hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレス応答性JNKシグナル系の神経変性疾患における機能解析

ストレス応答性JNK(別名SAPK)シグナル系が、正常な脳において発生期から持続的にリン酸化されている事を見出し、正常な脳における機能を明らかにするため、JNKの活性化因子であるMKK7の条件付ノックアウトマウスを用いた解析を行った。1)Nestin-CreによるMKK7条件付ノックアウトマウスの解析発生期の脳におけるJNKシグナル系の機能を解析するため、Mkk7 floxマウスとNestin-Creマウスを交配し、発生初期の神経幹細胞でMKK7を破壊したマウスを作出した。このマウスは生後直後に呼吸不全で死亡すること、脳における軸索路の形成に異常を呈することが明らかとなった。さらに解析を行い、MKK7-JNKシグナルが発生期における神経細胞の軸索形成を制御していることを示した。2)Synapsinl-CreによるMKK7条件付ノックアウトマウスの解析成体の脳においてJNKシグナル系の機能を解析するため、Mkk7 floxマウスとSynapsinl-Creマウスを交配し、成体における神経系特異的MKK7ノックアウトマウスを作出した。このマウスは生後直後の致死を回避したが、体重の減少、脳重量の増加という表現型を示した。また、このマウスでは加齢することで神経変性疾患と類似した症状が観察されることが明らかとなった。以上の成果より、JNKシグナル系は発生期から成体に至るまで、正常な脳の形成・機能維持に必須であることが明らかとなった。今後は、成体の脳におけるJNKシグナル系が制御している現象を見出し、Synapsinl-CreによるMKK7条件付ノックアウトマウスの神経変性疾患様症状発症のメカニズムを明らかにすることを計画している。ストレス応管性JNK(別名SAPK)シグナル系は神経変性疾患における神経細胞死への関与が強く示唆されている。また私は、成体脳においてもJNKが常時リン酸化されていることを示し、初経細胞死とは異なった機能をJNKシグナル系が持つ可能性を見出した。このように、神経系において重要な役割を担っていると考えられるJNKシグナル系の機能を、成体において解析するため、私はJNKの活性化因子であるSEK1、MKK7の条件付ノックアウトマウスを用いた研究を行なっている。・SEK1条件付ノックアウトマウスの作出私は、SEK1+/floxのES細胞を作り、キメリズムの良いキメラマウスを作出した。しかしgermline transmissionは見られず、マウスを得ることができなかった。現在、質のよいSEK1+/floxのES細胞を得るため、継続してスクリーニングを行なっている。・脳特異的MKK7ノックアウトマウスの作出私は、もう一つのJNK活性化因子であるMKK7を神経細胞特異的にノックアウトするため、MKK7 floxマウスとSyn1-Creマウスを交配した。現在MKK7 flox/Syn1-Creマウスを得、解析中である。またさらに、MKK7 flox/MX1-Creマウスにpoly I poly Cを脳室内投与するという新しい手技を確立し、脳特典的にMKK7をノックアウトすることが可能であるかを検討している。今後は、SEK1条件付ノックアウトマウスの作出と並行し、脳特異的MKK7ノックアウトマウスの解析を行う。具体的には成体での神経細胞死誘導におけるJNKシグナル系の解析を行うとともに、成体脳において観察されたJNKの常時リン酸化の意義を検討する。また、ポリグルタミントランスジェニックマウスと交配することで、神経変性疾患における機能解析も計画している。神経変性疾患における関与が強く示唆されているストレス応答性JNK(別名SAPK)シグナル系は、正常な脳においても発生期から持続的にリン酸化されていることが明らかになった。正常な脳、また病態時の脳における機能を解析するために、JNKの活性化因子であるSEK1,MKK7の条件付ノックアウトマウスを用いた研究を行った。・SEK1条件付ノックアウトマウスの作出以前作出したキメラマウスにおいて、germline transmissionが起こらなかったことから、再度SEK1+/floxのES細胞スクリーニングを行い、質のよい細胞ラインを得た。現在、胚盤胞へのマイクロインジェクションを計画している。・脳特異的MKK7ノックアウトマウスの作出正常な脳におけるMKK7-JNKシグナルの機能解析をするため、MKK7 floxマウスとSynapsinl-Cre、Nestin-Creマウスをそれぞれ交配した。前者においては成長の遅延・脳重量増加の表現型が、後者において脳発生の異常と生後直後の致死の表現型が見出された。これらの結果から、MKK7-JNKシグナルが正常な脳の発生、機能維持において必要であるということが示された。今後はSEK1条件付ノックアウトマウスの作出と並行し、MKK7 floxマウスで見られた表現型についてより詳細な解析を計画している。また、ポリグルタミントランスジェニックマウスを用いた病態時におけるJNKシグナル系の機能解析も計画している。1)Nestin-CreによるMKK7条件付ノックアウトマウスの解析発生期の脳におけるJNKシグナル系の機能を解析するため、Mkk7 floxマウスとNestin-

Creマウスを交配し、発生初期の神経幹細胞でMKK7を破壊したマウスを作出した。このマウスは生後直後に呼吸不全で死亡すること、脳における軸索路の形成に異常を呈することが明らかとなった。さらに解析を行い、MKK7-JNKシグナルが発生期における神経細胞の軸索形成を制御していることを示した。2)Synapsinl-CreによるMKK7条件付ノックアウトマウスの解析成体の脳においてJNKシグナル系の機能を解析するため、Mkk7 floxマウスとSynapsinl-Creマウスを交配し、成体における神経系特異的MKK7ノックアウトマウスを作出した。このマウスは生後直後の致死を回避したが、体重の減少、脳重量の増加という表現型を示した。また、このマウスでは加齢することで神経変性疾患と類似した症状が観察されることが明らかとなった。以上の成果より、JNKシグナル系は発生期から成体に至るまで、正常な脳の形成・機能維持に必須であることが明らかとなった。今後は、成体の脳におけるJNKシグナル系が制御している現象を見出し、Synapsinl-CreによるMKK7条件付ノックアウトマウスの神経変性疾患様症状発症のメカニズムを明らかにすることを計画している。
多文化環境下での「心の問題」に関する文化人類学的研究

