hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原子薄膜の量子物性理論

2層界面における電子の透過を計算し、スピンに依存して電子が逆向きに屈折することを明らかにした。さらにY字型のジャンクションに電流を流すことでスピンを分離できることを提案した。これはスピントロニクスに応用可能な性質と期待される。3.2層カーボンナノチューブの理論:2層カーボンナノチューブは直径の異なる二つのカーボンナノチューブが同軸で重なった構造をとる。内外のチューブの原子構造は特別な場合を除いては非整合であり、そのような場合電子状態が実際にどのようになるのかわかっていなかった。2次元モアレ相互作用の理論を2層カーボンナノチューブに適用することで、層間の相互作用がそれぞれのナノチューブの性質を大きく変えてしまうことを明らかにした。物性理論本年度は、申請時の研究目標の内「原子薄膜の電子構造を理解する(層数、エッジ効果)」、「電気伝導を明らかにする」、「光物性の探究」のテーマに関して大きな進展があった。とくにモアレ積層系の「Hofstadterの蝶」に関しては、昨年度に続く理論の発展とともに、実験グループとの共同でその実験的発見に理論的な立場から大きく貢献した。光物性の探究では、グラフェンモアレ積層系の磁場中光吸収を計算し、「Hofstadterの蝶」の光学測定を世界で初めて予言することができた。また、グラフェン積層系における普遍的な構造であるAB-BA積層欠陥に関して、その量子伝導に対する影響を予言することに成功した。最終年度の課題は「「グラフェンを越えた新たな原子薄膜」への展開であり、MoS2を含む遷移金属カルコゲナイド系の物性探究を本格的に着手する。本年度は、申請時の研究目標の内「原子薄膜の電子構造を理解する(層数、エッジ効果)」、「電気伝導を明らかにする」、「巨大反磁性の探究」の3つのテーマを重点的に研究し、それぞれに関して大きな進展があった。とくにランダム積層系やABAーABC積層系についての電子状態に多くの知見が得られ、グラフェンの積層系に関して残されていた多くの問題が網羅された。電気伝導に関しては、ランダム積層グラフェンの量子ホール効果の研究を通して、通常の磁場中伝導とは本質的に異なる異常なホール伝導度が明らかにされた。巨大反磁性については、有限サイズのグラフェン系に対して帯磁率が明らかになったことにより、現実にあるグラフェンのサンプルに対して反磁性の強さが具体的に予測できるようになった。今後の課題は第一に「光物性の探究」であり、特にランダム積層グラフェン系における光物性について現在研究が鋭意進められている。第二の大きな目標は「グラフェンを越えた新たな原子薄膜」への展開であり、2年目から本格的に着手することを目指す。最終年度のの重点課題は「新たな原子薄膜の探究」とする。原子薄膜系として注目されつつあるMoS2(二硫化モリブデン)薄膜の研究に着手する。この系の特徴はスピン軌道相互作用が強くスピンと擬スピン(バレー)が絡み合ってバンドが分離していることである。グラフェンでは不可能であったスピンを電気的に直接制御できる可能性を秘めており、スピントロニクスへの応用の可能性も期待される。
教師の指導力向上における認知カウンセリング体験の効果と研修プログラムの開発

近年世界的な動向として、学校教育で学び方も身につけさせようとする発想が広まっている。この視点を育成するためには、認知カウンセリングを経験することが有効であると考えられた。そこで、認知カウンセリングに関する実践的・実証的研究を行ない、以下の4つを明らかにした。まず、認知カウンセリングの視点を身につけたかを測定する課題を開発した。次に、その課題を用いて、教職志望の学生が認知カウンセリングを体験することで、診断や指導のあり方に変化が見られることを示した。さらに、教育センターと連携し、認知カウンセリングを行える実践的フィールドを生み出した。最後に、認知カウンセリングのための新たな研修方法を開発した。これまでの実践的研究から、子ども達には自立的に学習を進める「学ぶ力」が育成されていない実態が明らかにされている。また、学校現場でも、こうした力の育成は必ずしも十分に行われていない。一方、心理学では、個別的な面接を通じ児童生徒に適切な学習方略や学習観の習得を促す実践的研究活動として「認知カウンセリング」が行われてきた。認知カウンセリングを経験することで,教員が普段意識しない、児童生徒の学習方略、学習観のつまずきを指導する力が涵養されると考えられる。そこで、本研究は認知カウンセリングを活用し、教師の指導力を向上させる介入法および研修プログラムを開発することが最終目標である。初年度の今年は、実践的研究を通じて、研修プログラムにするための基礎的な知見を集めた。例えば、文京区を中心に活動しているt-learningと連携し、教職を目指す学生に認知カウンセリングを実践させた。また、教職課程でこうしたプログラムを実践した場合にはどのような視点の変化が見られるのかを検討した。さらに、品川区の第二延山小学校と東京大学市川研究室が連携して協同研究を行った。具体的には、認知心理学を学ぶ大学院生が中心となって認知カウセリングを小学生に対して実施し、ケース検討会で学習者のつまずきを共有したり、授業改善の方向性をともに議論するなどの活動を行った。品川区の第二延山小学校ではその後、教員自身も認知カウセリングを実践している。これらの知見を生かしながら、効果的な研修プログラムの開発とその効果検証を行う。また、今年度は認知カウンセリングを体験したことの効果を検証するのためのツールとして、指導力の一側面である教師の診断力を測定するテストを、他の科研とも連携しながら開発した。これらの知見については、既に英語論文にまとめており、投稿準備中である。実践を評価するための重要な道具となりうると考えている。先行研究より、児童生徒において自立的に学習を進める「学ぶ力」が育成されておらず、学校で学ぶ力の指導が十分なされていないことが示唆された。心理学では、個別的な面接を通じて児童生徒に適切な学習方略や学習観の習得を促す実践的研究活動として「認知カウンセリング」が行われている。認知カウンセリングを経験することで、教員が普段意識しない、児童生徒の学習方略、学習観のつまずきを指導する力が涵養されると考えられる。そこで、本研究では認知カウンセリングを活用し,教師の指導力を向上させる介入法および研修プログラムを開発している。2年目の本年度は、理論面と実践面の両面から検討を行った。まず、実践面としては、文京区教育センターと連携し、公式事業として認知カウンセリングを無料で区内の生徒が受講できる体制を整えた。この事業は市川伸一研究室と文京区教育センターとの共同連携事業である。昨年度は、この事業を試験的に実施した。担当者の力量向上のため、植阪が中心となり、従来は観点の教示が中心であった事前指導に改良を加えた。具体的には新たなロールプレイの方法を開発し、それらを試験的に実施してその効果を検討した。また、後藤が中心となり、こうした実践に参加した教職志望学生が何を得たのかについての分析し、学会発表等を行った。さらに深谷が中心となり、大学授業実践の中で認知カウンセリングを指導することの効果を、新たな課題を開発しながら検証した。実践面、研究面ともに進捗がみられ、当初の予定通り進んでいると認識している。3年目の本年度は、理論面と実践面の両面から検討を行った。まず、実践面としては、文京区教育センターと連携し、公式事業として認知カウンセリングを無料で区内の生徒が受講できる体制を整え、本格運用を開始した。この事業は市川伸一研究室と文京区教育センターとの共同連携事業であり、植阪が実施担当責任者として、事前、事中、事後の研修や発表をコーディネートした。また、担当者の力量向上のため、従来は観点の教示が中心であった事前指導に改良を加えた。具体的には新たなロールプレイの方法を開発し、学会発表を行った。さらに、ビデオクリップなどを作成して、より指導の特徴が分かりやすくなるような教材を作成し、広島大学と連携しながら試験的に運用を行った。

