hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リーマン多様体の等長埋め込み

本研究では、リーマン多様体の等長埋め込みに関して次のような結果を得た。1.リーマン対称空間M=G/Kに標準的に付随した不変量p(G/K)の値を多くの空間に対して計算し、G/Kの局所等長埋め込みに関する次元の評価を与えた。特にSp(m)/U(m),Sp(m)については埋め込み可能な最小次元が確定した。2.5次元対称空間SU(3)/SO(3)およびその双対空間に対し、余次元5でガウス方程式の解が存在すること、及び余次元4ではalmost solutionの存在することを示した。3.ガウス方程式の定める2次写像の階数の計算をdim M≦9の範囲で行った。これにより、例えばM^9⊂R^<23>の場合、曲率はある不変式=0の条件を満たしていること等がわかる。また部分多様体の剛性の成立する範囲についても、今まで知られていた範囲を改良できる可能性があることを示した。4.曲率にある種の変換を行い、ガウス方程式の可解性がグラスマン代数におけるある種の方程式の可解性に翻訳できることを示した。5.ガウス方程式の可解性を判定するために、曲率空間上の多項式環のGL(V)既約分解を知ることが大切である。これは表現論におけるplethysmといわれるものであるが、そのいくつかのケースに対して、分解公式を具体的に求めた。6.4元数射影平面(実8次元の多様体)を局所的に等長に埋め込むことのできるユークリッド空間の最小次元は14であることを示した。シンプレクティック群Sp(n)とCI型対称空間Sp(n)/U(n)についてはS.Kobayashi氏による標準的埋め込みが局所的にみても最小次元の等長埋め込みを与えていることを兼田英二氏との共同研究で既に示している。p(G/K)というリーマン対称空間に標準的に付随した値を求めることにより、上記の事実を示したのであるが、すべての対称空間についてp(G/K)の値が確定しているわけではない。他の対称空間の局所等長埋め込み可能な次元の評価を与えるためにも、この値をすべての対称空間に対し求めておくことが大切な問題であるが、現在のところ部分的な結果しか知られていない。今年度はルート系の理論を用いることによりこのp(G/K)という量の下からの一連の評価を与える方法を見つけた。その方法によりp(G/K)の具体的な評価式を得るには、まず各ルート系の極大強直交系をWeyl群の作用のもとで分類しておく必要があり、その分類結果を現在論文にまとめつつある段階である。定義及び結果を簡単にまとめると以下のようになる。ルート系△の部分集合Γが強直交であるとはΓの任意の2元α,βに対しα±βがルートにも0にもならないこととする。このとき、既約ルート系△がA型,B型(階数=奇数).D型,E型.G型であれば極大強直交系はWeyl群の作用のもとで一意的に定まる。B型(階数=偶数),C型,F型.BC型の場合はそれぞれ2,[階数/2]+1,2,階数+1種類の極大強直交系が存在する。またこれらの代表元となる強直交系の具体的な表示も与えた。今年度は、Gauss方程式の可解性、及び剛性に関するテーマについて詳しく調べた。主な結果は以下の通り。1.5次元対称空問SU3)/S0(3)及びその非コンパクト双対空問のGauss方程式について。これらの空間は余次元5でsolutionを持ち、余次元4ではalmost solutionを持つことを示した。これは今までに知られていた結果を1次元分だけ改良したことになる。2.Gauss方程式を用いて定まる、第2基本形式に曲率を対応さぜる2次写像の微分の階数について。多様体の次元が10以下のものについての計算を完了させた。

4次元多様体を6次元ユークリッド空間に埋め込む場合を除いて、あとはすべて標準的な核(群作用により自然に出現する核)しか出てこないことが確認された。このデータを足場に研究を進めれば、この次元・余次元での等長埋め込みの剛性が示せるものと思われ、これに関して引き続き研究を行う予定でいる。3.Gauss方程式の可解性を具体的に判定するのは困難な問題であるが、曲率に関するある種の変換を行って、Gauss方程式の可解性がGrassmann代数におけるある方程式の可解性に翻訳できることを示した。これにより、4-formの階数を決定することがGauss方程式の可解性を判定するのに重要な役割を果たすことがわかった。4.Gauss方程式の可解性を判定する方法を得るために、曲率空間上の多項式環のGL(V)-既約分解を知っておくことが大切な問題である。これは表現論でplethysmといわれるものを分解することにあたり、一般には極度に困難な問題である。これに関していくつかの特殊な場合について、具体的な分解公式を得た。本研究の最終年度である今年度は、過去2年の間に得られた結果を論文にまとめる作業を行うとともに、リーマン多様体の等長埋め込みに関して次の結果を新たに得た。1.2次元4元数射影空間(実8次元の多様体)は14次元のユークリッド空間に等長に埋め込めることが知られていたが、この埋め込みが局所的にみても最小次元の等長埋め込みを与えていること示した。この結果は、以前対称空間Sp(m)/U(m),Sp(m)について同様の結果を得たときに利用した不変量をより詳しく調べることにより得られる。グラスマン多様体の系列の中で最良の結果が得られたのは(球面を除くと)これが最初の例になる。2.前年度の研究で、Gauss方程式と表現論に表れるplethysmという一種の合成積の分解公式との関係について明らかにした。今年度は更にこの点について詳しく調べ、具体的には{11}【cross product】{λ}というplethysmの分解公式がわかれば等長埋め込みのobstructionを求める1つの手段が得られることを明らかにした。残念ながら本研究期間中には、この分解公式を具体的な形で得るまでには至れなかったが、他のいくつかのplethysmについては分解公式を新たに得ることができた。({m}【cross product】{3}等。またこれらのplethysmに表れる既約成分の個数を表す公式を求めることもできた。)このときの方法を更に展開すれば上記の{11}【cross product】{λ}の分解公式を求めることが可能なように思われ、今後この点からの研究を続けてゆく予定でいる。
高アイソスピン状態のストレンジバリオン多体系の分光

