hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動によるミトコンドリア生合成および血管新生におけるリゾリン脂質の役割の解明

持久的運動はミトコンドリア生合成や血管新生などの骨格筋の適応現象を惹起するが、これらの現象を制御する分子機序は未だ不明瞭である。リゾリン脂質は様々な生理作用を有することから、持久的運動による骨格筋の適応現象にリゾリン脂質が関与すると仮説を立て、持久的運動により骨格筋で変動するリゾリン脂質分子種の探索を行った。その結果、急性の持久的運動および持久的運動トレーニングにより骨格筋組織中で特定の脂肪酸を含有するリゾリン脂質分子種が増加することが示された。以上の結果から、持久的運動は骨格筋中の特定のリゾリン脂質分子種の濃度を変化させることを見出した。持久的運動トレーニングは骨格筋組織においてperoxisome proliferator-activated receptor gamma coactivator (PGC) -1αを活性化することでミトコンドリア生合成や血管新生などの生体適応を引き起こすことが知られている。しかしながら、運動による骨格筋の生体適応の作用機序については十分には解明されていない。近年、脂質メディエーターは生体応答により細胞外に放出され、細胞増殖など多様な生理作用を持つ物質として生体制御に重要な役割を有することが明らかになってきた。脂質メディエーターの一種であるリゾリン脂質はPGC-1を制御する様々な細胞内情報伝達物質を活性化することにより血管新生などの生理作用を持つことが知られている。そこで、運動に伴って産生される脂質メディエーターが骨格筋の生体適応を制御すると仮説を立て、動物実験および細胞培養実験により検証している。初年度は、マウス骨格筋培養細胞株であるC2C12細胞を用いて、各種リゾリン脂質がミトコンドリア増殖に及ぼす影響について検討した。オレイン酸含有リゾホスファチジン酸(LPA)、パルミチン酸およびステアリン酸含有のリソホスファチジルコリン(LPC)およびリソホスファチジルイノシトール(LPI)を1uM、5uMおよび25uMの濃度で24時間刺激して、細胞内ミトコンドリア量を評価するMitoTracker Gleenの蛍光強度をフローサイトメトリー法により定量したが、全ての濃度で蛍光強度の増加は観察されなかった。また、上記のリゾリン脂質刺激条件でPGC-1α、ミトコンドリアの転写調節因子であるTfamおよびミトコンドリア構成タンパク質であるシトクロムcの遺伝子発現は増加されなかった。したがって、低濃度のリゾリン脂質刺激は骨格筋細胞のミトコンドリアを増殖しない可能性が示唆された。リゾリン脂質は細胞増殖や血管新生などの生理作用を有することから、持久的運動による骨格筋の適応にもリゾリン脂質が関与する可能性が考えられる。しかしながら、持久的運動によるリゾリン脂質の変動については未だ不明瞭である。そこで、平成27年度は持久的運動により骨格筋中および血液中で変動するリゾリン脂質の探索を行った。具体的には、マウスに中強度の持久的走行運動を負荷して、運動直後、運動6時間後および24時間後に血液および骨格筋組織を採取した。血漿および骨格筋組織から脂質成分を抽出した後に、高速液体クロマトグラフ質量分析計を使用して、各リゾリン脂質分子種の濃度を測定した。その結果、持久的運動直後に骨格筋組織中で特定の脂肪酸を含有するリゾホスファチジン酸が増加することが示された。また、リゾホスファチジルコリンおよびリゾホスファチジルエタノールアミンは、運動後経時的に骨格筋組織中および血漿中で特定の脂肪酸を含有する分子種の濃度が増加することが示された。以上の結果から、持久的運動は骨格筋中および血液中のリゾリン脂質の濃度を変動させることを見出した。また、イメージング質量分析装置を使用して、骨格筋線維タイプでの脂質分子種の含有量の違いを検証するために、脂質分子種の局在を検討した。その結果、骨格筋でのリン脂質分子種の局在を明らかにすることができた。平成28年度は、運動により変動が観察されたリゾリン脂質分子種の生理作用についての検証を行う。高速液体クロマトグラフを用いたリゾリン脂質の測定法を確立して、持久的運動により変動するリゾリン脂質分子種を特定することができた。また、イメージング質量分析技術を導入して、骨格筋での脂質分子種の局在を検証を試みることできた。脂質メディエーターの一種であるリゾリン脂質は細胞増殖やミトコンドリアダイナミクスの制御など様々な生理活性を有する分子である。脂質メディエーターは運動による骨格筋の適応現象を制御する可能性が考えられるが、これらの脂質分子が急性運動あるいはトレーニングにより変動するか否かは未だ不明瞭である。昨年度までに、急性の持久的運動によりマウスの骨格筋中および血液中で変動するリゾリン脂質分子種の同定を試みた結果、いくつかの特定の脂質分子が持久的運動後に骨格筋で変動することを見出した。平成28年度は持久的運動トレーニングにより変動する脂質分子の探索を行った。具体的には、トレッドミル装置を用いた持久的走行運動トレーニングを負荷した後に、骨格筋組織を採取した。骨格筋組織から脂質成分を抽出した後に、高速液体クロマトグラフ質量分析計を用いて、各種のリゾリン脂質の分子種の骨格筋濃度を測定した。その結果、持久的運動トレーニングを負荷した後に、リゾリン脂質の一種であるリゾホスファチジルエタノールアミンおよびリゾホスファチジルエタノールコリンは、特定の細胞酸を含有する分子種が骨格筋で増加することが示された。以上の結果から、持久的運動トレーニングは骨格筋中の特定のリゾリン脂質分子種の濃度を変化させることを見出した。

今後は、急性持久的運動および持久的運動トレーニングで変動したリゾリン脂質の骨格筋への生理作用についての検証が必要である。持久的運動はミトコンドリア生合成や血管新生などの骨格筋の適応現象を惹起するが、これらの現象を制御する分子機序は未だ不明瞭である。リゾリン脂質は様々な生理作用を有することから、持久的運動による骨格筋の適応現象にリゾリン脂質が関与すると仮説を立て、持久的運動により骨格筋で変動するリゾリン脂質分子種の探索を行った。その結果、急性の持久的運動および持久的運動トレーニングにより骨格筋組織中で特定の脂肪酸を含有するリゾリン脂質分子種が増加することが示された。以上の結果から、持久的運動は骨格筋中の特定のリゾリン脂質分子種の濃度を変化させることを見出した。初年度の研究計画として、高速液体クロマトグラフ質量分析計を用いて、持久的運動に伴う血液および骨格筋組織中のリゾリン脂質の変動の検討を予定していたが、実際に検体を用いての分析には着手できていない。現在は、質量分析を用いた各種脂質成分の解析法の確立を行っており、2年度目以降に運動によるリゾリン脂質の変動を検討する予定である。平成28年は、持久的運動により骨格筋中で変動が観察されたリゾリン脂質分子種の生理作用を培養細胞実験により検証する。具体的には、リゾリン脂質分子種の刺激が骨格筋細胞のミトコンドリアの増殖および融合を促進するか否かを明らかにする。運動生理学運動による骨格筋適応を制御する生理活性因子を特定することは、新規創薬の開発などへの貢献も期待されている。今後は、現在確立した質量分析を用いた各種脂質成分の解析法を導入して、持久的運動により変動する生理活性脂質を特定するために網羅的なリピドミクス解析を実施する。また、質量分析イメージング装置を導入して、骨格筋組織におけるリゾリン脂質の局在の観察技術を確立することで、運動に伴い生理活性脂質を生成する筋線維タイプの同定を試みる。また、細胞培養実験を継続して、骨格筋細胞のミコンドリア増殖を制御する生理活性脂質を見出す。
口腔マイクロバイオームを指標とした心臓移植患者の口腔管理方法の確立

