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安全な出産と快適な育児期を過ごすための妊娠中から取り組む睡眠プログラムの検証

本研究の目的は、安全な出産と快適な育児期を過ごすことができる睡眠プログラムを検討し、臨床応用できるように妊娠中から取り組む睡眠プログラムを検証することである。研究対象者は、妊婦48名であり、睡眠プログラムの介入を行った。方法は睡眠に関する自己式質問票の記入後、妊婦の睡眠状況に応じた睡眠支援を行った。睡眠プログラムの内容は、妊娠により変化する睡眠に関する知識の提供、妊娠期の睡眠支援、睡眠呼吸障害のスクリーニング結果からの受療支援とした。対象者には、スクリーニング結果から睡眠呼吸障害が疑われた妊婦がいたため、受療支援につなげた。睡眠プログラムの理解度は高かった。本研究の全体構想は、安全な出産と快適な育児期を過ごすことができる睡眠の支援内容を検討し、臨床応用できるように妊娠中から取り組む睡眠プログラムを検証することである。平成25年度は、妊娠期と育児期の女性の睡眠状況について、妊娠期分類に沿った妊娠初期・中期・末期の特性をふまえた睡眠プログラムの内容を検討した。文献検討の結果、妊婦では、非妊婦と比較して昼寝時間の増加も加わり睡眠時間は長く、平均睡眠時間は78時間であるにもかかわらず、妊婦の睡眠問題が多い。その主な理由としては、妊娠による生理的、物理的な呼吸と睡眠の変化が生じるためと考えられている。妊婦の睡眠の特徴は、初期は「眠い」、末期は「寝つきが悪くなる」「眠りが浅くなる」などの睡眠の欲求や不満感が多いのに対して、中期は初期と比較して睡眠が落ち着く時期であった。一方、正常な妊婦を対象としたポリソムノグラフィを用いた調査では、夜間の覚醒回数および中途覚醒は増加傾向にあり、睡眠の質は低い結果であった。正常な妊娠経過であっても妊婦に睡眠上の問題が生じる理由としては、妊娠による身体的要因と妊娠による睡眠の生理的変化が複合しているといえる。育児期でもある出産後の女性は、身体の回復が必要な時期であり、妊娠中のホルモン変化と出産後すぐに始まる新生児の授乳によって、睡眠不足の訴えや産褥うつが多い。このため、妊婦が快適な睡眠を得るためには、妊娠中の睡眠生理を説明し、妊娠期の特徴と出産後の育児期までの各時期にあわせた幅広い支援が必要である。これらをふまえた睡眠支援を介入していく予定である。本研究の全体構想は、安全な出産と快適な育児期を過ごすことができる睡眠プログラムを検討し、臨床応用できるように妊娠中から取り組む睡眠プログラムを検証することである。平成24年度は、妊婦の特性にあった睡眠プログラムを検討するために、妊娠期の女性の睡眠状況について、妊娠期分類に沿った妊娠初期・中期・末期の特性を明らかにした。妊娠期の特徴として睡眠時間は、初期と末期に長くなっており、初産婦より経産婦の方がより長い傾向にあった。また、妊娠末期は入眠時間が長く、夜間覚醒数が増加しており、睡眠効率と睡眠の質の低下が最も認められた時期であった。このことは、主観的な睡眠状況と脳は測定によって報告されている結果と一致していた。今後は、妊婦および妊婦以外を対象としている睡眠プログラムの検討後、妊婦を対象とした介入を行う予定である。本研究では、安全な出産と快適な育児期を過ごす女性への支援として、臨床応用できる睡眠プログラムを検討することが目的である。具体的には、妊娠期からの睡眠プログラムの介入による妊娠各期の睡眠状況と健康との比較、出産と育児期のoutcome評価から、睡眠プログラム介入の適切な時期と内容を検討するため以下の構成で行う。1)妊娠期の分類である初期・中期・末期において、睡眠プログラムの介入を行い妊娠各期の睡眠状況と健康との比較を行う2)睡眠プログラム介入後の出産後において、自然で安全な出産に関する周産期のoutcome評価を行う3)睡眠プログラム介入後の産褥期において、育児期の心の健康度とQOL、産後のうつ、母乳状況に関するoutcome評価を行う睡眠プログラムは対象者が自分の睡眠状況について振り返ったり、非妊時とは異なった妊娠による睡眠の変化を認識したりして、睡眠習慣を生活に取り入れることで、妊娠中の健康維持と胎児の順調な発育のために適切な行動に結びつけられる効果を目指している。このプログラムは厚生労働省が策定した「健康づくりのための睡眠指針2014睡眠12箇条」に妊婦の特性をあわせた内容とした。しかし、妊娠期は内分泌変化があり、脳波ではノンレム睡眠が少なくなり、眠りが浅くなるため夜間の覚醒がやむを得ない。このため妊婦を対象としている睡眠研究の知見に基づき睡眠プログラムを構成した。睡眠プログラムの看護介入としては、科学的知見に基づいた睡眠および妊娠により変化する睡眠に関する知識の提供、妊娠期の睡眠習慣や生活習慣の支援、スクリーニング結果からの受療支援とした。今後は睡眠プログラムの介入とoutcome評価を継続していく予定である。睡眠プログラムは対象者が自分の睡眠状況について振り返ったり、非妊時とは異なった妊娠による睡眠の変化を認識したりして、対象者が睡眠習慣を生活に取り入れることで、妊娠中の健康維持と胎児の順調な発育のために適切な行動に結びつけられる効果を目指した。具体的には、妊娠期からの睡眠プログラムの介入による妊娠各期の睡眠状況と健康との比較、出産と育児期のoutcome評価から、睡眠プログラム介入の適切な時期と内容を検討するため以下の構成で行った。1)妊娠期の分類である初期・中期・末期において、睡眠プログラムの介入を行い妊娠各期の睡眠状況と健康との比較を行う2)睡眠プログラム介入後の出産後において、自然で安全な出産に関する周産期のoutcome評価を行う