本年度は,「多文化環境下での『心の問題』に関する人類学的研究」の最終年度として,大阪府下,および兵庫県下の公立小・中学校で学ぶフィリピン人児童・生徒を対象に,外国人児童生徒をとりまく社会的,文化的,言語的,心理的諸問題に関する報告書を作成した。大阪と兵庫の公立小中学校で学ぶフィリピン人児童生徒は,苛立ちや不安,不満といった心理的な不安定さのなかで日々の学校生活を送っている。そうした不安定さの原因には,家庭事情の複雑さに加え,彼ら彼女らが思ったほどには日本語の能力が向上しないこと,そのため学習意欲があっても,なかなか教科の学習が進まないことなどを挙げることができる。教科学習の「遅れ」に関しては家庭環境や本人の学習歴,姿勢とともに,母語を使用した教科教育に関する方法論上の問題がある。また外国人児童生徒に対する学習支援をどうするかという当面の課題は,今後の我が国の教育を左右するより深刻な課題に密接に関係している。今日,日本社会には様々な文化的背景や言語的背景を持つ人々が暮らしている。フィリピン人児童生徒が抱えている問題は,「心の問題」と呼び得るものである。それが心理的な問題であるとともに,認知に関する問題だからである。我が国が彼ら彼女らを教育する枠組みを用意できたとき,それは日本の教育全体にとってもプラスとなるであろう。なお本研究では,本年度,最終的な報告書の他に,大阪府外国人サポーター1000人育成プロジェクトの学校教育部門でのボランティア育成に携わり,「文化・人口移動・学習サポート」と題する講演を行うとともに,ロールプレイ実習,サポート・マニュアルの作成に関与した。本研究では,第一段階として,現状での諸問題を把握するために,大阪府下,および兵庫県下の公立小・中学校で学ぶフィリピン人児童・生徒10人を対象に参与観察に基づく継続的な調査を実施し,現時点で,日本語の習得に関する問題,教科学習に関する問題,心理的・文化的間題の3つの問題点を確認した。まずフィリピン人児童・生徒の日本語習得について,全学年とも日常生活に支障はないが,教科学習に必要な日本語という点では,在日年数が長くとも,学年が増すに連れて深刻度が増し,教科学習のための日本語能力は思ったほど伸びない現状が明らかになった。こうした現状の背景には,フィリピンと日本での公教育における教育の到達目標,方法の違いに加えて,学校をめぐる文化の違いが存在していると考えられる。たとえば東アジア諸国と違いフィリピンには,乗法の記憶法としての「九九」が存在せず,計算力に教育の力点が置かれることもない。また,我が国の公教育において,一時間の授業の完結性よりも,授業の連続性が重視されていること,昨今の教員が権威主義的ではないことなどの点も,教育をめぐる文化の違いに挙げることができる。教科学習に関するこれらの問題点は,フィリピン人児童・生徒の進学にとって深刻な問題となっており,個々の事例において私が気づいた点は,その都度,暫定的な学習支援プログラムを作成するなどして,学校側に伝えたが,より大きな問題点としては,多くの児童・生徒の保護者自身が,日本語や日本社会への適応の問題,さらには以上に起因する家庭の問題を抱えており,児童・生徒の心理に甚大な影響を与えている点が指摘できる。来年度は,引き続き学校における調査を継続するとともに,フィリピン人以外のケースや学校以外での多文化環境下の問題とも比較検討し,問題の理解を深めたいと考えている。今年度、本研究では,多文化環境下でのコミュニケーションがどのような文化的、心理的問題を引き起こすか、について、1)在台湾外国人が中国語を学習する際の問題、2)日本において中国人、フィリピン人児童・生徒が小中学校で学ぶ際の問題を調査した。1)在台湾外国人が中国語を学習する際の問題では、今日、国際結婚によって台湾に来訪したベトナム人女性の中国語学習を調査するとともに、台湾人を対象とした中国語教育の歴史を調査した。また、精神分析学の見地から、台湾のマイノリティがマジョリティである漢族系台湾人とのインターラクションのなかでどのような問題に直面しているかについて、調査を行った。2)日本において中国人、フィリピン人児童・生徒が小中学校で学ぶ際の問題に関しては、大阪市内のセンター校や進学相談会などの機会にも調査し、中国人とフィリピン人の間で状況の認識に大きな隔たりがあることを確認した。これらの問題については、別の機会に訪問したフィリピン、香港において、児童・生徒が抱える心理的・文化的葛藤の状況と、教育面でのその対処方法について予備的な情報を獲得し、それとの比較において、日本の教育制度が外国人児童・生徒に提供する選択肢という面で限られていることを確認した。現在、大阪府在住のフィリピン児童・生徒がどのような現状にあるか、データベースを作成中である。

また外国人児童生徒に対する学習支援をどうするかという当面の課題は,今後の我が国の教育を左右するより深刻な課題に密接に関係している。今日,日本社会には様々な文化的背景や言語的背景を持つ人々が暮らしている。フィリピン人児童生徒が抱えている問題は,「心の問題」と呼び得るものである。それが心理的な問題であるとともに,認知に関する問題だからである。我が国が彼ら彼女らを教育する枠組みを用意できたとき,それは日本の教育全体にとってもプラスとなるであろう。なお本研究では,本年度,最終的な報告書の他に,大阪府外国人サポーター1000人育成プロジェクトの学校教育部門でのボランティア育成に携わり,「文化・人口移動・学習サポート」と題する講演を行うとともに,ロールプレイ実習,サポート・マニュアルの作成に関与した。
高齢者に対する長期集団ダンスムーブメントセラピーの環境適応効果とその生理的多型性

目的:1.集団ダンスムーブメントセラピー(DMT)によって高齢者の心身に生起する環境適応効果(効果)を明らかにする.2.効果の大きさに対する生理的多型性の影響を検討する。対象と方法:H16年度:健常高齢女性28名(5773歳)を,ランダムに3群に割り付け(DMT,歩行バランス運動(W),静的日常活動(L));午後90分間のDMT(W・L)に13週間(16回)参加させた。H17年度:介護老健施設デイケアを利用する虚弱高齢女性22名(年齢6695歳)をランダムに2群に割り付け,DMT群は午後60分間のDMTに10週間(1回/週),対照群は通常のデイケアプログラム(ゲーム・手工芸など)に同期間参加させた。両年度とも早朝尿中ストレスホルモン量(17-Ketosteroid硫酸抱合体:KS,17-Hydroxycorticosteroids:OH)の変化を測定。また,H16はストレスレベル,H17は気分変化を検査した.統計解析ではp<0.05を有意と判定した。結果と考察:1.H16年度:13週後にKS(抗老化,生体修復ホルモン)はDMT群のみ有意に増加した.社会的ストレスはDMTとL群で低下,心理的ストレスはW群で増加した。他群に比し,DMTによる効果は健常高齢者の心身両面にバランスよく現れると言える。H17年度:毎回の気分改善程度はDMT群が対照群より大きかったが,10週後にDMT群のみOHが増加した。DMTが長期的には生理的ストレスになった可能性がある。2.両年度とも,介入前(前)KSの少ない者ほど活動によるKS増加効果が大きかった(負の有意な相関:p=0.42,p=0.55,p<0.05)。よって,被験者の前KSの大きさ(生理的多型性)は,これらの活動による効果の大きさに影響すると考えられた。目的:集団ダンスセラピー(DMT)の環境適応効果と,この効果に現れる被験者の生理的多型性を明らかにする.対象と方法:健常高齢女性28名(65.1±[4.3]SD歳)を,ランダムに3群に割り付けた(DMT,歩行バランス運動(W),静的日常活動(L)).被験者に90分間(2:304:00pm)のDMT(W・L)に13週間(16回)参加させ(同一回のBGMは3群共通),1,5,8,13週目,および活動終了1ヶ月後の早朝尿中ストレスホルモン量(SH:17-KS-Sと17-OHCS)をクレアチニン比(mg/g)で求めた.同時にストレスレベル(SCL)を質問紙で調べた.DMT,W群で1,13週目に活動中の主観的運動強度(RPE)を聴取し,記録した心拍数から運動強度(%HRR)を算出した.有意水準5%で統計解析を行った.結果と考察:1週目の平均%HRRは13週目と有意差がなく,DMT17.6±2.8,W19.7±2.3で,両群間の有意差はなかった.RPEは両群とも非常に楽ややきつい(中央値11:楽)であった.両群の運動負荷はごく低強度であったと言える.SHとSCLは個人差が大きいため個人毎に正規化して活動による変化を解析した.

