hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸水素の脳への供給が神経変性に与える影響

本研究の目的は、『「食物線維等を摂取した際に大腸内の細菌叢により生成される水素は脳の酸化ストレス軽減および健全化に寄与する」という仮説を証明し、さらにその作用を強化する食物繊維摂取の量的・質的条件について研究すること』である。その端緒として本申請課題では、フラクトオリゴ糖などを摂取させたマウス等を大腸水素生成モデルとし、外傷性脳損傷モデルにおけるミクログリアとアストロサイトの活性変化、投薬によるパーキンソン病モデルおよび遺伝子改変によるアルツハイマー病モデルマウスを利用した神経変性疾患に対する効果について形態学的手法を用いて明らかにする。また同時に、急性・慢性脳疾患および脳疾患発症予防を目指した最良の食物繊維等摂取の質的・量的条件について解析を行う。当該年度においては、脳損傷部位における、ミクログリア活性と同時に観察される、新生細胞の出現について検討を行った。フラクトオリゴ糖摂取時(水素生成の多い場合)において、損傷部位周辺には、新生細胞のマーカーであるKi67抗体陽性細胞が、通常食摂取の動物よりも多数観察される。これらの細胞が、ミクログリアであるのか、それとも他の性質を持つ細胞なのかについて、ミクログリアのマーカーであるIba1抗体とKi67抗体の蛍光二重染色を行い観察した。結果として、損傷部位におけるミクログリアの増殖はフラクトオリゴ糖摂取群において有意に減少していること、さらに、多くの新生細胞がミクログリア以外の性質を持つ細胞であることが明らかとなった。当該年度中盤より動物の行動実験等に取り組む予定であったが、終盤から取り組みことになった。理由としては、脳損傷部位における細胞集団の性質の解析に時間を要したためである。今後は、終了時期に向けて、行動実験等に取り組み、老化等における酸化障害の抑制に対する大腸水素の効果を観察していきたい。今後は、老化マウスを用いて、アミロイドβタンパクやタウのリン酸化、αシヌクレインなどの神経変性疾患に見られるマーカーを用いた研究を推進していく。老齢のマウスを購入し、それらに対して水素生成が惹起される食餌を与え、受動回避試験を用いた記憶の変動、解剖後の脳組織の各種マーカーによる染色などを通じて、大腸水素が老化に伴う神経変性疾患に対して与える影響について詳細に検討していきたい。本申請課題全体の取り組みとしては、フラクトオリゴ糖などを摂取させたマウス等を大腸水素生成モデルとし、外傷性脳損傷モデルにおけるミクログリアとアストロサイトの活性変化、投薬によるパーキンソン病モデルおよび遺伝子改変によるアルツハイマー病モデルマウスを利用した神経変性疾患に対する効果について形態学的手法を用いて検討することにあるが、2017年度は、外傷性脳損傷モデル(ラット)におけるミクログリアとアストロサイトの活性変化に焦点を置き、解析を行った。また同時に、大腸水素発生に関す関する食物繊維等摂取の質的・量的条件について解析を行った。その結果、フラクトオリゴ糖を摂取したラットは、左心室血において、通常食接種ラットに比べて有意に高い水素を含有しており、大腸水素が血液循環により脳に供給されることが示唆された。この水素が、外傷性脳損傷モデルの脳において果たす役割について検討した結果、損傷部位周辺の過酸化脂質は減少しており、それに対応するように活性化アストロサイトおよびミクログリアの存在面積は減少していた。これらの結果は、大腸水素が脳損傷における酸化ストレス軽減を誘導し、障害部位における過度の炎症誘導などを抑制しているできる有用な還元剤として機能することを示すものであった。論文等の成果発表に関わる実験等により進度に若干変更した。食物線に供給による腸内発酵産物の本研究に与える影響などについて詳細な解析がなされておらず、達成度としてやりのこしがあるため「やや遅れている」とした。

今後は、終了時期に向けて、行動実験等に取り組み、老化等における酸化障害の抑制に対する大腸水素の効果を観察していきたい。今後は、パーキンソン病モデル動物の作出を行い、内因性の酸化ストレスに起因する神経系の障害に対して大腸水素が有効な神経保護作用を示すことができるのかについて詳細に検討を行う。パーキンソン病モデル作出には、1-メチル-4-フェニル-1,2,3,6-テトラヒドロピリジン(MTPT)の投与が一般的であるが、その投与により生じた症状の検討に際しては、行動学的な解析などを行い、黒質ニューロンの変性についてはチロシンハイドロキシレースなどのマーカー分子を用いた組織化学法により明らかにしていきたい。今後は、老化マウスを用いて、アミロイドβタンパクやタウのリン酸化、αシヌクレインなどの神経変性疾患に見られるマーカーを用いた研究を推進していく。老齢のマウスを購入し、それらに対して水素生成が惹起される食餌を与え、受動回避試験を用いた記憶の変動、解剖後の脳組織の各種マーカーによる染色などを通じて、大腸水素が老化に伴う神経変性疾患に対して与える影響について詳細に検討していきたい。最終的に税金等で生じる端数が合わず、2円の残金が生じた。2円分については翌年度で清算する考えである。年度内に試薬などの注文を行ったが、年度末の納入に間に合わなかったため、次年度に繰り越しとなった。
植物病原糸状菌の抗ウイルス自然免疫機構

