hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
確信度を考慮したテストの採点方法とCAIにおける項目選択の方法の最適化について

本モデルは制限時間の関数としてウエイト関数を定義して時間が短くなるとともに正答が減少する様子をモデル化する。実際に高校生に対する数学の問題を実デ-タとし、母数を推定した。これによって、充分に実力を発揮するには各項目にどの程度の時間を要するかが推測できCAIにおける項目選択のための貴重な資料となる。4.上記のような方法は統計的には潜在変数をモデルに組み込んだモデルであり、いろいろな問題を含む。これについて理論的に整理した(柳井、繁桝、前川、市川、1990、柳井他、1990、第1章)
概周期的な解の研究と力学系

1.自励系の常微分方程式が有界な解を持つと, Zornの補題より極小集合が存在することが示される.極小集合の構造はよくわかっていない.極小集合の研究は,コンパクト空間上のminimalflowの研究に帰着される.このminimalflowに種々の性質を仮定して,その条件を満たすものの構成及び分類は興味ある研究課題である. πを距離空間X上のminimal flowとする.xεXが正規な点であるとalmost automorphic pointであり,その点における次元は1次元である.さらにX内の各点が正規な点であると, πは同程度連続であり,実数の部分群である,その固有値の全体は有理数体上1次元である.このことを使うと,各点が正規である点であるminimal flowはmoduleが有理数体上1次元である概周期関数のhullと同型である.2.概周期関数はBebutov systemの中で考えることによって,そのhullはコンパクトで同程度連続なminimal flowになる.このとき,このminimal flowの固有値の全体は概周期関数のmoduleになる.このことを,常微分方程式論によくでてくる一様に概周期的な関数に拡張する.すなわち, fをR^n×RからR^nへの関数とし,任意のコンパクト集合KCRnに対して, fはK×Rで一様連続であり, x〓R^nを固定するとf(x・)が概周期関数となるとき, fを一様に概周期的であるという.この場合も拡張されたBebutov systemを考えることにより,コンパクトな同程度連続なminimal flowとなり,そのmoduleが固有値の全体と一致する.3.非自励系の常微分方程式から定まる解空間は,拡張されたBebutov systemを考えることにより,力学系の公理を満たすようにできる.この場合, base spaceがコンパクトなminimal flowで解が一様安定であるとき,その極限集合は極小集合である.このことより,一様安定な解の極限点より出発する解は回帰的な関数であることがわかる.1.自励系の常微分方程式が有界な解を持つと, Zornの補題より極小集合が存在することが示される.極小集合の構造はよくわかっていない.極小集合の研究は,コンパクト空間上のminimalflowの研究に帰着される.このminimalflowに種々の性質を仮定して,その条件を満たすものの構成及び分類は興味ある研究課題である. πを距離空間X上のminimal flowとする.xεXが正規な点であるとalmost automorphic pointであり,その点における次元は1次元である.さらにX内の各点が正規な点であると, πは同程度連続であり,実数の部分群である,その固有値の全体は有理数体上1次元である.このことを使うと,各点が正規である点であるminimal flowはmoduleが有理数体上1次元である概周期関数のhullと同型である.2.概周期関数はBebutov systemの中で考えることによって,そのhullはコンパクトで同程度連続なminimal flowになる.このとき,このminimal flowの固有値の全体は概周期関数のmoduleになる.このことを,常微分方程式論によくでてくる一様に概周期的な関数に拡張する.すなわち, fをR^n×RからR^nへの関数とし,任意のコンパクト集合KCRnに対して, fはK×Rで一様連続であり, x〓R^nを固定するとf(x・)が概周期関数となるとき, fを一様に概周期的であるという.この場合も拡張されたBebutov systemを考えることにより,コンパクトな同程度連続なminimal flowとなり,そのmoduleが固有値の全体と一致する.3.非自励系の常微分方程式から定まる解空間は,拡張されたBebutov systemを考えることにより,力学系の公理を満たすようにできる.この場合, base spaceがコンパクトなminimal flowで解が一様安定であるとき,その極限集合は極小集合である.このことより,一様安定な解の極限点より出発する解は回帰的な関数であることがわかる.
レチノイド-線溶-TGFβシステムの分子機構と生理的意義

ビタミンAの新しい機能発現機構として、申請者が見い出した「レチノイド-線溶-TGFβシステム」の詳細を解析し、その生理的意義について検討する為に、1.核内レチノイン酸受容体(RAR)とSp1が物理的相互作用をするとSp1のGCボックスへの結合能か高まり、uPAに加えて、TM、Tgase、TGFβ、並びにその受容体遺伝子の転写が促進されること、この時、Sp1が結合するGCボックスの3'側領域にプリン塩基とプリミジン塩基が4つ以上連続して存在しないこと、言い替えれば同領域にプリン塩基とプリミジン塩基が混在していることが重要なこと、並びに同相互作用には核内受容体のC/D領域とSp1のDNA結合領域が大事な働きをしていることを見い出した。RAR-Sp1相互作用自身はリガンド非依存性であり、RAの刺激で細胞内RAR量が増えるとRA非依存的にSp1の転写活性を促進することにより転写活性化を引き起こすこと、uPAを含む幾つかのレチノイド応答遺伝子のプロモーター上には、従来知られていた核内受容体の結合配列はなく、核内受容体とSp1との相互作用を介してこれらの遺伝子の転写が促進されることが示唆された。さらに、傷害を受けた血管や肝臓においては、Sp1とファミリーを形成するKruppel-like因子の一つ、新規転写因子のZf9が誘導され、Sp1の代わりにuPA遺伝子発現促進を通して細胞膜上線溶反応を亢進し、TGFβの活性化を引き起こしていることを見い出した。2.肝臓が傷害を受けると星細胞に蓄えられているビタミンAの代謝が高まり、all-trans-,9,13-di-RAが生成し、星細胞に働いて「RARへの結合・活性化→Sp1の転写活性促進→PA遺伝子の発現促進→細胞表面プラスミン活性の上昇→TGF-β産生活性化の誘導→コラゲンの産生促進、及びコラーゲナーゼの産生抑制、肝実質細胞の機能低下」という分子機序により肝線維症・肝硬変が促進される。今年度は、プロテアーゼインヒビターがTGF-βの遊離活性化をブロックするとともにTGF-β自身の活性を阻害することによって、それ以降の反応、即ち肝線維症・肝硬変促進が抑えることをin vitro培養系、並びにin vivoブタ血清投与ラット肝線維化モデルにおいて示した。ビタミンAの機能発現機構として、申請者が見い出した「レチノイド-線溶-TGFβシステム理論」の詳細を解析し、その生理的意義について検討する為に、1.核内レチノイン酸受容体(RAR)がGC-richな領域(GC-box)に結合する転写因子Splの作用を促進しPk遺伝子の転写を促進するという発見に基づき、ビタミンAによるTGase等他の遺伝子の発現促進機構も同様に行われるかどうか、またRARSpl相互作用の詳細について、分子細胞生物学的手法を用いて解析したところ、RARはSplのGC-boxへの結合を高めることによりuPA遺伝子を始め、TM、TGase等GC-boxを有する遺伝子の転写を促進しており、他のグループからの報告も併せるとこの現象が核内受容体ファミリーに共通の転写活性化機構であることがわかってきた。今後は、RARによる転写活性化能とSplによる転写活性化能の寄与の割合、リガンド依存性、GC-boxの配列特異性について調べていく予定である。2.肝線維症に伴い肝臓に生成する内在性新規ビタミンA誘導体の構造を調べたところ、肝臓が傷害を受けると肝星細胞に蓄えられていたビタミンAの代謝が高まり、all-trans-レチノイン酸や新規活性代謝産物の9,13-di-cis-レチノイン酸が生成し、肝星細胞に働いて「RARへの結合・活性化→Splの転写活性促進→PA遣伝子の発現促進→細胞表面プラスミシ活性の上昇→TGF-β産生・活性化の誘導→コラゲンの産生促進、及びコラーゲナーゼの産生抑制、肝実質細胞の機能低下」という分子機序により肝線維症・肝硬変を促進しており、プラスミン阻害剤によりTGF-βの遊離活性化をブロックするとそれ以降の反応、即ち肝線維症・肝硬変促進が抑えられることをin vitro組織培養系において証明した。今後は同様な証明をブタ血清投与ラット肝線維化モデルにおいて行う予定である。

