジメチルエーテル(DME)の水蒸気改質を研究対象とし、その逐次反応を段階的に生じさせてそのメカニズムを詳細に解明するとともに、反応に影響を与える諸条件(触媒との反応時間、温度、圧力など)を制御して最適化するという二重の目的をもった系を提案して、その基礎研究を行うことが目的である。前年度までに、実験によりDMEおよびメタノールのそれぞれの水蒸気改質とDME加水分解の反応速度を分庄のべき乗と温度の関数として表現した。それらの反応速度式を用いて、外部加熱の熱流束に分布を与えた系における数値計算を実施した。当然のことながら加熱量等しい場合でも熱流束分布により温度分布が異なり、その結果、改質率も影響を受けることを確認した。また、分割した触媒を多段で交互に配置し、それぞれの触媒に温度制御を施すことによりる平衡濃度以上の反応を起こすことが可能となった。続いて、円管内壁面に触媒を担持した流路において流路断面積の形状や流速が異なる条件を用意して水蒸気改質実験を行った。同一の円管で断面平均流速を大きくすると、反応量は単調に増加した後に、ある流速以上では反応が律速し一定になるという結果が得られた。また、反応、は管径、すなわち、触媒量に比例することも明らかとなった。
発現遺伝子と細胞動態の相関情報から探る細胞集団の同期的活動生起と崩壊の統合的理解

認知科学では神経回路網の詳細を簡略化した巨視的なモデルが主に利用される.しかし,細胞や分子の微視的モデルと巨視的モデルの中間に位置するメゾスコピックなモデルに対して,上下の階層を神経細胞の特徴と回路網の構造を加味して連結しようとする試みは未だ少ない.従来からメゾスコピックな振動現象を扱う標準モデルとして,周期振動の位相縮約表現である位相方程式の結合子系が用いられてきた.しかし,海馬や大脳皮質などの一部の脳部位を除いては,位相方程式に細胞の詳細な特徴を加味して,マクロなモデルとして組み上げた研究は少ない.そこで,本研究課題では,このようなモデルの基礎となる位相方程式の位相反応曲線とよばれる特徴を脳の各部位で実験的に詳細に調べた.生後2週間前後のラット脳切片を用いて中脳黒質と腹側被蓋野のドーパミン(DA)細胞の位相応答曲線を推定した.その結果,位相進み・遅れのある2相性の曲線が得られた.また,hyperpolarization activated cyclicnucleotide-gated(HCN)チェネルを阻害すると,位相進みのみを有する1相性の曲線が得られた.次に,DA細胞のコンダクタンスベースモデルを用いて位相応答曲線を数値的に計算した.この結果は実験によって実際に計測して得られた曲線と定性的に類似していた.また,電気シナプスで結ばれた結合系の膜応答合成関数を数値計算した.その結果から,HCNチャネルのコンダクタンスの増大と伴に,位相同期は安定化することが判明した.この結果は,HCNチャネルが発達に伴う同期的活動変化に重要な役割を果たしていることを示唆している.認知科学では神経回路網の詳細を簡略化した巨視的なモデルが主に利用される.しかし,細胞や分子の微視的モデルと巨視的モデルの中間に位置するメゾスコピックなモデルに対して,上下の階層を神経細胞の特徴と回路網の構造を加味して連結しようとする試みは未だ少ない.従来からメゾスコピックな振動現象を扱う標準モデルとして,周期振動の位相縮約表現である位相方程式の結合子系が用いられてきた.しかし,海馬や大脳皮質などの一部の脳部位を除いては,位相方程式に細胞の詳細な特徴を加味して,マクロなモデルとして組み上げた研究は少ない.そこで,本研究課題では,このようなモデルの基礎となる位相方程式の位相反応曲線とよばれる特徴を脳の各部位で実験的に詳細に調べた.生後2週間前後のラット脳切片を用いて中脳黒質と腹側被蓋野のドーパミン(DA)細胞の位相応答曲線を推定した.その結果,位相進み・遅れのある2相性の曲線が得られた.また,hyperpolarization activated cyclicnucleotide-gated(HCN)チェネルを阻害すると,位相進みのみを有する1相性の曲線が得られた.次に,DA細胞のコンダクタンスベースモデルを用いて位相応答曲線を数値的に計算した.この結果は実験によって実際に計測して得られた曲線と定性的に類似していた.また,電気シナプスで結ばれた結合系の膜応答合成関数を数値計算した.その結果から,HCNチャネルのコンダクタンスの増大と伴に,位相同期は安定化することが判明した.この結果は,HCNチャネルが発達に伴う同期的活動変化に重要な役割を果たしていることを示唆している.
