hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合音ABR（cABR）における時間分解能から見た難聴病態解明と次世代補聴器開発

そしてその遅延量を補正するチャープ音を作成した。これらの結果を実際に正常聴力者にて測定を行い、一定の蝸牛遅延量でABRI波が増大することを突き止めた。この結果から新しくABRI波を強調する(増大する)I波チャープ音刺激によるABRの開発ができた。しかし音圧によっては蝸牛遅延量が変わる可能性が出てきたので、この部分を突き詰める必要が出てきた。また一方ではその結果から補聴器での補償技術の開発も併せて検討している。複合音ABRでの測定は順調に達成できたが、病態解明のためにABRのチャープ音の作成を行ったためやや進行が遅くなった。本年度は、昨年度のcABR実験システムを用いて、正常聴力者および難聴者に対して実際に被験者を募って測定を行っていく。これまでの研究で心理物理実験として時間分解能を測定するTMTFおよびGDTの結果を得ているが、今回他覚的検査が可能かを調査すべく、cABRの測定結果とTMTFおよびGDTの結果を比較検討してことばのききとり能力を他覚的に評価可能か実験を進める。また、昨年度検査上の改善点に対しての対策も取っていく。Auditory Neuropathyやその周辺疾患であるcochleasynaptpathyは内有毛細胞から蝸牛神経の障害が認められる。この神経細胞の神経発火の不安定さからくる難聴がどのような聞こえ方になるのかをABRの結果と時間分解能測定結果から解明をしていく。その結果で補聴器でのあらたな効果が得られるか開発を行っていく予定である。今後は複合音およびチャープ音での難聴者での測定数を増やすことが必要であることと、その病態から補聴器技術を開発していく事に主眼が置かれる。2016年度にABR測定装置を作成する予定であったが、一部刺激音や刺激条件の変更があったために一部購入を変更し来年度に持ち越した装置がありました。特に暗所でのABR測定に際して覚醒を維持するための対策を検討し、2017年度の予算で検査機器の見直しを行う予定です。ABR測定において、蝸牛神経の電位であるI波の波形をより強く得るために蝸電図の取り方を応用して測定を行うこととした。そのため電極等様々なタイプで実験を繰り返しているが、その中で一番よい電極を見つけ出すことに苦労している。そのため使用額が完全に使い切れていない。最終年度に最良の電極が見つかれば実験用に電極の購入に充てることにする。また、ABRのI波をABRではないOAE等でも測定できる可能性が先日のARO学会で情報を入手したのでABRへの応用を目的として音響設備を整えるために使用する予定である。感音難聴における時間分解能を他覚的に測定するcABR(複合音ABR)測定法は確立できた。しかしAuditory Neuropathyにおける測定を通して病態解明に必要な情報として、内有毛細胞と蝸牛神経の検出が必要性が出てきたためチャープABRの測定法を確立してきた。その結果最終年度に予定している補聴器開発が遅れたため次年度に持ち越した。新たに音声刺激環境を暗視下で行うための眼球運動測定機器や、暗室でのABR測定を、覚醒下で取るための被験者用ビデオシステムの構築に用いる予定である。
キリシタン文献の文化横断的研究

本研究では、日本における西洋の古典の伝承と受容の一環としてのキリシタン文献を、言語・文化・歴史の横断的な視座から総合的に分析することを主眼とした。研究代表者は「異界の変奏」において、キリスト教教理書『どちりなきりしたん』と同時代のフィリピンで刊行されたDoctrina Christianaを比較しながら、フィリピンでは複数形のinfernosの翻訳にさいしてヨーロッパでの通例を踏まえているのに対して、日本では仏教語「地獄」との差異を強調すべく複数ある異界を区別するために「いんへるの」という借用語を用いて、独自の翻訳方針をとったと結論づけた。また、Doctrina Christianaの一節にくわしい注釈をくわえた写本の中に、フィリピンの精霊(Anito)を邪神と断じながら、異教徒が厳しい罰をあたえられたという説話を書きとどめていることを指摘した。キリシタン文献を同時代のアジアにおける布教活動と比較対照するという方法はこれまでの研究には見られない新たな試みといえよう。研究分担者は、「神の掟で光る銀」等の論文でにおいて、ポルトガル商人が日本の銀を求めた活動の背後に宣教師の布教方針との合致を見出すと同時に、そのような商人と宣教師の連携が日本のみならずインドを中心としてアジア全域で展開したことを指摘した。そして、ヨーロッパ人の日本観を分析しながら、宣教師が日本では文化適応主義的な方針を採用したにもかかわらず、その根底にはヨーロッパ中心主義的な観点が牢固として存在していたことを分析している。キリシタン文献に含まれる宣教師の報告書のみならず、ヨーロッパにもたらされたインドや日本にかんする情報を大航海時代という広い文脈に位置づけたという点で今後の研究に貢献するところがすくなくない。日本における西洋の古典の伝承と受容の一環としてのキリシタン文献を、言語・文化・歴史の横断的な視座から総合的に分析することを主眼とする研究目的にそって、研究代表者は、キリシタン文献の翻訳方法について、原典との異同を明確化し、研究分担者は、大航海時代の修道会と日本について、文化・歴史の観点から比較検討した。研究代表者は、本年度は主に教理入門書『どちりなきりしたん』を中心に原典との比較対照をおこなった。その際、日本語版とおなじくポルトガル語版から翻訳されたインドのコンカニ語版ならびにスペイン語版から翻訳されたフィリピンのタガログ語版と比較することによって、日本における翻訳方法の特殊性があきらかになるだろうと判断し、インターネット等を駆使してコンカニ語版とタガログ語版を入手し現在も分析を続けている。現段階であきらかになったことは、キリスト教の「天国・地獄」の概念を翻訳するにあたって、インド・フィリピン・日本の三国で異同が見られること、その差異はそれぞれの国における来世観の差異に起因するということである。インドにおけるヒンドゥー教、フィリピンにおけるアニート信仰、日本における仏教を「偶像崇拝」ととらえ、打倒の対象としたヨーロッパ人宣教師は、キリスト教の教理を翻訳するにあたって、日本でいくつかの仏教語を採用したように、場合によっては打倒の対象である宗教のことばを採用せざるをえなかったのである。研究分担者は、大航海時代の修道会とりわけイエズス会の宣教師たちのなかで、ザビエルとヴァリニャーノのアジア観の実態を、近年、多くの論者によって論じられているポスト・コロニアリズムの成果をふまえつつ、分析した。その際、彼らの書き残したテキストをたんに歴史資料としてその信憑性を論じるのではなく、意識的にせよ無意識的にせよ、宣教師が抱いているヨーロッパ中心主義のあらわれとして解釈すべきことをあきらかにした。この解釈の試みは、インドのゴアにおける調査の際に面識を得たインドの研究者からも高く評価された。研究代表者は、キリシタン文献のなかに引用された聖書の言葉と聖人伝の翻訳について、翻訳原典との比較対照を通じて、言語にあらわれた軋轢や融合の様相を分析すると同時に、江戸時代におけるキリシタン文献の変容について、潜伏キリシタンによって記された文献の分析をおこなった。また、大航海時代に日本とおなじくキリスト教を受容したフィリピンにおける翻訳の問題の分析に着手した。日本とフィリピンにおけるキリスト教文献の翻訳の問題を考察することによって、統一国家の形態をまがりなりにも整えつつあった日本とバランガイという部族集団が分散していたフィリピンではキリスト教文献の翻訳方法に差異が認められる。また、仏教をはじめとする宗教が根づいていた日本とアニート信仰というアニミズムが主流だったフィリピンとでは訳語の選定において異なっている。研究分担者は、ポルトガル-インド-マカオ-日本と連なるイエズス会の活動とスペイン-メキシコ-フィリッピン-日本と連なるドミニコ会・フランシスコ会等托鉢修道会の活動の比較対照を通して、ヨーロッパ人宣教師や日本人キリシタンが直面した異文化間の軋轢、大航海時代のヨーロッパと日本の歴史的な位置にかんする実証的分析をおこなった。とりわけ、インドの研究者との共同研究を開始することによってこれまであきらかにされていなかったアジアにおけるキリスト教の歴史の裏面に光を当てることによって巡察師ヴァリニャーノのヨーロッパ中心主義の問題があきらかになった。そのなかにはユダヤ人排斥の姿勢も含まれる。これは、現代におけるユダヤ人問題にもつながる大きな課題である。研究代表者は、日本で刊行されたキリシタン文献の一つである教理入門書『どちりいなきりしたん』と同時代のフィリピンにおいて刊行されたDoctrina Christiana (タガログ語-スペイン語対訳)の比較を通して、翻訳におけるそれぞれの文化との軋轢や融合の問題について分析し、とりわけ異界すなわち死後の世界についてキリスト教の異界観念の受容に差異があったことをあきらかにした。

