hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
与論島漁民の移住集落形成と同郷人組織「与論会」に関する民俗学的研究

与論島からの漁民の居住する移住集落において、夏期(8月9月)にのべ30日間の住み込み調査を行い、移住集落の民俗形成と同郷人組織「与論会」の役割について調査研究した。与論島出身者の同郷人組織である「与論会」をとおして、与論島民の移住過程、家族構成、漁業活動などの民俗資料について、複数の話者から詳細綿密な聞き取り調査を行うとともに、奄美群島に分散居住する与論島漁民の状況について聞き取り調査や漁業技術の参与観察などを行った。そして、これまで得られた各地の移住集落の民族と比較した。その結果、第1に、徳之島において追い込み網漁の経営を沖縄県の糸満漁民から継承することが移住の契機になっているのに対して、屋久島では在来のトビウオ漁へ優秀な技能者(潜水夫)として参加していくことが最初の移住の契機となり、さらに衰退過程にあった在来のトビウオ漁にかわる新漁法を開発したことにより移住を進行させたことがわかった。第2に、漁業活動の中心になりつつある移住第2世代、とくに移住地で成長した世代において、同郷人会というものが都市部ほどに機能しておらず、それにかわって、漁業者間、とくにトビウオ漁をとおしての移住地間のネットワークの重要性を認識するに至った。また、パーソナルコンピューターを利用して、聞き取った民俗資料を記録保存し、移住集落に関する各項目(与論島移住者の名前、生年月日、居住地、出身地、職業(漁業活動)、移住過程(生活史)、民俗、与論会活動、関係文献など)により整理して、作成途上にある「与論島出身漁民事績資料」の大幅な増補を行い、各地に分散している移住者関係資料を一括管理できるようにした。最後に、これまで移住者どうしの関係を中心にとらえてきたので、今後の研究計画としては、移住者と在来の漁業者との関係・交流が問題として提起される。
モルモット脳の全脳潅流標本を用いた中枢性体液調節機構の解析

幼若モルモットの全脳灌流をMuhlethalerの方法に従って行なった。モルモットの脊髄動脈へのカニューレ挿入およびその他の動脈の結紮等は実体顕微鏡下で行なったが非常に細かい手作業であったので標本を作成するのに2-3時間を必要とした。また、一度低温(10度C)にした脳の温度を37度近傍に近づけるのに3時間を要した。その途中で脳浮腫が頻繁におき、正常温に回復させるのに種々の問題があることがわかった。実験は必ずしも成功したとは言い難いが、萌芽的な研究であることから考えると今後改良すべき点を明らかにすることができた点では大きな成果であった。また、研究方法とは直接関係ないが、思わぬ問題点があることが解かった。本標本は当然のことながら高次機能を営んでいる大脳を含んでいる。脳を麻酔薬を用いずに灌流することは、脳神経細胞はいわゆる"覚醒下にあること"になり、このような非麻酔下の状態で脳は痛みを感じているのか否かという倫理上の問題がある。このことに関して標本を開発したMuhlethalerのグループでは真剣に議論されており、今後この標本を用いるときは灌流液中に麻酔薬をいれるか、あるいは大脳皮質を除去しなければならない可能性がある。脳研究の重要性から考えて、全脳灌流標本の開発は今後精力的に行なわなければならない重要なプロジェクトである。
長期間の臨床使用可能な高感度皮下グルコースセンサーの開発

グルコースセンサーの応答電流の線型性については、固定化酵素単独膜でのセンサーではグルコース感応膜のM_Gを小さくすれば線型性が向上することが分かっていたが、選択透過膜を被覆した場合は逆にグルコース感応膜のM_Gを大きくすると線型性が向上するということが理論的シミュレーションより明らかとなり、これを実験的に実証することができた。また、選択透過膜の膜厚が10μm以下の場合は酸素とグルコースの選択透過比の値は50以上必要であることが分かった。酸素の選択透過膜として採用したポリウレタン膜はポリウレタン溶液の溶媒比、濃度によりセンサーの出力、応答時間が変化することが分かった。M_Gが0.7のグルコース感応膜に溶媒比THF:DMF=98:2、濃度3%のポリウレタン溶液より形成せしめたポリウレタン膜を被覆したセンサーの応答電流はin vitroにおいて酸素分圧5%の雰囲気下で500mg・dL^<-1>以上まで線型性が認められた。この時の出力は10nA/100mg・dL^<-1>-glucoseであった。ナフィオン膜を被覆したセンサーはアルブミン溶液中においては24時間以上に渡って出力電流は安定していたが、標準血清中ではアルブミン以外のタンパク質の影響を受け、出力電流の低下が見られた。ペントバルビタール(25mg・kg^<-1>)麻酔下の雑種成犬15.5kg雄の右側背部皮下組織内にセンサーを埋め込んだ。左外頚静脈からシリコンカテーテルを挿入し、その先端を鎖骨下静脈内に留置し、自動輸液ポンプ(テクトロン(株)、SP-60-T)にて50%ブドウ糖溶液を30分かけて持続注入した。また実験中は0.7mL・min^<-1>の生理食塩水を点滴注入した。試作したセンサーは高い出力を示し、7時間に渡り皮下組織グリコース濃度の連続計測に成功した。プラズマグラフト重合によるアクリル酸及びスルフォン酸基を有する荷電膜を合成した。アクリル酸荷電膜は、溶液結合型外部電極プラズマ装置を用いて、ポリプロピレン微多孔フィルム(CG)及びポリエチレン微多孔フィルム(HP)を基材として気相プラズマ処理と溶液後重合によりグラフト膜を得た。フッ素系荷電膜は、ベルジャー型内部電極プラズマ装置を用いて、基材両面にトロフルオロメタンスルフォン酸とヘキサフルオロプロピレンを気相プラズマ処理し、グラフト膜を得た。重合時間、重合圧力などの操作条件による荷電膜の特性、グラフト率、イオン交換容量、膜伝導度、カチオン輸率に与える影響を実験から検討した。アクリル酸グラフト膜は、膨潤膜となり膜伝導度は高くなった。陽イオン輸率はHPに比べCGを用いる方が高くなった。フッ素系スルフォン酸グラフト重合膜は、市販膜であるNafion-117膜より実効抵抗が低く,Nafion-117膜に匹敵するイオン交換容量を持ち、高い陽イオン輸率の膜を合成することが出来た。高分子フィルムへの血漿タンパク質の吸着をフローセル中の水晶発振子微小天秤法を用いて測定した。タンパク質水溶液中に浸したATカット水晶発振子はポリビニルアルコール、ポリウレタン、シリコン及びナフィオンの高分子フィルムで被覆され、フィルム上へのタンパク質の吸着及び脱着による質量変化による周波数変化を示す。質量変化は、Sauerbrey式に従い周波数変化により決定された。高分子フィルムへの牛血清アルブミン及びフィブリノーゲンの吸着平衡はLangmuir式で充分相関された。タンパク質は、ナフィオンフィルムに最も大きな吸着量を示し、次いでシリコン、ポリウレタン、及びポリビニルアルコールの順であった。交換吸着実験では、ナフィオンフィルム上のアルブミンはフィブリノーゲン水溶液でも吸着し続けることが分かった。タンパク質の吸着・脱着の実時間測定を実演し、水晶発振子微小天秤法の有益性を明らかにした。

