hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
少数アンテナを用いたUWBドップラーレーダによる人体イメージング法

このため、計画書に記載のイメージの高精度化に関する課題を行う必要がなくなり、本研究課題において最も重要であった人体の識別に着手することができた。これは本来来年度に予定したものであり、当初の計画を上回るスピードで計画が進展しているといえる。上記の通り、計画を上回る進展があったため、研究計画を変更する。当初の予定では本研究は単一の歩行人体のみを対象とした基礎研究とする予定であったが、実用に適する人体識別法の開発に成功したことを受けて、より実用性を高めるため複数人体の同時センシングについて検討する。単一人体のために開発した高分解能イメージング及び高精度識別法を複数人体にどのように適用するかを実験データを用いて検討する。複数人体のデータ分離に有効な判別分析・クラスター分析法を調べる。また、前年度行う予定であったものの不要となった適応アンテナ法もこの課題においては複数人体の分離において重要な技術となりうる。そこで当初の適用目的とは違うものの、この手法についても検討する予定である。(抄録なし)
足浴、手浴とアロマオイルを組み合わせた看護ケアの血栓形成予防効果の実験科学的実証

足浴さらにはアロマオイルを組み合わせた足浴の血栓形成予防効果について、血管内皮細胞が産生する線溶阻害因子や血液凝固阻害因子の血漿中濃度の変動を指標として検討した結果、さら湯を用いた足浴では、40°Cの湯温による足浴が、6種のアロマオイル(レモン、マジョラム、ペパーミント、ライム、ラベンダー、ローズマリー)の混合物を手に擦り込んだ後の足浴では、40°Cに加えて、37°Cおよび43°Cの湯温を用いた足浴が血栓形成予防効果を有する可能性が示唆された。血管内皮細胞は、血管内壁に存在する血液と接する細胞であり、組織因子経路インヒビター、組織プラスミノゲンアクチベーターやそのインヒビターなど、それ自身が種々の抗血栓性因子や線溶調節因子を発現することにより、血液流動性の維持に重要な役割を果たしている。本研究では、基本的な看護技術である足浴の血管内皮細胞に対する温熱刺激に伴う抗血栓性因子や線溶調節因子の発現変動による血栓症予防効果の有無を明らかするため、本年度は、足浴前、足浴中及び足浴後における血管内皮細胞から遊離される組織因子経路インヒビターの変化について検討した。健康な成人女性を無作為に、37°C足浴群、40°C足浴群及び43°C足浴群の3群(各群1015名)に分け、それぞれ、足浴前、足浴10分後、足浴20分後、足浴終了後10分、足浴終了後20分に微量採血法による採血を行い、得られた血漿中の組織因子経路インヒビター濃度を酵素抗体法により測定した。その結果、37°Cおよび43°C足浴群では、足浴前に比較していずれの時間においても有意な血漿組織因子経路インヒビター濃度の変化は認められなかったが、40°C足浴群では、足浴前に比較して足浴20分後に血漿組織因子経路インヒビター濃度の有意な増加がみられた。以上の結果より、40°Cの足浴の温熱刺激は、血管内皮細胞からの組織因子経路インヒビター分泌あるいは内皮細胞上のヘパリン様糖鎖からの組織因子経路インヒビター遊離を促進することにより抗凝固能を増加させる作用があることが明らかとなり、40°Cの足浴が深部静脈血栓症予防看護ケアとして有用である可能性が示唆された。本研究では、基本的な看護技術である足浴の血管内皮細胞に対する温熱刺激に伴う線溶調節因子の発現変動による血栓症予防効果の有無を明らかするため、本年度は、足浴前、足浴中及ひ足浴後における血管内皮細胞から遊離される組織プラスミノゲンアクチベーターインヒビターの血漿濃度の変化について検討した。健康な成人女性を無作為に、37°C足浴群、40°C足浴群及び43°C足浴群の3群(各群1015名)に分け、それぞれ、足浴前、足浴10分後、足浴20分後、足浴終了後10分、足浴終了後20分に微量採血法による採血を行い、得られた血漿中の組織プラスミノゲンアクチベーターインヒビター濃度を酵素抗体法により測定した。37°C及び43°C足浴群では、足浴前に比較していずれの時間においても有意な血漿組織プラスミノゲンアクチベータインヒビター濃度の変化は認められなかったが、40°C足浴群では、足浴前に比較して足浴10分後及び足浴20分後に血漿組織プラスミノゲンアクチベータインヒビター濃度の有意な低下がみられた。以上の結果より、足浴は血管内皮細胞からの組織プラスミノゲンアクチベータインヒビターの分泌を抑制することにより線溶を活性化することが明らかになり、40°Cの足浴が深部静脈血栓症予防看護ケアとして有用である可能性が示唆された。本年度は、アロマオイルを組み合わせた足浴の内皮細胞が有する線溶促進作用について、血管内皮細胞から遊離されるプラスミノゲンアクチベータインヒビター(PAI-1)の血漿濃度の変動を指標として検討した。

健康な女性被験者を無作為に、37°Cでの足浴15名(37°C足浴群)、40°Cでの足浴15名(40°C足浴群)、43°Cでの足浴14名(43°C足浴群)の3群に分け、血管に作用し、血管内皮細胞が有する線溶活性に影響する可能性のあるアロマオイルであるペパーミント、マジョラム、ライム、ラベンダー、レモン、ローズマリーの混合物を手に擦り込んだ後、足浴前、足浴10分後、足浴20分後(足浴終了後0分後)、足浴終了後10分後、足浴終了後20分後に手指から微量採血法による採血を行い、得られた血漿中のPAI-1濃度を酵素抗体法(ELISA)を用いて測定した。その結果、37°C足浴群では、足浴前に比較して、各経過時間の血漿PAI-1濃度との間に有意な差は認められなかったが、40°C足浴群において足浴前と比較して足浴10分後で、また43°C足浴群において足浴前と比較して足浴終了後20分後で血漿PAI-1濃度が有意に低下することが明らかになった。また、足浴前の血漿PAI-1濃度に対し、足浴10分後、足浴20分後、足浴終了後10分後、足浴終了後20分後の時間経過の中で最も血漿PAI-1濃度が低かった点を最低点とし、各足浴群における足浴前と最低点の血漿PAI-1濃度の比較を行った。その結果、すべての温度において、足浴前の血漿PAI-1濃度に対し、最低点の血漿PAI-1濃度が有意に低下することが明らかになった。以上の結果より、アロマオイルを用いた場合、さら湯を用いた場合でも血栓症予防効果が認められた40°Cの湯温に加えて、43°Cの湯温での足浴もまた血漿PAI-1濃度を低下させることによる血栓症予防効果を有する可能性が示唆された。昨年度末に勃発した東日本大震災により、血漿抗凝固因子及び線溶調節因子の測定キットの到着が遅延し、足浴前後の抗凝固因子や線溶調節因子の血漿濃度の測定が遅れてしまったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、足浴が抗凝固作用に加えて線溶促進作用を有することが示唆されたので、当初の予定通り、足浴の抗凝固作用と線溶促進作用に及ぼすアロマオイルの影響を検討する。
産業連関・数値解析的動学一般均衡モデルによる高齢化社会に於ける女性労働の経済分析

