hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合振幅変調音を用いた幼児用他覚的聴力検査システムの開発

複合振幅変調音(multiple simultaneous stimuli)を用いた正弦波的振幅変調音(SAM音)による聴性定常反応(変調周波数追随反応AMFR)を利用した幼児用他覚的聴力検査装置を開発し、睡眠中の乳幼児を対象にした臨床的研究がおこなわれた。一般にAMFRはMFに一致した周波数のサイン波状の加算波形として記録されるが、反応電位は微細である。そのため、反応閾値付近では背景脳波などのノイズと重なり記録波形そのものから視覚的に反応の有無を判定することは困難であり、われわれはAMFRの閾値判定に位相スペクトル解析法の一種であるphase coherenceを導入しているが、今回複数のSAM音を組み合わせた刺激信号に対してソフトウエア上で各SAM音それぞれにトリガーをかけて独立した反応波形として収録し、phase coherenceを反応閾値判定に利用する新しい手法よるシステムを作成した。本システムを用い、変調周波数の帯域を80-100Hzとして難聴児を含む乳幼児に検査を試み、反応閾値について検討した。その結果の一部は2002年の日本聴覚医学会で報告された。聴力正常者(睡眠時乳幼児)を対象としての検討はreterospectiveに純音聴力検査等で確認が必要であるため、いまだ数的に不十分な状況にある。したがって、市販されているPCベースの誘発反応測定装置にソフトウエアとして組み込み、複数の施設での臨床研究を計画している。複合振幅変調音(multiple simultaneous stimuli)を用いた正弦波的振幅変調音(SAM音)による聴性定常反応(変調周波数追随反応AMFR)を利用した幼児用他覚的聴力検査装置を開発し、臨床的研究が現在進行中である。他覚的聴力検査装置の概要についてであるが、Microsoft社の標準的な基本OSであるWindows上で動作するデータ集録解析/閾値判定プログラムを開発、汎用パソコン、市販のサウンドカード、A-Dボード、音圧校正用装置を組み合わせた試作機を作成した。また、その精度・検査効率についても聴力正常者(覚醒時成人)を対象として検討中である。最初の段階として、複合振幅変調音による反応閾値を検討する際に、搬送周波数(CF)と変調周波数(MF)の組み合わせによっては、単独のSAM音による反応閾値と解離してくる可能性が考えられたため、2つのSAM音の組み合わせによる複合振幅変調音を用い解析時間に影響を与えないレベルで反応閾値を検討可能なCFとMFの組み合わせの基礎的条件を決定した。次の段階では、複合振幅変調音、即ち、CF(5004000Hz)とMF(3555Hz)4つを組み合わせた複合音を作成し、複合振幅変調音を用いたAMFR検査を行い、その反応閾値について検討し、結果の一部は2001年のIERASG、日本聴覚医学会で報告した。現在は睡眠中の乳幼児を対象に複合振幅変調音を用いたAMFR検査を行い、単独のSAM音による反応閾値と比較検討を行っている。

その結果の一部は2002年の日本聴覚医学会で報告されたが、聴力正常者(睡眠時乳幼児)を対象としての検討はreterospectiveに純音聴力検査等で確認が必要であるため、数的に不十分な状況にある。したがって、市販されているPCベースの誘発反応測定装置にソフトウエアとして組み込み、複数の施設での臨床研究を計画している。
日本の楷書筆順における行書系筆順の定着過程に関する研究

本研究は、日本の楷書筆順を特徴づける行書系筆順が定着した過程について、江戸期の寺子屋で広く使用された往来物における運筆順序の分析を通して明らかにするとともに、通史的に解釈して筆順史に位置付けようとするものである。研究期間内には、以下の点を明らかにする。1.資料化にふさわしい往来物所収の字種。2.往来物の行草体から運筆順序を抽出・整理するための適切な方法。3.往来物における行草体の運筆順序と明治期以降今日までの楷書筆順との相関。4.江戸期及び明治初期の筆順周辺史料における行書系筆順に関する記述。5.筆順の通史的解釈の文脈における行書系筆順定着過程の位置付け。
海洋生物資源の地球環境変化への応答のモデル化と水産資源管理への応用

地球規模の気候や海洋環境の変化が進行する中で、水産資源を持続的に有効利用・管理していくための手法開発の生態学的な基礎を築くことを目的として、数年数十年規模の温暖化や寒冷化現象の影響が現れやすいと考えられる黒潮沿岸境界域、黒潮・親潮移行域、および南極海、ベーリング海などを主な対象にしながら、既存のデータを用いてそれぞれの海域におけるプランクトン、マイクロネクトンから魚類に至る生態系の応答の仕方について解析を進め、またそのような生態系変動を考慮した資源変動予測や資源管理のためのモデル化手法の検討を行った。その結果、以下について新たな知見が得られた。1)黒潮海域ならびに黒潮・親潮移行域から親潮水域にかけての西部亜寒帯北太平洋域におけるクロロフィル濃度、植物・動物プランクトンの生物量と生産、微小動物プランクトン群集などの長期変動の実態、気候変動や親潮の南下状況など海洋変動との対応関係、2)黒潮海域における中深層性ハダカイワシ類の生物量や組成の長期変動の実態、3)黒潮沿岸海域におけるイワシ類の卓越種交替の実態ならびに黒潮離接岸変動との対応関係、4)ベーリング海東部の気象や海況の変動がスケトウダラ稚仔の餌環境や生残に及ぼす影響、5)南極海におけるアデリーペンギンの個体数変動とその要因、とくに餌の豊度や海氷環境との関係、6)東京湾における低次生産の長期変動、とくに富栄養化との関連、7)資源変動予測、資源管理へのニューラルネットワーク手法や最適変換法などの応用の可能性ならびにその有用性。まず、7月25日に初年度の計画打合せ会を東京水産大学で開き、従来の研究のレビューと本総研(A)での研究のネライを紹介しあい、議論した。また、12月5日には、東京大学海洋研究所においてシンポジウムを兼ねた研究中間報告会を開催した。その内容は、月刊海洋に特集を組む形で編集中である。本年度の主な研究成果を挙げれば、以下のようである。杉本は、北太平洋の本州南方海域で気象庁の凌風丸、亜寒帯水域で北大水産学部のおしょろ丸が過去20年以上にわたって採集してきた動植物プランクトンのバイオマス・データを海域別に解析し、気象および海洋環境の10年スケールの変動と良い対応性のあることを見い出した。又、川口は、本州南方の黒潮周辺域で水産庁の蒼洋丸で採集された生物標本の中からハダカイワシ類を抜き出して、解析し、その個体群変動には、気象海況の長期変動特性と関連し、さらにマイワシなどの卓越級年等とも良い関連性のあることが見い出されている。他の班についても、興味深い結果が出始めている。1)黒潮海域ならびに黒潮・親潮移行域から親潮水域にかけての西部亜寒帯北太平洋域におけるクロロフイル濃度、植物・動物プランクトンの生物量と生産、微小動物プランクトン群集などの長期変動の実態、気候変動や親潮の南下状況など海洋変動との対応関係、2)黒潮海域における中深層性ハダカイワシ類の生物量や組成の長期変動の実態、3)黒潮沿岸海域におけるイワシ類の卓越種交替の実態

