hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
理想的な足場材料サンゴ、その特性と新生骨形成

ラット骨の場合2週まで多く4週から減少し始め,マウス骨では8週まで浸潤する例が多かった.埋入した材料の消失は,10μmカルシウム粒子の場合4週後から消失,30μmおよび60μmカルシウム粒子では6週から消失する例が多かった.ラット骨では4週より消失し,マウス骨の場合6週より消失し始め8週でも認められる例が多かった.結論;多孔性カルシウム粒子は同種同系の骨と同様の組織像が観察されたことからアレルギー性が少なく,生体吸収性であり,その吸収速度は直径の小さな粒子で速かった.以上のことから,これら粒子は骨再生の生体吸収性足場材料の素材として,さらに多孔性を利用して造骨因子を含有する徐放性材料として応用できる.高齢者あるいは歯周疾患で歯を失った場合,歯槽骨の高さや幅が減少し,義歯やインプラントなどの補綴装置の維持が困難となる.そのため,歯槽骨の再生さらには骨の増量(増生)を目的とする足場材料の開発が望まれている.今回,サンゴの特性(化学的組成、物理的強度、内腔の形態など)と、動物実験における生体吸収性を解明した。(1)有機質を除去したユビエダハマサンゴの外骨格および内腔の形態を、マイクロCT、SEMおよび走査プローブ顕微鏡で観察した.その結果、サンゴ内部にみられる100から300μmの無数の腔は全て外界と連絡しており,連通性の多孔質であった.外骨格の表面は0.2から1μm角柱状構造物で覆われ、約70nmの丸みを帯びた無数の突起物が観察された.(2)サンゴの物理的性状を調べたところ、乾燥サンゴの比重および内腔の占める割合はそれぞれ1.28と45.4%であった.また,湿潤状態におけるサンゴの圧縮強さおよび硬さ(18.5MPa, 54.1)は,ラット大腿骨(52.9MPa, 77.8)と比較し,圧縮強さは約35%,硬さは約69%であった.(3)サンゴの粒子とともにヒト由来の線維芽細胞および血管内皮細胞を共培養し,これらサンゴの毛細血管への分化に与える影響を免疫組織学的観察により調べた.結果、サンゴ粒子の周囲にも細胞は増殖し,毛細血管への分化、形成が認められた.(4)多孔性カルシウム粒子をラット背部に埋入し、病理組織学的に観察したところ、リンパ球やマクロファージの浸潤は、埋入2週から4週後まで多く、以後減少した。カルシウム粒子の大きさに依存して異物巨細胞の出現、また生体吸収性の遅延に関係した.以上のことから,これらサンゴの骨格構造は骨芽細胞などの細胞が付着し,増殖するのに適した構造であると考える.また,骨増生のために必要なスペースを確保できる物理的強度を保持していた.今後、サンゴは骨欠損部の術後や抜歯窩における骨増生を目的とした足場材料の開発のモデルとしての応用が期待される.骨量が減少した顎骨においては,良好なインプラント治療結果を得るため骨の増生が望まれる.そのため,新生骨形成のスペースを確保できる機械的強度を有する足場材料の開発が求められている.19年度から20年度まで,我々は足場材料としてサンゴに焦点をあて,その機械的強度および三次元的な構造を明らかにした.本年度は微細構造を観察し,さらにin vitroでの毛細血管形成能,およびin vivoでの実験的骨欠損部におけるサンゴを応用した骨の増生を検討した.材料と方法;サンゴの骨格の微細構造を走査型電子顕微鏡および原子間力顕微鏡で観察した.また,サンゴ粒子を(pH6pH8)溶液に浸漬しその溶液中のカルシウム濃度を測定した。さらに、in vitroでサンゴとともに線維芽細胞および血管内皮細胞を共培養し,抗CD31抗体による免疫組織化学的染色を行い毛細血管の形成状態を観察した.In vivoでイヌ大腿骨の実験的欠損部にブロック状のサンゴを埋入し,多孔性フィルターで被覆した.埋入処置後7週にカルセインを投入し,その1週後埋入部の大腿骨を摘出し,共焦点レーザー走査顕微鏡および光学顕微鏡で観察した.結果;サンゴの内部は直径100300μmの無数の管状構造が外界と繋がり,隣接する孔は管で繋がっていた.骨格の表面は1020μmの隆起物で覆われ,突起物の表面にはさらに60200μmの丸みを帯びた無数の突起が観察された.pH6pH8溶液ではサンゴは溶解し、pH8溶液ではカルシウムを沈着することがわかった。
日本人英語学習者の派生接辞付き英単語の認知に関する研究

日本人英語学習者が派生接尾辞付き語を心的辞書内でどのように貯蔵し、どのように認識処理を行っているのかを、語彙性判断課題を用いて調査した。調査の結果、基体の意味や音韻に影響を与える接尾辞が付いた語は、1語としと貯蔵・認識処理しているのに対して、基体の意味や音韻に影響を与えない接尾辞が付いた語は、基体と接尾辞が個別に貯蔵され、認識時に基体と接尾辞に切り分けられて処理されている可能性があることが分かった。初年度である平成19年度は「日本人英語学習者の派生接辞付き英単語の認知に関する研究」を実際に行う前段階として、実験環境の整備及び予備的実験を行った。具体的には、以下の通りである。1)文献研究主に心的辞書研究が進んでいるオランダおよび英語を第一言語とする人々を対象にした文献を収集した。特に、形態素の心的処理に関する実験研究を中心に収集することで、具体的な実験デザインの構想に役立てた。2)心的辞書における形態素処理を測定する機器類の選定と購入文字呈示及び音声呈示を簡便に行うことが可能であり、さらに、ミリ秒単位で反応速度が測定できる機器の選定を行った。また、反応時間を正確に測定する反応パッドなども購入した。これらの機器を購入したことで、次年度以降に予定していた予備実験が可能となった。3)予備実験及び論文作成・学会発表30名程度の日本人英語学習者を対象とした予備実験を行った。目的は、機器類の精度確認と実験手順の確認である。それぞれ確認ができ、さらに、興味深いデータを得ることができたので、「日本人英語学習者の名詞単数形認識における頻度効果一表層頻度と累積頻度一」として論文を提出し、山形大学大学院社会文化システム研究科紀要に掲載された。また、「日本人英語学習者はどのように心的辞書に語彙を貯蔵しているのか?一派生語尾辞付き語の貯蔵一」として言語科学会第9回年次国際大会において研究発表を行った。以上の13を基に、次年度、本実験を実施する予定である。研究の2年目である平成20年度は「日本人英語学習者の派生接辞付き英単語の認知に関する研究」に関する本実験を行った。1)本実験の実施日本人英語学習者40名程度を対象としたクロスモーダルを用いた語彙性判断課題を用いた実験を行った。この実験では、英語単語を音声刺激として与えた後、その語と形態論的に関連のある語・形式のみ関連のある語・意味だけ関連のある語・何も関連のない語を視覚呈示した。各条件における語彙性判断に対する反応速度を測定し、心的辞書内での語彙ネットワークを検討した。2)学会発表前年度に行った予備実験の結果から、興味深い結果が得られた部分に関する研究を「日本人英語学習者の心的辞書におけるer接辞付き語の表示」として第34回全国英語教育学東京大会において発表した。以上の1を基に、次年度、論文執筆及び学会発表を行う予定である。研究の最終年度である平成21年度は、「日本人英語学習者の派生接辞付き英単語の認知に関する研究」に関する本実験から得られた結果をさらに分析し、関連学会での発表および論文投稿を行った。(1)学会発表前年以前に行った実験の結果を分析し、まとめて、「日本人英語学習者による英語派生語の認識処理」として第35回全国英語教育学会鳥取大会(鳥取大学)(2009年8月8日)にて発表した。(2)論文投稿上述の研究発表において得られた意見などを考慮の上、論文としてまとめ、投稿した結果、「全国英語教育学会紀要(ARELE)21号」へ掲載された。本研究から明らかになったことをまとめると、日本人英語学習者は、英語母語話者と同様に、派生語を1語として心的辞書内に貯蔵すると同時に、その派生語を構成する基体および接尾辞も心的辞書内に貯蔵していることが分かった。派生語を1語として処理することも、切り分けて処理することもできることが分かったが、切り分けの条件として、意味や形式の上で明白性が高いということが必要であることが分かった。しかし、初級者では、1語として処理する場合が多いことが分かり、英語習熟度により処理に違いがあることが分かった。
ナノ構造制御による圧電素子材料デザイン：第一原理計算

