hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外国語教育における能力評価方法についての問題作成者と受験者の意識の研究-表面的妥当性、波及効果、重み付けについての考察

本研究の第一の研究内容は、言語テストの問題項目の選定及びその相対的重み付けについて、どのような判断がより良いと考えられているのか、問題作成者(外国語教師)側の意識を調査することであり、第二の研究内容は、受験者のテストについての意識、テストが学習に及ぼす影響等を調査・研究することである。本年度は昨年度に継続して、参考になり得る先行研究(言語テスト以外の先行研究を含む)の調査を行い、資料の収集を行った。次に、日本の英語教育に深くかかわっている大学入試センターテストと実力英語検定試験を中心に資料の収集を行った。第三に、実用英語検定試験を対象に行った研究結果の論文執筆を開始した。この途中、合否入れ替わり判断についての信頼性の求め方に、より良い方法があると、統計学者より助言を得たので、この部分について再度検討を加えており、論文投稿を一年間当初の予定より遅らせている。第四に、問題項目の難易度と解答必要時間の予測についての研究については、テスト研究者、統計学者から数々の助言を得て、その実験研究の方法を実施可能なものまで完成した。今後、この実験計画に基づいてデータ収集を行う。本研究の第1の研究内容は、言語能力テストの問題項目の選定及び重み付けについて、どのような判断がより良いと考えらているのか、問題作成者(外国語教師)側の意識を調査することであり、第2の研究内容は、受験者のテストについての意識、テストが学習に及ぼす影響、テストが教授法に及ぼす影響等を調査・研究することである。これらの研究を実現するため、研究期間の初年度にあたる平成9年度では、多数のデータを分析するため、データ収集・分析の両過程において、コンピュータとその周辺機器、コンピュータプログラム、マークシート読み取り装置及びそのプログラム等を購入、設置、動作確認を行い、研究の準備を行った。次に、質問紙に含める質問項目の検討のため、参考になり得る先行研究(言語テスト以外の先行研究を含む)の調査を行い、資料の収集(国内出張を含む)を行った。第3に、現在利用されているテストについての資料収集を行った第4に、問題作成者の研究への協力(質問紙への回答)要請を行った。以上、4項目は平成9年度終了時までに行うと、研究計画書に記載した通りであるが、これに加え、以下の事柄を行った。実用英語検定試験を対象に、言語能力テストの問題項目の重み付けについて、外国語教師の意識の調査を行った。この研究については平成10年度大学英語教育学会全国大会で発表する予定で、研究発表の申込を終え、現在審査待ちの段階である。次に読解テストの問題形式についての受験者の意識調査を論文にまとめ、協力を依頼した他2名と共著で語学ラボラトリ-学会誌に発表した。この論文の研究内容は本研究助成と直接の関わりはないが、本研究の第2の研究内容の基礎的研究となるものである。本研究の第一の研究内容は、言語能力テストの問題項目の選定及び重み付けについて、どのような判断がより良いと考えられているのか、問題作成者(外国語教師)側の意識を調査することであり、第二の研究内容は、受験者のテストについての意識。テストが学習に及ぼす影響、テストが教授法に及ぼす影響等を調査・研究することである。本年度は、昨年度より継続して、参考になり得る先行研究(言語テスト以外の先行研究を含む)の調査を行い、資料の収集(国内出張を含む)を行った。次に、現在利用されているテストについての資料収集を行った。第三に、実用英語検定試験を対象に、言語能力テストの問題項目の重み付けについて、外国語教師の意識調査を行い、その研究成果を平成10年度大学英語教育学会全国大会で発表した。第四に、この研究成果の論文執筆を開始した。論文は1999年度中に執筆を完了して専門誌に投稿し、2000年度までには発表の予定である.第五に、この研究で収集したデータによれば、多くの外国語教師は問題項目の難易度と解答時間を基に配点すべきと回答したが、実際には難易度と解答時間を予測することは困難との先行研究結果があり、配点決定の現実を明らかにするため、発展した研究を1999年度内に実施することとし、その準備を行った。
界面改質バリアーの微視的制御による積層型高温超伝導ジョセフソン接合の高性能化

本研究は厚さ1nm以下、且つ優れた耐熱性を持つバリアーを高温超伝導積層型接合の下部電極表面の原子オーダーの改質により実現することを主目的の1つとした。そこで、まず、均一な薄膜が得られ易いことから集積回路作製に適するプロセスと見なされているが、膜の平坦性が他の手法と比べて劣っていたスパッタリング法によるc-軸配向YBa_2Cu_3O_7(YBCO)膜において均一な改質層を得るための超平坦表面の実現、そのAr^+ビーム照射による形状、電子構造変化の評価を行った。表面を単位格子高さのステップと原子レベルで平坦なテラスとした場合、成長温度を750755°Cの狭い範囲(スパッタ粒子の再蒸発が無い範囲で表面拡散速度が最高となる条件)に厳密制御することにより、、a-軸配向結晶粒の混在はほぼ完全に抑制され、RMS≦1.0nm、接合割く正常最も重要な最大凹凸もc-軸方向で2ユニットセルにほぼ相当する2.5nm以下の、スパッタリング法によるYBCO薄膜としては最高レベルの平坦性と良好な伝導特性T_c(p=0)>81Kを持つ下部超伝導電極層が得られることが明かとなった。このような超平坦下部超伝導電極表面をイオンビーム照射した場合、改質バリアーの出発点となる表面に形成される非晶質化した層の厚さがイオンドーズ量や積分照射エネルギーではなく、イオンの運動エネルギーに依存することを初めて明らかにし、エネルギー条件を1keV程度とすることにより改質層厚さが35nm且つの700°C以上の高温プロセスに数時間曝されても超伝導体の構造に再結晶化しない、バリアーとして理想的な改質層が得られることを明らかにした。これらの成果を基に、超平坦下部電極、その表面を高エネルギーイオン照射して形成した熱的に安定なバリアー層、短時間プロセスで形成した上部電極からなる三層構造を用いて接合を作成したところ、RSJ型の特性が得られる歩留まりが大幅に向上が達成され、接合面積10μm角までのYBCO/界面改質バリアー/YBCO積層型ジョセフソン接合の試作に成功した。接合寸法は現有のフォトリソグラフィーの性能によって制限されているのみであり、本研究で得られた安定・均一なバリアー層と良好な特性の超伝導電極を持つ積層構造を高分解能なシステムにより加工すれば、高集積化二適する接合が得られると考えられる。、以上から、本研究の目標である接合高度化に向けた積層型高温超伝導接合の作成プロセスの確立は、計画通りに達成されたと考える。本研究では厚さ1nm以下、且つ優れた耐性を持つバリアーを高温超伝導積層型接合の下部電極表面の原子オーダーの改質により実現することを主目的の1つとしている。

