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傅増湘の古典学と伝記・詩文に関する基礎的研究

傅増湘は民国を代表する古籍善本の大収蔵家として知られる。それらを駆使してなされた文献学、校勘学の成果は中国古典学のテキストを知るための確かな仕事として高く評価きている。その一方で、傅増湘がなぜ古典籍そうした分野に生涯をかけてのかについては、まったく触れられないままに来ている。本研究ではその伝記研究と残された詩文の収集整理を中心として進め、それに基づいて傅増湘の学問の全貌を明らかにした。傅増湘生きたが百年前は、最後の王朝としての清朝が滅び、社会のすべてが伝統に見向きをしなくなった時代である。この時代に、伝統文明の砦としての古典籍の収集とその整理に邁進したのが傅増湘であったことを明らかにした。今年度当初から取り掛かったのは、これ以前に収集して手元においていた傅増湘の詩歌について整理をし、それに基づいて稿本を編纂することであった。この編纂作業は夏前にはほぼ完成し、その後はデータの修正と新たな資料の追加とに力を注いだ。またン夏には、傅増湘の旧跡や関連の地を訪ねて、四川・貴州などに調査旅行を行い、その旧宅とされる家などの確認をした。これに加え、国内外の図書館に出向いて、精力的に文献調査を行い、その過程ではこれまで知られていない新資料の発見もあった。その成果については、今年度後半に論文としてまとめ、国際シンポジウムの機会や専門誌に投稿して、掲載された。以下のものがそれである。「傅増湘與内藤湖南ー從新発見的信札進行考察」(北京大学中国古文献中心・復旦大学古籍整理研究所・早稲田大学中国古籍文化研究所共同主催「東亜古籍」国際シンポジウム予稿集)2014年12月、北京大学開催。「傅増湘稀見序跋二篇探微ー藏園文存之一」(『中国文学研究』第四十期、早稲田大学中国文学会)2014年12月。「傅増湘と内藤湖南ー新発見の書翰数通からの考察」(『早稲田大学文学研究科紀要』第六十輯)2015年2月。昨年度、傅増湘の内藤湖南宛書翰(関西大学図書館蔵)を調査し、その成果報告としての論文を本年度に中国語論文として発表した。また5月、8月、11月には中国に出張して、各地の大学図書館などで関連資料を調査するなかで新たな資料を発見、その成果を国際学会で発表し、さらにそれを加筆して論文にまとめて公表した。それらの具体的な成果発表は別に記したとおり論文4点となった。また夏には、国内の学会(早慶学会)の50週年記念大会での講演依頼を受け、これまでの本課題の研究成果を踏まえて、傅増湘の古典研究のについて話をする機会があった。秋には中国浙江省の紹興市図書館から講演依頼を受けて、中国古典研究を推進する上で国際交流の重要性を傅増湘の活動を軸として紹介した。講演は一つは学会、一つは社会に開かれたものであったが、ともにこれまでの成果をまとめ、今後の傅増湘研究を展望するにあたって絶好の機会となった。国内、国外での資料調査と収集も順調に進展しており、研究実績のところに示したように、幾つかの具体的な成果を出すことが出来た。また傅増湘の詩集についての校勘作業も順調に進めることが出来た。本年度は傅増湘の自書詩と古玉研究についての論文を発表した。前者は、晩年に自書された『藏園老人遺墨』(印刷工業出版社、1995年)の作品について、その具体的な書写時期を傅増湘が主宰した『雅言』などの資料をもとに明らかにし、その書作の価値について論じた(「傅増湘の『蔵園老人遺墨』について」、『中国文学研究』第42期、早稲田大学中国文学会、2016年12月)。後者は、『尊古齋古玉図録』に収められている傅増湘の序文から傅増湘の古玉に関する造詣の深さと尊古齋という北京琉璃廠の古物商の仕事について論じた(「傅増湘の古玉研究ー『尊古齋古玉図録序』考」、『早稲田大学文学研究科紀要』第62輯、2017年3月)。この論文は清華大学図書館に所蔵される原拓本の図録を詳細に実地調査した成果であり、これまでの同図録の市販のリプリント版の問題点なども併せて指摘できた。また尊古齋の一連の古物図録についての悉皆調査もこれまで看過されてきたものであり、中国出土器物研究における同図録の価値に注目すべきことを指摘した。この他、傅増湘の詩作の収集作業を継続し、あらたに20首あまりを発見し、これまで作業を進めてきていた『傅増湘詩集』を補うことができた。その詳細な報告は2017年度に発表することになる。傅増湘の伝記に関わる資料も大量に収集することができたので、これも最終年度に執筆予定の論文に取り込む。また昨年度の成果に基づいて、復旦大学で行われた国際シンポジウム「東亜視閾中的中国古典文献学与文学」で、傅増湘の最も若い頃の農学進行に関わる論文について発表した。本来は昨年度でもって研究を終結させる予定であったが、最終成果報告書をまとめる段階の昨秋11月に他の委託研究での国際シンポジウムを主催する仕事が重なり、拙速を避けるため、最終成果報告書の取りまとめを一年先送りとせざるを得なかった。

それでも、本年度は、関係の論文2本を学会誌の発表し、国際学会でも論文を提出した。これまでの研究期間中に発表したものはすでに10余篇となるが、傅増湘の全詩作を集めて『傅増湘詩集』の初稿を出すという当初の計画はまだ果たしていない。材料はほぼ収集できいているので、今秋までには校訂作業を終えることができる。本年度は傅増湘の詩集の編纂に取り組み、これまでに収集したものに加えて幾つかの詩篇資料を補訂することができた。幾度かの校訂作業に予想外に多くの時間がとられたものの、ほぼ完成形に近い物ができたが、なお慎重を期するため校訂を継続しており、早期に学界に提供することとしたい。学会での発表としては、北京大学人文学部主催の『北京大学第一回古典学国際シンポジウム〈中国古代語言、文学和文献研究的古典学視野〉』に招待発表者として招かれ、その際に「傅増湘與古玉研究ー《尊古齋古玉図録序》考」を発表した。そこでは、傅増湘が瑠璃廠の骨董商として名を馳せた尊古齋が出版した古玉の図録に寄せた序文の解明をもとにただ古籍について造詣が深かっただけでなく、実は玉器についても深い知識と見識を持っていたことを明らかにした。これまで、傅増湘については古籍の大収蔵家としての理解しかなかったが、これによって傅増湘の古典学の世界が単に文献資料だけにとどまらず、古物研究を含めた総合的な視野から中国古典の世界の構築を探究せんとしていたことが明らかにできた。傅増湘が活動した民国年間はいわゆる新文化運動が起こり、文化界では世を挙げて新しい流行に目を向けていた時期であった。そうした時代の潮流の中で、それに背を向けるようにして、ひたすら伝統の文明を伝えるものとしての古籍研究に邁進したのみならず、より幅広い視点から中国古典学の真髄とその醍醐味を探究したことは、今日の細分化した古典学のありかたする再考の一つの手がかりとなることを指摘した。傅増湘は民国を代表する古籍善本の大収蔵家として知られる。それらを駆使してなされた文献学、校勘学の成果は中国古典学のテキストを知るための確かな仕事として高く評価きている。