hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
sp^2N/sp^3NH混合系鎖状配位子を用いるケトン類の触媒的不斉水素化

ケトン類の不斉水素化は最も基本的かつ重要な反応の1つであるが、未だ万能といえる触媒はない。ドナーアクセプター型二官能性機能によるカルボニル基の活性化を基軸に、配位子に立体的・電子的特性をもつ配位原子を組み入れることによって、問題解決を目指した。交付申請書に記載した実施計画に基づき、sp^2N/sp^3NH混合系四座配位子Ph-BINAN-H-Py/Ru触媒系を用いる芳香族ケトン類の不斉水素化の機構解明をおこなった。これまでに、配位子のcis-α選択的錯体形成能を確かめ、反応のエナンチオ選択性がCH-π相互作用によるものであることが明らかとなっている。新たに速度論実験、速度式解析、重水素標識実験、速度論的同位体効果測定などをおこない、本触媒系の反応経路に関する情報を得た。その結果、本触媒系は非常に遅い触媒サイクル前段階をもち、基質阻害のある特徴的な触媒サイクルによって進行することを明らかとした。反応はごく少量生じた触媒活性種によって進行し、配位子量を金属前駆体に対して20分の1まで低減しても、反応速度を低下させること無く、高いエナンチオ選択性で反応が進行できることを示した。その際の、キラル増幅率は20,000に達する。また、これまで当研究室で開発してきた直線性PNN型3座配位子に、オクタヘドラル錯体形成時のfac選択的配位能を賦与することを目的とし、新たにPh-BINAN-Py-PPh_2を設計し、実用的合成法を確立した。この配位子とRuCl_2(dmso)_4を用いて錯形成をおこなったところ、単一のfac-Ru錯体が定量的に得られた。3位のPh基を水素に置き換えると3種類の異性体が生じることから、3位置換基がfac選択性の獲得に有効であることが明らかとなった。得られたfac-Ru錯体を用いてピナコロンの触媒的不斉水素化を調査した結果、高い反応性・選択性を示すことが分かった。ケトン類の不斉水素化は最も重要な基本反応の1つであり、万能かつ高性能な触媒の開発研究が望まれている。我々が開発したPh-BINAN-H-Py/Ru触媒は窒素系配位子を用いる初めての成功例であり、その機構解明をおこなった。反応経路の特徴を明らかとし、さらなる高性能化への道を拓くことができた。水素化触媒に限らず、新たな触媒設計指針を示すものとしても注目される。H-BINAN-Py-PPh_2/Ru触媒系の機構解明を進めるとともに、新たに設計したPh-BINAN-Py-PPh_2/Ru触媒系において、その反応条件および基質適用範囲に関して、行列的なスクリーニングをおこなう。反応性、選択性の違いを調査し、ビナフチル3位Ph基の効果を明らかとする。速度論実験、NMR実験を始めとする機構解明研究に着手し、さらなる触媒性能の向上を狙う。特に、触媒サイクルの解明および、より触媒活性種に近いヒドリド錯体の合成が目標となろう。単離可能な錯体に関しては、分光学的手法により溶液中での、X線回折により結晶中での構造情報を獲得する。ケトン類の不斉水素化は最も基本的かつ重要な反応の一つであるが、未だ万能といえる触媒はない。並行して、鎖状PNN型配位子BINAN-Py-PPh_2(2'-(ジフェニルホスフィノ)-N-(ピリジン-2-イルメチル)-1,1'-ビナフチル-2-アミン)を用いる触媒系の開発をおこなった。まず、標的配位子を10gスケールで合成した。fac配位特異的なベンゼンを補助配位子とすることでfac-[Ru(C_6H_6)((R)-binan-py-PPh_2)](BF_4)_2を定量的に合成した。検討の結果、ジメチルスルホキシド(DMSO)を用いることで、そのfac構造を維持したまま定量的にベンゼン配位子を除去できることを見いだした。種々検討した結果、この錯体は基質濃度1M、水素圧100atm、基質触媒比1000、t-C_4H_9OK濃度10mM、メタノール溶媒、反応温度25°C、反応時間24hの条件下、様々な立体要請度の高い官能性/非官能性ケトン類を定量的に不斉水素化できることがわかり、基質触媒比は10000、エナンチオマー比は99:1に及ぶ。

新たに速度論実験、速度式解析、重水素標識実験、速度論的同位体効果測定などをおこない、本触媒系の反応経路に関する情報を得た。その結果、本触媒系は非常に遅い触媒サイクル前段階をもち、基質阻害のある特徴的な触媒サイクルによって進行することを明らかとした。反応はごく少量生じた触媒活性種によって進行し、配位子量を金属前駆体に対して20分の1まで低減しても、反応速度を低下させること無く、高いエナンチオ選択性で反応が進行できることを示した。その際の、キラル増幅率は20,000に達する。また、これまで当研究室で開発してきた直線性PNN型3座配位子に、オクタヘドラル錯体形成時のfac選択的配位能を賦与することを目的とし、新たにPh-BINAN-Py-PPh_2を設計し、実用的合成法を確立した。この配位子とRuCl_2(dmso)_4を用いて錯形成をおこなったところ、単一のfac-Ru錯体が定量的に得られた。3位のPh基を水素に置き換えると3種類の異性体が生じることから、3位置換基がfac選択性の獲得に有効であることが明らかとなった。得られたfac-Ru錯体を用いてピナコロンの触媒的不斉水素化を調査した結果、高い反応性・選択性を示すことが分かった。ケトン類の水素化は最も重要な反応の一つである。高性能触媒の開発研究は国際的競争状況にある中、窒素系配位子を用いる初めての例において、機構に関する詳細情報を得た。新規配位子の開発により、従来法に比較して基質汎用性高く、立体的に要請度の高い様々なケトン基質に応用できる触媒系を構築できた。ともに錯形成における高い構造選択性が、高機能発現に重要であると考えている。触媒設計に新たな指針を示すものとして注目されよう。ケトン類の不斉水素化は最も重要な基本反応の1つであり、万能かつ高性能な触媒の開発研究が望まれている。我々が開発したPh-BINAN-H-Py/Ru触媒は窒素系配位子を用いる初めての成功例であり、その機構解明をおこなった。反応経路の特徴を明らかとし、さらなる高性能化への道を拓くことができた。水素化触媒に限らず、新たな触媒設計指針を示すものとしても注目される。Ph-BINAN-H-Py/Ru触媒系における機構解明を継続して進めるとともに、BINAN-Py-PPh_2/Ru系においても機構解明をおこなう。触媒サイクル関連種の合成を試み、サイクル理解の深化を図る。特にヒドリド錯体の観測が目標となる。単離可能な錯体に関しては、分光学的手法により溶液中および結晶中での構造情報を獲得する。それらの実験で得られた各錯体を用いてケトン類の不斉水素化における反応スクリーニングを実施する。活性、選択性を調査し、触媒性能の向上を狙う。また、鎖状三座配位子において、補助配位子を用いることなくfac選択的錯体形成能を付与するべく配位子の開発をおこなう。H-BINAN-Py-PPh_2/Ru触媒系の機構解明を進めるとともに、新たに設計したPh-BINAN-Py-PPh_2/Ru触媒系において、その反応条件および基質適用範囲に関して、行列的なスクリーニングをおこなう。反応性、選択性の違いを調査し、ビナフチル3位Ph基の効果を明らかとする。速度論実験、NMR実験を始めとする機構解明研究に着手し、さらなる触媒性能の向上を狙う。特に、触媒サイクルの解明および、より触媒活性種に近いヒドリド錯体の合成が目標となろう。単離可能な錯体に関しては、分光学的手法により溶液中での、X線回折により結晶中での構造情報を獲得する。
VWM型白質脳症の病態決定因子の探索