人間関係技術領域におけるロールプレイ学習による態度育成

本研究では、人間関係技術におけるロールプレイング学習の教育評価指標を検討し、その評価指標により看護学生の行動・態度分析を行う。また、それ基づいて態度育成のための効果的な指導法を検討することを目的とした。I.ロールプレイ学習に関連した看護学生の行動・態度分析の指標:A看護系大学看護学専攻3年生及び編入生(選択科目履修者)の演習参加者78名、および基礎看護技術演習履修者81名に対して、自作の自己評価用紙配布時に趣旨を説明し参加への意志を確認した。各グループで事例を展開し(ナース役割、クライエント役割、観察者役割をとる)、その後演じた場面を分析するという演習を反復して行う。自己評価用紙は、マイクロカウンセリング技法(Ivey,1978)や治療的・非治療的技法(Hays & Larson,1963)の項目に基づき、行動や態度評価指標を作成した。具体的には、1)コミュニケーション技術の実施程度(1=全然なかった5=常にあった)及び重要度(1=全く重要ではない5=非常に重要である)に対する認識、2)事例展開に対する認識、3)注目したコミュニケーション技術、4)学んだことや難しかったこと等を問う。信頼性については、クロンバックα係数(0.6180.763)、構成概念妥当性は因子分析によって確認した。II.ロールプレイ学習に関連した看護学生の行動・態度傾向:因子分析の結果より、看護学生の行動・態度としては、「治療的技法」「肯定的受容的態度」「逃避的な非治療的技法」「不要な非治療的技法」などの傾向が示された。治療的技法の項目では、「情報提供」「言いかえ」「あいづち」などの実施程度が高かった。また、演習1回目と2回目の実施程度間で有意差が見られた項目は、「情報提供」「要約」「探索」「焦点化」(p<0.01)、「観察」「明確化」(p<0.05)であり、演習の繰り返しの中で技術を使用することが可能になったものと考えられる。重要度の認識では、『非常に重要』が、「肯定的受容的な態度」「要約」「情報提供」「言いかえ」などで多く、特に演習2回目では、「観察」(r=0.450,p<0.01)などの項目において、重要度の認識と実施程度間で有意な相関が見られた。このことから、重要性の認識と実施程度の関連性が示された。ロールプレイングという相互作用の場面を演じ観察するという経験によって「気づいたことを言葉にする」重要性が理解でき、重要性の理解と実施が影響し合ったと考えられる。また、演習1回目と2回目の重要度の認識では、「沈黙」(r=0.433,p<0.01)、「焦点化」(r=0.436,p<0.01)などで相関が見られ、1回目の認識が2回目にも維持されていたと捉えられる。その他、「個別性に応じた対応の必要性」「ミュニケーション技術を高める練習の必要性」「相手の気持ちを洞察することの重要性」「さまざまな経験を積むことの重要性」などが学びの内容として多かった。上記、成果の一部を聖路加看護学会第5回学術集会で発表した。本研究では、人間関係技術領域におけるロールプレイ学習の評価指標を検討し、実際に評価する。それに基づき、効果的なロールプレイングを明らかにし、教育評価に基づいて効果的な態度育成のための教育的介入方法を検討することを目的としている。そこで平成11年度は、(1)文献検索、資料収集による分析方法・評価指標の検討、および(2)ロールプレイング学習に関連した看護学生の行動・態度分析を行った。また、評価結果の一部を第9回看護学教育学会で発表した。1.文献検索、資料収集による分析方法、評価指標の検討:関連文献の検索により、ロールプレイング学習法は、人間関係技術が必要とされる人材育成の場面で幅広く用いられる手法であることが確認された。しかし、ロールプレイングにおける教育目標の相違などにより、その評価方法に対しては統一見解はなく、また、客観的な評価尺度も不十分である。特に、学習者自身が評価する自己評価法が中心であり、記述式データを分析する傾向が見られた。その他、学習者のリーダーシップ行動や役割評価チェックリストを用いて参加状況を評価する視点や不安感や満足感などの感情的な変化を評価する視点が示されていた。2.ロールプレイング学習に関連した学生の行動・態度分析:上記の観点に関する検討により、まずは、実際にロールプレイングを行って看護学生自身が学んだことや気づきを記述式のデータで得た。それにより、(1)コミュニケーション技法や質問の仕方の重要性、(2)コミュニケーション技術のトレーニングや経験の必要性、(3)非言語的コミュニケーションの重要性、(4)相手の気持ちに対する気づき、などが学習者自身の学びとして多い意見であったことが明らかになった。これらにより、ロールプレイング学習で意図している「相手の気持ちの理解」という目標が達成可能であることが示唆された。(上記学会で発表)次の段階では、リーダーシップ行動、不安感などを含めた評価データを収集した。また、コミュニケーション技術に関する評定尺度を作成し、その使用頻度や効果度の評価を試みた。また、観察者の観察内容((1)注目した患者・看護者役の言葉や態度、(2)治療的コミュニケーション、(3)非治療的コミュニケーション)についてのデータを収集した。さらには、ロールプレイング場面の録画を行い分析中である。平成12年度は、得た調査票および録画データの分析と尺度開発および指導者の関わり方についてデータ収集と分析を行う予定である。

