hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
確率的均衡ネットワーク理論に基づく人口移動・地域経済・交通のマクロ相互作用モデル

本年度はまず、宮城県内の市町村について過去20年にわたり人口の増減とそれが県内からか県外からかについて分析を行った。その結果、仙台近郊の市を中心に住宅開発の影響が観察されること、また、市間で増減率は同程度であっても転出人率での顕著な差異が確認された。この考察から、研究の対象を次のように限定した。第一に、通勤可能な近隣市町村間の移動は主として住宅上の理由で起こるものと考えた。また、それ以外の職業上や生活上の理由の移動は、まず、移動する際に移動先を通勤可能な市町村の範囲で大まかに決定し、次にその住居をこまかに決定すると言う2段階の住宅決定の仮説を構築し、前者の市町村の範囲として東北6県を対象に38都市圏を定義した。そして、本研究では第1段階の都市圏決定モデルについて扱うこととした。第二に、農村部の若年層の流出、中核都市への業務の集中といった現象を扱うためには対象とする都市の経済等の条件だけでなく、移動の発着の2都市の条件を明示的にとり込むことが必要と判断し、都市圏間の分布移動量を決定するモデルを構築することを研究の目標とすることとした。具体的には、作業量の都合から対象地域を限定することとし、大都市の影響を東京から一地方からのみ受けていると考えられる東北6県を対象に、平成2年の国勢調査の人口移動データを用いて2種類のモデル構築を行った。その第一は従来より交通の需要予測手法として広く用いられている発生集中-分布モデルを応用したものであり、第二は、今回新たに開発した移動要因別の項を考慮した移動量を直接推定するモデルである。第一については既往の研究を上回る精度が認められ、都市圏設定の有効性が確認された。第二については、その柔軟性にもかかわらず第一と同程度の精度が認められ、今後の改良によって実用的価値が期待されるとの知見が得られた。まず、短期モデルとしての地域経済,人口を与件とする交通需要の四段階推定法を確立的均衡理論に基づいて統合したネットワ-クモデルを定式化し,エントロビ-の分解原則,等価最適化問題の導出,変分不等式問題の導出を行った。現在、効果的なモデルパラメ-タの推定法の検討を実施中である。一方長期モデルとして、住民基本台帳人口移動報告年報をもとに入口移動の形態分類と人口移動の実態を把握を行い、以下のような2つの人口移動モデルを構築し、人口移動の説明を試みた。ひとつは、年齢階層を考えずに、転出地と転入地を考えた都道府県間の男女別総移動人口を推定するモデルで、パラメ-タ-推定には住民基本台帳人口移動報告年報のデ-タ-を用いる。2つめは、コ-ホ-ト要因法を用いて、1期間での各地域各年齢階層純人口変動を推定するモデルで、パラメ-タ-推定には国勢調査のデ-タを用いる。現在、高速交通期間の整備による地域間の時間距離短縮が、距離感覚の減少として人口移動に影響を与えるという要素を,これらの人口移動モデルの適用の際にとりいれてパラメ-タ-推定を行なっているところである。まず、短期モデルとしての地域経済、人口を与件とする交通需要の四段階推定法を確立的均衡理論に基づいて統合したネットワークモデルを定式化し、エントロピーの分解原則、等価最適化問題の導出、変分不等式問題の導出を行った。一方、長期モデルとして、住民基本台帳人口移動報告年報をもとに人口移動の形態分類と人口移動の実態を把握した。これら2つのモデルを両者階層的かつ有機的に統合し、マクロ相互作用モデルとして定式化し、サブモデル検討時と同様の理論的解析を行った。

パラメータの推定結果としては、十分なものが得られず、モデルの修正を行っている。本年度はまず、宮城県内の市町村について過去20年にわたり人口の増減とそれが県内からか県外からかについて分析を行った。その結果、仙台近郊の市を中心に住宅開発の影響が観察されること、また、市間で増減率は同程度であっても転出入率での顕著な差異が確認された。この考察から、研究の対象を次のように限定した。第一に、通勤可能な近隣市町村間の移動は主として住宅上の理由で起こるものと考えた。また、それ以外の職業上や生活上の理由の移動は、まず、移動する際に移動先を通勤可能な市町村の範囲で大まかに決定し、次にその住居をこまかに決定すると言う2段階の住居決定の仮説を構築し、前者の市町村の範囲として東北6県を対象に38都市圏を定義した。そして、本研究では第1段階の都市圏決定モデルについて扱うこととした。第二に、農村部の若年層の流出、中核都市への業務の集中といった現象を扱うためには対象とする都市の経済等の条件だけでなく、移動の発着の2都市の条件を明示的にとり込むことが必要と判断し、都市圏間の分布移動量を決定するモデルを構築することを研究の目標とすることとした。具体的には、作業量の都合から対象地域を限定することとし、大都市の影響を東京から一地方からのみ受けていると考えられる東北6県を対象に、平成2年の国勢調査の人口移動データーを用いて2種類のモデル構築を行った。その第一は従来より交通の需要予測手法として広く用いられている発生集中-分布モデルを応用したものであり、第二は、今回新たに開発した移動要因別の項を考慮した移動量を直接推定するモデルである。第一については既往の研究を上回る精度が認められ、都市圏設定の有効性が確認された。第二については、その柔軟性にもかかわらず第一と同程度の精度が認められ、今後の改良によって実用的価値が期待されるとの知見が得られた。
カチオンチャネルタンパク質の分解制御とその破綻による細胞異常