また実験中は0.7mL・min^<-1>の生理食塩水を点滴注入した。試作したセンサーは高い出力を示し、7時間に渡り皮下組織グリコース濃度の連続計測に成功した。血管内留置及び皮下埋め込み式グルコースセンサーを用いた人工膵臓システムの開発が行われ始めた。しかし現状ではセンサー最外層膜へのタンパク質等妨害物の付着によるセンサー機能の劣化などの問題により、その安定性、信頼性を保証することができず、未だ臨床応用には至っていない。そこで最近ではセンサーを直接皮下脂肪組織内に埋め込まず、マイクロダイアリシス法を応用し、皮下組織液のグルコース濃度を間接的に測定する方法が考案されている。そこで、本研究ではマイクロダイアリシスサンプリング法を用いたグルコースセンサーを作製する目的として、皮下組織内に挿入するマイクロダイアリシス透析プローブに注目し、回収率、生体適合性等の面からグルコース濃度センシングに適したプローブを開発、評価を行った。同時に生体情報である皮下組織内の物質移動係数を求めin vitroと比較した。皮下組織内のグルコース濃度と血糖値との関係も実験により明らかにした。また、マイクロダイアリシスプローブ透析膜に各種高分子中空糸膜及びNafion、MPC表面処理膜を用いたときの長期安定性のin vitro実験での比較を行った。再生セルロースは150時間後には70%にまで低下した。同様にエチレンビニルアルコール、セルロースアセテート、セルローストリアセテート、ポリメチルメタクリレートはそれぞれ55%,72%,68%,69%にまで低下した。しかしながら再生セルロースに表面修飾を施したプローブ(Nafion膜、MPC膜)は時間に対して低下は見せたものの、その低下は小さく150時間後の回収率の低下はNafion膜は84%,MPC膜は81%にとどまった。グルコースセンサーの応答電流の線型性については、固定化酵素単独膜でのセンサーではグルコース感応膜のM_Gを小さくすれば線型性が向上することが分かっていたが、選択透過膜を被覆した場合は逆にグルコース感応膜のM_Gを大きくすると線型性が向上するということが理論的シミュレーションより明らかとなり、これを実験的に実証することができた。また、選択透過膜の膜厚が10μm以下の場合は酵素とグルコースの選択透過比の値は50以上必要であることが分かった。酵素の選択透過膜として採用したポリウレタン膜はポリウレタン溶液の溶媒比、濃度によりセンサーの出力、応答時間が変化することが分かった。M_Gが0.7のグルコース感応膜に溶媒比THF:DMF=98:2、濃度3%のポリウレタン溶液より形成せしめたポリウレタン膜を皮覆したセンサーの応答電流はin vitroにおいて酸素分圧5%の雰囲気下で500mg・dL^<-1>以上まで線型性が認められた。この時の出力は10nA/100mg・dL^<-1>-glucoseであった。ナフィオン膜を被覆したセンサーはアルブミン溶液中においては24時間以上に渡って出力電流は安定していたが、標準血清中ではアルブミン以外のタンパク質の影響を受け、出力電流の低下が見られた。ペントバルビタール(25mg・kg^<-1>)麻酔下の雑種成犬15.5kg雄の右側背部皮下組織内にセンサーを埋め込んだ。
Y123系良質単結晶を用いたオーバードープ域超伝導と相分離の研究

高温超伝導でd波超伝導が実現しているならばCuO_2面に本質的な異方性が期待できるであろうとの立場で研究を推進した。試料は朝岡の作成したY123単結晶をdetwinして用いた。面内トルクはsinusoidalに角度変化するとしてΤ_<ab>=Τ_0+Τ_<2θ>sin2(θ_<ab>-θ_2)+Τ_<4θ>sin4(θ_<ab>-θ_4)で調和解析をした。角度θ_<ab>は磁場Hとa軸のなす角度である。ここでΤ_<2θ>とΤ_<4θ>はab面内トルクの2回対称成分と4回対称成分である。c軸の回りに磁場を回転させたときのトルク曲線(0.8T,90K)にはヒステリシスはない。温度を下げるとトルクにヒステリシスが生じる。トルクの可逆成分を磁場増加測定のトルクΤ_<inc>と磁場減少測定のトルクΤ_<dec>の平均として近似的に求めた。77Kでの面内可逆トルク(0.8T)の解析を行うとΤ_<2θ>=1.2×10^<-8>N・m,θ_2=42.4degrees,Τ_<4θ>=-4.6×10^<-9>N・m,θ_4=-0.98degreesを得た。|Τ_<4θ>|はΤ_<2θ>の38%にも達する。しかし、θ_4はほぼ0のままである。2回対称性が90Kのデータと異なる。これは試料の幾何学的形状による異方性が効いているためである。4.2K、20mT測定するとマイスナー状態の幾何学的異方性のみが支配的になった。三角関数の2回対称成分を二つ重ねても4回対称性は表れない。いろいろな磁場と温度で同様の測定をしてもΤ_<4θ>は負でθ_4はほぼゼロである。トルクは自由エネルギーの角度微分(Τ=-∂F/∂θ)である。4回対称性Τ_<4θ>sin4θ(Τ_<4θ><0)を担う自由エネルギーは磁場がa軸あるいはb軸にかけられたときに極小になることを実験事実として示している。高中と窪谷、真木らのd波超伝導の上部臨界磁場の計算ではH_<c2>は4回対称性を示し、極大値はd_<x^2-y^2>対称性についてはθ=0,π/2,π,3π/2,2πで、d_<xy>対称性についてはθ=π/4,3π/4,5π/4,7π/4で起こる。H_<c1>(H_<2(/)C>/H_<c2>)はH_<c2>と逆の傾向を示すはずである。磁化がM【approximately equal】-H_<c1>ln(H_<c2>/H)lnκで表されるとすればd_<x^2-y^2>の場合磁化の容易軸はθ=0,π/2,π,3π/2,2πの方向になると考えられる。自由エネルギーの極小値は磁場が容易軸の方向に向いたときであるから、バルクd_<x^2-y^2>対称性がツインフリーのYBa_2Cu_3O_7単結晶で実現していることを支持している。また、d_<xy>対称性の可能性は排除される。

