hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
静的活動筋群の増加に対する循環系再調整の機序に関する研究

本研究は、静的に活動する筋群を増加することにより循環系再調整がどのように行われるかを明らかにすることを目的としている。対象とした運動モデルは静的掌握運動(H)と足底屈運動(P)であり、活動的な女子学生を被検者とした。強度の異なる(15.30.45%MVC)単独のHあるいはPを3分間行わせた時の上腕動脈あるいは大腿動脈血流量(超音波法)は、前者では運動中増加するが後者では45%MVC強度のみで増加した。血流量の増加には、血圧の上昇が貢献していることが示された。前腕・下腿の筋酸素飽和度は強度と比例して低下度が大きくなり、酸素需要と供給とのバランスが崩れることが示唆された。次に、30%MVC強度のP運動を行わせている間に、15%と45%MVC強度のH運動を付加した複合運動を行わせた。H運動の強度が15%MVCの場合には、前腕組織酸素飽和度、血圧、大腿動脈血流量、組織酸素飽和度は単独運動と相違はなかったのに対して、45%MVC運動では、前腕組織酸素飽和度は顕著に低下し、複合運動中の血圧及び大腿動脈血流量は有意に増加した。しかし、血管コンダクタンス(血流量/平均血圧)には変化が見られず、血流量の増加は血圧上昇に依存したものであることが示唆された。大腿動脈血流量の一部である下腿の皮膚血流量(レーザードップラー法)には強度による相違は見られなかったので、大腿動脈血流量の増加は主として皮膚以外の組織で起こったものと考える。しかし、下腿筋の酸素動態は、単独運動、強度の異なる前腕運動との複合運動の間に相違は見られなかった。以上の結果から、単独および複合の静的運動では血圧上昇が血流量増加に最も貢献するが、それは酸素需要を満たすほど血流量を増加させることはなく、また、強度の高い運動との複合運動で増加した血流は、筋の酸素利用に有効に作用したわけではないことが示唆された。本研究は、静的な掌握運動と足底屈運動に対する応答が、同時に活動する筋群間でどのように干渉しあうかを運動強度との関係で明らかにすることを目的としている。本年度は上肢および下肢の静的単独運動に対する循環調整の特性を明らかにした。被検者は健康な20歳代女性14名であり、前腕あるいは下腿の静的運動を15,30,45%MVC強度で行わせて、上腕動脈血流量あるいは大腿総動脈血流量を超音波Doppler法を用いて、前腕および下腿の皮膚血流量をレーザードプラー法(レーザー血流計ALF21Ds,アドバンス)、前腕あるいは下腿の主動筋組織酸素飽和度を近赤外分光法を用いて、血圧、心拍数と共に測定した。結果を要約すると以下の通りである。1、静的掌握運動:上腕動脈血流量は運動開始1分以内では有意な変化を示さなかったが、1分以後は時間経過と共に増加した。増加の程度は強度が高くなるほど有意に高くなった。掌握運動中の血流量の増加は、平均血圧の上昇を伴っており、それが強度の増加に伴う筋内圧上昇に打ち勝つ方向に作用した一因であると考えられる。また、組織酸素飽和度は運動開始後急激に低下し、強度が高くなるほど低い値に達した。しかし、上腕動脈血流量の増加につれて、組織酸素飽和度の低下は停滞、あるいは上昇した。

2、静的足底屈運動:3分間の運動中の大腿動脈血流量は、15%、30%では顕著な変化を示さなかったが、45%MVCでは増加を示した。また、血圧の上昇も同様な傾向を示したが、掌握運動ほど顕著な上昇は認められなかった。以上のように前腕あるいは下腿の静的運動を単独に行った場合の血流量は、どちらも45%MVC強度において時間経過と共に増加することが明らかになり、それには、血圧の上昇が貢献することが示された。本研究は、静的足底屈運動に対する循環系応答が、強度の異なる静的掌握運動付加によってどのように変化するかを検討することにより活動体肢の増加に対する循環系の再調整の機序を明らかにすることを目的としている。健康な20歳代女性7名を被検者として、30%MVC強度の足底屈運動(P30)を3分間行わせて、その間の1′30′′-2′30′′に、15%MVCあるいは45%MVC強度の前腕掌握運動を加えた同時運動(H15P30,H45P30)およびコントロールとして単独のP30運動を行わせた。そして、大腿総動脈血流量を超音波Doppler法で、前腕および下腿の皮膚血流量をレーザードプラー方(レーザー血流計ALF21Ds,アドバンス)、前腕筋組織酸素飽和度を近赤外分光法を用いて、血圧、心拍数と共に測定した。その結果、単独のP30運動では、心拍数は70.9±3.8拍/分、平均血圧は94.3±2.8mmHgであたが、これに15%MVCの掌握運動を加えたH12P30でも両パラメータの変化はP30運動と相違は見られなかった。しかし、H45P30運動では、心拍数は79.8±3.0拍/分、平均血圧は103.8±4.3mmHgに上昇した。大腿動脈血流量は安静時に560±48ml/分であったが、P30では793±126、H15P30では794±111に増加し、H45P30では896±145ml/分とさらに増加した。しかし、血管コンダクタンス(血流量/平均血圧)はH45運動を付加しても有意な変化は見られなかった。前腕の組織酸素飽和度は、15%MVCではコントロールと相違はなかったが、45%MVC強度では有意に低下した。以上のように、45%MVC強度の前腕運動は組織酸素飽和度の顕著な低下を起こし、それによる血圧上昇のために、一定速度の足底屈運動時の大腿動脈血流量を上昇させる結果になったことが示された。すなわち、この強度の組み合わせでは、強度の高い運動による血圧上昇が他の体肢の血流量も上昇させることが明らかになった。
より良い温熱指標の作成に関する基礎的研究:ISO-7730の改訂を目指して

