hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シングレットペア波動関数によるスピンギャップの研究

擬一次元量子スピン系の研究は、高温超伝導体の擬ギャップ問題と関連して活発に行われており、それらの物質が示す様々な性質を統一的に説明することが緊急の課題になっている。本研究では主に厳密対角化法とリカージョン法、変分法を用いて、基礎的な一次元モデル(結合交替と次近接交換相互作用をパラメーターに含むハイゼンベルクモデル)を厳密に扱い、その結果と実験結果との比較を基に高次元の効果などを考察した。主な成果を以下に箇条書きにする。1.スピンパイエルス転移を示す物質CuGeO_1の様々な物性を調べた。(1)様々なモデルパラメーター値に対して動的構造因子S(q,ω)を計算し、最近得られた非弾性中性子散乱スペクトルと比較して、パラメーター値を決定した。比較的大きな次近接相互作用がこの物質の特異な物性に重要な寄与を及ぼしていることが解った。(2)低温及び高圧下におけるCuGeO_3の様々な物性は、加圧によって次近接相互作用が相対的に増大すると仮定すると、首尾一貫して説明できることを示した。2.強磁性-反強磁性結合交替化合物である単斜晶CUNb_2O_6の様々な実験結果が同じモデル(異なったパラメーター)によって説明できることを示した。また、強磁性-反強磁性結合交替系では、高エネルギー側に強磁性結合の切断による磁気励起の分岐が存在することを明らかにした。3.スピンギャップ物質は、その不純物(元素置換)に対する挙動によって大きく二分される。元素置換に対して、ハルデーン系や結合交替系はギャップの性質を維持するが、スピンパイエルス系や梯子格子系は微量の元素置換でギャップが壊れ、反強磁性長距離秩序が出現する。上記モデルにはこれら全ての系が包含されており、広いパラメーター領域で性質を調べることによって不純物効果の違いが説明できた。高温超伝導体の擬スピンギャップと関連して、一次元量子スピン系の研究が活発に行われている。その中でCuGeO_1は複雑なスピンパイエルス(SP)転移を示す物質である。今年度は主としてこの物質の低温及び高圧下における物性発現機構を解明するために、厳密対角化法及びリカ-ジョン法を用いた研究を行った。成果としてCuGeO_1の以下の特異な性質を統一的に説明できた。(1)転移温度以上で帯磁率が普通のハイゼンベルク模型と合わない。(2)結晶構造が容易に変形するにもかかわらず、SP歪みは非常に小さい。(3)鎖間相互作用は比較的大きいが純粋な物質は低温まで磁気秩序が存在せず、一方で微量の不純物をド-ピングにより反強磁性秩序が現れる。(4)高圧下で転移温度とギャップが増大するにもかかわらず、二量化歪みが小さくなる。モデルとして結合の二量化と次近接サイトのフラストレーションを導入したハイゼンベルク模型を考える。この系はフラストレーションがある臨界値より大きな場合は二量化が不在でもギャップを持つ。帯磁率の理論と実験の比較、更に中性子非弾性散乱の実験結果と動的構造因子を詳細に検討した結果、フラストレーションが臨界値を越えて予想外に大きいことが判った。この視点に立つと、上記の諸性質やこれまで食い違っていた交換相互作用の大きさの評価などを自然に(多くの場合定量的に)説明することができる。以上の結果を踏まえて、来年度は更にスピンギャップの理解を深めるために、一重項波動関数を用いた相関長やストリング秩序などの計算、非局所ユニタリー変換による解析的計算、対角化と密度行列くり込み群を併用した開放端での4重縮退の計算などを行い、SP系の他、辺共有の銅酸化物や強磁性-反強磁性の結合交替を持つCuNb_2O_4などの性質を微視的観点から考えて行く予定である。
思春期における腰椎・大腿骨頸部の骨量増加決定要因に関する追跡研究

我々は、平成12年に412人の中学1年生について、平成13年に316人の高校1年生について、腰椎及び大腿骨頸部の骨密度測定、体格・握力の測定、既往歴・ライフスタイル面接調査、カルシウム摂取調査を実施した。そこで、平成14年度は中学3年生346人(男子:127人、女子:219人、追跡率:84.0%)、平成15年度は高校3年生160人(男子:77人、女子:83人、追跡率:50.6%)について追跡調査を実施した。調査はBaseline時と同様な項目であった。また、骨代謝指標を中学3年生にのみ測定した。1.男女とも中学期(腰椎増加率:男子10.4%、女子6.0%、大腿骨近位部:男子8.6%、女子5.3%)及び高校期(腰椎増加率:男子4.2%、女子1.4%、大腿骨近位部:男子4.1%、女子2.7%)ともに骨密度は有意に増加しており、中学期において著しい増加を示した。中学及び高校期とも、女子より男子において大きな増加率を示した。2.中学期及び高校期のスポーツ活動は骨密度を高める方向に作用する重要な要因と考えられた。3.中学期及び高校期とも体重の重い生徒では高い骨密度を示した。また、体重の増加の大きい生徒では骨密度の増加率が大きく、体重増加が小さい生徒や減少した生徒では増加率も小さい傾向にあった。この時期の体重の減少やダイエットは骨量獲得を阻害している可能性が示唆された。4.カルシウム摂取量及び牛乳・乳製品の摂取は、骨密度及びその変化率と顕著な関係を示さなかった。しかし、この時期のカルシウム摂取は骨量獲得に対して好影響を及ぼしていることが示唆された。5.中学3年生に骨代謝指標(I型コラーゲンN末端終末ペプチド、デオキシピリジノリン)の測定を行った結果、男女とも骨代謝指標と骨密度の間に有意な負の関係が見られた。また、女子では骨代謝指標と骨密度変化率の間に有意な正の関係が認められた。平成12年度に中学1年生を対象に実施した調査をBaselineとして、本年度は中学3年生を対象に、腰椎及び大腿骨頸部の骨密度測定、体格・筋力の測定、既往歴・ライフスタイルについての面接調査、カルシウム摂取調査、24時間食事内容調査、骨代謝指標の測定を実施した。最終的に、中学3年生359名(男子:129名、女子:230名)について測定及び調査を行った。追跡受診者は346名(男子:127名、女子:219名)であり、追跡率は84%であった。これまでの解析によって得られた主な結果は以下のとおりである。1.男女とも中学1年生から3年生にかけて、腰椎、大腿骨近位部及び大腿骨頸部ともに有意に骨密度は増加しており、その1年間当たりの骨密度増加率は男子において腰椎、大腿骨近位部及び大腿骨頸部の各部位で10.4%、8.6%、8.7%、女子においてはそれぞれの部位で6.0%、5.3%、5.5%であった。2.中学時代における運動及びスポーツの実施は、この時期の子ども達の骨密度を高める方向に作用する重要な要因と考えられた。しかし、女子の約1/3の生徒は中学1年生から3年生にかけて体育の授業を除き運動やスポーツを実施していない状況にあった。

