hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
財務管理とマネジメント・コントロール・システムの技術融合

グローバル企業では、税引き後の利益最大化を目指し、財務管理の集中化を実施する企業が増加している。本研究では、全社的観点から実施した場合に効率的な財務管理と、個々の部門管理者の動機付けに基礎を置く責任会計とに着目し両者の関係を分析した。2001年に実施したアンケート調査を分析した結果、グローバル化が成熟するに従い、子会社への分権化が進むことから、客観的な財務指標が重視されるようになるという仮説は支持されると考えられるとの知見を得た。本研究においては、日本企業の本社、欧州統括会社、韓国企業の本社を対象に事例研究を行った。その結果、GCMSの利用目的はタックス・マネジメントというより、むしろ、連結での資産圧縮効果や為替リスクを軽減するために使っている企業が多かった。そのため業績評価にはさほど影響を及ぼさないと考えていた。ただし、金属加工D社のように、資金の集中化により大きな資産圧縮効果がある半面、資金が不足すると自動的に貸付が行われるので、子会社の資金管理意識が希薄となっているという大きなデメリットを指摘する会社もあった。そのような中で、電子機器C社では、コミッショネアー方式を採用して、ビジネスモデルを変更してまで積極的にタックス・マネジメントを実施していた。これは、GCMSにおける資金、為替の集中化を超えて、従来販売子会社が担ってきた、在庫リスク、与信リスクまでも統括会社に集約する仕組みであり、いわば究極の集権管理に近い。その結果、責任単位がプロフィットセンターから収益センターに変更された。GCMSという集中的な財務管理手法が、責任会計に影響を与えるということを見いだしたことが、今回の調査における最大の知見である。今後の研究課題としては、地域本社の役割の再定義、今回の研究で見いだしたコミッショネアーの研究、海外子会社側からみた研究が必要であると考えられる。企業に対してヒアリング調査を行い、また、アンケート調査を分析した。その結果、以下の知見を得た。第1に、海外子会社は、国内事業部と比較して、資金、為替権限を多く付与し、インベストメントセンターやプロフィットセンターとして独立した運営を志向する傾向にあると考えられる。第2に、グローバル化が進展し子会社への分権化が進むと、利益・売上指標だけでなく、キャッシュフローまでを海外子会社の責任とする会社が多くなると考えられる。特に、「キャッシュフロー」、「投資利益率」を重視する会社が事業部目標と比較して多くなる。ただし、責任センターと海外マネジャ目標の間には関係があるとはいえない。以上から、「グローバル化が成熟するに従い、子会社への分権化が進むことから、客観的な財務指標が重視されるようになる」という仮説は支持されると考えられる。また、海外子会社の資金、為替管理を本社等のセンターに集中するGCMSについては、GCMSの利用目的は、現段階では、資金、為替管理の効率化が大半を占め、グループ内での利益マネジメントにまで利用している例は少ないことがわかった。この理由の一つは、移転価格税制やダンピング課税で利益マネジメントが難しいことがあげられる。つまり、GCMSを導入してそれが業績評価に与える影響を調整するという方向ではなく、むしろ業績評価に影響を及ぼさないようGCMSの利用を制限するという方向が現状を反映していると考えられる。そのため、業績の管理会計的調整は必要とされていない。他方、GCMSは資金や為替をセンターで集中管理する仕組みであるため、子会社の資金や為替マインドに影響を及ぼすと考えられる。実際、過半の会社が影響を認めている。ところが、管理会計的な調整を行う会社は少ない。ヒアリングの結果、社内金利を海外子会社管理に応用している会社もあったが、十分な効果はあがっていないとの例もあった。
光ディバイスのための無機有機ハイブリッド高非線形光学媒質の研究

これまで自由空間中でおこなわれてきたラマンサイドバンド光発生を、中空コアフォトニッククリスタルファイバー媒質中でおこなうことによって、格段に高い効率(およそ三桁)で実現できることを明らかにした(論文準備中)。効率が格段に上がったことで、これまで、液体窒素温度下(77K)でおこなわれていたこの動作を室温でおこなっても、従来に比べてほとんど遜色無い結果を得ることができるようになった.これは、開発した光源を他の様々な非線形光学物性研究に利用していくという視点でも極めて重要な進展である。ファイバーはカゴメ格子状の断面をもち、従来のフォトニッククリスタルファイバーに比べて、一桁以上広い透過帯域(400mm2μm)を持っている。帯域は2オクターブ以上に渡るが、全ての波長に対して単一モード伝播特性が満たされるという極めて優れた特徴を有している。これは、このファイバー中で効率よく広帯域にわたる非線形波長変換を実現できることを意味しており、それによって、実際に、上記の結果を得ることができた。その後、これらの成果をアト秒域に達しうる極限的な超短パルス光発生に向けて発展させることを目的に、理論的な検討を開始した。アト秒域に至る超短パルス光発生が可能なことを、膨大かつ系統的な数値計算を実施して明らかにした(論文準備中)。残念ながら、研究期間の制限でこれを実験的に実証する段階にまでは到達できなかったが、理論の骨組みを構築し、かつ、それらをもとに実施した詳細な数値計算実験は、実際にこれを実験で実証するための準備として、充分なものとなった。周期的な構造を組み込んだ中空コアファイバー中に、共鳴構造をもった高非線形媒質を充填し、そのような系における非線形光学過程の研究をおこなうための準備を進めた。ファイバーは、カゴメ格子状の断面構造をもち、中心部分が中空コアになっている。中空部分には様々な光学媒質を充填することができ、数十ミクロンの微小な領域に閉じ込められた非線形光学媒質と数メートルにわたる長い相互作用長を有する。狭い領域に光を閉じ込める効果と、その径を維持したまま長い相互作用長が同時に実現されることで、極めて効率のよい非線形光学過程が期待される。今年度は、このようなアイディアに基づき、中空コアフォトニッククリスタルファイバー内における非線形光学過程の基本的な特性を調べるための実験装置をくみ上げた。ファイバー中に水素分子気体を充填した系を対象に、誘導ラマン散乱過程に関する初期的な実験を実施した。従来の自由空間における同様の現象に比べ、非常に低い励起強度(自由空間でおこなった場合のおよそ1/3000)で、極めて効率の良い誘導ラマン散乱過程を実現できることが確認できた。この結果を踏まえ、さらに詳細を系統的に調べていくための、実験装置の改良を進めた。併せて、理論的な側面から、得られた実験結果を検討していくだめの準備を始めた。特に、ファイバーの構造が与える分散への影響、非線形光学過程への効果を、メリット、デメリットについて、系統的に解析し、理想的なファイバーの構造がどのようなものかを明らかにしつつ、その製作過程ヘフィードバックをかける作業を進めつつある。初年度に引き続き、周期的な構造を組み込んだ中空コアファイバー中に、共鳴構造をもった高非線形媒質を充填し、そのような系における非線形光学過程の研究をおこなうための準備を進めた。初年度に、このようなアイディアに基づき、中空コアフォトニッククリスタルファイバー内における非線形光学過程の基本的な特性を調べるための実験装置をくみ上げ、水素分子気体を充填した系を対象に、誘導ラマン散乱過程に関する予備的な実験を実施した。従来の自由空間における同様の現象に比べ、およそ1/3000の励起強度でも、極めて効率の良い誘導ラマン散乱過程が実現されることが確認された。本年度は、この結果を踏まえ、実際におこなう予定の実験条件を用いて、系統的な数値計算実験を実施した。特に、励起波長依存性、励起帯域依存性、分散補償媒質依存性について、得られた結果を解析し、理想的な実験条件を明らかにしつつ、その周辺で得られると期待される実験結果を整理した。励起波長依存性は極めて弱いこと、一方で、励起帯域依存性は極めて強く、慎重に設定する必要があること、また、分散補償媒質の選択は、比較的広い自由度をもっておこなえることが明らかになった。

