hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗PD-1抗体誘発甲状腺炎マウスモデルを用いた免疫関連有害事象の発症機序の解明

免疫チェックポイント阻害薬を用いたがん免疫療法では、自己免疫機序が想定される免疫関連有害事象(irAEs)の発生が課題であるが、発症機序は不明で、有用な動物モデルもないのが現状である。最も広く使用されている抗PD-1抗体では、irAEsとして甲状腺機能異常症の頻度が高い。本課題では、抗PD-1抗体誘発甲状腺炎マウスモデルを開発し、甲状腺irAEs発症に関与する特異的リンパ球を同定する。甲状腺およびその他のirAEs患者検体においてマウスモデルの結果を検証し、ヒトのirAEsに共通する炎症発症機構を解明する。irAEsの発症機序を解明し、がん免疫療法の発展および自己免疫疾患の病態解明へ繋げる。
高自発運動ラットを用いたモノアミンによる自発運動及び内臓脂肪量調節機構の解明

運動不足や身体活動量の低下に伴う慢性代謝性疾患の増加は、我が国における深刻な問題である。申請者らはこれまでに、活動モチベーション低下による運動不足の要因を解明するために、高い自発的運動を行うモデル動物・SPORTS(Spontaneously Running Tokushima-Shikoku)ラットを確立した。これまでに、このSPORTSラットの高自発運動性はモノアミン酸化酵素(MAO)の調節による脳内モノアミンの上昇が原因の1つであることを明らかにしている。このモデル動物の更なる解析から、モノアミン上昇が脂質代謝亢進を亢進させ、内臓脂肪量を調節している可能性を示唆する結果が得られため、同一のメディエーター(モノアミン)が自発運動と内臓脂肪量の両者を調節していると可能性が考えられた。SPORTS ratでは、脂肪組織でのβ-Adrenergic receptorを介するAMP-activated protein kinaseとAcetyl-CoA carboxylase活性の制御によって内臓脂肪量の調節していることが明らかになり、誌上にて報告した(Mawatari K et al. Obesity 2009, 17.印刷中)。さらに自発運動や脂肪量調節には、ある脳神経系伝達物質が関与している可能性が強まり、詳細な作用機構を解析中である。先進国における活動・運動不足は、社会経済構造などの変化によるものと考えられているが、一方、自発的な運動意欲の低下も深刻な原因の一つと考えられている。私たちは高い自発的運動を行うモデル動物(SPORTS rat)を確立して、自発運動(運動意欲)を調節する因子の検索を行ってきた。これまでに、モノアミン酸化酵素(MAO)の調節による脳内モノアミンの上昇がこのモデル動物が高自発運動性を示す要因の1つであることを明らかにしてきた。このモデル動物は非運動状態(安静飼育下)でも対照ラットと比較して顕著に内臓脂肪が低いことから、本研究ではこのモデル動物の脂質代謝について更なる解析を行った。その結果、エピネフリンなどのモノアミン上昇が脂質代謝亢進を亢進させ、内臓脂肪量を調節している可能性を示唆する結果が得られため、同一のメディエーター(モノアミン)が自発運動と内臓脂肪量の両者を調節していると可能性が考えられた。高モノアミン状態により、脂肪組織でのβ-Adrenergic receptorを介するAMP-activated protein kinaseの活性化とAcetyl-CoA carboxylase活性の抑制によって内臓脂肪量の調節していることが明らかになり、誌上にて報告した(Mawatari K et al. Obesity 2010)。さらに、Ghrelin前駆体(prepro-Ghrelin)由来因子をはじめとする摂食調節因子が自発運動やエネルギー代謝を調節するという結果が得られた(平成22年度日本糖尿病学会総会および日本栄養食糧学会総会にて発表予定)。これら神経伝達物質による運動意欲とエネルギー代謝、両者の調節機構の解明は、今後更なる展開が期待されると考えられた。
モンゴル国の関税政策に関する基礎的研究：1910年代の国家形成期を中心に

モンゴル国は清朝の版図内にあった地域のうち、現在独立を維持している唯一の国家である。なぜモンゴル国のみが清朝滅亡後に中華民国・中華人民共和国に包含されることなく独立を達成できたのかというのは、アジア史における重要な問いの一つである。この問いに答えるために、本研究では、モンゴル国の独自財源の70%を占めていたとされる関税に注目し、その全体像を制度と実態の両面から明らかにすることを目指す。
大規模空間の認知地図形成と移動の制御に係る頭頂葉機能の解明

本研究はナビゲーション係わる脳内神経機構を明らかにする事を目的として行った。頭頂葉内側面の風景と運動情報に関わるナビゲーションニューロンは静的な場所情報にも関わり、ニューロン群として空間全体を表象する可能性があることわかった。また、これらのニューロン活動にナビゲーション全行程の文脈が影響することも明らかになった。一方海馬傍回にもナビゲーションに関わるニューロンがみつかり、この領域のニューロンはより強く風景情報に関わることが明らかになった。頭頂葉内側領域(7m野、脳梁膨大後部、帯状回後部)ニューロンの、空間内の位置に対する選択性を調べるために、ニホンサルにナビゲーション課題をトレーニングして、バーチャルリアリティビルディング内の場所に対するニューロンの選択性を調べた。記録したニューロンの約三分の一はビルディング内のある特定の場所で活動する、場所選択性ニューロンであった。一つ一つの場所選択性ニューロンの持つ好みの場所の広さは狭いが、一カ所だけではなく、複数の場所に選択性を示すニューロンも存在していた。また、すべてのニューロンの好みの場所を統合すると、移動空間内のすべての場所が表現されていることがわかった。一方、場所以外にも方向や、運動に対して選択性を示すニューロンも存在したが、場所に対する選択性が他の要素に対する選択性に比べて、最も強かった。さらに、のなかには、どこからスタートするかによって、好みの場所での反応の強さが変化するニューロンも含まれていた。さらに、場所選択性ニューロンの、1)好みの場所を含む、たどるルート全体のアニメーション、2)好みの場所近辺のアニメーション、3)好みの場所の静止画像に対する反応を調べたところ、場所選択性ニューロンのうち約半数のニューロンは好みの場所近辺のアニメーションでは反応が減少するか止まり、70%のニューロンは静止画像に対して反応しないか、反応が減少した。この結果は、場所選択性ニューロンの反応は、単に特定の場所の風景に対する反応ではなく、出発点からその場所まで、あるいはその場所から目的地までの文脈情報を含んだ反応であるといえる。これまでの研究で、頭頂葉内側領域(7m野、脳梁膨大後部、帯状回後部)のニューロン群が広い空間のナビゲーションに関連しており、場所情報と運動情報の組み合わせる、ナビゲーションのモデルにおける道順知識のリストの要素に相当することが明らかになってきた。一方、この領域のニューロンの中には、バーチャル空間内の特定の場所で活動するいわゆる場所ニューロンが見つかっている。この場所ニューロンはこれまで海馬、海馬傍回で多く見つかり、これらの領域が地誌的情報を扱うことの実証とされていた。また、頭頂葉内側領域への場所情報は海馬、海馬傍回からの入力によるのではないかと考えられる。本年度は、広い空間内のナビゲーションにおいて、頭頂葉内側領域と海馬傍回との間にどのような機能的差異が存在するのかを調べることを目的として、同じ課題を用いて両方の領域から単一ニューロン活動を記録し、その性質を調べ比較した。その結果、海馬傍回ニューロンの多くは課題の最初の目的地の呈示時期に目的地に対する選択性を示しながら活動した。また、その様なニューロンの割合は頭頂葉内側領域に比べ有意に多かった。一方、頭頂葉内側領域のニューロンは運動中に運動方向に対して選択的に活動するものが海馬傍回に比べて有意に多かった。ポピュレーションヒストグラムを作り活動の時間経過による変化を比べたところ、頭頂葉内側領域のニューロンは移動開始の直前から移動中にかけて活動が増加するのに対して、海馬傍回のニューロンは移動が停止する直前から停止中に活動していた。この結果は海馬傍回のニューロンは主として風景情報(場所情報)を処理しているのに対して、頭頂葉内側領域のニューロンは運動情報の選択に係わる可能性を示唆する。これまでの研究で、頭頂葉内側領域および海馬傍回のニューロン群が広い空間のナビゲーションに関連していることがわかって来た。広い空間内のナビゲーションにおいて、頭頂葉内側領域と海馬傍回との間にどのような機能的差異が存在するのかを調べることを目的として、同じ課題を用いて両方の領域から単一ニューロン活動を記録し、本年度は特に海馬傍回のニューロン群の解析をおこない論文を作成している。頭頂葉内側領域のニューロン群は、場所情報と運動情報の組み合わせる、ナビゲーションのモデルにおける道順知識のリストの要素に相当するとともに、バーチャル空間内の特定の場所で活動するいわゆる場所ニューロンに相当するニューロン群も見つかった。一方、海馬傍回では、位置の情報とは関係なく、風景の視覚情報に反応するニューロン群が見つかった。頭頂葉内側領域のニューロンはその特性から、1)位置選択的ニューロン、2)運動選択的ニューロン、3)ナビゲーション(位置・運動選択的)ニューロンに分類できるのに対して、海馬傍回のニューロンは、1)風景選択的ニューロン、2)ゴール選択的ニューロンに分類できた。この結果は頭頂葉内側領域のニューロンは運動情報の選択に係わり、海馬傍回のニューロンは主として風景情報を処理している可能性を示唆する。また、頭頂葉内側領域への場所
無酸素下DNA抽出-処理装置による酸化的DNA損傷の解析