本研究では、人間関係技術におけるロールプレイング学習の教育評価指標を検討し、その評価指標により看護学生の行動・態度分析を行う。また、それ基づいて態度育成のための効果的な指導法を検討することを目的とした。I.ロールプレイ学習に関連した看護学生の行動・態度分析の指標:A看護系大学看護学専攻3年生及び編入生(選択科目履修者)の演習参加者78名、および基礎看護技術演習履修者81名に対して、自作の自己評価用紙配布時に趣旨を説明し参加への意志を確認した。各グループで事例を展開し(ナース役割、クライエント役割、観察者役割をとる)、その後演じた場面を分析するという演習を反復して行う。自己評価用紙は、マイクロカウンセリング技法(Ivey,1978)や治療的・非治療的技法(Hays & Larson,1963)の項目に基づき、行動や態度評価指標を作成した。具体的には、1)コミュニケーション技術の実施程度(1=全然なかった5=常にあった)及び重要度(1=全く重要ではない5=非常に重要である)に対する認識、2)事例展開に対する認識、3)注目したコミュニケーション技術、4)学んだことや難しかったこと等を問う。信頼性については、クロンバックα係数(0.6180.763)、構成概念妥当性は因子分析によって確認した。II.ロールプレイ学習に関連した看護学生の行動・態度傾向:因子分析の結果より、看護学生の行動・態度としては、「治療的技法」「肯定的受容的態度」「逃避的な非治療的技法」「不要な非治療的技法」などの傾向が示された。治療的技法の項目では、「情報提供」「言いかえ」「あいづち」などの実施程度が高かった。また、演習1回目と2回目の実施程度間で有意差が見られた項目は、「情報提供」「要約」「探索」「焦点化」(p<0.01)、「観察」「明確化」(p<0.05)であり、演習の繰り返しの中で技術を使用することが可能になったものと考えられる。重要度の認識では、『非常に重要』が、「肯定的受容的な態度」「要約」「情報提供」「言いかえ」などで多く、特に演習2回目では、「観察」(r=0.450,p<0.01)などの項目において、重要度の認識と実施程度間で有意な相関が見られた。このことから、重要性の認識と実施程度の関連性が示された。ロールプレイングという相互作用の場面を演じ観察するという経験によって「気づいたことを言葉にする」重要性が理解でき、重要性の理解と実施が影響し合ったと考えられる。また、演習1回目と2回目の重要度の認識では、「沈黙」(r=0.433,p<0.01)、「焦点化」(r=0.436,p<0.01)などで相関が見られ、1回目の認識が2回目にも維持されていたと捉えられる。その他、「個別性に応じた対応の必要性」「ミュニケーション技術を高める練習の必要性」「相手の気持ちを洞察することの重要性」「さまざまな経験を積むことの重要性」などが学びの内容として多かった。上記、成果の一部を聖路加看護学会第5回学術集会で発表した。
マカク属サル類CD4遺伝子クローニングと発現:AIDS発症モデル系確立をめざして

各種サル類のCD4遺伝子のクローニングをおこない、特にHIV・1gp120との結合部位であるV1ドンメインに注目して比較した。アフリカミドリザルおよびアカゲザルは胸腺細胞から、ブタオザル、ニホンザルおよびリスザルはCon Aで刺激末梢血リンパ球を自作の組み換えカニクザルIL2を用いて大量に培養したのち酸-フェノール法にて全RNAを分画し、OligodT30でmRNAを精製した。先にクローニングしたカニクイザルCD4遺伝子の塩基配列からCD4コード領域をはむプライマーを設計し、先のmRNAを鋳型にRT-PCR法にて、各々のサルCD4遺伝子を増幅し、T vectorに組み込み、各種サルCD4遺伝子の全塩基配列を決定し、ヒトCD4遺伝子を含めてHomologyを検索し、併せて種間のアミノ酸変異を調べた。いずれのサルCD4遺伝子もコード領域は1377塩基459アミノ酸残基から構成され、ヒトCD4遺伝子と比較してミドリザルを含めたマカク属サルでは、分子全域にわたり高い相同性を示したが、新世界サルのリスザルでは80%弱と若干低い相同性を示した。アミノ酸配列レベルでは、分子全体でヒトCD4とカニクイ、アカゲ、ニホン、ブタオザルの順でマカク属サルCD4が高い相同性を示し、その変異部位も種間で一定の傾向が認められ、V1ドメインではアミノ酸の置換はどのサルでもHIVの結合部位と想定されているCDR1およびCDR2領域内あるいはその近傍に集積していた。唯一細胞外ドメインで鎖内S・S結合を有しないV3ドメインがヒトとマカク属サル間で3アミノ酸のみの置換に留まり、高い相同性は示したことことは、ヒトCD4分子のこのドメインを認識する単クローン抗体OKT4がHeLa細胞に発現したカニクイ、アカゲおよびニホンザルCD4分子と交差反応をすることと符号するものと考えられた。