hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
要介護高齢者の新しい体力評価テストの開発

テストは日を変えて2回実施し、データとして運動開始後6秒から9秒までの3秒間の定常負荷時における平均パワーを算出した。その結果、2回のテストにおける運動開始後6秒から9秒までの3秒間の定常負荷時の平均パワーの再現性を、級内相関係数で検討した結果、ICC(1,1)は0.98であった。次に被験者の種々の基礎情報と測定項目をもとに変数選択-重回帰分析を行い、至適負荷量をより的確に決めるための回帰式の作成を試みた。各被験者が6秒間のランプ負荷期間の最終段階で到達できた負荷量の10%増の設定負荷量を目的変数とし、13項目を説明変数とした。その結果、ストレングスエルゴによる非麻痺側最大脚伸展トルクが有意(p<0.0001)に選択され、決定係数R^2=0.800であった。そこで設定負荷量と非麻痺側最大筋力の2変量の関係に焦点を絞り、最も適合度が良い回帰式を検討したところ、非麻痺側最大脚伸展トルク(x)から至適設定負荷量(y)を求めるには2次回帰式が最も適合度が高いことがわかり、その関係式として、y=4.556+0.0144x+0.0022x^2(決定係数R^2=0.830)が導き出された。19年度は、まず前年度から継続して、片麻痺者を対象として、要介護者高齢者の無酸素性運動能力評価テストの開発に関する研究を行った。被験者は、脳卒中片麻痺患者28名(男性19名、女性9名)で、年齢は57.4±9.2歳、体重は62.5±11.5kg、麻痺側は右16名、左12名であった。測定にはストレングスエルゴ240を使用し、非麻痺側最大脚伸展トルクの15%の負荷量で、9秒間の最大努力下での自転車漕ぎテスト(アイソトニックモードでの6秒間のランプ負荷と3秒間の定常負荷運動)を施行した。2回のテストにおける運動開始後6秒から9秒までの3秒間の定常負荷時の平均パワーの再現性は、ICC(1,1)0.98であった。またテストの妥当性を検討するため、18名の被験者で、短時間のパフォーマンスとして、最大スピードでの5回連続起立着座動作時間および10m最大速度歩行時間を測定し、平均パワーとの関連性を検討した。その結果、それぞれrs=-0.549(p<0.05)、rs=-0.490(p<0.05)と有意な相関が認められた。更にテスト施行時の負荷量を適性化するため、重回帰分析を行ったところ、非麻痺側最大脚伸展トルクと麻痺側最大脚伸展トルクの2つが有意に選択され、決定係数はR^2=0.812であった。次に実際に要介護高齢者で3か月間パワーリハを行った人を対象に、パワーリハの前後で、無酸素性運動能力が変化するかどうかを検討し、その結果と行動変容との関連性を調査した。被験者は6名(男性5名、女性1名)で、年齢は71.7±10.6歳であった。介護度は要支援2が2名、要介護1が1名、要介護2が3名であった。無酸素性運動能力評価では、4名が3か月間のパワーリハ後に無酸素性運動能力の向上(35%205%)を示し、2名が軽度低下(-2%-9%)を示した。そしてこの結果は、パワーリハを行った被験者の実生活での行動変容と関連性が高かった。以上から、この研究で開発されたテストにより、要介護高齢者の行動変容の基となる行動体力を、パワーデータとして数値化できる可能性が示唆された。
側副血行路による門脈盗血をシミュレーションするための基礎研究

側副血行路(門脈シャント)を有する肝移植症例において門脈再還流後あるいは術後早期に門脈血流が停滞し逆流することがある。門脈血が側副血行路に盗血した場合、側副血行路の処置をふくめた門脈再建法に関する臨床応用可能となる門脈血行動態を解析した基礎的研究はない。本研究では、門脈血が側副血行路に盗血する現象に対して側副血行路の処理をふくめた門脈再建法に関して臨床応用可能となる門脈血行動態について、肝移植前の肝硬変症の患者のCTスライスをもとに、コンピューター計算を基礎とする実験である。目的は、肝硬変症の末期肝臓の門脈血流を上腸間膜静脈、脾静脈とこれらの静脈より分岐する門脈シャント血管(側副血行路)をCT画像よりCAE(Computer Aided Engineering)ソフトウエアを用いて鋳型構造を再現し、数値流体力学的ソフトを使用して門脈血行動態を可視化して解析する。側副血行路を遮断した場合、脾臓を摘出し脾静脈を遮断した場合等のシミュレーションをおこなう。肝移植術後CTより得られた門脈系血行動態を術前CTより得られた鋳型構造を用いて、実際に術前に門脈系の血行動態をシミュレーション可能かどうか検証する。本年度の成果)CTスライス(150ー200枚/1症例)よりCAEソフトとしてMimics (Windows7)、OsiriX (Mac, iPAD)を用いてCTスライスより門脈系の静脈をCT画面を拡大し抽出していく。オートモードでは、ほかの血管系も抽出されていくのでマニュアル操作を行う必要がある。これらの抽出を150ー200スライスにおこない3D構造が上記のCAEソフトによりおこない、ファイルはSTLファイル化した。
複合条件下での照射挙動とモデリング

1.傾斜ポテンシャル場の下での照射挙動:薄膜試料とバルク試料の中性子照射効果の比較により、欠陥構造発達の原理を追求した。またイオン照射により損傷勾配の効果を可変厚マスクの利用および縦割観察法の活用により検討し、電顕内可動マスキングステ-ジを利用した実験もテスト段階にある(桐谷)。アリミニウム中のアンチモンと水素について温度勾配の下での熱拡散実験を行なった。水素では空孔の移動に伴う水素移動が認められたが、不純物その他による捕捉効果についてはさらに詳細な実験を進めている(紀)。2.軽元素と照射欠陥が同時に導入される条件下での照射挙動:重水素イオンによる照射実験を行ない、重水素が捕捉される欠陥として空孔・転位ル-プなど5種類が確認された。また板状の水素集合体が形成され、その安定性が明らかにされた(吉田)。オ-ステナイト鋼について二重イオン同時照射および予注入後の電子線照射によって、照射下偏析に対するヘリウムの効果を検討した。この結果いずれもNiの偏析はヘリウムによって抑制された。またフエライト鋼においてもCr減少量の低下が見られた(石野、大貫、竹山)。3.応力下の照射挙動:超高圧電顕内応力負荷装置を用いて、ヘリウム注入の有無によって316鋼中のクラックの発生に差異があることが明らかにされた(大貫)。銀に対して引張応力を加えながら超高圧電顕内で電子線を照射すると積層欠陥ル-プが増加するが、この場合優先的な核生成面があることがわかった(坂)。316鋼は照射下において疲労誘起析出が抑制されるが、これには疲労歪・温度が大きく影響することを明らかにした(奥田)。4.照射効果のモデリング:陽電子消滅法により種々の合金で照射欠陥の易動度などを明らかにした。またフエライト鋼の耐スエリング性は転位のバイアス因子によって説明できる(蔵元)。ストカスティックな統計理論による組織変化のモデリングを進めた(北島)。
自己修復機能を有する複核遷移金属錯体触媒の開発と直接シリル化反応への展開

