hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
VAMGを用いた人工尿道再建の新しい試み

本年度の結果前年度と同様に、上皮再生の栄養血管の確保のために、血流豊富なラット大網をin vivoでの培養母体として用いた。予めWistar Ratより膀胱尿路上皮を単離、培養しておき、同時に採取しておいた腹部動脈及び下大静脈を基に作成したVascular Acellular Matrix Graft(VAMG)をその再生の足場として利用して混入し、袋状に縫縮した大網の中で7日間培養した。VAMGの周囲は他の大網表面に比べて尿路上皮の接着・発育がみられ、VAMGがin vivoにおいても上皮再生にとって良好な足場であることを確認した。しかし、VAMGの内腔は炎症性肉芽組織の増生によって閉塞し、上皮発育環境としては不十分である。尿路上皮再生モデルとしては、尿路上皮がVAMG内腔に沿って増殖するスペースを確保する必要があり、次年度は、この改善策として、予めin vitroでVAMG内腔のみに尿路上皮を生着させ、その後にラット大網内に移植する群についても検討し、尿路上皮の発育を観察する予定である。前年度は、Wistar Ratから採取した単離尿路上皮とScafordであるVascular Acellular Matrix Graft(VAMG)とを同時に血流豊富なラット大網内に挿入してin vivoでの培養をおこなった。しかし、これでは尿路上皮細胞がVAMGに生着する以前に肉芽組織がVAMG表面を覆ってしまう為に、尿路上皮の生着を確認できなかった。この問題の克服には、1.VAMGに尿路上皮の生着させる点と、2.In Vivoでの炎症反応の克服が問題となる。今年度は、1.に対し、VAMG内腔のみに尿路上皮を生着させる目的で、予めin vitroで2週間の培養を行った。ところが、VAMGの内腔面にのみ上皮と生着させる手段として、Collagen Gel内にVAMGを埋め込み培養したが、上皮の良好な発育は観察できなかった。2.については、VAMG表面には炎症細胞の浸潤があることを免疫染色で再度確認した。その肉芽組織の周囲には、脂肪組織の炎症をともなっていた。組織学的には、小型脂肪組織が多数見られるようになり、肉芽組織の形成には血管からのサイトカインの分泌だけではなく、脂肪細胞からのサイトカインいわゆるAdipocytokineの分泌が示唆された。このため、脂肪細胞分泌するサイトカインについても検討を行う必要があった。脂肪細胞の作用については、PI3Kシグナル系統を活性化し、AKTのリン酸化を促進することが示唆された。
保育所に通う外国につながりのある子どもと保護者の支援に向けて

本研究では、外国につながりのある子どもとその保護者が小学校就学の際に抱えている課題を明らかにし、保育所を中心とした地域における生活支援環境を構築するための方策を検討することを目的とし、保育所と小学校を対象とした調査を行った。その結果次のことが明らかになった。保育現場では、子どもの成長や発達を保障するために、子どもと保護者の置かれている生活環境や文化的背景や価値観を尊重した関わりを模索していた。小学校現場では、日本語学習を中心としながらも、家族を含めた支援方法を模索していた。本研究では、外国につながりのある子どもの長期的な成長発達を視野に入れた支援の必要性を明らかにした。本研究は、「外国につながりのある子ども」とその保護者が小学校就学の際に抱えている課題を明らかにし、保育所を中心とした、地域における生活支援のシステムを構築するための方策を検討することを目的とする。外国につながりのある子どもに対する保育や教育をめぐる調査研究は、日本における外国人とその子どもの増加により、現在も著しい展開を見せている。平成24年度は、前年度に行った先行研究の整理をもとに、その内容をまとめ、その上で、外国につながりのある子どもが在籍する保育所を対象としたヒアリングやインタビュー調査を行うこととした。調査・研究の蓄積により教育・保育現場での課題が浮き彫りになるにつれ、外国につながりのある子どもの不就学等の問題は、学校という制度だけの問題ではなく、子どもとその家族のおかれている環境や、家族的な背景があること、そして、それに対しての支援が必要だという論も展開されるようになった。しかしながら、子どもの成長や発達の連続性をふまえた長期的な支援のあり方や、保護者等家族も含めて支援することについての研究はまだ少ないということも、先行研究をまとめる中で明らかになってきた。視察及び調査の結果と考察は次のとおりである。保育所では、地域や保護者の生活の実情に応じた子どもと保護者への支援方法を個々に模索していることが明らかになった。また、子どものことばの獲得や愛着関係の形成において、保護者にも家庭でその役割を担ってもらいたいと思いつつも、文化や価値観の違い、保護者の労働・生活環境による忙しさを把握しているからこそ、対応の悩ましさを抱えていることも明らかになった。これら結果もふまえ、外国につながりのある子どもの成長や発達を視野に入れた、連続性のある長期的な支援のあり方や、保護者等家族も含めて支援することの重要性を提示することができた。本研究は、「外国につながりのある子ども」とその保護者が小学校就学の際に抱えている課題を明らかにし、保育所を中心とした、地域における生活支援のシステムを構築するための方策を検討することを目的としたものである。平成25年度には、前年度まで行った先行研究の整理と保育所へのヒアリング・インタビュー調査の結果をまとめ、その上で、教育委員会および外国につながりのある子どもが在籍する小学校教諭を対象としたインタビュー調査を行った。研究期間全体を通じて実施した研究の成果は次の通りである。外国につながりのある子どもに関する研究や実践は、日本における学校への適応、日本語教育のあり方、保育の国際化、多文化共生を視野に入れた保育環境の構築などが主な焦点となっており、保育と教育の接続をめぐる問題や家族への支援のあり方についての研究はまだ少ないのが現状である。しかし、文献検討や外国につながりのある子どもと保護者に関わりのある保育所・子育て支援施策担当者・教育委員会・小学校へのヒアリングやインタビューを通じて、困難の原因・背景には、日本語能力のみでなく、それまでの子どもの生活・学習状況や家庭の状況、保護者の文化的背景や価値観、生活・労働の実態が大きく影響していること、それゆえに、子どもの成長や発達の連続性をふまえた長期的な支援のあり方や、保護者等家族も含めた支援のあり方を検討することが重要であることが明らかになった。また、そのことは、保育所において就学に向けた準備教育を行うためではなく、長期的な視野から子どもの権利を保障し、豊かな育ちを実現するためのものであるということを提示するとともに、具体的な場としての保育所や学校が可能な支援方法を明確にすることの重要性等を指摘した。平成23年度は、国内における外国につながりのある子どもに対する保育や教育をめぐる先行研究についての整理を行い、本研究における課題の明確化を中心的に行った。現時点での先行研究を整理した内容は次のとおりである。

