hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1-セレノ-2-シリルエテンを用いる不斉シクロプロパン化反応

光学活性なシクロプロパン化合物の新しい合成法の開発は大変重要である。最近、我々は1-セレノ-2-シリルエテンとビニルケトンとのルイス酸存在下での反応でケイ素の1,2-シフトを伴う全く新規な[2+1]環化付加飯能によりシクロプロパン化合物が得られることを見い出した。この反応において不斉合成反応の可能性を探りシクロプロパン合成法としての有用性を高めることは興味がある。1-フェニルセレノ-2-トリメチルシリルエテン(1)とメチルビニルケトンとの反応をTiCl_4/Ti(OiPr)_4/(R)-or(S)-BINOL/MS4Aより系内で調製したルイス酸を用いて行なったところ光学活性なシス-シクロプロパン生成物(3)が得られた。生成物の不斉収率と化学収率はTiCl_4とTi(OiPr)_4の(1)に対する比に依存し12%ee(52%yield)から79%ee(7%yield)まで変化した。再現性あり適度の結果(43-47%ee/33-43%yield)はTiCl_4(1.1eq),Ti(OiPr_4)(0.54-0.65eq),BINOL(1.65eq)を用いて得られた。また、BINOLの代わりに(R,R)-1,2-diphenyee/16%yield)。TiCl_4の代わりにTiCl_4を用いてTiBr_4(1.1eq),Ti(OiPr)_4(0.55),(R)-BINOL(1.65eq)の比で反応させたが、7ee%/25%yieldで(3)が得られたのみであった。生成したシクロプロパン(3)の不斉収率は高速液体クロマトグラフィーでキラルなカラム(CHIRALCEL OF)を用いて決定した。(3)の絶対配置は現在、既知のシクロプロパン誘導体に変換することによって決定しているところである。また不斉反応の発現した原因について,ルイス酸の構造及びルイス酸-メチルビニルケトン錯体の構造を考察することによって解明を現在試みている。
エクソソームを指標とした脊髄小脳変性症とCaspr4との関連性の検討

脊髄小脳変性症(SCD)は、小脳や脊髄の神経核や伝導路に病変を持ち、小脳の神経細胞の脱落が起こり、進行性の運動失調を特徴とする神経変性疾患であり、神経難病として特定疾患に指定されている。SCDの根治治療はいまだなく、症状に対する対症療法がおこなわれているのが現状である。我々は、神経接着分子群であるCaspr(Contactin associated protein)分子群のひとつであるCaspr4が神経分化誘導に関わることを明らかにしてきており(Stem Cell Dev. 2015)、この知見からCaspr4が神経変性疾患の発症機序に関連し、Caspr4シグナルを介した治療法の開発を推進する上で、可能性の高い分子であることを考えた。また、近年、がんの診断において開発が進められているエクソソームと神経変性疾患との関連性についても報告されていることから、神経細胞から分泌されるエクソソームとCaspr4の関連性について調べることを目的とした。エクソソームの実験に着手する前に、Caspr4を過剰発現させたP19C6細胞(マウス胚性腫瘍由来で神経系への分化誘導が可能な細胞株)からトータルRNAを抽出し、マイクロアレイ解析により遺伝子発現の変化を網羅的に調べた。約450遺伝子について有意な発現変動が認められたが、その中でSCDとの関連が示唆されている遺伝子はGeneX1、GeneX2、GeneX3の3遺伝子であった。次に、P19C6細胞の培地からエクソソームの抽出を試みたが、十分なRNA量を得ることができなかった。現時点で、十分量のRNAが抽出できる条件を確立できておらず、今後の課題となっている。今回のマイクロアレイ解析にて発現変動が認められたSCD関連遺伝子は少なかったため、今後はまだSCDとの関連が報告されていない遺伝子も含めて研究を進めていく必要がある。そのために、エクソソームのマイクロアレイ解析を早期に行い、今回のマイクロアレイ解析の結果と照らし合わせて共通する遺伝子に着目するなどの手段を講じていきたい。
シナプス機能分子Shank3に起因した広汎性発達障害の神経病態の解明

本研究は、広汎性発達障害の神経病態を神経細胞の発達・シナプス形成異常と捉え、シナプス機能分子をコードするSHANK3遺伝子に着目し、その異常を分子レベルで解析することにより広汎性発達障害の神経病態の解明を目指すものである。本研究では、重度言語障害・精神遅滞を呈する広汎性発達障害患者におけるSHANK3遺伝子解析からDNAメチル化に重要なCpG island領域に複数の変異を見出した。さらに、その領域から新たなSHANK3バリアントが発現していること、また、このバリアントが広汎性発達障害の神経病態に深く関わることが判明した。本研究の目的は、自閉症の神経病態を神経細胞の発達・シナプス形成異常と捉え、シナプス機能分子をコードするSHANK3遺伝子に着目し、その異常を分子レベルで解析することにより小児自閉症の神経病態を解明することにある。昨年度、重度言語障害を呈する自閉症・精神遅滞患者127例についてSHANK3遺伝子の配列を解析した結果、SH3領域をコードするexon11の直下流に存在する10-bpからなる2つのGCリピートにおいて、1つ欠失している患者1例および1つ挿入され3リピートである患者3例を見出した。また、SH3領域近傍で6アミノ酸が欠失している患者1例を見出した。本年度、さらに、PDZドメイン内にアミノ酸置換(アルギニンからヒスチジン)をもたらすミスセンス変異を有する患者1例を見出した。昨年度の6アミノ酸欠失患者も含め、これらの変異は患者の血液からRT-PCR法によりクローニングしたcDNAにおいても確認できたことから、蛋白質レベルで変異を有する可能性が強く示唆された。そこで、患者でみられた6アミノ酸の欠失およびアミノ酸置換が、グルタミン酸受容体をはじめとする他のシナプス機能分子との相互作用に重要な機能領域にあることから、これらの変異Shank3とAMRA受容体との相互作用を免疫共沈法等の生化学的手法を用いて解析中である。これまで、SHANK3遺伝子の欠失や変異による自閉症の症例は数多く報告されているものの、機能領域内での変異に関しては全く報告されていない。本研究で見出した機能領域内のミスセンス変異や欠失変異は、今後のSHANK3遺伝子異常に基づく自閉症・精神遅滞の神経病態を理解する上で非常に意義深いと考えられる。昨年度までに、重度言語障害を呈する自閉症・精神遅滞患者127例についてSHANK3遺伝子の配列を解析した結果、SH3領域をコードするexon11の直下流に存在する10-bpからなる2つのGCリピートにおいて、1つ欠失している患者1例および1つ挿入され3リピートである患者3例を見出した。また、SH3領域近傍で繰り返し配列である18-bp(6アミノ酸)が欠失している患者1例を見出した。これらの変異はDNAのメチル化に重要なCpGisland-2内にあることから、本年度脳発達過程のSHANK3遺伝子のメチル化について検討した。これまでに、ヒトおよびマウスのSHANK3遺伝子には5つのCpGisland(CpG-P,-2-5)が存在することが知られている。そこで、発達過程(胎生17日、生後1日、7日、14日、20日、4週、12週齢)の大脳皮質でのSHANK3遺伝子のメチル化を検討した結果、全ての時期でCpG-P(プロモーター領域)は非メチル、CpG-3はメチル化されていた。一方、CpG-4および-5においては、生後直後は非メチルであるものの、その後脳の発達にともないメチル化DNAの割合が上昇し、4週齢においてはほぼ半量のDNAがメチル化されていることが判明した。また、患者において変異が見出されたCpG-2においては、生後7日齢から明らかなメチル化DNAが検出されるものの、14日をピークにその後減少することが確認された。現在、DNAメチル化の分子機能ならびにその機能的意義について解析中である。これまでに、我々が自閉症・精神遅滞患者のゲノム解析により見いだした複数のSHANK3遺伝子変異がDNAメチル化に関与するCpG island内に存在することから、脳発達過程のマウス大脳皮質におけるDNAメチル化の変動ならびにメチル化に関わる分子を検討した。ヒトと同様にマウスSHANK3遺伝子には少なくとも5つのCpG island(CpG-P,CpG-2-5)が存在することが報告されている。

