hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトiPS細胞を用いたパレコウイルス筋炎の発症機序の解明と新規筋炎ウイルスの探索

平成30年度は、HPeV-1とHPeV-3で、ヒトiPS細胞より分化した心筋細胞への感染に差異があるかを確認した。心筋細胞の場合は自己拍動が観察されるため分化誘導の確認が容易である。また、ウイルス感染に伴う細胞傷害性の程度は自己拍動の停止を指標とすることで、細胞傷害が培養細胞全体に広がったかどうかを明確に評価することが可能である。心筋細胞の分化誘導実験では、誘導後9日目より自己拍動胚様体が観察され始め、誘導後15日目には培養プレートの各ウェル全体に活発に拍動する胚様体が広がっていた。そこで、誘導後17日目にHPeV-1(A株またはB株)あるいはHPeV-3(C株)を添加し、1時間感染させたのちに培地を交換し、そこから経日的に細胞の拍動を観察した。HPeV-1 A株に感染させた心筋細胞は、感染後1日目(1 dpi)にてそのほとんどが拍動を停止し、HPeV-1 B株に感染させた心筋細胞は5 dpiまでにそのほとんどが拍動を停止した。一方、HPeV-3 C株に感染させた心筋細胞のほとんどが拍動を停止するには7 dpiを要した。異なるヒトiPS細胞株を用いた実験でも同様の結果が得られた。これらの結果は、HPeV-1とHPeV-3は心筋細胞に感染することができるものの、心筋細胞における感染拡大あるいは傷害性において差異があることを示している。細胞傷害を引き起こすのに要する日数が短いことで、個体においては宿主の免疫機能が追い付かず、感染組織におけるダメージが大きくなると考えられるため、このことがHPeV-1心筋炎の起こりやすさにつながっているのかもしれない。同じ遺伝子型のHPeVであっても株間で骨格筋細胞における増殖能に差異が見出されたため、感染細胞の免疫染色や自然免疫応答などの解析により、その要因の特定を行う。ヒトiPS細胞を心筋細胞へ分化させる実験材料や条件を整え、骨格筋細胞と心筋細胞においてHPeV増殖能や細胞傷害性に差異が見られるか検討する予定である。心筋細胞への分化誘導系を整え、骨格筋細胞および心筋細胞におけるHPeV増殖能や細胞傷害性の差異について免疫染色法を中心とした解析を行う。またHPeV以外の筋痛症をもたらすウイルス(デングウイルスなど)を用いても同様の検討を行い、細胞傷害を細胞種特異性とウイルス特異性の両面から評価する。実験に使用する予定であった試薬の納期から計算すると、発注日と納品日が年度をまたいでしまうことになったため繰り越しを行った。細胞におけるウイルス感染動態の詳細な解析を可能にする蛍光顕微鏡が最終年度の後半に所属機関に導入されることになった。これを使用することでさらなる解析の質の向上が見込まれることから、次年度への繰り越しを行った。iPS細胞の維持培養や分化誘導実験に使用する試薬の価格が高額なため、助成金のほとんどを物品費にあてる予定である。
ヒト表皮細胞における血小板活性化因子産出に関する検討

血小板活性化因子(Paf)は、アレルギー、炎症のケミカルメディマタ-であり、我々は、既に水疱性類天疱瘡水疱液中にPaf活性が存在すること、Pafが培養表皮細胞の類天疱瘡抗原およびICAM-1の発現を増強することを見出した。表皮細胞は、Pafを産出することが最近明らかとなり、今日我々は水疱性類天疱瘡など水疱性疾患の水疱液中のPafの定量を行い、他の炎症性皮膚疾患の水疱液中のPaf濃度とも比較した。その結果、現段階では症例数が少ないため、各疾患におけるPaf濃度の差異及び病期における差異は、明らかではないが、疾患別に水疱液中のPafの濃度は、ある一定の傾向がみられることがなかった。また、Pafが高い疾患において、Paf濃度は病期の初期に高い傾向があった。今後さらに症例数を増やし、さらに検討すれば、有意な差がみられると考えられる。正常ヒト培養表皮細胞を用いた糸で、水疱性類天疱瘡患者の自己抗体刺激のみでは、培養上清中に遊離されたPaf(RIA法にて測定)は、刺激前と変化は、なかった。各種サイトカインおよび患者血清の系では、患者血清を加えた系において、ある条件下において、Paf濃度の上昇が見られたが、血清の種類によって測定値のばらつきが大きく、現段階では、Paf産生刺激因子の固定には至っていないPafの定性,定量をウサギ血小板の表皮細胞膜への結合性を指標として測定した系においても同様に一部の患者血清によって、血小板結合能の上昇がみられた。Pafアタタゴニストを加えた系で現在検討中である。
磁場トポロジーと乱流輸送との結合に関する研究

