hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
配位子設計による単核鉄錯体の反応性制御

研究計画の3つのテーマにそって実施した。1.配位子脱水素反応へ及ぼす配位子及び配位構造による制御:新たに3座配位子として働くトリアミン類を採りあげトリシアノトリアミン鉄(II),鉄(III)錯体を調製し,それらの構造を明らかにした.とくにジピリジルメチルアミンを用いた場合merとfacの鉄への配位様式によって前者では容易に脱水素反応が進行するのに対し後者では進まず,この反応が強く立体規制を受けていることが判明した.2.ブレオマイシンモデル鉄錯体の構造・反応性:制ガン剤ブレオマイシンの鉄イオンに配位し酸素を活性化する部位のモデル錯体をとくに多メチル化による薬剤の耐酸化性向上を企図して合成し,鉄,銅,亜鉛イオンの配位した錯体として構造・反応性を検討した.多メチル化によつて錯体構造が変化し,銅,亜鉛錯体では5配位錯体を形成するが四角錐構造から三角両錐型への移行が認められた.しかし,メチル化によつて酸化能は低下した.3.鉄に支援されるニトリル等の鉄・配位子間架橋反応:1,3-ジイミン部分を含む4座配位子を考案し,この鉄(II)錯体が種々のニトリルと室温で反応しニトリルのC≡N結合が1,3-ジイミンの中央の炭素原子と鉄に架橋し新規な5座配位子をもつ鉄錯体を生成することがわかった.この反応はニトリル一般に対しておこり,新規な錯体群が構築できる.さらに生成したニトリル付加錯体と過酸化水素よりヒドロペルオキシドを介する位置選択性を示さないDNAの酸化分解が起こることがわかった.研究計画の3つのテーマにそって実施した。1.配位子脱水素反応へ及ぼす配位子及び配位構造による制御:新たに3座配位子として働くトリアミン類を採りあげトリシアノトリアミン鉄(II),鉄(III)錯体を調製し,それらの構造を明らかにした.とくにジピリジルメチルアミンを用いた場合merとfacの鉄への配位様式によって前者では容易に脱水素反応が進行するのに対し後者では進まず,この反応が強く立体規制を受けていることが判明した.2.ブレオマイシンモデル鉄錯体の構造・反応性:制ガン剤ブレオマイシンの鉄イオンに配位し酸素を活性化する部位のモデル錯体をとくに多メチル化による薬剤の耐酸化性向上を企図して合成し,鉄,銅,亜鉛イオンの配位した錯体として構造・反応性を検討した.多メチル化によつて錯体構造が変化し,銅,亜鉛錯体では5配位錯体を形成するが四角錐構造から三角両錐型への移行が認められた.しかし,メチル化によつて酸化能は低下した.3.鉄に支援されるニトリル等の鉄・配位子間架橋反応:1,3-ジイミン部分を含む4座配位子を考案し,この鉄(II)錯体が種々のニトリルと室温で反応しニトリルのC≡N結合が1,3-ジイミンの中央の炭素原子と鉄に架橋し新規な5座配位子をもつ鉄錯体を生成することがわかった.この反応はニトリル一般に対しておこり,新規な錯体群が構築できる.さらに生成したニトリル付加錯体と過酸化水素よりヒドロペルオキシドを介する位置選択性を示さないDNAの酸化分解が起こることがわかった.研究計画に沿って3つの課題について研究を行った.以下にその結果の概要を記す.a.配位子脱水素反応へ及ぼす配位子及び配位構造による制御トリシアノ(ジエチレントリアミン)鉄(II),鉄(III)錯体を調製しその配位子脱水素反応を検討した.その結果これらの錯体はfac-異性体であること,そのためとくに鉄(III)錯体において塩基性溶液中では,ジエチレントリアミンの二級アミン部位で脱プロトンは起こるが,立体的制約のため隣接炭素からの脱水素または脱プロトンが円滑に進行しないことが判明した.b.ブレオマイシンモデル鉄錯体の構造・反応性ブレオマイシンのβ-アミノアラニン部位にメチル基を導入した配位子を調製した.それらの銅(II)錯体のX線結晶構造解析から,メチル基数の増加とともに四角錐構造から三角両錐型への変化が起こることがわかった.またそれらの鉄(III)錯体の単離が達成された.c.鉄に支援されるニトリル,酸素等の鉄・配位子間架橋反応1,3-ジイミン部分を包含する2-アミノメチルピリジン,アセチルアセトンから由来する4座配位子をもつ鉄(II)錯体を単離した.この錯体を種々のニトリルに溶解し,塩基触媒としてトリエチルアミンを加えるとニトリルと4座配位子間で炭素-炭素結合を生成し一群の新規5座配位子をもつ錯体が生成することがわかった.また4座配位子の配位したビスアセトニトリル鉄(II)錯体,ニトリル付加した5座配位子の配位した鉄(II)錯体のX線結晶構造解析で構造を確認した.研究計画の3つにそって実施した.1.配位子脱水素反応へ及ぼす配位子及び配位構造による制御:新たに3座配位子として働くトリアミン類を採りあげトリシアノトリアミン鉄(II),鉄(III)錯体を調製し,それらの構造を明らかにした.とくにジピリジルメチルアミンを用いた場合merとfacの鉄への配位様式によって前者では容易に脱水素反応が進行するのに対し後者では進まず,この反応が強く立体規制を受けていることが判明した.2.ブレオマイシンモデル鉄錯体の構造・反応

性:制ガン剤ブレオマイシンの鉄イオンに配位し酸素を活性化する部位のモデル錯体をとくに多メチル化による薬剤の耐酸化性向上を企図して合成し,鉄,銅,亜鉛イオンの配位した錯体として構造・反応性を検討した.多メチル化によって錯体構造が変化し,銅,亜鉛錯体では5配位錯体を形成するが四角錐構造から三角両錐型への移行が認められた.しかし,メチル化によって酸化能は低下した.3.鉄に支援されるニトリル等の鉄・配位子間架橋反応:1,3-ジイミン部分を含む4座配位子を考案し,この鉄(II)錯体が種々のニトリルと室温で反応しニトリルのC≡N結合が1,3-ジイミンの中央の炭素原子と鉄に架橋し新規な5座配位子をもつ鉄錯体を生成することがわかった.この反応はニトリル一般に対しておこり,新規な錯体群が構築できる.さらに生成したニトリル付加錯体と過酸化水素よりヒドロペルオキシドを介する位置選択性を示さないDNAの酸化分解が起こることがわかった.
北太平洋亜寒帯循環の物質輸送の経年変動と長期時系列沈降粒子フラックス変動との対応

