hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青色光に依存した気孔開口を仲介するプロテインキナーゼの同定と機能的特徴づけ

本研究では、これらのプロテインキナーゼが気孔開口シグナル伝達をどのように調節するのか、細胞膜H+-ATPaseとカリウムチャネルと関係性に着目して分子レベルで明らかにすることを目的として研究を進めてきた。昨年度までの研究結果により、キナーゼAが細胞膜H+-ATPaseではなく、カリウムチャネルを活性化するシグナル伝達経路を介して気孔開口を正に調節することを明らかにし、学術雑誌に再度投稿した。現在、審査によりさらなる追加実験を言い渡され、気孔開口においてフォトトロピンの基質として知られるBLUS1とキナーゼAとの関係をさらに調べている。また、これまでの単離孔辺細胞を用いた薬理学的・遺伝学的な解析により、キナーゼBが細胞膜H+-ATPaseを直接リン酸化して活性化することで気孔開口を正に調節する可能性を見出した。現在、酵母、ツメガエルの卵母細胞、リコンビナントタンパク質を用いてキナーゼBがH+-ATPaseを直接リン酸化することを確認する実験を進めている。ともに、なるべく早い学術雑誌への掲載を目指す。青色光に応答した気孔開口は、気孔孔辺細胞において光受容体であるフォトトロピンがプロトンポンプを活性化し、続いてカリウムイオンの取り込みを促進することにより誘導される。ところが、詳細なシグナル伝達は未解明である。本研究では、フォトトロピンと物理的に相互作用するプロテインキナーゼとしてCIPK23を同定し、気孔開口における機能解析を行った。その結果、CIPK23はプロトンポンプではなく、カリウムイオンチャネルの活性化を仲介することにより気孔開口を誘導することを明らかにした。キナーゼAに関しては、2016年度の早い段階で論文採択を目指す。キナーゼBについては、2016年度は分子遺伝学的な解析を進め、気孔開口の正の調節因子である可能性を検証する。前年度からキナーゼBの発現抑制株と過剰発現株の作製を進めているため、系統が確立ししだい詳細な表現型の解析を進める。その際、青色光に依存した気孔開口を多角的に調べるため、単離表皮を用いた気孔開度測定だけでなく気孔コンダクタンスや葉温測定も行い、生葉の応答に着目した解析を進める。また、単離孔辺細胞を用いた生理・生化学的解析により、キナーゼB発現抑制株と過剰発現株の孔辺細胞のH+-ATPaseの応答を調べ、薬理学実験と対応する結果が得られるのか明らかにする。これらの実験により、H+-ATPaseの活性化へのCK2の関与を明確にし、CK2がフォトトロピンの下流、かつ細胞膜H+-ATPaseの上流で機能し、気孔開口を仲介する可能性を検証する。キナーゼAに関しては、追加実験を終わらせ、再投稿を進めて掲載を目指す。キナーゼBに関して、細胞膜H+-ATPaseを直接リン酸化するのか、in vitroキナーゼアッセイを行うほか、アフリカツメガエル卵母細胞や酵母を用いた異生物発現系を用いた実験を進め、検証する。また、キナーゼB過剰発現株では気孔が大きく開口する結果を得ているので、気孔コンダクタンスの測定を進めてさらに生葉を用いた解析データを取る。さらに、孔辺細胞H+-ATPaseのリン酸化が野生株に比べて高くなるのか、孔辺細胞プロトプラストを用いた生理学実験や、免疫染色法を利用したリン酸化の可視化実験により確認する。
電光文字表示器による聴覚障害者に対する情報保障方法の指針作成に関する検討

電光文字表示器に関する聴覚障害者学生の意見を収集したところ、表示文を短くすることで表示サイクルを速めることの有効性を示す記述が4割弱でみられた。そこで、駅で表示されているダイヤの乱れに関する表示文を収集し、情報伝達上の実質的な文言のみの表示に要約したところ、文字数を平均で約3.5割省略できた。また、スクロール表示文を黙読する際の視線の動きとその際の文意の把握度を探る実験を行ったところ、聴覚障害者学生は健聴者学生に比べて、視線が速く引きずられ、文意に関する質問への正答率もやや低いなど、スクロール表示文を読解する際には、発語を伴わない場合にも、健聴者以上の苦労を伴うことを示す結果が得られた。1.電光文字表示器に関する意見や要望を聴覚障害者学生50名から収集したところ(自由記述)、急いでいる際に表示が遅いとストレスを感じることや、知りたい情報を見逃すと表示が一巡するまで待つ必要があること、行数を増やすなどして多くの情報を早く取得できるようにして欲しいことなど、表示文を短くし表示サイクルを速めることの有効性を示す記述が約4割でみられた。2.首都圏の鉄道駅で表示されていたダイヤの乱れに関する情報を72例撮影し、その表示文を「主語原因区間・対象状況・結果」等を羅列した「必要最小限の文言のみ」の表示に改変した場合の文字数と比較したところ、平均で約3.5割短縮することができた。3.平成24年度に聴覚障害者学生を対象に行った、スクロール表示文を黙読する際の視線の動きとその際の文意の把握度を探る実験を、平成25年度は健聴者学生20名を対象に行った。その結果をまとめると、(1)両群ともに、視線が文字移動方向に徐々に引きずられて大きく戻る、という動きが繰り返される、(2)両群の比較では、視線の停留時間と視線が文字移動方向に移動した時間の割合の平均は健聴者の方が、反対方向に移動した時間の割合の平均は聴覚障害者の方が有意に大きい、(3)視線の移動速度の平均は、聴覚障害者の方が文字移動方向への移動で有意に速い、などの傾向がみられた。聴覚障害者の方が視線が速く引きずられた分、反対方向に戻る時間の割合が大きくなったと考えられる。文意の把握度を探る質問への正答率も健聴者の方が有意に高かった。これらは聴覚障害者がスクロール表示文を読解する際に健聴者以上の苦労を伴うことを示す結果といえる。前述の「必要最小限の文言のみ」とした場合の質問への正答率は、極端に誤答が多かった1文を除くと両群とも通常文と大きな差はなく、文言の取捨選択方法や表示速度を検討することで実用できる可能性が示された。聴覚障害者が電光文字表示器に表示された文章を読む際の特性を探るため、スクロール表示された文章を黙読する際の視線の動きを計測し、同時に文章の理解度を確認する実験を行った。文章は交通関連施設(主に鉄道)での表示を想定した内容とし、「通常の文章」のみでなく「必要最小限の文言のみ」で伝える表示についても計測した(計36種、同時表示文字数は10文字)。被験者は聴覚障害者学生27名であった。前年度に行った15名の結果と合わせて分析したところ、全般に視線が文字のスクロール方向に徐々に移動してやや大きく戻る、という動きがみられるが、その幅は、マナーや危険防止等の「一般的な案内」よりも、遅延案内や乗車案内等の「その場・状況に固有の案内」や駅名が並ぶ「停車駅の案内」で大きかった。また鉄道駅・車内における電光文字表示器の現状調査で得た平均表示速度に近い3.5文字/秒であっても、文字表示範囲の後半1/4まで視線が移動することがあり、この傾向も「その場・状況に固有の案内」や「停車駅の案内」で多くみられた。文章の理解度については、表示後にその内容に合う項目を34択で選択させる方法で確認したところ、「一般的な案内」に比べて「その場・状況に固有の案内」で平均正答率が低い、日常的に手話を使用し始めた年齢が10歳未満の被験者群は、18歳以降に使用し始めた被験者群に比べて平均正答率が低い、「必要最小限の文言のみ」の表示であっても「通常の文章」と平均正答率に大きな差はない、等の傾向が得られた。以上の結果は、内容を推測しつつ読める「一般的な案内」と異なり、その都度正確な読解が必要な「その場・状況に固有の案内」では、現状よくみられる条件の表示であっても読みに余裕がなくなる場合があることを示していると考えられ、聴覚障害者が緊急時において状況把握しやすくなるためにも、より分かりやすい表示方法の検討が必要である。

