hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度先進医療における在宅医療支援システムに関する研究

本研究では、在宅医療支援を支援するために循環器領域においてインターネットを利用した心電情報の伝送解析システムの構築を目指した。わが国では心電図伝送は双極単誘導心電図による不整脈解析を主目的とした研究が行われてきた。本研究は在宅医療を支援する目的であり、虚血性変化等を含めたより詳細な心電情報を解析するため標準12誘導心電図の伝送その解析システムを構築した。研究分担者の室原・因田・近藤は、医学部附属病院において重症不整脈患者に対するカテーテルアブレーションや植え込み型除細動器植え込みおよび重症心不全患者における両室ペーシング植え込み術を施行し、入院中の患者管理および外来における患者管理を施行。また、研究分担者の前川らは入院・外来・在宅医療における治療計画・治療目標の立案を行うと同時に保健学科を中心にハイテク看護研究会を開催し研究を促進した。研究分担者の山内は、医学部附属病院を拠点とした先進的医療情報ネットワークを構築しその管理運営を遂行するした。さらに、名古屋大学医学部倫理審査委員会の承認を得て、国産品では対応しているものが市販されていない米国製の無線LANに対応するパソコンを用いた約300gという極めて軽量な12誘導心電計を利用し、訪問看護ステーションのみならず在宅医療を受けておいでの患者宅で標準12誘導心電図を看護師が記録し、直ちに無線LANを利用し名古屋大学医学部保健学科に伝送し、名古屋大学医学部保健学科では平井がこの心電図を直ちに判読しフィードバックするシステムを稼働し、心電図の伝送および判読を30例以上に実施し複数回記録することで心電図フォローアップを実施している。このように、高度先進医療における在宅医療支援システムの基礎となる標準12誘導心電図伝送システムの基礎的システムの構築は確立されたと考えられる。本年度においては、研究分担者の室原は、高度先進医療に指定されている下肢末梢動脈閉塞性疾患における自家骨髄を用いた再生医学である血管新生治療の指揮をとり名古屋大学医学部附属病院においてTACT-NAGOYAとして臨床研究を立ち上げた。研究分担者の近藤は、医学部附属病院において重症不整脈患者に対するカテーテルアブレーションや植え込み型除細動器植え込みおよび重症心不全患者における両室ペーシング植え込み術を施行し、入院中の患者管理および外来における患者管理を施行。研究分担者の山内は、医学部附属病院を拠点とした先進的医療情報ネットワークを構築しその管理運営を遂行するとともに心電伝送研究会の世話人に就任し全国規模の研究会に参画した。さらに、本研究において保健学科と訪問看護ステーション間にVPN (virtual private network)を構築することにより通信のセキュリティに十分配慮した医療ネットワークを起動した。このネットワークは、保健学科と訪問看護ステーションあるいはブロードバンド環境を有する患者宅をあたかも専用回線で結んで通信するごとくセキュリティが確保され、医療情報保護の観点からは極めて有望なネットワークシステムである。本VPNを用い、デジタルカメラをリモートコントロールし静止画を双方向通信することにより閉塞性動脈硬化症の下肢病変等を定期的にかつ頻回に経過観察することが可能となるとともに、従来の比較的大きく重い心電計を用いることなく汎用型ノート型パソコンと専用ケーブルで12誘導心電図を記録し編集保存するとともにネットワークで容易に伝送し保健学科にて短時間で解析・診断・データ保存が可能でかつリアルタイムで対話・映像送信可能なシステムを構築した。本年度においては、研究分担者の室原・因田・近藤は、医学部附属病院において重症不整脈患者に対するカテーテルアブレーションや植え込み型除細動器植え込みおよび重症心不全患者における両室ペーシング植え込み術を施行し、入院中の患者管理および外来における患者管理を施行。

また、研究分担者の前川らは入院・外来・在宅医療における治療計画・治療目標の立案を行うと同時に保健学科を中心にハイテク看護研究会を開催し研究を促進した。研究分担者の山内は、医学部附属病院を拠点とした先進的医療情報ネットワークを構築しその管理運営を遂行するとともに心電伝送研究会の世話人として全国規模の研究会に参画した。さらに、本研究において保健学科と訪問看護ステーション間にVPN(virtual private network)を構築することにより通信のセキュリティに十分配慮した医療ネットワークを起動した。このネットワークは、保健学科と訪問看護ステーションをあたかも専用回線で結んで通信するごとくセキュリティが確保され、医療情報保護の観点からは極めて有望なネットワークシステムである。さらに、名古屋大学医学部倫理審査委員会の承認を得て、国産品では対応しているものが市販されていない米国製の無線LANに対応するパソコンを用いた約300gという極めて軽量な12誘導心電計を利用し、訪問看護ステーションのみならず在宅医療を受けておいでの患者宅で標準12誘導心電図を看護師が記録し、直ちに無線LANを利用し名古屋大学医学部保健学科に伝送し、名古屋大学医学部保健学科では平井がこの心電図を直ちに判読しフィードバックするシステムを稼働した。今後、本システムにより症例を増やし、本システムの問題点を見直すと共に改良を加える計画である。本年度においては、研究分担者の室原・因田・近藤は、医学部附属病院において重症不整脈患者に対するカテーテルアブレーションや植え込み型除細動器植え込みおよび重症心不全患者における両室ペーシング植え込み術を施行し、入院中の患者管理および外来における患者管理を施行。さらに、名古屋大学医学部倫理審査委員会の承認を得て、国産品では対応しているものが市販されていない米国製の無線LANに対応するパソコンを用いた約300gという極めて軽量な12誘導心電計を利用し、訪問看護ステーションのみならず在宅医療を受けておいでの患者宅で標準12誘導心電図を看護師が記録し、直ちに無線LANを利用し名古屋大学医学部保健学科に伝送し、名古屋大学医学部保健学科では平井がこの心電図を直ちに判読しフィードバックするシステムを稼働し、心電図の伝送および判読を30例以上に実施し複数回記録することで心電図フォローアップを実施している。このように、高度先進医療における在宅医療支援システムの基礎となる標準12誘導心電図伝送システムの基礎的システムの構築は確立されたと考えられる。
苗瑤語と周辺諸言語の言語地理学的研究