本研究では,心臓移植治療の各ステージにおける口腔細菌の動態(口腔細菌数およびマイクロバイオーム)と合併症の有無を評価し,それらを指標に適切な口腔管理方法を確立することを目的としている。本年度は、補助人工心臓(VAD)装着前後における歯科治療、口腔細菌の動態、血液データ、全身感染症を評価することを目標に研究を遂行してきた。当院にて心臓移植予定で、口腔内感染源精査目的に当科を受診し感染源の除去が必要な患者を対象としているが、実際には、緊急VAD手術等で口腔内細菌の採取にまでは至っていない。そこで本年度は、VAD装着前後において、主に感染源の除去(抜歯)と血液データの関連を中心に解析を行ってきた。VAD装着後の患者は、術直前にワルファリン量を減量しているにも関わらず、抜歯後出血の頻度がVAD装着前の患者群より優位に多い結果となった。VAD装着前後で、術直前のPT-INRに有意差なく、APTT-Tに有意差を認めた。VAD装着後はポンプ内でのvWFの破壊による易出血性の報告もあり、この結果は抜歯後出血には高度抗血栓療法以外の原因がある可能性を示唆している。また、VAD装着前に抜歯をすると、Hb・TP・Albの低下、CRPの上昇を認め、血液検査値としては明らかにVAD装着後の方が強い耐性を示した。しかしながら、VAD装着後の抜歯後に全身的合併症を数例認めており、今後詳細に検討していく予定である。以上の結果の一部は、昨年度の口腔ケア学会、有病者歯科医療学会で発表した。上記、研究実績の概要にも記した通り、口腔内細菌の採取が滞っているが、その他の情報をもとに研究・解析を進行している。抜歯1週後に口腔内常在菌は検出されなかったがドライブラインの感染を認めた症例もあり、VAD手術、心臓移植周術期における口腔内および全身感染症発症との関連の解明を詳細に行うとともに、次年度は心臓移植待機患者の各ステージにおける適切な口腔管理の指針を導くことを目指す予定である。論文投稿の諸費用として使用予定である。
集積化ガス検知スイッチング素子の研究

本研究において評価を行ったガス検知スイッチング素子は、負性抵抗特性を持つトンネルMISダイオードのスイッチング電圧が、雰囲気中のガス濃度に応じて変化する特性を利用した素子である。しかしながら、非常に薄い絶縁膜(I)層の安定性が、素子の実用化に当たっての問題となっている。本研究では、安定な絶縁膜材料の開発のための基礎研究として、ガス検知が絶縁膜に及ぼす影響を素子の容量-電圧(C-V)特性の評価を通して調べた。本素子の基本的なC-V特性を測定するために、熱酸化法によって形成した通常のSiO_2膜を絶縁膜層とする素子を製作した。測定は購入物品のCメータ/C-Vプロッタ装置をコンピュータ制御して行い、素子への加熱およびガスの暴露も同時に行える。これらの測定・評価の結果、以下のことが明らかになった。1.本素子のC-V特性は、基本的にはMOSとpn接合との重ね合せであるが、素子のスイッチングに対応して容量が急激に増加する。このことより、C-V特性から素子のスイッチング電圧と保持電圧を見積ることができるという新しい知見が得られた。2.素子の動作温度の上昇とともに、通常のMOS接合と同様なフラットバンド電圧の移動が観察され、本素子の高温でのガス感度の増加の原因が、絶縁膜/半導体界面障壁の変化に関係あることが確認された。3.水素ガスを被検出ガスとしたとき、本素子のC-V特性は、従来のMOS構造の水素ガス検知素子とは異なる変化を示した。このことは、金属/絶縁膜界面に形成される水素誘起双極子層のみが本素子の感応機構に関わっているのでは無いことを示唆している。すなわち、本素子の場合には、吸着水素が非常に薄い絶縁膜層を通して絶縁膜/半導体界面ならびに半導体自身に何らかの影響を及ぼしているという新しい知見を与えている。これらの詳細な解析をさらに進めることにより、安定な絶縁材料に要求される特性が明らかになるものと思われる。
内部告発の倫理性に関する研究

本研究は、内部告発の倫理性について、哲学的なアプローチで検討を施すことを目的として行われた。すなわち、内部告発とはどのような義務かについて、倫理学的な観点から詳しく分析することを目的とし、関連する基本文献や具体的な情報の収集につとめ、それらの理論的な分析を行った。そのための最初の作業としてはまず、内部告発とはどのような行為なのかという定義の問題を取りあげた。次に、内部告発を道徳的行為と見なすとして、それはどのような義務なのかという問いが生じる。仮に、内部告発をこのような種類の義務であると見なすとすれば、内部告発者の保護のみならず、その制度的義務化も考えられることになる。その場合、内部告発は強い義務になる。今のところ内部告発の義務は、一般的に見て、このような強い義務ではなく、むしろ弱い義務として受け取られているように思われる。弱い義務とはつまり、行わなくても義務違反として譴責されるわけではないが、行うことがより推奨されるような自発的義務のことである。以上のような基本的な観点に関して、平成16年度は、関西倫理学会において行った「内部告発はどのような義務か」という口頭発表(平成15年11月)に基づき、同テーマで論文を執筆した[『倫理学研究第35号』(関西倫理学会編)]。さらに、「内部告発」の問題がビジネス倫理学全般においてどのように位置づけられるかという点に関しては、『ビジネス倫理学-哲学的アプローチ』(田中朋弘・柘植尚則編、ナカニシヤ出版,2004年)において、検討を施した。また、内部告発を含む情報一般とビジネスの関係については、『生命、情報、機械』(高橋隆雄編、九州大学出版会、2005年刊行予定)において考察した。現在、内部告発者保護の法整備についても検討が進みつつある。ただしそれらの一般的議論の多くは、外国の事例を参考にした具体的方策についての検討が主であり、必ずしも内部告発という行為そのものに関する考察や分析ではない。そこで今年度の研究では、内部告発とはどのような義務かについて、倫理学的な観点から詳しく分析することを目的とし、関連する基本文献や具体的な情報の収集につとめ、それらの分析に時間を費やした。そのための最初の作業としてまず、内部告発とはどのような行為なのかという定義の問題を取りあげた。定義に関してあわせて考察の対象としたのは、「内部告発に対する非難や不快感」についてである。内部告発はしばしば否定的な文脈で語られることがあるが、その際そうした発話そのものがどのような意味を持つのかについて検討した。以上のような基本的な観点に関して、2003年11月には、関西倫理学会において「内部告発とはどのような義務か」という表題で、口頭発表を行った。
リンパ節内圧測定によるリンパ節転移超早期診断とリンパ行性薬剤導入システム治療