また、後藤が中心となり、こうした実践に参加した教職志望学生が何を得たのかについての分析し、学会発表等を行った。さらに深谷が中心となり、大学授業実践の中で認知カウンセリングを指導することの効果を、新たな課題を開発しながら検証し、学術研究としてまとめた。本来は本年度が最終年度であるが、先駆的な取り組みであり、実践的な学術研究としてまとめることに大きな価値があるため、1年間延長を申請し、認められた。本研究では認知カウンセリングを活用し,教師の指導力を向上させる介入法および研修プログラムの開発が主な目的であった。また、これを実現するために理論面と実践面の両面から検討を行う点に特徴がある。実践としては、文京区教育センターと連携し、公式事業として認知カウンセリングを無料で区内の生徒が受講できる体制を整え、本格運用を開始したことが挙げられる。理論面では、大学授業実践の中で認知カウンセリングを指導することの効果を、新たな課題を開発しながら検証している。また、実践に参加した教職志望学生が何を得たのかについての分析している。さらに、担当者の力量向上のためのロールプレイの方法を開発し、ビデオクリップなどの研修教材も作成した。期待通りの成果が挙げられていると考えている。最終年度であった本年は、学術的成果を国内外に積極的に発信した。まず、認知カウンセリングに特徴的な相談・指導上の視点をどの程度獲得しているのかを定量的に測定する必要がある。そうしたことを可能にする課題を開発した。具体的には、学習上のつまずきを訴える学習者の事例を示し、その学習者に対してどのように対応するのかを記述させるシナリオ課題を開発した。この研究は、査読付き国際学術誌に掲載された。また、本研究の最大の関心事である、研修プログラムについても開発した上で、定量的に評価した。具体的には、教職養成課程の授業の一環として、認知カウンセリングを実施させ、そこでの経験によって、学生の生徒指導上の視点にどのような変化が見られるのかを検討した。前述したシナリオ課題で評価し、学生の生徒指導上の視点に変容がみられることを明らかにした。この研究論文は、査読付き国内学会誌に掲載された。学術的成果に加えて、文京区教育センターと連携し、区の教育センターの公式事業として認知カウンセリングを実施する体制を整え、今年度も14件のケースを実施した。年度末には、これらのケースについて報告した上で、学校教育への展開可能性を議論した。これらの成果は、書籍にまとめられている。さらに、こうした実践上および研究上の成果をふまえ、教育心理学会においてシンポジウム(「地域の教育センターとの連携を通じた認知カウンセリングの新たな展開」)を行なった。近年世界的な動向として、学校教育で学び方も身につけさせようとする発想が広まっている。この視点を育成するためには、認知カウンセリングを経験することが有効であると考えられた。そこで、認知カウンセリングに関する実践的・実証的研究を行ない、以下の4つを明らかにした。まず、認知カウンセリングの視点を身につけたかを測定する課題を開発した。
耐候性鋼安定さび層を担うクロム置換ゲ-サイトの傾斜組成と大気腐食抑制機能

"さびて、さびを抑える"自然環境調和型の耐候性鋼安定さび層について、26年間の長期大気暴露試験により優れた大気腐食抵抗性を発現する最終安定さび層(自然生成物)は、Cr置換微細ゲ-サイトα-(Fe_<1-X>,Cr_X)OOHから構成されており、その組成分布は化学的傾斜性状を有していることを初めて見出した。天然さびに学んだこの機能性さび物質を人工育成して、天然さび層と比較しながら、さび層中のCr置換微細ゲ-サイトの傾斜組成分布に着目し、そのCr置換微細ゲ-サイトさび膜(模擬さび層)のイオン選択性を調べて、防食機能に及ぼすCr置換量の影響を評価した点が本研究の特色であり、研究実績である。今年度に得られた新しい知見は、以下のとおりである。1)最終安定さび層は、傾斜的な組成分布を有しており、鋼との界面に近づくにつれてより多くのCr置換微細ゲ-サイトから構成される。2)ゲ-サイトの結晶粒径は、Cr置換量が増加するにつれて、微細になる。3)Cr置換量が増加するつれて、Cr置換微細ゲ-サイトさび膜にカチオン交換膜としての化学的傾斜防食機能が発現し、腐食性アニオンの透過を抑制する。4)長期暴露後の最終安定さび層において、界面に近づくにつれてCr置換量が増加するに伴い、Cl^-の腐食性アニオンの透過が抑制される効果が大きくなると推定される。4)最終安定さび層中のCrの傾斜分布および中間原子価界面薄層(IN-VITAL)を考慮した最終安定さび層の詳細構造を新しく提案した。
不登校の予兆傾向と予防に関する研究

