hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
企業組織再編時の労働者保護を目的とした法規範の構築方法

しかしながら、立法資料や学説の議論及び判例等の分析はおおむね順調に進めることができた。労働法本研究最終年度では、日本法への解釈論・立法論的提案へ向けて取りまとめの作業を行う。また、今年度行うことができなかったドイツでの実態調査を行う予定である。平成25年度の主たる研究目的である日本法の現状分析は、おおむね達成することができた。また、平成26年度の研究目的であるドイツ法の分析も前倒しして進めることができた。その成果として、学会報告を行い、論文を雑誌等に複数公表した。平成26年7月から10月までの3か月間、東京大学大学院法学政治学研究科へ国内留学を行った。この期間、本務校での事務処理の都合上、科研費の使用ができなかった。また、予定していたドイツへの実態調査も、国内留学との関係で行うことができなかった。そのため、次年度使用額が生じた。平成25年度は、日本法・ドイツ法ともに、学説や判例の分析を中心に研究を進めてきた。今後は、特に、ドイツにおける判例の分析を中心に行い、また、ドイツでの聞き取り調査等を行うことで、比較法研究をより掘り下げて行うことを計画している。くわえて、日本法においても、これまでは、文献・判例の検討を中心に行ってきたが、必要に応じて、実務の運用調査等や、それに関連する一次資料を収集する作業も予定している。今年度は、昨年度行えなかったドイツへの実態調査を行う予定である。そのために、旅費を使用する予定である。購入を予定していたパソコンを購入できなかったため、予定していた物品費を翌年度へ繰り越すこととなった。パソコンを購入する予定のため、繰り越した物品費を使用する予定である。
プロセシングによる細胞内プロテアーゼの機能の発現とその修飾

カルシウム依存性プロテアーゼ(CANP)の構造をcDNAの塩基配列から決定し、その結果をもとにCANPの活性化を伴うプロセシングのおこる位置をまず明らかにすることを目標にした。CANPは80Kと30Kのサブユニットからなるダイマーで、meuCANPの30Kサブユニットは同一であることをまず証明した。合成ヌクレオチドプローグを使ってヒト、ウサギ30Kサブユニットのクローニングをし、アミノ酸配列を決定した。その結果、ヒト、ウサギ30Kは268個、266個のアミノ酸からなることが判明した。80Kサブユニットについては、昨年度構造を決定したニワトリCANPのcDNAをプローブに使い、ウサギとヒトのmおよびμCANPクローンを単離した。ヒトのm,μCANPについてはその全配列を決定し、各々、700個,714個のアミノ酸残基からなることを明らかにした。ニワトリCANPと同じく、この両者はいずれも4個のドメインからなり、N末端より第2、第4番目のドメインはプロテアーゼとカルモデユリン様カルシウム結合ドメインであった。CANPはカルシウムの存在下で自己消化をおこすと、カルシウムに対する感受性が著しく増大し、mμカルシウムで活性を発現するものはμMカルシウムで活性を持つようになる。構造を決定した30Kと80Kサブユニットの構造から、自己消化の際におこる度化を解析した。80Kサブユニットの分子量は約24減少し、N末端から約20残基のペプチドが遊離する。30Kサブユユットでは、やはりN末端より約100残基のアミノ酸が切りとられる。両サブユニットのうち、カルシウムの感受性の変化に直接関係するのは80Kサブユニットの変化で、30Kサブユニットの変化は、少くともプロテアーゼ活性には全く影響がないことを、サブユニットを入れかえたハイブリッド形成曽験により明らかにした。
口腔扁平上皮癌細胞におけるインテグリンシグナルによる細胞間接着の調節機構

poly-HEMA浮遊培養により口腔扁平上皮癌細胞株MOK1O1の細胞集塊を形成させたところ、細胞集塊がcompactになるに従ってE-カドヘリン量が増加した。さらに細胞集塊形成がE-カドヘリン抗体により阻害されたことより、細胞集塊形成にE-カドヘリンが関与することがわかった。次に、MOK1O1の細胞集塊をラミニン5 rich matrixまたはI型コラーゲン上に置いたところ、いずれの基質においても細胞集塊はmonolayerにrearrangementしたが、前者のみで著明な細胞分散が生じた。また細胞間接着の解除に伴って、0.2% Triton X-100で抽出される非機能層のβカテニン量が増加した。次にMOK101の細胞集塊をラミニン5上へ移す前にα2、α3、α6、β1インテグリンに対するfunction blocking抗体により処理したところ、α3またはβ1インテグリン抗体により細胞分散が抑制された。このことより、ラミニン5上で見られる細胞分散は、α3β1インテグリンを介していることがわかった。そこで、抗α3β1インテグリン活性化により細胞間接着が解除されることを証明するため、α3またはβ1インテグリンサブユニットのcross linkを行った。この結果、細胞集塊の崩壊は観察されなかったが、ラミニン5上でのrearrangementの初期にも観察された細胞膜表面の小突起形成を認めた。以上の研究結果は、インテグリンからのシグナルが細胞間接着を調整し、細胞集塊のrearrangementさらに細胞分散を惹起することを示している。しかし、今回の実験では口腔扁平上皮癌細胞が分散する過程において、細胞自体が産生する細胞増殖因子の影響や、細胞運動能の上昇による機械的な細胞間接着解除の可能性を否定できない。この点にういてさらに検討が必要である。1)細胞集塊形成とE-カドヘリン、カテニン発現量との関連性当講座現有の口腔扁平上皮癌細胞株(MOK101,MOK201,SCC9,SCC25)を用いてpoly(HEMA)をcoatしたプレートにて浮遊培養を行ったところ、いずれの細胞も培養2時間後から互いに接着を開始し、24時間後までにcompactな細胞集塊を形成した。とくにMOK101は集塊形成が良好であった。単層培養でのE-カドヘリン、β-カテニン発現量をWestern blot法により検索したところ、MOK101は他の細胞株に比べて両蛋白の発現量が大きかった。次に、MOK101を用いて細胞集塊形成過程において、経時的に1%SDSにて抽出されるタンパク(0.2% Triton X-100 soluble fractionとinsoluble fractionを含む)中のE-カドヘリン、β-カテニン量を検索したところ、細胞集塊がcompactになるにつれてE-カドヘリン発現は増加したが、β-カテニン発現には明らかな変化が見られなかった。またE-カドヘリンは、細胞集塊がcompactになるにつれて0.2% Triton X-100 soluble fraction、insoluble fractionの両方において増加した。これらの点については現在追試を行っている。2)細胞外基質(ECM)タンパクの細胞分散能の検討MOK101を用いて、I型コラーゲン、フィブロネクチン、ラミニン5の細胞分散能を、細胞分散アッセイ(河野1998)により検討したところ、ラミニン5が最も分散能が高く、続いてフィブロネクチン、I型コラーゲンの順であった。

