hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活習慣の予防を目的とした効率的な食品由来AGEs生成阻害化合物の探索

本研究の目的であるAGEs生成阻害剤の探索として、前年度に続き、植物抽出物のEnzyme-Linked ImmunoSorbent Assay(ELISA)法によるAGEs生成抑制効果の検証を行った。前年度AGEs生成抑制効果が認められたモウセンゴケ属(Drosera)と近縁の分類群であるルリマツリ(Pulumbago auriculata)および、日常的に食されている野菜や民間療法的に利用されてきた野草等、計11種の植物についてエタノール、アセトンおよび熱湯抽出を行い、それぞれの抽出物を得た。これらの抽出物のAGEs生成抑制効果を、Nω-carboxy(methyl)arginine(CMA)およびNε-(carboxymethyl)lysine(CML)に対する特異的モノクローナル抗体を用いたELISA法によって検証した。その結果、BSAとリボース混合液を1週間37°Cでインキュベートし、糖化反応を進行させた条件下において、それぞれの抽出物を0.01 mg/mlの濃度で添加すると、ゲンノショウコ(Geranium thunbergii)の抽出物添加群でCMAおよびCML生成量が無添加群に比べ有意に低下した。本結果から、これらの植物抽出物がCMAおよびCMLの生成を抑制することが明らかとなり、AGEs生成阻害剤として利用できる可能性が示された。また、生体中におけるAGEs検出のための液体クロマトグラフィー・タンデム質量分析(LC-MS/MS)および高速液体クロマトグラフィー(HPLC)による測定系の確立を行い、血清中において6種のAGEsの定量が可能となった。本研究の目的である、モウセンゴケ属植物の抽出物を中心としたAGEs生成阻害剤の探索を目指して、本年度は抽出物のELISA法によるAGEs生成抑制効果の検証を行った。まず、組織培養条件下にて栽培維持されているモウセンゴケ属植物のうち、伝統的に薬用として用いられてきたモウセンゴケ(Drosera rotundifolia)の他、日本に自生するコモウセンゴケ(Drosera spatulata)およびトウカイコモウセンゴケ(Drosera tokaiensis)の2種を含めた、計3種についてエタノール抽出を行い、それぞれの抽出物を得た。これらの抽出物のAGEs生成抑制効果を、Nω-carboxy(methyl)arginine (CMA)およびNε-(carboxymethyl)lysine (CML)に対する特異的モノクローナル抗体を用いたEnzyme-Linked ImmunoSorbent Assay(ELISA)法によって検証した。その結果、BSAとリボース混合液を1週間37°Cでインキュベートして糖化反応を進行させる条件下において、それぞれの抽出物を0.01mg/mlの濃度で添加すると、3種すべての抽出物添加群でCMAおよびCML生成量が無添加群に比べ1/2以下となった。本結果から、モウセンゴケ属植物の抽出物がCMAおよびCMLの生成を抑制することが明らかとなり、モウセンゴケ属植物がAGEs生成阻害剤として利用できる可能性が示された。また、組織培養条件下で栽培された個体においてAGEs生成抑制効果がみられたことから、実際に阻害剤として利用する際に、環境や季節の影響を受けず安定的に材料を供給できると考えられる。研究は申請書に記載した研究計画に沿って進行している。平成25年度の研究計画として記載した植物抽出サンプルの作製とELISAによるAGEs抑制効果の検証については予定していた内容をすべて行い、モウセンゴケ属植物の抽出物におけるAGEs生成抑制効果の検証に成功している。よって、研究は計画通り順調に進行していると判断し、本評価とした。3種のモウセンゴケ属植物においてAGEs生成抑制効果が示されたため、モウセンゴケ属内の他の種においても成分抽出を行い、ELISA法によるAGEs生成抑制効果の検証によって、より効果の期待できる材料を探索する。今年度の実験に用いた3種のモウセンゴケ属植物は、比較的近縁な種であるため、次年度はより広域な分類群で探索を行う予定である。

さらに、動物実験によるAGEs阻害効果の検証を行う目的で、平成26年度の研究計画として記載した、「AGEsの血清中での検出」のため、LC-MS/MSによるAGEs検出条件の探索を行っていく。具体的には、標準物質を用いてAGEs検出のための条件を決定後、生体中において検出が可能となるような前処理条件の検討を行っていく予定である。生体中で信頼性の高いAGEs測定条件を決定した後、実験動物への摂食試験を開始する。
長期的練習における成績変化の微細構造とその応用

「両対数方眼紙の横軸に練習回数、縦軸に作業時間を取ってグラフを描くと直線になる」という事実(練習の巾乗法則)は、広く知られているが、その「直線」にはつねに大量のノイズ(しばしば当事者にはスランプとして認識される)が随伴している。この研究の長期的目標は、そのノイズの成因を突き止め、ひいては練習による技能習得の本質的メカニズムに迫ることである。その第一歩として、ある創作折り紙作品を繰り返し折るという作業課題を選び、それを常識を超える長期にわたって多数回繰り返し、作業所要時間の消長を調べた。実験参加者は延べ13名、うち3名は現在も実験を続行中である。平成12年3月15日現在、参加者PAは(途中、6か月間の休止をはさんで)ほぼ連日にわたり1395セッション60463試行を完了、また参加者PE1およびPE2は、ほぼ連日にわたりそれぞれ836および824セッション、32246および34096試行を完了した。なお、あやとりを題材とする非公式の実験(参加者8名、100セッション程度)を試みた。主な知見は次のとおりである。1.これらの参加者のデータを両対数目盛でグラフに描いたとき見出される顕著な規則的波動は、1000試行を超えるあたりからは、ある擬似アルゴリズムに従って引いた上下の包絡線の間を往復する。2.作業時間の分布(ヒストグラム)の時間的変遷は、ピーク間の競争として理解できる。3.得られたデータ(あやとりに関するものを含む)について行った、連の数による統計的検定は、それらのデータが、「練習の巾乗法則にいう「直線」の上に何らかのランダムな変動が乗ったもの」という従来の解釈にはとうてい納まらないことを示している。「両対数方眼紙の横軸に練習回数、縦軸に作業時間を取ってグラフを描くと直線になる」という事実(練習の巾乗法則)は、広く知られ、信じられているが、実はそこでいわれている「直線」には、通常大量のノイズが随伴している。このノイズの成因を突き止め、ひいては練習による技能習得の本質的メカニズムに迫ることが、この研究の長期的目標である。本件研究では、構造が単純でそれ自体に本質的な変動を含まない作業課題として、ある創作折り紙作品を繰り返し折るという課題を選び、これを通常常識とされているよりははるかに長期にわたって多数回繰り返し、作業所要時間の消長を見る。実験参加者は平成9年度末現在11名、うち1名(A)は約850日にわたり約36,000試行を、2名(B、C)は約1年にわたり約10,000試行を、8名(D1D8)は約100日にわたり3,000試行前後を、2名(E、F)は約120日にわたり約3,500試行を完了している。A、E、Fは現在も実験を続行中である。このうち、Aの19,000件以降、Cの6,000件以降、D1D8、EおよびFの分が今年度得た新データである。本年度の主な知見は次のとおりである。1.これらの参加者のデータを両対数目盛でグラフに描いてみると、共通して顕著な規則的波動が見られる。2.各参加者の一致した自発的内観報告によれば、この波動の所要時間増大部分は、「落とし穴にはまったような」感じを与える。3.この波動と作業時間分布が変遷していく様子の間には、密接かつ高感度の関係が存在する。4.作業を部分にわけたとき、前半の所要時間と後半の所要時間の間には、中程度に高い正の相関がある。

