hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中小スパン橋梁の異常検知のための移動点検手法の開発と意思決定支援システムの提案

実橋での長期モニタリングデータを用い、長期モニタリングへの適用可能性についても検討を行い可能性を示した.また,定量的な異常検知のために,ベイズファクタを用いた方法論の提案にも成功している.26年度が最終年度であるため、記入しない。橋梁工学,構造動力学,維持管理26年度が最終年度であるため、記入しない。実橋梁の損傷実験データを用い,構築した手法の妥当性について事前検討を行った結果,従来の手法に比べ効率的および高精度の異常検知が可能であることを確認しており,研究申請当初の予想を上回る進展である.実橋梁の損傷実験データを用い,構築した手法の妥当性について検討を行った結果,高精度の異常検知が可能であることを確認している.特に,供用中の橋梁の交通振動を用いた異状検知の可能性も見出しており,研究申請時の予想を上回る異状検知の精度が得られている.関連研究の成果発表においては,査読者から高い評価も得ている.さらに,H25年度研究の大きな進展により,H26年度に実施予定の実用化に関連する検討のための準備は整っていると言える.26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度に整備されなかった模型実験装置の整備を当初の研究計画に加えて行う予定である.これによる研究計画への直接的な影響はない.多様な損傷シナリオについての感度解析を行うなど,実用化に関連する検討を包括的に行う計画である.特に,多様な損傷シナリオについての感度解析および提案手法の汎用性を高める検討を行い,本研究を通して得られた手法をまとめた「橋梁振動異状診断のフレームワーク」の提案を目指す.また,橋梁の振動成分が車両に混入しやすくするための車両の条件についても検討を継続して行う計画である.26年度が最終年度であるため、記入しない。前年度は,実橋実験の一部の実験が計画より早く実現できたため,実橋実験を優先し,模型桁実験装置の整備に至らなかった.その結果,直接経費の次年度使用額が発生している.今年度は模型桁実験浮計画されており,模型桁実験の先に直接経費の次年度使用額を用い模型桁実験装置の整備を行う計画である.これによる研究目標達成への影響はない.実橋梁の実験を行う予定だったが,既に行った損傷実験データ分析により実用化の可能性が見出されたので,新たに実橋実験を行うよりは,まず集中的にデータ分析および異常検知を行い提案手法のメリットとデメリットを明確にした方が,研究費の運用上合理的だと判断した.関連してH26年度は,新しい実橋実験を行い,提案手法の妥当性に関するの最終確認を行う予定である.提案手法の妥当性に関する最終確認のための新たな実橋実験に使用する計画である.また,提案手法の包括的な適用性の検討には,多様な損傷シナリオを反映する必要があり,シミュレーションでは検討しきれない部分も多い.それで,室内実験装置を改良し多様な損傷シナリオを反映した検討にも使用する計画である.
アメリカの南ベトナムへの介入と南ベトナム解放民族戦線の対応

1959年のベトナム労働党による第15号決議以降、南ベトナム解放民族戦線がアメリカの介入に対してどのような対応をしたのかについて分析を行った。特に焦点をあてたのは二点である。第一に、北ベトナムから南ベトナムへの補給ルートについて。第二に、1968年のテト攻勢の第二波、第三波がどのような意図のもとに行われたのか、である。1968年1月から始まる解放戦線によるいわゆるテト攻勢は、そのインパクトからアメリカにおける反戦運動を引き起こし、結果的にベトナムからのアメリカ軍の撤退をもたらすことになった。現在のベトナムにおいてテト攻勢は、「軍事的には失敗したが、政治的には成功した」と総括されているが、当時のベトナム労働党(現在のベトナム共産党)指導部においてどのような討議が行われていたのかは、十分に明らかにされていない。平成21年度の調査において訪問した「南ベトナム女性博物館」で、テト攻勢時、中国で静養していた最高指導者ボー・チ・ミンから労働党第一書記をしていたレ・ズアンに送られた、1968年3月10日付け手紙を発見することができた。この手紙の一部は、ベトナム共産党が発行している『ホー・チ・ミン略史』(Ho ChiMinh: Bien Nien Tieu Su)の中で、タイプされたものが紹介されている。しかし今回の調査において、上記博物館で直筆の手紙(全文)の複製を発見することができた。全文の方では、テト攻勢での完全勝利の前に、ホー・チ・ミンが南ベトナムを秘密裏に訪問したいという強い意気込みを表明していることが明らかになった。このことから、中国にいたホー・チ・ミンにはテト攻勢が順調にいっていると誤った戦況報告されていたことが分かる。同時に、レ・ズアンが実質的な指揮をとっていたことも明らかになった。テト攻勢時のベトナム労働党中央と南ベトナムの解放戦線との関係を明らかにするうえで重要な資料である。一方、このような資料の複製が南ベトナムの博物館に存在したことについての理由を明らかにすることはできなった。今後の研究課題としたい。ベトナム戦争の行方に大きな影響を与えたテト攻勢は,1968年1月に行われた攻撃のみを指すのではない。同年5月に第二波が,同年8月に第三波の攻撃が行われ,解放勢力側は大きな被害を被った。テト攻勢が「政治的に成功したが,軍事的に失敗した」と評価される所以である。これまでテト攻勢第二波,第三波がどのような目的で行われたものだったかについて焦点を当てた先行研究はそれほど多くはない。「平成21年度科学研究費補助金実績報告書」で,1968年3月10日付けで中国で静養していた最高指導者ホー・チ・ミンから労働党第一書記に出された手紙を発見したことに言及した。今年度は,このホー・チ・ミンの手紙の内容分析を行うと共に,テト攻勢第二波がどのような目的をもって行われたのかについて仮説を提示して検討した。ホー・チ・ミンの手紙の中には,大約「第三幕が開くちょうど良い時期に南ベトナムを実際に訪問して南ベトナムで活動する同志達を鼓舞したい」という願いが述べられている。この「第三幕」が何を指すのか,「ちょうど良い時期」とは何にとって良い時期なのかを解明することによって,テト攻勢第二波がどのような目的を持って行われたのかということが明らかになる。この点について5つの仮説を提示して,ベトナム共産党の党文献や先行研究などの周辺の資料を用いて比較分析を行った。その結果,テト攻勢第二波,第三波は,パリで始まっていた外交交渉を有利に進めることを目的に発動された,と評価するのが妥当ではないかという結論を導き出した。1954年のベトナム南北分断以降、1959年にベトナム労働党はそれまでの政治闘争を主要な手段として南北統一を目指す路線から、武力闘争も併用する方針へと大きな路線転換を行なった。武力闘争を行なうにあたって、重視されたのが、北ベトナムから南ベトナムへの補給をどのように行なうのかであった。従来の研究では、北ベトナムから南ベトナムへの軍事物資、軍事要員の補給や移動は、チュオンソン(アンナン)山脈内のルート、いわゆるホーチミンルートを経由して行なわれてきたとされている。そして多くの研究がホーチミンルートの重要性を指摘している。しかしこのホーチミンルート以外にもいくつかのルートで、北ベトナムから南ベトナムへの補給や移動が行なわれていたことも知られていた。今年度は、ベトナム人研究者の故ダン・フォンが執筆した著書『5つのホーチミンルート』(知識出版社、2008年)[Dang Phong,5 duongmon Ho chi Minh(NXB Tri Thuc,2008)]に注目した。この著書では、従来のチュオンソン山脈ルートを狭義のホーチミンルートと呼び、このチュオンソン山脈ルート以外にも、(1)最終的には中越国境から南ベトナムへとつなげられたガソリンのパイプライン、(2)空路および海路を使用した第三国経由の移動ルート、