本年度に提出する成果報告書は、前年度までに行った苗(ミャオ)語の語の構造の研究を基にして行った苗揺(ミャオ・ヤオ)諸語の接頭辞の比較研究の成果の一部である。さらに、研究代表者自身が調査を行い、初めてその資料を公開したパナ語について行った系統研究をも成果の一部として含めてある。この報告書においては、祖語の音節構造や形態論的構造をさぐるために、いくつかの形態論的手段のうち、特に接頭辞付加に着目し比較研究を行った。接頭辞が重要なのは、形態論的手段に乏しい苗揺諸語において、語よりも小さい成分として分析できる数少ない要素であるからである。まず、苗揺諸語の諸言語・方言の名詞の接頭辞のデータベースを作成した。これに基づいて、(1)接頭辞がどのような地理的分布を見せているか、(2)音韻対応をもとに、対応する接頭辞があるか、(3)機能の点でどのような共通点が見出せるか、という問題点について考察を行った。その結論は以下の通りである。(1)接頭辞の分布は地理的には北西に濃く、南東に薄い分布をしている。(2)*q[a]-という接頭辞は言語を超えて見られることから、祖語レベルに遡る可能性がある。(3)名詞を分類する機能があるが、それは類別詞の分類の仕方とは明らかに異なるものであり、類別詞がmetatypyによって漢語からもたらされたと仮定すると、本来苗揺諸語においては別の名詞分類の手段があった可能性を考えるべきである。その形式の名残が現在の接頭辞と考えられるのである。本研究は苗瑶語とその近隣に話される少数民族言語を比較対照し、苗瑶語の祖語の音節構造、語の形態、句(phrase)の構造を解明する手がかりを得ようとするものである。平成13年度は、主として分析対象のデータの整理と基礎的分析を行った。データとしては、研究代表者が自ら調査した言語のほか、中国で出版された苗瑶語の文法研究を用いて、そこから本研究が対象とする文法特徴の整理を行った。その成果の一つとして研究代表者が2000年に調査を行った羅泊河苗語について、その文法特徴を整理したものを発表した。この言語は音韻的に祖語の特徴をよく保存している方言であるが、形態・文法面でも興味深い特徴をもつ。今年度の研究では、接頭辞の種類とその音韻的特徴を記述し、その機能の特定を試みた。それによれば、接頭辞には母音(V)のみによって構成されるもの、子音+母音(CV)によって構成されるものがあり、子音は両唇、歯、口蓋垂の閉鎖音がある。また、母音は後続の語幹の母音に調和する。接頭辞の機能としては、語彙の違いを示す弁別的機能、名詞であることを示す品詞識別機能、さらに動詞・形容詞を名詞化する機能を特定した。さらに、接頭辞によって名詞化された動詞・形容詞が名詞を修飾する構造に焦点をあて、修飾語順と可能な内部構造について記述した。以上のような記述により、苗語の接頭辞の機能を種類、名詞句の構造の解明を試みた。本研究は、苗瑶(ミャオ・ヤオ)諸語とその近隣に話される少数民族言語を比較対照し,苗瑶語の祖語の音節構造、語の形態、句(phrase)の構造を解明する手がかりを得ようとするものである。本年度は、苗語の中で最も名詞接頭辞が多い方言である、羅泊河苗語の名詞の形態と名詞句の構造を、自らのフィールド調査によって得られた資料をもとに整理することから着手し、それを他の苗瑶語の構造との比較を行った。

また、ミャオ語系の言語である、パナ語についてもフィールド調査によって得られた資料をもとに歴史言語学的考察を行った(11項研究発表参照)。現段階では明確な結論は得られていないものの、以下のような推論を行っている。(1)重複に関しては、祖語に遡る特徴を限定することは難しい。ただし、動詞の重複が漢語(中国語)と異なる文法的意義(動作の頻度増大、動作の精密度の増大など)をもつことは注目してよい。ただし、これは通言語的な特徴でもあり、歴史的に共通な文法的意義を特定することには困難がある。(2)苗語で多く見られる名詞接頭辞は名詞を分類する傾向が見られ、すでに文法的機能は退化しているが、かつては類別詞的な語彙であり、それが名詞の一部として痕跡化したものである可能性がある。(3)名詞句の構造に関しては、数詞+類別詞の構造が名詞に先行する以外は、形容詞、指示詞は名詞を後から修飾する苗語に見られる構造が、祖語に設定すべき構造であるように思われる。本研究は、苗瑶(ミャオ・ヤオ)諸語を中心として、その近隣に話される少数民族言語を比較対照し、苗瑶諸語の祖語の音節構造、語の形態構造を解明する手がかりを得ようとするものである。本年度は、前年度に行った羅泊河苗語(西部方言羅泊河次方言)の名詞の形態と名詞句の構造の分析をもとにし、他の苗瑶諸語との比較研究を中心に研究を行った。さらに、その周囲に話される少数民族諸言語のデータの整理を行った。この際には、研究代表者自身が調査を行い、初めてその資料を公開したパナ語についても、比較研究の対象に加えている。祖語の音節構造や形態論的構造をさぐるために、いくつかの形態論的手段のうち、特に接頭辞付加に着目し比較研究を行った。接頭辞が重要なのは、形態論的手段に乏しい苗瑶諸語において、語よりも小さい成分として分析できる数少ない要素であるからである。まず、苗瑶諸語の諸言語・方言の名詞の接頭辞のデータベースを作成した。これに基づいて、(1)接頭辞がどのような地理的分布を見せているか、(2)音韻対応をもとに、対応する接頭辞があるか、(3)機能の点でどのような共通点が見出せるか、という問題点について考察を行った。その結論は以下の通りである。(1)接頭辞の分布は地理的には北西に濃く、南東に薄い分布をしている。(2)^*q[a]-という接頭辞は言語を超えて見られることから、祖語レベルに遡る可能性がある。(3)名詞を分類する機能があるが、それは類別詞の分類の仕方とは明らかに異なるものであり、類別詞がmetatypyによって漢語からもたらされたと仮定すると、本来苗瑶諸語においては別の名詞分類の形態手段があった可能性を考えるべきである。その形式の名残が現在の接頭辞と考えられるのである。さらに対象を広げて考察を進めるべきであるが、データの不足が現状での研究の制約になっていることは否めない。今後の調査とその資料公開が待たれる。なお、以上の研究は成果報告書に記載してある。
自己運動感覚の神経基盤の解明－脳の機能・構造・可塑性の総合的検討