「両対数方眼紙の横軸に練習回数、縦軸に作業時間を取ってグラフを描くと直線になる」という事実(練習の巾乗法則)は広く信じられているが、そこでいう「直線」には、通常大量のノイズが随伴する。本件研究においては、そのノイズの成因を突き止め、ひいては練習による技能習得の本質的メカニズムに迫ることを狙いとして、ある創作折り紙作品を長期にわたって多数回繰り返し折るという課題を選び、作業所要時間の消長を見ている。実験参加者は平成10年度末現在通算13名である。うち1名(A)はl,000日にわたり約42,293試行を完了したあと、半年間の休止を経て最近実験を再開した。参加者E1、E2(前年度報告書ではE、Fと表記)は、1999年1月末現在、15,113試行および16,090試行を完了し、なお実験を継続している。参加者Cは1997年8月15日、293セッション10270試行までで一旦終了した実験を1998年2月18日再開し、同7月1日、382セッション13,830試行まで続行した。A、Cのデータは、次年度以降忘却に関する状況をつかむのに役立つと期待される。他の参加者(B、およびD1D8)の実験は前年度までに完了している。本年度の新知見は次のとおり。1.これらの参加者のデータを両対数目盛でグラフに描いたとき共通して見られる顕著な規則的波動(前年度までに発見された)は、本年度のデータにもまったく同様に存在し、それが偶然の結果であるという可能性はきわめて薄くなった。2.新たに、この波動と作業時間分布が変遷していく様子の間に存在する密接かつ高感度の関係を表現する一種の図式を開発した。3.毎回の作業の前半および後半の所要時間の間には、中程度に高い正の相関があることが前年度から知られていたが、本年度さらに詳細に調べたところ、その相関は周期的に変動しており、常時は正に傾いているが、ときたま強く負に振れることが判明した。「両対数方眼紙の横軸に練習回数、縦軸に作業時間を取ってグラフを描くと直線になる」という事実(練習の巾乗法則)は、広く知られているが、その「直線」はつねに大量のノイズ(しばしば当事者にはスランプとして認識される)が随伴している。この研究の長期的目標は、そのノイズの成因を突き止め、ひいては練習による技能習得の本質的メカニズムに迫ることである。そこで作業課題として、ある創作折り紙作品を繰り返し折るというものを選び、それを常識を超える長期にわたって多数回繰り返し、作業所要時間の消長を調べている。実験参加者は延べ13名、うち3名は現在も実験を続行中である。平成12年2月末現在、参加者Aは(途中、6か月間の休止をはさんで)ほぼ連日にわたり1380セッション59,773試行を完了、また参加者E1およびE2は、ほぼ連日にわたりそれぞれ821および809セッション、31571および33421試行を完了した。なお本年度は、あやとりを題材とする非公式の実験(参加者8名、100セッション程度)を試みた。本年度の主な知見は次のとおりである。1.これらの参加者のデータを両対数目盛でグラフに描いたとき見出される顕著な規則的波動は、おおむね1000試行を超えるあたりからは、ある擬似アルゴリズムに従って引いた上下の包路線の間を往復する。2.昨年度までの研究で2、3の代表的なデータについて見出された作業時間の分布(ヒストグラム)の特徴的挙動は、実は事実上すべての実験参加者において見出される。3.得られたデータ(あやとりに関するものを含む)について行った。連の数による統計的検定は、それらのデータが「練習の巾乗法則にいう「直線」の上に何らかのランダムな変動が乗ったもの」という従来の解釈にはとうてい納まらないことを示している。
垂直配向カーボンナノチューブを用いた高濃度分散液の作製と燃料電池用防食膜への応用