大強度陽子加速器施設50GeV陽子シンクロトロンの大強度ビームを用いると、これまでにない高強度ハドロン二次ビームが得られる。本研究では、高強度パイ中間子ビームを利用する研究として、中性子過剰ハイパー原子核の生成実験(E10)と、ハイパー原子核の弱崩壊の研究(E22)を提案し採択された。また高強度ビーム利用のための飛跡検出器開発、ハイパー原子核の崩壊を測定する検出器開発を平成2009年に完了し実験開始の目処が立った。本研究では、約3年後に使用可能となる予定のJ-PARC原子核素粒子実験施設における実験に向け準備を行っている。この新施設で世界に先駆け実現可能な事として、本研究ではスペクトロメータ実験ではこれまで未生成だったラムダ・ハイパー原子核を多数生成しその性質を研究することを主眼とする。これに向けた本年度の研究内容と成果を以下に述べる。1.荷電交換(SCX)反応と2重荷電交換(DCX)反応について、原子核素粒子実験施設にて得られる二次ビーム強度および反応断面積の運動量依存、利用可能なスペクトロメータ、その他各種実験条件等を考慮し、J-PARC完成時における具体的な実験デザインを行った。これらを元に2006年4月末までに募集される実験提案書の準備を開始した。2.SCX反応の一種である(π-,K_s)反応を用いる場合、K_s粒子の測定には精度のよいvertex検出器が必要である。Vertex検出器の候補としてscintillation fiber検出器を想定した開発を開始した。またこのvertex検出器による効率のよい実験トリガー生成のためのロジック回路を導入し、そのソフトウェア開発を開始した。3.原子核素粒子実験施設にてJ-PARC完成後速やかに二次ビームラインおよび測定システムを利用可能とするためには、他班との協力体制が必要である。二次ビームラインの準備はA02・岩崎班と、測定器システムの準備についてもA02・岩崎班および中野班と協力することが確認された。4.未生成のラムダ・ハイパー原子核生成に有効と考えられる反応は、SCX、DCX反応以外には、高エネルギー重イオンビームを用いる方法がある。この手法の実現を検討中のドイツGSI研究所グループとの情報交換を行った。目的の類似性と共に、vertex検出器およびトリガー回路開発に共通の課題があり、協力の意義が大きいことが分かった。本研究では、約2年後に使用可能となる予定のJ-PARC原子核素粒子実験施設における実験に向け準備を進めている。この新実験施設で世界に先駆け実現可能な事として、本研究ではスペクトロメータ実験ではこれまで未生成だったラムダ・ハイパー原子核を多数生成しその性質を研究することを主眼とする。1. J-PARC完成時に実施可能となる実験のデザインを完了し、それを元に2通の実験提案書を作成した。両実験提案書はJ-PARCのプログラム検討委員会で審査が行われ、実験実施の意義が認められた。今後、実験実施の最終的な決定が得られるよう、技術的な審査に向けて準備を進めている。2. AO2・岩崎班と協力し、実験に必要な飛跡検出器の基本設計および飛跡検出器用ソレノイド電磁石の最終設計を行った。今後、飛跡検出器の最終設計および本研究での使用形態の検討を進めている。3.ハイパー原子核の崩壊により生じる陽子、中性子、パイ中間子等の測定のための測定器系の概念設計を行った。またこの測定器系の一部となる粒子弁別のための検出器の開発を開始した。4.未生成のラムダ・ハイパー原子核生成方法は本研究の手法以外では、高エネルギー重イオンビームを用いる可能性がある。この別手法を検討中のドイツGSI研究所のグループとの協力を開始した。GSIでの実験提案は認められ、実験に必要なvertex検出器のテスト実験に参加した。なお、このvertex検出器に関連する技術は将来J-PARCでも活用の可能性が高いため、今後も測定器開発に協力してゆく。本研究では、約1年後に使用可能となるJ-PARC原子核素粒子実験施設における実験実施に向け準備を進めている。この新実験施設で世界に先駆け実現可能な事として、本研究ではスペクトロメータ実験ではこれまで未生成だったラムダ・ハイパー原子核を多数生成し、その性質を研究することを主眼とする。1.J-PARC完成時に実施する2つの実験テーマ(E10およびE22実験)については実験実施の意義がJ-PARCプログラム検討委員会で既に認められていたが、E10実験について実験実施の最終的な決定が得られた。E22実験についそも同様の決定が得られるよう準備を進めている。2.A01・永江班およびA02・岩崎班と協力し、実験に必要な、ビームラインに設置する飛跡検出器およびハイパー原子核崩壊からの荷電粒子を捉える飛跡検出器について、設計・プロトタイプ試作と試験・実機製作を行った。

また測定器の信号処理回路等の整備を進めた。3.ハイパー原子核の崩壊により生じる陽子・中性子・パイ中間子を測定する測定器系の設計を進めるとともに、検出器モジュールの試作と試験を行い十分な性能が得られることが確認された。この開発のためソウル国立大学の研究者グループとの協力を新たに開始した。4.本研究の手法以外で未生成のラムダ・ハイパー原子核を生成する方法は、高エネルギー重イオンビームを用いる手法がある。この手法を検討中のドイツGSI研究所の研究グループとの協力を進めた。GSIで必要な検出器の試験に参加し取得した実験データの解析を行った。本研究では、今年度稼働を開始したJ-PARC原子核素粒子実験施設において研究を推進すべく準備を進めている。この新実験施設で世界に先駆け実現可能な事として、本研究ではスペクトロメータ実験ではこれまで未生成だったラムダ・ハイパー原子核を多数生成し、その性質を研究することを主眼とする。これに向けた本年度の研究内容と成果を以下に述べる。1.本研究で重要な測定機器となるビームラインに設置するMWPC方式の飛跡検出器について、A01・永江班との協力により改良型検出器のプロトタイプ試作と試験を実施し、改良型検出器の実機製作の準備が整った。飛跡検出器の信号処理回路等の整備と試験が進んだ。また次世代の飛跡検出器として有望なGEM方式の飛跡検出器の開発研究が進んだ。2.ソウル国立大学の研究者グループとの協力により、ハイパー原子核の崩壊により生じる陽子とパイ中間子を検出する測定器1台を製作し、その性能試験を実施した。これにより、実験に必要な残り7台の実機製作を進めるめどが立った。中性子検出器についても、実機全数を製作する準備が整った。3.本研究で用いる中間子ビームを用いる手法とは異なる方法で未生成のラムダ・ハイパー原子核の生成を目指すドイツGSI研究所の研究グループとの協力を進めた。GSIにてこの手法確立のための実験を実施する準備を進め、実験は来年度実施のめどが立った。本研究では、昨年度稼働を開始したJ-PARC原子核素粒子実験施設において研究を推進した。この新実験施設ではK1.8ビームラインが今年度稼動し始め、ハドロン二次ビームを用いた先進的研究が可能となった。特に本研究では、このハドロン二次ビームを活用し、これまで未生成のラムダ・ハイパー原子核を多数生成し、その性質を研究することを主眼とした実験を提案・実施した。これに関連する本年度の研究内容と成果を以下に述べる。1.本研究に必須となるK1.8ビームラインに設置するMWPC方式の飛跡検出器について、A01・永江班との協力で改良型検出器の実機を整備した。また、これまで整備を行ってきた飛跡検出器の信号処理回路等との組み合わせで、K1.8ビームラインでの初運転を行い期待していた性能が得られた。同時に、方式が異なるGEM技術を用いる飛跡検出器の開発が進んだ。2.ソウル国立大学の研究グループとの協力により、ハイパー原子核の崩壊により生じる陽子とパイ中間子を検出する飛程測定器を製作し試験を行った。ハイパー原子核の崩壊からの陽子とパイ中間子を同定するために必要とされる性能が得られた。
超伝導ナノストリップライン分子検出器による巨大分子質量分析

