hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝内胆管癌の悪性挙動を制御する糖鎖分子の探索と新しい分子標的治療への応用

癌細胞表面の糖鎖構造はその悪性挙動を始めとする腫瘍生物学に深く関与する.糖転移酵素であるN-Acetylglucosaminyltransferase V(GnT-V)は癌の増殖・転移に必須の分子である.そこで,胆嚢癌および肝内胆管癌におけるGnT-V発現を免疫組織学化学にて解析した.その結果,胆嚢癌では陽性例は陰性例と比較し有意に予後不良であり,術後に遠隔臓器転移再発をきたす傾向にあった.しかし,肝内胆管癌では臨床病理学的意義を見出すには至らなかった.GnT-Vを標的とした胆道癌治療は有用である可能性が示唆された癌細胞表面の糖鎖構造はその悪性挙動を始めとする腫瘍生物学に深く関与する.糖転移酵素であるN-Acetylglucosaminyltransferase V(GnT-V)は癌の増殖・転移に必須の分子である.そこで,胆嚢癌および肝内胆管癌におけるGnT-V発現を免疫組織学化学にて解析した.その結果,胆嚢癌では陽性例は陰性例と比較し有意に予後不良であり,術後に遠隔臓器転移再発をきたす傾向にあった.しかし,肝内胆管癌では臨床病理学的意義を見出すには至らなかった.GnT-Vを標的とした胆道癌治療は有用である可能性が示唆された癌細胞表面の糖鎖構造の異常は転移・浸潤などの悪性挙動に深く関与することが知られている.糖転移酵素GnT-Vは,ノックアウトマウスの解析結果より,癌の転移・浸潤を促進する分子であることが報告されている.そこで本研究では,治癒切除にても早期に遠隔臓器転移再発がしばしば認められるpT_2胆嚢癌に着目し,GnT-V発現,臨床病理学的因子および血管新生能との関連性,さらに予後に及ぼす影響について検討した.pT2胆嚢癌90例を対象とした.GnT-V,の発現を免疫組織学化学にて解析し,その結果を病理学的因子および術後予後と比較検討した.また、CD31の発現を免疫組織学化学にて解析し,その結果をGnT-V発現と比較検討した.GnT-Vの免疫組織学的発現は細胞核上に顆粒状に染色される発現型(granular-type)と細胞質全体がびまん性に染色されるタイプ(diffuse-type)に分類された.GnT-V陽性は56例(granular-type31例,diffuse-type25例),また,陰性は34例であった.GnT-V発現の有無と発現型はいずれも,病理組織学的因子との間に有意な相関関係は認められなかった.治癒切除76例の5年生存率はGnT-V陽性例(n=46)で66%,陰性例(n=30)で88%であり,陽性例で有意に予後不良であった(P=0.028).陽性例では術後に,遠隔臓器転移が多い傾向にあり,特にdifuse-typeはnegative-typeと比較し有意に遠隔臓器転移をきたしていた(P<0.05).CD31染色による微小血管密度は,GnT-V陽性例(25.0/視野)は陰性例(15.8/視野)に比して有意に高値であった(P<0.05).pT2胆嚢癌におけるGnT-Vの発現および組織内分布は,腫瘍生物学的悪性度を反映する重要な予後因子であると考えられた.癌細胞表面の糖鎖構造はその悪性挙動に深く関与する.糖転移酵素GnT-Vは,ノックアウトマウスの解析結果より,癌の増殖・転移に必須の分子であることが証明されている.高転移性癌細胞におけるGnT-Vの活性は高いことが知られており,過去に様々な癌種におけるGnT-V発現と生物学的悪性度との相関性に関して報告がなされている.昨年度に我々はpT2胆嚢癌においてGnT-V発現を免疫組織学化学にて解析した.その結果,陽性例は陰性例と比較し有意に予後不良であり,術後に遠隔臓器転移再発をきたす傾向にあることを報告した.しかしながら、肝内胆管癌におけるGnT-V発現と臨床病理学的意義に関する報告は過去にない.今回我々は肝内胆管癌におけるGnT-V発現と予後および術後再発との関連性について検討を行った.肝内胆管癌の治癒切除72例を対象とし,GnT-V発現を免疫組織学化学にて解析し,その結果を臨床病理学的因子および術後予後と比較検討した.GnT-Vの免疫組織学的発現について,陽性例は42例,陰性例は30例であった.GnT-V発現の有無と病理組織学的因子との間に有意な相関関係は認められなかった.また,肝内胆管癌ではGnT-V陽性例は陰性例と比較し術後5年生存率は高い傾向にあったが有意差を認めなかった(P=0.31)さらに,癌部におけるGnT-V発現の有無と術後再発様式との間に有意な相関は認めなかった.肝内胆管癌におけるGnT-V発現の有無に関して,術後の再発様式と生命予後との関連性は見出せなかった.癌細胞表面の糖鎖構造はその悪性挙動を始めとする腫瘍生物学に深く関与する.糖転移酵素であるN-Acetylglucosaminyltransferase V(GnT-V)は,ノックアウトマウスの解析結果より,癌の増殖・転移に必須の分子であることが証明されている.

高転移性癌細胞におけるGnT-Vの活性は高いことが報告されており,過去に様々な癌種におけるGnT-V発現と生物学的悪性度との相関性に関して報告がなされている.初年度に我々はpT2胆嚢癌においてGnT-V発現を免疫組織学化学にて解析した.その結果,陽性例は陰性例と比較し有意に予後不良であり,術後に遠隔臓器転移再発をきたす傾向にあることを報告した.しかしながら、肝内胆管癌におけるGnT-V発現と臨床病理学的意義に関する報告は過去にない.次年度はpT2胆嚢癌におけるGnT-V発現と予後および術後再発との関連性について検討を行った.pT2胆嚢の治癒切除72例を対象とし,GnT-V発現を免疫組織学化学にて解析し,その結果を臨床病理学的因子および術後予後と比較検討した.GnT-Vの免疫組織学的発現について,陽性例は42例,陰性例は30例であった.GnT-V発現の有無と病理組織学的因子との間に有意な相関関係は認められなかった.また,pT2胆嚢ではGnT-V陽性例は陰性例と比較し術後5年生存率は高い傾向にあったが有意差を認めなかった(P = 0.31)最終年度は,ヒト胆嚢癌細胞にGnT-Vの遺伝子導入を行い,GnT-V発現レベルの異なる癌細胞を構築した.これらの細胞を用いて,増殖能,転移能,血管新生能の各項目について検討した.その結果,いずれの項目についてもGnT-Vの高発現細胞は,中レベル,低レベルの細胞に比して,顕著な悪性挙動を示した.GnT-Vを標的とした胆道癌治療は有用である可能性が示唆された.ヒト胆道癌の組織標本に関する解析はほぼ終了した.今年度はヒト胆道癌組織より樹立した細胞株の形質について解析する予定ではあったが,細胞の樹立に時間を要している.24年度が最終年度であるため、記入しない。ヒト胆道癌組織より樹立した細胞株における糖転移酵素の発現レベルと腫瘍生物学的悪性度の関係について検討を行う.糖転移酵素GnT-VのsiRNAによる遺伝子改変細胞を作製し,増殖能や転移能について,in vitroあるいはin vivoの系にて解析する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
各種擁壁構造物の耐震性の合理的評価手法に関する研究