29年度の本研究において、三核白金(0)錯体触媒[Pt3(SiAr2)3(PMe3)3]がアルデヒドのヒドロシリル化反応を常温から60°Cの温和な条件で促進することを見出した。さらに、この反応を単核白金錯体[Pt(PPh3)3]触媒を用いて行ったところ、両者の反応結果が大きく異なることを明らかにした。本年度の研究では、上記の結果に基づいて、以下の課題に取り組む。1)アルデヒドのヒドロシリル化反応について、三核白金錯体触媒を用いた場合の反応速度を検討することによって、その機構を明らかにする。遷移金属錯体触媒によるカルボニル化合物のヒドロシリル化反応の機構については、中心金属や配位子によって多くの中間体が提案されている。本研究によって、これらを明確に整理するとともに、多数の触媒における三核白金錯体触媒の、反応性や選択性の特徴を明確にする。2)白金三核錯体触媒がアルデヒドのヒドロシリル化を促進する点に基づき、類似のカルボニル基質であるケトン、エステル、さらには極性基をもつ基質であるニトリルのヒドロシリル化反応を行う。アルデヒドの反応で明らかになった三核錯体触媒の特徴がこれらの基質にどのように発現するかを明らかにする。さらに、三核錯体触媒の特徴である、オレフィンをヒドロシリル化しない点に着目し、その理由を反応機構に基づいて議論し、結論を得る。3)29年度に触媒として用いた、シリレン配位子を有する三核白金(0)錯体触媒[Pt3(SiAr2)3(PMe3)3]に加え、30年度には類似構造のゲルミレン配位子を有する三核錯体[Pt3(GeAr2)3(PMe3)3]を触媒とする各種反応を検討した。その結果、ゲルミレン白金三核錯体はアルデヒドのヒドロシリル化反応に加えて、有機シランの選択的二量化及びオリゴマー化を室温で効率よく触媒することを見出した。研究実績の概要欄に述べた事項のうち、1)2)のアルデヒドのヒドロシリル化反応は当初の研究計画に含まれた事項であり、これを計画に沿って実現しているといえる。一方で3)に示した、ゲルミレン配位白金三核錯体を触媒とする有機シランの二量化、オリゴマー化反応は、既報の単核遷移金属錯体触媒に比べて低温で選択的に進行することが明らかになった。新配位子をもつ錯体触媒が、ケイ素配位子を有する類縁体よりも高い反応性を示すこと、特に従来よりも温和な条件でケイ素ーケイ素結合形成反応に適用できたことは、本研究の最終目標である、ケイ素ー炭素結合形成反応の開発にも道を拓く発見であると同時に、錯体触媒化学に新しい手法を加える知見としての可能性が高い。このような錯体の反応性や触媒機能は、当初の研究計画を大きく超えるものであり、今後の本研究を大きく推進するものである。錯体触媒として、当初の計画にあった、シリレン配位三核白金(0)錯体触媒[Pt3(SiAr2)3(PMe3)3]に加えて、30年度に触媒としての新機能が見出されたゲルミレン配位三核白金(0)錯体触媒[Pt3(GeAr2)3(PMe3)3]を用いて、触媒機能の開発、機構解明を行う。30年度に見出したゲルミレン配位白金錯体のケイ素ーケイ素結合形成能に着目して、その展開とともに、本研究の最終目標である炭化水素のシリル化の開発を重点的に検討する。一方で、これまでのカルボニル化合物のヒドロシリル化反応における、シリレン配位三核白金錯体、ゲルミレン配位三核白金錯体触媒が、反応中、反応後も安定に回収されることから、研究の命題の一つである自己修復性を有する錯体触媒については、既に達成されているといえ、これをケイ素ーケイ素、ケイ素ー炭素結合形成反応にも適用できることを確認する。これらを総合して、シリレン、ゲルミレン配位白金三核錯体触媒による結合形成反応の最大限の可能性を明確にし、これらが自己修復触媒として新しい触媒科学の分野として発展するように、研究成果を整理、発表する。

3)29年度に触媒として用いた、シリレン配位子を有する三核白金(0)錯体触媒[Pt3(SiAr2)3(PMe3)3]に加え、30年度には類似構造のゲルミレン配位子を有する三核錯体[Pt3(GeAr2)3(PMe3)3]を触媒とする各種反応を検討した。その結果、ゲルミレン白金三核錯体はアルデヒドのヒドロシリル化反応に加えて、有機シランの選択的二量化及びオリゴマー化を室温で効率よく触媒することを見出した。研究実績の概要欄に述べた事項のうち、1)2)のアルデヒドのヒドロシリル化反応は当初の研究計画に含まれた事項であり、これを計画に沿って実現しているといえる。一方で3)に示した、ゲルミレン配位白金三核錯体を触媒とする有機シランの二量化、オリゴマー化反応は、既報の単核遷移金属錯体触媒に比べて低温で選択的に進行することが明らかになった。新配位子をもつ錯体触媒が、ケイ素配位子を有する類縁体よりも高い反応性を示すこと、特に従来よりも温和な条件でケイ素ーケイ素結合形成反応に適用できたことは、本研究の最終目標である、ケイ素ー炭素結合形成反応の開発にも道を拓く発見であると同時に、錯体触媒化学に新しい手法を加える知見としての可能性が高い。このような錯体の反応性や触媒機能は、当初の研究計画を大きく超えるものであり、今後の本研究を大きく推進するものである。単核白金錯体[Pt(PPh3)3]および三核白金(0)錯体[Pt3(SiAr2)3(PMe3)3]を触媒に用い、芳香族アルデヒド、ケトンなどのカルボニル化合物のヒドロシリル化反応を行い、両者の反応生成物、反応速度、置換基効果などについて温和な条件で促進することを見出した。さらに、この反応を単核白金錯体[Pt(PPh3)3]触媒を用いて行ったところ、両者の反応結果が大きく異なることを明らかにした。具体的には、以下の点について成果をあげた。1)アルデヒドのヒドロシリル化反応について単核白金錯体触媒を用いると、芳香族基質の置換基効果が小さいことがわかった。一方三核白金錯体触媒を用いた場合には、アルデヒドのパラ位の置換基が反応速度に与える効果が大きく、例えばトリルアルデヒドの反応速度はベンズアルデヒドの100倍近く速い。アセトフェノンのヒドロシリル化は、単核錯体では選択的に進行するのに対し、三核錯体では脱水素シリル化を併発する。詳細な反応速度測定の結果もあわせ、両者がことなる機構でヒドロシリル化を起こしていることが明らかになり、実際にそれぞれの機構を提案した。2)白金三核錯体触媒は反応後も全く変化しておらず、三核構造を保ったままで触媒として機能していることが明らかになった。これに関連して量論的な有機ケイ素化合物との反応から、基質が配位したPt3Si4型の三核白金錯体触媒を単離、構造決定した。この錯体の溶液挙動から、Pt3Si3型の錯体とPt3Si4型の錯体では、シランの付加、脱離の平衡にあることが明らかになった。3)類似構造のゲルミレン配位子を有する三核錯体[Pt3(GeAr2)3(PMe3)3]を合成し、そのシラン類との量論反応を行った。その結果、シランの付加はおこるものの、ゲルミレン配位子とシラン類との交換はおこらないことが明らかになった。研究実績の概要欄に述べた事項のうち1)については、通常用いられる白金単核錯体に対して、申請者が合成して触媒に用いたシリレン架橋白金三核錯体がヒドロシリル化を促進する一方でその選択性、反応速度が大きく異なることを示す重要な実験結果といえる。これによって、三核錯体は単核に分解したのち触媒として機能しているのではなく、三核構造を保持したまま反応サイクルを円滑に進めていることがわかった。
大腸癌発癌過程におけるGST-πの役割とその阻害剤による大腸癌の化学予防