我々は、発達過程(胎生17日3ヶ月齢)のマウス大脳皮質において、5つのCpG islandにおけるメチル化の有無について検討した結果、全ての段階でプロモーター領域(CpG-P)は非メチル化、CpG-3はメチル化であることが判明した。一方、CpG-2,-4,-5においては、胎仔期では非メチル化であったが発達とともにメチル化されるようになることが判明した。特に、これまでに我々が見いだした複数の変異が存在するCpG-2においては、女児特有の発達障害であるRett症候群の責任遺伝子MeCP2の遺伝子産物が結合することを見いだした。さらに、この領域から複数のSHANK3バリアントが発現していることが判明した。以上、SHANK3遺伝子のメチル化の分子基盤の解明は、Shank3の高次脳機能に果たす役割を解明するのみならず、精神遅滞・自閉症等発達障害の神経病態・病因を理解する上で重要な知見が得られると考えられる。
青年期に達した先天性心疾患患者のQOL

青年期に達した先天性心疾患患者の健康関連QOLについて、包括的尺度であるSF-36を用いた調査では、軽症心疾患の修復術未施行群では低下していなかったが、修復術施行群やFontan術後群では軽度低下し、修復術不能群では特に身体機能・活力・全体的健康観が著明に低下していた。疾患特異的尺度の開発では、SF-36に加え、心臓病治療目的の入院・専門医受診、心臓カテーテル検査、定期の内服治療に伴う精神的負担感をVisual analog scaleを用いて評価することが有用であると考えられた。【はじめに】本年は,SF-36を用いて青年期の先天性心疾患患者のQOLを調査した.SF-36は,8つの下位尺度[身体機能,日常役割機能(身体),日常役割機能(精神),全体的健康感,社会生活機能,体の痛み,活力,心の健康]により構成される健康関連QOLの包括的尺度であり,性・年代別の国民標準値と比較して検討することができるものである.【方法】当院成人先天性心疾患外来受診中の16歳以上の患者136人に対し,SF-36を外来受診時に記載してもらい,調査した.また,同時に血漿BNP値などの測定もおこなった.患者群はsmall VSDをはじめとする軽症心疾患で修復術未施行群(N群),ファロー四徴症をはじめとする修復術施行群(R群),Eisenmengerやチアノーゼが残存する修復術不能群(U群),Fontan術後群(F群)と分類した.SF-36の各下位尺度を性・年代別の国民標準値と比較するとともに,またNYHA分類や血漿BNP値との比較検討もおこなった.【結果】N群:48名,R群:69名,U群:14名,F群:5名であった.N群では,各下位尺度とも性・年代別の国民標準値と比較し有意差はみられなかった.R群,F群ではすべての下位尺度において軽度低下していた.U群では特に身体機能,日常役割機能(身体)といった身体機能に関する尺度や活力,全体的健康観が著明に低下していた.NYHA分類では,I度の群では各下位尺度とも性・年代別の国民標準値と有意差はみられなかったが,II度・III度になるにつれ,身体機能,日常役割機能(身体)といった身体機能に関する尺度だけでなく,心の健康などの精神心理的な尺度も低下していた.血漿BNP値とSF-36での身体機能には有意な負の相関が見られた(r=-0.35,p<0.001).【結語】青年期に達した先天性心疾患患者においては,根治術を施行できた場合でも身体的・精神的問題を抱えている場合があり,これらのQOLを評価する尺度を用いることで,今後のよりよいケアに結びつけることができると考えられた.来年度以降は疾患特異的なQOL尺度の開発をおこなっていく.昨年度からの研究に引き続いて,疾患特異的尺度の作成をおこなった.・まず,文献の系統的レビューをおこない,以下の症状がQOLに影響している可能性が考えられた.1)歩行時の息切れ,2)臥床時の息切れ,3)夜間頻尿,4)浮腫,5)動悸,6)めまい,7)運動時のチアノーゼ,8)顔色不良.また,以下の検査および受診もQOLに影響している可能性が考えられた.1)心電図,2)心エコー,3)採血,4)胸部Xp,5)インフルエンザワクチン接種,6)心臓治療目的の入院,7)専門医受診.また,以下の項目についての不安もQOLに影響している可能性が考えられた.1)教育,2)仕事,3)経歴,4)独立すること,5)家に一人でいること,6)運動すること,7)友人関係,8)人間関係,9)挙児,10)健康状態一般.・次に,先天性心疾患児を診療している医師に対し,上記以外の項目でQOLに影響していると考えられるものを上げてもらったところ,以下の項目が得られた.1)心臓カテーテル検査,2)運動負荷心電図,3)感冒時などの一般病院受診,4)定期の内服治療.・最後に,少数の患者にインタビューし,これら以外の項目について上げてもらったところ,将来の健康不安があげられた.・上記すべての項目を網羅したSF-36に沿った形式の30問の質問票を作成し,プレテストとして外来患者より回答を得たところ,インフルエンザワクチン接種のみQOLとの関連が低いと考えられた.本結果をふまえて,来年度以降は質問票の改善をおこなっていく.本年度は、昨年度までにQOLに影響する可能性が示唆された項目を網羅し、表現などを変更した新しい質問票を用いて、再度、少数の患者を対象に調査した。

