hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近赤外偏光顕微分光法を用いた高圧下での鉱物中の“水"の研究

申請者は、高圧下における鉱物中のプロトンの挙動という観点から、赤外分光器・ダイヤモンドアンビル・昨年度製作の近赤外顕微分光器を用いて、高圧下でのポートランダイト(Ca(OH)2)のOH吸収スペクトルを測定した。その結果、3650cm-1のOH振動の基本音による吸収ピークが加圧により、低波数側にシフトすること、及び、10GPaを越す圧力範囲で非晶質化を示す幅広化を確認した。7070cm-1にOH振動の倍音と考えられる吸収ピークが加圧により低波数側にシフトすることを確認した。また、倍音の加圧によるピークシフト量は、基本音のシフト量の倍以上の割合を示した。基本音・倍音のピーク位置の圧力シフトから、ポートランダイトのOH振動の非調和性について考察した。一般に分子振動のポテンシャルモデルを調和振動子(バネモデル)で近似し振動のエネルギー準位を求めると、E_n=〔n+1/2〕hvとなり基本音は許容遷移、倍音は禁制遷移となる。また、非調和振動子(モース関数)として近似したときのエネルギー準位は、E_n=〔n+1/2〕hv-〔n+1/2〕^2hvχ(χは非調和定数、調和振動からのずれを表す)となり、基本音・倍音とも、許容遷移となる。結合のポテンシャルを非調和振動モデルとし、基本音・倍音の吸収波数の圧力依存性から、OH振動の非調和定数の圧力依存性を検討した。その結果、ポートランダイトのOH振動の非調和定数は加圧につれ増加し、調和振動からのずれの程度は加圧するにつれ大きくなると考えられる。申請者は高圧下における鉱物中のプロトンの挙動という観点から、近赤外顕微分光器を製作し、ダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いた高圧下での近赤外吸収スペクトルその場測定に応用を試みた。高圧下における鉱物中のOH状態の研究には一般的に3ミクロン赤外域のOH伸縮振動による吸収帯が注目されが、含水鉱物の3ミクロン領域における赤外吸光度は非常に強く、しばしば赤外分光器の検出限界を超えるため、非常に薄い試料が要求され試料作製に困難を伴うことが多い。このような試料においては近赤外域の倍音の吸収も強く、通常の厚さの薄片においても近赤外域に適度の吸収が観察される。また、OH化学種の判定にはOH伸縮域の吸収のみならず、波数5200,7000cm-1領域のOH伸縮+H2O変角振動の結合音、OH伸縮の倍音による吸収に注目することにより、OH化学種の同定に用いることがある。このように近赤外吸収スペクトルも鉱物中のOH化学種同定に重要な情報を提供すると考えられる。近赤外分光器はロックインアンプ・チョッパーを用いたロックイン方式による。その構成は、以下の通り。(1)光源及び集光系。(2)偏光顕微鏡(視野制限用アパ-チャ、鏡筒透過光光路を90度曲げるための45度反射鏡及び集光レンズを、顕微鏡鏡頭部に設置改造したもの)。(3)周波数可変チョッパー。(4)近赤外(近赤外光検出器はPbS検出器)。(5)ロックインアンプ、制御用パソコン及びパソコン制御による波長駆動装置からなる。ポートランダイト(Ca(OH)2)は、近赤外域7070cm-1にOH伸縮振動の倍音による吸収ピークをもち、高圧下(4GPa)ではこの吸収ピークの消失が確認された。ポートランダイトは10PGaを超える圧力範囲で非晶質化を起こすと言われているが、今回の近赤外吸収スペクトル高圧下その場測定によると、非晶質化相転移を起こす前の低圧化における状態変化を示唆する。
現代アートにおける創造的行為としての「食」の研究

研究初年度には「食」を重要視する現代アート展である〈越後妻有アートトリエンナーレ〉の調査を重点的に行った(全員)。そこでは現代アートの文脈で提示される食が誘発するコミュニケーションに注目し、アートの内実が作品だけに集約されないことを確認した(丹治)。海外では、パレルモで開催されたマニフェスタ12の調査を行った(椎原、林、神野)。この展覧会のテーマは、The Planetary Garden. Cultivating Coexistenceというものであったが、植物や庭の視点から食を再考する機会を得た。また、1968年のベリーチェ地震から50周年にあたり、その復興都市(新ジベリーナ)における現代アートの活用事例の調査を行った。さらにラオスや沖縄における食と工芸が、政治や宗教の影響を受けながら文化的混淆性を示しつつ、自然と人間の循環的な関係性を考えるうえで重要な役割を果たしてきたことを調査した(住友)。この視点は多文化共生の問題意識へと連なり、実際にアーティストの中山晴奈と共にワークショップを行った(神野)。つまり、文化的背景の異なる人たちと食事を共に作ることを記録、公開する作業を通して、アートの題材としての食が、他者への共感の契機となることが確認できた。理論的研究では、ヨーロッパ近代のアートにおける食について資料調査を行った。未来派を始めとする前衛的実践において、食はアカデミズムへの対抗、あるいは伝統的に感覚の階層の下位におかれた味覚や触覚の掘り起こしと結びつけられたことを確認した(島津)。そして、食の主題化は、観客を巻き込む実践への展開に関連し得るとの視点を得た。さらに、パリで行われたGordon Matta-Clark: Anarchitecture展を調査し、理論的研究を深めた(林)。研究初年度は、研究分担者への予算配分時期がやや遅れたこともあり、実地調査を着手出来たのは8月中旬になってからであった。また、シチリアの調査は9月になってからであり、同様にラオスの調査も10月中旬以降ということで、研究の着手はやや遅れた。研究者全員が集まる研究会議は、年3回開き、そのうち10月と12月の研究会議では、それぞれの調査対象の調査報告を行った。そこでは限られた時間ではあったが率直な意見交換が出来た。しかし、各研究者が学会等で研究発表する準備期間は短く、各研究者が次年度以降に先送りしたため、予定より研究成果の報告は少なく、その点で研究の進捗状況はやや遅れていると言わざるをえない。とはいえ昨年度の研究成果に対し現段階(2019年5月)で二つの学会への投稿が既におこなわれており、また2019年10月26日にワインとアートに関するシンポジウムについては、登壇者の確定とスケジュール調整済みであり、そのための準備も進行している。さらに研究2年度には、シンポジウム記録と2年間の研究成果報告を義務づけており、やや遅れ気味ではあるが地道な研究を遂行している。研究初年度は、国内の調査では越後妻有アートトリエンナーレの調査を軸として行ってきたが、2019年度は国際展は開催されないものの、持続可能性の視点から調査を継続して行う。また、同様の事例は日本国内には多くあり、2019年度は越後妻有と同じ運営システムで行われている瀬戸内国際芸術祭、さらに東日本大震災の被災地の復興という問題と現代アートを結びつけているReborn-Art Festival 2019(宮城県石巻市中心)の調査を軸に行う。二つの事業共に食の問題を前面に押し出しており、越後妻有との比較から考察を進めたい。同様に、群馬県の中之条ビエンナーレ、あいちトリエンナーレといった展覧会も研究対象とする。国外の事例調査ではヴェネチアやイスタンブール、リヨンで開催されるビエンナーレ展の調査、さらに研究初年度で基礎調査を行ったラオスや台湾といったアジア地域の調査も継続して行う。また、2019年度はワインに注目し、10月26日にワインとアートの関係性をテーマにした、シンポジウムを開催する。そのために、フランスやイタリアでにおけるワイン生産がもたらす景観の問題(ワインスケープ)の研究者と、実際に北海道の空知でワイン生産とアートを結びつけるプロジェクトを実施している研究者、イタリアのスローフード運動研究者を招聘し、積極的な意見交換を行う。この問題はワイン生産の産業的側面、観光的側面、景観の諸問題や文化財保護の問題等複雑にからみあっており、そこに現代アートの創造性の問題も含めることで、新しい知見を導くことになると期待している。本研究の研究期間は4年であるが、既に外部資金を調達して、研究成果の報告書を作成することが決定している。そこでは、ワインとアートのシンポジウム記録と、2年間の研究成果の報告を行い、研究成果を広く公開していく予定である。

