hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イソザインの環化付加反応を基盤とする新しい芳香族合成法の開発

すなわち、上記化合物をリチウムジアルキルアミドで処理すると低温で環拡大反応が進行し置換ナフタレン誘導体が得られるというものである。この手法はビニル基の構造の異なるさまざまな誘導体に応用できるため、置換ナフタレン、ジヒドロナフタレンを置換基の位置を制御して合成することが可能である。また、反応の立体経路について興味深い初期的知見が得られている。申請者らの開発したベンザインとケテンシリルアセタールとの環化付加反応により得ることが可能になった種々のベンゾシクロブテン誘導体の独自の潜在的有用性を開拓し、それを活用する芳香族合成法の展開を検討している。9年度の研究では、ベンゾシクロブテン誘導体の芳香族環化反応、環拡大反応や開裂反応について広く検討した。10年度の研究では、そこで得た知見を展開し、新しい光学活性ビアリール化合物の合成法の開発を試みた。はじめに、上記の環化付加反応で得られるベンゾシクロブテノンを光学活性な1,3-ジオール誘導体と反応させて光学活性アセタールへと誘導し、これを利用して、さまざまな光学活性ベンゾシクロブテノンまたはベンゾシクロブテノール誘導体を効率的に合成する方法を開発した。次に、これらの化合物に対してアリール基を導入した後、その環拡大反応によりビアリール化合物を合成することを検討した。その結果、α位にアルケニル基とアルコキシ基を持つベンゾシクロブテノンに対し、種々のアリールリチウムを作用させると、カルボニル基への付加に引き続き、発生したアルコキシドが反応系内で直ちに環拡大反応を起こすことが明らかになった。得られた6員環アルコールは酸性条件に付すと速やかに脱水反応を起こし、ビアリール化合物(1-アリールナフタレン)を収率よく与える。この一連のプロセスにより、ベンザインとケテンシリルアセタールとの環化付加反応に始まり、短行程でビアリール化合物を合成することが可能になった。ただし、現在のところ、出発物質の光学純度は環拡大反応の段階で大きく損なわれることも明らかになっている。そこで、これを立体選択的な合成プロセスとして確立すべく、環拡大の反応メカニズムの詳細をより明確にすることに立ち返り、引き続き検討を行っている。
視床皮質神経回路の発達を制御する遺伝子の統合失調症関連解析および死後脳研究

統合失調症と区別できない症状を誘発するphencyclidine(PCP)等のNMDA型グルタミン酸受容体遮断薬に対し、発達依存的に発現応答する遺伝子を疾患感受性遺伝子として同定した。本研究では統合失調症をはじめとする精神疾患を持つ患者のゲノムDNAを用いた遺伝子関連解析および死後脳を用いた発現解析を行った。当初研究対象としていた遺伝子であるLmod2では有意な所見は得られなかった。しかし同様の手法で同定した複数の遺伝子では、疾患との遺伝的関連および死後脳における発現変化が認められ、これらが疾患の発症過程に関与する可能性が示された。SNPsを用いた遺伝子関連解析:Leiomodin2 (Lmod2)遺伝子に関し、統合失調症に加え気分障害について関連解析を行った。統合失調症に関して行った解析と同じ16個のSNPsについて、健常対照者160人と気分障害患者104人を比較したところ、疾患・対象群の間にgenotype, allele, haplotype頻度の優位な差は見られなかった。より多くのサンプルを用いた関連解析を行うため、合計数十例の健常対象者・統合失調症および気分障害患者より血液サンプル採取・DNA抽出を行い、サンプル蓄積を継続した。死後脳を用いた遺伝子発現解析:本研究ではヒト死後脳組織を取り扱うが、新たな組織を海外の死後脳バンク(オーストラリアブレインバンク)から本学に取り寄せて適正な研究を行うため、本学の倫理審査委員会が時間をかけて厳正に審査を行った結果、承認された。Lmod2の発現解析をするための予備サンプルをオーストラリアブレインバンクより取り寄せ、in situ hybridizationのための実験環境を整えた。その間、グルタミン酸神経伝達に関わる他の複数の遺伝子について、スタンレー脳バンクの前頭前皮質を用いて得られた遺伝子発現データの解析を行った。その結果、グルタミン酸受容体の足場タンパクに関わる遺伝子の発現が、統合失調症の特定の年齢層で低下していることがわかった。またNMDA型グルタミン酸受容体のコ・アゴニストであるD-セリンの細胞内輸送に関連する遺伝子の発現が双極性障害において低下し、リチウムによる治療歴と関連していることがわかった。本研究では、統合失調症の発症や、NMDA型グルタミン酸受容体遮断薬による統合失調症様症状の誘発が発達依存的である(神経発達の臨界期以後である)ことを手掛かりに動物実験により同定した遺伝子を、統合失調症の発達依存性リスク遺伝子として位置づけ、統合失調症患者の血液や死後脳を用いて疾患との関連を解明することを目的とした。発達依存性リスク遺伝子の一つであるLmod2について、日本人の健常者と統合失調症患者の末梢血から得られたゲノムDNAを用いて、合計16か所のSNPsを利用してcase-control studyによる関連解析を行った。うち8か所のSNPsでは日本人では多型が存在しないか、minor allele頻度がごく低いことがわかった。残るいずれのSNPにおいても、疾患・対象群の間にgenotype, allele, haplotype頻度の優位な差は見られなかった。最終年度では、オーストラリアの死後脳バンクから取り寄せた死後脳を用いて、Lmod2 mRNAの発現確認を行った。Lmod2に特異的なDIG標識RNAプローブを用いてin situ hybridizationを行ったが、動物実験で確認されていた視床部において、ヒト死後脳ではLmod2 mRNAの発現を確認することはできなかった。今後は引き続き、サンプルの品質やプローブの適性を調査した上で、in situ hybridizationを再施行する。最終年度では同時並行して、発達依存性リスク遺伝子として位置づけている他の複数の遺伝子について、統合失調症および気分障害の死後脳においてqRT-PCRにより定量したmRNA発現データの解析を行ったところ、疾患特異的な発現の相違を見出した。本研究は、統合失調症の発症や、グルタミン酸受容体遮断薬による統合失調症様症状の誘発が発達依存的である(神経発達の臨界期以後である)ことに着目して我々が同定した遺伝子について、遺伝子関連解析と遺伝子発現解析を行うことを目的としている。SNPsを用いた遺伝子関連解析:ラットの視床においてphencyclidine (PCP)投与により臨界期以降にのみ発現が誘導される遺伝子leiomodin2 (Lmod2)に注目し、統合失調症との関連を調べた。日本人の健常者160人と統合失調症患者160人の末梢血から得られたゲノムDNAを用いて、合計16か所のSNPsを利用してcase-control studyによる関連解析を行った。また、連鎖不平衡の解析により、今回解析したSNPは一つのhaplotype blockを形成していることがわかった。死後脳を用いた遺伝子発現解析:予備研究として、スタンレー脳バンクの前頭前皮質サンプルより得られた全RNAを用いて、グルタミン酸神経伝達に関わるいくつかの遺伝子について遺伝子発現解析を行った。解析にはquantitative RT-PCRを利用した。