ならびに黒潮離接岸変動との対応関係、4)ベーリング海東部の気象や海状の変動がスケトウダラ稚仔の餌環境や生残に及ぼす影響、5)南極海におけるアデリーペンギンの個体数変動とその要因、とくに餌の豊度や海水環境との関係、6)東京湾における低次生産の長期変動、とくに富栄養化との関連、7)資源変動予測、資源管理へのニューラルネットワーク手法や最適変換法などの応用の可能性ならびにその有用性。
陽極酸化にもとづく規則細孔配列ナノテンプレートの作製とエネルギーデバイスへの応用

ナノメータースケールの細孔が規則配列した陽極酸化ポーラスアルミナは,各種ナノデバイス構築のための出発材料として期待できる.本申請課題では,微細孔が規則配列したポーラスアルミナの作製条件範囲の拡大,得られた微細周期ポーラス構造にもとづいた新規な高スループット鋳型プロセスによるナノ構造体の形成とLiイオン二次電池の電極材料への応用を目的に研究を実施した.検討の結果,各種陽極酸化条件の最適化により,規則化可能な条件範囲の拡大を実現した.また,高スループット鋳型プロセスにもとづき作製したSnナノワイヤをLiイオン二次電池の負極に適用した結果,繰り返し充放電特性が向上することを明らかにした.初年度は,以下の3点の主な成果が得られた.(1)微細細孔を有する規則細孔配列ポーラスアルミナの形成条件において,従来の2電極系から参照電極を用いた3電極系に替え,より精度の高い陽極酸化設備の構築を行った.これにより,陽極酸化初期の電流挙動を精密に制御することが可能となった.この結果,陽極酸化電圧が10V以下の状結果において,陽極酸化初期の電位掃引操作が細孔配列規則性の向上に影響を及ぼすことが示唆される結果が得られた.しかし,細孔配列が規則化した領域は試料のごく一部であり,その原因の究明と広範囲での規則化条件の探索が課題となった.(2)押出し加工プロセスにもとづくナノワイヤの連続形成において,直径を制御したSnナノワイヤをLiイオン二次電池の負極材料として適用し,ワイヤ直径が電池性能に与える影響について検討を行った結果,ワイヤ径が300nmのものに比べ60nmのほうがより高い放電容量を示すことがわかった.また,従来より検討をすすめてきたSnあるいはSnNi合金に替えて,Alの適用について検討を行った.AlはSnに比べ高融点金属であるが,高温条件下で押出し加工を行うことでポーラスアルミナの細孔径に対応したサブミクロンスケールのAlワイヤの形成が可能であることがわかった.(3)ポーラスアルミナを口金とした溶融金属の紡糸プロセスにおいて,従来より検討を進めてきたSnワイヤーの作製において,口金の細孔サイズと押出し圧力について検討を進めた結果,微細な直径を有するSnワイヤを連続的に紡糸可能なことがわかった.また,オイラー式にもとづくワイヤー形成条件の考察を実施した.今後は,より微細な細孔を有する口金を用いた溶融金属の紡糸条件の探索が課題となった.H26年度は,以下に示した成果が得られた.(1)微細な細孔を有する規則性ポーラスアルミナの作製を行うために,新規な陽極酸化条件として非水系の電解液を用いたポーラスアルミナ形成条件の探索について検討を進めた.グリセリンにカリウム塩を添加した電解液を用いて陽極酸化を行った結果,化成電圧5Vにおいて細孔周期20nmのポーラスアルミナが形成できることを確認した.(2)押し込み加工,押し出し加工により得られたSnナノワイヤーのLiイオン二次電池の負極特性評価について,H25年度に引き続き検討を進めた.押し込み加工で作製したアスペクト比40のSnナノワイヤを導電助剤,バインダーと混合し集電体に塗布して充放電試験を行った結果,充放電試験後もワイヤ形状が保持されていることが確認された.また,押し出し加工により作製した,アスペクト比が800のナノワイヤも負極として有効に機能することを確認した.(3)鋳型となる陽極酸化ポーラスアルミナの高アスペクト比化を目指し,厚膜ポーラスアルミナの作製条件について検討を行った.陽極酸化の各種条件の最適化を行うことで,厚さが5mmを超える(アスペクト比25000以上)の厚膜ポーラスアルミナの作製が可能であることを明らかにした.ミリメータースケールの厚さを有するポーラスアルミナは,アスペクト比が高いことに加え,機械強度も高いことから,溶融紡糸による金属ワイヤ形成の際の口金としても有望である.H27年度は,以下に示した研究成果が得られた.・二層アノード酸化による規則化条件の探索に関して検討を進めた.あらかじめ安定な化成条件下において陽極酸化を行い,引き続き目的の電圧条件下で陽極酸化を行うと,一層目のポーラスアルミナ層が電流抑制層として機能することを見出した.これにより,Al素地に直接陽極酸化を行うことが困難な高温あるいは高濃度電解液を用いた場合においても安定な陽極酸化を実現することが可能となった.このような二層アノード酸化プロセスにもとづき様々な条件下において細孔配列規則化条件の探索を行った結果,規則化可能な条件の拡大に成功した.・陽極酸化に用いる地金Al中に含まれる微量不純物元素がポーラスアルミナの細孔配列規則性に与える影響について検討を行った.その結果,地金中に含まれるppmオーダーの不純物元素が細孔配列規則性に大きな影響を与えることが明らかとなり,微量不純物を含まないAl地金を用いた場合では同一条件下で陽極酸化を行った場合に細孔配列の規則性が向上することが示された.・規則ポーラス構造形成機構の数値解析による検討の基礎として,粘性流体に対する有限要素法にもとづくシミュレーションを実施し,規則構造形成に影響を及ぼす諸因子を明らかにした.・ポーラスアルミナを口金とした湿式紡糸プロセスによるナノファイバーの高スループット形成を行った.本年度の検討では,無機素材含有ナノワイヤとカーボン複合化