本研究では、「RNA干渉機構(RNAi)」による菌類ウイルスに対する自然免疫機構(複製阻害)を植物病原糸状菌で解析し、ウイルス防御機構の研究における植物・動物界に次ぐ第三極の形成を目指した。その結果、予想しなかった大きな成果が得られた。AGOを必要としないウイルス防御、AGOは本来細胞レベルウイルス防御に関わるRNAiの鍵因子であるが、RNAiに対して抑制的に働くAGOの発見、ウイルスのパターン認識からRNAi誘導に関与する宿主因子探索のスクリーニング系の構築等、の成果は抗ウイルスRNAiのパラダイムシフトをもたらす可能性が非常に高い。上記の成果は、一流専門誌あるいは一般誌に公表した。本年度は、大課題A,B,Cのうち、A.「宿主菌によるウイルス(分子パターン)認識、防御機構および宿主ウイルス防御への反撃機構の解明」、B.「DNAを介したウイルス防御反応の解明」を遂行した。A1菌類RNAi関連遺伝子のウイルス応答性とその機構解明申請者らの一連の研究で、各種RNAウイルス(dsRNAあるいはssRNAウイルス)の感染に対し、クリ胴枯病菌の「RNAiコア因子(dcl2, agl2)」の遺伝子発現が転写レベルで数十倍上昇することが確認した。A2子のう菌RNAiにおけるウイルス(分子パターン)認識機構認識機構の解明は以下のアプローチで進めた。まず、1で同定したプロモータ領域にGFP遺伝子を連結し形質転換した系統を作成した。A3 RNAi抑制蛋白質の同定法の開発と網羅的探索と作用点の解明菌類で機能するRNAi抑制蛋白質の汎用同定法は開発されていない。そこで、GFPあるいは薬剤(ハイグロマイシン)耐性遺伝子を発現した子のう菌(イネいもち病菌)を用い、それら遺伝子の逆反復配列で再形質転換し、「サイレンシング発動株」を作成する。これを用い、「ウイルス感染あるいはRNAi抑制蛋白質候補を発現させその抑制能がアッセイできる系」の開発に成功した。B4 DNAウイルスと宿主RNAiを介したせめぎ合い最近、植物(ジェミニウイルス)、動物DNAウイルス(サーコウイルス)に類似したssDNAウイルス(CasCV, SsHA DV-1)が菌類から見つかった。これらの「DNAウイルスは宿主核内でミニクロモソームを形成して複製する」と考えられている。そこで、まずこれらのウイルスがクリ胴枯病菌で複製可能かどうかを調べた。しかし、残念ながら、複製はこれまで確認されなかった。大課題A,B,Cのうち、A.「宿主菌によるウイルス(分子パターン)認識、防御機構および宿主ウイルス防御への反撃機構の解明」、B.「DNAを介したウイルス防御反応の解明」を遂行する。A2, A5, B4は昨年度に引き続き進めた。A2子のう菌RNAiにおけるウイルス(分子パターン)認識機構の解明は以下のアプローチで進めた。まず、クリ胴枯病菌ku70/80破壊系統(任意の遺伝子の破壊株作成効率が極めて高い)で各種の宿主ヘリカーゼ遺伝子(dsRNAセンサーとして想定)の破壊株を作成し、それらにdcl2転写開始500b上流配列を用いたレポーターコンストラクトを形質転換し、得られる株のウイルス感染応答性を調べた。これまで、レポーター系を構築し、ジェネティックスクリーンを進めている。A5自然免疫としてのRNAiのマイコウイルス感染における意義の解明に向けて取り組んだ。RNAi欠損株と野生型菌にRosellinia necatrix victorivirus 1, Rosellinia necatrix megabirnavirus 1を導入し、それらの挙動を両株間で比較した。RnVV1については、他のウイルスあるいはdsRNAで発現誘導されるdcl2により著しく複製が阻害されることが明らかとなった。昨年度に続き、SsHADV1がクリ胴枯病菌で複製可能かどうかさらに検討したが、結果は陰性であった。大課題A,B,Cのうち、A.「宿主菌によるウイルス(分子パターン)認識、防御機構および宿主ウイルス防御への反撃機構の解明」、B.「DNAを介したウイルス防御反応の解明」を遂行した。A2, A3, B4は昨年度引き続き進めた。まず、クリ胴枯病菌ku70/80破壊系統(任意の遺伝子の破壊株作成効率が極めて高い)、ハイポウイルスdelta-p69感染性cDNA, dcl2転写開始500b上流配列を用いたレポーター系を確立した。この菌株にランダム変異を導入し、RNAiウイルス誘導に関与する宿主因子の探索を進め、候補遺伝子を数個同定した。A7染色体内在化ウイルスDNA(元々はRNAまたはDNAウイルス)の防御反応での機能では、予め染色体に組み込まれた配列が、ウイルス感染以前に2本鎖RNAの供給源になっている可能性を探ったが、陰性であった。B4 DNAウイルスと宿主RNAiを介したせめぎ合いでは、感染性のジェミニ様DNAウイルス(SsHADV1)が現在まで得られなかった。今年度は、いもち病菌MAGGY(メタウイルス科に属するレトロトランスポゾン)を用い、RNAiとのせめぎ合いを解析した。実験はほぼ予定通り遂行した。A5では、同じパルティティウイルスでありながら、RNAiに対する感受性が異なるなど、興味深い予期しなかった成果も得られた。

さらに、A2では順調にウイルス誘導RNAiに関与する因子(認識に関与する因子も含む)の同定に成功し、大きな成果となった。一方で、菌類感染性のDNAウイルスの単離には前年度同様至っていない。また、A6 RNAiシグナルは菌細胞間移行するか?も若干積み残しとなった。これらは、当初の予定課題と共にH28年度に遂行する。今年度も、大課題A,B,Cのうち、A.「宿主菌によるウイルス(分子パターン)認識、防御機構および宿主ウイルス防御への反撃機構の解明」、B.「DNAを介したウイルス防御反応の解明」を遂行した。さらにA2, A3, B4は昨年度引き続き進めた。A2昨年度、子のう菌RNAiにおけるウイルス(分子パターン)認識機構の解明に向け、RNAiウイルス誘導に関与する宿主因子のジェネティックスクリーニング系を確立した。この系を利用し、真核生物に広く保存されているSAGA複合体(転写コファクター)がRNAi誘導に必須であることを初めて明かにした(Andika et al., PNAS 2017)。さらに、この誘導にはDCL2とAGL2がポジティブフィードバックプレーヤーとして機能することも明かにした。また、AGL2の要求性はウイルスにより異なることも証明した。これらは他の真核生物への波及効果が極めて大きい成果となった。クリ胴枯病菌RNAiのAGOエフェクターがウイルス防御(ウイルス干渉)に不要な例、あるいはいもち病菌agl遺伝子(MoAgl3)かRNAウイルスの複製を促進するという現象見つけた。幸いH29年度、基盤研究Aを引き続き受領することになった。上記のようなパラダイムシフトをもたらすような研究を進めて行きたい。本研究では、「RNA干渉機構(RNAi)」による菌類ウイルスに対する自然免疫機構(複製阻害)を植物病原糸状菌で解析し、ウイルス防御機構の研究における植物・動物界に次ぐ第三極の形成を目指した。その結果、予想しなかった大きな成果が得られた。AGOを必要としないウイルス防御、AGOは本来細胞レベルウイルス防御に関わるRNAiの鍵因子であるが、RNAiに対して抑制的に働くAGOの発見、ウイルスのパターン認識からRNAi誘導に関与する宿主因子探索のスクリーニング系の構築等、の成果は抗ウイルスRNAiのパラダイムシフトをもたらす可能性が非常に高い。上記の成果は、一流専門誌あるいは一般誌に公表した。実験は予定通り遂行した。A2では、ウイルス感染応答に関与する宿主因子探索系を確立し、スクリーニングを進めている。A5では、RnPV2に対する宿主免疫に対し、dcl2がagl2よりも大きな貢献することを明らかにした。B4については、感染性のジェミニ様DNAウイルス(SsHADV1)が現在まで得られていない。現在のところ、いろんな原因が考えられるが、クリ胴枯病菌を宿主としない可能性が高い。
ヒト舌癌の浸潤・転移能と病理組織診断:細胞異型と癌胞巣構造の3 次元組織形態解析