また、日本におけるキリシタン時代の聖書翻訳とスペイン統治時代以降のフィリピンにおける受難詩Pasyonに代表される聖書受容の比較を通して、ここにも両文化の差異にもとづく翻訳の問題を分析している。研究分担者は、昨年度に続き、ポルトガル-インド-マカオ-日本と連なるイエズス会の活動とスペイン-メキシコ-フィリッピン-日本と連なるドミニコ会・フランシスコ会等托鉢修道会の活動の比較対照を通して、ヨーロッパ人宣教師や日本人キリシタンが直面した異文化間の軋轢、大航海時代のヨーロッパと日本の歴史的な位置にかんする実証的分析をおこなった。昨年度に開始したインドの研究者との共同研究も新たな課題をめぐってさらなる展開を迎え、大航海時代の軋轢が現代インド文学にも波紋を及ぼしていることを小説やエッセイの分析によって明らかにしている。ヨーロッパ文化の基底をなすキリスト教と、イスラム教・ヒンドゥ教・仏教など「異教」との「対立」が焦点化されている現代において、近代の曙とも言うべき大航海時代以降、世界的にくりひろげられた諸事象をどのように把握するかという問題はきわめてアクチュアルなものといえる。ポスト・コロニアリズムの諸問題は、植民地主義時代の再検討なくして分析することはできないだろう。本研究では、日本における西洋の古典の伝承と受容の一環としてのキリシタン文献を、言語・文化・歴史の横断的な視座から総合的に分析することを主眼とした。研究代表者は「異界の変奏」において、キリスト教教理書『どちりなきりしたん』と同時代のフィリピンで刊行されたDoctrina Christianaを比較しながら、フィリピンでは複数形のinfernosの翻訳にさいしてヨーロッパでの通例を踏まえているのに対して、日本では仏教語「地獄」との差異を強調すべく複数ある異界を区別するために「いんへるの」という借用語を用いて、独自の翻訳方針をとったと結論づけた。また、Doctrina Christianaの一節にくわしい注釈をくわえた写本の中に、フィリピンの精霊(Anito)を邪神と断じながら、異教徒が厳しい罰をあたえられたという説話を書きとどめていることを指摘した。キリシタン文献を同時代のアジアにおける布教活動と比較対照するという方法はこれまでの研究には見られない新たな試みといえよう。研究分担者は、「神の掟で光る銀」等の論文でにおいて、ポルトガル商人が日本の銀を求めた活動の背後に宣教師の布教方針との合致を見出すと同時に、そのような商人と宣教師の連携が日本のみならずインドを中心としてアジア全域で展開したことを指摘した。そして、ヨーロッパ人の日本観を分析しながら、宣教師が日本では文化適応主義的な方針を採用したにもかかわらず、その根底にはヨーロッパ中心主義的な観点が牢固として存在していたことを分析している。キリシタン文献に含まれる宣教師の報告書のみならず、ヨーロッパにもたらされたインドや日本にかんする情報を大航海時代という広い文脈に位置づけたという点で今後の研究に貢献するところがすくなくない。
前近代山間村落の社会構造ならびにその支配に関する研究