1.研究目的2.方法と結果(1)GST-p knockout mouseとcontrol mouseに大腸発癌物質azoxymethaneを投与し、12週後に屠殺して全大腸を観察したところ、それぞれ0.2±0.1個/匹、2.3±0.4個/匹のACFが認められた。(2)拡大内視鏡下にACFと正常組織を生検し、二次胆汁酸(deoxycholic acid)を含む培養液にて4時間処理した後、TUNEL法にてアポトーシスの有無を検討したところ、それぞれ66.7%と14.6%にapoptotic bodyを認め、ACFは胆汁酸誘導アポトーシスに抵抗性を示すことが示された。一方、ACF組織をGST-π阻害剤にて予め処理すると、58.3%に増大した。(3)ラットにazoxymethaneを投与した後、GST-π阻害剤を連日投与し、3ヶ月後に屠殺して全大腸のACF数を計測したところ、平均.7±2.5個のACFを認め、対象群(14.3±3.1)に比べて有意に減少することが示された。3.考察GST-p knockout mouseを用いた実験により、GST-πが大腸癌発癌過程の初期病変であるACFに発現し、発癌に重要な役割を果たしていることが示された。また、ACF組織を用いた実験により、GST-π阻害剤は二次胆汁酸誘導アポトーシスを増強することが示された。さらに,ラットを用いたin vivoの実験により、この阻害剤がACFの形成を有意に抑制することが示され、癌予防薬としての有効性が示された。
省電力・省面積・高効率を実現するユニバーサルなコアプロセッサIPの開発

本研究では、新しいCPUアーキテクチャである「STRAIGHT」を発展させ、実用環境開発およびチップ試作を行う。STRAIGHTは、国内外で提案された優れたいくつかのマイクロアーキテクチャから着想を得ており、データフローマシンと従来RISCアーキテクチャの利点を併せ持つ。特に、本アーキテクチャは性能・電力効率ともに従来アーキテクチャに対して優位であり、かつ設計が容易である。この効果の詳細を明らかにし、誰でも利用可能なオープンIPコアとして公開することにより、これからポストムーア世代を意識して開発される数多くのカスタムアクセラレータSoCなどに対して、有力な高性能CPUコア候補を提供する。
次世代数値気象ライブラリで拓く、低層雲の地域横断的研究

本研究では気候予測において最大の不確定性要素である低層雲の微物理特性に関する地域特性(東西太平洋の差異)を明らかにすることを目指した。予備的な解析から低層雲の計算に従来より用いられてきた解像度が十分でないことが明らかとなった。そのため解像度に関する数値実験を行った。感度実験の結果から低層雲の再現に必要な解像度は水平12.5m、鉛直10mであると明らかにした。同時に西部太平洋の低層雲を対象とした数値実験を行い、東部太平洋の低層雲との違いの原因の一つは、海水面温度が大気最下層の温度より低いため、雲底において長波放射による加熱が起こらないことが原因である可能性を示した。本研究では、気候予測に用いられる全球モデルの予測精度向上を目指して、気候変動に大きな影響を及ぼす低層雲を対象とした数値実験を行う。様々な領域で発生する低層雲の中でも、特に日本付近の低層雲を対象とした数値実験を行う。その結果とこれまで大陸の西岸を中心として行われてきた低層雲の数値実験の結果を比較することで、低層雲の地域特性の差や、その差を生む雲微物理的な要因を明らかにし、全球モデルにおける低層雲の再現性の向上に資する知見を得ることを目指す。平成27年度は、現状の全球モデルで表現されている低層雲に関する解析を行った。低層雲の微物理特性の地域差を詳細に知るため、全球雲解像モデルNICAMを用いて全球実験を行い、低層雲の地域特性を調べた。低層雲の微物理特性に大きな影響を与える雲微物理過程としてAutoconversionとAccretionが重要であることが先行研究などを通して知られている。数値実験の結果から、これらのプロセスが低層雲に与える影響の大きさの地域特性を調査し、これらのプロセスが低層雲の放射伝達過程を通して地球のエネルギー収支に与える影響の大きさを見積もった。結果の解析から、これまで主に数値実験が数多く行われてきた、大陸西岸の安定度が高い領域においてAutoconversionとAccretionが低層雲に与える影響が大きいことが明らかになった。これらの結果については、国内学会、及び国際学会でそれぞれ口頭発表(1件)とポスター発表(1件)を行った。また、現在投稿論文としてまとめる準備をしている。同時に本研究で用いるSCALE-LESを日本付近を対象とした実験ができるように改良を行った(モデルの高速化と物理プロセスの改良)。この改良によって少ない計算資源でも日本付近を対象とした低層雲の数値実験が可能になった。これらの開発に関しては平成28年度に国内学会で発表予定である。研究を進めていく中で、本研究で用いる予定であった数値モデル(SCALE-LES)の微物理モデルが低層雲を再現するためには不十分な点があることが明らかになった。加えて、課題申請時に、同時に申請していたHPCIの一般課題の計算資源を得ることができなかったため、少ない計算資源で計算が可能で、かつ日本付近を対象とした実験が行うことができるようにモデルを改良することが必要となった。それにより平成27年度の多くの時間を数値モデルの改良に費やしたため、当初の予定より研究の進行は予定より遅れている。平成27年度までに数値モデルの改良は概ね完了したため、平成28年度は研究をこれまで以上に進めていくことが可能になる見込みである。本研究では気候予測に用いられる全球モデルの予測精度の向上を目指し、気候予測における最大の不確定要素である低層雲を対象とした数値実験を行う。低層雲の中でも特に日本付近を対象とした数値実験を行う。同時に先行研究によって行われてきた大陸西岸(カリフォルニア沖、ペルー沖、およびカリブ海で発生する低層雲など)の低層雲を対象とした実験も行い、日本付近の低層雲と大陸西岸の低層雲の特性における領域間の違いを明らかにする。これらの違いを基に全球モデルにおける低層雲の再現性の向上に資する知見を得ることを目指す。平成28年度は、平成27度までに改良したSCALE-LESを用いて日本付近と大陸西岸を対象とした数値実験を行った。数値実験の設定は先行研究に基づいて決めたが、実験を進めていく中で、先行研究で行われてきた数値実験の設定では数値モデルの空間解像度が十分でないため、低層雲を正しく再現できていないことが明らかになり、本研究の目的である領域間の違いを議論するのは困難であることが明らかになった。そこで、低層雲の再現に必要な空間解像度を明らかにするため、空間解像度を変化させた感度実験を行った。感度実験の結果から、12.5m(10m)の水平(鉛直)解像度が低層雲(特に低層雲の雲の被覆率)を正しく再現するためには必要であることが明らかになった。このような12.5m(10m)といった超高解像度での数値実験は世界でも類に見ないものである。この成果を複数の国際学会で発表し(2件のポスター発表)、現在投稿論文として1編投稿し改定作業中、さらに、もう1編の執筆を行っている。本研究を開始した当初に目的としていた、低層雲の微物理特性における領域間の違いに関して調査することはできていないが、従来の実験設定では空間解像度が不十分であること、感度実験から低層雲の再現に必要な解像度を明らかにできた。感度実験により明らかになった低層雲の再現に必要な解像度は、これまで低層雲の数値実験に用いられてきた解像度よりはるかに高く、従来の数値実験から得られた知見は全球モデルの改良には十分でないことを意味する。

