hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メチル水銀汚染による生活障害とその回復・支援策に関する総合的研究

また、メチル水銀汚染地域として推定される不知火海沿岸地域住民の健康度を規定する要因はどのようなものがあるのか、さらに、これらの人々の健康を増進するためにはどのような支援策が有効であるか。この問いに答えるために平成19年度は、17年度と18年度に実施した水俣病認定申請者と不知火海沿岸地域住民を対象にした聞き取り調査と調査票調査の結果を分析し、その成果を社会疫学に関するシンポジウムにおいて報告するとともに、国内外の学術雑誌に投稿する作業を行った。その結果、下記の知見が得られた。不知火海沿岸地域における人々の健康は自分の健康状態や補償水準だけでなく、地域社会の健康度にも依存する。具体的には、第1に、水俣病に関する補償・救済を受けている者の割合が低い地区においては、補償を受給することはスティグマを伴い、健康度の悪化につながる。他方、水俣病の補償者割合が高い地区では、補償を受給することは地域社会から「承認」を得ることにつながり、補償による医療給付と経済的メリットを享受できるため、健康度が向上する傾向にある。第2に、水俣病の補償者割合の高低によって、地域社会において心身の健康や経済・社会生活にストレインがかかるvulnerable groupが交替する。不知火海沿岸地域においては、水俣病補償者割合という、この地域特有の特性が、個人ならびに地域の健康度を規定する主要な要因となっていることが明らかになった。本研究は今なお水俣病を経験している不知火海沿岸地域住民を対象に、メチル水銀汚染による被害の全体像を実証的に把握し、その回復のための支援策を検討することを目指している。最終年度である平成20年度は、大きく次の三つの研究をすすめてきた。第1に、平成17年度の水俣病補償制度への新規申請者を対象とした調査(274名の調査対象者)、平成18年度の不知火海沿岸3市3町の地域住民を対象とした標本調査(1548名の調査対象者)、平成19年度の地域のキーパーソンに対する聞き取り調査(約50名の調査対象者))、これら3年間にわたる現地調査によって得られたデータを解析し、データベース化作業をすすめた。第2に、上記の調査結果を研究論文としてまとめて国内外の学術雑誌に投稿した。現段階で学術雑誌に掲載されたのが3本、紀要論文が2本で、合計5本である。他に、外国の専門の学術雑誌に投稿中の論文が2本ある。なお、これらの知見を専門研究書として刊行するために、データと文章をまとめなおす作業をすすめてきた。第3に、これらの論文製作作業と並行して、熊本県・鹿児島県において追加ならびに補充の聞き取り調査を実施した。特に、平成16年10月の関西訴訟最高裁判決後、熊本県・鹿児島県の広範囲な地域において水俣病総合対策医療事業の一環である保健手帳の申請者が大量に現れた。水俣病の地域的広がりを捉えるために、従来の国の汚染指定地域を遥かに越えて、不知火海沿岸地域から山間部や球磨川沿いの集落に至る地域に居住する保健手帳申請者に対する聞き取り調査を実施した。と同時に、不知火海沿岸地域から山間部への魚介類の行商ルートを解明すべく、めごいない(目籠担い)とその魚介類を食した住民の双方に対して聞き取り調査を実施した。これらの調査は現在進行中であるが、これまで4年間の調査研究で得た知見をまとめつつある。
わが国における港湾空間の変容に関する地理学的研究 -土地利用変化の観点から-

港湾空間が変化する際の要因として、港湾分区の指定が無分区となったことをきっかけとして、都市地域が港湾空間に変容し、新たに都市的土地利用が行われることが明らかとなった。それは、港湾機能の変化とともに主要な港湾機能が沖合に移動し、それに隣接する都市地域が港湾機能が抜けた古くからの港湾地域に侵入することがおもな要因として考えられる。また、都市計画や港湾計画などの「地域計画」が港湾地域の土地利用変化に影響を与えていることが明らかとなった。本研究では、わが国の港湾発達史を分析し、わが国の港湾空間が変化する際の要因を時系列的に明らかにする。そして、2004年現在でわが国の港湾取扱量上位10位にある港湾(名古屋・千葉・横浜・水島・苫小牧・北九州・川崎・大阪・東京・神戸)を対象として、先に明らかにした要因と港湾土地利用がどのような影響を受けていかなる変容を遂げたのかを分析することにより、港湾空間の再編成を明らかにすることを目的とする。本研究の目的を達成するために、平成19年度は上記の港湾における現地踏査並びに聞き取り調査を重点的に行った。6月には苫小牧港、9月には東京港・横浜港(第一回)・千葉港、3月には横浜港(第二回)・名古屋港・大阪港・神戸港・水島港への現地踏査並びに聞き取り調査を行い、有益な資料と現地踏査で得られた写真データを入手した。また、研究の目的には当初入れていなかったものの、文献調査の結果、水深が深く、埋立が困難である港湾の事例として鹿児島港を追加し、現地踏査並びに聞き取り調査を行った。本年度の調査により得られた成果は下記の通りである。1.港湾分区について、数地区で「無分区」指定が土地利用変化をもたらすことが明らかになった。2.港湾機能の「沖出し」に伴い、都市地域が「都市圧」を隣接する古い港湾地域に与えている事例が数地区で明らかになった。3.港湾分区設定の際にあらかじめ水際線のみを港湾分区に指定し、港湾に接しない部分については都市計画区域(港湾分区無指定)として開発された港湾があることが明らかになった。なお、第一論文は研究実施計画と順序を入れ替え、まず苫小牧港の事例について目下執筆を行っている。完成は研究実施計画より若干遅れ、平成20年4月を予定している。また、その後は順次各港湾の事例をまとめ、学会発表等を行い、年度内に研究を終える予定である。本研究の目的を達成するために、平成20年度は上記の港湾における現地再踏査並びに聞き取り再調査を追加的に行った。8月には東京港・横浜港・千葉港、12月には名古屋港・大阪港・神戸港への現地踏査並びに聞き取り調査を行い、不足していた資料を入手した。本年度の調査・分析・研究により得られた成果は下記の通りである。4.都市計画や港湾計画などの「地域計画」が港湾地域の土地利用変化に影響を与えていることが明らかになった。なお、本年度は第一論文(鹿児島港)、第二論文(北九州港)、第三論文(苫小牧港)の執筆を終え、平成21年2月に刊行された。また、研究期間の終了までにすべての調査・分析・研究を終了した。
Reg遺伝子欠損による膵疾患・糖尿病モデルの開発