さらにラオスや沖縄における食と工芸が、政治や宗教の影響を受けながら文化的混淆性を示しつつ、自然と人間の循環的な関係性を考えるうえで重要な役割を果たしてきたことを調査した(住友)。この視点は多文化共生の問題意識へと連なり、実際にアーティストの中山晴奈と共にワークショップを行った(神野)。つまり、文化的背景の異なる人たちと食事を共に作ることを記録、公開する作業を通して、アートの題材としての食が、他者への共感の契機となることが確認できた。理論的研究では、ヨーロッパ近代のアートにおける食について資料調査を行った。未来派を始めとする前衛的実践において、食はアカデミズムへの対抗、あるいは伝統的に感覚の階層の下位におかれた味覚や触覚の掘り起こしと結びつけられたことを確認した(島津)。そして、食の主題化は、観客を巻き込む実践への展開に関連し得るとの視点を得た。さらに、パリで行われたGordon Matta-Clark: Anarchitecture展を調査し、理論的研究を深めた(林)。研究初年度は、研究分担者への予算配分時期がやや遅れたこともあり、実地調査を着手出来たのは8月中旬になってからであった。また、シチリアの調査は9月になってからであり、同様にラオスの調査も10月中旬以降ということで、研究の着手はやや遅れた。研究者全員が集まる研究会議は、年3回開き、そのうち10月と12月の研究会議では、それぞれの調査対象の調査報告を行った。そこでは限られた時間ではあったが率直な意見交換が出来た。しかし、各研究者が学会等で研究発表する準備期間は短く、各研究者が次年度以降に先送りしたため、予定より研究成果の報告は少なく、その点で研究の進捗状況はやや遅れていると言わざるをえない。とはいえ昨年度の研究成果に対し現段階(2019年5月)で二つの学会への投稿が既におこなわれており、また2019年10月26日にワインとアートに関するシンポジウムについては、登壇者の確定とスケジュール調整済みであり、そのための準備も進行している。さらに研究2年度には、シンポジウム記録と2年間の研究成果報告を義務づけており、やや遅れ気味ではあるが地道な研究を遂行している。研究初年度は、国内の調査では越後妻有アートトリエンナーレの調査を軸として行ってきたが、2019年度は国際展は開催されないものの、持続可能性の視点から調査を継続して行う。また、同様の事例は日本国内には多くあり、2019年度は越後妻有と同じ運営システムで行われている瀬戸内国際芸術祭、さらに東日本大震災の被災地の復興という問題と現代アートを結びつけているReborn-Art Festival 2019(宮城県石巻市中心)の調査を軸に行う。二つの事業共に食の問題を前面に押し出しており、越後妻有との比較から考察を進めたい。同様に、群馬県の中之条ビエンナーレ、あいちトリエンナーレといった展覧会も研究対象とする。国外の事例調査ではヴェネチアやイスタンブール、リヨンで開催されるビエンナーレ展の調査、さらに研究初年度で基礎調査を行ったラオスや台湾といったアジア地域の調査も継続して行う。また、2019年度はワインに注目し、10月26日にワインとアートの関係性をテーマにした、シンポジウムを開催する。
神経障害性疼痛により減弱した内因性鎮痛経路回復機構の解明

ラット神経障害性モデルでは神経障害からの時間経過により内因性鎮痛に変化が生じる。即ち、神経障害性モデル作成から4週から5週にかけて内因性鎮痛の評価であるNSIAは大きく減弱する。さらに、神経障害性モデル作成から5週の時点より、神経障害性疼痛に頻繁に使用される三環系抗うつ薬を5日間連続で腹腔内投与し、モデル作成から6週経過した時点で再びNSIAを評価したところ、生理食塩水群では低下したままのNSIAがアミトリプチリン群では回復する。アミトリプチリンがどのような機序で内因性鎮痛を回復させたかを検討し、内因性鎮痛の強化法を確立することを目的とする。現段階での推察として、青斑核におけるアドレナリン受容体、特にα2A受容体のdownregulation、さらにグルタミン酸受容体であるAMPA受容体の活性化の関与を考えている。平成30年度は、BDNFでの研究のみの進捗となった。また、BDNFが作用する受容体(trkB)のアゴニストである7,8-DHF(Dihydroxyflavone)での研究となったが、7,8-DHFの投与により、内因性鎮痛が回復することを確認した。平成30年度にはα2A受容体拮抗薬およびBDNFによる研究を行う計画であったが、BDNFの研究のみの進捗となった。また、BDNFは高価で入手が困難なため、同様の作用機序を持つと考えられる7,8-DHFでの研究とした。BDNFでも同様の結果となると考えている。令和元年度はα2A受容体拮抗薬での研究を進めていく予定である。また、当初平成30年度に計画していた研究も併せて行っていく。平成29年度は、SNL術後ラットの青斑核にα2A受容体拮抗薬またはBDNFを投与した後NSIAの評価を行う、という実施計画をたてたが、BDNFの研究のみの進捗となった。平成29年度にはα2A受容体拮抗薬およびBDNFによる研究を行う計画であったが、BDNFの研究のみの進捗となった。平成30年度はα2A受容体拮抗薬での研究を進めていく予定である。当初の計画より研究の進捗が進まなかったためと、より安価な薬剤を使用したために当該助成金が生じた。平成30年度は当該助成金を含めた研究計画に変更して進めていく。
ノックアウトラットによる２種類のＧＡＢＡ合成酵素アイソフォームの機能的役割の解明