外国につながりのある子どもに対する保育や教育については、「保育の国際化」、「保育における多文化共生」、「外国人児童・生徒の受け入れ体制」、「受入れから浮かび上がってきた学校文化の特質」、「外国人児童・生徒の適応プロセス」などの調査・研究が行われてきた。外国につながりのある子どもの保育や教育をめぐっては、多文化共生を視野に入れた保育環境の構築や、日本における学校への適応や日本語教育のあり方などが焦点になっているといえよう。さらに、外国につながりのある子どもの不就学は、学校という制度だけの問題ではなく、子どもとその家族のおかれている環境にも要因があることや支援の必要性を指摘する研究もなされてきている。このように、外国につながりのある子どもの保育や教育をめぐる問題については、多くの研究、実践が積み上げられている。これら知見をふまえた上で、平成23年度の研究では、1)就学前の子どもに関する検討、2)家族への支援のあり方に関する検討、3)不可視化しやすい子どもの問題についての検討、の3点を課題とし研究を進めることの重要性を提示した。また、その際の地域社会における支援のあり方のひとつとして、保育所が中心となることの有用性についても提示した。2おおむね順調に進展している、とした理由は次の通りである。平成24年度の研究計画として、(1)先行研究の整理と蓄積の継続、(2)保育士を対象としたインタビュー調査、(3)小学校教諭を対象としたインタビュー調査を行うことを設定していた。(1)については前年度より継続して先行研究の整理と蓄積を行い、その成果として、一定、まとめることができた。(2)については、まず、昨年度実施できなかった先進地域へのヒアリングを行うことで課題を明確にし、それをもって保育士を対象としたインタビュー調査を行うことができた。(3)については、小学校教諭を対象としたインタビュー調査を行うことはできなかったが、これは、その調査と大きく関係する保育士を対象としたインタビュー調査の実施と考察を優先したことによるものである。その結果、(1)と(2)の充実化により、小学校教諭を対象としたインタビュー調査を実施するにあたっての課題設定を研究計画当初よりも明確化することができた。また、新たな課題を発見することにもつながった。これにより、次年度の調査の見通しを立てられることとなった。(2)おおむね順調に進展している、とした理由は次の通りである。平成23年度の研究計画として、(1)先行研究の整理と蓄積、(2)先進地域へのヒアリング調査、(3)保育士を対象としたインタビュー調査(プレ調査)を行うことを予定していた。(1)については主として国内の先行研究を幅広く収集し、一定の整理を行うことができた。(2)ついては、先進地域へのヒアリングを計画するにあたっての課題設定が不十分であると判断し、(1)を重点的に行うこととしたため、当初予定していた地域への訪問は行わなかった。しかし、他の研究会や報告会等に参加し、他地域における実践を知ることができた。(3)については、プレ調査の実施に到達することはできなかったが、これは取り急ぎ実施をするよりも調査準備を入念に行うことを優先したことによるものである。
大学における障害学生学習支援のためのeラーニングアクセシビリティとユーザビリティ

障害学生及び高等教育機関を対象とした面接及び質問紙調査、automated evaluation等によって現状、問題とその要因を検討した。その結果、eラーニングやブレンディドラーニングを用いた学習支援が求められていること、eラーニング教材等の身体障害学生にとってのアクセシビリティは低い状態にあること、高機能広汎性発達障害学生にとってのアクセシビリティとユーザビリティは実用レベルに達している機関もあること、人手、時間、予算の不足が要因となってアクセシビリティとユーザビリティの問題が残されている機関があることが明らかとなった。1.eラーニングを実践している高等教育機関における障害学生学習支援を事例的・定性的に検討し、現状と問題点およびその要因に関する分析を実施した。具体的には、半構造化面接のための面接構造の計画を行い、a)知識・認識(eラーニング実践関係者の持っている、障害学生のニーズ及び障害に関する知識・認識、アクセシビリティとユーザビリティに関する知識・認識等)、b)技術(eラーニング実践関係者の持っている、アクセシビリティとユーザビリティの問題を解決するための技術等)、c)ニーズ(eラーニング実践関係者の障害学生学習支援に関連するニーズ等)、d)実践の程度、その方法・内容(eラーニング実践関係者の、障害学生学習支援ならびにアクセシビリティとユーザビリティに関する取組実践の有無、有りの場合にはその具体的方法と内容等)、e)予算(eラーニング、ならびに障害学生学習支援、アクセシビリティとユーザビリティに関する取組に当てる予算額や調達方法等)、f)体制(eラーニング、ならびに障害学生学習支援、アクセシビリティとユーザビリティに関する取組を実施する体制(スタッフ種と数)等)、g)その他の周辺情報(当該機関におけるeラー二ング以外の障害学生支援、障害学生の障害別入学実績(現在と過去)、アドミッションポリシー、当該機関の学部・大学院の学域・種類等)について対象機関関係者への面接を実施した。2.eラーニング実践高等教育機関の障害学生学習対応に関する全国調査の計画に着手した。3.アクセシビリティのAutomated evaluationの一部を試行した。1.高等教育機関におけるeラーニングと障害学生対応の関係の全国調査を実施した。eラーニング教材を用いた学習が他の形態での学習と関連していること、さらに学習がその学生の学内における生活等とも密接に関連していること、対応の必要性と対応実施の程度の双方を利用者である障害学生の立場から把握することが求められていることから、eラーニング以外の学習、さらに学習以外の側面における対応まで含めて総合的に、障害学生を対象に調査した。具体的には、講義ノート作成や講義の録画・録音支援、教室講義におけるメディア教材、反復・個別・住宅学習用のeラーニング教材の利用、レポート・試験支援、ゼミ・実験・実習支援、授業履修支援、カウンセリング、居場所提供、自己啓発や当事者グループ情報提供、ピアサポート、職業適性アドバイス、就職活動支援等を調査した。2.障害学生にとっての高等教育機関とeラーニング教材のアクセシビリティとユーザビリティについての検討を進めている。具体的には、eラーニング公開部分と、一部のアクセス可能な非公開部分を対象に、アクセシビリティについてはDocument-based methodsとAutomated evaluationを組み合わせた(ガイドライン準拠の評価アルゴリズム自動化プログラムを用いた)分析、Cognitive walkthroughs(シナリオを用いた)分析、Performance-related measurements(障害学生を対象とした)分析を実施した。また、ユーザビリティについてはCognitive walkthoughsとPerformance-related measurementsにより、ユーザビリティ構成要素effectiveness、efficiency、satisfactionについて分析した。2.全国調査結果からのe支援(含むeラーニング)の意義・必要性を検討した。3.研究を総括し、障害学生にとってのeラーニングの意義・必要性、eラーニングのアクセシビリティとユーザビリティの現状、問題点・背景要因を検討した。4.その結果、授業、ゼミ、卒論等に関する支援や心理相談において障害学生の特性に応じた教授-学習方法、教材、アドバイス等を提供することが求められており、その際にeラーニングやe支援が有効に機能する可能性が示唆された。一部の機関のアクセシビリティやユーザビリティは実用レベルに達しているが、人手・体制、時間、予算、認識などの影響で問題の残されている機関も多く、今後の継続検討が必要と考えられた。
高感度化学発光法により検出される抗MAR自己抗体の新たな知見

