hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
出芽酵母におけるゴルジ体のダイナミクスと生合成の分子メカニズム

出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeのゴルジ体膜タンパク質Rer1pは小胞体からゴルジ体に輸送されてきた一群の小胞体膜タンパク質(Sec12p, Sec71pなど)の膜貫通領域を認識し,小胞体に送り返すことによって局在化させる逆送レセプターとして働く.我々はこのRer1pによる分子選別機構を解析するために,Rer1pそのものに対する詳細な変異解析を行った.これまでの解析からRer1pは小胞体膜タンパク質の膜貫通領域における極性残基を認識していることが明らかとなっている.そこでまずRer1pの膜貫通領域における極性残基に注目し,変異解析を行った.その結果,Rer1pの4番目の膜貫通領域における152番目のチロシン残基がSec12pの膜貫通領域の認識に重要であることを見出した.興味深いことに,このチロシン残基はSec71pの認識には重要ではないことから,Rer1pは少なくとも2種類以上のモードで小胞体膜タンパク質を認識していることが明らかとなった.また,Rer1pのようなゴルジ体と小胞体間を活発にリサイクリングしているタンパク質がどのようにして定常状態においてゴルジ体に局在化することができるのかについて解析を行った.これまでの研究からRer1pがゴルジ体から小胞体に輸送される際にはカルボキシ末端側細胞質ドメインがCOPl複合体と相互作用することによってCOPl小胞に選別されることが明らかとなっている.我々はさらなる解析からRer1pの細胞質側ループドメインに小胞体からの輸送シグナルがあることを発見した.このことからゴルジ体-小胞体間を活発にリサイクリングするRer1pのようなゴルジ体タンパク質は,ゴルジ体から小胞体に輸送されても即座に小胞体からゴルジ体へと輸出されるための輸送シグナルを持っていることが示唆された.また一方でrer1 sec12変異株の30度における温度感受性を利用してRer1pと協調して働く因子を探索した.その結果,多コピーサプレッサーHRT1の分離に成功した.出芽酵母のRer1タンパク質(Rer1p)は188アミノ酸からなる膜4回貫通タンパク質で,定常状態において主にゴルジ体シス領域に局在しており,Sec12p, Sec71pなどのさまざまなタイプの小胞体膜タンパク質の膜貫通領域を認識し,ゴルジ体から小胞体へと送り返す分子選別装置として働く.このRer1pの機能を解明するために本年度はまず,緑色蛍光タンパク質(GFP)とRer1pの融合タンパク質(GFP-Rer1p)を利用して,解析を行った.詳細な変異解析の結果,Rer1pのゴルジ体-小胞体間におけるリサイクリングにC末端細胞質領域の2つのリジンおよびチロシン残基が重要であることを明らかにした.また,Rer1pとグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)との融合タンパク質を酵母細胞内において発現させ,相互作用する因子の解析を行ったところ,Rer1pとCOPI複合体が相互作用していることを見出した.さらに,Rer1pとGSTの融合タンパク質と相互作用する因子について質量分析によって解析したところ,Cdc48Pをはじめとするいくつかの候補が得られた.現在これらについては解析中である.また,Rer1pによる分子認識機構に注目し,Rer1pの膜貫通領域における極性残基について網羅的に変異解析を行った.その結果,152番目のチロシン残基をロイシンに置換したようなRer1p変異体はSec12pの小胞体局在化には異常を示すが,Sec71pの局在化は正常であることが明らかとなった.このことから,Rer1pが小胞体膜タンパク質と相互作用する際には少なくとも2種類のモードがあることが判明した.出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeのゴルジ体膜タンパク質Rer1pは小胞体からゴルジ体に輸送されてきた一群の小胞体膜タンパク質(Sec12p, Sec71pなど)の膜貫通領域を認識し,小胞体に送り返すことによって局在化させる逆送レセプターとして働く.我々はこのRer1pによる分子選別機構を解析するために,Rer1pそのものに対する詳細な変異解析を行った.これまでの解析からRer1pは小胞体膜タンパク質の膜貫通領域における極性残基を認識していることが明らかとなっている.そこでまずRer1pの膜貫通領域における極性残基に注目し,変異解析を行った.その結果,Rer1pの4番目の膜貫通領域における152番目のチロシン残基がSec12pの膜貫通領域の認識に重要であることを見出した.興味深いことに,このチロシン残基はSec71pの認識には重要ではないことから,Rer1pは少なくとも2種類以上のモードで小胞体膜タンパク質を認識していることが明らかとなった.また,Rer1pのようなゴルジ体と小胞体間を活発にリサイクリングしているタンパク質がどのようにして定常状態においてゴルジ体に局在化することができるのかについて解析を行った.これまでの研究からRer1pがゴルジ体から小胞体に輸送される際にはカルボキシ末端側細胞質ドメインがCOPl複合体と相互作用することによってCOPl小胞に選別されることが明らかとなっている.我々はさらなる解析からRer1pの細胞質側ループドメインに小胞体からの輸送シグナルがあることを発見した.

このことからゴルジ体-小胞体間を活発にリサイクリングするRer1pのようなゴルジ体タンパク質は,ゴルジ体から小胞体に輸送されても即座に小胞体からゴルジ体へと輸出されるための輸送シグナルを持っていることが示唆された.また一方でrer1 sec12変異株の30度における温度感受性を利用してRer1pと協調して働く因子を探索した.その結果,多コピーサプレッサーHRT1の分離に成功した.
シングルセルイメージング／シーケンスデータの情報学的融合パイプラインの開発

シングルセル計測技術はここ数年目覚ましく発展してきたが、異なる手法(イメージングとシーケンシングなど)で同一細胞を同時に計測する事は未だ難しい。そこで、本研究課題では、個別に取得されたイメージング/シーケンシングデータを情報学的に解析し、両データを融合するパイプラインの開発を行なう。開発したパイプラインをがんや形態異常疾患のDiGeorge症候群の要因であるCrk/Crkl遺伝子欠損マウス線維芽細胞(MEF)に適用し、Crk/Crkl遺伝子欠損に伴う細胞形状と遺伝子発現の関係を明らかにする。今年度は、Crk/Crkl遺伝子コンディショナルノックアウトMEFを用いて、細胞質および細胞核を免疫染色し、ハイコンテントイメージングサイトメータにより細胞画像を取得した。実験は、野生型およびCrk/Crkl遺伝子欠損の2条件下で行った。得られた細胞画像はCell profilerソフトウェアで解析し、幾何図形近似法により各細胞形態を26個の指標を用いて定量化した。主な指標として、細胞の面積や真円率、充填率等を計測した。これらの指標を用いて、主成分分析による次元圧縮を行ったところ、2条件での平均的な細胞形態は異なる事が示唆され、特に細胞面積に対する寄与率が高かった。つまり、Crk/Crkl欠損により細胞面積が小さくなることが示唆された。また、一細胞レベルで同様の解析を実施したところ、2条件での差は殆ど見られず、同一条件内での細胞間の形状差のばらつきが非常に大きく、Crk/Crkl欠損による影響がそのばらつきにより隠されている可能性が示唆された。今後としては、細胞形状の定量化の手法の改善および主成分分析以外の次元圧縮法を適用し、分類精度を上げて行く予定である。
リアル空間とオンライン空間の融合型理解による知識・情報アクセス支援環境の構築