このような感度実験は膨大な計算資源を要するため、必要な空間解像度を特定した例は世界的に見ても少なく、世界に先駆けてこの知見を見出せた点は「全球モデルの改良に資する知見を得る」という観点から大きな進展である。そのため、進捗状況は非常に良いと考えられる。平成28年度までに実施した研究によって、本研究の対象である低層雲を再現するために、従来の解像度では不十分であることが明らかになった。そこで、低層雲を再現するために必要な解像度を感度実験により調べ、低層雲の雲量(被覆率)を再現するために必要な解像度を水平方向12.5m、鉛直方向10mであると明らかにした。この水平(鉛直)12.5m(10m)といった超高解像度での数値実験は世界でも類に見ないものである。そのため、平成28年度中にこれらの研究成果を学術論文としてまとめ、平成29年度中にAtmospheric Science Letters誌より出版した。また、これらの計算結果をさらに解析し、低解像度で雲量を再現できない理由を調べた。解析の結果から、今回対象とした低層雲の雲量は雲の下の乱流の構造に大きく依存し、雲量の再現に重要な役割を果たしていることが明らかになった。加えて、雲量の再現には地表付近のシアを解像するために十分なグッリド数が必要であるが、低解像度では地表付近に十分な数のグリッドがないために、乱流構造が再現されず、雲量が再現できていなかったことが明らかになった。これらの解析の結果を投稿論文として投稿し、現在査読中である。さらに、平成29年度の後半には、本研究の主要な目的である、低層雲の東西太平洋の差異を明らかにするために、西部太平洋の低層雲を対象とした数値実験を行い、東部太平洋の低層雲を対象とした実験結果と比較した。実験結果の解析から、日本付近では、海水面温度が大気最下層の温度より低いこと、および、低層雲の雲頂にできる逆転層が東部太平洋に比べて弱いことが東西太平洋の低層雲の差異を生み出す原因であることを示すことができた。これらの結果は投稿論文としてまとめるための準備を行っている。本研究では気候予測において最大の不確定性要素である低層雲の微物理特性に関する地域特性(東西太平洋の差異)を明らかにすることを目指した。予備的な解析から低層雲の計算に従来より用いられてきた解像度が十分でないことが明らかとなった。そのため解像度に関する数値実験を行った。感度実験の結果から低層雲の再現に必要な解像度は水平12.5m、鉛直10mであると明らかにした。同時に西部太平洋の低層雲を対象とした数値実験を行い、東部太平洋の低層雲との違いの原因の一つは、海水面温度が大気最下層の温度より低いため、雲底において長波放射による加熱が起こらないことが原因である可能性を示した。平成27年度までに改良した、少ない資源でも数値実験が可能になった数値モデルを用いて日本付近を対象とした実験をすでに始めている。また課題代表者が所属する機関の計算資源も加えて用いることで十分な計算資源が平成28年度は確保できる見込みである。これらの計算資源を最大限利用して、数値実験行っていくことで、平成28年度において、平成27年度の遅れを取り戻せる見込みである。平成29年度は、平成28年度までに得られた成果を可能なかぎり早く投稿論文として出版し、学術コミュニティに得られた知見を公開することを目指す。
17世紀大坂の都市開発についての研究