その結果、グルタミン酸受容体の足場タンパクに関わる遺伝子の発現が、統合失調症の特定の年齢層で低下していることがわかった。SNPsを用いた遺伝子関連解析ではLmod2について解析結果が得られた。また今後更に拡大したサンプルや疾患での解析を行う準備を進行することができた。しかし死後脳を用いた遺伝子発現解析については、ヒト死後脳サンプルを海外から取り寄せ本学で取り扱うための倫理審査が慎重に行われたため、予定より時間がかかって承認された。現在はサンプルを取得し保存しており、in situ hybridizationの準備を整えた。補助事業期間延長の承認を得たため、本年度に実験を遂行する。SNPsを用いた遺伝子関連解析については320人の小サンプルについての結果が得られたが、より多くのサンプルでより多くのSNPsを用いた研究に移行する必要があり、現在準備中である。死後脳を用いた遺伝子発現解析については、qRT-PCRを用いた予備研究により複数の遺伝子についての発現解析を行うことができたが、Lmod2の発現解析には着手していない。現在、in situ hybridizationのための死後脳を海外の他のブレインバンクにも依頼し、サンプル形態・数の具体的な調整を行っている。SNPsを用いた遺伝子関連解析についてはサンプル数を増やして研究を行う。また気分障害などを含め対象疾患を広げる可能性がある。死後脳を用いた遺伝子発現解析について、死後脳サンプルを取得し実験準備が整った。In situ hybridizationではアイソトープを使用するが、アイソトープは減衰するものであるため実験の直前に購入する必要がある。そのため次年度使用額として繰り越した研究費をその購入に充てる。SNPsを用いた遺伝子関連解析は、より多くのサンプルでより多くのSNPsを用いて、引き続き同様の手法で研究を進める。死後脳を用いた遺伝子発現解析については、現在海外のブレインバンクに連絡をとっており、死後脳サンプルの形態・数の具体的な調整を行っている。まず少数の視床切片をとりよせ、in situ hybridizationによりLmod2の発現が視床の核に特異的に発現していることを確かめる。その上で新たに統合失調症・健常対象者の切片を用いて発現量の違いを解析する。繰り越した研究費をin situ hybridizationのためのアイソトープ購入に使用する。H25年度以降に計画している研究は、本研究の延長・発展であり、統合失調症の病態に関連すると考えられるグルタミン酸神経伝達に関わる遺伝子についてのヒト死後脳研究を主題とする。本研究の繰り越しによって生じた実験環境・材料は次年度の研究に引き継ぐ。
出産準備教育の効果に関する縦断的研究

本研究課題は1)妊婦の心理的エンパワメント尺度の作成および信頼性・妥当性の検討、2)心理的エンパワメントを評価指標に用て出産準備クラスの効果に関する検討を行った。妊婦の心理的エンパワメント尺度は5因子27項目で構成され、信頼性と妥当性はね支持された。出産準備クラスの効果に関する調査から、出産準備教育は妊婦の心理的エンパワメントを左右し、講師の話に対る有益感、クラス参加による安堵感や満足感を感じにくいとエンパワメントを低下させる可能性があることが示唆された。また、妊婦心理的エンパワメントはその後の行動変容に影響することから心理的エンパワメント支援の意義が示された。1.研究の目的我々は、質の高い出産準備教育を提供することを視座に据えている。本研究課題は、小集団を対象とした出産準備クラスの効果を縦断的に検討する。評価指標として、これまでの研究成果から「出産に対するSelf-Efficacy」と「出産準備感」、また、近年注目されている「妊婦のエンパワーメント」を測定することとした。今年度は、妊婦のエンパワーメントを測定できる尺度の試作を目的とした。2.今年度の研究遂行状況と成果国内外の文献レビューの結果、妊婦のエンパワーメントを測定する既存の尺度は検索できなかった。そのため、他の看護領域で用いられているエンパワーメント尺度、妊婦のエンパワーメントに関する先行研究(平成16-17年度科学研究費補助金基盤(C)の成果含む)、および臨床実践から得られた知見より、尺度項目を作成した。内容妥当性については、助産学・母性看護学の研究者3名と母性看護実務経験がある大学院生3名、10年以上の実務経験がある助産師の計8名で検討した。表面妥当性については、妊婦5名から解釈・回答の困難性や表現などについて意見を得た。3.今後の研究の展開に関する計画(1)尺度の信頼性・妥当性の検討:妊婦を対象に予備調査を行い、項目分析、I-T相関分析、因子分析により尺度項目を決定する。その後、尺度化のための本調査の準備を進めている。本調査では信頼性、構成概念妥当性、基準関連妥当性などを検討する。(2)出産準備クラスの効果について、上述した3指標を用いて縦断的に調査する。1.研究目的我々は、質の高い出産準備教育を提供することを視座に据えている。本研究課題は、小集団を対象とした出産準備クラスの効果を明らかにすることを目的としている。出産準備教育のねらいは、妊婦が妊娠生活をコントロールし自身が望む出産に向けて主体的に取り組めるよう支援する、すなわち妊婦のエンパワメントを支援することである。平成19年度は、1)評価指標の1つとして平成18年度に作成した妊婦の心理的エンパワメントを測定する尺度原案の信頼性・妥当性の検討、2)作成した尺度等を用いて、出産準備クラスの効果について調査することを目的とした。2.平成19年度の研究成果1)妊婦の心理的エンパワメント尺度の信頼性・妥当性の検討北陸地方の産科施設で健診を受けている妊婦を対象に同意を得て無記名自記式質問紙調査を行った。探索的因子分析等により尺度項目の決定と構成概念妥当性を検討し、基準関連妥当性の検討にはHealth Locus of Control尺度を用いた。また、信頼性についてはクロンバックのα係数を算出した。結果、妊婦の心理的エンパワメント尺度は「自己効力感」、「将来のイメージ」、「セルフ・エスティーム」、「周囲からの支持・保証」、「家族が増える楽しみ」の5因子27項目で構成された。Health Locus of Control尺度との相関係数はr=0.517、クロンバックのα係数=0.89であり、本尺度の妥当性と信頼性は概ね支持された。2)出産準備クラスの効果に関する調査作成した尺度等を用いて、出産準備クラスの前、クラス直後、1ヶ月後の3時点においてクラスの効果に関する調査を行った。分析に必要な対象数を確保するために、調査期間を平成20年度まで延長した。質の高い出産準備教育を提供することを視座に据え、本年度は、小集団を対象とした出産準備クラスの効果に関する調査を行った。北陸の産科4施設で開催された出産準備クラスに参加した妊婦を対象に、クラス前、クラス直後、クラス後1ヶ月の3時点で質問紙調査を行った。調査内容は、妊婦の心理的エンパワメント(以下、エンパワメント)、クラス評価、クラス後1ヵ月後時点でのセルフケア・出産準備行動の自己評価等である。130名に質問紙を配布し、有効回答はクラス直後で125名、クラス後1ヶ月で61名であった。分析の結果、以下の知見を得た。