酸化的DNA損傷、特に8ヒドロキシデオキシグアノシン(80HdG)は発がん要因として重要な位置を占めている。しかし80HdG測定には大きな測定誤差が発生し、測定機関により80HdG値が著しく異なり、80HdGの比較検討が困難であった。試料処理時に存在する酸素が、測定誤差を産む第一の原因と考えられたので、本研究では無酸素下で資料処理し、80HdGを測定する方法の開発を試みた。室内で好気的に(aero)あるいは嫌気性培養装置内(anaero)で、細胞よりDNAを抽出・分解後、HPLCで分離し、電気化学検出器で80HaGを測定した。DMSO-HL60細胞はPMA刺激により、Zero,anaero測定法とも、80HaG量の増加が認められた。しかし、anaroの方が、80HdGの増加率が顕著で、しかも測定誤差が少なかった。PMA-HL60細胞はアスベスト添加で80HdGが増加したが、aeroでは、アスベスト添加対照群(80HdG測定時にアスベストを添加したもの)でも80HdG値の著明な増加が認められた。一方anaeroでは、アスベスト添加対照群での80HdG増加は少なく、酸素存在下、アスベストが飼料処理過程で賢明なartifactを生み出していることが判った。すなわちanaeroではartifactの生成を著明に抑制した。一方aeroでは末梢血単核球並が多型核白血球とも80HdG値が1.0で、両細胞間に80Hdg量の差が検出できなかった。ヒトanaeroでは80HdG値が、単核球で0.188多型核白血球で0.241となり、両細胞間の80HdG量に有意な差があることが判った。同一試料を2つに分け保存し、測定日を変え2度測定したところ、aeroでは2度の測定値間に有意の相関が認められなかったが、anaeroでは、2度の測定値間で有意の正相関が認められた。嫌気性培養装置内で試料処理を行うことにより、80HdG測定におけるartifactを著明に減少でき、再現性の良い測定系を確立する事ができた。
オミクス技術を駆使した包括的角膜疾患の治療確立の基盤構築

前向き研究に同意を得られた対象患者に対して、術前および術後の臨床検査データの取得を行っている。具体的には、術前評価としては、前眼部光干渉計の遠赤外光で撮影された虹彩損傷をスコア化し、角膜移植術前の通常行う角膜知覚、涙液分泌量、前眼部光干渉計による涙液メニスカス高を評価している。術後評価としては虹彩損傷をスコア化、術後の角膜内皮細胞減少、角膜知覚、涙液分泌量、前眼部光干渉計による涙液メニスカス高を評価し、術中に採取した内皮細胞の次世代シーケンサー解析で得られたRNAseqの結果とこれらの臨床データとの相関解析を行っている。サンプルを採取し、プロテオーム解析を終了した。また手術中の角膜内皮の切除検体から次世代シーケンサー解析を施行し、RNAseqの解析結果を得た。電子顕微鏡像の解析も同時に行っている。《平成31年度》プロテオーム解析および次世代シーケンサーで得られたデータを臨床データとあわせて多因子解析を行う。角膜内皮細胞減少眼の前房水サンプルを、ウェスタンブロット、ELISA法にてタンパク質の解析、内皮細胞から抽出したDNAサンプルからRT-PCRでmRNAの発現を確認する。これまで我々のグループが行ってきた研究の結果より、虹彩因子が前房水サイトカインに関与し、前房水サイトカインは角膜内皮細胞の生存に関与していることが判明した。「環境の変化」に応答する角膜内皮細胞の「応答」が病態の本質であると考え、以下の2つの側面から研究を進めている。1)前房水の「環境」変化:角膜内皮細胞減少眼の前房水のたんぱく質がどのような変化をきたしているかを知り「環境の変化」を包括的に解析するため、正常眼と角膜内皮細胞減少眼の前房水サンプルを、プロテオーム解析にてタンパク質の解析を開始した。現在、統計学的解析を行っている。2)角膜内皮細胞の「応答」:角膜移植術の際に、病的な角膜内皮は除去し廃棄している。この通常では廃棄予定である角膜サンプルを用いて、角膜内皮細胞で発現する遺伝子の網羅的解析を行う。当初の予定ではMicroarray法で行う予定であったが、サンプルを有効活用する点、費用面で、次世代シーケンサーがより効率的であることが判明したため、解析方法を変更した。現在、内皮細胞減少眼の患者からのサンプルを収集している。今回の前向き研究に同意を得られた対象患者に対して、順次術前および術後の臨床検査データの取得を行っている。術後評価としては虹彩損傷をスコア化、術後の角膜内皮細胞減少、角膜知覚、涙液分泌量、前眼部光干渉計による涙液メニスカス高を評価し、術中に採取した内皮細胞の次世代シーケンサー解析で得られた結果とこれらの臨床データとの相関解析を行う。サンプル採取を開始しプロテオーム解析を開始した。平成29年度8月より産休育休を取得しているため、研究計画は遅れている。育休終了後に研究を再開する予定であるが、平成29年の計画予定で施行できなかった項目を平成30年度に行う予定である。《平成30年度》プロテオーム解析で得られたデータに関して、統計解析を行う予定である。遺伝子の網羅的解析については、前述のとおり、Microarray法ではなく次世代シーケンサーで行う予定である。平成29年8月より産休育休を取得したため、研究計画に遅れが生じている。そのため、平成29年度の使用額も見込みよりも少ない結果となった。育休終了後の平成30年5月より再開する予定である。