17-KS-SはDMT群のみで5週目から13週目にかけ有意に増加した(P<0.01).17-KS-S/17-OHCSも同様であった.SCLはDMT群で5週目に有意に下降し,他の2群より有意に低値となった.以上は,他の活動に比しDMTが被験者の心身ストレスを緩和し易く環境適応能向上効果に優れていることを示唆する.被験者の生理的多型性の影響をみるため,SHとSCLの絶対値の相関分析を行った.DMTの1週目の17-KS-Sが,5週目の身体的ストレス(睡眠起床障害)と有意な負の相関を示したことは,被験者の生理的多型性がDMTによるSCL変化に影響したことを意味する.目的:1)集団ダンスムーブメントセラピー(DMT)によって虚弱高齢者の心身両面に生じる環境適応効果(効果)を明らかにする.2)効果の大きさに対する生理的多型性の影響を検討する.方法:対象は介護老人保健施設デイケアを利用する虚弱高齢女性22名(年齢6695歳)で,年齢・介護度(要支援介護度2)に差がないように2群に割り付けた.DMT群には午後60分間のDMTに10週間(1回/週)参加させ,対照群は同時間に通常のデイケアメニュー(ゲーム・手工芸など)を行った。<検査項目>早朝尿中ストレス関連ホルモン{17-OHCS(17-Hydroxycorticosteroids,OH),17-KS-S(17-Ketosteroid硫酸抱合体,KS)のクレアチニン補正値(mg/g)と両者の比KS/OH;若年基準値を100%とした換算値で表示},心拍数,気分検査。統計解析はp<0.05を有意と判定。結果と考察:心拍予備率(%HRR)からDMTの運動負荷はごく低強度と考えられた.同年齢集団に比し被験者の介入開始前(前)OH,KS,比が有意に大きく,高ストレス負荷だが,高ストレス耐性・高ストレス対応力ありと推測された。前KSの個人差が大きかった(19-264%,両群間の有意差なし)。1)DMTによる効果(1)心理的側面:毎回の気分改善はDMT群が対照群よりも大きかった。(2)身体的側面:DMT群のみ介入によりOH増加(p<0.05)。昨年度の健常高齢女性の研究ではDMT群のみKSが有意に増加。この影響内容の差異は健康状態・年齢・介入期間の違いなどにより生じたと考える。2)効果に対する生理的多型性の影響DMT群のみで前KSとKS変化量(後-前)が負の有意な相関を示した(ρ=-0.83,p<0.05)。前KS(抗老化ホルモン)の少ない者ほど,DMTによるKSの増加効果が大きいと考えられる。
低侵襲手術との癒合を目指した新たな消化器癌センチネルリンパ節同定法の開発

22人の胃癌患者と26人の大腸癌患者に対し、ICG蛍光法を用いたsentinel node (SN) mappingを行った。ICG注入直後より腫瘍からのリンパ管が明瞭に観察された。肉眼的に緑色を呈さないSNも容易に同定可能であった。SN同定率は胃癌症例で90.9%、大腸癌症例で88.5%であった。これらから、胃癌・大腸癌の特に早期の症例に対するSN同定法としてのICG蛍光法の有用性が示唆された。(Dig Surg 2008; 25: 103-8)56人の胃癌患者に対し、本法を用いたSN mappingを行った。cT1症例およびcT2-3症例において、正診率は97.2%・72.2%(P=0.0127)、偽陰性率は14.3%・50.0%であった。これらから特にcT1胃癌症例における本法によるSN mappingの有用性が強く示唆された。(Ann Surg 2009; 249: 58-62)22人の胃癌患者と26人の大腸癌患者に対し、ICG蛍光法を用いたsentinel node (SN) mappingを行った。(Ann Surg 2009; 249: 58-62)77人のcT1-2胃癌患者に対し、本法を用いたSN mappingを行った。38人には腹腔鏡下手術(A群)、37人には開腹手術(B群)を行った。SN同定率はA群:94.7%・B群:94.9%、平均SN個数はA群:7.9個・B群:7.2個であった。正診率はA群:97.2%・B群:91.9%であった。偽陰性率はA群:25%・B群:21.3%であった。33例のSN転移陰性症例において、SNと異なるlymphatic basin外のリンパ節転移はみられなかった。これらから特にcT1-2胃癌のSN転移症例に対する鏡視下lymphatic basin切除の根治手術としての可能性が示唆された。(Ann Surg Oncol 2010 Feb 17; Epub ahead of print)22人の胃癌患者と26人の大腸癌患者に対し、術中に約2mlのICG溶解液を腫瘍周囲漿膜下に注入し、sentinelnode(SN)mappingを行った。LEDによるICGの蛍光励起と観察装置が一体となった赤外線カメラシステムを用い、白色調を呈した類円形状・リンパ節様領域をSNと同定した。SN同定率・平均SN個数は胃癌症例:90.9%・3.6個、大腸癌症例:88.5%・2.6個であった。正診率・偽陰性率は胃癌症例において70.0%・60.0%(T1症例:88.9%・33.3%)、大腸癌において82.6%・66.7%(T1症例:100%・0%)であった。これらから、胃癌・大腸癌の特に早期の症例に対するSN同定法としてLED励起ICG蛍光法の有用性が示唆された。(英文論文投稿中)次に44人の胃癌患者に対し、本法を用いたSN mappingを行った。22人に対して術前内視鏡下に粘膜下層へ(A群)、22人に対して術中漿膜下へ(B群)のICG注入を行った。SN同定率はA群:100%・B群:90.9%、平均SN個数はA群:10.5個・B群3.6個(P<0.0001)であった。正診率はA群:100%・B群:70.0%(P=0.0074)であった。偽陰性率はA群:0%・B群:60.0%(P=0.044)であった。cT1症例およびcT2-3症例において、正診率は96.4%・64.3%(P=0.0074)、偽陰性率は16.7%・62.5%であった。これらから特にcT1胃癌症例における本法によるSNmappingの有用性が強く示唆された。またICGは術前内視鏡下に粘膜下層へ注入するのがよいと考えられた。(英文論文執筆中)

