hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽熱駆動ケミカルヒートポンプの共同研究

平成7年度の実施計画に基づき以下の研究成果が得られた。1)プロセス設計日米が共同して、太陽熱駆動のケミカルヒートポンプシステムの概念設計を行うため、東京農工大学、フロリダ太陽エネルギーセンターの2カ所で検討会を持ち、100kW規模のシステムの概念設計を行った。特に、平成7年8月1日から8月9日にかけてフロリダ太陽エネルギーセンター内で本研究テーマに関するワークショップを開催し、日本側から5件、米国側から4件の研究発表が行われ、十分に時間をかけて討論が実施された。2)プレート型触媒の開発東京農工大学において開発したのプレート触媒調整の技術を応用して、2-プロパノールの脱水素用のプレート触媒を調製し、液膜式反応装置を作成し2-プロパノールの80°Cでの吸熱脱水素反応を東京農工大学、東京理科大学、フロリダ太陽エネルギーセンターの3カ所でそれぞれが工夫した装置を使用して行った。特にフロリダ太陽エネルギーセンターでは、太陽熱を直接利用したパネル型の液膜反応装置を試作し、良好な反応の進行を確認している。日本側の実験結果では、従来の懸濁式反応や気相反応と比較して、反応活性が数倍高く、アセトン吸着阻害に強い触媒であることが再確認されるとともに、液膜を通して反応生成物の一つである水素が気相に放出されることにより、反応場からの生成物の分離が進行することになり、常に非平衡の状態を作り出すことが分かり、2-プロパノールの平衡転化率以上の転化率が両方の実験により確認された。3)太陽熱駆動触媒吸熱反応器の研究フロリダ太陽エネルギーセンターにおける太陽熱集熱技術を応用して、触媒反応と分離操作の機能を持つ太陽熱集熱パネルの設計を行い、電子総合研究所並びにフロリダ太陽エネルギーセンターの2カ所で太陽熱集熱パネル型小型反応器を製作した。フロリダ太陽エネルギーセンターでは、実際に屋外に反応装置を出しての実験が行われ、水素の発生を確認している。4)発熱反応器の研究東京農工大学既設の反応装置を用いて、アセトンの水素化の熱交換型管状触媒反応実験を行い、反応速度、伝熱速度の測定を行い、伝熱は十分早く反応律速となり、反応速度も当初の50モル/m2を上回る結果が得られたが、反応の選択性に問題があることが分かった。そこで陽極酸化アルミナを炭素でコーティングする方法とルテニウムでアルミナの酸点を弱める方法を試み、両方法とも選択性の向上に十分効果があることが分かった。5)両反応器の連結システムの研究農工大学とケンタキ-大学そしてフロリダ太陽エネルギーセンターとでフローシートの検討を行い、ASPEN PLUSプロセスシミュレーター上でのプロセスの検討をエネルギーとエクセルギーの観点から行い、プロセスの改良点を明らかにし、技術的な対策案を提出した。6)太陽熱利用反応器の制御システムの研究作成したフローシートに基づき、農工大、ケンタッキー大学、フロリダ太陽エネルギーセンターにおけるASPEN PLUSプロセスシミュレーターを使用して、提案フローのシミュレーターを作成し、3者間でプロセスフローの解析を行なった。7)共同研究全体について今回の共同研究の実施により、日本で提案されたケミカルヒートポンプの研究が、アメリカでも継続的な研究として実施されるようになり、本プロジェクト終了後も引き続き研究協力関係が継続することが確認された。米国側は、エネルギー省に独自に研究申請を行っている。また、新たにハワイ大学の自然エネルギーセンターやユナイテッドテクノロジー社と実験上の協力関係も築くことができた。また、中国の華東理工大学からも共同研究の申し入れがあり、今後、本プロジェクトで明らかにされた技術的な問題点を日本、米国、中国の3国間で協力しながらそれぞれの立場で解決し、近い将来実用規模のプラントを国際共同研究として建設することが望まれる。4)発熱反応器の研究

東京農工大学既設の反応装置を用いて、アセトンの水素化の熱交換型管状触媒反応実験を行い、反応速度、伝熱速度の測定を行い、伝熱は十分早く反応律速となり、反応速度も当初の50モル/m2を上回る結果が得られたが、反応の選択性に問題があることが分かった。そこで陽極酸化アルミナを炭素でコーティングする方法とルテニウムでアルミナの酸点を弱める方法を試み、両方法とも選択性の向上に十分効果があることが分かった。5)両反応器の連結システムの研究農工大学とケンタキ-大学そしてフロリダ太陽エネルギーセンターとでフローシートの検討を行い、ASPEN PLUSプロセスシミュレーター上でのプロセスの検討をエネルギーとエクセルギーの観点から行い、プロセスの改良点を明らかにし、技術的な対策案を提出した。6)太陽熱利用反応器の制御システムの研究作成したフローシートに基づき、農工大、ケンタッキー大学、フロリダ太陽エネルギーセンターにおけるASPEN PLUSプロセスシミュレーターを使用して、提案フローのシミュレーターを作成し、3者間でプロセスフローの解析を行なった。7)共同研究全体について今回の共同研究の実施により、日本で提案されたケミカルヒートポンプの研究が、アメリカでも継続的な研究として実施されるようになり、本プロジェクト終了後も引き続き研究協力関係が継続することが確認された。米国側は、エネルギー省に独自に研究申請を行っている。また、新たにハワイ大学の自然エネルギーセンターやユナイテッドテクノロジー社と実験上の協力関係も築くことができた。また、中国の華東理工大学からも共同研究の申し入れがあり、今後、本プロジェクトで明らかにされた技術的な問題点を日本、米国、中国の3国間で協力しながらそれぞれの立場で解決し、近い将来実用規模のプラントを国際共同研究として建設することが望まれる。平成6年度の実施計画に基づき以下の研究成果が得られた。1)プロセス設計日米が共同して、太陽熱駆動のケミカルヒートポンプシステムの概念設計を行うため、東京農工大学、ケンタッキー大学、フロリダ太陽エネルギーセンターの3カ所で検討会を持ち、100kW規模のシステムの概念設計を行った。2)プレート型触媒の開発東京農工大学において開発したプレート触媒調整の技術を応用して、2-プロパノールの脱水素用のプレート触媒を調製し、液膜式反応装置を作成し2-プロパノールの80°Cでの吸熱脱水素反応を行った。その結果、従来の懸濁式反応や気相反応と比較して、反応活性が数倍高くアセトン吸着阻害に強い触媒であることが分かった。3)太陽熱駆動触媒吸熱反応器の研究フロリダ太陽エネルギーセンターにおける太陽熱集熱技術を応用して、触媒反応と分離操作の機能を持つ太陽熱集熱パネルの設計を行い、太陽熱集熱パネル型小型反応器を製作した。4)吸熱反応器の研究東京農工大学既設の反応装置を用いて、2-プロパノールの脱水素用の液膜式触媒反応実験を行い、反応速度、伝熱速度の測定を行い、伝熱は十分早く反応律速でり、さらに速度を向上させるためには触媒のより一層の改良は必要であることが分かった。
神経移行に伴う脳・脊髄機能再構築と伝達の機能再生に関する研究