Vanishing white matter(VWM)型白質脳症は発症時期や重症度に幅があることが知られているが、分子レベルでの病態決定因子は明らかにされていない。本研究では、VWM型白質脳症の原因遺伝子変異マウス(Toy)を用いて量的形質遺伝子座( Quantitative trait locus、QTL)解析と遺伝子発現解析を用いた影響因子探索を試みた。B6,C3H近交系統間の歩行異常の開始時期の差を指標としたQTL解析で相関の検出された領域ではイオントランスポーターやアポリポタンパク関連因子の発現差が顕著であった。本法はVWM型白質脳症の病態の分子レベル解明に有用だろう。B6系統、及びC3H系統へのバッククロス系統作成については、元のToyマウスの遺伝的背景の状態がB6/C3Hの混在状態にあり、連鎖解析において不都合な点があることから、それぞれの系統へのバッククロスを計画時の1回ではなく4回行った上で連鎖解析用マウスの作出を行うこととした。手法を体外受精から通常交配に切り替え、B6系統およびC3H系統へのバッククロスを4回行った(N4)。B6N4系統,C3HN4系統を交配してF1系統を作製し、F1マウス同士の交配により連鎖解析に用いるF2マウス作出を開始している。連鎖解析の際に指標とする表現型解析の決定では、体重差、歩行異常の出現時期、震えの出現時期をそれぞれ検討した。この結果、体重差と震えの出現時期はB6系統、C3H系統間で優位な差が得られなかったが、歩行異常の出現時期はB6系統で6週令頃、C3H系統で15週齢頃と大きな差が得られた。これらの結果から、連鎖解析では歩行異常の出現時期を指標とすることに決定した。当初計画からバッククロスの実施方法など変更があったものの、研究の進行は滞ることなく初年度に予定した実験が完了している。本研究の目的は、翻訳開始因子eukaryotic translationinitiation factor (eIF)2Bεサブユニット突然変異マウスの解析によるVanishing white matter (VWM)型白質脳症の病態決定因子検索である。本年度はB6N4系統(B6マウスへ4回の戻し交配を行った系統)、C3HN4系統(C3Hマウスへ4回の戻し交配を行った系統)の交配により作成したF1系統, F2系統の表現型解析、遺伝子マッピング、また、それぞれの系統を用いた遺伝子発現解析(マイクロアレイ)を行った。歩行異常出現時期の解析では、F1系統はすべて15週令以降に歩行異常が出現した。一方、F2系統においては8週令から15週令まで、出現時期のばらつきが得られ、さらに連鎖解析の進めるサンプル数も得られた。F1系統、F2系統の尾をサンプリングし、遺伝子マッピングを行った。マッピング結果と表現型を用い連鎖解析の検討を開始した。病理学的解析では変異マウスにおいて小脳バーグマングリアの形態異常がみられること、この形態異常は4週令以降に進行していく可能性が示唆された。連鎖解析の指標として歩行異常を用いることから、遺伝子発現解析のサンプルとしては小脳を用いることとした。解析サンプル数に制限があることからB6N4系統、C3HN4系統のToy間での比較を行うこととし、解析を実施した。両系統でeIF2Bεサブユニットの突然変異による機能異常を反映した小胞体ストレス応答関連遺伝子の発現上昇がみられる一方で、系統間で発現量差が明らかな遺伝子群が検出できた。次年度は上記の結果を照合、評価してVWM型白質脳症病態決定因子の同定を行う。交付申請書の計画から遺伝子発現解析に用いるサンプルの変更等があったものの、今年度に予定した実験は完了している。本年度は病理解析による系統間の比較と遺伝子発現解析、連鎖解析(遺伝子マッピングと歩行の表現型)の結果を用いた病態決定因子の検索を行った。遺伝子発現解析ではB6N4系統、C3HN4系統の野生型(WT)と突然変異マウス(Toy)のそれぞれについて解析を行い、系統間、およびWT、Toy間での比較を行った。WT、ToyともにB6N4、C3HN4系統間の比較で10倍以上の発現差を示す遺伝子は200以上あった。中でもセリンプロテアーゼや脂質関連の遺伝子は共通して発現差が大きかった。WT, Toy間の比較では10倍以上の発現差を示す遺伝子も100種類程度であった。B6N4系統、C3HN4系統のいずれの比較でも、WT、Toy間ではミトコンドリア機能異常や小胞体ストレス応答に関する遺伝子発現の差が大きかった。連鎖解析では、歩行の表現型の出現時期を指標としてQTL解析を行った。その結果、染色体15番とX(雌個体)に正の相関、染色体5番とX(雄個体)に逆相関の可能性がある領域が認められた。それらの領域において遺伝子発現解析での結果を検索したところ、ToyのB6N4系統、C3HN4系統間に発現差がみられたのはイオントランスポーターやアポリポタンパク関連因子などであった。病理解析では、GFAP抗体染色において、バーグマングリアの進行性の形態異常が観察された。系統間での比較を行ったが、歩行の表現型の差異と連動するような違いは見られなかった。

