hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不妊治療によって多胎児と診断された夫婦へのカウンセリング的介入に関する研究

時、初期、中期、後期とし、出産後は産褥入院中と産後2ヶ月とした。調査内容は、妊娠期は、(1)妊娠の診断時の不安、(2)妊娠期の不安、(3)妊娠の受容、(4)妊娠による心理的負担、(5)医療スタッフの援助に望むことについての5項目。出産後は、(1)出産体験、(2)母親意識、父親意識、(3)育児について身体的、心理的負担、(4)医療スタッフの援助に望むことについての4項目。質問紙は妊娠期、出産後の夫婦の心理と医療スタッフへのニーズについて文章完成法テストが作成された。収集された反応については内容分析が実施され、看護者が行うカウンセリング的介入に対して期待される内容が明らかにされる。多胎妊娠は母子にとって身体的、心理的リスクが高く、育児負担による育児ノイローゼや両親による虐待などの社会的問題も指摘されている。そこで、本研究は、晩婚化、少子化、価値観の多様化等を社会的背景として不妊治療の成果がますます期待されている現状をふまえ、多胎児と診断された夫婦の主体的な健康問題対処能力を高めることをめざして、看護者が行えるカウンセリング的介入の必要性と問題、効果的実践のあり方を検討することを目的とする。平成14年度は多胎と診断されたときの夫婦の妊娠の受容、妊娠継続・胎児に対する気持ちを明らかにし、カウンセリング的介入の必要性を検討することを目的とし、妊娠の診断時と妊娠初期から後期までの妊娠の継続と胎児に対する心理について、不妊治療で妊娠と診断された夫婦2組を対象に犯行増加された面接調査を実施した。面接の実施にあたっては、(1)調査の同意が得られる、(2)妊娠初期から産褥1年までの継続的な面接調査に協力が得られる、(3)面接内容をカセットテープレコーダーに録音すること、また、個人が特定されない方法で研究論文に掲載されることに協力が得られる、という3つの条件を設定し、すべての条件を満たしたケースを対象とした。面接調査の時期は、妊娠の診断時・初期・中期・後期で外来受診時に多胎妊娠の受容と妊娠の継続、多胎児に対する気持ちについて半構成的面接を行った。不妊治療を受けて多胎児と診断された夫婦の妊娠の受け止め方は、不妊期間、不妊治療を受ける動機、不妊の原因、家族(特に夫婦のそれぞれの両親)の妊娠に対する期待、定位家族と生殖家族への家業の引き継ぎの必要性の有無によって異なることが示唆された。妊娠の受容と不妊治療を受けることにいたった動機と経過の関連は、妊娠継続における妻の心理に影響を及ぼすことが推察された。妊娠継続に対する不安やマイナートラブルなど身体的苦痛に対するケアを実践するとき、夫婦の妊娠の受け止め方と不妊治療の決定から妊娠にいたるまでの経過を考慮する必要があることが示唆された。また、妊娠経過中の胎児に対する気持ちにおいても、夫婦間において異なる感情を持っていることが明らかにされた。妻は、母親になる実感よりもおなかの中にいる子ども達に対して正常に発育していることを願う気持ちが強く表出されるが、夫は、父親になることについての喜びが多く表現された。また、妻には妊娠によって生じる身体的変化について夫にも理解を示してほしいと願う気持ちが存在することが明らかにされた。
中学校国語年間カリキュラムにおける古典学習指導の機能と役割に関する研究

本研究では大村はまが昭和54年度に行った中学1年生の国語年間カリキュラムの内実を学習記録を研究資料として具体的に解明した。1年目は資料を収集し、3資料(国語学習項目一覧表、配布プリント一覧表、プリントの具体)を作成した。昭和54年と50年の3資料を比較することにより、中学入門期の年間国語カリキュラムにおいて大村はまが何を目標としていたのかを解明した。54年は「自分の学び方を育てる」ことを目標に、年初から「学び方」を学ぶ学習が行われ、年間を通して繰り返し行われた。カリキュラムの具体は全国学会で2度報告した。さらに、古典学習で育成する国語学力の構造化案を論文で発表した。本研究の目的は、大村はまが昭和54年度に行った大田区立石川台中学校1年生の国語学習年間カリキュラムの内実を、鳴門教育大学附属図書館大村はま文庫に所蔵されている45冊の学習記録(学習者自身がそれぞれ個人でまとめたもの)を研究資料として具体的に解明し、中学校入門期における古典学習指導と他の国語学習との連関関係や、年間の国語カリキュラムにおいて古典学習指導が担っていた役割を明らかにすることである。全2年計画の研究の初年度である平成24年度は、資料および文献収集と、収集資料の分析を行い、学会誌への論文を投稿し、25年6月に掲載予定である。また、25年5月の全国学会で、収集した学習記録の分析考察をもとにした研究発表を行う。資料収集(学習記録の複写)は以下のように行った。1.複写する学習記録を決定するためのリスト作成と大村はま文庫での検討。2.鳴門教育大学3年生2人に研究協力を依頼し、資料収集の基本方針を説明、山口大学での謝金関係の申請手続きを行った。3.研究協力者と協力して学習記録の複写を行った。昭和54年度と比較を行うために、50年度の学習記録の一部を複写した。本研究が考察資料とするのは、学習のてびきや配布プリントといった、極めて具体的なものである。学習記録は、学習過程と成果を詳細に書き記したものであるため、解明された国語カリキュラムの実際は、国語学習の実態を極めて具体的に解明したものとなった。先行研究では大村はまの個々の単元の学習の実際を解明することは試みられていたが、年間の国語カリキュラムの全体像を学習記録を資料として解明しようとする研究は未開拓の分野であった。24年度に収集した学習記録を資料とした大村はまの年間カリキュラムの解明は、新たな資料を用いた、具体的で詳細なものとなっている。本研究の目的は、大村はまが昭和54年度に行った大田区立石川台中学校1年生の国語学習年間カリキュラムの内実を鳴門教育大学附属図書館大村はま文庫に所蔵されている45冊の学習記録(学習者自身がそれぞれ個人でまとめたもの)を研究資料として具体的に解明し、中学校入門期における古典学習指導と他の国語学習との連関関係や年間の国語カリキュラムにおいて古典学習指導が担っていた役割を明らかにすることである。平成25年度は1年目に収集整理した資料をもとに、以下の3資料(a国語学習項目一覧表、b配布されたプリントの一覧表、c配布されたプリントの実際)を作成し、54年度の実践の全体像を捉え、個々の単元と他の国語単元との関連を解明し、単元での学習活動の意味付け価値付けを行った。さらに、昭和50年度についても54年度と同様に先の3資料を作成して年間国語学習を比較した。54年度は大村の公職最後の年であり、52年度から3年連続で1年生を担当した。50年と54年のカリキュラム比較をすることで、中学入門期の国語カリキュラムで大村が何を目標として実践の改良改善をしたのか、その具体を解明した。大村は単元学習の経年的な歩みや学習記録指導の工夫のあとを記しており、個々の単元の実際はこれまでにも解明の試みがされてきた。本研究では新たにカリキュラムの視点を加え、連続体として大村実践を捉え具体像を明らかにした。54年度は「自分の育て方学び方を身につけさせる」ことを目標に「学び方」の習得が年初から行われた。その後学んだ学び方を用いる学習が繰り返し螺旋的に行われた。研究成果は平成26年度の全国大学国語教育学会で2度報告した。さらに、古典学習で育成する国語学力の構造化案を提案した論文が学会誌に掲載された。本課題での大村はま研究を基盤として、新たにICT環境を活用した中学校古典授業の開発を共同研究者と行っている。自己評価の主たる理由は以下の2点である。1.研究対象とする資料収集が計画していた以上にすすんだこと。