TRP型カチオンチャネルのタンパク分解、転写発現調節および機能変化について検討し、炎症性刺激でTRPA1型カチオンチャネルが発現誘導されることを明らかにした。その発現には炎症性刺激の下流で一般的に働く転写因子でなく、低酸素刺激時に活性化される転写因子が関与すること、さらにはTRPA1型カチオンチャネルのプロモーター領域にその特異的な結合配列が存在することを見出した。TRPA1型カチオンチャネルは炎症時の痛み伝達に関わることが明らかになっており、炎症時の疼痛を軽減する治療薬の開発に寄与する重要な発見である。TRPV4チャネルの分解・発現制御機構について検討し、以下の結果を得た。各種ヒト細胞に発現するTRPV4チャネルの活性化について検討し、活性化薬に対する感受性が異なる2種類のTRPV4チャネルが存在することを明らかにした。また活性化薬低感受性のTRPV4チャネルは、転写制御因子の制御を受け、転写因子の強制発現処理で活性化薬感受性が増大することも判明した(論文執筆中)。現在、同様な制御機構が他のTRPVチャネルにも存在するか、検討中である。またTRPA1チャネルの転写機構について詳細に検討し、ヒト関節滑膜細胞が炎症刺激を受けるとTRPA1チャネルの発現が大きく増加することを発見した。さらにこの発現制御には、炎症反応で一般に活性化されることの多いNF-KB系でなく、低酸素活性化転写因子(HIF1α)が関与することを明らかにした。またこのHIF1αはTRPA1チャネル遺伝子の新規の低酸素反応エレメント様配列に作用し、TRPA1チャネル遺伝子の転写を調整していることを発見した。さらにこのTRPA1チャネルが発現誘導されると、炎症反応を負に制御し、細胞の過度の炎症を抑えることも明らかにした。細胞がTRPA1チャネルの発現を制御し、炎症制御を行う例ははじめてであり、極めて重要な知見といえる(Hatanoら、JBC、2012)。その他、TRPA1チャネルが臨床応用薬物(リウマチ治療薬オウラノフィン)によって強力に活性化されることを見出した(Hatanoら、Am J Physiol、2013)。侵害刺激受容に関わるTRPA1が活性化されると疼痛反応が誘発される可能性がある。他の臨床応用薬物でも同様なTRPA1チャネルの活性化が引き起こされることも考えられ、薬物の副作用発生機序の解明研究として臨床的に極めて重要な発見である。TRPVおよびTRPM型カチオンチャネルの分解・発現制御機構について検討し、以下の結果を得た。各種ヒト細胞に発現するTRPVおよびTRPMチャネルについて検討し、ヒト末梢神経由来神経細胞を神経型細胞に分化誘導させるとTRPM型カチオンチャネルの発現が上昇することを発見した。またこのTRPM型カチオンチャネルの活性は、シクロオキシゲナーゼ(COX)阻害薬のジクロフェナック(Dic)により効果的に抑制された。しかし他のCOX阻害薬はTRPM型カチオンチャネルに無効でった。さらにDicはTRPV型カチオンチャネルには無効であった。このことからDicは選択的にヒトTRPM型チャネルを抑制すると考えられる(論文投稿中。平成25年度日本薬学会東海支部大会発表済み)。今後、このTRPM型カチオンチャネルの発現調節機構を詳細に検討する予定である。その他、TRPA1型カチオンチャネルが薬理学的試薬として汎用されているNADPHオキシダーゼ阻害薬で、強力に活性化されることを見出した(Suzukiら、論文Revise中。H25年度日本薬理学会総会発表済み)。この活性化にはTRPA1チャネル中のシステイン残基が重要であることも明らかにした。H23年度は、おもにTRPV4型カチオンチャネルの分解制御機構について検討し、以下の結果を得た。TRPV4型カチオンチャネルが発現するヒト培養細胞を24時間、酵素阻害剤で処理するとTRPV4型カチオンチャネルの活性が有意に上昇した。このときTRPV4型カチオンチャネルの遺伝子発現量は変化しなかった。またTRPV4型カチオンチャネルのタンパク発現量も変化しなかった。このことから酵素阻害剤は、TRPV4型カチオンチャネルに直接作用することなく、チャネル活性を上昇させることが明らかになった。現在、TRPV4型カチオンチャネルの活性を変化させるタンパク質の探索を行っている。その他の成果として、疼痛刺激のシグナル伝達に極めて重要なTRPA1型カチオンチャネルが、臨床応用されているリウマチ治療薬のオーラノフィンで強力に活性化されることをはじめて明らかにした。また変異型TRPA1型カチオンチャネル発現細胞を用いることで、オーラノフィンのTRPA1型カチオンチャネル作用部位を同定した。さらにヒト神経細胞でもオーラノフィンがTRPA1型カチオンチャネルを強力に活性化することを明らかにした(H23年度日本薬理学総会発表済み、American Journal of Physiology revise中)。

この成果はオーラノフィン服用時にまれに観察される神経因性疼痛の作用機序を解明したものと考えられ、臨床医学上極めて重要な発見であると考えられる。TRPV4チャネルの分解・発現制御機構についての検討が順調に進んでいる。そのメカニズム解明が一部、うまくいっていないが、重要な発見であるため論文を執筆中である。現在のところ、タンパク分解との関連は不明であるが、ヒト細胞中にTRPV4型カチオンチャネルの活性を変化させるタンパク質が存在することを示す新規性の高い結果を得ており、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。発見した2種類のTRPV4チャネルについて、タンパクレベルでの差異を詳細に検討し(おもに生化学実験や分子生物学実験)、活性化薬感受性の違いの根拠を明確にしたい。特異的な薬理学的試薬等の使用による分子薬理学的実験および想定タンパク質の強制発現および想定タンパク質のノックダウン法による分子生物学的実験により、TRPV4型カチオンチャネル活性を変化させるタンパク質を同定する。生化学実験・分子生物学実験の消耗品費として予算を使用する予定である。H24年度も分子薬理学実験および分子生物学実験を中心に行うため、H24年度研究費の70%を消耗品費として使用する。また迅速な実験の進捗を図るため、サーマルサイクラーの購入を予定している。
行為理論に基づく世界史カリキュラムの構成原理の解明

○研究目的...行為理論に基づく世界史単元構成のあり方の究明時代ごとの人々の行為が社会制度として表象していることを明らかにできる、そして、より良い社会制度の形成のためにどのような行為を追究していけばよいかを考えることのできる世界史の単元構成を究明する。○研究方法...世界史導入単元の開発と単元構成の分析家族社会学に基づく文献を参考にして、人々のライフスタイルと家族制度の相互関係の歴史的変遷とより良いライフスタイルの在り方について解明する。そして、世界史専門書により具体的に授業化する。その後、開発した授業を社会科教育専門書に基づいて分析し単元構成の特色を追究する。○研究成果...行為理論に基づく単元「ライフスタイルを考える」の開発とその構成原理の解明(1)導入単元「ライフスタイルを考える」の開発開発した導入単元は小単元1で、従来の家族制度が揺らぎ新しいライフスタイルを考えなければならないことを学習する。そして、より良いライフスタイルを考えるために明治時代のライフスタイルを小単元2で分析し、法制度化されたイエ制度により家父長を絶対視するようなライフスタイルが形成され、人々の日常生活における慣例や習慣が制度的に規範化されたことを解明する。小単元3では、太平洋戦争後にイエ制度を撤廃したが、1960年以降企業により核家族と男性を労働力とするライフスタイルが形成され、人々の日常生活における慣例や習慣が集団的に規範化されたことを分析する。これまで分析してきた規範化されたライフスタイルは、国家の都合が良いように家族を重視することを強制したものであることを小単元4で解明し、個人を重視するライフスタイルの可能性を考える。小単元5において、個人を重視するライフスタイルも踏まえて、さらに良いものを自分達で追究していかなければならないことを意識付けるものとなっている。(2)導入単元「ライフスタイルを考える」の構成単元は明治時代のイエ制度や昭和高度成長期の核家族におけるライフスタイルという歴史的構造を分析し、公的領域における慣例と私的領域における習慣という視点からより良いライフスタイルの社会的構造を生徒が構築していく構成となっている。その結果、本単元は歴史的個別的事実を手段化し社会認識を保証できるように、歴史を手段化する論理に基づく構造となっている。
カプサイシン受容体と痛み受容神経の可塑性に関する研究