中枢神経系の可塑的変化・再構築は,脳梗塞後の神経の代償性回復,また,患肢切断後の利き手交換や腱移行手術後の回復過程に重要な役割を担っていると考えられている.中でも、最もその影響が表れると考えられるのは、従来別の役割を果たしていた神経に他の機能をさせようとする場合であり、整形外科領域では肋間神経や健側頚神経根を用いた腕神経叢損傷の機能再建の場合がそれであろうと考えられる。今回の研究ではfunctional MRI(以下f MRI)による脳機能イメージングと体性感覚誘発電位測定法(SEP)を使用して,従来は別の役割を果たしていた神経に新たな機能をさせた場合に生じる,脳から効果筋に至る神経系の再構築を解析した.対象は腕神経叢損傷により患側の麻痺が生じたため、幼少時にマイクロサージェリー技術により反対側のC7神経根を神経移行して患側の運動感覚麻痺に対する治療を行った患者である。成人患者にどう世の手術を行った場合と異なり、2人の患者はいずれも健側の上肢を使うという意識なく患肢を使うことが出来ることを述べている。f MRIを用いて患側に運動タスクをさせたときの脳活動を解析すると両側の大脳半球に脳活動が観察された。同様に対側のC7神経移行術により感覚改善が引き起こされた部分に触覚刺激を加える感覚タスクを与えた際の脳活動も両側の体性感覚野にみられた。一方、電気刺激を用いて神経修復された部位を刺激した際に生ずる脳活動は患側のみから検出された。今回みられたf MRIの研究結果は対側C7神経根移行術を行われた患者において脳内の神経再構築が引き起こされていることを示すものと考えられた。一方でSEPの結果は単純に接合された神経が最初にどの部位に投射しているかを示したものと考えられた。今後このような研究を更に進めてこれらに潜む脳内の可塑的変化について更に研究を行う必要があると考えられる。中枢神経系の可塑的変化・再構築は脳梗塞後の神経の代償性回復の際などにみられるものがよく知られている。整形外科・リハビリテーション分野においては患肢切断後の利き手交換や腱移行後の回復過程に重要な役割を担っている。その中でも最もその影響が表れると考えられるのは肋間神経や健側頚神経根を用いた腕神経叢損傷の機能再建の場合であろうと考えられる。そこで今回は神経移行術後の脳から効果筋に至る神経系の再構築についての分析を行うにあたって、基礎データとなる経頭蓋磁気刺激-肩甲帯筋記録によるmotor evoked potential(MEP)の記録を行った。その結果、健常者では大脳皮質運動野の磁気刺激によって三角筋および上腕二頭筋のMEPを導出することができた。左右の活動電位を同一被検者で記録したところ三角筋では利き手側の電位が非利き手側に比較して低い傾向がみられた。また、前腕回外運動に用いられる脳部位について検討する基礎データ作りのために、健常者を用いてfunctional Magnetic Resonance Imaging(fMRI)研究を行った。fMRI撮像中に与える運動タスクは間欠的な右前腕回外運動を用いて行った。その結果、対側の大脳皮質運動野に一致する部位に脳活動を認めたが撮像中の動作が大きかった。今後、患者を用いた実験に先立って運動を一定の力と速度で行うデバイスの開発および頭部の固定法の改良を予定している。

末梢神経系と異なり中枢神経である脳においては様々なレベルで神経間の連絡が存在するため、一部の神経が傷害され機能不全に陥った場合においても代償性回復がみられ、脳の再構築として知られている。その再構築は患肢切断後の利き手交換や腱移行後の回復過程などリハビリテーション分野においては重要な役割を担っている。その中でも最もその影響が表れると考えられるのは肋間神経や健側頚神経根を用いた腕神経叢損傷の機能再建の場合であろうと考えられる。そこで今回は神経移行術後の脳-脊髄-効果筋と至る神経系の再構築についての分析を行うにあたって、これまで、基礎データとなる経頭蓋磁気刺激-肩甲帯筋記録によるmotor evoked potential(MEP)の記録を行い、健常者では大脳皮質運動野の磁気刺激により上肢筋のMEPを導出することができている。また、第7頚神経を反対側に移植した症例にインタビューを行ったところ、小児期に手術を行った患者においては患肢を使うに当たって、対側を意識的に動かしているという認識は示さなかった。一方、成長後に手術を行った症例においても比較的良好な手術成績は得られているものの対側を意識的に操作することで患肢を動かしていると認識している症例が多いことが判った。平成19年度はこれらのデータを基に患者を用いたfMRI研究を行う予定としている。近年のMicrosurgery技術の進歩に伴い、様々な方法による末梢神経再生が試みられてきた。その中でも、他の再建方法とは主旨が異なる健側C7神経根の患側への移行術は、傷害が無い側の神経を用いて、傷害側の機能再建を試みるものである。研究グループ内での報告でも重度の腕神経叢損傷に対して試みた結果、傷害が無い側への影響が少なく、患側の回復度合いが比較的良好なことが明らかになってきている。この様な手術を施行された場合、同側の神経移行の場合と異なりより複雑な脳の可塑的変化が引き起こされている可能性がある。そこで、本来用いている脳と反対側の脳の運動野が再建動作の運動制御を司るのか、あるいは本来用いられている脳が主たる役割を担うことになるのかについてもfunctional MRI(以下fMRI)、Motor Evoked Potential(以下MEP)及びSomatosensory Evoked Potential(以下SEP)を使用して解明を試みた。本実験に先立って、健常者を用いて手を機械的に刺激すると脳のどの部位に活動が生じるかについて、fMRIを中心に基礎研究を行い報告してきた。そのような基礎的データ背景に基づいて行った本実験においては、健側を使って患側を動かしているというような感覚が残存している一方で、患健側を意識することなく使用が出来るようになってきていることが若年時に本手術を行った患者において判明した。一方で電気生理学的検査の結果やfMRIの結果ではそのことを示唆するデータと矛盾するデータも存在し、今後更なる分析が必要であることが判った。
サイトカイニンを介した窒素養栄によるメバロン酸経路の代謝制御