世界の二大指標であるISO-7730のPMV指標と,ASHRAE(米国暖冷房空調学会)の基準であるSET^*指標の長所・短所を整理した。そして,平均皮膚温およびぬれ面積率と心理量の関係を,熱伝達論および人体の温熱生理特性から検討し,椅座の被験者実験の結果から,新しい温冷感の評価法を提案した(持田・桑原・窪田・長野)。また,屋外における夏服と冬服の着用実験から,著者らが提案した日射の影響を組み込んだSET^*が屋外においても適用可能であることを確認すると共に,屋外熱環境評価のための新しい温熱指標として予想温冷感ETSを開発した。札幌・名古屋での温冷感・快適感申告データから,SET^*の温冷感中立域・快適域を決定した(桑原・堀越・持田)。汗による水分吸収により着衣の電気抵抗が変化すると考え,着衣面の電気抵抗を測定することにより吸汗量を推定する方法を実験により検討した。また同方法を用い,軽装時において,冬期と夏期に40°Cに曝露したときの胸部,上腕部,大腿部の局所の放熱過程を測定した結果,皮膚面の受熱量は着衣の表面温度が低下し始めてから,冬期の実測では約10分,夏期の実測では約6分遅れて低下することを確かめた。(垣鍔)。さらに,人体と環境との対流熱交換量を正確に算定するために,椅座・立位時の対流に関与しない面積(非対流伝熱面積)の実測を行った。姿勢による部位別の対流伝熱面積の違いを明確にし,対流伝熱面積を考慮した立位と椅座時の平均皮膚温算出用の重み係数を提案した。全体表面積に比し,対流伝熱面積が小さいほどHardy-DuBoisの平均皮膚温との差が大きいという姿勢に依存する特性を示した(松原)。(垣鍔)。平成14年度は,室内と屋外の環境における基礎的な温熱生理・心理実験と,理論的な考察に主点を置き,世界の二大指標であるISO-7730のPMV指標と,ASHRAE(米国暖冷房空調学会)の基準であるSET^*指標の長所・短所を整理し,二つの指標の改訂に向けての基礎資料を得ることを最大の目標とした.室内標準風速(0.15m/s)・椅座・裸体において,等しい温熱感(温冷感スケールTSV≒+2.5)を申告したときの,気温と湿度の組み合わせを求めた実験データの分析の結果,等しい暑熱感を示す等温感線の微係数が,湿り空気線図の上で全てマイナスの値を示し,かつ,低温環境に移行するほど,その値が小さくなることがわかった(持田・〓原・窪田・長野).また,屋外における夏服と冬服の着用実験からも,ISO-7730は指標としては屋内の使用に問題がある一方,SET^*指標は,著者らが提案した有効放射温度を日射の項に組み込み,屋外においても使用を可能にする方策を見出した(〓原・堀越・持田).

また,温冷感と密接に関わる平均皮膚温については,その算定式が温感評価に大きな影響を及ぼす為,実験と考察によって,新しい平均皮膚温式の提案を目指した.実測は,立位と椅座状態でサージカルテープを体表面に貼付し,その面積を計測した.有効伝熱体表面積のデータ分析を行った結果,両姿勢とも,腋窩部を中心とした上腕部と躯幹部との接触と,下肢部・手指・足趾同志の接触,手部を置いた体表部との接触が,伝熱面積とはならない体表面となる知見を得た(松原).さらに,着衣時における等温感線の解明実験と検討の一環として,次の二つの実験を行った.暑熱時に着衣に吸着する汗量の推定するために,綿製の試験布に汗を染み込ませ,試験布の電気抵抗の変化を測定した.その結果,汗量と電気抵抗が線形の関係を示すことを確認した.次に,実際に暑熱環境に曝露した被験者に,綿製のシャツとパンツを着用させ,発汗時の着衣表面の湿り度合いを赤外線カメラで撮影し,同時に電気抵抗を数カ所で測定した.その分析結果から,着衣に吸着した汗量と,実際の汗量(着衣の重量変化)が良く一致することを確認した(垣鍔).平成15年度は,平成14年度に行った実験の続きを遂行すると共に,温冷感の度合を表示する重要な状態変数である平均皮膚温の基礎的検討を行い,平成14,15年に採取したデータの総合分析をして,現在,世界の2大指標として多用されているISO-7730(PMV)やSET^*の欠点を越えた,より人体の温熱生理・心理状態に合う温熱指標の原型を提案することを最大の目標とした。まず,平均皮膚温およびぬれ面積率と心理量の関係を,熱伝達論および人体の温熱生理特性から検討し,椅座の被験者実験の結果から,新しい温冷感の評価法を提案した(持田・桑原・窪田・長野)。次に,名古屋の屋外空間にて被験者実験を行い,日射の影響を考慮して修正したSET^*が名古屋のような暑熱地域においても適用可能であることを確認すると共に,札幌・名古屋の温冷感・快適感申告データから,SET^*の温冷感中立域・快適域を決定した(桑原・堀越・持田)。なお,ISO-7730のPMV指標は,実質的に蒸汗放熱を評価できない構造となっており,暑熱環境での使用はできない。また,暑熱環境に曝露された際の着衣を介しての放熱過程を定量的に評価するための実験を行った。実験結果から,暑熱曝露の10分後には着衣内気候は水蒸気で飽和し,発汗は時間遅れなく着衣に吸収することが確認された。着衣に吸収された汗は,約10分前後の時間遅れで着衣面から蒸発することを確認した(垣鍔)。さらに,人体と環境との対流熱交換量を正確に算定するために,対流に関与しない面積(非対流伝熱面積)の実測を行った。実測した全体表面積から非対流伝熱面積を差し引いて対流伝熱面積を求めた。非対流伝熱面積を考慮した平均皮膚温算出のための重み係数を求め,Hardy-DuBoisの重み係数と比較したところ,躯幹部や末梢部の手部・足部の重みは小さく,頭部や四肢部の腕部・大腿部・下腿部は大きな値となった(松原)。
音声言語認識における韻律的手がかりの標準化に向けて:国際英語の観点による分析