博士課程時より継続的に取り組んできた(当時)トルコ・サバンチ大学所属の研究者との数字の空間表象についての文化間比較研究がPsihologija Journalに受理された.同研究者と行った感覚変換ソフトを用いた研究は,自己運動に関する聴覚的手がかりの触覚への影響について検討することを目的とした.感覚変換ソフトを用い,視覚的自己運動情報を聴覚情報に変換し,その聴覚的自己運動情報が触覚を用いた物体の大きさの評定に及ぼす影響を検討した.本研究の成果をまとめた論文は現在Scientific Reportsに投稿中である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。博士課程時より行ってきたオプティカルフロー処理を支える白質繊維を探る研究は,データ処理・解析方法の改良を経て順調に進み,論文をBrain Structure & Functionに投稿済みである.ポスドクとして始めた感覚変換ソフトを用いた研究も、トルコ渡航しサバンチ大学の研究者と共同で行っている.研究代表者のこれまでの研究は,自己運動に関する手がかりが視覚情報に限られる場合の脳感覚領域間の機能的・構造的結合に焦点をおいて行ってきた.本研究の目的は,自己運動に関する手がかりが聴覚情報に限られる場合の知覚及び認知への影響について検討することである.ひとつの感覚モダリティの物理的特性をもうひとつの異なる感覚モダリティと互換性のある刺激に変換する技術を用いることで,自己運動中の視覚情報を聴覚刺激に変換し,自己運動に関する聴覚的手がかりが他の感覚処理に及ぼす影響を検討した.本実験では,参加者が前進運動もしくは後退運動を示す聴覚刺激(もしくは自己運動とは関係のない聴覚刺激)を聞いている間に触覚を用いて手中のオブジェクトの長さを評価した.その結果,聴覚刺激が参加者の前進運動を示している場合のみオブジェクトの長さが過小評価されることがわかった.これは,評価対象の感覚表象が,前進運動により大きくなる環境内オブジェクトの感覚表象に半比例して,小さく知覚されることを示唆する.本研究の結果を平成29年度に開催される国際学会で発表する予定である.なお,論文も現在執筆中である.計画した研究の一部である感覚変換技術を用いた実験は順調に進み,その結果を平成29年度に開催される国際学会で発表する予定である.また,研究結果をまとめた論文も現在執筆中である.ポスドクとしての主な課題であるtranscranial random noise stimulationを用いた研究については、新しい技術についての知識の習得に予定していた以上に時間がかかっており,進捗がやや遅れている.transcranial random noise stimulationは,比較的新しい技術であるため,心理学的実験・脳神経科学的実験における使用方法がまだ確立されていない.研究代表者の研究目的に適した使用方法の模索に,予定していた以上に時間がかかっている.現在,トルコ・サバンチ大学とイタリア・パドバ大学の研究者の協力を得て,計画を進めている.昨年度より取り組んできた研究の目的は,自己運動に関する感覚的手がかりが聴覚情報に限られる場合の,知覚および認知への影響について検討することである.一つの感覚モダリティの物理的特性をもう一つの異なる感覚モダリティと相互性のある刺激に変換する手法を用い,視覚的自己運動情報を聴覚情報に変換することで,その聴覚的自己運動情報が触覚を用いた物体の大きさの評定に及ぼす影響を検討した.本実験では,実験参加者が前進運動もしくは後退運動と一貫性を持つ聴覚刺激を聞いている間に,触覚を用いて手中のオブジェクトの長さを評定した.その結果,参加者の前進運動を一貫性のある聴覚刺激の呈示中のみにおいて,オブジェクトの長さが過小評価されることがわかった.これは評価対象の感覚表象が,前進運動により大きくなる環境内のオブジェクトの感覚表象と反比例し,実際の大きさより小さく知覚されたためだと考えられる.このようなsize contrast錯覚は,単独のモダリティ内においては多く報告されているが,本研究で見られたような聴覚ー触覚間でこのような効果が見られたという報告は今までにない.また,聴覚刺激が参加者の前進運動と一貫している場合に限り以上のような錯覚が起こった(後退運動と一貫性を持つ聴覚刺激および自己運動情報を含まない聴覚刺激の呈示中には,聴覚情報による触知覚の調節は見られなかった)という本研究の結果は,自己前進運動に関する感覚情報が他の感覚情報と異なって処理されることを示唆する.本研究の成果は今年度開催された国際学会APCVならびにECVPで発表した.なお,以上の結果をまとめた論文は現在Scientific Reportsに投稿中である.博士課程時より継続的に取り組んできた(当時)トルコ・サバンチ大学所属の研究者との数字の空間表象についての文化間比較研究がPsihologija Journalに受理された.同研究者と行った感覚変換ソフトを用いた研究は,自己運動に関する聴覚的手がかりの触覚への影響について検討することを目的とした.感覚変換ソフトを用い,視覚的自己運動情報を聴覚情報に変換し,その聴覚的自己運動情報が触覚を用いた物体の大きさの評定に及ぼす影響を検討した.本研究の成果をまとめた論文は現在Scientific Reportsに投稿中である.目下,進捗がやや遅れているtranscranial random noise stimulationを用いた研究を重点的に進めていく.transcranial

random noise stimulationは,比較的新しい技術であるため,心理学的実験・脳神経科学的実験における使用方法がまだ確立されていないため,研究代表者の研究目的に適した使用方法を過去に発表された研究方法・結果を参考に慎重に検討し,予備実験を重ねる.現在渡航している滞在先のトルコ・サバンチ大学と,イタリア・パドバ大学の研究者の協力を得て,研究を進める.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高速点火レーザー核融合に向けた高速電子エネルギー分布の時間発展計測