本研究の目的は、原子配列・ナノ構造制御によるウルツ鉱型構造ベース材料の圧電特性の高性能化ガイドラインを理論的に構築することである。平成29年度には、ウルツ鉱構造物質のバルク圧電特性と結晶構造パラメータの間の強い相関関係を明らかにし、バルク圧電性を向上させるための一つの理論的指針を得た。その一般的指針に基づいて、第一原理計算から元素置換によるZnOの圧電定数増大を実証した。これらの結果に関して平成30年度に国際会議等で発表を行った。また平成30年度には、当初の計画通りに圧電性に対するナノ構造化の効果に関する研究を開始した。応用の観点から注目されるZnOを対象として、ナノワイヤ及びナノシートの形状を持つモデル構造に対して第一原理計算を実行し、安定原子構造とその電子状態および圧電性に対するサイズ効果を調査した。ZnO[0001]ナノワイヤ構造に対する第一原理計算の結果、ワイヤ半径が小さくなるにつれて有効圧電定数が増大する傾向が確認された。ZnO(0001)ナノシート構造では、原子構造に対する興味深いシート厚依存性が確認された。シート厚が数原子層程度に薄い時にはZn層とO層がほぼ平坦な構造をとるが、数十原子層程度に厚い場合にはウルツ鉱型の原子構造が維持される。この結果は、シート厚に関して非極性構造と極性構造の相変化の存在を示唆している。特に相境界近傍のシート厚では高い圧電特性を示すことが推測されるため、第一原理計算を用いたさらに詳細な解析を次年度に引き続き実施し、圧電性に対するナノ構造化効果を明らかにする。ウルツ鉱構造を有するバルク圧電体材料の第一原理計算による研究に関して国際会議等で発表を行った。ZnOのナノワイヤ構造やナノシート構造に対する第一原理計算を実行し、圧電性がバルク値よりも減少または増大するナノ構造的条件を抽出することができた。特にナノシート構造に関する研究では、当初は予想していなかったシート厚に依存した原子構造相変化に関する新たな知見が得られ、ナノ構造化による新規な高圧電化指針の可能性の芽を得ることができた。圧電性に対するナノ構造化効果に関しては次年度にさらに詳細な解析を進め、国際会議等における発表及び論文化を進める。平成30年度の研究実施計画に従って研究はおおむね順調に進めることができた。最終年度は、ZnOを中心としたウルツ鉱構造物質の圧電性に対するナノ構造化効果に関して詳細な第一原理解析を進め、バルク値を超えるナノ構造体圧電性の発現機構を理論的に明らかにする。得られた知見に基づいて新規な圧電体材料の理論的マテリアルデザインへとつなげたい。国際会議等における発表や論文化を進め、研究成果を広く発信する。本研究は、原子配列・ナノ構造制御によるウルツ鉱構造ベース圧電体材料の高性能化ガイドラインを理論的に構築することを目的とする。平成29年度は、当初の計画通りにバルク圧電体の高性能化のための材料設計指針構築に関する研究を主に実施した。結晶構造データベースに掲載されている全ての2元系ウルツ鉱構造物質群の圧電定数(e33)を第一原理計算から定量的に評価し、圧電定数(e33)と構成元素パラメータ(イオン半径や電気陰性度など)・結晶構造(格子定数や体積など)・材料特性(バンドギャップや弾性定数など)など様々な物性値との相関関係を機械学習的手法を利用して解析を行った。統計学習的解析の結果、高い圧電定数(e33)を有するウルツ鉱構造物質は小さい格子定数比(c/a)を持つという一般的傾向が示された。格子定数比(c/a)がおよそ1.3より大きい範囲では、圧電定数(e33)は格子定数比(c/a)の一次関数として近似的に表すことができる。この関係式は、圧電定数の定義式に第一原理計算結果に基づいた近似を適用することにより、解析的にも導くことができる。さらに、ScAlNなどの3元系ウルツ鉱構造材料でもこの関係は維持されることが明らかとなり、バルク材料の高圧電化に対する材料設計指針のひとつを得ることができた。この成果に基づいて、歪みや元素置換を利用した格子構造制御によりAlNやZnOの圧電性を増大させることを試みた。ZnO中のZnをアルカリ土類元素(Mg, Ca, Sr, Ba)に置換したモデル構造に対して第一原理計算を実行した結果として、Caに50%置換したウルツ鉱構造型CaZnO系で最小格子定数比かつ最大圧電定数が得られることが理論的に予測された。ウルツ鉱構造型物質のバルク圧電性に関する研究成果は平成29年度中に論文として出版することができた。第一原理計算と統計解析手法を用いて、ウルツ鉱構造型材料のバルク圧電性の高性能化キーパラメータを抽出することができた。歪みに対する原子位置変化やボルン有効電荷などの詳細な解析を行い、高圧電性材料の設計指針に関する物理的メカニズムを明らかにした。得られた材料設計指針に基づき、ZnOの圧電定数を元素置換によって増大する方策を理論的に示した。平成29年度の研究実施計画に従い、研究は順調に進められた。