ナノワイヤの形成を行い,口金として用いるポーラスアルミナの細孔サイズを変化させることで,直径が制御されたナノファイバーの形成が可能であることを明らかにした.ナノメータースケールの細孔が規則配列した陽極酸化ポーラスアルミナは,各種ナノデバイス構築のための出発材料として期待できる.本申請課題では,微細孔が規則配列したポーラスアルミナの作製条件範囲の拡大,得られた微細周期ポーラス構造にもとづいた新規な高スループット鋳型プロセスによるナノ構造体の形成とLiイオン二次電池の電極材料への応用を目的に研究を実施した.検討の結果,各種陽極酸化条件の最適化により,規則化可能な条件範囲の拡大を実現した.また,高スループット鋳型プロセスにもとづき作製したSnナノワイヤをLiイオン二次電池の負極に適用した結果,繰り返し充放電特性が向上することを明らかにした.陽極酸化ポーラスアルミナを口金とする高スループット鋳型プロセスにもとづき作製されたナノ構造材料がLiイオン二次電池の電極活物質の性能向上に寄与できる予備的知見が得られており,計画通りに進捗していると考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。電気化学今後の研究の推進方針を以下に示す.(1)シングルnm10nm程度の微細な細孔を有する規則性ポーラスアルミナの作製について,電解質アニオンの酸化層(細孔セル)内への取り込み量と規則化の関係に着目して検討を行う.セル内へのアニオン取り込み量,分布を明らかにするため,ウルトラミクロトームによる断面TEM観察,並びにEDS測定を行なう.(2)陽極酸化ポーラスアルミナにもとづく高スループット鋳型プロセスの開発に関しては,押し出し加工,溶融紡糸に用いるポーラスアルミナ口金の細孔径微細化によるナノワイヤ直径の微細化を中心に検討する.また,対象金属の拡大についても引き続き検討を行う.(3)得られたナノ材料のLiイオン二次電池の電極活物質への応用に関しても引き続き検討を進め,各種ナノ構造の幾何学形状と電池特性について充放電特性,電子顕微鏡,X線回折を用いて詳細に検討する.本研究で,目的としている細孔周期25nm以下の高規則性ポーラスアルミナの作製において,新規な3電極系装置を導入し,陽極酸化初期の条件を制御することで規則性の向上が期待できる結果が得られている.オイラー式にもとづく理論的考察と実験結果との対応が確認され,ワイヤ形成の今後の指針が得られた.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策を以下に示す.(1)シングルnm10nm程度の微細な細孔を有する規則性ポーラスアルミナの作製条件の確立については,初年度に導入した3電極系陽極酸化装置をもとに,化成電圧,電流密度,浴温度,化成時間について詳細に検討を進めるとともに,Al地金の微量不純物や結晶粒界が規則性に与える影響についても検討を進める.(2)陽極酸化ポーラスアルミナにおける細孔配列の規則化メカニズムの解明については,初年度に導入したシミュレーションソフトを用い,各種化成条件やアニオン取り込み量等のパラメーターが細孔配列の規則性に及ぼす効果を検討し,独自の数値モデルを構築し規則化機構の検討を行う.(3)極微細孔を有するポーラスアルミナにもとづく高スループット鋳型プロセスの開発については,金属の溶融紡糸,押出し加工等のプロセスに微細細孔周期を有するポーラスアルミナの適用を目指し検討を行うとともに,対象金属の拡大についても継続して検討する.また,作製量の増大を目指すために装置のスケールアップについても検討する.(4)得られたポーラスナノ
国民創設期インドネシア地方社会の暴力と離散をめぐる歴史人類学的研究

本研究の目的は、独立後のインドネシア史上最大の分水嶺であり、スカルノ初代大統領からスハルト第二代大統領への交代を決定付けた、1965年のクーデター未遂事件「9月30日事件」と、その後国内各地で発生した、共産党(PKI)および共産主義一掃とする大量虐殺、逮捕、拷問などの動乱およびその今日的意味を探求することにある。従来多くの学術分野において先行研究が乏しかった、旧「外島」部にあたる東南スラウェシ地域に光をあて、当事者らの語りと、語り手がおかれた現在の社会状況を、同時代のインドネシア内外の情勢を相互反照させながら探求した。3年目の平成30年度は、1.東南スラウェシ地域で実地調査を行い、1960年代末以降、逮捕や元政治囚として社会的差別、離散を経験した人々およびその家族や関係者への聞き取りをし、a. 1960年代以降の地域史を、植民地期以前からの伝統的社会階層関係なども視野に考察し、再構成することを試みるとともに、b.言説としての諸特徴を、紛争や個人史、集合的記憶をめぐる人類学や歴史学、オーラルヒストリー研究の成果を参照しながら分析した。2.民主化が進む2000年代以降にインドネシア内外で盛んに刊行されてきた9月30日事件およびその後の社会情勢に関する先行研究を検討した。3.成果公開の一貫として、録音したインタビュー資料の現地語によるトランスクリプションと日本語による対訳の作成を進めている。4.成果の一部は随時、学会および共同研究会などで口頭発表するとともに、論考として公開した。平成30年度は特に、1.実地調査でのインタビューと文献資料の収集が進捗したため。2.学会発表や、紛争や歴史記憶に関する、東南アジア・オセアニアを専門地域とする研究者による共同研究会に参加することによって、インドネシア地域史探求を進めるとともに、過去の暴力や記憶をめぐる議論を深化させることができたため。特に1.については、旧来9月30日事件に関しては、インドネシア内外で公的に議論することはタブーだったが、民主化後2000年代以降は大量の刊行物が世に出ている。だがそれらには、二次、三次資料に基づいて、先行研究をコラージュ的に再構成した類のものも散見されことから、一次資料の検討が引き続き重要な課題となる。2.については、a.当事者と非当事者が「記憶を分有」する契機としての身体性の介在や、b.語れた出来事の時間性の崩壊、反復や冗長、笑い、語りの不在(語れないこと)などに見られる、語り手の尊厳の回復や心的外傷などの特徴を析出することで、口述資料をめぐる考察をより深化させることができた。3.インタビューの録音資料のトランスクリプションと翻訳は逐語的におこなっているため、当初の予定以上に時間を要している。前者の作業の一部はインドネシア人の助手に依頼して最終確認を報告者が行うようにして、正確を期しつつ時短をするよう努めている。最終年度となる令和元年度は、研究の総括と公開を念頭に下記のとおり活動をすすめる。1.口述資料のトランスクリプションと翻訳作業を進め、第三者も参照可能な「資料集」に準じる形での刊行を遂行する。2.インドネシアでの実地調査を行う。a.過去の暴力の当事者や関係者への聞き取りを行う。特に、上記1.の作業をとおしてインタビュー資料を再検討し、疑問点、課題を明らかにし、これまでアクセスが困難だった南スラウェシ州の軍関係者ら、加害者側への接近も引き続き試みる。b.国立、地方図書館、関連諸機関、書店などで文献資料の収集を行う。特に、当該の時代をめぐる資料の出版状況、言説の特徴そのものにも目を配り、この事件の今日的意義を考察する。3.関連諸学会や研究会での口頭発表、学会誌への投稿などによる成果公開を引き続き積極的に行う。4.ここまでの研究成果を敷衍させた、共同研究会ないし意見交換の場の構築を準備する。そこでは広くa.実証的な地域史探求と、b.人間にとって歴史記憶を語り表現すること(あるいはしないこと)の意義をめぐる議論の陶冶の双方の要請に応えうる、領域横断的研究組織の立ち上げを目指し、科研費への申請の準備も行う。本研究の目的は、「9月30日(クーデター未遂)事件」と、その後の共産党粛清に揺れた1960年代以降のインドネシアの地方社会の動態とその今日的意味を、暴力と離散の経験をめぐる当事者らの語りと、冷戦期の国際関係、国内の諸勢力間関係、および現代の民主化動向とを相互反照させた複眼的視座から探求することにある。ここでは語りの非整合性や、過去が語り表現される現在の契機とカタルシスに注目し、記憶の受動性やスティグマをめぐる諸議論を援用して分析することを試みる。それにより、1960年代の集団的暴力の一端と、それを語る現在的意義を、周辺的地方社会の視点から明らかにし、語りの実証性やアイデンティティの政治に還元できない、脱人間中心主義的な歴史への人類学的接近法の構築を目指す。初年度は、インドネシアでの実地調査において、当事者と関係者への聞き取りと分析、ジャカルタや東南スラウェシ州政府など関連諸機関の議事録、法令集などの資料収集と解読を中心に進めた。特に、1.今世紀の民主化以降の国史見直し動向の中で最大の焦点となってきた「9月30日事件」とその背景となる国際関係を検討するとともに、2.対象地域での暴力と離散の経験の語りの特徴を、それが生活の中で発露するモメントに注目して分析した。

