hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
離婚後の面会交流のあり方と子どもの心理的健康に関する質問紙とＰＡＣ分析による研究

質問紙及びインタビューによる調査等から,子どもが別居親と交流を持つことは,子どもの親への信頼感において,重要な要因となることが確認された。また,別居親と子どもが満足するような面会交流がされている方がそうでない場合よりも,自己肯定感や環境への適応が高いことも明らかになった。また、ノルウェー視察の結果については、関連の学会だけでなく、家庭裁判所の調査官や臨床心理市などの専門家への研修においても、報告をすることができた。日本における離婚後の子どもの権利擁護のあり方について、一定の示唆を行うことができた。平成25年度の主な研究内容は、文献研究と量的調査研究であった。量的調査研究では、親の離婚を経験した青年を対象とし、面会交流の有無や頻度と自己肯定感及び心理的well-being(2つの下位尺度)との関連性について明らかするために質問紙による調査を実施した。調査協力者は関東及び九州の6つの大学の大学生445名であった。調査時期は2013年10月から2014年1月にかけて行った。455名の調査協力者のうち親の離婚経験者は54名となり、有効回答者の約11.8%となった。面会交流について、「過去にはあったが現在はない」と「全くない」の2つを「面会交流なし」群(32名)とし、「その他」の2名を除く5つを「面会交流あり」群(20名)とした。この2群について「自己肯定感尺度」、「積極的な他者関係」、「環境制御力」の平均値の差についてt検定を行った結果、2つの間には有意差はみられなかった。また、「面会交流あり」群において、「満足している」群(13名)と「満足していない」群(4名)の中央値の差についてマン・ホイットニーのU検定を行った結果、「自己肯定感」において1%水準で「満足している」群に有意差が見られ、また「積極的な他者関係」において5%水準で「満足している」群に有意差が認められた。さらに、「満足度」と「宿泊ありなし」についてカイ二乗検定を行ったところ、5%水準で有意差が見られ、「宿泊あり」のほうが「満足度」が高いと解釈できた。親の離婚を経験しても大学に進学できた青年は、心理発達において親の離婚の影響が比較的少なかったと言えるだろう。また、データ数は少ないが、親の離婚経験者における面会交流の実際について量的に把握できたことは貴重な資料となった。なお、調査結果については、平成26年8月23日26日に開催される「日本心理臨床学会第33回大会」にて発表する予定である。質問紙による量的調査研究については、「離婚後の親子の面会交流と子どもの発達」という題目にて、日本心理臨床学会第33回大会(平成26年8月24日)にて口頭発表を行った。また、発表内容については論文としてまとめ、「心理臨床学研究」誌に投稿しており、平成27年4月27日現在査読中である。平成26年度の主な調査は、親の離婚を経験した当事者に対するインタビュー調査であった。4人の大学生を対象として、1人につき2時間程度で、計3回のインタビューを行った。分析の方法としては当初の予定通り、PAC(Personal Attitude Construct)分析を用いる。また、PAC分析以外にも、複線径路・等至性モデルを使った分析を試みたいと考えている。離婚後の親子の面会交流を支援しているNPO団体など、第三者機関を対象にインタビュー調査を行い、面会交流の内容や方法についてインタビューのまとめや考察を行った。具体的には、平成26年7月19日に、当事者を支援する2人の方にインタビューを行った。最初に訪れたのは「チャンス&チャレンジ」であり、江崎路子代表理事とスタッフの志水久夫氏に対応していただいた。次に訪れた「NPO法人あったかハウス」では、事務局長の山田修暉氏にインタビューを受けていただいた。インタビュー調査については、「離婚後の親子の面会交流と子どもの心理発達ー2つの支援機関のインタビュー調査からー」という題目で、『茨城大学人文コミュニケーション学科論集』第18号(pp45-62)に掲載された。また、海外における離婚後の子どもの養育の実態について理解を深めるために、平成27年2月9日にノルウェー・オスロ市内に位置するBufetat(子ども青少年家庭課)を訪問した。