hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
β-シヌクレインとHSP27の相乗的神経保護作用の解析

過剰発現型トランスジエニックマウス(Tg)モデルの組織学的解析、行動学的解析をおこない、汎発性レビー小体病のモデルとして適当かどうかを判定した。現在、β-synP123H過剰発現型Tgモデルにおいてレビー小体様の封入体形成を認め(藤田ら特許出願中)より詳細な組織学的検討をおこなっている。いずれの作用においてもプロテアs-ムやリソソームの機能変化が根底にかいじすることを証明した。その結果を論文報告した(藤田らJournal of Biological Chemistry 2007)我々は、変異型β-synがシヌクレイノパチーにおいて神経変性促進作用を有するのではないかという仮説を立て、変異型(V70M、P123H)β-synをB103神経芽細胞に過剰発現したところ、巨大なリソソーム様の封入体形成を認め(、これらの封入体はα-synの共発現により著しく増加することなどを観察した。さらに変異型β-synは、野生型β-synとは異なり、明らかな凝集傾向を示すことなども確認した(Wei et al,J Biol Chem 2007)。これらの結果は、変異型β-synの神経変性促進作用を支持するものであった。Thy-1プロモーターをもちいた変異型β-synP123H過剰発現型トランスジェニックマウスを作製し、解析をおこなった結果、平衡運動感覚能力の有意な低下などの行動学的所見、及び、淡蒼球や網膜などにおいて神経軸索変性を反映するような神経終末の肥大、神経軸索の拡張などの病理学的所見を得て、引き続き、詳細な解析をおこなっている。
補償光学走査型レーザー検眼鏡を用いた糖尿病における網膜血管壁の観察

平成27年度は、生体網膜を非侵襲的に高解像度で観察することができる補償光学を共焦点レーザー眼底鏡に応用したAOSLOを用いて、健常者、高血圧患者の網膜血管壁の撮影を行った。解析に先立ち、血管壁解析ソフトウェアの開発をおこない、血管壁のセグメンテーション、壁厚の定量が可能となった。また、血管壁の拍動が計測に与える影響は無視できないため、心拍動と同期し、拍動にともなう血管壁の変化が解析可能となるソフトウェアに仕上げた。結果、正常被験者51人、高血圧患者22人の撮影に成功した。正常群において、加齢に伴い、外径、内径は変化を認めなかったが、壁厚、wall-to-lumen ratioは増加した。50歳以上に限定して、両群間の比較を行ったところ、Wall-to-lumen ratioは、高血圧群で有意に大きく、血圧は、内径、壁厚、wall-to-lumen ratioと相関を認めた。AOSLOは、非侵襲的な網膜動脈壁の観察を可能にし、再現性の高い血管壁の計測を可能にした。
肺腺癌の悪性化進展メカニズムの解明

がんの浸潤を制御することはがんを克服する上で必須である。我々はguanylate binding protein 1 (GBP-1)を肺腺癌の浸潤に関わる候補分子として選択し、分析を行った。GBP-1はヒト肺腺癌組織で高発現を認め、上皮系細胞よりも間葉系細胞において高発現を認めた。細胞運動能の分析においてはGBP=1が肺腺癌細胞の運動能を促進することが判明した。加えて、肺腺癌患者の臨床病理学的検討においてGBP-1は脈管侵襲と正の相関がを認めた。本研究によりGBP-1は細胞の運動能を通して早期肺腺癌の浸潤を誘導することが解明された。このことは新たな肺腺癌の治療戦略の発展に貢献しうる。肺癌は日本をはじめとした先進国で悪性新生物による死因の上位であり、その克服に肺癌悪性化進展における機序解明は不可欠である。肺癌の悪性化進展に関わる遺伝子の分析が数多く行われ、一部がすでに臨床応用されているがその治療効果はいまだ十分とは言い難い。小型肺腺癌は近年増加傾向にあり、浸潤癌と非潤癌の混在型の頻度が高く、同一生体内で同一時期に多段階悪性化進展におけるそれぞれの時期を観察することが出来るモデルとして最適と考え、この非浸潤部と浸潤部の比較により悪性化進展を規定する分子の同定が可能と考えた。そこで手術検体より採取し作製したMIAの凍結標本をレーザーマイクロダイセクションに供し、非浸潤部と浸潤部の癌細胞のみをそれぞれ採取した。各成分のtotal RNAを抽出、精製、RNA増幅後にDNAマイクロアレイに供し、非浸潤部と浸潤部における遺伝子発現の網羅的比較解析を行った。浸潤部に高発現を示す遺伝子、つまり浸潤・転移を促進させると考えられる候補遺伝子群のひとつに着目し悪性化進展との関連性を調べた。まず、肺腺癌細胞株を用いて候補遺伝子の発現をRT-PCR法とウェスタンブロット法で調べたところ、候補遺伝子がEMT(上皮間葉転換;epithelial-mesenchymal transition)と関連していることを遺伝子レベルと蛋白レベルの両方で確認した。ここまでの結果から、肺腺癌において候補遺伝子は上皮-間葉移行に関与して浸潤能獲得や浸潤傾向の促進に関与する可能性が考えられた。つぎに、肺癌手術検体において候補遺伝子の発現を確認したところ、非浸潤部に比較して浸潤部で候補遺伝子の高発現が認められることが確認された。このことから候補遺伝子が肺腺癌の悪性化進展に関与していることが推察された。来年度は、機能解析の実験を中心に進める予定である。小型肺腺癌は近年増加傾向にあり浸潤癌と非潤癌の混在型の頻度が高く、同一症例内で多段階に悪性化進展を生じるモデルとして有用である。申請者らは高精度マイクロダイセクションとDNAマイクロアレイを用いた解析により、浸潤部で高発現を示す遺伝子のうちguanylate binding protein 1 (GBP-1)に着目し悪性化進展との関連性を調べた。まず、ヒト肺腺癌の凍結検体および肺癌細胞株におけるGBP-1の発現を調べた。ヒト肺腺癌の凍結検体において、GBP-1のmRNAは正常肺に比べて優位に高発現であった。また肺腺癌の細胞株においては上皮系の性質をもつ細胞株よりも間葉系の性質をもつ細胞株の方が優位にGBP-1のmRNA高発現およびタンパク高発現を認めた。つぎに、GBP-1をノックダウンした細胞株を用いた機能解析において、GBP-1が肺腺癌の運動能を促進する結果が得られた。加えて、ヒト肺腺癌手術検体の免疫組織学的染色の結果、GBP-1は脈管侵襲との関連性を認めた。以上の結果から、GBP-1は細胞運動能の促進を通じて小型肺腺癌の浸潤を誘導することが証明された。このことは肺腺癌のさらなる治療戦略の開発に貢献し得る。1)肺癌細胞株における候補遺伝子の発現の確認ヒト肺腺癌細胞株(RERF-LC-OK, NCI-H596, VMRC-LCD, A549, NCI-H441, NCI-H322)を用いて候補遺伝子およびタンパク発現を確認した。EMT(上皮間葉転換;epithelial-mesenchymal transition)のマーカーであるE-カドヘリンやビメンチンとの関連性をRT-PCRにより調べたところ、E-カドヘリンの発現のあるEpithelial-likeな細胞株では候補遺伝子の発現が認められず、ビメンチンの発現のあるMesenchymal-likeな細胞株では候補遺伝子の発現が認められた。ウェスタンブロット法の結果も同様であった。