急速な超高齢化社会への突入、労働人口ならびに総人口の減少といった社会・経済構造の変化の中、女性労働の確保と産業間での円滑な労働移動環境を整備することが急務とされている。当該研究は、どのような産業への女性労働の参入が将来の安定的な経済成長にとって一番望ましいかという点に議論を集中し、数値的に政策の効果を動学的に吟味する。男女間の賃金・生産性の格差や育児など、女性の労働市場への参加の障害となっていると考えられる様々な要素を明示的にモデル化し、今まで行ってきたCGEモデルをさらに大きく拡張する。
ＨＩＶ／ＡＩＤＳ患者の療養場所とその移行に関するニーズおよび不安の構造と地域連携

要介護状態にあるHIV陽性者(以下陽性者)療養場所移行に関連した不安やニーズ、困難や経験を明らかにすることである。陽性者の家族の視座から、転院先や受け入れ先を探すことの障壁や介護を抱え込んでいる様子が窺えた。受け入れ側の視座から、陽性者・支援者双方に有益な正しい標準予防策の普及の必要性が示された。陽性者の受け入れ経験者においては、陽性者を受け入れてから支援のあり方を学んでいることが明らかとなった。国立国際医療研究センターエイズ治療・研究開発センターに勤務するHIVコーディネーターナース2名にへの聞き取り調査を実施した。また、社会福祉法人はばたき福祉事業団の紹介により、40歳代の薬害HIV患者で自立困難な方2名が在宅介護を受けている自宅へ訪問させて頂き、家族への聞き取り調査を行った。自立困難で在宅療養をしている薬害HIV患者2名の状況は、1名はAIDS脳症で障害者自立支援法によるサービスを利用し、もう1名は特定疾病のため介護保険の認定を受け、介護保険サービスを利用していた。在宅介護を継続するにあたり、訪問介護・訪問入浴・訪問リハビリなどのサービスを利用され、サービス利用において不具合が生じた際には「ケアマネジャーに相談してサービス事業所を変更する」といった対処をされていた。介護負担の訴えがみられたものの「病院は手厚い看護は期待できない」「自分が家で介護をしたい」という思いがあり、家族のレスパイト目的としての患者の入院や施設への短期入所は考えていなかった。このことから家族への支援の必要性が示唆された。自立困難なHIV患者が在宅で生活を送るにあたり、在宅介護支援サービスが患者と家族のニーズに十分対応できているのかどうかはこの2事例からでは結論づけることは困難である。そのため、平成25年度も継続してHIV患者および家族への聞き取り調査を継続して行う必要がある。これにより患者・家族を主体としたサービスのあり方について検討することができる。HIV陽性者(以下陽性者)の療養場所とその移行に関するニーズや不安の構造を把握することを目的とした。3年間に渡り、1)エイズ拠点病院に勤務する医療従事者、2)要介護状態にある陽性者および家族、3)要介護状態にある陽性者へのケア経験のある在宅サービス提供者および入所施設スタッフへの聞き取り調査を行った。最終年度は陽性者受け入れ経験および標準予防策に関する施設への無記名自記式質問紙法による調査を実施した。陽性者受け入れ前には不安が存在していたが、研修の実施により知識不足や不安を軽減すること、HIV/AIDSへのケア経験者がいること、フォローする医師の確保がなされることで陽性者受け入れが推進されていた。受け入れ後、陽性者と関わった経験が「身構えなくていい」という思いや受け入れるには勉強するしかないという考えに至っていた。地域での受け入れ推進には研修の企画や医師の確保する役割を担う窓口機能を有するキーパーソンの存在が重要であるとともに、受け入れてから陽性者支援のあり方を学ぶことで陽性者の療養場所移行が可能であると考えられた。しかし陽性者本人や家族の視座から、転院先や受け入れ先を探すことの障壁や介護を抱え込んでいる様子が窺えた。これには地域で生活する場合、介護保険認定を受けるとケアマネジャーがキーパーソンとして存在するが、介護保険非適用の場合現行の保険制度においてキーパーソン役割を果たす存在がいないことが課題としてあげられた。平成23年度は、介護を要するHIV/AIDS患者の退院調整経験のある大阪医療センターのHIVコーディネーターナースおよびソーシャルワーカーに聞き取り調査を実施した。聞き取り内容は、エイズブロック拠点病院からの療養場所移行時に、どのような困難があるのかについてである。その結果、困難さは次のようであった。1)地域や施設では、長期療養が必要なHIV/AIDS患者の受け入れ経験がないこと、2)施設や病院はHIV/AIDS患者を受け入れることでスタッフが辞めてしまうのではと懸念していること、3)看護師やヘルパーが、MSM(Men who have sex with men)であるHIV/AIDS患者を性的に活発だと思いマイナスの印象があること、4)HIV/AIDS患者を受け入れていることが他患者や家族に漏洩すると利用者が減ってしまうのではと懸念していること、であった。このことから、HIVへの偏見が根強く存在することが、長期療養を必要とするHIV/AIDS患者が拠点病院からの移行を困難にさせていることが明らかとなった。この結果から、HIVに対する偏見への教育の必要性が求められると考えられる。平成23年度は退院調整側からの困難を抽出したが、退院調整を受ける患者側の思いを患者の視座から明らかにすることで、拠点病院ー一般病院・在宅サービス事業者間の連携のあり方について、今後のケアの方策を考える一助とすることができると考えられる。本研究をさらに推進させ、患者の意向を把握することで、医療・看護・介護の提供側からだけでなく、受領側が何を欲し、どういったことに不安があるのかを明らかにすることで、患者を中心にしたサービス提供体制や地域連携のあり方についての基礎的資料とする。