日本語の速読が苦手な聴覚障害者であっても、必要な情報を効率的に受け取れるような電光文字表示器の表示方法について検討するため、これまでの研究において、聴覚障害者がスクロール表示された文章を音読する際の視線の動きを計測したところ、視線をスクロール方向に移動させながら(引きずられながら)読む傾向が健聴者よりも強く、特に固有名詞が並ぶ文(停車駅の案内)で顕著であった。しかしこの傾向が、聴覚障害者の発語することの労力が原因であるのか、読み自体の速さの問題であるのか、読み自体の問題である場合、文章の内容や型によって違いがあるのか、などのことが定かではなく、またその際の文意の理解度や、聴覚障害者の属性による影響についても把握できていなかった。そこで平成24年度は、スクロール表示された文章を聴覚障害者が黙読する際の視線の動きの特性や、その際の文意の理解度を把握すること、手話での表現方法に近い、助詞や助動詞の多くを省略した「必要最小限の文言のみの表示」の有効性を探ること、障害の発生時期や手話への依存度等の聴覚障害者の属性による影響を探ること、などが主目的であり、これらのことについて概ね達成できたため。スクロール表示された文字よりも静止した文字の方が読みやすく、速く読むことができるといわれている。また、古くから聾者の間で使用されてきた日本手話は、日本語とは異なる語順で表現されることがある。そのため、スクロール表示ではなく、テレビの字幕のように一定時間静止させて、自由な語順で文字を読める方が聴覚障害者にとっては読みやすい可能性がある。平成25年度は、前年度に行った実験を健聴者学生に対しても行い、次に文章をスクロール表示する場合と、静止表示する場合の読みやすさの比較を行う。そしてこれまでに行ってきた研究の成果をもとに、電光文字表示器によって聴覚障害者に分かりやすく情報提示するための指針の作成を試みる。平成25年度分の研究経費は、主に実験協力者や研究補助者への謝金、研究成果の発表費用、学会参加および研究打合せにおける旅費等として使用する。なお、次年度使用額(B-A)については、「該当なし」である。
若年発症I型糖尿病に対する再生膵島移植-ティッシュエンジニアリングの利用

ラットの膵島から単離した膵島細胞を、温度応答性培養皿で播種培養し、低温処理を行い培養皿からシート状に回収し得た。温度応答性培養皿上の膵島細胞は細胞間接着により2次元構造へと再構築された。免疫組織学染色によりインスリン及びグルカゴン陽性細胞を確認した。組織学的評価にてマウスの皮下に移植した膵島細胞シートの生着が確認された。糖尿病モデルマウスへ皮下移植すると、血糖値の正常化が得られた。【はじめに】膵島移植は、レシピエントの門脈内へ膵島を注入することで、肝内門脈の末梢域に膵島を移植している。しかし、生着する膵島は約40%と報告されており、大幅に膵島を失うこととなる。その原因として、血中に注入された膵島に対する血小板凝集反応や、肝内門脈末梢域の虚血性変化による、移植膵島に対する炎症反応が挙げられる。故に近年、それらの反応を回避するべく、肝外への移植についての報告が次々と報告されている。今回我々は細胞シート工学を用いた全く新しい膵島移植を考案した。【方法】膵島を温度応答性培養皿上で培養した。次に細胞の接着を目指しlaminin-5を温度応答性培養皿上にcoatingし、その上で培養し観察した。【結果】初期の段階では膵島はdishに接着せず、重力により、dish上に接しているだけであった。laminin-5をcoatingした培養では、殆どすべての細胞がdish上に接着し、広がり、培養2日後にはほぼconfluencyの状態となった。さらに低温処理することで、トリプシン処理することなく、自然に剥離できた。また、支持膜上の膵島細胞は、組織学的所見でもシート状に再構築した状態として確認された。【考察】温度応答性培養皿を用いた細胞シート工学を膵島移植へ応用し、移植可能な機能的膵島細胞シートの構築を成功した。藤島移植における新しい手技であると共に、本研究を更に発展させることにより、ES細胞やiPS細胞など、様々な細胞ソースから得られる膵島細胞を用いて、効率的な膵島移植を行うことも可能になると考えられた。【はじめに】最近の成人膵島移植の成績から、移植膵島数の不足、免疫抑制剤の効果の限界が明らかになってきている。免疫寛容が獲得できれば、移植膵島が少なくて済む小児だからこそ、膵島移植の適応となる事は必須であると予想される。膵島細胞シートの移植条件を設定し、小児における膵島移植の臨床応用への道を探った。【方法】ラットから分離精製し膵島をトリプシン処理にて単細胞とし、温度応答性培養皿上に培養した。培養膵島細胞の機能について免疫染色およびインスリン分泌能測定を行った。膵島細胞シートとして回収し、形態学的評価を行い、同系ラットの皮下および大網への移植を行い、組織学的評価を行った。【結果】培養細胞密度を至適化する事により、培養2日目に単層の培養が可能となった。倍用出納細胞におけるインスリンおよびグルカゴンの存在を免疫染色にて確認した。また、グルコース濃度変化応答性のインスリン分泌を確認した。温度応答性培養皿上の膵島細胞は、低温処理によるシート状組織回収が可能であり、大網表面へ移植した場合も、移植後7日後の評価で層状組織の機能的生着が確認された。膵島細胞シート移植の動物モデルで、腹腔内組織構築に成功した。膵島移植における新しい手技であると共に、本研究を更に発展させることにより、ES細胞やiPS細胞など、様々な細胞ソースから得られる膵島細胞を用いて、効率的な膵島移植を行うことも可能になると考えられる。【はじめに】最近の成人膵島移植の成績から、移植膵島数の不足、免疫抑制剤の効果の限界が明らかになっている。免疫寛容が獲得できれば、小児だからこそその適応となる事は必須であると考え、膵島細胞シートの移植条件を設定し、小児における膵島移植の臨床応用への道を探った。【方法】Lewisラットの分離膵島をトリプシン処理にて単離し、Laminin-5薄層コートした温度応答性培養皿にて接着培養を行った。培養2日目に培養温度を20°Cに変化させることにより、膵島細胞をシートとして回収した。ストレプトゾトシンで糖尿病を誘発(血糖値400mg/dl以上)したI型糖尿病モデルSCIDマウスへ、作成した細胞シートを皮下に移植した。血糖値200mg/dl以下を正常(生着)とし、移植後定期的に血糖測定を行い、生着期間について検討した。移植部を摘出し、免疫染色にて組織学的評価を行った。【結果】膵島細胞シートの皮下移植により糖尿病マウスの血糖値は正常化した。