北太平洋亜寒帯海域における基礎生産過程を研究する手法としてセジメント・トラップ実験を導入し,長期間にわたるこの研究の継続を通じて基礎生産過程の経年変動を引き起こす環境要因,特にアラスカンストリームなどの海洋物理的要因を解明し,近未来の海洋環境の変遷を予想することを本研究の最終目的とし,研究代表者および研究分担者の3名4名は,平成15年度平成18年度に北大水産学部所属練習船「おしょろ丸」の北洋航海(68月)に乗船し,中央北太平洋亜寒帯海域(49°N,174°W)およびベーリング海盆(53.5°N,178°W)において,セジメント・トラップの回収と設置を行った。得られた沈降粒子については,全沈降粒子量,炭素/窒素含有量,タンパク質アミノ酸,非タンパクアミノ酸,ヘキソサミン,安定同位体比,生物起源炭酸カルシウム,生物起源オパールの同定・定量を行なった。また,顕微鏡観察による珪藻,放散虫,有孔虫および円石藻類の定量および種組成の解析が行われた。さらに,CTDおよびXCTDを用いてアラスカンストリームおよび亜寒帯海流の流量および熱・塩分輸送量を解析し,また,Argoフロートのデータ解析により物理的海洋環境変動を解析した。以上の分析および解析の結果から,2003年春期のベーリング海における珪藻を主体とする高い沈降粒子フラックスのピーク,北太平洋亜寒帯海域における有孔虫類や円石藻類を主体とする炭酸塩物質による沈降粒子フラックスの最大ピークの時間的ずれなど,過去(1990年2001年)に認められたそれらの季節変動および年変動と大きく異なることが明らかとなった。これらの変動は,表層水温や表面水温偏差の変動と密接に関与していると考えられた。北太平洋亜寒帯海域における基礎生産過程を研究する手法としてセジメント・トラップ実験を導入し,長期間にわたるこの研究の継続を通じて基礎生産過程の経年変動を引き起こす環境要因,特にアラスカンストリームなどの海洋物理的要因を解明し,近未来の海洋環境の変遷を予想することを本研究の最終目的とし,研究代表者および研究分担者の3名は,初年度(平成15年度)に北大水産学部所属練習船おしょろ丸の練習航海(67月)に乗船し,以下の調査・研究を行った。(1)セジメント・トラップの回収と設置定点の北部北太平洋(49°N,174°W)およびベーリング海(53.5°N,178°W)において時系列式セジメント・トラップを回収し,再度設置した。得られた沈降粒子中の炭素/窒素(CHN元素分析計)を定量し,全沈降粒子,全炭素および窒素フラックスを求めた。また,得られた沈降粒子は,生物起源炭酸カルシウム,生物起源オパールおよび動・植物プランクトン種組成の解析のために用いられた。(2)アラスカンストリームおよび亜寒帯海流の流量モニターアリューシャン列島を囲むコの字型の閉鎖観測線を設け,CTDおよびXCTDを用いてアラスカンストリームおよび亜寒帯海流の流量および熱・塩分輸送量を解析した。以上の結果より,2002年7月2003年7月における沈降粒子,全炭素および窒素フラックスにおける季節変動および年変動は,特にベーリング海にいては春季に過去最大のフラックスピークを示すなど,過去(1989年2002年)におけるそれらのフラックスで認められた規則性のある年変動と異なり,1997年に認められたような異常性を示した。

北太平洋亜寒帯海域およびベーリング海における基礎生産過程を研究する手法としてセジメント・トラップ実験を導入し,長期間にわたるこの研究の継続を通じて基礎生産過程の経年変動を引き起こす環境要因,特にアラスカンストリームなどの海洋物理的要因を解明し,近未来の海洋環境の変遷を予想することを本研究の最終目的とし,研究代表者および研究分担者の3名は,平成16年に北大水産学部所属練習船おしょろ丸の練習航海(78月)に乗船し,以下の調査・研究を行った。1.セジメント・トラップの回収と設置定点の北部北太平洋(49゚N,174゚W)およびベーリング海(53.5゚N,178゚W)において時系列式セジメント・トラップを回収し,再度設置した。得られた沈降粒子中の炭素/窒素,炭酸カルシウム,生物起源オパールおよびアミノ酸組成を定量し,全沈降粒子フラックスおよび化学成分組成を求めた。また,得られた沈降粒子は,顕微鏡による動・植物プランクトン種組成の解析のために用いられた。2.アラスカンストリームおよび亜寒帯海流の流量モニターアリューシャン列島を囲むコの字型の閉鎖観測線を設け,CTDおよびXCTDを用いてアラスカンストリームおよび亜寒帯海流の流量および熱・塩分輸送量を解析した。その結果,2002年7月2004年7月において認められた全沈降粒子フラックスおよびその組成の季節変動および年変動に関する規則性および不規則性,特に1993年春期における不規則性は表層水温の不連続なイベントや著しい表面水温偏差の変動と密接に関与していると考えられた。北太平洋亜寒帯海域およびベーリング海における基礎生産過程を研究する手法としてセジメント・トラップ実験を導入し,長期間にわたるこの研究の継続を通じて基礎生産過程の経年変動を引き起こす環境要因,特にアラスカンストリームなどの海洋物理的要因を解明し,近未来の海洋環境の変遷を予想することを本研究の最終目的とし,研究代表者および研究分担者の4名は,平成16年に北大水産学部所属練習船おしょろ丸の練習航海(67月)に乗船し,以下の調査・研究を行った。1.セジメント・トラップの回収と設置定点の北部北太平洋(49°N,174°W)およびベーリング海(53.5°N,178°W)において時系列式セジメント・トラップを回収し,再度設置した。なお,ベーリング海におけるトラップの設置は,悪天候のため断念した。その結果,2004年7月2005年7月において認められた全沈降粒子フラックスの季節変動は,例年と異なり,夏期から秋期に高く,炭酸カルシウムのフラックスに起因した。この年変動に関する不規則性は,表層水温や表面水温偏差の変動と密接に関係すると考えられた。北太平洋亜寒帯海域およびベーリング海における基礎生産過程を研究する手法としてセジメント・トラップ実験を導入し,長期間にわたるこの研究の継続を通じて基礎生産過程の経年変動を引き起こす環境要因,特にアラスカンストリームなどの海洋物理的要因を解明し,近未来の海洋環境の変遷を予想することを本研究の最終目的とし,研究代表者および研究分担者の3名は,平成18年に北大水産学部所属練習船おしょろ丸の練習航海(67月)に乗船し,以下の調査・研究を行った。1.セジメント・トラップの回収と設置定点の北部北太平洋(49°N, 174°W)において時系列式セジメント・トラップを回収し,再度設置した。
分化異常に関わる環境要因解析法の開発