従来用いられてきた鎮痛治療法に抵抗性の神経因性疼痛の発生には異なる神経可塑性が関与していると考えられている。これまでに、感覚回路の可塑的変化・痛覚伝達物質の変化・受容体の変化等が明らかにされてきている。そこで、最近その遺伝子クローニングがなされた痛み受容体であるカプサイシン受容体(VR1)およびそのホモログ(VRL-1)の可塑的変化を検討し、その機序を明らかにすることによって神経因性疼痛の発生基盤の本質に迫りたいと考えて本申請を行った。計画をした「VR1およびVRL-1の発現・機能変化の検討」は現在進行中である。もう一つの計画「VR1機能制御機構の解析」については、細胞外Ca依存性の脱感作機構に関してcalmodulin変異体を作成して解析している。他の側面からも制御機構の検討を行っており、プロトンとATPによる制御機構の検討を行った。プロトンはVR1を直接活性化するのみならずカプサイシン活性化電流、熱活性化電流を増大させる。VR1の細胞外ドメインの酸性アミノ酸の変異体解析によって、後者の機構に第3細胞外ループのグルタミン酸(E600)が重要な役割を果たしていることは明らかとなった(論文として発表)。炎症関連メデイエイターの1つである細胞外ATPのVR1活性に対する作用を検討した結果、これまで知られているイオンチャネル型(P2X)受容体のみならず代謝型(P2Y)受容体にも作用してPKCの活性化を介してVR1活性を制御していることが明らかとなった。これは、ATPによる全く新しい疼痛発生メカニズムとして注目される(論文はunder revision)。
哲学的歴史理論としての「グローバリゼーション」論の可能性の解明

本研究計画は、当該年度において、(1)特定国のグローバリゼーション状況を現地で確認すること、(2)グローバリゼーション論を哲学的歴史理論の文脈において的確に位置づけることに焦点を当てた。(1)としては、昨年度の南京・カイロに続き、クロアチアのザグレブを訪問し、有識者や一般の人々との対話(ドイツ語か通訳を通じて)を試みた。ザグレブ大学哲学研究所にて口頭で簡単な発表を行い、同研究所スタッフを中心とした参会者の反応をうかがうことができた。その口頭発表のドイツ語原稿は、勤務先の学内誌に発表が予定されている。クロアチアは地政学的・歴史的な事情からセルビアと緊張関係にあるが、ユーゴ内戦の痕跡は今回の視察では見られず、伝統的な生活様式を守りながら、穏やかにグローバリゼーション状況に適合しようという一般的な態度が観察された。(2)としては、1960年代以降主流となっている物語り論的歴史/自己理解が、総体として1980年前後を一つの転機とするグローバリゼーション状況の進展を背景に流布してきたことを明らかにした。それゆえに、哲学的歴史理論としてのグローバリゼーション論は、物語り論が自己の成立前提にまで遡及し自己徹底することによって形成されるものであるとの結論に到達した。その立論は『岩波講座哲学』第11巻「歴史/物語の哲学」に収録予定(すでにゲラ刷が出ている)の「9・11以降、歴史を語ること」に集約して発表されることになる。本研究は平成19年10月に採択され、それゆえ実質半年間の実績について以下報告することを最初に断っておきたい。本研究の目的は、「グローバリゼーション」についての哲学的歴史理論の可能性を問うことにある。そのさいにはなによりも、各国・各地域ごとの「グローバリゼーション」経験の差異に着目し、さまざまな地域に足を運び、人々と交流し、実情を視察する方法を主として取る。今年度はまず11月に中国・南京市を訪問し、南京事件70周年に関連する学術シンポジウムに参加するとともに、中国有数の大都市の発展を実見した。交流相手となったのは主に南京師範大学の学生であるが、街中のさまざまな地域を視察することにより、中国型「グローバリゼーション」における社会的格差の増大の様子を実地に見聞することができた。続いて12月にはエジプト・カイロ市を訪問した。交流相手は、カイロ大学教員、現地人ガイド、高校教員、カイロ大学学生、そして彼らを通訳とした民間の人々である。一方では観光地として高度な発展を遂げながらも、他方で貧困としかいいようのない地域がカイロ市内にも数多くある。しかしながら、全体としてイスラムという宗教=生活原理が根強く影響を行使しているため、相互扶助の原理が働いて階層化された人々の生活のセイフティネットを形作っていること、民営化を中軸とした「新自由主義的グローバリゼーション」がこの地にはさほど浸透していないことを確認することができた。「グローバリゼーション」には明らかに地理的不均衡発展という側面がある。上記の経験をもとに、David Harveyなどの研究を参照して、この点をさらに検討する必要の認識に到達した。
3次元声道モデルによる合成音声の個人性制御

音声の個人性は音声上の静的特徴と動的特徴に現れる.前者は個人の声道形状に起因する先天的な特徴であり,後者は方言や話し方の癖などの後天的な特徴である.本研究では,経時的な変動が少ないと考えられる静的特徴を研究対象とする.そして,静的特徴が顕著に現れる母音を研究対象にする.声道形状の3次元計測声道形状の個人差を明らかにするために,精密な3次元声道形状をMRI(核磁気共鳴装置)により計測した.被験者は数名の20代の男女である.撮像は,母音を発声した状態で矢状面方向と横断面方向に行った.ぶれが生じやすい声帯付近をクリアに撮像するためのパラメータについて検討を行った.「響き」に関する声質についての検討「響き」や「通りの良さ」と表現される声質について,スペクトルと声道形状について調査した.声道実模型による合成音声の分析から,響きを感じる合成音声ではそうでない合成音声と比較して24kHz付近のスペクトルピークが顕著に高いことを明らかにした.さらに,この声質は声帯付近の声道形状の微妙な違いにより生じることを明らかにした.これは,従来報告されてきた,プロ歌手の歌声に現れる"singing formant"と呼ばれるスペクトル上の特徴や,アナウンサーの音声に現れる特徴と同種のものであると考えられる.同様の結果は,等価回路モデルを用いたシミュレーションでも確認された.音声の個人性は音声上の静的特徴と動的特徴に現れる.前者は個人の声道形状に起因する先天的な特徴であり,後者は方言や話し方の癖などの後天的な特徴である.本研究では,経時的な変動が少ないと考えられる静的特徴を研究対象とする.そして,静的特徴が顕著に現れる母音を研究対象にする.声道形状の3次元計測声道形状の個人差を明らかにするために,精密な3次元声道形状をMRI(核磁気共鳴装置)により計測した.被験者は数名の20代の男女である.撮像は,母音を発声した状態で矢状面方向と横断面方向に行った.ぶれが生じやすい声帯付近をクリアに撮像するためのパラメータについて検討を行った.「響き」に関する声質についての検討「響き」や「通りの良さ」と表現される声質について,スペクトルと声道形状について調査した.声道実模型による合成音声の分析から,響きを感じる合成音声ではそうでない合成音声と比較して24kHz付近のスペクトルピークが顕著に高いことを明らかにした.さらに,この声質は声帯付近の声道形状の微妙な違いにより生じることを明らかにした.これは,従来報告されてきた,プロ歌手の歌声に現れる"singing formant"と呼ばれるスペクトル上の特徴や,アナウンサーの音声に現れる特徴と同種のものであると考えられる.同様の結果は,等価回路モデルを用いたシミュレーションでも確認された.
近世対馬藩における日朝貿易の規模と経営

