hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
入射粒子に捉われない核破砕片生成モデルのための実験的研究

ベリリウム、炭素、アルミニウム、チタン、銅ターゲットから生成した核破砕片のエネルギーと角度分布の測定を行った。測定で得られた結果と比較するために原子核入射反応を記述するQMDモデルを用いた核破砕片生成断面積の計算を行った。昨年度の、70MeVの陽子、ヘリウム原子核、炭素入射の実験結果と計算結果の比較に加え、50MeVの陽子、ヘリウム原子核、炭素入射の比較を行った。入射粒子の質量数が大きくなると計算の再現性が悪くなる傾向が見られた。近年の加速器技術の進展に伴い、数10MeVから数100MeVのいわゆる中高エネルギーを持つ粒子線は、医療をはじめとする様々な分野で利用されている。中高エネルギー粒子の照射影響評価のためには、相互作用の基礎データが必要である、中高エネルギー粒子の相互作用の特徴的なものとして、核破砕片生成反応がある。この反応により生成された核破砕片は単位長さあたりのエネルギー付与が格段に大きく、大きな照射影響を引き起こす。この核破砕片の放出を完全に記述するモデルとパラメータはない。本研究は核破砕片放出過程の系統性を入射粒子種やエネルギーも含めた包括的な実測データにより明らかにすることを目的としている。本年度は、昨年度利用施設の都合により未実施となった重陽子入射50MeVの実験データの取得を行った。これにより予定していた実験データの取得を全て終えることができた。測定結果は原子核入射反応を記述するQMDモデルを用いた核破砕片生成二重微分断面積計算との比較を行った。これまでの入射エネルギー70MeVでの陽子、重陽子、ヘリウム原子核、炭素原子核入射のデータの比較が50MeVにおいても行われ、70MeVと同様の傾向が確認された。近年様々な分野で利用されている、中高エネルギー粒子の照射影響評価の改善を図るためには原子核反応の寄与を取り入れる必要がある。この原子核反応のうち中高エネルギーにおいて特徴的な核破砕片生成反応に着目し、その系統性を入射粒子種やエネルギーに対する包括的な実測データにより明らかにすることを試みた。独自に開発した測定器と散乱槽を改良し、4種類の入射粒子に対して3つの入射エネルギーで5種類のターゲットを照射し、生成した核破砕片を3つの角度で測定した。得られたデータを理論計算結果と比較し、その不一致の系統性を反応過程について明らかにした。本年度に予定された、核子入射と原子核入射の場合の核破砕片生成二重微分断面積の系統性を調査するための実験データの取得である、入射粒子種を変えた実験について、ヘリウム入射50MeVと100MeV、炭素入射50MeVとした。これまでに得られているデータと比較可能なデータが取得できた。また、昨年度までに取得した実験データと高エネルギー化のための改良を行った検出器の可測定粒子とエネルギーの拡充状況に対応しターゲットチェンバーの製作を行った。また、測定で得られた結果とQMDモデルを用いた複合粒子入射に対する核破砕片生成断面積の計算結果の比較を行った。
ユニークな細胞分裂異常を示す温度感受性変異株における、変異遺伝子の同定と機能解明

哺乳類の細胞分裂における染色体分配や細胞質分裂の不備は、ゲノムの不安定化や細胞のがん化を引き起こす。従って、その詳細を理解することは、生物学的にも医学的にも重要である。本研究では、制限温度(39°C)下において細胞分裂に失敗するマウス温度感受性変異株を用いることにより、哺乳類細胞における細胞分裂機構の理解を深めることを目的としている。前年度までに、tsFT50細胞とtsFT101細胞の原因遺伝子としてDiaph3を同定した。そこで最終年度では、この遺伝子の機能について更なる解析を行った。前年度から行っていた変異型Diaph3の生化学的解析については、大腸菌を用いた部分タンパク質の精製過程においてカラムから溶出されない等の問題を抱えていたが、哺乳類細胞を用いることで全長型としてタンパク質を取得することに成功したが、解析するまでには至らなかった。また、Diaph3には構造の良く似たファミリーとしてDiaph1, Diaph2が存在するが、これらを発現させてもtsFT101細胞は温度感受性から回復しなかったことから、Diaph3特異的な寄与が存在することがわかった。そこで、Diaph3の様々な部分欠損タンパク質を発現させたところ、N末端側にtsFT101細胞の表現型を改善させるために重要な領域が存在することがわかった。また、Diaph3の欠損細胞では、Aurora Bのスピンドルミッドゾーンへの局在に不備が生じやすい傾向が見られ、Diaph3がAurora Bの局在を介して細胞質分裂に関与している可能性が示唆された。本成果については現在、論文投稿準備中である。また、tsFT74細胞については、エクソーム解析に続きRNA-seqによる遺伝子発現の網羅的解析も実施したものの、目立った遺伝子の発現変化は認められず、温度感受性の原因遺伝子を同定するには至らなかった。哺乳類の細胞分裂における染色体分配や細胞質分裂の不備は、ゲノムの不安定化や細胞の癌化を引き起こす。本研究では、制限温度(39°C)下において細胞分裂に失敗するマウス温度感受性変異株を用いることにより、哺乳類細胞における細胞分裂の理解を深めることを目的としている。本年度は、1マウス温度感受性変異株3種類の性状解析と、2温度感受性を示す原因遺伝子の探索を行った。1これらの細胞が制限温度下でどのような異常を示すのかを、タイムラプス観察により解析したところ、1つは染色体分配に、残りの2つは細胞質分裂に異常を示すことが観察された。2まず、次世代シークエンス解析を行うことで、それぞれの細胞に特有の変異を網羅的に同定した。当初は次世代シークエンス解析と微小核細胞融合法を組合わせることで原因遺伝子の探索を行う予定であったが、次世代シークエンス解析のみで候補遺伝子が大幅に絞られたことから、微小核細胞融合法は行わないことにした。次に、変異を持つ遺伝子を温度感受性を示す原因遺伝子の候補とし、これらの野生型遺伝子を各々の温度感受性変異株に発現させ、表現型が回復する遺伝子を探索した。その結果、染色体分配に異常を示す温度感受性変異株についてはいくつかの候補遺伝子を発現させたが表現型は回復せず、原因遺伝子を同定することができなかった。一方、細胞質分裂に異常を示す2種類の細胞については、その異常を回復させる遺伝子を同定することができた。3種類の温度感受性変異株の性状を解析し、当初の予定どおり、細胞分裂のどのステージで異常を示すかを把握することができた。このうち、2種類の細胞については表現型を回復させる遺伝子を同定することにも成功した。残りの1種類については、一部の候補遺伝子を単離するのに時間を要したため遅れたものの、引き続き候補遺伝子を発現させることにより、原因遺伝子を同定できることが期待できる。前年度は次世代シークエンス解析を行い、このデータをもとにこれら温度感受性変異株の温度感受性を示す原因変異を探索した。その結果、細胞質分裂に異常を示す温度感受性変異株(以後、細胞Aとする)について温度感受性を示す原因遺伝子を同定したが、本年度はこの遺伝子について更なる解析を行った。親株であるFM3A細胞において、ゲノム編集によりこの遺伝子をノックアウトしたところ、興味深いことにこの細胞も温度感受性を示したことから、この遺伝子産物は39°Cでは必須であるものの、32°Cの低温環境下では必須ではないことが示唆された。また、生化学的解析により、この変異遺伝子産物の活性を解析しようと試みたが、タンパク質の安定性の問題があり、解析を行うに至らなかった。前年度、原因変異を同定できなかった温度感受性変異株(以後、細胞Bとする)については、本年度の研究の中で、39°Cでも生育する復帰突然変異体を取得した。そこで、この復帰突然変異体についても次世代シークエンス解析を行い、細胞Bには存在していない変異を網羅的に同定した。これら変異のうち、いずれかが細胞Bを温度感受性から回復させると考えている。また、細胞Bについてはタイムラプス観察を行い、制限温度下において染色体分配に異常を示すという知見を得た。染色体分配に関与することが既知の遺伝子については目立った変異は見当たらず、今後の解析により、染色体分配に関する新たな知見が得られることが期待できる。