3)睡眠プログラム介入後の産後において、育児期の心の健康度とQOL、産後のうつ、母乳状況に関するoutcome評価を行う対象は、妊婦健康診査目的で医療機関を訪れた妊娠初期・中期・末期の妊婦とした。方法は、睡眠に関する自己式質問票の記入後、妊婦の状況に応じた睡眠支援を行った。妊婦への睡眠に関する介入としては、科学的知見に基づいた睡眠および妊娠により変化する睡眠妊に関する知識の提供、妊娠期の睡眠習慣や生活習慣の支援、睡眠呼吸障害スクリーニング結果からの受療支援とした。対象者にはスクリーニング結果より睡眠呼吸障害が疑われて、受療支援につなげた妊婦が含まれていた。睡眠プログラムについては主観的な評価は高かった。本研究の目的は、安全な出産と快適な育児期を過ごすことができる睡眠プログラムを検討し、臨床応用できるように妊娠中から取り組む睡眠プログラムを検証することである。研究対象者は、妊婦48名であり、睡眠プログラムの介入を行った。方法は睡眠に関する自己式質問票の記入後、妊婦の睡眠状況に応じた睡眠支援を行った。睡眠プログラムの内容は、妊娠により変化する睡眠に関する知識の提供、妊娠期の睡眠支援、睡眠呼吸障害のスクリーニング結果からの受療支援とした。対象者には、スクリーニング結果から睡眠呼吸障害が疑われた妊婦がいたため、受療支援につなげた。睡眠プログラムの理解度は高かった。平成26年度は睡眠支援の介入とデータ収集を予定していたが、計画の変更があり、所属施設および調査協力施設における倫理審査の手続きをはじめとする介入開始までの準備に時間を要したため大幅に遅れた。倫理審査は終了したので、平成27年度は睡眠支援の介入とデータ収集、学会での発表を行う予定である。助産学最終年度は、平成26年度に予定していた睡眠支援の介入とデータ収集、分析および結果の考察、学会での発表、報告書の作成を行う。妊娠期の睡眠については、国内および国際学会に参加して、最新の動向や知見の情報収集を行うとともに、本研究結果の考察する。予定していた研究計画の到達度は30%である。当初の予定では、平成25年度中に睡眠支援の介入とデータ収集を始める予定であったが遅れている。現時点において、睡眠プログラムの検討が終わったところである。研究が遅れている理由は、妊婦を対象とした睡眠問題を予防するためのプログラムは見当たらなかったため、支援内容の具体化において当初の研究計画より幅広い多くの文献検討を必要としたことである。予定していた研究計画の到達度は70%といえる。妊婦を対象とした睡眠問題と安全な出産に関する文献レビューが終わったところである。さらに、研究成果を発表できていない状況である。研究初年度であり、研究の遂行にあたっては、実質的な研究期間が短かった。今後は、引き続き論文投稿と平成24年度の予定であった妊婦および妊婦を対象としている睡眠プログラムの内容を睡眠専門家との検討をすすめていく。
インテリジェント材料を用いたヒレ型推進水中アクチュエータの開発

弾性体ならびに剛体で作製した水中翼(ヒレ)をピッチングならびにヒービング運動させ、その最大推進力を得るために、振動数、振幅等を変化させて調査した。まず、本研究に最適な推進実験用回流水槽を設計し導入し、ヒレ周囲の流場を可視化するため、CW連続レーザー、高速度カメラ、解析ソフトウエア等からなるPIVの装置を設置した。通常PIV測定でのシート光は一枚であるが、本研究では影が出来ないようヒレの両側からシート光をあてる必要があり、点光源のレーザー光をスプリットレンズにより二つに分けヒレの両側からシート光を当てることに成功した。この結果、PIV解析に必要十分な光量を得ることが出来た。リアルタイムでパソコン画面で流場観察が可能であり、ヒレ周囲の流速分布や渦度分布などの解析も可能な装置を作成した。また、多様なヒレの動きはデジタル制御によりステッピングモーターを動力源として実現した。第1年度である昨年度の成果としては、平板断面形状よりも翼形状(NACA0021)の方が、そして剛体よりも弾性体の方が、多くの状況(各種振幅・振動数・流速)で、一般的にはより大きな推力を発する結果を得たが、同時にそれは振幅・振動数・流速等に依存し複雑な変化を示すことも分かった。最も簡単には、翼の推力(揚力)は、翼周囲の渦度Γに比例するから、翼伴流に対の逆カルマン渦列を生じせしめることが重要と言え、実験結果からその考え方の妥当性が証明できた。また、ヒービング運動させた場合には、推力は、翼のピッチング角度には余り依存せず、ヒービング運動に大きく依存することが分かった。さらに翼の推進力を高め実用化を目指すため、翼表面に貼ったピエゾ素子を高速振動させるなどにより、流体抵抗の低減や剥離の阻止といったインテリジェント化を進めることにより、さらなる成果が期待できることが分かった。弾性体ならびに剛体で作製した水中翼(ヒレ)の最大推進力を得るために、ヒレの断面形状、振動数、振幅等を変化させて調査した。以上によって、水中ヒレ推進における最適なヒレ動作を効率的に調査する装置を世界で初めて製作することに成功した。第1年度である本年度、平板断面形状よりも翼形状(NACA0021)の方が、そして剛体よりも弾性体の方が、多くの状況(各種振幅・振動数・流速)で、一般的にはより大きな推力を発する結果を得たが、同時にそれは振幅・振動数・流速等に依存し複雑な変化を示すことも分かった。ただ、翼周囲の流場は多種多様であり、渦を一旦つくっても翼自身がそれを壊す場合、逆回転の渦をつくる場合、渦をつくらず流れにただ逆らうだけの場合など、種々の流場が観察されたので、状況に合わせた翼動作の最適化を来年度に向けて行う必要がある。またそれと同時に、インテリジェント材料駆動化を進める予定である。

また、ヒービング運動させた場合には、推力は、翼のピッチング角度には余り依存せず、ヒービング運動に大きく依存することが分かった。さらに翼の推進力を高め実用化を目指すため、翼表面に貼ったピエゾ素子を高速振動させるなどにより、流体抵抗の低減や剥離の阻止といったインテリジェント化を進めることにより、さらなる成果が期待できることが分かった。
大面積放電プラズマ生成用線状アンテナの設計に関する研究

