hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エレメンタリーサブモデルによる位相空間とその積空間の被覆性の考察

2つの順序数空間の部分空間による積空間の正規性や被覆性の研究は、これまで家本氏を中心にかなり研究されてきたが、それは所詮特殊な積空間と言える。それを今回我々の研究チームは、ひとつのファクターである順序数空間の部分空間を単調正規空間に大きく拡張することができた。つまり、特殊な世界から一般の世界に半歩踏み出したとも言えよう。そして、その後ろに実に豊饒な結果が次々と研究協力者達によって発見されていった。特に平田氏は、研究代表者が得た結果を分析して、何ゆえにそのような現象が現出するのかをかなり明確にしてきた。これらの研究結果は近々共著論文にまとめる予定であるが、かなりのページ数になると同時にどのような形でまとめるかをもかなり思案しなければならない。それでも上記に述べられたこれらの研究結果は、国内では静岡大学での「第46回位相空間論シンポジウム」、京大数理解析研での「『一般および幾何学的トポロジーとその応用』研究集会」、埼玉大での「General Topologyシンポジウム」において、各自がそれぞれ1回ずつ研究発表をしてきた。
革新的半導体プロセス：大気圧非平衡プラズマを用いた酸化亜鉛発光素子の開発

本研究の対象であるZnOは平衡状態で酸素欠損や亜鉛過剰状態が安定であり、半導体デバイス応用に向けて重要な残留電子濃度と正孔濃度の制御が困難という課題があった。理論・実験両面からこの問題を俯瞰すると、高い酸化力を有する活性種を利用した大気圧非平衡プロセスが効果的であると期待される。そこで、本研究ではその要請を満たす窒素ベースの常圧非平衡プラズマを用いた化学気相成長(CVD)プロセスに着目している。今年度は、本手法を用いて作製したZnO薄膜の電子状態を評価し、残留電子濃度の低減や窒素ドーピングに向けた本プロセスの優位性を実験的に検証することを目的とした。窒素/酸素プラズマ中の発光性活性種が薄膜の結晶性、電気特性に及ぼす影響を検討した。窒素に0.2%という微量の酸素を添加したガス領域においても高い配向性と極めて高い比抵抗を有するZnO薄膜を得ることに成功した。ZnO薄膜の高抵抗化の起源を解明するため、高抵抗ZnO薄膜の電子状態を評価した。既存の真空プロセスで作製したZnO薄膜中には浅いドナーが高濃度に存在し、残留電子濃度の低減が困難であった一方、本手法を用いて作製したZnO薄膜は残留電子濃度が極めて低減されていることが明らかになった。更に、近年パワー半導体材料として注目を集め出したβ-Ga2O3薄膜の二次元成長にも成功した。容量-電圧(C-V)特性評価の結果、低温成長時においても酸素空孔などの残留ドナー濃度生成を抑制できることが明らかになった。これらの結果は、ZnOの大きな課題である酸素欠損や残留電子濃度低減、窒素ドーピングにおける常圧非平衡窒素プラズマプロセスの優位性を示すものであり、ZnO、β-Ga2O3などの酸化物薄膜における酸素欠損の低減のみならず、窒素ドーピングや酸窒化物の形成など酸化物・窒化物エレクトロニクスの新しい展開を促すものであると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。独自開発した大気圧プラズマCVD装置を用いて発生させたプラズマの分光測定を行った。装置に供給する窒素/酸素混合ガス中の酸素流量比を変化させることによって分子状窒素や原子状酸素活性種の密度を制御できることが明らかになった。更に、酸素流量比が1%以下という非常に酸素の少ない時にはNO-gamma systemの発光が観測された。このプラズマをZnO薄膜の低温成長に用いた結果、c軸配向性の強いZnO薄膜が形成できることがわかった。(図1)更に、ZnO薄膜の成長形態の位置依存性を詳細に評価した結果、プラズマ発生用電極内から拡散したプラズマ(リモートプラズマ)を用いることで、ZnO薄膜が高度に結晶化することが明らかになった。以上2点から、原料ガスが基板に到達する前の不要な気相反応を抑制することが薄膜の物性向上の鍵を握っていることが判明した。そこで、大気圧リモートプラズマを用いたCVD装置を新たに開発し、リモートプラズマを用いることで非常に緻密なZnO薄膜の形成に成功した。(図2)大気圧プラズマ中には従来の減圧プラズマ中には観測されない特有の窒素活性種が高密度に存在する。そのような活性種が窒素ドーピングに及ぼす影響を調査するためにプラズマを発生させずに成長を行った試料との比較を行った。その結果、プラズマを発生させずに作製した試料では窒素の取り込みが確認されなかったのに対し、大気圧プラズマを用いることで1%弱もの高濃度な窒素がZnO中に取り込まれていることが明らかになり、ZnO中への窒素ドーピングにおける本手法の有用性を初めて実験的に確かめることが出来た。

これらの結果は、ZnOの大きな課題である酸素欠損や残留電子濃度低減、窒素ドーピングにおける常圧非平衡窒素プラズマプロセスの優位性を示すものであり、ZnO、β-Ga2O3などの酸化物薄膜における酸素欠損の低減のみならず、窒素ドーピングや酸窒化物の形成など酸化物・窒化物エレクトロニクスの新しい展開を促すものであると考えられる。今年度は、大気圧非平衡プラズマを用いた酸化物薄膜のCVD成長装置の開発指導指針を得るために、気層・表面反応機構について検討を行い、低酸素濃度下での成長、リモートプラズマの利用が薄膜の物性向上に有効であることを示した。さらにリモートプラズマを用いて作製したZnO薄膜には非常に高濃度な窒素が取り込まれていることが明らかとなり、ZnOのp型化に向けた重要な知見を得た。更に、近年パワー半導体材料として注目を集め出したβ-Ga2O3薄膜のエピタキシャル成長及び2次元成長にも成功した。本手法の長年の課題であった高品質結晶の成長に新たな道筋を開く成果だと言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。リモートプラズマを用いて作製したZnO薄膜には非常に高濃度な窒素が取り込まれていることが明らかとなった。一方、本手法を用いて作製したZnO薄膜は既存の減圧プロセスの試料に比べ、非常に高抵抗である。また、窒素と同時に炭素が混入していることも明らかになっている。一般にZnO薄膜は残留電子濃度が非常に高く、その応用範囲はバリスタ、蛍光体、一部の透明導電膜など非常に限定的になっており、その優れた機械的・光学的特性を十分にデバイスに利用できていない。従って、ワイドギャップZnO系材料の半導体電子デバイスや圧電デバイス応用を考え、窒素や炭素、その複合体の電子状態を解明することは非常に有意義だと考えられる。ホール測定やCV測定、DLTS測定を駆使し、キャリアを静的・動的に評価することで、ZnO薄膜の電子状態解明を行う。
ナノプリントによる金属ナノ配線技術の確立とフレキシブル電子デバイスへの応用