17世紀の道頓堀関係史料である遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書について、史料集刊行に向けて、本年度約60点の翻刻をおこなった。引き続き翻刻を継続し、来年度に史料集として刊行したい。前年度に研究をおこなった西道頓堀南側の開発過程については論文を執筆し、『部落問題研究』誌に投稿し、掲載が確定している。また、昨年度より継続している「長堀惣水帳」の分析については、土佐の材木商関係についての補充調査をおこない、取りまとめているところである。そのほか、前年度に引き続き洛東遺芳館所蔵の「那波家文書」の調査も進めており、史料は少ないが、那波家の大坂での土地所有の状況を明らかにしようとした。本年度は、新たに佐古慶三氏が紹介した「(元和二年)農人橋一丁目本帳」の再検討を行った。同帳の内容把握とともに、元和末年から寛永初年の「農人橋一丁目」の空間復元や町の構造分析などをおこない、「農人橋一丁目」の町域の変化とその特徴を明らかにすることができた。また、大阪城天守閣に寄託されている難波村の戸長文書である「成舞家文書」の調査・写真撮影などを行った。それをもとに17世紀終わりから18世紀にかけての道頓堀南側の開発・空間構造と社会構造の関係、つまり都市開発から日常生活の各レベルにおいて近郊村落の住民と市中周縁部の町との関係について明らかにしていきたい。これらの事例をもとに、17世紀の大坂の都市開発と町の関係の整理する作業を始め、総合化のための構想を練っているところである。このほか、三都に関する研究会に参加して、江戸・京都の事例を知ることにより、大坂を相対化し、新しい視点をいくつか得ることができた。当初の予定では、昨年度(27年度)から今年度にかけて遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書の翻刻作業(データ入力)と史料集の刊行を予定していた。しかし、同文書の内容に精通している研究者に依頼していた翻刻とそのデータ入力が、同人の家庭の事情などにより、予定より作業が遅れてしまった。そのため、史料集の刊行作業を来年度に回すことにした。その他の調査・研究については、順調に進展している。遠藤亮平・安井洋一氏所蔵文書の翻刻作業の遅れおよび史料集の刊行作業については、従来の翻刻作業者に加えて、新たに大坂周辺のテーマにしている研究者(2名程度)に依頼して、次年度内に史料集を刊行できるようにする。作業の進捗状況については、1か月ごとに状況確認し、遅れが生じるおそれがあれば作業者の増員なども含めて、必要に応じて対策を講じる。当初予定していた史料調査・研究会参加などに加え、遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書の史料集の印刷・刊行のための費用に充当する。17世紀の道頓堀関係史料である遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書について、史料集刊行に向けて30点の翻刻をおこなった。大阪歴史博物館所蔵安井家文書や上記の遠藤・安井氏所蔵安井家文書を利用して、17世紀後半の西道頓堀南側の開発過程を、当該地が幕府材木置場に設定されたことによる制約と土地開発者の安井九兵衛・平野次郎兵衛が町家として開発を志向する動向および両者の関係を関連させて、空間構造も考慮しながら、明らかにした。現在、当該内容の論文を執筆中である。明暦2年(1656)の大阪市立中央図書館所蔵「長堀惣水帳」(土地台帳)を分析し、同段階での長堀川沿い各町の土地所持状況を詳細に分析し、各町に即してその特徴を明らかにした。その中で特に注目されるのは、道頓堀の開発者である平野次郎兵衛と京都の豪商那波屋九郎左衛門(素順)が、彼らで屋敷の所持をほぼ独占している新平野町の南側にあたる清兵衛町(長堀川沿い)にも大きな間口の屋敷を所持していることである。那波屋については、京都の洛東遺芳館に所蔵されている那波家文書の中の大坂関係の史料の調査を行い、関連資料を収集しているところである。他都市居住の家持町人について、その属性や家屋敷の所持形態(出店か借家か、家守の有無など)や町との関係などについて検討をおこなっているところである。また、16世紀終わりから17世紀にかけて大阪の都市開発に関連した文献を収集し、開発の段階性と地域性に留意しがら、研究史整理を行っている。その他、近世大坂に関する都市史料についても積極的に収集をおこなった。当初の予定では、今年度から次年度(28年度)にかけて遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書の翻刻(データ入力)を、同文書の整理や展示し従事したことがあり、同文書の内容にも精通している者(現在無職)に依頼する予定であった。しかし、同人が妊娠し体調が不安定であったため、ひとまず作業開始を遅らせることにした。その後、同人の体調が安定し作業可能の状況になったので、平成28年1月から翻刻を依頼し、一定の成果を得た。

また、昨年度より継続している「長堀惣水帳」の分析については、土佐の材木商関係についての補充調査をおこない、取りまとめているところである。そのほか、前年度に引き続き洛東遺芳館所蔵の「那波家文書」の調査も進めており、史料は少ないが、那波家の大坂での土地所有の状況を明らかにしようとした。本年度は、新たに佐古慶三氏が紹介した「(元和二年)農人橋一丁目本帳」の再検討を行った。同帳の内容把握とともに、元和末年から寛永初年の「農人橋一丁目」の空間復元や町の構造分析などをおこない、「農人橋一丁目」の町域の変化とその特徴を明らかにすることができた。また、大阪城天守閣に寄託されている難波村の戸長文書である「成舞家文書」の調査・写真撮影などを行った。それをもとに17世紀終わりから18世紀にかけての道頓堀南側の開発・空間構造と社会構造の関係、つまり都市開発から日常生活の各レベルにおいて近郊村落の住民と市中周縁部の町との関係について明らかにしていきたい。これらの事例をもとに、17世紀の大坂の都市開発と町の関係の整理する作業を始め、総合化のための構想を練っているところである。このほか、三都に関する研究会に参加して、江戸・京都の事例を知ることにより、大坂を相対化し、新しい視点をいくつか得ることができた。当初の予定では、昨年度(27年度)から今年度にかけて遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書の翻刻作業(データ入力)と史料集の刊行を予定していた。しかし、同文書の内容に精通している研究者に依頼していた翻刻とそのデータ入力が、同人の家庭の事情などにより、予定より作業が遅れてしまった。そのため、史料集の刊行作業を来年度に回すことにした。その他の調査・研究については、順調に進展している。遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書の翻刻作業について、当初計画から半年ほど遅れていたが、翻刻者の条件が整い、平成28年1月より作業を開始することができた。現在のところは順調に進捗している。作業の遅れを取り戻すべく、3か月に1度程度進捗状況を確認して、その都度計画を見直し、研究期間内に作業が終了できるようにしたい。具体的には、進捗状況によっては、作業の遅れを取り戻すために翻刻者を増やすことを検討している。その他の調査・研究についても3カ月ごとに成果を確認し、それにも基づいて次の3ヶ月間の計画を立て、合わせて全体の研究計画も見直していく。遠藤亮平・安井洋一氏所蔵文書の翻刻作業の遅れおよび史料集の刊行作業については、従来の翻刻作業者に加えて、新たに大坂周辺のテーマにしている研究者(2名程度)に依頼して、次年度内に史料集を刊行できるようにする。作業の進捗状況については、1か月ごとに状況確認し、遅れが生じるおそれがあれば作業者の増員なども含めて、必要に応じて対策を講じる。当初の予定では、今年度から次年度(28年度)にかけて遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書の翻刻(データ入力)を、同文書の整理や展示し従事したことがあり、同文書の内容にも精通している者(現在無職)に依頼する予定であった。しかし、同人が妊娠し体調が不安定であったため、作業開始を平成28年1月まで延ばした。それにより、同人への支払いを見込んでいた謝金が減額となったため。当初は、今年度中に遠藤亮平・安井洋一氏所蔵安井家文書の史料集の刊行を予定していたが、同文書の翻刻作業の遅れにより、史料集の刊行を次年度にまわしたため。遠藤亮平・安井洋一氏
卵巣性ステロイドの作用機序からみた血管機能制御の経時的変化に関する研究