癌患者のリンパ節への微小転移を検出することは臨床的には現在のところ画像診断などいかなる方法でも不可能である。我々は、動物実験で転移リンパ節では転移の早期段階から有意に内圧の上昇が認められることを明らかにした。このリンパ節の内圧上昇を用いれば臨床例でも超早期の転移診断が可能である。また、同じ動物実験モデルで抗がん剤をリンパ節に直接投与することにより、転移リンパ節の縮小効果が得られることも明らかにした。この際の抗がん剤の投与量は静脈内投与に比べて著しく低用量である。内圧測定によるリンパ節転移診断およびリンパ節に直接抗がん剤を投与するリンパ行性ドラッグデリバリーシステム(LDDS)の開発を行う。
汚染恐怖による強迫性障害に関する認知行動療法的研究

最終年度の研究では、強迫性障害における汚染恐怖の一つである変身恐怖に着目し,その認知行動モデルの検証をおこなった。変身恐怖とは,嫌悪する人物によって汚染されたり,その人物の特性が自分にうつったりしてしまうのではないかという強迫観念にとらわれ,その強迫観念を中和するための強迫行為(e.g.,洗浄行為)が止められなくなる症状である。変身恐怖は,強迫症における精神的汚染のサブタイプとして主に欧米において研究されてきた。本研究では,大学生および臨床患者を対象にした質問紙調査をおこない,変身恐怖の症状の程度を測定する尺度である変身恐怖尺度の信頼性・妥当性の検証をおこなった。さらに変身恐怖を説明する認知的要因についても検討をおこなった。学生調査では大学生226名,患者調査では臨床患者43名(強迫症群17名,不安症群16名,うつ病群10名)が質問紙調査に参加した。確認的因子分析の結果,変身恐怖尺度日本語版は原著と同様に1因子構造を示した。また変身恐怖尺度日本語版は十分な内的整合性を示し,学生調査では収束的妥当性と弁別的妥当性,患者調査では収束的妥当性が確認された。さらに臨床患者を対象にした調査をおこない,群間比較の結果,強迫症群の変身恐怖尺度得点は健常統制群より高くなり,変身恐怖尺度日本語版によって両群を弁別できることがしめされた。また階層的重回帰分析の結果から,性別,年齢,不安,抑うつ症状,嫌悪感受性の影響を統制しても,思考と行為の混同が変身恐怖を予測することがいずれの調査でも確認された。よって,思考と行為の混同は,変身恐怖を悪化させる認知的要因となることが示された。この研究結果から,思考と混同にアプローチする認知行動療法が,変身恐怖による強迫症を改善させるのに有効であるという臨床的考察を示した。本研究では、強迫性障害における汚染恐怖がどのような認知行動的要因によって悪化されるのかを検証することを目的にした。27年度の研究では、汚染恐怖を持つ強迫性障害の患者を対象にインタビュー研究を行った。その結果、汚染恐怖は、a)汚染による健康被害の認知、b)汚染に対する永続性の認知、c)汚染源となる人物に対する嫌悪感、といった要因によって悪化されていると考えられた。さらに先行研究では、汚染恐怖を悪化させる認知的要因の一つとしてFear of Morphingが着目されている(Zysk et al., 2015)。そこで平成27年度の研究では、Fear of Morphingを測定するための質問紙である、Morphing Fear Questionnaireの翻訳を行った。今後は当該尺度を用いた実験および質問紙調査を用いて、強迫性障害をどのようなメカニズムで維持・悪化されるのかを検証していく。上記に加えて、平成27年度では、汚染恐怖の強迫性障害に対して認知行動療法が有効なのかを検討するための臨床研究も開始している。現在3名の臨床患者に対して、認知行動療法を行っており、その有効性を検証している。当初の計画通り、インタビュー研究や質問紙調査の準備は進行している。従って、おおむね順調であるという評価である。強迫性障害は、意志とは無関係に繰り返し頭に浮かび不快感を生じさせる強迫観念と、強迫観念を振り払うため繰り返し行う強迫行為からなる(APA, 1994)。世界保健機構によれば、強迫性障害は身体疾患を含む全ての疾患の中で,生活を破綻させる疾患の第10位とされている(WHO, 1999)。強迫性障害の認知理論によれば、強迫性障害は過剰な責任感といった認知的要因によって維持・悪化されている(Ishikawa et al., 2014)。なかでも汚染恐怖(不潔恐怖)による強迫性障害は、「自分(または家族)に汚れがついているかもしれない」という強迫観念と,汚れを除去するために過度な洗浄行為を繰り返してしまう強迫行為(洗浄強迫)が主症状である。強迫性障害の患者の約半数は、汚染恐怖の症状を持つと報告されている(Rasmussen, 1992)。申請者は、実験と質問紙調査によって、汚染恐怖を悪化させる要因を検討した。実験)汚れた手袋を実験参加者(健常大学生)に提示し、汚れた手袋を身に着けてもらう実験を行った。その結果、嫌悪感受性や過剰な責任感が高い大学生は、汚れた手袋を身に着けると高い汚染恐怖を感じることが示された。さらに魔術的思考の高さは、手袋を装着した際に生じる変身恐怖(Fear of Morphing)を予測する可能性があると示唆された。調査)大学生を対象に質問紙調査を行った。その結果、不潔恐怖のサブタイプである変身恐怖を測定する尺度(日本語版変身恐怖尺度)の妥当性が検証された。さらに階層的重回帰分析の結果、魔術的思考や対人不信感といった認知的要因が、精神的汚染や変身恐怖を予測することが示された。本年度は汚染恐怖に関する質問紙調査および実験を行うことができた。さらに臨床患者(強迫症患者、不安症患者、うつ病患者)を対象にした質問紙調査をスタートすることができた。現在は、目標列数までのデータを収集中である。実験においては、過剰な責任感や嫌悪感受性が汚染恐怖を予測する要因であることが示されたものの、それ以外の新たな知見を得ることができなかった。理由としては健常大学生を対象にした実験の限界があったと考えられる。

