hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
３次元多様体のｇｒａｐｈｉｃ理論の展開と応用

Minskyの結果を用いたSchleimerのアイディアを巧みに使うことで,距離がちょうどnとなるようなヒーガード分解の構成方法を与えることができ,この手法は今後の展開が期待できる.具体的なヒーガード曲面からgraphicを構成することは,非常に難しい.一方で本年度の研究で成果が得られた,絡み目の橋分解から得られるgraphicを調べることは具体的なgraphicの構成方法を導く上でも有効ではないかと考えられる.今後は研究計画の通り,与えられたヒーガード曲面,橋曲面のgraphicを構成する方法を導き,3次元多様体,特に距離の問題への応用を目指す.加えて,本年度の研究から分かった,距離がヒーガード曲面の種数のちょうど2倍になるようなヒーガード曲面の特徴を用いて.そのようなヒーガード曲面を許容する3次元多様体の性質を調べる.昨年度graphicを用いて得られた,距離がヒーガード曲面の種数のちょうど2倍になるようなヒーガード曲面の特徴と本年度得られた距離がちょうどnとなるようなヒーガード分解の構成方法をあわせて,距離が種数のちょうど2倍となるようなヒーガード分解をもつ3次元多様体への応用を押し進める.
無限次元空間上の測度及び関数に関する研究

無限次元空間の測度に関して、特に密度定理を主眼に置いて研究を行った。密度定理は、多くの研究者により盛んに研究されている分野で、フーリエ変換を始め様々な分野に応用される。密度定理に関する研究では多くの場合、空間が有限次元であるという条件、もしくはそれに準ずるdoubling conditionという条件を仮定したものが多く、その解析において、本質的な役割をはたしている。それは、基本的にビタリ型の被覆定理がその根幹をなすと予想されるが、無限次元空間の場合この被覆定理は成り立たない事が知られている。実際、無限次元の場合まったく一般には密度定理自身が成り立たない事もしられているが、このばあいでも何らかの形で密度定理に相当する性質があるだろうというのが多くの研究者の予想するところであろう。実際オルンシュタイン-ウーレンベック半群は、積分型で定義され広域的な密度定理における近似列に類似する形をしているが、特定の場合には対応する収束をする事が知られている。これに関連して、ホワイトノイズ空間における有限正測度に拡張されたオルンシュタイン-ウーレンベック半群が、弱収束の意味でもとの測度を、確率収束の意味でウィナー測度に関するルベ-グ分解の絶対連続部分の密度関数をそれぞれ近似するという結果を得ている。(Kyoto Jour.'95.10に発表)密度定理は、局所的なものと広域的なものにわける事ができる。有限次元空間の場合(またはdoublin conditionを仮定した場合)は広域的な密度定理は直接証明する事もできるが(H.Sato)局所的な密度定理により導く事もでき(Calderon and Zygmund;ただしユークリッド空間の場合)局所的なものを認めると直接証明より楽に証明される場合が多い。ただし、いつでも局所的な密度定理から広域的な密度定理が導かれるわけではなく、何らかの条件が必要となるが、本年度行った研究において、一般の距離空間とその上で定義されたσ-有限測度に対して、局所的密度定理から広域的密度定理が導かれるための必要十分条件を得る事ができた。(科研費シンポジウム於福島大H.7.10.27にて口頭発表)この研究は佐藤坦氏(九大数理)との共同研究で行われたが、同氏の海外出張のおかげで、様々な情報を電子メイル等を用いて密に手に入れる事ができた事をつけ加えて置きたい。
M期チェックポイントシステムの機能制御ネットワークの解明

複製された染色体DNAが次世代へと過不足なく均等に分配されるためには、M期において染色体と紡錘体が正しく結合しなければなりません。M期チェックポイントは、紡錘体と染色体の結合状態をモニターし、染色体分配の均等性を保障するメカニズムです。M期チェックポイントタンパク質Mad2は、紡錘体と正しく結合していない染色体のキネトコア上に集積します。本研究では「Mad2のキネトコア集積にBub1がどのように関与しているか」という点に焦点を絞り解析を進めます。本年度は、分裂酵母の微小管変異株を利用した生細胞顕微鏡観察により、1)紡錘体微小管と単極的(monopolar)にのみ結合したキネトコア上にもMad2が集積すること、2)その集積にはBub1が必要であること、ところが、3)紡錘体と全く結合していないキネトコアへのMad2集積にはBub1は必須でないこと、を明らかにしました。この結果は、Mad2のキネトコア集積が二つの異なる経路によりコントロールされており、かつ、その一方の経路においてBub1が必須であることを示唆しています。また、他の研究により、もう一方の経路にはDASH複合体が関与している可能性が示唆されました。そこで、Bub1とDASHの両者を欠く分裂酵母細胞を作成し、Mad2の局在を観察したところ、予想通り、Mad2のキネトコア局在が著しく阻害されることが明らかとなりました。本成果により、M期チェックポイントの分子機構の一端が解き明かされるものと考えています。現在、成果を取りまとめて公表する準備を進めています。複製された遺伝情報(=染色体DNA)が正確に次世代へと伝達されるためには、有糸分裂期(M期)において、染色体と分配装置(スピンドル)が正確に結合しなければなりません。この結合の正確性は、M期チェックポイントとよばれる機構によって保障されていると考えられており、このチェックポイントに関連する蛋白質としてMad2やBub1などが知られています。これらの蛋白質は、M期になると「スピンドルと正しく結合していない」染色体の動原体部位に特異的に集積します。本研究では、このMad2の動原体部位への局在化制御にBub1がいかに関与しているのかを探求します。本年度は、染色体とスピンドルのどのような結合異常がMad2の動原体集積の引き金となるのかを解明しました。まず、微小管重合阻害剤などによりスピンドルの形成を完全に阻害した場合、Mad2は動原体に集積しました。次に、姉妹染色体間の対合が形成出来ない変異体を利用し、「スピンドルは正常に形成されるが、染色体がスピンドルと二極的(bi-oriented)に結合出来ない」場合において、Mad2の局在を観察しました。この場合もMad2は動原体部に集積していました。これらの結果は、Mad2の動原体集積化において、1)スピンドルとの結合不全、2)二極的結合が形成されないことによる「張力」の不在、の2点が引き金となっていることを示唆しています。さらに、bub1遺伝子を破壊した細胞で同様の実験を行うことにより、Bub1経路が、上記2)の場合のMad2局在制御に特異的に関与していることを見出しました。
安心して子育てができる住宅・住環境整備のあり方について

