hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Permissive Hypercapnia呼吸管理時の肺微小循環動態

この3年間高濃度酸素暴露によって作成した急性肺損傷においてCO_2、H^+に対する肺微小循環動態の異常を観察し、それを惹起する機序の解明を目指した。本研究を遂行するにあたり、肺微小血管(細動脈、細静脈、毛細血管)の微細な径変化を観察するために実時間作動型共焦点レーザー顕微鏡を開発した。この測定システムを用いて21%酸素環境下で飼育した対照群(N群)と高濃度酸素環境下で飼育した損傷肺を有する群(H群)を対象としてhypercapnic acidosis(HA)ならびにisocapnic acidosis(IA)を負荷した場合に肺細葉内微少血管が如何なる動態を示すかについて解析した。HA,IAの血管収縮・拡張に及ぼすプロスタグランジンならびに一酸化窒素(NO)の関与を明らかにするため構造型ならびに誘導型シクロオキシゲナーゼ(COX-1,COX-2)の阻害剤であるインドメサシン(IN群)、誘導型COX-2の特異的阻害剤であるNS-398(NS群)、構造型ならびに誘導型NO合成酵素(ecNOS,iNOS)の阻害剤であるL-NAME(LN群)、iNOSの特異的阻害剤であるアミノグアニジン(AM群)を用いた。同時に環流液中のNO濃度、プロスタサイクリン(PGI_2)濃度を測定した。さらに、各酵素の肺組織での発現をウェスタン・ブロット法で解析した。【結果】HA負荷時にはN群で認められた細静脈拡張がH群において消失した。しかしながらLN投与によってH群の細静脈拡張が予想とは逆に回復した。LN投与下のHA条件下ではH群の細動脈も拡張した。以上の反応はAM投与によっては発生しなかったが、IN投与によって消失した。しかしながら、これらの反応はNS投与によっては修飾を受けなかった。HA条件で認められた興味ある反応はIA条件下では認められなかった。H群においては環流液中のNO濃度、PGI_2濃度が上昇しており、同時に肺組織中のecNOS,COX-1の発現増加を認めた。以上の解析結果により、高濃度酸素暴露損傷肺では細静脈を中心にCO_2による拡張反応が消失するが、この拡張反応の消失にはecNOSの過剰発現に起因する過剰のNOによってCOX活性、特にCOX-1が抑制されたためだと結論した。21%酸素環境下で飼育した正常肺を有する対照群(N群)と高濃度酸素環境下で飼育した損傷肺を有する群(H群)において還流肺を作成しPermissive hypercapnia(PHC)を模した呼吸性アシドーシス(21%O_2,15%CO_2,背景ガスN_2)を負荷した場合の肺小葉内微小血管動態を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。微小血管構築把握のためにFITC-dextranを、肺微小循境中の血球動態を観察するためにFITC染色赤血球を還流液中に添加した。呼吸性アシドーシスの血管収縮・拡張に及ぼす血管作動性物質、プロスタグランジンならびに一酸化窒素(NO)の関与を明らかにする目的でシクロオキシゲナーゼ(COX)阻害剤インドメサシン(Ind)あるいはNO合成酵素阻害剤であるL-NAMEを加えた。【結果】1)N群では呼吸性アシドーシス負荷によって細静脈拡張が観察されたがInd共存下で消失した。

細動脈、毛細血管径には有意な変化を認めなかった。2)N群に較べH群では、平均肺動脈圧の上昇率が大きく、N群で認められた細静脈拡張の減弱が観察された。3)興味深いことにL-NAMEはH群の細静脈拡張を回復させると同時に還流液中のPGI_2濃度を上昇させた。これらの奇異現象はInd共存下で抑制された。以上の観察結果より、高濃度酸素暴露損傷肺では呼吸性アシドーシスに対する感受性が増加し、これには細静脈のCO_2に起因する血管拡張反応の鈍麻が関与するものと考えられた。また、L-NAMEにはCOX刺激作用と言う従来報告されていない作用が存在することが明らかとなった。21%酸素環境下で飼育した対照群(N群)と高濃度酸素環境下で飼育した損傷肺を有する群(H群)において還流肺を作成し呼吸性アシドーシス(RAC;21%O_2,15%CO_2,背景ガスN_2)ならびに代謝性アシドーシス(MAC;21%O_2,5%CO_2,背景ガスN_2で換気しながら還流液に少量の塩酸を加え、CO_2分圧一定のまま細胞外pHを変化)を負荷した場合に肺細葉内微小血管が如何なる動態を示すかについて解析した。肺微小血管動態を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。微小血管構築把握のためにFITC-dextranを還流液中に添加した。呼吸性ならびに代謝性アシドーシスの血管収縮・拡張に及ぼす血管作動性物質、プロスタグランジンならびに一酸化窒素(NO)の関与を明らかにするため構造型ならびに誘導型シクロオキシゲナーゼ(COX-1,COX-2)の阻害剤であるインドメサシン(IN群)、誘導型COX-2の特異的阻害剤であるNS-398(NS群)、構造型ならびに誘導型NO合成酵素(ecNOS,iNOS)の阻害剤であるL-NAME(L群)、iNOSの特異的阻害剤であるアミノグアニジン(AM群)を加えた。【結果】1)N群に較べH群では、RAC条件において平均肺動脈圧の上昇率が大きく、N群で認められた細静脈拡張が消失した。しかしながらL投与において細静脈の拡張は回復した。L投与下のRAC条件下ではH群の細動脈も拡張した。以上の反応はAM投与によっては発生せず、IN投与によって消失した。しかしながら、これらの反応はNS投与によっては修飾を受けなかった。2)RAC条件で認められた上記の興味ある反応はMAC条件下では認められなかった。以上の解析結果より、高濃度酸素暴露損傷肺では細静脈を中心にCO_2による拡張反応が消失するが、この拡張反応の消失はecNOSのup-regulationに起因する過剰のNOによってCOX活性、特にCOX-1が抑制されたためだと結論した。21%酸素環境下で飼育した対照群(N群)と高濃度酸素環境下で48時間飼育した損傷肺を有する群(H群)において肺組織より抽出した。その検体を用いて肺組織中のecNOS、iNOS、COX-1、COX-2の蛋白量を各酵素に対するmonoclonal抗体を用いてウェスタン・ブロット法によって定量・測定した。N群にあっては、ecNOS、COX-1の蛋白発現を認めたがiNOS、COX-2の発現はウェスタン・ブロット法を用いる限り検出できなかった。H群にあっては、ecNOSの発現がN群の3.8倍に上昇したがiNOSの発現増加は認められなかった。
バイオ３Dプリンタによるヒト脂肪幹細胞小口径血管の研究