以上から、候補遺伝子がEMTと関連していることを遺伝子レベルと蛋白レベルの両方で証明した。ここまでの結果から、肺腺癌において候補遺伝子は上皮-間葉移行に関与して浸潤能獲得や浸潤傾向の促進に関与する可能性が考えられた。2)肺癌手術検体における候補遺伝子群の発現とその臨床病理学的特徴肺癌手術検体において候補遺伝子の発現を確認した。肺腺癌組織のパラフィン包埋切片を用いて免疫組織学的染色を行ったところ、非浸潤部に比較して浸潤部で候補遺伝子の高発現が認められることが確認された。また、肺腺癌組織の凍結検体を用いて、非浸潤癌よりも前の段階である正常肺と浸潤部を含む腫瘍全体の候補遺伝子の発現をRT-PCR法で確認したところ、測定した13例全例で正常肺での遺伝子発現は認められず、13例中6例の症例で高発現が認められた。本結果から正常肺との比較ではあるものの、候補遺伝子が肺腺癌の発生・進展に関与していることが推察された。肺癌今後は、機能解析の実験を中心に進める予定である。つまり、候補遺伝子を過剰発現、もしくは恒常的に発現させた細胞を用いた実験において、候補遺伝子群の制御によりEMTをコントロールできるか検討する。性質変化の指標としては、E-カドヘリンなどの上皮系マーカー、ビメンチンなどの間葉系マーカー、増殖速度としてのKi67などを考えており、ウェスタンブロット法や細胞染色でそれぞれのタンパクの局在の変化を調べる。また、候補分子の量を変化させることにより性質変化を誘導された培養細胞の浸潤能がどのように変化したかを検討する。初年度の予算のうち、物品費に余裕がでたことが理由に挙げられる。ヒト肺腺癌細胞株(RERF-LC-OK, NCI-H596, VMRC-LCD, A549, NCI-H441, NCI-H322)を用いて実験を行ったが、このうち新しく購入予定であったNCI-H322細胞株が、研究室内に保管されており購入の必要がなくなったことが大きい。また、試薬類はキャンペーンで割安となったタイミングで購入したため、計上した予算よりも下回る結果となった。次年度は遺伝子導入の実験を計画しており、導入効率次第では試薬類も嵩むことが予想されるため、そちらに充てたいと考える。次年度は、機能解析の実験を中心に進める予定である。具体的にには、遺伝子導入された培養細胞を用いてInvasion Assayを行い、目的遺伝子の活性化ががんの悪性化進展を促進させることを示す。また、同細胞を用いてWound Healing testを行い、細胞増殖能がどのように変化したかを検討する。
血管化膵島移植による革新的糖尿病治療法の開発

膵島移植では,分離過程に伴う血管構造の喪失により,移植膵島の生着効率が極めて低いことが重大な臨床的解決課題とされている.移植膵島の血管新生を促す技術として,膵島を間葉系細胞と混合移植する手法が提案されているが,早期の血管再構築は達成されていない.本研究では,独自の細胞集合メカニズムを移植膵島の前処理工程に応用することにより,試験管内において血管網を有する膵島を創出し,移植後の生着率向上を目的とした.その結果,ヒトおよびマウス膵島,血管内皮細胞,間葉系細胞を至適条件下で共培養することにより,細胞自律的に血管構造が付加された膵島(血管化膵島)を創出することに成功した.さらに,頭部観察窓への血管化膵島移植により,機能的なヒト血管網が極めて早期(48時間)に再構築することによる移植後の生着率を著しく向上させた.血管化膵島を劇症1型糖尿病モデルマウス腎被膜下へ移植することにより,臨床的に有意義とされる従来の移植手法に比べ,レシピエントの生存率が大幅に改善された.本研究により,過去報告されてきた膵島と細胞の混合移植時よりも,血管再構築に要する期間を短縮することに成功した.この結果は,従来報告のあるような血管新生因子の分泌などを介した間接作用を越えて,移植した血管内皮細胞がホスト血管へ組み込まれ直接的な血管再構築が達成されたためと推測される.将来的に治療効果に優れた革新的な膵島移植治療が実現できるものと期待される.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。従来の再生医療技術の課題は,様々な前駆細胞間の情報伝達機構の時空間的動態を再現できなかったことである.これを可能にするため,近年我々は,間葉系細胞依存性の収縮に基づく自己組織化培養法を開発した(Takebe T, et al. Cell Stem Cell, 2015).本年度は,この培養法を成人から分離した組織片(主に膵島など)またはヒト人工多能性幹細胞由来のオルガノイドに応用し,組織内の血管新生をin vitroで誘発した.その結果,この自己組織化培養法を動物由来の組織片またはヒト多能性幹細胞由来オルガノイドに使用することによって,血管内皮細胞を含む長径1,000μmにも及ぶ組織形成に成功した.パラクリン効果を調べるため,膵β細胞を使ってトランスウェル培養実験を行った結果,膵β細胞は血管内皮細胞と間葉系細胞の存在下でもっとも効率よく増殖した.血管内皮細胞を伴ったマウスまたはヒト膵島(血管化膵島)の自己組織化は,高密度な血管構造を極めて早期(48時間)に再構築することにより,移植後の生着率を著しく向上させた.一方,膵島単独移植されたマウスでは,膵島内の再灌流や形態的変化が観察されず,生存している膵島数も経時的に減少した.臨床的に有意義とされる従来の移植手法に比べ,血管化膵島移植は劇症1型糖尿病モデルマウスの治療に有効であった.膵島の生着率,インスリン分泌能,グルコース反応性等の複数の作用機序解析の結果より,血管化膵島の臨床応用によって,長期インスリン離脱ができることが示唆された.つまり,我々のアプローチは,劇症1型糖尿病の根治的治療の主流となり,患者一人の治療に必要なドナー数を減らすことにつながる有望な手段といえる.本年度においては,マウス及びヒト組織(主に膵島など)を用いた血管化組織の作製やその特性解析,並びに小動物を用いた移植とその課題整理などを適切に実施し,重要な成果を多数創出していることから,基礎研究の成果を臨床応用に結びつけるプロセスが円滑に進んでいると考えられる.これらの研究成果は,学会シンポジウム等にて発表を行い,権威ある国際学術誌に論文投稿を行った.平成28年度においては、アルバータ大学で分離されたヒト膵島を横浜市大に移送し、その後の実験に利用可能であることを見出した。具体的には、ヒト膵島と血管内皮細胞、間葉系幹細胞を至適条件下で培養することにより、血管構造を伴う3次元組織(血管化膵島)を創出することに成功した。免疫不全マウス頭蓋内への移植を行ったところ、豊富な血管ネットワーク構造が再構築可能であることを見出した。ホスト血管と統合された組織であることを確認する手法として、抗体染色などを組み合わせることによりin vivoライブ観察による評価系を確立した。これらを活用することにより、ヒト膵島から創出した血管化膵島における血管系を可視化することに成功した。血管化膵島の創出を試みる研究成果は、膵・膵島移植研究会のシンポジウムや再生医療学会にて発表を行い、好評を得た。さらに、研究成果の一部は権威ある国際学術誌へ投稿を行った。平成28年度においては、ヒト組織(主に膵島など)を用いた血管化組織の作製やその特性解析とその課題整理などを適切に実施し、重要な成果を多数創出していることから、基礎研究の成果を臨床応用に結びつけるプロセスが円滑に進んでいると考えられる。これらの研究成果は、学会シンポジウム等にて発表を行い、権威ある国際学術誌に論文投稿を行った。膵島移植では,分離過程に伴う血管構造の喪失により,移植膵島の生着効率が極めて低いことが重大な臨床的解決課題とされている.