そこからは、暴力的な過去が、常に斉一的に悲劇として語られるわけではなく、日常生活や儀礼の実践、地域創生運動でなされる歴史語りに組み込まれ、ブトン王国の周縁化といった遠い過去の出来事群と同列に語られること。暴力の体験談に「笑い」や、一見荒唐無稽で非合理な「奇跡」談が散見されるなどの特徴が看取された。これらの特徴の分析枠組みとして、記憶の不確定性や脱主体化を図る近年の諸理論の検討も進めた。成果の一部は東南アジア学会の分科会発表および共編著『国家英雄が映すインドネシア』(木犀社2017年)などとして公開した。初年度はインドネシアでの実地調査が進捗した。スラウェシ地方における暴力と離散の経験者およびその家族などが高齢化している現状を鑑み、当事者と関係者延べ約15名へのライフヒストリーの聞き取りを優先して実施した。調査は、閉鎖的なインタビュー空間のみならず、日常的な生活空間や過去の出来事にまつわる「記憶の場」への訪問をしながら行い、語り手の沈黙、表情、身振りなどにも注意をはらって音声と画像で記録した。収集・記録した経験の語りは、年齢、ジェンダー、出身階層などに留意していくつかのコーホートに分けて分析している。文献研究としては、インドネシア国立図書館、地方議会、裁判関係資料および日本の諸機関にて関連諸資料を渉猟して、当該の時代の社会状況を考察し、民族間関係史と地方反乱、国際的な冷戦構造と1960年代以降のインドネシア全域での反共動向の捕捉に努めている。集団的暴力の過去をめぐっては、主に記憶をめぐる歴史学の近年の成果を検討し、忘却のもつ暴力性や、「出来事による人間の領有」すなわち人間によって完全には制御されない記憶の側面など多方面から検討した。これらを、近年隆盛がみられる、グローバル化した資本主義の流れに乗らない複雑でインフォーマルかつトランスナショナルな人、もの、情報のフローに着目し、社会的事象の人知を超えた不確定性に注目する脱人間中心主義を標榜する諸理論(e.g.アンダーソン2007,クリフォード2002,アパドゥライ2004; 2010など)と接合させながら、人間に完全には統御されない脱エージェンシー性こそを歴史の本性ととらえるような人類学的歴史研究の方法の構築を目指している。本研究は、国民草創期のインドネシア最大の分水嶺となったクーデター未遂とされる「9月30日事件」と、その後の共産党(PKI)粛清に揺れた1960年代以降の地方社会の動態とその今日的意味を、当事者らの語りと当時の国内外情勢、および現代の民主化動向とを相互反照させて探求することを目的とする。2年目にあたる平成29年度は、ジャカルタと東南スラウェシ地域で実地調査を継続して行うとともに、すでに収集した文献の研究および現地関係者の語りのトランスクリプトと分析を、以下について重点的に進めた。1. 9月30日事件とその後の集団的暴力の背景と当時の状況の分析。事件の黒幕をPKIとする見解が趨勢となり、その排除を謳う集団的暴力が横行した国内外の背景を、a. 20世紀初頭以降の民族主義運動から続く共産主義と反共産主義間の分裂、b.独立後の農村における階級的対立とイスラームや共産主義の関連、c.西イリアンやマレーシアをめぐる紛争状況、d.東西冷戦とアメリカによるインドネシアの反共化の目論見などの諸点から考究した。2.地方社会の情勢と過去の集団的暴力の今日的意味の考察。当該地域では1960年代末から政治家や知識人が「PKI(の活動や関与)」の咎で逮捕され、拷問により落命したり、保釈後に社会的差別を受けたりした。
地域在宅軽度認知機能低下高齢者の予後に関する研究