本研究は,液晶ディスプレイや太陽電池等の製造に必要なアモルファスシリコン基板の大面積化のため,大面積にわたってプラズマを生成・制御可能な線状アンテナ及び給電法を明らかにすることを目的としている.1.2m×1.6mのガラス基板面に均一な成膜を行うため,25素子折り返しモノポールアレーアンテナを用いてガラス基板面上において電磁界が均一となるように給電位相を制御する方法を提案した.電磁界解析手法としてFDTD法を用いた.ただしプラズマの放電の際の過渡的な現象,熱運動効果を無視する冷プラズマ近似を用いた.アレーアンテナのFDTD解析を行うためにはスーパーコンピュータの利用が不可欠である上に,一回の計算時間は9時間を越える.そのためさまざまな給電位相値に対して計算を行う方法は現実的ではない.そこで,電磁界の重畳の理と共役勾配法を用いて計算速度の大幅な向上を図った.さらに任意の給電振幅・位相に対し基板全面における電界強度分布の偏差が最小となるような給電位相,振幅を高精度に求めた.得られた給電位相は概ね交互に逆位相の関係であった.また,基板のサイズやアンテナの長さが変化した場合に最適な周波数が変化する知見を見出した.得られた給電位相値を用いて成膜実験を行った.その結果,電磁界が均一となった場合に均一な成膜速度分布が得られた.以上の結果より,さらに,電磁界分布と膜厚分布には相関があり,均一な電磁界が生成できれば膜圧分布も均一となる知見を得た.本設計手法はVHF帯のRFプラズマ生成に用いる線状アンテナにおいて,任意形状のモデルに対して適用できるため,今後RFプラズマ生成分野への応用範囲は広く,さまざまな構造モデルへの適用性を検討する余地が残されている.これまで我々の研究グループは液晶ディスプレイや太陽電池等の製造に必要なアモルファスシリコン基板の大面積化を図るため,大面積の基板面において均一な電磁界分布により高周波放電プラズマを生成する装置の開発を行ってきた.平成14年度は,さらに大面積にわたってプラズマを生成・制御可能な線状アンテナ及び給電法を明らかにすることを目的とし,アンテナ素子の形状,及びアレーアンテナの給電位相,給電振幅を最適化して電界分布と成膜分布の均一化,大面積化を図った.以下に本年度において得た知見を列挙する.1.FDTD法で求められたプラズマ中の電界分布に対し,電磁界の重畳の理を用いて,任意の給電振幅・位相に対する電磁界分布を求めるアルゴリズムを確立した.その結果,計算速度の大幅な向上が実現された.2.アレーアンテナの給電位相を制御する方法を用いて大面積化を図る際,FDTD法に共役勾配法を適用し,基板全面における電界強度分布の偏差が最小となるような給電位相を高精度に求めた.3.最適な周波数を明らかにするために,広帯域にわたる数値解析を行った.その結果,ガラス基板の影響を考慮すると,これまで用いた85MHzの周波数よりも低い,70MHz程度においてさらに均一となる結果が得られた.4.最適化されたアンテナ形状,及び給電法を用いて成膜の実験を行い,膜厚分布と電磁界分布の比較により,本手法の妥当性が得られた.本研究は,液晶ディスプレイや太陽電池等の製造に必要なアモルファスシリコン基板の大面積化のため,大面積にわたってプラズマを生成・制御可能な線状アンテナ及び給電法を明らかにすることを目的としている.1.2m×1.6mのガラス基板面に均一な成膜を行うため,25素子折り返しモノポールアレーアンテナを用いてガラス基板面上において電磁界が均一となるように給電位相を制御する方法を提案した.電磁界解析手法としてFDTD法を用いた.ただしプラズマの放電の際の過渡的な現象,熱運動効果を無視する冷プラズマ近似を用いた.アレーアンテナのFDTD解析を行うためにはスーパーコンピュータの利用が不可欠である上に,一回の計算時間は9時間を越える.そのためさまざまな給電位相値に対して計算を行う方法は現実的ではない.そこで,電磁界の重畳の理と共役勾配法を用いて計算速度の大幅な向上を図った.さらに任意の給電振幅・位相に対し基板全面における電界強度分布の偏差が最小となるような給電位相,振幅を高精度に求めた.得られた給電位相は概ね交互に逆位相の関係であった.また,基板のサイズやアンテナの長さが変化した場合に最適な周波数が変化する知見を見出した.得られた給電位相値を用いて成膜実験を行った.その結果,電磁界が均一となった場合に均一な成膜速度分布が得られた.以上の結果より,さらに,電磁界分布と膜厚分布には相関があり,均一な電磁界が生成できれば膜圧分布も均一となる知見を得た.本設計手法はVHF帯のRFプラズマ生成に用いる線状アンテナにおいて,任意形状のモデルに対して適用できるため,今後RFプラズマ生成分野への応用範囲は広く,さまざまな構造モデルへの適用性を検討する余地が残されている.本研究は,液晶ディスプレイや太陽電池等の製造に必要なアモルファスシリコン基板の大面積化のため,大面積にわたってプラズマを生成・制御可能な線状アンテナ及び給電法を明らかにすることを目的としている.1.2m×1.6mのガラス基板面に均一な成膜を行うため,25素子折り返しモノポールアレーアンテナを用いてガラス基板面上において電磁界が均一となるように給電位相を制御する方法を提案した.電磁界解析手法としてFDTD法を用いた.ただしプラズマの放電の際の過渡的な現象,熱運動効果を無視する冷プラズマ近似を用いた.

アレーアンテナのFDTD解析を行うためにはスーパーコンピュータの利用が不可欠である上に,一回の計算時間は9時間を越える.そのためさまざまな給電位相値に対して計算を行う方法は現実的ではない.そこで,電磁界の重畳の理と共役勾配法を用いて計算速度の大幅な向上を図った.さらに任意の給電振幅・位相に対し基板全面における電界強度分布の偏差が最小となるような給電位相,振幅を高精度に求めた.得られた給電位相は概ね交互に逆位相の関係であった.また,基板のサイズやアンテナの長さが変化した場合に最適な周波数が変化する知見を見出した.得られた給電位相値を用いて成膜実験を行った.その結果,電磁界が均一となった場合に均一な成膜速度分布が得られた.以上の結果より,さらに,電磁界分布と膜厚分布には相関があり,均一な電磁界が生成できれば膜圧分布も均一となる知見を得た.本設計手法はVHF帯のRFプラズマ生成に用いる線状アンテナにおいて,任意形状のモデルに対して適用できるため,今後RFプラズマ生成分野への応用範囲は広く,さまざまな構造モデルへの適用性を検討する余地が残されている.
運動制御学的アプローチによるパフォーミングアートのための熟達支援

本年度は、ピアニストが様々な楽曲を演奏する際の手指の運動制御方略を同定することを目指し、30種類から成る異なる音列を、国内外のコンクールで入賞歴のある5名の熟練ピアニストに演奏してもらい、その際の手指関節の15自由度の運動を12msの時間分解能で計測した。さらに、これらの運動情報と同期して、電子ピアノから得られるMIDI情報も5msの時間分解能で計測した。得られた関節運動のデータを微分し、角速度情報を得た後、主成分分析(PCA)を行った。PCAによって得られた第1第4主成分のWeighting Coefficientを用いて、EMアルゴリズムによるクラスタ分析を行った。その結果、ピアニストの手指の運動パターンはせいぜい23個の基本的な運動パターンに分類されることが明らかとなった。さらに、ピアニストの手指の運動は、指同士が独立して動いていることを同定した。これらの結果は、ピアノ演奏の運動制御の脳内情報機構を理解する上で基礎的な情報を提供するだけではなく、ピアノ演奏によって発症するフォーカル・ジストニアなどの脳神経疾患の診断や予防を実現する上で不可欠となる定量的な情報を提供する。上記の研究に加えて、熟練度の違いがピアノ演奏時の手指運動制御に及ぼす影響を同定するために、アマチュアピアニストを対象とした同様の実験を行い、手指の運動データおよびMIDIデータを収録した。現在、得られたデータに対する解析および考察を行っている。
難治性機能的脳疾患の基底核-、脊髄-視床-皮質路の病態についての研究

