hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集団討議における話者の取得役割の時系列的変化と集団内構成に関する動的アプローチ

10種類の話者役割タイプの特定と,それらの取得レパートリを測定する尺度を作成した。グループ・ディスカッション実験を実施し,メンバーの話者役割レパートリとチーム・パフォーマンスとの関係について検討した。その結果,メンバーの役割取得については,集団圧力が強い集団では,全員が貢献的な役割取得パターンを示したのに対し,圧力の弱い討議集団では,メンバーは自らの役割レパートリに応じた役割を取得した。チーム・パフォーマンスについては,貢献的役割を斉一的に取得したチームほど,高いパフォーマンスを示した。以上,「課題解決に向けた集団圧力を高めることで,貢献的な役割の斉一的な取得が促される。それにより,チームのパフォーマンスは向上する」という集団力学的メカニズムが明らかになった。話者役割の取得においては,集団内構成が大きな影響を及ぼすと考えられる。たとえば,ある参加者が特定の話者役割について高い取得率を持っていても,他により高い取得率を持つ者がいれば,後者が全体の流れの中でその役割を取得することになるであろう。さらにこのプロセスには,幅広い行動ができるかという話者役割取得レパートリーの多様性(多くの話者役割の取得率が高い)の高さが影響すると考えられる。これらが低い者は役割葛藤時に他の役割にスムーズに移行することができない。もしも役割葛藤を起こしたメンバーの双方が,話者役割取得レパートリーが乏しく,また役割調整力が低い場合は対立が表面化し,ディスカッションの展開や成果,また他のメンバーの行動にネガティブな影響を及ぼすことになる。実際,階層的役割トレース法を考案するためのサンプルデータを取った実験でも,司会を指向する2人の参加者が主導権争いと不和を起こし,他のメンバーが萎縮するという事態が観察されている。そこで,本年度前半は,話者役割タイプの特定と,それを元にした話者役割取得レパートリーを測定する尺度の作成を行った。並行して,23年度以降の分析に必要な小集団討議の発話データを得るために,会話実験を実施した。実験では,はじめに実験参加者をアンケート室に集め,実験前アンケートに回答を求めた。アンケートは,本年度前半で作成した話者役割レパートリーを判定するSR3と,コミュニケーション参与スタイルを測定するCOMPASS(藤本,2008)から成る。その後,実験室に誘導し,ツアープランニング課題を課し,グループディスカッションを求めた。この課題は冬休みに討議集団の5人でいく1泊2日のグループ旅行を計画し,旅程表を作成するというものであった。討議時間の目安は30分間で,開始と終了の合図はベルの音で知らせ,話し合いが終了した時点で挙手するように求めた。実験後,実験参加者を再びアンケート室に誘導し,実験後アンケートとして討議中の自他の行動に関する感想の記入を求めた。本年度は討議参加者の機能的役割であるbiscussant-roles(これまでの話者役割に相当)の同定とカテゴライズを行った。その際に参考にしたのがDeep rolesである。Deep rolesは,"Evaluation""Gender""Hierarchy"という3規則から成る。各規則は,貢献的か否か,TaskかSocioemotionか,LeaderかWorkerかの違いを判別する。これまでの機能的役割はGender規則とEvaluation規則は,これまでの研究の中に見出すことができる。本研究は残るHierarchy規則に注目し,Discussant-rolesの取得傾向に関する複数回の質問紙調査と集団討議実験を実施した。その結果,Discussant-rolesの構成要素として,"影響力軸""積極性軸""受容性軸"を同定した。積極性軸と受容性軸はそれぞれGender規則の男性性(Task)と,受容性軸は女性性(Socioemotion)と対応している。従来の機能的役割のカテゴリーが"機能の違い"という1軸だったのに対して,それぞれが独立した軸を形成していることを明らかにしたことは大きい。それは,Discussant-rolesの取得傾向や実際の取得行動において,PM理論のパラダイムのように,Task偏重かSocioemotion偏重かだけではなく,両方の機能を果たそうとする者とどちらの機能も果たそうとしない者を識別することができるからである。実験でも積極性と受容性が高い取得行動を行った参加者がもっともよいパフォーマンスを示していた。残る影響力軸はHierarchy規則と完全に対応している。メンバーの影響力の違いが独立した軸を構成したことは,これまで機能的役割を分類する上で,Hierarchy規則を軽視してきたことが大きな過失であることを示している。本年度は集団討議実験を実施し,Discussant-roles(討議者役割)に対するチームメンバーの取得傾向とチーム・パフォーマンスの関係について検討した。集団討議実験では,グループ旅行のプランニング課題を課した。この課題は,1泊2日のグループ旅行を5人で話し合い,旅程表にプランを記入するというものであった。

実験後,討議映像を元に,実験協力者が討議中の発話行動と役割取得行動をコーディングした。また,討議の質についても異なる実験協力者が評価した。これらのデータを用いて,討議者役割の取得プロセスおよび課題解決のパフォーマンスへの影響について解明した。その際,チーム役割に関する異なるアプローチを持つ諸先行研究の知見から帰納的に導いたチーム役割の多層モデル(役割レパートリー役職ー職務ー行動)に従い,層間の関係性を順次検証した。分析の結果,メンバーの役割取得については,メンバーを効果的な課題解決に向かわせる集団圧力がはたらいた討議集団では,メンバーは貢献的な役割取得パターンを斉一的に示すのに対し,そのような圧力の弱い討議集団では,メンバーは自らの役割レパートリに応じた役職・職務を取得する傾向にあることが明らかになった。チーム・パフォーマンスに対しては,貢献的な役割を斉一的に取得したチームほど,高いパフォーマンスを示すことが分かった。課題集団では,集団の性質上,非貢献的な役割を斉一的に取得することはない。そのため,役割取得の斉一性とチーム・パフォーマンスが,正の相関関係を示したと考えられる。「課題解決に向けた集団圧力を高めることで,貢献的な役割の斉一的な取得が促される。それにより,チームのパフォーマンスは向上する」。この集団力学的メカニズムは,チーム・マネージメントの実践に活かすことができるであろう。研究計画を執筆した段階よりも,研究を通してグループディスカッションにおけるメンバーの役割に関する考究が進み,概念的な深化が図られ,それを実証する知見を得ることにも成功している。平成23年度の研究成果は,すでに論文としてまとめている。現在は投稿に向けた準備を行っている。平成23年度に予定していた実験および調査についてもすべて計画通りに完了している。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで話者役割としていたものを,研究計画により即するようにDiscussant-roles(討議参加者役割)と変更した。名称変更とともに,概念的な精緻化も行っている。平成24年度は,このDiscussant-rolesの取得行動について,研究計画時には着想していなかった斉一性という観点から,マルチレベル分析を用いて明らかにする予定である。また,本計画は全体的な分析の限界を受けて,時系列的な役割取得行動の分析を可能にする新たな方法の開発を主目的のひとつとしていたが,集団メンバーの役割取得行動に関する斉一性と個別性は全体的な分析である。しかしながら,役割取得の斉一性に関する知見は,役割トレース法を開発する上で必要不可欠であることから,分析方法の開発に優先して,実行する予定である。
荷電高分子ゲルの分子間相互作用に関する研究