各種擁壁構造物の合理的な耐震性評価手法を開発することを目的として、兵庫県南部地震で被災した鉄道擁壁を対象とした現行の設計手法を用いた逆解析、形式の異なる擁壁模型の静的な傾斜実験と水平加振実験、および大きな地震荷重下での主働土圧の評価法に関する検討を実施した。逆解析では、現行の設計手法により盛土材や支持地盤の強度定数等を安全側に設定した場合には、外部安定に対する安全率が1.0となる限界水平震度を著しく過小評価すること、また、これらを地盤調査・土質試験結果に基づいて設定することにより限界水平震度の計算値が「推定地表最大水平加速度を重力加速度で除した値」に近づくが、この場合でも、異なる挙動を示した擁壁間の違いを十分には説明できないことを示した。さらに、同じ水平震度で設計された擁壁の外部安定に対する実際の耐震性能は、もたれ式、重力式、L型擁壁よりも補強土擁壁のほうが高い可能性があることを示した。模型実験では、擁壁頂部の水平変位が急増し始める時点における限界水平震度の実測値を、裏込め地盤のせん断抵抗としてピーク強度を用いた安定計算結果と比較すると、傾斜実験では後者のほうが大きく、水平加振実験では前者のほうが大きいことを示した。これらの理由として、安定計算では進行性破壊の影響を考慮していないこと、及び2種類の実験では地震荷重の作用時間が異なることが考えられた。また、補強土擁壁では頂部補強材の一部を長くすることによって、効率的に耐震性を向上できることを示した。以上の検討成果に基づいて、大きな地震荷重レベルにおいて主働土圧を合理的に評価する手法を提案した。この手法は、物部・岡部の地震時土圧公式と同様に震度法および極限釣合い解析に基づいているが、ひずみの局所化により裏込め土中に形成された破壊面でのせん断抵抗が、急速にピーク強度から残留強度まで低下することの影響を考慮している点が異なっている。各種擁壁構造物の合理的な耐震性評価手法を開発することを目的として、兵庫県南部地震における被災・無被災事例の逆解析と、各種の擁壁模型を用いた模型実験を実施した。逆解析では、5種類の型式の異なる鉄道擁壁を対象として、震度法と極限釣合い解析に基づく現行の設計手法による安定計算を行った。この際に、実際に各現場から採取した盛土試料の三軸試験を実施して盛土材の強度特性を設定し、また、実際の壁体から採取したコアの試験結果に基づいて壁体コンクリートの強度特性を設定した。その結果、現行設計法で予測される破壊モードと実際の挙動がほぼ対応すること、最大水平加速度とこれに等価な水平震度の関係が従来型の擁壁と補強土擁壁では異なる可能性があること、内部安定の検討に用いる水平震度は外部安定の検討に用いる値よりも大きく設定する必要があること、鉛直地震動の影響を考慮しても現行設計法で得られる安全率はほとんど変わらないことを明らかにした。模型実験では、長さ200cm,奥行き60cm,深さ60cmの土槽を用いて重力式擁壁、もたれ式擁壁、L型擁壁の傾斜実験と水平加振実験を実施し、擁壁の背面に作用する土圧の水平及び鉛直成分の大きさとその分布を、高さ方向に連続して設置した荷重計を用いて測定した。また、これらの模型を対象に前述した現行設計法を用いた安定計算を行った。その結果、実測された土圧の位相特性と擁壁の破壊モードは現行設計法と整合しているが、裏込め土の破壊メカニズムと土圧分布は現行設計法で想定しているものとは異なっていることを明らかにした。

前年度に引続いて、各種の擁壁模型の水平加振および傾斜実験を実施した。その結果、補強材の一部を延長した補強土擁壁を除く各擁壁模型では、裏込め地盤中に単一のすべり面が生じることを示した。これが水平面となす角度の実測値は、ピーク強度を用いた物部・岡部式で得られる計算値と比較した場合、傾斜実験ではおおむね一致したが、水平加振実験では実測値のほうが大きかった。さらに、上記の現象が、最初に形成されたすべり面上でのせん断抵抗が急速にピーク強度から残留強度まで低下すると考えられることにより説明できる可能性があることを示し、この考えに基づいた地震時主働土圧の試算を、物部・岡部式と同じ震度法および極限釣り合い法の枠組みのなかで行った。その結果、1次主働破壊により裏込め土中に形成されたすべり面が、2次主働破壊によってこれよりも傾斜のゆるやかなすべり面が形成されるまで、地震荷重が増加する過程での主働土圧の発現機構を支配することを示した。以上の検討成果に基づいて、大きな地震荷重下においても地震時主働土圧を評価できる手法を提案した。物部・岡部式で残留強度を用いた場合には、水平震度が大きくなると主働土圧を計算できなくなるが、提案手法では、裏込め土の締固め程度の違いを反映した形で、このような場合にも合理的な土圧係数を算定することができ、また、物部・岡部式を用いた場合よりも裏込め土中の破壊領域が小さくなり、水平震度が大きい場合でも妥当な大きさの破壊領域を与えるという利点を有する。この手法を、補強土擁壁の安定計算で用いられている2くさび法に適用した試算も実施した。
細胞増殖とシグナル伝達による中間径フィラメント制御機構の解明