本研究課題では、舌癌の浸潤様式と予後判定に役立つ組織診断指標を明らかにする目的で、連続薄切標本に癌形質マーカの免疫標識を施し、舌癌深達領域における実質・間質要素を分画したうえで組織立体構築を行った。舌癌20症例での3次元構造解析の結果から、癌実質と間質との境界面の形状、癌実質の構成細胞総数とKi-67陽性細胞数(および両者の比率による増殖活性)、間質中に分散する癌胞巣の出現頻度が舌癌の予後判定に重要であることが示唆された。本研究課題では、腫瘍の生物学的特質を理解し、予後判定の科学的根拠を確立していくことを長期課題として、ヒト舌癌症例における組織要素を分画した立体構築と3次元形態計測、癌形質マーカの免疫組織化学による検索に基づき、組織形態パラメータと病態の予後とを対比する。初年度においては、病理診断と組織立体構築に用いる試料として、埼玉県立がんセンターにおいて保管されている検体・手術摘出材料(原発病巣と転移病巣)のうちから、病歴などの情報が揃っている舌癌全摘症例から3年を越えて所属リンパ節への転移を認めていない症例と3年以内に所属リンパ節転移をきたした症例を選び出し、手術摘出試料のパラフィン包埋ブロックより組織アレイ法を用いて観察対象領域(周囲の被覆上皮、癌化した上皮層、粘膜固有層と筋層での浸潤先端部、およびリンパ節転移例では転移病巣)を切り出した。癌胞巣と間質の分画および細胞増殖活性の評価に向けて、連続薄切標本にサイトケラチンとKi67による免疫二重染色を施し、画像解析システムにより上皮細胞質と核質を色調に基づき抽出したうえで、250-400画像を積層した立体構築像が得られることを確かめた。癌細胞のサイトケラチン陽性の細胞質容積、Ki67陽性/陰性の核数とそれぞれの核容積を3次元空間で計測することにより、細胞異型・構造異型パラメータとして核質の粒度分布とN/C比の分散、浸潤能の指標として孤立した胞巣数とそのサイズ分布についての定量解析法も確立した。これらの研究成果は学会発表するとともに、立体構築法については出版物およびWebで公開している。2年目にあたる本年度においては、埼玉県立がんセンターで保管されている舌癌20症例(原発病巣)の手術検体パラフィン包埋試料から、組織アレイ法と免疫形質標識に基づき腫瘍実質と間質を分画した癌胞巣を立体構築し、動画編集データを集積した。これらの立体構築は初年度に確立した方法により達成されたものであり、3次元形態解析により観察対象領域(周囲の被覆上皮、癌化した上皮層、粘膜固有層と筋層での浸潤先端部)における細胞異型・構造異型パラメータとして、サイトケラチン陽性の細胞質容積、Ki67陽性/陰性の核数とそれぞれの核容積について計測した。舌癌症例間で浸潤深達部の癌胞巣の形状には多様性を認めており、Ki67陽性核の局在を加味した癌胞巣形状の分類を進めている。さらに、バーチャルスライドによる高解像度の画像読み取り機能を取り入れることにより、血管内皮マーカ(CD31抗体)、リンパ管内皮マーカ(D2-40抗体)と癌細胞マーカ(サイトケラチン抗体)を用いた多重免疫標識による腫瘍間質での血管・リンパ管の走行・分岐を3次元解析する方法を確立した。現在、舌癌12症例について脈管分布の立体構築を完了しており、最終年度に向けて3次元情報の集積を継続している。これらの研究成果は学会発表するとともに、「口腔病変立体構造アトラス・DVD付」として刊行し、立体構築法についてはWebで公開している。最終年度においては、これまでに組織立体構築した舌癌20症例について、癌浸潤様式の定量化の指標として、癌実質と間質との境界面の形状と境界面積、癌実質の構成細胞総数とKi67陽性細胞数(および両者野比率による増殖活性)、癌実質と間質におけるKi67陽性細胞の局在、間質に囲まれて互いに分断した癌胞巣(孤立胞巣)の出現頻度と構成細胞数について形態計測した。

舌癌深達部における浸潤様式として、実質・間質の境界面の3次元形態学的な特徴に基づき、大きな集塊を形成して間質を圧迫する様に増殖する圧迫型、癌実質内に血管間質が陥凹して太い突起状に伸展している突起型、細い索状の胞巣が網目状に連結している索状型、索状の連結が断たれて間質内に分断された小胞巣が散在している分散型に分類できた。3次元形態計測の結果では、圧迫型の癌胞巣においても細い血管間質が複雑に入りこんでおり、境界面積は他の浸潤様式よりも大きな値を示すことが確かめられた。孤立胞巣サイズとしては、単独の癌細胞から数千個の細胞集団を検出しており、癌微小環境において単独細胞から小細胞集団、多細胞集団としての浸潤様式の多様性を支持する結果が得られている。また、早期癌において、間質との境界領域において癌細胞形質転換を生じることと、単独あるいは数個の癌細胞で構成される孤立胞巣が発生することを確かめている。これらの研究成果は総説論文として公表するとともに、口腔腫瘍学会、日本病理学会で口演発表、さらにWebで公開している。
細胞周期による中心体キナーゼAurora-Aの活性化の時間的・空間的イメージング

ショウジョウバエや酵母において染色体分離の調節蛋白質として同定されたプロテインキナーゼのヒトホモローグであるAurora-A, Aurora-BおよびAurora-Cは様々ながん組織においてDNA増幅や蛋白質の発現増強が高率に認められている。またAurora-Aにおいては造腫瘍能を有することも報告されている。本研究では,染色体の赤道面への整列を時間的・空間的・物理的に制御しているプロテインキナーゼAuroraの(細胞周期における)時間的および空間的な活性化および不活性化をin vivoで可視化する系を確立し,この系を用いてAuroraの空間的・時間的な制御機構を解明した検討した。・Auroraファミリーの活性化に必須であるリン酸化部位を同定し,リン酸化モノクローナル抗体を作製することにより,時間的空間的な活性化を可視化した(研究業績#1)。・Aurora-Bにより細胞分裂期特異的にヒストンH3の10番目セリンがリン酸化され,さらに9番目リジンのメチル化との間にクロストークが存在することを,修飾特異的モノクローナル抗体を作製することにより証明した(研究業績#2-4)。・開発したアンチセンス、DNA法を用い,Aurora-Aもヒト細胞において染色体分配に関与することを確認した。本研究ではAuroraファミリーの活性化を可視化する方法を確立した。その結果,Auroraファミリーは細胞分裂期中ごく短期間にそれぞれの局所において活性化されることが判明した。1.Auroraのリン酸化コンセンサス配列を決定した。ヒストンH3の28番目のセリンもAuroraによりリン酸化されることを証明した。またAuroraの自己リン酸化部位を同定し,リン酸化モノクローナル抗体を作製し細胞内においても自己リン酸化部位が生理的にリン酸化されることを確認した。2.Auroraはオカダ酸感受性のフォスファターゼにより不活性化される機構を解明した。3.Aurora-Aのタンパク質分解機構として,APC (anaphase-promoting complex)の活性化タンパク質であるCdh1/Hct1に依存してユビキチン化され分解を受けることを証明した。4.Auroraファミリーすべてを認識するモノクローナル抗体を作製した。5.蛍光蛋白質との融合蛋白質としてAurora-A,ヒストンH3,Importin αを発現する細胞株を樹立した。生きたままの状態でAurora-Aの分子レベルの挙動を,最新のタイムラプスイメージング技術により詳細に検討を加えた。6.Aurora-Aの中心体へ局在させる責任配列は,キナーゼドメイン内に存在すること。さらにその局在はキナーゼ活性には依存しないことを明らかとした。この研究において,細胞周期を時間的・空間的・物理的に制御しているAurora-Aの,空間的,時間的な活性化および不活性化をin vivoで可視化する系を確立する基礎的検討を行った。
マクロ経済政策が構造変化と経済成長に与える影響：ケインジアンアプローチ