訪問の目的や現地スタッフへのインタビューについては、平成27年10月発行予定の『茨城大学人文コミュニケーション学科論集』第19号に投稿の予定である。質問紙による量的調査研究の結果については、「離婚後の親子関係及び面会交流が子どもの適応に及ぼす影響」という題目にて、『家族療法研究』誌に初回の投稿を経たうえで加筆・修正を行い、再投稿しており、現在査読中である。平成27年2月に訪問した、ノルウェー・オスロ市内に位置するBufetat(子ども青少年課)の視察調査のまとめとして、「ノルウェーにおける離婚後の子どもの養育と意見の尊重ー家族保護課でのインタビュー調査を中心にー」という題目で、茨城大学人文コミュニケーション学科論集』第19号に投稿し、掲載された(平成27年10月)。また、平成27年8月に訪問したノルウェー・オスロ市内および周辺地域における、子ども保護課や養子縁組課など、離婚後の子どもの養育にかかわる制度について、「ノルウェーの離婚制度」という題目にて、やはり初回の投稿を経て『家族研究療法』誌に再投稿中である。

質問紙及びインタビューによる調査等から,子どもが別居親と交流を持つことは,子どもの親への信頼感において,重要な要因となることが確認された。また,別居親と子どもが満足するような面会交流がされている方がそうでない場合よりも,自己肯定感や環境への適応が高いことも明らかになった。また、ノルウェー視察の結果については、関連の学会だけでなく、家庭裁判所の調査官や臨床心理市などの専門家への研修においても、報告をすることができた。日本における離婚後の子どもの権利擁護のあり方について、一定の示唆を行うことができた。量的研究である質問紙調査については、再度の調査を行ったことにより、634名の有効回答数が得られ、76名の親の離婚経験者の協力者を得ることができた。統計学的検定を実施するうえでは、十分な人数の確保ができたと言えよう。個別のインタビューである質的な調査については、質問紙調査の回答者から4人の協力者を得た。親の離婚後に面会交流を経験した人という条件付きであったので、調査協力者の数が少なくなったのは否めないが、1人につき3回程度のインタビューを行っており、個別のインタビュー内容を丹念に検証するうえでは十分な人数である。当初は平成27年度に実施予定であった、面会交流を支援しているNPO団体など、第三者機関を対象にインタビュー調査を平成26年度に実施できた。上述したように、インタビュー内容について、「離婚後の親子の面会交流と子どもの心理発達ー2つの支援機関のインタビュー調査からー」と題した論文をまとめたことも、本研究の成果を発表する機会となった。外国旅費として計上していた旅費については、子どもの人権が法律に明文化されているノルウェーを訪問した。ノルウェー王国大使館のサポートを受けながら、オスロ市内に位置するBufetat(子ども青少年家庭課)を訪問できたことは、今後の我が国における離婚後の子どもの養育支援において有用な示唆を提示する契機となるであろう。臨床心理学平成27年度を本研究の最終年度としているため、研究の完了とまとめを行う。親の離婚後も、子どもの発達が保障され、より良い福祉的ケアがなされる養育のあり方についてその政策のあり方を含めた提言につなげる目的も本研究にはあるので、ノルウェーへの再度の訪問を8月に予定している。その成果については、9月に開催される日本家族研究・家族療法学会にて発表をする予定である。また、4人の大学生が調査協力者となった質的調査においては、12月に開催されるPAC分析学会にて発表し、学会誌への投稿を検討している。さらに、面会交流支援機関であるNPO法人「あったかハウス」のスタッフとの交流が継続していることから、当該施設への再度の訪問と調査も検討している。年度の途中ではあったが、研究分担者として東京国際大学の小田切紀子教授が追加されたことにより、調査の対象となる大学が増えた。国立大学2校と私立大学4校において質問紙による調査が施行できたことは収穫であり、おおむね順調に進展していると評価できるであろう。ただし、調査協力者が1つの大学につき50人から100人程度であったことから、調査協力者の総数については当初の予想よりも少ない人数となってしまった。その結果、親の離婚経験者の数が約50人となってしまい、分析を妥当性を検証するうえでは、若干少ないデータとなっている。
