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第二次大戦後のハワイにおける日系社会の変容に日系宗教が与えた影響

採用3年度目である本年度は、学会発表および投稿論文の執筆と、博士論文執筆のための調査の実施をおもな研究活動とした。そして、実際に博士論文の執筆を開始した。学会発表としては、日本宗教学会第65回学術大会(2006年9月17日於東北大学)において、「ハワイ日系移民社会における日系新宗教の展開-20世紀前半における天理教の展開を事例に-」という題目で研究発表を行った。また、日本移民学会が開催したワークショップ(8月5日於津田塾大学)において、「日系コミュニティと世代をめぐる研究動向」という題目で、近年の移民研究の動向についての発表を行った。そのほか、各種研究会においても、研究発表やコメンテーターを行った。雑誌論文としては、単著で「第二次世界大戦後のハワイ日系仏教のアメリカ化とエスニック化」(『一橋研究』第31巻第3号、2006年)を発表した。国内における調査としては、2006年4月に奈良県天理市内にある天理教関連施設を見学したうえで、ハワイを中心とした天理教の海外布教についての文献調査および教団関係者へのインタビュー調査を実施した。そして、2007年2-3月には、アメリカ合衆国ハワイ州ホノルル市において、ハワイにおける日系宗教教団、特に天理教およびハワイ本派本願寺教団のハワイ布教の歴史について、ハワイ大学付属図書館や各教団の関連教会・寺院において文献調査およびインタビュー調査を行った。また、本研究課題を進めていくのに必要な図書や資料を複写および購入したほか、インタビュー調査における音声記録のために用いるICレコーダーや、これまで蓄積してきた研究資料を保存するための外付ハードディスクを購入した。本年度は採用初年度であるため、おもに修士課程における研究成果を発展させ、学会発表および投稿論文の執筆を中心に研究活動を実施した。特に、第二次世界大戦中のハワイにおいて、弾圧の対象となった日系仏教の主要教団の1945年から60年代にかけての教団の復興と信者の再編成の過程と、日系社会およびハワイ社会の変動との関係性についての調査・研究を進めた。2004年6月には、龍谷大学および同志社大学において資料収集を行った。さらに、2005年1月下旬から2月中旬まで、資料収集およびフィールドワークのためにハワイへ渡航し、資料の閲覧・収集およびインタビューなどを行った。その成果を、2005年3月の第19回国際宗教学宗教史会議世界大会において発表した(「第二次世界大戦後のハワイにおける日系仏教教団の変化--主要教団の戦後の復興活動に注目して」)。現在、その発表をもとに学術雑誌への投稿論文を執筆中である。さらに、上記の研究と並行して、第二次世界大戦がハワイの日系宗教と日系社会へ与えた影響を明らかにするために、大戦以前の日系宗教教団と日系社会についての研究を進めた。その研究成果を、2004年6月に第12回「宗教と社会」学会学術大会において発表し(「20世紀初頭のハワイ社会における日系宗教批判の展開--日系人の同化と米国ナショナリズムをめぐる議論に注目して」)、さらに11月には、第77回日本社会学会大会において発表した(「排日運動への対応の文化資源としてのハワイ日系仏教」)。それぞれの研究は、現在、論文投稿の準備中である。そして、各種研究会等に参加して研究発表を行うなどして、研究課題を進展させた。また、宗教研究、移民研究、地域研究の各領域にまたがる本研究課題を進めていくのに必要な基礎文献や資料のほか、パソコン、パソコン用ソフト、インタビュー用の録音再生プレーヤー等の機材を購入した。採用2年度目である本年度は、学会発表および投稿論文の執筆と、研究論文執筆のための調査の実施をおもな研究活動とした。学会発表としては、2005年6月の日本移民学会第15回年次大会(宮城大学)において、「日系移民と日系宗教の関係性の再検討-ハワイにおける日系諸宗教の布教過程の比較考察-」という題目で学会発表を行った。さらに、2005年10月の第78回日本社会学会大会(法政大学)において、「排日期ハワイ日系社会の信教問題-宗教指導者における宗教・民族・人種-」という題目で学会発表を行った。雑誌論文としては、「「憑きもの筋」と近代-「俗信」の形成と存続の社会学的試論-」(『千葉大学文学部日本文化論叢』第6号、2005年)を発表した。そのなかの一部で、ハワイの日系社会における宗教の問題を論じた。さらに、上記の日本社会学会大会における研究発表をもとに、「排日期ハワイ日系社会におけるアメリカ化と宗教-日系人宗教指導者の言説に注目して-」(『一橋論叢』第135巻第2号、2006年)を発表した。国内における調査としては、2005年9月に鳥取県の鳥取県立図書館等において、当地を中心とした国内外へ移民の歴史について文献調査を行った。さらに、2006年3月には、天理大学付属図書館において、ハワイを中心とした天理教の国外布教についての文献調査を実施した。そして、2006年2月には、ハワイにおける日系新宗教教団、特に天理教の布教の歴史について、文献調査およびインタビュー調査を現地ハワイにおいて行った。また、本研究課題を進めていくのに必要な図書や資料を複写および購入したほか、パソコン用プリンタ、外国語文献を読解するための電子辞書、フィールドワークにおける調査を記録するためのデジタルカメラなどの機材を購入した。

学会発表としては、日本宗教学会第65回学術大会(2006年9月17日於東北大学)において、「ハワイ日系移民社会における日系新宗教の展開-20世紀前半における天理教の展開を事例に-」という題目で研究発表を行った。また、日本移民学会が開催したワークショップ(8月5日於津田塾大学)において、「日系コミュニティと世代をめぐる研究動向」という題目で、近年の移民研究の動向についての発表を行った。そのほか、各種研究会においても、研究発表やコメンテーターを行った。雑誌論文としては、単著で「第二次世界大戦後のハワイ日系仏教のアメリカ化とエスニック化」(『一橋研究』第31巻第3号、2006年)を発表した。国内における調査としては、2006年4月に奈良県天理市内にある天理教関連施設を見学したうえで、ハワイを中心とした天理教の海外布教についての文献調査および教団関係者へのインタビュー調査を実施した。そして、2007年2-3月には、アメリカ合衆国ハワイ州ホノルル市において、ハワイにおける日系宗教教団、特に天理教およびハワイ本派本願寺教団のハワイ布教の歴史について、ハワイ大学付属図書館や各教団の関連教会・寺院において文献調査およびインタビュー調査を行った。また、本研究課題を進めていくのに必要な図書や資料を複写および購入したほか、インタビュー調査における音声記録のために用いるICレコーダーや、これまで蓄積してきた研究資料を保存するための外付ハードディスクを購入した。
曲面を用いたトポロジーの研究とその応用