本研究は、ハードスタンプを用いたコンタクトプリントによって、透明基板であるプラスチック上に対して金属微細パターンを形成し加工する技術を確立することを目的としている。本年度の目標は、プラスチック基板上に形成した金属微細パターンを更に変形させる手法を確立することであった。まず、効率的にプラスチック基板上に金属パターンを形成する技術として、レプリカモールドを用いたナノトランスファープリントに関する研究を行った。ここでは、前年度までに考案した酸化金属離型膜がプラスチックレプリカモールドに対して有効であるかどうかを研究した。結果、酸化クロム離型膜をシクロオレフィンポリマーにて作成したレプリカモールドに適用することで、従来困難であったプラスチックレプリカモールドからの微細金属パターンの転写が可能になることを明らかにした。従来、ナノトランスファープリントはポリジメチルシロキサンと呼ばれる材料に依存した系であったが、本結果により、他のプラスチックレプリカモールドでもナノトランスファープリントが行えるようになった。本研究の結果はベルリン(ドイツ)にて行われたThe 37th Intemational Conference on Micro-and Nano-Engineeringにて発表を行いその後Microelectronic Engineeringに投稿した。次に、プラスチック基板上に作成した金属微細パターンを更に追加工するプロセスについて検討した。ここでは、プラスチック基板を加熱後引っ張ってパターンを変形させる手法をとった。結果、初期のラインアンドスペース金属パターンよりもスペース幅の大きなパターンを形成することに成功した。本手法を適用すれば、高機能な透明電極シートなどの作製がより簡易になると考えている。東日本大震災の影響による学校閉鎖や装置納入の若干の遅れがあったが、レプリカモールドからの金属パターニング手法を確立するところまで達成できた。今後は本研究成果を生かした実際のデバイス作製に引き続き注力していく。本研究成果によって、プラスチック基板上にナノオーダーの金属パターンを効率よく形成する手法を確立できた。引き続きデバイス作製へと応用していくにあたり、有機半導体との組み合わせや、透明電極シート用の電極パターン最適化もあわせて進めていく必要がある。有機半導体との組み合わせは位置合わせが重要であるが、透明基板同士の貼り合わせによって解決できると考えている。透明電極シート向けには大面積パターニングが必要で、すなわち大面積なモールドが必要となる。これは、本年度に開発したレプリカナノプリント法によって大面積モールドの低コスト化が実現できると考えている。中でも最も重要な要素は金型表面にコーティングする酸化金属離型膜の転写金属パターン剥離性能である。前年度までに、酸化クロム離型膜を用いて金ナノパターンの転写に成功していたので、本年度は市場要求度の高い銀と銅パターンの転写を試みた。結果、酸化クロム離型膜は銅膜との接着力が比較的強く、PET基板上へのナノパターンの転写が精度良く行えないことがわかった。そこで、より表面エネルギーが低く転写性能の高い酸化金属膜を検討した結果、酸化アルミニウム膜が銅パターンの転写に適していることが分かり、これによってギャップ幅50nmのパターン転写に成功した。更に酸化金属離型膜の転写性能を数値化するために、高アスペクトテストパターンとして反射防止構造(モスアイ構造)の金属転写を試みた。酸化金属離型膜を用いない場合、アスペクト比4程度の金パターンのみしか転写できないが、用いた場合にはアスペクト比10の金パターンが転写できることが分かった。さらに、転写後の金モスアイパターンもまた反射防止機能を持つことも確認できた。また、購入したナノプリント転写装置の転写条件を最適化することで、ギャップ幅20nm以下の金パターンの転写も本技術によって可能にした。続いて、光硬化樹脂を用いたレプリカスタンプよりの作製も試みたが、現状の金属蒸着装置(抵抗加熱型)では樹脂へのダメージが予想より大きかったため、マスタースタンプのクリーニング手法を新たに考案した。これは、一つのスタンプより2種類の金属パターンが得られかつスタンプを効率よく再生できる手法である。この結果は2009年秋に行われたThe 35th International Conference on Micro- and Nano-Engineeringにて学会発表しMicroelectronic Engineeringに投稿、掲載された。本年度の目標は、ナノスケールのロール状モールドを作製し、これを用いた金属微細パターン転写を行うことであった。ロール状モールドを用いたロールナノインプリントは高スループットかつ高解像度なパターンが得られる手法として近年注目を集めている技術である。このロールナノインプリント技術を用いることで本手法の更なる高スループット化を狙った。これまでの同種の研究では、熱を用いた熱ロールナノインプリントが多かったが本研究では光硬化樹脂を用いたUVロールナノインプリント技術を応用した。これにより、冷却や過熱装置を必要としない簡便な装置構成で金属微細パターン転写が可能になる。ロールナノインプリントモールド作製には電子ビーム回転露光法を用いた。中でも本研究によって露光時回転数が早いほど現像後パターンの線幅は安定し、また早すぎると線幅が広がるといった傾向が確認できた。これは、平面における電子ビームリソグラフィでも線幅を安定させるために行われる重ね描きの手法がロール形状においても有効であることを明らかにした。最終的には、従来のインクジェットプリンティングやソフトナノインプリントでは難しかった1μm以下のパターンである、120nm銀ナノギャップパターンがPET基板上に本手法によって得られた。

本研究に結果はジェノバ(イタリア)にて行われたThe 36th International Conference on Micro-and Nano-Engineeringにて英語口頭発表を行いその後Microelectronic Engineeringに投稿、掲載された。本研究は、ハードスタンプを用いたコンタクトプリントによって、透明基板であるプラスチック上に対して金属微細パターンを形成し加工する技術を確立することを目的としている。本年度の目標は、プラスチック基板上に形成した金属微細パターンを更に変形させる手法を確立することであった。まず、効率的にプラスチック基板上に金属パターンを形成する技術として、レプリカモールドを用いたナノトランスファープリントに関する研究を行った。ここでは、前年度までに考案した酸化金属離型膜がプラスチックレプリカモールドに対して有効であるかどうかを研究した。結果、酸化クロム離型膜をシクロオレフィンポリマーにて作成したレプリカモールドに適用することで、従来困難であったプラスチックレプリカモールドからの微細金属パターンの転写が可能になることを明らかにした。従来、ナノトランスファープリントはポリジメチルシロキサンと呼ばれる材料に依存した系であったが、本結果により、他のプラスチックレプリカモールドでもナノトランスファープリントが行えるようになった。本研究の結果はベルリン(ドイツ)にて行われたThe 37th Intemational Conference on Micro-and Nano-Engineeringにて発表を行いその後Microelectronic Engineeringに投稿した。次に、プラスチック基板上に作成した金属微細パターンを更に追加工するプロセスについて検討した。ここでは、プラスチック基板を加熱後引っ張ってパターンを変形させる手法をとった。結果、初期のラインアンドスペース金属パターンよりもスペース幅の大きなパターンを形成することに成功した。本手法を適用すれば、高機能な透明電極シートなどの作製がより簡易になると考えている。東日本大震災の影響による学校閉鎖や装置納入の若干の遅れがあったが、レプリカモールドからの金属パターニング手法を確立するところまで達成できた。今後は本研究成果を生かした実際のデバイス作製に引き続き注力していく。本研究成果によって、プラスチック基板上にナノオーダーの金属パターンを効率よく形成する手法を確立できた。
Orthotopic肺癌モデルの開発 PETイメ-ジングによる検証と放射線腫瘍学的特性