(3)全世界の金融機関からの送金網、(4)南シナ海を行く海上ルートの4つについて体系的な記述を行なっていて、これまでほとんど知られていなかった補給ルートについて言及されている。この著書に記述されているルートの裏付けを、他の資料によって裏付ける作業を行った。同時に、ベトナムが南北に分断されていた北緯17度線付近のホーチミンルートの実地調査も行った。
分子性アモルファス物質の構造緩和-配座異性体による研究-

低温で凍結したアモルファス状態の分子集合体における構造緩和研究の一環として,分子自体の構造変化と分子間相対的配向変化の関わりを明らかにする目的で,配座異性体をもつ化合物を試料とし,温度上昇による試料構造変化を研究した.初年度は,真空装置を改良し,汚染の少ない条件でアモルファス試料の低温ラマンスペクトル測定をする体勢を整えた.また,この作業と並行してアモルファス1,2-ジクロロエタン(DCE)の構造緩和の研究を行い,温度上昇によりアモルファス固体状態においてもgauche分子の増加が見られることなど,興味ある現象を見いだした.第2年度には,DCEのアモルファス状態からの構造緩和を詳細に検討した.gauche分子のモル分率をラマンバンド強度から見積もると,まず,蒸気蒸着時の試料表面温度の上昇は数K以下であることがわかった.また,試料温度の上昇により一般にgauche分子の増加が見られるが,ある一定の温度までは増加の程度が少なく,それ以上の温度では増加が急速になることなどが確認できた.これらの結果を総合して,アモルファスDCEの温度上昇による構造緩和について詳細な考察を行い,結果をJ.Phys.Chem.Bにおいて報告した.また,DCEと同様にgauche, transの配座異性体をとるブチロニトリルについても類似の研究を行い,特に,ラマンバンド波数シフトの温度依存性の変化からガラス転移を確認することができた.これは,分光学的方法によりガラス転移を確認することができた初めての例である.これらの結果はJ.Non-Cryst.Solidsで報告した.さらに,分子性試料をガラス転移温度に近い温度で試料を蒸着すると,従来知られていた緩和過程と異なる挙動を示すことが以上の研究過程でわかり,この問題の検討を現在継続中である.低温で凍結したアモルファス状態の分子集合体における構造緩和研究の一環として,分子自体の構造変化と分子間相対的配向変化の関わりを明らかにする目的で,配座異性体をもつ化合物を試料とし,温度上昇による試料構造変化を研究した.初年度は,真空装置を改良し,汚染の少ない条件でアモルファス試料の低温ラマンスペクトル測定をする体勢を整えた.また,この作業と並行してアモルファス1,2-ジクロロエタン(DCE)の構造緩和の研究を行い,温度上昇によりアモルファス固体状態においてもgauche分子の増加が見られることなど,興味ある現象を見いだした.第2年度には,DCEのアモルファス状態からの構造緩和を詳細に検討した.gauche分子のモル分率をラマンバンド強度から見積もると,まず,蒸気蒸着時の試料表面温度の上昇は数K以下であることがわかった.また,試料温度の上昇により一般にgauche分子の増加が見られるが,ある一定の温度までは増加の程度が少なく,それ以上の温度では増加が急速になることなどが確認できた.これらの結果を総合して,アモルファスDCEの温度上昇による構造緩和について詳細な考察を行い,結果をJ.Phys.Chem.Bにおいて報告した.また,DCEと同様にgauche, transの配座異性体をとるブチロニトリルについても類似の研究を行い,特に,ラマンバンド波数シフトの温度依存性の変化からガラス転移を確認することができた.これは,分光学的方法によりガラス転移を確認することができた初めての例である.これらの結果はJ.Non-Cryst.Solidsで報告した.さらに,分子性試料をガラス転移温度に近い温度で試料を蒸着すると,従来知られていた緩和過程と異なる挙動を示すことが以上の研究過程でわかり,この問題の検討を現在継続中である.低温で凍結したアモルファス状態の分子集合体における構造緩和の研究の一環として,分子自体の構造変化と分子間の相対的配向変化の関わり合いを明らかにする目的で,配座異性体をもつ化合物を試料とし,温度上昇によるラマンスペクトルの変化を調べる研究を計画した.本年度は,まず真空ポンプオイルによる試料の汚染を少なくする目的で真空装置の排気系を改良することに着手した.このために,オイルフリーの荒引ポンプをもつ真空排気装置を購入し,また,液体窒素トラップを別途注文製作して,これまで用いていた真空容器と組み合わせることにより,新たに低温ラマン測定用真空装置を構築した.この真空装置を従来から用いていた高感度CCD光検出器つき分光器と組み合わせることにより,高真空条件でアモルファス試料の低温ラマンスペクトル測定をする態勢を整えた.上記の作業と並行し,従来の装置を用いて,アモルファス1,2-ジクロロエタンの構造緩和の研究を行った.この結果,30K程度の低温基板に蒸着された試料では,室温での配座異性体存在比がほぼ凍結されること,より高温の基板温度では蒸着時にgauche分子の割合が増加すること,温度上昇によりアモルファス固体状態においてもgauche分子の増加が見られること,などが分かった.