Parkinson病(PD)固縮、寡動例では、髄液中のドーパミンの低下と前頭葉皮質局所糖代謝の低下との間に相関のあることが示された。後腹側淡蒼球手術施行例において、一側手の連続拇指対立運動に際しての局所脳血流の増加量を指標とすると、随意運動に際し大脳皮質運動野、補足運動野の機能が維持されている例では、良好な手術結果が得られた。又、脳深部電気活動記録では、淡蒼球内節自発発射活動が高頻度、高振幅を呈した例で手術結果が良好であった。すなわち、PD固縮、寡動例では全体に前頭葉皮質機能が低下しているが、随意運動に際し運動野、補足運動野の機能が維持され、淡蒼球内節自発発射活動が活発な例では、淡蒼球内節活動の是正により固縮、寡動症状の改善が得られることが示唆された。PD振戦例では振戦対側の大脳皮質中心溝前部にspot状の局所糖代謝、脳血流の増加を認めるが、この部位は対側の拇指感覚刺激時の局所脳血流増加部位の直前方で、連続拇指対立運動時の局所脳血流増加部位と一致することから、大脳皮質一次運動野であることが示された。これらの例ではPET scan、functional MRIにより、視床後外側部においてspot状の信号上昇(局所脳血流上昇)を認め、脳深部記録では同部(視床腹中間核)で末梢の振戦に同期する規則的群化放電を認めることから、振戦の維持、伝達には視床腹中間核、及び大脳皮質一次運動野が重要な役割を演じていることが示唆された。視床痛例では視床感覚核病変前方、視床底部、皮質中心溝付近において感覚受容に変化が生じ、刺激に対し広範かつ過剰な反応を生ずることが視床痛の成因となっていることが示唆されている。熱凝固、Gamma Knifeを用いた治療により、視床感覚核病変、および病変周囲のこの異常活動を是正すると除痛が得られることから、これらの仮説が裏付けられる。後腹側淡蒼球手術を施行したParkinson病固縮、寡動例13例において、PETを用いた局所脳糖代謝、随意運動時脳血流変化の測定、及び微小電極法を用いた淡蒼球神経活動記録を行い、手術効果との関係から、これらの前頭葉皮質、基底核機能について検討した。Prakinson病固縮、寡動例では、いずれの例においても局所脳糖代謝が大脳皮質前頭葉(前頭前野>運動野)で広範に低下していた。手術効果を、Excellent(6例)、Good(3例)、Moderate(3例)、Fair(1例)の4群に分けると、一側手指の連続拇指対立運動に際し、Excellent、Good群では、対側ないし同側皮質運動野で局所脳血流の増加を認めたが、Moderate、Fair群では、その増加は明らかでなかった。又、Fair群では、補足運動野でも明らかな増加を認めなかった。脳深部電気活動記録では、Execllent群で、淡蒼球内筋自発発射活動が高頻度、高振巾を呈していた。すなわち、Parkinson病固縮、寡動例では、いずれも前頭葉皮質で糖代謝が低下していたが、手術効果良好例では、淡蒼球内筋自発発射活動が活発で、随意運動に際し運動野、補足運動野の機能が維持されていることが示唆された。一方、視床痛例において、局所脳血流を用いたPETスキャンにより視床、大脳皮質の病態について検討した。

視床痛例では、対側正中神経電気刺激により視床感覚核病変前方、視床底部で局所脳血流の増加を認め、電気生理学的な末梢自然刺激に対する反応の変化、バースト放電の頻発と対応した。又、対側正中神経電気刺激により、患側皮質運動野、対側皮質運動感覚野でも局所脳血流の増加を認めた。従って、視床痛例では視床感覚核病変前方、視床底部、皮質中心溝付近において感覚受容に変化が生じ、刺激に対し広範かつ過剰な反応が引き起こされている可能性があり、これらの変化が視床痛の成因となっていることが示唆された。微小電極法による定位的視床手術中の脳深部記録、および術前のPETスキャンによるmappingstudyにより、Parkinson(PD)振戦例における振戦の伝達、維持系の解析を行った。対象はPD片側振戦例7例、固縮、寡動例2例、本能性振戦例1例で、PD振戦例ではいずれの例でも振戦対側の大脳皮質中心構前部、視床後外側部にspot状の局所糖代謝、脳血流の増加を認めた。PD振戦例では安静時に振戦の出現を認めるが、この大脳皮質中心構前部のspot状の局所脳血流増加部位は、振戦の増加に伴い顕著となった。この部位は対側の連続拇指対立運動時の局所脳血流の増加部位と一致し、ブラシによる拇指感覚刺激時の局所脳血流の増加部位の直前方であることから、大脳皮質一次運動野であることが示された。これらの例の脳深部記録では、視床腹中間核において末梢の振戦に同期する規則的群化放電を認めた。従って、振戦の伝達、維持には、視床腹中間核、及び大脳皮質一次運動野が重要な役割を演じており、随意運動系とその経路を一部共有していることが示唆された。PD固縮、寡動例において、脳室髄液中のドーパミン、カテコールアミンと局所脳糖代謝との関係を検討した。対象はPD固縮、寡動例20例で、ドーパミン、カテコールアミンの測定には高速液体クロマイトグラフィーを、局所脳糖代謝の測定にはPETを用いた。Hoehn & Yahr stage1-2群とstage3-4群を比較すると、stage3-4群では有意に脳室髄液中のドーパミンが低下すると共に、大脳皮質、基底核部局所脳糖代謝が低下しており、髄液中ドーパミンの低下と大脳皮質、基底核部局所脳糖代謝の低下との間に相関のあることが示された。視床痛例では、これまでの研究から視床感覚核病変前方、視床底部、皮質中心溝付近において感覚受容に変化が生じており、これらが視床痛の成因となっていることが示唆されているが、熱凝固、あるいはGamma Knifeによる視床感覚核病変、及び病変周囲の異常活動部位の是正による除痛が得られ、これらの仮説を裏づける結果であった。振戦例では、視床腹中間核最外側部に運動感覚性神経細胞群が存在し、微小電極法、PET scanにより末梢感覚刺激、随意運動施行時、同部に生ずる局所神経活動を捉えることができる。しかし、微小電極法とPET scanでは、時間、空間解像力に大きな相違があり、その結果を単純に比較する事はできない。そこで、この局所神経活動の時間的、空間的関係を明らかにするために、functional MRI(fMRI)による検討を行った。fMRIは1.5tesla MRIを用い、電極刺入面に平行な半冠状断面を設定し、手関節の自動・他動的屈曲、伸展を賦活法としてecho planar imaging法により撮像、cross correlation法により有意な信号(局所脳血流)上昇部位を検討した。健康成人で手関節の自動・他動的屈曲、伸展を行うと、10例中6例で対側の視床腹外側部と同側の小脳に信号上昇部を認め、この視床腹外側部の信号上昇部位は、過去の定位的視床手術で運動感覚性反応が記録された部位とほぼ一致した。
上場企業のコーポレート・ガバナンスにおける非財務情報開示のあり方