本研究において申請者らは、1)抗リン酸化ペプチド抗体群を用いることで細胞質分裂溝の近傍に活性化Rhoキナーゼが集積し、中間径フィラメント蛋白質をリン酸化することを明らかにした。2)また、このRhoキナーゼによるフィラメント蛋白質のリン酸化部位にリン酸化をうけないような変異を導入した中間径フィラメント蛋白質によって構築されたフィラメントは、細胞質分裂が終了しているにもかかわらず、フィラメントの断裂・分配が生じていないことを明らかにした。3)Two hybrid法を用いて、新規中間径フィラメント総合蛋白質を数多く見出した。それらのうちMrj(Hsp40のファミリー蛋白質)の解析は進みMrjが単層上皮に特異的に発現するケラチン8/18中間径フィラメントを選択的にその構築を調節することを明らかにした。我々は、細胞骨格中間径フィラメント(IF)の構築を制御するキナーゼについて、IF蛋白質の各部位のリン酸化状態を特異的に認識する抗体群を用いて検索してきたその結果、IF蛋白質は細胞分裂前期にCdc2キナーゼにより、また、細胞分裂後期には分裂溝で未知のキナーゼ(分裂溝領域で活性化をうけているので我々はcleavage furrow(CF)キナーゼと呼んできた。)により特異部位がリン酸化されることが明かとなった。最近、我々はこのCFキナーゼの分子同定に成功し、CFキナーゼはsmall GTP結合蛋白質Rhoの標的分子の1つであるRhoキナーゼであることを明らかにした。つまり(i)RhoキナーゼのGFAP/ビメンチンのin vitroリン酸化部位が細胞質分裂期の分裂溝近傍で生じるCFキナーゼによるGFAP/ビメンチンのリン酸化部位と完全に一致したこと、(ii)抗Rhoキナーゼ抗体を用いた解析によりRhoキナーゼが分裂溝領域に細胞質分裂期に特異的に集積することを示したのである。さらに、この分裂期に生じるIF蛋白質のリン酸化の意義を検討するため、各種キナーゼのリン酸化部位に変異を導入したIF蛋白質を作成し、細胞に発現させた。いくつかの変異IF蛋白質のうち、CFキナーゼ/Rhoキナーゼのリン酸化部泣に変異を導入した正蛋白質によって構築されフィラメントのみは、フィラメントの断裂・分配が生じないことが明がとなった。1)(i)ビメンチンのヘッドドメイン(VH)のセリン72が細胞質分裂時にリン酸化されることを新たに見い出し、リン酸化されたセリン72を特異的に認識する抗体を作製した。現在、このリン酸化を行うリン酸化酵素の同定を押し進めている。(ii)我々はこれまでに、VHにはRhoキナーゼやCa^<2+>/calmodulin-dependent protein kinase II(CaMKII)による特異的リン酸化部位が存在することを報告してきた。VHにシグナルペプチドを付加してVHを細胞質、形質膜、核に発現させ、そのリン酸化状態を部位特異的リン酸化抗体で検出することにより、RhoキナーゼやCaMKIIの活性化をモニターするシステムを開発した。これを用いて、培養海馬神経細胞のdendritic spineにおけるCaMKIIの活性化を可視化することに成功した。本システムをさらに改良して、リン酸化酵素が時間的・空間的にどのように活性化されているかを詳細に可視化できる新しい手法を確立し、癌や神経シナプスにおけるリン酸化シグナル研究への応用することを検討している。2)肝細胞や腸上皮などの単層上皮で特異的に発現する中間径フィラメント蛋白質ケラチン18と結合する蛋白質を酵母two-hybrid法を用いて探索した。現在、ケラチン18と結合する蛋白質のひとつとして、DnaJ/Heat shock protein(Hsp40)familyに属するMrj蛋白質を同定している。Mrjはケラチン8/18フィラメント構築の維持に重要な役割を果たしており、また、細胞運動時のケラチンのリモデリングにも関与している可能性があることを見い出している。他にもケラチン18と結合しうる候補蛋白質のいくつかのクローンを得ており、それらの生理学的機能についても解析を進めている。本研究において申請者らは、1)抗リン酸化ペプチト抗体群を用いることで細胞質分裂溝の近傍に活性化Rhoキナーゼが集積し、中間径フィラメント蛋白質をリン酸化することを明らかにした。

それらのうちMrj(Hsp40のファミリー蛋白質)の解析は進みMrjが単層上皮に特異的に発現するケラチン8/18中間径フィラメントを選択的にその構築を調節することを明らかにした。
新規アブシシン酸シグナル伝達機構の解明

アブシシン酸(ABA)の非PYL経路に関わる未知受容体の探索を目的として以下の研究を実施した。(1)生化学的手法による探索(担当:轟,竹内)クリック反応によりビオチンタグを導入するため,PANMeのメチル基の代わりにエチニル基を導入した化合物PANC≡CHを新規PANsとして合成した。イネ実生伸長試験において,この化合物はPANMeよりも強いABA様活性(第二葉鞘伸長阻害)を示したため,これをアルキンプローブとして標的タンパク質のラベル化が可能であるか否か検討した。モデル実験として,PYLタンパク質にPANC≡CHを加え,クリック反応により末端にアミノ基を有するビオチンタグを導入した後,アミノ基同士の架橋剤であるBS3を用いてビオチンタグとPYLタンパク質とを共有結合させた。ウェスタンブロッティングによりPYLのラベル化を確認したところ,アルキンプローブ非存在下においてもPYLのバンドが検出された。次年度は,この非特異的なタンパク質結合を減少させるようなラベル化条件を検討する。(2)化学遺伝学的手法による探索(担当:岡本,大西,竹内)標的遺伝子を迅速に同定するため,ゲノムワイド関連解析(GWAS)が適応出来るか否か検討した。GWASとは,設定された集団に存在する個体間の形質の違いとDNA配列との関連をゲノム全体にわたり調べることにより,対象とする形質と関連するDNA多型を統計的に検出する方法である。日本在来イネ・コアコレクション50品種を用いてPANSF5(PANMeより強いABA活性を示すことが分かっている構造類縁体)による第二葉鞘伸長阻害を形質として調査したところ,品種間で明確な差を確認することが出来た。従って次年度は,PANSF5による阻害率を形質の値として,それに関連するDNA多型をGWASにより検出することでPYLとは異なる未知ABA受容体の候補遺伝子を選抜する。本研究は,アブシシン酸(ABA)シグナル伝達の現在の研究の中心になっているPYL経路ではなく,それとは異なるABAシグナル伝達経路の存在に着目し,それを,研究代表者らが独自に開発したPYLアンタゴニストPANsを用いて,(1)生化学的手法ならびに(2)化学遺伝学的手法の両面から探索することを目的としている。(1)については,目的の生物活性を有するプローブ合成に成功し,現在は非特異的ラベル化を低減する条件検討を行っているため,このまま当初計画に沿って研究を推進していく予定である。また(2)についても,当初の計画通り,日本在来イネ・コアコレクション50品種を用いた形質調査を実施して,GWASの適用が可能な結果が得られており,このまま当初計画に沿ってGWASによるDNA多型の検出を実施する予定である。当初計画に沿って,(1)生化学的手法ならびに(2)化学遺伝学的手法の両面から,アブシシン酸(ABA)シグナル伝達に関わる非PYL経路関連因子の探索を実施する。(1)生化学的手法による探索:PYLタンパク質を用いたin vitroモデル試験系によるアルキンプローブとアミノ基反応性ビオチンタグの活性評価大腸菌発現系により調製したPYLにPANC≡CHまたは11'-acetylene tetralone ABAを加え,クリック反応により末端にアミノ基を有するビオチンタグを導入する。その後,アミノ基同士を架橋させるBS3を添加することでビオチンタグとPYLタンパク質とを共有結合させ,ウェスタンブロッティングによりPYLのラベル化を確認する。これにより標的タンパク質のラベル化条件を確立する。(2)化学遺伝学的手法による探索:ゲノムワイド関連解析(GWAS)による非PYL経路関連遺伝子の探索日本在来イネ・コアコレクション50品種を用いてPANSF5に対する感受性の違いを調べたところ,節間伸長阻害において品種間で明確な差が見られたため,今後はこのデータを基にGWASを行い,PYLとは異なる未知ABA受容体およびその下流因子の候補遺伝子の絞り込みを行う。