質問紙調査においては、魔術的思考や対人不信感といった、これまで指摘されてこなかった認知的要因が汚染恐怖(精神的汚染恐怖や変身恐怖)を予測する認知的要因であることが示された。この知見は、強迫性障害の認知行動病理学に新たな知見を提供するものであると考えられる。精神的汚染のサブタイプである変身恐怖(Fear of Morphing)とは、「嫌悪する人に触ったり、近づいたりすると、自分の身体が汚れたような気持ちになる」という不潔感情と同時に、「嫌悪する人の性格や特徴の一部、自分にうつってしまうのではないか」という不安が生じ、それを中和するために洗浄行為を行う強迫症である(Rachman,本研究では、日本語版変身恐怖尺度の妥当性を検討し、同時に変身恐怖がどのような認知的要因によって悪化されるのかを検証するための質問紙調査を強迫症28名、不安症25名、うつ病者20名に行った。臨床患者を対象にした重回帰分析の結果(n=73)、変身恐怖は、抑うつ、不安、嫌悪感受性といった変数の影響を統制した場合でも、魔術的思考や対人不信感といった変数によって予測されることが示された。当該研究により日本語版変身恐怖尺度の妥当性が示された。さらに、変身恐怖は、当事者の魔術的思考や対人不信感が高い場合、より悪化されるというモデルが示唆された。強迫症に対する認知行動療法は,強迫症を維持・悪化させている認知的解釈にアプローチすることで強迫症を改善させる精神療法である。その代表的な技法として,認知理論の心理教育,ノーマライズ,ケースフォーミュレーション,理論Aと理論Bの比較,行動実験を紹介する。これらの認知的アプローチと,曝露反応妨害法などの行動的アプローチを併用することで,汚染恐怖の強迫症に対してさらなる治療効果が期待できると考えられる。当該研究では、強迫症に対する認知行動療法のプロトコルを示す論文を執筆した。精神的汚染や変身恐怖といった不潔恐怖を伴う強迫症が維持・悪化されるメカニズムを臨床群および健常者を対象にした質問紙調査によって検証してきた。また、不潔恐怖を伴う強迫症に対する認知行動療法のプロトコルを示すことができている。最終年度の研究では、強迫性障害における汚染恐怖の一つである変身恐怖に着目し,その認知行動モデルの検証をおこなった。変身恐怖とは,嫌悪する人物によって汚染されたり,その人物の特性が自分にうつったりしてしまうのではないかという強迫観念にとらわれ,その強迫観念を中和するための強迫行為(e.g.,洗浄行為)が止められなくなる症状である。変身恐怖は,強迫症における精神的汚染のサブタイプとして主に欧米において研究されてきた。本研究では,大学生および臨床患者を対象にした質問紙調査をおこない,変身恐怖の症状の程度を測定する尺度である変身恐怖尺度の信頼性・妥当性の検証をおこなった。さらに変身恐怖を説明する認知的要因についても検討をおこなった。学生調査では大学生226名,患者調査では臨床患者43名(強迫症群17名,不安症群16名,うつ病群10名)が質問紙調査に参加した。確認的因子分析の結果,変身恐怖尺度日本語版は原著と同様に1因子構造を示した。また変身恐怖尺度日本語版は十分な内的整合性を示し,学生調査では収束的妥当性と弁別的妥当性,患者調査では収束的妥当性が確認された。
認知症患者と介護者の音楽運動療法による生活の質を改善するプログラムの開発

対象者は42人、介入群とコントロールでアディポネクチンとホモシステインは有意に改善した。高感度CRPとBMIの有意な変化がなかった。ZBIは介入群では有意差がなかったが、コントロールでは有意に悪化した。GDSは介入群では有意に改善し、コントロールでは変化がなかった。介入群においては運動の効果があり、アディポネクチンの低下とうつの重症度が関連する報告から、コントロールにおいては身体活動量総量が増えていないにも関わらず変化があったことから心理的な影響であると考える。本研究の身体活動量は高齢者が継続しやすい活動量を設定した為BMIの有意な低下がなく高感度CRPが低下しなかったと考えられる。認知症介護者は高血圧や虚血性心疾患を発症しやすく、免疫力の低下や死亡率が高い。その要因として介護に伴う精神的なストレスの関与が推察される。我々は、高齢の認知症介護者の介護負担感の重さと身体活動総量の低下、特に、スポーツ以外の身体活動に分類されている余暇活動(レジャー活動)が低下することを明らかにした。しかしながら、高齢の介護者で運動に制限があるような身体疾患や運動器疾患がある介護者は参加できなかった。そのため、音楽運動療法を行うことにより介護者の健康の維持・向上と介護負担感を軽減することができるかを検証する。生活の中に音楽運動療法を取り入れることにより筋肉の緊張や弛緩をリズミカルに繰り返すと循環器系・骨格筋に作用し心肺機能の増大、心臓・血管系の改善・筋力や平衡感覚の向上につながり動脈硬化の進行からの血管病変を予防できると期待し、社会医学的に寄与するところが大きいと考える。平成26年度は、倫理審査で承認を受けた後、匿名性、人権・プライバシーの保護等について、十分に研究の内容を理解していただいたうえで十分にインフォームドコンセントを行った。介入群に割り当てられた介護者は介入内容について具体的に実施内容を伝えられ実施が開始される。対照群には介護生活のみを継続し、通常の生活を継続してもらう。主評価指標は、介護負担感尺度(Zarit Burden Interview; ZBI)、副評価指標は血液生化学データの高感度CRP、アディポネクチン(LA)、ホモスタチンなど、SF-36v2などである。音楽療法による介入試験により身体活動量を増加させ、音楽に合わせて身体を動かす音楽体操を無理しない程度にリズムに合わせて行ってもらった。平成27年度は、これらの評価指標の介入前、介入後の変化を観察し、音楽運動療法が認知症介護者の介護負担感の軽減、健康増進に寄与するのかを検証する予定である。そのため、音楽運動療法を行うことにより介護者の健康の維持・増進と介護負担感を軽減することができるかを検証する。平成26年度は、倫理審査で承認を受けた後、匿名性、人権・プライバシーの保護等について、十分に研究の内容を理解していただいたうえで十分にインフォームドコンセントを行い調査を開始した。平成27年度は、介入群に割り当てられた介護者は介入内容について具体的に実施内容を伝えられ実施が開始された。これらの評価指標の介入前、介入後の変化を観察し追跡調査を行いデータ収集を終了した。平成28年度は、蓄積したデータを解析し、介入群と対照群を比較、その効果を検証し評価する。音楽運動療法が認知症介護者の介護負担感の軽減、健康増進に寄与するのかを検証する予定である。【平成26・27年度の研究実施】研究代表者は、研究計画立案、研究実施施設への依頼、データ収集、データ解析、論文作成など研究にかかわる全般を一貫して行う。連携研究者らは、研究計画に学術的な示唆を与え、研究対象者を選択、医学的評価を行った。倫理審査で承認を受けた後、連携研究者全員に本研究の概要を説明し協力を得た。研究への参加に関して、調査対象となる認知症介護者に、研究の目的、方法、参加することによって予測される利益と不利益、同意しなくても不利益を得ないこと、研究期間において、対象者の脱落が予測されるが、研究の継続は対象者の意思を尊重し、決して強制されるものではないこと、いつでも同意を撤回できること、匿名性、人権・プライバシーの保護について、十分に研究の内容を理解していただいたうえで十分にインフォームドコンセントを行った。介入群に割り当てられた介護者は介入内容について具体的に実施内容を伝え実施した。対照群には介護生活のみを継続し、通常の生活を継続してもらった。