本研究では、英語母国語圏の英語使用者がインド英語のような"outer circle"に属する英語を聞き取る際、韻律的手がかりを利用しているかどうかを明らかにするため、4つの条件下における音声言語認識実験を行った。実験の結果、次の四点が示唆された。(1)音節の長短によって形成される表現の全体的なリズム情報(音節拍リズム)が、音声言語の認識に貢献する。(2)非定型表現におけるメロディ情報は、疑問文・平叙文などの文構造の認識に貢献する。(3)英語母国語圏の英語使用者は、インド英語に比べアメリカ英語の聞き取りにおいてより効果的にプロソディ情報を利用する。(4)インド英語の聞き取りでは、アメリカ英語の聞き取りに比べ、語の境界線(word boundary)をまたぐ聞き間違い(誤聴)が頻繁である。【研究目的】本研究の目的は、分節音及び超分節音的特徴を異にする様々な英語を聞き取るにあたり、その聞き取りやすさを左右する音韻情報の共通性をプロソディの観点から検討することである。平成19年度はアメリカ英語と異なる音韻的特徴を持つインド英語を対象とし、英語音声認識実験の実施環境を整えることを目標とした。【研究方法】第一に、インド英語話者1名に実験項目となる英文48文の録音を依頼した。実験項目は、過去に行った実験との比較を可能にするため、同じ項目を利用した。第二に、インド英語の分節音及び超分節音的特徴を文献から調査し、実際に録音した音声と照らし合わせて整合性を確認した。整合性の確認を厳密に行うためには、録音音声を音声解析ソフトにかけて更に細かく分析する必要がある。第三に、録音した音声に低域通過フィルタをかけて分節音を劣化させ、超分節音的特徴のみわかるよう編集した。第四に、プロソディ情報のみわかるようにしたインド英語音声をアメリカ英語話者に聞かせ、パイロット実験として音声言語認識実験を行った。【研究成果】48文の実験項目のうち24文は、英語コーパスの中で高頻度に出現する定型表現であり、アメリカ英語では音調的慣用句(Intonational ldioms)と呼ばれるものである。インド英語は音節拍リズムで発話されるため、強勢拍リズムのアメリカ英語とはリズム構造が異なるが、パイロット実験では24文のうち18文はプロソディ情報のみで表現が認識されていた。このような結果を受け、"Intonational ldioms"と呼ばれる表現の韻律的慣用性(idiomaticity)が国際英語の観点からしてどの程度汎用性があるのかを調査する必要が浮かび上がった。Intonational idiomsが国際英語において共通するものであるか明らかにするため、今後異なる英語話者の英語音声を比較分析する。本研究では、英語母国語圏の英語使用者がインド英語のような"Outer Cirlce"に属する英語を聞き取る際、韻律的手がかりを利用しているかどうかを明らかにするため、4つの条件下における音声言語認識実験を行った。実験の結果、次の3点が明らかになった。第一に、ローパスフィルタにより音素情報を劣化させ、F0を一定にすることによりメロディ情報をも取り除いた条件において、表現のリズム情報が音声言語認識に大きな役割を果たした。これは特に定型表現の認識おいて顕著であった。インド英語は強勢拍リズムではなく音節拍リズムであるにも関わらず、リズム情報が利用されたという結果は、音節の長短によって形成される表現の全体的リズムが、音声言語の認識に貢献することを示している。第二に、非定型表現の認識においてはリズム情報だけでは不十分であり、メロディ情報が必要であることが明らかになった。非定型表現におけるメロディ情報は、疑問文・平叙文などの文構造の認識のために使われると考えられる。第三に、英語母国語圏の英語使用者は、第二言語として英語を使用している話者の英語の聞き取りにもプロソディ情報を有効に利用していることが明らかにされたが、同じ英語母国語圏のアメリカ英語の聞き取りにおいて、有意に多く利用されていることが明らかとなった。特に定型表現においては、プロソディ情報が与えられた場合、インド英語では18.02%の音素情報を必要としたのに対し、アメリカ英語ではわずか4.42%の音素情報で、表現が認識されている。これは本研究で利用した定型表現の実験項目がアメリカ英語では“lntonational Idioms"の高い表現である可能性が考えられる。
カルシウム感知受容体制御に着目した象牙質修復治療法の開発

本研究では、カルシウム感知受容体(CaSR)を介したシグナルが硬組織形成を促す作用があることに着目し、CaSR作動薬を歯髄が露出した部位へ応用し、生体組織との接触部位に壊死層を作らず硬組織形成を促す直接覆髄材を開発することを目的とした。まずヒト歯髄細胞から、多分化能を有し間葉系幹細胞マーカーを発現するヒト歯髄幹細胞株を得た。次にこの細胞をCaSR作動薬であるカルシウムで刺激した結果、象牙芽細胞分化が亢進することを明らかにした。そこでハイドロキシアパタイトを含有したアクリル系レジンを作製し、直接覆髄材としてラットの露髄モデルに応用した結果、露髄面に硬組織形成を促す働きがあることを明らかにした。当初の計画として、ラットまたはヒト由来の歯髄細胞を用いてHoechst33342陽性細胞を単離する計画であったが、十分な数の母集団となる細胞数が得られなかったため、歯髄細胞を多量に用いることが可能なブタ歯髄細胞を実験に供することにした。さらに未分化な間葉系幹細胞マーカーとして注目されている、STRO-1陽性細胞を、磁気を利用したMACSを用いて単離に成功した。さらにこの陽性細胞は、陰性細胞と比較して、石灰化抑制効果のあるbeta-ig-h3の発現亢進しており、生体内で不要に石灰化しないように制御されていることが示唆された。一方、ヒト歯髄細胞を用いて、カルシウム感知受容体(CaSR)が、歯髄細胞による象牙芽細胞への関与について明らかにするために、カルシウム、ストロンチウム、CaSR拮抗剤(NPS2143)を培養系に投与して、象牙芽細胞分化について解析した。その結果、カルシウムならびにストロンチウムで刺激したヒト歯髄細胞は、石灰化および象牙芽細胞のマーカーであるDentin Sialophosphoprotein (DSPP)の発現を有意に亢進した。さらにこの結果は、NPS2143の添加によって、有意に抑制された。以上より、CaSRは、歯髄細胞の象牙芽細胞分化におけるシグナル伝達において、重要な働きをしていることが示唆された。昨年度、ヒト歯髄細胞を用いて、カルシウム感知受容体(CaSR)の作動薬として知られているカルシウムならびにストロンチウムにて刺激した結果、象牙芽細胞誘導が促進することを明らかにした。そこで今年度は、この反応への、カルシウムチャネルの関与について検討するため、その阻害剤であるニフェジピンを用いて実験を行った。その結果、これら作動薬による分化誘導には、カルシウムチャネルは関与しておらず、象牙芽細胞分化にCaSRが中心的な役割をもつことが示唆された。つぎに、これら作動薬を生体に応用するために有効な担体について検討した。その結果、ナノβ-TCPコラーゲンスキャフォールドは、細胞親和性が高く、また分解性であるためカルシウムやストロンチウムの徐放効果を期待することが可能であることが示唆された。さらに、これらを含浸したものを歯髄細胞と培養した結果、象牙質マーカーであるDentin Morphogenetic Protein-1, Dentin Sialophosphoprotein, Osteocalcinの発現が促進することが明らかになった。そこで、以降の実験には、ナノβ-TCPコラーゲンスキャフォールドを担体として用いることとした。また現段階で、ラットを用いた露髄モデルの作製も安定して再現出来ることを確認しており、現在、カルシウムまたはストロンチウムを含浸したナノβ-TCPコラーゲンスキャフォールドを、ラットの露髄モデルに応用したin vivoアッセイを進めている。本年度の計画は、ラットを用いた露髄モデルの作製と、その露髄面に対してカルシウム感知受容体作動薬を生体に応用するに当たって、有効な担体の選別することが目的であった。現在までのところ、露髄モデルは手技的に安定して作製可能な状態になっており、またナノβ-TCPコラーゲンスキャフォールドを、本実験の有効な担体として明らかにすることが出来ている。歯髄細胞は、カルシウム感知受容体(CaSR)を発現しており、その作動薬として知られるカルシウム(Ca)およびストロンチウム(Sr)を用いて刺激した結果、石灰化ならびに象牙芽細胞関連因子の発現が促進し、象牙芽細胞様細胞への分化が亢進することを明らかにした。さらにこれは、CaSRの拮抗剤であるNPS2143の投与により、その反応は阻害された。またCaSRの発現をsiRNAによってノックダインした歯髄細胞も、象牙芽細胞様分化が阻害されたことから、CaSRの活性が象牙芽細胞分化に重要であることが示唆された。加えて、そのシグナル伝達について検討した結果、MAPKのERKのリン酸化の阻害薬によって、上記の条件下での石灰化ならびに象牙芽細胞関連因子の発現が抑制されたことから、CaSRのシグナルに由来する象牙芽細胞様分化がERKを介したものであることを明らかにした。これらの結果は、CaおよびSrのいずれでも同様の結果が得られており、再現性のあるものである。一方、我々は最近の報告で、TGF-beta-ig-h3 (beta-ig-h3)が象牙芽細胞に発現し、これは石灰化を抑制する働きがあることを明らかにした。CaSRの作動薬は、歯髄細胞の象牙芽細胞様分化の過程において、このbeta-ig-h3の発現を抑制することが明らかになり、CaSRのシグナルは、象牙芽細胞を分化に対して進める方向に働くことが示唆された。