(1)イオンコンプレックス系ゲル(ICPG)ICPGの構造とレオロジー挙動の相関について議論した(発表論文1)。ICPGゲルと対応する高分子溶液の広がりをそれぞれ膨潤度、極限粘度数を用いて評価したところ、ゲルにおいては静電相互作用項だけでなくドナン膜平衡項を付与する必要があることを理論および実験的に示した。さらに、イオン環境を変化させた条件下においても、ゲルと高分子溶液における分子の広がりの類似性および巨視的・微視的拡散係数の一致が高添加塩濃度の条件において成立することを発見した(発表論文3)。動的光散乱により、ゲル網目の協同拡散係数を測定し、ゾル-ゲル転移に対応する変化が協同拡散係数にも現れることを発見した(発表論文4)。(2)弱荷電性熱敏感型ゲルN-イソプロピルアクリルアミド(NIPA)にアクリル酸(AAc)を少量共重合して得られる弱荷電性熱敏感型高分子ゲルの微細構造解析を小角中性子線散乱(SANS)法により行った。ゲルと対応する高分子溶液では、NIPAのΘ高温以上において静的構造因子に大きな相違が見られた。ゲルではミクロ相分離構造が選択的に発現するのに対し、溶液ではミクロ相分離のみならずマクロ相分離も起こることが確認された。ゲルに於ける分子鎖の並進自由度の消滅によるものとして説明した(発表論文2)。また、同系について、示差走査熱分析(DSC)により脱疎水水和熱のAAc依存性および水和水分子数の定量を行った(発表論文5)。荷電高分子ゲルについて、(1)化学架橋系ゲルおよび(2)物理(イオン)架橋系ゲルの2つの系について分子間相互作用の研究を詳細に行った。(1)イオンコンプレックス系ゲル(ICPG)の膨潤/収縮挙動と対応する高分子溶液の広がりの間の相関に関する研究について、倒立型顕微鏡および画像解析装置(H6年科研費にて購入)により、いずれもFlory-Rehner型の自由エネルギー関数で記述できることが明らかとなった。ただし、ゲルにおいては静電相互作用項だけでなくドナン膜平衡項を付与する必要があることを理論および実験的に示した。また、動的光散乱により、ゲル網目の協同拡散係数を測定した。その一方で、ゲルの膨潤収縮の速度論より巨視的な協同拡散係数を測定したところ両者に良い一致を見た。現在、イオン環境を変化させた条件下においても、ゲルと高分子溶液における分子の広がりの類似性および巨視的・微視的拡散係数の一致が普遍的に成立するかどうかを検討中である。(発表論文1、およびMacromoleculesに投稿予定)(2)ポリビニルアルコール(PVA)-コンゴ-レッド(CR)イオンコンプレックス系に熱可逆的ゾル-ゲル-ゾル-ゲル転移が存在することを見いだし、転移に伴う微細構造変化を小角中性子散乱により研究した。また同系に非常に特異的かつ上記ゾル-ゲル転移に対応する粘度が観察されたことから、粘度挙動と微細構造に関する知見をもとにイオン化した高分子系に働く相互作用について議論した。(発表論文2、3)(1)イオンコンプレックス系ゲル(ICPG)ICPGの構造とレオロジー挙動の相関について議論した(発表論文1)。さらに、イオン環境を変化させた条件下においても、ゲルと高分子溶液における分子の広がりの類似性および巨視的・微視的拡散係数の一致が高添加塩濃度の条件において成立するすることを発見した(発表論文3)。動的光散乱により、ゲル網目の協同拡散係数を測定し、ゾル-ゲル転移に対応する変化が協同拡散係数にも現れることを発見(発表論文4)。(2)弱荷電性熱敏感型ゲルN-イソプロピルアクリルアミド(NIPA)にアクリル酸(AAc)を少量共重合して得られる弱荷電性熱敏感型高分子ゲルの微細構造解析を小角中性子散乱(SANS)法により行った。

ゲルと対応する高分子溶液では、NIPAのΘ高温以上において静的構造因子に大きな相違が見られた。ゲルではミクロ相分離も起こることが確認された。ゲルに於ける分子鎖の並進自由度の消滅によるものとして説明した(発表論文2)。また、同系について、示差走査熱分析(DSC)により脱疎水水和熱のAAc依存性および水和水分子数の定量を行った(発表論文5)。
大脳メゾ回路におけるシナプス情報統合様式の解析

