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神戸市を対象とした細密な気象観測によるヒートアイランドと海陸風の実態調査

1研究目的近年都市部とその周辺における「ヒートアイランド現象」が顕著になっている.しかし,神戸市のヒートアイランドの詳細な実態およびヒートアイランドと海陸風との関係は十分に明らかにされていない.神戸は南に大阪湾,北に六甲山地をかかえ,静穏日には熱的循環である海陸風・山谷風が発達すると考えられる.そのため神戸では,海陸風などの熱的局地循環とヒートアイランドの関係を考察する格好の条件が揃っているといえる.そこで,本研究では大きく以下の3点を目的とした.(1)神戸市内に高密度に観測機器を設置し,神戸市の気候要素分布の時空間的変化を明らかにする.(2)神戸市の海陸風と山谷風の日変化を季節ごとに明らかにする.(3)播磨灘に面した岡山市や仙台市等の事例を参考に,局地循環が気温の空間分布に与える影響について明らかにする.2研究方法(1)神戸市常時大気測定局10ヶ所の風向・風速データを用いて,海陸風に関する統計的解析を行った.(2)神戸市内の市街公園34か所に観測器を設置し,気温・湿度・大気圧等の観測を行った.3研究成果・海陸風について(2011年度における晴天静穏日53日間を対象とした)(1)15時の卓越風向は主として南西寄り, 03時の卓越風向は主として北から北西寄りあるいは北東寄りであった.六甲山地に近い地点では夜間においては六甲山地からの北から北西寄りの山風が卓越する.(2)スカラー平均風速の日変化から海風と陸風の風速はそれぞれ約4.0m/s,約2.62.7m/sであった.・気温分布について(2014年78月を対象とした)(1)日中(1416時平均)には,高温域が東西方向帯状に生じており,特に東部ほど高温であった.(2)日の出頃(46時平均)には,高温域が市街地中心部人工島部に生じていた.(3)熱帯夜の頻度の指標となる25°Cを超えた延時間数の分布は,市街地中心部で多い傾向があった.1研究目的近年都市部とその周辺における「ヒートアイランド現象」が顕著になっている.しかし,神戸市のヒートアイランドの詳細な実態およびヒートアイランドと海陸風との関係は十分に明らかにされていない.神戸は南に大阪湾,北に六甲山地をかかえ,静穏日には熱的循環である海陸風・山谷風が発達すると考えられる.そのため神戸では,海陸風などの熱的局地循環とヒートアイランドの関係を考察する格好の条件が揃っているといえる.そこで,本研究では大きく以下の3点を目的とした.(1)神戸市内に高密度に観測機器を設置し,神戸市の気候要素分布の時空間的変化を明らかにする.(2)神戸市の海陸風と山谷風の日変化を季節ごとに明らかにする.(3)播磨灘に面した岡山市や仙台市等の事例を参考に,局地循環が気温の空間分布に与える影響について明らかにする.2研究方法(1)神戸市常時大気測定局10ヶ所の風向・風速データを用いて,海陸風に関する統計的解析を行った.(2)神戸市内の市街公園34か所に観測器を設置し,気温・湿度・大気圧等の観測を行った.3研究成果・海陸風について(2011年度における晴天静穏日53日間を対象とした)(1)15時の卓越風向は主として南西寄り, 03時の卓越風向は主として北から北西寄りあるいは北東寄りであった.六甲山地に近い地点では夜間においては六甲山地からの北から北西寄りの山風が卓越する.(2)スカラー平均風速の日変化から海風と陸風の風速はそれぞれ約4.0m/s,約2.62.7m/sであった.・気温分布について(2014年78月を対象とした)(1)日中(1416時平均)には,高温域が東西方向帯状に生じており,特に東部ほど高温であった.(2)日の出頃(46時平均)には,高温域が市街地中心部人工島部に生じていた.(3)熱帯夜の頻度の指標となる25°Cを超えた延時間数の分布は,市街地中心部で多い傾向があった.
電子線照射による圧縮木材の寸法安定化

圧縮木材の製造において、変形の固定処理が重要な課題となる。実用的な観点から判断すると、処理時間の短縮と同時に、解放系における常温、常圧下での処理が望まれる。これまでの成果から、変形固定化の機構として、変形に伴って弾性エネルギーを蓄積する分子鎖の切断が有効であると判断された。そこで、高温、高圧を必要とせず、短時間に木材成分を切断して、変形によって蓄積された回復力を除去する方法として放射線処理を試みた。特に『電子線照射』処理に着眼し、木材加工にこれを適応するための周辺調査と、圧縮変形の固定化に関する実験を行った。(1)様々な産業分野における放射線利用技術の発展に伴い、低コストで、高エネルギー、高出力の電子線照射装置が開発されており、木材加工においても、電子線照射を適用する条件が整いつつある。また、10MeV程度の照射であれば放射化の心配はなく、電源によってOn-Off操作が可能であり、安全性、信頼性に問題は認められない。電子線照射は、密閉空間を必要としないので、連続生産が可能である。従来の加熱処理に比べて、処理時間が極めて短く、処理材の後処理が不要である。照射対象物の温度上昇がほとんどないため、水蒸気処理などにおいて必要とされた加工材を取り出す際の冷却工程が不要である。(2)変形量が約50%で横圧縮変形しドライングセットしたスギ圧縮木材に0.75MeVの電子線を照射し、煮沸による変形回復を測定したところ、吸収線量の増加とともに回復度は低下し、3MGy程度の吸収線量で変形が完全に固定された。この時、試験片の異常変形、重量減少はほとんど認められなかった。これ以上の吸収線量では、試験片に異常収縮、著しい強度低下、割れなどの損傷が確認された。電子線を照射してから変形する前処理によって変形を固定するには、4Mgy以上の吸収線量が必要で、この時、照射材には極めて高い流動性が認められた。これまでの研究成果から、実用的な圧縮変形の固定処理に要求される処理性能は、(1)解放系、(2)常温、(3)常圧での処理が可能であり、(4)処理時間が極めて短いことであると判断された。そこで、高温、高圧を必要とせず、短時間に木材成分を切断して、変形によって蓄積された回復力を除去する方法として放射線処理、特に『電子線照射』処理に着眼し、A.木材加工にこれを適応するための事前調査と、B.圧縮変形の固定化に関する実験を行った。A.木材加工に電子線照射を適用する上での特徴は以下のように集約された。1.処理時間が極めて短く、処理材の後処理が不要である。2.照射対象物の温度上昇がほとんどない。3.様々な産業分野における放射線利用の発展に伴い、高エネルギー、高出力の電子線照射装置が開発されている。4.密閉空間を必要としないので、連続生産が可能である。5.10MeV程度であれば放射化の心配はなく、電源によってOn-Off操作が可能であり、安全性が高い。B.変形量が約50%で横圧縮変形しドライングセットしたスギ圧縮木材に0.75MeVの電子線を照射し、煮沸による変形回復を測定したところ、吸収線量の増加とともに回復度は低下し、3MGy程度の吸収線量で変形が完全に固定された。
相分離界面への幾何測度論の応用