またSrをラットの歯髄の露髄モデルに応用するにあたり、アルカリ性では軟組織への刺激が強くダメージが大きいため、中性のStrontium Ranelateを露髄部位に貼付した結果、第3象牙質形成を確認し、さらに壊死した組織は認められなかったことから、CaSRの活性化をターゲットにした覆髄材は、臨床に応用可能な、歯髄組織に為害性の少ない材料であると考えられた。本研究では、カルシウム感知受容体(CaSR)を介したシグナルが硬組織形成を促す作用があることに着目し、CaSR作動薬を歯髄が露出した部位へ応用し、生体組織との接触部位に壊死層を作らず硬組織形成を促す直接覆髄材を開発することを目的とした。まずヒト歯髄細胞から、多分化能を有し間葉系幹細胞マーカーを発現するヒト歯髄幹細胞株を得た。次にこの細胞をCaSR作動薬であるカルシウムで刺激した結果、象牙芽細胞分化が亢進することを明らかにした。そこでハイドロキシアパタイトを含有したアクリル系レジンを作製し、直接覆髄材としてラットの露髄モデルに応用した結果、露髄面に硬組織形成を促す働きがあることを明らかにした。ラットおよびヒト歯髄細胞から得られる未分化な細胞数は極めて微量で、本実験を進めることが困難であった。しかしながら、細胞数の多いブタ歯髄を用いることで、十分な細胞数を定期的に確実に得られるようになった。さらにトランスレーショナルリサーチを念頭に置いているため、ブタ歯髄細胞の解析と同時にヒト歯髄細胞を用いてCaSRの象牙芽細胞分化へ影響について明らかにしようとしており、実際CaSRを介した象牙芽細胞誘導を示唆する結果が得られており、研究のロスタイムはないものと考えている。今後は、作製したラット露髄モデルを用いて、露髄面にカルシウムあるいはストロンチウムを含浸したナノβ-TCPコラーゲンスキャフォールドの覆髄材としての機能性について検証する。歯科保存学ブタ由来の未分化な歯髄細胞におけるCaSRの発現を確認し、さらに同様にストロンチウムまたはカルシウムを用いて刺激を行い、その分化に及ぼす影響を明らかにする。またブタまたはヒト歯髄細胞が発現するカルシウムチャネル(L型およびT型)の発現やEGFレセプターの関与について解析する。さらに生体に応用することを前提として、ストロンチウムまたはカルシウムを投与するための担体について検討する。同時に遂行している基盤研究と同じ、使用期限が短い物品(遺伝子解析用試薬)を使用できたこと、また予定していた学会発表に応募が間に合わなかったことなどによる。生体応用を視野に入れた、試験管内での、未分化な細胞の調製や象牙芽細胞分化誘導についてさらに解析を進め、成果を発表する予定である。
竺法護訳経典の語彙・語法の研究

竺法護訳『正法華経』(A.D.286)の一つ一つの語彙を『漢語大詞典』などに当たって確認しながら読み進めた。従来の漢語辞典に出ていない語彙、あるいは採録されていても西晋代以降の文献に拠るもの、仏教語、音写語、口語的語法などを集め、項目毎に梵本(校刊本と中央アジア出土写本)および羅什訳『法華経』の対応語を併記するという作業を完成した。約四千の語彙を取り上げ、カード総数約一万五千枚に上る。また研究補助者に依頼して、カード記載事項をコンピュータに入力してもらった。入力されたものを筆者が再度確認し、辞典の形に整えた。この『法華經詞典』と題した冊子は、幾つかの点で従来の漢語辞典やIndexとは異なる。(1)まず、一つの経典に出る全語彙を検討した上で作成されたものであるということ。(2)共同作業ではなく独力でなされたこと。(3)現代中国語音(ピンイン)の順に配列されているということ。(4)説明を英語でなし、漢語を日本語で説明する際の曖昧さを排したこと。(5)例文を出来る限り引いたこと。(6)梵本、異訳経典(『妙法蓮華経』)の対応する語を示したこと。この『詞典』に引いた例文には、新しい句読を施し、筆者の解釈、読み方が分かるようにしてある。今まで難解で殆ど研究されていなかった『正法華経』がこの『詞典』により、幾分なりとも読めるようになったと思う。今後は同様の方法で羅什訳『妙法蓮華經』や他の漢訳仏典ごとの辞典を作り、最終的にはそれらをまとめて、漢語仏典を材料にした『仏典漢語大詞典』の形にまとめたいと思う。今年度は竺法護訳『正法華経』の一つ一つの語彙を『漢語大詞典』『大漢和辞典』などに当たって確認しながら読み進めた。そして、従来の漢語辞典・語法書に出ていない語彙・語法、あるいは採録されていても西晋代以降の文献に拠るものはカードに採り、英訳語を付し、さらに梵本(校刊本と諸写本)・鳩摩羅什訳『妙法蓮華経』(まれにチベット語訳)との対応個所を併記するという作業をした。今年度中に『正法華経』全十巻のうち八巻のカードを採り終わり(約三千項目)、昨年末からは研究補助者に依頼して、カード記載事項をコンピュータに入力してもらっている。これまでの研究で分かったのは、1.まず刊本に関して、『大正大蔵経』が底本としている高麗蔵と『中華大蔵経』が底本としている金蔵とが優れており、磧砂蔵など宋・元・明本には意味が通る様に恣意的に書き改めた個所が多いということである。2.竺法護訳『正法華経』は中央アジア出土の梵本と実によく対応していること。3.鳩摩羅什訳『妙法蓮華経』にも辞典・語法書に出ていない口語表現が少なくなく、今回の研究と同じ方法で羅什訳も研究する必要があるということである。

