hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソフトアプローチによる金融市場リスクマネジメント方法の開発

リバランス時刻を固定しないという面で、このモデルの意義が大きいとは言えるが、このモデルの効果を試すために、ポートフォリオのリスク・リターン関係や運用コストといった視点から、リバランス時刻を固定する運用方式と比較する必要があるため、次年度の研究テーマとする。ニューヨーク株式市場の株価データを用いて、提案したポートフォリオのマネジメント方法を検証した。1.静的なポートフォリオマネジメント方法の検証まず、VaRをリスク指標とするポートフォリオ選択モデルをソフト解析アプローチで解析し、それに基づく資産運用とindexファンドが使用しているパシブな資産運用戦略による運用実験を行い、ポートフォリオのリターンとリスク両面からソフト戦略の優越性を示された。次に、多リスク指標ポートフォリオ選択問題をモデル化し、ソフトアプローチでモデルの解析方法を提案した。多リスク指標の例としてVaRと下方半分散を選んだ。モデルの解析結果に基づきポートフォリオ選択実験を行い、選択されたポートフォリオが多リスク指標において予め決められた投資制約を満たせることは確認された。2.動的なポートフォリオマネジメント方法の検証本研究で提案された多期間ポートフォリオ最適化モデルとリバランス時刻非固定のControl-theoreticalモデルを用いて、ポートフォリオマネジメント実験を行った。多期間ポートフォリオ最適化モデルによる運用は最初決められたリバランス時点にモデルのソフト再解析を行い、投資配分率を調整するという方法である。Control-theoreticalモデルによる運用は常にポートフォリオの計画末におけるリスクとリターンを予測し、手元のポートフォリオのリスクとリターンは投資要求から外れたら、リバランスを実施するという方法である。多期間モデルによる運用は決められた時刻にリバランスを行い、リバランスコストが大きいことがわかった。それに対して、Control-theoreticalモデルは必要な時だけリバランスを行い、リスクとリターンに対する制約がそんなに厳しくない時には、リバランスコストが低いことを判明した。Control-theoreticalモデルによる運用はポートフォリオのリスクとリターンを常に投資要求内に抑えることが出来るから、より実用的な方法とは言えるだろう。
地震動アレー観測記録を利用した地盤動特性値のひずみ依存性の同定に関する研究

地盤の動特性は,従来,弾性波探査やPS検層などから推定されている。しかし,そのような方法で推定される地盤の動特性は,必ずしも地震時のそれに対応するものではないことが指摘されている。その理由の一つとして,地震時に土が示す非線形挙動があげられる。土の非線形性を明らかにするための室内実験も行われているが,原位置における土の拘束条件等を実験室で再現するのは困難であり,やはり,実際の地震時の土の挙動を観測し,これより動特性を調べる(同定する)のが最も合理的である。近年,多くの研究機関で鉛直アレー観測が実施され,それより得られた記録から地震時実地盤の動特性値を同定する研究が最近盛んに行われるようになった。これらの研究において注目されているのがQ値の周波数依存性,すなわち周波数が高くなるほど減衰が小さくなる傾向の同定である。これは,大ひずみ時の地盤の減衰の変化を評価するうえで重要となる。そこで本年度は,Q値が次式で表されるものとして同定手法に組み込み,鉛直アレー観測記録を用いてS波速度およびQ値を決定するパラメータ(Q_0;周波数が0HzのときのQ値,f;周波数(Hz),n;正の指数で全層一律と仮定,a,b;定数)を推定した。その結果,S波速度については,利用する記録による推定値のばらつきが小さく妥当な結果が得られた。一方,Q値については,周波数領域における変化の形は地点ごとによく対応した結果が得られたが,Q値を決定するパラメータの推定値は利用する記録によってばらつきがあり必ずしも妥当な結果が得られたわけではない。この点については,パラメータ相互の従属関係などを考慮しさらに検討する必要がある。
p53誘導性ホスファターゼPPM1Dによる好中球分化と免疫応答制御機構の解明

癌抑制タンパク質p53誘導性Ser/ThrホスファターゼPPM1Dは、種々の悪性腫瘍において過剰発現や遺伝子変異が報告されている。Ppm1dノックアウトマウスが好中球数増大・免疫不全の表現系を示すことから、PPM1Dが免疫系細胞の分化や免疫応答において重要な機能を有していることが示唆されているが、その分子制御機構は不明である。本研究では、『PPM1Dの好中球分化および免疫応答における新規機能を解明すること』を目的として、以下の実験を行った。(1)血液細胞分化の研究に広く用いられている急性骨髄球性白血病由来細胞株HL-60をモデル系として選択し、骨髄球系細胞分化におけるPPM1Dの機能解析を実施した。PPM1D阻害剤SL-176によりHL-60細胞が好中球様細胞へと分化することが明らかとなった。PPM1D阻害により、分化マーカーであるCD11bが増加することが示された一方、好中球の機能が低下することを見出した。これらの結果より、PPM1Dが好中球の分化のみならず、その分化後の好中球機能の制御にも関与していることが明らかとなった。(2)好中球分化過程においてPPM1Dが制御するシグナル経路を同定するため、HL-60にPPM1D阻害剤を投与した際の遺伝子発現パターンをRNAseqにより解析した。これまでにPPM1D阻害剤により発現が変化する遺伝子群を同定しており、さらなる解析を進めている。急性前骨髄急性白血病由来細胞株HL-60を用いた系において、好中球様細胞への分化およびその分化後の機能をPPM1Dが制御していることが示された。さらに、RNAseqによる発現変動遺伝子解析の解析も予定通り進められており、ほぼ研究計画通り達成できていると考えられる。(1)好中球分化におけるPPM1Dの標的経路同定平成30年度は前年度に得られたRNAseqデータの解析を進め、PPM1DがHL-60細胞の分化過程において制御しているシグナル経路を同定する。これまでにPPM1D阻害により特異的に発現が上昇あるいは減少する遺伝子群を同定している。これらの発現を制御している標的経路タンパク質にPPM1Dが及ぼす影響についても、解析をすすめる。PPM1Dはその脱リン酸化基質にリン酸化S/T-Wモチーフや、リン酸化周辺残基に酸性アミノ酸を有することから、標的経路タンパク質のリン酸化周辺配列を解析して基質候補を絞り込み、合成リン酸化ペプチドを用いたin vitro phosphatase assayにより基質を同定する。(2)好中球機能制御におけるPPM1Dの機能解析前年度に明らかとなったPPM1D阻害により変化が見られた好中球機能について、その機能制御におけるPPM1Dの影響を解析する。また、HL-60細胞をマクロファージ様細胞へ分化させた際の免疫応答におけるPPM1Dの機能についても解析をすすめる。