以上の結果から、小脳での遺伝子発現はWTにおいても系統の違い(遺伝的背景)による差が大きいが、Toy特異的とみられる差もみられること、連鎖解析と遺伝子発現解析を用いることで歩行表現型の重症度の差にイオントランスポーターやアポリポタンパク関連因子の関与の可能性などが示唆された。Vanishing white matter(VWM)型白質脳症は発症時期や重症度に幅があることが知られているが、分子レベルでの病態決定因子は明らかにされていない。本研究では、VWM型白質脳症の原因遺伝子変異マウス(Toy)を用いて量的形質遺伝子座( Quantitative trait locus、QTL)解析と遺伝子発現解析を用いた影響因子探索を試みた。B6,C3H近交系統間の歩行異常の開始時期の差を指標としたQTL解析で相関の検出された領域ではイオントランスポーターやアポリポタンパク関連因子の発現差が顕著であった。本法はVWM型白質脳症の病態の分子レベル解明に有用だろう。研究はおおむね順調に推移している。次年度は予定通りF2マウス作出、表現型解析、遺伝子マッピングを行い、連鎖解析による病態決定に関わる責任領域を検索する。次年度は遺伝子発現解析、連鎖解析(遺伝子マッピングと表現型)の結果を用い病態決定に関わる因子を検索する。神経科学当該年度において次年度に予定していた寄託研究の一部を前倒しして行うこととなり、研究費の支払いは実施年度ごとに請求されることになった。これにより研究費の不足が予想されたため前倒し支払い請求を行った。実施計画の一部変更により、体外受精費用による支出が減額となり、最終的な支出額は予定を下回り次年度使用額が生じた。当該年度において次年度に予定していた遺伝子発現解析を前倒しで行うことになり、研究費の不足が生じるため前倒し支払い請求を行った。解析経費や試薬購入費の価格変更や国内旅費使用の減小などにより、最終的な支出額は予定を下回り次年度使用額が生じた。遺伝子マッピングの寄託研究費として100万円、動物繁殖、一般試薬購入として40万円、論文投稿料として20万円、国内旅費として6万円程度の支出を計画している。論文投稿料として20万円、一般試薬購入として30万円程度の支出を計画している。
タンパク質アミドプロトン交換反応速度のNMR測定法の開発とシグナル伝達系への応用

生体高分子の情報発現や機能発現を理解するには,静的構造だけでは不十分で,ダイナミックな性質に関する知識も不可欠である。溶液内多次元NMRでは,従来,アミドプロトンが,C-プロトンのように半永久的に留まっているわけではなく,溶媒水のプロトンと交換しているという事実に着目して,その交換速度を測定する方法を開発してきた。この交換速度は,溶媒水のタンパク質内“接近度"を表す指標を提供するばかりでなく,アミドプロトン磁化の正しい振る舞いを把握するために必要不可欠な要素だからである。我々は,^<13>C-,^<15>N-ラベルした生体高分子を用いて,(原理的には)1kHzから0.05Hzの領域のわたる交換速度を,任意のpHで測定可能な方法を研究・開発している。本年度は,以下の原理を確立することに費やされた:アミドプロトン磁化I(t)は,α-プロトン(ターン構造以外では主成分)を含むスピン群の磁化T(t),及び溶媒水磁化W(t)の相互間の自己緩和(p_<ij>),交差緩和(σ_<ij>),及び交換過程(k_<ij>)により相互作用しながらダイナミックに運動している。我々は,まず,k_<rr>=0と仮定してよいが,従来のMEXICO法のように,p_<rr>=一定(1/600ms)σ_<rr>=0とは仮定しない。実験的に準備可能な10種類のフィルターの中で,すべての緩和,交換速度を過不足なく,しかもlkHzから0.05Hzの領域で最高感度で測定できる組み合わせフィルターとして,縦緩和と放射減衰を伴う水磁化と熱平衡状態α-プロトン磁化(RAD_CH+),及び,縦緩和のみを伴う水磁化と反転状態α-プロトン磁化(INV_CH-)の2つを選んだ。これらのI(t)を2つのNMR振動数(ω_1,ω_2)で測定し,シミュレートする必要がある。殆どの場合,未知のスピン群磁化T(t)はα-プロトン磁化と一個の有効スピン磁化で近似できるが,この近似を採用しても,パラメーター数を減らすために,モデルフリー解析の採用を余儀なくされる。目的のk_<rw>は,系内すべての速度が決まった後に求められるが,そのためには,更に2つの実験データないし仮定があれば必要且つ十分である。第一に,立体構造既知と仮定し,アミドプロトンとα-プロトン間の距離を利用する。第二に,アミドプロトンと有効スピン間ベクトルの内部運動はアミドプロトンとα-プロトン間のものと大差ないと仮定してよい。このように,僅かにモデル依存的ではあるが,交換速度と内在するすべてのパラメーターを過不足なく決定出来る新しい方法を開発した。
1000並列を超えるデータ処理を実現する連想メモリベース演算コアの開発

最新のスマートフォンは,様々なアプリをリアルタイムに処理する必要があるが,搭載プロセッサの処理性能は不足している.一方,機械学習の発展で,モバイル機器向け演算コアの開発が急務である.そのため本研究では,超並列演算コアのデータメモリと連想メモリを置換融合したコアを開発する.連想メモリとは,人間の連想に似た検索を行う回路である.本研究は,ARM社のプロセッサが32並列程度であるのに対して,連想メモリの検索回路から読み出したデータを,小規模演算器に入力することで,1,000を超える並列算術論理演算を実現する.更に,連想動作を加えて,高速な画像・暗号処理や深層学習をモバイル機器上で行う.最新のスマートフォンは,様々なアプリをリアルタイムに処理する必要があるが,搭載プロセッサの処理性能は不足している.一方,機械学習の発展で,モバイル機器向け演算コアの開発が急務である.そのため本研究では,超並列演算コアのデータメモリと連想メモリを置換融合したコアを開発する.連想メモリとは,人間の連想に似た検索を行う回路である.本研究は,ARM社のプロセッサが32並列程度であるのに対して,連想メモリの検索回路から読み出したデータを,小規模演算器に入力することで,1,000を超える並列算術論理演算を実現する.更に,連想動作を加えて,高速な画像・暗号処理や深層学習をモバイル機器上で行う.
中欧におけるベルギー象徴主義の受容研究

