hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クロスボーダーＭ＆ＡとグリーンフィールドＦＤＩ：直接投資選択要因の研究

第三に、クロスボーダーM&Aは、知的財産法制以外に投資対象国の投資家保護法制の影響も受ける傾向があり、この2つの投資対象国の特徴が、企業が直接投資を実施するに際し、いずれかを選択するかの規定要因となっている。第四に、投資対象国の外国為替レートや国内株価の全般的な動向も、この手段の選択に影響を与えており、クロスボーダーM&Aの場合は多様な要因が、この意思決定に影響を与えていることがわかる。グリーンフィールド投資、クロスボーダーM&Aの実証結果の係数値の差の検定では、同じ内部資金力が投資の意思決定に影響を与える中で、クロスボーダーM&A、グリーンフィールド投資の順に、内部資金力は影響を与えることが示されている。また、知的財産法制の影響についても、クロスボーダーM&A、グリーンフィールド投資の順で影響がもたらされており、知的財産法制の発展度が、外国企業の海外進出形態の順序を規定している。こうした状況は、東アジア全体を標本とする実証分析と、中国、インドそれぞれをサンプルとする実証分析の双方で確認されており、新興国に共通の規定要因である。新興国市場のファイナンス研究平成25年度は、前年度のデータセット作成作業が効率的に進捗し、また実証分析結果も期待する成果が得られたため、ワーキングペーパーのとりまとめ作業と国際学術誌への投稿まで進めることができた。成果の一部は成蹊大学経済学会ディスカッション・ペーパー・シリーズNo.122として公表し、英国ブルネル大学マクロ経済金融コンフェレンスにおいて成果発表を行った。ここにおいて得られた参加者のコメント、その後、大阪大学金融経済ワークショップ(MEW)での報告時に得られた示唆を論文に反映し、国際学術誌(査読付き)への投稿を行った。この学術誌に投稿したこの成果の一部は、修正を経て掲載が確定し、クロスボーダーM&A関連研究の成果発表は、平成24年度に続き、2つの成果が国際学術誌より公表されている。上記の公表された2つの論文では、クロスボーダーM&AとグリーンフィールドFDIの選択意思決定の要因の違いについての実証結果に加え、自動車産業のクロスボーダーM&Aの実施の決定要因、中国とインドへ進出する外国企業のクロスボーダーM&Aの決定要因、の成果が報告されている。また、本研究が分析対象とする範疇外であるが、平成24年度のデータセット作成作業の過程で、東アジア・オセアニア諸国の資産価格データに関するデータもあわせて作成していたため、このデータを利用し、韓国、日本における不動産価格と家計債務の関係に関する検証も進めることができた。当初計画では、初年度はデータセットの整備を中心に進める予定であったが、推計作業とその結果のとりまとめまで進捗させることができた。その理由は、補助金申請後から交付までの数か月間でデータセットの作成を一定程度進められたこと、実証結果が良好であったため、複数のデータセットの変更や修正、再推計などの作業を短縮化することができたためである。
上気道粘膜免疫応答と自然リンパ球の関与

経鼻免疫は上気道粘膜に効率的に免疫応答を誘導しうる方法であるが、経鼻的に投与された抗原と粘膜アジュバントが獲得免疫系を賦活化する。近年、自然免疫細胞である自然リンパ球も様々な粘膜免疫応答に関与にしており、獲得免疫への迅速な誘導に関与していることが知られている。今回、粘膜アジュバントを経鼻投与した際の自然リンパ球の反応について検討した。雄性、BALB/cマウス(56週齢)を用いた。粘膜アジュバントとしてコレラトキシン1μgを週1回、12回経鼻免疫を行い、投与終了後7日目に、鼻粘膜、肺組織、脾臓を採取し単核球(MNC)を採取した。コレラトキシン無投与マウスを対照とした。採取したMNCをMouse ILC2 Enrichment Kitを用いて2型自然リンパ球を濃縮したのちに、Pacific blue標識抗CD 45抗体、FITC標識抗Linear(+)抗体、PE標識CD278抗体にて染色後、フローサイトメトリー解析を行い、自然リンパ球の割合について調べた。対照と比較して、肺組織において2型自然リンパ球は対照と比較して、単回投与で上昇を認めていたが、脾臓においては変化を認めなかった。鼻粘膜においては対照と比較して投与回数に応じて2型自然リンパ球の割合の上昇を認めた。粘膜アジュバントの経鼻投与は鼻粘膜中心に自然リンパ球に影響を与える可能性が示唆された。中耳、鼻粘膜および鼻粘膜関連リンパ組織、頸部リンパ節、脾臓における自然リンパ球に対するコレラトキシンなどの粘膜アジュバント投与と2型自然リンパ球の関与について、フローサイトメトリーにて測定を行っており、現在もMonophosphoryl lipid A(MPL), alpha -galactosylceramideなど様々な粘膜アジュバント投与時の粘膜免疫応答時における自然リンパ球動態について検討を行っており、概ね順調に進展している。インフルエンザ菌外膜蛋白(OMP)およびその一部であるP6を抗原として適切なアジュバントにて経鼻免疫誘導後に、鼻粘膜関連リンパ組織、頸部リンパ節、脾臓における自然リンパ球の動態と樹状細胞やB細胞の活性化に相関関係を認めるのか、各種リンパ臓器においてB細胞を分離し、また自然リンパ球、そのうちでもILC2をセルソーターにて分離したのちに、OMPおよびP6特異的抗体産生効果および樹状細胞の活性化について検証し、経鼻粘膜免疫賦活と自然リンパ球との関連性について解析試みる。また、各種粘膜臓器における自然リンパ球のサイトカイン、ケモカイン発現について解析を行う予定である。無処置のBALB/cマウスを対照マウスとして、グループ2自然リンパ球(ILC2)を肺および鼻粘膜から採取することを試みた。Collagenase/Hyaluronidaseによる処理をした後に、塩化アンモニウム処置を行い、組織中の沈殿物に対してEasyStep mouse ILC2 Enrichment Kitにて処理を行なった後にFITC標識抗lineage抗体、BV421標識CD45抗体、PE標識CD278、PerCp-Cy5.5標識CD90.2抗体、APC標識ST2特異的抗体にて染色を行ない、フローサイトメトリーにてICL2の分布について解析を行なった。EasyStep Kitにより処置をしていない鼻粘膜および肺組織においてILC2は0%であったが、本kitを用いた場合は0.4%と若干濃縮されていた。次に、さらに濃度を挙げる目的で、肺および鼻粘膜をCollagenase type IVにて処理を行なったのちに、Percoll比重遠沈法を用いて、リンパ球を分離したのちに、同様にKitを用いてILC2の分離を行なった。EasyStep Kitにより処置をしていない鼻粘膜おいてILC2は2%であったが、本kitを用いた場合は4%と若干濃縮されていた。肺組織においてはkitを用いない場合は0.1%でるのに対して、本kitを用いた場合は0.6%であり、比重遠沈法処理を行なったほうがILC2の分離は良好であった。現在までに、様々な処理の工夫により対照マウスから上気道粘膜局所におけるグループ2自然リンパ球を測定することができ、自然リンパ球存在が確かめることができており、概ね経過は順調に推移している。