超伝導ナノストリップイオン検出器(SSID)を開発し、単一イオンに対して、1 nsのパルス幅、1 cm有感面積での分子量に依存しないイオン検出を実現した。超伝導トンネル接合検出器が0.3 K動作であるのに対して、SSIDは、実装が容易な4 K(液体ヘリウムの供給を必要としない冷凍機)で動作する。SSIDの出力パルスからイオンの飛行時間を計測するために、単一磁束量子を使った超伝導デジタル回路(SFQ)による時間-デジタル変換回路(TDC)の開発した。SSIDとSFQ-TDCを組み合わせて、4 Kにてアナログ信号を処理し飛行時間をデジタル信号に変換し、室温に取り出すことにはじめて成功した。ナノ構造を有する超伝導ストリップライン分子検出器(SSLD)の動作温度である4Kまで、検出器を冷却するために、液体ヘリウムや液体窒素の供給を必要としない機械式のパルスチューブ冷凍器をベースとしたクライオスタットを設計製作した。MALDI-TOF-MS装置のリフレクトロン(静電場でイオンを反射することにより、質量分解能を向上される装置)で反射されたイオンビームの収束位置にSSLDを設置できるように、位置調整可能なコールドフィンガーを製作した(特願2009-206426に基づく)。上記と並行して、SSLDの分子検出特性と動作条件の関係を系統的に調査した。MALDIイオン源で、リゾチーム分子(酵素、14305Da)をイオン化すると主に、1価と2価イオンが生成される。SSLDを動作させるために必要なバイアス電流を変えて、複数のバイアス点で測定したデータを演算することにより、通常の分子検出器では不可能なイオン価数(イオンの運動エネルギー)を識別できることを明らかにした。これにより、従来質量電荷数比(m/zしか測定できなかった質量分析において、イオン価数毎の質量スペクトルを取得可能とした。SSLDの信号読み出しを行うために、超伝導単一磁束量子回路(SFQ)を使ったマルチストップ機能を有する時間-デジタル変換回路(TDC)を設計するとともに、SSLD-とSFQ-TDCを接続する初段部分の基本動作を確認した。SSLDとSFQ-TDC回路を接続し、模擬信号を入力することにより、SSLDからの信号をSFQ信号に変換する初段の基本動作が正常に動作することを確認した。超伝導ナノストリップライン粒子検出器(SSLD)は、飛行時間型質量分析(TOF-MS)装置用の分子検出器として要求される、ナノ秒時間分解能と分子量に依存しない検出感度を同時に満たすことか期待される理想的な検出器である。ハイスループット質量分析を実現するために、高速応答を維持しつつセンチメートルサイズの有感面積を有するSSLDを開発する。その優れた高速応答特性を損なうことなく測定データを生成するために、検出器と同じ温度ステージで動作する単一磁束量子(SFQ)回路から成る時間-デジタル変換回路(TDC)を開発する。ペプチドから疾患に関係する巨大分子に対して応用し、新しい迅速臨床検査法としての可能性を追究する。平成23年度は、パラレル配置の構造を有する2平方ミリメートルの超伝導ナノストリップ分子検出器(SSLD)をマウントしたコールドフィンガーをパルスチューブ冷凍器にセットし、検出器の動作に必要な3Kまで冷却できることを確認した。この検出システムを質量分析装置に搭載、マトリクス支援レーザー脱離イオン化(MALDI)にて生体分子をイオンして、質量スペクトルの取得に成功し、副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)に対して、質量分解能は620を得た。今後、質量分解能20,000程度を目指す。上記実験は、常温動作の信号処理系を使ったものであるが、SFQ-TDCについては、SSLDと単一磁束量子(SFQ)超伝導回路を接続し、単一イオンの衝突イベントをSFQパルスに変換し、質量スペクトルを取得することに成功した。今後、TDCの機能を付加する予定である。超伝導は、電子間に格子振動の量子であるフォノンを介して、電子が2個ペアを作ることで発現する。したがって、超伝導は、フォノンに高い感度を持っている。言い換えると、余分な格子振動が生成されれば超伝導状態が壊れる。イオンが超伝導体に衝突したときに、フォノンが生成されるが、その量はイオンの運動エネルギーに比例すると考えられる。質量分析におけるイオンの運動エネルギーは、zV [eV]であり、mに依存せず一定である。したがって、超伝導がイオン衝撃で壊れることを利用すると、mに依存せず100%の検出効率を実現可能である。分子量に依存しない検出感度は、我々が開発してきた超伝導トンネル接合型分子検出器(Superconducting Tunnel Junction: STJ)で実現できる。STJ検出器は、N+とN22+というようなm/zオーバーラップ(m/z overlap)、中性フラグメントを分析できないとう中性損失(neutral loss)といった、従来型質量分析の限界を克服することができる。

しかし、STJ検出器は、0.3 Kという極低温が必要で、TOF-MSで時間計測のために望ましいナノ秒の応答時間を達成することができないという問題があった。本課題では、STJより一桁以上高い4 K以上の動作温度と、単一イオンの衝突に対してナノ秒幅の出力パルスを生成可能な超伝導検出系を開発し、分析機器に容易に搭載するための道を拓く。SFQ-TDCは、24bitのカウンターで飛行時間を計測するデジタル回路の設計製作に成功した。SSIDとSFQ-TDCを接続してリゾチームといった生体高分子の飛行時間測定を実施し、超伝導検出器と超伝導デジタル回路の組み合わせで、デジタルデータの取得に成功した。免疫グロブリンについては、IgGの4量体(584 kDa)の検出が可能であった。上記データは、液体ヘリウムの供給を必要としない冷凍機で取得可能とした。MALDI-TOF装置に搭載し、超伝導検出器をリフレクトロンの位置に配置し、最高11,544の質量分解能を達成した。【背景】飛行時間型質量分析装置(TOF MS)は、ライフサイエンス分野などで使われる重要な分析装置の1つである。原子や分子をイオン化した後に数kVの電圧で加速して、一定距離を飛行させ、イオン検出器で検出し、飛行時間から原子や分子の同定、構造解析などを行う。イオン検出器にはナノ秒の高速応答が必要である。しかし、高い質量分解能の測定が分子量数1000に限られることや、イオンの電荷数を識別できないため、イオンの質量を直接決定できないといった限界があった。【平成24年度の成果】超伝導ストリップイオン検出器(Superconudcting Strip Ion Detector: SSID)では、イオンが衝突したときに生じる音であるフォノンにより超伝導状態が壊れることを利用して、質量に関係なくイオンを検出できる。厚みが数10 nm、線幅が数100 nmの超伝導体(Nb)のストリップ線を、2から5 mmの領域に直並列に配置した。ナノ構造を有する超伝導体の優れたイオン検出特性と、検出器として重要なマクロサイズの有感面積を両立させた。また、検出器に加える電流バイアス値を変えることにより、イオンの電荷数識別が可能であることを見出した。通常の質量分析では、例えば、m/zが同じになる単量体の1価イオンと2量体の2価イオンを区別できない。さらに、ナノ秒高速パルスを処理するために、単一磁束量子(SFQ)を情報媒体とした超高速の超伝導デジタル回路であるSFQ集積回路を開発した。SSLDとSFQ回路の基本となるジョセフソン伝送路(JTL)を接続し、イオンが衝突したときに生成されるパルス信号をSFQパルスに変換することに成功した。今後の時間デジタル変換回路実現に目処を付けた。25年度が最終年度であるため、記入しない。質量分析装置のイオンビームサイズと同程度の有感面積が実現されれば、超伝導を活用した優れたイオン検出性能を実用化することができる。平成24年度は、目標となるcmサイズの有感面積達成に向けて、1素子で最大5 mmの有感面積を達成した。
戦前期第三次産業所得の再推計―『長期経済統計』改訂の試み―