また、HL-60細胞をマクロファージ様細胞へ分化させた際の免疫応答におけるPPM1Dの機能についても解析をすすめる。RNAseq解析の費用の支払いが当初の計画と異なり次年度の支払いとなったため。次年度使用額については、RNAseq解析の費用に使用し、その他は計画通りに使用する予定である。
腐食環境下での疲労強度シミュレーション

腐食環境下において変動荷重を受ける部材の疲労強度を腐食疲労試験を行うことなく、計算によって求めるためのシミュレーション手法を腐食環境下でのき裂の発生伝播挙動の考察を基に、静腐食ピット成長特性と破壊力学的手法を組合わせて行う方法を提案し、シミュレーションに必要なパラ-メータの調査を行い、提案したシミュレーション手法を用いて計算した腐食疲労強度と他の研究者により得られている腐食疲労試験結果との比較を行い、提案したシミュレーション法の有効性を確認し、腐食環境下での変動荷重条件での疲労強度のシミュレーションが可能であることを見いだした。得られた結果は、以下のとおりである。1)静腐食による任意の初期ピットサイズの下での寿命を破壊力学により求め時間経過と共に初期ピットサイズが変化してゆくとして求めるシミュレーション手法を提案した。2)き裂発生条件を仮定し、き裂発生後は腐食環境下でのき裂伝播速度線図を直接求める手法を提案した。3)シミュレーションによる疲労強度と腐食疲労試験による疲労強度は定性的にも定量的にもよく一致していることが確認できた。4)疲労き裂の伝播寿命の大部分は深さが板厚の半分程度までの成長期間に費やされる。5)腐食ピットは材料表面に多数発生するが、それらの力学的干渉を無視すれば、1つの主ピットからの表面き裂伝播でシミュレート可能である。6)変動荷重条件下においても提案した手法によってシミュレート可能であるがその結果は確認できなかった。腐食環境下での表面状態の調査を行い、疲労強度シミュレーションに用いる表面状態を表すパラ-メーターとして経過時間と最大腐食ピット深さの関係を選定した。腐食環境下での疲労強度シミュレーション手法として、疲労強度学、破壊力学を基にした以下の方法を提案した。提案する、腐食環境下での疲労強度シミュレーション手法1)腐食環境下では時間と共にサビ、ピット等が発生し、表面状態が変化するため、はじめに腐食環境(温度、乾湿、濃度など)をパラメータとして、表面状態Aと経過時間tとの関係を求める。2)次に、各表面状態Anを有する部材に対しき裂伝播により疲労強度が支配されるとして破壊力学的手法により各条件下での疲労強度線図を求める。3)1),2)の結果を基に線形累積被害則により腐食環境下で一定振幅荷重を負荷したときの寿命を次のように推定する。表面状態Atの部材に対する一定振幅荷重疲労試験の寿命がNtであるとする。腐食環境下で表面状態Atのとき、一定応力振幅がn_j回繰返されたときの疲労損傷は(nj/Nt)であり、その和が1になったとき破断すると考える。4)3)を各荷重振幅について求めることにより腐食環境下での疲労強度線図が得られる。上記手法により若干のシミュレーションを行うとともに他の研究者により得られている腐食疲労試験結果と比較し、シミュレーションにより腐食環境下での疲労強度を推定できる可能性を見いだした。1)腐食環境下では時間と共にサビ、ピット等が発生し、表面状態が変化するため、はじめに腐食環境(温度、乾湿、濃度など)をパラメータとして、表面状態Aと経過時間tとの関係を求める。シミュレーションに用いるパラメータの調査を行い提案したシミュレーション法を用いて高張力鋼の平板並びに溶接継手を対象としてシミュレーションを行い、シミュレーション結果と他の研究者により得られている腐食疲労試験結果とを比較し、提案したシミュレーション法の有効性を確認した。
全身性自己免疫疾患における組織浸潤T細胞の抗原同定法の確立

慢性関節リウマチや全身性エリテマトーデスなどの膠原病は難治性の全身性自己免疫疾患である。以前に我々は全身性エリテマトーデス患者末梢血や腎臓で非常に強いオリゴクローナルなT細胞の増殖が認められること、慢性関節リウマチにおいても特定のT細胞がオリゴクローナルに滑膜に集積していることなどを報告してきた。これらから、この増殖T細胞クローンの抗原を同定することが膠原病病因解析、ひいては抗原特異的治療法の開発につながると考えられ、本研究では抗原性未知のT細胞の抗原を同定する方法の確立を目的とした。そのためにMHC分子付ペプチドライブラリーをファージを用いて作成し、同様に1個のT細胞からクローニングした再構築T細胞受容体を用いてスクリーニングする可能性を検討した。具体的にはヒト・及びマウスのMHCのクラスI分子としてHLA B5lOl分子、H-2Dbをヒトβ2-マイクログロブリン遺伝子と共にファージ上に発現させ、これが実際に抗原ペプチドを結合することを証明した。また、患者検体から集積T細胞のTCRα鎖とβ鎖の遺伝子を、細胞を株化すること無しにペアでクローニングでき、大腸菌で1本鎖TCRとして発現できることを発見した。ランダムペプチドMHCファージライブラリーの構築が可能であると考えられた。今後のライブラリーの作成と実際のスクリーニングにより自己免疫疾患患者で病因論的治療的意義をもつT細胞の抗原の同定に役立つと考えられる。慢性関節リウマチ(Rheumatoid Arthritis、RA)や全身性エリテマトーデス(systemic lupus erythematosus、SLE)などの膠原病は難治性の全身性炎症性疾患である.RAでは滑膜が増殖しリンパ球が浸潤し、そこには特定のT細胞がオリゴクローナルに集積している。また、SLE患者の末梢血にも強いオリゴクローナルなT細胞の集積が認めらる。このようなT細胞クローンの対応抗原を固定することが病因解明に必要と考えられ、その方法を確立する。そのためにランダムペプチドファージライブラリーをTCRでスクリーニングする方法とを検討した。具体的にはMHCくらすI分子とβー2マイクログロブリンを一本鎖蛋白としてファージ上に発現させ、さらにランダムペプチドを遺伝子レベルで結合させたライブラリーを構築し、T細胞と反応するものを選択してくるという方法である。現在まで、ファージ上にβー2マイクログロブリンとともに発現させたMHCクラスI分子(HLA-B5101)は抗HLAクラスI抗体、抗βー2マイクログロブリン抗体に反応し、弱いながら当該結合モチーフを持ったペプチドを搭載可能との結合も認められた。現在、一旦MHCクラスI分子部分をヒトHLA-B5101からマウスH-Dbに変更し、実際にそのペプチド特異的T細胞に結合できるか否かを検討している。これが確認された段階でランダムペプチドライブラリーの構築に進む予定である。慢性関節リウマチ(Rheumatoid Arhtiritis)や全身性エリテマトーデス(Systemic lupus erythematosus、SLE)などの膠原病は難治性の全身性炎症性疾患である。その病因に関わる因子のひとつとしてT細胞の異常な感作が挙げられ、末梢血や病変局所においてT細胞がオリゴクローナルに増殖していることを報告した。これらT細胞の抗原と同定することができれば、病態の解明や治療法の開発に大きな前進が期待できる。このために、集積T細胞のT細胞受容体をプローブとしてMHC分子付ペプチドライブラリーをスクリーニングすることを考えた。12年度にはペプチドファージライブラリーの構築として昨年度おこなったHLAB5101に加え、マウスH-2Dbについてもファージ上の発現を試み、ファージ上に発現されたMHCクラスI分子には抗原ペプチドが搭載されうることが判明した。また、患者末梢血中に集積しているT細胞の同定と単一細胞PCR法を用いて、そのT細胞一個からTCRα鎖β鎖をクローニングし、大腸菌を用いて1本鎖TCRとして発現させることに成功した。今後ペプチド部分をランダムに設定したライブラリーの構築に進む予定である。また、上記のTCRα鎖β鎖のクローニング法を改良し、臨床検体に広く応用できるようにする予定である。
関数方程式の解に対する精度保証付き数値計算法