さらに、傷害を受けた血管や肝臓においては、Sp1とファミリーを形成するKruppel-like因子の一つ、新規転写因子のZf9が誘導され、Sp1の代わりにuPA遺伝子発現促進を通して細胞膜上線溶反応を亢進し、TGFβの活性化を引き起こしていることを見い出した。2.肝臓が傷害を受けると星細胞に蓄えられているビタミンAの代謝が高まり、all-trans-,9,13-di-RAが生成し、星細胞に働いて「RARへの結合・活性化→Sp1の転写活性促進→PA遺伝子の発現促進→細胞表面プラスミン活性の上昇→TGF-β産生活性化の誘導→コラゲンの産生促進、及びコラーゲナーゼの産生抑制、肝実質細胞の機能低下」という分子機序により肝線維症・肝硬変が促進される。今年度は、プロテアーゼインヒビターがTGF-βの遊離活性化をブロックするとともにTGF-β自身の活性を阻害することによって、それ以降の反応、即ち肝線維症・肝硬変促進が抑えることをin vitro培養系、並びにin vivoブタ血清投与ラット肝線維化モデルにおいて示した。
持続型の農法,特に窒素成分再利用技術の硝化菌による評価

施肥窒素の種類が異なる飼料畑土壌と茶園土壌を用い,家畜排泄物由来の窒素肥料(液状きゅう肥)や有機質肥料の施用が硝化能に及ぼす影響を検討しアンモニア酸化菌の分離と同定を行った。家畜スラリー(液状きゅう肥)の施用が続けられている飼料畑(トウモロコシ畑)の土壌を用いて,家畜スラリーが硝化に及ぼす影響を検討した。家畜スラリーの施用により飼料畑土壌の全炭素,全窒素,バイオマスの値が大きくなる傾向が認められた。一方,硝化能は無施用区に比べ家畜スラリー施用区が高く施用量に比例していた。過剰な家畜スラリーの施用は硝化能を促進することから,硝酸による地下水汚染を引き起こす危険性を持つと考えられた。飼料畑土壌をアンモニア酸化菌用の培地に懸濁し振とう培養しアンモニア酸化菌を分離した。この菌体から染色体DNAを調製し真正細菌に特異的なプライマーを用いて16SrDNAを増幅した。この増幅した16SrDNAをテンプレートとしてβサブデイビジョンのアンモニア酸化菌またはNitrosospira属に特異的なプライマーを用いてNested PCRを行った。飼料畑土壌から分離したアンモニア酸化菌はNitorosomonas属と考えられた。茶園土壌においても同様に調べたところ,茶園土壌のアンモニア酸化菌はNitrosolobus属と推定された。このことから,国内の農耕地土壌には多様なアンモニア酸化菌が存在していると考えられた。輸入窒素量が多い我が国では窒素の再利用が必要不可欠であり,この点からも環境への影響に配慮した早急な有機肥料の施用基準の策定が望まれる。
節理論に基づく知識発見システムのための基盤理論の構成と定理証明系上での実現