粘膜アジュバントの経鼻投与は鼻粘膜中心に自然リンパ球に影響を与える可能性が示唆された。中耳、鼻粘膜および鼻粘膜関連リンパ組織、頸部リンパ節、脾臓における自然リンパ球に対するコレラトキシンなどの粘膜アジュバント投与と2型自然リンパ球の関与について、フローサイトメトリーにて測定を行っており、現在もMonophosphoryl lipid A(MPL), alpha -galactosylceramideなど様々な粘膜アジュバント投与時の粘膜免疫応答時における自然リンパ球動態について検討を行っており、概ね順調に進展している。まず、今後は粘膜アジュバント投与マウスモデルを作成する。粘膜アジュバントはコレラトキシン、Monophosphoryl Lipid A、CpGなど様々粘膜アジュバントを経鼻投与することにより鼻粘膜、頸部リンパ節、肺などの組織におけるグループ2自然リンパ球の動態について解析を行なう予定である。インフルエンザ菌外膜蛋白(OMP)およびその一部であるP6を抗原として適切なアジュバントにて経鼻免疫誘導後に、鼻粘膜関連リンパ組織、頸部リンパ節、脾臓における自然リンパ球の動態と樹状細胞やB細胞の活性化に相関関係を認めるのか、各種リンパ臓器においてB細胞を分離し、また自然リンパ球、そのうちでもILC2をセルソーターにて分離したのちに、OMPおよびP6特異的抗体産生効果および樹状細胞の活性化について検証し、経鼻粘膜免疫賦活と自然リンパ球との関連性について解析試みる。また、各種粘膜臓器における自然リンパ球のサイトカイン、ケモカイン発現について解析を行う予定である。今回、フローサイトメトリーによる実験を行うように計画をしていたが、抗体の価格が低下し実験コストが低下することが可能であったため、次年度使用額が生じている。今後は実験を重ねる予定であり、物品費として使用するように計画している。
電位センサータンパク質の作用機序に対する物理化学的手法を用いた解析

本研究では、電位センサータンパク質であるVSOP(電位依存性プロトンチャネル)の電位感知メカニズムをはじめとする基本的な性質を、電気生理学的な手法(主にパッチクランプ法)と物理化学的手法(主に赤外分光法)を組み合わせて明らかにすることが目標である。本年度の研究成果の概要を以下に記述する。前年度までに活性のあるマウス由来VSOPを発現する系を確立した。本年度は計測のさらなる改善と薬理効果を検討するための培養細胞系を用いた評価を行っている。1.全反射赤外分光法にて基質結合やpH変化に伴う構造変化の解析を行ったが、精度のよいスペクトルを得ることができなかった。前年度に引き続き、タンパク質と脂質の比率を見直すなど条件検討をし直している。2.プロテオリポソームに対してパッチクランプ法を適用する電気生理学的な解析を前年度に引き続き試みている。VSOPはそのコンダクタンスが数百fS程度と極めて小さいと示唆されており、これは、一般的なK^+,Na^+などを通すイオンチャネルの1/1000のレベルである。そこで、可能な限りノイズが入らない環境で新たに測定装置を組み上げ、現在予備実験の段階であるが、VSOP由来とみられる電流を計測することに成功した。今後さらに解析していくために、亜鉛イオンや下記の不飽和脂肪酸への応答性などの薬理効果を見ていく予定である。3.電位依存性プロトンチャネルはその分子実体が判明する前から不飽和脂肪酸(主にアラキドン酸)により電流が増大することが知られていた。しかし、それらはネイティブの細胞の結果であり、メカニズムの詳細などに迫る強制発現系での実験はこれまでになかった。培養細胞を用いたインサイドアウトパッチクランプ法で測定したところ、不飽和脂肪酸の効果で電流が増大することがわかった。これは不飽和脂肪酸が直接作用することを示唆しており今後、部位の特定やメカニズムに迫っていきたい。1.一般的に、赤外分光計測に必要なサンプル量は数マイクログラム程度でもよいが、精度よくスペクトルを測定するには数ミリグラム程度の大量のサンプルが必要となる。そこで、マウス由来のVSOPを発現ベクターに組み込み、大腸菌にて発現・精製を行い、良好な発現結果を得た。VSOPは膜タンパク質であるのでリポソームに再構成し、pH依存的に変化する蛍光物質を用いた測定系で活性があるのか確認した。その結果、実際に電位依存性プロトンチャネルとしてはたらくことが確かめられた。このようにして活性のあるサンプルを調製することが可能となった。2.上記で調製したサンプルを、水溶液中でも測定可能な全反射赤外分光法にて基質結合やpH変化に伴う構造変化の解析を行ったが、精度のよいスペクトルを得ることができなかった。これはリポソームに再構成した際に、タンパク質と比較して脂質の量が多すぎたためと考えられる。そこで、タンパク質と脂質の比率を見直すなど条件検討をし直し、再度サンプル調製・測定を行っている。また一方で、リポソームを巨大化したジャイアントリポソームを作製してガラス電極を当てるパッチクランプ法での電気生理学的な解析も試みている。前年度において活性のあるマウス由来VSOPを発現する系を確立した。本年度は計測に向けての改善と活性測定の定量化を行っている。1.一般的に、赤外分発計測に必要なサンプル量は数マイクログラム程度でもよいが、精度よくスペクトルを測定するには数ミリグラム程度の大量のサンプルが必要となる。水溶液中でも測定可能な全反射赤外分光法にて基質結合やpH変化に伴う構造変化の解析を行ったが、精度のよいスペクトルを得ることができなかった。2.VSOPはそもそもin vitroの系を用いた解析がほとんど行われていない。そこでリポソームに再構成したVSOPを、内外のイオン濃度の違いで発生する膜電位によって活性化させる。すると膜を隔てたプロトンの輸送が起こり、これを外液のpH変化として検出できるのでプロトン輸送活性を評価することができる。このように定量的にプロトン輸送活性を測定する系を確立した。この系を用いて、pH依存性や薬剤に対する応答性も評価できるので今後さらに活用できると考えている。3.リポソームを直径10マイクロメートル以上に巨大化したジャイアントリポソームを作製してガラス電極を当てるパッチクランプ法での電気生理学的な解析も試みている。