本研究では,ケインズ型動学マクロモデルを多部門に拡張し,財政金融政策によってもたらされるある特定の産業の成長と衰退が経済成長の源泉になりうる条件を析出する。具体的には,第1に低生産性部門と高生産性部門からなる二部門モデルを構築し,財政政策の変化に基づく低生産性部門から高生産性部門への需要のシフトが,産業レベルおよびマクロレベルの経済成長率と失業率に与える影響を分析する。第2に輸出財生産部門と国内財生産部門からなる二部門モデルを構築し,各部門における資本生産性・労働生産性の上昇,並びにマクロレベルの金融政策の変化が産業レベルおよびマクロレベルのパフォーマンスに与える効果を分析する。
並体結合マウスを用いた骨髄内骨髄移植の有効性の検証

並体結合マウスの作出は定常循環動態下における細胞のリクルート/ホーミングを検討する有効な手段である。GFPマウスよりIBM-BMTした宿主[GFP→C57BL/6]を正常C57BL/6と並体結合し([GFP→C57BL/6]^<IBM-BMT>+C57BL/6と標記)、GFPマウス由来の各血液細胞の分化をGFPマウスよりIV-BMTした宿主[GFP→C57BL/6]を正常C57BL/6と並体結合したマウス([GFP→C57BL/6]^<IV-BMT>+C57BL/6と標記)と比較検討した結果、造血前駆細胞の頻度は[GFP→C57BL/6]^<IBM-BMT>+C57BL/6マウスにおいて優位に高いことが判明し、並体結合により構築された正常生理的条件下においてドナー由来細胞の生着がIBM-BMTにより促進されていることが推定された。本年度の目標は1)生理的条件下において骨髄移植後に回復してくる免疫担当細胞(T細胞、B細胞、樹状細胞、マクロファージなど)がその機能を発揮するかを検証し、2)このモデル系を用いて従来の経静脈的骨髄移植(JV-BMT)と新たに開発した骨髄内骨髄移植(IBM-BMT)の有効性を比較検討することである。本年度は循環動態の安定した並体結合マウスの作出を目的としたが、並体結合後のマウスに与えるストレスなどのあり、実験に使用できる並体結合マウスな作成後7-10日であった。GFPマウスよりIBM-BMTした宿主[GFP→C57BL/6]を正常C57BL/6と並体結合し([GFP→C57BL/6]^<IBM-BMT>+C57BL/6と標記)、GFPマウス由来の各血液細胞の分化をGFPマウスよりIV-BMTした宿主[GFP→C57BL/6]を正常C57BL/6と並体結合したマウス([GFP→C57BL/6]^<IV-BMT>+C57BL/6と標記)と比較検討した結果、骨髄球系およびB細胞系の分化に関しては有意差を認めなかったが、c-kit陽性Lin陰性の造血前駆細胞の頻度は[GFP→C57BL/6]^<IBM-BMT>+C57BL/6マウスにおいて優位に高いことが判明した。。従って、移植後早期の観察ではあるが、並体結合により構築された正常生理的条件下においてドナー由来細胞の生着がIBM-BMTにより促進されていることが推定された。またT細胞系、樹状細胞系はこの時点では十分に検出されず、より長期の並体結合マウスの安定的な維持が必要と考えられた。本年度の目標は昨年度に引き続き、1)生理的条件下において骨髄移植後に回復してくる免疫担当細胞(T細胞、B細胞、樹状細胞、マクロファージなど)がその機能を発揮するかを検証し、2)このモデル系を用いて従来の経静脈的骨髄移植(IV-BMT)と新たに開発した骨髄内骨髄移植(IBM-BMT)の有効性を比較検討することである。さらに3)このモデル系を用いて自己免疫疾患モデルマウスにおける発症の程度を検討することも目的である。循環動態の安定した並体結合マウスの作出は昨年度に比較して向上が認められたがやはり実験に使用できる並体結合マウスは作成後30日である。このマウスにおいてもGFPマウスよりIBM-BMTした宿主[GFP→C57BL/6]を正常C57BL/6と並体結合し([GFP→C57BL/6]^<IBM-BMT>+C57BL/6と標記)、GFPマウス由来の各血液細胞の分化をGFPマウスよりIV-BMTした宿主[GFP→C57BL/6]を正常C57BL/6と並体結合したマウス([GFP→C57BL/6]^<IV-BMT>+C57

BL/6と標記)と比較検討した結果、骨髄球系およびB細胞系の分化に関しては有意差を認めず、また樹状細胞のミエロイド系、リンパ球系各サブセットにおいても両郡において有意な差は認められなかった。しかしc-kit陽性Lin陰性の造血前駆細胞の頻度は[GFP→C57BL/6]^<IBM-BMT>+C57BL/6マウスにおいて優位に高いことは確認され、移植後早期の観察ではあるが、並体結合により構築された正常生理的条件下においてドナー由来細胞の生着がIBM-BMTにより促進されていることが推定された。またT細胞系はこの時点では検出されず、より長期の観察が必要と考えられた。並体結合マウスの作出は定常循環動態下における細胞のリクルート/ホーミングを検討する有効な手段である。本年度の目標は昨年度に引き続き、1)生理的条件下において骨髄移植後に回復してくる免疫担当細胞(T細胞、B細胞、樹状細胞、マクロファージなど)がその機能を発揮するかを検証し、2)このモデル系を用いて従来の経静脈的骨髄移植(IV-BMT)と新たに開発した骨髄内骨髄移植(IBM-BMT)の有効性を比較検討することである。さらに3)このモデル系を用いて自己免疫疾患モデルマウスにおける発症の程度を検討することも目的である。循環動態の安定した並体結合マウスはマウスの固定など種々の手技を試みたが昨年度と同様に実験に使用できる並体結合マウスは作成後30日である。このマウスにおいてもGFPマウスよりIBM-BMTした宿主[GFP→C57BL/6]を正常C57BL/6と並体結合し([GFP→C57BL/6]^<IBM-BMT>+C57BL/6と標記)、GFPマウス由来の各血液細胞の分化をGFPマウスよりIV-BMTした宿主[GFP→C57BL/6]を正常C57BL/6と並体結合したマウス([GFP→C57BL/6]^<IV-BMT>+C57BL/6と標記)と比較検討した結果、骨髄球系およびB細胞系の分化に関しては有意差を認めず、また樹状細胞のミエロイド系、リンパ球系各サブセットにおいても両郡において有意な差は認められなかったことが確認された。T細胞系はこの時点では検出されなかった。
OCP/CollagenとMSCとの複合体による骨再生法の確立