その一方で、傅増湘がなぜ古典籍そうした分野に生涯をかけてのかについては、まったく触れられないままに来ている。本研究ではその伝記研究と残された詩文の収集整理を中心として進め、それに基づいて傅増湘の学問の全貌を明らかにした。傅増湘生きたが百年前は、最後の王朝としての清朝が滅び、社会のすべてが伝統に見向きをしなくなった時代である。この時代に、伝統文明の砦としての古典籍の収集とその整理に邁進したのが傅増湘であったことを明らかにした。当初より精力的に調査に当たり、またとその成果についての公表を心がけてきたこともあって、ほぼ順調に進んできている。むしろ当初の計画以上の進展があったと評価している。その成果の一部の公表は「研究実績の概要」に記したとおりである。従って、目下のところ、特段の問題は生じていない。最終年度にあたる本年は、これまでの成果に基づいて、本課題の一つの目標である『傅増湘詩集』(稿本)として早期に刊行することを目指している。そのなかに、これまでに発表した論文も併せて収録する予定で進める。傅増湘は民国の大古典学者であるにもかかわらず、詩集・文集の編纂はなされておらず、また本格的な伝記研究もないに等しい状況が続いてきた。従って、なお未着手の研究テーマが驚くほど多く、わずか数年では完結することはできない豊富なコンテンツを持つ課題であることがわかってきた。しかし、本研究の最終年にあたり、中心的なテーマとして掲げてきた「基礎的研究」にあたる、生涯に作られた詩篇を『傅増湘詩集』として編纂し、そこにこれまでのこの数年間に発表した研究論文の一部を収め、学界に提供する成果報告とする。これによって傅増湘研究はこれまでと異なる段階に入ることになると確信する。
非言語行動の許容度とコミュニケーション距離に関する日中韓比較研究

本研究の目的は、非言語コミュニケーションと深い関わりを持つタッチ性向に注目し、タッチ性向の違いをパーソナリティ特性によって説明することである。日韓の大学生を対象とした比較調査の結果、日本と韓国の大学生のいずれにおいても、パーソナリティ特性のうち、特に外向性と情緒不安定性がタッチ性向に有意な影響を与えていることが確認できた。さらに、幼少期におけるタッチ経験の高低が、パーソナリティ特性とタッチ性向との関係において調節変数として機能していることも明らかとなった。これまで独立的に行われてきたパーソナリティ研究とタッチ研究の融合を図ったことは、本研究の大きな貢献といえる。他者との対面コミュニケーションの際に、非言語コミュニケーションの役割は大きい。非言語コミュニケーションの表現方法には、表情や声以外にも身体に触れる「タッチ」なども含まれる。しかしながら、タッチのような非言語コミュニケーションによる感情表現の授受や調整を誤ると緊張感や警戒心が高まり、不快感や疎外感を覚え、うまく異文化間コミュニケーションをとることができなくなる。本研究では、非言語コミュニケーション手段としてのタッチ性向に注目し、パーソナリティがタッチ性向に及ぼす影響について日本人と韓国人を対象に比較調査を行った。人々の中には、タッチを好む人も、好まない人もいるが、そのようなタッチ性向の高低をパーソナリティによって普遍的に説明しようと試みた。パーソナリティがタッチ性向に及ぼす影響については、幼少期のタッチ経験や文化間相違、性別などとの関連を考慮し、これらをモデレータ変数として取り上げた。特に、親子間や友人間のタッチに注目し、その部位ならびに程度を調べることで、日韓の間のタッチ性向の相違を明らかにしようとした。調査対象は、大学生をメインとしながらも、大学生の振り返りによる過去記憶を検証する目的、かつ各発達段階別のタッチ表現の変化を考察する目的で、幼稚園児から高校生までを調査対象に含めた。中高生においては、親子ペア調査を行った。そのため、本調査は、各発達段階別の特徴を明らかにするという点においても価値があり、日韓の親子間非言語コミュニケーションの実態に関する文化的な比較データとしても意義がある。調査方法としては、日本と韓国の幼稚園児保護者、小学校低学年保護者、小学校高学年保護者、中学校生徒とその保護者、高校生とその保護者、大学生などを対象に質問紙による調査を行った。現在、収集されたデータの分析と考察を重ねている。非言語コミュニケーションの表現方法には、表情や声以外にもジェスチャーやタッチなどが含まれる。しかしながら、タッチによる感情表現の場合、タッチの授受方法や調整を誤ると緊張感や警戒心が高まり、不快感や疎外感を覚え、うまく異文化コミュニケーションをとることができなくなることがある。それは、人によってタッチを好む人もいればそうでない人もいるなど、タッチ性向には個人差があるからである。本研究では、非言語コミュニケーションとしてのタッチ性向に注目し、パーソナリティがタッチ性向に及ぼす影響について日本人と韓国人を対象に比較調査を行い、タッチ性向の高低の差をパーソナリティ特性によって普遍的に説明しようと試みた。その際、幼少期における親からのタッチ経験がパーソナリティ特性とタッチ性向との関係に調節変数(モデレータ変数)として機能していることも検討された.また,男女間のタッチ度合いの違いについても考察を行った。調査の結果、日本の大学生と韓国の大学生のいずれにおいても、パーソナリティ特性のうち、特に外向性と情緒不安定性がタッチ性向に有意な影響を与えていることが確認できた。とりわけ女子においてその影響が顕著に現れた。また、各相手とのタッチ度合いにも男女差が認められた。さらに,幼少期におけるタッチ経験がタッチ性向に影響を及ぼすのか否かについては、高経験群と低経験群の比較から、タッチ経験の高低が、パーソナリティ特性とタッチ性向との関係において調節変数(モデレータ変数)として機能していることが明らかとなった。本研究の目的は、言語活動の補助手段として普遍化されている非言語行動を分析することにより、異文化理解教育に役立つ理論的フレームワークを構築することである。非言語行動の中でも、特に、パーソナル・スペースやタッチング許容度に見られるコミュニケーション距離の分析に重点が置かれている。パーソナル・スペースやタッチング許容度は暗黙知に属するものであるため、異文化間では、コミュニケーション送受信者同士の意図や解釈にズレが起こりやすい。タッチングは他者への原初的な伝達形態として、心の深層に直接的な影響を与えるコミュニケーション手段であるため、異文化適応による内面化までには時間がかかる。本研究では、タッチングのような暗黙知の内面化について、異文化間コミュニケーションにおける文化的特異性ならびに普遍性を明らかにすることに焦点を合わせている。当該研究の初年度の活動として、広範囲な文献レビューとともに、主としてタッチング許容度に関する国内外におけるインタビュー調査資料の収集が行われた。