本研究は、物的環境整備のみならず、人的ネットワーク・地域コミュニティの中で子育てを支援していく、「安心して子育てができる住宅・住環境整備」のあり方の基礎的な知見を得ることを目的としている。近年問題視されている「育児不安」現象に着目し、乳児を持つ世帯を対象に実施した(平成1213年度、福岡県K市)住宅・住環境に関するアンケート調査から、育児不安の度合いで分析を行った。回答世帯の居住地属性を定量化するにあたり、町丁字を分析単位として、生活関連公共施設(幼稚園、保育園、公園等)や交通施設への利便性を指標化し、また、平成7・12年度国勢調査・小地域集計の公表データを追加した。これを下に、育児不安と居住地属性の関連を多角的に分析し、続いて、典型地区を抽出して現地調査を実施した。主な研究の成果は、以下のとおりである。1.中心市街地においては良質の民営の借家ストックが、周辺住宅地においては共同住宅の高さが育児不安と関係が深く、良質の持ち家が求められること、農村部においては、持ち家よりも、むしろ低層の一定規模の民営借家が求められていることが読み取れた。コミュニティの状況では、周辺部・農村部において、子育てやこれを支援することに関わる年齢の女性の居住年数が長いことが安心して子育てができる基本的な条件と解釈できた。2.ほとんどの施設整備において、育児不安を低減する効果があり、特に周辺部の住宅地において顕著である。また、地域を越えた利用効果も推測されるが、一方で施設自体の魅力と立地の条件は大きい。ただし、交通アクセスの利便性においては、中心市街地では顕著な影響は見出せなかった。一方、農村部の公民館や幼稚園整備に効果が顕著なことは、今日における施設整備の意義を改めて再認識させるもので、子育て世帯、とりわけ新規に移住してきた若い母親をどのように導入していくか、期待と課題が大きい。(1)近年問題視されている「育児不安」現象に着目し、乳児を持つ世帯を対象に実施した(平成1213年度、福岡県久留米市)住宅・住環境に関するアンケート調査回答世帯の居住地属性を定量化した。具体的には、町丁目を分析単位として、生活関連公共施設(幼稚園、保育園、小学校、小児科医院、公民館、公園)や交通施設(鉄道駅、バス停)への利便性を指標化し、また、総務省所管の公表統計データ(平成7、12年度国勢調査の小地域集計)を追加ファイリングし、さらに、アンケート調査のデータとマッチング操作を行って総合的なデータベースを作成した。これを下に育児不安と居住地属性の関連を多角的に分析し、続いて、典型地区を抽出して現地調査を実施した結果、以下のことが明らかになった。(2)地区育児不安得点と国勢調査・小地域集計の主として、人口・世帯、住居の状態、居住期間の指標との相関係数を求め、育児不安を低下させる要因と考えられる負の相関は、持ち家および民間借家の住宅水準で、逆に、育児不安を増大させる要因と考えられる正の相関は、人口・世帯数の増加、居住水準の他に、住宅の階数、とりわけ、民間借家の住宅状態であること。さらに、市街化の過程で様々な居住期間の世帯が窺われる中心市街地周辺の住宅地において、居住期間と年齢別の人口比率の、特、出産年齢と想定される2539歳女性の居住期間の長さが育児不安を低下させる要因とみなされる。

(1)近年問題視されている「育児不安」現象に着目し、乳児を持つ世帯を対象に実施した(平成1213年度、福岡県久留米市)住宅・住環境に関するアンケート調査回答世帯の居住地属性を定量化した。具体的には、町丁目を分析単位として、子育て世帯に関連の深い生活関連公共施設(幼稚園、保育園、小学校、小児科医院、公民館、公園)や交通施設(鉄道駅、バス停)への利便性を指標化・追加ファイリングし、アンケート調査のデータとマッチング操作を行って総合的なデータベースを作成した。これを下に育児不安と居住地属性の関連を多角的に分析した結果、以下のことが明らかになった。ほとんどの施設整備において、育児不安を低減する効果があり、特に周辺部の住宅地において顕著であり、地域を越えた生活圏での効果も推測されるが、一方施設自体の魅力と立地の条件は大きいことも認められた。ただし、交通アクセスの利便性のよるものと思われるが、中心市街地においては顕著な影響は見出せなかった。一方、農村部の公民館や幼稚園整備に顕著なことは、今日における施設整備の意義を改めて再認識させるもので、子育て世帯、とりわけ新規に移住してきた若い母親をどのように導入していくか、期待と課題が大きい。(2)(1)を踏まえ、近年整備が進められつつある子育て支援の拠点施設である、子育て支援センターおよびつどいの広場に関して、都市部および農村部における利用実態について事例調査を行った。都市部・農村部を問わない施設需要の大きさが確認される一方、地方特有の異なる保育ニーズの問題の深刻さも明らかにできた。今後の課題である。
皮膚表面状態観察に基づく人間-環境インターフェースの開発

本研究では、前腕部分の筋電位分布を計測することで、手指の動きを推定するシステムを提案している。既存の技術を用いた場合、筋電計測用センサへの配線が多くなり、快適に着脱可能なシステムの実現は困難であった。本研究では、配線の代替として"2次元通信"という新しい通信技術を用いることを提案している。この技術により、柔軟体上にセンサを高密度かつ無配線で配置できるため、リストバンド状の筋電計測センサアレイの実現が見込まれる。昨年度は、柔軟なシートヘセンサを接続するためのコネクタとして"共鳴近接コネクタ"を提案した。この近接共鳴コネク〃においては、シートの厚み方向の変形に対し、接続状況が変動しにくいということを目的として設計を行っていたが、実際にはシートの変形に対応して、接続状況が大きく変動していた。その結果、安定した通信及び給電の実現が困難であった。本年度は、この近接共鳴コネクタの改良を行い、より安定したシートとコネクタとの接続を実現した。具体的には、4分の1波長のサイズを持つ電極をシート内で一直線上に伸展させる方法を提案した。従来手法では、コネクタに対して等方的に伝搬する波動場にのみ結合していたのに対し、新手法では方向性を持ったモードの波動にも結合することにより、取得可能な電力が10倍程度増加した。このように安定して結合可能なコネクタを用い、シートを介してマイクロ波による給電、及び筋電信号の伝送を実現した。独自のプロトコルを搭載したセンサユニットを試作し、2チャンネルのセンサ素子においてデータが伝送されることを確認した。これら成果は、国内外の会議において発表した。本年度の発表は、国内学会2件、査読あり国際学会2件である。また昨年度、第7回計測自動制御学会システムインテグレーション部門講演会にて発表した、"筋電分布計測によるハプティックインタフェース"によって、研究奨励賞を受賞した。本研究では、前腕部の筋電分布を計測し、手指の動作推定を行うことによるマン-マシンインタフェースを提案している。一般的に、筋電信号から手指の動作を精細に推定する場合には、多点での計測が望ましい。しかし多点計測時には配線が煩雑になり、手腕の動作が阻害されてしまうという問題を伴う。本研究では、配線の代替として"2次元通信"という新しい通信技術を用いることにより、配線の煩雑さを解消することを提案している。本年は、通信シートにセンサを配置する際に、シートとセンサとの間に電気的な接点を必要とせず、安定して接続するための手法"共鳴近接コネクタ"を提案した。シートとセンサの間に半田のような硬い接続が存在しなくなるため、シートの変形時に応力集中が生じず、壊れにくいシステムを実現可能になる。"共鳴近接コネクタ"はまた、コモンモードノイズの低減にも有用である。これは、センサユニットが電気的な接点を持たないために、センサユニットを電気的に孤立させた状態で駆動できることによる。この利点により、筋電信号のような微弱な電位差をノイズの影響を少なく測定することが可能となる。試作機により、孤立したセンサユニットを用いることで、筋電信号を十分なS/N比で計測できることを確認した。これら成果は国内外の会議において発表した。本年度の発表は、国内学会4件、査読あり国際学会3件(うち1件はポスター発表)である。このうちSICE SI2006において発表した、「筋電分布計測によるハプティックインタフェース」が優秀講演賞に選ばれた。またこれら学会発表とは別に、東京ビッグサイトにて開催された「センサエキスポジャパン2006」においてポスター展示を行った。また、週刊ファミ通誌の取材を受け、「ゲームの未来はこうなる」という特設記事内において紹介された。
エキゾチックアトムによる文化財試料の非破壊元素分析法の開発