本研究は、3次元多様体や結び目など低次元トポロジーの研究を行い、得られた結果や他のトポロジーの結果を総合的にDNA絡み目に働く酵素の作用の解明に応用することを目的としている。DNAに働く酵素の作用は、交差交換やバンド手術といった比較的簡単な有理タングル手術でモデル化される。酵素がDNA絡み目に反復して作用するとき、どのような絡み目を経由して最終的な生成物が得られるかという経路の決定や、一回の作用の位相幾何学的特徴づけが問題となる。絡み目の交点数、オイラー標数、符号数の関係を考察することとこれまで得られていた結果により、交差交換や向きに同調したバンド手術による絡み目解消経路に対して、交点数を上げないという仮定の元で、最初の作用によって得られる絡み目の決定とともにその作用の位相幾何学的特徴づけも与えることができた。本年度は、この結果を論文にまとめ発表し(React. Funct. Polym. 132(2018))、カナダにおける国際ワークショップにおいても口頭発表を行った。また、Soteros氏らとの研究では、チューブ内の格子結び目の局在化についての論文を発表した(Soft Matter 14(2018))。下川氏らとの研究では、3次元多様体のハンドル体分解とその応用の研究として、2つの分岐曲面が近傍同値であるための必要十分条件についての結果を論文にまとめ発表した(Topol. its Appl. 257 (2019))。本年度は3つの論文を発表しており、おおむね順調であると言える。今後は、ファイバー曲面上の弧の解析、向きの同調しないバンド手術の特徴づけに取り組んでいく。本研究は、主に曲面上の弧を分析することによってトポロジーを研究し、得られた結果や他のトポロジーの結果を総合的にDNA絡み目に働く酵素の作用の解明に応用すことを目的としている。DNA絡み目に働く酵素の作用は交差交換やバンド手術といった比較的簡単な有理タングル手術でモデル化される。これまでにファイバー絡み目同士の交差交換や向きに同調したバンド手術が、ファイバー曲面上のcleanまたはonce-uncleanな弧に沿って起こることが分かっていた。このことからファイバー絡み目同士の交差交換や向きに同調したバンド手術の特徴付け及び決定のために、cleanまたはonce-uncleanな弧を調べることが有用であることがわかる。今年度の研究では最も簡単な場合である種数1の境界付き曲面上のcleanまたはonce-uncleanな弧を分類することによって、種数1のファイバー結び目(GOF-knots)同士の交差交換を完全に分類している。この結果はMatt Rathbun氏との共同研究として論文にまとめ、国内の研究集会などで発表を行っている。また、DNA絡み目に働く酵素が反復する作用に関しても結果を得た。酵素が反復して作用するとき、一回の作用の解析の前にどの絡み目を経由し最終的な生成物が得られるかという経路の決定が問題となる。これまでに部位特異的組換え酵素による作用をバンド手術でモデル化することによって、交点数が段階的に減少するという仮定のもとで絡み目解消経路の決定ができていた。これに対して、同様の仮定のもとタイプIIのトポイソメラーゼによる作用を交差交換でモデル化することによって絡み目解消経路の決定を行った。この結果に関しては国際会議で発表を行った。比較的早い段階で結果を得ることができたため、論文にまとめ成果発表も行っており、おおむね順調といえる。2橋ファイバー結び目のファイバー曲面上のcleanまたはonce-unclenな弧について考察し、バンド手術や交差交換の特徴付けに応用する。またトンネル数1のファイバー結び目の具体例に関してトンネルやcleanな弧について考察を行っていく。
熱処理を必要としない手法による二硼化マグネシウム線材の高性能化

熱処理を必要としない手法(Ex-situ法)で作製するMgB2超伝導線材の研究を行い、この線材の高性能化には、研究当初に重要視されていた結晶性の低いMgB2粉体ではなく、粒内の臨界電流密度が高く表面?化が少ない粉体を原料に用いることが重要であることを明らかにした。また、MgB2粉体の作製手法を化学的に行う新規技術を開発し、通常600度以上で作製するMgB2粉体を200度未満の低温で調整することに成功した。この技術は、原理的にナノ微粒子化や大量合成が可能な上に、入手困難なボロン粉末を必要としない等の利点もある。我々は、金属超伝導体の中で最も超伝導転移温度が高い物質"MgB_2"の線材化、及びその臨界電流密度(J_c)の向上を目指しており、最近、高磁場下で世界最高のJ_c特性を有する純MgB_2線材を、高性能化には向かないと思われていた熱処理を必要としない手法(Ex-situ法)で作製することに成功した。この成果を実用化に活かすには、(1)Ex-situ法で高性能なMgB_2線材を作製する上で必要となるMgB_2粉体の作製指針の確立と、(2)将来的に大量生産が見込める化学的な手法でMgB_2粉体を作製する技術の開発が必要である。そこで、これを実現するための基礎研究を提案した。研究の進展状況は、計画書提出時の予想とほぼ同じであり、概ね順調である。研究初年度は、(1)Ex-situ線材用のMgB_2粉体には、一般的な成型圧よりも高い圧力で粉体成型したペレットを粉砕したものを使用する方が、高磁場下のJ_c-B特性が高性能なMgB_2線材を作製できること、及び、この効果が、粉体の結晶性等が同特性に及ぼす効果より遙かに大きいことを明らかにした。また、(2)化学的なMgB_2粉体の作製手法として、一般的に容易に購入できるMg化合物に化学的な処理を加えることで反応性の非常に高いMg微粉末を得ることに成功した。更に、事前にB粉末を添加した溶媒中でこの反応を起こし、得られるスラリーを乾燥・焼成することでMgB_2超伝導体を作製するところまで成功させた。上記の成果は、(1)は、平成19年度5月に学会発表、発表終了後に論文投稿する。(2)は、MgB_2の純度が不十分で、粉末X線回折ではMgB_2を確認できず、磁化測定でのみMgB_2超伝導体の存在が確認できる状態なので、平成19年度の研究で高純度化を測る。研究予算は、試行錯誤する際に有用となる消耗品(化学器具,炉材,作製装置の構築用部品,etc)の購入に使用した。我々は、熱処理を必要としない手法(Ex-situ法)でMgB_2超伝導体を線材化し、その臨界電流密度を向上させるため、(1)高性能なEx-situ MgB_2線材を実現できるMgB_2粉体の作製指針の確立と、(2)化学的な手法でMgB_2粉体を作製する技術の開発を目的とした基礎研究を行っている。平成19年度は、(1)先年度の成果を詳細に調べ、Ex-situ線材用のMgB_2粉体には、2.5GPa程度の高圧力で粉体成型したペレットを焼成・粉砕して得られる粉体を用いて線材を作製した場合、超伝導コアの粒界結合性が向上することを明らかにした。この原因は、X線回折などでは検知しづらい微視的な焼成度合いの違いに起因すると考えられるが、それが、MgB_2そのものの微視的な物性の違いか粒成長の違い(それによる粉体表面の劣化状態の違い)か(あるいは両方に影響を受けているのか)は、未だ不明であり、これを明らかにすることが次の課題である。一方、(2)化学的な手法でMgB_2粉体を作製する研究は、高純度化でかなり苦戦している。反応系の単純化、実験環境の不活性化、新規道具の作製などで試行錯誤を繰り返してきたが、今後は、出発原料や反応溶媒なども変更したいと考えており、更に、作製できている微量のMgB_2試料を評価できるようにするなど、多角的なアプローチで、少しでも研究を進展させたいと考えている。研究予算は、グローブボックスの購入と試薬や粉体成型用品などの消耗品類の購入に使用した。我々は、熱処理を必要としない手法(Ex-situ法)でMgB_2超伝導体を線材化し、その臨界電流密度を向上させるため、