パーソナル・スペースやタッチング許容度は、日常レベルではあまり意識されないものの、タッチング場面や状況、タッチング部位や人間関係など、タッチング許容度測定に影響する要因は多い。そこで、タッチング許容度に対する文化的要因を探るためにインタビュー調査を実施した。また、既存の定量的な手持ちデータの解釈においては、「幼少期の経験」に関連する項目の過去想起的調査データの妥当性を検討する必要性が確認された。なお、関連学会(異文化コミュニケーション学会第26回2011年度年次大会)において、「若者のパーソナル・スペースに関する日韓比較」のタイトルで、既存の手持ちデータを用いた一次的な解釈について学会発表を行い、有益な意見交換を行った。非言語コミュニケーション手段としてのタッチに関する質問紙調査を韓国と日本で実施し、分析と考察を重ねており、研究活動は概ね順調に進んでいる。幼稚園から小学校低学年、小学校高学年、中学校、高校という発達段階を考慮した大型調査分析が進行中であり、非言語行動とコミュニケーション距離の分析という当初の研究目的の基盤が概ね出来上がったといってよい。当初平成23年度の研究活動として計画していた、文献研究や既存データの解釈は順調に行われた。また、海外(韓国)での資料調査や、国内関連学会(異文化コミュニケーション学会)にて中間報告を行うなど、計画の殆どを実施することができた。とりわけ、関連学会での発表では、多くの有益なコメントが得られ、その後の研究に弾みをつけることができた。しかしながら、中国現地の研究協力者の都合により、もう一つの海外調査として計画していた中国での資料収集は実現できなかった。これが当初の計画達成度においてやや遅れをとっている最も大きな理由である。本研究では、非言語コミュニケーション手段としてのタッチ性向に注目し、パーソナリティがタッチ性向に及ぼす影響について日本人と韓国人を対象に比較調査を行い、タッチ性向の高低の差をパーソナリティによって説明しようとする。パーソナリティがタッチ性向に及ぼす影響については、幼少期のタッチ経験や文化間相違、親和動機、性別などともかかわりがあると考える。そこで、これらの要因の影響をも考慮しつつ、特に親子間や友人間のタッチに注目し、その部位ならびに程度を調べ、日本人と韓国人のタッチ性向の相違を明らかにしようとする。パーソナリティとタッチ性向に関する日韓両国における大型調査分析から得られた知見を、積極的に国内外の学会で報告する計画である。今後は、今までの質問紙調査の分析を深めながら、それらの分析から得られた知見を元に、マネキンを用いた実験的な方法で、パーソナリティとタッチによる感情表現との関連についても考察していきたい。
血管内皮細胞による血流応答機構の解明および新規血栓止血制御戦略の構築

1)血流下血栓形成にはvon Willebrand factor (VWF)の影響が強く、血液凝固第VIII因子(FVIII)は単独では血栓形成を改善しなかった。しかしVWFの存在下でFVIIIは血栓形成を改善した。VWFの補助の元でFVIIIは血流下でも凝固能を発揮するものと考えられ、FVIII/VWF結合の重要性が示唆された。2)血管内皮細胞の血流下培養に成功した。血流がない状況で培養された血管内日細胞は類円形を示したが、一方向性の層流を受けた血管内皮細胞はその血流に沿って伸展した。方向性の無い乱流刺激を加えたところ、細胞形態の変化は起こるものの一定の傾向がなかった。血流により生じるずり応力は血管内皮において遺伝子の発現に影響を与えることで、血管の恒常性を維持に関与している。層流はAnti-thromboticな、乱流はpro-thromboticな影響があると考えられている。血液凝固因子第VIII因子(FVIII)が産生される部位は未だ議論されているが、血管内皮細胞が第一の候補となっている。(Shida Y. etal,血栓止血誌2015;26(1):49-56)また、von Willebrand factor(VWF)も血管内皮細胞において生成されるが、血流と発現の関連は不明な点が多い。我々は血流がFVIIIやVWFの血管内皮細胞での発現に影響を及ぼす検討し、血管内皮における新たな血栓形成メカニズムを明らかにする。1)血流が血管内皮におけるFVIIIやVWFのmRNA発現や蛋白生成に及ぼす影響の解析2)VWF、FVIIIの局在、相互作用の検討3)血管内皮上での血栓形成モデルの開発を目指している。このうち本年度は1)において重要となる循環ポンプシステムを用いた血管内皮細胞培養システムの構築を試みた。血管内皮細胞としてはヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)を用いた。Flow chamber内にHUVECsを培養し、接着したところでibidi社の循環ポンプシステムにセットし、3日間の培養を高ずり速度下、低ずり速度下、乱流下、の3条件で培養して細胞形態を観察した。高ずり速度下で細胞は血流に沿うように細胞の形態を変化させたが、低ずり速度下、乱流下では形態の変化は認めなかった。現在免疫染色にてFVIIIやVWFがどのようにHUVECsの中に局在するかを検討中である。2)としてはBlood outgrowth endothelial cells (BOECs)の採取を検討している。血友病やフォン・ヴィレブランド病患者からのBOECsを解析することで検討できる。3)としてはコラーゲン上にできる血栓を解析するフローチャンバーシステムを構築した。将来的には血管内皮上でのシステムに改良していきたい。血管内皮細胞は血液循環機構を維持しているだけでなく、止血反応の場でもある。血流によって生じるずり応力(Shear stress)と呼ばれる流動力学的な刺激を血管内皮細胞は受容し、その性格を変化させる能力を保有する。この性質は血管内皮細胞のheterogeneityの原因の一つとも考えられる。血液凝固第VIII因子(FVIII)やヴォン・ヴィレブランド因子(VWF)は血管内皮細胞で産生されるとされているが、血流がこれらの因子の発現に及ぼす影響は知られていない。我々はずり応力を持続的に発生させながら血管内皮細胞を培養する実験系の確立を試みた。長期間培養したところ、24時間後には変化のなかった血管内皮細胞の形態が72時間後には血流に沿って細長く進展することを確認した。またFVIIIやVWFの染色を行い、局在の確認をすることができた。血流下で形成される血栓自体もずり応力の環境により性質が異なる。高ずり応力下ではVWFの伸展により血小板との反応が促進される。低ずり応力下ではVWFに依存しない一般的な凝固反応が起こるとされる。他の凝固因子が肝細胞で産生される一方、FVIIIは凝固因子でありながら血管内皮で産生され、VWFと血中で結合して存在する。このため凝固反応の要所に位置するFVIIIが血流下で実際にどのように機能しているかは血栓の発生機序を理解する上で重要である。そこで我々はフローチャンバーにコラーゲンをコーティングし、全血を還流して血栓を形成し、固定後に免疫染色により血栓のサイズ(表面占有率や体積)やFVIII、VWF、トロンビンの局在を解析した。FVIIIの影響は高ずり応力下でもみとめられ、表面占有率よりも体積への影響が強く、FVIIIによるトロンビン産生が血栓の立体的な進展に特に寄与していると考えられた。(2016日本血液学会発表予定)血管内皮細胞を血流下で培養するibidi社のポンプシステムに不具合があり、培養中に動作が不安定になる症状が頻発したため、ibidi社に調整を依頼していた。最終的には原因が判明せず一旦ポンプを点検のために発売元であるドイツまで郵送せざるを得なかった。しかし、その間に進めていたフローチャンバーを用いた血流下での血栓形成モデルで新たな結果を得ている。血管内皮細胞は体内の血液循環を閉鎖系を構築することで担っている。一度破綻すると速やかに止血機構がこれを修復するように作用する。血流により生じるずり