目的:ヌードマウスを用いたOrthotopicヒト肺癌モデルの確立、Orthotopicヒト肺癌の生物特性はとマウス皮下に形成しているヒト肺癌の生物特性と比較。研究方法:1)orthotopicヒト肺癌腫瘍及びの皮下ヒト肺癌腫瘍をそれぞれ作製し、マウスを解剖する前20分に、BrdUrd (60mg/kg)を腹腔内に注射し、肺腫瘍及び皮下腫瘍を回収した。サンプルをフォルマリンで固定し、5μmにカットし、スライドを作成にした。2)スライドをHE染色し、腫瘍の大きさ、形態や分布などを観察した。スライドを脱パラフィンと水和し、Proteaseで処理した。DNAを2Nの塩酸で処理し、ホウ酸で中和した。馬血清でブロックし、マウス抗BrdUrd抗体を結合させた。さらにFITC結合抗マウス二次抗体を結合させた。細胞核をPropidium Iodideで染色し、スライドを蛍光顕微鏡で観察した。BrdUrd陽性細胞はDNAを合成している細胞であり、増殖していると判断し、腫瘍の増殖をカウントした。結果:HE染色したスライドでは、Orthotopic肺腫瘍は直径100μlから5mmまで大きさが様々でした。ヒト肺腺癌A549のOrthotopic腫瘍は不完全な腺組織の形態を形成し、主に肺組織の周辺に分布した。扁平上皮癌SQ5のOrthotopic腫瘍は主に末梢気管支から形成され、中心壊死が顕著でした。Orthotopicヒト肺腫瘍ではBrdUrd陽性細胞は何箇所に集中して分布し、一視野あたり平均28個BrdUrd陽性細胞があった。皮下ヒト肺腫瘍ではBrdUrd陽性細胞は分散に分布し、一視野あたり平均22個BrdUrd陽性細胞があった。以上によりOrthotopic肺腫瘍モデルはヒト肺癌の発生及び増殖などの生理状態をより反映していることが予想される。目的:ヌードマウスを用いたOrthotopicヒト肺癌モデルの確立研究材料:ヒト肺腺癌A549細胞及び扁平上皮癌SQ5細胞を5% αMEM medium (Sigma)で培養した。7から10週齢のBalb/cヌードマウス(チャールズリバー社)を用いた。研究方法:1)Orthotopicヒト肺癌モデルヌードマウスをisofluraneで麻酔して、足をテープで固定した。顎から1センチ前後の首中央部皮膚を縦に切開し、気管を露出した。1ml注射器と27g注射針で以下の細胞液を取って、それぞれ5匹マウスの気管内に注入した。傷口を縫合器で縫合した。マウスはすぐ麻酔から回復した。2)皮下ヒト肺癌モデル結果:1)Orthotopicヒト肺癌モデル7から10週齢のヌードマウスは腫瘍細胞液を50μlまで気管内注入するのを耐えられた。細胞数は1 x 10^7以下では肺内には腫瘍ができなかった。SQ5及びrecultured-A549(1 x 10^7 cells)細胞では気管内注入後、40日前後で肺内腫瘍の確認ができた。2)皮下ヒト肺癌モデルSQ5及びA549 cells (1 x 10^7)をヌードマウスの皮下に注射し、それぞれ2と3週間後6 x 9mmの腫瘍ができた。目的:ヌードマウスを用いたOrthotopicヒト肺癌モデルの確立、Orthotopicヒト肺癌の生物特性と皮下腫瘍の比較研究材料:ヒト肺腺癌A549細胞及び扁平上皮癌SQ5細胞を5%aMEM medium(Sigma)で培養した。一部の実験では培養細胞をマウスの皮下に注射し、皮下腫瘍から再び培養に戻した細胞(re-culture)を肺内腫瘍形成には使用した。7から9週齢のBalb/cヌードマウス(チャールズリバー社)を用いた。PET製剤を実験動物に投入し、担癌マウスの各組織の集積をγカウンターで測定した。研究方法:1)orthotopicヒト肺癌モデル:麻酔したマウスの気管を露出し、肺癌細胞液(1x10^7cells/50μl)気管に注入した。一部の実験ではEDTA(終濃度0.01M)を細胞液と混合し、気管内注射した。2)皮下ヒト肺癌モデル:肺癌細胞液(1x10^7cells/100μl)をマウス背部の皮下に注射した。3)正常及び担癌マウス(orthotopic肺腫瘍と皮下腫瘍)にFDG(0.4-0.7MBq)を尾静脈注射し、1時間後各臓器のFDG集積をγ-counterで測定し、肺内腫瘍と皮下腫瘍集積の異同を比較した。結果:1)orthotopicヒト肺癌モデル:腫瘍形成率:recultured A549細胞では20%、A549/EDTAでは70%、recultured A549/EDTAでは80%になっている。SQ5細胞では50%、SQ5/EDTAでは67%、recultured SQ5では100%になっている。腫瘍形成部位:約30%は左肺、約70%は右肺に形成している。右肺の腫瘍は上、下、中、後肺葉の多い順番になっている。腫瘍の組織検証:A549細胞では肺胞内に侵入し、増殖する。主に肺の周辺に腫瘍が形成している。SQ5細胞では小及び終末気管支から侵入し、増殖する。肺の中心部及び周辺部に形成している。

2)FDGの集積:正常マウス肺組織の集積は50%ID、肺腫瘍では101%ID、皮下腫瘍では74%IDでした。目的:ヌードマウスを用いたOrthotopicヒト肺癌モデルの確立、Orthotopicヒト肺癌の生物特性はとマウス皮下に形成しているヒト肺癌の生物特性と比較。研究方法:1)orthotopicヒト肺癌腫瘍及びの皮下ヒト肺癌腫瘍をそれぞれ作製し、マウスを解剖する前20分に、BrdUrd (60mg/kg)を腹腔内に注射し、肺腫瘍及び皮下腫瘍を回収した。サンプルをフォルマリンで固定し、5μmにカットし、スライドを作成にした。2)スライドをHE染色し、腫瘍の大きさ、形態や分布などを観察した。スライドを脱パラフィンと水和し、Proteaseで処理した。DNAを2Nの塩酸で処理し、ホウ酸で中和した。馬血清でブロックし、マウス抗BrdUrd抗体を結合させた。さらにFITC結合抗マウス二次抗体を結合させた。細胞核をPropidium Iodideで染色し、スライドを蛍光顕微鏡で観察した。BrdUrd陽性細胞はDNAを合成している細胞であり、増殖していると判断し、腫瘍の増殖をカウントした。結果:HE染色したスライドでは、Orthotopic肺腫瘍は直径100μlから5mmまで大きさが様々でした。ヒト肺腺癌A549のOrthotopic腫瘍は不完全な腺組織の形態を形成し、主に肺組織の周辺に分布した。扁平上皮癌SQ5のOrthotopic腫瘍は主に末梢気管支から形成され、中心壊死が顕著でした。Orthotopicヒト肺腫瘍ではBrdUrd陽性細胞は何箇所に集中して分布し、一視野あたり平均28個BrdUrd陽性細胞があった。皮下ヒト肺腫瘍ではBrdUrd陽性細胞は分散に分布し、一視野あたり平均22個BrdUrd陽性細胞があった。以上によりOrthotopic肺腫瘍モデルはヒト肺癌の発生及び増殖などの生理状態をより反映していることが予想される。
海藻レクチンの高分解能立体構造にもとづく新規な糖鎖センサーの基盤確立

