hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線スペックル散乱による相転移ダイナクスの空間的・時間的相関の解明

これまで、放射光X線の持つ特性を利用した共鳴X線散乱手法により、d電子・f電子系での物性の鍵を握っている電荷・軌道状態を明らかにしてきた。本研究課題では、このRXS手法を発展させ、SPring-8で利用できるようになってきたコヒーレントなX線と組み合わせた`共鳴・非共鳴'スペックル散乱手法を確立することを目標とした。しかしながら、2年間の研究により相転移に関係する微弱な散漫散乱測定には、コヒーレント光の強度が不足していることが判明した。そこで本年度は、SPring-8のビームライン(BL-22XU)にミラー集光システムを導入し、最終的に200nm以下にコヒーレント光を集光することに成功した。その結果、微弱なスペックル散乱の観測が可能となり、以下の実験を行った。(1)誘電体リラクサー中のドメイン構造の温度依存性をコヒーレント散乱から求まる空間相関から調べることに成功した。一方、リラクサー中のドメインの揺らぎ(時間相関)を捉えるには至らなかった。(2)Yb4As3系における価数搖動相での価数搖動を反映している散漫散乱強度が、表面の処理に依存して桁違いに変化すること、低温の電荷秩序相の状態は処理による違いがないこと、を明らかにした。これはSrTiO3においてBulkと表面からの寄与である2種類の短距離秩序状態が観測されていることと対応し、表面処理に依存して表面の成分である電荷の短距離秩序状態が変化しているものと考えられる。このことは、Yb4As3系における電荷秩序相転移メカニズムを理解する上で重要な情報といえる。(3)RVO3において外場である圧力により軌道状態の応答を研究したところ、軌道の基底状態が加圧に伴い変化する様子を捉えるとともに、RイオンとVイオンの共有結合性がこの軌道状態に大きく影響していることを明らかにした。近年注目を集めている数多くの機能性物質は、エネルギー的に近い基底状態が競合しているため、極めて外場に敏感で多彩な物性が出現する。この競合する基底状態の外場や励起に対する応答としての相の空間的・時間的な発展の相転移ダイナミクスを明らかにすることは、機能発現の起源を明らかにするという基礎科学としての重要性だけでなく、その後のデバイスなどの応用の上で必要不可欠な情報となる。これまでに、放射光X線の持っ特徴を利用した共鳴X線散乱(RXS)手法により、d電子系・f電子系での物性の鍵を握る電荷・軌道秩序状態を明らかにしてきたが、この手法を発展させコヒーレントなX線と組み合わせた共鳴・非共鳴スペックル散乱実験から、電荷・軌道秩序状態の空間的・時間的相関の発展の観測を通して、ミクロな相互作用の起源、さらには機能発現のメカニズムを明らかにするのが本研究の目的である。本年度は、次の2つの事を行った。1.スペックル散乱観測技術を確立するため、SPring-8の原研ビームラインBL22XUにてコヒーレント光の取り出し、および評価を行った。スリットの条件等の問題が出たが、光の質としては十分に使えることがわかり、今後の光学系周りの整備の方針が立った。また、4軸回折計とCCDカメラを組み合わせたスペックル散乱測定システム構築のためのソフトウェアの整備、および標準試料での予備実験を行った。その結果、CCDカメラを利用した一通りの実験が可能となった。ただし、早い時間変化の測定には現状のソフトでは不可能であることも判明した。今後、ソフトおよびハードの面からの改良を検討する必要がある。2.価数揺動系物質Yb4As3における、電荷秩序状態から価数揺動状態までのYb価数状態の変化の様子をYbのL3吸収端近傍でのRXSにより明らかにすることに成功した。特に、これまで熱的価数揺動状態と呼ばれていた相において、低温相の電荷秩序相の短距離秩序状態と高温相の2相共存状態になっていることを初めて明らかにした。本年度は、昨年度までに確立させたコヒーレント光の取り出し技術・CCDカメラによるスペックル散乱観測技術を価数揺動系等に適用し、相転移ダイナミクスの研究を行うため大きく次の3つの事を行った。1.X線計測装置の改善:共鳴・非共鳴スペックル散乱では、微弱な信号を捕らえる必要がある。そこで、X線検出器として、新たにシリコンドリフトチェンバーを導入し、試料自身からのノイズである蛍光X線の除去を目指すと共に、高い最大計数を生かしS/Nの良いデータ取得を目指した。また、CCDカメラの画像読み取り速度改善のため、CCDカメラコントロールユニットを増設した。これらにより、昨年度に比べ約1桁弱い信号の取得が可能となった。2.価数揺動物質Yb_4As_3の電荷状態の空間的・時間的相関の解明:昨年度明らかにした電荷秩序転移温度より高温側でのYb価数の揺動状態を共鳴X線散乱手法により詳細に測定し、短距離秩序状態が転移温度に向かい徐々に成長していく様子を明らかにした。その結果、電荷の空間的な相関が転移温度に向かって成長することを明らかにした。このことは、熱的価数揺動状態といわれる物質共通の状態と現在のところ期待している。さらに、この電荷揺らぎの時間相関を明らかにするため、本研究の主となる共鳴・非共鳴スペックル散乱を測定した。その結果、基本反射を用い転移温度前後での長距離秩序状態に発達したドメイン分布を反映したスペックル散乱の観測に成功した。

さらに短距離秩序化した価数揺動状態の時間相関をこのスペックル散乱を通じて測定することを試みた。しかしながら、静的な散乱強度に上乗せされる揺らぎ成分は、現在の観測精度の範囲内で観測することはできなかった。次に価数揺動状態を直接的に反映する散漫散乱に、スペックル散乱手法を適用した。微弱な散乱強度であるため、1.で向上させた観測技術により測定したものの現在のところスペックル散乱そのものが観測できていない。3.研究開始時の予想より共鳴・非共鳴スペックル散乱強度が微弱なため、上述のように相転移に特徴的なスペックル散乱の観測に成功していない。また、現在利用しているSPring-8のビームライン(BL22XU)のコヒーレントなX線強度を増強することは現状では難しい。そこで、ミラー集光システムを導入し、試料の微小領域にその強度を集中することにより実効的にスペックル散乱強度の増強を図ることとした。そこで、当ビームラインにミラー集光システムを導入することとし、来年度の運用を目指している。これまで、放射光X線の持つ特性を利用した共鳴X線散乱手法により、d電子・f電子系での物性の鍵を握っている電荷・軌道状態を明らかにしてきた。本研究課題では、このRXS手法を発展させ、SPring-8で利用できるようになってきたコヒーレントなX線と組み合わせた`共鳴・非共鳴'スペックル散乱手法を確立することを目標とした。しかしながら、2年間の研究により相転移に関係する微弱な散漫散乱測定には、コヒーレント光の強度が不足していることが判明した。そこで本年度は、SPring-8のビームライン(BL-22XU)にミラー集光システムを導入し、最終的に200nm以下にコヒーレント光を集光することに成功した。その結果、微弱なスペックル散乱の観測が可能となり、以下の実験を行った。(1)誘電体リラクサー中のドメイン構造の温度依存性をコヒーレント散乱から求まる空間相関から調べることに成功した。一方、リラクサー中のドメインの揺らぎ(時間相関)を捉えるには至らなかった。(2)Yb4As3系における価数搖動相での価数搖動を反映している散漫散乱強度が、表面の処理に依存して桁違いに変化すること、低温の電荷秩序相の状態は処理による違いがないこと、を明らかにした。これはSrTiO3においてBulkと表面からの寄与である2種類の短距離秩序状態が観測されていることと対応し、表面処理に依存して表面の成分である電荷の短距離秩序状態が変化しているものと考えられる。このことは、Yb4As3系における電荷秩序相転移メカニズムを理解する上で重要な情報といえる。(3)RVO3において外場である圧力により軌道状態の応答を研究したところ、軌道の基底状態が加圧に伴い変化する様子を捉えるとともに、RイオンとVイオンの共有結合性がこの軌道状態に大きく影響していることを明らかにした。
C-H活性化に基づく元素リンからの有機リン類の直接合成