応力と呼ばれる流動力学的な刺激を血管内皮細胞は受容し、その性格を変化させる能力を保有する。血液第VIII因子やフォン・ヴィレブランド因子(VWF)は血管内皮細胞で産生されることが知られているが、これらの産生が血流により影響を受けるかどうかは明らかではない。このことを検討するために、我々はずり応力を持続的に発生させて血管内皮細胞を培養する実験系の確立を試みた。フローチャンバーに血管内皮細胞を播種し、高ずり応力下で持続培養するシステムに接続し、3日間培養を行った。その結果を静止下で培養した血管内皮細胞と比較すると、血管内皮細胞は血流の方向に沿って伸展するようにその形状を変化させた。これらの細胞に免疫染色を行い、FVIIIやVWFの発現を検討したところ、両方の発現が増強していることが確認された。同様の実験を一定の血流の方向性のない乱流で行ったところ、様々な形態に変化した血管内皮細胞が確認された。これは部位により発生している血流の方向やずり応力が一定ではないからであると考えられた。さらに同様に免疫染色を行ったところ、細胞骨格の変化はかなり激しく、FVIIIやVWFの発現は低下していた。産生が低下しているのか、産生したのちに放出されているのかを今後検討する予定である。以上から、血流が血管内皮細胞における凝固因子の産生に影響を与えていることが明らかになった。これらは複雑に制御されており、その機構は不明である。今後はこれらを明らかにしていきたい。1)血流下血栓形成にはvon Willebrand factor (VWF)の影響が強く、血液凝固第VIII因子(FVIII)は単独では血栓形成を改善しなかった。しかしVWFの存在下でFVIIIは血栓形成を改善した。VWFの補助の元でFVIIIは血流下でも凝固能を発揮するものと考えられ、FVIII/VWF結合の重要性が示唆された。2)血管内皮細胞の血流下培養に成功した。血流がない状況で培養された血管内日細胞は類円形を示したが、一方向性の層流を受けた血管内皮細胞はその血流に沿って伸展した。方向性の無い乱流刺激を加えたところ、細胞形態の変化は起こるものの一定の傾向がなかった。ibidi社の循環培養できるポンプシステムを導入したが、セットアップの段階で、適正に使用していたにもかかわらず、機械が作動しない、エラーメッセージが出て機械が止まる、などのトラブルが発生したために、機械を点検に出さねばならず、実験ができない時期があった。(原因としてはケーブルの断線が存在したこと、他の装置の電気ノイズの影響がでていて電源の取り方を工夫する必要があったことがあげられる。)以前すべてのトラブルは解消されてはいないが、3日間の培養に耐えるシステムとすることに成功したため、これから種々の条件におけるデータを集積していく予定である。もう一点の遅れの原因として血管内皮細胞のソースとしてHUVECsの他にBlood outgrowth endothelial cells (BOECs)の使用を検討しているが、BOECsの採取が進まなかった。血液から培養できる血管内皮の前駆幹細胞であるが、数人のドナーから採取を試みたものの現時点では最終できていない。細胞の遠心条件や培養条件を種々試していく予定である。
有機廃棄物資源集約利用型作物生産体系の確立

我々の食料の生産・消費に関連して副次的に排出される有機廃棄物を、農地で資源として効率的に利用するための技術を確立することを目的として,畑地および水田の土壌条件で以下の試験を実施した。まず,畑土壌では有機質資材や肥料として施用された窒素が無機化されるとアンモニア態と硝酸態の両態で存在するが,2M塩化カリウムによる抽出液中の硝酸態窒素を簡便に測定する方法を確立した。また,多種多様な有機質資材を原料と製造方法のちがいによって4グループに分け,それぞれの代表的な7種の資材を選定して窒素無機化パターンを比較検討した。その結果,厨芥等のいわゆる生ゴミを堆肥化した資材が化学肥料に匹敵する肥効を持つこと,オガクズやバーク(樹皮)のような木質系原料が混入すると無機化速度が著しく遅れ,見かけ上,作物に対する窒素供給が皆無になることなどが判明した。さらに,これらの有機質資材を用いてレタスを栽培した結果,土壌培養試験と同様の結果が得られた。1.5haの畑圃場では有機廃棄物連用と耕起処理を組み合わせた長期栽培試験を継続し,コムギ,トウモロコシ,ダイズを4年間で延べ8作栽培した。有機物連用土壌中の可給態窒素が次第に増加すること,連用土壌の水浸透性が著しく高まること,それにともない,窒素の溶脱量が化学肥料連用区よりも多くなってしまうことなどが明らかになった。また,有機廃棄物連用と耕起処理が土壌生物相に及ぼす影響を調べた結果,有機物連用と不耕起を組み合わせた処理によって,とくに土壌線虫,ダニ類およびトビムシ類の種類が豊富になり,密度が増大することが認められた。水田では3種有機廃棄物を窒素源として水稲栽培を行い,有機物から窒素無機化パターンを検討した。さらに,水稲栽培期間における有機質資材窒素の無機化予測を行い,不足分を硫安で補う栽培法を試み,どのような有機質資材でも安全に600kg/10a台の収量を達成できることを実証した。当該試験圃場〔処理:(堆肥または化学肥料)×(耕耘または減耕耘)×(農薬散布または無散布)〕いおいて,1997年11月播種のコムギを1998年6月に収穫し,その後作にダイズを栽培した.コムギの収量が最も高かったのは化学肥料・耕耘・農薬散布区であった.化学肥料区の収量は堆肥に比べ有意に高く,堆肥の肥効(とくに窒素)に問題があることが再確認された.しかし,耕耘および農薬散布の処理の影響は明らかではなかった.ダイズでは化学肥料区よりも堆肥区で収量が高い傾向がみられた.化学肥料の施用が土壌中の無機態窒素濃度を高めて根粒の着生を抑制するのに対し,堆肥施用は根粒着生を抑制しない.また,堆肥中にはCa,Mgなどの陽イオンが多く含まれ,土壌pHの低下を引き起こさないことは根粒着生を促進する方向に働く.そのために,根粒着生数は堆肥区で有意に多くなり,ダイズに対する窒素供給条件が改善されたと考えられた.ライシメーター試験結果によると,浸透水量は化学肥料区よりも堆肥区で有意に多く,また,耕耘区よりも減耕耘区で有意に多くなった.浸透水中の窒素(大部分が硝酸態)濃度は処理区間で大差がなかったため,窒素の溶脱量は浸透水量に比例していた.この結果はこれまでと同様であった.