今年度は、集積回路作製に適したプロセスと見なされているが、作成される膜の平坦性が他の手法と比べて劣っていたスパッタリング法によるc-軸配向YBa_2Cu_3O_7(YBCO)膜において均一な改質層を得るための超平坦表面の実現、そのAr^+ビーム照射による形状、電子構造変化の評価を行った。機械研摩により表面粗さを数nm以下とした通常のSrTiO_3、Mg単結晶を基板に用いた場合、低成長温度では異方的c-軸配向となり表面は平坦だが結晶粒間の結合が弱く伝導特性が劣化すること、760°C以上の高温成長ではa-軸配向結晶粒の混在が顕著となること、成長温度を750755°Cの狭い範囲(スパッタ粒子の再蒸発が無い範囲で表面拡散速度が最高となる条件)に厳密制御した場合、平均自乗粗さ<.2.5nmとスパッタ膜としては高水準の表面平坦性とT_c(p=0)>80Kの超伝導性を有する良好な膜が得られること、が見出された。最適成長条件で形成された膜にもX線回折等では観測されないほど微細且つ矩形のa-軸配向結晶粒がわずかに混在しており、この突出のため、平均自乗粗さが小さいにも拘わらず最大凹凸は25nm程度であった。a-軸配向結晶粒はその長辺が基板の<100>、<010>方向に一致しており、その成長頻度と基板表面状態との関係が示唆された。そこで、表面を単位格子高さのステップと原子レベルで平坦なテラスとした基板を用いて、上記の最適条件で膜形成を行ったところ、a-軸配向結晶粒の混在はほぼ完全に抑制され、RMS≦1.5nm、最大凹凸数nmの最高レベルの平坦性と良好な伝導特性T_c(p=0)>81Kを持つ改質バリアーのプラットホームに適する膜が得られることが明かとなった。このような下部電極表面モフォロジーの制御の接合形成プロセスへの効果を調べたところ、通常基板上で最適化された表面でも、Ar^+照射により形成した改質層のエネルギーギャップ・表面被覆が均一となること、RMS<1.7nm、最大凹凸<15nmと接合形成に適当な範囲となること、RSJ型の特性が得られる歩留まりが大幅に向上すること等が見出され、この制御が積層接合形成に極めて有効なことが明かとなった。以上、接合高度化に向けた研究課題の1つである均質な界面改質バリアー形成手法が確立されたと言える。本研究では厚さ1nm以下、且つ優れた耐性を持つバリアーを高温超伝導積層型接合の下部電極表面の原子オーダーの改質により実現することを主目的の1つとしている。そこで、まず、均一な薄膜が得られ易いことから集積回路作製に適するプロセスと見なされているが、膜の平坦性が他の手法と比べて劣っていたスパッタリング法によるc-軸配向YBa_2Cu_3O_7(YBCO)膜において均一な改質層を得るための超平坦表面の実現、そのAr^+ビーム照射による形状、電子構造変化の評価を行った。表面を単位格子高さのステップと原子レベルで平坦なテラスとした場合、成長温度を750755°Cの狭い範囲(スパッタ粒子の再蒸発が無い範囲で表面拡散速度が最高となる条件)に厳密制御することにより、a-軸配向結晶粒の混在はほぼ完全に抑制され、RMS≦1.0nm、接合割く正常最も重要な最大凹凸もc-軸方向で2ユニットセルにほぼ相当する2.5nm以下の、スパッタリング法によるYBCO薄膜としては最高レベルの平坦性と良好な伝導特性T_c(p=0)>81Kを持つ下部超伝導電極層が得られることが明らかとなった。このような超平坦下部超伝導電極表面をイオンビーム照射した場合、改質バリアーの出発点となる表面に形成される非晶質化した層の厚さがイオンドーズ量や積分照射エネルギーではなく、イオンの運動エネルギーに依存することを初めて明らかにし、エネルギー条件を1keV程度とすることにより改質層厚さが35nm且つの700°C以上の高温プロセスに数時間曝されても超伝導体の構造に再結晶化しない、バリアーとして理想的な改質層が得られることを明らかにした。
関東平野先新第三系基盤構造の推定

本研究においては関東平野ボ-リング資料、人工爆破資料に加えて、平野周辺部の基盤岩露出地域についての地質調査資料をもとにして先新第三系基盤構造の推定を試みた。広域調査地点の選定には次の問題に重点をおいた。東西境界問題、利根川水系の位置、火口配列、棚倉破砕帯の問題などである。荒川中流域の調査地点については、西埼玉地震、中央構造線、荒川流路の変遷史などに注目して選定した。調査法としては、重要地点の測量による精密地質図の作製とその解析を主要なものとして用いた。このらの調査の結果は地下等深線図と基盤構造図にまとめられた。以上の調査・研究の結果はおよそ次のようにまとめることができる。関東地方の主要構造において「平野部(関東平野)は山地部(関東山地)に対応し、平野部と山地部を含む陸域は海域(相模湾)に対応する。」また、「日本海溝・マリアナ海溝の最深部は火山前線に対応し、駿河海溝・相模海溝の最深部は中央構造線に対応する。」以上がこの地域の基本図式である。群馬県小野子山・子持山付近より関東平野中央部に向って主要な構造線がのびている。これはさらに直線的に千葉県大東崎方面にのびている。基本的には関東山地の古期地質構造の東方延長部を上述の構造線は切っている。すなわち、この講造線は新期のものである。比企丘陵から東京湾西部にかけての直線状構造が、三波川帯・中央構造線と斜交しているからである。このことは関東平野下の構造を考えるうえで最も重要なことであるというのが本研究の主要な結論である。細部にわたっては、関東平野下の基盤構造の特質が調査・検討された。62年度の研究は基盤構造の推定方法の開発に重点をおいた.開発されつつある方法は3つの側面より成り立っている.第1は野外での測量である.第2は,リモートセンシングに属するもので,写真地質解析である.第3は,コンピューター処理による基盤データーのデーターベース化とその解析である.野外調査は平板とオートレベルを用いた100分の1等高線図,岩相図の作製を主としている.これは従来の方法にくらべると極めて正確な信頼性の高い情報を多量に集めることができる.しかし一方ではこれは大変な労力と時間を要するので,省力化と同時に多量のデーターを集めるために簡易リモートセンシングとしてステレオ写真解析による等高線図の作製,地質構造図の作製が研究されている.このためにはセスナ機による低空写真,気球写真,大型三脚によるステレオ写真を用いる方法をほぼつくりあげることができた.これらの3次元的資料はコンピューターグラフィックスとして基盤等深線図と連絡することができる.以上の研究から多数の断層群が発見され,また断層群,断層密度が広域的に変化してゆくことがわ〓〓わかってきた.多くの場合, N20゚Wの出牛黒谷方向, N70Eのうぐいすの瀬断層方向, N20゚Eの親鼻橋断層方向, N70゚W方向の関東山地方向などに整理されるが,これらの断層群は地域毎に少しずつ性質を変えてゆく.特にN70゚Wの関東山地宝庫の断層群は関東平野に近づくに従って南北方向に高角度化してゆくことがわかったが,これは関東平野直下の構造を推定するうえで極めて重要な事実である.また,各断層群における断層分布密度の変化から,広域的応力場,力の伝達機構などについて多くの情報を得つつある.関東平野基盤を包有するプレートの微細な変形,とう曲などを解明することが可能であろう.今回の研究では主として関東平野北部の基盤構造を推定する資料が得られ、これをもとに全体的考察を試みた。