約四千の語彙を取り上げ、カード総数約一万五千枚に上る。また研究補助者に依頼して、カード記載事項をコンピュータに入力してもらった。入力されたものを筆者が再度確認し、辞典の形に整えた。この『法華經詞典』と題した冊子は、幾つかの点で従来の漢語辞典やIndexとは異なる。(1)まず、一つの経典に出る全語彙を検討した上で作成されたものであるということ。(2)共同作業ではなく独力でなされたこと。(3)現代中国語音(ピンイン)の順に配列されているということ。(4)説明を英語でなし、漢語を日本語で説明する際の曖昧さを排したこと。(5)例文を出来る限り引いたこと。(6)梵本、異訳経典(『妙法蓮華経』)の対応する語を示したこと。この『詞典』に引いた例文には、新しい句読を施し、筆者の解釈、読み方が分かるようにしてある。今まで難解で殆ど研究されていなかった『正法華経』がこの『詞典』により、幾分なりとも読めるようになったと思う。今後は同様の方法で羅什訳『妙法蓮華經』や他の漢訳仏典ごとの辞典を作り、最終的にはそれらをまとめて、漢訳仏典を材料にした『仏典漢語大詞典』の形にまとめたいと思う。
20世紀フランス史再考-植民地帝国の変遷とヨーロッパ統合問題

本研究は、植民地支配の歴史を通してフランス史を読み替えるという、従来、平野が携わってきた研究に、さらにヨーロッパという軸を加えて、20世紀フランス史を再考するのが主な目的であった。本研究を通して得られた知見のなかで、最も直接的に従来の歴史叙述に修正を加えられる点としては、植民地帝国の崩壊とヨーロッパ統合の進展の関係が指摘される。これまでは、フランスは植民地帝国を維持できなくなったので、ヨーロッパ統合に軸足を移したとされてきたが、本研究の結果、フランスがヨーロッパ統合を推進したのは植民地帝国に替えてのことではなく、支配領域の維持が前提であったことが明らかになった。当初の仮説はほぼ立証された。ヨーロッパ統合という、すぐれて「ヨーロッパ」の事柄にも、歴史的には非ヨーロッパ圏が関与していたわけであり、フランスのみならず、ヨーロッパの通史を考える際にも、非ヨーロッパ圏を等閑視することができない一例を示せたと思う。このことは、さらに新たな問題を提起している。フランスは、旧植民地の支持を基盤として国際社会での発言権を高めようとしたものだが、とりわけアフリカ諸国はこうしたフランスの期待に応える言動をしている。つまり旧植民地の側からも、旧宗主国との結びつきを求めたという側面である。それには経済支援が必要だという事情もあるが、旧仏領アフリカの親フランス的な傾向は、今日にも続いている。植民地化の歴史は、支配、抵抗、独立、と図式化して語られがちだが、そうではない支配の歴史があったことを、仏領アフリカは物語っている。ヨーロッパ統合を通して考えた結果、20世紀フランス史の再考の可能性は、脱植民地化の問題など、さらに比較帝国史への道を開いたといえる。こうした新たな問題に、改めて取り組んでいきたい。本年度は半年という限られた研究期間のなかで、大きくはコンピュータなど情報関係の環境整備、書籍購入、国内研究会への参加、そしてフランスへの史料収集のための出張というように、きわめて効率的かつ有効に科研費を使うことができた。以上によって、研究室の基本的な環境を整え、来年度以降の研究に備えた書籍や史料の収集を進められた。また最終的には、本研究が開始される以前から取り組んでいた業績を数点、刊行することができた。本研究は、フランス植民地帝国を通してヨーロッパ統合を考えることで、20世紀フランス史を再考することを目的とするが、本年度の実績のそれぞれは、大きくはこの点に収斂していくものである。『帝国への新たな視座』の分担部分は、戦間期のフランス植民地帝国のあり方を、移動する人びとを通して論じたものである。人の移動はヨーロッパ統合が進められる過程での大きな論点ともなっていく。『アソシアシオンで読み解くフランス史』の担当部分では19世紀の地理学会を論じたが、この学会が単に植民地に関する先駆的な圧力団体だったとする見方を離れてみると、この学会に後のヨーロッパ統合の先駆けのような視点を読みとることもできた。残りの図書2点はいずれも大学生の教科書として編まれたものだが、『ヨーロッパ学入門』では非ヨーロッパ圏を視野にコロンブスからヨーロッパ統合までの歴史を、また『近代フランスの歴史』では5世紀にわたるフランス帝国史の概略を、鳥瞰的に描いた。とくに『ヨーロッパ学入門』には、植民地帝国の歴史を通してフランス、あるいはヨーロッパを相対化するという意味で、本研究の下地となる要素が大きく取り入れられている。以上の実績を通しても、本研究の視点の重要性が再確認されたと思う。本年度は書籍の購入、フランスへの史料収集のための出張、ドイツ現代史学会での報告が、おもな支出であった。フランスへの出張では、昨年は時間がなくて見られなかった史料を手にすることができた。