1)クラス参加によるエンパワメントの変化:クラス後にエンパワメントが高まった妊婦(以下、上昇群)は101名(80.8%)、逆にエンパワメントが低下した妊婦(以下、低下群)は24名(19.2%)であった。2)クラス後1ヶ月のエンパワメント:上昇群の1ヶ月後のエンパワメントは87.4±9.4点(平均±SD)であり、クラス直後89.0±9.3点よりも低下傾向を認めたが、クラス前82.5±9.8点よりも高かった(p<0.001)。一方、低下群の1ヶ月時の得点は86.3±10.2点であり、クラス直後86.8±11.2点から変化せず、クラス前88.2±10.8点よりも低いままであった。3)クラス後1ヶ月時の妊婦のセルフケア・出産準備行動への影響要因:クラス後1ヶ月時の行動に影響力を示したのは、クラス直後のエンパワメント(β=0.43, p<0.001)、クラスで自由に質問・発言ができた(β=0.24,p<0.05)であった(R^2=0.32)。以上より、妊婦の心理的エンパワメントはセルフケア・出産準備行動に影響する要因であり、クラスはエンパワメント支援に有用であることが示された。一方で、クラス後に低下したエンパワメントは回復しにくい可能性があることも示唆された。
高温超電導電磁石を用いた偏極イオン源高輝度化の研究

本研究では、偏極イオン源の高輝度化に高温超電導電磁石を応用するための開発研究を行っている。電子サイクロトロン共鳴(ECR)型電離器を原子線型偏極イオン源に採用することにより、性能向上が期待される。ECRイオン源では、その動作周波数を高くすることにより大強度ビームが得られるが、一方、偏極イオン源では、壁面における減偏極を避けるため電離領域の内径を大きくする必要があり、常電導コイルでは消費電力が大きくなる。高温超電導コイルを用いて、消費電力の低減を目指している。本年度は、昨年度製作した高温超電導コイルを用いたソレノイド磁石に対し種々の基礎データを取得した。1.使用した高温超電導線ビスマス2223の全長は360mである。液体冷媒を使わない2段式冷凍機を用いて、冷却及び超電導テストを行った。その結果、冷却開始後25時間で超電導が確認された。転移温度は130Kと線材の性能と同じあり、コイル成型による性能の劣化は観測されなかった。2.クライオスタットに設置されたソレノイドコイルの到達温度は13Kであり、この温度での臨界電流は200Aと設計値の約2倍の値が得られた。3.2台のソレノイドを組み合わせたミラー磁場の測定を行い、三次元数値計算とよい一致を得た。永久磁石材による六極磁石と組み合わせ、ECRプラズマ閉じ込め磁場を形成した。4.通常の低温超電導と比較して、高温超電導線の大きな特徴は動作温度範囲が広いことである。これは、高温超電導電磁石が早い周期の交流励磁への応用可能性を持つことを意味する。本研究で制作したソレノイドを0.25ヘルツ、最大電流(0-100A)で交流励磁テストを行った。5分間の運転で温度上昇は約2Kと、予想以上の結果が得られた。原子線型偏極イオン源は、電子サイクロトロン共鳴(ECR)型電離器を採用することにより、近年、著しく性能が向上した。ECR型イオン源では、その動作周波数を上げることにより、性能が向上することは良く知られている。一方、偏極イオン源では、壁面における減偏極を避けるため電離領域の内径を大きくする必要があり、常電導コイルでは消費電力が大きくなり困難であった。本研究では高温超電導コイルを用いて、消費電力の低減を行う。高温超電導コイルの研究は、近年目覚しく進展しており、電磁石への応用はそれ自体が興味ある研究である。本年度は、高温超電導コイルを用いたソレノイド磁石を設計・製作しECRプラズマ生成に応用するための基礎研究を行った。1.ECRプラズマ生成に必要な磁場配位が得られるコイルの幾何学的配置を有限要素法数値計算で求めた。求められた配置での高温超電導コイルに働く電磁気力のシミュレーション解析を行いコイルの支持方法、それにともなう熱流入を解析した。2.高温超電導線に流せる臨界電流値は、線材に掛かる磁場強度と温度で制限される。必要な磁場強度を得られるようソレノイドコイルのターン数と内外径を決定した。3.上記設計に基づき、ビスマス2223高温超電導線を用いてコイルを製作した。4.製作したコイルの電流-電圧測定を液体窒素温度で行った。測定結果から、設計仕様を十分満足していることを確認した。昇温、冷却による性能劣化も認められなかった。5.ECRプラズマ真空槽、クライオスタットの設計・製作を行った。6.永久磁石材による六極磁石の磁場計算、設計を行い、ソレノイド磁場と組み合わせて、プラズマ閉じ込めの条件を求めた。

本研究で制作したソレノイドを0.25ヘルツ、最大電流(0-100A)で交流励磁テストを行った。5分間の運転で温度上昇は約2Kと、予想以上の結果が得られた。
化学修飾された層状コバルト酸化物の結晶構造と電子輸送特性に関する研究