本年度は荒川流域の重要地点についてステレオ写真解析とコンピューター処理による数値処理方式の等高線図作製法を完成することができた。とくに水平方向ステレオ写真を用いた精密地形図の作製は基盤の構造や運動を調査するうえで大変有効なものであることがわかった。これは一種の簡易型リモートセンシングでもあって、省エネにも役立つ。この方向による200分の1地形図をもとに荒川沿いの1000分の1地質図をつくった。この資料より基盤断層の分布・時代関係、層序についていくつかの新しい事実が判明した。関東山地付近の高角断層系はおよそ6系統に分類整理されるが(矢島他1985)、これらのそれぞれの系統の中でも時代と場所によって系統的に方位が変化してゆくことがわかった。関東平野の基盤地質構造は基本的には相模トラフの配置に対応していると考えられるが、海底下の構造は不明の点が多い。一方、陸上で観察される地質構造は西から東に向かって少しずつ変化している。矢島(1981)、矢島他(1986)は関東平野基盤等深線図を発表しているが、今回はさらに最近の報告者の調査研究の結果をまじえ、当概地域の基盤地質構造の詳細な推論を試みている。また、推論の根拠となる資料(岩石、断層、地下等深線)と推論の方法を明らかにしようとした。結論として、南関東ないし沿岸部海洋底付近の地殻構造形態と内陸部の関東北部の基盤構造形態とは密接な対応関係をしめしていることが推定された。このことから、北関東地域の基盤地質の研究は南関東地域の地殻変動の研究に一定の重要な役割を果たし得ることがわかる。深部ボーリング、人工爆破による地殻構造推定とならんで、周辺山地部の重点的精密調査の意義は大きい。
機能性高分子を用いるエンドトキシンの簡易迅速な除去法に関する基礎的検討

微生物や動植物が産生するタンパク質やホルモン溶液あるいは血清などに含まれ、ショック症状を引き起こす有毒性リポ多糖であるエンドトキシンを簡易迅速かつ高効率に除去する方法が望まれている。本研究では、水溶液中の温度感応性高分子ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(以下PNIPAAm)が臨界温度(約32°C)以上で折出・凝集し、その際に水中の微量疎水性有機化合物を凝集体(固相)中に濃縮・分離する現象に着目し、PNIPAAmを捕集媒体として、血清や菌体培養液から両親媒性毒物であるエンドトキシン類を除去する簡易迅速な分離法を構築するための基礎的検討を行った。1.抽出媒体PNIPAAmの性能PNIPAAmの構造が、高分子凝集相へのエンドトキシン類の取り込みに及ぼす影響を系統的に調べ、重合数1000(分子量125,000)のPNIPAAmを媒体として用いることにした。PNIPAAm媒体は、その取り込みが疎水性支配でありながら親水性要因も影響する特異な性能を有するので、両親媒性物質であるエンドトキシンには特に適した媒体である。2.PNIAAmとエンドトキシンの相互作用が捕集効率に及ぼす影響エンドトトキシンの疎水性がその捕集効率に及ぼす影響を明らかにした。尚、リポ多糖であるエンドキシンは、糖鎖部分が多様なので、アルキルフェノールエトキシレート(以下EPEO)をモデル化合物とし、分配の要因を明らかにした。EPEOのPNIPAAm(固相)-水相間の分配定数K_Dは、抽出分離の媒体として応用するのに十分な値を示し、K_DはEPEOの構造に依る親水性-疎水性バランス(HLB)値と高い相関性を示した。この結果に基づいて、エンドトキシンに対する高い捕集効率を示す分離システムを構築するガイドラインを得た。実際試料に応用したところエンドトキシンは7千倍に濃縮・捕集され、その除去率は40%であった。本研究では、ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)などの温度感応性高分子が水溶液中において臨界温度(約32°C)以上で凝集・析出し、その際に水中の微量疎水性有機化合物を高分子凝縮体中に濃縮・分離する現象に着目し、この高分子を捕集媒体として、タンパク質などをマトリックスとする血清、菌体培養液から脂溶性毒物であるエンドトキシン類を除去する簡易迅速な分離法を構築するための基礎的検討を行う。1.温度感応性高分子のデザインと合成高分子の構造が、高分子凝集相へのリポ多糖であるエンドトキシン類の取り込みに及ぼす影響を系統的に調べるために、N-イソプロピルアクリルアミドモノマーから種々の型の高分子を合成した。2.合成された高分子およびエンドトキシンの性質が捕集効率に及ぼす影響の検討1.で得られた温度感応性高分子を捕集媒体とし、高分子の疎水性がエンドトキシンの捕集効率に及ぼす影響を明らかにする。尚、リポ多糖であるエンドトキシシは、糖鎖部分が多様なので、類似の構造を持つ数種の化合物をモデルとして、高分子の疎水基サイズの違い、側鎖の存在および重合度、共重合、ランダム重合の違い等々による親水性ー親油性バランスがエンドトキシンの補集効率に及ぼす影響を明らかにした。高分子の相転移の臨界温度が、マトリックスであるタンパク質の凝固を来たさない範囲になるように高分子重合度を調整した。

さらにはエンドトキシン及び生体関連試料マトリックスと、合成した温度感応性高分子との相互作用を明らかにし、エンドトキシンに対する高い選択性と捕集効率を有する分離システムを構築する予定である。微生物や動植物が産生するタンパク質やホルモン溶液あるいは血清などに含まれ、ショック症状を引き起こす有毒性リポ多糖であるエンドトキシンを簡易迅速かつ高効率に除去する方法が望まれている。本研究では、水溶液中の温度感応性高分子ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(以下PNIPAAm)が臨界温度(約32°C)以上で析出・凝集し、その際に水中の微量疎水性有機化合物を凝集体(固相)中に濃縮・分離する現象に着目し、PNIPAAmを捕集媒体として、血清や菌体培養液から両親媒性毒物であるエンドトキシン類を除去する簡易迅速な分離法を構築するための基礎的検討を行なった。抽出媒体として、重合数1000(分子量125,000)のPNIPAAmを用いた。PNIPAAm媒体は、その取り込みが疎水性支配でありながら親水性要因も影響する特異な性能を有しており、両親媒性物質であるエンドトキシンには特に適した媒体である事が明らかになった。リポ多糖であるエンドトキシンは、糖鎖部分が多様なので、アルキルフェノールエトキシレート(以下EPEO)をモデル化合物として分配の要因を明らかにした。EPEOのPNIPAAm(固相)-水相間の分配定数K_Dは、高い抽出効率を示し、EPEOの構造に依る親水性-疎水性バランス(HLB)値と高い相関性を示した。この結果に基づいて、エンドトキシンに対する高い捕集効率を示す分離システムを構築するガイドラインを得た。実際試料では、エンドトキシンは7千倍に濃縮・捕集され、その除去率は40%であった。
長鎖脂肪酸を用いた塗布式口腔ケアによる抗がん剤治療時の口腔粘膜のバリア機能維持