なかでも国立図書館が所蔵する1950年代の雑誌類は、研究を進める上でぜひ目を通しておく必要があるものであり、充実した成果が得られた。また学会に関しては、「ドイツ現代史」という枠組み自体の脱構築を試みたいという企画側の目的が、従来の「フランス史」という枠組みの問い直しを進めてきた私の立場と重なるものがあり、共鳴するところが多かった。しかも「フランス植民地帝国からみたヨーロッパ統合-ユーラフリカ概念を中心に」というタイトルで、本科研費による研究テーマそのものについて報告することができ、その意味でもたいへんに意義深かった。実績については、主要論文として『歴史評論』に「歴史を書くのはだれか」が掲載された。ヨーロッパ統合の問題からは若干離れるが、20世紀フランス史を植民地問題を通して再考するという、大きな問題意識は共通するものである。そのほか短文が二箇所に掲載された。一つは2005年秋に東京外国語大学で行なわれた国際シンポジウム「ジブラルタル海峡をはさむ他者認識-イベリアとマグレブの相克」に対するコメント、もう一つは『歴史と地理-世界史の研究』の研究フォーラムにまとめた「ヨーロッパのなかの「非ヨーロッパ」-フランス植民地帝国を通して考える」である。いずれも本科研費による研究に密接にかかわる内容であるが、とりわけ国際シンポジウムでのコメントは、ユーラフリカという言葉をめぐって、1930年代の異なる側面について言及したもので、この点は来年度以降に深めるべき論点となるはずである。またマルク・ブロック『奇妙な敗北-1940年の証言』の翻訳を上梓したことを記しておきたい。本研究の最終年度である今年度は諸般の事情から,研究費を当初予定していた旅費に充当することができず,研究費のほとんどを書籍の購入に当てることとなった。本研究には,ヨーロッパ統合とユーラフリカという二つの大きなテーマがあるが,これらを軸に20世紀のフランス史を読み直す過程で,想像以上にさまざまなサブテーマに遭遇した。現代史で言えば,本年度の目的にしていた「フランス語圏」もそうだが,時代を遡れば,そもそもユーラフリカ概念が誕生する大きな契機となった第一次世界大戦を,植民地史との関連でどのように読み解くのか,あるいはユーラフリカが議論された戦間期はどうか,という論点も浮上してきた。さらにヨーロッパ統合という観点からするなら,戦問期のみならず,第二次大戦後の世界をどのように捉えなおすのか,といった議論もなされるべきであろう。そうしたテーマに現実に取り組む必要性が認識された今年度に,それらの基礎資料となる多くの文献を購入できたのは,きわめて有意義であった。とりわけ本研究の視点からするなら,以上は「サブテーマ」であるが,言うまでもなく,それぞれが今日的重要性をもつ,きわめて大きなテーマであるだけに,なおさらである。つけ加えるならば,勤務先から一年間の研究休暇を得て,フランスに半年ほど滞在できたことも,史・資料の収集という意味では効率がよかった。一年を振り返って,研究成果の点数自体は少なかったものの,本研究の仕上げとなる原稿を脱稿することができた。どのような媒体で活字にするかはこれから検討していくが,報告書の冒頭に掲載した論文は,まさに本科研費研究の最大の成果である。この過程で認識された新たな問題群に取り組んでいく出発点としたい。
カポジ肉腫における成長因子の発現

RT-PCRは抽出したmRNAからcDNAを合成後、イントロン1をはさんだエクソン1-2の155-383nt,229bpを増幅した。その結果、全例でOSM mRNAの発現が観察された。さらにパラフィン切片を抗OSM抗体により染色した。その結果、腫瘍細胞に一致した陽性所見を得た。さらに上記の研究中、KSの中に、ヘルペスウイルス類似のDNAシークエンスが存在することが発表された。上記の材料を用い、検索したところAIDS-KSの16/18(89%),classic KSの8/17(47%)で陽性所見が得られた。この結果は平成8年の日本皮膚科学会総会で発表の予定である。
パッチ間移動により理想自由分布に近づく昆虫の産卵分布戦略の実験・モデル解析

マメゾウムシ類を対象に、異質なパッチが散在する環境での産卵分布パタ-ンを、雌密度との関連で解析した。まず、アズキゾウムシに粒数の異なるリョクトウのパッチを与え、雌虫の導入密度を変えて各パッチの産下卵数を調べた。また、大粒と小粒のパッチを与えて同様に産下卵数を調べた。アズキゾウムシは卵殼や産卵規制物質を知覚して卵を一様に分布することがすでに知られている。実験の結果、粒数を変えた場合にはパッチ間移動にさほどコストを要しない小ケ-ジだけでなく、大きなコストを要する大ケ-ジにおいてさえも、導入雌密度が増すに連れて産下された卵数比が豆の粒数比に等くなり、羽化成虫の生重量が等しくなった。また、粒サイズが異なる場合には、大粒からの羽化雌虫生重が小粒からの羽化生重と等しくなるまで小粒パッチにはほとんど産卵しないことも分かった。これらの過程は理想自由分布の予測と一致した。この過程をパッチ間の移動を決める最適資源選択と、豆への産卵を表わす連立微分方程式を組み合わせてモデル化したところ、パッチ間移動を繰り返しながら時間が経つにつれて理想自由分布が近づく予測結果が得られた。また、塊状産卵分布を示すブラジルマメゾウムシで、豆の種類を代えてその産卵分布を調べたところ、分布集中は粒径が小さく丸い形のリョクトウにおいて最も低く、粒径が大きく長円形のインゲンマメにおいて最も高い値となった。寄主植物クララの豆に固め産みするシャ-プマメゾウムシでは、雌密度が低いときにはランダムに産卵し高密度で固め産みに転換すること、固め産みは幼虫の発育を速めるので1粒から1匹しか成虫になれないコンテスト型競争で有利となること等が分かった。これら集中産卵分布を示す種では理想自由分布からはずれるが、アズキゾウムシとの相違をもたらしている要因とその機能の解明には今後の研究が必要である。
レーザー分光法による都市の大気質診断とオキシダント制御に関する研究