これらのことは,化合物としての安定状態はtrans分子からなる結晶であるにもかかわらず,アモルファス状態における構造緩和は液体状態に近づくことを示しており,不可思議な現象だと言わざるを得ない.以上の結果は,2005年11月に仙台で開かれたInternational Workshop on Slow Dynamics in Complex Systemsで報告した.前年度に引き続き,配座異性体をもつ1,2-ジクロロエタンを試料化合物としてアモルファス状態からの構造緩和を詳細に検討した.試料蒸着温度をさまざまにとりgauche分子のモル分率をラマンバンド強度から見積もると,40K以下の極低温の基板に蒸着した試料では室温蒸気でのモル分率がほぼ保持されること,これより高い温度で蒸着した試料ではgauche分子が増加することなどがわかった.これらにより,蒸気蒸着時の試料表面温度の上昇は数K以下であることがわかった.また,アモルファス試料の温度を上昇させると一般にgauche分子の増加が見られるが,蒸着温度に依存して,ある一定の温度までは増加の程度が少なく,それ以上の温度では増加が急速になることなどが確認できた.これらの結果を総合して,アモルファス1,2-ジクロロエタンの温度上昇による構造緩和について詳細な考察を行うことができ,その結果はJ.Phys.Chem.B,110(2006)24827-24833において詳細に報告した.なお,この論文には,ラマンバンド強度の比からgauche分子,trans分子の比率を導き出すための手続きも詳細に記述した.また,1,2-ジクロロエタンと同様にgauche, transの配座異性体をとるブチロニトリルについても類似の研究を行い,ラマンバンド波数シフトの温度依存性の変化から,ガラス転移を確認することができた.これは,分光学的方法によりガラス転移を確認することができた初めての例である.この結果は,1,2-ジクロロエタンに関するラマン分光の結果の一部とともに,J.Non-Cryst.Solidsにおいて論文として受理され,印刷中である.さらに,上で述べた2種類の化合物のアモルファス状態からの構造緩和をX線回折によっても研究し,ラマン分光の結果と相補的な結果を得たので,これらをまとめる論文を準備中である.結論として,配座異性体を用いた分子性アモルファス物質の研究は極めて有意義であった.
π共役高分子の合成とポリマー1分子の光機能創出

ポリマー1分子の構造と機能を直接観測することが出来れば、仮定や推測を最小限に抑えることが可能になり、最も明確にポリマーの構造と機能の相関関係を議論できる。これにより、高分子の本質を深く理解することができ、ひいては分子デバイスの創製に発展すると考えた。本研究課題では、数有る合成高分子の中でも特に光機能や電子機能を有する機能性高分子である、π共役ポリマーの1分子構造と機能の「しなやかさ」に着目して研究を展開し、以下の実績を上げた。キラルらせんπ共役高分子であるポリ(置換フェニルアセチレン)のポリマー1分子鎖のキラルらせんに基づく高次構造の走査トンネル顕微鏡(STM)による直接観測で右巻きのキラルな4次構造の存在は既に明らかにしているが、さらに今回、キラルらせんπ共役ポリマー1分子の導電性イメージングに成功し、基板表面に直接吸着したポリマー1分子の高い電子伝導性を発見した。そしてポリマー1分子の基板表面との相互作用と電子状態を考察することが出来た。「しなやか」なポリマー特有の多様な構造と電子伝導が明らかになった。次に、発光高分子鎖の構造と機能の同時イメージングを実現した。新しい顕微鏡の開発と観測の結果として、分子間相互作用で連結された超分子π共役ポリマー鎖のネットワーク構造が示した、マイクロメートルオーダーの長距離相互作用発光現象を発見した。「しなやか」なポリマーであるからこそ容易に形成可能なネットワーク構造に基づくポリマーの新しい発光現象であり、この研究成果は国際学術誌の表紙を飾った。最後に、キラルらせんπ共役高分子鎖1本の有機溶媒(n-オクチルベンゼン)中における動態のイメージングに成功した。この動態が熱ゆらぎに基づくミクロブラウン運動であること明らかにした。すなわち、変位を解析した結果、高分子1本鎖内の観測点の1次元変位の自乗平均が時間に1次比例し、アインシュタインのブラウン運動の法則<x^2>=2Dtに従ったことからこれを証明した。ある観測点の高分子鎖末端の速度は平均67nm/sと計測された。紐状構造体の大きさは、計算された分子モデルからの値とほぼ一致したことから、観測された構造体はポリマー1分子であると結論した。幾つかの分子を同時に観測すると、それらは同期することなくランダムに運動「ブラウン運動」していることが分かった。1分子で自己凝集しているポリマーが変形したり、環状に屈曲していた1分子が伸びきり鎖状態に変形する運動などが直接イメージングできた。即ち、π共役高分子鎖1本の「しなやかさ」を明らかにした。ポリマー1分子のナノ運動を見る高分子は非常に優れた性能を持つ有用な物質であり、我々人類が文明を維持・発展させる上で不可欠な材料である。ところが、高分子は一般にその構造が動的で柔軟であり多様で非常に複雑であるために、分子レベルでの構造と機能の相関関係を直接議論することが難しい。そこで、もしポリマー鎖1本の分子構造と機能を直接観測することが出来れば、推論や仮定を最小限に抑え、最も明確に分子構造と機能との関係を明らかにすることが可能になり、ひいては新しい設計思想と作動原理に基づく分子デバイスの創製に発展するものと考えた。今回我々は、光機能性を有するπ共役ポリロタキサン{(+)-Poly[AEPE-rotaxa-(α-CyD)]}、及びキラルらせんπ共役ポリマー[(-)-Poly(MtOCAPA)]の主鎖1本のダイナミックな構造変化と運動を、ナノメートル空間分解能、そして最高80ms/frameの時間分解能て数十フレーム連続して液中高速AFM撮影することに成功した。剛直棒状ポリマー1分子のしなやかな運動{(+)-Poly[AEPE-rotaxa-(α-CyD)]}を水溶液(30mM KCl,01mM NaN_3)に溶解して調製したポリマー水溶液(<10^<-5>M)を劈開直後の洗浄マイカ基板上にキャストして室温で高速AFMでイメージングした。カンチレバーは、バネ定数が150-280pN/nm、共振周波数が450-650kHz(水中)で、厚さ140nm、幅2μm、長さ10μmの小型ものを使用した。その結果、π共役ポリロタキサン主鎖1本が水中でマイカ基板上を動き回る様子が80ms/frameの時間分解能で観測された。このポリマー鎖のAFM像の断面から、高さはおよそ15nmと計測された。この値は、分子モテリングしたポリマー1本鎖の直径に一致することから、ポリマー1分子の高速AFMイメージングが達成されたと考察した。一般に、(+)-Poly[AEPE-rotaxa-(α-CyD)]のような構造体は「剛直棒状」高分子とされているが、ポリマー1分子レベルで「しなやか」であることが示された。さらに計側の結果、100nm/s程度の速度で移動するポリマー分子が多く、これはポリマー1分子の基板および探針との相互作用に加えて、室温における水中での熱エネルギーを利用したブラウン運動に基づく動的現象、すなわち「ナノ運動」と考察した。つまり、ポリマー1分子のランダム運動を直接捉えることに成功した。この「ナノ運動」の機構を理解することで、将来の熱エネルギーを駆動源とする分子モーター創製への展開が期待される。キラルらせんポリマー1分子の主鎖切断(-)-Poly(MtOCAPA)テトラヒドロフラン