本研究の目的は、近世日朝貿易の内容を数量的に、かつまた貿易に従事した人々の動向を微視的に把握することにある。このため、国内外に散逸する膨大な宗家の記録類を収集し、分析することが研究の主眼である。調査は、下記の6機関で実施した。1,長崎県立対馬歴史民俗資料館2,国立国会図書館3,慶應義塾大学図書館4,東京大学史料編纂所5,東京国立博物館6,韓国・国史編纂委員会史料収集は、一部、筆記による以外、35ミリおよび16ミリのマイクロフィルムに撮影し、現像後にプリンターによる焼付け、ファイル製本、分類・整理作業を行った。収集資料の内容は、日朝貿易を管理した対馬藩側の役人である代官や勘定方、あるいは藩財政の指示を行う藩庁関係、朝鮮方関係、輸送担当の船関係の記録等々、多岐にわたる。大量の史料を比較検討した結果、分析対象とする帳簿類を選び出し、官営貿易と私貿易の規模と藩の経営方針を探った。選出した史料は、まず『御身代出入帳』(長崎県立対馬歴史資料館所蔵)により、対馬藩財政にしめる官営貿易および私貿易の全体像をさぐった。また私貿易については、『御商売御利潤並御銀鉄物渡並御代物朝鮮より出高積立之覚書』(国立国会図書館所蔵)と、これを補充する『(朝鮮向御用覚書)』(韓国・国史編纂委員会所蔵)により、私貿易全盛時代の状況を分析し、各商品別の買元値と売値の比較検討により、多角的な視点から考察を加えた。これら微視的な帳簿分析により、近世全期間の対馬藩の貿易経営は、私貿易偏重タイプ(近世初期中期)と、官営貿易の石高制編入タイプ(近世後期)へと変貌していくことを確認できる。このため日本国内外に散逸した膨大な対馬藩宗家の記録類を調査し、分析することが研究の主眼になる。本年度、実施した史料調査とその概要は以下の通りである。(1)韓国・国史編纂委員会......9月3日7日韓国・京畿道果川市(2)長崎県立対馬歴史民俗資料館ほか......11月20日24日長崎県下県郡厳原町このうち(1)は、海外共同研究者(鄭成一氏)の交渉により、マイクロ・プリンター使用を許可され、貿易担当官代官の記録や倭館出入り商人の記録、貿易記録など59冊(総計4,706枚)の収集ができた。現在、収集史料は総てファイル製本し、帳簿等の分析作業を行っている。(2)は、朝鮮方や代官方などの日記、帳簿、書状、さらに官営貿易の実態を把握するための参判使記録など、このほか対馬の旧家(橋辺、平山、杉村)や寺院(萬松院、西山寺、醴泉院)に残る史料も調査した。ここの収集史料は、総て35ミリ・マイクロフィルム撮影を行い、32本分(約22,400コマ)を収集、現像後、研究室保有のプリンターによって焼付て、現在ファイル製本、分類・整理作業を行っている。また10月25日28日の期間、海外共同研究者を東京へ招聘し、(3)東京大学史料編纂所(主に江戸藩邸記録)、(4)慶應義塾図書館(主に近世後期の貿易記録)所蔵分の記録類を、筆記およびコピーにより収集し、同時にデータ分析の手法等について研究打ち合わせを行った。現在注目しているのは、官営貿易における朝鮮鷹の輸入関係の記録(輸入業務全体の流れを把握できる)、代官方の現帳簿の分析、数種の私貿易帳簿の分析である。

本研究の目的は、近世日朝貿易の内容を数量的に、かつまた貿易に従事した人々の助向を微視的に把握することにある。このため日本国内外に散逸した膨大な対馬藩宗家の記録類を調査し、分析することが研究の主眼になる。本年度、実施した史料調査とその概要は以下の通りである。(1)韓国・国史編纂委員会調査......9月2日6日韓国・京畿道果川市(2)長崎県立対馬歴史民俗資料館ほか調査......11月13日17日長崎県下県郡厳原町このうち(1)は、昨年同様、海外共同研究者(鄭成一氏)の交渉によりマイクロ・プリンター使用を許可され、代官記録・朝鮮方日記・銅貿易関係記録など一部筆記を入れて35冊(総計4,132枚)の調査・収集ができた。収集史料は総てファイル製本し、帳簿等の分析作業に入っている。(2)は、昨年収録できなかった朝鮮方と勘定方の帳簿、書状、さらに幕府との関係を把握するための公儀献上記録などを調査した。ここでは、収集史料を総て35ミリ及び16ミリ・マイクロフィルムに撮影し、30本分(30ミリフイルムにして、約21,000コマ)を収集。現像後、研究室保有のプリンターによって焼付け、現在ファイル製本、分類・整理作業を行っている。今年度は、海外共同研究者の日本留学年にあたり、(3)東京大学史料編纂所、(4)慶應義塾図書館、(5)国立国会図書館、(6)東京国立博物館、の各所蔵記録を共に調査し、データ分析の手法等について研究打ち合わせを綿密に行うことができた。現在、対馬藩全体の収支記録を集め、藩財政に占める貿易の割合、時代別の特徴などを、微視的に検討している。本研究の目的は、近世日朝貿易の内容を数量的に、かつまた貿易に従事した人々の動向を微視的に把握することにある。このため日本国内外に散逸した膨大な対馬藩宗家の記録類を収集し、分析することが研究の主眼になる。本年度は研究の最終年度に当たるため、史料調査は長崎県立対馬歴史民俗資料館、および東京大学史料編纂所・慶應義塾図書館・国立国会図書館・東京国立博物館など東京の各所蔵記録での補充調査を行った。とくに長崎県立対馬歴史民俗資料館においては、朝鮮貿易を管理した対馬藩の代官記録の原簿を中心に、勘定関係、朝鮮関係、船関係、藩庁支配関係記録などを調査した。ここでは、収集史料を総て35ミリ及び16ミリ・マイクロフィルムに撮影し、35ミリフィルムにして27本分(約18,900コマ)を撮影し、現像の後、プリンターによる焼付け、ファイル製本、分類・整理作業を行っている。当該研究における収集史料のなかで、最も注目している帳簿が、(1)『御身代出入積』(長崎県立対馬歴史民俗資料館所蔵本)および(2)『御商売御利潤并御銀鉄物渡并御代物朝鮮より出高積立之覚書』(国立国会図書館所蔵本)である。このうち(1)は、藩財政の収支全体に占める日朝貿易の割合を解明するため、(2)は貿易隆盛期の私貿易の年次的な動きを把握するため有効である。いずれも他史料との比較検討、あるいは補充を行い、貿易市場に参加した日朝双方の人々の動き、日本市場と東アジア市場をリンクする商品経済の流れなども分析対象とすることができる。これら微視的な帳簿分析によって、近世全期の対馬藩の貿易経営の特質を概観すると、私貿易偏重型(近世初期中期)から、官営貿易の石高制編入型(近世後期)へと、明らかな変容を遂げていたことが確認でき、いずれにせよ東アジア国際社会の動向と無縁でない対馬藩独自の財政基盤のありかたを指摘できる。
女性越境移住者の階層化に関するネットワーク分析