Reg(regeneating gene)は研究代表者らにより膵ランゲルハンス島の再生・増殖時に特異的に発現する遺伝子として分離された。本研究の目的は、Reg遺伝子(RegI遺伝子)を遺伝子標的により欠損したマウスを作製し、Reg遺伝子の機能をin vivoで明らかにするとともに、このReg遺伝子欠損マウスを膵疾患・糖尿病の新たなモデル動物として開発することである。平成8,9年度の研究により以下の成果が得られた。1.染色体上のRegI遺伝子が変異遺伝子と相同組み換えにより入れ替わったRegI遺伝子欠損キメラマウスを作製した。このキメラマウスを交配させ安定に変異遺伝子を受け継ぐRegI遺伝子欠損へテロマウスを、さらにヘテロマウスをかけ合わせRegI遺伝子欠損ホモマウスを得た。2.1.で得られたRegI遺伝子欠損マウスの膵ランゲルハンス島β細胞を中心とする各種臓器の形態、血糖値・血中インスリン量には、コントロールマウスとの間で顕著な差は認められなかった。3.aurothioglucose投与による膵β細胞の増殖を伴う肥満モデルにおいて、Reg遺伝子欠損マウスのランゲルハンス島はコントロールマウスに比較して有意に小さいことから、RegI遺伝子欠損マウスでは膵β細胞の増殖能が低下していることが明らかとなった。従ってRegI遺伝子欠損マウスではランゲルハンス島の負荷に対する抵抗性が低下しており、ヒトのインスリン非依存型糖尿病のモデル動物として有用となる可能性が考えられた。4.ethionine投与による慢性膵炎モデルではRegI遺伝子欠損マウスはコントロールマウスと比較して体重の増加が悪いことから、RegI遺伝子欠損マウスでは膵炎に対する抵抗性が低下しており、膵炎のモデル動物としても利用しうる可能性が考えられた。5.Regは3つのタイプ(typeI,II,III)のメンバーからなる遺伝子ファミリー(Reg遺伝子ファミリー)を構成し、ファミリーの全ての遺伝子が同一染色体の極めて近傍に位置していることを新たに見出した。6.RegI遺伝子欠損マウスの膵組織でのReg遺伝子ファミリーの他の遺伝子(Reg II,Reg IIIα,Reg IIIβ,RegIIIγ)の発現をノーザン法により明らかにしたところ、RegI遺伝子欠損マウスではIIIα,Reg IIIγ遺伝子の発現が増加することが認められた。従ってRegI遺伝子の欠損をファミリーの他の遺伝子が代償している可能性が考えられたので、現在、既知のReg遺伝子ファミリーすべてを欠損したマウスを作製すべくベクターを調整中である。Reg遺伝子ファミリーすべてを欠損したマウスにより膵疾患・糖尿病モデルが開発され、本研究がさらに発展することが期待される。本研究の目的は、研究代表者らが独自に分離したReg遺伝子を遺伝子標的により欠損したReg遺伝子欠損マウスを作製し、Reg遺伝子の機能をin vivoで明らかにするとともに、このReg遺伝子欠損マウスを膵疾患・糖尿病の新たなモデル動物として開発・利用することである。平成8年度の研究計画は、計画どおりに進行し、以下の様に期待されて成果が得られた。1.染色体上のReg遺伝子が変位遺伝子と相同組み換えにより入れ替わったマウスES細胞株を分離し、マウス胞胚に顕微注入して代理母に移入し、Reg遺伝子欠損キメラマウスを得た。

2. 1.で得られたキメラマウスを交配させ、安定に変位遺伝子を受け継ぐReg遺伝子欠損ヘテロマウスを得た。Reg遺伝子欠損ヘテロマウスを継代・維持するとともに、ヘテロマウスをかけ合わせてReg遺伝子欠損ホモマウスを得た。3. Reg遺伝子欠損マウスより膵臓、膵ランゲルハンス島などの諸組織・臓器を分離し、ノーザン法によりReg遺伝子の発現がないことを確認した。4. Regは3つのタイプ(type I, II, III)のメンバーからなる遺伝子ファミリー(Reg遺伝子ファミリー)を構成し、ファミリーの全ての遺伝子が同一染色体の極めて近傍に位置していることを新たに見出した。以上のように、本年度は当初の計画どおり遺伝子標的によりReg遺伝子欠損マウスを作製することに成功した。本研究の目的は、研究代表者らが独自に分離したReg遺伝子を遺伝子標的により欠損したReg遺伝子欠損マウスを作製し、Reg遺伝子の機能をin vivoで明らかにするとともに、このReg遺伝子欠損マウスを膵疾患・糖尿病の新たなモデル動物として開発することである。平成8年度の研究により、Regは3つのタイプ(typeI,II,III)のメンバーからなる遺伝子ファミリー(Reg遺伝子ファミリー)を構成し、ファミリーの全ての遺伝子が同一染色体の極めて近傍に位置していることが見出された。平成9年度には、これらReg遺伝子ファミリーのうちReg I遺伝子のみを欠損したマウスを作製したが、下記のようにコントロールマウスとの間でphenotypeには顕著な差が認められなかった。1.平成8年度に作製したReg遺伝子欠損マウスの膵ランゲルハンス島β細胞を中心とする各種臓器の形態を病理組織学的に解析したところ、コントロールマウスとの間で顕著な差は認められなかった。2.Reg遺伝子欠損マウスの血糖値・血中インスリン量を週令を追って調べたところ、コントロールマウスとの間で顕著な差は認められなかった。3.Reg遺伝子欠損マウスに催糖尿病物質の投与を行って糖尿病を発症させ、その発症過程を解析したところ、コントロールマウスとの間で顕著な差は認められなかった。以上のことからReg I遺伝子の欠損をファミリーの他の遺伝子が代償している可能性が考えられたので、現在、既知のReg遺伝子ファミリーすべてを欠損したマウスを作製すべくベクターを調整中である。Reg遺伝子ファミリーすべてを欠損したマウスにより膵疾患・糖尿病モデルが開発され、本研究がさらに発展することが期待される。
ライデンフロスト温度以上の高温面急速冷却中の自発核生成と濡れ開始について