本研究は,節理論を知識表現言語とする従来の様々な知識発見手法の基盤となる統一的な理論的基盤を与え,その基盤に基づいて,レゾリューション証明系に親和性高い知識発見システムの構築技法を開発することを課題とした.1.知識発見手法の基盤となる統一的な理論基盤を与えるため,昨年度までに提案した底法・底節交叉汎化法を基軸に以下の研究を行った.(1)仮説推論と帰納推論の差を明確にするために,底法も仮説推論も融合証明における演繹完全性定理の派生であるととらえられる事実を用いて,底節が,一つの例を仮説推論の有限回の繰返して仮説を構成し,さらにそれを証明したい例の数だけ繰り返していることを示した.(2)底法が,融合証明における不完全な証明の補完手法であることを明確にした上で,節理論のもう一つの証明法である連結証明法に証明補完の概念を導入し,連結証明法が知識発見に有用であることを示した.(3)底節交叉汎化法の能力的限界を証明するために,最小相対包摂の理論を整備し,底節交叉汎化法によって最小相対包摂が計算できるための条件を与えた.(4)底法の特殊な場合である飽和法と計算論的学習手法を明確にした.2.上述の基盤に基づいて,知識発見システムの構築技法を開発するため,以下の研究を行った.(1)Plotkinが理論実証主義の主張に基づいて定式化した発見の論理を論理プログラミングの枠組みを用いて具体化することにより,底節交叉汎化法が発見の論理の論理プログラミング上における発見手法であることを示した.(2)Plotkinの発見の論理の枠組みに沿って、知識発見システムの構築方法論を展開し,データベースから得るデータの役割と発見システムが保持するデータの役割を明確にした.本研究は,節理論を知識表現言語とする従来の様々な知識発見手法の基盤となる統一的な理論的基盤を与え,その基盤に基づいて,レゾリューション証明系に親和性高い知識発見システムの構築技法を開発することを課題とした.1.知識発見手法の基盤となる統一的な理論基盤を与えるため,昨年度までに提案した底法・底節交叉汎化法を基軸に以下の研究を行った.(1)仮説推論と帰納推論の差を明確にするために,底法も仮説推論も融合証明における演繹完全性定理の派生であるととらえられる事実を用いて,底節が,一つの例を仮説推論の有限回の繰返して仮説を構成し,さらにそれを証明したい例の数だけ繰り返していることを示した.(2)底法が,融合証明における不完全な証明の補完手法であることを明確にした上で,節理論のもう一つの証明法である連結証明法に証明補完の概念を導入し,連結証明法が知識発見に有用であることを示した.(3)底節交叉汎化法の能力的限界を証明するために,最小相対包摂の理論を整備し,底節交叉汎化法によって最小相対包摂が計算できるための条件を与えた.(4)底法の特殊な場合である飽和法と計算論的学習手法を明確にした.2.上述の基盤に基づいて,知識発見システムの構築技法を開発するため,以下の研究を行った.(1)Plotkinが理論実証主義の主張に基づいて定式化した発見の論理を論理プログラミングの枠組みを用いて具体化することにより,底節交叉汎化法が発見の論理の論理プログラミング上における発見手法であることを示した.(2)Plotkinの発見の論理の枠組みに沿って、知識発見システムの構築方法論を展開し,データベースから得るデータの役割と発見システムが保持するデータの役割を明確にした.
個葉レベルから樹冠レベルへ;分光反射特性を利用した新しいスケールアップ手法の提案

個葉レベルの生態生理学的情報とブナ樹冠レベルの分光反射特性を利用したアップスケーリングの手法の開発に多大な成果を上げた。(1)ブナの葉の分光反射特性のパラメータ(色素によって決まる固有の相対反射率によって組み合わされた数値:NDVIおよびPRI)は季節を通して測定され、個葉レベルの最大光合成速度との関係を調べられた。その結果、分光反射特性のいくつかのパラメータはブナ樹冠レベルの光合成速度の最大値をよく表現することがわかった。(2)これまで直接的に光合成を測定することでしか比較することができなかった、光合成の個体差(個体による光合成速度の相異)を近接リモートセンシングを利用することによって間接的に推定することが可能となった。(3)個葉レベルの分光反射特性は直径4.5m程度の大きさを持つ樹冠上のブナ葉群レベルで得られた分光反射特性ときわめてよく似た数値を示したので、この現象を利用して、異なるスケールサイズの事象へとアップスケーリングすることが可能となった。(4)マルチバンドで地上分解能が4mのIKONOS衛星イメージを利用することにより、流域レベルの生態生理学的情報として拡大することを試みた。イメージマップからは、個葉レベルで得られた情報である光合成速度の最大値が、沢筋に生育しているブナで高く、尾根に生育しているブナが低い様子が見て取れる。今後は地上のデータとの検証がより重要になる。ブナの分光反射特性を利用したアップスケーリングの手法の開発は多大な成果を上げた。(1)ブナの葉の分光反射特性のパラメータ(NDVIおよびPRI)は季節を通して測定された。同時に、個葉レベルの最大光合成速度との関係を調べると、ブナ樹冠レベルの光合成速度の最大値をよく表現することがわかった。(2)光合成の個体差を表現:これまで直接的に光合成を測定することでしか比較することができなかった、光合成の個体差(個体による光合成速度の相異)を近接リモートセンシングを利用することによって間接的に推定することが可能となった。(3)生態生理学的情報の相同性:個葉レベルの分光反射特性(色素によって決まる固有の相対反射率によって組み合わされた数値)が直径4.5m程度の大きさを持つ樹冠上のブナ葉群レベルで得られた分光反射特性ときわめてよく似た数値を持ちうることがわかった。(4)分光反射特性の樹冠レベルから流域レベルへの拡張:ブロードバンドではあるがマルチバンドを持ち、地上分解能が4mを有するIKONOS衛星イメージを利用することにより、流域レベルの生態生理学的情報として拡大することが可能になった(アップスケーリングという)。(5)林分葉面積の推定樹冠葉量推定装置の導入によって、多様なブナ林の葉面積が簡便に求めることができるようになった。
中性フェルミ・ボーズ原子気体の超流動に関する理論的研究

研究目的の一つである、スピン自由度を解放したボーズ・アインシュタイン凝縮(BEC)の集団励起について、超微細スピンF=1の系における前年の研究に続き、F=2の系の励起スペクトルを詳しく調べた。スピン自由度である超微細スピンは、超微細相互作用によりFで特徴付けられ、本研究で対象としている様な極低温ではその値が保存され、光学トラップ等で粒子を捕獲することにより、その内部状態を粒子が占有することでスピン自由度がうまれる。特に、本研究ではF=2の系として87Rbを念頭に置き、その基底状態は何か?という問題に励起スペクトルの解析を用いたアプローチで迫った。この系では、実験的に十分な精度で相互作用を特徴付ける散乱長が観測できておらず、低励起でのスペクトル解析が有効ではないかと考えた。結果として、更なる継続的な研究が必要ではあるものの、基底状態を決定する為の重要な知見一異なる不安定性のモードの発見一を得た。また、以前の研究の発展として、双極子相互作用の大きな系に対するモデルハミルトニアンを改善し、今後のこの系の発展につながる研究が行えた。このモデルハミルトニアンは、双極子相互作用が強く効く系の基底状態を求めるために、古典スピン近似を導入することで得られたものである。以前のモデルでは、秩序パラメーターとして、密度に関連する部分と、古典スピンの方向を定義する2つの角度を用いていたが、今回提案したモデルハミルトニアンでは、スピンを実軸上に射影したものを秩序パラメーターとして再定義することで、より数値計算的に扱いやすくなった。これにより、更に大きな系に対応することができ、これを用いた今後の研究が期待できる。研究目的の一つであるスピン自由度を解放したボーズ・アインシュタイン凝縮(BEC)の集団励起を解明するにあたって、まず、F=1スピナーBECで実現するコアレス量子渦状態と呼ばれる状態の動的不安定性を詳細に調べた。動的不安定性は、系の励起状態を計算することによって、その固有値に虚部を持つものをそれとした。なぜなら、このようなモードでは、波動関数が自発的に、時間発展とともに減少または発散するためである。F=1スピナーBECでは、内部自由度が3つあり、その量を磁化Mとして特徴付けることによって、Mの変化に伴う動的不安定性の発生を調べた。先行研究では、高次量子渦に関して動的不安定性が発見されている。これは磁化M=-1の場合に相当している。本研究では、強磁性的な相互作用領域において、M=-1およびその近傍で同様の不安定励起を見つけた。反強磁性的な領域では、広いMの領域にわたって同じ動的不安定性が発現することが分かった。また、これに加え、反強磁性的な相互作用によって生まれる新しい動的不安定なモードを発見した。本研究の成果は、スピナーBECの集団励起についての基礎的な知見を得たことである。その中でも動的不安定性に注目したことで、その発現メカニズムを明らかにし、実験での実現に向けての可能性や方向性を与えることができた。今後、ダイポール相互作用の効果を入れることで、新奇な興味深い現象が発見されることが期待できる。
Mcm蛋白質ならびにMcmと相互作用する蛋白質複合体による複製モニター機構