移植膵島の血管新生を促す技術として,膵島を間葉系細胞と混合移植する手法が提案されているが,早期の血管再構築は達成されていない.本研究では,独自の細胞集合メカニズムを移植膵島の前処理工程に応用することにより,試験管内において血管網を有する膵島を創出し,移植後の生着率向上を目的とした.その結果,ヒトおよびマウス膵島,血管内皮細胞,間葉系細胞を至適条件下で共培養することにより,細胞自律的に血管構造が付加された膵島(血管化膵島)を創出することに成功した.さらに,頭部観察窓への血管化膵島移植により,機能的なヒト血管網が極めて早期(48時間)に再構築することによる移植後の生着率を著しく向上させた.血管化膵島を劇症1型糖尿病モデルマウス腎被膜下へ移植することにより,臨床的に有意義とされる従来の移植手法に比べ,レシピエントの生存率が大幅に改善された.本研究により,過去報告されてきた膵島と細胞の混合移植時よりも,血管再構築に要する期間を短縮することに成功した.この結果は,従来報告のあるような血管新生因子の分泌などを介した間接作用を越えて,移植した血管内皮細胞がホスト血管へ組み込まれ直接的な血管再構築が達成されたためと推測される.将来的に治療効果に優れた革新的な膵島移植治療が実現できるものと期待される.今回のアプローチの課題として,2種の異なる細胞,特にヒト臍静脈内皮細胞の使用が挙げられる.提供者から遺伝的背景の異なる受容者に移植された血管内皮細胞は受容者の免疫システムによって拒絶される可能性がある.これを最小限にする方法として,免疫適合性または自己多能性幹細胞を使った内皮前駆細胞の作製が考えられる.しかし,多能性幹細胞由来細胞の臨床応用以前に解決すべき問題が幾つかある.たとえば,残存未熟細胞による奇形腫や他の腫瘍の発生リスクを完全に除外することは出来ない.そこで,近年行われているカプセル化装置を使った研究が我々の懸念を軽減してくれるかもしれない.この技術により,移植にまつわる物理的および生理的な問題が克服されたことが報告されており,ひいては画像診断,生検,局所免疫調節,そして幹細胞治療にむけた安全なアプローチの開発につながっている.本研究で報告した我々の血管化技術は,他の研究グループの多能性幹細胞や移植技術を組み合わせることで,従来の膵島移植療法に対し反応不良な患者へ代替的移植アプローチを提供できる可能性がある.ヒトiPS由来膵原基の移植により、機能的な膵島が再構成可能であるか否かを検証する。膵原基を頭部観察窓内へ移植することにより、血管系の再構成とインスリン分泌能発現の関連性を三次元的に可視化する。血流の可視化は、蛍光色素の尾静脈注により行う。また、3D画像解析ソフトウェアを用いて、細胞の三次元配置情報、分裂パターン、血管径、血管密度を経時的・定量的に解析する。血清中に分泌されるヒトCーペプチド、インスリン等をELISA法により測定することにより機能性を評価すると共に、移植後のiPS由来膵原基を経時的に組織学解析を行うことにより、生体膵島と類似性を評価する。微細構造の形態学的解析により、細胞極性が適切に再現されているかについても評価する。さらに、糖尿病モデルマウスに、ヒトiPS由来膵原基を移植することで、糖尿病治療効果の検証を試みる。薬剤により劇症1型糖尿病を誘導した後、移植による生存率の改善効果を測定し、ヒト膵島由来ホルモン分泌量や血糖に対する反応性等を評価することにより、治療効果を有するか否かを検証する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
熱ショック転写因子と転写開始複合体の相互作用