本研究では、生化学的及び分子生物学的手法を用いて、植物ホルモンの一種であるサイトカイニンによって発現の変動を受けるイネの遺伝子を網羅的に探索するとともに、タイプAに属する細胞質局在性のレスポンスレギュレーター(OsRR6)の生理機能も併せて明らかにすること目的とした。DNAマイクロアレイ解析により、サイトカイニン添加によって発現の変動をうけるイネ遺伝子を同定した。同定した遺伝子は、植物ホルモン代謝・情報伝達や、多量栄養素の輸送、タンパク質合成、転写制御に関わるタンパク質をコードするものなど、シロイヌナズナで得られている知見とほぼ一致していた。細胞質局在性のA型のOsRR6をイネカルスで過剰に発現させたところ、シュートの分化が著しく抑制されたことから、OsRR6はサイトカイニン情報伝達の負の制御因子であることが判明した。OsRR6を過剰に発現する組み換えイネ(OsRR6-ox)は、根の生育が著しく阻害され、また、頴果数が減少し穂が小さくなった。一方、OsRR6のリン酸転移にかかわる特定のアスパラギン酸残基をグルタミン酸残基に置換した変異RRを過剰に発現する組換えイネでは正常な生育が見られた。したがって、リン酸の受け渡しの有無が、上記の表現型を規定していると考えられた。OsRR6-oxはtz型のサイトカイニンの蓄積量が増加していた。OsRR6-oxではサイトカイニン酸化酵素CKX4,5の発現が低下していたが、このことが、OsRR6-oxにおけるtz型のサイトカイニン含量上昇に部分に関与していると推測された。本研究では、生化学的及び分子生物学的手法を用いて、タイプAに属する細胞質局在性のレスポンスレギュレーター(RR)と新規タンパク質MVDとの相互作用の生理的意義を、有用穀物であるイネを材料として植物個体レベルで明らかにするとともに、それらRR及びMVD各々の生理機能も併せて明らかにすることで、窒素栄養とメバロン酸経路との関連性を解明することを目的とする。本年度は、細胞質局在性のA型のRRとMVDとのin plantaでの相互作用の検証及びRRによるMVD活性制御の可能性の検討の準備、RR及びMVDの発現部位の特定を行った。研究実績は以下の通りである。1)イネのタイプAに属するRRであるOsRR1及び2とイネのMVD(OsMVD1と命名)との相互作用を酵母Two-hybridアッセイで確認した。2)OsRR1及び2とOsMVD1との相互作用をin plantaで証明するために、OsRR1及び2を、cMycエピトープタグを付けた形で過剰発現する組換えイネを作製し、実際にRRを過剰発現するラインを複数得た。また、OsRR1及び2のリン酸転移にかかわる特定のアスパラギン酸残基をグルタミン酸残基あるいはアスパラギン残基に置換した変異RRを過剰に発現する組換えイネを作製した。3)免疫沈降実験に必要なOsMVD1に対する特異抗体を、大腸菌における大量発現系により調製した組換えOsMVD1タンパク質を抗原として作製した。4)また、MVDの活性が細胞質局在性のRRとの相互作用により変化するか調べために、MVD活性測定に必要な放射標識基質を合成した。5)OsRR1及び2、OsMVD1各遺伝子のプロモーター領域を取得し、GUS融合遺伝子を作製し、イネに導入した。現在、GUS染色後、顕微鏡観察中である。6)OsRR1及び2の植物ホルモンに対する応答を、定量的リアルタイムPCR法により解析し、サイトカイニン誘導性を確認した。
顎関節滑膜表層細胞におけるp38ストレス応答経路

正常ラット顎関節滑膜表層細胞にはマクロファージ様A型細胞と線維芽細胞様B型細胞の2種類が存在するが,MAPKAPK-2は両者の細胞質および,一部の細胞の核に存在していた.MAPKAPK-2とHsp25の二重染色を施すと,B型細胞の細胞質のみに共陽性反応が認められた.またB型細胞の細胞膜にはカベオリン-1陽性反応を示す多数の陥入が認められ,これがカベオラであることも明らにした.さまざまなストレスが引き起こすp38経路の活性化により,細胞質内においてMAPKAPK-2活性化を経由してHsp25が細胞骨格のアクチンを制御し,細胞膜のカベオリンがアクチンと結合することによって,細胞の形態変化を引き起こすことが知られている.これらのことから正常な顎関節においても,咬合などのストレスによって滑膜表層B型細胞の細胞形態が変化している可能性が示唆された.なお,これら一連の研究成果を得るのに,本研究補助金で購入した画像解析用パーソナルコンピュータを活用した.細胞がストレスに応答して防御・修復する機構には,細胞内情報伝達経路の1つであるp38キナーゼストレス応答経路が関与している.この経路の顎関節滑膜における関与を明らかにするため,経路の下流ターゲットタンパクである,MAPKAPK-2およびHsp25に着目し,その分布をラット顎関節滑膜において免疫細胞化学的手法,および共焦点レーザー顕微鏡法を用いて検索した結果,以下のような所見を得た.正常ラット顎関節滑膜表層細胞にはマクロファージ様A型細胞と線維芽細胞様B型細胞の2種類が存在するが,MAPKAPK-2は両者の細胞質および,一部の細胞の核に存在していた.MAPKAPK-2とHsp25の二重染色を施すと,B型細胞の細胞質のみに共陽性反応が認められた.さまざまなストレスが引き起こすp38経路の活性化により,細胞質内においてMAPKAPK-2活性化を経由してHsp25が細胞骨格のアクチンを制御することが知られており,このことから正常な顎関節においても,咬合などのストレスによって滑膜表層B型細胞の細胞骨格を変化させている可能性が示唆された.また,関節円板内の細胞や軟骨細胞の一部にもMAPKAPK-2とHsp25の共存を認めた.滑膜表層細胞と同様にともに細胞質に認められ,ラット顎関節組織においてp38ストレス応答経路が広範に作用していると考えられた.なお,これら一連の研究成果を得るのに,本研究補助金で購入した画像解析用パーソナルコンピュータを活用した.正常ラット顎関節滑膜表層細胞にはマクロファージ様A型細胞と線維芽細胞様B型細胞の2種類が存在するが,MAPKAPK-2は両者の細胞質および,一部の細胞の核に存在していた.MAPKAPK-2とHsp25の二重染色を施すと,B型細胞の細胞質のみに共陽性反応が認められた.またB型細胞の細胞膜にはカベオリン-1陽性反応を示す多数の陥入が認められ,これがカベオラであることも明らにした.さまざまなストレスが引き起こすp38経路の活性化により,細胞質内においてMAPKAPK-2活性化を経由してHsp25が細胞骨格のアクチンを制御し,細胞膜のカベオリンがアクチンと結合することによって,細胞の形態変化を引き起こすことが知られている.これらのことから正常な顎関節においても,咬合などのストレスによって滑膜表層B型細胞の細胞形態が変化している可能性が示唆された.なお,これら一連の研究成果を得るのに,本研究補助金で購入した画像解析用パーソナルコンピュータを活用した.
国際人道法に基づく戦争責任と戦後補償責任の日本国内での内包化過程