頭部固定マウスにおいてレバー引き運動オペラント課題を開発し、これをマウスが遂行中に大脳運動野2/3層の2光子カルシウムイメージングに成功した。次に、この課題の学習中2週間にわたって、運動野の浅層から深層(脳表から約500 μm)に至るまで、延べ八千個の神経細胞の活動を計測することに世界で初めて成功した。その結果、学習期間において動物が運動課題に熟達する中期から後期にかけて、学習した運動の記憶が運動野5a層、特に大脳基底核へ信号を送る細胞の新たな活動パターンとして保持されることがわかった。さらに運動野1層樹状突起やそこに入力する軸索の運動課題実行中における活動を計測可能とした。大脳神経細胞の複雑な樹状突起構造の機能的意義は未解明である。その中でも、大脳皮質第5層錐体細胞が脳表近く第1層まで伸ばす樹状突起部位は、高次領野および視床からの入力を受けること、運動学習によって運動野第1層でのシナプス生成・消失が起こること、から、この部位でのシナプス情報統合の重要性が想定されている。しかし、その実体、機能、意義については不明である。そこで本研究では、U第1層樹状突起における他領野や同一領野内の興奮性・抑制性シナプス信号の統合様式と運動出力の関係を明らかにすることを目標とする。これを微細メゾ回路演算の代表例として検証する。このために今年度は、これらの研究の実験系を立ち上げることに主眼をおいた。運動課題としてマウスの頭部固定での運動課題を可能とし、運動課題中に大脳細胞活動を2光子イメージングすることを可能とした。チャネルロドプシン2遺伝子導入マウスを用いて、電気計測をしている領野外からのシナプス入力を同定する方法を確立し、入力領域を決定するために光刺激を広範囲にわたって走査することを実現した。またハロロドプシン遺伝子導入マウスを用いて、任意の大脳皮質領域における細胞活動を抑制する方法を確立し、一部の細胞活動を抑制することで、運動出力も抑制することも実現した。これに加えてスライス標本において、神経細胞を系統的に光刺激し、光刺激された細胞から入力を受けるシナプス後部スパインをイメージングによって同定することを可能とした。そこで本研究では、第1層樹状突起における他領野や同一領野内の興奮性・抑制性シナプス信号の統合様式と運動出力の関係を明らかにすることを目標とする。このために本年度は覚醒マウスにおいて第一層のスパイン活動をイメージングする実験系の構築に主眼をおいた。アデノ随伴ウイルス(AAV)の導入によって、高濃度のカルシウム感受性蛍光タンパク質を運動野錐体細胞に発現させることに成功し、単一スパイン、単一軸索における活動を蛍光上昇として捉えられることがわかった。また活動電位誘発による蛍光上昇がどのくらい活動電位数と比例関係にあるかを、電気生理学的計測と組み合わせることで現在明らかにしつつある。覚醒による脳の振動が小さいときにはイメージングが可能であったが、大きいときにはSN比の高いイメージングは難しかった。スパインは微細構造であるため、ここでイメージングするためにはイメージングの励起光の出力を上げる必要があり、これは長期イメージングの妨げになることから、より高感度の光検出器を導入し、これが有効であることを確認した。また他領野からの入力軸索を光刺激するためにChR2を発現できるAAVを実験系に導入し、また導入部位を蛍光下に確認できる系を導入した。現在これを光刺激するための条件最適化を行なっている。個々の神経細胞は、全長で数ミリメートルにも及ぶ複雑な樹状突起構造を持つが、その複雑性の機能的意義は未解明である。その中でも、大脳皮質第5層錐体細胞が脳表近く第1層まで伸ばす樹状突起部位は、高次領野および視床からの入力を受けること、運動学習によって運動野第1層でのシナプス生成・消失が起こることから、この部位でのシナプス情報統合の重要性が想定されている。そこで、本研究では、大脳皮質運動野第1層樹状突起・シナプスを、異なったメゾ回路からの情報が統合される基盤構造と位置づけ、この実体と演算機能、運動野メゾ回路最終出力としての個体運動に対する寄与を、主に光生理学的手法を用いて解明する。

本年度は、マウスの頭部固定レバー前肢運動課題遂行中での他領野からの大脳運動野第1層に入力する軸索活動を2光子カルシウムイメージングによって計測した。その結果、レバー引きに同期して活動する軸索を多く検出した。さらにこれらの軸索活動を光遺伝学的手法を用いて撹乱することで、レバー引き運動に変化が起こることがわかった。これらの結果は他領域から運動野へ投射する軸索の活動は運動出現に大きく寄与する可能性を示唆している。また各種カルシウム感受性蛍光タンパク質、光遺伝学タンパク質を発現するウイルス導入を行い、実験系として適切な遺伝子の選定し、レバー前肢運動課題中での運動野錐体細胞の樹状突起活動やシナプス活動を計測可能とした。個々の神経細胞は、全長で数ミリメートルにも及ぶ複雑な樹状突起構造を持つが、その複雑性の機能的意義は未解明である。その中でも、大脳皮質第5層錐体細胞が脳表近く第1層まで伸ばす樹状突起部位は、高次領野および視床からの入力を受けること、運動学習によって運動野第1層でのシナプス生成・消失が起こること、から、この部位でのシナプス情報統合の重要性が想定されている。しかし、その実体、機能、意義については不明である。そこで、本研究では、大脳皮質運動野第1層樹状突起・シナプスを、異なったメゾ回路からの情報が統合される基盤構造と位置づけ、この実体と演算機能、運動野メゾ回路最終出力としての個体運動に対する寄与を、主に光生理学的手法を用いて解明する。最終年度は、昨年度に引き続き、マウスの頭部固定でのレバー前肢運動課題遂行中での他領野からの大脳運動野第1層に入力する軸索、特に視床から入力する軸索の活動を2光子カルシウムイメージングによって計測した。画像の体動揺れを補正するために高速3次元イメージングから計測画面の補正を行うアルゴリズムの開発を行った。その結果、体動揺れが殆どない画像に補正でき、多数の軸索終末部の時系列蛍光変化データを得て解析を行った。その結果、レバー引きの開始やレバー引き中、終了時に強く活動する軸索を多く検出した。これらの軸索にチャネルロドプシン2を発現させ、これを光刺激することで前肢運動を誘発できること、前肢運度課題中に弱い光刺激を行うとレバー引き運動が増加することを見出した。またレバー前肢運動課題中での運動野錐体細胞の第1層樹状突起活動を計測可能とし、レバー前肢運動に関連する活動を検出することに成功した。これらの結果から、他領野から入力する軸索には運動関連活動をもつものがあり、この活動は、運動野錐体細胞の樹状突起活動に変換され、運動誘発に直接的に関与している可能性を示唆された。
高赤方偏移における超新星の発生頻度と宇宙の星形成史に関する観測的および理論的研研究