1.全反射赤外分光法にて基質結合やpH変化に伴う構造変化の解析を行ったが、精度のよいスペクトルを得ることができなかった。前年度に引き続き、タンパク質と脂質の比率を見直すなど条件検討をし直している。2.プロテオリポソームに対してパッチクランプ法を適用する電気生理学的な解析を前年度に引き続き試みている。VSOPはそのコンダクタンスが数百fS程度と極めて小さいと示唆されており、これは、一般的なK^+,Na^+などを通すイオンチャネルの1/1000のレベルである。そこで、可能な限りノイズが入らない環境で新たに測定装置を組み上げ、現在予備実験の段階であるが、VSOP由来とみられる電流を計測することに成功した。今後さらに解析していくために、亜鉛イオンや下記の不飽和脂肪酸への応答性などの薬理効果を見ていく予定である。3.電位依存性プロトンチャネルはその分子実体が判明する前から不飽和脂肪酸(主にアラキドン酸)により電流が増大することが知られていた。しかし、それらはネイティブの細胞の結果であり、メカニズムの詳細などに迫る強制発現系での実験はこれまでになかった。培養細胞を用いたインサイドアウトパッチクランプ法で測定したところ、不飽和脂肪酸の効果で電流が増大することがわかった。これは不飽和脂肪酸が直接作用することを示唆しており今後、部位の特定やメカニズムに迫っていきたい。赤外分光法と電気生理学的手法による研究を進めてきたが、リポソーム外液のpH変化を計測する比較的簡便な手法により精製VSOPのプロトン輸送活性を測定する系を確立できた。この手法の活用により、定量的な解析が可能であり当初の目的達成に一定の効果があると考えている。今後も本年度と同様の方向で研究を進めていく方針である。まずは測定条件に合わせてサンプルのさらなる改善・最適化を行う。電気生理学的手法については目標とする電流が一般的なチャネルの1/101/100と想定されるので機器の性能向上も目指す。リポソーム外液のpH測定による解析では薬剤による効果などを検証することで電位センサータンパク質の性質に迫ることができると考えている。
生体センサーを用いたペルソナの識別の可能性に関する研究

解離性同一性障害における複数人格を音声録音しSOFTware PRAATの基本周波数分析で人格識別することが可能であった。PRAATの関係する要因を用いた個人を対象とする(nested)多値logistic回帰分析および一般線形モデルを構築し、前者において0.5<odds ratio<1.0、後者において尤度比・LR統計量>0.05を一つの目安として、専門医にアクセスする対応方針で臨床研究をすすめ得る。薬剤使用時の客観指標としてMetaRNA(複数のRNA・mRNA分子種)測定モデルを作成し治療や研究の潜在的なnavigationを与え得る。anticiper de jasaisirを推唆。触法精神障害者の関わる刑事事件の法廷で、被害者が容疑を犯したとき本当に別人格であったのか、そもそも被疑者は多重人格であるのかが争点となる。そのような事件で、現在の精神医学は、客観的な指標を示せない。このような視点にたつと、一つの個体に複数のペルソナの発生する現象を、現在の科学でどこまで識別可能であるのか、それらが意図的な生体変化とどこまで識別されえるか、確認することは有意義である。特徴的なペルソナを有する人に共通の脳の器質的・脳波変化は既に報告されており、ペルソナと肉体の関係の科学的な識別を検討する。1)声に対する音響工学的解析、2)人体近傍電磁界の解析によりペルソナの識別を行う。前者の基礎的検討の為、音声分析ソフトPraatを用い、男性2名の音声「こんにちは」でintensity/pitch(基本周波数)/formant/spectrogramを比較、2名の「こんにちは」「おはようございます」でERB(等価短形帯域幅)/Formant分析/Intensityを比較し、ERB/Formant分析で半定量的識別可能性を認めた。Youtubeに掲載された解離性同一性障害患者の音声を分析し、本人女性25歳とそれ以外の3つの人格(小学校低学年の人格A、高校生の人格B、思春期の人格C)を「はい」を用い、周波数特性/スペクトラグラム/pitch/formant周波数を指標により半定量的識別可能性を認めた。歩行運動に伴う履物底と床面との帯電/人体の静電容量変化の為人体近傍電磁界が変化し、歩行状態は被験者の精神状態を反映する事を利用し、異なる10名間で歩幅に有意差がある(F(9,20)=94.841,p<0.001)が、異なる歩き方では有意差がなかった(F(4,10)=0.325,p=0.855)。情報漏洩リスクについても検討した。解離性同一性障害(多重人格)者のYOU TUBE録音音声の周波数特性曲線の目視により人格識別が可能なことを昨年示した。本年度は、人格毎の音声の数値化を行い、通常の統計処理で人格識別が可能か検討した。各人格における助詞の「は」と「が」を抽出し、基本周波数・顎の開けた程度・舌の位置・口の丸さについて数値化し、定量的分析・定性的分析の双方を行った。相関分析では全ての人格間に高い相関性が見られ、個体における人格識別に適しない結果を得た。SAS9.4によりノンパラメトリックな一元配置解析で各人格間にクラスカルワリス(KW)・メデイアンスコア(MS)・Van der Waerden(VW)・Savag・Singer Turkey(ST)・Ansari Bradley(AB)・Klotz・Mood・Kormogorov-Smilnov(KS)testで有意差なし、CramervonMuses検定のみ有意差あり。因子分析・判別分析・クラスター分析において各人格間の相違が質的に顕かになった。同条件で施行した混合モデルが2人格で適合し、1人格で適合しなかった。一般的質的統計手法で、1個体中の複数人格の識別が可能と示唆された。また、年齢別月例別小児の音声録音対象を得られず、落語DVDを利用し、同一の落語家の年齢の異なる(8歳差)時期の録音(演目は異なる)の母音について、同様に解析した。50歳時の周波数解析ではKW・MS・VW・Savage・ST・AB・Klotz・Mood・CM検定で有意差があり(p<0.01)、58歳時では23項目相違が出現した。また、50歳時と58歳時の判別分析で各項目のP=0.20.9、多変量統計量<0.007、平均事後判別確率は0.6、事後誤判別確率は0.4であった。故に、年齢が異なる個体の同一性は音声により証明可能と示唆された。本研究においては、ヒトの音声を測定の対象としている。解離性同一性障害及び年齢・月齢の異なる小児の双方について複数・各地の研究者にお願いしたが、測定の対象となる対象を確保する適切なフィールドを得ることができなかった。ぶまた、解離性同一性障害の患者の主たる確保をお願いした分担研究者が長期入院なさったこと、実際に録音の対象となる患者様が一人しかいないこと、等の理由により、研究はやや遅れている。このため、患者なしに本研究を遂行できる方法を考慮し、YouTube/落語音声等の代替的対象を用いて基礎実験を行い、識別の可能性がある程度高いことが示された。

