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フランス的経済統治の研究-世紀転換期における市場・政府・「社会経済」-

政府介入、行き過ぎた自由主義、そして社会主義の3者にともに批判的な「社会経済」は、長期の経済停滞と少子化という二重の脅威にさらされていたフランス社会で深刻化する社会・経済上の格差を是正しようとした思想と実践である。労働条件、人口、住宅といった多様な社会問題が「社会経済」概念だけでなく、政策の担い手の多様化をも促すことになった。既存の経済統治がゆらぎ、新たな統治形態が求められていたからこそ、このように様々な方向性が模索されたのである。19世紀末から20世紀にかけてのフランスの経済統治の転換プロセスを理論と実践の両面から解明する目的で、「社会経済(economie sociale)」キイワードに、レオン・ワルラス、エミール・シェイソン、シャルル・ジッドを主要な分析対象として、市場と政府をつなぎ、それらを補完しようとした経済思想の特質の解明とその現代的意義の考察を行う。今年度の研究計画は、「社会経済」の理論面の研究を進めると同時に、平成19年度からの実践面の研究のための資料収集を集中的に行うことだった。まず、理論面の研究としては、ジッド、シェイソン、ルロワ=ボーリューを中心に、当時の社会問題のなかでも政治的にも重要な位置を占める人口問題に焦点を絞り、少子化の費用便益分析として、人口問題に関わる経済分析の展開を検証した。内容は、1.産業化の進展に伴う経済構造の変化によって子どもがもたらす便益の評価が減少する一方で、子どものための費用(とくに機会費用)が増大しているという認識が広まったこと、2.賃金水準の相対的上昇と少子化の結果として、マルサス人口論に対する批判が高まったこと、3.この理論面の変化・深化を受けて、女性労働と家族に関わる人口政策が提案されたことの3点にまとめられる。この研究成果に前年度の住宅政策に関する研究成果を加えて、平成18年12月にニース大学で開催された第1回ESHET-JSHET合同会議(経済思想史における知識・市場・経済統治)において、Associations and/or the State : Economic Governance "a la francaise"と題して報告した。この報告では、人口問題と住宅問題の結節点として家族が重視されたこと、人口・住宅政策の担い手として、政府にとどまらず、企業や協同組合などのアソシエーションめ役割が強調されたこと、そして、これらが世紀転換期フランスの新しい経済統治の原型を提供したことを指摘した。資料の収集については、9月に小樽商科大学図書館において、ジッド、シェイソン、コルソンの主要資料の収集を行った。つぎに、フランスにおいて、社会問題への企業の対応を考察するために、社会事業・企業内福祉を展開した企業に関する資料の収集と現地の視察(1.ファミリステール・ド・ギーズ、2.ナント低廉住宅、3.レンヌのオーベルチュール印刷会社、4.ミュールーズ労働者住宅街、5.ナンシーの民衆大学および民衆会館)を行った。平成19年度は、前年度に引き続き、L.ワルラス、エミール・シェイソン、シャルル・ジッドなどの「社会経済」理論の比較研究を進めると同時に、平成20年度以降の研究のための資料収集を行った。理論面の研究としては、1)エミール・シェイソン、シャルル・ジッドの「社会経済」概念の比較検討を継続すると同時に、自由主義経済学者のルロワ・ボーリューおよびシェイソンよりやや後の時代のエンジニア・エコノミストであるクレマン・コルソンを加えて、人口問題と住宅政策の関連を考察した。「社会経済」の思想と実践の関連が顕著な住宅政策を取り上げることによって、政府介入の必要性が認識される一方で、それに対抗する協同組合などのアソシエーションの関与が強調されている点を明らかにできたことが研究の大きな意義といえる。研究成果は経済学史学会で報告した(学会発表2)。2)アンドレ・ゴダンとエミール・ガレという二人の企業家による企業内福祉の思想と実践の研究を通じて、企業の社会的責任の概念化の過程を明らかにした。ここでは、企業内福祉にとどまらず、企業活動そのものを企業家の社会的責任と捉える姿勢が「社会経済」の思想と強く結びついていることを明確に示すことができた。その研究成果は日仏経営史研究会で報告するとともに活字化した(論文と学会発表1)。資料収集については、フランスで9月5日から18日にかけて、パリのフランス国立図書館および社会博物館において、実践的「社会経済」関連の資料、モンペリエおよびニームにおいて、ジッドの協同組合運動関連の資料を収集した。平成20年度は、前年度に引き続き、さらにレオン・ワルラス、エミール・シェイソン、シャルル・ジッドなどの「社会経済」理論の比較研究を進めるとともに、最終年度である平成21年度のために、補完的な資料収集を行った。この資料収集については、当初フランスで行う予定であったが、時間的な制約から、小樽商科大学図書館(2009年2月2628日)で行った。理論面からのアプローチに関しては、ワルラス、シェイソン、ジッド3者の「社会経済」概念の比較研究の結果、この概念の多様性と、それが多様な実践活動と深く結びついている点を確認した。

また、当時の主流派であった古典派経済学との距離もそれぞれの経済学者によって異なり、その距離感が「社会経済学」の内容の相違を生み出していることが判明した。この成果は、9月1112日に京都大学で開催された「国際ワルラス学会」の年次大会で報告し、今後の研究に有益なコメントを受けた。実践面からのアプローチとしては、人口問題への対応を再び研究し、フランスにおけるマルサス主義の受容と、その変容としての新マルサス主義、対抗陣営としての反マルサス主義という3つの思想潮流と「社会経済学」との関連を考察した。すでに、「社会経済学」において人口の費用便益分析と呼ぶことのできる理論内容が形成されていたことを明らかにしたが、それとマルサス評価との関連を検討するとともに、「社会経済学」からの政策提言の独自性を分析した。この研究の成果は、2009年5月3031日に慶応義塾大学で開催される経済学史学会大会で報告する予定である。本年度は、資料収集作業を継続するとともに、これまで個別に検討してきた論点を総合し、世紀転換期という時代の中に「社会経済」の思想と実践を的確に位置づけることを目標とした。<資料収集>昨年度実現できなかったフランスでの資料収集を夏期休業中に実施した。とくにシェイソンが企業内福祉を実践したLe Creusot製鋼所では、企業主のSchneiderの「社会経済」の理念が強くシェイソンに影響を及ぼした点を確認することができた。また、この海外出張中にパリ第一大学のAnnie Cot教授と意見交換をし、ジッドの協同組合思想の理解について、有意義な示唆を得ることができた。<研究内容>1)理論面からのアプローチに関しては、ワルラス、シェイソン、ジッド3者の「社会経済」概念の比較研究を継続し、政府と市場をつなぐものとして、多様な形態のアソシエーションが「社会経済」の思想の中核を占めることを明らかにした。この論点は現代の中間組織の議論とかさなり、「社会経済」の思想の現代的意義を考える上で重要な論点になりうる。この課題は本研究期間終了後も継続する予定である。2)昨年度までの研究の結果、それぞれの経済学者における当時の主流派である古典派経済学との距離感の違いがそれぞれの「社会経済学」の内容の相違を生み出していることが判明した。今年度はこの知見に基づき、彼らが「社会経済」の立場から、どのように古典派経済学を総括したのか、を検討した。この論点は「社会経済」の理論的特徴を明らかにする意味を持つと考えている。この研究の成果のシェイソンに関連する部分はすでに2カ所で報告した。ジッドに関連する部分は、「ジッド=リストの『経済学史』-世紀転換期における経済学観の変容」と題して、2010年5月2223日に富山大学で開催される経済学史学会大会で報告する予定である。
酸化物分散強化合金中のナノ酸化物粒子析出・成長モデルの構築