在宅自立高齢者において認知機能低下が初回介護保険認定に至る予知因子であることを実証した。新潟県Y町在住の65歳以上全高齢者1,673名を対象にした面接聞き取り調査(2000年11月実施、初回調査と称す、応答率92.3%)において厚労省「障害老人の日常生活自立度判定基準」でJ0、J1に相当し、既に要介護認定を受けていた4名を除く1,225名をその後3年4ヶ月間追跡した。この間、要介護認定者を軽度要介護認定群(要支援要介護1)、重度要介護認定群(要介護25)、未申請で生存した群(以降、イベント未発生群と称す)に分類し、Cox比例ハザードモデル(ステップワイズ法、性、年齢、慢性疾患の既往を調整)により介護保険認定に至る予知因子を抽出した。軽度および重度要介護認定に共通する独立した予知因子は、年齢(高い、5歳上昇ごとのハザード比[95%信頼区間]はそれぞれ1.81[1.40-1.52]、2.14[1.65-2.79])、過去1年間の入院歴(あり、それぞれ2.67[1.25-5.70]、2.28[1.07-4.88])であった。軽度要介護認定のみのそれは、歩行能力(1km連続歩行・階段昇降ともに難儀あるいは不能、4.92[2.26-10.75])、いずれかが難儀あるいは不能、3.54[1.64-7.68])および咀嚼力(あまり噛めない以下、3.04[1.53-6.04])であった。重度要介護認定のみのそれは、認知機能(低い、MMSE1点低下ごと1.13[1.03-1.23])、手段的自立(低い、1点低下ごと3.01[1.49-6.06])であった。在宅自立高齢者においては、軽度要介護認定の独立した予知因子の特徴として歩行能力、咀嚼力といった身体機能が、重度要介護認定のそれとして認知機能や生活機能の低下が示された。研究者らは既に新潟県与板町在住の65歳以上全高齢者1,673名(コホート2000と呼ぶ)を対象に、2000年11月にMini Mental State Examination (MMSE)を含む面接調査を実施している(第一次調査)。91.3%が応答し、各年齢別MMSE得点の平均-1SD以下であり、かつ21点以上の者を軽度認知機能低下者(MCD)(232名)、20点以下の者を重度認知機能低下者(SCD)(139名)と判定した。1年後に入院・入所中・死亡等を除く332名に対し二次調査の案内を発送し、希望者158名(42.5%)に対し、2001年11月に訪問面接を実施した(第二次調査)。本人には再度MMSE等を実施すると共に、家族からの聞き取りをもとにClinical Dementia Rating (CDR)を用いて痴呆の重症度を評価した。その結果、MMSE得点が一次、二次調査共に年齢階級別平均-1SD以下、又はCDR≧0.5を満たす者に対して、2002年1月に専門医への受診を勧奨した(三次調査)。

その結果、三次調査を受検した45名の診断はアルツハイマー型老年期痴呆22名、脳血管性痴呆13名、パーキンソン病等5名、異常なし5名であった。今年度はコホート2000に対して、2002年10月にfollow-up調査を実施し、生存分析をおこなった。この2年間に死亡した者は健常者で32名、MCDで14名、SCDで23名であった。生存期間の中央値はそれぞれ、660.5日、644.8日、603.3日であり、Kaplan-Meier法による生存分析により3群に有意差を認め、認知機能が軽度低下していることは生命予後に影響を与えることが明らかになった。生存者においてはMMSE得点は26.07から26.38点と有意に上昇したが、実施環境などの影響が示唆された。本年度は新潟県与板町在住の65歳以上全高齢者1673名を対象に実施した面接聞き取り調査(第一回お達者健康チェック)(2000年11月)の回答者1544名(92.3%)を2004年3月8日まで最長1216日間追跡した。この間に初めて要介護申請を行なった日または同申請前に死亡した場合にはその死亡日をイベント発生日と定めた。要支援から要介護2と認定された場合を軽度要介護、要介護3から要介護5の場合を重度要介護と分類した。分析は自立高齢者(総合的移動能力尺度レベル1=厚生労働省自立度判定J0、J1に相当する)1228名(79.7%)を対象とした。第一回お達者健康チェック時の総合的移動能力尺度において「寝たきり」あるいは「寝たり起きたり」の者の半数以上は既に要介護認定を受けていた。レベル1の者の大半(87.2%)は追跡期間中にイベントの発生はなかった。自立高齢者が初回申請に至るまでの所要日数については軽度および重度要介護ともに認定後生存し続けた者よりも死亡した者の方が早期に申請していた。重度要介護者はその後、半数が死亡し、申請までの所要日数は最短(中央値133日)であった。未申請で生存した者は低年齢で暮らし向きにゆとりがあり、医学・身体機能、生活機能・認知機能、心理的変数、喫煙習慣、社会活動の大半の項目において他の群に比べて優れていた。申請前死亡者は男の割合が極めて高く(81.6%)、低年齢で、暮らし向きが苦しく、抑うつ度は強く、飲酒・喫煙習慣が目立ったが、身体・認知機能ともに比較的高く、就労をはじめ社会活動性は高かった。重度要介護と認定された者は軽度要介護の者に比べて男、高年齢、過去1年間の入院歴ありの割合が多く、歩行機能、咀嚼機能、基本的日常動作能力において優れていたが、老研式活動能力指標の社会的役割と認知機能では劣っており、近所づきあい、自主グループ活動への参加が少なかった。本年度は認知機能低下高齢者を効率的かつ効果的にスクリーニングする手法の開発を探索した。我々は心血管系疾患発症の予知因子として注目を集めている動脈脈波速度(PWV)の測定を住民健診に導入し、PVと認知機能低下との関連性を報告してきた。一方、住民健診においてPWVおよび足関節上腕血圧比(ABI)測定の変動をする際に、測定の信頼性を踏まえた妥当な測定間隔を設定する必要がある。よって1年間隔で3回、PWVとABIを測定することにより、その変動(幅)とそれに及ぼす年齢の影響を検討した。方法は新潟県与板町において2002年6月に実施された基本健康診査を受診した40歳以上の住民1028人(同年代人口4295人の23.9%)のうち、測定を希望した632人に対しform PWV/ABI(日本コーリン社製)を用いてPWVとABIを測定した。その後、2003年及び2004年とも同様の測定を行い、3回とも測定された460人を解析対象とした。年齢階級別にPWV、ABIの3回測定したデータについて変動係数を算出し比較した。また、1年間隔の2つのデータの差の分布から、95%信頼区間をもとめ、その範囲内の変化は有意ではないとみなした。
鶏新規サイトカイン腫瘍壊死因子様リガンド1Aの機能解析-効率的家禽生産への基礎-

