hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保健・学校行政恊働型の性・自殺・加虐行為等の思春期問題予防地域システムの開発

保健師・学校・教育委員会・児童養護施設とともに教材と地域システムの検討を重ね、信頼できる大人との間に愛情を感じながら、「生きるための心命」「生と性」を学び、将来に希望を持ち、幸せな人生を送っていくことができるよう紙芝居教材「伝えたい『生』と『性』生きるための心を学ぶ」を作成した。特に性・自殺・加虐行為等の思春期問題のハイリスク状態にある児童養護施設で暮らす子どもたちが、日常の中で愛を言葉も感じることができるように施設内でも利用できる教材の検討も含め行い、子どもたちに向き合い気持ちを確認しながら話を展開できる紙芝居教材とし、様々な職種が連携した地域システムとした。平成25年度本研究では、『生きるための心の教育』教材の介入研究・関連分析を行っていく上で、福島県・福島県、高知県、鳥取県保健師を中心とした保健師とともに、各県の保健師と保健行政における感染症対策・母子保健・精神保健・地域組織活動支援・健康づくり・普及啓発・企画等の横のつながりを強化した地区診断を行い、『生きるための心の教育』教材を用いた教育介入に関する使用目的の説明を受け、実施方法について、地域診断を含め話し合いや保健師対象の研修会も実施し、今後の小学校・中学校・高等学校における実施検討を行った。ほかに、『子どもたちの心と人生を守るための生きるための心の教育・性教育』の講演として、福島県の子どもたちに対し、震災後に現場で実際に問題となって表出している心の健康問題、性被害・加害件等を予防するために、福島県教育委員会企画の教育者向け講演、中学・高校生・保護者向け講演会を『生きるための心の教育』教材を用い実施した。福島県では、教育委員会主催の「夢をはぐくむいのち生きいきプロジェクト事業いのち生きいき研修会」においても、福島県で導入済みの『生きるための心の教育』の説明を福島県4ブロックに分けて教師に向け、説明と活用方法の検討を行い、講演後の相談・必要時には子ども・教員・保護者へのカウンセリングを実施し、地域の保健師などへの紹介なども実施した。これら学校・保健行政の連携協働について、思春期問題予防地域システム案作成に結び付け、思春期問題予防地域システム協議会と教育介入の方法を検討、各県の保健師の『生きるための心の教育』教材を用いた教育介入のトレーニング、質問紙作成の妥当性の検討を行った。平成26年度は、性問題・自殺・加虐行為等の思春期問題と『生きるための心の教育』教材(PPT)について、山形県内の全ての5養護施設と母子保健にかかわる保健行政・学校行政とともに、恊働型の思春期問題予防地域システム協議会を設立し研修会・会議を開催した。特に、親の愛情や養護を十分に受けることができず、性問題・自殺・加虐行為等の思春期問題のハイリスク集団ともなりうる児童養護施設において育っている、小学生・中学生・高校生を中心に展開する教材『伝えたい「生」と「性」生きるための心を学ぶ』を作成することとした。内容は、信頼できる大人との間に愛情を感じながら、「生きるための心」「命」「生と性」を学び、知識を得ていくことによって、将来に希望を持ち、幸せな人生を送っていくことができることにつながるように構成した。媒体は、児童養護施設に勤務する職員が、児童養護施設に勤務する職員が統一した教育ができるよう、また、子どもたちの生きていくためのモデルとして、日常生活の中で、愛情を言葉で伝えやすいように、「紙芝居型」にした。この教材は、養護施設だけでなく、学校・家庭でも使用していくことが期待されている。平成26年度は小学生バージョンを完成した。日本において若年層の性・自殺・加虐行為等の思春期問題は重大な課題であり、幼少時の自己肯定感の向上は重要な予防対策の一つといわれている。これまで検討してきた『生きるための心の教育(性教育)』教材(小学・中学・高校生向けPowerPoint教材,日本家族計画協会,2006)は、児童・生徒・保護者・各自治体の教育委員会等から、性問題だけでなく自殺・加虐行為等の予防に繋がったとの反響を得てきた。そこで本研究では、特に丁寧な心の関わりが求められる児童養護施設に対する小学生から始める思春期問題予防教育の検討と教材開発を目的とした。山形県児童養護施設協議会処遇部会と共に県内全養護施設である5施設を対象とし、施設職員研修会、入所児童・生徒性教育講演会、教育内容検討会を開催し意見を分析し、教育内容の検討を行った。検討の際には『生きるための心の教育(性教育)』教材(小学生向け)を用い、必要事項を抜粋し、追加修正を加えた。その後、児童に接する全施設職員が教材内容を確認し、問題抽出し教材を作成した。施設職員研修会後、施設職員は「子どもたちが幸せな人生を歩めるよう心の土台を作る」「自分の体と心を大切にできるように関わる」「会話を大切にする」等の共通した意志を得た。また、教材検討では、大切な友達・自分を守る・体を守る・大人への成長・大切な命等の必要項目を抽出し、伝えたい「生」と「性」生きるための心を学ぶと題し、全ての子どもたちに愛が伝わることを願い検討を繰り返し、小学生用紙芝居教材・ハンドブックを完成させた。全国的に養護施設職員の配置には資格等の規定がない場合が多く、思春期問題に対しハイリスクといえる背景を持つ養護施設の子どもたちへの接し方や教育に関するマニュアルがない場合も多い。本教材の作成は今後職員のマニュアルとして活用されることも期待できる。引き続き中学生・高校生用紙芝居も作成する。

