hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペナルティを生じる完了時間の早まりと遅れに関するスケジューリング問題

本研究課題は,北陸先端科学技術大学院大学とカルロバ大学(プラハ,チェコ共和国)との国際共同研究として行われたものであり,平成13年度は3年間の研究期間の最終年にあたる.研究活動13年9月にチェコ共和国において研究集会「4th Czech-Japan Seminar on Data Analysis and Decision Making under Uncertainty」を開催した.この会議は関連分野(主にファジイ意思決定)の日本側の研究者とチェコ側の研究者が共同で行っているものである.北陸先端大からはブラッハ,平石,宋が,カルロバ大学からはCepek助教授が参加し研究発表および討論を行った.その他,13年11月918日にカルロバ大学Cepek助教授が,また,14年2月24日3月8日にはSilesian大学(チェコ共和国)Ramik教授が北陸先端大に滞在し,研究交流を行った.研究成果スケジューリング問題に関して,(i).Just-In-Timeスケジューリング,(ii)資源制約を伴うスケジューリング,(iii)Lawlerのアルゴリズムの一般化,(iv)ファジイ遅延およびファジイ先行制約をもつスケジューリング,に関して研究を行い,成果を以下の学術会議で発表した.・第11回ソフトサイエンス・ワークショップ,日本ファジイ学会(高知),1件.・ワークショップ「最適化-モデリングとアルゴリズム」,統計数理研究所(東京),1件.今後について本研究課題により築かれた日本とチェコ共和国の研究協力は,研究集会の共同開催などを通じて今後も進展させていく予定である.本研究課題は,北陸先端科学技術大学院大学とカルロバ大学(プラハ,チェコ共和国)との国際共同研究として行われたものであり,平成13年度は3年間の研究期間の最終年にあたる.研究活動13年9月にチェコ共和国において研究集会「4th Czech-Japan Seminar on Data Analysis and Decision Making under Uncertainty」を開催した.この会議は関連分野(主にファジイ意思決定)の日本側の研究者とチェコ側の研究者が共同で行っているものである.北陸先端大からはブラッハ,平石,宋が,カルロバ大学からはCepek助教授が参加し研究発表および討論を行った.その他,13年11月918日にカルロバ大学Cepek助教授が,また,14年2月24日3月8日にはSilesian大学(チェコ共和国)Ramik教授が北陸先端大に滞在し,研究交流を行った.研究成果スケジューリング問題に関して,(i).Just-In-Timeスケジューリング,(ii)資源制約を伴うスケジューリング,(iii)Lawlerのアルゴリズムの一般化,(iv)ファジイ遅延およびファジイ先行制約をもつスケジューリング,に関して研究を行い,成果を以下の学術会議で発表した.・第11回ソフトサイエンス・ワークショップ,日本ファジイ学会(高知),1件.・ワークショップ「最適化-モデリングとアルゴリズム」,統計数理研究所(東京),1件.今後について本研究課題により築かれた日本とチェコ共和国の研究協力は,研究集会の共同開催などを通じて今後も進展させていく予定である.本研究科課題は,北陸先端科学技術大学院大学とカルロバ大学(チェコ共和国)との国際共同研究として行われるものであり,今年度は3年間の研究期間の初年度にあたる。1.研究活動今年度の活動としては,日本側からブラッハおよび宋が9月上旬に,また平石が1月下旬にカルロバ大学を訪問し,研究成果の交換を行った。9月のチェコ訪問時には,日本側およびチェコ側から関連する専門分野の研究者が集まり,チェコ-日本の合同シンポジウムを開催した。また,9月中旬下旬にはチェコ側のCepek助教授が北陸先端科学技術大学院大学に滞在し,研究交流および講演会を行った。2.研究成果今年度の具体的な研究内容は,ファジイ環境下などの不確実性をもつスケジューリング問題,開始時刻の同期を考慮したスケジューリング問題,支配関係を持つ機械に対するスケジューリング問題,複数の先行関係が混在した場合のスケジューリング問題など,非標準的な制約条件をもつスケジューリング問題についてのものであり,いくつかの理論的な成果が得られた。3.成果の発表得られた研究成果の一部は,以下の国際会議で発表を行った。本研究課題は,北陸先端科学技術大学院大学とカルロバ大学(チェコ共和国)との国際共同研究として行われるもので,今年度は3年間の研究期間の2年目にあたる.1.研究活動:日本側からはブラッハ,平石,宋が9月にカルロバ大学を訪問し,研究成果の交換を行った.また,滞在期間中,プラハ経済大学で開催された国際会議Mathematical Methods in Economics 2000において,研究成果の発表を行った.チェコ側からは11月にカルロバ大学Cepek助教授および同じ研究グループに所属するMiron Tegze助教授が北陸先端大を訪問し,セミナーの開催および研究交流を行った.また,Cepek助教授来日時には,国内の関連研究グループと共同でチェコ・日本研究ワークショップを大阪で開催した.2.研究成果:研究課題に関し,以下のスケジューリング問題についての研究を行った.スケジューリング問題の逆問題としての開始時刻の同期問題,ファジイ環境下における遅れジョブの最小化問題,AND/OR先行制約をもつスケジューリング問題,Just-In-Timeジョブ数の最大化問題.3.成果の発表:得られた研究成果は,以下の会議で発表した.本研究課題は,北陸先端科学技術大学院大学とカルロバ大学(プラハ,チェコ共和国)との国際共同研究として行われたものであり,平成13年度は3年間の研究期間の最終年にあたる.研究活動13年9月にチェコ共和国において研究集会「4th Czech-Japan Seminar on Data Analysis and Decision Making under Uncertainty」を開催した.

この会議は関連分野(主にファジイ意思決定)の日本側の研究者とチェコ側の研究者が共同で行っているものである.北陸先端大からはブラッハ,平石,宋が,カルロバ大学からはCepek助教授が参加し研究発表および討論を行った.その他,13年11月918日にカルロバ大学Cepek助教授がまた,14年2月24日3月8日にはSilesian大学(チェコ共和国)Ramik教授が北陸先端大に滞在し,研究交流を行った.研究成果スケジューリング問題に関して,(i)Just-In-Timeスケジューリング,(ii)資源制約を伴うスケジューリング,(iii)Lawlerのアルゴリズムの一般化,(iv)ファジイ遅延およびファジイ先行制約をもつスケジューリング,に関して研究を行い,成果を以下の学術会議で発表した.・第11回ソフトサイエンス・ワークショップ,日本ファジイ学会(高知),1件.・ワークショップ「最適化-モデリングとアルゴリズム」,統計数理研究所(東京),1件.今後について本研究課題により築かれた日本とチェコ共和国の研究協力は,研究集会の共同開催などを通じて今後も進展させていく予定である.
ゼブラフィッシュ変異体を用いた精原細胞の成熟、減数分裂開始を制御する新規因子同定