細胞Aの原因変異については、当該遺伝子の機能に関する新たな発見を得るに至っているものの、生化学的解析を行うにあたり、精製したタンパク質が途中で析出してしまい、現在まで解析できていない。細胞Bについては染色体分配に異常を示すことを明らかにしたが、原因変異の特定には至っていない。哺乳類の細胞分裂における染色体分配や細胞質分裂の不備は、ゲノムの不安定化や細胞のがん化を引き起こす。従って、その詳細を理解することは、生物学的にも医学的にも重要である。本研究では、制限温度(39°C)下において細胞分裂に失敗するマウス温度感受性変異株を用いることにより、哺乳類細胞における細胞分裂機構の理解を深めることを目的としている。前年度までに、tsFT50細胞とtsFT101細胞の原因遺伝子としてDiaph3を同定した。そこで最終年度では、この遺伝子の機能について更なる解析を行った。前年度から行っていた変異型Diaph3の生化学的解析については、大腸菌を用いた部分タンパク質の精製過程においてカラムから溶出されない等の問題を抱えていたが、哺乳類細胞を用いることで全長型としてタンパク質を取得することに成功したが、解析するまでには至らなかった。また、Diaph3には構造の良く似たファミリーとしてDiaph1, Diaph2が存在するが、これらを発現させてもtsFT101細胞は温度感受性から回復しなかったことから、Diaph3特異的な寄与が存在することがわかった。そこで、Diaph3の様々な部分欠損タンパク質を発現させたところ、N末端側にtsFT101細胞の表現型を改善させるために重要な領域が存在することがわかった。また、Diaph3の欠損細胞では、Aurora Bのスピンドルミッドゾーンへの局在に不備が生じやすい傾向が見られ、Diaph3がAurora Bの局在を介して細胞質分裂に関与している可能性が示唆された。本成果については現在、論文投稿準備中である。また、tsFT74細胞については、エクソーム解析に続きRNA-seqによる遺伝子発現の網羅的解析も実施したものの、目立った遺伝子の発現変化は認められず、温度感受性の原因遺伝子を同定するには至らなかった。原因遺伝子が同定できなかった細胞に関しては、引き続き原因遺伝子の探索を試みる。同定した遺伝子については、変異情報を活用して生化学的解析や細胞内局在解析、他の因子との相互作用解析を行うことで、当該遺伝子産物の機能の理解を目指す。細胞Aの原因変異については、タンパク質の精製に用いるタグ、精製条件、保存条件等を検討した後、その活性について解析する。細胞Bについては復帰突然変異体の情報を有効活用して原因変異の探索を続ける。また、これまで行ってきたエクソーム解析は、発現していない遺伝子の変異も検出することから、多くの情報により原因変異がマスクされていると考えている。そこで今後はRNA-Seqを行い、発現している遺伝子の情報を得ることで原因変異の探索に役立てたい。おおむね計画どおりに使用したが、キャンペーン等を利用して節約したため、次年度使用額が生じた。
ミジンコ休眠卵を用いた琵琶湖生物群集の近過去復元に関する研究

琵琶湖における過去100年のプランクトン群集の変動を解明するために、琵琶湖北湖において湖底堆積物の年代測定を行うとともに、堆積しているプランクトン遺骸及びDaphnia休眠卵の解析を行った。琵琶湖堆積物の年代測定は137Cs及び210Pbを用い、解像度の高い層順試料を得ることが出来た。またDaphnia休眠卵の遺伝解析にあたっては、1休眠卵からDNAを効率良く抽出する方法を開発し、mt DNA 12S rRNAの塩基配列及び核DNA-ITS領域のPCR-RFLP法により行った。その結果、琵琶湖の過去100年に及ぶDaphnia類の種の変遷の全貌を明らかにすることが出来た。すなわち、1900年以前はこれまで北米特産種と考えられてきたD. mendotaeが卓越し、1920年ごろから欧州産と遺伝的に近似なD. galeataが出現することが明らかとなった。さらに、これら2種は雑種形成を行い、現在ではカブトミジンコ類は、D. mendotae, D. gaelata及びそれらの雑種から構成されている。また、1999年に出現した大型ミジンコはD. pulicariaであり、北米西岸の湖沼に生息する個体群と遺伝的に同一のものであることが明らかとなった。これらの結果は、琵琶湖では過去100年間に複数回の異なるミジンコ種の侵入があったことを示している。休眠卵の遺伝解析に加え、堆積物中のミジンコ遺骸を定量解析したところ、1980年以後は休眠卵を産卵しなくなったものの、浮遊個体群は過去20年の間に増加していることが判明した。実験の結果、休眠卵を産卵しなくなったのは内分泌攪乱物質などの影響ではなく、冬期にも浮遊個体として生存出来るようになったためであることが判った。これら近年のミジンコ個体群の動態は、冬期の水温上昇などの環境変化や人為的な移入かく乱の影響を強く受けていることを示唆するものである。琵琶湖北湖の湖底堆積物を採取して年代測定を行うと共に、各年代ごとにおける動物プランクトン休眠卵の孵化実験およびミジンコ休眠卵のDNA解析を行った。ミジンコ休眠卵は100-150年前の堆積物から多量に採集され、現在に向かって堆積休眠卵数は減少した。この休眠卵から直接mtDNAを抽出する方法を開発してDNA解析を行ったところ、その休眠卵の殆どは現在琵琶湖でみられるカブトミジンコのものであることが明らかとなった。これらミジンコ個体群の近過去のジーンプールの変遷を解明するため、現在マイクロサテライトを用いた解析を行っている。堆積物に埋蔵されている休眠卵の孵化実験を行ったところ、孵化率は0.1%以下で外見的な損傷は全く見られないにも関わらず殆ど孵化しなかった。同じ方法を他の湖で適用すると多くの個体が孵化してくることから、低い孵化率は実験手法によるものとは考えにくい。堆積物に致死的な化学物質がある可能性も視野に入れて種々の方法で低い孵化率の原因を探る必要性が明らかとなった。昨年に引き続き、琵琶湖湖底堆積物注のDaphnia休眠卵の遺伝解析を行うとともに、現生個体についても季節的に琵琶湖から採集して遺伝解析による種の同定を行った。現生個体・休眠卵ともにmtDNA 12S rRNAの塩基配列、核DNA internal transcribed spacer領域のPCR-RFLP法により解析すると共に、現生個体は種の識別酵素として有用な12のアロザイムを用いた分析を行った。