1.複製開始モニター機構におけるMCMの機能制御に関して以下の成果を得た。(1)細胞周期でのMCM4リン酸化について:マウスMcm4のアミノ末端領域の6箇所のCDKリン酸化は、MCM4/6/7ヘリカーゼ機能を抑制する。各リン酸化はクロマチン結合性、結合するクロマチン領域、細胞周期でのリン酸化レベルなど異なるため、特異的なゲノム複製抑制機能に関与する可能性か示唆された。(2)DNA複製チェックポイント系でのMCM4リン酸化の促進:ヒトHeLa細胞や正常繊維芽細胞のMcm4は紫外線、ヒドロキシ尿素によって活性化されるATR/ATMに依存して、CDKを介してリン酸化される。よって、チェックポイント系でのゲノム複製抑制反応に重要な役割を担うことが示唆される。2.MCM複合体と相互作用する因子の機能に関して以下の知見を得た。(1)分裂酵母Mcm5変異株の解析から、複製前複合体から複製開始複合体への移行段階に、Cdc45が結合せずS1d3が結合する新たな中間体を見いだした。(2)分裂酵母MCMとCdc45は、複製フォーク停止に伴う複製チェックポイント因子Cds1の活性化に必要であり、また停止した複製フォークの再構築にも関与することを見いだした。(2)アフリカツメガエル卵無細胞複製系を用いて複製開始に必要な新規因子として4種類の蛋白質(S1d5-Psf1-Psf2-Psf3)からなる新規複合体GINS(go-ichi-ni-san)を同定した。(3)複製開始とチェックポイントに働いている酵母Dpb11/Cut5のカエルホモログを同定した。これらカエルホモログは卵抽出液の系で複製開始に必要であり複製開始複合体の形成に働いている事を明らかにした。(1)複製開始モニター機構の鍵を握ると考えられる複製開始前複合体(Pre-RC)の形成と活性化、崩壊過程を明らかにするために、分裂酵母複製開始点認識複合体(ORC)のサブユニットSpOrc1がCdc18(Cdc6)蛋白質とMCM複合体の複製開始点への結合過程のそれぞれに独立した機能を持つこと、またS/Mチェックポイント機構に機能を持つことを示した。また、複製モニターに関与する因子として領域代表である荒木らによって分離された出芽酵母SLD3の分裂酵母ホモログpsl3をクローニングし温度感受性変異を分離した。Psl3はMCMと相互作用するCdc45蛋白質の複製開始点への結合に関与することを示した。(2)アフリカツメガエル卵無細胞複製系を用いて複製モニター機構を研究する上で、最も重要な因子の一つであり未同定であったCds1チェックポイントキナーゼのアフリカツメガエルホモログXCDS1をクローニングした。野生型XCds1には自己リン酸化による高リン酸化型が存在し、高リン酸化型XCds1はCdc25cを基質とする高いリン酸化活性を有することを見いだした。他方、カエル卵抽出液中のXCds1は低リン酸化型のみであり、卵抽出液中にはXCds1を脱リン酸化して不活化する活性があることを見いだした。また複製モニター機構に関わる新たな因子として、荒木らによって出芽酵母で同定されたPsf1のアフリカツメガエルホモログをクローニングした。(3)ヒトMcm4,6,7ヘリカーゼ活性が、Cdk2/cyclinAによるMcm4のアミノ末端領域のリン酸化により阻害されることを見出した。この反応は、ゲノムの重複複製の阻止に関わることが考えられる。マウスMcm4,6,7にもヒトと同様のヘリカーゼ活性を検出しているが、他のMcm複合体、特にヘテロMcm2-7にもそのような活性を検出するため、組み換え体マウスMcm2-7の調製法をほぼ確立した。これまでの結果から、Mcm2-7を含め他のMcm複合体にはヘリカーゼ活性は検出されていない。1.複製開始モニターで中心的役割を持つMCMの活性制御機構の解析から以下の知見を得た。(1)複合体中のヒトMcm2はCdc7/Dbf4キナーゼとCdk2/cyclinAキナーゼによってリン酸化された。(2)Cdk2キナーゼによるMcm4のアミノ末端領域リン酸化は、Mcm4,6,7ヘリカーゼ活性を阻害した。(3)Mcm2とMcm3/5はMcm4,6,7ヘリカーゼ活性を阻害したが、Cdc45,SSB(RPA)は影響しなかった。以上の結果は、Mcm4,6,7ヘリカーゼ活性が、Cdc7,CDKによるリン酸化と他のMcmにより制御される可能性を示す。2.複製開始モニターの実体を解明するためMCMと相互作用する因子の解析を行った。(1)Cdc45と相互作用する分裂酵母Sld3を同定し、複製開始に必須であることを示した。(2)MCM,Sld3,Cdc45は複製開始点上で相互作用し、Sld3はCdc45の複製開始点への結合に必要である。(4)MCM複合体はCdc45に依存してATPase活性と弱いDNAヘリカーゼ活性を有する。(5)ツメガエルSld5,Psf1を同定し、MCM,S-CDKに依存したSld5-Psf1複合体の染色体結合が複製開始に必要であることを示した。3.複製チェックポイント機構と複製開始複合体の関連を示す以下の知見を得た。