従って次年度は,PANSF5による阻害率を形質の値として,それに関連するDNA多型をGWASにより検出することでPYLとは異なる未知ABA受容体の候補遺伝子を選抜する。本研究は,アブシシン酸(ABA)シグナル伝達の現在の研究の中心になっているPYL経路ではなく,それとは異なるABAシグナル伝達経路の存在に着目し,それを,研究代表者らが独自に開発したPYLアンタゴニストPANsを用いて,(1)生化学的手法ならびに(2)化学遺伝学的手法の両面から探索することを目的としている。(1)については,目的の生物活性を有するプローブ合成に成功し,現在は非特異的ラベル化を低減する条件検討を行っているため,このまま当初計画に沿って研究を推進していく予定である。また(2)についても,当初の計画通り,日本在来イネ・コアコレクション50品種を用いた形質調査を実施して,GWASの適用が可能な結果が得られており,このまま当初計画に沿ってGWASによるDNA多型の検出を実施する予定である。当初計画に沿って,(1)生化学的手法ならびに(2)化学遺伝学的手法の両面から,アブシシン酸(ABA)シグナル伝達に関わる非PYL経路関連因子の探索を実施する。(1)生化学的手法による探索:PYLタンパク質を用いたin vitroモデル試験系によるアルキンプローブとアミノ基反応性ビオチンタグの活性評価大腸菌発現系により調製したPYLにPANC≡CHまたは11'-acetylene tetralone ABAを加え,クリック反応により末端にアミノ基を有するビオチンタグを導入する。その後,アミノ基同士を架橋させるBS3を添加することでビオチンタグとPYLタンパク質とを共有結合させ,ウェスタンブロッティングによりPYLのラベル化を確認する。これにより標的タンパク質のラベル化条件を確立する。(2)化学遺伝学的手法による探索:ゲノムワイド関連解析(GWAS)による非PYL経路関連遺伝子の探索日本在来イネ・コアコレクション50品種を用いてPANSF5に対する感受性の違いを調べたところ,節間伸長阻害において品種間で明確な差が見られたため,今後はこのデータを基にGWASを行い,PYLとは異なる未知ABA受容体およびその下流因子の候補遺伝子の絞り込みを行う。
満洲引揚者の生活再建と地域定着をめぐる歴史社会学的研究

2018年度は、1引揚者への聞き取り調査、2引揚者が帰還後に編纂した会報の収集、とりわけ女学生の引揚げと生活再建に関する資料収集・分析を中心に研究を行なった。1引揚者への聞き取り調査では、東京および京都在住の2名の引揚者(それぞれ公主嶺と大連から引揚げ)に対してインタビューを行なった。また2018年8月には、インフォーマントが戦前暮らした公主嶺(中国吉林省四平市)を訪問し、公主嶺小学校や公主嶺駅、旧日本人住宅など戦前の建造物が利用・保存される現状を調査した。この調査結果を踏まえて、佐藤量「満洲における日本人住居と生活空間」(マイグレーション研究会3月例会、阪南大学、2019年3月2日)として報告した。2引揚げ関連資料の収集・分析としては、前年度から聞き取りを継続している引揚者の出身校である、大連弥生高等女学校の同窓会誌『弥生会々報』を中心的に収集し、女学生たちの満洲記憶と生活再建のあり方について分析した。『弥生会々報』は、第1号(1965年)から第46号(2012年)まで刊行された同窓会誌である。本会報の分析から、女学生の引揚げと生活再建の過程では、満洲と日本内地での家族状況の違いが大きく影響し、日本内地の封建的な生活環境に適応することに苦悩する女学生が、家族や地域社会から周縁化されるケースが散見されることが明らかになった。これらの研究成果の一部は、佐藤量「満洲における学校教育と同窓会ネットワーク」(アジア教育史学会第27回年次大会、中央大学、2018年8月6日)や、佐藤量「戦後日本のなかの引揚者:満洲の記憶と想起をめぐって」(梅村卓・大野大幹・泉谷陽子編『アジア遊学満洲の戦後継承・再生・新生の地域史』勉誠出版、2018年、54ー60頁)としてまとめた。資料調査およびインタビュー調査ともに継続的に実施することができた。次年度も引き続き資料調査およびインタビュー調査を継続する。とりわけ、1960年代から1970年代にかけての女学生の生活再建と地域定着のあり方について調査、研究を進める。平成29年度は、満洲引揚者関連の資料収集と関係者へのインタビュー調査を積極的に行った。おもに1950年代の引揚援護庁による活動内容や引揚者への生活補償のあり方を調査し、戦後社会における引揚者の位置づけについて分析した。戦後社会における「引揚げ」のイメージは、苦労に満ちた逃避行の体験として中心的に語られがちである一方で、帰還後の生活や地域社会に根付いていく過程までを含んだ出来事としては想起されにくい。実際には、引揚港での検疫、日本各地の引揚者住宅への転居、再就職先の斡旋や再入植地の決定、未帰還者の帰還促進運動など、1950年代に入っても引揚者をめぐる諸問題は継続しており、それらは引揚援護庁の関係資料に詳述されている。しかしそうした諸問題は、「国民的な歴史」として戦後社会では共有されず、むしろ単純化され多くの部分は忘却されていった。これらの調査内容および資料分析の一端は、佐藤量「引揚者の生活再建と戦後社会:『引揚援護の記録』の写真資料から」(『写真記録「満洲」生活の記憶』戦前・戦中期アジア研究資料写真記録1、近現代資料刊行会、75ー85頁、2018年)にまとめた。このほか、今年度は3名の満洲引揚者に対してインタビュー調査を行い、それぞれ1回につき2時間ほどのインタビューを複数回実施した。インタビュー内容は、満洲に渡った経緯、満洲での生活内容、終戦・引揚げ時の体験、引揚げ後の生活再建と地域定着などを、時系列に沿って聞き取っていく手法である。一人につき68回程度聞き取りを行うことを予定しているため、次年度にかけて継続的に実施する。