主評価指標は、介護負担感尺度(Zarit Burden Interview; ZBI)、副評価指標は血液生化学データのアディポネクチン、高感度CRP、ホモシステインなどである。研究開始時、3ヶ月後に、介護者、認知症患者について上記の調査項目に基づいて基本調査を行った。音楽療法による介入試験により身体活動量を増加させ、音楽に合わせて身体を動かす音楽体操を無理しない程度にリズムに合わせて行ってもらった。対象者の追跡・観察が順調にできており継続しているため、研究の目的の達成度としてはおおむね順調に進展していると考える。認知症介護者は高血圧や虚血性心疾患を発症しやすく、免疫力の低下や死亡率が高い。その要因として介護に伴う精神的なストレスの関与が推察される。我々は、高齢の認知症介護者の介護負担感の重さと身体活動総量の低下、特に、スポーツ以外の身体活動に分類されている余暇活動(レジャー活動)が低下することを明らかにした。しかしながら、高齢の介護者で運動に制限があるような身体疾患や運動器疾患がある介護者は参加できなかった。そのため、音楽運動療法を行うことにより介護者の健康の維持・増進と介護負担感を軽減することができるかを検証する。生活の中に音楽運動療法を取り入れることにより筋肉の緊張や弛緩をリズミカルに繰り返すと循環器系・骨格筋に作用し心肺機能の増大、心臓・血管系の改善・筋力や平衡感覚の向上につながり動脈硬化の進行からの血管病変を予防できると期待し、社会医学的に寄与するところが大きいと考える。平成26年度は倫理審査で承認後調査を開始した。平成27年度は介入群に割り当てられた介護者は介入内容について具体的に実施内容を伝えられ実施が開始された。対照群には介護生活のみを継続し、通常の生活を継続してもらう。主評価指標は介護負担感尺度(Zarit Burden Interview; ZBI)、副評価指標は血液生化学データのアディポネクチン、高感度CRP、ホモシステインなどである。これらの評価指標の介入前後の変化を追跡調査しデータ収集を終了した。平成28年度は、蓄積したデータを解析、介入群と対照群を比較、その効果を検証し評価した。介入群においてSF36の下位尺度である全体的健康感が有意に改善した。音楽運動療法が認知症介護者の健康増進に寄与することを検証することができた。研究代表者は、研究計画立案、研究実施施設への依頼、データ収集、データ解析、論文作成など研究にかかわる全般を一貫して行う。連携研究者らは、研究計画に学術的な示唆を与え、研究対象者を選択、医学的評価を行った。倫理審査で承認を受けた後、連携研究者全員に本研究の概要を説明し協力を得た。研究への参加に関して、調査対象となる認知症介護者に、研究の目的、方法、参加することによって予測される利益と不利益、同意しなくても不利益を得ないこと、研究期間において、対象者の脱落が予測されるが、研究の継続は対象者の意思を尊重し、決して強制されるものではないこと、いつでも同意を撤回できること、匿名性、人権・プライバシーの保護について、十分に研究の内容を理解していただいたうえで十分にインフォームドコンセントを行った。
ヒト造血幹細胞の多分化能を操るエンハンサー制御機構解明

本研究ではヒト造血幹細胞における様々な血球細胞への多分化能の制御メカニズム解明を目標とする。臍帯血由来造血幹細胞の解析に加え、iPS細胞からの血球分化系を用いることで、分化初期からの分子制御を追う。まず、本年度はiPS細胞から我々独自のシステムを用いて血球前駆細胞を誘導し、その過程の転写、エピゲノム制御を次世代シーケンス技術とバイオインフォマティクス解析により網羅的に解析した。造血幹細胞と比較して、iPS細胞由来血球前駆細胞は、ある程度同じ転写、エピゲノムパターンを示しており、機能的にもin vitro造血コロニーアッセイにおいて多分化能を示した。さらに、細胞の運命決定で重要な役割を担うと知られているエンハンサーに注目したところ、リンフォイドやミエロイド系で活性化しているエンハンサー領域は分化初期から徐々にプライミングされていることが明らかとなった。特に、血球と内皮への分化能を持つhemogenic endotheliumで一部のエンハンサー領域のプライミングが始まり、造血幹細胞分化以前に血球分化能が獲得されることが示唆される。次に、このような分化初期のエンハンサー制御に関わる因子を探索した。Hemogenic endotheliumでプライミングが始まるエンハンサー領域のモチーフ解析により挙がった転写因子で、この時期に高発現しているものを選出した。これらの候補因子をCrispr-Cas9システムにより欠損させ、分化実験を行なった。血球前駆細胞の発生率、これらのin vitro多分化能を評価したところ、予備実験の結果、血球前駆細胞の発生自体や、多分化能を持つ細胞の分化または維持に必要と示唆される因子が同定された。今後これら因子の制御メカニズムについて解析を行う。本年度は、計画した通り、造血幹細胞およびiPS細胞由来造血システムにおける転写・エピゲノム修飾の解析を完了した。この解析から分化初期に血球細胞特異的エンハンサーの一部がプライミングされることが明らかとなり、これらの制御因子探索を進めた。挙がった候補因子のクロマチン免疫沈降を野生型細胞で行い、エンハンサープライミングとの関係を明らかにすることも試みたが、因子の中にはクロマチン免疫沈降に適した抗体が見つかっていないものもあり、今後引き続き検討する。一方で、候補因子の欠損株作製は順調に進んでおり、条件検討を重ねた結果ゲノム編集を効率的に行う手法を確立した。また、候補因子欠損株の評価法として計画していた血球前駆細胞分化のFACS解析に加え、in vitro造血コロニーアッセイによる多分化能解析を行なった。その結果、これらに異常が認められる株がいくつか見つかっている。今後欠損株を用いた遺伝子・エピゲノム解析を進めることで、多分化能制御メカニズム解明につながると期待される。これらを総合的に判断し、本研究課題は順調に進展していると考える。本年度に引き続き、遺伝子欠損株の血球分化誘導を行い、血球前駆細胞誘導能やその多分化能を評価する。現在候補因子9つの欠損株を作製済みであるが、必要に応じて追加する。また、これまではiPS細胞B2ラインを主に使用しているが、同様の結果がES細胞でも認められるかを確認する。血球前駆細胞誘導能に異常が認められた株についてはその前駆細胞であるhemogenic endotheliumの遺伝子・エピゲノム制御解析を行い、多分化能に障害がある株についてはhemogenic endotheliumのエンハンサープライミングを確認するとともに、血球前駆細胞の遺伝子・エピゲノム制御解析も行い、野生型細胞と比較する。また、候補因子のクロマチン免疫沈降を野生型株で行い、エンハンサー状態との関係性やゲノムへの直接結合の有無、結合する配列やクロマチン構造の特徴を明らかにする。候補因子の結合領域と欠損細胞のエピゲノム修飾を統合して解析することで、因子結合による周囲のエピゲノム構造に対する影響を同定し、エンハンサープライミングを引き起こすメカニズムを解明する。さらに、本年度は分化初期にプライミングされるエンハンサーに注目したが、多段階に渡ってエンハンサーがプライミングされることの意味付けや、初期と後期でプライミングされるエンハンサーの違いなどについて、今後さらに解析を進める必要がある。これらの解析により、エンハンサー状態によって多分化能を評価できるか、また、エピゲノムレベルでどのように分化が引き起こされるかが明らかになると期待される。来年度は以上の研究成果をまとめ、論文を執筆および学会発表を行うことを目指す。