これまでに得られた楕円型方程式に関する結果を、より実用度の高いものに改良・拡張するための検討を行なった。また、原理的な検証定式化が行なわれている放物型および双曲型方程式に対して、その適用性を高めることを試みた。具体的な検討結果は以下の通り。(1)最大値ノルムの意味での精度保証が可能な方法を検討し、数値的に構成可能なa priori誤差評価を得るとともに、高次要素を用いて高精度で最大値ノルム型のa posteriori誤差評価を得る方法を見い出した。(2)パラメータに依存する非線形微分方程式系に対し、turning pointやbifurcation pointの近傍における特異性の影響を克服した検証方式を定式化し、またそれらの点自体を数値的に精度保証する方法を実現した。(3)方程式の中に未知関数についてのフレッシェ微分が不能な項を含む場合にも、ニュートン的方法による検証な可能なことを、電磁流体の平衡系方程式を例にとって明らかにした。(4)高次有限要素を用いて近似解のa posteriori誤差評価を行い、その結果に残差反復を適用することにより、検証能力が飛躍的に向上することを見い出した。(5)非線形楕円型方程式の球対称解の漸近挙動を特徴づける積分方程式について、その解を精度保証することにより、理論的に解明困難な問題に対し数値的解決を与えた。(6)空間2次元および3次元の非線形放物型問題に対する数値的検証法を定式化し、その検証例を与えた。(7)Stokes方程式の有限要素解に対するa posteriori誤差評価の方法を見いだし、Navier-Stokes方程式の解の数値的検証定式化への見通しを得た。(8)検証プログラムの高速化と効率化について検討し、検証手順の簡易化手法を見いだし、これによりにより検証プログラムの実行効率と検証精度の向上が計れた。
タンパクとその遺伝子の発現を見る為のパラフィン切片を用いた手法の開発

目的:本研究は精巣におけるプロサポシン(PS)の精子形成に関する役割を明らかにする目的で、PSの動態について抗プロサポシン特異抗体を用いた免疫組織化学蛍光染色(免染)とDNAプローブを用いたIn situ hybridization(ISH)により観察したものである。PSはサポシンA,B,C,Dを含む524527個のアミノ酸残基からなる前駆体タンパク質で、成長因子活性を有することが明らかになっている。通常はパラフィン切片による免染でPSの局在を、ISHでは凍結切片によるmRNAの分布を観察する。今回はパラフィン切片でもISHが可能か否かを比較検討した。免染:ラットに麻酔をし、経心還流固定後、精巣を採材しパラフィン切片を作成した。一次抗体と二次抗体と核染色にDAPIを用い、レーザー顕微鏡で染色強度を観察した。ISH:ラットに腹腔内注射で麻酔、精巣を採材、凍結後、凍結切片を作製した。合成オリゴDNAプローブを定法に従い、各プローブ3'末端に[α-^<35>S]dATPを標識した。各プローブを滴下し、一晩保温後、洗浄、脱水、暗室にて乳剤を塗布し、感光させた。現像後、ヘマトキシリン・エオジン染色をした。結果:免染ではPSが1日から4週までは曲精細管全体に、6週からは基底部に、12,16週では基底部、精子細胞、セルトリ細胞にも強く発現が見られた。4週では精粗細胞、12,16週では精粗細胞、精母細胞の核内にも粒状反応物が見られた。また、ISHでは4,8週の基底部にPSAS-1とPSAS-4のプローブに強い反応が見られ分泌型PSの産生が明らかとなった。以上からPSは精子形成に重要な役割があることが判明した。ISHでは、パラフィン切片でも凍結切片と同様の反応が見られたが、染め斑とパラフィンの残像が検鏡の妨げとなったので改良を加え、パラフィン切片でもより信頼性の高いISHができるようになった。
語学学習における文字と音声の相互作用に関する実験研究