均一自発核生成による蒸気的な相変化に対する新しいモデルを構築した.更に,このモデルによって, 3つの異なる急速加熱(1) 10^8 K/ sレベル以上の急激な温度上昇,(2)高温面上での固液接触,(3) 100MW/ m^2レベルでのパルス加熱で生じる均一自発核生成現象が矛盾なく説明されることを明らかにした.応答時間10^<-6>秒レベルの温度センサーを開発し,著者らが開発した逆問題解析を適用することによって,急速冷却中の冷却曲線を精度良く求めることが可能となった.ライデンフロスト温度以上の高温而を液体で急冷するときの冷却特性を固液の連成問題という視点から再構築する.特に,固液の安定な接触開始温度と熱流束の関係,更には冷却中の最大熱流束を支配するパラメーターの確立を目指す.また高温の固体面に液が接触した瞬間に生成される蒸気に対して,従来熱平衡の視点から提案されていた均一自発核生成と非定常的に生じる核生成との関連について検討する.実験は,固体側の熱物性として,3種類(銅,黄銅,炭素鋼),液側の熱物性として水とアルコールを用いて高温面の急速冷却を行う均一自発核生成による蒸気的な相変化に対する新しいモデルを構築した.更に,このモデルによって, 3つの異なる急速加熱(1) 10^8 K/ sレベル以上の急激な温度上昇,(2)高温面上での固液接触,(3) 100MW/ m^2レベルでのパルス加熱で生じる均一自発核生成現象が矛盾なく説明されることを明らかにした.応答時間10^<-6>秒レベルの温度センサーを開発し,著者らが開発した逆問題解析を適用することによって,急速冷却中の冷却曲線を精度良く求めることが可能となった.ライデンフロスト温度以上の高温面を液体(水あるいはアルコール)で急冷するときの冷却特性を固液の連成問題という視点から再構築することを目的とした研究で,20年度は,冷却液としてアルコールでも実験できるように,さらに冷却方式としてミストおよび噴流を用いて実験も可能なように装置の改修を行った.実験は,固体側の熱物性として,3種類(銅,黄銅,炭素鋼),液側の熱物性として水とアルコールを用いて高温面の急速冷却を行なった.高温面の温度範囲は,300550°Cとした.冷却液のサブクール度は,2060Kで,ミストの質量流束は,2050kg/(m^2s),噴流速度は215m/sとした.急冷開始温度が,液体の熱物性によってどの程度異なるのかを過熱限界温度に注目した検討を行ない,安定な固液の濡れ開始温度が,過熱限界温度近傍で生じることを測定結果との比較から明らかにした.また,濡れ開始後の固液接触面での表面温度と熱流束の変化を測定した.高温面に接触した瞬間の自発核生成について,モデルを提案した.モデルを基に,数値解析を行い,固液接触開始直後の数マイクロセカンド以内の熱境界層の厚さ(数十ナノの厚さ)におけるエネルギーの変化と固体からの熱輸送量,更には分子運動論から決定される熱輸送限界と比較検討を行った.モデルの検証を行うためには,自発核生成が生じる時間とそこでの固体面から液体への熱輸送量について詳細に検討する必要があることが分かった.ライデンフロスト温度以上の高温面を液体(水あるいはアルコール)で急冷するときの冷却特性を固液の連成問題という視点から再構築することを目的とした研究で,21年度は,冷却液としてアルコールのミストを用いた急速冷却実験を主に行った.固体側の熱物性として,3種類の高温面(銅,黄銅,炭素鋼)で,その温度範囲は,300550°Cとした.冷却液のサブクール度は,2060Kで,ミストの質量流束は,2050kg/(m^2s)とした.急冷開始温度が,液体の熱物性によってどの程度異なるのかを過熱限界温度に注目した検討を行ない,安定な固液の濡れ開始温度が,過熱限界温度近傍で生じることを測定結果との比較から明らかにした。また,濡れ開始後の固液接触面での表面温度と熱流束の変化を測定した.均一自発核生成に対し,新たなモデルを提案し,加熱面が2.6×10^6以上の高速温度上昇中に発生する均一自発核生成気泡の発生時刻の推定が実験で得られた発生時刻とほぼ一致することが確認された.更にモデルを高温面に接触したときに生ずる均一自発核生成に適用し,核生成発生の下限界温度を求めた.その下限界温度は,衝突噴流沸騰系で得られた均一自発核生成が終了する温度に近いことを確認した.

ライデンフロスト温度以上の高温面を液体(水あるいはアルコール)で急冷するときの冷却特性を固液の連成問題という視点から再構築することを目的とした研究で,22年度は,固液接触時間と激しい相変化に伴う固液の非接触時間を測定するための温度センサーの開発および21年度の提案した均一自発核生成に対する新たなモデルを高温面の固液に適用し,固液の接触時間や固液の安定な接触が可能となる下限界温度の存在について新たな知見を得た.推定された下限界温度は,衝突噴流沸騰系で得られた均一自発核生成が終了する温度に近いことが確認された開発しようとした温度センサー応答時間は10^<-6>秒を目指したものであったが,実験での応答時間は10^<-4>秒で,さらなる改良が必要なことが分かった一方,モデルから推定された高温面上での固液の接触時間とその時の熱流束および再接触時間を基に高温面の冷却曲線を検討した結果,測定された冷却曲線がかなり高い精度で推定されることが分かった下限界温度以上の高温面と液体が接触するときの接触時間の長さと接触中の蒸発熱流束の大きさを接触時の高温面温度で整理することが出来たライデンフロスト温度以上の高温面を液体(水あるいはアルコール)で急冷するときの冷却特性を固液の連成問題という視点から再構築することを目的とした研究で,23年度は,固液接触時間と激しい相変化に伴う固液の非接触時間を測定するための温度センサーの開発および22年度の提案した均一自発核生成に対する新たなモデルを高温面の固液に適用し,固液の接触時間や固液の安定な接触が可能となる下限界温度の存在について新たな知見を得た.下限界温度に及ぼす固体の熱物性の影響を明らかにした.また,100MW/m^2以上のパルス加熱においても,均一自発核生成に伴う蒸気爆発が生じることを明らかにした.解析結果から推定された蒸気爆発発生時間が,従来の発生時間とほぼ一致することが確認された.下限界温度以上での不安定な固液の接触時間と固液の非接触接触を推定し,安定な固液の接触が確立されるまでの時間を推定し,その時の表面熱流束と表面温度の関係を明らかにした.高速ビデオ観察によって,下限温度以上の高温面に液滴を落下させたとき,不安定な固液の接触状況から安定な接触に推移するときの流動状況の観察を行った。また,その時の表面温度と表面熱流束を開発した温度センサー(応答時間:10^<-4>秒)から得られた温度変化から逆問題解析を利用して,推定を行った.解析モデルから推定された下限界温度と推定された下限界温度は,ある程度の一致することが確認された.
カオス的散乱と拡散現象の理論的数値的研究