保健師・学校・教育委員会・児童養護施設とともに教材と地域システムの検討を重ね、信頼できる大人との間に愛情を感じながら、「生きるための心命」「生と性」を学び、将来に希望を持ち、幸せな人生を送っていくことができるよう紙芝居教材「伝えたい『生』と『性』生きるための心を学ぶ」を作成した。特に性・自殺・加虐行為等の思春期問題のハイリスク状態にある児童養護施設で暮らす子どもたちが、日常の中で愛を言葉も感じることができるように施設内でも利用できる教材の検討も含め行い、子どもたちに向き合い気持ちを確認しながら話を展開できる紙芝居教材とし、様々な職種が連携した地域システムとした。協議会を設立し、協議・検討を重ね、教材の作成に着手しているため公衆衛生看護平成27年度は、作成した小学生用紙芝居教材については、山形県だけでなく鳥取県の養護施設内でプレテストし、アンケート聴取し改善点を検討する。また、平成27年度は、中学・高校生バージョンを同様に完成し評価を行い、現場で使用できるよう検討を重ねる。3年間の研究期間のうち最初の2年間(平成25年度平成26年度)は学校・保健行政との協働の素地づくりを取り組む計画である。最初の1年間の研究活動によりほぼ計画通り順調に進捗していると言える。福島・高知・鳥取県の学校行政との性教育活動、保健行政とは県・市町村保健師の地区診断研修会などでそれぞれと連携が取れているが、各県において、保健・学校行政の両方の代表者を集め、思春期問題予防地域システムや協働する意味について認識し、潤滑なる協働関係を保つための素地を作り、『生きるための心の教育』教材を用いた教育介入を検討し、思春期問題予防地域システム案の内容を検討するに至った。約70万円を、平成26年度に作成した小学生バージョン紙芝居教材の作成費(印刷・画・コーティング)等の支払いはすでに決まっているが、請求が平成27年度に繰り越してしまった。すでに支払は決定しているものである。平成26年度は介入研究等を行い、平成26年度は教材の開発を行い、学校行政・保健行政協働型の思春期問題予防地域システムを開発し、国内外の学会等で発表する。平成27年度6月に約70万円を、平成26年度に作成した小学生バージョン紙芝居教材の作成費(印刷・画・コーティング)として支払う。調査費用・連絡に掛かる郵送費について、調査実施を26年度に移行しているものがあることや各対象へ持参したことにより、予算を使用しなかったことによると考える。26年度に調査を実施するため、その郵送費、連絡費、旅費に使用する予定である。
オーストラリアの多文化主義的芸術文化政策と国民統合に関する社会学的研究

オーストラリアにおける非英語系移民の自文化保持活動に対する連邦・州・地方政府の支援施策による国民文化の創出の試みと、それをめぐる非英語系移民と主流白人の間のカルチュラル・ポリティクスを実証的に分析し、現代オーストラリアにおける文化ナショナリズムのダイナミクスを浮き彫りにする、という目的のもと、平成14年度は以下のような研究を行った。1.前年度フィールドワーク成果の整理と理論的検討2.補足的資料収集とフィールドワークオーストラリアにおける非英語系移民の自文化保持活動に対する連邦・州・地方政府の支援施策による国民文化の創出の試みと、それをめぐる非英語系移民と主流白人の間のカルチュラル・ポリティクスを実証的に分析し、現代オーストラリアにおける文化ナショナリズムのダイナミクスを浮き彫りにする、という目的のもと、平成14年度は以下のような研究を行った。1.前年度フィールドワーク成果の整理と理論的検討2.補足的資料収集とフィールドワーク
バイオイメージング法を用いた子宮内膜症腹腔免疫細胞の遊走能評価

研究課題名:タイムラプスを用いた子宮内膜症免疫担当細胞の動態解析仮説:1:月経期にHLA-Gなどを発現した子宮内膜細胞が『逆流経血』として腹腔内に暴露する2:LA-G発現した異所性子宮内膜細胞を抗原としたNK細胞・マクロファージなどの機能低下⇒『腹腔内免疫監視機能の低下』3:暴露した『逆流経血』中の子宮内膜細胞が排除されない4:子宮内膜細胞の異所性生着が許容される5:内膜症を発症する⇒月経痛・不妊などの問題を起こす。本研究は上記仮説に基づき、子宮内膜症における『腹腔免疫監視機能の低下』が腹腔内免疫担当細胞であるNK細胞・マクロファージなどの遊走能低下に起因する事を証明したいと考えている。また同時に血液中のNK細胞・マクロファージなどの遊走能を評価することにより内膜症への予防的介入のための検査法を模索し、臨床応用への展開を考えている。方法:i)当科で腹腔鏡手術をうける患者の腹水を採取し、バイオイメージングであるタイムラプス法を用いてNK細胞・マクロファージの移動距離とスピードを測定し、内膜症患者における腹腔内免疫担当細胞の遊走能低下を明らかにする。ii)上記患者の血液より免疫担当細胞を分離し同様に移動距離とスピードを測定し遊走能を評価し、腹腔内細胞の遊走能との相関性を評価する。結果:タイムラプスを用いた本研究により、子宮内膜症では、1逆流子宮内膜細胞に対する細胞傷害能が低下している2NK細胞の細胞移動距離が有意に短縮3その原因として、NK細胞の細胞移動速度つまり走化性が低下している。現在まで、以上の結果を得ている。当院IRBの承認を受け、患者より腹腔内貯留液を採取し測定を行った。本研究は平成29年度中に検体採取を行った。計58例(内膜症37例非内膜症21例)を集積した。平成30年度中は解析を行い、論文執筆中である。【研究の目的について】子宮内膜症(以下、内膜症)では、腹腔内の免疫応答低下が注目されている。従来、NK活性の低下が取り上げられてきたが、NK細胞の標的細胞への到達や、他の免疫担当細胞への遊走能については明らかではない。本研究は、腹腔免疫で中心的なNK細胞の遊走能検討を目的としている。腹腔鏡下手術で得た腹腔貯留液を、微小培養系でタイムラプス撮影し、細胞の移動距離とスピードを測定し遊走能とした。遊走能測定により、内膜症における腹腔免疫能低下の一端を解明することが可能と考える。更に、遊走能低下が全身の流血中でも起こるかは重要な問題でその評価も行っている。末梢血で差を認めた場合、内膜症発症予測や新診断法となる可能性がある。【研究実施計画について】1)資料の採取:当科において婦人科良性疾患で腹腔鏡下手術を受ける患者からインフォームド・コンセントを得て末梢血と腹腔貯留液を採取。2)腹腔細胞を腹腔貯留液上清で懸濁し、微小培養環境内の動態をタイムラプスで撮像し移動距離とスピードを測定。3)末梢血中免疫細胞の遊走能:末梢血よりNK細胞を分離し同様に測定。4)内膜症群と非内膜症群で推計学的有意差を検討。【成果】内膜症群9例、非内膜症群の13例の腹腔内貯留液と末梢血の検体を得ることができた。これまでの解析から、1.腹腔内貯留液では、1内膜症群においてNK細胞の走化性低下を認め、2マクロファージとリンパ球は、群間に有意差を認めなかった。2.末梢血では、いずれの細胞も群間差を認めなかった。【意義】内膜症群の腹腔NK細胞の遊走能低下が明らかとなった。これは、標的細胞への到達する能力低下と他の免疫担当細胞とのコンタクトの低下を示唆する。今後、内膜症治療薬や免疫賦活薬が遊走能を改善し得るかを検討する。また、現状では有意差を認めていないが、血液検査で内膜症のハイリスク群を抽出可能か更に検討する予定である。現在までに、内膜症群9例、非内膜症群の13例の計22例から、腹腔内貯留液と末梢血の検体を得ることができた。これらの検体について、含有される免疫細胞を24時間微小培養環境内でタイムラプス観察を行った。症例数により、有意差検定が可能となっている。これまでの解析から、1.腹腔内貯留液の検討では、1内膜症群においてNK細胞の走化性低下を認めた。2マクロファージとリンパ球は、群間に有意差を認めなかった。2.末梢血では、いずれの細胞にも群間に有意差を認めていない。今後研究期間中に手術症例は10例ほど予定されているため、さらに検討が進むと予想される。これまでの結果については、本年開催される「the 13th World Congress on Endometriosis」で発表予定であり、学術論文として作成中である。