本研究は今まで構造研究が着手されていなかった新しいレクチンファミリーに属する海藻レクチンに属するいくつかのレクチンに着目して構造学的研究を進めたものである。このレクチンは多くのレクチンと異なり単糖には結合せず高マンノースのみに結合する特異的な性質を持ち,また近年,強力な抗HIVウィルス作用を持つことがわかってきた。本研究ではその分子構造をX線解析による詳細に解明し,この新規レクチンファミリーの構造的基盤を構築した本研究は今まで構造研究が着手されていなかった新しいレクチンファミリーに属する海藻レクチンに属するいくつかのレクチンに着目して構造学的研究を進めたものである。本研究ではその分子構造をX線解析による詳細に解明し,この新規レクチンファミリーの構造的基盤を構築した海藻由来のレクチンは新しいレクチンファミリーに属し,マメ科などの高等植物のレクチンとは一次構造や機能の点で全く異なる。しかも抗がん性,坑HIV性などの医学的有用性を持ちながら糖鎖認識が極めて厳密であるため,本研究ではこのような特性を持つ海藻レクチンの高分解能立体構造にもとづく新規な糖鎖センサーの基盤確立を目指している。本年度は,ESA-2結晶構造解析の論文化に向け,放射光施設での高分解能データの収集と構造解析を進めた。また同じ新規レクチンファミリーのE.cottoni由来のレクチンECA-1,アマクサキリンサイ由来のEAA-2についても結晶が得られ構造解析を進めている。アオコ由来のレクチンOAAについては天然の海藻から得られる蛋白量が少ないため研究分担者により,一次構造決定とクローニングが進められ,大量発現の目処が立ち結晶化に着手するところまで来た。また基質複合体の構造解析に向けて,基質糖鎖であるM5糖鎖も調達できたため,まずはESA-2との複合体の結晶化に着手した。今後はすでにクローニングに成功しているOAAもM5糖鎖との複合体の構造解析を行い,高マンノース糖鎖にのみ特異的に結合するレクチン認識機構を解明して糖鎖センサー設計への構造基盤を確立する。また新規レクチンファミリーの網羅的構造解析を目指したい。そして立体構造データがほとんどないようなまだ構造学的研究が開拓中であるこの海藻レクチンファミリーの構造基盤を確立させ,強力な坑HIV活性を持ち医学的にも有用な高マンノースレクチンセンサーの設計指針を得たい。海藻由来のレクチンは新しいレクチンファミリーに属し,マメ科などの高等植物のレクチンとは一次構造や機能の点で全く異なる。しかも抗がん性,坑HIV性などの医学的有用性を持ちながら糖鎖認識が極めて厳密であるため,本研究ではこのような特性を持つ海藻レクチンの高分解能立体構造にもとつく新規な糖鎖センサーの構造基盤確立を目指した。本年度は,前年度に放射光施設で収集したESA-2の高分解能データの構造解析を行い結晶構造解析の論文化を進めた(論文作成中)。また同じ新規レクチンファミリーのE.cottoni由来のレクチンECA-1,アマクサキリンサイ由来のEAA-2の構造解析も行い,ほぼESA-1と同じ立体構造をもつことが明らかになり,海藻由来の新規レクチンファミリーは共通の立体構造をとることが本研究で明らかになった。アオコ由来のレクチンOAAについては研究分担者が昨年度に一次構造決定とクローニングを進め大量発現が可能になり,現在大腸菌リコンビナントOAAを用いて結晶化を進めている。また基質糖鎖複合体の構造解析に向けて,基質糖鎖であるM5糖鎖が昨年度は0.4mgしか調達できなかったため,強い親和性を利用して結晶に基質をソーキングする方法しかできなかったが,今回は20mgと大量に調達できるようになり,溶液内でタンパクと結合させてから共結晶化ができるようになった。すなわちソーキングでは既存の結晶を崩壊させてしまう問題があったが共結晶化によりそれが防げる可能性が開けた。OAAは他の海藻レクチンファミリーに比ベアミノ酸配列の長さが半分であり,M5糖鎖との結合も興味深く,これらを総合して高マンノース糖鎖にのみ特異的に結合するレクチン認識機構を解明し糖鎖センサー設計への構造基盤を確立する。
噴火災害の後影響に関する人類生態学的研究

雲仙普賢岳噴火は1995年5月に終息宣言が出されたが、火山灰によって営農内容の変化を余儀なくされ、土石流の被害や防災ダムの建設によって移住を余儀なくされるなど災害の影響は今も続いている。本研究はこうした噴火災害による長期的影響を人口変動、営農の変化、心身面の健康像といった人類生態系の変様という視点から解明を図った。1.噴火災害による人口変動:災害地(島原市、深江町)では災害による人口減少が顕著であり、特に警戒地区(水無川流域)での人口流失が多かった。人口動態面では死産率の上昇が特異的であった。死因別死亡率では呼吸器疾患による死亡率の上昇傾向が認められた。これらの人口の変動・人口動態については、長期的な観察が必要である。2.地域の成人住民での皮膚粘膜の刺激症状は噴火の鎮静化とともに急速に有訴率が低下した。一方、せき、たんなどの呼吸器症状では低下の速度が遅く、特に高齢者では回復が遷延化していた。加齢に基づく呼吸機能の低下が噴火災害によって加速されていると推定された。3.学童生徒でも呼吸器症状を含めて、皮膚粘膜の刺激症状の訴えは改善が著しいが、喘息有病率は非被災地と比べて依然として高率である。4.精神保健面では、避難者における災害避難時から現在までの精神的ストレス状態の変化を一般健康質問票(General Health Questionnare)等で分析した。災害時の危機管理としての精神保健活動システムの重要性とともに、災害後の心的外傷後ストレス症候群(PTSD:Post Traumatic Stress Disorders)の発生等に関する精神面のリスク管理の必要性が指摘される。1990年初冬に始まった雲仙普賢岳噴火は1995年5月に終息宣言が出されたが、火山灰による土壌の変化によって営農内容の変化を余儀なくされたり、土石流の被害や防災ダムの建設によって他地へ移住するなど災害の影響は今も続いている。本研究はこうした噴火災害による長期的影響を人口変動、営農の変化、心身の健康像といった人類生態系の変様という視点から解明を図ろうとするものである。本年度は以下の点を中心として研究を行った。1.噴火災害による人口変動:災害地(島原市、深江町)では災害によって人口が急減した。特に警戒地区からの人口流失か多かった。死因別死亡率では呼吸器疾患による死亡率が上昇する傾向が認められた。今後これらの人口変動については、長期的な観察が必要であろう。2.地域の成人住民での皮膚粘膜の刺激症状や呼吸器の訴えの推移をみると、皮膚粘膜の刺激症状は噴火の鎮静化とともに急速に有訴率が低下した。一方、せき、たんなどの呼吸器症状では低下の速度が遅く、呼吸器疾患として成立したものでは回復が遷延化していることが考えられる。3.学童生徒での喘息有病率は非被災地と比べて以然として高率である。4.精神保健面では、災害時から現在にいたる精神保健活動を体系的に分析し、災害時の精神保健活動システムの在り方について検討を加えた。1.噴火災害による人工変動:災害地(島原市、深江町)では災害による人口減少が顕著であり、特に警戒地区(水無川流域)での人口流失が多かった。