この研究はアジア女性基金を戦争責任のディスコースの中で位置づけることで、戦後65年余りを経ても今だに争点となっている戦争責任の性質、果たし方という問題の根底に横たわる要素を明らかにした。その要素とは、保守派、リベラル双方がそれぞれに持つ日本国の概念を基盤とした存在論的安心(ontologicalsecurity)が硬直化しているため、有意義な議論が行われていないということである。具体的には当研究はアジア女性基金による元「慰安婦」への官民共同の道義補償事業への評価を対象とした。アジア女性基金の「官民」共同での「道義的」補償という考えが各派の拠って立つ存在論的安心を脅かすと各派が警戒したため、客観的歴史事実に基づく対話(基金の各派の対話)でさえ困難になり、終にはアジア女性基金の官民共同の道義的補償事業の意義についての国内での合意が不可能になり、それによりアジア女性基金の道義的補償の信頼性に対して一部の元「慰安婦」と彼女らの支援団体が疑念を持ち、補償を拒否するという事態になったことを明らかにした。この研究には2つの学問的貢献がある。第一に、官民共同での道義的補償という国内的にも国際的にも新しい形での補償を提示したアジア女性基金の研究という未だ初期段階にある研究対象を扱い、第二に、戦争責任論争を国際人道規範の内包化過程と位置づけることによって、日本の戦争責任の問題を国際関係の枠組みの中で、具体的にはコンストラクティヴィズムの中における存在論的安心の概念の役割を通じて明らかにした。本研究の目的は日本の戦争責任と戦後補償について日本国民の間での統一的な見解が戦後65年を経ても形成されていない原因を探る事にあった。研究者は、この事態を戦争責任、戦後補償を定める国際人道法の内包化の過程の停滞として捉え、その原因を「解釈主体」間の連携の弱さゆえの「解釈共同体(Interpretive Community)」の機能の問題にあると仮定し、その研究を行った。その過程で研究者は研究対象をアジア女性基金による元慰安婦への道義的補償事業への賛否の議論に絞り、アジア女性基金による当該事業が限られた成功に終わった原因を分析した。また賛否の議論のディスコース分析は関連資料やインタビューに加えて、3,600名を対象としたサーベイによる実証研究によっても補強された。この研究は、アジア女性基金をめぐる議論の過程の停滞は、官民共同での道義的補償機関を担うアジア女性基金をめぐる「解釈の共同体」内での対話がそもそも機能しなかったことにあることを明らかにした。また対話の停滞の原因は、官民共同の道義的補償を各派(主に一部の保守派と一部のリベラル)がそれぞれの存在論的安心(Ontological Security)に基づいて解釈した結果にあるということを明らかにした。つまり、アジア女性基金の「官民」共同での「道義的」補償という考えが各派の拠って立つアイデンティティをなんらかの形で脅かすと各派が警戒したため、客観的歴史事実に基づく対話(基金の各派の対話)でさえ困難になり、終にはアジア女性基金の官民共同の道義的補償事業の意義について両派から理解を得ることも不可能になったことを明らかにした。この研究は国際関係の枠組みの一つであるコンストラクティヴィズムにおいて「解釈の共同体」の機能の論理の精緻化に貢献する。本研究の目的は日本の戦争責任における個人補償の是非に関する議論において、日本国民の間での統一的な見解が戦後65年を経ても形成されていない原因を探る事にある。研究者は国際的規範の国内へ内包化における「解釈の共同体」が適切な機能を果たしていないという仮説を立てた。昨秋(2011年10月)までは、日本の集団戦争責任の受動的受容についての資料収集分析をおこない、「極端な犠牲者観」と「責任論に結びつかない不明瞭な罪悪感」の共存が見られることを確認し、それを論文として発表した。

さらにこの「個人補償としての戦争責任」への見解の不一致が「国際人道法の不完全な内包化」として捉えられることを既存の資料とともに最新のデータを基に明らかにした。また戦後責任や戦後個人補償に関わる弁護士や活動家、学者の相互関係を既存の文献から調べることで、「解釈の共同体」が存在することを実証した。ただ、個人補償の問題が南京大虐殺、慰安婦問題、中国人韓国人強制労働問題など多岐にわたるケースを含むものであることから、最終的に従軍慰安婦問題に関わる「解釈の共同体」に研究対象を絞ることにした。この決定は本来の研究目的を損ねるものではなく、逆に研究分析を精緻化するものである。2012年3月には慰安婦問題の調査のため、韓国にある日本軍「慰安婦」歴史館を訪れ、犠牲者の経験した慰安婦制度の実態について、また個人補償を目指した韓国側と日本側の活動家の協力体制についてなどをインタビューを通じて把握した。さらに研究者は「解釈の共同体」の機能を説明するものとして、「オントロジカルセキュリティー」という概念を新たに学んでいる。この概念は「解釈の共同体」の精緻な分析のために非常に重要な概念となると考えている。今年度後半に行われる「解釈の共同体」のメンバーへのインタビューでは「オントロジカルセキュリティー」に関する質問を新たに含むことになる。「解釈の共同体」に実態について、誰がどのように関わっているかを明らかにすることにかなり時間がかかった。戦争責任における個人補償の問題そのものが、慰安婦問題、中国、韓国人強制労働問題、731部隊問題など多岐にわたり、それらのイシューごとに存在する「解釈の共同体」の参加者が込み入った形で重り、非常に複雑化した研究対象の処理の仕方に多少手間取った。最終的には当該論文では「慰安婦問題の解釈の共同体」を中心に絞ることにした。さらに「解釈の共同体」の機能に関する新しい概念である「オントロジカルセキュリティ」に関する資料収集、そしてその読み込みに多少時間がかかってしまっている。ただこの回り道は最終的には精緻な研究を可能にするものとなることになったと確信している。今年度後半は「解釈共同体」に関わっている「解釈主体」(学者、活動家、弁護士、官僚など)へのインタビューを行い「解釈共同体」の機能について、とくに彼ら、彼女らの持つ「オントロジカルセキュリティー」が「解釈共同体」としての活動にどのように影響しているのかを明らかにする。さらに「解釈共同体」と一般国民との距離が個人賠償についての統一見解を阻んでいる可能性についても調べるために、日本国民一般が持つ「個人補償としての戦争責任」への考えを、世論調査によって明らかにする。そのことによって本研究の最終目的である、個人補償について統一的見解が生じていない諸要因とそれらの相対的比重を実証的に明らかにする。またそのインタビューや世論調査と平行して理論の章を仕上げる。平成24年一月以降はインタビュー結果と併せて、実証研究の章を書き上げる。次年度の研究費は主に以下の4つの分野に費やされる。1.インタビュー調査旅行。2.世論調査の費用。3.学会への出席。4.必要に応じた書籍や文房具の購入。予算配分としては以下のとおりである。1.インタビュー:40%。2.世論調査:30%。3.学会出席:20%。4.書籍文具購入:10%。世論調査については、当初学生のアルバイトを雇う予定ではあったが、時間的事務的制約のために世論調査の会社へ以来することも検討中である。
長時間バルーンによる超高エネルギー宇宙線の組成とその相互作用の研究