(1)高性能なEx-situ MgB_2線材を実現できるMgB_2粉体の作製指針の確立と、(2)化学的な手法でMgB_2粉体を作製する技術の開発を目的とした基礎研究を行っている。(1)先年度の研究を進展させ、高圧力で成型したペレットを焼成・粉砕して得られるMgB_2粉体は、低圧力で成型したペレットから得られる粉体よりも、粒内の粒界結合性が優れており、それがEx-situ線材の特性の優劣に影響を及ぼしていることを突き止めた。粒内特性の優れたMgB_2粉体を利用することが、粒の表面劣化を防ぐ以上にEx-situ線材の高性能化に有効である可能性を見出した本結果は、従来の研究に一石を投じる成果である。また、一連の研究において、従来の研究では暖味だった"超伝導コアの粒界結合性を解析するための評価指針"を提案したことも、有意義な成果である。一方、(2)では、反応系の脱水化を徹底することで、MgB_2試料を含む粉体を再現性良く作製できるようにした。そして最近、化学反応に亜臨界流体を利用することで180度未満(従来法は600度程度が下限)の低温でMgB_2微粉体を作製できる可能性を見出した。これは、MgB_2粉体の新しい化学的な作製ルートであり、ナノ微粒子化を実現できる可能性も秘めている。ようやく掴んだこの有望な結果は、申請期間は過ぎてしまったが、研究を継続して収量の増大、ボロン原料の最適化、高純度処理法の確立を目指し、工業的に有意義な成果にしたいと考えている。ちなみに、本研究の過程でNMRが粉体の相状態の同定プロセスに利用できることを実証していることも、不純物中での収量増加を目指す本研究のような化学実験を当該分野で遂行する上では、有力な評価ツールを導入する糸口となっており、有意義な成果である。
子宮筋腫・子宮内膜症の発症と骨盤痛発生に関与する発現遺伝子の解析

本研究においては、子宮内膜症の進展に関与する遺伝子群および疼痛に深く関与する遺伝子群を探索するとともに、治療への一助とすることを目的として本研究を企画し,以下の点を明らかにした。〔1〕子宮内膜症の進展に関与する遺伝子群の解析(月経モデルによる解析)月経時における子宮内膜の変化が子宮内膜症の発症と関連しているとの予測よりin vitro月経モデルおよびGeneChipを用いた網羅的遺伝子解析を行った。ステロイド離脱群における発現増強遺伝子は13個、減弱遺伝子は32個であった。増強遺伝子には、月経関連遺伝子および子宮内膜症関連遺伝子として既に同定されているMCP-1やIL-8が含まれていた。一方、月経関連遺伝子としては未報告の遺伝子としてMMP-8やEST clone(EST-X:未知の遺伝子)が含まれていた。〔2〕子宮内膜症の慢性化と疼痛発症に関与する遺伝子群の抽出〔1〕の月経モデルにより検出されたMMP-8およびEST-Xの他に、病巣の進展と疼痛の発症に関わると予測した遺伝子群について検討した。MMP-8は子宮内膜症病巣に発現が認められたが、病巣の進展度とは明らかな相関は検出されなかった。一方、EST-Xは、子宮内膜症病巣と正所性子宮内膜の比較で、子宮内膜症病巣に発現を強く認めた。病巣の進展と疼痛に関与していると予測される遺伝子群では、cPGES、およびKinin-B1Rなどが、子宮内膜症病巣に発現が比較的強く認められた。以上より、子宮内膜症の病巣においてMMP-8およびEST-Xが子宮内膜症の進展に関与している可能性が示唆された。また、子宮内膜症における疼痛発症に関しては、疼痛という主観的な要素があり評価が困難であるものの、今回、子宮内膜症病巣で検出された分子群(cPGES, Kinin BIR)などが、病巣の進展と疼痛発症に関して一定の役割を果たしている可能性が示された。子宮内膜症の発症と疼痛に関与する遺伝子群をスクリーニングする目的で、月経子宮内膜特異的変動遺伝子群を検索した。実験モデルとしては、われわれの研究室で行っているin vitro月経モデルを使用した。子宮内膜症の進展は月経周期に関与し、特にエストロゲンとプロゲステロンの影響が急速に減少する月経期の子宮内膜および子宮内膜間質の変化が影響していると考え、性ステロイド存在下に培養した子宮内膜と、性ステロイド投与後に性ステロイドを除去して追加培養を行った群で発現遺伝子を検討した。cRNAはGeneChip【○!R】(Affymetrix U133Set)によって解析し、発現の増強及び低下を検討した.性ステロイドを投与していないコントロール群・性ステロイド投与群とin vitro月経モデル群において,その発現が2倍以上増強或いは半分以下に減弱しているものを月経特異的変動遺伝子とした。また、それらの実際の変動をRT-PCRにて確認した。月経モデル群における発現増強遺伝子は13個、減弱遺伝子は32個であった。増強遺伝子には、月経関連遺伝子として既に同定されているMCP-1やIL-8が含まれており、本法の戦略と方法論の妥当性が強く示唆された。一方。月経関連遺伝子としては未報告の遺伝子も見いだされ、RT-PCRによりGeneChipと同様の発現変動が確認された。