本研究では,基板に対し垂直に配向し,長さが250μmのカーボンナノチューブ(CNT)を熱CVD法で作製した.CNTの分散には,湿式ジェットミル法を用いた.湿式ジェットミル法を用いることで,5分程度の短時間で濃度が20%のCNT分散液が作成可能になった.以上で作製したCNT分散液とフッ素樹脂(PTFE)分散液を混合することで,CNT/PTFE混合分散液を作製した.本分散液をステンレス板上に塗布することで,数S/cmの高い電気伝導性を有するCNT/PTFE複合膜の作製に成功した.CNT/PTFE複合膜は化学的に安定であり,燃料電池用ステンレス製セパレータの防食膜として有効であることを示した.本研究では,基板に対し垂直に配向したカーボンナノチューブ(CNT)を熱CVD法で作製し,それを原料にCNT分散液を作製した.CNT作製では,従来アセチレンとアルゴンの混合ガスを用いてきたが,本研究ではこれらの原料ガス中に水を添加させた.水を添加することで,CNTの副産物である無定形炭素の形成を防ぐことが出来,効率よくCNTのみを作製することが可能となった.また,水を添加することで,長さが250μmの長尺CNTの作製に成功した.本研究では,CNTを水中に分散させる技術の開発を行った.CNTの分散には,湿式ジェットミル法を用いた.従来,CNT分散液の作製は,超音波分散法を用いて行なっており,その作製に数時間を要していた.本研究では,湿式ジェットミル法を用いることで,5分程度の短時間でCNT分散液を作製できることを見出した.以上で作製したCNT分散液とフッ素樹脂(PTFE)分散液を混合することで,CNT/PTFE混合分散液を作製した.本分散液をガラスおよびステンレス板上に塗布し,350°Cで焼成することで,数S/cmの高い電気伝導性を有するCNT/PTFE複合膜の作製に成功した.CNT/PTFE複合膜は,化学的に安定であり,燃料電池用ステンレス製セパレータの防食膜として有効である.本研究では,CNT/PTFE複合膜をステンレス製セパレータ表面に被覆することで,耐食性が4倍に増加することを電気化学的手法で明らかにした.さらに,CNT/PTFE複合膜を被覆したセパレータを用いて,燃料電池の試作と評価を行った.その結果,セパレータの表面に導電性の高い本複合膜を被覆することで,セパレータと膜電極複合体間の電気的接触抵抗を低減することが可能となり,燃料電池の発電量が1.6倍に増加することを確認した.本研究では,基板に対し垂直に配向したカーボンナノチューブ(CNT)を熱CVD法で作製し,それを原料にCNT分散液を作製した.CNTの作製では,長さが250μmの垂直配向長尺CNTの作製に成功した.本研究では,CNTを水中に分散させる技術の開発も行った.CNTの分散には,湿式ジェットミル法を用いた.湿式ジェットミル法を用いることで,5分程度の短時間で濃度が20%のCNT分散液が作成可能になった.以上で作製したCNT分散液とフッ素樹脂(PTFE)分散液を混合することで,CNT/PTFE混合分散液を作製した.本分散液をガラスおよびステンレス板上に塗布し,350°Cで焼成することで,数S/cmの高い電気伝導性を有するCNT/PTFE複合膜の作製に成功した.CNT/PTFE複合膜は化学的に安定であり,燃料電池用ステンレス製セパレータの防食膜として有効である.本研究では,CNT/PTFE複合膜を被覆したセパレータを用いて,燃料電池の試作と評価を行った.その結果,セパレータの表面に本複合膜を被覆することで,燃料電池の発電量が1.6倍に増加することを確認した.CNT/PTFE複合膜の耐食性を電気化学的手法を用いて評価した.本評価では,1Mの硫酸液中にステンレス板およびCNT/PTFE複合膜を被覆したステンレス板を浸し,それらの試料に対して-3001400 mV vs Ag/AgClの電圧を印加した.通常のステンレス板の場合,5x10-5A/cm2程度の電流が流れた.一方,CNT/PTFE複合膜を被覆したステンレス板では,5.5 x10-5A/cm2程度の低い値の電流が観測された.このことは,CNT/PTFE複合膜を被覆することで,ステンレス表面の耐食性が向上したことを示している.本研究では,基板に対し垂直に配向し,長さが250μmのカーボンナノチューブ(CNT)を熱CVD法で作製した.CNTの分散には,湿式ジェットミル法を用いた.湿式ジェットミル法を用いることで,5分程度の短時間で濃度が20%のCNT分散液が作成可能になった.以上で作製したCNT分散液とフッ素樹脂(PTFE)分散液を混合することで,CNT/PTFE混合分散液を作製した.本分散液をステンレス板上に塗布することで,数S/cmの高い電気伝導性を有するCNT/PTFE複合膜の作製に成功した.CNT/PTFE複合膜は化学的に安定であり,燃料電池用ステンレス製セパレータの防食膜として有効であることを示した.本研究では,基板に対し垂直に配向したカーボンナノチューブ(CNT)を熱CVD法で作製し,それを原料にCNT分散液を作製した.CNT作製では,従来アセチレンとアルゴンの混合ガスを用いてきたが,本研究ではこれらの原料ガス中に水を添加させた.水を添加することで,CNTの副産物である無定形炭素の形成を防ぐことが出来,効率よくCNTのみを作製することが可能となった.

また,水を添加することで,長さが250μmの長尺CNTの作製に成功した.本研究では,CNTを水中に分散させる技術の開発を行った.CNTの分散には,湿式ジェットミル法を用いた.従来,CNT分散液の作製は,超音波分散法を用いて行なっており,その作製に数時間を要していた.本研究では,湿式ジェットミル法を用いることで,5分程度の短時間でCNT分散液を作製できることを見出した.以上で作製したCNT分散液とフッ素樹脂(PTFE)分散液を混合することで,CNT/PTFE混合分散液を作製した.本分散液をガラスおよびステンレス板上に塗布し,350°Cで焼成することで,数S/cmの高い電気伝導性を有するCNT/PTFE複合膜の作製に成功した. CNT/PTFE複合膜は,化学的に安定であり,燃料電池用ステンレス製セパレータの防食膜として有効である.本研究では,CNT/PTFE複合膜をステンレス製セパレータ表面に被覆することで,耐食性が4倍に増加することを電気化学的手法で明らかにした.さらに,CNT/PTFE複合膜を被覆したセパレータを用いて,燃料電池の試作と評価を行った.その結果,セパレータの表面に導電性の高い本複合膜を被覆することで,セパレータと膜電極複合体間の電気的接触抵抗を低減することが可能となり,燃料電池の発電量が1.6倍に増加することを確認した.本研究では,平成24年度にCNT分散液とフッ素樹脂であるPTFEの分散液を混合し,CNT/PTFE混合液を作成する計画であった.本計画はほぼ実施することが出来できた.さらにその複合膜を用いてCNT/PTFE複合膜を作製することにも成功した.本複合膜は,20S/cmの電気伝導性を有することを確認した.また,本複合膜を燃料電池に用いられるステンレス製セパレータ(電極)表面に被覆することにも成功した.CNT/PTFE複合液およCNT/PTFE複合膜を被覆したセパレータの作製条件も最適化した.CNT/PTFE複合膜を被覆したステンレス製セパレータを用いて,燃料電池の試作およびその発電特性の評価を行った.作製した燃料電池は固体高分子形である.セパレータの表面に本複合膜を被覆することで,燃料電池の発電出力が1.5倍に増加することを確認した.本CNT/PTFE複合膜の防食膜としての特性を電気化学的手法で評価した.電気化学測定に用いる電解液は濃度が1mol/lの硫酸液とした.本実験からは,CNT/PTFE複合膜を被覆したステンレスは,その表面の腐食が低くなることを確認した.このことは,本複合膜をセパレータに被覆することで,燃料電池の長寿命化が可能であること示している.本研究では,平成23年度に垂直配向CNTの作製とCNT分散液の作製を実施する計画であった.本計画はほぼ実施することが出来できた.特に,長さが250μmの長尺垂直配向CNTを作製することが出来た.長尺CNTを複合膜の導電剤として用いた場合,その電気伝導性をより高めることが出来る.このことから,本研究成果は今後の高導電性複合膜の作製に重要な要素技術となる. CNT/PTFE複合膜の作製では,その原料となるCNT分散液の作製およびPTFE分散液との混合を行なった.CNT分散液とPTFE分散液の混合では,従来の超音波混合法にくわえ,自転公転式攪拌器を使用した.今後,自転公転式攪拌器の使用条件を最適化することで,CNTとPTFEを均一に分散液中に混合出来ると考える.本研究では,CNT/PTFE複合膜を作製し,それを防食膜として燃料電池用ステンレス製セパレータ表面に被覆した.試作したセパレータを用いて燃料電池を作製し,その基本的な発電特性を評価した.
正常眼圧緑内障患者における漢方薬内服による眼底血流改善効果の検討