これは、このファイバー中で効率よく広帯域にわたる非線形波長変換を実現できることを意味しており、それによって、実際に、上記の結果を得ることができた。その後、これらの成果をアト秒域に達しうる極限的な超短パルス光発生に向けて発展させることを目的に、理論的な検討を開始した。アト秒域に至る超短パルス光発生が可能なことを、膨大かつ系統的な数値計算を実施して明らかにした(論文準備中)。残念ながら、研究期間の制限でこれを実験的に実証する段階にまでは到達できなかったが、理論の骨組みを構築し、かつ、それらをもとに実施した詳細な数値計算実験は、実際にこれを実験で実証するための準備として、充分なものとなった。
進行停止時におけるDNA複製フォークの分子構造

DNA傷害や染色対高次構造など様々な要因により、DNA複製は阻害される。この時、チェックポイント機構などにより、進行途中で停止した複製中間体(複製フォーク)が安定維持される。その結果、ゲノム安定性が保持され、細胞死や癌化が防御される。我々は、複製フォーク上に存在するPNAヘリケース、MCM、が複製フォークの安定化に関与するのではないかと考え、分裂酵母MCM4、MCM6遺伝子の変異株のスクリーニングを行った。その結果、複製阻害剤(ヒドロキシウレア(HU)、メチルメタンスルホン酸)に高感受性を示す新規mcm4、mcm6変異株の単離に成功した。変異部位が共に、ロイシンジッパーを呈するC末領域に存在することから、蛋白間相互作用に欠損を持つ可能性が考えられる。単鎖DPNA結合蛋白RPA、PI3関連キナーゼRAD3、PCNA様チェックポイント因子RAD9蛋白の進行停止時に見られる複製フオークへの局在を解析した結果、mcm4変異株ではRAD9の局在の特異的な遅延が見られた。また、DNAダメージチェックポイントキナーゼCHK1のリン酸化は見られる一方、S期チェックポイントキナーゼCDS1/CHK2の活性化がほとんど見られなかった。これらの結果から、MCMヘリケースは、RAD9蛋白の複製フォークの認識を制御することで、S期チェックポイント活性化を誘導する可能性が考えられる。
離散ホイヘンス(TLM)逆伝搬モデルによる人工地震波地下探査法の研究

本研究は,離散ホイヘンス(TLM)モデルにおける逆伝搬アルゴリズムを地下探査に応用し,地盤内部を直接可視化する手法を確立する事を目的とするものであった。解析領域の全側面において求められた散乱インパルスを時間反転させて同じ側面より入射する事により波動伝搬過程を遡ることができ,逆伝搬アルゴリズムが容易に実現できることを示した。地盤内の可視化アルゴリズムは,地盤内に不均一性が存在する場合,均一な地盤を想定した波動伝搬シミュレーションにおける音波データとは差が生じ,この差が逆伝搬過程における地盤内部の音圧分布の差につながり,結果として地盤内部が可視化出来るものである。しかし地下探査においてデータを取得できる場所は,地表面及び対象空間の側方に掘ったボアホール内のみに限定されているため,シミュレーションにおいて可視化のために利用するデータを地表とボアホールに沿って設けた測定点に限定した。その結果,地表で観測したデータのみの場合でも,地中に埋没している物体の上部は再構成できることが分かった。ボアホールにおけるデータを負荷した場合には,物体の境界面をほぼ完全に可視化することが出来た。また,弾性波のTLMモデルについて逆伝搬アルゴリズムを検討した。TLM要素における枝番号付けを適切に行うことにより,弾性波に関してもスカラー波と同様に逆伝搬の散乱マトリクスを順伝搬のマトリクスと一致させることができることを示した。これらの検討は全て2次元の数値シミュレーションにより行った。3次元モデルへの拡張と実験的な検証が今後の課題として残った。TLM逆伝搬アルゴリズムの開発(加川・若槻)本年度はTLM逆伝搬アルゴリズムの基礎となるTLM空間における波動伝搬特性の検討と改善を行った。これまでに提案されているTLM逆伝搬法では、伝搬空間を取り囲むような吸収境界を考え、すべての境界上における音圧データを逆伝搬に用いていたが、地下探査において取得できるデータは、地表及び対象領域の側方に設けたボアホール内に限定されており、既存のアルゴリズムを用いるためには、データが不足することが考えられる。また、あるひとつの境界上においても実際には取得可能なデータの個数は限られる。ここでは逆伝搬に用いる境界をできるだけ少ない取得データより逆伝搬により地下探査が高精度に行えるようアルゴリズムを検討した。また、TLM空間上の波動伝搬において吸収境界では完全に無反射となることが望ましいが、現在のところ完全無反射となるアルゴリズムは開発されていない。そこで、できるだけ反射が小さくなるような境界条件を実現するべく、損失を持った完全整合層(PML)を用いることを検討した。これにより、従来のインピーダンス終端による境界条件に比べ、約10倍程度の改善を実現した。TLMモデルにおける波動逆伝搬を正確に行うためには、境界条件を正確にシミュレーションする必要がある。得に実際に起り得ない反射波がシミュレーションにおいて発生すると、逆伝搬の結果得られる地中の再構成映像に影響を及ぼし、虚像の発生などの原因となる。そこで前年度は主に境界条件の検討を行った。本年度はその成果を踏まえ、次のステップである地中画像の再構成アルゴリズムの改良を行った。従来の研究で用いられていた再構成アルゴリズムは、人工地震波を不均一な地盤に入射したときの測定点における応答と、計算機上で求められる均一な場における応答をについて、それぞれのエネルギー密度を時間平均し、差を取ることにより映像化するものであった。しかし、研究代表者は、このアルゴリズムは波動の位相情報を用いることなく平均化していることにより情報の欠落が生じていると考え、位相情報を適切に利用することにより、再構成画像の改善が見込めるのではないかと推測していた。本年度はこの点を改善するべく、逆伝搬過程のエネルギー密度を平均化するのではなく、測定値を逆伝搬させた場と参照場の、それぞれの瞬時値の差をとり、それの2乗誤差を時間的に積分するアルゴリズムを考案した。