三角関数の2回対称成分を二つ重ねても4回対称性は表れない。いろいろな磁場と温度で同様の測定をしてもΤ_<4θ>は負でθ_4はほぼゼロである。トルクは自由エネルギーの角度微分(Τ=-∂F/∂θ)である。4回対称性Τ_<4θ>sin4θ(Τ_<4θ><0)を担う自由エネルギーは磁場がa軸あるいはb軸にかけられたときに極小になることを実験事実として示している。高中と窪谷、真木らのd波超伝導の上部臨界磁場の計算ではH_<c2>は4回対称性を示し、極大値はd_<x^2-y^2>対称性についてはθ=0,π/2,π,3π/2,2πで、d_<xy>対称性についてはθ=π/4,3π/4,5π/4,7π/4で起こる。H_<c1>(H_<2(/)C>/H_<c2>)はH_<c2>と逆の傾向を示すはずである。磁化がM【approximately equal】-H_<c1>ln(H_<c2>/H)lnκで表されるとすればd_<x^2-y^2>の場合磁化の容易軸はθ=0,π/2,π,3π/2,2πの方向になると考えられる。自由エネルギーの極小値は磁場が容易軸の方向に向いたときであるから、バルクd_<x^2-y^2>対称性がツインフリーのYBa_2Cu_3O_7単結晶で実現していることを支持している。また、d_<xy>対称性の可能性は排除される。
極高粘性流体用バーナの開発と噴霧特性に関する研究

1.研究実施計画(1)高速気流と高粘性液体ジェット流を衝突させ微粒化する方式のバーナを開発し、その噴霧特性を検討する。(2)気・液流の流動軌跡および渦流の流動解析を行う。(3)試作したバーナを燃焼装置に組入れ、燃焼特性に対するバーナ周辺装置および噴霧粒径等の影響を実験的・理論的に検討する。2.研究成果上記(1)において、今回は高粘性流体の微粒化のみに終始し、約2000センチポアズ(水は1センチポアズ)の極高粘性液体の微粒化を内部混合形二流体ノズルにより可能にした。この場合液ジェット流は気流と対向し、微粒化し易く、しかも内部混合形であるため、気流のエネルギーが液体の微粒化に有効に使用されるという特徴を有する。その微粒化実験結果では、気液質量流量比(Ma/Me)が1以下でも容易に100μmの微粒子を得られることが分った。(2)気・液混相流の流動機構の解析では亜音速の気流中に液ジェットを噴出した場合の噴出流から分裂迄の軌跡を計算し、液ジェットの最適噴出角度及び気液流の最適相対速度の算出法を明確にし、合理的な噴霧装置の設計・操作法を与えた。(3)燃焼特性については、流動・伝熱に関する取り扱いの点で高粘性液体の適用は未だに困難であるため、低粘性液体燃料に限り燃焼の実験的・理論的な検討を行った。その際k-ε2方程式乱流モデルを解析に適用し、初期の微粒化特性を考慮すれば、燃焼特性が良好に推算できることを明らかにした。3.設備・備品の利用状況微粒化特性の例として液滴の直径の分布および平均値が挙げられるが、これらは燃焼、乾燥及び調湿の各操作性能を左右する重要な因子である。従って、微粒化特性を正確に把握しておくために滴径を測定する場合が多く、而も本研究のようにバーナ開発の主たる調査項目である場合において本画像入力装置は、迅速に且つ正確に滴径を測定する上で不可欠であり、多用している。
肝細胞癌発生・進展の分子機構の解析による肝癌遺伝子診断への基礎的研究

肝細胞癌組織におけるMAPK/ERKは58%の肝細胞癌患者において活性化されており、その活性化の程度は周辺非癌部肝組織に比し肝細胞癌組織において高値であった。末た、MAPK/ERKの活性化の程度とc-fos及びcyclinD1の蛋白発現の間に正の相関関係が認められ、癌部/非癌部のMAPK/ERKの活性化比は腫瘍径と有意の正の相関関係がみられた。生体における樹状細胞機能を検討すると、C型慢性肝炎患者ではallogenicな増殖刺激活性は低下していたが、抗原特異的CD4+細胞反応は保たれており、その機序としてCD86低発現、低サイトカイン産生による低増殖刺激が関与すると考えられ、樹状細胞機能を調節することによりHCV排除を促す新しい治療法を開発できる可能性が示唆された。また、再発肝癌に対しB7-1遺伝子導入とInterleukin-12の併用が免疫遺伝子治療法として有用である可能性を明らかにした。C型慢性肝炎に対するインターフェロン(IFN)治療後の発癌に寄与する項目はIFN治療無効例、高年齢、男性で、IFN治療にてトランスアミナーゼの正常化が認められる再燃例では累積肝細胞癌併発率が著効例と同等で、無効例に比し有意に低率であることを明らかにした。また、C型慢性肝炎に対するインターフェロン治療例、未治療例で累積生存率を検討すると、治療後5年までは両者の生存率は同等であったが、5年以降未治療例の生存率は低率であった。さらに、著効例、再燃例では肝臓病死がほとんどみられず、生存率も未治療例・無効例に比し有意に低率であることを明らかにした。HLAの多型性が肝病変の発生・進展と関連するか否かをC型慢性肝炎患者において検討すると、HLA class IのB54を含むhaplotypeが肝病変の進展を促進すること、他方class IIのDRB1*1302-DQB1*0604を含むhaplotypeが肝病変の進展を抑えることが明らかとなった。Fas抗原/Fasligand系によるapoptosisがC型肝炎における肝細胞障害機序に関与すると考えられているが、血清可溶性Fas抗原の上昇は、肝細胞におけるFas抗原発現の程度、肝病変の炎症の程度を反映しており、肝炎の活動性を示す新しいマーカーになりうる可能性が示唆された。以上より、C型慢性肝炎に対するIFN治療にてHCVの排除のみならず、一時的にでもトランスアミナーゼの正常化を来すことができれば、来るべき肝発癌を阻止するという目標を達成しうると考えられた。肝細胞癌組織においてMAPK/ERKの活性化の有無を検討すると、MAPK/ERKは58%の肝細胞癌患者において活性化されており、その活性化の程度は周辺非癌部肝組織に比し肝細胞癌組織において高値であった。また、MAPK/ERKの活性化の程度はc-fosの蛋白発現の程度と正の相関関係を有し、c-fosとcyclin Dlの蛋白発現のみならずMAPK/ERKの活性化とcyclinDlの蛋白発現の間にも正の相関関係が認められた。さらに、癌部/非癌部のMAPK/ERKの活性化比は腫瘍径と相関関係がみられた。以上、MAPK/ERKの活性化が肝細胞癌の進展に関与していることが明らかとなった。これらの研究成果は、新しい肝細胞癌の遺伝子診断開発への基礎となると考えられた。抗原提示に重要な役割を担うTransporter associatedwith