シュテファン・ツヴァイクに代表されるウィーンの作家は、ベルギーの象徴主義作家としばしば直接交流を持っていたことでベルギーの多言語多文化的状況に通じていた。作家自らによるドイツ語への翻訳は、ベルギーの作家のドイツ語圏における知名度の向上に寄与しただけでなく、作家自身の詩作にも少なからぬ影響を及ぼしていた。また、象徴主義を受容した時代のスロヴェニアの作家たちは、当時彼らの首都であったウィーンで象徴主義に触れており、ウィーンという場がスロヴェニア近代文学の発展において重要な役割を果たしていたことが明らかになった。世紀転換期の中欧、特にオーストリアのウィーン及び当時オーストリア帝国の支配下にありながら、自立的な近代文芸の誕生しつつあったスロヴェニアにおいてベルギー象徴主義がどのように受容されたのかを明らかにするにあたり、初年度となる本年度は、基礎調査を中心に行いながら、現時点での一定の成果を形にすることができた。計画通り、まずはウィーンにおける受容状況の調査を行い、ベルギー象徴主義文学を代表する作家達のフランス語作品が同時代のドイツ語圏でどの程度翻訳紹介されていたのかを調査し、そこで好まれた作家、紹介された作品の傾向を大まかに把握することができた。同時に、翻訳状況の分析ではドイツ、オーストリア、スイスと言った広く「ドイツ語圏」での受容状況を把握するに留まる為、本年度後半から個々の作家における受容状況の調査を開始した。中でも自ら翻訳者としてベルギー象徴主義文学の紹介に携わったシュテファン・ツヴァイクに注目し、彼が残した豊富な書簡資料を手がかりに、彼がベルギーという国とその複雑な文化状況をどの程度理解していたのかを調査し始めた。その成果の一部はベルギーで開催されたベルギー研究会ブリュッセル国際大会(2015年3月4日)で発表した。スロヴェニアにおける受容については、文献調査を中心に行い、世紀転換期のスロヴェニアにおける文壇状況の理解、および後に国民的作家と評価される象徴主義作家イヴァン・ツァンカルと外国文学との関わりについて調査を進めている。「スロヴェニア文学の受容」をテーマとして11月にリュブリャーナ大学で開かれた国際シンポジウムでは、日本におけるイヴァン・ツァンカルの受容について研究発表する機会を得、スロヴェニア文学についての理解を深めると共に、他の研究者の発表から受容研究を行う上で多くの有意義な示唆を得ることができた。前年度に引き続き、文献収集をベルギー、オーストリア、スロヴェニアで行いつつ、各地における象徴主義受容の背景を整理した。また、受容研究というアプローチ上、特に本研究テーマの重要な先行研究であるスロヴェニア語の論文を翻訳発表した。また、ベルギー象徴主義の他国での受容を考察するにあたり、ベルギーの象徴主義文学を「ベルギー」たらしめている独自の性質を整理すべく、象徴主義という美学に内在している「幻想性」に注目し、ベルギーにおける「幻想」の系譜を、象徴主義受容と共に登場し、ベルギー的アイデンティティーと結びつけられて行くことになる「現実的幻想」という美学を手掛かりに検討した。これによって象徴主義の時代の前後におけるベルギー文化のアイデンティティーの所在、その変遷を明らかにすることができた。この成果については研究会での発表を経て、自身が編者を務めた近刊の論集に収録予定の論文「ベルギーにおける「現実的幻想」の系譜ー文学と絵画における「ベルギー的」美学の源泉を求めてー」にまとめた。この中では特に、ベルギーの文学においても、絵画の伝統がアイデンティティーの核となっており、特にその写実的表現に「ベルギー性」が指摘された一方で、象徴主義の時代に登場した「幻想性」が、新たなベルギーのアイデンティティーとして浮上したことを指摘し、ベルギー象徴主義に「現実的」な「幻想」という独自の美学が生まれたことを明らかにしている。並行して行っている研究では、この美学が他国ではどのように受容されていったのか個々の作家に焦点を当てて調査を進めている。前年度に引き続き、文献収集、先行研究の整理をおおむね予定通り進めることができた。研究のアプローチに修正を加えたことで、追加調査が必要となったものもあるが、これについては次年度に調査を行う。今年度までの調査、研究の成果は、口頭発表を行った他、自身が編者を務めた論集に収録、出版されることが決まっており、順調に成果を形にすることができている。最終年度は、これまでのアウトプットに重きを置き、年度前半に成果の一部を国日本比較文学会全国大会、およびウィーン大学で度開催された国際比較文学会で発表し、質疑応答や学会において交流する機会を得た国内外の研究者から多くの有益な示唆を得ることができた。その後、発表を基にした論稿を日本比較文学会の学会誌に投稿し、掲載が決定している他、国外の学会誌への投稿も予定している。また、本研究課題の核である「ベルギー的美学」の所在について論じた論考「ベルギーにおける「現実的幻想」の系譜ー文学と絵画における「ベルギー的」美学の源泉を求めてー」を収め、自身が編者を務めた論集『ベルギーを〈視る〉テクストー視覚ー聴覚』を11月に刊行することができた。ベルギー的象徴主義の他国における受容については、個々の作家研究へとアプローチを変更し、中でもベルギーのフランス語圏とドイツ、オーストリアのドイツ語文壇において独仏二言語で創作活動を行ったベルギー人詩人ポール・ジェラルディーに焦点を当てて調査、研究を行い、その成果を論文(「境界地の作家ポール・ジェラルディーとドイツ語詩ーベルギー・ドイツ語文学における象徴主義ー」)として発表した。

その他、初年度より企画、編集を務めて制作を進めていた、ベルギー・フランス語圏における象徴主義を含む「幻想文学」の翻訳アンソロジー『幻想の坩堝ベルギー・フランス語幻想短編集』を12月に刊行し、研究成果の一部を広く社会にも発信することができた。シュテファン・ツヴァイクに代表されるウィーンの作家は、ベルギーの象徴主義作家としばしば直接交流を持っていたことでベルギーの多言語多文化的状況に通じていた。作家自らによるドイツ語への翻訳は、ベルギーの作家のドイツ語圏における知名度の向上に寄与しただけでなく、作家自身の詩作にも少なからぬ影響を及ぼしていた。また、象徴主義を受容した時代のスロヴェニアの作家たちは、当時彼らの首都であったウィーンで象徴主義に触れており、ウィーンという場がスロヴェニア近代文学の発展において重要な役割を果たしていたことが明らかになった。本年度は研究の土台となる文献収集、先行研究の調査を中心とする計画であったが、国際シンポジウムでの発表、論集への掲載等、一定の成果を発信することができた。同時に、これまでの調査から新たな課題も見つかり、若干アプローチの修正が必要となる。当初予定していた研究テーマは予想以上に大きかったため、アプローチを修正し、個別の作品、作家研究へと切り替えている。必要な調査については、勤務先での授業が無い期間に現地に渡って行う。また、国内外の学会の全国大会および国際大会にエントリーを済ませ、これまでの成果の発表を行うことが決まっており、その後論文として形にする予定である。比較文学来年度は具体的に作家レベルでの調査を進め、特にベルギー象徴主義の作家と親しく交わり、評論の他、私信も多く残っているシュテファン・ツヴァイクのベルギー観、彼が友人でもあったエミール・ヴェラーレンの評価の内実を明らかにする。また、ベルギー象徴主義作家達との関わりが彼の文学作品にどのような影響を与えているのかも検討したい。その他、イヴァン・ツァンカルとモーリス・マーテルランク、ポール・ジェラルディーとホーフマンスタールとの関係を調査対象として予定している。26年度末に行った国外出張旅費が26年度の残額のみでは不足しており、27年度分の科研費と合わせて執行予定であるため。実質的に未使用額は0である。上記の通り、26年度末の国外出張の未処理分に充てる。
第二次大戦前における「特別学級」(学業成績不良、精神薄弱等)の実態に関する研究