本研究では、超新星探査で得られるデータを用いて、高赤方偏移における超新星の発生頻度に制限を加え、Ia型超新星の起源を探ることや、これまでとは全く独立に宇宙の星形成史に制限を求めることを目標としていた。本年度は、昨年度までに得られていたすばる望遠鏡超新星探査の結果と、他の超新星探査で得られた発生頻度に関するデータを組み合わせた、超新星の発生頻度研究のための現時点での最大の超新星データを用いて、宇宙の星形成史に関する制限を得ることを試みた。結果、赤方偏移z<1における宇宙の星形成史は、超新星探査から求めたものと、銀河探査から求まるものはよく一致することがわかった。またII型超新星の平均的な減光量が現在に比べ多くなっているという示唆もえられた。これらの結果は超新星の性質、起源、また銀河の進化を理解する上で非常に重要な結果となっているだけでなく、将来の超新星探査に向けての先駆け的な研究として非常に重要な意味を持っており、論文としても公表されている。また、Subaru XMM-Newton Deep Fieldにおける超新星探査の結果やすばるを使った新たな超新星探査の結果も論文として公表することができた。さらに現在では、これらの新しい観測結果を基に、Ia型超新星の起源についての非常に重要な観測結果を得ることができ、現在論文を投稿中である。また、超新星の発生頻度の宇宙論的進化、宇宙の星形成史へのさらに厳しい制限を得るための解析を行っているところである。本研究課題の最終的な目標は超新星の発生頻度の宇宙論的進化の解明し、そこから宇宙の星形成史やIa型超新星の遅延時間をもとめることであるが、現在または近い将来、どのような超新星探査からどのような観測量をどの程度の精度で得ることができたら、どれくらいの成果が得られるのかは必ずしも自明ではない。そこで理論的なモデル計算を通して、この問題を詳細に検討した。その結果、撮像観測によって発見される超新星の総数と、その中に占めるIa型超新星の割合が、この問題に対して重要な観測量であることがわかった。さらに現在検討されているSupernova Acceleration Probe計画やJames Webb Space Telescopeによる超新星探査においてこの二つの観測量を得る場合をシミュレートし、これらの計画が本研究課題の目的に対しても非常に有効な計画であることを確認した。(発表論文参照)また実際にすばる望遠鏡に搭載されている主焦点高視野カメラで得られていた6視野分のデータの解析をした。この結果、約200個の超新星の候補天体を見つけることに成功した。100個を超える超新星を集めた例は今まで数例しかなく、しかもすべて我々の近傍の超新星であった。しかし今回のサンプルには、現在の観測限界である赤方偏移が1付近にある超新星が多数含まれており、他に類のない非常に貴重な超新星サンプルとなっている。また、このデータを用いて超新星の発生頻度等に制限を与えることにも成功した。詳細な結果については現在検討中であり、結果は論文として出版する予定である。すばる望遠鏡に搭載されている主焦点高視野カメラで得られていたデータを解析し、この結果、約200個の超新星の候補天体を見つけることに成功した。これまでの研究で得られている超新星サンプルは、数十個のレベルであり、しかも近傍の超新星が多かった。今回の解析で得られたものは、数でも数倍になり、また、このサンプルに含まれている超新星のほとんどは、赤方偏移が0.5をこえる遠方で起こった超新星であると期待されており、質の面でも世界に類をみないものとなっている。また、今回の得られた超新星の等級分布と、研究員1年目に取り組んでいたモデルから計算される理論的な期待値とを比較し、統計的な議論をすることにより、超新星の発生頻度の宇宙論的な進化や、宇宙の星形成史にたいして新しい制限を加えることに成功した。特に、今回の方法で得られた宇宙の星形成史に対する制限は、今までに主に行われてきていた方法と全く独立した方法で得られたものであり、非常に大きな意味をもつものである。さらに厳しい制限、また詳細な議論を行うために、共同研究者から新しいデータを提供してもらい、その解析を行い、超新星のサンプルの数を増やすことを試みた。新しいデータの解析では、超新星の母銀河の色を用いて赤方偏移を求め、さらに詳しく議論を行っている。この結果、さらに宇宙の星形成史に対する制限を厳しくすることができ、観測データと理論モデルからの期待値にずれがある可能性が高いことが示唆され、理論モデルに何か不備があり、大幅な改良が必要かもしれないという結論に至っている。現在、データの解析や理論モデルとの比較をさらに詳細に行い、結論の強化を図り、さらにこの観測データや他の観測結果を矛盾無く説明できる新しい理論モデルの構築にも挑戦している。

これらの結果は超新星の性質、起源、また銀河の進化を理解する上で非常に重要な結果となっているだけでなく、将来の超新星探査に向けての先駆け的な研究として非常に重要な意味を持っており、論文としても公表されている。また、Subaru XMM-Newton Deep Fieldにおける超新星探査の結果やすばるを使った新たな超新星探査の結果も論文として公表することができた。さらに現在では、これらの新しい観測結果を基に、Ia型超新星の起源についての非常に重要な観測結果を得ることができ、現在論文を投稿中である。また、超新星の発生頻度の宇宙論的進化、宇宙の星形成史へのさらに厳しい制限を得るための解析を行っているところである。
腐食鋼板の表面形状と応力・強度・変形能の関係に関する研究

腐食鋼板は破断時の伸び(変形能)が小さく吸収エネルギーの観点から,特に衝突・座礁時の鋼板の破断特性に関係して問題となる可能性があるが、これを定量的に予測する数値解析技術が現状では無い。このような状況を踏まえ、本研究では、不規則な腐食平板の表面形状を数値的に再現し、切削加工により同じ形状の表面を持つ試験片を製作する手法を確立するとともに、この種の引張り試験における寸法効果、標本寸法影響を実験的に解明した。腐食部にしばしば観察される疲労き裂は、腐食表面の凹凸による応力集中部に発生するので、表面凹凸による応力分布を算定について、表面の凹凸を平面からの摂動として扱う第1摂動法による計算法も開発した。腐食材の破断特性に関しては、たとえ腐食材であっても、機械加工した平滑試験片を用いると、その強度や延性は素材のそれと一致することが知られている。一方、素材に比べ、腐食した凹凸面をそのままに残した試験片では、降伏強度はほぼ同一レベルにあるもののその後の強度、特に破断時の伸びが大幅に低下することが指摘されている。腐食材の変形能の低下は表面不整による幾何学的影響として理解すべきであるが、現状ではこの問題について定量的把握ができていない。そこで、本研究では、腐食ピットと同様なピットを機械加工し、破断時の諸特性を把握するとともに、寸法の異なる相似試験片についてその寸法依存性が小さいことを明らかにした。一方、腐食材の応力-ひずみ関係は試験片の大きさ(サンプルサイズ)に依存する。なぜなら、表面形状不整は確率分布しているので、大きな試験片ほど大きな腐食による凹部を含む確率が高いからである。そこで、本研究では、腐食平板の表面形状を精密に実測し、機械加工によりそれと同じ表面形状を持つ各種サンプルサイズの平板の引張試験を行うことにより、標本寸法の減少とともに強度・破断伸びが増加する寸法効果の存在を示した。(1)表面形状の測定法と結果の処理法の確立全面腐食した腐食平板の表面形状をレーザー式センサーをスキャンさせることにより精密に測定し、その結果から得られる2次元パワースペクトルと自己相関関数を用いて腐食表面形状の統計的性質を定める手法を確立した。(2)腐食表面形状のシミュレーション生成法の開発(1)で得られた統計的特性を有する表面形状を数値的に生成するプログラムを開発し、シミュレートされた表面形状と実際の測定された形状との等価性を確認した。また、実船の板厚計測データをもとに全面腐食した表面を数値生成し、腐食の初期の進行を評価するために従来から用いられている塗装の損傷と腐食の進行に分離した腐食平板モデルの結果との整合性を吟味した。(3)腐食表面の応力解析腐食面には、その進行ととともに疲労き裂が発生することが多いので、その原因となる表面の応力集中を解析する第1摂動法による新手法を提案した。本手法によれば、複雑な板表面形状をモデル化が煩雑な有限要素法などの数値手法によることなく、直接解析できるので、応力分布の空間的な統計的性質を評価するのに大変好都合である。本手法の妥当性は有限要素解析との比較により検証した。(4)腐食平板表面形状再現加工装置の開発腐食平板の強度を実験的に定めるため、腐食による表面不整と等価な不整形状を有する平板試験片の製作手法を検討し、コンピュータ制御による表面加工手法を考案した。切削加工機械による腐食平板表面形状の再現加工は次年度実施する。平成15年度の研究実績の概要は以下の通りである。(1)表面形状の測定法と結果の処理法の確立