本年度は、昨年度に引き続いて(1)『鎌倉遺文』の検索、(2)山梨県早川町の史料調査、(3)新たに栃木県栗山村川俣の史料調査を実施し、これらによる収集資料をもとに研究を進めた。(1)に関しては、結果的に約20巻分迄しか検索は進まなかったものの、非農業的生産要素の大きな点で共通する海と比べて、山に関する史料がかなり少ないことが明らかになってきた。これは制度的な要因をも孕む問題として捉える必要がありそうに思う。また林業・材木関係の記事や焼畑に関わる記事等の抽出ができたほか、従来山に関する史料としては注目されていない日蓮関係の文書が、鎌倉期における甲斐身延山周辺の山の状況を知る好史料であることも確認できた。(2)については、今までに集落の火災によって史料がないとされていた塩之上地区から、数百点にのぼる近世文書を新たに発見し、その全ての撮影を終える等の成果があがった。また早川町内の史料の読解によって、近世に下野国川俣(現栃木県栗山村川俣)への杣稼ぎが行なわれていたことが判明し、該地への調査も実施できた。これが(3)にあたる。その結果、川俣の山口栄家文書を選択撮影し、近世の当地には甲斐のみならず飛騨・信濃からも杣や日雇いの出稼ぎ者のいたことが具体的に明らかになった。また同家文書には、木工産品の運搬に女性が重要な位置をしめていたことが具体的に明らかになった。また同家文書には、木工産品の運搬に女性が獣よな位置をしめていたことを明示する史料も見出され、文献史料には残りにくい女性労働の一面をさぐる手がかりとして今後期待できる。総じて山村研究は未開拓というべき広大な領域であり、2年間ではその解明のごく手始めの作業しかできなかったが、他国稼ぎ等にみる山村民の広範かつ自由な動きが確認できたことは1つの成果といえる。今後、山村を「他山村や都市との広域的なつながりをもち、多分に商品生産的な要素を含みながら多様な生業によって自活する世界」と捉え直す可能性が出てきた。本年度の研究推進については、年度当初、現地調査・文献調査の両面から同時並行的に進める予定をたてた。文献調査は、収集済みの『鎌倉遺文』を検索し、文献中世前期における山村政策のありかた等を探ってみるつもりであった。結果的に、この検索は予想外に時間がかかり、未だ全巻の半ば程度までしか進んでいない。そのため、統一的な山村政策の有無やその詳細についてははっきりしていないのが現状である。ただ、同時に検索している海に関わる史料のありかた等と比較すると、山にまつわる施策はより統一性に乏しいように思われる。山をめぐる在地的慣習はぽつぽつ見出されるが、たとえば海における供御人・神人組織のような編成は山に関して見出しにくいように感じられる。これらの疑問点の解明については次年度での課題としたい。次に現地調査であるが、こちらはほぼ予定どおり進めることができた。98年8月と11月、そして99年3月には山梨県南巨摩郡早川町において個人蔵の古文書を調査・撮影し、また98年11月には早川町で見出した史料の関連調査(近世後期、早川の杣工が下野国川俣へ出稼ぎに出ていた)のため、栃木県栗山村川俣地区へ史料調査に出かけた。村内の、それも耕地稼ぎのみをその村の富や生産力と見なす視点に対し、山村からの出稼ぎがかなり重要な収入だったのではないかというのが現在私の関心の一つであるが、その点で、当時の川俣村が会所を設置し、林業の活発な現場だったことを確認できたのは収穫であった。また、いずれの調査においても今回購入したマイクロフィルム撮影用カメラが大いに役立った。撮影した史料は、現在目録作成・整理中である。

また同家文書には、木工産品の運搬に女性が獣よな位置をしめていたことを明示する史料も見出され、文献史料には残りにくい女性労働の一面をさぐる手がかりとして今後期待できる。総じて山村研究は未開拓というべき広大な領域であり、2年間ではその解明のごく手始めの作業しかできなかったが、他国稼ぎ等にみる山村民の広範かつ自由な動きが確認できたことは1つの成果といえる。今後、山村を「他山村や都市との広域的なつながりをもち、多分に商品生産的な要素を含みながら多様な生業によって自活する世界」と捉え直す可能性が出てきた。
修飾ポルフィリン錯体による配位子間相互作用を基にした分子認識に関する研究

1.この研究は、金属錯体における非極性溶媒中での非極性配位子間相互作用ならびにこれを基にした分子認識を研究することを目的とした。2.テトラフェニルポルフィリンの面上にスペーサーとしてフェニル基(ホスト1)またはナフチル基(ホスト2)を各々2個ずつ付加し、この2個をメチレン鎖で架橋することで適度に事前構築されたキャビティを持つポルフィリンを合成した。これに亜鉛(II)を導入し、目的のホスト錯体1および2を合成した。これらホスト錯体に対して軸配位子としての種々のアミン類の付加反応をクロロホルム中、可視吸収スペクトル変化から調べた。3.以前我々は、修飾ポルフィリンホストのキャビティとゲストの間の弱い相互作用により、小さい一級アミンに比べてより嵩高い二級アミンの結合が安定化することを示した。今回も1や2に対し、嵩高い芳香族アミンの結合が5-10倍安定化することが判った。しかし、飽和二級アミンでは2-3倍の安定化にとどまった。この両者の差はスペーサーのpi系とアミン類のpi系(芳香族アミン)またはCH基(飽和アミン)との間のpi-piまたはCH-piの二種の相互作用の差であるとも考えられた。しかし、飽和アミンであるピロリジンに対し、これに一部pi系を導入したピロリンの結合を比べた場合、1,2共に両者のアミンの結合の安定化には差は見られなかった。従って、この弱い相互作用は、pi-piやCH-piの相互作用というよりむしろ、ロンドン分散力が主体であり、ホストとゲストの間の接触面積の大きさに依存すると結論した。このことは、1に比べてゲストにより大きい接触面積を提供する2の方がほとんどのゲストに対してより大きな安定化を示すことによって支持される。
代謝エピジェネティクスからみたインフルエンザの病態の解明

ウイルスは宿主細胞の機能/因子群を動員・略奪することで増殖する。宿主細胞ではウイルスの侵入に応答して細胞内防御系を含む正常状態とは異なる多数の生命プロセスが可動する。これらのウイルス複製シグナルと細胞内応答シグナルが競合あるいは統合されて病原性の発現に帰結すると考えられる。ところで、遺伝子発現はDNAのゲノム情報や転写因子に加え、DNAのメチル化やヒストン修飾などのエピゲノム情報が、核内複合体と連動して転写環境を形成することによって制御される。マイナス鎖RNAウイルスであるインフルエンザウイルスの感染に対して宿主細胞でどのようなエピゲノム変化が引き起こされるか、そのエピゲノム情報の変化がどのような転写環境の変化をもたらし、インフルエンザウイルスの病原性の発現に関わっているかは、これまでほとんど明らかにされていない。本年度は、インフルエンザウイルスに感染した細胞およびマウス肺組織を用いて、H4K20のヒストンのメチル化修飾をウェスタンブロット法および免疫染色で解析した。その結果、H4K20のトリ・メチル化はウイルス感染にともなって低下することがわかった。一方最近申請者らは、インフルエンザウイルスに感染肺を用いて、解糖系、TCAサイクルやメチオニン回路などの代謝産物の経時的な産生の変化を解析した。その結果、SAH [S-adenosyl methionine]の産生が感染に伴って低下することがわかった。これらの結果から、インフルエンザウイルス感染によって代謝動態の変化とエピゲノム状態の変化が同時に起きていることが示唆された。(抄録なし)ウイルスは宿主細胞の機能/因子群を動員・略奪することで増殖する。(抄録なし)
低骨塩動物におけるインプラントの予後に関する研究(咬合圧がもたらす骨梁の変化について