アフリカミドリザルも変異部位はマカク属サルと多少の異同はあるものの90%におよぶ相同性を示したのに比して、新世界サルのリスザルのみが80%と若干低い相同性を示した。一方各ドメイン間での比較では、膜内および細胞内ドメインはリスザルも含めてよく保存されており、この部位のリンパ球活性化における刺激伝達系に関わる部位は、その重要性からか系統を超えてよく保存されていることが伺われた。得られた各種サルCD4分子をヒト株化細胞HeLaにStableに発現しHIV・1に対する感受性をRT assay,Syncytium assayおよびPCR法によるProviral DNA検出で検索したところ、いずれのマカク属サルおよびミドリザルCD4発現細胞でもProvirusの組み込みを認めたが、ヒト、ニホンおよびミドリザルCD4発現細胞ではSyncytium形成したのに対して、カニクイ、アカゲおよびブタオサルCD4発現細胞ではSyncytium形成は認められなかった。ニホンザルと他のマカク属サルCD4分子はV3およびV4ドメインで数個のアミノ酸の相違しかないので、HIV・1のSyncytium形成におけるCD4分子のgp120との結合部位であるV1ドメイン以外にもV3とV4ドメインが関与していることを示している。また各種サルのV1ドメインのCDR領域にアミノ酸の置換が集積しているのにも拘わらずHIV・1の感染が成立したことは、gp120とV1ドメインの結合は当初考えられていたより可塑性があることが判明した。

一方各ドメイン間での比較では、膜内および細胞内ドメインはリスザルも含めてよく保存されており、この部位のリンパ球活性化における刺激伝達系に関わる部位は、その重要性からか系統を超えてよく保存されていることが伺われた。得られた各種サルCD4分子をヒト株化細胞HeLaにStableに発現しHIV・1に対する感受性をRT assay,Syncytium assayおよびPCR法によるProviral DNA検出で検索したところ、いずれのマカク属サルおよびミドリザルCD4発現細胞でもProvirusの組み込みを認めたが、ヒト、ニホンおよびミドリザルCD4発現細胞ではSyncytium形成したのに対して、カニクイ、アカゲおよびブタオサルCD4発現細胞ではSyncytium形成は認められなかった。ニホンザルと他のマカク属サルCD4分子はV3およびV4ドメインで数個のアミノ酸の相違しかないので、HIV・1のSyncytium形成におけるCD4分子のgp120との結合部位であるV1ドメイン以外にもV3とV4ドメインが関与していることを示している。また各種サルのV1ドメインのCDR領域にアミノ酸の置換が集積しているのにも拘わらずHIV・1の感染が成立したことは、gp120とV1ドメインの結合は当初考えられていたより可塑性があることが判明した。既にクローニングしたカニクイザルCD4遺伝子については全塩基配列を決定し、ヒトCD4分子との異同を明らかにし、HeLa,CV-1細胞等の哺乳類細胞での構成的発現を認めた。これらの形質転換細胞の由来がヒト細胞ならば発現するCD4分子はヒト型でもサル型でも感染性クローンHIV-1_<NL432>の感染成立に至る新知見が得られた。一方サル細胞CV-1ではヒトCD4分子を発現してもHIV-1の感染が成立しなかった。HIV-1およびSIVのサルCD4分子上の結合部位を特定するため、ヒトとサルCD4遺伝子間で保存されている制限酵素部位を用いてキメラCD4遺伝子を作製し、ヒト株化細胞HeLaに発現しHIV-1はVIとV4Domainが同種ならばPCR法によりProvirusの組み込みをみとめ感染が成立した。さらに詳細に結合部位を特定するためサルCD4分子の各DomainごとのBaculovirus昆虫細胞系での発現を試みている。カニクイザルCD4遺伝子を用いたHIV-1感染系の解析では、HIV-1の結合部位と想定されているCD4のV1DomainのCDR-1および-2領域近傍でアミノ酸の相違があるサルCD4分子でも,ヒト株化細胞に発現するとHIV-1の感染が成立し、サル細胞にヒトCD4分子を発現してもHIV-1が感染しないことから、ヒト株化細胞HeLaにCD4分子とは別種のCofactorがありHIV-1感染成立に必要であることが示唆され当初の目的以上に新たな知見が得られた。一方、カニクイザル以外のマカク属サルのCD
オーナー制による棚田の保全

棚田について、近年洪水防止、土壌浸食防止などの国土保全の役割や景観が評価され、これを保全しようとする動きがみられる。そのなかでも、最も活発な展開がみられるオーナー制度について代表的な地域を調査した結果、次のようなことが明らかになった。(1)オーナー制度は、都市住民と農民とが交流することによって農村空間を共有し、棚田の保全を図ろうとするものである。(2)都市住民は、地方自治体を通して会費を払って市民農園として面積100m^2程度棚田を借り受けている。(3)制度は、米30kg程度が保証され、田植、稲刈などが体験できる農業体験型と農園でのほとんどの作業を行い、そこでの収穫物を持ち帰ることのできる作業参加型に分けられる。(4)会費は、市民農園の管理費として地元農家によって組織される保存会に支払われ、会員の農家経営を支援するのに用いられている。