GABAは主要な神経伝達物質であり、グルタミン酸脱炭酸酵素(GAD; GAD65とGAD67の2型存在)によって合成される。GAD65とGAD67は、分子量、補酵素との親和性、細胞内局在などで違いがあり、異なる遺伝子にコードされている。GADやGABAは統合失調症、てんかん、不安症、抗GAD抗体関連脳症など様々な精神神経疾患に関与することが報告されている。本研究では主にノックアウトラットを作製・解析することにより、脳機能におけるGAD65分子とGAD67分子の役割を明らかにし、同時にGAD及びGABAが関与する精神神経疾患の分子病態や病態生理の解明に貢献する。
海底観測所のリアルタイム化

本研究では,まず研究期間を通じて複数回の海域実験を実施し,現有の海底観測所に高感度差圧計を付加する事に成功した。これにより本観測所は,海底津波早期警戒システムのクライアント・センサーとしての性能を有するに至った。また,海底観測所データの陸上へのリアルタイム転送に関しては,海底観測所に音響モデムを増設し敷設点直上に衛星とリンクした定点ブイを設置する方法が,従来の方法よりはるかに安価で実効的である事が分かった。本研究で言う「海底観測所」とは,西太平洋で稼働中の海底長期電磁場観測ステーション(SeaFloor ElectroMagnetic Station: SFEMS)を指す。本研究では,研究期間を通じて複数回の海域実験を実施し,これらの電磁場観測ステーションに高感度差圧計を付加する事に成功した。これにより,津波の力学的性質と電磁気学的性質を同時に観測する事が可能になり,海底オンラインリアルタイム津波早期警戒システムのクライアント・センサーとしての性能を有するに至った。得られた同時記録から,津波起源磁場の鉛直成分が津波波高の良い近似値を与える事が分かった。これは,伝導的な海水の津波に伴う粒子運動が,地球主磁場とカップリングして発生した「津波ダイナモ効果」によるものである。さらに,良導体である海水中の自己誘導効果(津波ダイナモによって生成した電磁場が津波の伝播と共に海水中を移動する際,電磁場の変化を自分自身で妨げようとする効果)によって,磁場の水平成分が津波に先行して発生する事も明らかになった。この事は津波の早期警戒・予測にとって非常に重要であり,SFEMSを始めとする海底観測所のリアルタイム化の必要性を再認識させる成果となった。また,海底観測所データの陸上へのリアルタイム転送に関しては,現行のリアルタイムシステム(米国のDARTやイタリアのSN1システム)にSFEMS等を組み込むよりも,海底観測所に音響モデムを増設し敷設点直上に衛星とリンクした定点ブイを設置した方が,はるかに安価で実効的である事が判明した。すなわち,太陽電池とイリジウム衛星端末および海底部と対となる音響モデムを搭載した自律定点ブイ(米Liquid Robotics社製Wave Glider)と高感度差圧計/音響モデム付きSFEMSとの組み合わせで海底観測所のリアルタイム化が実現できる事が分かった。本研究では,これらの観測ステーションに,米国やEU諸国の先進技術を導入してオンライン・リアルタイム化を図る。平成23年度は,北西太平洋海盆のNWP点で稼働中のSFEMSをまず回収し,その代替機として津波計を付加した新型SFEMSを敷設する事に成功した。また,回収したSFEMSにも津波計を付加し,DART用クライアントセンサーのプロトタイプ化を試みた。これはSFEMSを現行のDARTシステムの海底部として置換する為には必須の改良である。また,このNWP点の保守に用いた研究船は,その公募中最上位の成績で採択されていた為,東日本太平洋沖地震の直後であったにも関わらず,様々な紆余曲折はあったものの,基本的にはこちらが希望する日程で観測が実施できた結果,この地震により発生した巨大津波による電磁場変化を含む貴重な観測データが取得でき,本研究の進展に大きく寄与した。平成23年度中に再応募した翌平成24年度の研究船共同利用も,今年度に引き続き最上位ランクで採択されており,平成24年度の海域観測実施の目途が立った。さらに平成23年度は,メルボルンで開催されたIUGGにおいて本海底観測所の現状報告を行った所,EUの海洋底科学分野の取りまとめ役の一人であるローマ国立火山・地球物理学研究所のA. DeSantis教授から協力の申し出があり,彼の招きで年度末の三月にスペインで開かれたEUの「深海底先端科学会議」に出席し,欧州の海洋底科学研究者との接点を構築できた。これにより,米国だけでなくEU諸国の先進技術を導入する見通しが開けた。これらの海域観測・装置開発及びEUとの連携は,連携研究者との緊密な協力の下実施した。装置開発においては,津波計を付加したSFEMSの開発に成功し,DARTシステムなど既存の全球リアルタイム津波監視システムのクライアント・センサーとして要求される必要条件を充たす事ができた。また,国際協力の面では,取得した津波電磁場のデータ解析を引き続きNOAAのM.C. Nair氏と共同で実施すると共に,新たにイタリアのA. DeSantis氏の仲介によりEU諸国との接点が構築できた。これにより,米国だけでなくEU諸国においても,本研究で開発した新型SFEMSの試験観測が実施できる展望が開けた。しかし,本研究の目的であるDARTシステム海底部センサーの電磁気化には,試験観測の成功といった実績が要求されており,その為にも平成24年度には是非とも海域観測を成功させる必要がある。平成24年度は,津波計と電位磁力計による海底同時観測を成功させ,両者の比較照合により,電磁場センサーを既存の津波監視システムに組み込む事の損得を,データに則して客観的に示す事に集中する。

平成23年度の観測では,津波計がまだ付加されていない海底長期電磁場観測ステーションにより東日本太平洋沖地震の際に発生した電磁場変化を検出する事に成功したが,その予備的解析結果によれば,津波起源磁場の鉛直成分が周辺のDARTシステムが捉えた波高と非常に高い相関を持つ事が示された。平成24年度は,データの前処理に時間を掛けて,生データからの津波電磁場の抽出に留意したデータ解析を行い,津波起源磁場の鉛直成分が津波波高のproxyとしてどう利用できるかを検証したい。これらの結果を,最終的には,米国地球物理学連合の秋季大会で成果報告し,同時にNOAA関係者との研究打ち合わせ会合をサンフランシスコで開催する。また,米国だけでなくEU諸国にも電磁津波計の受入先を求めて国際協力をより一層推進する。研究実績の概要欄に記した通り,平成23年度末に欧州へ出張してEUの海洋底科学研究者との接点を構築したが,その海外旅費は本科研費で充当する予定であった。しかし,幸いな事に,他経費でこの海外出張旅費を賄う事ができたため,平成23年度分基金に剰余金が発生した。平成24年度は,前年度剰余分と併せて,本研究費を次の費目に充当する。(1)海域観測を実施するのに必要な旅費及び消耗品費,(2)成果発表を行う為の国内及び海外旅費(国内では10月に札幌で開催予定の地球電磁気・地球惑星圏学会秋季大会,海外では12月にサンフランシスコで開催予定の米国地球物理学連合秋季大会に出席し講演する),(3)連携研究者と研究打ち合わせを行う為の国内旅費,(4)取得した海底電磁場生時系列から異常値を判定・抽出,また,傾斜・方位・温度補正等のデータ解析用前処理を実施する為の謝金。前年度の剰余分は,主に(4)に充当する予定である。
高温下における内部蓄積電荷分布の最適化と電気特性の解明