高温強度特性に優れた酸化物粒子分散強化(ODS)鋼の製造プロセスを確立のために、焼結の昇温段階における酸化物粒子の析出過程を、系統的粉末熱処理・多方面からの微細組織解析によって明らかにし、自由エネルギーモデルを用いて系統的に説明した。Ti, Al, Zr添加・無添加のODS鋼を比較し、Y2O3の析出開始温度である700°Cにおける析出臨界半径及び活性化エネルギーを計算した結果は、Y2Zr2O7< Y2O3< Y2Ti2O7< YAlO3の順に小さくなり、本研究の実験結果と一致した。原子炉用燃料被覆管材として開発されているFe基酸化物分散強化(ODS)合金はFe合金粉末とY2O3等の酸化物粉末をメカニカルアロイング(MA)処理し、焼結によって数nmサイズの酸化物を合金内に緻密に分散させることで、優れた高温強度を発揮する。本研究ではODS鋼の特性向上のための製造プロセス確立に向けて、焼結の昇温過程における酸化物粒子の析出過程を明らかにすることを目的としている。H26年度はMA処理後のFe合金組織変化と酸化物粒子析出の関係について調査した。現象を単純化する目的でα-γ変態しないフェライト系の組成Fe-15Cr-2W(-0.2Ti)-0.35Y2O3を基本とし、原料粉末にMA処理を施し、MA処理後の粉末について真空炉中で600°C1150°C, 4hの熱処理を施したものを試料とした。これら試料をSPring-8の放射光を用いたX線回折(XRD)と小角散乱(SAXS),東北大金研大洗研究施設の3次元アトムプローブ(3DAP) ,北大のTEMを用いて分析した。XRDから、700°C以上の熱処理で酸化物粒子が形成することが分かったが、SAXSからは、600°C以上の全ての試料において数nmの粒子が存在することが明らかになった。TEM・3DAPから、XRDで酸化物が検出されなかった700°C以下の温度においては、MA処理で導入された高密度の欠陥へのY, Cr, Ti偏在が明らかとなった。しかしOはこれら金属元素のように欠陥へ凝集してはいなかった。以上から、ODS鋼の酸化物粒子析出は、酸化物粒子を形成する金属元素(Y, Ti)が元々偏在するところに酸化反応が加わることで起きると考えることができる。本研究で得られた結果は、均一な母相の中で原子が拡散して析出の核形成をする従来の常識的な析出過程とは異なり、析出という概念に新たな知見をもたらすものである。本研究ではFe基酸化物分散強化(ODS)合金の酸化物粒子析出過程を明らかにすることを目的としている。H27年度は酸化物粒子の析出初期挙動をより詳細に把握するため、Fe-15Cr-2W合金をベースとし、Y2O3, Y2Ti2O7, Y2Zr2O7, YAlO3などの異なる酸化物が析出するように添加元素を意図的に変化させた(Y2O3のみ、Ti添加、Al添加、Zr添加)合金を対象とした。メカニカルアロイング(MA)処理後の各粉末について真空炉中で500°C1150°C, 4hの熱処理を施し、これら試料をSPring-8の放射光を用いたX線回折(XRD)と小角散乱(SAXS),東北大金研大洗研究施設の3次元アトムプローブ(3DAP) ,北大のTEMを用いて分析した。XRDからは添加元素の種類によって析出開始温度が異なること、特にZrを添加した試料について他の試料よりも遥かに低い温度(500°C)からY2Zr2O7の析出が見られることが分かった。SAXSからは全ての熱処理試料において数nm十数nmの粒子が確認された。低温熱処理試料の3DAPまたはTEM分析から、Zr, Ti添加試料中のZr, Tiが粒子状に凝集していたのに対し、Alの偏析は見られないことが分かった。酸化物粒子形成自由エネルギー(⊿Gp)は、酸化物生成エネルギー(⊿Gf)、粒子/マトリクスの弾性歪エネルギー(⊿Gel)、及び粒子/マトリクス界面エネルギー(⊿Gin)の和で表わされる。700°Cにおける⊿GpをY2O3, Y2Ti2O7, Y2Zr2O7, YAlO3についてそれぞれ計算した結果、析出の臨界半径(r)及び活性化エネルギー(⊿Gpmax)はY2Zr2O7< Y2O3< Y2Ti2O7< YAlO3の順に小さくなり、本研究の実験結果から見られた析出の傾向と合致することが明らかとなった。H26年度に掲げた目標では「析出に際して一番影響するエネルギーを結論付けることを目的とした。析出核形成エネルギー⊿Gpについては、粒子/マトリクスの弾性歪エネルギー⊿Gelよりも酸化物生成エネルギー⊿Gfと粒子/マトリクス界面エネルギー⊿Ginの寄与が大きいことが分かった。しかし、⊿Gfと⊿Ginが活性化エネルギー⊿Gpmaxに及ぼす影響は析出する酸化物の種類によって様々であり、どちらかのエネルギーが⊿Gpmaxを決定する訳では無いことも分かった。