文化財や考古学的試料の研究に,理化学的アプローチがこれまで多くの重要な知見を与えてきたことは周知のことであり,さらに多面的な新手法の導入も,今後の発展には必要である。本研究では,文化財や考古学資料を対象としたパイ中間子やミュー粒子ビームによる新しい(試料内部の)非破壊元素分析法を提案し,その方法論確立を目的として、そのための基礎研究を行っている。具体的研究項目は以下のように考えている。1.基礎データの整備2.ビームの飛程による元素の深さ分布測定法の検討3.方法論の検討と解析ソフトウェアーの開発本研究の実験部分は高エネルギー加速器研究機構(KEK)で申請者が中心となり既に進めている共同利用研究(πAX)の一環として行い,具体的な文化財や考古学的資料への適応に関しては研究分担者が所属する名古屋大学年代測定資料研究センターの協力の下,主に大阪大学大学院理学研究科で進めている。現在までに、1.及び3.についてある程度研究を進め、文化財の分析に特に重要となる元素を中心に,パイオニックX線の収率やエックス線強度パターンと分子構造の相関の観点から既存データの整理がなされ、解析法もほぼ整備された。ただ、KEKのビームタイムの関係で、2.については検討を進めているのみで、実験は計画中である。本方法論が完成すれば、特に、重要試料(文化財資料等)の内部組成分析が非破壊で可能となり、関連分野に有用な情報を与えることになる。
資本基盤と通過資源に関するエコロジカル経済学の理論構築と実践研究

本研究は、経済の持続可能性を確保するための新しい理論体系を構築し、持続可能性を確保するための政策体系を導き出そうとするものである。エコロジカル経済学のキーワードに立脚して、通過資源(throughput)と資本基盤(capital base)を定義し、それぞれの管理原則を提示する。そして、その管理原則に則した形で、通過資源管理のための政策体系と資本基盤管理のための政策体系を整理する。
酵素処理卵白タンパク質による脂質代謝改善とその分子機構

酵素消化処理鶏卵白アルブミンにおける脂肪酸合成酵素阻害ペプチドの探索を行うと共に,ペプチド含有画分の大量調製法を開発した.ペプチド含有画分はラットにおいて血液中性脂肪濃度の低下や腹腔脂肪の蓄積低減等の脂質代謝改善効果を発揮した.分取されたペプチドは脂肪酸合成酵素の酵素機能を阻害し,HepG2培養肝細胞の脂肪酸合成を抑制した.以上より,脂質代謝改善に関する卵白アルブミンの新たな機能性が示された.酵素消化処理鶏卵白アルブミンにおける脂肪酸合成酵素阻害ペプチドの探索を行うと共に,ペプチド含有画分の大量調製法を開発した.ペプチド含有画分はラットにおいて血液中性脂肪濃度の低下や腹腔脂肪の蓄積低減等の脂質代謝改善効果を発揮した.分取されたペプチドは脂肪酸合成酵素の酵素機能を阻害し,HepG2培養肝細胞の脂肪酸合成を抑制した.以上より,脂質代謝改善に関する卵白アルブミンの新たな機能性が示された.本研究では、ストレスホルモン誘発の高脂肪血症(生活習慣病)モデル動物に消化酵素処理ニワトリ卵白タンパク質を給与し、その脂質代謝改善効果の検証を行い、次いで機能性ペプチドの分離と作用機構の分子メカニズムを明らかにし、さらに、このペプチドを利用した機能性食品素材の開発を試み、ヒトの健康増進に寄与することを目指している。初年度は、まず、人工グルココルチコイド「デキサメタゾン」を投与して高脂肪血症を誘発させたラットを用いた動物実験系を確立した。次に、この高脂肪血症モデルラットに卵白タンパク質を与え、脂質代謝改善効果の検証を行った。その結果、卵白タンパク質に有意な脂質代謝改善効果が確認され、特に血液の中性脂肪濃度の低下作用と腹腔内蓄積脂肪の減少作用が顕著であることが明らかとなった。この結果を踏まえ、卵白中には脂肪酸合成酵素を特異的に抑制する作用因子が存在しており、その本体は卵白アルブミン(オボアルブミン)の消化酵素産物であると推測した。次に、上記の仮説を検証するために、オボアルブミンにペプシン消化処理および加熱処理を施したペプチド製品(卵白ペプチド)を試作し、動物実験において脂肪酸合成抑制作用の検証を行った。その結果、卵白ペプチドがオボアルブミンと同等の脂質代謝改善効果を有することが確認され、さらに脂肪酸合成酵素の抑制作用は卵白ペプチドのほうが優れていることが明らかとなった。また、この卵白ペプチドを限外ろ過で分子量1kDa以下に分画し、脂肪酸合成酵素の活性測定系に添加して直接的な影響を調べたところ、IC50に換算して数mg/mlの阻害活性が確認できた。以上より脂肪酸合成酵素阻害因子の本体は分子量1kDa以下の比較的低小型のペプチドであると推定された。本研究では、酵素処理卵白の脂質代謝改善効果の検証を行い、次いで機能性ペプチドの分離と作用機構の分子メカニズムを明らかにし、さらに、このペプチドを利用した機能性食品素材の開発を試み、ヒトの健康増進に寄与することを目指している。これまでの研究において、卵白の主要構成タンパク質オボアルブミンのペプシン消化物(OVAペプチド)を、脂肪酸合成酵素(FAS)の活性測定系に添加して直接的な影響を調べたところ、IC50に換算して数mg/mlの阻害活性が確認され、FAS阻害因子の本体は分子量1kDa以下の比較的小型のペプチドであると推定されている。そこで平成22年度ではまず、OVAペプチドがHepG2培養肝細胞の脂肪酸合成能に対する影響を調べた。OVAペプチドを培地に添加、さらに[^<14>C]acetateを添加して培養後、細胞から脂肪を抽出して、[^<14>C]の脂肪画分への取込量の測定を行い、これを脂肪酸合成量とした。その結果、OVAペプチドの添加により、HepG2細胞の脂肪酸合成量が減少することが確認された。次に、より正確なFAS阻害活性の評価を行うために、FASタンパク質の単離精製を行った。ラット肝臓ホモジネートより粗酵素液を調製し、硫安分画、超遠心、イオン交換・ゲルろ過クロマトグラフィーによりFASタンパク質を単離した。単離されたFASタンパク質は高い比活性を示し、SDS-PAGEでは250kDa付近に単一のバンドとして現れた。また、-80°Cでの長期凍結保存後も活性は維持された。OVAペプチドを逆相HPLCに供し、溶出ピークを画分16に分け、精製FASを用いてそれぞれの画分の阻害活性を調べたところ、画分2、4、6にFAS阻害活性が認められた。さらに、これらの画分をHepG2細胞に与えたところ、脂肪酸合成量の減少が確認され、FAS阻害ペプチドの効果が裏付けられた。本研究では、酵素処理卵白の脂質代謝改善効果の検証を行い、次いで機能性ペプチドと作用機構の分子メカニズムを明らかにし、さらに、このペプチドを利用した機能性食品素材の開発を行った。まず、鶏卵白の主要構成タンパク質オボアルブミン(OVA)のペプシン消化物を調製し、脂肪酸合成酵素(FAS)の活性測定系に添加して直接的な影響を調べたところ、有意な阻害活性が確認され、FAS阻害因子の本体は分子量1kDa以下のペプチドであると推定された。また、ペプシン消化物がHepG2培養肝細胞の脂肪酸合成能に及ぼす影響を調べた。その結果、消化物を投与すると、細胞の脂肪酸合成速度が減少することが確認された。次に、ペプシン消化物を逆相HPLCに供し、溶出ピークを数画分に分け、精製FASを用いてそれぞれの画分の阻害活性を調べたところ、いくつかの画分にFAS阻害活性が認められた。

