hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジア巨大都市における新自由主義型都市計画制度の成果と形成過程

東京研究ユニット:2000年代前半頃に活動した都市開発に関する市民運動関係者2名へのオーラルヒストリー調査と関連資料収集を進めた。また、前年までに蓄積した東京都の局長経験者へのオーラルヒストリー調査結果の分析を行った。また、3時点の国勢調査のデータを用いて、人口の年齢構成、職業、学歴、通勤行動等に着目した2000年代の東京23区の都市社会の変化を500mメッシュで明らかにし、あわせて3時点の東京都都市計画基礎調査のデータを用いて、利用容積率等に着目した2000年代の東京23区の都市空間の変化を500mメッシュで明らかにした。二つのデータを重ね合わせ、特徴的な変化をした地区を抽出し、そのうち東京23区の東部、北部(足立区、葛飾区、江戸川区、江東区)の現地調査を行なった。国際比較研究ユニット:ソウル市を対象に調査を行った。具体的には、ソウル研究院の専門家へのインタビュー調査(東京にて開催)を行って2000年代の特徴的な政策的な介入や都市空間の変化があった地区を抽出し、ソウル市においてその変化について現地調査を行った。具体的にはニュータウン開発地区、アーティストを巻き込んだ創造的開発地区等である。また、ソウル研究院と共同研究会を開催し、東京についての研究成果を発表した上で、都市政策の違い、都市空間の変化、都市政策の政策立案過程、協議システムの運用過程、市民参加手法、開発をめぐる論点を明らかにした。ソウル市の調査については、ソウル研究院の全面的な協力のもとで行うこととなり、ソウル市データについては同研究院が分析を行うこととなった。こうした協力体制を整備するために協定の締結等を行なっていたため、実質的な研究開始は遅れ、ソウル市の研究については2019年度、2020年度も継続して行うこととなった。東京についての研究については申請時と変更なく、進めていく。台北市の調査もソウル市の調査と同様の体制で行うこととし、台北市政府との協力関係を構築して行く。
新素材と日本の伝統的なデザインを使い、複雑な形を構築するためのシステムを研究

日本の伝統的な文様と家紋などと日本製新素材を用いて複雑な立体形状を作るためのデジタル幾何学分解的システムに関する研究。昔から建築分野においてはモチーフと文様などの問題について議論されることが多い。デジタル建築によって文様についての新しい理論が生まれつつある。その上、文様は新しい建築において役立つため、新しい保護の方法の可能性が広がっている。2003年、ユネスコ総会で採択された「無形文化遺産保護条約」の第2条では、「無形文化遺産とは、慣習、描写、表現、知識及び技術並びにそれらに関連する器具、物品、加工品及び文化的空間であって、社会、集団及び場合によっては個人が自己の文化遺産の一部として認めるものをいう」と定義している。日本の伝統的な文様と家紋などの無形文化はまだ保護されていない。ある日本の美的な文様は文化的と社会てきなアイデンティティを定義している。例えば、日本人の家族には自家の家紋がある。また、建築分野の中で文様は様々な使い方をされている。レオン・バッティスタ・アルベルティの「建築論」では、文様は建物に美的要素を付加するために用いられていた。建物のボリュームせ骨組みを作ったうえで文様を付加するというプロセスである。近代建築においては、文様は装飾であり、無意味なものとみなされ、あまり使われなくなった。現在、文様はデジタル建築には非常に重要で、デジタル建築設計のプロセスにおいて大事な要素である。アルベルティのプロセスは逆転しつつある:文様、骨組み、建築関する。現代において、文様は文化と芸術を総合することができる。またデジタル建築においては文様を起点として有機的で新しい建築をつくる可能性がある。無形文化保護と設計のプロセスを総合して新しい建築が作れるようにするための研究である。また、建築分野の中で文様は、様々な使い方をされている。レオン・バッティスタ・アルベルティの「建築論」では、文様は建物に美的要素を付加するために用いらていた。現在、文様はデジタル建築には非常に重要でて、デジタル建築設計のプロセスにおいて大事な要素である。アルベルティのプロセスのは逆転しつつある:文様、骨組み、建築関する。デジタル建築によって文様についての新しい理諭が生まれつつある。2003年、ユネスコ総会で採択された「無形文化遺産保護条約」の第2条では、「無形文化遺産とは、慣習、描写、表現、知職及び技術並びにそれらに関連する器具、物品、加工品及び文化的空間であって、社会、集団及び場合によっては個人が自己の文化遺産の一部として認めるものをいう」と定義している。レオン・パッティスタ・アルベルティの「建築論」では、文様は建物に美的要素を付加するために用いらていた。建物のボリューム骨組みを作ったうえで文様を付加するというプロセスである。アルベルティのプロセスは逆転しつつある:文様、骨組み、建築に関する。

昔から建築分野においてはモチーフと文様などの問題について議論されることが多い。デジタル建築によって文様についての新しい理論が生まれつつある。その上、文様は新しい建築において役立つため、新しい保護の方法の可能性が広がっている。2003年、ユネスコ総会で採択された「無形文化遺産保護条約」の第2条では、「無形文化遺産とは、慣習、描写、表現、知識及び技術並びにそれらに関連する器具、物品、加工品及び文化的空間であって、社会、集団及び場合によっては個人が自己の文化遺産の一部として認めるものをいう」と定義している。日本の伝統的な文様と家紋などの無形文化はまだ保護されていない。ある日本の美的な文様は文化的と社会てきなアイデンティティを定義している。例えば、日本人の家族には自家の家紋がある。また、建築分野の中で文様は様々な使い方をされている。レオン・バッティスタ・アルベルティの「建築論」では、文様は建物に美的要素を付加するために用いられていた。建物のボリュームせ骨組みを作ったうえで文様を付加するというプロセスである。近代建築においては、文様は装飾であり、無意味なものとみなされ、あまり使われなくなった。現在、文様はデジタル建築には非常に重要で、デジタル建築設計のプロセスにおいて大事な要素である。アルベルティのプロセスは逆転しつつある:文様、骨組み、建築関する。現代において、文様は文化と芸術を総合することができる。またデジタル建築においては文様を起点として有機的で新しい建築をつくる可能性がある。無形文化保護と設計のプロセスを総合して新しい建築が作れるようにするための研究である。
アセトアセチルCoA合成酵素の脂肪組織における生理的意義の解明