平成23年度は大阪医療センターの倫理委員会に患者紹介依頼について諮ったが、却下されたことで研究実施が非常に困難となった。平成24年度は研究計画を見直すことから行い、HIV患者・家族への聞き取り調査だけでなく、このような患者の受け入れ施設に対して感染に対する意識および標準予防策に関する調査を計画することに時間がかかった。平成23年度は、大阪医療センターのHIVコーディネーターナースおよびソーシャルワーカーへの聞き取り調査を実施した。HIVコーディネーターナースの聞き取り結果から、介護を要するHIV/AIDS患者は全国的にみて近畿圏(特に大阪医療センター周辺)に偏っていることを把握した。当初はサンプリングを全国的に行う予定であったが、近畿以外に介護を要するHIV/AIDS患者はほとんどいないことが明らかとなったため、患者への聞き取り調査は大阪医療センターで治療経験のある患者を対象とすることとした。聞き取り調査に協力のあった大阪医療センターのHIVコーディネーターナースの協力のもと、大阪医療センターの倫理委員会に本研究を諮り患者紹介を受ける予定である。平成23年12月に本研究について倫理委員会に提出したが、患者のみへの調査という点において調査の意義等について再考するように指導を受けている段階であり、倫理審査委員会の許可を得られていない状況である。そのため患者紹介が受けられず、患者への聞き取り調査が実施できていない。国立国際医療研究センターの倫理委員会に、自立困難で長期療養生活を送るHIV患者の紹介及びこれらの患者が入所する施設や利用する施設への聞き取り調査およびアンケート調査を実施する研究計画を諮り、4月に条件付き承認を得ることができた。正式な承認が得られ次第、調査を実施する。現在、調査方法および内容等について大阪医療センターのHIVコーディネーターナースの協力を得ながら倫理申請書類を改訂作業を行っている。早急に倫理委員会を通し、患者紹介を受けて調査を進めていく。国立国際医療センターのHIVコーディネーターナースにも聞き取り調査をおこなう予定である。患者・家族への聞き取り調査の交通費、聞き取り調査時の会場代、聞き取り調査での音声データの逐語録作成に研究費を使う予定である。また調査と並行して、分析を進め、随時学会発表を行っていく予定である。患者への聞き取り調査の交通費、聞き取り調査場所の場所代、聞き取り調査での音声データの逐語録作成に研究費を使用予定である。また調査を並行して、成果について随時学会発表を行う予定である。
Porhyromonas gingivalis LPSによるB細胞活性化機構の解析

有力な歯周病原性細菌の一つであるPorphyromonas gingivalis由来のリポ多糖(LPS)は、その構造ならびに生物学的活性において古典的な腸内細菌由来LPSと比べて大きく異なることが知られている。その特徴的な生物活性の一つとして、遺伝的にLPS低応答性であるC3H/HeJマウス脾細胞を活性化、増殖させることが従来より報告されているが、同LPSによるC3H/HeJ細胞活性化の機構はいまだ明らかにはされていない。そこで本研究ではC3H/HeJ脾細胞からB細胞を純化することにより、同LPSのB細胞への結合からシグナル伝達へと至る細胞活性化機構について解明しようとした。本研究の結果、P.gingivalis LPSはLPS低応答性C3H/HeJマウスのB細胞に対して、LPS応答性C3H/HeN B細胞と同様にマイトジェン活性ならびにIL-6産生誘導活性を発揮することを明らかにした。また、protein kinase阻害剤を用いた結果から、P.gingivalis LPSによるC3H/HeNおよびC3H/HeJ B細胞からのIL-6産生の誘導には、E.coli LPS刺激C3H/HeN B細胞と同様にtyrosine kinase、protein kinase CならびにcyclicAMP/GMP-dependent protein kinaseの経路を介してるものと考えられる。さらに、P.gingivalis LSP刺激後にC3H/HeNおよびC3H/HeJ B細胞においてチロシン、セリン/スレオニンのリン酸化蛋白がみられ、E.coli LPSによるB細胞の活性化と同様にtyrosine kinaseおよびserine/threonine kinaseの活性化が関与していることが示唆された。したがって、P.gingivalis LPS刺激によるC3H/HeJ B細胞活性化経路はE.coliのそれと同一の経路を介すると考えられる。また、C3H/HeNのみならずC3H/HeJ B細胞においても、P.gingivalis LPSならびにE.coli LPSと結合する73-kDa蛋白が認められた。これらの結果は、P.gingivalis LPSとE.coli LPSとの差異が73kDa蛋白質への結合からシグナル伝達に至る過程において存在することを示すものであり、P.gingivalis LPSのC3H/HeJ B細胞の活性化には、その活性中心であるlipid Aを含めてE.coli LPSとは異なるLPS構造が深く関わっているものと考えられる。
海洋上大気中での電子発光効率の測定

超高エネルギー宇宙線を観測する方法として、超高エネルギー宇宙線が大気中で作る空気シャワー中の電子が窒素分子を励起して発する蛍光を、遠く離れた場所に設置した望遠鏡で観測する方法が実施されている。また観測有効面積をより大きくするため、国際宇宙ステーションに望遠鏡を設置し観測するEUSO計画が日、欧、米の共同研究として推進されている。これらの観測で宇宙線のエネルギーを決定するには、大気中での電子による窒素分子の発光効率が基本であるが、十分なデータは存在しなかった。本研究は大気を模したチェンバー内で、電子による発光効率、発光時間の気圧依存性を測定することを目的とする。実験は、放射性同位元素^<90>Sr→^<90>Y→^<90>Zrのβ崩壊を利用して行った。N^+_2及びN_2の主な発光波長315,337,357,381,391,400nmを中心としたバンド幅10nmの干渉フィルターをとりつけた6波長領域で測定をおこなった。本測定中に乾燥空気中の値が従来の結果とかなり差があることが判明したため、乾燥空気中での再測定をおこない、結果をAstroparticle Physicsに投稿した。主な結果は以下のとおりである。(1)バンド幅中に2本のラインが入っている場合には、それぞれの観測光子数と発光時間の気圧依存性から、二成分解析をおこない、計7本のラインにつき発光効率及びその密度、温度依存関数のパラメータを決定した。(2)宇宙線観測に必要な300-410nmでの発光光子数は1気圧、20°Cの大気中で、1電子、1mあたり3.75±0.15である。この値はこれまで実験で使用されていた値より17%大きい。(3)この結果を使うと、Fly's EyeやHiRes実験で決めた宇宙線のエネルギーは平均10%大きく見積もっている。超高エネルギー宇宙線を観測するために、地球周回望遠鏡を打ち上げ、大気中で超高エネルギー宇宙線が作る空気シャワー中の電子が発する蛍光を観測する計画が立案されている。この観測により宇宙線のエネルギーを決定するには、大気中での電子の発光効率を知る必要がある。大気を模した容器内で、電子の発光効率を測定するため、一辺25cmの立方体のアルミ製の測定容器を製作した。中心部に^<90>Sr線源を取付け、コリメータを通じて電子を10cm走らせ、ガス中で発光した光子を側面3ヶ所に取り付けた光電子増倍管で計測する。3本の光電子増倍管にはそれぞれに中心波長337nm,356nm,391nm(半値幅各10nm)の干渉フィルターを取り付け、窒素、空気(湿度55%)につき、それぞれ圧力を75hPa1010hPaまで変化させ、発光効率の変化を測定した。結果は以下のとおり。(1)窒素ガスの場合、波長バンド337nm,356nmの時気圧が低くなる程発光効率は小くなり、発光寿命が長くなる。391nmでは、気圧依存性が小さく、発光寿命が変化しない。(2)空気の場合、傾向は窒素の場合と同じであるが、発光寿命は窒素に比較して短い。(3)窒素と空気の発光効率の比は、337nm,356nmの場合、1気圧で約67、0.1気圧では4である。一方391nmの場合、圧力に関係なく約2である。