本研究は、リン酸オクタカルシウム・コラーゲン複合体(OCP/Collagen)と間葉系幹細胞(MSC)の複合体(OCP/Col・MSC)による骨再生を確認することを目的とした。イヌ下顎骨辺縁切除モデルの骨欠損を用いたが、OCP/Collagen単体でも十分な骨再生を認めるため、OCP/CollagenとOCP/Col・MSCの比較が困難と判断された。骨欠損モデルを下顎骨区域切除に変更し、その術式を確立した。イヌ下顎骨区域切除モデルを使用することにより、OCP/Collagen単体とOCP/Col・MSCとの骨再生能の評価が可能になると考えられ、次年度以降の新規研究として再度申請することとした。本研究では、リン酸オクタカルシウム(OCP)とコラーゲンとの複合体(OCP/Collagen)に骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)を組み合わせた担体(OCP/Col・MSC)の、ヒトでの応用を検討するため、中型動物イヌにおける骨欠損部にOCP/Col・MSCを埋入し、OCP/Col・MSCによる骨再生能を確立することを目的としている。平成25年度は、OCP/Collagenに播種するためのMSCの培養、またMSCの分化について検討を行った。現在共同研究者である、東北大学大学院歯学研究科・顎顔面・口腔外科学分野・松井桂子助教の、イヌを用いた研究の際に、腸骨穿刺を行い、骨髄液を5cc採取した。凝固防止のためのヘパリンとともに、15ml試験管に吸引した骨髄を入れ、共同研究者である東北大学大学院歯学研究科・顎口腔機能創建学分野・鈴木治教授の研究室にて細胞の培養を行った。イヌ骨髄を遠心し、血球、細胞等の沈殿物を分化誘導培地に混合させ、培養した。13日目まで培養液を交換することにより浮遊する血球等を除去し、その後MSCの継代を行った。3日目よりBasic-Fibroblast Growth Factar(FGF)を培養液に添加し、48wellのプレートにMSCを3000個ずつ播種し、培養した。MSCの分化を確認するためアリザリンレッド染織を行い、プレート上における石灰化物の有無を確認した。その結果、MSC採取後10日目において、プレート上に石灰化物を確認した。この結果から、OCP/Collagenに播種するMSCは、分化に約10日間の日数が必用であることが確認された。これまでのわれわれの報告してきた手法により、イヌの下顎骨辺縁切除モデルを作成し、OCP/Collagenの埋入を行った。OCP/Collagenによる骨再生能は良好であった。しかし、本研究では、OCP/CollagenにMSCを播種し、更なる骨再生能の向上を目指しているが、この実験モデルではOCP/Collagen単体のみでも良好な骨再生能を示すことから、MSCによる効果を明確にするためには、他の更なる大きな骨欠損モデルでのOCP/Collagen埋入と、OCP/CollagenとMSCの複合体との比較を行うことが必要と考えられた。OCP/Collagen単体のみでは骨再生が困難である骨欠損モデルとして、現在イヌ下顎骨辺縁切除の骨欠損を検討している。口腔内から切開を行い、抜歯とともに下顎骨体部に約15mmの区域切除を行い、骨欠損はチタンプレート2本とスクリューを用いて固定した。骨欠損部にOCP/Collagenを埋入し、その後の経過を評価した。しかし、口腔内からの感染により、OCP/Collagen埋入部には感染が多く認められ、骨再生を認めなかった。口腔内からの感染を防ぐために、あらかじめイヌの下顎歯列数本を抜去し、抜歯窩の上皮化を認める約1か月後に、イヌの口腔外から切開を行い、下顎骨体部に約15mm幅での区域切除を作成して、チタンプレート、スクリューで骨欠損を固定し、同部にOCP/Collagenを埋入した。現在まで6頭行い、口腔内からの感染は認めていない。骨再生能は今後評価し、その後OCP/CollagenとMSCとの複合体を用いて、骨再生能を比較する予定となっている。前年度までに、イヌから採取したMSCを初期より分化培地で培養することにより、約10日間で骨芽細胞様細胞に分化促進することを確認した。本年度では、イヌ下顎骨辺縁切除のモデルを作成し、その骨欠損部でのOCP/Collagen単体と、OCP/Col・MSCを埋入することにより、その骨再生能の評価を行った。しかし、下顎骨辺縁切除モデルではOCP/Collagen単体でも十分な骨再生を認めることから、OCP/Col・MSCの骨再生能を評価するにはさらに大きな骨欠損モデルが必要であると考えられた。そのため、下顎骨の骨欠損として、自己修復不可能である下顎骨区域切除モデルを考案し、その術式を確立させることとした。幅15ミリの区域切除を行うことにより、OCP/Collagen単体では確実な骨再生は不可能であり、OCP/Collagen単体と、OCP/Col・MSCの比較が可能であると考えられる。

次年度からは新規の研究として、イヌ下顎骨区域切除モデルでのOCP/Col・MSCによる骨再生能を評価することを予定した。本研究は、リン酸オクタカルシウム・コラーゲン複合体(OCP/Collagen)と間葉系幹細胞(MSC)の複合体(OCP/Col・MSC)による骨再生を確認することを目的とした。イヌ下顎骨辺縁切除モデルの骨欠損を用いたが、OCP/Collagen単体でも十分な骨再生を認めるため、OCP/CollagenとOCP/Col・MSCの比較が困難と判断された。骨欠損モデルを下顎骨区域切除に変更し、その術式を確立した。イヌ下顎骨区域切除モデルを使用することにより、OCP/Collagen単体とOCP/Col・MSCとの骨再生能の評価が可能になると考えられ、次年度以降の新規研究として再度申請することとした。当初予定していた骨欠損モデルでは、OCP/Collagen単体と、そのMSCとの複合体との骨性能に有意な差は見いだせないことが予想された。そのため、骨欠損モデルを新たに考案し、実験内容を確立させるために、当初の予定からさらに時間を要した。骨再生下顎骨区域切除の実験モデルを確立させることがまず優先される。その後にOCP/Collagenによる骨再生能を評価し、MSCとの複合体による骨再生能の評価を行って、比較検討する。MSCの培養については予定通りに確認された。次年度に使用予定のOCP/Collagenの作製については使用予定の量が多く、目標にはまだ達しておらず、現在作製中である。実験モデルの再考にあたり、一定期間実験を休止したことにより、研究費の使用が滞った。OCP/Collagenの作製を継続しつつ、イヌの下顎骨欠損モデルに対して、コントロールとしてのOCP/Collagenの埋入、もしくは埋入物なしの実験を行っていく。またOCP/Col・MSCを作製し、同欠損部への埋入を行う。平成27年には標本の評価を行う。次年度では、新たな実験モデルに使用する器具、道具等に研究費を費やす予定である。購入予定であった物品の費用について、当初の値段と少し差額が生じたため、13471円の残金が生じた。次年度の物品購入に際して使用予定。
一粒の石英粒子のカソードルミネッセンス分析によるダスト供給源推定法の開発