高温下における音響特性と空間電荷同時測定装置を開発するとともに空間電荷分布の補正法の確立し、高温下において空間電荷が直流絶縁特性に与える影響を明らかにすることを当該研究の目的とした。高温下において見かけ上音響インピーダンスを評価し、測定システムに音響特性および空間電荷評価において問題はないことなどを確認した。また、半導電電極と試料の実測系における音響インピーダンス評価し、それを用いて空間電荷分布波形の新たなる補正処理を実施した。その結果従来の補正方法よりも開発した補正方法は電荷量のピーク値で約16%程度異なることなどがわかった。高温下における空間電荷挙動をより正確に把握するため、高温下においても空間電荷がより正確に測定できるシステムの開発の進めている。高温条件下では、半導電電極または試料の音響インピーダンス等が熱変形により変化し、空間電荷測定システムにおける電極系の音響特性が室温のそれに比べ変化する可能性がある。そこで、本研究では音響特性を測定できる高温用空間電荷計測システムを開発し、下部電極側から見た試料の見かけ上の音響インピーダンスの温度特性を評価した。試料の音響インピーダンスは温度の上昇とともに低下し、音速およ材料の熱膨張率等から評価したそれに定性的に一致した。また、同システムを用いて473Kにおける空間電荷分布を測定したが、今回取得した空間電荷分布は音響特性機能を付加していない装置を用いて測定したそれとほぼ同様な分布となった。以上のことから、高温下においても音響特性は測定できており、音響特性測定回路が空間電荷分布に与える影響はほとんどないと考えられた。本実験で用いたパルス静電応力(PEA)法では試料と電極間の界面の圧力波の伝搬特性を高めるためにシリコーンオイルが塗布されているが、密着性が不十分であると波形に変化が現れる場合がある。本研究では下部電極側からの試料の見かけ上の音響インピーダンスを評価し、試料と下部電極間の密着状態が空間電荷計測に与える影響を調査した。試料に印加する機械的圧力が低い場合、試料と下部電極間に存在するシリコーンオイル層中の界面分極により、下部電極ピークの移動と強度の減少が生じるため、時間の経過と共に空間電荷が形成されているような分布が得られることなどが分かった。直流絶縁において最も問題となるものに局所電界を変歪させる内部蓄積電荷(空間電荷)があるが、音響特性の測定装置および音響特性を考慮した空間電荷分布の解析法は十分には開発されていない。本研究では高温下における音響特性と空間電荷同時測定装置を開発し、高温下における空間電荷分布の補正法の確立を目指すものであり、本年度は高温下におけるポリイミドフィルムの空間電荷特性の把握と室温下において音響特性を把握し空間電荷分布波形を補正する方法の開発等を実施した。高温下における空間電荷測定においては周りの環境・材料が空間電荷特性に与える影響を調査し、フィルム自体の空間電荷特性と分離することが重要である。伝搬特性をよくするシリコーン油や音響的整合をとるための半導電電極が高温下において空間電荷に与える影響を調査した。シリコーン油おおよび半導電電極を耐熱性のものに変化させて測定した場合も非耐熱性のものを用いて測定した結果と比較して空間電荷分布はさほど変化しなかったことから、用いたシリコーン油および半導電電極の差異が高温下において空間電荷特性に与える影響は小さいことなどがわかった。室温における音響特性の把握においては測定フィルムと下部電極の接触状態が空間電荷計測に与える影響を調査した。その結果、フィルムと下部電極の接触状態が悪い場合は、界面のシリコーン油層の存在により見かけ上電荷が注入されたような分布が得られることなどがわかった。また、現在のシステムにおいてフィルムの音響インピーダンスと整合がとれているものとして扱われている半導電電極の実際の測定系における音響インピーダンスの測定方法を開発した。本研究では高温下における空間電荷測定の最適化・高精度化を目的とし、主に以下の項目についての研究を実施した。1.半導電電極が空間電荷形成に与える影響これまでの計測においては不可欠と考えられていた半導電電極を用いない空間電荷測定法を開発し、半導電電極が空間電荷分布に与える影響を調査した。室温においてエチレン酢酸ビニル共重合体(EVA)の空間電荷を測定したが、半導電電極を用いた場合は正極性の空間電荷の蓄積が観測されたが、音響整合を取った金属電極では負極性空間電荷の蓄積が観測された。高温下のポリイミド(PI)においては電圧印加直後の数秒間において両者により空間電荷分布の時間変化が変化することなどが分かった。2.空間電荷補正プログラムの開発高温下における空間電荷測定においては室温の場合よりも圧力波の減衰が大きくなることが予想されるため、昨年度までに開発した観測システム・手法を用いて空間電荷分布の補正プログラムの開発を実施した。その結果、用いた系の減衰のみを考慮した補正においては考慮していない補正よりも過度に補正されていることなどが分かった。直流絶縁において最も問題となるものに局所電界を変歪させる内部蓄積電荷(空間電荷)がある。本研究では高温下における音響特性と空間電荷同時測定装置を開発するとともに高温下における空間電荷分布の補正法の確立し、高温下において空間電荷が直流絶縁特性に与える影響を明らかにすることを当該研究の目的とした。高温下において測定系の伝搬特性をよくするシリコーン油や音響的整合をとるための半導電電極が高温下において空間電荷に与える影響を調査した。