精子形成では、精原細胞が一定回数の体細胞分裂による増殖をしながら成熟し、減数分裂を開始する。未成熟な細胞が減数分裂を起こさない事は、動物に広く共有された仕組みである。精原細胞の増殖に伴う成熟と減数分裂の開始は密接に関係するが、これらの過程を制御する機構は殆ど解明されていない。本研究は、精原細胞の成熟と減数分裂開始における新規制御因子の同定を目的とする。「成熟できない変異体」、「減数分裂を異常に起こす変異体」、「正常個体」の精原細胞のトランスレイトーム解析(網羅的な翻訳活性解析)によって精原細胞の成熟因子、および減数分裂開始因子の候補を探索し、それらの機能解析を行い、両因子の同定を目指す。
ラーニング・コモンズの学生スタッフに必要な能力と正課外教育での自己調整学習の研究

本研究に取り組むにあたり、2つの研究課題を設定した。それぞれの研究課題における平成30年度の取り組みを整理する。まず、研究課題1「ラーニング・コモンズの学生スタッフとして必要な能力とその力をつけるための仕組み(活動・研修・評価)の検討・実践・評価」では、調査対象のラーニング・コモンズの状況や、平成29年度に活動に取り組んだ学生スタッフ、彼らに関わった教職員へ調査を行った。その結果を踏まえ、平成30年度は、学生スタッフの提案や企画の機会を増やした活動を計画した。また、学生スタッフの活動に必要な力とそのために必要な研修を再検討した結果、リーダシップに関する力を修得する必要性が示唆されたため、業務に関する研修のなかに取り入れた。加えて、他大学のラーニング・コモンズではどのように運営されているのか、どのような取り組みが行われているのかを調査するため、平成29年度に引き続き大学訪問や学会参加、他大学のラーニング・コモンズの担当者らとの共同研究などを通して事例の収集に取り組んだ。研究課題2「自己調整学習の力の習得を目指した正課外活動の指針の提案」においては、平成29年度から実施していた自己調整学習の力の習得を目指した目標設定と省察の取り組みを継続した。学生スタッフは前月末に翌月の目標を設定し、その目標を意識しながら活動に取り組む。月末にその月の活動を振り返り、今後の目標を設定する。このサイクルを繰り返すことで、目標を意識した活動や活動の振り返りができるようになることを目指した。また、学生スタッフ活動終了時に活動成果と課題をそれぞれ振り返り、学生スタッフ間で共有した。目標設定や省察のサイクルに取り組んだ際に、学生スタッフが作成したワークシートなどを用いて取り組みの成果を精査することで、自己調整学習の力の習得を目指した正課外活動の指針を検討した。本研究に取り組むにあたっては、2つの研究課題を設定した。研究課題1「ラーニング・コモンズの学生スタッフとして必要な能力とその力をつけるための仕組み(活動・研修・評価)の検討・実践・評価」に関して:まず調査対象のラーニング・コモンズの状況や利用者の特徴などの調査を実施した。その結果を踏まえて、学生スタッフの具体的な活動内容を検討し、そのために必要な力や、その習得に必要となる研修などの仕組みを検討した。学生スタッフの活動や研修を検討する際には、他大学の学生スタッフの取り組みも参考にしつつ、調査対象のラーニング・コモンズの実状に合わせた取り組みになるよう意識した。平成29年度前期は調査や準備の期間とし、調査対象のラーニング・コモンズで実際に学生スタッフが活動したのは後期の半年間である。研究課題2「自己調整学習の力の習得を目指した正課外活動の指針の提案」に関して:自己調整学習の力の習得を目指した活動をデザインし、研究課題1を踏まえて開始した学生スタッフの活動の中に取り入れた。この活動ではまず、学生スタッフで話し合い、全員で1つの目標を設定する。その目標を達成するための具体的な行動については個人で検討し、設定した目標と行動を意識しながら学生スタッフそれぞれが日々の活動に取り組む。1か月後に、設定した目標の達成度合い、反省点・良かったこと・今後に向けてどうしたいかなどを個人で検討し、その結果を学生スタッフ間で共有したり、アドバイスを行ったりしたうえで、次の目標を全員で再度検討するサイクルを継続的に行った。目標設定や目標の達成度合いの確認には、ワークシートを用いた。平成29年度の学生スタッフ活動終了時には、活動成果と課題をそれぞれ振り返り、学生スタッフ間で共有し、次年度(平成30年度)の活動に向けた抱負をそれぞれまとめることができた。研究課題1「ラーニング・コモンズの学生スタッフとして必要な能力とその力をつけるための仕組み(活動・研修・評価)の検討・実践・評価」に関して:平成29年度は、先行研究による知見や調査対象のラーニング・コモンズの状況を調査し、その結果を踏まえて、学生スタッフの活動や、活動に必要となる能力を検討し、それに合わせた研修を実施するなど、調査対象のラーニング・コモンズにおける学生スタッフの活動を軌道にのせることができた。また、他大学のラーニング・コモンズでの学生スタッフの活動や育成に関して、インタビューを実施するなど、情報収集にも取り組んだ。研究課題2「自己調整学習の力の習得を目指した正課外活動の指針の提案」に関して:自己調整学習の力をつけるために、平成29年度は、これまで取り組んできた研究の知見を踏まえ、まず自己調整を行う際に重要な過程である「目標設定」や「省察」の機会を取り入れた活動サイクルの検討を行った。このサイクルを、ラーニング・コモンズの学生スタッフの活動の中で取り組めるよう活動計画を検討し、研究課題1を踏まえて平成29年度後期から始まった学生スタッフの活動の中で複数回実施した。目標設定や省察のサイクルに取り組んだ際に、学生スタッフが作成したワークシートなどを用いて半期の取り組みの成果を精査することで、自己調整学習の力の習得を目指した正課外活動の指針を提示する準備を進めている。

また、学生スタッフの活動に必要な力とそのために必要な研修を再検討した結果、リーダシップに関する力を修得する必要性が示唆されたため、業務に関する研修のなかに取り入れた。加えて、他大学のラーニング・コモンズではどのように運営されているのか、どのような取り組みが行われているのかを調査するため、平成29年度に引き続き大学訪問や学会参加、他大学のラーニング・コモンズの担当者らとの共同研究などを通して事例の収集に取り組んだ。研究課題2「自己調整学習の力の習得を目指した正課外活動の指針の提案」においては、平成29年度から実施していた自己調整学習の力の習得を目指した目標設定と省察の取り組みを継続した。学生スタッフは前月末に翌月の目標を設定し、その目標を意識しながら活動に取り組む。月末にその月の活動を振り返り、今後の目標を設定する。このサイクルを繰り返すことで、目標を意識した活動や活動の振り返りができるようになることを目指した。また、学生スタッフ活動終了時に活動成果と課題をそれぞれ振り返り、学生スタッフ間で共有した。目標設定や省察のサイクルに取り組んだ際に、学生スタッフが作成したワークシートなどを用いて取り組みの成果を精査することで、自己調整学習の力の習得を目指した正課外活動の指針を検討した。研究課題1「ラーニング・コモンズの学生スタッフとして必要な能力とその力をつけるための仕組み(活動・研修・評価)の検討・実践・評価」に関して:平成30年度前期は、調査対象のラーニング・コモンズの状況や、平成29年度後期に活動に取り組んだ学生スタッフ、彼らに関わった教職員へ調査を行い、平成30年度の学生スタッフの活動内容を再検討する。また、活動に必要な力とそのために必要な研修なども再検討し、実施する。あわせて、他大学のラーニング・コモンズの学生スタッフの活動やそのために必要であると考えられている能力、研修・評価などの取り組みに関する調査を行うことで、ラーニング・コモンズでの学生スタッフとして求められる能力とその評価方法について、他大学のラーニング・コモンズの学生スタッフの活動にも活かせる知見を導き出せるよう努力する。研究課題2「自己調整学習の力の習得を目指した正課外活動の指針の提案」に関して:調査対象であるラーニング・コモンズの学生スタッフが平成29年度に、自己調整学習の力の習得を目指して取り組んだ目標設定と省察の取り組みと、その際に用いたワークシートなどを分析し、必要に応じて修正したものを、平成30年度の学生スタッフの活動に取り入れる。その成果をインタビューや質問紙調査を用いて評価するとともに、研究課題1で調査する他大学のラーニング・コモンズの学生スタッフの取り組みも参考にすることで、正課外教育において学生の自己調整学習を促すよりよい仕組みを提示できるよう努力する。次年度使用扱いとなったが、確定出張に充当され、使用計画に差し支えはない。
セントラルコマンド発現機構の探索－大脳辺縁系皮質から筋血管に至る神経回路の同定