(4)これらの違いは337nm,356nmの発光は窒素分子の2Pバンドであるのに対し、391nmの発光は窒素分子イオンの1Nバンドであり、それぞれの励起状態の寿命の差に基くことで説明できる。今後空気について、乾燥空気の場合を含め、発光効率の湿度依存性を測定する。標準空気の場合のみならず、窒素、酸素の割合を変えて、発光効率、励起状態の寿命のの変化を測定し、理論的予測との比較をおこなう。超高エネルギー宇宙線を観測する方法として、超高エネルギー宇宙線が大気甲で作る空気シャワー中の電子が発する蛍光を、遠く離れた場所に設置した望遠鏡で観測する方法が実施されている。また観測有効面積をより大きくするために、国際宇宙ステーションに望遠鏡を設置し観測する計画が進められている。このような観測で宇宙線のエネルギーを決定するには、大気中での電子の発光効率を知る必要がある。本研究は大気を模したチェンバー内で、電子の発光効率の気圧、湿度、温度依存性を測定することを目的とする。実験は、放射性同位元素^<90>Sr→^<90>Y→^<90>Zrのβ崩壊を利用して行っている。測定チェンバー内をコリメートされた電子を5cm走らせ、電子数を光電子増倍管(PMT)(H7416)で計数すると同時にゲートを開き、この間に放出される光子をチェンバーの側壁にとりつけた、量子効率の測定されたPMT(H7195PX)3本で計測した。昨年度は、N_2^+およびN_2の主たる発光波長である337nm,357nm,391nmを中心波長とする幅10nmの干渉フィルターをとりつけた場合につき測定を行ったが、今年度は更に中心波長315nm,381nm,400nmの干渉フィルターを加え、6波長領域で測定を実施した。主たる結果を列挙する。(1)発光光子数はいずれの波長領域でも1960年代に測定されたBunnerの結果より約17%大きい。この差はBunnerの結果は50keVと低いエネルギーの電子がチェンバー内で全エネルギーを損失した場合についての測定であるのに対し、今回は5cmの距離を電子が通過する際失うエネルギーに対する値であるからであろう。宇宙線実験ではこのような単位長さあたりのエネルギー損失に対する発光効率が必要である。(2)300nm409nmでの総発光光子数は1気圧で1電子あたり3.75/mで、Bunnerの結果より約17%大きい。これまでの宇宙線実験ではBunnerの結果を用いて宇宙線エネルギーが推定されていたので、エネルギーを大きく見積もってきたと考えられる。この結果は最高エネルギー宇宙線のエネルギー推定に問題を提起し、世界的に注目されている。重要な結果なので確認のための測定を継続中である。超高エネルギー宇宙線を観測する方法として、超高エネルギー宇宙線が大気中で作る空気シャワー中の電子が発する蛍光を、遠く離れた場所に設置した望遠鏡で観測する方法が実施されている。また観測有効面積をより大きくするため、国際宇宙ステーションに望遠鏡を設置し観測するEUSO計画が日、欧、米の共同研究として推進されている。これらの観測で宇宙線のエネルギーを決定するには、大気中での電子の発光効率が基本であるが、十分なデータは存在しなかった。本研究は大気を模したチェンバー内で、電子発光効率、発光時間の気圧依存性を測定し、これをもとに、種々の波長の線スペクトルに対する発光効率の密度、温度依存性を求めることを目的とする。実験は、放射性同位元素^<90>Sr→^<90>Y→^<90>Zrのβ崩壊を利用して行った。N_2^+及びN_2の主な発光波長315,337,357,381,391,400nmを中心としたバンド幅10nmの干渉フィルターをとりつけた6波長領域で測定をおこなった。
数学教科書内容の知識データベース化

本研究の目的は、教師が授業設計を行う際の提示情報の選択やその系列化に関する意思決定の特徴を抽出するために、授業設計過程の分析システムを開発することを想定し、そのために必要な数学教科書の知識データベース化の方法を検討することである。具体的には、以下のことを行った。第一に、高校数学の教科書を効率的に電子化する方法を検討した。そのために、テキスト情報をOCRで認識させ、誤認識部分の訂正と数式のTeXへの変換作業を人手で行う方式が現実的であると結論した。この時、改ページの情報や、文中のゴチック文字、下線などの装飾の情報も手作業で位置指定して入力し、可能な限り教科書の状態を復元できるようにした。一方、図については、一つ一つをイメージデータとしてスキャナで入力し、テキスト中のその図を参照する位置に、ファイル名を埋め込む方式が適当であると判断した。第二に、電子化した教科書情報を知識データベース化するために必要な意味情報の記述形式を検討した。具体的には、まず、教科書のテキスト情報を、1文ごとに区切り、各行を、タイトル、目標提示、例、定義、定理、証明、解説、問題、ヒント、解答、図表、脚注に分類する。これ等の作業は、文頭や文末のキーワードや表現、文の長さなどを手がかりとして、プログラムで判断し、最終的には人間が対話的に確認する半自動処理方式とした。また、図表の参照関係も、可能な限り半自動処理を行うようにした。この作業の後、各行にユニークな番号をふり、さらに、教科書間の類似情報を参照する鍵となる学習目標と対応づけた。学習目標の抽出についても、可能な限り半自動化するために、文中のゴチック文字を拾い、それと前述の分類情報を用いて、行動目標の形で記述することとした。なお、問題については、問題のカテゴリー情報を含めることとした。第三に、以上の方法でデータベース化した情報が、教師の意思決定の特徴を抽出するのに有効なことを実験的に確認した。
発熱反応を伴う狭小流路における液体せん断流の振動現象に関する研究