本研究の目的は,リアル・オンラインのいずれの情報アクセス支援においても,そこに含まれる膨大な知識・情報の把握を支援することである.その上で,両者の支援を融合し,オンラインでの情報アクセスにリアル空間でのアプローチを適用する一方で,リアル空間での情報アクセスにオンラインのアプローチを適用するものである.本年は,まず情報検索において,検索過程の中でも特にキーワードを発想したり選択する段階でつまずきやすいという点に着目し,検索結果の内容を把握し,キーワードと結果を見比べながらキーワード修正を行える検索支援環境を検討した.その結果,検索結果を分類するという動作を検索プロセスの途中で敢えて課すことで,検索結果に対する振り返りを促し,メタ認知的な活動を活性化するシステムを実装できた.本システムではリアル空間での物の整理と類似させるため分類動作はドラッグ&ドロップによって行う.本システムにより,オンラン空間での検索を通じて膨大な知識・情報の把握を支援する準備ができたと言える.また,情報推薦では,緩やかな関係がある複数のユーザの好みを取り扱うことで,好みの偏りを抑制し,思いがけない本を手にすることができる仕組みを検討・実装した.子どもとその親を対象に両者の好みをゲーム感覚で入力できるようにすることで自然な嗜好抽出を実現した.好みのバランス調整にはまだ課題が残るが,複数のユーザの嗜好を効果的に扱ってセレンディピティを実現することに成功している.本年度は予定していたリアル空間での手法の提案と評価を保留し,オンライン空間での実装に注力した.特に,検索結果を敢えて分類するというアイデアをシステムとして実装した点が大きな進捗である.これは不便益という発想を応用したものとなっており,分類という不便な操作をしなければならないことが,かえって情報空間の理解につながるというデザインを実現できた.今後はこれをリアル空間での情報把握にも反映させていくことでオンライン・リアルの双方の融合的理解につながると考えている.本年度実施できなかったリアル空間の把握のための調査及びプロトタイプシステムの実装については,現在計画実施中である.その後,ビーコンを利用した実験環境の構築を行って,プロトタイプシステムによる予備実験,実際の利用者による本実験と進める計画である.本研究の目的は,リアル・オンラインのいずれの情報アクセス支援においても,そこに含まれる膨大な知識・情報の把握を支援することである.今年度は,リアル図書館における情報アクセスの新しい支援手法を提案した.準備として,webページで公開されている公共図書館の展示資料リストの調査を行なった.展示資料を収集し,その図書館における分類番号をチェックした.その結果,ごく一部の分類の資料しか展示されておらず,知識・情報空間の把握には不十分であることが明らかとなった.そこで,ある主題に対して多様な分類番号の図書を選出し,実際の図書館内で指定した経路をたどって収集してもらう手法を考案し,実際に評価実験を行った.その結果,本手法によって利用者の資料選択の幅が広がったことが明らかになった.一方,オンラインでの支援では,ページ遷移の可視化,メタ認知を促す支援,ジャンルの拡張によるセレンディピティの誘発,を行った.ページ遷移の可視化では探索経路をネットワーク状に表示した上で,探索キーワードと結びつけるシステムを実装し評価した結果,必ずしも回答が一つに定まらない不良定義問題において本手法が効果的である可能性が示された.また,メタ認知を促す支援では,検索者の行き詰まりを判断して発話をする擬似botと検索者の発話に対応して発話するbotを利用して検索実験を行なった.その結果,振り返りを促す傾向があることが示された.最後に,ジャンル拡張によるセレンディピティの誘発では,対象を子ども向け図書に絞った推薦システムを実装し評価を行なった.子ども向けの図書の場合はジャンルの定義が明確でないため,登場人物や絵の雰囲気をジャンルに見立てて拡張を行うアルゴリズムを採用した.その結果,登場人物という区分けが図書推薦の効果を上げていることが示された.計画で予定していたリアル空間での手法の提案と評価に関しては,専門家による経路の実装部分を除いて実施できた.専門家による経路生成が実施できなかった理由は,当初予定していた公共図書館での利用者調査を大学図書館に切り替えたため協力を取り付ける時間的余裕がなくなったためである.一方オンライン空間での手法の提案と評価に関しては,まずは感情面のサポートの実施を行わなかった.このことは,先行研究の結果よりメタ認知の支援を邪魔する可能性が示唆されていたからである.それ以外についてはおおむね順調に成果を出せている.本研究の目的は,リアル・オンラインのいずれの情報アクセス支援においても,そこに含まれる膨大な知識・情報の把握を支援することである.その上で,両者の支援を融合し,オンラインでの情報アクセスにリアル空間でのアプローチを適用する一方で,リアル空間での情報アクセスにオンラインのアプローチを適用するものである.本年は,まず情報検索において,検索過程の中でも特にキーワードを発想したり選択する段階でつまずきやすいという点に着目し,検索結果の内容を把握し,キーワードと結果を見比べながらキーワード修正を行える検索支援環境を検討した.