3.男女とも骨代謝指標(I型コラーゲンN末端終末ペプチド、デオキシピリジノリン)と骨密度の間に有意な負の関係が見られた。また、女子では骨代謝指標と骨密度変化率の間に有意な正の関係が認められた。今後は、さらに詳細に分析を進め、中学校期において骨量をできるだけ高めるための実行可能で有効な方策について検討する。平成13年度に高校1年生を対象に実施した調査をBaselineとして、本年度は高校3年生を対象に、前回と同様な調査を実施した。最終的に、高校3年生168名について調査を行い、追跡受診者160名(男子:77名、女子:83名、追跡率:50.6%)を得た。追跡受診者に対して分析を行い、これまでに得られた結果は以下のとおりである。1.男女とも高校1年生から3年生にかけて、腰椎、大腿骨近位部及び大腿骨頸部ともに骨密度は有意に増加しており、1年間当たりの骨密度増加率は男子において腰椎、大腿骨近位部及び大腿骨頸部の各部位で4.2%、4.1%、4.0%、女子においてはそれぞれ1.4%、2.7%、1.7%であった。中学1年生から3年生の変化率と比較して、高校期での増加率は小さく、男女とも骨の成長のピークが過ぎたことが推測される。これまでの結果から、女子では第二次性徴が始まる小学校高学年から中学校期が、男子ではこれらの期間に高校期を含めた期間が骨量の獲得にとって非常に重要である。2.高校時代のスポーツ活動は、骨密度を高める方向に作用する重要な要因と考えられた。男子では多くの生徒がこの期間にスポーツ活動を行っていたが、女子生徒の約4割は高校時代に体育の授業を除きスポーツ活動を行っていない状況にあった。3.男女とも体重が重い生徒で高い骨密度が認められた。また、体重の増加が大きい生徒では骨密度の増加率が大きく、逆に体重が減少した者では増加率が小さかった。体重の減少やダイエットが骨量の獲得を阻害している可能性が示唆された。4.カルシウム摂取量及び牛乳・乳製品の摂取は、骨密度及びその変化率と顕著な関係を示さなかった。しかし、この時期のカルシウム摂取は骨量獲得に対して好影響を及ぼしていることが示唆された。女子ではカルシウムの摂取量が少なく、家庭や学校で積極的に牛乳や乳製品を摂取するような対策が求められる。
流血中幹細胞機能とPAD患者予後―内皮前駆細胞老化のメカニズム解析

下肢閉塞性動脈硬化症(PAD)は、冠動脈疾患(CAD)や脳血管疾患(CVD)と並んで3大動脈硬化疾患のひとつであるが、PADはCADやCVDの合併の頻度が高く、PADは生命予後不良であることが知られている。さらに、PADが合併するとCADやCVDの予後が著しく不良になることが知られている。しかし、なぜPADがそれほど動脈硬化症例の生命予後を不良にするのか、分子生物学機序はよくわかっていない。そこで、本研究では、「PAD患者では、血管系幹細胞の機能が低下していて、血管再生や血管修復能が障害されているために、PADを合併すると予後が不良になる」という仮説を立てて、研究に着手した。パイロット研究では、PAD予後不良群において、酸化ストレス指標である(d-ROMs)が高値であること、同じく酸化ストレス指標でDNA修復にも関わる8-OHdGが高値でることが判明した。一方、多様な疾患で生命予後を著しく落とすとされるHMGB-1は生存例と死亡例の比較では明らかな測定値の差を認めなかった。さらに、末梢血からエクソソームを抽出し、次世代シーケンサーにてエクソソーム由来microRNAの網羅的解析も行った。その結果、予後不良例に高発現しているmiRNAや、発現が抑えられているmiRNAが見つかっている。これらは、今後、幹細胞機能に関わる因子を検討する上で、重要な情報となると考えられる。以上の結果を踏まえ、次年度以降、PAD患者において、PAD重症度や保有する生活習慣病の種類などによって、幹細胞機能がどのような影響を受けているかを明らかにしてゆきたい。幹細胞の機能解析技術およびエクソソーム抽出技術を習熟し確立するために、大学院内の他講座研究室および他研究機関の支援を得て、研究チームを結成するまでに1年を要した。なお、この間、パイロット研究にて、検討対象を絞ることに成功している。エクソソームの抽出・解析についてはエクソソーム研究の第一人者と協力体制を築き、また、幹細胞研究を行っている本学研究室との研究連携も形成したので、次年度から本格的に臨床例の末梢血から幹細胞を収集し、かつ、エクソソームを得て、その後の臨床経過をみることで、PADの幹細胞機能はどの程度障害されているのか?その機能低下にはエクソソームやそれ由来のmiRNAが関与しているのかどうかを明らかにしてゆく。、下肢閉塞性動脈硬化症(PAD)は、冠動脈疾患(CAD)や脳血管疾患(CVD)と並んで3大動脈硬化疾患のひとつであるが、PADはCADやCVDの合併の頻度が高く、PADは生命予後不良であることが知られている。、
日本の会計実務における近世と近代の連続と非連続

本年度は社史を中心に、明治期から大正期にかけて、各企業がいつ、いかなる事情で洋式複式簿記を採用したかを調べた。約350社の社史を網羅的に調べたが、簿記会計について記述してある社史は少なく、今までのところ本研究に利用できる社史は30社程度しか発見し得ていない。今後もさらに社史の調査を進めていく予定である。簿記会計の記述のある社史でも、その叙述が簡略なことが多い。それでも、調査の結果、和式帳合から西洋式簿記への転換は、江戸時代から続く老舗企業では大企業でも20世紀に入ってからの場合が珍らしくないことがわかった。また、明治以後に設立された企業でも、在来産業では同様のことがいえる。洋式簿記への転換は、別家制度の廃止などの経営改革の一環である場合が多いだろうとの仮説も、ほぼ裏付けがとれた。それらの研究成果の一部は、『Japanese Business Success』や『日本経営史1』の中に取り入れた。社史の調査から、内部資料の必要性を痛感し、月桂冠(株)資料室に江戸時代から明治の帳簿史料がかなり整理されていることがわかり、ケース・スタディを試みるために調査に行った。ただ、遠隔地にあるために、今のところ十分な調査ができていない。今後、月桂冠の事例研究を深めていくとともに、それ以外の企業の内部資料を調べていきたい。
ヘパラナーゼによる上皮鞘基底膜断裂と歯周組織再生制御機構の解明に関する研究