資料収集の過程で、予定していた54年度の学習記録だけでなく、それとの比較のために、50年度の学習記録の複写も行うという資料収集の新たな観点の発見があった。研究協力者との連携もおおむね順調であり、資料収集は計画通りに行うことができた。2.研究成果の報告が当初の計画にそって行われていること。収集した資料の一部の分析考察を行い、平成25年5月の全国大学国語教育学会弘前大会での自由研究発表の申し込みを行い、すでに発表要旨を送付している。学会誌「解釈」への論文投稿を行い、採択されて、平成25年5/6月号に掲載予定であること。おおむね順調としたのは、収集した資料のデータ化が計画よりは遅れている点を考えてのことである。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、24年度に収集した資料のデータ化を推進したい。データ化を進めるにあたって、デジタルカメラやスキャナを適宜用い、収集した学習記録を紙媒体だけでなく電子データとしても整理し保存する。研究協力者との連携を強め、収集した資料のデータ化を推進したい。24年度の資料収集の過程で、当初の計画では重視していなかった、昭和50年度と昭和54年度のカリキュラムの比較という新たな観点を見出した。このことにより、大村はまが国語年間カリキュラムにおいて目指していたものを具体的に明らかにするという、研究目標が生まれた。今後の研究発表の方針の一つが明確になった。
鉱物-水界面近傍における水の特性変化が物質移動と溶解に及ぼす影響

近年、数値計算や赤外分光法などによる分析・解析から,固体の表面近傍の水は表面の影響を受けて通常の水とは性質が大きく変化することが指摘されており,「水の構造化」,「氷の近い水」などと呼ばれ盛んに研究されている.本研究では,岩石内部の間隙に存在する水の状態を調べ,鉱物表面で水の性質がどのように変化し,また水の性質の変化が岩石内部での溶解・沈殿反応や物質移動の速度にどのような影響を及ぼしているかを評価することを目的としている.水が構造化する原因の一つとして,鉱物表面に生じる電荷の存在が考えられる.珪酸塩鉱物と水が接触すると,pHが中性付近では鉱物表面には一般に負電荷が発生する.これを電気的に中和するために,水中の陽イオンは表面近傍に集まり陰イオンは表面から遠ざかる.こうしてできる鉱物-水界面近傍のイオン分布は電気二重層と呼ばれている.多孔質な流紋岩の間隙水中の電気二重層の性質を調べるために,流紋岩を水溶液(Li^+,I^-=50μMを含む)中に浸して間隙を水で飽和させ,遠心分離により遠心力を段階的に上げながら間隙水を取り出して溶存イオン濃度の変化を調べた.その結果,I^-,Siの濃度は遠心力が上がるに連れて減少し,Na^+,Ca^<2+>,Li^+の濃度は逆に増加した.より高い遠心力で取り出される水は,より細い間隙にある水,もしくはより間隙表面に近い位置にある水と考えられる.すなわち,遠心力が上がるに連れてより表面の影響を強く受けた水が取り出されるため,表面電荷と異符号の陽イオン濃度が増加し,逆に陰イオン濃度は減少したと解釈できる.Siの濃度が高い遠心力で減少するのは,Siが陰イオンとして存在している可能性を示唆している.通常の水中では,Siは電気的に中性なSi(OH)_4として存在すると考えられているので,表面近傍でのSiの陰イオンの存在は,鉱物表面での水の性質の変化と関連している可能性が考えられる.この結果は,現在国際誌に投稿準備中である.近年,コンピュータシミュレーションや各種分光法による分析・解析から,固体の表面近傍の水は表面の影響を受けて通常の水と大きく異なる性質を持つことが指摘されており,「かたい水」などと呼ばれている.本研究では,岩石内部の間隙に存在するかたい水の量や表面からの厚さを調べ,かたい水が岩石内部での溶解・沈殿反応や物質移動の速度にどのような影響を及ぼしているのかを定量的に評価することを目的としている.水の性質が変化する原因の一つとして,鉱物表面の電荷の存在が考えられる.珪酸塩鉱物が水溶液と接触すると,pHが中性付近では鉱物表面には一般に負電荷が発生する.これを電気的に中和するために,水中の陽イオンは表面近傍に集まり陰イオンは表面から遠ざかる.こうしてできる鉱物-水界面近傍のイオン分布は電気二重層と呼ばれている.多孔質な軽石質流紋岩の間隙水中の電気二重層の性質を調べるために,流紋岩を水溶液(Li^+,I^-=50μMを含む)中に浸して間隙を水で飽和させ,遠心分離により遠心力を段階的に上げながら間隙水を取り出して溶存イオン濃度の変化を調べた.その結果,I^-,Siの濃度は遠心力が上がるに連れて減少し,Na^+,Ca^<2+>,Li^+の濃度は逆に増加した.より高い遠心力で取り出される水は,より細い間隙にある水,もしくはより間隙表面に近い位置にある水と考えられる.すなわち,遠心力が上がるに連れてより表面の影響を強く受けた水が取り出されるため,表面電荷と異符号の陽イオン濃度が増加し,逆に陰イオン濃度は減少したと解釈できる.イオン濃度変化が顕著に見られたのは,取り出した間隙水の量が70%以上になったときであったことから,間隙水の約30%が表面の電荷の影響を強く受けていると考えられる.この結果を解析すると,電気二重層の厚さは表面から約100nmと推定される.この結果は,現在国際誌に投稿準備中である.近年、数値計算や赤外分光法などによる分析・解析から,固体の表面近傍の水は表面の影響を受けて通常の水とは性質が大きく変化することが指摘されており,「水の構造化」,「氷の近い水」などと呼ばれ盛んに研究されている.本研究では,岩石内部の間隙に存在する水の状態を調べ,鉱物表面で水の性質がどのように変化し,また水の性質の変化が岩石内部での溶解・沈殿反応や物質移動の速度にどのような影響を及ぼしているかを評価することを目的としている.水が構造化する原因の一つとして,鉱物表面に生じる電荷の存在が考えられる.珪酸塩鉱物と水が接触すると,pHが中性付近では鉱物表面には一般に負電荷が発生する.これを電気的に中和するために,水中の陽イオンは表面近傍に集まり陰イオンは表面から遠ざかる.こうしてできる鉱物-水界面近傍のイオン分布は電気二重層と呼ばれている.多孔質な流紋岩の間隙水中の電気二重層の性質を調べるために,流紋岩を水溶液(Li^+,I^-=50μMを含む)中に浸して間隙を水で飽和させ,遠心分離により遠心力を段階的に上げながら間隙水を取り出して溶存イオン濃度の変化を調べた.