22人の胃癌患者と26人の大腸癌患者に対し、術中に約2mlのICG溶解液を腫瘍周囲漿膜下に注入し、sentinel node(SN)mappingを行った。LEDによるICGの蛍光励起と観察装置が一体となった赤外線カメラシステムを用い、白色調を呈した類円形状・リンパ節様領域をSNと同定した。ICG注入直後より腫瘍からのリンパ管が明瞭に観察された。肉眼的に緑色を呈さないSNも容易に同定可能であった。SN同定率・平均SN個数は胃癌症例:90.9%・3.6個、大腸癌症例:88.5%・2.6個であさった。正診率・偽陰性率は胃癌症例において70.0%・60.0%(T1症例:88.9%・33.3%)、大腸癌において82.6%・66.7%(T1症例:100%・0%)であった。これらから、胃癌・大腸癌の特に早期の症例に対するSN同定法としてLED励起ICG蛍光法の有用性が示唆された。(Digestive Surgery2008;25;103-108)次に56人の胃癌患者に対し、本法を用いたSN mappingを行った。31人に対して術前内視鏡下に粘膜下層へ(A群)、25人に対して術中漿膜下へ(B群)のICG注入を行った。SN同定率はA群:100%・B群:92.0%、平均SN個数はA群:9.9個・B群:4.1個(P<0.0001)であった。正診率はA群:100%・B群:73.9%(P=0.0039)であった。偽陰性率はA群:0%・B群:60.0%(P=0.0345)であった。cT1症例およびcT2-3症例において、正診率は97.2%・72.2%(P=0.0127)、偽陰性率は14.3%・50.0%であった。これらから特にcT1胃癌症例における本法によるSN mappingの有用性が強く示唆された。またICGは術前内視鏡下に粘膜下層へ注入するのがよいと考えられた。(英文論文投稿中)
イノシト-ル三リン酸(IP_3)のプレシナプス(伝達物質放出)作用

我々はすでに、バッチクランプ電流測定法により、プラジキニン(BK)が、細胞内セカンドメッセンジャ-を使ってチャンネル活動を制御していることを証明した。40pSの大きさを持つCa^<2+>依存性K^+チャンネルが細胞内に注入したイノシト-ルリン酸(IP_3)に反応することを確かめた。そこで本年度は、IP_3が、伝達物質をトリガ-するか否かについて検討した。アセチ-ルコリンを、伝達物質とするニュ-ロブラスト-マ由来NG108ー15細胞を培養し、横紋筋と重層培養を行った。それぞれの細胞から膜電位を記録した。NG108ー15細胞にIP_3を注入し、筋細胞でシナプス電位の増加を観察した。一方、Furaー2を用いた、細胞内Ca動態を、測定し受容体依存性ファシリテ-ションにIP_3依存的Ca^<2+>が関与することを実証した。以上のことは、受容体刺激により生じる伝達物質放出促進(プレシナプスファシリテ-ション)が、細胞内Ca濃度上昇により、膜電位にしないことを示す。さらに、IP_3依存性の放出に関しては、細胞外Caの流入にはよらないことがわかった。
持続型・縮退型社会における都市行政の費用負担のあり方に関する研究

本年度は本研究課題の2年度目にあたるところ、下記学会発表の準備に多くの時間を割く結果となり、目に見える形の研究成果は乏しかった。しかし、その準備の過程において、アメリカの特別負担金(special assessment)やドイツの特別公課(Sonderabgabe)等に関して、その歴史的経緯はもとより、関連する裁判例(アメリカ各州裁判所判例とドイツ連邦憲法裁判所判例)や学術論文等の非常に多くの資料・文献に接することができ、また、日本の戦前の地方制度の下で負担金が活用されていた実態にも目を向ける糸口となった。外国法との比較作業や日本の戦前期の資料に基づくと、現在の日本法においては、個人に帰着する利益(負担金)と全体に波及する利益(租税)の違いが強調されるあまり、その中間に位置する「共同の利益を実現するための費用負担」という観点からの検討は乏しく、このことを喚起した点に学会報告の意義があったと考えている。学会報告と質疑応答の内容は、刊行作業が順調に進めば2019年度中に学会誌に掲載される予定である。本研究課題は、行政資源の有限性、公私の境界の融解、行政の役割の変容を所与として、多様な価値観を包摂する地域社会の構築と、それを実現するための新たな資金調達手法の可能性を探究するという問題意識に動機付けられている。同様の問題意識は法律先進国の間においても共有されており、より国際的なフォーラムの中で議論する段階にあるというのが本研究課題の現状認識である。今後は、こうして空間的・時間的広がりを有することになった研究テーマを一つの成果物に結実させていくことが課題である。本年度は、本研究課題とは直接かかわりのない受託研究の研究分担者にも加わったため、本研究課題の進捗は芳しくなかった。しかし、一見、関連性がないと思われる研究課題相互の間で、例えば、資料の探し方や視点の転換等の点において裨益するところは少なくない。前年度からの研究の蓄積は使い果たした感があるものの、次年度以降は本研究課題に対応する原稿執筆依頼を複数受け、現在はそれらに向けた準備も順調に進んでおり、これらの状況を勘案すると、本研究課題はおおむね順調に進展していると評価できる。これまでの研究を振り返ると、本研究課題は公法学としての財政法学の域を出るものではなかった。しかし、民間の資金を活用した公共空間の形成と維持を主題とする本研究課題にとって、公法学と私法学の区別は理論的にも実際的にももはや意味をなさない。次年度も公法学という垣根を越えた分野横断的視野をもって研究を推進していく予定である。本年度は本研究課題の初年度にあたるところ、公表された研究業績としては、研究発表欄記載の雑誌論文7件がある。現在取り組んでいる課題は、年来の研究テーマである、アメリカ・イギリス・ドイツのビジネス改善地区(Business Improvement Districts: BID)と日本のエリアマネジメントの比較研究である。北米由来の制度をドイツに移植する際にどのような議論が行われたかについて興味があることから、ドイツ各州の立法時の鑑定意見書や都市建設法のコンメンタールに目を通し要点をまとめる作業を行った。また、ハンブルク州上級行政裁判所(特に2010年判決)やヨーロッパ司法裁判所において関連する裁判例も出ていることから、それらの事案の正確な理解に努めているところである。日本においても、大阪市エリアマネジメント活動促進条例が施行され、現在、国会(第196回国会)で審議されている「地域再生法の一部を改正する法律」により、いわゆる「地域再生エリアマネジメント負担金」が導入されつつある状況にある。これらの立法例により、アメリカ・ドイツと比較した場合に、日本において今後どのような議論が必要となるかを明らかにすることができると考えている。今秋には、受益者負担やBIDをテーマの一つにした学会報告を予定している。現在は、極めて時局的なテーマを取り扱っているため、研究に一定程度進捗が見られた段階で速やかに研究会における報告または雑誌論文への投稿の機会を持ちたいと考えている。本年度に発表した研究成果は本研究課題と密接な関連を有するものからそうとはいえないものまで種々のものを含んでいるが、いずれも本研究課題にとっては新たな気づきを与えるものであり、研究成果のとりまとめに向けてより理解が深まったといえる。次年度以降の研究発表に向けた準備も進んでおり、これらの状況を勘案すると、本研究課題はおおむね順調に進展していると評価できる。