ただし、このような代替音声は、対象音声の他に混在する音が多く、理想的な音源でないこと、複数回の録音と音声の切り出し等に非常に時間がかかり、多数の個体を分析することが時間的に不可能なこと、一人の研究者が複数の研究を抱えており、この研究のみに時間を避けないこと等が、遅れの理由となっている。小児期の性虐待後に、被害者に解離性同一性障害(多重人格)が発生し、その3割程度が自殺の転帰をとる。地域包括時代の医療・保健において、ハイリスク者が常に医療管理下になく、リスクが高まった場合に、保健領域から医療にアクセスするためのAccess Assessment(AA)が目安として必要であり、その一つとしてvoice approachの可能性を提案した。You tubeからの解離性同一性障害(多重人格)者の録音音声を用い、音声識別ソフトPRAATにより、多重人格者のペルソナの識別可能性を検討した。対照として、下記の2事例を検討1)落語DVDを用い、意図的な演技により人格を変えた場合及び同一人が異なる年齢で同じ演目を演じた場合ペルソナ毎に周波数特性曲線を求める他、単音節を抽出し、4要素(基本周波数・顎を開けた程度・舌の位置・口の丸さ)について数値化した。一人の個体に4つのペルソナ(人格)が存在する場合、4つの人格は周波数特性曲線において目視にて明確に識別可能であった。因子分析・クラスター分析・判別分析(SAS9.4、EG7.1)において目視による人格識別が可能、MANOVAにおいてRoyの最大根のみ統計学的有意差あり解離性同一性障害(多重人格)者のペルソナの識別について、SASのGENMODプロシジャとLOGISTICプロシジャを用い、平均値と標準偏差(s.d.)によりグループ化して各々別箇に、nest処理を伴う一般化線形モデル及びlogistic regression analysisを試行したところ、一般化線形モデルでSD値を指標とするモデルの適合度が高く、この場合人格間における識別率の相違を示唆できる可能性が示された解離性同一性障害患者の確保に、困難があり、この分野の第一人者である、杉山登志郎浜松医科大学特任教授の協力を得て、録音が可能な状況となったまた分析技術として、logistic regression analysis及び一般化線形モデルにnest処理を加味した分析方法が習得され(SAS9.4/EG7.1)たが、この技術の習得にも時間が必要となった。解離性同一性障害の人格識別のために録音音声からの抽出データを用いて昨年度logistic regressionモデル(with nested)と一般化線形モデル(with nested)を行っている。このモデルより、前者のlogistic regression modelを用いる場合は人格識別性の寄与についてodds ratioで0.5<x<1.0で負の寄与を診ることは可能であり、このodd比の領域を非専門家が専門医に患者をアクセスさせる際の目安として今後臨床研究を進めることは可能である。nested logistic回帰モデルでは、量的変数をカテゴリー化して扱うことでodds比の算出が可能となる場合があるが、モデルの収束が不足となりがち。非線形分析(てこratio)によっても人格識別可能。録音音声は10文字以上の反復があればよりよい。一般化線形SDモデルで尤度比・LR統計量(>0.05)を一つの目安とすることも可能である。薬剤使用時の変容と解離性のより客観的な指標として、Meta RNA(複数のRNA・mRNA分子種)について経時的反復測定したデータについて多値nested logistic回帰解析を行い、治療や研究の潜在的方向性からnavigating効果を与えられることを確認した。
形態的可塑性とリンクした行動戦略の多型はどのような神経基盤により生じるのか？

生物は、栄養状態や社会環境などの環境条件に応じて、表現型を柔軟に変化させる。この表現型可塑性と呼ばれる現象は、単なる形態レベルの可塑性にとどまらず、動物においてはその行動戦略にも多様性が生じることが知られている。本研究は、成虫雄コオロギの示す闘争行動をモデルに、行動戦略多型の神経発生学的メカニズムを明らかにする。成虫雄コオロギは、テリトリーや配偶者を巡って儀式的な闘争行動を示すが、この闘争行動には密度効果に依存した攻撃性の“激しさ"の多型が存在する。本研究では、雄の脳内で闘争行動の行動様式を司ると考えられる性的二型神経回路網に着目し、行動多型を司る神経基盤の実態を解明する。
電磁環境とくに電子レンジの影響によるショウジョウバエの翅の奇形と遺伝性について

近年電磁波の人体に及ぼす影響が懸念されているが,われわれは基礎研究としてショウジョウバエに電子レンジ(2.45GHZ,出力55W)マイクロ波を被爆させる実験を遂行してきた.1.の実験では,すでに1985年蛹化24時間の蛹を電子レンジで10秒間被爆させたものゝ中から現われた雄バエ遺伝性の翅の奇形についての遺伝子座の決定を行った.その結果ハエの翅の奇形は優性突然変異で既存のBxに類似し, X染色体中の59.3±0.3の座位に位置するものであることがわかった.2.の実験は標準波長11GHZ/200mVのマイクロ波を蛹に照射し蛹の日令を出力電圧の関係を観察したところ,被爆指せた蛹のマイクロ波の吸収率は発生段階の早い蛹ほど多く,蛹化3日目頃から安定し,羽化直前の蛹では少なくなることが明らかとなった.3.の実験では, 2の実験の結果から吸収電圧の安定する蛹化3日目の同一体に, 1日おいてさらに同一量のマイクロ波を照射し,そのインターバルの効果を把握した.マイクロ波による被爆はインターバルをおくことで生体に回復力が働くことが示唆された.なおこの実験で得られたハエの蛹の奇形の出現頻度は2.3%であった.4.の実験は成虫の原基培養器とみなされる3令後期幼虫に, 10秒, 30秒, 60秒, 90秒のマイクロ波の照射を行い,それぞれの照射区からの羽化バエ数をかぞえることから,マイクロ波照射時間に対するハエの生存率を求めた.これによると照射時間90秒では生存率がほぼ0%になり, 60秒程度の照射では50%になることがわかった.なお羽化バエのハエにみられる翅の奇形は,照射30秒区のものに雌1・雄1の計2個体であった.本研究によって得られた「マイクロ波と生体との関係は,次にハエの翅毛スポットテスト法による体細胞突然変異検出計を用いて,マイクロ波の変異原性の如何を追求する.またマイクロ波被爆によってのハエの翅の奇形を電磁エネルギーと翅の奇形面積とで解析する.近年電磁波の人体に及ぼす影響が懸念されているが,われわれは基礎研究としてショウジョウバエに電子レンジ(2.45GHZ,出力55W)マイクロ波を被爆させる実験を遂行してきた.1.の実験では,すでに1985年蛹化24時間の蛹を電子レンジで10秒間被爆させたものゝ中から現われた雄バエ遺伝性の翅の奇形についての遺伝子座の決定を行った.その結果ハエの翅の奇形は優性突然変異で既存のBxに類似し, X染色体中の59.3±0.3の座位に位置するものであることがわかった.2.の実験は標準波長11GHZ/200mVのマイクロ波を蛹に照射し蛹の日令を出力電圧の関係を観察したところ,被爆指せた蛹のマイクロ波の吸収率は発生段階の早い蛹ほど多く,蛹化3日目頃から安定し,羽化直前の蛹では少なくなることが明らかとなった.3.の実験では, 2の実験の結果から吸収電圧の安定する蛹化3日目の同一体に, 1日おいてさらに同一量のマイクロ波を照射し,そのインターバルの効果を把握した.マイクロ波による被爆はインターバルをおくことで生体に回復力が働くことが示唆された.なおこの実験で得られたハエの蛹の奇形の出現頻度は2.3%であった.4.の実験は成虫の原基培養器とみなされる3令後期幼虫に, 10秒, 30秒, 60秒, 90秒のマイクロ波の照射を行い,それぞれの照射区からの羽化バエ数をかぞえることから,マイクロ波照射時間に対するハエの生存率を求めた.これによると照射時間90秒では生存率がほぼ0%になり, 60秒程度の照射では50%になることがわかった.なお羽化バエのハエにみられる翅の奇形は,照射30秒区のものに雌1・雄1の計2個体であった.本研究によって得られた「マイクロ波と生体との関係は,次にハエの翅毛スポットテスト法による体細胞突然変異検出計を用いて,マイクロ波の変異原性の如何を追求する.またマイクロ波被爆によってのハエの翅の奇形を電磁エネルギーと翅の奇形面積とで解析する.
大規模都市化に伴う郊外地域の変容に関する地誌学的研究