ヘパラナーゼは上皮鞘基底膜パールカンを分解することにより歯根形成、特にセメント質形成に関わる。本研究ではヘパラナーゼの歯周組織形成・再生への関与を検討した。ヘパラナーゼは骨芽細胞、口腔粘膜上皮細胞に局在することを明らかにした。また、モデルマウスの解析より歯根膜内埋入ヘパラナーゼビーズ表層に硬組織様基質が観察された。これらのことより、ヘパラナーゼは歯周組織を構成する細胞の分化・増殖に重要な役割を果たすことが示唆された。ヘパラナーゼタンパク質の大腸菌による発現系を構築するため、まず基礎的な実験方法の習得を目指して、あるセリンプロテアーゼの発現・精製を行うとともに、ヘパラナーゼcDNAの供与を他機関に依頼している。マウス器官培養実験については、培養条件の改善を検討し再実施中である。歯根形成期における免疫組織化学的検討として、骨芽細胞分化因子Runx2とosterixの両因子がセメント芽細胞分化に重要であり、これらにより転写調節されるosteopontinをセメント芽細胞が基質として産生することを報告した(Hirata, A. et al. J Histochem Cytochem 57, 2009)。さらに、歯周組織として重要な骨組織形成へのヘパラン硫酸とヘパラナーゼの関与を明らかにする目的で、二次口蓋形成過程におけるosterix、骨基質タンパクosteopontin、ヘパラン硫酸およびヘパラナーゼの局在について検討した。口蓋突起癒合後に口蓋骨形成予定域に細胞の集積を、骨形成は生後0日に観察され、osterixは骨表層の骨芽細胞に、osteopontinは骨梁表層に認められた。形成された骨基質の一部にヘパラン硫酸局在が観察された一方で、ヘパラナーゼは骨表層の骨芽細胞に認められた。これらのことより、口蓋骨形成は口蓋突起癒合後に開始すること、骨芽細胞が産生したヘパラナーゼは、骨基質中に存在するヘパラン硫酸に抱合されている増殖因子を遊離・活性化させ骨形成に関与する可能性が推察された。これらの結果については36^<th>European Symposium on Calcified Tissues、第51回歯科基礎医学会学術大会および第54回日本口腔外科学会総会にて報告した。ヘパラナーゼタンパク質の大腸菌による発現系構築は糖鎖付加が不可能であることから困難と判断し、市販のリコンビナントヘパラナーゼを用いることとした。マウス器官培養実験は、予備実験と組織学的検討を繰り返すことで至適培養条件を確定し、確立した実験系を用いてヘパラナーゼ添加による器官培養実験を行い、組織学的検討を行っているところである。apical spaceビーズ埋入モデルマウスについては、強度の炎症反応が観察されたため、試料の採取時期を検討し再実施を計画している。一方、歯周組織再生を考える上で、口腔粘膜、歯槽骨(顎骨)も重要であると考え、これらの発生・形成初期のステージを観察するために、頭蓋顎顔面発生に重要なHomeobox遺伝子に属すHOXC遺伝子に着目し、二次口蓋形成過程におけるHoxc4, Hoxc5, Hoxc6の局在について検討した。Hoxc5は初期には口蓋突起間葉系細胞に、口蓋突起水平位時には口蓋突起上皮細胞および口蓋突起基部に集積する間葉系細胞(骨芽細胞)に観察された。これらはPCNAの局在性と類似していたことから、Hoxc5は口蓋突起の増殖と分化に関与することが示唆された。口蓋突起癒合期に観察される上皮索、上皮島、上皮トライアングルに局在が認められたことから、Hoxc4, Hoxc5およびHoxc6が癒合部上皮組織の消失に関与する可能性が示唆された。生後0日では口腔粘膜上皮にHoxc5およびHoxc6、鼻腔粘膜上皮にHoxc4およびHoxc6が局在したことから、即HOXC遺伝子は口腔あるいは鼻腔粘膜上皮の最終分化を調節することが推察された。これらの結果については、XX Congress of the European Association of Cranio-Maxillo-Facial Surgery、第55回日本口腔外科学会総会にて発表した。ヘパラナーゼ添加培養実験では培養120時間後までの試料を採取し組織学的観察を行った。培養歯根部Hertwig上皮鞘周囲にPCNA陽性細胞が観察され、上皮鞘周囲の間葉系細胞の増殖が示唆されたが、ヘパラナーゼの影響観察には長期間の培養が必要と考えられた。apical spaceへのヘパラナーゼ結合ビーズ埋入モデルマウス実験では、ビーズ埋入30日目までの組織学的観察を行った。ビーズは歯根膜様線維性結合組織内に観察され、特に、埋入7日目にはビーズ周囲の細胞がPCNA局在を示し、さらに、ビーズ表層の一部に硬組織様基質が観察された。

これらのことより、ビーズ周囲の間葉系細胞の増殖が惹起され、象牙質、セメント質、歯槽骨といった歯・歯周組織を構成する硬組織形成細胞へと分化した可能性が示唆され、これにはビーズから放散されたヘパラナーゼの関与が推察された。幹細胞の生体組織再生への関与が広く知られているが、歯・歯周組織再生、特に象牙質修復においてapical spaceに存在する間葉由来幹細胞が関与することを明らかにし、論文にて報告した(Harichane,Y.,Hirata,A.,et al.Adv Dent Res2011)。一方、口蓋形成過程において口蓋突起癒合期上皮索へのヘパラナーゼ局在と基底膜パールカンの消失および口腔粘膜基底層細胞への強いヘパラナーゼ局在が観察された。これらより、口蓋形成および口腔粘膜の形成・再生・代謝・維持にヘパラナーゼが関与することが示唆された。また、昨年度に引き続き、Homeobox遺伝子に属すHoxc5の二次口蓋形成過程における局在を検索し、Hoxc5が口蓋突起の水平方向への伸長に関与する可能性について示し、第56回日本口腔外科学会総会(2011年・大阪)にて発表した。
「大学の自己点検・評価」の実践的試行:汎用多段式評定表及び実施用マニュアルの作成

本研究は本邦諸大学において大学審議会が提案した「大学の自己点検・評価」の実施を促すため、大学内部の異なる部局各層の構成員全員が自己の業務についてその機能を多角的に自己点検し、関連する他分野ならびに大学の機能全般について相互点検し、最終的に大学の総合評価を行なうことの可能性を事例研究を通して示すことを目的とした。そこで今回は構成員各々が専門的職業倫理に照して自発的に実行する資質開発(ファカルティー/スタッフ・デベロプメント:FD/SD)プログラムの一環として、大学の活性化を図り得る側面を重点的に調査した。先ず大学の自己評価の方法につき、海外で施行されている基準認定の実態を比較検討し、同時に国際基督教大学において今までに実施してきた種々の評価方法(原1969,1972,1985,1988,1990)を再吟味し、これらを基に総合的評価表(「汎用多角的多層的自己診断評価表」)を試作し、当大学および私立大学連盟大学問題研修会において試みた。その経験から大学の諸機能を5分野(教育活動・研究活動・学生指導・社会活動・管理運営)に大別し、評価主体である学内の種々の構成員(設置者・行政者・教授団・学部/学科・小委員会・同僚教職員・教職員個人・学生・卒業生)ならびに学外者の立場から評価するに最も適切と思われる評価項目と査定の方法を選択してパイロット・スタディー用診断評価表を作成し、国際基督教大学において施行中である。また調査結果の一部を被評定者自身にフィードバックし、実施上の問題点について意見を聴取すると共に、今後とも高等教育専門家ならびに、学識経験者から批判と助言を求めつつ、一層の改善を試みるつもりでいる。「評価実施用マニュアル」および「教職員ハンドブック」の編纂について現在作業中であり、最終的には大学の機能全般に関するアセスメント用テスト・バッテリーとそのガイド・ブックを編纂する予定である。
Clumsy Child Syndromesの発達支援に関する実証的研究