本研究の目的は、株主による経営者の監視および会社との対話を実効的なものとするために望ましい非財務情報開示制度を解明することである。わが国ではスチュワードシップ・コードやコーポレートガバナンス・コードが策定され、両コードの下では上場会社の主要株主たる機関投資家が積極的に経営者を監視し、会社と対話をすることを通じて、投資先企業のコーポレート・ガバナンスの向上、ひいては中長期的な成長を実現することが期待されている。株主が監視・対話を行うためにはその対象についての情報が不可欠であるが、わが国においてコーポレート・ガバナンスに関する情報を開示する制度(非財務情報開示制度)はいくつかの問題を抱えている。研究計画初年度である平成30年度は、研究計画に則り、わが国および諸外国における非財務情報開示制度のリサーチを行うとともに、開示情報に基づく監視・対話を行うための法制度について取締役の報酬を梃子に分析を行った。第一に、従来からの研究を継続・発展させ、わが国、米国、および英国における非財務情報開示制度についてリサーチを行い、法定開示事項等を整理した。第二に、どれほど充実した情報開示を行おうとも、開示情報に基づいて株主が取り得る是正手段が欠如していると、経営者に対する監視・会社との対話は実効的なものとはならないという見地から、取締役の報酬に対する株主の関与のあり方を梃子に分析を行った(熊代拓馬「『お手盛りの防止』の再検討」神戸法学年報32号67 - 90頁(2019))。第三に、非財務情報開示制度の実効性を担保する手段として虚偽記載に対する責任追及のあり方への示唆を得るべく、財務情報について説明的記述を行うMD&Aにおける虚偽記載に関する米国の裁判例の分析を行った(熊代拓馬「MD&Aにおける省略と規則10b-5に基づく損害賠償請求」旬刊商事法務2170号52 - 58頁(2018))。現在までの研究状況は、「研究実績の概要」に記載の通りであり、以下に述べる3つのイレギュラーを加味しても、おおむね順調に進展していると思われる。研究を進展させるイレギュラーとして、まず、当初、2年度目に予定していた、株主による監視・対話を実効的なものとする他の法制度の活用の分析に前倒が生じている。また、研究計画では予定していなかったが、英国で短期間在外研究をする機会に恵まれ、英国における非財務情報開示制度や株主によるコーポレート・ガバナンスに関する資料収集が大きく進展し、現地の会社法学者との人脈を構築することができた。他方、研究の進展を遅らせるイレギュラーとして、当初、1年度目に予定していた、諸外国における非財務情報開示制度のリサーチと整理は完遂しておらず、情報開示制度そのものの研究についてはやや遅れている。基本的には当初の研究計画に則り研究を遂行する。すなわち、株主による経営者の監視・会社との対話を実効的なものとするための非財務情報開示制度のあり方を提示するべく、米国・英国の制度設計、議論状況、実務状況の調査・分析を終え、わが国のそれと比較した上で、具体的な解釈論・立法論を提示する。もっとも、当初の計画では非財務情報を特に限定していなかったが、「研究実績の概要」に記載の通り、とりわけ取締役の報酬に関する株主の関与のあり方について研究が大きく進展したことから、非財務情報の中でも取締役の報酬に絞り体系化することも視野に入れる。また、夏季中に渡英する機会をとらえ、英国における文献調査及び研究者・実務家との人脈の構築も継続して行い、英国における株主による監視・対話を通じたコーポレート・ガバナンスの向上の実務状況等をより具体的に把握したい。

現在までの研究状況は、「研究実績の概要」に記載の通りであり、以下に述べる3つのイレギュラーを加味しても、おおむね順調に進展していると思われる。研究を進展させるイレギュラーとして、まず、当初、2年度目に予定していた、株主による監視・対話を実効的なものとする他の法制度の活用の分析に前倒が生じている。また、研究計画では予定していなかったが、英国で短期間在外研究をする機会に恵まれ、英国における非財務情報開示制度や株主によるコーポレート・ガバナンスに関する資料収集が大きく進展し、現地の会社法学者との人脈を構築することができた。他方、研究の進展を遅らせるイレギュラーとして、当初、1年度目に予定していた、諸外国における非財務情報開示制度のリサーチと整理は完遂しておらず、情報開示制度そのものの研究についてはやや遅れている。基本的には当初の研究計画に則り研究を遂行する。すなわち、株主による経営者の監視・会社との対話を実効的なものとするための非財務情報開示制度のあり方を提示するべく、米国・英国の制度設計、議論状況、実務状況の調査・分析を終え、わが国のそれと比較した上で、具体的な解釈論・立法論を提示する。もっとも、当初の計画では非財務情報を特に限定していなかったが、「研究実績の概要」に記載の通り、とりわけ取締役の報酬に関する株主の関与のあり方について研究が大きく進展したことから、非財務情報の中でも取締役の報酬に絞り体系化することも視野に入れる。また、夏季中に渡英する機会をとらえ、英国における文献調査及び研究者・実務家との人脈の構築も継続して行い、英国における株主による監視・対話を通じたコーポレート・ガバナンスの向上の実務状況等をより具体的に把握したい。
並列線形反復法における自動解法・パラメータ選択技術

最も一般的に使用されている線形反復法であるICCG法において収束性を簡便に評価する方法を確立し、実応用分野での数値解析においてその評価を行った。また、大規模シミュレーションでは不可欠な線形反復法であるマルチグリッド法において、簡便に数多くのスムーザや最粗グリッドにおける解法を評価し、それらの選択を容易にする陰的マルチグリッド法とよぶ新種の方法を考案した。同手法は平成19年情報処理学会山下記念研究賞を受賞している。2平成18年度では、さらに高度な前処理手法であるマルチグリッド・マルチレベル型前処理の適切なパラメータ設定に関する研究に着手した。その研究過程で、研究代表者は陰的マルチグリッド法と呼ぶ、全く新しいマルチレベル・マルチグリッド型反復解法を考案した。本手法の基礎概念は情報処理学会研究報告として発表され、すでに情報処理学会論文誌(ACS)にも採択済みとなっている。本手法の新規性は論文査読者ならびに国内外の研究者から高く評価されている。陰的マルチグリッド法の有用性の検討、およびマルチグリッド・マルチレベル法における評価法の確立について引き続き研究を行っていく予定である。平成19年度では、高度な前処理手法であるマルチグリッド・マルチレベル型前処理の適切なパラメータ設定に関する研究を行った。平成18年度に開始した当該研究の過程において、研究代表者は陰的マルチグリッド法と呼ぶ、全く新しいマルチレベル・マルチグリッド型反復解法を考案した。平成19年度において本手法の概念を確立し、情報処理学会論文誌(コンピューティングシステム)に発表した。また、同研究について平成19年度情報処理学会山下記念研究賞を受賞した。さらに平成19年度中において、陰的マルチグリッド法の解法を包含するExplicit/Implicit Error Correction法を提案した。本手法は線形反復法における新しい誤差修正フレームワークを提示するもので、既存のいくつかの方法が本フレームワークにより記述されることを初めて指摘した。また、すでに本フレームワークを活用した他研究グループによる成果発表も行われている。本フレームワークを利用することにより、高度な前処理手法とライブラリ化されている様々な線形ソルバとの連携が容易となり、解法選択の幅が広がるほか、解法選択ルーチンの開発が大幅に簡便化される。(1)平成18から19年度において研究を行った不完全分解前処理の並列処理における解法選択アルゴリズムを非対称行列を扱う実応用数値シミュレーション(MHD発電機内弱電離プラズマの数値解析)に応用し、多色順序付け法による並列ILU-BiCGSTAB法の発展形として開発した。複数のマルチコアプロセッサにより構成されるT2Kオープンスーパーコンピュータ(Kyoto)や大規模SMP型並列計算機Fujitsu HPC2500上で性能評価を行い、良好な並列台数効果を実現した。また、開発したソルバに対してインターネット上で公開されている係数行列データを用いた性能評価を行い、適切な並列化アルゴリズムの選択により反復法の求解性能を向上させることが可能であることを示した。(2)平成19年度において提案したExplicit/Impliqit Error Correction(EEC、IEC)法の概念を整理し、様々な応用分野での連立一次方程式の求解に適用可能な形として確立した。次に、同手法を用いた解法選択においては、補助行列の決定が大きな影響を与えることを見出し、適切な補助行列を設定するための条件について研究を行つた。本研究成果についてIEEE Transaction on Magnetics誌上で発表を行った。また、具体的な実応用上め適用事例として、時間周期有限要素法による電磁場解析を対象として、EEC法の概念を適用することにより大幅に計算時間を短縮させることに成功した。
白金四核クラスター骨格を鋳型とする大環状キレート錯体の合成