また、ブドウ糖負荷試験において、正常マウスと同等の血糖値の経時的変化を示した。組織学的解析において、皮下に機能的膵島組織が形成されていることを確認した。【考察】膵島細胞から成る単層細胞シートの作製技術を開発し、皮下移植により血糖の正常化を得ることに成功した。皮下への膵島組織作製は、膵島移植における新しい手技であると共に、本研究を更に発展させることにより、ES細胞やiPS細胞など、様々な細胞ソースから得られる膵島細胞を用いて、効率的な膵島移植を行うことも可能になると考えられる。
反射的凸多面体を中心とした格子凸多面体の分類理論及び正規性に関する探究

本研究は,格子凸多面体の研究における現在の流行である,格子凸多面体の分類問題への取り組み,また格子凸多面体の正規性に関する2つの予想,「小田予想」と「Stanley予想」を解決することを目的としている.特に,可換代数や代数幾何と繋がりが深い反射的凸多面体に注目する,具体的な研究計画としては,(1)中心的対称な反射的凸多面体の分類アルゴリズムの開発,(2)正規反射的凸多面体に付随するδ多項式がunimodalであることの証明,そして(3)非特異反射的凸多面体が正規であることの証明,に取り組み,上記問題の解決を目指す.本研究は,格子凸多面体の研究における現在の流行である,格子凸多面体の分類問題への取り組み,また格子凸多面体の正規性に関する2つの予想,「小田予想」と「Stanley予想」を解決することを目的としている.特に,可換代数や代数幾何と繋がりが深い反射的凸多面体に注目する,具体的な研究計画としては,(1)中心的対称な反射的凸多面体の分類アルゴリズムの開発,(2)正規反射的凸多面体に付随するδ多項式がunimodalであることの証明,そして(3)非特異反射的凸多面体が正規であることの証明,に取り組み,上記問題の解決を目指す.
中高年者の知的活動と認知機能の低下防止との関連性を検証する包括的コホート研究

日常生活における知的活動や社会的な活動が高齢期の認知機能の低下を防止することが多くの疫学研究によって示されてきた。また、壮年期の高血圧が高齢期の認知機能の低下と関連していることが明らかにされつつある。本研究では知的機能そのものが中高齢者の認知機能に維持に関わっているのか、知的機能に関わろうとする動機づけが関わっているのかを横断的に検討するとともに、壮年期の血圧が高齢期の認知機能と関わっているのかを縦断的に検討した。その結果、動機づけよりも知的活動そのものが認知機能の維持に重要であることが、また、壮年期における血圧の管理が高齢期に認知機能を維持するためには重要であることが示唆された。本研究では、ライフスタイルが高齢者の認知機能に及ぼす影響を2つの観点から解析した。壮年期の高血圧が高齢期の認知機能の低下と関連していることが明らかにされつつあるとはいえ、高血圧と認知機能との関連性については未だ結論が出ていない問題である。60歳代と70歳代では認知機能が低下する背景因子に違いあるという仮説を検証するために、本研究では血圧と認知機能との関連性を年代別に解析した。その結果、60歳代においては10年前の高血圧が認知機能を低下させるリスク因子である一方、70歳代においては10年前の高血圧よりも降圧剤の使用が認知機能を低下させるリスク因子となることが明らかにされた。壮年期における血圧の管理が高齢期に認知機能を維持するためには重要であることが示唆された。また、我々の先行研究では情報通信機器を使用すると前頭葉機能や頭頂葉機能が高まるという結果が得られていた。そこでは、情報通信機器の使用が認知機能の低下に影響を直接与えているのではなく、新しい技術を使ってみようというとする前向きな気持ちが認知機能を高めている可能性について考察した。そこで本研究では、チャレンジ精神が認知機能と関連しているかを検討することを目的とした。その結果、チャレンジ精神が高い対象者の認知機能が優れることが明らかにされた。知的活動に先立つ動機付けが高齢者の認知機能の維持には重要な働きをしているという考え方が、近年、動機付けの予備力として提唱されている。本研究で得られた結果は、動機付けの予備力説と一致するものであった。チャレンジ精神と知的活動との関連性を検討することにより、認知の予備力における動機付けの予備力に影響について検証する必要がある。高齢者の高次脳機能(認知機能)を維持するための効果的な方法としては、読書や文通や日記をつけることなどを先行研究に見出すことができる。我々の先行研究でも、知的活動や情報通信機器を使用していると認知機能の低下を減衰させることが明らかにされている。認知的活動そのものが認知機能を維持する影響因ではなく、活動に取り組もうとする姿勢が影響因になっていることは動機づけの予備力として知られている。本研究では、チャレンジ精神と知的活動との関連性を検討することにより、認知の予備力における動機付けの予備力に影響について検証した。ライフスタイル活動およびチャレンジ精神が高次脳機能検査に与える影響を重回帰分析によって検討した。重回帰分析に際しては、知的活動、対人交流、IT使用、チャレンジ精神を説明変数、高次脳機能検査の成績を目的変数とし、性、年齢、教育歴で補正した。チャレンジ精神とライフスタイル活動の影響力を比較すると、ライフスタイル活動は高次脳機能に関連しているものの、チャレンジ精神は関連しないことが明らかとなった。チャレンジ精神が知的活動よりも高次脳機能の成績に対して影響力があるという仮説は支持されなかった。本研究で得られた結果は、動機付けの予備力説とは一致しないものあった。IT使用が道路図検査やストループ検査の成績に影響するという結果は我々の先行研究を追認するものであった。新しいことにチャレンジする気持ちでなくなぜIT使用そのものが前頭葉機能や頭頂葉機能に影響を与えているのかについては今後さらなる検討が必要である。本研究では、高齢者の認知機能の低下を予測する因子を縦断的な解析により推定することを目的とした。15年間の住民健診で蓄積してきた神経心理学検査データと社会・心理的な指標および生理学的な指標との関連性を横断的かつ縦断的に検証した。社会・心理的な指標においては、知的活動へどの程度従事しているかが認知機能の維持と関連していることが重回帰分析の結果から明らかとなった。知的な活動へ従事する頻度の高さが論理的記憶、言語流暢性、注意機能、抑制機能、視空間機能に関わる検査成績を高めることが、性別、年齢、教育歴を調整しても認められた。しかしながら、壮年期に知的活動に関わる頻度が高かった群と低かった群とに分割して、認知機能の縦断的変化をマルチレベルモデルによって分析したところ、群間の低下勾配に有意な差は認められなかった。社会・心理的な側面からの影響として、笑いやユーモアが認知機能に及ぼす影響について検討した。ユーモア特性や笑いの頻度が高い対象者と低い対象者の認知機能を横断的、縦断的に解析したが、どちらにも有意な差は認められなかった。生理適な指標と認知機能との関連性については、血圧(SBP,DBP)が低いほど認知機能検査の結果が高いことが、頚動脈の内膜中膜複合体厚が小さいほど認知機能検査の結果が高いことが明らかとなった。