昨年度は、狭小流路内で紙および木質系の薄板を燃焼させた場合に発生する燃焼界面のフィンガリング現象について、自然対流の効果が燃焼界面に与える影響について検討を行った。その結果、自然対流の影響が大きくなると、燃焼界面にはフィガリングが発生しなくなり燃焼速度も増大することがわかった。本申請課題は、上記の対象とは別のフィールドであるが、発熱反応を伴う2流体界面においても同様な現象が発生するものと考えられる。そこで先ず、発熱反応における液相せん断界面の振動現象を観察するために、実験装置の製作を行った。実験装置は、平板間を流れる層流せん断層を用い、長さ3000mm、深さ100mm、幅20mmのアクリル樹脂製の矩形パイプを垂直に設置した構造のものを組み立てた構造である。今年度は上記の実験装置を用いて、液体せん断流の振動現象をディジタルカメラにて撮影を行い、実際に液体せん断流が生じている界面近傍で振動現象が発生していることを確認した。また、このような現象が発生している周囲環境下の温度場(熱電対)および速度場(LDV)の同時計測を行なった。その結果、熱電対からの温度波形信号とLDVからの速度波形信号は相対的に変動していることがわかった。予備実験として、狭小流路内で紙および木質系の薄板を燃焼させた場合に発生する燃焼界面のフィンガリング現象について、自然対流の効果が燃焼界面に与える影響について検討を行った。また、反応系としては以下の発熱中和反応を考える。特に今年度は、先ず液相せん断界面での振動現象を観察するため、2流体を効率よく接触させるための実験装置の製作を行い、実際に基礎実験を実施した。具体的にはフェノールフタレイン試薬を使用して、画像処理を介してパーソナルコンピュータ内で液体せん断流の振動現象を捉え、その映像をディジタルビデオカメラにて撮影を行った。
高性能水素吸蔵合金の省エネ型製造技術開発およびその利用法の確立に関する研究

次の2点について研究を行った。(A)燃焼合成による水素吸蔵合金製造技術の実用化主にTiFe系水素吸蔵合金の大量生産技術の開発を行った。具体的には、水素化燃焼合成に基づく水素吸蔵合金製造装置の試作と改良を行い、高純度TiFe系水素吸蔵合金の製造条件を探索した。成果として、原料をTiFe系の共晶点以上に加熱することが有効であることが判明し、同加熱処理方法によって一回の生産量500g、製品純度95%を達成した。作製したTiFe系は定置用水素貯蔵システムに有用であると考えられるため、想定される使用条件における有効水素貯蔵量を測定した。その結果、燃焼合成製TiFe系合金は実用に十分な量の水素を貯蔵・放出することが明らかになった。以上の結果から、法規制である水素10気圧未満の条件下で過昇温せずに、実用的な純度および反応活性を有する製品を生産しうる操業条件が決定され、実機大型装置の設計・製作に有用な知見を得た。(B)単結晶水素吸蔵合金ナノロッドの気相合成針状単結晶金属(主にマグネシウム)水素化物の気相合成技術の確立を目的として基礎調査を行った。結晶成長の制御因子を調査すべく雰囲気ガスの圧力、原料金属の蒸気圧、製品の析出基盤の組成を振り分けて効果的な気相合成条件を探した。結果、合成収率が最も良いのは、製品(MgH_2)が安定な条件下で析出反応を行う場合だった。合成反応は気相で進行するにも関わらず、収率は固体製品の安定性に依存することが判明した。また、気相合成製MgH_2の水素吸蔵・放出特性などを調査し従来品との比較考察を行い、気相合成製MgH_2は優れた初期水素化反応活性を有し、迅速に水素を吸蔵・放出することが判明した。これらの特性は気相合成品特有の結晶性が大きく寄与していると推察された。これら成果は裏面に記す論文および特許のほか、国際会議3報、国内学会5報にて発表し、表記のほか英語論文2報が受理され印刷中である。国際会議はいずれも審査の結果口頭発表に採択された。また、Lamar大学(米、テキサス)から講演依頼を受けるなど、本研究の独創性と新規性は高く評価された。
スマートフォンを活用した身体活動分析ツールの開発