核融合装置では外部から与えたトーラス型をした入れ子状の磁場の中にプラズマを生成・加熱し、高温高圧のプラズマをどのようにして維持するかが重要な課題となっている。この入れ子状の磁場は、プラズマ中に発生した電流の影響で変化し、そのトポロジーを変化させる。よく知られたトポロジー変化として、磁気島と呼ばれる三日月型のトポロジーを持つ磁気面が成長する場合や、さらに異なるモード数に磁気島が重なり合う為に磁気面が失われてしまう場合(ストキャスティック化)がある。特に、このストキャスティック化は、プラズマが突然消滅する電流崩壊という現象の原因にとなっており、核融合プラズマの維持において、極めて重要な課題である。プラズマの乱流と磁場トポロジーはお互いに相互作用すると考えられる。すなわち、磁場トポロジーの変化によりプラズマの乱流が変化するのみならず、プラズマの乱流が、プラズマの流れに影響を及ぼして磁場トポロジーを変化させる。従って、磁場トポロジーによるプラズマの乱流の変化の計測は、プラズマの振る舞いを理解する上で重要な課題となっている。DIII-D装置での実験結果を元に、磁気島やストキャスティック領域が現れる場所での乱流計測から、磁気島のO点に比べてX点での乱流が大きいことを明らかにした。また、ヒートパルスの伝播と乱流の伝播との時間差を計測し、X点ではヒートパルスが先に、O点では乱流が先に到達していることを実験で見出した。本年度は、一連の結果をまとめて、フィジカル・レヴュー・レターズに論文を投稿し、受理された。本研究に必要なビーム放射分光のコンポーネントであるイメージ光ファイバー・イメージフィルター分光器・多チャンネルアバランシェダイオード検出器のすべての制作を終えて、分光システムの調整・動作チェック・データ処理ソフトの開発・解析手法の確立、大型ヘリカル装置にて実験データを取得した。並行して行なっているDIII-D装置での実験では、磁気島内部の乱流計測に成功し、フィジカル・レヴュー・レターズに論文を発表した。磁気島内部で'乱流の抑制に深く関わっているプラズマの流れの分布を計測するために2次元イメージ分光器を製作し、磁気島内部のプラズマの流れと乱流の相互作用に関する研究へと発展させる。よく知られたトポロジー変化として、磁気島と呼ばれる三日月型のトポロジーを持つ磁気面が成長する場合や、さらに異なるモード数の磁気島が重なり合う為に磁気面が失われてしまう場合(ストキャスティック化)がある。特に、このストキャスティック化は、プラズマが突然消滅する電流崩壊という現象の原因となっており、核融合プラズマの維持において、極めて重要な課題である。本年度は、この磁気島やストキャスティック領域が現れる場所に集中的にビーム放射分光の観測点を配置できるように2次元イメージファイバーを設置した。観測点は、入れ子状磁気面、磁気島、ストキャスティック領域のすべてをカバーしつつ、十分な空間分解能が得られるように、径方向の空間分解能を磁気島サイズ(10cm)より十分小さい2cmとし、観測点も256点に増やしたシステムを採用した。磁気島内部の乱流構造を明らかにするだけの空間分解能をもった光学系を実現する為に、コア径800ミクロンで本数256本のイメージファイバーを設計・制作を行った。磁気島内部の乱流構造を明らかにするだけの空間分解能をもった光学系を実現する為に、コア径800ミクロンで本数256本のイメージファイバーを設計・制作を行いLHDに設置できる準備が整った。これは、当初の計画通りであり、おおむね順調に進展していると考えられる。特に。このストキャスティック化は、プラズマが突然消滅する電流崩壊という現象の原因にとなっており、核融合プラズマの維持において、極めて重要な課題である。プラズマの乱流は、プラズマ中に入射された中性粒子ビームがプラズマで励起されて発光する光の強度の時間変化を高速で計測し、周波数特性や空間相関を解析する事で得られる。本年度はこの磁気島やストキャスティック領域が現れる場所での乱流を同時に計測する為に、約30cm四方のプラズマ像を分光する回転式大口径干渉フィルターを使ったイメージフィルター分光器と64チャンネルの多チャンネルアバランシェダイオード検出器(APD)を設計・制作した。

本研究に必要なビーム放射分光のコンポーネントであるイメージ光ファイバー・イメージフィルター分光器・多チャンネルアバランシェダイオード検出器のすべての制作を終えて、LHDプラズマにおいて乱流計測を開始する準備が順調に進んでいる。核融合装置では外部から与えたトーラス型をした入れ子状の磁場の中にプラズマを生成・加熱し、高温高圧のプラズマをどのようにして維持するかが重要な課題となっている。この入れ子状の磁場は、プラズマ中に発生した電流の影響で変化し、そのトポロジーを変化させる。よく知られたトポロジー変化として、磁気島と呼ばれる三日月型のトポロジーを持つ磁気面が成長する場合や、さらに異なるモード数に磁気島が重なり合う為に磁気面が失われてしまう場合(ストキャスティック化)がある。特に。このストキャスティック化は、プラズマが突然消滅する電流崩壊という現象の原因にとなっており、核融合プラズマの維持において、極めて重要な課題である。プラズマの乱流と磁場トポロジーはお互いに相互作用すると考えられる。すなわち、磁場トポロジーの変化によりプラズマの乱流が変化するのみならず、プラズマの乱流が、プラズマの流れに影響を及ぼして磁場トポロジーを変化させる。従って、磁場トポロジーによるプラズマの乱流の変化の計測は、プラズマの振る舞いを理解する上で重要な課題となっている。本年度はDIII-D装置での実験結果を解析した。磁気島やストキャスティック領域が現れる場所での乱流計測から、磁気島のO点に比べてX点での乱流が大きいことを明らかにした。また、ヒートパルスの伝播と乱流の伝播との時間差を計測し、X点ではヒートパルスが先に、O点では乱流が先に到達しているを実験で見出した。本研究に必要なビーム放射分光のコンポーネントであるイメージ光ファイバー・イメージフィルター分光器・多チャンネルアバランシェダイオード検出器のすべての制作を終えて、分光システムの調整・動作チェック・データ処理ソフトの開発・解析手法の確立などの予備的な実験を開始した。特に、このストキャスティック化は、プラズマが突然消滅する電流崩壊という現象の原因にとなっており、核融合プラズマの維持において、極めて重要な課題である。DIII-D装置での実験結果を元に、磁気島やストキャスティック領域が現れる場所での乱流計測から、磁気島のO点に比べてX点での乱流が大きいことを明らかにした。
走査型トンネル顕微鏡をもちいた2層フタロシアニン型単分子磁石のスピン検出

単分子磁石は一つの分子で磁石としての性質を示す面白い物質である。しかしながら、単分子磁石の表面薄膜形成時のスピンの挙動は、ほとんど明らかにされていない。量子コンピュータや単一分子メモリの作成に向けて、個々の単分子磁石のスピン検出と制御を成し遂げるのが、本研究の目的である。これまでの研究で、分子の設計・合成により、分子の磁気的な性質を制御する試みが活発になされている。ここでは、新しく合成したフタロシアニンとナフタロシアニンの2枚のヘテロな配位子が、テルビウム原子を挟んだ、2,3-Naphthalocyaninato(NPc)Phthalocyaninato(Pc)Tb(III)(TbNPcPcと表記)について、膜形成時の磁気的挙動を調べた。Pc-up分子とNPc-up分子は表面キラル状態を形成し、2つの分子は異なった物性を持つ。TbPc2分子と同じくTbNPcPc分子でも、不対p電子が作る近藤状態が出現し、スペクトルには上に凸のピークとして観測された。被覆率が上昇すると、NPc-up分子だけで構成される1次元鎖が出現する。その場所では、近藤ピークが凹のdipとして観察された。これはスピン間の相互作用であるRKKY相互作用によって形成されたと考える。さらに被覆率を上昇させ、単層膜を形成した場合、スピンは消滅する。このように、分子の設計により、スピンに多様性を持たせた膜の形成が可能であることを示した。加えて安定純粋有機ラジカルTOV(1,3,5-triphenyl-6-oxoverdazyl)分子についても、明瞭な近藤ピークが観察され、近藤ピーク測定が有機分子スピンの検出について、有効な手法であることを証明した。(T.Komeda, H.Isshiki, J.Liu, K.Katoh, M.Shirakata, B.K.Breedlove, M.Yamashita, Variation of Kondo Peak Observed in the Assembly of Heteroleptic 2,3-Naphthalocyaninato Phthalocyaninato Tb(III)Double-Decker Complex on Au(111), ACS Nano 7(2013)1092-1099)単分子磁石は一つの分子で磁石としての性質を示す面白い物質である。(T.Komeda, H.Isshiki, J.Liu, K.Katoh, M.Shirakata, B.K.Breedlove, M.Yamashita, Variation of Kondo Peak Observed in the Assembly of Heteroleptic 2,3-Naphthalocyaninato Phthalocyaninato Tb(III)Double-Decker Complex on Au(111), ACS Nano 7(2013)1092-1099)
外交的保護制度および投資条約制度における「国籍」概念