項目のうち、夜間頻尿、胸部Xp、心電図、心エコー、採血、運動負荷心電図、感冒時などの一般病院受診、独立することや家に一人でいることの不安については、QOLとの関係が低いことが示唆されたため、質問項目より除外した。また、めまいについては、疾病の症状としての関連性が低く、また発現頻度も低かったため、項目より除外した。次に、初年度に検討した包括的尺度の一つであるSF-36とそれぞれの項目の関連を検討したところ、歩行時の息切れ、臥床時の息切れ、浮腫、動悸、運動時のチアノーゼ、顔色不良については、身体機能との有意な正の関係(r=0.88)、教育・仕事・運動することの不安については、日常役割機能(身体)との有意な正の関係(r=0.86)、経歴・挙児の不安、将来の健康不安については、全体的健康観との有意な正の関係(r=0.72)、友人関係・人間関係の不安については、社会生活機能との有意な正の関係(r=0.67)、健康状態一般の不安については、日常役割機能(身体)と日常役割機能(精神)と有意な正の関係(それぞれr=0.63,0.72)を認めた。そのため、これらの項目については、これまでに検証され確立した質問紙であるSF-36を用いる方が適切と考え、項目より削除した。最終的に残った項目は、心臓病治療目的の入院、専門医受診、心臓カテーテル検査、定期の内服治療となり、すべて疾病に伴う負担感であった。これらの頻度(回数)と負担感の強さは、相関が低いため(r=0.56)、肉体的な負担感というより精神的な負担感であると考えられた。青年期に達した先天性心疾患患者に対するQOLを評価する方法として、包括的尺度であるSF-36に加え、これらの項目をVisual analog scaleを用いて評価することが有用であると考えられた。
「教師教育」と「教員の職務」との関連についての調査研究---とくに看護教員の場合---

本年度は,昭和60年度に実施したアンケート調査(看護短大,及び看護専門学校の看護教員を対象とする悉皆調査)と,昭和61年度に実施したインタービュー調査(アンケート調査の中から,地域別,学校別に35名を抽出)の結果についての分析検討をさらに継続し,本研究の総括を行った.本調査の主な項目は,看護教員の一般的特性,看護教師になった動機・契機,看護教師教育等の受講状況,看護教育に対する理念(看護教育観,看護教師観,等),看護教育活動の実際,看護教育実践上の問題点,看護教師としての不安・悩み,看護教師教育に対する批判・要望,等とした.これらの調査結果を総合的に検討した結果,およそ次のようなことが明らかになった.1.看護教員の現状では,看護短大の方がその職務活動において,比較的に分担内容が明確であるために,看護教師としての不安・悩みや看護教育実践上の問題点等においてやや良好な状態にあり,しかも看護教育観や看護教師教育にたいする批判・要望等において,看護教育を高等教育レベルに位置付けた立場からみる意見が多くみられた.2.看護教師教育の受講状況についは,看護専門学校では看護教員講習会への依存傾向が明らかであるが,さらにその他の教育機会を求めているのは看護短大に多く認められた.3.看護教師教育に対する批判・要望では,今までに受けてきた看護教師教育の経験と現在の職務の実際に基いた意見が多く,とくに看護専門眼光では高等教育の制度及び内容についての理解不足が目立った.本研究は,看護教育の発展に不可欠な看護教師教育の改善を図ろうとする意図から出発したが,これらの調査結果の整理と分析によって,それに必要な基礎資料の一端を得ることができた.本年度は,昭和60年度に実施したアンケート調査(看護短大,及び看護専門学校の看護教員を対象とする悉皆調査)と,昭和61年度に実施したインタービュー調査(アンケート調査の中から,地域別,学校別に35名を抽出)の結果についての分析検討をさらに継続し,本研究の総括を行った.本調査の主な項目は,看護教員の一般的特性,看護教師になった動機・契機,看護教師教育等の受講状況,看護教育に対する理念(看護教育観,看護教師観,等),看護教育活動の実際,看護教育実践上の問題点,看護教師としての不安・悩み,看護教師教育に対する批判・要望,等とした.これらの調査結果を総合的に検討した結果,およそ次のようなことが明らかになった.1.看護教員の現状では,看護短大の方がその職務活動において,比較的に分担内容が明確であるために,看護教師としての不安・悩みや看護教育実践上の問題点等においてやや良好な状態にあり,しかも看護教育観や看護教師教育にたいする批判・要望等において,看護教育を高等教育レベルに位置付けた立場からみる意見が多くみられた.2.看護教師教育の受講状況についは,看護専門学校では看護教員講習会への依存傾向が明らかであるが,さらにその他の教育機会を求めているのは看護短大に多く認められた.3.看護教師教育に対する批判・要望では,今までに受けてきた看護教師教育の経験と現在の職務の実際に基いた意見が多く,とくに看護専門眼光では高等教育の制度及び内容についての理解不足が目立った.本研究は,看護教育の発展に不可欠な看護教師教育の改善を図ろうとする意図から出発したが,これらの調査結果の整理と分析によって,それに必要な基礎資料の一端を得ることができた.昭和61年度は、上記の研究課題についての研究実施計画の第2年目として、次のような手順で共同研究を行った。1.看護教育制度の歴史的検討-とくに看護教師教育の制度及び教育内容の変遷と現状について、昭和60年度に収集した文献資料の整理・比較検討及び分析を行った。2.アンケートの処理・分析-昭和60年度に実施したアンケート調査を集計し分析を進めた。分析においては、主に多変量解析の方法を用いて、看護教師のうけた「教師教育」と教師のかかえる職務遂行上での問題点との関連について検討を行ってきた。職務遂行上の問題点では、短期大学と看護専門学校との間に相当の相異があることが明らかとなった。3.インタビュ-調査-アンケート調査での回答の理解をより深めるため、アンケート調査の回答者の中から地域別(東北,北海道地区,東京地区,中部地区,関西地区,四国・九州地区-計5地区)、学校別(短期大学,看護専門学校)にインタビュー調査の対象者は(教授,助教授,講師,助手,教務主任,専任教員等を選び、研究代表者・研究分担者等全員が、それぞれ分担し、集中的にインタビュー調査を行った。その結果、アンケート調査にはみられない具体的な問題点が明らかとなった。4.研究会の実施-本研究結果を中間報告として、日本教育社会学校大会において研究発表を行った。そのための準備及び結果の反省等を行うための研究会,及びインタビュー調査の実施,および結果についての研究会などを4回行った。その他、研究上、事務上の連絡,打合せを随時行って、共同研究の円滑な遂行を図った。
分子性伝導物質のラマン散乱

