hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歩行における感覚情報に基づく位相調節とその神経機構の解明

歩行の反射的なすばやい運動調整に寄与していると示唆された.脊髄レベル以下を対象とした歩行の神経制御モデルを組み込んだラット神経筋骨格モデルによるシミュレーションにおいて,計測データのすばやい運動調整が再現され,神経生理学的にも妥当なモデルとなっていると考えられる.したがって,おおむね順調に進展していると考えられる.本研究では,歩行運動における脚運動の位相調整機能,つまり,複数の脚動作の時間的な調整を実現している神経機構の解明を目的としている.そこで,2つのベルトが左右平行に配置された左右分離型トレッドミルを用いて,左右非対称な歩行環境に適応するための運動指令の調節に着目した.歩行運動の調整を行う神経機構について計測データの解析と数理モデルを用いたシミュレーションから検討した.脊髄の歩行運動制御には運動の時間的構造を作る階層と,その時間的構造に従ってどの筋を使用するかという空間的構造を決定する階層があると考えられている.平成30年度は,これまでに実施したラットの左右分離型トレッドミル上での後肢2脚歩行実験の運動計測に基づいて,ラットの神経筋骨格モデルを用いた数値シミュレーションを行った.神経制御モデルとして,時間的構造を生み出す振動子を左右後脚に割り当て,空間的構造を決定する仕組みとして筋シナジー仮説に基づいて複数基本パターンの線形結合で運動神経の活動を表現した.取得した計測データから支持脚相終了時の後肢に運動学的特徴が見られたので,その特徴を捉える感覚フィードバックモデルを神経制御モデルに導入した.このフィードバックに基づいて神経制御モデルの時間的要素に関わる振動子の位相を調整することで,計測データと同様の運動が再現された.また,今年度新たに計測した同課題中のラット後肢の筋活動データとシミュレーション結果を比較すると,筋活動パターンの調整に同様の傾向が見られた.さらに,脊髄内の神経細胞集団が感覚刺激に対してどのように応答し,それが位相調整にどのように反映されているのかを調べるために,複数の神経細胞モデルを用いた脊髄神経ネットワークモデルを用いて数値シミュレーションを行った.その結果,先行研究の動物実験で示された位相依存応答と同様の振る舞いがモデルからも再現されることを確認した.小脳は運動学習と強い関連があると考えられており,その小脳の構造的な特徴として,小脳皮質の出力はすべてプルキンエ細胞によって担われているという点にある.プルキンエ細胞は,苔状線維-平行線維から伝達される運動指令の遠心性コピー及び感覚情報と,登上線維から伝達される運動誤差情報の主に2つの経路からの入力が重要であると考えられている.登上線維から入力を受け取ると,プルキンエ細胞の活動に複雑スパイクが見られる.
日ロ共同気球実験による高エネルギー一次宇宙線の観測

原子核宇宙線のエネルギースぺクトルには、10^<15>eV付近に"knee"と呼ばれる折れ曲がりが観測されているが、この原因については未だ良くわかっておらず今後の重要な問題として残されている。この問題を解決する糸口を見出すため、1995年より日口共同研究として、カムチャッカ半島からボルガ河流域まで、大気球による宇宙線長時間観測を始めた。観測は、1995年に2回、1996年に2回、1997年に3回そして1999年に4回、計11回いずれも160時間程の飛翔時間で行われた。1997年の1回を除いて10回観測に成功し、無事観測器は回収され当初計画した全観測を成功裏に終了した。回収された測定器の解体、感光材の現像処理、そして観測計画およびデータ解析方針・解析方法の打ち台わせまた解析機器の開発やデータ解析とその結果のつきあわせなどは、毎年日口双方の研究者が相互に訪問することによって行われた。1997年2月には弘前、1998年9月にはモスクワ、そして1999年11月には弘前でRUNJOBグループ主催の研究集会を開催し、他グループのメンバーと共に、得られた結果の意義、信頼性、間題点などについての議論を行った。データ解析については、1996年の分までは終了し、その結果について1997年および1999年に行われた宇宙線国際会議で発表した。結果は低エネルギー側からの延長と矛盾しないものであったが、同じエネルギー領域の結果を出している日米共同のJACEEグループおよび口シアのSOKOLグループのとの比較においては,プロトンでは矛盾しないが、へリウム以上の重粒子のフラックスでは、2倍ほどの違いが認められた。この結果は2000年2月にAstro Particle Physicsに投稿した。1997年および1999年の観測データについては、現在解析中である。1997年分はほぼ解析を終え、1999分については初期解析を終えている。これらデータについての最終結果は2年後までに出す予定でいる。大気球にマルションチェンバーの測定器を搭載して、カムチャッカ半島からボルガ河流域まで160時間程の長時間観測を、平成8年7月に2回行い、共に無事回収した。回収されたチェンバーの解体を、モスクワのレベデス研究で、日本側から3人が参加して行い、また原子該乾板とX線フィルムの現像は、日本の宇宙線研究所で、ロシア側から2人が参加して行った。現像した乾板とフィルムは日本とロシアの双方で分担し、現在解析中である日本側では、チェンバー中のカロリメーター層で起こった約1000発のガスケードを最下層のX線フィルム上で検出した。またターゲット層ではジェネラルスキャンにより、約20発の衝突直下の多重発生事例を検出した。カスケードについては顕微鏡を使って、下層から上層の衝突点まで追跡を行わなければならいが、この作業には多大の労力と時間を要し1000発もの追跡は無理であるため、顕微鏡(現有)、精密ステージ(重点領域研究で購入)およびコンピュータ(本研究費補助金で購入)を組み合わせた半自動追跡装置を開発した。これにより、追跡すべき飛跡すべき飛跡の位置が精度良く予想され、また自動的に予想位置までステージが移動してくれるので、追跡作業における大幅な省力化が可能となった。