3)細胞分散過程におけるE-カドヘリン・カテニン複合体のinsoluble fraction/soluble fraction分布と、β-カテニンのチロシン残基リン酸化の検索現在、細胞分散過程におけるE-カドヘリン、カテニン発現量の変化、insoluble fraction/soluble fraction分布、β-カテニンのチロシン残基リン酸化を検討中である。1)細胞集塊形成とE-カドヘリン、カテニン発現量との関連性舌扁平上皮癌細胞MOK101の細胞集塊形成過程において経時的にタンパクを抽出し、Western blot法によりE-カドヘリン、β-カテニン発現量を検索した。この結果、細胞集塊がcompactになるに従って、E-カドヘリン量は0.2%Triton X-100抽出および1%SDS抽出(0.2%Triton X-100 soluble fractionとinsoluble fractionを含む)の両方で増加したが、β-カテニン量には明らかな変化は見られなかった。さらに細胞集塊形成の過程でE-カドヘリン抗体またはβ1インテグリン抗体(ともにfunctional blocking抗体)を添加したところ、前者により集塊形成が阻害されたが、後者では阻害効果は見られなかった。細胞集塊形成においてE-カドヘリンは重要な役割を果たしているものと考えられる。2)細胞分散過程におけるE-カドヘリン・カテニン複合体とinsoluble fraction/soluble fraction分布と、β-カテニンチロシン残基のリン酸化の検索laminin 5 rich matrix(口腔扁平上皮癌細胞株SCC25の細胞外基質)またはcollagen I上にMOK101の細胞集塊を置いたところ、前者では細胞集塊がmonolayerになった後に著明な細胞分散を示したが、後者では細胞集塊はmonolayerに変わったものの細胞分散は見られなかった。このモデルを用いて細胞分散とβ-カテニンチロシン残基のリン酸化の関連を検索したところ、両者でリン酸化を認めた。細胞集塊がmonolayerにかわる過程で癌細胞同士のrearrangementが起こる際に、β-カテニンリン酸化によるE-カドヘリン機能のon/offが生じているものと考えられる。さらに実験条件を変えて検索を行っている。3)どのインテグリンサブユニットがECMタンパクによる細胞分散を仲介しているか?現在、検索中である。4)細胞集塊のインテグリン活性化により細胞間接着が解除されるか?細胞集塊に抗β1インテグリン抗体を反応させた後、続いて2次抗体を反応させてβ1インテグリンのcross linkingを惹起することにより、細胞間接着が解除されるかを検索した。2次抗体処理後、細胞突起の形成と思われる細胞膜の変化を認めたが、細胞の解離は見られなかった。さらに追試を行っている。1)細胞集塊形成とEカドヘリン、カテニン発現量との関連性2)細胞分散過程におけるβカテニンチロシン残基のリン酸化の検索ラミニン5 rich matrix(口腔扁平上皮癌細胞株SCC25の細胞外基質)またはI型コラーゲン上にMOK101の細胞集塊を置いたところ、いずれにおいても細胞集塊がmonolayerになったが、前者のみで著明な細胞分散を示した。
「おむつなし」による排泄のケアの実践と普及に関する研究ー乳幼児から高齢者までー

研究代表者は、乳幼児の排泄のタイミングに周囲が気づいて、できるだけおむつの外で排泄する「おむつなし育児」の研究を2007年から行ってきた。本研究では周囲が排泄に向き合うことで、おむつの使用が減っていく乳幼児の経験を国内外の調査、観察より、保育施設、老人介護の現場に広げる可能性を探ることを目的とした。結果として保育園での「おむつなし保育」は可能であり、経験した園児は排泄コントロール能力や協調性・自己抑制力が良く育ち、保育の質も向上する傾向にあることがわかった。老人介護の分野での「おむつ外し」の取り組みは進んでおり、乳幼児と高齢者の排泄には共通課題が多くあり今後の協働の可能性が示唆された。乳幼児の排泄のタイミングに周囲が気づくことで、できるだけおむつの外で排泄する「おむつなし育児」の研究を2007年から行ってきた。結果として子どもの便秘やおむつかぶれも減り、1歳前後でおむつが必要でなくなるため、子どもも機嫌がよく、母親も楽出ることから多くの人に知られるようになってきている。排泄に周囲が向き合うことにより、おむつの使用が減っていく乳幼児の経験を、保育施設や地域医療現場に広げ、また、老人介護の分野での取り組みにも広げていく可能性を探ることを目的に研究を進めている。おむつなし育児の当初の実践研究を経験し、フォローアップをしてきたその子ども達が5歳になっており、この研究の枠組みでさらに追っていきたいと考え、昨年度から毎年ミーティングや聞き取りを行ってきた。質問票調査もおこない、現在データ分析中である。「おむつなし育児」を実際にすでに実践している熊本県内保育園に関して、昨年度に続き、聞き取り・間接調査を複数回行った。昨年度調査した二カ所の保育園と同様、0歳児クラスからおむつなし育児を実践しており、子ども達は穏やかであり、保育士達も一様に「排泄を中心に置く育児の新しさと楽しさ」について語っていた。次年度は、これらの調査結果をベースに、施設展開にシステマティックな提言ができる資料の作成を目指す。「おむつなし介護」を実践する東京都内の特別養護老人ホーム2カ所において、聞き取り・観察調査を行い、老人の「おむつなし」と赤ちゃんの「おむつなし」には共通する課題が非常に多いことが明らかになった。本年度は「おむつなし介護」と「おむつなし育児」に共通する課題を知見として取りまとめていく。地域に根ざした医療、福祉の先進的な取り組みで知られるキューバを訪問し、家庭医療の枠組みの中での排泄を中心にした保育、介護、医療についての議論をふかめた。研究代表者は、乳幼児の排泄のタイミングに周囲が気づくことで、できるだけおむつの外で排泄する「おむつなし育児」の研究をトヨタ財団の助成を得て、2007年から行ってきた。結果として子どもの便秘やおむつかぶれも減り、一歳前後でおむつが必要でなくなるため、子どもも機嫌がよく、母親も楽であることから多くの人に知られるようになってきている。排泄に周囲が向き合うことにより、おむつの使用が減っていく乳幼児の経験を、保育施設や地域医療の現場に広げ、また、老人介護の分野でのとりくみにも広げていく可能性を探ることが本研究の目的である。現在、トヨタ財団の助成をうけておこなったおむつなし育児の実践研究を経験した子どもたちが4歳になっており、実際に顔の見える範囲でセミナーに参加し、フォローアップをしてきた女性たちとその子どもたちをこの研究の枠組みで追っていきたいと考え、初年度にもミーティングや聞き取りを行ってきた。おむつなし育児で育ってきた子どもたちは、母親たちの言葉によると、「眼力」があり、自分の意見をはっきりと持っており、動きも機敏で、転びかけてもおっとっと、と持ち直すことが多くて軸がしっかりした体であるという。この母親たちや子どもたちの様子を今後も追い続けていきたい。「おむつなし育児」を実際にすでに実践している保育園において観察や聞き取りも行った。3歳になってもまだおむつをしている子どもたちが多いことは母親よりむしろ保育士をはじめとする保育関係者に共有されている危惧である。ゼロ歳児クラスからおむつなし育児を実践している保育園において、こどもたちはおだやかであり、保育士たちも一様に「排泄を中心に置く育児の新しさと楽しさ」について語っていた。本年度は施設展開についてさらにシステマティックな提言ができるように研究を続けていく。乳幼児の排泄のタイミングに周囲が気づくことで、できるだけおむつの外で排泄する「おむつなし育児」の研究を、トヨタ財団の助成を得て2007年から行ってきた。本研究では周囲が排泄に向き合うことによって、おむつの使用が減っていく「おむつなし育児」の経験を保育施設を始めとする地域に広げ、また、老人介護の分野でのとりくみにも広げていく可能性を探ることを目的とし以下のような研究を行った。(1)家庭でのおむつ外し:文献調査では、おむつが外れる時期の遅れが指摘されている。