本研究の最終目的は“Knee"領域(10^<1516>eV)での直接観測であるが当面の課題は10^<1214>eV領域における一次宇宙線の組成及びエネルギースペクトルの直接測定と同エネルギー領域での重イオン反応の直接観測である.頻度の極めて少いこの領域の宇宙線を直接観測するには大面積の観測装置を高い高度で宇宙線に長時間露出することが不可欠である.如何にして長時間露出を行うかが実験のポイントである.我々JACEEグループはアメリカ大陸でのフライト、オーストラリア-南米間の大洋横断フライトなどを経て南極周回バルーンに辿りついた.南極では夏期には日没はない.従ってこの期間は気球内の温度の低下はおこらず原理的にはバラストは不要にないその分より多くの観測器械を搭載することが可能になる.又気球高度では東方よりの季節風が吹いておりこの風を利用すれば気球は南極大陸を周回して戻って来る.このように南極周回バルーンによって大面積の観測装置(1.2m^2)を長時間(1015日)宇宙線に晒すことによってこれまでの総量は一桁上まわる1,000m^2hrs規模(10^<14>eV領域をねらうに十分な)の露出量を得ることが可能になった.一方重イオン反応を調べるための大三体角の超伝導マグネットに位置分解能の優れたエマルション・スペクトロメーターを組込んだ測定装置を準備してフライトの機会を待っていた.幸運にもこの二種のフライト実験が当該年度に行うことができた.平成6年9月にスペクトロメーターを搭載した気球はFt.Sumner基地から放球され20時間のフライトに成功した.平成6年12月と平成7年12月には南極周回フライトがMcMurdo基地から行われ、それぞれ310時間345時間の長時間フライトに成功している.現在それぞれのフライト実験で露出された感光材(X-線フィルム、原子核転板、CR-39等)の化学処理及び記録されている膨大なイベントの測定・解析が行われているところである.本実験は日米共同研究JACEE(Japanese-American.Cooperative Emulsion-Experiment).の一環として行われている.JACEEの気球による宇宙線観測実験は1979年に開始され,現在までに13回(JACEE-113)のフライトが行われた.初期のJACEE16はアメリカ本土で年次フライトとして行われ,それぞれは比較的短時間(30時間)のフライトであったが,それでもそれまでの世界の総露出量を一桁上まわる100m^2.hrを越え,われわれが第一フェーズとして設定した目標を達成することができた.“Knee領域"(10^<15>10^<16>ev領域)を見指しての第二フェーズでは,それまでの規模をさらに一桁上まわる露出量(>1000m^2,hr)を目標に実験計画は進行している.JACEE78ではオーストラリア-南米大陸間の南半球半周の長時間フライトにより,それまでの総露出量を越える162m^2,hrの露出量を一挙に達成した.又南極周回バルーンによるJACEE1012では,それぞれ200時間を越す長時間フライトに成巧し露出量は飛躍的に増えている.今年度は,当初北米大陸-ロシア間の気球フライトを予定していたが,幸いにも再び南極周回バルーンの機会が与えられ,この12月にJACEE-13としてのフライトが行われた.南極マクマ-ド基地から放球された大型気球は平均高度5g/cm^2で南極大陸を一周し,これまでの最長記録である300時間のフライトの後切り落され観測は成巧し装置は無事回収された.このフライトで得られた露出量は360m^2,hrである.観測装置はアメリカNASA/MSFCに送り戻され,装置の主体を構成している感光材(原子核転板,X線フィルム等)の化学処理が行われているところである.処理された乾板類は各研究機関に配られて測定・解析が行われる.本研究の最終目的は“Knee"領域(10^<1516>eV)での直接観測であるが当面の課題は10^<1214>eV領域における一次宇宙線の組成及びエネルギースペクトルの直接測定と同エネルギー領域での重イオン反応の直接観測である.頻度の極めて少いこの領域の宇宙線を直接観測するには大面積の観測装置を高い高度で宇宙線に長時間露出することが不可欠である.如何にして長時間露出を行うかが実験のポイントである.我々JACEEグループはアメリカ大陸でのフライト、オーストラリア-南米間の大洋横断フライトなどを経て南極周回バルーンに辿りついた.南極では夏期には日没はない.従ってこの期間は気球内の温度の低下はおこらず原理的にはバラストは不要にないその分より多くの観測器械を搭載することが可能になる.又気球高度では東方よりの季節風が吹いておりこの風を利用すれば気球は南極大陸を周回して戻って来る.このように南極周回バルーンによって大面積の観測装置(1.2m^2)を長時間(1015日)宇宙線に晒すことによってこれまでの総量は一桁上まわる1,000m^2hrs規模(10^<14>eV領域をねらうに十分な)の露出量を得ることが可能になった.一方重イオン反応を調べるための大三体角の超伝導マグネットに位置分解能の優れたエマルション・スペクトロメーターを組込んだ測定装置を準備してフライトの機会を待っていた.幸運にもこの二種のフライト実験が当該年度に行うことができた.

平成6年9月にスペクトロメーターを搭載した気球はFt.Sumner基地から放球され20時間のフライトに成功した.平成6年12月と平成7年12月には南極周回フライトがMcMurdo基地から行われ、それぞれ310時間345時間の長時間フライトに成功している.現在それぞれのフライト実験で露出された感光材(X-線フィルム、原子核転板、CR-39等)の化学処理及び記録されている膨大なイベントの測定・解析が行われているところである.本研究の課題は、10^<12>10^<14>eV領域における一次宇宙線の組成及びエネルギースペクトルの直接測定と、同エネルギー領域での重イオン反応の直接観測するには大面積の観測装置を高い高度で宇宙線に長時間露出することが不可欠である。如何にして長時間露出を行うかが実験のポイントである。我々JACEEグループはアメリカ国内でのフライト、オーストラリア-南未間の大洋横断フライトなどを経て南極周回バルーンに辿りついた。南極では夏期には日没はない。したがってこの期間は気球内の温度の低下はおこらず原理的にはバラストは不要になりその分より多くの観測器機を搭載することが可能になる。又気球高度では東方よりの季節風が吹いておりこの風にのせれば気球は南極大陸を周回して元の放球点近くに戻って来る。このように南極周回バルーンによって大面積(1.2m^2)の観測装置を長時間(1015日)一次宇宙線に晒すことによってこれまでの総量を一桁上まわる1.000m^2hrs規模(10^<14>eV領域をねらうには十分な)の露出量を得ることが可能になった。一方、重イオン反応を調べるための大変体角軽量の超伝導マグネットに位置分解能の優れたエマルションスペクトロメーターを組み込んだ測定装置を準備してフライトの機会を待っていた。そして幸運にもこの二種のフライト実験が当該年度に行うことができた。平成6年9月に超伝導マグネット・エマルションスペクトロメーターを搭載した気球がFt. Sumner基地(アメリカ)から放球され20時間のフライトに成功した.平成6年12月と平成7年12月には南極周囲バルーンフライトが行われ、それぞれ310時間、345時間の長時間フライトに成功している。現在それぞれのフライト実験で露出された感光材(X線フィルム、原子核乾板、CR-39等)に記録されている膨大なイベントの測定・解析が行われているところである。
次世代用磁気ディスク基板のポリシング法の研究