析出の臨界半径(r)及び活性化エネルギー(⊿Gpmax)を計算した結果は実験から得た析出の傾向と同様であり、酸化物粒子の析出温度を考慮するにあたって、古典的な析出自由エネルギー計算が参考に出来ることが明らかとなった。母相の一時再結晶は約700°C程度から開始する。本研究開始時には、一時再結晶開始と当時に酸化物が析出し始める結果が得られていたため、酸化物の析出が母相の変化に影響を受ける可能性を考えていた。H27年度は析出時の母相の変化をTEMによって観察することで、酸化物粒子-母相の界面エネルギーと析出の関係について検討する計画を立てた。H27年度は新たにZr添加試料におけるY2Zr2O7の析出が僅か500°Cから開始すること、YAlO3の析出が母相の再結晶温度よりも高い温度で起こることが分かったため、母相の変化が析出影響するという仮定は誤りであると結論する。H26年度に引き続き、H27年度の解析結果からも、母相の変化が析出に影響するというよりも、一時再結晶以下の温度においてMAによって入った転位にY, Oクラスタが凝集することが重要であるといえる。Fe-9Cr系について、H27年度は系統的に解析が可能なデータを得ることが出来なかった。主に試料熱処理時にO2ゲッタリングとして使用したZrの粉末への混入によるものと考えられる。本研究では、Fe基酸化物分散強化(ODS)合金の酸化物粒子の析出・成長に関して、これまで着目されてこなかった粒子-母相の界面エネルギーに着目し、自由エネルギー変化に基づいた析出理論を構築することを目的とした。H26年度はFe-15Cr-2Wをベースとし、基本となるY2O3及びTiを添加した合金の昇温過程における析出プロセスを調査するため、メカニカルアロイング(MA)→真空炉中で600°C1150°Cの熱処理を施した試料をXRD, SAXS, 3DAP, TEMを用いて分析した。MA後熱処理前からYクラスターが存在し、加熱後にTiとともに凝集した後、700°C以上で酸化物粒子に変化することが分かった。H27年度は酸化物粒子の析出初期挙動をより詳細に把握するため、添加元素を意図的に変化させた(Y2O3のみ、Ti添加、Al添加、Zr添加)合金を対象とし、H26年度と同様に試料作製・分析を行った。添加元素の種類によって析出開始温度が異なることが判明した。H28年度は、H27年度と同様に添加元素を意図的に変化させた合金を対象とし、酸化物の析出開始温度以下において、クラスターが温度上昇とともに酸化物に変化する過程を調査した。XAFS分析の結果、クラスターは著しく乱れた構造を持つ酸化物であり、熱処理温度が高くなるほど乱れが解消され、酸化物の結晶構造に近づいて行く様子が確認された。700°Cにおける酸化物粒子形成自由エネルギー(⊿Gp)をY2O3, Y2Ti2O7, Y2Zr2O7, YAlO3につてそれぞれ計算した結果、析出の臨界半径(r)及び活性化エネルギー(⊿Gpmax)はY2Zr2O7< Y2O3< Y2Ti2O7< YAlO3の順に小さくなり、本研究の実験結果から見られた傾向と合致することが明らかとなった。高温強度特性に優れた酸化物粒子分散強化(ODS)鋼の製造プロセスを確立のために、焼結の昇温段階における酸化物粒子の析出過程を、系統的粉末熱処理・多方面からの微細組織解析によって明らかにし、自由エネルギーモデルを用いて系統的に説明した。Ti, Al, Zr添加・無添加のODS鋼を比較し、Y2O3の析出開始温度である700°Cにおける析出臨界半径及び活性化エネルギーを計算した結果は、Y2Zr2O7< Y2O3< Y2Ti2O7< YAlO3の順に小さくなり、本研究の実験結果と一致した。微細組織観察については、当初予定していた実験をほぼ終了することができた。実験から酸化物粒子の析出開始
食品の調理・加工への高圧力の利用

ゆで卵、フレッシュチーズを圧力移動凍結すると、急速凍結するため、大気圧下の冷凍庫や圧力容器内で凍結したものと比べ、氷結晶が小さく、ドリップが少なく、良好な外観と物性を示した。高圧力を利用して製造した豆腐は舌触りが良好であった。高圧力を利用し、モモ、イチゴジャム、およびユズマーマレードを作製した。いずれも高圧力処理のほうが加熱処理したものより果物本来の色と香りが保たれていた。I.0、5,10,20%濃度の糖・塩溶液を-20°Cで0.1、100、200、360、400、500、600、686MPaで加圧し、-20°Cに達した後60°Cで加温して融解するまで加圧した後圧力解除した。この間の溶液の温度変化を測定し、凍結点、融解点、凍結時間、融解時間等を調べ、糖類、塩類溶液のPhaseDiagramを作成した。II.高圧力下で冷凍したゆで卵の物性と微細構造について検討した。【目的】ゆで卵の卵白は凍結による損傷が大きく、スポンジ状となり解凍後のテクスチャーが著しく悪くなる。圧力移動凍結により冷凍ゆで卵の品質が改善できるかを検討した。【方法】ゆで卵を真空包装し、2個を食品高圧処理装置を用いて200MPa,-20°Cで60分間圧力移動凍結したものを、大気圧下の-20°C圧力容器内凍結、-20°C、-30°C、-80°Cフリーザー内凍結した後解凍したものと比較した。凍結中の試料温度を測定した。解凍後のゆで卵のドリップ率を測定した後、超音波サンプルカッターで厚さ10mmに切断し、クリープメータで破断強度解析を行った。また、卵黄、卵白の氷結晶と微細構造の様相をクライオ走査電子顕微鏡で観察した。【結果】200MPa,-20°Cで高圧処理中には凍結せず、圧力解除時に急速凍結した。この圧力移動凍結したゆで卵の氷結晶は小さく、ゲル全体に均一にできていたため、解凍後のドリップが少なく、良好な外観を示した。卵黄、卵白の破断応力、破断歪率は凍結前未処理のゆで卵に近い値を示した。一方、大気圧下のフリーザーで凍結すると、凍結温度が高いほど大きな氷結晶が生成し、解凍したときの外観は悪化し、ドリップ量も増加した。また、大気圧下の-20°C圧力容器内で凍結したゆで卵は、-20°C、-30°Cフリーザー凍結より凍結時間が短かったため、明らかに細かい氷結晶が生成し、解凍時の外観、物性、ドリップ率ともに改善されたが、圧力移動凍結した試料には及ばなかった。1.高圧力下で冷凍したナチュラルチーズの物性と微細構造【目的】水分含量の多いフレッシュチーズは凍結後の損傷が大きい。3種類の冷凍フレッシュチーズの品質改善に対する圧力移動凍結の効果を調べた。【方法】11×2×1.3cm角のカッテージチーズ、マスカルポーネチーズ、モッツァレラチーズ3個を真空包装し、食品高圧処理装置を用い、-10°C,100MPa、-15°C,150MPaで60分間圧力移動凍結後、-30°Cで凍結保存後解凍したチーズを、大気圧力下の-10°C、-15°Cの圧力容器内凍結、および-20°C、-30°C、-80°Cのフリーザー凍結したチーズと比較し、ゲルの損傷の程度、解凍後の物性と微細構造の変化について検討した。カッテージチーズとモッツァレラチーズはクリープメータで破断強度解析し、マスカルポーネチーズは動的粘弾性測定装置でチクソトロピー性、動的粘弾性を測定した。また離水率の測定、外観の撮影、氷結晶とゲルの微細構造のクライオ走査型電子顕微鏡で観察し、官能評価も行った。【結果】圧力移動凍結したチーズの氷結晶は小さく、ゲル全体に均一にできていたため、解凍後のドリップが少なく、良好な外観を示した。破断応力、破断歪率は凍結前未処理のチーズに近い値を示した。また、大気圧下の-20°C圧力容器内で凍結したチーズは、-20°C、-30°Cフリーザー凍結より凍結時間が短かったため、明らかに細かい氷結晶が生成し、解凍時の外観、物性、ドリップ率ともに改善されたが、圧力移動凍結した試料には及ばなかった。3種類のチーズの微細構造は大きく異なった。2.カリンのペクチン質・組織・テクスチャーの測定と高圧ジャムの試作を行った。1.高圧力を利用した充填豆腐の製造条件加熱凝固法より省エネルギータイプの高圧豆腐の製造方法を検討した。