本研究は、腹腔免疫で中心的なNK細胞の遊走能検討を目的としている。腹腔鏡下手術で得た腹腔貯留液を、微小培養系でタイムラプス撮影し、細胞の移動距離とスピードを測定し遊走能とした。遊走能測定により、内膜症における腹腔免疫能低下の一端を解明することが可能と考える。更に、遊走能低下が全身の流血中でも起こるかは重要な問題でその評価も行っている。末梢血で差を認めた場合、内膜症発症予測や新診断法となる可能性がある。【研究実施計画について】1)資料の採取:当科において婦人科良性疾患で腹腔鏡下手術を受ける患者からインフォームド・コンセントを得て末梢血と腹腔貯留液を採取。2)腹腔細胞を腹腔貯留液上清で懸濁し、微小培養環境内の動態をタイムラプスで撮像し移動距離とスピードを測定。3)末梢血中免疫細胞の遊走能:末梢血よりNK細胞を分離し同様に測定。4)内膜症群と非内膜症群で推計学的有意差を検討。【成果】全て34例の検体をえたが、不適切例を除き、内膜症群9例、非内膜症群の15例の腹腔内貯留液と末梢血の検体を得ることができた。これまでの解析から、1.腹腔内貯留液では、1内膜症群においてNK細胞の走化性低下を認め、2マクロファージとリンパ球は、群間に有意差を認めなかった。2.末梢血では、いずれの細胞も群間差を認めなかった。【意義】内膜症群の腹腔NK細胞の遊走能低下が明らかとなった。これは、標的細胞への到達する能力低下と他の免疫担当細胞とのコンタクトの低下を示唆する。今後、内膜症治療薬や免疫賦活薬が遊走能を改善し得るかを検討する。また、遊走能低下の原因を更に検討する。現在までに、全34例の検体を得たが、不適切例を除き、内膜症群9例、非内膜症群の15例の計24例から、腹腔内貯留液と末梢血の検体を得ることができた。これらの検体について、含有される免疫細胞を24時間微小培養環境内でタイムラプス観察を行った。症例数により、有意差検定が可能となっている。これまでの解析から、1.腹腔内貯留液の検討では、1内膜症群においてNK細胞の走化性低下を認めた。2マクロファージとリンパ球は、群間に有意差を認めなかった。2.末梢血では、いずれの細胞にも群間に有意差を認めていない。今後研究期間中に手術症例は10例ほど予定されているため、さらに検討が進むと予想される。これまでの結果については、昨年開催された「the 13th World Congress on Endometriosis」で発表した。現在、さらに詳細な検討を追加して学術論文として作成中である。研究課題名:タイムラプスを用いた子宮内膜症免疫担当細胞の動態解析仮説:1:月経期にHLA-Gなどを発現した子宮内膜細胞が『逆流経血』として腹腔内に暴露する2:LA-G発現した異所性子宮内膜細胞を抗原としたNK細胞・マクロファージなどの機能低下⇒『腹腔内免疫監視機能の低下』3:暴露した『逆流経血』中の子宮内膜細胞が排除されない4:子宮内膜細胞の異所性生着が許容される5:内膜症を発症する⇒月経痛・不妊などの問題を起こす。本研究は上記仮説に基づき、子宮内膜症における『腹腔免疫監視機能の低下』が腹腔内免疫担当細胞であるNK細胞・マクロファージなどの遊走能低下に起因する事を証明したいと考えている。また同時に血液中のNK細胞・マクロファージなどの遊走能を評価することにより内膜症への予防的介入のための検査法を模索し、臨床応用への展開を考えている。方法:i)
がん細胞やがん組織の中に存在する微量金属の網羅的定量とその医学的応用

癌細胞や癌組織中の微量金属元素を網羅的に定量する系をICP-MS(誘導結合プラズマ質量分析計)で立ち上げた。ICP-MS前に実施するトリクロル酢酸処理法(脱タンパク質法)も最適化した。確立した測定系により、スキルス胃癌の腹膜転移細胞株では、ルビジウム(原子番号37)含量が、その対応する親株に比して有意に高いことが分かった。ルビジウムの細胞内濃度は、カリウム濃度と類似していた。癌の腹膜転移とルビジウム濃度との関連性について、今後の研究課題として取り組むための手掛かりを得た。以上、細胞中の微量金属元素含量を網羅的に測定する系を確立し、癌転移で有意に変動する微量金属元素群を特定する成果を得た。「地球上のすべての生き物の中には、すべての元素が含まれている」という「拡張元素普存説」が約10年前に提唱された。これをもとに「生体内に(微量ながらも)存在する個々の金属元素が、積極的に個体の生命活動を調節しているのではないか?またその調節機構の破綻が疾患の原因になり得るのではないか?」という新しい発想を抱いた。しかし、元素分析の計測技術(感度や精度)が不十分だった為、その学説の実験的証明が進まなかった。その後、元素分析研究者の不断の努力により、その学説を証明するために必要な「元素計測技術」が進歩し、ちょうど揃ってきたところである。細胞の中の「すべての金属元素の含量を測定」した報告はこれまでに全くない。そこで我々は、癌細胞や癌組織中の微量金属元素を網羅的に定量する測定系をICP-MS(誘導結合プラズマ質量分析計)で立ち上げることを立案した。現状保有するICP-MS機器を生命科学で扱う検体(たとえば細胞や組織)の定量用に改良する。改良した機器を使用して、我々が独自に樹立したスキルス胃癌の腹膜転移細胞株内の元素を分析してみることから着手した。平成27年度の実験において、生命科学で通常扱う検体(細胞抽出液や組織)に適したICP-MS法を立ち上げた。細胞抽出液(RIPAバッファー)やチューブ類について、不純物として含んでいる金属の多寡をICP-MSであらかじめ調べ、なるべく測定値に影響しない溶液や材料を選ぶことができた。サーモサイエンティフィックのRIPA液は不純物となる金属が少なく、優れていた。ICP-MSに掛ける前の検体処理法も最適化した。即ち、細胞抽出液を、1)塩酸処理、又は2)トリクロル酢酸処理(脱蛋白)した。タンパク質と結合している金属が完全に解離する検体前処理の条件を決定した。本年度(平成27年度)において、おおよそ研究実施計画書に記載した実験をひとつずつ実行し、ICP-MS実験に関する予備検討を一通り終えることができた。この説をもとに「生体内に(微量)存在する個々の金属元素が、積極的に個体の生命活動を調節しているのではないか?またその調節機構の破綻が疾患の原因になり得るのではないか?」という新しい発想を抱いた。しかし、当時の元素の網羅的計測技術(感度や精度)が不十分だったため、その学説の実験的証明が進まなかった。その後、その学説を証明するために必要な「元素計測技術」が飛躍的に進歩してきた。細胞の中のすべての金属元素の含量を測定した報告はこれまでに全くない。そこで我々は癌細胞や癌組織中の微量金属元素を網羅的に定量する測定系をICP-MS(誘導結合プラズマ質量分析計)で立ち上げることを立案した。現状保有するICP-MS機器を生命科学で扱う検体(細胞や生体組織検体)用に改良し、我々が独自に樹立したスキルス胃癌の腹膜転移細胞株内の元素の測定に挑むことを目的とする。今年度の実験において、ICP-MSに掛ける検体の前処理法のバリデーションについて、継続して取り組んだ。RIPAバッファーによる細胞抽出液について、塩酸処理やトリクロル酢酸処理(脱タンパク質処理)を検討し、どちらの前処理法でも、タンパク質と結合している金属を解離させることができた。確立した測定系を用いて、3種の細胞(HEK293, MDA-MB-231,スキルス胃癌腹膜転移株)の抽出液を測定し、すべての細胞で、ほぼすべての元素が測定出来た。測定値のバラツキはとても小さく、また細胞ごとに、その含有量がある程度定まっていることが分かった。現在、測定値の標準化の仕方について、検討しているところである。本年度(平成28年度)において、おおよそ研究実施計画書に記載した実験をひとつずつ実施した。