堆肥施用により土壌の団粒化が促進されることがわかっており,そのために浸透水量が多くなったと推測される.堆肥の施用が硝酸態窒素の溶脱を多くするという結果は,今後,廃棄物堆肥の利用を進めるにあたって大きな問題になろう.コムギ栽培において堆肥の肥効が不良であることがわかったため,堆肥中窒素の無機化パターンを明らかにすることを目的として,数種堆肥を供試して室内培養実験を行った.その結果,圃場に施用した牛糞オガクズ堆肥は施用後約2ヶ月頃からC/Nの高い有機物の分解が始まり,窒素肌餓を引き起こすことが明らかになった.当該試験圃場〔処理:(堆肥または化学肥料)×(耕起または不耕起)×(農薬散布または無散布)〕において,1998年11月播種のコムギを1999年6月1に収穫し,その後7月10月末の期間に飼料用トウモロコシを栽培して試験を継続した.両作物ともに取量は,耕起区>不耕起区,化学肥料区>堆肥区の傾向にあったが,前年度と異なり、両処理区間に有意差は誌められなかった.コムギでは.全体的に高収量ではなかったが,堆肥区において堆肥連用の効果が発現し始めた可能性が推察された.飼料用トウモロコシの収量は,これまでの結果と同様に,化学肥料区(43ton ha^<-1>),堆肥区(39ton ha^<-1>)の単独施用区に比べ,併用区(施肥養分量は同じ)で平均58ton ha^<-1>と格段に高かった.生育パターンと窒素無機化パターンとの関係を解析する必要がある.今年度はとくに圃場の生物相,すなわち,土壌中のダニ・トビムシ類と微生物および主に地表で生活する昆虫類の生態に及ぼす耕起作業と施肥の影響を調査した.その結果,飼料用トウモロコシの全生育期間を通じてダ二・トビムシ類は不耕起区で明らかに多く,播種前の耕起作業によってこれらの土壌生物が減少し,その影響が3ケ月以上続くことが示された.また,不耕起区立壌では微生物(糸状菌・細菌)の密度も高い傾向が誌められた.施肥の影響としては,堆肥区のダニ・トビムシ類と微生物の密度が化学肥料区よりも明らかに高かった.堆肥適用により微生物バイオマスが増大することは一般的に認められており,また,ダニ・トビムシ類は糸状菌をはじめとする微生物も摂食するといわれていることから,堆肥施用に起因した一種の食物網が形成されていると考えられ,さらには作物残渣の分解速度にも影響を及ぼしていると推察される本年度は,畑作システム試験圃場においては昨年11月播種のコムギを6月に収穫し,ダイズを7月に播種して10月に収穫した。両作物ともに生育状況と収量を調査するとともに,ライシメーターにより雨水の浸透による窒素の溶脱量を毎月測定して,耕うん方法と施肥の違いがもたらす影響を調べた。その結果,各処理区ごとのダイズの平均収量は,耕うん区2,779kg/ha,減耕うん区2,866kg/ha,堆肥区2,880kg/ha,化学肥料区2,764kg/haとなり,有意差は認められなかったものの,減耕うんと堆肥連用の組み合わせで最高となった。一方,減耕うん処理が土壌の透水性を増大することから,窒素溶脱量は減耕うん区できわめて大きくなり,とくに堆肥連用との組み合わせでさらに顕著になった。これは19961999年に得られたデータと同様な傾向であり,耕うん作業の簡素化と廃棄物堆肥の利用をすすめる上で改善を要する問題点が明確になった。土壌中の微小節足動物(ダニ,トビムシなど)には土壌微生物をエサとする種が存在することから,同試験圃場において,これらが土壌有機物の分解に及ぼす影響を検討した。
環太平洋をめぐる商品作物のグローバル・ヒストリー：島嶼植民地の重層的支配の考察

2018年度は研究成果発表の準備のため、以下の活動を行った。研究成果発表とは、具体的には、ドイツの歴史学系ジャーナルHistorische Anthropologieへの特集号の投稿であり、飯島(研究代表者)、森亜希子(分担者)、坪田=中西美貴(連携者)、Martin Dusinberre(海外協力者)による論文が4本ほど含まれる予定である。内容としては、19世紀末からのアジア太平洋地域の近代糖業の伝播と発展を「トランス・プランテーション」という概念から考察することである。また、先住民と土地所有がトランス・プランテーションを実行にするにあたり、どのように影響を与えたかについても検討している。(1)研究メンバー間での意見交換:2018年4月ー11月にかけて飯島が在学研究によりスイスにいたため、8月と9月において4回ほど論文の内容に関するスカイプ・ミーティングを行った。(2)チューリッヒ大学の研究者との意見交換:飯島の論文と特集号の序章のドラフトに対して、歴史学部の教員・院生(30名程度)に読んでもらい、コメントや質問をもらう勉強会をスイス・チューリッヒ大学にて開催した。国際シンポジウムの企画・開催、海外学術ジャーナルの特集号の企画・投稿が予定通りに終了したため、非常に順調に研究計画を遂行できていると言える。また、2019年度の日本農業史学会のシンポジウムでは、本研究成果を発表することが決定した(発表者:飯島、森、坪田=中西、Dusinberre)。シンポジウム後は、発表内容を活字化する予定でもあり、当初の予定にはなかった英語と日本での研究成果の機会が得られたという点で計画以上に進展している。当初、2018年度が本科研の最終年であったが、2019年度の農業史学会(2020年3月末、東北大学)での発表と『農業史研究』(2020年度)への投稿を予定されるため、延長申請を行った。2019年度は、8月と翌年2月に発表と投稿準備のための研究会を開催し、農業史の視点から本研究の意義を掘り下げて研究する。また、追加調査が必要な場合は、予算の残高に応じて遂行する。農業史学会で発表者の一人が出席できないなどの不測の事態が生じた場合に備えて、代理で発表ができるようお互いの報告内容を把握するようにする。初年度である2016年度は、メンバーがそれぞれの対象地域の砂糖生産に関する研究を進め、以下の活動を行った。(1)資料収集:飯島真里子(代表者)と森亜紀子(研究分担者)はそれぞれ沖縄にて戦前・戦後の沖縄並びに沖縄系移民の砂糖栽培に関する資料、坪田=中西美貴(協力者)は台湾にて日本統治時代の台湾砂糖栽培に関する資料、Martin Dusinberre(海外協力者)は日本外交史料館にてハワイ移民と砂糖生産会社に関する資料を収集した。(2)国際ワークショップの開催:蘭信三(上智大学)が代表を務める基盤(A)課題番号25245060と共催し、9月15日に国際ワークショップ「移動から問う日本帝国の領域性」を開催した。Jordan Sand教授(ジョージタウン大学)とDavid Ambaras教授(ノースカロライナ州立大学)を講師として迎え、日本帝国の領域性について人・モノ・文化の移動の視点から議論した。