E_2の慢性投与は、血管に対して弛緩増強作用を有するが,これまでには内皮よりの弛緩物質放出を増加させると考えられていた。この研究では平滑筋の弛緩物質による弛緩反応そのものを増強していることを検証した.第一点として、その血管平滑筋における作用機序について検討した.日本家兎を卵摘し,2週ごとに安息香酸E_2を筋注したOVX+E_2群と生食水を筋注したOVX群とに分け,12週後に安楽死させて脳底動脈を摘出して実験に供した.内皮依存性弛緩物質による弛緩反応は,内皮健常標本でOVX+E_2群の50%収縮抑制濃度(IC50)10^<-5.45>Mに対し,OVX+E_2群のIC50は10^<-3.70>であった(P<0.05).NOドナーであるNOR1による内皮健常標本でのOVX+E_2群での弛緩反応はOVX群より大きく,内皮除去標本でも同様の結果であった(P<0.05).Carbacholによる弛緩反応の方がNOドナーより約3倍のOVX+E_2群とOVX群の間でのIC50値の差があり,これは内皮よりのNO放出の増強を反映しているものと考えられた.血管平滑筋におけるNOドナーに対する弛緩反応の増強はNOがcGMP産生を起こす過程またはNO消去にあると考えられた.第二点として、コレステロール食で飼育した家兎において胸大動脈・脳底動脈を用いて,血管機能(内皮依存性弛緩反応)と血管構造(内中膜の肥厚度測定)との相関について検討した.OVX群とOVX+E_2群では,OVX群において胸大動脈の内中膜はより肥厚しており,内皮依存性弛緩反応は障害されていた。脳底動脈においては内中膜の肥厚度の差はなかったが,OVX群の方が内皮依存性弛緩反応は障害されていた。以上よりE_2が血管に対する直接作用を有しており,血管の機能と構造の変化をもたらすと考えられた。[目的]性ステロイドことにエストロゲン(E)は、動脈硬化を抑制する物質として知られ、その作用機序には、脂質代謝に対する影響及び血管機能に対する作用が知られている。我々は、Eに加えてプロゲスチン(P)も含めて、どの様な変化をもたらすかを検討した。[方法]生後約6ヶ月の日本白兔をシャム手術を行ったコントロール(C)群、卵巣摘除術(OVX)群、卵巣摘除+E投与を行ったOVX+E(吉草酸エストラジオール5mg/body/2weeks)群、卵巣摘除+E+P投与を行ったOVX+E+1.0P(カプロン酸ヒドロキシプロゲステロン125mg/body/2weeks)群、OVX+E+0.3P群及びOVX+E+0.1P群とに分けて、それぞれ2週間毎の性ステロイド投与を行いながら、0.5%コレステロール食で飼育した。6ヶ月後に安楽死させ鏡検用血管標本(H.E.染色他)の作製及び収縮実験を行った。

血管標本は、長軸方向に垂直にスライスし放射状に設定した8方向の内中膜の厚さを測定し平均を求めた。収縮実験は脳底動脈及び胸部大動脈でリング標本を作製し、等尺性収縮記録法を用いた。[成績]胸部大動脈の中膜の厚さはOVX群では非コレステロール食の約2.5倍の844±78μmに達し、OVX群>OVX+E+1.0P群>OVX+E+0.3P群>OVX+E+0.1P群>OVX+E群>C群の順であった。脳底動脈では、明らかな内中膜の肥厚は見られず、有意差は認めなかった。等尺性収縮記録法では、胸部大動脈では内皮依存性の弛緩反応の見られた標本数は、上記の順に少なかった。脳底動脈では内皮依存性の弛緩反応は全ての標本で認めたが、OVX群でおよびC群あるいはOVX+E群より有意に減弱した。[結論]Eは、動脈硬化のある血管の弛緩反応をも増強する。PはEの内中膜の肥厚抑制を減弱する。[目的]我々は,これまでにE_2の慢性投与が血管に対する直接作用を有し、内皮よりの弛緩物質放出増加だけでなく,平滑筋の弛緩物質による弛緩反応そのものを増強していることを報告した.今年度その血管平滑筋における作用機序について検討した.[方法]日本家兎を卵摘し,2週ごとに安息香酸E_2を筋注したOVX+E_2群と生食水を筋注したOVX群とに分け,12週後に安楽死させて脳底動脈を摘出して実験に供した.実験は,等尺性収縮記録法を用いて行い,投与開始前および12週後の血清脂質およびE_2値を測定した.[成績]Carbacholによる弛緩反応は,内皮健常標本でOVX+E_2群の50%収縮抑制濃度(IC50)10^<-5.45>Mに対し,OVX+E_2群のIC50は10^<-3.70>であった(P<0.05).NOドナーであるNORIによる内皮健常標本でのOVX+E_2群での弛緩反応はOVX群より大きく,内皮除去標本でも同様の結果であった(P<0.05).SNAPはNOおよびnitrosotiolを発生する物質であるが,内皮健常・除去標本双方で(P<0.05),OVX+E_2群での弛緩反応はOVX群より大きかった.カルシウムチャネルを介して血管平滑筋を直接弛緩させるnigardipineおよび17β-estradiolによる弛緩反応は両群間で有意差を認めなかった.また8-bromo-cGMP,dibutyryl-cGMP,8-bromo-cAMP,dibutyryl-cAMPによる弛緩反応も両群間で有意差を認めなかった.[結語]Carbacholによる弛緩反応の方がNOドナーより約3倍のOVX+E_2群とOVX群の間でのIC50値の差があり,これは内皮よりのNO放出の増強を反映しているものと考えられた.血管平滑筋におけるNOドナーに対する弛緩反応の増強はNOがcGMP産生を起こす過程またはNO消去にあると考えられた.これまでにE_2,の慢性投与が血管に対して,内皮よりの弛緩物質放出増加だけでなく,平滑筋の弛緩物質による弛緩反応そのものを増強していることを報告した.第一点として、その血管平滑筋における作用機序について検討した.日本家兎を卵摘し,2週ごとに安息香酸E2を筋注したOVX+E,群と生食水を筋注したOVX群とに分け,12週後に安楽死させて脳底動脈を摘出して実験に供した.内皮依存性弛緩物質による弛緩反応は,内皮健常標本でOVX+E2群の50%収縮抑制濃度(IC50)10^<-5.45>Mに対し,OVX+E_2群のIC50は10^<-3.70>であった(P<0.05).
軟部肉腫に対するCD109を標的とした臨床応用