本研究の目的は、健常者を対象に、漢方薬当帰芍薬散、桂枝茯苓丸を単回投与した際の眼底血流促進効果をレーザースペックルフローグラフィ(LSFG)検査等により評価し、その効果を検討する(研究1)、正常眼圧緑内障患者を対象に、通常の眼科的治療に漢方薬を追加内服した際の効果を検討する(研究2)、緑内障があり、標準治療に加え漢方や鍼灸治療を追加した患者を対象に、LSFGを用いた眼底血流の変化と漢方医学的診断、漢方・鍼灸治療との関連を後ろ向きに検討した(研究3)ことにより正常眼圧緑内障に対する漢方薬による治療の有効性を明らかにすることである。研究実績の概要:研究1については研究が終了し学会や論文等による発表を行った。研究2については11名の正常眼圧緑内障の女性患者を対象に、眼科的通常治療に6ヶ月間当帰芍薬散の追加投薬を行い、全11例がこれを完了した。母集団の検討では漢方医学的に「血虚」(末梢血流障害、冷え症)、と診断された症例が多く、正常眼圧緑内障の病態である眼底血流低下と合致していた。眼底血流は6ヶ月間の当帰芍薬散投与前後で有意な変化を認めなかった。投与前の背景因子と眼底血流の変化率との関連を検討した結果、眼底血流が低い者、また、「血虚」スコアが高い者ほど、投与前後の血流変化率が有意に高かった。有害事象の検討では、1名に軽微な腹部違和感が出現したが、服薬を継続し症状は軽快した。3については17名の緑内障患者を対象に眼底血流の変化と漢方医学的診断、治療内容との関連を検討した。重回帰分析の結果、「当帰芍薬散の使用」「冷え症」が眼底血流の変化を説明する因子として抽出された(F(2,28)=5.33, r2=0.28, P=0.009)。研究の目的:緑内障は日本における中途失明原因第1位の眼疾患であり、約400万人の患者がいるとされている。今日の緑内障に対する標準治療である眼圧下降を行っても病状が進行する場合も多く、新たな治療戦略の模索は急務である。眼圧非依存性因子として眼血流障害が緑内障の病態に関与することが多数報告されており、眼血流改善は新たな治療戦略となりうる。一方、漢方薬当帰芍薬散や桂枝茯苓丸は局所微小血流循環を改善する効果を有することが近年解明されてきた。本研究の目的は、健常人および正常眼圧緑内障患者を対象に、漢方薬当帰芍薬散、桂枝茯苓丸投与時の眼血流をレーザースペックルフローグラフィ(LSFG)にて測定し、その有用性を検討することである。研究実施計画:平成26年度は健常人を対象に、当帰芍薬散、桂枝茯苓丸投与時の眼血流をLSFGにて測定する研究を開始した。研究全体の研究策定を行い、研究内容を東北大学倫理委員会に承認を得て、UMINへの臨床試験登録を行ない、対象者のピックアップ、研究の説明と文書による同意の取得、介入と検査の実施、データ収集、統計解析まで終了した。研究成果:健常人ボランティア13人を対象に、医療用漢方製剤当帰芍薬散、桂枝茯苓丸各5gの単回投与を行い、LSFGを用いた眼底血流測定、及び眼圧、血圧、脈拍を測定し、内服前と30分後で比較した。眼圧、血圧に関し、2種類の漢方薬内服後に有意な変化は認められなかった。眼底血流に関し、当帰芍薬散のみ内服30分後に有意な増加を示した(内服前:100%, 30分後:103.6±6.9%, P<0.01)。健常人に於いて当帰芍薬散は眼圧や血圧などに影響を与えずに眼底血流を増加させることが示唆された。今後行う正常眼圧緑内障患者への漢方薬投与の影響を探る前に、健常人での安全性、有効性を確かめることは重要であり、本研究結果は意義のあるものである。この研究では、健常人および正常眼圧緑内障患者を対象に、漢方薬投与時の眼底血流をレーザースペックルフローグラフィ(LSFG)にて測定し、その有用性を検討することを目的とする。研究実績計画:平成27年度は、1健常人を対象に漢方薬当帰芍薬散を単回投与した際の眼底血流促進効果をLSFG検査等により評価しその効果を検討する研究の実施、2正常眼圧緑内障患者を対象に通常の眼科的治療に漢方薬を追加内服した際の効果を検討する研究の準備と研究の開始を行う計画であった。

研究成果:1健常人に当帰芍薬散5gを単回投与することにより眼圧や血圧に影響を与えずに、内服前と比較して30分後、60分後に有意に眼底血流が増加する結果が得られた(内服前:100%,30分後:104.1±5.3%, 60分後:104.0±5.5%,各P<0.01)。この結果を第112回日本内科学会講演会、International Congress of Medical Acupuncture and Related Techniques 2015などで研究発表した。2計画通り東北大学病院倫理委員会へ倫理申請を行い、承認を得てUMINに臨床研究登録を行い、漢方薬の購入と対象者の募集、研究の説明と文書による同意の取得、介入と検査の実施まで行い、平成27年度中に2名の患者が本研究に参加した。1健常人を対象に漢方薬当帰芍薬散、桂枝茯苓丸を単回投与した際の眼底血流促進効果をLSFG検査等により評価しその効果を検討する臨床研究では、2剤の比較は平成26年度に、当帰芍薬散と白湯(コントロール)の比較は平成27年度に終了し、平成27年度に学会発表まで行うことができたことから、発表予定とした平成28年度よりも早く進展している。また、2正常眼圧緑内障患者を対象に通常の眼科的治療に漢方薬を追加内服した際の効果を検討する臨床研究については、おおむね研究計画の予定通り進行中である。研究の目的:緑内障は日本における中途失明原因第一位の眼疾患であり、約400万人の患者がいると報告されている。今日の緑内障に対する標準治療は眼圧を低下させることを目的に行われているが、眼圧下降を行っても病状が進行する場合も多く、新たな治療戦略の模索は急務となっている。これまでに眼圧非依存性因子として眼血流障害が緑内障の病態に関与することが多数報告されており、眼血流改善は新たな治療戦略となりうる。一方、漢方薬当帰芍薬散や桂枝茯苓丸は局所微小血流障害を改善する効果を有することが近年解明されてきた。この研究では、健常人および正常眼圧緑内障患者を対象に、漢方薬投与時の眼底血流をレーザースペックルフローグラフィ(LSFG)にて測定し、その有用性を検討することを目的とする。研究実績計画:平成28年度は、正常眼圧緑内障患者を対象に通常の眼科的治療に漢方薬を追加内服した際の効果を検討する研究を準備し、開始する計画であった。研究成果:東北大学病院倫理委員会に臨床研究の倫理申請を行い、承認を得てUMINに臨床研究登録を行い、漢方薬の購入と対象者の募集、研究の説明と文書による同意の取得、介入と検査の実施まで行なった。平成28年度中は登録症例数9人、脱落1人、完了4人であり、漢方薬内服による効果の検討を一部行った。また、その内漢方薬治療により眼底血流や症状の改善が明らかであった一症例について、英文誌The EPMA Journalに投稿し、受理された。平成28年度は、正常眼圧緑内障患者を対象に通常の眼科的治療に漢方薬を追加内服した際の効果を検討する研究を準備し、開始する計画であった。東北大学病院倫理委員会に臨床研究の倫理申請を行い、承認を得てUMINに臨床研究登録を行い、漢方薬の購入と対象者の募集、研究の説明と文書による同意の取得、介入と検査の実施まで行なった。平成28年度中は登録症例数9人、脱落1人、完了4人であり、内漢方薬治療により眼底血流や症状の改善が明らかであった一症例について、英文誌The EPMA Journalに投稿し、アクセプトされた。計画全体として当初の計画通り進捗している。本研究の目的は、健常者を対象に、漢方薬当帰芍薬散、桂枝茯苓丸を単回投与した際の眼底血流促進効果をレーザースペックルフローグラフィ(LSFG)検査等により評価し、その効果を検討する(研究1)、正常眼圧緑内障患者を対象に、通常の眼科的治療に漢方薬を追加内服した際の効果を検討する(研究2)ことにより、正常眼圧緑内障に対する漢方薬による治療の有効性を明らかにすることである。研究実績の概要:研究1については、前年度までで研究が終了し、学会や論文等による発表を行った。研究2については、本年度も対象者に漢方薬による治療追加を行うデータ収集を行った。平成30年3月31日時点で、正常眼圧緑内障の女性12名がエントリーされた。
銅酸化物高温超伝導体における不純物と表面の効果に関する理論的研究