これらの研究成果の一部は、佐藤量「満洲における学校教育と同窓会ネットワーク」(アジア教育史学会第27回年次大会、中央大学、2018年8月6日)や、佐藤量「戦後日本のなかの引揚者:満洲の記憶と想起をめぐって」(梅村卓・大野大幹・泉谷陽子編『アジア遊学満洲の戦後継承・再生・新生の地域史』勉誠出版、2018年、54ー60頁)としてまとめた。資料調査およびインタビュー調査ともに継続的に実施することができた。引き続き資料調査およびインタビュー調査を継続する。とりわけ次年度は、1950年代から1960年代にかけての引揚援護活動および引揚者の地域定着のあり方について調査・分析を進める。次年度も引き続き資料調査およびインタビュー調査を継続する。とりわけ、1960年代から1970年代にかけての女学生の生活再建と地域定着のあり方について調査、研究を進める。本年度の研究費は、執行計画に基づいて当初の計画通りに執行してきたが、購入予定だった引揚げ関連書籍(古書)の価格が高騰したことにより購入できなくなったため、次年度の研究費に繰り越した。
伴侶動物のための遺伝子治療を目指した新しいヘルペスウイルスベクターの開発

本研究では伴侶動物に治療遺伝子を安全かつ高率に導入するヘルペスウイルスベクターを開発することを最終目的として、イヌヘルペスウイルス(CHV)を対象にベクターとして要求される基礎的性状、特に宿主特異性の解明並びに新規ベクターの生産・供給システムのデザインとその実現を試みる。具体的には以下の項目を追求することにより行われる。1)CHVゲノムのクローン化と改変によるベクター化。2)ベクター産生細胞株とベクター作製システムの構築。3)CHVの宿主特異性の分子基盤の解明によるヒトに対する安全性の確立と決定。今年度は1)外来遺伝子挿入部位の検討、並びに、2)GFPの発現を指標としたin vitroでの宿主域の解析を行い、以下の成績を得た。1)新規外来遺伝子挿入部位としてUL3.5とUL4の間が適切であることを確立するため、CHVのUL3とUL4の間の塩基配列を決定した。その結果、Varicellovirus属に共通のUL3.5の読み取り枠の存在が示唆された。さらに、UL3.5とUL4の推定ポリAシグナル間にGFPを挿入した組換えCHVを新たに作製してその性状を検討したところ、GFPを安定に保持するとともに培養細胞における増殖性の低下が認められず、当該部位の外来遺伝子挿入部位として適切性が確立されたものと考えられた。2)上記GFP発現CHVはイヌ由来細胞でよく増殖するとともに、細胞への吸着・侵入後、短時間でGFPを発現するため、CHVが各種細胞へ吸着・侵入する能力を評価することが可能となった。そこで、従来その増殖が認められていなかったネコ由来細胞やサル由来細胞に接種したところ、GFPの発現が認められず、これらの細胞では吸着・侵入段階で感染が阻止されていることが示唆された。本研究では伴侶動物に治療遺伝子を安全かつ高率に導入するヘルペスウイルスベクターを開発することを最終目的として、イヌヘルペスウイルス(CHV)を対象にベクターとして要求される基礎的性状、特に宿主特異性の解明並びに新規ベクター生産・供給システムのデザインとその実現を試みる。3)CHVの宿主特異性の分子基盤の解明によるヒトに対する安全性の確立と伴侶動物における遺伝子導入標的細胞スペクトラムの決定。1)遺伝子導入部位として有望な糖蛋白gG遺伝子についてその塩基配列を欠損させたCHV変異株を作製し、その性状を解析した。変異株の増殖曲線は親株と比較して有意な差は認められず、遺伝子挿入部位として有用であることが示唆された。2)BACベクターであるpBeloBACIIにGFP遺伝子を追加挿入し、さらにCHVのチミジンキナーゼ遺伝子の中に組込んだ導入用プラスミドを構築した。本プラスミドをCHV感染細胞に導入し、相同組換えが起きたゲノムに由来するCHVをGFPの発現を指標に選択・純化した。選択されたCHVはゲノム内にBACベクターを保有しており、その感染細胞内の環状化ゲノムで大腸菌を形質転換することによりCHVゲノムのクローン化に成功した。1)CHV/BACは親株と比較して、増殖性は若干低下し、プラックサイズも小さくなっていた。その原因としてBAC挿入によるthymidine kinase欠損の影響が考えられた。2)クローン化されたCHVゲノムのgC遺伝子とカナマイシン耐性遺伝子の組換えをλrecombinationにより行ない、さらにflp recombinationによりカナマイシン耐性遺伝子を除去することで、CHV_-gC^-ゲノムの作出が大腸菌内で可能であった。培養細胞で回収されたCHV_-gC^-は親株やCHV/BACに比べ、著しく増殖性が低下していた。

さらに、UL3.5とUL4の推定ポリAシグナル間にGFPを挿入した組換えCHVを新たに作製してその性状を検討したところ、GFPを安定に保持するとともに培養細胞における増殖性の低下が認められず、当該部位の外来遺伝子挿入部位として適切性が確立されたものと考えられた。2)上記GFP発現CHVはイヌ由来細胞でよく増殖するとともに、細胞への吸着・侵入後、短時間でGFPを発現するため、CHVが各種細胞へ吸着・侵入する能力を評価することが可能となった。そこで、従来その増殖が認められていなかったネコ由来細胞やサル由来細胞に接種したところ、GFPの発現が認められず、これらの細胞では吸着・侵入段階で感染が阻止されていることが示唆された。
MoodleReaderの普及に向けて：最適化と効果の研究

この研究開発の目的は語学修得に有効な多読を教育機関で取り入れやすくすることである。以前は,学生が授業時間外に本当に読んだかどうかを確認するのが大変だという理由で,多読教育法は普及しなかった.その解決案としてMoodleプラグイン又はそれにアクセスできない場合は新しく開発したブラウザベースのmreader.org上で,学生が読んだ本に関する小テストを受け,内容が理解できたかを簡単に確認できるようになった.その結果,今では35ヶ国の400校で約9万人の学生が当ソフトを利用している.小テストの数もこの科研費の3年間中3000から5300に増え,小テストの質,学生の好き嫌いを分析する方法も開発した.この研究開発の目的は語学修得に有効な多読を教育機関で取り入れやすくすることである。以前は,学生が授業時間外に本当に読んだかどうかを確認するのが大変だという理由で,多読教育法は普及しなかった.その解決案としてMoodleプラグイン又はそれにアクセスできない場合は新しく開発したブラウザベースのmreader.org上で,学生が読んだ本に関する小テストを受け,内容が理解できたかを簡単に確認できるようになった.その結果,今では35ヶ国の400校で約9万人の学生が当ソフトを利用している.小テストの数もこの科研費の3年間中3000から5300に増え,小テストの質,学生の好き嫌いを分析する方法も開発した.情報言語教育ソフトの開発がほぼ完成した状態で、これからユーザーの声を聞いて、さらに機能を充実したい。申請した目的に書いたリーダー自体の研究と多読の効果については第2・3年度にとりかかる予定です。代表者の繰越金73,065円については、海外出張の計画が変更となり帰着日が次年度となったため、次年度予算からの執行となった。分担者キャンベル・アロンの繰越金2,055円については、韓国出張の日程短縮のため、次年度への繰越となった。帰着日が変更になった海外旅費について、今年度に使用する。なお、分担金の繰越については、26年度の学会参加のための旅費に充当する予定である。
免疫におけるサイトカインバランスの制御を指向した脂質抗原受容体リガンドの創製研究