また、ヨーロッパ、北米各地から近縁と思われるDaphnia種を取り寄せ、同様の解析を行うことで、琵琶湖産Daphniaの系統的位置づけを検討した。その結果、琵琶湖には従来から知られているDaphnia galeata以外にD.mendotaeやそれらの雑種が生息していることが遺伝解析から明らかとなった。特に、D.mendotaeは琵琶湖の中でもっとも卓越して出現する種であり、休眠卵の解析からすでに100年前から琵琶湖に産していることが明らかとなった。D.mendotaeは北米特産種と考えられているが、この種が100年以上前に人為的に琵琶湖に移入してきたとは、緒状況からみて考えにくい。これまで、Daphnia種の遺伝解析はアジア極東域では全く行われていないが、今回の結果はDaphnia種の種分化や自然分布域についての従来の理解に変更をせまるものである。前年度に引き続き、琵琶湖堆積物中のDaphnia休眠卵の遺伝解析をmt DNA 12S rRNA及び核DNA ITS領域の塩基配列をもとに行った。ただし本年度は休眠卵からのDNA抽出効率を上げる方法を新たに開発し、より多くのデータ蓄積につとめた。その結果、琵琶湖の過去100年に及ぶDaphnia類の種の変遷の全貌を明らかにすることが出来た。すなわち、1900年以前はこれまで北米特産種と考えられてきたD.mendotaeが卓越し、1920年ごろから欧州産と遺伝的に近似なD.galeataが出現することが明らかとなった。さらに、これら2種は雑種形成を行い、現在ではカブトミジンコ類はD.mendotae, D.gaelata及びそれらの雑種から構成されている。また、1999年に出現した大型ミジンコはD.pulicariaであり、北米西岸の湖沼に生息する個体群と遺伝的に同一のものであることが明らかとなった。これらの結果は、琵琶湖では過去100年間に複数回の異なるミジンコ種の侵入があったことを示している。堆積物のミジンコ遺骸を定量解析したところ、1980年以後は休眠卵を産卵しなくなったものの、浮遊個体群は過去20年の間に増加していることが判明した。実験の結果、休眠卵を産卵しなくなったのは内分泌攪乱物質などの影響ではなく、冬期にも浮遊個体として生存出来るようになったためであることが判った。これら近年のミジンコ個体群の動態は、冬期の水温上昇などの環境変化や人為的な移入かく乱の影響を強く受けていることを示唆するものである。
NF－E2 p45による巨核球成熟および血小板機能の制御メカニズムの解明

転写因子NF-E2 p45は、小Maf群因子とヘテロ2量体を構成しMaf群因子認識配列に結合する転写活性化因子であり、巨核球の胞体突起形成過程において必須の機能を果たしている。p45欠損巨核球のマイクロアレイ解析と、野生型巨核球での抗p45抗体を用いたChIp-Seq解析により、p45が血小板機能を支える遺伝子群(血小板機能調節遺伝子群)を直接制御していることが明らかになった。しかしながら、p45による血小板機能調節遺伝子の制御がもつ意義は不明であり、血小板機能調節遺伝子の発現量の変化が生体内における血小板機能の亢進や低下をもたらし得るかどうか、また血小板機能が亢進・低下する病態へのp45の関与に関する報告はこれまでになされていなかった。そこで、p45による血小板関連遺伝子の発現制御が、実際に血小板機能の亢進や低下につながるかどうかを調べるため、N末端38アミノ酸を欠損したp45を内在性のp45の代わりに巨核球特異的に発現させることでp45の活性が低下した遺伝子改変マウス(△38 p45発現マウス)を作製し、巨核球における血小板機能調節遺伝子群の発現と血小板機能の変化の解析に取り組んだ。その結果、△38 p45発現マウスの巨核球では、血小板機能調節遺伝子群の発現レベルが低下することが分かった。さらに、これらのマウスの血小板を用いて、血小板の活性化刺激であるトロンビンへの応答性を解析したところ、予想どおり、血小板の機能低下が観察された。すなわち、p45が血小板産生のみならず血小板の機能調節にも関与すること、また、巨核球が成熟過程においてp45活性を変化させることにより産生される血小板機能を変化させ得ることが明らかになった。今後、血小板の活性が変化している病態においてp45の機能貢献を解析し、巨核球におけるp45の機能制御が血小板機能の新たな治療標的となることを期待している。p45は小Maf群因子とヘテロ2量体を構成し、Maf群因子認識配列(MARE)に結合する転写活性化因子であり、巨核球の胞体突起形成過程において必須の機能を果たしている。p45欠損巨核球のマイクロアレイ解析と、野生型巨核球での抗p45抗体を用いたChIP-Seq解析により、p45が血小板機能を支える遺伝子群(血小板関連遺伝子群)を直接制御することが明らかになった。しかしながら、p45による血小板関連遺伝子の制御がもつ意義は不明であり、血小板関連遺伝子の発現量の変化が生体内における血小板機能の亢進や低下をもたらし得るかどうか、また血小板機能が亢進・低下する病態にp45が関与しているかどうかに関する報告はこれまでになされていなかった。そこで、p45による血小板関連遺伝子の発現制御が、実際に血小板機能の亢進や低下につながるかどうかを調べるため、N末端38アミノ酸を欠損したp45を内在性のp45の代わりに巨核球特異的に発現させることでp45の活性が低下した遺伝子改変マウス(Δ38p 45発現マウス)を作製し、巨核球における血小板関連遺伝子群の発現と血小板機能の変化の解析に取り組んだ。その結果、Δ38 p45発現マウスの巨核球では、血小板関連遺伝子群の発現レベルが低下することがわかった。すなわち、p45が巨核球において血小板の機能調節に貢献していることが個体レベルで実証された。これらのことから、p45が血小板産生のみならず血小板の機能調節にも関与すること、また、巨核球が成熟過程においてp45活性を変化させることにより、産生される血小板機能を変化させることができることが明らかになった。