血小板由来血管内細胞増殖因子の生理的意義の解析

PD-ECGFを産生することが明かにされている扁平上皮癌細胞株A431を^<32>P正燐酸でラベルしその可溶化分画の抗PD-ECGF抗体を用いた免疫沈降法で分析したところ、PD-ECGFも燐酸化されていることが明かにされた。燐酸化アミノ酸分析の結果、セリン残基が燐酸化されていた。TPA、EGF、forskolinなどの刺激でPD-EGCGの燐酸化には変化がみられなかった。一方、SDS、Mg^<2+>、DTT存在下でPD-ECGFはin vitroで燐酸化された。PD-ECGFのアミノ酸配列にヌクレオチド結合モチーフがあるので、[2,5′- ^3H]、[2,5′,8- ^3H]、[a- ^<32>P]、[g- ^<32>P]ATPとPD-ECGFをインキュベートしたところPD-ECGFはいずれの放射性ATP同位体でもラベルされ、PD-ECGFにはATPが結合していると考えられた。[a- ^<32>P]、[g- ^<32>P]ATPでラベルしたPD-ECGFの燐酸化アミノ酸分析の結果[g-^<32>P]ATPでラベルしたPD-ECGFにのみ^<32>P燐酸化セリンのスポットが得られ、PD-ECGFのセリン残基はATPのg位の燐酸とエステル結合していると考えられた。更に、in vivoで^<32>P正燐酸でラベルしたPD-ECGFのヌクレオチド分析の結果,in vivoでもPD-ECGFはヌクレオチドと結合していることが明らかにされた。最近、大腸菌のthymidine Phosphorylaseが同定され、PD-ECGFとアミノ酸レベルで39.2%のホモロジーがあることが明かにされた。thymidine phosphorylaseは正燐酸存在下にチミジンをチミンとデオキシリボース燐酸に分解またはその逆を行なう酵素で、精製結晶化されX線解析によってthymidine/thymine結合部位やリボース結合部位などの機能ドメインが明かにされているが、ヒトPD-ECGFのアミノ酸配列でもそれらはすべて保存されていた。そこでレコンビナントヒトPD-ECGFを用いてthymidine phosphorylaseアッセイを行った結果、PD-ECGFは極めて高い活性を持つことが明かにされた。大腸菌のthymidine phosphorylaseは分子量45000のサブユニットが非共有結合でホモダイマーを形成しているが、レコンビナントヒトPD-ECGFを用いたゲル渡過解析によってPD-ECGFもthymidine phosphorylaseと同様に分子量90000のホモダイマーであることがあきらかにされた。PD-ECGFのthymidine phosphorylase活性が^3Hチミジン取込みアッセイに何らかの影響を与えている可能性が考えられ、詳細な検討の結果PD-ECGFによる^3Hチミジンの取込み促進はPD-ECGFのthymidine phosphorylase活性による培地中のチミジンの分解のため^3Hチミジンの放射性比活性があがったことによるものと考えられた。PD-ECGFはin vitroでchemotaxisを促進しin vivoではangiogenesisを起こすが、アデニン、ニコチンアミド、ADPなどが血管新生促進作用を持ちまたヌクレオチドは白血球などのchemotaxisに関与することから、それらの活性はthymidine phosphorylase活性による間接的なものである事が示唆された。

thymidine phosphorylaseは正燐酸存在下にチミジンをチミンとデオキシリボース燐酸に分解またはその逆を行なう酵素で、精製結晶化されX線解析によってthymidine/thymine結合部位やリボース結合部位などの機能ドメインが明かにされているが、ヒトPD-ECGFのアミノ酸配列でもそれらはすべて保存されていた。そこでレコンビナントヒトPD-ECGFを用いてthymidine phosphorylaseアッセイを行った結果、PD-ECGFは極めて高い活性を持つことが明かにされた。大腸菌のthymidine phosphorylaseは分子量45000のサブユニットが非共有結合でホモダイマーを形成しているが、レコンビナントヒトPD-ECGFを用いたゲル渡過解析によってPD-ECGFもthymidine phosphorylaseと同様に分子量90000のホモダイマーであることがあきらかにされた。