第2次大戦前の特別学級について、先行研究文献(223点)の収集・整理を行い、それらに基づき、また一部は関連史科(戦前の地方教育雑誌掲載記事や該当学工の沿革誌等)により、都道府県ごとに学級事例の整理を行った。その結果、栃木、静岡、香川、高知、鹿児島の5県を除き233校(旧満州日本人学校の3校を含む)の事例の存在が確認できた。それらのうち東京、大阪、京都の旧3市の事例が判明事例全体の約40%を占めている。ここから戦前、特別学級は全国のほとんどの開設されていること、特に大都市部の開設事例が多いことがわかる。これらの開設年度は19221827年度に約半数が集中しており、大正末期が重要な意味を持っている。しかしこれら特別学級の成立基盤は脆弱で、短命で廃止された学級が多い(5年以下約60%)。廃止理由は校長や担任の転出等関係者個人に係わるもの、学校や市町村の経済的理由によるもの、周囲の無理解等である。これらから、法的裏付けを持たない戦前の特別学級は、大都市等一部の事例を除き学校独自の努力で開設維持されたものが多く従って校長や該当学級の教師の姿勢に負うところが大であったと言える。こうした事例の一つが愛媛県松前小学校の特別学級である(研究成果報告書参照)。またこれらの学級の対象児は、精神薄弱児と明確に位置付けられた事例は極めて少なく、精神薄弱等知的能力の遅れに関する概念の学問的確立の影響は受けるものの、実際の特別学級入級児は多様であり、ここには戦前の通常の学級の状況が大きく影響している。ところで、戦前の日本植民地における障害児教育の実態は全く未解明であったが、我々の研究で、大連松林小学校の「促進学級」(1923年開設)、大石橋小学校の「分離教室)(1923年開設)、教育専門学校付属小学校(後の奉天千代田小学校)の「補助学級」(1927年開設)の特別学級の事例が確認できた。申請時までに本テーマで行ってきたことは、1特別学級に関する先行研究の整理、2大正期における4つの文部省調査報告書の検討、3前記文部省報告書の「特殊教育実施校」に対する再調査の実施、4戦前の特別学級設置校に対する実施調査とその概要の整理、5和歌山県南部小学校の劣等児組についての事例研究であった。そしてこの整理の上に、本粘土研究実施計画を立てた。以下、実施計画の柱に沿って本年度のまとめを行う。1.従来の研究作業で明らかになった事例に関する整理について、文部省調査の再調査にて特別学級の存在が確認され、かつ、実施調査を行い、比較的史料の揃っている8校について整理を行い、比較検討、共通する事項を折出し、特別学級の成立要因を仮説的に提起する研究を論文として発表した。2.典型事例の実地調査につて.本年度実施調査を行ったのは、イ新潟県内野小学校、ロ愛媛県松前小学校、ハ福井県三四南小学校、ニ兵庫県三田谷治療教育院(ハニは3月中に予定)である。これらのうち、内野小学校については、大正期の原級留置児の実態を分析し、特別学級成立との関連を論及した(投稿中)。ロについては大正期の地方小学校における特別学級の展開と、そこにおける教師の役割を中心に現在論文を執筆中である。3.戦前の教育雑誌掲載の関連記事の収集について.四国、九州地方について筑波大学図書館所蔵分についてほぼ完了。他に岡山県、新潟県、旧満州・朝鮮の教育雑誌について1部終了。4.他の関連文献や資史料の収集と整理について。新潟県、愛媛県、満州関連の史料はかなり収集している。特に、満州日本人学校における特別学級に関連する史料は貴重であると考える。

ところで、戦前の日本植民地における障害児教育の実態は全く未解明であったが、我々の研究で、大連松林小学校の「促進学級」(1923年開設)、大石橋小学校の「分離教室)(1923年開設)、教育専門学校付属小学校(後の奉天千代田小学校)の「補助学級」(1927年開設)の特別学級の事例が確認できた。本年度「交付申請書」の「研究目的」および「本年度の研究実施計画」の記載事項に沿ってまとめを行う。1.関連文献・史料の収集と整理。地方教育雑誌掲載関連記事の収集:戦前の特別学級に関する研究論文や、特別学級に言及している「都道府県教育史」「都道府県障害児教育史」等を収集し整理した(『研究成果報告書』参照)。地方教育雑誌は『備作教育』(岡山県)、『防長教育』(山口県)の関連記事を収集した。2.事例研究について:昨年度からの継続として愛媛県松前小学校の特別学級について、実地調査や元生徒等からの聞き取り調査を踏まえて論文にまとめた。特に、地方小学校における特別学級の実態を、学級維持の困難性やそこにおける教師の役割の重要性等に視点を当て分析した。また、こうした地方小学校との対比を含めて、都市小学校における特別学級の実態を解明するための作業を行った。大阪市は、大正期に行政により特別学級の設置が推進されているが、その正確な実態は明らかになっていない。大阪市の特別学級の成立過程と実態を解明するため、大阪市の鈴木治太郎文庫、大阪府立図書館、大阪市立図書館、および芦屋市の三田谷治療教育院において関連文献の収集を行った。そして現在、論文執筆のための作業を進めている。3.旧満州日本人学級における特別学級の実態の解明:現在まで全く未解明であった旧満州日本人学校における成績不良児や精神薄弱児の特別学級について、3校(大連松林小学校、大石橋小学校、奉天千代田小学校)の事例が明らかになった。その一部は日本教育学会で報告し、また現在論文を執筆している。4.2年間にわたる研究のまとめとして、戦前の特別学級の事例について都道府県ごとの整理を行った。その結果報告者は現在までに、静岡、栃木、高知、香川、鹿児島の5県を除く都道府県に233校の事例が確認できた。
液晶-フラーレン超構造の創製とその電子物性