研究目的口腔組織は口腔内の常在細菌と絶え間なく侵入する外来性細菌に対する強力な生体防御機構をもつ。しかし抗がん剤により免疫機能が低下すると歯周組織への細菌の侵入が増加し、感染症による炎症が引き起こされる。これにより口腔機能が低下し栄養状態の維持が困難になり、全身への二次感染のリスクも増大する。そこで口腔組織の感染症対策はきわめて重要である。細胞間接着が消失すると細胞間隙への細菌の侵入を阻止できなくなるため、細胞間接着の維持は感染症対策に重要と考えられる。本研究では、長鎖脂肪酸含有脂質の投与による細胞間接着への影響を検討した。研究方法細胞間接着を形成する接着因子がエンドサイトーシスにより細胞内に取り込まれると細胞間接着が消失すると考えた。上皮細胞由来の培養細胞を用いてタイト結合を形成する細胞間接着因子クローディンの安定発現株を作成し、限界希釈によりクローンを作成した。細胞染色によりその中から実際にタイト結合を形成しているクローンを選択した。その細胞株に対して細胞表面に存在するタンパク質をsulfo-NHS-SS-ビオチンを用いてビオチン化した。その後37°Cでインキュベートしてエンドサイトーシスを起こさせ、2-メルカプトエタンスルホネートを用いて細胞表面に残っている分子のビオチンを還元して除去した。細胞を可溶化してNeutravidinビーズによりビオチン化されたタンパク質を回収し、イムノブロットによりクローディンを検出した。この方法により細胞に長鎖脂肪酸含有脂質をあらかじめ取り込ませた場合のクローディンのエンドサイトーシスへの影響を検討した。研究成果当初の予想とは逆に、長鎖脂肪酸含有脂質の添加によりエンドサイトーシスが亢進された可能性を示唆する結果を得たが、細胞密度、脂質の添加時間を今後さらに検討していく必要があると考えている。
タブレット端末とＳＮＳでの言語活動が可能にする中等教育国語科学習方法の実践と検証

〈本研究の実施方法〉本研究では、中等教育の国語科での、評論文の読解に基づく意見の表明と討論をおこなう学習活動紙での資料共有と対面での発表・意見交換を用いた、いわゆる従来型の学習方法(以下、従来型)と、タブレット型端末での資料共有と教育向けSNSであるednityでの発表・意見交換を行う学習方法(以下、ICT活用型)との比較検討を行った。従来型学習活動では、上記の学習活動を紙のワークシートへの記述とワークシートの縮小印刷配布によるクラス全員分の要約・意見の共有、クラス全員で聞く状態での対面での意見交換で実施した。ICT活用型学習活動では、紙のワークシートをデジタル化し、クラス全員でのSNSでの意見交換で実施した。従来型、ICT活用型のどちらか一方に生徒を取り組ませた後、記述型の無記名アンケートにより「自己の意見の改変度」「この学習活動の課題点」などを記述させて定性的な比較検証を実施した。また従来型とICT活用型の双方を生徒に取り組ませた後、5段階評価のアンケートにより「学習活動への興味や関心」「学習活動の継続意欲」などを問い、定量的な比較検証を行った結果、下記のような研究成果が得られた。〈研究の成果〉1, ICT活用型の学習方法では、沢山の情報を複合して意見を構築したり、それぞれの情報に含まれたメリットやデメリットの分析から、よりよいアイディアを生み出したりできる。2,従来型の学習方法では、情報の内容を深く吟味しつつ価値観やとらえ方を詳細に相対化していく分析的能力が培われる。3, ICT活用型の学習方法では、内容の吟味無しに意味の「切り貼り」がなされる恐れがある。4,従来型の学習方法では、比較による批判や肯定といった二項対立に終始してしまう恐れがある。5,上記より、双方を組み合わせたより効果的な学習方法が、エビデンスに支えられた形で作り出せ、かつカリキュラムも同様にデザインすることができるようになることがはっきりとした。
高品質な牛肉生産を目指した新たな飼料用天然成分の探索

牛の飼料として利用可能な食品製造副産物の脂溶性成分についてPPARγリガンドアッセイを行うことで、天然物からPPARγ活性化因子を探索した。その結果、マメ科牧草、および発酵食品製造副産物中にPPARγ活性化能を見出した。更なる溶媒分画やカラムクロマトグラフィーでの分画の結果、ノダフジの種子中のイソフラボン配糖体やイソフラバンがアゴニスト活性を有することを明らかにした。PPARγはリガンド依存性核内転写因子として脂肪細胞分化に大きな役割を果たしている。さらに、PPARγの合成リガンド投与は筋肉内の脂肪細胞数を増加させることが実験動物において報告されている。そこで本試験では、飼料として利用可能な様々な草類や食品製造副産物に含まれるPPARγ活性化因子の探索を行っている。PPARγのリガンド結合ドメインとGAL4のDNA結合ドメインからなるキメラタンパク質を合成するプラスミドを作成した。ウミホタルおよびウミシイタケ由来のルシフェラーゼ発現プラスミドと共にアフリカミドリザル腎臓由来培養細胞cV-1にトランスフェクトするDual-Luciferase Reporter Assay Systemを用い、飼料用食品製造副産物や各種草種より抽出したエタノール抽出物を1mg/1から100mg/1で添加し、リガンドアッセイを行った。酒粕、醤油粕および酢粕の抽出物は10mg/1からPPARγの転写活性を要量依存的に上昇させた。さらに、転写活性化能を示したものについては、3T3-L1脂肪前駆細胞を用い分化に及ぼす影響を検討した。3T3-L1脂肪前駆細胞をコンフルエント後(dayO)、2日間分化誘導処理を行い(day2)、その後8日間培養を行った。dayO-10にPPARγ転写活性化能を有する抽出物を様々な濃度で培地に添加すると、分化の指標であるグリセロール-3-リン酸デヒドロゲナーゼ(GPDH)比活性とトリグリグリセリド量が用量依存的に上昇した。以上の結果から、これら副産物の抽出物にはPPARγの転写活性を促進するリガンドが含まれている事が示唆され、脂肪細胞分化を促進する事がわかった。PPARγのリガンド結合ドメインとGAL4のDNA結合ドメインからなるキメラタンパク質を合成するプラスミドを用いて、ウミホタル由来ルシフェラーゼおよびβガラクトシダーゼ発現プラスミドと共に培養細胞COS7にトランスフェクトするLuciferase Reporter Assay Systemにより、各種草種より抽出した脂溶性成分に対しリガンドアッセイを行った。その結果、ザクロやサイカチ、フジ等の植物に活性化因子が含まれている可能性を示した。さらに、最近泌乳牛や産卵鶏などで問題となっている脂肪肝の予防や治療にも関わると考えられるPPARαのリガンドアッセイについても行う。PPARαは主に肝臓で発現し、脂質代謝関連遺伝子の発現調節を行う転写因子である。これまでもその天然のリガンドが様々な植物成分中から発見されている。本年度はPPARαのリガンド結合ドメインとGAL4のDNA結合ドメインからなるキメラタンパク質を合成するプラスミドを作成した。ウミホタル由来ルシフェラーゼおよびβガラクトシダーゼ発現プラスミドと共に培養細胞COS-7にトランスフェクトするLuciferase Reporter Assay Systemを用い、PPARγと同様のリガンドアッセイの系の立ち上げを目指す。昨年度までのスクリーニングにおいて特に活性の高かった発酵食品製造副産物のうち、醤油粕について酢酸エチル可溶性画分に分配し活性試験を行ったところ、添加濃度依存的に活性の上昇が見られた。これについては、スクリーニングでの活性を指標として、更なる分画を繰り返すことにより活性成分を単離しその活性成分の同定を目指す。一方、PPARαのレポーターアッセイ系の確立については、PPARαの既知リガンドであるWY14643を様々な濃度で添加したところ、添加濃度が10μM以上において添加濃度依存的に優位な活性の上昇が見られ、PPARαのスクリーニングの系の立ち上げに成功した。この系を用いて、PPARγのスクリーニングの系で活性の見られた醤油粕および醤油油について活性試験を行ったところ、醤油粕、醤油油ともに有意な活性上昇が見られた。また様々な植物種子のうち、マメ科フジ属のノダフジ(Wisteria floribunda)種子のMeOH抽出物がPPARγのアゴニスト活性を示すことがわかった。このMeOH抽出物を、ヘキサン、酢酸エチル各可溶性画分に分配し活性試験を行ったところ酢酸エチル可溶性画分に強い活性が見られた。この画分についてシリカゲルおよびODSカラムクロマトにより分画精製を行った結果、イソフラボン配糖体Ononin、WistinやイソフラバンSativan、Isomucronulatol、Vestitolが得られた。このうち、WistinとIsomucronulatolは、それぞれ最小有効濃度
骨芽細胞から骨細胞への終末分化と生存における低酸素応答因子HIFの役割