まず前年度までの実験で得られた、OVX群とLC群の脛骨で測定したデーターと、今回行なった顎骨の骨密度の測定結果の相関性について検討した。今回DEXAを用いて測定した顎骨の骨密度は、コントロール群と比較してOVX群では若干低下しているようであったが有意差はなく、LC群では約10%程の低下であった。これらは脛骨のデーター(OVX群48%、LC群1520%の低下)に比較して減少量が少なく、これは兎の顎骨には骨髄腔がほとんどなく大部分が緻密骨であるという構造的な問題と、顎骨は解剖学的に複雑な形態をしているので、DEXAを用いて測定できる部位が限局していることなどによるものと思われる。次にこの動物を用いて、本研究の目的とするオッセオインテグレーションしたインプラントの被圧変化に、骨塩量の低下がどのよう影響するかについて検討するため、顎骨に植立したインプラントに補綴物を装着し飼料を咬ましてみた。OVX群は骨密度の低下が見られなかったので今回は除外し、コントロール群とLC群の比較検討を行ったところ、LC群でインプラント周囲に線維性の結合組織が多く見られる部分が存在し、コントロール群と骨の接触率に違いがあるような傾向が見られたが、炎症性の反応や骨吸収などはほとんど見られなかった。今回の実験では兎を用いたため歯牙も小さく、咬み合わせの調整が困難で、インプラントに掛かる咬合圧を適正化できているかどうかはわからないし、観察期間が短期間であったので、今後はもう少し大型動物を用いてインプラントに掛かる被圧量を一定にし長期的な変化について検討したいと考えている。
新薬開発の成功率向上を目指した医薬品開発規制環境の改善に関する研究

グローバル新薬開発環境で生じるドラッグラグと観察される新薬開発成功確率の間には強い正の関係にあり、企業の不確実性下の利潤最大化行動を織り込んだドラッグラグ対策が必要であることを明らかにした。開発された新薬の安全性や用法・用量設定等がドラッグラグを含む現在の世界の新薬開発環境及び規制要件(日本独自の市販直後調査等を含む。)のあり方と深く関係していることを実証し、今後の医薬品開発施策の構築に資する直接のエビデンスを提供した。効率的な新薬開発体制の構築を目指して、新薬の世界的な研究開発活動がどのようなメカニズムに基づき展開されているかを探索する。新薬候補物質の特性、開発者の属性、規制要件を含む研究開発環境の変化等のデータを収集し、新薬開発の成功率、承認審査実績との関係等を定量的に分析する。(1)新薬開発・承認審査データの収集新薬研究開発・承認審査に係るデータベースを逐次構築し、収集ずみデータから順に解析を開始する。(2)新薬開発実施状況の分析世界の新薬研究開発戦略の様態と背景のメカニズムを、薬剤・開発者の属性、介在する規制との関係を踏まえ経済モデルに基づいて分析する。特にドラッグラグ(日本での上市の遅れ)を表す指標の意義と役割を探る。(3)健康アウトカムと開発戦略・政策の分析(2)の結果と、国民の健康のアウトカム指標(例:副作用発現状況)の関係を分析し、科学・産業政策と健康政策の関係を議論する材料とする。【既存データベースの検証と新規データベースの構築】国内外の臨床試験の情報を完全に網羅するデータベースは存在しないため、複数のデータソース(医薬品医療機器総合機構、clinicaltrials.gov、JAPIC、UMIN等)より情報を収集した。各種データベースから入手可能な日本における臨床試験数は厚労省への治験届出数よりも少なく、日本実施の臨床試験の全てを補足することは困難であることが判明したが、適切な条件設定のもとでデータ抽出を行うごとで個別の分析目的には対応可能と判断した。【日米欧における臨床試験】世界売上10社および内資企業4社による2008年9月時点での臨床開発状況を目米欧で比較した。米国で臨床開発中の品目が日本で開発着手される割合は、目本企業は米国企業や欧州企業に比べて多かった。欧州でも同様の現象、すなわち自地域主義が見られた。【臨床開発着手時期の国別相違】医薬品開発が海外先行型であるために日本での医薬品開発着手が遅くなるという企業行動を、新薬の成功確率の観点から検討した。1995年から2003年の間に、日本およびアメリカでPhase2を実施した品目を抽出し、日米の医薬品開発の成功確率(Phase2から承認に至る確率と定義)を算出した。成功確率は日本より米国の方が低かった(それぞれ21%、16%)。さらに、自国のPhase2開始時が、世界の他地域のphase2開始年より早い・同じ・遅い場合の3群で層別すると、遅いほど成功確率が高くなる傾向が見られた。日本における医薬品開発が海外先行型であるのは、成功確率が高まるという点で企業にとって合理的な選択の結果である可能性が示唆された。ドラッグラグが社会問題化している中、実効性のある対策にはこのような企業行動の特徴を織り込む必要があることが示唆された。【新薬開発データベースの作成・拡大】複数のデータソースから得られた臨床試験の情報を統合しデータベース(20年度作成)の情報を更新した。日本については引き続き承認審査当局である医薬品医療機器総合機構の公開新薬データベースから非臨床・臨床研究開発に関する所要の情報を収集した。米国については、米国臨床試験情報データベース、FDAの公表情報資料から同様の情報を収集することによりデータベース情報を拡充した。さらに、商用データベースでも情報を収集し、国内外における開発品目数の経時推移、オリジネータ企業特性、開発相ごとの成功確率、開発期間、審査期間に関する情報を蓄積した。【日米欧における臨床開発ラグ】欧米における臨床開発中の品目数は増加を続ける一方、日本では増加傾向は見られなかった。また、日米両地域で臨床開発中の品目の割合は、増加傾向が見られた。日米間でともに開発されている品目を対象に開発段階の進度を比較したところ、全体として米国の方が進んだ開発段階にあった。日米差は1995年から2001年まで拡大し、2002年以降は横ばいであった。新GCP施行(1997年)前後では開発段階の日米差は拡大する傾向(日本が米国に遅れる)にあり、ICH-E5施行(1998年)後数年を経て外国臨床データの利用が促進し、その拡大傾向は収束したが、一定の遅れが続いている状況と考えた。開発品目のオリジネーター国籍別に開発段階の差を算出した結果から、1995年から2001年の日米間の開発段階差の拡大は、日本オリジン品目のリードがなくなったことが原因だと考えた。