有機超伝導体k-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Brの超伝導ギャップ、分子振動、格子振動、電子-分子振動相互作用の大きさを見積もるために単結晶を用いて偏光ラマン散乱の実験を行った。照射光によるホット電子効果を避けるためにレーザー光強度を1mWに下げて実験を行った。超伝導転移温度以下になると統計因子を補正した散乱強度は120cm^<-1>以下で減少し、特に20cm^<-1>以下で顕著になる。超伝導ギャップ(BCS超伝導と仮定するとOKで28cm^<-1>)以下で散乱強度が低下するのは予想されるとおりであるが、ぎゃっぷ以上ではBCS超伝導であっても、高温超伝導であっても散乱強度が増加するはずであるのに逆になっている。高温超伝導で観測されるようなギャップ内励起状態が存在するかどうか、また方向依存性があるかどうかを観測するためにはより低エネルギー領域の測定と信号/ノイズ比の改善が必要である。分子振動、格子振動はk-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2と比較して極めてよく似ていることが分かった。BEDT-TTF分子の全対称振動モードは本来ラマン活性で赤外不活性であるが、分子が対を作って分子間で逆位相で振動するとき電荷移動を伴うことにより赤外活性となる。このとき同位相で振動するラマン活性モードと逆位相で振動する赤外活性モードのエネルギー差から電子-分子振動相互作用の大きさを求めることができる。k-(BEDTTTF)_2-Cu(NCS)_2と同様503と1474cm^<-1>の振動モードの電子-分子振動相互作用が大きいことが分かった。
実世界の関連性を投影した語彙空間の構築

本研究では、実世界を投影した語彙空間をウェブから作成する方法論を確立することを目的として、特定の分野やトピックの語彙を収集する技術と、用語間の関連および対訳関係を推定する技術を研究した。本年度は、次の成果を得た。(1)関連用語の自動収集昨年度作成した関連用語自動収集システムに対し、参照セットと名付けた評価用セットを用いた性能評価を行なうとともに、主観的評価も併せて行なった。参照セットを用いた評価では、1つの用語から収集される関連用語上位20語のうち、平均10語が正しい関連用語と判定された。一方、主観的評価では、平均16語が正しい関連用語と判定された。これらの評価により、本システムが有効に機能していることが確認できた。(2)日仏対訳用語集の自動生成上記のシステムと用語集間の対応関係を推定する技術を組みあわせて、1組の日仏訳語対から、それらに関連する対訳用語集を自動生成することを実現した。1組の訳語対から、20組強の訳語対が得られ、そのうち、約80%が、正しい訳語対であった。(3)日英対訳用語集の自動生成特定の分野の用語集(単言語)を翻訳する技術を開発した。まず、対訳辞書を引き、用語を、辞書に訳語が載っているものと訳語が不明なものに分ける。得られた訳語を利用して、目標言語側の分野コーパスを作成する。一方、訳語が不明なものに対しては、要素合成法を用いて訳語候補を生成し、作成した分野コーパスを用いて適切な訳語を決定する。本研究では、ウェブから、実世界を投影した語彙空間を作成する方法論を確立することを目的として、特定の分野・トピック・タイプの語彙を収集する技術と、用語間の関係を推定する技術を研究している。本年度は、用語集の自動編集に必要な関連用語収集法と、対訳用語集の自動編集に必要な訳語推定法に関して成果を得た。(1)用語集の自動編集与えられた用語から、それに関連する用語をウェブから自動収集する技術を開発した。この技術は、サーチエンジンを用いて特定の分野のコーパスを作成し、そこから関連用語の候補語を抽出し、最後に、ウェブのヒット数に基づく関連度指標によって、関連用語を決定する。日本語を対象としたシステムの他に、フランス語を対象としたシステムも実装した。日本語のシステムは、約30語程度、フランス語のシステムでは、約15語程度の関連用語を85%から90%の精度で収集することができる。これらの用語集合を更に拡大する方法と、そとから、最終的に用語集の見出し語集合を決定する方法についても、検討を行なった。(2)対訳用語集の自動編集単言語の用語集が与えられた時、それぞれの用語の訳を推定して、対訳用語集を作成する枠組を提案した。この枠組では、まず、既存の辞書を利用して、いくつかの用語の訳語を決定し、それらの訳語を手がかりに、相手側言語でコーパスを作成する。要素合成法によって候補を生成できる用語に対しては、このコーパスを用いて、正しい訳を決定する。要素合成法で候補が作成できない場合は、文脈ベクトルを用いた訳語推定を適用する。本年度は、この枠組みの実現に必要な要素技術の開発とそれらの実験的検証を行なった。現時点で達成できている精度は高くないが、専門用語の翻訳対の約80%は、要素間に対応がとれるため、このような枠組みは有望と考えられる。
カーボンナノチューブを素材とする特異な電子機能制御空間

ごく最近、カーボンナノチューブに対する化学的アプローチが「可溶化」をキーワードとして急激に展開している。カーボンナノチューブのナノポアにフラーレンを内包することにより、フラーレンピーポッドという超分子が合成できる。本研究では、フラーレンピーポッド金属ポルフィリンが融合した超分子のデザイン・合成・電子機能解析を行うことを目的として研究を行った。得られた成果は以下の通りである。直径が平均1.4nmのフラーレン内包カーボンナノチューブをピレンアンモニウムの水溶液で可溶化すると様々な形態のヘリカルナノチューブが形成された。Ab Initioにより、このような形態形成への理論的なアプローチを行った。種々のポルフィリン化合物がカーボンナノチューブの良好な可溶化剤であることを明らかにした。可溶化溶液では、ポルフィリンからカーボンナノチューブへのエネルギー移動が観測された。金属が配位していないプロトポルフィリンが、C70フラーレン内包カーボンナノチューブをDMF中に透明分散させることを見出した。この分散溶液の電子顕微鏡写真から、フラーレン内包カーボンナノチューブのヘリカル構造体を含む多種の超構造体を形成することがわかった。この分散溶液をフィルターを用いてろ過し、集めたフィルター上の固体はDMF中に容易に再分散できることがわかった。ろ過後はポルフィリンの濃度は極めて希薄であるにも関わらず、フラーレン内包カーボンナノチューブを分散することが出来た。近赤外吸収スペクトルより、C70フラーレン内包カーボンナノチューブはバンドル状で分散されていることが示唆された。
ポスト新自由主義期中南米における民主主義的価値観に関する実証的比較研究