不登校の予兆行動を検証するため、計6校の、小学13年、小学46年、中学13年の3グループを、3年間、継時的に追跡調査した。不登校査定尺度(Kearney, 2002)を用い、(1)嫌な刺激を避ける、(2)社会的評価を避ける、(3)他者の注意を引く、(4)楽しいことが出来る、の4つの機能を持つ行動群を、学年ごとに分析した。4つの行動群のうち、(1)嫌な刺激を避ける、(2)社会的評価を避ける機能を持った行動群が、小学1年から多くの学年において不登校に影響を与えていることが明らかになった。さらに、早期からの、上記行動群に焦点を当てた介入が、不登校の予防に有効であることが考察された。前年度までのデータ(H22, 23年度)を、米国ニューヨーク州、ホフストラ大学の研究協力者(Dr. Valenti, Dr. Cox)とともに分析。American Psychological Associationの年次大会(フロリダ、H24年8月25日)にてポスター発表。子どもたちの不登校傾向に影響力のあったのは、これら2年間のデータに基づけば、全体として、社会的評価回避(ESE)機能要因であることが主な発見であった。これが、信頼性の高い発見であれば、今後の不登校を予防する介入の重要な手立てとなり得る。現在までに、H24年度のデータを収集、過去2年のものと合わせて、小学1年から、中学3年まで、すべてのデータを収集した。現在、それらを総合して分析中。9学年を通じ、全体として、また各小・中学校で、欠席や遅刻、早退数はどのように変化しているか。各学年では、不登校関連行動の機能分析に基づくどのような不登校のパターンの不登校が見られるか、それらが、学年が上がるに従ってどのように変化するか等を検証。個人に関しては、実際にどのようなパターンの不倒校傾向が、いつ不登校に結び付くのか、また結び付かないのかなど、不登校や登校しぶりになった個人を個別に分析し、それらを総合的に検討中。また、これらのデータ分析をもとに、各学校で出来ること、各学校の不登校傾向がみられる子どもたちに対してどのような介入が可能であるかなどを検討。学年やクラス、又は、家庭で可能な介入方法の検討や、個別でどのような介入が可能かを検討中。これらの不登校に対する予防的介入方法が、効果的なものとなりうるかどうかが、この研究の実践的な面における価値を決定する。目的:本研究の目的は、小学1年生から中学3年生までを、3つのコーホート(小1小3、小4小6、中1中3)に分け、3年間追跡し、不登校を予測する行動を同定することである。参加者:参加者は、東京及び近郊に所在する4小学校と2中学校の子どもと保護者である。各学年のデータの欠損値を補完し、親子のデータを平均し、小学13年生のコーホート(各学年319名)、小学46年生のコーホート(各学年353名)、中学13年生のコーホート(各学年338名)のデータを得た。器具:不登校の予兆行動を測定するために、不登校査定尺度(Kearney, 2002)の子ども用と大人用(日本語訳)の平均を用いた。これらの尺度は、不登校行動における4つの機能、すなわち、(1)学校に関する嫌な刺激の回避(ANA)、(2)評価を受けることや社会的場面の回避(ESE)、(3)他者の注意を引く行動(AGB)、(4)楽しいことができる(PTR)、を測定する。結果と考察:不登校を、どの機能が最もよく予測するかを同定するため、重回帰分析を行った。ANAとESEは、高い相関を示しているので(r=.78.96)、これらを統合した尺度AEを作成した。尺度AEは、3つのコーホートにおいて有意な相関を示した(若いコーホート順に、r = .17,.24,.32)。また、1,2,3年目のAEを総合した尺度は、各コーホートにおいて、3年目の不登校に有意な影響を示した(P<.05)。これらの結果から、不登校行動の機能は、学校に関する嫌な刺激の回避(ANA)、評価を受けることや社会的場面の回避(ESE)であると言える。また、これらは、小学低学年から、中学3年生まで、幅広く働いている機能の様である。この結果を基に、不登校の予防のための介入法を工夫することは有意義であると思える。

本研究は、児童・生徒の不登校を予測させる行動を3年間縦断的に調査し、不登校の予兆傾向、予兆行動を同定すること、それらをもとにして、不登校の予防方法を見出すことを目的としている。現在、Kearny(2002)の不登校査定尺度(子ども用、保護者用:本研究のために翻訳)を用い、2中学校、4小学校の児童・生徒、および彼らの保護者をを対象に、2年間分のデータを収集。H22年度のデータを用い、不登校行動の4つの機能カテゴリー、またはそれらを構成する質問項目に対する回答と、欠席、遅刻、早退数との相関を検証した。4つの機能カテゴリーにおいても、また、個別の質問項目においても、各学校の学年レベルで多くの有意な相関がみられた。このことから、一般の児童・生徒の中にも、多くの不登校傾向を有する者がいることが判明した。この結果を、各学校の校長、教頭にフィードバックしたところ、彼らが理解している、各校の不登校の傾向・パターンと一致するとの意見も得られた。このような結果が得られたことから、元来、アメリカの児童・生徒の不登校の特性を検証するために作られたKearny(2002)の不登校査定尺度は、日本の一般の児童・生徒の、不登校傾向、又は予兆行動に対して、センシティブであることが検証されたといえる。また、この不登校査定尺度の、本研究における使用が妥当であることの根拠が得られた。H23年度のデータは、現在、H22年度と同様の分析を行い、かつ、H22年度のデータとの相関を検証する予定である。1.必要なデータを予定通り収集している。2.それらを、計画通り分析中。4.計画に基づき、介入の検討を行っている。本研究は、3年間のデータ収集に基づくものであるが、その2年間分が現在得られている。最初の1年間分のデータは、統計的に分析され、研究方法の妥当性が確認された。そして、その、部分的な結果は,H23年度の日本心理臨床学会(福岡)において、発表された。また、1年分のデータを検証、まとめたものは、H24年度のアメリカ心理学協会(APA)の年次大会(アメリカ、オーランド)において発表予定である。本年度は、得られたデータをさらに分析、H22年度との関わりを検証する予定である。次年度のデータ収集は、参加校6校の校長、教頭、および、地域の教育委員会の了解を得られている。各校の教員、また教育委員会とも、良い協力関係を維持している。1.まず、3年間分の総合的データを計画に基づいて分析。不登校関連行動の機能に基づく分析を、小学1年から中学3年まで縦断的に、学年の変化を追って分析。また、各学年、各校、各年度の横断的分析を行う。2.これらの分析に基づき、学校、学年、クラス、等における予防的介入法を検討。3.不登校傾向のみられる個人を選定し、学年ごとの変化を追うとともに、4つの機能との関わりを分析する。量的分析と、質的分析の双方を行い、その個人のプロフィールに基づき、介入方法を策定。4.これら、13の結果を各学校、および保護者と共有し、具体的な介入方法を決定、実行する。これらの協力関係が形成されるかどうかが、この研究の実践面での効果を決定する。本年度は、現在収集している昨年度のデータをまず単独で、H22年度と同様の分析を行うことである。また、同時に、H22年度とH23年度のデータの相関も検証する。本年度の79月にかけて、最後の質問紙を用いたデータ収集を行う。そして、H25年45月には、その年度の欠席数、遅刻・早退数を収集し、最後の分析を行う。3年間の、各学校、個人の、不登校査定尺度によって得られた不登校の機能カテゴリーに基づく数値の変化と、欠席数等との関係を分析する。
大学におけるヴィジュアルリテラシー教育の実践とその基礎理論の構築