また、日本の第II相試験着手が遅いほど、日本第II相試験期間か短いという結果が得られた。ドラッグラグ、日本における治験の空洞化が社会問題化している中、それらに対する施策には、研究で明らかになった企業行動の特徴をあらかじめ織り込む必要があることが示唆された。【新薬開発状況の更新】複数のデータソースから得られた臨床試験及び承認医薬品の情報を統合しデータベース(平成20年度作成開始)を更新・拡大した。国内外の企業ごとの開発品目数の推移、オリジネーター企業特性、開発相Elごとの成功確率、開発期間、審査期間、薬価、被験者数等に関する情報を収集した。国際共同治験に関する開始年、参加国等の情報を追加した。【ドラッグラグに関連する分析】日米欧の新薬上市ラグを国ごとに比較した。日本での新薬上市のタイミングは、1990年以前は米英に先行していたが、それ以降は米英に遅れていること等が分かった。上市時期の国ごとのばらつきは近年徐々に縮小傾向にあった。ドラッグラグが生じる原因を探索するため、収集したデータに基づく多変量解析を行った。開発着手ラグのなかでも、日米での第II相、第III相試験の着手ラグに着目した。その結果、日本での臨床試験着手が米国に対して遅れるほど、相移行確率(開発の成功確率)が高くなるとの結果が得られた。また、ドラッグラグが国民の健康アウトカムとどのように関連するかの手がかりを得るため、新薬発売後の副作用発現に対する措置数との関係を分析したところ、ドラッグラグと負の相関があることがわかった。承認審査に要した期間に係る分析では、治験相談制度の活用等によって審査期間が影響を受けている可能性が示唆された。【国際共同治験と日本の状況】国際共同治験の実施状況に関する分析を実施した。日本では他国に比べ総試験数に占める国際共同治験の割合も絶対数も小さいことが分かった。1.世界の新薬開発状況の分析全世界の新薬の臨床開発状況について、複数のデータソースから得られた情報を統合し、日本のドラッグラグの変化、グローバル企業の世界開発戦略等に関する分析を行った。グローバル新薬開発が一般化する中で、各地域における開発・上市のタイミングの差(ドラッグラグ)が生じる原因について、不確実性下の企業の期待利益の最大化を想定したモデルに基づいた定量分析を行い、日本のドラッグラグが日本における開発相移行の成功確率の向上と関係して生じている可能性、すなわち不確実性下の企業行動の経済合理性に基づいてドラッグラグが生じている可能性を明らかにした。2.規制当局による承認審査における意思決定様式に関する分析規制当局による新薬の承認審査過程における意思決定メカニズムに関する実証的な分析を行った。分析の結果、新薬の使用方法(効能・効果)の決定様式は、薬効・審査領域によって異なること、先行する類似薬の使い方に縛られること、経済的なインセンティブが企業主張の背景にある可能性などが明らかになった。3.新薬臨床開発における有効性・安全性評価に関する分析臨床試験の実施方法の改善を図るため、臨床試験における副作用の因果関係評価のメカニズムに関する研究に着手し、学会報告を行った。臨床試験のデザインや過去の情報の蓄積等によって有害事象を副作用と判定するかどうかの判断が影響を受けることが分かった。
オブジェクト指向空間解析：オブジェクト分布間の相互関係の分析

本研究では,様々な空間オブジェクト分布の相互関係を統一的に解析するために,オブジェクト指向空間解析の理論構築を行った.空間データ取得技術の発展に伴い,現実世界の多様な空間オブジェクトの状態を表現する,大量の時空間データが取得されるようになりつつある.空間オブジェクトは,互いに影響を与えながら分布,移動しており,分析ではオブジェクト分布間の相互関係を明示的に考慮する必要がある.そこで本研究では,オブジェクト群自体の性質・相互関係や,オブジェクトから見た空間の様態に着目し,オブジェクトの型に依存しない,どのような空間オブジェクトに対しても適用可能な汎用的解析理論を構築した.本研究は,様々な空間オブジェクト分布の相互関係を統一的に解析するために,オブジェクト指向空間解析の理論構築を目的としている.特にここでは,空間がオブジェクトに与える影響よりも,オブジェクト群自体の性質・相互関係や,オブジェクトから見た空間の様態に着目し,オブジェクトの型に依存しない,どのような空間オブジェクトに対しても適用可能な汎用的解析理論の構築を目指している.本年度はまず,既存研究の再レビューを実施した.特に軌跡分布の分析について,GPSや携帯電話を利用したデータ解析手法に関する知見を得ることができた.次に,連続平面上の点分布間の相互関係を分析する手法を開発した.前科研で開発した手法は,いずれもオブジェクトの分布可能地点が有限個に限られた場合を想定している.ここではそれらをさらに拡張し,地点数を単純に無限大とするのではなく,地点間の相互関係を保持したまま,その密度のみを高める方法を取ることで,離散空間と連続空間の間の差異を処理している.地点間の相互関係については,当初の点分布を母点とするドローネ三角網を構築し,各三角形の重心を追加して再度,ドローネ三角網を構築するという,いわゆる再帰的手続きによって,その一貫性を担保している.この手法は,千葉市内の商業施設分布分析に対して適用し,計算時間の妥当性,結果の有効性などを検証している.また合わせて,このような大量の空間データとその分析結果を可視化する手法も開発している.本年度はまず,前年度に開発した,平面上の軌跡分布に対する解析手法の適用を行った.適用対象としては,ネットワーク上の軌跡分布の際に元データとして利用した,GPSで取得した人間の移動軌跡を用いた.GPSデータは,人間が道路などのネットワーク空間を移動していても,誤差や誤りなどにより,完全にネットワーク上に位置するとは限らない.そのため通常は,GPSデータをネットワーク上に同定する前処理を行ってから分析を行う.前科研では,この処理のためのアルゴリズムをシステムに実装し,半自動処理によってGPSデータをネットワーク上に同定している.それに対し今回は元のGPSデータを敢えて分析することで,同定の有無による分析結果の差異についても検討を行った.次に,複数ポリゴン分布間の関係を分析した.ここでは多数の非連結集合同士の関係をどのように扱うかが課題である.連続平面上の点分布と同様に,空間操作によって集合の要素から空間構造を生成するという方法が有り得るが,点の場合と異なり,ここでは生成の母体と生成物がいずれも領域である.2種類の領域を区別して分析するには,適切な区別の方法を考える必要があり,それを実現する手法を開発した.軌跡分布も複数ポリゴン分布の場合も,手法の改良のために,適用と手法の修正という手順を何度か繰り返している.即ち,適用の結果,十分な結果が得られなければ,手法を改良して再適用を行い,良い結果が得られるまで修正を繰り返す.このプロセスにより,最終的には汎用性の高い手法を得ることができた.本年度はまず,前年度までに開発した,平面上の軌跡分布に対する解析手法及び複数ポリゴン分布間の関係を分析する手法の適用を繰り返して実施した.後者については,多数の非連結集合同士の関係を,空間操作によって集合の要素から空間構造を生成して分析するという方針を採用している.次に,前年度までに開発した手法の時空間オブジェクト分布への拡張を行った.対象としては,最も基本的な時空間オブジェクトの一つである,移動軌跡データを用いた.これを,空間次元上,時間次元上,時空間次元上の3通りの空間の中で定義し,相互の関係を記述,分析する手法を開発した.但しこちらについては,分析手法の拡張に想定以上の時間を要してしまったことから,本年度は理論構築の段階に止まり,実際の適用は来年度に持ち越すこととした.そのため,当初の使用予定額に余剰が生じ,来年度への補助事業期間延長を申請している.次に,複数ポリゴン分布に関する手法について,その改良のために,適用と手法の修正という手順を何度か繰り返した.概ね良好な結果が得られているが,ポリゴンが空隙を有している場合や,座標の微小な数値誤差がアルゴリズムの破綻を招く場合など,当初想定していなかった例外処理が必要となり,それらについて手法の改良を行っている.研究成果の公表については,いくつかの学会における口頭発表と,雑誌への論文投稿を行った.投稿論文については,未だ査読中のものもいくつかあるが,既に印刷されたもの,受理されて印刷を待っているものもあり,研究成果の社会還元は順調に進んでいる.本年度はまず,複数ポリゴン分布間の関係を分析する手法の再検討を行った.以前の研究により,その一般的な場合への拡張可能性は確認できているが,実証分析が未だ十分ではないと判断した.再検討の結果,ポリゴンが非常に多数存在する場合,計算量が膨大になるために実用時間内での分析が困難になるという問題が生ずることが明らかになった.そこでここでは,ラスター近似によって計算量を抑制する方法を採用した.但しこの方法では,分析結果の精度が必ずしも保証されない.