「在日タイ女性のあいだになぜ相互ネットワークが発達しないのか」を、日本社会における「タイ女性」への差別意識と、それが生むタイ女性間の差異化意識(「自分は他の『タイ女性』と違う」という差異化意識)に基づくものであることが明らかにされた。これは、**回の学会発表と、**本の出版物とによって発表された。名古屋およびその周辺地域(愛知・三重・静岡県内各地域)における在日タイ人のネットワークと社会資本(Social Capital)の分布状況に関する調査を行った。具体的には、アンケート調査、インタビュー調査、参与観察の3種類を併用して調査を行った。まず名古屋市内外における在日タイ人女性に関しては、平成18年4月から19年3月まで一貫して参与観察を行った。とくに7月から9月にかけてはアンケート調査を実施し、10月から12月にかけてはインタビュー調査を行った。これは、在日タイ女性によるNGO活動の現場および年中行事(ソンクラーン)、NGO構成員たちとの交流の場を参与観察の場とした。つぎに、三重県伊賀市においても、夏祭り・タイ国王誕生記念日等の場において調査を行った。さらに、静岡県では、年中行事(長政祭り)の現場等で調査を実施した。この結果、102人からのアンケート調査結果、34名からのインタビュー調査結果を得た。この結果、名古屋およびその周辺という、製造業地帯に住むタイ女性たちが、その内部で階層化を生み出し、ネットワークを分断することによって、日本社会のなかで自らの社会的地位を守ろうとしている状況についてのデータを収集した。調査結果は、平成19年度以降、補足調査のうえで論文としてまとめる予定であるが、平成18年度中の調査結果を、平成18年度日本社会学会での学会発表「越境移住における社会的要因の検討:在名古屋タイ出身者の事例から」として報告した。これは主に参与観察に基づいた報告であり、アンケート調査・インタビュー調査の結果は、名古屋商科大学紀要にて「越境移住者の情報分布と社会資本:名古屋周辺在住タイ出身者の事例から」として出版される見込みである。本年度は、まず名古屋に拠点を置き、東海地域で活動をするタイ女性のNGO(「タイ女性友の会」)の活動のスタッフの共同を得て、愛知・三重県に在住する在日タイ女性たちのネットワーク状況について調査を行った。様々な職業や立場の在日タイ女性たちについて、ネットワークの状況や知識の様子を調査した。また次に、その過程で知り合った女性たちのうち数名の出身地域である北タイで、女性たちを送出している側のタイ社会についても調査を行った。東海地域に住む北タイ出身女性の家族ともコンタクトを取ったほか、日本や欧米に多くの女性を送出している村を訪ね、海外に住む女性たちについて、その村人や村のローカル社会はどのように捉えているのかを調査した。これら本年度の調査は、在日タイ女性のネットワーク状況を分析した一昨年の調査を引き継ぎ、在日タイ女性のネットワークに、たぜ分断が起こりやすいのかを、階層化をキーワードとして説明するための、重要な意味を持っている。とくにその意味としては、タイと日本と双方から在日タイ女性の状況と、彼女たちをぐる語りを分析することで、なぜ在日タイ女性たちが、その内部に階層化を深化させ、常にネットワークを分断する方向へ働かざるを得ないのか、その背景を葉アックするという意味がある。新年度は、これを最終的に統合・分析することによって、最終的な研究成果を打ち出したい。本研究では、タイ出身の日本で暮らす女性たちが、「在日タイ女性」というアイデンティティを持たず、彼らのなかに細分化された階層意識を持つため、在日タイ女性としての相互扶助ネットワークが発達しない様子を調査・分析した。名古屋を中心とした東海地方に住む90人以上の人々を対象と調査した結果、彼らのネットワークが分断する主な原因として、彼女たちをとりまく日本社会のエスニック・パワー・バランスが挙げられることがわかった。具体的には、(1)日本社会における「タイ女性」というイメージへの偏見から逃れたいと思うために、自分は他のタイ女性とは違う」ことを示そうとネットワークが細分化する傾向があること、(2)また彼らのほとんどが配偶者ビザでの滞在であり、個人的能力を生かす社会的責任ある職業に就いていないこと、また日本人家族から「貧しい国からきた従順な嫁」であることを求められるため、自分自身に対する自信が持てず、本国での出身階層や日本人夫の経済的地位など、何か自分のアイデンティティを補強するものを求めるために、これも、「同じ階層」と思う在日タイ人同士しかネットワークを構築しなくなる-その結果ネットワークの細分化が起きる-という現象が確認された。また、在日フィリピン女性に比べて、日本人夫との接触経路・本国の出身階層が多様であること、フィリピン人のようにキリスト教会という結節点がないことも、タイ女性のネットワーク分化を生む要因として認められた。
MRI画像解析法を応用した摂食嚥下メカニズムの生理学的計算モデルの構築