(5)各地域は、それぞれの地理的条件に適合したオーナー制を立ち上げており、固有の特徴がみられる。すなわち、高知県檮原町では都市住民が来町してカントリーハウスと呼ばれる農家民宿に宿泊して作業を行うグリーン・ツーリズム型、奈良県明日香村では都市住民が週末毎に来村して農作業を行う通い耕作型、長野県更埴市と三重県紀和町では見事な棚田景観の保全を重視する景観保全型、福岡県浮羽町と兵庫県加美町では都市住民に農産物を買取ってもらう農産物直売型のオーナー制が展開されている。本年度に実施した3地区の調査により、棚田保全のオーナー制について、次にような特徴が明らかになった。(1)梼原町神在居地区は、最初にオーナー制をとり入れたところである。大都市圏から遠隔地にあるという地理的条件を克服するために、グリーン・ツーリズム的展開により、オーナーが滞在して作業できるような体制が整えられ、比較的に高い作業参加率が実現されている。会費は管理費を賄ったうえで、保存会員の親睦旅行の費用に当てられている。地権者である地元農民とオーナーは、カントリーハウスでの夜の親交により、その関係を濃密なものにしている。(2)更埴市姨捨地区は、復田された棚田がオーナー制の対象になっている。東京大都市圏に比較的近く、また県都長野市に隣接しているという地理的有利性を生かして、比較的に高い作業参加率が実現されている。オーナー田以外の復田された棚田の全域で維持管理が行われているが、管理費は会費によって賄れている。地元農民とオーナーとの交流は、オーナーに団体会員が多いなどの理由により不活発である。景観保全とオーナーの農業体験に重きが置かれるオーナー制が展開されている。(3)紀和町丸山地区は、条令によって棚田の保全が図られているところであり、姨捨地区同様に復田された棚田がオーナー制の対象になっている。大都市圏から遠隔地にあるという地理的条件から、オーナーの経済的支援に重きを置き、自身による耕作を義務づけていないため、作業参加率は低い。また、景観保全の趣旨からオーナー田以外の比較的広い復田された棚田の維持管理を行うために、管理費は会費の2倍以上に及び、その不足を助成する町の財政を圧迫している。町と地元農民が一体となって名実ともに千枚田といわれるに相応しい棚田の景観保全に傾注したオーナー制が展開されている。本年度に実施した3地区の調査により、棚田保全のオーナー制について次のような特徴が明らかになった。浮羽町葛籠地区は、彼岸花巡りのイベントで来訪者を呼び込んで活気を与え、田植と稲刈の農業体験を行うオーナーに地元農家が生産した米や特産品を買い取らせることによって経営の安定を図り、地域の活性化に結びつけようとするものである。要約するとイベントによって活気づけられている農業体験、農産物直売型のオーナー制ということができるであろう。加美町岩座神地区は、農業と地域に愛着をもつ都市住民としてのオーナーが招き入れられ、きわめて高率の農作業参加が実現されている。

さらに、都市住民との交流によって活気が与えられ、棚田の石積に植栽して景観の保全が図れるとともに、休耕地で栽培された葉わさびやそばの商品が道の駅で販売され、その他の特産品や米をも直接販売することにより所得の向上が目指され、棚田保全に結びつける努力が行われている。要約すると、休耕地を利用して転作物を栽培する作業参加、農産物直売型のオーナー制ということができるだろう。明日香村稲渕地区は、大阪大都市圏に近接しているという地理的有利性を生かして、通い耕作ともいえるような高い作業参加率が実現されている。会費に対する管理費の占める比率は低くて余裕があり、その一部は積立てられている。オーナー同志、オーナーとインストラクターおよび地元住民との交流はきわめて活発であり、オーナーによる新聞の発行、地元子供会へのオーナーの働きがけなど質の高い交流が生み出されている。都市住民と地元住民との交流に主眼が置かれたオーナー制が展開されている。
発光ナノシートの合成とその応用に関する研究

本研究では、新しいタイプの蛍光ナノシートや発光効率が高い蛍光ナノシートの合成を実施し、光機能性材料としてのナノシートの可能性を調査した。その結果、水酸化希土類ナノシート、白色発光、発光効率が高い青色ナノシートなど、新しい蛍光ナノシートの開発に成功した。また、これらのナノシートの蛍光はプロトンなどの表面吸着イオンに強く影響を受けることが明らかとなり、発光プローブして応用できる可能性が見えてきた。ナノシートとは、ホスト層とゲスト種からなる層状化合物を水溶液中で剥離することによって得られる二次元平面の単結晶子であり、その厚さはホスト層1層の厚さ(約1nm)とほぼ一致する。これまでの研究で、我々はナノシートに発光中心を導入させることで、紫外線を吸収して赤・緑・青に発光する発光ナノシートを開発してきた。これらの発光ナノシートは分子・イオンセンシングの発光プローブや超低駆動の無機エレクトロルミネッセンス素子へと応用が期待できる。しかしながら、それらを実現させるためには、よく光る発光ナノシートの開発が不可欠であるが、現状では発光ナノシートのライブラリも少なく、その量子効率は低い。