ヒト幹細胞由来の血管構造体に関しては長さ1cm弱、内径23mm程度の構造体を用意できる環境を整えている。現在までに作成した血管モデルの検討及び臨床との結びつけの検討を行なっている。臨床での研究モデル・背景として、第108回九州・沖縄形成外科学会学術集会2018年10月27日北九州にて血管型ベーチェット病を有する両側下腿Gustilo3b開放骨折の一例を発表した。第45回日本マイクロサージャリー学会2018年12月6日大阪にて血管型ベーチェット病を有する両側下腿Gustilo3b開放骨折の一例の発表を行った。これらの発表をもとに、重度四肢外傷や下肢虚血に対するヒト幹細胞由来の血管構造体をグラフトとし、遊離皮弁を移植するモデルを考案している。このモデルは、臨床での需要が多いと考えられ、臨床応用の必要性が高いと考えている。近年は、本研究で使用した自動培養装置ACP-1と同様の培養装置が保険適応となり、本方法での培養血管作成もますます注目されると考えられる。本方法は昨年、保険適応となった自動培養装置とは異なり、scafold freeでの培養を行うことで、他種・他個体の細胞や足場組織を使わないため、アレルギーなどの生体反応を引き起こすことが非常にすくない。そのため、より安全な血管構造体が作成できる利点があある。現在はさらに種々の3Dプリンター(HICTOP)を用いた構造体作成の研究を行なっている。本年度も動物実験及び臨床応用への道を検討していきたい。勤務施設の移動に伴い、現在は大学共同研究院の身分であるため,動物実験に関しては遅れている。実験モデルに関しては下肢血管吻合パターンに関して、臨床及び学会発表等を行っている。下肢における吻合様式も端々吻合よりも端側吻合が適しているというデータを検討している。3Dプリンターの研究や構造体作成の研究を行う予定である。また、現段階までの血管吻合に関するデータを海外で発表を行いたいと考えている。現在まで使用していた動物実験施設の移動に伴い、移植設備の申請・認定更新の手続きを行っている。また、研究モデル・背景として、第41回頭頸部癌学会平成29年8月において、頭頸部における陰圧閉鎖療法と洗浄処置を発表した。第6回重度四肢外傷マイクロサージャリーmicrosurgery meeting宮崎平成29年12月8日において、下腿遠位への遊離組織移植における膝関節周囲の血管選択の発表を行った。また、2017 AOCMF fellowshipを受賞し、Pitie Salpetriere University Hospitalフランスパリに10月30日-11月24日の期間、海外研修を行った。これらの発表・研修をもとに、重度下肢損虚血に対するヒト幹細胞由来の血管構造体をグラフとして遊離皮弁を移植するモデルを考案している。このモデルは、さらに臨床で需要の多いため、臨床応用の必要性が高いと考えている。本方法では昨年、保険適応となった自動培養装置とは異なり、scafold freeでの培養を行うことで、他種・他人の細胞や足場を使わないため、アレルギーなどの生体反応を引き起こすことが非常にすくない。そのため、より安全な血管構造体が作成できる。本年度も動物実験を進め、臨床応用への道を検討していきたい。動物実験施設の移動に伴い、新規施設の申請・設備の準備が必要なため,動物実験に関しては遅れている。実験モデルに関しては下肢血管吻合パターンに関して、臨床でも学会発表等を行っている。

実験モデルに関しては下肢血管吻合パターンに関して、臨床及び学会発表等を行っている。下肢における吻合様式も端々吻合よりも端側吻合が適しているというデータを検討している。動物実験施設での利用申請及び、備品購入を行い、来年度は数例の移植を行う予定である。3Dプリンターの研究や構造体作成の研究を行う予定である。また、現段階までの血管吻合に関するデータを海外で発表を行いたいと考えている。動物実験の実験スケジュール調節のため研究の遂行が少し遅れているため
リアルタイムでの習熟度別グループ学習を支援するネットワーク型教材の開発と評価

本研究は,小学校における習熟度別学習の現状と課題を明らかにし,習熟度別学習を支援するネットワーク型の教材を開発し,その効果を検証することを目的としている。そのため,栃木県内の小学校427校に対して習熟度別学習の実施状況,学習効果,そして課題について調査(回答数334校,回答率78.2%)を行った。その結果,学年にかかわらず最も実施されている教科は「算数」(全ての学年で95.7%以上の割合で実施)であることがわかった。また,習熟度別学習の指導方法の1つとして,コンピュータを活用することが望まれているにも関わらず,学習者の進度に適したソフトウェア教材が未整備であるという課題も明らかになった。そこで,「算数」の習熟度別学習を支援するために(1)10のまとまりを訓練する教材,(2)乗法九九の意味を量から修得させる教材,(3)学習者間の競争から乗法九九の回答速度と正確さを訓練する教材の3種類の教材を開発し,その効果を小学校での授業をとおして検証した。その結果,以下の結果を得ることができた。(1)の教材を用いた結果,下位の学習者の正答数を向上させる効果が高いことがわかった。(2)の教材を用いた結果,乗法九九を正確に修得と乗法九九の意味理解の深化が図れることがわかった。(3)の教材を用いた結果,他者とリアルタイムで競争させる機能が,学習者の習熟度に応じて解答の正確さを向上させることがわかった。以上のことから,本研究で開発した学習者の習熟度に応じた教材は,習熟度の低い学習者の学力の向上に有効であることがわかった。今後は,これらの開発した教材を広く活用できるよう広報活動を行うとともに,新たな教材の開発に努めていく予定である。本年度は,栃木県内の小学校における習熟度別学習の実態を調査し,そこから必要な教材の機能について検討した。まず実態調査は,栃木県内の小学校(427校)に対し,アンケートを郵送し,その回答(回答数334校,回答率78.2%)から行った。その結果,以下のことが明らかになった。(1)実施状況について:回答のあった334校のうち,習熟度別学習を実施している学校数は182校(54.5%)であった。一方,152校(45,5%)の学校では,実施していなかった。その理由として多かったのは,「少人数学級のため必要ない」という趣旨のものであった。また,実施している教科について調査した結果,学年にかかわらず最も実施されている教科は「算数」(どの学年でも95.7%以上の割合で実施)であることが分かった。(2)クラス編成について:習熟度別学習を実施するためのクラス編成の方法について調査した。その結果,87校(60%)が児童主体でクラス編成をしていることが分かった。しかし,この方法では,児童の能力に適したクラス編成が困難であるとの指摘もあった。(3)コンピュータの利用状況について:習熟度別学習にコンピュータを利用している割合を調査した結果,利用している学校は27校(15.3%)であった。一方,利用していない学校は149校(84.7%),その中で利用したいと考えている学校数は84校(54.2%)であった。このことの理由の多くは,「適したソフトウェアが無い」,「コンピュータ環境の脆弱」であった。また,「コンピュータでは,児童同士の学び合いを阻害する」という意見もあった。このことから,習熟度別学習に適したソフトウェア教材の開発が必要であることが分かった。以上のことから,本研究で開発する教材は,教科を「算数」とし,学習者の能力に応じて段階的な学習が行えるとともに,学習者同士の学びあいを支援する機能を持つものとした。次年度は,具体的な教材を作成し,その効果を検証する。本年度は,17年度に実施した栃木県内の小学校における習熟度別学習の実態調査の結果を元に,教科「算数」において,学習者の能力に応じた段階的な学習が行えるとともに,学習者同士の学びあいを支援する機能を持つ教材を作成し,その学習効果を検証してきた.開発した主な教材には,(1)かけ算九九の習熟を図ることを目的に,教材画面上に提示される問題(全10問)の回答の速さと正確さを他の学習者(最大4人)とリアルタイムで競争できる教材,(2)基本計算(加算,乗算)を繰り返し練習することを目的に,81マス計算(縦9マス,横9マス)用のソフトウェア教材,(3)念頭計算を練習することを目的としたパズル型の教材がある.教材(1)の特徴は,オンラインゲームの様に競争に参加する学習者が,それぞれの学習者の画面上で同一に表示される.各学習者は参加している全ての学習者の回答状況をリアルタイムに確認できる.これにより,学習者の競争の意識を高めるとともに,学習者の学び合いを支援している.教材(2)の特徴は,学習者個人の学習履歴と他の学習者の成績(正答数と回答時間)を順位としてインターネット上で閲覧できるようにした.これにより,繰り返し練習する学習の問題点である,学習意欲の低下を抑制できると考えた.