高齢者や脳血管障害者に多く見られる、摂食・嚥下障害(食べる、飲み込むことの障害)に対応して効率的なリハビリテーションを行なうため、MRI(核磁気共鳴装置)を用いて摂食嚥下動態を画像解析した。また併行して開放型のMRIを用いて、座位での嚥下動態の描出を行い、その動きを解析した。これらの画像を基にして摂食嚥下メカニズムの生理学的計算モデルを構築した。このモデルは、物理、数学的な計算方法を応用し、任意の数値を設定することで生理学的な嚥下の動きを模擬できることが検証できた。1.同期サンプリング法を用いたMRIデータ収集ATR国際電気通信基礎技術研究所(京都)のMRI装置を使用した。健常者5名を対象に同期サンプリング法を用いて摂食嚥下動態の撮像を行った。また喉頭部コイルの試用、経口造影剤を用いた撮像も行った。これにより3060fpsの明瞭な画像データが得られた。特に舌、軟口蓋、喉頭部の動きは明瞭に描出された。しかし喉頭蓋の描出は不明瞭であった。また喉頭コイルは表層部の描出に優れたが、深部の描出には不十分であった。2.舌・喉頭部の3次元的計算モデルの構築収集されたMRIデータから喉頭部の構造を3次元モデルに構築した。また軟組織である舌と,硬組織である下顎・舌骨・喉頭軟骨および,変形できる喉頭蓋軟骨を一体とした粘弾性体のトラス・ネットワークとしてモデル化し,拡張有限要素法を用いてその動きを模擬した。これらの分析から嚥下運動の際は、喉頭挙上の動きが喉頭閉鎖の大半を占めることが示唆された。3.座位でのMRIデータ収集本研究は平成17年度岡山大学大学院医歯薬学総合研究科倫理委員会に申請し承認を得た。またATR・fMRI研究倫理・安全委員会に申請し承認を得た。今年度の研究成果の一部は第10回歯科放射線・臨床画像大会(仙台)とSecond B-J-K International Symposium on Biomechanics(石川)にて発表し、好評を得た。1.人間の摂食・嚥下メカニズムを模擬した生理学的モデルの構築嚥下中の生理学的計算モデル(嚥下モデル)の動きについてMRIデータと照らし合わせながら、検討を行った。昨年度までの嚥下モデルでは、舌が挙上する際、口蓋への接触を考慮に入れていなかったが、今年度は口蓋に接触するようにパラメータを調整しながらモデルを修正した。嚥下モデルからの観察では、咽頭部の閉鎖は喉頭蓋がある傾斜を維持しながら喉頭が挙上する動きであることが確認された。また嚥下モデルによる舌骨の軌跡はMRIデータによる軌跡をシミュレートしていた。健常者5名を対象にVideofluorographyを撮影した。得られたVF画像から喉頭部における定量的な解析を行った。嚥下時に喉頭蓋の倒れ込む動きは、喉頭蓋自身の動きの他に、舌根部や咽頭後壁からの外力によるものも関与していることが示唆された。3.座位でのMRIデータ収集1.摂食・嚥下メカニズムを模擬した生理学的嚥下モデルの構築(1)摂食・嚥下メカニズムの三次元的構造モデルの構築昨年度までの研究において作成した舌、喉頭部のモデル化を利用しやすくするため、筋肉の収縮を数値を用いて制御できるようにした。(2)咽頭後壁における嚥下時の動きを検討咽頭後壁における嚥下時の動きを検討し、これまでのデータと照らして考察した。2.生理学的モデルを応用した摂食・嚥下動態の可視化(1)摂食・嚥下障害者の嚥下透視画像の分析これまでに作成した生理学的嚥下モデルに摂食・嚥下障害者の動きをシミュレートさせるため、摂食・嚥下障害者の嚥下透視画像を分析し、その特徴を把握した。これらを生理学的嚥下モデルの制御に導入した。(2)立体画像構築岡山大学所有の画像解析用ワークステーションにより立体画像を構築した。動的な嚥下関連筋の構造とその機能の連携動作を定量的かつ客観的に解析し、3次元画像および4次元画像(3次元動画像)を作製した。3次元画像では嚥下関連組織が明瞭に構築されたが、4次元画像では不明瞭な部分も認められた。これらの研究成果の一部は学術雑誌に発表した。実験では硫化したGaAs基板にパラジウム原子を載せた系で周東・有澤(北大薬学)、塚本(阿南高専)らによってヘック触媒反応が報告されているので、まずその系に絞って第一原理計算を行った。2×2のスーパーセルでの第一原理計算により、硫黄原子とパラジウム原子のそれぞれの安定吸着位置と吸着エネルギーを計算した。

さらに、硫黄原子とパラジウム原子がそれぞれ1個ずつ共吸着した場合での両原子の安定吸着位置と吸着エネルギーを計算した。また、それぞれの場合の電子状態の違いを調べた。計算の結果判明したことは、硫黄原子を先に吸着させても、後から吸着したパラジウム原子の安定吸着位置の方が硫黄原子より内側となることと、硫黄原子との共吸着の場合の方がかなりパラジウム原子の吸着エネルギーが強くなることである。つまり、硫黄原子の役割はパラジウム原子を強く表面上に結合させることであると言える。このことは、実験において硫化していないGaAs基板上にパラジウム原子を載せた場合に触媒活性は示すものの数回の実験で触媒活性が失われてしまうのに対し、硫化させたGaAs基板にパラジウム原子を吸着させた場合は100回程度実験を繰り返しても触媒活性の劣化があまり起きないという事実を説明する計算結果であると言える。このことから、硫黄以外の原子を代用させてパラジウム原子を固定させることも可能であることも結論づけられた。また、GaN(0001)基板についてもパラジウム原子と硫黄原子の吸着位置を明らかにした。1,MRIによる咽頭後壁の動きについての画像解析昨年度までの研究において作成した舌、喉頭部のモデル化に加え、咽頭後壁の画像解析を進めた。MRIによって描出された咽頭後壁の動きについてvideofluorography (VF)の値と比較した。MRIでは嚥下に関連する解剖学的な構造物の動きが評価できた。咽頭後壁における6つの構造物(舌骨、喉頭、上咽頭部、下咽頭部、食道入口部、食道上部)の垂直的および水平的移動距離はVFの計測値と優位差はなかった。2.生理学的モデルを応用した摂食・嚥下動態の可視化(1)摂食・嚥下障害者の嚥下透視画像の分析これまでに作成した生理学的嚥下モデルに摂食・嚥下障害者の動きをシミュレートさせるため、摂食・嚥下障害者の嚥下透視画像を分析し、その特徴を把握した。(2)立体画像構築岡山大学所有の画像解析用ワークステーションにより立体画像を構築し、動的な嚥下関連筋の構造とその機能の連携動作を定量的かつ客観的に解析した。またMRIにおいて描出が不明瞭な筋肉については、CTの画像データを加味することで解決するとの結論を得た。(3)3次元MRIデータの検討ATR国際電気通信基礎技術研究所(京都)の1.5TのMRI装置を使用し、軟口蓋、咽頭後壁の3次元MRIデータ収集について検討を行った。この部位については1.5TのMRI装置より3TのMRI装置において撮像したほうが、明瞭な画像収集ができると推測され、今後の課題となった。
診断困難な感染症のための次世代シーケンサを用いた新規診断法の開発