また、血圧に関しては、60歳代の対象においては50歳代の血圧が低いほど60歳代の認知機能検査の成績を高くすることが縦断的な解析から明らかとなった。一方で70歳代の対象者においてはそのような関連性は認められなかった。心理社会的な変数は個人間の誤差変動が大きいために、高齢期の認知機能との関連性が認められなかったと考えられる。一方で、生理的な指標は高齢期の認知機能を予測する変数として有用であると考えられる。日常生活における知的活動や社会的な活動が高齢期の認知機能の低下を防止することが多くの疫学研究によって示されてきた。また、壮年期の高血圧が高齢期の認知機能の低下と関連していることが明らかにされつつある。本研究では知的機能そのものが中高齢者の認知機能に維持に関わっているのか、知的機能に関わろうとする動機づけが関わっているのかを横断的に検討するとともに、壮年期の血圧が高齢期の認知機能と関わっているのかを縦断的に検討した。その結果、動機づけよりも知的活動そのものが認知機能の維持に重要であることが、また、壮年期における血圧の管理が高齢期に認知機能を維持するためには重要であることが示唆された。本研究の最終的な目的は、縦断的な解析を行うことで、認知機能の低下勾配の個人差が何によってもたらされるかを検討することである、現状では横断的な解析にとどまっている。採取したデータに対して縦断的な解析を行うことで研究の目的を達成する必要がある。神経心理学解析方法を専門家に相談することで縦断的データに対する妥当な解析を実施する。データ自体は集まっているために、いかに有効な解析方法を実施するかだけに問題があるため、専門家の知恵を借りることによって解決できると考えている。認知機能の追跡調査を行うためのデータベース作りが遅れている。心理データだけでなく種々の医学データを連結することを試みているために、膨大なデータベースになることが予想される。連結作業自体が想像以上に大変であることと、過去の住民健診のデータを自治体から提供してもらうための手続きに時間を要したことが原因となり、作業を開始するのが少し遅れた。平成27年3月に計画していた脳画像研究が施設の機器トラブルにより中止になったため。本年度以降は、研究補助者を雇うことで作業を速めたいと考えている。また、追跡調査についても人海戦術でデータを同時に収集する予定にしている。本来の目的である、縦断的解析を一日でも早く開始できるよう、データの収集と整理に努めたい。本年度中に脳画像データを採取するための研究を実施するので、その費用として研究費を使用する予定である。データ連結作業が当初の予定より遅れているために、データ入力に関わる謝金を使用しなかったため。前年度の遅れを取り戻すために、データ入力を担当する研究補助者を予定より増員することを計画している。
漢方製剤生薬成分の胆汁うっ滞に対する胆汁分泌促進と肝保護の新しい効果と分子機構

胆汁うっ滞症の治療にはステロイドホルモン,フェノバルビタール,コレスチラミンなどが経験的に使用されてきたが,その効果は不安定であり有効性も確立されていない.漢方製剤インチンコウ湯(ICKT)は胆汁うっ滞や黄疸の治療薬に広く使用されている.我々は本剤の生薬成分であるgeniposideとその活性体であるgenipinの急性投与,およびgenipin,ICKTの慢性投与は有機陰イオン輸送蛋白であるmultidrug resistance-associated protein2(Mrp2)を介在した胆汁酸非依存性の強力な胆汁分泌促進(利胆)作用を発揮することが明らかとなった(Hepatology2004,Am J Physiol 2007).すなわち,genipinまたはICKTの長期投与ラットでは対照に比して,胆汁流量と還元型グルタチオン,ビリルビン,胆汁酸分泌量は有意に増加した.肝臓ではMrp2とMrp3のmRNAおよび蛋白発現レベルの有意の増加と,Mrp2の肝毛細胆管膜における発現が増加していた.これらの変化はICKT投与ラットで顕著であった.Mrp3はICKT投与ラット肝の門脈周囲領域で強い発現が認められたが,胆汁酸輸送蛋白であるBsep発現には変化を認めなかった.ビリルビン負荷試験にて,ICKT投与ラットにおける投与2時間後の血中総ビリルビンは有意に低下していた.ヒト肝細胞を有するヒト肝キメラマウスにおいても,ICKT長期投与のマウスでは対照に比して,胆汁流量の増加を反映し胆嚢腫大が認められた.肝輸送蛋白ではラット同様に,ICKT投与マウスでMRP2の蛋白発現量と肝毛細胆管膜における発現に増加が認められた.これらのことより,ICKTおよびその生薬成分であるgenipin(geniposide)の長期投与は,転写・翻訳の増加に加えて,post-transcriptionalメカニズムにてMrp2/MRP2の毛細胆管膜への集約を促進することにより,ラットおよびヒト肝において胆汁酸非依存性に胆汁分泌を強力に促進することが判明した.ICKTは胆汁うっ滞性肝胆道疾患の治療薬として高い有用性が示唆された.漢方製剤インチンコウ湯(ICKT)は胆汁うっ滞や黄疽の治療薬に広く使用されている.我々は本剤の生薬成分であるgeniposideとその活性体であるgenipinの急性投与はMrp2(Abcc2)を介在した胆汁酸非依存性の強力な胆汁分泌促進(利胆)作用を発揮することを報告した(Hepatology,2004).今回は臨床的立場より本剤の有用性を検討するために,長期経口投与を行ったラットおよびヒト肝キメラマウスについて,胆汁分泌促進効果と肝輸送蛋白発現の解析を行った.ウイスター系雄性ラットおよびヒト肝キメラマウス(フェニックスバイオ社より供与)に経口ゾンデにてgenipin(100mg/10ml/kg/day)またはICKT(2g/10ml/kg/day)を精製水に溶解あるいは懸濁して1週間投与した.胆汁分泌量,胆汁組成を測定し,肝輸送蛋白の発現については定量性PCR,ウエスタンブロット,免疫染色法にて解析した.ラット:genipinまたはICKTの長期投与ラットでは対照に比して,胆汁流量と還元型グルタチオン,ビリルビン,胆汁酸分泌量は有意に増加した.肝輸送蛋白ではMrp2,Mrp3,Mdr2のmRNAおよび蛋白発現レベルの有意の増加と,Mrp2とMdr2の肝毛細胆管膜における発現が増加していた.これらの変化はICKT投与ラットで顕著であった.Mrp3はICKT投与ラット肝の門脈周囲領域で強い発現が認められた.Bsep発現には変化を認めなかった.ビリルビン負荷試験にて,ICKT投与ラットにおける投与2時間後の血中総ビリルビンは有意に低下していた.キメラマウス:ICKTの長期投与マウスでは対照に比して,胆汁流量の増加を反映し胆嚢腫大が認められた.肝輸送蛋白ではラット同様に,ICKT投与マウスでMRP2およびMDR3の蛋白発現量と肝毛細胆管膜における発現に増加が認められた.またBSEP発現には変化を認めなかった.利胆効果は生薬成分単独投与に比してICKT投与動物において顕著であったことより,genipin(geniposide)以外にも類似の作用を示す生薬成分が含まれているものと考えられた.ICKTの生薬成分であるgenipin(geniposide)の長期投与は,転写・翻訳の増加に加えて,post-transcriptionalメカニズムにてMrp2/MRP2の毛細胆管膜への集約を促進することにより,ラットおよびヒト肝において胆汁酸非依存性に胆汁分泌を促進した.ICKTは胆汁うっ滞性肝胆道疾患の治療薬としての高い有用性が示唆された.胆汁うっ滞症の治療にはステロイドホルモン,フェノバルビタール,コレスチラミンなどが経験的に使用されてきたが,その効果は不安定であり有効性も確立されていない.漢方製剤インチンコウ湯(ICKT)は胆汁うっ滞や黄疸の治療薬に広く使用されている.