本研究テーマである商品作物の移動経路・経験から、帝国の直接的支配ばかりではなく間接的影響を受けた領域についても考察が必要であることが確認された。(3)研究会の開催:1(2)の国際ワークショップ後にメンバーが研究の進捗状況について話し合った。資料収集も順調に進んでいるとの報告を受け、また今後の分析作業に関しても有意義な意見交換を行った。2017年度の活動予定、2018年度の国際シンポジウムの予定についても日程・内容について話し合った。22017年3月11日に行われた研究会では、日本帝国における砂糖の消費ルート・方法について外部の研究者から質問があり、本研究を消費・加工の視点からも見ていく重要性が認識された。2016年度の活動に関しては、ほぼ予定通りに進んでいる。同年度は各研究メンバーが、専門地域における砂糖に関する一次史料の収集を行うというのが第一の目的であり、その目的はかなり達成されたといえる。また、本研究チームは海外在住のメンバーもおり一同に会う機会が限られているため、砂糖に関する文献史料リストやPDFで入手可能な論文についてはオンライン・ストアレージ・サービスを活用し文献を共有するようにした。これにより、ハワイ、台湾、南洋、沖縄の砂糖栽培に関する文献に効率的にアクセスでき、メンバーとの共通理解の構築も可能になった。また、9月15日に行われた研究会において、今後の成果発信(2018年度の国際ワークショップ、2019年度の海外ジャーナルでの特集号の企画)の方法・予定についても具体的に話すことができたため、2017年度から各メンバーが行うべき研究がより明確になったといえる。さらに、国際ワークショップ・研究会の開催により、海外にて日本帝国と移動に関する研究者と意見交換ができたことで、本研究が今後さらに発展できる視点・知見を得ることができた。よって、本研究はおおむね順調に進展しているといえよう。2年目となる2017年度は、2018年12月14日16日に上智大学にて企画している国際シンポジウムの発表準備、2019年度の成果発表(海外ジャーナルへの投稿)の準備を中心に行った。(1)資料収集:飯島真里子(代表者)と坪田=中西美貴(協力者)が京都大学農学部図書室にて台湾植民地における砂糖関係資料を収集した。

(2)2018年国際シンポジウムの打ち合わせ:2017年7月、8月に本科研メンバーに加え、外部の発表予定者との今後のスケジュール、発表内容に関する意見交換を行った。(3)研究会の開催:2018年3月10日近畿大学にて、日本帝国時代の砂糖栽培・流通を専門に研究している平井健介先生(甲南大学)をお招きして、研究会を行った。その後本科研メンバーが2019年度の成果発表論文に関する概要を発表し、平井先生を交えて活発な意見を行ない、本研究を日本における砂糖生産史から再度位置付けることができた。また、科研『近代満洲における技術導入と社会変容』(代表:上田貴子、研究課題番号:17H02010)と合同で研究会を行うことで、同時代の満洲の知・技術の移動に関する知見を得ることができた。本年度は各メンバーが多忙のため、一堂に集まっての研究会の開催は難しかったが、成果発表に向けてそれぞれの研究の進展が見られた。2017年度の活動に関しては、予定よりも研究会の開催数が少なかったが、各メンバーの研究は順調に進んでいるといえる。2017年7月、8月に行った2018年度国際シンポジウムの打ち合わせでは発表者がほぼ決定し、シンポジウムの骨子を作り上げることができた。その後、開催のための追加外部資金も獲得でき、予定していたより規模が大きく、より内容が充実したシンポジウムの開催が可能となった。本科研が最終的に目指す成果発表ー海外学術雑誌への論文の投稿ーの準備も順調に進んでいる。3月に行った研究会では、砂糖栽培史研究の専門家である平井先生より、既存の砂糖研究史の視点から本研究に対するコメントを頂き、成果発表の意義が明確なった。また、投稿予定の論文に関する各メンバーとの密な意見交換ができ、特集号として出版できる体制が整ったといえる。よって、本研究はおおむね順調に進展しているといえよう。2018年度は研究成果発表の準備のため、以下の活動を行った。研究成果発表とは、具体的には、ドイツの歴史学系ジャーナルHistorische Anthropologieへの特集号の投稿であり、飯島(研究代表者)、森亜希子(分担者)、坪田=中西美貴(連携者)、Martin Dusinberre(海外協力者)による論文が4本ほど含まれる予定である。内容としては、19世紀末からのアジア太平洋地域の近代糖業の伝播と発展を「トランス・プランテーション」という概念から考察することである。また、先住民と土地所有がトランス・プランテーションを実行にするにあたり、どのように影響を与えたかについても検討している。(1)研究メンバー間での意見交換:2018年4月ー11月にかけて飯島が在学研究によりスイスにいたため、8月と9月において4回ほど論文の内容に関するスカイプ・ミーティングを行った。(2)チューリッヒ大学の研究者との意見交換:飯島の論文と特集号の序章のドラフトに対して、歴史学部の教員・院生(30名程度)に読んでもらい、コメントや質問をもらう勉強会をスイス・チューリッヒ大学にて開催した。国際シンポジウムの企画・開催、海外学術ジャーナルの特集号の企画・投稿が予定通りに終了したため、非常に順調に研究計画を遂行できていると言える。
住宅ストックの介護福祉施設への活用可能性の定量的評価手法に関する研究

高齢化の進展により介護需要が増加している一方で住宅ストックが余剰傾向にある現状は、介護需要に対応する施設整備の観点からすれば、「ハード的な施設の需要(介護福祉施設整備へのニーズ)と供給(住宅ストックの活用ニーズ)とのミスマッチが生じている状態」として捉えることができる。市街地の再編成の観点も踏まえつつ、住宅ストックおよび介護福祉施設整備の適切なマネジメントのための基礎として、既存住宅ストックの介護福祉施設への活用可能性を定量的に評価するシステムを開発することが本研究の目的である。現代の日本社会においては、高齢化の進展により介護需要が増加する一方、人口減少とともに住宅ストックは余剰傾向にあり、介護需要のうち特に施設整備の必要性に着目すれば、この状況を「ハード的な施設の需要(介護福祉施設整備へのニーズ)と供給(住宅ストックの活用ニーズ)とのミスマッチが生じている状態」として捉えることができる。本研究は、市街地の再編成の観点も含めた形での住宅ストックおよび介護福祉施設整備の適切なマネジメントのための基礎として、詳細な地域単位ごとに既存住宅ストックの介護福祉施設への活用可能性を定量的に評価するシステムを開発することを目的としている。