本年度は、研究の最終段階である。前年度の意識調査結果を検証するフォーカス・グループを準備・実施し、昨年度実施した意識調査の分析を深めるとともに、最終的な分析結果をまとめることを主たる活動として行った。フォーカスグループは、ペルーを対象に2019年2月に実施した。実施場所は主要な都市6ヶ所(首都のリマにくわえ、ピウラ、トゥルヒジョ、クスコ、アレキパ、イキトス)で、対象は中間層と下層で、男女別に分け、計24グループで行った(参加人時数は総計で192名)。前年度に実施した意識調査で判明した組織的活動への参加が低下していることの背景・原因や、経済社会状況を改善することへの期待という便宜的な側面から民主主義がとらえられがちな傾向があることについての「生の意見」を聴取することができた。前者の組織的活動への参加の低下については、経済社会状況が改善し、個々人のキャリアなどの個別的な「成功」への関心が高まるという個人主義的な傾向が強くなっていることが背景にあると分析できる可能性がみえた。他方、民主主義の捉え方については、政治過程、とりわけ意思決定過程への参加や関与といった側面よりは、経済社会面における個人的な地位や状況が向上することへの関心から捉えられている傾向が引き続きみられることが確認できた。そうした分析をさらに詳しく統計的な分析を合わせて検証するとともに、1999年に実施した前回の調査結果や他のラテンアメリカの国(ブラジル、ボリビア、メキシコ、ベネズエラなど)と比較し、今回の調査によって得られた知見と分析枠組みに検討を加えることも開始した。ただし、これについては十分に実施する時間を確保できなかったことから、今後さらに、そうした点について、研究分析を加速的に実施することとしている。そして、来年度に成果を研究書として刊行することを目標としたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、全体の研究期間を3年とし、各年度を一つの段階として計3段階に分け、次の調査研究を順次実施する計画である。(1)意識調査の準備(質問票作成)。(2)意識調査の実施と収集されたデータの分析。(3)ラテンアメリカの他の国やラテンアメリカ以外の地域とのによる、意識調査の分析結果の検証と理論化の探求。昨年度は研究計画の第一段階であった。本年度に実施する意識調査の質問票を研究分担者ならびに海外共同研究者と協働して作成した。まず、全体方針を固め、フォーカス・グループを実施し、作業仮説の検証に加え、表現や設問順など質問票の内容を吟味した。フォーカス・グループの実施の前後には、海外共同研究者があらためて全体方針やフォーカス・グループの結果分析、質問票に関し、助言、検証した。フォーカス・グループは、2016年11月から2017年1月までのあいだに、24回にわたり、首都のリマのほか、地方都市のピウラ、トゥルヒジョ、クスコ、アレキパ、イキトスで実施した。各地では、中間層と下層を対象に、また30歳から50歳までの有権者で男女別に分けて4回ずつ行った。結果は興味深い点が多いが、最も注目されるのが、中間層が示した個人主義的な志向の強さである。身近な共同体や社会の重要な課題に対しては、自分個人にとって問題とならない限りにおいて関心や関与はするものの、その克服を目指して積極的に参加していこうとする姿勢は聞かれなかった。今世紀初頭の経済発展のなかで成長した中間層について、20世紀の中間層が有していた高い市民意識は持たず、個人主義的で、自己利益に直接関係する特定の争点に関心を示すのがせいぜいで、それも限られた期間に終わる傾向があるとされることと一致している。本年度実施する意識調査では、この点について深く分析することが重要であることをあらためて確認できた。計画どおり、フォーカスグループによる調査を実施し、質問票の素案を作ることができた。質問票は、言葉や表現などを継続的に検証していく必要があるものの、基本的な部分や内容についてはできており、本年度の意識調査の実施にむけて、着実に準備を進めることができると判断している。本年度は、研究計画の第二段階にあたり、前年度に作成した質問票を用いて意識調査を実施し、その結果の分析に着手した。意識調査は、ペルーにおいて、サンプル数2006で全国規模(都市部・農村部をカバー)で実施した。調査は、12月の前半に実施し、翌1月に全体の30%にあたる調査対象者に対し、確認のための作業を実施し、すべての工程を完了した。その後、調査結果の分析を開始した。本格的な分析は最終年度になるが、記述統計的な分析を行った現時点での暫定的な結論は、民主主義的な価値観に関しては、前回実施した1999年の調査で見られた傾向とは大きな差はないというものである。具体的には、1992年に当時のフジモリ大統領が行った憲法停止のような措置は正当化できるかを尋ねたところ、52%が正当化できると答えた。前回の調査では、51%が正当化できるとしていた。また、より詳しく、どのような場合に正当化できるかを尋ねたところ、汚職の場合と答えた回答者が今回は63%と、戦争や経済危機といった事態を大幅に上回って多かった。前回の調査でも汚職の場合と答えた回答者は多かったものの50%で、今回の調査では前回の水準をも大きく上回るものであった。他方、顕著な変化としては、政治参加への消極的な姿勢が目立ったことである。

現在所属している社会組織について尋ねたところ、宗教関係が30%を超えたものの、それ以外の、社会支援関係や学校関係についても20%を超えた組織はなく、多くの場合、10%前後と低調であった。同じ組織について、以前属していたかを尋ねると、属していたと答えた回答者の割合の方が高い水準を示した。社会組織に所属しない主な理由としては、「時間がない」が過半数以上を超えて最も多い回答であった。本研究は、全体の研究期間を3年とし、各年度を一つの段階として計3段階に分け、次の調査研究を順次実施する計画で実施してきている。つまり、(1)意識調査の準備(質問票作成)、(2)意識調査の実施と収集されたデータの分析、(3)ラテンアメリカの他の国やラテンアメリカ以外の地域とのによる、意識調査の分析結果の検証と理論化の探求、である。この全体的な工程表にしたがえば、本年度に上述のような、全国規模の意識調査を実施し、その結果についての分析に着手した状況は、研究計画がおおむね順調に進展していると判断することができる。本年度は、研究の最終段階である。前年度の意識調査結果を検証するフォーカス・グループを準備・実施し、昨年度実施した意識調査の分析を深めるとともに、最終的な分析結果をまとめることを主たる活動として行った。フォーカスグループは、ペルーを対象に2019年2月に実施した。実施場所は主要な都市6ヶ所(首都のリマにくわえ、ピウラ、トゥルヒジョ、クスコ、アレキパ、イキトス)で、対象は中間層と下層で、男女別に分け、計24グループで行った(参加人時数は総計で192名)。前年度に実施した意識調査で判明した組織的活動への参加が低下していることの背景・原因や、経済社会状況を改善することへの期待という便宜的な側面から民主主義がとらえられがちな傾向があることについての「生の意見」を聴取することができた。前者の組織的活動への参加の低下については、経済社会状況が改善し、個々人のキャリアなどの個別的な「成功」への関心が高まるという個人主義的な傾向が強くなっていることが背景にあると分析できる可能性がみえた。他方、民主主義の捉え方については、政治過程、とりわけ意思決定過程への参加や関与といった側面よりは、経済社会面における個人的な地位や状況が向上することへの関心から捉えられている傾向が引き続きみられることが確認できた。そうした分析をさらに詳しく統計的な分析を合わせて検証するとともに、1999年に実施した前回の調査結果や他のラテンアメリカの国(ブラジル、ボリビア、メキシコ、ベネズエラなど)と比較し、今回の調査によって得られた知見と分析枠組みに検討を加えることも開始した。ただし、これについては十分に実施する時間を確保できなかったことから、今後さらに、そうした点について、研究分析を加速的に実施することとしている。そして、来年度に成果を研究書として刊行することを目標としたい。申請書の全体計画どおり、本年度に意識調査の実施と収集されたデータの分析、そして来年度に、テンアメリカの他の国やラテンアメリカ以外の地域とのによる、意識調査の分析結果の検証と理論化の探求を実施する。本研究は、全体の研究期間を3年とし、各年度を一つの段階として計3段階に分け、次の調査研究を順次実施する計画である。(1)意識調査の準備(質問票作成)。(2)意識調査の実施と収集されたデータの分析。
コンピュータ利用教育におけるマン・マシンインターフェイスの改善に関する研究