連携研究者とともに近代日本の府県別産業別GDPを推計した。本研究の特徴は、既存の推計がカバーしていない1874年のデータを新たに構築した点にある。新しいデータセットを使った分析によって明らかになった主要な事実は以下の通りである。1従来考えられているよりも明治初期の日本は豊かであり、2明治期の経済成長率は低かった(それはすなわち、江戸時代の経済成長率が高かったことを意味する)、3地域間格差は明治初期に大きく拡大し、その後格差の拡大に歯止めがかかるが、このような変化の背後には人口の地域間移動が大きく影響していたと考えられる。本年度は、生産面からの第三次産業所得推計を実施するための史料調査を実施する計画であったが、予定を変更し、これまで確定した数字の得られていなかった1874年における日本全体および府県別のGDP推計、そのなかでも第三次産業所得の推計に注力した。この推計は共同研究者とともに実施したが、申請者は第三次産業所得だけでなく、戸籍データに基づいた府県別人口および府県別産業別有業者数の推計もおこなった。この推計結果は、"Regional and personal inequality in Japan, 1850-1955"と題するコンファレンスペーパーにまとめられ、2014年5月にイタリアで開催される国際コンファレンス"Accounting for the Great Divergence"にて報告される。また、同年9月にトルコで開催される"Asian Historical Economics Conference(AHEC)"においても同様の報告を予定している。さらに、上記作業とともに、アルバイトを雇用して第三次産業有業者数の推計に用いる警察統計データの入力を進めたが、統計表のフォーマットが府県間・年代によって異なっており、入力に多大な時間を要するため、完成にはもう少し時間が必要な状況である。生産面からの推計について様々な角度から検討した結果、研究計画にも触れられているとおり産業連関表推計によるアプローチがもっとも確実性が高いと判断した。今後は、いくつかのベンチマークイヤーについて、これまでに推計された産業連関表を改訂する形でこの課題に取り組みたい。本年度は、昨年度作成した推計結果をもとに、(1)近代における産業別労働力の構成および産業間の生産性格差の推移、(2)近代における地域間(府県間)格差の推移にかんする分析を共同研究者とともにおこない、分析結果の公表に努めた。(1)については、副業の存在を考慮した場合、(昨年度あらたに推計値を得た1874年を含む)明治初期における農林水産業と鉱工業の労働生産性格差は、これまで信じられてきたほど大きくない、むしろ両者の間にはほとんど差がないこと、その一方で農林水産業とサービス業との間には大きな格差が存在していたことが示された。なお、このテーマにかんする分析結果の一部は、2014年4月にオーストリア・ウィーンで開催されたEuropean Social Science History Conferenceで研究代表者によって報告された。1)大川一司らによる長期経済統計シリーズやアンガス・マディソンによる戦前期の日本のGDP系列を刷新し、明治初期のGDP水準がこれまで考えられていたものよりも高かったことを示した。一方でこの推計結果は、明治期の日本の経済成長率は既存の推計よりも低くなることを含意する。つまり、明治期の経済成長を牽引したのは製造業であったが、その日本全体の経済成長への貢献は限定的であったことになる。また、地域(府県)別にみると、労働生産性上昇が地域間格差に与える影響は、明治の前半と後半とで異なっていたことが示された。2) 1909年から1940年までの製造業にかんする粗付加価値額と労働者の府県別部門別データを利用し、労働生産性のキャッチアップの過程を明らかにした。1925年から1935年にかけての戦間期に、製造業の各部門において労働生産性の上昇がみられたが、労働生産性の地域間格差は縮小していたことがわかった。近世にかんする研究については、斎藤修氏、高島正憲氏とともに、同じくFukao et al (2015)の府県別産業別データを援用し、近世期の産業別労働力を遡及推計するとともに、産業別労働生産性を算出した。推計結果は未だ暫定的なものではあるが、これまで近世にかんする同様の推計は存在しなかったので、今後推計の精度を高めることで新たな知見が得られるはずである。交付申請の際に計画していた、生産面からの第三次産業GDP推計については十分に進めることはできなかったが、昨年度作成した推計値に基づく分析を書籍の形でまとめることができたことは、大きな進展であった。今後は、現在の推計値を批判的に検討し、より堅牢な推計値が得られるよう注力したい。日本経済史幸運にも、2015年度はサバティカルにより英国ケンブリッジ大学歴史学部に1年間滞在できることになった。

十分な研究時間が得られる本年度は、これまで停滞していた警察統計のデータ入力作業を再開するとともに、産業構造や地域間格差にかんする国際比較研究や、江戸時代の職業構造にかんする推計など、これまでの推計結果を拡張、補強する作業を進めたい。また、本年度(2014年度)の研究成果に若干の改訂を加えた分析結果が、2015年8月に京都で開催されるWorld Economic History Congressで報告される予定である。生産面からの第三次産業GDPの推計が当初の目的であったが、本年度はそれを変更し、まだ確定した数値の存在しない1874年のGDP推計を優先したため。なお、この推計値は既存の所得アプローチによるGDP推計に基づいた数値になっているため、今後生産面からの推計が完成した場合には、数値が改訂される可能性があることを付記しておく。所得アプローチによる既存の第三次産業GDP推計の警察統計の数値に基づいた改訂と、産業連関表推計に付随する生産面からのGDP推計を進める。前者については、アルバイト雇用によるデータ入力を継続し、2014年度中にはデータベースを完成させ、2015年度中の推計結果公表を目指す。後者については、他の研究者と連携した共同研究を実施する方向で検討を進めており、具体的には、一橋大学経済研究所を中心とした戦前の産業連関表推計プロジェクトに参加する予定である。現時点で進められる作業として、1939年に実施された臨時国勢調査(通称「物の国勢調査」)のデータを入力し、詳細な検討を加えることが挙げられる。購入した書籍の定価が予定を下回っていたため。次年度の物品費の一部として使用する。
グローカルを踏まえた指導的歯科衛生士の戦略的育成