高強度レーザーが固体物質内部に生成する高エネルギー電子をその場計測するため、物質形状そのものをチェレンコフ光の分光器とする構造とすることを考案し、ターゲット材質やプリズム構造を最適化することによりレーザーから高エネルギー電子流のエネルギー変換効率を精度よく求めた。通常のガラス材、屈折率2の高屈折率ガラス、屈折率3.5のシリコン結晶を用い、チェレンコフ光の計測波長を可視から赤外まで拡大することで、幅広いエネルギー範囲での計測を行うことができた。本研究の目的は、高速点火方式レーザー核融合におけるプラズマ加熱の重要な課題である、高強度レーザーと物質との相互作用により生成する相対論的高エネルギー密度電子流の空間・時間発展を、物質内で荷電粒子が放出するチェレンコフ光による"その場"計測を行うことある。その際、生成される高速電子の放出角度分布が、データ解析に影響することが判明したため、その影響を評価するために、同時に多方向から高速電子エネルギー分布を計測できるマルチチャンネル電子スペクトロメータを開発した。この計測器をフランス・エコールポリテクのレーザー施設において使用し、放出角度のレーザー強度依存性、プラズマ密度依存性等を計測する予定であったが、その実験はレーザー装置の不調により来年度9月に延期となった。またターゲット材質を変えることにより、チェレンコフ放射で計測できる高速電子のエネルギー下限を変更することが出来るが、レーザーと相互作用して生成する高速電子の特性が材料の影響を受ける可能性を排除するため、表面に厚さ10ミクロン以上の金属コートを施す必要がある。しかし金属箔貼付けでは表面精度が出ないため、コーティング用装置を整備し、ターゲットを高温に保ち続けるための赤外線導入装置を購入し、コーティングを開始した。実験はインド側のレーザー装置のトラブル等による遅れにより、来年度(H24)6月及び11月に延期となったが、それに向けた準備はほぼ完了した。さらに、数10keVの低エネルギー電子を計測するため、シリコン結晶を用いることを考案し、ターゲットや計測器等の実験設計を終えることが出来、来年度実験を行う予定である。前年度に得られたシリコン平板を用いたチェレンコフ光計測の実験結果の解析を行ったが、チェレンコフ光とターゲット前面で発光する赤外光との分別が困難であるため、それを分離するための時間ゲートをかけるMCPを研究協力者に購入いただき、H26年度継続して実験を行うことを双方で合意した。また特に低エネルギー成分の高速電子流のエネルギー分布を計測する目的でプリズム型シリコンターゲットを用いる予定であったが、プリズム状への加工が難しいことから、屈折率が4とシリコンより高いゲルマニウムの市販プリズムを用いることとした。またチェレンコフ光と同じ電子エネルギー領域を計測するための特性X線計測を試み、そのためのX線イメージ結像器を購入する予定であったが、これも研究協力者のほうで準備いただいたため、別財源でコート装置、及び本研究費でメッキ用の電源などを購入した。さらにチェレンコフ光の発光強度を向上させるため、ターゲット表面への単純なコートではなく、ナノポーラスやワイヤなどナノ構造を持ったコーティングをターゲット表面に施し、そこに高強度レーザーを照射したところ、生成される高エネルギー電子が20倍、裏面で加速される高エネルギーイオンが数倍上昇するという顕著な結果が得られ、さらに解析の結果その構造依存性の物理的なメカニズムを明らかにすることに成功したため、現在論文を準備中である。また大阪大学のLFEXレーザーを用い、コーンワイヤターゲットを用いた実験を行い、銅ワイヤからのKa線計測から高速電子のエネルギー分布を推測したところ、平均エネルギー数MeVとなり燃料コアの加熱に最適なエネルギー範囲であることが分かったが、さらにワイヤの周りに爆縮プラズマを付与したところ、電子がプラズマ中に飛散し、燃料までの到達フラックスが大幅に減少することが確認された。本結果は国際会議で発表し、また論文を準備中である。本研究の目的は、高速点火方式レーザー核融合におけるプラズマ加熱の重要な課題である、高強度レーザーと物質との相互作用により生成する相対論的高エネルギー密度電子流の空間・時間発展を、物質内で荷電粒子が放出するチェレンコフ光による“その場"計測を行うことある。本年度は昨年度考案した、より低エネルギー電子を計測するためのシリコンターゲットを用いた赤外線領域でのチェレンコフ光発光計測を、インド・タタ基礎科学研究所にて共同実験を行った。実験はH24年12月からH25年1月に渡り行われ、厚さ20μm及び50μmのシリコン板に10TWレーザーを照射し、裏面より発光計測を行った。チェレンコフ光と思わしき発光と、それに引き続いた熱放射とおもわれる発光を観測することに成功し、現在データ解析中である。さらに、シリコンで計測できる電子エネルギーが数10keVの領域であり、そのため今までプラズマ内部での高速電子の情報を計測するために行われてきた、特性X線のイメージング計測と直接比較することが可能となってきたため、アメリカ・カリフォルニア州立大学サンディエゴ校のF.Beg教授らのグループと共同で特性X線画像計測のための実験を大阪大学レーザーエネルギー学研究センターの激光レーザーを用いて行った。

銅イオンが1.6%添付された重水素化プラスチックターゲットを高エネルギーレーザーで爆縮し、そこに高強度レーザーを照射することで高速電子を生成し、プラズマ中での高速電子の伝搬を電子が銅イオンと相互作用する際生成する銅Kα線の画像計測を行った。爆縮時に強い連続X線が放出され、伝搬の様子が計測できなかったが、爆縮コアが高速電子によって叩かれている事を初めて明らかにし、詳細はデータ解析中である。本年度は最終年度であるため、これまでの成果の取りまとめを行った。昨年度までに得られた実験結果を解析するため、大規模計算コードの開発を行った。プラズマ粒子シミュレーションを新たに開発し、さらに大規模クラスタ上で動かすためにMPIベースのOh!Helpという並列化ライブラリを組み込み、本研究体系で想定されるシミュレーション条件に最適な条件の見積もりを行った。その結果、8000ノード以上でのクラスタでシミュレーションを動かすことに成功し、実験の解析を行なった。それらの成果をPhys. Plasma誌、Plasma Phys. Control. Fusion誌、Nature Commun.誌、Phys. Rev. E誌などに掲載するに至った。またこれらの成果はイギリスで行われた国際高速点火会議、新潟で行われたPlasma Conference 2014、滋賀で行われた高速点火日米ワークショップなどで報告し、本研究成果を広く知らしめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマ物理26年度が最終年度であるため、記入しない。実験で得られた結果を解析する際に必要となる高速電子生成時の角度分布の計測準備を終えることが出来た。またチェレンコフ光計測に関するターゲットに関しでもある程度自前で作成できる環境を整備し、来年度には遅れていた共同研究先のレーザー装置が使用できる見込みのため、すぐに実験に使用できる状態と成っている。さらに新たに赤外線領域のチェレンコフ光計測を発案し、より低エネルギーの高速電子を計測することで、広いエネルギー範囲の高速電子分布の計測が可能になり、生成される高速電子の変換効率を従来よりも高精度で求めることが期待できる。曜シリコンプリズムターゲットは任意の形状での作成ができなかったが、それよりも屈折率の高いゲルマニウムプリズムターゲットを購入することで当初の目的を達成することが可能になった。このプリズムにコートを施し、底面を砂目上に加工することでH26年度の実験に供する予定である。またチェレンコフ光の発光強度を向上させるため、ターゲット表面への単純なコートではなくナノ構造を持った薄い層をメッキしたターゲットに高強度レーザーを照射したところ、高エネルギー電子の生成量が単純なコートに比べ20倍以上増加し、また裏面から生成する高エネルギー陽子量が数倍増加すると言った結果が得られた。この結果を2次元粒子シミュレーションを用いて解析を行い、構造内部で電界集中によりレーザーエネルギーの吸収と高速電子の生成効率が大幅に上昇することが明らかになり、さらに最適な構造サイズがあることを明らかにした。
亜熱帯西岸境界流域における散逸機構の研究