マウス胎仔中手骨のbonecollarでHIF-1αは骨表面の骨芽細胞に反応を示し、骨膜細胞よりも強かった。同時に骨細胞にも強反応がみられた。骨細胞にはグルコース輸送担体GLUT1とGLUT5の反応があり、低酸素下で単糖類を利用し生存すること示した。成獣下顎骨で深層にある骨細胞はHIF-1α、HIF-2α、ORP150の各低酸素応答因子に強陽性を示した。骨外細胞から骨細胞への分化と生存には低酸素応答因子が強く関与することを明らかにした。骨は生きた組織で、骨の中に埋め込まれた細胞(骨細胞)は骨の改造に関わる。骨の表面で活発に骨を造っている骨芽細胞は自ら埋まり骨細胞となる。しかし、骨細胞は石灰化した硬い基質で取り囲まれ、栄養と酸素に乏しい環境に置かれることとなる。骨芽細胞が骨細胞になる過程で、苛酷な環境に適応するため、低酸素で発現する遺伝子HIF-1αと栄養源であるグルコースなどの単糖体を積極的に取り込むGlucose transporter(GLUT)を利用するであろうと考えた。そこで、マウス胎仔中手骨で、骨芽細胞が自ら埋まり骨細胞となる過程でこれらの遺伝子産物(タンパク質)の発現を免疫組織化学的に(特定のタンパク質に対する抗体を利用する手法で)調べた。HIF-1αは骨表面にある骨芽細胞の細胞質に強い反応を示し、それは骨芽細胞になる骨膜細胞よりも強い反応であった。同様に、骨の基質に取り囲まれたばかりの若い骨細胞にも強い反応がみられた。至る所に発現して基本的なグルコース輸送に関わるGLUT1は骨芽細胞にみられたが、骨細胞で最も強い反応が認められた。また、グルコースが少ない環境において最も効率よくグルコースの取込みに関わるGLUT3は骨芽細胞、骨細胞ともにわずかにしか発現していなかった。さらに、単糖体の一つのフルクトースを選択的に取り込むGLUT5はGLUT1に似て骨芽細胞に弱く、骨細胞に強く反応した。しかし、骨膜細胞にはこれらGLUTはほとんど観察されなかった。こうした結果から、骨細胞は骨芽細胞から引き続きHIF-1αを発現し、GLUT1とGLUT5を増強する(栄養を積極的な取り込む)ことで、苛酷な環境下で生き延びようとしていると推測された。今後は、骨芽細胞や骨細胞を利用して低酸素環境下で生き延びるかを、またその時にどのような遺伝子が新たに発現するかを実験細胞学的に検討する。昨年度には骨芽細胞と幼若な骨細胞において低酸素で安定化するHIF-1αが発現していることを明らかにした。今年度、下顎骨の骨表面より深層に位置する骨細胞でのHIF-1α、HIF-2βとOxygen-related protein150(ORP150)を検討した結果、下顎底においてHIF-1αは表層から3・4層の骨細胞ではほとんど発現しておらず、より深層の骨細胞に強く反応がみられた。これはHIF-2αでも同様であった。しかし、ORP150は骨表層から510層の骨細胞のみに弱い反応があった。これとは対照的に、第1臼歯舌側歯槽骨では比較的新しい骨の骨細胞に限ってこれら低酸素応答因子はまったく認められず、骨改造の痕跡線を境に劇的に染色性が異なっていた。これらの結果は、3種の低酸素応答因子の染色性が個々の骨細胞の酸素濃度環境を反映していることから、下顎骨表層に近い骨細胞は骨膜側から十分な酸素供給を受けていることが明らかとなった。また、骨細胞への栄養と酸素が骨細管を介して供給されていることを考えると、歯槽骨で骨改造の痕跡線を境に劇的に染色性が異なったことは、その痕跡線を境に骨細管ネットワークが断裂したことに起因するものと考えられる。現在、樹立された骨芽細胞と骨細胞の培養系で低酸素環境下での生存に関与する遺伝子発現の解析を進めている。
π電子系有機団体のレ-ザ-アブレ-ションダイナミクスの分子論的研究