さらに、それらの画分をHepG2細胞に与えると、脂肪酸合成量の減少が確認され、FAS阻害ペプチドの存在が裏付けられた。そこで、FAS阻害作用が最も強く、なおかつHepG2細胞の脂肪酸合成を抑制する画分より、ペプチドの単離・同定を行った。その結果、本ペプチドがアミノ酸数個から成るオボアルブミン由来のペプチドであることが判明した。最後に、本ペプチドを人工合成して直接的なFAS阻害作用ならびにHepG2細胞の脂肪酸合成能に対する影響を調べ、効果の再確認を行った。上記の検証と同時並行して、OVAよりFAS阻害ペプチドを含む画分を大量調製する技術の開発を行い、調製画分がラットの脂質代謝に及ぼす影響を調べた。その結果、血液中性脂肪濃度の低下、腹腔脂肪蓄積の低減等の脂質代謝改善効果を確認することが出来た。以上より、OVA由来FAS阻害ペプチドを含有する機能性卵白製品の開発が可能となった。
ナノ集積体を用いたフレキシブルデバイスへの応用

本研究では、カーボンナノチューブ(CNT)用い、真空や高温プロセスを必要とせず、省資源、省エネで、かつ室温で成膜できるウェットプロセスによる透明導電フィルムの作製を行った。さらに、フレキシブルデバイスへの展開を念頭に入れたPETやPENのようなポリマー基材上に作製したフレキシブル透明導電フィルムにおいて、ポリマー基材にダメージを与えない室温での焼成法を用いる。近年注目されている光焼成法はキセノンパルスランプなどを用い数十から数百マイクロ秒の短パルスの光を照射すると、基材が加熱される前に焼成を完了することができる。従ってPETおよびPENのようなポリマー基材を用いたフレキシブルデバイスの作製に最適な方法である。なお非常に短時間(マイクロからミリ秒)で処理が完了することから、ロール-ツー・ロールのような量産化に伴う高速焼成処理に最適な方法とも言える。実際、PEN基板上に作製したSWNT-ポリマーフィルムを用い、パルス光の照射回数に伴うシート抵抗の変化を調べた。光照射に伴い加熱されたSWNTは、周りのマトリックスポリマーを熱分解し、その結果、ナノチューブ同士が焼結されることで、低いシート抵抗が得られたと考えられる。さらに、焼成条件の最適化(パルス幅、照射エネルギーや間隔など)や溶液処理などの組み合わせにより低いシート抵抗の透明導電フィルムの作製も期待できる。例えば、透過率70%のSWNT-ポリマーフィルムに光焼成処理を行うとシート抵抗300Ω/sqが得られた。さらに同じフィルムを用い溶液処理を行うとシート抵抗は140Ω/sqまで下がり、HNO3でドーピング処理を行うと37Ω/sqと非常に低いシート抵抗が得られた。このように二つ以上の焼成処理を組み合わせることで、更なるマトリックスポリマーの除去やナノチューブの伝導パスへ有意な結果をもたらすことを明らかにした。H25年度は特に、CNTの柔軟性を活用し、伸縮性のある基材への電極作製にも着手した。光焼成により膜の密着性も向上することを明らかにし、シリコーン樹脂などへの電極作製を行い、基板を延伸した状態でも導電性を保持できることを確認した。また、これまでの成果をもとに招待講演や総説の執筆などを行った。(抄録なし)近年、フレキシブル電子デバイスの実用化が急速に進んでおり、これらの技術によって素子の軽量、薄型化、大型化、低コスト化が期待できる。本研究ではフレキシブル基板および多曲面基板にも適用可能な薄膜トランジスタの構築とセンサーへの応用について研究する。そこで、今年度はフレキシブルデバイスに必要不可欠なフレキシブルでかつ透明な導電膜の作成を行った。現在は、ITO(酸化インジウムスズ)を使った透明導電膜が一般的に利用されているが、インジウムは希少金属であり、屈曲させると割れやすいことなどフレキシブル基板に適用するにはさまざまな課題がある。本研究では屈曲に優れ高い導電性を示すナノチューブを用い透明導電膜の作成を試みた。これらのナノチューブ導電膜の実現のためには、導電性に優れたナノチューブの選別、透明導電膜に適したナノチューブの分散法、成膜法、高い導電性を得るためにドーピング法などの技術の確立が必要される。そこで、本研究では以下のような手順で実験を進めた。(1)ナノチューブを個々に分離し安定な状態を有するマトリックスを探す。さらにこれらは優れた成膜性及び高い電気特性が求められる。(2)個々に分散されたナノチューブ溶液を用いて成膜を行う。これらの成膜法は膜厚の制御が可能で量産性に優れたものが望ましい。(3)得られたナノチューブ薄膜はマトリックスにより高いシート抵抗を示す。高い導電性薄膜を得るために、マトリックスの除去は必要不可欠である。ナノチューブへのダメージを与えない除去法を探す。さらにドーピングを行うことで高い導電性を試みる。(4)以上の技術に基づき、様々な合成法により得られたナノチューブの透明導電膜を作製し、より高い導電性とこれらの技術に適したナノチューブを選別し、最適化を図る。実際の実験では、(1)導電性ポリマーおよび生体由来ポリマーなどを用いナノチューブの分散を試みた。今回分散媒体としてセルローズ系ポリマーを用いた。成膜性の向上ため、溶媒として水溶液からアルコールに変えた。また容易なポリマー除去のため、低い温度で熱分解し、極めて残存量が少ないヒドロキシプロピルセルロースをナノチューブの分散媒体とした。(2)ナノチューブの成膜法として一般的なスプレー法に代わってドクターブレード法を用いた。これらは膜厚制御や多層積層が可能であり、量産性に優れている。特に上記の分散溶液は高濃度のナノチューブ溶液でかつ高粘度を示すことからパターン印刷にも適しており、エチングなどの工程も省略でき設備の低コスト化が可能である。実際、ガラス基板やフレキシブル基板(PEN)をオゾン処理し、様々な膜厚のナノチューブ薄膜を得ることが出来た。(3)得られた薄膜よりマトリックスを除去するために熱処理、溶媒による処理、プラズマによる処理などを行った。それぞれ最適化を行い、ドーピングすることで高い導電性を得ることが出来た。(4)合成法が異なる4種類のナノチューブを用い上記の方法で薄膜を作製し、シート抵抗の測定を行った。ナノチューブの長さや結晶性などによりITOに匹敵するフレキシブル透明導電膜の作成に成功した。現在、モバイル情報端末やタッチパネル式PCには、透明電極フィルムとして主に酸化インジウムスズ(ITO)膜が使用されている。