豆乳300gに市販豆腐と同じ凝固剤4g添加し、600MPa、50°Cで30分加圧処理、あるいは500MPa、50°Cで60分加圧処理した豆腐が、タンパク質のゲルネットワークが均質で、表面が滑らかで程よい硬さに凝固し、舌触りが良かった。2.モモのペクチン質・組織・物性の測定と高圧ジャムの試作清水白桃の成熟(硬熟・完熟・過熟)、保蔵(21°C追熟)、煮熟・高圧処理による軟化とペクチン組成、組織変化の関係を調べた。硬熟から完熟になる過程で急激に軟化し、細胞壁中層が開裂し、手で皮が剥ける状態となる様相が電顕観察された。モモには低分子量の水可溶性ペクチンの割合が多く、成熟、保蔵により顕著に増加した。煮熟するとβ脱離したペクチン質が煮汁に溶出し一次壁に緩みを生じ軟化したが、真空包装して煮熟するとpHが低いため,高圧処理ではβ脱離しないため軟化しにくかった。高圧ジャムは香りがよいが,ペクチンが少ないため軟らかかった。3.ユズのペクチン質・組織・物性の測定と高圧マーマレードの試作柑橘類はペクチンを多く含むためマーマレードにできるが,加熱により香りが消失し苦味が増す。クエン酸に浸漬して果実を軟化させペクチンを溶出させた後、高圧力処理することより、風味のよいユズジャムをつくる方法を検討した。外果皮をpH2.0、中果皮、内果皮と果肉をpH2.5のクエン酸溶液に0.5、3、5、8、24時間浸漬し、これに最終糖度50%および60%となるように蔗糖添加した試料を500MPaで30分間高圧力処理、または100°Cで10分間加熱処理してマーマレードを作製し比較した。糖度50%高圧処理したマーマレードの総合評価が最も良く、高く評価された。高圧力処理のほうが加熱処理したものより果物本来の色と香りが保たれていた。1.モモのペクチン質・組織・物性の測定と高圧ジャムの試作1)白桃の開花後70130目間の果実細胞壁の硬度、水溶性ペクチン、水溶性多糖類、ポリガラクツロナーゼの変動について調べた。組織の破断強度は成熟中にほぼ直線的に減少したが、食感的には完熟期に急速に軟化が進んだ。完熟期にポリガラクツロナーゼ活性が急速に増大し、それに伴いペクチンと多糖類が急速に水溶化した。開花後126日には細胞壁中層が裂け一次壁の緩みが大きくなった。これらの形態学的変化はペクチンや多糖類の可溶性化によるものと考えられる。2)アントシアニン量の異なるモモを用いて、1cm角に切ったものと、ミキサーで磨砕したものを2:1の割合で混合し、pH2.7、糖度60%、ペクチン添加のジャムを高圧力、加熱、加熱濃縮処理により作製し品質の比較を行った。アントシアニン量は日川白鳳<紅清水白桃<清水白桃<川中島白桃の順に多かった。川中島白桃のジャムはアントシアニン量が多かったためa値が高かったが、b値(黄色度)も高かったため、ジャムの色の評価は日川白鳳>紅清水白桃>川中島白桃の順であった。モモジャムの粘性、動的粘性率、弾性は加熱濃縮ジャムが低く、品種により大差なかった。官能検査は高圧力処理ジャムの総合評価が高く、次いで加熱ジャムで、加熱濃縮ジャムは低かった。2.イチゴのペクチン質・組織・物性の測定と高圧ジャムの試作イチゴには低分子量の水可溶性ペクチンの割合が多く、高圧力処理、加熱処理、糖・酸浸漬により高メトキシルペクチンの割合が減少した。酸・糖浸漬すると低エステル化度ペクチンが増加した。高圧力処理、加熱処理、糖・酸浸漬(pHが低下するほど)により、細胞壁が緩み、軟化した。高圧ジャムのほうが加熱ジャムより色、香り、総合評価がよかった。イチゴは0.4%ペクチン含量だったため、ペクチン添加ジャムの方が良い評価が得られた。
児童生徒への包括的自殺予防プログラム開発研究

・2018年8月30日2日にかけて日本心理臨床学会第37回大会会場(神戸国際会議場)で研究会を開催し今後の研究の進め方について協議し確認した。さらに、9月1日に酒井友里恵(横須賀市教育委員会)と相馬誠一(東京家政大学)で「学校不適応に関する意識と対応」のポスター発表を行った。9月2日には、「いのちと死の授業」の自主シンポジウムを企画・司会・話題提供:相馬誠一(東京家政大学)、話題提供:伊藤美奈子(奈良女子大学)、話題提供:新井肇(関西外国語大学)で開催し会場の研究者と協議した。・2018年11月17日18日にかけて日本生徒指導学会第19回大会会場で研究会を開催し今後の研究の進め方について協議した。さらに「改めて、いじめ防止のための学校と教育行政の取り組みを問う」のフォーラムを開催し、学校現場の立場、市や県の教育委員会の立場から話題提供をして、会場と協議した。・2019年1月22日にさいたま市立大成小学校で『「いのちの支え合い」を学ぶ授業を核とした「SOSの出し方に関する教育」』の指導内容・指導方法についての研究発表をした。小学1年生から4年生までの研究授業を展開し協議を行った。この間の研究テーマの策定や研究方法の検討について指導者として相馬誠一(東京家政大学)がかかわり、さらに当日相馬誠一(東京家政大学)が「いのちの支え合いを学ぶ-SOSの出し方を学ぶ-」の講演をし研究指導をした。・この間の調査研究をまとめて、2019年3月発行の奈良女子大学心理臨床研究第6号pp.5-14.に伊藤美奈子(奈良女子大学)・相馬誠一(東京家政大学)で『子どもたちの「生きる意欲」と「抑うつ感」』を発表した。研究メンバーと情報を交換しながら調査結果の検討と学会発表と論文化に努めた。2019年1月22日にさいたま市立大成小学校での『「いのちの支え合い」を学ぶ授業を核とした「SOSの出し方に関する教育」』の指導内容・指導方法についての研究発表は、小学1年生から4年生までの研究授業を展開し協議は、小学校低学年での実験授業は今後の方向性を検討出来た。また、日本心理臨床学会、日本生徒指導学会では貴重な意見交換ができた。今後はさらに調査内容を分析し、自尊感情と抑うつ感、不登校傾向・いじめ傾向・抑うつ感の高い児童・生徒の調査結果を分析していきたい。さらに、養護教諭のはたすべき役割を検討し実践できるプログラムにまとめていきたい。国内外の自殺予防教育プログラムを収集し、包括的な自殺予防プログラムがわが国で可能か否かを検討し、他のスタッフと検討しながら情報を整理していく。さらに、自殺予防教育の実際をいくつかの学校で実践し、教育相談担当や養護教諭、スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカーとの連携のあり方や適切な教育相談・生徒指導体制のあり方について検討していきたい。・平成28年8月27日に山形大学で研究会を開催し、今後の研究の進め方、質問紙調査にについて討議した。さらに、8月28日に、日本カウンセリング学会第49回大会で、大会実行委員会シンポジウムに全面的に協力し、「子どものいじめ予防・自殺予防とカウンセリング活動を行った。企画・話題提供者は相馬誠一(東京家政大学)、伊藤美奈子(奈良女子大学)、話題提供者は阪中順子(四天王寺学園)、西山久子(福岡教育大学)、指定討論者は新井肇(兵庫教育大学)であった。・平成28年9月5日日本心理臨床学会第35回大会で、「2年間の継続調査による中学生の抑うつ感とバウムテスト」について奥秋知香(さいたま市)、相馬誠一が連名発表した。さらに、平成28年11月から2月にかけて、自尊感情、学校適応(対教師、対友人、学習について)、家庭状況、抑うつ感、生きる力、いじめ、相談相手、生死観、学校回避感情、生死に関する経験の総合調査を北海道から福岡まで、小学生1,224名(男629名、女595名)中学生1,718名(男907名、女811名)、高校生900名(男446名、女454名)で実施した。・調査内容については、取り急ぎ「配慮を要する児童生徒」について各学校に、個別指導をしてほしい児童生徒をリストアップし、普段の様子伺って必要でしたら担任の先生が相談に応じることを要請した。また、緊急度が高いと思われる児童生徒には、是非スクールカウンセラー等につなぐように要請した。研究会については、メール等を活用しながら随時実施している。研究メンバーと情報を交換しながら、困難な調査を北海道から福岡にかけて実施できたことは大きな一歩である。調査内容については、緊急性があると思われる内容については各学校に連絡して、児童生徒への配慮を要請した。また、児童生徒の死生観、抑うつ感、自尊感情を調査し、地域性、性差、学年差等を踏まえて分析している。日本カウンセリング学会等でのシンポジウム等では、貴重な意見交換もできた。・平成29年9月23日に、東京都跡見学園女子大学で日本カウンセリング学会第50回大会で自主企画シンポジウム「『いのちと死』の授業とカウンセリング活動」を開催した。企画・司会・話題提供を相馬誠一(東京家政大学)、企画・話題提供を伊藤美奈子(奈良女子大学)、話題提供を阪中順子(加古川市教育委員会)、井上千恵美(NPO法人血液患者コミュニティももの木副理事長)、指定討論者は新井肇(関西外国語大学)であった。・平成29年9月23日午後に、東京都跡見学園女子大学で研究会を開催し、今後の進め方、質問紙調査の結果について討議した。