希薄溶液を基板上にスピンキャスト法により1分子レベルで分散させた後、水溶液をキャストして観測した(条件は上述に同じ)。この結果、キラルπ共役ポリマーの主鎖のらせんピッチが観測され、さらに高分子鎖1本か切断される様子が高速イメージングされた。ポリマー鎖のAFM像の断面から高さがおよそ3nmと計側された。この値は、分子モデリングしたポリマー1本鎖の直径にほぼ一致することから、ポリマー1分子の高速AFMイメージングか達成されたと考察した。この高分子鎖の切断は、探針の走査による力学エネルギーの注入に基づいた現象であると考察した。高速で走査されるAFM探針からの運動エネルギーを積極的に利用した、ポリマーの高速度分子操作の可能性が見出された。次世代のデバイス材料として、光機能と電子機能を有するπ共役ポリマーに着目し、1分子デバイス創製を目指したポリマー1分子の直接観測に関する基礎研究を進めた。ポリマー1分子デバイスを実現させるには、デバイスの形態となる基板表面上に置かれた1分子の直接観測に基づく基礎科学の確立が不可欠である。本研究において、原子間力顕微鏡(AFM)を駆使することによって、マイカ基板表面でキラルらせんπ共役ポリマー1分子が特異的なナノ構造を形成することを発見し、このπ共役ポリマー1分子構造の多様性を議論した。さらに、電流検出AFM(CS-AFM)によりポリマー1分子の導電性を評価した。AFM観測試料はスピンキャスト法により以下のプロセスで調製した。大気中室温下、ポリマーをテトラヒドロフラン(THF)溶解して希薄溶液を調製した。マイカあるいはグラファイト(HOPG)の洗浄表面を回転させながら、ポリマー溶液をキャストして室温下大気中で乾燥させ、これをAFM観測した。キラルらせんポリマー[(-)-Poly(MtOCAPA)]のノンコンタクトモードAFMイメージングを行い、得られたAFM像の断面を解析した結果、1分子鎖の太さに一致したことから、観測されている構造体はポリマー1分子であることが確認された。さらに約20nmの周期構造が確認出来た。これは、ポリマー鎖の右巻きらせんが形成する周期的な粗密構造であると考察した。基板表面では、太さが2nm程度のキラルらせんポリマーが20nmもの長周期のナノ構造を形成しているという、モノマー繰り返し単位構造だけでは決して予想できない結果を得たことに、ポリマー1分子の高分子性(すなわち個性)の研究と1分子素子の基礎研究として価値があると考えている。また、この周期には10から40nmの間の広い分布が確認され、構造の多様性が評価された。さらにCS-AFMをHOPG上で実施したところ、(-)-poly(MtOCAPA)1分子の凹凸像と電流像を同時に観測することに成功した。ポリマー1分子の導電性はHOPGと同程度と極めて高いものであった。この実験事実は、ポリマーが孤立1分子の状態でHOPG表面に吸着した結果、HOPG表面のπ電子系と相互作用して、新たな電子構造が形成されたことを示している。基板表面上に形成される特異構造によつて発現する革新的な機能の発見と分子デバイスへの進展が期待される。
膵臓ガンを標的とした治療-診断一体型ナノデバイスの開発

膵臓がんは日本で5番目に多い死亡原因で患者数はがなり多いがんにもかかわらず、5年生存率は43%とここ4半世紀ほとんど改善されていない難治がんの一つである。そこで本研究では膵臓ガンの治療と診断のできるデバイスとして制ガン剤であるゲムシタビンとMRI用造影剤を同時に搭載したゲムシタピン修飾ポリエチレングリコール(PEG)化金コート酸化鉄ナノ微粒子を作製した。これを完成させることにより、膵臓がんの早期発見につながるだけでなく、膵臓がんの治療効果のトレースも可能になる。はじめに金コート酸化鉄微粒子を作製し、物性評価を行った。粉末X線回折測定を行ったところ酸化鉄微粒子由来のスピネル構造のピークが見えず、金の面心立方格子由来のプロードなピークが見えた。UV-vis測定によって金微粒子特有の530nm付近の表面プラズモン共鳴が確認できたことから、酸化鉄微粒子表面に金コートされていることを間接的に証明できた。次に、PEG修飾を施したところ、熱重量分析により、PEGが一粒子あたり600本修飾されていると見積もられた。粒径は動的光散乱により、約30nmであることを確認した。次にPEG化金コート酸化鉄微粒子へのゲムシタビンの搭載検討を行った。最初は、ゲムシタビンの持つNH_2と金が配位すると考え、直接ゲムシタビンと混和したが、十分量のゲムシタビン搭載をすることができなかった。定量方法にも問題があったため、次にPEG末端にゲムシタビン修飾させたPEG化ゲムシタビンの合成を検討した。ゲムシタビンのPEG修飾するべく、Pyridyl-SS-PEG-NHSのを使用して炭酸バッファー中で反応を仕込んだが活性エステルが外れただけでゲムシタビンのアミン基と結合せず活性エステルの取れたPEGが残った。これはゲムシタビンの持つアミン基の反応活性が低く検討した合成条件では合成は難しいためと考えられる。
糖尿病および脳下垂体機能不全におけるミトコンドリア遺伝子異常とその機能解析

糖尿病は多因子疾患であり、その発症には多くの遺伝子が関係していると考えられる。ミトコンドリア遺伝子異常と糖尿病との関連が指摘されて以来、我々は同遺伝子の異常について検索を進めて来た。今回我々は一般の糖尿病症例のなかで、ミトコンドリア遺伝子の3243部位の遺伝子異常がどの位の頻度で認められるかを筑波大学及び関連施設受診中の患者を対象に調べた。インスリン非依存型糖尿病(境界型を含む)300名、インスリン依存型糖尿病94名、非糖尿病症例115名の末梢血よりDNAを抽出しpolymerase chain reaction(PCR)を用いてミトコンドリア遺伝子の一部を増幅した。増幅したDANを制限酵素Apalを用いて消化し3243部位のA-G点変異が存在するか否かを調べた。Apalにて消化された症例についてはPCR直接シークエンス法を用いて、遺伝子配列を確認した。その結果インスリン非依存型糖尿病症例300名中3名において、同点変異が認められ、その頻度は1%であった。同変異を有する症例は、これまで報告されていたような感音性難聴が著しいIDDM症例ではなく、1例はIGT,1例は若年発症NIDDM,1例は中年発症のNIDDM症例で、いずれの例でも日常、著しい難聴は示していなかった。最後の例ではオ-ジオメトリーを施行したところ、高音域において、軽度の閾値の低下が認められた(JCEM:印刷中)。このことより、同点変異はこれまで発見された遺伝子異常と比較して、かなり高頻度に認められ、必ずしも特殊な病型を示さず、通常認められるNIDDMと表現型がほとんど同じものもある、ことが判明した。また同点変異がslowly progressive IDDM症例に通常の10倍以上の頻度で認められる、ことが報告されており、ミトコンドリア遺伝子異常の自己免疫への関与が疑われていた。そこで我々は自己免疫性のType1糖尿病症例及び同疾患に合併することの多い自己免疫性甲状腺疾患(Basedow病、橋本病)症例を対象に3243部位のA-G点変異の有無を検索した。その結果自己免疫疾患では同点変異は一例も認められず、同点変異の自己免疫への関与は少ないことが判明した(Lancet:344:1086)。
反復経頭蓋磁気刺激法による発現変動遺伝子の解析