今年度は2年計画のこの研究の最終年度である。その第一の目的は、衝突の素過程としてのカオス的散乱が、拡散等の現象にどのように現出するかを解明することであり、第二に、次の研究段階の準備として、古典力学におけるカオス的散乱を量子力学で取り扱ったときに、何か新しい効果が期待できるかどうかの予想をつけることであった。第一の目的のために、前年度の研究結果から選択したポテンシャルの系によるカオス的散乱と非カオス的散乱の数値実験を、九州大学の大型計算機を用いて行ない、大量のデーターを得た。その解析を進めているが、膨大なデーターのため現時点では整理された結果に至っていない。第二の目的については、古典論で採用した同じポテンシャルの系に対して量子力学による定式化を行ない、大型計算機を用いて数値計算を実行し、次の結果を得た。1.カオス過程を含む場合と含まない場合とでは、散乱の角度分布において明らかな相違がある。2.カオス過程を含む場合、散乱S行列の対角成分の分布と非対角成分の分布は、それぞれランダム行列理論の予測とかなりよく合う。3.カオス過程を含む場合、散乱S行列の隣接する固有値間隔の分布は、ランダム行列理論の予測とよく一致する。しかし、一定区間に存在する固有値の個数は、ランダム行列理論の予測とは明らかに異なるゆらぎを示す。4.S行列の入射エネルギー依存性においても、ポテンシャルによる散乱にカオス過程を含む場合と含まない場合とでは明らかな相違がある。2年計画のこの研究の今年度の目的は、実際の系において、カオス的散乱を実証する方法を案出し、その観測量からカオス的リぺラ-の特性を求める手法を開発することであった。そこで、カオス的散乱の強度ができるだけ強く、理論的取扱いができるだけ容易なポテンシャルを選択し、散乱の数値的実験を行なって、理論的考案を進めた。そして、未知のポテンシャルによる散乱に、諸々の誤差に基づく不規則散乱ではなくて、カントル集合的なリペラ-によるカオス的散乱を含むかどうかは、遅延散乱の特徴的な角度分布を測定すればよいことが判明した。この角度分布の第一の特徴は、ポテンシャルによって一意的に決まるリペラ-特有の分布であって、入射粒子の入射角にはよらないこと。第二の特徴は、同じ角度に散乱されてくる粒子の角運動量分布が、リペラ-のフラクタル性を反映したフラクタル構造を示すことである。従って、これらを精密に測定すれば、そのデーターから、内在するカントル集合的はリペラ-の諸特性を抽出することができる。ただし、この方法の正しさは、平面内の散乱に対してのみ数値実験的に証明された段階であり、3次元空間での散乱の本格的な数値実験による検証への予備的実験を現在行っている。この方法によるカオスの検出は、リペラ-周辺の流れに対する力学系理論によって考案すれば至極もっともなことであり、3次元空間での散乱にも適用できることは間違いないと確信している。問題は、フラクタル構造を最も効率よく検出する方法にある。なお、平面内の散乱も、現在盛んに研究されている半導体ヘテロ構造の2次元電子系への適用等を視野に置くと重要になってくるであろう。来年度は、カオス的散乱の拡散現象への現れ方の探索と量子系への拡張を予定している。
精神障害犯罪者に対する司法精神鑑定と責任能力の判定の実態についての調査研究

1980年の日本の精神障害犯罪者、全946例の資料に基づき、精神鑑定と、裁判官ないし検察官による責任能力判定の実態を明らかにするため、2種類の調査を実施した。一つは、精神分裂病暴力犯罪者215例(殺人119例、傷害96例)についての、精神鑑定の実施状況、鑑定の内容等についての調査で、これによって次のような問題点が明らかにされた。1)精神鑑定医の中には、司法精神医学的な知識・経験に欠けるものが少なくなく、専門的な教育の充実が必要である。2)精神鑑定のための適切な施設や補助スタッフの不足も解消する必要がある。3)精神鑑定の内容・結果が、精神障害犯罪者のその後の処遇にほとんど生かされていない。もう一つは、前記946例の再犯に関する追跡調査で、同一事例において裁判官や検察官の責任能力判定が変遷する経緯が調べられ、次のような問題点が明らかになった。1)責任能力の判定は、必ずしも、病気や判断力障害の重さの程度に応じて下されてはいない。2)検察官は、罪種や罪状の重いものに責任無能力を、軽いものに限定責任能力を適用する傾向がある。3)犯罪を何度も反復する事例は、類似した精神状態下で犯行に及ぶことが多いが、そのような場合でも責任能力の判定は、完全責任能力、限定責任能力、責任無能力と、転々と変わることが稀ではない。4)わが国に保安処分制度のないことが、精神障害犯罪者の頻回に亘る犯行の反復を許し、同時に法律家の責任能力判定における困難を強めていることが窺われる。1980年1年間に,わが国において犯罪を犯しながら精神障害を認められて不起訴処分を受けたり,裁判官によって心神喪失ないし心神耗弱を認められた精神障害犯罪者総計963例について,精神鑑定の実施状況及び責任能力の判定の実態を調査し,これまでに次のような結果が得られた。963例のうち,精神鑑定の行われていなかったものが222例あった。精神鑑定の行なわれていた741例中517例は,捜査段階において簡易鑑定が行われ,鑑定留置を伴う正式鑑定の行われていたものは275例にすぎなかった。963例の精神障害犯罪者中554例は精神分裂病であったが,このうち殺人の119例と傷害の96例については,事件記録にもとづいて詳細な調査を行うことができ,次のような問題点を明らかにした。1.わが国の精神障害犯罪者の大多数は,捜査段階で検察官による不起訴処分を受けているが,その際,精神医学的判断に用いる資料の収集方法及び利用方法、評価規準等が担当検察官によって大きく異なる。2.診断及び精神鑑定に関わった医師の側にも,司法精神医学的な知識、経験の不足にもとづく問題が認められる。3.一般の医療施設では精神鑑定の実施が困難になってきいるが,正しい結果を得るためには鑑定留置の場所の確保が必要とされる。4.実施された精神鑑定の結果が,その後の精神障害犯罪者の処過に生かされるよう,制度上の改善が必要とされている。昭和55年1年間に法務省に報告・登録された精神障害犯罪者、全946例の資料に基づき、精神鑑定と、裁判官ないし検察官による責任能力判定の実態を明らかにするため、各種調査を実施した。平成4年度は、精神分裂病暴力犯罪者215例についての、精神鑑定の実施状況を調査し、いくつかの問題点を明らかにした。平成5年度はさらに、同一の事例において、事件により、裁判官や検察官の責任能力判定が変遷する経緯が調査された。対象としたのは、上記全946例のうち、その後平成3年末までの11年間に再犯を行って、再び責任無能力ないし限定責任能力を認められた、102例である。その結果、次のような問題点が明らかにされた。

2)検察官は、罪種や罪状の重いものに責任無能力を・軽いものに限定責任能力を適用する傾向がある。3)犯罪を何度も反復する事例は、類似した精神状態下で犯行に及ぶことが多いが、そのような場合でも責任能力の判定は、完全責任能力、限定責任能力・責任無能力と、転々と変わることが稀ではない。4)わが国に保安処分制度のないことが、精神障害犯罪者の頻回に亘る犯行の反復を許し、同時に法律家の責任能力判定における困難を強めていることが窺われる。この調査研究の成果を、前年度のそれと合わせ、報告書にまとめた。なお、今回開始した追跡調査の過程で、精神障害犯罪者の再犯には、法務省に報告・登録されていないものが少なからずあることが明らかにされ、これについての新たな調査を開始した。(同年度に2回犯行を繰り返したものが17例あり、延べ事例数は963例)
金属イオンとπ系分子との高度自己組織化を利用した多種金属の同時イメージングの開発