その結果,検索結果を分類するという動作を検索プロセスの途中で敢えて課すことで,検索結果に対する振り返りを促し,メタ認知的な活動を活性化するシステムを実装できた.本システムではリアル空間での物の整理と類似させるため分類動作はドラッグ&ドロップによって行う.本システムにより,オンラン空間での検索を通じて膨大な知識・情報の把握を支援する準備ができたと言える.また,情報推薦では,緩やかな関係がある複数のユーザの好みを取り扱うことで,好みの偏りを抑制し,思いがけない本を手にすることができる仕組みを検討・実装した.子どもとその親を対象に両者の好みをゲーム感覚で入力できるようにすることで自然な嗜好抽出を実現した.好みのバランス調整にはまだ課題が残るが,複数のユーザの嗜好を効果的に扱ってセレンディピティを実現することに成功している.本年度は予定していたリアル空間での手法の提案と評価を保留し,オンライン空間での実装に注力した.特に,検索結果を敢えて分類するというアイデアをシステムとして実装した点が大きな進捗である.これは不便益という発想を応用したものとなっており,分類という不便な操作をしなければならないことが,かえって情報空間の理解につながるというデザインを実現できた.今後はこれをリアル空間での情報把握にも反映させていくことでオンライン・リアルの双方の融合的理解につながると考えている.本年度実施できなかった専門家による経路生成については,計画的に交渉して実施していく計画である.その上で,本年度の成果であるリアル空間での探索とオンライン空間での探索を結びつけていく方策を検討していく.本年度実施できなかったリアル空間の把握のための調査及びプロトタイプシステムの実装については,現在計画実施中である.その後,ビーコンを利用した実験環境の構築を行って,プロトタイプシステムによる予備実験,実際の利用者による本実験と進める計画である.iPadを利用した実験を検討していたが,既有のものを利用したため購入する必要なくなった.ただし,既有のものはOSのバージョンの影響でアプリケーションの実行が難しくなる可能性があるため,システムの実装との兼ね合いで新規に購入することを検討している.リアル空間での実験にまで至らなかったため,ビーコン等のリアル空間での実験機材購入に当てていた予算が消化できなかった.本年度にこの実験を実施することで予算の執行を行う計画である.
読字障害の視覚効率・音韻機能の改善のための縦断的研究

本研究の目的は、小学生の読みの困難さを縦断的に検討し、読みへの影響因として音韻系、視覚系からサブタイプを検討すること、サブタイプに応じた指導の有効性を検討することである。小学校15年生を対象に読み能力、視覚系、音韻系の検査を行い、併せて音韻系に問題を有する事例と視覚系に問題を有する事例を選定し3年間の調査を実施した。その結果、全学年とも読解力は語彙力に強く関係するが、低学年では文法力とも強い関係が推測され、また学年の推移に応じて読みへの影響因が変化することを確認した。事例研究では、語彙及び読解のストラテジーが指導内容であったが、指導方法にサブタイプ特性に配慮することで読みの改善を確認した。目的本研究では,学習障害を中心とした発達障害児の読み能力に焦点を当て,その改善を図るためにこれまで開発した評価ツールおよび援助プログラムを用い、その効果を縦断的に検証することを目的としており,平成21年度はこれまでの調査により明らかになった音韻認識の困難な読み障害グループと視覚効率の困難な読み障害グループを識別する各検査のバッテリー化を図ることであり、さらにこれを用いて音韻系・視覚系の各タイプの児童を特定することであった。方法対象小学校5学年で通常学級に在籍する児童132名(男子66名、女子66名)手続き先行研究で検討した以下の検査をバッテリー化して用いた。・読み能力の測定に、教研式全国標準読書力診断検査(図書文化社)、・書字能力の評価に「小学生の読み書きスクリーニング検査」・音韻認識の評価として逆唱課題(25モーラ)と音韻操作課題(25モーラ)結果各下位検査の得点分布から検査の妥当性を検討したが、音韻操作課題において上限効果が見られ、課題の修正の必要性が示された。併せて読書力検査から読解力の得点が平均-1SD以下に該当する児童(ほぼ読書学年が1学年以上遅れているのに相当)の選定を行ったが、24名がその条件に該当し、これらの児童を対象にサブタイプの分類をおこなった。目的平成21年度の調査結果に基づき、下に示した各検査から全般的な知的機能の遅れはなく、読み能力に著しい遅れを示した児童のうち、主として音韻認識及び音韻操作が原因と推測され、併せて眼球運動に問題が認められた児童を抽出し、指導を実施した。その指導の読み能力に対する効果を明らかにすることを目的とした。方法対象小学校通常学級に在籍する女児手続き評価に用いた検査群・読み能力の測定に、教研式全国標準読書力診断検査(図書文化社)、・書字能力の評価に「小学生の読み書きスクリーニング検査」・音韻認識の評価として逆唱課題(25モーラ)と音韻操作課題(25モーラ)結果指導後に実施した読み能力の評価では、下位項目である読字力、語彙力、文法力、読解力のうち、読字力及び語彙力において、有意な効果が確認された。これについては指導内容のうち、特に音韻系の課題が文字の符号化に対して一定の効果をもたらしたと考えている。一方、文章の読解については今回の指導において効果は認められなかった。本研究では,学習障害を中心とした発達障害児の読み能力に焦点を当て,その改善を図るためにこれまで開発した評価ツールおよび援助プログラムを用い、その効果を縦断的に検証することを目的として,平成23年度は、音韻認識の困難な読み障害グループと視覚効率の困難な読み障害グループを識別する各検査のバッテリー化を図るための調査と、改善プログラムによる読み能力の縦断的な変化を調査を実施した。平成23年度に実施した小学校1学年児童(120名)の調査結果を基に仮の分析を実施し、読み能力とそれに対する影響因に関する考察を行った。分析対象は、標準化された読み検査の「読字力」「語彙力」「文法力」「読解力」の調査結果、音韻操作能力として逆唱課題(2モーラ5モーラ)、音韻削除課題(2モーラ5モーラ)の調査結果、視覚効率としてDevelopmental Eye Movement Testの調査結果、及び視知覚テストの調査結果である。なお、H23年度の調査後に行った仮の分析では、読み困難児のサブタイプとして8つのタイプが示され、多くの児童が単一の要因でなく複数の要因に問題が認められること、読み学習初期における読み能力の主な規定要因は音韻処理能力であること、さらに、先行研究との比較により、読み能力の規定要因は年齢とともに変化する可能性が推察された。