その結果,I^-,Siの濃度は遠心力が上がるに連れて減少し,Na^+,Ca^<2+>,Li^+の濃度は逆に増加した.より高い遠心力で取り出される水は,より細い間隙にある水,もしくはより間隙表面に近い位置にある水と考えられる.すなわち,遠心力が上がるに連れてより表面の影響を強く受けた水が取り出されるため,表面電荷と異符号の陽イオン濃度が増加し,逆に陰イオン濃度は減少したと解釈できる.Siの濃度が高い遠心力で減少するのは,Siが陰イオンとして存在している可能性を示唆している.通常の水中では,Siは電気的に中性なSi(OH)_4として存在すると考えられているので,表面近傍でのSiの陰イオンの存在は,鉱物表面での水の性質の変化と関連している可能性が考えられる.この結果は,現在国際誌に投稿準備中である.
保存時の著作権保証、伝送時の安全性を確保した医療情報の新ハイディング技術の開発

『電子透かし技術』は医用画像に画像発生施設名や診断所見を秘匿できる技術である。一方、『Steganography技術』は医用画像を伝送する際に医用画像を一般画像へ秘匿する技術である。これらの『秘匿技術』は暗号化技術と理解されるが、『秘匿技術』は情報の秘匿が明らかでないので、不正解読の意欲が生じない。現在、情報ハイディング技術を利用して、画像の保存・伝送実験を行っている。すなわち、画像発生側で医用画像情報に画像発生施設名の文字情報を秘匿して保存された医用画像は、その著作権が保証される。すなわち、撮影施設の許可無く不正コピーしたこの医用画像を利用した場合には、隠された画像発生施設名の文字を医療画像から抽出できるので、不正コピーと断定できる。これが電子透かし技術である。一方、Steganography技術の利用は、伝送時には一般画像に医用画像を秘匿させるため、伝送時に不正進入しようとしてこの画像を閲覧しても、一般画像(カバー画像)しか閲覧できない。このため、不正解読の意欲が生じない。このようにして、医用画像の著作権の保証、伝送時の安全性の確保を行う。研究目的を達成するための基本となる実験システムをすでに構築した。この実験システムを運用して著作権の保証、伝送時の安全性を確認している。電子透かし技術はカバー画像が医用画像で秘匿情報が施設情報や患者情報、Steganography技術はカバー画像が一般画像で秘匿情報が医用画像である。これらのカバー画像の容量が増加しては、情報が秘匿されていることが判明してしまうので、まず、画像容量の変化を調べる。次に、カバー画像の画質評価指標PSNR(Peak Signal to Noise Ratio)、構造類似性SSIM(Structural Similarity)、ハッシュ値を評価する。評価結果をシステム構築にフィードバックし、システムの設計を変更し、新たなシステムを構築する。このサイクルを次年度内に繰り返し、常に前回の評価が有効に次回のシステム設計に生かされるように配慮している。安全性を確保した医用画像の伝送、医用画像の著作権保証を、既構築の在宅医療支援実験システムを利用して、物理評価、視覚評価する。平成28年度は研究計画に従って、既構築の実験システムを稼働しつつ、秘匿情報の物理評価を行っている。現在得られている評価結果では、画質評価指標PSNR(Peak Signal to Noise Ratio)が40dB以上、構造類似性SSIM(Structural Similarity)0.99以上が得られている。これらは、人間の目で画像の違いが判別できないレベルとされている。画像発生側で医用画像情報に画像発生施設名の文字情報を秘匿して保存された医用画像は、その著作権を保証される。すなわち、撮影施設の許可無く不正コピーをおこなったこの医用画像を利用した場合には、隠された画像発生施設名の文字を医療画像から抽出可能なので、不正コピーと断定できる。これが『電子透かし技術』である。一方、『Steganography技術』の利用は、伝送時には一般画像に医用画像を秘匿させるため、伝送時に不正進入しようとしてこの画像を閲覧しても、一般画像(カバー画像)しか閲覧できない。昨年度、研究目的を達成するための基本となる実験システムを構築した。この実験システムを運用して著作権の保証、伝送時の安全性を確認した。これらのカバー画像の容量が増加しては、情報が秘匿されていることが判明してしまうので、まず、画像容量の変化を調べた結果、これらには全く変化が無かった。次に、カバー画像の画質評価指標PSNR(Peak Signal to Noise Ratio)、構造類似性SSIM(Structural S imilarity)、ハッシュ値を評価した。これらの結果、PSNR≦40dB、SSIM≧0.995を確保できた。さらに情報伝送前後でハッシュ値を比較した結果、全く変化が無かった。以上により、保存時の著作権保証、伝送時の安全性を確保した医療情報の新しいハイディング技術を開発できた。今後はこのプロトタイプシステムの実用化に向けた研究を行う予定である。平成29年度は実験システムを充実させて、協力施設と在宅患者宅での著作権保証のための電子透かし技術を、情報伝送の安全性確保のためのSteganography技術を用いて秘匿情報の物理評価に加え、視覚評価を行う予定である。医療情報工学本研究は2ヶ年計画で目的を達成する計画である。このため、次年度の使用金額も内定されている。本年度分の物品費のうち、研究計画当初の見積もりから納入業者による値引きが行われたことで、廉価になり残金が生じた。平成29年度の研究計画に沿った使用を予定している。
多重共鳴MRI技術の拡張による双極性ポリマープローブの粒子径イメージング法の構築

本研究では、「多重共鳴NMR/MRI法」を展開・拡張して、双極性ポリマープローブの粒子径を画像解析できる革新的な磁気共鳴イメージング技術の研究基盤を確立する。本手法を用いて詳細な解析を行い、安定同位元素を集積した新規双極性ポリマープローブの腫瘍指向性・体内動態に及ぼす双性イオン対の構造的影響を明らかにする。これにより、高い腫瘍指向性を発揮する双極性ポリマープローブの包括的な分子設計戦略を打ち出すことを目指す。
二枚貝類マルスダレガイ科の殻体構造およびアイソザイム分析にもとづく種分化の研究