そこで、p45による血小板関連遺伝子の発現制御が、実際に血小板機能の亢進や低下につながるかどうかを調べるため、N末端38アミノ酸を欠損したp45を内在性のp45の代わりに巨核球特異的に発現させることでp45の活性が低下した遺伝子改変マウス(△38 p45発現マウス)を作製し、巨核球における血小板機能調節遺伝子群の発現と血小板機能の変化の解析に取り組んだ。その結果、△38 p45発現マウスの巨核球では、血小板機能調節遺伝子群の発現レベルが低下することが分かった。さらに、これらのマウスの血小板を用いて、血小板の活性化刺激であるトロンビンへの応答性を解析したところ、予想どおり、血小板の機能低下が観察された。すなわち、p45が血小板産生のみならず血小板の機能調節にも関与すること、また、巨核球が成熟過程においてp45活性を変化させることにより産生される血小板機能を変化させ得ることが明らかになった。今後、血小板の活性が変化している病態においてp45の機能貢献を解析し、巨核球におけるp45の機能制御が血小板機能の新たな治療標的となることを期待している。p45が巨核球において血小板の機能調節に貢献していることを個体レベルで実証することができたことから、次年度に行う予定であった「担癌状態における巨核球の解析」に早めに取り組むことができている。p45遺伝子の発現制御機構の解析に用いるp45遺伝子を含む約200kbのバクテリア人工染色体(BAC)クローンを用いたレポーターマウスの作製および解析に関しては、構築作製に時間がかかっているものの、改善しながら精力的に進める予定である。新規に明らかにしたp45の巨核球における血小板の機能調節について、血小板の活性化している病態に着目し解析を試みる。血小板の活性化している病態のうち、担癌状態については現在解析を進めつつある。また、実際に巨核球の分化過程や血小板の機能が亢進するような病態において、p45がどの段階において発現し、標的遺伝子の活性化に作用しているのかを明らかにするため、マウス個体においてp45遺伝子の発現をEGFPによりモニタリングできるシステムを確立する。p45遺伝子を含む約200kbpのBACクローンを用いて、p45遺伝子の第2エキソンにEGFP cDNAを挿入したトランスジーンを作成し、トランスジェニックマウスを作成する予定である。
アルキル鎖長変化によるテトラセン分子の固体光物性変動の機構解明

長さの異なる直鎖アルキル基を導入したテトラセン分子の固体状態での色調は,炭素鎖の長さが1と3と5でオレンジ色,2と4で黄色,4と6で赤色であり前年度において合成とX線結晶構造解析を終えた。固体の色調の変化を理解するために,理論計算による評価を行った。結晶構造から得られた分子の座標を用いてZINDO計算を行い,分子の最低エネルギーの算出と遷移双極子モーメントの評価,および結晶構造から20オングストローム以内で隣接していて遷移双極子モーメントが互いに平行関係にある分子の立体関係を調べ遷移双極子モーメント間の距離と角度からエネルギーシフトを算出し分子間相互作用の評価を行った。ZINDO計算の結果はアルキル基のコンフォメーションの違いにより分子の色調が変わることを示した。これはアルキル基とテトラセン環のσ-π相互作用が効いていると考えられる。しかし,厳密に見れば固体の色と分子の最低励起エネルギーとの対応はよくなかった。そこで補正項として前述の分子間相互作用によるエネルギーシフトを分子の最低励起エネルギーに加えた。その結果実際の固体の色調と良い対応が見られた。以上のことより,アルキル基の長さにより固体の色が変わる原因は,特徴のあるコンフォメーション由来の分子の性質とその分子がもたらす個性的な分子配列により分子間相互作用が異なることにより生じること,を突き止めた。長さの異なる直鎖アルキル基を導入したテトラセン分子の固体状態での光物性に関して調査を行うために、1,4,7,10-テトラアルキルテトラセンの合成を行った。なお、アルキル基がエチル、ヘキシル基のものは既に合成していたので、本年度はメチル、プロピル、ペンチル基を導入したテトラセンの合成を行った。従来用いた合成法ではアルキル基が長くなるにつれて反応率が低くなる傾向が見られたので、フッ素イオンを作用させてナフタレンビスアラインを温和な条件で発生させる新しい反応剤の開発を行った。この物質を利用することによりテトラセン骨格構築の収率が約2倍に増加することがわかった。固体の色メチル体:オレンジ、エチル体:黄、プロピル体:オレンジ、ブチル体:黄と赤、ペンチル体:オレンジ、ヘキシル体:赤が観察され、炭素鎖が1,3,5でオレンジ、炭素鎖が2,4で黄、炭素鎖が4,6で赤の関係が見られ偶奇効果というべきアルキル基の長さと固体色調の間に関係があることを見出した。なおブチル体に関しては赤と黄の2種類の結晶多形の存在することを見出し、固体析出時に溶かすのに用いた有機溶媒を変えることにそれぞれの結晶多形を作り分けることができる興味深い発見を行った。エチル体とヘキシル体の単結晶を作製しX線結晶構造解析を行った。その結果、エチル体はエチル基がテトラセン環と共平面であり分子全体の平面性が高いこと、またπスタック構造を有すること、およびヘキシル体はヘキシル基がテトラセンに対し垂直方向にジクザグ鎖が伸びていること、およびをテトラセン平面の垂直方向に重なりはないことを見出し、分子構造と配列が固体の色に関係することを明らかにした。
サイトカインによるマスト細胞のアラキドン酸代謝の調節機構の解析

マスト細胞はIgEを介したアレルギー性疾患の原因となる細胞であり、その増殖、分化、成熟過程は微小環境中のサイトカインネットワークにより決定される。申請者は、マスト細胞のエフェクター機能のひとつであるアラキドン酸代謝系に焦点を当て、その分子機構について解析し、以下の点を明らかにした。【1】マウス骨髄由来培養マスト細胞(BMMC)における二相性PGD_2産生の分子機構:BMMCをIL-10とIL-1の共存下、IgE/抗原または組織性サイトカインであるc-kit ligandで活性化すると、数分以内に起こる即時型PGD_2産生に引き続いて、刺激後数時間に渡って徐々に進行する遅発型PGD_2産生が起こることを見出した。即時型応答では、常在性酵素群である細胞質ホスホリパーゼA_2(PLA_2)とシクロオキシゲナーゼ(COX)-1が、遅発型応答では新規誘導型酵素群である分泌性II型PLA_2とCOX-2が機能的に連関し、時間依存的な二相性PGD_2産生に至ることが明らかとなった。また、遅発型応答時にはPGD_2と並んで種々の炎症性サイトカイン(IL-1β、IL-6等)の産生が誘導された。【2】ラット腹腔由来成熟マスト細胞(CTMC)における二相性PGD_2産生の分子機構:BMMCで観察された二相性PGD_2産生が生体由来の成熟マスト細胞でも起こるか否かを、ラット腹腔CTMCを用いて確かめた。その結果、CTMCを神経成長因子(NGF)で刺激すると、即時応答に続いて強い遅発応答が誘導されることがわかり、実際にマスト細胞の二相性活性化が生体内で起こり得ることが強く示唆された。【3】新規マスト細胞培養法の確立:BMMCをc-kit ligand存在下線維芽細胞と共培養することにより、CTMC様の反応性を持つ新規培養マスト細胞を樹立した。本細胞はBMMCが本来応答しないG蛋白共役型のCTMC特異的刺激因子に対して応答性を獲得しており、二相性にPGD_2を産生するとともに、顆各種サイトカインを産生した。
新規in vitro誘導系を用いた二次木部管状要素形成における細胞骨格挙動の解析