そこで我々は癌細胞や癌組織中の微量金属元素を網羅的に定量する測定系をICP-MS(誘導結合プラズマ質量分析計)で立ち上げることを立案した。現状保有するICP-MS機器を生命科学で扱う検体(細胞や生体組織検体)用に改良し、我々が独自に樹立したスキルス胃癌の腹膜転移細胞株内の元素の測定に挑むことを目的とする。前年度までの検討によって、ICP-MSに掛ける細胞可溶液の前処理法などの方法論を標準化し、細胞可溶液中の金属元素の含量を網羅的に測定する技術を成功裡に確立した。平成29年度の実験において、確立した測定系を用いて、スキルス胃癌の腹膜転移細胞株の抽出液を網羅的の測定し、以下の結果を得た。スキルス胃癌の腹膜転移株では、ルビジウム(原子番号37;質量数85)の含量が、その対応する親株に比して有意に高いことが分かった。ルビジウムの細胞内濃度は、カリウム濃度と類似した傾向にあった。癌の腹膜転移とルビジウム濃度との関連性について、今後の研究課題として取り組んでいくこととした。以上、本課題において、細胞中の金属元素の含量を網羅的に測定する方法論を確立すると共に、癌転移において有意に変動する金属元素群を特定する成果を得た。癌細胞や癌組織中の微量金属元素を網羅的に定量する系をICP-MS(誘導結合プラズマ質量分析計)で立ち上げた。ICP-MS前に実施するトリクロル酢酸処理法(脱タンパク質法)も最適化した。確立した測定系により、スキルス胃癌の腹膜転移細胞株では、ルビジウム(原子番号37)含量が、その対応する親株に比して有意に高いことが分かった。ルビジウムの細胞内濃度は、カリウム濃度と類似していた。癌の腹膜転移とルビジウム濃度との関連性について、今後の研究課題として取り組むための手掛かりを得た。以上、細胞中の微量金属元素含量を網羅的に測定する系を確立し、癌転移で有意に変動する微量金属元素群を特定する成果を得た。平成28年度において、我々が樹立したスキルス胃癌の細胞株を測定材料にICP-MS測定に進んでいきたいと考えている。平成29年度において、我々が樹立したスキルス胃癌の細胞株を測定材料としたICP-MS測定を継続して実施し、データを積み重ねていく予定である。生化学実験のために購入を予定していた、原子吸光用金属溶液が安く購入できたため、未使用額が生じた。実験のために購入を予定していた、原子吸光用金属溶液が安く購入できたため、未使用額が生じた。細胞培養実験等、実験消耗品の購入に充てる計画である。細胞培養実験消耗品や実験消耗品一般試薬が不足しているので、その購入に充てる計画である。
ヒト歯肉線維芽細胞を廻るサイトカインネットワ-ク

ヒト歯肉由来の線維芽細胞のin vitro培養系に、口腔Bacteroides属のリポ多糖(LPS)や種々のサイトカインを作用させ、胸腺細胞刺激因子(TAF)誘導の条件ならびに活性本体について検討し、次のような結果を得た。1.供試した5菌種のBacteroides属のLPSは、腸内細菌科等のLPSとは異なり、線維芽細胞培養の上清(CF)および細胞(CA)画分に明確なTAF活性を誘導した。各種抗血清を用いて活性中和試験を行ったところ、CFーTAF活性は主としてインタ-ロイキン(IL)ー1βにより担われており、ILー6がその活性を増強しているのに対し、CAーTAFの本体は、ILー1αであることが証明された。2.腫瘍壊死因子(TNF)は、それ自体で線維芽細胞にCAーTAFを誘導した。また、TNFで線維芽細胞をプライミング後にLPSで刺激すると、LPSのCAーTAF誘導能が増強された。3.インタ-フェロン(IFN)ーα、β、およびγはいずれも、それ自体ではTAFを誘導しなかったが、IFNーβあるいはINFーγで線維芽細胞を前処置すると、同細胞のLPSに対する応答性が高まり、CAーTAF産生の著しい増強が認められた。4.抗IFNーβ抗血清の存在下で線維芽細胞をLPSで刺激してもCAーTAFは誘導されなかったことより、LPSのCAーTAF誘導活性は線維芽細胞の産生するIFNーβに依存していることが示唆された。一方、TNFによるCAーTAF誘導には内在性INFーβは介在していないことが示唆された。以上の所見より、局在炎症病巣における線維芽細胞を廻るサイトカインネットワ-クの一端が解明され、線維芽細胞も、マクロファ-ジ等と同様に炎症・免疫反応の場では、エフェクタ-細胞として重要な役割を果たしている可能性が示された。
流出解析と環境ＤＮＡ分析を用いた種の生息位置推定モデルの開発