研究期間を1年延長の申請を行っており、助成金の使用計画は平成29年の計画を平成30年に、平成30年の計画を平成31年に移行する予定である。平成29年8月より産休育休を取得したため、1年間の研究中断期間があったため遅れが生じている。研究期間を1年延長の申請を行っており、平成30年の計画を平成31年に施行する予定である。
エピバチジン配座固定アナログの合成と非麻薬性鎮痛薬の創製

エクアドル産ヤドクガエルから発見されたエピバチジンは、ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)に結合することによってモルヒネの200倍の極めて強力な非オピオイド性鎮痛作用を示すことが判明し、本化合物が画期的な非麻薬性物質であることが確認された。しかし、エピバチジンの臨床応用についてはその毒性が問題となっており、エピバチジンのアナログ開発は毒性克服の観点から重要な課題となっている。エピバチジンの活性発現には、ファーマコフォーとして2-クロロピリジル基及び脂肪族2級アミンの存在が必要であると指摘されているが、これ以外に窒素原子間距離が活性と毒性の発現に深く関わっている可能性がある。そこでわれわれは、エピバチジンのシンN-N及びアンチN-N配座固定アナログを合成し、両者のnAChRに対する親和性を比較することにより、エピバチジン立体配座と鎮痛活性の相関性を明らかにする目的で本研究を行い、次の結果を得た。アシルニトロソ化合物のヘテロDiels-Alder反応を鍵反応としてエピバチジンの合成中間体であるアザビシクロケトン体を合成し、2-クロロピリジル基を導入後分子内環状エーテル化によりスピロ化合物とすることによりシンN-N及びアンチN-N配座固定アナログの合成を達成した。次いで、これらのアナログについて中枢性nAChR(ラット)に対する親和性を測定したところ、シンN-NアナログはアンチN-Nアナログよりも受容体親和性が少なくとも2倍以上高いことが明かとなり、エピバチジンの活性配座がシンN-N配座であることを示す最初の実験例を示すことができた。最近エクアドル産ヤドクガエルから発見されたエピバチジンは、モルヒネの200倍以上の極めて強力な鎮痛作用を示すにもかかわらず、連用による耐性や精神的・肉体的依存性を生じない画期的な非麻薬性物質であることが確認された。しかし、エピバチジンの臨床応用についてはその毒性が問題となっており、またエピバチジンはヤドクガエルに極めて微量にしか含まれていないことから、薬理研究のために必要な量を確保することが困難となっている。こうした理由から、申請者らは初めにエピバチジンの効率的な新規不斉合成法を開発することを目的とした。そこで、シクロヘキサジエンより出発して光学活性なヒドロキサム酸を合成し、これを酸化して生じるアシルニトロソ化合物の分子内ヘテロディールス-アルダー反応により環化成績体を立体選択的に得た。本化合物より光学活性なエピバチジンへの誘導は現在検討中である。さらに、このようにして確立した合成手法をエピバチジンの配座固定アナログの合成へと展開し、脳内ニコチン性アセチルコリン受容体における鎮痛活性・毒性制御原理の解明並びに新規鎮痛薬の創製を目指す予定である。こうした理由から、申請者らは平成12年度にエピバチジンの効率的な新規合成法を開発した。ところで、ピバチジンの活性発現には2-クロロピリジル基及び脂肪族2級アミンの存在が必要であると指摘されているが、これ以外に窒素原子間距離が活性と毒性の発現に深く関わっている可能性がある。これまでのアナログ設計では窒素原子間距離を固定する発想は全く見られないことから、申請者らは平成13年度においてシンN-N及びアンチN-N配座固定アナログの合成を検討した。そこで、平成12年度に確立したエピバチジンの合成中間体であるアザビシクロケトン体を用い、2-クロロピリジル基を導入後

分子内環状エーテル化によりスピロ化合物とすることによりシンN-N及びアンチN-N配座固定アナログの合成を達成した。現在、これらのアナログを用いるニコチン性アセチルコリン受容体における鎮痛活性・毒性制御原理の解明並びに新規鎮痛薬の創製研究を継続中である。
光ファイバ無線伝送のための光ファイバ給電技術の確立