1.[Pt_4(CH_3COO)_8]の面内配位座に種々のテトラミンを導入した錯体を合成し,そのX線結晶構造解析を行った。窒素間炭素数が2,2,2(既知),2,3,2のテトラミンを用いた場合,面内に配位子が2個,架橋-キ-レート架橋型で配位した錯体が,3,2,3のテトラミンを用いた場合,面内に配位子が1個,キレート-架橋-キレート型に配位し架橋酢酸イオンが2個残った錯体が得られた。以上のことから窒素間炭素数が3個の場合架橋型をとり,2個の場合キレート型をとり易く,また2個の場合は架橋型にもなり得ることが分かった。また3,2,3のテトラミンの場合過剰の配位子を加えても1個置換した錯体のみが得られること,テトラミンの末端の窒素と白金と面内酢酸イオンの酸素とのなす角が小さく歪みが大きいことを考え合わせると,大環状キレート配位子を合成する場合窒素間炭素数が3個の部分はあまり多く用いない方が良いことが分かった。また,環化反応については種々の反応を試みたが成功しなかった。2.以上の研究の他,[Pt_4(CH_3COO)_8]にアミノ酸(glycine,L-alanine,L-valine,L-phenylalanine,L-proline,L-hydroxyproline)を配位させた錯体の合成についても行った。アミノ酸はカルボキシル基による架橋配位とカルボキシル基とアミノ基によるキレート配位の2種類が考えられるが,X線結晶構造解析(glycine,L-proline錯体)の結果キレート配位であることが分かった。白金四核骨格がmeso型の立体構造をとるため,光学活性なアミノ酸を配位させた場合もともと等価であった白金の環境が2種類になる。この2つのサイトの環境の違いは白金核NMRの化学シフトに見られ,proline錯体において最も顕著であり,その差は133.5ppmとして観測された。
非古典論理における単純代入特性、及びそれのコンピューターへの応用の研究

非古典論理として具体的には、中間命題論理と様相命題論理を扱った。中間命題論理においては、高さが有限のクリプケモデルで特徴化されるものに対して、単純代入特性をもつための必要十分条件を与えることができた。この必要十分条件はモデルを使って与えたのだが、よく知られた結果を用いれば、公理的にも必要十分条件を与えることができ、かなり考えやすい条件となっている。また、それ以外の中間命題論理の中でも、かなりたくさんの論理に対して、単純代入特性をもつこと、あるいはもたないことを証明することができた。当初の目的のひとつに、「単純代入特性をもつかどうかをはっきりさせること」があったが、中間命題論理において、この目的はかなり達成できたと考えられる。これらの理論的裏づけを利用して、いくつかの中間命題論理においては、Theorem Proverを作成できた。さらに、これらのTheorem Proverを利用して、変数の数と論理記号の数を制限したときのリンデンバウム代数の構造など、中間命題論理におけるより詳しい事実を知ることができた。様相命題論理においても、高さが有限のクリプケモデルで特徴化されるものに対して、単純代入特性をもつための必要十分条件を与えることができた。様相命題論理においては、Theorem Proverはまだ作成されていないが、人工知能に役立つと考えられる分野なので、来年度申請中の科学研究費補助金または外部の助成金などで、是非とも完成させたい。またこれらの性質を、より応用的なマルチ様相論理や述語論理に対しても研究していきたいと考えている。
医療安全に向けた医療事故判例における結果回避可能性の分析：医療と法の協働への挑戦

本研究は,産科医療における「医療事故→再発防止→医療の質向上」の流れを維持するための医事法学による医療・医学支援の達成を目的とするものである。これまでの同類型の訴訟事例と産科医療の医療水準の変化の関係性を分析しつつ,今年度も,昨年度から引き続き産科医療補償制度の原因分析委員会により公表された「原因分析報告書」の開示請求を行い,産科医や弁護士等の専門家に意見を聴取しつつ当該報告書の分析を実施してきた。産科医療補償制度では,ピア・レビューによる医療評価がなされる中で分娩時の脳性麻痺発症の原因の分析と再発防止が目指されている。制度の分析の中で医療者と法律家の考える「過失」の概念の違いなどが浮き彫りになっている。一方で,両者が抱く共通の目的である医療安全については,本制度における原因分析・再発防止の機能がいかに医療の標準化等に結びついていくか,その議論・各関係団体の動きの過程を取材・調査し,またそのための方法論(制度の在り方),本制度による紛争予防・解決に必要な要素の分析等を医事法学的視点ならびに産科学的視点より行い,各種学会にて報告・提言を行った。本成果の一部は,日本医事法学会誌:年報医事法学にてまとめ,また,医療安全の観点から一般向けの新書にて触れた。また,産科医療補償制度の見直しにかかる議論も追っており,本制度の法的性質をはじめとして本制度が有している法的問題,今後起こりうる法的問題についての検証し,本制度が有する医療安全・医療の質向上に向けて有する意義を法社会学的手法を用いながら実証的に分析を行ったとともに,今後も継続が必要であることを確認した。(抄録なし)本研究は,産科医療における「医療事故→再発防止→医療の質向上」の流れを維持するための医事法学による医療・医学支援を目的とするものである。これまでの同類型の訴訟事例と産科医療の医療水準の変化の関係性を分析しつつ,今年度は,産科医療補償制度の原因分析委員会により公表された「原因分析報告書」の開示請求を行い,当該報告書の分析に着手した(2010年公表分15事例,2011年公表分64事例,計79事例)。訴訟事例にみられる変化から,ある一定の医療行為については訴訟による警鐘事例の増加の認知により医療の標準化が進んでいることが判明した。産科医療補償制度では,ピア・レビューによる医療評価がなされる中で分娩時の脳性麻痺発症の原因の分析と再発防止が目指されており,本制度におけるこの機能がいかに医療の標準化等に結びついていくか,またそのための方法論(制度の在り方),本制度による紛争予防・解決に必要な要素の分析等を医事法学的視点ならびに産科学的視点より行い,各種学会にて報告・提言を行った。また,産科医療補償制度の見直しにかかる議論も開始されたことから,本制度の法的性質をはじめとして本制度が有している法的問題今後起こりうる法的問題についての検証を始め,そのための文献調査を開始したとともに,産科医と法律家の職業上の文化の違い・思考の違いから生ずる問題も顕在化しているため,産科医や弁護士等へのインタビューも適宜行うことを開始している。本研究は,産科医療における「医療事故→再発防止→医療の質向上」の流れを維持するための医事法学による医療・医学支援を目的とするものである。これまでの同類型の訴訟事例と産科医療の医療水準の変化の関係性を分析しつつ,今年度も,昨年度から引き続き産科医療補償制度の原因分析委員会により公表された「原因分析報告書」の開示請求を行い,産科医や弁護士等の専門家に意見を聴取しつつ当該報告書の分析を続行している(2010年公表分15事例,2011年公表分64事例,2012年公表分109事例,計188事例)。また,第42回日本医事法学会のシンポジウムにて,本制度の現状と課題についての報告も行った。また,産科医療補償制度の見直しにかかる議論も追いつつ,本制度の法的性質をはじめとして本制度が有している法的問題,今後起こりうる法的問題についての検証に着手し,本制度が有する医療安全・医療の質向上に向けて有する意義を法社会学的手法を用いながら実証的に分析を行っているところである。