教材(3)の特徴は,念頭計算を練習する方法の1つとして,10のまとまりを繰り返し作成させる教材とした.方法は,画面上の無作為に選ばれた2つの数字(1から9)を枠の中に配置していき,10が作成できると画面上からその数が消えるようにした.これらの教材を用いた検証授業の結果,教材(1)では計算の正確さの向上,教材(3)では念頭計算の苦手な学習者の計算力の向上が見られた.また,教材(1)から(3)の全てにおいて学習意欲が向上する効果があることが分かった.次年度は,これらの教材を改善し,ネットワーク上で利用できる統合型の教材を作成し,その効果を検証する.本研究は,小学校における習熟度別学習の現状と課題を明らかにし,習熟度別学習を支援するネットワーク型の教材を開発し,その効果を検証することを目的としている。そのため,栃木県内の小学校427校に対して習熟度別学習の実施状況,学習効果,そして課題について調査(回答数334校,回答率78.2%)を行った。その結果,学年にかかわらず最も実施されている教科は「算数」(全ての学年で95.7%以上の割合で実施)であることがわかった。また,習熟度別学習の指導方法の1つとして,コンピュータを活用することが望まれているにも関わらず,学習者の進度に適したソフトウェア教材が未整備であるという課題も明らかになった。そこで,「算数」の習熟度別学習を支援するために(1)10のまとまりを訓練する教材,(2)乗法九九の意味を量から修得させる教材,(3)学習者間の競争から乗法九九の回答速度と正確さを訓練する教材の3種類の教材を開発し,その効果を小学校での授業をとおして検証した。その結果,以下の結果を得ることができた。(1)の教材を用いた結果,下位の学習者の正答数を向上させる効果が高いことがわかった。(2)の教材を用いた結果,乗法九九を正確に修得と乗法九九の意味理解の深化が図れることがわかった。(3)の教材を用いた結果,他者とリアルタイムで競争させる機能が,学習者の習熟度に応じて解答の正確さを向上させることがわかった。以上のことから,本研究で開発した学習者の習熟度に応じた教材は,習熟度の低い学習者の学力の向上に有効であることがわかった。今後は,これらの開発した教材を広く活用できるよう広報活動を行うとともに,新たな教材の開発に努めていく予定である。
土質材料の室内せん断波速度計測方法の研究開発

研究背景と目的:地震・津波・洪水などの被害を最低限にするために、対象とした地盤の災害シミュレーションを行い、災害が起こる前に適切な対策をしておく必要がある.人工物と異なる自然地盤の力学特性を把握するためには、現場採取した試料を用いて室内実験を行い、土質パラメーターを評価する必要がある.本研究では、土のせん断剛性率を決定するためのせん断波速度(Vs)を測定するベンダーエレメント(BE)試験の新たな材料開発を検討した.試験装置・試料および試験方法:直径10cm、高さ20cmの円筒アクリル製モールドの上部に、高さ20cmの空圧室を設置した.空圧室内の土層厚は78cmとし、供試体の高さは2728cm, BE間の伝播距離は1027cmとなった密度一定のアルバ二砂供試体を作製し、市販の圧電セラミックスを組み合わせて新型BEとした、ファンクションジェネレータで単発正弦波信号を送信し、オシロスコープで受信記録して、次の2つの方法で実験を行った.1)新型BEを送信側に接続し、従来型BEで受信信号を測定した.次に送信・受信のBEを入れ替えて測定した, 2)従来型BEで発信したせん断波を受信するため、リン青銅板(0.3mm)にひずみゲージ4個を貼り付けて「ひずみ型受信器」を作製して測定した.研究成果と問題点:寸法25×10×0.1mmのバイモルフ型BE要素の場合、せん断波の測定することができた.また、伝播距離10cmで測定できることを確認した.新材料は従来型BEと同様にバイモルフ型であるが、現時点の購入価格は20分の1程度で、試験コストの削減につながると考えられる.しかし、使用した要素は強度が弱く曲がり易い性質のため、現段階での使用は緩い試料だけに限られており、一般の固い試料のVs評価にも使用できるように改良することが今後の課題である.さらに2)の試験では、作製したひずみ型受信器で測定することができなかった.ひずみゲージを取り付けた板の長さ・幅及び材質を変えて試すことが別課題として考えられる.研究背景と目的:地震・津波・洪水などの被害を最低限にするために、対象とした地盤の災害シミュレーションを行い、災害が起こる前に適切な対策をしておく必要がある.人工物と異なる自然地盤の力学特性を把握するためには、現場採取した試料を用いて室内実験を行い、土質パラメーターを評価する必要がある.本研究では、土のせん断剛性率を決定するためのせん断波速度(Vs)を測定するベンダーエレメント(BE)試験の新たな材料開発を検討した.試験装置・試料および試験方法:直径10cm、高さ20cmの円筒アクリル製モールドの上部に、高さ20cmの空圧室を設置した.空圧室内の土層厚は78cmとし、供試体の高さは2728cm, BE間の伝播距離は1027cmとなった密度一定のアルバ二砂供試体を作製し、市販の圧電セラミックスを組み合わせて新型BEとした、ファンクションジェネレータで単発正弦波信号を送信し、オシロスコープで受信記録して、次の2つの方法で実験を行った.1)新型BEを送信側に接続し、従来型BEで受信信号を測定した.次に送信・受信のBEを入れ替えて測定した, 2)従来型BEで発信したせん断波を受信するため、リン青銅板(0.3mm)にひずみゲージ4個を貼り付けて「ひずみ型受信器」を作製して測定した.研究成果と問題点:寸法25×10×0.1mmのバイモルフ型BE要素の場合、せん断波の測定することができた.また、伝播距離10cmで測定できることを確認した.新材料は従来型BEと同様にバイモルフ型であるが、現時点の購入価格は20分の1程度で、試験コストの削減につながると考えられる.しかし、使用した要素は強度が弱く曲がり易い性質のため、現段階での使用は緩い試料だけに限られており、一般の固い試料のVs評価にも使用できるように改良することが今後の課題である.さらに2)の試験では、作製したひずみ型受信器で測定することができなかった.ひずみゲージを取り付けた板の長さ・幅及び材質を変えて試すことが別課題として考えられる.
嫌気性廃水処理の新たな未知現象：複数種の微生物による嫌気性バルキングの理解と制御