感染症の診断および治療において、病原体の同定に要する時間は、適切な治療の開始時期の問題に直結し、患者予後に著しく影響する。そこで、分離培養を介さずに、直接、次世代シーケンサを用いて解析する網羅的な診断法の開発を目的とした。血液のような検体の場合、現在のDNA調整法では宿主由来DNAが大量に混入するため、目的とする病原体の配列情報を十分に取得できない。そこで、病原体の情報を効率良く取得するためのDNA精製の方法および同定の方法を開発した。臨床検体、例えば、血液検体からDNA試料を調製しても、大量の宿主DNAの混入(全DNAの99.9%以上)は避けられず、大型の次世代シーケンサを用いても病原体由来配列の取得は容易ではない。そこで、病原体DNAを選択的に精製できる試料調製が必要である。本研究では、対象を病原細菌に絞り、宿主と細菌の間でのメチル化DNA(mCpG)パターンの違いを利用した試料調製を検討した。DNAの断片化に注意しながら、DNeasy Blood & Tissue Kit(Qiagen社)を用いて、全DNAを精製した。この全DNAを用いて、メチル化CpG(mCpG)結合タンパク質を用いた宿主DNAの除去による細菌DNA濃縮試料の調製を検討した。つぎに全DNAをMBD2-Fc結合磁気ビーズと混合した。このとき宿主由来DNAはMBD2-Fcと結合し、磁気ビーズを利用して除去することで細菌DNA濃縮画分を得うると考えた。3条件の供試DNA(62.5、250、1000 ng)から、細菌DNA濃縮画分とそれ以外の画分に分画し、Nextera XT DNA Sample Prep Kit(イルミナ社)を用いて次世代シーケンサ用ライブラリを調製した(計6ライブラリ)。また、濃縮操作を行っていない全DNAからも、同様のライブラリを調製した。各ライブラリが200万ペアリード以上になるように、次世代シーケンサMiSeqを用いて配列(250 bp x2)を取得した。取得した配列は、マッピングプログラムBowtie2を用いて宿主ゲノム配列に対してマップし、宿主由来(マップリード)と細菌由来(非マップリード)に分け、それぞれの配列数から分画試料における細菌DNAの含有率を算出した。その結果、メチル化CpG(mCpG)結合タンパク質を用いた宿主DNAの除去による試料調製により、細菌DNAの含有率を3倍程度高めることに成功した。臨床検体、例えば、血液検体からDNA試料を調整しても、大量のヒトDNAの混入(全DNAの99.9%以上)は避けられず、大型の次世代シーケンサを用いても病原体由来配列の取得は容易ではない。そこで、細菌DNAを選択的に精製できる試料調整が必要である。本年度の研究では、ヒトと細菌の間でのメチル化DNAパターンの違いを利用するために、メチル化認識性制限酵素で処理した細菌由来DNAを濃縮させた試料調整法を検討した。まず、DNAが可能な限り大きな断片で精製できるよう注意を払いながら、DNeasy Blood & Tissue Kit(Qiagen社)を用いて精製した。敗血症を想定して、サルモネラと大腸菌、セラチア、緑膿菌、黄色ブドウ球菌を用いた。それらにマウスDNAを加えた計6つのDNAサンプルとメチル化認識性制限酵素を、それぞれ37度で6時間反応させた後、熱処理(65度で20分間)し反応を停止させた。実験にはDNAの認識配列が異なるメチル化認識性制限酵素MspJIやFspEI, LpnPI、McrBCを用いた。DNAバンドパターンの違いはアガロース電気泳動により確認した。その結果、McrBCはマウスDNAのみを断片化し、細菌5菌種由来のDNAを断片化しなかった。また、MspJIやFspEI、LpnPIは、マウスDNAだけでなく幾つかの細菌由来DNAを断片化することが確認された。このことから、臨床検体から細菌DNAを濃縮するためには、メチル化認識性制限酵素McrBCが有効である可能性が示された。また、次世代シーケンサMiSeqによる配列解析をもとに原因菌を同定するために、迅速化と簡便化を計った解析パイプラインの構築についても検討した。次世代シーケンサを用いることで分離培養を必要としない新しい細菌感染症診断法の開発には、迅速化と簡便化を計った原因菌の同定を可能とする解析パイプラインの構築が重要である。次世代シーケンサMiSeqを用いて取得したDNA配列情報(リード)のうち、配列クォリティの低い箇所を丁寧にトリムした。原因菌の高感度な検出のためには、検体の由来元であるヒトゲノムを除外する必要がある。NCBI Reference Sequence Database (RefSeq)に登録されているヒトゲノムに対して、リードのマッピングを行い、マップされたリードはヒト由来であると判断し除外した。マップされなかったリードは、RefSeqに登録されている細菌やntのデータベースを対象にしてblastn検索を行った。有意なヒットが見られた細菌種の情報をもとにして、原因菌の推定を行った。加えて、原因菌由来だと想定されるリード群から原因菌のゲノムを再構築するためのメタゲノム用アセンブラや、院内感染のような集団感染時の病原菌の伝播経路の推定を可能とする解析パイプラインなどの開発にも取り組んだ。また、血液以外の検体への応用を検討するため、感染症が疑われるホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)組織を用いて病原体の検出を試みた。FFPE組織から全DNAを精製した。