新規ケトン体代謝酵素、アセトアセチルCoA合成酵素の生体、特に脂肪組織内での生理的意義を明らかとするために、本年度の研究実施計画に基づき以下のような実験を行った。前年度までの研究より、本酵素は脂肪組織における脂質代謝、特に脂肪酸合成系と深い関わりをもつ可能性が示唆されている。このことを確かめる目的で、脂肪酸合成・分解の大きく変動する状態での本酵素遺伝子の発現変化を検討した。その結果、本酵素は夜間に高発現し、昼間に減少する日内変動を持つこと、絶食負荷により発現が顕著に減少すること、その後再摂食によって通常の栄養状態に復帰するに従って発現量も回復することが明らかとなった。同時に脂肪酸合成系の律速酵素であるアセチルCoAカルボキシラーゼ遺伝子の発現量を検討したところ、本酵素とほぼ同じ挙動を示した。このことから本酵素は体内の脂肪酸代謝の変化に遺伝子の発現が連動しており、両者に深い相関関係があることが示唆された。更に病態時の本酵素の発現を検討するために、肥満モデル動物であるZucker肥満ラットを用いて実験を行った。Zucker肥満ラットはレプチン遺伝子に異常があることが知られており、これによって過食状態となり、肥満を呈する。特徴として、高脂血症、高インスリン血症、高レプチン血症を発症する一方で、血糖値は通常ラットと同程度であることが上げられる。本酵素は同種の通常体ラットに比べて、肥満ラットでは肝臓において発現が微弱に上昇している一方で、脂肪組織においては発現が著明に減少していた。一方、アセチルCoAカルボキシラーゼ遺伝子は肝臓、脂肪組織ともに発現量が上昇していた。このことは、Zucker肥満ラットの遺伝子上の問題や、そのことに伴う病態異常が、脂肪組織において本酵素と脂肪酸合成系の連動に影響を与えていることを示唆した。その候補としては、Zucker肥満ラットで見られたインスリン耐性を考えており、今後は本酵素や脂肪酸合成系と、インスリンの細胞内シグナルとの関連を念頭において、研究を進める予定である。まず、本酵素の各種脂肪組織における遺伝子発現を脳や肝臓の発現と比較しつつ検討した。その結果、いずれの脂肪組織でも脳や肝臓と同程度かそれ以上の発現を示した。また、雄の皮下部白色脂肪組織において雌に比べて特に強い発現が見られた。脂肪組織以外では、肝臓で雌の発現が強いことが確認できたが、皮下部脂肪組織で見られたほどの性別による差異はなかった。一方、コレステロ-ル合成の律速酵素であるHMG-CoA合成酵素は脳や肝臓では強く発現していたが、脂肪組織ではほとんど発現していなかった。以上のことから本酵素は脂肪組織で他組織とは異なる重要な役割を担い、その性的な差異に関わる可能性が示唆された。次に、本酵素と組織発達との関わりを検討するために離乳後から性的成熟期にかけて本酵素の遺伝子発現量の変化を見たところ、離乳後に発現が上昇し、その後も高発現していた。また、雌では離乳後に大きな発現の変化は見られなかったが、雄では離乳後も発現が上昇しつづけ、成長に伴って雄と雌の性差が広がることが明らかとなった。一方、HMG-CoA合成酵素はいずれの成長段階でも微弱な発現しか確認できなかった。更に、脂肪細胞の分化過程における本酵素の発現変動を前駆脂肪細胞の初代培養系を用いて検討した。その結果、本酵素は前駆脂肪細胞の時点から分化に伴って発現量が上昇し、分化誘導後六日目に発現のピークを迎えた。これは脂肪細胞が細胞内に油滴を蓄積しはじめる時期とよく一致しており、同時に脂質代謝系の立ち上がりに重要な転写因子、PPARγの発現パタ-ンと類似していた。また、脂肪酸合成の律速酵素であるACC-1も本酵素とほぼ同様のピークのパターンを示した。以上の結果は、本酵素が脂肪組織において脂質合成系に深く関わることを示唆すると考えられた。今後は、培養細胞及び肥満モデル動物における本酵素の発現制御の検討を中心に実験を進める予定である。

本酵素は同種の通常体ラットに比べて、肥満ラットでは肝臓において発現が微弱に上昇している一方で、脂肪組織においては発現が著明に減少していた。一方、アセチルCoAカルボキシラーゼ遺伝子は肝臓、脂肪組織ともに発現量が上昇していた。このことは、Zucker肥満ラットの遺伝子上の問題や、そのことに伴う病態異常が、脂肪組織において本酵素と脂肪酸合成系の連動に影響を与えていることを示唆した。その候補としては、Zucker肥満ラットで見られたインスリン耐性を考えており、今後は本酵素や脂肪酸合成系と、インスリンの細胞内シグナルとの関連を念頭において、研究を進める予定である。
デジタル時代における〈声〉の様態と経験に関する領域横断的研究

2015年4月25日に、京都国際マンガミュージアム、京都精華大学国際マンガ研究センターとの共催で国際シンポジウム「ANIMEのアイデンティティ:表現・物語・メディア」を開催し、アニメの〈声〉の表現様態と、そこに立ち現れる主体の擬似的な経験の特質について事例報告をもとに、討議と行った。アニメの場合、〈声〉の源となる仮想の身体の生成には、それに呼応する観客・視聴者・聴取者においても〈声〉の経験が不可欠であることを確認した。初年度にあたる本年は、研究参加者それぞれの専門分野(文学、哲学、映像文化)を越え、共通の問題意識を設定する基礎作業が中心となった。その意味において、『日本国語大辞典』改訂版の編集長を務め、現在は電子書籍制作部門の統括者である佐藤宏氏(小学館)を講師に招いて開催した研究会(2013年7月8日)は、非常に大きな収穫となった。デジタル化を余儀なくされている出版業界の現況から判明したのは、紙かデータかという、物質的な二者択一だけに還元・矮小化されるものではなく、労働および知的生産物の価値付けといった人間存在の構成要素にまでかかわる諸問題であった。同研究会で得た知見は、声という観点からデジタル化について考察する本研究にとっては重要なものである。そのため、次年度に予定されているより包括的なシンポジウムの基盤となると思われる。デジタル技術の進化が著しい映画・アニメの世界において、〈声〉の様態は多様化の一途をたどっている。この角度から研究テーマを討議するために、2015年3月18日に新潟大学人文学部において、「現代映像文化における声と身体アニメーションを中心に」をテーマとして研究会を開催した。発表者は以下のとおりである。石田美紀(新潟大学):デジタル時代における俳優の声ー実写とアニメーションの融合領域小林翔(京都精華大学大学院):アニメにおける声ー声優・キャラクター・身体の関係性から広瀬正浩(椙山女学園大学):発声者の身体をめぐる幻想ーシチュエーションCDについて考えるデジタル技術が映画・アニメーション製作において定着した2000年代において、〈声〉がいかに生み出され、また観客・視聴者・聴取者がいかに受容しているのかを明らかにするべく、現代ハリウッド映画、日本のアニメーション、シチュエーションCDの3つの領域での事例を報告し、討議をおこなった。〈声〉の源である身体と、それに呼応する観客・視聴者・聴取者の身体の相関関係の一端が明らかにになった。2015年4月25日に、京都国際マンガミュージアム、京都精華大学国際マンガ研究センターとの共催で国際シンポジウム「ANIMEのアイデンティティ:表現・物語・メディア」を開催し、アニメの〈声〉の表現様態と、そこに立ち現れる主体の擬似的な経験の特質について事例報告をもとに、討議を行った。デジタル技術の進化が著しい映画・アニメの世界を中心に、〈声〉の表現モードの多様化を探っているが、研究成果の発信については、不十分であり、今年度は成果をまとめに向けて、努力する。フランス文学これまでの研究成果を持ち寄り、討議をし、成果の発信の方法を決定する。研究実績の箇所において述べたとおり、研究参加者それぞれの文学、哲学、映像の専門領域を横断する観点を持ちえた。加えて、各人もそれぞれの領域において、着実に成果を挙げている。国内の研究会、学会、シンポジウム等に出張する日程調整ができず、代表者と連携研究者ともに、予定をしていた出張旅費を使用できなかったため。前半は、デジタル技術によって変容される声と人間主体の関係について、文学・哲学・映像の各領域において掘り下げる。後半においては、三領域での成果を発表し、領域を横断する視点を再度構築するために、シンポジウムを開催し、メディア論研究者などを招へいし、さらなる討議を重ねる。この年度に、国内、国外の学会等の出張に経費を使用し、成果発表を行いたい。平成25年度に行う予定であったシンポジウム(あるいはワークショップ)の開催が、予備的な研究に時間を費やしたために、次年度に先送りせざるを得なかったため。平成26年度に、シンポジウム(あるいはワークショップ)を開催して、国内外の研究者の研究交流を図る予定である。
あらゆる環境のメタンの起源を推定するための炭素・水素安定同位体指標確立