無意味語を1音節ずつ前方と後方から伸張して12名の日本語話者に提示し,人工的に言い誤りを生起させて録音した。言い誤りの有無を点数化して比較したところ,試験語を前方から伸張した場合の方が,後方から伸張するよりも良好な成績となった。実験参加者の外国語学習到達度(TOEICリスニング・リーディングスコア)との相関は弱かった。言い誤りを欠落・追加・置換に3分類したところ,試験語の一部が異なる音素と入れ替わる置換エラーが最も頻度が高く,試験語に含まれない音素の追加エラーが最も少なかった。子音や母音のみで誤りが生じることは少ないことや,調音位置などの素性が共有されることが多いことも明らかとなった。語学学習における文字と音声の相互作用を研究するための実験を現在遂行中である。音読やシャドーイングなどを用いた外国語学習の効果を測定するためには,教材の難易度・馴染み度,視覚刺激(文字)の提示回数・時間などの統制が必要となる。初年度に引き続き文献調査を行うと共に,音声の強さ・長さ・高さや,文字の親密度・大きさ・長さを統制するための予備実験を行った。教室において教師のモデル発声の後に学習者が繰り返す練習のさまざまな実態を整理し,自然な発話を誘発する環境での録音の音響特性を調査した。いずれもミリ秒単位の精度が要求されるので,実験の制御は防音室内で専用のコンピュータを用いて行った.英語の語彙での実験では,コーパスを利用して馴染み度を揃え,文字と音声のどちらをどのように提示すると,どのように記憶・保持成績が変化するかについて先行研究を調査した.単音単位で学習者の発話音声の物理的性質(強さ,高さ,長さ)及び発話開始までの潜時やモデル発話に対する遅れ(ラグ)等の変数を予備実験で調査した後,句や文の韻律単位に実験対象を拡大し,録音した音声の音響分析を行う計画である。母語話者のデータとの比較や,自然性評価と物理変量との関係を考察する.本年度は本実験として,(A)非言語刺激音を用いた実験,(B)日本語に存在する単音を用いた実験,(C)日本語には存在しない単音を用いた実験,(D)英語の語彙とその類似疑似無意味音節を用いた実験を行っている。更に(E)英文とその音韻構造を保存した無意味文とを用いたリズムと自然性の再生実験の準備も予定している.実験室における研究と並行して,英語教師及び日本人英語学習者を対象とした質問紙調査を継続して行っている。標準化されたテスト(TOEICを利用)のリスニングスコアと,教師と学習者のの方略・方法がどのように関係しているかについてもデータの分析を始めている。本研究は,語学学習における文字と音声の相互作用に関する実験を行うものである。小学校での外国語活動では「音声に慣れ親しむ」ことが目標である。意図的に文字の指導・学習は排除され,使用率が8割を超えるといわれる「英語ノート」は,まるで子供用Audio-Lingualメソッドの様相である。文字指導・つづり暗記が英語嫌いを生むという,中学教員の指摘は尊重すべきだが,十分なinputを与えられていない段階で,いきなり音声のみでコミュニケーションをとる(実際は「とろうとする」だけで良い)ことには無理があるのではないか?また,中学や高校で学習者に新出単語の発音練習をさせる場合は,教科書を閉じて(文字を排除し),音声のみに集中すべきなのか?このような教師の疑問に答えるためには,音声のみで行う学習と,文字を併用する場合との違いを明らかにする必要がある。音読やシャドーイングを利用した外国語学習が盛んに行われるようになっているが,その有効性について定量的に調査した研究は少ない。縦断研究を実際に教室で行う際,教材の難易度・馴染み度,視覚刺激(文字)の提示回数・時間などの統制が難しいからである。そこで本研究では,音声の強さ・長さ・高さと,提示文字の大きさ・長さを厳密に統制した実験を行い,言語学習において文字と音声をどのように提示するのがもっとも効果的であるのかを定量的に測定する.初年度の本年度はまず先行研究を調査し,語学の教室において教師のモデル発声の後に学習者が繰り返す練習のさまざまなバリエーションを整理した。単純な繰り返しと教師と学習者が同時に声を揃えるシャドーイングに近い形式では,どちらがより自然な発話を誘発するかについて予備実験を行い,その音響特性を調査した。昨年度までの予備調査・実験を元に本実験を実施した。初年度以来続いた所属研究機関の改修工事により研究室・実験室・防音室の退去と移設の必要が生じ,また実験時に大きな騒音が生じ,実験の中断が何度も生じたことから計画にやや遅れが生じたが,本年度は3つの験を準備・実施した。

本報告作成時点ではそのデータの分析が継続中であるが,本年度に学会報告したのは以下の実験である。音読やシャドーイングを利用した外国語学習が流行しているが,その有効性についての研究は教室場面で統制群との成績比較を行ったものがほとんどで,教材の難易度・馴染み度,視覚刺激(文字)の提示回数・時間などを厳密に統制することは大変難しい。そこで本研究では,母語と目標言語の学習到達度の影響を排除する目的で,無意味音節の学習実験を行った。試験語の提示の際に文字の大きさ・長さを厳密に統制し,言語学習時に学習対象言語をどのように提示し練習させるのがもっとも効果的であるのかを定量的に測定した。具体的には,無意味語を1音節ずつ前方と後方から伸張して12名の日本語話者に提示し,人工的に言い誤りを生起させて録音した。言い誤りの有無を点数化して比較したところ,試験語を前方から伸張した場合の方が,後方から伸張するよりも良好な成績となった。実験参加者の外国語学習到達度(TOEICリスニング・リーディングスコア)との相関は弱かった。言い誤りを欠落・追加・置換に3分類したところ,試験語の一部が異なる音素と入れ替わる置換エラーが最も頻度が高く,試験語に含まれない音素の追加エラーが最も少なかった。子音や母音のみで誤りが生じることは少ないことや,調音位置などの素性が共有されることが多いことも明らかとなった。言語学初年度後半から2年目にかけ,実験室・防音室の耐震工事,一時退去,別の場所への引っ越しが続き,その作業に多大な時間と労力を費やし実験が遅れた。実験時にも大きな騒音が生じ,たびたび中断せざるを得なかった。本年度は所属研究機関の都合により,研究室の移転を2回実施する必要があり,それに伴い実験室(防音室)および付帯設備装置を解体・保存・移転・再構築する必要が生じた。そのため数ヶ月にわたり実験を中断せざるを得ない時期があった。現在まだ実験が終了していないので,速やかに実験を終了し分析にかかるものとする。習得を目指す言語の基本語彙が持つ意味や,その音韻構造,さらにその正書法を長期記憶として学習者がいつでも利用できることは,それが明示的に説明できるかどうかに関わらず重要である.それらの重要性には階層性があり,英語を例にすれば既知の英単語を並べだけのレベルから,文法的ミスのない英文を書けるレベルまでのcan-doリストと対応させることが出来る.一方,語彙の記憶には短期記憶・ワーキングメモリが重要な役割を果たしており,一時的な記憶を如何に定着させ,長期記憶化させるかが言語習得では重要なポイントとなる.24年度の準備・予備実験期間を踏まえ,今後は語彙と文法・正書法の獲得がどのように促進あるいは妨害されるかを,さまざまな音声提示方法と文字提示方法で明らかにすることを目標とする.具体的には,音声を題材に練習する場合その自然性に大きな影響を与える言語のリズムについて,Delayed Feedbackの枠組みで実験を行う.
光アクセスにおけるコンスタレーション共有方式に関する研究