海洋において渦活動が活発な亜熱帯循環の西岸境界域を対象として,数値実験を行い,主として散逸パラメータの大きさが渦の生成やエネルギーバランスに与える影響を考察した.数値モデルは熱的な効果を考慮するためプリミティブ方程式に基づき,渦を分解できるよう細かい水平格子とした.西岸での流速境界条件を非粘着とするか粘着とするかは渦の発生に強い影響を持つ.非粘着にすると,順圧不安定は活発になるが,傾圧不安定は抑えられる.全体として,渦へのエネルギー転換が若干増加し,また,境界での散逸が小さくなっているため,渦活動はきわめて活発になる.水温の水平勾配は温度風の関係により流速の鉛直シアと関係しているため,水平拡散係数を小さくすると,流速の強い鉛直シアを保たれやすくなる.このため,傾圧不安定はきわめて活発になる.わずかの違いであっても水平拡散係数の違いは渦の発生に大きな影響を与え,熱的な散逸の重要性を示唆する.底摩擦を導入しても,エネルギーが主に水平粘性により散逸している状態ではエネルギーバランスにほとんど変化はない.しかし,水平粘性が小さい場合では底摩擦により傾圧不安定・順圧不安定とも抑えられる.また,渦は順圧的であるため,底摩擦による散逸は渦を効果的に減衰させる.底摩擦がある状況で水平粘性係数を小さくすると,エネルギーが海底で散逸される必要がでるため,流れはより順圧的になる.次に,気候問題などに深く関係すると思われる熱輸送について調べた.亜熱帯循環系では渦は南向きに熱を輸送しているが,今回用いたモデル設定では,かなり渦が活発な場合であってもその大きさは平均流によるものに比べかなり小さい.また,側壁の境界条件などによる顕著な違いもみられない.海洋において渦活動が活発な亜熱帯循環の西岸境界域を対象として,数値実験を行い,主として散逸パラメータの大きさが渦の生成やエネルギーバランスに与える影響を考察した.数値モデルは熱的な効果を考慮するためプリミティブ方程式に基づき,渦を分解できるよう細かい水平格子とした.西岸での流速境界条件を非粘着とするか粘着とするかは渦の発生に強い影響を持つ.非粘着にすると,順圧不安定は活発になるが,傾圧不安定は抑えられる.全体として,渦へのエネルギー転換が若干増加し,また,境界での散逸が小さくなっているため,渦活動はきわめて活発になる.水温の水平勾配は温度風の関係により流速の鉛直シアと関係しているため,水平拡散係数を小さくすると,流速の強い鉛直シアを保たれやすくなる.このため,傾圧不安定はきわめて活発になる.わずかの違いであっても水平拡散係数の違いは渦の発生に大きな影響を与え,熱的な散逸の重要性を示唆する.底摩擦を導入しても,エネルギーが主に水平粘性により散逸している状態ではエネルギーバランスにほとんど変化はない.しかし,水平粘性が小さい場合では底摩擦により傾圧不安定・順圧不安定とも抑えられる.また,渦は順圧的であるため,底摩擦による散逸は渦を効果的に減衰させる.底摩擦がある状況で水平粘性係数を小さくすると,エネルギーが海底で散逸される必要がでるため,流れはより順圧的になる.次に,気候問題などに深く関係すると思われる熱輸送について調べた.亜熱帯循環系では渦は南向きに熱を輸送しているが,今回用いたモデル設定では,かなり渦が活発な場合であってもその大きさは平均流によるものに比べかなり小さい.また,側壁の境界条件などによる顕著な違いもみられない.
進化的特徴の類似に基づくマメ-根粒菌共生遺伝子のゲノム網羅的計算推定と実験検証

植物との共生により窒素固定を行うバクテリアには、遺伝学的研究により様々な共生遺伝子群が見つかっている。これらの遺伝子群は、ハウスキーピング遺伝子とは異なる進化的特徴を持つことが推定されている。本研究ではそのような進化的特徴を解析し、ゲノムビッグデータを元に新規な共生遺伝子を探索、さらにこの共生系の起源の解析を行った。これらの探索によりいくつかの共生遺伝子が共生バクテリアの遺伝子重複で生まれたことが明らかになった。また遺伝子水平移行、共生の平行進化、共生遺伝子群の集合クラスターの収斂進化、gene conversionのような、新しい進化現象がこれらの共生遺伝子群に見受けられることを発見した。相利共生においては自己資源の利他的な振り分けが必須であり、より速く大量の自己複製を目指すハウスキーピング遺伝子の理想とは対照的に、共生相手からの見返りとリンクした共進化が、共生遺伝子に働くと考えられている。このため共生遺伝子は他の遺伝子とは異なる分子進化的特徴をもつことが予測されている。しかしながら数万を超えるゲノム計画が進み莫大な配列情報が蓄積する現在にも拘らず、DNA配列からの機能予測は、従来の「配列類似性による遺伝子機能推定」よりも優れた、ゲノム情報のインフォマティクス解析はほとんどない。そこで我々は新しく『進化的特徴の類似性に基づく遺伝子機能推定法』を開発することにより、機能進化ゲノミクス解析を展開ようと考えた。2014年度は特に、計算的アプローチを中心に行い、バクテリアゲノム数百種を用いた遺伝子クラスタリングと推定プログラムの開発に、特に重点を置いた。その結果、大規模ゲノム比較による根粒菌に特徴的な遺伝子の推定法について、新しい方法の開発に成功した。2013年に発表した系統プロファイリング法を用いた解析では、根粒菌になる前の根粒菌祖先が、自分の持たない遺伝子の水平伝播により、根粒形成機能を手に入れる場合を考えて遺伝子推定を行っていた。それに対し、2014年度の本研究では、事前に祖先がその遺伝子を持つ持たないに関わらず、入手した可能性のある共生遺伝子の推定法を開発した。これにより、2013年に発表した論文では見つからなかった、新たな根粒形成遺伝子の発見に成功した。異なる生物間の共生や協力のために必要な条件は何か、そしてその進化はどのようにして起きたのかについて、根粒共生系をもとに解析を行っている。具体的目標として遺伝子レベル、特にゲノムレベルでの解析を中心に、共生の起源を明らかにすることを目指している。一般的な研究における大規模なゲノム情報を用いた解析としては、いくつかの進化的仮定に基づく機能推定法(系統プロファイル、ロゼッタストーン法など)が開発され、各種データベースとともに公開されてきた。しかしながら我々が根粒菌の共生関連遺伝子であるnod遺伝子群を用い、これらのデータベースでそのいくつかの方法を用い機能推定を行ったところ、ほとんどのnod遺伝子の共生機能が、どのデータベースでも推定できなかった。nod遺伝子群の分子進化、分子系統を解析しこの理由について調べたところ、これらのデータベースにおける進化的機能推定法が、nod遺伝子群の特定のためには、単純すぎる仮定に基づいていたためと考えられた。そこで本研究では『進化的特徴の類似性に基づく遺伝子機能推定法』を開発することにより、機能進化ゲノミクス解析を展開しつつある。2015年度の計算的アプローチでは、世界においてこれまでに解析が進んだ数万のバクテリアゲノム情報を用い、統計的・系統的な解析を行った。現在これらをもとに、大規模ゲノム比較解析を進めている。また、2013年に発表した論文では見つからなかった、新たな根粒形成遺伝子における進化現象を発見し、現在論文執筆を進めている。生物情報学の研究手法を取り入れ、全バクテリアの情報を用いた解析を行っている。本学生物情報科学科の岩崎渉先生に協力を仰ぎ、現在、ゲノム解析のなされた全バクテリアの比較ゲノム解析を行っている。当初に計画していたよりも多様な共生遺伝子の推定ができはじめているが、初めて学ぶ分野であるため、進捗に当初の予定より時間がかかっているため。我々生命にとってタンパク質は体の構成要素として中心的な分子であり、原料となる窒素の空気中からの固定は、生物にとって必須な化学反応である。その大部分を担っているのが、植物とバクテリアの共生的窒素固定である。それほど重要な共生関係にも関わらず、植物側-バクテリア側両者で、共生の起源および相互作用を司る共生遺伝子ネットワークの成り立ちは、未だ謎のままである。本研究では生物全体の大規模ゲノム比較解析としての「進化的特徴の類似性に基づく遺伝子機能推定法」を開発することにより、新規な共生遺伝子群のネットワークを推定する。既に我々は、系統プロファイル法を元にしたゲノム比較で、進化的情報を持つ遺伝子として推定されたnodIJ遺伝子群の解析により、根粒菌-マメ共生系の起源がβプロテオバクテリアと考えられることを発表した。2016年度は現在ゲノム解析の済んだ(complete genomeの)、5万を超えるバクテリアゲノム情報を用い、統計的・進化的な解析をおこなった。この計算的アプローチにより、根粒菌を中心とした、共生遺伝子特有の適応的分子進化を発見した。上記の発表段階ではわからなかった新たな根粒形成遺伝子における進化現象を発見した。現在論文執筆を進めている。