1H30年度では、中国江蘇省昆山市群益社区を事例に、急速な都市化における農村生活圏再編のメカニズムを分析した。具体的には、集団所有土地の市場化、農村労働力から農業以外の職業への転換、農民(戸籍)から市民(戸籍)への変化に伴い、農村集落から都市的コミュニティへの変容過程と重要な転換ポイントについて、聞き取り調査やアンケート調査を通じて解明した。また、居住・就職・社会的付き合い、この三者の相互関連に関する分析に基づき、居住圏、就職圏、社会交際圏の変遷を考察した。農村生活圏再編の具体的なプロセスとメカニズムを浮き彫りにした。研究成果→急速な都市化における農村生活圏再編のメカニズムー昆山市群益社区を事例に2住宅はその時々の社会・経済状況を踏まえた住民の最適選択を表している。郊外地域における地付き農民、新住民(農民工)、転入市民の住み分けと住み替えを、住宅の使用・所有変化や所有希望と併せて調査した。その一環として、上海大都市圏における農民工学校在校生へのアンケートや校長への聞き取り、現地確認調査を通じて、農民工学校生徒構成の変化と住居を中心とする農民工の永住過程に焦点を当て、その実態を明らかにした。具体的には、設立から20年近く経過している中、1農民工学校における生徒の属性構成にどのような変化が現れたか、2保護者には、居住場所、住宅種類、マイホームの取得状況または取得希望や計画について、アンケートを実施した。研究成果→中国沿海部の郊外地域における農民工の「市民化」動向上記のように、H30年度では、当初計画に沿って、急速な都市化における農村生活圏再編実態とそのメカニズムの解明を進めている。また、農民工学校在校生へのアンケートや校長への聞き取り、現地確認調査を通じて、農民工学校生徒構成の変化と住居を中心とする農民工の永住過程に焦点を当て、その実態を明らかにした。これらの結果は、郊外地域における空間構造や社会構成の解明と将来の予測に活用する予定である。上記のように、数年の努力と蓄積により調査のスケールや調査対象者においては、それぞれ住宅棟や住宅、旧集落単位や個人の人生軌跡というマルチスケールの最末端にまで、きめ細かい解析を進めてきた。当初計画していた「深堀、深まり」の到達点に達した。今後は、計画書に列挙しているもう一つの重要な研究方向、すなわちアジア新興国における郊外地域変貌の比較研究に力を入れようと考えている。申請者はおよそ30年来、郊外地域の研究対象国を、いわゆる雁行型経済発展段階に沿って日本から韓国、中国、インドネシア、タイ、インドへと広げてきた。31年度においては、さらにミャンマーを調査対象に加え、すでにミャンマーでの資料収集と現地調査を実施した(31年2月5日から10日、3月20日から24日)。31年度ではその結果を踏まえて学術報告書を作成する予定である。研究の「深まり」と「広がり」の同時達成を目指していく。一連の結果を踏まえ、急速な大規模都市化による郊外地域変化の結果に着目し、対象地域同士の同一基準による比較検討方法を体系化し、アジア新興国郊外地域の変貌モデルを確立する予定である。1H29年度は、新住民生活圏存立のメカニズムをより深く掘り下げるため、移出先(本籍地)と、移住先であるK市における「住み分け」や職業(職場)との関連に焦点を当て、居住場所選択の背景及びその変動について探った。まずは、住宅団地、住宅群、住宅棟といった地域単位に即して、居住者の属性(年齢、性別、職業など)を調べ、それらをつなぎ合わせていって、社区という地域単位における「面的」分布実態を浮かび上がらせる。次に、移出先と、移住先における居住場所の選択とを結びつけて考察することにより、新住民生活空間の構造を立体的に解明した。出自、職業、文化も多種多様な新住民生活圏を一緒くたではなく、新住民の属性と、受け皿であるローカルな(社区、即ちコミュニティ)ホスト地域社会に固有の特徴と結び付けて考察すると、それぞれの地域性や多様性が浮かび上がってきた。研究成果→移住先における新住民の住み分けに関する地理学的考察ー中国Z省K市を事例にー。2急速開発下の都市郊外における地域特性を解明するため、2008年11月から2014年5月にかけて6年間計7回、江蘇省昆山開発区で実施したアンケートに基づき、都市周縁部におけるニューカマー生活実態を明らかにした。研究成果→都市周縁部におけるニューカマーの生活実態ー江蘇省昆山開発区でのアンケートに基づく考察ー。3研究成果の一部は、「中国における都市化に伴う郊外地域の変容ー実態調査に基づく考察」にまとめ、日本学術会議公開シンポジウム「GLP(全球陸域研究計画)の推進と国連持続可能な開発目標(SDGs)への貢献」で発表した(平成29年10月16日、日本学術会議講堂)。上記のように、H29年度では、当初計画に沿って統計データ解析の結果と聞き取り調査に基づき、社区単位における年齢・性別・婚姻・学歴といった基本属性、居住状況・職業・在住期間といった社会・経済属性の変化について分析したまた、統計データ解析に加えて、2008年11月から2014年5月にかけて6年間計7回、江蘇省昆山開発区で実施したアンケートを集計、分析し、都市周縁部におけるニューカマー生活実態を明らかにした。その結果は、郊外地域における空間構造や社会構成の解明と将来の予測に活用する予定である。