レ-ザ-アブレ-ションのダイナミクスをストリ-クカメラにより系統的にその場測定し以下のような見地を得た。1.光物理過程の良く知られているポリ(N-ビニルカルバゾ-ル)フィルム及び、増感剤としてP-タ-フェニル、ビフェニル、カルバゾ-ルをド-プしたPMMAフィルムを有機固体としてとりあげ、各種エキシマ-の発光、Tn←T_1吸収とアブレ-ション特有のプラズマ発光、分解物ラジカルの発光を関連づけてメカニズムを議論することができた。2.複雑な系でありながら酸化物超伝導体のアブレ-ションにおいては飛散粒子の電子状態に関する情報が得られた。すなわちレ-ザ-照射によって生成したプラズマ中では個々の原子・イオンは基底状態に分布しており、マイクロ秒を得て励起状態になる。このことを幾つかの系について明らかにし、アブレ-ションを利用した超伝導薄膜作製のメカニズムについても重要な視点を与えた。3.アブレ-ションの前駆現象としてアュ-リングがある。これはよりマイルドな条件で分子集合構造と光誘起形態変化の関連を明らかにする。我々はカルバゾ-ル環を有する2分子膜やピレン環を有するLB膜のレ-ザ-誘起特有のアニ-リング現象を見出した。この現象はきわめて一般的に起こり、高い励起状態からの緩和が分子特有の最安定集合構造へと形態変化をもたらすことが明らかとなった。本年はレ-ザ-誘起形態変化の一つであるアニ-リング現象をとりあげ研究した。アニ-リングはレ-ザ-アブレ-ションの前駆現象ともみられ、又比較的マイルドな条件なのでアブレ-ションよりは一光子光化学に近く、メカニズム解析も行いやすいと考えられる。とりあげた系はピレン環を有する長鎖カルボン酸より形成したLB膜とカルバゾ-ル環を有する分子の自己組織化による二分子膜である。いずれも蛍光を発するトラップサイトの分子集合構造がレ-ザ-照射により変化することがわかった。照射条件を変えて検討したところ、照射光強度に非線形的に依存する過程であり、励起状態間相互作用や多光子吸収により生成した高い励起状態が重要な役割を果していることが明らかとなった。更にレ-ザ-アニ-リングと分子集合構造との関係を明らかにするため、ピレン環を有する長鎖カルボン酸のキャスト膜、真空蒸着膜の挙動と比較検討した。このアニ-リング現象は極めて一般的にみられることがわかったが、特に8ー(1ーピレニル)オクタン酸のレ-ザ-照射により形成される蛍光トラップは、各作成法によらずいつも一定構造となっている。これは高い励起状態から起こる緩和はこの分子特有の最安定集合構造への変化をもたらし、蒸着、キャスト、LB法により形成される膜はいずれも準安定な状態であることを示している。
電子チューニングによる官能基精密集積化法の開発と光線力学中分子治療薬の創製

本研究では,アセチレン化合物に様々な電子的効果をもつ置換基を置換し,電子的摂動を与えることで化学選択的反応や位置選択的反応の実現を目指す.まず初めにホスホリル基を電子求引基に取り上げ,アセチレンに置換した後にアセチレンとアジドとのクリック反応を検討した.簡便な操作で調製可能なハロホスホリルエチンを出発原料に用い,アルコキシド塩基による脱ホスホリル化,続くクリック反応を行ったところ,4-ハロトリアゾールが得られた.一方,脱保護することなくハロホスホリルエチンを直接クリック反応に利用した場合には,5-ハロトリアゾールが得られた.ホスホリル基の立体的・電子的効果を巧みに利用することで,複素環を位置選択的に構築することに成功した.また,ハロホスホリルエチンのハロゲンをアミンで置換した後に,塩基による脱ホスホリル-クリック反応を行ったところ,4-アミノトリアゾールが得られた.本反応に含まれるイナミン(アミノアセチレン)は高活性なため通常は取り扱いが困難であるが,ホスホリル基の電子求引性を巧みに利用することで,高活性化学種のハンドリングを可能にした.こうした,脱保護-官能基変換反応を研究する過程で,新しい脱シリル-オリゴマー化反応に成功した.9,10位にシリルアセチレンを有するアントラセンを原料に用いて脱保護を行ったところ,得られた末端アセチレンは,すぐさま分解し,次の反応に利用することができないため,専門家の力を借りながら,活性な金属表面を用いて脱保護,続くホモカップリングによる連結反応を行った.高真空・極低温下で金属表面上にシリルエチニルアントラセンを蒸着し,続いてアニーリングしたところ,脱シリル化-オリゴマー化が進行した.生成物は,高分解能走査型顕微鏡で確認した.また,詳細な顕微鏡観察と量子化学計算から本反応が,これまでに知られていない分子内シリル転位を含むことを明らかにした.本研究では,アセチレン化合物に様々な電子的効果をもつ置換基を導入し,電子的摂動を与えることで化学選択性や位置選択性の制御を実現する.反応系を単純化するために,両端炭素に電子的効果が異なる置換基をもつエチンを反応基質に取り上げた.具体的には電子供与基としてアミノ基を,求引基としてホスホリル基を有するアセチレンを用いたクリック反応を計画した.アミノホスホリルエチンは大きな電子的摂動の発生が期待できるだけでなく,ホスホリル基が高い極性をもつことから,クリック反応後の生成物を容易に単離精製できると考えた.アミノエチンの簡便な合成法として,末端アセチレンの臭素化/塩素化によるハロホスホリルエチンの合成,続く,ハロゲンの置換によるアミノ化から目的のアミノホスホリルエチン合成を検討した.様々な反応条件を検討したところ,銀触媒を用いたハロゲン化から臭素体が良好な収率で得られた.一方,同条件下では塩素体は得られなかった.続いて,アミンによる置換反応からアミノホスホリルエチンを合成した.本置換反応は無機塩基の存在下,速やかに進行し,様々なアミンで置換反応を行うことに成功した.前例のない新規化合物を合成するため,合成法の確立には長時間を要したが,こうして得られたアミノホスホリルエチンは空気中でも安定な化合物であった.得られたアミノホスホリルエチンを用いてクリック反応を検討したところ,反応の進行はやや遅いものの,アミノ基の立体電子的効果により高いレギオ選択性で環化生成物が得られた.一方,塩基による脱ホスホリル保護,続くクリック反応を実施したところ,アミノ基の立体電子的効果により予想通り,逆のレギオ選択性で環化生成物が得られた.これまでにアミノアセチレン等価体として利用可能なアミノホスホリルエチンの簡便合成法を確立した.初年度は,本化合物の合成法および複素環合成への端緒を掴んだ.今後は,様々なアミノ基もつアミノホスホリルエチン合成法の確立に着手し,応用範囲の拡大を検討する.アミノ基は医薬品など生理活性化合物に多く含まれることから,芳香族アミンだけでなく脂肪族アミンや複素環の導入など,多種多様な窒素求核剤を利用し,多彩なアミノアセチレン骨格を構築する.また,安価な試薬を利用することで,大量合成法を確立し,より実用的な反応試薬として利用できるように工夫する.初年度は,アミノホスホリルエチンを出発原料に用いた脱ホスホリル,続く,クリック反応からアミノトリアゾールを合成した.これまでに正確な位置選択性が確定していないので,単結晶X線構造回折を用いてレギオ選択性を決定する.また,ブロモ基とホスホリル基を位置選択的に同時に導入することに成功したので,それぞれの置換基を手掛かりに様々な置換基や官能基を導入する手法を確立する.具体的には求核剤を用いた付加脱離反応による置換反応や遷移金属触媒を用いたクロスカップリング反応から新たな炭素ー炭素結合生成反応を経由する官能基変換を検討する.こうして得られるアミノトリアゾールはその合成の困難さから,これまでにあまり研究が進んでいないが,いくつかの誘導体が生理活性を示すことが知られている.本研究では,生物化学の専門家と協力してアミノトリアゾールの生理活性ついても調査する予定である.本研究では,アセチレン化合物に様々な電子的効果をもつ置換基を置換し,電子的摂動を与えることで化学選択的反応や位置選択的反応の実現を目指す.