発光プロープは系中に存在する金属イオンなどのターゲットを検出する簡便かつ高感度な分析法の一つであり、ターゲットと相互作用することでターゲットを可視化することができる。それらの多くは、1:1のホスト-ゲスト相互作用を基にした単純な発光の"off/on"の切り替えによって目的物をセンシングすることが一般的である。一方で、生体内の重要な金属イオンであるZn^<2+>イオンなどの金属イオンは、その存在量が細胞部位によってナノモル濃度からミリモル濃度の幅広い分布を持つことが知られている。そのため発光プローブには従来のイメージングによる位置情報だけでなく、金属イオンの濃度変化を発光シグナルの変化として情報化することのできる機能が求められるようになってきている。本研究では金属イオンのセンシングに超分子構造形成を取り入れ、Zn2+イオンとプローブ分子(BzIm-An)とが段階的に高次構造を形成することでZn^<2+>イオン選択的色調変調型センシングシステムを初めて構築することに成功している。更に、生命機能に関わる化学反応は複数の金属イオンが協奏的に作用することによって発現される場合がある。例えばapoptosisはZn^<2+>イオンとCa^<2+>イオンの濃度変化に応じ、その活性が変化することが明らかにされつつある。そのため複数の金属イオンを同時に識別定量化し、その濃度をマッピングする技術が求められている。当該年度では、多種金属の同時イメージングプローブ分子の開発の前段階として金属イオン認識部位と発光部位を検討した。Zn^<2+>イオンとBzIm-Anとの超分子構造形成には適度な大きさのπ平面が必要であると考えたため、π平面を縮小した分子としてアントラセン環をナフタレン環に置換した分子(BzIm-Np)、およびベンゾイミダゾール環をイミダゾール環へと置換した分子(Im-An)を参照分子として合成し、Zn^<2+>イオンとプローブ分子との高次組織化機構について検討した。当該年度中にキラル発光プローブを開発する予定であった。しかしながら、Zn^<2+>イオンとBzIm-Anとが超分子構造形成する機構の解明が最優先と判断し、重点的に研究を進めた。全体を通し従来の計画から多少の変更はあるが、研究課題の本質からは外れていない。発光プローブ(BzIm-An)にキラル点を導入し、Zn^<2+>イオンと選択的に相互作用することで円偏光発光を示す新規キラル発光プローブを開発する。キラル点を導入する箇所については、Zn^<2+>イオンとBzIm-Anとの超分子構造形成を阻害しないとと考えられるアントラセン環の10位に誘導することを考えた。キラル置換基としては金属イオンと相互作用する塩基性部位を持たない2-amino-N-phenylethyl-acetamido基(J.I.Bruce et al., J.Am.Chem.Soc.2000, 122, 9674.)などを導入する。このキラル置換基はプローブの水溶性を向上させる役割も果たす。Zn^<2+>イオン以外の金属イオンを認識するプローブとしてはFura-2を用いる。このプローブはZn^<2+>イオン存在下でもCa^<2+>イオンを選択的に認識することが知られている(R.Y.Tsien et al., J.Biol.Chem., 1985, 260, 3440.)。得られる発光スペクトルはそれぞれ二種類の金属イオンを認識した二つのプローブの発光の和である。一方でCPL計測からはZn^<2+>イオンを認識した発光プローブのみのスペクトルが得られる。このCPLスペクトルを利用することで発光スペクトルから、それぞれ二種類の金属イオンを認識した二つのプローブの発光スペクトルを分離することができる。この作業を自動的に行うアルゴリズムを作成し、多種金属イオンのリアルタイムイメージングを行う。Zn^<2+>

イオンとBzIm-Anとの超分子構造形成には適度な大きさのπ平面が必要であると考えたため、π平面を縮小した分子としてアントラセン環をナフタレン環に置換した分子(BzIm-Np)、およびベンゾイミダゾール環をイミダゾール環へと置換した分子(Im-An)を参照分子として合成し、Zn^<2+>イオンとプローブ分子との高次組織化機構について検討した。当該年度中にキラル発光プローブを開発する予定であった。しかしながら、Zn^<2+>イオンとBzIm-Anとが超分子構造形成する機構の解明が最優先と判断し、重点的に研究を進めた。全体を通し従来の計画から多少の変更はあるが、研究課題の本質からは外れていない。発光プローブ(BzIm-An)にキラル点を導入し、Zn^<2+>イオンと選択的に相互作用することで円偏光発光を示す新規キラル発光プローブを開発する。キラル点を導入する箇所については、Zn^<2+>イオンとBzIm-Anとの超分子構造形成を阻害しないとと考えられるアントラセン環の10位に誘導することを考えた。キラル置換基としては金属イオンと相互作用する塩基性部位を持たない2-amino-N-phenylethyl-acetamido基(J.I.Bruce et al., J.Am.Chem.Soc.2000, 122, 9674.)などを導入する。このキラル置換基はプローブの水溶性を向上させる役割も果たす。Zn^<2+>イオン以外の金属イオンを認識するプローブとしてはFura-2を用いる。このプローブはZn^<2+>イオン存在下でもCa^<2+>イオンを選択的に認識することが知られている(R.Y.Tsien et al., J.Biol.Chem., 1985, 260, 3440.)。得られる発光スペクトルはそれぞれ二種類の金属イオンを認識した二つのプローブの発光の和である。一方でCPL計測からはZn^<2+>イオンを認識した発光プローブのみのスペクトルが得られる。このCPLスペクトルを利用することで発光スペクトルから、それぞれ二種類の金属イオンを認識した二つのプローブの発光スペクトルを分離することができる。この作業を自動的に行うアルゴリズムを作成し、多種金属イオンのリアルタイムイメージングを行う。
扁桃病巣疾患の病態解明と扁桃摘出術の有効性の予測法の開発