銅酸化物高温超伝導体における非磁性不純物による超伝導転移温度の低下に関して、スピン揺らぎ機構に基づいた微視的な解析を行った。揺らぎ交換近似とコヒーレントポテンシャル近似を用いることで電子相関と不純物散乱を同時に考慮する手法を提案した。亜鉛原子などの銅置換非磁性不純物を記述するために2次元d-p模型のd電子に対してランダムなポテンシャルを導入して計算を行い、エリアシュベルグ方程式の解から超伝導転移温度を見積もり、実験とほぼ一致する超伝導転移温度の低下率を得ることができた。さらに、その超伝導転移温度の低下率は低正孔濃度において大きいという正孔濃度依存性を、揺らぎ交換近似が有効と考えられる最適ドープから過剰ドープ領域に対して計算し、定性的に再現することができた。また、低正孔濃度における超伝導転移温度の大きな低下率は、不純物散乱による準粒子寿命が低正孔濃度において短いことが主な原因であることを明らかにした。このように、銅置換非磁性不純物による超伝導転移温度の低下の実験結果が超伝導発現機構を具体的に考慮した解析によって再現されたことで、不純物効果の視点からスピン揺らぎ機構の妥当性を示した。さらに、p電子に対するランダムなポテンシャルを導入することで酸素欠損による超伝導転移温度の低下率についても解析し、銅置換非磁性不純物と同様に反強磁性スピン揺らぎを抑制し超伝導転移温度を低下させることを示した。
小型化・高推力化に適した高性能熱磁気サーボアクチュエータの基礎研究

本研究では,小型化,高推力化に適したアクチュエータの研究として,次のことを行った.(1)感温磁性体と永久磁石,ペルチェ素子を用いたコイルを用いない小型高推力アクチュエータを提案し,その基本特性を調べ,大きな一定推力を低消費電力で発生できることを実証した.(2)上記(1)の小型髙推力アクチュエータに適した制御方法を提示し,誤差0.02 mm以下の精密位置決めが可能であることを実証した.(3)従来の電磁力アクチュエータと感温磁性体を組み合わせた新たなアクチュエータを提案し,大きな一定推力を超低消費電力で発生する方法を明らかにした.平成27年度の研究実施計画に基づいて,以下のことを行った.[1]提案するアクチュエータの試作:基本特性評価に,提案するアクチュエータを組み込んだ直動機構を設計・試作した.アクチュエータは,永久磁石をハルバッハ配列とした可動子と,ペルチエ素子に貼り付けた2個1組の感温磁性体より構成されている.加熱する感温磁性体を切り換えることにより,推力発生方向を切り換えることができる.案内には,低摩擦のリニアボールガイドを採用した.永久磁石の寸法や分割数,感温磁性体の寸法は,磁場解析に基づき決定した.また放熱用に,銅板とアルミを用いたブロックをぺルチエ素子の下部に設置した,機構の全体の大きさは,74mm x 80mm x 14 mmである.[2]基本特性評価結果:次の基本特性を実験と解析により明らかにした:(1)印加電流を変えて温度特性を調べた.電流6Aを通電した場合,7秒以内に80 °Cに到達した,また実験応答波形を基に温度特性モデルを導出し,その有効性を様々な入力波形を用いて検証した.導出したモデルは温度制御にも有効であることを確かめている.(2)推力特性を解析と実験により調べた.その結果,実験結果は解析結果より小さかったが,感温磁性体を80°Cまで加熱することで4.6Nの推力が得られた.この時の消費電力は8.2Wで,既存の電磁リニアモータよりも,良好な消費エネルギー特性を示した.(3)位置決め制御系を設計し,制御特性を実験により調べた.位置決め誤差は,0.02mm以下であった.ペルチエ素子の熱容量の影響等の当初予期していなかった事項のために温度応答性は計画よりも低かったが,基本的に平成27年度に予定されていた計画に沿った試作と実験を行っている.応答性に関しては,平成28年度に計画している改良により,向上を図る計画である.平成28年度の研究実施計画に基づいて,以下のことを行った.[3]実験結果に基づく課題の抽出と改良ペルチエ素子で加熱・冷却を行う形式の昨年度のアクチュエータの最も大きな課題は,低い温度応答性に伴い,アクチュエータの推力応答性が低く,制御性能劣化の大きな要因になっていることである.そこで応答性の低さを電磁力で補償し,バイアス成分を感温磁性体を利用して調整される駆動力が担うハイブリッドアクチュエータを提案し,設計試作を行った.その際,(a)感温磁性体の加熱は電磁力発生用コイルを利用し,冷却は専用のメカニズムで実現する,(b)永久磁石は,電磁力応用,感温磁性体応用の両アクチュエータで共有・利用する,(c)推力は位置に依存しないように設計する,こととした.設計したアクチュエータは,円柱形の1軸運動機構で,ハルバッハ配列構造をもつリング状磁石が駆動される.冷却機構は,銅製のリングと熱伝導性の高い緩衝材を含み,これらを感温磁性体に接触させて熱を逃がす仕組みになっている.[4]ハイブリッドアクチュエータを用いた試作1軸運動機構の特性設計・試作したハイブリッドアクチュエータの特性を実験的に評価した.試作ハイブリッドアクチュエータで融合されている2種類のアクチュエータはスムーズに連携可能で,位置によらない推力を発生し制御容易な特性を示している.精密位置決め実験を行い,誤差をサブミクロンオーダに抑制できることを確認している.最初の試作アクチュエータ,ハイブリッドアクチュエータともに,コアレスリニアモータよりも良好なエネルギー効率が示されたが,コア付リニアモータに対する優位性が示せていない.そのため様々な条件で比較し,特性を調べるとともに,エネルギー効率を向上させる試みを続ける必要がある.現在それに取り組み中である.本研究で提案・評価しているサーボアクチュエータは,感温磁性体の温度制御により駆動力を発生する仕組みを含んでいる.そのため温度を効率よく維持管理できれば,一定推力を発生し続ける場合に,消費エネルギーを低減可能である.そこで温度制御と消費エネルギーの低減に関し,次のことを行った.(1)熱回路切替機構による温度制御の効果の確認熱を外部に逃がし放熱するための構造体と感温磁性体を含むユニットとの接触状態を切り替える仕組みを組み込み,その接触が感温磁性体の放熱特性に与える効果を,実験により検証した.その結果,温度低減能力が向上し,約60秒後には接触の有無で30度以上の効果の差が生じることを確認できた.(2)一定推力を発生し続ける場合の消費エネルギー低減方法とその効果の確認