ディジタルソフトウェアPONを用いて既存の光ブロードバンドサービスに新しいシステムを追加する研究が行われている。このとき、1つの波長だけでOOK信号とPSK信号やQAM信号を共存させる。しかし、OOK信号がOFF状態(消光比が大きい時)ではPSK信号やQAM信号の誤りが増大してしまうという課題がある。そのため、この解決策としてsignal shapingという技術を用いてOOK信号を作成し、OOK信号がOFF状態の確率を低減することにより、共存させた信号のビット誤り率特性を改善する方法を検討した。この動作原理を示し、誤り率の向上を示した。本研究は,光アクセスネットワークの大容量化を実現するため,QAMとOOK信号を共存させる伝送方式の誤り率を改善する方法の提案とその特性に関するものである。ディジタルソフトウェアPON(passive optical network)を用いて,OOK信号とPSK信号またはQAM信号を共存させる時,OOK信号がOFF状態では共存させたPSK信号やQAM信号のBERが増大してしまうという問題がある。そこで本研究では,7-4ハミング符号を適用したsignal shapingという技術を用いてOOK信号がOFF状態の確率を低減することにより,共存させたPSK信号やQAM信号のBERを改善する方法を提案した。とくに、signal shapingとして基本的な効果を見るため、トレリスシェーピングと呼ばれる簡単なアルゴリズムを応用して、OFF状態を低減させることとした。上記の提案方法に関するシミュレーションを行った。シミュレーションではMatlabを用い、簡易化のため、伝送路はフラットな特性を仮定した。シミュレーションの結果より,signal shapingで7-4ハミング符号を用いた場合,共存させたPSK信号やQAM信号のBERは改善されSN比において24dBの余裕が増大するという結果が得られた。具体的には、OOK信号と共存させたQPSK信号のBERが10e-2の時,Eb/N0が約3.4dB改善された.また、OOK信号を8PSK信号およびQAM信号と共存させた場合、それぞれ4.1dBおよび3.6dBの改善が見られた。ただし、誤り訂正符号を用いているため、伝送効率は70%80%である。ディジタルソフトウェアPON(Passive Optical Network)を用いて,OOK信号とPSK信号またはQAM信号を共存させる時,OOK信号がOFF状態では共存させたPSK信号やQAM信号のBERが増大するという問題がある。そこで本研究では,7-4ハミング符号や畳み込み符号を適用したsignal shapingという技術を用いてOOK信号がOFF状態の確率を低減することにより,共存させたPSK信号やQAM信号のBERを改善する方法を提案した。とくに,signal shapingとしての基本的な効果を見るため,トレリスシェーピングならびにシェルマッピングと呼ばれる簡単なアルゴリズムを応用して,OOK信号のOFF状態を低減させることとした。この方式に関する特性向上を明らかにするため,シェーピングを実現するシミュレータは伝送符号の処理が容易なMatlabと呼ばれるソフトウェアを用いて構成し,光伝送路は業界で標準的に使われているOptSimと呼ばれるソフトウェアを用いて構成した。これらのそれぞれについて基本動作を確認し,そのうえで両者を連携させた。このように構成したシミュレータを用い,シェーピングで畳み込み符号を用いた場合と7-4ハミング符号を用いた場合のどちらもOOK信号は劣化したが,共存させたQPSK信号やQAM信号のBERは改善されるという結果が得られた。受信電力については,2.3dB3.3dBの削減が可能であることが明らかになった。当初の計画では,平成26年度はコンスタレーション共有の基本技術ならびにトレリスシェーピングとの組み合わせについて研究し,次年度以降の基盤とすることとしていた。この計画に対し,当該年度ではトレリスシェーピングを応用した基本方式を考案した。また,Matlabを用いた簡易なシミュレータを構成し,これを用いて特性を調べた結果,共存されたPSK信号やQAM信号のBERは改善されSN比において24dBの余裕が増大するという結果が得られた。また,平成27年度の計画はトレリスシェーピングを用いた場合,シェーピングを実現するシミュレータは伝送符号の処理が容易なMatlabと呼ばれるソフトウェアを用いて構成し,光伝送路は業界で標準的に使われているOptSimと呼ばれるソフトウェアを用いて構成する計画であった。この計画に対し,トレリスシェーピングを用いた場合,MatlabとOptSimの連携シミュレータを作成し,特性を明らかにした。さらに,シェルマッピングについても同様な研究を行い,特性の改善度を明らかにした。平成28年度の計画は,signal shapingにシェルマッピングを適用した場合について,シミュレータを構成し,その特性を明らかにすることであったが,これは概ね達成した。近年,FTTHサービスの普及や急増する無線トラフィックのバックボーン回線としての活用が期待されていることから光アクセスネットワークが注目されている.現在,通信事業者は光アクセスネットワークに光分岐技術であるPON(passive optical network)を用いてインターネットなど様々なサービスを提供している.将来の光アクセスネットワークには,更なる高速・大容量化とともに柔軟性や収容サービスの多様化など,拡がりを持ったシステムが求められている.ディジタルソフトウェアPONを用いて既存の光ブロードバンドサービスに新しいシステムを追加する研究が行われている.この時,コストがかかる波長多重方式を用いず,1本の光ファイバに1つの波長だけでOOK(on-off keying)信号とPSK(phase-shift keying)信号を共存させる.しかし,消光比が大きい時には共存するPSK信号のBER(bit errorrate)特性が劣化してしまうという課題がある.

そのため,OOK信号にsignal shapingという技術を用いて,OFF状態の確率を低減することにより,共存させた信号のBER特性を改善する方法を検討してきた.本研究では,消光比が大きい場合にOOK信号と共存させたPSK信号のBERが劣化してしまう課題をsigna shapingという技術を用いて改善する方法を検討した.OptSim・MATLAB連携シミュレーションにより,signal shapingを用いた光通信システムの設計,解析を行った.光通信システムの設計により,誤り率に対する受信機に必要な入力電力が分かった.シミュレーション結果より,signal shapingを用いることで,共存するPSK信号,またはQAM信号のBERが改善される結果を得た.ディジタルソフトウェアPONを用いて既存の光ブロードバンドサービスに新しいシステムを追加する研究が行われている。このとき、1つの波長だけでOOK信号とPSK信号やQAM信号を共存させる。しかし、OOK信号がOFF状態(消光比が大きい時)ではPSK信号やQAM信号の誤りが増大してしまうという課題がある。そのため、この解決策としてsignal shapingという技術を用いてOOK信号を作成し、OOK信号がOFF状態の確率を低減することにより、共存させた信号のビット誤り率特性を改善する方法を検討した。この動作原理を示し、誤り率の向上を示した。当初の計画では、平成26年度はコンスタレーション共有の基本技術ならびにトレリスシェーピングとの組み合わせについて研究し次年度以降の研究の基盤とすることとしていた.トレリスシェーピングの原理は、送信系列をシェーピングを施すビットsとそのまま送るビットuに分け、sをインバースシンドローム行列で符号化してs'を求める。次に、s'とuをもとに、ビタビアルゴリズムを用いてもっともすぐれた符号語zを探索し、複素信号点にマッピングするものである。この計画に対し、当該年度ではトレリスシェーピングと呼ばれる簡単なアルゴリズムを応用して、OFF状態を低減させる基本方式を考案した。符号語zを探索するためのメトリックとして、ハミング重みをもちいることとした。これは、コンスタレーション上で符号を配置する場合、ハミング重みの大きな符号ほど原点からの距離を大きくしたためである。また、この方式の基本特性を確認するため、Matlabを用いた簡易なシミュレーションを行った。伝送方式の条件として、OOK信号とQPSK信号、8PSK信号ならびにQAM信号を共存させることを想定した。
マーケティング戦略の定石の経験的妥当性検証に関する研究