本研究では、「国籍」を基軸として投資条約制度と外交的保護制度との比較検討を行った。投資条約制度においては、仲裁手続の人的管轄権の判断、外交的保護制度においては請求を提起する国籍国の判断において問題となる。両制度における「国籍」は、ともに原則として形式性が重視されており、その他の部分でも非常に多くの影響関係が明らかになった。この研究により、投資条約制度の紛争解決制度としての側面からの国際法上の位置づけについて一定の視座を得た。当初の計画では、本研究課題の開始前に「投資条約仲裁手続における人的管轄権の判断基準」について論じる博士論文の完成を目指していたが、本研究課題における研究内容を加えてより充実したものとするため、まず、個々の投資条約における「投資家」の範囲に関する規定ついて整理した段階で、「投資条約仲裁の人的管轄権」東北法学34号と題する論文としてまとめた。その後、個々の条約規定の検討に加えて、実際の投資条約仲裁手続に付託された紛争事例の検討を進め、「重国籍者」に関係する仲裁判断例(Champion Trading Company and others v.Egypt事件、Karpa v.Mexico事件など)について整理して研究発表を行った(この内容は、論文としてまとめて学術雑誌に投稿予定である)。なお、本研究課題による研究を含めた形で、投資条約仲裁手続における人的管轄権の判断基準としての「国籍」の機能に関する研究をまとめて博士論文として提出した(未審査)。本研究のもうひとつの柱である「外交的保護」に関しては、関連する資料収集を実施している段階にある。とくに国連国際法委員会(ILC)の「外交的保護」に関する法典化作業についての資料を中心に収集整理を行っている。また、本研究課題と関連して「国際法学会」「日本国際経済法学会」等に参加して知見を広めるとともに、本研究課題とより関連の深い小規模な研究会への参加を通して、関連分野を研究している研究者、関連分野に従事している実務家等との間で意見交換を実施することができた。当初の計画では、本年度は、外交的保護制度における国籍の機能についての検討を中心に据える予定であったが、昨年度の研究により、投資条約仲裁制度における国籍の機能についての課題が明らかになったため、投資条約仲裁制度を中心とした研究を継続した上で、外交的保護については、投資条約仲裁制度との比較という視点からの研究を行った。具体的には、昨年度の「重国籍者」についての研究から展開して「国籍国に対する請求」の取り扱いについての研究と、「事後的な国籍変更」による投資条約仲裁制度の利用についての研究に取り組んだ。「国籍国に対する請求」は、本来、投資条約仲裁制度の対象とならない国内問題であるが、「重国籍者」「会社の設立」の場合、「外国投資家」とみなされ投資条約仲裁制度を利用することが可能とされる場合があり、その基準について、外交的保護制度の場合との比較を行いながら検討した。「事後的な国籍変更」については、紛争原因が発生した後に、有利な条件の投資条約利用を目的とするものがあるが、そのような「投資条約ショッピング」への対処について、外交的保護制度における「国籍継続原則」などとの比較から検討した。それぞれ、関連の深い小規模な研究会への参加を通して、意見交換などを行い、研究成果を論文として公表した。また、本研究課題による研究を含めた形で、投資条約仲裁手続における人的管轄権の判断基準としての「国籍」の機能に関する研究をまとめて昨年度に提出した博士論文により東北大学より博士(法学)の学位を受けた。
地球温暖化予測の高精度化に向けた海洋混合層モデルの開発

Large Eddy Simulationモデルを用いて海洋表層における乱流過程を数値的に再現し、その結果を現場観測と等価なものと見なすことで、従来の海洋混合層モデル(Mellor-Yamadaモデル)における乱流スキームを検証した。大気境界層における先行研究を参考に、モデル内の乱流長さスケールおよび安定関数の定式化を修正したところ、水温構造の再現性が著しく向上した。さらに、この改良されたモデルを組み込んだ広域数値シミュレーションにおいても、西部北太平洋における夏季の台風通過後の上層海洋の応答や冬季の海洋混合層発達とそれに伴う海面水温低下などの再現に著しい性能向上を確認することができた。気候変動をはじめとする大気海洋相互作用を考える上で、海面水温や混合層深度の正確な再現は必要不可欠である。本年度は、従来広く使われてきたMellor-Yamada (以降M01)の混合層モデルとその改良版であるNakanishi and Niino (以降NN09)の混合層モデルを海洋大循環モデルに組み込み、夏季における現実的な台風に伴う風応力のデータや、冬季の海面冷却や風応力のデータを与えた時に、両者にどのような差異が生じるかを詳細に調べた。計算領域としては北太平洋を主な対象とし、水平の計算格子間隔は球面座標上120°- 160°E、0°- 40°Nで0.1°×0.1°、その外側で緩やかに増加するものとした。一方、鉛直方向には45レベルとし、その計算格子間隔を海面付近で5m、深海で250mと設定した。さらに、海面における境界条件として、気象庁長期再解析プロジェクトJRA-25による1.25°間隔・6時間毎の海上風速、海上気温、降水、比湿、下向き短波・長波フラックスを時間・空間方向に線形補間して与えた。この数値実験の結果、風応力および海面冷却の何れに対してもNN09モデルを用いた場合の方がM01モデルを用いた場合に比べて混合層がより深くまで発達し、それに伴って海面水温がより低下することが示された。また、このときのARGOデータによる実際の水温鉛直分布はNN09モデルを用いた計算結果と非常によく合致していることが明らかになった。このことは、台風に対する混合層の応答のみならず、冬季の混合層発達という長期間にわたるシミュレーションにおいてもNN09モデルがM01モデルより優れたパフォーマンスを発揮することを明瞭に示している。気候変動をはじめ、大気海洋相互作用を考える上で、海面水温や混合層深度の正確な再現は不可欠である。当初計画は、カナダの測器会社が開発する投棄式乱流計を使用して、荒天時を含む様々な状況下で観測を行い、そのデータ解析から既存の海洋混合層モデルの改良を行う予定であった。ところが、測器開発が大幅に遅れた上、完成した試作品が計画通りに作動しなかったため、荒天時を想定した風応力を海面に与えた時の乱流の発達過程をLarge Eddy Simulation(LES)モデルを用いて数値的に再現し、それを観測結果と等価なものと見なすことで、従来の混合層乱流モデルの検証/改良を行うことにした。台風通過に伴って励起される近慣性流シアーに加え、風波の砕波、ラングミュア循環、海面熱フラックスを考慮したLES実験を行った結果、従来型の乱流パラメタリゼーション(Mellor-Yamadaモデル)を用いた場合には、乱流エネルギーや乱流長さスケールなどの時間的発達がLESの結果と著しく異なってしまうことがわかった。そこで、大気境界層の時間的発達の再現に成功を収めた方法にならって、この乱流パラメタリゼーションを改良してみたところ(Mellor-Yamada-Nakanishi-Niinoモデル)、乱流エネルギーや乱流長さスケールなどの時間的発達、ひいては、海洋混合層内の水温構造がLESの結果とよく一致するなど、その有効性が明らかになった。さらに、この乱流パラメタリゼーションを海洋大循環モデルMITgcmに組み込み、現実的な風応力や海面熱フラックスの下でモデルを駆動してみたところ、夏季の台風に対する上層海洋の応答、冬季の海洋混合層の発達と海面水温の低下などが従来よりも精度よく再現されることが確認できた。以上、グローバルな大気海洋結合現象のみならず、台風強度の予測精度の向上など、実用的課題に対しても「乱流の高精度パラメタリゼーション」というミクロスケールからの貢献の道を切り拓くことができた。海洋表層混合層内における乱流過程を的確にパラメータ化し海洋大循環モデルや気候モデルに組み込むことは、気候変動の予測向上の上で必要不可欠な課題である。