全面腐食した腐食平板の表面形状をレーザー式センサーをスキャンさせることにより精密に測定し、その結果をデジタルデータ処理し、ランダムプロセスとしての2次元パワースペクトルを定めるとともに、与えられた腐食表面形状の統計パラメータからパワースペクトルを推定する手法を提案した。(2)腐食表面形状のシミュレーション生成法の開発(1)で得られた統計的特性を有する表面形状を数値的に生成するプログラムを開発し、シミュレートされた表面形状と実際の測定された形状との等価性を確認するとともに、実船の板厚計測データをもとに全面腐食した表面を数値生成し、腐食の初期の進行を評価するために従来から用いられている塗膜の損傷と腐食の進行に分離した腐食平板モデルの結果との整合性を吟味した。(3)腐食表面の再現試験法の確立数値生成された腐食面および実測された腐食面データを用い、CAD・CAMソフトウェアを介して数値制御フライス盤を駆動させ、任意の腐食面の凹凸を再現する試験片加工手法を確立し、実際の腐食平板を用いることなく自由に多数の試験片を作成することが可能となった。作成された試験片の引張強度と変形能を高精度で試験するために、精密万能試験機(容量250kN)を導入した。これによって、腐食状態をパラメトリックに変化させた試験片加工、表面形状測定、および強度・変形能確認試験を一貫して行えることとなった。平成16年度の研究実績の概要は以下の通りである。(1)表面形状の測定法と結果の処理法の確立全面腐食した腐食平板の表面形状をレーザー式センサーをスキャンさせることにより精密に測定し、その結果をデジタルデータ処理し、CADシステムの3次元形状データとして保存する手法を確立した。さらにこのCADデータをCAMシステムに転送し、NCフライス盤による引張り試験片表面加工を可能とした。加工された表面の形状測定を行い、10ミクロン程度の精度で表面加工再現が可能である。(2)人工腐食表面形状再現試験における相似則の研究上記の任意形状表面加工システムにより、直径20mm、直径と深さの比8:1の人工腐食ピットについて種々のピット配置を持つ試験片を製作し、その降伏挙動、引張り強度、破断伸びを実験的に調べた。また、基準寸法に対して寸法が1/2,1/4の試験片を作成し、試験片の機械的性質に及ぼすピットの影響を実験的に検討した。得られた結論は、以下の通りである。●腐食ピットの存在により、上降伏点近傍の挙動が現れにくくなるものの、破面を構成する最小断面積で定義される引張り強度は平滑材と比べてわずかに低下する程度である。●最も顕著な特徴は、伸びが平滑材の6割程度まで低下することである。これは、経年構造の衝突・座礁時の吸収エネルギを考察するとき極めて重要な論点となる。●相似試験片による応力-ひずみ関係の実験結果は等価であり、実物大の試験を行わなくても小型相似試験片により機械的性質の推定が可能であることがわかった。今後、より大型の試験体との比較検討が望まれる。(3)経年船の腐食表面再現試験上記任意形状表面加工システムにより、1997年に日本海で折損沈没事故を起こし、海洋油濁汚染を起こしたナホトカ号の船底外板を用いた再現引張試験を実寸の4割に縮尺した試験片で行った。結論は以下の通りである。●平均板厚を基準とした腐食鋼板の引張り強度は平滑材に比べ約7%低下、破断伸びは平滑材の70%に低下した。
腹部大動脈瘤の病態解明と細胞内エネルギー制御による内科的治療法の基盤確立

待機的に人工血管置換術を施行予定の腹部大動脈瘤患者にPET-CTを施行し、18-fluoro-deoxy-glucose (FDG)の瘤壁内への取り込みの程度は、術中に採取した瘤壁内のグルコース・トランスポーター(GLUT)-3蛋白発現やマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9と有意な正の相関がみられ、その局在は主に瘤壁内マクロファージであった。フォルボールエステルで刺激した培養マクロファージ細胞によるMMP-9活性はグルコースアナログである2-deoxyglucose (DG)により低下した。さらに、マウス腹部大動脈瘤モデルへ2-DGを1か月間投与したところ、瘤形成が抑制された。ヒト腹部大動脈瘤壁での糖代謝亢進のソースはマクロファージであったことから、同細胞の糖利用を阻害することにより、病態を修飾できるのではないかと考えた。マクロファージU937細胞を用いて糖代謝阻害薬2-deoxyglucose (DG)の作用機序についてDNAマイクロアレイ法を用いて評価した。フォルボールエステル刺激下で、炎症、細胞外マトリックス、細胞接着、血管新生に関わる遺伝子発現が変化した。2-DG添加によりこれらの遺伝子発現がさらに変化した。特に炎症性サイトカインIL-6やMCP-1、細胞外マトリックス消化酵素であるMMP-9発現が著減した。一方、細胞保護効果を発揮するPPAR-gamma-co-activator-1やsirtuin-1遺伝子発現が増加することを見出した。これらの変化はreal-time RT-PCRでも確認した。ヒト腹部大動脈瘤壁を利用したex vivocultureでは、2-DG ( 2 mg/mL)の培養液中への添加により、添加96時間後の培養液中MMP-9活性やIL-6濃度が減少した。さらに塩化カルシウムモデルとは異なる動脈瘤モデルを用いて、2-DGの動脈瘤抑制効果を検討した。アポリポプロテインE遺伝子欠失マウスにアンジオテンシンII(1000 ng/kg/min)を1か月間投与すると、腎動脈分岐部上部に動脈瘤が形成された。瘤形成の進行に伴い、瘤壁内GLUT-3蛋白発現が亢進した。2-DG(1g/kg/day)を連日28日間腹腔内投与すると瘤サイズは有意に減少し、この抑制効果はマクロファージの瘤壁内浸潤やMCP-1発現、MMP-9活性の低下と関連していた。塩化カルシウム塗布モデル同様、血管外膜側の炎症機転が瘤形成のメカニズムに関わっていると考えられ、同部位の糖代謝を制御することで炎症を抑制して、腹部大動脈瘤の形成を阻止できることが示唆された。本研究は第1に腹部大動脈瘤壁の炎症基盤をPET-CTで評価し、瘤壁の組織学的・分子生物学的な解析と併せて腹部大動脈瘤の発症、進展・破裂の病態・機序を明らかにすること、第2に瘤壁内のマクロファージの解糖系に着眼し、同細胞の解糖系制御による薬物治療法開発の基盤を確立することであった。人工血管置換術を行う予定の腹部大動脈瘤患者17名にPET-CTを行ったところ、対照群(23名)と比べ18-fluorodeoxyglucose (FDG)の瘤壁内への取り込みが増加することを見出した。術中に瘤壁の一部を採取し、18-FDG取り込み部位に対応した瘤壁のglucose transporter (GLUT)-3の蛋白発現の間には有意な相関のあることを明らかにした。免疫染色ではGLUT-3蛋白発現の主な細胞はCD68陽性マクロファージであった。マクロファージはマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9の主な産生源であり、腹部大動脈瘤の進展・破裂に関与することが知られる。そこで、われわれはマクロファージの解糖系(glycolysis)を制御することにより腹部大動脈瘤の進展抑制効果を発揮できないかを培養マクロファージ細胞ならびにマウス大動脈瘤モデルを用いて検討した。グルコースアナログである2ーデオキシグルコース(2-DG)を培養マクロファージ細胞の培養上清へ添加するとMMP-9活性が低下した。また、マウス腹部大動脈周囲に塩化カルシウムを塗布すると動脈瘤が形成されるが、このモデルへ2-DG(1 g/day)を28日間、腹腔内投与すると瘤形成が抑制されることを見出した。2-DGによる瘤形成抑制効果は、別の動脈瘤モデルであるアポE欠損マウスを用いた実験系においても確認することができた。これらの実験結果から、マクロファージの解糖系を制御することにより動脈瘤の進展を抑制できる可能性が示唆された。ヒト腹部大動脈瘤壁は対照群の大動脈壁に比べグルコーストランスポーター(GLUT)-1, -3の蛋白発現が亢進し、18-FDGの取り込みと相関した。また、GLUT-3発現はマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9活性と相関した。

