hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射性肺線維症における線維芽細胞のサイトカインレセプター発現とその制御

これらの結果はPDGF受容体発現のregulationが本症の発症に関与する可能性を示す。また、トロンビンは血液凝固系プロテアーゼの一つであるが、線維芽細胞増殖活性をもつことが知られている。我々は放射性肺線維症におけるトロンビンの関与を検討した。気管支肺胞洗浄液中のトロンビン活性は放射線照射4週後に高値であり、その活性は洗浄液中の線維芽細胞増殖活性と相関が見られた。さらに、洗浄液中のトロンビン活性をトロンビン阻害剤で阻害することで洗浄液中の線維芽細胞増殖活性の低下がみられた。これらの結果は、トロンビンが放射性肺線維症における線維芽細胞の増殖と線維化に関与する可能性を示す。今後、PDGF及びトロンビンの放射性肺線維症の病態への関与を明らかにするとともにPDGF抗体及びトロンビン阻害剤が本症の治療剤として有用かどうかについて検討する予定である。我々は肺癌をはじめ乳癌、縦隔腫瘍などに対する放射線療法の副作用として生じる肺線維症の病態を明らかにする目的でラットを用いた放射線肺線維症のモデルを作製した。昨年度までの研究で血液プロテアーゼの一つであるトロンビンが放射線肺線維症における線維芽細胞の増殖と線維化に関与する可能性を示し、報告した。本年度は、さらに本モデルにおいてトロンビン以外の種々のプロテアーゼ発現を測定した結果、aminopeptidase属の一つであるCD13/aminopeptidase N発現が放射線肺臓炎の時期に増強していることを見出した。特に放射線照射による炎症および免疫担当細胞浸潤の著明な照射4週後にその発現は著明であった。最近我々はCD13/aminopeptidase NがTリンパ球に対する細胞遊走活性をもつことを見出した。そこで、放射線肺臓炎を発症したラット肺に高い発現がみられたCD13/aminopeptidase Nの本症におけるリンパ球浸潤への関与を検討した。放射線照射4週目のラットの気管支肺胞洗浄液中には高いCD13/aminopeptidase N活性とリンパ球遊走活性がみられた。さらに、CD13/aminopeptidase N阻害剤であるbestatinで洗浄液を処理することによって洗浄液中のリンパ球遊走活性が低下した。これらの成績は、CD13/aminopeptidase Nが放射線肺臓炎におけるリンパ球の病巣への遊走に関与していることを示し、CD13/aminopeptidase N阻害剤が放射線肺臓炎の治療に有用である可能性を示す。
ショウジョウバエ味覚遺伝子Treと味受容体に関する分子生理学的研究

1.ショウジョウバエの味覚遺伝子Treは糖に対する味感度を支配する遺伝子で、動物味覚受容機構に関与する遺伝子として唯一遺伝的性質が明らかにされた遺伝子である。2.この遺伝子は唾腺X染色体5A-B境界領域にある数本のバンド内にあり、野生集団中には遺伝的2型があって、二糖類の糖であるトレハロースに対して顕著に摂食いき感度が異なる。3.この遺伝子は他の糖類に対しては大きな感度の差異をもたらさないので、トレハロースや、おそらく限られた糖にのみ特異的な受容機構、ないし情報伝達機構に関与する遺伝子と思われる。4.Tre対立遺伝子の発現は不完全優性で、また両対立遺伝子ともに遺伝子量効果を示し、正常な2倍体量を増減させると味感度も変化することから、Treは味覚の分子機構の重要なタンパク質をコードする構造遺伝子である可能性が高い。5.本研究ではTre遺伝子がショウジョウバエ口器の唇弁感覚毛からの記録で糖に応答性をもつ味細胞のトレハロース応答感度が明らかに変化していること、したがってこの遺伝子の発現部位が予測されたように味細胞であることを証明した。6.次にこの遺伝子から転写され、発現するRNA分子やタンパク質を分離、同定することをめざし、大量に得られるニクバエ唇弁試料をもちいて、RNAおよびpolyA-RNAを抽出し、これをアフリカツメガエルの卵母細胞へ注入発現させる系を開発した。7.この実験系では、少なくともある種の糖刺激に対してRNAを注入されなかった対照群では見られなかった内向き電流応答が得られている。8.一方ショウジョウバエゲノムライブラリーからTre遺伝子を直接検索同定するため、この遺伝子を含むゲノムクローンからの分離を現在行っている。味覚受容体あるいはそれと直接相互作用する信号変換機構が関与すると考えられるショウジョウバエの味覚突然変異を利用して、その遺伝子がコ-ドする蛋白質の実体を明らかにすることがこの研究の目的であるが、今年度は特に遺伝的な解析を目指し以下のような研究をおこなった。1.ショウジョウバエのトランスポゾンP因子を味覚遺伝子Treの存在するX染色体上に挿入させ、伴性の味覚突然変異を多数分離し、その中からP因子DNAプロ-ブのハイブリダイゼ-ションによって、挿入部位を唾腺染色体上で確認した。トレハロ-スに対する味覚応答に伴性の変化のあった系統がやく10系統得られたが、そのうち少なくとも2系統にP因子の挿入が認められ、そのうち1系統はTre遺伝子近傍にあることがわかった。P因子で標識された遺伝子を次年度でクロ-ニングする予定である。2.味細胞は比較的大型の細胞で、細胞体は口器の唇弁部分に集合している。大型のニクバエを用いて約13000個の唇弁を顕微鏡下で集め、約100ugのmRNAを抽出、精製した。次年度にこれをもちいてアフリカツメガエル卵細胞での発現系の確立を目指す。(1)ニクバエロ吻試料からRNAを抽出し、これからmRNAを分離精製して、今年度はアフリカツメガエルの卵母細胞に注入して発現を見るのに充分な量を得ることができた。またこの試料が確かに機能的なmRNAを含むものであることをクローン化されたcDNA試料をラベルして、ノザーンブロットで確認した。一方カエルから卵母細胞を摘出し、ガラス電極を用いて、静止膜電位と種々の味刺激用の塩や糖溶液に対する膜電位応答を測定、記録するセットが岩手大学工学部との共同研究で開発できた。(2)ショウジョウバエのX染色体P因子挿入味覚変異体を4系統得て、P因子プローブを標識してその挿入部位を同定したが、挿入部位はすでに唾腺バンド位置の知られている味覚遺伝子Tre(5AB)とは異なることがわかった。この領域は最近になって、米国のグループがゲノムクローンとして酵母人工染色体中にクローン化されている。これらはかなり大きなゲノム断片として酵母ゲノムに取り込まれたものであるが、ここからTre遺伝子をスクリーンすることは可能である。