実験モデルにおいて子宮内膜症特異的発現遺伝子群の候補を絞るとともに、臨床検体へ検索をおこなうための準備も行った。子宮内膜症あるいは子宮筋腫で病巣部を切除した症例において、当施設倫理委員会の承認を受けた方法により、子宮内膜症病巣組織、子宮筋腫組織を集積しているところである。このようにして得られた臨床検体において、今まで指摘されていたMCP-1、IL-8、MMP-8などの子宮内膜症病巣における発現を確認するとともに、今回得られた候補遺伝子群の中から、子宮内膜症の進展と疼痛の発現にかかわる遺伝子群の探索を行っていく予定である。われわれは、子宮内膜症および子宮筋腫の発症と進展に関与する因子を探索してきた。特に、炎症および疼痛に関与すると強く推測される因子の探索に重点をおいて探索を進めてきた。昨年度行った、エストロゲンおよびプロゲステロンの急速離脱にともなう遺伝子の発現のmicroarrayによる網羅的探索modelにより発現が増強した遺伝子13個、発現が低下した遺伝子が32個検出された(ESHRE, 2004. oral presentation)。従来から子宮内膜症に特異的に発現が増強しているMCP-1およびIL-8なども、今回発現が増強している遺伝子群に含まれるため、このmodelが子宮内膜症関連遺伝子の探索に適切であることが確認された。発現増強している遺伝子群のなかでもMMP-8に注目して探索を進めたが、MMP-8は子宮内膜症組織でやや増強が認められるものの、病巣における発現が子宮内膜症の進展と関与していることは明確では無かった。また、炎症の促進と抑制という観点から、脂質関連因子の探索も同時に施行した。子宮内膜症組織と正常子宮内膜における発現遺伝子を探索した。ロイコトリエンのレセプターアンタゴニストが子宮内膜症性疼痛の一部に有効であることが報告されていたため、5-LOXの発現を検討するとともに、疼痛関連脂質メディエーターのなかで、抗炎症作用があると予測されるLipoxinA4レセプターであるLXA4Rの発現についても、子宮内膜症病巣との関連を探索した。腹腔鏡手術を中心とした手術所見および病理所見により子宮内膜症と確実に診断がなされた患者から、同意を得た上で検体を集積し子宮内膜症の進展と特定の遺伝子発現に関して検討を行った。子宮内膜症の病状進展とLXA4Rおよび5-LOXの発現とはいまのところ関連性は認められなかったが、子宮内膜症組織において、LXA4Rの発現増強があることが観察され、病巣発症に関与していることが示唆された。
がん医療に従事する看護師の共感疲労予防に向けた臨床心理学的研究

本研究は,がん医療に従事する看護師の共感疲労(compassion fatigue)予防に向けた基礎的研究である。研究1(質的研究)では,がん医療に従事する看護師30名に対して半構造化面接を実施し,得られたデータについて内容分析を行った。その結果,看護師が患者のがん体験に接してから共感疲労に至るまでの間に生じる認知的反応として,13のカテゴリーおよび40のカテゴリー構成要素が特定された。また,研究2(量的研究)では,看護師618名に対して質問紙調査を行った。その結果,看護師を対象とした共感疲労測定尺度(ProQOL)日本語版が作成され,また,我が国の看護師における共感疲労の実態が示された。本研究は,がん医療に従事する看護師の共感疲労(二次的外傷性ストレス)予防に向けた基礎研究である。平成25年度から27年度までの3年間における本研究の目的は2つある。それらは,1)患者のどのようながん体験が看護師の共感疲労のきっかけとなり(引き金),その体験に接した際,看護師自身はどのような考えやイメージを抱くのか(認知)を質的に検討すること,2)引き金となる患者のがん体験およびそれに対する看護師の認知と共感疲労との関連について量的に検討すること,である。最終的には,これら2点を通して,がん医療領域における看護師の心理的サポートシステム構築へと知見をつないでいくことを目指す。平成25年度は上記1)の質的研究の一部を完了させた。具体的には,まず,インタビューガイド案を作成し,看護師1名に対してそれを用いた練習インタビューを実施した。その後,インタビューに関するフィードバックを元にインタビューガイドを修正し,本番のインタビューで用いるガイドを完成させた。同時期に,四国および関東圏の医療機関において研究参加者のリクルートを行った。その際の適格基準は,1)がん医療に従事して2年以上の経験年数をもつ,2)現在,精神的な問題のため医療・相談機関にかかっていない,という2点であった。結果として,計9名の看護師(うち8名は,緩和ケアまたは皮膚・排泄ケアの認定看護師資格を有する)から研究参加の了承が得られ,個別にインタビュー調査を実施した。インタビュー実施後,音声データは全て逐語化した上で,分析補助者と共に9名分のデータの内容分析(カテゴリー抽出まで)を行った。本研究は,がん医療に従事する看護師の共感疲労(二次的外傷性ストレス)予防に向けた基礎的研究である。3年間の研究期間における目的は,1.患者のどのようながん体験が看護師の共感疲労のきっかけとなり(引き金),それに接した際,看護師の頭の中にはどのような考えが浮かぶのか(認知)を質的に検討すること,2.引き金となる患者のがん体験およびそれに対する看護師の認知と共感疲労との関連について量的に検討すること,の2点である。最終的には,これら2点を通して得られた知見を,がん医療現場における看護師の心理的サポートシステム構築へとつないでいくことを目指す。平成26年度は,前年度に引き続き,主に1の質的研究パートを進めた。具体的には,関東および四国圏内の医療機関に勤務する看護師計26名に対するインタビュー調査を実施し,音声データの逐語化および分析の一部(カテゴリー抽出)までを完了した。インタビュー対象者の適格基準は,がん医療に従事して2年以上の経験をもち,かつ,現在精神的な問題のため医療・相談機関にかかっていないことであった。また,2の量的研究パートに関しては,使用予定尺度(ProQOL-5)の国内での標準化が済んでいないことから,米国に勤務する尺度の翻訳者に協力を依頼し,日本の看護師を対象とした標準化作業を先に行うこととした。こちらは平成26年度中に,使用する尺度の選定および質問紙作成までを終えた。研究目的は,1.患者のどのようながん体験が看護師の共感疲労のきっかけとなり(引き金),それに接した際,看護師の頭の中にはどのような考えが浮かぶのか(認知)について質的に検討すること,2.看護師を対象とした共感疲労測定尺度の標準化を行い,我が国の共感疲労の実態について量的に検討すること,の2点である。最終的には,これら2点を通して得られた知見を,がん医療現場における看護師の心理的サポートシステム構築へと繋げでいくことを目指す。平成27年度は,前年度に引き続き,1の質的研究パートおよび2の量的研究パートの双方を進めた。まず,1の質的研究パートでは,最終的に28名の看護師に対してインタビュー調査を実施した。その際の適格基準は,がん医療に従事して2年以上の看護経験を有し,過去に共感疲労に陥った経験があり,かつ,現在精神的な問題のため医療・相談機関にかかっていないことであった。得られた音声データはすべて逐語化し,データ分析の一部(コンテント抽出,コード化,およびカテゴリー抽出まで)を完了させた。また,2の量的研究パートについては,医療機関計4カ所に所属する看護師619名を対象に質問紙調査の実施,データの分析を行い,共感疲労測定尺度(ProQOL-5)に関する信頼性(再検査信頼性・α係数)および妥当性の確認までを完了させた。量的研究については,細かな分析を除きほぼ完了した。しかし質的研究については,当初予定していた通りのデータ数は集まったものの未だ理論的飽和には至っておらず,分析終了のためには更に数名の対象者追加が必要となる。