平成23年度は、数ノットで航走中の観測船から海中に投入することで表層下の乱流散逸率を自動計測することのできる投棄式乱流計を用いて、従来の観測では到底捉えることができなかった「荒天時の海洋表層における活発な乱流活動」を直接観測し、「微視的」観点から海洋混合層の発達過程を捉える予定であったが、技術的な問題により、製造元のカナダRockland社での投棄式乱流計の開発が大幅に遅延し、使用することが不可能となった。そこで、平成23年度は、荒天時を想定した強い風応力を海面に与えた時の乱流の発達過程をLarge Eddy Simulation (LES)モデルを用いて数値的に再現するとともに、それを実際の観測結果と等価なものと見なすことによって、従来の混合層乱流モデルを検証・改良を行うことにした。その結果、まず、従来型の乱流パラメタリゼーション(Mellor-Yamadaモデル)を用いた場合には、乱流エネルギーや乱流長さスケールなどの時間的発達がLESの結果と著しく異なってしまい、パラメタリゼーションに組み込まれている乱流スキームに何らかの改良を施す必要性のあることが明らかになった。そこで、すでに大気境界層の時間的発達の再現に成功を収めた方法にならって、この従来型の乱流パラメタリゼーションを改良してみたところ(Mellor-Yamada-Nakanishi-Niinoモデル)、乱流エネルギーや乱流長さスケールなどの時間的発達がLESの結果に近づくとともに、海洋混合層内の水温構造もLESの結果とよく一致するなど、非常に良好な結果が得られ、海洋混合層の時間的発達の再現においても、その有効性を確認することができた。当初計画としては、カナダのRockland社により開発された投棄式乱流計を用いて、荒天時を含む様々な気象状況下で観測を行い、その観測結果の解析から既存の海洋混合層モデルの改良を行う予定であった。ところが、Rockland社での技術開発が大幅に遅れてしまった上に、完成した試作品が当初計画通りに作動しないことが判明したため、コンピュータ上に荒天時の状況を含めた様々な気象状況を仮定し、数値実験を通じて海洋混合層モデルの応答を調べることで、モデル内の乱流スキームの改良を行い、その結果を論文にとりまとめることができた。しかしながら、投棄式乱流計の完成をぎりぎりまで待ったこともあり、国際学会での成果発表および国際誌での論文出版を当初の補助事業期間内に行うことが不可能となった。以上の理由から、補助事業期間を平成25年度に延長申請した。平成23年度は、荒天時の海洋表層における活発な乱流活動を想定したLarge Eddy Simulation (LES)を行い、その結果から既存の海洋表層混合層モデルの検証とその改良を行うことができた。しかしながら、平成23年度は、このLESモデルによる計算結果の有効性を検証するために、投棄式乱流計による荒天時での乱流観測もあわせて予定していたが、投棄式乱流計の製造元であるカナダRockland社での技術開発の大幅な遅延のため、その実行が不可能となってしまった。平成24年度内にとりまとめた研究成果について、国際学会での成果発表および国際誌での論文出版を行う。平成24年度は、平成23年度に実行できなかった投棄式乱流計による「荒天時の海洋表層における活発な乱流活動」の直接観測に挑戦し、「微視的」観点から海洋混合層の発達過程を捉えるとともに、その観測結果との比較を通じて、Large Eddy Simulation (LES)モデルによる計算結果の有効性の検証を行う。
DNAマイクロアレイで得た低体温症マーカ―候補の免疫組織化学的な法医実務応用