転写活性化因子からの転写シグナルは、MediatorやTAP(TBP-associated factor)のような仲介因子を経て、RNAポリメラーゼIIと基本転写因子(TBP, TFIIB, TFIIE, TFIIFとTFIIH)から構成される転写開始複合体に伝達される。酵母菌の分子遺伝学的方法を用いた研究により、RNAポリメラーゼIIのカルボキシ末端領域(CTD)をリン酸化するTFIIHのキナーゼ(KIN28遺伝子産物)は、熱ショック遺伝子のようなストレス応答性遺伝子の転写には必須ではないことが示された。本研究では、Kin28非依存的な転写は、熱ショック転写因子(Hsf : heat shock factor)により調節されることを示した。また、Kin28の活性を調節する基本因子のTFIIEは、銅メタロチオネインをコードするCUP1遺伝子の銅誘導性転写には必要なかった。CUP1の転写は、Hsf1とAce1(銅誘導性の転写活性化因子)により制御されている。さらに、Kin28やTFIIE非依存的な転写のメカニズムについて解析を行い、次のことを明らかにした。1.TFIIE非依存的なCUP1の転写活性化は、Mediator複合体の構成タンパクにより行われる。2.もう一つの仲介因子であるTAFは,Hsf1によるKin28非依存的な転写に関与する。3.Hsf1のC-末端側がTAFに結合しKin28非依存的な転写を行う。4.Hsf1のC-末端には、熱ショックにより誘導されるHsf1のリン酸化を制御する領域がある。これらの結果より、ある特殊な転写活性化領域が、転写反応の主経路に必須であるいくつかの基本転写因子の必要性を決めることが示された。RNAポリメラーゼIIのC末端領域(CTD : C-terminal domain)は転写開始時にCTD kinaseによりリン酸化される。CTDのリン酸化は、転写調節およびmRNA特異的なRNA修飾において非常に重要な役割を担っている。ところが酵母菌を用いた分子遺伝学的解析より、熱ショック転写因子(Hsf1 : (heat shock factor 1)による熱ショックタンパク遺伝子の転写活性化にはCTD kinase(Kin28タンパク)が必要ないことが示されている。これまでに我々は、Hsf1によるKin28非依存的転写活性化には、Hsf1の転写活性化領域AR2とC末端調節域CTM(C-terminal modulator)が必須であることを明らかにした。今回転写活性化におけるCTMの機能について検討するため、この領域に点変異を持つ高温感受性Hsf変異株を作製し、その高温感受性を抑圧するhsf1分子内抑圧変異体(intragenic suppressor)を分離・解析した。その結果、抑圧変異はHsf1のDNA結合領域およびCE2領域に見い出された。両領域は転写抑制に関与することが示されている。したがって、CTMはDNA結合領域やCE2領域と相互作用し、高温などのストレスにより調整されるHsf1の構造変化(活性型への変化)を制御すると考えられる。さらにKin28非依存的転写活性化では、CTMはAR2の転写活性化能を調整することにより、CTDのリン酸化無しに転写開始させることが示唆された。現在、この制御機構について解析を進めている。転写活性化因子からの転写シグナルは、仲介因子を経てRNAポリメラーゼIIと基本転写因子(TBP、TFIIB、TFIIE、TFIIFとTFIIH)からなる転写開始複合体に伝達される。したがって、この基本転写装置を構成するタンパク質群は、全ての遺伝子の転写に必須であると考えられる。ところが、酵母菌のCUP1(銅メタロチオネイン)遺伝子の転写活性化にはTFIIEが不要である。CUP1遺伝子の転写は、銅誘導性転写因子(Ace1)と熱ショック転写因子(Hsf1)により調節されている。

今回、artificial recruitment assay法およびクロマチン免疫沈殿法により、CUP1のTFIIE非依存的な転写に関与するタンパク質の検索を行った。その結果、Ace1は転写仲介因子のMediator複合体と相互作用し、TFIIE非依存的な転写を行うことを明らかにした。また、Hsf1はTaf(TBPと結合して仲介因子として機能する)と相互作用することが示唆された。したがって、転写調節領域にMediatorとTafが同時に結合した場合、TFIIEの機能が不十分であってもRNA合成が開始されるということが考えられる。これらの結果は、遺伝子の特異的転写制御の機構を明らかにする上で重要である。今後は、Hsf1とTafの相互作用、および、熱ショック(ストレス)による転写活性化能力の獲得機構について詳細に解析する必要がある。転写活性化因子からの転写シグナルは、仲介因子を経て、RNAポリメラーゼIIと基本転写因子から構成される転写開始複合体に伝達される。これまでの酵母菌を用いた研究により、熱ショック転写因子(HSF : heat shock factor)による熱ショックタンパク質(シャペロンなど)遺伝子の活性化には、一部の基本転写因子の機能が不要であることが示された。さらに本科学研究費により、この基本転写因子非依存的な転写活性化機構には、仲介因子[MediatorやTAF(TBP-associated factor)]が重要な役割を果たしていることを明らかにした。酵母のHSFは、外部刺激(ストレス)がない場合は不活性型に保たれているが、熱ショックや活性酸素の増加により、転写活性型に分子構造が変化し、シャペロン遺伝子などの転写を誘導すると考えられている。今年度の研究では、さまざまなストレスが、どのようにHSFを転写活性型に構造変化させるかについて検討した。酵母のHSFは、転写不活性型から活性型に構造変化する過程でリン酸化される。このリン酸化は、HSF分子の中央にある転写抑制領域とC-末端にある転写制御領域の相互作用により制御されることを明らかにした。一方、リン酸化されない変異HSFタンパクを用い、このリン酸化は、一部のシャペロン遺伝子の転写誘導には必須であるが、他の多くの遺伝子の活性化には必要ないことを示した(論文印刷中)。さらに、HSFレギュロンの全ての遺伝子についてリン酸化の必要性を明らかにするため、酵母ゲノムDNAのマイクロアレイを用いて検討した。遺伝子間の比較により、HSFのリン酸化の必要性はHSFが結合する認識塩基配列と相関があることを見い出した。これらの結果より、ストレスによるHSFの転写活性化能力の獲得は、その結合配列とリン酸化により制御されていることが示唆された。
育児をする女性をサポートするためのアウトリーチ　－地域と連携した産後ケアの実践－