当該研究では物質が液体及び気体等の異なる2つの相を安定維持するような状態の重要な数理モデル化のひとつであるファンデルワールスのフェイズフィールドモデルの解析を主目標としている。物質の状態を表すために、表面張力効果を持つ特異摂動項を持つような非凸エネルギー汎関数をここでは考える。相分離面の厚みを表すパラメターによる停留点の漸近挙動が当初考えられた。予備的な結果としてJ.Hutchinsonとの共同研究により、相分離界面はパラメターが十分小さい時には定平均曲率曲面にハウスドルフ距離の意味で近いことが示された。これは以前知られていた結果がエネルギー最小解のみの知見であることと異なり、一般停留点に対しての結果であることが特記される。その後オイラー・ラグランジェ方程式におけるラグランジェ乗数が関数である場合について研究した。これは変数化学ポテンシャル項を考察した事にあたり、極限相分離界面の平均曲率値がこの化学ポテンシャルによって決定される事を示した。(研究発表1)研究集会における意見交換で特に応用数学者との情報交換を行い、当該研究に関連する問題としてリーマン多様体上での特異摂動、解析と、サイン-ゴードン方程式の不安定回転解との関係が指てきされ、現在リーマン多様体版の研究成果をあげつつある。当該研究では物質が液体及び気体等の異なる2つの相を安定維持するような状態の重要な数理モデル化のひとつであるファンデルワールスのフェイズフィールドモデルの解析を主目的としている。ここでは物質の状態を表すために、表面張力効果を持つ特異摂動項をもつような非凸エネルギー汎関数を考える。数学的問題としては相分離面の厚みを表すパラメターによる停留点の漸近挙動がまず第一の問題として考えられた。予備的な結果としてJ.Hutchinsonとの共同研究(研究発表参照)により、相分離面はパラメターが十分小さい時には定平均曲率曲面にいわゆるハウスドルフ距離の意味で近いことが示された。これは以前知られていた結果がエネルギー最小解のみの知見であることとは異なり、一般停留点に対しての結果であることが特記される。その帰結として当該研究の結果は時間依存するようなCahn-Hilliard方程式などの非平衡問題に対しても応用範囲があることを意味する。その一環として今年度得られたのはいわゆる化学ポテンシャル項が定数ではないような場合の特異摂動についての結果である。この場合、極限相分離面となるのは各点での平均曲率が化学ポテンシャルによって決定されるものとなることが厳密に示された。これにより2次元空間においては、Cahn-Hilliard方程式の特異摂動極限の相分離面が、ある意味で扱いやすい一次元曲線であることが示された。現在一般次元における同様の結果を示すことを1つの目標としている。またパラメターが十分小さい時の相分離面の詳細な正則性の理論構成についても現在研究進行中であり、ある意味で相分離面は少なくとも一回可微分であることが示された。
断層画像走査法(CTスキャン法)を用いた等張力曲面に関する基礎的研究

大空間を薄膜を使用して架構する膜構造では,薄膜それ自身には面外方向の強度はほとんどなく、面外曲げモ-メントや面外せん断力に対しては薄膜のみで抵抗することはできない。そこで設計荷重に対して主として面内応力が、膜面全域にわたりできるだけ一様に作用する、いわゆる等張力曲面もしくはそれに近い応力状態となるように計画することが、設計に際しての基本的な考え方となる。近年、半導体素子に代表される画像入力素子の急速な進歩により、画像を数値デ-タとして計算機内に高速に取り込むことができるようになって来ている。ここでは、与えられた境界条件下での極小曲面を常に実現することが可能な石鹸膜により形成される曲面を、平行平面内を高速スキャンするヘリウム・カドミウムレ-ザ-光線を利用して断層的に可視化し、高速ビデオ撮影により得られる画像デ-タを、CTスキャン法を用いて三次元曲面として数値的に復元する手法を開発することを目的としている。本研究では、1)曲面形状測定用の目的空間(一辺約30cmの立方体)内を任意の方向に任意の刻み幅で平行に高速スキャンする光学駆動回路を設計製作し、2)特殊蛍光剤を含有した石鹸膜にヘリウム・カドミウムレ-ザ-光線を照射する際、最も良好な状態で蛍光が得られる溶剤の配合の決定および撮影機器の諸パラメ-タ-の設定を行ない、3)高速ビデオ撮影画像により得られる複数のCT画像群から、もとの曲面形状の三次元デ-タを発生するプログラムの開発を行うとともに、4)変分原理に基づく極小曲面の有限要素法による数値解析結果との比較検討を行っている。石鹸膜に混入させる蛍光剤の濃度は微妙で試験の再現性に問題があることが判明したが、それ以外の各項目については初期の計画に近い結果が得られている。
ヒスタミン・システムの分子神経薬理学的研究:代謝酵素,トランスポーター,H_3受容体をターゲットとして

ヒスタミンは最も古い生体アミンの一つであり、平滑筋収縮、血管透過性亢進、胃酸分泌を初め、多くの生体機能に関係している。その基盤であるヒスタミン関連システムの分子生物学の分野でも、最近、大きな進展がみられた。現在、未解決の分子生物学的課題は、(1)ヒスタミントランスポーターの存在と本体、(2)ヒスタミンH3受容体のクローニング、(3)ヒスタミン合成酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)の遺伝子発現調節機構とHDC遺伝子ノックアウトマウスの作成、(4)ヒスタミンの分解酵素であるヒスタミンN-メチル基転移酵素(HMT)遺伝子のクローニングである。本研究では、この4つを目的とした。その結果、(1)ヒスタミントランスポーターについては、存在を示すことができ、今後の研究の糸口を掴んだ。(2)ヒスタミンH3受容体のクローニングは残念ながら、昨年5月にアメリカのローベンベルグらに先を越された。(3)ヒスタミン合成酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)の遺伝子発現に転写開始点附近のCpG島の脱メチル化が重要であることを明らかとし、また、HDC遺伝子ノックアウトマウスを作成した。これは、本研究の最大の成果で、今後の表現型の解析によりヒスタミンの新規機能が発見される期待が強まった。(4)ヒスタミンの分解酵素、ヒスタミンN-メチル基転移酵素(HMT)遺伝子のクローニングについては、上流域の決定がまだであるが、臨床的研究から喘息遺伝子の一つとなる可能性がでてきた。1.ヒスタミンの合成酵素(ヒスチジン脱炭酸酵素、HDC)の遺伝子の発現調節機構を研究した。ヒトHDC遺伝子の肥満細胞での特異的発現は、DNase I hypersensitive siteやメチル化シトシンの分析により、HDC遺伝子プロモーター領域の構造上の違いによることを明らかにした。また、クローン化マウス肥満細胞腫P815の腹腔内誘導を行い、その前後でHDC遺伝子近傍のDNaseI高感受性領域をDNAブロット法で検討したが、誘導前後での変化は見られなかった。動物種によりHDC遺伝子の発現調節機構が異なる可能性が考えられた。2.HDC遺伝子のターゲティングのプロジェクトは、Nagy博士(カナダ)らの協力のもとで,ターゲティング・ベクターの構築、胎児幹細胞への導入、キメラマウスの作成、F1マウスの作成を完了し、現在、F2マウスの遺伝子解析を行っている最中である。これらが終了次第、表現系の解析に移る。3.ヒスタミン分解酵素(ヒスタミンN-メチル基転移酵素、HMT)の遺伝子は、クローン化を終了し、現在、塩基配列を決定中である。また、HMT遺伝子の発現調節機構の解明に向けた研究を開始した。4.ヒスタミン・トランスポーターについては、ラット脳のシナプトゾーム分画を用いて、そのアッセイ系をほぼ確立した。5.ヒスタミンH_3受容体のクローニングについては、H_1、H_2受容体との共通塩基配列に着目したPCRクローニング法は、有効でないので、今後H_3受容体を介する電気生理学的特性を明らかにし、それを指標にしたアフリカツメガエル発現系にストラテジーを変更すべく、検討中である。6.ヒスタミンH_1受容体遺伝子ノックアウトマウスの行動薬理学的評価を行った。ノックアウトマウスは、野生型に比して新規環境で不安状態が強いという特徴を有していた。ヒスタミンの合成酵素(ヒスチジン脱炭素酵素、HDC)の遺伝子の発現調節機構を研究し、肥満細胞におけるヒトHDC遺伝子の細胞特異的発現は、プロモーター領域のCpG配列の脱メチル化によることを明らかにした。また、HDC遺伝子のノックアウト(KO)マウスを作成した。KOマウスは、も正常に分娩、発育し、外観上も野生型と差を認めない。脳、胃のHDC活性は著しく低下していたが、ヒスタミン含量は、1030%存在した。