感温磁性体を用いたアクチュエータの推力は温度によって決まり,一定推力を発生し続ける場合は,放熱効果を抑える必要がある.上記(1)の熱回路切替機構と組み合わせ可能な方法として,感温磁性体があるユニットを含む部分を,外気と遮断する封止構造を採用し,ユニットの周りを真空にする,あるいは熱伝導性の悪いキセノンガスで満たして,一定推力発生時の消費エネルギーを計測した.その結果,封止しない場合と比較し,顕著な改善効果が見られた.市販のコア付電磁モータと比較し,同体格換算で発生推力を26.3Nとした場合,大気中と比較し,消費電力を約1/4まで低減させることができた.本研究では,小型化,高推力化に適したアクチュエータの研究として,次のことを行った.(1)感温磁性体と永久磁石,ペルチェ素子を用いたコイルを用いない小型高推力アクチュエータを提案し,その基本特性を調べ,大きな一定推力を低消費電力で発生できることを実証した.(2)上記(1)の小型髙推力アクチュエータに適した制御方法を提示し,誤差0.02 mm以下の精密位置決めが可能であることを実証した.(3)従来の電磁力アクチュエータと感温磁性体を組み合わせた新たなアクチュエータを提案し,大きな一定推力を超低消費電力で発生する方法を明らかにした.熱磁気アクチュエータに期待される小型高推力に加え,高効率と応答性の向上を目的に,前年度とは異なる独創的なアクチュエータを設計・試作し,その有効性を実験により検証する.平成27年度試作したアクチュエータは,予想より応答性が低い問題があったが,平成28年度のアクチュエータにより,その問題の解決を図る.このアクチュエータは,加熱・冷却特性が応答性と効率に影響を与えるため,実験ではまず加熱・冷却特性を評価する専用の基礎評価装置を試作し,その特性を実験により検証する.次いで新アクチュエータを試作し,その駆動性能を調べ,有効性を明らかにする方針である.(1)様々な条件でコア付リニアモータと比較し,優位性を検証する.(2)熱特性を改善し,エネルギー効率向上を図る.精密メカトロニクス,精密制御,アクチュエータ平成27年度の実施計画と並行して,平成28年度の試作アクチュエータの検討を進めてきた.その結果,平成28年度の試作アクチュエータとその周辺装置には,当初計画よりも多くの費用を必要とすると予想された.そこで,平成27年度の試作装置に関しては,既存の機器や部品を極力利用し,当初計画より購入品を抑制し,平成28年度装置の製作のために,可能な範囲で繰越額を発生させることに努めたため.残された課題を遂行するための残金である.繰越額と平成28年度予算を合わせた費用を,試作装置とその周辺機器の購入に充てる.エネルギー効率の向上の試みや成果発表などに利用する予定で研究を進めている.
戦間期日本の新自由主義研究―雑誌『新自由主義』の分析を中心に

本研究では、イギリスにおける新自由主義(ニューリベラリズム)の思想が、戦間期日本にどのようにして受容されたかを、鶴見祐輔が主宰した新自由主義協会の運動と協会が発行した雑誌『新自由主義』を中心に分析した。一年目には、雑誌の特徴と、雑誌で論じられている重要な論点について整理した。また、彼らの活動が力を持てなかった理由を考察した。二年目には、第一に、雑誌の執筆者たちが、西洋のどのような思想家から影響を受けたのか、雑誌記事からできるかぎり特定した。第二に、彼らが標語として使用した、自由や人格といった用語の定義を、新しく入手した雑誌をもとに行った。これらの研究成果は英語論文として発表した。これまで入手した雑誌の分析によって、報告者は新自由主義協会の運動の特徴を提示した。それは次の三つである。(1)日本の新自由主義は人格の発展に寄与する限りで社会政策を認めた。マルクス主義と国家主義に対して中庸の立場を取り、寛容を重視した。(2)雑誌は、教育、婦人参政権、経済問題などを重点的に取り扱っている。(3)座談会や研究会を開き、新自由主義協会の綱領を作ろうと努力していた。しかし新自由主義としての具体的な政策や理論は提示できなかった。さらに、雑誌『新自由主義』の執筆者たちが、具体的に西洋のどのような思想家から影響を受けたのか、雑誌において紹介されている思想家や理論から特定した。新しく入手した文献も含めて、『新自由主義』の執筆者たちが影響を受けていたのは、J. S.ミルとT. H.グリーンの思想である。新自由主義の代表的思想家であるホブハウスについては、一度だけ言及がある限りである。平成28年度は、学習院女子大学図書館において新しい『新自由主義』を4冊入手することができた。これは、今まで欠落号が多かった雑誌発行期間の前期の号であったため、研究の穴を埋めるのに役立った。ただし、いまだ未入手の号が存在しているので、平成29年度もさらに調査を続ける必要がある。平成28年度の課題であったイギリスの新自由主義(ニューリベラリズム)がどのように日本の新自由主義協会に影響を与えたかについても、ある程度特定することができた。ただしこれも、未入手の号を手に入れることによって補完していかなくてはならない。今年度も引き続き、鶴見祐輔が主宰した新自由主義協会とその雑誌『新自由主義』について研究を行った。今年度は、新しく入手した初期の雑誌4冊をふまえて、その活動の前期に焦点を当てて論じた。第一に、協会設立時の鶴見の構想について、国会図書館の鶴見祐輔文書のメモをもとに考察した。ここでは鶴見祐輔が、河合栄治郎や蝋山政道など幅広い学者に声をかけ、新自由主義のネットワークを築こうとしていたことが明らかになった。次に、彼らの運動における「自由」や「人格」の定義を行い、これまでの研究で取り扱っていなかった、経済問題と対中政策問題等にについて新しく入手した雑誌を用いて論じた。これらのテーマでは、後期ではあまり執筆をしていない清沢洌が積極的に投稿をしているのが特徴的である。これまで雑誌発行期間の前期については欠落号が多く、十分な研究ができなかった。平成28年度に前期の新しい雑誌4冊を入手したので、それらを利用し前期に発行された雑誌を中心に、これまで十分に検討できていなかった点の分析を行う。まず、彼らが標語として使用した、自由や人格といった用語の定義を行う。新自由主義協会会則には「本会ハ人格ノ観念及ビ自由ノ思想ヲ鼓吹シ、寛容ノ精神ト中庸ノ徳操トノ普及ニ努メ」と宣言されている。この自由や人格は、欧米の思想から影響を受けたものだが、それらはどのように受容されたのか。特に、西洋では人格の観念は、キリスト教的価値観と密接に結びついている。日本の新自由主義者が、キリスト教をどのようにとらえていたのかについても検討する。次に、初期の雑誌で論じられている重要なテーマを紹介する。新自由主義者の国内の政治・経済についての態度、対アメリカ、対中国、対ヨーロッパ認識を中心に検討する。そして平成29年度の中心課題である当時の日本におけるその他の自由主義との比較を行う。ここでは、上田貞次郎が同時期に説いた新自由主義、河合栄治郎の自由主義、石橋湛山の自由主義、福田徳三の経済学などと比較を行う。それとともに、この時期の自由主義者たちが、どのようなネットワークを築いて、お互いの思想や政策を議論したのかについて『新自由主義』以外の雑誌、例えば石橋湛山の『東洋経済新報』などを参照しつつ、明らかにする。福田徳三については現在勤務する大阪市立大学にある福田文庫の資料も利用する。経済思想史
看護技術提供時の動作分析による作業効率性の評価と看護経済性の指標の開発