現在この装置を使い飛跡を上層へ追跡中であり、ほぼ半分の深さまで追跡が終了している。一方重粒子の飛跡が直接写るスクリーンタイプフィルムを使い、大型ステージと画像処理装置を組み合わせた装置により各層50万程のスポットから、実際の重粒子飛跡を同定し衝突点を探索させる自動解析システム(コンピュータは本研究費補助金で購入)を開発した。またその他、電荷決定法・エネルギー決定法など、解析面での新しい方法の開発も行った。これらについては1997年、南アフリカで行われる宇宙線国際会議で報告する予定である。カムチャッカ半島からボルガ河流域まで160時間程の長時間観測を、平成9年7月に3回行い、2回観測に成功し、無事回収した。回収されたチェンバーの解体を、モスクワのレベデフ研究所で、また原子核乾板とX線フィルムの現像は、日本の宇宙線研究所で、日ロ双方の研究者が参加して行った。現像した乾板とフィルムは日本とロシアの双方に分配し、現在解析中である。高エネルギーの宇宙線を選別するための、カスケード・トリガー法においては、カスケード・シャワーを、顕微鏡を使って、下層から上層の衝突点まで追い上げる作業に多大の労力と時間を要し、長時間観測によって統計量を増やしても、解析の方が追いつかないことが、問題となっていたが、この点を克服するために、日ロ協力して顕微鏡、精密ステージおよびコンピュータを組み合わせた半自動追跡装置を開発した。これにより、追跡すべき飛跡の位置が精度良く予想され、また自動的に予想位置までステージが移動してくれるので、追跡作業における大幅な省力化が可能となった。データの解析については、平成7年度の分についてはすでに終了し、粒子別のエネルギースペクトルを良い精度で得ることが出来た。1年分のデータで統計量としては充分とはいえないが、結果は低エネルギー側からの延長と矛盾しないものであった。また電荷決定法・エネルギー決定法など、解析面での新しい方法の開発も行い、これらについて1997年、南アフリカのダ-バンで行われた宇宙線国際会議で報告した。平成8年と9年のデータについては、現在上記の新しく開発した測定システムを使って現在日ロ双方で解析中であり、平成8年の分については、今年の夏までに結果を出す予定である。日ロ共同気球実験による高エネルギー一次宇宙線の観測は,今年で4年目にあたり,カムチャッカ半島からボルガ河流域までの大気球による宇宙線の長時間観測データの解析を,引き続き行った.データの解析は,日本側が,弘前大学と青山学院大学,ロシア側は,モスクワ大学とレペデフ研究所の4つのグループに分けて行われている.今年度の実績概要は以下のとおりである.1.本研究では,解析の大部分の時間が、測定器の下層に写っているカスケード・シャワーを、顕微鏡を使って、上層の衝突点まで追い上げる作業に費やされる.この追い上げにかかる時間を短縮するために,昨年より開発を進めてきた、顕微鏡、精密ステージおよびコンピュータを組み合わせた新追跡システムに改良を加えて、測定作業を行った.その結果,平成8年に観測したデータについては、衝突点までの追跡を終了し,親の粒子の同定、エネルギーの決定まで終了した.平成9年の観測データについては、各ブロック、ほぼ500例のカスケード・シャワーを検出した.2. 9月にはモスクワで、本研究グループ主催の国際研究会を開催し,日本側から9人,ロシア側研究者多数が出席し今までの研究成果の報告を行い,今後の方針や計画などについて議論を行った.3.エネルギー決定法においては,新しく荷電2次粒子の放出角を使う方法を確立した.
赤外パルスレーザーを用いた溶液中での振動ダイナミクスの観測

振動エネルギー緩和が分子内・分子間エネルギー移動によって進行することに着目し、振動エネルギー緩和時間がどのように分子環境を反映するかについての知見を得ることを目的として研究を行った。これまでの研究において、W(CO)6分子のCO伸縮振動のエネルギー緩和時間は、溶媒アルカンの炭素鎖長を炭素数6から14まで変えると、炭素数10のデカン中で緩和時間が最小となる"V字型溶媒依存性"を示すという結果を得た。この興味深い溶媒依存性を決定している溶質溶媒間相互作用についての知見を得るため、炭素鎖長6,10,14のアルカンとシクロヘキサンとの混合溶媒中でのW(CO)6の振動エネルギー緩和時間を、混合比を変えつつ測定した。その結果、デカンとシクロヘキサンとの混合溶媒を用いたときのみ、混合比から推測される緩和時間よりもデカン中での緩和時間に近い、すなわちデカンがシクロヘキサンよりも振動エネルギー緩和に及ぼす寄与が大きいことを示す混合比依存性が見られた。この結果と、デカンの炭素鎖長はW(CO)6の半円周長にほぼ等しいことを合わせて考えると、W(CO)6はデカンとの間に特異的な構造を形成していると推察される。このようなデカンの特異性は他の手法では観測されず、今回振動エネルギー緩和時間の観測によってこの特異的分子間相互作用を見出すことができた。また、振動エネルギー緩和の観測に用いている時間分解赤外分光装置の改良を行い、信号/雑音比の飛躍的な向上を達成した。振動の非調和性が小さく、信号の観測が困難であると考えられるシクロヘキサンのCH伸縮振動に応用した結果、装置改良による雑音比の低減によってエネルギー緩和を観測することができた。この改良された装置を用いることで、これまでより多くの分子の振動エネルギー緩和を観測し、溶液中での分子間相互作用に関するさらなる知見を得ることができると期待される。これまで用いてきたサブピコ秒時間分解赤外分光装置の改良を行った。ボックスカー積算器からAD変換ボードを通じてパソコンにデータを取り込むという検出系を改善し、外部からの遮蔽効果をより大きくし、さらに、よりビット数の大きいAD変換ボードを用いた。この改善によって検出限界5×10^<-4>という高い感度を達成できた。また、赤外光を発生させる非線形光学結晶をより変換効率の大きいGaSe結晶に変更した。本装置を用いてタングステンヘキサカルボニルと、その配位子を交換することで合成した分子W(CO)5(CS),W(CO)5(CH3CN)についてCO伸縮振動の振動エネルギー緩和過程を観測し、緩和速度やその溶媒依存性を調べた。タングステンヘキサカルボニルの振動エネルギー緩和過程における信号の異方性減衰を伴った過程は、同一分子内での縮重した振動間のエネルギー移動と従来考えられていたが、本研究での誘導体の結果から、その過程が分子内エネルギー移動のみを反映したものではなく、分子そのものの溶液中での回転もその過程に影響をおよぼしているという結果が得られた。また、W(CO)5(CH3CN)分子の観測の結果、配位子がCOよりも振動モードの多いアセトニトリル分子に変わることで振動エネルギー緩和速度が非常に速くなった。また、アセトニトリル置換体ではタングステンヘキサカルボニルよりも溶媒を変化させたときの緩和速度の変化率が小さかった。これらのことから、溶媒へのエネルギー移動が緩和速度を決定するタングステンヘキサカルボニルと異なり、アセトニトリル置換体ではアセトニトリル配位子へのエネルギー移動が緩和速度を決定していると結論づけた。このように、時間分解赤外分光によって、振動エネルギー緩和に関するより具体的な情報を得ることができた。ピコ秒チタンサファイアレーザーをもととした時間分解赤外分光装置に必要な機材を購入し、現在製作中である。サブピコ秒パルスを用いた装置と異なりスペクトル幅の狭いピコ秒レーザーを用いることで、対象とした振動のみを効率よく励起することが可能であると考えられる。