元素リンの炭素-金属またはヘテロ原子-金属への挿入過程を明らかにすることを目指して、元素リンなどと錯体との反応を検討した。すなわち、パラジウム、ロジウム、ルテニウムなどの遷移金属錯体を合成し、これとリン元素などとの反応を検討した。NMRなどを用いた実験から、基質間の反応は進行したが、中間体が水・空気中に不安定であるため、単離同定に成功しなかった。一方、C-H結合活性化によるC-P結合形成反応のモデル反応として、酢酸パラジウムなどの存在下、種々のリン化合物と2-フェニルピリジンやN, N-ジメチルアニリンとの反応を検討しました。種々の条件下反応を行ったが、いずれもC-P結合形成による新しいリン化合物の発生が認められなかった。しかし、ジフェニルホスフィンオキシドと触媒量のトリフルオロ酢酸パラジウムをトルエン中加熱したところ、トルエンのC-H結合活性化に基づく生成物が得られなかったものの、ジフェニルホスフィンオキシドのC-P結合の切断が伴い形成したと思われた化合物が得られた。反応混合物をGPCにより単離したところ、トリフェニルホスフィンとトリフェニルホスフィンオキシドが合わせて約50%の収率で得られた。一方、光学活性P-H結合の活性化についても検討し、高選択的メントキシフェニルホスフィナートの新規発生ルートを見出した。さらに、触媒カップリングによるC-P結合形成の効率的進行を実現した。有機リン類の合成は殆どハロリン類(R2PX)を用いて行われている。元素リンなどから直接有機リン化合物を合成できれば、革新的なプロセスになると期待されるが、これまであまり検討されてこなかった。本研究では、遷移金属錯体によるC-H結合の活性化をキーリアクションとし、リン元素などの直接挿入によるリン化学結合の新形成法の開発を目標とした。本年度では、元素リンなどと錯体の反応の検討から着手し、元素リンの炭素-金属またはヘテロ原子-金属への挿入過程を明らかにすることを目指した。すなわち、パラジウム、ロジウム、ルテニウムなどの遷移金属錯体を合成し、これとリン元素などと反応を検討した。しかし、ジフェニルホスフィンオキシドと触媒量のトリフルオロ酢酸パラジウムをトルエン中加熱したところ、トルエンC-H結合活性化に基づく生成物が得られなかったものの、ジフェニルホスフィンオキシドのC-P結合の切断が伴い形成したと思われた化合物が得られた。このことは、パラジウムによるH-PとC-P結合切断および新たなC-P結合形成が進行したことを示した興味深い現象であり、その詳細について現在検討を行っている。また、光学活性P-H結合の活性化についても検討し、高選択的メントキシフェニルホスフィナートの新規発生ルートを見出した。
デキサメタゾン併用によるカルボプラチンの好中球減少重篤化

○研究目的好中球減少における殺細胞性抗がん薬とデキサメタゾンの薬物相互作用を明らかにすることを目的とした.ステロイドは骨髄からの動員作用などにより好中球増加作用を有しており,殺細胞性抗がん薬による好中球減少効果が増強・遷延化する可能性が考えられた.そこで,カルボプラチンによる血球減少効果と,デキサメタゾン併用による血球減少増強効果についてマウスを対象にColony Forming Cell(CFC)assayを用いて検討した.○研究方法CD-1マウスにカルボプラチンをday0に1回のみ腹腔内投与する.day7において骨髄から造血幹細胞を採取し, CFC assayを用いてCFU-GM, BFU-Eのコロニー数を計測する.1.デキサメタゾン併用による好中球減少の増強効果を検討する際の至適投与量の検討を行う.CD-1マウスにカルボプラチン150mg, 300mg, 450mg/m2をday0に1回のみ腹腔内投与し, OFC assayを行う.2.デキサメタゾン併用による影響について検討を行う.併用群はデキサメタゾン0.1mg/bodyをday0からday4までの5日間連日投与し, day7においてCFC assayを行う.○研究成果1.カルボプラチン150mg, 300mg, 450mg/m2を投与した際のCFU-GMのコロニー数はそれぞれ53±7、31±20、0個であった。450mg/m2では毒性が強いことから、至適投与量は300mg/m2と考えられた.2.コントロール群,カルボプラチン300mg/m2投与群,デキサメタゾン併用群でCFC assayを行ったところ, CFU-GMのコロニー数はそれぞれ56±7、21±3、14±4個、BFU-Eは13±2、4±1、3±1個であった。コントロール群と比較し,カルボプラチン投与群はCFU-GM、BFU-Eのコロニー数が減少した.デキサメタゾン併用群では, CFU-GMのコロニー数がさらに減少していた.CFU-GMは好中球などの顆粒球に分化するため、本結果からデキサメタゾンとカルボプラチンの併用は骨髄における造血幹細胞の減少効果を増強することで,好中球減少を重篤化する可能性が示唆された.○研究目的好中球減少における殺細胞性抗がん薬とデキサメタゾンの薬物相互作用を明らかにすることを目的とした.ステロイドは骨髄からの動員作用などにより好中球増加作用を有しており,殺細胞性抗がん薬による好中球減少効果が増強・遷延化する可能性が考えられた.そこで,カルボプラチンによる血球減少効果と,デキサメタゾン併用による血球減少増強効果についてマウスを対象にColony Forming Cell(CFC)assayを用いて検討した.○研究方法CD-1マウスにカルボプラチンをday0に1回のみ腹腔内投与する.day7において骨髄から造血幹細胞を採取し, CFC assayを用いてCFU-GM, BFU-Eのコロニー数を計測する.1.デキサメタゾン併用による好中球減少の増強効果を検討する際の至適投与量の検討を行う.CD-1マウスにカルボプラチン150mg, 300mg, 450mg/m2をday0に1回のみ腹腔内投与し, OFC assayを行う.2.デキサメタゾン併用による影響について検討を行う.併用群はデキサメタゾン0.1mg/bodyをday0からday4までの5日間連日投与し, day7においてCFC assayを行う.○研究成果1.カルボプラチン150mg, 300mg, 450mg/m2を投与した際のCFU-GMのコロニー数はそれぞれ53±7、31±20、0個であった。コントロール群と比較し,カルボプラチン投与群はCFU-GM、BFU-Eのコロニー数が減少した.デキサメタゾン併用群では, CFU-GMのコロニー数がさらに減少していた.CFU-GMは好中球などの顆粒球に分化するため、本結果からデキサメタゾンとカルボプラチンの併用は骨髄における造血幹細胞の減少効果を増強することで,好中球減少を重篤化する可能性が示唆された.
円偏光および水晶によるストレッカーアミノ酸合成前駆体の不斉発生と増幅・増殖