フラーレンを添加した液晶性半導体の光伝導性を定常光電流測定、過渡光電流測定によって評価し、キャリア移動度、キャリア生成効率の、電界強度、温度、フラーレン濃度依存性について検討した。その結果、層状構造を持つスメクティックB相において、大きなキャリア生成効率を示し、キャリア移動度はフラーレンを添加しない純粋な液晶材料と同じ値で、フラーレン分子がキャリアを捕捉していない事を示していた。これは、スメクティックB相での、フラーレン分子のミクロ相分離が本系の光電特性に大きな影響を与えているものと考えられる。すなわち、フラーレン分子がスメクティック層間に凝集するため、スメクティック層内の電荷輸送に影響を与えず、かつ、キャリア生成が促進されるものと考えられる。フラーレン濃度が増大すると、マクロな相分離が起こり、光伝導性は大幅に低下した。光伝導性を向上させ、さらに、フラーレン分子間の電荷輸送を観測するため、フラーレンの液晶材料への溶解性を向上させる事を考え、mesogen基を導入したフラーレン誘導体を合成した。その結果、溶解性は10mol%に増大した。この修飾フラーレンを液晶相に混合して光伝導性、電荷輸送特性を同様に評価したところ、液晶分子間のホッピングに基づく良好な電荷輸送特性を観測した。この場合も、フラーレン部位がスメクティック相の芳香族コア領域から層間へ排除されるミクロ相分離が起こっていると推測された。このような相分離は、フラーレン誘導体に限らず、ペンタセンなどの芳香族化合物を液晶に添加した場合にも見られ、液晶相でのミクロ相分離と機能化という点で興味深い。この結果は、吸収スペクトル、蛍光スペクトルからも支持された。吸収スペクトルにおいては、スメクティックB相では等方相に比べ、吸収帯が長波長シフトし、蛍光スペクトルにおいては、等方相では液晶分子の蛍光がフラーレン分子によって消光されるのに対し、スメクティックB相では消光が見られなかった。光伝導性を向上させ、さらには、フラーレン分子間の電荷輸送を観測するためには、フラーレンの液晶材料への溶解性を向上させる必要があり、現在、フラーレンにアルキル基、mesogen基の導入を検討中である。
タンパク結合プロファイルに基づいた染色体代謝ネットワークの解析

出芽酵母、および、分裂酵母の全染色体についてもChIP-chip法により染色体上のタンパクの配置を解析可能なシステムを構築した。このシステムを用い、出芽酵母染色体上での姉妹染色体分体間接着タンパク、コヒーシンの配置メカニズムの解析と、DNA二本鎖切断時に於ける配置の変化を追跡した。まず、コヒーシンが転写と排他的に染色体上で棲み分けていることを明らかにした。さらに、DNA二本鎖切断時にはダイナミックにコヒーシンが切断部位へ移動して行くことを通じ、コヒーシン複合体のDNA修復への関与を明らかにした。コヒーシンの修復機能はコヒーシンを染色体に結合させる上で必要不可欠なScc2蛋白に依存しており、二本鎖切断時にはScc2の新たな結合が、セントロメアおよび、切断部位に検出される。現在、コヒーシンのDNA切断時に於ける配置変化に必要な因子を検索中である。一方、分裂酵母染色体ではコヒーシンの配置は、必ずしも転写と排他的にはならず、その配置原理は出芽酵母と異なる。分裂酵母染色体はそのレプリコン構造に於いても、出芽酵母染色体とは異なることが示されている。現在、分配装置の配置を始め種々の染色体高次構造形成因子についての解析を通し、真核生物染色体に共通の構築原理を明らかにすると共に、この二つの酵母の染色体構造を比較することにより、大きなサイズの染色体の構築のために必要な因子とその役割について明らかにしようと考えている。
インターネット上における仮名や匿名の自己呈示とネットでの問題行動との関連

平成28・29年度に実施した1携帯電話/スマートフォンの一般的な利用実態、匿名性の程度が異なると思われる4つのネット上の問題行動場面における2匿名性の水準に関する認識、3上記4場面における道徳不活性化の程度の3点についての継続調査、及び上記13の相互関連性について検証した。具体的には、上記1の結果から調査対象者をSNSの利用頻度の高い「SNS群」、オンライメディアの利用頻度の高い「メディア群」、両方高い「両高群」、両方低い「両低群」の4群に分け、ネットへの依存傾向、匿名性に関する信念、ネット上の被害に対する不安、道徳不活性化、及びネットいじめ被害及び加害への関与の程度について検証した。平成30年度は、中学生60名(1中学校)及び高校生770名(2高等学校)の計830名を対象に無記名自記式質問紙を用いた調査を実施。但し、先述のネット・スマホの利用傾向ごとの各種要因に係る分析については、平成28・29年度に収集した有効回答データ(中学生1,227名、高校生1,223名、計2,450名)を分析に用いた。ネット依存傾向、匿名性信念、ネットいじめ被害・加害関与経験のいずれについても、SNSとメディアの両方の利用が高い「両高群」は他の群よりも高い値を示していた。一方、被害不安については、両低群が最も高い値を示していた。これらの結果から、ネット利用の際のコンテンツの違いによる影響は少なく、内容に問わずネット利用の時間や頻度が高いものは、相対的に高いリスクに晒されていることが示唆された。今後、平成30年度収集データを加えて、各問題場面における匿名性の水準に対する認識、道徳不活性化の水準、ネットいじめ被害・加害関与経験など各要因間の関連性についてさらに詳細な分析を予定している。平成30年度の当初計画では、平成2829年度実施の調査によって得られたデータを基にネット上での問題行動場面における匿名性に対する認識と、リスク認知、被害不安、道徳不活性化等のネット上の問題行動関与リスク関連要因との相互関連性について多変量解析を用いたモデルで検証する予定であった。当初計画の遂行に必要なデータの収集はできているが、平成2829年度調査の協力校の一部より、平成30年度の継続調査の実施の依頼があったことから、本年度も当該校にて調査を実施するに至った。そのため、各要因の相互関連性の検討に当たっては、平成2830年度の3年間のデータを用いて検証することとし、現在、検証を進めているところである。また上記検証結果を含む本課題研究の成果を平成31年6月に開催予定である「国際反いじめ専門会議(World Anti-Bullying Forum)」にて発表する機会が得られたため、本補助事業期間の1年延長のための申請を行い承認をいただいた。すべての補助事業は今年度中に完了する見込みである。平成2830年度の調査で明らかとなった匿名性の程度が異なる4種のネット上の問題行動場面における匿名性に対する認識の違いが、ネット上の問題行動を促進すると考えられている道徳不活性化の程度や、被害に対する予防行動につながる被害リスク認知や被害不安の程度にどのような影響を与え得るのかについて相互関連性を検証する。また合わせて調査した、生徒の日常的な携帯/スマホおよびインターネットの利用実態と、匿名性に対する信念や道徳不活性化の程度との関連性についても検証し、ネット上の問題行動への関与リスクに関する説明モデルを検討する。なお本補助事業の成果は、国内外の主要な学会での口頭発表及び学会誌論文や書籍等での発表を予定している。匿名性の程度が異なると思われる4種のネット上の問題行動場面(ネット上の掲示板への否定的書込み[匿名]、ツイッターによる炎上投稿[仮名]、ラインのグループチャットにおける悪口の書き込み[仮名・実名]、ライングループにおける仲間外し[仮名・実名])における、1加害者自身の匿名性に対する認識、2被害者からみた加害者の匿名性に関する認識、および3行為の匿名性に関する認識について尋ねる質問紙を作成した。質問紙には上記項目に加えて、携帯電話やスマートフォンの所持の有無と利用の仕方(時間・頻度等)、インターネット利用時の否定的経験の有無を尋ねる項目も含めた。高校生250名を対象とした調査を実施した結果、高校生85%以上が自分専用のスマートフォンを所持しており、その内の過半数が1日平均0.51.5時間利用するという実態が明らかとなった。またインターネット利用時の否定的経験として、過度な利用に伴う集中力低下(51.5%)、寝不足(29.7%)、ネット/ゲーム依存(24.5%)が挙げられたが、LINEによる悪口(3.5%)や仲間外し(1.3%)、その他のトラブル(5.7%)など対人トラブルについては相対的に低い割合であった。匿名性の程度が異なる4種のネット上の問題行動場面については、加害者自身の匿名性の認識、被害者からみた加害者の匿名性に関する認識、行為の匿名性に関する認識のいずれについても、ツイッターを用いた炎上投稿が最も匿名性が高く、LINEのグループチャットにおける悪口の書き込みが最も匿名性が低いという認識であることが示された。これらの結果を踏まえ、今後、匿名性の程度に関する認識の違いが、加害行為の促進要因とされている道徳不活性化の程度や、被害への予防意識に与える影響について検証する予定である。平成28年度は、匿名性の程度が異なると思われる4種のネット上の問題行動場面における、1加害者自身の匿名性に対する認識、2被害者からみた加害者の匿名性に関する認識、および3行為の匿名性に関する認識について尋ねる質問紙を作成し、中学生、高校生、大学生を対象に調査を実施する予定であった。