高次中枢から下降する中枢指令(セントラルコマンド)によるfeedfoward型調節は随意運動の開始に遅延することなく迅速な循環調節を行う上で重要である。セントラルコマンドは覚醒状態や日常作業時にのみ発現するため、その発現機構や下降経路に関する研究は困難であり詳細は残されていた。本研究は、片側肢の随意運動を行った際に、反対肢の非活動筋血流量がセントラルコマンドにより増加することを発見した。この筋血流量の増加を手掛かりとして、セントラルコマンドの特徴や発現機構について探索した。その結果、大脳皮質前頭前野の脳活動は運動開始に5ー10秒先行して増加し中枢指令の発現に関わることを明らかにした。高次中枢から下降する中枢コマンドは随意運動開始時に活動筋および非活動筋への血流量を増加させる。この筋血流量の変化を指標として、大脳皮質から筋血管に至る中枢コマンドに関わる神経回路を同定するために、実験動物およびヒトを用いた研究計画を考案した。1.実験動物を用いた研究:大脳前頭前野・帯状回・島皮質の活動は脳幹-特に中脳腹側被蓋野(VTA)-に在る神経回路を駆動し中枢コマンドを発生させると考えた。この作業仮説を調べるために、レーザー血流計プローブをVTA近傍に置きVTA組織血流量を記録しながら、島皮質の電気刺激や化学刺激を行った。この島皮質刺激はVTA血流量を増加させた。また、除脳動物の自発運動の開始に先行して、VTA血流量は増加した。これらの所見は大脳皮質辺縁系からVTAへ至る神経回路が中枢コマンド発生と関連することを示唆した。2.ヒトを用いた研究:大脳皮質前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度(Oxy-Hb)を近赤外分光法(NIRS)を用いて計測した。Oxy-Hbは組織血流量を反映し間接的に脳活動と対応する。前頭前野Oxy-Hbは自発運動開始に先行して増加したが、声かけで運動を突然始めた場合にはOxy-Hb増加が観察されなかった。次に、前頭葉および頭頂葉における脳活動の時空間パターンを調べたところ、前頭前野外側部から自発運動に先行した興奮活動は出現したが、頭頂葉の運動野や運動関連領域の活動は運動開始と同時に増加した。それ故、脳活動の領域差が存在し、特に前頭前野の脳活動は見込み的な中枢コマンドを体現すると思われる。しかしながら、NIRSは皮質表層の脳活動を反映するので、大脳皮質深層や脳幹の脳活動を次年度で計測する必要がある。そのためMRI用非磁性体材料を用いた運動負荷装置を試作した。筋血管のコリン作動性交感神経に関してヒト骨格筋標本のアセチルコリントランスポーター免疫組織染色を試みたが、残念ながら明瞭な陽性染色像をまだ得ていない。1.実験動物を用いた研究:大脳前頭前野・帯状回・島皮質の活動は脳幹-特に中脳腹側被蓋野(VTA)-にある神経回路を駆動し中枢コマンドを発生させるという作業仮説を検証するために、VTA血流量に対する島皮質刺激効果ならびに除脳動物の自発運動時のVTA血流量応答を解析した。得られた実験結果は作業仮説を支持する成果であり、得られた研究成果に基づき現在英語論文を執筆中である。引き続いて、大脳前頭前野や帯状回からVTAへ至る神経回路を探索する予定である。一方、VTAから筋血管への下降路の探索は残された課題であり、VTA化学刺激に伴う脳幹の興奮部位をc-Fos核蛋白の発現を利用して調べる予定である。2.ヒトを用いた研究:近赤外分光法(NIRS)を用いて前頭葉および頭頂葉における脳活動を調べた。その結果、前頭前野外側部から自発運動に先行した興奮活動は出現したが、頭頂葉の運動野や運動関連領域の活動は前頭前野の活動よりも遅れて運動開始と同時に増加した。随意運動開始に伴い起る脳活動には領域差が存在し、特に前頭前野の脳活動が見込み的な中枢コマンドを体現すると思われる。この新しい研究成果に基づいて、現在英語論文を執筆中である。しかしながら、NIRSは皮質表層の脳活動のみを反映するので、大脳皮質深層や脳幹の脳活動は不明である。そのため、functional-MRIを用いて大脳皮質深層や脳幹の脳活動を解析する予定である。筋血管のコリン作動性交感神経に関して、筋標本のアセチルコリントランスポーター免疫組織染色を試みた。残念ながら明瞭な陽性染色像をまだ得ていない。ヒト筋血管のコリン作動性交感神経の同定は残された重要課題であり、アセチルコリントランスポーター以外の様々なアセチルコリン系抗体に対する免疫組織染色を試みたい。I)動物を用いた研究:大脳皮質辺縁系は脳幹ー特に中脳腹側被蓋野(VTA)ーにある神経回路を駆動しセントラルコマンド(CC)を発現するという仮説を検証するために、ラット大脳皮質前頭前野や島皮質の電気刺激または化学刺激に対するVTA組織血流量応答を調べた。VTA血流量は皮質刺激により増加しVTA神経細胞は各皮質領域から促通を受けることが示唆された。次にラットをトレッドミル歩行・安静の2群に分け行動後に屠殺し細胞興奮の指標であるc-Fos蛋白の陽性細胞数を調べた。VTAのc-Fos陽性細胞数は安静群よりも歩行群で多くVTA神経細胞は歩行時に興奮することが示唆された。II)ヒトを用いた研究:1.コリン