このアルゴリズムでは瞬時値を用いていることから、エネルギー密度に差が現れないような条件、すなわち波動伝搬速度の相違に起因する位相差だけが存在し、エネルギー密度そのものが変化しないような場合にも、鮮明な再構成画像が得られることが期待されるものである。本アルゴリズムを用いて数値実験を行い、上記のような条件において、再構成画像が飛躍的に鮮明になることを確認した。本研究の成果は、学術論文誌Journal of Sound and Vibrationに投稿中である。
金属触媒が不要で選択的成膜が可能なナノグラフェン膜の合成とその応用

金属触媒を用いずにサイズがおよそ100 nmのナノグラフェンを絶縁体表面上に選択的に成膜させる技術を開発した。リソグラフィーで作製したアルミナパターンニング膜を使うことで、ナノグラフェンによって構成された電界効果トランジスタの作製に成功した。これらは高感度化学センサ、バイオセンサなどへの応用が期待できる。加えて、ナノグラフェン数層をメソポーラスシリカに被覆することで、窒素ドープされた規則性メソポーラスカーボン材料を作製した。窒素ドープされた炭素被覆メソポーラス材料は、非ドープの炭素では起きない4電子交換過程を経る酸素還元反応を示した。このような電気化学材料は燃料電池の触媒として有用である。本年度では、ヘテロドープしたナノグラフェン膜を、金属触媒を用いないでシリカ表面に形成し、そのナノグラフェン膜の特長的な電気化学特性を調べた。CVD法で均一なナノグラフェン膜を形成するためには、できるだけ低温で炭素形成を行うのが好ましいが、シリカ表面は炭素堆積に対する活性があまり高くない。メソポーラスシリカの表面にトリメチルシリル基を修飾すると、その熱分解で形成するシリコンラジカルの活性効果により、CVD炭素形成能が向上する。そこで、トリメチルシリル化したSBA-15に対して、窒素原子を含むアセトニトリルCVD(800°C)を行うことで、窒素ドープされたナノ炭素膜の作製を試みた。XPSの分析により、形成した炭素膜内に窒素原子の導入が確認された(N/C=0.054)。窒素ドープ炭素被覆SBA-15の硫酸水溶液中での電気二重層容量は窒素含有基によって疑似容量が形成され、非ドープのものより1.2倍増加した。更に窒素ドープによる酸化還元反応(ORR)活性の増幅も確認され、非ドープの電極と比較して1.6倍の高い還元電流を示した。以上により、高比表面積を持つ窒素ドープ炭素被覆メソポーラスシリカの作製に成功し、これらが電気二重層キャパシタや燃料電池用の白金フリー触媒として応用できることが示された。また、本手法は透明なシリカ材料表面に金属触媒を用いずにヘテロ原子をドープしたグラフェン膜を形成する技術としても有用である。今後は、ヘテロドープグラフェンの特長的な電気化学反応を利用したナノグラフェンデバイス(バイオセンサーなど)の開発へ展開できる。熱CVD法によるアルミナ表面へのナノグラフェンの堆積により、厚さ数ナノメートルの炭素薄膜を作製し、更にこれを用いた応用を検討した。【1:ナノグラフェンの層数とサイズの制御】透明なサファイア(化学組成はアルミナと等しい)基板上に800°CのプロピレンCVDによって炭素被覆を行った。炭素薄膜は基板平面上に均一に被覆され、かつCVD時間を分単位で調整することで、グラフェン38層の範囲で厚さを制御することに成功した。本手法により、金属触媒を持たないアルミナ表面上にナノオーダーの厚さで制御されたナノグラフェン薄膜を作ることができる。例として8層分のグラフェンを被覆したサファイアは8183%の透過率を示す透明導電膜として用いることが可能である。【2:微細パターン化したアルミナ薄膜上へのナノグラフェンの選択的成長とその応用】シリカ/シリコン基板上にフォトリソグラフィー手法でパターンニングしたアルミナ膜表面上に、800°CのプロピレンCVDで炭素薄膜を選択成長させ、チャネル幅20 μm、長さ2 μmのナノグラフェン薄膜を作製した。更にナノグラフェン膜上に電極を形成させることで電界効果型トランジスタ(FET)としての特性評価を行った。FET特性は、グラフェン層数が1以下のナノグラフェン膜のときに確認された。これは、ナノグラフェン(ドメインサイズ約30 nm)がアルミナパターン平面上を完全に覆わず、パッチ状に連結して導電パスを形成することで、薄膜中にナノグラフェンの単一チャネルが形成され、その量子サイズ効果によってバンドギャップが形成されたためと考えられる。平成24年度ではCVD法によってアルミナ表面上に形成するナノグラフェン膜の制御(特に膜厚)について重点的に検討を進め、均質で薄いナノグラフェン透明電極膜の作製に成功した。更にこれらの炭素膜形成の知見を活かすことで、平成25年度に実施する予定だったグラフェントランジスタの作製と評価を前倒しで進めることができた。これらの状況を総合的に鑑みると、本研究の全体的な目標達成度は現時点で半分以上達成されていると考えられ、研究は順調に進んでいると評価できる。【1.グラフェンへのヘテロ原子ドープによる導電性の向上】導電性を高めるために、窒素やボロンなどのヘテロ原子をドープしたナノグラフェン薄膜を作製する。【2.透明電極の作製】

1.の検討を進めることで、アルミナ薄膜をスパッタ成膜したガラス等の透明基板上に導電性と透過率の高い透明電極を作製する。【3.グラフェントランジスタの構築と性能評価】平成24年度の検討で試作したナノグラフェン膜トランジスタの改良を進める。具体的にはナノグラフェンにヘテロ原子のドープや、グラフェンのエッジ面などに官能基を導入することで、バンドギャップの制御を試みる。最終的にこれらの特性を利用した化学センサへの応用も検討していく。平成25年度の研究では、サファイア、シリコンなどの基板、スパッタ装置消耗品(ターゲットなど)、分析機器の消耗品(AFMなど)、試料合成用ガス及び試薬、実験用ガラス機器、電気化学測定用器具などの物品費と、他研究機関で実験を行うための経費、調査・成果報告などの旅費を主な使用用途とする。次年度では50万円以上の実験機器などの購入予定はない。
保健指導による基本的保健行動の定着要因