この他、マメ科植物の遺伝子の進化解析を行い、共生遺伝子特有の分子進化について解析し、論文を発表した。また、世界に広がる根粒菌の生物地理学的解析を行い、海洋島に分布する根粒菌の進化についての論文を発表した。分子進化学的解析と情報学的解析を組み合わせることにより、大量のバクテリアゲノムによる解析を進め、新しい進化現象を発見し論文を執筆中である。今後は特定の遺伝子の進化現象のみならず、それらを統計的にあつかった全ゲノム進化についての解析を進める計画である。進展が「おおむね」である理由は、初めて学ぶ数理的解析・情報学的解析を習得するのに時間がかかっているため。植物との共生により窒素固定を行うバクテリアには、遺伝学的研究により様々な共生遺伝子群が見つかっている。これらの遺伝子群は、その他のハウスキーピング遺伝子とは異なる進化的特徴を持つことが推定されている。本研究ではこれらの特徴の進化的背景を捉えることで、ゲノムビッグデータを元に新規な共生遺伝子を探索し、この共生系の起源の解析を行った。我々は既にマメ科共生菌のnodIJ遺伝子の起源が、ベータプロテオバクテリアの根粒菌における遺伝子重複に発する可能性について発表しているが、本研究の探索により他にもいくつかの共生遺伝子が、やはり共生バクテリアのゲノム重複で生まれた可能性が明らかになった。また、根粒菌の共生遺伝子を用いた大規模系統解析を行ったところ、ある共生遺伝子には複数回の起源を伴う平行進化、遺伝子水平伝播、gene conversion、方向性の決まった分子進化加速、共生遺伝子群のco-localization、遺伝子クラスターの収斂進化といった現象が見つかった。現在論文を執筆中である。この他、その他の共生遺伝子に、遺伝子水平移行とキメラ形成に起源した宿主特異性進化や、多数回の遺伝子重複と自然選択のような特徴的な分子進化を見つけることができ、それぞれ詳しく解析中である。これらの進化的特徴をもとに、新たな共生遺伝子をいくつか推定することができたので、共生機能の機能解析を試みようとしている。この他、マメ科植物の姉妹群植物について、モデル植物として利用できる可能性のある植物を探す目的で、系統解析を行った。これらの遺伝子群は、ハウスキーピング遺伝子とは異なる進化的特徴を持つことが推定されている。本研究ではそのような進化的特徴を解析し、ゲノムビッグデータを元に新規な共生遺伝子を探索、さらにこの共生系の起源の解析を行った。これらの探索によりいくつかの共生遺伝子が共生バクテリアの遺伝子重複で生まれたことが明らかになった。また遺伝子水平移行、共生の平行進化、共生遺伝子群の集合クラスターの収斂進化、gene conversionのような、新しい進化現象がこれらの共生遺伝子群に見受けられることを発見した。
豊かなスポーツライフの実現に向けたコミュニティの変容過程の解明とそのモデル化