近年、学習障害研究の発展に伴い教育的処遇の重要性が指摘され、我々は、幼児の身体協応性の発達評価の開発と適用に関する研究(平成810年度科学研究費補助金研究成果報告書、小林・飯村,1999)で神経心理学及び運動学的視点に基づくスクリーニング法を開発した。本研究の目的は、Clumsy Child Syndromesの発達支援を目指して彼らの身体活動の発達を明らかにすること、そして、教育の可能性を検証することであり、以下に示す研究Iから研究IVで構成されている。研究Iは、Clumsy Child Syndromesの支援に向けた基礎的研究である。この研究では、子どもの身体協応性発達を捉えるための観察法による運動スキルアセスメント(Movement Skill Assessment;MSA)を開発し、3歳から6歳の幼児824名に適用して運動スキル発達の実態を明らかにした。加えて、年齢別に各項目の通過率を分析して身体協応性発達の指標となる運動スキル項目を選定した。これにより、観察法による身体協応性発達の把握が可能であること、また、MSAの項目はClumsy Child Syndromesの支援に向けた発達課題として活用できることが示唆された。研究IIは、MSAを用いてClumsy Child Syndromes41名の運動スキル発達を分析した。その結果、Clumsy Child Syndromesは、日常の動的な遊びに観察される運動スキルが非常に未熟な状態を呈することが明らかになった。研究IIIでは、保育における環境の相違が幼児の身体協応性発達におよぼす影響について検討した。ムーブメント教育による保育を展開する保育所の園児211名の身体協応性発達を分析した。その結果、身体協応性発達における環境(動的な環境)の重要性が示唆された。さらに、教育の可能性を検証するために、支援を必要とする子ども7名の追跡研究を行い、身体協応性発達の変化を分析した。その結果、保育の動的活動(Movement Education)は、彼らの身体協応性機能の向上につながることが実証された。これらの研究をふまえて、研究IVではムーブメント教育によるClumsy Child Syndromesへの発達支援の基本的考え方に基づく新たなムーブメントツールを開発してプログラムを作成した。平成11年度は、身体協応性発達に影響する環境差を検討するために、意図的にムーブメント教育を取り入れている保育所の園児を対象(実験群)として、独自に開発したThe Body Coordination Test(幼児版BCT)を実施し、統制群との比較を行った。その結果、Task-1:後ろ歩き、Task-2:横跳び、Task-3:横移動における素点の平均値の比較では、各Taskにおいて、実験群が有意に高い傾向を示した。このことから、身体協応性発達における環境設定(動的環境)の重要性が示唆された。そこで、身体協応性発達を促す最も自然な環境として、日常の保育にトランポリンを取り入れた環境を新たに設定し、乳児期からの感覚運動経験が運動スキルに及ぼす影響を検証するための実証的研究に着手した。さらに、教育可能性を検証するために、特に支援を必要とする子ども(Clumsy Child Syndromes)を抽出し、縦断的な追跡研究にも取り組んでいる。これらの結果を分析し、Clumsy Child Syndromesの発達支援をめざして、ムーブメント教育のための指導ツールの開発、および指導ガイドの作成に向けた実践を実施している。

平成12年度は、Clumsy Child SyndromesのMovement skillを明らかにするために、バランス・身体意識・力動的エネルギーとリズム・巧緻性が関わる20項目で構成された運動スキルアセスメント(Movement Skill Assessment:MSA)を試作した。さらに、このMSAを3歳から6歳の幼児824名を対象に実施した。そして、年齢別に各項目の通過率を見ることで、身体協応性発達の指標となる運動スキル項目を明らかにすることができた。これにより、日常の動的遊びにおけるskillを観察するMSAを用いて、幼児の身体協応性発達を把握することが可能になった。加えて、MSAの項目は支援に向けた発達課題となることが示唆された。さらに、我々が独自に開発した幼児版BCTを用いて、支援を必要とする子ども(Clumsy Child Syndromes)の追跡研究を行い、身体協応性発達の変化を分析した。その結果、保育の動的活動(Movement Education)によるアプローチは、彼らの身体協応性機能の向上につながることが実証された。これらの研究をふまえて、Clumsy Child Syndromesへのムーブメント教育による発達支援の基本的考え方、および支援のための新たなムーブメントツール(知覚運動学習パイプ)を開発し、それを用いたプログラムを作成した。
複合型都市エネルギ-システムの構成

本研究では、都市におけるエネルギ-供給システムが、化石資源ならびに環境容量の制約のもとで、将来に向けてどのような方向へ変化するべきであるかを明らかにすることを目的としている。そのため、品質別電力供給といった新しい形のエネルギ-サ-ビスの在り方や、規制緩和など制度面での具体的方策について検討するとともに、分散型エネルギ-システムを主要な構成要素とするエネルギ-供給システムの種々の形態を考え、それらの得失の多面的な評価を行っている。次の各主題について成果を要約する。1.エネルギ-サ-ビスの新しい形態とその影響:電力需要と電力シフトの長期的動向とその要因、電力を複数の商品と見るマルチメニュ-サ-ビス、プライオリティサ-ビスなど新しい考え方の理論的基礎に関する調査・検討を行った。また、コンピュ-タや通信機器における電力のように代替できないエネルギ-種の機能と品質の評価に必要な新たな方法論を提案した。2.規制緩和の具体的方式とその効果:自家発向けの交渉料金決定問題をゲ-ム問題として定式化し、自家発向け料金の設定方法について具体的な結論を得た。さらに、余剰電力の販売や託送が認められた場合の販売システムおよび取引料を評価するための分析の枠組みを構築した。3.複合型エネルギ-供給システムの具体的構成とその評価:地域冷暖房における各種コ-ジェネレ-ションシステムについて、長期的経済性および省エネルギ-性の比較検討を行い、従来方式に対する優位性を明確にした。また、電力貯蔵設備の設置位置による効果の違いを仙台市を具体例として評価した。さらにミクロな需要分析に基づく需要モデルにより近畿内118地区についての電力・都市ガス需要を求め、家庭用太陽光発電、業務用CGSの導入によるエネルギ-供給会社側からみた需要の分布の変化、省エネルギ-効果、二酸化炭素削減効果を定量的に評価した。
スピノザと発生の問題:『神学政治論』における聖書批判と『エチカ』認識論との関係