Hemogenic endotheliumでプライミングが始まるエンハンサー領域のモチーフ解析により挙がった転写因子で、この時期に高発現しているものを選出した。これらの候補因子をCrispr-Cas9システムにより欠損させ、分化実験を行なった。血球前駆細胞の発生率、これらのin vitro多分化能を評価したところ、予備実験の結果、血球前駆細胞の発生自体や、多分化能を持つ細胞の分化または維持に必要と示唆される因子が同定された。今後これら因子の制御メカニズムについて解析を行う。本年度は、計画した通り、造血幹細胞およびiPS細胞由来造血システムにおける転写・エピゲノム修飾の解析を完了した。この解析から分化初期に血球細胞特異的エンハンサーの一部がプライミングされることが明らかとなり、これらの制御因子探索を進めた。挙がった候補因子のクロマチン免疫沈降を野生型細胞で行い、エンハンサープライミングとの関係を明らかにすることも試みたが、因子の中にはクロマチン免疫沈降に適した抗体が見つかっていないものもあり、今後引き続き検討する。一方で、候補因子の欠損株作製は順調に進んでおり、条件検討を重ねた結果ゲノム編集を効率的に行う手法を確立した。また、候補因子欠損株の評価法として計画していた血球前駆細胞分化のFACS解析に加え、in vitro造血コロニーアッセイによる多分化能解析を行なった。その結果、これらに異常が認められる株がいくつか見つかっている。今後欠損株を用いた遺伝子・エピゲノム解析を進めることで、多分化能制御メカニズム解明につながると期待される。これらを総合的に判断し、本研究課題は順調に進展していると考える。本年度に引き続き、遺伝子欠損株の血球分化誘導を行い、血球前駆細胞誘導能やその多分化能を評価する。現在候補因子9つの欠損株を作製済みであるが、必要に応じて追加する。また、これまではiPS細胞B2ラインを主に使用しているが、同様の結果がES細胞でも認められるかを確認する。血球前駆細胞誘導能に異常が認められた株についてはその前駆細胞であるhemogenic endotheliumの遺伝子・エピゲノム制御解析を行い、多分化能に障害がある株についてはhemogenic endotheliumのエンハンサープライミングを確認するとともに、血球前駆細胞の遺伝子・エピゲノム制御解析も行い、野生型細胞と比較する。また、候補因子のクロマチン免疫沈降を野生型株で行い、エンハンサー状態との関係性やゲノムへの直接結合の有無、結合する配列やクロマチン構造の特徴を明らかにする。候補因子の結合領域と欠損細胞のエピゲノム修飾を統合して解析することで、因子結合による周囲のエピゲノム構造に対する影響を同定し、エンハンサープライミングを引き起こすメカニズムを解明する。
アラビドプシス葉緑体包膜における蛋白質輸送装置の分子遺伝学的解析

高等植物葉緑体を構成する蛋白質の大部分は核ゲノムにコードされており、サイトゾルで葉緑体行きの局在化シグナルが付加された前駆体として合成されたのち、葉緑体へ輸送される。この輸送には葉緑体外包膜および内包膜に存在する蛋白質輸送装置、Toc、Tic複合体が関与している。私はこれまでの解析により、エンドウおよびアラビドプシスにおいてToc複合体はBlue-Native電気泳動により分子サイズ700-800Kに泳動される位置に、Toc34 (Toc33), Toc75, Toc159のいずれをも含むバンドとして検出されることを明らかにした。本年度は、これらTocコンポーネントによる複合体構築様式を明らかにするため、まず、エンドウ葉緑体における各コンポーネントの存在量の算出を行い、その存在比を見積もったところ、Toc159:Tbc75:Toc34の比は1:4:6となった。これらを足すと663kDaとなり、Blue-Native電気泳動で求めた分子サイズに比較的近いことがわかった。さらに、無傷葉緑体を外包膜の外側からプロテアーゼ消化することによりToc複合体の限定分解をおこない、ジギトニンあるいはTriton X-100を用いて可溶化し解析したところ、Toc複合体は段階的に分子サイズを下げ、コアを形成すると考えられる複合体が観察された。また、それに伴いTocコンポーネントの部分的な解離が起こることもわかった。
間葉系幹細胞特異的マーカーを利用した糸球体腎炎の病態解明と新規細胞治療法の開発