ヴィジュアルリテラシーとは,「視覚を通して,見いだし,解釈し,評価し,使い,つくり出す力」である。研究の長い歴史をもつ欧米の先進事例を調査し,大学での教育を実践した。その力を得るためのカード型ツールや写真を使ったアプリケーション,テキスト教材などを開発した。基礎理論の構築をめざし,研究会を重ね,議論した。成果を,IVLAをはじめとする国際会議で発表した。各年度ごとに「デザイン行為がリテラシーをつなぐ」「イメージと空間ーヴィジュアルリテラシーの創造力」「都市とヴィジュアルリテラシー」のテーマで国際研究集会を開催した。最終年度には開発したツール等を展覧会で公開し,関係する論文をまとめた。ヴィジュアルリテラシー教育の全体像を構想しつつ,文献とインタビューによる事例と技術に関する調査をすすめ,同時にシステム等の開発に着手した.研究班のメンバー及び協力者を構成員とした研究会を3回開き,各班の調査,研究の報告と情報共有をはかった.またスイス・ローザンヌ教育大学よりJohn DIDIER氏を招へいし,国際シンポジウムを開催した.シンポジウムでは他に,愛知県立芸術大学の関口敦仁教授からの報告と,ヴィジュアルリテラシーに関する8件のポスター発表を受け,その後ディスカッションをおこなった.名古屋大学班は,ヴィジュアルリテラシーの基礎理論構築のための調査と文献を通した研究をすすめ,そのための基礎理論研究会を4回主宰した.またヴィジュアライゼイションおよび写真を使ったリテラシー教育のシステムの開発をおこなった.情報科学芸術大学院大学班は,メディアとプロダクトに関し,プロトタイピングメソッドとデザイン思考を組み合わせたワークショップを含む授業を計画し,鑑賞者が見て考える体験へ通じる作品制作を実施した金城学院大学班は,研究発表ポスターやプレゼンテーションに関わる文献を精査し,既存文献の情報を一覧にまとめた.この一覧の作成により,多くの文献でカバーされている内容とされていない内容とが明らかにすることができ,資料作成の準備が整った.広島国際学院大学班は,視覚と聴覚を統合をテーマに,リンツ芸術工科大学(オーストリア)に研究滞在し,芸術分野における視聴覚を統合的に扱う試みについて調査をおこなった.また授業での使用を視野にいれたシステム構築に向け基礎技術の開発をすすめた.名古屋芸術大学班は,デザイン教育におけるリサーチプロセスでの視覚資料の利用について,英国の現状調査と,文献による調査を進めた.また授業の予備的なプログラムを試行した.5回の全体研究会を通して,ヴィジュアルリテラシーに関する実践的な活動を共有した.また4回の基礎理論研究会で,その理論的な議論をおこなった.さらに「イメージと空間ーヴィジュアルリテラシーの創造力」と題して,国際シンポジウムを開催し,ヴィジュアルリテラシーを空間的視点から議論した.情報科学芸術大学院大学班は,メディアとプロダクトに関し,プロトタイピングメソッドとデザイン思考を組み合わせたワークショップを含む授業を計画し,鑑賞者が見て考える体験へ通じる作品制作を実施した.その結果のひとつとして「触楽展II」を実施した.また鑑賞者への説明として動画によるキャプションを作成し鑑賞者の反応を調査した.金城学院大学班では,名古屋大学の集中講義において,研究発表ポスターへの理解を深めるワークショップを計画し実施した.このワークショップの効果について評価し,得られた知見をIVLA2015にて学会発表を行った.また,研究発表のデザインに関するテキストの改訂作業のため,研究発表におけるデータの扱いと表現について文献調査を行った.名古屋芸術大学班は,ヴィジュアリテラシー教育プログラムの実践とその検証を,名古屋大学文系教養科目「芸術と人間」内で行った.また,ヴィジュアルリテラシー教育サポートのための教材・ツール開発の予備調査として,名古屋大学内において複数の学生に対して簡易な制作を伴うワークショップを行ったほか,専修大学においても同様の調査を行った.それら予備調査を元に教材・ツールの開発を行った.広島国際学院大学班は,視聴覚を融合したシステムを制作・展示した.そのフィードバックをもとに,音のビジュアライゼーションのための授業用アプリケーションを開発した.この授業用アプリケーションを用いて講義を実施し,アンケートによりその効果を測定した.研究の目的は,大学においてヴィジュアルリテラシー教育を実践すること,同時にそのための基礎理論を構築することである.平成27年度までの第一段階では,ヴィジュアルリテラシー教育の全体像を構想しつつ,それぞれ専門性をもつ研究班の調査研究をもとに,成果の共有をはかり,授業の試行的実践とその基礎理論の構築にむけた理論的枠組について議論するとの計画であった.その方法として,文献とインタビューによる事例と技術に関する調査をすすめることとした.当初予定していた年3回程度の研究会は,5回開き,海外より研究者を招へいしての研究集会も開催した.基礎理論研究会での議論も意義あるものとなっている.教材・ツールについては,一点,カードの制作において若干の遅れはあるが,それも試作とフィードバックを重ねることで,より有効なものを目指しているためである.したがって全体としては,おおむね順調に進展していると考えられる.3回の全体研究会を通して,ヴィジュアルリテラシーに関する実践的な活動を共有し,研究の方向性を議論した。また科研最終年度として成果をまとめるために,15回の基礎理論研究会を開き,基礎理論の構築をはかった。「都市とヴィジュアルリテラシーの創造力」と題して,前IVLA会長らを招き,国際シンポジウムを開催し,都市をヴィジュアルリテラシーの視点から読み解くべく議論した。それにあわせて名古屋大学で研究成果を展示した。一連の成果を『ヴィジュアルリテラシースタディーズ』としてまとめた。名古屋芸術大学班(茂登山)は,シンポジウムを開催・運営し,研究の取りまとめをおこなった。研究としては,都市景観におけるヴィジュアルリテラシー向上のためのツールを開発し,論文とした。また,IVLAでヴィジュアルと音の関係性について発表をおこなった。