免疫組織学的検討ではGLUT-1陽性細胞は新生血管から瘤壁内へ漏出した赤血球やマクロファージに分布し、GLUT-3陽性細胞はマクロファージであった。ヒト腹部大動脈瘤壁ではグルコーストランスポーター(GLUT)-1,-3蛋白発現が亢進し、その主体はマクロファージであった。単球系細胞(U937)でも主たるGLUTサブタイプは-1ならびに-3であった。同細胞をフォルボールエステルで刺激し、誘導されたMMP-9活性はグルコーストランスポーター阻害剤であるサイトカラシンBやフローレチン、グルコースアナログである2-デオキシグルコース(DG)の投与により著減した。さらに、ヒト腹部大動脈瘤壁を細片化し作成した培養系に2-DGを投与したところMMP-9活性は減少した。塩化カルシウム塗布によるマウス腹部大動脈瘤モデルに2-DG(1000 mg/kg/日,腹腔内)を28日間投与すると、瘤径拡大が有意に抑制された(sham, 0.49±0.04 mm (n=10); CaCl2, 0.96±0.18 mm (n=14); CaCl2+2-DG, 0.62±0.08 mm (n=12), means ±SEM)。この瘤形成抑制効果は血管壁内のMMP-9活性やMCP-1蛋白発現の低下と関連していた。腹部大動脈壁内のマクロファージの糖代謝エネルギー制御により、腹部大動脈瘤の瘤径拡大進展を抑制できる可能性が示唆された。当研究成果の第一報を論文として公表することができた。(1)腹部大動脈瘤患者17名の同意を得て、PET-CTならびに術中に大動脈瘤壁を入手することができた。(2)培養細胞、動物実験とも有効に時間を活用して実験結果を得ることができた。(3)研究成果の一部を国内外の学会で報告することができた。(4)特許出願することができた。(1)腹部大動脈瘤患者(手術拒否例、手術に至らない小動脈瘤例)に対してPET-CTを撮影し、その後、抗炎症作用を有するアンジオテンシンII受容体拮抗薬、スタチン製剤、マスト細胞抑制作用を有する抗アレルギー薬を6か月間投与する。6か月後に再度、PET-CTを撮影して効果を評価する。同プロトコールは、当大学「医の倫理委員会」の承認を得ている。期間中、手術に至った場合は、術中に組織を入手して病理組織解析を加える。(2)新たな腹部大動脈瘤マウスモデルを作成して動脈瘤形成機序を探索して、新規内科的治療の基盤研究を行う。(1)培養マクロファージ細胞を用いた実験では糖代謝阻害薬2-DGの作用機序についてDNAマイクロアレイを用いて考察する。またDNAマイクロアレイの結果を基に解析を行い、候補として挙がった数種の遺伝子発現の増減の確からしさをreal-time RT-PCRで確認する。腹部大動脈瘤壁を利用したex vivocultureは、引き続きグルコーストランポーター阻害薬ならびに糖代謝阻害薬のMMP-9活性への効果を観察する。(2)2-DGをもう1種の腹部大動脈瘤モデル(アポリポプロテインE遺伝子欠失マウスにアンジオテンシンIIを投与して作成)に対しても投与して瘤形成への効果の普遍性を観察する。塩化カルシウム塗布モデルへの効果と比較して、その作用機転について考察する。
2007年問題に対応した知的経営資源伝承のフレームワーク構築