しかしITO膜は、入力動作の繰り返しによって微小な割れが生じやすく、曲げにも弱いという問題点がある。また、ITO膜の製造に必要な蒸着やスパッタリングなどの真空プロセスは多大な設備投資を必要とし、大面積化も困難である。さらに、希少金属であるインジウムを用いているため、資源の枯渇や国際情勢による安定供給の不安が心配される材料である。このため、これらの問題を解決できる代替透明導電材料が求められている。そこで、本研究では屈曲性に優れ、高い透過率と導電性を有するカーボンナノチューブ(CNT)を用い透明導電フィルムの作成を行った。これまでCNTは、ドデシル硫酸ナトリウムなどの界面活性剤に分散し、スピンコート法やスプレー法により成膜されていた。しかし、これらの方法は、材料の無駄が多く、ロール・ツー・ロール法などの量産性の高い連続製造が困難である。今回、高品質のSWNTを用いて、新たに成膜性に優れ、高濃度・高粘度のCNTインクを開発した。CNTインクを基材(ガラス、PET、PEN、PDMSなど)上に垂らし、ブレードを自動装置により一定速度で動かして透明導電フィルムを成膜した。基板とブレードの距離を変えることで膜厚を容易に制御できる。今回開発した作製法は、室温、大気中で製膜できる溶液プロセスであるため、1)ロール・ツー・ロール法による大面積化、量産化、2)ナノメートルレベルの膜厚制御、3)多層積層、4)スクリーン印刷法によるパターン印刷、が可能という利点がある。しかも、製造工程における設備投資を抑えられる。このCNTインクには、CNTを個々に分散しつつ均一なフィルムを形成させるための分散剤として、ポリマー(マトリックスポリマー)が多量に含まれている。マトリックスポリマーは非導電性で高い電気抵抗を示すため、CNT本来の導電性を得るためには、フィルム製膜後にマトリックスポリマーの除去が必要である。室温、大気中で、溶液処理または光焼成処理を行い、マトリックスポリマーを除去した。溶液処理では、フィルムを特定の溶媒に浸すことで、マトリックスポリマーのみを選んで溶かし出す。また、光焼成処理では、高強度の光を瞬間的に照射してCNTだけを加熱し、マトリックスポリマーを焼成除去する。処理前の像では観測できないが、処理後の像では個々に分散されたCNTが明確に観察され、マトリックスポリマーの除去によってCNT同士が接触し、電流が流れる経路が形成されたことがわかった。また、処理前後でフィルムの透過率はほとんど変化しないことから、基材表面からCNTがはく離していないことがわかった。これらのことから、溶液処理あるいは光焼成処理によってCNTの凝集やフィルムの崩壊を起こさずマトリックスポリマーだけを除去できることがわかった。本研究では、カーボンナノチューブ(CNT)用い、真空や高温プロセスを必要とせず、省資源、省エネで、かつ室温で成膜できるウェットプロセスによる透明導電フィルムの作製を行った。さらに、フレキシブルデバイスへの展開を念頭に入れたPETやPENのようなポリマー基材上に作製したフレキシブル透明導電フィルムにおいて、ポリマー基材にダメージを与えない室温での焼成法を用いる。
性能設計に基づいた液状化対策範囲の合理的な設計法の研究