昨年度の実施したExpanded granular sludge bed (EGSB)リアクター(以下、EGSB-A)の嫌気性バルキングとは別に、食品製造廃水を処理する中温Expanded granularsludge bed (EGSB)リアクター(以下、EGSB-B)において、新たな嫌気性バルキングが確認された。16S rRNA遺伝子アンプリコン解析を行った結果、嫌気性バルキング汚泥において存在比が有意に増加した微生物種は、ユリアーキオータ門(2種)、クロロフレキシ門(2種)およびプロテオバクテリア門(3種)に属する微生物であった。上述の微生物種の16S rRNAに特異的なDNAプローブをそれぞれ設計した後、hybridization chain reaction-fluorescence in situ hybridization (HCR-FISH)法を適用した結果、メタノサエタ属アーキア(1種)およびクロロフレキシ門細菌(2種)が糸状性の形態を示した。スピアマンの順位相関係数を用いた相関関係を評価した結果、上述の3種の糸状性微生物同士に強い正の相関が得られただけでなく、他の微生物(4種)との間にも強い正の相関が得られた。これらの統計解析結果は、当該嫌気性バルキングは、運転状況や廃水性状の変化によって、糸状性微生物の他、4種の微生物の異常増殖によって複合的に発生したことを示唆していた。本年度、EGSB-Aリアクターの設置企業の問題から汚泥のサンプリングが困難となり、昨年度に引き続いた解析を進めることが難しい状況となった。そのため、EGSB-Bリアクターで発生した新たなバルキング現象を対象として研究を進めるように計画を変更した。その結果、EGSB-Bとは異なる複数種の微生物群が嫌気性バルキングに関与することを明らかにした。EGSB-Aリアクターの設置企業の問題から、昨年度に引き続いた解析を進めることが難しい状況となった。昨年度得られたノウハウをもとに、EGSB-Aリアクターのバルキングに関わる微生物群を比較的迅速に明らかに成功することした。EGSB-Bリアクターのバルキング汚泥と同様に、EGSB-AリアクターのバルキングもFluorescence in situ hybridization法(FISH法)での検出は困難であったため、HCR-FISH法によって糸状性の形態を示すバルキング原因菌より蛍光を得ることに成功した。現在、この検出ツールを用いて、健全なグラニュール汚泥におけるバルキング原因菌の空間分布を評価している最中である。暫定的な結果ではあるものの、クロロフレキシ門細菌は汚泥表面に存在することが明らかにされつつある。クロロフレキシ門細菌の分離・培養ができれば、直接的なドラフトゲノムの作成やDifferential coverage binning法が容易となる。現在、グルコースおよび酵母抽出液を用いた集積培養を行っているところである。本年度、昨年度から研究を実施していたEGSB-Aリアクターのサンプリングが困難となり研究計画どおりに進められない問題が発生した。そのため、急遽別のEGSBリアクター(EGSB-B)の嫌気性バルキングの研究サンプルの調達に成功した。当初、網羅的なゲノム解析を検討していたが、当初計画した内容に培養法を加えることによって、研究計画の遅れを取り戻す検討を図った。H30年度において、再度整備したDNAプローブとFISH法によって、健全な汚泥におけるバルキング原因菌の空間分布が評価できると思われる。ただ、FISH法での空間分布評価が思わしくない場合は、HCR-FISH法に変更して対応する事を計画している。ただし、HCR-FISH法は、汚泥切片内微生物の蛍光観察に利用された実績はないため、実験時に発生した諸問題は、HCR-FISH法の開発者である共同研究者の山口とともに改善に向けて取り組む予定である。Stableisotopeprobing法の実施も計画していたが、空間分布の調査から推定される基質利用性の情報をもとに、クロロフレキシ門細菌の分離を試みる。現在、嫌気性消化リアクターから分離した微生物種を研究事例として、本研究に必要なドラフトゲノム構築に必要なバイオインフォマティクス環境の整備を完了した。今後、クロロフレキシ門細菌の分離ができなかった時のことも考慮して、MDA法でのゲノム構築よりもむしろ、Differential coverage binning法によるドラフトゲノム構築に研究計画の骨格に据えるため、こちらの環境の整備も早急に行う予定である。そのため、研究協力者の産業技術総合研究所成廣主任研究員との打ち合わせも密にしておく。高負荷運転が可能なExpanded granularsludge bed (EGSB)リアクターにおいて、新たな嫌気性バルキング現象が確認されており、16S rRNA遺伝子レベルではあるが、微生物機能の未知な複数の微生物群(バクテロイデス門とクロロフレキシ門)が関与していることを突き止めている。本研究では、嫌気性バルキングの制御技術体系の構築を目指して、当該嫌気性バルキング現象のメカニズムの解明を目的とした。まず、本研究では、当該未培養微生物がバルキング原因菌の特徴である糸状性の形態を有するかを明らかにするため、これらの微生物群の16S rRNAに特異的なDNAプローブを設計した。設計したDNAプローブと高感度な微生物蛍光検出法であるhybridization chain reaction-fluorescence in situ hybridization (HCR-FISH)法を用いた結果、バクテロイデス門とクロロフレキシ門に属する未培養微生物が、バルキング原因菌の特徴である糸状性の形態であることを明らかにした。