作動性交感神経支配:脚運動のみならず、腕回転運動やその精神イメージ時に高次中枢から下降するセントラルコマンドは筋血管拡張を起こし、それはムスカリン受容体遮断で減少した。上肢筋においても中枢性血管拡張に交感神経コリン作動性線維が関係することが示唆された。昨年度に続いて、解剖遺体の筋肉試料を用いてコリン作動性線維による筋血管支配を調べたがpositiveな免疫組織化学的な染色像を得ることが出来ていない。2. CC神経回路の探索:前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度(Oxy-Hb)が運動に先行して増えることを報告した。今回、前頭前野応答が呼吸変化に伴う血中CO2濃度とは関連しないことを明らかにした。次に、NIRSを用いて前頭葉から頭頂葉に至る皮質表層部のOxy-Hb動態を計測した。前頭前野Oxy-Hbは運動に先行して増え運動開始後に減少した。頭頂葉に在る運動関連領域では運動前のOxy-Hb応答は観察されずOxy-Hbは運動開始後に増加したので、CCの発生に前頭前野が関ることが示唆された。NIRSでは計測できない皮質深層部や脳幹の活動に関して系統的なf-MRI実験を実施出来ていない。I)動物を用いた研究:大脳皮質前頭前野・島皮質から中脳腹側被蓋野(VTA)に至る神経回路を、VTA組織血流量の記録を用いて、生理学的に同定した。またVTA刺激が自律神経系や循環系に及ぼす影響については、我々が既に報告した。自発歩行時にVTAのc-Fos陽性細胞を観察したことから、VTA神経細胞は歩行時に興奮すると思われる。以上の結果は我々の作業仮説を支持しており、動物を用いた研究は順調に進展している。II)ヒトを用いた研究:下肢サイクリング運動のみならず、上肢クランキング運動においても、中枢性血管拡張に交感神経コリン作動性線維が関係することを明らかにした。セントラルコマンド(CC)がコリン作動性交感神経を賦活させ筋血管拡張を起こすというメカニズムは、全身性にみられる共通機序であると思われる。次に、CC神経回路を探索するため、NIRSを用いて前頭葉から頭頂葉に至る皮質表層部において酸化ヘモグロビン濃度(Oxy-Hb)を随意運動中に計測した。頭頂葉に在る運動関連領域では運動前のOxy-Hb応答は観察されずOxy-Hbは運動開始後に増加した。従って、CCの発生に前頭前野が主に関ることが示唆された。以上の結果は我々の作業仮説を支持しており、ヒトを用いた研究も順調に進展している。高次中枢からの中枢指令が運動時に働き筋血管を拡張させ血流量を増加させることを報告した。大脳皮質から筋血管に至る中枢指令に関わる神経回路の同定を研究目的とした。(I)動物を用いた研究:大脳辺縁系から生じる信号が中脳腹側被蓋野(VTA)にある神経回路を駆動しVTAから中枢指令を発生させるという仮説を検証した。視床下部尾側部で除脳したラットは自発運動を起す事ができ、その際に交感神経活動や血圧も増加する。筋弛緩薬により筋収縮を抑制した場合でも、交感神経活動や血圧の増加は変らず、中枢指令が脳幹部で発現することを示唆した。除脳ラットのVTA尾側部切断は自発運動および中枢性循環応答を減少させた。次に、覚醒ラットを運動群(踏み車を回す群)と対照群(踏み車を除いたケージに入れた群)に分け、屠殺後に摘出した脳幹標本にc-Fos核染色を試みた。
わが国の美術活動の動向予測に関する基礎研究

わが国の芸術活動の動向予測のための分析システムの編成と、そのための基礎となるデータの蒐集と、その蒐集データのデータ・ファイル化を行った。分析システムは、既存の統計データによって得られる数値の分析による部分と新たなデータを実態調査によって補完する必要のある部分の双方があり、それを含めたモデルを処理できる形に設計されている。既存のデータによって得られた分析結果としては、(1)政府の公表統計である「国勢調査」のコーホート分析による芸術活動従事者の分析(2)「事業所統計」による売上金額・賃金支払額の時系列変動を明らかにした。既存のデータによる新規統計の作成としては、(1)舞踊・音楽・演劇従事者約6,000名の人名属性データの計算機可読型ファイルの編成とそれによる統計データを作成した。また、(2)約500の演奏芸術団体・劇場等の名簿の計算機可読型ファイルを編成し、それにより統計データを作成した。新規の実態調査としては、(1)芸術活動従事者のヒアリング等を基礎に、芸術活動従事者の経歴・生活実態の両面の調査、(2)演奏芸術団体の経済活動の実態調査の調査票を作成した。また、芸術活動の将来の需要面を明らかにするために、(3)全国規模の学生の芸術関連の実態調査(約10,000名を対象)を実施した。これ等の一連の調査と分析の結果、以下のような結論が得られた。(1)日本の芸術活動の地域的偏り(2)芸術活動従事者の職業としての不安定性(3)芸術活動従事者の収入の低さと、芸術活動団体の経営的基盤の弱さ(4)需要面から見て、いわゆるポピュラー芸術ではなく、高度の芸術に関しては、現状のままでは、将来的な需要増を期待するのは難しいわが国の芸術活動の動向予測のための分析システムの編成と、そのための基礎となるデータの蒐集と、その蒐集データのデータ・ファイル化を行った。(1)日本の芸術活動の地域的偏り(2)芸術活動従事者の職業としての不安定性(3)芸術活動従事者の収入の低さと、芸術活動団体の経営的基盤の弱さ(4)需要面から見て、いわゆるポピュラー芸術ではなく、高度の芸術に関しては、現状のままでは、将来的な需要増を期待するのは難しい
園芸作物の鮮度保持に関する基礎的研究(園芸作物の老化・脱緑に対する生理・生化学・分子生物学的アプローチ)