おむつなし育児で育った2歳以上の子がいる母親を対象に、質問票調査を行った結果、おむつなし育児で育った子どもの排泄自立の平均月齢(21.1か月)は、現代日本の平均(生後40か月)よりも早かった。運動能力の高さや母子の関係のよさなどおむつなし育児を実践した母親からは肯定的な意見が多く聞かれた。(2)保育園での実践:おむつなし保育を実践する3つの保育園の観察を続け、おむつなし保育は施設でも実践可能であることの手応えを得、普及のためのガイドブックをとりまとめた。「乳幼児の社会的スキル」1)に関する調査を実施、おむつなし保育を経験した子ども達は、「自己抑制力」「協調性」が全国平均よりも高い傾向にあった。(3)高齢者のおむつはずし:「おむつなし介護」を実践する特別養護老人ホームや関係者に観察や聞き取りを行い、「おむつなし介護」と「おむつなし育児」の共通する課題を確認し今後の共同研究の必要性を感じた。(4)研究成果の普及:上記(1)(2)(3)の研究成果を保育関係者に普及するために、2015年2月21日に東京において、シンポジウム「保育所だからできる!おむつなし育児」を開催した。保育関係者を中心に、全国各地より約200名の参加があった。(文献1「乳幼児の社会的スキル」については13.備考を参照のこと)<書籍>三砂ちづる「五感を育てるおむつなし育児」主婦の友社2013年(昨年度未報告)公衆衛生今年度も(1)「おむつをなるべく使わない育児と介護」の文献調査を行うとともに、関係者から聞き取りを始めること。(2)「おむつなし育児の保育施設」における実践に関する質的調査」のデータ収集を始めること。(3)「おむつをできるだけ使わない老人介護の実践に関する質的調査」の準備をすることが計画であった。(1)に関しては、社会科学、公衆衛生、保育、介護、福祉などの論文資料を、データベースおよび関係諸機関を通じて系統的に検索収集した。その中で問題として浮かび上がってきた「子どもと便秘」「子どもとハイハイ」に関する論文を検索収集。またおむつなし育児経験者を対象に実施した質的調査のデータを分析し、学会発表、論文作成を行った。この質的調査結果を参考にして質問票を作成し、おむつなし育児を行った母親を対象とする横断研究的な量的調査を開始した。この量的データの解析および発表が次年度の課題となる。おむつをなるべく使わない育児と介護について、家庭医学の枠組みと医療経済学的な観点から、研究協力者とともに海外調査を行った。(2)に関しては、昨年度に引き続き、実際におむつなし育児を実践する保育園を訪問し、観察と聞き取り調査を行った。昨年度から行ってきた調査結果とともに、今後は保育園でおむつなし育児を進めていくことの意義およびマニュアル作りなどに着手するとともに保育関係者への周知の機会を多く作るようにする。(3)に関しては、「おむつなし介護」を実践する東京都内の2か所の公立・私立の特別養護老人ホームを訪問し、聞き取りと観察調査を行った。その結果、高齢者と赤ちゃんのおむつ使用の課題には共通する課題が非常に多く、互いの知見を活かすことが可能であることが確認された。
スーパーシクロデキストリン合成へのアプローチ