その後、研究会はメール等を活用しながら随時実施している。・平成28年11月から平成29年2月に実施した全国調査を分析検討している。さらに、調査から上がった配慮を要する児童生徒についての追跡調査も実施している。・平成29年11月25日に岡山大学で日本生徒指導学会第18回大会が実施され、生徒指導実践研究交流フォーラムで「『いのちと死の授業』DVDの上映と実践交流会」を開催した。企画・司会・話題提供を相馬誠一(東京家政大学)、企画・話題提供を伊藤美奈子(奈良女子大学)、指定討論者は新井肇(関西外国語大学)であった。・平成29年11月26日に岡山大学で日本生徒指導学会第18回大会が実施され、「高校生のいじめ被害体験と抑うつ傾向」戸ヶ崎絵美(東京家政大学大学院)・相馬誠一、「スクールカウンセラー、相談員、スクールソーシャルワーカーと教員の連携・協働に関する研究」土橋まりん(東京家政大学大学院)・相馬誠一、「中学生の学校回避感情と学校適応について」工藤有莉(東京家政大学大学院)・相馬誠一が連名発表をした。困難な調査を昨年度末に実施し、児童生徒の死生観、抑うつ感、自尊感情について地域性、性差、学年差などについて本年度も分析している。各学会でのDVDの視聴を基にした意見交流は貴重であった。さらに、今年度実施予定の自殺予防教育の授業研究の準備も順調に進めている。・2018年8月30日2日にかけて日本心理臨床学会第37回大会会場(神戸国際会議場)で研究会を開催し今後の研究の進め方について協議し確認した。さらに、9月1日に酒井友里恵(横須賀市教育委員会)と相馬誠一(東京家政大学)で「学校不適応に関する意識と対応」のポスター発表を行った。9月2日には、「いのちと死の授業」の自主シンポジウムを企画・司会・話題提供:相馬誠一(東京家政大学)、話題提供:伊藤美奈子(奈良女子大学)、話題提供:新井肇(関西外国語大学)で開催し会場の研究者と協議した。・2018年11月17日18日にかけて日本生徒指導学会第19回大会会場で研究会を開催し今後の研究の進め方について協議した。さらに「改めて、いじめ防止のための学校と教育行政の取り組みを問う」のフォーラムを開催し、学校現場の立場、市や県の教育委員会の立場から話題提供をして、会場と協議した。・2019年1月22日にさいたま市立大成小学校で『「いのちの支え合い」を学ぶ授業を核とした「SOSの出し方に関する教育」』の指導内容・指導方法についての研究発表をした。小学1年生から4年生までの研究授業を展開し協議を行った。この間の研究テーマの策定や研究方法の検討について指導者として相馬誠一(東京家政大学)がかかわり、さらに当日相馬誠一(東京家政大学)が「いのちの支え合いを学ぶ-SOSの出し方を学ぶ-」の講演をし研究指導をした。・この間の調査研究をまとめて、2019年3月発行の奈良女子大学心理臨床研究第6号pp.5-14.に伊藤美奈子(奈良女子大学)・相馬誠一(東京家政大学)で『子どもたちの「生きる意欲」と「抑うつ感」』を発表した。研究メンバーと情報を交換しながら調査結果の検討と学会発表と論文化に努めた。
カオス理論を応用した微細組織材料の作成とその物性

箔や粉を繰り返し塑性変型することにより5nm程度までのFe-Ag多層膜試料が作成できることが報告されている。この試料は巨大磁気抵抗効果を示すことが報告されている。この巨大磁気抵抗効果はこれまで1nm以下の試料においてのみ報告されていたが繰り返し変形により作成された試料は50nm程度の厚さまでこの効果が認められる。本研究ではスパッタリング装置を用いて10nmから100nmまでの厚さの試料を作成し巨大磁気抵抗効果の測定を行ってみた。その結果平均膜厚10nmの試料で77Kで0.15%程度の巨大磁気抵抗効果が観測されたが作成した試料のほとんどは巨大磁気抵抗効果が観測されなかった。それは繰り返し変形により得られた値に比べはるかに小さかった。繰り返し変形では70nmの厚さで4.5%の値が観測されている。そこで、繰り返し変形された試料では厚さに分布がみられていることに着目し、繰り返し変形された試料より一層づつ厚さを測定した。その測定された厚さを元にして50層作りさらに、同じ厚さの繰り返しを4回計200層の試料を作成した。これについて巨大磁気抵抗効果を測定したところ1.5%程度の巨大磁気抵抗効果が観測された。この結果より、巨大磁気抵抗効果は単純な多層構造よりも分布のあるカオス構造を有している方が大きくあらわれる事が分った。本研究では繰り返し変形により作成された多層膜試料の有する特異な振る舞い(巨大磁気抵抗効果、低温合金化反応など)を同じ厚さの試料を厚さの分布まで含めて再現する事により、その特異な物性をある程度解明することができた。本研究の目的は多層試料を作成しそれに繰り返し変形を加えることにより、試料がどのように変形し、また反応が起こるかなどを調べることにある.また、その、変形過程をカオス理論を用いて解析することにある。本年度は,スパッター装置の選定、購入をし、それを用いて厚膜多層試料の作成を行なった。主な成果は以下のとおりである。・Al-Ni,Ag-Cu,Ni-Ti,Co-Ag,Co-Cu等の金属元素を組み合わせた多層試料が作成された。これらについては従来のメカニカルアロイングの研究との比較、組織観察などを今後行う予定である。・Ti-TiO_2等の酸化物と金属の多層試料も雰囲気をコントロールすることにより作成できた。このサンプルについては光太陽電池として働くことが確認できた。・Ag-Co系において圧縮、圧延により多層試料を作成した。この試料を磁場中で電気抵抗を測定したところいわゆるGMR(巨大磁気抵抗効果)が確認され、このような方法でナノメータスケールの超微細組織が形成されている事が分かった。・繰り返し変形をマッピングという手法により、計算機シミュレーションし、組織がどのようなカオス的な振るまい方をするかについて調べた。その結果、真のカオス状態になるためには単純な変形の繰り返しでは不可能であり、熱振動に伴う拡散等による位置情報の曖昧さが系をカオスに導いていることが分かった。本研究の目的は多層試料を作成しそれに繰り返し変形を加えることにより、試料がどのように変形し、また反応が起こるかなどを調べることにある。また、その変形過程をカオス理論を用いて解析することにある。本年度は,昨年度購入したスパッター装置を用いて厚膜多層試料の作成を行なった。Al-Fe,Al-Ni系において5nmから100nmまでの層厚を有する多層体を作成できた。これらについて様々な温度で界面で起る反応を調べた。AlFe系においては、多層膜を作った時点でごく少量の金属間化合物が混ざっていた。DSC中の加熱にともないこれらが成長して化合物の反応が起るとともに新たなる結晶相もできる。加熱にともない現れる結晶は多種類に及んでいる。AlNi系においては、多層膜を作った時点では金属間化合物は見い出されなかった。