L型アミノ酸やD型糖類に見られるホモキラリティーが前生物的環境下においてどのように形成されたかその起源や進化過程を検証する研究は、学術的に極めて興味深い。キラルなα-アミノ酸の前生物的合成反応と考えられているストレッカー型アミノ酸合成に着目して研究を実施し、アミノ酸合成前駆体アミノニトリルのキラル結晶化に基づいてアミノ酸がエナンチオ選択的に自己複製・自己増殖する化学反応を明らかにした。すなわち、L型アミノ酸が、ストレッカー合成におけるキラル前駆体L型アミノニトリルを、D型アミノ酸はD型アミノニトリルを不斉誘導する現象を、種々の基質において新たに見出した。また、固体アミノニトリルの顕著な不斉増幅およびエナンチオ選択的反応晶析を明らかにした。鏡像体過剰率が最初に約0.05% eeであっても、部分的な溶解と析出を繰り返す加熱-冷却プロセスさらにはViedma熟成によって、最終的にほぼ光学的に純粋なアミノニトリルを合成することが可能である。本結果は、キラルアミノ酸が自身の合成中間体の不斉増幅・不斉増殖を伴って自己複製するものであり、キラリティーの統計的な偏りが、前生物的生成機構を経てホモキラリティーに至る化学反応の存在を初めて明らかにしたものである。さらに、ストレッカー反応と連動するアミノニトリルの自発的優先晶出に水を溶媒として使用可能であることを明らかにした。すなわち、水中での自発的絶対不斉ストレッカーアミノ酸合成を実現した。α-アミノ酸がキラリティーの不均衡を獲得した起源や、その不均衡が増大してホモキラリティーに至った化学進化過程を解明する研究は、学術的に極めて興味深い。キラルなα-アミノ酸の前生物的合成反応と考えられている「ストレッカーアミノ酸合成」に着目して研究を実施し、アミノ酸が分子不斉に関する情報も含めて自己複製する化学反応を初めて明らかにした。すなわち、L型アミノ酸が、ストレッカー合成におけるキラル前駆体L型アミノニトリルを、D型アミノ酸はD型アミノニトリルを不斉誘導する現象を見出した。さらに、アミノニトリルの顕著な不斉増幅・不斉増殖をあわせて明らかにした。すなわち、鏡像体過剰率が最初に約0.05%の固体アミノニトリルであっても、溶解と析出を繰り返す加熱/冷却プロセスにより、最終的にほぼ光学的に純粋なアミノニトリルを与え、さらにアキラルアルデヒド・アキラルアミン・シアン化水素を連続的に加える高エナンチオ選択的反応晶析によって、光学的に純粋なキラルアミノ酸前駆体アミノニトリルを原理的に際限なく増殖可能である。アミノ酸が低鏡像体過剰率(約10% ee程度)であっても、キラル前駆体アミノニトリルの顕著な不斉増幅・増殖機構により最終的には、実質的なアミノ酸ホモキラリティー(99.5% ee以上)を達成することができた。本結果は、アミノ酸の不斉増幅・増殖を伴う自己複製であり、提唱される不斉の起源によって誘起されたわずかなキラリティーの偏りが、前生物的生成機構(ストレッカー合成)を経てホモキラリティーに至る化学反応の存在を初めて明らかにしたものであり、極めて興味深い。本研究の目的は、α-アミノ酸がキラリティーの起源とアミノ酸ホモキラリティーとを関連づける化学反応、すなわち化学進化過程を検証・探索するものである。L型とD型に不均衡を持ったアミノ酸(パラトリルグリシン)が、ストレッカー合成における自身のキラル前駆体を不斉誘導し、不斉増幅・不斉増殖しつつ自己複製する化学プロセスの構築は、本研究目的を達成する上で重要な鍵となるため。さらには、水晶がイミンへのシアン化水素付加反応、すなわちアミノニトリルの生成を促進することを見出し、アキラルイミンの二次元分子不斉がキラリティーの起源として作用する不斉ストレッカー反応を明らかにした。従って、当初の計画以上に進展していると判断した。キラルなα-アミノ酸の前生物的合成反応と考えられている「ストレッカーアミノ酸合成」に着目して研究を実施し、アミノ酸がエナンチオ選択的に自己複製する化学反応を明らかにした。すなわち、L型アミノ酸が、ストレッカー合成におけるキラル前駆体L型アミノニトリルを、D型アミノ酸はD型アミノニトリルを不斉誘導する現象を、すでに報告した基質に加え今回の研究で新たに見出した。また、本基質においてもアミノニトリルの顕著な不斉増幅を明らかにし、鏡像体過剰率が最初に約5%であっても、溶解と析出を繰り返す加熱/冷却プロセスさらにはVIedma熟成により、最終的にほぼ光学的に純粋な状態にまで増幅可能である。また、三成分ストレッカー反応の基質であるアキラルなアミンを僅かに修飾してキラルとした2-メチルベンズヒドリルアミンが高立体選択的なストレッカー合成の基質として有効に作用し、最高で>99:<1の比率でキラル中間体アミノニトリルを与えることを見出した。コングロメレート形成を必要条件とする先行手法に対して、基質適用範囲の拡張に成功した。