研究目的は、看護者の全身清拭の動作分析により、作業の効率性を評価し、看護経済の指標を開発することである。その結果、以下のことが明らかになった。1.全身清拭に対する作業効率性・看護援助行動の基準値(1)所要時間は25分以内にする。(2)看護者の腰部負担の回避には、背部清拭時の脊柱の傾斜角度は60°以内、前屈角度は44°以内、側屈角度は54°以内、他の部位の清拭時は傾斜角度は60°38°、前屈角度は44°33°、側屈角度は54°32°がよい。全身清拭で脊柱が30°以上傾斜している時間は1分47秒以内がよい。(3)筋活動電位の最大値は遠位側の上・下肢であり、看護者はこれらの部位を通常作業域内で清拭する。(4)看護者の全身清拭動作時の筋活動電位と被験者のBMIとは中等度の正の相関があるので、BMIの大きな患者には通常作業域で清拭を行う。2.清拭による皮膚機能への影響:皮脂量とpHは、蒸しタオルと石鹸清拭で有意差はなかったが、水分量では石鹸清拭は蒸しタオルより清拭後に低下する。3.看護師の全身清拭に対する看護の価値付けとコスト意識(1)清潔の援助への意識は、充実感があり、優先して行いたいケアで、「看護」や「看護技術」という言葉で思い浮かべるケアであり、看護師にとっては特別の意味づけがある。(2)全身清拭の種類の選択は、所要時間や病院方針、手軽、効率という理由が48.9%であり、作業効率性を重視していた。(3)コストについて、業務に必要な物品・時間・人員に関しては意識しているが、看護ケアへの対価は認識していなかった。また、清拭の質の向上には人的な充実を挙げていた。(4)看護ケアの金額換算では、看護職の給与が月額25万円の場合、全身清拭一回あたりでに93.38円、バイタルサイン測定は一回あたり35.98円、点滴管理一回あたり42.25円と推定された。本年度の研究実施計画に基づいて研究概要を記載する。A.病棟における看護業務内容の分析:臨床で日常の看護援助としてよく実施されている全身清拭から動作分析するための方法を2つ程度に絞込むことと、Bにおける作業効率性、看護経済の概念構築の際の実践的な示唆を得ることを目的として研究を進めていった。その結果、仮説どおり臨床では清拭用タオルを使用して実施する全身清拭か、石鹸を用いて行う全身清拭が多いことがわかった。したがって、動作分析には前記の2つの方法で行うこととした。また、作業効率性と看護経済の検討材料となる全身清拭を実施している患者の病態や看護度、全身清拭の方法、看護師の担当患者数、病態、看護度についてのデータを収集した。B.全身清拭に対する作業効率性と看護経済に関する文献収集および患者の安全性と安楽性の要素の検討:全身清拭に対する作業効率性と看護経済の概念構築を行うために資料を収集することおよび、患者の安全性と安楽性についての観察ポイントを抽出することを目的として研究を進めていった。全身清拭に関する文献は多くヒットしたが、全身清拭の作業効率性を検討した文献は、和論文では皆無であった。また、看護経済に関しても同様であった。

患者の安全性と安楽性に関しての観察ポイントは抽出することができた。C.全身清拭に対する看護技術の基準値の構築および作業効率性の評価指標の作成:看護援助を行うときに解剖学的に効率の良い身体の使い方、すなわちボディメカニクスを熟知し、患者への安全性と安楽性および、心情面を配慮できるエキスパートによる全身清拭を実施してもらう。そして、それに基づいて全身清拭時の看護援助行動の基準値(看護技術の基準値)を構築し、作業効率性を測る指標を作成することを目的としたものである。本課題に関しては、現在進行中である。1.全身清拭に対する看護技術の基準値の構築1)対象:看護者役は学生に基礎看護技術を教授している教官1名(以下、看護者)及び患者役としてシルバーセンターに登録している前期高齢者12名(以下、高齢者)で、研究目的や方法を記載した募集要領により応募した人である。2)方法:(1)12名の高齢者に2種類の全身清拭方法(温湯清拭、洗浄液含有温湯清拭)を行い、看護者の動作、筋電位および看護者と高齢者の心電図を経時的に計測し、動作分析、循環動態、自立神経活動、筋電図を分析した。3)結果:清拭中の作業姿勢では、2種類の清拭方法とも看護者の脊柱の傾斜角度が30°以上になると腰部負担が起こり、負担の総時間は腹部清拭時が他の部位より有意に短いことが明らかになった。また、作業域と筋負荷との関係では高齢者のBMIが大きいほど、上下肢、背部清拭時に看護者の負担が有意に大きくなることがわかった。高齢者では、緊張感や羞恥心のある人はない人に比べて、血圧や脈拍に有意差を認めたことから、ケア中の声かけの必要性が示唆された。また、ケア中の高齢者の身体の揺れは腹部清拭時が他の部位に比べて有意に少なかった。自律神経活動では緊張感や羞恥心が大きくない場合には、交感神経活動を抑制しうるケアであることが示唆された。以上の結果に基づいて、動作の変化および経過時間の基準値の作成を行っている。2.作業効率性の評価指標の作成及び評価指標の妥当性と信頼性の検証前述の基準値に基づいて、作業効率性にかかわる評価項目・内容を抽出するために、文献を収集しているところである。来年度、作成した評価指標の妥当性と信頼性の検証を行う予定である。3.看護ケアにおける全身清拭の価値付け今年度には計画していなかったが、看護ケアにおける看護職の全身清拭への価値付けを調査した。その結果、看護職の職場選択の際して、第一義的選択になっていることが明らかになった。1.研究目的:看護師による全身清拭に対する動作分析及び身体負荷分析を行い、平成15・16年度で求めた全身清拭の基準値及び作業効率性の評価指標と比較する。また、看護師の全身清拭に対する作業効率性の評価を行う。2.本年度の研究実施計画(1)全身清拭に対する看護師の動作分析、身体負荷の分析及び患者の安全性・安楽性に関する実験(目的)臨床経験が7年前後の看護師に2種類の全身清拭方法を実施してもらい、看護師の動作及び身体負荷と患者への安全性・安楽性への配慮について検討する。(方法)(1)40名の高齢者に無作為に2種類の全身清拭方法を割付け、1名の看護師が2種類の全身清拭を実施し、その動作をビデオと三次元動作解析装置を用いて撮影するとともに、ホルター心電図により経時的に身体負荷を計測する。(2)清拭部位ごとの看護師の言葉かけと動作を観察する。同時に、患者に対しての安全性と安楽性への配慮も観察する。(3)清拭終了後に高齢者に安全性と安楽性に関する主観調査を実施する。(4)撮影したビデオおよび三次元動作解析により、清拭部位ごとに水平軸、上下軸、前後軸の動作の変化を分析するとともに、経過時間の計測を行う。(5)身体負荷データの分析を行う。
高活性セレンタンパク質発現系の構築と応用