(1)分裂酵母sld3変異株はチェックポイント異常を示し、Sld3を含む複合体がチェックポイント機構に関与する可能性が示唆される。(2)チェックポイント活性化に依存して、ツメガエルChk1キナーゼはMcm3をリン酸化する。この結果はMCMがチェックポイント制御の標的である可能性を示唆する。1.複製開始モニター機構に関与するMCMの機能制御について以下の知見を得た。(1)MCMは分裂酵母染色体複製開始点内でORCとは離れた部位に結合することを示した。この部位は複製開始部位とほほ同一であり、MCM機能がDNA合成開始に直結することが示唆された。(2)分裂酵母でMcm4/6/7複合体を大量・迅速に発現・精製する系を構築し、DNAヘリカーゼ活性を検出した。立体構造・機能解析に有用である。(3)マウスMcm4のN末領域Thr19リン酸化認識抗体を用い、Thr19が細胞内でCdk2キナーゼ依存的にリン酸化されることを示した。(4)ヒトHeLa細胞破砕液から精製したクロマチン結合型Mcm4/6/7複合体は、ヘリカーゼ活性を示さずMcm4リン酸化の増加がみられた。リン酸化によるMCM複合体の不活性化と解釈される。(5)ツメガエルクロマチン結合型MCM6量体はCdc45依存的にATPase、DNAヘリカーゼ活性を示した。2.MCM, Cdc45と相互作用するSld3の機能について以下の知見を得た。(1)分裂酵母Sld3はDbf4-依存キナーゼ(DDK)に依存して複製開始点に結合し、Cdc45のクロマチン結合に必要である。(2)Sld3は複製フォーク停止時でのCdc45のクロマチン結合維持に必要である。(3)S期停止細胞で、Sld3はCheckpoint Rads因子やCds1に依存してリン酸化された。Sld3がチェックポイント制御の標的であり複製フォークの安定化や後期複製開始点の不活化に関与する可能性が示唆された。(4)ツメガエル卵抽出液から特異的抗体でのSld5除去によりPsf1も同時に除かれ、複製活性が低下した。ツメガエルSld5-Psf1は出芽酵母と同様に複製開始に必須の因子であり、そのクロマチン結合はCDKよって制御されていることを示した。1.複製開始モニター機構で中心的役割を果たすMCM複合体の活性制御について以下のことを明らかにした。(1)分裂酵母複製開始点ではMCMの結合部位がORC結合部位と異なることを明らかにした。(2)MCMの結合に特異的に働く領域を見いだした。(3)アフリカツメガエルMCM複合体が染色体結合後、S期CDKおよびCdc45に依存してより強固な複合体に変化し、抗体により精製した複合体にはDNAヘリカーゼ活性があることを明らかにした。(4)ヒトMcm4のリン酸化特異的抗体を用いて、アミノ酸番号7,19,32,110番のSer, ThrのG2/M期でのリン酸化がCdc2キナーゼによることを明らかにした。これらのリン酸化は再複製阻止に重要な役割を果たす可能性がある。(5)ヒト培養細胞でヒドロキシ尿素(HU)添加により複製が阻害されチェックポイント機構が働く条件で、Chk1に依存してMcm4のCDKリン酸部位が高度にリン酸化されることを見いだした。2.MCM複合体と相互作用し、複製制御に働く因子について以下のことを明らかにした。
ビジュアル・イメージの政治的影響に関する実証研究

従来の投票行動研究では、政治家の掲げる公約や政策の内容が重要であるとされてきたが、実際の有権者の投票行動は、政治家の顔や表情などの政治とは関連が薄いビジュアル・イメージから影響を受けている可能性が考えられる。本研究では、有権者が候補者の顔というビジュアル・イメージから有能さや誠実さといった能力を推定しているのか、推定しているのであれば、その推定が候補者の得票率とどの程度関連しているのかを明らかにし、有権者の政治的判断に伴う合理性に関する新たな理論を提示することを目指す。
可変取引システムの研究-自律分散型SCMシステムの拡張-