扁桃病巣疾患のひとつに掌蹠膿疱症があり、扁桃摘出術が治療に効果がある。本疾患の原因として、ケモカインであるCCR6を発現した扁桃Tリンパ球が末梢血を介して皮膚に浸潤するメカニズムが考えられた。また、類縁疾患の乾癬では、ss1インテグリンとVCAM-1を介するホーミングが病因として示唆されている。我々は掌蹠膿疱症においてこの機序を検討したところ、本疾患でもss1インテグリン-VCAM1を介したホーミングが病因として考えられた。扁桃病巣疾患の一つとして掌蹠膿疱症がある。掌蹠膿疱症患者の扁桃T細胞におけるケモカインレセプターの発現を検討したところ、その一つであるCCR6の発現が亢進していることが示された。さらに末梢血中のCCR6の発現の程度と扁桃摘出術後の症状改善の程度とが相関を示した。掌蹠膿疱症皮膚ではCCL20の発現が亢進していた。よって掌蹠膿疱症の病態め一つとしてCCR6を発現した扁桃Tリンパ球が末梢血を介して皮膚に浸潤するメカニズムが考えられる。今後これらについてさらに研究を進めて行く予定である。扁桃病巣疾患の一つとしてIgA腎症が挙げられる。扁桃におけるIgAの過剰産生のメカニズムについて、従来の抗原提示細胞からT細胞を介してB細胞を活性化するT細胞依存性経路以外に、T細胞非依存性経路の重要性が示唆きれている。その主役をなす分子であるBAFFに着目した。われわれの研究の結果、IgA腎症患者の扁桃リンパ球においてBAFFの過剰産生がみられ、IFN-γ刺激によってさらに産生が増加した。また、細菌由来DNA(CpG-ODN)の刺激でBAFFの産生が亢進した。BAFFの産生と扁桃リンパ球からLgAの産生に関連性を認めた。よって扁桃B細胞の活性化やLgAを含む免疫グロブリン産生にBAFFが深く関与している可能性がある。さらにCD29(b1インテグリン)に着目し、そのレセプターを介したホーミングのメカニズムについて掌蹠膿疱症とIgA腎症両疾患について検討を開始した。掌蹠膿疱症皮膚ではCCR6のリガンドであるCCL20の発現が亢進していた。よって掌蹠膿疱症の病態の一つとしてCCR6を発現した扁桃Tリンパ球が末梢血を介して皮膚に浸潤するメカニズムが考えられ、本成果をClinical and experimental immunology誌に掲載した。CD29はそのリガンドVCAM-1と共に細胞接着因子として同定された細胞表面マーカーだが、乾癬患者皮膚においてCD29陽性T細胞の浸潤と血管内皮におけるVCAM-1の発現が報告されており、CD29とVCAM-1を介するホーミングが病因として示唆されている。今回我々は掌蹠膿疱症においてCD29の発現を検討したところ、掌蹠膿疱症群における扁桃リンパ球および末梢血リンパ球においてCD29陽性T細胞の発現が反復性扁桃炎群に比し有意に上昇しており、扁摘1ヶ月後での末梢血CD29陽性T細胞の発現は掌蹠膿疱症患者において有意に低下した。また掌蹠膿疱症患者の足底皮膚において真皮乳頭層の血管内皮にVCAM-1の発現を認め、その周囲にCD29陽性T細胞の発現を認めた。さらに扁桃常在菌であるα連鎖球菌刺激培養では、S.sanguinis刺激群でCD29陽性T細胞の発現が掌蹠膿疱症群で有意に亢進した。よって掌蹠膿疱症において、CD29とVCAM-1を介したホーミングが病因の一つである可能性が示唆された。以上をThe 10^<th> Japan-Taiwan Conference in Oto-Rhino-Laryngology, Headand Neck Surgeryにて報告した。β1インテグリンは共刺激因子としてT細胞の活性化にも関与するとされ、近年種々の自己免疫疾患においてその関与が指摘されている。しかし、本疾患における扁桃リンパ球でのβ1インテグリンの検討は行われていない。そこで、掌蹠膿疱症(PPP)の扁桃および術前、術後の末梢血リンパ球におけるβ1インテグリンの発現について検討したところ、PPP群では反復性扁桃炎(RT)群と比較して扁桃および末梢血CD4陽性T細胞におけるβ1インテグリンの発現が有意に高かった。次に、溶連菌刺激による扁桃CD4陽性

T細胞におけるβ1インテグリンの発現を検討したところ、PPP群では溶連菌刺激によりβ1インテグリン陽性CD4陽性T細胞の有意な増加を認めたが、RT群では有意な変化を認めなかった。次に、扁桃CD4陽性T細胞にVCAM-1を添加して細胞遊走能を検討した。その結果、PPP群がRT群に比較し有意に高い遊走能を認めた。次に、扁桃摘出術前後での末梢血CD4陽性T細胞におけるβ1インテグリンの発現変化をみたところ、PPP群では、術後での末梢血CD4陽性T細胞におけるβ1インテグリンの発現が有意に低下していたが、RT群では有意な低下は認めなかった。次に、皮膚におけるβ1インテグリン陽性CD4陽性T細胞の浸潤とVCAM-1の発現をみたところ、PPPの病巣皮膚ではCD4陽性T細胞の浸潤が多数認められ、その同一視野でβ1インテグリン陽性細胞が認められたが、健常皮膚ではほとんど認められなかった。同様に病巣皮膚ではVCAM-1陽性の血管内皮が多数認められたが、健常皮膚ではほとんど認められなかった。以上の結果から、PPPの発症機序としてPPP扁桃のCD4陽性T細胞では溶連菌に対する過剰免疫応答の結果、β1インテグリンの発現が元進し、それを共刺激因子として更なる活性化をきたし、体循環へ放出され、VCAM-1を発現した病巣皮膚血管に付着し、病巣内へ浸潤する可能性が示唆された。以上をJ Clin Immunol誌に掲載した。
腎尿細管細胞に対する低酸素状態と環境汚染諸物の複合作用に関する研究