園芸作物のエチレン誘導-脱緑・黄化(クロロフィル代謝)に関与する酵素類を単離・精製.クロロフィル(Chl)代謝のTypeI反応に関与する酵素としてChlorophyllase以外にC-132^2-カルボキシルピロフェオフォルビドαを生成する酵素(CPFE)をウンシュウミカン果皮・ブロッコリー花らいより単離・精製を行った.Chl代謝の「Key」酵秦であるchlorophyllase遺伝子(CHL)をミカン果皮・トマト果皮・カイワレダイコン子葉・シロイヌナズナ葉・ピーマン果皮より単離.また,シロイヌナズナ葉・トマト果皮よりChl bリダクターゼ遺伝子を単離.Cu-CHLのdelation実験により機能的構造解析を行なった.C末端の21塩基(7アミノ酸)欠損では酵素活性に影響はなく,それ以上の欠損・リパーゼモチーフのセリン残基を欠損・変異を行なった場合ではChlorophyllase活性を示さなかった.Cu-CHLのC末端領域の3次構造の重要性を確認.また,切り花の鮮度・品質保持の評価技術を開発した.輪ギクの葉の黄化機構を,脱緑関連酵素の特定と遺伝子単離・エチレン感受性等遺伝子(ERS)の発現解析で明らかにし,黄化抑制技術を開発した.スィートピー花弁よりLoADPX(アントシアニン分解酵素)を単離・RT-PCR・ノーザン解析の結果,STS-誘導LoADPX 1の発現はシクロヘキシミドで顕著に阻害された.老化中にアポトーシス制御遺伝子Bcl2様遺伝子mRNA発現量の変化を確認.LoDad1(アポトーシス細胞死抑制遺伝子)を単離.そのmRNA発現量は構成的であり,老化兆候に伴いその遺伝子の発現レベルは完全に抑制され,STS/糖処理により,LoDad1のmRNA遺伝子の発現レベルは一過性的に増大・構成的レベルで維持した.トマト果実においてもポリフィリン代謝関連遺伝子(HO1,ADPX)・LeDad1の発現が糖により制御されていた.さらに,花弁の老化過程の進行につれアポトーシスの生化学的特徴(クロマチンの凝縮・核の断片化・DNAのラダー化)を観察.ラダー化機構の因子であるヌクレアーゼ・老化因子のシステインプロテアーゼ(LoCyPとする)を単離.老化に伴いLoCyPの発現が誘導・転写レベルが増大した.その発現レベルはSTS/糖処理・雌蕊除去処理で阻害され,STS/糖類による加齢・アポトーシス制御作用とDad1の育種技術への可能性が示唆された.トマトのアポトーシス現象前には,BR-様Chl開環産物を含めた生理機能性物質の生成を確認し,その過程中,ヒト胃がん細胞の増殖抑制能を有する機能性物質の存在を明らかにした.園芸作物のエチレン誘導-脱緑・黄化(クロロフィル代謝)に関与する酵素類を単離・精製.クロロフィル(Chl)代謝のTypeI反応に関与する酵素としてChlorophyllase以外にC-132^2-カルボキシルピロフェオフォルビドαを生成する酵素(CPFE)をウンシュウミカン果皮・ブロッコリー花らいより単離・精製を行った.Chl代謝の「Key」酵秦であるchlorophyllase遺伝子(CHL)をミカン果皮・トマト果皮・カイワレダイコン子葉・シロイヌナズナ葉・ピーマン果皮より単離.また,シロイヌナズナ葉・トマト果皮よりChl bリダクターゼ遺伝子を単離.Cu-CHLのdelation実験により機能的構造解析を行なった.C末端の21塩基(7アミノ酸)欠損では酵素活性に影響はなく,それ以上の欠損・リパーゼモチーフのセリン残基を欠損・変異を行なった場合ではChlorophyllase活性を示さなかった.Cu-CHLのC末端領域の3次構造の重要性を確認.また,切り花の鮮度・品質保持の評価技術を開発した.輪ギクの葉の黄化機構を,脱緑関連酵素の特定と遺伝子単離・エチレン感受性等遺伝子(ERS)の発現解析で明らかにし,黄化抑制技術を開発した.スィートピー花弁よりLoADPX(アントシアニン分解酵素)を単離・RT-PCR・ノーザン解析の結果,STS-誘導LoADPX 1の発現はシクロヘキシミドで顕著に阻害された.老化中にアポトーシス制御遺伝子Bcl2様遺伝子mRNA発現量の変化を確認.LoDad1(アポトーシス細胞死抑制遺伝子)を単離.そのmRNA発現量は構成的であり,老化兆候に伴いその遺伝子の発現レベルは完全に抑制され,STS/糖処理により,LoDad1のmRNA遺伝子の発現レベルは一過性的に増大・構成的レベルで維持した.トマト果実においてもポリフィリン代謝関連遺伝子(HO1,ADPX)・LeDad1の発現が糖により制御されていた.さらに,花弁の老化過程の進行につれアポトーシスの生化学的特徴(クロマチンの凝縮・核の断片化・DNAのラダー化)を観察.ラダー化機構の因子であるヌクレアーゼ・老化因子のシステインプロテアーゼ(LoCyPとする)を単離.老化に伴いLoCyPの発現が誘導・転写レベルが増大した.その発現レベルはSTS/糖処理・雌蕊除去処理で阻害され,STS/糖類による加齢・アポトーシス制御作用とDad1の育種技術への可能性が示唆された.トマトのアポトーシス現象前には,BR-様Chl開環産物を含めた生理機能性物質の生成を確認し,その過程中,ヒト胃がん細胞の増殖抑制能を有する機能性物質の存在を明らかにした.園芸作物・果実果皮のエチレン誘導-脱緑・黄化(クロロフィル代謝)に関与する酵素類の単離・精製を行った.クロロフィル(Chl)代謝のType

I反応に関与する酵素であるChlorophyllaseとC-13^2-カルボキシルピロフェオフォルビドaを生成する酵素(CPFE)はカルボキシルエステラーゼである.ウンシュウミカン果皮のChlorophyllase以外に新たにCPFEを精製した.さらに,エチレン処理-ブロッコリー花らいからもCPFEの単離・精製を行った.花らいのCPFEは,5ステップの精製過程で約400倍以上にまで精製され,SDS-PAGEにより分子量は約29kDaであった.また,それぞれのCPFEの酵素化学的特性を明らかにした.Chl代謝の「Key」酵素であるChlorophyllase遺伝子をウンシュウミカン果皮・トマト果皮・カイワレダイコン子葉・シロイヌナズナ葉・ピーマン果皮より単離した.また,Chl-サイクルに関与する酵素としてのChl bリダクターゼ遺伝子の存在をディファレンシャル・デイスプレイ(D.D)法によりシロイヌナズナ葉・トマト果皮を用いて明らかにした.ノーザンハイブリダイゼーション法・RT-PCR法により,エチレン誘導-ウンシュウミカン果皮Chlorophyllase遺伝子(Cu-CHL)の生理機能の解析を行った.脱緑(Chl代謝)の認められない初期段階(エチレン処理期間中)に遺伝子の発現とさらに酵素活性の劇的な増大が確認された.また,エステラーゼの活性作用に必須と考えられる遺伝子配列中のp-ループモチーフを含むように設計したプライマーによりRT-PCRを行ったところ,特異的なDNA断片がエチレン処理により誘導生成されることを明らかにした.Chl代謝過程にはヘム代謝開環産物のビリルビン(BR,酸化ストレスにより誘導される抗酸化物質)様-Chl代謝開環産物が生成することを抗BR-モノクローナル抗体で確認し,ESR解析によりBR様-Chl代謝開環産物のフリーラジカル種消去機能を明らかにし,また,抗酸化物質含有量/生成量の低い変異体トマト果実では,高酸化ストレスの条件下において,一過性のBR様-Chl代謝開環産物の誘導生成を起こし,その後,bc1-2(アポトーシス抑制遺伝子)様遺伝子のmRNA発現量の増大を確認した.園芸作物・果実果皮のエチレン誘導-脱緑・黄化(クロロフィル代謝)に関与する酵素類の単離・精製を行った.クロロフィル(Ch1)代謝のTypeI反応に関与する酵素としてChlorophyllase以外にC-13^2-カルボキシルピロフェオフォルビドaを生成する酵素(CPFE)をウンシュウミカン果皮・エチレン処理-ブロッコリー花らいより単離・精製を行った.Ch1代謝の「Key」酵素であるChlorophyllase遺伝子(Cu-CHL)をウンシュウミカン果皮・トマト果皮・カイワレダイコン子葉・シロイヌナズナ葉・ピーマン果皮より単離.また,シロイヌナズナ葉・トマト果皮からデイファレンシャル・デイスプレイ(D.D)法によりCh1 bリダクターゼ遺伝子を単離.Cu-CHLのdelation実験により機能的構造解析を行なった.C末端の21塩基(7アミノ酸)欠損では酵素活性に影響はなく,それ以上の欠損・リパーゼモチーフのセリン残基を欠損・変異を行なった場合ではChlorophyllase活性を示さなかった.Cu-CHLのC末端領域の3次構造の重要性が示唆された.
定量的ＭＲＩ解析にもとづく強迫性障害、広汎性発達障害の脳機能研究