[目的・方法]本研究では平成2428年度にマウス低体温症モデルのDNAマイクロアレイ解析で抽出された低体温症マーカー候補について、ヒト剖検例組織での発現動態を免疫組織化学的に検索し、実務応用の可能性を検討する。これまでに基礎的検討としてマウス低体温症モデルを用いて、心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓のDNAマイクロアレイ解析を行い、各臓器4万遺伝子、計20万遺伝子の発現動態を得て低体温症マーカー候補を抽出している。これらマーカー候補の法医実務応用を目指す。平成30年度はマウス低体温症モデルにおける心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓のDNAマイクロアレイデータを対応分析することにより、各臓器と各遺伝子の相関関係に関する考察を引き続き行った。さらに低体温症と診断された剖検例を用い窒息例をコントロールとして、ヒト組織における低体温症マーカー候補の発現動態を免疫組織化学的に検討した。[結果]心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓のDNAマイクロアレイデータを用いた対応分析では、各組織と各遺伝子の距離を計算することで各組織に近接する遺伝子を抽出し、低体温症における心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓それぞれを特徴づける遺伝子を明らかにした。また心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓からの距離に応じてグループを作成し、これにpathway解析、GO解析を適用した。なおヒト剖検例組織の免疫組織化学的検討では各症例の発見時の状況、剖検所見を詳細に検討した。さらに免疫染色に向け低体温症例、窒息例の心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓組織の薄切を作成するとともにHE染色を施行しており、この作業を継続中である。元の研究計画では平成30年度にヒト免疫組織標本の作成を行い、平成31年度に標本の解析を行う予定であったが、今もなお組織薄切を続けている状況にある。組織薄切は手作業で行うこともあり急速な進展が望めない。平成30年度は薄切に多くの時間を投じたが、若干の症例が平成31年度に持越しとなった。なお持越しとなった症例は少なく、平成31年度も免疫組織標本の作成に十分な時間が確保できる状況にあり、研究の遅れは回復できると考えられる。ヒト心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓の免疫組織化学を施行し組織標本の作製を急ぐ。次いで組織標本の解析を行い、各臓器における低体温症マーカー候補の発現動態を確認し、発現の再現性、また実務に応用可能か検討する。さらに各検体の性別、年齢、死後経過時間など因子を考慮に入れ、具体的な低体温症鑑定法の構築を試みる。平成29年度はマウス低体温症モデルにおける心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓のDNAマイクロアレイデータを対応分析することにより、各臓器と各遺伝子の相関関係に関する考察を行った。さらに低体温症と診断された剖検例73例(男性42例、女性31例)を用いて、ヒト組織における低体温症マーカー候補の発現動態を免疫組織化学的に検討した。なおヒト剖検例組織の免疫組織化学的検討は組織標本作成を中心に継続中である。対応分析はデータ量が膨大なため、平成29年度はその解析に多くの時間を要した。結果としてヒト免疫組織化学にかける時間が少なくなった。元の研究計画では平成29年度にヒト免疫組織標本の作成を行い、平成30年度に標本の解析を行う予定であったが、今もなお組織標本作成を続けている状況にある。また免疫組織標本の作製は手作業で行うこともあり、進捗度は時間に比例する部分がある。このため平成29年度は標本作成の急速な進展が望めなかった。なお平成30年度は免疫組織標本の作成に十分な時間が確保できる状況にあり、研究の遅れは回復できると考えられる。

さらに低体温症と診断された剖検例を用い窒息例をコントロールとして、ヒト組織における低体温症マーカー候補の発現動態を免疫組織化学的に検討した。[結果]心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓のDNAマイクロアレイデータを用いた対応分析では、各組織と各遺伝子の距離を計算することで各組織に近接する遺伝子を抽出し、低体温症における心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓それぞれを特徴づける遺伝子を明らかにした。また心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓からの距離に応じてグループを作成し、これにpathway解析、GO解析を適用した。なおヒト剖検例組織の免疫組織化学的検討では各症例の発見時の状況、剖検所見を詳細に検討した。さらに免疫染色に向け低体温症例、窒息例の心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓組織の薄切を作成するとともにHE染色を施行しており、この作業を継続中である。元の研究計画では平成30年度にヒト免疫組織標本の作成を行い、平成31年度に標本の解析を行う予定であったが、今もなお組織薄切を続けている状況にある。組織薄切は手作業で行うこともあり急速な進展が望めない。平成30年度は薄切に多くの時間を投じたが、若干の症例が平成31年度に持越しとなった。なお持越しとなった症例は少なく、平成31年度も免疫組織標本の作成に十分な時間が確保できる状況にあり、研究の遅れは回復できると考えられる。ヒト心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓の免疫組織化学を施行し、組織標本の作製を急ぐ。次いで組織標本の解析を行い、各臓器における低体温症マーカー候補の発現動態を確認し、発現の再現性、また実務に応用可能か検討する。さらに各検体の性別、年齢、死後経過時間など因子を考慮に入れ、具体的な低体温症鑑定法の構築を試みる。ヒト心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓の免疫組織化学を施行し組織標本の作製を急ぐ。平成29年度は対応分析を行い、この解析に費用を要した。一方、免疫組織化学的な検討には遅れが出たため、平成29年度は抗体等を中心とする試薬代の支払いが少なくなった。平成30年度は免疫組織化学実験で多額の試薬代が必要となること、また実験直前の試薬の購入が望ましい、すなわち平成29年度購入の試薬の平成30年度の使用は実験エラーの原因となる可能性が高く、平成29年度の研究費の一部を平成30年度へ繰り越す判断をした。平成30年度はヒト心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓の免疫組織化学を遂行する予定である。これまでDNAマイクロアレイでの検討で多くの低体温症マーカー候補を検出しており、抗体の種類も多岐に渡ると考えられる。平成30年度は免疫組織染色用の抗体、試薬に研究費の多くを使用する予定である。平成30年度は組織薄切に遅れが出たため、抗体等を中心とする試薬代の支払いが少なくなった。平成31年度は免疫組織化学実験で多額の試薬代が必要となること、また実験直前の試薬の購入が望ましい、すなわち平成30年度購入の試薬の平成31年度の使用は実験エラーの原因となる可能性が高く、平成30年度の研究費の一部を平成31年度へ繰り越す判断をした。平成31年度はヒト心筋、肺、肝臓、副腎、腎臓の免疫組織化学を遂行する予定である。
公的年金民営化案の具体化についての研究

本年度における研究実績の概要は次のとおりである。1.日本の場合、大胆な年金民営化よりも「なしくずし的」民営化案の方が現実的であると思われる。2.「なしくずし的」民営化案では、公的年金の給付をいっそうスリムにする努力をして公的年金の守備範囲を限定する一方、日本版401kに対する税制支援を厚くする形でいっそう奨励し、私的年金の守備範囲を拡大していく。そのさいアメリカの401kが年間1人1万5000ドルまで拠出非課税になることを考慮する必要があるだろう。ただアメリカの場合、社会保険における年金保険料(本人分)は拠出時全額課税である。一方、日本は全額非課税である。その点の調整も忘れてはならない。さらにハイブリッド型企業年金についても可能なかぎり規制を少なくし、積極的導入を支援していく必要がある。3.公的年金の守備範囲を限定するためには、年金給付のスライド減額や満額年金の受給要件を原則45年拠出とする、高所得者に対する国庫負担相当分の基礎年金を減額する、拠出と給付の1対1対応を可能なかぎり徹底させる(典型例はスウエーデンの「みなし掛金建て方式」への切りかえ)等が必要となる。4.「なしくずし的」民営化をはかっても日本の貯蓄率は増大しないだろう。私的貯蓄間の代替が生れるだけだと予想される。5.年金のなしくずし的民営化を図るさいには、ハンドリング費用を低く抑えるような工夫、投資教育、および適切な投資規制なども必要となる。1.公的年金を民営化しようとすると、いわゆる「二重の負担」が発生する。2.この「二重の負担」を比較的スムーズに処理した例は今のところ2つしかない。第1はチリであり、国家財政の大幅黒字という幸運に恵まれたため、その黒字分を「二重の負担」解消のために充当することができた。第2はスウェーデンであり、公的年金を給付建てから掛金建てへ変更する一方、公的年金の財政は主として賦課方式で運営していくという新機軸によるものである。3.日本の国家財政は大幅な赤字を抱えているので、チリ方式を採用することはできない。また日本でスウェーデン方式(掛金建てへの切りかえ)を採用すると、現在の年金受給者を含めて、かなりの年金給付カットをせざるをえない(スウェーデンより人口高齢化のスピードが速いからである)。そのことに国民多数派の政治的協力が得られるとは思えない。4.したがって日本は日本独自の第3の道を模索しながら、この「二重の負担」問題に取りくむ必要がある。そのさい、民間部門の高貯蓄率に着目し、貯蓄の組み替え(老後貯蓄への重点移動)を促す一方、公的負担の引き上げをできるかぎり抑制する形が、有力な選択肢の1つとなるだろう。その内容の具体化は次年度に行う予定である。
化学受容細胞における感度調節及び伝達物質放出に対するカルシウムイオンの特異的役割