その後の加熱でやはり新たな結晶の生成にともなう発熱反応が確認された。化合物化温度は相厚に依存するが10nm以上では大きな差は無かった。ただし、5nmのサンプルはAlFe,AlNiともに安定であり、600°Cまでほとんど反応が起らなかった。これは一つには5nmという薄膜の製造時にある程度化合物がきてしまってると思われるが現在まで調査した結果においてはそのような兆候は見られなかった。その結果、金属薄膜が10nm以下の厚さになったとき安定性を増すのではないかという知見を得た。一般に厚さが薄くなればなるほど不安定になることは知られており、我々の実験結果においてもそうである。このとき、高温からの外装では数十mnでは室温で反応するはずである。従って、それより薄い膜は製膜中に反応を起こすはずである。しかし、実際には10nm以下の厚さでも作成できることから考え、薄膜特有の性質がこの厚さででてくる可能性はある。来年度においては、これらを取りまとめ成果を発表する予定である。本年度は最終年度であり、総合的な評価研究を行った。箔や粉を繰り返し塑性変型することにより5nm程度までのFe-Ag多層膜試料が作成できることが報告されている。この試料は巨大磁気抵抗効果を示すことが報告されている。この巨大磁気抵抗効果はこれまで1nm以下の試料においてのみ報告されていたが繰り返し変形により作成された資料は50nm程度の厚さまでこの効果が認められる。本研究ではスパッタリング装置を用いて10nmから100nmまでの厚さの試料を作成し巨大磁気抵抗効果の測定を行ってみた。その結果平均膜厚10nmの試料で77Kで0.15%程度の巨大磁気抵抗効果が観測されたが作成した試料のほとんどは巨大磁気抵抗効果が観測されなかった。それは繰り返し変形により得られた値に比べはるかに小さかった。繰り返し変形では70nmの厚さで4.5%の値が観測されている。そこで、繰り返し変形された試料では厚さに分布がみられていることに着目し、繰り返し変形された試料より一層づつ厚さを測定した。その測定された厚さを元にして50層作りさらに、同じ厚さの繰り返しを4回計200層の試料を作成した。これについて巨大磁気抵抗効果を測定したところ1.5%程度の巨大磁気抵抗効果が観測された。この結果より、巨大磁気抵抗効果は単純な多層構造をよりも分布のあるカオス構造を有している方が大きくあらわれる事が分った。本研究では繰り返し変形により作成された多層膜試料の有する特異な振る舞い(巨大磁気抵抗効果、低温合金化反応など)を同じ厚さの試料を厚さの分布まで含めて再現する事により、その特異な物性をある程度解明することができた。
ヒスタミン合成酵素の分子機構解明

本研究は、ヒスタミン合成酵素(HDC)の立体構造を基に、医薬品としても応用可能な新規阻害剤を開発するために、X線結晶構造解析法によってヒスタミン合成反応の分子機構を原子レベルで解明することを目的としている。ヒト由来酵素の活性に関わる重要な変異体や阻害候補化合物複合体のX線結晶構造解析をおこなう他に、食中毒などの健康被害も報告されているヒスタミン産生菌の酵素についても構造解析を進めることによって、ヒスタミン合成酵素の働きを特異的に抑制する新規阻害剤開発の基盤となる構造化学的な研究を推し進める。本年度は、2017年にヒト由来HDCの阻害剤として報告されたフラボノイドの一種であるpinocembinについて、これまでに解析されている競合阻害剤と構造の比較検討を行う目的で、結晶化を試みたが、X線回折実験に適する結晶は得られていない。ヒスタミン産生菌についても、野生型タンパク質に加えて会合状態に影響のあるシステイン残基をセリン残基に置換した変異体組換えタンパク質の精製した標品を利用して幅広い結晶化スクリーニングを続けているが、X線回折実験に適する結晶は得られていない。昨年度、スペインのマラガ大学Sanchez教授から提供されたヒスタミン類似体(aminooxy analog)とHDCの複合体のX線結晶構造解析で明らかとなった触媒残基であるチロシンの役割について、他のビタミンB6酵素(アルデヒド合成酵素)との関係性が見つかり、結晶構造の比較検討を行い、触媒残基の役割について考察した。これまでにヒト由来HDCのX線結晶構造解析を行い、その阻害剤の1つであるヒスチジンメチルエステル(HME)を含む構造を明らかにしている。昨年度は、スペインのマラガ大学Sanchez教授から提供されたヒスタミン類似体(aminooxy analog)とHDCの複合体のX線結晶構造解析に成功した。今年度は、新たな阻害剤酵素であるフラボノイドの一種pinocembinとの複合体の構造解析を進めてきたが、X線回折実験に適する結晶は得られていない。また、ヒスタミン産生菌についても野生型に加えて、結晶化標品を改良して結晶化にとりくんできたが、X線回折実験に適する結晶は得られていない。スペインのマラガ大学Sanchez教授から提供されたヒスタミン類似体(aminooxy analog)と酵素の複合体のX線結晶構造解析に成功し、触媒残基であるチロシン(Y334)の重要性が示唆された。来年度は、触媒機構を原子レベルで明らかにするために、ヒト由来HDCのY334F変異体の構造解析を行い、反応中間体等のX線結晶構造解析をめざす。また、ヒスタミン産生菌の酵素についても、継続して、結晶化標品の改良を進めて、結晶化を行う。本年度は、スペインのマラガ大学Sanchez教授から提供されたヒスタミン類似体(aminooxy analog)と酵素の複合体のX線回折データの処理を進めた。また、HDCの基質認識機構を明らかにするため、ドーパミン合成酵素(AroDC)と活性部位を比較し、影響のあるアミノ酸残基を検討した。その結果、それぞれの活性部位に存在するセリン(S)354番(HDC)/グリシン(G)354番(AroDC)、セリン(S)304番(HDC)/ヒスチジン(H)302番(AroDC)が基質アミノ酸の側鎖領域を認識するのに重要であると予想された。そこで、ドーパミン合成酵素の点変異体G354S及び二点変異体G354S・H302Sの活性測定及び構造解析にむけた試料調製をおこなった。これまでに、大腸菌の発現系を利用して大量発現を行い、Niアフィニティークロマトグラフィー及び陰イオン交換クロマトグラフィーによって、純度の高いAroDCの野生型(WT)及び変異体G354S、G354S・H302Sの得ることに成功した。これまでにヒト由来HDCのX線結晶構造解析を行い、その阻害剤の1つであるヒスチジンメチルエステルを含む構造を明らかにしている。本年度は、食中毒などの健康被害も報告されているヒスタミン産生菌の酵素についても構造化学的な知見をえるために、結晶化を進めてきた。