1995年兵庫県南部地震で発生したようなレベル2地震動のもとでは,構造物にある程度の変形を許す性能設計方法を採り入れる必要がある。液状化の分野においても性能設計方法の導入が必要があり,特に,液状化対策の範囲に関する設計方法に採り入れる必要がある。タンクや建物などの直接基礎構造物や土構造物を対象にした場合,基礎直下のどの深さまで,また,基礎の周りのどの範囲まで改良すれば良いかを設計しなければならない。ところが,現在は合理的な設計が行われていない。そこで,本研究では性能設計を考慮して液状化対策範囲を合理的に設計できる方法に関し,事例調査や振動台実験,解析をもとに研究を行った。振動台による模型実験では直接基礎の構造物を対象にし,液状化による構造物の沈下に対し,地盤全体の密度や地下水位が与える影響を調べた。そして,新設構造物では直下の地盤,既設構造物では周囲の地盤を締め固めて改良することを設定し,その改良範囲をいくつか変えた実験を行った。その結果,改良深度を深くすることや,範囲を広くすることにより沈下量が大幅に減ることが分かった。次に,実際の戸建て住宅から中層ビルまでを対象とし,解析によって同様な改良効果が得られるかどうか検討した。このために筆者達が開発してきている解析法であるALIDを用いた。この解析に必要は液状化後の変形特性は繰返しねじりせん断試験により求めた。解析の結果,新設構造物,既設構造物とも振動台実験と同様に改良震度,範囲が広くなると沈下量が減少する傾向が得られた。以上より,現行の設計では改良範囲を過大に見積もっていること,および,沈下量を性能目標値にとって解析や模型実験により液状化対策範囲を合理的に設計できそうなことが明らかになった。性能設計に基づいた液状化対策範囲の合理的な設計法に関して,まず,液状化による直接基礎,土構造物,地中構造物,杭基礎の被害の限界状態を検討した。そして,それに対する許容値の考え方に関して,現在提案されている方法をまとめた。また,地震後の復旧過程との関係で社会に与える影響を考慮する必要があると考え,そのような整理を行った。次に,過去の地震時において液状化対策が行ってあった構造物の被害の程度に関し,文献調査を行った。その結果,地盤改良範囲が少ないと被害を受けている例なども収集できた。液状化の適切な範囲を実験や解析で検討するために,振動台実験を次に行った。今年度は戸建て住宅を想定した直接基礎構造部を対象とし,地盤の密度や地下水位を変えた実験を行った。その結果,地盤が密になると液状化しても沈下量が減ることや,地下水位が低いと同様に沈下量が減ることなどが明らかになった。この振動台実験を解析で再現するため,実験で用いた砂に対し,低拘束圧下での繰返しねじりせん断試験を行い,液状化強度および液状化後の変形特性を求めた。これは,振動台実験が実物の1/50程度のスケールで行っているため,砂の物性も低拘束圧下で求めなければならないからである。そして,低拘束圧下での実験から得られた物性を用いて,残留変形解析プログラムALIDによって液状化に伴う沈下量を解析し,振動台実験結果と比較検討し,解析方法の適用性を確認した。性能設計に基づいた液状化対策範囲の合理的な設計法に関し,平成16年度に引き続き振動台実験や室内試験,解析を行って検討した。まず,振動台を用いた実験では地盤改良範囲を変えた実験を行った。その結果,地盤を改良すると直接基礎の沈下量が減ることや,その改良範囲によって沈下量が異なることなどが明らかになった。

次に,いくつかの条件で繰返しねじりせん断試験を行って,液状化を考慮した構造物の沈下や浮上りの解析に必要な液状化後の変形特性を求めた。そして,これを用いて,研究代表者達が開発して静的解析であるALIDを用いて,種々の解析を行った。構造物としては新設と既設の家屋,中層建物,タンク,盛土を対象とした。中層建物では階数も変化させた。新設の場合は構造物の下部およびその周辺を地盤改良する方法を考え,その幅と深さを変えた。これに対し,既設構造物では構造物直下の改良は困難なため,構造物周辺地盤だけを改良することを考え,その幅と深さを変えた。さらに,レベル1地震動とレベル2地震動の2種類に対して検討した。その結果,新設,既設とも地盤改良幅や深さが増えると構造物の沈下量が急速に減ることが分かった。また,新設構造物で直下が改良出来る場合には,現行の耐震設計基準類で提案されている対策必要範囲より狭くても,構造物の沈下量は許容沈下量より小さくできることなども分かった。このように,ただ単に液状化を防ぐ目的で液状化対策範囲を設計するのではなく,このような沈下量に基づいた性能設計によれば,必要対策範囲が狭く設計できることなどが明らかにされた。
トロール漁業における魚体の大小仕分け機構に関する研究

トロール網模型曳行水槽(100m×5m×1.5m)において模型網にソートXを取り付け、曳網速度別流水抵抗を求めた。Sort-Xの抵抗は、全曳網抵抗の34%である。1/5模型網実験では、底網とNo.3グリッドが密着する現象が見られ、No.3グリッドに用いる布地を空隙の大きなモジ網にすることで、正常な網なりを保つことができた。グリッドの交換には手間がかかることから、グリッド間隔自在調整型モデルを開発した。1998年8月26日より同年9月1日まで東京水産大学練習船神鷹丸に乗船し、北海道オホーツク海域において選択性試験を行った。グリッド間隔が3.5mmの固定式ソートX及び試作したグリッド間隔が2.54.5mmの可変式ソートXを使用し、試験操業した。ソートXは2つの部分からなり、その両方にカバーネットをつけ、カバーネット及びコットエンド内の魚(カレイ類)について、個体数および、各個体の体長、体幅、体重等を計測した。全入網尾数に占める逃避尾数の割合は1025%程度であり、ソートXの面積がかなり逃避率に影響を与える。選択率(漁獲尾数/全入網尾数)を体長に対してプロットすると、曲線上に乗る。可変式グリッドのグリッド選択性マスターカーブを求めると、50%選択体高はグリッド間隔4、5および6cmの場合、各々3.2、4.0および4.8cmになる。可変式ソートXは重量が固定式の二倍あり、浮子を増加する必要が生じ、網の形状が乱れる。今後、ソートXの軽量化、ソートXの大きさ等を考えていく必要がある。【目的】TAC制度の導入により、混獲防止技術の向上が必要となる。Sort-Xは、トロール漁業における漁獲物の大小仕分けに効果があるということで、国際的にも同装置の装着が義務付けられようとしている。しかし、Sort-Xに関する情報は乏しい。また同装置は、グリッド間隔を調整する場合に、装置全体を交換する必要があり多労を要する。本研究では、トロール網にSort-Xを取り付けた場合の基礎的なデータを得ることを目的として、模型実験を行った。次に、グリッド間隔自在調整型モデルを開発し、操作性および大小仕分け性能について検討した。【実験方法】実験はトロール網模型曳行水槽(100m×5m×l.5m)を使用して行った。まずSort-Xを取り付けた網全体を観察するため、1/20の模型網を作製した。曳網速度を変え、網なりの観察とトロール網全体の流水抵抗を求めた。Sort-Xの抵抗は、(模型全抵抗)-(Sort-Xを取り除いた模型の抵抗)で算出した。次に、1/5の模型網を作製した。グリッド間隔は12.0mmである。この模型を用いて、体長2595mmの金魚を1回の曳網に1040匹ほど網口に入れ、9回の曳網実験を行い、選択曲線を求めた。【結果と考察】1)Sort-Xの抵抗は、全曳網抵抗の34%である。2)1/5模型網実験では、底網とNo.2グリッドが密着する現象が見られた。これは、No.2グリッドに用いる布地を空隙の大きなモジ網にすることで、容易に正常な網なりを保つことができた。3)魚の行動実験から、グリッド間隔が12mmの場合の50%選択体長は40mmと推定された。4)グリッドの交換には手間がかかり、工夫が必要である。5)これらの知見をもとに、グリッド間隔自在調整型モデルを開発した。【目的】所定サイズ以下の魚類の漁獲を回避する選択的漁具の開発は資源管理上極めて重要である。