本研究では,将来の無線通信ネットワークのための光ファイバ無線伝送において,無線基地局を光ファイバ回線を用いた光電力給電によって駆動する独自の光ファイバ給電技術をもとに,実利用を想定した高度化を行うことを目的としている.とりわけ,給電能力については従来技術の100倍を越える能力をターゲットとして研究開発を進め,その有効性を明らかにすることがねらいである。今年度については,100 Wを超える給電光入力に関する検討,2.光電力伝送効率の向上を中心に研究開発を行った.1.については,最大4台の高出力レーザを用意し,伝送距離1 kmの光ファイバ伝送路において,最大150 Wの給電光入力下での信号・電力の伝送特性評価を行った.また,150 W給電光入力下における伝送系の温度特性の評価を行い,光ファイバ給電システムの安定性評価を行った.前者については,150 W給電下においても,下り・上りデータ信号の伝送特性に与える影響はほとんど見られず,高い伝送特性が得られることを明らかにした.また,後者についても,150 W給電下での温度上昇は小さく,長時間動作における安定性に大きな目処が立つことを立証した.2.については,これまでに伝送系ではファイバ伝送後の給電光の電力の取り出しに,構成上,漏れ成分が多く存在していた。これを改善するために新しい光分波回路を実際に構築した.これと併せて,給電光波長帯で高い光電変換効率を有する光電変換素子を導入し,電力伝送効率の評価を行った.これにより,70 Wの給電光入力に対し,20 Wを超える電気電力の送電が可能であることを実証した.最大伝送可能な給電光パワー,電力伝送効率ともに予想を超える高性能化を達成している状況にあり,提案する光ファイバ給電技術の有効性が明らかになっている.得られた成果は,国内外で高い評価を得ており,国際的に権威のある賞を受賞したり,国内外での招待講演の依頼なども増加している状況になっている.新年度の実証実験む向けた準備として,伝送系の設計・試作なども順調に進んでおり,研究計画に沿った開発を順調に進められる準備も整っている.特に大きな研究計画の変更はなく,研究を予定通り遂行していく予定である.本研究では、将来の無線通信ネットワークのための光ファイバ無線伝送において、無線基地局を光ファイバ回線を用いた光電力給電によって、駆動する独自の光ファイバ給電技術をもとに、実利用を想定した高度化を行うことを目的としている。とりわけ、給電能力については、従来技術の100倍を越える能力をターゲットとして研究開発を進め、その有効性を明らかにすることがねらいである。今年度については、主に、1.実利用を想定した多チャンネル信号と光電力の同時伝送、2.光電力伝送効率の向上を中心に研究開発を行った。1.については、将来の光ネットワークにおいては、無線通信系のデータとインターネット加入者網へのデータが混在するデータ伝送が主流になると考えられている。このため、波長の異なる光アナログ信号とデジタル信号を多重させた伝送路において、同時に60 Wを越える光電力伝送を行い、その伝送特性の評価を行った。また、これまでは、伝送した光電力はそのままの状態であったが、電気電力での駆動を想定し、複数の光電変換素子によって、光電力を実際の電気電力に変換することに成功した。伝送特性についても全ての伝送信号において、高い伝送特性が得られることを明らかにした。2.については、これまでに伝送系では、ファイバ伝送後の給電光の電力の取り出しに、構成上、漏れ成分が多く存在していた。これを改善するために、新しい光分波回路を設計した。詳しい性能評価については、来年度の研究課題となるが、従来の系と比較して、光電力伝送効率の大幅な向上が期待出来る。独自の光ファイバ給電技術を用いて、実利用環境に近い、多チャンネル信号伝送および7 Wの電気電力への変換を実現することに成功した。この成果は、光ファイバ通信分野で最も権威ある国際会議OFCにおいて、各カテゴリ内で最も査読審査得点の高かったTop Scored論文に選出されている。また、日刊工業新聞での報道発表もあり、本研究資金を活用した実証実験においては、提案技術の有効性を国内外に広くアピールすることが出来た。また、本研究課題に沿った研究計画も順調に進んでおり、来年度においても十分な研究成果が達成出来る準備が既に整いつつある状況である。今年度については,100 Wを超える給電光入力に関する検討,2.光電力伝送効率の向上を中心に研究開発を行った.1.については,最大4台の高出力レーザを用意し,伝送距離1 kmの光ファイバ伝送路において,最大150 Wの給電光入力下での信号・電力の伝送特性評価を行った.また,150 W給電光入力下における伝送系の温度特性の評価を行い,光ファイバ給電システムの安定性評価を行った.前者については,150 W給電下においても,下り・上りデータ信号の伝送特性に与える影響はほとんど見られず,高い伝送特性が得られることを明らかにした.

また,後者についても,150 W給電下での温度上昇は小さく,長時間動作における安定性に大きな目処が立つことを立証した.2.については,これまでに伝送系ではファイバ伝送後の給電光の電力の取り出しに,構成上,漏れ成分が多く存在していた。これを改善するために新しい光分波回路を実際に構築した.これと併せて,給電光波長帯で高い光電変換効率を有する光電変換素子を導入し,電力伝送効率の評価を行った.これにより,70 Wの給電光入力に対し,20 Wを超える電気電力の送電が可能であることを実証した.最大伝送可能な給電光パワー,電力伝送効率ともに予想を超える高性能化を達成している状況にあり,提案する光ファイバ給電技術の有効性が明らかになっている.得られた成果は,国内外で高い評価を得ており,国際的に権威のある賞を受賞したり,国内外での招待講演の依頼なども増加している状況になっている.新年度の実証実験む向けた準備として、伝送系の設計・試作なども順調に進んでおり、研究計画に沿った開発を順調に進められる準備も整っている。特に大きな研究計画の変更はなく、研究を予定通り遂行していく予定である。新年度の実証実験む向けた準備として,伝送系の設計・試作なども順調に進んでおり,研究計画に沿った開発を順調に進められる準備も整っている.特に大きな研究計画の変更はなく,研究を予定通り遂行していく予定である.
成長に伴う軟口蓋味蕾の発達と機能の変化

ラット軟口蓋味蕾と舌茸状乳頭味蕾の機能と発達に伴う分布の変化を調べた。軟口蓋味蕾は糖、なかでも蔗糖、および各種アミノ酸、特にD体に対して著しく高い応答性を示したが、Naイオンの味覚応答を抑制するamilorideに対する感受性はほとんど無かった。一方、舌茸状乳頭味蕾は、糖およびアミノ酸に対する感受性は軟口蓋味蕾に比して著しく小さかったが、Na^+応答においてamilorideによる顕著な抑制効果を示した。一方、ラットの茸状乳頭味蕾数は、出生直後は約100個でその後増加を続け、3週齢で200個に達した。しかし味孔を確認できる成熟した味蕾の数は出生直後は15%程度と極めて少なく、2週齢で90%に達することが分かった。これに対し、ラット軟口蓋に分布する味蕾は、既に出生直後に成熟した動物と同数の180個分布し、味孔を成熟した味蕾は出生直後に既に80%程度存在し、その後2週齢でほぼ95%にまで達することが分かった。また、ラット舌有郭乳頭の味蕾数は出生直後には40個、4週齢で400個、また葉状乳頭では出生直後には味蕾が観察されず、4週齢で300個観察した。また、マウス(C3H)、ジャービルにおいても、味蕾の総数は異なるものの、成長に伴う軟口蓋味蕾と舌味蕾の分布の変化はラットと同様であることが分かった。さらに、霊長類であるマ-モセットでは、生後3日では茸状乳頭味蕾数が軟口蓋味蕾数の約3倍であったが、味孔のある味蕾の割合は軟口蓋80%、茸状乳頭60%で、ラットやハムスターと同様に出生直後は軟口蓋味蕾の方が成熟度が高い傾向にあることがわかった。また、マ-モセット舌茸状乳頭味蕾数が加齢に伴いゆるやかに減少するのに比して、軟口蓋味蕾数は2カ月齢以降、加齢に伴う減少傾向が著しく、9歳では2カ月齢の約1/3に減少することも明らかになった。これらの結果は、軟口蓋味蕾が舌味蕾と機能的に大きく異なり、成長初期に重要な役割を果たす可能性を示唆した。本年度は、成長に伴う軟口蓋味蕾の発達と分布の変化を組織学的に調べた。その結果、5匹のラット舌に分布する味蕾の数は、1)出生直後は94±12.8個しか無く、その後増加を続け、3週齢で196.4±18.3個に達する、2)味孔を確認できる味蕾の数は出生直後は15.3%程度と極めて少なく、2週齢で92.4%に達することが分かった。これに対し、ラット軟口蓋に分布する味蕾は、3)既に出生直後に成熟した動物と同数の183.4±10.9個分布し、4)味孔を確認できる味蕾は出生直後に80%程度存在し、その後2週齢でほぼ94.7%にまで増加することが分かった。また、5)有郭乳頭の味蕾数は出生直後には37.8±23.8個、4週齢で419.6個、さらに6)葉状乳頭では出生直後には味蕾が観察されず、4週齢で303.6±72.2個観察した。