平成25年度の研究内容は、これまでの調査結果の取りまとめ及び、ケーススタディーの継続実施であり、具体的には、1読み障害に対する検査バッテリーを用いた調査結果(小学校1学年から5学年までの測定データ)の分析により、学年の推移と読みの困難さとの関係を明らかにする、2読みの困難さのタイプに応じた指導法の事例研究に関する効果について明らかにする、3平成24年度に補足的に実施した読み及び書字に関する困難さと認知プロフィールとの関係を明らかにする、の3点であった。1について:小学校児童1年次から5年次の児童を対象に、読み能力(Reading Test)、音韻操作能力(自作)、視知覚能力(TVPS)を測定し、読み能力に対する影響因について検討するとともに学年の推移における変化について検討を試みた。また、併せて読み能力とそれに関わる影響因について共分散構造分析を用いたモデルの検討を行った。2について:音韻系に問題を有する小学校女子児童に対して、3年次から6年次までの4年間にわたり読解力向上を目指した指導を実施し、平成25年度は6年次における指導であった。読みの困難さの特徴として、識字3年生レベル、語彙2年生レベル、文法2年生レベル、読解2年生レベルであり、読み能力としてはおよそ4学年の遅れを呈していた。平成25年度は本児の認知特性を考慮し、文の読解と具体物の操作を組み合わせた指導方法による読解力向上を目標として指導を実施し、文読解への意欲と理解度の向上を確認した。3について:小学校4年生児童を対象に書字表出障害に関する追加調査を実施した結果、書字のみ特異的な遅れを呈する児童が存在すること、特に漢字の書字において音韻、意味、形態の3点において誤答が分類できることを確認した。本研究では,学習障害を中心とした発達障害児の読み能力に焦点を当て,その改善を図るためにこれまで開発した評価ツールおよび援助プログラムを用い、その効果を縦断的に検証することを目的として,平成24年度は、音韻認識の困難な読み障害のケースと視覚効率の困難な読み障害のケースのための改善プログラムによる読み能力の縦断的な変化を調査を実施した。典型的なケースとして、音韻系に問題のある読み障害児では、平成23年度の語彙習得のためのプログラムに続き、文章読解力向上のためのプログラムを実施したが、提示される文章の題材及び提示方法において、その効果が大きく左右される結果が認められた。文章読解の困難さを生じさせているメカニズムに応じた指導方法に加え、学習スタイル等の影響が極めて大きいことが示されたケースであった。加えて、当初の読み障害に関する調査を実施してきた中で、読みの問題に関連して、書字表出の問題を持つ事例が多く観察された。そこで読み能力に関するデータの補足収集に併せて、特に漢字の書字表出の調査を実施し、読み障害との関連について考察することとした。小学校通常学級に在籍する400余名に対して書字スクリーニング検査を実施し、その中で書字表出に困難さが認められた児童を対象に個別式知能検査(WISC-III及びIV)を実施し、認知プロフィールと書字における誤りのパターンとの関連について分析した。小学1年生を対象とした調査が、予定通り実施でき、これにより小学校段階の児童の読み能力における縦断的な変化が検討できる条件が整った。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の読み障害に関する調査を実施してきた中で、読みの問題に関連して、書字表出の問題を持つ事例が多く観察された。ケーススタディによる改善プログラムの効果の検証を継続して実施し、改善プログラムの検討を行う。
会計監査からみたコンピューター監査のコンセプトと機能要件に関する研究

内部統制システムとは、内部経営統制のために、経営体の内部で採用されている個々の具体的な統制技法たる諸要素がそれぞれ一定の仕方で結合し、一定の体系を形成し、それらが複合体をなしているとき、その体系を一定の形の仕組みとして把握するときに成立する概念である。財務諸表監査では、このような内部統制システムの機能を監査構造にとりいれている。すなわち財務諸表監査は、内部統制システムの有効性の程度に応じて試査でよいという。そこで、監査人はいわば先決変数を決定するため、まず内部統制システムの有効性を調査・評価する必要がある。その有力な方法として内部統制質問書が開発されているが、従来の質問書の問題点は、内部統制質問書をアルゴリズム化し、質問項目のデータベースを作成して、パソコン等による「内部統制調査・評価システム」を開発していくことにより解決できる問題である。まず、次のキーの組合わせ別の内部統制質問書を作成する。(イ)業種,業務,規模,システム等,(ロ)システム全体,センター,端末,ネットワーク等(ハ)質問書回答者の職務別,(ニ)システム監査の進行別,(ホ)安全体策等の対策別(ヘ)システム全体,プログラム別等である。次に、各内部統制技法間の関連-代替性および補完性、質問項目ごとのコントロール目的と各プロセスにおける有効性の分析が必要である。第3に、調査結果の評価・解析には、各業種のシステム関係者に各統制項目ごとに5段階評価で評点を依頼し、デルファイ法により格付けする。現在ある程度動くシステムを考えており、その完成後に監査人、システム関係者に示して意見を聞くというプロトタイピングにより具体的なニーズを引き出し、改善を加えていくプロセスを進めていく。
高品質グラフェンを利用したSMART複合素材開発

本研究で利用するグラフェンの合成法は申請者が独自に開発した手法であり、高結晶性のグラフェンを得た。同手法は膨張黒鉛を溶媒中で超音波照射する簡易な方法であり、今後のグラフェンの層数や結晶サイズの制御が可能になり重要性がある。1.膨張黒鉛(100mg)を有機溶媒(MP、300ml)に混合し、超音波処理(5度、1-24時間)を施すことで高品質グラフェンを合成した。合成したサンプルに対し、分光分析器機(Raman)、SEM、TEM、X-Ray、XPSの解析を行うことでグラフェンの構造や電子状態の解析、そしてグラフェンの層数、結晶サイズの検討を行った。グラフェンの層数:1枚-7枚、平均3枚、全体中48%、面積:1・m2-13.3・m2、平均面積4.57・m2、の高結晶性のグラフェンを製造した。2.合成したグラフェンへのホウ素や窒素のドーピング処理を行った。処理時間をそれぞれ5分,10分,30分で処理。合成されたサンプルをXPSにより解析を行い、処理時間が長くなるにつれドーピング効果が1%から5%まで向上した。3.1および2により合成したグラフェンとPUの複合材料開発をした。グラフェンとPUの複合材料の引張強度を比較すると、弾性係数の結果はPUでは5MPa程度の値を示すが、グラフェン複合材料では最大62.9MPaと最も高い値を示した。引張応力と破壊時の伸び率を比較すると、PUでは15.6MPaと1038%の値を示すが、グラフェン複合材料では37.4MPaと732%の値を示した。さらに、グラフェン複合材料の電気伝導度は1.58×10-3S/cmと透過率83%の値を示した。4.Mussel Proteinを使用しCNTの分散実験をした。Mussel Protein濃度の増加のよりCNTの分散安定度(溶液中)が増加することを肉眼で確認した。CNTの濃度は最小0.1wt%から最大10wt%までした。一方、グラフェンを用いた透明導電薄膜形成の実験を行うには残念ながら時間が足らず、グラフェンの予想する最適条件の結果を確認することはできなかった。
ホヤの発生に内在する脊索動物の基本的な発生機構の保存性と可塑性