強迫性障害(OCD)の難治性の理由の一つに自閉症スペクトラム障害(ASD)との併存がある。本研究では、OCDにおけるASD傾向をVBMを用いて脳の形態を計測し、神経基盤を探索した。対象は、患者群20名、健常群30名とした。その結果、OCD患者は健常群と比較して両側中前頭回、右外側前頭回の体積が有意に小さかった。相関解析では、左背外側前頭皮質、左扁桃体において、AQ(自閉スペクトラム指数)総得点と灰白質体積に有意な正の相関を認めた。また、両部位の灰白質体積も有意な正の相関を示した。結果から、OCD患者ではASD傾向が、左背外側前頭皮質、左扁桃体の灰白質体積に影響を及ぼしていることが示された。強迫性障害は難治で慢性化しやすい疾患で、近年重症の患者における広汎性発達障害との関連が取りざたされており、両疾患の病態生理の解明が急がれる。そこで、強迫性障害患者のうち、広汎性発達障害を基盤にもつ患者とそうでない患者の脳機能の違いをVBM(Voxel Based Morphometry)による定量的MRI解析に基づいて検討をおこなうこととした。本年度は代表研究者の中川が研究施設を移動したため、研究組織を再編し、新たに倫理申請を行い、承認を得たため、対象患者、および健常対象者の画像撮像を開始した。実施施設の変更に伴い、MRI装置は研究開始時に予定していた1.5Tからより解像度の高い3.0Tのものに変更され、より高感度のヘッドコイルを用いることとなった。開始から現在まで強迫性障害の患者5名、健常対象者4名の撮像を行っている。今後、エントリーのペースを上げて解析に必要な20名以上の対象患者のデータがそろったところで解析をする予定である。準備期間の間に、関連する国際学会において情報を収集するとともに、先行研究で解析できていなかった広汎性発達障害を基盤にもつ患者とそうでない患者のWAISによる知能検査の下位項目の詳しい検討をおこない、発表した。強迫性障害の患者においては、広汎性発達障害を基盤にもつ患者ではそうでない患者に比べて言語性と動作性の差が有意に大きいこと、「類似」が高く「符号」が低いということと広汎性発達障害を基盤にもつこととが有意に相関するという結果を報告した。これらの所見も本研究の画像解析の結果と合わせて考察を進める予定である。強迫性障害(OCD)の患者のうち、基盤に広汎性発達障害(PDD)を有するものとそうでないものの脳機能の違いを検討することで両疾患の病態生理の解明に役立てることを目的として研究を開始した。先行研究で成人のPDDの診断が問題点としてあげられ、近年、世界的に認められている構造化面接や行動観察を用いての診断が確定診断には必要となっているため、自記式ではあるが、AQーJを用いて、OCDにおける自閉症傾向と脳機能に注目することとした。脳機能については、定量的MRI解析であるVBMとDTIを用いることとした。本研究では、強迫症状の特徴と自閉症傾向の関係も検討しており、このために症状のdimensionを評価するD-YBOCSを尺度として用いた。現在まで、健常者21人、健常対象者27人がエントリーをしている。この対象者数では定量的MRI解析には十分でないため、確定的ではないが、VBMの結果では、症状のdimensionとそれに相関のある脳部位がある程度同定されている。強迫性障害のうち、基盤に広汎性発達障害を有するものは難治で、治療法にも発達の問題を考慮した工夫を要する。両疾患の病態生理については、近年の脳機能画像研究から知見が得られているが、さらなる解明が急がれる。本研究は強迫性障害の患者のうち、広汎性発達障害を基盤にもつ患者、もたない患者の脳の形態画像を、健常対象者群をおいてと比較検討することにより、両疾患の病態解明と治療に役立てることを目的とする。本研究の意義を高めるのに重要なポイントは、形態画像を解析する方法と成人の広汎性発達障害の診断の問題である。そこで、23年度は形態画像研究のうち、VBM(Voxel Based Morphometry)の手法を先行研究から検討し、本研究で適切なものを選び、また成人の広汎性発達障害の診断について、国内外で確立されているものの中で適切なものを検討することから始める計画とした。VBMの解析の手法については、近年開発が盛んであり、関連学会に出席している研究分担者が国内外の研究者から情報を収集し、より有効な解析方法について検討を続けている。

成人の広汎性発達障害の診断方法については、研究代表者が先行研究でおこなった対象者のデータをもとに、より有効な診断ツールについて検討をおこない、また、知能検査データの検討を関連学会で発表した。さらに欧米で用いられている構造化面接についてDVDを入手し、研究協力者とともにその有用性について検討をおこなっている。本研究は強迫性障害(OCD)患者における自閉傾向と脳の形態学的異常との関係を検討をするものである。最終年度ではVBMを用いて最終的な画像解析を行った。構造化面接でOCDと診断された患者のうち、Yale-Brown Obsessive Compulsive Scale(Y-BOCS)得点が17以上、WAIS-IIIによる推定IQが80以上の者20名(男性10名、平均年齢34.1±8.5歳)を対象とし、健常者群は、年齢、性別、利き手が一致し、WAIS-Rによる推定IQが80以上の者30名(男性15名、平均年齢31.2±8.5歳)を対象とした。磁気共鳴画像(MRI)の撮像はGE社製Discovery MR750 3.0Tを使用した。解析は、T1強調画像からVBM8を用いて大脳灰白質を抽出した後、まず、SPM8を用いOCD患者と健常者における灰白質体積の群間比較を行い体積に差異を示す部位を探索した。次に、OCD患者を対象に灰白質体積とAQ得点が相関する部位を、年齢、性別およびY-BOCSの影響を共変量として除外し、同定した。その結果、群間比較においては、OCD患者は健常者と比較して、両側中前頭回で灰白質の体積が減少していることが示された。相関解析では、OCDの患者において左背外側前頭皮質と左扁桃体にAQ得点と灰白質体積に正の相関がみられ、負の相関は見られる脳部位はなかった。また、左背外側前頭皮質と、左扁桃体は互いに相関していることも示された。一方、健常者においてはAQ得点との相関はみられなかった。精神医学研究代表者の研究期間の異動に伴い、研究組織の再編成や倫理申請などにより研究開始が遅れたため。本研究開始の年度に研究代表者の研究機関の異動が決定したこと、および移動後の機関でMRI装置の入れ替えが行われており、対象者のエントリーが大幅に遅れた。さらに、待機患者がかなりみられていたが、研究開始後に治療費の改変があり、新患の患者数が激減したことで研究参加者も減少したことの影響も加わったため。研究代表者の異動が年度内に生じたため現在おこなっている、対象患者のエントリーをペースを上げて続け、年齢、性別をマッチさせた健常対象者を募集し、研究計画にあった患者数に近づける。ある程度の人数が集まった時点で中間発表を行い関連学会で発表し、本研究の結果について考察を続ける。治療費の問題で対象患者のエントリーが減少したこともあり、本年度より、研究参加者には治療費の負担を少なくすることとする。このことにより、エントリー数の増加が期待できる。成人の広汎性発達障害の診断方法を決定したのちに、健常対象者、対象患者のエントリーを開始する。その間もVBMの解析手法について検討を重ねる。国際学会での発表に伴う、旅費、健常対象者への謝金、神経心理検査の実施者への謝金を予定している。画像撮影に必要な器具の到着に諸事情により時間がかかり、研究をスタートさせるのが予定よりも大幅に遅れたため、研究発表も予定よりも行えず、それに伴う旅費も使用できず、健常対象者の撮像もできなかったため謝金を支払えなかったなど、未使用金が発生した。
空運業におけるアライアンス取引に関する会計処理の実態分析