(1)ニワトリ腫瘍壊死因子様リガンド1A(TL1A)は炎症反応において、哺乳動物腫瘍壊死因子(TNF)-αと同等の作用を有することを明らかにした。(3)飼料中グリシン含量の増加によりTL1A及びその他の前炎症サイトカイン発現を調節できることを示した。(1)鶏腫瘍壊死因子様リガンド(TL)1A融合蛋白質の血中投与による鶏脾臓、肝臓における前炎症サイトカイン、インターロイキン(IL-1βIL-6、TL1A、インターフェロン(IFN)-γ発現変化と後炎症性サイトカイン、誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)とシクロオキシゲナーゼ(COX2)発現変化を検討した。脾臓と肝臓のIL-1βとIL-6及びTL1A mRNA発現は、対照区と比較して鶏TL1A投与時で高かった。脾臓でのIFN-γmRNA発現量上昇が見られたが、肝臓でのIFN-γ発現は対照区とほぼ同程度であった。鶏TL1A投与により、脾臓、肝臓のiNOSmRNA発現の有意な上昇が見られた。シクロオキシゲナーゼ発現は、脾臓において、鶏TL1A投与によって有意な発現上昇が見られた。以上、炎症応答関連因子mRNA発現に特に脾臓において影響を及ぼすことから、鶏TL1Aは、特に炎症応答において、哺乳動物のTNF-α機能を代替する因子であることが示された。(2)鶏で抗炎症作用が確認されている栄養素であるグリシン給与よってLPS投与時のTL1A mRNAの発現低下が確認された。これらのことから、本研究でクローニングしたTL1Aは炎症および代謝応答を調節する機能分子である可能性を示した。(1)腫瘍壊死因子様受容体(TL)1A融合蛋白質および抗体を用いたTL1A機能の検証TL1A融合蛋白質および抗体を作成し、鶏におけるTL1Aの機能を検証した。TL1A融合蛋白質投与により肝臓、脾臓のインターロイキン(IL)-1, IL-6,インターフェロン(IFN)-γおよびTL1Aの前炎症性サイトカインmRNAの増加を観察した。LPS投与ニワトリへのTL1A抗体投与は、LPS投与による急性期蛋白質と誘導型一酸化窒素の増加の抑制すること明らかにした。これらのことから、ニワトリTHAは炎症反応において、哺乳動物腫瘍壊死因子(TNF)-αと同等の作用を有することを明らかにした。(2) TL1A受容体のクローニングとTL1A情報伝達機構の解析TLIAの情報伝達機構を知る目的で、TNFの主要な受容体との結合能から検討することを試みた。すなわち、ニワトリ腫瘍壊死因子受容体(TNFR)1、2およびDcR3をクローニングしそれぞれの融合蛋白質を作成した後、TL1Aとの結合能を検討し、TL1Aはいずれの受容体とも結合することを確認した。さらに、CHO細胞へニワトリTNFR1、2およびDcR3を形質導入し、TL1Aを投与したところ各受容体を形質導入した細胞においてTL1A添加濃度依存的に細胞活性の低下を確認した。次に、肝臓、脾臓において、TL1A投与後のTNF-?の情報伝達核内転写因子NF-κB活性化によって誘起されるiNOS, COX-2mRNAの増加も観察した。これらのことから鶏TL1Aは哺乳動物TNFと類似した情報伝達機構により種々の作用を表すことを明らかにした。
若年発症COPDの発症に関与する遺伝子の解明

1.若年発症COPDの疫学調査若年発症COPD90例を解析した。男女比は77/13と喫煙率を反映して男性に多く、α1-AT以外の喫煙感受性の存在が示唆され、未成年からの喫煙が若年発症に繋がっていると考えられた。BMIが18以下のpulmonary cachexiaを示した症例は16.7%、ほとんどが重症患者であり、栄養障害が若年発症重症COPDの1つの原因にもなっている可能性が示唆され、早期の栄養療法が必要と考えられた。入院歴を有する患者群ではBMIが低く、受動喫煙歴が高く、喘息合併および既往を有する頻度が高く、気流制限、肺過膨張および息切れの程度(MRC scale)は強いという結果であった。胸部CT画像上、気腫病変が認められない症例は15.2%でLAA%<25%を含めると23%で、気腫のタイプとしては小葉中心性気腫が77%と大半を示し、一般のCOPDを対象にしたphenotypeの検討とほぼ同様の結果であった。また、気腫性変化の乏しいCOPD症例には女性の比率が高かった。若年発症COPDの中には喘息や副鼻腔気管支症候群の合併例や鑑別困難な症例を比較的多く含んでいた。TGF-B1は、種々の細胞の増殖・分化、細胞外マトリックス産生、アポトーシス、さらに免疫機能に関与するサイトカインでる。COPDの中で肺気腫に注目し、70名の肺気腫患者と99名の喫煙歴のある健常者との間で、TGF-B1遺伝子に存在する8つの一塩基多型(rs2241712、rs1982072、rs1800469、rs1982073、rs2241716、rs4803455、rs6957、rs2241718)の頻度を比較検討した。その結果、年齢、性別および喫煙歴の補正により、肺気腫とrs6957およびrs2241718との間に有意な相関を認めた。ハプロタイプの解析では、Haplotype3の頻度について肺気腫群と対照群との間で有意な差を認めた。さらに、肺気腫群の呼吸機能データにおいて、気管支拡張薬吸入後の予測1秒量およびCOPDの重症度と、rs1800469およびrs1982073との間に有意な相関を認めた。以上から、日本人における肺気腫の発症にTGF-B1遺伝子が関与する可能性が示唆された。TGF-β1は、種々の細胞の増殖・分化、細胞外マトリックス産生、アポトーシス、さらに免疫機能に関与するサイトカインで、肺実質における肺気腫性変化と、気道におけるリモデリングの双方に関与している可能性がある。今年度、COPDの中で肺気腫に注目し、70名の肺気腫患者と99名の喫煙歴のある健常者との間で、TGF-β1遺伝子に存在する一塩基多型(SNPs)の頻度を比較検討した。