振動の非調和性が小さく、信号の観測が困難であると考えられるシクロヘキサンのCH伸縮振動に応用した結果、装置改良による雑音比の低減によってエネルギー緩和を観測することができた。この改良された装置を用いることで、これまでより多くの分子の振動エネルギー緩和を観測し、溶液中での分子間相互作用に関するさらなる知見を得ることができると期待される。
ハスモンヨトウにおける海外からの飛来の検討

ハスモンヨトウは、休眠性を示さないが、日本の南西暖地で冬を越すことができ、それらが北へ移動することによって、各地での発生がもたらされると見なされてきた。しかし、本研究でのフェロモントラップで捕獲した雄成虫からみたハスモンヨトウの発生消長は、発育効温量から推定したものとは著しく異なっていた.しかも、8月末から9月初めにかけて、台風が接近した時に捕獲数が突発的に増加したが、その前に、それを裏づけるような野外での幼虫の大発生はなかった。佐賀市での雄成虫の捕獲消長は、鹿児島市でのそれと良く一致し、そこでも台風接近時に捕獲数が突発的に増加することが明らかとなった。本研究では、さらにフェロモントラップで捕らえた雄成虫から血液を採集し、その中に残存する飛翔エネルギー源を分析・比較した.その結果、低気圧や台風が通過あるいは接近したときに捕らえた個体では、血糖の主成分であるトレハロースと、血液中をリポホリンによって運ばれるジアシルグリセロールのレベルが著しく低い個体の比率が増えることが明らかになった.また、こうした時期に捕らえられた個体の多くに翅の著しく損傷したものが目立った.一方、10月になって、野外での幼虫の発生が目立つようになってから捕らえられた個体では、それらの、中でもジアシルグリセロールのレベルが高いものの比率がかなり高くなった.こうした結果から、ハスモンヨトウのかなりが、飛翔エネルギー源をほとんど使い果たしてしまうような、海外から飛来し、それらが秋の大発生をもたらすものと推定した.ハスモンヨトウは、休眠性を示さないが、日本の南西暖地で冬を越すことができ、それらが北へ移動することによって、各地での発生がもたらされると見なされてきた。本研究では、さらにフェロモントラップで捕らえた雄成虫から血液を採集し、その中に残存する飛翔エネルギー源を分析・比較した.その結果、低気圧や台風が通過あるいは接近したときに捕らえた個体では、血糖の主成分であるトレハロースと、血液中をリポホリンによって運ばれるジアシルグリセロールのレベルが著しく低い個体の比率が増えることが明らかになった.また、こうした時期に捕らえられた個体の多くに翅の著しく損傷したものが目立った.一方、10月になって、野外での幼虫の発生が目立つようになってから捕らえられた個体では、それらの、中でもジアシルグリセロールのレベルが高いものの比率がかなり高くなった.こうした結果から、ハスモンヨトウのかなりが、飛翔エネルギー源をほとんど使い果たしてしまうような、海外から飛来し、それらが秋の大発生をもたらすものと推定した.フェロモントラップによるハスモンヨトウ雄成虫の捕獲消長を、1990年以降、佐賀市と鹿児島市について比較した結果、両所での消長はかなり一致していた。雄成虫は34月から捕獲され始め、梅雨時にもかなりがトラップに入るが、九州を台風が通過したり接近した時期にほぼ一致して突発的に捕獲数が増加することを認めた。佐賀市の大豆畑での調査では、いずれの年も8月下旬までは幼虫の発生はほとんど認められず9月になっての台風通過後に初めて大発生することから、ハスモンヨトウが台風によって他所から恐らくは鹿児島より南の海外から運ばれてくる可能性が強く示唆された。昆虫の体液では、糖はトレハロースとして存在し、中性脂質はリポフォリンというタンパク質によって運ばれる。飛翔のエネルギー源は体液を通して飛翔筋に運ばれるので、体液中の中性脂質とトレハロースのレベルから、飛翔体験を予測できると期待して、フェロモントラップで捕獲した雄成虫の体液の分析を行った。その結果、台風通過時に捕獲した個体では体液中に両飛翔エネルギー源がほとんど存在していないものの比率が極めて高くなること、一方、10月に捕獲した当地で発生したと思われる個体ではトレハロースおよびリポフォリン当たりの中性脂質量がかなり高いものが多くなることが判明した。この結果は、台風通過時に捕獲された雄成虫が、飛翔エネルギー源を使い果たしてしまうような遠いところから飛来してきたことを推定させるものである。次年度は、フライトミルを用いての飛翔実験から、飛翔距離とエネルギー消費との関係を明らかにし、この虫の長距離移動性を実証していく予定である。ハスモンヨトウは、休眠性を示さないが、日本の西南暖地で冬を越すことができ、それらが北へ移動することによって、各地での発生がもたらされると見なされてきた。しかし、本研究でのフェロモントラップで捕獲した雄成虫からみたハスモンヨトウの発生消長は、発育有効温量から推定したものとは著しく異なっていた.しかも、8月末から9月初めにかけて、台風が接近した時に捕獲数が突発的に増加したが、その前に、それを裏づけるような野外での幼虫の大発生はなかった。佐賀市での雄成虫の捕獲消長は、鹿児島市でのそれと良く一致し、そこでも台風接近時に捕獲数が突発的に増加することが明らかとなった.本研究では、さらにフェロモントラップで捕らえた雄成虫から血液を採集し、その中に残存する飛翔エネルギー源を分析・比較した.