CD109タンパクは正常組織では非常に限られた細胞にのみ発現する膜タンパクで、発癌との関連が注目されている。われわれはCD109タンパクがさまざまな軟部肉腫で高発現し、CD109をノックダウンすると腫瘍増殖が抑えられること、さらに転移症例で発現が有意に高いことを見出した。CD109タンパクが再発転移のマーカーとなりうるか検討した。平成30年度に再発転移を来たし、原発腫瘍組織にCD109タンパクが発現した症例は1例しかいなかった。しかし転移時の血清中からsCD109を認めることはできなかった。さらなる症例症例蓄積が望まれる。再発転移を来たし、免疫染色にて腫瘍組織にCD109タンパクが発現した症例が1例しかおらず、解析ができなかった。再発転移を来たした症例の蓄積のみならず、CD109を標的とした治療抗体の作製とCD109を標的とした癌ワクチン療法の開発実験もすすめていく。このCD109タンパクを再発転移のバイオマーカーとして確立すること、さらにCD109タンパクを標的とした治療法を開発する。CD109タンパクは転移をきたした症例で有意に発現していることから、CD109タンパクの発現は軟部肉腫の転移能獲得に深く関わっているものと考えられる。CD109タンパクは、正常組織にはほぼ発現していないため、血漿中のCD109タンパクの存在は再発あるいは転移のマーカーになりうる。これまでCD109タンパクはphosphatidylinositol phospholipase (PIPLC)によりsoluble CD109(sCD109)タンパクとして血漿中に分泌されることが分かっている。このsCD109を血漿中から同定することで、再発転移のマーカーとなりうるか検討する。当院のIRB承認下で、軟部肉腫患者初診時、手術後、再発時/転移時の血液を50ml採取し、血球と血漿が分離する。血漿をクライオチューブにて-80°Cで保存し、患者それぞれの時期におけるsCD109を定量化し、再発転移のマーカーになりうるか検討する。prospectiveな検討のため、患者数が現在でも解析に足りていないことから、やや遅れていると判断した。sCD109の定量化による再発転移の検討を行う。血漿中のsCD109は患者初診時、手術後、再発時、転移時の血漿からsCD109を定量化し、健常人の血漿sCD109値をコントロールとして、再発転移のバイオマーカーとなりうるか比較検討する。次年度は、軟部肉腫に対する新規治療法として、CD109タンパクを標的とした免疫療法の開発を行う。具体的には、CD109を標的とした治療抗体の作製とCD109を標的とした癌ワクチン療法を開発予定である。我々が構築した天然のレパートリを持つ抗体ファージライブラリに対して、バイオパニングを行い、CD109タンパク抗原に対する特異抗体の分離する。その後CD109由来ペプチドの作製と合成し、合成ペプチドのHLAとの結合能評価することで、候補となるペプチドを選択する。解析に必要な対象症例が少なかったため、次年度の使用額が発生した。
日本海域沿岸地域における大気環境の変化が樹木の成長,樹勢におよぼす影響-年輪年代学的解析の応用-

1.火力発電所周辺地域における樹木の活力衰退に関する現地調査平成6年度に引き続き、福井県芦原町内の20地区(火力発電所からの距離は5-11km)に生育する約1、100本の樹木について可視被害を調査した。この2年間では顕著な変化は見られないが、1974年以来、同地域で続けてきた調査結果を踏まえて長期間にわたる推移を見ると、スギ、スギ以外の針葉樹(クロマツ、アカマツ、ヒノキなど)、落葉広葉樹(ケヤキ、ソメイヨシノ、ヤマモミジなど)、および常緑広葉樹(スダジイ、タブノキなど)のいずれの樹種群においても活力の著しい低下が認められている。初期の頃には火力発電所に由来する大気汚染物質の影響と推定される可視被害は、スギ以外の樹木にはほとんど認められなかったが、1970年代の末よりスギ以外の樹木にも可視被害が及び、年とともに樹勢の衰退が進行し、現在ではまったく健全な状態の樹木はほとんど皆無といってよい。2.富山県内の大気汚染状況とスギの肥大成長に関する年輪年代学的研究富山県内の2市3町でスギの切り株から採取した約60本のコアサンプルについて年齢幅測定解析装置(LINTAB-TSAP)を用いて肥大成長のパターンを解析し、大気汚染がスギの成長に及ぼす影響について検討した。その結果、1960年代後半-1970年代前半に明らかな成長阻害が認められた。なお、樹齢や気象の影響を補正した年輪幅の指標(標準化年輪指数)と富山県内における硫黄酸化物排出量との間には強い負の相関が示された。3.マツ材線虫病(いわゆるマツ枯れ)と大気汚染の因果関係の解析マツ材線虫病(いわゆるマツ枯れ)は日本各地のマツ林に壊滅的な打撃を与えている。この病気の発病・進展に酸性雨や大気汚染などの環境条件がどのように作用しているのかを解明するため、京都大学演習林上賀茂試験地と京都御苑内でマツ枯れにより枯死した固体を対象に成長解析を行った。その結果、(1) 100年生前後の個体の年輪成長は大気中にSOxが高濃度に排出されていた時期に明瞭な減少を示したが、(2)マツ枯れによる枯死はむしろ、このようなストレスから開放され、成長回復を見せた時期に急激に発生していることが明らかになった。(1)富山県内の2市3町でスギの切株から採取した約60本のコアサンプルを研磨後,年輪幅測定・解析システム(LINTAB-TSAP)を用いて測定および解析を進めている.一部のコアサンプルは現在,測定準備中であるが,大気汚染がスギの肥大成長におよぼす影響について,既存の試料とあわせて中間的な取りまとめを行った.その結果,1960年代後半1970年代前半の大気汚染レベルが高かった時期に成長が悪いことが明らかになった.この成果について,国内外で開催された国際学会で3件の発表を行った.また,石川県小松市内でクロマツの切株から材料を採取するための予備調査を行ったほか,京都府京北町内の丹波広域基幹林道工事現場に残るスギの切株からコアサンプルを約30本採集した.さらに,同地点から搬出されたツガの老齢木の円盤試料(2検体)を研磨し,年輪幅を測定した.(2)京都大学農学部演習林徳山試験場他,上賀茂試験地などにおける調査により、マツ類の集団枯損病の激害地では外見上健全でありながら病原体を潜在させているいわゆる無病微感染個体(キャリアー)が存在することが明らかになった(学会で口頭発表)。また、この病気の発生率に共存樹種が影響することが解明された。マツ属針葉内生菌の生態や、マツ属稚樹成立における落葉宗の層の阻害効果についても一定の知見が得られた。(3)福井県坂井郡に設置された定点調査区においては、引き続き樹木活力度のモニターリング調査が行われた。現在、過去20年以上にわたる活力度データを基礎に、シミュレイション・モデルを用いた解析が進められている。