antigen processing2(TAP2)遺伝子の多型性が肝病変の発生・進展と関連するか否かをC型慢性肝炎患者において検討すると、TAP2^*0103を持つ患者はALT値が有意に低値で、肝病変の進展を抑える可能性があることがことが明らかとなった。C型慢性肝炎に対するインターフェロン(IFN)治療後の発癌に寄与する項目はIFN治療無効例、高年齢、男性で、IFN治療にてトランスアミナーゼの正常化が認められる再燃例では累積肝細胞癌併発率が著効例と同等で、無効例に比し有意に低率であることを明らかにしたが、IFN治療後の生存率も著効例、再燃例で、無効例、未治療例に比し有意に高率であることが判明した。以上より、C型慢性肝炎に対するIFN治療にてHCVの排除のみならず、一時的にでもトランスアミナーゼの正常化を来すことができれば、来るべき肝発癌を阻止するとともに生存率をも改善するという目標を達成しうると考えられた。生体における最も強力な抗原提示細胞である樹状細胞機能は、C型慢性肝炎患者におけるallogenicな増殖刺激活性は低下していたが、抗原特異的CD4+細胞反応は保たれており、その機序としてCD86低発現、低サイトカイン産生による低増殖刺激が関与すると考えられ、樹状細胞機能を調節することによりHCV排除を促す新しい治療法を開発できる可能性が示唆された。また、再発肝癌に対しB7-1遺伝子導入とInterleukin-12の併用が免疫遺伝子治療として有用である可能性を明らかにした。B型肝炎ウイルスのエンハンサーIIの活性にはnt1640-1663の配列が重要であること、またこの配列にHLF、FTF、E4BP4の3種類の転写因子が結合し、その転写活性を調節すること、HLF、FTFは転写活性を増強させるがE4BP4は抑制することが明らかにされた。また、FTFは3.5-kb及び2.4/2.1-kbの両RNAの転写活性を増強し、HLFは3.5-kbのRNAのみの転写活性を増強することより、HLFはウイルス複製に関与するpregenome RNAの転写を主として増強させる因子と考えられた。CTAPは血行動態の変化を検出しうる最も鋭敏な検査法の1つであり肝細胞癌の診断に用いられている。しかし、高分化型肝細胞癌は血行動態の変化に乏しく、必ずしもCTAPで検出できるわけではない。腹部超音波検査で検出でき、CTAPでは検出できなかった肝内結節の各種画像診断、組織学的所見を比較検討すると、55%は肝細胞癌で、単純CTで29%、MRIで24%の肝細胞癌しか検出できなかった。以上、超音波で検出できるがCTAPでは検出できない結節に肝細胞癌が存在し、これはいかなる画像診断を用いても良性結節と区別することは困難と考えられた。C型慢性肝炎に対するインターフェロン治療例、未治療例で累積生存率を検討すると、治療後5年までは両者の生存率は同等であったが、5年以降未治療例の生存率は低率であった。さらに、著効例、再燃例では肝臓病死がほとんどみられず、生存率も未治療例・無効例に比し有意に低率であることを明らかにした。またウイルスの排除が認められなくても、ALTが持続的に正常化していれば肝細胞癌の発生は有意に低下しており、このような状態には高齢者、男性がなりやすいことを明らかにした。
9.11事件以来テレビニュースはどう変ったか〜日米テレビニュース比較研究2004

1)本研究の研究対象テレビ局の夕方のニュース(午後6時から8時ごろの時間帯に30分程度放送する全国向けの番組)、即ち、ブラジルーGloboのJurnalNacional、イギリスーBBCのSixO'ClockNews、アメリカーCBSのCBSEveningNewswithDanRather、日本一NHKの『NHKニュース7』である。2)研究方法(1)各局の番組担当者、その他関係者とのインタビュー調査(2)各番組を2004年11月12月にかけての連続しない3週間にわたって録画し、ニュースの長さ、範域、分野、伝え手、情報源、画像素材などについてコーディングして分析する内容分析調査(3)上記の調査をもとに特定項目に着目して研究し考察する3)各国ニュース番組の特徴CBSは、自国と直接関係のある海外ニュースは多かったが外国ニュースは極めて少ない自国中心主義である一方、局独自のテーマ設定で医療番組に多くの時間が割かれた。NHKは地方ニュースをよく扱っており、社会ニュースが多いのだが、「発表もの」の比率が極めて高く、女性とマイノリティの参画は非常に少なかった。Globoは経済ニュースが多く、取材情報源は多様で、女性の参画比率が高かった。BBCは外国ニュースの比率が他国より高く、議会における政策論議を中心とする政治ニュースが多かった。4)9/11事件以後の国際テレビニュースの内容変化(1)9/11以後、世界のジャーナリズムは感情的になったといわれるが、CBS以外では認められなかった。(2)4番組とも政府情報源に大きく依存し、特に国際および外国ニュースにおいてそれは著しい。(3)同じ事件も番組により、視点や使う言葉で違った枠組みが作られ、それにより出来事の印象が変えられる。(4)"国際"を「外国で発生する自国ニュース」と捉えると、CBSは4つの番組の中で最も「自国志向」である。(5)9/11のような出来事は、ニュース制作過程、中でもニュース情報源に大きな影響を与えた。しかし、どの局も基本的な番組制作の方針は変えていない。平成15年度の実績4月-6月:先行研究調査と、その分析・評価既存のニュース研究の分析とその評価をとりまとめ、2004年(平成16年)調査に分析枠組みを検討した。今までの調査項目にオーディエンスを研究対象として新たに導入するため、当分野に関しても既存の研究の分析と評価をおこなった。同時に、1974年、1984年、1994年に実施した「日米テレビニュース比較研究」のデータを整理し、そのデータを再度考察することにより、その再評価をおこなった。その際得られた知見を、2004年調査の分析枠組みの参考とする。その際、新規にDVDレコーダーとDVD-RWを購入することにより、データ分析の円滑化を図った。7月-9月:2004年調査の分析枠組みの作成*「9.11同時多発テロニュースに関わる情報行動2」調査用紙の作成10月-12月:分析枠組みの検証と予備的調査の実施DVDレコーダーとプレーヤー(デジタル)を購入し、2004年調査の分析枠組みを用いて予備的調査を実施した。加えて、デジタル録画したニュース映像をMPG形式に変換することによって、DVDとしてライブラリ化することは可能かを検討した。また、新たに導入するオーディエンス研究の一環として、ビデオカメラを用いた観察をおこなった。*「9.11同時多発テロニュースに関わる情報行動2」調査の実施1月-2月:予備的調査の結果のまとめと分析。