多くのシクロデキストリン(CD)分子がさらに環状に連なって生成する一群のド-ナツ状の超分子集合体として定義される“スーパーシクロデキストリン"を合成するために,3種の6-位に長い置換基をもつ完全メチル化α-CDモノマー13の自己会合について検討し,以下の結果を得た.1.モノ-6-ヒドロキシ完全メチル化α-シクロデキストリンと4-フェニルアゾフェノールとをm-キシリレン骨格を介してエーテル結合で連結した系1を合成した.1の重メタノール中でのNMRスペクトルには新しい分子種に基づく独立したシグナル群が観測された,それらのシグナルは温度には依存するが濃度依存性を示さなかったことから新しい分子種は分子内包接錯体であると結論した.飽和移動観測実験によって分子内包接錯体の安定度定数Kaを0.38と決定した.重水-重メタノール混合溶媒系ではほぼ100%分子内包接錯体として存在することが明らかとなり,芳香核プロトンの帰属によって分子内包接錯体の構造に関する情報が得られた.2.上記の系1のp-キシリレン異性体に相当する系2を合成し,1と同様な^1HNMR法により自己会合を検討した.2の重メタノール中でのNMRスペクトルには新しい分子種は観測されなかったが,重水の含量が増すにつれ分子間錯体の新たなピークが出現した.濃度依存スペクトルを検討した結果,分子間包接錯体の構造は2級水酸基側からアゾベンゼン骨格を互いに包接し合った差し違い形2量体であると結論した.3.モノ-6-ヒドロキシ完全メチル化α-シクロデキストリンと4-フェニルアゾベンゾイルクロリドから相当するエステル系3を合成した.3も2と同様に分子間錯体を形成するが,濃度依存性から511量体であると見積もられ,スーパーシクロデキストリンが生成している可能性を否定できない.現在,正確な分子量の測定方法について検討中である.多くのシクロデキストリン(CD)分子がさらに環状に連なって生成する一群のド-ナツ状の超分子集合体として定義される“スーパーシクロデキストリン"を合成するために,3種の6-位に長い置換基をもつ完全メチル化α-CDモノマー13の自己会合について検討し,以下の結果を得た.1.モノ-6-ヒドロキシ完全メチル化α-シクロデキストリンと4-フェニルアゾフェノールとをm-キシリレン骨格を介してエーテル結合で連結した系1を合成した.1の重メタノール中でのNMRスペクトルには新しい分子種に基づく独立したシグナル群が観測された,それらのシグナルは温度には依存するが濃度依存性を示さなかったことから新しい分子種は分子内包接錯体であると結論した.飽和移動観測実験によって分子内包接錯体の安定度定数Kaを0.38と決定した.重水-重メタノール混合溶媒系ではほぼ100%分子内包接錯体として存在することが明らかとなり,芳香核プロトンの帰属によって分子内包接錯体の構造に関する情報が得られた.2.上記の系1のp-キシリレン異性体に相当する系2を合成し,1と同様な^1HNMR法により自己会合を検討した.2の重メタノール中でのNMRスペクトルには新しい分子種は観測されなかったが,重水の含量が増すにつれ分子間錯体の新たなピークが出現した.濃度依存スペクトルを検討した結果,分子間包接錯体の構造は2級水酸基側からアゾベンゼン骨格を互いに包接し合った差し違い形2量体であると結論した.3.モノ-6-ヒドロキシ完全メチル化α-シクロデキストリンと4-フェニルアゾベンゾイルクロリドから相当するエステル系3を合成した.3も2と同様に分子間錯体を形成するが,濃度依存性から511量体であると見積もられ,スーパーシクロデキストリンが生成している可能性を否定できない.現在,正確な分子量の測定方法について検討中である.
高齢者への運動介入による老化予防の検討

1年間の特別養護老人ホームでの運動介入を終了.その研究結果の発表とデータのまとめに入っている.学会発表に加え,論文化を済ませ,現在投稿中である. 12ヶ月間の運動介入で,運動介入群においてMMSEで有意な改善,利き手握力で有意な改善を認めた.非介入群ではサルコペニアの有病率が有意に増加した.現在,地域住民,外来患者に対する運動介入の準備中である.現在,論文がアクセプトされていないが,介入研究・データ解析はすでに当初の計画通り完了している現在地域在住者への介入を検討中現在までに特別養護老人ホーム入居者に対する1年間の運動介入を終了した.運動介入の方法については,入居者のADL,認知機能に合わせた介入法を模索した.特別養護老人ホーム入所中の36例(男性:15例,女性:21例,年齢:83.3±6.9)を対象とした.運動介入群18例(男性:8例,女性:10例,年齢:80.6±7.1),非介入群18例(男性:7例,女性:11例,年齢:85.9±5.6).週2回40分程度の運動介入を3ヶ月施行した.運動能力評価項目として握力,5回立ち座り,認知機能評価としてMMSE,GDSを施行した.運動介入前の評価では運動介入群:利き腕握力14.7±5.5kg,5回立ち座り28.5±16.0秒(介助あり44%,介助なし11%,施行不可44%),MMSE15.6±8.8,GDS7.7±3.3.非介入群:利き腕握力12.4±4.9kg,5回立ち座り26.5±14.7秒(介助あり61%,介助なし22%,施行不可17%),MMSE13.9±6.5,GDS6.0±4.0.各項目に有意差を認めなかった。3ヶ月後の評価では運動介入群:利き腕握力12.9±5.2kg,5回立ち座り37.3±23.5秒(介助あり50%,介助なし44%,施行不可6%).MMSE15.8±8.5(p=0.23),GDS6.8±3.9(p=0.11)と前後で5回立ち座りにおける介助量の有意な改善を認めた(p=0.07).非介入群:利き腕握力10.5±6.2kg,5回立ち座り29.9±24.3秒(介助あり55%,介助なし28%,施行不可17%).MMSE13.0±7.1(p=0.02*),GDS5.2±3.4(p=0.22)とMMSEで有意な改善を認めた.特別養護老人ホーム入所者への3ヶ月間の運動介入では,介入群において介助量の改善,非介入群においてMMSEの改善を認めた.運動介入の方法,期間,評価法についてはさらなる検討が必要と考えられた.施設入所者に対する運動介入は予定通り終了した.当科外来での運動介入においては,患者リクルートをしている段階である.しかしながら,大学病院内敷地での場所確保がなかなかうまく行かず,敷地外で場所を探すか検討中である.また,地域高齢者に関しては,地域行政,地域連携医師と摺り合わせを開始している.1年間の特別養護老人ホームでの運動介入を終了.その研究結果の発表とデータのまとめに入っている.学会発表に加え,論文化を済ませ,現在投稿中である.12ヶ月間の運動介入で,運動介入群においてMMSEで有意な改善,利き手握力で有意な改善を認めた.非介入群ではサルコペニアの有病率が有意に増加した.現在,地域住民,外来患者に対する運動介入の準備中である.現在学会発表,論文化を済ませ,研究成果の取りまとめに入っている.1年間の特別養護老人ホームでの運動介入を終了.その研究結果の発表とデータのまとめに入っている.学会発表に加え,論文化を済ませ,現在投稿中である. 12ヶ月間の運動介入で,運動介入群においてMMSEで有意な改善,利き手握力で有意な改善を認めた.非介入群ではサルコペニアの有病率が有意に増加した.現在,地域住民,外来患者に対する運動介入の準備中である.現在,論文がアクセプトされていないが,介入研究・データ解析はすでに当初の計画通り完了している現在終了しているのとは他施設での運動介入を開始できるようで開始s.しかし,今後最も力を入れるのが外来,地域高齢者に対する運動介入である.今後地域住民,外来患者に対する運動介入の準備を行う.現在地域在住者への介入を検討中人件費,場所の使用料に充てる予定である.運動介入に対する消耗品,資料作成に出費が予想以上に少なかった.次年度請求額と合算して人件費に充てるため.論文投稿し,まだ発行に至っていないため.残額が少額で次年度の研究費と併せて人件費,場所の使用料に充てるため.
日本の中学校に勤める外国人指導助手の語りを通したアイデンティティ変容に関する研究