本研究では、木質バイオマスの本体である二次木部細胞の細胞壁形成過程を明らかにするため、樹木由来の培養細胞から二次木部を構成する道管要素や仮道管の特徴である有縁壁孔などの構造をもつ細胞を誘導し、その分化過程における細胞骨格の挙動を解析する事を目的とした。前年度までに交雑ポプラ培養細胞から管状要素が高頻度で誘導される培地条件の検討と、細胞骨格可視化のための遺伝子導入を行った。本年度は初めに遺伝子導入を行った細胞株について高発現株の選抜を行い、一細胞中で微小管関連タンパク質とアクチンが異なる種類の蛍光タンパク質で標識され両者の局在を観察可能な細胞株を作出した。しかしながら細胞の再選抜に時間を要した事や、細胞の長期にわたる観察条件を確立できなかった事から、この形質転換株を用いた長期の管状要素分化過程の解析には至らなかった。一方、広葉樹とは異なる木部構造を持つ針葉樹の細胞として、ヨーロッパトウヒ種子由来のカルスの誘導と観察を行った結果、二次壁の肥厚した細胞が観察された。このカルスに形成された二次壁の肥厚した細胞を修飾構造に基づいて分類すると、二次壁を肥厚した細胞のうち、約5割の細胞が有縁壁孔を形成していた。また、このヨーロッパトウヒのカルスは非常にほぐれやすく、液体培地中で用意に懸濁した。これらの特徴から、本研究で作出されたヨーロッパトウヒの培養細胞は針葉樹の二次木部細胞である仮道管の有縁壁孔の構造を詳細に解析する材料としての活用が期待できる。我々が木質資源として利用する樹幹は大部分が二次木部細胞で構成されており、多様な形態をもつ二次木部細胞の分化形成過程の理解は木質資源の効率的な生産と利用の観点から重要である。本研究では、樹木由来の培養細胞を用いて二次壁が広い面積で肥厚し有縁壁孔を形成するといった二次木部を構成する道管要素や仮道管の特徴をもつ細胞を誘導し、その分化過程における細胞骨格の挙動を解析する。本年度は交雑ポプラ培養細胞から管状要素が高頻度で誘導される培地条件の検討として、異なる種類のオーキシンの培地添加を試みた。また、細胞骨格の挙動を解析するための形質転換体の作出に取り組んだ。これまで交雑ポプラ培養細胞の増殖維持に用いてきた2,4-Dに加え、新たに2,4-Dとは異なる細胞間輸送様式を持つ合成オーキシンとされるNAAを交雑ポプラ培養細胞の増殖と管状要素分化誘導に用いたところ、2,4-D添加培地で増殖したカルスはブラシノライド単独添加培地で高い誘導率を示したのに対し、NAA添加培地で増殖したカルスの管状要素誘導にはブラシノライドに加えNAAの添加が必要であった。これらの結果から、交雑ポプラカルスにおける管状要素分化にはオーキシンとブラシノライドの両者の作用が重要であることが明らかになった。また、NAAとブラシノライドを組み合わせた条件で誘導された管状要素のサイズは従来のブラシノライド単独添加条件で誘導されたものよりも大きくなる傾向にあり、植物成長調節物質の組み合わせによって誘導される細胞サイズを制御できる可能性が示されたといえる。また、細胞壁形成位置の決定に関わる細胞骨格である微小管やアクチンを標識し可視化する目的で、それぞれ微小管関連タンパクとアクチンを異なる種類の蛍光タンパク質二重標識した遺伝子の導入をアグロバクテリウム法を用いて行った。交雑ポプラ培養細胞の二次木部様管状要素誘導は、従来ブラシノステロイドの単独添加によって実施されてきたが、今年度異なる種類のオーキシン添加を管状要素分化誘導条件に組み入れたところ、管状要素の誘導量と誘導された管状要素のサイズがそれぞれ変化することが明らかになった。また、誘導された管状要素のサイズと細胞内の二次壁肥厚様式に関係性があるという結果が示された。これらの結果から、オーキシンを中心とした植物成長調節物質の組み合わせ添加によって、管状要素の誘導量だけでなく、管状要素のサイズと二次壁肥厚様式を制御できる可能性が示されたといえる。また、分化過程の細胞壁形成位置の決定に関わる細胞骨格を標識する可視化する目的で、それぞれ微小管関連タンパクとアクチン結合タンパクを異なる種類の蛍光タンパク質と二重標識した遺伝子の導入をアグロバクテリウム法を用い、形質転換ラインの作出に成功した。二次木部様管状要素分化誘導条件の改良が進んだことと、次年度以降の細胞骨格の経時観察を行う材料が獲得できたことから、概ね順調に進んでいると評価した。木材などの木質資源の利用の中心となる樹幹を構成する二次木部細胞の分化形成機構の理解は、木質資源の効率的な生産を行う上で重要である。本研究では、樹幹の直接観察では困難な二次木部細胞の形成過程を解析するために、樹木由来の培養細胞から二次壁が広い面積で肥厚し、有縁壁孔をもつといった二次木部の道管要素や仮道管(管状要素)の特徴をもつ細胞が誘導される条件を確立し、さらにその細胞の分化過程における細胞骨格の挙動を解析することを目的としている。本年度は道管要素の通水機能の発現に重要な構造であるせん孔の形成が再現されるという特徴を持つトチノキ培養細胞の管状要素の誘導率向上に取り組んだ。