L型とD型に不均衡を持ったアミノ酸(パラトリルグリシン)が、ストレッカー合成における自身のキラル前駆体を不斉誘導し、不斉増幅・不斉増殖しつつ自己複製する化学プロセスの構築は、本研究目的を達成する上で重要な鍵となる。また、オルトトルアルデヒドを用いるストレッカー反応において自発的不斉発生・顕著な不斉増幅を見出し報告した。水晶がイミンへのシアン化水素付加反応、すなわちアミノニトリルの生成を促進することを見出し、アキラルイミンの二次元分子不斉がキラリティーの起源として作用する不斉ストレッカー反応を明らかにした。また、ストレッカー反応の基質であるアキラルなアミンを僅かに修飾してキラルとした2-メチルベンズヒドリルアミンが高立体選択的なストレッカー合成の基質として有効に作用することを見出した。従って、当初の計画通り順調に研究が進展していると判断した。L型アミノ酸やD型糖類に見られるホモキラリティーが前生物的環境下においてどのように形成されたかその起源や進化過程を検証する研究は、学術的に極めて興味深い。キラルなα-アミノ酸の前生物的合成反応と考えられているストレッカー型アミノ酸合成に着目して研究を実施し、アミノ酸合成前駆体アミノニトリルのキラル結晶化に基づいてアミノ酸がエナンチオ選択的に自己複製・自己増殖する化学反応を明らかにした。すなわち、L型アミノ酸が、ストレッカー合成におけるキラル前駆体L型アミノニトリルを、D型アミノ酸はD型アミノニトリルを不斉誘導する現象を、種々の基質において新たに見出した。また、固体アミノニトリルの顕著な不斉増幅およびエナンチオ選択的反応晶析を明らかにした。鏡像体過剰率が最初に約0.05% eeであっても、部分的な溶解と析出を繰り返す加熱-冷却プロセスさらにはViedma熟成によって、最終的にほぼ光学的に純粋なアミノニトリルを合成することが可能である。本結果は、キラルアミノ酸が自身の合成中間体の不斉増幅・不斉増殖を伴って自己複製するものであり、キラリティーの統計的な偏りが、前生物的生成機構を経てホモキラリティーに至る化学反応の存在を初めて明らかにしたものである。さらに、ストレッカー反応と連動するアミノニトリルの自発的優先晶出に水を溶媒として使用可能であることを明らかにした。すなわち、水中での自発的絶対不斉ストレッカーアミノ酸合成を実現した。シアン化水素、パラトルアルデヒド、ベンズヒドリルアミンの三成分ストレッカー反応を、左右の水晶存在下で行い、析出するアミノニトリルの不斉増幅・増殖を実施する。不斉源として投入した水晶と生成するアミノニトリルの立体相関性を検証し、水晶のアミノ酸生成反応における不斉源としての作用可能性を立証する。これまでの研究で水晶がイミンへのシアン化水素付加反応(ストレッカー反応)に際して、不均一系促進剤として作用することを見出しており、この知見に基づいて水晶とアミノニトリルとの絶対配置を関連づける。さらに、アキラルな三成分ストレッカー反応および、生成するアミノニトリル結晶の不斉増幅を円偏光照射下に実施し、円偏光のらせん向きと生成するアミノニトリルとの絶対立体相関を明らかにする。すなわち、アミノニトリルのエナンチオマー間で左右円
重要度の高い近代土木遺産の技術的・意匠的・系譜的評価

本研究では、文部省科学研究費総合研究(A)平成5年度平成7年度までに行った「近代土木構造物の保存・修復・活用」を有効に活用するための基礎資料づくりを作成することを目的とした。研究分担者は大きく2つに分割して作業を行うこととした。調査担当者は,近代土木構造物に関するより詳細な情報を得るため、各市町村等に保管または歴史民族博物館等に集められている資料の調査、ならびに古老を中心とした聞き取り調査を行った。評価担当者は、上記で集められた資料データを基に重要度の高い近代土木遺産について技術的・意匠的・系譜的評価を行い、今後の保全・修復・活用計画に供する基礎資料を作成した。本研究の成果は、平成5年度平成7年度までに行った「近代土木構造物の保存・修復・活用」に関する調差の補足、ならびに全国の評価担当者が資料を比較検討の容易性を考慮し、近代土木構造物の諸元と各構造物の画像情報を取り入れたデータベースの構築を行った。この作業の後に、各評価委員が評価の比較検討の容易性を考慮し、データベースをCD-ROMに複製し、評価担当者が全国の近代土木遺産の特徴を比較・評価した。上記データベースを基に、現存する近代土木構造物の今後の保全・修復・活用方法を構築するための方向性を導き出した。平成57年度までに土木学会近代土木遺産調査小委員会を設立し、全国を網羅した調査を行った。現時点で確認できる近代土木遺産の一覧表を作成するとともに、橋・トンネルなど道路・鉄道施設、港湾施設、河川構造物、農業土木構造物、発電施設、上下水道施設などについて、8718件を調査した。今後、これらの重要な近代土木構造物の保存・活用を進めていくに当たり、当初の暫定的な評価より一段と詳細な追加調査が必要となる。ところが、個々のデータは全国的な出版物に記載されていることはまれで、当該構造物を所管する現地でも歴史の中に埋もれて、その探査は容易ではない。そこで平成8年度は、近代土木構造物に関するより詳細な情報を得るために、全国3258市町村(東京都特別区23を含む)に保管されている資料調査、歴史民俗博物館等に集められている資料調査、ならびに古老を中心とした聞き取り調査(ビデオテープ,カットテープを利用)を行った。これらの行動は、現在土木学会で進行中の学術資料館構想におけるア-カイブ(archive)におけるデータ集積の基本方針とも合致する。そのために会議は、各地域全体の研究分担者を集めて行なうものが1回と全国の評価担当の研究分担者を集めて資料調査の方向性を決定するものを1回行った。平成9年度の目的は、平成8年度の調査結果を基に全国で統一した資料の作成を行い、重要度の高い近代土木遺産を評価するための技術的・意匠的・系譜的評価方法の確立である。平成8年度までに収集した資料では、全国の統一が図られていないことが問題点となった。そこで、研究分担者を集めた会議を1回行った。この会議では、各調査担当者から得られた資料を配布し、各地域毎のバラツキに関する修正方法の検討を行った。この会議の結果を基にして、平成8年度の調査結果を比較検討し、各地域によるバラツキをなくすために、補完調査を再度行い、データの精度向上を図った。以上の作業結果により、平成9年度で近代土木構造物の保存・修復・活用に関する全ての資料収集のための調査を完了した。また、その作成した資料を基に現存する近代土木構造物の今後の保全・修復・活用方法を構築するためのデータベースの構築を行っている。データベースの構築では、重要度の高い近代土木遺産を評価するために約8000件の資料の写真および技術的・意匠的・系譜的評価を行うための資料を正確に作成する必要があり、現在かなりの時間を費やしている。同時に、重要度の高い近代土木遺産を評価するための技術的・意匠的・系譜的評価方法の確立を行っている。よって、平成9年度の達成率は全体プロジェクト(平成10年度まで)の70%である。また、今後の予定として、平成10年度は、上記作業の結果として、CD-ROMを作成する予定である。その作業終了後に評価担当者により重要度の高い近代土木遺産の抽出作業を行い、約2000件程を抽出する予定である。最終的には実際に現存する近代土木構造物の今後の保全・修復・活用方法を構築する。