自己免疫疾患患者では高頻度に抗核抗体(核内タンパク質抗体、抗DNA抗体等)が検出される。しかし、自己免疫疾患患者で何故、高頻度に抗核抗体の産成が生じるかについて詳細な機序は明らかにされていない。そこで我々は、抗核抗体陽性の自己免疫疾患患者血清を用いて、核の重要な機能を担い、複製・転写の足場となる核マトリックス蛋白質と核マトリックスに結合するDNA(Matrix Attachment Region DNA; MAR)に注目し、これらを認識する自己抗体の高感度検出法を開発し、抗核抗体の特性を解析して来た。明らかに通常のバルクDNAに対する活性とは、抗MAR抗体の結合特性は異なっている事を証明した。本年度はさらに、核マトリックス未知成分にモノペシフィックに反応するSLE患者血清を用いて、未知核マトリックス蛋白質を免疫沈降法により収集後、質量解析、同定することに成功し、次のとおり新たな知見を得た。(2)固定されたRNA helicase Aは他の核マトリックス蛋白質とも、共沈していた。今回、RNAやRNPのリモデリングに関与する多機能蛋白質であるRNA helicase Aに対する自己抗体が証明された本患者はSLEであり、現在も腸の炎症が強度で、加療中である。自己免疫疾患患者には高頻度に抗核抗体(核内蛋白質抗体や抗DNA抗体)が検出される.また,癌患者血清中にもゲノムの守護神と呼ばれるp53蛋白質等に対する自己抗体も発見されている.そこで著者らは,抗核抗体陽性の自己免疫疾患患者の血清を用いて,核内の複製・転写の足場となっている核マトリックスに結合するDNA領域,すなわちMatrix Attachment Region DNA(MAR)を抗原として認識する自己抗体の高感度検出法を確立し,その特性を検証する事を目的にした.<研究の概要>1)ビオチン標識した3種類のMAR(pFTZ1,pAR1,p32-3-12)プローブを作製した.2)上記3種類のMARプローブを抗原として,高感度化学発光法を確立し,抗核抗体陽性を示す患者様血清中の抗MAR自己抗体の測定が可能となった.3)我々が検出測定した3種類のMARプローブに対する抗MAR自己抗体と一般的に測定される抗dsDNA抗体,抗ssDNA抗体とは一定の相関が認められなかった.以上の結果から,抗MAR抗体は現在測定されている自己免疫疾患患者血清中の抗dsDNA抗体や抗ssDNA抗体とは異なった自己抗体特性を有するという興味ある知見が得られた.本結果は,平成16年12月1日3日日本免疫学会(札幌)において研究発表を行った.自己免疫疾患患者では高頻度に抗核抗体(核内タンパク質抗体や抗DNA抗体)が検出される.しかし,自己免疫疾患患者で何故,高頻度に抗核抗体の産成が生じるかについての機序は明らかにされていない.そこで著者らは,抗核抗体陽性の自己免疫疾患患者血清を用いて,核の重要な機能を担い,複製・転写の足場である核マトリックスのDNA結合領域,すなわちMatrix Attachment Region DNA (MAR)を抗原として認識する自己抗体の高感度検出法を確立し,その特性を検証する事を目的とした.昨年度は3種類のビオチン化MARプローブを作製し,高感度化学発光ELISA法により抗MAR抗体を測定したところ,従来法で測定される抗dsDNA抗体,抗ssDNA抗体とは異なる特性を示すという新たな知見を得た.本年度は,これら高MAR抗体活性を示すヒト血清を用いて以下の研究を行った.(1)ガラススリップ上培養HeLa細胞核および調製核マトリックス(Nuclear Matrix ; NM)への抗体結合特性を蛍光標識免疫抗体を用いて検証する.培養HEK細胞についても(1)と同様の検証を行う.(2)HEK細胞からDNase Iおよび制限酵素を用いて,MAR(DNA)を精製・抽出し,その特性を検証する.以上の実験結果から,(1)高MAR抗体活性を持つヒト血清で免疫染色されるintactHeLa細胞核染色像(従来法)に対して,マトリックス調製核に対するヒト血清の免疫染色像は全く異なり,核内微細構造特性を反映する興味ある染色像を示した.核内NMおよびNM領域を特異的に染色していることが推測される.HEK細胞についても同様の結果を得た.(2)培養HEK細胞から調製したMARの特性を検証した結果,MARの特性である300bpのMAR・DNAを分離・精製する事に成功した.自己免疫疾患患者では高頻度に抗核抗体(核内タンパク質抗体、抗DNA抗体等)が検出される。

今回、RNAやRNPのリモデリングに関与する多機能蛋白質であるRNA helicase Aに対する自己抗体が証明された本患者はSLEであり、現在も腸の炎症が強度で、加療中である。
アストロサイト制御による脳損傷の治療