8つのSNPs(rs2241712、rs1982072、rs1800469、rs1982073、rs2241716、rs4803455、rs6957、rs2241718)について、TaqManプローブとリアルタイムPCRシステムを用いてタイピングを行った。その結果、年齢、性別および喫煙歴の補正により、肺気腫とrs6957およびrs2241718との間に有意な相関を認めた。ハプロタイプの解析では、haplotype3の頻度について肺気腫群と対照群との間で有意な差を認めた。さらに、肺気腫群の呼吸機能データにおいて、気管支拡張薬吸入後の予測1秒量とrs1800469およびrs1982073との間に有意な相関を認めた。以上から、日本人における肺気腫の発症にTGF-β1遺伝子が関与する可能性が示唆された。2、肺線維症合併肺気腫の臨床的特徴喫煙暴露は肺に気腫病変だけでなく線維化も引き起こすことが示唆されているが、両者が併存している症例を散見する。胸部CT検査にて両側肺野に明らかな線維化と肺気腫を認める25名の肺線維症合併肺気腫症例と、気腫性変化を認めるものの肺線維症の所見を認めない安定期のCOPD患者90名とを比較した。肺線維症合併肺気腫の全例が男性であり、傍隔壁型肺気腫が有意に多かった。肺癌の合併が極めて多く半数以上の症例で認められ、肺線維症の所見は全例下肺野優位であった。呼吸機能では過膨張の程度は軽く、肺拡散能力の低下が顕著であった。以上より、肺線維症合併肺気腫患者は、線維化を伴わない肺気腫COPD患者とは異なった臨床的特徴を有し、特に肺癌の合併には注意を払うべきと考えられた。1.若年発症COPDの疫学調査若年発症COPD90例を解析した。男女比は77/13と喫煙率を反映して男性に多く、α1-AT以外の喫煙感受性の存在が示唆され、未成年からの喫煙が若年発症に繋がっていると考えられた。BMIが18以下のpulmonary cachexiaを示した症例は16.7%、ほとんどが重症患者であり、栄養障害が若年発症重症COPDの1つの原因にもなっている可能性が示唆され、早期の栄養療法が必要と考えられた。入院歴を有する患者群ではBMIが低く、受動喫煙歴が高く、喘息合併および既往を有する頻度が高く、気流制限、肺過膨張および息切れの程度(MRC scale)は強いという結果であった。胸部CT画像上、気腫病変が認められない症例は15.2%でLAA%<25%を含めると23%で、気腫のタイプとしては小葉中心性気腫が77%と大半を示し、一般のCOPDを対象にしたphenotypeの検討とほぼ同様の結果であった。また、気腫性変化の乏しいCOPD症例には女性の比率が高かった。若年発症COPDの中には喘息や副鼻腔気管支症候群の合併例や鑑別困難な症例を比較的多く含んでいた。TGF-β1は、種々の細胞の増殖・分化、細胞外マトリックス産生、アポトーシス、さらに免疫機能に関与するサイトカインでる。COPDの中で肺気腫に注目し、70名の肺気腫患者と99名の喫煙歴のある健常者との間で、TGF-β1遺伝子に存在する8つの一塩基多型(rs2241712、rs1982072、rs1800469、rs1982073、rs2241716、rs4803455、rs6957、rs2241718)の頻度を比較検討した。ハプロタイプの解析では、Haplotype3の頻度について肺気腫群と対照群との間で有意な差を認めた。さらに、肺気腫群の呼吸機能データにおいて、気管支拡張薬吸入後の予測1秒量およびCOPDの重症度と、rs1800469およびrs1982073との間に有意な相関を認めた。
予後不良骨髄異形成症候群におけるNR4A3のエピジェネティック制御異常の解明

癌抑制遺伝子NR4A3は急性骨髄性白血病においてその発現が低下していると報告されているが、その発現低下のメカニズムは現在のところ解明されていない。エピジェネティック制御異常による癌抑制遺伝子の発現抑制はよく知られており、本研究で着目したNR4A3もエピジェネティック制御異常であるDNA高メチル化が発現抑制の原因になっていると仮説をたて研究を行った。まず、複数の白血病細胞株のNR4A3の発現を確認したところ、予想通り全ての細胞株で健常CD34陽性骨髄単核細胞と比べ、NR4A3の発現が低下していた。次に、NR4A3のプロモーター領域のDNAメチル化状態をDNAバイサルファイトシーケンシング法を用いて評価したところ、予想に反しコントロールと比べて有意なDNAメチル化の異常は確認されなかった。次に、転写開始地点より下流のCpGサイトのDNAメチル化状態を評価したところ、転写開始地点より約5kb下流のCpGサイトでコントロールに比べ高メチル化している部位を同定した。このDNA高メチル化がNR4A3発現低下に関与しているかどうかを評価するために、DNAメチル化阻害剤であるdecitabineを投与した。decitabineの投与により全ての細胞株で細胞増殖抑制効果を認めるとともに、NR4A3の発現抑制解除が認められた。さらに、decitabine投与後の細胞でDNAバイサルファイトシーケンシングを行ったところ、HL60、K562ではDNAの脱メチル化が生じており、NR4A3発現低下におけるDNA高メチル化の関与が示唆された。一方で、TF-1、KASUMI、U937などではdecitabine投与後のDNA脱メチル化は認められなかった。したがって、細胞遺伝学的異常によってNR4A3発現低下のメカニズムは異なっていると推察された。
機能性ペプチドを用いた再生医工学用ハイブリッド材料の創成

本研究の目的は、細胞の機能をコントロールできるペプチドハイブリッド足場材料の設計を行い、組織工学や再生医工学への応用を目指す。その結果、細胞接着性ペプチドとβ-シート構造を組み合わせることで、3次元足場の創出に成功した。オリゴペプチド固定化材料の創成においては、アルギン酸にβ-シート構造を形成するペプチドを非共有結合型架橋剤として導入し、アルギン酸ゲルの作製に成功した。また、血管内皮細胞増殖に関するペプチドを合成しその機能を評価、顕著な細胞増殖活性を有することを明らかにした。本研究の目的は、細胞とペプチド-刺激応答性高分子ハイブリッド材料との相互作用を明らかにし、細胞の機能をコントロールできるペプチドハイブリッド足場材料(人工細胞外マトリックス)の設計・合成(マトリックス工学)を行い、組織工学や再生医工学への応用を目指すことにある。次の項目について研究を遂行した。1.生理活性ペプチド配列の分子設計:血管内皮細胞増殖に関するペプチドを合成しその機能を評価した。その結果、顕著な増殖活性が確認できた。現在は、ペプチドの作用機構解明のため分子生物学的手法によりシグナル伝達の解析を行っている。2.ペプチド-無機材料ハイブリッド足場の創成:バイオミネラリゼーション機能を有するプチドの設計と合成を完了し、現在ペプチド-無機複合材料の構築を目指している。無機イオン存在下では、合成したペプチドがイオン濃度に依存して構造変化を起こしていることを明らかにした。3.ペプチド-高分子(有機)材料ハイブリッド足場の創成:細胞接着性オリゴペプチドを用いた高機能足場の構築に関しては、ペプチドのみでファイバー状の足場を作製した。その3次元足場内で細胞培養を行ったところ、ペプチド由来の市販のハイドロゲルタイプの足場材料に比べて顕著な細胞の接着・伸展・増殖が確認された。また、オリゴペプチド固定化材料(高機能性足場)の創成においては、酸性多糖であるアルギン酸に、β-シート構造を形成するペプチドを導入し、分子間の相互作用を利用することで非共有結合型架橋剤の設計を試みた。その結果、アルギン酸カルシウムハイドロゲルと同様のアルギン酸ゲルの作製に成功した。このハイドロゲルは、硬組織のみだけではなく、軟組織用足場材料としての利用の可能性を有していることが明らかとなった。本研究の目的は、細胞とペプチド-刺激応答性高分子ハイブリッド材料との相互作用を明らかにし、細胞の機能をコントロールできるペプチドハイブリッド足場材料の設計・合成を行い、組織工学や再生医工学への応用である。今年度は以下の項目について重点的に研究を遂行した。1.機能性ペプチドとHoming Peptideを組み合わせたダブルリガンドタイプのペプチド分子を設計し、その構造活性相関を検討した。特に、血管内皮細胞増殖に関するペプチドを合成しその機能を評価した。その結果、顕著なHUVECの増殖活性が確認できた。ペプチドの作用機構解明のためレセプターのリン酸化追跡することによりシグナル伝達の解析を行った。2.ペプチドー高分子ハイブリッド足場の創成:細胞接着性オリゴペプチドを用いた高機能足場の構築に関しては、ペプチドのみでファイバー状の足場を作製した。安定して材料を多量に得るため、ペプチドの液相合成法の手法を確立した。その3次元足場内でES細胞を始めとし種々の細胞培養を行ったところ、ペプチド由来の市販のハイドロゲルタイプの足場材料に比べて顕著な細胞の接着・伸展・増殖が確認された。3.ペプチド-無機材料ハイブリッド足場の創成:バイオミネラリゼーション機能を有するプチドの設計を行し、カルシウムイオンとの相互作用をCDスペクトルを用いて確認したところ、合成したペプチドがイオン濃度に依存して構造変化を起こしていることを明らかにした。また、固体状の結晶が析出することが明らかとなった。これらは、今後X線構造解析などにより構造確認を予定している。4.ペプチドを導入した開始剤を合成し、高分子鎖の末端にペプチドが導入された高分子化合物の合成に成功した。pHおよび温度により状態変化を起こすペプチドー高分子ハイブリッドハイドロゲルが作成出来た。また、細胞との相互作用を評価したところ良好な細胞接着が認められた。
心臓におけるKCNQ1チャネル修飾サブユニットの機能解明