質問紙作成には、調査対象の中心となるであろう高校の生徒や教員にも意見をつのり、携帯電話/スマートフォンの所持や日常の利用の仕方等についてたずねる項目も追加した。質問紙の作成を丁寧に行ったため当初予定していたよりも多くの時間を費やすこととなり、調査実施において当初の予定よりは小規模の対象に対する調査に留まった。しかしながら、調査実施に向けた対象校との調整は進めていたため、持ち越した調査は今年度速やかに実施できるものと考えている。また、当該テーマを専門に研究する海外の研究者を招聘し、これまでの研究成果についての詳細な聞き取りと、将来的な国際比較研究の可能性について検討できたことは、今後の研究を進めるにあたって大変有意義な示唆を得るものであった。平成28年度調査で用いた匿名性の程度が異なる4種のネット上の問題行動場面(掲示板への誹謗中傷の書込み[匿名]、Twitterによる不適切投稿[仮名]、LINEのグループチャットにおける誹謗中傷[仮名/実名]、LINEにおける仲間外し[実名・仮名])における道徳不活性化の程度を測る質問紙を作成した。調査実施においては、28年度調査で用いた携帯・スマホ・ネットの利用実態とネット上問題行動場面に対する匿名性の認識を尋ねる項目も含め、より多くのサンプルからのデータ収集を試みた。中学生2,323名、高校生1,502名、合計3,825名(男子1,842名、女子1,943名、不明40名)を対象に無記名自記式質問紙を用いた調査を実施した。4種のネット上の問題行動について、不特定多数のユーザーからみた加害者の匿名性、被害者からみた加害者の匿名性、行為自体の匿名性のいずれにおいても、掲示板における他者への誹謗中傷の書込みと、Twitterによる不適切投稿は匿名性が高く、LINEグループにおける仲間外しや誹謗中傷は匿名性が低いという認識であった。道徳不活性化の程度については、いずれの問題行動に対しても総じて低い値であったが、相対的には、Twitterによる不適切投稿が最も道徳不活性化がおこりやすく、ネット掲示板における特定の他者への誹謗中傷が最も道徳不活性化が起こりにくいことが示された。Twitterによる不適切投稿とネット掲示板における誹謗中傷はいずれも匿名性が高い行為であると認識されていたが、道徳不活性化の程度には大きな違いが認められた。この結果の背景には、Twitterによる不適切投稿が、それを目にした不特定多数を不快にさせる行為ではあるものの、ネット掲示板における誹謗中傷の書き込みのような、特定の個人に対する攻撃ではないことから、行為に対する寛容度が高かったのではないかと推測された。平成29年度調査では、平成28年度調査で実施が叶わなかったより大規模なサンプルによる調査が実施できたことに加えて、平成29年度調査の本来の目的であった4種の異なるネット問題行動場面における道徳不活性化の程度を測定する質問紙の作成および調査も合わせて実施できたことから、おおむね順調に進展していると考えられる。
演劇ワークショップを用いた糖尿病医療者教育プログラムの開発普及と有効性の検証