特に、バクテロイデス門のVadinHA17クラスターに属する糸状性細菌は、他のバクテロイデス門細菌やクロロフレキシ門細菌よりも高頻度に検出された。次に、バルキング原因菌同士や嫌気性バルキング汚泥内に存在する他の微生物との相関関係を統計的に評価した結果、バクテロイデス門に属する2種のバルキング原因菌には、強い正の相関があった。しかしながら、バクテロイデス門細菌とクロロフレキシ門細菌およびクロロフレキシ門細菌同士には、正の相関は確認されなかった。これらの結果は、バクテロイデス門細菌の異常増殖の要因は同一であるが、クロロフレキシ門細菌の異常増殖の要因とは異なることを示唆していた。バクテロイデス門とクロロフレキシ門に属する微生物機能の未知な複数の微生物の微生物機能を推定するため、これらの微生物の16S rRNAに特異的DNAプローブとFluorescence in situ hybridization法(FISH法)を用いて健全な汚泥の空間分布の評価を計画していたが、研究開始前に得た16S rRNA遺伝子配列情報では特異性の高いDNAプローブの設計ができなかった。バルキング原因菌の全16S rRNA遺伝子を獲得するため、新たに16S rRNA遺伝子クローニング法を適用した。得られた16S rRNA遺伝子配列をもとにDNAプローブを設計した結果、特異性の高いDNAプローブを設計できた。次に、設計したプローブの反応条件を決定した後、FISH法を用いてバルキング原因菌の形態を明らかにすることを試みたが、FISH法での検出は困難であった。そこで本研究では、高感度な微生物蛍光検出法であるhybridization chain reaction-fluorescence in situ hybridization (HCR-FISH)法を採用した結果、糸状性の形態を示すバルキング原因菌より蛍光を得ることに成功した。健全な汚泥におけるバルキング原因菌の空間分布の評価には至らなかったものの、次年度以降実施できるツールと方法は確立できた。本研究計画にはなかったものの、嫌気性バルキング現象のメカニズムの解明とバルキング原因微生物の機能予測を円滑にするため、スピアマンの順位相関係数をもとにした微生物間の相関関係を評価した。得られた解析結果は、複数種のバルキングの発生メカニズムの解明に寄与する内容であった。本年度、研究計画どおりに完全には進捗しなかったが、研究計画を達成するために改善を加えて研究を推進したともに、研究目的に達成するために新たな解析を加えて実施した。昨年度の実施したExpanded granular sludge bed (EGSB)リアクター(以下、EGSB-A)の嫌気性バルキングとは別に、食品製造廃水を処理する中温Expanded granularsludge bed (EGSB)リアクター(以下、EGSB-B)において、新たな嫌気性バルキングが確認された。16S rRNA
分子レベルの変化の検出に基づく脳機能の解析

記憶・学習、情動など、神経系の可塑的な変化を伴う脳の高次機能や、概日リズム(約24時間周期のリズム)を作り出す体内時計など、脳の持つ多くの機能では、神経細胞における遺伝子の発現調節が重要な役割を果たしている。この様な分子レベルの変化を、in vivoでリアルタイムに観察することができれば、脳機能のメカニズムを解明する上で、多大の成果をもたらし得る。本研究では、記憶・学習を始めとした脳機能に対応して、蛍光蛋白を発現するトランスジェニックマウスを作成し、脳における遺伝子レベルの変化をリアルタイムに観察する手法の開発を行った。研究の第一段階として、強い蛍光強度を示し、なおかつ細胞内で短時間に分解される、レポーターの開発を行った。次に、このレポーターの遺伝子を、脳活動に伴って誘導されることが知られている、Arc遺伝子やZif268遺伝子のプロモーターにつなぎ、トランスジェニックマウスの作成を行った。特にArc遺伝子のプロモーターを使ったマウスでは、大脳皮質や海馬、線条体など、可塑的な変化が起こり易い脳の領城でレポーターの強い発現が見られた。さらに、このマウスでは、眼からの光刺激に対応して、大脳皮質視覚野に強い蛍光が誘導された。大脳皮質における蛍光の変化を、生きたマウスで経時的に観察するため、麻酔下でマウスの頭蓋骨を削って薄くし、さらにその上から無色透明な樹脂を塗り、頭蓋骨越しに脳が観察できるような処置を施した。この処置により、生きているマウスの大脳皮質の蛍光変化を、経時的に観察することができるようになった。すなわち、脳内の遺伝子レベルの変化をリアルタイムで観察することが可能となった。今後、この手法を、様々な脳機能の解析に適用していく予定である。脳の持つ多くの機能では、神経細胞における遺伝子の発現調節が重要な役割を担っている。この様な分子レベルの変化を、リアルタイムに検出することができれば、脳機能のメカニズムを解明する上で、多大な成果をもたらし得る。本研究では、研究代表者が既に成功している、概日リズム関連の遺伝子のみならず、記憶・学習と密接に関係した遺伝子の発現変化を、遺伝子工学的手法を駆使して可視化することを目指した。c-fos,Arc,Zif268など、概日リズムや記憶・学習と関係して誘導されることが知られている遺伝子のプロモーターを単離し、それらにルシフェラーゼのcDNAをつないだコンストラクトを作成した。さらにそのコンストラクトを用いてトランスジェニックマウスを作成した。C-fos遺伝子のプロモーターを用いたトランスジェニックマウスでは、本来のC-fos遺伝子のmRNAと同様に、光刺激によって視交叉上核(概日リズムの中枢)にレポーター(ルシフェラーゼ)のmRNAが誘導されることを明らかにし、このトランスジェニックマウスが発光による遺伝子モニタリングに有用であることを示した。さらに、c-fos,Arc,Zif268などのプロモーターと、さまざまに改良した短時間半減期型の蛍光蛋白のcDNAを組み合わせたコンストラクトを作成した。これらのコンストラクトを分散培養した神経細胞に遺伝子導入し、シグナル強度が強く、なおかつ遺伝子発現の変化に対応して、ダイナミックに変化するものを選び出した。脳の持つ多くの機能では、神経細胞における遺伝子の発現調節が重要な役割を果たしている。遺伝子レベルの変化を、経時的に且つ脳の広い領域で同時に観察することができれば、脳機能のメカニズムを解明する上で、多大の成果をもたらし得る。本研究では、記憶・学習を始めとした脳機能に対応して蛍光蛋白を発現するトランスジェニックマウスを作成し、脳における遺伝子レベルの変化をリアルタイムに観察する手法の開発を行った。記憶・学習など、脳に可塑的な変化が生じる際に誘導されるArc遺伝子やZif268遺伝子のプロモーターに、短時間半減期型の蛍光蛋白の遺伝子(レポーター)をつないだトランスジェニックマウスの解析を行った。

どちらのマウスも脳でレポーターの発現が見られたが、特にArc遺伝子のプロモーターを使ったマウスでは、大脳皮質や海馬、線条体など、可塑的な変化が起こり易い脳の領域で強い発現が見られた。さらに、このマウスでは、眼からの光刺激に対応して、大脳皮質視覚野に強い蛍光が誘導されることを見出した。この大脳皮質における蛍光の変化を、生きたマウスで経時的に観察するため、麻酔下でマウスの頭蓋骨を削って薄くし、さらにその上から無色透明な樹脂を塗り、頭蓋骨越しに脳が観察できるような処置を施した。この処置により、生きているマウスの大脳皮質の蛍光変化を、経時的に観察することができるようになった。すなわち、脳内の遺伝子レベルの変化をリアルタイムで観察することが可能となった。今後、この手法を、様々な脳機能の解析に適用していく予定である。
鼻咽腔閉鎖機能強化装置開発に関する実験的研究 -持続的電気刺激が口蓋筋におよぼす影響について-