地球生命(圏)の限界把握においてメタンの起源推定は有効な手段の一つであり,その指標として安定同位体比が用いられている。本研究では微生物培養実験により,安定同位体比の指標性を検証した。その結果,1)炭素同位体比は水素分圧に依存して変化する,2)水素分圧が高く増殖速度が速い場合には水素ガスの同位体比がメタンの水素同位体比に影響をおよぼす,3)増殖速度が遅い場合には水素分圧に寄らずメタンの水素同位体比はおおむね一定の値を示す,4)本培養と地質試料のメタンの水素同位体比は不一致である,ことを明らかにした。地球生命(圏)の限界把握においてメタンの起源推定は重要な手段であり,その指標として安定同位体比が用いられている。現状の安定同位体比の指標性は,地球表層の環境条件で確立されており,高温・高圧の極限環境には適用できない。そこで,炭素・水素安定同位体比をあらゆる環境で有用なメタンの起源推定指標として確立することを目指す。多様な温度・圧力・基質濃度下でメタン菌培養を行い,生成するメタンの安定同位体比とその変動要因を解明する。平成25年度はMethanocaldococcus sp. Kairei-85N株を培養し,基質としてあたえたH2とCO2,培地のH2O,および生成したCH4のすべての炭素・水素安定同位体比を分析した。これまでの研究では,もっぱらCO2-CH4の炭素同位体比のみや,H2O-CH4の水素同位体比のみの分析にとどまっており,H2を加えた上でこれらを網羅的に分析したことで,それぞれの同位体分別を支配する要因をリンクさせながら解析することが可能となった。またこれを実現するため,培養に先立ち微生物培地の炭素・水素安定同位体比を確からしく分析する手法を文献にならい確立するとともに軽微な改造を行うことでハイスループット化を実現した。微生物の培養はその生理状態変化と同位体分別の関係を調べるため,同位体比分析とあわせて微生物菌数カウントを実施し,対数増殖期および定常期の両者で試料採取を行った。これまでに300点程度の試料を採取し,分析を進めている。また平成26年度以降に微生物種間での同位体分別差を明らかにするため,別種の基礎培養を実施し,最適条件を調査している。地球生命(圏)の限界把握においてメタンの起源を推定することは重要な手段である。メタンの起源を推定するために安定同位体比指標は有用である。微生物が生成するメタンの水素・炭素安定同位体比の特徴およびそれを支配する要因を調べることを通じて,水素・炭素安定同位体比についてメタンの起源をより確からしく推定する指標として確立することを目指す。この目的を実現するため,水素ガスと二酸化炭素を基質としてメタンを生成物とするメタン生成微生物を培養し,生成したメタンの水素・炭素安定同位体比および培地に用いた水の水素同位体比,水素ガスの水素同位体比,二酸化炭素の炭素同位体比を分析した。なお培養実験には生育温度の異なる3種のメタン生成菌を用いた。同実験で用いた3種のメタン生成微生物それぞれの至適生育温度は25度・55度・70度であった。また先行研究によりメタン生成微生物の生育条件のうち,水素ガスの分圧が同位体分別の大きさを支配する重要因子であることが指摘されているため,2気圧の水素ガスを充填した培地と,水素ガス生成バクテリアとの共生関係を樹立させることで低い水素ガス分圧を維持する培地の2種類を設定した。気体成分の安定同位体比の分析には連続フロー型同位体比質量分析計を用いた。連続フロー型同位体比質量分析計についてはオートサンプラーを付設することにより分析の一部を自動化し,すべて手作業で分析する場合に比べ効率的に試料分析が実施できるようになった。2015年度はまず2014年度までに培養した試料の残分について安定同位体比分析の分析を実施した。それと並行して同位体比分析法の自動化・簡素化を推進した。また同法の性能試験を実施するため,および培養実験でえられた同位体比の特徴を天然環境のメタンの同位体比の特徴と比較するため,調査航海に参加し海水試料を採取した。培養実験の結果からは,1.炭素同位体比は水素分圧に依存して変化する,2.水素分圧が高く増殖速度が速い場合には水素ガスの同位体比がメタンの水素同位体比に影響を及ぼす(dD-H2効果),3.増殖速度が遅い場合は水素分圧によらずメタンの水素同位体比はおおむね一定の値を示す,4.本培養実験ではメタン菌の成長限界まで水素分圧を低下させたがそれでも地質試料のメタンの水素同位体比とは一致しなかった,5.この培養と天然の差についてメタン菌の代謝経路の可逆性によって一度生成したメタンの水素同位体比が交換されているためであると推論した。同内容について,日本地球惑星科学連合が運用するProgress in Earth and Planetary Sciences