死因別死亡率では呼吸器疾患による死亡率の上昇傾向が認められた。これらの人口の変動・人口動態については、長期的な観察が必要である。2.地域の成人住民での皮膚粘膜の刺激症状は噴火の鎮静化とともに急速に有訴率が低下した。一方、せき、たんなどの呼吸器症状では低下の速度が遅く、特に高齢者では回復が遷延化していた。加齢に基づく呼吸機能の低下が噴火災害によって加速されていると推定された。3.学童生徒でも呼吸器症状を含めて、皮膚粘膜の刺激症状の訴えは改善が著しいが、喘息有病率は非被災地と比べて依然として高率である。4.精神保健面では、避難者における災害避難時から現在までの精神的ストレス状態の変化を一般健康質問票(General Health Questionnare)等で分析した。災害時の危機管理としての精神保健活動システムの重要性とともに、災害後の心的外傷後ストレス症候群(PTSD:Post Traumatic Stress Disorders)の発生等に関する精神面のリスク管理の必要性が指摘される。
薬剤耐性癌細胞に有効な物質に関する研究

制癌剤耐性癌細胞の耐性機構を明らかにすると共に、耐性克服に有効な物質を探索した。多剤耐性の機構の研究から耐性細胞の細胞膜に出現する物質透過に関わると考えられるP-glycoproteinの重要性が明らかにされると共に、そのモノクローナル抗体が得られた。これは診断・治療に大きな意味があると考えられる。また、ヒト末期癌患者の腹水中より採取した癌細胞にP-glyco-proteinの発現していることを見出し、我々の基礎研究が臨床の問題とつながっていることを示した。抗癌剤の効果を増強させることにより多剤耐性を克服するものを耐性細胞を用いてスクリーニングし、チオリダジン、クロールプロマジン等のカルモジュリン阻害性向精神剤、イソプレノイド類似体であるポリプレノイド、クロロキンなどのライソゾーム阻害剤、ビスコクラウリンアルカロイドであるセファランチン、抗マラリア薬であるキナクリンなどを得た。このうち、ポリプレノイド、セファランチン、キナクリンは耐性癌細胞移植マウスの実験系で他の抗癌剤と併用することにより耐性を克服することが認められ、今後に期待される。カデグオマイシンはin vitroでara-C耐性マウス乳癌FM3A,ヒト白血病K562,MOLT-3細胞の耐性を克服することを認め、その機構としてara-C不活化酵素であるdCMPデアミナーゼをカデグオマイシンが阻害するためであることを明らかにした。それ自身単独で多剤耐性細胞に有効なものとして、streptonigrin誘導体,Naphthazarin誘導体,Anthracyclin誘導体の合成を種々行い、特徴ある生物活性を有するものも得たが、動物実験も含め今後の検討が必要である。Neocarzinostatinを変化させたSmancsが、NCSよりもはるかに効果が強いことを認めた。このように耐性癌細胞に有効な物質をいくつか得ることができた。研究をいっそう深めることにより有用物質として開発されることが期待される。
平行二線路を用いた複数機器への同時無線給電技術

本研究は産業ロボットや電気自動車等走行中受電対象向けの高効率かつ安定な平行二線路式無線給電の実現を目指すものである.伝送線路の形状の最適化および共振回路の改良により,平行二線路に流れる電流を一定し,安定かつ効率的なワイヤレス給電の実現を図る.従来の複雑な電圧安定化装置を使わずに,簡易かつ低損失の素子を用いて巧みに送受電コイル用回路を設計することが本研究の独自性である.また,本研究で開発される負荷電圧安定化回路は,一般の無線給電システムの定電圧回路設計基準の構築にも貢献できる.本研究は産業ロボットや電気自動車等走行中受電対象向けの高効率かつ安定な平行二線路式無線給電の実現を目指すものである.伝送線路の形状の最適化および共振回路の改良により,平行二線路に流れる電流を一定し,安定かつ効率的なワイヤレス給電の実現を図る.従来の複雑な電圧安定化装置を使わずに,簡易かつ低損失の素子を用いて巧みに送受電コイル用回路を設計することが本研究の独自性である.また,本研究で開発される負荷電圧安定化回路は,一般の無線給電システムの定電圧回路設計基準の構築にも貢献できる.
乳房炎の新バイオマーカーとしてのmicroRNAの研究