具体的には、集団所有土地の市場化、農村労働力から農業以外の職業への転換、農民(戸籍)から市民(戸籍)への変化に伴い、農村集落から都市的コミュニティへの変容過程と重要な転換ポイントについて、聞き取り調査やアンケート調査を通じて解明した。また、居住・就職・社会的付き合い、この三者の相互関連に関する分析に基づき、居住圏、就職圏、社会交際圏の変遷を考察した。農村生活圏再編の具体的なプロセスとメカニズムを浮き彫りにした。研究成果→急速な都市化における農村生活圏再編のメカニズムー昆山市群益社区を事例に2住宅はその時々の社会・経済状況を踏まえた住民の最適選択を表している。郊外地域における地付き農民、新住民(農民工)、転入市民の住み分けと住み替えを、住宅の使用・所有変化や所有希望と併せて調査した。その一環として、上海大都市圏における農民工学校在校生へのアンケートや校長への聞き取り、現地確認調査を通じて、農民工学校生徒構成の変化と住居を中心とする農民工の永住過程に焦点を当て、その実態を明らかにした。具体的には、設立から20年近く経過している中、1農民工学校における生徒の属性構成にどのような変化が現れたか、2保護者には、居住場所、住宅種類、マイホームの取得状況または取得希望や計画について、アンケートを実施した。研究成果→中国沿海部の郊外地域における農民工の「市民化」動向上記のように、H30年度では、当初計画に沿って、急速な都市化における農村生活圏再編実態とそのメカニズムの解明を進めている。また、農民工学校在校生へのアンケートや校長への聞き取り、現地確認調査を通じて、農民工学校生徒構成の変化と住居を中心とする農民工の永住過程に焦点を当て、その実態を明らかにした。これらの結果は、郊外地域における空間構造や社会構成の解明と将来の予測に活用する予定である。当初計画に沿って、郊外地域社会の再編について、街道と社区のレベルに立って実態解明を進めていく。具体的には、街道という地域単位における新住民の基本属性、社会・経済属性構成の地域特性とその変化を明らかにする。よって新住民生活圏に関する重層的かつ多視角的解明を目指す。分析に当たって、新住民を取り巻く環境、いわゆる外的要因の変化、例えば、マクロ経済の動向、自治体の受け入れ政策、移出先の社会経済環境の変化などを当然なことながら重要視する。一方、新住民自身に発生した、いわゆる内的変化、例えば滞在の長期化、世代交代、子供の就学、地縁・血縁・業縁からの離脱、生活スタイル・社交圏とも関連付けて、外的要因と内的要因を交錯させながら複眼的に考察する。また、新住民生活圏再構築の実態により踏み込むため、街道から一段を切り下げ、地域階層の最底辺をなす社区とその下位にある住宅団地や住宅に焦点を当てミクロレベルで生活圏の実態を解明しようとする。具体的には、年齢・性別・婚姻といった構成員の属性、職業などの経済背景、学歴などの教育背景、滞在期間や居住種類という定着状態などのアングルから多視角的に考察する。
抗ペプチド抗体によるコイ補体第2・第3成分の機能解析

硬骨魚類の補体系の際立った特徴の一つとして、第3成分C3、第2成分C2、B因子遺伝子が複数存在することがあげられる。しかしながら、これらの補体成分の多様性が魚類の生体防御に果たす役割についてはまったく不明なままである。本研究では、コイC3、C2、B因子の一次構造を基に合成したペプチドを免疫原として抗ペプチド抗体を作成し、この抗体を用いてC3、C2の機能をタンパク質レベルで解析することを目的とした。まず、既に決定したコイC3、C2、B因子のアミノ酸配列の二次構造を解析し、ループ構造をとると予測される部位のペプチドを合成した。これをキャリアタンパク質と結合させ、ウサギに免疫注射して抗血清を作成した。得られた抗血清をアフィニティー精製し、以後の実験に用いた。抗コイC2/B因子抗体は、正常コイ血清を用いたウエスタンブロッティングにおいて、90kDaの一本のバンドを検出した。ザイモサン活性化コイ血清を用いた場合は、66kDaのバンドにシフトした。これらの結果は、一次構造から推定されるコイC2/B因子の分子量にほぼ一致していた。また、活性化に伴うC2とB因子の断片化が哺乳類と同様に進行することが明らかとなった。一方、コイで同定された5種のC3アイソフォームのそれぞれを特異的に認識する抗ペプチド抗体の作成も試みたが、これは成功しなかった。代わりに、すべてのアイソフォームを等しく認識できるポリクローナル抗体と、結合能に差があるモノクローナル抗体を作成して解析を進めた。その結果、コイC3アイソフォームには、標的物質への結合特異性に差があること、1種のC3は全くC3溶血活性を示さないことが判明した。以上の結果から、硬骨魚類の複数のC3、C2、B因子は、機能的にも多様化していることが示唆された。先に我々は、コイから2種類の補体B因子/C2様のcDNA(B/C2-A,B/C2-B)を単離し、B/C2-Aは他の脊椎動物のB因子/C2のホモログであるが、B/C2-Bはドメイン構造の異なる新規補体成分であることを明らかにした。本研究は、これら2つのB因子/C2の機能を解明するために、両成分の推定アミノ酸配列から抗原性の高い部分配列を抽出し、抗ペプチド抗体を作成し、その抗体の特異性などを検討した。B/C2-AおよびB/C2-Bの推定アミノ酸配列から、EMBLのPredictProteinサーバーを用いて二次構造を予測し、分子表面に露出していると考えられるターン構造をとる部分を、2ケ所(D因子による切断部位、およびvonWillebrand factorドメイン内)選択した。これらを基に、15アミノ酸残基からなるペプチドを計5種類合成し、それぞれをkeyhole lympet hemocyaninと結合させた後、フロイント完全アジュバントとともにウサギの皮下に投与した。抗体はBSA-ペプチドを抗原として用いたドットブロット法によって検出した。3ヶ月間の免疫によって抗体価20008000の抗血清が得られた。これを硫酸アンモニウム沈殿で分画後、ペプチドを固定化したFMP活性化セルロファインカラムを用いてアフィニティー精製した。ウエスタンブロッティングにおいて、作成したすべての抗体は、正常コイ血清中の分子量約90kDaのバンドを認識した。一方、ザイモサン処理によって補体を活性化した血清に対しては、90kDaのバンドの他に、66kDaおよび60kDaのバンドが認識された。