味覚器に刺激物質を与えると、刺激直後に大きな味応答が現われ、応答は時間とともに減衰する。このような応答の減衰は、感覚のなれまたは脱感作と呼ばれている。この脱感作過程は、感覚応答においては極めて重要な過程であるがその機構は不明であった。本研究において、カエルの味覚器を用いて脱感作過程におけるカルシウムイオンの役割を調べた。カエルの味覚器では各種の苦味物質を与えると刺激直後に大きな応答が現われ、すぐに脱感作が起こり、刺激物質を与えつづけているにもかかわらず応答が消失してしまう。カエルの舌をカルシウムを含むリンガー液に浸してから苦味物質を与えると脱感作過程は抑制され、応答は著しく持続的になる。このような現象は、用いた全ての苦味物質(テオフィリン,パパベリン,カフェイン,ストリキニーネ,ロイシン,キニーネ)でみられたが、苦味物質以外ではみられなかった。また応答の持続化は、マグネシウムイオン等の他のイオンではみられなかった。すなわち、苦味物質の応答持続化は、カルシウムイオンの特異的作用によることがわかった。また、応答の持続化は、カドミウムイオンやニフェジピン等のカルシウムチャネルブロッカー存在下でも起こることから、カルシウムイオンが味細胞内に透過して起こるのではないことがわかった。カルシウムイオンが味受容膜に吸着し、受容サイトにコンホメーション変化を起こし、この結果苦味物質によって引き起こされる脱分極状態を安定化するものと推測した。またカルシウムイオンと類似の性質をもつと言われるバリウムイオンの味応答に対する効果を調べた。この結果、カエルの舌をバリウムイオンを含む溶液に浸しておくと、各種の味物質に対する応答が著しく増大することがわかった。このようなバリウムイオンの応答増大効果は、カルシウムチャネルブロッカーで抑制されなかった。
白亜紀ポリプチコセラス属アンモナイトの形態形成に関する理論形態学的研究

ポリプチコセラス属は、白亜紀チューロニアン階以降に極東地域を中心に適応放散した異常巻アンモナイトの1グループ、ディプロモセラス科の根幹をなす属である。これらの形態変化過程の記録は、特に極東地域において豊富に残されているとみられ、進化学的にあるいは適応形態学的にきわめて興味深い材料である。本年度を含むこれまでの野外調査および標本採集の結果、500個体を越えるポリプチコセラス類の標本(断片を含む)とそれらが産出した正確な層準のデータを得ることができた。本属の一種、Polyptychoceras pseudogaultinum(Yabe)は、特定の成長段階で死亡して化石になる率が高い。同様の傾向は、他の種においても認められる。このことは、殻が急速な成長と停滞を周期的に繰り返していたことを強く示唆している。もし、ポリプチコセラス類の成長を通じて、殻成長の速度に著しい緩急があるならば、その変化は殻構造に記録されるかも知れない。このような観点から、殻の微細構造を観察し、推定される成長の速度、表面装飾の変化との関連性を検討した。その結果、ポリプチコセラス属のいくつかの種の認められる、殻の表面装飾の著しい変化は、成長速度や生息姿勢といった周期的に変化するような要因に関連している可能性が大きいことがわかった。さらに、これら実際の標本に基づく経験的(empirical)な手法によって得られた知見に基づき、個体発生を通じての殻の成長量等を仮定し、肋が形成される過程を理論的に再現することを試みた。その結果、ポリプチコセラス類の成長に伴なってみられる肋の著しい変化は、少なくとも定性的には、殻の成長量の変化とそれに関連したいくつかのパラメータによって理論的に説明できることを明らかにした。
カテコールアミンによる病原性細菌の病原性変化