本研究の目的は、「可変価格取引(申請時は可変取引という名称)」の有用性を示すことです。本研究では、「可変価格取引」の有用性として、次のようなことに貢献するのではないかという仮説を立てました。サプライチェーン内で、より適切な利益配分を促すことに「可変価格取引」が貢献するのではないかというものです。もしも、仮説どおりであれば、チェーン内でネックとなっていて、投資をより必要としている企業に資金を供給することが可能になります。これによってサプライチェーン全体の効率化を促進することになります。「可変価格取引」という仕組で、わずかばかりの個の底上げをすることによって、全体が見えない個の集合が、それまでよりも全体最適を目指すことが可能かもしれない、というものでした。本研究では、「条件に予約を組み込んだ可変価格を使用したもの』と「現金と商品を直接交換する、従来型の定価を使用したもの」とで比較実験を行いました。このことから「条件に予約を組み込んだ可変価格を使用したもの」の方が、エージェントの個数が比較的安定し、総需要を満たすのに最低必要なエージェントの個数の理論値に近似するとがわかりました。このことは、サプライチェーン内で、より適切な利益配分が促された結果であるといってよいだろうと思われます。「可変価格取引」という仕組で、わずかばかりの個の底上げをすることによって、全体が見えない個の集合が、それまでよりもサプライチェーン全体の最適に貢献できるという可能性を見出せたのではないかと考えています。ただし、今回の可変価格には、条件として予約だけを組み込んだもので、当初、予定していた数量の条件を組み込むまでにはいたりませんでした。また、現れた現象を十分説明できない部分も残っています。これらは今後の課題です。既に企業で使用されている取引の仕組を調査する予定になっていました。しかしながら諸事情でフィールドに出ることができなかったため書籍の上での調査のみとなりました。しかしながら、「可変取引(ある時点までは複数の取引先から提出される数量・単価・納期という取引条件のデータによって取引の成立・不成立や納品の優先順位や時期が変動するという取引の仕組み)」に近いものが、わずかですが既にあることがわかりました。自律分散型SCMシステムの環境整備として、WebサービスをSOAP(Simple Object Access Protocol)で稼動させることができるサーバを複数準備し、相互接続が可能であることを検証する予定になっていました。SOAPとは,非集中,分散環境における情報交換のための軽量のプロトコルです。XMLを基盤としたプロトコルで、RPC(Remote Procedure Call)とそのレスポンスのための規約です。簡単なシステムを構築し接続を行いましたが、レスポンスのスピード以外は同一ハード内での動作となんら変わらないことがわかりました。また、論文にはできませんでしたが、以下のことを学会にて口頭で報告しました。「可変取引」では軸足を情報流に移し、取引流は情報流に従うという考えに基づいています。この情報流を構成するものは、適切な「問題」と「データ」と「知識」が組み合わされる「情報」モジュールによって構成されます。問題とデータが分散している場合、知識の精度は低くても、その知識を分散配置することで全体の知識水準を底上げすることができれば、全体の効用が高くなるということを報告しました。この考え方は既存の取引を可変取引に変えることによって底上げできれば自律分散型SCMシステム全体の効用は高くなる、ということにつながります。まず、今年の研究からわかったことは次のことです。1.SCMシステムのベンダーの中に可変取引と類似した仕組みを持っているものがあること。2.EDIにおいてSOAPを標準化として取り込む動きがあるが、日本の動きは遅いこと。3.ここ1・2年で自律分散型のSCMに関する研究が散見されるようになったこと。4.工学系で、工場内での調整技術をサプライチェーン内へと拡大する動きがあること。5.SOAPを利用してシステムを作るよりもマルチ・エージェント(以下MA)を使用したシステムで実験をするほうが効率的だと思われること。以下、上記の一部を若干詳細に記します。上記の5は不確実で現在進行形です。ただし、SOAPとMAのシステムを構築する人的資源がないため、当初予定していたSOAPからMA一本にシフトしています。上記の1は、SCMシステムのベンダーに出向きインタビューを行いました。同じものではないかと思われましたが、従来の集中型SCMシステムに対して外付けオプションを付けるようなものであることがわかりました。ただし、市場の需要に対して受動的に反応するだけではなく能動的に働きかける点で、新しい動きです。この仕組みを提供するベンダーは、最初、1社でしたが、後続企業がもう1社現れています。上記の4については、工学系で培われた工場内での調整技術を活用するために、企業間で交換し合うデータをSOAPで公開しあうシステムの試作が、既にWeb上に公開されています。ここまでで、本研究の位置づけが若干明らかになりました。本研究は上記1のSCMシステムベンダーや4の工学系の取り組みの中間に位置します。現在、MAでのシステムを構築中です。このシステムを利用した実験によって定量的な差が見出されることを期待しています。定量的な差が見出されない場合、インタビューや文献調査に基づく定性的な結論のみになる可能性もあります。

本研究では、「可変価格取引」の有用性として、次のようなことに貢献するのではないかという仮説を立てました。サプライチェーン内で、より適切な利益配分を促すことに「可変価格取引」が貢献するのではないかというものです。もしも、仮説どおりであれば、チェーン内でネックとなっていて、投資をより必要としている企業に資金を供給することが可能になります。これによってサプライチェーン全体の効率化を促進することになります。「可変価格取引」という仕組で、わずかばかりの個の底上げをすることによって、全体が見えない個の集合が、それまでよりも全体最適を目指すことが可能かもしれない、というものでした。本研究では、「条件に予約を組み込んだ可変価格を使用したもの』と「現金と商品を直接交換する、従来型の定価を使用したもの」とで比較実験を行いました。このことから「条件に予約を組み込んだ可変価格を使用したもの」の方が、エージェントの個数が比較的安定し、総需要を満たすのに最低必要なエージェントの個数の理論値に近似するとがわかりました。このことは、サプライチェーン内で、より適切な利益配分が促された結果であるといってよいだろうと思われます。「可変価格取引」という仕組で、わずかばかりの個の底上げをすることによって、全体が見えない個の集合が、それまでよりもサプライチェーン全体の最適に貢献できるという可能性を見出せたのではないかと考えています。ただし、今回の可変価格には、条件として予約だけを組み込んだもので、当初、予定していた数量の条件を組み込むまでにはいたりませんでした。また、現れた現象を十分説明できない部分も残っています。これらは今後の課題です。
読書行為の多様性に対応する発達モデルに基づいた包括的学習支援アプローチの開発

本研究の目的は、【中心・求心的な傾向としての読解力発達モデル】に変わる【個別的かつ多様・多層な読解力発達モデル】の構築である。教室における読解活動は、各々の読者が持つ「愛好する読みの戦略」に基づいて生成する、多様で多層な読書反応が社会的協働の中で関わり合い、せり上がってゆく動的な営みである。そうした個別的で多様・多層な読解の様相を持った子どもたちを支援する国語科読解指導としてのマルチレベル支援アプローチの開発が喫緊の課題である。本研究では、1学習者の読解パフォーマンスの実態調査に基づいた多様な読者タイプの把握、2読者タイプの診断システムの構築、3診断に基づいた支援アプローチの開発に取り組む。
キブクレハボウキ属多毛類を用いた骨片生成機構の解明

多毛類における骨片の獲得機構の解明を目的とする。そのためにまず骨片を保持している種の把握・系統的位置の把握を行う。その後骨片保持種と近縁の系統間での薄片切片等を用いた内部形態の比較を行う。これらの結果を元に多毛類における骨片獲得の過程を明らかにする。
不規則波浪下でのシートフローとそれに伴う漂砂量に関する実験的な研究

シートフローは、砕波帯付近に見られる漂砂の移動形態であり、多量の土砂移動を引き起こすことから、工学的に非常に重要な現象であると言える。Dibajinia-Watanabeは、規則波に対する実験からシートフロー漂砂量算定式を提案しているが、海の波のような不規則な波への適用性は確認されていない。そこで本研究では、振動流装置を用いて不規則波実験を行い、Dibajinia-Watanabeの式の不規則波浪場への適用性を検討した。実験は、1)振動流のみ、2)振動流および岸向き定常流、3)振動流および沖向き定常流を作用させた3種類(35ケース)行った。実験結果にDibajinia・Watanabeの式を適用したところ、振動流および沖向き定常流を作用させたケースについて計算結果が良好ではなかった。他のケースではシートフローが卓越しているのに対して、これらのケースでは砂漣上での浮遊移動が観察されることから、Dibajinia・Watanabeの式は浮遊砂には対応していない考えられる。そこで、浮遊砂の移動機構を定式化した新たな条件判定式を提案し、Dibajinia・Watanabeの式に組み込むことによって、シートフローと砂漣が共存するような領域に対する適用を可能にすることを試みた。改良後の計算結果は良好であることから、改良されたDibajinia・Watanabeの式の不規則波浪場への適用が確認された。また不規則波から統計的に選んだ代表波を用いて計算しても良好な結果が得られたことから、不規則波をある波高を持った一つの波で代表させて扱うことが可能であると考えられる。これによって海浜変形計算など実務面での不規則波の取り扱いが非常に簡便になった。
発達障害児の親のメンタルへルス向上に向けた支援方法に関する研究