精神科領域では長年電気痙攣療法(ECT)が行われてきたが、最近ではより安全で非侵襲的代替療法として、磁場を応用した反復経頭蓋磁気刺激療法(rTMS : repetitive Transcranial Magnetic Stimulation)の有用性が、多くの臨床的研究で示されている。特に、難治性うつ病、気分障害、統合失調症(精神分裂症)、アルツハイマー病、パーキンソン病等の患者で、磁場刺激による症状改善報告が示されている。磁場刺激後の変動遺伝子の解析をGeneChipで現在解析した。その結果、モノアミン神経系に関与するモノアミントランスポーターに変化があった。モノアミン神経系は上記疾患と深く関わることが知られており、rTMS刺激後のモノアミントランスポーターの機能解析を行った。モノアミントランスポーターは、セロトニントランスポーター(SERT)、ドーパミントランスポーター(DAT)、ノルエピネフリントランスポータ(NET)からなり、シナプス前膜部から放出されたモノアミン神経伝達物質を再取込みし、シナプス伝達を終結させる重要な細胞膜蛋白である。20日磁気刺激後、マウス脳においてSERT mRNA,[3H]Serotonin uptake, [3H]Citalopram bindingはいずれも増加した。一方、DAT, NET mRNA, [3H]Dopamine, [3H]Norepinephrine uptake,3H]Nisoxetine binding(not [3H]GBR12935 binding)は増加した。これらのことは20日磁気刺激がモノアミントランスポーターを変化させることを示しており、モノアミン神経系が関与していると考えられている上記疾患へのrTMSの分子メカニズムを提供するものと考えられる。
主応力回転の影響を評価できる土の構成式とその実際問題への適用

主応力値は変えずに主応力方向の回転のみを与えた場合(応力状態がモールの応力円周上を回る場合)でも、かなりの量のひずみが発生することが報告されているが、このような現象を説明できる土の構成式がほとんどないのが現状である。これは、主応力比や平均主応力値が変化しなければひずみが生じないという既存の土の構成式(応力の不変量や主応力で表示されている)の中で、残されている最も基本的な問題の1つと考えられる。そこで、一般応力(σ_x、σ_y、τ_<xy>)を制御でき主応力方向の回転も与えられる高精度の一般応力試験機を2次元粒状体モデル(アルミ丸棒積層体)を試料として試作し、提案中の一般応力増分(dσ_x、dσ_y、dτ_<xy>)と一般ひずみ増分(dε_x、dε_y、dγ_<xy>)を直接結び付けた十の構成式を種々の一般応力経路下で検討した。また提案構成モデルを用いて帯状荷重を受ける砂地盤の有限要素解析も行った。得られた成果は次のようである。1.載荷板に作用する垂直力とせん断力を同時に直接測定可能なヒズミ・ゲージによる計測システムを導入して、σ_x、σ_y、τ_<xy>を直接計測可能とした。2.モールの応力円に沿って何回も応力状態を回転させる複数回主応力方向回転試験(逆回転も含む)を行ない、提案構成モデルに基づいて解析した。3.ひずみの"一般"応力経路依存性を検討するために、初期応力点と最終応力点が同じ3種の一般応力経路試験を行ない、提案構成モデルに基づいて解析した。4.提案構成モデルを用いて、一様な帯状荷重を受ける砂地盤の有限要素解析を行ない、主応力軸の回転が沈下量や側方変位に及ぼす影響がかなり大きいことを示した。
回路シフトの制御・可視化・構造解析の効率化に向けた基盤技術の開発

中枢神経系は認知・思考・記憶・感情といった高次機能を実現しているが、その作動原理は未だ謎のままである。高次機能を実現する素子・構成単位として、神経細胞を想定することは妥当であろう。しかし神経細胞一つ当たりの情報処理速度は高々1KHz程度が限界であり、神経細胞が構成するネットワークにこそ、高次機能を生み出す原理があると考えられる。平成28年度は以下の課題に取り組んだ。(1)細胞種特異的かつ高発現型ウイルスベクターの開発:レンチウイルスベクターにTet-Offシステムを利用することで、神経細胞特異的に、目的遺伝子の発現量を数十倍程度まで増幅することに成功し、またin vivoウイルス二重感染法の基礎を築いた(Hioki et al., 2007, 2009)。本研究課題では、アデノ随伴ウイルス(AAV)で各種配列の最適化を行い、新たなレポーター遺伝子発現増幅AAVベクター(AAV SynTetOff)を開発した。目的遺伝子の発現量を40倍程度まで増幅することに成功している(Sohn et al., 2017)。新規蛍光プローブや各種移行シグナルの検討を進めているところである。(2)回路シフトの可視化:連合学習による神経活動遷移(回路シフト)を可視化する技術開発に取り組んだ。神経活動依存的なプロモーター下で、新規蛍光プローブを発現するAAVを4種作製した。in vitroで検討を進めたが、神経活動遷移を効率的に可視化するためには、更なる改良が必要であり、引き続き検討を進めている。(3)ハイスループット形態解析法:脳透明化技術を有効に利用すれば、三次元情報が容易に取得できるようになる。時間や労力の大幅な削減(量的変化)が、従来見えなかったものを見るという質的変化をもたらすと期待される。透明化ステップの簡略化に成功している。観察・解析システムの最適化に努めたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は以下の課題に取り組んだ。(1)細胞種特異的かつ高発現型ウイルスベクターの開発レンチウイルスベクターにTet-Offシステムを利用することで、目的遺伝子の発現量を40倍程度まで増強することに成功し、またin vivoウイルス二重感染法の基礎を築いた(Hioki et al., 2007, 2009)。さらにAAVにもTet-Offシステムを搭載し、効率的な遺伝子導入システムの構築に成功した(Sohn et al., in preparation)。今後はTet-Onシステムの構築、および新規蛍光プローブのスクリーニングを進める。(2)ハイスループット形態解析法脳透明化技術を有効に利用すれば、三次元情報が容易に取得できるようになる。共同研究を通じ、新しい透明化技術「ScaleS」の開発に成功した(Hama, Hioki et al., 2015)。透明度の飛躍的向上・膨張率の改善・時間の短縮に成功している。また微細構造が保存されることから、電子顕微鏡による観察も可能であり、マクロからミクロに至る多階層構造情報を束ねる有効的な手法だと考えられる。引き続き、透明化脳に特化した技術を基礎から開発・検証していく。特に大きな問題も生じず、順調に進んでいる。