ウシの乳房炎は経済動物として高泌乳牛を生産する過程で避けられない問題である。早期診断マーカーの発見が病気の管理、経済性向上ともに重要である。本研研究では乳汁中のmicroRNA分子(miR:長さの短いRNA分子で生体液中でも安定している)の診断マーカーとしての可能性を研究した。研究では乳房炎の乳汁で発現変化を示すmiRが9種類同定できた。7種は発現が増加し、2種は発現が低下していた。発現が増加したmiRには炎症に関連するものも含まれていた。この結果は、乳房炎発症牛特異的発現microRNAの存在を示すものである。本研究の基礎となる乳汁中の安定した発現を示すmicroRNA(miR)の探索に成功した。従来の報告で正常な乳汁中ではmiR-26bが安定した発現をすることが知られているが、乳房炎乳汁中ではmiR-26bの発現は一定ではなかった。一方でmiR-92aの発現は全てのサンプルで発現が安定していることが分かった。この結果は乳汁中でのmicroRNAの発現の差を観察する際の校正基準としてmiR-92aを使うことが適していることを示すもので今後の研究に必須の基礎データである。現在までに9種類のmicroRNAに関して乳房炎と非乳房炎ウシの乳汁中での発現の差を観察した。2種類は乳房炎に依存した変化は示さず、乳房炎と非乳房炎ウシの乳汁での発現に差は見られなかった。一方で2種類のmicroRNAで乳房炎の乳汁中で発現が低下しており、5種類のmicroRNAで乳房炎の乳汁中で発現が上昇していた。これら乳房炎の乳汁で変化するmicroRNAの報告は例がなく、新規の発見となる。今回の研究では乳房炎発症ウシと非発症ウシの乳汁の比較で差が見られたのだが、さらに興味深いことmicroRNAの変動が観察された。ウシの乳房は通常4つ有り、乳房炎が発症する際にはそのうちの1乳房が検査で陽性となる。今回乳房炎ウシの乳汁で発現上昇が見られたmicroRNAで3つは乳房炎牛の乳汁であれば検査で陽性となっていない乳房の乳汁でも上昇したが、2つは乳房炎乳汁検査陽性の場合にのみ上昇していた。これらの結果はmicroRNAが乳房炎の局所の病態と全身性の病態と異なる側面を同時に有しており、それらが反映された結果であるかも知れない。これらの結果は全て第156回日本獣医学会で口頭発表を行い、現在論文準備中である。研究の最終年度にあたり、昨年度得た乳汁中の校正基準の研究を発展させた。昨年度の結果では、miR-92aが非常に安定して発現する可能性を示した。最新の論文で乳汁の次世代シーケンス解析から複数の安定したmicroRNA候補が報告された。その結果を利用して、miR-375、let-7g、miR-92a、miR-26bの比較検討を行い、Normofinderでの解析結果miR-92aが最も校正基準microRNAとして適していることを証明した。同時に既知の炎症関連microRNAであるmiR-21やmiR-146aが正常乳汁に比較して乳房炎で上昇することを確認した。これらの結果は現在、論文の投稿準備中である。昨年の結果にさらに複数のmicroRNAを追加して12種類のmicroRNAの乳房炎での発現挙動を観察した。特に同一日に同一農場で採取したサンプル群での解析では、乳房炎発症牛の乳房炎発症乳房と非発症乳房、さらに健常牛の乳房からそれぞれ採取した乳汁(各5例)で試験が可能であり、既知の炎症関連microRNA(21&146a)の明らかな上昇を観察した。これまで、乳房炎牛の乳汁でのmicroRNAの発現に変化があるという報告はなく、これらの発見は新規の報告となる。さらに、これまでに炎症関連としては報告のない、全く新規のmicroRNAの発現変化も観察された(H26年度、日本獣医師会年次大会発表)。これらの結果も現在、論文の投稿準備中である。最後に乳汁中のRNAを抽出して次世代シーケンスでsmall RNA分画の全シーケンスを解析中である。獣医比較病態解析本研究の当初の目的である、乳汁中でのmicroRNAの発現の確認と校正基準となるmicroRNAの選別ができている。複数のmicroRNAで乳房炎に依存した変化を観察している。一方で網羅的な探索による新規ターゲットmicroRNAに関する実験はサンプルの準備に時間がかかり今後の課題となった。研究は当初の計画に準じて継続する予定である。本年度は新規microRNAの網羅的解析を早期に行い、選別された新しいターゲットmicroRNAの解析を行なう。新しいターゲットの解析法は既に確立したリアルタイムPCRで行なう。一方で当初計画した網羅的解析法に関してはアレイによる解析を次世代シーケンサによる解析に変更する可能性がある。

これは乳汁中の発現microRNAの種類が他の臓器より少ない可能性があること、microRNAの配列の多くがウシでは未だ決定していないこと、次世代シーケンサによる解析費用がより安価になったことから変更を検討している。本年度はサンプルの準備状況が十分でなかったのでアレイによる網羅的解析が行なえなかった。網羅的解析は高額であるので十分に結果の期待できるサンプルを選別する必要がありより慎重にサンプルの決定を行なっている。本年度は網羅的解析を行なうので、昨年度の繰越金はそれに使用する。さらに、新規のターゲットのmicroRNAが同定され、その確認の実験に残りの費用を使用する。既に論文投稿準備が一報あり、さらに網羅的解析の発表と投稿に研究費を使用する計画である。
古典的画像復元問題の自然な拡張に基づく立体映像情報に適した品質劣化抑制手法の探求

多視点画像群など膨大な情報を要する立体映像メディアに関し、各種デバイス等の制約を越える品質向上手法が強く求められている。これに対し、焦点ボケ構造を介し当該画像群のような立体映像情報の冗長性を活用する品質劣化抑制フィルタの構成およびその柔軟な拡張と体系化を検討した。実際、高精度な雑音除去のみならず欠損視点の復元など様々な劣化の抑制あるいは高品質化への展開における当該フィルタの有効性が確認された。あわせて、提案する品質調整の枠組をリアルタイムに実現する映像システムを構築し、大規模な実画像情報にも対応しうる効率性を実証的に明確にした。膨大な情報を要する立体映像メディアは、各種デバイス等の制約を越える品質向上手法が強く求められる。平成26年度は主として、立体映像情報に適した品質劣化抑制という目的に対する本研究課題の基盤となる焦点ボケ構造を介し冗長性を活用する基本フィルタの構成と、その雑音抑制への適用について詳細な検討を行い、当該フィルタの有効性を確認した。多視点画像群と多焦点画像群の間で相互変換が成立することは既知であり、また、多視点画像の有する冗長性は焦点ボケ構造上で的確に取り出せることから、このフィルタの適切な設計とその特性の検証が、雑音のみならず平成27年度以降に進める様々な品質劣化の抑制への有意な展開には必須である。具体的には、多視点(multi-view)画像群と多焦点(multi-focus)画像群の間の変換がどちらも線形のフィルタで記述される、という知見に基づき、まず、これらを連結する形で基本となる簡便なフィルタが構成できることを示し、これが立体映像情報の冗長性の抽出に関し有効に作用する条件等を詳細に検討した。続いて、同検証を参考にしつつ、より適応的な構成のフィルタに発展させ復元品質の向上と安定化に取り組んだ。すなわち、低周波成分や遮蔽領域周辺など、基本フィルタによる復元画像に一定の歪みを含む場合、復元処理前の各視点画像等からこれを補う統合処理等を導入し、さらなる復元品質の向上を確認した。平成27年度は主として、平成26年度までに明らかにした立体映像情報の冗長性を的確に活用するフィルタ処理に関する成果をもとに、まず、最大限その枠組を有効に機能させるため焦点ボケ構造そのものに関わる品質劣化の抑制手法も詳細に検討した。多視点(multi-view)画像群の有する劣化は、平成26年度までに得られたフィルタが焦点ボケ構造上でその冗長性を排することにより大幅に抑制されるものの、この構造にも一定の品質低下が伝搬、残存する。この残存する劣化に対しては、BM3D等の既知の雑音抑制等ではなく、当該のフィルタ処理の枠組に適した高精度な抑制手法の適用が新たに必要となる。実際、平成26年度に導出したフィルタ処理そのものはそれを構成する、多焦点(multi-focus)画像群から鮮鋭な高周波成分を抽出し多視点画像群を復元する線形フィルタの特性を継承し、焦点ボケ構造上で抑圧された劣化のうち当該成分をふたたび重畳してしまう。すなわち、最終的な復元品質を最大化するには、多焦点画像群の含む品質劣化への対応が新たな課題となる。そこで、このような劣化成分が重畳される傾向のある高周波成分を中心として適応的なフィルタ構成による安定化を実現するため、multi-view/multi-focus変換などの前提となる立体映像情報としての制約を導入した反復解法による最適化等を組み込み、合成画像を用いたシミュレーションおよび実画像を用いた実験により、その復元性能の向上を確認した。本研究では、雑音抑制、欠損画素・視点復元など立体映像情報の高品質化に関する統一的な基盤技術として、多視点画像群と多焦点画像群の相互変換が古典的画像復元問題の自然な拡張とみなせることに着目し、その豊富な知見を柔軟に取り入れつつ、効率的な品質向上手法を探求しているが、基本的な立体映像情報である多視点画像群が有する強い冗長性を抽出および統合するフィルタの構成に成功し、これが雑音等の劣化抑制に有効に機能しうることを示した上、現在までに、冗長性が統合された多焦点画像群上でのさらなる劣化抑制処理を組み込むことで、その復元品質の大幅な向上に成功したため。実際、以上で述べた現在までの成果により、本研究課題の最終的な目標の一つである欠損視点の復元処理の検討なども既に可能となっており、当初の研究計画が順調に達成されつつある。とくに平成27年度は、導入した簡便な映像表示装置により、提案する立体映像情報の高品質化の枠組が映像システムの中で実用としてリアルタイムに機能する効率性を有することを実証的に明らかにした。平成28年度は、平成27年度までに明らかにした立体映像情報の冗長性を的確に活用するフィルタ処理に関する成果をもとに、まず、単なる雑音にとどまらない様々な劣化の抑制あるいは高品質化への展開を可能とする、柔軟な拡張と体系化を検討した。あわせて、大規模な実画像情報に対応しうる効率性を明確にするため、提案する品質調整の枠組をリアルタイムに実現する映像システムの構築により実証的検討にも取り組んだ。実際、平成27年度までに得た立体映像情報の冗長性の活用に基づく品質劣化抑制は、雑音抑制のみならず、デモザイキング等を含めた欠損画素、欠損視点の復元問題にも適用可能であり、これらを統一的に展開する枠組の検討を行った。