WEBを用いた身体活動測定システムは,多人数の身体活動を同時一斉に低コストで精度よく評価することができる.本研究では身体活動分析システムを開発し,そのシステムを用いて,大規模データを収集し交通行動と身体活動の関係を調べた.2,298人を対象としたデータ分析により,居住都市規模による身体活動の比較,交通行動と身体活動の関係を明らかにした.次に,小学1-6年生266人とその親266人を対象に調査をした.子どものスポーツ活動は親の影響を受け,親のTV鑑賞時間とTVゲーム時間は子どもの不活動と関連があることを示した.さらに個々の入力に基づくフィードバック画面を開発を行った.本研究では,多人数の身体活動量を同時一斉に高精度で評価できる身体活動分析システムを開発してきた.開発したシステムを用いて全国2,298人(3069歳)を対象としたデータ分析により,日常生活,移動,仕事,運動・スポーツの行動別のエネルギー消費量に加え,座位時間と活動時間の関係,居住している都市規模による身体活動の比較,交通行動と身体活動の関係などを明らかにしてきた.仕事における座位時間の長さが,移動時の歩行時間以上に身体活動量に影響している可能性を示した.次に,小学16年生とその親266組,計524人を対象に,子どもと親の身体活動の関係について調査を行った.休日1日における身体活動(平均METs)において,小学1-2年生とその親の間にr= 0.481(p<0.01),小学3-4年生とその親の間にr= 0.572 (p<0.01)の有意な相関関係が見られたが,小学5-6年生とその親の間には関連は見られなかった.一方,不活動に影響するテレビ視聴時間では3-4年生とその親の間にr= 0.560(P<0.01),TVゲーム時間では1-2年生とその親の間にr= 0.576(P<0.01)の相関関係が見られた.低中学年において身体活動に影響するスポーツ,不活動の原因となるテレビ視聴,TVゲームなどの行動は親の影響を一定の割合で受ける可能性が示唆された.これらの研究結果をフィードバックできるシステム開発に向け,個々のライフパターンを可視化しフィードバックするための基礎的分析を行った.ユーザーの意志で変えられる可変因子と,容易には変えられない制約因子に分け,データマイニングの手法である自己組織化マップを用いて,ユーザの環境に合わせた個別マップを生成し,フィードバック方法について検討してきた.WEBを用いた身体活動測定システムは,多人数の身体活動を同時一斉に低コストで精度よく評価することができる.本研究では身体活動分析システムを開発し,そのシステムを用いて,大規模データを収集し交通行動と身体活動の関係を調べた.2,298人を対象としたデータ分析により,居住都市規模による身体活動の比較,交通行動と身体活動の関係を明らかにした.次に,小学1-6年生266人とその親266人を対象に調査をした.子どものスポーツ活動は親の影響を受け,親のTV鑑賞時間とTVゲーム時間は子どもの不活動と関連があることを示した.さらに個々の入力に基づくフィードバック画面を開発を行った.本研究のオリジナリティーは,身体活動の評価にITを用いた行動記録法を使うことにより,従来は困難であった大規模データによる行動内容と身体活動の関係を明確にした点である.本研究の身体活動分析ツールの特徴は,1日のライフサイクルに着目し,0時から23時59分までの行動を15分単位で記録することにより,トータルのエネルギー消費量と行動内容の関係に着目した点である.当該年度にはインターネット回線を用いて,多人数の身体活動を同時一斉に収集可能なシステムを完成させ,インターネット調査会社を通じて3069歳の全国2,298人のの身体活動データの収集を行った.このデータの分析により都市規模毎の総エネルギー消費量と交通行動の比較を行った.2298名の総エネルギー消費量の平均値は,2,608kcal/日であり,そのうち通勤・通学など交通行動におけるエネルギー消費量は9.6%であったことを示した.通勤・通学のエネルギー消費量において東京周辺都市が地方中核都市と地方中小都市よりも有意(p<0.05)に高いにもかかわらず,総エネルギー消費量においては,仕事におけるエネルギー消費量の影響により,東京周辺都市が地方中核都市と地方中小都市に比べて有意(p<0.05)に低い値であったことを示した.本研究のデータより,東京周辺都市は,地方中核都市や地方中小都市と比較して,住宅密度,商店へのアクセス,歩道の有無などの環境要因の影響を受けて,交通行動によるエネルギー消費量が高まっている可能性が考えられたが,総エネルギー消費量に対しては,交通行動よりも仕事時のエネルギー消費量が与える影響が明らかに大きいことが示された.したがって,身体活動促進の介入には,交通行動の変容に加え,仕事時の行動に着目した介入を行うことが望ましいと考えられた.システム開発,データ収集および分析を計画通り進めてきた.開発したシステムのインターフェイスを改良し,タブレット端末およびスマートフォンで入力が可能なシステムを開発する.既に収集したデータはビックデータであるため解析手法を工夫し,健康状態,心理的要因,社会的要因を加味した身体活動分析ツールを開発し,ライフスタイルと身体活動量の関係を明らかにする.該当なし
てんかんラットNERにおける複数の病態発症関連遺伝子座を標的にした対照系統の作出

NERラットは、本邦の野田らが作出したてんかんモデル動物であり、ほぼ全例で全般性強直間代発作Generalized tonic clonic seizure (GTC)を自然発症する。しかも、中枢神経系に顕著な病変が認められず、また繁殖が容易であることから、これまでのてんかんモデルラットにはない優れた特性を保有している。しかしながら、このラットはクローズドコロニー系のCrj : Wistarラットに由来する近交系であるため、現在のところ厳密な対照系統が存在しない。そこで本研究では、GTCの発症に関わると想定される第1染色体上と第5染色体上の2つの原因遺伝子座を標的とすることによって、F344/Nと遺伝背景が同一なGTC高発症系統、およびNERと遺伝背景が同一なGTC低発症系統の確立を企画した。N12F2世代のF344.NER-ner1^<NER>/ner1^<NER>、N11F2世代のF344.NER-ner3^<NER>/ner3^<NER>について、1年間経過観察を行ったところ、GTCの自然発症は観察されなかった。逆に、N10F2世代のNER.F344-ner1^<F344>/ner1^<F344>、N11世代のNER.F344-ner3^<F344>/ner3^<NER>(ner3遺伝子座についてヘテロ型)について、1年間経過観察を行ったところ、GTCの自然発症が観察された。当初の遺伝解析により、NERにおけるGTC発症はner1遺伝子座とner3遺伝子座のエピスタシス効果により引き起こされると推測されていたが、今回の結果はそれを実験的に支持するものである。したがって、今後、両方の遺伝子座をダブルに持つコンジェニック系統を作出することにより、厳密な対照系統が作製できるものと期待される。NERラットは、本邦の野田らが作出したてんかんモデル動物であり、ほぼ全例で全般性強直間代発作Generalized tonic clonic seizure(GTC)を自然発症する。しかしながら、このラットはクローズドコロニー系のCrj:Wistarラットに由来する近交系であるため、現在のところ厳密な対照系統が存在しない。そこで本研究では、GTCの発症に関わると想定される2つの原因遺伝子座を標的とすることによって、F344/Nと遺伝背景が同一なGTC高発症系統、およびNERと遺伝背景が同一なGTC低発症系統の確立を企画した。本年は、NERとF344/Nとの交配によりF1世代を得て、これよりF344/Nへの戻し交配を開始した。前実験によって、若週齢のF344/Nやそのハイブリッド系統には過排卵処置が有効であることが判明しているので、4週齢の雌のF1もしくは戻し交雑仔にホルモン処理を施し、雄F344/Nと自然交配、得られた受精卵を卵管移植した。受精卵採取のための雌のF1もしくは戻し交雑仔の選択は、離乳時に尾部よりゲノムDNAを抽出、第1染色体についてはD1Mgh6からIgf2の間に位置する6個のマイクロサテライトマーカーを、第5染色体についてはD5Mgh1からD5Rat36の間に位置する6個のマイクロサテライトマーカーを、その他の染色体についてはほぼ均等に散在している58個のマイクロサテライトマーカーを用いてゲノタイピングし、次代の生産にもっとも適した個体を1ないし3匹選択した。現在までに、5世代の戻し交雑が完了しており、第1および5染色体以外に存在する58個のすべてのマイクロサテライトマーカーにおいて、F344/Nホモ型の個体の作出に成功している。