時間や労力の大幅な削減(量的変化)が、従来見えなかったものを見るという質的変化をもたらすと期待される。透明化ステップの簡略化に成功している。観察・解析システムの最適化に努めたい。(1)細胞種特異的かつ高発現型ウイルスベクターの開発形態学的解析を目的として、Tet-Onシステムの構築、および新規蛍光プローブのスクリーニングを進める。また、生理学的解析に有用なツール開発にも着手し、光遺伝学(ChR)や薬理遺伝学(DREADD)だけでなく、イメージングにも有用な遺伝子(GCaMP等)も導入する。(2)高速・高解像・深部イメージング法現在は顕微鏡メーカー協力のもと、光学系・撮影法の最適化を進めている。三次元スタック画像をサブミクロンの高解像度で全視野にて取得することが理想だが、現時点では現実的ではない。そこで、「ズームイン・ズームアウト」を自在に行い、「マクロ・メゾ・ミクロ」の各階層を有機的に結びつけ、必要な形態構造情報を効率的に抽出する方法を確立する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
骨髄ストロ-マ細胞による造血因子産生とその発現調節機構に関する研究

骨髄ストロ-マ細胞の研究はこれまで造血支持能という観点から行われてきたが、本研究ではその造血因子産生の生物学的検討した。1.骨髄ストロ-マ細胞による造血因子産生の生物学的検討。ヒト骨髄ストロ-マ細胞株(KM102)および初代培養ヒトストロ-マ細胞がILー1,LPS刺激によりGーCSF,ILー6を産生することをNorthern分析と酵素免疫法により確認した。また、in situハブリダイゼ-ション法により初代培養骨髄ストロ-マ細胞では一部のものがILー1,LPS刺激に反応して多量のGーCSFmRNAを発現することが判明した。造血因子の恒常的産生に関しては、マウス骨髄性白血病細胞株NFS60をPA6ストロ-マ細胞株と共培養するとGーCSFおよびILー6の産生が誘導され、骨髄系細胞とストロ-マ細胞の接着の重要性が示唆された。2.ストロ-マ細胞における造血因子遺伝子発現調節機構に関する検討。GーCSF,ILー6遺伝子の5'側プロモ-タ-領域を含む塩基配列をCAT遺伝子に連結し、それぞれのプラスミドをKM102細胞に導入し、CATアッセイによりプロモ-タ-活性を調べた。その結果,ILー1刺激でCAT活性の強い誘導が認められ、ILー1は転写レベルでGーCSF,ILー6の産生を亢進させることが判明した。次に,GーC5FcDNA 3'非翻訳領域にあるATーrich塩基配列をpRSVCATのCAT遺伝子3'非翻訳領域に挿入し,KM102細胞への導入実験によりこのATーrich塩基配列の役割を調べた。その結果,3'ATーrich塩基配列の存在によりCAT発現が抑制され,ILー1刺激によりCAT活性の部分的回復がみられた。即ち,ILー1がGーCSFmRNAの崩壊過程を抑制したものと考えられる。以上の結果から,ILー1刺激によるストロ-マ細胞からの造血因子産生には、転写および転写後の両方のレベルでの発現調節機構が存在するものと考えられた。
バイオナノ粒子を用いた温熱誘導抗原による樹状細胞の賦活化と脳腫瘍免疫療法への応用

バイオナノ粒子の磁性酸化鉄超微粒子を高周波磁場内に入れるとヒステレーシス損失により熱を発生する原理を利用し、細胞内に取り込ませて加温する細胞内温熱療法の開発を展開してきた。特に、磁性酸化鉄超微粒子の一つであるマグネタイト(Fe_3O_4)は発熱効率が良好であり、これに生体適合性および腫瘍への特異的集積性をもたせ、脳腫瘍への集積性を高めれば、周辺の正常脳を傷害することなく脳腫瘍を選択的に加温治療できるInvivoでの最適温熱条件に基づき、脳腫瘍細胞が生着したラットにマグネタイトを局所投与し高周波磁場処理を行なったところ、腫瘍の直接的な抗腫瘍効果の他に腫瘍細胞の温熱処理にて腫瘍細胞の抗原提示能が活性化され、この結果、免疫誘導によると考えられる間接的な抗腫瘍効果を認めた。今回、強力な抗原提示細胞である樹状細胞を組み合わせ、その免疫誘導の増強が治療効果の向上に結び付くかを検討した。まず最初に、腫瘍細胞と樹状細胞そしてT細胞を1つの培養系で共培養するinvitroの系を用い、リポソーム法でマグネタイトを導入されたグリオーマ細胞が、高周波磁場処理後に樹状細胞の分化・成熟を促進するかどうかについて基礎的検討を試みた。樹状細胞はその成熟過程で、MHCclass I、class II、CD80、CD83、CD86などの細胞表面抗原の発現や、抗原の貪食能が変化してゆくことが知られており、樹状細胞の細胞表面抗原の推移、貪食能の変化を調べ、グリオーマ細胞に細胞内加温することによって樹状細胞が効果的に分化・成熟し、細胞内HSP70family活性に基づく抗原提示能の増強が誘導された腫瘍細胞を抗原として貪食することができるかどうかについて検討している。次に活性化された樹状細胞が効果的にT細胞に抗原提示し、腫瘍特異的T細胞を誘導することができるかどうかについて細胞障害性試験などを実施して検討した。抗腫瘍免疫においては、細胞性免疫がその中心的役割を演じており、CD4+T細胞をTh1へ誘導することが重要と考えられている。我々は樹状細胞をIL-2とGM-CSFで刺激することにより、IL-12の産生が促進されることがわかっており、培養上清中のIFN-γおよびIL-12の産生を測定することによりIL-2とGM-CSFの併用使用による抗腫瘍免疫の変動についても検討している。現在までに、バイオナノ粒子の磁性酸化鉄超微粒子を高周波磁場内に入れるとヒステレーシス損失により熱を発生する原理を利用し、細胞内に取り込ませて加温する細胞内温熱療法の開発を展開してきた。