一方で,両者が抱く共通の目的である医療安全については,本制度における原因分析・再発防止の機能がいかに医療の標準化等に結びついていくか,その議論・各関係団体の動きの過程を取材・調査し,またそのための方法論(制度の在り方),本制度による紛争予防・解決に必要な要素の分析等を医事法学的視点ならびに産科学的視点より行い,各種学会にて報告・提言を行った。本成果の一部は,日本医事法学会誌:年報医事法学にてまとめ,また,医療安全の観点から一般向けの新書にて触れた。また,産科医療補償制度の見直しにかかる議論も追っており,本制度の法的性質をはじめとして本制度が有している法的問題,今後起こりうる法的問題についての検証し,本制度が有する医療安全・医療の質向上に向けて有する意義を法社会学的手法を用いながら実証的に分析を行ったとともに,今後も継続が必要であることを確認した。訴訟事例ならびに産科医療補償制度の原因分析事例の分析により,新たに様々な問題点の発掘ができており,更に,各種学会で報告を行うことにより研究方針の軌道修正のための助言も得られていると共に,研究目的達成に向けてその問題解決のための調査にも着手できているため。産科医療補償制度の原因分析事例の分析により,新たに様々な問題点の発掘ができており,更に,各種学会で報告を行うことにより研究方針の軌道修正のための助言も得られていると共に,最終的な成果報告に向けての準備に入ることができているため。また,第10回日本予防医学リスクマネージメント学会学術総会(平成24年4月)にて優秀演題賞した。今後も引き続き,産科医療補償制度の原因分析報告書の分析を行いながら,インタビュー等で医療者(産科医)と法律家(弁護士等)の視点を引き出しつつ研究を遂行していく予定である。また,医療系ならびに法学系学会において研究報告等を行うことで,研究内容のブラッシュアップを行う。また,医療系ならびに法学系学会において研究報告等を行うことで,研究内容のブラッシュアップを行い,成果のまとめに入る。(抄録なし)
悪性骨腫瘍に対する抗癌剤とLAK細胞を用いた養子免疫療法に関する研究

申請者等は,抗癌剤の局所動注療法と手術療法の研究を進め,患肢温存を可能とする手術療法を確立してきた。しかし,発症早期からの肺転移の制圧はなお困難であり,新しい免疫療法の確立を目指し,基礎的,臨床的基盤にたった研究を目的としてきた。平成5年度は,悪性骨腫瘍患者に対する抗癌剤投与経路による免疫機能の変化について研究の評価を行った。平成6年度は,悪性骨腫瘍患者に対するBRMの抗癌剤との併用や補充療法における免疫応答能について,rIL-2とrTNFを用いて患者の末梢血リンパ球に対するIFN-γの産生能から,応答性について検討を加えた。患者末梢血リンパ球でのIFN-γはrIL-2及びrTNFの併用により,有意義に誘導され,IFN-γ誘導能は,有病巣群では明らかな病巣を有していない群と比較して高値を示し,誘導能は明らかに認められた。以上の研究成果により,悪性骨腫瘍に対するrTNF・rIL-2併用療法の有用性が示唆されたが,IFN-γ産生に伴う活性化リンパ球の抗腫瘍性については今後の検討課題と考える。申請者等は,抗癌剤の局所動注療法と手術療法の研究を進め,患肢温存療法に対する全身的,局所的抗癌剤の投与法を確立してきた。しかし,発症早期からの肺転移の制圧は現在もなお困難であり,予後不良の大きな原因となっており,肺転移に対し有効な治療法を確立することが大きな課題の一つである。LAK細胞を用いた養子免疫療法は,肺転移抑制効果が注目されており,新しい治療法として期待されている。特に,整形外科領域では,この分野に関する研究は極めて少く,悪性骨腫瘍に対する治療法として臨床的有効が期待される研究である。平成5年度は,骨肉腫患者に対する抗癌剤投与経路による免疫機能の変化について研究の評価を行った。悪性骨腫瘍に対する抗癌剤化学療法の末梢血中サイトカインに及ぼす影響について検索したが,サイトカインの測定法としては,患者より採血したヘパリン加静脈血を直ちに冷却し,3,000回転,10分以上で遠心分離し,血清分画を-80°Cで凍結保存し,IL-1β,IL-2,IL-6,TNFαの4項目についてELISA法で測定した。抗癌剤の局所動注療法ならびに全身に投与法に於ては,IL-1β,IL-2ではほとんど差を認めなかったが,IL-6,TNFαは抗癌剤投与後の白血球数の減少に呼応して急増し,活動性の高い病巣を有する症例と比較して明らかな病巣のない症例,又はよくコントロールされている症例では,抗癌剤に対する内因性サイトカインの変動が著明であった。以上の結果より,腫瘍と宿主の抗癌剤化学療法に対する免疫学的応答の把握により,BRMを用いた免疫療法の導入が,より有効な治療法の確立に寄与する可能性があると考えられた。平成6年度は,悪性骨腫瘍患者に対するBRMの抗癌剤との併用や補充療法における免疫応答能について,rIL-2とrTNFを用いて患者の抹消血リンパ球に対するIFN-γの産生能から,応答性について検討を加えた。患者抹消血リンパ球でのIFN-γはrIL-2及びrTNFの併用により,有意に誘導され,IFN-γ誘導能は,有病巣群では明らかな病巣を有していない群と比較して高値を示し,誘導能は明らかに認められた。
原子炉の苛酷自己におけるFCI評価手法の確立