まず初めにホスホリル基を電子求引基に取り上げ,アセチレンに置換した後にアセチレンとアジドとのクリック反応を検討した.簡便な操作で調製可能なハロホスホリルエチンを出発原料に用い,アルコキシド塩基による脱ホスホリル化,続くクリック反応を行ったところ,4-ハロトリアゾールが得られた.一方,脱保護することなくハロホスホリルエチンを直接クリック反応に利用した場合には,5-ハロトリアゾールが得られた.ホスホリル基の立体的・電子的効果を巧みに利用することで,複素環を位置選択的に構築することに成功した.また,ハロホスホリルエチンのハロゲンをアミンで置換した後に,塩基による脱ホスホリル-クリック反応を行ったところ,4-アミノトリアゾールが得られた.本反応に含まれるイナミン(アミノアセチレン)は高活性なため通常は取り扱いが困難であるが,ホスホリル基の電子求引性を巧みに利用することで,高活性化学種のハンドリングを可能にした.こうした,脱保護-官能基変換反応を研究する過程で,新しい脱シリル-オリゴマー化反応に成功した.9,10位にシリルアセチレンを有するアントラセンを原料に用いて脱保護を行ったところ,得られた末端アセチレンは,すぐさま分解し,次の反応に利用することができないため,専門家の力を借りながら,活性な金属表面を用いて脱保護,続くホモカップリングによる連結反応を行った.高真空・極低温下で金属表面上にシリルエチニルアントラセンを蒸着し,続いてアニーリングしたところ,脱シリル化-オリゴマー化が進行した.生成物は,高分解能走査型顕微鏡で確認した.また,詳細な顕微鏡観察と量子化学計算から本反応が,これまでに知られていない分子内シリル転位を含むことを明らかにした.本研究では,アセチレン化合物に様々な電子的効果をもつ置換基を導入し,電子的摂動を与えることで化学選択性や位置選択性の制御を実現する.反応系を単純化するために,両端炭素に電子的効果が異なる置換基をもつエチンを反応基質に取り上げた.具体的には電子供与基としてアミノ基を,求引基としてホスホリル基を有するアセチレンを用いたクリック反応を計画した.アミノホスホリルエチンは大きな電子的摂動の発生が期待できるだけでなく,ホスホリル基が高い極性をもつことから,クリック反応後の生成物を容易に単離精製できると考えた.アミノエチンの簡便な合成法として,末端アセチレンの臭素化/塩素化によるハロホスホリルエチンの合成,続く,ハロゲンの置換によるアミノ化から目的のアミノホスホリルエチン合成を検討した.様々な反応条件を検討したところ,銀触媒を用いたハロゲン化から臭素体が良好な収率で得られた.一方,同条件下では塩素体は得られなかった.続いて,アミンによる置換反応からアミノホスホリルエチンを合成した.本置換反応は無機塩基の存在下,速やかに進行し,様々なアミンで置換反応を行うことに成功した.前例のない新規化合物を合成するため,合成法の確立には長時間を要したが,こうして得られたアミノホスホリルエチンは空気中でも安定な化合物であった.得られたアミノホスホリルエチンを用いてクリック反応を検討したところ,反応の進行はやや遅いものの,アミノ基の立体電子的効果により高いレギオ選択性で環化生成物が得られた.一方,塩基による脱ホスホリル保護,続くクリック反応を実施したところ,アミノ基の立体電子的効果により予想通り,逆のレギオ選択性で環化生成物が得られた.これまでにアミノアセチレン等価体として利用可能なアミノホスホリルエチンの簡便合成法を確立した.初年度は,本化合物の合成法および複素環合成への端緒を掴んだ.
フラーレンの圧力誘起-混成軌道修飾化・複合化と炭素新物質群の探査

C_<60>フラーレンは、電子状態・結晶構造とも極めて特異的であり、高温・高圧下において、多様な構造変化・混成状態変化が期待される。本研究ではダイヤモンドアンビルセルを用いYAGレーザーによる加熱を含めた高温高圧実験を行った。非静水圧性を変えるため、充填密度を変えた2試料について、X線回折(XRD)によるその場観察、及び、回収試料の顕微ラマン分光を行った。充填率の低い試料では、30GPaまでに3段階の圧縮過程が見いだされた。また、充填率の高い試料では、数GPaまでは連続的に圧縮されたが、明らかな不連続点があり、その後、別の圧縮曲線に沿って圧縮された。また、加圧後の加熱では、前者はレーザーで照射した中心部が透明に変化した。XRDによりこれはアモルファスであった。顕微ラマン分光により、透明部分はDLC膜に特有なブロードな振動が現れ、周辺の黒色部分では、ポリマー化C_<60>フラーレンの振動が観察された。後者の試料は、同様の加熱に対して透明にならず、また、XRDパターンも基本的に変化はなかった。前者の試料に関して、段階的圧縮と加熱後の顕微ラマンの結果を考慮すると、以下のような構造変化をたどったと解釈できる。観察された段階的圧縮は、ポリマー化の段階的進行を示唆しており、このことは、加熱の十分におこなわれなかった、試料周辺部がポリマー構造として残っていたことからも支持される。すなわち、前試料は、圧縮により、ポリマー化の段階的進行を経て、加熱により、sp_3アモルファス状態(透明で、かつ、DLCに近いラマンスペクトルを示す)まで転換したが、長距離オーダーのダイヤモンド構造を形成するまでには至らなかったと考えられる。後者の試料は、観察される回折線はすべてfcc構造として説明がつくことから、fcc構造を保持した、別の高圧でより安定な構造に変化したものと考えられる。C_<60>フラーレンは非静水圧性が高いほど構造変化を起こしやすく、また、ポリマー化を経由するほうが、sp^3アモルファス状態(ダイヤモンド変換)へより容易に到達している。これは、ポリマー化、すなわちC_<60>分子同士の架橋によりsp^3結合が局所的に形成されるため、これが核となり、比較的容易にダイヤモンド変換が実現できるためと考えられる。
日本手話における文末指さしの指示対象に関する統語研究