ナトリウムコバルト酸化物およびイオン交換法によりナトリウムをカルシウム、ストロンチウムおよびバリウムで置換した層状コバルト酸化物を合成し、これらの陽イオン組成と結晶構造および輸送特性の関係を詳細に調べた。ナトリウム系では、特定の組成において、ナトリウムの規則配列を有する相が発見され、その規則配列が磁性や電気抵抗に影響を及ぼすことが確認された。またイオン交換をした系においても特定の組成で陽イオンの規則配列が見出され、これらの知見を積極的に活用することで、優れた熱電材料を設計するための指針が得られた。低温で電荷秩序転移を示すNa_<0.5>CoO_2に関して、種々の温度で粉末中性子回折パターンを測定し、結晶構造の精密化を試みた。電子回折パターンからは、母相(Na_<0.7>CoO_2)の空間群では指数付けできない非整合長周期スポットが認められた。このため、(3+1)次元の超空間群Ccmm(1p0)000を仮定して解析を行ったところ、Naサイトがa軸方向に周期的に大きく変位変調し、b軸に沿ってジグザグ鎖を形成していることが明らかになった。電荷秩序転移温度以下ではCoのb軸方向への変位変調振幅が増大して、Oとの結合距離に大きな違いが見られるようになった。すなわち、結晶学的に等価なCoサイトが、転移以下では、あたかも3価と4価のCoがa軸方向へ濃淡を持って直線的に並んだ1次元ストライプ状の電荷秩序状態を形成しているように、結晶構造が解釈できることが明らかになった。Na_<0.7>CoO_2を固相イオン交換したSr_<0.35>CoO_2およびCa_<0.40>CoO_2に関して、高分解能電子顕微鏡を用いて構造解析を行った。これらの化合物は[A](A=Sr, Ca)と[CoO_2]の2種類の部分構造からなる複合結晶で、Na_<0.5>CoO_2と同様な斜方晶系超空間群Ccmm(1p0)000を有することが明らかになった。両部分構造は斜方晶のa軸とc軸を共有し、b軸長が異なっており、Sr系の場合は、Srの位置がc軸方向に大きく変位変調していることが明らかになった。アセトニトリルーハロゲン混合溶液中のハロゲン量を変化させることにより、γ-Na_xCoO_2相のNa量xを詳細に制御する合成法が開発された。この方法を用いて合成されたγ-Na_<0.58>CoO_2相が、室温以下の温度範囲でNaの規則配列に伴う1次構造相転移を示すことが発見された。中性子回折、電子回折、比熱測定により、この化合物は300K近傍ではランダムなNa配列を示すものの、288KにおいてNaが規則配列した√7a×√7a構造に転移し、その際に帯磁率や電気抵抗率にも飛びが現れることが明らかになった。このことは、Naの配列変化が引き金となって、電子伝導を担うCoO_2層の幾何学的配列が変化し、輸送特性にも影響を及ぼすことを意味しており、従来、特定のxのみで見られていた電荷秩序と結晶構造との関連を考察する上で重要な知見になるものと思われる。空気中で不安定なために、構造・物性とも未知であったα'-Na_xCoO_2相の単相化に成功し、中性子回折により詳細な結晶構造を解明することに成功した。この化合物は、γ相とは異なり、CoO_2層が平行に積層した単斜晶からなり、Naは酸素の作る八面体の中心から、ややスプリットしたサイトを統計的に75%占有していることが明らかにされた。また輸送特性測定の結果、伝導は金属的で、T_N=27Kで反強磁性秩序を示すことが明らかになった。この化合物は湿気を含む空気中に放置すると、Naサイトに水分子を吸収し、c軸長が大幅に増加した水和コバルト酸化物を形成することが確認された。さらにこの水和物は徐々に水を失い、β相に不可逆的に変態することも明らかになった。α'相が湿気を含む空気中で不安定理由は、この不可逆性にあることが判明した。示差走査型熱量計(DSC)を用いた研究により、γ-Na_<0.58>CoO_2相よりさらにNa量が少ないγ-Na_<0.54>CoO_2相において、240K付近に新たな相転移があることが確認された。この結果を考慮した新たなγ-Na_xCoO_2系の300K以下の温度範囲における結晶相図および電子相図が作成された。種々のNa量xを有するγ-Na_xCoO_2相から、固相イオン交換法によりγ-A_<x/2>CoO_2(A=Ca, Sr, Ba)相の合成を行った。

前年度までの本研究により、1価のNaから、2価のAイオンにイオン交換が起きる際には、Aイオン組成が1/2になるものと考えられていたが、イオン交換時に必要量より少ないAイオンを用いると、Naが残存した結晶相(Na_<x-2δ>A_<x/2-δ>)CoO2が得られることが化学分析の結果から明らかになった。つまり、残存Naを無くすためには、母相のγ-Na。CoO_2に対して正確にx/2のAイオンを用いない限り、不可能であることが明らかになった。同様な方法でイオン交換したγ-Ba_<0.33>CoO_2相の単相試料の合成に成功した。この結晶相は母相と同一の六方晶を保っているが、A=Sr系と同様な長周期構造が認められた。構造中、Ba原子はエネルギー的に安定なBa2サイトにほぼ全てが分布しており、c軸長は他のγ-A_<x/2>CoO_2(A=Ca, Sr)相より長いc=1.221(1)nmであった。帯磁率測定の結果、30Kで反強磁性転移が認められた。以上の結果を基にγ-A_<x/2>CoO_2(A=Ca, Sr, Ba)系の単相組成周辺における結晶相図および電子相図が作成された。
植物が独自に獲得したDNAダメージチェックポイント機構の解明