昨年度までの交雑ポプラを用いた実験の結果から、細胞の増殖維持に従来用いてきた2,4-ジクロロフェノキシ酢酸(2,4-D)とは異なる種類の合成オーキシンであるナフチル酢酸(NAA)の添加によって、細胞の分化に異なる影響を持つ可能性が明らかになった。そこでNAAを別種の植物ホルモンであるブラシノライドと組み合わせて添加することで誘導率の向上を図った。その結果、細胞を増殖培地からブラシノライドを単独で添加した培地へ移した条件では管状要素量の向上が認められなかったのに対し、NAAとブラシノライドを組み合わせて添加した培地に移した条件では誘導率の向上が認められた。また、誘導された管状要素には大径のせん孔形成が認められた。これらのことから、トチノキ培養細胞からの管状要素誘導系はせん孔形成を経時的に一細胞で解析するためのモデルとして活用が期待できる。また、針葉樹であるヨーロッパトウヒ(Picea abies)の成熟種子から培養細胞を新たに誘導し、安定的な増殖・維持に成功した。また誘導された一部の細胞において二次壁が厚く肥厚し、針葉樹の仮道管に見られるような有縁壁孔の形成が観察された。二次木部管状要素の分化過程を解析する材料として、新たにトチノキ培養細胞を用いた誘導培地の検討を行い、その管状要素誘導量の向上に成功した。トチノキ培養細胞にはせん孔様の構造の形成が認められたことから、せん孔形成を解析するための材料としての活用が期待できる。さらに、ヨーロッパトウヒの培養細胞を作出し、その一部に針葉樹の仮道管に認められるような形態的特徴が観察されたことから、広葉樹とは異なる組織構造を持つ針葉樹における二次木部細胞の形成過程の解析をさらに進めることが可能になった。一方で、前年度までにアグロバクテリウム法による細胞骨格の可視化を目的とした、交雑ポプラ培養細胞への蛍光タンパク遺伝子の導入を実施していたが、作出されたセルラインにおいて安定した蛍光タンパクの発現が認められなかった。そこで感染に用いる菌株や抗生物質の種類や濃度などの再検討を行い、現在新たなセルラインの作出を行っている。そのため今年度予定していた管状要素分化課程における細胞骨格の経時的な観察には至っていない。これらの結果から、総合的にやや遅れていると評価した。本研究では、木質バイオマスの本体である二次木部細胞の細胞壁形成過程を明らかにするため、樹木由来の培養細胞から二次木部を構成する道管要素や仮道管の特徴である有縁壁孔などの構造をもつ細胞を誘導し、その分化過程における細胞骨格の挙動を解析する事を目的とした。前年度までに交雑ポプラ培養細胞から管状要素が高頻度で誘導される培地条件の検討と、細胞骨格可視化のための遺伝子導入を行った。本年度は初めに遺伝子導入を行った細胞株について高発現株の選抜を行い、一細胞中で微小管関連タンパク質とアクチンが異なる種類の蛍光タンパク質で標識され両者の局在を観察可能な細胞株を作出した。しかしながら細胞の再選抜に時間を要した事や、細胞の長期にわたる観察条件を確立できなかった事から、この形質転換株を用いた長期の管状要素分化過程の解析には至らなかった。一方、広葉樹とは異なる木部構造を持つ針葉樹の細胞として、ヨーロッパトウヒ種子由来のカルスの誘導と観察を行った結果、二次壁の肥厚した細胞が観察された。このカルスに形成された二次壁の肥厚した細胞を修飾構造に基づいて分類すると、二次壁を肥厚した細胞のうち、約5割の細胞が有縁壁孔を形成していた。また、このヨーロッパトウヒのカルスは非常にほぐれやすく、液体培地中で用意に懸濁した。これらの特徴から、本研究で作出されたヨーロッパトウヒの培養細胞は針葉樹の二次木部細胞である仮道管の有縁壁孔の構造を詳細に解析する材料としての活用が期待できる。
夫婦間葛藤が青年期の子どもの心理的適応に及ぼす影響に関する日中比較研究

これまでの研究に見られる成果は次のとおりである。第一に,既存のモデルの統合的な検討である。第二に,測定尺度の開発である。第三に,日中の比較である。一方で今後の課題もある。それは夫婦間顕在的葛藤というより限定された夫婦間葛藤のみを対象として、その他の多くの夫婦間葛藤にどれだけ汎化できる結果であるのかという点、また、日中での相違点を説明しきれないという点である。これらの課題をクリアするために、本研究の目的は、質問紙を改善し、多種の夫婦間葛藤が青年期の子どもに与える影響を検討する。また量的な研究で生成した夫婦間葛藤が青年期の子どもの精神的健康に及ぼす影響に関する統合的なモデルを質的に検証する。以上の目的を達成するために、以下のように研究を進めてきた。4月5月に、質問紙を改善し、研究対象とする夫婦間葛藤の種類を増やし、量的研究のデータを追加した。6月7月に、量的研究のデータを分析し、これまでの研究結果と照らし合わせ、夫婦間葛藤が青年期の子どもに与える影響のメカニズムを量的に再検証した。そして、前年度の研究成果をICPで発表した。8月中に、質的研究のデザインについて、まず、インタビュー調査を行うか、『Yahoo!知恵袋』などQ&Aサイトの情報を利用するかという質的研究の方法論の可能性を検討した。それと同時に、「どのような両親の,どのような夫婦間葛藤が,どのような子どもの反応を通して,精神的健康に影響を及ぼすのか」という文脈で質的研究の流れを検討した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、日本と中国において夫婦間顕在的葛藤が青年期の子どもの精神的健康に及ぼす影響を明らかにすることであった。子どもの精神的健康に影響を与えるプロセスについて、夫婦間顕在的葛藤が親の養育行動や家族機能などを媒介する間接的プロセスや、夫婦間顕在的葛藤にさらされることが直接影響を与える直接的プロセスが指摘されている(Cummings et al., 2000)。日本と中国において、前者の間接的プロセスに関しては数多くの研究がなされてきたが、後者の直接的プロセスについての研究は不十分である。また、後者の直接的プロセスに関して、情緒安定性仮説(Davis & Cummings, 1994)や認知状況的枠組み(Grych & Fincham, 1990)の有用性、つまり認知・情動・行動から夫婦間顕在的葛藤に対する子どもの主観的体験を捉える必要性が述べられている。夫婦間顕在的葛藤下における青年期の子どもの精神的健康のメカニズムが定かではないため、本研究では青年期の中期にあたる日本と中国の高校生を対象に、直接的・間接的の2通りのプロセス及び認知・情動・行動の3つの側面を統合する視点からそのメカニズムを解明することとした。本研究の目的を達成するために、夫婦間顕在的葛藤に対する青年期の子どもの反応、夫婦間顕在的葛藤後の子どもの親行動知覚と心理的ストレス反応との関連を検討した。その結果、日本と中国ともに、夫婦間顕在的葛藤は子どもの反応や親の養育行動を通して青年の心理的ストレス反応に影響を及ぼすと示された。日本においては、自分の状況を心配し、自分が脅かされるような自分に関する恐れ認知、情動反応、夫婦間顕在的葛藤後の母の温かさ・信頼、中国においては、自分に関する恐れ認知、夫婦間顕在的葛藤後の父の温かさ・信頼が心理的ストレス反応と関連することが示された。交付申請書に記載した「研究の目的」や「研究実施計画」の通り、研究を進めてきた。そして、当該年度の研究を含め、これまでの研究成果を博士論文としてまとめた。

これまでの研究の課題として、夫婦間顕在的葛藤というより限定された夫婦間葛藤のみを対象としていることで、その他の多くの夫婦間葛藤にどれだけ汎化できる結果であるのかという点、また、日中での相違点を説明しきれないという点である。これらの問題点をクリアするために、夫婦間葛藤下における青年期の子どもの精神的健康についての質的研究を行っていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
動脈磁気標識法（ASL)による新たなMRI脳機能画像の開発と臨床応用

ASL潅流画像のPET/MRIでの初期検討や新たな変性疾患への応用も論文としてまとめることができた。血流ファントムや正常人での基礎的検討が順調に推移しており、結果を国際学会等に複数報告できた。また、CBF, CBV, ATTの同時計算のためのASL信号モデルの提案もでき、これを基礎に臨床応用が可能なことが確認できている。現在は、臨床応用としてもやもや病患者でのデータ収集をすすめているところである。今後は、これまでの臨床応用をさらに進めるとともに、新たなASLパラメタ(流速)に関連したマッピングの検討をさらに進める。従来の方法と対比し、メリット、デメリットを明らかとする予定である。また、PET/MRIでの撮像データに焦点をあて、ASLーCBFとの特性の違いを詳細に明らかとすることにも焦点をあてる。もし、この新たな方法でのマッピングが可能となると、もやもや病や慢性閉塞性CVDでのスピン到達時間の問題から解放されることになり、さらなる応用範囲を広げることになる。
網羅的な代謝物解析によるアスパラガス連作障害回避技術の確立