しかし、市販の結晶化キットを利用したスクリーニングを行っているが、X線回折実験に適した結晶は得られていない。また、ヒト由来HDCの基質認識機構を明らかにするため、類似の酵素であるヒト由来ドーパミン合成酵素(AroDC)の野生型と変異体2種類を精製し、純度の高い試料を得ることに成功した。今後、結晶化スクリーニングを行い、X線結晶構造解析を進める予定である。本研究は、ヒスタミン合成酵素(HDC)の立体構造を基に、医薬品としても応用可能な新規阻害剤を開発するために、X線結晶構造解析法によってヒスタミン合成反応の分子機構を原子レベルで解明することを目的としている。ヒト由来酵素の活性に関わる重要な変異体や阻害候補化合物複合体のX線結晶構造解析をおこなう他に、食中毒などの健康被害も報告されているヒスタミン産生菌の酵素についても構造解析を進めることによって、ヒスタミン合成酵素の働きを特異的に抑制する新規阻害剤開発の基盤となる構造化学的な研究を推し進める。本年度は、HDCと同じビタミンB6酵素であるドーパミン合成酵素(AroDC)について、その基質特異性の違いを理解するために、野生型と変異体2種類G354S、G354S・H302Sの結晶化を進めた。大腸菌の発現系とアフィニティクロマトグラフィー法を利用し、野生型と変異体ともに大量に精製することに成功した。精製した標品を利用して幅広いスクリーニングを行ったが、X線回折実験に適する結晶は得られていない。スペインのマラガ大学Sanchez教授から提供されたヒスタミン類似体(aminooxy analog)と酵素の複合体のX線回折データ処理を進め、分解能1.8オングストロングで分子構造の精密化に成功した。これまでに解析されている基質類似体阻害剤(ヒスチジンメチルエステル)と活性部位の比較検討を行い、構造の違いを確認した。その結果、基質認識機構と触媒ループ上に存在するチロシンの役割について明らかにすることができた。これまでにヒト由来HDCのX線結晶構造解析を行い、その阻害剤の1つであるヒスチジンメチルエステル(HME)を含む構造を明らかにしている。本年度は、スペインのマラガ大学Sanchez教授から提供されたヒスタミン類似体(aminooxy analog)とHDCの複合体のX線結晶構造解析に成功した。HMEと構造を比較した結果、基質ヒスチジンの側鎖であるイミダゾール基の結合部位を同定し、気質認識機構を改めて確認できた。さらに、触媒残基であるチロシンのはたらきについても新たな知見を得ることができた。
自己共鳴ペニオトロン発振管に関する基礎的研究

本研究は、短波長帯、高効率、高出力発振管として、世界各国で注目を集めている自己共鳴形ペニオトロン発振管に将来展望を開くべく行った実験研究に関するもので、その主要研究項目は下記の通りである。1.自己共鳴条件を満たす高周波回路の設計と動作シミュレ-ション2.実験管に使用する電子銃の設計と試作3.実験管に使用する磁場系の設計および整備4.現有電源設備に合致した実験管の設計、試作、および動物実験上記項目に関し、現在までに行った研究実績を以下に略述する。1.自己共鳴条件を満たす高周波回路として、マグネトロン構造と4重極共振器の2種類の回路の提案を行い、両者共に現有電源設備内で、動物効率90%の自己共鳴ペニオトロン動作が実験的に検証できることをシミュレ-ションの結果より得て、その設計、試作を行った。2.軸対称カスプ形回転電子銃の設計、試作、および動作試験を行い、実験管の仕様にほぼ合致した電子ビ-ムの得られることを確認した。3.動作実験に要求される主磁場、カスプ磁場等の磁場系の整備を現有設備を改良して行った。4.マグネトロンおよび4重極構造共振器を持つ2種類の実験管の設計、試作を行い、動作実験に供した。前者の実験管では、2、3の縦モ-ドで、出力数KWのほぼ設計値通りの発振を確認した。この時の最大効率は、前進波モ-ドで72%、後進波モ-ドで50%であった。この値は、理論効率より劣るが、現在までに報告されたサイクロトロン高速波管での最高値であり、自己共鳴ぺニオトロンの高効率性は実証された。後者では、実験管のQ値が低く、高効率は得られなかったが、共振回路の再検討で、高効率動作は実証できると思われる。以上本研究で目的とした、高効率、高出力発振管の展望は得られたと思われる。本研究は、短波長帯、高効率、高出力発振管として、世界各国で注目を集めている自己共鳴形ペニオトロン発振管の基礎的な実験研究に関するものである。本年度は、その初年度にあたり、次年度以降の実験研究に供するべく、下記項目の研究計画に基づき研究を行った。1.現有設備に合致した実験管の設計と動作シミュレ-ション2.自己共鳴条件を満たす高周波回路(位相速度=光速)の設計、試作3.上記1の実験管に使用する電子銃の設計と試作4.上記1の実験管に使用する磁場系の設計および整備上記項目に関し、現在までに行った研究実績を以下に略述する。1.現有電源(30KV、1A)で動作する自己共鳴ペニオトロン管共振器構造の最適設計を行い、発振周波数10GHz、出力10KW、動作効率80%を実験管の最終目標値として設計を完了した。2.自己共鳴条件を満たす高周波回路として、マグネトロン構造高周波回路と四重極で構成される開放形高周波回路の両者を採用することとし、その回路設計、モデル回路の試作を行い、両者とも実験管に使用できることを実験的に確認した。また、両者のマグネトロン構造回路については、実験管に使用する共振器の試作を完了した。3.軸対称回転電子ビ-ムを得るためのカスブ磁場を用いた電子銃の設計、試作、ならびに動作試験を行い、項目1で設計した実験管での動作仕様、30KV、最大ビ-ム電流1Aの得られることを確認した。4.研究項目1のシミュレ-