誌に投稿し,受理された。地球生命(圏)の限界把握においてメタンの起源推定は有効な手段の一つであり,その指標として安定同位体比が用いられている。本研究では微生物培養実験により,安定同位体比の指標性を検証した。その結果,1)炭素同位体比は水素分圧に依存して変化する,2)水素分圧が高く増殖速度が速い場合には水素ガスの同位体比がメタンの水素同位体比に影響をおよぼす,3)増殖速度が遅い場合には水素分圧に寄らずメタンの水素同位体比はおおむね一定の値を示す,4)本培養と地質試料のメタンの水素同位体比は不一致である,ことを明らかにした。微生物の培養および同位体比分析を実施し,結果を得はじめている。一方で,当初計画では平成25年度中にメタン菌2種の培養を実施する予定であったが,同実験に従事するスタッフ雇用の確保が遅れたため,メタン菌1種の培養にとどまっていた。平成26年度には3種の培養を終えた。微生物の培養および同位体比分析を実施し,結果をえている。分析を支援するスタッフを雇用し,分析のハイスループット体制が整った。27年度が最終年度であるため、記入しない。自然科学メタン菌培養と炭素・水素安定同位体比分析を実施する。メタン菌培養と炭素・水素安定同位体比分析を引き続き実施するとともに,えられた結果をまとめ論文を執筆し投稿する。本計画に従事するスタッフ雇用の確保が遅れたため。平成26年度は大量の培養・分析を実施するため物品費を計上していたが,所属機関の運営費交付金で実施する研究開発において調達した物品を転用することが可能であったため,次年度使用額が生じた。研究成果報告のため旅費を計上していたが,私事により出張が困難な状況に陥ったため,次年度使用額が生じた。同位体比質量分析計の故障に対応する修理費としてその他費用を計上していたが,平成26年度中には故障が発生しなかったため,次年度使用額が生じた。平成26年度に実施する公募を通じて雇用する本計画に従事するスタッフが使用するデータ処理用計算機器および分析機器の購入に使用する。また平成25年度中にえた成果について外部公表するための旅費,学会参加費,ならびに英文校閲費に使用する。平成27年度は本計画の最終年度であり,培養および分析の体制が整っていることから,大量の消耗品を使用する。また成果の外部公表にかかる費用として使用する。
キャビテーション噴流によるアモルファス層の直接的生成

キャビテーション噴流によりアモルファス層を機械材料表面に直接生成することにより,材料の強度および耐食性の改善を目的として,キャビテーション噴流による表面改質の実験的研究を行った。得られた成果を以下に示す。(1)キャビテーション噴流による機械材料の表面改質キャビテーション噴流発生装置を用いて,備品費で購入のキャビテーション噴流制御装置により,噴流の吐出し圧力および周囲圧力を測定・制御して,ステンレス鋼や炭素鋼などの機械材料にキャビテーション噴流を噴射して,機械材料の表面改質を行った。キャビテーション流れの詳細な計測と機械材料表面の計測により,キャビテーション噴流による表面改質の最適加工距離を明らかにした。(2)電気化学的計測法を用いたキャビテーション噴流による防食効果の実証キャビテーション噴流にさらした炭素鋼試験片の腐食電位を計測した結果,キャビテーションにさらすと腐食電位が卑にシフトすることが判明した。また,分極を測定した結果,腐食電流が低下,すなわち,腐食速度が低下することが明らかになり,キャビテーション噴流により耐食性を向上させる表面改質が可能であることが実証された。(3)X線解析法を用いたキャビテーション噴流による残留応力の改善の実証キャビテーション噴流を噴射したステンレス鋼および炭素鋼試験片の残留応力をX線回折法を用いて計測し,引張り残留応力が緩和されることを実証した。
強磁場を用いた高分子材料の構造制御

本研究では,(1)磁場配向メカニズムの解明,(2)磁場を用いた新規材料の創製,(3)磁場配向方法の開拓を行った.まず(1)については,ブロック共重合体のミクロ相分離構造の磁場配向の検討を行い,その配向メカニズムを研究した.配向メカニズムとしては,相界面の鎖の異方性によるトルクタイプの磁場配向,磁気クラベイロンタイプの磁場配向,形状異方性による磁場配向が考えられたが,常磁性物質の導入により配向が促進されたことより,形状異方性による可能性が強く示唆された.高分子系の磁場配向に新たな可能性が開かれた.また,磁場下,超臨界二酸化炭素中でポリプロピレンを結晶化させることにより,汎用樹脂であるポリプロピレンの磁場配向に初めて成功した.これは溶融状態での構造形成の制御が,その後の磁場配向に大きく影響するというこれまでの仮説を裏付けるものであった.次に(2)に関しては,液晶性ブロック共重合体の磁場配向により,複屈折が大きく,かつ透明性が高い光学フィルムを作製するのに成功した.従来複屈折と透明性はトレイドオフの関係にあり,透明性が高い配向フィルムの作製が困難であったが,今回はそれを克服することに成功した.また,ポリプロピレンの結晶サイズを小さくし透明化する核剤の磁場配向を利用してポリプロピレンの配向フィルムを作製したところ,良好な光学フィルムを得た.最後に,(3)に関しては,動的磁場を用いることで,微粒子懸濁系の3次元配向に成功した.静磁場下では容易軸が,回転磁場下では困難軸が一軸配向することは良く知れているが,強度或いは周波数が変調された磁場(楕円磁場)を用いると,二軸性結晶(斜方,単斜,三斜晶系)の3次元配向が可能であることを見出した.この手法により,粉末試料から,単結晶X線回折像を得ることに成功した.本研究では,(1)磁場配向メカニズムの解明,(2)磁場を用いた新規材料の創製,(3)磁場配向方法の開拓を行った.まず(1)については,ブロック共重合体のミクロ相分離構造の磁場配向の検討を行い,その配向メカニズムを研究した.配向メカニズムとしては,相界面の鎖の異方性によるトルクタイプの磁場配向,磁気クラベイロンタイプの磁場配向,形状異方性による磁場配向が考えられたが,常磁性物質の導入により配向が促進されたことより,形状異方性による可能性が強く示唆された.高分子系の磁場配向に新たな可能性が開かれた.また,磁場下,超臨界二酸化炭素中でポリプロピレンを結晶化させることにより,汎用樹脂であるポリプロピレンの磁場配向に初めて成功した.これは溶融状態での構造形成の制御が,その後の磁場配向に大きく影響するというこれまでの仮説を裏付けるものであった.次に(2)に関しては,液晶性ブロック共重合体の磁場配向により,複屈折が大きく,かつ透明性が高い光学フィルムを作製するのに成功した.従来複屈折と透明性はトレイドオフの関係にあり,透明性が高い配向フィルムの作製が困難であったが,今回はそれを克服することに成功した.また,ポリプロピレンの結晶サイズを小さくし透明化する核剤の磁場配向を利用してポリプロピレンの配向フィルムを作製したところ,良好な光学フィルムを得た.最後に,(3)に関しては,動的磁場を用いることで,微粒子懸濁系の3次元配向に成功した.静磁場下では容易軸が,回転磁場下では困難軸が一軸配向することは良く知れているが,強度或いは周波数が変調された磁場(楕円磁場)を用いると,二軸性結晶(斜方,単斜,三斜晶系)の3次元配向が可能であることを見出した.この手法により,粉末試料から,単結晶X線回折像を得ることに成功した.本年度は以下の4つの研究テーマに関し研究を進め,以下のような結果を得た.(1)磁場によるブロック共重合体のナノ構造制御.ロッド状ナノ構造を形成するスチレン系トリブロック共重合体を用いて,その構造形成を磁場中で行った.既に構造形成が進んだ試料に対して磁場を印加したところ,構造の秩序化が更に高まることが明らかになった.ロッド界面での主鎖の磁気異方性と矛盾しない結果であった.(2)超臨界/磁場下での結晶性高分子の構造形成制御.今年度は開始年度出もあり,磁場内で超臨界二酸化炭素を得るための装置を作製した.来年度はこの装置を用いて具体的な実験に取りかかる予定である.(3)磁場を用いた光学材料の創成.結晶性高分子に結晶化核剤(有機微結晶)を加え溶融状態で磁場を印加することにより核剤を磁場配向させ,その特定表面上で高分子鎖をエピタキシャル成長させることにより,高分子鎖を配向させることが可能である.核剤の導入により高分子結晶が微細化するため,透明性の高く,かつ配向したフィルムを作製することができる.本年は,結晶性高分子としてisotactic polypropyreneを核剤としてNA-11を用いて実験を行ったところ,熱処理条件をうまく整えることにより,透明性が高く配向したフィルム試料を作製することに成功した.(4)高分子/無機ナノ配向複合材料の創成.ZnOナノ粒子を光硬化性樹脂に分散させた試料に磁場印加し,粒子を配向させた.X線回折,光学測定によりc軸が磁場に垂直に配向することが確認された.また,アルコール懸濁液を磁場内でキャストしたところ,やはり粒子配向が得られた.本年度は以下の成果を得た.