本研究において、多様な免疫調節を担う脂質抗原受容体の機能解析を行うため、ナチュラルキラーT (NKT)細胞を活性化するCD1d受容体に注目し、免疫系におけるサイトカインバランスの制御を可能とする強力かつ選択的なCD1dリガンドの開発を目指している。本年度は、これまでに見出している脂質改変型糖脂質リガンドのアシル鎖末端に様々な官能基を有するベンズアミド基を導入したリガンドを設計し、合成を行った。活性評価の結果、これらのリガンドはTh2サイトカインであるIL-4誘導選択性を示した。また分子動力学計算を用いてリガンドとCD1dとの間の相互作用の解析を行ったところ、ベンズアミド基とCD1dのPhe70との間に相互作用があることが示唆された。研究期間全体を通じて、報告者は糖脂質リガンドの構造変換により、IL-4, IL-10, IL-17など様々なサイトカインに対する誘導活性を示すリガンドの創製を行った。特にIL-4選択的なリガンドに関しては、構造活性相関研究の結果、高活性かつ選択的リガンド取得のための分子設計指針を見出すことに成功した。また、細胞イメージングを用いた解析によって、IL-4選択的なリガンドが他のリガンドと比較して、特異な細胞内挙動を示すことを明らかにした。さらに、分子動力学計算を中心とした解析を行うことで、これらのリガンドとCD1dタンパク質との間の相互作用様式について、高活性を示すための鍵となる特定の分子間相互作用に関する知見を取得した。本研究で見出したサイトカインバランスを制御するリガンドは、自己免疫疾患等に対する治療薬シーズとしての展開が期待される。本年度は、所属研究室において以前までに見出しているアミド基を糖脂質リガンドの脂質部位に導入した脂質改変型リガンドを基にした構造展開により、強力なサイトカイン誘導活性を有するCD1dリガンド、および選択的なサイトカイン誘導活性を有するリガンドの創製を行った。誘導体を用いた構造活性相関研究から、上記の脂質改変部がCD1dの脂質認識部位に存在する特定の極性アミノ酸残基と相互作用することが示唆された。また分子動力学計算を用いた解析により、上記の脂質改変型リガンドとCD1d間の相互作用において、水分子を介した水素結合ネットワークの形成により、周辺部の水和状態を大きく改善することでリガンド-CD1d複合体を安定化していることが示唆された。以上のように、CD1dの脂質認識部位に存在する特定の極性アミノ酸残基が、親和性向上のための新たな作用点となることを見出した。本成果は単純な構造変換により脂質リガンドの活性向上が可能である事を示しており、脂質認識タンパク質に対する高親和性リガンド設計に重要な指針を与えると期待される。脂質改変型CD1dリガンドを基にした構造展開は順調に進展している。特に合成に関して、安定した化合物供給を可能とする合成経路を確立したため、様々な官能基を有する脂質改変型リガンドの合成を達成した。また上記の誘導体の評価を行うことで、強力なサイトカイン誘導活性を有するCD1dリガンド、および選択的なサイトカイン誘導活性を有するリガンドを複数取得した。また分子動力学計算を用いることにより、水分子を介した水素結合ネットワークの形成が、リガンドとCD1d間の相互作用の向上に寄与していることを示唆する結果を得た。さらに、リガンドとCD1dとの間の結合親和性の新たな評価法を複数開発した。これらの評価データの解析を進め、検討を継続する予定である。本研究において、多様な免疫調節を担う脂質抗原受容体の機能解析を行うため、ナチュラルキラーT(NKT)細胞を活性化するCD1d受容体に着目し、免疫系におけるサイトカイン誘導バランスの制御を可能とする強力かつ選択的なCD1dリガンドの開発を目指している。本年度は、サイトカイン誘導選択的なリガンドの創出研究の一環として、Th2サイトカインであるIL-4を選択的に誘導するリガンドの創製に注力した。研究代表者らが、以前までに見出しているアミド基含有脂質改変型CD1dリガンドを基にした構造展開によって、高活性かつIL-4選択的なCD1dリガンドを複数取得した。特に、アミド基を含む脂質部分の長さとIL-4選択性との間に相関があることを見出した。またこれらの選択的なリガンドを用いて、蛍光顕微鏡などを用いた解析を行うことで、選択性の高いリガンドが細胞内において、特異な挙動を示すことを明らかにした。さらに上記のリガンド探索過程において得られた一部のリガンドがIL-10やIL-17などのサイトカイン誘導活性を示すことが分かった。選択的なサイトカイン誘導活性を有するCD1dリガンドの開発は順調に進んでいる。特にこれまでのリガンド探索と選択性発現メカニズムの解明に向けた検討から、IL-4選択的誘導活性を示すリガンド取得のための分子設計指針を得ることができたため、高活性かつ選択的なリガンドを複数取得することができた。また蛍光顕微鏡などのイメージングを用いたリガンドの細胞内挙動解析法を確立した。

本年度は、これまでに見出している脂質改変型糖脂質リガンドのアシル鎖末端に様々な官能基を有するベンズアミド基を導入したリガンドを設計し、合成を行った。活性評価の結果、これらのリガンドはTh2サイトカインであるIL-4誘導選択性を示した。また分子動力学計算を用いてリガンドとCD1dとの間の相互作用の解析を行ったところ、ベンズアミド基とCD1dのPhe70との間に相互作用があることが示唆された。研究期間全体を通じて、報告者は糖脂質リガンドの構造変換により、IL-4, IL-10, IL-17など様々なサイトカインに対する誘導活性を示すリガンドの創製を行った。特にIL-4選択的なリガンドに関しては、構造活性相関研究の結果、高活性かつ選択的リガンド取得のための分子設計指針を見出すことに成功した。また、細胞イメージングを用いた解析によって、IL-4選択的なリガンドが他のリガンドと比較して、特異な細胞内挙動を示すことを明らかにした。さらに、分子動力学計算を中心とした解析を行うことで、これらのリガンドとCD1dタンパク質との間の相互作用様式について、高活性を示すための鍵となる特定の分子間相互作用に関する知見を取得した。本研究で見出したサイトカインバランスを制御するリガンドは、自己免疫疾患等に対する治療薬シーズとしての展開が期待される。今後も引き続き脂質改変型CD1dリガンドを基にした構造展開を継続する。特に共有結合型リガンドの探索に注力する。共有結合形成の確認は質量分析装置を用いて解析する予定である。共有結合型リガンドを取得次第、サイトカイン誘導活性に与える影響等を精査する。また前年度までに取得している選択的なサイトカイン誘導活性を有するリガンドの機能解析を行う。特に現在、Th2サイトカインを選択的に誘導するリガンドを取得しているため、これらの選択性発現メカニズムの解明を以下の手法を用いて行うことを計画している。1分子間相互作用解析により、CD1dとリガンド間の結合親和性を解析し、選択性発現との相関関係の取得を目指す。2フローサイトメーターおよび蛍光顕微鏡を用いて、リガンドおよびCD1d-リガンド複合体の細胞内挙動の解析を行う。また蛍光標識を導入したリガンドを設計、合成し、活性評価を行うとともに、その細胞内挙動の解析も併せて計画している。今後も、前年度と引き続き選択的サイトカイン誘導能を示す脂質改変型CD1dリガンドの構造展開とその選択性発現メカニズムの解明に向けた検討を継続する。またサイトカイン誘導制御を可能とする天然物由来の脂質関連分子に着目し、合成検討および、活性評価を行うことで、これら化合物の自己免疫疾患等に対する治療薬シーズとしての展開を視野に入れ研究を進める。
記憶・学習の形成に必須な神経細胞タンパク質複合体の構造生物学