ション結果より、動作実験に要求される主磁場、カスブ磁場等の磁場系の整備を現有設備を改良して行った。本年度の研究は、各項目とも記載の通り、ほぼ研究計画通りに進展しており、いずれの共振器を用いた実験管も平成2年度前半の完成が見込まれるので、2年度後半より動作実験が開始できると思われる。本研究は、短波長帯、高効率、高出力発振管として、世界各国で注目を集めている自己共鳴形ペニオトロン発振管の基礎的な実験研究に関するものである。本年度は、その最終年度にあたり、試作管での実験を中心に、下記項目の研究計画に基づき研究を行った。1.マグネトロン構造実験管の試作と実験系の整備2.同上実験管の動作実験3.4重極回路実験管の最適構造設計と試作4.同上実験管の動作実験上記項目に関し、現在までに行った研究実績を以下に略述する。1.現有電源整備(30KV,1A)を用いて、自己共鳴ペニオトロン動作を実験的に検討する目的で、マグネトロ構造共振器を有する実験管の最適設計を行い、発振周波数10GHz,動作効率90%を目標値とした実験管の試作を行った。2.同上実験管での動作実験を行い、マグネトロン構造共振器のいくつかの縦モ-ドで、出力数KWのほぼ設計値通りの発振を確認した。この時の最大動作効率は、前進波モ-ドで72%,後進波モ-ドで50%であった。これらの値は、設計した理論効率には達らなかったが、現在までに報告されたサイクロトロン高速波管での最高効率であり、自己共鳴ペニオトロンの高効率性は実証された。3.自己共鳴ペニオトロンの新たな回路方式として、4重極回路を本年度の研究計画に加えることとし、その最適構造設計、試作を行った。4.同上実験管での動作実験を行い、後進波モ-ドによるほぼ設計値通りの発振を得たが、実験管に使用した4重極共振器のQ値が低かったため、高効率動作は得られなかった。今後、共振回路の再検討により自己共鳴ペニオトロンの高効率動作は実証できると思われる。
生体由来多能性幹細胞Ｍｕｓｅ細胞の発生学的起源の探索と組織恒常性維持における役割

ヒトなどのMuse細胞は生体内多能性幹細胞である。一方再生力の高いプラナリアも生体に多能性幹細胞を内包する。この類似性に着眼しMuse細胞の生体内分布、動態、機能を調べた。骨髄や末梢血だけでなく、プラナリア同様各臓器の結合組織に分布して、傷害臓器から出されるS1Pシグナルで骨髄から末梢血に動員され、傷害部位に選択的に遊走し、自発的に組織を構成する細胞に分化して修復する。このことから組織恒常性維持に寄与すると考えられる。申請者の発見したMuse細胞は生体内の間葉系組織に散在性に存在する自然の多能生幹細胞で、腫瘍性を持たない。生体内へ投与されると組織修復をもたらす。一方約5億年前に出現した再生能の高いプラナリアも、間葉系組織に散在性に存在する多能性幹細胞'neoblast'を有する。申請者はヒトMuse細胞とneoblastの類似性に着眼しneoblast特異的抗体を足がかりに検討したところ、意外にもヒトMuse細胞とneoblastの間にRNA結合蛋白を中心とする共通の分子機構が存在し、しかも原始的生物から高等哺乳類まで保存されている可能性があることを示唆する結果を得た。本研究ではMuse細胞の発生学的起源を明らかにすると共に、プラナリアneoblastとヒトMuse細胞の共通性と相違点の検証から「生体内多能性幹細胞機構」および「組織恒常性維持機構」におけるヒトMuse細胞の機能に迫りたい。【Muse細胞の多能性の制御機構の解明】接着培養におけるMuse細胞とコントロールのnon-Muse細胞(間葉系幹細胞からMuse細胞を除いた細胞群)、さらにMuse細胞を浮遊培養し形成させた多能性クラスターの3種類について多能性因子の発現レベルを検証した。接着Museは接着non-Museに比べてOct3/4, Nanog, Sox2の発現が高い傾向を示すが、浮遊培養でクラスターにするとMuse細胞でのこれらの因子はさらに亢進することが確認された。【Muse細胞の発生学的起源の探索】H26年度で探索した遺伝子を元にトランスジェニックマウスを作製し、現在標識された細胞の体内分布等の確認を行っている。【各組織由来のMuse細胞の比較、および組織恒常性維持における役割】膵臓、脳膜、脾臓、気管、肝臓、皮膚、脂肪、臍帯などの結合組織にもSSEA-3陽性のMuse細胞が散在性に局在することが分かった。また骨髄には単核球成分中に0.03%前後の比率で含まれることが確認された。皮膚、脂肪、骨髄由来のMuse細胞の比較検討では、骨髄Museは胚葉を超えて外胚葉、内胚葉因子を発現するが、脂肪Museは中胚葉系因子が他の2者に比べて高いこと、また皮膚Museは外胚葉因子が高い傾向があることが分かった。さらにナポリ第2大学Umberto Gardelisi教授との共同研究でMuse細胞特異的なsecretome解析を行い、幾つかの特徴的な因子が候補に挙がっている。【ヒトMuse細胞とプラナリア多能性幹細胞との共通機構の探索】1)HsDj2には幾つかのsplice variantがある可能性が示唆された。2)HsDj2のExonをsiRNAによって発現抑制すると、特定のExonを抑制すると神経系細胞に、また別の特定のExonを抑制すると内胚葉系の細胞に分化することが示唆された。H26年度はHsDj1が当初想定していたよりも複雑な構成で出来ていることが分り、【ヒトMuse細胞とプラナリア多能性幹細胞との共通機構の探索】のテーマの進展がやや遅れ気味であったが、H27年度はその点も含め各テーマはおおむね順調に進展していると思われる。【Muse細胞の多能性の制御機構の解明】細胞のマトリックスへの接着関連因子と多能性因子との連動をMuse細胞にて解析する。レーザー顕微鏡を用いてそれぞれの因子の局在を観察する。【Muse細胞の発生学的起源の探索】特にヒト臍帯や胎盤組織における間葉系細胞に着眼して研究を進める。SSEA3陽性細胞の局在を確認し、また可能であればこれらの組織からの単離を試み、多能性や自己複製などの特性解析をする。【各組織由来のMuse細胞の比較、および組織恒常性維持における役割】筋肉、肝臓、膵臓、脳膜などの臓器においてもMuse細胞が存在するかを調べ、さらにDNA microarray、定量PCR、mRNA発現プロファイルによって組織ごとの遺伝子発現の差、その発現パターンの違い等を調べる。組織恒常性維持との関連においては、NogあるいはSCIDマウスで劇症肝炎、糖尿病、脳梗塞、皮膚損傷などのモデルを作成し、骨髄由来のMuse細胞(GFP陽性)が組織再生と再建に寄与するかをレーザー共焦点顕微鏡、多光子レーザー顕微鏡などの組織学的方法を用いて探索する。Muse細胞は当初骨髄、皮膚で同定されたが本研究によって末梢血にも循環していることが新たに分かって来た。組織中にあるときは結合組織に孤立散在性にあることも分かった。結合組織はあらゆる組織に分布しており骨髄ー血液ー各組織の結合組織へと分配されていることが推察された。マトリックスとの結合様式も特異であり、線維芽細胞のように細胞がしっかりと接着しておらず、ごく限局した部位でマトリックスと結合しており球形の形を保って結合組織内にいることも新たに分かった。