本年度は、国勢調査、住宅・土地統計調査等の既存統計資料を活用する形で、首都圏・地方都市圏の自治体を対象とした居住状況・住宅状況に関する小地域ごとの多次元クロス表データを推計した上で、居住状況・住宅状況に関する基礎的な検討を行った。また、地域の介護施設需要とストック活用による介護施設供給について検討するための基礎として、作成したデータのうち特に地域の居住者特性に着目し、地域のボランティアによってどの程度の地域内介護需要が充足されるかを中長期的な期間を対象に推計した。さらに、既存住宅ストックの介護福祉施設等への活用可能性を検討するために、介護福祉施設の事例および住宅ストックの転・活用事例についての情報収集・整理を行った。特に、サービス付き高齢者向け住宅や通所型施設等の様々な目的・用途に対応する形で住宅ストックを活用していくために必要な条件を整理した。平成27年度に予定していた内容のうち、小地域データの作成については、国勢調査、住宅・土地統計調査を活用する形で、居住状況・住宅状況に関する複数の項目を有する形で整備することができた。具体的には、世帯主年齢、家族形態、世帯収入階級等の情報を含む多次元表として整備し、特に年齢、家族形態等の居住状況に着目する形で、地域に発生する介護需要に関する検討を行った。また、既存住宅ストックの活用に関する事例も一定数を収集し、作成したデータと関連付けながら基礎的な整理を行った。このことから、当初の研究計画におおむね従う形で研究を進める事ができていると考えられる。高齢化の進展による介護需要増加の一方で住宅ストックが余剰傾向にある現状は、介護需要に対応する施設整備の観点からすれば、「ハード的な施設の需要(介護福祉施設整備へのニーズ)と供給(住宅ストックの活用ニーズ)とのミスマッチが生じている状態」として捉えることができる。平成28年度は当初の予定通り、大きく以下の2つの作業を行った。一つは「1介護福祉施設として活用可能な既存住宅ストック量を定量的に評価するための基本モデルの構築」であり、もう一つは「2人口動態を踏まえた介護福祉施設への将来需要量を定量的に評価するための基本モデルの構築」である。1については、[住宅ストックの活用ニーズ]を把握するためのモデル構築の一環として、住宅ストック動態の把握・推計手法を新たに開発した。本手法は住宅ストックに[居住あり]と[空家]の2状態を定義し、両者の間における状態変化に着目する形でその変動特性を把握する点に特色がある。2については、将来における需要量を把握するために必要となる、将来居住状況関連データを作成するための基本モデルの概念構築を行った。具体的には人口統計学分野における既存手法(多地域安定人口モデル等)を応用するものである。これについては、根本的な概念を共有可能であることが研究を進める中で判明したため、研究の実施において効率化・省力化が可能となった。これらを踏まえ、27年度に得られた「居住状況・住宅状況関連多次元データ」を活用しつつ、引き続き推計作業を進めている。平成28年度に予定していた内容のうち、「1活用可能住宅ストック量の評価モデルの構築」については、基本モデルの構築を終え、最終年度に必要となるデータを取得する見通しが得られた。実際にモデルを利用したデータの作成作業を進行中である。また、「2介護福祉施設への将来需要量評価モデルの構築」については、基本モデル構築を終えようとしている段階である。なお、1においては得られたデータを用いた地理的な検討についても行う予定であったが、未だ作成作業中であること、および試験的に行った際に、2のデータ作成完了を待ち一体的に行うことが効果的・効率的であることが明らかになったため28年度においては着手していない。しかしながら1、2両者に必要となる多次元的なデータの推計手法について根本的な概念において共有できる点が多いことが判明したこともあり、全体としては概ね計画通りに研究を進める事ができていると考えられる。近年の日本社会においては高齢化の進展にともない、高齢者を対象とする介護福祉と連携した住環境整備の充実が求められている。

その一方で、人口減少を背景に住宅ストック等のハード的な資源は余剰の傾向にあり、この状況は、「ハード的な施設の需要(介護福祉施設整備への将来需要)と供給(住宅ストックの活用需要)とのミスマッチが生じている状態」として捉えることができる。この解消のためには、需要と供給それぞれのニーズがどのように推移しているかについて適切に把握した上で、両者の一体的なマネジメントを念頭に対策を検討することが求められる。よって、本研究では住宅ストックおよび介護福祉施設整備の適切なマネジメントのための基礎として、既存住宅ストックの介護福祉施設への活用可能性を定量的に評価するシステムを開発することを目的としている。平成29年度に行った具体的な内容は、(1)28年度までに構築したモデルを踏まえた「介護福祉施設への将来需要」の計測の実施、(2)「介護福祉施設需要」および「住宅ストックの活用需要」の具体的な計測である。これまで計測モデルは別個に構築してきたことから、両者の適切な比較検討が可能となるよう、モデル等に必要な修正を行った上で、「介護福祉施設需要」と「住宅ストックの活用需要」の現在および将来のバランスを検討可能とするシステムを開発した。また、これを用いて[介護福祉施設需要]および[住宅ストックの活用需要]それぞれの量的推移の比較をケーススタディとして実施し、住宅ストックと介護需要を適切にマネジメントしていくための方策についての基礎的な検討を行った。高齢化の進展により介護需要が増加している一方で住宅ストックが余剰傾向にある現状は、介護需要に対応する施設整備の観点からすれば、「ハード的な施設の需要(介護福祉施設整備へのニーズ)と供給(住宅ストックの活用ニーズ)とのミスマッチが生じている状態」として捉えることができる。市街地の再編成の観点も踏まえつつ、住宅ストックおよび介護福祉施設整備の適切なマネジメントのための基礎として、既存住宅ストックの介護福祉施設への活用可能性を定量的に評価するシステムを開発することが本研究の目的である。平成28年度については、大きく2つの作業を行う。一つは介護福祉施設として活用可能な既存住宅ストック量を定量的に評価するための基本モデル構築、またもう一つは人口動態を踏まえた介護福祉施設への需要量評価のための既往研究・先進事例の収集・分析である。前者についてはその具体的な推計に必要となるデータは27年度で作成を終えており、関連する既往研究のレビュー等も適宜行いながら作業を行う。後者については、情報収集・整理を進めるとともに、介護福祉施設への需要量評価モデルの構築についても当年度中に着手する予定である。これらを着実に実施することで、最終年度において介護需要の観点から見た住宅ストックの活用可能性の具体的な検討を行う。平成29年度については、当初の計画通り大きく2つの作業を行う。一つは28年度に構築したモデルを踏まえた「介護福祉施設への将来需要量の計測」の実施であり、またもう一つは、「[介護福祉施設需要]および[住宅ストックの活用需要]の実際の都市におけるケーススタディ」である。前者については、計測のための準備作業の多くを終えており、迅速に作業を進め後者へ移れるよう努める。