本研究の目的はフィンランドの歯科衛生士養成機関と連携してグローバルな視野と同時に地域視点で口腔保健を推進できる人材、すなわちグローカルな歯科衛生士を育成することにある。そこで本学部と学術交流協定を締結しているメトロポリア応用科学大学の交換留学生と本学の学生が共同で両国の歯科衛生士学生を対象とした高齢者施設での口腔ケアに関するアンケート調査を行った。その結果フィンランドの学生のほうが知識修得に対してより強い自信を有していた。現在、高齢者施設職員を対象とした「口腔ケアに関するアンケート」については両校で協議を継続しており、本研究計画は今後の「交換留学生プログラム」のなかで完遂する予定である。本研究の目的は優れた社会福祉制度を有するフィンランドの歯科衛生士養成機関と連携してグローバルな視野と同時に地域視点で口腔保健を推進できる人材、すなわちグローカルな指導的歯科衛生士を育成することである。平成27年度は本学部と学術交流協定を締結しているヘルシンキメトロポリア応用科学大学の教員と遠隔通信ソフト(Googleハングアウト)を用いて本研究の趣旨、期待される効果等を複数回にわたって説明した。加えて本研究の代表者が平成27年12月に同大学を訪問し、相手校の担当教員と具体的な研究の進め方を協議し、まずは両機関の学生を対象に両国における高齢者施設の口腔ケアに関する現状と問題点、理想的な口腔ケアシステムについてアンケートを行うこと、そしてこのアンケートも学生が主体的に作成することで意見が一致した。そこで本研究の初年度となる平成27年度はフィンランドから受け入れた交換留学生と本学部学生(2年次学生)が協力して国内外で発表されている「エビデンスに基づいた効果的なオーラルヘルスプロモーション(OHP)」に関する研究を文献的に検索し、その内容を討議し、その結果を踏まえて両国の高齢者施設における「理想的な口腔ケア支援プログラム案」を検討した。また「両国の社会が求める理想的な歯科衛生士像」とそのような歯科生士を育成するための学習方略についても討議した。その際すでにヘルシンキメトロポリア応用科学大学で実施されているICTを活用した学習方略が紹介された。最終的には同留学生と本学部学生が協議のうえで前述のアンケート(英語版と日本語版)を作成した。なおアンケート調査については交換留学生が帰国後に両国ですべての歯科衛生士学生を対象に同時に実施し、メール等にてその結果を報告することになっている(平成28年度)。本研究の主要な共同研究機関であるヘルシンキメトロポリア応用科学大学との定期的な遠隔ビデオ会議、同校からの交換留学生の受け入れ、本学部学生との討議(国内外で発表されている研究の文献的検索とその討議、両国の高齢者施設における「理想的な口腔ケア支援プログラム案」の検討、「理想的な歯科衛生士を育成するための学習方略」に関する討議)については概ね申請時の計画どおり順調に進展している。さらに留学生による「ヘルシンキメトロポリア応用科学大学で実施されているICTを活用した学習方略の紹介」は本研究において当初予期しなかった有用なプログラムとなった。しかし一方で、平成27年12月にヘルシンキを訪問した際に相手校の教員から「歯科衛生士学生を対象としたアンケートを作成することが先決である」との強い意見があり、まずは学生を対象としたアンケートの作成を優先することとなった。その結果として初年度に予定していた「高齢者施設の職員を対象とした口腔ケアに関するアンケート」と「高齢者施設における口腔ケア支援プログラム」の作成を次年度に変更したことは「やや遅れている」要因となった。本研究の目的はフィンランドの歯科衛生士養成機関と連携してグローバルな視野と同時に地域視点で口腔保健を推進できる人材、すなわちグローカルな指導的歯科衛生士を戦略的に育成することである。初年度の平成27年度には本学部と学術交流協定を締結しているヘルシンキメトロポリア応用科学大学(平成28年9月にメトロポリア応用科学大学に改名)の歯科衛生士養成課程教員に対して定期的に開催する遠隔会議の中で、あるいは研究代表者が同大学を訪問して直接本研究の趣旨を説明し、賛同を得たうえで具体的な進め方を協議した。その結果として平成27年度にはフィンランドから受け入れた交換留学生と本学部学生が高齢者施設における効果的な口腔ケアを討議し、さらに両校の学生が協力して「高齢者施設の口腔ケアに関するアンケート」(英語版と日本語版)を作成した。平成28年度の最大の成果は本アンケートの実施について両校の倫理審査委員会の承認を得たこと、メトロポリア応用科学大学91名、本学部56名の学生を対象に調査を実施し、統計学的に解析できたことである。この結果の一つとして「高齢者に対する口腔ケアの知識修得」に関して十分であると考えている学生はメトロポリア応用科学大学では39.5%であったのに対して本学では20.8%であり,両大学間で有意な差を認めたことは特筆すべきである。また自由記載の内容からもメトロポリア応用科学大学学生の口腔ケアに対する積極的な姿勢が見てとれた。平成29年度にはこれらの結果を国内の歯科医学教育学会等で発表するとともに、両校でさらに検討して国際的な歯科衛生士教育カリキュラムの構築に活用する予定である。また今年度の交換留学生プログラムにおいてはこれまでに遅れていた「高齢者施設の職員を対象とした口腔ケアに関するアンケート」の試作を取り入れて、本研究を完遂させる予定である。本研究の主要な共同研究機関であるメトロポリア応用科学大学との定期的な遠隔会議、同校からの交換留学生の受け入れ、交換留学生と本学学生による合同討議(「理想的な歯科衛生士を育成するための学習方略」、両国の高齢者施設における理想的な口腔ケア支援プログラム案」)は平成27年度と同様に概ね計画どおり実施できた。