1.環境衛生学的な観点から,複合影響を評価する系として,機能する腎尿細管細胞を用いた実験系を確立した.すなわち,家兎の腎臓をコラゲナーゼを含む緩衝液で潅流し,腎皮質の尿細管細胞を分離し,家兎腎尿細管細胞浮遊液を調整し,得られた細胞が満足いく生理的機能を有するかどうかを検討した.その結果,ナイスタチン添加による最大細胞呼吸率32.0±1.5μmolO_2・miD1n^<-1>・mg protein^<-1>,ADPおよびジギトニン添加による最大ミトコンドリア呼吸率35.6±1.6μmolO_2min^<-1>・mg protein^<-1>,FCCP添加呼吸鎖最大酸素消費率113.8±4.6μmolO^2min^<-1>・mg proteina^<-1>,細胞内カルシウム300±7μmol・mg protein^<-1>,細胞内カリウム16.6±0.5μmol・mg protein^<-1>,等の値を得,また組織学的な検討も行い,今後の実験に供するに充分な系であると結論した.2.同様の観点から,さらに,ラットの潅流腎臓を用いた実験系を確立した.定常状態における潅流圧80-100mg,潅流量10-12ml/g/min,GFR0.4-0.6ml/g/mD1in,尿量0.1-0.2ml/g/min,Na_+再吸収率94-98%,酸素消費量6-7mol/g/min,ピリジンヌクレオチド,Cyt.C,Cyt.aa_3の%還元率40-50%,19-23%,13-17%であった.さらに分光分析の手法と^<31>P-NMRの手法を併用し,エネルギー代謝動態を把握した. 3.低酸素状態におけるCa蓄積は, Cty.aa_3の10-40%の酸化率を示す状態において認められ, ano-xiaでは認められないこと, LDHを指標とした細胞障害は,細胞内Ca^<++>の上昇と関連することを示した.4.環境汚染物質,特に有機溶剤において,低濃度では酸素消費量の増加をもたらし,中等度から高濃度においては酸素消費量の低下をもたらすこと,また,細胞内Ca量を減少させる傾向のあることを明らかにした.5.本実験系における諸指標の変化に基づいて低酸素状態並びにCaの細胞内蓄積・喪失・細胞内Ca^<++>の上昇及び低素細胞障害の関連について明らかにした1.環境衛生学的な観点から,複合影響を評価する系として,機能する腎尿細管細胞を用いた実験系を確立した.すなわち,家兎の腎臓をコラゲナーゼを含む緩衝液で潅流し,腎皮質の尿細管細胞を分離し,家兎腎尿細管細胞浮遊液を調整し,得られた細胞が満足いく生理的機能を有するかどうかを検討した.その結果,ナイスタチン添加による最大細胞呼吸率32.0±1.5μmolO_2・miD1n^<-1>・mg protein^<-1>,ADPおよびジギトニン添加による最大ミトコンドリア呼吸率35.6±1.6μmolO_2min^<-1>・mg protein^<-1>,FCCP添加呼吸鎖最大酸素消費率113.8±4.6μmolO^2min^<-1>・mg proteina^<-1>,細胞内カルシウム300±7μmol・mg protein^<-1>,細胞内カリウム16.6±0.5μmol・mg protein^<-1>,等の値を得,また組織学的な検討も行い,今後の実験に供するに充分な系であると結論した.2.同様の観点から,さらに,ラットの潅流腎臓を用いた実験系を確立した.定常状態における潅流圧80-100mg,潅流量10-12ml/g/min,GFR0.4-0.6ml/g/mD1in,尿量0.1-0.2ml/g/min,Na_+再吸収率94-98%,酸素消費量6-7mol/g/min,ピリジンヌクレオチド,Cyt.C,Cyt.aa_3の%還元率40-50%,19-23%,13-17%であった.さらに分光分析の手法と^<31>P-NMRの手法を併用し,エネルギー代謝動態を把握した. 3.低酸素状態におけるCa蓄積は, Cty.aa_3の10-40%の酸化率を示す状態において認められ, ano-xiaでは認められないこと, LDHを指標とした細胞障害は,細胞内Ca^<++>の上昇と関連することを示した.4.環境汚染物質,特に有機溶剤において,低濃度では酸素消費量の増加をもたらし,中等度から高濃度においては酸素消費量の低下をもたらすこと,また,細胞内Ca量を減少させる傾向のあることを明らかにした.5.本実験系における諸指標の変化に基づいて低酸素状態並びにCaの細胞内蓄積・喪失・細胞内Ca^<++>の上昇及び低素細胞障害の関連について明らかにした本年度は補助金交付の初年度であり、研究実施計画の初年度部分について研究を行い、以下の知見ならびに成果を得た。なお初年度補助金により購入した設備備品である原子吸光光度計は、実験の主要な部分である細胞内蓄積カルシウムおよびカリウムの測定に用いた。

(1)実験系の確立:Mandelらの方法に従い、ニュージーランドホワイト種の雄性家兎の腎臓をコラゲナーゼを含む緩衡液で灌流し、腎皮質の尿細管細胞を分離し、家兎腎尿細管細胞浮遊液を調製し、得られた細胞が満足のいく生理的機能を有するかどうかを検討した。その結果、ナイスタチン添加による最大細胞呼吸率32.0±1.5nmol【O_2】・【min^(-1)】・mg【protein^(-1)】ADPおよびジキトニン添加による最大ミトコンドリア呼吸率35.6±1.6nmol【O_2】・【min^(-1)】・mg【protein^(-1)】,FCCP添加呼吸鎖最大酸素消費率113.8±4.6nmol【O_2】・【min^(-1)】・mg【protein^(-1)】細胞内カリウム300±7nmol・mg【protein^(-1)】,細胞内カルシウム16.6±0.5nmol・mg【protein^(-1)】,等の値を得、また組織学的な検索も行い、今後の実験に供するに充分な系であると結論した。(2)低酸素状態におけるカルシウム蓄積および尿細管細胞障害の測定:10,20,30,40分間の低酸素状態を負荷し、細胞内カルシウム量およびLDH遊離量を測定し、完全なanoxiaではカルシウムの蓄積がないこと、しかしチトクローム酸化酵素の10-40%の酸化率を示す低酸素状態においては40.6±6.8nmol・mg【protein^(-1)】のカルシウム蓄積を認めることも明らかにした。またLDHの遊離は時間とともに増加し40分間の低酸素状態では約60%のLDHが細胞外に遊離した。さらにATP,ADP,AMP,ハイポキサンチンは興味深い変化を示したので、その結果の詳細を第57回日本衛生学会総会で報告し、データを衛生学雑誌に収録する(裏面参照)。(3)他の化学物質での複合影響に関しては、現在結果を集計し検討中である。
子供の体力と記憶機能の関係―潜在記憶に注目して―