本研究では、近代土木構造物に関するより詳細な情報を得るために、各市町村等に保管または、歴史民族博物館等に集められている資料の調査、ならびに古老を中心とした聞き取り調査を行った。このようにして集められたデータを基に重要度の高い近代土木遺産について技術的・意匠的・系譜的評価を行い、今後の保全・修復・活用計画に供する基礎資料を提示することを目的とした。平成10年度は、平成9年度で近代土木構造物の保存・修復・活用に関する資料収集のための調査の補足、ならびに全国の評価担当者が資料を比較しやすいように平成9年度の資料収集を基に、近代土木構造物の諸元と各構造物の画像情報を取り入れたデータベースの構築を行った。この作業の後に、各評価委員が評価しやすいように、データベースをCD-ROMに複製し、評価担当者が全国の近代土木遺産の特徴を比較・評価した。上記データベースを基に、現存する近代土木構造物の今後の保全・修復・活用方法を構築するための方向性を導き出した。また、重要度の高い近代土木遺産を技術的・意匠的・系譜的に評価を行い、実際に現存する近代土木構造物の今後の保全修復活用方法を提案できた。
ライフログを記録する空中筆記インタフェースの開発

日常的な動作の中から指や手を振って空中に文字を書く動作を検出し、その空間に書かれた見えない文字をコンピュータで認識する研究を行った。具体的には、モーションセンサ(加速度・角速度センサ)を携帯し、センサの時系列信号から筆記動作と非筆記動作の識別を行い、筆記動作の場合には文字種の識別を行った。また、同信号から文字を書いている人が誰であるかを識別する技術、さらには登録した本人であるか否かを認証する技術も研究した。本課題は、日常的な動作の中から指や手を振って空中に文字を書く動作を検出し、その空間に書かれた見えない文字をコンピュータで認識する研究である。具体的には、モーションセンサ(加速度・角速度センサ)を常に携帯し、センサの時系列信号から筆記動作と非筆記動作の識別を行い、筆記動作の場合には文字種の識別を行う。また、同信号から文字を書いている人が誰であるかを識別したり、さらには登録した本人であるか否かを認証したりする。平成24年度までの研究では、屋外の実環境下で利用するための空中手書き入力インタフェースの試作とノイズ(筆記以外の加速信号)の除去の研究を行った。また、加速度信号のパワーの変化量を基準として人の動作を検出し、その動作のフーリエ記述子特徴量から文字を書く動作か否かを識別する手法を検討した。平成25年度は主に文字認識精度の改善を目標とし、筆記動作として識別した信号から文字を認識した。まず、筆記動作の角速度信号より筆記具の姿勢を推定し、観測した加速度信号を重力加速度と遠心加速度と筆記加速度に分離した。これらと角速度信号を合わせて認識の特徴量とした。識別器には隠れマルコフモデルを用いた。空中のどの向きにでも筆記具をどのように持っても認識できる技術、類似文字の識別におけるペン先方向の加速度特徴の利用法、筆記具の角速度情報による加速度信号の補正法を開発した。これを評価するために約40人から空中手書きサンプル(ひらがな71字種を10文字ずつ)を収集した。また、空中手書き信号に含まれる個人性について分析を行い、筆記者識別と筆記者認証の可能性について検討した。本課題では、日常的な動作の中から指や手を振って空中に文字を書く動作を検出し、その空間に書かれた見えない文字をコンピュータで認識する研究を行った。具体的には、モーションセンサ(加速度・角速度センサ)を常に携帯し、センサの時系列信号から筆記動作と非筆記動作の識別を行い、筆記動作の場合には文字種の識別を行った。まず、屋外の実環境下で利用するための空中手書き入力インタフェースおよび認識手法の検討を行った。実環境下では様々な振動など、筆記以外の加速度信号が混入する。これを除去するため、指先と前腕の2か所に加速度センサを装着し、指先のセンサ信号から前腕のセンサ信号を減算した。走行中の車内で筆記したひらがなのサンプル、およびノイズ(振動)を重畳したシミュレーション実験の結果、SN比の低い環境における空中手書き文字の認識率を改善をした。次に、加速度信号のパワーの変化量を基準として人の動作を検出し、その動作が文字を書く動作か否かを識別する手法を検討した。筆記面の2次元加速度信号の軌跡を線図形とみなし、フーリエ記述子の低次の特徴量を分析した。その結果、ペンを持ち上げたり振ったりする単調な非筆記動作と比べて、ひらがなを書く動作は複数の次元に大きな特徴が現れることが分かった。この特徴量とサポートベクターマシンを識別器に用いることで、非筆記動作を正しく除外することができた。また、筆記動作の加速度信号より、その文字種を認識する手法を検討した。3次元加速度ベクトルの時系列を特徴量に、隠れマルコフモデルを識別器に用い、空中のどの向きにでも筆記具をどのように持っても認識できる技術、類似文字の識別におけるペン先方向の加速度特徴の利用法、不特定筆記者の手書き文字認識において筆記具の角速度情報による加速度情報の補正法を開発した。平成25年度までの研究では、屋外の実環境下で利用するための空中筆記具を試作し、ノイズ(筆記以外の加速度信号)を除去した。その加速度信号のパワーの変化量を基準として人の動作を検出し、その動作のフーリエ記述子特徴量から文字を書く動作か否かを識別した。また、加速度信号を特徴量にした隠れマルコフモデルを用いて、文字の認識と筆記者の識別を行った。平成26年度は実際の使用を想定し、ユーザが使い易いように改良した。前年度までの空中手書き文字入力は腕を水平にして大きく振るものであった。この書き方では腕が疲れるので、腕を肘掛けに置いた姿勢、あるいはぶらりと下した姿勢で小さく書くことにした。大きく書く場合と比べて筆記の信号は小さくなるが、字形の変形も小さくなったと考えられ、文字認識率は向上した。筆記者識別の研究では、登録文字種と異なる文字種でも識別できる(例えば文字「あ」を登録して、文字「い」で識別する)、テキスト独立型の手法を構築した。前年度は筆記者の癖を学習するために数百の文字サンプルを用いた。