そのためいくつかの実証分析を行い,実証的に精度が許容範囲に収まることを確認した.次に,再度,手法の時空間オブジェクト分布への拡張を検討した.既にネットワーク上の軌跡については取り上げているので,時間とともに変化するポリゴン分布について,手法の適用と実証分析を行った.ポリゴンの時間的変化については,離散的変化を対象とする手法は既に開発済みであったので,そちらを連続的変化に拡張するという方針で臨んだ.連続的変化を多数の離散的変化の合成によって近似し,個々の変化を平滑に接続する方法を検討した結果,ここでもラスター近似が有力な方法であると判断し,適用を行った.精度については実用的な程度に達していると判断している.得られた研究成果については,主として秋の学会大会での口頭発表と,英文雑誌への投稿を通じた還元を行った.当初は実社会への直接的貢献も検討したが,研究内容が未だその段階には達していないことから,今回は隣接する他分野への研究理論提供を主軸においた.本研究では,様々な空間オブジェクト分布の相互関係を統一的に解析するために,オブジェクト指向空間解析の理論構築を行った.空間データ取得技術の発展に伴い,現実世界の多様な空間オブジェクトの状態を表現する,大量の時空間データが取得されるようになりつつある.空間オブジェクトは,互いに影響を与えながら分布,移動しており,分析ではオブジェクト分布間の相互関係を明示的に考慮する必要がある.そこで本研究では,オブジェクト群自体の性質・相互関係や,オブジェクトから見た空間の様態に着目し,オブジェクトの型に依存しない,どのような空間オブジェクトに対しても適用可能な汎用的解析理論を構築した.分析手法の拡張に想定以上の時間を要してしまったことから,本年度は理論構築の段階に止まり,実際の適用まで至らなかった.27年度が最終年度であるため、記入しない。空間解析移動軌跡データの分析手法の適用と,一般化した手法の改良,再検討を来年度,実施する.既存研究のレビューにはやや時間を要したが,半年程度で完了している.また,連続平面上の点分布間の相互関係を分析する手法については,理論開発を済ませ,小サンプルデータでの試験運用まで終えている.申請時の計画よりもやや進んでいると判断することができる.手法の開発は比較的短期間で完了したが,データの下準備にやや手間取り,結果的には全体がほぼ予定通りに進行した.来年度,特に懸念すべき課題などは残っていない.27年度が最終年度であるため、記入しない。分析手法の拡張に想定以上の時間を要してしまったことから,本年度は理論構築の段階に止まり,実際の適用まで至らなかった.申請時の計画通りに研究が進行しており,来年度以降も特に計画に変更はない.申請時の計画通りに研究が進行しており,来年度も特に計画に変更はない.移動軌跡データの分析手法の適用と,一般化した手法の改良,再検討を来年度,実施する.前年度研究計画のうち,データ等の購入費用が当初予定よりも少なく済んだことから,本年度はその繰り越し分を分析手法
ジョン・ケージにおけるジャポニズムとオリエンタリズムの再検討