本研究では、対象地域で開始されたアウトリーチによる産後ケアサービスの効果とその条件を検討することを目的とした。産後ケアサービスの広報活動を行ったが、利用者はおらず、研究計画を再構築して、以下の2つの研究を行った。02歳児とその家族が集う子育て支援センターで提供される講座に参加することによるストレス低減効果を明らかにするための研究を行った。165名を対象として、無記名質問紙調査と加速度脈波の測定を行った。その結果、寛ぎの程度は、HFと正の相関(r=0.18, p<0.05)、LF/HFと負の相関(r=-0.19, p<0.05)を示しており、主観的評価に一定の客観性が認められた。受講後に寛ぎの程度(t=7.42, p<0.001)およびHF(t=4.65, p<0.001)が増加しており、講座参加によるストレス低減効果が認められた。しかし、子どもの数が増加すると育児享受感が低下し、子どもの数が多く、年齢の高い母親ははじめて育児をする母親以上に支援が必要となる状況も示された。また、対象地域の特性を詳細に把握するために、乳幼児を健診につれてきた保護者を対象として、ソーシャルキャピタルと育児ケアニーズの調査を行った。1349名を対象として無記名質問紙調査を行った。その結果、精神的な健康を目的変数とした重回帰分析では、よりよい精神的健康に、年齢の低い子どもがおり、助けを求められることが寄与していることが示された。今年度は、自治体の協力を得て産後ケアサービスを整え、支援を必要とする育児中の母親の発掘を試みた。関係機関の協力により、従来のサービスに加えて宿泊型サービスや食事の提供を開始し、利用可能施設も増やして、妊産婦への広報活動を行った。しかし、妊婦からは産後ケアのサービスがあることは心強いという意見を多数得たものの、産後ケアサービスを利用した母親はいなかった。そこで、以下のような研究計画の再構築を行った。当初の計画では、産後ケアの効果を質問票と生理的指標(加速度脈波、αアミラーゼによるストレス強度)で評価する予定であったが、産後ケア利用者がいないため、研究の場を02歳児とその保護者が集う子育て支援施設に変更し、そこで提供される講座への参加によるストレス低減効果を測定することにした。研究の場の変更および対象者の拡大に伴い、質問票は、生後ケアに特化した当初の質問紙から、育児に関するより一般的な質問紙へ変更し、また、生理的指標の測定は加速度脈波のみとした。当初の計画では、ホームページを開設して産後ケアを中心に意見交換を行う予定であったが、産後ケアサービスの利用者がいなかったので、まず、ケアニーズに関連する地域特性を詳細に把握する必要がある。そこで、新たに出産育児に関する支援に焦点を当てたソーシャルキャピタルのアセスメントツールを作成することにした。研究対象地域は工業労働者の暮す新興住宅地域と由緒ある年中行事を開催している伝統的地域を含んでおり、従来の質問項目では対象地域の多様なソーシャルキャピタル、特に伝統的地域のそれを適切に評価できない可能性があるので、フィールド調査を行い、それに基づいて質問項目を作成することにした。研究対象として予定していたのは自治体が開始したアウトリーチによる産後ケアサービスの利用者であったが、対象者が得られなった。今年度は、当初の計画通り、自治体の協力を得て、従来のサービスに加えて宿泊型サービスや食事の提供を開始し、利用可能施設も増やして、妊産婦への広報活動を行ったが、研究対象となる予定であった産後ケア利用者がいなかった。このため、研究対象者の拡大と調査内容の変更が必要となった。産後ケアサービスの広報活動を行ったが、利用者はおらず、研究計画の再構築を行っている。当初計画では、産後ケアの効果を質問票と生理的指標(加速度脈波、αアミラーゼによるストレス強度)で評価する予定であったが、産後ケア利用者がおらず、研究の場を02歳児とその保護者が集う子育て支援施設に変更し、そこで提供される講座への参加によるストレス低減効果の測定を開始した。研究の場の変更および対象者の拡大に伴い、質問票は、生後ケアに特化した当初の質問票から、育児に関する一般的な質問票に変更し、また、生理的指標は加速度脈波のみとした。現時点で70名以上からデータ収集を行っており、来年度も継続する。当初計画では、ホームページを開設して産後ケアを中心に意見交換をする予定であったが、産後ケアサービスの利用者がおらず、まずは、ケアニーズに関する地域特性を詳細に把握する必要があった。研究対象地域は、工業労働者が暮らす新興住宅地域と由緒ある年中行事を開催している伝統的地域であり、従来の質問項目では対象地域の多様なソーシャルキャピタル、特に伝統的地域のそれを適切に評価できない可能性があった。そこで、保健師へのインタビューなどのフィールド調査を行い、新たに出産育児に関する支援に焦点を当てたソーシャルキャピタルのアセスメントツールを作成した。来年度は、乳幼児を健診に連れてきた保護者を対象として、ソーシャルキャピタルと育児ケアニーズの調査を行う予定である。研究対象として予定していたのは自治体が開始したアウトリーチによる産後ケアサービスの利用者であったが、対象者が得られなかった。

そこで、研究対象者の拡大と調査内容の変更が必要となった。本研究では、対象地域で開始されたアウトリーチによる産後ケアサービスの効果とその条件を検討することを目的とした。産後ケアサービスの広報活動を行ったが、利用者はおらず、研究計画の再構築を行っている。当初計画では、産後ケアの効果を質問票と生理的指標(加速度脈波、αアミラーゼによるストレス強度)で評価する予定であったが、産後ケア利用者がおらず、研究の場を02歳児とその家族が集う子育て支援センターに変更し、そこで提供される講座への参加によるストレス低減効果の測定を開始した。研究の場の変更と対象者の拡大に伴い、質問票は、産後ケアに特化した当初の質問票から、一般的な質問票に変更し、また、生理的指標は加速度脈波のみとした。平成29年度末までに161名からデータを得て、データ収集を終了した。次年度は分析を行う。当初計画では、ホームページを開設して産後ケアを中心に意見交換をする予定であったが、産後ケアサービスの利用者がおらず、まずは、ケアニーズに対する地域特性を詳細に把握する必要があった。対象地域は、工業労働者が暮らす新興住宅地域と由緒ある年中行事を開催している伝統的地域であり、従来の質問項目では対象地域の多様なソーシャルキャピタル、特に伝統的地域のそれを適切に評価できない可能性があった。そこで、保健師へのインタビューなどのフィールド調査を行い、新たに出産育児に関する支援に焦点を当てたソーシャルキャピタルのアセスメントツールを作成した。平成29年度は、乳幼児を健診につれてきた保護者を対象として、ソーシャルキャピタルと育児ケアニーズの調査を行い、4か月児健診で251名、1歳6か月児健診で286名、3歳児健診で236名、5歳児健診で222名からデータ収集を得た。この調査は平成30年7月まで行い、その後分析を行う。予定した研究対象は、自治体が開始したアウトリーチによる産後ケアサービスの利用者であったが、対象者が得られなかった。そこで、研究対象者の拡大と調査内容の変更が必要となつた。産後ケアサービスの広報活動を行ったが、利用者はおらず、研究計画を再構築して、以下の2つの研究を行った。02歳児とその家族が集う子育て支援センターで提供される講座に参加することによるストレス低減効果を明らかにするための研究を行った。165名を対象として、無記名質問紙調査と加速度脈波の測定を行った。その結果、寛ぎの程度は、HFと正の相関(r=0.18, p<0.05)、LF/HFと負の相関(r=-0.19, p<0.05)を示しており、主観的評価に一定の客観性が認められた。受講後に寛ぎの程度(t=7.42, p<0.001)およびHF(t=4.65, p<0.001)が増加しており、講座参加によるストレス低減効果が認められた。しかし、子どもの数が増加すると育児享受感が低下し、子どもの数が多く、年齢の高い母親ははじめて育児をする母親以上に支援が必要となる状況も示された。また、対象地域の特性を詳細に把握するために、乳幼児を健診につれてきた保護者を対象として、ソーシャルキャピタルと育児ケアニーズの調査を行った。1349名を対象として無記名質問紙調査を行った。
規則性ミクロポーラス材料による形状選択的触媒に対する超臨界流体の応用

2003年11月29日から2005年11月28日まで外国人特別研究員として当研究室に在籍し、ミクロポラス材料の合成及び触媒反応への応用に関する研究を従事してきた。以下滞在中に行った研究概要を記す。1)メソポーラスシリカ担持ヘテロポリ酸の触媒機能に関する研究メソポーラスシリカに担持したヘテロポリ酸、特に燐タングステン酸の触媒機能を芳香族炭化水素のベンジル化反応において検討した。特にメソポーラスシリカに担持することにより、単独で用いたときより活性が2-3倍高くすることをみいだした。このことは、高表面積のメソポーラスシリカに担持することによりヘテロポリ酸の分散度が向上したことによると考えられた。また、本触媒は、回収再使用が可能であり、回収による活性低下は特に認められなかった。現在この結果を論文としてとりまとめつつある。2)超臨界二酸化炭素流体中におけるフェノールのt-ブチル化反応超臨界二酸化炭素を反応媒体とするフェノールのt-ブチル化を検討したところ、2,4-ビス(t-ブチル)フェノールの収率が、最大80%にも達した。この反応は常圧窒素気流中における反応よりも活性が大幅に高くなった。触媒としてはH-FAUが最も高く、H-BEA, H-MORでは活性が低かった。この後触媒種の検討を行うと共に、ChemCommun.への投稿に備え、データの取得と確認を行っている。
ディープニューラルネットワークによる舌亜全摘出者の音韻明瞭性改善の研究