「記憶」や「学習」に重要な役割を果たすタンパク質複合体の形成機構を構造生物学の手法(X線結晶構造解析、超遠心分析など)を用いて理解する。シナプスに存在するNMDA型受容体の機能をコントロールしているNR2B分子と、関連する細胞内シグナル伝達タンパク質の相互作用、そして複合体の立体構造を調べる。シグナル伝達タンパク質Rap1分子の調製、および結晶化に成功した。Rap1分子がGTP analog分子との複合体を形成することをESI-massスペクトルを用いることによって確認した。GDP結合型、およびGTP analog分子結合型Rap1分子の高分解能結晶構造解析に成功した。本研究の具体的な目的:シナプスに存在するNMDA型受容体の機能をコントロールしているNR2B分子と、関連する細胞内シグナル伝達タンパク質の相互作用、そして複合体の立体構造を調べる。NR2B分子、PSD95分子、SynGAP分子は互いに直接結合して、互いに情報伝達をしている。PSD95分子のPDZ3ドメインとSynGAP分子の結合領域を融合したタンパク質の発現調製を試みたところ、非常に安定なタンパク質を得ることに成功した。超遠心分析でこのタンパク質の性状を調べたところ、安定な二量体であることがわかった。結晶化を試みたところ、非常に良質な結晶を得ることができた。この結晶を用いてX線回析実験を行い、得られたデータを用いて、PDZ3ドメインとSynGAP分子結合領域の結晶構造を決定することに成功した。SynGAP分子が活性を制御しているRap1分子の調製に成功した。Rap1分子はRasと同様、GTPase活性を有する。Rap1分子のGTPase活性は、脳細胞の中で重要な情報伝達を担っている。Rap1分子のGTPase活性がSynGAPと混合されることによって顕著に上昇することを確かめた。SynGAPとRap1との複合体結晶構造解析を検討している。そして、GDP結合型Rap1、GTP analog結合型Rap1、それぞれの結晶化を検討し、高分解能での結晶構造解析に成功した。両者の構造変化についての論文を作成中である。SynGAPとRap1との複合体結晶構造解析も検討している。本研究の具体的な目的:シナプスに存在するNMDA型受容体の機能をコントロールしているNR2B分子と、これに結合する細胞内シグナル伝達タンパク質の相互作用、そして複合体の立体構造を調べる。NR2Bの細胞質側領域は単独では天然変性状態だが、他のパートナータンパク質と結合することで特定の立体構造を形成する、という仮説を証明したい。NR2B分子のC末端領域と、パートナータンパク質であるPSD95分子のPDZ1-PDZ2ドメイン領域の共発現系を構築し、NR2B-PSD95複合体の調製を試みたところ、安定な複合体を調製することに成功した。超遠心分析を用いてこの複合体の性状を調べたところ、単量体-二量体平衡にあることがわかった。結晶化ロボットを利用して、このタンパク質複合体の結晶化条件探索をスタートした。PSD95分子と相互作用するSynGAP分子の複合体調製も試みた。PSD95分子のPDZ3ドメインとSynGAP分子のC末端領域を融合したタンパク質の発現調製を試みたところ、非常に安定なタンパク質を得ることに成功した。結晶構造解析のためのX線回析実験を検討している。PSD95分子とパートナータンパク質の複合体結晶構造解析に成功した。SynGAP分子によるRap1分子のGTPase活性コントロールを確認できた。

引き続き、NR2B関連タンパク質の複合体結晶構造解析に向けて、複合体の調製および最適化を行う。結晶構造解析に使うことができる安定な複合体の探索を続ける。SynGAP分子とRap1分子の相互作用実験を行う。SynGAP分子とRap1分子の複合体の結晶構造解析を目指す。引き続き、NR2B分子とパートナータンパク質の複合体結晶構造解析に向けて、複合体の最適化を行う。また、PSD95分子とパートナータンパク質SynGAPの結晶構造解析が順調に進行しているため、結晶化条件の最適化とX線回析実験を行っていく。分子置換法を利用した結晶構造解析により、PSD95-SynGAP複合体の立体構造決定を目指す。該当なし引き続き、タンパク質発現系の構築、タンパク質の発現・精製、タンパク質の結晶化を行うため、組み換えDNA実験に必要な試薬類、タンパク質精製のためのカラム・レジン類、タンパク質結晶化のための試薬類などの消耗品の購入が研究費使用の中心となる。また、学会発表のための旅費、大型放射光施設利用のための旅費、実験補助のための謝金、などこれらにも研究費を使用する。
介入参画的アプローチによる若年教師の力量形成に関する実証的研究