我々は本剤の生薬成分であるgeniposideとその活性体であるgenipinの急性投与,およびgenipin,ICKTの慢性投与は有機陰イオン輸送蛋白であるmultidrug resistance-associated protein2(Mrp2)を介在した胆汁酸非依存性の強力な胆汁分泌促進(利胆)作用を発揮することが明らかとなった(Hepatology2004,Am J Physiol 2007).すなわち,genipinまたはICKTの長期投与ラットでは対照に比して,胆汁流量と還元型グルタチオン,ビリルビン,胆汁酸分泌量は有意に増加した.肝臓ではMrp2とMrp3のmRNAおよび蛋白発現レベルの有意の増加と,Mrp2の肝毛細胆管膜における発現が増加していた.これらの変化はICKT投与ラットで顕著であった.Mrp3はICKT投与ラット肝の門脈周囲領域で強い発現が認められたが,胆汁酸輸送蛋白であるBsep発現には変化を認めなかった.ビリルビン負荷試験にて,ICKT投与ラットにおける投与2時間後の血中総ビリルビンは有意に低下していた.ヒト肝細胞を有するヒト肝キメラマウスにおいても,ICKT長期投与のマウスでは対照に比して,胆汁流量の増加を反映し胆嚢腫大が認められた.肝輸送蛋白ではラット同様に,ICKT投与マウスでMRP2の蛋白発現量と肝毛細胆管膜における発現に増加が認められた.これらのことより,ICKTおよびその生薬成分であるgenipin(geniposide)の長期投与は,転写・翻訳の増加に加えて,post-transcriptionalメカニズムにてMrp2/MRP2の毛細胆管膜への集約を促進することにより,ラットおよびヒト肝において胆汁酸非依存性に胆汁分泌を強力に促進することが判明した.ICKTは胆汁うっ滞性肝胆道疾患の治療薬として高い有用性が示唆された.
ブロック共重合体の規則-不規則転移に伴う熱力学関数の精密測定

スチレン-イソプレンブロック共重合体(SI)をはじめ多くのブロック共重合体は規則的ミクロ相構造から不規則または混合状態への規則-不規則転移(ODT)を示す。そのような構造変化を反映してODTの前後でブロック鎖の運動状態が大きく変化する。本研究の目的は転移の熱力学と揺らぎの関係を解明することを目的とする。まず断熱型比熱計の作成を行なった。温度計として、ロジウム-鉄抵抗温度計を用い、その抵抗を精密なブリッジ(ASL社S1059PA型)で測定し温度を0.0001Kの精度で読み取った。二重の断熱壁をもつクライオスタットを作成し、試料セルは金鍍金した。断熱状態でジュール熱を加え比熱を測定した。また種々の計器の読み取りや温度制御はコンピューターにより自動化した。この装置によりスチレン-イソプレンブロック共重合体(SI)溶液の比熱を測定したところ規則-不規則転移(ODT)によるラムダ型の熱異常が観測され、Leiblerの理論と比較した。比熱の研究と平行して、種々の組成および分子量を持つSI共重合体について少角X線散乱(SAXS)の測定を行った。また転移点近傍の動的挙動を調べるため、トルエン溶液の誘電測定を行った。その結果、ラメラモルフォロジーを持つSIジブロック共重合体では、ODTによるSAXSの散乱強度変化と誘電緩和スペクトルの変化がよく対応していることを見い出した。ブロック共重合体(SI)は昇温あるいは共通良溶媒の添加により、規則的ミクロ相構造から不規則または混合状態への規則-不規則転移(ODT)を示す。また、ODTの前後で、ブロック鎖の運動状態が大きく変化する。本研究の目的は比熱の精密測定により、転移の熱力学と揺らぎの関係を解明することを目的とする。本年は断熱型比熱計の作成を行なった。装置が市販されていないため、各部分を自作する必要がありまだ完成していない。温度計として、ロジウム-鉄抵抗温度計を用い、その抵抗を精密なブリッジ(ASL社S1059PA型)で測定する。一方、ジュール熱測定は四端子法により精密電圧計(Keithley社)を用いて行うように設計した。これらの装置の較正を行い十分の精度を持つことを確認した。また二重の断熱壁をもつクライオスタットを作成し、セルは金鍍金した。またコンピューター(NEC PC-9800)により測定や温度制御をすべて自動化するようにプログラムを作成中である。次に種々の組成および分子量を持つスチレン-イソプレンジブロック共重合体(SI)およびトリブロック共重合体(SIS)をリビングアニオン重合で合成した。転移点近傍の動的挙動を調べるため、トルエン溶液の誘電測定を行った。その結果、ラメラモルフォロジーを持つSIジブロック共重合体ではODTより低温で損失曲線が明確な二重ピークになるのに対し、シリンダー型のモルフォロジーを持つSIでは弱いショルダーが見られた。また、SISトリブロック共重合体ではODTで際立った変化を示さないことがわかった。昨年に引き続いて断熱型比熱計の作成を行なった。また測定や温度制御のコンピューターによる自動化を行った。