そこで本年度は、高い量子効率をもつ発光ナノシートの開発を目指した。その結果、水酸化ユーロピウムナノシートと酸化チタンナノシートを原子レベルの膜厚で積層させることで、劇的にEu^<3+>の発光強度が増大することを発見した。この成果は、ドデシル硫酸ナトリウムと硝酸ユーロピウムを含む溶液にアンモニアなどの塩基性化学種を加えると、層間にドデシル硫酸ナトリウムを含む層状水酸化ユーロピウムが合成できた。この層状水酸化物をホルムアミド溶液中で処理すると、ホスト層一層一層がバラバラとなり、水酸化ユーロピウムナノシートを得ることができた。この水酸化ユーロピウムナノシート自身はブラックライトなどの紫外領域の光では殆ど光らないが、酸化チタンナノシートをこの水酸化ユーロピウムナノシートを交互積層法を用いて積層させたところ、酸化チタンナノシートが紫外光を吸収するアンテナとして働き、そのエネルギーが水酸化ユーロピウムナノシートへ移動することでEu^<3+>の発光強度が100倍以上強くなることを見出した。この結果は、異種ナノシート同士がその界面を越えて相互作用していることを示しており、適切なナノシート積層状態を作製できれば、非常に効率の高い発光薄膜を作製できる可能性が見えてきた。無機二次元ナノ結晶(ナノシート)とは、厚さ約1nm、縦横方向は数μmの広さを持つ量子サイズ効果を有する単結晶である。厚さ方向は結晶のほぼ13ユニットから構成されているため、表面または界面での結合状態によってそのナノシート全体の物性が大きく変化する。また、ナノシートの表面は電荷を帯びているため、静電的相互作用を利用して層数を制御できたり、層間に別の機能分子をインターカレートすることによりナノシート自身の持つ機能とを組み合わせた超格子構造の多機能型新層状物質を簡単に作製できるなど極めてユニークな特徴がある。本年度は、これらの発光ナノシートを交互吸着法(LBL)法により積層させて多色発光超格子膜の作製や、1枚のナノシートで発光色を変えることができる発光ナノシートの作製を目指した。多色発光ナノシートの作製においては、赤・緑・青に発光するGd_<1.4>Eu_<0.6>Ti_3O_<10>ナノシート、La_<0.7>Tb_<0.3>Ta_2O_7ナノシート、Sr_<0.75>Bi_<0.15>Ta_2O_7ナノシートをLBL法で単層積層させることに成功し、積層構造によって白、紫、黄色、青緑、橙色等などに発光色を変化させることに成功した。また、Sr_<0.75>Bi_<0.15>Ta_2O_7ナノシートにEu^<3+>やTb^<3+>をドープすることにより、1枚のナノシートで白色に発光するナノシートの作製にも成功した。ナノシートの発光を用いた応用研究として、TiNbO_5ナノシート層間にEu^<3+>やTb^<3+>をインターカレーションしたナノシート層状体を作製しその発光のpH依存性を評価したところ、酸性領域では緑、中性では黄色、アルカリ性では赤色に発光することが示された。これらのナノシート発光体は、今後イオンや分子の発光センシングプローブとして応用が期待される。酸化物系蛍光ナノシートの発光中心は非常に表面近傍に位置するため、その発光は吸着イオンに非常に敏感であり、特定のイオン・分子をセンシングする発光プローブとして期待されている。有機錯体や硫化物系・セレン化合物系ナノ粒子蛍光体も発光プローブとして研究されているが、酸化物ナノシート蛍光体はこれらのナノ蛍光体と比較して、安定かつ無害といった利点があるため、長期間の使用に耐えられる環境モニター用の発光材料として期待されている。

本研究では、高い発光効率を示し、かつ、吸着イオンに蛍光特性が大きく影響をうける蛍光ナノシートの開発を目標に研究を進めた。本年度は以下の3テーマを実施した。1)高い発光効率を持つLaNb_2O_7ナノシートの開発:層状構造を持つKLaNb_2O_7酸化物を剥離することによりLaNb_2O_7ナノシートを作製した。このナノシート分散水溶液を150°Cの水熱条件下で24時間処理すると、処理前は殆ど蛍光を示さなかったナノシート分散液が非常に強く青に光ることを見出した。しかしながら、発光メカニズムに関して、なぜ、熱処理により青に発光するかは明らかにすることができなかった。2)ナノシート薄膜を用いた希土類イオンの発光センシング:約1nmの膜厚の酸化チタン系ナノシート薄膜表面に希土類イオン、特に、Eu^<3+>が吸着するだけでEu^<3+>の蛍光強度が大きく増大することを見出した。つまり、無機物と分子・イオンの吸着でも特定の条件を満たせば、金属錯体のように、強い発光を得られることを示すことができた。3)希土類ドープSr_<1-x>Bi_x、Ta_2O_7ナノシートの多色発光を用いたPHセンシング:上記のナソシートは希土類イオンのドープ量を調整することで、赤、橙黄、白色など、発光色を制御できることを見出した。これらのナノシートを用いてpH変化を発光変化で示せないか検討したところ、Sr_<0.8>Bi_<0.1>Eu_<0.1>Ta_2O_7ナノシートはアルカリ性では白色、中性付近では橙色、酸性付近では暗い赤色と、pH変化に応じて発光色が変化することを見出した.