今回の研究の目的は,企業の競争力の源泉となる組織構成員の知財の本質と,そうした組織的能力の発現を促進する組織的な仕組みの解明である。組織構成員の知的能力の効果的なマネジメントは,組織が直面している問題の本質への,組織構成員による問題解決への積極的な取り組みを促進する。団塊の世代の大量退職の時期を迎えた今日,日本の経営者には,20世紀のわが国の経済成長を支えてきた企業の組織能力を継承し,それらを,これからの日本企業の持続的な発展を根底からサポートする能力へと移行させることが求められている。研究手法として,株式公開企業を中心としてサンプリングされた約4,300社の経営責任者を対象として実施された質問票郵送調査を実施した。検証にあたっては,経営者の資質や,さまざまな情報を共有する組織的な仕組み,そして,組織のインセンティブシステムが企業の業績に与える影響を,統計的に分析する手法を採用した。研究の結果,多くの組織が,組織の知識を共有するために,フェイストゥフェイスのコミュニケーションから,フォーマルな会議,意見交換会,あるいは人事異動といった組織学習を促進する組織の構造を採用していることがわかった。また,情報化が進展したこんにちの経営環境のなかで,コンピュータネットワークは,企業における組織学習の重要な仕組みとして定着していることが裏づけられた。こうした組織的な情報共有の仕組みは,経営コンセプトをはじめとして,組織に蓄積されたきた知識,ノウハウを組織構成員によって共有するだけではなく,新たな知識の創発を支援するシステムとしても有効に機能していることが明らかとなった。今回の研究は、企業の組織的能力を解明し、そうした能力の伝承を実現する組織的フレームワークを構築することにある。とくに、データベース化、デジタル化が困難な知識を、ひとからひとへと伝承する組織的な仕組みづくりが、今回の研究の重要なポイントとなる。今回の研究は、(1)データ抽出(データ収集・サンプリング)、(2)探索(ビジュアル化・探索的統計解析法)、(3)調整(変数変換・グループ化・データ置き換え)、(4)抽出(モデル作成)、(5)テスト(評価)、(6)2007年問題に対応した知的経営資源伝承のフレームワーク構築の6つのプロセスで行われる。今年度は、研究遂行に必要なデータを収集するために、質問票郵送調査手法を採用したサーベイ調査を実施した。企業の経済的な業績は差別化の成果であり、事業の存続と成長の源泉は、企業組織を構成するひとびとが保有する独自の知識である。成功している企業は、つねに少なくとも1つ以上の際だった知識をもち、まったく同じ知識をもつ企業は存在しないと考えられる。企業のほんとうの強みは、技術以外の知識、顧客データの収集や処理に関する知識であったり、マーケティングの知識であったりする。こうした考えから、質問票作成にあたっては、企業の有する競争力を、単に製品レベルの競争力で捉えるのではなく、組織構成員の知識、技術そのものの開発力、知財と呼ぶべき知的経営資源を体系的に展開できる組織的能力と捉えて、その本質を解明できるようなインディケータの選択を行った。質問票作成後、調査対象企業の経営責任者宛に質問票を送付した。今後は、回答データをデータベース化し、研究計画に則って、研究を遂行していく。今回の研究の目的は、企業の競争力の源泉となる組織構成員の知財の本質と、そうした組織的能力の発現を促進する組織的な仕組みの解明である。組織構成員の知的能力の効果的なマネジメントは、組織が直面している問題の本質への、組織構成員による問題解決への積極的な取り組みを促進する。団塊の世代の大量退職の時期を迎えた今日、日本の経営者には、20世紀のわが国の経済成長を支えてきた企業の組織能力を継承し、それらを、これからの日本企業の持続的な発展を根底からサポートする能力へと移行させることが求められている。研究手法として、株式公開企業を中心としてサンプリングされた約4、300社の経営責任者を対象として実施された質問票郵送調査を実施した。

検証にあたっては、経営者の資質や、さまざまな情報を共有する組織的な仕組み、そして、組織のインセンティブシステムが企業の業績に与える影響を、統計的に分析する手法を採用した。研究の結果、多くの組織が、組織の知識を共有するために、フェイストゥフェイスのコミュニケーションから、フォーマルな会議、意見交換会、あるいは人事異動といった組織学習を促進する組織の構造を採用していることがわかった。また、情報化が進展したこんにちの経営環境のなかで、コンピュータネットワークは、企業における組織学習の重要な仕組みとして定着していることが裏づけられた。こうした組織的な情報共有の仕組みは、経営コンセプトをはじめとして、組織に蓄積されてきた知識、ノウハウを組織構成員によって共有するだけではなく、新たな知識の創発を支援するシステムとしても有効に機能していることが明らかとなった。
20世紀後半のアメリカ文学・文化におけるトラウマとしての奴隷制度の表象

20世紀後半のアメリカ文学・映画を対象として奴隷制度の記憶と歴史、その表象の問題を「トラウマ理論」を用いて探究する。1奴隷制度の表象、その歴史化のプロセスを検証2Alice WalkerのMeridian、Toni MorrisonのLoveでは、断片化した形式で紡がれていく物語に奴隷制度が憑在しているさまを検証。3The Piano Lesson (1987):(1)憑在する亡霊がいかに奴隷制度の歴史・記憶を表象しているか(2)祖先の奴隷としての過去にどのように対峙するのかを検証。4映画Sankofa (1993):主体形成におけるトラウマとしての奴隷制度の問題を検証。
口腔疾患に伴う構音障害の診断・治療に関する研究-3次元にMRIに基づく声道形態モデルを用いた視覚的構音訓練法の有効性の検討-

1.情報収集3)MRIの言語臨床応用に関する情報収集第30回日本コミュニケーション学会学術大会(平成16年5月、愛媛)第5回日本言語聴覚学会総会(平成16年6月、横浜)第49回日本音声言語学会学術大会(平成16年11月、熊本)4)国際電気通信基礎技術研究所fMRI撮影スタッフとの打ち合わせ(平成16年3月、11月、京都)2.実験と解析5)fMFI装置を用いた3次元動画像の撮像側音化構音時および正常構音時の動画像撮影(7名)(平成16年11月30日、平成17年3月15日)6)MRI画像の3次元MRI動画の再構築・解析3.研究成果発表7)第5回日本言語聴覚学会総会(平成16年6月、横浜)にて口演発表を行った。「高速シネMRIを用いた鼻咽腔閉鎖運動の観察-健常人発話時について-」演者:山下夕香里難波亜紀子、今井智子8)第49回日本音声言語医学会学術大会(平成16年11月、熊本)で口演発表を行った。「高速シネMRIを用いた側音化構音構音時の舌運動の観察」演者:山下夕香里、難波亜紀子、今井智子、道脇幸博、片岡竜太、齋藤浩人これまで発話時の鼻咽腔閉鎖機能運動の動態の観察は、X線映画法、鼻咽腔ファイバースコープ法超音波診断法などが一般的に用いられてきた。本研究では、高速シネMRIを用いて、健常成人5名の/impee/発話時の鼻咽腔閉鎖運動を撮像し、矢状断面と冠状断面からの3次元MRI動画像を構築し、各被験者間の運動の相違について比較検討した。その結果、被験者によっては被咽頭後壁が代償的に隆起するpassavant隆起が認められ、各被験者とも軟口蓋よりも咽頭後壁が鼻咽腔閉鎖運動に大きく寄与していることが明らかとなった。これらの成果は、「高速シネMRIを用いた鼻咽腔閉鎖運動の観察-健常人発話時について-」として第5回日本言語聴覚学会総会(平成16年6月、横浜)において口頭発表の予定である。また、日本において高頻度にみられる構音障害である側音化構音についても、高速シネMRIを用いて、構音時の舌運動様式を冠状断面で撮像し、3次元動画像に再構築した。その結果、構音時に舌の後方部と上顎歯列臼後部付近舌側面とで構音されていることが明らかとなった。これらの成果は、「高速シネMRIを用いた側音化構音構音時の舌運動の観察」として第49回日本音声言語医学会学術大会(平成16年11月、熊本)に発表予定である。「高速シネMRIを用いた側音化構音構音時の舌運動の観察」演者:山下夕香里、難波亜紀子、今井智子、道脇幸博、片岡竜太、齋藤浩人
疾患遺伝子の由来解析による先史モンゴロイド集団の拡散と適応に関する研究