(1)ブロック共重合体のナノ構造制御:ロッド状ナノ構造をもつブロック共重合体を8T磁場中で熱処理した所,ロッドに平行に磁場が印加された場合にはロッド配列がより促進し,垂直に印加された場合には配列が乱れる兆候が観察された.更に30Tの磁場中で同様の処理を行った所,同様の傾向が確認された.(2)超臨界二酸化炭素中・磁場印加によりポリプロピレンの結晶化を行ったところ,光学顕微鏡下で結晶の磁場配向が確認された.球晶の発達が抑えられ,針状晶が配向しているのが確認された.現在赤外分光,X線解析により更に精密な構造解析を行っている.(3)ナノ粒子とポリマーの配向複合体の作製を行った.ナノ粒子としては,カーボンナノチューブ,水酸化ガドリニウムナノロッドを用いた.これらのナノ粒子をポリスチレン溶液に懸濁し磁場内でキャストしたところ,配向試料を得た.透明性に優れ,数百nmのリタデーションを持つフィルムが得られた.カーボンナノチューブに関しては,マイクロパターニングと配向の組み合わせも検討した.その結果600μm周期で線状に配列し,かつ配向した試料を得ることに成功した.(4)核剤の磁場配向誘起による結晶性高分子の磁場配向を用いて,傾斜配向材料を作製した.核剤にはNA11,高分子にはポリプロピレンを用いた.異径のポールピースを用いて発生した勾配磁場下で試料を溶融,結晶化させた.得られた試料をX線により解析したところ,不完全ではあったが,磁場の分布に対応して高分子の結晶も傾斜配向していることが確認された.本研究では,(1)磁場配向メカニズムの解明,(2)磁場を用いた新規材料の創製,(3)磁場配向方法の開拓を行った.まず(1)については,ブロック共重合体のミクロ相分離構造の磁場配向の検討を行い,その配向メカニズムを研究した.配向メカニズムとしては,相界面の鎖の異方性によるトルクタイプの磁場配向,磁気クラペイロンタイプの磁場配向,形状異方性による磁場配向が考えられたが,常磁性物質の導入により配向が促進されたことより,形状異方性による可能性が強く示唆された.高分子系の磁場配向に新たな可能性が開かれた.また,磁場下,超臨界二酸化炭素中でポリプロピレンを結晶化させることにより,汎用樹脂であるポリプロピレンの磁場配向に初めて成功した.これは溶融状態での構造形成の制御が,その後の磁場配向に大きく影響するというこれまでの仮説を裏付けるものであった.次に(2)に関しては,液晶性ブロック共重合体の磁場配向により,複屈折が大きく,かつ透明性が高い光学フィルムを作製するのに成功した.従来複屈折と透明性はトレイドオフの関係にあり,透明性が高い配向フィルムの作製が困難であったが,今回はそれを克服することに成功した.また,ポリプロピレンの結晶サイズを小さくし透明化する核剤の磁場配向を利用してポリプロピレンの配向フィルムを作製したところ,良好な光学フィルムを得た.最後に,(3)に関しては,動的磁場を用いることで,微粒子懸濁系の3次元配向に成功した.静磁場下では容易軸が,回転磁場下では困難軸が一軸配向することは良く知れているが,強度或いは周波数が変調された磁場(楕円磁場)を用いると,二軸性結晶(斜方,単斜,三斜晶系)の3次元配向が可能であることを見出した.この手法により,粉末試料から,単結晶X線回折像を得ることに成功した.
異周波のハイブリッド結合による大容量,大口径誘導熱プラズマの発生

数十kW以上の高周波誘導熱プラズマは,その温度が1万度を越える超高温となっており、反応性の豊かな熱プラズマ空間が無電極状態で実現できる点が最大の特長で、近年の新機能性素材の生成技術,ならびに地球環境汚染物質等の分解技術にこの特徴が応用されつつある。本研究は,種火としての30mm程度の小口径プラズマを直流モード点弧しておき、これに別途、50kHz、200kWの連続発振電源による低周波強磁界をカップルさせ、その高温領域を拡大化し、安定、定常に大口径、大容量誘導熱プラズマを発生させ、具体的にはプラズマ断面積として約10倍の大口径プラズマ炉を設計、製作し,その10,000Kを越すと考えられる高温場を実測確認するものである。1.プラズマ半径の増大化と耐熱性能の改良平成6年度においては、直径70mm石英管を用いて、圧力10torr条件下で、この直径までのプラズマの拡大化を行うことができた。平成7年度では、この結果に基づき、当初の目標である直径100mmの大口径プラズマの発生を試みた。圧力60torr、注入電力60kWにおいて、この大口径誘導プラズマの発生に成功し、耐熱性能の改良により数10分オーダの連続運転も可能であることを確認した。2.最小維持電力の評価法の確立具体的プラズマ発生実験と平行して開発してきたプラズマの動特性解析プログラムも良好な結果を与え、時間を含む解からしか評価できない誘導プラズマの最小維持磁界、維持電力が実験値を良く説明した。具体的には、圧力76torrで約60kW、760torrで約150kWという値が評価でき、現有の電源設備で1気圧程度の高気圧誘導熱プラズマが発生できうることがわかった。3.プラズマ高温場の実時間計測プラズマ高温場の観測を分光器(現有設備、Jobin Yvon社HR320)により行い,プラズマ温度とその過渡的な膨脹過程を、購入した設備備品、APC510デジタイザーにより実測した。その結果、小半径プラズマは約30msの時間を要して最終の100mm直径の大口径に達すること、到達温度は予測されたとうり10,000Kを越す高温状態であることが判明し、高速、均一プラズマプロセシングに利用できることがわかった。高周波誘導熱プラズマは,その温度が1万度を越える超高温となっており、反応性の豊かな熱プラズマ空間が無電極状態で実現できる点が最大の特長で、近年の新機能性素材の生成技術、ならびに地球環境汚染物質等の分解技術にこの特徴が応用されつつある。従来までこの高温場は高い周波数に規定されて直径にして約50mm程度が限度であった。本研究は,種火としての小口径プラズマを直流モード点孤しておき,これに別途、50kHz、200kWの連続発振電源による低周波強磁界をカップルさせ、その高温領域を拡大化し、安定、定常に大口径、大容量誘電熱プラズマを発生させようとするものである。平成6年度では、以下のように大口径プラズマ特性の理論解析およびそれに基ずく異周波結合型プラズマ炉を製作し、プラズマ拡大実験に成功をおさめた。1)50kHzプラズマ炉の設計