絶食後に各臓器のヒスタミン含量およびHDC活性を測定したところ、絶食前と比べてヒスタミン量は大きく減少したことから、食餌中に含まれるヒスタミンの吸収による影響があると考え、今後、低ヒスタミン食を検討する予定である。その上で、行動実験やアレルギー誘発実験など表現系を解析中である。ヒスタミン分解酵素であるヒスタミンN-メチル基転移酵素(HMT)の遺伝子のクローニングについては、転写開始点の決定に手間どっている。さらにHMT遺伝子を高発現し、ヒスタミン分解能を高める目的で、HMTのトランスジェニックマウスを作成中である。ヒスタミン・トランスポーターについては、三環系抗うつ薬であるイミプラミンが強い阻害作用を有することを見いだした。ヒスタミンH_3受容体の電気生理学的研究を行い、H_3受容体はP,Q型カルシウムチャネルを介してCa^<2+>流入を促進することを見いだした。ヒスタミンH_1受容体遺伝子ノックアウトマウスの行動薬理学的評価を行い、ノックアウトマウスは、野生型に比して新規環境で不安定状態が強いという特徴をさらに確認した。これらの結果は、H1受容体のアセチセンス法を用いた検討とも一致した。本年度の研究において、最も進展したのはヒスタミンの合成酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)遺伝子ノックアウト(-/-)マウスに関するのものであったのでこれについて報告する。相同組み替え法により作成した-/-マウスは、雌雄比も1:1であり、胎児死はなく、生育状況、肉眼的にも異常を認めなかった。野生型(+/+)、-/-マウスの各臓器、特に、胃、脳のHDC活性とヒスタミン含量を測定した。-/-マウスのHDC活性は、胃、脳では、+/+マウスのそれぞれ、1.3、7.3%であった。一方、ヒスタミン含量は、-/-マウスの胃、脳では、+/+マウスのそれぞれ、0.4、15%であった。従って、このヒスタミンの由来として、ヒスタミンが腸管から吸収される可能性を考えた。市販のマウス餌(日本農産、ラボMRブリーダー)のヒスタミン含量は、14.6ng/gであったので、ヒスタミン量を低下させた餌(0.276ng/g)を調製した。こ餌を5日間投与すると、-/-マウスの脳のヒスタミン含量は、普通食投与マウスのそれの78%に低下した。この餌に15mg/gのヒスタミンを添加したものを投与したところ、ヒスタミン含量は、約3倍になっていた。即ち、ヒスタミンが、腸管から吸収され、視床下部、最終野など血液脳関門の疎なところから入るものと思われる。12時間の明暗周期下に飼育し、自発運動の日内リズムを測定したところ、-/-マウスにおいては、夜間の行動量が減少していた。このことは、ヒスタミンは、生体内では覚醒アミンとして働いているという古くからの仮説を支持するものである。メタンフェタミン1mg/kgを腹腔内投与し、自発運動量を測定すると、-/-マウスでは+/+マウスに比して増加し、かつその持続時間も延長していた。このことはヒスタミンは、覚醒剤の急性運動促進効果を抑制するというこれまでの行動薬理学的結果と一致する。ヒスタミンの産生酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)遺伝子ノックアウト(KO)
活性酸素ラジカル(OHなど)の放射線生物作用における役割-基礎的研究

この研究の目的はDNAおよびその関連物質ならびに生細胞を用いて、OHラジカルや他の類似の中間体をつくる作用源に重点をおいて、それらの役割について基礎的な観点からの知見を得ようとするものである。OHラジカルのきれいな源として眞空紫外線による水の光分解を用いた。ラジカルの直接生成の方法として眞空紫外線のソリッド状態での照射を用いた。また、Fenton型反応を経由するOHラジカルの生成の可能性もあることから、【H_2】【O_2】処理の実験も行った。【O(^-_2)】については今回充分調べることができなかった。得られた主な結果は次の通りである。1.ヌクレオチド,ヌクレオシドは直接光吸收によって塩基部分を遊離する。2.同様の状況で、pBR322DNAは高い効率でpoly(ADP-リボース)合成酵素の活性を誘導する。3.スピントラップ法によりヌクレオシドについて塩基および糖部分へのOH付加が認められる。4.オリゴヌクレオチドdApdAは直接光吸收によりアデニンおよび5'-dAMPを同じ率で放出して分解する。しかし、間接作用モードでは酸素存在下で塩基部分の分解が起る。5.【H_2】【O_2】処理によりイースト細胞はDNAにチミングリコールが生成される。以上、総合して考えると、DNAおよびその関連物質について、OHラジカルはH引き抜き、あるいは、OH付加反応を引き起して、以後の反応の引き金となるが、直接,間接モードによらず、糖部分が作用点となると思われる。
バブル期以降における分譲マンション供給の都心回帰現象がもつ意味