研究計画調書に記載した課題に関して,平成30年度(2018年度)に実施した内容は下記の通り.(課題1)音韻明瞭度の改善「1-1調音結合の制約をDNNによりモデル化」については,時間変化のモデリングに有効であるとされているLSTMにより変換関数を構成した.時間変化の重要性を確認するため,両方向のLSTMを実装し,変換音声の滑らかさが向上することを確認した.「1-2唇情報表現の検討」については, Kinectにより唇の輪郭を音声と同期して収録するシステムを構築した.また,顔の向きを補正して正面向きの唇の輪郭に補正する方式を開発した.さらに,音声と同じフレームレートで扱うために,時間方向に補間を行う方式を実装した.(課題2)患者の発話負担軽減「2-1器具による舌亜全摘出者模擬方法」については,舌の動きを抑制するために,下歯を覆うプレートを作成した.このプレートを装着して音声収録を行い,スペクトル分析によって舌亜全摘出者を模擬できることを確認した.「2-2疑似舌亜全摘出者音声データベースの構築」については, 2-1で作成したプレートを用いて,話者1名に対して,疑似舌亜全摘出者の音声と唇映像の同時収録データベースを構築した.(課題3)リアルタイム動作「3-1各種音声分析法の処理速度評価」については,スペクトル抽出法として,STRAIGHT方式,WORLD方式,FFT方式を比較した結果,WORLD方式によって,リアルタイムで処理できることが明らかとなった.「3-2差分スペクトル利用による誤分析対処」については,残差信号の利用した声質変換方式を実装した.研究計画調書に記載した下記の課題について,平成30年度(2018年度)に全て計画通り進捗したためである.(課題1)音韻明瞭度の改善「1-1調音結合の制約をDNNによりモデル化」,「1-2唇情報表現の検討」(課題2)患者の発話負担軽減「2-1器具による舌亜全摘出者模擬方法」,「2-2疑似舌亜全摘出者音声データベースの構築」(課題3)リアルタイム動作「3-1各種音声分析法の処理速度評価」,「3-2差分スペクトル利用による誤分析対処」(課題1)音韻明瞭度の改善「1-1調音結合の制約をDNNによりモデル化」については,両方向LSTMと前向きLSTMの性能を比較し,後ろ向きの時間変化情報の効果を明らかにする.また,時間窓長の影響を明らかにして,調音結合のモデリング効果を明らかにする.「1-2唇情報表現の検討」については,唇情報として,唇の輪郭に加えて,2次元画像の利用を検討する.「1-3唇情報の利用による音韻明瞭性改善」については,DNNは異種の特徴パラメータを扱えるため,音声特徴を利用した1-1の方式に対して,1-2で検討した唇情報を導入して精度向上を図る.(課題2)患者の発話負担軽減「2-2疑似舌亜全摘出者音声データベースの構築」については,昨年度作成したプレートを用いて,被検者を増やして,疑似舌亜全摘出者の音声と唇映像の同時収録データベースを構築する.「2-3舌亜全摘出者の類型化」については,2-2のデータを利用して,クラスタリングにより舌亜全摘出者の類型化を検討する.(課題3)リアルタイム動作「3-2差分スペクトル利用による誤分析対処」については,残差信号の利用することの効果を,明瞭性と自然性の観点から明らかにする.「3-3汎用PCでのリアルタイム処理の実装」については,汎用PCによって数十ミリ秒の遅れで動作するシステムを構築する.品質,計算処理量,処理遅れを評価する.研究計画調書に記載した課題に関して,平成30年度(2018年度)に実施した内容は下記の通り.(課題1)音韻明瞭度の改善「1-1調音結合の制約をDNNによりモデル化」については,時間変化のモデリングに有効であるとされているLSTMにより変換関数を構成した.時間変化の重要性を確認するため,両方向のLSTMを実装し,変換音声の滑らかさが向上することを確認した.「1-2唇情報表現の検討」については, Kinectにより唇の輪郭を音声と同期して収録するシステムを構築した.また,顔の向きを補正して正面向きの唇の輪郭に補正する方式を開発した.さらに,音声と同じフレームレートで扱うために,時間方向に補間を行う方式を実装した.(課題2)患者の発話負担軽減「2-1器具による舌亜全摘出者模擬方法」については,舌の動きを抑制するために,下歯を覆うプレートを作成した.このプレートを装着して音声収録を行い,スペクトル分析によって舌亜全摘出者を模擬できることを確認した.「2-2疑似舌亜全摘出者音声データベースの構築」については, 2-1で作成したプレートを用いて,話者1名に対して,疑似舌亜全摘出者の音声と唇映像の同時収録データベースを構築した.(課題3)リアルタイム動作「3-1各種音声分析法の処理速度評価」については,スペクトル抽出法として,STRAIGHT方式,WORLD方式,FFT方式を比較した結果,WORLD方式によって,リアルタイムで処理できることが明らかとなった.「3-2差分スペクトル利用による誤分析対処」については,残差信号の利用した声質変換方式を実装した.研究計画調書に記載した下記の課題について,平成30年度(2018年度)に全て計画通り進捗したためである.(課題1)音韻明瞭度の改善「1-1調音結合の制約をDNNによりモデル化」,「1-2唇情報表現の検討」(課題2)患者の発話負担軽減

「2-1器具による舌亜全摘出者模擬方法」,「2-2疑似舌亜全摘出者音声データベースの構築」(課題3)リアルタイム動作「3-1各種音声分析法の処理速度評価」,「3-2差分スペクトル利用による誤分析対処」(課題1)音韻明瞭度の改善「1-1調音結合の制約をDNNによりモデル化」については,両方向LSTMと前向きLSTMの性能を比較し,後ろ向きの時間変化情報の効果を明らかにする.また,時間窓長の影響を明らかにして,調音結合のモデリング効果を明らかにする.「1-2唇情報表現の検討」については,唇情報として,唇の輪郭に加えて,2次元画像の利用を検討する.「1-3唇情報の利用による音韻明瞭性改善」については,DNNは異種の特徴パラメータを扱えるため,音声特徴を利用した1-1の方式に対して,1-2で検討した唇情報を導入して精度向上を図る.(課題2)患者の発話負担軽減「2-2疑似舌亜全摘出者音声データベースの構築」については,昨年度作成したプレートを用いて,被検者を増やして,疑似舌亜全摘出者の音声と唇映像の同時収録データベースを構築する.「2-3舌亜全摘出者の類型化」については,2-2のデータを利用して,クラスタリングにより舌亜全摘出者の類型化を検討する.(課題3)リアルタイム動作「3-2差分スペクトル利用による誤分析対処」については,残差信号の利用することの効果を,明瞭性と自然性の観点から明らかにする.「3-3汎用PCでのリアルタイム処理の実装」については,汎用PCによって数十ミリ秒の遅れで動作するシステムを構築する.品質,計算処理量,処理遅れを評価する.30年度に国際会議発表を予定していたが,科研費採択決定後に適切な国際会議がなかっため投稿しなかったため,旅費が不要となった.次年度の国際会議への旅費として利用する.
金属酸化物単結晶・色素吸着系における電子ダイナミックス