本研究では、シロイヌナズナのDNAダメージレスポンスにおいて主要な役割を担っている、転写因子SOG1の活性化メカニズムとその意義の解明を試み、ゲノムDNAにダメージが生じると、SOG1はATMキナーゼ依存的に高リン酸化されることを明らかにした。またそのリン酸化は、細胞周期の停止、DNAダメージ依存的な遺伝子発現の誘導、そしてプログラムされた細胞死といった様々なレスポンスの誘導に重要な事であった。植物SOG1と動物ガン抑制遺伝子p53は、アミノ酸配列が全く異なるにもかかわらず、それらの働きや活性化メカニズムは良く似ており、今回の結果は大変興味深い。DNAダメージチェックポイントとは、DNA上のダメージをモニターし、それらの問題が解決されるまでのあいだ細胞周期の進行を止める重要な仕組みである。細胞がチェックポイントを失うと、ゲノム上の問題が解決されないまま細胞周期が進行してしまうため、ゲノムを安定に維持出来なくなる。これまでに我々はシロイヌナズナにおいて、DNAダメージレスポンスにおいて主要な役割を担っている転写因子SOG1を同定し、その機能解析を行ってきた。SOG1は植物だけに存在するDNAダメージチェックポイント因子としては初めて同定された因子である。本研究では、SOG1の活性化メカニズムの解明に焦点を絞り解析を行った。その結果、シロイヌナズナのDNAにダメージが生じるとSOG1はATMリン酸化酵素依存的に高リン酸化されること、さらにSOG1のリン酸化は、細胞周期の停止、DNAダメージ依存的な遺伝子発現の誘導、さらにプログラムされた細胞死を引き起こすのに重要な事を明らかにした。以前に我々は、植物におけるSOG1の働きが、動物ガン抑制遺伝子p53と似ている事を示したが、本研究により、植物SOG1の活性化メカニズムについても、動物p53と大変似通っていることが明らかになった。SOG1とp53は、アミノ酸配列が全く異なるタンパク質であるにもかかわらず、機能や活性化メカニズムに多数の共通点が認められることは大変興味深い。植物は進化の過程において、p53とは異なるSOG1を獲得する必要があったことを意味しており、さらなるSOG1の解析によって、植物が独自に獲得したDNAダメージチェックポイントの解明が期待される。SOG1と相互作用するタンパク質の探索SOG1転写因子は、他の転写因子と相互作用し、その活性を調節している可能性が考えられる。そこで、Yeast-two-hybrid法を用いてSOG1と相互作用する因子の探索を行うため、Bait vector側にSOG1cDNAの全長、あるいは断片化したSOG1がクローニングされたもの、pray cloneとしてシロイヌナズナの転写因子が一つずつクローニングされ、混合された転写因子ライブラリーを用いた。その結果、TIFY2A転写因子とAt5g05120転写因子(機能未知)がSOG1の中央部分と強く結合する候補として得られた。これらの転写因子がDNAダメージレスポンスに関与している報告はまだないが、これらの候補遺伝子の変異体がDNAダメージに対してsog1-1変異体のような表現系を示すのであれば、これら相互作用因子がSOG1と協調して機能している事を意味するため、DNAチェックポイントに関与する新たな遺伝子であることを示すことができる。SOG1タンパク質修飾の解析genomicSOG1のC末端に10xmycタグを結合させたコンストラクトが導入された植物体を構築し、SOG1タンパク質をmyc抗体を用いたウェスタンブロットで容易に確認できる系を確立した。この植物体を用いる事によって、DNAダメージ依存的にSOG1が高リン酸化され、このリン酸化にはDNAチェックポイントの中で働く主要因子であるATMリン酸化酵素が関与している事が明らかになった。以前の結果から、SOG1は動物のガン抑制遺伝子p53とアミノ酸配列的な類似性は認められないが、その機能はp53と共通点が多いことが報告されていた。今回の結果から植物SOG1の活性化メカニズムに関しても、動物のp53と類似している事が明らかになった。「SOG1と相互作用する因子の探索」に関しては、yeast-two-hybrid法を用いた解析を先行して行っているが、SOG1-myc植物体からSOG1を抗体で免疫沈降させ、SOG1と複合体を形成している因子をMASS解析で同定する方法も同時に進行している。「SOG1タンパク質修飾の解析」に関しては、SOG1がDNAダメージにレスポンスして高リン酸化されていること、またそのリン酸化にはATMが関与する事を明らかにした。これらの研究は予定通り進行している。「SOG1により転写誘導されるターゲット遺伝子の同定」に関しては、クロマチン免疫沈降と次世代シークエンサーを用いた方法で行う予定であったが、この実験を行う際に、確実にSOG1が転写を誘導しているとわかっているポジティブコントロールが必要であり、まずはそのターゲット遺伝子を同定する必要がでてきた。そこで現在は、ポジティブコントロールとなるターゲット遺伝子の同定中である。

まずは、マイクロアレイの結果から、DNAダメージを与えた後、SOG1依存的に転写誘導が生じている遺伝子をいくつかピックアップし、クロマチン免疫沈降+PCR法を行う事で、SOG1が直接転写を誘導している遺伝子を見つけ出す必要がある。そしてそれをポジティブコントロールとしてクロマチン免疫沈降と次世代シークエンサーを用いた方法により、SOG1の直接的なターゲット遺伝子を網羅的に解析する。「SOG1により転写誘導されるターゲット遺伝子の同定」に関しては、ポジティブコントロールが見つかり次第、クロマチン免疫沈降+次世代シークエンサーを用いてSOG1が直接転写をコントロールしている遺伝子を同定する。得られた遺伝子の転写調節領域からコンセンサス配列を見つけ出し、実際に、そのDNA配列にSOG1が結合するかどうかをゲルシフトアッセイで確認する。最終的に、SOG1が直接転写を誘導している遺伝子が決定出来たら、その結果から、DNAチェックポイントのシグナルがどのように伝わり、植物体がDNAダメージに対してそのように対処しているかの手がかりが得られると考えられる。「SOG1と相互作用する因子の探索」については、今年度中に共免疫沈降+MASS解析を行い、DNAダメージに依存してSOG1と結合する因子を同定する。その候補遺伝子が、植物細胞内で結合してるかどうかを可視化するために、BiFC (Bimolecular fluorescent complementation)法を用いても検討する。結合する因子が同定されれば、それらの変異体においてDNAダメージチェクポイントが機能しているかどうかを、DNAダメージに対しての感受性試験や、転写レスポンスの有無、細胞周期の停止の有無を調べる事で検討する。「SOG1タンパク質修飾の解析」に関しては、SOG1の高リン酸化がDNAダメージレスポンスに重要な役割を果たしているのかを調べるために、SOG1のリン酸化サイトを同定し、そのサイトに変異を導入して、DNAチェックポイントが機能しているかどうかを確認する。また、逆にSOG1のリン酸化サイトにリン酸化をミミックしたアミノ酸で置換し、DNAダメージが存在しなくても常にSOG1がリン酸化されているような状況を作り出し、そのような状況が植物体に及ぼす影響についても検討する。未使用額が生じた要因は、研究の進捗状況に合わせ、予算執行計画を変更したことに伴うものである。次年度は免疫沈降法+次世代シークエンサーを用いた解析を行うための費用がかかることが見込まれる。また共免疫沈降やSOG1タンパク質の修飾解析など、タンパク質を扱う実験が多くなるため、抗体やウェスタンブロットに必要な試薬などのタンパク質解析関連の消耗品が必要になってくる。SOG1のリン酸化サイトに変異を導入する必要もでてくるので、変異導入や、作製した植物体の遺伝子型確認のためのオリゴDNAの購入を予定している。また、植物の維持や栽培に必要なプラスチック器具も購入する。
アニオンリビング重合による厳密に鎖構造が制御されたポリアクリルアミドの合成