発達障害児を育てる親支援としてペアレントトレーニングーチが採用され、その効果が報告されている一方、子どもと上手く関われないことのストレスは高く、ストレスマネジメントも試みられている。本研究ではペアレントトレーニング、ストレスマネジメント、親の主体的な活動がもたらす意味についてエンパワメントの視点から検討し、今後の多様な支援の方向性を検討した。ストレスマネジメントを取り入れた短期ペアレントトレーニングを学童期の発達障害の子どもを持つ母親を対象に実施し、その効果を量的および質的に検討した。母親は仲間と問題を共有しながら、子育ての否定的感情を減少させ、主体性の感覚を得ていく傾向にあった。25年度計画と実施状況1)メンタルヘルスの尺度の決定:評価するべきメンタルヘルスの観点からWHO-SUBI(健康度&労感尺度)を使用。先行の科研(平成21年度23年度)で使用したWHOのSUBIは、高山(研究協力者、2013)の発達障害の親を対象としたストレスマネージメントプログラムの効果評定でもその有用性が示された。2)効果測定等の指標の検討:親のエンパワーメントの評価(メンタルへルス向上は親のエンパワーメントに対する重要な基盤として位置)、発達障害の子どもを持つ親のストレス尺度DDSPI(山根、2013)、関連指標として子どもに関する評価はSDQ、および家庭状況尺度(HSQ)を使用する。3)質的検討:親支援の意味を母の心理的体験から質的に検討していく必要がある。プログラム実施者とは異なるインタヴューアによるインタヴューを行う。分析方法はKJ法、もしくはグランドデッドセオリーアプローチを採用する。4)統制要因の検討:発達障害と一括りにすることの問題はあるが、協力者募集および運営上においては一つの障害に絞ることは限界があり、子どもの障害については単一障害には限定せず、自閉症スペクトラム、注意欠陥多動性障害、学習障害などの発達障害を有する、学齢期の子どもを持つ親とする。また、サイトによる協力者の属性の偏りおよび実施者の専門性の違いがあり、さらに親の支援ニーズも多様であることから、一つのサイトで複数プログラムを提供することは実際的には困難であることが判明した。実施状況1)スタッフの養成:臨床心理士有資格者(5名)および博士前期課程学生(2名)を対象にペアレント・トレーニングおよびストレスマネージメントについて、外部講師(研究協力者の高山恵子氏)および研究代表者による研修を7回行った。2)プログラム内容・構造の検討:わが国て実施されることの多い精研式および奈良式ペアレント・トレーニングに、親自身のストレスへの気づきと統制感の育成を加えて、最終的には親のエンパワーメントを促進することをプログラムの目標とする。ストレスマネージメントとして呼吸法と自律訓練法を行う。なお、プログラムについては、お茶の水女子大学人文社会科学研究倫理審査委員会へ申請し、承認をを得た。3)プログラムの実施:第1期グループを9月からの開催とし、7月より募集を開始。しかし、予想に反して、ホームページへのアクセスが少なく、応募者が催行可能人数に満たなかった。応募の少ない理由として、広報の工夫を検討した。その結果、ホームページだけに頼ることなく、近隣の医療機関、また親の会を通しての広報を加えることとした。そして、27年1月に第1回ペアトレプログラムを開始。時期的な問題のために、5回の短期間バージョンにて行った。また、1か月半2ヶ月の間にフォロアップとして、インタビューを実施する予定。4)プログラム前後の効果測定:現在分析中27年度には発達障害の子どもの親を対象としたエンパワメントを促す介入を複数の形で実践し、その効果を検討した。1)ストレスマネージメントを取り入れたペアレントトレーニングの実施:ペアレントトレーニング(以下、ペアトレ)と並行して、子どものSST(ソーシャルスキルトレーニング)を実施し、ペアトレとSSTの相互的作用についても併せて検討することを目的とした。HPおよび親の会を通して募った対象はLD,ADHD, ASD等の発達障害があり、通常の学級に在籍している小2年5年の子どもと親。隔週で7回、3ヵ月にわたるプログラムを2期行い、計12組の親子が参加した。実践の効果研究としてロジスティックモデルを参考に検討した。ペアトレについては子どもの行動理解に役立ち、ストレスマネートメントは母親自身の自己理解を深めるものとして効果があった。育児負担感が低下し、親のエンパワメント感は上昇し、SST並行実施は子どもの社会性スキルの認識を高めるという、一定のプログラム効果を認めた。2)母親がSSTを実施することによるエンパワメント:母親たちがプログラムを作成し、自身の子どもたちに対して実施するという、新たな挑戦的な取り組みを、幼児を対象として行った。その結果、母親が実施者であっても未就学児へのSSTとして機能すること、子どもの特性に合わせたプログラムを提供できること、そして母親自身の達成感によってエンパワメントされることが明らかになった。判断の根拠は、1参加者募集が予想に反して難しく、オリジナル版プログラム実施の開始が遅れ、今年度内に2回の予定が1回となった。