The Japan Exchange and Teaching Programによって,多くの英語母語話者がAssistant Language Teacher (ALT)として日本に招致され,公立学校では, ALTとJTE (日本人英語教師)によるティームティーチングの授業が可能となった。彼らの年齢や経験は多様であり,来日後、深く学校教育に関わる者がいる一方で、周囲との関係構築が難しく短期間で帰国する者など様々である。日本での彼らのアイデンティティ構築には何が関わっているのか。本研究は, ALTの語りの分析を通し,アイデンティティ変容の様子を探求することを目的とする。研究方法として,公立中学校に勤めるALTにセミフォーマルなインタビュー及び記述インタビューを1年の間隔をあけて行い,データをテキスト化し,社会文化的視点から質的に分析を行った。また,生徒への記述インタビューも行った。分析の結果,来日後の早い時期,新しい文脈への彼女の関わり方が関係していることが明らかになった。Norton(2000)は,第二言語学習者のアイデンティティについて,苦難や不安を抱えながらも新しい文化や言語を学ぼうとする姿を「investment (投資)」という概念で論じた。このALTは,日本語を学ぶことで英語と日本語による生徒との意思疎通を図り始め,授業外の学習にも寄り添い,その距離を縮めていった。それは生徒にも伝わり,教室でのメンバーシップ獲得へと繋がった。また,学校生活の中で, ALTへのJTEの関わり方も大きく作用することが明らかになった。教室内の参加者の関係が徐々に変化し,彼女の立ち位置を再構築する契機となり,不安や迷いから解放されていった。日本の英語授業において, ALTたちの持つ可能性を最大限に発揮するためにも,本研究が, ALTが日本の英語教育により深く関わっていく一つの足掛かりになることを望む。
座位行動が肥満および糖・脂質代謝指標に与える影響に関する前向きコホート研究

昨年度に引き続き、岡山県内の企業従業員を対象とした職域コホート研究の成績から、加速度計を用いて評価した座位時間とメタボリックシンドローム発症との関連を検討した。対象はメタボリックシンドロームを有していない430名(年齢4064歳)である。企業健診の成績を4年間追跡し、メタボリックシンドロームの発症を評価した。座位時間は、起床から就寝までの活動を1日あたりに換算して算出した。その結果、加速度計で測定した座位時間のうち、30分以上継続する座位時間がメタボリックシンドローム発症と有意に関連することが明らかとなった。座位行動が心血管代謝因子に影響する危険因子であることが示唆される。本研究成果は、英文誌に受理・掲載された(BMC Public Health, 2016:16:888)。次に、福岡県久山町で行われている疫学調査(久山町研究)の成績から、座位時間とメタボリックシンドロームの有病率との関連を横断的に解析した。対象は40歳以上の地域住民1,657名である。解析の結果、座位時間が長いほどメタボリックシンドロームの有病率は有意に上昇し、その関係は他の危険因子とは独立していた。性・年齢階級別(4064歳と65歳以上)にみても、同様の関連が認められた。以上より、加速度計を用いて測定した座位時間は、メタボリックシンドロームの有病率と正の関連を示すことが明らかとなった。本研究の成果は、国際身体活動・公衆衛生会議にてポスター発表を行った。さらに、同データセットを用いて、座位時間と糖尿病有病率との関連を横断的に解析した。その結果、座位時間が長いほど糖尿病の有病率は有意に上昇した。この関係は、糖尿病の糖尿病家族歴や身体活動量と独立していた。本研究成果は第23回日本未病システム学会学術集会にて口頭発表を行い、優秀演題賞を受賞した。28年度が最終年度であるため、記入しない。岡山県内の企業従業員を対象に、加速度計を用いて評価した座位時間とメタボリックシンドローム発症との関連を、健康診断のデータから検討した。対象は2009年から2012年の間に企業健診と身体活動量検査を受けたメタボリックシンドロームを有していない男女である。健康診断の成績を2013年度まで毎年追跡し、メタボリックシンドロームの発症を評価した。メタボリックシンドロームは世界統一基準に基づいて判定した。座位時間は活動強度が1.5メッツ以下の活動時間を集計した。Cox比例ハザードモデルを用いて、座位時間とメタボリックシンドローム発症との関連を検討した。本研究の結果は、英文誌に投稿中である。また、福岡県久山町の地域住民を対象に加速度計を用いて評価した座位時間とメタボリックシンドロームの有病率との関連を横断的に検討した。ロジスティック回帰分析を用いて、座位時間とメタボリックシンドローム有病率との関連を検討した。その結果、座位時間が長いほど性・年齢調整したメタボリックシンドロームの有病率は有意に上昇した。これらの関連は多変量解析で他の危険因子を調整しても変わらなかった。以上より、加速度計を用いて測定した座位時間は、他の危険因子とは独立してメタボリックシンドロームの有病率と正の関連を示すことが示唆される。本研究の結果は、国際身体活動・公衆衛生会議へ発表演題として抄録を投稿している。本研究課題では、我が国の勤労者および高齢者を対象として、加速度計で測定した座位行動と心血管代謝系因子の関連について、検討を行うことを目的とした。今年度は、勤労者を対象としたデータの整備と、高齢者を対象としたデータの解析を実施する予定であった。はじめに、解析に先立って、身体活動・座位行動に関連する疫学研究について先行研究のレビューを行った。このレビューの成果を九州体育・スポーツ学会トピックセッションにてシンポジストとして発表した。また、座位行動の疫学研究に関して、書籍の一項を執筆した。勤労者を対象とした調査のデータ整備が当初の予定よりも早く進行したため、次年度に予定していた座位行動とメタボリックシンドロームに関係について前向き追跡研究の手法で解析を行った。得られた成績については、現在論文を投稿しており、査読中となっている。さらに同年10月より同大学院医学研究院環境医学分野において福岡県久山町における疫学調査(久山町研究)に従事している。平成27年度は、久山町の40歳以上の地域住民を対象に加速度計を用いて評価した座位時間とメタボリックシンドロームの有病率との関連を横断的に検討した。ここでは身体活動・座位行動とメタボリックシンドロームの関連について検討し、興味深い成果を得た。この成績は2016年度に行われる国際身体活動・公衆衛生会議に発表演題として応募中である。