1.化石種の殻体構造についてこれまでの研究により、二枚貝類マルスダレガイ科に属する種のなかで、カノコアサリ亜科、カガミガイ亜科、リュウキュウアサリ亜科、マツヤマスレガイ亜科の種は化石記録も比較的豊富で、かつ殻体構造の変異も大きいので、これらの亜科を中心に化石種の殻体構造を観察した。地質時代から現在まで生存している種では現世標本で観察される殻体構造と化石標本で観察される殻体構造に差はなく、殻体構造は同一種においては時間的変異のない形質であることが確認できた。しかしながら、絶滅種には現世種で見られない殻体構造を持つ種も認められ、それらの変化パターンには幾つかのタイプがあることが判明した。カノコアサリ亜科では、交差板構造の分泌が抑制される傾向が認められ、カガミガイ亜科、リュウキュウアサリ亜科、マツヤマワスレガイ亜科の一部の種では、より原始的な構造をもつものが見られた。2.代謝系酵素のアイソザイム分析および殻体構造との関係について同属内において異なるタイプの形体構造の見られるカノコアサリ亜科ビノスガイ属の種について、日本周辺および北米大陸沿岸域より産する標本を詳しく検討した。その結果、日本産および北米産の種ではそれぞれの地域に分布する種間で遺伝距離が小さく、系統的に近縁であるという結果が得られ、絶滅種も含めて殻体構造も共通していることが判明した。一方、日本産の種と北米産の種の間では遺伝距離はやや大きく殻体構造も異なっている。これより、殻体構造が遺伝的近縁性をよく反映する重要な形質であることが判明し、今後より多くの種について検討する意義がさらに高まった。
NF-KBの制御に関わるT細胞リセプターのクローニングとその免疫制御における役割

インターロイキン-2(IL-2)、IL-2リセプターα鎖、IL-6、組織適合抗原クラスI及びII、免疫グロブリンκ鎖、等の免疫制御に関わる複数の遺伝子の発現調節にNF-κBは重要な役割を果している。さらに、NF-κBファミリーやそのインヒビターのノックアウトマウスの研究などから、NF-κB、c-Rel、RelB、等のNF-κBファミリーのメンバーが様々な免疫系の細胞の分化・増殖・アポトーシスに重要な役割を果たしていると考えられているが、その機序は明らかではない。特に、c-rel癌遺伝子は、主にリンパ系の細胞で発現しており、c-relのウイルス癌遺伝子v-relがトリのリンパ系腫瘍の発症に深く関与している事から、c-relがリンパ系細胞の分化・増殖に重要な役割を果していると考えられているが、現在のところその免疫系における役割は明らかではない。これらの点を明らかにすることを目的として、NF-κBファミリーの活性化の分子機構について研究した。その結果、NF-κBファミリーの活性化には、そのインヒビターのプロテアゾームによる蛋白分解が必須のステップであるが、我々はNF-κBファミリーの重要なインヒビターの一つの_P105 (NF-κB_P50サブユニットの前駆体)の蛋白分解がサイクリン依存性キナーゼによる_P105のC末部の燐酸化に依存して起こることを明らかにした。さらに_P105のC末部と相互作用する細胞内因子として、細胞微小管をかいして細胞内で様々な小胞体や物質の輸送や細胞分裂に関係するキネシンスーパーファミリーの一員と思われる蛋白がクローニングされた。この新しいキネシン様蛋白は約1400個のアミノ酸からなり、N末部にキネシンスーパーファミリーに特徴的なATP結合や微少管との結合に関与するモチーフが認められ、胸腺細胞などの未熟なTリンパ細胞に特に強く発現していた。今後、この新しいキネシン様蛋白のNF-κBファミリーの活性化における役割や、T細胞の分化・成熟や活性化における役割について明らかにしていく。リンパ球の分化・増殖・アポトーシス及び免疫反応制御、特にT-B細胞間相互作用におけるシグナル伝達において、NF-kBファミリーは重要な役割を果たしていると考えられ、p105を含むNF-KBファミリーのインヒビターは、その活性制御に重要な役割を果たしている。我々は、NF-kBファミリーのインヒビターによって制御される新しいT細胞因子をクローニングすることを目的とし、West-western法により、新しいT細胞因子のcDNAをクローニングした。この因子のmRNAは5kbのサイズを持ち、T細胞特異的に発現していた。すでに3′側約2.5kbのcDNA配列が完了したが、その結果、この因子は推測される蛋白構造の中央部にロイシンジッパー構造(LZ)を持ち、おそらくは転写因子と思われ、我々はT-LZと呼んでいる。現在そのcDNA(5 kb)の全体のクローニングが完了し、5′側のcDNA配列の決定を進めている。現在のところそのT細胞における生理的な役割は明らかではないが、cDNAクローニングの結果からこのT細胞因子が一つのファミリーを形成している可能性が考えられた。今後さらにこのT細胞因子の構造と、そのTリンパ球の分化・増殖及び免疫反応制御、特にT-B細胞間相互作用における役割について解析を進めたい。

NF-kBファミリーやそのインヒビターのノックアウトマウスの研究などから、NF-kB、c-Rel、RelB、等のNF-kBファミリーのメンバーが様々な免疫系の細胞の分化・増殖・アポトーシスに重要な役割を果たしていると考えられているが、その機序は明らかではない。これらのNF-kBファミリーの活性化には、そのインヒビターのプロテアゾームによる蛋白分解が必須のステップであるが、我々はNF-kBファミリーの重要なインヒビターの一つのp105 (NF-kBp50サブユニットの前駆体)の蛋白分解がサイクリン依存性キナーゼによるp105のC末部の燐酸化に依存して起こることを明らかにした。さらにp105のC末部と相互作用する細胞内因子として、細胞微小管をかいして細胞内で様々な小胞体や物質の輸送や細胞分裂に関係するキネシンスーパーファミリーの一員と思われる蛋白がクローニングされた。この新しいキネシン様蛋白は約1400個のアミノ酸からなり、N末部にキネシンスーパーファミリーに特徴的なATP結合や微少管との結合に関与するモチーフが認められ、胸腺細胞などの未熟なTリンパ細胞に特に強く発現していた。今後、この新しいキネシン様蛋白のNF-kBファミリーの活性化における役割や、T細胞の分化・成熟や活性化における役割について明らかにしていく。
抗加齢医学に基づいた口腔と全身の老化度指標の確立