シリコーン油おおよび半導電電極を耐熱性のものに変化させて測定した場合も非耐熱性のものを用いて測定した結果と比較して空間電荷分布はさほど変化しなかったことから、用いたシリコーン油および半導電電極の差異が高温下において空間電荷特性に与える影響は小さいことなどがわかった。また、試料と同じ材料のフィルムを用いることにより半導電電極そのものを使用しない測定方法なども開発した。室温における音響特性の把握においては測定フィルムと下部電極の接触状態が空間電荷計測に与える影響を調査した。その結果、フィルムと下部電極の接触状態が悪い場合は、界面のシリコーン油層の存在により見かけ上電荷が注入されたような分布が得られることなどがわかった。また、現在のシステムにおいてフィルムの音響インピーダンスと整合がとれているものとして扱われている半導電電極の実際の測定系における音響インピーダンスの測定方法も開発した。室温において半導電電極と試料の実測系における音響インピーダンス評価し、それを用いて空間電荷分布波形の新たなる補正処理を実施した。その結果、本実験・処理条件下においては半導電電極と試料の音響インピーダンスが等しい都仮定した従来の補正方法と開発した補正方法は電荷量のピーク値で約16%程度異なることなどがわかった。高温下における音響特性と空間電荷同時測定装置を開発するとともに空間電荷分布の補正法の確立し、高温下において空間電荷が直流絶縁特性に与える影響を明らかにすることを当該研究の目的とした。高温下において見かけ上音響インピーダンスを評価し、測定システムに音響特性および空間電荷評価において問題はないことなどを確認した。また、半導電電極と試料の実測系における音響インピーダンス評価し、それを用いて空間電荷分布波形の新たなる補正処理を実施した。その結果従来の補正方法よりも開発した補正方法は電荷量のピーク値で約16%程度異なることなどがわかった。約1年の在外期間を除けば、研究計画通りの期間で研究が進んでいる。電気工学、高電圧工学、計測工学減衰のみならず分散も考慮した補正プログラムを完成させるとともに、各条件下におけるポリイミドの空間電荷特性等を測定し、ポリイミドの高温下における電気絶縁特性の把握を実施する予定である。研究の主目的の一つである音響特性機能付き高温空間電荷測定システムの開発に成功した。また、経験的に試料と下部電極の密着性が高い方がよいということは理解されていたが、定量的に密着性を評価する方法を開発し、密着性が悪い場合は空間電荷分布に変化が現れることなどを明らかにした。さらに、高温において大きな問題となることが予想される半導電電極を用いない空間電荷測定法も開発した。本年度は高温空間電荷測定システムに音響特性評価機能を組み込み、高温下における空間電荷特性および音響特性を把握する予定であったが、現状では高温下における空間電荷特性の把握および室温下における音響特性の把握に留まっている。室温下における音響特性の把握方法は開発されており、理論上は高温下においても把握可能であるが、高温故の問題が多数あり本年度はその個々の対策に時間を費やした。約1年間の在外研修が研究機内に含まれるため。
クモ膜下出血後の白質傷害の機序の解明と新規治療法の探索

本研究ではクモ膜下出血(SAH)において、特に早期神経傷害が起こりやすいと考えられる白質組織に注目した。白質神経傷害の機序解明により新規治療の可能性を見出すことを目的とした。SAH急性期には微小血管の破綻が起こることで白質に選択性の高い浮腫が生じており、matrix metalloproteinase (MMP)-9, Lipocalin (LCN)-2等の因子が関与していることが明らかとなった。白質浮腫は亜急性期以降の白質神経線維脱落と相関し、またMMP-9やLCN-2の抑制によりSAH急性期の白質浮腫と続発する神経傷害を制御できる可能性が示唆された。C57BL/6雄性マウスに対して血管内穿孔法によりクモ膜下出血(SAH)を作成し、SAH後の白質において超急性期(発症後24時間)に血液脳関門の破綻が生じることを確認した。血液脳関門の破綻には特に白質特異的と考えられるアストロサイト、オリゴデンドロサイト前駆細胞の活性化およびそれに伴うmatrix-metalloproteinase 9 (MMP-9)の活性化とlipocalin-2の発現上昇が強く関与していることが確認され、MMP-9ノックアウトマウスにおいて亜急性期(発症後8日)では野生型マウスと比較し白質におけるミエリン密度の低下および軸索損傷が軽微であることを報告した。これらの研究成果を論文、国際学会を含む専門学会にて公表した。現在までにddY種雄性マウスに対する血管内穿孔によるSAHモデルを確立し、C57BL/6などの他種と同様に様々な重症度のSAHを安定して作成可能であることを確認した。現在は他種との急性期亜急性期(発症後24時間3日)における白質神経傷害の程度や発生頻度の差異について詳細な検討を行っている。また、これまでの検討から白質傷害は生命予後や粗大な神経症状には大きな影響を及ぼさないことが確認されている。他の脳卒中病型における基礎および臨床研究結果と同様に罹患後中長期の認知機能に影響を及ぼす可能性が推定されるため、主にこの点を中心に中長期評価(罹患後728日)を進めている。ddY種のマウスを用いたSAH後の白質傷害についての基礎検討を進めている。SAHによって引き起こされる神経傷害や予後が遺伝的背景によって大きく異なることがごく最近報告された(D'Abbondanza JA: J Cereb Blood Flow Metab. 2015)。このため、まずはこれまで用いていたC57BL/6種とddY種との白質障害の発生頻度や程度の相違の有無について検討を進めているところである。ddY種においてもこれまでの結果と同様に安定した白質傷害が発生することが確認でき次第、薬剤を用いた白質傷害の軽減効果の有無についての検討を行う予定としている。マウスクモ膜下出血(SAH)モデルを用い、SAH急性期に高頻度に白質に急性浮腫が発生することを明らかにした。SAH急性期には特に白質においてmatrix metalloproteinase-9(MMP-9)の活性化が見られた。MMP-9の発現上昇は急性白質傷害に反応し活性化されたアストロサイトおよびオリゴデンドロサイド前駆細胞で主にみられ、MMP-9活性により直接的に引き起こされる微小血管傷害による血液脳関門の破綻が急性白質浮腫の主要因と考えられた。さらに、MMP-9ノックアウト(KO)マウスを用い、MMP-9 KOマウスでは野生型マウスと比較し急性期の白質浮腫が軽微であり、慢性期の白質構造の健全性がより保たれることを確認した。また同様に、lipocalin-2(LCN-2)もSAH後急性期の白質で著明な発現上昇が見られ、LCN-2受容体である24p3Rは白質内のオリゴデンドロサイト、また微小血管、血液脳関門の構成要素であるアストロサイト、血管内皮細胞および血管周皮細胞に発現していることが明らかになった。LCN-2 KOマウスにおいても、野生型マウスと比較しSAH後急性期の白質浮腫が有意に軽減されることが確認された。LCN-2発現とMMP-9活性化の直接的な相関関係については現在も検討中であるが、他臓器においてはLCN-2によりMMP-9が活性化されるとの報告がなされている。LCN-2を介したMMP-9活性化の制御により、SAHに続発する重要な病態である白質傷害を軽減するための治療戦略になり得るものと考えられた。これまでの検討から、白質傷害の発生、進展に血液脳関門の破綻が関与していることはほぼ疑いない。

候補としている治療薬剤はこれまでに多くの脳卒中に対する基礎研究において血液脳関門の安定化やMMP-9の活性化抑制作用が示されており、SAH後の白質傷害に対しても有望な治療候補薬剤と考えられる。このため、前項の課題が克服された場合には順調に研究を進められるものと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。脳神経外科学分野28年度が最終年度であるため、記入しない。
衝撃波加速理論による宇宙線陽子・電子比の起源解明