全国的に地価が暴騰したバブル期においては、住宅地地価の高騰も例外ではなく、3大都市圏を中心として住宅の郊外立地が促進された。この中には積極的に郊外居住を求めた事例も少なからずあろうが、本来ならば都心への近接性に優れた既成市街地での居住を希望しながら、高地価ゆえに郊外居住を余儀なくされた例も決して少なくない。それは、バブル崩壊後の地価下落が顕在化するにつれて、都心や都心周辺部において大量の分譲マンションが、供給されるに至ったことで証明される。つまり、このような住宅需要が潜在的にあったわけである。本研究では、膨大な分譲マンション供給に関わるデータを駆使して、3大都市圏における分譲マンション供給の動向を1983年から3年ごとの時期別に捉え、その間の価格推移についてもアプローチした。結果、バブル崩壊後は3大都市圏に共通して、分譲マンション供給地域が都心方向にシフトしていること、1990年代後半から分譲価格がバブル期前の水準に戻りつつあることが確認できた。また、比較研究のために規模の異なる地方都市においても同様の研究に着手しており、その多くは現在も研究途上にあるが、一部の都市については居住者の属性を明らかにすることもできた。さらに、近年注目されている都心居住に関連した都心地域の公共サービス(公共交通)についても派生的な研究ができた。今後は、より詳しい分析スケールによって大都市圏の個別地域における事例研究を進めるとともに、現在は殆ど明らかにされていない「都心居住」の是非を居住者の「生の声」から解明していく必要がある。少子高齢化が決定的になった昨今の日本において、都市をフィールドとした住宅研究の重要性が益々高まっていくことは必至であり、今後とも積極的な取り組みがなされなくてはならない。研究初年度にあたる平成14年度は、基礎的なデータ収集と膨大なデータの打ち込み作業が中心となった。収集したデータは、マンション立地に関する統計書(国立国会図書館、不動産経済研究所など)、マンション立地を左右する都市計画の用途地域図、マンション立地の結果生じる人口変化に関わる小地域統計(国勢調査の調査区別集計結果)などである。これらの作業に多大な時間を要したため、研究成果を印刷物で公表するには至っていない。しかし、室内作業だけではなく、若干の現地調査を3大都市圏の核的な中心都市(東京特別区、大阪市、名古屋市)および広域中心都市(札幌、仙台、広島、福岡)で実施し、少なくともその一部(札幌および広島)については、平成15年度内に口頭発表できる体勢が整いつつある。3大都市圏(京浜葉大都市圏、京阪神大都市圏、中京大都市圏については、平成15年4月下旬に人文地理学会の都市圏研究部会で口頭発表の予定である。このように印刷物を得るには至っていないが、平成15年度には積極的に各地で研究成果の口頭発表を行い、同時進行的に研究成果を印刷物で公表すべく研究を進める所存である。また、平成14年度に行った現地調査の結果、ミクロな視点によるマンション立地の分析には、想像以上の労力が必要であることが判明した。そのため、国勢調査区レベルでの詳細な地域研究は、3大都市圏の核的な中心都市の一部で丁寧に実施することがベストであると判断するに至っている。現在のところ、東京都文京区か大阪市西区のいずれかで詳細な地域分析を実施する予定である。前年度より継続して、経年的な分析のために「全国マンション市場動向」のデータ入力作業、19701980年代のデータ収集・入力作業を実施した。また、バブル期を挟む19832000年を全部で6ステージに分け、3大都市圏における供給実績と価格推移についての図面の作成を終えた。

この成果については、人文地理学会都市圏研究部会(4月26日)において「バブル期前後のマンション供給動向の都市圏比較」というタイトルで口頭発表し、成果の一部(中京大都市圏)は他の科研費報告書(基盤研究(B)(1)、課題番号:14380027「21世紀の社会経済情勢下における我が国大都市圏の空間構造」、研究代表者:富田和暁)にも公表した。3大都市圏と同時に研究を進めている広域中心都市の都市圏に関しては、分譲マンション供給が顕著な札幌市中央区について、東北地理学会春季学術大会において「バブル期前後における札幌市中央区の分譲マンション立地の特徴とその変化」と題して口頭発表し、発表後に札幌まで継続出張のうえ現地調査を実施した。他の広域中心都市の都市圏についてはデータ整理を行っているが、細かな分析については作業量が膨大になるため、とりあえず札幌市中央区を深く掘り下げる意向である。仙台・広島・福岡についてはデータ分析と都心地区の旧版住宅地図および現地調査を併用しつつ、3つのうちのいずれかで札幌市と同様の研究を比較考察しながら進める予定である。広域中心都市よりも規模が小さな都市圏については当初は予定していなかったものの、昨今の情勢を鑑みて岡山市全域における分譲マンション供給に関わる研究を進行中である。この結果の中間報告は、日本地理学会秋季学術大会において「バブル期前後における分譲マンション供給地域の変化-岡山市の場合-」と題して口頭発表した。以上の研究成果については、京都市都心部のマンション立地に関連する別記論文の公表に留まっているので、最終年度における研究の推進に並行して、論文等に順次まとめていく所存である。全国的に地価が暴騰したバブル期においては、住宅地地価の高騰も例外ではなく、3大都市圏を中心として住宅の郊外立地が促進された。この中には積極的に郊外居住を求めた事例も少なからずあろうが、本来ならば都心への近接性に優れた既成市街地での居住を希望しながら、高地価ゆえに郊外居住を余儀なくされた例も決して少なくない。それは、バブル崩壊後の地価下落が顕在化するにつれて、都心や都心周辺部において大量の分譲マンションが供給されるに至ったことで証明される。つまり、このような住宅需要が潜在的にあったわけである。本研究では、膨大な分譲マンション供給に関わるデータを駆使して、3大都市圏における分譲マンション供給の動向を1983年から3年ごとの時期別に捉え、その間の価格推移についてもアプローチした。結果、バブル崩壊後は3大都市圏に共通して、分譲マンション供給地域が都心方向にシフトしていること、1990年代後半から分譲価格がバブル期前の水準に戻りつつあることが確認できた。また、比較研究のために規模の異なる地方都市においても同様の研究に着手しており、その多くは現在も研究途上にあるが、一部の都市については居住者の属性を明らかにすることもできた。さらに、近年注目されている都心居住に関連した都心地域の公共サービス(公共交通)についても派生的な研究ができた。今後は、より詳しい分析スケールによって大都市圏の個別地域における事例研究を進めるとともに、現在は殆ど明らかにされていない「都心居住」の是非を居住者の「生の声」から解明していく必要がある。少子高齢化が決定的になった昨今の日本において、都市をフィールドとした住宅研究の重要性が益々高まっていくことは必至であり、今後とも積極的な取り組みがなされなくてはならない。
各種ニオイに対する人工膜センサーの開発