目的:口腔の老化度指標を確立することを目的に抗加齢医学に基づいた全身と口腔の老化度検査を行い両者の比較検討をする。背景:「健康と若さを保ちながら年を重ねることを可能にする医学」として抗加齢医学の確立が望まれ、健康増進のための指導や療法は「健康日本21」を実現させるための新たな予防法としての取り組みであることから、歯科領域においても抗加齢歯科医学の実践が急務である。一方、本学ドライマウス外来を受診した2600人の統計解析の結果より、ドライマウスの大半は生活習慣病や服用薬剤の副作用等により発症していることが明らかとなり、さらに唾液分泌障害の要因の一つに酸化ストレスが関与している事も判明した。これらのことを背景に本研究では口腔と全身の老化度の関係を検討する。対象:本学アンチエイジング外来を受診した30名を対象に下記の検査を実施した。方法:検査項目口腔の老化度検査1.唾液分泌量2.現在歯数3.カンジダ菌検査4.歯周組織検査5.咬合力6.反復唾液嚥下テスト7.唾液CoQ10検査全身の老化度検査1.血液検査(酸化ストレス、ホルモン等)2.脈波伝播速度3.体組成検査4.骨密度5.握力6.脳機能検査7.毛髪検査評価:過去の文献より口腔の老化度に関する項目を設定し、口腔と全身の老化度を測定することにより両者の老化度の関連を評価した。結果:全身ならびに口腔の検査を実施した結果、次の項目に相関が認められた。握力と安静時唾液分泌量(r=0.5770 p=0.03)、総テストステロンと安静時唾液分泌量(r=0.6607 p=0.05)、BMIと安静時唾液分泌量(r=-0.5752 r=0.03)、ウエスト/ヒップ比と安静時唾液分泌量(r=-0.5933 p=0.03)、PWVと現在歯数(r=-0.4958 p=0.005)、骨密度と現在歯数(r=0.4011 p=0.02)以上の結果から、口腔の老化度検査は全身の老化度を把握する一つの指標となる可能性が示唆された。口腔の老化度の指標を確立する目的に、下記に記載する抗加齢医学に基づいた全身の老化度検査と口腔の老化度検査を実施後、各検査項目の結果を解析し全身の老化度と口腔の老化度の比較検討を行い口腔の老化度の基準値の設定を試みた。1.唾液分泌量2.口腔内検査3.カンジダ菌検査4.血液検査5.血液像6.体組成検査7.骨密度8.血液・唾液による酸化ストレス度・抗酸化力検査9.唾液CoQ10検査10.金属アレルギー検査(パッチテスト)11.金属分析検査12.筋力(握力)13.問診票まず始めに過去の文献により口腔の老化度に関する各項目(下記に記載)の基準値を定め、口腔の老化度と同時に全身の老化度を測定することにより、口腔の老化度測定と全身との関連を評価した。

1.現在歯数2.歯周ポケット(CPI)3.咬合力(オクールザルフォースメーター)4.唾液分泌量(安静時・刺激時(ガム・サクソンテスト))5.カンジダ菌数6.反復唾液嚥下テスト症例数30名(男性12女性18)、平均年齢59歳を対象とし、上記の全身ならびに口腔の検査を実施した結果下記の項目に相関が認められた。・全身の筋力と咬合力(R^2=0.554)・ホルモンと唾液分泌量(R^2=0.853)・骨密度と咬合力(R^2=0.950)これらのことより口腔の老化度検査は全身の老化度を把握する一つの指標となる可能性が示唆された。口腔の老化度の指標を確立することを目的に、今後も症例を重ねて検討する予定である。目的:口腔の老化度指標を確立することを目的に抗加齢医学に基づいた全身と口腔の老化度検査を行い両者の比較検討をする。背景:「健康と若さを保ちながら年を重ねることを可能にする医学」として抗加齢医学の確立が望まれ、健康増進のための指導や療法は「健康日本21」を実現させるための新たな予防法としての取り組みであることから、歯科領域においても抗加齢歯科医学の実践が急務である。一方、本学ドライマウス外来を受診した2600人の統計解析の結果より、ドライマウスの大半は生活習慣病や服用薬剤の副作用等により発症していることが明らかとなり、さらに唾液分泌障害の要因の一つに酸化ストレスが関与している事も判明した。これらのことを背景に本研究では口腔と全身の老化度の関係を検討する。対象:本学アンチエイジング外来を受診した30名を対象に下記の検査を実施した。方法:検査項目口腔の老化度検査1.唾液分泌量2.現在歯数3.カンジダ菌検査4.歯周組織検査5.咬合力6.反復唾液嚥下テスト7.唾液CoQ10検査全身の老化度検査1.血液検査(酸化ストレス、ホルモン等)2.脈波伝播速度3.体組成検査4.骨密度5.握力6.脳機能検査7.毛髪検査評価:過去の文献より口腔の老化度に関する項目を設定し、口腔と全身の老化度を測定することにより両者の老化度の関連を評価した。結果:全身ならびに口腔の検査を実施した結果、次の項目に相関が認められた。握力と安静時唾液分泌量(r=0.5770 p=0.03)、総テストステロンと安静時唾液分泌量(r=0.6607 p=0.05)、BMIと安静時唾液分泌量(r=-0.5752 r=0.03)、ウエスト/ヒップ比と安静時唾液分泌量(r=-0.5933 p=0.03)、PWVと現在歯数(r=-0.4958 p=0.005)、骨密度と現在歯数(r=0.4011 p=0.02)以上の結果から、口腔の老化度検査は全身の老化度を把握する一つの指標となる可能性が示唆された。
高機能性糖センシング化合物の開発

本研究においては蛍光性化合物に直接ホウ酸が共鳴した化合物や、分子内会合特性により糖を感知する新規化合物を設計し高感度糖センシング化合物を開発することを目的としている。本年度は基礎段階として、蛍光ラベル化剤の基本骨格に多用される7-メトキシクマリン構造を含むフェニルボロン酸誘導体を新規に合成した。次に新規合成した蛍光性フェニルボロン酸誘導体を用いて、合成二分子膜中での糖との錯化挙動を検討し下記の知見が得られた。1.p-ホルミルフェニルボロン酸をプロパンジオールで保護した状態で4-ブロモメチル7-メトキシクマリンから誘導したホスホン酸体とWittig-Hornor反応を利用することにより反応させ高収率で4-(4-ボロノ)シンナミル7-メトキシクマリンを得た。4-(4-ボロノ)シンナミル7-メトキシクマリンは370nmで励起することにより470nmに蛍光極大波長を持つ蛍光を発することが明らかとなった。またこの蛍光はボロン酸基部分がアニオンを帯びることにより消光された。従って、フェニルボロン酸部分に糖がエステル結合することにより消光するので、蛍光測定により糖との錯化挙動を高感度で追跡することが可能である。2.4-(4-ボロノ)シンナミル7-メトキシクマリンと糖との錯化挙動を合成二分子膜中で評価した。使用した二分子膜は親水部にトリメチルアンモニウム基を、スペーサーにはL-グルタミン酸基を、そして疎水部にはヘキサデシル基を有しているカチオン性二本鎖合成脂質を利用した。この合成脂質は螺旋状の二分子膜を安定に形成することが既に知られている。蛍光物質:合成脂質=25:1の割合で混合したところ、安定な二分子膜を形成することがDSC測定及び電子顕微鏡観測から確認された。またこの光学活性な二分子膜中で対掌体の糖に対する錯化挙動を検討したところフラクトースのL体を優先的に結合することが明らかとなった。今回の結果は細胞間認識における糖鎖の役割に対して一つの重要な知見を与えるものといえる。
バリアフリーからバリアコントロールへ-生活文化を考慮した高齢者住宅のあり方の研究