情報科学芸術大学院大学班は,ヴィジュアルリテラシー教育へ向けた体験を含むプロトタイプ制作のためのメッソド開発と展示方法について研究した。また「触(食)楽展III」の開催を通して,「触」と「食」の関係性について考察した。金城学院大学班では,これまでの授業での実践をふまえ,教材『研究を視覚的に伝える学術情報デザインの基礎』を出版した。さらにそれらの成果をもとに,さまざまな機関で招待講演をおこなった。名古屋芸術大学班(水内)では,名古屋大学・名古屋芸術大学での授業を通して,ヴィジュアルリテラシー教育に利用する,観察と気づきのためツール「Visual Literacy method card」を開発,制作した。またIVLAでそれについて発表した。広島国際学院大学班では,専門的な知識なしにデータビジュアライゼーションをおこなうことができるゲインラインベースのシステムを開発し,音の視覚化に応用した。ICGG 2016ほかで発表するとともに,授業を通してその検証をおこなった。ヴィジュアルリテラシーとは,「視覚を通して,見いだし,解釈し,評価し,使い,つくり出す力」である。研究の長い歴史をもつ欧米の先進事例を調査し,大学での教育を実践した。その力を得るためのカード型ツールや写真を使ったアプリケーション,テキスト教材などを開発した。基礎理論の構築をめざし,研究会を重ね,議論した。成果を,IVLAをはじめとする国際会議で発表した。各年度ごとに「デザイン行為がリテラシーをつなぐ」「イメージと空間ーヴィジュアルリテラシーの創造力」「都市とヴィジュアルリテラシー」のテーマで国際研究集会を開催した。最終年度には開発したツール等を展覧会で公開し,関係する論文をまとめた。本研究の目的は,大学においてヴィジュアルリテラシー教育を実践すること,同時にそのための基礎理論を構築することである.ヴィジュアルリテラシー教育の全体像を構想しつつ,それぞれ専門性をもつ研究班の調査研究をもとに,成果の共有をはかり,授業の試行的実践とその基礎理論の構築にむけた理論的枠組について議論する.当初の計画通り,文献とインタビューによる事例と技術に関する調査をすすめ,研究班のメンバーを構成員とした年3回の研究会,および海外より研究者を招へいしての研究集会を開催した.さらに基礎理論研究会を4回開き,これまでの研究成果について報告議論した.実践面においては,写真を活用したリテラシー獲得のシステム,プログラムを開発した.またカリキュラムの計画と,授業の試行をおこなった.
ジーンターゲッティングによる汎用的点変異導入システムの開発

ジーンターゲッティング(GT)は標的遺伝子に目的の変異を導入することができる遺伝子組換え技術である。本研究では、DNA修復機構の1つである単鎖アニーリング(SSA)を利用してGT細胞の選抜に用いたマーカー遺伝子を不要な配列を残さずに除去する技術の高度化を目的とした。そこで、SSAが生じた細胞に薬剤耐性を付与するための選抜マーカーを構築した。それを利用することでマーカー除去に成功した細胞を効率よく濃縮することに成功した。ジーンターゲッティング(GT)は、標的遺伝子を計画通りに改変することができる遺伝子組換え技術である。特に、GTによって標的遺伝子に点変異だけを導入することができれば、遺伝子やタンパク質の機能を多様に改変することが可能である。しかしながら、従来のGT技術では、GTに成功した細胞を選抜するために使用した外来性の選抜マーカーが標的遺伝子内部または近傍に残ってしまい、標的遺伝子の発現量・発現パターンやその機能に影響を及ぼす可能性が考えられる。本研究では、標的遺伝子に点変異だけを残す技術を構築するために、マーカー遺伝子など余分な配列が完全に除去された細胞や個体を効率よく濃縮する技術を開発することを目的とする。昨年度に引き続き、標的配列が切断され、その切断部位が相同組換え(HR)/単鎖アニーリング(SSA)によって修復された細胞をポジティブに選抜できると期待されるマーカーコンストラクトの形質転換を行った。形質転換当代のカルスの一部において、DNA切断誘導依存的にポジティブ選抜が可能となることを確認した。また、HR/SSAイベントを検出・濃縮できるような選抜マーカーとなりうるイネの内在性遺伝子についてGT実験を行った。GT実験の結果、HR/SSAイベントを選抜できるマーカーコンストラクトとして機能するように、標的遺伝子を改変することに成功した。一方、標的配列が切断され、その切断末端を非相同末端結合(NHEJ)によって修復された細胞を濃縮するマーカーコンストラクトも作製し、イネへの形質転換を進めた。特に、GTによって標的遺伝子に点変異だけを導入することができれば、遺伝子を破壊することができるだけではなく、遺伝子機能を多様に改変することが可能である。しかしながら、従来のGT技術では、GTに成功した細胞を選抜するために使用した外来性の選抜マーカー(ポジティブ選抜マーカー)が必ず標的遺伝子内部または近傍に残ってしまう。よって、標的遺伝子の発現やその機能に影響を及ぼす可能性が考えられる。そこで、本研究では、標的遺伝子に点変異だけを残す技術を構築するために、マーカー遺伝子など余分な配列が完全に除去された細胞や個体を効率よく濃縮する技術を開発することを目的とする。これまでに、β-エストラジオール依存的に標的配列にDNA二重鎖切断を誘導することができる形質転換イネを作出した。また、イネ内在性のポジティブ選抜マーカー遺伝子を利用し、標的配列のDNA二重鎖切断に伴う相同組換え(HR)/単鎖アニーリング(SSA)イベントを検出し、さらにそのようなイベントが生じた細胞を濃縮するマーカーコンストラクトを作出した。このベクターを上記の誘導的DNA二重鎖切断イネに形質転換を行った。一方、このマーカーシステムを有するイネを作出しておけば、今後の標的遺伝子への点変異導入実験の材料として幅広く利用することが可能である。そこで、イネ内在性のポジティブ選抜マーカー遺伝子を、HR/SSAイベントを検出・濃縮するマーカーコンストラクトに改変するようなGT実験を行うため、GT用ベクターの構築を行った。ポジティブ・ネガティブ選抜を利用したジーンターゲッティング(GT)は、標的遺伝子を狙って改変することが可能な汎用的遺伝子組換え技術である。この方法では、標的遺伝子内やその近傍に、ポジティブ選抜マーカー発現カセットと目的の小さな変異を同時に導入することができる。さらに、GTに利用したポジティブ選抜マーカーを足跡を残さずに除去することで、標的遺伝子に目的の変異だけを残すことが可能である。そこで、本研究では、DNA二重鎖切断修復の1つである単鎖アニーリング(SSA)を利用したマーカー除去システムに着目し、その高度化を目的とした。これまでに、SSAが生じた細胞に除草剤耐性を付与するためのマーカーコンストラクトAL-LSを構築した。このコンストラクトを、SSAイベントを可視化することができるGU-USコンストラクト、及び薬剤誘導的にDNA二重鎖切断を誘導するための制限酵素発現コンストラクトを有するイネに形質転換した。得られたT1種子からカルスを誘導し、薬剤処理によって制限酵素の発現を誘導した。その結果、コントロールカルスからは除草剤耐性カルスをクローン化することができなかったのに対し、薬剤処理を施したカルスからは除草剤耐性カルスを得ることができた。さらに、除草剤耐性を示したカルスについてサザンブロット解析を行った結果、AL-LS、GU-USいずれのマーカーにおいても、SSAによって修復されたことを示すバンドが検出された。