オキシダント生成に寄与している未知VOCの探索を行った。レーザー法によるOH反応性を評価することで、種々の発生源について検討した。植物起源では温度に依存した未知反応性が30%程度、ガソリン自動車では新長期規制適合車でも20%の未知VOCが存在した。チャンバーによる光酸化実験ではイソプレンで40%、パラキシレンで75%の未知反応性が検出された。分光法によるHO2やNO3反応性測定できる装置を開発した。有力な未知VOCの起源として植物および光酸化2次生成物が候補として示唆された。東京都心部として東京都環境科学研究所敷地(東陽町)、郊外地域として首都大八王子キャンパスにおいて7月、10月、1月(および4月)にオキシダント原因物質を中心とした大気総合観測を2週間実施し、未知なるOHラジカル反応性の検出を行った。郊外地域では冬季になると未知なる反応性が消失する現象が再現された。レーザーポンプ・プローブ法によるOH反応性測定装置の作成を行った。本装置はNd:YVO4レーザーの2倍波をポンプ光とした波長可変色素レーザーとOHラジカ発生用Nd:YAGパルスレーザーの4倍波から構成されている。OHラジカルの時間的な減衰はLIF法による光子計数システム)により行うがLabViewによりすべてPCで制御できるものが実現した。夜間の重要な窒素酸化物の消失過程と考えられているNO_3およびN_2O_5の化学動態を調べるためのレーザー誘起蛍光法によるNO_3ラジカル反応性測定装置の開発を実施した。NOとオゾンにより合成されたN_2O_5を熱分解することにより安定にNO_3を反応管に供給し、反応管では大過剰のVOCとNO_3を反応させNO_3のインジェクターの距離をかえることにより反応時間を制御し、NO_3の減衰速度を測定することにより反応性を測定するシステムを構築した。シャーシダイナモメーターを用いた新長期規制ガソリン乗用車の排気ガス分析を国立環境研究所で行った。ガスクロによる化学分析で得られた結果とレーザー法によるOH反応性を比較したところ各種の走行モードにおいて約2割の未知なるOH反応性が存在していることが明らかとなった。米国コロラド州マニトウ国立森林研究場において8月に大気質の総合集中観測に参加した。首都大グループはOH反応性を担当し、その他米国の大学および国立研究所が植物から放出されるVOCの観測を担当した。OH反応性は清浄な大気なのにも関わらず、10-50s^<-1>まで変動し、植物からのVOCの重要性が指摘された。9月上旬は同地において単一植物(米松)のVOC発生の実験を行った。帰国後、当該研究室においても植物実験を行えるためのシステム立ち上げを行った。疑似太陽光を作るために水銀灯を準備し、ヒーターを装備し、温度および光り強度を自在にできるようにした。完成したシステムにおいてカナダトウヒ(針葉樹)について実験を行った。チャンバー温度を20から45°Cまで変化させて、OH反応性、イソプレンおよびモノテルペン類の濃度を測定してOHの未知なる反応性について検討した結果、温度の上昇とともに未知なる反応性が増加し、45°Cのときは約50%にも達することが明らかとなった。未知反応性はモノテルペンと良く似た挙動を示すが、高温になるほど強くなる傾向が強いことから、モノテルペンよりも蒸気圧の低いVOCと考えられ、セスキテルペン類の可能性がきわめて高いと推察している。シャーシダイナモによりエコカーであるT社のハイブリッド車について分析を行った。NO3ラジカル反応性測定装置が完成し、イソプレンおよびシクロヘキセンの反応速度を測定し装置の妥当性の確認を行った。その後、世界で初めて外気の測定に成功した。NO3ラジカルの反応性は1-5s^<-1>であり、夜間の窒素酸化物の消失過程としては異変重要であることが示唆された。バングラディッシュのダッカにおいて5月15目から2週間大気の集中観測を行った。車の登録台数から考えても大変清浄な大気であった。揮発性有機化合物(VOC)や窒素酸化物(NOx)濃度に加えてオキシダントも計測した。ガソリンの代わりに液化天然ガス(CNG)が燃料の主流であることからオキシダント濃度が低く抑えられていることが明らかとなった。CNGがクリーンエネルギーであることを実証したことになる。高速GCシステムの構築を行い約10分間で植物起源VOCであるC5であるイソプレン、C10であるモノテルペン(7種類)、C15であるセスキテルペン(6種類)を分離できるシステムが実現した。高速GCシステム、OH反応性測定装置および陽子移動型質量分析を用いて植物由来のガスの測定を行い、20-50%程度の未知なるOH反応性が恒常的に植物から放出されていることが明らかとなった。

現在実用しているOH反応性測定装置の大気試料入口に高濃度COを導入することにより人工的に反応管内で生成したOHラジカルをCOにより速やかにHO_2に変換し、反応管内で実大気と反応し減衰するHO_2ラジカルを、NOを添加することにより再びOHへと変換しHO_2の大気中での減衰速度を計測する手法を開発し、世界で初めて大気中のHO_2反応性測定が可能となった。平成23年9月6日に実大気観測を行い、HO_2の消失過程として約半分がNOの酸化、4分の1がNO_2との反応であり、残りの4分の1が未知の消失過程であった。エアロゾルへの取り込みはγを1としても0.3%となり寄与が小さかった。模擬大気チャンバーを用いてイソプレンのオゾンおよび光酸化過程のOH反応性と生成物分析実験を行っている。従来のFTIR分析、PTR-MS(陽子移型質量分析装置)およびMCMモデル計算で導出されるOH反応性と実測のOH反応性を比較したところ、低NOx濃度領域において未知なるOH反応性が全反応性の40%以上も存在することが明らかとなり、植生の活発な都市郊外地域でのオキシダント生成機構に大きく影響する可能性が明らかとなった。東京農工大FM多摩演習林において2013年7月22日から8月5日の期間に観測を行った。OH反応性、VOC、NOx、CO、SO2、およびオゾンの総合観測を実施し、未知反応性物質の検討を行った。化学分析から導かれるOH反応性(ΣRcalc)は測定した全ての反応性微量成分濃度とそれぞれの反応性微量成分のOHとの反応速度定数を掛け合わせた値の総和により算出さる。レーザー法により得られる総OH反応性Robsと比較した。総OH反応性の値が化学分析から導かれるOH反応性(ΣRcalc)を系統的に上回ることから未知なるOH反応性を示す化学成分の存在が確認された。0から20 s-1程度を推移することが明らかとなった。主だった化学成分と未知反応性の相関解析を行ったところ、一酸化炭素のみと比較的高い相関(R2 = 0.24)を示した。自動車の排気ガス分析実験では6台の軽自動車を用いて実験を行った。実験ではいずれも平成22年の新長期規制適合車両であり、走行距離も10,000 kmを超えているものを選んだ。未知なる反応性についてはコールドスタート時に認められたが、ホットモードでは計測されなかった。これは54種類のVOCで全てを計測できたことと解釈するのではなく、NOの濃度が高かったことから正確にOH反応性を計測できていない可能性が高い。軽自動車は普通乗用車に比べてOH反応性で計算すると約30%小さな値となる。VOCでは23%、COでは67%の減少となるが、NOは軽車両の方が5%増加することも明らかとなった。今後の軽車両ではNOxの削減が大気質改善に向けて効果的であることが指摘できる。自動車の登録台数の将来トレンドを考えると、普通自動車の暫減傾向に比べて軽車両の増加が予想されることから、今後の軽車両の登録台数の伸びが、都市の大気質を左右する重要な因子と考えられる。東京農工大学FM多摩において平成24年9月10日から10月6日まで大気集中観測を実施した。
四肢形態形成におけるFGFおよびWntシグナリングの役割