本年度は3か年計画の最終年度であり、研究とりまとめのために以下の調査・研究を行った。昨年度(平成17年度)、一昨年度(平成16年度)に行った調査の分析および研究の総括が、本年度の研究の主たる部分となった。さらに補足調査として以下の調査・分析を行った。(1)高齢者の住宅内事故・危険認知に関する現地調査昨年度行った「高齢者の住宅内事故・危険認知に関する現地調査」の結果分析に基づき、発生内容別に、現地事例調査を行った。現地調査からは、危険認知箇所と実際の事故が起こる箇所のずれや、日頃危険と認知している箇所で事故が起こる場合の原因が明らかとなった。(2)高齢者が文化面・精神面から重要とする箇所・内容に関するアンケート調査の分析昨年度行った高齢者が文化面・精神面から重要とする箇所・内容に関するアンケート調査の分析を行った。これらのアンケート調査の分析から、住文化の面や居住者の精神面か取り去れない、危険と思われる箇所がいくつか見られたが、それらの箇所での事故件数は少なく、安易なバリアフリー化により、高齢者の生活やその習慣、地域生活で重要な生活行為が失われる可能性があることがわかった。(3)調査・研究のとりまとめこれまで3か年間に行った調査をもとに、生活文化を考慮した高齢者住宅のあり方、および高齢者住宅の段階的バリアフリーの必要性について、とりまとめを行った。平成15年度は、住宅内事故の発生とその要因について調査・分析を行った。大阪市が実施した大阪市内9600件のアンケート調査の分析に加え、追加調査として大阪市住吉区の高齢者を対象に600件のアンケート調査をおこなった。得られた知見は以下の通りである。1)過去一年間に住宅内で事故にあっている人(以下「事故発生」)は12.9%、事故には至らないが危険を感じた人(以下「危険感知」)は25.8%、約40%の高齢者が過去一年間に事故あるいは危険を感じている。2)年齢に比例して事故の可能性が高くなっている。特に85才以上では、事故発生および危険感知は、52.9%と半数以上になる。性差・年齢と事故の関係では、90才以上をのぞいて全て女性の方が事故発生は多い。事故発生と危険感知の合計では、85才以上で男性が多くなる。3)介護度との関係では、事故発生は要介護3までは介護度とともに増加し、要介護4以上では減少する。危険感知は、要介護4まで高く、要介護5では低くなる。実際の事故発生は要介護3が最も高く、ついで要介護5が多い。4)住居の種別との関係は、持ち家戸建て住宅が低く、公営・公団を含む共同住宅で高くなっている。戸建て住宅は一般的に公営・公団など共同住宅に比べバリアが多い、といわれるにもかかわらず、事故の発生や危険感知が少ない。持ち家戸建て住宅では、築年数の新旧に関係はみられない。それに対し、公営住宅は、事故発生については築年数との関係は大きいとはいえないが、危険感知を含めた場合、明らかに築年数が新しいほど事故の危険性は低くなっている。5)事故発生箇所および危険感知箇所は、自立では「つまづき」によるものが多く、要介護2まではその傾向がある。しかし、要介護3からは「つまづき」のほかに「すべり」によるものが増加し、要介護4では「すべり」によるものが大きな要因となる。平成16年度は以下の調査研究を行った。(1)高齢者の住宅内事故・危険認知に関する現地調査昨年度行った「高齢者の住宅内事故・危険認知に関するアンケート調査」の結果分析に基づき、発生内容別に、現地事例調査を行った。現地調査は、20事例である。(2)高齢者が文化面・精神面から重要とする箇所・内容に関するアンケート調査高齢者が文化面・精神面から重要とする箇所・内容について、アンケート調査を行った。調査対象は、都市部事例として大阪市、農村部事例として兵庫県篠山市で、各200票を配布・回収した。回収率77.5%である。上記の2つの調査から、住宅内事故発生箇所と危険認知に若干のずれがあること、および文化的・精神的側面から物理的バリアーを解消できない場合があることが明らかになっている。(3)調査・研究のとりまとめ

これまで3か年間に行った調査をもとに、生活文化を考慮した高齢者住宅のあり方、および高齢者住宅の段階的バリアフリーの必要性について、とりまとめを行った。
安定した高い粘膜再生能を有する培養粘膜の開発－口腔粘膜上皮前駆／幹細胞の応用－

私たちは培養口腔粘膜(EVPOME)の開発とその臨床応用とそのすぐれた粘膜再生能について検討してきた。しかし、現在の方法では上皮細胞は増殖能、分化能が不均一な細胞集団のため、患者によっては細胞増殖能の不良なEVPOMEが作製される恐れがある。本研究では口腔粘膜上皮前駆/幹細胞が多いとされる小型細胞集団よりEVPOMEを作製しその粘膜再生能を評価し、マウス背部皮下に移植して継時的に形態学的に検討した。その結果、小型細胞集団よりなるEVPOMEの方が細胞増殖能に優れ、移植後の上皮層の伸長と重層化が促進された。このことより安定した高い粘膜再生能を有するEVPOMEの作製が可能であることが示唆された。私たちはティッシュエンジニアリングの手法を用いた培養口腔粘膜(EVPOME)の開発とその臨床応用を行い、同時にその粘膜再生能について動物実験モデルより基礎的にも検討を重ねた結果、EVPOMEは口腔粘膜を良好に再生させることが明らかとなった。しかしながら、現在の培養方法では、得られる上皮細胞は増殖能、分化能が不均一な細胞集団であるため、患者によっては細胞増殖が遅く、そのような細胞は成長因子の放出量が少なく、培地内グルコース消費量が少ない、いわゆる細胞増殖能の不良なEVPOMEが作製される恐れがある。本研究の目的は、増殖能の高い均一な細胞集団である口腔粘膜上皮前駆/幹細胞を選別し、それらから作製したEVPOMEの粘膜再生能および再生機構を評価することである。平成23、24年度ではヒト口腔粘膜より上皮細胞を採取、培養し、口腔粘膜上皮前駆/幹細胞集団と考えられる小型細胞集団を選別して、両群の細胞集団について、細胞増殖能を比較するとともに、EVPOMEを作製してラットの背部皮下に移植し、継時的に肉眼的、組織学的に検討した。その結果、小型細胞集団よりなるEVPOME移植群の方が上皮層の増殖が盛んであるとともに、血管新生も目立った。さらに培養上皮細胞の同定のために、GFPラットの口蓋粘膜を採取し、口腔粘膜上皮細胞を培養し、その細胞集団より小型細胞集団を選別し、両群の細胞集団について細胞増殖能を比較した。今年度はGFPラット細胞を用いて、培養口腔上皮細胞集団と口腔粘膜上皮前駆/幹細胞集団と考えられる小型細胞集団よりEVPOMEを2種類作製し、その増殖活性を比較するとともにラットの背部皮下に移植し、肉眼的、組織学的に検索を行い、その増殖能の比較を行う。これにより、安定した高い粘膜再生能を有するEVPOMEの作製が可能であるかどうかを検討できると考えられる。その結果、小型細胞集団よりなるEVPOME移植群の方が上皮層の伸長と重層化が促進されるとともに、血管新生も目立った。最終年度では免疫組織化学的に検索したが、小細胞集団よりなるEVPOME上皮の方が背部移植後もKi-67陽性細胞が多く、より高い細胞増殖活性を維持していることがわかった。本研究の目的は、増殖能の高い均一な細胞集団である口腔粘膜