学校教育の現場におけるマンマシンインターフェイスの現状分析と、今後の改善見通しについて研究を行い、音声出力が可能なシステムを開発した。CAI教育におけるパソコンの利用形態としては、キーボード入力・ディスプレイ出力という基本的な利用形態が大部分を占める。原因としては、限られた予算内でより多くのパソコンを購入するために、周辺機器や拡張機能は必要最小限しか揃えない点と、つい最近までマルチメディアをサポートする教材ソフトが皆無に等しかった点が挙げられる。今後、マルチメディアパソコンの普及に伴い、教材ソフトの充実は期待できるものの、今までにパソコンを導入した学校がすぐに新型機種に買い換えるのは困難である。そこで、これらの学校でも、従来よりも学習者が興味をもってCAI学習に取り組めるよう、既存のパソコンで実現可能なシステムを検討・開発した。実際に研究開発したシステムでは、従来ディスプレイからの視覚情報のみに頼っていたものに、人間の音声をパソコンから出力できるようにして、それによる学習状況の変化を研究することとした。但し、追加コストが必要なシステムは実用的でないため、拡張機能を持たない一般的なシステムを使用して、この目的を達成することとした。このために、通常単純なビ-プ音しか出せないパソコンをハードウェア的に特殊制御し、内蔵スピーカから人間の声を出力できるシステムを開発した。その技術を用いて、音声入出力可能なワークステーションで収集した音声を基に、パソコンから様々なメッセージを音声で出力するシステムを完成させた。小学生を被験者して、算数のわり算教材の中で音声出力を使用したところ、コンピュータから音声が出ることに驚き関心を持つ児童が多くいた。今後、効果を細かく分析すると共に、音声の適切な使用方法や学習者が音声で答えるシステムに関して、研究開発を進めていく予定である。
ゲノムインプリント機構の破綻と発癌機構に関する研究

父由来、母由来の対立遺伝子が、それぞれ特異的な発現様式を示す現象をゲノムインプリント(GI)という。また、GI機構の破綻は悪性腫瘍や先天性疾患と関連する。我々はヒト染色体6p24の領域に、GI遺伝子のクラスターを形成していることを世界で初めて報告した。この領域は新生児一過性糖尿病の責任領域であると同時に、様々な癌組織でLOHの頻度が高いことも知られている。我々は、この領域に存在するインプリント遺伝子ZACに注目した。1.卵巣癌におけるZACの不活化について28例の卵巣癌組織を用い、LMD法で、癌部と非癌部に正確に区別し、RNAを抽出し、定量PCR法で比較した。ほとんど全ての症例で癌部でZACの発現が低下していた。次にZACの遺伝子変異および欠失は1例もみられなかった。ZAC/DMRでは癌部において非癌部より全体にメチル化が亢進し、発現量とメチル化の強い逆相関がみられた(Spearrmanの相関係数:0.85)。この関係は早期癌でもみられるため、DNAメチル化は比較的早期の癌化過程で起こる変化と予想された。2.ZAC遺伝子の癌抑制機能について1)テトラサイクリンによりZACの発現を誘導する卵巣癌細胞株を樹立した。ZACの発現亢進に伴い細胞増殖抑制と造腫瘍能抑制が認められた。2)遺伝子導入した細胞株(野生型p53、変異型p53)を用いアポトーシスを誘導能について検討した。ZACはp53非依存性にSubG1期に細胞の集積を認め、免疫染色法でもアポトーシスを誘導することが判明した。またカスパーゼ8及び9阻害剤を用いアポトーシスが回避されたことから、両者のカスパーゼ経路を介していることも推測された。3)脱メチル化剤及び脱アセチル化阻害剤投与のいずれにおいてもZACの発現回復を認め、また両者でさらに発現の増強を認めたことより、ZACの発現調節にはDNAメチル化だけでなくビストンのアセチル化も関与することが予想された。以上の結果より、新しいインプリントを介した腫瘍形成のメカニズムの解明と、ZACが卵巣癌治療における新たな分子標的治療のターゲットとなり得る可能性が示唆された。1.ZAC遺伝子の癌抑制機能とその不活化調節機構について1)テトラサイクリンによりZACの発現を誘導する卵巣癌細胞株を樹立した。2)伝子導入した細胞株(野生型p53、変異型p53)を用いアポトーシスを誘導能について、細胞周期分布(FACS)および免疫染色法(Apotag)を用い検討した。さらにアポトーシス関連蛋白についてはWestern blot法にて比較した。3)脱メチル化剤及び脱アセチル化阻害剤投与のいずれにおいてもZACの発現回復を認め、また両者でさらに発現の増強を認めたことより、ZACの発現調節にはDNAメチル化だけでなくヒストンのアセチル化も関与することが予想された。