免疫不全マウスにreMAIT細胞を移入した動物実験系の作製に成功した。この系を用いて非定形抗酸菌の感染実験を行った。その結果、reMAIT細胞移入により肝臓、膵臓に分布する抗酸菌数が著減していた。さらに、実験動物血液中にヒトに存在するがマウスには存在しないグラニュライシンが著増しており、本因子が細菌壁を攻撃して抗細菌活性を発揮し、静菌したこと、即ち新たな多剤耐性菌治療法が可能であることが示された。粘膜関連インバリアントT細胞への再分化の誘導はヒトES細胞からのT細胞の分化法に準じて行った.すなわち,粘膜関連インバリアントT細胞に由来するiPS細胞をOP9というフィーダー細胞の上で分化させたのち,ここからCD34陽性CD43陽性という血液幹細胞に類似した前駆細胞を精製した.つづいて,Notchリガンドを異所性に発現するOP9/DL1をフィーダー細胞として細胞分化させた.OP9/DL1の上で30日間の分化誘導を行った結果,得られたリンパ球の98%以上が粘膜関連インバリアントT細胞となることが明らかとなった.この再分化された粘膜関連インバリアントT細胞の表面抗原タンパク質を解析したところ,ヒトの末梢血に存在する粘膜関連インバリアントT細胞とは異なって,CD45RA,CD62L(ナイーブT細胞のマーカー),ならびに,T細胞エフェクタータンパク質であるCD95,サイトカインであるインターロイキン7の受容体,CXCR5やCCR6などのケモカイン受容体が発現していることが示された.粘膜関連インバリアントT細胞は細菌に感染したヒト単球を認識してインターフェロンγを産生する点で通常型のCD4陽性T細胞あるいはCD8陽性T細胞とは異なることから,この特性を確かめた.細菌に感染した単球と再分化された粘膜関連インバリアントT細胞とを共培養することにより,インターフェロンγ,TNFα,インターロイキン10,インターロイキン2,顆粒球単球コロニー刺激因子(GM-CSF),インターロイキン12,インターロイキン17,インターロイキン22などの多様なサイトカイン,および,Eotaxin,RANTESなどのケモカインの産生の増大が確認され,一部のサイトカインの産生はMR1に依存的であった.マウスにおいて、ナチュラルキラーT細胞が抗腫瘍効果を持つことは明らかにされている。しかし、ヒトではナチュラルキラーT細胞は希少であり、マウス同様の効果は全く得られていない。一方、ナチュラルキラーT細胞と同じ自然免疫系に属し、類似の性質が予測される粘膜関連インバリアントT(マイト)細胞はヒトに多数存在し、肝臓内のT細胞の50%近くに達する。しかしながら、マイト細胞は試験管内での増殖が不可能であるためにin vitroの実験が難しく、またマウスには殆ど存在しないためin vivoの研究が困難で、研究が遅れている。そこで、我々は核内に移行しないためゲノム修飾しないセンダイ・ウイルス由来のベクターを用い理論的に発ガン可能性のないヒトiPS細胞を作製し、そこから98%以上の純度でマイト細胞へと分化誘導させることに成功した。reMAIT細胞と名付けたこの細胞を免疫不全マウスに移入したとき、肝臓や膵臓を始めとするヒトで細胞が分布するのと同じ組織ヘ移行することが明らかとなった。そこで、これら移行した細胞が生理機能を発揮するか否かを明らかにする研究を行った。マイト細胞は結核に関係すると云われているので、reMAIT細胞を移入した免疫不全マウスと移入していない免疫不全マウスでの非定形抗酸菌感染実験を行った。その結果、reMAIT細胞移入マウスでは抗酸菌の増殖が著明に抑制されていることが示された。しかも、移入マウス血清にはヒトには存在するがマウスに存在しないグラニュライシンが検出された。グラニュライシンは細菌壁を破壊することにより、抗細菌効果を持つことが知られているので、ヒトreMAIT細胞を用いた細胞治療が可能であることが示された。世界各国で多剤耐性菌が問題となる一方、抗生物質開発が限界に近づき、トランスポゾン化した耐性遺伝子も発見されている。細胞治療はこのような現状へのブレイクスルーを齎す。ヒトNKT細胞特異的T細胞抗原受容体(TCR)cDNAをレンチウイルスベクターにのせてサル(コモンマーモット)の胚性幹細胞(ES細胞)に遺伝子導入し、これら細胞をT細胞分化誘導条件下にて培養しFACS解析をおこなった。まず、ヒト末梢血から抗ヒトVα24抗体を利用してMACSカラムにて濃縮した細胞からRNAを調整し、ヒトNKT細胞特異的TCR cDNA(Vα24-Jα18-Cα)をPCRにて作製した。PCR産物のDNA配列を確認後、このコンストラクトをself inactivating lentivirusベクターにサブクローニングして、コモンマーモットES細胞にtransductionを行なった。この時、ウイルスとES細胞との接触・感染を亢進させるため8μg/ml polybreneを使用した。

血清の入らない培地にて37°C,5% CO2,7時間transduction後、polybreneを含まない血清入りの培養液に変えて更に48時間培養した。その後、プロマイシンを添加して2週間培養した。プロマイシン耐性株を幾つか取得し、これをT細胞分化誘導条件下で培養し、NKT細胞が産生されるか否かを調べた。まず、遺伝子組み換えES細胞をフィーダー細胞であるOP9上で培養し、血液幹細胞マーカーCD34を発現する細胞をMACSカラムにて濃縮した。その後、これらCD34+細胞をNotchのリガンドであるdelta-like 1を発現するOP9/dの上で更に3週間培養し、FACS解析を行なったところ、未熟T細胞マーカーであるCD4, CD8両方の発現が観察された。しかしながら、このように分化誘導された細胞を抗ヒトVα24抗体にて染色しても、ポジティブに染まっている細胞は存在しなかった。樹立細胞の環境応答機構を調べるうえで基準となる、分化誘導に伴う細胞の諸性質の検索は概ね終了している。現在、未解析であるヒトiPS細胞を分化誘導させて抽出したRNAの遺伝子発現解析を行う準備をしている。初年度の研究により霊長類胚性幹細胞へのレンチウイルスを使用した遺伝子導入が可能となった。また、遺伝子導入された細胞のT細胞への分化能も維持されているようであった。これで当初目標の半分は到達したといえる。樹立細胞の環境応答の代表例としての感染に対する応答機構を解明する。今後は目的遺伝子を如何に高発現させるかが、本研究の課題となる。当該目的cDNAの発現を制御しているプロモーターとしてT細胞特異的に発現するlyn等のプロモーターの使用も考慮する。平成24年度にヒトiPS細胞を分化誘導させてRNAを抽出し、遺伝子発現解析に供する予定であったが、抽出RNAの純度が低く、該当年度中に解析が終了しなかった。そこで、再度ヒトiPS細胞からRNAを抽出し発現解析を次年度に行うことにした。未使用額をその経費に充てる。細胞培養のための関連試薬、プラスチック消耗品等に800千円使用する。ES細胞から分化誘導したT細胞の細胞表面抗原解析のためのモノクローナル抗体に400千円を使用する。成果発表・情報収集のための学会出席費用として200千円、計1,400千円の使用を予定している。なお平成23年度未使用額については、平成23年度に行った印刷の消耗品の支払に使用する。
国立大学法人の「性差保健」研究による地域貢献のあり方についての省察的実践研究