この種の無電極,磁気結合方式の高周波プラズマ炉は,電源,マッチング回路,誘導コイルを含む電力システムである。周波数50kHzにおいて、低周波コイル形状ならびに所要のプラズマ電力を評価し、解析によりプラズマ電力として約170kWが最低必要であることが判明した。2)50kHzプラズマの物理的特性解析種火としての半径の小さいプラズマが、低周波重畳により拡大してゆく過程を、エネルギー、質量保存則とMaxwellの方程式とから解析した。その結果、50kHz、100kWレベルの低周波印可により、数10msの短時間でプラズマ半径が所望の大口径にまで拡大し、その後は種火プラズマ入力を切っても低周波のみでこれを維持できることが理論的に判明した。異周波を結合したプラズマ炉の製作と実験種火としての直流小プラズマ部と低周波コイルとをハイブリッド結合したプラズマ炉を製作し、実験を行った。コイル直径として70および100mmについて、約20mmの種火プラズマをこの大口径にまで拡大することに成功した。圧力は60torrで、最小必要電力はそれぞれ、30及び60kWであった。数十kW以上の高周波誘導熱プラズマは,その温度が1万度を越える超高温となっており、反応性の豊かな熱プラズマ空間が無電極状態で実現できる点が最大の特長で、近年の新機能性素材の生成技術、ならびに地球環境汚染物質等の分解技術にこの特徴が応用されつつある。本研究は,種火としての30mm程度の小口径プラズマを直流モード点弧しておき,これに別途、50kHz、200kWの連続発振電源による低周波強磁界をカップルさせ、その高温領域を拡大化し、安定、定常に大口径、大容量誘導熱プラズマを発生させ、具体的にはプラズマ断面積として約10倍の大口径プラズマ炉を設計、製作し、その10,000Kを越すと考えられる高温場を実測確認するものである。1.プラズマ半径の増大化と耐熱性能の改良平成6年度においては、直径70mm石英管を用いて、圧力10torr条件下で、この直径までのプラズマの拡大化を行うことができた。平成7年度では、この結果に基づき、当初の目標である直径100mmの大口径プラズマの発生を試みた。圧力60torr、注入電力60kWにおいて、この大口径誘導プラズマの発生に成功し、耐熱性能の改良により数10分オーダの連続運転も可能であることを確認した。2.最小維持電力の評価法の確立具体的プラズマ発生実験と平行して開発してきたプラズマの動特性解析プログラムも良好な結果を与え、時間を含む解からしか評価できない誘導プラズマの最小維持磁界、維持電力が実験値を良く説明した。具体的には、圧力76torrで約60kW、760torrで約150kWという値が評価でき、現有の電源設備で1気圧程度の高気圧誘導熱プラズマが発生できうることがわかった。3.プラズマ高温場の実時間計測プラズマ高温場の観測を分光器(現有設備、Jobin Yvon社HR320)により行い,プラズマ温度とその過渡的な膨張過程を、購入した設備備品、APC510デジタイザーにより実測した。その結果、小半径プラズマは約30msの時間を要して最終の100mm直径の大口径に達すること、到達温度は予想されたとうり10,000Kを越す高温状態であることが判明し、高速、均一プラズマプロセシングに利用できることがわかった。
色調変化を伴う有機結晶の脱水・水和転移メカニズムの粉末未知結晶構造解析による解明