ロシア貴族屋敷文化研究-その社会的諸相と文学性

本研究の目的は、ロシア近代の社会と文化に関する諸問題を考える上で不可欠なウサーヂバ(貴族屋敷)の文化史的意義を考察することにあった。その結果明らかになったのは、17世紀から20世紀初頭まで存在したウサーヂバが、「中世=封建的」要素を持ちながらも、18-19世紀に大きく発展し、1861年農奴解放後に衰退し、1917年ロシア革命後に旧ソ連社会の表層から消滅したにもかかわらず、その文化的機能は現代まで継承されていること、いわば「文化的記憶」あるいはロシア文化の基層としての機能を果たしていることである。平成22年度には、二度のロシア調査を行った。これにより、基本文献(定期刊行物ならびにその書誌の入手を含む)の確認について、かなりの程度まで進んだと言える。現地調査に関しては、2010年8月のペテルブルグ訪問時には、オレーニンの市内関係地ならびに郊外領地プリユーチノ、またナボコフの領地ロヂジェストヴェノを調査・見学し、いずれも多くの資料を得た。オレーニンが長らく館長職にあったベテルブルグ市の公共図書館では、現在の館長とも面談、本研究への協力を約束してもらうことができたし(ただし、同氏は面談からしばらく後に病没)、プリユーチノの邸宅跡博物館の館長からも同様の約束を得た。また、2011年2月のモスクワ調査では、本研究の対象となるウサーヂバ研究をソ連崩壊後に中核的に推進してきた「ロシア・ウサーヂバ研究協会」を訪問し、大きな成果を得た。この協会は、1920年代に大きな研究足跡を残したものを1992年に「再興」したもので、研究成果を論文集等として残すだけでなく、地方各地のウサーヂバ文化の拠点と緊密な連携をとり、その文化遺産の保存ならびに文化資源学理論の構築に大きな影響力を与えていることが、今回の訪問によって明らかになった。20世紀初頭にはほぼ「衰退」し、その後のロシア革命により「消滅」したはずのウサーヂバ文化の現在性とその意義を考察する上で大きな手がかりを与えられたと考えられる。また、協会訪問時に面談できた多くの研究者の中で、特に、会長のヴェデーニン氏ならびにウサーヂバ書誌の大家であるズロチェフスキイ氏に面会でき、今後の研究協力の約束を得たことも大きな成果である。ウサーヂバに関する書誌の莫大な全体(18世紀末から現代まで)が同氏の手によって二冊の成果として刊行されていること、上記協会が多方面にわたる文化保存・保全活動をきわめて精力的に展開していること等多くの情報を得ることができた。平成23年度は、平成22年度に実施した二度のロシア調査によって得た資料ならびに情報を整理・検討し、本研究の最終年度となる平成24年度の報告書刊行によって一応の目途を得るための研究総括に向けた多くの作業に邁進した。具体的には、ロシア調査の第一回目に行われたペテルブルグ郊外のウサーヂバであるプリユーチノに関するロシア本国の研究状況を確認した。それによれば、プリユーチノの文学世界については、アガマリャン編の大部の資料集=アンソロジーがほぼ完壁な仕事であること、また、ウサーヂバの所有者オレーニンの伝記については、これもほぼ完全といえるファイビソーヴィチの近年の成果であることを確認した。これらの周到かつ画期的な基本文献をベースに、ウサーヂバの一事例としてのプリユーチノの意味をさらに明らかにする予定である。このプリユーチノのケーススタディを通して、18世紀末から19世紀前半のウサーヂバ「黄金期」における、規模からすれば中小レベルの貴族領地の文学的・社会史的意味を考察することにより、ロシア文化史におけるウサーヂバの意義を明らかにできると考えている。また、第二回目のモスクワ「ロシア・ウサーヂバ研究協会」訪問により多くの情報を得たことは平成22年度の大きな成果であった。平成23年度は、この時に入手した多数資料の精査に多くの時間を当てたが、これは、ウサーヂバ研究史と関わる多くの課題-文化遺産にたいする20世紀的アプローチ、アヴァンギャルド運動、農村のフォークロア調査・研究との関連性等々-を提供した。そのため、特に、この「研究協会」の前身である同名の研究協会(1920年に創設され、1930年に休止した)の歴史につき、調査を行った。その成果は、平成24年度中に一橋大学紀要に発表の予定である。さらに、平成23年度には、ドイツ、ポーランド訪問によりロシア帝国周辺のウサーヂバ文化の広がりについて調査を行った。平成24年度が本科学研究費による事業の最終年度であったことから、作業の大きな中心は成果報告書を刊行することであった。そのため、平成24年6月に、ロシアのペテルブルグにあるロシア国立図書館を訪問し、今回の事業で多くの研究協力をしてもらったN.ニコラエフ氏と詳細な打ち合わせを行った他、多数の資料ならびに情報を得た。