本年度は、予定通りTiO2(110)表面の電子構造を明らかにし、この表面に蒸着した有機分子超薄膜内での電子緩和と電子移動ダイナミックスについて研究を行った。清浄なTiO2(110)単結晶表面における電子状態について、紫外光電子分光(UPS)と2光子光電子分光(2PPE)測定を行った。UPS測定により、フェルミ基準で-1.1eVに酸素欠陥サイトに由来する占有表面状態が存在することがわかった。また、光エネルギー依存性から占有表面状態からのコヒーレント2光子過程によるものと、伝導帯に光励起された電子がさらにイオン化されたために生じる2つのピークがあることがわかった。TiO2(110)表面に3,4,9,10-perylene tetracarboxylic dianhydride (PTCDA)薄膜を蒸着し、この超薄膜における電子状態緩和を2PPEにより明らかにした。2PPEスペクトルの中にはPTCDAの基底状態、S2状態あるいはS1状態の高い振動状態、S1状態のオリジン近くの状態に由来する3つのピークが存在する。S1のオリジン付近でもその寿命は360fsと短く、励起エネルギーの増加に応じて寿命は急速に短くなっている。このような速い電子緩和はPTCDA超薄膜のS1からの蛍光量子効率が極めて低い実験結果とよい一致を示している。さらに、TiO2(110)表面に亜鉛フタロシアニンを蒸着し、この超薄膜における電子状態緩和、基盤への電子移動ダイナミックスを研究した。単分子層と多層膜との二つの場合について2PPE測定を行った。その結果、多層膜では第一励起一重項状態の高い振動準位に励起された分子は、分子内振動緩和によりきわめて迅速に緩和すること、および、単分子層ではこの速い分子内緩和と基盤表面への電子移動が競合することを定量的に測定することができた。本年度は、色素分子(PTCDA)の薄膜とCu(111)表面上に吸着した色素Alq3における電子ダイナミックスをフェムト秒時間分解2光子光電子分光で研究を行った。まず、これらの色素分子の励起状態寿命が極めて短いことが予想されるため、この実験に用いるためのオプティカルパラメトリック増幅器(OPA)を試作した。その結果、1020fsのパルス幅を持ち、480700nmの波長領域で波長可変な光パルスの生成に成功した。これを用いて、まずPTCDAの薄膜(100nm厚)における電子状態緩和の様子を観測した。従来、この分子の薄膜では第一一重項状態(S_1)からの蛍光収率が極めて小さいことが報告されていたが、本研究では、この状態が360fsの短寿命を持つことをはじめて実測することに成功した。また、さらにS_1状態における振動状態における緩和の様子についても実時間で捉えることができた。さらに、Alq3分子の金属上での超薄膜における電子異動ダイナミックスについても研究を展開した。この有機分子は代表的な有機半導体であり、EL素子の発光層として用いられると共に電子移送層としても用いられている。しかし、その機能の良し悪しは、単純なI-V測定から判断されており、金属電極と有機分子との界面での電子移動の詳細はまったく不明であった。そこで、Cu(111)表面上にAlq3分子を制御して蒸着し、これに時間分解2光子光電子分光を行った。その結果、単一層における負イオン状態を同定することに成功したと同時に、この寿命が31fsという極めて短いことを発見した。これは、他の研究からわかっているバルク内の電子移動速度に比べると、第一層にあるAlq3から金属への電子移動は100倍程度速く起きることを意味している。したがって、金属電極からAlq3の有機薄膜層への電子のインジェクションはかなり効率の悪いものであるといわざるを得ない。また、基板をAu(111)表面に代えると負イオン状態は測定限界を超える短寿命(10fs未満)であることも明らかとなった。Cu(111)表面との相違は、負イオン状態がCu(111)表面ではspバンドギャップ中に存在するのに対して、Au(111)表面ではギャップ外に存在するためと考えられる。

このような速い電子緩和はPTCDA超薄膜のS1からの蛍光量子効率が極めて低い実験結果とよい一致を示している。さらに、TiO2(110)表面に亜鉛フタロシアニンを蒸着し、この超薄膜における電子状態緩和、基盤への電子移動ダイナミックスを研究した。単分子層と多層膜との二つの場合について2PPE測定を行った。その結果、多層膜では第一励起一重項状態の高い振動準位に励起された分子は、分子内振動緩和によりきわめて迅速に緩和すること、および、単分子層ではこの速い分子内緩和と基盤表面への電子移動が競合することを定量的に測定することができた。
分子上磁性クラスタの構築とその磁気状態の解明