その結果、低気圧や台風が通過あるいは接近したときに捕らえた個体では、血糖の主成分であるトレハロースと、血液中をリポホリンによって運ばれるジアシルグリセロールのレベルが著しく低い個体の比率が増えることが明らかになった.また、こうした時期に捕らえられた個体の多くに翅の著しく損傷したものが目立った.一方、10月になって、野外での幼虫の発生が目立つようになってから捕らえられた個体では、それらの、中でもジアシルグリセロールのレベルが高いものの比率がかなり高くなった.こうした結果から、ハスモンヨトウのかなりが、飛翔エネルギー源をほとんど使い果たしてしまうような、海外から飛来し、それらが秋の大発生をもたらすものと推定した.
不平等条約体制下,東アジアにおける外国人の法的地位に関する事例研究

アジア/非アジア諸国では外国人の排斥が激化し、外国人犯罪が急増している。こうした状況下において、さまざまなレベルの文化衝突をもたらす基層要因を究明し、社会秩序を再編し、紛争処理のための法システムを整備することが求められてきた。本共同研究は、まさにそうした時代の要請を捉えて、アジア全体の外国人をとりまく歴史的状況を明らかにし、紛争が起こった場合どのように処理されていたかを歴史学の立場から検討することを目的としてきた。この課題に対して、われわれは、19世紀後半の開港後に始まった世界規模の人口移動、拡大する内地雑居状態のなかで、欧米世界等から到来する異邦人や、各地を転々とする移民たちの生活模様を明らかにし、具体的な紛争処理の事例を比較検討してきたのである。しかしながら、この共同研究では、アジアの外国人問題に特化して限定的に論じるだけではなかった。さらに、アジアの法的事件や処理の特徴や、国際関係や国際的な事件、さらに「東アジア世界」についての再検討を試みてきた。こうした諸問題について、われわれは主に二つのアプローチを重視してきた。すなわち、1)東アジアに外国人コミュニティに対する歴史社会学的な接近、2)アジアにおける紛争処理システムや制裁方法の比較法学的な検討である。こうしたアプローチを軸に、これまで明らかにされてこなかった少なからぬ歴史的事象が明らかにされたと自負している。実際の活動は、国内外の研究者が集まり開催したシンポジウムやワークショップを通じて議論を重ねた。さらに、議論の内容を踏まえた諸問題を学術雑誌の特集号や研究論文集として刊行することを重視した。これは、この種の学術討論会が、その場限りの口頭でのセレモニーにとならないための対策であった。同時に、収集した史資料を、研究メンバーだけでなく、国際的な利用を可能にするために、資料共有化のためのモデル的なデータベースの構築にも努めてきた。こうした試みは、まだ過渡的な状況にあるとはいいながら、アジア諸国の歴史学者に対しても一定の問題提起となったものと考える。本年度は、公開ワークショップを開催して先行研究を再検討することに重点をおいたほか、資料や関連情報の共有化を図るために公開/非公開のウェブサイトを構築した。1.公開ウェブサイト及びマイクロ画像参照システムの構築(1)公開ウェブサイト(http://gsv.u-shimane.ac.jp/t-kishi/kaken/):研究者間の情報交換に供するためだけでなく、他の研究者からの情報やアイデアを広く募集し、将来の国際シンポジウム開催のための情報収集/発信装置として機能させるために構築した。(2)非公開ウェブサイト:「マイクロ画像参照システム」を構築し、ID番号及びパスワードをもつ研究メンバーが、本年度等に購入したマイクロフィルムをウェブ上で利用できるようにした2.ワークショップの開催:国内外の研究者を招聘して、下記の通り計3回開催した。有益な提言が数多くだされ、本科研プロジェクトの方向性をより明確にすることができた。第1回「日本のロシア人・華僑をめぐって」(2003年5月17日、早稲田大学国際会議場)第2回「領事裁判権問題を考える」(2003年8月26日、東京大学史料編纂所)第3回「近現代のモンゴルを囲んだ諸外国」(2003年9月28日、島根県立大学)3.海外調査の実施:2名が中国、英国に赴き、個人の研究テーマに関する資料を収集できたほか、現地研究者と交流を図った。その結果中国側とは共同セッションの計画がたてられた。(1)季

衛東氏:中国(黒龍江大学法学院、黒龍江省档案館、ハルビン市档案館等)03年8月(2)本野英一氏:英国(ロンドン大学アジア・アフリカ学部図書館、国立公文書館)04年2月4.図書、マイクロフィルムの収集:購入した資料は上記ウェブサイトで公開している。以上の成果をふまえて、来年度は海外での研究調査に重点をおいた計画をたてる予定である。1国際シンポジウム等本年度は、日本、韓国、台湾で国際シンポジウムを開催した。国際セッションを重ねるなかで、東アジアの法社会の事例を検討しており、確実に外国人の法的地位に関する事例が積み重ねられている。(1)2004年5月15日、立教大学日本学研究所と共同主催「地域認識としての東アジアとアイデンティティ」→シンポジウムの成果は、『「東アジア」の時代性(仮題)』として、2005年度7月頃渓水社から刊行予定。(2)2004年9月30日、韓国・延世大学国学研究院との日韓合同学術シンポジウム「20世紀東アジア研究のための新たな視点の模索」(3)2004年11月6日、明治大学駿河台キャンパス「北東アジアにおけるトランスナショナル・コミュニティとアイデンティティ化」→シンポジウムの成果は、来年度『北東アジア研究』(島根県立大学NEARセンター)で特集号を組む予定。(5)2005年3月20日、国立台湾大学東アジア文明研究センターと共同主催「国籍、移民、アイデンティティ-東アジア史の視点から-」2データベースの構築研究を深めるなかで、本共同研究の成果を公開する必要も共通認識となりつつある。本年度は、在外日本人の法社会的立場とそのまなざしを検証する素材として、2つのデータベースをテスト版公開した。3海外調査の実施アメリカ、韓国、台湾で関連資料の調査を実施した。過去3年間の活動実績は、貴志俊彦「不平等条約体制下、東アジアにおける外国人の法的地位に関する事例研究」(日本歴史学会編集『日本歴史』第692号、吉川弘文館、2006年1月)に掲載された。以下、平成17年度分。Iシンポジウム等本年度は、日本で3回のシンポジウム/ワークショップを開催するとともに、台湾で1回講演を実施した。それぞれのテーマに即して、東アジアの地域性を特徴づけるメディアや法秩序、外国人の役割等に検討を加えた。(1)2005年11月26日、学術シンポジウム「描く日本、描かれる日本-可視化するアジア・アイデンティティ-」(お茶の水女子大学)(2)2005年7月29日、国際シンポジウム「中国系移民の選択的アイデンティティ-郷居化から土着化,トランス・ナショナリティまで-」(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所)(3)2005年12月13日、国際ワークショップ「特集:満州国研究の展望」(九州大学国際ホール)(4)2006年3月29日、台湾・中央研究院近代史研究所城市研究群講演会:貴志俊彦「戦争、広播與記憶」II研究成果の公刊本年度は、これまでの3年間の国際共同研究の成果を編集する作業も、プロジェクトの重要な活動とした。
ヒ-トパイプ方式による生体内局所加温・冷却システムの試作