*「9.11同時多発テロニュースに関わる情報行動2」調査の分析3月:ニュース取材に関する聞き取りNHKからゲストを呼び、ニュース取材についての聴取、CBSアジア支局を訪問し、ニュース取材についての聴取、米のテレビ局にて現地インタビュー調査をおこなうための準備開始。注*印は、本調査の付随的研究本年度は従来の研究対象国である日本(NHKニュース7)とアメリカ(CBS CBS Evening News with Dan Rather)に加えて、イギリス(BBC Six Oclok News)とブラジル(Globo Jornal Nacional)が新たに加わった。なお、本研究で取り上げた四つのニュース番組は、それぞれの国において、一般的な支持を得ているとともに、文化的・社会的な意味において代表制をもつ番組であると考え、比較検討することにした。インタビュー調査は、原則としてその局のニュース責任者、編集者など、責任をもってニュースを送り出している人たちに、ニュースに対して持っているジャーナリストとしての意識と、その局の方針、そして、現状のニュース認識とを聞いたところ以下の知見が得られた。ほとんどの編集者が近年起こった変化の背景として意識していたのは「9.11事件」と「技術的進歩」である。後者の「技術的進歩」は二つある。これらの発展を背景として、テレビニュースの具体的な変化は、主として情報源の多様化と取材方法の多様化である。両者は相互に関連をもちながらこの時代のニュース取材の特徴であることがわかった。しかし情報源の多様化といっても、言論・表現の自由が浸透していると思われた数年前のアメリカであっても、戦時には自民族中心の発想になる状況は避けがたいことを「9.11事件」後の報道は示唆した。その意味でも、同事件以後のアメリカのメディアのあり方を、単に批判の対象とするだけでなく、「いつか他でも起こり得る問題」として客観的に検討し、考察を加え、同じような状態を再度生じさせないような工夫をすることが重要である。情報源の多様化の中のもう一つの示唆は、世界各地域の放送局が作るニュースの相互利用は、別の角度から見ると、ニュースの多国間相互利用でもある。それは同時に自国のニュースが国際化することを余儀なくされていることも示している。以上のことから、今日のテレビニュースが自国でも、世界でも通用するメディアであるための条件が浮かび上がってくる。それは普遍性である。題材はローカルであっても、視点はユニバーサルであるニュースを志向することが、社会的に意義があると共に、ニュースの市場性を高めることになると考えられる。それには当該ニュース組織が、はっきりとそのようなジャーナリズム理念を打ち出し、それをガイドラインや理念で示すと同時に、それを実現するための積極的な方策を取ることが必要である。その具体的な指針の一つとして、「BBC番組制作のガイドライン:BBCの価値と基準」「BBCの編集価値」を見出すことができる。
熱帯域上部対流圏及び下部成層圏における鉛直流と物質輸送の関連

本研究ではインドネシア・スマトラ島の赤道大気観測所(南緯0.2度、東経100.32度、海抜高度1865m)に設置されたVHF帯ウインドプロファイラー(Equatorial Atmosphere Radarまたは赤道大気レーダー;以下EAR)の鉛直流観測データ、European Centre for Medium-Range Weather Forecasts(ECMWF)による高分解能(鉛直60層・水平分解能約0.35度)Operational Analysisから得られた温度場や水平風場のデータ、ライダーで観測されたエアロゾル・巻雲の観測データ、気球(ラジオゾンデ)による温度データを用いて上部対流圏及び下部成層圏における鉛直流変動と物質輸送との関連を調べた。EARにおいて、鉛直方向にのみビームを集中的に指向し信号対雑音比を向上させることで鉛直流を良い精度で観測する観測モードを開発し、上部対流圏における鉛直流のデータ取得率を向上させた。上記の鉛直流観測データを用いて総観規模(1000kmスケール)の活発な対流システムが存在する際に対流圏中層に継続的な5cm/s程度の上昇流が存在する一方で、熱帯対流圏界遷移層(Tropical Tropopause Layer ; TTL)と呼ばれる高度14-17kmの領域には下降流域が存在し、その下降流が対流総観規模のシステム風下側の温位面勾配により説明し得ることを査読付き国際学術誌(Radio Science誌)に発表した。また10分以下の短いスケールの鉛直流変動と物質輸送との関連について詳細に調べた。本研究で得られた観測データをさらに解析することにより、大気中の物質輸送を決定する重要な物理量である鉛直流と物質輸送の関連のさらなる解明が期待される。平成17年度は、インドネシア・スマトラ島の赤道大気観測所(南緯0.2度,東経100.32度)に設置されたVHF帯ウインドプロファイラー(赤道大気レーダー)とライダーの同時観測を実施した。赤道大気レーダーは大気の鉛直方向の運動(鉛直流)の直接観測が可能な特長を、ライダーはエアロゾルならびに巻雲の直接観測が可能な特長をそれぞれ持つ。両者のデータの比較により、上部対流圏及び下部成層圏における鉛直流とエアロゾル・巻雲の鉛直輸送の時間及び鉛直変動の比較が可能となる。観測は、2005年7月・2005年11月・2006年1月の時期に分けて実施した。2005年11月の観測では、鉛直流・エアロゾルならびに巻雲・温度のデータを同時に比較するためにラジオゾンデの観測を同時に実施した。観測の実施にあたり赤道大気レーダーの観測モードを工夫し、鉛直方向に集中的にビームを指向させることにより高精度の鉛直流観測を実施した。また、鉛直流の推定精度を向上させるため、時系列データをスペクトルデータと同時に取得できるよう赤道大気レーダーの観測ソフトウェアを改善した。観測ソフトウェアの改善により2005年11月以降の観測で鉛直流の時系列データが取得できた。また、2005年11月以降の観測ではライダーは常時運用のミーライダーのほか、降水のない夜間には偏光解消度などの物理量が観測可能な大型レイリーライダーでの観測を実施した。観測実施後は赤道大気レーダーの時系列観測データの処理プログラムを新たに作成し、時系列データから周波数スペクトルデータへの変換ならびに風速推定処理を行った。さらに、観測で得られた事例の一部につき赤道大気レーダーで得られた風速データと、ライダーで得られた偏光解消度や後方散乱比データとの比較を実施した。
シクロデキストリン複合体の構造制御による高選択的分子認識材料の構築

酵素反応は基質・酵素複合体を経由して進行し,極めて高い選択性を実現している。本研究では,環状のオリゴ糖であるシクロデキストリンが種々の基質と複合体を形成することに着目し,基質との複合体の構造を制御することにより,酵素反応と類似の高選択性を実現することを目指した。今年度は,シクロデキストリンとリボ核酸(RNA)との複合体の構造を,金属イオン添加により制御することにより,RNAを極めて高い位置選択性で開裂することに成功した。我々がすでに明らかにしたように,RNAの加水分解の中間体であるアデノシン2',3'環状リン酸の開裂を,β-シクロデキストリンの存在下で行なうと,P-O(3')結合が選択的に開裂し,71%の選択性でアデノシン2'ーリン酸が生成する。それに対し,βーシクロデキストリンの不存下では,アデノシン3'ーリン酸の副生が優勢であり選択性は38%にすぎない。今回,β-シクロデキストリン触媒系にさらにアルカリ金属イオンを加えることにより,選択性が一層向上することを見出した。Na^+,K^+,Rb^+,Cs^+を加えた場合の選択性は,それぞれ82,88,85,85%である。さらに,β-シクロデキストリンと金属イオンの共存下における反応速度は,それぞれが単独に存在する場合の値の和よりも相当に大きい。すなわち,β-シクロデキストリンと金属イオンとの協同触媒作用により,選択性,反応速度の両者が顕著に増加する。β-シクロデキストリン,金属イオン,ならびにアデノシン環状リン酸より構成される複合体では,金属イオンがβ-シクロデキストリンの二級水酸基に配位し,さらにこの金属イオンに環状リン酸のリン酸基が配位する。こうしてP-O(2')結合とP-O(3')結合の間の化学環境に大きな差異が生じる結果,後者が選択的に開裂する。
腸管上皮細胞における細胞接着性乳酸菌のムチン発現誘導能