頭部外傷においてグリオトランスミッター制御が治療効果をもつかをラットの脳挫傷モデルを用い検討した。挫傷中心部に人工髄液もしくはP2Y1の選択的拮抗薬MRS2179を投与した。活性型マイクログリアのマーカーとしてGalectin-3を定量した。Galectin-3陽性細胞は外傷脳にのみ認められた。外傷1日後からGalectin-3の強い発現が認められたが発現量は経時的に低下した。Galectin-3は挫傷脳周囲で最も強い発現が認められ、MRS2179投与により有意に低下した。外傷遠位部の大脳皮質や海馬でも3日目以降に有意な発現量低下を認めた。MRS2179投与群では一部の行動試験で改善を認めた。この研究はラットの脳外傷後にアストロサイトが活性化し炎症反応を励起する経路を阻害することにより何らかの利益が得られるかを評価する研究である。評価には組織学的な検討と行動学的試験を行う予定である。組織学的な検討としてアストロサイトの受容体である様々なP2受容体の発現の状態やアストロサイトにより活性化されるマイクログリアの形態変化の観察、活性化されたアストロサイトやマイクログリアが放出するサイトカインの定量などを行う予定である。行動学的評価としてはアストロサイトの活性化経路を阻害することにより、外傷後出現する運動機能低下、空間認知能低下、反射障害などが改善されるかを観察する。平成25年度は安定した外傷モデルの作製とタンパク解析であるウエスタンブロッティング法とmRNA解析であるRT-PCRを安定して利用可能にするために費やされた。外傷モデルの作製に関しては予定通りの開頭部位を利用して研究を開始した。外傷作製デバイス(Cortical contusion injury: CCI)のパラメーター(速度、接触時間、挫傷深度)を調整した。外傷部と非外傷部が明瞭な境界を有して作製される脳挫傷の条件を検討した。ウェスタンブロッティング法では使用する抗体の種類、ゲルの種類などを調整した。抗P2受容体抗体は様々な抗体が販売されており、そのどの抗体が最も鋭敏かつ安定して定量可能かを検討した。RT-PCRでは逆転写の条件、プライマーの設計を行った。頭部外傷ラットモデルにおけるグリオトランスミッター制御が治療効果をもつかを検討するために当研究を行った。頭部外傷モデルとしてSDラットの脳挫傷モデルを用い左大脳皮質に一定条件で脳挫傷を作製した。マイクログリアのマーカーとしてIba-1とGalectin 3による2種類の免疫染色を行った。Iba-1陽性細胞はnaïveなラット両側大脳皮質や海馬に認められramifield型であった。挫傷脳でもIba-1陽性細胞は認められたがそのほとんどはameoboid型であった。一方でGalectin 3陽性細胞はnaïveなラットでは発現が認められなかった。しかし挫傷脳においては外傷側にのみ発現が認められ形態学的にすべてameoboid型のマイクログリアであった。Galectin 3陽性細胞はIba-1と共染色された。以上からGalectin 3は活性型マイクログリアの良いマーカーになると考えた。これを用いて外傷後1、3と7日目の脳組織でWestern blottingによる半定量解析を行った。外傷後に人工髄液を持続投与する群と、P2Y1の選択的拮抗薬であるMRS2179を挫傷組織内に持続的に投与する群を作製した。脳を6つの領域に分けてサンプリングした。外傷後1日目からGalectin 3の強い発現が認められたがどの部位においても発現量は継時的に低下した。Galectin 3は壊死組織を除いた脳挫傷周囲において最も強い発現が認められたがMRS2179投与群では人工髄液投与群と比較して3日後、7日後と有意に発現が低下した。また活性化したマイクログリアから分泌されると考えられる種々の主要サイトカインはMRS2179投与群で低い傾向がみられた。外傷遠位部の大脳皮質や海馬では人工髄液投与群でも3日目以降の発現量の継時的低下が大きいが、MRS2179投与群では3日後に有意な発現量の低下を認めた。脳神経外科安定したモデルの作製と解析法の安定化に予定外に時間を費やした。モデルの作製ではCCIデバイスが安定して作動しているのか確認が取れなかったことが大きく影響した。外傷の重症度に個体差が強いと今後のデータの信用性に影響するためこの点は慎重にパラメータの調整を行った。マイクログリアの活性化測定のためのウェスタンブロッティングはまず既存の検体を利用し、抗CD11b抗体(OX-42)から開始した。初期に利用した抗体では上手くバンドが出ず、現在抗Iba-1抗体を使用している。

安定したバンドを出すのに時間を要した。方向性は申請の通りで大きな変更はない。ただし当初は24時間後、48時間後、7日後に脳サンプルを得るとしていたが、24時間後と48時間後に大きな差が見られない場合は24時間後、3日後、7日後に変更する可能性がある。他は当初の計画通りに遂行予定である。本実験を始めるにあたり、実験手技によるバイアスがかからず、安定してデータを出せるようセッティングするのに時間を要した。セッティングに時間を要したため本実験に使用する額が繰り越しとなった。実験において手技的なバイアスは避けるべきと判断し計画から遅れていたが時間を使った。今年度は計画書通りに遂行予定であるため計画書通りの額を使用する予定である。また人員の増員を行った。
光受容複合体SRI-HtrIのCheリン酸化による走光性機能の生物物理学的解析

微生物は外部環境の変化を感じ、より生存に適した環境へ移動することで過酷な環境を生き抜いている。この応答は「走性」と呼ばれる。本研究対象であるセンサリーロドプシンI(SRI)は、古細菌Halobacterium salinarumから見出された光受容タンパク質である。SRIは1光子・2光子反応により、緑赤色光(>520nm)への誘引、青色光(<520nm)からの忌避という正反対の細菌運動を制御する特異な機能をもつ。これまで、SRIの分子論的な機能メカニズムは、その不安定性から理解が進んでいなかったが、私は、真正細菌由来の高安定性SrSRIを用いることで、構造変化と色制御についての研究を前進させてきた。光受容体を研究する者にとって、光刺激から細菌の応答までの全容を分子論的に解明することは長年の課題である。次のステップとして、(1)SRIと伝達タンパク質HtrIを含めた構造/構造変化の理解、(2)アダプタータンパク質CheW、キナーゼタンパク質CheAとの相互作用・情報伝達メカニズムの解析、(3)レスポンスレギュレーターCheY及びべん毛タンパク質との相互作用・情報伝達解析が必要となる。本研究では、SrSRI-HtrIの全長複合体、およびSrCheタンパク質一式の単離・解析を通じて、大目標である走光性大腸菌の作成に向けた重要な知見を得ることに成功した。本研究が、これら今後進展する走光性研究の基礎となり、重要性が益々高まっていくと確信する。
発光性金属錯体を用いた分子認識メカニズムの構造化学的アプローチ