生体局所の加温・冷却は温熱生理学において不可欠の研究手法である。特に、深部温度受容部位として重要な脳の温度刺激時の調節反応やニュ-ロン活動の解折から、体温調節系の中枢機構に関する多くの知見が得られてきた。現在脳温度刺激には温冷水還流による熱極thermodeが主に用いられている。ところがこの方法は常に外部より7を共給する必要があるため、動物の行動がどうしても制約される。また現在細い熱極でも直径が0_08mmあり、さらに熱極の先端が一番温度変化が大きいとはいえ、軸に沿った部分からの熱伝導は不可避であり、限局した微小部位の温度刺激は難しい。高周波あるいはレ-ザ-による刺激も行われているが、加温のみで冷却が出来ないのが問題である。本研究の目的は最近注目を集めているヒ-トパイプ方式を用いて生体微小局所(特に脳)の加温冷却システムを開発しその有用性を検討することである。初年度は極細ヒ-トパイプの開発を行った。試作の結果得られたものは、長さ25mm、O_0mm角の正方形の断面を持つ銀製のもので、これは中性子写真によりヒ-トパイプとして機能していることを確認した。このヒ-トパイプの一端に5X5mmのペルチエ素子と冷却用フィンを一体化した加温・冷却器を装着した。この加温冷却用部分の大きさは7x7mm、全体の重量0.6gと当初の目的の小型・軽量のヒ-トパイプが完成できた。最終年度はこのヒ-トパイプをラットの脳に埋め込んで性能試験を行った。脳温29°Cの時に0.6Aの電流印加で1.5°Cの脳温変化を加えることが出来た。生体局所の加温、冷却は温熱生理学において不可欠な研究手法である。特に、深部温受容部位として重要な脳の温度刺激時の解析から、体温調節系の中枢機構に関する多くの知見が得られてきた。現在脳温度刺激には温冷水環流による熱極thermodeが主に用いられている。ところがこの方法は常に外部より水を供給する必要があるため動物の行動がどうしても制限される。また現在細い熱極でも直径0.8mmあり、さらに熱極の先端が一番温度変化が大きいとはいえ軸に沿った部分からの熱伝導は不可避であり、限局した微小部位の温度刺激は難しい。高周波あるいはレ-ザ-による刺激も行なわれているが、加温のみで冷却が出来ないのが問題である。本研究の目的は最近注目を集めているヒ-トパイプ方式を用いて生体微小局所(特に脳)の加温、冷却システムを開発しその有用性を検討することである。本年度は極細ヒ-トパイプの開発を行った。試作の結果得られたのは、長さ25mm、一辺0.7mmの正方形の断面を持つ銀製のもので、これは中性子写真によりヒ-トパイプとして機能していることを確認した。このヒ-トパイプの一端に5×5mmのペルチエ素子と冷却用フィンを一体化した加温・冷却器を装着した。この加温・冷却部分の大きさは7×7×5mm、全体の重量は0.6gと当初の目的の小型・軽量なヒ-トパイプが一応完成できた。ただ現時点では温度測定用の熱電対をヒ-トパイプと一体化するまでには至っていない。現在ヒ-トパイプの一辺に溝を切りここに熱電対を埋め込んで先端の温度を計れるようにしたものを開発中である。来年度はこれの完成を急ぎ性能試験・生体応用を行う予定である。特に、深部温度受容部位として重要な脳の温度刺激時の調節反応やニュ-ロン活動の解析から、体温調節系の中枢機構に関する多くの知見が得られてきた。

ところがこの方法は常に外部より水を供給する必要があるため、動物の行動がどうしても制約される。また現在細い熱極でも直径が0_08mmあり、さらに熱極の先端が一番温度変化が大きいとはいえ、軸に沿った部分からの熱伝導は不可避であり、限局した微小部位の温度刺激は難しい。高周波あるいはレ-ザ-による刺激も行われているが、加温のみで冷却が出来ないのが問題である。本研究の目的は最近注目を集めているヒ-トパイプ方式を用いて生体微小局所(特に脳)の加温冷却システムを開発しその有用性を検討することである。昨年度は極細ヒ-トパイプの開発を行った。試作の結果得られたものは、長さ25mm、0。7mm角の正方形の断面を持つ銀製のもので、これは中性子写真によりヒ-トパイプとして機能していることを確認した。このヒ-トパイプの一端に5X5mmのペルチエ素子と冷却用フィンを一体化した加温・冷却器を装着した。この加温冷却用部分の大きさは7x7x5mm、全体の重量0.6gと当初の目的の小型・軽量のヒ-トパイプが完成できた。本年度はこのヒ-トパイプの性能試験を行った。21°Cの大気中で0.6Aの通電によりペルチエ素子の温度が46°Cになりその時ヒ-トパイプ先端は49.3°Cとなった。次にこのヒ-トパイプをラットの脳に埋め込んで試験したところ、脳温29°Cの時に0.6Aの電流印加で1.5°Cの脳温変化を与えることが出来た。
歴史理解にもとづく精神保健福祉教育プログラムの開発