これらの結果は、コイ補体B因子/C2は90kDaのタンパク質として血清中に存在し、補体の活性化に伴って66kDaおよび60kDaに断片化されることを示している。硬骨魚類の補体系の際立った特徴の一つとして、第3成分C3、第2成分C2、B因子遺伝子が複数存在することがあげられる。しかしながら、これらの補体成分の多様性が魚類の生体防御に果たす役割についてはまったく不明なままである。本研究では、コイC3、C2、B因子の一次構造を基に合成したペプチドを免疫原として抗ペプチド抗体を作成し、この抗体を用いてC3、C2の機能をタンパク質レベルで解析することを目的とした。まず、既に決定したコイC3、C2、B因子のアミノ酸配列の二次構造を解析し、ループ構造をとると予測される部位のペプチドを合成した。これをキャリアタンパク質と結合させ、ウサギに免疫注射して抗血清を作成した。得られた抗血清をアフィニティー精製し、以後の実験に用いた。抗コイC2/B因子抗体は、正常コイ血清を用いたウエスタンブロッティングにおいて、90kDaの一本のバンドを検出した。ザイモサン活性化コイ血清を用いた場合は、66kDaのバンドにシフトした。これらの結果は、一次構造から推定されるコイC2/B因子の分子量にほぼ一致していた。また、活性化に伴うC2とB因子の断片化が哺乳類と同様に進行することが明らかとなった。一方、コイで同定された5種のC3アイソフォームのそれぞれを特異的に認識する抗ペプチド抗体の作成も試みたが、これは成功しなかった。代わりに、すべてのアイソフォームを等しく認識できるポリクローナル抗体と、結合能に差があるモノクローナル抗体を作成して解析を進めた。その結果、コイC3アイソフォームには、標的物質への結合特異性に差があること、1種のC3は全くC3溶血活性を示さないことが判明した。以上の結果から、硬骨魚類の複数のC3、C2、B因子は、機能的にも多様化していることが示唆された。
斜面の進行性崩壊機構

ジオシンセティックスを補強材に用いた土構造物は,仮設構造物としてばかりではなく,永久構造物としても用いられつつある.本研究課題は,ジオシンセティックスによる補給メカニズムの解明を目的として,1996年7月から10月にかけて金沢市太陽が丘造成現場内において,実大の補強盛土変形・破壊実験を実施した.実験盛土は,高さ5m,奥行き7m,幅15mであり,ジオシンセイティックスを10層にわたって敷設した.盛土の片側には,60度の傾斜を持つ逆斜面を構成し,その反対側では,補強部分にプレストレスを作用させて,単純梁形状,方持ち梁形状を実現した.最終的には,補強材のジオシンセティックスを上段から順に切断し,補強構造物を破壊たらしめた.また現場では,施工途中から,各種の原位置測定試験,試料を採取しての室内試験を実施し,材料特性を把握した.さらに有限要素法を用いた数値シミュレーションを実施し,ジオシンセティックスによる補強効果を詳細に検討した.ジオシンセティックスによる補強効果は,土材料の拘束効果とダイレタンシー特性と密接に関連していて,せん断に伴って膨脹しようとする土をジオシンセティックスが拘束することによって,強大な剛性と強度を発現することが明らかとなった.従って,土の締固め度合いとジオシンセティックスによる土の包み具合が,補強効果発現に重要であることがわかった.プレストレスの載荷は,ジオシンセティックスによる土の包み込みに効果があり,その結果,補強構造物の剛性と強度を向上させていることが分かった.砂質土を締固めながら,層状にジオシンセティックスを敷き込み,次第に盛り土をたち上げていくのが,ごく一般的な補強盛り土の築造法である.本年度はきたるべき現場実験の実施に向けての準備を鋭意とり進めている.特に現場実験に用いる特殊な形態の補強盛り土の施工法に工夫を要するため,研究代表者,研究分担者が集まって詳細な議論をとり行っている.これに加えて,過去に実施した3例の補強度盛り土の解析を進めている.過去数年間に,ほぼ毎年ひとつづつ,補強土盛り土を製作いし,その力学特性について研究を重ねてきた.まず,最初の現場実験として,ジオシンセティックスで補強した土で橋を製作した.支保工を順次取り外してゆく方法で橋のスパンを次第に広げてゆき,それに従って変形してゆく補強土の橋のパフォーマンスを計測するものである.次の年には,補強度で断崖絶壁を作ろうと言うことで,オーバーハングした逆勾配斜面を補強土で製作した.オーバーハング逆勾配斜面の立ち上がり高さを次第に増加させる方法で実験を行ったが,結論的には補強土の意外な強さを実証したかたちとなった.その次の年には前年度と同じく逆勾配斜面を製作した.実験の最終段階で設置したジオシンセティックス補強材を盛り土内部で切断し,急激に補強効果を除去することで逆勾配斜面の崩壊を人為的に発生させ,これにより,地盤の破壊の様相を詳細に観測することができ,安定解析のあり方についての貴重なデータが得られた.これと共に,補強材をいれない鉛直斜面をも合わせ構築し,その崩壊機構を観測した.これによりジオシンセティックスの補強効果が明らかになった.こういった3つの実物実験の結果を有限要素法で詳細に解析すると共に,それに用いる締め固め土の変形・強度特性を実験的に求めるための工夫をこらし,実際に実験を実施した.これにより,締め固め土をどのように構成モデルで近似するか,という疑問に対する貴重なデータを得た.ジオシンセティックスを補強材に用いた土構造物は,仮設構造物としてばかりではなく,永久構造物としても用いられつつある.本研究課題は,ジオシンセティックスによる補給メカニズムの解明を目的として,1996年7月から10月にかけて金沢市太陽が丘造成現場内において,実大の補強盛土変形・破壊実験を実施した.実験盛土は,高さ5m,奥行き7m,幅15mであり,ジオシンセイティックスを10層にわたって敷設した.盛土の片側には,60度の傾斜を持つ逆斜面を構成し,その反対側では,補強部分にプレストレスを作用させて,単純梁形状,方持ち梁形状を実現した.最終的には,補強材のジオシンセティックスを上段から順に切断し,補強構造物を破壊たらしめた.また現場では,施工途中から,各種の原位置測定試験,試料を採取しての室内試験を実施し,材料特性を把握した.さらに有限要素法を用いた数値シミュレーションを実施し,ジオシンセティックスによる補強効果を詳細に検討した.ジオシンセティックスによる補強効果は,土材料の拘束効果とダイレタンシー特性と密接に関連していて,せん断に伴って膨脹しようとする土をジオシンセティックスが拘束することによって,強大な剛性と強度を発現することが明らかとなった.従って,土の締固め度合いとジオシンセティックスによる土の包み具合が,補強効果発現に重要であることがわかった.プレストレスの載荷は,ジオシンセティックスによる土の包み込みに効果があり,その結果,補強構造物の剛性と強度を向上させていることが分かった.ジオシンセティックスを補強材に用いた土構造物は,仮設構造物としてばかりではなく,永久構造物としても用いられつつある.本研究課題は,ジオシンセティックスによる補強メカニズムの解明を目的として,1996年7月から10月にかけて金沢市太陽が丘造成現場内において,実大の補強盛土変形・破壊実験を実施した.実験盛土は,高さ5m,奥行き7m,幅15mであり,ジオシンセイティックスを10層にわたって敷設した.盛土の片側には,60度の傾斜を持つ逆斜面を構成し,その反対側では,補強部分にプレストレスを作用させて,単純梁形状,方持ち梁形状を実現した.