来年度においては、この個体からF2を作出し、GTC発症の有無について観察する予定である。本研究の目的は、コローズドコロニー系から育種されたてんかんモデルラットNoda epileptic rat(NER)を起源系統にして、これまでの交配試験で推定された2つのてんかん感受性遺伝子座Ner1(第1染色体上)とNer3(第5染色体上)を標的とし、2種のコンジェニック系統F344.NER-Ner1^<NER>, Ner3^<NER>およびNER. F344-Ner1^<F344>, Ner3^<F344>を作出することである。前者はF344/Nを陰性対照系統とするてんかん発症型コンジェニック系統、後者はNERを陽性対照系統とするてんかん非発症型コンジェニック系統になることが期待される。本年度においては、前者についてN8代に達する個体が得られたこと、N5世代でインタークロスを実施して2遺伝子座をホモ化したことが主な成果である。しかしながら、ホモ化したF344.NER-Ner1^<NER>, Ner3^<NER>個体を6ヶ月間経過観察したところ、期待に反しいずれの個体においても強直間代発作が観察されなかった。この結果を説明する仮説のひとつとして、戻し交配実験で推測された2遺伝子座Ner1とNer3だけではてんかん発症に十分でなく、遺伝背景に存在する他の遺伝子(群)の作用が必要であるという考え方が挙げられる。今後F344.NER-Ner1^<NER>, Ner3^<NER>をNERと交配させて遺伝背景をヘテロ化することにより、有益な情報が得られる可能性がある。また、本年度においては、後者NER.F344-Ner1^<F344>, Ner3^<F344>についても、N5世代に達する個体が得られ、途中経過ではあるが、いずれも予想通り強直間代発作が観察されなかった。来年度中にN7世代に達すると予想され、てんかん非発症型コンジェニック系統が確立されることが期待される。NERラットは、本邦の野田らが作出したてんかんモデル動物であり、ほぼ全例で全般性強直間代発作Generalized tonic clonic seizure(GTC)を自然発症する。しかも、中枢神経系に顕著な病変が認められず、また繁殖が容易であることから、これまでのてんかんモデルラットにはない優れた特性を保有している。しかしながら、このラットはクローズドコロニー系のCrj : Wistarラットに由来する近交系であるため、現在のところ厳密な対照系統が存在しない。そこで本研究では、GTCの発症に関わると想定される第1染色体上と第5染色体上の2つの原因遺伝子座を標的とすることによって、F344/Nと遺伝背景が同一なGTC高発症系統、およびNERと遺伝背景が同一なGTC低発症系統の確立を企画した。本年度においては、NERと遺伝背景が同一なGTC低発症系統であることが期待されるNER.F344-Ner1とNERF344-Ner3で戻し交雑9世代、F344/Nと遺伝背景が同一なGTC高発症系統であることが期待されるF344.NER-Ner1とF344.NER-Ner3でそれぞれ戻し交雑10および11世代に達した。
対象物操作のための対象物の内部モデルに関する研究

人は様々な対象物を巧みに操作することができる.この視覚・運動制御系における制御ループには,大きな時間遅れが存在する.このため,単純なフィードバック制御だけでは対象物を巧みに操作できない.この観点から,本研究では,対象物の内部モデルを学習により獲得し,その内部モデルを用いた運動計画や予測が本質的や役割を果たしていると考えている.この観点から研究を行い,得られた研究成果を列挙する.(1)把持運動の錯視の影響本研究では,力覚提示装置(PHANToM2台)を用いた把持・到達運動計測装置を構築した.この装置を用いることにより,対象物の動特性を任意に設定したり,瞬時に変更したりできるようになり,様々な計測条件で把持・到達運動について計測できるようになった.この装置を用いて,最近提案されたGoodaleの行動・認知仮説の検証を行った結果,Goodaleの仮説が正しいとは言えないことを明らかにした.(2)対象物操作における把持力の生成上述の把持・到達運動計測装置を用いて,人が様々な対象物を操作するときの把持力と負荷力について計測・解析した.この結果,対象物を精密把持(親指と指示指の指先でつまむこと)して持ち上げる運動において,運動開始から250[ms]付近までの把持力は主に計画されていることが明らかになった.さらに,250[ms]以降から体性感覚フィードバックにより把持力が修正され始めるが,そのゲインは非常に小さいことが明らかになった.この結果から,対象物を把持して持ち上げる運動において,把持力は主に計画されていると言える.(3)内部モデルと運動計画視覚的予測の必要な視覚・運動課題において,視覚的予測に基づいて,運動環境(対象物)の動特性を考慮して,筋活動を開始するタイミングと屈筋と伸筋の同時活性化レベルを計画していることを実験的に確かめた.この結果は,繰り返し試行することにより運動環境の内部モデルを獲得し,その内部モデルを用いて運動計画していることを示唆している.人がコップなどの対象物を把持する運動において,対象物を把持するための手の形状が掴む前に事前に生成されている(プリシェーピングと呼ぶ)ことが実験的に確認されている.このプリシェーピングは,対象物に関する視覚情報から把持するための手の形状や手の方向が計画されていることを示唆している.そこで,本研究において,「この計画は繰り返し対象物を把持することにより獲得した対象物の内部モデルを用いて計画されている」という仮説をたて,この仮説に基づいて,対象物操作における認知・運動統合機構の解明を目指す.一方,脳内の視覚情報処理には2つの処理系が存在することが知られており,Mishkinらによって形態視・空間視仮説が提案され,現在でも正しいとされている.しかし,最近Goodaleらは頭頂葉または下側頭葉に傷害のある症例および錯視図形(サイズに関する錯視)を用いた計測実験から,認知・運動仮説を主張している.この仮説が正しければ,認知課題では錯視の影響を受けるが,運動課題では錯視の影響を受けないことになる.以上のような観点から,本研究では,Goodaleらの計測手法の問題点を解決し,さらにサイズ知覚だけでなく方向知覚に関する錯視図形を用いることにより検証を行った.計測実験は,力覚提示装置(PHANToMを2台)を用いて反力を指先にフィードバックすることにより仮想的に対象物を実現し,対象物の視覚情報はモニタ上に表示した.モニタ上には錯視図形(サイズに関する錯視または方向に関する錯視)を表示して,表示された対象物を手で把持する運動(親指と指示指の指先位置)を計測し,指先の開き幅と方向について評価を行った.この結果,認知課題も運動課題も錯視の影響を受けており,Goodaleの仮説を指示しない結果となった.また,本研究で得られた結果は,Mishkinの仮説により説明することができる.人は様々な対象物を巧みに操作することができる.この視覚・運動制御系における制御ループには,大きな時間遅れが存在する.このため,単純なフィードバック制御だけでは対象物を巧みに操作できない.この観点から,本研究では,対象物の内部モデルを学習により獲得し,その内部モデルを用いた運動計画や予測が本質的や役割を果たしていると考えている.この観点から研究を行い,得られた研究成果を列挙する.(1)把持運動の錯視の影響本研究では,力覚提示装置(PHANToM2台)を用いた把持・到達運動計測装置を構築した.この装置を用いることにより,対象物の動特性を任意に設定したり,瞬時に変更したりできるようになり,様々な計測条件で把持・到達運動について計測できるようになった.この装置を用いて,最近提案されたGoodaleの行動・認知仮説の検証を行った結果,Goodaleの仮説が正しいとは言えないことを明らかにした.(2)対象物操作における把持力の生成上述の把持・到達運動計測装置を用いて,人が様々な対象物を操作するときの把持力と負荷力について計測・解析した.この結果,対象物を精密把持(親指と指示指の指先でつまむこと)して持ち上げる運動において,運動開始から250[ms]付近までの把持力は主に計画されていることが明らかになった.さらに,250[ms]以降から体性感覚フィードバックにより把持力が修正され始めるが,そのゲインは非常に小さいことが明らかになった.この結果から,対象物を把持して持ち上げる運動において,把持力は主に計画されていると言える.