2研究協力者の事情により、他機関プログラムの実施が十分でなかった。発達臨床心理学1)ソーシャルスキルトレーニングの並行開催を行う。発達障害の子どもに対するソーシャルスキルトレーニングのニーズは相変わらず高く、参加者からも希望の声が強かったことや、参加者募集上もより魅力的なプログラムとなる。2)本研究の計画のを変更点として、他機関比較を主眼とするのではなく、ペアトレの実施方法の有効性について、ペアトレ単独実施の効果と子ども支援並行実施の効果との比較から検討することを加える。3)27年度の5月に海外での成果発表を予定している。理由としては、諸般の事情により研究の始動が遅れたこと、プログラムの構造(ペアレントトレーニング、ストレスマネーメント、面談等)とサイトの組み合わせについて見直しが必要となったこと、および支援介入の目標の置き方とその方法について文献による検討を行ったことなどが挙げられる。1)予定していたプログラム(ペアレントトレーニング)の実施回数が予定より少なくなり、消耗品の支出および実施補助者の謝金の支出が計上された額より少なかった。2)成果発表ができず、旅費等の支出が少なかった。1)3機関にてペアレントトレーニング(ペアトレ単独と子どもSSTの併合グループ)、ストレスマネージメント、ピアカウンセリングを実施。2)データ分析3)第2期グループ開始4)成果発表:日本発達障害学会、日本LD学会等で発表1)新たな協力機関で応用プログラムを実施して比較研究を行うため、最終年度であるが、パソコンを含めた消耗品の支出を要する。2)海外での成果発表は、研究計画当初は計上していなかったが、新年度早々に予定しているため、旅費等の支出を要する。プログラムを実施できたサイトは一つと限られたため、予定された備品および旅費・人権費等の支出が大幅に少なかったことが理由として挙げられる。平成26年度は調査費用と、また計上されていなかった海外旅費に使用する予定である。
分子の電子状態およびその反応性の理論的および実験的研究

[総括]本研究は、気相反応機構を理論と実験を組み合わせて解明しようと試みている。そのために、コ-ネル大学の著名なHoffmann教授およびBauer教授と協同研究、あるいは意見交換をおこなった。Woodward-Hoffmann則で化学反応の分野で不動の地位を築いたHoffmann教授との意見交換によって、今後の化学反応の理論的研究の方向付けがなされ、さらにこの分野の最近の研究情報が得られ、われわれの研究室の化学反応理論の展開に大きく寄与している。また、衝撃波管およびレ-ザ-を用いた気相反応の実験的研究で、常に世界をリ-ドしているBauer教授との協同研究において、Bauer教授のこれまでの経験にもとづく鋭い洞察力によって考えられた実験計画は非常に興味深いものである。しかも、この実験計画は理論的な考察を加えることによって分子論的に議論することが可能となっている。[理論研究]反応経路(IRC)をAb-initio法で求めるプログラム、及びその経路上でThrough Space/Bond相互作用エネルギ-を求めるプログラムとも完成した。反応経路プログラムは、経路上の各点でエネルギ-と核座標に関するエネルギ-勾配を必要とするため、現在のところ小さな分子への応用に限られる。また理論計算として、Hoffmannグル-プが拡張ヒュッケル法で調べているHIn-InH及びHTl-TlH系を相対論的有効ポテンシャルを用いて調べた。SCF計算によると、In系では二つのH原子がトランス型に結合した構造が安定であるが、Tl系では使用する基底関数依存性が強く、最良のものでは二つのTlHに解離することが判った。現在その原因を解明中である。また今後、スピン軌道相互作用の効果、特にS-Pの混成へ及ぼす影響を調べる予定である。[実験研究]単分子反応の速度理論の問題点解明のため実験による検証を試みた。本実験の目的は分子内に他より極端に弱い結合がある場合に、単分子反応がはたして分子内エネルギ-の統計的分布が成立した状態で進行するかどうかを調べることにある。今回その例として、ジメチルエ-テルと三フッ化ホウ素の錯体を炭酸ガスパルスレ-ザ-を照射し解離平衡の緩和速度を温度を変えて測定した。この結果によると、この錯体の分解速度は分子内の全ての自由度にエネルギ-が等分配していると仮定したRRKM理論にしたがうことが判った。これまでの実験で、衝撃波を用いて比較的大きい分子を分解させると生じたフラグメント分子は化学的に励起した状態にある。この励起分子が更に分解する場合、その遷移状態の構造と第一段階の遷移状態との間になんらかの関連性があるような結果をえた。今回エチルビニ-ルエ-テルの熱分解で生じるアセトアルデヒドの挙動を調べた。その結果、基底のアセトアルデヒドが熱分解する速度に比べてエ-テルから生じたアルデヒドの分解は極めて速いことが確認された。この事実は、第一段階の遷移状態の構造の分子軌道計算によってうまく説明することができた。以上、理論・実験の両面で、Hoffmann教授、Bauer教授との意見交換・協同研究は、非常に刺激的であり、研究の新しい方向付けに対する重要な示唆を与えるものであった。さらに、協同研究の機会にアメリカで開催された気相反応の実験的研究や理論的研究のシンポジウムに出席する機会もあり、多くの世界的なレべルでの研究の流れを把握することができた。総合すると、本国際学術研究は、大変稔りの多いものであり、今後のわれわれの研究の発展に対する重要な一里塚になったと確信している。

本実験の目的は分子内に他より極端に弱い結合がある場合に、単分子反応がはたして分子内エネルギ-の統計的分布が成立した状態で進行するかどうかを調べることにある。今回その例として、ジメチルエ-テルと三フッ化ホウ素の錯体を炭酸ガスパルスレ-ザ-を照射し解離平衡の緩和速度を温度を変えて測定した。この結果によると、この錯体の分解速度は分子内の全ての自由度にエネルギ-が等分配していると仮定したRRKM理論にしたがうことが判った。これまでの実験で、衝撃波を用いて比較的大きい分子を分解させると生じたフラグメント分子は化学的に励起した状態にある。この励起分子が更に分解する場合、その遷移状態の構造と第一段階の遷移状態との間になんらかの関連性があるような結果をえた。今回エチルビニ-ルエ-テルの熱分解で生じるアセトアルデヒドの挙動を調べた。その結果、基底のアセトアルデヒドが熱分解する速度に比べてエ-テルから生じたアルデヒドの分解は極めて速いことが確認された。この事実は、第一段階の遷移状態の構造の分子軌道計算によってうまく説明することができた。以上、理論・実験の両面で、Hoffmann教授、Bauer教授との意見交換・協同研究は、非常に刺激的であり、研究の新しい方向付けに対する重要な示唆を与えるものであった。さらに、協同研究の機会にアメリカで開催された気相反応の実験的研究や理論的研究のシンポジウムに出席する機会もあり、多くの世界的なレべルでの研究の流れを把握することができた。総合すると、本国際学術研究は、大変稔りの多いものであり、今後のわれわれの研究の発展に対する重要な一里塚になったと確信している。