そこでこの酵母株を入手して、これからショウジョウバエゲノムを、巨大DNA分子を分離するための電位逆転型のパルスフィールド電気泳動装置を用いて分離した。これらの進展を踏まえて次年度ではハエ味覚遺伝子について(1)卵母細胞系、(2)ショウジョウバエ形質転換体で発現させ、同定することをめざす。(1)ニクバエの口吻試料から抽出したtotal RNAおよびこれより精製されたmRNAを用いてxenopus卵母細胞の形質発現系を確立した。導入されたRNAによりニクバエ味細胞の刺激効果の確かめられている糖の潅流刺激に対して有意な内向電流応答が確認された。標本により差異はあるが、ハエで刺激性の高い蔗糖やグルコースに高い応答を示し、刺激性の低いマンノースやラクトースにはほとんど応答が見られないことも確かめられた。更にこの応答の性質を解析する必要があるが、味細胞から得られた受容体または情報伝達分子の遺伝子が発現していると考えられる。口吻試料から分解や変性の少ないインタクトのRNAを充分な量で抽出する方法についても改良がなされた。(2)ショウジョウバエの味覚遺伝子Treを含むゲノム断片をYACクローンとしてもつ酵母からYAC部分をパルスフィールド電気泳動法で分離した。これを回収し、制限酵素で切断したものをショウジョウバエのP因子ベクターに挿入したものを現在作成中である。(3)味覚遺伝子Treの発現については主としてこれまで摂食など行動学的な方法で解析が行われたが、発現の分子レベルの解析には直接味細胞の受容器電位や電流応答の解析が不可欠である。今年度はTreに関する生理学的な解析と遺伝学的解析についての報告をまとめた。(4)味覚の分子機構についての遺伝的アプローチはまだ萌芽的研究の段階にあるが、国内外で注目されつつある。これまでの研究成果については、米国(The Scientist誌)で、また昨年9月の国内の新聞(読売)でも紹介された。
柔粘性結晶とポリエーテルを用いた高イオン伝導性フレキシブル固体電解質の創製

本研究では,可塑性の固体電解質である有機イオン性柔粘性結晶と高分子電解質の複合体を作製し,新規フレキシブル固体電解質を創製する。最終的には,液体電解質に匹敵するイオン伝導度を示す高速リチウムイオン伝導性固体電解質を創出し,新規フレキシブルリチウムイオン電池の基礎技術を確立する。
幾可学的解析による二関節筋が関与する下肢関節可動域の加齢変化

本研究では,昨年度報告した二関節筋の影響を包含して評価した下肢三関節の他動的関節可動域(ROM>が立位姿勢制御様式に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。10代70代の健常被験者を対象に,被験者が起立する斜面台を水平から転倒に至るまで徐々に傾斜させ,その時の姿勢変化から足関節角度に対応した立位姿勢制御様式の加齢変化を検討した。斜面台の傾斜は足関節背屈方向に2度ずつ増加させ、被験者の側方から写真撮影を行って姿勢変化を追跡した。その結果,傾斜に伴う姿勢変化はどの年齢域においても膝関節を動かさずに股関節を動かすパターン(股関節型)と股・膝関節を連動させるパターン(股・膝連動型)に分類された。股関節型,股・膝連動型ともに初期の斜面台の傾斜には、足関節の背屈のみで対応し、他の関節角度は水平面における姿勢を維持していた。これは,膝・足関節角度平面において鉛直方向の軌跡として観察される。しかし、足関節の背屈がこれ以上不可能になる時点以降,股関節型と股・膝関節連動型は異なった姿勢変化を示した。股・膝関節の角度は膝・足関節の二関節にまたがる腓腹筋の長さによって規定され、それを超えた足関節背屈は理論的には不可能であるが,実際には足部の柔軟な構造や踵のわずかな離床等により、見かけ上それ以上の背屈を示す例があった。股関節型では、腓腹筋によって規定される背屈以降は膝関節角度が維持され,股関節屈曲によって斜面台の傾斜に対応した。一方,股・膝関節連動型は,膝関節角を維持したままでの足関節背屈が不可能になると膝関節を屈曲し,腓腹筋を弛緩させ,さらに足関節を背屈させていった。この時の関節角の軌跡は膝・足関節角度平面におけるROMの傾斜に沿って移動した。また,この時膝屈曲による重心の移動に対応して股関節が屈曲し,膝・足関節の変化が不可能になった時点から顕著な股関節の屈曲が起こった。このように,いずれの年齢群においても斜面による姿勢の大きな変化はROMの境界において発生しており,加齢によってROMが低下すると立位姿勢制御能力に大きな影響を与え,立位のみならず,歩行や起きあがり動作などの日常生活動作全般に支障が及ぶことが示唆された。本研究では,下肢関節を対象として,二関節筋の影響を包含して評価できる関節可動域の幾何学的表記法を用いて,10代70代の年齢域における関節可動域を計測し,その加齢変化を検討した。合わせて,足関節角度変化に対応した立位姿勢制御様式の加齢変化を検討するために斜面台を用いた計測を行った。Kuno(1998)らの測定法に従い,次の6種類の肢位における股関節・膝関節角度の測定を行った:1.股・膝関節最大屈曲(1-1)2.股関節最大屈曲・膝関節伸展(1-2)3.膝関節最大伸展・股関節屈曲(1-3)4.股・膝関節最大伸展(2-1)5.股関節最大伸展・膝関節屈曲(2-2)6.膝関節最大屈曲・股関節伸展(2-3)。最大膝関節屈曲角は166.1±2.2°から169.8±3.1°の範囲にあり,加齢の影響は統計的に有意ではなかった。最大膝関節伸展は-0.9±2.4°から-4.6±3.5°の範囲にあり,同じく加齢変化は有意でなかった。股関節屈曲角は10代の142.8°から70代の128.6°へ加齢に伴い統計的に有意に減少し(p<0.001),直線回帰による変化率は0.19°/年であった。股関節伸展角度も10代の-35.0°から70代の-12.8°へ加齢に伴い可動域が減少し(p<0.001),変化率は0.29°/年であった。可動域の加齢変化はどの関節,運動方向にも同等に起きるのではなく,股関節周りと二関節筋に現れ易いことが確認された。これは股関節は腰椎や骨盤の動きによる代償作用があるため、日常生活で伸張される機会が少なく、また二関節筋も隣接する関節の一方の角度を固定して特殊なストレッチ運動をしない限り伸張されないことに起因すると考えられる。立位姿勢制御様式の加齢変化については現在資料を整理中である。