我々の研究の目的は、遺伝病の遺伝子を調べることによって先史人類に関する情報を得られるかどうえを検討することであった。研究の結果、有益な情報が得られる可能性が強いという結果を得た。日本人に多いが他の人種には少ないAPRT欠損症の遺伝子を分析した結果、最高頻度で存在する病因対立遺伝子は同一祖先遺伝子に由来し、しかも連鎖不平衡より計算されるその年令は6ー9万年であった。即ち、現在日本人に広く分布する病因遺伝子には有史以前から存在するものがある。コ-カソイドでも、その人種だけ頻度の高い遺伝病が知られている(例えばアルファ-1ーアンチトリプシン欠損症、嚢胞性線維症など)。それらの疾患の最高頻度で存在する病因遺伝子の年令が計算されているが、おおむね1万年以下である。コ-カソイドよりモンゴロイドのほうが遺伝子の多様性に富む、という最近のデ-タがある。この差は突然変異率の札の反映であるか、集団の有効な大きさの差の反映である可能性がある。我々のデ-タも考え合わせると、人種分離以降の集団の有効な大きさが、モンゴロイドでコ-カソイドより大きかったことが示唆される。一般に重症な遺伝病がモンゴロイドで少ないことも同じ仮説により説明できる。遺伝病の遺伝子の起源が1万年以上も遡る可能性が強いことにより、先史人類の情報を与える可能性がある。しかも、遺伝病遺伝子は百万人をこえる母集団から得られたサンプルと考えられる。このように大きなサンプルから低頻度で存在するような同一起源の対立遺伝子を集めることは通常の遺伝学的方法によって困難であり、遺伝病遺伝子の分析により、通常の遺伝子分析では得られないタイプの有用なサンプルが得られ、ユニ-クな分析が可能であった。
ロコモーティブシンドロームに対応した口腔インプラントの分子医学的治療戦略

老化による非生理的コラーゲン架橋の増加によって易骨折性になると言われ、歯科インプラント治療におけるリスク因子となっている可能性に着目した。我々は、高ホモシステイン血症動物モデルを用いて,顎骨の脆性破壊強度に及ぼす影響を明らかにした。下顎骨に対するナノインデンテーション試験の結果,貯蔵弾性率および粘弾性は実験群が有意に低い値を示した。さらに異なる速度で負荷試験を行い,応力緩和評価をしたところ,実験群では形態回復による応力緩和の低下が認められた。以上より,AGEsは非生理的コラーゲン架橋として長管骨だけでなく顎骨の微小破壊に対する強度を低下させ、歯科インプラント治療に影響を及ぼす可能性が示された。インプラント補綴治療において骨質は臨床的に極めて重要なリスク因子と考えられているにもかかわらず,その客観的評価方法さえ確立されていない。そこで本研究の目的は,骨質に密接に関わっているコラーゲン架橋とナノストラクチャーに焦点をあて,非侵襲的顎骨骨質検査法の確立を目指すことを目的とした。まず,17-18週齢ニュージーランド白色種雌性Healthyウサギ20匹に対して卵巣摘出手術(OVX)の後,実験群10匹に1%L-メチオニン混合固形試料を1日あたり100g,16週間給餌させ,高ホモシステイン血症を誘発した(Met/OVX群).対照群10匹には実験動物用固形試料を給餌した(OVX群).16週経過後の剖検時に右側大腿骨を採取し,骨強度測定装置MZ-500Sを用いて3点曲げ試験を行った.支点間距離は80 mmとし,500 kgfの荷重,5 mm/minの速度で破断を行い,破断時間,破断力,破断変形,破断エネルギー,最大荷重,Stiffness,チャート面積を求めた.統計学的解析にはStudents t-testを用いて検定を行った(P < 0.05).メチオニン投与により,最大荷重と破断力においてMet/OVX群(287.26±24.10N, 254.09±43.88N)の方がOVX群(262.23±22.8N, 208.11±27.74N)よりも有意に高い値を示した(P < 0.05).一方,破断時間,破断変形はやや低値の傾向を,チャート面積,Stiffness,破断エネルギーはやや高値の傾向を示したが,有意な差は認めなかった.これらの結果より,OVXおよび高メチオニン食によって引き起こされた高ホモシステイン血症モデルにおいては骨強度が減少する可能性が示唆された.インプラント補綴治療において骨質は臨床的に極めて重要なリスク因子と考えられているにもかかわらず、その客観的評価方法さえ確立されていない。そこで本研究の目的は、骨質に密接に関わっているコラーゲン架橋とナノストラクチャーに焦点をあて、非侵襲的顎骨骨質検査法の確立を目指すことを目的とした。平成25年度はまず、17-18週齢ニュージーランド白色雌性Healthyウサギ20匹に対して卵巣摘出術(OVX)の後、実験群10匹に1%Lメチオニン混合固形試料を1日あたり100g、16週間給餌させ、高ホモシステイン血症を誘発し(Met/OVX)、大腿骨を用いた3点曲げ試験により骨強度の測定を行った。その結果、高ホモシステイン血症モデルにおいては骨強度が減少する可能性が示唆された。続いて平成26年度はその高ホモシステイン血症モデルを用いて血中のペントシジンおよびホモシステイン量の測定を行った。コントロール群とMet/OVX群の間で有意な相違は認められなかった。また、μCTおよびSpring-8ビームラインBL20B2(単色放射光CT)を用いて微小構造解析を行った。Met/OVX群ではやや疎な骨梁がみられたが、大腿骨、下顎骨ともに有意な違いは見られなかった。インプラント補綴治療において骨質は臨床的に極めて重要なリスク因子と考えられているにもかかわらず、その客観的評価方法さえ確立されていない。そこで本研究の目的は、骨室に密接に関わっているコラーゲン架橋とナノストラクチャーに焦点を当て、非侵襲的顎骨骨質検査法の確立を目指すことを目的とした。平成25年は、17-18週齢ニュージーランド白色雌性ウサギ20匹に対して卵巣摘出術(OVX)の後、実験群10匹に1%Lメチオニン混合固形試料を1日あたり100g、16週間給餌させ、高ホモシステイン血症を誘発し(Met/OVX)、大腿骨を用いた3点曲げ試験により骨強度の測定を行った。続いて平成26年度は高ホモシステイン血症モデルの血中ペントシジン量およびホモシステイン量を測定したところ、両群間で有意な相違は認められなかった。また、μCTおよびSpring-8、ビームラインBL20B2(単色放射光CT)を用いて微小構造解析を行ったところ、Met/OVX群ではやや疎な骨梁がみられたが、大腿骨、下顎骨ともに有意な違いは見られなかった。それらの結果を踏まえ、平成27年度では下顎骨の強度測定をナノインデンテーション法を用いて行った。三角錐状のダイアモンドの微小圧子を用い、皮質骨表面で荷重ー除荷試験を行い、ナノスケールの圧痕から準静的に硬さと弾性係数を評価した。