近年の研究では、体力が高い子供ほど記憶機能が優れていることが示されている。これらの知見を再現・発展させるため、研究代表者は先行研究とは異なる記憶課題を用い、子供の体力と記憶機能の関係を検討した。ところが、体力が低い子供の方が記憶課題の正答率が高いという、先行研究に反する予想外の結果が得られた。これまでの研究では明らかにされていない、体力が低い子供の方が優れている脳機能があるのだろうか?記憶課題の再認テストでの反応は、確信度により「はっきりと覚えている」(Remember)、「何となく覚えている」(Know)、「全く覚えていない」(Guess)の3つに分けることができる。先行研究(Voss et al., 2009, Nat Neurosci)に従えば、潜在記憶によるGuess反応が記憶パフォーマンスを向上させることがあると示唆される。また、これまでの多くの研究によって、体力の低い子供は注意機能が劣っていることが示されている。よって、上述の研究代表者の研究では、体力の低い子供の方が注意機能が低いため、潜在記憶に依存したGuess反応が多くなり、正答率が高くなったのではないかと推論した。そこで、本研究では潜在記憶に注目し、子供の体力と記憶機能の関係を明らかにすることを目的としている。平成30年度には、子供の体力と記憶機能のポジティブな関係を示した先行研究(e.g., Baym et al., 2014, J Cogn Neurosci)と同じ記憶課題を用い、確信度を評価する実験を始めた。しかしながら、この記憶課題ではGuess反応が予想以上に少なくなることが判明した。Guess反応数が少ない参加者は分析から除外しなければならない。よって、記憶課題を変更するか、もしくは相当数の参加者からデータを取得するかの判断をする必要が生じた。研究計画通りの記憶課題を用いて実験を開始したところ、予想以上にGuess反応が少ない(分析対象にならない)参加者が多かった。Guess反応が多くなるように記憶課題を修正しようとも試みたが、本研究では先行研究と同じ記憶課題を使用することをより重視すべきだとの結論に至った。つまり、当初の予定以上、相当数の参加者が必要になることとなった。このように、記憶課題の試行錯誤を重ねたこと、予想を大幅に上回る参加者数が必要になったことから、進捗は遅れている。平成30年度には、記憶課題を変更するか、もしくは相当数の参加者からデータを取得するかを検討し、後者を選択することに決めた。よって、あとは実験を行ってサンプル数を増やすのみである。当初の予想以上にGuess反応が少ない(分析対象にならない)参加者が多かったため、実験を途中で一旦中断し、実験計画を再検討した(記憶課題の試行錯誤を重ねた)。このようなことから、研究の進捗が遅れており、次年度使用額が生じた。
高コントラストMRイメージングによる頸動脈プラークの性状判定法の確立

頸部頸動脈狭窄症におけるプラーク性状を我々が独自に開発したhybrid radial scan併用SE法T1強調画像(TE12ms, FOV 18cm, matrix 256x256, slice厚4mm)によりTR500 msの条件で撮像したプラーク成分(繊維、脂質、出血成分)の胸鎖乳突筋に対する信号強度(CR)はCEA後の病理標本に一致する最適な識別能を示すことが示された。さらに、本法は頸部頸動脈プラークの治療方針決定や、内科的治療効果判定に際して病理所見を的確に反映し客観的なプラーク診断が可能であることが示された。(1)高コントラストMRプラークイメージングの撮像パラメータの最適化頸動脈超音波検査で低輝度プラークを認めた患者9名で、1.5TMRI(Ecbelon Vega日立メディコ)を用いて、頸動脈分岐部のhybrid radial scan併用SE法T1強調画像(TE 12ms, FOV 18cm, matrix256×256, slice厚4mmを、TRを500ms, 700ms, 900msと変化させて撮像した。得られた画像のプラークの筋肉に対する相対信号強度を算出し、TRが異なる三種類の画像における差異を検討した。その結果、プラークの相対信号強度はTR500msで1.36±0.49、TR 700msで1.18±0.38、TR 900msで1.10±0.27と低下傾向にあった。出血や脂質を反映する相対信号強度が高いプラークはTRが延長すると低信号化する傾向にあったが、線維成分を反映する相対信号強度が低いプラークの信号はほぼ一定であった。(2)高コントラストMRプラークイメージングと組織所見、超音波所見、術後MRI所見との比較検討(1)で得られた撮像パラメータに基づき、頸動脈内膜剥離術(CEA)術前患者16名に、1.5T MRIを用いて頸動脈分岐部のself-navigated radial scan心電図非同期T1 WI (TR/TE : 500/12)、PDWI(3000/12)、T2WI(3000/80)を撮像し、同側胸鎖乳突筋に対するプラークの相対信号強度(CR)を算出した。頸動脈超音波検査には3D超音波装置(VOLUSON730 Expert, GE)を用い、MRIと同一箇所の断層像を作成し.プラーク輝度を等輝度、不均一低輝度、均一低輝度に分類した。上記画像所見をCEAで得られた病理標本と比較検討した結果、T1WIにおいてのみ出血性分は高信号(CR 1.65-2.29)、脂質成分は中等度信号(1.10-1.51)、線維成分は等信号(0.92-1.04)を呈し、プラーク性状の識別能は良好であった。この結果から心電図非同期T1WIは、PDWI、T2WI、超音波検査に比し、プラークの病理所見と良く対応し、プラーク性状判定法として有望と考えられた。31例中3例を画質不良のため、7例をプラークの3成分が全てにおいて50%未満のために除外し、残りの21例(全例男性、年齢54-80歳)について検討した。その結果、線維,脂質,出血成分主体のプラークの相対信号強度は心電図非同期SE法は中央値が1.02(0.92-1.15),1.41(1.22-1.52),1.81(1.55-2.30)であり,3群間に強い有意差を認めoverlapは認めず主成分の識別能は良好であった[Kruskal-Wallis(KW)test,p<0.001].これに対してECG-BB-FSE法・MPRAGE法・SI-MRA法を用いた同様の試みでは、いずれの方法も心電図非同期SE法に比べて、線維、脂質、出血成分間のoverlapが大きく、主成分の識別は困難であった。シロスタゾールは抗血小板作用だけなく種々の組織保護作用があり、頸動脈プラークを退縮させる効果があることも報告されているが、プラーク内部性状への影響は明らかではない。3D超音波とMRプラークイメージングを用いたシロスタゾール投与における頸動脈プラークの経時的変化の検討を行った。超音波検査で頸部頸動脈にプラークを有し、シロスタゾール未投与で、6か月間内服変更のない患者16名を対象とした。シロスタゾール200mg/日を経口投与し、治療前、6か月後に3D超音波検査およびMRプラークイメージングを施行した。3D超音波はVoluson 730 Expert (GE)を用い、プラーク体積とプラーク輝度(gray scale median)の計測を行った。MRIは1.5T Echelon Vega (Hitachi)を用い、心電図非同期radial scan SE法

T1強調画像(TR/TE: 500/12)を撮像し、専用解析ソフトを用いてプラークの胸鎖乳突筋に対する相対信号強度で線維・脂質・出血成分を区別し、各成分の面積比率を算出した。3D超音波ではシロスタゾール投与前、6ヶ月後において、プラーク体積は0.23から0.21 cm3へと有意に縮小していた(p=0.03)。10%以上プラーク体積が減少した例(8名、縮小率中央値21.1%)では超音波輝度は中央値24.8から71.5へと有意に上昇し(p=0.04)、MRI相対信号強度は1.13から1.04へと有意に低下し(p=0.02)、線維・脂質・出血成分の面積比率は68.7/24.9/1.0%から79.4/20.5/0.0%へと線維成分が有意に増加し出血成分が有意に減少していた(p=0.02, 0.04)。3D超音波とMRプラークイメージングとによってシロスタゾール投与下の頸部頸動脈プラークの経時的変化を検出することができた。当初の計画通りに進展しており、結果は学会報告の段階にある。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度のプロトコールに従い、計画通り課題を遂行していく。