水生昆虫を対象にした環境DNAメタバーコーディングに関して,バイオインフォマティクスのパイプラインを構築した.塩基配列情報同士の一致度の閾値は,メタバーコーディングデータの解析結果の信頼性を左右するが,水生昆虫に関して,データに基づいて閾値を設定した例はない.このため水生昆虫に特化した塩基配列一致度を調査した.その結果,水生昆虫CO1領域は属内の塩基配列一致度が85%であり,菌叢18SrRNAで用いられる9097%属内一致度,魚類16SrRNAで一般的に用いられる97%属内一致度よりも閾値が低いことが示された.環境DNAメタバーコーディング結果と従来のサーバーネット採集法における,水生昆虫検出度を比較した.さらに,それぞれの手法から得られる水生昆虫相の季節・空間的な群集構造の違いを示した.解析サンプルは2016年5月から12月において名取川流域中の13地点から採取した全75サンプルであり,解析対象遺伝子は無脊椎動物のミトコンドリアDNAのCO1領域である.環境DNAは従来法よりも多くの分類群を検出し,特に水際陸に生息域を持つハエ目やカメムシ目等の検出が顕著であった.また2つの手法において得られる群集構造は似通っており,環境DNAと従来法の相関は高いものと考えられた.本結果は現在論文として投稿中である.環境DNAのメタバーコーディングと定量PCRにより,水生昆虫個体数が推定できる可能性を示した.メタバーコーディングにより,分析する全DNA中における各水生昆虫分類群DNAの相対的存在量を得た.分析に供するDNAの濃度をqPCRによって定量した値と組み合わせ,目的の水生昆虫分類群のDNA絶対量を推計し,実際に採集された水生昆虫量との関係を解析した.その結果,カゲロウ目,カワゲラ目,ハエ目については環境DNAと実水生昆虫量の間に正の相関が得られた.本成果は平成30年度東北支部において口頭発表をしたほか,現在論文として投稿準備中である.昨年度の調査の失敗を生かし,必要な追加野外調査をスムーズに計画・実行できた.他方,メタバーコーディングの情報解析に関しては一から勉強が必要な部分が多く,時間を多く費やした.しかしその過程で得た人的ネットワークおよび知識は今後にとっても重要なものであった.データの信頼性を高めるために論文へ纏め上げる作業が後手となり,思ったような業績を積めなかったことは反省点である.土地利用の違いによって,河川水中の環境DNA濃度に有意な差が表れることを示したが,この要因を追求することができていない.既往研究においては人為影響が大きい河川ほど水生昆虫量の季節変動が小さいことが報告されている.これは人工的な河川が物理・化学的に均一な環境を作るため,季節を通じて生物種構成が変化せず,単純な生物相になることが要因であると考えられている.環境DNAによっても同様の傾向が確認できた可能性があると考え,今後,環境DNAメタバーコーディングにより生物相の違いを解析する.サンプリング地点ごとに季節間でβ多様性の変化を追い,陸域土地利用,および水文条件との関係性を精査する.流下過程における環境DNAの減衰・生産係数の推計と流出解析への組み込み:水槽実験により,水流のフルード数の違いによって環境DNAの分解係数が異なるかを調べたところ,今回の実験条件では分解係数間に十分な差や法則を得ることができなかった.今後は分解係数に関しては既往文献において得られた値を使用することを視野に入れ,流出解析への導入を進める.次世代シーケンサーを用いた無脊椎動物群集の解析において,今年度使用したプライマーは増幅長が長いために,情報解析において不利な点が多く見られた.このため近年開発されたユニバーサルプライマーを含め,使用するプライマーを再度選定する必要がある.水生昆虫を対象にした環境DNAメタバーコーディングに関して,バイオインフォマティクスのパイプラインを構築した.塩基配列情報同士の一致度の閾値は,メタバーコーディングデータの解析結果の信頼性を左右するが,水生昆虫に関して,データに基づいて閾値を設定した例はない.このため水生昆虫に特化した塩基配列一致度を調査した.その結果,水生昆虫CO1領域は属内の塩基配列一致度が85%であり,菌叢18SrRNAで用いられる9097%属内一致度,魚類16SrRNAで一般的に用いられる97%属内一致度よりも閾値が低いことが示された.環境DNAメタバーコーディング結果と従来のサーバーネット採集法における,水生昆虫検出度を比較した.さらに,それぞれの手法から得られる水生昆虫相の季節・空間的な群集構造の違いを示した.解析サンプルは2016年5月から12月において名取川流域中の13地点から採取した全75サンプルであり,解析対象遺伝子は無脊椎動物のミトコンドリアDNAのCO1領域である.環境DNAは従来法よりも多くの分類群を検出し,特に水際陸に生息域を持つハエ目やカメムシ目等の検出が顕著であった.また2つの手法において得られる群集構造は似通っており,環境DNAと従来法の相関は高いものと考えられた.本結果は現在論文として投稿中である.環境DNAのメタバーコーディングと定量PCRにより,水生昆虫個体数が推定できる可能性を示した.

メタバーコーディングにより,分析する全DNA中における各水生昆虫分類群DNAの相対的存在量を得た.分析に供するDNAの濃度をqPCRによって定量した値と組み合わせ,目的の水生昆虫分類群のDNA絶対量を推計し,実際に採集された水生昆虫量との関係を解析した.その結果,カゲロウ目,カワゲラ目,ハエ目については環境DNAと実水生昆虫量の間に正の相関が得られた.本成果は平成30年度東北支部において口頭発表をしたほか,現在論文として投稿準備中である.昨年度の調査の失敗を生かし,必要な追加野外調査をスムーズに計画・実行できた.他方,メタバーコーディングの情報解析に関しては一から勉強が必要な部分が多く,時間を多く費やした.しかしその過程で得た人的ネットワークおよび知識は今後にとっても重要なものであった.データの信頼性を高めるために論文へ纏め上げる作業が後手となり,思ったような業績を積めなかったことは反省点である.○流域網羅的な環境DNAの季節変動を解析できるデータセット獲得のため,全14地点において月に1回程度の頻度で,水サンプルの採取,河川環境調査および底生無脊椎動物の定量調査を実施した.また環境DNAサンプルの分析および採集した底生無脊椎動物の目視同定を行い,データセットを構築した.○水路実験を見据えた事前実験として,流水水槽を用いてヒゲナガカワトビケラ・キンギョの飼育および環境DNAの生産および減衰の様子を測定した.その結果,2生物とも同様の増減を示すこと,また減衰係数に大きな差がないことが分かった.○無脊椎動物群の環境DNAをメタバーコーディング解析し,データを得た.無脊椎動物のミトコンドリアDNAのCO1領域を対象として,超並列塩基配列解析(Next Generation Sequencer, NGS)を実施した.現在,2016年5月から12月に採取した全75サンプル分の生物相データが得られ,各地点・各季節における多様性解析,水生昆虫の生態史の説明等として,現在解析中である.○本課題の最終目的で生物生息位置の推定達成のために必要な情報を収集した.2016年2018年4月現在に発表された論文,および学会発表や研究集会の場で収集し,1)生物種ごとに河川水から取り出せるDNAの状態が異なる,2)DNAの状態により環境中における分解率および維持率が異なる,3)堆積物中においてDNAが保存されやすい,4)死骸・捕食者の糞等に混入したDNAがノイズとなりえる等の知見を得た.これらより,生物生息位置の推定を試みるにあたって対象とする生物種選定の方向性,DNAの状態(e.g.懸濁物質,溶存物質),流下プロセスにおいて影響の大きい現象,ノイズの除去対策方法など,勘案するべき項目を把握することができた.○異なる土地利用河川における環境DNA原単位量の推計:水文モデルにおけるDNA量のインプットを表現するため,面的に存在する無脊椎動物から面源的にDNAが供給される面源負荷(ノンポイントソース)の考え方を導入したデータ収集を試みた.2017年3月5月に調査を実施したが,天候等の条件により実測値にばらつきが生じ,解析が困難となった.○流下過程における環境DNAの減衰・生産係数の推計:溶存酸素濃度の分解式(Streeter-Phelps式など)に倣い,DNAの生産・分解式のパラメータを推定することを試みた.森林河川および市街地河川を対象とし,100m間隔程度のサンプリング区間を設け,流下距離と各地点の環境DNA濃度,また水温を測定した.しかしその結果,区間によってパラメータのばらつきが大きく,生産・分解式を設定することが困難であった.土地利用の違いによって,河川水中の環境
数理解析を目指した超解像顕微鏡によるシグナル伝達タンパク質の実濃度測定