ノルエピネフリン(NE)をはじめとするカテコールアミンは感染症の増悪因子として知られている。本研究ではNEなどカテコールアミンによる病原性細菌の病原性活性化機構を明らかにし、感染症治療に役立てることを目的とした。まず腸炎ビブリオ菌体表面におけるNEに対する受容体の存在を検索した。さらにNEにより発現調節制御をうける腸炎ビブリオ病原遺伝子の検索とその調節機構の解析をおこなった。ノルエピネフリン(NE)をはじめとするカテコールアミンは細菌感染症の増悪因子であることが知られている。細菌感染症罹患時にはNEが多量に体内に分泌されることが知られており病状がさらに増悪することが指摘されている。しかしNEによる感染症増悪機構は明確ではない。申請者はすでにNEが腸管感染症を引き起こす腸炎ビブリオの病原性を亢進させることを見出している。そこで本研究ではNEなどカテコールアミンによる病原性細菌の病原性活性化機構を明らかにし、その阻害方法を検討することにより感染症治療に役立てることを目的とした。本研究では、申請者が一貫して研究してきた腸炎ビブリオを用いて解析を行った。腸炎ビブリオ感染症は一般の腸管細菌感染症の代表的モデルとも考えることができる。さらに本研究の結果は腸管内細菌感染症だけにとどまらず、敗血症など全身性の細菌感染症により体内でのカテコールアミン等の分泌が多い時の治療にも応用することができる。またカテコールアミンは昇圧剤として広く使用されており、カテコールアミンと細菌感染症の病態との関係を明らかとすることは、治療方針にも影響を与える重要な問題であると考えられた。実験動物を用いたin vivoでの解析においてもNEによる腸炎ビブリオ病原性の活性化が認められた。しかしながら、この現象が起こるメカニズムについては全く解析が行われておらず、今後の研究課題となっている。そこで、以下の点に着目し、解析を進めた。a.カテコラミンによる腸炎ビブリオ病原性活性化機構とアドレナリン受容体との関連性の解析b.腸炎ビブリオ感染時において特異的に関与する宿主側因子の同定ノルエピネフリン(NE)をはじめとするカテコールアミンは細菌感染症の増悪因子であることが知られている。本件研究では、カテコラミンによる腸炎ビブリオの病原性活性化機構を解析した。さらにカテコラミンによる宿主側因子と腸炎ビブリオ病原性に対する効果の解析した。最後にカテコラミンによる腸炎ビブリオの病原性亢進作用機構の阻害法を検討した。さらに本研究の結果は腸管内細菌感染症だけにとどまらず、敗血症など全身性の細菌感染症により体内でのカテコールアミン等の分泌が多い時の治療にも応用することができると考えられた。またカテコールアミンは昇圧剤として広く使用されており、カテコールアミンと細菌感染症の病態との関係を明らかにしたことは、治療方針にも影響を与える重要な問題であると考えられた。当初計画に沿って研究が進行しており、おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後さらに、腸炎ビブリオ感染による宿主細胞内MAPK系シグナル関連タンパク質の活性化機構について詳細な検討を続ける必要があると考えられる。さらに病原性亢進作用機構の阻害物質や阻害剤の検索を行い、感染症治療に結びつける必要があると考えられる。候補となる物質は、アドレナリン受容体阻害物質、細胞内情報伝達機構の阻害物質等である。これら候補物質の阻害作用を上記の動物実験系、ラット腸管上皮細胞実験系で確認し、ヒトへの適応を評価する必要があると考えられる。
赤外線温度画像処理を用いた視界不良時にも適応可能な交通流監視

赤外線サーモグラフィから得られる温度画像を用いた車両の位置と動きを検出する手法1と手法2の2つの手法を提案した。手法1は降雪濃霧の視界不良環境を含む4つの異なる環境下で高精度に車両を検出することができた。手法2は、手法1では検出精度が低下する画像に対して高精度に車両を検出できた。これら2つの手法を組み合わせることにより多様な環境下で車両を検出できる。2つの手法から得られる情報を用いた道路交通流自動監視手法を提案し、その有効性を示した。これによって、車線毎の自由流と渋滞流の区別ができる。さらに、車両事故、故障車両、違法駐車のような突発事象の検知が可能となる。「本研究の基盤技術である車両検出アルゴリズムについて、季節変動・時間変動の環境変動に対しての車両検出精度を検証する。環境変動に対して高い車両検出精度が維持できない場合、車両検出アルゴリズムの改良を検討し実施する。」と研究実施計画には記述している。昨年度までに提案したパターン認識を用いた車両位置・車両静動状態検出アルゴリズムでは、車両のフロントガラスとその周辺領域を検出対象としている。氷点下まで低温ではない冬季環境では、この検出領域の温度が外界の温度と近くなり、車両検出精度が低下することが判明した。そのために、平成24年度において、パターン認識に頼らない新たな車両検出アルゴリズムの構築を行った。赤外線サーモグラフィは、物体からの放射エネルギーおよび反射エネルギーを捉えて温度に換算する。つまり物体自体が持ってる熱の放射以外に、他の物体からの熱の反射も捉えている。撮像された温度画像から、タイヤからの熱を路面で反射した領域の画素値が高く明確に視認できることを確認した。そこで、車両側面に位置する箇所の画素値を計測し、タイヤからの路面反射エネルギーの濃度変動を検知することによって車両を検出する新たな車両検出アルゴリズムを構築した。パターン認識によるアルゴリズムでは車両検出精度が低い温度画像に対して、新たな車両検出アルゴリズムでは、93.5%の車両検出精度が得られた。したがって、2つのアルゴリズムを補完しながら使用することにより、環境変動に強い車両検出の実現が期待できる。さらに、交通流自動監視手法の検討を行った。停止車両、低速走行車両、高速走行車両の位置と台数は既に検出できるので、この情報を最大限活用したシンプルな交通流自動監視手法を構築する。さらに、車両故障・車両事故・違法駐車の突発事象自動検知機能の構築についても準備を行った。多様な環境下での車両検出精度の向上のために、タイヤからの路面反射エネルギーによる濃度変動を検知することによって車両を検出する新たな車両検出アルゴリズムを構築した。今年度は、さらに画像処理実験を追加して提案手法の有効性を検証した。先に提案したフロントガラス領域をパターン認識で検出する手法と組み合わせることによって、四季を通して90%を超える実用上問題の無い車両検出精度を実現した。ここまでの研究成果をインパクトファクター付オープンアクセスジャーナルに18ページの論文として掲載した。提案した2つの車両検出手法を用いた交通流自動監視手法の検討を引き続き行った。提案した2つの車両検出手法では共に時空間画像処理を行い、車両の静動状態を、停止、低速走行、高速走行に3分類する。その3分類した車両台数の比較から、突発事象の発生を検知する単純な不等式を提案した。もし、青信号中に低速走行車両と停止車両の台数が増加した場合、提案した不等式が成立し、突発事象の発生を検知することができる。なお、本手法は、各車線毎の交通流自動監視が可能である。この突発事象検知の有効性を検証するために、自由流、渋滞流の動画像を用いた画像処理実験を実施した。青信号時間中、提案した不等式が成立しない場合、自由流であることが検証できた。走行車両台数の推移から交通需要の推定もでき、交通信号制御への応用も可能である。先詰まりに起因する渋滞発生の場合、提案した不等式が成立し複数車線での渋滞を検知できた。路側帯に隣接する第1車線のみに渋滞が発生し、空いている隣接車線への車両の車線変更が無い場合、道路下流の外側車線に隣接する特定地点への入退場による混雑が主に考えられる。このような一車線のみの渋滞も検知できた。なお、このような状況は現実には発生確率が低いので実測が難しい。そこで、画像合成により人工的に生成した動画像を使用した。温度画像における車両前部に共通の形状特徴であるフロントガラス部分を中心とした領域をパターン認識し、さらに、計測領域全体を対象とした時空間画像処理により車両の静動状態を停止、低速走行、高速走行に3分類する手法を提案した。本研究では、さらに車両検出精度を上げるために、3つの補正処理を加えた。