本研究では、動物の発生を司る鍵発生遺伝子のいくつかについて、マボヤとカタユウレイボヤの2種について、発生における構造、機能、転写調節機構の解析を行った。その結果、ホヤのオタマジャクシ幼生をつくる過程には、鍵発生遺伝子の発現、機能について、保存されているもの、変化しているものが混在していることが分かってきた。これらの結果は、脊索動物の発生機構の特徴とは何か、そこにはどの程度の可塑性があるのかを明らかにする手掛かりとなる。今年度の研究成果は以下の通り(なお報告すべき研究項目を一部変更した)a)ホヤのHox遺伝子に関する研究:我々は,カタユウレイボヤのHox遺伝子について,クラスター構造は壊れていること,にもかかわらずコリニアリティを思わせるような発現パターンが幼生の神経管や幼若体の消化管でみられること(Ikuta et al., PNAS 2004),そして幼生までの発生過程における機能は限定的であることを明らかにしてきた(Ikuta et al., Development 2010)。このようなカタユウレイボヤのHox遺伝子に関する知見は他の動物では類例をみないが,ホヤの中でどの程度保存されているのかについての情報はない。ホヤ綱を構成する二つの目のうち,カタユウレイボヤとは異なる壁性目に属するマボヤHox遺伝子のクラスター構造の解析を目指して,BACライブラリーのスクリーニング,染色体標本作製を試行した。その結果,カタユウレイボヤでは異なる染色体にあるHox10とHox12が一つのBACクローンに見出され,ホヤ綱の中でHox遺伝子クラスター構造に違いがあること,またマボヤの染色体数が2n=16であることが示唆された。b)軸形成関連の発生遺伝子に関する解析:カタユウレイボヤ胚においてNodalシグナリングの阻害で引き起こされる眼点の形成異常について解析を行った。Nodalは目の形成に必須な遺伝子Rx,および眼点のマーカー遺伝子の発現を抑制すること,眼点色素細胞の正中から右側への移動に働くことが明らかにされた。またNodal遺伝子の左側での発現開始に関わる候補転写因子が予備的に同定された。ホヤのHox遺伝子の解析:カタユウレイボヤのHox遺伝子については、9個のHox遺伝子が二つの染色体に分かれて存在し、クラスター構造は壊れていることを明らかにしてきた(Ikuta et al., PNAS 2004)。このような他に類例をみないカタユウレイボヤのHox遺伝子に関する知見がホヤ間でどの程度保存されているのかについて知るために、ホヤ綱を構成する二つの目のうち、カタユウレイボヤとは異なる壁性目に属するマボヤHox遺伝子のクラスター構造の解析を行っている。今年度は、染色体に対するFISHにより、マボヤでは9個のHox遺伝子が、カタユウレイボヤとは異なって、一つの染色体にあること、しかしHox遺伝子のクラスター構造は壊れていること、それにも関わらずHox遺伝子の染色体上での配置については、2種のホヤ間である程度の共通性がみられることを明らかにした。ホヤが脊椎動物への進化の系譜から分かれた時にHox遺伝子クラスターに起きた変化を理解する糸口が得られたということができ、今後の遺伝子の配置に関する解析が大きな成果を産むことが期待される。ホヤの発生遺伝子の転写調節機構の解析:ホヤ幼生の付着突起は、アフリカツメガエル幼生のセメント腺と相同な器官であるとされている。マボヤでは、Pitx遺伝子Hr-Pitxが神経胚期から付着突起形成領域で発現する。Hr-Pitxの発現制御機構を調べ、PitxがOtXの下流にあることを示した。セメント腺でもOtXの下流にPitxがあることが分かっており、Pitx-Otxの遺伝子発現カスケードは、ホヤと脊椎動物の付着器官の発生で保存されていることを提唱した。興味深いことに、この遺伝子カスケードはカタユウレイボヤにはなく、ホヤにおける発生プログラムの可塑性の研究に良いパラダイムを提供する重要な成果ということができる。ホヤのOtx遺伝子の転写調節機構の解析:ホヤ幼生の中枢神経系の領域化に関わると想定されている発生遺伝子の前後軸に沿った発現パターンは、脊椎動物との間で保存されている。中枢神経系前方で発現するOtx遺伝子については、GFPレポーターの蛍光を指標にした先行研究で見出されていたマボヤ、カタユウレイボヤの原腸胚期以降の脳胞細胞系譜でのエンハンサーとその活性に重要な転写因子結合部位を、GFP mRNAを指標として調べ直した結果、これまで不明であったカタユウレイボヤの尾芽胚期脳胞での発現を再現するエンハンサーを、翻訳開始点の上流約2.8-3kbに見出した。さらに、このエンハンサーが後期原腸胚期から初期尾芽胚期まで、脳胞の系譜で働くことを見出した。軸形成関連の発生遺伝子に関する解析:発生の過程でみられる非対称性に関する研究が、ホヤを用いて行われている。カタユウレイボヤでは、尾芽胚期に左側の表皮で特異的にNodal遺伝子が発現する。

左側特異的Nodalシグナリングの新規下流遺伝子であることが明らかにされた目の形成に必須なホメオボックス遺伝子Ci-Rxの転写調節について、Nodalシグナリングによる負の制御に必要な領域を特定する方法を工夫し、Rxの転写抑制領域を翻訳開始点の上流0.7kbにまで狭めた。マボヤのHox遺伝子に関する研究:ホヤ綱を構成する二つの目のうち、カタユウレイボヤとは異なる壁性目に属するマボヤでは、カタユウレイボヤと同じ9個のHox遺伝子が、カタユウレイボヤの場合とは異なって一つの染色体にあることを2色の染色体FISHにより明らかにしてきたが、さらにBACライブラリーを用いた染色体歩行を行って、Hox1を除く8個の遺伝子の並び順を、ホヤで初めて明らかにした。本研究では次の二つの研究項目を設定している。研究項目1.ホヤの発生遺伝子の転写調節機構の解明と保存性、可塑性の解析研究項目2.ホヤのHox遺伝子の構造と機能の解析2に関しては、当初の目論み通り、あるいはそれ以上の成果が得られていると考えている。1については、Otx,Pitxについては、ほぼ予定通りに進んでいるが、当初計画していたもう一つの遺伝子Lhxについては、研究担当を予定していた博士課程院生が就職したため、中断を余儀なくされた。全体としてみた場合に、評価は(2)となる。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究項目1,2共に、このまま進めて、年度末までに論文報告を行う。Hox遺伝子に関してはレビューを執筆・出版を予定する。Lhxに関しては、一応中断とし、その他の計画をできる限り推進し、論文出版を行うことに重点を置く。
薬剤関連顎骨壊死に対する新規予防・治療法の開拓