これは,膝・足関節角度平面において鉛直方向の軌跡として観察される。しかし、足関節の背屈がこれ以上不可能になる時点以降,股関節型と股・膝関節連動型は異なった姿勢変化を示した。股・膝関節の角度は膝・足関節の二関節にまたがる腓腹筋の長さによって規定され、それを超えた足関節背屈は理論的には不可能であるが,実際には足部の柔軟な構造や踵のわずかな離床等により、見かけ上それ以上の背屈を示す例があった。股関節型では、腓腹筋によって規定される背屈以降は膝関節角度が維持され,股関節屈曲によって斜面台の傾斜に対応した。一方,股・膝関節連動型は,膝関節角を維持したままでの足関節背屈が不可能になると膝関節を屈曲し,腓腹筋を弛緩させ,さらに足関節を背屈させていった。この時の関節角の軌跡は膝・足関節角度平面におけるROMの傾斜に沿って移動した。また,この時膝屈曲による重心の移動に対応して股関節が屈曲し,膝・足関節の変化が不可能になった時点から顕著な股関節の屈曲が起こった。このように,いずれの年齢群においても斜面による姿勢の大きな変化はROMの境界において発生しており,加齢によってROMが低下すると立位姿勢制御能力に大きな影響を与え,立位のみならず,歩行や起きあがり動作などの日常生活動作全般に支障が及ぶことが示唆された。
共焦点レーザ顕微鏡による蝸牛のイオン輸送の細胞分子生理学的研究

内耳の音受容には特異な電気的環境(+80+90正電位)とイオン環境(高Na^+、低Cl^-)を維持している血管条細胞と受容器細胞である有毛細胞のが主役を演じている。有毛細胞にはK^+、Ca^<2+>チャンネル、Na-H交換輸送、Cl-HCO_3交換輸送、血管輸送、血管条の辺縁細胞にはCl^-チャネル、K^+チャネル、非選択性陽イオンチャネル、P2リセプター、Naポンプが存在し重要な働きをしている。これらの機能蛋白の細胞、膜レベルでの細胞生物学的情報伝達系、相互作用、(クロストーク)、分子生物学的解析などの本質的研究を行ない、内耳の音受容の巧妙な機構を説明する各種イオン輸送蛋白の解明を行なった。1)チャンネル蛋白によるイオン輸送摘出した外有毛細胞と血管条に電位感受性色素や細胞内Ca^<2+>色素を負荷し、脱分極刺激による電位変化または細胞内Ca^<2+>濃度変化をリアルタイム共焦点レーザー顕微鏡を用いた顕微画像解析装置(現有設備)により設定し、Caチャネルやアゴニストの受容体の局在を解明された。2)担体蛋白によるイオン輸送摘出した外有毛細胞と血管条に電細胞内Ca^<2+>、Na^+、pH色素を負荷し細胞外のイオン組成を変えることによって種々の担体蛋白系(Naポンプ、Na-Ca交換輸送、Na-H交換輸送、Cl-HCO_3交換輸送Na-K-Cl共有送)を活性化して、リアルタイム共焦点レーザー顕微鏡を用いた顕微画像解析装置により測定し担体蛋白の局在を解明された。イオン輸送の局在とmRNAの発現機能の発現が同定されたチャンネル蛋白や担体蛋白の特異的構造ペプチド部位を合成する。合成ペプチドをウサギに免疫し抗血清を得て、蝸牛組織において免疫組織学的にその局在を調べた。イオン輸送をコードするcDNAをプローブとしてコルチ器と外側壁それぞれより採集したmRNAよりnorthern blot法でイオン輸送蛋白のmRNAを同定し、定量化した。さらに、そのcDNAプローブを作製して、蝸牛においてins situ hybridizationを行ない、発現細胞を同定した。
バイオマスの相互作用に着目した熱分解・ガス化反応機構と速度の解析

ガス化は、高効率に固体燃料をガスに変換できる有用な技術である。しかし、バイオマスのガス化ではタールが多く生成するため、配管閉塞や腐食の問題を生じている。本研究では、水素とタールによるバイオマスチャーのガス化阻害の速度を調べた。まず、熱天秤反応装置を用いて、水素分圧を(P_<H2>=0, 3, 10, 25kPa)に変えた実験を行い、水素によるチャーの水蒸気ガス化速度の影響を調べた。その結果、水素分圧が高いほどバイオマスチャーのガス化が阻害されることを明らかにした。そして、その原因は、ガス化反応前半においては逆酸素反応により、ガス化反応後半ではチャー表面への水素の解離吸着によることを発見した。また、モデルタールとして、バイオマス主成分の一つであるセルロースから主に生成するレボグルコサンを用いて、チャーガス化への影響も調べたところ、水素だけでなく、レボグルコサンからの熱分解生成物によっても、チャーのガス化が阻害されることを明らかにした。さらに、アルカリ金属およびアルカリ土類金属(AAEM)の、バイオマス構成成分(セルロース・キシラン・リグニン)の相互作用への影響も調べた。その結果、AAEMにより、セルロース由来の水溶性タールの生成量が減少することを明らかにした。また、セルロースとキシランの相互作用にはAAEMは顕著な影響を与えないことがわかった。低温でのバイオマスのガス化で問題となっているタール生成について、その反応機構ならびにタールの発生抑制や分解促進に関する知見が重要となる。本研究では、バイオマス熱分解・水蒸気ガス化において、まず、揮発物質とチャーの接触時間を制御できる粒子落下式/固定層熱天秤の二段反応器を開発し、揮発物質がチャーのガス化へ及ぼす影響を調べた。揮発物質として水素及びタールに着目した。その結果、1)水素分圧が高いほどチャーのガス化阻害効果は大きいこと2)ガス化阻害の反応機構としては、反応初期における吸着酸素の還元反応と、反応後期におけるチャー表面への解離吸着が考えられること3)接触するレボグルコサン量が多い(250mg/min)時、チャーのガス化阻害効果が大きいこと4)ガス化阻害の原因として、タールの分解により生成する水素の影響だけでなく、レボグルコサンやその誘導体がチャー表面に吸着する可能性が考えられること5)レボグルコサンにはガス化反応を停止させるほど阻害効果が大きいことを明らかにした。さらに、アルカリ金属およびアルカリ土類金属(AAEM)が揮発分の生成と放出に与える影響について連続十字流移動層型微分反応器を用いて調べた。その結果、6) AAEMにより、セルロース由来の水溶性タールの生成が促進されること7) AAEMにより、非水溶性タールの生成量が増えること8)高温ほどナトリウムのタール分解への触媒作用が大きいことを明らかにした。バイオマスガス化の際に生成する揮発成分(低分子気体とタール)は、固体残渣であるチャーと相互作用を起こすことが指摘されているが、現象が複雑であるために、詳細に関してはこれまでほとんど明らかになっていない。特にタールについてはバイオマスガス化において問題となっているため、その反応機構ならびに発生抑制や分解促進に関する知見が重要となる。本年度は、昨年度開発した揮発物質とチャーの接触時間を制御できる粒子落下式/固定層熱天秤の二段反応器を用いて、バイオマス主成分の一つであるセルロースから排出されるタール主成分の一つであるレボグルコサンや難分解性タールの一つであるナフタレンをモデルタール物質として用いて、水蒸気ガス化におけるタールと木質バイオマスチャーとの相互作用の影響を実験的に測定した。その結果1)レボグルコサンをフィーダによる連続供給した場合の木質バイオマスガス化では、バイオマスの質量は一定割合で減少するものの、反応過程で水素と二酸化炭素が大量に発生した。これは主として連続供給されたレボグルコサンの分解によると考えられる。2)レボグルコサン33wt%および50wt%添加して成型した木質バイオマスの水蒸気ガス化では、レボグルコサン50wt%の方がレボグルコサン30wt%の場合より水素の発生が抑制された。レボグルコサン単独の水蒸気ガス化は、反応初期において主として一酸化炭素および水素が発生する。