【研究背景】本研究ではベイポクロミズムを示す有機結晶の探索およびそのメカニズム解明を行っている。本研究ではこれまでにキノロン系抗菌剤結晶を用いたベイポクロミズムを3種類設計し、結晶構造の観点から転移挙動や色変化メカニズムを明らかにしてきた。平成27年度は、この現象をより詳細に理解するために、理論計算を行うことによって着色原因を解明することを目標とした。結果として、以下の色変化の原因の解明に成功した。【(1)ピペミド酸無水和物の着色原因】ピペミド酸は無色の3水和物と黄色の無水和物の間でベイポクロミズムを示す。色変化の原因が3水和物中では分子が双性イオンであるのに対し、無水和物結晶中では非イオン性分子であるというプロトン位置の違いではないかと考え、単分子でTD-DFT計算を行った。結果として、実測値をよく説明する計算スペクトルが得られ、着色した無水和物結晶中の非イオン性分子のみHOMOに新規軌道が現れてHOMO-LUMO間のエネルギー差が小さくなった結果着色したことが判明した。このように、色変化の原因が理論計算から明らかとなり、脱水転移に伴う水素結合の組み換えによるプロトン移動が結晶の着色に寄与したことを明らかにした。【(2)共結晶の色変化の原因】エノキサシン-3,5-ジアミノ安息香酸共結晶がベイポクロミズムを示す。アルコール蒸気適用相が黄色に着色する原因は、転移に伴って分子配列が変化し分子の積層構造が出来るためであると考えた。計算により詳細に明らかにするために2分子のTD-DFT計算を行った。結果として、実測と一致する計算スペクトルが得られ、着色原因は積層した3,5-ジアミノ安息香酸分子からエノキサシン分子への電荷移動相互作用が形成されたためと明らかとなった。すなわち、着色原因は、転移に伴う分子配列の変化によって新しく電荷移動相互作用が生まれたことであると明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、有機結晶の脱溶媒・溶媒和転移等の動的メカニズムを明らかにすることと、構造に基づいた物性(色)制御を行うことである。平成25年度は以下の研究成果が得られた。1.有機共結晶のベポクロミズムのメカニズム解明ベイポクロミズムを示す(溶媒蒸気により可逆に転移し色変化を示す)有機結晶の探索・構造解析を行った。このような性質を示す物質は有害蒸気のセンサー等への応用が期待されるが報告例は少ない。そのため、三次元構造に基づいたベイポクロミズムのメカニズム解明は重要である。探索の結果、エノキサシン-3,5-ジアミノ安息香酸共結晶がベイポクロミズムを示すことを見出した。二水和物結晶は淡茶色であるが、4種のアルコール(メタノール等)蒸気によって溶媒交換転移し結晶が濃黄色に変化する。さらに、これらの結晶は水蒸気により可逆的に淡茶色の二水和物結晶に戻る。結晶の色変化の原因は結晶構造変化による分子間π. .. π相互作用の形成であると、結晶構造解析から判明した。2.医薬品原薬の粉末未知結晶構造解析による脱水・水和転移挙動解明製造や保存等の観点から、医薬品結晶の脱水・水和転移挙動の解明は重要である。さらに、キノロン系抗菌剤は脱水・水和転移に伴い、結晶が色変化するため、1.の内容とも関連して、有機結晶の構造変化による色変化(物性変化)を明らかにするための手掛かりともなる。キノロン系抗菌剤の一つであるピペミド酸は脱水転移によって結晶が無色から黄色に変化する。粉末未知結晶構造解析から、色変化の原因は脱水転移に伴って分子のプロトンが移動し、分子の平面性が高くなり共役系が広くなるためであると考えられる。その一方で、類似化合物であるエノキサシンは脱水転移しても結晶が無色のままであるが、これは脱水転移してもプロトン移動が起きないためである。この事実は、ピペミド酸の色変化の原因の考察を支持するものである。【研究背景】本研究ではベイポクロミズム(溶媒蒸気による可逆な色変化)を示す有機結晶の探索およびそのメカニズム解明を行っている。これまでの研究により医薬品原薬であるキノロン系抗菌剤の結晶がベイポクロミズムを示すことを見出しており、平成26年度はさらに多種の溶媒蒸気を検出することを目標とした。これまでの研究から、キノロン系抗菌剤分子中におけるO-H...O分子内水素結合による疑似六員環の形成の有無が、結晶の着色の有無の原因である判明している。この現象を利用し、積極的にプロトンを引き抜くことで疑似六員環を失わせる働きを持つ、「塩基性の溶媒蒸気」を適用することを考えた。このアイデアから以下の研究成果が得られた。【塩基性蒸気を検出するエンロフロキサシンとそのベイポクロミズムのメカニズム解明】キノロン系抗菌剤結晶に対し、種々の塩基性蒸気(アンモニア、ピリジン、アニリン、モルホリンなど)を適用してベイポクロミズムが起こるかどうかを調査した。その結果、キノロン系抗菌剤の一種である、黄色のエンロフロキサシン無水和物結晶をアンモニア蒸気あるいはモルホリン蒸気に曝露した場合、黄色の無水和物結晶が無色の結晶に変化した。さらにこれらの無色の結晶は加熱により黄色の無水和物結晶に可逆的に戻ったことから、ベイポクロミズムを示すことが判明した。

構造解析の結果、結晶中に入り込んだ塩基性分子がエンロフロキサシン分子のプロトンを引き抜き、エンロフロキサシン分子中で疑似六員環が形成できなくなり、分子の共役系が短くなることで結晶が無色になったことが明らかとなった。以上から、目標であった「さらに多種の溶媒蒸気の検出」の達成に成功した。その色変化のメカニズムは、狙い通り、塩基性分子により疑似六員環が形成できなくなったためであると判明した。【研究背景】本研究ではベイポクロミズムを示す有機結晶の探索およびそのメカニズム解明を行っている。本研究ではこれまでにキノロン系抗菌剤結晶を用いたベイポクロミズムを3種類設計し、結晶構造の観点から転移挙動や色変化メカニズムを明らかにしてきた。平成27年度は、この現象をより詳細に理解するために、理論計算を行うことによって着色原因を解明することを目標とした。結果として、以下の色変化の原因の解明に成功した。【(1)ピペミド酸無水和物の着色原因】ピペミド酸は無色の3水和物と黄色の無水和物の間でベイポクロミズムを示す。色変化の原因が3水和物中では分子が双性イオンであるのに対し、無水和物結晶中では非イオン性分子であるというプロトン位置の違いではないかと考え、単分子でTD-DFT計算を行った。結果として、実測値をよく説明する計算スペクトルが得られ、着色した無水和物結晶中の非イオン性分子のみHOMOに新規軌道が現れてHOMO-LUMO間のエネルギー差が小さくなった結果着色したことが判明した。このように、色変化の原因が理論計算から明らかとなり、脱水転移に伴う水素結合の組み換えによるプロトン移動が結晶の着色に寄与したことを明らかにした。【(2)共結晶の色変化の原因】エノキサシン-3,5-ジアミノ安息香酸共結晶がベイポクロミズムを示す。アルコール蒸気適用相が黄色に着色する原因は、転移に伴って分子配列が変化し分子の積層構造が出来るためであると考えた。計算により詳細に明らかにするために2分子のTD-DFT計算を行った。結果として、実測と一致する計算スペクトルが得られ、着色原因は積層した3,5-ジアミノ安息香酸分子からエノキサシン分子への電荷移動相互作用が形成されたためと明らかとなった。すなわち、着色原因は、転移に伴う分子配列の変化によって新しく電荷移動相互作用が生まれたことであると明らかにした。平成26年度の主な研究計画は、「検出できる有機溶媒の種類を増やし、ベイポクロミズムのメカニズム解明を行う」ことであった。この計画を達成するために、ベイポクロミズムを示す可能性のある有機結晶に対して様々な有機溶媒蒸気を曝露したところ、新規に塩基性溶媒蒸気を検出するベイポクロミック材料(エンロフロキサシン結晶)を見出し、その色変化メカニズムを明らかにすることに成功した。さらに、この色変化メカニズムは、以前の研究内容である「キノロン系抗菌剤の結晶の脱水・水和転移によるベイポクロミズム」の色変化を応用させたものであり、狙い通りの色変化を達成することができた。結晶の色変化メカニズムについては、今後、DFT計算などの理論計算を用いてより詳細な議論が必要であると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策は以下の通りである。【1.より大きい分子の溶媒蒸気を検出する有機結晶のベイポクロミズムの達成】
ワーク・ライフ・バランスと夫婦および子どもの健康に関する大規模追跡研究