ニジェール共和国における児童の基本的保健行動の定着過程とその要因を検討した.教員への意識調査によって,基本的保健行動定着のための保健指導が推進されている現状があった.研修経験のある教員は,知識・理解から行動・習慣につなぐプロセスを意図した保健指導を実施しており,児童の基本的保健行動の定着を図っていた.児童へのインタビュー調査から,基本的保健行動は,手洗い行動は習慣としておおむね定着していた.便所使用については,便所の所有は,便所の使用行動とは関連が見られなかったニジェール共和国における児童の基本的保健行動の定着過程とその要因を検討した.教員への意識調査によって,基本的保健行動定着のための保健指導が推進されている現状があった.研修経験のある教員は,知識・理解から行動・習慣につなぐプロセスを意図した保健指導を実施しており,児童の基本的保健行動の定着を図っていた.児童へのインタビュー調査から,基本的保健行動は,手洗い行動は習慣としておおむね定着していた.便所使用については,便所の所有は,便所の使用行動とは関連が見られなかった本研究の目的は、ニジェール共和国の保健指導が及ぼした長期的評価を行うとともに、我が国の養護実践に照らし合わせて、基本的保健行動の定着過程を比較検討し、保健指導の介入方法を明確にすることである。1)基本的保健行動の定着に関係する要因について検討した.感染症死亡率に影響している要因をWHO,UNESCO,unicefによるデータ(感染症死亡率,改善された水源を継続して利用できる人の比率,適切な衛生施設を利用する人の比率,総就学率,GDP,人口千対医師の数)を用いて検討した結果,感染症死亡率には,医療だけでなく,衛生環境の整備と総就学率が影響を与えているといえ,ニジェール共和国小学校での衛生に関する保健指導の導入によって,保健行動を獲得させることがプライマリーヘルスケアの課題と考えられた.2)保健指導の成果について,教員の意識調査から明らかにしたニジェール共和国ドッソ地域における保健指導の成果を明らにするため,保健指導の現状についてのインタビュー調査並び小学校教員50名を対象に保健指導に関する意識調査を行ったところ,基本的保健行動定着のための保健指導が推進され,知識・理解から行動・習慣につなぐプロセスを意図した保健指導が実施されており,教員への研修は保健指導を実践する力を身につけるために有効であったといえた.開発途上国における基本的保健行動定着のための保健指導の推進においては,教員研修の実施は有効であり,地域の実態に合わせて取組まれる必要であった.3)基本的保健行動の定着までの行動変容の実態を把握したニジェール共和国の小学校において児童の基本的保健行動について,4校95名の小学生にインタビュー調査を行った結果,児童の基本的保健行動は,手洗い行動は習慣としての定着しつつあった.しかし,便所使用については,家庭において便所を所有していても,便所を日常的に使用することにはつながっていなかった.この要因を明確にすることはできなかった.
他覚的嗅覚検査法のためのニオイ刺激による脳波コヒーレンスの研究

ニオイ刺激による脳波の変動は、鼻腔内の嗅神経が興奮し、脳深部の嗅覚一次中枢から発生した脳波信号が,大脳皮質の二次,三次中枢へと伝搬することによって起こる。本研究ではニオイ刺激に対する脳波変動を客観的に嗅覚障害を捉える他覚的検査法として応用することを目的として,二つの信号の相関性を定量的に分析できるコヒーレンスを用いて検討した。(対象と方法)嗅覚正常者10名を被験者として,安静閉眼覚醒状態で無刺激時とニオイ刺激時の脳波をデータレコーダに記録した。次にコンピュータとシグナルアナライザーを用いて,異なった部位から同時に記録された二つの脳波信号のコヒーレンス分析を行い,頭皮上の16ヵ所の電極部位の組み合わせのすべてについてコヒーレンスを求め,それぞれのコヒーレンスから各周波数帯域ごとの平均コヒーレンス値を計算した。無刺激時の脳波コヒーレンスとニオイ刺激時の脳波コヒーレンスの変化を比較検討し,統計学的に有意差を認めた電極部位や周波数帯域を求めた。(結果およびまとめ)臭素B4で刺激したとき前頭前部,前頭部,側頭部で比較的前後方向の電極間でδ帯域でコヒーレンスの減少が認められ,また前頭部,側頭部,後頭部の比較的離れた左右方向の電極間でα1,α2帯域のコヒーレンスの増大が認められた。不快臭のE5で刺激したときも,B4の場合とほぼ同様,前頭部でδ帯域のコヒーレンスの減少が認め,α1,α2帯域では頭皮上の広範囲な電極間でコヒーレンスの増大が認められた。δ帯域でコヒーレンスの減少したのは,ニオイ刺激で前頭部に緩やかな基線動揺が出現し,これが他の部位からの脳波成分と異なっていると考えられた。またα1,α2帯域のコヒーレンスの増大はニオイ刺激により脳機能が賦活され,頭蓋内の広範囲の部位で機能的関連性が増大していると推測された。これらのデータを基礎資料として他覚的嗅覚検査としての臨床応用が期待された。
東アジアにおける国境観光の比較研究：境域社会の変容過程と「隣国関係」への影響評価