とかく神話的なものとの親近性が強い「発生」という観念を、スピノザがどのようにして合理的に認識しようとしていたのか。それを次の二つの観点から明らかにすることが本研究の目的であった。1.旧約聖書における世界および人類の発生の神話に対するスピノザの批判。これを、マイモニデス(1135-1204)およびラ・ペイレール(1596-1676)の思想との比較において考察すること。2.事物がその原因からいかに発生するのかを描写することに重きを置いたスピノザの認識論。その内実と可能性を検討すること。15年度の研究は、特に2の点について行われた。その成果は、公表された二本の論文に現れている。「総合的方法の諸問題-ドゥルーズとスピノザ」では、20世紀のスピノザ研究をリードしたフランスの哲学者、ジル・ドゥルーズの『エチカ』読解を参考にしながら、『エチカ』の体系が発生するその源であるところの神の観念がいかなる手続きを以て析出されているのかを詳細に検討し、その手続きを「総合的方法」と命名した。では、この方法は、どのような経緯で、どのような理由から開発されたのか。上の論文が提起したこの新たな問題を、スピノザの著書『デカルトの哲学原理』から検討したのが、「スピノザのデカルト読解をどう読解すべきか?-『デカルトの哲学原理』におけるコギト」である。同論文は、スピノザの総合的方法がデカルトに対する批判から生み出されたものであるという仮説の下、スピノザによるデカルトの解説書である『デカルトの哲学原理』という書物を、特にコギトの問題に絞って論じたものである。本研究により、スピノザは、神話的思考に対する批判とデカルト哲学に対する批判から、発生の合理的認識を可能にする哲学体系を練り上げ、それを『エチカ』という書物に結実させたのだという事実が明らかになった。本研究の目的は、スピノザが「発生」の合理的認識をどこまで可能だと考えていたのか明らかにすることにある。この問題は、次の二つの点から考察される。1.旧約聖書における世界および人類の発生の神話を、スピノザがどのように批判しているのか。2.スピノザの認識論は、事物がその原因からいかに発生するのかを描写することに重きを置いている。このような認識論と、発生神話への批判は、いかなる関係にあるのか。本年度の研究は、主に、1の点について行われた。マイモニデスとラ・ペイレールは、我が国では、その著作の翻訳もなければ、研究も極めて乏しい(後者については、今のところ、研究は、皆無であると思われる)。そのため、原資料の収集と読解に多くの時間を割かざるを得なかった。マイモニデスの著作は、その多くが英独仏語に翻訳されている。それらを入手し、綿密な読解作業を行った。ラ・ペイレールの著作は校訂版が存在しないため、フランスはパリのソルボンヌ大学から、その著作、Systema Theologicum, ex Praeadamitarum Hypothesi(『先アダム仮説による神学大系』)のコピーをCD-ROMにて入手した。発生という概念に対する三者の態度は、発生を考えるにあたってのあり得べき思考の型を網羅している。マイモニデスは、神による世界の創造を肯定する。つまり、発生の起源を単一のものとしてとらえる。ラ・ペイレールは、アダムを人類の起源と考えることを否定する。つまり、発生の起源を複数として考える。スピノザは、起源を設定する思考方法それ自体を批判する。では、スピノザのそのような批判は、いかにして可能となったのか。『エチカ』の認識論は、この批判といかなる関係にあるのか。これが来年度の研究課題となる。本研究の本来の研究対象であるスピノザの著作を、本年度の研究と照らし合わせつつ読解し、最終的に論文の形にまとめる予定である。上の論文が提起したこの新たな問題を、スピノザの著書

『デカルトの哲学原理』から検討したのが、「スピノザのデカルト読解をどう読解すべきか?-『デカルトの哲学原理』におけるコギト」である。同論文は、スピノザの総合的方法がデカルトに対する批判から生み出されたものであるという仮説の下、スピノザによるデカルトの解説書である『デカルトの哲学原理』という書物を、特にコギトの問題に絞って論じたものである。本研究により、スピノザは、神話的思考に対する批判とデカルト哲学に対する批判から、発生の合理的認識を可能にする哲学体系を練り上げ、それを『エチカ』という書物に結実させたのだという事実が明らかになった。
気泡流乱流の多重スケール構造に関する実験的研究