実験音楽の作曲家ジョン・ケージがインドの芸術思想や日本の禅宗、中国の易経に関心をもったことはよく知られ、拙著『ジョン・ケージ混沌ではなくアナーキー』で説明した。本研究はこうした研究蓄積に基づき、ケージが日本にどう紹介されたかを集中的に分析した。具体的には1960年1月1日から1992年12月31日までの『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』を対象に、ケージの名に言及のあった記事の調査を行い、目録を国立音楽大学大学院研究年報『音楽研究』に分割掲載した。また、ケージ自身のジャポニズムやオリエンタリズムを改めて分析し、第二次世界大戦後における異文化相互理解まで広げて考察し、その困難さを確認した。第2年度は「ケージの言説と批評分析」として、前年に引き続き、研究対象のケージに関する批評および記事、ケージ史料に関する所在と実態を把握すると同時に、オリエンタリズムとジャポニズムをめぐって、ケージの草稿および日米の新聞批評に関する分析を行う計画であり、一部、研究調査に関する予定は変更したが、研究はほぼ計画どおり実施した。計画の実施にあたっては、連携研究者である高橋陽一(武蔵野美術大学)と今岡謙太郎(武蔵野美術大学)から、資料の扱い方に関する助言を得た。1.アメリカと日本におけるケージを対象とする批評および記事の把握(継続):日米の一般の新聞におけるジョン・ケージに関する批評および記事を簡単なものまで含めて網羅的に調査し、『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』などの主要新聞の記事データを1960年代に絞って、目録としてまとめた。2.オリエンタリズムとジャポニズムに注目した言説分析:ケージ自身の文章と、彼を対象とするアメリカの批評および記事から、オリエンタリズムとジャポニズムに関する記述の言説分析を行った。とくにアメリカにおける初期の新聞批評・記事において、ジャポニズムとオリエンタリズムに関する記述が予想以上に少なかったことが確認された。3.オリエンタリズムとジャポニズムに注目したケージの作品分析:オリエンタリズムとジャポニズムの観点からケージの作品分析を行った。予定とは異なり、当年度はアメリカへの調査旅行は実施せず、近年、禅や易経との関係を論じた研究書を参考にしながら、出版楽譜から可能な範囲で分析した。研究成果の発表としては、国立音楽大学大学院研究年報『音楽研究』第26輯に日本の新聞におけるジョン・ケージ記事目録を掲載することができた。第1年度は「ケージ史料の把握と批評および記事調査」、すなわち4年にわたる研究の初年度として、研究対象のケージ批評および記事、ケージ史料に関する所在と実態を把握するため、全体的な調査を行う計画であり、この計画通りに実施した。計画の実施にあたっては、連携研究者である今岡謙太郎(武蔵野美術大学)と高橋陽一(武蔵野美術大学)との研究会を行った。(1)アメリカと日本におけるケージを対象とする批評および記事の把握日米の音楽雑誌と一般の新聞や雑誌におけるジョン・ケージに関する批評および記事を網羅的に調査し、翌年度までの2年間で「ジョン・ケージ批評記事データベース」を作成するべく、『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』などの主要新聞の記事データを調査した。(2)アメリカのジョン・ケージ原稿・草稿等の所在調査すでに実施したNew York Public Libraryのジョン・ケージの原稿類を調査に加えて、ロサンジェルスのGetty Research Instituteへの訪問調査を実施することができた。これによりケージの自筆譜や書簡を含むデヴィッド・テュードア文書など、貴重な資料を確認することができた。研究成果の発表としては、オリエンタリズムとジャポニズムを象徴するジョン・ケージ作品「ミュージサーカス」(2012年8月26日、サントリー芸術財団主催・サントリーホール)の芸術監督として企画を行った。また『ユリイカ』2012年10月号、『音楽現代』第12巻第11号、『アルテス』Vol.04, 2013SPRINGにジョン・ケージに関する論文を発表した。第3年度は「批評分析の進展と成果発表」として、前年に引き続き、研究対象のジョン・ケージに関する批評および記事、ケージ史料に関する所在と実体を把握する作業を進めた。同時に、オリエンタリズムとジャポニズムをめぐって、ケージ自身の文章と彼を対象とするアメリカの批評と記事および日本の批評と記事から、日本・東洋に関する記述の言説分析を行った。引き続き、オリエンタリズムとジャポニズムに関する言説の分析を行う計画であり、一部、研究調査の予定、研究対象に関する範囲を変更したが、研究はほぼ計画どおり実施した。研究成果の発表としては、国立音楽大学大学院研究年報『音楽研究』第27輯に日本の新聞におけるジョン・ケージ記事目録を掲載することができた。1.アメリカと日本におけるケージを対象とする批評および記事の把握(継続)およびオリエンタリズムとジャポニズムに注目した言説分析日米の一般の新聞におけるジョン・ケージに関する批評および記事を簡単なものまで含めて網羅的に調査し、『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』などの主要新聞の記事データを1970年代に絞って、目録としてまとめ、ケージ自身の文章と、彼を対象とする日本の批評および記事から、オリエンタリズムとジャポニズムに関する記述の言説分析を行った。1950年代の批評および記事に頻出していたジャポニズムとオリエンタリズムに関する記述は、60年代、70年代と数が減少していったことが確認された。2.ケージ以降の前衛芸術家におけるオリエンタリズムとジャポニズムアラン・カプロー、ディック・ヒギンズらとケージの影響関係を文献においてあらためて確認しながら、オリエンタリズムとジャポニズムに関する言説に関する調査を開始した。

第4年度は「批評分析のまとめと成果発表」として、前年に引き続き、研究対象のジョン・ケージに関する批評および記事、ケージ史料に関する所在と実体を把握する作業を進めた。同時に、オリエンタリズムとジャポニズムをめぐって、ケージ自身の文章と彼を対象とする日本の批評と記事から、日本・東洋に関する記述の言説分析を行った。さらに、このテーマに関わる最新のケージ研究等を参照しながら、論文においてケージのアジア理解を一つのモデルとして詳述しつつ、第二次世界大戦後における異文化の相互理解まで広げて考察し、その困難さを指摘した。4年間の研究により、発行部数の多い日本の三大新聞『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』の1960年1月1日から1992年12月31日まで、ケージの名に言及のあった記事の調査を行った。新聞のデータベース化が進んだ現代では簡単な調査だと思われるかもしれないが、全文記事検索機能があるはずのこれら三紙でも、じつは洩れ落ちる記事が数多い。今回の研究では協力者で手分けして、すべての紙面に眼を通した。第4年度までに1986年12月31日までの目録を作成し、国立音楽大学大学院研究年報『音楽研究』に3回に分けて掲載した。さらに1987年1月1日以降のデータもすでに調査済みだが、今年度以降、引き続き目録として発表予定である。この基本データから日本の新聞読者へどのようにケージの情報が届けられたのかがわかり、その中でオリエンタリズムに関わる記述は60年代以降、減少していったことがわかった。また、今後のケージ研究においても参照点となる資料を提示できた。実験音楽の作曲家ジョン・ケージがインドの芸術思想や日本の禅宗、中国の易経に関心をもったことはよく知られ、拙著『ジョン・ケージ混沌ではなくアナーキー』で説明した。本研究はこうした研究蓄積に基づき、ケージが日本にどう紹介されたかを集中的に分析した。具体的には1960年1月1日から1992年12月31日までの『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』を対象に、ケージの名に言及のあった記事の調査を行い、目録を国立音楽大学大学院研究年報『音楽研究』に分割掲載した。また、ケージ自身のジャポニズムやオリエンタリズムを改めて分析し、第二次世界大戦後における異文化相互理解まで広げて考察し、その困難さを確認した。国内と国外の新聞調査を前年度からの継続として行い、目録を一部、公開することができた。1970年代の日本の三大新聞のケージ関連記事においては、ジャポニズム、オリエンタリズムをめぐる言説が掲載記事のほんのわずか、3点のみに限られることが確認された。昨年の調査結果とあわせて、62年の初来日以降、ジャポニズム、オリエンタリズムをめぐる言説の減少傾向が加速していったことがわかった。今年は予定していたアメリカへの調査旅行を行わず、近年、発表されているジャポニズム、オリエンタリズムからのケージ研究を精読することを優先した。音楽学最終年度は「批評分析のまとめと成果発表」をテーマとして、次の課題に取り組む。
FAP-1を標的としたsiRNAを用いた大腸癌治療の試み