3)ナフタレン25wt%および50wt%添加して成型した木質バイオマスの水蒸気ガス化では、いずれの場合も、木質バイオマス単独の水蒸気ガス化の場合と比較して、水素の発生が抑制されている。ことを明らかにした。
緻密さと忍耐強さを養う技術科教育のためのマイクロメカニズム教材の開発

筆者らは、これまで中学校の技術科教員のためのスキルアップ教育システムの開発に取り組んできた。その開発の過程において,学習指導要領でも重要とされている、緻密さへのこだわりや忍耐強さなどの育成を達成する一つの有効な方法として、マイクロメカニズムの製作が非常に役立つことがわかった。本研究では、現有のスキルアップ教育システムを発展させて緻密さと忍耐強さを養うマイクロメカニズム教材の開発を行っている。開発された教材は,中学校の技術科の授業において緻密さと忍耐強さのものづくりにおける重要性を生徒に理解してもらうための導入教材として、また生徒を指導する教師のスキルアップ教材として利用することを考えている。本年度は,研究初年度として、新たに導入した3D加工機の組立および動作確認を行い、広い加工面を利用した教材の製作方法および機構モデルの設計・製作について検討した。(1)小型の機構モデルの開発これまで、開発してきた小型のロボットをベースにして、対象とするマイクロメカニズムを小型のロボットから、小型の機構モデルにも広げた。これまでに蓄積したノウハウやアンケート結果の反省点情報を利用して新たなマイクロメカニズム教材を開発した。設計には、これまでの研究で開発した技術科教員のためのスキルアップ教育システムをフルに活用している。教材の開発には小型ロボットの設計で実績のある3D CADを利用した。3D CADを利用した設計の利点は、設計段階で対象物の製作可能性を視覚的に把握できることにある。また、機構モデルなどの動きは3D CADのシミュレーション機能を使用することにより、実際にモデルを製作する前に視覚的に再現することができた。(2)3D加工機の導入設計した小型ロボットおよび機構モデルは3D加工機を使用して製作することを基本とする。特に機構モデルの教材化のためには、現有の3D加工機では、加工面が狭く、部品の大量(10個程度)製作に向かないため、本年度は加工面の広い機種を導入した。この機種の導入により、設計した機構モデル(リンク機構)の複数の部品を同時に製作することが可能になった。本年度は、昨年度に引き続き機構モデルおよび小型ロボットの設計製作を行い、教材を紹介するために導入した3DCADを搭載したノートPCにより附属中学校にて研修会を実施した。1.小型ロボットおよび機構モデルの開発:本研究で対象としているマイクロメカニズムの利点は小型で軽量であるため、持ち運びが容易な点にある。本年度は、(社)精密工学会が主催する国際マイクロメカニズムコンテストへの参加を想定した小型ロボットを開発した。また、代表的な機構モデルである、てこクランク機構をアクリル素材により製作した。教材を紹介するための3DCADを搭載したノートPC(H27年度購入)とマイクロメカニズム教材を附属中学校等に持ち込み、教材の紹介や製作実践の研修会を実施した。2.マイクロメカニズムの研修会の実施:附属中学校の教員と連携して、附属中学校周辺の公立中学校教員のためのマイクロメカニズム教材の研修会を開催した。その中で、教員のスキルアップのための教材としてだけでなく、実際の教育現場での教材としての導入の可能性を検討した。小型ロボットについては、最先端の技術を利用して製作されていることを紹介するための視覚教材や、技術に関する興味関心を引き出す導入教材として利用することを検討した。また機構モデルについては、中学校技術科の学習指導要領で必修化されたエネルギー変換に関する動力伝達の仕組みや、その製作品の設計・製作の学習教材として、実際に中学校の技術科の授業に導入することを検討している。マイクロメカニズムの設計・製作には、緻密さと忍耐強さを養う効果があることを本年度に引き続き来年度も検証していく。本年度は、昨年度導入した3D加工機を使用して、小型ロボットおよび機構モデルを製作することができた。小型ロボットは精密工学会が主催する国際マイクロメカニズムコンテストの無線相撲部門へ参加した。無線操作型の相撲マイクロメカニズムのコンテストへの参加規定は、大きさ20×20×30mm以内、重さ45g以下の手のひらに乗るサイズである。開発した無線操作型の小型ロボットは中学校の技術科の授業において緻密さと忍耐強さのものづくりにおける重要性を生徒に理解してもらうための導入教材として,また生徒を指導する教師に対するスキルアッププログラムの一部として利用できる。教材を紹介するための3DCADを搭載したノートPC(H27年度購入)とマイクロメカニズム教材を附属中学校等に持ち込み、附属中学校の教員と連携して、附属中学校周辺の公立中学校教員のためのマイクロメカニズム教材の研修会を実施した。さらに、中学校技術科の教員に対する山口県教育委員会免許法認定講習の機械工学の実習教材として、本研究で開発したマイクロメカニズム教材を利用した。講習会の受講者から本教材が緻密さと忍耐強さを養う教材として有効であることを確認することができた。現行の学習指導要領で新たに必修領域となった「Bエネルギー変換に関する技術」と「D情報に関する技術」における項目(3):「プログラムによる計測と制御」に対して、技術科教員のためのスキルアップ教育システムの開発に取り組んできた。その開発の過程において、緻密さへのこだわりや忍耐強さなどの育成を達成する一つの有効な教材として、マイクロメカニズムの製作が非常に役立つことがわかった。本研究では、現有の教育システムを発展させて、中学校の生徒や、生徒を指導する教師のための緻密さと忍耐強さを養うマイクロメカニズム教材の開発を行った。本研究の実績は大きくわけて次の3つである。1.開発環境の整備:教材開発環境の整備として新たに、3DCAD、3D加工機などを導入した。3DCADは教育現場での利用実績の多いSolidWorksを導入した。また3D加工機は機構モデルの教材化のため、加工面の広い機種を導入した。