本研究では、LactobacillusおよびBifidobaceriumなどのいわゆる乳酸菌の腸上皮細胞に対するムチンなど自然免疫関連因子の発現誘導能を明らかにすることを目的として研究を立案した。昨年度申請者が見出してきた細胞接着性乳酸菌数株のmRNAレベルでのムチン発現誘導能をCaco-2細胞を用いて検討した結果、ムチンを低レベルで誘導する菌株が見出された。また、他の自然免疫関連遺伝子に関しては、特に抗菌ペプチド、IL-8および10の誘導を強く促進する株が見出された。本年度は、Caco-2細胞のみならず多くの培養細胞に対する細胞付着性株のスクリーニングおよび自然免疫関連分子の発現誘導能を検討することとした。また、自然関連分子の発現を誘導した菌株を用いてその誘導メカニズムに関して菌体側因子および細胞側因子としてToll-likeレセプターが関与しているか否かを含め検討することとした。本年度あらたに細胞接着性を有する乳酸菌株のスクリーニングをCaco-2細胞に加えムチン発現能が高いとされるHT-29細胞や分化しないとされるIntestine-407細胞によって行った。付着試験法はcarboxyfluorescein diacetate(CFDA)によって菌体を蛍光標識することによって行った。その結果、Lactobacillus reuteri、Lactobacillus gasseriおよびBifidobacterium longumなどに高い付着性が見出された。これらの菌株のムチン、抗菌ペプチド(CAP18、ディフェンシン)、IL-8およびIL-10の発現誘導能を検討した結果、細胞種によってレスポンスが異なることが示された。すなわち、ムチン誘導能を検討するにはHT-29細胞が適しており、サイトカインや抗菌ペプチドに対するレスポンスを検討するためにはCaco-2細胞が適していることが示唆された。本研究の結果、一部の細胞接着性乳酸菌を除き、炎症性サイトカインをバックグランド以上には誘導しないこと、ムチンや抗菌ペプチドを低レベルで発現誘導する乳酸菌株が存在することが見出され、今後詳細に検討することによって感染予防の観点から利用性が高まるものと考えられた。腸内常在菌種である乳酸菌の一部の菌株においては、腸管免疫を介して様々な生体調節作用を示すことが明らかにされつつある。腸内乳酸菌の腸管免疫に及ぼす作用は主にパイエル板を介するものと考えられてきた。一方、乳酸菌は粘膜免疫機構の構成要素と考えられる腸上皮細胞の免疫関連分子の発現を調節している可能性が推察されるが、詳細は明らかにされていない。そこで本研究では、腸内常在乳酸菌に対する腸上皮細胞の自然免疫関連分子の発現応答を明らかにすることを目的とした。本研究では、分化能を有するCaco-2細胞を用い、腸管由来乳酸菌に対するムチン、抗菌ペプチドおよび種々のサイトカインの発現応答をmRNAおよびタンパク質レベルで検討した。細胞付着性を有する乳酸菌を細胞に作用させたところ、ムチンの発現には顕著な変動は見られなかったが、抗菌ペプチド(hBD-2)やサイトカイン(IL-8あるいはIL-10)の発現を誘導する菌株が見出された。また、特定の菌株を選び熱処理菌体を用いて各遺伝子の発現応答を検討した結果、多くの菌株による抗菌ペプチド(hBD-2)の発現はさらに増強された。また、一部のサイトカインは細胞の基底面側にも分泌されていることが示され、粘膜固有層の免疫担当細胞に作用する可能性が示された。

以上の結果から、多くの菌種から構成される腸内乳酸菌叢は腸上皮細胞の免疫関連分子の発現に影響を与え、腸管粘膜免疫の調節に寄与していることが推察された。本研究では、LactobacillusおよびBifidobaceriumなどのいわゆる乳酸菌の腸上皮細胞に対するムチンなど自然免疫関連因子の発現誘導能を明らかにすることを目的として研究を立案した。昨年度申請者が見出してきた細胞接着性乳酸菌数株のmRNAレベルでのムチン発現誘導能をCaco-2細胞を用いて検討した結果、ムチンを低レベルで誘導する菌株が見出された。また、他の自然免疫関連遺伝子に関しては、特に抗菌ペプチド、IL-8および10の誘導を強く促進する株が見出された。本年度は、Caco-2細胞のみならず多くの培養細胞に対する細胞付着性株のスクリーニングおよび自然免疫関連分子の発現誘導能を検討することとした。また、自然関連分子の発現を誘導した菌株を用いてその誘導メカニズムに関して菌体側因子および細胞側因子としてToll-likeレセプターが関与しているか否かを含め検討することとした。本年度あらたに細胞接着性を有する乳酸菌株のスクリーニングをCaco-2細胞に加えムチン発現能が高いとされるHT-29細胞や分化しないとされるIntestine-407細胞によって行った。付着試験法はcarboxyfluorescein diacetate(CFDA)によって菌体を蛍光標識することによって行った。その結果、Lactobacillus reuteri、Lactobacillus gasseriおよびBifidobacterium longumなどに高い付着性が見出された。これらの菌株のムチン、抗菌ペプチド(CAP18、ディフェンシン)、IL-8およびIL-10の発現誘導能を検討した結果、細胞種によってレスポンスが異なることが示された。すなわち、ムチン誘導能を検討するにはHT-29細胞が適しており、サイトカインや抗菌ペプチドに対するレスポンスを検討するためにはCaco-2細胞が適していることが示唆された。本研究の結果、一部の細胞接着性乳酸菌を除き、炎症性サイトカインをバックグランド以上には誘導しないこと、ムチンや抗菌ペプチドを低レベルで発現誘導する乳酸菌株が存在することが見出され、今後詳細に検討することによって感染予防の観点から利用性が高まるものと考えられた。
転倒予防のための自転車運動を用いた新しいトレーニング方法の開発