まず4月に米国で行われた第60回Association for Borderlands Studies年次大会、また7月にオーストリア・ハンガリーで開催されたAssociation for Borderlands Studies World Conferenceにおいて、古川、岩下がそれぞれ研究報告を行い、欧米を中心としたボーダースタディーズ研究者と議論を行った。また10月に大阪で行われた日本政治学会2018年度研究大会においてボーダースタディーズに関連するパネルを立ち上げ、古川が報告し、花松がコメンテーターを務めた。その他、9月に福岡で開催されたWorld Social Science Forum2018にて花松が研究報告を行ったほか、8月に仙台で行われた北東アジア経済フォーラムで岩下が研究報告を、また5月に北九州で行われた東南アジア学会2018年春季大会その他の機会において田村が研究報告を行った。現地調査としては、9月のシンガポール・マレーシア・インドネシア調査(花松・田村)、11月の五島済州調査(古川・岩下)、1月の中国・青島調査(花松・岩下)、8月・9月の中露国境調査(花松・岩下)、9月・3月の対馬調査(花松)、2月の八重山調査(岩下・古川)、3月の台湾調査(花松)を行った。さらに、12月には田村が中心となり、旅行代理店と協力しながらマラッカ海峡を挟むマレーシアのジョホール、シンガポール、インドネシアのリアウ諸島を一般市民と回るボーダーツアーを行い、参加者からのヒアリング調査を実施した。これらの成果は、単行本の執筆(田村)、教科書の執筆(花松・古川)、学術雑誌への論考掲載(岩下)として公表した。関連文献の収集・講読、境域フィールド調査については概ね順調に推移している。Association for Borderlands Studies年次大会やWorld Conferenceでの研究報告、9つの境域フィールドのうち対馬、五島、台湾、東南アジア、中露国境での現地調査を実施した。また今年度は、東南アジアでのボーダーツーリズムツアーの実施と単行本執筆(田村)、その他教科書執筆など、成果発表についてもほぼ順調に推移している。ただ、全体の理論的検討についてはまだ着手できておらず、次年度の実施が急務である。また、八重山、根室、稚内サハリンについては次年度の調査を計画している。特に、サハリンの現地カウンターパートが執筆したサハリンに残る日本統治時代の史跡ガイドブックの翻訳・出版が井澗により進められており、次年度の出版を目指している。2019年度も当初の予定どおり、文献収集と読み込み、Association for Borderlands Studies年次大会等での研究報告、境域フィールドでの現地調査を行う。本年度はさらにそれまでのフィールド調査結果や各種学会報告での議論を踏まえながら、本研究課題の統合的・理論的な整理を行う。研究分担者に加え、各境域におけるカウンターパーと招聘したセミナーあるいはシンポジウムを実施する。さらに最終年度の成果として、査読誌への投稿を行う予定である。まず4月に米国で行われた第59回Association for Borderlands Studies年次大会において、花松、岩下がそれぞれ研究報告を行い、ボーダースタディーズ研究者と議論を行いながら今後の研究計画の具体化を行った。また、6月の名古屋での難民認定制度に関するセミナー(花松・朴)、北海道大学でのボーダースタディーズセミナーでの議論(花松)を踏まえ、7月に宮崎で行われた日本国際文化学会第16回全国大会にて花松がこれまでの成果を報告し、11月に大分で開催された第15回Asia Pacific Conferenceにて朴が研究成果を報告した。現地調査としては、8月の中露国境ボーダーツアー同行調査(花松・岩下)、9月の東南アジア調査(花松)、10月の長崎軍艦島調査(花松)、11月の対馬釜山ボーダーツアー同行調査(花松)、12月の八重山ボーダーツアー同行調査(古川)、2月の八重山調査(花松・岩下)、同じく2月の中国・南京調査(花松・岩下)、3月の五島ボーダーツアー同行調査(古川)などを行った。これらの現地調査おいては、現地カウンターパートや地域住民、ツアー参加者らから聞き取り調査を行い、国境を越えるツーリズム成立のための地理的・社会的条件や、相対する隣国への意識や関係性も含めて境域社会に生きる人々の認識変化等を探った。その結果、国境観光の成立条件や境域社会における意識について、共通点と共にそれぞれの境界地域に特有の社会的条件が存在することが次第に明らかになってきた。現時点ではこれらの特殊性を整理して理論化する段階に至っておらず、次年度以降はさらに比較検討する必要があるが、我が国の境界地域で発展しつつある国境観光ツアーの企画実践型研究の成果を共著本として取りまとめ、12月に北海道大学出版会より「ボーダーツーリズムー観光で地域をつくる」を刊行した(岩下・花松・古川)。申請時に記載した平成29年度の研究計画は、関連文献の収集・講読、境域フィールド調査の準備作業であったが、これらについては概ね順調に推移している。Association for Borderlands Studies年次大会での研究報告、9つの境域フィールドのうち対馬、五島、八重山、中露等での現地調査を実施した。釜山から対馬への現地調査は台風の影響により完了することができなかったため次年度以降に延期したほか、小笠原、根室、稚内-サハリンについては当初より次年度以降の調査を計画している。従って、当該年度に関する当初の計画は概ね順調に進展していると言える。また、日本国際文化学会など学会での成果報告も行った。また、これまでの実践的研究の成果を共著書「ボーダーツーリズムー観光で地域をつくる」として刊行することができた。それゆえ、全体として見ても当初の計画どおり進展していると考える。

まず4月に米国で行われた第60回Association for Borderlands Studies年次大会、また7月にオーストリア・ハンガリーで開催されたAssociation for Borderlands Studies World Conferenceにおいて、古川、岩下がそれぞれ研究報告を行い、欧米を中心としたボーダースタディーズ研究者と議論を行った。また10月に大阪で行われた日本政治学会2018年度研究大会においてボーダースタディーズに関連するパネルを立ち上げ、古川が報告し、花松がコメンテーターを務めた。その他、9月に福岡で開催されたWorld Social Science Forum2018にて花松が研究報告を行ったほか、8月に仙台で行われた北東アジア経済フォーラムで岩下が研究報告を、また5月に北九州で行われた東南アジア学会2018年春季大会その他の機会において田村が研究報告を行った。現地調査としては、9月のシンガポール・マレーシア・インドネシア調査(花松・田村)、11月の五島済州調査(古川・岩下)、1月の中国・青島調査(花松・岩下)、8月・9月の中露国境調査(花松・岩下)、9月・3月の対馬調査(花松)、2月の八重山調査(岩下・古川)、3月の台湾調査(花松)を行った。さらに、12月には田村が中心となり、旅行代理店と協力しながらマラッカ海峡を挟むマレーシアのジョホール、シンガポール、インドネシアのリアウ諸島を一般市民と回るボーダーツアーを行い、参加者からのヒアリング調査を実施した。これらの成果は、単行本の執筆(田村)、教科書の執筆(花松・古川)、学術雑誌への論考掲載(岩下)として公表した。関連文献の収集・講読、境域フィールド調査については概ね順調に推移している。Association for Borderlands Studies年次大会やWorld Conferenceでの研究報告、9つの境域フィールドのうち対馬、五島、台湾、東南アジア、中露国境での現地調査を実施した。また今年度は、東南アジアでのボーダーツーリズムツアーの実施と単行本執筆(田村)、その他教科書執筆など、成果発表についてもほぼ順調に推移している。ただ、全体の理論的検討についてはまだ着手できておらず、次年度の実施が急務である。また、八重山、根室、稚内サハリンについては次年度の調査を計画している。特に、サハリンの現地カウンターパートが執筆したサハリンに残る日本統治時代の史跡ガイドブックの翻訳・出版が井澗により進められており、次年度の出版を目指している。現地調査については、前年度に完了できなかった対馬-釜山でのヒアリング調査(花松)に加え、今年度に催行が予定されている五島-済州の国境観光モニターツアーへの同行調査(花松・古川)、小笠原(沖の鳥島)ボーダーツアー同行調査(古川)、稚内-サハリン現地調査(井澗)、中露国境調査(花松・岩下)を行う計画である。
非対称なヘリカルモードの組合せによる超音速ジェット騒音抑制に関する数値解析