次世代磁気ディスク基板のポリシング法で問題となる事項の内で,コロイダルシリカを用いたニッケルリン無電解メッキアルミニウム基板の超平滑ポリシング特性と酸化セリウムを用いたガラス基板のポリシング特性を検討した.以下に得られた主な結果を示す.[コロイダルシリカを用いたニッケルリン無電解メッキアルミニウム基板のポリシング]1.本方法では,比較的容易に3nm以下/4mm測定(P-V値:WYKO測定),1nm以下/240μm測定(P-V値:WYKO測定),1nm以下/5μm測定(P-V値:AFM測定)の超平滑面を得ることが可能である.2.ポリシング除去量は,ポリシング時間に比例する.3.ポリシング除去速度は,ポリシング圧力に比例する傾向にある.[酸化セリウムを用いた結晶化ガラス基板のポリシング]4.ポリシング除去量は,ポリシング時間に比例する.5.ポリシング除去速度は,ポリシング圧力が大きくなり,ポリシング相対速度が速くなると,増加する傾向がある.6.本方法で,4nm以下/4mm測定(P-V値:WYKO測定),4nm以下/240μm測定(P-V値:WYKO測定)の超平滑面を比較的容易に得ることが可能である.[研究発表]1)1996年度精密工学会秋季大会学術講演会講演論文集(1996年9月10日)次世代磁気ディスク基板のポリシング法で問題となる事項の内で,コロイダルシリカを用いたニッケルリン無電解メッキアルミニウム基板の超平滑ポリシング特性と酸化セリウムを用いたガラス基板のポリシング特性を検討した.以下に得られた主な結果を示す.[コロイダルシリカを用いたニッケルリン無電解メッキアルミニウム基板のポリシング]1.本方法では,比較的容易に3nm以下/4mm測定(P-V値:WYKO測定),1nm以下/240μm測定(P-V値:WYKO測定),1nm以下/5μm測定(P-V値:AFM測定)の超平滑面を得ることが可能である.2.ポリシング除去量は,ポリシング時間に比例する.3.ポリシング除去速度は,ポリシング圧力に比例する傾向にある.[酸化セリウムを用いた結晶化ガラス基板のポリシング]4.ポリシング除去量は,ポリシング時間に比例する.5.ポリシング除去速度は,ポリシング圧力が大きくなり,ポリシング相対速度が速くなると,増加する傾向がある.6.本方法で,4nm以下/4mm測定(P-V値:WYKO測定),4nm以下/240μm測定(P-V値:WYKO測定)の超平滑面を比較的容易に得ることが可能である.[研究発表]1)1996年度精密工学会秋季大会学術講演会講演論文集(1996年9月10日)
非アルコール性脂肪性肝炎と耐糖能異常におけるマクロファージの役割

マウス肝臓のマクロファージ(Kupffer細胞)は、炎症性サイトカインを分泌するCD11b陽性分画と細菌の貪食を担うCD68陽性分画がある。前者は、肝障害モデルにおいて肝細胞を傷害する因子として機能する一方、肝再生モデルでは肝細胞の増殖を促進する機能を持つことを報告した。また、非アルコール性脂肪性肝炎の病態において慢性的な肝細胞障害をきたす因子としても機能することを見出した。その一方で、後者は、糖代謝に関連するPPAR-γ、コレステロール代謝に関連するLXRを発現しており、代謝そのものに直接機能している可能性を見出した。マウス肝臓のマクロファージ(Kupffer細胞)は細菌の貪食を担うCD68陽性の分画と、炎症性サイトカインを分泌するCD11b陽性の分画があることを以前報告した。平成25年度にはさらに、前者は細菌に対する防御を担い、後者は腫瘍に対する防御を担うことを見出した。また、前者は放射線照射に対し強い耐性を示し、造血幹細胞のマーカーであるc-kit抗原を保有する前駆細胞が肝臓内に存在することから骨髄由来ではなく、肝臓で独自に分化してくる可能性を示唆した(Ikarashi and Nakashima, Jounal of Leukocyte Biology, 2013 p1325-36)。四塩化炭素によって誘導される肝障害は実験肝炎のモデルとして古くから知られているが、免疫学的な機序、特にKupffer細胞が果たす役割については諸説あり明らかではなかった。四塩化炭素をマウス腹腔に投与すると、肝細胞傷害と同時にCD11b陽性Kupffer細胞が著増し、非常に強く活性化されることを見出した。さらに炎症性サイトカインを分泌するだけでなく、FasLを表出し肝細胞上のFas抗原を刺激しアポトーシスを惹起することで、傷害肝細胞の除去を促進することを見出した(Sato and Nakashima, PLOS ONE, 2014 e92515)。Kupffer細胞に二つの分画が存在し、機能を分担していることを念頭にすることで、いままで解明が困難であった現象を明らかにすることが出来た。腫瘍を含む病的な細胞の除去を担う分画と、細菌に対する防御を担う分画が異なっている点に加えて、両者の由来が異なる点を解明したことは非常に大きな意義があり、今後の免疫学の発展に大きく寄与すると期待される。また様々な肝疾患の病態解明に貢献すると確信している。肝Kupffer細胞には肝固有に分化誘導されてくるCD68陽性の分画と、骨髄から誘導されるCD11b陽性の分画がある。前者は貪食能をもち細菌防御に機能し、後者は炎症を惹起する機能と、抗腫瘍能を発揮する。いままで単一のKupffer細胞が実施していたと考えられていた機能を分担しているのである。また、前者は放射線抵抗性であり、後者は放射線感受性である特徴を持っている。今年度はさらにこの二つの分画において、脂質や糖代謝の関連遺伝子の発現を検討した。放射線照射や磁気ビーズを用いた方法により、両者の核内レセプターを比較検討した。耐糖能異常に関与するPPAR-γと、コレステロール代謝に関与するLXRは、CD68陽性の分画において強く発現されていた。また、トランスポーター遺伝子であるABCA1、ABCG8、スカベンジャーレセプターとして知られ、コレステロールの回収に機能すると考えられているCD36についてもフローサイトメトリーを用いて同様に検討したが、CD68陽性の分画において発現されていた。FGF 5は哺乳類において体毛の長さを決定する因子として知られている。近年、この遺伝子の変異により高血圧を来すことが報告され、生活習慣病との関連が注目されている。この遺伝子を欠損したマウスに高脂肪食を摂取させると、肝臓に脂肪化とともに強い炎症所見と繊維化がみられ、ヒトにおけるNASHに酷似した病変をきたす。このモデルにおいて肝単核球のうち特にマクロファージが異常に増加していることを見出した。増加している細胞群はCD68とCD11bの両者が陽性であった。この特異的なマクロファージはCRIg遺伝子が陰性であり、貪食能も弱いためCD11b陽性分画、すなわち移動マクロファージ由来であると考えられた。肝臓は旺盛な再生能力を持ち、マウスに70%肝切除を行うと2日目から肝細胞は再生を始め、7日後には元の重量まで再生する。我々は以前、肝臓のNKT細胞が肝細胞の増殖を補助することを報告した。その一方でマクロファージがどのように再生に関与しているのかは議論が分かれていた。肝臓のマクロファージすなわちクッパー細胞は骨髄由来のものと、肝固有に由来するものと2種類存在する。この分画の違いに着目し、肝切除後のクッパー細胞の役割を検討した。切除後に骨髄由来クッパー細胞は肝臓に遊走して集積し、TNFを産生し、さらにFasLを発現していることを明らかにした。これらの分子は再生肝細胞の増殖を活発化する機能があり、この細胞がこれらの分子を介して再生を活発化していることを明らかにした。また、遊走を阻害するCCR2アンタゴニストや骨髄移植を実施して、仮説を裏付けた。この結果は2015年に学術雑誌に掲載された。PloS one 10, e0136774 2015.マウス肝臓のマクロファージ(Kupffer細胞)は、炎症性サイトカインを分泌するCD11b陽性分画と細菌の貪食を担うCD68陽性分画がある。