そのため,抽出されたカテゴリーの最終決定および信頼性・妥当性検証の作業に移ることができていない。本研究は,がん医療に従事する看護師の共感疲労(compassion fatigue)予防に向けた基礎的研究である。研究内容は,1.患者のがん体験に接してから共感疲労に至るまでの間に,看護師の頭の中にはどのような考えが生じるのか(認知的反応)に関する質的検討,2.看護師を対象とした共感疲労測定尺度の作成および我が国の共感疲労の実態に関する量的データの提示,の2つのパートに大別された。最終年度である平成28年度には,1.の質的研究パートおよび2.の量的研究パートの双方を完了させた。1.の質的研究パートでは,最終的に,がん医療に従事する看護師30名(男性1名,女性29名,平均年齢39±9歳)に対して半構造化面接を行った。得られた音声データはすべて逐語化した上で,内容分析を行った。分析により抽出されたコンテント数は計613となり,それらは40のカテゴリー構成要素および13の上位カテゴリーに分類された。2.の量的研究パートでは,看護師を対象としたProfessional Quality of Life Scale日本語版(ProQOL-JN)作成のため,5つの医療機関に所属する看護師618名(男性45名,女性570名,性別不明3名,平均年齢39±10歳)を対象に質問紙調査を実施した。その結果,ProQOL-JNは3因子構造をもつこと,高い内的整合性及び再検査信頼性を有することが示された。また,関連尺度との相関についても理論的予測と一貫した結果が得られ,収束的妥当性が確認された。さらに,本研究データから,我が国における暫定的なカットスコアも提示された。これらの研究成果は,平成28年度に開催された国内学会・国際学会において,ポスターおよびシンポジウムを通して発表された。また,結果の一部は論文化された。研究1(質的研究)では,がん医療に従事する看護師30名に対して半構造化面接を実施し,得られたデータについて内容分析を行った。その結果,看護師が患者のがん体験に接してから共感疲労に至るまでの間に生じる認知的反応として,13のカテゴリーおよび40のカテゴリー構成要素が特定された。また,研究2(量的研究)では,看護師618名に対して質問紙調査を行った。その結果,看護師を対象とした共感疲労測定尺度(ProQOL)日本語版が作成され,また,我が国の看護師における共感疲労の実態が示された。平成26年度を終えた時点でのインタビュー対象者数は計26名であり,ほぼ当初の予定通りの数となった。しかし,データはまだ理論的飽和に至っておらず,追加のインタビュー実施が必要とされる。そのため,当初予定していたカテゴリーの信頼性検証および尺度項目作成作業に移ることができていない。平成28年度には,質的研究を急ぎ完了させる。当初の予定では,質的研究パートにより得られたカテゴリーから尺度項目を作成し,共感疲労尺度(ProQOL-5)との関連をみることまでを視野に入れていたが,計画を変更し,量的研究パートは,看護師を対象としたProQOL-5の標準化および実態調査までで完了することとした。
ラジカル重合反応を用いるたんぱく質β-シートの高機能化

以下の3点を達成した。βシートのb鎖間の距離(4.8Å)と、重合距離の一致するジエンに注目し、これを9量体ペプチドの中央に導入した。このペプチドは静電相互作用および疎水性相互作用によりβシートを形成した。その状態で紫外光を照射したところ、重合によりジエンが消失した。CDおよびTEMより、架橋後にβシートにひずみが生じることなく、その構造が維持されることがわかった。このようにして得られた安定化βシートの有機溶媒および酸に対して高い耐性を示すことが明らかとなった。βシートは近年、生医学材料やナノスケール材料として注目を集めている。しかし、その応用範囲を広げるためには、安定性を高める必要がある。そのため、本研究ではβシートを化学架橋により安定化する手法の開発を目指した。βシートのβ鎖間の距離(4.8Å)と、重合距離の一致するジエンに注目し、これを9量体ペプチドの中央に導入した(Ac-Phe-Lys-Phe-Glu-Xaa-Lys-Phe-Glu-Phe-NH_2、Xはジエンを側鎖に有するアミノ酸)。このペプチドは静電相互作用および疎水性相互作用により首尾よくβシートを形成した。その状態で紫外光(270nm以下をカットした超高圧水銀灯)を照射したところ、照射に伴いジエンに由来する260nm付近の吸収が減少し、4時間後にはその減少は飽和に達した。これは重合によりジエンが消失したことを示していると思われる。重合はGPCによって排除限界にかかるフラクションが現れたことから確認された。重合後もCDスペクトルにほとんど変化はないことから、βシート構造が維持されていることがわかった。また、TEM観察される直径3nmのβシートファイバーは重合後にも同様に観察された。以上のことから、ジエンを架橋基として用いたことにより、架橋後にβシートにひずみが生じることなく、その構造が維持されることがわかった。このようにして得られた安定化βシートの有機溶媒および酸に対する耐性を調査した。HFIPを50%加えた場合にも、高いβシート含量を維持していること、また、pH2としてもまったく変性が起こらないという興味深い事実が明らかとなった。アミノ酸の一種であるデヒドロアラニンをモノマーとし、N端、C端の構造を種々変え、ラジカル重合によりポリマーを得た。重合には低温開始剤を用いて行い、適切な収率でポリマーが得られた。その結果、相転移温度を構造により種々に変えうることが分かった。また、興味深いことに、N端、C端ともにアミドを導入した場合、大きなヒステリシスを示しうることが分かった。ヒステリシスの発現にはアミドの水素結合がクリティカルな役割をしていることを、FT-IR測定により明らかにした。このポリマーのヒステリシスを利用して、一種の記憶能を持った新しい温度応答性高分子として利用することが期待される。また、デヒドロアラニンと同様にα,α-二置換モノマーとして1-methylene-malonamideを合成し、これがさらに大きなヒステリシスを持つことを見出した。温度応答性高分子として知られるポリ(N-n-propylacrylamide)について、立体規則性の効果を調べた。合成は、水素結合性アルコールを重合系に加えることで、ラジカル重合により行うことが出来た。最高で72%のrを持つポリマーが得られた。得られたポリマーの相転移を調べたところ、シンジオタクチシチーの増加に伴い、転移幅が狭くなり、相転移の協同性が高まることを明らかとした。示唆操作熱量分析による脱水和に伴う吸熱ピークの解析、および、アミノドのIR吸収の脱水和に伴うシフトから、上記の事実を示した。この現象の駆動力としては、脱水和に伴うらせん状構造の形成であることが分子構造のシミュレーションにより示唆された。また、脱水和後のアミドの吸収を水和成分と分子内水素結合成分に分離したところ、シンジオタクチシチーの向上に伴い、分子内水素結合成分が上昇した。この事実は、脱水和に伴う高次構造の形成に矛盾しない。このような脱水和にともなう高次構造の形成は、タンパク質の低温変性のモデルということができる。これまで温度応答性高分子のコイルーグロビュール転移は低温変性のモデルとみなされてきたが、タンパク質と合成高分子の違いは、前者がグロビュール状態で明確な高次構造を形成するのに対して、後者はランダムな構造しかとりえないことにあった。したがって、今回の発見はタンパク質の変性-フォールド転移のモデルとなるはじめての例である。
心房性ナトリウム利尿ペプチド受容体の発達藥理的研究