1.蛍光改変タンパク質の評価mEOS4bは、固定耐性を持つ優れた蛍光タンパク質であるが、他に固定耐性を持つ蛍光タンパク質は知られていない。mEOS4bは緑から赤に光変換されることで、超解像解析を実現している。そこで、多色観察を目的として、緑を消光したのちに緑で点滅する蛍光タンパク質をmEOS4bの改変により作成した。30年度は、mEOS4bの改変タンパク質の評価を行い、点滅能を評価し実際の超解像観察を行った。具体的には、mEOS4b改変タンパク質とのクラスリン軽鎖や中間系繊維との融合タンパク質を細胞に発現させ、mEOS4bのように緑から赤への光変換ではなく、緑の明滅により、mEOS4bと同様に使用可能かどうかを検証した。その結果、緑の明滅はmEOS4bと同程度の分解能を持つことを見出した。2.蛍光タンパク質の結晶中の濃度測定本研究では、mEOS4bなどの蛍光タンパク質のPALM法超解像観察のコントロールとして、mEOS4bなどとBARタンパク質の融合タンパク質、あるいはmEOS4b単体の結晶を作出する。タンパク質結晶は通常の構造解析と同じく、様々な結晶化条件をスクリーニングして得る。前年度までに、結晶化条件の改善を試みていたので、30年度はさらに結晶の効率的な作成を試みたところ、微結晶を多数見いだすことができた。また結晶の超解像解析を行い、観察されたシグナルと、理論濃度を比較し、観察率を見積もった。3. BARドメインタンパク質の濃度測定前年度に確立したデータを解析することで、試験管内の再構成膜に結合したBARタンパク質および結晶中のタンパク質の整列状況から推定したモデルを比較し、モデルフィッティングにより、BARタンパク質の整列度合いを見積もった。その結果、結晶中の整列状況のみが観察データと適合することがわかった。この結果、BARタンパク質の濃度は、モデルから予想される通りの高濃度で細胞内においても存在していることがわかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。次にmEOS4b融合タンパク質をマクロファージに発現させ、その局在を調べたところ、内在性のタンパク質と同様であった。つぎに、CRISPR/Cas9によるノックアウト細胞にmEOS4b融合タンパク質を安定に発現させ、mEOS4bのシグナルを観察した結果、高密度のタンパク質を観察できた。mEOS4bなどの蛍光タンパク質のPALM法超解像観察においては密度に対する「物差し」が不明であるため、常に相対的な濃度の測定にとどまっている。この「物差し」として、mEOS4b単体の結晶作出を試みた。タンパク質結晶は通常の構造解析と同じく、様々な結晶化条件をスクリーニングした。その結果、微結晶を得ることができた。さらに、mEOS4bは、固定耐性を持つ優れた蛍光タンパク質であるが、他に固定耐性を持つ蛍光タンパク質は知られていない。そこで、多色観察を目的として、緑を消光したのちに緑で点滅する蛍光タンパク質をmEOS4bの改変し、緑から赤への変換を抑制することにより作成した。現在のところこのタンパク質は想定通りの蛍光特性を持っていることが明らかとなった。超解像解析については順調に進展している。さらに、新たな超解像用の蛍光タンパク質の作出に成功したことから、十分以上に進んでいると考えられる。計画通りに遂行する。新たに作出した超解像用の蛍光タンパク質の評価を行う。
沖縄におけるRC造住宅の温熱環境改善に関する構法的研究

平成13年度の重点研究は以下の2項目である。(1)A棟は遮蔽屋根、B棟は屋根スラブに厚さ150mmの外断熱材を施設し、遮蔽屋根と断熱材の効果を比較した(平成12年度からの継続)。(2)A棟は遮蔽屋根の下の屋根スラブに厚さ150mmの外断熱材を施設し、B棟は無施設の状態で同様に比較した。本研究は天井裏気温をどの程度下げることができるかが重点である。(1)の遮蔽屋根と断熱材の比較実験に関しては、沖縄で一般的に使われるのは厚さ3550mmの断熱材であるが本実験では効果を比較するために厚さ150mmとした。断熱材によってB棟の天井裏気温は相当改善されて日中はほぼ遮蔽屋根のA棟と同じになったが、夜間から明け方にかけてはA棟の方が低く、遮蔽屋根の方が有利である。その原因は、夜間には天井裏の熱が屋根スラブを通して外部に流れるが、断熱材がそれを阻止するためである。これは冬季は有利に働くことを意味している。しかし、結論として遮蔽屋根は150mmの断熱材より有利といえる。(2)の実験は、遮蔽屋根と断熱材を併用すれば最大の効果を得られるだろうとの予測のもとに行った。結論は遮蔽屋根と断熱材を併用しても、夏季の天井裏気温は遮蔽屋根単独とほとんど変わらないことが判明した。しかし冬季を見ると断熱材を設置することは有効である。例えば外気温が1614°Cになった一例をあげると、A棟の天井裏気温は常にB棟より45度高い。外気温が最低13.3°Cまで下がった0時の時点でA棟の天井裏気温は17°Cであるのに対して、B棟の天井裏気温は15°Cである。これは断熱材の効果である。A棟の屋根スラブ表面温度が天井裏気温より常に5度程高いのはそのためである。したがって日射の強い地域でのRC造住宅は、夏は日射遮蔽が有効であり、冬は断熱材で熱の流出を防ぐ考え方が大切である。最後に3年間で台風が数度襲来したが、遮蔽屋根の耐風性能は全く問題が無かった。本研究は既存のRC造住宅の屋根・壁面へ日射遮蔽屋根・壁を設置することによって室内温熱環境を改善する方法を追及し、これを踏まえて沖縄の景観に合うRC造住宅の構法を提案することである。平成11年度は沖縄において日射遮蔽の概念を取り入れている住宅の実例を調査分析した。実例は極めて少ないが、その一つに陸屋根上に土を置き、芝生を植える方法がある。調査の結果、温熱改善の効果は多少あることは事実であるが、多くの欠点を持っていることも明かになった。メンテナンスが難しく、全て芝生は荒れてすすき等の雑草畑に変わっている。また。水抜きから出た泥によって壁が汚れていた。沖縄の景観を考えても有効な方法とは思われない。これに対してある程度有効と思われる例として、勾配屋根に鉄板を浮かして張った事例がある。この効果の程度は今後詳細な実測によって明かにして行く予定である。これと並行して注目しているのは断熱ブロックである。