以上の結果から、AL-LSマーカーを利用することで、AL-LSマーカーと、それとは異なる位置に座乗するGU-USがともにSSAによって修復された細胞を効率よく濃縮できることが示された。植物分子育種学当初の計画通り、実験を遂行することができた。現在のところ、研究の推進や進捗に対して大きな問題はないと考えている。当初の計画通り、実験を遂行することができた。これまでに作出した形質転換イネのT1カルスを用いて標的配列の切断を誘導することで、その切断部位がHR/SSAもしくはNHEJによって修復された細胞を濃縮できるか調査する。すなわち、β-エストラジオールを処理することで、薬剤耐性を示す細胞を選抜することができるかどうか調べる。また、このシステムを利用して、異なる遺伝子座に存在するマーカー遺伝子が除去された細胞を濃縮することができるかどうか調査し、得られた成果をまとめる。(1)イネ内在性の薬剤耐性遺伝子を利用したHR/SSA検出マーカーの開発昨年度作出した形質転換カルスを利用して、標的配列のDNA二重鎖切断に伴うHR/SSAイベントが生じた細胞を濃縮することが可能であるかどうか調査する。すなわち、β-エストラジオールを処理することで、薬剤に耐性を示す細胞を選抜することができるかどうか調べる。また、このシステムを利用して、異なる遺伝子座に存在するマーカー遺伝子が除去された細胞を濃縮することができるかどうか調査する。一方、GT実験によって、イネ内在性のポジティブ選抜マーカー遺伝子を、HR/SSAイベントを検出・濃縮するマーカーコンストラクトに改変したイネ系統の作出を試みる。(2)重複配列を持つベクターを用いたGT実験(1)でマーカー除去システムが機能することが示された場合、モデルGT実験を行い、不要な選抜マーカーを除去することができるかどうか検証する。以上の結果をまとめ、本研究で提唱した内在性標的遺伝子に点変異だけを導入する汎用的なGT技術についてデータを取り纏める。今年度から研究補助者を雇用するため、人件費・謝金を計上した。研究補助者には、イネの形質転換やデータ解析等を分担して行って頂く予定である。また、形質転換実験やGT実験に必要な試薬を購入するため、消耗品を多く計上した。
iPS細胞を用いたカルモジュリン遺伝子関連不整脈疾患の病態解析と新規治療法開発

近年、カルモジュリンをコードするCALM遺伝子変異により若年発症で重症なQT延長症候群(LQTS)やカテコラミン誘発性多形性心室頻拍(CPVT)等のカルモジュリン遺伝子関連不整脈疾患が引き起こされることが報告された。カルモジュリンは普遍的に発現するCa2+検知タンパクであり、独立した3つの遺伝子(CALM1-3)が同一のアミノ酸配列のタンパクをコードするユニークな分子である。心筋細胞において、カルモジュリンは心臓L型Ca2+チャネル(LTCC)を始めとする複数のイオンチャネル、RyR2など多くのタンパクの機能を制御している。本研究では、カルモジュリン遺伝子関連不整脈疾患の病態解析と新規治療法の開発を目的とし、複数患者(CALM2-E46K変異: CPVT, CALM2-N98S変異: LQTS, CPVT, CALM2-D134H変異: LQTS)よりiPS細胞の樹立し、解析を進めている。病態解析として、心筋細胞分化誘導後、パッチクランプ法、膜電位・Ca2+インジケーターを用いたイメージングシステムにより電気生理学的解析を行った。LQTS患者由来分化心筋(N98S変異、D134H変異)において健常人由来分化心筋と比較して、有意な活動電位持続時間の延長、LTCCの不活性化の障害が認められた。しかしながら、CPVT患者由来分化心筋(E46K変異)においては健常人由来分化心筋と比較して、LTCCの機能に有意な差は認められなかった。患者由来分化心筋を用いたKCNQ1がコードする緩徐活性型遅延整流性K電流(IKs)の解析も進めている。新規治療法の開発ではアンチセンスを用いた遺伝子治療に取り組んでおり、培養細胞においてCALM2の発現を抑制する複数配列を得ることができた。iPS細胞モデルを用いて、複数の変異において心臓L型Ca2+チャネル(LTCC)電流の解析を行い、変異によりチャネル機能への影響が異なっていることを明らかにした。また、LTCC以外にもKCNQ1がコードする緩徐活性型遅延整流性K電流(IKs)の解析も進んでおり、CALM遺伝子変異が様々な表現型を呈する機序の一部を解明できると考えている。新規治療法の開発に関しても既に培養細胞を用いたスクリーニングによりCALM2を抑制する複数の配列を得ており、現在、iPS細胞由来分化心筋における抑制効果の確認を進めている。研究の進捗は概ね当初の予定通りで順調であると思われる。引き続き遺伝子解析を行い、新たな患者の同定と臨床情報の解析、iPS細胞の樹立を進める。iPS細胞モデルを用いて、電気生理学的解析、binding assay等により病態の解明を目指す。新規治療法の開発に関しては、iPS細胞モデルを用いて新規治療薬となりうる化合物のスクリーニング、培養細胞にてCALM2発現抑制効果の認められたアンチセンスの心筋細胞における効果の確認を行う。

新規治療法の開発に関しては、iPS細胞モデルを用いて新規治療薬となりうる化合物のスクリーニング、培養細胞にてCALM2発現抑制効果の認められたアンチセンスの心筋細胞における効果の確認を行う。vivoモデルにおける解析など一部計画より遅れが生じたため、繰り越す予定とした。主にvivoモデルの作製と解析に使用予定である。
誘電分散法による緑内障定量的診断法の開発