これらの結果に関して平成30年度に国際会議等で発表を行った。また平成30年度には、当初の計画通りに圧電性に対するナノ構造化の効果に関する研究を開始した。応用の観点から注目されるZnOを対象として、ナノワイヤ及びナノシートの形状を持つモデル構造に対して第一原理計算を実行し、安定原子構造とその電子状態および圧電性に対するサイズ効果を調査した。ZnO[0001]ナノワイヤ構造に対する第一原理計算の結果、ワイヤ半径が小さくなるにつれて有効圧電定数が増大する傾向が確認された。ZnO(0001)ナノシート構造では、原子構造に対する興味深いシート厚依存性が確認された。シート厚が数原子層程度に薄い時にはZn層とO層がほぼ平坦な構造をとるが、数十原子層程度に厚い場合にはウルツ鉱型の原子構造が維持される。この結果は、シート厚に関して非極性構造と極性構造の相変化の存在を示唆している。特に相境界近傍のシート厚では高い圧電特性を示すことが推測されるため、第一原理計算を用いたさらに詳細な解析を次年度に引き続き実施し、圧電性に対するナノ構造化効果を明らかにする。ウルツ鉱構造を有するバルク圧電体材料の第一原理計算による研究に関して国際会議等で発表を行った。ZnOのナノワイヤ構造やナノシート構造に対する第一原理計算を実行し、圧電性がバルク値よりも減少または増大するナノ構造的条件を抽出することができた。特にナノシート構造に関する研究では、当初は予想していなかったシート厚に依存した原子構造相変化に関する新たな知見が得られ、ナノ構造化による新規な高圧電化指針の可能性の芽を得ることができた。圧電性に対するナノ構造化効果に関しては次年度にさらに詳細な解析を進め、国際会議等における発表及び論文化を進める。平成30年度の研究実施計画に従って研究はおおむね順調に進めることができた。初年度に実施したバルク圧電性(圧電e定数)に関する研究を発展させ、ウルツ鉱構造型物質の圧電d定数の増大機構に関する研究を実施する。元素置換などによって物質の圧電d定数を大きく増大させるためには、圧電e定数の増大と弾性定数の減少を同時に達成することが必要である。第一原理計算を基盤とした計算科学手法により、弾性定数に対する構成元素の組合せ効果などに着目し、バルク材料の圧電性増大条件を探る。平成30年度には、ウルツ鉱構造物質の圧電性に対するナノ構造化効果に関する理論研究を進める。ZnOを中心としたウルツ鉱構造物質のナノワイヤーやナノシートのモデル構造を作成し、極性軸方向の圧電性を明らかにする。圧電性に対するワイヤー半径やシート厚の依存性を評価し、サイズ依存性を明らかにする。最終年度は、ZnOを中心としたウルツ鉱構造物質の圧電性に対するナノ構造化効果に関して詳細な第一原理解析を進め、バルク値を超えるナノ構造体圧電性の発現機構を理論的に明らかにする。得られた知見に基づいて新規な圧電体材料の理論的マテリアルデザインへとつなげたい。国際会議等における発表や論文化を進め、研究成果を広く発信する。初年度中に計算データ保存用ストレージの購入を予定していたが、その購入時期を次年度に変更する。次年度以降の計算量増大に備える必要があり、次年度予定分に残額を加えて大容量ストレージ購入に使用することが効率的であると判断した。
女性のための専門外来における看護職の役割と他職種・他機関との連携について

本研究の目的は,女性外来における看護職の役割と他職種・他機関との連携について,現状の把握と分析を行い,今後の課題を明確にすることである。これまで,女性外来5施設において,医師5名と看護職8名を対象に半構成的なインタビュー調査を行った。これらから,看護職は自律的にその専門性を発揮する必要があり,そのためには自身の役割を明確に認識すること,また他職種との連携には互いの役割・機能を理解する必要性が認められた。平成18年度は,インタビュー調査で得られた結果をもとに質問紙の調査項目を作成し,全国の女性外来における看護職を対象として郵送による自記式質問紙調査を実施した。看護職が自律的に専門性を発揮するための要因を明らかにする目的で,「看護婦の自律性尺度」(菊池・原田)を用いて,看護業務の実際と自律性との関連を分析した。質問紙回収数は129通,分析対象は自律性尺度に全て回答が得られた113名とした。対象の属性は,平均年齢43.0±9.6歳,看護職としての平均経験年数19.1±9.2年で,従事免許の種類は看護師96(85.0%),助産師11(9.7%),准看護師6(5.3%)であった。看護職としての経験年数と自律性尺度合計点との間には正の相関がみられた。業務形態別にみると,専任は兼任と比して実践能力において有意に高値群が多かった。さらに,保健指導の実施状況との関連について分析すると,保健指導を実施している看護職は自立的判断能力以外の4下位尺度で有意に高値であった。医師との連携がとれているものでは,具体的判断能力・抽象的判断能力で高値を示していた。これらから,女性外来における看護職の自往性に関連する要因は,看護職としての経験年数専任であること,院内の医師との連携が重要であることが認められた。また,VASで測定した女性外来に携わる"やりがい"感と自律性尺度の合計点との間には正の相関がみられた。本調査から,女性外来における看護職が適切な看護を状況に応じて判断する専門性の発揮には,責任ある立場で医師との連携が図れる体制が重要であり,自律性の発揮によって保健指導等の独自の実践ができ,更に"やりがい"に繋がると考えられた。本研究の目的は、女性外来における看護職の役割と他職種・他機関との連携について、現状の把握と分析を行い、今後の課題を明確にすることである。これまで、女性外来5施設において、医師5名と看護職8名を対象に半構成的なインタビュー調査を行った。これらから、看護職は自律的にその専門性を発揮する必要があり、そのためには自身の役割を明確に認識し意識化すること、また他職種との連携には、それぞれの職種が互いの役割・機能を理解し、他職種・他機関との連携の必要性をよく認識する必要性が認められた。今年度は、インタビュー調査で得られた結果をもとに質問紙の調査項目を作成し、全国の女性外来における看護職を対象として郵送による質問紙調査を実施した。とくに、女性外来における看護職が自律的にその専門性を十分に発揮するための要因を明らかにする目的で、菊池・原田の「看護婦の自律性尺度」を用い、看護職の役割の実際と自律性との関連を調査した。質問紙の内容は、対象の属性、女性外来の属性、看護職の役割の実際(看護業務、院内における他職種との連携、他職種・他機関との連携、主体的な取り組み・工夫)、今後看護職が担うことができる役割、取組みを遂行する上で障害と感じること、「看護婦の自律性尺度」、女性外来に携わるやりがい、看護職の機能発揮のため必要と考えること、等から構成した。調査施設は、先行研究・文献、インターネット、さらに「これからのウイメンズヘルス研究会」の協力を得て、平成19年2月時点で把握し得た全国の女性外来計360施設とした。質問紙票は、総合病院には各3通、クリニックには各2通とし、合計971通を送付した。送付にあたり専用の返信用紙にて、「現在女性外来を開設していない(または看護職を配置していない)施設」にはその連絡を依頼し、41施設を把握した。これらの施設へ送付した質問紙109通を差し引くと、実質送付数は319施設で862通となり、質問紙回収数は129通であった。現在、回答を集計し、分析を進めているところであるが、調査の過程で、女性外来に看護職を配置していない施設が複数見受けられ、女性外来における看護職の必要性が明確に認識されていない実態が明らかになった。女性外来に携わる看護職および他の専門職が看護職の役割と他職種との連携の必要性を理解し、今後の課題を考える一助になるよう、引き続き分析を進めていく。