最近、申請者は独自の方法により、様々な官能基を保護したモノマー類のアニオンリビング重合を行い、続いて保護基を定量的に除去することにより、目的とする官能基を有する設計通りの分子量と狭い分子量分布を持つ新規ポリマーの合成に成功してきている。本研究では、アクリルアミドの活性水素を保護した構造のN,N-ジアリルアクリルアミド(1)に着目し、そのアニオンリビング重合が可能な反応条件の検討を行なった。1,1-ジフェニル-3-メチルペンチルリチウムを開始剤に用い、1の重合をTHF中、-78°Cにおいて行ったところ、1時間でポリマーが定量的に得られた。得られたポリマーは、クロロホルムには可溶であったが、THFに対しては可溶部と不溶部に分別することが可能であった。これに対して、重合系にジエチル亜鉛を添加した場合、生成ポリマーは全てTHFに可溶で、ほぼ設計通りの分子量と比較的狭い分子量分布を有していた。一方、ジフェニルメチルカリウム、トリフェニルメチルセシウムを用いて重合した場合の生成ポリマーはTHFに可溶でほぼ制御された分子量を有していた。これらの開始剤の場合も重合系にジエチル亜鉛を添加すると分子量分布がMw/Mn<1.1と非常に狭くなることが確認された。ジエチル亜鉛の添加効果についてはまだ詳細は明らかではないが、ポリ(1)の分子量、その分布の制御に対して大きな効果が示された。これはおそらく、弱いルイス酸であるジエチル亜鉛が活性末端カルバニオンに配位してその安定化をもたらし、カルボニル攻撃やα-水素引き抜きなどの副反応が抑えられた結果であろう。さらに生成ポリマーの溶解性の違いは、ポリマーの立体規則性に基づくものであり、高分解能NMRを用いて現在解析を行っている。生成ポリマーの脱アリル化反応による鎖構造の規制されたポリアクリルアミドの合成についても現在検討中である。
教師の視点からみた学校選択制の成果と今後の課題

本研究は,学校選択制をテーマとし,研究蓄積が十分ではない教員の視点から同制度の成果と今後の課題を明らかにするものである。先行研究では,主として学校を「選ぶ側」である児童生徒の視点からの論考が中心であり,「選ばれる側」の教員の視点からの論考は散見される程度である。そこで本研究では,学校改革を促進する手段として期待される学校選択制が,「選ばれる側」の教師にどのように影響を及ぼしているのか,その成果と課題を明らかにする。本研究は,学校選択制をテーマとし,教員の視点から同制度の成果と今後の課題を明らかにするものである。1年目の研究では,関連文献(欧米の研究を中心に)のレビューを通じて,理論的枠組の構築と実証分析で必要となる計量分析の方法論についての検討を行った。理論的検討においては,学校改革の成果をめぐる欧米の研究(学校社会学や心理学の分野)の蓄積に基づき,教師の自効力感(Teacher's self-efficacy),社会関係資本(Social Capital),そして同僚性・協働性(Staff collegiality/collaboration)などが論点として設定されていることを整理し,それらの指標の設定方法などについても検討した。その一方で学校改革の弊害(今後の課題)の論考としては,ストレス(行動的ストレス反応)の指標を用いて検証が行われていることを整理し,それらの指標の作成方法などについて検討した。実証分析で必要となる計量分析の方法論の検討においては,学校-教師といった入れ子状態になったデータ構造を考慮した推定モデルが常用されていることを整理した。具体的には,マルチレベルモデルを採用することによって対処可能であることを整理し,また,因果効果の推定に際して,傾向スコアなどを用いて,共変量を調整した因果モデルなどなども分析において用いられていることを明らかにした。さらに実証で必要となるデータセットの構築についても検討を行い,調査対象の選定を行った。以上の作業を通じて,次年度以降に実施する実証のための理論的枠組の設定,実証方法や素材の準備を整えた。本年度は,昨年度の先行研究のレビューおよび実証の準備を踏まて,構築したデータセットに基いた定量的アプローチによって,学校選択制下の教員の意識の実態を明らかにするとともに,学校選択制を継続する上での今後の課題を明らかにした。具体的な内容および意義は以下のとおりである。<具体的内容>(1)学校選択制の導入後10年程度の時間が経過している状況において,どのくらいの教師が賛成/反対しているのかといった教師の学校選択制に対する態様の検証を行った。(2)学校選択制下における教師の自効力感(Teacher's self-efficacy),信頼(Trust),同僚性・協働性(Staff collegiality/collaboration)の検証を行った。(3)学校選択制の導入に伴って教師の多忙が指摘されていることを踏まえて,多忙の実態と多忙感についての検証を行った。なお,これらの検証結果は,国内および国際学会における口頭報告として,発表した。<意義,重要性>(1)これまでの研究は,児童生徒の視点からアプローチされた研究が中心的であったが,本研究では教師の視点からのアプローチをしたことによって,学校を「選ぶ側」ではなく,「選ばれる側」からの視点による研究蓄積に貢献した。(2)先行研究で議論されてきた個々の教員の意見が,教員全体としてみた場合にどのように位置づけられるのかを示した(客観化,相対化)。初年度は,当初の計画通り,文献研究を通じて,次年度の実証で必要となる(1)理論的枠組みを構築する作業,(2)計量分析手法のレビューを十分に行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)学校選択制の実施後,10年程度の時間が経ているが,どのくらいの教師が賛成しているのか,教師の学校選択制に対する態様の検証を把握する。(3)学校選択制の導入に伴う,多忙の実態について,検討する。学校選択制の導入に伴う多忙化が指摘されていることを踏まえて,学校選択制の導入によってどの程度多忙になっているのか,また,その多忙の内実がどのようなものであるのかを明らかにする。
腫瘍リンパ管に関わる標的分子の探索と細胞治療への発展

悪性腫瘍の周囲を取り巻く微小環境においては、酸素や栄養を共有する血管と同様に、がん組織の代謝物の放出や免疫に関わるリンパ管がその進展に強く関わっている。近年では抗血管新生療法によるがん周囲の血管を標的とした治療が効果を上げている一方で、がん組織の循環と転移に関わるリンパ管を標的とする治療法は未だ確立されていない。本研究は、申請者らが独自に進めてきた遺伝子改変細胞治療法を、悪性腫瘍の特に腫瘍リンパ環境を標的として応用し、癌微小環境の制御と転移抑制に向けた網羅的分子の探索から臨床応用に向けた基礎的研究基盤を確立する。
多機能性ハイブリッド型ワクチンプラットフォームを基盤としたマラリアワクチンの開発