前者は、肝障害モデルにおいて肝細胞を傷害する因子として機能する一方、肝再生モデルでは肝細胞の増殖を促進する機能を持つことを報告した。また、非アルコール性脂肪性肝炎の病態において慢性的な肝細胞障害をきたす因子としても機能することを見出した。その一方で、後者は、糖代謝に関連するPPAR-γ、コレステロール代謝に関連するLXRを発現しており、代謝そのものに直接機能している可能性を見出した。CD68陽性Kupffer細胞の代謝疾患関連の核内レセプターや転写因子の結果については、他の結果とともに論文として発表可能なデータが蓄積されている。FGF5の肝傷害モデルについても、すでに論文を作成し投稿中である。免疫学次年度よりコレステロール代謝におけるCD68陽性Kupffer細胞の機能をより詳細に検討するために、コレステロール逆転送実験を実施する。トリチウムラベルしたコレステロールをRaw細胞に取り込ませて腹腔に投与すると、肝臓にコレステロールが取り込まれ、胆汁を経て消化管に排泄される。この現象はコレステロール逆転送と呼ばれ過剰なコレステロールを排泄する主要な経路とされている。本年度までの検討によりCD68陽性Kupffer細胞はコレステロールトランスポーター遺伝子を豊富に発現していることから、この排泄メカニズムに大きく関与すると仮説を立てており、実験にて証明する。非アルコール性脂肪性肝炎の新しい実験モデルを見出し、その発症メカニズムを免疫学的見地から明らかにしつつある。繊維芽細胞増殖因子であるFGF-5を欠損したマウスは、高脂肪高ショ糖食を摂取することにより、肝臓の炎症と繊維化をきたす。その際に、異常なマクロファージが肝内に蓄積することを見出した。表面マーカーの解析によりCD11b陽性の分画由来であることを明らかにしている。今後は炎症と繊維化の関連遺伝子を解析することにより、メカニズムを明らかにする。歯周病菌を歯牙に感染させたマウスでは、高脂肪食を摂取させた際に炎症が悪化するが、やはりCD11b陽性の分画が増加し活性化することがそのメカニズムであることを明らかにした。2014年度アメリカ肝臓学会に研究分担者である関修司教授が参加を予定していたが、都合により参加出来なくなり余剰分となった。特殊組織染色を外部業者に発注予定していたが、次年度に実施することになったため余剰分となった。非アルコール性脂肪性肝炎の実験モデルの機序をCD11b陽性Kupffer細胞に着目して明らかにする。Kupffer細胞のうちCD68陽性の分画を消去すると、高脂肪高コレステロール食を摂取させた際に、血清コレステロールが上昇することを見出している。その一方で体重は減少し耐糖能異常も改善する。すなわちこの分画はコレステロールの代謝に深く関わっている可能性がある。ABCA1等のコレステロール関連遺伝子の発現を検討し、その機能を明らかにする。特殊組織染色および免疫染色を実施する。2013年度国際免疫学会議に研究分担者である関修司教授が参加を予定していたが、都合により参加出来なくなり、余剰分となった。特殊組織染色業務を外部業者に委託する予定であったが、次年度に発注することになったため、余剰分となった。
細胞移植による血管新生療法の改良型開発のための基礎研究

成人期の血管新生は、既に組織内に存在する成熟血管内皮細胞の増殖と遊走によるもののみであると考えられてきた(Angiogenesis)が、我々は成人末梢血中に血管内皮細胞に分化しうる未分な細胞(内皮前駆細胞)が存在することを報告してきた。内皮前駆細胞(EPC)は、血球系未分化幹細胞と起源を等しくすると考えられ、骨髄や臍帯血からも採取可能である。我々はこれまでに、ヒト臍帯血から内皮前駆細胞を得ることに成功し、さらにこれらの細胞を免疫抑制動物の虚血骨格筋内へ移植することにより、血管新生や側副血行路の発達が促されることを確認した。また成人においては、内皮前駆細胞は、造血臓器である骨髄に由来することが明らかにされている。我々は2000年より多施設共同研究として、重症閉塞性動脈硬化症・Buerger病患者に対する自己骨髄細胞移植による血管新生療法を開始しており良好な成績を得ている(TACT study group ; Lancet 2002)。我々はさらに、動物研究基礎実験を主体に、臨床応用がより遂行しやすい、しかもより効果が期持されやすい改良型の細胞移植血管再生療法の開発をめざした。我々は、ヒト末梢血由来の内皮前駆細胞の移植前刺激による血管新生効果の増強が可能か否かを検討した。健常人の末梢血単核球から培養した内皮前駆細胞を2群に分け、一方を通常の酸素存在下、もう一方を低酸素下で培養した(低酸素刺激)。低酸素刺激内皮前駆細胞は、その遊走能・VEGF産生能・内皮分化度が正常酸素培養群に比べて有意に増強していることが明らかにされた。さらにこれらの細胞を分離し、免疫抑制動物の下肢虚血部にそれぞれ移植すると、低酸素刺激内皮前駆細胞群で、有意な血管新生作用の増強が見られた。以上より、低酸素暴露という比較的容易な処置で、移植細胞の機能増強が図れることが明らかにされた。この成果は2003年1月号のLaboratory Investigation誌に掲載された。さらに、細胞に機械的な刺激を与えた場合に、細胞機能が活性化されるか否かを検討した。これまでに京都大学の北らは、THP-1細胞にボルテックスを掛けると細胞の接着性が亢進することが示されている。骨末梢血単核球細胞にボルテックスを掛けて培養すると、内皮前駆細胞様の接着細胞の出現が増強された。さらにこの細胞の発現は、血球系幹細胞分化誘導因子であるG-CSFの投与により増強された。以上のように、移植前幹細胞の機能強化療法は、将来的にも臨床に応用できる可能性が示唆された。