また、ラットの他、成熟したマウス(C57BL,C3H)、ハムスター、モルモット、スンクス、および哺乳期と成熟したマ-モセットについても、舌および軟口蓋の味蕾の形態と分布を調べた。その結果、7)何れの動物も軟口蓋に多数の味蕾が分布しているが、特に、8)マ-モセットでは、9歳で228個観察したのに対し、授乳期の2ヶ月齢では635個もの味蕾が観察された。これらの結果から、哺乳類の口腔内に分布する味蕾の中で、軟口蓋に分布する味蕾が発育初期に重要な機能を果たしている可能性が極めて高い事が示唆された。これらの結果に基づき、次年度も引き続き組織学的研究を進めると共に、各週齢のラット大錘体神経からの味覚応答解析を試み、発育に伴う軟口蓋味蕾の機能的な変化を調べる予定である。成長に伴う軟口蓋味蕾の発達と分布の変化を組織学的に調べた。ラット(n=5)舌に分布する味蕾の数は、出生直後は94±12.8個でその後増加を続け、3週齢で196.4±18.3個に達するが、味孔を確認できる味蕾の数は出生直後は15.3%程度と極めて少なく、2週齢で92.4%に達することが分かった。これに対し、ラット軟口蓋に分布する味蕾は、既に出生直後に成熟した動物と同数の183.4±10.9個分布し、味孔を確認できる味蕾は出生直後に80%程度存在し、その後2週齢でほぼ94.7%にまで増加することが分かった。また、ラット舌有郭乳頭の味蕾数は出生直後には37.8±23.8個、4週齢で419.6±83.2個、さらに葉状乳頭では出生直後には味蕾が観察されず、4週齢で303.6±72.2個観察した。また、マウス(C3H)、ジャービルにおいても、味蕾の総数は異なるものの、軟口蓋味蕾と舌味蕾の分布の成長に伴う変化はラットと同様であることが分かった。さらに、霊長類であるマ-モセットの場合、味蕾総数で比較すると生後3日では茸状乳頭味蕾数が軟口蓋味蕾数の約3倍であったが、味孔のある味蕾の割合を比較すると軟口蓋82.4%、茸状乳頭60.1%で、マ-モセットにおいても出生直後は軟口蓋味蕾の方が成熟度が高い傾向にあることがわかった。また、マ-モセット舌茸状乳頭味蕾数が加齢に伴い緩やかに減少するのに比して、軟口蓋味蕾数は2カ月齢以降、加齢に伴う減少傾向が著しく、9歳では2カ月齢の約1/3に減少した。これらの結果から、哺乳類では出生直後からの授乳期において舌味蕾に先立って軟口蓋味蕾が成熟する傾向が認められた。このことは、授乳期における軟口蓋味蕾の果たす役割の重要性を示唆している。
社会的エージェント資源モデルの構築に向けた総合的研究

本研究は、家庭、友人・仲間集団、近隣住民、学校など、青少年の社会化に寄与する環境要因の多層的な影響を明確化した。各要因を社会化のエージェントとみなし、各エージェントの個別の寄与と、それぞれが相互作用することにより社会化に及ぼす影響を明らかにした。一連の結果から、エージェントの包括的影響が個々の影響より強いことが明らかにされた。これらの知見は、社会化エージェント資源モデルにの提唱に結実した。本プロジェクトは、親(家庭)・友人(仲間集団)・教師(学校)・近隣住民(地域)が、子どもの社会化のエージェントとして、どのように関わり合うかを検討するものである。前年度開始時に、まず予備的に大学生を対象として、回顧法による質問紙を実施してモデル作成を目指した。その結果、4本の学会発表を行った。内容別に述べると、1)地域交流は、社会的有能感や社会的情報処理を媒介して社会的自己制御に影響を及ぼし、さらに社会的自己制御を媒介して社会的逸脱行為に影響していた。2)社会化領域との対応では、親の応答性や友人の受容などのprotectionは情報処理のバイアスに抑制的に機能する。私的交流や教師の熱心な指導は、good learningに該当し、規範意識の向上に寄与する。3)protection領域では、親と教師のいずれかの社会化機能が低くても、片方が高ければ自己抑制が身につくことが示され、相互補完性が示唆された。4)家族ネットワークが少ない人たは、reciprocity(社会化領域の一つ)が低いほど、一般的攻撃信念が高い。また、仲間集団から適切な働きかけを得ていない時、家族ネットワークの豊富さは社会的情報処理のバイアスを緩衝するが、近隣ネットワークの豊富さは、そうしたバイアスを強化している。5)親の養育・しつけの社会的情報処理への影響は、地域住民の集合的有能感や地域交流が有効に機能している場合に限られることが示された。このほか、従来からの一連研究が2本論文化された(査読付き)。社会的自己制御と逸脱行為との関係に関する国際比較では、日本では自己抑制が低く自己主張が高い「主張型」が逸脱行為を行いやすいのに対し、韓国・中国・米国では、自己抑制だけが逸脱行為と関連していた。地域防災に関する集合的有能感の醸成に関する研究では、住民関与性と住民雰囲気の視点から検討された。本プロジェクトでは、家庭、友人・仲間集団、近隣住民、学校など青少年の社会化に寄与する環境要因の多層的な影響を明確化することを第一の目的とする。各要因を社会化のエージェントとみなし、各エージェントの個別の寄与と、それぞれが相互作用することにより社会化に及ぼす影響を明確化する。第二に、社会化の各エージェントは望ましい社会化に向けて影響を及ぼす効果的資源をそれぞれ個別に有するとみなし、互いがそれらの資源を補完するだけではなく、一人の社会化の主体を取り巻く全エージェントの包括的な資源が、主体の社会化の成否を決定付けるとする社会化資源エージェントモデルの提唱に向けた研究知見の蓄積を目的とする。本年度は研究1として、大学生を対象に回顧法を用いた予備的調査を実施した。「社会化エージェントの最適機能領域の明確化」と「社会化エージェントの相互補完的機能の明確化」に関する検討を行った。中学生(もしくは小学生)時代の養育者、教師、近隣住民、友人・仲間集団について、各エージェントの機能を測定し、現時点での社会化の程度を反映する指標として社会的情報処理傾向や社会的自己制御能力との関連を分析した。社会化エージェントの最適機能領域の明確化に関する分析結果では、養育の応答性や友人の受容などのprotection領域は情報処理バイアスに抑制的に機能し、養育の統制などのcontrol領域にも同様の機能が見出された。しつけや、私的交流、教師の熱心な指導はguidedlearning領域に該当し、この領域は規範意識の向上に寄与していた。社会化エージェントの相互補完的機能の明確化に関する分析結果では、仲間集団から適切な働きかけを得ていないとき、家族ネットワークの豊富さは情報処理バイアスを緩衝する一方で、近隣ネットワークの豊富さはそうしたバイアスをむしろ強化することが示唆された。平成26年度の研究実績の概要は以下の通りである。(1)平成24年度に収集した大学生の回想データを利用し、社会心理学会において2本の研究発表を行った。一つは、大学生の親子ペアデータを用い、親の養育態度が子どもの養育認知を促し、その養育認知が子どもの社会的情報処理を規定するかどうかを検証した。もう一つは、社会化エージェントの包括的資源の様態が、反社会性と関わる社会か指標に及ぼす影響を検討した。(2)平成25年度から開始した中学生データを用いて、日本心理学会において1本の研究発表を行った。内容は、社会か指標の因子分析から、「向社会性」と「反社会性」の2因子へのエージェント指標(親の養育・しつけ(小学校時)、友人関係機能、教師リーダーシップ)からの影響を検討した。(3)中学生データを用いて、教育心理学会で4本の研究発表を行った。1番目の研究は、親・友人・教師の各エージェントが、どの領域において強く社会化に寄与するかを検討した。2番目の研究は、問題行動との親和性が高い社会的自己制御を取り上げ、中学3年間における親・友人・教師エージェントからの影響力の差異を検討した。多母集団同時分析の結果から、友人エージェント指標から自己制御へのパス係数のみに等値制約を置いたモデルを採用し、学年ごとの影響を確認した。3番目の研究は、養育認知と居住地の移動との交互作用効果に注目し、中学生の反社会性(一般攻撃信念、認知的歪曲)と、向社会性(共感的関心、視点取得)に与える影響について検討した。