2.小型ロボットおよび機構モデルの開発:開発したマイクロメカニズム教材は小型ロボットおよび小型の機構モデルである。これらの開発教材は「Bエネルギー変換に関する技術」の教材として使用できる。さらに機構モデルについては、「プログラムによる計測と制御」の教材として利用できるよう無線通信による制御を導入した。3.マイクロメカニズムの研修会の実施:山口大学教育学部には、附属中学校が2校あり、研究代表者および、その研究室に所属する学生および院生とが、開発したマイクロメカニズムを利用した教材を持って附属学校に出向き、附属学校とその近隣校の技術科を担当する教員に対してスキルアップのために研修会を実施した。教材説明用ノートPCにはスキルアップ教育システムの一部である3DCADを導入しているため、設計の講習や、機構モデルのシミュレーションを実施した。筆者らは、これまで中学校の技術科教員のためのスキルアップ教育システムの開発に取り組んできた。その開発の過程において,学習指導要領でも重要とされている、緻密さへのこだわりや忍耐強さなどの育成を達成する一つの有効な方法として、マイクロメカニズムの製作が非常に役立つことがわかった。本研究では、現有のスキルアップ教育システムを発展させて緻密さと忍耐強さを養うマイクロメカニズム教材の開発を行っている。開発された教材は,中学校の技術科の授業において緻密さと忍耐強さのものづくりにおける重要性を生徒に理解してもらうための導入教材として、また生徒を指導する教師のスキルアップ教材として利用することを考えている。本年度は,研究初年度として、新たに導入した3D加工機の組立、動作確認を行うことができた。導入した3D加工機により、加工面積が200×200mmから220×300mmに増加した。その結果これまでの開発環境では困難であった、部品の大量(10個程度)製作が可能になった。マイクロメカニズム教材として小型の機構モデルの試作を行った。試作した機構モデルは4節リンク機構であるが、4本のリンクの加工を1枚のアクリル板から1回の工程で製作することができた。導入した3D加工機を使用して機構モデルの試作を行い今後の教材開発の環境を整えることができた。マイクロメカニズム教材の製作には、設計段階における緻密な検討能力と、製作段階における忍耐強い調整能力とが必要であることを検証できた。本年度実施した研修会の意見をフィードバックして、小型ロボットや機構モデルの改良を実施する。その後、再度、附属中学校に出向き、附属中学校の教員と連携して、附属中学校周辺の中学校教員のためのマイクロメカニズムの研修会を実施する。(1)機構モデル:開発中の機構モデルを更に小型化し、素材としてアクリルを使用することによって、モデルの可視化をはかる。
高等動物におけるリボソームの生合成とその調節機構の研究

緒方は,ラットリボソーム蛋白S17, S26, L5, L30に対するcDNAクローンを得,アミノ酸配列を推定し,大腸菌や酵母のリボソーム蛋白との比較からS17と酵母P51, L5と酵母YL3と相同性があることを見い出し,進化の問題に対する知見を得た.村松は,マウス及びヒトrRNA合成の調節機構を人工変異体遺伝子を用いて解析を行い, rDNAプロモーター領域内の-7, -16, -25など限られた数の重要な塩基があること, rDNAに特異的に結合する因子(TFID)があること,この因子が種特異性を規定すること, rDNA上での転写開始複合体形成過程等を明らかにした.三井は,アデノウイルス5型でトランスフォームしたマウス骨髄間質細胞から細胞増殖抑制因子を分離し, rDNAの転写活性に影響を与えることを見い出した.田中は,ラット再生肝ポリA^+RNAからcDNAライブラリーを作成し,リボソーム蛋白S11, L27, L31, L35a, L37aに対するcDNAクローンを単離し,アミノ酸配列の推定を行った.また,これらをプローブとして,染色体DNAの単離を試みたが,偽遺伝子のみしか得られなかった.剱は,リボソーム蛋白の代謝と核内移行メカニズムについて解析を加え,リボソーム蛋白合成は, rDNA合成との転写レベルでの共役はなく,核内のプロテアーゼが深く関与していることを見い出した.又,酸性リボソーム蛋白は,塩基性リボソーム蛋白とは異なり,核内へ移行されず,細胞質中でプールされることを見い出した.中山は,リボソーム蛋白の発現調節因子の分離同定を目差すための第一段階として,ニワトリの非ヒストンクロマチン蛋白質の系統的な分離精製の確立を行った.三嶋は,転写と共役及び脱共役化したin vitroプロセシング系の開発を行い,マウス18SrRNAの5^1末端上流105塩基でプロセシングが生じることを見い出し,このプロセシングに関与する蛋白性因子とプロセシングを規定する塩基配列の同定を行った.緒方は,ラットリボソーム蛋白S17, S26, L5, L30に対するcDNAクローンを得,アミノ酸配列を推定し,大腸菌や酵母のリボソーム蛋白との比較からS17と酵母P51, L5と酵母YL3と相同性があることを見い出し,進化の問題に対する知見を得た.村松は,マウス及びヒトrRNA合成の調節機構を人工変異体遺伝子を用いて解析を行い, rDNAプロモーター領域内の-7, -16, -25など限られた数の重要な塩基があること, rDNAに特異的に結合する因子(TFID)があること,この因子が種特異性を規定すること, rDNA上での転写開始複合体形成過程等を明らかにした.三井は,アデノウイルス5型でトランスフォームしたマウス骨髄間質細胞から細胞増殖抑制因子を分離し, rDNAの転写活性に影響を与えることを見い出した.田中は,ラット再生肝ポリA^+RNAからcDNAライブラリーを作成し,リボソーム蛋白S11, L27, L31, L35a, L37aに対するcDNAクローンを単離し,アミノ酸配列の推定を行った.また,これらをプローブとして,染色体DNAの単離を試みたが,偽遺伝子のみしか得られなかった.剱は,リボソーム蛋白の代謝と核内移行メカニズムについて解析を加え,リボソーム蛋白合成は, rDNA合成との転写レベルでの共役はなく,核内のプロテアーゼが深く関与していることを見い出した.又,酸性リボソーム蛋白は,塩基性リボソーム蛋白とは異なり,核内へ移行されず,細胞質中でプールされることを見い出した.中山は,リボソーム蛋白の発現調節因子の分離同定を目差すための第一段階として,ニワトリの非ヒストンクロマチン蛋白質の系統的な分離精製の確立を行った.三嶋は,転写と共役及び脱共役化したin vitroプロセシング系の開発を行い,マウス18SrRNAの5^1末端上流105塩基でプロセシングが生じることを見い出し,このプロセシングに関与する蛋白性因子とプロセシングを規定する塩基配列の同定を行った.緒方は、ラットリボゾーム蛋白L5に対するCDNAクローンを単離し、296アミノ酸残基から成るL5蛋白質の全一次構造を明らかにした。村松は、rDNAの転写開始には種依存性因子(TFID)が必須であることを示しているが、DNase【I】を用いたフットプリント法により、TFIDが-39-10の領域に結合することを示した。又、マウス及びヒトのキメラrDNAを"カセット変異法"により作製し、-32-12の領域がマウスの種特異性を規定することを明らかとした。三井は、骨髄間質細胞から産生されるT細胞増殖因子(ISF)が、ヒト白血病細胞株MT-1の増殖をG0→G1期に停止させることを見い出した。又、ISFを除くと、12時間後にDNA合成が開始し、24時間で最高に達すること、rRNA合成が2時間で3倍、4時間で10倍となり、rDNAの転写誘導が生じることを見い出した。田中は、ラットリボゾーム蛋白L31のcDNAを単離し、全一次構造を決定し、124個から成るアミノ酸配列を推定した。又、L35aに対する染色体遺伝子の単離を試みているが、現在までに単離されたものはイントロンの無いcDNAと同一の配列をもつ偽遺伝子であった。