超音速ジェットから放射されるマッハ波低減を目的にM=2.0, Re=2000における超音速円形ジェットの線形安定性解析およびDNSを実行し以下のことを確認した.・ヘリカルモードにおいて,せん断層厚さが薄くなると,最大成長率を示す振動数における位相速度が亜音速となる周方向波数は増加する.・流入撹乱としてランダム撹乱にヘリカルモードペアを加えると,ヘリカルモードの周方向波数が高くなるに従いジェットの拡散が緩慢になるが,放射される圧力変動レベルは低下する.M=2.0, Re=1000の超音速円形ジェット流入部に第三ヘリカルモードに相当する単一速度成分のみを流入撹乱として与えたDNSを実行し,どの速度成分が最も効率的にジェットに受容させれるかを調査することを目的にDNSを実行し以下のことを確認した.・エネルギーの増幅結果よりux成分のみのケースと比べuθ,ur成分のみの流入撹乱は第三ヘリカルモードとしてジェットへ受容性されやすい.・固有関数やux成分のみのケースと比べuθ,ur成分のみの流入撹乱は小さなエネルギーでジェットの拡散を促進させる.・uθ;,ur成分のみの流入撹乱は,ux成分のみと比べジェットからの圧力変動が大きくなるが,強い圧力変動は放射しない.M=2.0, Re=2000の超音速ジェットにおいて、ランダム撹乱にヘリカルモードの異なる周方向波数の組み合せを加えた結果、振動数St=0.1のm=2,-4の組み合せは、これまで低減効果が最も高かったSt=0.1のm=3,-3と比べ0.5dB程度圧力変動レベルが低下することを確認した。また、振動数を高めたSt=0.14のm=3,-3およびSt=0.16のm=4,-4はSt=0.1のm=3,-3と比べ1dB程度圧力変動レベルが低下することを確認できたため。これまでは異なる周方向波数の組み合せを加える際、線形安定性解析において最も成長しやすい振動数を与えていたが、同一波数の組み合せにおいてより高い振動数で低減効果が高いことから、振動数を変化させ最も効果的な振動数及びヘリカルモードペアの組み合せを探る。また、マッハ数を変化させ効果的なヘリカルモードペアの圧縮性の影響についても調査する。GPU搭載ワークステーションの購入を見込んでいたが、最新のGPUボードGV100を既存マシンに組み込む方がパフォーマンスが高いため、最新ボードのみを購入した。その結果、来年度以降はスーパーコンピュータの利用ノード数を増やしより大規模な計算が行えることとなった。
失語症患者における喚語能力の改善に描画訓練が及ぼす影響

【研究の背景】中重度の失語症患者は発話のみではメッセージを伝達できない場合が多い。メッセージの伝達能力を改善するためには,「描画」が有効な手段のひとつであるが,失語症患者の中には描画能力を獲得できる者とできない者が存在し,その特徴は明らかでない。また,描画そのものが意味の想起を促し呼称を改善させる可能性があるが、この点についても明らかでない。【目的】1)描画能力の獲得が可能な失語症患者の特徴2)描画を用いた呼称訓練は通常の呼称訓練よりも呼称成績を向上させるかを明らかにする。【展望】発話のみでのコミュニケーションが困難な中重度失語症患者の新たな言語訓練の手掛かりを得ることができる。
真核生物遺伝子の多様化と生物進化の関連

本研究は、真核生物の進化の過程で、遺伝子の多様化がどのように進んだか、遺伝子の多様化と生物の進化の間にいかなる関連があるか、遺伝子の多様化は如何なるメカニズムで起こったか、を明らかにすることを目的とし、多数の遺伝子族の分子系統進化学的解析を基礎に理論・実験の両面から研究を進めた。シグナル伝達系や形態形成に関与する遺伝子族の解析から、互いに機能の異なる基本的遺伝子(サブタイプに相当する)のほとんどは、多細胞動物の最初期の分岐である、カイメンとそれ以外の真正後生動物の分岐(約9億年前)以前にすでに遺伝子重複で作られており、それは動物の爆発的な多様化(すなわち、カンブリア爆発)の2億年も前に完了していたことが分かった。同一サブタイプに属し、互いに機能的には類似で、発現する組織を異にする組織特異的遺伝子の多様化は、脊椎動物の進化の前半に起きたことをすでに明らかにしているが、本年度は、遺伝子重複が起きた時期をより厳密に推定するために、ナメクジウオ、円口類の2種(メクラウナギとヤツメウナギ)、軟骨魚エイからPTK及びPTP遺伝子を単離し、組織特異的遺伝子の多様化が無額類と有顎類が分岐した頃(およそ5億年前)に起きたことを、合計12の異なるサブタイプで明らかにした。またこの多様化がゲノムDNAの重複に起因することをPDGFRサブタイプで明らかにした。これらの結果を総合すると、カンブリア爆発は、遺伝子重複による新しい遺伝子の創成ではなく、既存の遺伝子を再利用して達成されたと結論できる。本年度は、シグナル伝達系に関与する7つの遺伝子族、すなわち、G-タンパク質族、オプシン族、ホスホジエステラーゼ族、チロシンキナーゼ族、チロシンフォスファターゼ族、PLC族、PKC族、及び形態形成遺伝子族であるPax族に属する遺伝子をカイメンとヒドラから多数単離し、塩基配列を決定した。さらに、それぞれの遺伝子族の分子系統樹を推定した。その結果、どの遺伝子族に於ても、機能の異なる遺伝子(サブファミリーに相当する)のほとんどは、カイメンとそれ以外の真正後生動物が分岐する以前にすでに遺伝子重複で作られており、この遺伝子多様化は動物の爆発的な多様化の2億年も前に完了していたことが分かった。このことは、カンブリア爆発の分子機構を解明するには、遺伝子重複による新しい遺伝子の創成という視点よりも、既存の遺伝子をどう利用して形態的多様性を獲得したかという視点での研究が重要であることを強く示唆する。サブファミリー内の遺伝子は互いに機能的には類似で、発現する組織を異にするが、こうした組織特異的遺伝子の多様化は、脊椎動物の系統で顕著に見られるが、最近の我々の解析は、メクラウナギ(円口類)と有顎魚類が分岐した頃に急速に多様化したことを示唆する。本年度は、シグナル伝達系に関与する遺伝子族の中、G-タンパク質族、ホスホジエステラーゼ族、チロシンキナーゼ(PTK)族、チロシンフォスファターゼ(PTP)族、ホスホリパーゼC族、プロテインキナーゼC族、及び形態形成遺伝子族であるPax族の多様化パターンの解析が完了し、成果を5つの論文に発表した。これらの遺伝子族の解析から、互いに機能の異なる

基本的遺伝子(サブタイプに相当する)のほとんどは、多細胞動物の最初期の分岐である、カイメンとそれ以外の真正後生動物の分岐(約9億年前)以前にすでに遺伝子重複で作られており、それは動物の爆発的な多様化(すなわち、カンブリア爆発)の2億年も前に完了していたことが分かった。このことから、カンブリア爆発は、遺伝子重複による新しい遺伝子の創成ではなく、既存の遺伝子を再利用して達成されたと結論した。本年度はさらに、互いに機能的には類似で、発現する組織を異にする組織特異的遺伝子の多様化が起きた時期をより厳密に推定するために、メクラウナギとヤツメウナギ(円口類)からPTK及びPTP遺伝子を単離し、組織特異的遺伝子の多様化が無額類と有顎類が分岐した頃(およそ5億年前)に、おそらくゲノムDNAの重複によって、急速に多様化したことを明らかにした。本研究は、真核生物の進化の過程で、遺伝子の多様化がどのように進んだか、遺伝子の多様化と生物の進化の間にいかなる関連があるか、遺伝子の多様化は如何なるメカニズムで起こったか、を明らかにすることを目的とし、多数の遺伝子族の分子系統進化学的解析を基礎に理論・実験の両面から研究を進めた。シグナル伝達系や形態形成に関与する遺伝子族の解析から、互いに機能の異なる基本的遺伝子(サブタイプに相当する)のほとんどは、多細胞動物の最初期の分岐である、カイメンとそれ以外の真正後生動物の分岐(約9億年前)以前にすでに遺伝子重複で作られており、それは動物の爆発的な多様化(すなわち、カンブリア爆発)の2億年も前に完了していたことが分かった。同一サブタイプに属し、互いに機能的には類似で、発現する組織を異にする組織特異的遺伝子の多様化は、脊椎動物の進化の前半に起きたことをすでに明らかにしているが、本年度は、遺伝子重複が起きた時期をより厳密に推定するために、ナメクジウオ、円口類の2種(メクラウナギとヤツメウナギ)、軟骨魚エイからPTK及びPTP遺伝子を単離し、組織特異的遺伝子の多様化が無額類と有顎類が分岐した頃(およそ5億年前)に起きたことを、合計12の異なるサブタイプで明らかにした。またこの多様化がゲノムDNAの重複に起因することをPDGFRサブタイプで明らかにした。これらの結果を総合すると、カンブリア爆発は、遺伝子重複による新しい遺伝子の創成ではなく、既存の遺伝子を再利用して達成されたと結論できる。
低抵抗金属窒化物薄膜の透明導電膜への適用