研究目的は「新潟大学保健学研究科『GSH(性差保健)研究実践センター』の事業展開過程を継続的に関係者と共同省察することにより、GSH研究・実践を通じた大学の地域貢献事業の意義と課題を三つの観点から抽出することである。結果は以下の通りである。1大学教員が事業参画により、住民ニーズ、研究・教育活動をとらえ直し、専門職集団へ働きかけを行う等、大学研究にも実践的還元が見出せた、2関係機関が蓄積する実践的知識の集約が事業展開に寄与する、3「研究データに基づく説明」「男性の健康問題へのアプローチ」が男女共同参画に寄与する要件となる。2.日本社会教育学会第59回研究大会(10月7日、北海道教育大学釧路校)にて、自由研究発表「地域における住民の健康支援と実践コミュニティ」を行った。本報告は、新潟県内の保健師によって30年以上続けられている自主学習会への継続的参加と学習会のリーダーへのインタビューを通して、新潟の地域特性をふまえた健康支援を支える学習会(実践)の展開をあとづけた中間報告である。また、本研究テーマである「GSH」の研究及びヘルスプロモーション実践による地域貢献を展開するためには、地域(新潟)の健康支援の専門職である保健師の参与・協力が必要不可欠であり、保健師たちとの関係づくりを兼ねている。【研究の目的】本研究の目的は、国立大学法人保健学研究科に地域貢献拠点として設立された「GSH(性差保健)研究実践センター」(以下、センター)が、「研究を基盤とする地域貢献事業」を展開する現行の過程を継続的に省察し、その役割と課題を導き出すことである。「中期計画」に位置づく大学の各事業展開では、短期間の可視化・数値化された評価指標に基づく運営が求められる。一方、地域のニーズをくみ取りながら組織を発展させていくプロセスや、関与する地域住民・専門職・研究者の健康・ジェンダー・支援に関わる意識の変容は長期的な展望を必要とし、定点の数値では表明しきれず、相互的・質的にとらえていく必要がある。本研究では、省察的実践論・組織学習論をふまえながら、センターの事業展開過程を省察することにより、実践的な知を生成していく。【研究実施計画と進捗状況】平成26年度がセンター事業の最終年度であることから、総括的な省察を行うために、当該科研費の補助事業期間延長の承認を得た。1.学内教員との協働:各事業の企画・遂行について、センター協力教員と前回事業の省察を行い協働する体制ができた。事業に関係する教員へのインタビュー調査を開始した。2.学外における共同省察:福井大学・早稲田大学・お茶の水女子大学及び「社会教育実践研究フォーラム」らが開催するラウンドテーブルで毎年、報告し、参加者から示唆を受けている。3.学会発表:日本社会教育学会(2011年三鷹)、質的健康研究学会(GCQHR;2012年イタリア、2013年タイ)でセンターの事業展開について発表した。4.最終年度として、センター事業への参加者へのインタビュー調査、連携研究者との共同省察を実施する予定である。本研究の目的は、国立大学法人保健学研究科に地域貢献拠点として創設された「GSH研究実践センター」(以下、センター)の現行の事業展開を、事業推進者である申請者自身が継続的に省察し、その役割と課題を3点から明らかにすることである。以下、3点に即して現在までの成果と今後の方向性を述べる。第1の「大学の研究に地域貢献が及ぼす影響への着目」については、市民公開講座と若手教員の研究発表をリンクし、公開講座準備の段階から事業推進者が関わることで、若手教員が市民の目線に立った報告を行い、また研究に対する市民からの声を得る道筋ができつつある。今後、当該若手教員との共同での省察の機会を設けることを検討している。第2の「学内外の機関・組織との協働のネットワーク形成における研究実践センターの役割」については、保健相談活動を通じた大学病院看護部との人事交流、工学部教員と企業との共同研究会との連携など、具体的な事業が開始されたところである。特に前者では、保健相談活動の共同省察を看護師と行うことで、看護師及び本学教員の力量形成につなげていきたい。第3の「『GSH(性差保健)』推進が男女共同参画に寄与する要件については、学会発表での討議、センター主催シンポジウムでのシンポジスト報告及びセンター事業に対する一定の男性市民からの関心から、「性差医療」において見過ごされがちであった男性の健康問題へのアプローチが課題として浮かび上がってきたところである。【研究の目的】国立大学法人保健学研究科に地域貢献拠点として設立された「GSH(性差保健)研究実践センター」(センター)が、「研究を基盤とする地域貢献事業」を展開する現行の過程を、事業担当者(申請者)らが内在的・継続的に省察し、役割と意義、課題を導き出すことである。

地域や組織のニーズをくみ取りながら、状況に応じて事業展開するプロセスや、関係者(大学教員、専門職、住民等)の健康支援やジェンダーに関わる意識変容は、定点の数値では表明しきれず、長期的・質的・相互的・構造的にとらえていく必要がある。本研究では、省察的実践論・組織学習論をふまえながら、実践と省察のサイクルを通して、「地方国立大学による地域貢献」及び「性差に配慮した健康支援」の実践・研究について実践的な知を生成していく。【実施状況】最終年度においては、関係教員への聞き取り調査、連携研究者との共同省察を実施した。また、センター主催で国際シンポジウムを開催し、申請者もセンターの事業展開と意義について報告し、参加者からのフィードバックを得た。【研究成果】研究目的として設定した3つの観点から地域貢献事業の意義と課題を抽出した結果は、以下となる。1大学教員が性差保健を軸にした地域貢献事業に参画することにより、住民ニーズ、研究・教育活動をとらえ直し、専門職集団へ働きかけを行う等、大学の研究・実践にも還元される成果が見出せた、2関係機関が蓄積する実践的知識の集約が事業展開に寄与する、3「研究データに基づく説明」「男性の健康問題へのアプローチ」が男女共同参画に寄与する要件となる。同センターHP「研究紹介」に、申請者の報告資料を掲載社会教育学研究代表者による実践の省察、事業関係者との共同省察は継続的に行っており、国内外の学会で発表している。事業参加者へのインタビュー及び連携研究者との共同での省察が、スケジュール調整の困難さがあり延期されたが、本年度中に実施予定である。研究課題を実践的に深め、「GSH」の地域展開及び実践の省察を行うために、新潟県内の保健師(健康支援専門職)との「学習会」を通じた関係づくりが開始された。また、新たな学際的概念である「GSH」を国際的に提起することができた。・国内学会発表及び研究会での報告に関しては、予定どおりに遂行している。・学内協力教員とは、「性差保健」概念の理解を共有しながら協働する体制ができつつある。・学内教員(協力教員・連携研究者)は、授業・研究の他に実習・臨床、各プロジェクト等で超多忙な状況にあるため、十分な時間を確保したスケジュール調整が困難であり、共同省察の実施状況が不足している。1.センターの事業展開について省察を行い、日本社会教育学会第58回研究大会自由研究発表(9月)にて「『性差保健』をテーマとする実践コミュニティの展開(2)」として報告し、討議からさらに省察が深められた。また、お茶の水女子大学実践研究ラウンドテーブル(7月)では、申請者本人がセンター教員としてどう事業展開に関わったのかという観点からの省察を報告し、センターの理念・実践展開を発展的にとらえなおすことができた。2.市民公開講座に市民の視点を入れるため、年度内に市民公開講座継続参加者のグループインタビューを計画していたが、センター主催シンポジウム開催が3月となり、それをふまえたグループインタビューとするために5月に実施の予定である。なお、本研究における調査実施について、新潟大学医学部倫理委員会の承認を得た。3.連携協力者との共同省察についても、2のシンポジウム開催結果及び6月の国際学会発表の成果をふまえて行うことにしたため、今年度78月に実施する予定である。
鯨骨域における原核生物多様性変遷に関する研究