近年、骨吸収抑制薬や抗RANKL抗体による副作用として顎骨壊死や骨髄炎に似た骨露出が報告されるようになってきた。この薬剤関連顎骨壊死(MRONJ)において確立した治療法がないのが現状である。我々は、脂質異常症治療薬であるスタチンによる、骨形成促進・軟組織治癒促進効果を報告してきた。そこで、「スタチンはMRONJの治癒を促進する」という仮説をたて、MRONJに対するスタチンの治癒効果を検証することを目的とした。まず、MRONJ様ラットの作製を行った。4週齢の雌性wistarラットに対して、BP製剤であるゾレドロン酸(ZA)とステロイドのデキサメタゾン(Dex)を週3回、腹腔内投与し、2週目で右側上顎第一臼歯を抜去した。これら薬剤の投与は4週目まで継続し、4週目に評価を行った。生食群では、上皮の連続性が回復し、骨の治癒も進んでいるが、ZADex投与群では骨露出やリンパ球の浸潤、腐骨の形成を認めた。すなわち、MRONJ様ラットが作製可能であることを確認した。次にスタチンを1回の皮下投与で長期的に作用させるために、長期徐放性のあるPLGA-フルバスタチン複合体の作製を行った。徐放試験を行ったところ、ほぼ一定の溶出を示すことを確認した。そこで、作製したPLGA-フルバスタチン複合体の抜歯後抜歯窩周囲に対する影響を検証することとした。抜歯直後、抜歯窩近傍にPLGA-フルバスタチン複合体を単回投与すると、抜歯窩における上皮による封鎖が早期に完了し、抜歯窩内の骨形成が促進することを確認した。すなわち、作製したPLGA-フルバスタチン複合体を単回局所投与することで軟組織の治癒および骨形成を促進することが確認された。ビスフォスフォネート製剤やデノスマブなどにより生じる骨壊死(MRONJ:mediation-related osteonecrosis of the jaw)は顎骨に特異的に発症し、原因が解明されておらず治療法も確立されていないため、歯科領域において大きな問題となっている。先行研究において、脂質異常症治療薬であるスタチンが抜歯窩の治癒を促進することを報告してきた。そこで、スタチンはMRONJを予防し、治癒を促進するという仮説をたて、スタチンがMRONJに与える影響について検討することとした。MRONJ様モデルラットにおけるスタチンの効果を検討するため、まず過去の研究を参考にMRONJ様モデルラットの作製を行った。4週齢のWistarラット(♀)にZoledronic acidとDexamethasoneを投与し、抜歯等の外科処置を行った。抜歯後2週において、全てのラットで抜歯窩の骨露出を確認した。全身や骨露出部位の炎症状態の評価等は平成30年度に行う予定にしている。次に作製したMRONJ様モデルラットを用いて、スタチンによるMRONJ発症リスク低減効果についての検証を行った。MRONJ様モデルラット第一臼歯抜歯と同時にスタチンを近傍に作用させ、抜歯後抜歯窩の治癒過程の観察を行った。その結果、スタチンを作用させたラットでは、抜歯後抜歯窩における軟組織による封鎖が早期に完了することを確認した。今後は切片を作製し、形態学的計測を行う予定にしている。また、骨に関しても週齢を上げて観察する予定である。平成29年度では細胞実験を行う予定にしていたが、動物実験で用いるMRONJ様モデルラットの作製に時間を要すると判断し、30年度に予定していた動物実験を前倒しで行ったため、進歩状況はやや遅れていると評価した。

今後の研究の推進方策としては、細胞実験においては、マイクロアレイを用いて骨芽細胞・口腔上皮細胞・線維芽細胞にスタチンを作用させた際の細胞動態に対する詳細なメカニズムを評価する予定である。また動物実験においては、スタチンによるMRONJ治癒促進効果の検討を行っていく予定である。MRONJ様モデルラットの確立に時間を要すると判断したため、平成30年度に行う実験の一部を平成29年度に行った。平成29年度に予定にしていた細胞実験を平成30年度に行うため残額は今年度使用予定である。
遺伝子導入による未分化骨髄細胞増幅システム

インターロイキン3(IL3)遺伝子をアデノウイルスベクターにより導入したマウスストローマ細胞株ST2、SR-4987にはIL3産生が認められたものの1週間以内に細胞は死滅した。アデノウイルスベクターを使用した遺伝子導入がストローマ細胞には適していない可能性が高いことが今期の研究により判明したため、次にサイトカイン遺伝子を組み込んだプラスミドタクターによるストローマ細胞への遺伝子導入を検討した。マウスの幹細胞因子(SCF)遺伝子をpCAmKL(RDB1528)から真核細胞発現用ベクターpcDNA3.1/Hygro(+)(Invitrogen社)に組み込んだ後、リポフェクション法によりストローマ細胞株ST2に導入し、ハイグロマイシンBを合むRPMI1640培地を用いて導入細胞を選択培養した。この組換えST2細胞(5x10^3 cells/cm^2)が接着したT-フラスコ(8.3cm^2)に、マウス骨髄細胞(5x10^5cells/ml)を含むMcCoy's 5A培地5mlを入れ、33°C、5%CO_2下で、1週間ごとに造血細胞を含む培養液を半量回収、交換しながら4週間共培養を行った。回収した細胞懸濁液により造血細胞数、造血細胞に含まれる前駆細胞数などを導入細胞(DK1-2,DK2-2,DK2-3)毎に元株と比較して解析した。その結果、共培養1週間後のSCF濃度はST2元株、組換え株ともに50-100pg/mlと低く、両者の間に顕著な差はなかった。前駆細胞のうちCFU-G/M/GMについてはすべての導入株が元株を上回ったが、赤血球系ではDK2-2は増加したのに対しDK1-2およびDK2-3では減少した。逆に最も未分化な前駆細胞であるCFU-MixはDK2-3は増加したがDK1-2およびDK2-2は減少した。ストローマ細胞株への幹細胞因子(SCF)およびインターロイキン3(IL3)遺伝子の導入をアデノウイルスベクターを用いて試みた。理研ジーンバンクから分譲を受゙けた、SCFおよびIL3遺伝子を含む2種類のアデノウイルスベクター(Adex1CAmKLAdexICAmIL3)をそれぞれTフラスコ中に接着、増殖した293細胞の上に接種し、37°C、5%CO2雰囲気下で3日間培養した後、細胞破砕液から回収して保存した。このウイルス液の力価を96wellプレート中の293細胞を用いて測定した結果、Adex1CAmKL、Adex1CAmIL3はそれぞれ4.4×10^8PFU/ml、2.6×10^9PFU/mlと高くなっていた。また保存ウイルス液中のDNAを制限酵素(Cla I)処理し、アガロースゲル電気泳動した結果、適切な大きさのインサートが確認された。マウスストローマ細胞株ST2、SR-4987、PA6をそれぞれディッシュ中で増殖させた後、マイトマイシンC処理により増殖を停止した。これに1-160倍希釈したAdex1CAmIL3ウイルス液を加え培養した結果、前2者の細胞ではIL3産生が認められたものの1週間以内に細胞は死滅した。PA6細胞の場合は1週間後でも生存していたが、IL3が産土されておらず、ウイルス感染が起こっていないと考えられた。