選択的漁具の一つとして、トロール網のコッドエンド前方にスリット状の鉄柵(sorting grid)を設置し、小型魚の逃避を容易にした装置(ソートX)がある。本研究では、ソートXの大小仕分け効果について検討するため、ソートXのスリット間隔(bar spacing)が自在に可変できる可変型ソートXを試作し試験操業を行った。【方法】北海道オホーツク海域において1998年8月26日から9月1日まで東京水産大学練習船神鷹丸により試験操業を実施した。用いたソートXはbar spacingを2.5mmから4.5mmまで自在に変えられる可変式ソートXである。ソートXは2つのsorting gridからなり、その両方にそれぞれカバーネットを取り付け、sorting gridから逃避する魚類も捕獲できる。カバーネット内、およびコットエンド内の魚類について、個体数、体長、体高等を計測した。【結果】漁獲量が多かったカレイ類の大小仕分け効果について解析を行った。全入網尾数に占める逃避尾数の割合は1025%程度であった。(体高/グリッド)を変数にした選択性のマスターカーブを求めた。50%選択体高はグリッド間隔4,5および6cmの場合、各々3.2、4.0および4.8cmになる。可変式ソートXの構造上の面積の減少及び重量が大小仕分け効果に影響を与えると考えられる。
子どもの自傷と解離傾向：心理療法の可能性の検討

自傷は青年期における自殺既遂を最も強く予測する因子の一つであり、近年の研究では、青年期の単極性うつ病において、非自殺性自傷の既往が自殺企図を予測することも示されている。本研究では、心的外傷が自傷を引き起こすという仮説を背景として、非自殺性自傷を伴う女児を対象として、眼球運動による脱感作と再処理法(EMDR)と対人関係療法(IPT-A)の比較が試みられた。研究期間の短さ、登録された症例数の少なさのために、当初の目的であったIPT-AとEMDRの有効性について比較することは困難であったが、EMDRが3例、IPT-Aが13例に対して施行され、外傷後ストレス障害の症状と社会的機能の変化が追跡された。平成22年度は、研究計画の細部の調整のため、青年期に事例化した患者のうち、自傷行為を生じるリスクが高いと考えられる精神障害に関する調査が行われた。境界性パーソナリティ障害の行動特徴を認めた青年期(12-17歳)患者8例の調査では、全例が女性であり、両親の離婚もしくは別居が4例、虐待歴が3例に認められた。初診時点では全例が不登校の状況であり、自傷行為が8例に認められ、初診後に精神科病棟での入院加療が必要となったのは5例であった。境界性パーソナリティ障害の診断基準を完全に満たすのは6例であった。一方、双極性障害を診断された青年期(12-18歳)患者10例の調査では、患者のうち6例が男性、4例が女性であり、両親の離婚もしくは別居を経験した症例はなく、自傷行為は3例に認められた。自傷行為の認められた男性は双極性障害を伴う1例のみで、気分安定薬と抗精神病薬の多剤併用による治療が必要であった。以上の調査及び先行研究の検討により、本研究では、治療の対象を比較的均質な集団に絞り込む必要から、包含基準に女性であること、除外基準に双極I型障害がそれぞれ含まれることとなった。また、精神科病棟での入院加療が必要となる症例の多さが明らかとなったことから、自傷行為を伴う青年の入院加療が必要に応じて可能な体制の構築が急務となった。また、欧米の先行研究と同様、青年期の境界性パーソナリティ障害における過酷な養育環境が明らかとなった。自傷行為の発症と持続を心的外傷モデルで理解できるか否か、という命題を本研究の新たな目標として設定し、眼球運動による脱感作と再処理法(EMDR)の対照群として用いられる「青年期うつ病の対人関係療法」(IPT-A)に関する治療マニュアルの翻訳を進めた。平成23年度は、前年度の成果を踏まえて、研究計画の調整が行われた。研究実施機関を名古屋大学医学部附属病院親と子どもの心療科、対象を12-21歳の外来受診中の女性に修正し、米国で開発中であったDSM-5 Draftにおける非自殺性自傷または特定不能の非自殺性自傷の診断基準を満たすことを組み入れの基準とした。除外基準に双極I型障害を含めたことを踏まえて、児童青年期双極性障害に関する文献的調査を行い、双極I型障害等を確実に除外するため、Kiddie Schedule for Affective Disorder and Schizophrenia Present and Lifetime version (K-SADS-PL)の内容を近年の児童青年期双極性障害に関する知見を踏まえて修正した。症状評価に伴うバイアスを可能な限り軽減するため、研究参加者が眼球運動による脱感作と再処理法と対人関係療法のいずれに割り付けられているか知らされていない独立した評価者を平成24年2月より雇用し、CAPS-SX及びPSPの評価者として、研究代表者の同席面接による訓練を開始した。同月に研究計画を名古屋大学医学部附属病院臨床介入研究専門審査委員会において討議した。研究開始時に治療を行い、追跡を終了した3例で得られた予備的な経験から治療マニュアル等の修正を行ない、日本認知療法学会でプロトコルを提示して討議を行なっている。平成25年3月31日までに、合計16例に対して、EMDRまたはIPT-Aによる治療を行ない、無作為割り付けから12週間後の症状の追跡を終了した。両群を比較するに足るサンプル数をまだ得られていないが、IPT-Aに割り付けられた13例については、治療前後の症状変化などを発表する予定である。本研究で邦訳したIPT-Aマニュアルについては出版準備を進めている。また、本研究でのIPT-Aの施行経験に基づいて、日本心療内科学会にて、IPT-Aの診断横断的治療プロトコルの可能性を論じる学会発表を行った。今後、IPT-Aに関する研究は、科研費基盤研究(C)25380924

「青年期うつ病に対する治療ガイドラインの確立に向けた研究」で行う必要がある。地域医療機関への広報及び自傷行為を伴う研究参加者の確保、治療マニュアル及び研究デザインの調整、評価者の雇用と訓練に期間を要したため、調査期間の延長が必要となった。25年度が最終年度であるため、記入しない。地域医療機関への広報により、自傷行為を伴う研究参加者を確保する。
Cold Dark Matter ModelにおけるN-mと統計的重力レンズ効果