多くのマーケティングの教科書で言及され、実務家にも浸透しているマーケティング戦略に関する考え方(定石)には、STP(セグメンテーション、ターゲティング、ポジショニング)と呼ばれる基本原理に加え、ブランド資産や顧客資産、製品ライフサイクルといった長期的視野の戦略に関わる概念がある。本研究では、そうしたマーケティング戦略に関する定石にデータに基づく経験的妥当性があるかどうかを検証するため、長期にわたって多くのカテゴリに関して蓄積されているパッケージグッズの購買データを用いた分析を行う。
光ファイバセンサ機能を適用したロボットインターフェイス

ロボットの動作に必要な小型で簡易な実用的なセンサ開発を進めた。第一段階として、従来からの継続研究している人体の指や関節部の動きを感知するセンサの基礎研究として小型の光ファイバ型曲げセンサの改良研究を進め、プラスチックファイバからガラスファイバへの適用の見通しを付けた。第二段階として実用性を評価するためMEMS技術を使用した試作を進めたが、計画どおりには進展せず、ガラス型センサの試作まで完成することができなかった。しかしながら、試作プラスチック型センサを用いて自律移動型ロボットへの適用評価試験を実施し、将来的にガラスMEMS技術を適用した実用化への見通しを付けることができた。今年度は昨年度の基礎的なロボットへのヒューマンインターフェイス(人の筋電位を取得する微小センサを応用したヒューマンインターフェイスの活用)をさらに発展させて、MEMSによる微細加工技術の立ち上げを行い、基本的なMEMS製作手法のノウハウを取得できた。しかしながら、センサへの試作にはさらなる治具や装置類の整備が必要であることが明らかになり、今期はセンサの基本構想と適用領域への検討を進めた。また、汎用の光センサやロボットインターフェイス用センサを用いた自律型ロボットの試作も進め、今後の応用面への知見を得ることが出来た。来期が本研究最終年度になることから、今までの研究成果とセンサ試作のノウハウを活かし、実践的な応用面を視野に入れた研究開発を進めていくこととする。今年度は、研究の立ち上げに主眼を置き、基礎的なロボットへのヒューマンインターフェイスとしての過去2年前から継続研究を行って来た人の筋電位を取得する微小センサを応用しロボットへのヒューマンインターフェイスへの活用について検討を進めた。また、光センサへの基盤作りとして、MEMSによる微細加工技術の立ち上げも並行して実施し、基本的なMEMS製作手法ならびに装置類の基本構成を確立した。研究実績としての学会発表としては、筋電位センサを用いた人型ロボットへのヒューマンインターフェイスに関する研究として、日本設計工学会研究発表講演会2件、日本機械学会研究講演会2件の発表を行った。また、研究課程において、卒研生ならびに大学院生への研究に対する工業教育面の成果報告を日本設計工学会研究発表講演会にて1件実施した。小型ロボットのマニピュレータを人体の動きに合わせて動作させたり、人間が行う動作に合わせたロボット動作等を可能させる小型で安全な光ファイバ型センサの応用研究を目指し、昨年度に引続き各種関連する研究も含め進めてきた。本小型光センサの研究の主眼として、新たなセンサ試作に必要な技術の立上げと既存のセンサ等を応用したものについて研究を進めてきた。前者については、昨年度までの成果で基本的な技術の立上げの見通しをえたので、今期は後者の既存の光センサやそれらを用いた応用展開について研究を進めた。光センサの応用分野としては、従来から進めていた人間の動作を把握したり、人間の動作を支援するロボットへの適用を検討したが、各種自律ロボットへの応用展開の可能性についても研究の対象とし、自律型移動ロボットでの光センサの適用について検討を加えた。なお、新型光曲げセンサによる支援ロボットへの適用については試作ロボットの完成に至らなかったことから、今後の研究において更に展開を図っていきたい。メカトロニクス昨年度での研究立ち上げがやや遅れたこともあり、今年度における「研究目的」の達成度としては約65%と考える。基礎的な検討や研究が少しずつ成果を上げてきたことにより、学会発表ならびに学会活動の面で研究の成果発表が徐々にではあるが達成できた。しかしながら、応用研究につなげられるだけの内容まで実っていない面もあり、今後の応用研究に向けた更なる取組みに力を入れて行く予定である。今年度における「研究の目的」の達成度としては、約半分の50%と考える。これは、計画した必要な実験装置の取得に時間を要したこと、ならびに各種実験装置の運用にトレーニングが必要となったことから、年間実施計画が半年程遅延したことが主要因となった。平成26年度が本研究の最終年度であることから、過去2年間の基礎研究をもとに、それらを発展させた応用面や実践面に向けた実証試験に取組んでいく予定である。具体的なロボットへのヒューマンインターフェイスを用いた実用性のある応用面を構築できるように進めていく方針とする。次年度に向け、今年度未達成部分を再考した計画修正を行い、光ファイバセンサを使用した具体的なロボットへのヒューマンインターフェイスの基盤を構築できるように努力し進めていく方針とする。ロボットのヒューマンインターフェイスの応用面を考慮した実証試験を実施することをよていしており、実践的な研究試作に使用する予定である。昨年度に研究で試作したものをさらに改良し、実証試験用に最終試作機に向けた研究と製作を実施する予定である。次年度の研究費の使用計画としては、光ファイバセンサの試作を進めるにあたり、光ファイバ用光源や受光素子ならびに実験系の装置構築を行うための実験器具や回路部品等の購入を行う予定である。
細胞老化における臓器障害と心血管予後のメカニズム