なお、樹齢や気象の影響を補正した年輪幅の指標(標準化年輪指数)と富山県内における硫黄酸化物排出量との間には強い負の相関が示された。3.マツ材線虫病(いわゆるマツ枯れ)と大気汚染の因果関係の解析マツ材線虫病(いわゆるマツ枯れ)は日本各地のマツ林に壊滅的な打撃を与えている。この病気の発病・進展に酸性雨や大気汚染などの環境条件がどのように作用しているのかを解明するため、京都大学演習林上賀茂試験地と京都御苑内でマツ枯れにより枯死した固体を対象に成長解析を行った。その結果、(1) 100年生前後の個体の年輪成長は大気中にSOxが高濃度に排出されていた時期に明瞭な減少を示したが、(2)マツ枯れによる枯死はむしろ、このようなストレスから開放され、成長回復を見せた時期に急激に発生していることが明らかになった。1.火力発電所周辺地域における樹木の活力衰退に関する現地調査平成6年度に引き続き、福井県芦原町内の20地区(火力発電所からの距離は5-11km)に生育する約1、100本の樹木について可視被害を調査した。この2年間では顕著な変化は見られないが、1974年以来、同地域で続けてきた調査結果を踏まえて長期間にわたる推移を見ると、スギ、スギ以外の針葉樹(クロマツ、アカマツ、ヒノキなど)、落葉広葉樹(ケヤキ、ソメイヨシノ、ヤマモミジなど)、および常緑広葉樹(スダジイ、タブノキなど)のいずれの樹種群においても活力の著しい低下が認められている。初期の頃には火力発電所に由来する大気汚染物質の影響と推定される可視被害は、スギ以外の樹木にはほとんど認められなかったが、1970年代の末よりスギ以外の樹木にも可視被害が及び、年とともに樹勢の衰退が進行し、現在ではまったく健全な状態の樹木はほとんど皆無といってよい。2.富山県内の大気汚染状況とスギの肥大成長に関する年輪年代学的研究富山県内の2市3町でスギの切り株から採取した約60本のコアサンプルについて年輪幅測定解析装置(LINTAB-TSAP)を用いて肥大成長のパターンを解析し、大気汚染がスギの成長に及ぼす影響について検討した。その結果、1960年代後半-1970年代前半に明らかな成長阻害が認められた。3.マツ材線虫病(いわゆるマツ枯れ)と大気汚染の因果関係の解析マツ材線虫病(いわゆるマル枯れ)は日本各地のマツ林に壊滅的な打撃を与えている。この病気の発病・進展に酸性雨や大気汚染などの環境条件がどのように作用しているのかを解明するため、京都大学演習林上賀茂試験地と京都御苑内でマツ枯れにより枯死した個体を対象に成長解析を行った。その結果、(1)100年生前後の個体の年輪成長は大気中にSOxが高濃度に排出されていた時期に明瞭な減少を示したが、(2)マツ枯れによる枯死はむしろ、このようなストレスから開放され、成長回復を見せた時期に急激に発生していることが明らかになった。
ヒト皮膚肥満細胞の免疫機能分子(アトピー性皮膚炎と高親和性IgEレセプター)

Collagenaze+hyaruronidazeによる酵素処理とpercoll不連続密度勾配遠心法を用いて手術材料皮膚からのヒト皮膚由来肥満細胞(以下SMC)の分離に関してはほぼその手技は確立できた。すなはち1gの皮膚から約10^6個のSMCが得られた(その純度は5070%程度)。次に得られたSMCのサイトスピン標本を作成して、APAAP法による免疫組織化学染色により各種の表面抗原の検索を行なった。その結果、クラスI抗原、IgE,CD29,43,45,49d,49e,61およびCD68が陽性であった。またクラスII抗原,CD11a,49fは弱陽性で、CD11c,18,54,c-kitは陰性であった。さらに近年同定された高親和性IgEレセプターの存在も確認された。まだ症例数が少ないが、アトピー性皮膚炎患者皮膚の酵素処理より得られたSMCの細胞表面抗原のパターンもほぼ正常皮膚のそれと一致していた。ただ問題点としては、生検材料が無菌的でないために上記の方法で分離したSMCを無菌的に培養を続けることが不十分であり、そのためサイトカイン刺激や長期培養による形態や機能分子の変化を観察することが難しかった。またアトピー性皮膚炎患者病変部皮膚の凍結切片を用いて免疫組織染色により表皮ならびに真皮の単位面積あたりの高親和性IgEレセプター陽性細胞を検索したところ、アトピー性皮膚炎患者では正常人と比較して表皮、真皮とも高親和性IgEレセプター陽性細胞が著明に増加していた。しかも表皮ではランゲルハンス細胞の一部に高親和性IgEレセプターが陽性であり、真皮では肥満細胞や真皮ランゲルハンス細胞以外にも高親和性IgEレセプター陽性の細胞が存在するようであった。今後は症例を増やして、統計学的解析を急ぐ予定である。
光エネルギー捕捉系を改変し光合成能を高めた形質転換植物の作製

植物は光エネルギーを利用して光合成を行っており,光エネルギーをどれだけ集めるかは植物の生産性に直接関係している。野外では植物は光環境や栄養条件に応答して光エネルギー捕捉装置の大きさを調節して最適な光合成を実現していると考えられている.しかし,人間が作った栽培条件では,植物は必ずしも最高の生産性を示していない。集光装置を大きくすることは、光不足の栽培条件下では生産性の向上に必要と思われる。集光装置の大きさを制御するのは、周辺集光装置を構成するクロロフィルbの合成活性と考えられてきた。我々が単離したCAOは二段階の酸素添加反応を触媒し,クロロフィルaをクロロフィルクに転換する酵素であり、クロロフィルb合成を単独で調節しており,この発現が集光装置の大きさを制御していることをこれまで明らかにした.そこで,シロイヌナズナの野生型,及びクロロフィルb欠損株に、35Sプロモーター制御のCAOを導入した。CAOを導入した株では、集光装置が約20%大きくなったことが示された。つぎに,CAOの発現が大きな株を単離し、野生株と成長との比較をしたところ,弱光下では野生株より有意に成長が早かった。これは,光合成機能そのものを改変し,生産性の向上に成功した最初の例である.さらに,CAOタンパク質そのものの改変を行ったところ,CAOが葉緑体内で安定に存在し,その結果非常に大きな集光装置を作成することに成功した.従来,光合成は最高の効率を実現しているため,その改変は,光合成の低下を招くことがあっても,効率の上昇には繋がらないと考えられてきた.しかし本研究の結果は,光合成のエネルギー転換系を改変し,生産性を高めることが基本的に可能であることを示すものである.これは,今後の光合成の改変による農業的応用に道を拓いたと考える.植物は光エネルギーを利用して光合成を行っており,光エネルギーをどれだけ集めるかは植物の生産性に直接関係している。野外では植物は光環境や栄養条件に応答して光エネルギー捕捉装置の大きさを調節して最適な光合成を実現している。しかし,人間が作った栽培条件では,植物は必ずしも最高の生産性を示していない。集光装置を大きくすることは、光不足の栽培条件下では生産性の向上に必要でと思われる。集光装置の大きさを制御するのは、光化学系を構成する蛋白質ではなく、周辺集光装置を構成するクロロフィルbの合成活性と考えられてきた。我々が単離したCAOは二段階の酸素添加反応を触媒し,クロロフィルaをクロロフィルbに転換する酵素であり、クロロフィルb合成を単独で調節していると考えられる。そこで、シロイヌナズナの野生型,及びクロロフィルb欠損株に、35Sプロモーター制御のCAOを導入した。導入した株を様々な光条件下で育て、クロロフィルbの蓄積を調べた。その結果、CAOの発現が誘導されている株ではクロロフィルbの合成が高まり、野生型より低いクロロフィルa/クロロフィルb比が得られた。さらに集光装置の大きさを調べるため、色素蛋白質複合体を電気泳動で分離し、コア複合体とアンテナ複合体の量比を調べた。その結果、CAOを導入した株では、集光装置が約20%大きくなったことが示された。現在のところ集光装置は、期待ほど大きくなってはいないが、この結果は、集光装置の大きさを遺伝子工学的に大きくすることが可能なことを示している。今後さらにCAOの発現が大きな株を単離し、成長との比較をする予定である。