(3)内部モデルと運動計画視覚的予測の必要な視覚・運動課題において,視覚的予測に基づいて,運動環境(対象物)の動特性を考慮して,筋活動を開始するタイミングと屈筋と伸筋の同時活性化レベルを計画していることを実験的に確かめた.この結果は,繰り返し試行することにより運動環境の内部モデルを獲得し,その内部モデルを用いて運動計画していることを示唆している.
ピロールイミダゾールポリアミドによる低酸素応答転写因子阻害と尿路癌抗癌剤耐性克服

3種類の4塩基対認識ピロールイミダゾールポリアミドにより血管内皮成長因子(VEGF)の転写を抑えることができ、国際誌に投稿、掲載された。これを受けて比較的長い配列を認識するピロールイミダゾールポリアミドを合成し、これを用いてHIF1α遺伝子の発現自体を直接抑えるべく検討を行った。HIF1α遺伝子のエクソン1の中に標的配列をおき、出来るだけ特異性を出せるようにピロールイミダゾールポリアミド配列をデザインし合成を行った。比較的HIF1α遺伝子の発現レベルが高い腎臓癌細胞を用いて合成したピロールイミダゾールポリアミドを作用させRT-PCR、ウエスタンブロットにてHIF1αの発現量、VEGFの発現量を検討したが有意な発現の低下は見られなかった。原因として長い配列のピロールイミダゾールポリアミドでは分子泥のねじれが大きく、標的塩基対との親和性が下がることが最大の問題と考えられた。RNAポリメラーゼと標的遺伝子との強固な結合を抑えるためには高い親和性が必要であり、そのようなピロールイミダゾールポリアミドの設計が今後の課題と考えられた。一方将来的にピロールイミダゾールポリアミドと組み合わせてHIF1αの発現を抑制することの基礎付けとしてHIF1αと関連が深い熱ショック蛋白の発現解析を膀胱がんを対象として行い、防癌剤の治療効果との関連を検討した。HSP60の発現が膀胱がんにおける抗癌剤、放射線併用療法の効果預測に有用となる可能性が示され、国際誌に投稿、掲載された。1)VEGFプロモーター遺伝子を組みこんだリポーターアッセイシステムの構築。(1)pVEGF3.5:VEGF遺伝子プロモーター領域3.5kbを組み込んだもの。(2)pVEGF0.4:VEGF遺伝子のプロモーター領域0.4kbを組み込んだもの。(3)pVEGF HREx4:HRE配列を4回繰り返して合成したもの。3)合成ヘアピンポリアミドのVEGF転写抑制能の評価。(ア)HIF,レポーター遺伝子をヒト胎児腎上皮細胞293への遺伝子導入。(イ)遺伝子導入細胞をポリアミドに暴露。(ウ)結果:(2)HIF1もVEGFの転写を抑制。まず血管内皮成長因子(VEGF)のプロモーターを組み込んだレポーター遺伝子を作製し、実験の基本となる評価系を構築した。その後低酸素誘導転写因子(HIF)の結合配列である血管内皮成長因子(VEGF)の低酸素応答エレメント(HRE)に対するポリアミドを作製し、予想通り血管内皮成長因子(VEGF)の転写を抑えることに成功した。この結果は腎臓癌細胞を用いた別の実験で転写レベル、蛋白翻訳レベルで確認され、国際誌に発表した。また低酸素誘導転写因子(HIF)そのものを標的とした長鎖ポリアミドを数種類作製し、HIFにより転写が抑制できるかどうかを検討した。用意したポリアミドは20塩基対をターゲットにしており、特異性が高まるものと予想されたが分子内のねじれ等が原因と考えられる非特異的反応がみられ、現在標的配列を再検討中である。次に膀胱癌に対する抗がん剤治療の効果増強のためポリアミドを応用すべく後低酸素誘導転写因子(HIF)以外の分子標的を検討、熱ショック蛋白(HSP)に注目した。基礎検討として抗がん剤治療を行った浸潤性膀胱癌約50例の手術材料での病理組織学的検討からHSP60が抗がん剤の治療効果の予測に有用であることをつきとめた(国際誌に掲載予定)。今後は熱ショック蛋白に対するポリアミドも視野に入れて臨床応用に向けた検討を進める予定である。なお腎臓癌に関しては唯一効果があるとされているインターフェロン遺伝子に低酸素誘導領域を加え、腎臓癌の組織内で高発現するインターフェロン遺伝子の作製に向けて検討を進めている。

HIF1α遺伝子のエクソン1の中に標的配列をおき、出来るだけ特異性を出せるようにピロールイミダゾールポリアミドの配列をデザインし合成を行った。比較的HIF1α遺伝子の発現レベルが高い腎臓癌細胞を用いて合成したピロールイミダゾールポリアミドを作用させRT-PCR、ウエスタンブロットにてHIFlαの発現量、VEGFの発現量を検討したが有意な発現の低下は見られなかった。原因として長い配列のピロールイミダゾールポリアミドでは分子内のねじれが大きく、標的塩基対との親和性が下がることが最大の問題と考えられた。RNAポリメラーゼと標的遺伝子との強固な結合を抑えるためには高い親和性が必要であり、そのようなピロールイミダゾールポリアミドの設計が今後の課題と考えられた。一方将来的にピロールイミダゾールポリアミドと組み合わせてHIF1αの発現を抑制することの基礎付けとしてHIF1αと関連が深い熱ショック蛋白の発現解析を膀胱がんを対象として行い、抗癌剤の治療効果との関連を検討した。HSP60の発現が膀胱がんにおける抗癌剤、放射線併用療法の効果予測に有用となる可能性が示され、国際誌に投稿、掲載された。