慢性腎臓病(CKD)は近年、早老症ととらえられているが、その罹患者数は成人人口の約13%、1,330万人と言われており、まさに国民病である。我々は最近腎機能の指標である血清クレアチニン(Cr)値と細胞老化の指標である白血球テロメア長(LTL)とが負の相関をしていることを明らかにした。本研究では、CKDにおける非感染性慢性炎症の「病原体」として考えられているCalciprotein particle(CPP)に着目し、「CKDでLTLが短縮するのは、血中CPPによる慢性炎症が原因である」という仮説を証明する。具体的には、心血管リスクを有する766名の患者を対象として、LTLの短縮による血管障害や臓器障害と血中CPPが相関するかどうか、LTL短縮、CPPが予後と関連があるかどうかを明らかにすることが目的である。対象者は、少なくとも1つ以上の心血管危険因子を有する患者で、白血球テロメア長(LTL)の変化と心血管系臓器障害の経時的変化の間に関連があるか、血中Calciprotein particle (CPP)との間に関連があるかどうか、それらの指標が将来の心血管イベントを予測する指標になるかどうかについて検討した。対象患者への同意取得後、採血、尿、心血管機能(脈波伝播速度PWV, Augmentation index AI)の諸検査を行った。新規症例を含め、638例をエントリーした。匿名化した上で白血球中テロメア長用の検体を採取し、自治医科大学循環器内科のラボにおいてDNAを分離した後-80°Cの冷凍庫で保存した。2017年、12月に米国コロンビア大学へ発送を完了し、現在解析中である。保存検体からは今後、CPPなどを測定する予定である。現在50名の患者で説明、同意書取得が終わっており、17名で採血、DNAの分離処理が終了している。今後、順次症例数を増やしていき、少なくとも500名で解析を行っていく予定である。まだ解析中のため、学会での研究発表や論文作成はない。症例登録数は、ほぼ想定通りのペースで進んでいる。平成28年度も目標登録数を目指し、研究を遂行していく。2017年4月17日現在、患者のエントリー総数は571名であり、今後も週に3-6例のペースでエントリーを進めていく予定である。すでに当初の目標であった500例は十分に達成しており、2017年6月に、米国コロンビア大学Lawrence Honig教授のラボに検体を500名分送り、テロメア長の解析を行う予定である。解析結果を得た後、前回のデータがある場合はテロメア長の経時的変化と臨床データと関連付けてさらに統計解析を進め、テロメア長の経時的変化の臨床的意義を明らかにする。前回測定した766名でのテロメア長を用いた研究成果については、昨年11月に行われたAmerican Heart Association Scientiffic Session 2016にてポスター発表し、さらに、今後も解析を進めていき、同時に予後データを収集していく予定である。現在、予定通りに進捗している。当初、前回測定分の766名に限定する予定であったが、今回新規の測定も加えることとし、脈波伝搬速度(PWV)の測定を再度行うことにより、テロメア長変化と動脈硬化指標変化との関連を検討する。新規エントリーの分では、前回の症例数をさらに増やすことにより、テロメア長と動脈硬化指標および腎障害指標との関連を追加検討し、シスタチンCやNT-ProBNPなどの指標を加えた解析を行うことにより、テロメア長測定の臨床的意義をさらに追求していきたい。症例登録は、おおむね順調に進んでおり、継続して登録を行っていく。

対象は、2011ー2014年の3年間、科研費を用いて白血球テロメア長(LTL)や血管機能を測定した766名である。平成28年度は、経過観察として血管内皮機能(PWV、AI、FMD)の再測定を実施し、データの収集を進める予定である。今後は、テロメア長の変化と動脈硬化度の進展の関連性を評価し、Calciprotein particle(CPP)を測定することにより、そのメカニズムに迫る。CPPが動脈硬化性疾患のリスクとなりうるかどうか、なったとした場合、予後を推定する指標となりえるかどうかについて解析する予定である。すなわち、ヒトの老化過程において、それを促進する因子、すなわち、早期の動脈硬化を生じる個人というものを、早期に同定することにより、リスクファクターへのさらに積極的な介入が可能となり、高齢者となった際の心血管疾患罹患率を減少させる可能性がある。平成27年度に購入予定であった血管内皮機能測定用機器は、平成28年度に購入予定である。また、検査用消耗品などの支出が想定より少なかったことや、旅費の支出がなかったことが、要因に挙げられる。購入を予定していた血管内皮機能測定用機器は、施設内の機器を使用することができた為、購入には至らなかった。また、検査用消耗品などの支出が想定より少なかったことや、旅費の支出が少なかったことも理由に挙げられる。平成28年度は、血管内皮機能測定用機器を購入予定である。また、学会参加に伴う旅費の支出や、データ収集に必要な事務用品の購入を予定している。平成29年度は、遠心機SkySpin CM-6MT、CM-6MT用ローター、デジタルマイクロプレートシェーカーを購入予定である。また、学会参加に伴う旅費の支出や、研究に関する論文の校正・投稿料、データ収集に必要な事務用品の購入を予定している。
タイ農村開発における日本農民のNGO活動に関する社会学的研究

本研究が調査したのは、タイ農民と国際交流や国際協力をしている山形置賜百姓交流会と宮城県角田市の角田農協青年部、鹿児島県の「からいも交流財団」、佐賀県の「地球市民の会」に属する農民、それと新潟県内の農民で交流している人々である。山形と宮城、新潟の農民は稲作が中心、九州の農民は酪農が中心であった。彼らは農業経営が異なっているにもかかわらず、交際光流・国際協力をするに至るまでの背景や問題意識の点では共通点が認められる。減反を始め農産物の自由化、近代農業と農政に対する不信などが背景にある。新しい代替農業を求めて有機農業に取り組み、アジアの農民との連帯を求めての交際交流や国際協力を目指したことがきっかけである。国際交流・協力の経緯については、NGOや農協、グループ、個人というように活動形態がいくつかに分かれていた。また、その結果について整理すると以下の通りである。タイ農民との交流・協力によって、農業技術などについての知見は多くはなかったが、別の異なる価値観を知り、日本人の生き方や価値観が相対化され、日本の社会と文化を反省して農業や生活に向かっている。たとえば、家族の絆が深まったり、労働観が変わったり、人々や地域の連帯の重要性に気づいたりしている。そうして、運動が横のつながりのなかで展開される必要を痛感し、自己変革のみにとどまることなく社会変革に至る道のりを想定している。いま、近代農業の垢に染まった農民と言う言葉を拒否し、自ら百姓と名乗る人々が出てきている。自然環境と生命のやさしさを踏まえた百姓の哲学を求め実践している。様々な国際化が進むなかで百姓はいかにしたら生き残れるのか。その答を求めて、彼らはアジアの農民と交流し、連帯を希求しているのである。
解析接続による作用素関数の研究とその応用