熱帯熱マラリア感染防御(PfCSP)および感染防御-伝播阻止(Pfs25-PfCSP)両機能を搭載したコンポーネントーDNAハイブリッド型BDESワクチン、組換えアデノウイルスの作製を完了した。マウスモデルの免疫実験では、非常に高い抗PfCSPおよび抗Pfs25抗体価を誘導し、PfCSP特異的なIFN-gの産生も観察された。最も重要な感染防御効果もほぼ100%であり、BDESワクチン、組換えアデノウイルスを用いたheterologous prime-boost immunizationでは、99%の伝播阻止効果を達成することに成功した。熱帯熱マラリア感染防御ー伝播阻止両機能を搭載したコンポーネントーDNAハイブリッド型BDESワクチンの作製を完了した。熱帯熱マラリア原虫のワクチン候補抗原Pfs25とPfCSP両遺伝子をBDES-NPVに導入し、BDES-Pfs25-PfCSPを構築した。機能評価としてウェスタンブロッティング法による抗原タンパクの発現確認(コンポーネントワクチン機能解析)および共焦点顕微鏡による動物細胞へのトランスダクション発現確認(DNAワクチン機能解析)を終え、作製したワクチンが予定通り十分な機能を有していることを確認した。当初の計画通り、熱帯熱マラリア感染防御ー伝播阻止両機能を搭載したコンポーネントーDNAハイブリッド型BDES-NPVワクチンの作製を完了し、その機能解析に順調に進行している。熱帯熱マラリア感染防御ー伝播阻止両機能を搭載したコンポーネントーDNAハイブリッド型BDESワクチンおよび同じ遺伝子カセットをもつHuman adenovirus type5 (AdHu5)を構築し、in vitro機能解析およびin vivoワクチン効果解析を行い、下記の成果を得た。(1)Pfs25-PfCSP融合型BDESワクチンを作製し、ウイルス粒子上にこの融合タンパクが発現・提示されていることをウエスタンブロッティングで確認した。(2)BDESの特長である哺乳類細胞へのtransduction効率を間接蛍光抗体法により確認した。膜非透過条件でも強いシグナルが細胞膜に検出されたことから、効率よく膜表面にPfs25-PfCSP融合型タンパクが提示されていることが明らかとなった。(3)Pfs25-PfCSP融合型AdHu5ワクチンを作製し、この融合タンパクが発現・提示されていることをウエスタンブロッティングおよびFIAで確認した。(4)AdHu5-prime/BDES-boost heterologous免疫法を用いて、マウスへの接種実験を行い、細胞性免疫についてはELISPOT法でPfCSPペプチド特異的なIFN-g産生細胞の存在が確認され、液性免疫についてはELISA法により抗PfCSP,抗Pfs25抗体産生が確認された。(5)感染防御および伝播阻止効率をマウスモデルで評価するために、Pfs25-PfCSP double chimeric transgenic parasitesを作製し、PFS25, PFCSPの発現を確認した。(5)免疫マウスにPfs25-PfCSP double chimeric transgenic parasitesをチャレンジ感染させ、その感染防御効果を検証中である(現地点で継続中)。熱帯熱マラリア感染防御ー伝播阻止両機能を搭載したコンポーネントーDNAハイブリッド型BDESワクチンを構築し、発現、免疫応答を確認後、すでに動物実験によりワクチン効果の検証に着手している。ハマダラカの吸血にともない、唾液腺から注入されたマラリア原虫(スポロゾイト)は、毛細血管から血流を通って肝臓へ到達する。肝細胞内で「静かに」増殖した後、肝臓から出てさらに血管に入り赤血球に侵入・破壊を繰り返しヒトを死に至らしめる。完全な感染予防を達成するためのワクチン開発の戦略として、スポロゾイト期肝臓期(pre-erythrocyte stage)をターゲットに、マラリア原虫の侵入後速やかに液性・細胞性両免疫を活性化することが提唱されている。本研究では、スポロゾイトの主要表面抗原遺伝子であるPfCSP (Plasmodium falciparum circumsporozoite protein)遺伝子をワクチン抗原として、液性および細胞性の両免疫を誘導することができるウイルスベクター3種(バキュロウイルスemBDES、アデノウイルスChAd63、ワクシニアウイルスMVA)に導入し、これらを組み合わせたheterologous prime-boost免疫法によってマウスを処置し、PfCSP遺伝子組換えネズミマラリア原虫によるチャレンジ感染実験を行った。コントロールマウスでは全てが感染し、必ず死亡するチャレンジモデルにおいて、62.5%のワクチン接種マウスがマラリアの症状を示さず、感染防御に成功した。さらに、上記処置マウスでは感染した場合であっても赤内期への移行が遅れる感染遅延効果が有意に認められた以上の結果から、heterologous ChAd63-prime/emBDES-boost免疫法が熱帯熱マラリア原虫によるマウス感染を防御しうる液性および細胞性の両免疫を効果的に誘導することが明らかとなり、本免疫法は新規マラリアワクチン開発のシーズとして有望であると考えられる熱帯熱マラリア感染防御(PfCSP)および感染防御-伝播阻止(Pfs25-PfCSP)両機能を搭載したコンポーネントーDNAハイブリッド型BDESワクチン、組換えアデノウイルスの作製を完了した。最も重要な感染防御効果もほぼ100%であり、BDESワクチン、組換えアデノウイルスを用いたheterologous prime-

boost immunizationでは、99%の伝播阻止効果を達成することに成功した。作製した多機能性ハイブリッド型(マラリア感染防御ー伝播阻止)2価BDES-NPVワクチンを下記の計画で機能評価を実施する。1Pfs25-PfCSP融合型BDESワクチンが、ウイルス粒子上にこの融合タンパクが発現・提示されていることを電子顕微鏡により観察する。2マウスへの接種実験を行い、細胞性免疫についてはELISPOT法、液性免疫についてはELISA法により免疫応答の解析を行う。3感染防御効果および伝播阻止効果については、ワクチンをマウスに接種後、Pfs25-PfCSP発現型組換えマラリア原虫を用いたチャレンジ実験を行う。H29年度は、本ワクチンの感染防御効果のデータ解析を行う。同時に本ワクチンのもう一つの重要な機能である伝播阻止機能を検証するためのハマダラカを用いたマラリアオオシスト形成実験を行い、最終的な解析データを学術論文および国際学会で発表する。29年度が最終年度であるため、記入しない。感染免疫学29年度が最終年度であるため、記入しない。
原子層制御による反強磁性ハーフメタル酸化物の合成と特性評価