本研究では、社会全体の精神障害に対する関心と理解を深めることを目的として、精神医療に関する歴史を素材にした教育プログラムの開発を行った。具体的には、「精神医療ミュージアム移動展示プロジェクト」を立ち上げて、研究期間中にソウル、東京、大阪、京都などで、計8回の「私宅監置と日本の精神医療史」展を開催した。展示会にあわせて、講演会やギャラリートークの実施、あるいは施設見学なども行い、さまざまな背景をもつ来場者との対話を通して、精神保健福祉に関わる諸問題を議論することができた。平成26年度に重点的に取り組んだことは、本研究で構想してきた精神医療史の「移動型ミュージアム」(のパイロット・スタディ)である。その第1回目として、11月1214日に韓国のソウルにある人権団体のビルで「私宅監置と日本の精神医療史」展を開催した。その際、「私宅監置と日本の精神医療史」を説明する写真や図入りの韓国語のパネルを10枚作成し、同ビルにあるギャラリーに展示した。また、展示内容をやや詳細に説明したA4サイズの韓国語パンフレット(24ページ)を配布した。11月14日の午後には同ビルの会議室で、「日本の精神医療の歴史と現状」と題する講演を行い、参加者と日本や韓国の精神医療に関する意見交換も行った。なお、ソウルでの展示会のノウハウを継承する形で、平成27年度には早稲田大学のワセダギャラリーで第2回目の「私宅監置と日本の精神医療史」展を予定している。この国内で最初の企画展では、ソウルと同様に写真・図とその解説を付したパネルを展示すると同時に、パネルの内容をさらに詳しく解説したパンフレットの配布を行い、展示の解説をするギャラリートークも予定している。平成27年度におもに取り組んだことは、「精神医療ミュージアム移動展示プロジェクト」である。移動展示のテーマは、昨年度にソウルで行った第1回の展示会を引き継いで「私宅監置と日本の精神医療史」であった。当該年度最初の、通算では第2回となる展示会は、2015年6月16日20日に東京都新宿区のワセダギャラリー(早稲田大学)で行った。新たに展示用の14枚のポスターと32枚の写真パネル、および日本語・英語併記の28ページからなる配布用の内容説明パンフレットを作成した。また、この回よりギャラリートークを会期中に数回設定し、来訪者への展示の説明と来訪者からの質疑応答をプログラムに組み入れた。次いで第3回は、同年9月18日20日に大阪市中央区の船場ビルディング内のギャラリー等を借り、東京と同じ方式で展示会を開催した。同様に、2016年1月23日2月14日の期間、岡山市北区のカイロス(精神障害者施設)内の「精神資料室」で第4回目を行った。上記以外に、国外の精神医療に関わるミュージアムなどを訪れて、展示方法や展示コンセプトの情報収集を行った。具体的には、ウィーンで開催された「精神保健と法に関する国際会議」で研究発表を行う日程に合わせて2015年7月1520日に同地を訪れ、近郊にあるシュロス・ハルトハイム(Schloss Hartheim)のナチス時代の精神障害者虐殺施設跡を見学した。また、2016年1月28日2月7日にニューヨークを訪問し、コロンビア大学図書館で資料収集を行うとともに、州立クリードムア精神医学センター(Creedmoor Psychiatric Center)構内にあるアウトサイダーアートの美術館(兼制作現場)であるリビング・ミュージアム(The Living Museum)を見学し、担当者にインタビューを実施した。平成27年度の研究実施計画では、プレゼンテーション・ツールの作成および教育・保健・医療・福祉機関でのプレゼンテーションなどを核にしており、今年度に3回開催した「私宅監置と日本の精神医療史」展の準備から実施までのプロセスは、まさに当初計画の内容に沿ったものであったと評価している。本研究の目的は、社会全体の精神障害への関心と理解を深めることをめざして、精神医療に関する歴史を素材にした教育的プログラムの開発をすることである。そのために、「精神医療ミュージアム移動展示プロジェクト」を企画し、日本国内・国外の各地を移動しながら、近現代日本の精神医療の歴史をテーマとする小規模な展示会を順次実施した。初年度のソウル(人権中心サラム、平成26年11月)を皮切りに、次年度には東京・早稲田(ワセダギャラリー、平成27年6月)、大阪(船場ビルディング、平成27年9月)、岡山(カイロス、平成27年1月2月)で「私宅監置と日本の精神医療史」展を開催した。ソウルでの展示会では、韓国語表記のパネルとパンフレットを用意し、日本の精神医療に関する小講演を行い、来場者と意見交換を行った。東京・早稲田での展示会からは、日本語・英語併記のパネルおよびパンフレットを作成するとともに、ギャラリートークを開始し、来場者との直接対話の場面を導入した。最終年度は、豊橋(岩屋病院、平成28年5月)、東京・世田谷(東京都立松沢病院、平成28年9月)、岡山(カイロス、平成29年1月2月)、京都(ひと・まち交流館京都、平成29年3月)で「私宅監置と日本の精神医療史」展を開催した。豊橋では、閉鎖直後の病棟で展示を行い、旧病棟ツアーも実施した。また、東京・世田谷では病院のリハビリテーション棟で展示を行う一方、来場者には隣接する精神医学資料館見学の機会も与えられた。

以上の足かけ4年にわたる展示会の来場者は、精神保健医療福祉の専門家だけではなく、精神障害の当事者、家族、家族会、一般市民、あるいは、アーティスト、キュレーターといったさまざまな分野の多様な職種にわたるもので、精神障害の歴史を媒介とした学際的交流や情報交換の場を提供したことに大きな意義があると考える。本研究では、社会全体の精神障害に対する関心と理解を深めることを目的として、精神医療に関する歴史を素材にした教育プログラムの開発を行った。具体的には、「精神医療ミュージアム移動展示プロジェクト」を立ち上げて、研究期間中にソウル、東京、大阪、京都などで、計8回の「私宅監置と日本の精神医療史」展を開催した。展示会にあわせて、講演会やギャラリートークの実施、あるいは施設見学なども行い、さまざまな背景をもつ来場者との対話を通して、精神保健福祉に関わる諸問題を議論することができた。平成26年度の計画では、精神医療や精神保健福祉の基本的な歴史に関するプレゼンテーション・ツールの作成、および教育機関でのプレゼンテーションの実施などを挙げていた。当初の計画からやや外れるものの、国外(韓国)においてわが国の精神医療史に関わる展示とプレゼンテーションの実施にこぎつけることができたのは予想外の進展であり、今後の国内外での同様の「移動型ミュージアム」の先行モデルとすることができると思われる。平成28年度には、すでに第5回の「私宅監置と日本の精神医療史」展を豊橋市内の精神科病院で5月に開催することが決まっている。また、年度内に東京都立松沢病院で同展示会を計画している。なお、研究の最終年度にあたり、(実施計画まで含めると)通算6回の「私宅監置と日本の精神医療史」展を中心にして、精神医療史とミュージアムに関わる研究報告書をまとめる予定である。精神医療史平成27年度はなお、上述したように、東京のワセダギャラリーで第2回目の「私宅監置と日本の精神医療史」展、パンフレットの配布を行い、展示の解説をするギャラリートークも予定している。この準備は前年度から進めてきているが、実施に至るまで、および実施中の諸問題を整理しながら、より効果的な展示方法や展示運営方法を追究していく。ソウルおよび東京での実績をもとに、精神医療および精神保健福祉の基本的な歴史に関する教材を整備し、さらに国内外でのプレゼンテーションを推進していく。残額は生じたが相対的に小額であり、研究代表者・分担者が年度内に使いきらずに、次年度に繰り越すことを選択した結果と考えられる。残額が出た主たる理由は、「移動展示ミュージアム」に関わる物品費や旅費の節減に努めた結果であり、これらは次年度に積み増すこととなった。また、諸般の事情から一部分担者との連携が不十分であったため生じた残額も、次年度の研究計画のなかで使用することとした。残額は、平成28年度に2回開催を予定している「私宅監置と日本の精神医療史」展に関わる諸経費に使用する予定である。今年度は、6月に東京のワセダギャラリーで開催を予定している「私宅監置と日本の精神医療史」展の準備に係る支出(展示パネル、パンフレット制作のための物品費、移動のための旅費など)が決まっている。また、次年度の展示会場の選定に関わる旅費(東アジア地域を予定している)、および、精神医療史に関わる教材開発のための資料収集旅費(国内)および展示や教材に関わる物品費等の支出を計画している。
脳血管障害の病態に関わる脳血管周囲環境でのチロシンリン酸化シグナル解明と治療戦略