これでは筆記者の登録に時間がかかるので、学習効果の高い文字種(例えば「ほ」など)を選び、15文字程度の少ないサンプルで学習できるように改良した。本課題は、日常的な動作の中から指や手を振って空中に文字を書く動作を検出し、その空間に書かれた見えない文字をコンピュータで認識する研究である。具体的には、モーションセンサ(加速度・角速度センサ)を常に携帯し、センサの時系列信号から筆記動作と非筆記動作の識別を行い、筆記動作の場合には文字種の識別を行う。また、同信号から文字を書いている人が誰であるかを識別したり、さらには登録した本人であるか否かを認証したりする。まず、実環境下では体の揺れなど、筆記以外の加速度信号が混入する。これを除去するため、複数の加速度センサを用いて、ペン先・指先の加速度信号のみを検出する手法を検討した。次に、加速度信号のパワーの変化量を基準として手の動作区間を検出した。筆記面にあたる2次元の加速度信号より、フーリエ記述子特徴量を抽出し、サポートベクターマシンによってその動作が文字を書く動作か否かを識別した。それによって得られた筆記動作の加速度信号より、その文字種を認識する手法を検討した。3次元加速度ベクトルの時系列を特徴量に、隠れマルコフモデルを識別器に用い、空中のどの向きにでも筆記具をどのように持っても認識できる技術、類似文字の識別におけるペン先方向の加速度特徴の利用法、不特定筆記者の手書き文字認識において筆記具の角速度情報による加速度情報の補正法を開発した。また、様々な姿勢で楽に使えるように改良した。腕を肘掛けに置いた姿勢、あるいはぶらりと下した姿勢で小さく書いたときの文字認識精度を改善した。筆記者識別の研究では、登録文字列と異なる文字列でも識別できる(例えば文字列「あいうえお」を登録して、文字列「かきくけこ」で識別する)、テキスト独立型の手法を構築した。登録時の文字列と識別時の文字列の識別精度への影響を調査し、筆記者の癖を学習するための効果の高い文字列(例えば5文字ならば「あうとなに」)を設計した。日常的な動作の中から指や手を振って空中に文字を書く動作を検出し、その空間に書かれた見えない文字をコンピュータで認識する研究を行った。具体的には、モーションセンサ(加速度・角速度センサ)を携帯し、センサの時系列信号から筆記動作と非筆記動作の識別を行い、筆記動作の場合には文字種の識別を行った。また、同信号から文字を書いている人が誰であるかを識別する技術、さらには登録した本人であるか否かを認証する技術も研究した。空中筆記インタフェース(空中に文字を書く動作による文字認識、コマンド入力、筆記者識別)の実環境評価を目標としていたが、予定していた装置の開発が遅れたため、システムの製作とデータ収集を次年度に繰り越すこととした。パターン認識空中筆記インタフェースの実環境評価のため、モーションセンサ装置とデータ収集装置を購入する。試作したシステムを用いて、30人規模の被験者からデータを収集する。平成25年度は交付申請書に計画した通りに実施できた。
レドックス系を有する拡張共役分子の合成による電子・光機能素子材料の開発

1.チオフェン6量体を出発原料として48量体までの一連の長鎖チオフェンオリゴマーの合成に成功し,鎖長と物性の関係について重要な知見をえた。GPC分子量分析から,これらがワイヤ型の剛直な構造をとっていることが支持され,分子モデルの上では48量体の鎖長は18.6mmに達すると見積もられる。2.オリゴチオフェン4量体,8量体および12量体の末端に環化還元活性部位として[C60]フラーレンを組み込んだナイサイズ棒状分子の合成を行い,この系がピコ秒オダーの極めて高速の光誘起エネルギー移動を示すことを見出し,エネルギー移動の速度はオリゴチオフェンの鎖長に依存して変化するという,分子素子に応用するために極めて有益な知見を得た。さらに,オリゴチオフェン8量体のC60連結化合物に金電極との接合のためのジスルフイド基を導入し,修飾金電極を作成して光起電カを測定した。メチルビオロゲンの存在下,顕著な光陰極電流が観測され,オリゴチオフェンが単分子光電池系のドナー部位としてだけでなく電荷キャリア移動の分子ワイヤとして高い機能を有していることを明らかにした。3.末端エチニル誘導体とヨードチオフェン誘導体のカップリング反応を繰り返すことで,16量体までの2,3-チエニレンエチニレン系オリゴマーの合成に成功し,物性測定からコイル型の配座をとっていることが示唆された。4.急速真空熱分解(FVP)法を用いることで,ベンゾトリチオフェン誘導体からトリフェニレノトリチオフェンを合成することに成功した。X線構造分解の結果,初めてのボウル型含硫黄複素多環芳香族化合物であることが分かり,さらにconcave-convex様式の興味深い積層構造をとっていることが明らかとなった。5.その他,有機エレクトロルミネッセンス(EL)素子のカルコゲン原子を組み込んだ正孔輸送材料,ピレン部位を有するオリゴチオフェン系発光材料の開発と,作成したEL素子の特性測定によって材料の評価を行った。1.代表的な有機電子供与体の一つであるテトラセレナフルバレン(TSF)を,鎖長の異なるアルキレンあるいはアルキレンジチオスペーサーとて連結した各種2量化TSFの短段階合成に成功した。中性状態の分子構造と結晶構造を明らかにし,キャリア移動に適した配列をしていることが分かった。また,これらを構成要素とする導電性の錯体を得ると共に,酸化状態におてスペーサーの長さに依存したU字型の配座を介して,分子内パイダイマーを形成する傾向があることが分かった。2.ヘキサチオベンゼンをコア部分としレドックス部位として各種のオリゴチオフェンを組み込んだ自己集合性ディスク状分子の系統的合成を行い,液晶性の評価を行った。ヘキシル基置換テルチオフェン誘導体において,棒状分子ではないにも関わらずスメクチックC,スメクチツクA,およびネマチツク相を有することが分かり,MM3分子力場計算結果から分子はシリンダー状の配座をとって液晶相を形成していることが示唆された。3.ジオクチル置換チオフェン6量体を基本単位とし,臭素化,エチニル化を経て末端アセチレンのカップリングおよびGPCによる分離で,各種のオリゴチオフェン前駆体を一気に得る手法を確立した。これに続くジアセチレン部分のチオフェン化によって34量体までの長鎖オリゴチオフェンの合成とキャラクタリゼーションに成功した。