気泡流の解析では複数のスケールに渡る物理現象をはっきりと整理した上で,スケールの異なる各々の現象の相互干渉を十分に理解する必要がある.しかしながら,現段階では気泡-液相間の相互作用のうち,最も肝心となる気泡が存在することによる液相の乱流変調に関しての知見は得られていない.本研究では,鉛直チャネル内気泡流を対象とした実験を行い,気泡流の有する多重スケール構造の観点から,気泡混入による大規模な乱流構造の変調のメカニズムを解明することを目的とする.特に,単相乱流場における単一気泡の挙動や,壁面近傍に気泡群が集積する際に生じる気泡クラスタの生成・成長に関する詳細な知見の取得を目指す.単一気泡の実験では,水中に含まれる界面活性剤の影響に関して,特に気泡流の乱流変調において重要な役割を果たすせん断に起因する揚力の定量的な評価を行う.また,気泡-気泡間相互作用に関する壁面近傍に拘束された気泡群(特に気泡クラスタ)の解析において,周囲の液相構造の可視化による単相乱流場との比較から壁近傍乱流構造の詳細を記述し,気泡流乱流における乱流変調のメカニズムを明らかにする.本年度においては作製した縦型のアクリル製矩形管流路内において,単一気泡の挙動観察,及び気泡流のレーザ・ドップラー流速計による測定を行った.単一気泡の挙動解析から,界面活性剤の影響により周囲流動の平均せん断から気泡が受ける揚力が大きく減少することが明らかになり,気泡のせん断による揚力係数の定量的な評価が可能となった.また,気泡流の実験では,上記の揚力の変化がチャネル内上昇気泡流の流動構造を大きく変化した.ここでは液相の平均速度や変動速度,レイノルズ応力の分布を解析した.気泡流の解析では複数のスケールに渡る物理現をはっきりと理した上で、スケールの異なる各々の現の互干渉を十分に理解する必要がある。しかしながら、現段階では気泡一液相間の相互作用のうち、最も肝心となる気泡が存在することによる液相の乱流変調に関しての知見は得られていない。本研究では、鉛直チャネル内気泡流を対象とした実験を行い、気泡流の有する多重スケール構造の観点から、気泡混入による大規模な乱流構造の変調のメカニズムを解明することを目的とする。特に、単相乱流場における単一気泡の挙動や、壁面近傍に気泡群が集積する際に生じる気泡クラスタの生成・成長に関する詳細な知見の取得を目指す。単一気泡の実験では、水中に含まれる界面活性剤の影響に関して、特に気泡流の乱流変調において重要な役割を果たすせん断に起因する揚力の定量的な評価を行う。また、気泡-気泡間相互作用に関する壁面近傍に拘束された気泡群(特に気泡クラスタ)の解析において、周囲の液相構造の可視化による単相乱流場との比較から壁近傍乱流構造の詳細を記述し、気泡流乱流における乱流変調のメカニズムを明らかにする、本年度においては作製した縦型のアクリル製矩形管流路内において、単一気泡の挙動観察、及び気泡流のレーザ・ドップラー流速計による測定を行った。単一気泡の挙動解析から、界面活性剤の影響により周囲流動の平均せん断から気泡が受ける揚力が大きく減少することが明らかになり、気泡のせん断による揚力係数の定量的な評価が可能となった。また、気泡流の実験では、上記の揚力の変化がチャネル内上昇気泡流の流動構造を大きく変化した。ここでは液相の平均速度や変動速度、レイノルズ応力の分布を解析した。気泡流の解析では複数のスケールに渡る物理現象をはっきりと整理した上で,スケールの異なる各々の現象の相互干渉を十分に理解する必要がある.しかしながら,現段階では気泡-液相間の相互作用のうち,最も肝心となる気泡が存在することによる液相の乱流変調に関しての知見は得られていない.本研究では,鉛直チャネル内気泡流を対象とした実験を行い,気泡流の有する多重スケール構造の観点から,気泡混入による大規模な乱流構造の変調のメカニズムを解明することを目的とする.特に,単相乱流場における単一気泡の挙動や,壁面近傍に気泡群が集積する際に生じる気泡クラスタの生成・成長に関する詳細な知見の取得を目指す.単一気泡の実験では,水中に含まれる界面活性剤の影響に関して,特に気泡流の乱流変調において重要な役割を果たすせん断に起因する揚力の定量的な評価を行う.また,気泡-気泡間相互作用に関する壁面近傍に拘束された気泡群(特に気泡クラスタ)の解析において,周囲の液相構造の可視化による単相乱流場との比較から壁近傍乱流構造の詳細を記述し,気泡流乱流における乱流変調のメカニズムを明らかにする.本年度においては作製した縦型のアクリル製矩形管流路内において,単一気泡の挙動観察,及び気泡流のレーザ・ドップラー流速計による測定を行った.単一気泡の挙動解析から,界面活性剤の影響により周囲流動の平均せん断から気泡が受ける揚力が大きく減少することが明らかになり,気泡のせん断による揚力係数の定量的な評価が可能となった.また,気泡流の実験では,上記の揚力の変化がチャネル内上昇気泡流の流動構造を大きく変化した.ここでは液相の平均速度や変動速度,レイノルズ応力の分布を解析した.
消化器癌微小環境における酸ヒストレスが誘導する免疫細胞機能不全の解明

本申請研究は、より臨床効果を高める事に重点をおいた癌免疫細胞療法の開発をめざし、酸化ストレスに伴う免疫抑制機序について解析する事を目的とする。1.当科において手術的に切除した食道扁平上皮癌(ESCC)症例(35例)・胃癌症例(50例)を対象として、腫瘍局所における酸化ストレス(ROS)の程度とCD8陽性T細胞・regulatoryT細胞・Th17T細胞・NK細胞の浸潤程度を免疫組織学的染色にて測定し、ROSの程度と各T細胞分画・NK細胞の浸潤頻度について比較検討を施行した。3.2.と同じサンプルにおけるNK細胞中のCD16^-CD56^<bright>NK細胞とCD16^+CD56^<dim>NK細胞(細胞傷害能を有するNK細胞)の状態(割合・発現強度)を解析した。また、in vitroの実験系において、ROSがNK細胞へ及ぼす影響(apoptosis誘導、細胞傷害能低下)についてFACSとHerceptin-mediated-ADCCにて検討した。腫瘍局所において、ROSの増加(p<0.01)とCD56^<dim>NK細胞の割合の減少(p<0.01)を認め、さらにROSとCD56^<dim>NK細胞の割合には負の相関関係がある事を認めた。また、in vitroの実験系において、ROSの負荷により、CD56^<dim> NK細胞はよりapoptosisに陥り易く、NK細胞のADCC活性も低下した。担癌患者におけるROSの増加は、NK細胞機能不全の原因の一つであり、NK細胞の機能不全を改善するために抗酸化療法が有効となる可能性が示唆された。ROSと各T細胞分画の関係については、現在解析中であり、近日中に投稿する予定である。
植物細胞の核表面にあるユニ-クな徴小管重合中心と必須因子の分離とその機能の研究

高等植物細胞には動物細胞に見られるcentrosomeは存在せず,徴小管(MT)の重合中心は核の表面に存在するのではないかと考えられていたが実際にそれを証明するために本研究を開始した。タバコ培養細胞から分離した無傷の核からはMTは形成されなかったが、核の可溶性成分を添加すると核表面からMT形成がおこった。このことから核表面に存在するMTOCの機能の発現に核内の可溶性成分が必須であることがわかった。核表面のMTOC活性を有する粒子を精製すると分子量50kdのペプチドが主構成成分であることがわかった。驚いたことには,このペプチドはdーtubulin抗体と交差反応を示すことがわかった。細胞質に存在するtubulinは必ずα,βーtubulin dimerを形成するのに対し,核表面のMTOCに存在するペプチドはこの様なdimer構造ではないのでγーtubulin様ペプチドと推定される。2ーD電気泳動により分析すると,このペプチドは2ケに分離することから片方はリン酸化による修飾を受けているものと推測される。MTOCよりMTが生ずる時,いずれか一方が活性型とし機能するのではないだろうか。核の可溶性成分が必須であったことを考慮すれば,この必須成分はprotein kinaseまたはphosphoprotein phosphataseのいずれかであると推測できる。この50kdペプチドに対する抗体で核を染色するとドット状に見える時期があることからMTOCを特異的に検出できると思われる。最近,細胞膜標品を分析すると細胞質に存在するtubulinとは異なるβーtubulinタイプのペプチドがやはり単独で存在していることがわかった。核膜表面のαーtubulin関連ペプチドと細胞膜のβーtubulin関連ペプチドによりMTのinitiationとterminationが司さどられているのではないかと考えている。高等植物細胞には動物細胞に存在するcentrosomeは存在せず,微小管は核の表面に存在する重合中心から発生し細胞質中に伸びている。この重合中心における微小管形成機構はまだ完全に解明されたわけではないが,centrosomeの重合中心における仕組みとはかなり異なったユニ-クなものである。それは微小管を形成する蛋白,tubulinが,基部のみにincorporateされ先端には付加されないということと,形成される微小管の長さを決定する機構を有しており,これがMgイオンによって調節されるものであることである。しかしながらこの様な重合中心は細胞の核表面に常に存在するものなのだろうか。核表面から伸びる微小管数はpreprophaseの頃に最多く観察され,それ以前はcytoplasmic strandといわれる細胞骨格系を含む束が核を取りまく様に存在しており,その中の微小管数もそれほど多くはない。preprophaseの時期に重合中心の数が著しく増加するのであれば,分離,同定の目的にはこの時期の細胞を使用するのが効率的だからである。アフィディコリンというDNA合成阻害剤を使用した同調培養法で重合中心を豊富に含むと考えられたpreprophaseの細胞を調製し,核を分離し,微小管形成活性を調べたが,特に顕著な活性は認められなかった。この事実からpreprophase時の著しい重合能は重合中心の増加というよりも核の可溶性分画に存在する調節因子の機能によると考えられ,この因子より一層の重要性が示唆された。現在,核膜にある重合中心と可溶性分画にある調節因子を含む分画を取り,マウスを用いてモノクロ-ン抗体の作成につとめているが,分離にはまだしばらくの時間が必要であるが,抗体がとれればかねてよりの予定通り進むと思っている。高等植物細胞の核表面には微小管(MT)が形成される際にinitiatorとして働らくいわゆる微小管重合中心(MTOC)と呼ばれる活性が存在する事が前年度の研究で明らかになった。