鯨骨域における原核生物の群集構造解析(環境抽出DNAクローン解析)の調査を行った。その結果、アーキアについては変遷過程において異なるメタン菌が検出された。バクテリアについてはその多様度の高さにより全容を把握できていない。また、動物の骨などに生息する多毛類の一種(ホネクイハナムシ類)に共生している共生細菌の分離を行った。ホネクイハナムシ類共生菌については共生細菌の系統群に属する株5株の単離に成功した。本研究の目的は砂漠のような海底に突如として現れる有機物の塊に形成される生物群集における微生物の役割についての理解である。相模湾初島沖の海底にはこれまでに2頭のマッコウクジラの遺骸が存在している。1頭目の「Sagami」は2005年の調査開始から9、16、32、44ヶ月とサンプルを採取しており、今年度には49、57ヶ月後の海底泥も採取に成功した。2頭目の「Satomi」に関しては2008年の調査開始より0、5、13ヶ月の海底泥の採取に成功した。初年度として、これまでに得られたサンプルや新たに採取した海底泥のDNA抽出を行った。これまでの所「Sagami」の9、16ヶ月のBacteriaとArchaeaの16SrRNA遺伝子のクローン系統解析が終了している。これらの結果から、9ヶ月後には硫酸還元菌のDeltaproteobacteriaや偏性嫌気性グラム陽性細菌のClostridium属系統のクローンが検出された。16ヶ月になると、BateroidetesやSpiroheaetesといった生物に寄生、共生して生息する細菌群のクローンも検出された。Archaeaでは、様々な環境から検出されるMiscellaneous Crenarchaeotic Groupや深海堆積物や塩湖から検出されるDeep-sea Hydrothermal Vent Euryarchaeotaといった未分離のクローンが検出されており、16ヶ月後になるとアルコール類や水素を利用するMethanomicrobialesやMethanosarcinalesといったクローンが検出された。これらの事から相模湾初島沖鯨骨生物群集の初期発生では、9ヶ月目には、鯨骨海底下に嫌気的環境が形成されており、16ヶ月後には嫌気性菌などの発酵産物であるアルコール類や水素を利用したメタン生成菌の増加が推測された。本年度は主にこれまで得られているサンプルからのDNA抽出とtRFLPによる多様性解析、及び細菌の分離培養を実施した。本年度も他研究者の協力により相模湾初島沖の鯨骨域の調査を実施した。この調査から「Sagami」から69ヶ月、「Satomi」から25ヶ月後のサンプルを回収した。前年度行った一部のクローン解析結果から、制限酵素による切断パターンの推定を行い、鯨骨域での微生物相の変化をおった。リファレンス(鯨骨から10m以上離れた場所)の堆積物からはMarine Group IやMiscellaneous Crenarchaeotic Groupといった未培養Archaeaが検出されている。その一方、鯨骨直下及びその脇からはMethanomicrobia綱のメタン生成Archaeaが検出されている。広がりに関しては、鯨骨から2m以上離れるとリファレンス堆積物と同様な組成を示したことから、鯨の遺骸の影響範囲は、2m以内であることが示唆された。鯨の遺骸には、鯨骨に特異的に生息するホネクイハナムシ類と呼ばれる多毛類の一種が存在する。このホネクイハナムシ類はルートと呼ばれる部分に共生細菌を保持しており、従属栄養性のGammaproteobacteria綱のOceanospirillales目に属すと言われている。分離培養を試みた結果、本共生細菌クラスターに属する株5株の分離に成功した(16S rRNA遺伝子の相同性99%以上)。このことにより、ホネクイハナムシ類-共生細菌の共生機構を解明するための足がかりを得ることができた。この調査から「Sagami」から69,77ヶ月、「Satomi」から25,33ヶ月後のサンプルを回収した。

広がりに関しては、鯨骨から2m以上離れるとリファレンス堆積物と同様な組成を示したことから、鯨の遺骸の影響範囲は、2m以内であることが示唆された。鯨の遺骸には、鯨骨に特異的に生息するホネクイハナムシ類と呼ばれる多毛類の一種が存在する。このホネクイハナムシ類はルートと呼ばれる部分に共生細菌を保持しており、従属栄養性のGammaproteobacteria綱のOceanospirillales目に属すと言われている。分離培養を試みた結果、本共生細菌クラスターに属する株5株の分離に成功した(16SrRNA遺伝子の相同性99%以上)。このことにより、ホネクイハナムシ類-共生細菌の共生機構を解明するための足がかりを得ることができた。
発達依存的に発現応答を示す遺伝子に関する精神疾患発症年齢に着目した死後脳解析