本研究期間中に、(1)健康運動プログラム、(2)指導者養成プログラム、そして、(3)栄養教育プログラムを開発し、それらのプログラムを地域住民に提供した。その結果、地域住民及びその指導者は、体力を高め、指導への関心を高め、及び、食生活に関する自己効力感を高めた。そして、地域住民は、健康運動プログラム終了後も、積極的に運動に参加し、自分たちの地域で自立したコミュニティを形成した。その理由として、キーとなる人材が、多様なネットワークを利用して、自らのビジョンを実現することにより、地域における改革を成し遂げているのではないかと考えた。1、健康づくりにおける手軽さと効果のトレードオフを解消するコンテンツの開発加齢に伴う筋量の減少予防を目的とした筋力トレーニング法の検証を行った。その結果、健常な高齢男女において、有意に筋力および筋量が増加することを確認し、グループ運動プログラムでもサルコペニア予防が可能であることを示した。また、対象となるコミュニティの現状を把握するために、高齢者運動教室参加者に対する栄養・食生活に関する調査、並びに多様な地域特性を活かした食生活に関する取り組みについてインタビュー調査を行った。その結果を踏まえて、食生活教育の介入を行い、効果を確認した。2、住民の行動変容に必要な継続性と自発性を促進する教育プログラム開発地域で活動するスポーツ・コミュニティへの参加および継続を促す条件の示唆を得るために、また、個人間または組織間の相互学習による知識の資源化と内在化がコミュニティや事業の創発につながるのかを明らかにするために、滋賀県内2地域でセラバンド教室に通う高齢者を対象に、定量的及び定性的調査を行った。その結果、個人間については、個人のスポーツに対するイメージとかかわり、またプログラムの簡便さと知識の共有化を図る地域内ネットワークの存在が重要であることが示唆された。また、次年度実施予定の定性的調査対象者として、22名の内諾を得た。3、住民の主体的な健康づくりを促進する行政支援と組織的活動の一般化とモデル化による健康づくり支援システムの構築地域主体で特徴的な健康づくりを実施している自治体・団体を選定し、ヒアリングを行った。その結果、「熊野で健康ラボ」では、地域全体を巻き込んだ健康づくりへの取り組み及び当該事業を運営していくために重要な事柄に関する示唆を得た。また、北海道及び沖縄県では、地域に内在する問題の認識と資源の相互依存の必要性が事業化や社会システムに関係する傾向がうかがえた。健康的で、安心・安全なまちづくりや豊かなスポーツライフの実現に向けて、第一に手軽さと効果のトレードオフを解消するコンテンツ開発、第二に住民の行動変容に必要な継続性と自発性を促進する教育プログラム開発、第三に住民の主体的な健康づくりを促進する行政支援と組織的活動の一般化とモデル化による健康づくり支援システムの構築、の3観点からアプローチした。第一・二の観点に関して、中高齢者の介護予防を目的とした運動介入において、3ヶ月間の地域住民男女16名(64.1±6.9歳、男性5名、女性11名)を対象としてレジスタンストレーニングの指導者養成講座が、参加者の体力及び意識に及ぼす影響を検討した。その結果、第一の観点では、12週間の運動実践と講義を通じて機能的体力が有意に改善した。また、栄養教育プログラム開発に向け,前年度調査結果より作成した栄養介入プログラムについて対象者に介入研究を実施した。その結果からプログラムの効果の検証を行い、学会にて発表した。第二の観点では、健康バンドの効果や技術の獲得、さらには、その普及に対する関心は、全般的に講座の受講回数を重ねる毎に高まる傾向にあった。その一方で、「指導者」や「健康バンドの普及」というミッションを自らが遂行するということに対して、確信を抱くことに躊躇または謙遜している様子がうかがえた。そのことから、獲得した知識やスキルをどのように活かすかというフォローアップを、プログラムに組み込むことの必要性が示唆された。第三の観点に関して、人口減少と高齢化の著しい地域において、どのように地域コミュニティを活性化していこうとしているのか、について知見を得た。現状は、地域内におけるネットワークとビジョンを持ったリーダーによって、コミュニティが変容しつつあった。これらの事例の検討から、担い手を生み出していく一つの方法について一定明らかにした。健康的で、安心・安全なまちづくりや豊かなスポーツライフの実現に向けて、第一に手軽さと効果のトレードオフを解消するコンテンツ開発、第二に住民の行動変容に必要な継続性と自発性を促進する教育プログラム開発、第三に第三の観点:住民の主体的な健康づくりを促進する行政支援と組織的活動の一般化とモデル化による健康づくり支援システムの構築、の3観点からアプローチした。第一及び第二の観点に関して、健康な高齢者17名(男性7名、女性10名)を対象として、8週間、週2回の頻度で伸縮性のバンドを用いたレジスタンス運動を行った。また、栄養教育に関して、介入群には栄養・食生活に関する調査結果を分析し、その解決が期待される栄養補給方法及び食生活のあり方について毎回の運動教室実施後に30分程度で指導を行った。また対象者に時系列調査を実施した。

その結果、高齢者を対象とした週1回の指導下での集団運動と週1回の自宅で行う自主的運動の組み合わせは筋力を向上させるが、筋量の増加は認められないことが示された。食生活教育に関する効果については、対照群と比較検討中であるが、対象者は、最終調査時点で指導者に途中からセラバンド教室への楽しみが低下する傾向にあり、参加継続への意欲も有意に低下したが、指導者になりたい群(n=8)は、いずれも高い水準で維持された。指導者になりたくない群でも、教室への参加経験者が複数人(5人以上)いる状況であれば、指導者として実施する可能性が高まることが窺えた。また、第三の観点に関して、夏季に長野県泰阜村、和歌山県田辺市本宮町を、春季に鹿児島県庁ならびに鹿児島県指宿市を訪問し、地域において、地域内住民や地域外の訪問者に対して健康をもたらすための取り組みのヒアリングを行った。地域ごとの特性や目的の違いも踏まえて、住民を巻き込むための仕組みやサポートについての在り方について示唆を得た。健康的で、安心・安全なまちづくりや豊かなスポーツライフの実現に向けて、第一に手軽さと効果のトレードオフを解消するコンテンツ開発、第二に住民の行動変容に必要な継続性と自発性を促進する教育プログラム開発、第三に第三の観点:住民の主体的な健康づくりを促進する行政支援と組織的活動の一般化とモデル化による健康づくり支援システムの構築、の3観点からアプローチした。第一及び第二の観点に関して、週1回1時間×12週間の「健康バンドリーダー養成講座」を実施し、講習会参加者が運動指導方法について学習しながら自らの健康状態を高めることの可能性等を検討した。その結果、第一に、講習会修了後に、身体組成に有意な変化はなかったが、機能的体力は有意な増加が確認された。第二に、健康バンドの効果、技術の獲得、及びその普及に対する関心は、特に未経験者で講座の受講回数を重ねる毎に高まる傾向にあった。また、昨年度、リーダー養成講習会に通う地域住民に対し、地域高齢者を対象に開発した栄養教育プログラムを指導者養成プログラムとして提供した。そこで得られたデータを、今年度、指導者自身の食生活や食に関する自己効力感に及ぼす影響の観点から分析した。その結果、点数が低かった対象者において介入の効果が認められた。第三の観点に関して、ヘルス・ツーリズムを観光資源として活用している地域が、訪問客獲得のためにどのように観光資源を形成・発展させたのかを検討した。その結果、「コンセプトの追求」「地域人材の育成」「他団体とのタイアップ」というキーワードが、キー概念となることが示唆された。特にキーとなる人材が、多様なネットワークを利用して自らのビジョンを実現する事により、地域における改革が成し遂げられていることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ教育学26年度が最終年度であるため、記入しない。
１９世紀中葉ロシアの対清政策転換と在華宣教師についての総合的研究