本研究課題は、行政資源の有限性、公私の境界の融解、行政の役割の変容を所与として、多様な価値観を包摂する地域社会の構築と、それを実現するための新たな資金調達手法の可能性を探究するという問題意識に動機付けられている。同様の問題意識は法律先進国の間においても共有されており、より国際的なフォーラムの中で議論する段階にあるというのが本研究課題の現状認識である。今後は、こうして空間的・時間的広がりを有することになった研究テーマを一つの成果物に結実させていくことが課題である。本年度は、本研究課題とは直接かかわりのない受託研究の研究分担者にも加わったため、本研究課題の進捗は芳しくなかった。しかし、一見、関連性がないと思われる研究課題相互の間で、例えば、資料の探し方や視点の転換等の点において裨益するところは少なくない。前年度からの研究の蓄積は使い果たした感があるものの、次年度以降は本研究課題に対応する原稿執筆依頼を複数受け、現在はそれらに向けた準備も順調に進んでおり、これらの状況を勘案すると、本研究課題はおおむね順調に進展していると評価できる。本年度はドイツ法の文献の渉猟と読解に多くの時間を費やしたため、アメリカ法やイギリス法の研究が疎かになっているのが反省点である。また、日本法における(決して多いとはいえない)論稿にもいま一度目を通したいと考えている。次年度は、最終年度に向けて、時間に多少余裕があることから、公法学という垣根を越えた分野横断的視野をもって研究に臨む予定である。これまでの研究を振り返ると、本研究課題は公法学としての財政法学の域を出るものではなかった。しかし、民間の資金を活用した公共空間の形成と維持を主題とする本研究課題にとって、公法学と私法学の区別は理論的にも実際的にももはや意味をなさない。次年度も公法学という垣根を越えた分野横断的視野をもって研究を推進していく予定である。本年度は当初外国出張を予定していたが、いくつかの理由で断念することとなり、そのために未使用額が生じた。次年度は改めて外国出張の機会と時間を確保することに努め、その費用に未使用額を充てることとする。それでも生じる残余額は和書・洋書の購入費に充てる予定である。本年度は多くの洋書や貴重図書を購入したものの、一部は所属研究機関から割り当てられた研究費でカバーできたために未使用額が生じた。次年度も引き続き文献調査に専念する予定であるが、必要があればインタビュー調査等もかねて外国出張の計画を立て、その費用の一部に未使用額を充てることにする。
看護学習者の臨床判断を拓くルーブリックと臨床学習環境づくり支援プログラムの開発

本研究は、看護学習者の臨床判断の発達を評価する「ラサター臨床判断ルーブリック(Lasater Clinical Judgment Rubric)日本語版」の妥当性を検討し、このルーブリックを教材にして臨床判断を拓く評価と臨床学習環境づくりに貢献できる教育指導者を支援するプログラムを開発することを目的とする。看護学習者の育成において彼らの学びに関わる教育指導者を支援する必要があり、教育指導者が組織あるいは個人の活動を通して培ってきたナレッジをもとに、看護学習者の臨床判断を開拓する評価と臨床学習環境の創出を支援する教育モデルを構築する。
トランスクリプトーム解析による食用植物油摂取が生活習慣病に与える影響の機序解明

脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)は、生活習慣病モデル動物の一種であるが、カノーラ油を摂取させると生存日数が短縮することを、われわれはこれまでに確認している。この背景に、心臓や腎臓の傷害等、高血圧に関連した病態の進行促進が認められた。そこで本研究ではそのメカニズムを解明するために、SHRSPにカノーラ油と大豆油(対照)を摂取させ、遺伝子発現と血圧変動に注目して実験を行った。連続血圧測定により、明期の血圧上昇が促進していることがわかったが、血圧調節に関与しているカテコラミン代謝関連遺伝子の発現変化との関係は明らかとならなかった。本研究の目的は、食用植物油の摂取が、生活習慣病の発症および進行に与える影響について調べることとした。一般的に安全だと認識されている食物であっても、生活習慣(食習慣)が原因となる疾患においては、これらの摂取によって何らかの影響がある可能性が考えられる。したがって、その背景を詳細に解析することで、疾患の治療法や予防法が見つかる可能性がある。そこで本研究では、日本での供給量第1位の食用植物油であるカノーラ油に注目した。また、同第2位であり、ラットの通常試料の脂肪源として含有するダイズ油を対照植物油とした。平成25年度は、生活習慣病モデル動物の一種である脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)に10 w/w%カノーラ油またはダイズ油含有無脂肪精製粉末飼料を摂取させた。前年度の実験において、摂取第3週以降、カノーラ油群の収縮期血圧はダイズ油群と比較して高値を示したことから、今年度はカテコラミンの生合成・代謝に関与する遺伝子発現に対するカノーラ油摂取の影響について調べた。摂取第2週において、副腎のカテコラミン分解酵素のmRNA発現は、カノーラ油群で低下していることが認められた。第4週で発現が増加し第8週以降低下したが、第4週以降の発現量には群間差がなかった。また、第16週では合成酵素のmRNAの発現が低下した。以上の結果から、カノーラ油摂取は、カテコラミンの合成・代謝経路に影響を与えることが示唆された。次年度はさらに詳細な解析を進める。食用植物油の摂取が、生活習慣病の発症や進行に与える影響について調べることを目的とする。生活習慣(食習慣)が原因の疾患においては、一般的に安全と考えられている食物であっても、摂取によって何らかの影響があると考えられる。したがってその背景を詳細に解析することで、予防法や治療法が見出される可能性が高い。そこで本研究では、日本での供給量第一位の食用植物油であるカノーラ油に注目した。また、同第二位であり、ラットの通常飼料の脂肪源として含有する大豆油を対照植物油とした。平成24年度は、生活習慣病モデル動物の一種である脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)を用いた。動物の腹腔内にテレメトリーシステムの送信器を装着し、10 w/w%カノーラ油または大豆油含有無脂肪精製粉末飼料を90日間自由摂取させ、摂取期間中の血圧を継続して測定した。現在データ解析中である。また別に、6週間カノーラ油または大豆油含有飼料を摂取させたSHRSPを用いて、週1回の頻度でtail-cuff法により血圧を測定したところ、第3週以降の収縮期血圧はカノーラ油群で上昇促進した。カノーラ油摂取動物では、血漿総コレステロールおよび中性脂肪レベルの上昇が認められた。測定によるストレスがより少ないテレメトリーシステムで測定した血圧には、どのような影響があるのかまとめる。なお次年度以降に測定解析するためのサンプルの採取および保存が完了した。したがって、その背景を詳細に解析することで、疾患の治療法や予防法が見つかる可能性があると考えられる。摂取動物は、生活習慣病モデル動物の一種である脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)を用いた。無脂肪精製粉末飼料に、10 w/w%の含有量となるカノーラ油またはダイズ油を添加し、これらを動物に摂取させた。前年度までの実験において、摂取第3週以降、カノーラ油群の収縮期血圧はダイズ油群と比較して高値を示すことが明らかとなったため、カテコラミンの生合成・代謝に関与する遺伝子発現に対するカノーラ油摂取の影響について調べた。

第4週で発現が増加し第8週以降低下したが、第4週以降の発現量には群間差がなかった。また、第16週では合成酵素のmRNAの発現が低下した。以上の結果から、カノーラ油摂取により、カテコラミン関連遺伝子発現が影響を受けることが明らかとなった。これまでの研究において、大豆油摂取と比較して、カノーラ油を摂取したSHRSPは生存日数が短縮すること、高血圧に関連する病態の進行促進があることを確認し、これを報告している。この背景には、本研究結果で認められた、摂取の比較的早い時期に発現したカテコラミン関連遺伝子変動が関与することが示唆された。薬理学研究実績の概要欄に記載したように、計画通り進行していることから、「おおむね順調に進展している。」と判断した。研究実績の概要欄に記載したように、計画通り進行していることから、「おおむね順調に進展している。」と判断した。平成25年度は、予定通り研究を進めることができたため、平成26年度も計画に従って研究を進め、さらに発展させていく予定である。平成24年度は、予定通り研究を進めることができたため、平成25年度も計画に従って研究を進め、さらに発展させていく予定である。すでに購入済みの試薬等を使用することで、今年度の必要経費が小さくなった。また、次年度の解析に必要な消耗品の購入に使用するため。トランスクリプトーム解析に必要な試薬を購入する。購入済みの消耗品を使用したこと等により、予定経費に残額が発生した。次年度は、今年度残額を合わせ、当初の計画通り、試薬等の消耗品、研究成果発表のための旅費および投稿関連費等に使用する。
現代ラテンアメリカ諸国における資源政策の安定性に関する比較研究

本研究は、2000年以降のラテンアメリカ諸国を事例として、各国の政策決定過程が安定的な資源開発政策を形成しやすいのかどうかを検討することを目的とする。この目的のために、平成26年度は、国内学会での研究成果の発表と情報収集、仮説構築と既存資料のレビュー、海外長期調査の実施、南米ボリビア、ペルーにおけるフィールドワーク調査と資料収集、といった研究実施計画を立てた。得られた成果は以下の通り。1.研究発表を行った。平成26年6月に日本比較政治学会にてペルーとエクアドルの鉱山開発に関連した抗議運動の比較分析について、同年9月16日にアジア大洋州ラテンアメリカ評議会にてペルーの鉱山開発に対する抗議運動について、同年9月に神戸大学国際政治経済ワークショップにて南米18カ国の資源開発に関連した抗議運動の計量分析について、同年11月に日本国際政治学会にて南米18カ国の資源開発に関連した抗議運動の比較分析について、それぞれ研究成果を発表した。2.これらの研究発表および平成25年度のパイロット調査で得られた知見をもとに、データベースをまとめて分析を行い、研究論文として発表した。3.予定としていた海外長期調査については、年次途中で身分が変わったため、渡航予定を変更した。平成27年2月3月に南米ボリビアに赴いて鉱山政策の決定過程に関する現地フィールドワーク調査を行った。以上の成果は、当初予定していた目的と計画を十分に遂行するものである。第1に、研究成果はアジア経済研究所の研究双書の一部として公刊され、他の成果も随時発表予定である。第2に、今後の研究に資する現地調査を発展的に行うことができた。第3に、研究成果は、ラテンアメリカ地域研究や国際政治、比較政治を専門とする研究者に対して複数の場所で発表し、広く関心を集めることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。この目的のために、平成25年度は、1既存研究や資料を網羅的に収集する、2統計処理ソフトと演算処理体制を整える、3論文を国内学会にて発表する、4南米ボリビア、チリ、ペルーでパイロット的な現地調査を行う、5多様な地域に関する研究者や研究プロジェクトへの積極的な参加や意見交換を行う、といった研究実施計画を立てた。次のような成果が得られた。1天然資源政策に関する政治学や経済学などの既存研究や資料を収集するとともに、統計分析についての専門書を入手した。2統計処理ソフトは基本的にオープンリソースを用いて行い、演算慮理のためにパソコンを購入した。加えて、汎用度の高い世界レベルの統計データベースを購入した。3論文を国内の専門雑誌に投稿した。4南米ボリビア、チリ、ペルーに赴いてパイロット調査を行った。その際、現地の研究者や企業関係者、政府関係者に対してインタビューを行ったほか、1次データの利用可能性について現地関係者と交渉を行った。また、アメリカ合衆国で世界随一の専門書を集めるテキサス大学オースティン校に赴き、重要な古典的研究について情報収集を行った。5ラテンアメリカ研究者や他地域の研究者が参加する政治学の研究会において自らの研究を発表し、意見交換を行った。第1に、独自のデータベース作成によって今後複数の研究成果にまとめられるだけの情報が蓄積しつつある。第2に、研究成果を発表するために適切な学会や議論のポイントを知ることができた。第3に、統計分析についての訓練を積むことができ、幅広い種類の業績を発表できるような能力開発を行った。第4に、今後の本格的な調査に向けた準備作業を行うことができた。これらは次年度以降に向けて有意義な成果となった。