これまでのダスト供給源推定法は、分析に多くの量(数mg数100mg)を必要とするため、極微量の風送ダスト試料に対して、用いることが出来なかった。そこで本研究は、カソードルミネッセンス(CL)分析を利用した、個別石英粒子の供給源推定法の確立を目的としている。タクラマカン砂漠、ゴビ砂漠、中国北部の砂漠(Mu Us, Hobq砂漠等)表層の砂泥試料、更にチベット北縁・Kunlun山脈のレス試料について、20μm以下の細粒の石英粒子(一部粗粒も含む)を選び、岡山理科大学でCL分析を行った。得られたCLは、石英粒子毎に差が大きいものの、砂漠毎に特徴的なスペクトル形を示した。そこでその特性を明らかにするため、得られたCLスペクトルをピークの中心位置(ev)や半値幅が既知である複数のピーク(正規分布)へ分離し、スペクトルを構成するピーク(それぞれ1つもしくは複数の石英の構造欠陥・不純物元素に対応)と強度のデータを抽出した。その結果、全てのCLスペクトルが6つのピークに分離されることが分かった。各ピークの相対強度は、大きな標準偏差を持つものの、砂漠による共通の特徴をいくつか示した。例えば、タクラマカン砂漠およびKunlun山脈の試料は、1.7 eV付近のピークの相対強度が高く、このピークを形成する石英中のFe3+中心の存在が、タクラマカン砂漠起源の石英を特徴づけている可能性が高い。一方、こうした結果を日本に運ばれるダストの供給源推定に応用するため、鳥取乾燥地研究センターと名古屋大学において、湿性/乾性沈着ダストの採取を行った。今後は、CLによる供給源推定の精度を上げ、得られた試料を用いて、CL分析による供給源推定と、衛星・地上気象観測データ、およびモデル実験から予測される供給源との比較を行い、手法の有用性の検証を進めたい。
MRONJへの多血小板フィブリンによる治療戦略とPETを用いた新規評価法の確立

平成30年度についても、前年度と同様にARONJ発症患者の外科的治療時におけるPRF填入の実施と評価およびPRF填入によるARONJ発症予防効果に関する検討を予定していた。院内での設備準備が完了し、再生医療法の施行に伴う北海道大学病院再生医療等委員会事務局での承認登録を進めた。本院での事務局の予備審査が進んだ時点で北海道厚生局へ申請に関しての相談を実施したところ、通常の治療に本研究を追加することは、混合診療に該当するため承認できないとの判断を受け、現状としてPRFの使用許可が得られていないため、これらの研究の実施が現在困難な状態である。このため、承認許可が得られるまで、コントロール群となるPRF填入を実施しない従来通りのARONJ患者に対する外科消炎術を実施した症例を蓄積することに努めた。平成30年度ではさらに5例程度の症例蓄積があり、これまでの合計で55例程度の外科消炎術の実績がある。このうち、外科消炎術を実施するも完全治癒に至っておらず、再度骨露出や感染に至った症例も複数あることから、今後はPRF使用承認が得られ次第、早急に対象症例を確保し、比較検討を開始予定である。また、同様の理由によりARONJ発症予防効果に関する検討に関してもPRF填入の評価を実施できなかった。ただし、コントロール群の蓄積と解析は可能であった。新たに50例程度のコントロール群を追加することができ、およそ250例のコントロール群を得た。コントロール群では、9例のARONJ発症と42例の1ヶ月以内に抜歯窩の上皮化を認めなかった治癒遅延が認められた。これまでの研究において、PRFを抜歯時填入した29例では治癒遅延とARONJ発症を一切認めなかったことより、今後さらにPRF填入症例の蓄積を行い、コントロール群との比較をすすめる。北海道厚生局へ本研究の申請に関する問い合わせを実施したところ、通常の保険診療への本研究の追加は承認不可との判断を受けたため、現時点での治療が困難となったため。北海道厚生局の担当者との打ち合わせを行い、本研究の実施に関する承認を得るための対策を北海道大学病院再生医療等委員会事務局と検討する。同時に本治療のコントロールとなる症例の蓄積を継続する。平成29年度については、ARONJ発症患者の外科的治療時におけるPRF填入の実施と評価およびPRF填入によるARONJ発症予防効果に関する検討を予定していたが、院内設備の関係などにより北海道大学病院再生医療等委員会事務局での承認登録が進んでおらず、現状としてPRFの使用許可が得られていないため、これらの研究の実施が現在困難な状態である。平成29年度では7例程度の症例蓄積があり、これまでの合計で50例程度の外科消炎術の実績がある。また、ARONJ発症予防効果に関する検討に関してもPRF填入の評価を実施できなかった。ただし、これまでに蓄積した73例のコントロール群に加え、新たに125例のコントロール群を追加することができ、およそ200例のコントロール群を得た。コントロール群では、11例のARONJ発症と34例の1ヶ月以内に抜歯窩の上皮化を認めなかった治癒遅延が認められた。PRF使用に関する研究の採否について、院内設備の関係などにより、北海道大学病院再生医療等委員会事務局での承認登録が進んでおらず、PRFを用いた臨床研究が実施できていないため。

これまでの研究において、PRFを抜歯時填入した29例では治癒遅延とARONJ発症を一切認めなかったことより、今後さらにPRF填入症例の蓄積を行い、コントロール群との比較をすすめる。北海道厚生局へ本研究の申請に関する問い合わせを実施したところ、通常の保険診療への本研究の追加は承認不可との判断を受けたため、現時点での治療が困難となったため。本研究のコントロール群に関しては、ARONJ発症後の外科消炎およびARONJ発症予防効果の検討それぞれにおいて、十分な症例数が集まっているため、北海道大学病院再生医療等委員会事務局への申請をすすめてPRFの使用許可を取り次第、介入研究を開始予定である。北海道厚生局の担当者との打ち合わせを行い、本研究の実施に関する承認を得るための対策を北海道大学病院再生医療等委員会事務局と検討する。同時に本治療のコントロールとなる症例の蓄積を継続する。当初、PRF作製に必要な遠心分離器の購入に20万程度の予算を予定していたが、先述の如く、審査が待機中であるため、次年度への繰り越しとなった。承認となり次第、同額を執行予定である。
幼小中の連携教育による児童生徒の問題行動の抑制に関する教育臨床学的研究