まず、前年度に続いて、スパッタ法によるTiN薄膜作製に関する研究を継続し、Ti、TiNと異なるターゲットを用いて堆積させた場合の反応機構の違いや、作製における長・短所を明らかにした。次に反応性スパッタリング法により、高品質ZrN薄膜を作製を試みた。スパッタ時の諸パラメーターを最適化した結果、高周波電力50W,基板温度450°C、窒素流量比15%、スパッタガス圧8mTorrの条件下にて、47.8μΩcmの最低抵抗率を示す薄膜が得られることが判明した。しかし、TiNの場合とは異なり、バルク値相当の値の膜は得られなかった。この条件下で極薄い(膜厚5nmまで)ZrN薄膜の作製及び評価を行った結果、X線光電子分光分析からは、最も薄い50nmの薄膜についても、極表面の酸化物層のArエッチングによる除去後は、ZrNの結合状態にあることを確認できた。また、可視光透過スペクトルを調べたところ、膜厚と最大透過率(Tmax)の関係は昨年度調査したTiNと同程度である事が判明した。ただ、膜厚の減少に伴う抵抗率の増加は、TiNよりも多少大きいと認められた。しかし、50nmの膜のシート抵抗が1kΩ/□以下で、抵抗温度係数TCRも200ppm/°Cと正の値を示し薄膜の連続性が確認されたことから、従来の金の蒸着膜の物性よりも優良であり、また窒化物の高硬度、化学的高安定性などの長所を考慮すると極めて薄い金属薄膜よりも優れていると言える。従って、透明導電膜への適用が可能性であると考えられる。更に、研究結果から、スパッタリング諸条件の最適化に留意することにより、極めて薄い膜厚での連続性が確認された。しかし、不適当な条件下では連続・不連続の臨界膜厚は増大すると予想でき、今後は、スパッタ諸条件が初期形成過程(即ち極めて薄い膜)に与える影響についても検討し、スパッタ諸条件と物性及び初期形成過程との関係を明らかにする予定である。反応性スパッタリング法により,基板温度400°C,窒素流量比8%,スパッタガス圧5mTorrの条件下にて,極薄い(膜厚4nmまで)TiN薄膜の作製及び評価を行った。薄膜XRD測定の結果,厚さ10nmの膜までは回折ピークが見られ,結晶性の膜であることが確認された。それ以下の厚さの膜についてはピークは検出できなかったが,同様に結晶性であると推察される。これらの薄膜についてはXPSを用いて評価した結果,最も薄い4nmの薄膜についても,極表面の酸化物層のArエッチングによる除去後は,TiNの結合状態にあることを確認できた。次に,膜厚と抵抗率の関係は,Fucks-Sondheimerの理論値と一致することが判明したので,極薄い状態になっても,本質的に変化していないことが確認できた。また,4nmの厚さにおいても抵抗率が約70μΩcmとバルクTiNの抵抗率(22μΩcm)に近い値を示すことが判明した。したがって,適切な堆積条件を選択することにより,極めて薄い状態まで,膜の連続性を維持できると言える。次に可視光透過スペクトルを調べたところ,波長約500nmの所で最大値を示すフラットな形状であった。ガラス基板による光吸収分を差し引いて,各薄膜試料の最大透過率(Tmax)を求めると,最も薄い4nmの試料でTmaxは79%,11nmの試料では64%であった。Tmaxとシート抵抗との関係は,膜厚の増加とともに抵抗は小さくなるが,有色であるため,同時に生じる透過率の低下が問題と思われた。透明導電膜に要求される物性値は用途により大きく異なるが,今回の結果の中で,シート抵抗が123Ω/□,Tmaxが76%の試料及びシート抵抗が43Ω/□,Tmaxが64%の試料等は比較的良好な物性値であると思われる。また,TiNの化学的安定性等の特性も考慮すると,透明導電膜として適用可能ではないかと考えている。実用的には,より低温での膜堆積が好ましいと思われるので,基板温度の低温化についても検討したい。

しかし、50nmの膜のシート抵抗が1kΩ/□以下で、抵抗温度係数TCRも200ppm/°Cと正の値を示し薄膜の連続性が確認されたことから、従来の金の蒸着膜の物性よりも優良であり、また窒化物の高硬度、化学的高安定性などの長所を考慮すると極めて薄い金属薄膜よりも優れていると言える。従って、透明導電膜への適用が可能性であると考えられる。更に、研究結果から、スパッタリング諸条件の最適化に留意することにより、極めて薄い膜厚での連続性が確認された。しかし、不適当な条件下では連続・不連続の臨界膜厚は増大すると予想でき、今後は、スパッタ諸条件が初期形成過程(即ち極めて薄い膜)に与える影響についても検討し、スパッタ諸条件と物性及び初期形成過程との関係を明らかにする予定である。
牧草の曲げ強度が放牧家畜の選択採食におよぼす影響