発症が思春期以後である精神疾患では、思春期に成熟する神経回路の異常やそれに関連する遺伝子や分子の変化が想定される。動物実験により、シナプス関連タンパクをコードするSAP97遺伝子は、臨界期以後にのみNMDA受容体遮断薬に応答することがわかり、統合失調症の発達依存的リスク遺伝子と位置付けられた。統合失調症患者の死後脳におけるSAP97の新規スプライシングバリアントmRNAを測定したところ、早期発症統合失調症において発現低下と遺伝子型の関連が見られ、疾患の発症過程に関与する可能性が示唆された。本年度は、統合失調症や気分障害などの精神疾患の発達依存性リスク遺伝子として位置付けている複数の遺伝子のmRNA発現を検討するために、オーストラリアの死後脳バンクVictorian Brain Bank Network(VBBN)から死後脳サンプルを取り寄せた。これを用いて、動物実験により視床に特異的な発現を確認したLmod2について、DIGシステムを利用したin situ hybridizationを行った。繰り返し実験を行ったがヒト死後脳ではLmod2 mRNAの発現を確認することはできなかったため、サンプルの品質やプローブの適性を調査中である。同時並行して、我々が遺伝子関連解析で統合失調症との関連を見出したSAP97について、スタンレー死後脳バンクの統合失調症死後脳サンプルを用いてqRT-PCRにより定量したmRNA発現データの解析を行った。さらに、VBBNのディレクターであるDr. Brian Deanおよび米国アラバマ大学精神科のDr. James H. Meader-Woodruffとのコラボレーションである死後脳研究を継続した。NMDA型グルタミン酸受容体サブユニットに関し、申請者はmRNA発現解析を担当し、MK801結合能解析およびタンパク発現解析が行われた。統合失調症および気分障害死後脳において、各サブユニットの発現や結合能に健常対照群と比べて有意な差異を認め、これを報告する論文が投稿された。統合失調症や気分障害などの精神疾患の発症が思春期以後である事実から、発症には症状発現に関連する神経回路の成熟が必要であると考えられる。ラットを用いた動物実験では、ある臨界期以前にNMDA受容体遮断薬であるフェンサイクリジン(PCP)を投与しても行動異常を惹起せず、臨界期以後にPCPを投与した場合、hyperlocomotion, stereptypyなどの統合失調症様症状を惹起する。このときラット脳内では、臨界期前のPCP投与では発現応答しない一方、臨界期以後のPCP投与には発現応答する遺伝子群が存在し、これらが異常行動に関連していることが予想されると同時に、精神疾患の発達依存的な発症様式に関連していると考えられる。我々はこれらの遺伝子を複数同定し、発達依存的リスク遺伝子として位置づけた。発達依存的リスク遺伝子は、グルタミン酸受容体複合体を構成する分子や、軸索骨格に関連する分子、内皮細胞の接着を促進する分子などが含まれ、発達臨界期で成熟すると想定される神経回路への関与を予想させた。これらの遺伝子について、ヒト死後脳を用いて発現解析を試みた。オーストラリア死後脳バンクのサンプルに対し、動物実験により視床に特異的な発現を確認したLmod2について、DIGシステムを利用したin situ hybridizationを繰り返し行ったが発現を確認することはできなかった。サンプルの品質を調査し、プローブや条件を調整して再試験中である。一方で、我々が遺伝子関連解析で統合失調症との関連を見出したSAP97について、スタンレー死後脳バンクのサンプルを用いてqRT-PCRにより定量したmRNA発現データの解析を行ったところ、疾患特異的な発現パターンが見られ、発症年齢などの臨床データとの関連を解析している。また、同定された他の発達依存的リスク遺伝子も同様のアプローチで解析中である。発達依存的リスク遺伝子であるSAP97について、新規スプライシングバリアントを同定した。このバリアントに関して、統合失調症患者および双極性障害患者の死後脳を用いてmRNA発現をqRT-PCRにより定量解析したところ、18歳未満発症の早期発症統合失調症において発現低下を認めた。SNPの違いにより新規バリアントと従来バリアントの発現が大きく左右されることを見出した。本遺伝子は発達依存的にPCPに対して発現応答する遺伝子として同定されたものであるという事実を考慮すると、統合失調症の特徴的な病態である発達依存性に本遺伝子が関わることが示唆されると同時に、我々が用いたリスク遺伝子の絞り込み方が有用であることが示された。

動物実験により、シナプス関連タンパクをコードするSAP97遺伝子は、臨界期以後にのみNMDA受容体遮断薬に応答することがわかり、統合失調症の発達依存的リスク遺伝子と位置付けられた。統合失調症患者の死後脳におけるSAP97の新規スプライシングバリアントmRNAを測定したところ、早期発症統合失調症において発現低下と遺伝子型の関連が見られ、疾患の発症過程に関与する可能性が示唆された。発達依存的リスク遺伝子の一つであるLmod2遺伝子に関しては、ヒト死後脳を用いた実験で発現を確認することができず、実験条件を調整している。しかし、他の発達依存的リスク遺伝子のいくつかに関しては、疾患特異的な発現変化を見出しており、解析をまとめている。精神医学Lmod2遺伝子に関しては、死後脳の品質を再検査したり、プローブの再調整をして発現の再試験を行う。同時に、データが得られている他の遺伝子について臨床データとの関連の解析を継続する。既にデータが得られている死後脳研究については順調に解析が進められている。一方で、Lmod2遺伝子については、動物の死後脳ではmRNA発現を確認することができたが、ヒト死後脳では現時点で確認できていない。これにより、統合失調症や気分障害などの精神疾患患者と、健常対象者の比較実験に進んでいない。疾患における発現解析をしようとしていた遺伝子のうち、発現が確認されていない遺伝子があるため、前年度の実験を繰り返す必要がある。データが得られている遺伝子に関しては、精神疾患患者と健常対象者を比較した解析を継続し論文投稿の準備を進める。ヒト死後脳で発現を確認できなかった遺伝子に関しては、ポジティブコントロールを用いて死後脳サンプルの品質を検査したり、プローブを再設計するなどした上で再実験を行う。死後脳品質の調査やプローブの再設計などの費用や、解析ソフトの充実、学会発表の費用に用いる。前記のとおり、一つの遺伝子に関してはヒト死後脳におけるmRNA発現が確認できていないため、研究にやや遅れが生じている。当該年度の研究は次年度に繰り越すことにした。次年度は当該年度で行う予定であった研究を継続して行う。動物実験、死後脳サンプルを用いた発現解析実験に費用を使用する。
国際観測網と気候モデルによる有機エアロゾルの紫外可視光吸収特性に関する研究の推進

実大気中の有機エアロゾルの光吸収特性に関する新たな定量的な観測的知見を得るとともに、その光吸収特性の変動要因を明らかにする。これは、大気科学、とりわけ気候変動研究において、有機エアロゾルの放射強制力の符号を負から正に変える「問い」に答えを与える極めて重要な研究である。その符号が正に変わると、現在の予測よりも温暖化が深刻化することになる。独自に世界展開している国際観測網を活用し、エアロゾル特性が明瞭に異なる5つもの主要な観測地点(日本、タイ、インド)に焦点を当てる。全球化学気候モデル・衛星データも援用した研究体制で相乗的な研究成果を挙げ、有機エアロゾルの光吸収特性に関する研究を推進する。
インターネットを活用した聴覚障害者用のコミュニケーション・CAI教材に関する研究