本研究は企業競争力構築を目的としてアライアンスを組む空運業に焦点を絞り会計実務の実態調査,解明を目的として研究を行った。主な論点は次の通りである。(1)航空機の取得・売却・減価償却・減損,(2)リース,(3)外貨換算,(4)航空発着枠(スロット)取引,(5)多様な運賃形態・販売形態による収益認識,(6)情報開示(航空会社の統合報告書やアニュアルレポート),(7)FFPに基づくサービス提供(マイレージの扱い),(8)航空機排出物に係る排出権取引。欧州における先行事例研究をふまえ,わが国では取引実務や会計処理が存在しない論点を考察することにより,実務上,会計制度上解決すべき論点を指摘した。本研究の目的は,企業集団を超えたアライアンス(企業提携)を組む航空会社の会計実務の実態について調査し解明することである。近年の航空輸送量の増加,LCCの台頭,航空機事故の多発を受けて,国内外を問わず航空会社の経営や安全性については関心が高まっている。そこで2014年度は,研究期間全体を通じて必要となるであろう基本文献や関連資料等を収集し文献研究を行った上で,研究実施計画で設定した(1)航空機の取得・売却・減価償却・減損,(2)リース,(3)外貨換算について考察を進めた。まず,航空運送事業における簿記・会計実務の固有性について公表財務諸表等から明らかにし,航空機取引に焦点を絞り考察を行った。次に,多様な航空機の調達スキームのうち,購入形態とリース形態について取引事例・仕訳事例を用いて整理・分類し,現行の簿記・会計実務を明らかにした。折しもスカイマーク社の航空機購入契約解除問題が話題となっていたことから,同社の公表資料を基に契約解除に伴う会計処理についても考察を行っている。考察の結果,複数の航空会社の事例から実務の類似性と相違性を指摘した。航空機代金の支払いに伴うPDP(Pre-delivery Payments),政府補助金による航空機取得,減価償却時におけるコンポーネント・アカウンティング,多用なリース形態などを航空会社の簿記・会計処理上の特徴として示し,会計基準の相違等に伴う今後の課題についても抽出している。これらの研究に加えて,航空会社でのヒアリング調査,地方自治体でのインタビュー調査,国内空港の利用状況調査,航空会社の工場見学などを行い,2015年度以降に考察する論点に関して予備調査・研究を行っている。本研究の目的は企業集団を超えたアライアンス(企業提携)を組む航空会社の会計実務の実態について調査し,解明する事である。近年の航空輸送量の増加,LCCの台頭,航空機事故の多発などをうけて,国内外を問わず航空会社の経営や安全性については関心が高まっている。とりわけわが国では羽田空港の発着枠を巡る問題やLCCの台頭に関して注目を集めている。また,アジア各国のLCCによる新しいアライアンスの形成は,航空業界のみならず新しい価値創造手段として注目に値する。2014年度は,研究期間全体を通じて必要となるであろう基本文献や関連資料等を収集して文献研究を行ったうえで,研究実施計画で設定した(1)航空機の取得・売却・減価償却・減損,(2)リース,(3)外貨換算について考察を進めた。2015年度は,2014年度の研究をふまえて,航空会社の公表財務諸表等を収集して業種固有の会計実務について考察を行った。具体的には,研究実施計画で設定した(4)スロット取引(空港発着枠取引),(5)多様な運賃形態・販売形態による収益認識,(6)情報開示(航空会社の公表する統合報告書やアニュアルレポートを含む)について考察を進めた。スロット取引に関しては,日本経営分析学会第31回秋季大会関西研究部会報告(於:関西学院大学)において報告論題「空港発着枠取引の会計処理と開示-欧州航空会社を事例としてー」のもと報告した。この研究では,欧州の先行研究を事例として考察を行った。多様な運賃形態等については,JAL(JAC)の鹿児島離島路線を中心に資料収集と分析を行った。情報開示については,国際会計研究学会西日本部会(於:熊本学園大学)において報告論題「国際統合報告基準(IIRS)の現状と課題」のもと報告した。この報告では,航空会社の統合報告書を事例とした分析を行った。上記の「研究実績の概要」で示した通り,2015年度は3つの論点,すなわち(1)空港発着枠取引の会計処理と開示,(2)多様な運賃形態について,(3)航空会社の開示実態の考察を進める計画を立てた。(1)と(3)の論点については,学会報告を行い研究成果の公表を通じて,論文作成を進めていることから,順調に研究を進めることができた。(2)の論点については,一部の資料が収集できなかったため,研究成果を公表するまでには至らなかったが,順調に研究を進めている。なお,研究の進展具合により科研費を申請した際に計画した発表順とは少しずれが生じている。より研究が進んだものを優先して学会等で公表したことが理由である。本研究の目的は企業集団を超えたアライアンス(企業提携)を組む航空会社の会計実務の実態について調査し解明する事である。近年の航空輸送量の増加,LCCの台頭,航空機事故の多発などをうけて国内外を問わず航空会社の経営や安全性については関心が高まっている。また,アジア各国のLCCによる新しいアライアンスの形成は航空業界のみならず新しい価値創造手段として注目に値する。