さらに平成28年度はメトロポリア応用科学大学側の強い希望によって計画した歯科衛生士学生を対象とした調査、すなわち「高齢者施設の口腔ケアに関するアンケート」(英語版と日本語版)を両校で実施し、すでにその統計学的解析も終えて、平成29年度には国内の学会等で成果を発表する予定である。加えてメトロポリア応用科学大学からの交換留学生が本研究課題の推進の一助として「フィンランドの高齢者施設における口腔ケアの現状」と題するレポートを作成してくれたことは当初予期していなかったことであり、本研究の今後の推進においても極めて有用な資料となると考えている。また当初遅れていた「高齢者施設の職員を対象とした口腔ケアに関するアンケート」の試作については平成29年度の交換留学生プログラムに組み入れる予定であるが、その実施施設、方法、時期については今後の相手校との協議によって決定する。しかしすでに「高齢者施設における理想的な口腔ケア支援プログラム案」の策定については前述したように毎年度に交換留学生と本学学生が合同で討議してその都度に「学生が考える理想案」を策定して最終的には教員とその実現の可能性についても交換留学生と共に討議している。これらの進捗状況と成果は本研究課題の重要な目的である「国際的な指導的歯科衛生士の育成」の観点からみて「おおむね順調に進展している」ことを示している。本研究において平成27年度には本学部と学術交流協定を締結しているフィンランドのメトロポリア応用科学大学からの交換留学生と本学部学生が交換留学生プログラムの中で合同討議を行い、加えて歯科衛生士学生を対象とした「高齢者施設での口腔ケアに関するアンケート」を作成した。平成28年度には両校で同アンケートを実施し、統計学的に解析した。その結果、「高齢者に対する口腔ケアの知識修得」に関する質問において両大学間で有意な差を認め、フィンランドの学生のほうが知識修得に対してより強い自信をもっていることが明らかとなった。これらの成果は平成29年7月に松本で開催された第36回日本歯科医学教育学会にて「歯科衛生士学生を対象に行った高齢者施設の口腔ケアに関する国際的な意識調査」として発表した(P1-20)。平成29年8月にはメトロポリア応用科学大学を訪問して本研究結果をさらに詳細に解析し、その結果を「International survey regarding oral health care in facilities forelderly in the dentalhygiene student exchange program」のタイトルでJournal of Oral Health and Biosciencesに投稿した。本論文は平成30年5月に掲載される予定である。また最終年度には「高齢者施設職員を対象とした口腔ケアに関するアンケートの作成」と両国で活用できる口腔ケア支援プログラムの作成を目標に両校の学生が合同討議を行った。しかしながらアンケートの対象となる高齢者施設職員について両国の様々な現状の違いから、限られた時間内にアンケートと共通の支援プログラムを完成するには至らなかった。
双対性が切り開く超弦理論の新展開

超弦理論は一般相対性理論と素粒子標準模型を統一するほぼ唯一の究極理論として期待されておりその発展は目覚ましい。約10年ほど前にはゲージ理論と重力理論の間にある種の双対性があることが超弦理論を用いた解析により予想された。これは現在ではAdS/CFT対応と呼ばれ、様々な物理現象に対して応用されている最も大きな超弦理論の研究分野の一つである。その応用の一例としては、通常格子ゲージ理論のような数値計算なしには解析が困難なゲージ理論の強結合領域の性質を、古典重力理論を用いた非常に簡単な計算によって明らかにすることができる。特に近年、AdS/CFT対応は物性系へ応用できることが分かってきた。その一つの例として実験室で実現されるような超伝導体を重力理論で記述するモデルがHartnoll-Herzog-Horowitzらにより2008年に提唱された。このモデルはBCS理論を定性的に良く再現しており非常に興味深い。この様にAdS/CFT対応を用いることで現実の物性系を解析的に記述できる可能性が期待されるが、私は上記のモデルをAdS時空とは少し異なるAdSソリトン時空に変更することによって実際に超伝導体/絶縁体相転移が重力理論で記述できることを示した(TN-Ryu-Takayanagi,JHEP 1003:131,2010)。この私のモデルを更に一般の時空に拡張すればより多くの物性系が記述できるようになることが期待される。また私は時間依存性のある場の理論を重力理論で解析する手法も開発した(Das-TN-Takayangi,JHEP 1007:071,2010)。一般に時間依存性のある場の理論は特殊な場合を除いて解析が非常に困難である。私はAdS時空上の重力理論にDブレーンと呼ばれる超弦理論の中のオブジェクトをうまく時間発展させることにより、対応する場の理論において場の質量が時間依存するような系を実現することができた。私のモデルは非常にシンプルであるため、今後大いに拡張の余地があるだろう。
物理場に応答する浅い湖沼におけるリンの動態の解明とそのモデル化に関する研究