幼小中の連携教育に関して、以下の二部に分けて研究を遂行した。1.幼小連携に関わる研究(1)幼小連携の概要把握のためのサーベイ調査・平成15年1月から2月にかけて幼小連携の取り組みについて全国の都道府県・政令指定都市の教育委員会にアンケートを実施(有効回答48)。さらに幼小連携実践校に取り組みの内容・評価等についての質問紙調査を実施(有効回答小学校126幼稚園124)。・調査結果から、実施状況としては交流活動が主な取り組みであり、接続の視点からのカリキュラム開発には至っていないなどの課題が浮かび上がった。また、幼稚園側は小学校との指導官の共有を課題として強く意識しているが、小学校側にはそれほど強く意識されていないことが明らかになった。(2)幼小連携におけるカリキュラム開発のアクションリサーチ・お茶の水女子大学附属幼稚園・小学校において、幼稚園から小学校への移行におけるストレスを軽減し、いわゆる「滑らかな」移行を達成するための「接続期」カリキュラムを同校園の教師と共同で開発した。2.小中連携に関わる研究(1)小中移行期の学校不適応に関するパネル調査の実施・首都圏のX自治体の公立小学校から公立中学校に進学する生徒(1171名)を対象に、移行過程での学校適応度や生活パターンの変化を3波のパネルで追跡する調査を実施。・調査時期1回目:平成17年2月2回目:平成17年7月3回目:平成17年11月・学校適応項目の「学習意欲」と「対教師関係」は、小6から中1夏にかけて好転し、中1夏から中1秋に悪化するという山型の変化を示した。生活面では、中学にあがるとインターネット・メールの利用が増え、中1の秋には就寝時刻が午前0時以降の生徒が2割を越えた。小中移行期は、学校生活のみでなく、家庭生活においても意識・行動の両面で大きな変化が見られ、適応面での配慮や対応が特に必要な時期だということが調査結果全体から示された。平成15年度は研究計画に従い、以下の3つの作業を進めた。1)幼小連携の概要把握のためのサーベイ調査平成15年1月から2月にかけて幼小連携、幼保小の取り組みについて全国の都道府県、政令指定都市の教育委員会にアンケートを実施し、38の自治体から回答を得た。この時にリストアップされた幼小連携実践校ならびに文部科学省開発研究指定校に対して、実施の経緯、取り組みの内容、評価について質問紙調査を実施した。実施時期は2003年12月中旬から下旬。対象校は小学校210校、幼稚園190園。有効回答数は小学校126校、幼稚園124園。調査結果より、実施状況としては交流が主であり、カリキュラムの開発には至っていないこと、人事交流がなされていないことなどの課題が浮かび上がった。また、幼稚園側は小学校との指導観の共有を課題として強く意識しているが、小学校側にはそれほど強く意識されていないことなどが明らかになった。2)教師の指導観に関するアンケート調査広島市の公立小学校と連携して同市の小学校1年生担任教諭、幼稚園年長組担当教師、ならびに保護者への質問紙調査を行った。結果については現在分析中である。3)幼から小へのなめらかな移行を達成するためのカリキュラム開発お茶の水女子大学附属小学校、幼稚園において、幼稚園の年長組から小学校への移行におけるストレスを軽減し、いわゆる「なめらかな」移行を達成するためのカリキュラムを同校園の教師と共同で開発した。年長の2学期半ばから1年生の1学期までを「接続期」として一括りにして、仲間相互のかかわり、居場所の確保、学びに向けての動機付けをテーマとしたカリキュラム編成を検討、実施した。

H16年度は研究計画に従い、以下の2つの課題に取り組んだ。(1)幼小連携におけるカリキュラム開発のアクションリサーチお茶の水女子大学附属幼稚園、小学校において幼小連携を意識したカリキュラム開発に着手した。これは平成14年度から継続的に実施しているものであり、昨年度までの実績を踏まえて移行期の教師の関わりと環境設計への配慮に加えて、接続を意識した学びの在り方について検討している。平成16年度は、小学校2年生までを見通した低学年カリキュラムの開発にまで発展させている。また、平成17年度からは中学校までを含めた幼小中のカリキュラム開発に着手する。(2)小中移行期の学校不適応の発生に関するパネル調査の実施首都圏のA自治体での不登校対策事業と連動して、同自治体の公立小学校から公立中学校に進学する生徒を対象に、移行過程でのでの学校適応度や生活パターンの変化を3波のパネルで追跡する調査を企画・実施している。第一波の調査は平成17年2月3月に実施。対象は、同自治体立小学校に通う小6全員であり、平成17年度から同自治体立の中学校に通う生徒については全て追跡する。学校適応度や生活態度の変化を見るとともに、それを規定するパーソナリティ要因や家庭の文化的資源等の関連を分析する。来年度は6月、10月に第二波、第三波の調査を実施する予定である。また、これと併行して同自治体での不登校対策事業にアクションリサーチとして関わっている。具体的には、モデル地区での小中連携実践を通じての不登校児童生徒発生率の低下を目指して、ブログラム開発を検討している。平成17年度は研究計画に従い、以下の作業を進めた。1)小中移行期の学校不適応の発生に関するパネル調査首都圏A自治体の教育委員会と連携してパネル調査を行った。調査対象者:A自治体公立小学校を平成17年3月に卒業し、平成17年4月にA自治体公立中学校に入学した全生徒1,171名調査時期:1回目平成17年2月2回目平成17年7月3回目平成17年11月結果【学校適応について】「学習意欲」と「対教師関係」については、小6から中1夏にかけて好転し、中1夏から中1秋にかけて悪化するという山型の変化を示した。しかし、「級友関係」と「この学校が好きである」という意識については、調査期間中、一貫して適応度が悪化した。「学習意欲」と「対教師関係」は、小6時では女子の方が適応的であった。だが、中学にはいるとこうした性差が消え、とくに対教師関係は、男女とも中1秋にはかなり悪化する。「この学校が好きである」という意識については、全ての回で女子の方が適応的であった。【生活面について】「親から成績や勉強のことを言われる」という生徒が中学になると大きく増加している。だが一方で、家庭学習を「ほとんどしない」と回答した生徒も、小6時より増加していた。中学に上がると、インターネットやメールの利用が増加するほか、中1の秋には就寝時刻が午前0時以降の生徒が2割を越えるようになっている。
脳卒中片麻痺患者の筋活動相対比波形の分析に関する研究

対象と方法対象は、健常成人10名(男性5名・女性5名)と脳血管障害による片麻痺患者5名(男性3名・女性1名)である。健常成人の年齢は、平均20.2±1.4歳、片麻痺患者は、平均47.8±13.2歳である。片麻痺患者の麻痺側は、右麻痺2名、左麻痺3名であった。方法は、裸足自由歩行とし、計測は健常成人においては右側前脛骨筋(以下、TA)と下腿三頭筋(以下、TS)に表面電極を貼付し、日本光電社製マルチテレメーターにて筋活動を導出した。また、同時にアニマ社製大型床反力計にて垂直分力・前後分力波形から歩行時の制動期、駆動期、遊脚期を求めた。時間的要素は右足を基準とした1ストライドを100%とし10ストライドを抽出した。片麻痺患者においては、麻痺側に表面電極を貼付し、同様の条件で行った。導出した筋活動波形は、日本電気三栄社製omni ace RT3100にて出力し、時定数0.1、取り込み周期10msで積分処理を行い、歩行時の各筋の最大積分値を100%とし、前脛骨筋と下腿三頭筋の活動比、以下TA・TS比波形を表した。さらに、二つの筋の相関図波形を表し、定性的分析を加えた。結果TA・TS比波形は、健常成人においてHeel Contact直後大きな値を示し、その後低下し、Foot FlatからHeel offの間にかけて1より減少した。そして、Heel offの直後に最も小さい値を示し、遊脚相の初期に1より大きくなり上昇する波形を示した。片麻痺患者のTA・TS比波形は、症例の麻痺の程度によって様々であり、歩行周期の全般にわたって1に近い値を示すものや、立脚期に1に近い値を呈し、立脚後期からTAの優位性を示す1以上の値を呈するものなどいた。相関図については、健常成人において歩行周期全体の波形は双曲線様の波形を呈した。この波形から健常成人のTAとTSの筋活動は、立脚期初期には、TAの優位な筋活動を示し、徐々にTS優位の筋活動様式へと移行している。その際、TAの低下は、TSの活動を維持した状態でのものであり、相反神経メカニズムを表しているものと考えられた。また、遊脚期では制動期、駆動期の筋活動の間に位置し、その活動様式は個体差が大きいものと思われた。片麻痺患者の相関図では、TA・TS比波形と同様に症例個々によって様々な波形を呈していた。しかし、健常成人にみられた一定の筋収縮を維持しての優位性はみられず、立脚初期においてTA、TSとも上昇していく波形を呈したものが多かった。このことは、片麻痺患者の接踵時における筋のコントロールの欠如とTSの痙性によるものと考えられた。このように、歩行時の筋活動を相関図で表すことは、拮抗筋同士の微細な筋活動様式を伺え、中枢神経疾患の歩行分析においても、その様式を分析するために有用と思われた。今後、定量的分析につなげていきたい。