この装置の空の状態の比熱測定を行った。現在、標準試料としてトルエンの比熱測定を行ったが真空中での試料もれがありセルの再設計をおこなっている。比熱の研究と平行して、種々の組成および分子量を持つSI共重合体およびトリブロック共重合体(SIS)をリビングアニオン重合で合成し、そのトルエン溶液について少角X線散乱(SAXS)の測定を行った。また昨年に引き続いて、転移点近傍の動的挙動を調べるため、トルエン溶液の誘電測定を行った。その結果、ラメラモルフォロジーを持つSIジブロック共重合体では、ODTによるSAXSの散乱強度変化と誘電緩和スペクトルの変化がよく対応していることを見い出した。また、SI共重合体溶液の拡散を動的光散乱で測定したがODTによる変化は見られず、回転運動と並進運動に大きな差のあることがわかった。
実験大腸癌における性ホルモンレセプターの局在とアロマターゼ発現に関する検討

本研究は、DMH投与による大腸癌発癌モデルラットをもちいて、性ホルモンが発癌過程における大腸粘膜および大腸癌の増殖能におよぼす影響を検討するとともに、各種ホルモン投与ラットおよび去勢ラットにおけるDMH誘発大腸癌でのアロマターゼおよびレセプターの発現を検討するのが目的である。本年度は、昨年度に引き続きラットへのDMHおよびエストロゲン投与を行い、大腸癌を誘発すること、および、組織中のアロマターゼ活性とP-450_<arom>酵素蛋白濃度を測定を試みた。結果、ラットへのDMH投与により発癌実験において雌雄および去勢ラット間での発癌に明らかな差、変化は認めなかった。また、組織中のP-450_<arom>酵素蛋白濃度測定および性ホルモンレセプターの局在についても現在検出不能である。本年度はさらに、アロマターゼ測定方法について山ノ内研究所の研究室において技術指導およびご協力をいただき、実験を行ったものであるが、Mentgesらの結腸直腸癌におけるエストロゲン受容体とプロゲステロン受容体の含有量の測定結果では15%の検体より受容体を証明しているものの、存在を否定する報告も見られ、おそらく性ホルモンおよびアロマターゼの大腸組織および大腸癌における存在はかなり希少かつ微量であると推察される。しかしながら、臨床例において子宮体癌や乳癌との多重発癌例が存在しており、発癌に対して性ホルモンの関与は否定しきれず、臨床例においては年齢別、既往歴、家族歴などにより症例を絞り込み、また、動物実験もふくめて現在の状況を基礎としてさらなる実験、検討を現在継続中である。本年度は、主にラットへのDMHおよびエストロゲン投与を行い、大腸癌を誘発すること、および、組織中のアロマターゼ活性とP-450_<arom>酵素蛋白濃度を測定し、本実験に備えることを目標とおいた。さらに、実験大腸癌のみならず、ヒト大腸癌組織においても性ホルモンレセプターの測定およびアロマターゼの測定を試みた。結果、現在ラットへのDMH投与により発癌実験の経過中であるが雌雄での発癌に明らかな差、変化は認めていない。また、組織中のP-450_<arom>酵素蛋白濃度の測定の予備実験の最中である。ヒト大腸癌組織における性ホルモンレセプターは現在21症例において測定を試みたが、諸家の報告に見るように、極微量のためか存在しないのか判断出来ないが、いまのところ測定不可であり、性ホルモンレセプター測定不可を反映してか、アロマターゼの大腸癌組織中の存在の確認は使得てない。来年度も、さらに検体を増やし、ラットおよびヒトでのアロマターゼ存在の検討を行っていく。
発達性計算障害の基盤認知および介入方法の検討

計算能力障害の学力への影響を調べるため、算数の学力検査成績と計算能力の要素の関係性の検討を、また臨床への応用として二分脊椎症・水頭症の小学生の計算能力の検討を行い、結果を小児精神神経学会、小児神経学会、アジア大洋州小児神経学会などで発表した。視空間認知や言語能力と計算能力の関連に関するデータをとった。また、数概念の一部として、数量の認識を計測する検査を作成し、健常児と学習障害児のデータを採取した(結果は未発表)。医師を対象としたLDセミナーを開催し、子どもの学習困難に対する診療について解説をした。26年度には、視空間認知、言語能力、記憶、自動化能力が数概念、計算技能へおよぼす影響と、計算障害と読み書き障害の併存状況を調べるために、以下の2つの検討を行った。1.小学校16年生の、計算その他の学習困難を主訴とする正常知能の児童70名に対して、WISCIV、特異的発達障害診断・治療のための実践ガイドライン(診断と治療社)の計算課題、ひらがな読字課題、数の量的把握、小学生のための読み書きスクリーニング検査(STRAW)、PVT-R絵画語い発達検査(日本文化科学社)、聴覚記憶、Rey's Auditory-Verbal Learning Test(AVLT)、Rapid Automatized Naming Test(RAN)、視覚関連基礎スキルの広範囲アセスメント(WAVES)、読みの包括的領域別アセスメント(CARD)を行い、基本的なアカデミックスキルと関連認知の検討をした。2.小学校1年生中学校1年生の二分脊椎の患者11名(水頭症合併は10名)に対して、WISCIVまたはWISCIII、特異的発達障害診断・治療のための実践ガイドライン(診断と治療社)の計算課題、ひらがな読字課題、数の量的把握、小学生のための読み書きスクリーニング検査(STRAW)、PVT-R絵画語い発達検査(日本文化科学社)、視覚関連基礎スキルの広範囲アセスメント(WAVES)、Rey's complex figuretest(RCFT)、読みの包括的領域別アセスメント(CARD)を行い、基本的なアカデミックスキルと関連認知の検討をした。発達性計算障害の認知特徴に関する知見は少ないために、まだ介入方法や合理的配慮の方略が確立していない。計算基礎技能に問題を持ち、計算困難を訴える子どもの認知特徴を明らかにすることは、効率的な援助を行うための基礎的、かつ重要な礎となる。1.26年度に引き続き、学童の視空間認知、言語能力、記憶、自動化能力が数概念、計算技能へおよぼす影響と、計算障害と読み書き障害の併存状況を調べた。小学校16年生の、計算その他の学習困難を主訴とする正常知能の児童60名あまりを対象に、WISCIV、特異的発達障害診断・治療のための実践ガイドライン(診断と治療社)の計算課題、ひらがな読字課題、数の量的把握、小学生のための読み書きスクリーニング検査(STRAW)、PVT-R絵画語い発達検査(日本文化科学社)、聴覚記憶、Rey's Auditory-Verbal Learning Test(AVLT)、Rapid Automatized Naming Test(RAN)、視覚関連基礎スキルの広範囲アセスメント(WAVES)、読みの包括的領域別アセスメント(CARD)を行い、基本的なアカデミックスキルと関連認知の検討をした。昨年度の二分脊椎症+水頭症の子どものデータ採取に引き続き、今年度は極小未熟児を対象としたが、知能低下を伴う場合が多く採取データは未だ数名にとどまっている。28年度もデータ収集を続ける。2.通常学級に在籍する小学生を対象に、日本LD学会で開発中のSKAIP(Screening Kit for Academic Intervention Program)の計算検査を用い、数的事実と計算手続きの速度と正確性を測定し、標準学力検査NRTの算数成績との相関を検討した。結果を28年の第58回日本小児神経学会で発表する。論文の作成が遅れている。今年度中に「計算障害における数的事実と計算手続きの速度と正確性」「二分脊椎症患児における、計算障害と読み書き障害」「数的事実と計算手続きの速度と正確性の算数成績に対する影響」の3つについて論文化する。Rey's Auditory-Verbal Learning Test(AVLT)の標準値をとる予定であったが、検査が煩雑なことから、学校や児童の協力が得にくく頓挫している。今年度中に施行できる目処が立ちにくいため、この目的は諦め、海外も含め文献に標準値を求めるか、群間比較に用いるにとどめるものとする。1.引き続き、学童の視空間認知、言語能力、記憶、自動化能力が数概念、計算技能へおよぼす影響と、計算障害と読み書き障害の併存状況を調べた。小学校16年生の、計算その他の学習困難を主訴とする正常知能の児童40名あまりを対象に、WISCIV、特異的発達障害診断・治療のための実践ガイドライン(診断と治療社)の計算課題、ひらがな読字課題、数の量的把握、小学生のための読み書きスクリーニング検査(STRAW)、PVT-R絵画語い発達検査(日本文化科学社)、聴覚記憶、Rey's Auditory-Verbal Learning Test(AVLT)、Rapid Automatized Naming Test(RAN)、視覚関連基礎スキルの広範囲アセスメント(WAVES)、読みの包括的領域別アセスメント(CARD)を行い、基本的なアカデミックスキルと関連認知の検討をした。極小未熟児を対象としたデータ収集を継続していたが、知能低下を伴う場合が多く統計処理可能な数に達していない。今後の課題として検討を続ける予定である。今年度は、数概念の関与を明らかにする目的で、独自に数量の認識検査を作成し、検討項目に加えた。