剱は、ツメガエル卵母細胞に【^3H】標識したリボゾーム蛋白を微量注入することにより、16時間後には2030%が核内へ移行することを見い出した。更に、この核内移行はrRNA合成に依存すること、リボゾーム蛋白は核内酸性プロテアーゼにより分解されることを見い出した。中山は、ヴィテロゲニン遺伝子に特異的に結合する分子量10,000の微量蛋白(VS蛋白)を単一に精製し、N末端から23個のアミノ酸配列を決定した。このアミノ酸配列に対応する49個のオリゴマクレオチドを合成しプローブとして用い、トリ染色体遺伝子ライブラリーからVS蛋白をコードする250塩基対のDNA断片を得た。又、VS蛋白をコードする約400塩基長のポリ【A^+】RNAが産卵中の雌鶏肝臓に存在することを見い出した。
家族性大腸腺腫症の癌化予知

1)DMH投与ラット大腸粘膜オルニチン脱炭酸酵素(ODC)活性値の経時的、部位的特性を検討し、肛門側では活性値上昇はより低く、口側では大きかった。DMHによる腫瘍が認められる以前(12週)より上昇傾向を認めた(P<0.05)。2)臨床的検討:一般大腸癌症例について、イ)腫瘍部位、ロ)肉眼的正常部粘膜について検討したところ、肉眼的正常部位のODC活性値は186±142(Pmol/h/mg・protein)であったのに対し、癌部位では397±740(P<0.01)と癌で高値であった。しかし癌そのものについては、進行度、転移の有無、について癌の血行状態、切除時間のちがいのためかばらつきが大きかった。正常部位の活性は高齢者において低値を示した。3)ポリ-プについては、腺腫に於て307.2から1780.0までと癌と同等の高値を示した。したがってODC活性は代謝のさかんな腺腫、癌とも高く、正常粘膜が腫瘍化する指標とはなり得るが、腺腫から癌への指標とはなり得ないことが判明した。4)大腸腺腫症のポリ-プ及び癌について対立遺伝子のヘテロ接合性消失の検討を行ったところ、大腸腺腫に於ては5g(大腸腺腫症主遺伝子の近く)の欠失は12%、17P(P53遺伝子)の欠失は8%、22gの欠失は2%と低率だったのにくらべ、大腸腺腫症の大腸癌では5gは38%、17pは57%、22gは35%と明らかに高値を示した。また、進行度と相関する可能性を認めた。5)P53の免疫染色については、大腸腺腫症の腺腫は染色されなかった。突然変異については、3個のうち2個に認めた。大腸腺腫の癌化の予知については、ODC活性は正常粘膜で測定すると有用であり、P53は腺腫で測定すると有用な可能性がある。(1)DMH投与ラットの大腸粘膜オルニチン脱炭素酵素(ODC)活性値の経時的、部位的特性:ウイスタ-系雄性ラットを用いODC活性を4週にわたり検討した。部位別には肛門側では活性上昇はより低く口側では上昇の程度が大きくなることが認められた。即ちODC活性上昇について部位的特性を認めた。経時的には、DHMによる腫瘍発生が認められる以前の12週より上昇傾向を認め、対象群と比較して、有意差を認めた。腫瘍発生頻度とODCの活性値の増加とは部位的にある程度の相関を示し、大腸癌発生との関係が示唆された。また大腸癌発生に先立ってODC活性の上昇がおこることがほぼ確認された。(2)臨床的検討:大腸癌手術例におけるODC活性値の35例について。イ.腫瘍部、ロ.腫瘍から十分離れた肉眼的正常粘膜について、切除直後に採取してODC活性を測定した。結果:肉眼的正常部位のODC活性値は194±154(prnol/putrescine/hr/mg、蛋白)に対し、癌では400±736であった。(P<0.01)。年齢別に検討すると、高齢者となるにしたがいODC活性値の低下する傾向を認めた。また癌の深遠度及び進行度別にみると、かえって深遠度の浅いもの、進行度の小さい癌に活性値の上昇傾向をみた。

これは癌細胞のviabilityが早期で高いか又は大きな癌では壊死組織も含むかと考えられた。(3)大腸内神経による大腸粘膜生検よりのODC活性の検討:大腸ポリ-プ及び大腸腺腫症ポリ-プ生検よりの資料を用いてODC活性測定を行っているが今後数を増加させて検討する予定である。現在まで少数である。1)初年度におけるDMH投与ラットのオルニチン脱炭酸酵素(ODC)活性値の検討より、ODC活性値の時間的、部位別の活性変化が明らかとなったので、臨床的検討として、大腸手術例におけるODC活性値を40例について、イ)腫瘍部,ロ)腫瘍から十分離れた肉眼的正常粘膜について、切除値直ちに採取しマイナス80°Cに凍結保存し、適宣測定した。結果:肉眼的正常部位のODC活性値は、186±142(pmol/h/mg・protein)であったのに対し、癌では397±740(P<0.01)であった。しかし、癌部位においては、癌そのものの血行状態、切除からの時間の差などから値にばらつきが認められた。正常部位では、高齢者においてODC活性の低値を認めた。2)ポリ-プについては若年性ポリポ-シス1例では、ポリ-プ部位、250.5,正常部位116.6とポリ-プで高値であったが著明な変化を認めなかった。PeutzーJeghers症候群のポリ-プでは307.2と高値を示したが正常粘膜の測定は小さくて不可能であった。21歳と若年のため正常粘膜の対照を測定する予定である。大腸腺腫症については更に5例について測定したところ、ポリ-プ(腺腫)に於ては、307.2から1784.0までと明らかに高値を示した一方、正常粘膜では112.2から314とポリ-プにくらべ低かったが統計処理を行えるほど更に症例を増す必要がある。3)大腸腺腫症の、ポリ-プ,癌についての対立遺伝子のヘテロ接合性消失の検討についてはP53蛋白の染色を試験的に行った。その結果、凍結標本(ODC活性測定用に保存)では染色が極て悪いことが判明したので、今後マイクロウェ-ブ固定標本による染色に切り替えて観察する予定としている。昨年度までのDMH投与ラットの大腸粘膜ホルニチン脱炭酸酵素(ODC)活性値及び、ヒト大腸癌及び正常粘膜からの検討によれば、DMH投与ラット大腸粘膜においてはODCは経時的に上昇し、癌発生に致ること、ヒト大腸においては、高齢化するとともにODC活性は低下するが、癌部位に於ては高値である一方腺腫に於ても高値であることが示された。したがってODC活性は腺腫段階の活発な代謝状態を示しているものと考えられた。大腸腺腫症のポリ-プ、癌について対立遺伝子のヘテロ接合性消失の検討については、2年度に引きつづいて行われ、大腸腺腫症の主遺子の存在する5gに於て、一般大腸癌でも、π227(55%)、C11P11(50%)、YN5.48(61%)、LS5.34(60%)の欠失があり、また、P53遺伝子ののる17Pに於ては、一般大腸癌で、YNZ22(59%)、P53(57%)、MCT35.1(44%)、HF12ー2(43%)の欠失を認めた。また、22番染色体においても、D22S9(50%)、IGLV(33%)、IGLC(50%)と比較的高い欠失率を認めた。大腸腺腫症の3個の腺腫についてP53変異を検討したところ、2例で突然変異を認めた。また大腸癌1例においても突然変異を認めた。しかしながら現在のところ、免疫染色によるP53は大腸腺腫症の腺腫に於ては染色されなかった。したがって、大腸腺腫症の癌化予知にはP53突然変異について検討する必要を認めたが、なお実用的ではないと結論された。
外国人大学教員の採用に関する国際比較研究