PD-ECGFのthymidine phosphorylase活性が^3Hチミジン取込みアッセイに何らかの影響を与えている可能性が考えられ、詳細な検討の結果PD-ECGFによる^3Hチミジンの取込み促進はPD-ECGFのthymidine phosphorylase活性による培地中のチミジンの分解のため^3Hチミジンの放射性比活性があがったことによるものと考えられた。PD-ECGFはin vitroでchemotaxisを促進しin vivoではangiogenesisを起こすが、アデニン、ニコチンアミド、ADPなどが血管新生促進作用を持ちまたヌクレオチドは白血球などのchemotaxisに関与することから、それらの活性はthymidine phosphorylase活性による間接的なものである事が示唆された。
メラニン関連自発蛍光を用いた非侵襲的眼底イメージング手法の開発

非侵襲的眼底観察法であるメラニン関連自発蛍光画像(近赤外自発蛍光:NIR-FAF)の臨床利用について研究を重ねた。その中で、1)加齢黄斑変性(AMD)の臨床型とNIR-FAFの脈絡膜血管陰影所見に関連性を認めた。2)NIR-FAFでは従来型眼底自発蛍光に比べ、AMD前駆病変(ドルーゼンやRPE異常)をより早期に検出可能であると発見した。3)萎縮型AMDの前駆病変(drusenoid PED)では既にその出現時点でRPEの萎縮性変化が始まっていることを明らかにした。4)広角NIR-FAF撮影を試み、55°画角でのNIR-FAF撮影が可能であると発見した。【メラニン関連自発蛍光と病態との関連の検討】本年度は疾患眼を中心に網羅的にNIR-FAF画像を撮影した。従来より撮影されている画角30°に加えて、専用の前置レンズを用いてより広角な画角55°のNIR-FAF画像も撮影を行った。なお、当初予定であった画角102°のNIR-FAF画像に関しては既存の撮影条件・撮影機器では十分な光量が得られず鮮明なNIR-FAF画像取得が難しいことも明らかとなった。これに関しては今後撮影方法の工夫によるNIR-FAF画像取得が可能かどうか、平成28年度に試行を重ねて行く予定である。得られた画角30°および画角55°のNIR-FAF画像を網羅的に解析した。症例によってNIR-FAF画像上に脈膜膜血管陰影が観察される程度に差があることを発見し、この脈絡膜血管陰影を3段階にスコア化した(以下、血管陰影スコア)。50歳以上の高齢者の視力障害の主たる原因疾患のひとつとして加齢黄斑変性が挙げられるが、我々はこのNIR-FAF画像の血管陰影スコアが加齢黄斑変性の種類(サブタイプ)やその病態の主座である脈絡膜新生血管の位置と関連があることを明らかにし、これを学会で報告した。従来は加齢黄斑変性は前駆病変を有している場合ハイリスクであるとされてきたが、発症した場合どのようなサブタイプや臨床像となるかは予見不可能であった。このNIR-FAF画像の血管陰影スコアは、非侵襲的に取得できる画像を用いた簡便な疾患発症予測法として臨床利用が可能な可能性があると考える。また本報告の内容は未だにブラックボックスとして未解明な点が多い脈絡膜の新たな観察法として今後も検討していく予定である。本計画の目的のひとつである画角102°のNIR-FAF画像に関しては、既存の撮影条件・撮影機器では十分な光量が得られず鮮明な画像が得られないことが明らかとなった。【メラニン関連自発蛍光と加齢黄斑変性前駆病変との関連の検討】平成28年度においても網羅的に網脈絡膜疾患のメラニン関連自発蛍光である近赤外眼底自発蛍光(NIR-FAF)画像を撮影し、各疾患の病態と画像所見の関連を引き続き検討した。通常の画角30°に加え、専用の前置レンズを用いて画角55°および画角102°の画像も撮影した。1加齢黄斑変性の前駆病変である網膜色素上皮異常やドルーゼンの検出率を眼底写真や従来型の眼底自発蛍光(SW-FAF)と比較した。結果、NIR-FAFでは現状のSW-FAFに比べてもより早期の変化を把握可能であることを明らかにした。2萎縮型加齢黄斑変性(網膜色素上皮の地図状萎縮)に繋がる変化のひとつとして、ドルーゼンが黄斑部に集簇・癒合して形成されるdrusenoidPEDがあげられる。