間葉系幹細胞(Mesenchimal Stem/Stromal Cell; MSC)を用いた細胞治療が世界中で進められているなか、我々は治療効果の高い脂肪由来MSCの新規培養法を開発し(特許第5240715号)、臨床試験へ向け準備中である。また我々ははMSCを規定する分子マーカーを探索する中で、MSCに特異的に発現する分子Meflin(特願2015-153712)に辿り着いた。本課題ではMeflinに着目し糸球体腎炎発症時のMSCの病態を解明し新規治療開発につなげることを目的とし、1腎炎発症時の骨髄、脂肪、腎臓に存在するMeflin陽性細胞の体内での動きと機能の解明、2Meflinを制御することによりMSCの機能を高める方法の同定、3実際にMeflinを介した治療法の開発を行う。まずは、正常腎あるいは腎炎を惹起した腎臓におけるMeflinの発現量と局在を検討している。in situ hybridization法を用いてMeflinのmRNAの発現を検討したところ、正常腎でもMeflinは発現するが、各種腎炎モデルを惹起するとMeflin陽性細胞の局在と発現量が変化することを見出した。また腎臓におけるMeflinの働きにつき、作成したMeflinノックアウトマウスを用いて検討している。ノックアウトマウス並びに野生型マウスにそれぞれ各種腎炎を惹起して、腎炎の進展具合や予後などの比較を組織学的ならびに定量的に評価している。より明確に腎臓におけるMeflinの発現を確認するために、Meflin発現レポーターマウス(tdTomato)を作成し、更にはMeflin陽性細胞を特異的にdeletionできる遺伝子改変マウスを作成した。これらのマウスを用いて、腎炎における更なるMeflinの役割を解明し、Meflinを用いた腎炎治療の開発を行って行く予定である。正常腎あるいは腎炎をおこした病気腎におけるMeflinの発現量と局在を検討している。in situ hybridization法を用いてMeflinのmRNAの発現を検討したところ、正常腎でもMeflinは発現するが、各種腎疾患モデルを惹起すると炎症部位においてMeflin陽性細胞の発現が上昇していることを見出した。正常状態においてもMeflinの発現は間質や糸球体門部に見られるが、炎症をおこした後は糸球体周囲にもMeflinの発現が上昇していることを確認している。また作成したMeflinノックアウトマウスと野生型マウスを用いて、両群における腎炎の進行速度や予後などの検討を行っている。更なるMeflinの役割を解明するためにMeflin発現レポーターマウス(tdTomato)とMeflin陽性細胞を選択的にdeletionできる遺伝子改変マウスを作成した。これまでに、Meflin陽性細胞がTomatoで強烈に光るマウスの作成に成功している。今後、これらマウスに腎疾患モデルを惹起して、Meflinの発現を明らかにする予定であるが、遺伝子改変マウスの出生数が少なく、研究に必要な動物数を確保する事が困難であり、予想通り実験計画が進んでいない。MeflinノックアウトマウスとMeflinレポーターマウスを用いて糸球体腎炎の炎症・再生・治癒・線維化過程におけるMeflin陽性細胞およびMeflin自体の役割を明らかにする。引き続きMeflinノックアウトマウスに各種腎疾患モデルを惹起し、野生型マウスとの比較検討する実験は進めて行く予定である。このMeflinノックアウトマウスの腎臓より各種細胞を単離し、炎症・再生にどのように関与しているかを細胞レベルでも解析していく。ここまでの実験において、Meflinが糸球体門部に発現することが確認できているので、同じく糸球体門部に特異的に発現しているレニンなどとの関与も追及していく予定である。また新たにMeflin発現レポーターマウスを用いて、Meflin陽性細胞の正常における局在を明らかにする。その局在を確認した後に、最も適した腎炎モデルを作成し、同様の手法を用いて腎疾患におけるMeflin陽性細胞の動向を明らかにする予定である。このマウスを用いてMeflin陽性細胞をTomatoにより選択的に抽出し、フローサイトメトリー法にて解析する事も検討している。更にはMeflin陽性細胞を選択的に消去することのできる遺伝子改変マウスを用いてMeflin陽性細胞の意義を解明していく。申請者らはMSCを規定する分子マーカーを探索する中で、MSCに特異的に発現する分子Meflinに辿り着いた。私たちはMeflinにはMSCを未分化状態に保つはたらきがある。MSCがfibroblast化するとMeflinの発現が低下あるいは消失する。申請者らは、腎臓におけるMeflinのはたらきを明らかにすることを目的とした研究を進めている。まずは、正常腎あるいは線維化した腎臓におけるMeflinの発現量と局在を検討した。腎疾患モデルを惹起し、経時的に腎組織を採取し検討した。当初は、meflin抗体での免疫組織染色を試みたが、非特異的な染色が多く、十分な解析ができなかった。そこで、in situ hybridization法を用いてMeflinのmRNAの発現を検討した。正常腎でもMeflinは発現するが、疾患モデルを惹起するとMeflin陽性細胞の局在と発現量が変化することを見出した。Meflin発現に関する情報はある程度得られたが、組織染色上での発現の特異性は必ずしも明確では無い。より明確に確認するために、Meflin発現レポーターマウス(tdTomato)を作成することとした。

今後、このマウスに腎疾患モデルを惹起して、Meflinの発現を明らかにする予定である。腎臓におけるMeflinの働きにつき、Meflin欠損マウスを用いて検討した。当初、Meflin欠損マウスの出生数が少なく、研究に必要な動物数を確保することが困難であったが、最近メイティング方法を工夫することでこの問題が解消された。Meflin欠損マウスと野生型マウスにそれぞれ腎疾患モデルを惹起して比較検討する実験を開始し、現在結果を解析中である。Meflin欠損マウスの出生率が低く、予定していた腎疾患モデルを用いた研究の開始が遅れた。現在は、この問題もほぼ解消されている。間葉系幹細胞(Mesenchimal Stem/Stromal Cell; MSC)を用いた細胞治療が世界中で進められているなか、我々は治療効果の高い脂肪由来MSCの新規培養法を開発し(特許第5240715号)、臨床試験へ向け準備中である。また我々ははMSCを規定する分子マーカーを探索する中で、MSCに特異的に発現する分子Meflin(特願2015-153712)に辿り着いた。本課題ではMeflinに着目し糸球体腎炎発症時のMSCの病態を解明し新規治療開発につなげることを目的とし、1腎炎発症時の骨髄、脂肪、腎臓に存在するMeflin陽性細胞の体内での動きと機能の解明、2Meflinを制御することによりMSCの機能を高める方法の同定、3実際にMeflinを介した治療法の開発を行う。まずは、正常腎あるいは腎炎を惹起した腎臓におけるMeflinの発現量と局在を検討している。in situ hybridization法を用いてMeflinのmRNAの発現を検討したところ、正常腎でもMeflinは発現するが、各種腎炎モデルを惹起するとMeflin陽性細胞の局在と発現量が変化することを見出した。また腎臓におけるMeflinの働きにつき、作成したMeflinノックアウトマウスを用いて検討している。ノックアウトマウス並びに野生型マウスにそれぞれ各種腎炎を惹起して、腎炎の進展具合や予後などの比較を組織学的ならびに定量的に評価している。より明確に腎臓におけるMeflinの発現を確認するために、Meflin発現レポーターマウス(tdTomato)を作成し、更にはMeflin陽性細胞を特異的にdeletionできる遺伝子改変マウスを作成した。これらのマウスを用いて、腎炎における更なるMeflinの役割を解明し、Meflinを用いた腎炎治療の開発を行って行く予定である。正常腎あるいは腎炎をおこした病気腎におけるMeflinの発現量と局在を検討している。in situ hybridization法を用いてMeflinのmRNAの発現を検討したところ、正常腎でもMeflinは発現するが、各種腎疾患モデルを惹起すると炎症部位においてMeflin陽性細胞の発現が上昇していることを見出した。正常状態においてもMeflinの発現は間質や糸球体門部に見られるが、炎症をおこした後は糸球体周囲にもMeflinの発現が上昇していることを確認している。
高圧力下で磁性・非磁性転移と超伝導を示すCeRhSi3の圧力下電子状態研究