セレノシステイン(Sec)は、本来タンパク質の翻訳が終結する終止コドンUGAによってコードされている。UGAをSecとして翻訳するためには、mRNAのUGA下流に存在してステム-ループ型二次構造を形成するセレノシステイン挿入配列(SECIS)と、それに結合する特殊な翻訳伸長因子(SelB)が必要である。複数種の異なるセレンタンパク質をもつ生物において、各々のセレンタンパク質mRNAのSECISの配列、長さ、形状には多様性が認められる。このように多様なSECISをSelBがどのようにして認識するのかは未だ解明されていない。大腸菌宿主において、どのようなSECISが機能しやすいのかを定量的に解析するために、大腸菌のセレンタンパク質であるギ酸脱水素酵素遺伝子(fdhF)の開始コドンからSECIS配列までを含むDNA断片にホタル由来ルシフェラーゼ遺伝子(fLuc)断片を連結したコンストラクトを挿入したプラスミド(使用ベクター: pCold IV)を作製した。本プラスミドを大腸菌の野生株とselB欠損株(ネガティブコントロール)に導入し、解析条件の検討を行った。その結果、培地を取り除きPBSで懸濁すること、また5分間インキュベートすることで最も強い発光を示すことが明らかとなった。これらの条件で実験を行なったところ、野生株はselB欠損株の約3倍の発光強度を示した。次に、ゲノム上に10種のセレンタンパク質遺伝子を有するGeobacter sulfurreducensを対象としBioinformatics Web Server for RNAを用いて各セレンタンパク質に対応するSECISの推定を試みた。その結果、9種のセレンタンパク質に対応するSECISの配列および二次構造を予測することができた。SECISをスクリーニングするためのアッセイ系を構築するとともに、9種のセレンタンパク質に対応するSECISの配列および二次構造を推定できたことから、研究はおおむね順調に進展していると考える。申請書の計画に沿って研究を遂行する。Geobacter sulfurreducensの9種のセレンタンパク質のSECISに対する大腸菌セレンタンパク質生合成系の効率を明らかにする。
全新入生を対象としたAED救命講習会の長期縦断疫学評価

平成27年度より京都大学では毎年4月に全新入生3,000人に対して心肺蘇生(以下CPR)教育を実施している。本研究では、CPR教育を受けた学生を対象に長期的な追跡を行い、心停止やそれに準ずる現場に遭遇した際、救命活動(CPRの実施とAEDの使用)を行えたか否かを評価しCPR教育の効果を評価することが目的である。H30年度は、H27年度H29年度に京都大学に入学した学部24年生合計約9,000人を対象に、4月上旬に行われる学生健康健診の機会に質問票調査を行った。入学時に行ったCPR講習会受講以降、心停止やそれに準ずる現場の遭遇時の有無、人が倒れた場面の状況、および、その場面における学生の救命活動(倒れている人への声掛け、119番通報など)実施の有無を評価した。対象学生8,852名のうち健康診断を受診した7,595名に対して質問紙を配布し、5,549名から回答を得ることができた(有効回答割合73.1%)。人が倒れた場面に遭遇した頻度を、観察人年を用いて算出したところ、2.5/100人/年であり、心停止に遭遇した頻度は1.1/100人/年であった。人が倒れた場面に遭遇した51.2%の学生が何らかの救命処置を行っており、そのうち胸骨圧迫を行っていたものは15.3%、AEDを使っていたものは13.5%であった。胸骨圧迫を実施しなかったり、AEDを使用しなかった理由で最も多かったものは、「他の人が既に行っていた」からという理由であった。今回、CPR教育を受けた人を長期的にフォローし、人が倒れた現場に遭遇する頻度を明らかにした。学生が人が倒れた現場で行動しなかった理由の最たるものが「他の人が行っていた」という理由であったため、今後のCPR教育において、他者が行っていたとしても人の手が必要な場合があるので、何か助けが必要ないか声を掛ける重要性を強調する教育プログラムの改善につなげる。予定通りデータを得て、解析を行い成果発表を行っている。次年度以降、有効回答割合をさらに増やすように努力して研究の質を高める。計画書に記載している予定通り、H31年度も新入生がCPR講習会を行い論文発表を行う。平成27年度より京都大学では毎年4月に全新入生3,000人に対してCPR教育を実施している。H29年度は、H27年度およびH28年度に京都大学に入学した学部2年生および3年生合計約6,000人を対象に、学生健康健診の機会に質問票調査を行った。入学時に行ったCPR講習会受講以降、心停止やそれに準ずる現場の遭遇時における救命活動(倒れている人への声掛け、119番通報、AED確保、CPRの実施、AEDの使用、救急車の誘導、救急隊への情報提供など)実施の有無を評価した。対象学生5,933名のうち2616名から回答を得ることができた(有効回答割合44.1%)。人が倒れた場面に遭遇した頻度を、観察人年を用いて算出したところ、4/100人/年であり、心停止の場面に遭遇した頻度は2.3/100人/年であった。人が倒れた場面に遭遇したうち48.7%の学生が何らかの救命処置を行っており、そのうち胸骨圧迫を行っていたものは26.7%、AEDを使っていたものは24.4%であった。今回、CPR教育を受けた人を長期的にフォローし、人が倒れた現場に遭遇する頻度と、その時何か行動を起こすことが出来たか否かを明らかにすることが出来た。我々が知る限り、倒れている人や心停止に大学生が遭遇する頻度を初めて明らかにした研究である。予定通りデータを得て、解析を行うことが出来、海外での学会発表を行っている。