本研究は、脳梗塞後の脳血管障害に及ぼすタンパク質チロシンリン酸化の役割解明を試みた。その結果、一過性局所脳虚血後24時間目に脳血管及び脳血管外にMPO陽性細胞が顕著に観察され、好中球の浸潤が示唆された。この好中球浸潤はSrc阻害薬で抑制された。これに伴い、Nox subunit p67phox量及びCOX-2量の増加もSrc阻害薬で抑制されたため、好中球浸潤と脳血管障害の上流にSrcが存在することが明らかとなった。さらに、血液脳関門の破綻はペリサイトに発現するチロシンリン酸化PDGFR-βの発現量によって調節されている可能性が示唆された。申請者はこれまでSrc familyチロシンキナーゼの阻害薬がラット一過性中大脳動脈閉塞後の梗塞巣体積縮小効果を発揮することと、この効果の一部に血液脳関門構成タンパク質occludin及び活性酸素発生にかかわるNADPHoxidaseが関与することを明らかにしてきた。また、ミエロペルオキシダーゼ(MPO)タンパク質の免疫組織学的手法により好中球の脳組織浸潤を評価した結果、一過性中大脳動脈閉塞後再灌流後24時間目において、脳血管及び脳血管外にMPO陽性細胞が観察された。これらのMPO陽性細胞はGFAP陽性細胞(アストロサイト)あるいはNeuN陽性細胞(神経細胞)とmergeしないことから、一過性脳虚血後の脳組織内への好中球浸潤を示唆した。さらに、チロシンキナーゼ阻害薬の効果を検討したところ、MPO陽性細胞数は顕著に減少した。これらの結果は、一過性脳梗塞後の脳血管におけるチロシンリン酸化反応が血液脳関門の破綻と好中球浸潤に深く関わることを示唆している。本年度はさらに、脳梗塞急性期の炎症反応が寄与する病態生理学的変化を把握するとともに、炎症反応誘発性酸化ストレスに及ぼすSrcの役割について検討した。その結果、炎症反応で発現が誘導されるcyclooxygenase-2(COX-2)量は、再灌流後24時間目で顕著に増加し、炎症性サイトカインであるIL-1β量は再灌流後1時間目で増加していた。IL-1βがp67phoxやCOX-2より早期に増加していることから、IL-1βがその後の酸化ストレスやさらなる炎症反応を惹起する可能性を示した。また、Src familyチロシンキナーゼ阻害薬の投与により、再灌流後24時間目のCOX-2量の増加は抑制された。したがって、再灌流後のNOX増加による活性酸素種産生の上流にSrc活性化が関与している可能性を示した。申請者はこれまでラット一過性中大脳動脈閉塞後の梗塞巣体積をSrc familyチロシンキナーゼの阻害薬が縮小することと、この効果に血液脳関門構成タンパク質occludinおよび活性酸素発生にかかわるNADPHoxidaseが関与することを明らかにしてきた。また、再灌流後24時間目における脳実質への好中球浸潤とこの浸潤に対するチロシンキナーゼ阻害薬の抑制効果を明らかにしてきた。これらの結果は、一過性脳梗塞後のチロシンリン酸化増大が血液脳関門の破綻と好中球浸潤に深く関わることを示唆している。さらに、炎症反応で誘導されるcyclooxygenase-2(COX-2)量が、再灌流後24時間目で顕著に増加し、炎症性サイトカインのIL-1β量は再灌流後1時間目で増加していた。この早期のIL-1β上昇はその後の酸化ストレスやさらなる炎症反応を惹起する可能性を示すとともに、Src familyチロシンキナーゼ阻害薬がCOX-2量増加を抑制することを明らかにした。本年度はさらに、adherens junctionに存在するVE-cadherinのチロシンリン酸化と血液脳関門の破綻機序との関連について検討した。さらに、PDGFR-β&#61472;のチロシンリン酸化に着目し、その経時変化を検討し、脳梗塞急性期病態の把握を試みた。その結果、BBB破綻機序の1つとしてSrcを介する731番目チロシンリン酸VE-cadherinが関与していることを示した。また、脳梗塞急性期ではチロシンリン酸化PDGFR-βを介する&#61505;kt経路の活性化が減弱し、特に梗塞領域では活性化ミクログリアの集積およびペリサイトの脱落を伴うNVUの崩壊が起きていることを示唆した。一方、ペナンブラ領域では、PDGF-B-PDGFR-β&#61472;経路が梗塞巣の拡大を阻止しNVUの機能維持に重要な役割を果たしている可能性を示した。