また、遊脚期では制動期、駆動期の筋活動の間に位置し、その活動様式は個体差が大きいものと思われた。片麻痺患者の相関図では、TA・TS比波形と同様に症例個々によって様々な波形を呈していた。しかし、健常成人にみられた一定の筋収縮を維持しての優位性はみられず、立脚初期においてTA、TSとも上昇していく波形を呈したものが多かった。このことは、片麻痺患者の接踵時における筋のコントロールの欠如とTSの痙性によるものと考えられた。このように、歩行時の筋活動を相関図で表すことは、拮抗筋同士の微細な筋活動様式を伺え、中枢神経疾患の歩行分析においても、その様式を分析するために有用と思われた。今後、定量的分析につなげていきたい。
新しい位置検出原理にもどづく2次元位置有感多線比例計数管の研究

本研究で得られた知見は以下の通りである。1.比例モ-ドでは、得られる位置分解能は電子なだれ中の生電気量にほぼ反比例はて小さくなり、前置増幅器などによる電気的雑音でほぼ決まっている。GMモ-ドでは位置分解能は劣化する。2.荷重結合容量の大きさが電気的雑音ひいては位置分解能に及ぼす影響はカソ-ド上のパタ-ンにより発生する浮遊容量と同程度以下に出来、パタ-ンの単純化により従来の方法に比べより優れた位置分解能が得られる。又、その際荷重結合容量の最適値が存在する。3.非対称MBWC法では位置分解能はX線入射位置座標に強く存在する。これは対称化MBWC法では改善ざれると期待され、今後さらに研究を進める必要がある。4.前置増幅器の検出器側から見た実効的容量を十分大きくとる事による、有感部内での非線形を数%に抑える事が出来る。荷重結合容量の非線形への影響は小さい。
医療現場における抗がん剤曝露の現状調査と標準予防策の有用性評価

本研究では、まず5系統10薬剤の抗がん剤の新規同時定量法を開発し、前処理法を含めた本定量法のバリデーションを実施した。さらに本手法を2種類の包括的な外部曝露調査へと応用した。また、極めて新規性の高い、薬剤の揮発性評価システムの開発を行うとともに、より正確・詳細な内部曝露調査のための未変化体・主要代謝物の同時定量法の開発を行った。医療現場における職業性曝露については、主として電離放射線などによる物理的な曝露・ウイルスなどによる生物学的な曝露・医薬品や化学物質による化学的な曝露が想定される。一般に、職業性曝露に対する調査は外部曝露調査・内部曝露調査・細胞レベルでの影響調査・個体レベルでの影響調査の4つに大別され、それぞれ対象物質との因果関係や人体への直接的な影響の大きさが異なる。本研究は、医療現場における主要な職業性曝露の一つである注射用抗がん剤の混合調製時における化学的曝露の現状を包括的に調査することで、現在その曝露対策として策定されている標準予防策の有用性を検証し、評価することを目的とした。平成25年度は、細胞レベルでの影響調査と個体レベルでの影響調査を実施し、前年度の成果と合わせて医療現場での化学的曝露に対する標準予防策の有用性の検証を行う事を当初目的とした。しかしながら、前年度の成果により、外部曝露調査・内部曝露調査ともに当初計画以上に研究の全体像が拡大し、薬剤の揮発性が外部曝露の原因の一部になっているという非常に興味深い知見が得られたため、平成25年度は前年度に得られた成果をさらに発展させ、以下の成果を得た。1)石英フィルターとODSフィルターを用いた揮発性評価システムが、吸引する空気の流量や流速によらず安定的に評価可能であることを見出した。2)本評価システムを利用して、実際に医療現場のエアサンプリング(外部曝露調査)を行ったところ、一部の薬剤について極めて少量の汚染が見られた。3)さらに多くの抗がん剤の未変化体・主要代謝物の同時定量法を開発した。4)内部曝露調査の実施にあたり臨床研究倫理審査委員会への申請を行い、承認された。平成24年度は、臨床で汎用される多系統複数抗がん剤を対象とした外部曝露・内部曝露調査方法を確立するために、簡便な外部曝露調査方法の確立と実施、血液や尿を検体とした内部曝露調査方法の確立を研究計画とし、以下の成果を得た。1) 5系統10薬剤の抗がん剤を対象とした簡便な同時定量法を開発するとともに、その定量法のバリデーションを行い、低濃度域まで幅広い線形性を有し、安定して定量が可能であることを見出した。2)本定量法を用いて作業台及びその周辺の汚染を調べる外部曝露調査を実施し、調製時の手技や薬剤の揮発が主な外部曝露の原因である可能性を見出した。3)薬剤の揮発と外部曝露の関係を詳細に調べる目的で、石英フィルタやODSフィルタを用いた揮発性調査を行う事とし、一部の薬剤が揮発性を有している事を見出した。4)血液や尿を検体とした内部曝露調査を実施するために、抗がん剤の未変化体のみでなくその主要代謝物の同時定量法について検討した。平成24年度は、臨床で汎用される多系統複数抗がん剤を対象とした外部曝露・内部曝露調査方法を確立するために、簡便な外部曝露調査方法の確立と実施、血液や尿を検体とした内部曝露調査方法の確立を研究計画とした。外部曝露調査については、当初予定していた作業台及びその周辺の汚染を調べる拭き取り調査を実施するなかで、薬剤の揮発がその原因の一部になっている可能性に着目し、石英フィルタやODSフィルタを用いた薬剤の揮発性調査を実施した。その結果、一部の薬剤が揮発性を有しているという新たな知見を見出した。一方、内部曝露調査については、当初予定していた各抗がん剤の未変化体による調査に加えて、それらの主要代謝物の同時定量法について検討することとした。このように外部曝露調査・内部曝露調査ともに当初計画以上に研究の全体像が拡大したが、全体としておおむね順調に進展していると考えられる。平成25年度は、当初予定通りの計画に加え、平成24年度に実施し、当初計画以上に全体像が拡大した外部曝露調査・内部曝露調査についての研究を進めていく。