聴覚障害者のためのコミュニケーション・CAI教材をインターネットや、電話回線であるISDN(INSネット64)介して、提示できる様々なシステムの調査と情報を収集し、この調査結果から、次のようなシステムの開発、システムの基盤環境を、整備した。1.大学、聾学校に設置されているCAIシステム、CAI教材、及びインターネットを活用している事例を調査し、資料を収集した。3.インターネットを介したキーボードの連弾入力方式によるリアルタイム字幕提示システム(オペレータが話者の音声を聞きながら特殊なキーボードでかなキーの入力やかな・漢字変換を行うことにより、リアルタイムで漢字・かな混じり文を提示するシステム)を、開発した。4.インターネットを介した聴覚障害者の双方向通信(電子会議)の可能性を、実験により検証した。5.音声認識ソフト(ViaVoice98)を購入し、リアルタイムで誤字、脱字の修正も可能な音声情報を字幕として提示できるシステムを開発し、このシステムとインターネットを接続する基礎的な環境を整備した。6.高速で文字が入力できるステノワードPCシステム2セットと校正器、及び字幕挿入装置(VIP-410OR)により、1セット目のステノワードPCシステムで発話の内容を先ずひらがなで入力、表示し、その後かな・漢字変換を行い、かな漢字混じり文を提示し、2セット目のステノワードPCシステムで、1セット目で入力した確定文章の誤字、脱字の修正を行い、より正確な字幕を話者の映像と共にリアルタイムで提示する連弾入力方式RSVシステムを開発し、このシステムとテレビ電話を連動させ、電話回線のISDNを介した、遠隔地で字幕提示ができるシステムを、本学の講義で活用した。又、ISDNの替わりにインターネットを介して通信できる基礎環境の整備を実施した。研究実績の概要は、次の通りである。1.聾学校(茨城県立水戸聾学校)で活用されているCAIシステムやCAI教材等について調査し、資料を収集した。2.各種の展示会に参加し、市販されているビデオ教材等が蓄積されているビデオサーバーから、いつでも自由に、またリアルタイムで動画映像が視聴できるVOD(ビデオ・オン・デマンド)システム、インターネット、CAI教材に関する最近の動向を調査し、資料を収集した結果、(1)テレビ画面と同程度の映像を圧縮、伸張可能な「MPEG-2」対応のVODシステムの提供、(2)インターネットから閲覧できるホームページ作成にも対応可能なワープロソフトの増加、(3)WWWにアニメーション等の動画を組み込んだり、インターネットアプリケーションを作成することが可能なソフトの増加が顕著であった。また、前項(2)の機能をJava言語で開発できる「Visual Cafe」や、統計処理のCAI教材である「StatView」等を購入した。3.話者の映像や手話、キーボード入力による文字データ、静止画データを同時にインターネットを通して、リアルタイムで双方向の通信ができるソフト「Enhanced CU-Seeme」を購入し、パソコンに組み込み、機能、性能の評価を実施した。4.マルチメディア対応の基本ソフト(ウィンドウズ95)の環境下で動作する最新のインターネット関連のソフト「Visual Cafe」、アプリケーション開発ソフト「Visual C++」、及びリアルタイムに「MPEG-1」形式で映像と音声を圧縮可能な「AVキャプチャーカード」、圧縮された映像、音声データを蓄積するハードディスク、映像、音声をリアルタイムに取り込んで遅延再生、繰り返し再生、コマ送り可能な「フレームレコーダ」、ケーブルの配線をしないで簡便にインターネットのデータを無線で伝送できる「どこでもLAN」を購入し、インターネット、CAI教材とコミュニケーション訓練教材を視覚的、効果的に理解・学習ができる基礎的な環境を整備した。1.一般大学(熊本大学)、聾学校(京都府立聾学校)で活用されているインターネット、CAIシステムやCAI教材等について調査し、資料を収集した。

2.各種の展示会に参加し、市販されているビデオ教材等が蓄積されているビデオサーバーから、いつでも自由に、またリアルタイムで動画映像が視聴できるVOD(ビデオ・オン・デマンド)システム、インターネット、CAI教材に関する最近の動向を調査し、資料を収集、検討した結果、WWW(World Wide Web)で動画、文字等の配信が可能なソフト(VXtreme Web Theater 2)と処理スピードが高速なパソコン(Dimension XPS D333 Power Model)を購入し、WWWサーバを構築した。3.3人のオペレータが交互に音声情報を文字としてリアルタイムに入力、訂正、校正ができる高速文字入力キーボードと、入力した文字データをコントロールするリアルタイムマルチ入力校正器を開発し、リアルタイムに話者の音声を映像とともに字幕として提示できるマルチ入力方式リアルタイム字幕提示システムを構築した。4.インターネット、電話回線のISDNと接続して、遠隔地でリアルタイムに文字入力が可能な遠隔地リアルタイム字幕提示システムを開発し、このシステムを第5回全国要約筆記指導者養成講座に活用した。5.ノートパソコン(Gateway Solo9100233KL)、デジタルビデオカメラ(DCR-PC10)、デジタルカメラ(C-1400L)を購入し、WWW(World Wide Web)の素材作成の基礎的な環境を整備した。研究実績の概要は、次の通りである。1.聾学校(福岡県立福岡高等聾学校)で開催された研究会において、聾学校に導入されてぃるCAI.インターネットの活用事例等について、調査し、資料を収集した。3.音声認識ソフト(ViaVoice98)を購入し、リアルタイムで誤字、脱字の修正も可能な音声情報を字幕として提示できるシステムを開発し、このシステムとインターネットを接続する基礎的な環境を整備した。4. 2つ映像をそれぞれ1/2に圧縮し、1画面に合成できるマルチビューア(MD-10D)を購入し、話者の映像と字幕を同時に、インターネットを介して送信できる基礎環境を整備した。また、この機器とリアルタイムで字幕が提示できるRSVシステムと連動させ、ISDNを介した遠隔地で字幕提示ができるシステムを、本学の講義で活用した。5.「インターネットを活用した聴覚障害者用のコミュニケーション・CAI教材に関する研究」の科学研究費補助金研究成果報告書(冊子体)を作成し、印刷、製本し、学内の教官等に配布した。
生理学的画像解析による看護師の身体活動評価－筋電位情報に基づく行動過程の画像化－