組織あたりの全DNA精製効率が低いため、Phi29 DNAポリメラーゼを用いたMultiple strand displacement amplification法による全ゲノム増幅も検討した。その増幅したDNAを用いて、イルミナライブラリを調整し、配列取得を行った。構築したパイプラインに従い、原因菌の同定を試みた。感染症の診断および治療において、病原体の同定に要する時間は、適切な治療の開始時期の問題に直結し、患者予後に著しく影響する。そこで、分離培養を介さずに、直接、次世代シーケンサを用いて解析する網羅的な診断法の開発を目的とした。血液のような検体の場合、現在のDNA調整法では宿主由来DNAが大量に混入するため、目的とする病原体の配列情報を十分に取得できない。そこで、病原体の情報を効率良く取得するためのDNA精製の方法および同定の方法を開発した。ヒトDNAの除去を想定し、DNA検体をメチル化DNA認識性制限酵素で処理することによって、それに含まれる細菌DNAを濃縮した試料の調製法に目処が立ったと考えられる。これに次世代シーケンサを組み合わせることで、病原体に由来する配列情報の取得が可能であると考えられる。また、次世代シーケンサMiSeqによる配列解析をもとに原因菌を同定するための解析パイプラインの構築についても実施した。以上から、おおむね、計画どおりに実施することができている。細菌ゲノム今後の研究の推進方策は、当初の計画に沿ったものである。メチル化DNA認識性制限酵素を用いたヒトDNA除去の検討により、病原体に由来する配列情報の取得を可能にした。これまでに検討した細菌DNA濃縮試料の調製法をもとに、一番効率の良い手法を用いて、敗血症ラットのモデルや臨床検体を用いた細菌DNA濃縮調整法の有効性評価を行う予定である。今年度検討したメチル化CpG(mCpG)結合タンパク質を用いた宿主DNAの除去による細菌DNA濃縮試料の調製法と次世代シーケンサを組み合わせることで、検体中に微量含まれる病原体に由来する配列情報の取得を可能にしたと考えられる。しかし、当初の想定に比べて、試料調製における細菌DNAの濃縮効率は高くないことが明らかとなった。解析の精度向上、つまり病原菌の検出感度を上げるためには、濃縮効率をさらに高くすることが望まれる。次世代シーケンサで取得した配列の解析パイプラインについては、今年度取得した配列を用いて構築中である。次年度使用額が生じた理由として、今年度はDNA検体をメチル化認識性制限酵素で処理することによって細菌DNAを濃縮させた試料調製法の検討を実施したが、それを臨床検体を想定したDNA検体での試料調整および次世代シーケンスの実施を次年度に実施することが挙げられる。また、成果報告のための投稿論文が準備の段階にあり、投稿に至っていないことが挙げられる。基本的な研究の推進方策は当初の計画に沿ったものである。検体中に微量含まれる細菌に由来する配列情報の取得を可能にしたが、さらに濃縮効率を高めることにより、細菌の検出感度を上げられると考えられる。
割合概念の理解過程と教授介入

本研究の目的は、子どもの割合概念の理解過程がどのようなものであるかを検討し、あわせてこの概念に対する教授介入のあり方を検討する。子どもの割合概念の理解過程を研究するために、割合問題を子どもに一斉に提示して、その解答からどのような方略を用いているかを抽出する。このテストで特徴的な方略を示した子ども30名ほどを選んで個別面接をおこない、彼らがどのような知識や方略を背景にして問題解決をおこなったかを追求することが、目的である。次は、子どもがもっている知識や方略を基礎にして割合概念の学習に困難を示す子どもへの介入をおこなうことが、第2の目的である。介入するさいには、公式的な割合を教えるのではなく、子どもがもっている知識や方略を基礎にして、これらの上に公式的な概念を構成することを主眼とし、さらに子ども同士の討論なども積極的に導入する予定である。こうした介入が終了したあとで、子どもの割合概念に対する理解の姿を一斉テストおよび個別面接をおこない、介入によって割合概念の理解がどのように変化したかも追求する。その結果、問題のタイプとしては、数学的構造も問題の難易度に影響していたが、意味構造も難易度に関連していることが分かった。さらに、こうした難易度に影響する要因を考慮した上で、教授介入をおこなった。その結果、教科書にしたがった伝統的な群に比べて、子どもの割合の理解、とくに意味の理解に大きく差があることが確認された。
MIMトンネルダイオード水素ガスセンサにおける水素離脱機構の研究

Pd-Al_2O_3-Alトンネルダイオードは、Pdに吸着した水素がPdの仕事関数を低下させ、トンネル電流を増加させるため、水素ガスセンサとして動作する。雰囲気に含まれる水素をパ-ジすると、この素子のPd電極表面の水素は、空気中の酸素と反応し水となる。しかし、この水は、水蒸気としてPd表面から離脱するのか、あるいは水分子としてPd表面に溜るのかは不明であった。この点を実験的に明らかにすることが本研究の目的である。本研究では、Pdを電極として水晶振動子を真空室にセットし、水素導入およびパ-ジ、そして空気を導入した時の水晶振動子の共振周波数の変化を調べることにより、Pdに対する水素の吸・脱着を調べた。その結果、次のことが明らかにされた。1.Pd表面に吸着した水素は、酸素を導入すると水蒸気として、急速にPd表面から離脱すること。2.この素子を空気中に長時間放置した後、水素に対する応答が緩慢になるが、これはPd表面に吸着した酸素が水素により水蒸気として離脱するに要するに要する時間が加算されるためであること。
光化学ホールバーニングのマトリックス効果の研究

光化学ホールバーニング(PHB)は、極低温において、アモルファス固体中に分子状に分散させた有機色素分子の吸収スペクトルに、レーザー光反応により波長幅の狭い微細な穴(ホール)を生じさせる現象である。本研究では、キニザリン(Q)およびテトラフェニルポルフィン(TPP)について、6種類のポリマー中でPHB測定をおこなった。QのPHB測定には、ポリメタクリル酸メチル(PMMA),ポリビニルアルコール(PVA),ポリカーボネート(PC),ポリスルホン(PSF),ポリエーテルスルホン(PESF),ポリイミド(PI)を用い、アルゴンイオンレーザー(514.5nm)を使用した。ホール深さの照射時間依存性は、マトリックスポリマーの構造およびフィルム作成法により著しく差があり、まずQと水素結合をつくり得るPMMAとPVAでは非常に効率よく穴があき、一方、主鎖に芳香環をもつPC,PSF,PESF,PI中では、水素結合受容部の割合が減って穴のあき方は2桁以上小さくなり、キニザリンのPHBが、分子内水素結合から分子間水素結合へと水酸基のコンホメーション変化によるものであることを裏づけた。水素化TPPではPMMA中でヘリウムネオンレーザー(632.5nm)によりPHBをおこない、4Kでレーザー照射した試料について、各温度への昇温時(その温度で30分放置後)および4Kへの再冷却時のPHBスペクトルをサイクル時に測定した。このようなサイクル実験におけるホールの保持はTPP/PMMA系では60Kまで、フタロシアニン系では80Kまでもつことが従来知られていたが、本研究の実験により、110Kまでホールがメモリーされ得ることが明らかとなった。現在さらに高温の領域まで実験を継続中であり、また、テトラフェニルポルフィン(TPP)のポリイミド(PPD)中でのホール形成実験を計画している。