口蓋裂児が正常言語を習得するためには鼻咽腔閉鎖機能を獲得することが不可欠である。鼻咽腔閉鎖機能の強化方法は、ブロ-イングと吸啜を用いた口蓋筋の負荷訓練が専ら行われているが,その他の訓練用装置は見当たらない。近年下腿筋など四股の筋肉については労力を要するトレーニングの代わりに電気刺激を用いた機能訓練が利用され始めており,その有用性についても報告が散見されるようになったが,口蓋筋に対する電気刺激の効果について言及した報告は皆無である。今回、我々は幼ラットを用い電気刺激が口蓋筋におよぼす影響を形態学的・組織化学的に観察し若干の知見を得た。3週齢ウイスター系幼ラットを用い、高頻度・短時間電気刺激群,高頻度・長時間電気刺激群,低頻度・短時間電気刺激群,低頻度・長時間電気刺激群および対照群の5群を設定した。ネンブタール腹腔内麻酔下に,各刺激群に低周波電気刺激装置を用い,刺激電極を軟口蓋の左右翼状突起部に置き,高頻度刺激群には持続時間10msecの矩形波を60Hzで,低頻度電気刺激群には持続時間10msecの矩形波を10Hzで,短時間群には1日10分間,長時間群には1日20分間刺激した。生後3週より8週まで毎日刺激を行い,8週間後に屠殺し,体重測定後,軟口蓋を一塊として切除し凍結切片を作製し,H.E,PAS,myosinATPace,NADH,SDHの酵素組織染色を行い組織像を観察し,筋繊維のタイプ分類を行い,Nexusコンピュータ画像解析装置を用いて各筋線維数および断面積を測定した。体重変化においては各群間に有意差は認められなかった。組織所見では,刺激群のほうが対照群より毛細血管が多く,SDHに濃染する傾向が認められた。8週齢における口蓋筋の筋線維数では対照群で平均256.5個,刺激群では平均243.7個と二群間に有意差は認められなかった。筋断面積では対照群の平均10.4μに対し,刺激群で平均12.3μと刺激群の方が大きい傾向が認められたが,刺激群間では差は認められなかった。
マルチメディア時代における外国語としてのフランス語教授法研究

本研究の目的は、日本の大学でフランス語教育に携わる人々のためにマルチメディア時代における外国語としてのフランス語教授法を提示することである。このためにさまざまなCALL授業のあり方を、フランス語の各種授業科目(総合基礎あるいは技能別専門)の枠のなかで探求した。効果的な言語学習の方法として以下のものがあげられる。・わかりやすいプレゼンテーション(これは言語そのものとは関係しないが、CALLシステムの補助的な、しかし重要な可能性である)・インターネットによる調査学習(あるテーマ、課題にたいして資料を収集して整理する)・Web翻訳(グループによるプロジェクトワークとして学生たちが自分の興味を持つ題材を取り上げる)・物語の創作(個人あるいはグループでの作文にたいして検討・修正個所を指示しながら、読むに値する世界を作る)・モデュール形式のオンライントレーニング(一連の読解と聴解用の練習を可変的リズムで実行する)・文学テクストのインタラクティヴな読解(ベースは自由だが、目標設定と作業工程の明確な読書)いずれの方法においても、計画的に教授と学習の相乗効果を目指す教授者の側からのフォローがともないつつ、学習者が自由で創造的な活動を通して言語学習を実行できるときに、CALLは最も有効かつ快適な教育の場を提供できる。CALLシステムは、言語学習に必要な情報を柔軟に活用し、そこから多様な学習活動を促進できる。それゆえ日本人教師、フランス人教師そしてコンピュータという3者が連携して授業を行う協同アプローチが、今後の総合的な言語能力を習得させるための外国語教育において最も実り豊かな教授法となるであろう。本研究の目的は、日本の大学フランス語教育に携わる人々のためにマルチメディア時代における外国語としてのフランス語教授法を提示することである。そのためにCALL(Computer Asslsted Language Learnig)が可能とする多様な授業のあり方を体系的に研究することとし、本年度は以下の調査等を実行した。1 CALL教育実践校のうちCALL教室でフランス語の授業が行われている高等教育機関の確認と、その授業の目的、内容、方法に関する調査:広島大学外国語教育研究センター主催によるシンポジウム「マルチメディア時代の外国語教育を考える」(1997年12月13日)をCALL専門委員会長として組織し、16の大学、短大、高専の参加者から上記調査のためのアンケートの回答を得た。これと並行し、インターネットによる調査も継続している。2フランス語教育に参考となるあるいは応用できるデータの整理・分類を進めた。3外国語教育あるいは学習用の各種ソフトを購入し、その分析と評価を進めた。4CALLに関する図書を購入し、問題点・方法論の検討を進めた。6広島大学留学生センター主催による講演・討論会「マルチメディアと外国語教育」において、研究テーマの一部の紹介として「CALLにおける教師の役割-協同アプローチのなかでの授業形態が要求するものとは-」の題目で講演を行った(1998年1月23日)。そのためにCALL(Computer Assisted Language Learning)が可能とする多様な授業のあり方を体系的に研究することとし、本年度は以下の研究調査等を実行した。1 CALL教育をすでに実施、あるいは実施予定の高等教育機関の確認と、その授業の目的、内容、方法に関する調査;平成9年度に広島大学において行われたシンポジウム「マルチメディア時代の外国語教育を考える」の際に行ったアンケートの回答を参考にして、より精密な調査項目を設定し、新たなアンケート用紙を郵送により全国の主たるCALL関連機関へ配布した。6上智大学に異動後、特定の方法論を試験するためにCALL授業用の自主ソフトの制作を始めた。

そのためにCALL(Computer Assisted Language Learning)が可能とする多様な授業のあり方を体系的に研究することとし、本年度は以下の研究調査等を実行した。1 CALL教育をすでに実施、あるいは実施予定の高等教育機関の確認と、その授業の目的、内容、方法に関して以下の調査を行った:・フランス語のCALLを実施している教育者の授業の視察・フランス語のCALLを実施している教育者へのヒアリング・インターネットで学習プログラムを公開しているサイトの確認2フランス語教育に参考となるあるいは応用できるデータの整理・分類を進めた。3外国語教育あるいは学習用の各種ソフトを購入し、その分析と評価を進めた。4CALLに関する図書を購入し、問題点・方法論の検討を進めた。5上智大学のCALL教室において、コンピュータとインターネットを利用する課題翻訳及び課題調査と発表の実験を行った。6CALLにおける特定の方法論を試験するために、以下の分野に関する複数の自主制作教材を行った:・テキスト主体のCALL教材・テキストとイラストの相互関係の強いCALL教材・音声と動画を複合させるCALL教材
ナイジェリアの宗教共同体におけるオリシャ崇拝:大西洋を渡るアメリカ黒人の文化実践