数概念の認知と計算スキルの関連性を明らかにする。2.通常学級に在籍する小学生を対象に、日本LD学会で開発中のSKAIP(Screening Kit for Academic Intervention Program)の計算検査を用い、数的事実と計算手続きの速度と正確性を測定し、標準学力検査NRTの算数成績との相関を検討した。乗算、除算を加えた結果をAOCCN2017で発表する。3.発達障害診療医師の学習障害に関する啓蒙のためにLD研修会を開催し、発達障害児における計算障害の実態と診療のヒントを講義した。計算能力障害の学力への影響を調べるため、算数の学力検査成績と計算能力の要素の関係性の検討を、また臨床への応用として二分脊椎症・水頭症の小学生の計算能力の検討を行い、結果を小児精神神経学会、小児神経学会、アジア大洋州小児神経学会などで発表した。視空間認知や言語能力と計算能力の関連に関するデータをとった。また、数概念の一部として、数量の認識を計測する検査を作成し、健常児と学習障害児のデータを採取した(結果は未発表)。医師を対象としたLDセミナーを開催し、子どもの学習困難に対する診療について解説をした。初年度には、より複雑な計算課題を新しく開発し、AVLTを合わせて、一般小児の標準値を採取する予定であった。しかし、一般的なデータをとるためにはクリニック受診者ではなく学校のクラス全体の子どものデータが必要となる。26年度は、協力が得られる小学校がなかったために、標準値の設定ができなかった。27年度以降に想定していた、学習困難を訴える子どものデータ採取を先行させた。また、水頭症を合併することが多く、計算障害の出現頻度も高いとされる二分脊椎の子どもの検査をする機会を得たので、これも繰り上げて行った。二分脊椎の子どもの検討結果は、一部を第13回アジアオセアニア小児神経学会で発表する。残りの検討結果を第114回日本小児精神神経学会で発表する予定である。1.これまでの検討で、計算速度の低下が計算技能の発達にとって重要であることが判明している。計算困難を有する児童を対象に、計算速度の改善を目的とした訓練方法を開発し、その有用性を検討する。訓練は数的事実の計算速度のみをターゲットとするものとし、その後、数的事実と計算手続きの速度と正確性に対する影響を検討する。2.数概念と視空間認知の関連性を明らかにすることは本研究の目的の一つであるが、数概念の検査方法が不十分であるために明確な所見を得難い。数概念に対する検査、具体的には5までの数を目視把握する能力のPC検査を新たに作成し、その有用性を検討する。3.26、27年度に引き続き、学童の視空間認知、言語能力、記憶、自動化能力が数概念、計算技能へおよぼす影響と、計算障害と読み書き障害の併存状況を調べる。今年度は特に低出生体重児の対象数を増やしたい。小児神経学26年度の予定であった標準値の検討を、協力が得られる小学校を探して行う。学習に困難を訴える子どもの検査は引き続き行い、対象人数を増やす。
非ロトカ・ボルテラ型モデルのパーマネンスの研究