4番目の研究は、子どもの社会化にとって重要な要素である視点取得に着目し、友人関係機能と教師のリーダーシップとの交互作用的効果について検討した。平成27年度の研究実績の概要は以下の通りである。(1)平成25年度から開始したA県内の公立中学校のデータと、平成24年度に実施したB県内の大学生データを比較し、発達段階によって養育者認知に差があるか、および親と子の養育認知の共有について検討した。結果は、中学生時の受容や統制は、大学生の方が高いという結果が得られた。親子間の養育認知の共有は、中学生の方が大学生よりも相関が高いが、いずれの発達段階も弱い相関であった。(2)親子のペアデータを用いて、親の受容や統制といった養育態度が子どもの養育認知に影響することで、子どもの共感性や社会的情報処理を規定する、というプロセスモデルを検討した。結果は、養育者が社会化エージェントとして、protectionやcontrol機能を発揮し、子どもがそれを内在化することで、子どもの社会化(共感性や社会的情報処理)が達成されるという媒介課程が示唆された。(3)担任教師22名の指導スタイルを分類し、生徒の社会化指標に及ぼす影響を多面的に検討した。教師自身のリーダーシップ評定(配慮・厳しさ・指導・親近性)から、クラスター分析により、厳しさ優先群/高リーダーシップ群/非親近的指導群/親近的指導群の4群に分け、向社会性(共感的関心・他者視点取得・自己主張・自己抑制)と反社会性(認知的歪曲・一般攻撃信念・ルール適切性)を比較した。結果は、すべての指標でクラスター間に有意な差は認められなかった。(4)子どもの社会化に関わる機能を有する資源(親の養育態度、地域住民の関与性、友人関係、教師のリーダーシップなど)から、潜在的なクラスを構成し、子どもの向社会性や反社会性への影響を比較した。結果は、全エージェントの資源が高い得点の潜在クラスは向社会性得点が高く、反社会性得点が低かった。本研究は、家庭、友人・仲間集団、近隣住民、学校など、青少年の社会化に寄与する環境要因の多層的な影響を明確化した。各要因を社会化のエージェントとみなし、各エージェントの個別の寄与と、それぞれが相互作用することにより社会化に及ぼす影響を明らかにした。一連の結果から、エージェントの包括的影響が個々の影響より強いことが明らかにされた。これらの知見は、社会化エージェント資源モデルにの提唱に結実した。当初は、大学生とその親を対象としたペアデータで調査を開始した。その後、中学校の協力を取り付けることができ、中学生・保護者・教師のデータが揃い、中学生の社会化に及ぼす親・教師・友人の機能の関連性に関する分析を始め、H26年度より、発表を始めた。さらに、H26年度には教育委員会を通して自治体の協力も取り付けられ、地域住民のデータも得られた。長年の懸案であった集合的有能感の地域住民版を入手することができた。学会発表もH26年度には7本の成果を得た。
学校教育現場における慢性疾患や障害のある子どものきょうだい支援に関する基礎的研究

本研究では、これまでの実践や研究で明らかになった学齢期のきょうだいに対する心理社会的支援の必要性を踏まえ、その支援手法を具体化するため、学齢期のきょうだいにとって最も身近な社会資源として考えられる学校の教職員を対象にきょうだいの実態調査を行う。その結果を踏まえて、学校教育と連携し、学齢期のきょうだいへの支援を先駆的に実践しているイギリスの支援組織への調査を通じて、日本の学校教育現場で担うことのできるきょうだい支援の可能性の検討とその手法の提言を目指す。
放射線照射が周囲筋組織に及ぼす影響に関する実験的研究-酵素組織学的検討-

放射線照射が筋組織に及ぼす影響を実験的に検討する予備実験としてラットを用い、咀嚼筋を採取、ネオク-ルにて冷却した-105°Cのヘキサン中にて瞬間凍結し、O.C.T.COMPOUNDに包埋し、約-20°Cに冷却したクリオスタット中にて約810mumの凍結横断連続切片を作製、Sudan-BlackB染色などを施し、筋線維別に分別が可能なことを確認した。さらに画像入力用のカメラと装置により、これらのプレパラートから直接に画像解析処理装置(LA-525、ピアス)に入力を可能なものとし、筋線維のタイプ別にその比率と個々の筋線維の横断面積の計測の可能性を確認した。この測定方法は従来の判定、計測方法に比べて分析を行った筋線維数、精度のおいて格段に優れ、主観を排除することができた。なお、この分別法がオスミウム固定標本の反射電子像と対応のつくことも判明し、第48回日本口腔科学会総会(平成6年4月)に発表を予定している。照射実験対象動物ならびに筋としては家兎咬筋とし、脳頭蓋、咽喉頭への影響を考慮し、照射時間と照射野を割り出した。それに基づき、コリメーターを選定し、既製の家兎固定具を改良し、適正な実験装着をできる様に作製した。また家兎における照射中のの麻酔薬の選定、用量設定を行った。動物倫理委員会の許可を得しだい家兎筋の照射実験の予定である。
視覚障害者教育における按摩(あんま)療法のエビデンス構築と理療科教育への応用