本研究では、セルフデカップリング型の構造のよく規定された磁性原子集合体を作製し、その磁気状態を解明することを目指した。構造制御のため、走査トンネル顕微鏡法もしくはパルスレーザー堆積法を用いた。後者の方法を用いて、結晶の対称性と伝導・磁気状態が深く関わっていると予想されている物質、ペロブスカイト型AIr1-xSnxO3(A=SrまたはCa)のエピタキシャル薄膜化に成功した。バルク物質において報告されているものと同様の置換率・温度依存の常磁性半金属-弱強磁性絶縁体転移を観測し、また磁化・磁気抵抗に異方性があることを明らかにした。構造と異方性の相関から構造制御による電磁応答特性制御の可能性を示した。本研究は、セルフデカップリング型の人工的な磁性ナノ構造を作製し、その磁気状態を解明することを目的とする。本年度は、単一フタロシアニン分子と複数個のFe原子を組み合わせた複合物を作製し、その状態を調べる計画であった。事前に報告のあった単一フタロシアニン分子と単一Fe原子を組み合わせる実験の再現を試みた。Fe蒸着前に、見え方の異なる複数の分子を観測し、土台分子の同定が必要であることが明らかになった。並行して、磁性体ペロブスカイト型SrIr1-xSnxO3ナノ薄膜の作製および磁性・電気伝導度測定を開始した。この物質はバルク多結晶状態においてxの増加に応じて常磁性半金属から弱強磁性絶縁体に転移することが報告されていた。磁性原子(Ir)のナノレベルでの配列の変化に伴う磁性変化を示す点で、本研究の興味深い対象である。単結晶が得られておらず、磁気構造に関する情報がないため、エピタキシャル薄膜を作製することにより異方的な特性を調べることを目指した。パルスレーザー堆積法を用いてSrTiO3(001)基板上にこの物質(x=0, 0.1, 0.2)のエピタキシャル薄膜を作製することに成功した。x=0.2のとき、バルク多結晶と同様に常磁性半金属から弱強磁性絶縁体に転移すること、弱強磁性磁化の方向は基板面内方向であることを見出した。結晶軸方向に固定された磁化は、この弱強磁性がジャロシンスキー-守谷相互作用の結果生じる傾角反強磁性秩序に由来していることを示唆する。当初拡張を予定していた系の構造に複数の候補があることが判明した。そのため、対象とする系を再設定し、その構造の同定から始めたので開始が遅れたが、系の磁気状態に関して最低限の知見が得られた。研究実施計画では磁性クラスタの分光測定を試みる予定であった。前年度(繰り越し分)の結果を受けて、SrIr1-xSnxO3薄膜に対象を再設定し、その性質を詳しく調べた。また、ペロブスカイト構造のAサイトをSrからCaに変更したCaIr1-xSnxO3薄膜の電気輸送特性も調べた。SrIr1-xSnxO3では、基板面内に磁場を印加したとき、常磁性半金属-弱強磁性絶縁体の転移温度以下で、縦磁気抵抗、横磁気抵抗にともにヒステリシスが見られた。基板面直方向に磁場を印加したときの横磁気抵抗にはヒステリシスは現れなかった。弱強磁性磁化の方向が基板面内方向であるため、磁化とカップルした電気伝導が観測されていると結論した。磁気抵抗のヒステリシスから、保持力はx=0.2の場合40 K以下で90 kOe以上と大きい値を示すことが見いだされた。CaIr1-xSnxO3薄膜も、SrIr1-xSnxO3と同様にx=0のときは常磁性半金属的である。CaIr1-xSnxO3ではSn置換による絶縁体化が、SrIr1-xSnxO3よりも小さいxで起こることが明らかになった。x=0.1のとき、SrIr1-xSnxO3は低温まで半金属であるが、SrIr1-xSnxO3は室温で既に絶縁体的な電気伝導度を示した。CaとSrの原子半径の差によって、CaIr1-xSnxO3でペロブスカイト構造の歪がより大きいために、Ir原子間のホッピング項が小さくなり、金属相と絶縁相の競合に影響を与えたと考えられる。作製に成功したSrIr1-xSnO3の性質、特に電気伝導度の磁場応答を詳しく調べる。この物質では半金属-絶縁体転移と常磁性-弱強磁性磁気転移が同時に起こることから、外部磁場によって磁気転移および伝導を制御しうると予測される。
日本の近代化と健康転換

19世紀後半から20世紀前半にかけての日本における「健康転換」を、当時の先進国と日本の植民地を含めた広域の文脈で検討した。制度・行政的な側面と、社会的な側面の双方を分析し、日本の健康転換が、前近代社会としては疾病構造の点では比較的恵まれている状況で、市場が優越し公共の医療が未発達である状況において、欧米の制度を調整しながら受容したものであったことを明らかにした。A.ウェブ上の研究リソースの構築研究主題に有益な文書リソースの処理とウェッブ上の公開については、1)医学中央雑誌と協力して画像データベース化を開始し、2)GHQ占領期の保健福祉資料を1945-49年の期間について転記してウェッブ上にアップして利用可能な状態にした。研究会などB.研究代表者・協力者が、合計で20程度の学会発表などを行い、海外から研究者を二名招聴し、合計3回の研究発表を主催した。20年度には、基本的な資料の整備と、個別活動、共同研究を行った。資料整備については、GHQの保険衛生部の週報Weekly Bulletinの電子化と公表の作業を継続し、1945年10月から1949年12月までの週報をウェブ上に公表した。これは、GHQの政策を明らかにすると同時に、それ以前までに形成された日本の医療・公衆衛生の現状を明らかにしてくれる資料であり、第二次大戦後に急速に進展した死亡率の低下と感染症の克服のメカニズムを明らかにしてくれる、本研究の鍵となる資料である。個別活動については、共同研究者、研究分担者が数多くの研究発表を論文・学会発表・図書の形で順調に発表した。これらは、国際的な場で発表されたものが多く、鈴木の“Illness experience and Therapeutic Choice"(Social Science History,2008)は雑誌論文で、飯島のDisease, colonialism, and the state: Malaria in Modem East Asian History (2009),鈴木のThe Development of Modern Medicine in Non-Western Countries (2009)などは、英語の図書の形で国際的な学術の場に成果を発表した。共同研究の場は、本研究の資金で『生命というリスク』『分別される生命』という二冊の論文集の書評会を2009年の3月に京都・同志社大学で開催した。これは、若手研究者による論文集の書評と討議という形をとり、本研究の参加者を含めて合計20名ほどの研究者が参加する、大規模な会となった。それ以外にも、他の資金との合同で、2008年の8月に東京大学・駒場キャンパスにおけるHetefonomous Modernityの国際学会での発表・コメントと討議(鈴木・永島・橋本)を行い、2009年の3月には京都産業大学での障害の歴史の国際会議に参加・コメント討議を行った(山下・鈴木・永島)。この研究は、日本における「健康転換」の多様な側面と、その相互の関係を理解することを目標としていた。具体的には、1)疾病構造転換の再検討、2)医者の養成と医療のサプライ、3)公衆衛生、4)看護婦の普及と業務の転換、5)病院の増加と性格の変容、6)患者の受療行動、7)日本の植民地を含む近隣諸国との比較と影響、の七つの主題が選択された。この主題のもと、共同研究者8名は、海外にベースをもつ7人の研究者と交流しながら、研究を行った。それぞれの研究者が活発に研究成果を学術誌、学術書などの形で世に問い、英語・ドイツ語・中国語をはじめとする国際的な成果発表も数多く得られた。また、これらの研究の一部は共同研究のウェブサイトにワーキングペーパーとして掲載され、リアルタイムで発信され、内外からの反応があった。共同研究を核として、他の研究者・研究グループと有機的な関係を持つことができたのも大きな成果である。台湾の清華大学のYuehtsen Juliette Chung先生を招聘して共間研究からも三名が報告した研究会(2008年3月)、医学史関連の書籍(『分別される生命』など)の合同書評会(2009年3月)、東束京大学とハレ大学との合同で行われたシンポジアム「トランザクションとしての医学と他律的近代化」(2009年9月)、上海交通大学で行われた「東亜環境史討論会」(2010年3月)に、共同研究のグループから研究者が複数名参加し、新しい研究の接点を作り出した。