1.ジピリドフェナジン白金(II)錯体の二次元スタッキング.DNAに対する有用なインターカレータ配位子として注目されているジピリド[3,2-a:2'3'-c]フェナジン(dppz)を用いて新規白金-ジイミン錯体、[PtCl_2(dppz)]および[Pt(CN)_2(dppz)]を合成し、X線構造解析により三次元構造を決定した。その結果、これらのdppz錯体は白金-白金相互作用と配位子のππ相互作用の両方で構築された新しい型の二次元的なスタッキングを形成することが見いだされた。2.ジイミン白金錯体における分子間相互作用制御と発光特性.平面4配位型の白金(II)錯体は結晶状態でしばしば白金鎖を形成し、白金間の電子的な相互作用に基づく特有の赤いMLCT発光を示す。[Pt(CN)_2(L)](L=2,2'-bipyridine(bpy),3,3'-biisoquinoline(i-biq)).錯体系において,発光スペクトルと結晶構造の温度依存性を室温から極低温まで調べた結果,配位子のπ共役系の広がりの違いにより,π-π相互作用と白金間相互作用の異なる2種の系において,それぞれ全く異なる構造変化とそれに対応する発光挙動が現れることを明らかにした。また,希薄なグラス状態においても,錯体が集積して生じる興味深い発光を観測した。3.ジイミン白金錯体によるフリージイミン選別取り込みと複合スタック形成.非平面型配位子、エチレンジアミン(en)を含むジイミン白金錯体では、面外方向へのかさ高さの為、白金直鎖構造を含むスタッキングが不利になる。このような錯体、[Pt(en)(L)]^<2+>(L=phen,bpy)がフリーのフェナントロリン(phen)を選択的に取り込んで交互に積層した1:1複合スタック結晶を生成することを見い出した。また、phenよりπ共役系の広がったdpq(dipyrido[3,2-d:2',3'-f]quinoxaline)やdppzでは、錯体と有機物が水素結合でネットワークを作りながら、分離積層した複合結晶を形成することが明らかとなった。本研究は、α-ジイミン配位子を含む一連の白金(II)錯体を用いて、様々な分子間相互作用が複合的に作用する系を構築して構造化学的研究を行い、分子認識の本質を追及することを目的としている。本年度は、配位子及び錯体の設計と合成、単結晶X線構造解析、および種々の分光学的測定により以下の成果を得た。1.ジピリドフェナジン白金(II)錯体の二次元スタッキング:DNAに対する有用なインターカレータ配位子として注目されているジピリド[3,2-a:2′3′-c]フェナジン(dppz)を用いて新規白金-ジイミン錯体、[PtCl_2(dppz)]および[Pt(CN)_2(dppz)]を合成し、X線構造解析により三次元構造を決定した。

2.(エチレンジアミン)(ジイミン)白金錯体によるフリージイミン類の認識と複合スタック形成:平面四配位型のジイミン白金錯体に非平面型のエチレンジアミンを配位させると、面外方向へのかさ高さの為、白金直鎖構造を含むスタッキングが不利になる。このような錯体がフリーのフェナントロリンを選択的に取り込んで交互に積層した1:1複合スタック結晶を生成することを見い出した。さらに、様々なπ電子系を持つジイミン類を用いて複合スタック形成能を調べ、分子間相互作用と分子認識について検討中である。3.(ジシアノ)(ジイミン)白金(II)錯体の積層構造と発光挙動:この種の錯体は結晶状態で白金鎖を持ち、白金間の電子的な相互作用に基づく特有の赤いMLCT発光を示す。ジイミン配位子として3,3′-ビイソキノリンを含む系では白金間相互作用と配位子間のππ相互作用の両方により、発光スペクトルの劇的な温度変化や結晶系の変化が見いだされた。引き続き、詳細を検討する。1.ジイミン白金錯体における分子間相互作用制御と発光特性。スタックすることにより特異な性質を発現する白金錯体に,様々なα-ジイミン類を組み込んで,π-π相互作用,白金間相互作用,結晶水や対イオンとの水素結合等の多様な分子間相互作用で制御された多次元的構造の構築と発光等の性質について研究した。[Pt(CN)_2(L)](L=2,2'-bipyridine(bpy),3,3'-biisoquinolone(i-biq))錯体系において,発光スペクトルと結晶構造の温度依存性を室温から極低温まで調べた結果,配位子のπ共役系の広がりの違いにより,π-π相互作用と白金間相互作用の異なる2種の系において,それぞれ全く異なる構造変化とそれに対応する発光挙動が現れることを明らかにした。また,希薄なグラス状態においても,錯体が集積して生じる興味深い発光を観測した。2.ジイミン白金錯体によるフリージイミン選別取り込みと複合スタック形成。平面性のジイミン配位子に加えて,非平面型配位子のエチレンジアミン(en)錯体,[Pt(en)(L)]^<2+>(L=phen,bpy)が中性のフリーphenを優先的に取り込んで交互積層構造を形成することを見出した。種々の芳香属化合物を試みた中で,phenのみが選択的に取り込まれて交互スタックを形成することがわかった。3.ビピリジンとキノリノールを混合配位したルテニウム錯体の合成と性質。トリスキレート型6配位型の金属錯体では,配位に基づくキラリティーが生じ,分子認識の観点からも興味深い。キラルな錯体の発光特性と分子間相互作用の効果を調べるために,ビピリジンとキノリノール(q)を混合配位した一連の錯体,[Ruq_n(bpy)_<3-n>]^<m+>を合成した。ルテニウムは,n=3,2では3価,n=1,0では2価の酸化状態となり後者が発光性を示すことが明らかとなった。
中枢神経細胞ネットワーク形成に関わるゲノム構成とトランスクリプトームの網羅的解析

本研究は、小児の発達障害などをはじめとした中枢神経障害を示す疾患患者におけるゲノムコピー数の異常を明らかにし、そのゲノムコピー数の異常が神経症状に及ぼす影響について、明らかにすることを目的として行った。小児神経疾患患者におけるゲノムコピー数を解析し、一部の患者において過去に報告のないゲノム変異を見出した。当該領域に含まれる中枢神経の発達に影響を与える遺伝子を同定するために、患者由来細胞における発現解析を行い、ゲノムコピー数依存的に働いている遺伝子の特定を行った。過去においては一塩基置換(SNP)がヒトの多様性に大きか影響を及ぼしていると考えられていたが、近年になり、ゲノムコピー数多型が表現型に及ぼす影響について、非常に注目が集まっている.本研究においては、中枢神経障害を呈する患者において、アレイCGHで明らかにたったゲノム重複断片が実際にどのように染色体上で再構成されでいるかをfiber-FISH法を用いで検索し、さらにその領域に存在する遺伝子の発現を調べることにより、ゲノムコピー数多型と中枢神経症状の関連を明らかにすることを目的としている。本年は本研究の初年度にあたり、まず中枢神経障害を示す患者におけるゲノムコピー数多型を解析し、多くのゲノムコピー数異常を見出した。ゲノムコピー数の減少は染色体微細欠失を意味するが、見出した多くの微細欠失領域から、中枢神経障害に関連する可能性が示唆される候補遺伝子を見出した。一方、ゲノム重複を示した患者においてはfiber-FISH法を用いてゲノム構成を確認した。複数の患者においてゲノム重複を認めたが、そのうちの一例において、大脳皮質形成において重要なLIS1遺伝子の領域が3コピーにかっている例もあった。これらのゲノムコピー数増加が認められた領域の多くは同一の染色体領域に順列方向に挿入されていた。これはゲノム重複が起こるメカニズムとして、第一減数分裂時において染色体が対合し、相同組換えが起こる時に、過って非相同組換えが起こることによると考えられる。ゲノム重複はX染色体においても比較的多く認められたが、X染色体における発生メカニズムはまだ明らかではない。次年度以降、これらゲノムコピー数の増加が遺伝子発現にどのように影響しているかを検証する。ヒトゲノムプロジェクトが終了し、ヒトゲノムの一次配列が明らかになったことにより、初めてゲノムコピー数を解析して比較することが可能となった。このことにより、ヒトゲノムには多くのゲノムコピー数多型が存在することが明らかとなり、それらの表現型との関連が注目されている。特にアレイCGH法の臨床応用によって、これまで知られていなかった微細な染色体断片の欠失や重複が多くの神経疾患の発症に関わっていることが明らかになってきた。本研究においては、小児の発達障害などをはじめとした中枢神経障害を示す疾患患者におけるゲノムコピー数の異常を明らかにし、そのゲノムコピー数の異常が神経症状に及ぼす影響について、明らかにすることが目的である。これまでの解析により、約500例の小児神経疾患患者におけるゲノムコピー数を解析したところ、約15%において何らかの異常が認められた。それらの多くは過去に報告がない新規のゲノムコピー数異常であり、その場合、真に表現型の原因となる異常か、単なる多型であるかの確認が必要となる。そこで、突然変異であるか否かを確認するため両親検体を含めたトリオ解析、公共データベースの検索、ゲノムコピー数異常を示す領域に含まれる遺伝子の発現解析、などを行った。このことにより、両親にはない突然変異で発生したゲノムコピー数異常であり、公共データベースにはない新規の変異であって、ゲノムコピー数異常に比例して発現が変化している遺伝子の存在を明らかにできた。このように、中枢神経に影響を与える遺伝子の中には、コピー数依存的に働いている遺伝子が存在しているということが明らかにできた。今後さらに検証を進める。本研究においては、「小児の発達障害などをはじめとした中枢神経障害を示す疾患患者におけるゲノムコピー数の異常を明らかにし、そのゲノムコピー数の異常が神経症状に及ぼす影響について、明らかにすることが目的である。これまでの解析により、約700例の小児神経疾患患者におけるゲノムコピー数を解析したところ、約17%において何らかの異常が認められた。