その後、同氏から送られた論文(同館長との共著)も含めた成果報告書「ロシア貴族屋敷文化研究」(全体で95ページ)を上梓することができた。ここには、ウサーヂバという文化現象に関する基本的問題設定をまとめた代表者による序論、平成23年度にモスクワのロシア・ウサーヂバ研究協会を訪問し、多くの研究者と面会・情報交換することで得た多数の資料ならびに知見を反映させた研究代表者による論文「1920年代のソ連におけるロシア貴族屋敷の研究」の他、研究協力者である坂内知子による個別ウサーヂバに関するケーススタデイ論文、そして上記ロシアからの寄稿論文が収録されており、全体として大きな成果となっているものと考えられる。ここで扱われた論点は、貴族屋敷文化というきわめて複合的で多面的な現象のごく一部でしかないとはいえ、日本におけるロシア文化・歴史研究にとっては初めての問題提起であると言える。また、今回の報告書には収録できなかったが、研究代表者によるウサーヂバ研究に関する文献解題的論考もほぼ完成されており、これは近日中に紀要等に掲載する予定がある。いずれにしても、今回の事業が、貴族屋敷(ウサーヂバ)という、芸術・文化史のみならず、社会史・思想史・経済史をも含む近世・近代ロシア文化全体に大きな意味を有するきわめて特異な対象にたいする文字通り最初の研究着手となったと断言できるものである。平成22年度に行った二度のロシア調査の成果を精査することにより、一つは事例研究、もう一つは研究史という二つの面からウサーヂバという文化現象へアプローチをするという、本研究の目的が着実に進められていると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度が本研究の最終年度にあたることから、これまで2年間にわたる研究成果をまとめて報告書として刊行する予定にもとづき、その具体的内容について準備を行っていく。現時点で、報告書の目次はほぼ決まっており、以下のとおりである-ウサーヂバ概論ならびに研究の基本文献への解題、ウサーヂバ研究協会の現状、協会代表であるヴェデーニン論文の翻訳、さらに一事例としてペテルブルグ郊外プリユーチノに関する論考二篇(これには、研究協力者に参加してもらう予定)-。今後、この内容に従って完成作業を進めていく計画である。また、この報告書とは別に、1920年代に盛んに活動しながらも1930年に解散した「ロシア・ウサーヂバ研究協会」の歴史、活動の展開、閉鎖をめぐる社会的・文化的状況についてまとめた論考を一橋大学内の紀要に発表する予定である。
形態形成因子FGF8の発現制御と分化誘導

1.FGF8遺伝子制御機構の解析FGF8遺伝子座15kbを単離した。5'上流域について種々のコンストラクトを作製しレポーター活性の解析を行なった。5'近傍300bp内に強いプロモーター活性を認めたがアンドロゲンによる活性の増強は見られたかった。このプロモーター領域にイントロンや3'領域を組み合わせた場合でもアンドロゲンによる活性変化は見られなかった。現在、さらに5'上流にアンドロゲン応答性領域が存在する可能性を検討している。2.アンドロゲン非依存性細胞の産生する増殖因子の同定アンドロゲン非依存性シオノギ癌細胞培養上清中の増殖因子の精製を試みた。活性分画に対するフォリスタチンの抑制効果やウェスタンブロットの結果よりアクチビンと同定できた。アクチビンはアンドロゲン依存性シオノギ癌細胞に対しては増殖抑制的に、非依存性細胞に対しては増殖促進的に作用した。ヒト前立腺癌細胞株でもアンドロゲン非依存性細胞にアクチビンの発現が強くホルモン反応性消失のマーカーとなる可能性が示された。3.細胞の増殖、分化とFGF8坑ヒト、マウスFGF8モノクロナール抗体を作製し、胎生期やヒト腫瘍におけるFGF8の発現を免疫組織学的に解析した。FGF8はヒト腫瘍では前立腺癌で高率に発現していた。胎生期では、分化した神経細胞に広範に発現していた。また、培養細胞でFGF8は神経突起形成を促進した。1.FGF8遺伝子制御機構の解析リボプローブマッピング法を用いた解析により5'近傍に転写開始点が複数存在することが明らかになった。周囲にはTATA配列やCAAT配列はみられないが、かわってG、Cに富む配列が認められた。次に、ルシフェラーゼ遺伝子をレポーターとし上流域をそれぞれ6kb、2.5kb、0.8kb、0.3kbづつ含んだコンストラクトを作製した。それぞれのコンストラクトを型のごとくリポフェクタミン法にて遺伝子導入し、細胞溶解液中のルシファラーゼ活性を測定した結果、上流0.3kb中にプロモーター領域が存在していることが明らかとなった。現在、この領域についてさらに細かなコンストラクトの作製を行い詳細なプロモーター領域の決定を行っている。この領域は非常にG、C含量が高くSp-1などの転写因子の結合が推定される。今後、ゲルシフト法などによってDNA結合蛋白の解析もあわせて行っていく予定である。2.抗FGF8抗体を用いて病態解析N末部に相当する合成ペプチドを免疫原としてFGF8に対するモノクロナール抗体の作製を行った。この抗体はFGF8に特異的に交叉しさらに中和活性を有していた。病理組織標本を用いた免疫組織化学的検索では正常乳腺組織での発現が認められ、また、前立腺癌や各種の乳腺腫瘍で高頻度に発現していることが明らかとなった。一方、神経組織や内分泌組織でも発現がみられ、種々の病態に関与している可能性が考えられる。今後、ELISA法による血中、組織中のFGF8の定量化を試み、各種病態における量的変化を解析する予定である。1、アンドロゲン非依存性シオノギ癌細胞が産生する分化、増殖因子の同定アンドロゲン非依存性シオノギ癌はin vivoでは高頻度に軟骨成分を認め間葉系細胞に対する分化誘導因子を産生している可能性が考えられる。そこで、アンドロゲン非依存性シオノギ癌細胞株培養上清中の活性因子をNlH3T3細胞に対する増殖を指標として精製を行った。培養上清を濃縮後、ヘパリンセファ口ースカラムにて分画すると増殖活性は0.3MNaClにて溶出された。さらに、銅イオン親和性力ラムにて増殖活性は10mMイミダゾール分画に溶出された。この分画についてウェスタンブロット法にて増殖因子との交叉性を検討するとアクチビンβAと明瞭に交叉した。一方、部分精製した増殖活性はアクチビン結合蛋白であるフォリスタチンにて完全に抑制された。また、RT-PCR法にてアクチビンβA、βBの発現を確認した。