本研究において、我々はさまざまな脂質組成のリポソームを作製して、脂質組成変化によって応答感度が、どのように変化するかを検討した。ホスファチジルコリン(PC)にホスファチジルセリン(PS)をいろいろな割合で混合したリポソームに各種におい物質(シトラール、beta-ヨノン、アミルアセテート)を与え、膜電位感受性色素で膜電位変化を測定した。におい応答の大きさ、応答を引き起こす最小濃度(閾値濃度)はPS含量に大きく依存した。PS/PC=0.1と0.2リポソームは、アミルアセテートに対して最も低い閾値濃度(10^<-9>M)を有していた。実際の嗅覚器における閾値濃度は、カエルは5×10^<-5>M、カメは10^<-8>Mである。したがってPS/PC=0.2リポソームの感度は、嗅覚器に匹敵するか、またはそれを上回ることがわかった。次に脂質にペプチドを添加し、各種においに対する応答特異性の変化を測定した。この結果、例えばロイシルロイシンのような疎水性ペプチドを添加すると、各種においに対する応答特異性が大きく変化することを明らかにした。脂質の種類、混合比、添加するペプチドの種類を変えた9種の脂質膜を作製し、各種におい物質(14種)に対する応答特異性を系統的に調べた。この結果、ミント香、エステル系の花の香り、ヨノン系の花の香り、脂肪酸等のにおいは、それぞれ特徴的な応答パターンを示すことを見いだした。すなわち、異なる脂質組成を有する膜を何種類か作製し、それぞれの膜がどのように応答するかというパターンにより、においの種類が識別できることを明らかにした。においの種類は無数に存在するので、実際の系では測定すべき一群のにおいを特定し、これらのにおいを識別できる一連の脂質膜を作製すればにおいに識別が可能なことを明らかにした。脂質2分子膜の各種ニオイ物質に対する応答を測定した。まず各種の脂質組成を有するリポソ-ムを作製し、膜電位感受性色素で膜電位変化を測定した。ホスファジルコリン(PC)単独のリポソ-ムは、比較的濃い各種のニオイ物質に応答した。これに対して、PCにホスファジルセリン(PS)を添加すると、各種のニオイ物質に対する応答感度は著しく増大した。例えば、PCにPSを20%添加したリポソ-ムは、1nMのアミルアセテ-トに応答した。この感度は、高感度の嗅覚器をもつ動物の嗅覚の感度と同程度であった。計算によると、リポソ-ム1個に、平均1数分子のアミルアセテ-ト分子が結合すると、応答が現われる。また膜電位変化が起こると、同じ濃度領域で膜の流動性変化が起こることがわかった。このことは、リポソ-ムに1数分子が結合すると、膜の構造変化が起こることを示している。また、リポソ-ムの外液中にカルシウムイオンが存在すると、アミルアセテ-トに対する膜電位変化が増大したが、このときも膜流動性変化が増大した。以上により、膜電位変化の発現には膜の構造変化が関与していることが示唆された。各種ニオイに対するリポソ-ムの特異性は、PCにPSを添加することにより大きく変化した。例えば、シトラ-ルは、PC単独およびPS/PC=0.1のリポソ-ムには応答を引き起こすが、PS/PC=0.2のリポソ-ムには応答を引き起こさない。アミルアセテ-トは、PC単独のリポソ-ムにはほとんど応答を引き起こさないが、PS/PC=0.2のリポソ-ムには大きな応答を引き起こした。

以上のことは、ニオイに対する応答特異性は脂質組成に大きく依存することを示唆した。生体における嗅覚受容機構をモデルとして、各種ニオイに対する人工膜センサ-を開発するための基礎的研究を行った。人工膜のニオイに対する感度を上げるための条件を種々検討した。この結果、フォスファチジルコリンにフォスファチジルセリンを1020%添加すると、アミルアセテ-トに対する応答感度が著しく増大することがわかった。また、脂質膜(リポソ-ム)の外液にカルシウムイオンを添加すると、ニオイに対する応答感度が増大することを見出した。このような効果は、マグネシウムイオンでは見られなかった。カルシウムイオンが、脂質膜に相分離を引き起こすことが応答増大をもたらすと推論した。次にニオイに対する応答特異性を決定する条件を検討した。脂質組成を変えると、ニオイに対する応答特異性が大きく変化した。また蛋白質として、コンカナバリンAを脂質膜に添加した場合も、ニオイに対する応答特異性が大きく変化した。たとえば、フォスファチルコリンにフォスファチジルセリンを20%添加した膜は、アミルアセテ-トに大きな応答を示したが、シトラ-ルにはほとんど応答しなかった。コンカナバリンAを添加すると、シトラ-ルに大きな応答を示したが、アミルアセテ-トに対する応答は著しく減少した。また、蛋白質を添加しない膜は第1と第2アルコ-ルに同じように応答したが、コンカナバリンAを添加すると、第1と第2アルコ-ルを識別するようになった。脂質膜に各種の蛍光色素を埋め込み、各種のニオイを与えたときに膜のどの部位で流動性変化が起こるかを調べた。単純な組成を有する膜では、各種のニオイを与えても同じような部位で膜流動性変化が起こったが、蛋白質を含む複雑な組成を有する膜では、膜中に様々な異なるドメインが形成され、各ニオイ物質に特有な部位で膜流動性変化が起こった。先に我々は、脂質2分子膜に各種のにおい物質を与えると膜電位変化が起こることを見いだし、脂質2分子膜がにおいセンサ-として利用できることを報告した。本年度は、まず脂質にペプチドを添加し、各種においに対する応答特異性の変化を測定した。この結果、例えばロイシルロイシンのような疎水性ペプチドを添加すると、各種においに対する応答特異性が大きく変化することを明らかにした。脂質の種類、混合比、添加するペプチドの種類を変えた9種の脂質膜を作製し、各種におい物質(14種)に対する応答特異性を系統的に調べた。この結果、ミント香、エステル系の花の香り、ヨノン系の花の香り、脂肪酸等のにおいは、それぞれ特徴的な応答パタ-ンを示すことを見いだした。すなわち、異なる脂質組成を有する膜を何種類か作製し、それぞれの膜がどのように応答するかというパタ-ンにより、においの種類が識別できることを明らかにした。においの種類は無数に存在するので、実際の系では測定すべき一群のにおいを特定し、これらのにおいを識別できる一連の脂質膜を作製すればにおいに識別が可能なことを明らかにした。脂質2分子膜の系では、フォスファチジルセリンを添加すると、脂肪酸に対する応答が特に増大した。脂質がにおい受容に関与していることを生体系でも確かめるため、カメ嗅上皮をフォスファアチジルコリンで処理したところ、脂肪酸に対する応答が5倍程度増大した。
ベラ科魚類の性転換と配偶行動に関する生物有機化学的研究