このようにして特定した新規ゲノム変異領域に含まれる遺伝子のうち、真に中枢神経症状に影響を与える遺伝子を同定するために、発現解析を行う必要がある。患者細胞が得られた疾患において検討し、ゲノムコピー数依存的に働いている遺伝子の特定を行った。
健康障害児における自尊感情の発達と支援プログラムの検討

本研究の目的は健康障害児における自尊感情の発達と影響要因を事例的な検討に基づいて明らかにすることであった。研究期間中に健康障害児同士が課題学習を行う「交流教室」を概ね1ヶ月に1回の頻度で3年間開催した。2016年度以降は参加者の疾患特性に応じて教科学習指導を行う「学習教室」を概ね1週に1回の頻度で2年間開催した。これらの活動を通して,参加者による課題遂行と遂行結果の内省を促す指導支援が自尊感情の維持と改善に有効であることが示唆された。本研究の目的は,(1)健康障害児における自尊感情の発達特性を事例的検討によって明らかにすること,(2)健康障害児における自尊感情の発達特性に応じた支援プログラムを作成して,対象者に適用し,その効果を事例的に検証すること,(3)(1)と(2)の結果に基づき健康障害児における自尊感情の発達に影響を及ぼす要因について検討すること,である。健康障害児の自尊感情の発達特性を検討するにあたり,健康障害児とその保護者を対象とする発達支援教室を開催した。今年度は参加者として,健康障害児6名とその保護者が参加登録を行った。発達支援教室は毎月1回,約2時間半の頻度で開催した。毎月1組以上の参加が得られ,平成27年度中の実施回数は12回であった。参加者には共通して対人関係に関するニーズがあったため,他者とのかかわりを必要とする活動内容を参加者と支援者(研究代表者と大学院生)との協議に基づき選定し,健康障害児同士および健康障害児と支援者との交流機会を提供した。また,保護者に対して,子どもたちの活動場面を観察しながら,保護者同士の情報交換や意見交換,支援者との教育相談の機会を提供した。その中で,健康障害児とその保護者を対象として定期的に自尊感情に関する質問紙およびインタビューによる調査を実施した。参加者の都合により参加状況が異なっていたため,計画通りに調査を実施できた参加者は2組であった。調査が不十分な参加者については,一定期間調査を継続するとともに,発達支援教室への参加が困難な場合の対応として,今後はメールによる調査依頼を予定している。ほぼ研究計画の通り進展しているため。本年度の目的は,健康障害児の自尊感情の発達特性に応じた支援プログラムを作成して対象者に適用し,その効果を事例的に検討することであった。昨年度1年間実施した健康障害児とその保護者を対象とする発達支援教室の実践的成果に基づき,本年度は,発達支援教室に加えて,個別指導形式の学習会を大学センターにて定期的に開催した。登録者は3名であり,頻度は1回/週,90分(年度内に36回開催)であった。学習会では,学習に対するモチベーションと学力の向上が期待できる自己調整学習の理論に立脚して,各参加者が希望する教科学習の内容を大学教員と大学院生が指導した。その中で,健康障害児の自尊感情と自己認知を改善するための教科学習を中心とした支援プログラムを検討,作成し,参加者に適用するとともに,参加者の自尊感情,自己認知,家庭学習,学業成績に関する資料を収集した。また,昨年度から実施している発達支援教室は継続して実施した。この教室への参加登録者は一昨年度と同様に学習会の登録者3名を含む6名であり,年度内の開催回数は10回であった。本研究の遂行過程において,日本育療学会に参加して研究発表を行うとともに,日本特殊教育学会の自主シンポジウムにおいて話題提供した。また,成果の一部は大学の研究紀要論文と大学院生の修士論文として発行した。これらの成果を受け,来年度も教科学習支援を中心とした支援プログラムの作成と参加者への適用を通して,自尊感情の発達に寄与する要因を検討するとともに,支援プログラムの改善のための検討を重ねて,研究成果のまとめを行う予定である。本研究の最終的な目的は,健康障害児の自尊感情の発達に影響を及ぼす要因を検討することである。本年度は,目標の達成にむけて,一昨年度から開始した発達支援教室に加えて,新たに学習会を開催し,その中で教科学習に注目した支援プログラムの作成と適用および支援プログラムの効果を検討するための資料を収集することができた。こうした研究の遂行経過から,本年度は当初の計画通りに研究を進めることができたものと考えられる。本研究の目的は,健康障害児を対象として,1)自尊感情の発達特性を事例的に明らかにすること,2)自尊感情の発達特性に応じた支援プログラムを作成して,対象者に適用し,その効果を事例的に検証すること,3) 1)と2)の結果に基づき自尊感情の発達に影響を及ぼす要因について検討することであった。研究計画に即して,平成27年度から平成29年度までの期間に健康障害児同士による課題学習の場として「交流教室」を開催した。開催頻度は概ね1回/月,約150分間/回であり,3年間に32回の活動を実施した。研究期間中に途中参入者を含め全9名の健康障害児が参加登録を行い,毎回1名以上が参加した。平成27年度の交流教室を通して,健康障害児とその保護者のニーズ及び自尊感情を含む全般的な状態把握を行った。その結果,参加者の多くに疾患の主徴に併せて情報処理機能の偏りなど,学習を困難にする認知特性があることが判明し,自尊感情の形成要因として,教科学習に対する自己評価に注目する必要性が示唆された。平成28年度と平成29年度は参加者の健康状態と認知特性に応じた教科学習指導を個別指導形態にて提供する「学習教室」を開催した。