生後発達に伴なう薬物感受性の変化を知る目的で、心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)受容体の発達による変動をラットで研究した。ANPを作用させた時の組織スライスcGMP含量の増加又はホモジェネートグアニル酸シクラーゼ活性の増加により、グアニル酸シクラーゼ内蔵型ANP受容体(AおよびBサブタイプ)量の変化を推測した。新生仔と9週令ラットとを比較すると、ANPによるスライスcGMP含量の増加は、肺では発達により増加、腎では減少、大動脈では不変であった。これら組織ホモジェネートグアニル酸シクラーゼのANPによる活性の増加も、同様の発達的変動を示した。ANP受容体A・Bサブタイプの発達が組織により異る可能性を知る目的で、各サブタイプに特異的なアゴニスト,ANP(A特異的)およびCNP(B特異的)のグアニル酸シクラーゼ活性化作用を比較した。CNP刺激によるグアニル酸シクラーゼ活性の発達による変動は、ANP刺激による活性の変動と同一で(肺で発達により増加,腎で減少)あり、肺・腎ではANP受容体サブタイプが異った発達的変動をするとは考えられない。次にANPの生理作用の発達による変動を知る為に、ANPの大動脈弛緩作用を、2・9・12週令について比較した。ANPのEC_<50>は24nMで、発達による変動はなく、大動脈ではANPの生理作用は、cGMP増加作用と同じく発達による変動はない。更にANP受容体遺伝子発現の発達による変動を知る目的で、ウシANP受容体cDNAをプローブとして用いたノーザンブロットにより、肺・腎全RNA中のANP受容体mRNAの検出を行った。本法ではANP受容体mRNAは検出されず、ANP受容体mRNA量はかなり少ないと考えられる。以上から、ANP受容体量は、ラットの発達に伴ない変動するが、その変化の方向は組織により異ることが明らかになった。心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)受容体にはグアニル酸シクラ-ゼを分子内に持つANPーAとANPーB受容体及びグアニル酸シクラ-ゼ部分を欠くANPーC受容体とがある。ANPの作用の一部はサイクリックGMP(cGMP)産生を介すると考えられる。ANPの薬理作用の生後発達に伴う変動の有無を知る目的でANPが作用すると考えられる大動脈・腎・肺を選び、そのスライスのcGMP含量、ホモジェネ-ト中の膜結合型グアニル酸シクラ-ゼ活性に対するANPの効果が発達に伴って変動するかどうかを調べた。動物はWistar系雌雄ラット(新生仔、2週令、9週令)を、ANPはヒトANP(1ー28)を用いた。〔結果〕1.スライスcGMP含量。ANP(0.1又は1μM)添加によるスライスcGMP含量の増加は、腎では発達により減少し、逆に肺では増加したが大動脈では発達による有意な変動がなかった。2.膜結合型グアニル酸シクラ-ゼ活性。ANPのスライスcGMP含量増加作用の発達による変動が、膜結合型グアニル酸シクラ-ゼ活性の変動によるかどうかを知る目的で、大動脈・腎・肺の膜結合型グアニル酸シクラ-ゼ活性を測定した。ANPで刺激される膜結合型グアニル酸シクラ-ゼ活性は、腎では発達に伴い減少、肺では増加、大動脈では発達による変動がなかった。これら変化はスライスcGMP量に対するANP効果の発達による変動と並行した。〔考察〕以上から次のことが考えられる。1.膜結合型グアニル酸シクラ-ゼ活性は少なくとも腎・肺では発達により変動する。

2.膜結合型グアニル酸シクラ-ゼ活性の発達による変動は臓器により異なる。ANPによるスライスcGMP含量増加の発達による変動は膜結合型グアニル酸シクラ-ゼの発達による変動が原因であろう。本研究から腎・肺ではANP受容体量又はそのmRNA量が発達に伴い変動する可能性があると思われる。ウシANP受容体cDNAの供与をうけたので、ANP受容体mRNAのノ-ザンブロットの実験準備中である。心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)はグアニル酸シクラーゼを持つANP受容体に結合し、cGMP産生を介して生理作用を発揮する。平成3年度ではヒトANPはラット大動脈・肺・腎のグアニル酸シクラーゼ活性を増加するが、ANPの効果は発達に伴ない変化し、しかも発達による変動は組織により異ること(肺では増加、腎では減少、大動脈不変)を示した。平成4年度では(1)ANP受容体サブタイプ(2)ANPの大動脈弛緩作用(3)ANP受容体遺伝子発現(mRNA量)の発達による変動の有無を検討した。(1)ANPおよびCNPがそれぞれANP-A,ANP-B受容体の特異的アゴニストであることを利用しANP又はCNP1μm存在下のグアニル酸シクラーゼ活性を測定することで、ANP-A,ANP-B受容体の発達による変動を調べた。CNPのグアニル酸シクラーゼ刺激作用はANPとほぼ同様であり、肺・腎ではANP受容体サブタイプ(A,B)はほぼ等量存在し、発達による変動(肺で増加,腎で減少)も同様であることが推察された。(2)ANPのラット大動脈弛緩作用は2週令から12週令までほぼ同様(EC5024nM)であり、大動脈グアニル酸シクラーゼ活性化作用の結果と同じく、大動脈には発達による変動はないと考えられた。(3)ウシANP受容体cDNA(BoARc,BoBRc)をプローブとしたノーザンブロットでは、肺・腎の全RNA中にANP受容体mRNAは検出できなかった。これは恐らくANP受容体mRNA量が少ないためであり、cRNAプローブを用いるか、又はPCRによる増巾しないと検出できないと思われ、現在実験を続けている。グアニル酸ソクラーゼ活性の研究から推察されたANP受容体の発達に伴なう変動が、遺伝子発現の変化に起因するか否か、現在のところ不明である。
リスク感受性と社会的順位の共分散と表現型可塑性