これは390×390×100mmの寸法であるが、厚さ100の内訳は40mmのブロックに35mmのポリスチレンフォームを張り、35mmの4本足をつけたものである。これを屋根スラブに置いて日射を遮蔽する方法であるが、このブロックの効果は未知であり、正確なデータが無いため、現在、実験室実験を行っている。最終結論はまだ出ていないが、現在のデータでは隙間の効果が小さく隙間を大きくする必要があると思われる。その最適値を追究中である。また、40mmのブロックと35mmのポリスチレンフォームの効果が不明であり、単純に日射遮蔽を目的とした薄い単一体でも良い可能性があり、今後追究する予定である。平成11年度は沖縄県名護市においてRC造住宅2軒を選定し、基礎特性を実測中である。日射遮蔽屋根の構造も決定しており、夏季に向けて本実験の準備を進めている現状である。本研究は既存のRC造住宅の屋根・壁面へ日射遮蔽屋根・壁を設置することによって室内温熱環境を改善する方法を追及し、これを踏まえて沖縄の景観に合うRC造住宅の構法を提案することである。平成11年度は沖縄において日射遮蔽の概念を取り入れている住宅の実例を調査分析した。それと同時に沖縄県名護市において隣接するRC造住宅2軒と木造住宅1軒を選定し、平成11年から12年にかけて各家屋の基礎特性を実験した。2軒のRC造住宅には温熱的基礎特性に大差がない事を確認し、平成12年8月から1軒のRC造住宅に日射遮蔽の屋根をかけて全体で30箇所の温熱計測を開始し、現在も続けている。日射屋根の効果は日射量に関係し、日射量が大きくなればなるほど効果は大きくなる。その効果がもっとも顕著に現れるのは屋根裏の気温であり、日射量の多い午後2時の時点では非遮蔽家屋の屋根裏気温に対して遮蔽家屋の屋根裏気温は約7度も低くなっている。RC造住宅の温熱環境が劣悪なのは、日中小屋裏に蓄熱したものが夜間室内に放熱することが原因である。遮蔽屋根は小屋裏の蓄熱を食い止め、室内温熱環境を大きく改善することを実験的に実証し、数値的に明確にした。現在、冬季間のデータを分析中である。一方、これと並行して断熱ブロックの性能実験も行っている。これは上記2軒のRC造住宅で夏季の特性を予備実験として実施し、その後実験室実験を行って、基礎データの収集を続けている。最終結論はまだ出ていないが、現在のデータから見て効果は期待される。しかし、改善は必要であり、寸法や材料の最適値を追究中である。平成13年度の重点研究は以下の2項目である。(1)A棟は遮蔽屋根、B棟は屋根スラブに厚さ150mmの外断熱材を施設し、遮蔽屋根と断熱材の効果を比較した(平成12年度からの継続)。(2)A棟は遮蔽屋根の下の屋根スラブに厚さ150mmの外断熱材を施設し、B棟は無施設の状態で同様に比較した。本研究は天井裏気温をどの程度下げることができるかが重点である。(1)の遮蔽屋根と断熱材の比較実験に関しては、沖縄で一般的に使われるのは厚さ3550mmの断熱材であるが本実験では効果を比較するために厚さ150mmとした。断熱材によってB棟の天井裏気温は相当改善されて日中はほぼ遮蔽屋根のA棟と同じになったが、夜間から明け方にかけてはA棟の方が低く、遮蔽屋根の方が有利である。その原因は、夜間には天井裏の熱が屋根スラブを通して外部に流れるが、断熱材がそれを阻止するためである。これは冬季は有利に働くことを意味している。しかし、結論として遮蔽屋根は150mmの断熱材より有利といえる。(2)の実験は、遮蔽屋根と断熱材を併用すれば最大の効果を得られるだろうとの予測のもとに行った。結論は遮蔽屋根と断熱材を併用しても、夏季の天井裏気温は遮蔽屋根単独とほとんど変わらないことが判明した。
カテキンは糖尿病由来の抑うつを予防改善するかー脳内神経伝達物質測定による検討ー