開催頻度は概ね1回/週,約90分間/回であり,2年間に66回の活動を実施した。研究期間中に途中参入者を含めて全5名の健康障害児が参加登録を行い,毎回1名以上が参加した。本人及びその保護者から要請のあった参加者に対して支援プログラムを作成し,教科学習指導場面における自尊感情の発達と変動要因を検討した。その結果,参加者にとって重要な領域における継続的かつ自律的な学習課題の遂行とその内省を促す支援が自尊感情の維持・改善に有効であることを示唆する結果が得られた。本研究の成果の一部は既に学会誌,学会発表,図書により公表しており,研究協力者として参加した大学院生の修士論文としても報告した。本研究の目的は健康障害児における自尊感情の発達と影響要因を事例的な検討に基づいて明らかにすることであった。研究期間中に健康障害児同士が課題学習を行う「交流教室」を概ね1ヶ月に1回の頻度で3年間開催した。2016年度以降は参加者の疾患特性に応じて教科学習指導を行う「学習教室」を概ね1週に1回の頻度で2年間開催した。これらの活動を通して,参加者による課題遂行と遂行結果の内省を促す指導支援が自尊感情の維持と改善に有効であることが示唆された。平成27年度に得られた知見を分析,整理し,健康障害児個々の自尊感情特性に関する資料を作成する。保護者との協議に基づき,自尊感情の支援プログラムを作成し,健康障害児に対して適用する。本年度は自尊感情の発達特性と参加者のニーズに基づき,自尊感情の発達に応じた支援プログラムとして,対象者が重要性を高く認知している教科学習に注目し,自己調整学習の理論に立脚して教科学習指導を実施した。今後は教科学習指導場面における支援プログラムの検討と改善を重ね,その効果と自尊感情の発達に影響を及ぼす要因について検討する。研究協力者の修士論文1.脳性麻痺のある生徒を対象とした認知特性に基づく数学科における自己調整学習の支援に関する事例的研究2.文章読解に困難を示す1児童における要因分析と指導に関する研究特別支援教育発達支援教室の参加登録者のうち,都合により欠席する者がいたことにより,教材・教具費に未使用額が生じた。学会参加に際し,シンポジウムでの話題提供を依頼され,シンポジウム企画者から旅費の支給があったため,未使用額が生じた。資料の整理及び分析を研究代表者が実施したことから,人件費・謝金の項目に未使用額が生じた。今年度生じた未使用額については,次年度の助成金と併せて使用計画の内訳に則して使用する予定である。本年度生じた未使用額については,次年度の助成金と併せて使用計画の内訳に即して使用する予定である。
弾性線維再生の研究

弾性線維は、伸び縮みする組織(動脈・肺・皮膚など)に多くあって、その弾性を担う細胞外線維である。特に動脈では、脈圧を吸収するために弾性線維は弾性板という構造を作り重量の半分を占めている。老化によって心疾患の予後悪化因子となる動脈中膜硬化がおこるが、その多くは弾性線維の劣化・断裂が原因である。高齢者の主要疾患である肺気腫も弾性線維の劣化・断裂が直接原因であると考えられてきているため、弾性線維の劣化予防と再生は高齢化社会における極めて重要な課題である。申請者は弾性線維形成に必須のインテグリンリガンド、fibulin-5を発見した。さらに、線維芽細胞の無血清培養系にfibulin-5タンパクを加えるだけで弾性線維の形成が誘導されることを見出した。fibulin-5以外にも弾性線維形成の鍵となる分子が複数見つかってきている。本研究では、ヒト皮膚線維芽細胞を用いてこれら複数の弾性線維形成促進因子が弾性線維を形成する仕組みを明らかにし、効率よく弾性線維を再生できる「弾性線維再生カクテル」を作成することを目的とする。今年度は、LTBP-4という細胞外マトリックスタンパク質がfibulin-5およびfibulin-5に結合したエラスチンをミクロフィブリル上にリクルートするというメカニズムを明らかにした。この機構は弾性線維を形成するために必須である。特に重要なことは、リコンビナントLTBP-4タンパク質が強力な弾性線維再生作用を示すこととその分子機構がわかったことである。これにより、弾性線維再生カクテルの作成に必要な基盤的知識が得られた。
私的モニタリング下における繰り返しゲームの分析。

本年度においては、私的モニタリング下における繰り返しゲームの論文を作成した。まず、雑誌"Journal of Economic Theory"に投稿中だった論文、"Efficiency Results in N Player Games with Imperfect Private Monitoring"をリバイスし、アクセプトされた。これは、N人囚人のジレンマ的ゲームにおける、私的モニタリング下での効率性定理を示した論文である。なお、本論文は、以下のウェブサイトにて閲覧可能である。
オランダ別段風説書蘭文テキストの翻訳と研究