その性質は動物細胞における中心体のMTOCとはかなり異なりtubulinの付加はproximal endでおこった。MTOC活性を有する小果粒を核より分離しその構成タンパク質をSDSーPAGEで分析すると約50kdのペプチドが主構成成分であることがわかった。この50kdペプチドはニワトリの脳のαーtubulinに対する抗体と交差反応を示すことから免疫学的にはαーtubulinと類似性があると考えられるが,単独で存在することやその機能から考えるとγーtubulinと考えることもできる。さらに二次元電気泳動が分析すると2個のペプチドに分離することがわかり,一方はおそらくリン酸化による修飾を受けたものと考えられる。この両ペプチドの量比がcell cycleで変化することからMTOCとしての活性はこの修飾により調節されているものと考えられる。MTOCからのMT形成に核の可溶性分画が必須であることを考えると,その必須成分はこの50kdペプチドの修飾に関与するもの,例えばprotein kinaseあるいはphosphoprotein phosphataseの様な酵素ではないかと考えられる。50kdペプチドに対する抗体の作製を試みた結果いくつかのクロ-ンが得られた。このうちには分離した核をドット状に染色するものがありMTOCを特異的に検出することができると思われる。最近,細胞膜標品を分析するとβーtubulinによく似たペプチドが単独で存在することがわかった。植物細胞では核表面のαーtubulin関連タンパクを重合中心として伸びたMTが細胞膜上のβーtubulin関連タンパクによりその成長が終止するという機構が存在するのではないかと考えられる。
固液界面反応の微小部蛍光エックス線直接分析

固液界面は材料の腐食や触媒反応など様々な化学反応が生じる場所であり、その理解と制御は大変重要である。本研究では、新たに注射針様のX線コリメーターを作成し、その中をX線を通過させ、水溶液内部へ励起用のX線を導く手法を考案した。水溶液内部の固体試料から発生した蛍光X線は同じく注射針様のコリメータを通じて、水溶液外部の検出器で検出した。このような新たな発想に基づく微小部蛍光X線分析法を提案し実験を行った結果、水溶液中の固体表面の蛍光X線分析や液液界面近傍の蛍光X線分析が可能であることを実証できた。水溶液中にX線を導入し蛍光X線分析が可能な装置を開発することを目的として研究を進めてきた。研究目的は、開発した装置を用いて水溶液中の固体表面、すなわち、固液界面を直接的にその場で観察することである。この分析解法の特性、どのような試料に対してどのような情報を得ることができるかなど、基礎的な情報を調査することも目的とする。具体的な測定対象としては、めっき析出反応や金属の腐食反応であり、これらの化学反応の詳細なその場解析などに応用していく。H19年度の科研費により購入した高輝度X線発生装置およびX線管をダウンルッキング型(上面照射)でダイレクトに試料溶液に対して用いることにより、十分な強度で溶液中の固体試料に対してX線を照射できた。X線管に取り付けたガラス製X線導管は直径10mm程度であり、この程度の大きさからの情報を得ることに成功した。試料溶液や固液界面試料はXYZ軸のステッピングモーター駆動の自動ステージに取り付け、液中での固液界面の元素マッピングを行える装置を開発中である。ガラス製X線導管から溶液中の固体試料までの距離を変化させると、蛍光X線スペクトルも変化することを見出した。そこで、得られた蛍光X線のスペクトル解析解法として、固体試料からの情報を併せ持つ蛍光X線スペクトルから、溶液試料からの蛍光X線スペクトルを差し引くことにより、溶液中の固体試料からの蛍光X線スペクトルを取り出す方法を提案し、その有効性を示すことができた。この分析方法の特性、どのような試料に対してどのような情報を得ることができるかなど、基礎的な情報を調査することも目的とする。今年度は固液界面の直接蛍光X線分析装置に適した分析装置を開発すべく、ガラス製X線導管の開発を行ってきた。ガラス導管の先端を絞ることにより、固液界面の分析領域近傍の5mm程度を測定できるようになった。今回の科研費により購入した高輝度X線管を45度傾斜でダウンクッキング型(下面照射)にて保持し、ガラス導管を取り付けることにより、十分な強度で溶液中の固体試料に対してX線を照射できた。試料溶液や固液界面試料はXYZ軸のステッピングモーター駆動の自動ステージに取り付け、液中での固液界面の元素マッピングを行える装置を開発中できた。特に、金属・鉄鋼試料の腐食状況を解析する手法として解析を試みた。酸溶液中での金属表面からの気泡がX線分析に影響を及ぼすことがわかってきたので、今後、解決方法を探っていく。また、当初予定していた固液界面の分析のみならず、液液界面の分析にもこの手法を応用した。すなわち、液液界面で生じる液液抽出などの化学現象をガラス導管を利用して解析した。その結果、液液界面で生じる元素分布が測定でき、抽出の進行状況などを確認する、もしくは、モニターする方法として有効であることがわかった。具体的な測定対象としては、めっき析出反応や金属の腐食反応であり、これらの化学反応の詳細なその場解析などに応用することを検討した。今年度は固液界面もしくは液液界面近傍から微小体積の溶液試料を採取し、その溶液試料を全反射蛍光X線分析法により高感度に定量分析を行うこと方法を検討した。このためにナノリットル容量を取り扱えるディスペンサーを用いて、1マイクロリットル程度を補修し、数10ナノリットルをガラス基板に滴下乾燥する方法を採用した。Gaなどの内標準元素を用いることによりppbレベルの分析が可能であることが確認された。