最終的には,補強材のジオシンセティックスを上段から順に切断し,補強構造物を破壊たらしめた.また現場では,施工途中から,各種の原位置測定試験,試料を採取しての室内試験を実施し,材料特性を把握した.さらに有限要素法を用いた数値シミュレーションを実施し,ジオシンセティックスによる補強効果を詳細に検討した.ジオシンセティックスによる補強効果は,土材料の拘束効果とダイレタンシー特性と密接に関連していて,せん断に伴って膨張しようとする土をジオシンセティックスが拘束することによって,強大な剛性と強度を発現することが明らかとなった.従って,土の締硬め度合いとジオシンセティックスによる土の包み具合が,補強効果発現に重要であることがわかった.プレストレスの載荷は,ジオシンセティックスによる土の包み込みに効果があり,その結果,補強構造物の剛性と強度を向上させていることが分かった.
二量体を内包するルテニウム酸化物の分子軌道を用いた電子状態の探索

本研究では4d系の遷移金属酸化物の中でも、ルテニウムRu周りの酸素O八面体が面共有で結合した物質に着目した。実際に研究の対象とした物質はBa3MRu2O9である。この物質は面共有で結合した二量体を内包しており、Mイオンの違いによって異なる基底状態を示す。M = Coの場合にはその基底状態は反強磁性であり、ルテニウムは磁気モーメントを持つ。一方でM = Srの時にはルテニウムは二量体内でスピン一重項を形成し、その基底状態は非磁性である。またM = Znの場合にはその基底状態は調べられていない。この研究の目的は、これらの物質の基底状態の違いについて調べることである。そのために多結晶試料を作成し、磁化率、比熱、電気抵抗率の温度依存性を測定し、放射光X線を用いて構造解析を行った。磁化率、比熱、電気抵抗率の温度依存性から、M = Znの基底状態はスピン液体状態である可能性を見出した。また構造解析の結果、この基底状態の違いは、二量体間のRu-Ru距離が長くなる毎に反強磁性、量子スピン液体、非磁性へと変化していくことが明らかになった。さらにZnサイトを一部CaやCoへと置換することにより、この基底状態の変化が連続的であることが判明し、最終的にこの物質系の磁気相図を作成した。これらの結果は二量体内のルテニウムの磁気相互作用と二量体間のルテニウムの磁気相互作用の競合により発生していることを強く示唆している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
古典論理に基づく非決定的計算体系

本研究では,昨年度に引き続きカリーハワード同型の意味で古典論理と対応する型理論を持つ計算体系に関して以下の点について研究を行なった.コントロールオペレータを含む計算体系のCPS変換を用いた強正規化性の証明コントロールオペレータを含む計算体系の型理論は,古典理論と対応することが知られているが,そのような計算体系に対しては強正規化性と呼ばれる性質が基本的な性質として期待される.コントロールオペレータを含む計算体系の強正規化性の証明法としてCPS変換を用いて既知の強正規化性に帰着させる方法が知られているが,この方法を用いた多くの既存の証明には継続消滅と呼ばれる同様の原因に依る誤りが含まれていることが既に指摘されている.本研究では,昨年度この誤りに対する解決として提案した新しいCPS変換であるCGPS変換を用いる方法をさらに改善し,より広い体系に適用可能な証明方法を提案した.実際に,昨年度の方法では解決できなかった,選言と置換簡約を含むような古典論理に対応する計算体系の強正規化性を,新しいCGPS変換による方法で解決した.さらに,本方法が値呼びλμ計算や一般的除去規則を含む自然演繹古典論理の強正規化性の証明にも適用できるなど,本方法がより広汎な体系に適用可能であることを示した.またこれとは別に本研究では,既に中澤と龍田によって提案されている増加項と呼ぼれる概念を用いても置換簡約を含む自然演繹古典論理の強正規化性を証明できることを示した.本研究では,カリーハワード同型の意味で古典論理と対応する型理論を持つ計算体系に関して以下の二点の研究を行なった.1.コントロールオペレータを含む計算体系の強正規化可能性の証明コントロールオペレータを含む計算体系の型理論は,古典論理と対応することが知られている.このような体系の強正規化可能性の証明法としてCPS変換と呼ばれる変換を用いるものがあるが,従来試みられていたCPS変換を用いた証明方法は継続消滅と呼ばれる同じ原因による誤りが含まれている.本研究では,それらの誤りを修正し,CPS変換を用いた強正規化可能性の証明を与えた.さらに,この証明法を実際にde Grooteによる例外処理を表現する計算体系λ^→_<cxn>とParigotによるλμ計算という二つの異なる計算体系に適用することにより,本研究の提案する証明法が,古典論理に対応する計算体系の強正規化可能性の証明に広く応用できる汎用性のあるものであること示した.2.シーケント計算とそのカット除去に対応する計算体系シーケント計算に対する項割当て体系,およびカット除去に対応するような操作的意味論に関する研究を行なった.シーケント計算における対称性を,プログラムにおける値と継続の対称性に対応させることにより,「値渡し」と「継続渡し」をともに自由に行なえるような非決定的な計算体系を構築した.この計算手順はシーケント計算のカット除去手続きに対応するものとなることが期待されるが,現段階ではその対応関係は成立していない.本研究では,昨年度に引き続きカリーハワード同型の意味で古典論理と対応する型理論を持つ計算体系に関して以下の点について研究を行なった.コントロールオペレータを含む計算体系のCPS変換を用いた強正規化性の証明コントロールオペレータを含む計算体系の型理論は,古典理論と対応することが知られているが,そのような計算体系に対しては強正規化性と呼ばれる性質が基本的な性質として期待される.コントロールオペレータを含む計算体系の強正規化性の証明法としてCPS変換を用いて既知の強正規化性に帰着させる方法が知られているが,この方法を用いた多くの既存の証明には継続消滅と呼ばれる同様の原因に依る誤りが含まれていることが既に指摘されている.本研究では,昨年度この誤りに対する解決として提案した新しいCPS変換であるCGPS変換を用いる方法をさらに改善し,より広い体系に適用可能な証明方法を提案した.実際に,昨年度の方法では解決できなかった,選言と置換簡約を含むような古典論理に対応する計算体系の強正規化性を,新しいCGPS変換による方法で解決した.さらに,本方法が値呼びλμ計算や一般的除去規則を含む自然演繹古典論理の強正規化性の証明にも適用できるなど,本方法がより広汎な体系に適用可能であることを示した.またこれとは別に本研究では,既に中澤と龍田によって提案されている増加項と呼ぼれる概念を用いても置換簡約を含む自然演繹古典論理の強正規化性を証明できることを示した.