【目的】昨年までの研究で40分間の按摩療法は施術直後に肩こりの自覚症状と状態不安を低下させ、ストレスを緩和させ、免疫系に影響を与えることが示唆された。今回はそれらの効果が按摩療法を継続することで累積するかを中心に検討した。また、健康群と子宮癌摘出後群で按摩の効果に差があるかを検討した。【方法】対象は慢性的に肩こりを自覚する50歳代健康女性ボランティア6人と子宮癌摘出後2年以内で寛解状態にあり予後良好と考えられる同年代女性6人の合計12人(55.6±8.1歳,BMI21.3±1.3)で、主訴に力点を置いた40分間の全身按摩療法を週に2回、1ヶ月間(合計8回)行った。施術は15年以上の経験を有するあん摩マッサージ師1名。初回と最終回の按摩療法前後に肩こりの自覚症状をVisual Analogue Scale(VAS)で測定し、1分間の唾液を採取してコルチゾル・クロモグラニンA・分泌型免疫グロブリンA(IgA)濃度、唾液量を定量した。心理面では、質問紙で状態・特性不安と抑うつを測定した。対象から同意書を取り、学内医の倫理委員会の承諾を得て行った。実験期間が本年13月であったため、花粉症の薬を使用した2人を除外して10人を分析した。【結果】按摩療法の直後に肩こりの自覚症状、状態不安、コルチゾルは有意に低下し、クロモグラニンAと分泌型IgAは有意に増加した。唾液量は増加したが、有意差はみられなかった。初回の按摩療法の前の値と最終回の施術前の値を比較すると、肩こりの自覚症状と抑うつは有意に低下し、特性不安も低下した(p=0.052)が、唾液中の測定項目にはいずれも有意差はみられなかった。健康群と子宮癌摘出群を比較すると、各数値において子宮癌摘出群の変化が大きかったが、2群間に統計学的に有意差は見られなかった。今後、標本数を増やして再検討する必要がある。通常、健康の維持増進や肩こり等の改善を目的に受ける按摩施術の心身に及ぼす効果は術者の熟練の度合いにより差があるのかを明らかにするために実験を行った。対象:日頃、慢性的な肩こりを感じている50歳代の女性10人を募った。方法:対象は熟練度の異なる施術者(15年以上の経験を持つあん摩マッサージ師{国家資格}、本学鍼灸手技療法学を専攻している大学1年生、2年生)から各々1回ずつ、40分間の按摩施術を受けてもらい、介入の前後にVisual Analogue Scale(VAS)により肩こりの自覚症状の程度、State Trait Anxiety Inventory()STAIにより不安感の程度、唾液を採取してコルチゾルと分泌型IgA(s-IgA)を測定した。コントロールとしてベッド上での40分間の休息をとらせた。結果:大学1、2年生の按摩施術の前後で5%の危険率でVAS, STAIは有意に低下、s-IgAは有意に増加した。15年以上の経験者の施術では、5%の危険率で有意にVAS, STAI,コルチゾルは低下、s-IgAは増加した。休息ではSTAIが5%の危険率で有意に低下した。介入前の数値を100として、その後(%)を比較すると、休息、1年、2年、経験者の順に記すと、VASは94.7,76.1,73.8,32.7、STAIは89.5,81.7,76.6,75.7,コルチゾルは92.1,91.7,87.7,80.8,s-IgAは183.2,191.3,231.9,144.8であった。考察:経験者、大学生による按摩施術は肩こりの自覚症状や不安感を有意に軽減させ、免疫機能に影響を及ぼすことが示唆された。特に経験者の施術では大きく自覚症状を改善させることができた。また、経験者の施術では、さらにコルチゾルが低下しており、体表からの刺激が視床下部ー下垂体ー副腎皮質系に作用してストレスを緩和することが示唆された。熟練の度合いで心身への影響が異なることが明らかになったことはあん摩マッサージ療法教育の場において意義深いことであると考える。本科学研究費補助金を得て平成17年度に行った実験から、熟練した施術者が行う40分間の按摩療法は施術直後に肩こりの自覚症状、状態不安、唾液中コルチゾル値を有意に低下させ、分泌型IgAを有意に増加させることが明らかとなった。また、肩こりの目覚症状の軽減は施術後4日目まで持続したが、他の項目については持続効果はみられなかった。そこで、今年度は按摩療法の累積効果に着目して実験を行った。対象:慢性的に肩こりを自覚する健康女性50歳代(閉経後数年を経過しており、現在更年期障害はない)6人。手順:40分間の按摩療法(顔面・頭・腹部を除く)を週に2回ずつ、1ヶ月間(合計8回の按摩施術)を受けてもらった。按摩施術は同一施術者が行った。また、同一被験者に1回ずつ、按摩施術を受けないベッド上での40分間の休息を取らせ、コントロールとした。結果:按摩施術の前後で、肩こりの自覚症状、状態不安、唾液中コルチゾル値は有意に低下、分泌型IgAは有意に増加し、昨年の結果の再現性を確認した。

治療初回前と最終回施術前のそれぞれの数値を比較すると、肩こりの自覚症状、特性不安、抑うつが低下していた。結論:週に2回ずつ一月間の按摩療法を受けることで、身体の自覚症状である肩こりの軽減と不安を感じやすい性質が緩和され、抑うつ気分が軽減された。しかし、唾液中のストレスホルモン濃度、免疫系を示すIgA濃度の持続的効果は明確にはできなかった。指標とする物質の検討が必要と思われた。【目的】昨年までの研究で40分間の按摩療法は施術直後に肩こりの自覚症状と状態不安を低下させ、ストレスを緩和させ、免疫系に影響を与えることが示唆された。今回はそれらの効果が按摩療法を継続することで累積するかを中心に検討した。また、健康群と子宮癌摘出後群で按摩の効果に差があるかを検討した。【方法】対象は慢性的に肩こりを自覚する50歳代健康女性ボランティア6人と子宮癌摘出後2年以内で寛解状態にあり予後良好と考えられる同年代女性6人の合計12人(55.6±8.1歳,BMI21.3±1.3)で、主訴に力点を置いた40分間の全身按摩療法を週に2回、1ヶ月間(合計8回)行った。施術は15年以上の経験を有するあん摩マッサージ師1名。初回と最終回の按摩療法前後に肩こりの自覚症状をVisual Analogue Scale(VAS)で測定し、1分間の唾液を採取してコルチゾル・クロモグラニンA・分泌型免疫グロブリンA(IgA)濃度、唾液量を定量した。心理面では、質問紙で状態・特性不安と抑うつを測定した。対象から同意書を取り、学内医の倫理委員会の承諾を得て行った。実験期間が本年13月であったため、花粉症の薬を使用した2人を除外して10人を分析した。【結果】按摩療法の直後に肩こりの自覚症状、状態不安、コルチゾルは有意に低下し、クロモグラニンAと分泌型IgAは有意に増加した。唾液量は増加したが、有意差はみられなかった。初回の按摩療法の前の値と最終回の施術前の値を比較すると、肩こりの自覚症状と抑うつは有意に低下し、特性不安も低下した(p=0.052)が、唾液中の測定項目にはいずれも有意差はみられなかった。健康群と子宮癌摘出群を比較すると、各数値において子宮癌摘出群の変化が大きかったが、2群間に統計学的に有意差は見られなかった。今後、標本数を増やして再検討する必要がある。
TNFレセプター欠損キメラマウスを用いた矯正学的歯の移動機序の解明