アスパラガスの連作障害の原因を探索するために開発した無菌的生物検定系を活用して、実生の根系から放出される物質群をイオンクロマトグラフィー分析によって明らかにした。根組織及び無菌浸出液には多量の塩類が含まれており、検出されたイオン種から生体内には硝酸カリウムが蓄積されていることが推定された。土中に放出されている硝酸イオン及びカリウムイオンを特異的に吸着するようなシステムを開発するために、独自に、いわゆる機能性木炭を焼成し、標的成分を物理的・化学的に吸着するための官能基の作製方法を検討した。アスパラガスの連作障害圃場の根域・根圏土壌に含まれる無機成分をイオンクロマトグラフィーによって分析した結果、アニオンとしては塩化物イオン、硝酸イオンおよび硫酸イオン、そしてカチオンではナトリウムイオン、アンモニウムイオン、カリウムイオン、マグネシウムイオンおよびカルシウムイオンが検出された。改植後の土壌におけるアニオンは、塩化物イオンと硫酸イオンが増加しており、硝酸イオンは減少した。同様に、改植後の土壌におけるカチオンは、カルシウムが顕著に増加した。アスパラガスの連作障害が確認されている、今回採取した土壌中には多量のアニオンおよびカチオンが存在し、改植後に土壌中での濃度が増加したのはマグネシウムイオンとカルシウムイオンであり、特にカルシウムイオンの増加が著しい傾向にあった。アスパラガス無菌実生の根系からの浸出液中に含まれるカチオンのほとんどはカリウムイオンが占めており、ここで検出されたカルシウムイオンはアスパラガスから放出されたものというよりも、人為的に投入した肥料や土壌微生物の関与に起因することが大きいものと推察された。現在、連作障害の原因物質を絞り込むために、想定されるイオン化合物を添加した培地での生育試験とワグネルポットでの栽培試験、そして、連作障害土壌からの抽出物を分析対象としたメタボローム解析を遂行中である。これまでの研究から、アスパラガスの無菌実生から得られた浸出液および植物体内に特定のアニオン及びカチオンが多量に存在し、さらに、根系を断裂すると浸出液中へ放出されるそれら無機成分が増量することを把握しているため、圃場においてもアスパラガスが土壌中に無機成分を放出していると推察している。これら放出された塩類が、長期間の栽培で蓄積し、生育不良を誘起することが考えられ、このことが連作障害の根本となっていることが予想される。したがって、その成分を特異的に除去することで連作障害を軽減・回避できるかもしれず、様々な炭化剤の添加によって浸出液中の無機成分を低減することを検討したところ、国産のマングローブ炭が特定の塩を優先的に減少させることが明らかとなった。さらに、マングローブに由来する木炭の樹種・焼成温度・粒径を変えることで、無機成分をさらに吸着する資材開発を行った。超純水に各種木炭を添加後に分析したところ、各種アニオン及びカチオンが検出され、木炭の素材となる樹種によって保持している無機成分量に差がみられた。焼成温度の違いによっても木炭が保持していた無機成分量に差がみられたが、その差は樹種による違いに比べて小さかった。さらに、粒径が浸出液中の無機成分の増減に及ぼす影響を検討した結果、粒径24mmの木炭を使用した時のみ特定の無機塩が減少したが、その減少量は外国産のマングローブから作製した木炭よりも小さかった。これらの結果から、木炭の作製条件のうち、樹種の違いが木炭の吸着能へ大きく影響しており、同じ樹種であっても産地や栽培環境を考慮する必要があることも推察された。また、作製した木炭は既に多くの無機成分を保持していたため、木炭に何らかの前処理を行うことでそれらの吸着能を改善できる可能性があると思われた。今後は、特定の無機成分を選択的に吸着するような「機能性木炭」を開発する予定である。アスパラガス連作障害の原因を探索するために開発した無菌的生物検定系を活用して、実生の根系から放出される物質群をイオンクロマトグラフィー分析によって明らかにした。無菌浸出液中の無機塩類を増量するような、LED光源を活用した培養システムが当該年度末に構築され、やや遅れたが、GC/MS、LC/TOF/MSおよびCE/TOF/MSを駆使した代謝物の一斉解析を最終年度(平成27年度)初頭に行うことが可能であるため。

農学・特定のイオン性物質を捕捉するための「機能性木炭」を開発する・その木炭の素材には国内産地の優占樹種を活用し、地産地消的な取り組みへと展開する・物質の捕捉程度を明らかにするため、走査型電子顕微鏡による木炭表層の元素マッピングを遂行する・連作障害圃場の土壌中へ投入する木炭の細粒を、撤去・回収するための技術開発へ着手する研究初年目である平成25年度は、インビトロにおけるアレロパシー活性の増強、分析および解析と、圃場における根圏土壌のサンプリング、分析および標的物質の吸着手法の開発を計画しており、全ての予定項目に着手することができ、研究2年目に引き継ぐことができている。予定していた成分の分析が遅れ、分析点数の減少から、ボンベ単位で購入しているガスの交換頻度が落ちたため、次年度の使用額が生じた。連作障害が発生している圃場の根圏・根域土壌をサンプリングすることができ、次年度に先行してメタボローム解析の予備試験を行ったところ、存在する物質群が極めて多種に亘り、カラムがもたず分析が困難であった。今後は、インビトロで年単位で生育している無菌実生を支持しているゲルにも注目し、新たに固相抽出を行って根圏に蓄積している物質群を網羅的に把握することにも取り組む方策を考えている。次年度に繰り越させて頂き、速やかにガスボンベの充填・補給を行い、分析作業を進める予定である。
乳がんの臨床戦略と予後予測のための遺伝子動態解析