看護職が自律的に専門性を発揮するための要因を明らかにする目的で,「看護婦の自律性尺度」(菊池・原田)を用いて,看護業務の実際と自律性との関連を分析した。質問紙回収数は129通,分析対象は自律性尺度に全て回答が得られた113名とした。対象の属性は,平均年齢43.0±9.6歳,看護職としての平均経験年数19.1±9.2年で,従事免許の種類は看護師96(85.0%),助産師11(9.7%),准看護師6(5.3%)であった。看護職としての経験年数と自律性尺度合計点との間には正の相関がみられた。業務形態別にみると,専任は兼任と比して実践能力において有意に高値群が多かった。さらに,保健指導の実施状況との関連について分析すると,保健指導を実施している看護職は自立的判断能力以外の4下位尺度で有意に高値であった。医師との連携がとれているものでは,具体的判断能力・抽象的判断能力で高値を示していた。これらから,女性外来における看護職の自往性に関連する要因は,看護職としての経験年数専任であること,院内の医師との連携が重要であることが認められた。また,VASで測定した女性外来に携わる"やりがい"感と自律性尺度の合計点との間には正の相関がみられた。本調査から,女性外来における看護職が適切な看護を状況に応じて判断する専門性の発揮には,責任ある立場で医師との連携が図れる体制が重要であり,自律性の発揮によって保健指導等の独自の実践ができ,更に"やりがい"に繋がると考えられた。
有機亜鉛によるπ-アリルパラジウムの極性転換反応

4-アルキン酸および5-アルキン酸が、塩化ロジウム(III)あるいはそのアセトニトリル錯体の作用により、触媒量のトリエチルアミンの共存下で立体および位置選択的分子内付加環化を経て、対応するアルキリデンラクトン類に変換できることが明かとなった。この際に、中間体としてアルケニルロジウム種が生成していると考えている。上述の反応では、カルボン酸プロトンが中間体のプロトン化の原因となるため、生成物は単純付加環化体となる。一方、あらかじめカルボン酸にn-ブチルリチウムを1当量作用させてカルボン酸プロトンを取り去り、対応するリチウム塩とし、塩化アリルの共存下で反応を行なうと、中間体のアリル化が進行し、E-5-(3-ブテニリデン)-γ-ブチロラクトンあるいはE-6-(3-ブテニリデン)-δ-バレロラクトン類を得ることができる。なお、従来既知の、塩化パラジウム錯体触媒による反応で、アリル基の代わりにビニル基を導入する場合には、臭化ビニルを塩化アリルの代わりに用いたが、ロジウム触媒の反応では、パラジウム触媒の反応では用いられなかった、より安価な酢酸ビニルが、立体選択的にビニル基を導入できるビニル化剤として利用しうることが示唆された。さらに、得られたアルキリデンブチロラクトンに、メタノール中で触媒量のp-トルエンスルホン酸を作用させると、定量的にγ-オキソ酸のメチルエステルを得ることができた。また、これに酢酸中で触媒量のp-トルエンスルホン酸を作用させると、定量的に5-アセトキシ-5-アルキル-γ-ブチロラクトンに変換することができた。以上の成果は、日本化学会第69春季年会において発表する予定である。
文体分析を目的としたコーパスの文書情報拡張及びその利用

本年度は,主に分析用データの整備を開始したほか,一部情報付与を行ったデータを用い,分析を試行した。1.書籍サンプルの情報拡張:BCCWJの書籍サンプル(約2万件)の持つNDC情報を形式区分まで拡張するため,国立国会図書館(NDL OPAC)データを収集し,NDC新訂10版(2017年公開)に基づくNDC形式区分3桁を追加した最大6桁とする作業を進めている。また,情報付与の完了したデータを用いることで,「随筆」ジャンルの文体分析を試みた。本進捗と「随筆」ジャンルの分析試行は,国語研究所の開催する「言語資源活用ワークショップ2018」において「『現代日本語書き言葉均衡コーパス』書籍サンプルに対するNDC記号拡張アノテーションとNDC形式区分を用いた「随筆」の文体分析」として発表を行った。2.新聞サンプルの情報拡張:BCCWJの新聞サンプル(約1,500件)について,国立国語研究所がサンプル収集時に画像データとして保存している政治面や家庭面などの掲載面情報,インタビューや小説,商品紹介などのトピック情報を下位分類として付与を進めている。一部情報付与の完了したサンプルを用い,比喩情報の記事ジャンル分類を試みた。国際会議International Cognitive Linguistics Conference(ICLC 15)において成果を発表予定である。3.小説サンプルの情報拡張:BCCWJの書籍サブコーパスに含まれる小説サンプル(合計約1万件の予測)に,詳細なジャンル分類情報を付与するため,各サンプルについてシリーズ名情報やレーベル情報の収集を開始した。具体的には,販売店などによる既存分類の調査と整理に着手した。一次作業を開始し、一部の手作業や準備作業を進めたが、今後の作業に必要な資源の入手ができておらず、予定通りとまでは言い難い。1.書籍サンプルの情報拡張:NDCデータを入手次第、作業を進める。BCCWJのデータ更新時に,本研究成果の拡張情報を追加する予定である。また,拡張情報を用いた文体分析に取り組む。2.新聞サンプルの情報拡張:一次作業が完了近いため,今後はBCCWJサンプルの記事情報開始位置を特定し,BCCWJとの対応付けを進める。また,記事情報を用いた新聞記事種別の基礎データを作成する。3.小説サンプルの情報拡張:「小説」の下位分類基準を策定する。また,小説サンプルすべてに対して,整理したジャンル情報の付与を行う。日本十進分類法の一部が古書として安価に入手できたが,現在まで品切れや販売停止などでデータの入手ができていないため,当該予定額が次年度に繰り越しとなった。入手可能となり次第,物品費が必要となる。また,若干予定より進行が遅れたが、試験的作業が完了次第、人件費・謝金を使用する。今後の計画では,クラウドソーシングを用いたデータ検証も行うため,主に謝金として使用予定である。
浸透圧性脱髄に対する再生治療の開発