他の動物種で配偶行動や社会行動に関与することが知られているArginine vasotocin(AVT)、Isotocin(IT)、Corticotropin-releasing hormone(CRH)の3種の神経ペプチドが、ベラ科性転換魚類キュウセンにおける雄型行動誘導因子の候補分子として考えられた。そこで、昨年度に作成したキュウセン脳cDNAライブラリーを用いて、各ペプチドの相同遺伝子をクローニングし、全一次構造を明らかにした。次に、各ペプチドと行動の性転換との関連性を調べるために、性転換前後の脳内発現量の変動を、ノーザンブロット法により解析した。ノーザン分析に用いた脳のサンプルは、以下のように調製した個体群から採取した。(1)水槽内で雄との産卵行動が確認された雌個体を、「メス的な雌」とした。(2)大小2匹の雌個体を同居飼育し、一週間以内に大きい方の雌で典型的な雄の求愛行動パターン(昨年度の成果報告)が観察された場合、その雌個体を「オス的な雌」とした。(3)雌に対する求愛行動が確認された雄個体を「(オス的な)雄」とした。AVT、IT、CRHのmRNA量を各個体群で比較した結果、AVT、CRHについては各個体群の間で顕著な差は認められなかった。ITについては、「メス的な雌」と「オス的な雌」との間で発現量の差は認められなかったものの、雄では「メス的」「オス的」いずれの雌よりも高い発現量が認められた。脳全体の発現量の差を比較するノーザンブロット分析法では、脳内の局所的な変動を検出しきれない可能性が考えられたので、in situ hybridization法による発現様式の解析が必要であると考えた。それに先立ち、キュウセンの脳全体の連続切片標本を作製し、今後の解析には欠かすことのできない組織学的地図(アトラス)を完成させた。ベラ科性転換魚類キュウセンの配偶行動の性転換の検定法確立に必要な基礎データを得るために、7月から8月の間に瀬戸内海でサンプリングした個体群を角育し、行動饒察を行った。2匹の雌個体を1つの水槽(直径90cm、深さ50cm)で隔離飼育し、2週間硯察した結果、隔離飼育開始3日後には、一方の雌個体がもう一方の雌個体に対して、雄型の求愛行動を示した。典型的な雄型求愛行動のパターンとして、雄役個体が雌役個体を追尾する行動、雌役個体の目前で腹鰭を垂直に広げて体側誇示をする行動、雌役個体の上方を同調しながら泳ぐ行動が観察されたが、その後に続く、雄役個体が雌役個体の上方を位置しながら、2匹が水面に向かってダッシュし、同時に放卵する行動は観察されなかった。また、雄役個体は、自身の体長・全長とは無関係に、もう一方の個体より全長が1cm以上大きい場合に再現良く雄型行動を示した。逆に全長差がほとんどない場合には、2匹ともが雄型行動を示し、闘争・攻撃行動に発展する例が観察された。以上の結果を踏まえて、雄型行動誘導因子の検定法として、全長差が1cm以上になる2匹の雌個体ペアーを、上記条件で1週間隔離飼育した後に、小さい方の個体に試料を投与し、行動観察を行う方法を検討中である。一方、脳内雄型行動誘導因子の抽出材料として、上述の行動競察の結果、雄型行動が確認できた雌個体について、終脳から延髄に至る脳部分を解剖して集めた。また、他の脊推動物において配偶行動に関わることが既に知られているペブチドホルモン類が、ベラ科性転換魚類における雄型行動誘導因子の候補として考えられたので、これらペプチドホルモンのホモログ遺伝子をクローニングする目的で、抽出材料として集めたキュウセン脳の一部からRNAを抽出し、cDNAラィブラリーを作成した。
哺乳類精子受精能獲得過程を調節するリン酸化タンパク質の網羅的解析

一昨年度、昨年度と行なってきた新規リン酸化タンパク質の検出において見いだされた受精能獲得過程の初期に脱リン酸化される75kDaタンパク質についてさらに解析を進めた。その結果、75kDaタンパク質の脱リン酸化はアルブミン依存的であることが分かった。アルブミンは受精能獲得において必須の成分である事から、75kDaタンパク質の脱リン酸化は受精能獲得と密接な関係にあると推測された。また、この脱リン酸化は受精能獲得開始から20分経った所ではまだ起こっておらず30分経った所では起こっていた。この頃の精子の状態としては複数の精子が頭部をくっつけて団子状態になる時期でありこの現象はアルブミン依存的であることから、この75kDaタンパク質は膜に存在し脱リン酸化されることで精子同士の結合に何らかの関係があると予想された。しかし、Triton可溶化分画にはこの75kDaタンパク質は含まれないことから、75kDaタンパク質は膜タンパク質ではないと結論づけられ、他様々な検討の結果として外側粗大繊維もしくはミトコンドリア鞘に含まれるタンパク質である可能性が考えられた。従って、75kDaタンパク質は頭部に局在する可能性が低い事から精子同士の頭部での結合には関係ないと結論づけた。さらに、この75kDaタンパク質の脱リン酸化に関わる酵素の検討を行なった。受精能獲得に関与する脱リン酸化酵素としてはtype1/2Aフォスタファーゼが知られているのでその阻害剤を用いて検討した所、type1/2Aフォスタファーゼの阻害により有意に受精能獲得が促進されたが75kDaタンパク質の脱リン酸は抑えられなかったことから、75kDaタンパク質の脱リン酸化はtype1/2Aフォスタファーゼによる脱リン酸化ではないと結論づけられた。現在type2Bフォスタファーゼ(カルシニューリン)との関連について調べている。本年度予定していた研究計画のうち、これまでのハムスター精子を用いて検討で検出していた受精能獲得過程の初期(活性化状態)で起こる4種類のセリンリン酸化タンパク質について、そのタンパク質の同定および局在の検討を行った。同定の結果リン酸化されるタンパク質は、一つはβチューブリン、一つはATP合成酵素F1β、残り二つがピルビン酸デヒドロゲナーゼE1βであると同定された。さらに、これら二つのピルビン酸デヒドロゲナーゼE1βはチロシン浅基のリン酸化を起こしているか否かの違いがあり、またどちらも体細胞に存在するピルビン酸デヒドロゲナーゼE1βのN末端から30アミノ酸分の配列が欠けている事が分かった。次に、精子中での局在を検討した所、ATP合成酵素F1βについては精子頭部先体と鞭毛に存在し、特に鞭毛のミトコンドリア鞘付近に多く存在していた。ピルビン酸デヒドロゲナーゼE1βについては、チロシン残基のリン酸化が起こっていないものは鞭毛中片のミトコンドリア鞘に、チロシン残基のリン酸化が起こっているものは鞭毛主部の織維鞘に、それぞれ局在している事が分かった。一方、新規にハムスター精子受精能獲得過程でリン酸化するタンパク質の検出を行った所、複数のリン酸化タンパク質が検出された。この内、精子鞭毛を単離・精製して検出を行った場合、見かけ上の分子量が10kDaのタンパク質がセリン残基のリン酸化を起こしていた。この10kDaタンパク質は以前の研究代表者の報告で運動活性化に伴ってcAMP依存的にチロシンリン酸化を起こすタンパク質と同一バンドである事が分かった。この10kDaタンパク質のアミノ酸配列を調べた所、昆虫でneuropeptideとして報告されているcarcinustatinと相同性のある配列が得られた。精子運動活性化に於いてリン酸化される鞭毛タンパク質である36kDaおよび10kDaタンパク質について、昨年度の研究でpyruvate dehydrogenase E1βおよびcarcinustatin様配列を持つタンパク質である事が判ったが、得られたアミノ酸配列を元にペプチド抗血清を調製した。調製した抗血清のうち36kDaタンパク質のN末端15アミノ酸に対する抗血清のみが使用に耐えうる品質であった。そこで36kDaタンパク質のN末端15アミノ酸に対する抗血清のみを使用し更なる検討を進めた。その結果、昨年度大まかに明らかにしたように36kDaタンパク質はミトコンドリア鞘に含まれるタイプと繊維鞘に含まれるタイプの2種類ある事が確認出来た。しかしながら、その存在量はミトコンドリア鞘に含まれるタイプが圧倒的に多い事が判った。さらに36kDaタンパク質について得られたアミノ酸配列を元にプライマーを設計し、精巣cDNAライブラリーから遺伝子のスクリーニングを行ったが、既知の体細胞pyruvate dehydrogenase E1βと同じ配列しか得られなかった。一方、昨年度に引き続き新規リン酸化タンパク質の検出を行った。その結果、21種類ものリン酸化もしくは脱リン酸化タンパク質を新たに検出した。これらリン酸化および脱リン酸化タンパク質のうち、受精能獲得過程の初期に脱リン酸化される75kDaタンパク質について解析を進め、このタンパク質はスレオニン脱リン酸化を受ける事、そして受精能獲得開始から30分経った所で脱リン酸化されることが判った。またこのタンパク質は二次元電気泳動での解析に於いても検出され、その移動度から等電点が5.5である事が判り、分子量と等電点の値を元に精製を行い、現在粗精製の状態までステップが進でいる。