上皮前駆/幹細胞を選別し、それらから作製したEVPOMEの粘膜再生能および再生機構を評価することであるため、平成23年度ではまずヒト口腔粘膜より口腔粘膜上皮細胞を培養し、それらから口腔粘膜上皮前駆/幹細胞集団と考えられる小型細胞集団を選別して、両群の細胞集団について、細胞増殖能を比較した。そしてGFPラットの口蓋粘膜を採取し、口腔粘膜上皮細胞集団より小型細胞集団を選別し、両群の細胞集団について細胞増殖能を比較した。さらにヒト口腔粘膜上皮細胞と口腔粘膜上皮前駆/幹細胞集団と考えられる小型細胞集団よりEVPOMEを作製し、ヌードマウス背部皮下に移植し、継時的に移植片を摘出しに観察したところ、移植後14日目、21日目でEVPOMEの上皮細胞側に新生した血管が肉眼的に観察されたことから、本移植モデルを用いることにより培養細胞の増殖活性の評価が可能であることが示唆された。そこで今後はGFPラット細胞を用いて、培養口腔上皮細胞と口腔粘膜上皮前駆/幹細胞集団よりEVPOMEを作製し、その増殖活性を比較するとともにラットの背部皮下に移植し、肉眼的、組織学的に検索を行う予定である。GFPラット口蓋粘膜細胞の培養と小型細胞集団の選別を行い、それぞれのEVPOMEを作製し、免疫組織化学的に評価する段階に時間がかかり、その後の移植手術まで進めなかった。平成24年度はその分ヒト口腔粘膜を用いてEVPOME作製、形態学的評価および移植実験を推進した。平成23年度においてはGFPラット口蓋粘膜細胞の培養と口腔粘膜上皮前駆/幹細胞の選別を行う予定であったが、培養細胞増殖能の検討のためこれまで行ってきたデータとの比較が必要となり、ラット細胞に先だちヒト口腔粘膜上皮細胞で、ナイロンメッシュ法を用いて培養上皮細胞集団より口腔粘膜上皮前駆/幹細胞と考えられる小型細胞集団を選別し、その増殖能の比較を行った。さらにそれらの細胞集団を用いてEVPOMEの作製し、それをマウスの背部皮下へ移植した。また、それと同時にGFPラット細胞で作製したEVPOMEの培養上皮細胞をEVPOMEの背部皮下移植後に同定する必要もあったため、平成23年度はGFPラットが有するGFP抗体を同定するため、その免疫組織化学的手法の確立も行った。以上のように、GFPラット口腔粘膜上皮細胞と口腔粘膜上皮前駆/幹細胞を用いたEVPOME作製の前に、予備実験が必要であったことから、平成23年度は主にヒト細胞を用いた結果が主となり、やや遅れているとの評価となった。平成24年度では、GFPラットの口腔粘膜上皮細胞と小型細胞集団で作製したEVPOMEをラット背部皮下に移植する予定であったが、EVPOME作製とその免疫組織化学的検索、培養上清中の成長因子量との比較、検討が終わっていないので、作製したEVPOMEを用いてKi-67、Integrin-α6、PPARγ、Keratin13およびGFPによる免疫染色を行う。そしてラットの背部皮下に移植して、移植後5、7、9、14、21、28日に屠殺し、EVPOME移植部を周囲組織とともに切除、摘出する。摘出物を肉眼的に観察するとともに、10%ホルマリン固定、パラフィン連続切片を作製し、ヘマトキシリンエオジン染色を施し、組織学的に観察する。
自動車起源の微量有害成分－ニトロフェノール類の測定法確立と排出実態分析への応用

本研究では、ディーゼル車の排出ガスに含まれるニトロフェノール類の定量手法を確立し、排出ガス後処理システムの異なる車両を試験し、その排出量を比較することで、車両からのニトロフェノール類の排出が今後増加傾向であるか調査した。定量手法の確立では、固体成分に加え、ガス成分を捕集することで、車両からの全排出量を測定できるようになった。また、ニトロフェノール類の排出傾向では、ディーゼルパティキュレートフィルターを装着した車両からの排出量が大幅に低下し、今後排出量は減少傾向であることが予想された。平成26年度は、最新規制対応車両からも正確な測定が行えるようにニトロフェノール類の計測手法を検討した。ニトロフェノール類はGC-MSを用いた高感度の直接測定が困難であったため、シリルエーテル化試薬を用いて誘導体化することにより高感度での測定に成功した。このとき、投入するシリルエーテル化試薬の当量および反応時間について検討を行った。また、排出ガスに含まれる固体成分、気体成分の捕集剤として、フィルターおよび合成吸着剤をそれぞれ選択し、ニトロフェノール類を含むジクロロメタンを添加し、高速抽出機をもちいた際の抽出条件(抽出溶媒、抽出温度、抽出時間等)について検討を行った。続いてエバポレーターを使った抽出液の濃縮条件についても検討を行った。本研究で対象としたニトロフェノール類の中では、オルトニトロフェノールが最も揮発性が高く、ジクロロメタン溶液の濃縮中に一部が気化していることが判明したため、本オルトニトロフェノールが、揮発しない温和な条件を模索した。重水素化ピレンおよび重水素化フルオレンをそれぞれサロゲート物質、内標準物質として1抽出、2濃縮、3誘導体化反応、4GC-MS測定を行った時のニトロフェノール類の総合収率は9割以上であり、収率高く定量できる手法を確立した。平成27年度は、最新規制対応重量車(ディーゼル車)から排出ガスをサンプリングし、ニトロフェノール類を定量した。実物の車両からのサンプリングに先立ち、26年度にサンプリング手法を確立したp-ニトロフェノールに加え、メチル基を有するニトロフェノール類として知られる2-メチル4-ニトロフェノールおよび3-メチル-4ニトロフェノールを同時にサンプリングできる手法を確立した(2-メチル4-ニトロフェノールおよび3-メチル-4ニトロフェノールともに生体影響が報告されている)。また、p-ニトロフェノール、2-メチル4-ニトロフェノールおよび3メチル-4ニトロフェノールの揮発性に関する実験を行い、希釈トンネルを使用した排出ガスの捕集条件下では、3種のニトロフェノール類は一部気体として存在し、固体微粒子を捕集するためのPM(particulate matter)フィルターをすり抜けてしまうことを明らかにした。この気化成分のすり抜けに対して、合成吸着剤を使用することで、PMフィルターに捕集される固体成分に合成吸着剤に捕集される気体成分を合わせた排出ガスに含まれる総量を明らかにすることに成功した。車両からのサンプリング試験は、路上走行ではなく、再現性の高い走行試験が実施可能であるシャシダイナモメーターを用いた台上試験により行った。国内の排出ガス試験で用いられる試験サイクルであるJE05テストサイクルで走行試験を行った結果、約30分の走行試験でのニトロフェノール類の排出量は非常に少なく、GC-MSの定量下限付近であったため、走行条件や走行時間を工夫することでより精度高く定量できる手法の検討を行った。26年度の進捗はやや遅れていたが、試験の効率を高めることで、予定に対し、概ね順調に進展した。本研究は、自動車排出ガス中の微量有害成分であるニトロフェノール類の定量手法を確立し、その手法を用いて現在、疫学調査で問題の『自動車起源の排出実態』を明らかにすることを目的として行われた。また、排出ガスに含まれる固体成分、気体成分の捕集剤として、フィルターおよび合成吸着剤をそれぞれ選択し、ニトロフェノール類を含むジクロロメタンを添加し、高速抽出機をもちいた際の抽出条件について検討を行った。ニトロフェノール類の総合収率は9割以上であり、収率高く定量できる手法を確立した。平成27年度は、ニトロフェノール類の最新規制対応重量車(ディーゼル車)からのサンプリングおよび定量を行った。平成28年度は、排出ガスの後処理装置の異なる車両を試験し、ニトロフェノールの排出量と後処理装置の構成について検討を行った。ニトロフェノール類の排出量は、後処理装置の構成にDPF(ディーゼルパティキュレートフィルター)が含まれるときに、大幅に減少することが明らかとなった。