反強磁性ハーフメタル物質は、第一原理計算により多くの物質が予測されているが、未だ完全な反強磁性ハーフメタル物質の合成例はない。本研究では、反強磁性ハーフメタル実現に向けて、反強磁性ハーフメタル候補物質LaSrVMoO6・Sr2CrRuO6の高品質なエピタキシャル薄膜を作製し、輸送・磁気特性と電子状態を実験的に明らかにした。また、シード層として期待されるBサイト配列Sr2MgMoO6エピタキシャル薄膜の作製にも成功した。フェルミ準位上の電子が完全にスピン偏極しているハーフメタル物質は、次世代の省エネ技術であるスピントロニクスデバイスに必要不可欠な材料である。その中で、磁気モーメントがゼロである反強磁性ハーフメタルは、第一原理計算により多くの物質が予測されているが、未だ完全な反強磁性ハーフメタルの合成例はない。本研究では、反強磁性ハーフメタル候補物質の中でもダブルペロブスカイト型酸化物に着目し、それらの高品質な単結晶薄膜を作製することで、反強磁性ハーフメタル実現のための知見を得ることを目的とした。はじめに、反強磁性ハーフメタル候補であるCr置換SrRuO3薄膜の研究結果について記述する。SrRuO3はキュリー温度(TC)が166 Kの強磁性金属であり、BサイトをCrに50%置換したものは反強磁性ハーフメタルとして予測されている。一方、Crを少量(10%)置換したものはTCが188 Kと上昇することが知られている。そこで、パルスレーザー堆積法によりSrRu0.9Cr0.1O3エピタキシャル薄膜を作製し、Cr置換の効果について調べた。その結果、電子分光測定によりCr 3dt2g軌道がRu 4dt2g軌道の混成している様子を明瞭に観測し、TC上昇がBサイトイオンの軌道混成によるものと結論付けた。次に、Bサイトが秩序配列したSr2MgMoO6薄膜の作製を試みた。このSr2MgMoO6を酸化物基板と反強磁性ハーフメタル候補のダブルペロブスカイト薄膜との間に挿入すれば、Sr2MgMoO6層からのエピタキシャル力により、薄膜のBサイト秩序配列を促すと考えられる。パルスレーザー堆積法で基板温度と酸素分圧を変えて作製した結果、酸素欠損した導電性を持つSr2MgMoO6-δ薄膜が得られた。また、この薄膜を大気中でアニールすることで酸素欠損がなくなり、絶縁体であるSr2MgMoO6薄膜を得ることに成功した。本研究では、反強磁性ハーフメタル候補物質の中でもダブルペロブスカイト型酸化物に着目し、それらの高品質なエピタキシャル薄膜を作製することで、反強磁性ハーフメタル実現のための知見を得ることを目的とした。はじめに、Cr置換SrRuO3の研究結果について記述する。強磁性金属SrRuO3のBサイトをCrに50%置換したものは、反強磁性ハーフメタルとして予測されている。一方、Crを10%置換したものはキュリー温度(TC)が166 Kから188 Kに上昇する。そこで、Cr置換における電子状態の変化を調べるために、パルスレーザー堆積法によりSrRu0.9Cr0.1O3エピタキシャル薄膜を作製し、電子分光測定を行った。その結果、TC上昇に関係しているCr 3dt2g軌道とRu 4dt2g軌道との混成の様子を明瞭に観測した。また、Crを50%置換したSr2RuCrO6エピタキシャル薄膜の作製にも成功した。次に、Sr2MgMoO6の研究結果について記述する。Sr2MgMoO6はMgとMoのイオン半径の違いによりBサイトが完全に秩序配列しているため、これを酸化物基板と反強磁性ハーフメタル候補のダブルペロブスカイト薄膜との間に挿入すれば、エピタキシャル力により薄膜のBサイト秩序配列を促すことが期待される。パルスレーザー堆積法により様々な条件でSr2MgMoO6薄膜を作製しその化学組成と電子物性を調べた結果、酸素欠損量に対応した電気伝導特性を示すことが明らかになった。この結果は、Sr2MgMoO6を挿入層として利用する場合、酸素欠損量の制御が重要であることを示している。固体化学平成25年度は、1反強磁性ハーフメタル候補物質であるLaSrVMoO6薄膜の作製と評価、2SrRuO3薄膜のCr置換効果についての調査、3シード層として利用するBサイト秩序配列Sr2MgMoO6薄膜の作製を行った。1のLaSrVMoO

6薄膜の作製では、LaSrVMoO6のエピタキシャル薄膜の作製に成功し、多結晶試料よりも低い電気抵抗率を示すことを見出した。特に、(LaAlO3)0.3-(SrAl0.5Ta0.5O3)0.7 (111)基板上に作製したLaSrVMoO6薄膜の低温(5 K)における抵抗率は2×10ー4 Ωcmまで低下した。これは、単結晶化による結晶性の向上、及び(111)配向したことで(V, Mo)サイトの配列が向上した結果生じたものと考えられる。また、5 Kにおいて磁化の外部磁場依存性を測定したところ、いずれの試料もヒステリシスを示さなかったことから、作製した薄膜が強磁性でないことが確かめられた。一方で磁化の温度依存性では、多結晶体SrLaVMoO6は反強磁性を表すカスプが104 Kに観測されたものの、薄膜では薄膜由来のシグナルが弱くカスプは確認されなかった。磁気特性の正確な評価が今後の課題である。また、2、3の進捗は、研究実績の概要で述べた通りである。平成26年度は、反強磁性ハーフメタル候補Sr2CrRuO6薄膜の作製と評価を行う。また、これまで作製に成功したSr2MgMoO6をシード層に用い、LaSrVMoO6・Sr2RuCrO6薄膜のさらなる結晶性・Bサイト秩序率の向上を目指す。また、これら物質のアニオンサイト(酸素サイト)をトポタクティック合成法により水素やフッ素に置換し電子状態を制御することも計画している。これにより、Bサイトイオンの持つd電子の電子配置はそのままで、価電子帯の電子状態を変化させることができる。薄膜の磁気特性評価に関しては、これまでの超伝導量子干渉計による磁気測定に加え、X線磁気円二色性測定により元素選択的にスピン・軌道磁気モーメント、磁気双極子モーメントを調べるなどして評価を行う。X線磁気円二色性測定は、KEK-PFなどの放射光施設で行う予定である。