平成30年度は本研究プロジェクト3年間のうち2年目として,1年目に収集した文末指さしを含む日本手話文のデータを踏まえ,日本手話母語話者の協力のもとに更なるデータ収集を進めた。特に,研究体制として設定した二つの研究グループのうち,1年目に「話題要素担当グループ」によるデータ収集に重点を置いて調査を行ったが,その中に,「非項/陰在的項担当グループ」の研究課題に対して,一つの示唆があった。即ち,日本手話において文末指さしが,いわゆる受動態文中の陰在項を指示していると明確に判断する根拠を得ることが,現状では極めて難しいということである。理由の一つに,日本手話母語話者の中でも判断が分かれることが分かった点が挙げられる。そのような点を踏まえ,今年度の調査では,非項・陰在項に関するデータ収集を保留とすることとした。そこで今年度は,もっぱら文頭に話題化非手指標識を伴う要素と,その要素を指示対象とする文末指さしの両方を含む文が,日本手話母語話者にとって自然であると判断される文を,広く収集した。また,文末指さしの持つ音韻特性から,音声言語の接語との類似性が指摘されることから,音声言語の関連先行研究も調べ,それらを参考としつつ,特に,そのような文が文法的かつ談話上適切であるような文脈として,文末指さしの指示対象の名詞句の話題性・定性・特定性等,指示素性に関して注目することとした。したがって今年度の調査は,「研究の目的」で述べた,本研究プロジェクトの課題のひとつである「問題I:話題要素を含む文における文末指さしは,何を指示対象とすることができるのか?」に対し,特に上記の名詞句の指示特性を細かく限定しつつ,回答を試みたものとなった。調査結果は,今後,学会等で発表する予定である。平成30年度は本研究プロジェクト3年間のうち2年目として,二つの研究グループ「話題要素担当グループ」「非項/陰在的項担当グループ」がそれぞれ,文末指さしを含む日本手話文のデータ収集・調査を実施する予定であった。前者のグループによる調査は1年目から予定通り行われており,2年目のデータ収集および考察・分析からは,一定の意義のある成果が得られている。一方,「非項/陰在的項担当グループ」による調査は,1年目でも研究分担者と研究協力者(日本手話母語話者)の方の都合により遅れることとなり,更に,その間1年目に「話題要素担当グループ」によって収集されたデータの一部に,「非項/陰在的項」に関連するデータが含まれており,かつそれに対して考察した結果,「非項/陰在的項に関する課題設定は見直すことがむしろ必要であることが分かった。したがって今年度のデータ収集および考察・分析の結果として,当初に設定されたよりも適切な研究課題が得られることとなった。これにより最終年度に研究結果をまとめる方向性をより妥当なものに向けることができるため,研究全体としては大幅な遅れはないものと考える。今年度は,平成29年度・平成30年度に実施した調査や得られたデータ等について,研究代表者と研究分担者とで検証しあい,その結果に基づき,最終年度である今年度に調査するデータを精選するなどして,考察・分析の方向性をより妥当なものとしていきたい。現段階までに得られている研究成果によれば,本研究プロジェクトで設定された二つの研究課題「問題I:話題要素を含む文における文末指さしは,何を指示対象とすることができるのか?」「問題II:文末指さしが主語以外の話題要素を指す場合について,日本手話における受動文と考える独立の根拠はあるか?」のうち,問題Iに焦点を当てることによって,これまで未解明だった文末指さしの分析を進めてきた。一方,問題Iに関して調査を進めた結果,問題IIはこの研究全体の中では扱えないものである可能性が高まった。これは,平成30年度に,問題Iに集中して取り組むことにより,最終的に問題IIに何らかの示唆が得られるのではないかと考えたとおりの結果であった。したがって今年度も問題Iに取り組み,研究グループの体制は柔軟に対応しつつ,調査の実施条件が整った研究代表者・分担者の間で,適宜,「(空の要素を含む)話題要素」と文末指さしの関係を中心にしつつ,データ収集および考察・分析を行い,文末指さしの指示対象に関する研究成果をまとめることとしたい平成29年度は本研究プロジェクト3年間のうち1年目として,文末指さしを含む日本手話文のデータ収集に取り掛かった。特に,研究体制として設定した二つの研究グループのうち,「話題要素担当グループ」によるデータ収集に重点を置き,日本手話母語話者の協力のもと調査を行った。調査では,第一に,文頭に話題化非手指標識を伴う要素と,その要素を指示対象とする文末指さしの両方を含む文が,日本手話母語話者にとって自然であると判断される文脈,つまり,その文が文法的かつ談話上適切であるような文脈を設定した。第二に,それと同じ文脈のもとで文頭の話題化要素を省略し,かつ,その要素を指示対象とする文末指さしが許されるかどうか,日本手話母語話者の内省・直観による判断を調べた。なお,第二のデータは,もう一方の研究グループである「非項/陰在的項担当グループ」の収集対象と合致するものが含まれることとなった。調査の結果,日本手話において以下の二つの可能性があることが確認された。

すなわち,1話題化要素が省略される可能性(もしくは,空の話題要素が現われる可能性)があること,および2文末指さしが音声化されていない話題要素を指示対象とする可能性である。したがって,この調査は,「研究の目的」で述べた,本研究プロジェクトの課題のひとつである「問題I:話題要素を含む文における文末指さしは,何を指示対象とすることができるのか?」に対する肯定的な回答を与えるものと言える。さらに,この調査は,「研究の目的」で述べた,文末指さしを持つ手話言語の類型に関わる問題に対して,日本手話が,文末指さしが主語を指すアメリカ手話と,話題要素を指すオランダ手話の両方の性格を併せ持つことを示唆するものであった。平成29年度は本研究プロジェクト3年間のうち1年目として,二つの研究グループ「話題要素担当グループ」「非項/陰在的項担当グループ」がそれぞれ,文末指さしを含む日本手話文のデータ収集・調査を実施する予定であった。前者のグループによる調査はおおむね予定通り行われ,データの考察・分析から一定の意義のある成果が得られた。一方,「非項/陰在的項担当グループ」による調査が,そのグループに属する研究分担者と研究協力者(日本手話母語話者)の方の都合により実施できず,その分のデータ収集に遅れが生じることとなった。しかしながら,前者のグループによる調査から,「非項/陰在的項担当グループ」が収集すべきデータの一部が得られたため,研究全体の大幅な遅れは避けられた。平成30年度は本研究プロジェクト3年間のうち2年目として,1年目に収集した文末指さしを含む日本手話文のデータを踏まえ,日本手話母語話者の協力のもとに更なるデータ収集を進めた。特に,研究体制として設定した二つの研究グループのうち,1年目に「話題要素担当グループ」によるデータ収集に重点を置いて調査を行ったが,その中に,「非項/陰在的項担当グループ」の研究課題に対して,一つの示唆があった。即ち,日本手話において文末指さしが,いわゆる受動態文中の陰在項を指示していると明確に判断する根拠を得ることが,現状では極めて難しいということである。理由の一つに,日本手話母語話者の中でも判断が分かれることが分かった点が挙げられる。そのような点を踏まえ,今年度の調査では,非項・陰在項に関するデータ収集を保留とすることとした。そこで今年度は,もっぱら文頭に話題化非手指標識を伴う要素と,その要素を指示対象とする文末指さしの両方を含む文が,日本手話母語話者にとって自然であると判断される文を,広く収集した。また,文末指さしの持つ音韻特性から,音声言語の接語との類似性が指摘されることから,音声言語の関連先行研究も調べ,それらを参考としつつ,特に,そのような文が文法的かつ談話上適切であるような文脈として,文末指さしの指示対象の名詞句の話題性・定性・特定性等,指示素性に関して注目することとした。したがって今年度の調査は,「研究の目的」で述べた,本研究プロジェクトの課題のひとつである「問題I:話題要素を含む文における文末指さしは,何を指示対象とすることができるのか?」に対し,特に上記の名詞句の指示特性を細かく限定しつつ,回答を試みたものとなった。調査結果は,今後,学会等で発表する予定である。平成30年度は本研究プロジェクト3年間のうち2年目として,二つの研究グループ「話題要素担当グループ」「非項/陰在的項担当グループ」がそれぞれ,文末指さしを含む日本手話文のデータ収集・調査を実施する予定であった。前者のグループによる調査は1年目から予定通り行われており,2年目のデータ収集および考察・分析からは,一定の意義のある成果が得られている。