カテキン類(EGC、ECG、EGCG)が、脳海馬セロトニン(5-HT)と一酸化窒素(NO)放出に及ぼす影響及びストレス負荷時における高濃度カテキン緑茶飲料投与による血糖値、血清中のコルチコステロン、酸化ストレス度を健常及び糖尿病ラットを用いて調べた。試みた全てのカテキン類が、健常及び糖尿病ラットともに5-HTの放出を増加させたが、5-HTとNOとの関連については不明である。また、ストレス負荷時における緑茶飲料を投与した糖尿病群では、健常群に比べ、コルチコステロンを有意に低下させ、酸化ストレス度を軽減したことから、緑茶飲料は糖尿病に対しストレス抑制効果があることが示唆された。本年度は、緑茶が発達期の心理的ストレスに対してどのような影響を及ぼすか、隔離飼育ストレスを負荷した発達期マウスを用いて集団飼育マウスと比較検討した。実験動物は健常マウス(C57BL/6N、5週齢)を用いた。投与物は市販の緑茶飲料および水を用いた。投与方法は集団飼育健常マウスを水摂取群(以下水群)と緑茶飲料摂取群(以下茶群)に分け、自由摂取とした。さらに水および茶群にストレス〔隔離飼育〕を3週間負荷した群をそれぞれ水+ストレス群、茶+ストレス群とした。3週間の緑茶飲料投与飼育後2日間の順化期間を置いたのち、それぞれ回転かご式測定器を用いて自発運動量の測定を2週間毎日行った。併せて体重、食餌量、飲水量の測定も同様とした。空腹時血糖値は、自発運動量測定開始前後に測定した。実験終了後の血清中の酸化ストレスおよび抗酸化力は、それぞれフリーラジカル評価システムにより測定を行った。その結果、体重は3週間の隔離飼育ストレスを負荷することで、水+ストレス群は低下傾向を示したが、茶+ストレス群はほとんど変化はなかった。また2週間の自発運動量測定期間中の体重は、ストレスを負荷した両群ともに減少傾向を示した。食餌量、飲水量においても体重同様、ストレス負荷により、茶・水群ともに低値を示した。測定期間における自発運動量の平均値は、水群ではストレス負荷により有意に減少したが、茶群ではストレス負荷による変化はみられなかった。血糖値は、3週間の隔離飼育ストレスにより茶群が水群に比べ有意に低下した。一方、2週間の自発運動量測定後の血糖値および抗酸化力は、いずれの群間においても有意差は認められなかった。酸化ストレスは茶群が水群に比べ有意に高値を示し、さらにストレス負荷により、茶・水群ともに酸化ストレスは上昇傾向がみられたが、これらについては今後の検討課題である。本研究では、糖尿病状態のストレスに対する影響については明らかではないため、高濃度のカテキンを含む緑茶飲料の摂取がストレスを負荷した糖尿病ラットに及ぼす影響について調べた。実験動物として8週齢のWistar系ラット(健常ラット)及びSTZを投与した糖尿病ラット(DMラット)を用いた。健常ラット及びDMラットをそれぞれ水摂取群(水群)と市販の緑茶飲料(茶カテキン含有量154mg/dL)摂取群(茶群)に分け、それぞれ14日間自由摂取させた。さらに水及び茶群にストレス[電気ショック(0.5mA、10秒/分、30回/日)]を7日間負荷した群をそれぞれ水+ストレス群及び茶+ストレス群とした。測定項目は体重、食餌量、飲水量、血糖値、血清中のコルチコステロン、抗酸化力、酸化ストレス度、一酸化窒素(NO)である。体重は7日間のストレス群において、健常ラットでは水、茶群ともに体重の抑制がみられた。一方、DMラットではいずれの群間においても変化はみられなかった。血糖値は健常ラットではストレス負荷により水、茶群ともに有意に上昇したが、DMラットでは変化はなかった。コルチコステロンはDMラットでは茶+ストレス群で健常ラットより有意に低下した。NOはDMラットが健常ラットより低値を示し、さらに茶の摂取により水群より有意に減少した。ストレスホルモンであるコルチコステロンが茶の摂取により減少する傾向がみられたことから、茶はストレス抑制効果があることが考えられる。また、1型糖尿病において過剰なNO産生は、糖尿病悪化や合併症に関与していることが知られていることから、茶の摂取によりNOが有意に減少したことは、糖尿病状態を少なからずとも改善した可能性が示唆された。ポリフェノールの一種であるカテキンには、アルツハイマー病を含む認知症などの予防効果も報告されているが、脳機能へのカテキンの効果に関する検証は少ない。また、実験的糖尿病(DM)ラットの脳内神経伝達物質レベルは、健常ラットと比較し低下している。一方、一酸化窒素(NO)は神経伝達物質レベルにも影響を与え、セロトニン(5-HT)やノルアドレナリンなどの脳内放出を促進、或は抑制するとの研究もあり一様ではない。

本研究では微小電極法により、カテキン類(EGC、ECG、EGCG)を蓄積的(1、10、100μM)に灌流させた場合の同一個体の左右の脳海馬におけるNOと5-HTの同時測定を行い、DMラットと健常ラットで比較した。1EGC:5-HTは健常及びDMラットともに濃度依存的に増加し、10μMでは健常ラットで約4倍、DMラットでは約2.5倍であった。NOは、健常及びDMラットともに約20%増加したが、いずれも濃度依存性はみられなかった。2ECG:5-HTは健常及びDMラットともに濃度依存的に増加し、10μMでは、健常ラットは約10%の増加に留まったが、DMラットでは約80%増加した。3EGCG:5-HTは健常ラットで濃度依存的に約2倍に増加したが、DMラットは1μMで約5倍の増加、10μMでは逆に低下傾向、100μMで再度増加した。NOは健常及びDMラットともに濃度依存的に増加し、健常ラットで約30%、DMラットで約60%とDMの方が顕著であった。以上のことから、5-HTはいずれのカテキン類も1μMではほとんど放出量に変化はなく、10μMで増加(最大約10倍)、100μMでは測定不能まで増加した。一方、NOは、ECG、EGCGなど特に没食子酸が結合した場合、健常ラットよりもDMラットの方が放出量は増加し、100μMでは5-HTは測定不能レベルまで増加したが、NOは放出微増であった。応用栄養学ラットを用いたマイクロダイアリシス実験は、脳の定位手術等かなりの技術的テクニックを要するが、データを蓄積できるだけのレベルに達していないことと現在所有しているマイクロダイアリシス・モノアミン分析システムは購入後15年を経ており、度重なるメンテナンスのため、実験に要する時間が確保できていないのがやや遅れている理由である。そこで、平成25年度はカテキン投与による精神的ストレスを負荷したマウスを用いて、体重、食餌量、飲水量、血糖値、血清中の抗酸化力、酸化ストレス度および自発運動量についてストレス負荷無し群との比較実験を優先して行った。ラットを用いたマイクロダイアリシス実験は、脳の定位手術等かなりの技術的テクニックを要するが、データを蓄積できるだけのレベルに達していないことがやや遅れている理由である。また平成24年度は、カテキン投与によるストレスを負荷した糖尿病ラットに及ぼす体重、食餌量、飲水量、血糖値、血清中のコルチコステロン、抗酸化力、酸化ストレス度、一酸化窒素(NO)の影響について優先して実験を行った。現在までの達成度がやや遅れているため、今後はマイクロダイアリシス実験を重点的に行っていく予定である。併せて、うつ状態が持続すると神経伝達物質であるセロトニン量が減少し、満腹中枢への伝達障害が起こり、肥満を招くことが知られていることから、糖尿病ラットおよびマウスを用いて、摂食・摂水量および十字迷路による行動とカテキン投与との関連、さらに発達期におけるストレス負荷は、味覚嗜好に影響を与えることが知られていることから、精神的ストレス負荷と脳内神経伝達物質レベルとも併せて実験を進める予定である。また、今年度は8月に台湾で開催される第6回アジア栄養士会議にて研究成果を発表する予定である。その予算を昨年度分より今年度へ繰り越し使用する予定である。現在までの達成度がやや遅れているため、今後はマイクロダイアリシス実験を重点的に行っていきたい。