26年度が最終年度であるため、記入しない。当初掲げていた達成課題について全て遂行した上、成果を発表するとともに、次年度以降に複数の成果を発表できるだけの情報と下準備を行うこと力宝できたため。当初の予定通り、米国の研究機関に拠点を置きながら、南米の調査対象地にて本格的な調査を開始する。そのプロセスの中で、継続して情報収集とデータベースの作成ならびに質的・量的分析を行い、国内外の学会での発表や学術誌への投稿を積極的に行う。
低線量X線動画イメージングによる新しい肺機能診断法の創出と臨床応用

本検査法は従来のレントゲンの約2枚分の被爆量で、非造影かつ所要時間も数十秒、さらには努力性呼吸も必要としないなど、低侵襲な検査法である。また胸壁、横隔膜運動を観察できる点、換気・血流動態の情報を得られる点で、従来の静止画であるレントゲン検査に比べて多くの情報を得ることができる。低被爆・低コスト、モバイル対応の肺機能イメージとして、既存の高度画像診断法を補う位置づけで展開していく。本研究は(1)診断ロジックの確立と胸郭・横隔膜運動情報の臨床的有用性の検証、(2)これまでに開発してきたX線動画像検査のさらなる解析精度の向上、(3)モバイル対応CADシステム開発、の3つの点に特色がある。
腹膜透析における溶質の移動速度を非侵襲的に倍増させる新手法の開発

腹膜透析法では、腎不全患者の腹腔内に電解質の水溶液(透析液)を貯留し、内臓表面の腹膜を介して、体内に蓄積された毒素を除去する。本研究課題申請者らは、市販の電気マッサージ器や低周波治療器を用いて、腹部に体外から非侵襲的に振動を与えると、毒素の除去速度を飛躍的に増大できる(直接振動法)ことを報告してきた。しかし腹部への連続的な振動は、患者の睡眠を妨げる可能性がある。今年度は、本方式の実用化にむけた改良を行った。すなわち、カテーテルを介して腹腔と通じたビニールバックを体外に設け、カテーテルおよびバッグの中を透析液で満たすシステムを構築した。このバッグに電気マッサージ器による振動を与えることで、間接的に腹腔内の透析液に振動を与えた。このシステムによる物質移動の促進率は、およそ30%であった。これは直接振動法で得られた促進率(70-160%)には及ばないものの、実用的には十分な効果が期待できるものであつた。さらに腹膜での物質移動速度が、腹腔内血流量に依存することを犬の実験から明らかにし、物質移動に正味に寄与する腹腔内血流量のヒト相当値を推定したところ、71ml/minとなった。また、この結果と細孔理論を用いて、雑種犬の腹膜の細孔半径を推定したところ63Aとなった。これらは、ヒトのデータから推定された文献値に良く一致した。
カロリング朝写本の物語イニシアルをめぐる総合的・地域横断的研究

本研究課題の初年度にあたる本年度は、研究対象となるカロリング朝期の「物語イニシアル」を含む作例のリストアップと、所蔵機関の刊行する目録やオンラインデータベースを利用しての基礎資料作成に宛てた。特に、8世紀後半から9世紀初頭の修道院写字室で制作された作例については、従来の二次文献では言及されていない、インスクリプションの有無や挿絵や装飾の下描き、筆致や線描の質の差異、保存状況等、写本学的・美術学的分析に肝要となる詳細な情報を得るに至った。この成果には、9月にベルリン国立図書館、ベルリン国立美術館版画素描室、ザンクト・ガレン修道院図書館でそれぞれ、作品の実見調査を実施できたことが大きい。また、この実見調査と同時に、パリ国立図書館、ベルリン国立図書館、ミュンヘン中央美術史研究所、ハンブルク大学、フランクフルト国立図書館等では二次文献を収集した。未刊の学位論文や日本国内に所蔵のないカタログなどを入手し、今後の研究遂行の基盤となる貴重資料を得ることが出来た。これらの基礎資料作成作業と並行して、対象作例のひとつである個別事例《コルビー詩編》(アミアン、市立図書館、Ms. 18C)、および、重要な比較対象となる《ヴェスパシアン詩編》(ロンドン、大英図書館、Cotton MS Vespasian A I)の分析も行った。前者については中途報告としてポスター・セッションでの報告を行い、研究成果として査読有の日本語論文2報を、後者については調査報告記事1報を所属機関の紀要で発表した。対象作例の目録化の為の基礎資料作成は、概ね当初の研究計画の通りの進度で遂行している。特に、欧州での作品実見調査が行えたことで、この資料は美術史的分析の基盤として充実したものとなってきている点は、次年度以降の分析と考察の為には大きな成果と言える。加えて、一部の作例に限定した形ではあるが、個別作例の分析と考察を査読論文として刊行するに至っている為、3ケ年の研究計画の初年度の成果としては順調と言える。基礎資料の作成と文献収集は次年度以降も継続して行う。特に9世紀前半のローマ周辺の作例、及びメッス派、トゥール派といった9世紀中葉以降の作例に比重を置いて作業を進める。加えて、最終年度に行う、修道院間での彩飾写本の影響関係の考察に向けて、ボッビオとリュクスイユ、コルビーなどの人的・物的交流の精査を行う。
成熟ブタ膵ランゲルハンス島の大量分離