その際、冗長性の活用は劣化抑制を越え、超解像、視点補間といった高品質化処理までも有意に達成しうることを示し、既知の焦点ボケの調整と合わせ、立体映像情報の品質調整技術として体系的な理論へと総合をはかった。加えて、このような総合的な枠組を自由視点環境などで活用することを想定し、簡便な実装を容易とする提案手法の特徴を発展させ、多数の視点の高速な復元手法等を示し、表示系を含む映像システムのプロトタイプの構築を行った。これにより、本研究課題で示された立体映像情報に対する様々なフィルタ処理の体系は、当該情報の冗長性に基づく品質調整に実用的な効率性を与えるものであることを実証的に確認した。多視点画像群など膨大な情報を要する立体映像メディアに関し、各種デバイス等の制約を越える品質向上手法が強く求められている。これに対し、焦点ボケ構造を介し当該画像群のような立体映像情報の冗長性を活用する品質劣化抑制フィルタの構成およびその柔軟な拡張と体系化を検討した。実際、高精度な雑音除去のみならず欠損視点の復元など様々な劣化の抑制あるいは高品質化への展開における当該フィルタの有効性が確認された。あわせて、提案する品質調整の枠組をリアルタイムに実現する映像システムを構築し、大規模な実画像情報にも対応しうる効率性を実証的に明確にした。基本的な立体映像情報である多視点画像群は画像間で類似領域を含む強い冗長性を有しているが、現在までに、それらの統合を実現するフィルタの構成に成功し、実際に当該のフィルタが雑音等の劣化抑制に有効に機能しうることが示されたため。具体的には、本研究では、雑音抑制、欠損画素・視点復元など立体映像情報の高品質化に関する統一的な基盤技術として、多視点画像群と多焦点画像群の相互変換が古典的画像復元問題の自然な拡張とみなせることに着目し、その豊富な知見を柔軟に取り入れつつ、上述の本質的な冗長性も巧みに活用した効率的な品質向上手法を探求している。とくに平成26年度は、設備備品として導入した大容量で高速な記憶装置により、小規模、理想的なデータでの実験に留まらず、本来の立体映像情報ともいえる光線空間に相当する密な多視点画像群のように大規模な映像情報で実証的検討を行い、この結果、膨大な情報を要し、各種デバイス等の制約を越える品質向上手法が強く求められる立体映像メディアに着実に貢献する性能が確認された。今後は平成27年度までの成果をもとに、雑音以外にもデモザイキング等画素復元や欠損視点復元といった多様な品質劣化抑制への展開を統一的に検証する。具体的には、平成27年度までに提案した立体映像情報の焦点ボケ構造上での品質調整の枠組が、単なる雑音にとどまらない様々な劣化の抑制あるいは高品質化へ柔軟に拡張可能であることを明らかにし、実際にそれらを詳細に検討していく。その際、一般に立体映像情報が有する冗長性の活用は劣化抑制を越え、超解像、視点補間といった高品質化処理までも有意に達成しうることを示し、既知の焦点ボケの調整とともに、立体映像情報の品質調整技術として体系的な理論に総合する。さらに、大規模な実画像情報に対応しうる効率性を明確にするため、提案する品質調整の枠組をリアルタイムに実現する映像システムの構築による実証的検討とあわせ、以上の成果をまとめ公開する。画像情報処理今後は平成26年度の成果をもとに、まず、最大限その枠組を有効に機能させるため焦点ボケ構造そのものに関わる品質劣化の抑制手法も詳細に検討する。
ストレス条件下および酒類醸造過程における酵母mRNAの選択的核外輸送機構の解析