本研究は,浅い湖沼におけるリンの動態を解明するため,大きく変動すると推察される懸濁粒子や底泥に含まれるリンの形態を観測したものである.リンの形態を分析する手法として,核磁気共鳴装置(31P-NMR)を用いる方法を確立した.この新たに開発された手法を用いることで,富栄養化した湖沼である霞ヶ浦の底泥,懸濁粒子中に存在する様々なリンの形態を長期間にわたってモニタリングすることが可能になった.分析を行った結果,懸濁粒子中に含まれているリンの形態と,底泥中に含まれているリンの形態とが大きく異なることが観測された.底泥にはオルトリン酸の割合が約80%程度あったが,懸濁粒子には生物によって合成されたリンが多いことが明らかになった.また,霞ヶ浦においては風による底泥の巻き上がりによって懸濁粒子濃度に影響を与えることが示された本研究は,浅い湖沼におけるリンの動態を解明するため,大きく変動すると推察される懸濁粒子や底泥に含まれるリンの形態を観測したものである.リンの形態を分析する手法として,核磁気共鳴装置(31P-NMR)を用いる方法を確立した.この新たに開発された手法を用いることで,富栄養化した湖沼である霞ヶ浦の底泥,懸濁粒子中に存在する様々なリンの形態を長期間にわたってモニタリングすることが可能になった.分析を行った結果,懸濁粒子中に含まれているリンの形態と,底泥中に含まれているリンの形態とが大きく異なることが観測された.底泥にはオルトリン酸の割合が約80%程度あったが,懸濁粒子には生物によって合成されたリンが多いことが明らかになった.また,霞ヶ浦においては風による底泥の巻き上がりによって懸濁粒子濃度に影響を与えることが示された平成23年度,研究員は,霞ヶ浦底泥,霞ヶ浦の湖水中の懸濁粒子に含まれるリンの分画を行うことを目的とし,研究を遂行した.底泥からのリンの溶出はこれまでも指摘されてきたが,そのメカニズムは,底泥に含まれるリン化合物の形態に依存すると考えられている.そこで近年新たに開発された,水酸化ナトリウムとEDTAを用いて抽出を行ったサンプルについて,核磁気共鳴装置(31P NMR)を用いた分析により,底泥,懸濁物に含まれるリン化合物の定量を試みた.この分画方法は,無機態のリン(ポリリン酸,ピロリン酸,オルトリン酸)および,有機態リン(モノエステル結合態リン,ジエステル結合態リン)などを分析することが可能である.研究員はこの分析方法を用いて,霞ヶ浦湖心における観測を,夏,冬の合計4回行った.観測を行った結果,夏,冬ともに,水中の懸濁粒子中には生物由来のリンがより多く含まれており,底泥には,オルトリン酸態リンが多く含まれていた.生物由来のリンに関しては,水中の懸濁粒子中には,モノエステル結合態リンがジエステル結合態リンの3倍以上存在していることが明らかになった.それに対し,底泥中に含まれるモノエステル結合態のリンは,ジエステル結合態のリンとほぼ同程度存在していた.これは,懸濁粒子中のモノエステル結合態リンが,分解されたか,ジエステル結合態のリンが増加した可能性を示している.このモノエステル結合態リンは,元々はジエステル結合態のリン脂質であり,この分析結果は,リン脂質の分解,あるいはDNA-Pを多く含むバクテリアの影響であると考えられる.以上の結果から,霞ヶ浦の底泥,懸濁粒子中には分解がされ易いジエステル結合態のリンが多く含まれ,それが湖沼内のリンの動態に重要な役割を果たしていることが明らかになった.本年度の研究は、巻き上がる際の、懸濁物のソースである底泥中に存在するリンの化合物形態について核磁気共鳴装置(31P-NMR)を用いて計測を行ったものである。この観測は月一度実施される霞ヶ浦全域調査において実施された。本研究では霞ヶ浦の湖心において、底泥柱状コアを13ヵ月間にわたって採取し、層ごとに切り分けたサンプルについて分析を行った。この観測に追加して、霞ヶ浦周辺において、週に一度二週に一度程度の表層水のサンプリングを行い、風による巻き上がりの確認を行った。31P-NMRを用いて分析を行うことにより、オルトリン酸、モノエステル結合態、ジエステル結合態、ピロリン酸の分析を行うことができる。霞ヶ浦湖心で観測を行った結果、底泥中に含まれるリンの約70%80%程度は、鉄・アルミニウムなどと結合しているオルトリン酸であった。モノエステル結合態リン、ジエステル結合態リン、ピロリン酸などについては、全体の約2030%程度と、オルトリン酸と比較して低濃度であった。底泥柱状コア中のリン濃度は13ヵ月間の観測で大きく変動を示し、底泥中でも極めてドラスティックに濃度の変動が起こっているということが明らかになった。この変動は、底泥間隙水中のリンとも有意な相関を示していた。霞ヶ浦周辺における観測を行った結果、風は霞ヶ浦においては明瞭な日変動を示していた。特に15時18時において毎時6m以上の強風が吹く傾向が見られた。霞ヶ浦周辺における表層水を採取したところ、懸濁粒子量については、風速との有意な相関が見られ、また懸濁物中に含まれる無機物の量に関しても有意な正の相関がみられることから底泥の巻き上がりが行われているということが明らかになった。これらの結果は、底泥と水中とのダイナミクスが湖沼内部のリンの動態に大きく影響を与えているということを示すものである。

本研究の最終目標は,リンの動態をモデル化することである.この目標を達成するためには,霞ヶ浦に存在するリンの形態と,その動態を詳細に観測する必要があり,平成23年度はその形態の分析手法の開発を行い,主に存在する形態についても極めて重要な知見を得た.以上の理由から,研究はおおむね順調に進展していると判断できる.24年度が最終年度であるため、記入しない。形態の分析が可能になったため,今後は時間的な変動の解析を行い,実験を同時に行うことでそれらの動態をモデル化する予定である.特に,風による巻き上がりとリン画分との関係を詳細に把握することは浅い湖沼におけるリンの動態の把握において極めて重要な位置づけである.有機態リンの分解実験については,懸濁粒子の100日分解実験を行う予定である.巻き上がった底泥を対象とした実験については,pHなどの条件を設定し,実験を行う予定である.これらを行うことによって,これまでリンについて開発されてきたモデルをさらに発展させ,霞ヶ浦におけるリンの動態に影響を与えるファクターについて解析を行う予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
脳虚血障害におけるプロスタグランジンE2合成酵素の役割

本研究では、誘導型でプロスタグランジンE2(PGE2)合成の末端酵素である、膜結合型PGE2合成酵素(mPGES-1)の脳虚血障害における役割を解析した。ラット脳虚血モデルにて、mPGES-1の蛋白質、mRNAの発現誘導が認められた。またmPGES-1欠損型マウスでは、虚血後のPGE2産生が完全に消失しただけでなく、野生型マウスに比べ脳梗塞、浮腫、アポトーシス、行動障害等の脳梗塞障害が減弱した。本研究より、mPGES-1が脳梗塞障害増悪因子であることが明らかになっただけでなく、脳梗塞治療の新たなターゲットとなるものと期待される。本研究では、誘導型でプロスタグランジンE_2合成の末端酵素である、膜結合型プロスタグランジンE_2合成酵素(mPGES-1)の脳虚血障害における役割を、中大脳動脈閉塞-再灌流(MCAO)モデルを用いて解析した。まず始めに、ラットを用い、MCAOによるmPGES-1の発現変化をWestem blot法にて解析したところ、梗塞部位である大脳皮質において、再灌流24時間後にmPGES-1とCOX-2タンパク質の共誘導が認められたが、24時間後以降のそれらの発現の時間経過は異なった。また、Northem blot法による解析の結果、両酵素ともに転写促進を介することが明らかとなった。mPGES-1と各種脳細胞マーカータンパク質との免疫共染色より、mPGES-1は神経細胞、マイクログリア及び血管内皮細胞において誘導することが示唆された。次に、mPGES-1欠損マウスを用いて、脳虚障害における誘導mPGES-1の役割を解析した。mPGES-1欠損マウスにおいては、虚血による大脳皮質でのPGE_2産生が完全に消失しただけでなく、野生型マウスに比べ再灌流24時間後の梗塞体積や浮腫が顕著に抑制された。また、神経細胞のアポトーシスを検討するため、虚血後の脳切片をTUNEL染色、或いはcaspase-3の免疫染色を行ったところ、虚血による梗塞周辺領域の神経細胞死も、mPGES-1欠損マウスにおいては野生型に比べ改善していた。さらに、虚血による行動異常、運動量の低下も野生型マウスに比べ改善していた。本研究より、mPGES-1の誘導は脳虚血時のPGE_2産生に必須であり、脳虚血障害の増悪因子であることが示唆された。従って、mPGES-1は脳梗塞治療の有効なターゲットになり得るものと期待される。前年度本研究課題により、in vivo脳虚血モデルにおいて梗塞部位にPGE2合成酵素(mPGES-1)が発現誘導すること、また、mPGES-1遺伝子欠損マウス脳虚血モデルにおいて梗塞障害の改善が認められた。そこでmPGES-1による虚血性細胞死憎悪機序を詳細に検討するため、培養海馬切片のグルタミン酸による興奮毒性にて評価した。グルタミン酸刺激により、mPGSE-1のmRNA及び蛋白質の顕著な発現上昇が認められ、同様にPGE2産生が認められた。mPGSE-1の活性阻害薬(MK-886)は、PGE2産生とPGES活性を有意に抑制しただけでなく、この時の興奮毒性をも有意且つ顕著に抑制した。さらに、mPGES-1欠損マウスの海馬切片にて同様の検討を行ったところ、野生型マウスの海馬切片で見られるグルタミン酸による神経細胞死は、mPGSE-1欠損マウス切片では有意に減弱した。さらに、mPGES-1の下流の細胞毒性機序を調べるため、EP受容体の関与を調べた。EP1-4受容体アンタゴニストのうち、EP3アンタゴニストのみ、グルタミン酸毒性を有意且つ濃度依存的に抑制した。また、EP3アゴニストは単独では毒性作用を示さなかったが、グルタミン酸毒性を濃度依存的に憎悪した。EP3アゴニストによるグルタミン酸毒性憎悪作用は、Rhoキナーゼ阻害薬及びGi阻害薬により、有意に抑制された。従って、脳虚血時に過剰放出されるグルタミン酸刺激によりmPGES-1が発現誘導しPGE_2を産生し、これがEP3受容体に作用することで、Giの活性化Rhoキナーゼの活性化を介し、神経死細胞死を促進することが示唆された。本研究はmPGES-1の脳梗塞障害増悪機序の解析だけでなく、脳梗塞の新たな薬物治療のターゲットの開発にも貢献できると期待される。
神経軸索のシナプスを介したメラノーマ細胞とがん微小環境の相互作用メカニズムの解明