従来成人における血管新生は、既に存在する成熟内皮細胞の増殖と遊走によるもののみであると考えられてきた(Angiogenesis)が、最近成人末梢血中に血管内皮細胞に分化しうる未分な細胞(内皮前駆細胞)が存在することが発見された。内皮前駆細胞(EPC)は、血球系未分化幹細胞と起源を等しくすることから、末梢血以外に骨髄や臍帯血からも採取可能である。我々はこれまでに、ヒト臍帯血から内皮前駆細胞を得ることに成功し、さらにこれらの細胞を虚血骨格筋内へ移植することにより、血管新生や側副血行路の発達が促されることを確認している。また成人においては、内皮前駆細胞は、唯一の造血臓器である骨髄に由来する。我々は2000年より多施設共同研究として、重症閉塞性動脈硬化症・Buerger病患者に対する自己骨髄細胞移植による血管新生療法を開始しており良好な成績を得ている(TACT study ; Lancet2002)。しかしながら同時に改良すべき点も多い。そこで我々は今回動物研究基礎実験を主体に、臨床応用がより遂行しやすい(易応用性)、しかもより効果が期待されやすい改良型の細胞移植血管再生療法の開発をめざした。この中で我々は、ヒト末梢血由来の内皮前駆細胞の移植前刺激による血管新生効果の増強が可能か否かを検討した。健常人の末梢血単核球から培養した内皮前駆細胞を2群に分け、一方を通常の酸素存在下、もう一方を低酸素下で培養した(低酸素刺激)。低酸素刺激内皮前駆細胞は、その遊走能・VEGF産生能・内皮分化度が正常酸素培養群に比べて有意に増強していることが明らかにされた。さらにこれらの細胞を分離し、免疫抑制動物の下肢虚血部にそれぞれ移植すると、低酸素刺激内皮前駆細胞群で、有意な血管新生作用の増強が見られた。以上より、低酸素暴露という比較的容易な処置で、移植細胞の機能増強が図れることが明らかにされた。この成果は2003年1月号のLaboratory Investigation誌に掲載された。近年我々は成人末梢血中に血管内皮細胞に分化しうる未分な細胞(内皮前駆細胞)が存在することを発見し報告した(Asahara et al Science 1997)。内皮前駆細胞(EPC)は、血球系未分化幹細胞と起源を等しくすると考えられ、末梢血以外に骨髄や臍帯血からも採取可能である。我々はこれまでに、ヒト臍帯血や末梢血から内皮前駆細胞を得ることに成功し、さらにこれらの細胞を虚血骨格筋内へ移植することにより、血管新生や側副血行路の発達が促されることを確認している。成人においては、内皮前駆細胞は、唯一の造血臓器である骨髄に由来する。我々は2000年より多施設共同研究として、重症閉塞性動脈硬化症・Buerger病患者に対する自己骨髄細胞移植による血管新生療法を開始しており良好な成績を得ている(TACT study ; Lancet 2002)しかしながら同時に改良すべき点も多い。そこで今回我々は、臨床応用がより遂行しやすい、しかもより効果が期待されやすい改良型の細胞移植血管再生療法の開発をめざした。我々はまず、ヒト末梢血由来の内皮前駆細胞の移植前刺激による血管新生効果の増強が可能か否かを検討した。健常人の末梢血単核球から培養した内皮前駆細胞を2群に分け、一方を通常の酸素存在下(正常酸素下)、もう一方を低酸素下で培養した(低酸素刺激)。低酸素刺激された内皮前駆細胞(hypoxia-preconditioned EPCs)は、その遊走能・VEGF産生能・内皮への分化度が正常酸素培養群に比べて有意に増強していることが明らかにされた。
ナノサイズ無機コア/ポリジアセチレンシェル層複合超微粒子の合成と光物性

本研究(=ナノサイズ無機コア/ポリジアセチレンシェル層複合超微粒子の合成と光物性)は、ナノサイズ金属超微粒子の自由電子と高分子のπ電子の相互作用を利用して、新しい光物性を持つナノサイズの複合材料の作成法の確立と光物性の評価を中心とした基礎研究である。我々は、まず、Au(コア)/ポリジアセチレン(シェル)系とAg/ポリジアセチレン系二種類複合ナノサイズ超微粒子を作製した。ジアセチレンノモマ-を含んだエタノルを均一な25nmの金コロイド水溶液に注入して、ジアセチレンモノマーが金微粒子の表面に吸着されて、紫外線ランプの照射することにより、表面のジアセチレンシェル層が重合され、Au(コア)/ポリジアセチレン(シェル)複合超微粒子になった。光吸収スペクトル強度によって、ジアセチレンが金超微粒子コロイド溶液中には純粋溶液中により、重合しやすいことが明らかにした。そのpH依存性、Phase Transfer、Thermo-chromismとPhoto-chromismなども調べて、またLB製作法によるポリジアセチレン膜の光物性と比較した。この内容の一部はJ. Chem. Soc. Chem. Commun.に載せられた。また、Ag/ポリジアセチレン系については、表面に銀イオンを吸着しているジアセチレンのベシクルが、紫外線ランプを照射することにおって、コアのジアセチレンが重合され、ポリジアセチレンになる。表面の銀イオンは光還元され、銀のシェルとなって、内部構造を持つ銀とポリジアセチレン複合超微粒子が得られた。光吸収スペクトルと透過電子顕微鏡で複合超微粒子の構造を評価したうえで、Raman分光(SERS),フオトルミネセンスを測定した。この内容の一部はAppl. Phys. Lett.に載せられた。