平成27年度中に予定していた解析をおおむね完了しており、さらに研究計画では含めていなかった地域一般住民における解析にも着手できたことから、当初の計画以上に進展していると考えている。昨年度に引き続き、岡山県内の企業従業員を対象とした職域コホート研究の成績から、加速度計を用いて評価した座位時間とメタボリックシンドローム発症との関連を検討した。対象はメタボリックシンドロームを有していない430名(年齢4064歳)である。企業健診の成績を4年間追跡し、メタボリックシンドロームの発症を評価した。座位時間は、起床から就寝までの活動を1日あたりに換算して算出した。その結果、加速度計で測定した座位時間のうち、30分以上継続する座位時間がメタボリックシンドローム発症と有意に関連することが明らかとなった。座位行動が心血管代謝因子に影響する危険因子であることが示唆される。本研究成果は、英文誌に受理・掲載された(BMC Public Health, 2016:16:888)。次に、福岡県久山町で行われている疫学調査(久山町研究)の成績から、座位時間とメタボリックシンドロームの有病率との関連を横断的に解析した。対象は40歳以上の地域住民1,657名である。解析の結果、座位時間が長いほどメタボリックシンドロームの有病率は有意に上昇し、その関係は他の危険因子とは独立していた。性・年齢階級別(4064歳と65歳以上)にみても、同様の関連が認められた。以上より、加速度計を用いて測定した座位時間は、メタボリックシンドロームの有病率と正の関連を示すことが明らかとなった。本研究の成果は、国際身体活動・公衆衛生会議にてポスター発表を行った。さらに、同データセットを用いて、座位時間と糖尿病有病率との関連を横断的に解析した。その結果、座位時間が長いほど糖尿病の有病率は有意に上昇した。この関係は、糖尿病の糖尿病家族歴や身体活動量と独立していた。本研究成果は第23回日本未病システム学会学術集会にて口頭発表を行い、優秀演題賞を受賞した。今後は、平成27年度に行った久山町研究の成果を論文化していく予定である。現在、縦断解析を進めている段階にある。当初の計画では福岡県篠栗町で展開している高齢者コホート研究のデータを用いる予定としていたが、平成27年度に計画を変更して、久山町研究のデータを利用して解析を行った。今後も同データを利用する予定である。その理由として、篠栗町と久山町は隣接した自治体であることからライフスタイルが似通っていると思われる。また、久山町研究は長期にわたって続いているコホートであり、住民が研究参加に協力的であるため、篠栗町と比して健診参加率が非常に高い。そのことから、久山町研究で得られた成果はより一般化しうるものであると考えられる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ナノチューブ電極を用いるCO2還元/H2生成セルの構築

炭酸ガス(CO2)は、地球温暖化問題に大きく寄与している物質の一つとして知られている。したがって、CO2の大気中濃度の削減が重要となってきており、CO2は様々な方法で変換することが出来るが、その中でも光電気化学的還元はCO2を付加価値の高い物質に変換できるため、CO2の削減と同時に、生成した還元生成物を再利用することで、エネルギー問題も解決できる可能性があることから注目を集め、研究が進められてきている。TiO2は、光触媒として耐久性に優れ、経済性、安定性、実用性などで多くの利点を持っている。そこで本研究では、溶媒としてCO2の物理吸収液として用いられているメタノールを使用し、TiO2アノード光電極と金属カソード電極を用いたCO2の光電気化学的還元を行い、その還元特性を評価した。TiO2光電極は、Ti板を1 % HF水溶液中での陽極酸化法により作製した。実験は、カソードに金属電極、アノードにTiO2光電極(30×20 mm)、参照電極に銀擬似参照電極を用い、ナフィオン117で仕切ったH型セルで行った。電解液として、支持電解質を溶解させたメタノール溶媒を用いた。実験は、CO2ガスをカソード側にバブリングして飽和させた後、TiO2光電極に紫外光(LED 365 nm )を照射しながら光電解を行った。CO2の光電気化学的還元では、還元生成物として一酸化炭素、ギ酸メチル、エチレン、メタンの生成が確認された。カソードにCuを用いた時、他の電極ではほとんど得られなかったメタンやエチレンの生成を確認することが出来た。選択性の変化は、CO2還元がカソード電極上で起きることから、電極に使用した金属の特性に影響されたと考えられる。メタノール溶媒にCO2を吸収させ、銅電極を用いて高い電流効率でメタンやエチレンを生成させることが可能となりつつあるため、将来実用化できる可能性が大きいが、システムの実用化を鑑みると、エチレンやエタンなどの高次な炭化水素類をより高効率で得ることが必要である。これまでのシステムでは金属電極を用いて還元を行ってきたため、今後はCO2還元やH2生成のための電極設計及び電極開発が、国内外のプラントメーカー・電力会社から求められてきている。したがって、CO2還元ための実用的な電気化学的還元セルの開発が必要である。現在、研究代表者は、アメリカCrittenden教授、ノルウェーSINTEF研究所のSen Mei博士、フランスGESEC R&D社(半導体製造メーカー)のJ.C. Bourgoin博士との共同研究を行っており、この電気化学的還元セルの開発において、電子メール等で連絡を密にしていく予定である。本研究では、以下の図に示すような半導体ナノチューブ膜を電気化学的還元セルに組み入れ、CO2の新規反応セル、又はH2の光電気化学的生成セルを構築することが目的となっている。本年度は、まず、光電気化学的還元セルの基礎的なデータを取得する。続いて、電極活性や電流効率に関するデータを得た後、スケールアップを念頭に置いて、開発したセルのCO2の光電気化学的還元とH2の光電気化学的生成に対して、還元セルシステムの最適化を図った。ナノチューブ電極を利用した、CO2の光電気化学的還元とH2の光電気化学的生成を行う光・電気化学的システムは、操作条件を制御することにより、CO2還元とH2生成に両方に用いることができる。したがって、そのままプラントに応用することができる可能性が大きい。本セル系は、本研究計画の完了によって、実用化にほぼ近い段階に達すると思われる。将来的に、フランスGESEC R&D社により本CO2還元/H2生成セルを応用したミニプラントを試作する計画になっており、本システムの実用化はかなり近いと予想される。本年度は、酸化チタンナノチューブを作製し、メタノール溶媒中の炭酸ガスの光電気化学的還元を進行させた。環境問題の一つにマスコミ等で報道されて周知の通り、炭酸ガスによる地球温暖化問題がある。大気中の炭酸ガスの濃度の増加は、産業水準及び人類の生活水準が向上するにつれて年々増加し、今や400ppmにもなり、2060年には今の倍になると言われている。一方、燃料電池技術の急速な発展に伴い、超長期的には水素をエネルギー源とした水素社会が構築されると考えられている。水素ガスの供給源として、最終的には水から水素を取り出すことが想定されている。しかしながら、水から水素を取り出す技術の確立には、まだかなりの時間を要することが予想され、中長期的には化石燃料などから、水素を生成することになると思われる。しかし、副生成物として炭酸ガスや一酸化炭素が発生するため、その処理技術の確立のためにも、炭酸ガスの変換・除去技術の開発は、大変重要な意味を持ってきている。このような状況の中で、電気化学及び光電気化学法による炭酸ガスの還元技術は将来発展が期待されている最重要技術の一つとして結論づけられている。炭酸ガス還元のための電極設計及び電極開発が、国内外のプラントメーカー・電力会社から求められてきている。本研究では、半導体ナノチューブ膜を電気化学的還元セルに組み入れ、炭酸ガスの新規反応セルを構築し、炭酸ガスの光電気化学的還元データを取得することを目的とした。本実験では、酸化チタンナノチューブ電極を利用した炭酸ガスの電気化学的還元セルの高度化を図った。平成28年度では、半導体光電極による光電気化学的システムの低電位化が行えた。半導体ナチューブ電極を、カソード電極に用いて低電位化が行うことができた。