以上の結果より、新しいインプリントを介した腫瘍形成のメカニズムの解明と、ZACが卵巣癌治療における新たな分子標的治療のターゲットとなり得る可能性が示唆された。2.ZAC-KIP2インプリント間のシグナル伝達経路について1)各遺伝子プロモーター領域のCpG島のDNAメチル化についてBisulphite-PCR法にて解析した。1)プロモーター領域のCpG島は高メチル化状態であった。2)コンビナントZAC蛋白を用いKip2及びLIT1上流の結合能をゲルシフト法にて調べた。メチル化ZACと非メチル化ZACを添加し、Kip2及びLIT1の発現量の変化をルシフェラーゼアッセイで比較した。ZAC蛋白はLIT1と結合したが、Kip2とは結合しなかった。3)非メチル化ZACを添加した場合、LIT1の発現量は約6倍に増加したが、Kip2では差を認めなかった。またメチル化ZACの場合も変化を示さなかった。4.BWSの患者とTNDMの患者で各遺伝子のメチル化状態に相関を示した。父由来、母由来の対立遺伝子が、それぞれ特異的な発現様式を示す現象をゲノムインプリント(GI)という。また、GI機構の破綻は悪性腫瘍や先天性疾患と関連する。我々はヒト染色体6p24の領域に、GI遺伝子のクラスターを形成していることを世界で初めて報告した。この領域は新生児一過性糖尿病の責任領域であると同時に、様々な癌組織でLOHの頻度が高いことも知られている。この領域に存在するインプリント遺伝子ZACに注目した。1.卵巣癌におけるZACの不活化28例の卵巣癌組織を用い、レーザーマイクロダイセクション法で、癌部と非癌部に正確に区別し、RNAを抽出し、定量PCR法で比較した。ほとんど全ての症例で癌部でZACの発現が低下していた。次にZACの遺伝子変異についてPCR-SSCP法で解析したが遺伝子変異は1例もなかった。ZAC/DMRのメチル化についてBS-PCRで解析した。癌部において非癌部より全体にメチル化が亢進し、発現量とメチル化の強い逆相関がみられた(Spearrmanの相関係数は0.85)。この関係が早期癌でもみられ、DNAメチル化は比較的早期の癌化過程で起こる変化と予想された。2.ZAC遺伝子の癌抑制機能1)テトラサイクリンによりZACの発現を誘導する卵巣癌細胞株を樹立した。ZACの発現亢進に伴い細胞増殖抑制と造腫瘍能抑制が認められた。2)遺伝子導入した細胞株(野生型p53、変異型p53)を用いアポトーシスを誘導能について検討した。その結果ZACは、p53非依存症にアポトーシスを誘導することが判明した。またカスパーゼ8及び9阻害剤を用いアポトーシスが回避されたことから、両者のカスパーゼ経路を介していることも推測された。3)脱メチル化剤及び脱アセチル化阻害剤投与のいずれにおいてもZACの発現回復を認め、また両者でさらに発現の増強を認めたことにより、ZACの発現調節にはDNAメチル化だけでなくヒストンのアセチル化も関与することが予想された。
脳中枢神経細胞保護物質の微生物からの探索研究

脳虚血疾患治療薬の開発を目的として、ラット初代海馬神経細胞および神経系ハイブリドーマN18-RE-105細胞における、グルタミン酸毒性抑制物質のスクリーニングを行った。その結果、aestivophoenin A、B、lavanduquinocinおよび4-demethoxymichigazoneの4種類の新規化合物を見出した。これらの化合物の構造決定は主にNMRを用いて行い、aestivophoenin A、Bはphenazine骨格とベンゾイル基をクロモフォアとし、lavanduquinocinはオルトキノンを含むcarbazole骨格からなる化合物であることが判明した。また、4-demethoxymichigazoneはphenoxazone骨格からなる化合物であった。Aestivophoenin A、B、lavanduquinocinおよび4-demethoxymichigazoneは、N18-RE-105細胞におけるグルタミン酸毒性をそれぞれ15.0nM、6.2nM、15.5nMおよび57.1nMのEC_<50>値で抑制した。このうち、aestivophoenin Bが強い活性を示したのでin vivoの活性試験を行った。その結果、主成分であるaestivophoenin Bは50mg/kgの濃度で、KCN誘導低酸素モデルにおいてマウスをKCN毒性より保護した。また、カイニン酸を脳内投与することによりマウスに痙攣を誘導できるが、このモデルにおいてもaestivophoenin Bは完全ではないが、痙攣を改善した。
電子線結晶学によるV-ATPaseの構造解析

イオンポンプであるV-ATPaseの結晶化を行い、その立体構造を解析する研究を進めているが、これは非常にチャレンジングな研究課題である。しかし、結晶化条件を論理的に考えて最適化することによってV-ATPaseの結晶化に成功し、投影構造の解析に成功した。V-type ATPase(V-ATPase)は、F-ATPase,A-ATPaseなどと多くのATPaseファミリーを構成する重要なエネルギー変換機能を有する膜タンパク質で、電気化学的勾配を化学エネルギーに変換するタイプのATPaseである。P-type ATPaseの高分解能構造解析やF-ATPaseのF1部分の高分解能の構造解析は行われているが、V-ATPaseの高分解能の構造は解析されていない。上記エネルギー変換の分子機構の詳細を理解するためには、V-ATPaseの高分解能の構造解析が望まれる。しかも、理想的にはこの膜タンパク質が膜に入った状態での構造が必要である。この様な高分解能の構造解析を目指して、高度好熱菌(Thermus thermophilus)からV-ATPaseを精製する系を立ち上げ、Triton X-100などの界面活性剤を検討して安定に精製できるシステムを構築した。この分子は、V1とV0ドメインが乖離する傾向にあるので、精製後できる限り素早く結晶化を試みることなどによって、色々な輻合構造の2次元結晶を作製する条件を発見した。我々の研究室には、独自に開発した極低温高分解能電子顕微鏡が設置されているので、この極低温電子顕微鏡を用いた解析のための試料作製法を検討した。現状では高分解能の立体構造解析は不可能であるが、極低温電子顕微鏡像の解析から、投影構造を解析することに成功した。その結果、現在まで議論が続いているV0ドメインのサブユニットの数について12本のヘリックスから構成されるという新しい知見を得ることに成功した。これはこれまでに知られていない新しい興味深い結果である。また、結晶性の悪い2次元結晶について、電子線トモグラフィー法を用いてその解析を行った結果、結晶性が悪くなる原因を知ることが出来た。このように、V-ATPaseの精製と2次元結晶化、それと電子線結晶学を用いた膜タンパク質の構造と機能研究について重要な研究成果を上げた。しかし、結晶化条件を論理的に考えて最適化することによってV-ATPaseの結晶化に成功した。この結晶は高分解能の構造解析には現時点では不十分な小さい結晶であるが、この2次元結晶化と投影構造の解析の成功によって、重要な新しい知見を得ることができた。V-type ATPase(V-ATPase)は、F-ATPase, A-ATPaseなどと多くのATPaseファミリーを構成する重要なエネルギー変換機能を有する膜タンパク質で、電気化学的勾配を化学エネルギーに変換するタイプのATPaseである。この様な高分解能の構造解析を目指して、高度好熱菌(Thermus thermophilus)からV-ATPaseを精製する系を立ち上げた。Triton X-100などの界面活性剤を検討して、安定に精製できるシステムを構築した。この分子は、V1とV0ドメインが乖離する傾向にあるので、精製後できる限り素早く結晶化を試みることによって、2次元結晶が作製できる条件を発見した。我々の研究室には、独自に開発した極低温高分解能電子顕微鏡が設置されているが、この極低温電子顕微鏡で高い傾斜角度までの高分解能の位相と振幅情報を収集するためには、電子顕微鏡観察用の試料を作製する必要がある。それゆえ、現状では高分解能の立体構造解析は不可能であるが、極低温電子顕微鏡像の解析から、投影構造を解析することに成功した。その結果、現在まで議論が続いているV0ドメインのサブユニットの数についての新しい知見を得ることに成功した。すなわち、V0ドメインは、近似的に12回対称を有する構造を持っていることが明らかになった。このように、V-ATPaseの精製と2次元結晶化、それと電子線結晶学を用いた膜タンパク質の構造研究について重要な研究成果を上げ、現在も研究を推進している。