本研究では,高齢者に対する固定式自転車を用いた最大速度ペダリングトレーニングが,転倒回避で必要となる素早い前方ステップ動作の動作速度を改善させるかどうかを検証した.対象者16名のうち,5週間の上記トレーニングを行った8名のみ,トレーニング後に前方への踏み出し動作速度が平均20%向上し,また下肢の表面筋電図から得られた結果から,外乱に対する筋の応答性が改善していることが示された.高齢者の転倒予防に最大速度ペダリング運動が有効であることが明らかとなった.本研究では,高齢者に対する固定式自転車を用いた最大速度ペダリングトレーニングが,転倒回避で必要となる素早い前方ステップ動作の動作速度を改善させるかどうかを検証した.対象者16名のうち,5週間の上記トレーニングを行った8名のみ,トレーニング後に前方への踏み出し動作速度が平均20%向上し,また下肢の表面筋電図から得られた結果から,外乱に対する筋の応答性が改善していることが示された.高齢者の転倒予防に最大速度ペダリング運動が有効であることが明らかとなった.近年の高齢社会において,日常生活での転倒予防は重要な課題の一つである.前方への転倒のきっかけ(つまずき等)が生じた後,転倒を予防するためには,下肢を素早く踏み替え,下肢を前に踏み出すステップ動作が必要となる.本研究課題では,このステップ動作の機能改善と下肢の敏捷性向上に対し,自転車を用いた最大速度ペダリング運動が効果的に作用すると考え,65歳以上の高齢者を対象として次の1),2)について検証した.1)最大速度ペダリング運動が高齢者10名の下肢の敏捷性に与える効果.5週間の最大速度ペダリングトレーニングとその後5週間の脱トレーニング期間の前後に運動機能テストと,表面筋電計を用いた高速ペダリング動作時の下肢筋活動パターンを測定した.その結果,トレーニング期間後に,下肢を素早く踏み替える敏捷性や動的バランスの機能が11.419.3%向上し,さらに高速ペダリング動作時の下肢筋活動パターンにおいて筋活動開始と休止の切り替えが素早く円滑に行われるようになったことが観察された.一方,脱トレーニング期間後は,先にみられた敏捷性や動的バランス機能がトレーニング前の値に戻ったことを認めた.高齢者では下肢の敏捷性は比較的早期に改善するものの,その効果は即座に低下する可能性があることが明らかとなった.2)最大速度ペダリング運動が高齢者のステップ動作の機能に与える効果.高齢者6名を対象に,5週間の最大速度ペダリングトレーニング前後に,背部を牽引した状態で身体を前傾させておき,牽引が離れた瞬間から下肢を一歩前に踏み出すステップ動作を,表面筋電計などを用いて評価した.その結果,ステップ動作の反応時間や踏み出し速度の向上が認められた.現在,トレーニング後に得られた自転車運動の下肢筋活動パターンの変化とステップ動作時の下肢筋活動パターンの解析をすすめている.つまずき等で前方転倒の可能性が生じたとき,転倒回避のために下肢を前に踏み出す動作(以下,ステップ)が必要となる.高齢者では敏捷性や全身反応性などの運動機能低下により,つまずき後にステップが出ても動作速度が遅いために,その後に不安定化が生じることで転倒に発展し易い.本研究では高齢者の敏捷性とステップ動作機能の関連性に着目し,固定式自転車を用いた最大速度ペダリング運動が高齢者の敏捷性向上とステップ機能改善に有効かどうかを検証した.21年度は,週2回,1日5分間(5秒ペダリング,25秒休止を10回),5週間の最大速度ペダリング運動が高齢者の下肢敏捷性の向上に効果的に作用することを実証した.22年度は65歳以上の健常高齢者8名に,同様の最大速度ペダリングトレーニングを実施し,トレーニング前後にステップ動作機能を評価した.ステップ動作は,背部を牽引した状態で身体を前傾させて,牽引が離れてから下肢を一歩前に踏み出す動作とした.トレーニングの結果,踏み出し脚のステップ速度が平均2.0m/secから平均2.4m/secに向上した.踏み出し脚の表面筋電計から得られた大腿筋活動のパターン分析から,トレーニング前と比較してトレーニング後に以下の2点の結果が認められた;1)背部牽引が解除されてから,踏み出し脚の膝屈筋の活動が開始するまでの時間(筋活動潜時)が平均12msec短縮し,牽引解除から素早く下肢を踏み出すことが可能になった,2)踏み出し脚の足部が接地した際に被験者の体重を支える膝伸筋の筋活動量(%iEMG)が13.4%減少し,ステップ動作後に体重を支えるための筋力が少なくて済むようになった.以上のように最大速度ペダリングトレーニングは,高齢者の脚踏み出し速度を改善させ,瞬時の筋応答性を改善させる可能性がある.転倒予防トレーニングに動作速度を改善させる内容を含めることは重要であると考える.
都市商業地の空間的動態に関する研究

本研究の目的は,都市商業地の空間的な動態の理解である。従来,商業地に新しい中心が生まれ,その地域が急速に商業地化する「複極化現象」はそれほど注目されてこなかった。このような商業地の複極化のメカニズムを明らかにすることが,本研究の基本課題である。より具体的な課題としては,これまでにおこなってきた都市商業地の事例研究を補完するために,北海道札幌市円山の「裏参道」の事例研究をおこなうことである。16年度の調査では,事前調査として地元タウン誌の編集者とアクセスし,現在の商業地の動向と裏参道についての概略的な話を伺った。また北海道新聞のバックナンバーから裏参道関連の記事を可能な範囲で収集した。17年度調査では,本格的な聞き取り調査として裏参道に関わる6名の方にアクセスを試み,うち4名から話を聞くことができた。また図書館においてタウン誌のバックナンバーを当たり,当該商業地に関する記事を多数得ることができた。事例の歴史的経緯は次のようなものである。札幌市中心部から徒歩15分程度のところにある裏参道は1970年代後半まで一般的な近隣型商店街であったが,衰退が著しかった。しかし1980年代初頭から,古い民家を改造することを通じて若い店舗経営者が商売を始めた。古い街並みと新しい発想の店舗がミックスされ地域には特異な雰囲気が醸成され,店舗は徐々に増加する。バブル期には中央資本のファッションビルが多数建設された。しかし,バブル崩壊後に勢いは衰え,現在は分散したいくつかの店舗が残るのみである。このような事例研究は,以前に検討した事例と比較することにより,新たな知見に結びついた。具体的には,既存商業地の周辺部に新たな集積が形成されるには,その地域のイメージや雰囲気といった要素が重要なことがわかっていたが,それ以外にもその地域において経営者が自由な表現のできる建物が多いかどうか,という「開発自由度」(概念は仮称)と既存中心地からの距離が重要な要素であることが明らかとなった。本研究のより具体的な課題は,これまでにおこなってきた都市商業地の事例研究を補完するために,さらなる事例の調査をおこなうことであった。今回その1つとして,北海道札幌市の円山公園周辺部の聞き取り調査と現地資料収集をおこなった。調査に当たっては,当初の計画通り,現地在住で当該商業地に詳しい人物に協力をいただくことができた。また,地元の情報誌の編集者(ポロコ編集部)ともアクセスし,現在の商業地の動向についてディスカッションする機会を得ることができた。これらのことにより,現地の関係者にスムーズにアクセスすることができた。札幌市中心部の外側にある円山公園周辺部は1980年代後半から急速に商業地化が進んでいった。閑静な住宅街としての地域の高いイメージが,それらを利用したい商業者を引き寄せ,集積が形成されていったのである。しかしバブル崩壊後,集積形成の勢いは衰え,現在はほとんど集積としての体をなしていない。このような商業地の衰退事例の調査によって,以前に検討した大阪市中心部の事例と比較し,新たな知見の契機を得ることができた。具体的には,既存商業地の周辺部に新たな集積が形成されるには,その周辺部がもつイメージ,雰囲気などの質的要素が重要となることがわかっていたが,それ以外にもその地域において,商業者が自由な表現のできる建物が多いかどうか,という「地域自由度」(概念は仮称)という要素が重要であることが確認できた。今後は,この知見をさらに深めるために,円山公園周辺の歴史的経緯を中心にさらなる調査をおこない,公表論文とする予定である。