別段風説書の蘭文テキストのうち、従来日本語訳がなかったものを翻刻し、和訳した上で注釈をつけた。平成19年度には、以下の年次に日本に送られた別段風説書蘭文テキストの翻刻の見直しと第1次的翻訳作成・注の付与を完了し、全員での検討を経て、松方が最終的な校閲をし、学会誌等への投稿を行なった。翻訳作成、注の付与については、東洋史専門の研究者からの助言を得た。1854年分:西澤美穂子・松方冬子「1854(嘉永7)年の別段風説書蘭文テキスト」(『論集きんせい』30号、2008年5月掲載予定)。1847年分:矢森小映子・松方冬子「1847(弘化4)年の別段風説書蘭文テキスト」(『日蘭学会会誌』33-1、2008年10月掲載予定)。1846年分:矢森小映子「1846(弘化3)年の別段風説書蘭文テキスト」投稿中。1840年、1841年、1850年の分については、翻刻の見直しと第1次的翻訳作成・注の付与の途中である。本研究では、オランダ語史料の翻刻及び翻訳に、共同して取り組んできたメンバーが集まり、信頼できる蘭文テキストの翻刻と翻訳を作成する。また、テキストに内容註を付し、別段風説書研究の現状を根本的に打開しようとするものである。それらの作業により、政治史や情報史分野をはじめとする、多くのオランダ語を読まない日本近世史研究者の利便に供しようとするものである。これにより幕末日本が受容した海外情報に関する研究環境が、格段に整備されることが期待される。平成20年度には、以下の年次に日本に送られた別段風説書蘭文テキストの翻刻の見直しと第1次的翻訳作成・註の付与を研究協力者2名が行ない、全員での検討を経て、松方が最終的な校閲をし、学会誌等への投稿を行なった。翻訳作成、註の付与については、東洋史専門の研究者からの助言を得た。1850年分:矢森小映子・松方冬子「1850(嘉永3)年の別段風説書蘭文テキスト」(『東京大学史料編纂所研究紀要』19号、2009年3月)、1840年分:西澤美穂子・松方冬子「1840(天保11)年の別段風説書蘭文テキスト」(学会誌に掲載予定)、1856年分:松方冬子「1856(安政3)年の別段風説書蘭文テキスト」(学会誌に投稿中)。以下の年次の蘭文テキストについては、翻訳と註の付与を完了したが、本研究終了後に、本研究の成果を主とする、別段風説書の翻訳を1冊にまとめて出版する見通しが立ったことから、学会誌への投稿は見送ることにした。1851年分:矢森小映子・松方冬子1841年分:西澤美穂子・松方冬子本研究では、オランダ語史料の翻刻及び翻訳に、共同して取り組んできたメンバーが集まり、信頼できる蘭文テキストの翻刻と翻訳を作成する。平成21年度中に、協力者西澤が1841年分、1844年分の第1次的翻訳を、協力者矢森が1843年分、1851年分の翻刻の見直しと第1次的翻訳作成を完成させ、全員での検討を経て、研究代表者松方が最終的な校閲をし、原稿を作成した。当初、上記翻訳は学会誌等への翻訳を予定していたが、全体をまとめて史料集『別段風説書集成-オランダ語版・現代日本語訳-』(仮)の形で刊行する方針に切り替え、2010年秋の出版助成金申請に向けて、出版社と協議中である。なお、1843年、44年分の別段風説書については、当初原史料の保存状況の悪さから、翻訳をあきらめていたが、出版社がわの強い要請で、史料編纂所架蔵の写真帳からの翻刻、翻訳を行なった。
口腔癌の転移の予測性に関する研究

臨床的に頸部リンパ節転移を認めないNO症例の口腔粘膜癌1次症例141例を対象に、潜在性頸部リンパ節転移に関与する臨床的、組織学的要因を検索し、さらに転移関連因子を計量的に解析することによって潜在性転移の予測性を求め、以下の結果を得た。1.潜在性リンパ節転移(pN+)の頻度は18.4%(26/141)で転移を認めなかったN-115例の5年累積生存率が93.7%であったのに対し、pN+26例では44.1%と予後は極めて不良であった(p<0.001)。組織学的悪性度が10点以上の症例は10点未満の症例に比べ、推計学的に有意に転移陽性例が多く、特に、14点以上の高悪性症例では、陽性率76.9%と著しく高値であった。3.NO郭清例と後発転移例の頸部リンパ節の転移様相では、後発転移例が転移リンパ節3個以上で、30mm以上の大きいリンパ節が多く、さらに節外型を示す症例が多く認められた。4.潜在性頸部リンパ節転移の有無と原発巣の臨床、組織学的所見との関係について、数量化理論第II類による計量的解析では、潜在性リンパ節転移の有無に寄与する最も大きな転移関連因子は癌浸潤様式(山本・小浜分類)であり、次いで原発部位、腫瘍の大きさ、分化度の順であった。5.転移関連因子の判別分析を行い90.1%の的中率で潜在性リンパ節転移の予測が可能であった。6.潜在性頸部リンパ節転移を有する症例の臨床的特徴は、舌、口底で腫瘍径が3cm以上、内向型であり、組織学的には組織学的悪性度10点以上、低分化型、核分裂像:多、癌浸潤様式4C・4D型であった。以上のごとく、部位では舌、口底、臨床知見では大きさと内向発育型、組織学的には高悪性度の所見が転移形成に高い確率で関与していることから、これらの所見は潜在性リンパ節転移症例の治療法選択の客観的診断基準を設定する上で有用な所見となり得ることが示された。
半導体量子ドットレーザの研究

量子ドットを代表とする量子マイクロ構造を埋め込んだ半導体レーザは、閾値電流密度の低減など、今後の光通信分野に革命をもたらすと期待されている。しかし、そのためには、10nm程度の量子ドットを高均一、高密度で作製する必要があり、現在、その確立した技術は存在しない。本研究に於いて、有機金属気相成長(MOCVD)装置を用い、AlAsの下地の上に、高密度のInAs量子ドットを作製することに世界で初めて成功したので報告する。通常、GaAs(001)上にAlAsを成長すると、表面が荒れ、デバイス作製には向かない。しかし、この表面の荒れこそ、量子ドットが最初に形成されるサイトに最適であることに気が付き、逆にこの表面を利用することによって、4.7×10^<11>cm^<-2>という高密度量子ドットを作製した。量子ドットのサイズは、平均で14nm。また、MOCVD成長時に、原料をGaAsから、AlAsに切り替える際、通常は、成長中断を行なうが、AlAs成長にとって、この中断は、GaAs層とAlAs層の界面に致命的な欠陥を導入する機会となり、光学特性に悪影響を及ぼすことを見出した。そこでAlAs層成長後にInGaAs中間層をもうけることにより、光学特性の改善を図った。その結果、中間層が無い構造に比べ、発光強度は3.8倍改善した。また均一性を示す指標である半値幅は25meVと比較的狭い発光スペクトルを得ることに成功した。発光ピーク波長は1258nmであり、光通信用波長帯である1.3μm帯に非常に近く、今後の量子ドットレーザ実用化に向け、高密度・高均一かつ長波長という必要条件を満たすという点で非常に有望な結果が得られた。常、GaAs(001)上にAlAsを成長すると、表面が荒れ、デバイス作製には向かない。しかし、この表面の荒れこそ、量子ドットが最初に形成されるサイトに最適であることに気が付き、逆にこの表面を利用することによって、4.7x10^<11>cm^<-2>という高密度量子ドットを作製した。そこで、中断ではなく、段階的に原料の供給量を変化させることによって、この問題を解決した。この方法により作製された量子ドットの品質を確認するために、フォトルミネッセンス(PL)測定を行なった結果、波長1276nm付近に、半地幅27meVの量子ドットからのピークを確認した。また発光強度も強く、高品質な量子ドットが形成されたことを確認した。今後、量子ドットとAlAs層との界面の条件を変化させることによって、更に発光強度の強い、優れた光学特性を持つ量子ドット作製を行なう予定である。