本研究では、高速炉の炉心崩壊事故の解析分野でFCIを含む事故時の現象を総合的にシミュレーションしその影響を評価できるシステム解析コードとしてSIMMER-IIを対象とし、溶融燃料と冷却材との熱的相互作用の実験データに基づきFCIをモデル化し、原子炉の苛酷事故におけるFCI評価手法を確立することを目的とする。本年度は、代表ケースも含めて4ケースの実験データを用いて解析を実施した。溶融物質のインジェクターモデルを改良することにより、計算結果はより実験測定に一致するようになり、SIMMER-IIのFCIモデルが評価できるようになった。4ケースは、アルミナを主に放出したケースおよび鉄を主体に放出したケースを各々2ケースづつ行った。各実験でナトリウム中に噴出した溶融体は約5Kgである。その他、液体ナトリウムの温度および質量が実験により多少異なる。計算の結果、いづれのケースに対しても、ほぼ実験結果を再現することが確認された。計算結果の主な傾向は次の通りである。(1)融体噴出後のナトリウムプール内およびカバーガス部の圧力挙動はよく再現されたが、圧力ピークのタイミングがやや早めに出現する。(2)プール内における2相領域の拡大は実験結果をほぼ再現したが、軸方向に拡大し易い傾向が見られた。(3)熱エネルギーから機械エネルギーへの変換効率は、実験で0.13%0.30%であった。計算ではやや低く0.11%0.17%であったが、オーダー的には妥当な評価が得られたと判断できる。本研究により、Cho-Wrightらによって提案された、液滴衝突モデルにもとづいた、パラメトリックなモデルによって、蒸気爆発にいたらないFCIにおける熱エネルギーから機械エネルギーへの変換効率が許容できる差異の範囲で実験結果評価できることがわかった。また、SIMMER-IIのような比較的簡単な二相流動モデル(2流体、液滴分散流)によっても、FCI現象を評価できることを確認した。
悪性骨・軟部腫瘍の抗癌剤感受性テストに関する研究

臨床的に有効な制癌剤感受性試験として、抗癌剤の核酸合成抑制効果をin vitroで判定する方法がある。効率良く検査結果を得るための手段として、腫瘍組織をいったんヌードマウスに移植しておき、随時、組織培養下に移して感受性を検索するシステムを、ヒト横紋筋肉腫と骨肉腫を用いて開発してきた。3年間の研究の成果は次のとうりである。(1)ヒト横紋筋肉腫7例、ヒト骨肉腫12例のうち、70%以上に何等かの結果を得ることができた。(3)標謝化合物として【^3H】-TdR、【^3H】-UdR、【^(14)C】-formateを用いて、抗癌剤による核酸合成抑制効果を比較した。薬剤の高濃度領域では【^3H】-UdRが核酸合成に最も鋭敏に反応を示していた。(4)一定濃度の抗癌剤処理の場合に、核酸合成抑制率と生存細胞は良く相関していた。抑制率が75%を示す薬剤濃度で処理を行った場合には、腫瘍細胞の再増殖はほぼ抑制された。(5)in vitroでの有効薬剤濃度をヒト横紋筋肉腫と骨肉腫が移植されたヌードマウスに投与した。横紋筋肉腫では移植腫瘍の増殖抑制効果、骨肉腫では肺転移抑制効果が認められた。(6)同一症例の骨肉腫について2カ月間に27回のテストを行ない、再現性の有無を判定した。8例の骨肉腫中、70%以上の再現性を示したのは6例であった。またMMC、CPM、ACT-D、ADM、MTXでは70%の再現性を示していた。悪性骨・軟部腫瘍に対する臨床的に有効な抗癌剤感受性試験として抗癌剤の核酸合成抑制効果をin vitroで判定する方法の開発が本研究の目的である。効率良く検査結果を得るための手段として、腫瘍組織をいったんヌードマウスに移植しておき、これを随時、組織培養下に移して感受性を検索するシステムを開発してきた。今年度はヒト骨肉腫について、このシステムの臨床応用の可能性を分析して以下の結果を得た。(1)ヒト骨肉腫12例について、我々の方法による感受性テストの結果を得た。ADM,BLM,MMC,ActD,MTX,5FU,AroC,VCRの感受性を検索した。個々の症例の薬剤感受性は異なるものの、一般にADM,MMCに高感受性を示した。(2)標識化合物として【^3H】-TdR,【^3H】-UdR,【^(14)C】-formateを用いて、抗癌剤による核酸合成抑制効果を比較した。【^3H】-UdRの細胞内取り込み抑制が最も安定性のある結果を示し、昨年の横紋筋肉腫で得られた結果と一致していた。(3)12例の骨肉腫について、薬剤感受性の結果と臨床効果との相関をみるために、個々の患者のプロトコールを検討した。テストで高感受性を示した薬剤は、臨床上でも転移巣発現の予防と増殖の抑制に有効に働いていると思われた。(4)現在ヌードマウス背部皮下への継代移植を続けている骨肉腫の1例は、17代目継代移植以降にほぼ100%の頻度で肺転移巣を形成するようになった。肉眼的に肺転移巣が出現する前に皮下腫瘍を摘出することによって、ヒトの骨肉腫モデルを作成した。テストで高感受性を示した薬剤が、肺転移巣の発現と発育に対して抑制効果を示した。(5)1例の骨肉腫は、原発腫瘍と、原発腫瘍の根治手術後、早期に発現した肺転移巣から同時にヌードマウス移植株を得た。両者の移植腫瘍の染色体構成は同一で、modeは43、10個のmarkerを有していた。
非線形発展方程式の解の研究

線形あるいは非線形の偏微分方程式の解の研究は、国内外の多くの研究者によって多角的に発展させられてきた。代表者は、非線形発展方程式の解法としてGalerkin近似法を長年に亘り研究し、彼自身の工夫によるペナルティ法と組み合わせて少しずつ成果を挙げてきたが、今年度は、特に退化型の双曲型方程式の古典解の構成に努力し、ブラジルの友人達との共同研究によって裏面に載せている論文の公表に至った。また、米国、フロリダの友人とは、球対称関数の作るSobolev空間のコンパクト性について、さらに明確な定理を得、微分方程式論への応用をみた。数理物理の周辺を解析する目的で、分担者を確率論,数値解析,関数解析,幾何学,位相数学などの研究者とし、彼等の知識を幅広く吸収することができたことは、代表者のみならず、このグループの将来へ良き情報をもたらしている。代表者は、さらに、半線形波動方程式の大域的古典解の構成に集中し、結果を得つつある。今年度は、科学研究費の助成を受け、関東,関西の良き友人とも情報,資料の交換が出来、誠に有益であった。