高圧力下で磁性・非磁性転移と超伝導を示すCeRhSi_3について、ドハースファンアルフェン効果の測定による電子状態の研究を行い、常圧の反強磁性状態においてもCe4f電子が遍歴状態にあることを明らかにした。また、高圧力下で鉄モーメントの磁性・非磁性転移を示すEuFe_2As_2について、高圧力下でバルクの超伝導を発現することを明らかにし、その圧力相図、上部臨界磁場などを詳細に決定した。CeRhSi_3は反転対称性のない結晶構造を持ち、常圧では反強磁性体であるが、圧力により反強磁性を抑制していくと、超伝導を示す。それ故、この化合物は次の二つの点で極めて興味深い。1)超伝導が反強磁性から常磁性への量子相転移に関連していると考えられる点。2)反転対称性のない結晶に発現する超伝導である点。H20年度はCeRhSi_3とCeをf電子を持たないLaで置換した対照物質LaRhSi_3の角度分解ドハースファンアルフェン(dHvA)効果測定を行い、バンド計算の結果と併せて検討した。LaRhSi_3のdHvA周波数はバンド計算により正確に説明される。一方、CeRhSi_3のdHvA周波数はLaRhSi_3のdHvA周波数とは異なり、かつ、LaRhSi_3には存在しない大きなdHvA周波数があることが実験的に明らかになった。このことよりCeRhSi_3ではCe-4f電子が遍歴でフェルミ面に寄与していると考えられる。ただし、観測されdHvA周波数は常磁性状態のCeRhSi_3に対する通常のLDA近似のバンド計算では余りよく説明できず、反強磁性秩序と強い電子間相関の影響を検討する必要がある。これまでに、c軸方向のdHvA測定を高圧まで行うことにより、高圧下で反強磁性秩序が消失してもdHvA周波数や電子の有効質量は連続的に推移することがわかっている、今回得られた結果と併せて考えると、CeRhSi_3の磁性が遍歴型のものであることを強く示唆しており、フェルミ面の研究からCe化合物の遍歴磁性が明らかになった初めての例と考えるCeRhSi_3は反転対称性のない結晶構造を持ち、常圧では反強磁性体であるが、圧力により反強磁性を抑制していくと、超伝導を示す。これまでに、常圧におけるCeRhSi_3とCeをf電子を持たないLaで置換した対照物質LaRhSi_3の角度分解ドハースファンアルフェン(dHvA)効果測定、高圧下でのCeRhSi_3のc軸方向のdHvA測定を行い、CeRhSi_3のCe4f電子が常圧の反強磁性状態から遍歴でフェルミ面に寄与していると主張してきたが、今年度はさらに高圧下でa軸方向の測定を行い、Ce4f遍歴と矛盾のない結果を得た。また、2008年に発見された鉄系超伝導体について、122系と呼ばれるAFe_2As_2(A=Ca,Sr,Ba,Eu)が重い電子系類似の圧力誘起超伝導を示すとの報告があったが、そのバルク性などがはっきりしていなかった。そこで、EuFe_2As_2について高圧下での交流磁化率、電気抵抗測定を行い、約26kbar付近でバルクの超伝導が出現すること、また、それがEuの反強磁性秩序と共存することを明らかにした。CeRhSi_3と同様に高圧力下で磁性・非磁性転移と超伝導を示すEuFe_2As_2について高圧下の物性研究を継続した。すでに圧力26kbarでバルクの超伝導が発現することを明らかにしているが、今年度の主たる実施事項とその成果は次の通り。(1)圧力相図を詳細に決定し、圧力誘起超伝導が鉄モーメントの反強磁性秩序の消失する約25kbarから約30kbarの狭い圧力範囲でのみ現れることを明らかにした。また、静水圧性の悪い圧力下ではバルク超伝導は発現しないことを明らかにした。(2)超伝導最適圧力約25kbarでの上部臨界磁場測定を行った。上部臨界磁場の特異な温度依存性について、Eu^<2+>モーメントと伝導電子の間の交換相互作用を考慮したモデルを用いて解析し、強い交換磁場が働いていることを明らかにした。(3)常圧から高圧約30kbarまで、電気抵抗、磁気抵抗、ホール効果の測定を詳細に行った。結果の解析は、まずEu^<2+>モーメントの電子輸送物性への影響を検討した。具体的にはEu^<2+>

モーメントによる異常ホール効果とスピンディスオーダー散乱の大きさを見積もったが、結論としては影響はかなり限られたものであることが明らかになった。今後、ホール効果の解析を行い、キャリア数やモビリティの圧力変化について明らかにする。
中国古代における士農工商の形成と展開

春秋時代の城郭国家では、社会分業は士・農・工・商の摩四民によって構成されるのが一般であった。その中の商業について『春秋左氏伝』を中心として考察を進めた。商に関する用例を分析するにあたっては、商と同様に商業関係の概念を有する賈についても並行して対照的に検討を加え、その用法を明らかにした。このことは、商と賈は本来的には異なる意味を有していたものであるが、『左伝』では商業人と商業者身分を示す点に於ては次第に融合しあい、互用されるようになる状況を示している。従って春秋中期にあたる宣公十二年に「商農工賈」とあるのは、商と賈が異なる性格を有していた段階の相違点が意識されて記載されてものであり、商は有力な商業者層を含む商業身分を示し、賈は販売を扱う広義の一般商人であって、前者の商は賈と比べて相対的に大商人を含んでいたと察せられる。のち次第に商と賈は接近し、『左伝』に散見する互用事例しとなり、戦国秦漢以降は、商賈が一体化して熟語となって、商人一般の総称としての用法が現われるようになる。『左伝』では、商と賈の別義から、やがて互用され、後には一語(商賈)になるまでの過渡的状況が示されていることが判明された。当該年度の作成にかかる小論「左伝における商と賈」の概要は上記の如きであります。