がん細胞を取り囲む特殊な環境(がん微小環境)の一部である神経軸索は、神経伝達物質をがん微小環境中に放出し、がん細胞とがん微小環境を活性化させ、がんの進行を促すと考えられている。しかし、どのように神経軸索ががん細胞やがん微小環境と相互作用するのかは解明されていない。本研究課題では、メラノーマ細胞と神経軸索末端の相互作用の分子メカニズムと、その相互作用が与えるがん微小環境やメラノーマの進行への影響について明らかにする。これまでに、がん微小環境における神経軸索は、がんの診断や治療の手段として着手されていないことから、本研究課題の成果は、がん基礎研究や橋渡し研究に貢献できる。
COP9/シグナロソームによる複合体型ユビキチンリガーゼの活性制御機構

ユビキチン修飾系はE1、E2、E3の3種の酵素群の働きにより、標的蛋白質を選択的に認識してユビキチンを付加し、その機能を制御する翻訳後修飾系である。ユビキチンリガーゼ(E3)が選択的な基質識別を担う分子であることから、その活性制御機構の理解は重要である。そこで、複合体型E3の1つで低酸素応答性転写因子のサブユニット・HIF-αの酸素依存性ユビキチン化を触媒するCullin型E3の1つであるVBC-Cul2複合体(pVHL-ElonginBC-Cul2-Rbx1)をモデルE3として、Cullin型E3の新たな活性制御点の発見と詳細な活性制御機構の解明を目指した。Nedd8はCullinに結合し、Cullin型E3を活性化することが知られている。また、説Nedd8化を行うCOP9/シグナロソーム(CSN)もCullin型E3を活性化することが知られている。Nedd8化とCSNは相反する機能を持っているにも関わらず両者共にCullin型E3を活性化することから、異なる2つの活性化機構が存在すると考え、申請者らが樹立した試験管内完全再構成系を用いてアプローチしたところ、Nedd8化は基質に結合するユビキチン鎖長を伸ばす作用を示した。一方、CSNはユビキチン鎖長を変えずにE3に認識される基質量を増やす作用を示した。申請者が新たに発見したCSNによるCullin型E3活性化機構の詳細について解析を進め、現在論文を投稿中である。
宮古島のHHV8にみられる遺伝子変異の意義

ヒトヘルペスウイルス(HHV)8はカポジ肉腫、悪性リンパ腫などの悪性腫瘍に関与する。カポジ肉腫には免疫能に異常がなくても発症するものがあり、特定の地域に集中して発生する。沖縄県の宮古島地方はその地域の一つであり、発症率は本州に比べて100倍程度高い。宮古島のHHV8には特有のアミノ酸変異を持つ遺伝子が複数存在するが、これらと古典型カポジ肉腫の高い発症率との関係は不明である。本研究では宮古島のウイルスに特有のアミノ酸変異に注目し、組換えタンパク質発現細胞や遺伝子組み換えウイルスを用い、標準型のタンパク質発現細胞や組換えウイルス感染細胞と比較することで腫瘍化への影響を調べる。
骨髄腫細胞の分泌する生物活性因子に関する研究

骨髄腫細胞は骨髄腫蛋白、すなわち免疫グロブリンを産生分泌するほか、臨床的観察から各種の生物活性因子を分泌していると考えられる。本研究では骨髄腫細胞の分泌する生物活性因子についてなるべく多角的に検討した。1.骨髄腫細胞株由来のin vitro抗体産生系に働く因子:骨髄腫に合併する抗体産生不全のメカニズムを解明することを目的とする。骨髄腫患者由来の細胞株として、M2(IgM-入),M4(IgG-入)の自家製のものとRPMI-8226を用いた。正常人末梢リンパ球のin vitro抗体産生能と増殖能に与えるこれらの細胞株上清の影響をみた。M2,M4では濃度依存性に分化も増殖も並行して抑制したのに対してRPμI-8226は分化の抑制がより高度であった。いづれの抑制もクラス非特異的であった。限外濾過によって分画したところ分子量30万以上の分画に活性を認めた。2.免疫グログリン産生以外の骨髄腫細胞の機能:骨髄腫細胞に血球貧食能が証明されることがある。これは正常形質細胞には認められない性質と考えられ、現在のところ形質細胞の腫瘍化あるいは化学療法による誘導が考えられる。形質細胞のなかに貧食能をもつ亜型が存在するとは考え難いいくつかの理由も明らかにした。形質細胞とその腫瘍化した骨髄腫細胞の異同を考える上で興味深い事実である。3.骨髄腫細胞内におけるβence Janes蛋白由来のアミロイド線維の生成:この現象を免疫化学的、電顕形態学的に証明した。骨髄腫の貪食能と軌を一にする現象と考えられる。4.骨髄腫細胞による他の血液細胞の分化に影響を与える因子:このような因子の存在が考えられる。なかでも血小板回転、白血球機能に影響を与える因子が考えられるが、今後の研究課題として注目される。