浸透圧性脱髄は、低ナトリウム(Na)血症治療時の合併症で、血清Na濃度が急速に上昇することによって発症し、意識障害、四肢麻痺、偽性球麻痺、呼吸障害等の一部は不可逆的な症状を呈し、しばしば致死的になる重篤な疾患である。申請者のグループではその予防法について研究を続けてきたが、完全に発症を防止することはできず、一旦発症した場合にはその治療法は存在しない。そこで、本研究では動物モデルを用いて髄鞘再生の促進による浸透圧性脱髄の治療法を開発することを目的とした。本研究により、浸透圧性脱髄、さらにはその他の脱髄疾患の治療への臨床応用が期待される。
米国の対外介入政策の原則

本研究は、主としてベトナム介入以降の米国の対外介入を分析することで、介入の決定の背景にある原則を見出し、冷戦後にも共通する米国の対外の特徴を考察することを目的とした。対象とした介入政策は、軍事介入、秘密工作および対外援助で、介入を要する状況(必要条件)と、介入の手段(十分条件)の双方に関して分析を行った。また、外交としての介入政策の意味だけでなく、米国の国内政治道程において介入政策の決定がもたらす影響も考慮した。冷戦期の対外介入の特徴は、どの政策分野においても圧倒的に反共産主義に影響を受けているという点である。共産主義の脅威が示せれば、必要条件としては十分で、また国内政治的にも十分条件としてほとんどの手段に対する支持があった。戦略的目的が並存する他の目的に優先して考えられたため、長期的には米国にとって不利となる政策から、軌道修正を行うことすらできない場合もあった。自国の価値観を相手国に投影し、ミラーイメージとして行動する裏には、米国は「特別な国である」という自負がうかがえた。冷戦後は、圧倒的な脅威としてのソ連が消滅したため、介入原則が相対化されると思われていた。しかし、唯一の超大国として残った米国は反共と同義的に用いられていた民主主義に、道義的な価値を持たせ、介入の原則として前面に押し出した。そこには、冷戦期に見られた価値の絶対化に共通する側面がある。この特徴は、米国の力が相対的に低下して、国際機関や他国との協調主義が協調される中で、より大きな摩擦を生じさせている。こうした価値の相対化の欠如には、米国国内の多元的民主主義が外交政策決定において十分機能していないという問題が関係している。対外介入の原則は究極的には国内政治の原則であるといえる。6年度の研究は次の4つの枠組みで行われ、各々に関して以下の途中経過が考えられる。1.冷戦期の末期である1970年代から1980年代の米国の対外介入政策(主として軍事)の特徴を、アフリカおよびラテン・アメリカ地域に関するマイクロ資料を用いて分析した。共産・非共産の二分論が基調とはなっているものの、当事国の事情(政治形態、経済状態など)および米国の国益の定義に関する議論は、冷戦後の介入政策の布石をなしていることがわかる。2.クリントン政権下でその継続の是非が議論される体外援助政策に関し、冷戦期においての政策決定要因について議会公聴会等の資料を用いて分析した。反ソ戦略的要素が重視された冷戦期の政策決定でも、対象国を主体とする政策妥当性を求める声が国内にあり、それに答えるために対外援助の原則論が議論されている。原則論の政治的重要性に変化はあるものの、今日の議論の参考となる。3.冷戦後の一つの有力な形態として議論されている国連を中心とする多国籍主義を、米国の政策決定者がいかに理解しているかを、国連の平和維持活動に関する文献を中心に分析した。米国にとり国連とは経済的・政治的さらに軍事的経費の削減の手段として有用とみなされているが、自国の利害を第一に置く一加盟国としての立場と国連の精神の乖離についての理解は低い。米国的価値の普遍性論をめぐり、さらに分析が必要である。4.在外研究を継続させて、秘密工作をめぐる資料検索をさらに行った。反共という正当性が消滅したことが、秘密工作を政策面から検討する機会を与えている反面、国内的には立法府と行政府との権限闘争と置き換えられる傾向があり、民主国家における秘密工作を正面から捕らえることが検討課題として残る。7年度はこうした並行的分析を総括的にまとめ、対外介入政策の原則を問う作業を行う予定である。平成7年度の研究は、対外援助政策と冷戦後の軍事介入に関して、その原則をめぐる分析を行った。

対外援助政策に関しては、行政府・議会のそれぞれが発行した人権問題をめぐる資料も入手でき、対外援助の議論で一つの基準となる相手国の民主化の問題を考察できた。また、軍事介入に関しては、英国国際戦略問題研究所年次大会に出席し、米国および国際機関の軍事介入の原則をめぐる議論に参加することができた。さらに、本研究のまとめにあたる米国の介入論理に関して、日本国際政治学会秋季大会で報告する機会も与えられた。入手資料および議論に基づいた分析結果の概要は以下の通りである。1.対外援助政策は、それが本格化した第二次世界大戦後から常に冷戦の影響下にあり、経済的側面に軍事的側面が優先する傾向は免れない。しかし、その限界の中でも、60年代のように開発援助が自目的的に議論された例もあり、今日に通じる指針が見いだせる。2.冷戦後の対外援助は、反共産主義という拘束がなく相手国の利害を考慮しやすくなったが、米国の国益が特定しにくく、国内的な支持基盤を失いつつある。しかし、国益を前面に押し出すならば、相手国への内政干渉という問題も生じ、ジレンマを抱えている。3.内政干渉の問題は、軍事介入、特に人道目的の介入に関しても同様の課題を投げかけており、介入する側が、価値中立的な原則で介入を行うことの是非が問われている。介入の原則は、裏返せば撤退の原則でもあり、共産主義の浸透を防ぐことで成功とされた冷戦期の介入と、冷戦後の介入が根本的に異なる政治判断を要していることが明確になった。
高血圧症を基礎疾患に有する患者の血圧変動が抹消血流に及ぼす影響について

歯科受診患者に循環器系疾患患者は多い。当科受診の有病者のうち約80%が循環器系疾患を有し、さらにこのうち半数は高血圧症を合併している。循環器系疾患患者の歯科治療時における問題点は、いかに循環を安定させた状態で維持できるか・循環変動時の早期発見とその対処の2点にある。従ってこのような患者の歯科治療時にはモニターが不可欠であり、より簡易化されたモニターが普及しつつある。通常血圧は上腕で測定するが、同部での測定は衣服の関係から患者と術者の両者に負担の掛ることがある。そこで最近末梢血圧が着目されているが、上腕動脈の代用としての有用性には可否が問われる。上腕動脈と手首や指の末梢血圧の相違は末梢血管抵抗の影響が大きいことから末梢血管抵抗の増減を末梢血流から観察し、特に血圧変動時の末梢血流の変動を健康成人との比較から検討した。循環の最も変動する全身麻酔気管内挿管時を選択し、血圧の変動とこれに伴う末梢血流の変化を上腕血圧・末梢血圧(手首または指)・末梢血流(指尖)から観察したが、高血圧症患者に特徴的な変化はみられなかった。また高血圧症患者では患者間でもばらつきが大きく、傾向が見られなかったみられなかった。これらの原因として1)今回高血圧症患者を重症度から分類せず1つのグループに一括した2)常用薬の影響3)麻酔導入薬の影響が考えられる。高血圧患者の歯科治療時のモニターとして末梢血圧測定は適さないという結果を得た。但し、詳細についてはさらなる検討が必要である。
9、10世紀東アジアにおける宗教儀礼と文学芸能発展に関わる研究の新展開