ニワトリ胚の予定肢芽領域にマウスWnt-3aを過剰発現させると異所的なapical ectodermal ridge (AER)、が形成されるが,ニワトリWnt-3aを過剰発現させてもAERは誘導されず,同じWnt-3aでもニワトリとマウスで活性が異なる。その原因を究明するため,細胞内βカテニンタンパク質の動態をWestern法で調べると,マウスWnt-3aの発現細胞ではWnt/βカテニン経路が活性化されていたが,ニワトリWnt-3aでは細胞質内にβカテニンが検出されなかった。マウスのN末端側配列をもつニワトリWnt-3aとのキメラタンパク質の発現ではβカテニン経路が活性化されるので,ニワトリWnt-3aがWnt/βカテニン経路を活性化できない原因はN末端側のシグナルペプチド領域にあることが分かった。次にWnt-3aに代わる因子としてWnt-10aがβカテニン経路を活性化するAER誘導因子である可能性を検討したRCAS-FGF10導入細胞をステージ1213胚のわき腹に移植し1224時間後のWnt-10a、Wnt-3aの発現を調べたFGF-10によって1224時間後にWnt-10aの発現が異所的に誘導されることはなかった。またFGF-10によって誘導されたWnt-3aの周囲にWnt-10aの発現が誘導されることもなかった。したがって,Wnt-10aのAERでの発現はこれらFGF-10やWnt-3aによって直接的に正の調節を受けているのではなく,別の因子によって制御されていると考えられる。Wntファミリーを中心に,肢芽シグナルセンターに由来する分子の骨格パターン形成における役割を調べ,次のような点を解明した。Wntに結合して活性を阻害するFrzb-1の過剰発現によって骨格の短縮と関節の融合が見られ,軟骨細胞の成熟遅延,基質の石灰化阻害やメタロプロテアーゼの発現抑制が起こる。Frzb-1の過剰発現と優性欠損型のLEF-1では培養軟骨細胞に対する効果が類似しており,軟骨細胞は未成熟の状態に維持される。一方,Wnt-8の過剰発現の効果と構成活性型LEF-1の効果は類似しており,これらは軟骨細胞の成熟,肥大化,石灰化を顕著に促進した。βカテニンの抗体染色によると未成熟増殖層および前肥大層の軟骨細胞で細胞質への局在が見られるが,石灰化した肥大軟骨層では核への局在が顕著である。Frzb-1の過剰発現では軟骨細胞でのβカテニンの核内局在が阻害される。四肢の骨格形成過程ではWnt-5b,Wnt-11が前肥大軟骨層で発現し,Wnt-5aは関節と軟骨膜で発現し,Wnt-4は初期の関節と一部の肥大軟骨層で発現している。これらのWntはそれぞれ発生段階と位置に応じた発現を示し,軟骨形成と軟骨細胞の分化に固有の役割を持つと思われる。RCASによる過剰発現で各々の機能を比較すると,Wnt-4は軟骨形成の開始を阻害し,軟骨細胞の終末分化を促進する。一方,Wnt-5a,Wnt-5bは初期の軟骨形成を促進し,終末分化を逆に阻害する。Wnt-5bとWnt-11の発現はIhhの発現と一部重なっているので,これら相互関係を調べたが,Ihhによる軟骨形成にはWnt-5b,Wnt-11は関与しておらず,独立の経路で作用していることが分かったニワトリ胚の予定肢芽領域にマウスWnt-3aを過剰発現させると異所的なapical ectodermal ridge (AER)、が形成されるが,ニワトリWnt-3aを過剰発現させてもAERは誘導されず,同じWnt-3aでもニワトリとマウスで活性が異なる。
金融危機以前と以降の経済構造のレジーム転換に対応したマクロ経済モデルの構築と推計

新規の研究については、2018年8月に共同研究者であるMd. Shahidul Islam氏(ダッカ大学准教授)を招聘し、日本・中国・インドの3ヶ国における銀行の財務諸表につき整理を行い、データベース化した。このデータベースをもとに、3国における銀行の収益構造の違いを分析する予定である。2018年9月および2019年3月には、共同研究者である相澤朋子氏(日本大学)と日本大学商学部において共同研究を行い、『震災復興企業実態調査』のデータを基に、銀行の貸出金利の利鞘の決定要因についてデータベース構築および実証分析を行った。実証分析結果がまとまったので、今後は論文の取りまとめに入る予定である。既存研究については、日本金融学会の他、ハワイ大学・神戸大学共同シンポジウム、神戸大学・南洋理工大学共同ワークショップにおいて研究報告を行った。この研究報告では、アメリカのデータを用いてリーマンショック以前と以後の金融ショックのボラティリティーの変化に着目して研究報告を行った。リーマンショック以前では、金融ショックのボラティリティーが低かったところ、リーマンショックを境として金融ショックのボラティリティーが著しく上昇しており、それが実体経済へと波及して、景気の落ち込みが長期化した可能性があることを報告した。オーディエンスからのコメントは好意的であったが、論文の改善点を指摘するコメントもあったため、適宜論文のリバイスを進め、学術誌へと投稿する予定である。本研究課題は2018年度が初年度である。現時点で2つの共同研究プロジェクトが走っているが、データベースの整備が概ね完了した段階であり、次のステップとしての実証分析に入っている段階である。研究の進捗状況としては概ね順調に進んでおり、実証分析の結果が固まり次第、研究論文として成果をまとめ、学会等において研究報告を行っていく予定である。また既存研究については、2018年度において2つの国内学会、2つの海外での学会で報告しており、概ね順調であると言える。今後は、指摘されたコメントを踏まえて論文の改訂を進め、国際学術誌への投稿を予定している。新規の研究については、2つのプロジェクトにおいてデータベースの整備がほぼ終了した状況であり、今後は実証分析を進め、実証結果が固まり次第、研究論文としてまとめた上で、ワーキングペーパーとして公表予定である。その後、このワーキングペーパーをもとに国内外での学会、研究会で報告を重ね、国際学術誌への投稿へと結び付けていく予定である。既存研究については、2018年度に複数の研究報告を行ったが、大きな修正点はないものの、細かな修正点に関するコメントがあった。これらのコメントを考慮に入れた上で、論文改訂を進め、国際学術誌へと投稿する予定である。初年度は国際学会への参加が学内の資金により一部まかなわれたため、科研費の旅費を節減することができた。この結果、次年度使用額が生じたが、2019年度は18万円分の繰越額を旅費や研究者招聘に充てる予定である。