反応系進行させることはポテンシオスタットを必要とするため、今後、系を駆動させる電位のさらなる低電位化を図る。酸化チタンナノチューブの作製を順調に行えた。チタン板をフッ酸イオン存在中において水溶液中で陽極酸化を行うと、印加電圧、印加時間、電流値、水溶液の組成などを精密に最適化することにより、チタン板上に酸化チタンナノチューブが生成させることができ、陽極酸化条件を検討し、ナノチューブの直径、長さを制御できる条件を見出した。炭酸ガス(CO2)は、地球温暖化問題に大きく寄与している物質の一つとして知られている。したがって、CO2の大気中濃度の削減が重要となってきており、CO2は様々な方法で変換することが出来るが、その中でも光電気化学的還元はCO2を付加価値の高い物質に変換できるため、CO2の削減と同時に、生成した還元生成物を再利用することで、エネルギー問題も解決できる可能性があることから注目を集め、研究が進められてきている。TiO2は、光触媒として耐久性に優れ、経済性、安定性、実用性などで多くの利点を持っている。そこで本研究では、溶媒としてCO2の物理吸収液として用いられているメタノールを使用し、TiO2アノード光電極と金属カソード電極を用いたCO2の光電気化学的還元を行い、その還元特性を評価した。TiO2光電極は、Ti板を1 % HF水溶液中での陽極酸化法により作製した。実験は、カソードに金属電極、アノードにTiO2光電極(30×20 mm)、参照電極に銀擬似参照電極を用い、ナフィオン117で仕切ったH型セルで行った。電解液として、支持電解質を溶解させたメタノール溶媒を用いた。実験は、CO2ガスをカソード側にバブリングして飽和させた後、TiO2光電極に紫外光(LED 365 nm )を照射しながら光電解を行った。CO2の光電気化学的還元では、還元生成物として一酸化炭素、ギ酸メチル、エチレン、メタンの生成が確認された。カソードにCuを用いた時、他の電極ではほとんど得られなかったメタンやエチレンの生成を確認することが出来た。選択性の変化は、CO2還元がカソード電極上で起きることから、電極に使用した金属の特性に影響されたと考えられる。本研究の成果の可否は、再現性の優れた炭酸ガス還元/水素生成用ナノチューブ電極を作製し、CO2還元とH2生成が高効率で可能なセルを構築できるかどうかがポイントになる。したがって、初年度はナノチューブの作成技術に力点を置き、ナノチューブの作製法を精密に制御する方法を開発したが、一応、作製した酸化チタンナノチューブアノードにより、メタノール溶媒中の炭酸ガスの光電気化学的還元を進行させることができたため、今後は、酸化チタンナノチューブの表面を金属修飾し、今後ナノチューブを高度化する。平成27年度では、半導体ナノチューブを利用した反応セルによるCO2の光電気化学的還元、及びH2の光電気化学的生成において、基礎的なデータ及び還元特性を取得した。平成28年度では、可視光応答性の可能性がある修飾型TiO2ナノチューブ電極などを、簡易型CVD装置により作製し、その還元特性を詳細に検討した。平成29年度では、大量の排ガスから、メタノール溶媒に物理吸収させ、連続的に光・電気化学的還元処理を行い、ナノチューブ利用した本還元セルの有効性を確認する。
Th17細胞が非小細胞肺癌細胞の腫瘍血管新性能を増強する詳細な機序の解明

健常成人のボランティアより採取した末梢血より比重遠心分離法により単核球を分離し、さらにCD4 T細胞分離カラムを用いてCD4 T細胞を分離し、Anti-human CD3 mAbをcoatingしたplateでIL-23存在下に培養し、IL-17の産生を特徴とするヒトTh17細胞を誘導した。Th17細胞を非小細胞肺癌細胞や肺線維芽細胞とトランスウエルを用いて48時間共培養し、培養中の多種類の血管新生因子の濃度をELISA kitを使用して測定した。Th17細胞を非小細胞肺癌細胞や肺線維芽細胞とトランスウエルを用いて共培養すると、肺癌細胞や線維芽細胞からの血管新生因子IL-8、ENA-78、GRO-alphaなどの産生が著明に増加した。この現象は、樹状細胞などより分泌されるIL-12で誘導されるTh1細胞と、非小細胞肺癌細胞や肺線維芽細胞を共培養すると、培養液中の血管新生抑制因子IP-10やMIGの濃度が、Th1細胞や肺癌細胞を単独で培養した際の培養液中の濃度に比較して著明に上昇することと極めて対照的であった。健常成人のボランティアより採取した末梢血より比重遠心分離法によりリンパ球を分離し、さらにCD4T細胞分離カラムを用いてCD4T細胞を分離し、Anti-CD3mAbをcoatingしたplateでIL-23存在下に9日間培養し、IL-17の産生を特徴とするヒトTh17細胞を誘導した。Th17細胞を非小細胞肺癌細胞や肺線維芽細胞とトランスウエルを用いて48時問共培養し、培養液中の多種類の血管新生因子の濃度をELISA kitを使用して測定した。Th17細胞が、血管新生を促進する生物活性を有することを明らかにするために、SCID mouseを用いたmatrigel assayにおいて新生血管が誘導されるか詳細に検討した。新生血管がどの程度誘導されたかは、mouseより採取したmatrigel plugの中に含まれるヘモグロビンの濃度を測定し評価した。IL-23で誘導されるTh17細胞に血管新生を促進する生物活性があることが明らかになった。健康成人末梢血よりCD4T cellを分離し、IL-23の存在下でanti-CD3monoclonal antibo dy(mAb)とanti-CD28mAbで8日間刺激し、IL-17を産生するTh17細胞を誘導した。誘導したTh17細胞と非小細胞肺癌細胞をトランスウエルを用いて共培養すると、共培養した培養液中の各種腫瘍血管新生因子(VEGFやIL-8など)の濃度が、Th17細胞や非小細胞肺癌細胞を単独で培養した培養液中の濃度に比較して著明に増加することが明らかになった。この現象の一部は、IL-17やTNF-alphaの作用であることが明らかになった。さらに、非小細胞肺癌細胞をSCIDマウスに接種し、Th1またはTh17細胞をマウスに投与すると、Th17細胞を投与したマウスの非小細胞肺癌は、コントロールのCD4T細胞を投与したマウスの非小細胞肺癌に比較して、増殖が促進されるのに対して、Th1細胞を投与したマウスの非小細胞肺癌細胞は、コントロールのCD4T細胞を投与したマウスの非小細胞肺癌細胞に比較して、増殖が抑制されることが明らかになった。