今年度の研究結果については以下の通りである。被験教師の今年度の授業収録を行い,2年前の授業との比較検討を試みた。採用4年目の若年教師を対象に「高跳び」の授業を観察・分析した。授業は3台のカメラで収録し,そのデータを「体育科における教授戦略観察法(ORRTSPE観察法)」を用いて分析を試みた。結果の概要は次の通りである。1特徴として,インセンティブ戦略が5%減少していたが,スクリーニング戦略の発揮が認められた。あわせて,2年前は6つの教授戦略について単一戦略の発揮の割合が高かったのに対し,今年度は重複戦略の割合が高かったことが認められた。2具体的には,2年前はインセンティブ戦略(課題の明確化)が単一で発揮されていたが,今年度はスクリーニング戦略(子どもの学びのみとり)との重複戦略が認められた。これより,被験教師が授業の導入段階で,児童の学習カードに書かれた内容から,本時の課題情報として活用することにより,課題の明確化を図ろうとしていたものと考えられた。3また,モニタリング戦略(子どもの動きの診断)とコミットメント戦略(相互作用・フィードバック)の重複戦略が最も高い割合を示しており,2年前と同様の結果であった。この点については,対象とした運動教材の影響を受けているものと考えられた。すなわち,何れも個人種目の教材(走り幅跳びと走り高跳び)であったため,練習活動の中で,児童ー教師間の1対1のフィードバック行動が頻繁に行われたことによると推察された。被験教師のデータの収集について,概ね予定通り行えている。しかしながら,被験教師のサンプル数について,さらに加えていきたい。次年度(2019年度)は,本研究期間の最終年次にあたる。そのため,引き続き被験教師のデータ収集及びその分析に取り組むことにより,経年変化を明らかにする。また,本課題の研究成果の公表に向けて,学会発表や論文の執筆の準備を行う。加えて,今後の課題を明らかにしていきたい。本研究は,小学校高学年担当の若年教師1名を対象に,彼の授業実践を観察・分析し,教授戦略発揮の割合(インセンティブ,スクリーニング,シグナリング,コミットメント,ロック・イン,モニタリングの6つの教授戦略の発揮の割合)について検討することを目的とした.対象となった被験教師は採用2年目の教師であり,彼の走り幅跳びの授業実践の中で,単元の序盤・中盤・終盤にあたる3単位時間を分析対象とした.各授業は4台のVTRを用いて多方面から収録するとともに,収録した授業は「体育科における教授戦略観察法(ORRTSPE観察法)」(山口ら,2012)を用いて分析を行った.その結果,「モニタリング&コミットメント」の複合戦略の発揮の割合が32%と最も多く,次いで,インセンティブ戦略(13%),シグナリング戦略(9%)の順で多かったことが明らかになった.一方,スクリーニング戦略(4%)が最も低いことが認められた.これらのことから,被験教師は,インセンティブ戦略を通して,学習のねらいを明確にさせようとしていたこと,課題解決に向けてモニタリング戦略とコミットメント戦略を発揮し子どもの動きの観察及び矯正的フィードバックを積極的に行っていたこと,さらに,シグナリング戦略による観察学習を通して,児童に課題解決に繋がる「動きのポイント」を理解させようとしていたものと推察された.しかしながら,スクリーニング戦略発揮の低調さにより,児童の思いと教師の思いとのズレが生じ,子どもの学びの文脈に即した展開が十分に進められず,そのことが児童の学習成果(態度得点)に影響を与えたものと考えられた.当初の予定通り,若年教師を対象とした事例分析が行えたところは予定通りに進めている.一方で,その対象事例が1事例しか行えておらず,複数事例の分析を予定していた点から考えると遅れも認められる.データの収録は済んでおり分析を行う必要がある.本年度は,若年教師1名を対象に,彼の授業実践の分析を通して,教授戦略の発揮の実態を明らかにした。被験教師は採用2年目で5年生を担当しており,彼の「走り幅跳び」の実践を観察・分析を行った。収集したデータは申請者がこれまでに作成した「教授戦略観察カテゴリー」をもとに「教授戦略観察法(ORRTSPE観察法)」を用いて進めた。その結果,教授戦略の発揮の様相と態度得点の診断結果から,以下の点が明らかになった。課題形成場面において,インセンティブ戦略(課題の明確化)の発揮により,授業のめあてを明確にすることで以後の学習を成功裡に導くことが推察された。併せて,課題解決場面におけるモニタリング戦略(子どもの動きの診断)とコミットメント戦略(相互作用)の発揮により,より子どもたちの課題の自立解決を促す様相が認められた。また,ロック・イン戦略(練習活動の工夫)がより,子どもたちの主体性を支えていること,シグナリング戦略(動きの観点の顕在化)による観察学習の導入によって,個人種目の「走り幅跳び」であっても,集団の凝集性を高めていくものと考えられた。こうしたロック・イン戦略やシグナリング戦略の発揮は昨年度に比べて成長が認められた。一方,こうした様相と子どもたちの思いや願いと必ずしも対応していないことが態度得点の診断結果から推察された。これにはスクリーニング戦略(子どもの思いを探る)の弱さが影響しているものと考えられた。学習カードの活用や子どもの学びの過程の把握をより一層求められるものと考えられた。

当初の計画通り,昨年度と同様の被験教師の1年目の成長過程の実態を解明することができた点は予定通りである。被験者のサンプル数が今年度は1例であったため,次年度についてはもう少し対象者を増やしていきたいと考える。その点において改善点が残る。今年度の研究結果については以下の通りである。被験教師の今年度の授業収録を行い,2年前の授業との比較検討を試みた。採用4年目の若年教師を対象に「高跳び」の授業を観察・分析した。授業は3台のカメラで収録し,そのデータを「体育科における教授戦略観察法(ORRTSPE観察法)」を用いて分析を試みた。結果の概要は次の通りである。1特徴として,インセンティブ戦略が5%減少していたが,スクリーニング戦略の発揮が認められた。あわせて,2年前は6つの教授戦略について単一戦略の発揮の割合が高かったのに対し,今年度は重複戦略の割合が高かったことが認められた。2具体的には,2年前はインセンティブ戦略(課題の明確化)が単一で発揮されていたが,今年度はスクリーニング戦略(子どもの学びのみとり)との重複戦略が認められた。これより,被験教師が授業の導入段階で,児童の学習カードに書かれた内容から,本時の課題情報として活用することにより,課題の明確化を図ろうとしていたものと考えられた。3また,モニタリング戦略(子どもの動きの診断)とコミットメント戦略(相互作用・フィードバック)の重複戦略が最も高い割合を示しており,2年前と同様の結果であった。この点については,対象とした運動教材の影響を受けているものと考えられた。すなわち,何れも個人種目の教材(走り幅跳びと走り高跳び)であったため,練習活動の中で,児童ー教師間の1対1のフィードバック行動が頻繁に行われたことによると推察された。被験教師のデータの収集について,概ね予定通り行えている。しかしながら,被験教師のサンプル数について,さらに加えていきたい。収録したデータを分析することで事例数を増やしていきたい.2年目の計画では,1年次の被験教師を対象に,彼らの教授戦略の変容を実践的知識の介入(山口ら,2011)により進めていくことを計画している.この点については,被験教師の確保,授業実践日の設定等については調整済みのため,計画通りに進むことが期待できる.次年度は当初の計画通り,介入2年目の成果を検証していきたいと考える。本年度の被験教師の授業実践を引き続き観察・分析を行う予定である。また,今年度がそうであったように,一単元の観察・分析は,授業者の日常の業務による調整等に困難が生じる恐れも予想される。そのため,別な方法(例えば,同一運動場面のVTR視聴による教師の注視点の共通性と差異性の検討)も並行して進めていきたい。次年度(2019年度)は,本研究期間の最終年次にあたる。そのため,引き続き被験教師のデータ収集及びその分析に取り組むことにより,経年変化を明らかにする。また,本課題の研究成果の公表に向けて,学会発表や論文の執筆の準備を行う。加えて,今後の課題を明らかにしていきたい。当初予定していた学会参加費や旅費,人件費に関する費用が少なくてすんだことにより余剰金が発生した.今年度の余剰金については次年度の旅費(学会参加費を含む)に充当する予定である.