その結果、75kDaタンパク質の脱リン酸化はアルブミン依存的であることが分かった。アルブミンは受精能獲得において必須の成分である事から、75kDaタンパク質の脱リン酸化は受精能獲得と密接な関係にあると推測された。また、この脱リン酸化は受精能獲得開始から20分経った所ではまだ起こっておらず30分経った所では起こっていた。この頃の精子の状態としては複数の精子が頭部をくっつけて団子状態になる時期でありこの現象はアルブミン依存的であることから、この75kDaタンパク質は膜に存在し脱リン酸化されることで精子同士の結合に何らかの関係があると予想された。しかし、Triton可溶化分画にはこの75kDaタンパク質は含まれないことから、75kDaタンパク質は膜タンパク質ではないと結論づけられ、他様々な検討の結果として外側粗大繊維もしくはミトコンドリア鞘に含まれるタンパク質である可能性が考えられた。従って、75kDaタンパク質は頭部に局在する可能性が低い事から精子同士の頭部での結合には関係ないと結論づけた。さらに、この75kDaタンパク質の脱リン酸化に関わる酵素の検討を行なった。受精能獲得に関与する脱リン酸化酵素としてはtype1/2Aフォスタファーゼが知られているのでその阻害剤を用いて検討した所、type1/2Aフォスタファーゼの阻害により有意に受精能獲得が促進されたが75kDaタンパク質の脱リン酸は抑えられなかったことから、75kDaタンパク質の脱リン酸化はtype1/2Aフォスタファーゼによる脱リン酸化ではないと結論づけられた。現在type2Bフォスタファーゼ(カルシニューリン)との関連について調べている。
低温での高分子溶液物性測定法の確立と低温に特異ならせん構造や液晶構造への応用

主に放射光小角X線散乱を用いて、様々な有機溶剤の融点近くまでの広い温度範囲で、高分子の溶液物性を測定した。これらの手法を用い以下の系の研究に応用した。1ポリスチレンの非摂動広がりがケトン中で不自然な温度依存性を持つことを発見した。2ポリシランのサーモクロミズムに伴う分子形態の変化をとらえた。3新規らせん高分子の溶液構造解析を行った。4温度可逆性の3重らせん構造の変化に伴う高次の集合体形成、そして分子形態変化を観測した。希薄溶液中での高分子の分子形態や分子間相互作用を多くの有機溶剤の融点である-100°Cまで可能にするため、当研究室で設計、試作したセルと低温窒素吹付装置を組み合わせ、セルの形状を最適化するとともに、窒素の流速や測定時間などの測定条件を調整し、低温での測定を可能にすることができた。得られた装置を用いて、ポリスチレン、剛直な環状多糖誘導体、そしてポリシラン類について広い温度範囲で希薄溶液物性の測定を行った。これらのうち、コンホメーションの自由度のほとんどない環状多糖誘導体の広がりにほとんど温度依存性がみられなかったことから、当測定法の精度が確認できた。これに対し、そのコンホメーションが熱揺らぎの影響を受けると考えられるポリスチレンについて、トルエン溶液中では温度の低下とともに非摂動広がりが単調に増加するという、回転異性体近似モデルから予想される結果が得られたのに対し、2-ブタノン中では広がりの温度依存性に極小がみられることを発見した。2-ブタノン中のカルボニルとポリスチレンのベンゼン環の相互作用によると考えられる。これらの結果はPolymer Journal誌に投稿し、掲載された。さらに、低温領域でサーモクロミズムを示し、主鎖に顕著なコンホメーション変化が期待されるジアルキルポリシラン類について、広い温度範囲で小角X線散乱測定および、極小角X線散乱測定を行い、分子形態および分子間相互作用に関するデータを得た。現在、理論的な解析を進めている。主鎖がケイ素のみからなるポリシランは、その主鎖が共役性を持つことから、導電性高分子や半導体高分子として期待されてきている。ポリシラン鎖の溶液中での分子形態や分子間相互作用が応用の際に重要な薄膜等の物性にも、薄膜が溶液から調製されることを考えると重要な影響を与えることが予想される。側鎖に長鎖アルキル基を持つポリ(ジアルキルシラン)は、側鎖長の増加に伴い、様々な溶剤に高い溶解性を示す。その主鎖のコンホメーションは側鎖の構造に基づく内部回転制限に強く影響され、側鎖によってその剛直性が1桁以上変化する事、主鎖の共役長がコンホメーション(剛直性)と強い相関があり、剛直性が高くなるのに伴い、主鎖由来のUV吸収が著しくシャープになることが知られている。また、ある種のポリ(ジアルキルシラン)はー50°C以下の低温領域においてUV吸収が不連続に変化することが知られている。この変化は同時に主鎖の内部回転角に変化があったことを意味するので、分子の形態や分子間相互作用にも当然影響があるはずと考えられたが、このような低温で溶液中の分子形態を観測するのは一般に困難であるため、これまで研究されていない。本研究では、当研究室で試作した溶液セルとクライオジェットを組み合わせ、3種のポリシラン溶液について広い範囲で小角X線散乱測定、極小角X線散乱測定を行い、サーモクロミズム付近での分子形態および高分子間の相互作用について詳細に調べた。みみず鎖理論と準二定数理論を組み合わせた解析より、常温で決定したUV吸収と分子形態の関係がサーモクロミズム温度以下の分子の形態を必ずしも反映しないこと、他方、サーモクロミズム温度付近で高分子間の相互作用が顕著に変化し、実際負の第二ビリアル係数が観測された。また、サーモクロミズム温度以下では会合体の形成が確認された。主鎖がケイ素のみからなるポリシランは、その主鎖が共役性をもつことから導電性高分子や半導体高分子として期待されている。ー50°C以下の低温領域において、溶液中におけるポリシランのUV吸収スペクトルが顕著な温度依存性を持つこと、すなわち主鎖のらせん構造が顕著に変化することが、そのグロバールコンホメーションにどのような影響を与えるかについては明らかになっていなかった。本研究では主に小角X線散乱法を用いてこの問題の解決を図ってきた。具体的には溶液中で低温領域にサーモクロミズムをもつ2種のポリシランとサーモクロミズムを持たないポリシランについて、溶液中での分子形態と分子間相互作用を広い温度範囲にわたって詳細に調べた。サーモクロミズムを持つもののみ高分子間の相互作用が顕著に変化し、低温側で引力的となった。これに対して、主鎖を反映する紫外吸収に顕著な変化があった温度領域でも、分子形態にはほとんど変化は見られず、低温領域の分子形態をUVスペクトルから予測することはできないことが明らかとなった。得られた結果について、原著論文として発表するとともに、国際会議で報告した。さらに、この手法を応用してほかの高分子の低温での分子形態を決定するために、多糖誘導体や主鎖に共役性を持つらせん高分子の分子形態および分子間相互作用を広い温度範囲で決定した。さらに、プローブ型の動的光散乱装置を低温測定用に使用できるセルホルダを製作し、低温での会合挙動の測定が可能なレベルに到達した。