本研究では、宇宙空間・宇宙の極限環境におけるさまざまな粒子加速機構について、最新の理論と観測結果を用いた研究を行い、長年の謎である宇宙線陽子・電子比決定メカニズムに迫った。中心的に扱われたのは衝撃波加速機構、乱流統計加速機構であり、それらを共通のキーワードとして、地球定在衝撃波から超新星衝撃波、ガンマ線バーストに伴う相対論的衝撃波まで、広範なパラメタ領域における加速機構の描像の最新化に寄与した。宇宙線陽子・電子比解明のためには、まず、衝撃波加速過程に対する電子の注入問題、衝撃波下流での2次統計加速の寄与解明が不可欠である。この点について、(1)衝撃波により反射された準熱的電子のもつロスコーン分布はホイスラー波励起に対し不安定となる。こうして励起されたホイスラー波による電子の散乱を考慮することにより、無衝突衝撃波における電子加速の大問題として知られていた電子注入問題の新しい解決策を提唱した。(2)宇宙論的ガンマ線バーストにみられる特異なスペクトル形状を、衝撃波における電子一次加速過程と衝撃波下流における電子二次統計的加速過程の両者の寄与により説明する新しいモデルを提出した。電子加速についての上記の理論的研究と平行して、衝撃波加速過程における粒子の加速効率の観測的決定を目指した:(3)超新星残骸RCW86のX線と可視光詳細観測を行い、衝撃波速度が6000km/s程度であるにもかかわらず、下流の温度が2keV程度と低いことがわかった。これにより、この超新星残骸で効率良い宇宙線加速が起こっていることをはじめてあきらかにした。(4)超新星残骸Cas Aのガンマ線観測を行い、先行のTeVガンマ線のデータとあわせて、ガンマ線スペクトルとのモデルフィットを行った。その結果、年齢300年程度の若い超新星残骸に対して従来期待されていた被加速粒子のスペクトル形状(べき指数2のまま10の15乗電子ボルトまでスペクトルが伸びている)をもたないことが明らかになり、新たな宇宙線加速の問題を提起した。平成22年度は平成21年度に開始した代表者・連携研究者の分担課題についての研究を発展・継続するとともに、研究全体としての情報交換会を開催して議論を深めた。主な(成果として、(1)ロスコーン分布をもつ衝撃波被反射電子によるホイスラー波励起過程について、線型・準線型・非線形段階の発展を明らかにし、それにより衝撃波統計加速過程の全体としての効率を定量的に見積もった。(2)陽子により励起された大振幅アルフェン波の非線形カスケード過程を考察し、電子成分の散乱への寄与を定量的に見積もった。(3)拡散近似では記述しきれない波動粒子相互作用(super-diffusive相互作用、sub-diffusive作用)について考察し、それらが粒子加速過程に及ぼす効果を見積もった。(4)相対論的衝撃波下流側での相対論的プラズマ乱流モデルを定量的に考察し、2次統計加速過程の効率を見積もった。以上(1)-(4)の項目は年度当初から計画していたものであるが、本年度の新しい展開として、(5)最近見出されたTeV領域における宇宙線電子・陽子比異常の起源の考察を行い、その有力な候補天体であるマグネター・電波パルサーにおける電子加速の研究を開始した。(6)直接探査可能な新しい粒子加速領域として月・太陽風相互作用の結果生成される定在衝撃波について、「かぐや」のデータを用いた定量的研究を行った。更に、宇宙線研究所客員教授として滞在した独・M.ショーラー教授、米・M.リー教授の協力を得て、衝撃波加速過程に関する研究現状の包括的レビューを企画・実行し、本研究の連携研究者との研究情報の交換を行った。平成24年度は、申請時には平成21年度23年度として計画していた本研究プロジェクトの繰り越しを行い、研究を総括を行った。プロジェクトの代表的な成果は以下の通りである。(1)ロスコーン分布をもつ衝撃波被反射電子によるホイスラー波励起過程について、線型・準線型・非線形段階の発展を明らかにし、それにより衝撃波統計加速過程の全体としての効率を定量的に見積もった。(5)最近見出されたTeV領域における宇宙線電子・陽子比異常の起源の考察を行い、その有力な候補天体であるマグネター・電波パルサーにおける電子加速の研究を行った。

これらの結果に基づき、印刷論文発表とならび、平成24年度中に研究代表者およびその指導する大学院生による学会発表三件(うち招待講演一件)、連携研究者による学会発表三件を行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
バベシア原虫の媒介阻止ワクテン開発を目的としたマダニ生物活性分子の特性解明

本研究の目的は、外国人特別研究員候補者の寥敏と受入研究員の藤崎がこれまで分離・特性解明した各種のマダニ生理活性物質(tick bioactive molecules:TBM)に関する最新知見を活用し、また藤崎らが最近構築したB.gibsoniのESTデータベースも併用することによって、媒介マダニ体内の生殖期とスポロゴニー期の虫体(sexual and sporogonic stages:SS期虫体)について、各種TBMと反応・結合する原虫分子の探索・同定、特性解明を展開し、最終的にこれらの組換え体複数を用いて、マダニ媒介性原虫病に特有の経発育期・介卵伝播を多段的・多重的に阻止しうる、世界初の多価疾病媒介阻止ワクチン(multi-component transmission-blocking vaccine:TBV)の実現を図ることである。平成20年度においては、(1)マダニの卵黄蛋白形成のホルモン制御に関わるエクディステロイド受容体EcRとRXRの探索と特性解明を実施し、これらの受容体が卵黄蛋白群やGATA転写因子の遺伝子発現に与える影響について解明を図った。(2)マダニの吸血と原虫媒介に重要と思われるアポトーシス関連の遺伝子探索と特性解明を実施し、カスパーゼ-2、-8とともにDAD1のクローニングに成功し、現在、詳細な特性を解明中である。本研究の目的は、外国人特別研究員候補者の蓼敏と受入研究員の藤崎がこれまで分離・特性解明した各種のマダニ生理活性物質(tick bioactive molecules: TBM)に関する最新知見を活用し、また藤崎らが最近構築したB. gibsoniのESTデータベースも利用することによって、媒介マダニ体内の生殖期とスポロゴニー期の虫体(sexual and sporogonic stages:SS期虫体)について、各種TBMと反応・結合する原虫分子の探索・同定、特性解明を展開し、最終的にこれらの組換え体複数を用いて、マダニ媒介性原虫病に特有の経発育期・介卵伝播を多段的・多重的に阻止しうる、世界初の多価疾病媒介阻止ワクチン(multi-component transmission-blocking vaccine: TBV)の実現を図ることである。平成19年度においては、マダニの唾液腺以外の臓器における抗凝固分子の探索と特性解明を実施し、中腸で発現するHaemalinについては、飽血後の中腸内容物の凝固阻止に貢献し、円滑な消化活動の推進に役立っていることを明らかにした。また、RNAiによるphenotypeの変容の確認とともに、ワクチン効果についても、解明を図っている。マダニ中腸内で産生される消化酵素や抗菌分子などの他のBD-TBMやIM-TBMとの相互作用や、Babesia原虫発育との関連などについても、次年度は検討に着手する予定である。卵巣特異的に発現するHI TCIに関しては、卵巣の病原体感染を防御し、次世代の幼ダニの健康を担保する機能を果たすことが推察されたことから、抗菌活性を明らかにするとともに、Babesia原虫の体内移行と介卵伝播との関連についても、原虫との反応性についてin vitroとin vivoの系で検討を実施中である。また、HI TCIは市販PCIよりも優れた血餅溶解の促進効果を示すことから、血液凝固阻止については、さらに詳細な性状の解明を図り、実用性の可否を明らかにする予定である。
日・英・米のがん患者調査を通じた、リスク楽観度尺度及び患者主体の治療選択技法構築