本研究では,未就学児(06歳)を持つ共働き夫婦を対象とし,夫婦それぞれのワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)のあり方が,(1)夫および妻自身の健康,(2)夫婦間の相互作用を通じた配偶者の健康,(3)夫(父親)および妻(母親)の養育態度を通じた子どもの健康,に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とした。4年間の追跡調査の結果より,労働者のワーク・ライフ・バランスのあり方が,自分自身だけでなく,配偶者や子どもの健康に,ポジティブおよびネガティブな影響を及ぼすことが明らかにされたほか,その影響メカニズムの一部を解明することができた。(1)準備1.都内某区役所と調査項目,調査方法,対象者の選定に関する打合せを行った。同時に,海外の研究協力者と協議しながら,調査項目,調査方法,データベースの構築方法,データ解析方法を確定した。2.研究代表者および研究分担者の所属機関における倫理審査委員会での審査を受け,承認を受けた。(2)平成22年度調査調査実施の承諾を得た都内某区の23の認可保育園(公立・私立;承諾率26.7%)の保護者全世帯2050世帯に,保育園を通じて調査への参加登録はがきを配布し,325世帯から参加の同意を得た(同意率15.8%)。このうち住所の確認のとれた324世帯に調査票を送付し260世帯から返送を得た(回収率80.3%)。(3)調査結果の解析と報告全体集計の結果を,区役所,保育園および回答者にフィードバックするとともにHPで公開した。「仕事から家庭へのマイナスの影響」に該当ありと回答したのは,男性の25%,女性の14%だったが,「家庭から仕事へのマイナスの影響」に該当ありと回答したのは,男性・女性ともに2%に留まっていた。一方,「仕事から家庭へのプラスの影響」は男女ともに58%が,「家庭から仕事へのプラスの影響」は男性の53%,女性の59%が該当ありと回答していた。「精神的ストレスについての訴え」は女性が男性に比べてやや多い傾向があったが,大きな差は認められなかった。「仕事への満足度」は男性よりも女性で高いのに対して(男性67%,女性76%),「家庭生活への満足度」は女性よりも男性で高いことが分かった(男性91%,女性86%)。なお,回答者の個別データについては,世帯ごとにフィードバックした。(1)平成22年度調査の解析1.平成22年度調査で得られた約200世帯のデータについて全体集計を行い,世田谷区,保育園および回答者にフィードバックするとともにHPでも公開した。個別データについては,世帯ごとにフィードバックした。2.横断データを用いたデータ解析を研究分担者および連携研究者が行い,2回の班会議で解析結果を検討した。解析により,母親の心理的ストレス反応が高いことが子どもの朝食摂取頻度の低下と関係すること,父親のワーカホリズム傾向が高いほど子どものBMIが高くなること,などが明らかにされた。(2)HPの作成とニューズレターの発行HPを新たに作成し,研究成果を内外に広く発信するための基盤を整備した。また,研究協力者に,月1回ニューズレター(後にメールマガジン)を月1回ずつ発行し,研究への関心を維持してもらうための配慮を行った。ニューズレターでは,予防接種,インフルエンザ,花粉症など保護者の関心の高い内容,季節に応じた内容を提供した。ニューズレターのバックナンバーはHPに掲載している。(3)平成23度調査の実施1.第2波調査(世田谷区)を実施したほか,対象者を増やすために目黒区を対象とした第1波調査を新たに実施した。2.調査に回答した約460世帯に対して,世帯ごとにフィードバックを行った。本研究は,未就学児(06歳)を持つ共働き夫婦を対象とした5年間の追跡調査を行い,夫婦それぞれのワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)のあり方が,(1)夫および妻自身の健康,(2)夫婦間の相互作用を通じた配偶者の健康,(3)夫(父親)および妻(母親)の養育態度を通じた子どもの健康,に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的としている。平成25年度は,以下の成果を得た。1.平成23年度調査の解析:父親,母親,子どもの3者データを用いて,親の仕事への態度(ワーク・エンゲイジメント,ワーカホリズム)が,親の主観的幸福感を媒介しながら,子どもの情緒的・行動的問題に影響を及ぼすことを明らかにし,欧州産業組織心理学会のシンポジウムにて発表した。2.ニューズレターの発行:ニューズレターを月1回ずつ研究対象者に配信し,研究への関心を維持してもらうための配慮を行った。配信後のニューズレターは,HPにもアップロードし,研究対象者以外も閲覧できるようにした。

本ニューズレターは平成23年6月に発行を開始し,平成26年3月までに通算20号を発行した。3.平成25年度調査の実施:(1)第4波調査(S区:299世帯)および第3波調査(M区:344世帯)を実施した。S区では,父親95件,母親117件,子ども120件の返送があった(返送率それぞれ32.6%,39.3%,40.1%)。M区では,父親80件,母親120件,子ども120件の返送があった(返送率それぞれ23.7%,34.9%,34.9%)。(2)調査に回答した2区合計240世帯に対して,世帯ごとに結果のフィードバックを行った。本研究は,未就学児(06歳)を持つ共働き夫婦を対象とした5年間の追跡調査を行い,夫婦それぞれのワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)のあり方が,(1)夫および妻自身の健康,(2)夫婦間の相互作用を通じた配偶者の健康,(3)夫(父親)および妻(母親)の養育態度を通じた子どもの健康,に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにすことを目的としている。平成24年度は,以下の成果を得た。1.平成22, 23年度調査の解析:父親,母親,子どもの3者データを用いて,親の仕事への態度(ワーク・エンゲイジメント,ワーカホリズム)が,親の主観的幸福感を媒介しながら,子どもの情緒的・行動的問題に影響を及ぼすことを明らかにした。2. HPのリニューアルとニューズレターの発行:平成22年度に作成したHPをリニューアルし,見やすさを向上させた。また,ニューズレターを月1回ずつ研究対象者に配信し,研究への関心を維持してもらうための配慮を行った。配信後のニューズレターは,HPにもアップロードし,研究対象者以外も閲覧できるようにした。3.平成24年度調査の実施:(1)第3波調査(S区:301世帯)および第2波調査(M区:344世帯)を実施した。S区では,父親83件,母親105件,子ども104件の返送があった(返送率それぞれ28.9%,35.0%,34.6%)。M区では,父親98件,母親123件,子ども124件の返送があった(返送率それぞれ29.4%,35.8%,36.0%)。(2)調査に回答した2区合計296世帯に対して,世帯ごとに結果のフィードバックを行った。本研究は,未就学児(06歳)を持つ共働き夫婦を対象とした5年間の追跡調査を行い,夫婦それぞれのワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)のあり方が,(1)夫および妻自身の健康,(2)夫婦間の相互作用を通じた配偶者の健康,(3)夫(父親)および妻(母親)の養育態度を通じた子どもの健康,に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とした。平成26年度は平成22-25年度調査で得られたデータのクリーニングを行ったうえで以下の点を明らかにした。<夫婦関係>(1)妻が仕事に関して肯定的な意見をより話すと夫が認知すると,夫の睡眠不全が低下する(高橋)。(2)夫(妻)のネガティブなコミュニケーションは,妻(夫)のストレス反応と正の,幸福感や家庭満足感と負の関連を示していた。また夫(妻)のポジティブなコミュニケーションは,妻(夫)のストレス反応と負の,幸福感や家庭満足感と正の関連を有していた(島田)。(3)夫婦の心理的