引き続き、中国やオーストラリアの一部大学における外国人教員と関係者を対象にインタビュー調査を実施した。また広島大学において小規模の研究会を開催して、日本国内におけるアンケート調査の結果および関係国々の現地調査結果を分析・総括し、最終報告書の作成を進めてきた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、主に下記の通りに、研究活動を行った。1.外国人教員の採用および高等教育国際化について日本や、中国、イギリス、オランダ、韓国、香港などの先行研究をレビューし、また資料収集を進めてきた。具体的には、日本における過去約30年間にわたった先行研究を整理するとともに、中国やヨーロッパにおけるイギリスやオランダなどの国の最近の研究成果もまとめた。また『学校基本調査』(高等教育機関)などの統計資料に基づいて、1980年代以降の外国人教員の変化と特徴を分析した。さらに、広島大学のメンバーを中心に、第一回研究打ち合わせを開催し、今後の研究計画などを議論し・決定した。2.メールや電話等を通じて関連諸国の各大学における外国人教員の採用の関係者および在籍外国人教員を対象とする二つのインタビュー調査項目を議論し、また作成した。3.一部のメンバーは日本の六つの大学(立命館アジア太平洋大学、会津大学、東北大学、九州大学、信州大学、広島大学)、中国の五つの大学(北京大学、上海交通大学、ダ大連理工大学、吉林大学、厦門理工学院)、海外協力者の方々は韓国の大学(ソウル国立大学)、そして香港の大学(香港中文大学)について、外国人教員の採用の関係者と在籍外国人教員を対象に訪問調査を実施した。そのほか、研究代表者はアメリカの一部大学(シアトルパシフック大学、スタンフード大学、ラ・トローブ大学)を訪問し、関係者とインタビューを行った。4.次年度の国際ワークーショップの開催について、日程調整し、また発表者のテーマや参加者などを決定しており、プログラムの案を作成した。国内科研メンバーと海外研究協力者の皆さんは協力して、特に日本、中国、韓国と香港の訪問調査が計画以上に進展している。1国内アンケート調査案の確定(黄・大膳他):前年度日本国内と海外の若干の大学を対象に、聞き取り調査を実施した結果を踏まえて、日本国内アンケート調査の方向性や主な内容を決定した。2海外調査の実施(黄・堀田・秦他):引き続き、海外調査を実施した。具体的には、黄は中国大陸、香港とオランダ、堀田はシンガポール、秦はイギリスの聞き取り調査を実施した。3事例調査の分析(黄・大膳・李他):日本国内の分担者と連携者、そして海外の協力者を招聘し、広島大学において国際ワークショップを開催した。日本国内の若干の大学への聞き取り調査、中国、韓国、マレーシア、香港などの海外の調査結果について分析し、意見を交換した。特に関連諸国における外国人教員の採用に関する政策や支援制度、問題点などについて、検討した。4黄を中心に、一部の研究成果について国際査読付きジャーナルに掲載され、また日本国内と海外の学会や国際会議において発表・講演した。日本国内の分担者・連携者と海外の協力者の皆さんのご協力のもとで、以下の通りに、平成28年度の研究活動がおおむね順調に進んできた。1日本国内の若干の外国人大学教員を対象に、予備調査を実施した。2中国大陸、香港、オランダ、シンガポール、イギリスの外国人大学教員と関係者を対象に聞き取り調査を実施した。3広島大学において国際ワークショップを開催した。さらに科研の中期報告書をまとめて公開した。日本の大学で公開された外国人教員と思われる教員のリストとプロフィール等を作成しており、それらを参考し、すべての日本の大学における外国人専任教員を対象に全国アンケート調査を実施した。と同時に、海外の研究協力者と共同で各国の高等教育機関がどのように取り組んでいるか、国際比較調査を実施した。具体的には、以下の通りである。1黄と大膳を中心に、設置者別や偏差値別、設立年代別などに従って、日本国内のすべての大学における外国人教員と思われるものを対象に郵送法により、全国調査を実施した。また、東京大学や大阪大学、早稲田大学、広島大学、広島工業大学、立教大学等における外国人専任教員を対象に聞き取り調査も行った。2黄と李を中心に、中国と香港の一部大学における外国人教員と関係者を対象に、海外調査を実施して、中国と香港における外国人採用に関する方策や外国人が従事した活動と直面した課題等について資料収集を行った。3韓国とマレーシアの海外の協力者も同様なアンケート調査表とインタビュー調査表を参考に、韓国とマレーシアの大学における外国人教員を対象に関連調査を実施した。4黄と大膳を中心に日本高等教育学会大会と日本教育社会学会大会、日本国内での国際会議で研究成果の一部を発表した。また黄を中心にアメリカや、中国、香港等で開かれた国際会議においても関連研究成果を報告した。、最後に、広島大学において小規模の研究会を開催し、海外調査と国内調査の結果について分析、検討した。日本国内の分担者や海外の協力者の皆さんのご協力のもとで、予定通り日本の大学における外国人教員を対象にアンケート調査を実施し、また関連諸国における外国人教員への聞き取り調査なども行った。そのうえで、英語や中国語にて研究成果の一部を国際的刊行物などに掲載した。このことから、平成29年度の研究活動がおおむね順調に進んできた。