日本の血液がん患者を対象にウェブ調査を実施し、有効治療確立度と病歴によるがん治療法選好の傾向を確認した。「平原・山岸(2011)(認知科学,18巻)」により、平成24年度日本認知科学会「特別賞」を受賞した。概要は下記の通りである:患者等による逸話的記録から、がん患者の治療リスク知覚は病歴に依存して変化する可能性が指摘される。この現象を実証的に把握するため、日本の患者組織から百二十名の調査回答を得た。因子分析により、【再発】【積極的治療の有無】【医療事故】の三因子を抽出した。日本、連合王国、米合衆国で血液がん患者を対象にウェブ調査を実施し、有効治療確立度と病歴によるがん治療法選好の傾向を確認した。次ページ雑誌文献の「平原・山岸(印刷中)」で成果を刊行した。がん患者の治療リスク楽観度の測定と関連が深い記憶検索の認知過程モデルを構成し、次ページ雑誌文献の「Honda, Abe, Matsuka, & Yamagishi (2010)」で成果を刊行した。記憶検索過程モデルの構成と並行して、言語情報解釈時の脳活動データと眼球運動データを得て分析し、脳活動と眼球運動の同時測定から新規な認知過程の分析を可能にした。次ページ学会発表の「栗山・寺井・山岸・中川・楠見(2010)」で成果を発表した。次ページ雑誌文献の「平原・山岸(2011)」で成果を刊行した。概要の和訳は下記の通りである。「本研究ではがん患者の治療リスク知覚を分析した。医療従事者や患者による逸話的記録の多くから、がん患者の治療リスク知覚は病歴に依存して変化する可能性が指摘される。初発患者は治療及びその帰結に対して楽観的である一方、こうした楽観は再発患者には見られないことは、逸話的に度々示唆される。この現象を定量的・実証的に把握するため、日本の患者組織から百二十名の調査回答者を得た。結果、初発対再発の比較においては予測されたような楽観性の違いは見られなかった一方、治療の進行度合いによる違いを系統的に観察した。継続治療中の患者は、寛解中で治療下にない患者に比べ、治療リスク及び予後の経過への見通しがより楽観的である事が明らかになった。因子分析の結果から、リスクの観点として【再発】【積極的治療の有無】【医療事故】の三因子を抽出した。がん患者の治療リスク楽観度と関連する「道徳性判断」の実験を実施し、次ページの学会発表「NakamumandYamagishi(2011)」で成果を発表した。共同研究者のSchw飢z教授のチームは、米合衆国のリスク楽観度尺度である「DOSPERT」の調査を実施した。これは日本における調査との比較を前提とした予備調査である。成果は次の査読付き学術論文となった(米合衆国内調査の実施に山岸が関与しなかったため、この論文は次ページの「13研究発表」に含めない)。この調査結果と、既に日本で収集したデータの調査結果の比較検討は、平成24年度の課題である。下記「平原・山岸(2011)」により、平成24年度日本認知科学会「特別賞」を受賞した。論文概要は下記の通りである。「本研究では日本におけるがん患者の治療リスク知覚を分析した。初発患者は治療及びその帰結に対して楽観的である一方、こうした楽観性は再発患者には見られないことは、逸話的に度々示唆される。結果、初発対再発の比較においては予測されたような楽観性の違いは見られなかった。一方、治療の進行度合いによる違いは系統的に検出可能であった。」平原憲道・山岸侯彦. (2011).乳がん患者の示す治療リスク認知の楽観性闘病ステージによる変化,認知科学, 18, 534-545.日本、連合王国、米合衆国で調査を実施した結果、日本の調査において有効サンプル数が不十分であると分かった。、このため、平成24年には日本での再調査を実施する必要がある。

24年度が最終年度であるため、記入しない。上記理由のため、平成24年には日本での再調査を実施する必要がある。日本人回答者から収集した現有データと新データを統合し、日本、英国、米合衆国の比較研究としての完成を目指す。
難治性内耳疾患の克服を目指した末梢聴覚器メカニズムの解明

ヒトの蝸牛は生理的条件下での計測が困難なため,聴覚メカニズムの解明の為には数値計算により蝸牛の挙動を再現し,詳しい挙動を見ることが有用である.本研究では,蝸牛内の外有毛細胞の働きおよび蝸牛内細胞間ネットワークを考慮した生理的条件下に近いヒトの蝸牛モデルを三次元有限要素法により作成する.モデルの検証には,新たに自由度の高い耳音響放射(外有毛細胞の働きに起因する音響現象の一つ)の計測システムを作成し,その計測結果と解析結果を比較することにより行う.モデルの解析結果から,聴覚メカニズムの解明および内耳疾患の原因糾明および効果的診断・治療法の提案を行う.ヒトの蝸牛は生理的条件下での計測が困難なため,聴覚メカニズムの解明の為には数値計算により蝸牛の挙動を再現し,詳しい挙動を見ることが有用である.本研究では,蝸牛内の外有毛細胞の働きおよび蝸牛内細胞間ネットワークを考慮した生理的条件下に近いヒトの蝸牛モデルを三次元有限要素法により作成する.モデルの検証には,新たに自由度の高い耳音響放射(外有毛細胞の働きに起因する音響現象の一つ)の計測システムを作成し,その計測結果と解析結果を比較することにより行う.モデルの解析結果から,聴覚メカニズムの解明および内耳疾患の原因糾明および効果的診断・治療法の提案を行う.
書き言葉コーパスと話し言葉コーパスとを活用した外来語表記のゆれの研究