すなわち、パターン認識で検出漏れの車両を過去のフレームで検出していた位置のパターンを使ってパターンマッチングにより追尾するアルゴリズム、フロントガラスとは異なる認識面積の小さな誤検出を除くアルゴリズム、1台の車両に対して2箇所を検出した場合1箇所のみを矩形で囲むアルゴリズム、である。これにより、複数の異なる季節に撮像した動画像において、存在車両1460台中1404台を検出できた。したがって、車両検出精度は96.2%であり、当初の計画通りの車両検出精度が得られた。また、2月降雪濃霧下で撮像された動画像において、連続222フレームの画像中の車両を完全に検出・追跡できた。なお、同時刻に撮像した可視光画像では、視界不良のため車両検出は困難であった。次に、交通流自動監視手法の構築を行った。交差点流入路の右折専用車線を除く3車線を交通流の計測対象とした。計測区間内の車両について、青信号開始直後から青信号終了直前までの車両台数を、停止車両台数、低速走行車両台数、高速走行車両台数に分類して計数した。青信号途中で、渋滞による前詰まり、車両故障・車両事故・違法駐車の突発事象が発生すれば、直ちに低速走行車両台数、停止車両台数が急増し、それらのしきい値を事前に決めておけば、突発事象を自動感知できる。また、急速に停止した車両位置も自動的に特定できる。交通信号制御用情報としても流入交通量すなわち交通需要の変動を感知できるため有用である。さらに、右折専用車線の車両台数を計数すれば、右折矢印信号の感応制御も可能である。平成24・25年度に、多様な環境下での車両検出精度の向上のために、車両のタイヤから放射される赤外線エネルギーが路面で反射され、その領域を赤外線サーモグラフィで撮像できることを生かした新たな車両検出アルゴリズムを構築した。先に提案したフロントガラス領域をパターン認識で検出する手法と組み合わせることによって、四季を通しての環境変動に強い車両検出手法が実現できる。タイヤの路面反射エネルギーを利用した車両検出アルゴリズムでは、計測領域の中心から外れた外側に位置する車線すなわち第1車線と第4車線の車両検出において十分な検出精度が得られなかった。ここで、車線の番号は、外側車線から中央分離帯へ向かって、1から4とする。つまり、中央車線2車線すなわち第2車線と第3車線の車両検出精度は90%を超えるが、第1車線と第4車線の車両検出精度は低下する。そこで、最終年度(平成26年度)は、全車線における車両検出精度を上げるために、以下の改良を行った。1)第1車線、第2車線は車両右側が検出領域である。第3車線、第4車線は車線左側が検出領域である。この検出領域の境界となる車両側面のエッジを正確に抽出するために、連続する5フレームの画像を使ってエッジを検出するようにした。2)タイヤの路面反射熱領域を各車線の平均濃度の違いに影響されることなく忠実に強調処理し検出しやすくする。このために、強調処理であるガンマ変換のガンマ値を各車線毎に適切な値を自動選択するようにした。
歯冠修復用コンポジットレジンの接着耐久性改善に関する研究

本研究は口腔内で装着し長期間経過したレジンに対する補修時の最適な表面処理について明らかにすることを目的とする。レジンの劣化はおもに水中浸漬により生じ劣化していないレジンと比較して接着強さの低下が予想される。そこで短期間で評価を行うために、急速劣化試験として熱サイクル試験を採用し、劣化したレジンに対する各表面処理が接着強さに及ぼす影響について比較検討を行った。本研究では、口腔内で装着し長期間経過した間接修復用コンポジットを想定し、市販の6種類の間接修復用コンポジットを使用した。熱サイクル試験を負荷した間接修復用コンポジットに対して各表面処理を行い、臨床で想定される2種類の補修法にて追加築盛(1)固定性修復物に対し口腔内を想定し修復用コンポジットレジンによる補修(直接補修法)および(2)可撤性修復物に対し技工室を想定し歯冠用コンポジットレジンによる補修(間接補修法)を行った。接着試験法については曲げ接着試験を選択し、3点曲げ試験により接着強さを測定し劣化による影響について比較検討を行った。接着耐久試験として、接着後に熱サイクル試験を負荷することで接着耐久性の評価も行った。熱サイクルによってレジン自体の曲げ強さが有意に低下した。表面処理としてはシラン処理の効果が低下する傾向を示した。これは吸水することによりレジンマトリックスおよびフィラーとの結合が加水分解により劣化したこと、吸水したマトリックスレジンによりシラン処理の効果が低下したことにより、接着強さの低下が生じたものと考えられる。コンポジット材料への接着強さの向上にシラン処理が特に有効である。しかし、コンポジット材料およびシラン処理剤の種類によって接着強さを向上させる効果が異なることが明らかとなった。劣化したコンポジット材料に対する影響では、水中浸漬が最も大きく、熱サイクルではその影響を加速することが明らかとなった。そこで短期間で評価を行うために、劣化試験に関しては急速劣化試験を採用し、熱サイクルによって劣化したレジンに対する各表面処理が接着強さに及ぼす影響について比較検討を行った。本研究では、口腔内で装着し長期間経過した間接修復用コンポジットを想定し、6種類の間接修復用コンポジットを使用した。これは吸水することによりレジンマトリックスおよびフィラーとの結合が加水分解により劣化したこと、吸水したマトリックスレジンによりシラン処理の効果が低下したことにより,接着強さの低下が生じたものと考えられる。コンポジット材料への接着強さの向上にシラン処理は有効であるが,コンポジット材料およびシラン処理剤の種類によって接着強さを向上させる効果が異なることが明らかとなった。
電子マネーに関する民事法的研究

電子マネーを含む電子取引一般において、情報の完全性を担保し、その情報が誰に帰属するかを確実にすることが、極めて重要であるという認識は、現在、広く一般のものとなった。しかし、従来の現実の取引においては、情報の完全性と情報の帰属の確実性という問題の多くは、経験は習慣によって、必ずしも十分に自覚化されないまま理解され、仮に紛争が生じても解決されていたという側面をもっている。そして、予めの約款による取り決めという手法をとらずに実施されることも想定される電子マネーにおいて、このような電子取引一般の問題が、先鋭的に現われることが明らかになった。情報の帰属の確実性の問題は、契約の当事者確定の問題であるものの、契約の当事者問題は、表見代理・無権代理についての議論がある反面、「本人であると詐称する」問題、すなわち、「なりすまし」問題についての議論は、著しく不足していた。かろうじて、手がかりとなるのは、手形の偽造において表見代理の規定の類推適用を認める判例の見解であり、ここから、現実の取引における「なりすまし」問題のルールを析出することが第1段階の作業として必要であることが明らかにされた。そのうえで、第2段階の作業として、電子取引におけるルールを、現実の取引におけるルールと共通して考えるべきか、異なるものとして考えるべきかを明らかにしなければならない。