平成30年度においては、主に19世紀中葉のロシア人在華宣教師による教理入門書および祈祷書の漢訳事業について研究を実施した。これについては、「明治初期の正教会における祈りと漢訳教典」と題して口頭発表を行い、また発表内容を発展させた論文を現在執筆中である。これらの発表および論文では、北京で翻訳・出版された『東教宗鑑』のテキストとその日本への伝播を手掛かりに、西欧を含めたこれまでの宣教師研究であまり取り上げられてこなかった教理入門書・祈祷書の翻訳に光をあて、中国と日本における伝道の実態をより詳細に明らかにすることを試みた。また先行研究を整理した上で、19世紀露清関係史を研究するにあたり、あえて在華宣教師に着目する意義について考察した。これについては、「前近代露清関係における『北京宣教団』史の意義ー博論構想にあたり」と題して口頭発表を行った。先行研究において、清朝の対外関係のうち、ロシアはある「特殊」な地位を占めていたと見なされ、北京宣教団の存在はその根拠とされてきた。しかし、北京宣教団のそうした貢献を疑問視する見方は近年の研究で強まっていると言える。発表では、北京宣教団の参加者による中国研究を通じて、北京宣教団史を再評価する必要性について論じた。また外部に出張して次のような調査を行った。まず2018年9月から11月まで、2019年2月から3月まではロシア連邦科学アカデミー東洋学研究所に滞在した。同研究所付属東洋学者アーカイブ、ロシア国立歴史文書館、ロシア国立図書館、ロシア帝国外交史料鑑、ロシア連邦国立公文書館にて文献調査を行った。2019年2月には仙台を訪問し、宮城県図書館で研究課題に関連する文献の調査・収集を行った。平成30年度においては、ロシアで複数のアーカイブに足を運んで今後の研究の基礎となりうる資料を収集することができ、またこれに基づいて博士論文の構想を具体化することが出来た。またロシア科学アカデミー東洋学研究所での滞在時には、現地の研究者と交流して助言を得て、研究テーマを深化させることができた。調査に基づき2度の口頭発表を行い、研究成果の発表にも積極的に取り組むことができた。以上により、特別研究員は、本研究課題はおおむね順調に進展しているものと自己評価している。平成31年度は、19世紀中葉の在華宣教師であるグゥリイ・カルポフ関連の史料・文献の整理と分析を行う。まず昨年度に引き続き、中国語訳入門書・祈祷書出版史を検討する。4月中に予定している宮城県図書館を訪問しての資料撮影をもって、既に所蔵先の明らかな日本語資料については収集作業が完了する見込みであり、中国語の一次資料だけでなく、ロシア語・日本語資料を十分に活用して比較を行う。成果は6月に論文として投稿することを予定している。6月からは、昨年度ロシアで収集したカルポフの書簡に基づき、清朝と英仏、および清朝とロシアの間で北京条約が締結された際の外交交渉において、カルポフが果たした役割を検討する。研究にあたっては、北京条約の研究史を十分に整理するとともに、『籌弁夷務始末』等の資料集を活用して中国語史料との対照を重視する。8月に研究会で成果の一部を発表する。並行して、既に発表した論考を整理して博士論文の構想を具体化し、必要となる資料を明確化する。9月からは、半年間、所属大学の交流協定を利用して、サンクトペテルブルク国立大学東洋学部に滞在する。時間が限られるため、滞在中は資料収集に集中し、昨年度閲覧したものの、時間的制約等からコピー・撮影が済んでいない資料を優先的に収集する。ロシア国立歴史文書館、およびロシア帝国外交文書館、ロシア科学アカデミー付属文書館では、在華宣教師および宣教師の関係者の個人文書を収集する。また現地の研究者と交流し、とりわけサンクトペテルブルク大学のニコライ・サモイロフ教授(東アジア近現代史)、ロシア科学アカデミー東洋学研究所のタチヤナ・パン教授(清朝史)に助言を求め、ロシア国内の最新の研究成果を取り入れる。2月にロシアから帰国した後は、本年度に収集した資料をそれまでの成果とあわせて整理し、博士論文執筆を進める。

まず2018年9月から11月まで、2019年2月から3月まではロシア連邦科学アカデミー東洋学研究所に滞在した。同研究所付属東洋学者アーカイブ、ロシア国立歴史文書館、ロシア国立図書館、ロシア帝国外交史料鑑、ロシア連邦国立公文書館にて文献調査を行った。2019年2月には仙台を訪問し、宮城県図書館で研究課題に関連する文献の調査・収集を行った。平成30年度においては、ロシアで複数のアーカイブに足を運んで今後の研究の基礎となりうる資料を収集することができ、またこれに基づいて博士論文の構想を具体化することが出来た。またロシア科学アカデミー東洋学研究所での滞在時には、現地の研究者と交流して助言を得て、研究テーマを深化させることができた。調査に基づき2度の口頭発表を行い、研究成果の発表にも積極的に取り組むことができた。以上により、特別研究員は、本研究課題はおおむね順調に進展しているものと自己評価している。平成31年度は、19世紀中葉の在華宣教師であるグゥリイ・カルポフ関連の史料・文献の整理と分析を行う。まず昨年度に引き続き、中国語訳入門書・祈祷書出版史を検討する。4月中に予定している宮城県図書館を訪問しての資料撮影をもって、既に所蔵先の明らかな日本語資料については収集作業が完了する見込みであり、中国語の一次資料だけでなく、ロシア語・日本語資料を十分に活用して比較を行う。成果は6月に論文として投稿することを予定している。6月からは、昨年度ロシアで収集したカルポフの書簡に基づき、清朝と英仏、および清朝とロシアの間で北京条約が締結された際の外交交渉において、カルポフが果たした役割を検討する。研究にあたっては、北京条約の研究史を十分に整理するとともに、『籌弁夷務始末』等の資料集を活用して中国語史料との対照を重視する。8月に研究会で成果の一部を発表する。並行して、既に発表した論考を整理して博士論文の構想を具体化し、必要となる資料を明確化する。9月からは、半年間、所属大学の交流協定を利用して、サンクトペテルブルク国立大学東洋学部に滞在する。時間が限られるため、滞在中は資料収集に集中し、昨年度閲覧したものの、時間的制約等からコピー・撮影が済んでいない資料を優先的に収集する。ロシア国立歴史文書館、およびロシア帝国外交文書館、ロシア科学アカデミー付属文書館では、在華宣教師および宣教師の関係者の個人文書を収集する。また現地の研究者と交流し、とりわけサンクトペテルブルク大学のニコライ・サモイロフ教授(東アジア近現代史)、ロシア科学アカデミー東洋学研究所のタチヤナ・パン教授(清朝史)に助言を求め、ロシア国内の最新の研究成果を取り入れる。2月にロシアから帰国した後は、本年度に収集した資料をそれまでの成果とあわせて整理し、博士論文執筆を進める。