本研究は、筋電位多点計測による背部の筋電位トポグラムを作成し、生理学的活動量が反映された画像による行動解析を試みた。身体移動援助のシミュレーションによる活動強度の経時的変化を図示する事により、身体負荷過程の個々の特徴が抽出された。筋電位トポグラフィにより筋活動を可視化することで、ヒトの行動や疲労を振り返る事ができることから、身体負荷に関する新たな客観的評価法として看護学的応用の示唆を得る事ができた。前年度からの課題とされていた肩甲帯筋群の安定的な電位の導出が可能となった。本年度は、これまで運動負荷に伴う特異的な筋電位が観察されていた事を受け、被験者の特異性について検討を行った。主観的評価として、頸肩部の自覚症状の有無やその位置について質問紙調査を実施し筋活動との関連性を検討したところ、日常的に頸肩部に何らかの自覚症状を有する者に特異的電位が観察される傾向にあることが明らかとなった。また、運動後の自覚症状部位と特異的電位の出現部位は近似していた。この事から、筋電位トポグラフィは身体負荷状況を視覚的に捉え、主観的症状である「主訴」を客観化できる新たな評価指標として活用できる可能性が考えられた。さらに、身体負荷状況の再現手法としてヒトの動作を再現した3D模擬身体を作成を試みた。模擬身体上へトポグラムをマッピングを行うことで、身体負荷状況の説明性を向上させることが期待され、今後の身体活動評価を実施するための基礎資料を得ることができた。これまでの成果を学術雑誌において発表した。背部筋電位を画像化するため、簡便かつ非侵襲無観血に実行できる筋電位トポグラフィの確立に取り組んだ。まず本研究の課題である、多チャンネル同時測定に伴う肩甲帯筋群および腰背筋群における電極配置について検討した。国際式10-20電極法を参考に配置図を作成し、さらに電極の一部を改良した。また、身体負荷による筋への影響を検討するたことから、負荷についてこれまでの文献を参考に検討した。初期段階として、単純な繰り返し運動を肩部と腰部に負荷した。肩甲帯筋群においては、10名の被験者について測定した。一部の被験者において身体負荷に伴う特異的な筋電位を導出することができた。さらに得られたデータを現有する脳波計、脳波処理ソフトを活用することにより特異的な電位を分布や大きさとして色彩変化で画像化することができた(背部筋電位トポグラフィ)。また、詳細な画像解析により身体負荷に伴う筋への影響についての基礎データを得た。これらの筋電位変化は被験者間で異なっていたことから、今後の被験者選定および被験者の背景が筋電位に及ぼす影響を検討していく為の参考になった。また、筋電図測定と同時に身体負荷に伴う自覚症状の聞き取りを行い、特異的な筋電位の出現部位との相関についても検討することにより、今後の主観的評価を実施するための参考資料となった。腰背筋群については、肩甲帯筋群の応用として測定および記録条件の影響等を検討し、今後の技術の実験的改良の基礎データを得た。筋電位トポグラフィにより動作負荷後に見られた特異的筋活動について個人の詳細分析を行ったところ、日常的な頚肩部の症状(肩こり)を有することが明らかとなった。身体移動を伴う看護技術により、看護師の頚肩部への負荷が懸念されており、実際に看護師の肩こり有訴率も高い事が分かっている。そのため、特異的筋活動の説明性を向上させるために、肩甲帯筋群における熱エネルギーおよび循環動態を労作指標として、肩こり強度の自覚を個人の状態指標として検討した。本年度の課題であった典型的行動系による実証的シミュレーションとして、頚肩部への身体負荷動作として動的および静的な動作負荷を用いた。これらの動作負荷による身体負荷は、労作指標および状態指標に異なる特徴を持つことが明らかとなり、各動作法による身体負荷分散法を見出すための基礎資料を得る事が出来た。これまでの成果について、関連学会において発表した。これまでに、筋電位多点計測による背部の筋電位トポグラムを作成し、生理学的活動量が反映された画像による行動解析を試みた。頸肩部症状を自覚する被験者には、運動負荷後に特徴的な電位の増大が認められ、周波数13Hzおよび1015Hz帯域のトポグラム上で鮮明に確認された。これらの筋活動は頸肩部症状のない被験者には観察されなかった。以上の結果から、低周波帯域で電位が増大した筋活動は、頸肩部への動作負荷に伴う特有な筋活動現象であることが示唆された。さらに、筋電位トポグラムを模擬身体上にマッピングしたところこれらの特異的筋活動の位置は、有訴部位と非常に近似していることが確認できた。筋電位トポグラフィは身体活動に伴う筋活動変化を視覚的に捉える事ができ、看護領域における新たな身体活動評価法の可能性を見出すことが出来た。また、筋電トポグラフィ評価における説明性の向上として、僧帽筋部の皮膚血流量、皮膚表面温度、頸肩部症状の程度の経時的変化を観察した。自覚症状の強度には、動作負荷の条件や経過時間による差が見られた。さらに、個々の動作の詳細について検討し、身体移乗援助の際の対象者との距離および看護師の姿勢の安定性において被験者間での特徴が抽出された。

これらの援助動作の特徴から、個々の自覚する頸肩部負荷症状への関連性について示唆を得る事ができた。本研究は、筋電位多点計測による背部の筋電位トポグラムを作成し、生理学的活動量が反映された画像による行動解析を試みた。身体移動援助のシミュレーションによる活動強度の経時的変化を図示する事により、身体負荷過程の個々の特徴が抽出された。筋電位トポグラフィにより筋活動を可視化することで、ヒトの行動や疲労を振り返る事ができることから、身体負荷に関する新たな客観的評価法として看護学的応用の示唆を得る事ができた。身体負荷状況について、熱エネルギーおよび循環動態指標を用い多面的な生理評価を行うことで、筋電位トポグラフィにより抽出された特異的筋活動の説明性を向上させる事が出来た。基礎看護筋電位トポグラフィによる身体活動評価に加え、多面的な生理評価を行うことにより、看護師の行動や疲労について詳細な分析を試みる。本年度は、筋電位トポグラムの説明性を向上させる3D模擬身体の作成に取り組むことができ、身体活動評価実施にむけた基礎資料をえることができた。しかしながら、実証的シュミレーション準備期間として身体移動援助に伴う看護動作について解析中であるが、解析手法の調整に時間を要しており、典型的行動系を抽出するに至らなかった。本年度は、筋電位トポグラフィの確立を到達目標として取り組み、測定部位である肩甲帯筋群については、おおむね安定的な測定が可能となってきているが、腰背筋群については、更なる検討を必要としている為。筋電位トポグラフィによる身体援助の解析を行った結果、身体負荷後に発現する特異的筋活動は不定愁訴との関連があることが考えられた。そのため、被験者の身体特徴について詳細解析を追加することとなった為、未使用額が生じた。さまざまな動作負荷に伴う肩甲帯筋群および腰背筋群における筋電位のトポグラム化を継続し、身体負荷過程の基礎資料を得る。並行して、看護動作の典型的行動を抽出し、筋電位トポグラフィによる身体負荷状況の評価を試みる。腰背筋群における筋電位のトポグラム化を継続していく。新たに身体移動援助に伴う看護動作を解析し、典型的行動系に伴う身体負荷を検討する。さらに筋電位トポグラムの説明性を向上させるため、3D模擬身体の作成を試みる。身体特徴の詳細解析(日常生活における身体負荷内容および自覚症状についての質問紙調査、等尺性運動および等張性運動による筋活動解析)と国際学会発表を次年度に予定しており、未使用額はその経費に用いたい。当該助成金が生じた理由として、成果発表として掲載投稿料を確保していたが、請求が本年度中に行われなかった為である。次年度は、筋電位トポグラフィによるデータ収取としての電極一式が必要となる。また、成果発表のため、学会参加の旅費および外国語論文校閲の費用として使用する。当該助成金が生じた状況として、本年度は妊娠・出産に伴い、研究が一時的に中断しており、必要物品等の環境整備を含め学会発表等の遂行がやや困難となり、未使用金が生じた。次年度は、動作解析として、デジタルビデオカメラ一式および、画像の3D化として印刷・解析をおこなうため、写真用インジェクトプリンタおよび印刷紙一式として使用する。さらに技術の実験的改良のため電極一式として使用する。