この様な高分解能の構造解析を目指して、高度好熱菌(Thermus thermophilus)からV-ATPaseを精製する系を立ち上げ、Triton X-100などの界面活性剤を検討して安定に精製できるシステムを構築した。この分子は、V1とV0ドメインが乖離する傾向にあるので、精製後できる限り素早く結晶化を試みることなどによって、色々な輻合構造の2次元結晶を作製する条件を発見した。我々の研究室には、独自に開発した極低温高分解能電子顕微鏡が設置されているので、この極低温電子顕微鏡を用いた解析のための試料作製法を検討した。現状では高分解能の立体構造解析は不可能であるが、極低温電子顕微鏡像の解析から、投影構造を解析することに成功した。その結果、現在まで議論が続いているV0ドメインのサブユニットの数について12本のヘリックスから構成されるという新しい知見を得ることに成功した。これはこれまでに知られていない新しい興味深い結果である。また、結晶性の悪い2次元結晶について、電子線トモグラフィー法を用いてその解析を行った結果、結晶性が悪くなる原因を知ることが出来た。このように、V-ATPaseの精製と2次元結晶化、それと電子線結晶学を用いた膜タンパク質の構造と機能研究について重要な研究成果を上げた。
外国人に人工的でない日本語を教える初級教科書作成のための研究

1.初級教科書の多くが不自然な日本語を掲げ続けることの根本的原因は、日本語教師を含む母語話者に根強い「外国人はわれわれとは違った日本語を話すべきだ」という意識にあるということが、教授法受講者の意識調査などからうかがえる。2.この意識から出発する日本語教科書は、具体的には次の特徴をもつ。(1)話しことばは書きことばより略式のものであるから、教えるべきでない、という基本姿勢をもつ。(2)書きことばの文法に照らして正しい形を教えることが最重視され、その形を使用する際の言語外の諸条件(話し手と聞き手との関係、場のあらたまりの度合い等)との関係は十分に考慮されない。3.コミュニケーション力を養成するには、現行の多くの教科書のような規範的なアプローチは不適当で、母語話者の日本語を忠実に記述する教科書が必要である。そして、記述的なアプローチの教科書は、(1)話しことばと書きことばは異なるもので、さらにそれぞれが多くの下位分類をもつが、それぞれが等しく日本語の1変異としての地位をもつものと認められるべきである。(2)文法的知識に加えて、形式の使用に関する知識も重視する必要がある。4.本研究で作成する初級教科書では、(1)話しことばのみ、さらに、大人の日常生活で使われる日本語を導入レジスターとして選択する。(2)言語形式について、従来の教科書で重視されてきた文法規則に加えて、それが伝える発話意図との関係も理解させるべく、それに必要な情報を与える。本研究は、「外国人も自然な日本語が使えるはずだ」と「コミュニケーション能力は文型知識だけでは養えない」に基づく教科書を作成するために、1.ふつうの日本人が実際に使っている日本語を観察・分析し、2.円滑なコミュニケーションに必要な知識とは何かを整理し、3.それを教科書の形にまとめようとするものである。計画の1.2.に関して、従来の文型主義に基づいた初級教科書が取り上げていない点で、円滑なコミュニケーションのためにはぜひ知っているべきものが多いことを確認している。例えば、カラとノデの用法の違いのなかには、知らないと相手の不快感を与えかねない点もある。また、格助詞について一般に「話しことばでは省略できる」と記述されてきたもの(たとえばハ、ガ、ヘなど)は、じつは、「本来あるべきだが省略され得る」のではなく「話しことばでは決して現れない」と記述すべき状況があることも明らかになった。従来の教科書の記述が事実に合わないことが明確なこれらの点については、本研究がめざす教科書で正しい記述を行うことができる。しかし、これらとは別に「時事刻々変化する日本語の実態をどの程度教科書に反映させるか」が問題となっている。従来「と言う」と言っていたものを若い世代は「とか言う」と言うことがきわめて多い。「人工的でない」自然な日本語を学習者に教える教科書の開発を目的とする本研究は、こうした現象に無関心ではいられないまた、これまで「主人」と言われていたものが、今日では「夫」と呼ばれることもかなり一般的になってきた。この種の変化については、日本語教育の現場での意識の低さを指摘する声も上がっている。日本語に現れたこうした変化のそれぞれを初級日本語教科書にどう取り上げるかは、コミュニケーションを主眼とした言語教育が宿命的に逃れ得ない問題であり、なお検討の余地がある。コミュニケーション能力養成のための級教科書作成をめざす本研究で、今年度は、母語話者の日本語の分析を完成させ、その結果を教科書の形にまとめることが主要な作業となった。そこで明らかになった点は多岐にわたるが、ここでは例として次の2点を挙げる。【.encircled1.】自然な話し言葉の提供をめざす教科書では、終助詞の導入はなくてはならぬものといえる。しかし同時に、終助詞は対話者の間の親しさを確認する機能をもつ。その程度は個々の終助詞によって異なるが、不適切な場面での使用は、相手に「なれなれしい」という不快感を与える危険がある。

そのため、教科書に各終助詞を載せるか否かの判断は、自然さと安全さのどちらを優先させるのが適当か、という選択となる。結局、例えば、下がるイントネーションのヨのうち「いやあ、参りましたヨ」などのボヤキのヨのように、自然な会話では確かに多用されるが、初級段階の学習者の発話には危険と判断して、練習を含めた導入を見送った終助詞もある。【.encircled2.】本教科書は、従来の構造シラバスを基本的には踏襲しつつ機能面の情報を盛り込もうとするものである。当初、機能重視の立場から、明確に設定された場面(例えば「買い物場面」といった)の会話文を掲載する計画だったが、中止した。1つには、初級段階では、場面重視が構造シラバスの方針との宿命的な衝突を起こすことから、ある設定された「発話場面(situation)」で起こり得る会話を提示するという方針に固執せず、場面より小さい単位である「発話状況(spech context)」のモデルを提示する対話だけを掲載することによって、自然さを優先することにしたこと。もう1つには、場面の特定性の影響を受けない。もっと普遍的な機能を遂行する表現を漏らさずに導入するためには、場面シラバスは本質的に不適当であるとの認識に立ち、構造シラバスを基本的編集方針としたことがある。