1.外来語表記のゆれの実態と外来語の発音のゆれの実態とを大規模コーパスを用いて明らかにするため,『現代日本語書き言葉均衡コーパス』と『日本語話し言葉コーパス』とから抽出した用例を基に,用例データベースの構築作業を継続した。用例データベース構築作業が当初計画から遅れていることを踏まえ,応募の段階において,本研究が当初計画どおりに進まないときの対応策として挙げていたとおり固有名詞(人名,地名,企業名,商品名)を調査対象外にすることとした。誤解析の修正については,2017年度実施状況報告書に記載したとおり高頻度語を優先して行った。研究用アノテーションの付与については,なじみ度の付与を自動で行うとともに,比較的機械的に付与が可能な語構成に関する情報の付与に着手した。2.昨年度に引き続き,今年度も,用例データベース構築作業と並行して予備的分析を行った。分析対象は,連母音[ei]と語中長音とした。連母音[ei]については,長音符号による表記,長音による発音が定着していることが確認された。ただし表記については,新しく日本語に入ったと考えられる語やファッション関係の語を中心に連母音表記が定着している語が見られるなど,語や分野と表記との間に対応関係が見られた。このように,一部で表記と発音との間にずれが観察された。語中長音については,誤解析修正等のデータ整理を終えた段階である。3.前年度行った予備的分析(外来語語末長音の表記のゆれと発音のゆれとの関係に関する調査・分析)の結果を論文にまとめ,発表した。1.作業の進捗が遅れていることから,複数名の学生アルバイトの確保を目指した。しかし適任の者を確保することがなかなかできなかった上に,学生アルバイトの作業の習熟に時間を要した。2.用例確認作業の中で誤解析が多く発見され,その修正作業に時間を要した。用例データベースの規模を縮小することで,作業効率を上げ,次年度前半での完成を目指す。その方策は以下のとおり。(1)固有名詞を対象から外す。(2)『現代日本語書き言葉均衡コーパス』で500例以下の,『日本語話し言葉コーパス』で300例以下の外来音を対象から外す。1.外来語表記のゆれの実態と外来語の発音のゆれの実態とを大規模コーパスを用いて明らかにするため,『現代日本語書き言葉均衡コーパス』と『日本語話し言葉コーパス』とから用例の抽出を行い,用例データベースの構築を進めた。『現代日本語書き言葉均衡コーパス』については,収録されているレジスターのうち,2001年から2005年発行の新聞・雑誌・書籍,2008年4月26日から2009年4月25日に投稿されたブログを調査対象とした。『日本語話し言葉コーパス』については学会講演・模擬講演の2種類を調査対象とした。用例収集の対象とする外来語は,『外来語の表記』(1991年,内閣告示・内閣訓令)で複数の表記が許容されている外来音を含む外来語である。具体的には,語中長音,語末長音,連母音[ei],連母音[ou]のほか「ティ・ディ」「ファ・フィ・フェ・フォ」「ウィ・ウェ・ウォ」「ヴァ・ヴィ・ヴ・ヴェ・ヴォ」などを含む外来語である。これら外来音を含む外来語には一般語と固有名詞とがある。用例収集は一般語から行った。2.外来語表記のゆれと外来語の発音のゆれとの関係について,外来語語末長音を対象とした予備的分析を行った。調査の結果,長音符号を省略した表記の割合(符号無表記率)は17.0%,短音で発音した割合(短音率)は7.7%で,表記と発音との間にずれが見られた。この表記と発音とのずれの要因としては,(1)《エアー》《ソファー》《ボディー》等の特定の語において符号無表記や短音化が高い度数(比率)で生じていること,(2)語末音「ティ」を持つ語において符号無表記が広範囲かつ高い度数(比率)で生じていることの2点を指摘した。1.コーパスからの用例抽出に当たって,(1)見出し等の情報の付与基準の確認,(2)外来音(ファ・フィ・フェ・フォ等)と日本語化した外来音(ファ・フィ・フェ・フォに対するハ・ヒ・ヘ・ホ)とを網羅的に検索するための検索条件の検討を行った。検索条件の検討を行う過程で,大量の不要なデータが検索結果に混ざるという問題が確認され,その問題の解決方法の検討に想定以上の時間を要した。

2.昨年度に引き続き,今年度も,用例データベース構築作業と並行して予備的分析を行った。分析対象は,連母音[ei]と語中長音とした。連母音[ei]については,長音符号による表記,長音による発音が定着していることが確認された。ただし表記については,新しく日本語に入ったと考えられる語やファッション関係の語を中心に連母音表記が定着している語が見られるなど,語や分野と表記との間に対応関係が見られた。このように,一部で表記と発音との間にずれが観察された。語中長音については,誤解析修正等のデータ整理を終えた段階である。3.前年度行った予備的分析(外来語語末長音の表記のゆれと発音のゆれとの関係に関する調査・分析)の結果を論文にまとめ,発表した。1.作業の進捗が遅れていることから,複数名の学生アルバイトの確保を目指した。しかし適任の者を確保することがなかなかできなかった上に,学生アルバイトの作業の習熟に時間を要した。2.用例確認作業の中で誤解析が多く発見され,その修正作業に時間を要した。1.応募の段階において,本研究が当初計画どおりに進まないときの対応策として,固有名詞を調査対象外にすることを挙げていた。現在の進捗状況に鑑み,固有名詞を調査対象から除外する。2.用例データベースの構築を以下のように進める。(1)誤解析修正は高頻度語から優先して行う。(2)研究用アノテーションは機械的に処理できる語構成,なじみ度の付与を優先させる。語義情報については,多義か単義かの簡単な情報の付与にとどめる。平成30年度中に用例データベースの構築を完了する。用例データベースの規模を縮小することで,作業効率を上げ,次年度前半での完成を目指す。その方策は以下のとおり。(1)固有名詞を対象から外す。(2)『現代日本語書き言葉均衡コーパス』で500例以下の,『日本語話し言葉コーパス』で300例以下の外来音を対象から外す。用例データベースの構築作業に入る前の段階で生じた問題の解決に時間を要したため,平成29年度研究計画の主たる作業であった用例データベース構築の作業開始が遅れ,作業を軌道に乗せることができなかった。研究の進捗状況に鑑み,調査対象から固有名詞を除外する,研究用アノテーションの自動付与や簡略化を図るなどの対策を取った上で,用例データベース構築完了に向けて作業を継続する。この作業においては,誤解析修正も実施する必要があることから,作業補助者を複数名雇用することも検討し,そのために作業用パソコン等,必要な備品の購入も行う。学生アルバイトの確保,及び作業の習熟に時間を要したことから,用例データベース構築作業を完了できなかった。研究の進捗状況に鑑み,調査対象から固有名詞を除外する,『現代日本語書き言葉均衡コーパス』で500例以下の,『日本語話し言葉コーパス』で300例以下の外来音を対象から外すといった対策を講じ,次年度前半での用例データベース構築完了を目指す。この作業においては,誤解析修正,研究用アノテーションの付与を実施することから,作業補助者を複数名雇用し,そのために作業用パソコン等,必要な備品の購入も行う。