このような事例研究は,以前に検討した事例と比較することにより,新たな知見に結びついた。具体的には,既存商業地の周辺部に新たな集積が形成されるには,その地域のイメージや雰囲気といった要素が重要なことがわかっていたが,それ以外にもその地域において経営者が自由な表現のできる建物が多いかどうか,という「開発自由度」(概念は仮称)と既存中心地からの距離が重要な要素であることが明らかとなった。
血管内皮細胞の保護による抗血栓作用についての検討

塩化鉄処理in vivo血栓モデルにおいてnicorandilの抗血栓作用が観察されたが、血小板などの血球成分へのnicorandilの抗凝固作用はなかった。このため本研究では、血管内皮細胞の保護による抗血栓作用についてnicorandilを用いて検討した。対照群、nicorandil群、nicorandil+5-HD群、nicorandil+L-NAME (NOS阻害剤)群を対象として、マウス動脈での塩化鉄処理による血栓形成時間を比較した。また、培養血管内皮細胞を用いeNOSおよびNOX生成へのnicorandilの影響を測定した。in vivo血栓モデルでの活性酸素種(ROS)産生は、dihydrorhodamine123で測定した。塩化鉄処理により動脈内に処理後12±3分で大血栓が形成された。nicorandil群では、大血栓形成までの時間が55±11分と延長した。Nicorandil+5-HD群では、19±5分とnicorandilの作用は抑制されたが、nicorandil+L-NAME群では、28±8分と有意な抑制はなかった。培養血管内皮細胞においてnicorandil添加によるeNOSのmRNAやリン酸化状態およびNOx産生に変化はなかった。in vivo血栓モデルにおいて塩化鉄処理によるROSの産生は、nicorandil群で有意に抑制された。Nicorandilの抗血栓作用は、抗血小板作用や硝酸薬作用ではなく内皮細胞の機能障害を改善するためと考えられた。本作用の機序としては、ミトコンドリアATP sensitive K+channel開口作用を介してミトコンドリアからのROS漏出を抑制する可能性が示唆された。Nicorandilは、ミトコンドリアのROS産生抑制を介する内皮細胞保護作用に伴う抗血栓作用の可能性が示唆された。内皮細胞に均一に血小板が付着するか付着パターンの検討In vivoで血栓を作成する塩化鉄処理後の血小板の付着は、最初に血管内皮細胞の全体に均等に付着するのではなく、細胞の周りの部位に付着した。血管内皮細胞の周りの部位に付着した血小板に他の血小板が付着して血栓が大きくなることが観察された。また、血管を塞ぐ大血栓ができても内皮細胞が存在するがカラー3次元観察により確認できた。一酸化窒素NOやK^+channe1開口による内皮細胞の保護による血小板付着の変化の脊無の検討活性酸素種の産生塩化鉄処理により活性酸素種が産生されることを蛍光指示薬dihydrorhodamine123の蛍光強度の増加で確認した。この活性酸素種の産生は、ATP依存性K^+チャンネル開口薬で抑制された。動脈硬化の作製アポE欠損マウスB6.KOR/Stm Slc-Apoeshl(SPF Mouse日本SLC)を4週間高脂肪食(動脈硬化誘;発飼料(マウス)固形オリエンタル酵母F2HFD1)で飼育後、頸動脈を塩化鉄処理してさらに4週間高脂肪食飼育を行うとほぼすべてのマウスで内膜肥厚を伴う動脈硬化が形成された。動脈硬化の作製の検討アポE欠損マウスB6.KOR/Stm Slc-Apoeshl (SPF Mouse日本SLC)を4週間高脂肪食(動脈硬化誘発飼料(マウス)固形オリエンタル酵母F2HFD1)で飼育後、頸動脈を塩化鉄処理してさらに4週間高脂肪食飼育を行うとほぼすべてのマウスで内膜肥厚を伴う動脈硬化が形成された。しかし、精巣動脈では動脈硬化は形成されなかったために内皮細胞への血小板の付着パターンやCa2+変化は検討できなった。K+ channel開口薬ニコランジルは血栓形成を有意に抑制したが、動脈硬化の形成は抑制しなかった。内皮細胞のミトコンドリアの変化の検討

ローダミン123やローダミン6Gを種々の濃度で静注投与したが、内皮細胞のミトコンドリアを特異的に染めることはできなかった。血栓形成後の内皮細胞の検討塩化鉄処理による血管内皮細胞の変化を走査電顕で観察した。塩化鉄処理により血管内皮細胞間のタイトジャンクションに変化がみられた。組織化学の手法を用いて詳細を確認する。内皮細胞に均一に血小板が付着するか付着パターンの検討In vivoで血栓を作成する塩化鉄処理後の血小板の付着は、最初に血管内皮細胞の全体に均等に付着するのではなく、細胞の周りの部位に付着した。血管内皮細胞の周りの部位に付着した血小板に他の血小板が付着して血栓が大きくなることが観察された。また、血管を塞ぐ大血栓ができても内皮細胞が存在するがカラー3次元観察により確認できた。活性酸素種の産生塩化鉄処理により活性酸素種が産生されることを蛍光指示薬dihydrorhodamine123の蛍光強度の増加で確認した。この活性酸素種の産生は、ATP依存性K+チャンネル開口薬で抑制された。血管内皮細胞の蛍光標識のFITC標識レシチンを尾静脈より注射し、ダイハイドロローダミン123(1mg/mL, Wako)をマウス尾静脈から0.1mL静注し、共焦点顕微鏡で精巣動脈での活性酸素の産生をローダミン蛍光で測定した。障害された血管内皮細胞では、In vivoでも活性酸素が測定された。動脈硬化の作製アポE欠損マウスB6.KOR/Stm Slc-Apoeshl(SPF Mouse日本SLC)を4週間高脂肪食(動脈硬化誘発飼料(マウス)固形オリエンタル酵母F2HFD1)で飼育後、頸動脈を塩化鉄処理してさらに4週間高脂肪食飼育を行うとほぼすべてのマウスで内膜肥厚を伴う動脈硬化が形成された。