これらのナノサイズ棒状オリゴマーの機能の発掘とドープ状態における電導機構の解明を進めている。4.さらに,オリゴチオフェン4量体,8量体および12量体の末端に環化還元活性部位として飽和結合を介して[C60]フラーレンを組み込んだナノサイズ棒状分子の合成を行い,電気化学的および光化学的性質を研究した。その結果,この系がピコ秒オダーの極めて高速の光誘起エネルギー移動を示すことを見出し,エネルギー移動の速度はオリゴチオフェンの鎖長に依存して変化するという,分子素子に応用するために極めて有益な知見を得た。1.前年度に引き続き,チオフェン6量体を出発原料として48量体までの一連の長鎖チオフェンオリゴマーの合成に成功した。GPC分子量分析から,これらがワイヤ型の剛直な構造をとっていることが支持され,分子モデルの上では48量体の鎖長は18.6nmに達すると見積もられる。ドープ下の電導度,酸化状態のスペクトルおよび電子スピン共鳴スペクトル測定から,6量体ではポーラロンが主体的キャリヤであり,13量体以上ではツインポーラロンがキャリヤの主役であると推定された。2.オリゴチオフェン4量体と8量体のC60連結化合物に金電極との接合のためのジスルフィド基を導入した化合物を合成し、修飾金電極を作成した。4量体化合物は,金電極状に密な膜を形成しなかったが,8量体化合物からは緊密な自己集合単分子膜が得られた。この修飾金電極を用いて光起電力を測定したところ,電子キャリアとしてのメチルビオロゲンの存在下,顕著な光陰極電流が観測され,オリゴチオフェンが単分子光電池系のドナー部位としてだけでなく電荷キャリア移動の分子ワイヤとして高い機能を有していることを明らかにした。3.末端に蛍光特性の高いピレン部位を有する一連のオリゴチオフェン誘導体を合成し,基本的な物性と電界発光(EL)素子の発光材料としての応用に関する研究を行った。オリゴチオフェンの末端にピレンを導入することで,薄膜性能の向上,発光の著しい長波長化,オリゴチオフェンの鎖長に依存した正孔輸送性から電子輸送性までの特性変化なとが明らかとなり,これらを発光材料として用いたEL素子において黄色から橙色の発光が達成された。4.急速真空熱分解(FVP)法を用いることで,ベンゾトリチオフェン誘導体からトリフェニレノトリチオフェンを合成することに成功した。X線構造解析の結果,六方晶系をとり,ボウル型に約18度歪んだ分子構造を有する初めてのボウル型含硫黄複素多環芳香族化合物であることが分かった。全ての分子はS・・・S接触を介して一方向にconcave-convex様式で積層していおり,自発分極を有する焦電効果や圧電効果の期待できる興味深い構造であることが明らかとなった。
ウィクセル小球問題における予測の問題

ステレオロジーで古典的な問題であるウィクセル小球問題について考えた.すなわち,ランダムな寸法の球がランダムに空間に散在し,観測可能なのは検査平面上の切断円とする.このとき「与えられた体積中に含まれる球の最大寸法」と「与えられた面積に接する球の最大寸法」を予測する問題と,関連する極値理論の推測問題について研究した.球の寸法としてはその大円面積を,切断円の寸法としてはその面積を考える.高橋と渋谷は共同して次の様な研究を行った.空間の球の寸法が一般ガンマ分布に従うモデルの下で,与えられた体積中に含まれる球の最大寸法の予測問題について,我々が提案してきた予測方式を統一的な観点からまとめ,今後の研究課題を明らかにした.球状黒鉛鋳鉄の顕微鏡上のある値以上の切断介在物寸法のデータに基づく介在物の最大寸法の予測を考えた.十分大きなデータが指数分布に従うと見なせることから,切断球の寸法の分布の右裾が指数分布に従うとし,与えられた体積中に含まれる球のretun levelの推定法について研究した.推定法の構成では指数分布に従うと見なせる上位r個のデータを決定する必要がある.指数性の検定に基づく種々のrの決定方式の性質を理論とシミュレーション実験で明らかにした.得られた結果を実データに適用し良好な結果を得た.次に,与えられた面積の平面に接する球の最大寸法を予測する問題について,空間の球の寸法の分布の右裾が一般パレート分布に従う一般的な仮定の下で予測方式を構成した.これらの研究の中で,極値理論の一般的な問題である「上位r個の観測値に基づく確率点の推定」についてデータ解析法,rの決定法,極値データのみを用いる場合に比べどの程度精度が改善されるかを理論的に明らかにした.ウィクセル小球問題で,「与えられた体積中に含まれる球の最大寸法」と「与えられた面積に接する球の最大寸法」を予測する問題について研究した.球の寸法としてその大円面積を,切断円の寸法としてその面積を考える.高橋と渋谷は共同して本年度は次の研究を行った.空間の球の寸法が一般ガンマ分布に従うと仮定し,与えられた体積中に含まれる球の最大寸法の予測問題について,我々の今までの研究成果を統一的な観点からまとめた.一般ガンマ分布は3パラメータを持つている.これら3つのパラメータのうちどれが未知かに応じて,精度の良い予測法を示した.空間の球の寸法の分布が極値分布のグンベル分布の吸引領域に属すとき,そのウィクセル変換である検査平面上の切断円の寸法の分布もまたグンベル分布の吸引領域に属す.ゆるい条件の下でこの逆も成立する.このとき,球の寸法の分布の右裾は指数分布で近似できる.これを利用し与えられた体積中に含まれる球のreturn levelの推定法を構成することが出来る.推定法の構成では指数分布に従うと見なせる上位r個のデータを決定する必要がある.極値理論におけるブートストラップ法で提案されている,Gini統計量と分布のtail indexのモーメント推定量を利用した指数性の検定に基づくrの決定方式の性質を理論とシミュレーション実験で明らかにした.また,与えられた面積の平面に接する球の最大寸法を予測する問題について,一般的な仮定の下で予測法を3つの場合に分けて構成した.ステレオロジーで古典的な問題であるウィクセル小球問題について考えた.すなわち,ランダムな寸法の球がランダムに空間に散在し,観測可能なのは検査平面上の切断円とする.このとき「与えられた体積中に含まれる球の最大寸法」と「与えられた面積に接する球の最大寸法」を予測する問題と,関連する極値理論の推測問題について研究した.球の寸法としてはその大円面積を,切断円の寸法としてはその面積を考える.高橋と渋谷は共同して次の様な研究を行った.空間の球の寸法が一般ガンマ分布に従うモデルの下で,与えられた体積中に含まれる球の最大寸法の予測問題について,我々が提案してきた予測方式を統一的な観点からまとめ,今後の研究課題を明らかにした.球状黒鉛鋳鉄の顕微鏡上のある値以上の切断介在物寸法のデータに基づく介在物の最大寸法の予測を考えた.十分大きなデータが指数分布に従うと見なせることから,切断球の寸法の分布の右裾が指数分布に従うとし,与えられた体積中に含まれる球のretun levelの推定法について研究した.推定法の構成では指数分布に従うと見なせる上位r個のデータを決定する必要がある.指数性の検定に基づく種々のrの決定方式の性質を理論とシミュレーション実験で明らかにした.得られた結果を実データに適用し良好な結果を得た.次に,与えられた面積の平面に接する球の最大寸法を予測する問題について,空間の球の寸法の分布の右裾が一般パレート分布に従う一般的な仮定の下で予測方式を構成した.これらの研究の中で,極値理論の一般的な問題である「上位r個の観測値に基づく確率点の推定」についてデータ解析法,rの決定法,極値データのみを用いる場合に比べどの程度精度が改善されるかを理論的に明らかにした.ウィクセル小球問題で「与えられた体積中に含まれる球の最大寸法」と「与えられた面積に接する球の最大寸法」を予測する問題と,関連する極値理論の基礎問題について研究した.球の寸法としてはその大円面積を,切断円の寸法としてはその面積を考える.高橋と渋谷は共同して本年度は次の様な研究を行った.空間の球の寸法が一般ガンマ分布に従うパラメトリック・モデルの下で,与えられた体積中に含まれる球の最大寸法の予測問題について,今までに得られた研究成果を統一的な観点からまとめ,今後の研究課題についてまとめた.