銀河形成論に基づいて銀河の光度分布関数(以下LFと略)を求め、これを銀河のN-m relationに適応した。1.CDM modelでのluminosity function: CDM modelでの初期宇宙における密度揺らぎ〈|δ_k|^2〉(Bardeen et al.,1986)を用いて、Press-Schechterの手法よりbound objectの質量分布関数(以下MFと略す)を求めた。銀河のLFを求める際の第一原理として、ここで得られたMFにcooling criterionを課た。更にこのMFより、mass to light ratio(〈M_*/L〉_B)を3として銀河のLFを求めた。ここで考慮した宇宙モデルは(Ω_0,λ)=(0.1,0),(0.1,0.9),(0.2,0),(0.2,0.8),(0.3,0),(0.3,0.7),(0.4,0),(0.4,0.6),(0.5,0),(0.5,0.5)および(1,0)である。ここで得られたLFは、上記の宇宙モデルに非常に強く依存していることがわかった。これは、密度揺らぎの成長が宇宙モデルに強く依存していることからきていると考えられる。更に、LFの観測データ(APM,CfA等)との比較から、Einstein-de Sitter modelの可能性は殆ど無いことがわかった。上記の宇宙モデルの中では、open modelではΩ_0=0.2,λ=0が、flat modelでは、Ω_0=0.3の場合が観測データと比較的よく一致することがわかった。また、今回の解析でもPress-Schechter理論でよく知られているfaint galaxyのexcessが見られた。2.N-m.relation:更に、上記の宇宙モデルに対して今回得られたLFを用いて、FL universeでの銀河のN-m relationをB-band及びK-bandについて求めた。N-mを計算する際に、K-correctionを考慮した。銀河のmorphological typeはE/SO,Sab,Sbc,Scd,Sdmを考えた。ここでは、それぞれのtypeのspectral energy distribution(SED)の進化は考慮していない。K-bandのN-m relationに関しても、low Ω_0が観測データ(Gardner et al.,1993等)をよく再現することがわかった。しかし、B-band N-m relationでは、今回得られたLFのevolution(clustering)だけではfaint partのexcessは説明することが難しいことがわかり、これによりSEDのevolution効果の必要性が示唆される。
不飽和エステルを用いる連続的反応によるヘテロ環及び炭素環の合成研究

α,β-不飽和エステルと、アゾジカルボン酸ジエチルとトリフェニルホスフィンから生成する双性イオンとの連続的結合形成による環化付加で、高収率で修飾ピラゾリン誘導体を合成した。エテントリカルボン酸アリルエステルのルイス酸触媒による環化反応で、ハロゲン置換含酸素および窒素ヘテロ環化合物を立体選択的に得た。E/Zアルケニルエステルおよびアミド誘導体の環化反応のルイス酸による反応で、立体特異的にハロゲン置換環化合物を得た。以上、生物活性的に重要な環状化合物の新規効率的合成反応を見出した。単純な出発物質から複雑な分子を構築する新規反応を見出すことは、有機合成の重要な課題である。α,β-不飽和エステルのひとつであるエテントリカルボン酸エステルおよびアミドの高い求電子性を利用したヘテロ環合成を行った。含酸素および窒素ヘテロ環化合物は、生物活性的に重要で、その合成法の開発は興味が持たれる。Snider, Roushは、エテントリカルボン酸アルケニルエステルの塩化鉄による分子内環化反応で、塩素置換含酸素ヘテロ環化合物を与える反応を報告しているが、末端アルケンであるアリルエステルによる環化の例はない。一方、ルイス酸による単純なアルケンのアルデヒドへの付加によるC-C結合形成(Prins反応)は知られているが、共役付加する反応は少ない。また同様の含窒素ヘテロ環合成も有用であると考えられる。本研究では、反応性の高い共役付加受容体であるエテントリカルボン酸アリルエステルおよびアミドのルイス酸触媒による環化反応を調べた。その結果、エテントリカルボン酸アリルエステルおよびアミドの1-2当量のAlCl3, AlBr3, TiCl4, TiBr4等ルイス酸存在下での反応で、3,4-transハロゲン化2-オキソテトラヒドロフランおよび3,4-transハロゲン化2-オキソピロリジン誘導体がジアステレオ選択的に得られた。3,4-trans立体化学は、NOEから帰属した。3,4-trans体が優先的に生成するのは、ルイス酸が2分子関与する協奏的ハロゲン化ー閉環段階によるものと推察する。環化生成物の水素化トリブチルスズによる塩素の還元反応も行った。さらに、いくつかのアルキル置換アリル誘導体では、同様のルイス酸存在下での反応で、カチオン中間体を通ると思われる転位生成物が得られることがわかった。α,β-不飽和エステルのひとつであるエテントリカルボン酸誘導体の高い求電子性を利用したヘテロ環合成を行った。1.ピラゾリン誘導体は、生物活性的に興味ある化合物である。Huisgen双性イオンとこれまで報告されていないアルケンとの環化付加反応でピラゾリン環を合成する反応を検討した。エテントリカルボン酸エステルと、アゾジカルボン酸ジエチルとトリフェニルホスフィンとの反応を行ったところ、高収率で修飾ピラゾリン誘導体が得られた。2.含酸素および窒素ヘテロ環化合物は、生物活性的に重要で、その合成法の開発は興味が持たれる。エテントリカルボン酸アリルエステルのルイス酸触媒による環化反応を調べた結果、AlCl3, TiCl4等ルイス酸存在下での反応で、3,4-transハロゲン化2-オキソテトラヒドロフラン誘導体がジアステレオ選択的に得られた3.最終年度の研究ではエテントリカルボン酸E/Zアルケニルエステルおよびアミド誘導体の環化反応における立体特異性を調べた。E/Zアルケニルエステルのルイス酸による反応で、それぞれ3,4-trans-テトラヒドロフラン-2-オンの2種類の立体異性体が得られた。生成物の3,4-立体化学は、それぞれNOEから推測された。2種類の環化生成物の脱クロロ化で得られた生成物は同一であった。これらの立体化学は、ルイス酸が2分子関与する協奏的ハロゲン化ー閉環段階の反応機構の考察から、E体からは3S,4S,4-(R-1-クロロエチル)体およびその鏡像体、Z体からはそれらの4-(1-クロロエチル)基のエピマーが生成すると推察した。一方、E/Zアルケニルアミドは室温で徐々にエン反応による環化が進行する。ZnI2との反応では、立体特異的にヨウ素置換環化物が得られた。α,β-不飽和エステルのひとつであるエテントリカルボン酸エステルの高い求電子性を利用したヘテロ環合成を行った。また、構造的特徴から興味深いアレンと、関連するα,β-不飽和ケトンとのルイス酸触媒による反応を検討した。