リスクとは、将来にわたる利益損失について経験的には生起確率を推定できたとしても、毎回の局面が大きく変動するために個別の帰結を確定できない状況をいう。ニワトリ雛(ヒヨコ)と捕獲した野鳥(カラ類の近縁種3種)の行動解析の結果、彼らはリスクを嫌い、安全な(変動が小さい)選択肢を選び取ることが判明した。しかしリスク感受性はその状況に応じて文脈的な修飾を受ける可能性がある。本研究ではブンチョウを用い社会的順位・性・番い・餌収支がリスク感受性を変えるか体系的に調べた。しかし明確な変化はなかった。他方、ヒヨコではリスク経験が衝動性発達を促進することを見出した。幼若期のリスクが行動発達を支配するかもしれない。リスクとは、将来にわたる利益や損失について高々確率的にしか知りえず、エージェントが行為の帰結を確定できない状況を言う。購買や投資など経済的意思決定について用いられる用語であるが、行動生態学においても動物の採餌行動をめぐってリスクをめぐる研究が展開されてきた。一般に、その期待値が同じであっても、多くの動物はリスクを伴う選択肢を嫌い、セーフな(すなわち餌等の報酬量が確定している)選択肢を選び取る傾向を示す。これは多くの鳥類でも同様である。しかし、我々は最近、カラ類の近縁種間でリスクに対する行動が異なることを見出した。実際、従来のリスク行動の研究では、「リスクを回避するか、それとも選好するか」(一般にこれをリスク感受性と呼ぶ)を実験的に計測して記載することに注意が注がれてきた。しかし、種間・個体間変異がどのように生じるか、維持されていくか、あるいは修正を受けていくのか、これらに正面から応える研究は稀であった。本研究ではまず個体間分散に絞り、以下の一連の問いに答える実験を実施する。(1)リスク感受性が群内での社会的地位(他個体のリスク感受性、採餌順序の上下、同性・異性間の番いの有無など)を要因として個体間で分散をするか、(2)リスク感受性がその場の繁殖可能性の高低に応じて個体内で変動するか、(3)これらの分散が脳内のセロトニン量およびセロトニン受容体発現と相関するか、(4)幼若期の社会的経験(個体群密度、攻撃的相互作用、競争採餌等の社会要因)が成鳥後のリスク感受性にどのような影響を及ぼすか、を検討する。これらを通し、群れの中の個体がリスク感受性を動的に決定している機構を明らかにする。リスクとは、将来にわたる利益・損失について経験的にその生起確率を知ることができるものの、個々の局面では、状態や行為に基づいて帰結を確定できない状況をいう。行動生態学の分野でも、リスクに対する動物の行動が研究されてきた。一般的に、期待値としては利益が同じであっても、動物はリスクを伴う選択肢を嫌い、安全な(利益の変動が小さい)選択肢を選び取る。しかし我々は近年、野外で捕獲し実験室で飼育したカラ類(同所的近縁種3種)のリスク感受性を比較し、食性の分化と相応する形でリスク感受性が大きく異なることを見出した。リスク感受性は可変的な形質である可能性がある。従来の研究では、「リスクを回避するか、それとも選好するか」を実験的に計測して記載すること、に主眼が置かれてきた。しかし、近年の研究の展開を見るに、これでは不十分である。種間・個体間変異がどのように生じるか、維持されていくか、あるいは修正を受けていくのか、これらに応える必要がある。本研究ではまず個体間分散に絞り、以下の一連の問いに答える実験を実施してきた。(1)リスク感受性が群内での社会的地位(他個体のリスク感受性、採餌順序の上下、同性・異性間の番いの有無など)を要因として個体間で分散をするか。(2)リスク感受性がその場の繁殖可能性の高低に応じて個体内で変動するか。(3)これらの分散が脳内のセロトニン量およびセロトニン受容体発現と相関するか。(4)幼若期の社会的経験(個体群密度、攻撃的相互作用、競争採餌等の社会要因)が成鳥後のリスク感受性にどのような影響を及ぼすか。本研究では実験室内で繁殖可能なブンチョウ(Padda oryzivora)を対象として、これら一連の検討を行った。ブンチョウはインドネシア原産の鳴禽類で、飼育と実験室内での繁殖も共に比較的容易である。他方、家禽化が進んでおり、生態的背景の議論に困難を伴う危険性がある。平成27年度はブンチョウを対象として以下の実験を行った。(1)リスク感受性の計測:二者択一の装置を用いて、リスク感受性を個体ごとに定量化した。一つは「安全な選択肢」で、常に小さな餌(1粒)が得られる。他方は「リスクのある選択肢」で、確率=1/3で大きな餌(3粒)が得られる。期待値が等しい二つの選択肢を繰り返し提示し、そのうちの何回で「リスクのある選択肢」を選ぶか、を調べた。(2)社会的順位の検討:同性個体を組にして同一ケージで飼育した結果、比較的安定な採餌順位と同性間番いが観察された。しかしこの関係は長期にわたって安定ではなく、順位の変動を示す場合もあった。社会構造は予想外に複雑であり、線形順位は存在しなかった。初期の実験では高位の個体ほどリスク回避傾向が高いこと、が見出された。しかしこれは再現されず、現在、順位とリスク感受性との間に有意な相関は見出されない。

(3)繁殖の検討:ブンチョウは雌雄共同で給餌保育するが、繁殖の代謝的負担は産卵期の雌で高い。産卵期の雌にリスク選好にシフトすることを期待した。雌雄の番いを用意し、営巣から産卵、育雛・給餌の過程でリスク感受性が変動するか、を検討した。結果は雌雄で異なり、抱卵期の雌は、事前のリスク回避からリスク中立へとシフトしたがリスク選好にまでは至らなかった。また、その後の給餌期も雌はリスク中立を維持した。(4)エネルギー保持則の検討:社会的順位・繁殖、ともに個体のエネルギー保持(energy budget)を圧迫し、これが二次的にリスク感受性を変化させると理解されている。しかし、ブンチョウはいずれにおいても明確な相関を示さなかった。そこで短時間(数日)の絶食を負荷し、体重をモニターしながらリスク感受性の変化を追った。予備的な結果であるが、リスク感受性の著しい変化は認められていない。リスクとは、将来にわたる利益・損失について経験的にその生起確率を知ることができるものの、個々の局面では、状態や行為に基づいて帰結を確定できない状況をいう。行動生態学の分野でも、リスクに対する動物の行動が研究されてきた。一般的に、期待値としては利益が同じであっても、動物はリスクを伴う選択肢を嫌い、安全な(利益の変動が小さい)選択肢を選び取る。しかし我々は近年、野外で捕獲し実験室で飼育したカラ類(同所的近縁種3種)のリスク感受性を比較し、食性の分化と相応する形でリスク感受性が大きく異なることを見出した。リスク感受性は可変的な形質である可能性がある。従来の研究では、「リスクを回避するか、それとも選好するか」を実験的に計測して記載すること、に主眼が置かれてきた。しかし、これでは不十分である。種間・個体間変異がどのように生じるか、維持されていくか、あるいは修正を受けていくのか、これらに応える必要がある。本研究ではまず個体間分散に絞り、以下の一連の問いに答える実験を実施してきた。(1)リスク感受性が群内での社会的地位(他個体のリスク感受性、採餌順序の上下、同性・異性間の番いの有無など)を要因として個体間で分散をするか。(2)リスク感受性がその場の繁殖可能性の高低に応じて個体内で変動するか。本研究では実験室内で繁殖可能なブンチョウ(Padda oryzivora)を対象として、これら一連の検討を行った。ブンチョウはインドネシア原産の鳴禽類で、飼育と実験室内での繁殖も共に比較的容易である。得られた行動データを解析中であるが、著しい個体差が認められるものの、エネルギー収支の劣化に伴うリスク選好性への移行は生じず、また、同一個体内のリスク選好性の緩やかな変動も認められた。現在、これらの結果について解析を行い、論文執筆の準備を進めている。リスクとは、将来にわたる利益損失について経験的には生起確率を推定できたとしても、毎回の局面が大きく変動するために個別の帰結を確定できない状況をいう。ニワトリ雛(ヒヨコ)と捕獲した野鳥(カラ類の近縁種3種)の行動解析の結果、彼らはリスクを嫌い、安全な(変動が小さい)選択肢を選び取ることが判明した。しかしリスク感受性はその状況に応じて文脈的な修飾を受ける可能性がある。本研究ではブンチョウを用い社会的順位・性・番い・餌収支がリスク感受性を変えるか体系的に調べた。しかし明確な変化はなかった。他方、ヒヨコではリスク経験が衝動性発達を促進することを見出した。
固体表面上における金属錯体の精密固定化による高機能化触媒の創製