また広島大学において小規模の研究会を開催して、日本国内におけるアンケート調査の結果および関係国々の現地調査結果を分析・総括し、最終報告書の作成を進めてきた。平成28年度は、基本的には、以下の研究を推進することを予定している。1. 6月27日に広島大学高等教育研究開発センターにて海外研究協力者も加えて、科研メンバーを中心に国際ワークーショップを開催し、日本、中国、マレーシア、韓国、香港での訪問調査に関する結果の一部を報告会を予定している。2.イギリスの訪問調査を予定している。3.オランダの訪問調査を予定している。4.上述した国際ワークーショップの結果を踏まえて、必要に応じて引き続き日本や中国などの訪問調査を実施する予定である。平成29年度に、国内のアンケート調査を実施する。と同時に、一部の海外研究協力者と共同で海外での同様なアンケート調査の実施を通じて関係国の高等教育機関がどのように取り組んでいるか、国際比較調査を実施する。1国内本調査の実施(大膳・李他):28年度に実施した日本国内と海外の聞き取り調査を踏まえて、設置者別や偏差値別、設立年代別などに従って、日本国内の約5,000名の外国人教員を対象に郵送法により、本調査を実施する。また、一部の大学に対して聞き取り調査も行う。2海外調査の実施(黄・大膳・李他):引き続き、海外調査を実施する。具体的には、ソウル国立大学、北京大学、華東師範大学等からの協力により、参加国における一部の大学を対象に同様な調査票にてアンケート調査を行う。3アンケート調査と事例調査の分析(黄・大膳・李他):海外調査と国内調査の結果について分析する。特に関連諸国における外国人教員の採用に関する政策や支援制度、問題点、効果などについて、検討する。4日本国内と海外の学会等において今までの研究成果を発表する平成30年度早期、先行研究、訪問調査とアンケート調査を総括し、分担者全員で手分けして、最終報告書の作成を進める。引き続き、日本国内の一部の大学、そしてオーストラリア、中国と香港などの国や地域における外国人教員を対象に調査を進める予定である。平成30年度末頃、広島大学において科研メンバー、海外共同研究者の一部や、日本国内の関係者を集め、総括的な研究会を開催し、最終的な研究成果を報告する。研究成果は、第四年度末に報告書としてまとめるほか、中間段階で学会発表や論文投稿の形で適宜公にする。さらに、研究成果を高等教育関係の学術誌に投稿するほか、研究叢書または学術出版を通じ成果を社会に還元する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
手術看護実習プログラム構築に向けた基礎的研究―手術看護認定看護師の視点から―

本研究は、手術看護実習プログラム構築に向けた基礎的研究として、国内外の手術看護教育の研究動向を明らかにした上で、首都圏の大学附属病院において学生教育を担当している手術看護認定看護師が期待する手術室実習を明らかにすることを目的とした。6名の研究参加者に対して半構造化面接で得られたデータを用いて、テキストマイニング分析を行った。その結果、手術看護認定看護師が期待する実習内容、実習評価、教育機関との連携について明らかにすることができた。本研究は、手術室側と教育側の期待する手術室実習内容を反映させた手術看護実習プログラムを構築するための基礎的研究として、手術室側が期待する実習プログラムのモデル作成を目的としている。初年度にあたる平成25年度は、まず先行研究の概観をしたが、日本において手術看護教育について文献レビューを行った文献が見当たらなかったため、はじめに国外における手術看護教育についてのレビューを行った。文献レビューには、NTT数理システム社のText Mining Studioを分析に使用したため、EBSCO Hostで検索された手術看護教育に関する1469件の文献を全て分析対象にでき、広く概観することが可能となった。レビューの結果、手術看護の専門性が衰退していると言われている中でも、高い専門的知識を持った看護師が最新の術式や世界的な指針を反映し、エビデンスに基づいた手術看護実践やその教育を求めて研究や執筆を行っている状況が明らかになった。また、看護基礎教育カリキュラムの中に手術室実習が含まれない国もあるが、将来、手術看護師になる可能性を持つ看護学生のためにも、基礎看護教育における手術看護教育は、エビデンスに基づいた教育であり続ける必要がある。そのためには、現状の評価や把握だけではなく、臨床現場の声を反映させた手術看護教育カリキュラムや手術室実習プログラムを目指した研究を進めていくことの課題となる。さらに、国内文献についても文献レビューの分析を行っている段階である。2年目となる平成26年度は手術室実習プログラムのモデル基盤を作成するため、国内外の手術看護文献を用いレビューを継続して行なった。前年度からの国外文献の動向に関しては、海外において手術看護教育に関する文献を最も多く発信しているアメリカを始めカナダ、イギリスなどは看護基礎教育において手術室実習を行っておらず、日本の看護基礎教育に合わせた独自の実習プログラムの作成が必要であることが明らかになった。この結果は第28回日本手術看護学会学術集会および、日本手術看護学会誌10巻2号で論文(資料)として発表している。また国内における手術看護教育では、医中誌を検索された1248件の手術看護教育に関する文献をText Mining分析により動向を概観し、うち37件の手術看護基礎教育に関する原著論文を内容分類した。その結果、手術看護教育は、文献の発表が活性化し始め10年と発達段階である分野であり、その中に属する手術看護基礎教育に関する研究では、学生を対象として学びや心理を明らかにすることを目的とした研究が多く行われており、実習指導法やエビデンスレベルの高い研究が不十分であることが明らかになった。なおこの結果に関しても日本手術看護学会誌へ論文(総説)を投稿し、掲載予定となっている。以上の国内外の文献動向を参考に、調査方法とインタビューガイドに関する研究計画の再調整を行い、所属施設の倫理審査へ提出した段階である。3年目となる27年度は、手術室実習プログラム構築に向けて実習指導に関わる手術看護認定看護師への調査を実施した。はじめに前年度までの文献調査に基づいて研究計画の修正を行い、所属施設での倫理審査で了承を受け、研究調査を開始した。自由意思により協力を得られた首都圏内の大学附属病院に在籍する手術看護認定看護師6名に対し、個別に60分程度の半構造的インタビュー調査を実施した。現在、得られたデータに対し分析を行っている段階である。前年度までの遅れに加えて、本年度は研究代表者が妊娠・出産となり、研究を中断せざるを得なかったため。本研究は、手術室実習プログラム構築に向けた基礎研究として、手術看護認定看護師が期待する手術室実習を明らかにすることを目的としている。4年目となる28年度は、手術看護認定看護師によるインタビューデータの分析および考察を行った。はじめに前年度収集した、首都圏の大学附属病院に在籍する手術看護認定看護師6名のインタビューをテキストデータおよびCSVデータに変換した。その後Text Mining Studio Ver.6.0.3(NTTデータ数理システム)を用いて、「期待する手術室実習項目」と「ことば」の関係を明らかにする対応バブル分析を行い、その結果に対し原文を用い解釈し、考察を行った。その結果、手術看護認定看護師は、手術室実習において学生に手術の場で起きている患者の体験を感じる学びに加え、さらに学生自身が意欲を持って実習に望むことを期待していることが明らかになった。また手術室実習における実習目標の共有や、手術室看護師が行う実習指導の評価を求めており、教育側との連携の強化を期待していることが明らかになった。先行研究では、手術室実習において臨床側が教育側に求める連携の内容を明確化した研究は見当たらず、本研究の結果は手術室実習における教育と臨床の連携方法を検討する一助になると考える。今後は、教育側である看護系大学の手術室実習に関わる教員を対象に、期待する実習内容を明確化する。その結果を今回の結果と統合したうえで内容を具体化し、信頼性・妥当性の検証を行った上で、手術室実習プログラムとして構築していく予定である。