成熟豚の膵ランゲルハンス島(ラ島)分離は、人間を含む他の大動物のラ島分離よりも困難であることは通説となっている。今回は、成熟豚の中でもさらにラ島分離の難しい生後3ヵ月の幼若豚(食肉用)からのラ島分離を試みた。幼若豚膵は屠殺場より提供を受けた。コラゲナーゼ膵管注入法によりラ島分離を行った。ラ島の回収率は膵重量1g当り、300-800個とやや少な目ではあるが、そのインスリン分泌能は他施設からの報告の3-20倍の十分な分泌機能を持つラ島が回収できた。また、豚ラ島分離時の使用コラゲナーゼのロット、膵の膨化状態、温度条件等についても検討した。1)使用コラゲナーゼ:新田ゼラチン社のtype Sを使用した。このコラゲナーゼは新田ゼラチン社の開発した純国産品であり、欧米の製品に比べ均一に生産できる特性を持つ。これまで、ラ島分離においては、コラゲナーゼ(特にロット)の選択が重要であったが、欧米製品では十分なロット管理、ロット選択が出来ずに大動物のラ島分離の障害となっていた。type Sコラゲナーゼは、本法においてはロットの違いによるラ島回収率の差異はなく、type Sコラゲナーゼは有用な製品であると思われた。2)膵の膨化状態:膵の膨化が不十分であると回収されるラ島のサイズは小さくなり、インスリン分泌機能も低下することがわかった。成熟豚ラ島分離においては、膵管からコラゲナーゼ溶液を注入する際の膵の膨化が最も重要であり、如何に均一にこの操作を行うかが今後の大きな課題である。3)温度条件:ラ島分離時のコラゲナーゼ作用の至適温度については種々の報告が見られるが本法においては40°Cが至適温度であった。糖尿病治療法の人工臓器として豚ラ島を使用する場合には、如何にインスリン分泌機能の高いラ島を大量に分離できるかがその大きな課題である。また、食肉用としての幼若豚からラ島分離が可能であることは、同時にdonorとして供給源が無限であることも意味する。本法ではまだ、大量分離という条件は満たしてはいないが、インスリン分泌機能の高いラ島を回収できた。この理由としては、本法により、分離時のコラゲナーゼ消化によるラ島障害が少なかったためと考えている。今後は、分子生物学的レベルで分離ラ島状態を検討し、より条件の良い成熟豚ラ島大量分離を目指して研究を続ける予定である。
進行性腎障害における慢性炎症の意義とそれに立脚した分子予防学の構築

超高齢化社会を迎えた本邦では、肺炎が死因の第3位になり、感染症対策とその病態解明は喫緊の課題である。感染症の重症度に関わる因子として、宿主の免疫状態などの宿主側因子と、菌自体の毒性などの菌体側因子が考えられる。また、感染症の経過中、急性腎障害を併発することも多く、生命予後の悪化と深くかかわっている。しかしながら、細菌自身の表現型や遺伝子型ならびにそこに立脚するタンパクが、重症感染症や急性腎障害の発症にかかわる病態との関連は、ほとんど明らかになってはいない。そこで、本研究では感染症を生じる細菌、ことに臨床上問題となる耐性菌と感染に伴う炎症、常在する細菌叢の撹乱とその病態、腎臓病を中心とする病気の予防、発症、進展との関連を炎症・細胞生物学から明らかとすることを目指している。我々はこれまで、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)の網羅的遺伝子解析を通して、血流感染症や急性腎障害の発症に関わる候補遺伝子の変異を同定した。これら変異遺伝子及び変異タンパクが感染症や急性腎障害の病態に及ぼす意義について検討している。当該年度は、菌株を投与し、未病、発症モデルを作成すること、さらに腎臓をシングルセル化し、網羅的遺伝子解析を検討した。MRSAの投与量により、急性腎障害の未病モデルを確立した。さらに、急性腎障害を発症する再現性の高い感染症モデルを確立した。さらに、これらの腎臓をシングルセル化し、遺伝子発現解析を施行している。当初の計画通り、耐性菌菌体を用いて、マウスへの投与実験を行った。菌体のマウスへの投与により、投与菌量依存的に生存率に差を認め、さらに腎に感染巣の波及を認めた。菌量により、病理学的所見、腎機能および腎障害マーカーに差を認めた。比較的投与菌量が少ない群は未病モデルを確立しえた。すなわち、表現型としては腎機能は悪化せず、軽度の炎症所見にとどまった。一方、比較的投与量が多い群は、病理学的に尿細管障害、腎膿瘍を認め、腎機能の悪化、腎障害マーカーの著明な上昇を認めた。これらの所見は再現性が高いモデルであることを確認した。また、このモデルより腎を摘出し、シングルセル化した。シングルセル化した検体は、フローサイトメトリーで確認し、死細胞は十分除去され、腎固有細胞、浸潤細胞がクラスターを形成していることを確認した。遺伝子の抽出も量・質ともに十分であり、質の高い遺伝子発現解析を施行できた。腎臓を炎症の場とした、細菌のゲノム情報に基づく変異の視点でとらえた腎固有細胞や、免疫担当細胞とのクロストーク、細胞単位の炎症の記憶と遷延化などを、シングルセルトランスクリプトームの手法を用いて解析を進める。また、進行性腎障害の回復と、進展を分ける責任細胞、責任因子を、炎症細胞社会の包括的な視点で取らえることで、キーとなる細胞、分子に特化した創薬基盤や、新規バイオマーカーの創出を目指す。また、近年、腸内細菌叢とその代謝産物の変化が、感染症をはじめとする全身性疾患の病態に関与していることが明らかとなっている。このモデルにおいても、腸内細菌叢由来の代謝産物に着目し、感染症、特に感染症関連の急性腎障害に与える影響を検討したい。しかしながら、細菌自身の表現型や遺伝子型ならびにそこに立脚するタンパクが、重症感染症や進行性腎障害の発症にかかわる病態に関しては、ほとんど明らかになってはいない。そこで、本研究は感染症を生じる細菌、ことに耐性菌と炎症、常在する細菌叢の撹乱とその病態、腎臓病を中心とする病気の予防、発症、進展との関連を炎症・細胞生物学から明らかとすることを目指している。我々は、これまでメチシリン黄色ブドウ球菌(MRSA)株について、網羅的遺伝子解析をおこない、臨床病態との相関を基礎検討した。感染症発症と相関の高い上位50変異中、22変異は、細菌の接着に関わる遺伝子群の変異であった。実際、接着因子に変異を持つ株と、変異を持たない株をプレートアッセイにて比較したところ、接着能に差が認められた。また、菌体が増殖する過程で遊離し、菌体が全身に播種され感染症が進展するが、遊離した菌体数も変異の有無により変化が認められた。また、菌株をマウス腹腔内に投与したところ、菌株依存的にマウス死亡率が上昇し、腎障害との関連も判明した。現在、重症感染症をきたした個体における各臓器での病変の確認を行っている。これらのことは、菌体遺伝子が感染症の病態や腎炎に重要な役割を果たしていることを示している。今後、その機序などについて、検討を進める予定である。当初の計画通り、菌体を用いて、変異遺伝子の発現解析や、マウスへの投与実験を行った。前述の通り、菌体の接着に関与する遺伝子領域の変異により、接着能や、菌体の遊離能に差が認められた。菌体のマウスへの投与により、菌株依存的に生存率に差を認め、さらに腎に感染巣の波及を認めた。これら結果は、ヒト感染症で認められ、その病態を支持するものであった。遺伝子変異と感染症の病態を説明しうる、重要な知見と考えられる。