2次元の離散力学系の場合,成長率がある種の凸性を持てば,たとえそれが非線形であっても,非ロトカ・ボルテラ型モデルとロトカ・ボルテラ型モデルはパーマネンスに関して同様の性質を持つ.具体的には座標軸上の不動点の安定性でモデルのパーマネンスが判別できる.本年度は,このような性質を持たないモデルに焦点を当てて以下の研究を行った:1.宿主方程式に密度依存項を持つニコルソン・ベイリーモデルのパーマネンスは座標軸上の不動点の安定性だけでは必ずしも判別できない.そのため,モデルのパーマネンスがどの程度座標軸上の不動点の安定性だけで判別できるかを調べた.次のことが明らかとなった:(1)パラメータ空間の広い範囲で,パーマネンスは座標軸上の不動点の安定性では判別できない;(2)パーマネンスでないときリドルドな吸引域を持ちうる;(3)宿主の個体群動態がカオス的であるときこれらの性質を持ちやすい.結果はMathematical Biosciences誌に掲載予定であり,数理解析研究所・研究集会『力学系の研究』で発表を行った.2.内部構造を持つ単一種の個体群動態を記述する行列モデルの研究を行い次のことを示した:(1)離散時間モデルの場合には,内部構造が原始的である場合,パーマネンスはモデルの関数形によらず,ある定数行列の固有値の大きさによって決定される;(2)非原始的である場合には,その固有値の大きさだけでは決定されない;(3)連続時間モデルの場合には内部構造が既約であれば必然的に原始的になり,その固有値の大きさによってパーマネンスが決定される.結果はSIAM Journal on Applied Mathematics誌に掲載され,Internationl workshop on differential equations in mathematical biology等で発表した.2次元の離散力学系の場合,成長率がある種の凸性を持てば,たとえそれが非線形であっても,非ロトカ・ボルテラ型モデルとロトカ・ボルテラ型モデルはパーマネンスに関して同様の性質を持つ.具体的には座標軸上の不動点の安定性でモデルのパーマネンスが判別できる.本年度は,このような性質を持たないモデルに焦点を当てて以下の研究を行った:1.宿主方程式に密度依存項を持つニコルソン・ベイリーモデルのパーマネンスは座標軸上の不動点の安定性だけでは必ずしも判別できない.そのため,モデルのパーマネンスがどの程度座標軸上の不動点の安定性だけで判別できるかを調べた.次のことが明らかとなった:(1)パラメータ空間の広い範囲で,パーマネンスは座標軸上の不動点の安定性では判別できない;(2)パーマネンスでないときリドルドな吸引域を持ちうる;(3)宿主の個体群動態がカオス的であるときこれらの性質を持ちやすい.結果はMathematical Biosciences誌に掲載予定であり,数理解析研究所・研究集会『力学系の研究』で発表を行った.2.内部構造を持つ単一種の個体群動態を記述する行列モデルの研究を行い次のことを示した:(1)離散時間モデルの場合には,内部構造が原始的である場合,パーマネンスはモデルの関数形によらず,ある定数行列の固有値の大きさによって決定される;(2)非原始的である場合には,その固有値の大きさだけでは決定されない;(3)連続時間モデルの場合には内部構造が既約であれば必然的に原始的になり,その固有値の大きさによってパーマネンスが決定される.結果はSIAM Journal on Applied Mathematics誌に掲載され,Internationl workshop on differential equations in mathematical biology等で発表した.
精緻な文字表記情報を持つ近代新聞コーパスの構築による表記・文体変遷の計量的研究

本研究は,明治・大正時代の新聞を対象とした調査により,日本語の文体・語彙・文字表記が,メディアの発達や読者層の変化,社会変化などの社会的・時代的背景とどのように関わりながら変化したかを明らかにすることを通して,言語変化のメカニズムの解明を目指すものである。具体的に以下3つの課題に取り組む。(1)明治・大正時代の『読売新聞』を対象としたコーパス(言語データベース)を構築する。(2)これを用いた言語分析により,新聞の文体・語彙・文字表記の実態とその変化を明らかにする。(3)新聞の形式(判型,頁数,段組,面・欄割等)や受容の実態,社会的背景(教育や言語政策等)の変化と,言語変化との相関を分析する。本研究の目的は,社会と言語が大きく変化した近代から現代にかけて,語の使用の実態とその変遷を明らかにすると共に,資料の形式・表記・文体が,メディアの発達,読者層の変化,社会の変化とどのように関わりながら変化したかを明らかにすることである.そのために,幕末明治初期に誕生し,形式・形態・表記・文体すべてにおいて急速に変化・発展しながら現代へと途切れなく続く「新聞」というメディアを研究対象として選択し,資料の形式や言語の表記についての,大量かつ精緻な実態把握に基づき,言語変化の様相と,その背景としての人間・人間活動の変化変遷を関連付けて論じることを試みることとした.本年度は,新聞に見られる言語変化の実態把握に用いるためのコーパス(新聞本文を言語研究に利用できる形で電子化したデータベース)の構築に取り組んだ.具体的には,明治・大正期から現代まで存続する新聞のうち,明治期の年間発行部数が多く,庶民を読者層として平易な談話体と傍訓に特徴のある,いわゆる「小新聞」(土屋礼子『大衆紙の源流明治期小新聞の研究』,世界思想社,2002年)の一つ,『読売新聞』を採録対象とし,発刊の明治7(1874)年から一定期間おきに,1年につき810万語程度を含む,約6080万語分のコーパスを作ることとし,本文の文字入力(外部業者への業務委託による)と整備を実施した.コーパス作成にあたっては,本文本行の文字をできる限り精緻に写すため,日本語を記述する文字(漢字や変体仮名を含む仮名文字)のセットとして最新の国際規格である「Unicode11.0」を用いて文字の記述を行うこととし,入力した新聞の本文に対して,Unicodeのコードポイント情報を付与するタグ付けを実施した.本課題は,コーパスに基づく近代の新聞の言語実態調査が研究の柱となっており,コーパスの構築自体が研究の成否を分ける大きなファクターとなる.本年度は,最終的に目標とするコーパスの語彙量,約60万語のうち,約46万語分の本文データ整備が完了した.近代の新聞は活字が大変細かいことに加え,版面の保存情報が良くないことから,入力作業が難航することが予想されたが,外部業者への本文文字入力業務の委託についても,緊密に連携を取りながら順調に進めることができた.また,精密な文字情報を付与する作業を大学生アルバイタに依頼し,明治初期の版面に見られる変体仮名活字や談話体の文章,近代文語文などの読解トレーニングも兼ねて実施したが,順調に進めることができた.次年度へ向けて,作業を軌道に載せられたことも勘案し,概ね順調に進展していると考える.研究の最終年度となる今年度は,新聞コーパスの完成を目指すと共に,これを用いた言語分析に取り組む.新聞コーパスの構築については,引き続き本文の文字入力と文字情報(Unicode)付与を進めるほか,包括的・網羅的な語彙分析や表記分析を行うために,形態論情報(単語に対する読みや代表的な形式,品詞や活用語の活用形・活用型,語種などの情報)の付与を実施する.近代語の形態素解析については,既に『日本語歴史コーパス明治・大正編』での実践経験があり,また,形態論情報付与に習熟した研究補助者を確保することができていることから,滞りなく進めることができるものと考える.また,今年度は,既に作成が進んでいる部分のデータを用いた,新聞における言語使用の実態把握にも着手し,学会・研究会等での発表を通して,研究の方向性について検証を行いながら進める.本研究は,明治・大正時代の新聞を対象とした調査により,日本語の文体・語彙・文字表記が,メディアの発達や読者層の変化,社会変化などの社会的・時代的背景とどのように関わりながら変化したかを明らかにすることを通して,言語変化のメカニズムの解明を目指すものである。本研究の目的は,社会と言語が大きく変化した近代から現代にかけて,語の使用の実態とその変遷を明らかにすると共に,資料の形式・表記・文体が,メディアの発達,読者層の変化,社会の変化とどのように関わりながら変化したかを明らかにすることである.そのために,幕末明治初期に誕生し,形式・形態・表記・文体すべてにおいて急速に変化・発展しながら現代へと途切れなく続く「新聞」というメディアを研究対象として選択し,資料の形式や言語の表記についての,大量かつ精緻な実態把握に基づき,言語変化の様相と,その背景としての人間・人間活動の変化