アデノウイルスベクターを使用した遺伝子導入がストローマ細胞には適していない可能性が高いことが今期の研究により判明したため、来期は、サイトカイン遺伝子を組み込んだプラスミドベクターによるストローマ細胞への遺伝子導入を検討したい。マウスの幹細胞因子(SCF)遺伝子をpCAmKL(理研、RDB1528)から真核細胞発現用ベクターpcDNA3.1/Hygro(+)(Invitrogen社)に組み込んだ後、リポフェクション法によりストローマ細胞株ST2(理研、RCB0224)に導入し、ハイグロマイシンB(0.2-3mg/ml)を含むRPMI1640培地を用いて導入細胞を選択培養した。この組換えST2細胞(5×10^3cells/cm^2)が接着したT-フラスコ(底面積8.3cm^2)に、マウス骨髄細胞(5×10^5cells/ml)を含むMcCoy's5A培地5mlを入れ、33°C、5%CO_2下で、1週間ごとに造血細胞を含む培養液を半量回収、交換しながら4週間共培養を行った。回収した細胞懸濁液により造血細胞数、造血細胞に含まれる前駆細胞数などの解析を行った。その結果、共培養1週間後のSCF濃度はST2元株、組換え株ともに50-100pg/mlと低く、両者の間に顕著な差はなかった。しかし、組換え細胞を用いた共培養の期間中に収穫された総造血細胞数は元株を用いた共培養に比べて1.6倍と高くなり、最も未分化な前駆細胞であるCFU-Mixの数も1.4倍と高くなった。回収した細胞懸濁液により造血細胞数、造血細胞に含まれる前駆細胞数などを導入細胞(DK1-2,DK2-2,DK2-3)毎に元株と比較して解析した。前駆細胞のうちCFU-G/M/GMについてはすべての導入株が元株を上回ったが、赤血球系ではDK2-2は増加したのに対しDK1-2およびDK2-3では減少した。逆に最も未分化な前駆細胞であるCFU-MixはDK2-3は増加したがDK1-2およびDK2-2は減少した。
秋田県旧鉱山地域における在日朝鮮人の生活史

昨年度出版した『復興に抗する』(有志舎)にかかわって、歴史学などの研究者から共同研究をおこなった。また大館市の事例を中心として、『近現代の地域開発と社会変化』(総合研究大学院大学文化科学研究科編)の一部を執筆した。在日朝鮮人に関わる内容は限定的であるが、当該地域の鉱山を巡る現代史についての研究であり、この二冊およびその後の収集資料をもとに数回の研究会と現地小坂町での発表を行うことができた。昨年度から分析を進めている、本地域の終戦直後におこった、密造酒にかかわる事件の弁護記録については、とくに、当時の密造酒製造が日本人住民との強い関わりのもとに行われていたことが確認できた。またこれに関わって数回の現地調査(出身地域を含む)を行っている。しかし依然として十分な調査が行えないでいること、また調査方法を聞き取り調査から文献調査に変更したことなどから、研究期間を延長することとした。研究方法を変更したこと、および研究代表者の体調問題により、進行がやや遅れている。発掘できた文献資料を中心に、ほかの資料の発掘と現地調査を加えて研究をおこなう。本年度は、戦後における秋田県の地域社会および在日朝鮮人の状況について、文献調査を主に行った。まず秋田県立図書館において、大館市を中心とした北鹿地域で発行されてきた地域紙『北鹿新聞』の記事のうち、占領期における在日朝鮮人の状況やドブロク・闇取引取り締まりに関するもの、またそれに関連して酒など食品の配給に関わるもの、および小坂・花岡などの鉱山に関するものなど、約150件を収集・整理した。また戦後の鉱山開発と閉山後の人口や産業などの推移に関する基本的な統計資料を、大館市および小坂町の公共図書館および役場において収集した。また、占領期の在日朝鮮人氏における先行研究を検証し、とくに占領期の北鹿地域におけるドブロク取り締まりに関する資料の存在を知ったため、今後もあらたな文献資料の調査を継続する必要性が明らかになった。この点については来年度以降に実施に移す予定である。以上に加えて、大館市周辺の関係者に、インタビュー調査の可能性について打診を行った。ただこの点については、研究代表者の体調不良などの状況により、研究を予定どおり進行できてはいないため、本年度実施方法について再検討が必要であると考えている。研究代表者の体調不良および本研究に先行する共同研究のとりまとめに時間がかかっている。本年度は、1940年代の調査対象地域に関する文献調査を中心に行った。とくに朝鮮大学校図書館に所蔵されている、「布施辰治弁護関係資料」から、大館市周辺で在日朝鮮人が密造酒にかかわり起訴された裁判の弁護記録を入手し、現在解読中である。本資料には取り調べや裁判のやりとりだけでなく、来日した経緯や生活の状況に関する聞き取り調査の記録もあり、多方面から分析可能なものであることが確認できた。また、在日朝鮮人にかぎらず戦後のこの地域の歴史をとくに鉱山業の興廃を通じて調査し、そのうち小坂町の事例を中心として2月に発行した中田英樹との共編著『復興に抗する』(有志舎)のなかの第5章「被災地ならざる被災地」として収録し、総合研究大学院大学の公開講演会での発表もおこなった。さらに、大館市の事例を中心とした論考は現在印刷中であり、平成30年度内に発行される予定である。ただし、筆者自身の体調不良や、調査対象者の体調不良などが重なり、インタビュー調査はうまくいっていない。来年度以降の研究計画の変更が必要な状態で、文献調査を中心とした研究とする予定である。研究代表者の入院など体調不良およびインタビュー対象者の体調不良などにより、実施がむずかしいため昨年度出版した『復興に抗する』(有志舎)にかかわって、歴史学などの研究者から共同研究をおこなった。進行予定を遅らせ、今年度前期に文献調査の充実とインタビュー調査の準備を進め、今年度後期から本格的なインタビュー調査を進めることを予定している。インタビュー対象者が不足する場合は、今年度内に県内他地域の調査も検討する。当初の研究計画では口述史を主、文献研究を従とする予定であったが、これを変更し、文献研究を主とし口述史を従として来年度以降の研究を進めることとした。インタビュー調査が予想よりも難しいことに加え、入手した裁判記録が大部で、多方面から分析可能であることもあり、こちらを研究の中心としたい。研究代表者の体調不良を主な原因として、調査の一部特にインタビュー調査を今年度は行うことができなかったため、調査のための旅費および音声データ文字化のための人件費・謝金に残金が発生した。