緑色蛍光タンパク質発現ウイルス製剤による膀胱癌に対する新たな診断法の開発研究

癌細胞において特異的に増殖し緑色蛍光蛋白(GFP)を発現させる新規の診断用アデノウイルスベクター製剤Telomescanの、各種膀胱癌細胞の検出における有用性が証明された。さらに、次世代の癌細胞検出試薬としてのluciferase発現プラスミド(hTERT-AdTSTA-luciferase)およびGFP発現プラスミド(hTERT-AdTSTA-GFP)の有用性を、各種膀胱癌細胞において確認し、幅広い癌疾患での遊離・播種癌細胞の検出が可能になると期待される。本研究は、癌細胞において特異的に増殖し、蛍光蛋白(GFP)を発現させる新規の診断用アデノウイルスベクター製剤Telomescan(岡山大学において独自に開発)を用いて、膀胱癌に対する新たな体外・体内診断法を開発することを目的とした基盤研究である。平成22年度は、体内・体外診断法の開発に関して、主に培養細胞を用いた研究を実施した。1)膀胱癌培養細胞におけるhTERT mRNAの解析各種膀胱癌細胞株よりRNAを抽出し、RT-PCR法にてhTERT mRNAの量を検討した。各膀胱癌細胞株の間では若干の差が認められるものの、膀胱癌細胞株では概ねTelomerase活性が高いことを確認した。2)膀胱癌培養細胞におけるIn vitroでのTelomescanの診断効率の解析各種膀胱癌細胞株に対し、Telomescanを様々なMOIで添加し、15分、30分、40分、2時間、24時間後に蛍光顕微鏡で観察した。Telomescanの添加1時間後で、Telomescanが増殖することによって蛍光蛋白GFPが産生され、各癌細胞での蛍光の確認ができるようになった。また、Telomescanの導入効率の検討・至適条件・検出法の設定を行った。膀胱癌においてはTelomerase活性が高く認められる一方、Telomescanは癌細胞に特異性が高く、Telomeraseを標的としたTelomescanによる膀胱癌の診断は新規診断法として有用である可能性が高い。次年度より、実際の尿等の検体を用いて、その有効性を検討することとしている。Telomescanは、従来の膀胱癌診断法である尿細胞診よりも早期診断に役に立つ可能性があり、低侵襲の検査法としてのみならず膀胱癌の治療への応用が期待される。本研究は、癌細胞において特異的に増殖し、蛍光蛋白(GFP)を発現させる新規の診断用アデノウイルスベクター製剤Telomescan(岡山大学において独自に開発)を用いて、膀胱がんに対する新たな体外・体内診断法を開発することを目的とした基盤研究である。平成23年度は、Telomescanによる膀胱癌検出を動物実験モデルにおいて試みた。また、GFP発現プラスミド試薬の開発を行なった。1)緑色蛍光タンパク質(GFP)発現ウイルス製剤Telomescanによる膀胱癌検出の検討平成22年度で実施した膀胱癌培養細胞株を用いた実験を完了し、マウスを用いた動物実験においてTelomescanによる膀胱癌の検出効果を検討し、その有用性を確認した。また、ヒトの尿検体を用いたTelomescanによる膀胱癌の新規の診断法を確立するため、臨床研究の立案をし、倫理委員会への申請の準備を行なった。2)次世代GFP発現プラスミド試薬の開発新規の癌特異的遺伝子発現システムを用いて尿中膀胱癌細胞を検出する為のGFP遺伝子発現カセットを作成し、GFP発現プラスミド試薬の作成を完了した。癌以外の様々な組織特異性を持つ細胞を検出することにも応用できることとなり,血液や尿中の遊離細胞のみならず,種々の実験状況における細胞(塊)にもこのシステムが応用できると考えている。今後はIn vitroでの各種膀胱癌細胞へのluciferase遺伝子およびGFP遺伝子の導入および各種アッセイを行う予定である。1.癌細胞において特異的に増殖し、緑色蛍光蛋白(GFP)を発現させる新規の診断用アデノウイルスベクター製剤Telomescanの、各種膀胱癌細胞の検出における有用性が証明された。さらに、次世代試薬としてのluciferase発現プラスミド(hTERT-AdTSTA-luciferase)を作成し、当該発現プラスミド試薬の有用性を、各種膀胱癌細胞を用いて確認した。正常尿路上皮細胞(HUC)および各種膀胱癌細胞のそれぞれのテロメラーゼ活性とhTERT-AdTSTA-luciferaseプラスミドによるluciferase遺伝子の発現量との相関を解析した.両者の間に有意な相関が認められた.結果として,hTERT-AdTSTA-luciferaseプラスミドは,テロメラーゼ活性がより高い膀胱癌細胞においてより強くluciferase遺伝子を発現することが明らかとなった。2.新たにコンストラクションしたhTERT-AdTSTA-GFPプラスミドの癌細胞検出における有用性を検証するために,ヒトの膀胱癌KK47細胞とヒト正常

尿路上皮細胞(HUC)を1:10で混合して培養した状態で,hTERT-AdTSTA-GFPをトランスフェクションし,24時間後にGFP遺伝子の発現を蛍光顕微鏡で観察した.結果として,一部の細胞で強いGFP遺伝子の発現が観察され,正常尿路上皮細胞(HUC)中に存在する膀胱癌細胞を,GFP遺伝子の発現を確認することにより検出することが可能となった.これは,hTERT活性の高い膀胱癌細胞のみがGFPタンパク質を強力に発現するため,個々の癌細胞レベルでのラベル化・検出が可能となったものと考えられる。我々が独自開発した新規の癌特異的遺伝子発現プラスミドシステム(hTERT-AdTSTA-GFP)により,癌細胞の発見効率を飛躍的に高められることが期待される。緑色蛍光タンパク質(GFP)発現ウイルス製剤Telomescanによる膀胱癌検出が培養細胞、動物実験モデルにおいて可能であることを確認した。また、新たにhTERTプロモーター搭載の癌特異的遺伝子発現プラスミド試薬の作成を完了した。24年度が最終年度であるため、記入しない。新規癌特異的GFP発現プラスミド試薬の作成ができた。今後その有用性を膀胱癌培養細胞を用いて確認し、膀胱癌を含む種々の癌の早期診断・病期診断,また,癌転移の可能性・存在を早期に検出する体外診断技術の確立をしていく。