特に、磁性酸化鉄超微粒子の一つであるマグネタイト(Fe_3O_4)は発熱効率が良好であり、これに生体適合性および腫瘍への特異的集積性をもたせ、脳腫瘍への集積性を高めれば、周辺の正常脳を傷害することなく脳腫瘍を選択的に加温治療できるIn vivoでの最適温熱条件に基づき、脳腫瘍細胞が生着したラットにマグネタイトを局所投与し高周波磁場処理を行なったところ、腫瘍の直接的な抗腫瘍効果の他に腫瘍細胞の温熱処理にて腫瘍細胞の抗原提示能が活性化され、この結果、免疫誘導によると考えられる間接的な抗腫瘍効果を認めた。今回、強力な抗原提示細胞である樹状細胞を組み合わせ、その免疫誘導の増強が治療効果の向上に結び付くかを検討した。まず最初に、腫瘍細胞と樹状細胞そしてT細胞を1つの培養系で共培養するin vitroの系を用い、リポソーム法でマグネタイトを導入されたグリオーマ細胞が、高周波磁場処理後に樹状細胞の分化・成熟を促進するかどうかについて基礎的検討を試みた。樹状細胞はその成熟過程で、MHC class I、class II、CD80、CD83、CD86などの細胞表面抗原の発現や、抗原の貪食能が変化してゆくことが知られており、樹状細胞の細胞表面抗原の推移、貪食能の変化を調べ、グリオーマ細胞に細胞内加温することによって樹状細胞が効果的に分化・成熟し、細胞内HSP70family活性に基づく抗原提示能の増強が誘導された腫瘍細胞を抗原として貪食することができるかどうかについて検討している。次に活性化された樹状細胞が効果的にT細胞に抗原提示し、腫瘍特異的T細胞を誘導することができるかどうかについて細胞障害性試験などを実施して検討した。抗腫瘍免疫においては、細胞性免疫がその中心的役割を演じており、CD4+T細胞をTh1へ誘導することが重要と考えられている。我々は樹状細胞をIFN-βで刺激することにより、IL-12の産生が促進されることがわかっており、培養上清中のIFN-γおよびIL-12の産生を測定することによりIFN-βの併用使用による抗腫瘍免疫の変動についても検討している。ラットの右前頭葉に定位的脳手術法を用いて、脳腫瘍細胞を注入移植して数日後、同一部位からリポソーム法にてバイオナノ粒子(マグネタイト)を腫瘍内に投与。腫瘍局所での効果的な抗腫瘍免疫の誘導を促進する目的で、同系ラットの骨髄細胞から誘導した樹状細胞を定位脳手術にて腫瘍局所へ移植した。ラットを用いて実施した脳腫瘍温熱治療の基礎研究では、治療後脳腫瘍内にT細胞の著明な浸潤を認めた。このように細胞内温熱治療、樹状細胞、T細胞の相互作用による抗腫瘍効果や、腫瘍を取り巻くサイトカインネットワークに及ぼす影響などについて、ラットの生存期間を統計学的に解析することにより、また摘出した脳標本を免疫組織学的および分子生物学的に検討した。即ち、経時的に腫瘍組織と周辺正常脳組織を一塊にして摘出し、HSP-70の発現、壊死像の範囲、マクロファージやマイクログリアの浸潤、リンパ球の集積(特にCD3,CD4,CD8陽性リンパ球)を病理組織学的及び分子生物学的に観察するとともに、周辺脳の非特異的免疫反応が発現しているかを観察した。また、細胞内加温に伴う獲得免疫に関して、温熱による腫瘍細胞の変化が抗原呈示能を上昇させる、或いは温熱処理によりMCL周囲の至適温度分布部の細胞から誘導されるHSP-70 familyを中心としたheat shock proteinが強く関与しているものと考え、その免疫獲得機構のメカニズムにつき検証した。さらに、右大腿部皮下に脳腫瘍細胞株を移植後10日目にマグネタイトを注入。このラットを高周波磁場処理(118Hz,384Oe,30min.)後、経時的に摘出し、細胞内のHSP70の発現量の経緯をWestern blotting法にて半定量解析。それとともにMHC class I分子細胞表面発現量をFACS解析した。さらに温熱処理したラットの脾臓のTリンパ球を抽出し、そのCTL assayを施行。腫瘍特異的免疫が個体に獲得されているかを観察した。
日本の近代建築運動における西洋近代主義建築思想の受容形態

日本の建築の近代化は、自国の既成状況の変革のために西洋の近代主義思想を問題解決の方法として受容してきた過程だと言えよう。この過程においては、西洋の近代主義思想の受容以前の状況と受容後の状況が問題になる。受容以前では、西洋の近代主義思想に対する潜在的な要求がどのようなものであったか、受容以後においては受容により生じた既存状況との軋轢とその解消が問題である。本研究は、こうした問題を日本の近代建築運動を事例として検討したものである。本研究では1920年から1930年頃にかかけての近代建築運動を三つに区分し各章をあてた。第一は1920年から1928年にかけての初期、第2は1928年から1930年にかけての中期、第三は1930年代前半の後期である。第1章では、表現主義の受容を論じた。表現主義は日本の前衛的建築家に大きな影響を与えた。その実態を概観した上で、前衛的建築家のひとりである川喜田煉七郎の初期作品を検討した。その結果、表現主義の受容が、実務的な建築設計を否定し、理想の建築とその姿の構想を可能にしたことを明らかにした。第2章では、バウハウスとデ・スティルの受容を論じた。それが近代建築運動が理想の建築を現実的に構想し直す契機となったことを明らかにした。第3章では、構成主義の受容を論じた。1920年代の近代建築運動の集合的活動における思想が、どのような活動に継承されていったかに着目し、事例として、ソ連におけるウクライナ劇場国際設計競技への応募案、ドイツからもたらされた鋼管椅子の国産化、バウハウス予備課程カリキュラムの受容と実践を検討した。構成主義はこうした個別の事例に結実したことを明らかにした。本年度の研究計画は,研究テーマに関する資料の悉皆調査と「日本インターナショナル建築会」に関する調査であった。調査は,1920年代,30年代の主要建築雑誌に掲載された記事中,近代建築運動に関連するものを抽出し,さらにその中に言及される西洋の近代建築の動向や思想を収集することを基本方針として行った。まず予備調査として『日本近代建築・土木・住宅雑誌目次総覧』によって関連記事をリストアップし,次に本調査として所蔵元で原本を通覧調査した。調査対象は次の各誌である。『建築新潮』『建築世界』『建築画報』『国際建築時潮』『国際建築』『新建築』『建築時潮』『日本インターナショナル建築』『建築と社会』。また,この作業で得られた基礎データ(記事名,執筆者名,言及項目,併載図版の内容,所蔵機関)をデータベース化した。以上の調査によって,1920年代および1930年代初頭の日本の近代建築運動における西洋近代主義建築思想の受容を検討するための基礎的データが収集できた。前述の調査の結果,「日本インターナショナル建築会」については雑誌掲載記事には関連資料は少なかったため,同会メンバーの著書の調査やメンバーが関係した機関に対するインタビュー調査を行っている。これらは来年度も継続する予定である。研究テーマに関する資料の悉皆調査を昨年度に引き続き行った。調査対象は,「建築新潮」「建築世界」「建築画報」「国際建築時潮」「国際建築」「新建築」「建築潮」「日木インターナショナル建築」「建築と社会」「建築工芸アイシ-オール」である。