申請者はこれまでラット一過性中大脳動脈閉塞モデルを用い、Src familyチロシンキナーゼの阻害薬が梗塞巣体積を軽減すること、この効果の一因に血液脳関門構成タンパク質occludin及び活性酸素発生にかかわるNADPHoxidaseが関与することを明らかにしてきた。本年度は、FITC-albuminで脳内を還流後、薄切切片による血管外へのFITC漏出領域を測定することにより血液脳関門機能を解析した結果、再灌流後24時間目のFITC漏出領域の出現とチロシンキナーゼ阻害薬によるFITC漏出抑制を確認した。本年度はさらに、エロペルオキシダーゼ(MPO)タンパク質の免疫組織学的手法により好中球の脳組織浸潤を評価することにより、一過性中大脳動脈閉塞後再灌流時の脳血管機能を解析した。その結果、再灌流後24時間目において、脳血管及び脳血管外にMPO陽性細胞が著しく観察された。二重染色法により、このMPO陽性細胞はGFAP陽性細胞(アストロサイト)あるいはNeuN陽性細胞(神経細胞)とmergeしないことを確認し、これらの結果により、一過性脳虚血後の脳組織内への好中球浸潤が示唆された。引き続き、チロシンキナーゼ阻害薬の効果を検討したところ、単位視野あたりのMPO陽性細胞数は顕著に減少した。これまでの結果及び平成23年度の結果を考え合わせると、一過性脳梗塞後の脳血管におけるチロシンリン酸化反応が血液脳関門の破綻と好中球浸潤に深く関わることが示唆された。本研究計画は、虚血という事象に最初に遭遇する脳血管に着目し、in vivo脳梗塞での病態生理学的変化を明らかにした上で、脳血管とその周囲環境を第一義的創薬ターゲットに据えている。この計画の中で、in vivo動物モデルの作製はこれまで申請者が遂行してきた方法を踏襲した。平成24年度は、脳血管画分においてチロシンキナーゼ阻害薬によるp67phox増加の抑制効果を確認し、さらにCOX-2量増加の抑制効果を見いだした。チロシンキナーゼ阻害薬は、FITC-アルブミンの血管外漏出や好中球の脳実質への浸潤を抑制することから、これら脳血管病変に寄与するNOX由来の活性酸素種産生とCOX-2発現上昇の上流にSrcが存在することを示した。平成23年度は、FITC-アルブミンを用い脳血管外への漏出を測定することにより血液脳関門の破綻と、チロシンキナーゼ阻害薬によるFITC-アルブミンの血管外漏出の抑制を確認した。さらに、平成23年度は、組織学的検討により、脳梗塞後に好中球浸潤が惹起され、この浸潤にはチロシンリン酸化が関与することを明らかにした。交付申請書の計画に基づき研究を推進する予定である。実験進行中である平成24年度計画部分を継続し、平成25年度は引き続き血液脳関門構成タンパク質、特に細胞接着因子及び血管新生因子とその受容体に着目し、チロシンリン酸化の標的と、そのチロシンリン酸化機序の解明を試みる。さらに、脳血管の周囲環境、特にペリサイトおよびアストロサイトの形態に及ぼすチロシンリン酸化阻害薬の効果を組織学的に検討し、かつペリサイトに発現するPDGFR-βの局在変化とその病態生理学的意義を明らかにしていく予定である。血液脳関門の破綻機序解明と治療戦略の構築を検討するため、グリア-内皮細胞共培養系の予備実験を継続する。交付申請書の計画に基づき研究を推進する。
二重非線形退化特異放物型作用素の正則性と幾何学的熱流の研究

Sobolev不等式の最良定数を定める体積制限条件付き極値問題を考える.この条件付き極値問題に対する勾配流をp-Sobolev流と呼ぶ.これは, porous medium型作用素とp-Laplace型作用素の混合した二重非線形退化特異放物型2階偏微分方程式の解として定まる. p=2の場合には, pソボレフ熱流は山辺熱流と呼ばれ,山辺問題と呼ばれるスカラー曲率の等角(共形)変形に関する変分問題の勾配流である.平成30年度は以下の結果を得た:p-Sobolev流に対応する二重非線形放物型方程式に対する初期値境界値問題の弱解の時間大域存在を証明した(雑誌論文3つ目);p-Sobolev流の弱解の比較定理,正値性(弱ハルナック不等式),有界性および正則性(連続性,連続微分可能性)を証明した(雑誌論文2つ目);本研究と関連する幾何学的方程式について以下の結果を得た:球面に値をとるp調和写像とその一般化の解析的特徴付け(雑誌論文4つ目);p調和写像熱流の初期値問題の部分的正則な弱解の時間大域存在(雑誌論文1つ目)本研究の課題である,pソボレフ熱流の弱解に対する先験的評価を構築した(雑誌論文2つ目).一方,対応する二重非線形放物型方程式の弱解の大域存在を証明した(雑誌論文3つ目).今後,適当なスケール変換を見出して,存在を証明した二重非線形放物型方程式に適用し,pソボレフ熱流の弱解を構成し,その解を先験的評価にもとづき時間大域的に延長することができる.また,うまく機能するスケール変換を見出している.pソボレフ熱流に変換するスケール変換を見出すとともにその数学的正当性を証明する.解の時間無限大の集中現象を証明するために,解の局所有界性を証明する.ソボレフ不等式の最良定数に関わる方程式であるので,Sobolev不等式の意味で臨界の非線形項を伴う二重非線形方程式の弱解に対する局所有界性を考える必要がある.解析的に工夫を要する.Sobolev不等式の最良定数を定める体積制限条件付き極値問題を考える.この条件付き極値問題に対する勾配流をp-Sobolev流と呼ぶ.これは, porous medium型作用素とp-Laplace型作用素の混合した二重非線形退化特異放物型2階偏微分方程式の解として定まる. p=2の場合には, pソボレフ熱流は山辺熱流と呼ばれ,山辺問題と呼ばれるスカラー曲率の等角(共形)変形に関する変分問題の勾配流である.平成30年度は以下の結果を得た:p-Sobolev流に対応する二重非線形放物型方程式に対する初期値境界値問題の弱解の時間大域存在を証明した(雑誌論文3つ目);p-Sobolev流の弱解の比較定理,正値性(弱ハルナック不等式),有界性および正則性(連続性,連続微分可能性)を証明した(雑誌論文2つ目);本研究と関連する幾何学的方程式について以下の結果を得た:球面に値をとるp調和写像とその一般化の解析的特徴付け(雑誌論文4つ目);p調和写像熱流の初期値問題の部分的正則な弱解の時間大域存在(雑誌論文1つ目)本研究の課題である,pソボレフ熱流の弱解に対する先験的評価を構築した(雑誌論文2つ目).一方,対応する二重非線形放物型方程式の弱解の大域存在を証明した(雑誌論文3つ目).今後,適当なスケール変換を見出して,存在を証明した二重非線形放物型方程式に適用し,pソボレフ熱流の弱解を構成し,その解を先験的評価にもとづき時間大域的に延長することができる.また,うまく機能するスケール変換を見出している.pソボレフ熱流に変換するスケール変換を見出すとともにその数学的正当性を証明する.解の時間無限大の集中現象を証明するために,解の局所有界性を証明する.ソボレフ不等式の最良定数に関わる方程式であるので,Sobolev不等式の意味で臨界の非線形項を伴う二重非線形方程式の弱解に対する局所有界性を考える必要がある.解析的に工夫を要する.(理由)平成30年度後半(平成31年度3月)に外国人を招聘することになり,当初予定していた旅費よりも多くの旅費が必要となった.このため平成30年度10月に申請して前倒し使用を行ったが,結局,他大学科研費からの旅費の援助があり,残額が生じた.(使用計画)次年度31年度も引き続き当科研費研究課題に関する研究活動を行う.前年度残額を込めて有効に使用できる計画である.