TNFレセプター欠損マウスおよび野生型マウスのそれぞれの骨髄細胞をお互いのマウスに骨髄移植することで作製できるキメラマウスを用いて、矯正学的歯の移動時に誘導される破骨細胞形成においてどの破骨細胞形成関連細胞が重要な役割を演じているかをin vivoで解明を試みた。キメラマウスの臼歯をNiTiのコイルスプリングを用いて歯の移動の実験を行った結果、キメラマウスで歯の移動が起こる事が確認された。近年、矯正治療において、治療期間の短縮が求められている。また、矯正治療の問題点には歯根吸収がある。これらの解決のためには、歯の移動のメカニズムを解明することが重要である。我々は、現在までにTNFレセプター欠損(TNFRsKO)マウスを用いた研究で、矯正学的歯の移動はTNF-αによる破骨細胞形成が重要であることを見いだした。我々の目的は、TNFRsKOマウスおよび野生型マウスのそれぞれの骨髄細胞をお互いのマウスに骨髄移植することで作製できるキメラマウスを用いて、矯正学的歯の移動時に誘導される破骨細胞形成においてどの破骨細胞形成関連細胞が重要な役割を演じているかをin vivoで解明することである。本年度は、キメラマウスの作製のため、移植するための骨髄細胞からストローマ細胞およびT細胞を抗体カラムを用いて除去できるかどうか実験した。抗体カラムを用いて除去できたかFACSを用いて確認したところ除去できた。また、マウスより抗CD4抗体および抗CD8抗体をマウスに注入し、T細胞を除去する実験を行った。抗体を注入後、脾臓より細胞を抽出し、FACSにてT細胞が除去できたかどうか検討した。T細胞が除去できた事が確認された。今後、この細胞を用いてキメラマウスを作製し、T細胞を除去し、今後の実験に使用する。キメラマウスの作製のため、移植するための骨髄細胞からストローマ細胞およびT細胞を抗体カラムを用いて除去し、イラディエーションを行い骨髄細胞を除去したマウスに骨髄移植した。抗体カラムを用いてストローマ細胞およびT細胞が除去できたかFACSを用いて確認した。また、マウスより抗CD4抗体および抗CD8抗体をマウスに注入し、T細胞を除去した。抗体を注入後、脾臓より細胞を抽出し、FACSにてT細胞が除去できた事を確認した。WTおよびTNFRsKOマウスを用いて、マクロファージはTNFRsを持っているがストローマ細胞はTNFRsを持っていない(WT→TNFRs KO)、逆にマクロファージはTNFRsを持っていないがストローマ細胞はTNFRsを持っている(TNFRs KO→WT)キメラマウスを作製した。今後、キメラマウスを用いて歯の移動の実験を行う。キメラマウズの作製のため、移植するための骨髄細胞からストローマ細胞およびT細胞を抗体カラムを用いて除去し、イラディエーションを行い骨髄細胞を除去したマウスに骨髄移植した。WTおよびTNFRsKOマウスを用いて、マクロファージはTNFRsを持っているがストローマ細胞はTNFRsを持っていない(WT→TNFRsKO)、逆にマクロファージはTNFRsを持っていないがストローマ細胞はTNFRsを持っている(TNFRsKo→WT)キメラマウスを作製した。

このそれぞれのキメラマウスの臼歯をNiTiのコイルスプリングを用いて歯の移動の実験を行った。それぞれのキメラマウスで歯の移動が起こる事が確認された。
低温菌酵素の特性に基づく食品中の低温細菌の特異的増殖抑制に関する研究

食品中の低温菌の増殖抑制を、その生育に必須な酵素(アラニンラセマーゼ)の阻害により行うことを目的として実験を行った。予備実験において、代表的グラム陰性低温菌Pseudomonasfluorescens由来アラニンラセマーゼは、常温菌や好熱菌由来の本酵素に比べて、有機溶媒、変性剤、界面活性剤等により、容易に不活性化されることが判明した。そこで、まず、アルコール類について、低温菌の増殖に対する効果を調べた。その結果、炭素数が多いアルコールほど高い増殖抑制作用を有し、また、同じ炭素鎖でも1級アルコールが2級、3級アルコールより高い増殖抑制作用を示した。また、種々の温度で培養した低温菌に対するアルコールの増殖抑制効果を調べたところ、培養温度が低いほどアルコールに対する感受性が高いことが明らかとなった。次に、グラム陽性低温細菌についても、低温菌Bacillus pscychrosaccharolyticus由来アラニンラセマーゼ遺伝子をクローニングして塩基配列を決定すると共に、過剰発現株から容易に低温性アラニンラセマーゼを精製する条件を確立した。本精製酵素においても、耐熱性が低く、低濃度の有機溶媒や界面活性剤により容易に不活性化されることが明らかとなった。また、低温細菌は常温細菌に比べ、エタノールによって多くのUV吸収物質が抽出され、低温細菌の細胞は常温細菌の細胞よりエタノールに対する感受性が高く、エタノールによって細胞が損傷を受けやすいと考えられた。低温細菌由来アラニンラセマーゼの菌体内における温度安定性は、精製酵素の熱安定性と一致した結果が得られた。また、低温細菌のアラニンラセマーゼは、菌体内においてもエタノールに対する耐性が極端に低いことが明らかとなった。さらに、低温細菌の増殖は、常温細菌に比べ、低濃度のエタノールにより著しく増殖が抑制されることが判明した。食品中の低温菌の増殖抑制を、その生育に必須な酵素(アラニンラセマーゼ)の阻害や変性により行うことを目的とし実験を行った。低温菌由来アラニンラセマーゼは、常温菌や好熱菌由来の本酵素に比べて、有機溶媒、変性剤、界面活性剤等により、容易に不活性化されることが判明した。アルコール類として、メタノール、エタノール、1-プロピルアルコール、2-プロピルアルコール、1-ブチルアルコール、t-ブチルアルコールを選び検討したところ、炭素数が多いアルコールほど高い増殖抑制作用を有し、また、同じ炭素鎖でも1級アルコールが2級、3級アルコールより高い増殖抑制作用を示した。従って、疎水性の高いアルコール類ほど高い増殖抑制効果を示すと考えられた。食品への適用が可能と考えられるエタノールについて、さらに詳細に検討したところ、この現象は常温菌の場合にも観察された。現在、他の物理化学的因子についても検討中である。低温菌Bacilluspscychrosaccharolyticus由来アラニンラセマーゼ遺伝子をクローニングして塩基配列を決定すると共に、過剰発現株から容易に低温性アラニンラセマーゼを精製する条件を確立した。この精製酵素と、すでに精製済みのPseusdomonas fluorescens由来アラニンラセマーゼを用いた酵素化学的研究から、低温細菌由来アラニンラセマーゼは、耐熱性が低く、低濃度の有機溶媒や界面活性剤により容易に不活性化されることが明らかとなった。次に、食品への適用が可能なエタノールが菌体に与える影響を検討した。その結果、用いた低温細菌3株は常温細菌2株に比べ、5%エタノールによって多くのUV吸収物質が抽出されることが判明した。従って、低温細菌の細胞は常温細菌の細胞よりエタノールに対する感受性が高く、エタノールによって細胞が損傷を受けやすいと考えられる。