申請者は,誘電分散理論に基づき,線維柱帯の房水排出機能を定量的に評価し,臨床応用への道を探ることを目的としている.前年度から引き続き,本年度は誘電分散法による緑内障定量的診断法開発の前段階として,摘出眼球およびin vivo眼球を用いての誘電測定および誘電解析を行った.開放隅角緑内障の発生原因となる線維柱帯の微細構造の変化と,それに伴う房水排出機能の変化を,交流電場中での誘電挙動の変化として捉え得る可能性は大きい.まず,摘出眼球を用いた実験結果で,眼圧に無関係に角膜輪部から0.5mm強膜側の直上で,線維柱帯の誘電挙動が観察可能であり,線維柱帯での房水のフローを増加させると,さらなる分散現象のブロード化を認めたことから,本法により観察可能な線維柱帯の誘電挙動は,その微細構造のみでなく,房水排出機能をも反映している可能性が証明された.さらに,in vivo眼球を用いての実験においても,やはり眼圧に無関係に角膜輪部から0.5mm強膜側の直上で,線維柱帯の誘電挙動が観察可能であったが,in vivo眼球では,心拍に伴う眼圧の脈波の影響を受けるため,誘電測定データにおいても,脈波に伴うデータのバラツキが観察された.この脈波に伴うデータのバラツキのため,直接raw dataから得た誘電率・導電率をlosstangentに変換した場合,やはりデータのバラツキは避けられない.そこで一旦,2項Cole-Cole式でカーヴ・フィッティングをした後,即ち,誘電分散理論に基づき,いわばスムージングした後,loss tangent表示をする事により,in vivo眼球においても線維柱帯の誘電挙動が観察可能であった.今後は,in vivo眼球で実験的緑内障を作製して,線維柱帯の房水排出機能の変化を調べる予定である.開放隅角緑内障の発生原因となる線維柱帯の微細構造の変化と,それに伴う房水排出機能の変化を,交流電場中での誘電挙動の変化として捉え得る可能性は大きい.申請者は,誘電分散理論に基づき,線維柱帯の房水排出機能を定量的に評価し,臨床応用への道を探ることを目的としている.本年度は誘電分散法による緑内障定量的診断法開発の前段階として,摘出眼球を用いての誘電測定および誘電解析を行った.まず,電極分極のア-ティファクトを減少させるために測定電極は,ステンレス製のディスポ-ザブル20ゲージ針を改造した微小同心円状表面電極を採用し,良好な精度で測定が可能となった.同電極を用いての摘出眼球の誘電測定により,電気生理学的に線維柱帯部を眼球外から特定可能であった.さらに,測定時に眼圧を変化させると,線維柱帯の直上で,loss tangentのピーク値が最低となり,眼圧の上昇にともない,線維柱帯の誘電分散現象は,よりブロードとなり,loss tangentピーク値は,有意に低下した.これらの実験結果から,眼圧に無関係に角膜輪部から0.5mm強膜側の直上で,線維柱帯の誘電挙動が観察可能であり,線維柱帯での房水のフローを増加させると,さらなる分散現象のブロード化を認めたことから,本法により観察可能な線維柱帯の誘電挙動は,その微細構造のみでなく,房水排出機能をも反映している可能性が考えられた.今後さらに,in vivo眼球を用いての追加実験を予定している.申請者は,誘電分散理論に基づき,線維柱帯の房水排出機能を定量的に評価し,臨床応用への道を探ることを目的としている.前年度から引き続き,本年度は誘電分散法による緑内障定量的診断法開発の前段階として,摘出眼球およびin vivo眼球を用いての誘電測定および誘電解析を行った.開放隅角緑内障の発生原因となる線維柱帯の微細構造の変化と,それに伴う房水排出機能の変化を,交流電場中での誘電挙動の変化として捉え得る可能性は大きい.まず,摘出眼球を用いた実験結果で,眼圧に無関係に角膜輪部から0.5mm強膜側の直上で,線維柱帯の誘電挙動が観察可能であり,線維柱帯での房水のフローを増加させると,さらなる分散現象のブロード化を認めたことから,本法により観察可能な線維柱帯の誘電挙動は,その微細構造のみでなく,房水排出機能をも反映している可能性が証明された.さらに,in vivo眼球を用いての実験においても,やはり眼圧に無関係に角膜輪部から0.5mm強膜側の直上で,線維柱帯の誘電挙動が観察可能であったが,in vivo眼球では,心拍に伴う眼圧の脈波の影響を受けるため,誘電測定データにおいても,脈波に伴うデータのバラツキが観察された.この脈波に伴うデータのバラツキのため,直接raw dataから得た誘電率・導電率をlosstangentに変換した場合,やはりデータのバラツキは避けられない.そこで一旦,2項Cole-Cole式でカーヴ・フィッティングをした後,即ち,誘電分散理論に基づき,いわばスムージングした後,loss tangent表示をする事により,in vivo眼球においても線維柱帯の誘電挙動が観察可能であった.今後は,in vivo眼球で実験的緑内障を作製して,線維柱帯の房水排出機能の変化を調べる予定である.
EPRAPを中心とする、炎症性シグナル伝達系に拮抗する新規分子ネットワークの解明

局所に浸潤したマクロファージの活性化は慢性的な炎症刺激を周囲に及ぼし、悪性腫瘍や動脈硬化などの難治性慢性疾患の増悪・進展において中心的な役割を果たしている。我々は、これまで、プロスタグランジンE_2が、EP4受容体およびEP4受容体の新規細胞内結合分子EPRAPを介して、炎症刺激によるマクロファージの活性化を特異的にかつ強力に抑制することを見いだしている。本研究では、活性化マクロファージを標的とした上記難治性慢性疾患の新たな治療法の開発に向け、EPRAPの機能と病態生理学的意義の解明に取り組んだ。その結果、(1)EPRAPの組織・細胞内分布検討に向け抗体の作製をすすめ、ヒトEPRAPを特異的に認識する抗体を得た。(2)ヒトEPRAPリコンビナント蛋白を精製し、新規EPRAP結合蛋白の同定に向けた実験を開始した。(3)動脈硬化など生体におけるEPRAPの病態生理学的意義の解明のため、EPRAP遺伝子改変マウスの作製をすすめた。以上より、新規の内因性マクロファージ活性化制御系である、EP4受容体-EPRAPシグナルに関して、更なる機能解析に必要な準備が整えられた。今後これらの成果をもとに、EPRAPの機能およびこれを中心とした抗炎症分子ネットワークを、in vitro、in vivo両面で詳細に検討し、活性化マクロファージを標的とした難治性慢性疾患の治療法開拓につなげたい。研究代表者らは、プロスタグランジンE2が、EP4受容体およびEP4受容体の新規細胞内結合分子EPRAP/FEM1Aを介して、炎症刺激によるマクロファージの活性化を特異的にかつ強力に抑制することを見いだしており、本研究ではEP4受容体-EPRAPを中心とした抗炎症分子ネットワークの解明、特にEP4受容体依存的なEPRAP活性化のメカニズムと、その抗炎症作用発現に重要と考えられる未知の下流分子の同定を通じて、活性化マクロファージを標的とした上記難治性慢性疾患の新たな治療法の開発を目標としている。本年度は、EPRAPの機能・動態解析や、組織・細胞内分布の検討のため、EPRAPに対する特異抗体の作製に着手した。またEP4受容体およびEPRAPの新規結合分子の同定のため、各々のリコンビナント蛋白の精製に取り組んだ。さらにEPRAP遺伝子改変マウス作製のため、必要な準備を開始した。昨年度に引き続き、本年度も、EPRAPの機能と病態生理学的意義の解明に向け、下記の研究を遂行した。1. EPRAP/FEM1Aの組織・細胞内分布検討に向け抗体の作製をすすめ、ヒトEPRAPを特異的に認識する抗体を得た。2.ヒトEPRAPリコンビナント蛋白を精製し、新規EPRAP結合蛋白の同定に向けた実験を開始した。3.動脈硬化発症など生体におけるEPRAPの機能解析のため、EPRAP遺伝子改変マウスの作製をすすめた。
全地球姿トモグラフィー