植物体の物理的強度とウシとウマの採食行動との関係を明らかにするためにイネ科牧草を用いて実験を行った。家畜が1バイトあたりに使っていたバイト強度と牧草葉身の破断強度を比較すると、採食にあたりせん断によって植物体を破断しているものと推察された。イネ科植物葉身の曲げ強度に大きな影響を与える断面係数を計算するために、二重三角形モデルと二重放物線モデルを作成し、実際に断面係数を計測することができた。家畜の採食行動と植物の物理的強度との関係を明らかにするために、上顎の切歯が退化してないウシと、上下の切歯を持っているウマを用いて実験を行った。採食実験では、オーチャードグラス葉身を1つのロードセルに10, 20, 30, 40, 50枚取り付け、それらを家畜に採食させて、その時に使用した力を0.006秒間隔で記録した。採食試験とは別に、葉身の引張り強度、せん断強度、曲げ強度を測定した。さらに、葉身の断面図を実体顕微鏡とデジタルカメラで記録し、断面積を計測した。大きい曲げ強度を持っていた葉身は、せん断強度と引張り強度も大きかった。せん断強度と曲げ強度については葉身の断面の形状が大きく影響していた。また、せん断強度より引張り強度の方が大きな値を示したが、これはイネ科の葉身では繊椎が葉身の縦方向と平行に走っているためであろう。ウシとウマが1バイトあたりに使ったバイト強度と牧草の各種物理的強度を比較すると、せん断強度の結果から計算した値に近くなっていた。このことから、ウシ、ウマの採食は主にせん断によって植物を破断しているものと推察された。採食試験の結果から採食効率を求めると、葉密度が40枚と50枚では、ウマに比ベウシの採食効率が大きくなった。ウシは上顎の切歯を退化させ、その代わりに歯板を持つことによって、特に高密度の牧草を採食する際にウマに比べ力を効率的に使用できるものと推察された。上顎の歯板がクッションの働きをすると仮定すると、1バイトの時間はウマよりもウシの方が長くなると予想されたが、ウシとウマの間に有意な差は見られなかった。採食実験では、イネ科牧草のトールフェスクの葉身を1つのロードセルに10、20、30、40、50枚取り付け、それらの葉身の束を家畜に採食させ、その時に使用した力を0.006秒間隔で記録した。さらに、葉身の断面の形態を実体顕微鏡に接続したデジタルカメラで撮影し、専用ソフトを用いて葉身断面の面積を計測した。葉身の曲げ強度は変異が大きく、平均すると23.7±3.4gであった。せん断強度と曲げ強度との間にはr=0.77(p<0.003)という高い相関が認められた。これら2つの形質は葉身の断面の形状、特に主脈の発達の程度が大きな影響を与えていた。採食試験の結果から、使用した荷重あたりに摂取した乾物重を計算し、これを採食効率と定義した。葉密度が40枚と50枚では、ウマの採食効率はウシより高い値を示した。上顎の歯板がクッションの働きをすると仮定すると、1バイトの時間はウマよりもウシの方が長くなると予想され、5段階の葉身密度の平均値を求めると、ウシで0.173±0.010秒であったが、ウマで0.111±0.003秒であった(p<0.001)。本年度は、家畜の飼料として広く利用されているイネ科植物の曲げ強度と関連する形質を解析し、家畜の選択採食におよぼす影響を明らかにすることを研究目的とした。トールフェスク(TF)、オーチャードグラス(OG)、デントコーン(DC)の葉身を用いて実験を行った。葉身の一定長さの重さと、曲げ強度、せん断強度、引張り強度を測定した。断面係数を計算するために、TFとOGの葉身には二重三角形モデルを、DCの主脈には二重放物線モデルを応用した。このようなモデルを応用した葉身の断面係数の計測結果は、これまで報告されたことはない。

葉身の曲げモーメントはTFとOGで90113g・mm、断面係数は0.330.40mm^3、曲げストレスは0.380.47g/mm^2であり、有意な差は認められなかった。葉身の曲げ剛性、つまり曲がりにくさはそれぞれ41±0.4、8.4±0.6kg・mm^2であり、有意であった(p<0.001)。曲げ強度を自身の重さで割って安全係数を求めると、TFの21.2±1.3に対して、OGは35.8±2.6であり、有意な差が認められた(p<0.001)。熟期の異なる4品種のDCを供試したが、品種間ではほとんど差はなかった。葉身の曲げモーメントは碁部で14.7±1.1、中間部で4.8±0.4kg・mm、断面係数はそれぞれ10.1±0.7、3.5±0.4mm^3であり、有意な差(p<0.001)が認められた。曲げストレスはそれぞれ1.70±0.19、1.47±0.13kg/mm^2であり、有意な差は認められなかった。葉身の曲げ剛性はそれぞれ1207±99、287±36kg・mm^2であった(p<0.001)。TFやOGなどの牧草と比べ、DCの結果はかなり大きな値を示したが、葉身断面の大きさの違いが反映したためである。今回の研究で作成した断面係数のモデルがどのような植物に応用できるのか、今後、検証する必要があろう。
被寄生アワヨトウ幼虫血清から単離した細胞性免疫抑制蛋白質

寄生バチ・カリヤコマユバチによって寄生されたアワヨトウ蛾幼虫血清中には、細胞性免疫抑制蛋白質(immunosuppressive protein,ISP)が増加する。ISPは、ホスト幼虫の血球の異物攻撃(主に異物に付着し周囲を取り囲む包囲化作用)能力を低下させ、ホスト体内での寄生バチの卵及び幼虫の生存を助ける働きをするものと考えられる。本研究によって、先ず、このISPを主に高速液体クロマトグラフィーを用いて精製し、ペプチドマッピングを行った。全部でアミノ末端を含む76残基(全体の約1割)のアミノ酸配列を決定し、この情報を基にPCR用のプライマーを合成した。テンプレートには、寄生されたアワヨトウ蛾幼虫から抽出したmRNAを元に合成したcDNAを用いた。この結果、増殖した約900bpのDNAにISPのアミノ酸配列を読むことができた。次に、この900bpDNAをプローブにcDNAライブラリーからISPのcDNAのスクリーニングを行った。現在、4つの陽性クローンが得られ、この内、最も長いインサートDNAを含むクローンについて集中的に解析を進めている。先ず、インサートDNAの全長は、1.6Kbpであり、酵素EcoRIによって4つのフラグメントに切断される。これら4種DNAフラグメントは、各々サブクローニングし、4種フラグメントDNAの塩基配列を決定しようとしている。先に、触れたcDNAスクリーニングのプローブとして使った900bpDNAを用いてノーザンハイブリダイゼイションを行った結果、寄生後約10時間以後には、アワヨトウ蛾幼虫体内に、ISPのmRNAが明らかに増加することが分かった。現在、寄生バチの共生ウィルス・ポリドゥナウィルスの感染によっても、ISPのmRNAが増加するものかどうか解析を進めている。
サルコペニアにおける(プロ)レニン受容体/Wntシグナル系を介した機構の解明

サルコペニアは健康寿命が低下し長寿社会における介護負担の主因となるため国民の重要かつ深刻な課題であるが、未だ病態について不明点が多く有効な治療手段はない。サルコペニアと関連のあるWnt/βカテニンシグナルを(プロ)レニン受容体[(P)RR]が制御することが報告され、今回加齢マウス・高齢者の骨格筋で(P)RRの発現上昇を認めたため、(P)RRがサルコペニア発症に寄与するという仮説のもと(P)RRを高発現させた遺伝子改変マウスを作成したところ、骨格筋でWntシグナルが活性化され、典型的な加齢性骨格筋萎縮の表現型を示した。このマウスを用い本疾患の病態解明および治療戦略の創出を目指した研究を立案する。