本研究課題は、9、10世紀東アジアにおける宗教儀礼の変化とそこに生まれる多様な芸能と文学を検討する為の基礎的な研究環境づくりを目的とする。そのために日本史、敦煌学、日本文学、民俗学、仏教学などの専門領域からメンバーを集め、自由な議論ができる環境のなかで敦煌の唱導資料、願文資料と日本資料を比較しつつ討論を繰り返してきた。3年間の具体的活動としては、A研究者が個別で敦煌文献や日本残存資料から関連資料を収集、整理する、B小規模の研究集会を開き、収集した資料を紹介し議論を通じて多角的に検討を加える、の2点を中心とし、複数回の国際研究集会主催及び共催を通じてそのような議論を進めてきた。本研究は、日本、中国、台湾、韓国の研究者と意思疎通を図りつつ、共同で日本古抄本の整理翻刻作業と敦煌文献の比較研究を行うことを眼目としている。その作業の中心となるのは以下の2点である。1日本古抄本など埋蔵資料の翻刻整理を、『正続本朝文粋』、『転法輪鈔』などの表白、願文、説話類から順次手掛ける。翻刻作業は広島大学のグループで行うほか、経験の豊富な浙江師範大学張涌泉氏のグループ、四川大学の研究グループの協力によって質量ともに高い作業が可能となる。そうした作業の段階から海外研究者と共同で行うことによって、相互理解が進むものと考える。2敦煌の宗教儀礼文献、講唱文学研究に関しては、中国浙江師範大学の張涌泉氏、温州大学の王小盾氏、台湾南華大学鄭阿財氏、四川大学の何剣平氏らのグループが中国、台湾における中心的研究者であり、日本の中世研究のグループとともに継続的な意見交換のなかで共通認識を模索していく。相互の連絡は電話やE-mailなどの通信機器によるほか、国際研究集会などの場で意思の疎通を図る。必要によっては個別に相互訪問して相談などをおこなう。25年度は、1においては『本朝文粋』巻第13・14、『本朝続文粋』巻第12、13部分などから順次翻刻整理作業を行った。とくに正続の『本朝文粋』の該当部分の翻刻が終了し、中国の文献との比較検討の段階に入っている。日本人が撰述したものであるが、平仄の整う優れた駢文で書かれたものも多く、また敦煌の願文類と類似する文言も多く残されていることが明らかになりつつある、当初予想していた通り、比較研究においては重要な資料の一つであると考える。2においては、3月15日、16日に台湾国立政治大学で第4回東アジア宗教文献国際研究集会を開催し、鄭阿財氏ら台湾の研究者たち、四川大学の何剣平氏と一堂に会し研究交流をおこなう機会を設けることができた。本研究は、9、10世紀における宗教儀礼の変化とそこに生まれる多様な芸能と文学を、広く東アジアの面でとらえなおし、中国、日本、朝鮮半島で起こった事象について総合的に比較研究を進めるための研究環境づくりを目的とする。その基本的な作業方法は、とくに敦煌文献や日本古抄本、韓国残存書籍の中で類似性が指摘される願文や次第書、説話資料などを中国学の国際的基準にあわせた翻刻、電子資料化を体系的に行い、資料を国内外に向けて発信すること、及び国内各方面の研究者ばかりではなく海外研究者、とくに中国、韓国の研究者との定期的な意見交換の場を設け、それらの資料の重要性に対する評価、検証を継続的に行うこと、などである。本年度は、電子資料化においては、日本人入唐僧の一人である円仁の『入唐求法巡礼行記』に注釈を施した電子資料の作成などを行ったほか、昨年度までに作成した『本朝文粋』などの電子資料に加筆訂正を行っている。また、国際的な研究者との意見交換会としては、研究代表者がスロベニアのリュブリャナ大学で開催された学会に招待されて発表討論を行ったほか、「国際研究集会東アジアの宗教儀礼ー信仰と宗教の往還」(名古屋大学、2014年12月13日-14日)、「国際敦煌トルファン学会京都2015」(京都大学、2015年1月29日-30日)をそれぞれ名古屋大学、京都大学と共催して、中国、台湾、アメリカなどの中国研究者、日本研究者を招聘し、活発な議論を行うことができた。本研究は、9、10世紀東アジアにおける宗教儀礼の変化とそこに生まれる多様な芸能と文学を検討する為の基礎的な研究環境づくりを目標としてきた。そのために日本史、中国文学、日本文学、民俗学、仏教学などの専門領域を超えたメンバーが集まり議論する場を構築し、自由な議論ができる環境のなかで研究を行ってきた。3年間の具体的活動としては、研究者が個別で敦煌文献や日本残存資料から関連資料を収集、整理する、小規模の研究集会を開き、収集した資料を紹介し議論を通じて多角的に検討を加える、の2点を中心とし、複数回の国際研究集会主催及び共催を通じてそのような議論を進めてきた。代表的な研究集会は以下のような6件の国際研究集会、シンポジウムがある。