「解析接続を用いて新しい作用素単調関数の族を構成する」という本研究課題の目的はほぼ達成された。特に実多項式の逆関数については次の結果を得た。「最大次の係数が正である多項式pの解(根)がすべて実数の場合には、pの(単調増加部分の)逆関数は作用素単調である」、「pが複素数解を持つ場合には、pの逆関数は半作用素単調である。これらの結果は、2003年10月にTransactions of American Math.Soc.から出版された。これらの結果は、まったく独創的な着想の下で予想され、証明されたものであり、今後、直交多項式への応用が期待される。また、よく知られている作用素不等式を統一した一つの定理を開発し発表した.この定理によって,多くの作用素不等式を簡単に示すことができた。作用素不等式についての結果は、Journal Mathematical Soc.of Japanの他、いくつかの雑誌から出版された。研究分担者の幸崎教授は作用素平均について世界をリードする成果を上げた。原助教授は実関数についての有益な不等式を見つけた。代表者の内山は、3年間に5度海外での国際会議に出席し成果を発表するとともに貴重な刺激を得た。特に、2002年8月に北京で開催された「国際数学者会議」に出席し,荷見氏との共同研究成果を発表した。12月にインドのCochin大学で開催されたStochastic Modelingの国際会議で,座長を勤めて運営に協力した他、若い研究者を対象にしたtutorial workshopでは1時間講演を2度行った。2003年6月23日28日にイタリアのパレルモ市で開催されたInternational Conference on OPERATOR THEORYand OPERATORALGEBRASに出席し45分間の招待講演を行った。2003年12月20日22日にインドのコルカッタ(旧カルカッタ)で開催されたISRAMAで45分間の招待講演を行った。その他に一つの分科会の座長をするなどカルカッタ数学会の運営にも貢献した。本研究課題の14年度の目的は任意の直交多項式系P_nについてaがP_nの最大根であれば,が成立することを証明することであった.これはほぼ完全に証明することができ論文として準備中である.また,知られている作用素不等式を統一した一つの定理を開発し発表した.この定理によって,多くの作用素不等式を簡単に示すことができる.研究代表者の内山は,2002年8月に北京で開催された「国際数学者会議」に出席し,荷見氏との共同研究成果を発表した.12月にインドのCochin大学で開催されたStochastic Modelingの国際会議で,座長を勤めて運営に協力した.また,若い研究者を対象にしたtutorial workshopでは1時間講演を2度に渡り果たし,現在の研究内容を紹介すると共に,国際協力に貢献した.また7月に奈良教育大学で開催された「実関数論・関数解析学合同シンポジュウム」において座長をするなどの運営に当たった.11月には熊本大学理学部で「作用素環論・作用素論研究集会」を主催した.日本数学会関数解析分科会委員として10月に島根大学で開催された日本数学会において座長をするなど運営に尽くした.「最大次の係数が正である多項式pの単調増加部分の逆関数の作用素単調性を判定する」という15年度の目的は、次のように達成された。

まず、pの解(根)がすべて実数の場合には、pの逆関数は作用素単調である。次に、複素数解を持つ場合には、pの逆関数は半作用素単調である。この結果を含む論文は2003年に論文としてまとめられて、2003年10月にTransaction of American Math.Soc.から出版された。この論文は研究者から問い合わせがあるだけではなく、この論文を見たバングラディシュの大学院生から、私のところで博士号を取得するための勉強ができないかとの問い合わせがあった。2003年12月20日22日にインドのコルカッタ(旧カルカッタ)で開催されたInternational symposium on RECENT ADVANCES IN MATHEMATICSAND ITS APPLICATIONSに招待され上記の結果を中心に45分間の招待講演を行った。その他に一つの分科会の座長をするなどカルカッタ数学会の運営にも貢献した。また、カルカッタ大学に個人的に招かれ大学院生とも交流し、熱心な学生から数学の質問を受けた。国内では、3月に東大で開催された日本数学会で講演したほか、9月に千葉大学で開催された日本数学会では座長を勤めるなど学会の運営に寄与した。また、11月に京都大学数理解析研究所で開かれた研究集会では座長を勤めるほか多くのコメントを出し研究集会を活発にした。インドから出版されている専門雑誌「Far East Journal of Math.Sci.」と日本数学会から出版されている専門雑誌「数学」の編集委員として編集に協力した。また、日本数学会編集岩波書店発行「数学辞典(4版)」の専門部編集委員として編纂に尽力している。大きく分けて二つの分野について成果があった。ひとつは、凸関数fにより行列Xの関数f(X)を構成したとき、その固有値は数値凸関数と同じように分布されることを示した。この結果は論文"Subadditivity of Eigenvalue Sums"として纏められ、Proceeding of American Mathematical Societyに受理された。この中で使われているアイデアは新しく、そのアイデアを使い、高名なAndo-Zhanの定理を簡単に示しただけではなく、多くの本に記載されている重要な定理を大幅に拡張した。もうひとつは、作用素単調関数についてである。作用素単調関数の逆関数全体を考えると、集合として極めて有効な性質を持っていることを発見し、それを用いると作用素不等式が簡単に構成できることを示した。内容をもう少し詳しく説明する。まず、上記の集合は関数の積によって閉じていること、作用素単調関数をかけても不変であることを示した。そして、二つの多項式を考えたとき、それらの零点の間に古典的なMajorizationの関係があれば、一方の多項式と作用素単調関数の合成関数として他方の多項式を表すことができることを示した。この手法によって、古田不等式を具体的に拡張することができたのみならず、理論的に大幅に一般化した。この結果は現在論文として纏めているが、一部は平成16年9月北海道大学における日本数学会特別講演で紹介した。
棒渦巻銀河における星形成抑制の観測的研究

強い棒構造を持つ棒渦巻銀河の棒部では、星形成の材料となる分子ガスが存在するにも拘わらず、星形成がほとんど起こっていない。この原因を探ることが本研究の目的である。この問題は単に棒部における星非形成の問題にとどまらない。近年、理論的には、銀河では星がたくさん出来すぎることが問題視されており、星形成を抑制するモデルがいくつも提案され、この大きな問題に一石を投じるものである。本研究では、最近の観測装置・理論モデルの発展を踏まえて、新たな観点から原因を探ることを目指している。棒部における星形成が特に強く抑制されている銀河を対象にすることで、症例の原因をクリアに分離したいと考えている。