Processingbody (P-body)はヌクレアーゼによるmRNA分解の場として同定されたが、近年、ストレス応答における役割が注目されている。出芽酵母ではグルコース枯渇や高浸透圧ストレス条件下、あるいは翻訳開始の阻害によってP-bodyの形成が促進される。これらのストレス条件下では非翻訳下にあるmRNAがポリソームからP-bodyに隔離され、翻訳の一時的抑制がおこなわれる。逆に、細胞がストレス条件下から脱するとP-body内のmRNAはポリソームへと戻り翻訳が再開される。そのため、P-bodyはストレス条件下における細胞質でのmRNA代謝に深く関与していると考えられている。そこで、エタノールストレス条件下におけるP-body形成を検討したところ、実験室株と清酒酵母株のいずれにおいても、5-10%のエタノールを含むSD培地中でP-bodyの形成が促進された。また、培地中のエタノールを除くことによりP-bodyの速やかな分解が観察されたことから、エタノールストレスによってもP-bodyの形成が促進されることを確認した。次に、白ワイン醸造および清酒小仕込み試験を行い、実際の酒類醸造過程でのP-body形成を検討した。その結果、白ワイン醸造過程ではエタノール濃度依存的にP-bodyの形成が促進されたが、マスト中の糖度低下の影響は確認されなかった。一方、清酒醸造過程ではエタノール濃度依存的なP-body形成は起きず、同濃度のエタノールを含むSD培地やワインマスト中とは異なる挙動を示した。このことから、マスト中と清酒もろみ中では細胞質における翻訳効率やmRNA fluxが異なると考えられた。エタノールストレス条件下におけるHSP mRNAsの転写・輸送・翻訳真核細胞では、熱ショック条件下で大部分のmRNAの核外輸送が抑制される一方で、ヒートショックプロテイン(Hsp)などをコードする遺伝子のmRNAはスムーズに核外輸送される。つまり、ストレス耐性に必要なmRNAを優先して核外に運び、不要なmRNAは核内に留めるという「mRNAの選択的核外輸送」をおこなっていると考えられる。出芽酵母ではエタノールストレス条件下でも大部分のmRNAの核外輸送が抑制されるが、どのmRNA種が優先的に核外輸送されるのかは不明である。そこで、エタノールストレスおよび熱ショック条件下におけるHSP遺伝子群の転写・3'-processing・mRNA核外輸送・翻訳の各段階について検討したところ、エタノールによって転写が活性化されるにもかかわらず、poly(A)鎖のhyperadenylationが引き起こされ核外輸送が抑圧されるHSP遺伝子が確認された。このような、無駄になってしまう転写活性化の生理的意義とその分子機構について解析をおこなっている。エタノールストレスによるcytosolicprocessingbodyの形成促進Cytosolicprocessingbody(P-body)はストレス条件下において非翻訳状態のmRNAが一時的に蓄積され、ストレス状態が解除された際の速やかな回復に備えると考えられている。今回、P-bodyの構成因子であるDcp2pとDhh1pのGFP-fusionを作製し、エタノールによるP-body形成への影響を検討した。その結果、エタノール濃度の上昇に伴いP-bodyの数とサイズの増加が確認された。また、その形成は可逆的であるとともに、ワイン醸造過程でも発酵の進行に伴って促進されることを見出した。
日系企業の東南アジア進出と国際的都市圏形成―シンガポールの事例―

シンガポール・マレーシアのマレー半島南部とインドネシアのリアウ郡内のシンガポールに近接する島々からなる地域は、成長の三角地帯ともいわれ、産業経済活動が国境を越えて一体的に展開する都市圏を創り出してきた。シンガポール島は、第2次世界大戦以前のイギリス植民地時代に、すでにマレーシアのジョホール州との間には陸橋が敷設されて陸続きとなっていた。両地域間の緊密な関係は長い歴史を持っていた。さらに第2次世界大戦後の自治領から独立に至る経緯の中で、1960年代早期にシンガポール島内で産業基盤整備が進展した。このため、外資導入は他の東南アジア諸国よりもかなり早期に進んだ。成長の三角地帯の形成については1980年代末のシンガポールの政策が指摘される。しかし、マレーシアでは1970年代以降、地方工業化の観点からジョホール州でも工業団地開発などの産業基盤整備が進んでいた。1990年代に入って急速に進展したかのようにみえるこの三角地帯の形成も、それ以前の1970年代からマレーシアとインドネシア政府の地方開発の努力があった。国家間の政治的障壁が高くとも経済成長を先行させたことが、このユニークな都市圏経済の形成につながったのだが、多国籍企業の行動がこの地域の経済に大きな影響を与えている。中でもアメリカ系企業に加えて日系企業の存在が大きい。これらの外来企業が主導した地域経済の編成は、一方では急速な経済成長を実現してきたけれども、その基盤は不安定なものであった。1997年以降のアジアの金融経済危機に際して、日系企業は撤退、事業縮小と派遣日本人数の削減などの対策をとった。この地域の経済を支える企業はアメリカ市場や日本市場の状況に影響を受けている。シンガポール島は、第2次世界大戦以前のイギリス植民地時代に、すでにジョホール州との間に陸橋が敷設されて陸続きとなっていた。陸橋はマレー半島内で産出されるゴムや錫の積み出しのためであったが、両地域間の緊密な関係は長い歴史を持っている。第2次世界大戦後の同島の自治領から独立に至る経緯の中では、旧マラヤとの連邦形成との関連から、1960年代早期に産業基盤整備が進展した。このため、外資導入は他の東南アジア諸国よりもかなり早い時期から進んだ。シンガポールの1970年代の経済成長を支えたのはこの工業団地造成によるところが大きい。そこには欧米系やあるいは日系企業などの直接投資が続いた。1980年代になると、島内の製造業の中には近接するジョホール州へ立地移動を行うようになった。狭小な同国内では生産拡大にともなう用地の拡張は難しかったのである。こうして例えば、電気・電子製品製造業では、バタム島で労働集約的製品が、ジョホール州ことに中心都市のジョホールバルなどでは量産型のAV機器が、そしてシンガポールでは技術集約型の製品が製造されるようになった。労働コストの国別相違を巧みに利用した企業内生産分業が形成された。しかし、マレーシアでは1970年代以降、地方工業化の観点からジョホール州でも工業団地開発などの基盤整備が進んでいた。また、インドネシアのバタム島開発では、1970年代の初期から総合開発計画が進行し、保税地区指定もなされていた。1990年代に入って急速に進展したかのようにみえる成長の三角地帯も、それ以前の1970年代からマレーシア、およびインドネシア政府の地方開発の努力があったのである。シンガポール、マレーシアのマレー半島南部とインドネシアのリアウ郡内のシンガポールに近接する島々からなる地域は成長の三角地帯ともいわれ、産業経済活動が国境を越えて一体的に展開する都市圏を創り出してきた。両地域間の緊密な関係は長い歴史を持っている。

第2次世界大戦後の自治領から独立に至る経緯の中で、1960年代早期に同島内で産業基盤整備が進展した。このため、外資導入は他の東南アジア諸国よりもかなり早期に進んだ。成長の三角地帯の形成については1980年代末のシンガポールの政策が指摘される。しかし、マレーシアでは1970年代以降、地方工業化の観点からジョホール州でも工業団地開発などの産業基盤整備が進んでいた。1990年代に入って急速に進展したかのようにみえるこの三角地帯の形成も、それ以前の1970年代からマレーシアとインドネシア政府の地方開発の努力があったのである。国家間の政治的障壁が高くとも経済成長を先行させたことが、このユニークな都市圏経済の形成につながったのだが、多国籍企業の行動がこの地域の経済に大きな影響を与えている。中でもアメリカ系企業に加えて日系企業の存在が大きい。これらの外来企業が主導した地域経済の編成は、一方では急速な経済成長を実現してきたけれども、その基盤は不安定なものであった。1997年以降のアジアの金融経済危機に際して、日系企業は撤退、事業縮小と派遣日本人数の削減などの対策をとった。この地域の経済を支える企業はアメリカ市場や日本市場の状況に影響を受けている。