鉄鋼試料を酸溶液中に浸漬し、時間毎に微小溶液を採取し全反射蛍光X線分析法により定量を分析を行うことにより鉄鋼試料の腐食挙動をモニターすることに成功した。また、研究代表者が進めてきた3次元蛍光X線分析法も固液界面分析やマイクロチップ中のキャピラリーを通過する溶液の分析などに適用することができた。この3次元蛍光X線分析法ではを数10ミクロンの空間分解能で、溶液の採取を行うことなく非接触で、微小体積溶液中の元素分析が可能であるため、今後、さらなる空間分解能の向上と適用範囲の拡大を目指して、研究を継続していきたい。
超音波ドプラ法を用いた顎関節部疼痛の定量評価方法の研究

顎関節部の疼痛を客観的に評価する指標として、顎関節部の微小血流を超音波ドプラ波形で評価する方法が有用であるかどうかを検討した。使用した超音波装置はsequoia 512(Acuson社製、USA)で、顎関節部を走行する微小血流を中心周波数8MHz、流速レンジ2.1cm/sec.、Dopplerangle 60°以下でpower Doppler表示し、血管内に1mmのsample volumeを設定し、velocity waveformを収集した。そしてPulsatility Index、Resistive Index、maximum velocity、minimum velocity、Mean velocityを計測した。さらにvelocity waveform画像をformat変換してPower Mac G4(Apple Japan社製、日本、申請購入)に転送し、velocity waveformをFourier変換し、周波数分析を行った。超音波ドプラ検査を行う際に、探触子を被験者の耳前部皮膚に垂直かつ一定の圧力で検査できるように工夫して、手技に起因する誤差を最小限にするように留意した。そして、顎関節部に自覚症状のない健常者30名と、顎関節部に疼痛症状を有する者6名において、PI、RI、VWの周波数分布を測定、分析した。結論として、健常者群ではPI、RIは広い分布を示し、症状を有する群とは有意差がみられた。また、VWの周波数分布に関して健常者と患者との間に差が見られた。以上より、VWの周波数分布は顎関節部の疼痛を評価する客観的指標になりうるとの結論に至った。今後の課題として、この方法のその安定性、再現性、規格性について十分な検討を加える必要があると考えられた。顎関節部の微小血流を超音波ドプラ波形で評価するための手技の確立をめざして、健常者の同部の微小血流を試験的に検査した。そのために九州大学歯学部内の倫理委員会に実験計画書を提出し、承認を得た。しかし、同法は手技に習熟が必要で、その安定性、再現性、規格性を確保することが今後の課題、となった。次年度はこの点に関して改善と工夫を加える予定である。平成13年度は顎関節部の微小血流を超音波ドプラ波形で評価するための手技の確立をめざした。しかし、手技に習熟が必要で、その安定性、再現性、規格性を確保することが今後の課題となった。そこで14年度はこの点に関して改善と工夫を加えた。つまり、超音波ドプラ検査を行う際に、探触子を固定具に設置し、被験者の耳前部皮膚に垂直かつ一定の圧力で検査できるように工夫した。そして顎関節部の微小血流の超音波ドプラ検査を行い、超音波ドプラ波形を収集した。しかし、依然、その安定性、再現性、規格性を確保することが困難であることが判明し、現時点での方法では、最終的にこの問題点を解決するのは困難であるとの結論である。次年度(最終年度)ではこの測定誤差の程度と観測値との関連性について最終的な検討を加える予定である。そしてPulsatility Index、Resistivity Index、maximum velocity、minimum velocity、Mean velocityを計測した。

超音波ドプラ検査を行う際に、探触子を被験者の耳前部皮膚に垂直かつ一定の圧力で検査できるように工夫して、手技に起因する誤差を最小限にするように留意した。そして、顎関節部に自覚症状のない健常者30名と、顎関節部に疼痛症状を有する者6名において、PI、RI、VWの周波数分布を測定、分析した。結論として、健常者群ではPI、RIは広い分布を示し、症状を有する群も同様の分布を示し、差がなかった。しかし、VWの周波数分布に関して健常者と患者との間に差が見られた。以上より、VWの周波数分布は顎関節部の疼痛を評価する客観的指標になりうるとの結論に至った。今後の課題として、この方法のその安定性、再現性、規格性について十分な検討を加える必要があると考えられた。
ウサギのセンダイウイルス感染の病変形成にパスツレラ等の細菌が与える影響の研究

1.Pasteurella multocida(Pm)あるいはBordetella bonchiseptica(Bb)の培養上清(原液)には、センダイウイルス(SV)の増殖をin vitroで促進する効果は認められなかった。2.PmとSVとをウサギに混合接種してもSV増殖の促進効果は認められなかった。3.BbとSVとをウサギに混合接種してもSV増殖の促進効果は認められなかった。13の結果よりPmあるいはBbが(少なくとも今回用いた株については)in vitro、in vivoともにSVの増殖促進効果を持つ可能性は否定されたものと考えられる。しかし、PmとSVの混合接種実験において鼻腔スワブからのPmの回収が、Pm単独接種群に比し混合接種群の方が長期間持続し、また鼻甲介の萎縮などの病変は混合接種群でのみ認められた。(Pm接種後17日)さらに、Pm接種8週後でも鼻腔スワブからのPmの回収はPm接種後17日目の成積と同様の傾向がみられた。以上のことから、PmとSVを混合接種する本実験の系は、Pm単独接種では実験的に再現が困難であったスナッフルのモデルとなり得ると考えられる。センダイウィルス(SV)ウサギ一匹当り約10^4TCID_<50>/25μl(経鼻接種:in)と、Bordetellabronchiseptica(Bb)一匹当り約10^7個(in)の混合感染実験では、Bb接種後3日にSVあるいはSV接種後3日にBbを接種した場合、SV,Bb単独接種群と比較してSV,Bbの回収量に差はなく、病変にも差は認められなかった。Pasteurella multocida(Pm)にとSVの混合感染実験では、Pm接種後3日にSVを接種したときと同様に、SV接種後3日にPm接種、あるいはSVとPmを同時に接種してもSVの増殖の促進は認められなかった。従って、今回使用したウイルスおよび細菌の組合せ、接種量では、SVの増殖の促進は認められない、と結論できる。しかし、従来より知られているパラインフルエンザウイルスの免疫抑制作用という見地からすると、興味ある結果が得られた。すなわち、PmとSVの混合感染実験において、PmとSV混合接種群ではPm単独接種群に比較して長期間鼻腔から菌が回収された。また、病理組織学的検索ではPm接種後17日で、混合接種群の個体でのみ好中球を主とした強い細胞浸潤や鼻甲介の萎縮等がみられた。さらに、Pm接種後8週では、混合接種群でのみ菌が回収された。以上の結果から、PmとSVの混合接種の系は、Pm単独接種では再現の難しいウサギのスナッフルのモデルとして有用となる可能性が示唆された。