定量手法の確立では、固体成分に加え、ガス成分を捕集することで、車両からの全排出量を測定できるようになった。また、ニトロフェノール類の排出傾向では、ディーゼルパティキュレートフィルターを装着した車両からの排出量が大幅に低下し、今後排出量は減少傾向であることが予想された。平成26年度は当初、計測手法の検討に加えて、実際の車両から排出されるガスに含まれる誘導体化反応の阻害成分についても検討を行う予定であったがそこまで進捗しなかった。本手法では、フィルターや合成吸着剤といった捕集剤に排出ガスに含まれるニトロフェノール類を吸着させて採取し、有機溶媒により抽出を行っているが、抽出に使用している高速抽出装置が不調をきたし、その修理に時間を要した(修理部品が国内に無く海外から調達したため)。これにより、4ヶ月程度研究計画が後ろ倒しとなった。平成28年度は、複数の車両に対して、p-ニトロフェノール、2-メチル4-ニトロフェノールおよび3メチル-4ニトロフェノールの排出量を調査する。このとき、車種を変更することによって、燃料の種類や排出ガス後処理の違いによる影響について評価を行う。自動車平成27年度はまず、実際の車両から排出されるガスに含まれる誘導体化反応の阻害成分についても検討を行う。その後、再現性の高い走行試験が実施可能であるシャシダイナモメーターをもちいて、実車両の走行試験を行い、排出ガスをサンプリングし、その排出ガスに含まれるニトロフェノール類の量を明らかにする。効率的に試験条件を設定することで、少ない試験回数で有益なデータが得られるように試験計画を立案する。車両試験の実施回数が大幅に少なかったため、使用額が少なかった。次年度使用額が生じた理由は、抽出機の修理に4ヶ月程度要したため、実験計画が遅れたためである。シャシダイナモメーターを用いた車両試験の実施を想定して積算されていた人件費および学会発表を前提として積算していた旅費が使用されなかったため、次年度使用額が生じた。28年度は、車両試験において、燃料の種類や車種によって条件を振り検討を行う。(車両試験の回数が大幅に増える見込み)シャシダイナモメーターを用いた車両試験および学会発表は27年度中に実施する予定である。
フラクタル次元解析によるてんかん児脳波の研究

本研究は、脳波を非線形力学システムとみて、非線形解析法であるフラクタル次元解析法により脳波を解析し、特に、てんかん児と健常児の脳波を比較検討することを目的とした。(方法)フラクタル理論に基づき、脳波曲線の曲線次元を求めるコンピュータープログラム(累積経路長の方法を用いる)はすでに開発しているが、これを改良し、演算処理を高速化した。頭皮上より導出しデータレコーダーに取り込んだ脳波(sampling time 1.28msec x 32767 points)をデジタル変換し、このプログラムで演算処理して各導出部位での脳波の曲線次元を求めた。(対象)特発性てんかん児34例(全汎発作9例、部分発作25例)、健常児20例。(結果)覚醒安静閉眼時の左後頭部導出脳波において、曲線次元値を求めるための両対数グラフ(サンプリングした点をn個おきに結んで得る累積経路長をL_nとして、nとL_nとの両対数グラフ)に次のような知見を得た。(1)健常群では、両対数グラフが一本の直線で近似され只一つの傾き(曲線次元値)を得た。(2)てんかん群では両対数グラフが途中で屈曲し、二つの異なる傾き(曲線次元値)を得た。(3)nの大きいところでの傾きと小さいところでの傾きとの差をslope differenceとしてグラフの屈曲の度合を定量的に評価したところ、その値はてんかん群で有意に高かった(p<0.001)。(4)全汎発作群と部分発作群の両群においてはslope difference値に有意さはなかった。(5)てんかん群の各発作型とslope difference値との間には、現在のところ特別な関連は見られない。今後のてんかん診断への臨床応用を期待しさらに研究を進めていく。
血管内皮前駆細胞を用いた固形悪性腫瘍における細胞遺伝子治療の基礎的検討

蛍光蛋白遺伝子であるEGFPをコードしたプラスミドを入手し、これを大量に調整した。マウス(C57BL/6)の生体抹消血液中より血管内皮前駆細胞を、CD34をマーカーとしてFACSによって取り出し、細胞増殖培養液中で培養して増やした。EGFPを組み込んだプラスミドを燐酸カルシウム法にてこの血管内皮前駆細胞に導入した。蛍光顕微鏡にてその発現を確認したところで細胞を回収した。一方で動物モデルの確立を行った。皮下腫瘍モデルはC57BL/6と腎細胞癌由来細胞株Rencaを移植する系の確立を行った。細胞の量によって結節を形成する時期に1週間程度の差がみられるため投与時期、細胞数の統一が必要であった。大腸癌肝転移モデルはCT26の脾臓内注射によって確立された。腹膜播種モデルはRenca、CT26それぞれで作成することができた。はじめに皮下腫瘍モデルにおいてin vivoにおける効果をみた。Renca cell 5x10^6個を皮下に移植、約10日で皮下に触知できる結節を形成するようになる。この時期を見計らって調整した血管内皮前駆細胞を移植した。移植3日後に皮下腫瘍を取り出し、凍結切片を作成、DAPI染色下で蛍光顕微鏡にてEGFPの発光を観察した。バックグラウンドを考慮して染色をせずに蛍光を確認することは難しく、抗GFP抗体で免疫組織染色をすることとした。抗GFP抗体による免疫染色によりわずかに血管内皮細胞があるのを確認することができた。しかしあまりに効率が悪く改善の余地を大きく残した。今後はトランスフェクション後の血管内皮前駆細胞が分化してないかの確認とトランスフェクションの効率の改善、またレトロウイルスベクターによる遺伝子導入を検討したい。