顕微鏡上のある値以上の切断介在物寸法の実データに基づいて最大寸法の予測問題を考えた.ある閾値以上のデータが指数分布に従うと見なせることから,切断球の寸法の分布の右裾が指数分布に従うとして,与えられた体積中に含まれる球のreturn levelの推定法について研究した.推定法の構成では指数分布に従うと見なせる上位r個のデータを決定する必要がある.指数性の検定に基づく種々のrの決定方式の性質を理論とシミュレーション実験で明らかにした.得られた結果を実データに適用し良好な結果を得た.また,与えられた面積の平面に接する球の最大寸法を予測する問題について,面積の分布の裾が一般パレート分布に従うという一般的な仮定の下で予測法を構成した.これらの研究の中で,極値理論の基礎的な問題の一つである「上位r個の観測値に基づく確率点の推定」についてデータ解析法,rの決定法と(極値データのみを用いる場合に比べ)どの様に精度が改善されるかを研究した.ステレオロジーにおける古典的な問題であるウィクセル小球問題について考えた.すなわち,ランダムな寸法の球がランダムに空間に散在していて,観測可能なのは検査平面上の切断円とする.ここで「与えられた面積に接する球の最大寸法」の予測問題について研究した.空間の球の寸法の分布はある閾値u以上では一般パレート分布に従うと仮定する一般的なモデルを考えた.このとき,検査平面に接する球の寸法の分布と切断円寸法の分布を評価した.これらの分布の関係を利用して閾値uの決定とパレート分布の尺度と形状パラメータの最尤推定量を求め,与えられた面積に接する球の寸法のreturn levelの推定法を構成し,シミュレーション実験で精度を調べた.極値理論ではreturn levelの推定で上位r個のデータを用いる場合がある.上位r個までのデータを用いることにより,極値データ(r=1)の場合と比べ推定精度がどれくらい改善されるかを調べた.確率標本の上側r個の順序統計量の漸近分布の基本的な性質をまとめ簡単な証明を与えた.実用上の問題点であるrの決定についてPP plot,QQ Plotと指数確率紙を用いる方法を実データに適用してみた.上位r個のデータを用いる事によりreturn levelの推定精度がどの程度改善されるかを漸近相対効率を計算して調べた.母集団分布がGumbel分布の吸引領域に属す場合に漸近相対効率の性質を理論的に明らかにした.母集団分布がWeibullとFrechet分布の場合は数値計算で調べた.精度はrに比例しては増加しない事が分かった.
パプアニューギニアの火成鉱床と関連火成活動

パプアニューギニアはオーストラリアプレートと太平洋プレートの衝突する場所に位置し,大陸卓状地から大陸縁辺造山帯,島孤地域にかけ第三紀から第四紀にかけての火成岩が貫入している.火成岩体の周辺には斑岩銅鉱床をはじめ種々の鉱床が胚胎している.本研究ではこれらの鉱床と関連火成活動を調査し,地球化学的な特徴を明らかにすると共に,鉱床が火成活動と成因的にどのように関係しているかを検討する.大陸卓状地から大陸縁辺造山帯にかけて胚胎するポーゲラ,フリエダ,ワウの3鉱床地域,それに島弧地域のワイルドドッグのパングナの各鉱床地区の地質調査を行った.またマウントハーゲンからラエ,ホスキンスからラバウルでは火成岩を調査した.帰国後,採集試料の整理を行った後,顕微鏡観察とそれにもとずく地質図の再検討を行った.フリエダ鉱床地域は閃縁岩類の周辺部に累帯構造をとりながらスカルン,斑岩銅,浅熱水性鉱脈,浅性鉱染型の各鉱床が分布し,一連の火成活動でできあがったことが地質調査の結果明らかになった.現在地球化学的手法,同位体の測定を行っており,さらに研究を進めている.パングナ鉱床については,岩石磁気学的方法で火成活動史と鉱化作用の時期を確認し, 1983年に公表した結果をさらに補強した.また放射性同位体の測定を行い,この火成活動が3.4m.y.から1.7m.y.にわたって続いたとの結果を得た.また,火成岩のハロゲン元素をイオンメーターを用いて測定し,以前の研究で得られた造岩鉱物の化学組成との比較を行った.これらのうちの一部は昭和63年5月のオーストラリアでの国際会議で報告する.一方,各鉱床地区の火成岩の化学分析は数10個について進められ,現在のところ環太平洋地域の中で極めて特徴的であることがわかってきている.この結果は昭和63年7月の鹿児島での火山国際会議で報告する.しかし現在まで室内実験はまだ断片的であり,明確な結論が得られていない.次年度,地球化学,年代学,地球物理学,鉱床学に関するデータを得る予定である.パプアニューギニアはオーストラリアプレートと太平洋プレートの衝突する場所に位置し,大陸卓状地から大陸縁辺造山帯,島孤地域にかけ第三紀から第四紀にかけての火成岩が貫入している.火成岩体の周辺には斑岩銅鉱床をはじめ種々の鉱床が胚胎している.本研究ではこれらの鉱床と関連火成活動を調査し,地球化学的な特徴を明らかにすると共に,鉱床が火成活動と成因的にどのように関係しているかを検討する.大陸卓状地から大陸縁辺造山帯にかけて胚胎するポーゲラ,フリエダ,ワウの3鉱床地域,それに島弧地域のワイルドドッグのパングナの各鉱床地区の地質調査を行った.またマウントハーゲンからラエ,ホスキンスからラバウルでは火成岩を調査した.帰国後,採集試料の整理を行った後,顕微鏡観察とそれにもとずく地質図の再検討を行った.フリエダ鉱床地域は閃縁岩類の周辺部に累帯構造をとりながらスカルン,斑岩銅,浅熱水性鉱脈,浅性鉱染型の各鉱床が分布し,一連の火成活動でできあがったことが地質調査の結果明らかになった.現在地球化学的手法,同位体の測定を行っており,さらに研究を進めている.パングナ鉱床については,岩石磁気学的方法で火成活動史と鉱化作用の時期を確認し, 1983年に公表した結果をさらに補強した.また放射性同位体の測定を行い,この火成活動が3.4m.y.から1.7m.y.にわたって続いたとの結果を得た.また,火成岩のハロゲン元素をイオンメーターを用いて測定し,以前の研究で得られた造岩鉱物の化学組成との比較を行った.これらのうちの一部は昭和63年5月のオーストラリアでの国際会議で報告する.一方,各鉱床地区の火成岩の化学分析は数10個について進められ,現在のところ環太平洋地域の中で極めて特徴的であることがわかってきている.この結果は昭和63年7月の鹿児島での火山国際会議で報告する.しかし現在まで室内実験はまだ断片的であり,明確な結論が得られていない.次年度,地球化学,年代学,地球物理学,鉱床学に関するデータを得る予定である.