本年度の研究(本研究)では、ナイジェリア南西部およびベニン共和国東部にひろがるヨルバランドの人々によって実践されてきた託宣が、新たな実践者であるアフリカ系アメリカ人(アメリカ黒人)のあいだでどのように発展してきたのかに着目しアメリカ黒人の文化実践を考察した。本研究でとりあげる託宣システムは、1960年代前半アメリカ合衆国で公民権運動が高まっていく時代にニューヨークのハーレム地域周辺のハイチ人移民やキューバ人移民<これらの民族が各々実践する宗教、ヴドゥン・サンテリア>を介してオリシャ崇拝とともにアメリカ黒人共同体へと伝わった。本研究では、託宣システムの種類<オビ・メリィンディンログン・イファ>と技術知識、ならびに託宣に欠かすことのできない供犠儀礼について事例をもとに考察したうえで、宗教組織における託宣を次の点から検討した。すなわち、1)地域社会との接点:成員の勧誘、2)司祭と顧客との交渉からみる託宣の役割、3)成員による託宣結果の評価。公民権運動が衰退した以降現在に至るまで、一部のアメリカ黒人共同体において、託宣は神々<オリシャ>とのコミュニケーション手段として、地域社会に宗教運動の存在を広く知らせしめその宗教運動の理解を求める手段として、また新たな崇拝者(宗教組織の成員)を獲得する手段として機能している。くわえて、託宣はアメリカ黒人の崇拝者(潜在的崇拝者)をヨルバランドへと送り、ナイジェリア人の司祭をアメリカへ迎えるという大西洋をまたぐ身体的な文化交渉を生みだしている。本研究は、アメリカ黒人に特徴的であるとされてきた宗教-黒人教会諸派(キリスト教)やブラック・モスレム(イスラム教)-を対象とした研究では明らかにされてこなかったアメリカ黒人の個人的/集団的欲求、世界観について明らかにすることを試みた。また、ヴドゥン・サンテリアを脱カトリシズム化させ、ブラック・モスレムの流れをくんで発展したアメリカのオリシャ崇拝が、再びヨルバランドのオリシャ崇拝文化と錯綜することでどのように変遷しているのかを具体例とともに明らかにした。本年度の研究から明らかになったことを以下に述べる。アメリカ合衆国における黒人社会宗教運動の実践者のあいだでは、アフリカの真正な宗教とはイスラム教である、という見解が普及している。それゆえにアフリカの宗教・文化に関心をもつアメリカ黒人の多くはイスラム教に改宗した経験をもつ。本研究でとりあげるアメリカ黒人のオリシャ崇拝者(宗教運動の実践者)の多くもかつてはイスラム教徒であった。しかし、のちのオリシャ崇拝者はしだいにイスラム教もまたキリスト教と同様にアフリカを「植民地化」した宗教であるという認識を共有するようになる。のちのオリシャ崇拝者は、アフリカの土着の神々であるオリシャを崇拝することこそがあらゆる植民地的支配から脱却できる契機をアメリカ黒人およびヨルバ人(アフリカ人)に与えるという解釈をもとに、みずからの宗教・文化行為を宗教運動として成立させしめた。また彼らにとって重要なのは、オリシャ崇拝は他者を植民地化した歴史がない(制圧的に改宗させた歴史がない)、という事実である。ヨルバランドでは、北方からのイスラム化および主にフランス・イギリスによる植民地制度のもとでのキリスト教化によって土着の神を信仰する人口割合は非常に少ない。ただ、イファ託宣行為や家族信仰、年中・地域行事を通じて土着の神々であるオリシャ=ヴドゥンにたいする信仰が残っている。またベニン共和国では国家によって「伝統宗教週間」(毎年1月15日の前後1週間)が制定され、伝統宗教の価値やそれを実践することの意義が問い直されている。2006年度にはヨルバの神話で人類創造の神と崇められているオドゥドゥワを祝う祭がこの期間に開催された。このオドゥドゥワ祭はベニン共和国やナイジェリアのヨルバ人だけでなく「世界に離散したヨルバ人」とも共有されるべき文化遺産であると定義されている。そのために、ベニン共和国とナイジェリアの国境に祭りの中心会場がおかれ国籍を問わずすべての「ヨルバ人」に開かれたものとなった。以上述べたようなオリシャ崇拝の状況を踏まえて、ヨルバランドの宗教共同体とアメリカ黒人の宗教共同体との宗教・文化交流が同時代的に多面的に促進される過程にあることが明らかになった。

くわえて、託宣はアメリカ黒人の崇拝者(潜在的崇拝者)をヨルバランドへと送り、ナイジェリア人の司祭をアメリカへ迎えるという大西洋をまたぐ身体的な文化交渉を生みだしている。本研究は、アメリカ黒人に特徴的であるとされてきた宗教-黒人教会諸派(キリスト教)やブラック・モスレム(イスラム教)-を対象とした研究では明らかにされてこなかったアメリカ黒人の個人的/集団的欲求、世界観について明らかにすることを試みた。また、ヴドゥン・サンテリアを脱カトリシズム化させ、ブラック・モスレムの流れをくんで発展したアメリカのオリシャ崇拝が、再びヨルバランドのオリシャ崇拝文化と錯綜することでどのように変遷しているのかを具体例とともに明らかにした。
汎用的日本語学習辞書開発データベース構築とその基盤形成のための研究