1国際研究集会『東アジアの宗教儀礼ー信仰と宗教の往還』(名古屋大学、2014年12月13日、14日)、2国際研究集会『東アジアの宗教儀礼ー信仰と宗教の往還』(名古屋大学、2014年12月13日、14日)、3『敦煌学国際学術研究会in京都』(京都大学、2015年1月29日、30日)、4広島大学、首都師範大学研究与協同創新学術研討会『東アジア世界とシルクロードの縁』(2015年7月30日)、5国際研究集会『法会と空間』(京都大学、2015年10月3日、4日)、6『玄奘フォーラム』(『東アジア宗教文献国際研究集会』と共催、2015年12月12日、13日)。最終年度となる27年度にはこのうちの4、5、6のような3回の国際研究集会を開催し、後の研究に発展させる機会とすることができた。なお、これらの会議で議論されてきた内容は一部出版を用意している。本研究課題は、9、10世紀東アジアにおける宗教儀礼の変化とそこに生まれる多様な芸能と文学を検討する為の基礎的な研究環境づくりを目的とする。そのために日本史、敦煌学、日本文学、民俗学、仏教学などの専門領域からメンバーを集め、自由な議論ができる環境のなかで敦煌の唱導資料、願文資料と日本資料を比較しつつ討論を繰り返してきた。3年間の具体的活動としては、A研究者が個別で敦煌文献や日本残存資料から関連資料を収集、整理する、B小規模の研究集会を開き、収集した資料を紹介し議論を通じて多角的に検討を加える、の2点を中心とし、複数回の国際研究集会主催及び共催を通じてそのような議論を進めてきた。基本的な作業方法として予定している、敦煌文献や日本古抄本、韓国残存書籍の翻刻、電子資料化は予定通り一年一書程度の進度で進められている。また国内各方面の研究者ばかりではなく海外研究者、とくに中国、韓国の研究者との定期的な意見交換の場を設ける、という点では、多くの国際学会を開催、あるいは参加することで順調に進められている。人文学平成26年度にひき続き、関連する資料について順次翻刻整理作業を行う。本年度は、とくに浄土讃などの韻文資料について作業を進めていきたい。これらの作業には必要に応じて原巻写本を参照しつつ、広島大学のグループばかりではなく、中国研究者、とくに四川大学のグループとともに作業を進める。その際、年2回程度作業を確認するために中国を訪れ研究打ち合わせを行う予定である。25年度の翻刻作業の主たるテーマとなった『本朝文粋』巻第13・14、『本朝続文粋』巻第12、13部分など、順調に翻刻整理作業が行えている。電子情報の公開という点では、研究者間での電子資料の配布にとどまってはいるが、いずれはインターネット公開を目指していきたい。正続の『本朝文粋』の該当部分の翻刻が終了したことにより、中国の文献との比較検討の段階に入ることもでき、願文類との比較も格段に容易になったと考える。また、本研究課題のもう一つの柱となる第4回東アジア宗教文献国際研究集会も例年通りの日程である3月15日、16日に台湾国立政治大学に場所を借りて開催することができ、鄭阿財をはじめとする台湾の研究者たち、四川大学の何剣平氏と研究交流をおこなう機会を設けることができた。また、今後の研究方針、日程等についても調整することができ、今後も道研究課題を継続すること、近年中に四川大学で東アジア宗教文献国際研究集会を開催することなどが確認された。平成25年度にひき続き、関連資料を捜索し、順次翻刻整理作業を行う。『中右記』、『扶桑略記』などに注目しつつ、翻刻整理を含めて敦煌資料との比較研究を試みてみたい。また必要に応じて原巻写本を参照しつつ、広島大学のグループばかりではなく、中国研究者、とくに四川大学のグループとともに作業を進めていきたい。そのために、年2回程度作業を確認するために中国を訪れ研究打ち合わせを行い、年度末(3月を予定)には研究集会を開催し、作業を行った資料を中心とした議論を行っていきたい。また翻刻資料及び研究集会の資料は電子資料化とともに小冊子として整理公開していきたい。
「偏向報道・極化」問題における実証的研究と倫理学的研究の統合的把握

本研究では、報道における客観性と偏向・極化(極端な態度を取ること)について研究している。アメリカやロシア、中国と比べ、韓国は政治状況や文化状況に日本の評価が大きく依存することがわかった。さらに、日本の週刊誌・新聞社の韓国に関する報道を分析したところ、大きな報道の偏向は認められなかったものの、特定の週刊誌では偏向的な表現が認められ、新聞にも多少の偏りがあることがわかった。そのため、報道の客観性を求めるよりも、新聞や週刊誌等のメディアは多少なりとも偏向しているということを認め、報道する側には客観報道よりもきちんと信念を持って報道するジャーナリズム倫理が必要だという結論に至った。平成27年度は「偏向・極化問題」におけるメディア研究グループ(メディアスタディーズ)と倫理研究グループの2つのグループが、それぞれの領域で議論すべき論点の列挙、基礎概念の整理、ケーススタディの調査と学的アプローチの模索を試みた。具体的には、客観報道の概念分析することによって、ジャーナリズムにおいて事実を客観的に記述(報道)することが可能であるかという問題設定から、偏向報道・極化問題が、なにを基準とした偏向・極化問題であるのかということを倫理研究グループは取り組んだ。この動きに対してメディア研究グループは実証研究として大手新聞・雑誌のなかから、偏向報道や極化問題に関する記事を収集しながら、分析方法を確立する準備に取り組んだ。こうした研究について、4月に開催された応用哲学会、5月に開催された日本出版学会で報告し、その報告内容をもとに科研会議(平成27年5月30日土曜日)を開催して初年度の方向性を明らかにした。この科研研究会において、メディア研究グループは研究課題を嫌韓国問題と竹島問題に限定して資料収集する方向性で、倫理研究グループはこの資料をもとに客観報道と偏向報道の概念分析をする方向性で合意を得た。さらに、平成28年2月19日(土曜日)の科研会議で、来年度の方向性を明らかにした。平成28年度の研究課題は、偏向報道と極化問題を倫理的・実証的に研究する手法を確立することにあるが、平成27年度において、研究を進める基準はクリアしているといえる。まず、倫理研究グループでは、偏向報道と極化問題を分析するために必要な客観報道の概念整理はほぼ達成された。客観報道はジャーナリズム倫理の規範とみなされて久しい。この「客観」報道は、客観的に事実を記述=報道するという認識論的な側面として捉えられ、この客観報道を軸として偏向・極化が判定されると考えられがちであるが、客観報道はひとつの理念であり、一般市民の知る権利と結びつき、余すところなく事実を伝えようとするジャーナリストの徳目として捉える必要性が明確となった。今後は実証研究に基づいて偏向報道、極化問題がどのような現象か分析することが平成28年度の課題であることが明らかとなった。つぎに、実証研究グループでは、偏向報道・極化問題を類型的に扱うために多くの資料収集をおこなった。この資料収集を通して、平成28年度の分析対象を嫌韓問題と竹島問題にしぼることにより効果的な分析ができるとの結論に達することができた。「偏向報道・極化」問題における実証的研究と倫理学的研究の統合的把握において、本年度の研究計画では、「実証的研究・倫理学的研究の学際的・統合的把握の試み」を研究目的として掲げている。昨年度は、偏向報道・客観報道の倫理学的枠組みと実証研究の手法を確定した。本年度は、この概念的な枠組みと手法をもとに、実証的方法と理論的方法の整合性ないし役割分担についての統合を試みた。具体的には、偏向報道と客観報道の類型的な枠組みを倫理学的研究の中で確定するとともに、実証研究では、週刊誌報道と新聞報道の嫌韓に関する言説の経年的変化を分析した。詳しく述べると、偏向報道と客観報道は、客観報道をジャーナリズム報道における「善」と位置づける立場から偏向報道を「是正すべき対象」として検討する類型や、報道はそもそも特定の立場からある事象を報道するものであり、偏向を前提として、広く市民に事実を告発しているかどうかで報道を判定する類型などが存在することが示された。実証研究では、日本と米国、日本とロシアは週刊誌報道、新聞誌報道ともに親近感を持つ肯定的な言説(米国)、疎遠な印象を持つ言説(ロシア)のように経年的に傾向が変わらないのに対し、日本と韓国の週刊誌報道と新聞報道においては肯定的な言説や否定的な言説が、韓流ブームや領土問題など社会的事象に影響することが示され、言説と事象の関係性を倫理的にどう捉えることができるかという課題が浮かび上がった。倫理学研究分野では、客観報道と偏向報道の倫理的基準の類型化が示されている。実証研究分野では、週刊誌報道と新聞報道の関連性を日韓関係に限ってではあるが経年的に分析することができた。さらに、実証研究から、政治的・文化的事象が日韓関係の報道やそこにみられる言説に直接影響することが示されたため、こうした事象を報道倫理として是正すべきか、あるいは是正すべきではないか、また是正するのであればその倫理学的根拠と正当化はどのように取り組まれるべきか、という課題が明らかとなった。それゆえ、「実証的研究・倫理学的研究の学際的・統合的把握の試み」という本年度の目標はほぼ果たされたと考えられる。