本研究の目的は、高精度かつ高解像度のトモグラフィーモデルから、全地球の化学組成構造及び温度構造を制約することである。代表者の世界最先端のトモグラフィー手法を活用し、全マントルの詳細な地震波速度を推定した。また稠密な日本のアレイデータを用い、不連続面のトポグラフィーモデルを推定した。両者の間に短波長スケールの相関関係があることを明らかにし、マントル最下部に化学組成不均質があることの強い証拠を得た。応募者の世界最先端のトモグラフィー手法を活用し、地球内部構造に関するほぼすべての地震学的パラメータを同時推定する。特に内部不連続面の性質(シャープネス・コントラスト)も未知パラメータとして推定することにより、化学組成構造に対する新たな情報源を作り出すことに主たる目的とする。本年度の成果を以下に列挙する。第一に、本研究目的の実現のための第一歩として、全マントルのS波構造を推定した。これまで存在の有無が議論されていた、トンガ・サモア地域の下の全マントルにわたる筒状の低速度異常の存在の確からしさを示した(Takeuchi 2009, GRL)。これにより本研究計画を通じて明らかにすべき対象が明確に特定された。第二に、これまでの内部構造推定研究を特に理論波形計算手法に焦点をあててレビューし、今後の課題を洗い出した(竹内2009,地震2)。これにより、今後の本研究計画の進め方に関する指針を得た。第3に、本研究計画により求められたトモグラフィーモデルを用い、現在南極に建設中の大型ニュートリノ検出器を用いてラジオグラフィーを実施した場合に期待される成果を見積もった(Takeuchi 2010, EPS)。本研究計画にラジオグラフィーデータを取り入れるべきかどうかを検討した結果、当面は取り入れずに進めるべきであるという結論を得た。以上の成果により、今後はマントル対流上昇流の詳細な描像の解明を目的とし、必要な理論波形計算手法を開発しながら、当初の研究計画通りの研究を実施すべきという結論を得た。本研究の目的は、高精かつ高解像度のトモグラフィーモデルから、全地球の化学組成構造及び温度構造を制約することである。代表者の世界最先端のトモグラフィー手法を活用し、地球内部構造に関するほぼすべての地震学的パラメータを同時推定する。本年度は、本研究計画により明らかにすべきターゲットとなる構造的特徴を選定すべく、詳細なアレイ解析を実施した。第一に、日本の広帯域アレイデータを解析し、volumetricな速度不均質とD"不連続面のtopographyに良い相関があることを明らかにし、成果を国際論文誌で発表した(Takeuchi and Obara 2010, PEPI)。第二に、日本の短周期アレイデータによりコアフェーズを解析し、内核のvolumetricな速度不均質と減衰構造に特徴的な相関があることを明らかにし、成果を国際論文誌に発表した(Iritani et al.2010, GRL)。第三に、日本近傍の広帯域海底地震計データを解析し、下部マントルに急激な速度勾配や化学組成不均質が存在することを示唆した(竹内ら2010,連合大会)。以上の成果により、今後はこれらの特徴を意識しつつ、地球内部対流の詳細な描像の解明を目的とし、必要な理論波形計算手法を開発しながら、当初の研究計画通りの研究を実施すべきという結論を得た。本年度は、最終的な全地球姿モデル推定の第一段階とし、全地球のS波速度構造の詳細な推定を実施した。従来の研究と比べて約3.5倍のサイズを持つデータセットを解析し、解像度の改善を実現した。その結果、これまで解像度が乏しかった、太平洋下の低速度異常域の微細構造が検出された。この低速度異常域は、従来は長波長のぼんやりとした像しか得られていなかったが、本研究により、シート状をなす低速度異常域がクラスター状になっていることが明確になった。またこれらシート状の異常がある領域と、D"不連続面の凸凹の分布に強い相関があることが明確になった。この結果は、低速度異常が温度不均質だけでなく、化学不均質により生じていることを強く示唆する。

また、マントル対流上昇流は強い浮力によって生じていることを示唆するとともに、化学的不均質と温度不均質の何らかの相互作用を通じ、特別な形状を保っていることを示唆する。以上の成果により、今後はこれらの特徴を意識しつつ、必要な理論波形計算手法を開発しながら、当初の研究計画通りの研究を実施すべきという結論を得た。本研究の目的は、高精度かつ高解像度のトモグラフィーモデルから、全地球の化学組成構造及び温度構造を制約することである。代表者の世界最先端のトモグラフィー手法を活用し、地球内部構造に関するほぼすべての地震学的パラメータを同時推定する。特に内部不連続面の性質(シャープネス・コントラスト)も未知パラメータとして推定することにより、化学組成構造に対する新たな情報源を作り出すことに主たる目的とする。本年度は、最終的な全地球姿モデル推定として、北西太平洋地域の微細速度構造推定を実施した。また得られた速度構造とマントル不連続面のトポグラフィーとの関係を明らかにした。本年度の具体的な成果は以下の通りである。(1)波形データの持つ情報を最大限活用するために、複数のフェーズが重なりあう波形を用いた内部構造推定手法を開発した。(2)開発した手法を中国東北部の稠密アレイデータに適用し、北西太平洋の沈み込み地域の微細構造を推定した。(3)米国の研究グループにより推定された微細な不連続面のトポグラフィーモデルと比較し、沈み込むスラブが660km不連続面に触れた地域にだけ、局所的な大きな不連続面の沈降があることを明らかにした。(4)これらの結果を勘案し、本沈み込み帯における温度構造や、沈み込みの履歴に関して考察を加えた。本年度で本研究計画は終了になるが、波形データに含まれる微細シグナルを抽出する手法を洗練化したこと、新たな手法を用いた微細構造推定を実施したこと、得られた微細構造と不連続面の性質の関係を明らかにしたことが主要な成果と言える。またこれらの一連の作業を行えば、全地球姿にせまれることも示唆できた。ほぼ当初計画通りに成果があがっているので.24年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画通りに研究を遂行する.24年度が最終年度であるため、記入しない。