腫瘍組織をanti-CD31mAbで染色し、腫瘍組織内の腫瘍血管密度を検討したところ、Th17細胞を投与したマウスの非小細胞肺癌組織の血管密度は、コントロールのCD4T細胞を投与したマウスの非小細胞肺癌細胞に比較して、血管密度が増加するのに対して、Th1細胞を投与したマウスの非小細胞肺癌細胞は、コントロールのCD4T細胞を投与したマウスの非小細胞肺癌組織に比較して、血管密度が減少することが明らかになった。
肝細胞癌進展におけるポリコーム蛋白を介したマイクロRNAの作用機序解明

我々のこれまでの研究から、EZH2 (Enhancer of Zeste Homolog 2)という蛋白質が癌の進展に関わっている事が分かっており、今回このEZH2を制御するマイクロRNA (miR)を、肝細胞癌細胞株を用いたデータから検索したところ、miR-32、miR-382という2つのマイクロRNAが同定された。続いてmiR-EZH2の経路がどのように肝細胞癌に作用するかを調べたところ、p16INK4aという癌抑制遺伝子と、CDH1という上皮間葉転換(癌の転移に必要な変化)を抑制する遺伝子の発現を抑制している事が明らかになった。【背景と目的】ポリコーム複合体を構成するポリコーム蛋白の1つであるEnhancer of Zeste Homolog 2(EZH2)は、ヒストン3リジン27をトリメチル化することで癌抑制遺伝子や細胞周期制御に関わる遺伝子などの標的遺伝子の発現を抑制することにより、がんの発育、進展に関わることが報告されている。更に近年マイクロRNAによるエピジェネティックな遺伝子発現制御機構の関与が明らかにされつつあり種々の癌種でマイクロRNAによるEZH2の制御機構が明らかになっているが、肝細胞癌におけるマイクロRNAによるEZH2の発現制御機構は明らかでない。本研究では、肝細胞癌におけるEZH2の標的遺伝子、およびEZH2の発現を制御するマイクロRNAを同定することを目的とした。【方法と結果】肝細胞癌細胞株HLEを用いてsiRNAによるEZH2の発現を抑制し、細胞周期、上皮間葉転換、血管新生に関わる遺伝子群の発現変化を比較し、肝細胞癌におけるEZH2のターゲット遺伝子の検索を行った。その結果、癌抑制遺伝子であるp16INK4aと上皮間葉転換に関与するE-cadherin(CDH1)の著明な発現上昇を認めた。更に、PCR arrayを用いてEZH2発現誘導に関与するmicroRNA(miR)の検索を行った。肝細胞癌細胞株の中でEZH2高発現株であるSKHep1・HLEと、EZH2低発現株であるPLC・HLFの4つの細胞株に対して328種類のmiRをターゲットとしたPCR arrayを行った。SKHep1・HLEにて低発現、PLC・HLFにおいて高発現であるmiRのうち、3倍以上の差があるものをpick upし、更にin silicoにおいてEZH2の3'-UTRとの結合能を有するmiRを選択した。これによりEZH2を制御するmiRの候補としてmiR-32、miR382が抽出された。【背景と目的】ポリコーム複合体を構成するポリコーム蛋白の1つであるEnhancer of Zeste Homolog 2 (EZH2)は、ヒストン3リジン27をトリメチル化することで癌抑制遺伝子や細胞周期制御に関わる遺伝子などの標的遺伝子の発現を抑制することにより、がんの発育、進展に関わることが報告されている。1、細胞株を用いたmicroRNAのデータを用いてEZH2発現を制御する候補となるmicroRNAを抽出し、それぞれの候補microRNAについて標的遺伝子の3'-UTRに相補的な配列を持つmicroRNAを同定した。2、細胞株を用いたmicroRNAの発現抑制、過剰発現を行った機能解析を行い、EZH2を中心とした下流の遺伝子発現の変化を確認、また、microRNAによって制御される現象変化を確認する事が当初の予定であった。3、ヒトの肝細胞癌に対する肝切除症例を用いてmicroRNAの癌部、非癌部での発現の違い、また、予後やその他臨床病理学的因子との相関関係について検討を行う予定であった。2,3に関して達成目標に到達しておらず、やや遅れていると考えられる。消化器外科(肝胆膵外科)1、肝細胞癌進展におけるmiR32/382の機能解析我々の基礎実験結果から、siRNAを用いたEZH2発現抑制時に、p16INK4aとCDH1の発現の著明な上昇が誘導されることが分かっている。これは、EZH2がヒストンのメチル化を介してこの2つの遺伝子の発現を抑制していることを示唆する。また、EZH2を制御するmiRの絞込みによりmiR32/382がEZH2を抑制的に制御していると考えられる。まず、pre-miRを用いたmiR32/382過剰発現細胞株における、EZH2発現低下、およびp16INK4a、CDH1の発現上昇を確認し、anti-miRを用いてその逆の変化を確認する。当初の目的である、マイクロRNAの発現抑制、過剰発現を行った機能解析が思うように進まなったため。

研究体制の改善を図り、昨年度の遅れを取り戻すためにも、マイクロRNAの発現抑制、過剰発現を行った機能解析について研究を進める。そのための試薬購入費に充てる予定である。