2014年度は,研究期間全体を通じて必要となるであろう基本文献や関連資料等を収集して文献研究を行ったうえで,研究実施計画で設定した(1)航空機の取得・売却・減価償却・減損,(2)リース,(3)外貨換算について考察を進めた。2015年度は,航空会社の公表財務諸表等を収集して業種固有の会計実務について考察を行った。とりわけ(4)スロット取引(空港発着枠取引),(5)多様な運賃形態・販売形態による収益認識,(6)情報開示(航空会社の公表する統合報告書やアニュアルレポートを含む)について考察を進めた。2016年度(最終年度)は,残された研究実施計画のうち(7)FFPに基づくサービス提供,(8)航空機排出物に係る排出権取引について文献を中心に考察を進めた。研究期間全体を通じて考察してきた研究課題は,いずれも今日の会計実務や会計制度に大きく影響を与えるものが含まれていた。とりわけ,収益認識,情報開示,リース取引,排出権取引などについては,航空会社のみならず他の事業会社でも重要な研究考察対象であるといえよう。それらの課題について,航空会社を事例として考察できたことは,今後の研究に寄与すると思料する。また,会計実務がわが国では実施されていないスロット取引について考察することを通じて,会計実務と会計制度の関係性についても考察することができた。本研究は企業競争力構築を目的としてアライアンスを組む空運業に焦点を絞り会計実務の実態調査,解明を目的として研究を行った。主な論点は次の通りである。(1)航空機の取得・売却・減価償却・減損,(2)リース,(3)外貨換算,(4)航空発着枠(スロット)取引,(5)多様な運賃形態・販売形態による収益認識,(6)情報開示(航空会社の統合報告書やアニュアルレポート),(7)FFPに基づくサービス提供(マイレージの扱い),(8)航空機排出物に係る排出権取引。欧州における先行事例研究をふまえ,わが国では取引実務や会計処理が存在しない論点を考察することにより,実務上,会計制度上解決すべき論点を指摘した。上記の「研究実績の概要」で示した通り,2014年度は3つの論点,すなわち(1)航空機の取得・売却・減価償却・減損,(2)リース,(3)外貨換算について考察を進める計画を立てた。このうち,(1)と(2)については,すでに学会報告,雑誌等で研究成果の一部を公表した。このことから,おおむね順調に進展していると考えられる。なお(3)の論点については,2015年度に研究成果を公表する予定にしている。学会報告:「簿記実務研究部会『業種別簿記実務の研究』(最終報告)」(共同報告,2014年8月31日,日本簿記学会第30回全国大会,神戸大学)の一部として,航空機リースに関して報告。論文掲載1:「空運業の簿記実務ー航空機リースを中心としてー」『業種別簿記実務の研究』(日本簿記学会・簿記実務研究部会<最終報告>),2014年8月,3ー10頁。論文掲載2:「空運業の簿記・会計実務に関する研究(2) 航空機の取得,減価償却,売却,リース等を中心としてー」
門脈圧亢進症/肝線維化に対するリポソーム化Rhoキナーゼ阻害剤を用いた治療法

Rhoキナーゼ阻害剤は肝疾患などに対する大きな効果が期待されるものの、全身循環への副作用が強く、臨床応用が進まなかった。今回、われわれは、活性化肝星細胞をターゲットに、ビタミンA不可リポソーム体で内包化したRhoキナーゼ阻害剤を利用した、Dug Delivery System(DDS)を用いることで、大きな副作用なく、肝虚血再灌流障害や、肝線維化を抑制することに成功した。今回の検討で、このDDSは肝臓に臓器特異的に、そして肝星細胞に集中して取り込まれることを証明し、その結果、通常量の1/100量で同等以上の効果を示し、また、副作用の低減を確認した。われわれはこれまでの研究で、肝星細胞の活性化はRhoキナーゼ阻害剤で抑制できることを報告してきた。今回、肝星細胞の制御による肝線維化の改善を最終目標に、肝星細胞に選択的なリポソーム体によるDrug Delivery Systemを確立することに挑戦した。・リポソーム複合体の最適化、肝星細胞への標的指向性の確認:用いるリポソーム製剤ごとの内包化率を検証し、正荷電リポソームでのRhoキナーゼ阻害剤の内包化率が最も高いことを確認し、それに肝星細胞に選択的なリガンドとして、ビタミンAを付加した、リポソーム化Rhoキナーゼ阻害剤複合体を作製した。(1)このGFPを用いたリポソーム体をラットに全身投与し、肝、心、肺、腎、小腸、脾臓への取り込みの定量化を行い、このリポソーム体が肝の星細胞に選択的に取り込まれていることを明らかにした。・同じく肝星細胞の機能不全によって起こる微小循環障害が一因と考えられる、虚血再灌流障害モデルにおけるリポソーム体の有効性の確認:作製したリポソーム体がRhoキナーゼ阻害剤単剤と比較し1/100の投与量でラット分離肝星細胞の活性化を抑制し(collagen gel-contraction assay、ファロイジン染色で確認)、ラット脂肪肝虚血再灌流障害モデルにおいても同様に1/100の投与量で肝機能、生存率を改善した。また、低血圧などの有害事象も軽減できることを明らかにした。・ラット肝硬変モデルに対する同リポソーム体の有効性(門脈圧低下、線維化の抑制)を検討:四塩化炭素を用いたラットに肝線維化を誘導し、免疫組織学的に肝線維化の程度を定量することで安定したモデルを作成した。このラットにリポソーム体とRhoキナーゼ阻害剤単剤の投与を行い、効果を測定中である。肝類洞を構成する肝星細胞の活性化は、肝硬変・門脈圧亢進症などの病態の主因を成している。われわれは、肝星細胞の活性化はRhoキナーゼ阻害剤で抑制できることを報告してきた。このようにRhoキナーゼ阻害剤は、活性化肝星細胞が関与する疾患に大きな効果が期待されてきたが、一方で全身循環に与える副作用から、臨床応用が進まなかった。今回われわれは、ビタミンA付加リポソーム体によりRhoキナーゼ阻害剤を内包化した新たなDrug Delivery Systemを開発することに成功した。同薬剤は、臓器・細胞特異的に肝星細胞に取り込まれて薬効を発揮することを示した。その結果、その選択性によって、ROCK阻害剤単独の場合と比較し、わずか1/100量で同等以上の効果を示すことが分かった。また、その臓器特異性によって全身循環に与える影響も有意に軽減することが示された。肝虚血再灌流障害では、血液検査・病理組織学上において肝障害の程度を軽減し、また、肝虚血再灌流障害後の生存率も有意に改善した。また、その際、肝への臓器血流を改善することも示し、同時に門脈灌流圧も低減することができた。続いて、四塩化炭素を用いたラット肝線維化モデルへの同薬剤の投与では、組織学上有意に肝線維化の抑制が確認でき、また、肝線維化による生存率の低下も有意に改善した。同薬剤は、臨床応用の可能性も高く、今後の肝疾患の治療に大きなインパクトがあると考える。研究実績の概要に示した通り。各項目において、ある程度の達成状況にある。上記の経過を下記論文に発表している。消化器外科もっとも時間を要した、薬剤の調整についてはある程度の目途が立ちつつあり、同薬剤の単回投与による虚血再灌流障害モデルにおける有効性の確認も行えた。今後は、肝線維化(肝硬変)モデルへの有効性を確認するため、まずはラット肝硬変モデルの安定的な作成が必要であり、同モデルへの投与回数、投与量の設定等を確認しながら決定していく。また、ある程度の効果が確認できたところで、研究計画にあるようにin vitroの検証も積み重ねていく予定である。