本研究は、「偏向」「極化」「客観性」という基礎概念の横断的かつ統合的把握を試み、現代における諸概念の意味づけを行うことにより、メディアスタディーズとメディア倫理を架橋する学際的な研究基盤を構築し、統合的な学問領域を創立することを目的としている。前年度は、一昨年度に明確化した「偏向」「極化」に関する学際的方法論の検討をもとに、日本の週刊誌にみられる韓国と中国に関する言説を経年的に分析することで「偏向・極化問題」の実証研究を実施した。本年度は、前年度における実証研究に基づいて、日本のメディアにおける「偏向・極化問題」が具体事例に即してどのように観察できるか理論的な検証を試みるとともに、この検証から現在必要とされている倫理学的視座の確定を試みた。具体的には、前年度の韓国と中国の偏向報道に関する実証研究を倫理学的に評価するために、報道の客観性と偏向・極化問題から理論的に分析した。研究成果として提出できる(暫定的な)結論としては、「報道の客観性」は事象の情報を適切に伝えるという観点からは保持されなくてはならないが、あらゆる報道を客観性ー偏向性という枠組みで評価すること自体には問題があり、むしろ意見の表明という意味での「偏向」を積極的に認めながら、個々の事象についての報道は、発信する側の徳倫理学的なアプローチにもとづいたジャーナリズム倫理が必要であるという見解を示すことができる。なお、本研究の成果については、研究代表者・分担者が執筆した著作を2018年中に出版予定である。本研究では、報道における客観性と偏向・極化(極端な態度を取ること)について研究している。アメリカやロシア、中国と比べ、韓国は政治状況や文化状況に日本の評価が大きく依存することがわかった。さらに、日本の週刊誌・新聞社の韓国に関する報道を分析したところ、大きな報道の偏向は認められなかったものの、特定の週刊誌では偏向的な表現が認められ、新聞にも多少の偏りがあることがわかった。そのため、報道の客観性を求めるよりも、新聞や週刊誌等のメディアは多少なりとも偏向しているということを認め、報道する側には客観報道よりもきちんと信念を持って報道するジャーナリズム倫理が必要だという結論に至った。本年度の研究活動を継続させながら、次年度も応用哲学会でのワークショップとマスコミ学会、出版学会などで定期的に研究成果を報告するとともに、研究者との交流を深め、研究課題の明確化と研究理論の洗練を図る。最終年度には報道倫理・ジャーナリズム倫理を偏向報道、極化問題の視座から浮き彫りにする研究書を出版する計画に入っており、研究代表者、分担者、協力者だけではなく、研究メンバーの領域を広げ活発な研究活動を実施する予定である。今後の研究の取り組みは、偏向報道の文化的・政治的要因を実証的に探求し、その相互関係を明らかにするとともに、偏向報道の倫理的制約条件が存在するかどうかということについて、実証的側面・倫理的側面から追求していく。その結果、これまでとは異なった報道倫理/ジャーナリズム倫理の視座を確定することが可能になると期待される。また、本年度は研究分担者の眞嶋俊造がブカレスト大学に赴き、海外交流を図りながら、ジャーナリズム倫理の国際的な連携を計画している。国際的な交流を見据え、国際的な方面でも研究の推進が期待される。倫理学本年度は、偏向報道・極化問題における研究方法論を確立するために諸概念を整理することが研究課題であった。この研究計画を進めるために実証研究に必要な大手新聞・週刊誌の資料を収集することを主眼においた。その結果、書籍購入代の支出が抑えられ、次年度使用額が生じた。本年度の実証研究費用に投下した資金が予測よりも下回った。
薬物依存の形成機序の解明-マトリクスメタロプロテアーゼの関与-

21世紀を迎えた今日、薬物依存あるいは薬物乱用は歯止めがないまま依然としてさらなる悪化の傾向をたどっている。日本においては覚せい剤事犯の若年化が進み、薬物依存は深刻な問題であり、法的にも社会的にも、そして何よりも医学的に正しく対処する必要がある。我々は、メタンフェタミン(methamphetamine, METH)と麻薬性鎮痛薬であるモルヒネに共通した薬物依存の形成機構を解明するために、各々の薬物を連続投与したラット脳における遺伝子発現の変化をDNAアレイを用いて網羅的に解析した。その結果、細胞外マトリックスプロテアーゼ関連タンパクが大きく変動している事が示された。そこで、私は本科学研究費補助金を用いて、細胞外マトリックスプロテアーゼの一つであるmatrix metalloproteinase-2(MMP-2)、MMP-9およびその抑制因子tissue inhibitor of MMP-2(TIMP-2)の薬物依存への関わりについて検討した。その結果、METHの連続投与により、MMP-2、MMP-9、TIMP-2の発現が増加することを初めて見出した。さらに、MMP/TIMPシステムはドパミントランスポーター(DAT)やドパミン受容体機能の調節を介してMETHによる細胞外ドパミン量の増加を増強することにより、METHによる行動感作や報酬効果の調節に関与している可能性を明らかにした。近い将来、この経路に作用する選択的薬剤を開発することができれば、薬物依存を根絶することができると期待している。覚せい剤の一つであるメタンフェタミン(methamphetamine, METH)と麻薬性鎮痛薬であるモルヒネに共通した薬物依存の形成機構を解明するために、各々の薬物を連続投与したラット脳における遺伝子発現の変化をDNAアレイを用いて網羅的に解析した。そこで、細胞外マトリックスプロテアーゼの一つであるmatrixmetalloproteinase-2(MMP-2),MMP-9およびその抑制因子tissueinhibitor of MMP-2(TIMP-2)の薬物依存への関わりについて検討した。その結果、METHの連続投与により、脳内MMP-2、MMP-9、TIMP-2の発現が増加することを初めて見出した。MMP-2およびMMP-9遺伝子欠損マウスでは、METHの行動感作や報酬効果が減弱していることが示された。すなわち、METHの連続投与は生体内におけるMMPの制御機構の破綻を導き、MMP-2およびMMP-9活性が異常に増加して神経可塑性に影響を及ぼし、遷延性の行動異常・精神障害を引き起こす可能性を見出した。