日本語学習辞書編集を支援する目的で「汎用的日本語学習辞書開発データベース」を作成した。このデータベースは、「現代日本語書き言葉均衡コーパス」を利用した頻度や分布の語彙調査により選定された1万7千920項目の語彙からなる。各語彙には、経験豊富な日本語教師の主観判定に基づく6段階の難易度の他、旧日本語能力試験の等級、品詞、語種などの情報や、語義と用例(作例とコーパスからの実例)が組み込まれている。このデータベースの他、コロケーションリスト、類義語リスト、文化的発見記述文リストを作成し、これら全てを統合した情報の検索システムを(http://jreadability.net/jev)に公開した。世界各国の現地語と日本語とによる二言語日本語学習辞書の開発を支援するための「汎用的日本語学習辞書開発データベース」の構築と,その基盤形成のための研究を目標として,本年度はデータベースの基本設計を固めることができた。具体的には,(1)日本語学習辞書の抱える問題点を明らかにし,見出し語選定や語義と用例の記述方針を決定した。(2)それに基づき,汎用的日本語教育用語彙リストの作成を行い,18000語の教育用語彙を選定した。語彙表の作成にあたっては,まず,日本語教科書コーパスおよびYahoo!知恵袋コーパスの調査をもとに基本語彙(約18000語)を抽出し,全ての語に対して教育経験の豊富な日本語教師5名によって6段階のレベル判定を行った。加えて,「分類語彙表」(国立国語研究所)および「基本語データベース語義別親密度」(学習研究所)との関連付けも行った。当面は6段階レベルの初級から中上級まで(A1からB2まで)の1万語を見出し語とし,それぞれの語の記述を行うことに決定した。尚,語彙表の800項目については用例作成(作例およびコーパスに基づく用例作成)を行った。その他の成果としては,(3)国際東京大学教授川村よし子氏との話し合いにより,氏が中心となって作成したリーディングチュウ太のウェブ辞書と連携し,辞書を拡大することとした。(4)類義語研究班,コロケーション研究班,文化情報研究班など,各研究班がそれぞれ独自に研究集会を持ちデータベースに盛り込む情報の記述方針について検討し,全体会議と分担者会議において成果報告を行った。今年度は,2回の全体会議と1回のヨーロッパ研究集会を開き,活動の進捗状況報告を行うとともに,合計21本の研究発表を行った。さらに,4回の分担者会議とそれぞれの研究班の打ち合わせを重ねることにより以上の成果を得ることができた。世界各国の現地語と日本語とによる二言語日本語学習辞書の開発を支援するための「汎用的日本語学習辞書開発データベース」の構築と、その基盤形成のための研究を目標として、レベル別汎用的日本語教育用語彙リスト(以下『レベル別日本語教育語彙リスト』)のさらなる拡充を行なった。具体的には、1.『レベル別日本語教育語彙リスト』に22語を新規追加してレベル付与および意味情報の追加を行なった。2.『レベル別日本語教育語彙リスト』の各見出し語情報(品詞、語義、例文等)を確認し、修正・追加を行なった。また、首都大学東京自然言語処理研究室(小町守氏・張培楠氏)の協力のもと、半自動で英語訳を作成した。3.類義語記述とコロケーション記述の方針を立て、『レベル別日本語教育語彙リスト』の動詞と名詞の一部については記述を開始し、リストを作成した。4.日本語学習者に必要な文化情報・音声情報について検討した。その上で、文化情報については文化情報コラムの作成に必要なデータ収集を行い、音声情報については見出し語のアクセントの音声データ(肉声)の録音方法について検討し、作業を開始した。今年度は、2回の全体研究集会、2回の分担者会議、各班による会議を実施し、研究打ち合わせを重ねる事により、上記の成果を得る事ができた。また、カザフスタンにて国際研究集会を開催して進捗状況報告を行うとともに、中央アジア各国の辞書使用状況についての調査報告を受けて意見交換を行なった。それにより、より現場のニーズに即したデータベースを構築するための貴重な示唆を得る事ができた。世界各国の現地語と日本語とによる二言語日本語学習辞書の開発を支援するための「汎用的日本語学習辞書開発データベース」の構築と,その基盤形成のための研究を目標として,本年度は平成24年度に作成した汎用的日本語教育用語彙リストのさらなる拡充を行なった。具体的には,1汎用的日本語教育用語彙リストに58語を新規追加してレベル付与および意味情報の追加を行なった。それにより語彙リストの項目数は合計18,010語となった。さらにアクセント情報の付与,レベル名称の変更,B1レベルを中心に約8500例の用例追加,表記情報の見直しを行なった。2コロケーション情報の雛形を検討・作成した。そして,汎用的日本語教育用語彙リストからA1,A2,B1の動詞を抽出し,各動詞のコロケーションを,コーパスを利用して頻度数をまとめ,必須格などの構文によってまとめた。

3文化情報をどの項目に入れるか検討を進め,現在は日本語研修参加者のポートフォリオから項目を抽出してデータ化する作業段階に入っている。今年度は,2回の全体研究集会,3回の分担者会議,各班による会議を実施し,研究打ち合わせを重ねる事により,上記の成果を得る事ができた。また,マレーシアにて国際研究集会を開催して進捗状況報告を行うとともに,アジア各国の辞書使用状況についての調査報告を受けて意見交換を行なった。それにより,より現場のニーズに即したデータベースを構築するための貴重な示唆を得る事ができた。またこの他に,Lago言語研究所代表の赤瀬川史朗氏を招いてのオンラインコーパス検索ツール講習会も開催し,今後コーパスを使用したデータベース構築とその基礎研究を進めていく上で重要となる知見を得ることができた。世界各国の現地語と日本語とによる二言語日本語学習辞書の開発を支援する「汎用的日本語学習辞書開発データベース」の構築と、その基盤形成のための研究を目標として、以下の活動を行なった。1.『レベル別日本語教育語彙リスト』の各見出し語情報(品詞、語義、例文等)の修正・追加を行い、見出し語数1万8000弱の語彙リストを完成させた。さらに、初級前半・初級後半・中級前半のコロケーションリスト、類義語リスト、文化的発見記述文リストを完成させ、『レベル別日本語教育語彙リスト』の情報と統合した上で、「汎用的日本語学習辞書開発データベース」を完成させた。2.「汎用的日本語学習辞書開発データベース」に収録されていない機能語のデータベースとして「機能語用例データベース・はごろも」を完成させた。3.「汎用的日本語学習辞書開発データベース」と「機能語用例データベース・はごろも」をWeb上で検索できる「日本語教育語彙表」のシステムを開発し、http://jreadability.net/jevに公開した。以上の活動のほか、2回の全体研究集会、2回の分担者会議、各班による会議を実施し、研究発表・研究打ち合わせ・意見交換等を行った。これらの活動を通じ、年度内に本プロジェクトの目標をすべて達成することができた。また、2014年12月に筑波大学において第4回国際研究集会を開催し、この4年間の研究成果報告を行うとともに、カザフスタン・キルギスタン・タイ・インドネシア・中国の辞書使用状況調査報告を受け、辞書編集支援とプロジェクト終了後の活動に関する意見交換を行なった。さらに2015年3月に、本研究の集大成として各班が構築したデータベース6点、研究集会での発表論文22篇、雑誌等に発表した研究論文9篇を収録したCD-ROM版「日本語学習辞書科研研究成果報告」を作成し、日本語教育と辞書編集の関係者に配布した。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本語学・日本語教育26年度が最終年度であるため、記入しない。汎用的日本語教育用語彙リストの作成および,それに基づく見出し語の選定という重要な作業がすべて完了したことにより,次年度以降の計画を予定通り進めるための基盤を築くことができた。この点はおおむね順調に進展しているといえる。