大腸癌細胞におけるFAP-1の発現の意義について検討するため以下の実験をおこなった。FAP-1を発現していない大腸癌細胞株(SW480)にリポトランスフェクション法にてFAP-1のcDNAを導入し、FAP-1を高発現した細胞を得た。得られた細胞を限外希釈法にてクローニングした結果、Fas誘導アポトーシスに感受性の極めて高いクローンを得ることができた。つまり、Fas誘導性アポトーシスのインヒビターであるFAP-1を導入した細胞が、Fas誘導アポトーシスに対する感受性が高まるという逆の現象がみられた。FAP-1によりFas誘導アポトーシスの感受性が高まるメカニズムを解析するため、Fasの表面発現、カスパーゼの活性化の状態、Bcl-2 family proteinなどのアポトーシス関連分子の発現の変化について検討した。FAP-1を導入したクローンではカスパーゼ9、カスパーゼ3の著明な活性化がみられたが、Fasの表面発現やBcl-2 family proteinの有意な変化はみられなかった。サバイバルシグナルの1つであるAktの活性化の状態にも変化はなかった。cDNA arrayとウエスタンブロット法によるFAP-1発現クローンと親細胞株間の癌関連因子の比較では、FAP-1発現クローンで特徴的にp21およびリン酸化p21の発現が著明に増強していた。FAP-1をヒト大腸癌細胞株に遺伝子導入することによりp21発現が増強し、Fas誘導アポトーシスに対する感受性が高まり、FAP-1の新しい機能であると考えられた。FAP-1の発現は臨床検体を用いた検討でも大腸癌組織に特異的とは考えられなかった。肝臓では正常組織にFAP-1の発現は全く見られなかったが、肝細胞癌組織の50%にウエスタンブロット法でFAP-1の発現を検出した。また、肝癌細胞株はFAP-1を著明に発現していた。FAP-1のsiRNAを添加することにより肝癌細胞株(PLC/PRF/5)においてほぼ完全にFAP-1の発現が抑制された。そして、MTTアッセイで48時間後有意な増殖抑制効果を認めた。FAP-1は肝細胞癌治療の標的となりうると考えられた。サバイバルシグナルの1つであるAktの活性化の状態にも変化はなかったが、cDNA microarrayの結果では転写因子やシグナル伝達物質の発現に有意と考えられる変化がみられた。FAP-1のもつTyrosin phosphatase活性や9つのPDZドメインによる分子間の糊づけ作用により、細胞内のサバイバルファクターのネットワークに異常が生じたためこのような現象が起こったと考えられた。大腸癌細胞におけるFAP-1の新しい作用について以上のような結果を得ることができた。今後、siRNAをもちいたさらなる検討を進めてゆく予定である。

また、肝癌細胞株はFAP-1を著明に発現していた。FAP-1のsiRNAを添加することにより肝癌細胞株(PLC/PRF/5)においてほぼ完全にFAP-1の発現が抑制された。そして、MTTアッセイで48時間後有意な増殖抑制効果を認めた。FAP-1は肝細胞癌治療の標的となりうると考えられた。
英語習得段階・目的を考慮した教授・学習用例文の満たすべき条件とは

本研究の目的は学習材の最も基礎的な要素である「用例」に焦点を絞って,1学習段階を考慮した最適な用例の条件とその条件の重み付け構造を明らかにしモデル化すると共に,2CEFRレベル別言語タスクに組み込めるような最適用例の作成方法と3その具体的な用例セットの試作と4評価を行うことであった。これまで事前調査として行ってきた辞書用例の最適条件分析からより一般的な教授・学習用例文の研究に拡張するためには難易度に寄与する要因の更なる特定と要因間の相互関係や重み付けの解明が必要であったため、平成30年度は、1既存の教材を用いた例文難易度の決定要因のさらなる調査と特定、2学習レベル、技能、言語を使用する場面・言語が持つ機能・内容などの言語タスクと必要な例文の関係性の特定と考察を進めた。具体的には1では、CEFR Coursebook Corpusより、各技能・各レベルの例文をそれぞれ150例文、ランダム抽出・半ランダム抽出を行い、抽出された例文に、(1)用例の長さ、(2)平均語彙難易度レベル、(3)あるCEFRレベルの語彙が例文中に占める割合、などの情報を付与し、これらの中のどの変数がレベル調整に寄与しているのか調査することで、既存の学習教材における例文の難易度決定要因、またその技能ごとの決定要因の探索を試みた。2においては、モノリンガル辞書(英英辞典vs.活用辞典)とバイリンガル辞書(和英辞典vs.英和辞典)の比較研究を通して、(1)受信用用例と発信用用例との間にどのような言語的特徴の違いがあるのか、(2)受信用用例と発信用用例を区別する上でモノリンガル辞書とバイリンガル辞書の間に違いがあるのかを明らかにしようと試みた。1既存の教材を用いた例文難易度の決定要因のさらなる調査と特定、2学習レベル、技能、言語を使用する場面・言語が持つ機能・内容などの言語タスクと必要な例文の関係性の特定と考察を進めることを予定としていた。例文難易度の決定要因を探索するという計画をを具体化させ、研究業績の概要で先述の通り、(1)ヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)に基づく英語コースブックの例文分析を行い、CEFRレベル別の例文の言語特徴のうち例文の長さと例文中の使用語彙難易度の関係を探った。また、(2)英語辞典における発信用例文と受信用例文の区別に着目し、例文の長さ、句例か文例か、用例中で使用されている語彙の難易度、などの関係を統計的に探った。しかし、複数の研究限界もあった。リーダビリティー研究や、自然言語処理、Computational Linguisticsの分野では、例文の難易度指標として、統語的複雑性に関わる指標を含めているが、研究1と2では、統語的な特徴に関する指標は含めていない。また、方法論的問題点として、Coursebook Corpusからのランダム抽出によって得た調査対象の例文は、必ずしも各CEFRレベル(A1-C2レベル)を代表する例文ではないこと、既存の教材において、その例文がどのような用途・目的で提示されているものなのかについての情報を加味していないことが挙げられる。複数の限界があるとはいえ、今後の研究につながるような方法論的問題点の発見ができた。また、今後の研究の見通しがたち、概ね順調に進展していると言える。今後は、上記で述べた2つの研究から得られた方法論的問題点の改善を行い、例文の難易度調整に寄与する変数の更なる洗い出しを行う必要がある。また、今後は、3のCEFRレベル別言語タスクに組み込めるような最適用例の具体的な用例セットの試作と4その用例の評価を主に行う。CAN-DOの内容を言語機能・場面に紐づけ、当該レベルの言語タスクに連携した語彙・文法を提示する用例セットにまで具体化することを目標としている。具体的な効果検証実験として、熟達度が異なる日本人英語学習者を対象に、1年目で明らかになった難易度調整済み用例、難易度調整が行われていない用例を与え、その用例を用いたタスクに従事した場合に、用例の違いや使用方法などによりタスクの出来具合いに違いが見られるかを検証する。観察や実験を組み合わせて、大規模に行い、客観的な指標を用いて難易度を調整された用例を提供することの効果を検証することを予定している。