主に放射光小角X線散乱を用いて、様々な有機溶剤の融点近くまでの広い温度範囲で、高分子の溶液物性を測定した。これらの手法を用い以下の系の研究に応用した。1ポリスチレンの非摂動広がりがケトン中で不自然な温度依存性を持つことを発見した。2ポリシランのサーモクロミズムに伴う分子形態の変化をとらえた。3新規らせん高分子の溶液構造解析を行った。4温度可逆性の3重らせん構造の変化に伴う高次の集合体形成、そして分子形態変化を観測した。現在、低温測定用のセルについてはほぼ実用の域に達している。ポリスチレンと環状アミロース誘導体溶液についての論文、そして本技術を一部利用して行った関連研究の論文2報が掲載されているほか、ポリシランの系についてもすでに論文執筆を終え、投稿中である。高分子溶液これまで困難とされてきた高粘性溶媒、特にイオン性液体の系での測定に着手している。温度を変化させることによって溶媒(イオン性液体)のガラス転移温度付近での高分子形態の決定もある程度可能になってきており、剛直性高分子の分子形態とレオロジー挙動の相関を明らかにする事を目的として研究を進めている。小角X線散乱の測定法の開発にはほぼ成功し、ポリスチレンの結果については論文投稿まで、ポリシランの結果についても学会発表をすることができているため今年度、実験と国内での学会発表のみを行い、海外での発表を行わなかったため、残額が生じた。ポリシランについて広がり、分子間相互作用、紫外吸収の相関を解析し、ポリシランのサーモクロミズムと、分子形態や分子間相互作用との相関を明らかにする。さらに、低温で得意な挙動を示すと推察される多糖誘導体の溶液、さらにはその液晶についても検討を進める2015年度のPacifichemにて研究成果を発表する予定である。試薬や器具等、研究室在庫のものが利用できたほか、他研究費(運営費交付金)を充当することができたため研究の進展に伴う興味が持たれる低温物性に対する新たなアイデアに対応し、新規の測定機器の開発、高分子合成、および高分子試料を購入するの資金に充てる
反復流産患者の子宮内局所におけるNK細胞活性等の免疫学的異学に関する基礎的研究

原因不明連続2回以上の6例の流産患者及び16例の人工妊娠中絶患者の流産時の子宮脱落膜組織を採用した。児の染色体異常による流産例は検討から省いた。それぞれの脱落膜組織からリンパ球を分離し、CD^<16+56+3->細胞(NK細胞)を解析した。また、6例の反復流産患者及び5例の中絶患者の脱落膜を用いてマクロファージ-を分離し、TGF-βも測定した。いずれも流産群とコントロール群の差を認めなかった。現在原因不明習慣流産の治療として夫リンパ球による免疫療法を施行しているが、感染などのリスクがあるため、これに変わる免疫刺激剤としてOK-432の投与を試みた。3回以上の流産歴をもつ患者に妊娠初期にOK-432の皮内注射を行い73.9%(17/23)が成功した。夫リンパ球の免疫療法では75.1%(154/205)が成功であり、OK-432の皮内注射は従来の免疫療法と同じ効果を示した。OK-432による免疫療法中、NK細胞活性を測定した症例のうち成功例ではNK細胞活性が低下する傾向がみられた。以前、NK細胞活性が高いと流産の危険性が3.5倍高いことを報告したが、OK-432のはNK細胞活性を抑制することで流産を予防する可能性が示された。また、NK細胞活性は精神疾患とも深く関わっている。ストレスが流産をひき起こすことは既に証明されており、原因不明の流産における精神的要因についても調査した。29組の2回の流産歴のあるカップルに半構造面接を行った。1回目、2回目のemotional impactはそれぞれ-74.5、-80.0(妻)-59.7、-65.0(夫)であり、2回目のが強かった。流産の予知をしていない人ほど強かった。また、61人の妻のNK活性について、低い神経症的性格、抑鬱状態、高い自尊心は高NK活性と関係した。つまり、これらの性格が流産と関係する可能性が示された。子宮奇形、夫婦の染色体異常など明らかな原因の認められない連続2回以上の15例の反復流産患者の流産時の子宮脱落膜組織を採取した。また、絨毛組織を培養して児の染色体異常の有無を調べ、児の染色体異常による流産例は検討から省いた。関連病院において14例の人工妊娠中絶時の子宮脱落膜組織を採取し、コントロールとした。それぞれの脱落膜組織からリンパ球をPetrovic(1994)らの方法により分離し、培養した。これらの検体を用いて、平成9年度より継続している酸化窒素についての実験を行った。脱落膜組織中のマクロファージを分離し、培養上清中の酸化窒素をGriess法により測定したところ反復流産患者の子宮脱落膜組織の方がコントロールと比較して有意に高濃度の酸化窒素を産生した。今後、同様の検体について、CD56,CD16の標識抗体を用いてFACS Calibur(BectonDickinson,現有設備)によりCD^<16+56+3->細胞を解析する予定である。また、連続2回以上の原因不明の反復流産患者の妊娠前の高温期の子宮内膜組織を15例採取した。子宮内膜組織のリンパ球を分離、培養し、CD^<16+56+3-