本研究の目的は、乳がんに関して、遺伝子発現解析や配列解析の結果を、たんぱく質相互作用ネットワークや転写制御ネットワークに対応させることで、ネットワークの擾乱として、がんの分類と治療に対する応答性を予測し、最適な治療戦略を導く研究を行うことである。これは、従来のSNPsのみのアプローチに比べ、複雑ではあるが、よりがんの応答を正確に捉えやすく、より適切な治療戦略の策定が可能となると考える。この解析に、受け入れ側で提唱しその理論構築を進めている生物学的ロバストネス理論を基盤に、ロバストネス・トレードオフの考えを抗がん剤治療の領域に実証的に当てはめた解析を行う。このことで、がんの抗がん剤に対する抵抗性と脆弱性の関連を理論化し、治療戦略の向上に貢献したい。この計画中心の課題である発現データと臨床成績との相関部分において、乳がんに関するデータ解析に関して大きな進展を見た。公開されている965件のデータを統合し、エストロゲンレベルやHER2の発現レベルなどの情報を抽出し、データ間の違いを補正する等の作業も完了し、統計的手法に基づいて発現データと治療の予後との相関を同定することに一定の成果が見られ、論文を執筆中である。これらの解析は、よく用いられるマーカとの比較をしながら、その精度などの検証を行っている。特に、転移が予測できるかに注目して研究を進めている。さらに、統計的手法の検証の為の新たなデータの擾乱方法を考案し、解析結果のより確かな検証方法を編み出した。また、これらの解析から、複雑なシステムのロバストネスという観点からどのように人工知能研究が関係するかを考察し、論文としてまとめた。このように、研究は順調に進んでいる。高次元データのクラスタリングと可視化に関する論文を発表し、さらに関連論文も数本執筆中である。研究の目的:乳がんに関して、遺伝子発現解析や配列解析の結果を、たんぱく質相互作用ネットワークや転写制御ネットワークに対応させることで、ネットワークの擾乱として、がんの分類と治療に対する応答性を予測し、最適な治療戦略を導く研究を行う。このプロジェクトが成功した場合、候補者の帰国後、欧州との共同研究、などに発展させることも視野に入れている。進捗:この計画の最初の段階である、発現データと臨床成績との相関部分を進めている。これまで、研究計画の最初の部分である乳がんに関するデータ解析に関して大きな進展を見た。公開されている965件のデータを統合し、エストロゲンレベルやHER2の発現レベルなどの情報を抽出し、これらを参照しつつ、発現解析を行った。これはデータ間の違いを補正する等の作業も含まれる。現在、次の段階に入っている。これは、統計的手法に基づいて発現データと治療の予後との相関を同定することである。これらの解析は、よく用いられるマーカとの比較をしながらその精度などの検証を行っている。とくに、転移が予測できるかに注目して研究を進めている。また、一件の論文を投稿し、さらに一件を執筆中である。
急性期病院看護師の認知症ケア研修体制の構築

平成30年度は、認知症ケア質向上の取り組み実績のあるA病院の中堅看護師および中間看護管理者の認知症ケア質向上に向けた組織づくりの現状と課題を明らかにすることを目的に178名を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。90名の回答が得られ(回収率50.5%)、対象者の平均年齢は42.2±7.4歳、平均臨床経験年数は19.66±7.3年、所属部門は病棟50名(55.5%)、病棟以外33名(36.6%)であった。組織づくりの取り組み状況では、「認知症ケアへのスタッフの相談に応じる」「カンファレンスで認知症ケアをスタッフ全員で考える」「認知症者の安全保持物品の備え」が7割以上であったが、「スタッフの認知症ケアに対するリフレクション」「認知症ケアの面白さを語れる雰囲気づくり」「認知症者の安寧を考慮した院内の居場所の確保」は2割3割であった。認知症ケア実践で問題となる状況では、「認知症ケアに自信のないスタッフが多い」「治療が優先され認知症ケアの優先順位が低くなる」「認知症者を担当することの負担感があるスタッフが多い」「認知症者は身体拘束で安全を守るという雰囲気がある」で6割以上があると回答していた。一方、「認知症の専門知識を持つ者との連携がとりにくい」「認知症ケアを発信しても受け取られにくい」は2割未満であった。認知症ケア質向上に向けた取り組み実績のあるA病院は認知症ケアへの士気が高いものの、急性期病院は治療・安全が優先されやすい傾向があり、認知症者が安心して治療が受けられる物理的環境が整っていない現状があると推察される。また、看護師間の認知症ケアに対する肯定的な対話の不足が、看護師の認知症ケアへの負担感・自信のなさに繋がっていると考えられる。認知症ケア質向上に向けた組織づくりでは、認知症者の安心・安全を保証する物理的環境整備と、看護師間の認知症ケアへの肯定的対話が必要である。平成30年度の調査において、質問紙の検討・作成に時間を要したため、調査開始時期が予定よりも遅れたこと、調査用紙配布後、回収状況から回収期間を延長したことなどが主な理由である。その結果、大まかな分析は完了しているが、細かな分析までには至っていない。今後は、認知症ケアの質向上に向けた組織づくりの取り組み状況および認知症ケア実践で問題となる状況について、対象者の基本属性や所属病棟の特徴などを比較し、認知症ケアの質向上に向けた組織づくりの具体的なアプローチ方法を検討していく予定である。また、研究成果は関連学会等でも発表し、社会に還元する予定である。「認知症対応力向上研修」を修了した急性期病院の看護師が介護保険施設での「認知症ケア体験研修」(以下、体験研修)で得た学びを明らかにすることを目的とした。体験研修では「認知症対応力向上研修」での学習内容を踏まえ介護保険施設でのケアを体験し、“研修での学び"を記載後にグループインタビューを行った。記載された“研修での学び"及びグループインタビュー内容をデータとし、体験研修での学びに関する部分を一文一義となるよう抽出、質的・帰納的に分析した。“研修での学び"の記載から、128データ、24サブカテゴリ、【医療者主体の思考になっていたことへの気づき】【全人的理解に基づいた看護の必要性】【本人の感じている不安を知り援助に生かすこと】【その人が安心できる関わり方のポイント】【その人らしい生活支援のための連携の重要性】【認知症の症状や病態】【高齢者の身体的特徴と予防的介入の必要性】の7カテゴリが形成された。グループインタビューでは、197データ、19サブカテゴリ、【その人らしい生活を継続させる看護の重要性】【その人の思いをとらえた安心できる関わりの重要性】【医療者主体の思考になっていたことへの気づき】【チームでの認知症ケアの質向上を目指すことは看護師の喜びにつながること】【その人の持つ機能を活かすケアのために関わりの時間を確保する意義】【高齢者の特徴を踏まえた予防的関わりの必要性】の6カテゴリが形成された。対象者は体験研修を通して「認知症対応力向上研修」の学びを再確認し、急性期病院での看護が医療者主体の思考であったとの気づきを得ていた。さらに、グループインタビューで関わりの時間を確保する意義や認知症ケアの質向上と看護師の喜びに関するカテゴリが抽出されたことから、対象者はグループディスカッションを通して体験研修修了者の役割を自覚し、急性期病院での認知症ケア改善の推進役となることが期待できる。予定通り第1回目の認知症ケア体験研修を実施し、その評価を行っている段階である。平成29年度は、平成28年度の結果を受け、「認知症ケア体験研修(以下、体験研修)」を修了した急性期病院の看護師が、体験研修での学びのうち日々の看護に活用できている内容とその要因を明らかにすることを目的とする研究を実施した。体験研修を修了した急性期病院看護師10名に半構成的面接を実施し、逐語化したデータから体験研修での学びのうち日々の看護に活用できていることおよび活用できていないこととその要因に関する部分を一文一義となるよう抽出し、質的・帰納的に分析した。その結果、活用できていることは【認知症の人の視点に立った安心につながる援助の実施】【その人らしい生活を継続するための様々な連携の実施】【身体拘束をせず安全に過ごすための援助】【家族への援助】