今年度は,雑誌原本の悉皆調査と並行して,そこで得られたより詳細なデータを,昨年度におこなった基礎的データによるデータベースに追加する作業を行った。データ入力は現在進行中であるが,原本の悉皆調査は,上記中「建築と社会」については完了した。「日本インターナショナル建築会」に閲する資料不足が懸案であったが,本年度の調査で,「日本インターナショナル建築」発行以前に同会が関わった雑誌として知られながら公機関に所蔵がなかった雑誌「デザイン」(1927年9月創刊)3号分(全発行号数は不詳)を発見することができたので,調査対象に加えてて検討した。本年度の調査では,西洋近代主義建築思想の受容形態を示すものとして,掲載図版の典拠および出典に着目し,これを探ることにより,当時において西洋の近代建築の動向が,どのような媒体によって受容されることになったかを明らかにしようと試みた。これらの作業は引き続き行う予定である。一昨年度から昨年度に行ってきたのは,1920年代,30年代の主要建築雑誌に掲載された記事中,近代建築運動に関連するものを抽出し,さらにその中に言及される西洋の近代建築の動向や思想を収集する作業であった。本年度は,昨年度の重点作業である,掲載図版の典拠および出典を探る作業を続けながら,これまでに集積したデータの整理・検討作業を行った。その要点は,第一に,そこで言及されたり図版が掲載されている西洋の近代建築,近代建築家,動向,近代主義思想の時系列での量的整理,第二には,それぞれの言及・掲載が,どのような文脈においてなされているかの分析,第三に,前2点を総合して,日本の近代建築運動における西洋近代主義思想の受容に関する質的検討と分析である。上記の作業については,資料の所在が不明のものも多く,現時点で所期の目標に達していない部分があり,したがって結論についても未だ不十分である。しかし,検討対象の資料を限定することで,本テーマを部分的に明らかにできる面もある。以下では,この両者について現状を述べる。整理・検討作業は当初より悉皆的調査を目指してきたが,調査をすすめるにつれ連鎖的にほかの資料の存在が明らかになってくることも加わって,現在にいたっても悉皆調査は未完である。こうした現状をふまえて,検討対象を限定して,いちおうの完結的結論を導くことのできる小テーマとして,日本の近代建築運動に一貫して関わった川喜田煉七郎の1930年代前半の活動とそこにおける西洋近代主義受容を『建築工芸アイシーオール』『建築画報』『建築潮』に限定した調査により跡づけた。
不登校児に対する療法的音楽教育に関する基礎的研究

「学校嫌い」を理由に年間30日以上欠席した登校拒否(不登校)の小・中学生が、平成8年度には94,245人と過去最高を更新したことが文部省の学校基本調査(平成9年8月8日現在)によって明らかにされた。前年度より約13,000人増え、前年度に対する伸び幅は、調査開始時の平成3年度以降最も高く3倍に達した。この数は、中学生で60人に1人、小学生ではほぼ400人に1人とそれぞれ過去最多の割合である。学校に行かないという同じような現象でも、学校恐怖症のように、行かなくてはと思い前夜は登校の準備をしていても当日朝になると恐怖や不安で登校できないものと、一応の理屈をつけて行かないでいる登校拒否の病体ではその対処が異なったものでなければならないと考えられる。しかし、学校側はこの状況に対して半数が怠学・なまけと認識しており治療・教育上まだまだ大きな問題が残されている。また、学校に行かれない児童の環境(教師、友人、親、兄弟姉妹等)に対しても観察の目が行き届いているとは言いがたい。本研究ではこのような現実的な問題をふまえつつ、不登校児に対し療法的音楽教育を施しながらこの児童をとりまく周囲の人間関係にも注視し、以下の点(1.音楽教育者の立場から、学校教育の中で療法的音楽教育はどのような形で係わることが可能か。2学校教育の中で、比較的難治性の心身症児童に対して教育実習生は教師とどのような連携をとるべきか。3.言語的コミュニケーションが図れなくなった親子関係、師弟関係、友人関係等に対し言語的コミュニケーションを通して肯定的な対人関係を得るきっかけに音楽はなりうるか。4.啓豪活動を通して、地域住民の心と体の健康管理に音楽はどのような形で貢献できるか)を明らかにしようと試みた。その結果は報告書(別冊)に記載してある。「学校嫌い」を理由に年間で30日以上欠席した不登校児の数は、小・中学生で平成七年度に81,562人と過去最高を記録した(文部省の学校基本調査)。島根県の教育関係者間でも、「もはや“不登校"や“いじめ"は他人事ではない」が一致した見解である。にもかかわらず、「不登校児に対する音楽療法の用意がある」との話を持ち出すと急に寡黙になる。(不登校児は)「他のクラスにはいるようだが自分のクラスにはいない」「昨年まではいたが今は気がつかない」「校長が口を出すと圧力と勘違いされる」等々の反応か、或いは無反応。多くの教師がこのような対応をせざるを得ない背景の中に“音楽療法家"に“資格"がないこともあると考えられる。一方では、資格のある精神科医や臨床心理士のアドヴァイスがかえってわが子の状態を悪くしたとの訴えも耳にする。いずれにしても、教育界の主役は“子どもたち"である。“いじめ"を苦にした不登校や自殺が表面化した時、いつでも耳にする「知らなかった」「二度とこのような悲しいことが起こらぬよう」の言葉を我々教育者は繰り返してはならない。平成8年9月に訪れた某青少年相談室で交わした子どもたちとの約束「また明日来て一緒にお昼ごはんを食べようね!」も「筋を通してもらわないと困る」の理由から出入りしにくくなった。本研究は、不登校児に対して体感音響装置を用いた音楽療法の効果を期待して始められた。精神科医によるこの種の研究成果も発表されている。しかし、資格のない音楽療法家が、クライエントに出会うことは難しい。

悩める子どもたちより、何かを気にする大人たちの壁が厚いというのが現段階での率直な印象である。「学校嫌い」を理由に年間30日以上欠席した登校拒否(不登校)の小・中学生が、平成8年度には94,245人と過去最高を更新したことが文部省の学校基本調査(平成9年8月8日現在)によって明らかにされた。前年度より約13,000人増え、前年度に対する伸び幅は、調査開始時の平成3年度以降最も高く3倍に達した。この数は、中学生で60人に1人、小学生ではほぼ400人に1人とそれぞれ過去最多の割合である。学校に行かないという同じような現象でも、学校恐怖症のように、行かなくてはと思い前夜は登校の準備をしていても当日朝になると恐怖や不安で登校できないものと、一応の理屈をつけて行かないでいる登校拒否の病体ではその対処が異なったものでなければならないと考えられる。しかし、学校側はこの状況に対して半数が怠学・なまけと認識しており治療・教育上まだまだ大きな問題が残されている。また、学校に行かれない児童の環境(教師、友人、親、兄弟姉妹等)に対しても観察の目が行き届いているとは言いがたい。本研究ではこのような現実的な問題をふまえつつ、不登校児に対し療法的音楽教育を施しながらこの児童をとりまく周囲の人間関係にも注視し、以下の点(1.音楽教育者の立場から、学校教育の中で療法的音楽教育はどのような形で係わることが可能か。2.学校教育の中で、比較的難治性の心身症児童に対して教育実習生は教師とどのような連携をとるべきか。3.言語的コミュニケーションが図れなくなった親子関係、師弟関係、友人関係等に対し言語的コミュニケーションを通して肯定的な対人関係を得るきっかけに音楽はなりうるか。4.啓蒙活動を通して、地域住民の心と体の健康管理に音楽はどのような形で貢献できるか)を明らかにしようと試みた。その結果は報告書(別冊)に記載してある。