糖尿病診療における臨床の知を重視した医療者教育の手法として、演劇を用いたワークショップ型医療者教育プログラム「糖尿病劇場」を確立することができた。さらに、このプログラムの普及を目的として糖尿病劇場を多彩なシナリオで、多様なセッティングの下で、全国各地にて開催することができた。開催と同時に参加者を対象としてプログラムの評価も実施した。その結果、短期的ではあるものの、参加者の糖尿病診療に関する態度や考えが、患者中心の医療やエンパワーメントといった理念に合致する方向へ有意に変化したことを示すことができた。●プログラムの実施平成26年5月に大阪で開催された第57回日本糖尿病学会年次学術集会において、演劇ワークショップを用いた糖尿病医療者教育プログラムを「糖尿病劇場待つこと編」と題して実施した。8月には関西家庭医療ベーシックセミナー2014で1型糖尿病を持つ思春期の女子を主人公としたシナリオで「糖尿病劇場@大阪市大病院」を開催した。加えて、7月には肥満症に対する手術を希望する中年男性とその家族を題材とした「肥満治療劇場」を第32回日本肥満症治療学会学術集会で実施し、平成27年3月には糖尿病網膜症と診断された患者と内科医、眼科医、看護師らのやりとりを基にした「糖尿病眼劇場:先生、わたし見えるようになりますよね...」を第20回日本糖尿病眼学会総会で実施した。これらの各プログラムの準備過程で、演劇部分に関して新しいシナリオがそれぞれ作成された。●プログラムの振り返り、評価上述の各プログラムでアンケートを実施しており、その回答内容を分析するとともに、随時、プログラムの改良につなげている。分析結果の一部は、第14回日本糖尿病情報学会年次学術集会で発表した(岡崎研太郎、他.ワークショップ参加者の多様な意見を引き出す糖尿病劇場におけるモバイルdeアンサーの使用経験)。引き続き、参加者のアンケートへの自由回答記載とプログラムでの発言内容に関する質的な解析を続け、分析結果を発表していく予定である。●プログラムの実施平成27年5月に下関・小倉で開催された第58回日本糖尿病学会年次学術集会において、「糖尿病劇場第1部『インスリンは自分でしましょうね』第2部『誰がためにナースコールは鳴る』」と題した参加型医療者教育プログラムを実施した。このプログラムの準備過程で、演劇部分に関して傾聴と共感をテーマとする新しいシナリオを作成することができた。●プログラムの振り返り、評価プログラムの実施回数が多くなり、予想以上に時間を必要としたので、ウェブサイトの作成と研修会で用いるテキストの作成が完了していない。ただ、多彩なテーマを取り扱った糖尿病劇場のコンテンツはさらに充実させることができた。さらに、プログラムの振り返りと評価に関する分析のためのデータも十分に取得できた。●プログラムの実施平成28年9月に山梨県甲府市で開催された第21回日本糖尿病教育・看護学会学術集会において、「交流集会12演劇人とコラボレーションして『糖尿病劇場』をつくろう!(その前に)準備編」と題したワークショップ型研修会を実施した。同時に、研修会を評価する目的で、参加者に対して質問紙調査をおこなった。この結果は、平成29年5月の第60回日本糖尿病学会年次学術集会(名古屋市)で発表することになっている(演題採択済)。また、平成28年10月には第54回日本糖尿病学会九州地方会(鹿児島市)において、「糖尿病劇場inかごしま」を実施した。平成29年2月には尾張糖尿病チーム医療セミナー(愛知県一宮市)でも2つの地域の中核病院スタッフによる糖尿病劇場の実施に関与した。これらの実践により、地域の有志による糖尿病劇場の上演をサポートするノウハウを更に蓄積することができた。●プログラムの振り返り、評価これまでに本研究関連で実施したプログラムでは、質問紙を用いた参加者への調査を毎回実施しており、その回答内容を分析するとともに、随時、プログラムの改良につなげている。本年度は分析結果の一部を、平成28年5月の第59回日本糖尿病学会年次学術集会(京都市)と平成28年10月の11th IDF-WPR Congress 2016 & AASD Scientific Meeting(台湾、台北市)で発表した。プログラムの実施に予想以上の時間を必要としたため、ウェブサイトの公開と研修会で用いるテキストの公表が完了していない。【最終年度の成果】平成30年1月には、東海セントレアDM認定ネットワーク講演会で糖尿病認定看護師が中心となって「糖尿病劇場」を実施した。【研究期間全体を通じての成果】糖尿病診療における臨床の知を重視した医療者教育の手法として、演劇を用いたワークショップ型医療者教育プログラム「糖尿病劇場」を確立することができたと考える。さらに、このプログラムの普及を目的として、糖尿病劇場を多彩なシナリオで、多様なセッティングの下で、全国各地にて開催することができた。その結果、短期的ではあるものの、参加者の糖尿病診療に関する態度や考えが、患者中心の医療やエンパワーメントといった理念に合致する方向へ有意に変化したことが明らかとなった。加えて、「糖尿病劇場」をそれぞれの地域で企画・運営したいと考えている医療者を対象としたワークショップを実施することができた(第21回日本糖尿病教育・看護学会学術集会における交流集会「『糖尿病劇場』をつくろう!」、山梨県甲府市)。なお、このワークショップへの参加者の学びは、質問紙への記載内容を質的研究の手法を用いて分析し、結果を第60回日本糖尿病学会年次学術集会(ポスター)ならびに第22回日本糖尿病教育・看護学会学術集会(口演)にて発表した。

さらに、第4回日本糖尿病医療学学会において「演じることは悪いことか?」と題した口演発表をおこない、会場参加者との討議を通じて、臨床の診療現場で医療者が患者と向かい合う際の望ましい態度やコミュニケーションについて知見を深めることができた。糖尿病診療における臨床の知を重視した医療者教育の手法として、演劇を用いたワークショップ型医療者教育プログラム「糖尿病劇場」を確立することができた。さらに、このプログラムの普及を目的として糖尿病劇場を多彩なシナリオで、多様なセッティングの下で、全国各地にて開催することができた。開催と同時に参加者を対象としてプログラムの評価も実施した。その結果、短期的ではあるものの、参加者の糖尿病診療に関する態度や考えが、患者中心の医療やエンパワーメントといった理念に合致する方向へ有意に変化したことを示すことができた。プログラムの実施回数が予定以上に多くなり、予想以上に時間を必要としたので、平成26年度に予定していたウェブサイトの作成と研修会で用いるテキストの作成が完了していない。ただ、その分、プログラムの振り返りと評価に関しては予定以上に分析のためのデータを取得することができた。平成28年度は、研修会のテキストを作成し、ウェブサイトと連動した形で、パイロット研修会を実施していく。また、研究の最終年度にあたり、プログラムの実施と評価に関する論文を投稿する予定である。平成29年度は、研修会のテキストを完成させ、ウェブサイトと連動した形で、パイロット研修会を実施し、最終的な研修会の形を確定させていく。糖尿病平成27年度は、研修会のテキストを作成し、パイロット研修会を実施していく予定である。デザイン等の課題により、ウェブサイト立ち上げが次年度に延期となったため。研究実施に遅れが生じたため。海外での調査研究と本研究関連のウェブサイト立ち上げが平成27年度に延期となったため。情報発信を目的としたウェブサイトの立ち上げ費用として使用する。成果発表旅費、ウェブサイト制作委託費、論文投稿料など。平成27年度に計上した予算は計画通りに使用予定である。これに加えて、次年度使用額として、昨年度に未実施となった海外での調査研究(平成27年6月、ボストン、外国旅費約30万円)とウェブサイト立ち上げ費(約50万円)の計80万円を平成27年度に使用予定である。