KCNQ1チャネルならびにその修飾サブユニットの各遺伝子のノックアウト動物に関しては、その作成が遅れている。ただし同様に心臓に発現するHCN4チャネルについて、そのノックアウト動物が得られているため、まずはそのトランスジェニック動物の解析を優先して行う予定である。心臓の動きは、研究代表者の前所属機関である大阪医科大学にあるセルモーションイメージングシステムSI8000を用いて行うことを想定しているが、研究代表者の異動に伴い常時使用することが困難となったため、新しくsCMOSカメラを用いた高速イメージングシステムを構築した。これにより発生初期における心臓機能をin vivoで体外から直接観察することができるシステムを構築できている。心筋にチャネルロドプシンを発現させ、青色光照射により心臓を自在に収縮弛緩できるトランスジェニック動物を作成したほか、同じくチャネルロドプシンをHCN4陽性細胞に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュにより、青色光で心拍数を上昇させることも可能になった。一方、HCN4遺伝子は腸管神経細胞に発現することもわかった。上述のチャネルロドプシンをHCN4陽性細胞に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュを用い、これらの神経細胞をオプトジェネティクスの手法で興奮させると、腸の蠕動運動に変化が認められた。今後この腸の運動についてSI8000セルモーションイメージングシステムで解析を進めていきつつ、心臓についても、SI8000や上述の高速イメージングシステムでの定量的解析を進めていく。当該年度は、研究代表者の所属機関が変更となったため、新しい環境でほぼ1からセットアップすることに多くの時間を費やすことになってしまった。特に飼育環境の整備に時間がかかり、その影響でノックアウト動物の作成などに遅れが生じてしまっている。動物の飼育環境についてはほぼ整いつつあるので、引き続きKCNQ1ノックアウト等、遅れているトランスジェニック動物の作成を行う予定である。一方、ゼブラフィッシュ心臓の定量的解析システムの構築も本研究課題を進めるうえで重要である。そのために、当初の研究対象の遺伝子ではなかったが、すでに得られているHCN4チャネルのトランスジェニック動物の解析を進めていく。今後はKCNQ1チャネル、HCN4チャネルの両方を対象とすることで本研究課題を推進していく。ゼブラフィッシュのKCNQ1チャネルおよびKCNEの各種遺伝子をCRISPR/Cas9により破壊することにより、ノックアウト動物ならびにGFPノックイン動物の作成を試みた。KCNE1をターゲットにした系統において、GFPの発現が認められ、GFPノックインである可能性が示唆されたが、その後の解析により、KCNE1遺伝子にGFPがノックインされたという証拠は得られなかった。引き続きノックアウト・ノックイン動物の作成を試みる予定である。ノックアウト・ノックイン動物が得られたあとの解析のために、心臓の拍動を動画で取得し、心拍数などを定量的に解析するシステムを構築した。セルモーションイメージングシステムを用いた解析法の他、ズーム顕微鏡MVX10観察下でcMOSカメラによって高速に画像を取得し心拍数などが解析できるようになった。オプトジェネティクスにより心臓の動きを変動させる目的で、cmlc2プロモーターにチャネルロドプシン(ChRWR)を発現させた組換えゼブラフィッシュを作成し、青色光により心筋を収縮させることに成功した。また刺激伝導系だけにChRWRを発現させたゼブラフィッシュも作成し、青色光により心拍数が増加することも確認することができた。KCNQ1, KCNE等のノックアウトゼブラフィッシュを作成がうまくいった場合、これらの魚と掛け合わせる予定である。心拍数等を人為的に変化させた場合、イオンチャネル遺伝子を欠損した心臓が、どのように応答するか調べる準備ができた。CRISPR/Cas9による遺伝子ノックアウト・ノックイン動物の作成は、今のところ目的の魚が得られていないが、心臓の動画を記録・解析するシステムの構築については順調に進んでいる。またオプトジェネティクスのための魚はすでにできているため、ノックアウト動物の作成に成功した際は速やかに解析を行うことができる。

CRISPR/Cas9による遺伝子ノックアウト・ノックイン動物の作成については、引き続き作成を試みる予定である。しかし、目的の動物が得られない可能性も考慮し、他のイオンチャネル遺伝子についてもノックアウト動物の作成を試みる予定である。動物の飼育環境についてはほぼ整いつつあるので、引き続きKCNQ1ノックアウト等、遅れているトランスジェニック動物の作成を行う予定である。一方、ゼブラフィッシュ心臓の定量的解析システムの構築も本研究課題を進めるうえで重要である。そのために、当初の研究対象の遺伝子ではなかったが、すでに得られているHCN4チャネルのトランスジェニック動物の解析を進めていく。今後はKCNQ1チャネル、HCN4チャネルの両方を対象とすることで本研究課題を推進していく。物品費の使用が予定よりも少なかった。また海外で行う予定であった成果発表を行わなかったため、旅費を使用することがなかった。以上の理由により、次年度使用額が生じた。新年度より大学を異動し、新しく研究室を立ち上げることになったため、次年度使用額分は必要な備品等の購入に充てる予定である。人件費・謝金として計上していた分を使用しなかったため、次年度使用額が生じた。翌年度は研究に必要な物品費の他、国際学会での研究発表および論文発表のための経費を計上している。