インタビュー調査が実施できなかったため、謝金や人件費が発生しなかったが、東京都内の調査のための旅費や、昨年度の調査を活用した自著の購入と発送のため物品費が発生した。次年度については、文献資料の分析を中心の作業とし、その際に参考とする公刊された資料や先行研究などの入手、他の文献資料調査のための旅費などを支出の中心にしたい。インタビュー調査は謝金により文字化することが可能であるが、文献資料は解読が難しいため研究者本人が行うほかなく、人件費はインタビュー調査が実施できた場合など、限られたものになると予想される。研究計画の変更、とくにインタビュー調査から文献資料調査に切り替えたことにより、文字化のための人件費支出がなくなり、また使用している文献資料を基に韓国での現地調査を加えた。進行計画を一部遅らせて、今年度以降にインタビュー調査を実施する予定である。
“心地よい”音楽聴取環境の感性情報処理：潜在記憶と視聴覚相互作用による計算モデル

“心地よさ"という概念の基、「潜在記憶」、「視聴覚の相互作用」、および「計算モデルの構築」という異なる3側面から包括的な実験研究を行った。たとえば、照明と室内空間の雰囲気との関係に関する実験研究である。癒し空間と通常空間という異なる2種類の室内空間に対して,癒し照明と通常照明を用いて,その印象および好悪の変化を調べた.その結果,1)照明による印象の変化は,インテリアによって形成された雰囲気を変えるものではないこと,2)照明の癒し空間,通常空間いずれの場合においても,癒し照明を用いると,その空間に対する好感度が上昇することが明らかになった.本研究計画の中核となる年度であった。聴覚情報処理である音楽認知過程と、視覚的情報処理としての聴取環境との関係を検討するために、これまでの研究(後藤, 2005c)によって性質の異なることが保証されている2種類の空間(「心理的緊張を生起させない空間」と「作業目的の機能的空間」)を設営し、その中で聴き手に音楽を自由に聴取させることによって2つの実験を行った。1つ目は、設営した空間それぞれに、性質の異なる「照明」を組み合わせ、その中で音楽聴取をさせて人間の生理的心理的変化を調べる実験であった。光色(白熱色/蛍光色)と照明方法(直接/間接)を操作し、その中で被験者に音楽を聴取させ、音楽聴取前、聴取中および聴取後における生理的反応と心理的反応の変化をそれぞれ調べ、両者の対応を検討した。この時に操作する音楽の変数は「拍節性」、「テンポ」、「音圧」および「感情価」であった。実験の結果、同じ音楽でも、聴取する空間が異なれば音楽および空間に対する印象が変化することを示唆する結果が得られた。2つ目は、音楽と照明の“同期"を操作した際の注意の分配について調べる実験であった。上記空間内の複数位置に照明を設置し、それらの照明の「点滅」および「光色変化」と、音楽の「拍節的アクセント」の同期性を操作した。指標として眼球運動を測定することによって、BGMとして使用した音楽に対し、教示することなく注意を測定することができた。実験の結果、音楽の経時的な経過とともに注意が払われる照明を特定することができ、聴覚情報である音楽の認知に、視覚的情報がどのように関わっているのを明らかにすることができた。現在は、上記2つの実験的検証を元に、聴取空間が音楽認知に与える影響を体系的に検証している。癒し空間と通常空間という異なる2種類の室内空間に対して,癒し照明と通常照明を用いて,その印象および好悪の変化を調べた.その結果,1)照明による印象の変化は,インテリアによって形成された雰囲気を変えるものではないこと,2)照明の癒し空間,通常空間いずれの場合においても,癒し照明を用いると,その空間に対する好感度が上昇することが明らかになった.基礎と応用分野を互いに関連づけながら、次年度の基盤となる知見を得るための研究を開始した。そのために、1:音楽認知に関わる潜在記憶メカニズム解明、2:音楽による情動喚起の過程に発生する生理的変化と、そのメタ認知との関連づけおよび3:次年度実験の予備的調査という下位目標をたてた。1.と2.は現有する設備で対応可、3.は新たに眼球運動測定装置の購入が必要となった。詳細は以下の通りであった。1:申請者が実験的な証明に初めて成功したリズムの潜在記憶に関する研究をさらに発展させるものであった。これまでの研究で、音楽認知には“拍節的体制化"の処理が必要であり、音列の“拍節性"という心理的特性が音楽の記憶と密接な関係があることを明らかにしてきた(後藤, 1998)。一方、「音高」、「音価」および「音色」という物理的特性がリズムの知覚的プライミングに関わる成分であることも明らかにしている。そこで、今年度は自身が開発したloudness judgement taskによって両者の関係を精査した。2:音楽による情動喚起の過程を知覚的体制化の過程との関連で調べるものであった。本研究では、情動の喚起は音楽による進行につれて実時間的に刻々と推移していくものとして捕らえ直し、楽曲を聴取させながら心拍、呼吸数、皮膚温及びG.S.Rを測定した。同時に言語的指標による自己評価も併せて採取することで、情動変化を自己認知した時点と、生理的な変化が生じた時点との時間的関係を把握できるようにした。3:次年度の準備として音楽聴取空間を仮設営し、眼球運動測定装置を使用して聴き手の注意の向け方を探索的に調査した。こうした事前準備を入念に行うことにより、次年度の研究がスムーズに開始できるとともに、極力当初の計画通りに研究が遂行できることが期待される。これまでに、1)音楽認知過程における潜在記憶の役割、2)情動喚起の発生と変化時点に関する生理的な変化と自身のメタ認知との関係、3)“心地よさ"に関する視覚的情報処理と聴覚的情報処理の関係性が明らかにした。最終年度は、これらを包括的に説明し得る計算論的認知モデルを構築し、コンピュータ上に実装してシミュレーション作業を繰り返した。このモデルの中核となるのは、申請者が既に提案している「メトリカルユニット階層化モデル」であった。