研究代表者は、構造が規整された固体表面の上に緻密に設計した分子の高密度な集積体を利用することを着想し、種々の高密度金属錯体単分子層の形成およびそれらの触媒反応への応用を行ってきた。本研究では、これらの知見と技術を活用して、領域内で開発されている金属錯体の精密固定化を行い、高機能な触媒反応場を構築することを目的とした。そこで、研究期間内に、1触媒活性種の定常的発生と失活機構の抑制による高活性触媒反応場の精密創成、および2担体表面の特性を活用した周辺反応空間の緻密な分子設計による特異な選択性の発現と制御を達成することとした。当該年度は、領域内で開発されている金属錯体を構造が規整された固体表面上に精密に固定化する検討を行った。この目的のために用いる構造が規整された表面としては、(a)メソポーラス有機シリカ(PMO)の細孔表面および(b)金属表面上に高密度に集積した単分子層の表面を選択した。その結果、領域内で開発されている金属錯体をナノメートルサイズの規則的な細孔構造を有するPMOの細孔空間に固定化することに成功した。また、平滑な金属基板上に高密度に金属錯体を集積する手法を応用して、領域内で開発されている金属錯体を固定化するための基盤材料の開発に成功した。得られた成果の一部について、国内外の学会等において発表を行った。また、共同研究をさらに進めるための研究打ち合わせを実施した。今後は、担体表面の特性を活用した周辺反応空間の緻密な分子設計による特異な選択性の発現と制御を実現する計画である。金属錯体の固定化手法の確立や進展を達成するなど、おおよそ当初計画した通りに研究課題を遂行しているため。今後は、担体表面の特性を活用した周辺反応空間の緻密な分子設計による特異な選択性の発現と制御を実現する。加えて、領域内の共同研究および国際協同研究についても注力する。
スタチンの血管新生作用と骨形成作用による薬剤関連顎骨壊死の予防・治療法の開発

平成30年度はスタチンの培養細胞に及ぼす影響の評価とラットのBRONJモデル作製を行う計画とした。培養細胞を用いた検討では、プラバスタチンとロスバスタチンを用いてマウス骨芽細胞(MC3T3-E1)に対する影響を、細胞増殖能試験、アルカリフォスファターゼ染色、アリザリンレッド染色と骨分化因子に関するリアルタイムPCRを施行した。プラバスタチン、ロスバスタチンのいずれも1100uMの濃度で細胞増殖能の検討を行ったところ、プラバスタチンでは濃度間で細胞増殖能に差は見られなかったが、ロスバスタチンでは50,100uMで濃度依存的に増殖能の低下がみられた。このため、各々のスタチンを1-10uMで培養し、ALP染色とアリザリンレッド染色を行ったが、骨分化誘導とスタチン濃度との相関は見られなかった。さらにリアルタイムPCRによりI型コラーゲン、ALP、オステオカルシン、オステオポンチン、BMP2の発現を検討した。その結果プラバスタチン濃度依存的にBMP2の発現の上昇がみられた。またプラバスタチンとロスバスタチンのヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)に対する影響を、細胞増殖能試験を行って検討したが、ロスバスタチンに関しては濃度依存的に細胞増殖能の低下がみられた。さらにin vivoの実験としてラットを用いたゾレドロン酸による顎骨壊死モデルの作製を計画している。徳島大学動物実験施設に対し、動物実験計画書を提出申請中である。今後はラットBRONJモデルが樹立できたら、スタチンの顎骨壊死に対する予防効果と治療効果についてモデルラットを用いて検討を行う予定である。培養細胞の実験ではHUVECを用いたVEGFなどの血管新生因子の発現を検討する予定であるが、HUVECには継代数に限りがあるため、実験によっては培養に時間を要している。また今後ゾレドロン酸を添加して増殖能や血管新生因子の検討を行う必要があるため、細胞培養系の実験は今後も時間を要すると考えられる。また動物実験に関しては綿密な計画の下、実験を開始する必要があり、申請の認可に時間を要している。今後、ラットに対するゾレドロン酸やスタチンの至適投与量の検討も必要となることが予想されるため、研究計画としては若干遅れがみられている。まずは培養細胞を用いた実験系を完了させる。MC3T3-E1細胞やHUVECのスタチンとゾレドロン酸による影響を検討する。またラットのBRONJモデルの作製を急ぐ。BRONJモデル樹立後はラットBRONJモデルを用いて、スタチンのBRONJ予防効果を評価する。スタチンはプラバスタチンとロスバスタチンの使用を想定しているが、培養細胞系の実験での結果次第では、過去の報告から有効性の高いシンバスタチンを選択し、投与量は0.5mg2.0mg/kgに設定する。投与法は栄養チューブを用いて胃に連日注入する。抜歯4週後に下顎骨を摘出し、BRONJの発症率を測定する。試料は中性緩衝ホルマリンで固定後、脱灰し、パラフィン切片を作製、病理組織学的に評価する。また、一部の試料はリゴラック樹脂に包埋して、非脱灰切片を作製して、&micro;CTとimage Jを用いて骨の状態を詳細に評価する。対照群には生理食塩液を栄養チューブで投与する。

まずは培養細胞を用いた実験系を完了させる。MC3T3-E1細胞やHUVECのスタチンとゾレドロン酸による影響を検討する。またラットのBRONJモデルの作製を急ぐ。BRONJモデル樹立後はラットBRONJモデルを用いて、スタチンのBRONJ予防効果を評価する。スタチンはプラバスタチンとロスバスタチンの使用を想定しているが、培養細胞系の実験での結果次第では、過去の報告から有効性の高いシンバスタチンを選択し、投与量は0.5mg2.0mg/kgに設定する。投与法は栄養チューブを用いて胃に連日注入する。抜歯4週後に下顎骨を摘出し、BRONJの発症率を測定する。試料は中性緩衝ホルマリンで固定後、脱灰し、パラフィン切片を作製、病理組織学的に評価する。また、一部の試料はリゴラック樹脂に包埋して、非脱灰切片を作製して、&micro;CTとimage Jを用いて骨の状態を詳細に評価する。対照群には生理食塩液を栄養チューブで投与する。当該年度に行う予定であった動物実験の動物実験計画の承認に時間を要したり、細胞実験の遂行に遅れが生じたりしたため、次年度使用額が生じた。しかしなから、次年度動物実験計画が承認されたら、当初の計画通り実験を行い使用する予定である。