本所見は将来的な中心視力低下のリスクとして注目が集まっているが、その病態はいまだに未解明である。我々はNIR-FAFを含む多角画像検査multimodal imagingの手法を用いて、多角的にdrusenoid PEDを観察し、drusenoid PEDが出現した時点で同部位の網膜色素上皮変性が開始され、障害を受けて遊離した網膜色素上皮剥離が網膜内に遊走し、網膜内色素沈着所見として検眼鏡的に認められることを明らかにした。3今回のテーマのひとつである広角NIR-FAF画角撮影を引き続き試みた。画角55°までのNIR-FAF画像は画角30°での撮影画像に比べて照度が足りない暗い画像であるものの評価可能であった。しかしながら画角102°のNIR-FAF画像では十分な光量が得られず、それを補うために加算枚数を増やしても微動固視のために鮮明な画像は得ることができなかった。これは工学技術的な課題であるように考えられる。
電子レンジによる冷凍食品の解凍に関する調理科学的研究-魚の解凍条件が品質に及ぼす影響-

近年,婦人の就労の増加に伴い,短時間で調理のできる電子レンジ及びまとめ買いのできる冷凍食品は家庭に広く普及している.しかし,電子レンジ及びまとめ買いのできる冷凍食品は家庭に広く普及している.しかし,電子レンジによる冷凍食品の解凍は技術的にむずかしくあまり行われていない.本研究は蛋白源として日本人に古くから親しまれてきた魚を試料とし,品質の良い解凍魚を得るために必要な電子レンジの操作条件を確立することを目的とした.材料として漁獲後2日以内に-60°Cで凍結し, -40°C以下に貯蔵した冷凍メバチマグロを用い, 12×5×1.5cm(約100g)に成形し,解凍時まで-28.3°Cで貯蔵し試料とした.赤外線センサーによる表面温度測定装置及び照射強度制御装置を付置した電子レンジを用いて,試料1回を0.525分間解凍し,試料表面の温度変化を目記させた.解凍条件の判定は局部的な煮熟状態の出現及び試料の収縮または変形の程度により行った.刺身の官能評価は,色,テクスチャー及び総合的好ましさに対する2点嗜好試験法変法によった.また,テクスチュロトーターによる硬さ及び凝集性,針入度計による針入度,遠心分離による保水性,自由ドリップ量, pH及びK値(生鮮度試験紙法)により品質を評価した.刺身に生じる局部的な煮熟は試料表面温度-3°Cで電子レンジ解凍を終了することにより防止できた.この温度は刺身に包丁が入れられる温度であった.一方,刺身の収縮及び変形は,表面温度-3°Cまでの解凍では試料の55%に見られたが,表面温度-11°Cまで加温した後,照射強度を約1/60とし-3°Cで終了することで25%に減少させることができた.これにより解凍時間は自然解凍の1/9以下に短縮された.最も良い成績の得られた条件で電子レンジ解凍した刺身について, 4°C自然解凍刺身を対照として官能検査を行い,あわせて物性測定を行った.その結果,針入度,保水性,硬さの測定値は自然解凍に比べ電子レンジ解凍刺身が有意に高かったが,官能検査の結果は両者有意差なく好まれた.近年,婦人の就労の増加に伴い,短時間で調理のできる電子レンジ及びまとめ買いのできる冷凍食品は家庭に広く普及している.しかし,電子レンジ及びまとめ買いのできる冷凍食品は家庭に広く普及している.しかし,電子レンジによる冷凍食品の解凍は技術的にむずかしくあまり行われていない.本研究は蛋白源として日本人に古くから親しまれてきた魚を試料とし,品質の良い解凍魚を得るために必要な電子レンジの操作条件を確立することを目的とした.材料として漁獲後2日以内に-60°Cで凍結し, -40°C以下に貯蔵した冷凍メバチマグロを用い, 12×5×1.5cm(約100g)に成形し,解凍時まで-28.3°Cで貯蔵し試料とした.赤外線センサーによる表面温度測定装置及び照射強度制御装置を付置した電子レンジを用いて,試料1回を0.525分間解凍し,試料表面の温度変化を目記させた.解凍条件の判定は局部的な煮熟状態の出現及び試料の収縮または変形の程度により行った.刺身の官能評価は,色,テクスチャー及び総合的好ましさに対する2点嗜好試験法変法によった.また,テクスチュロトーターによる硬さ及び凝集性,針入度計による針入度,遠心分離による保水性,自由ドリップ量, pH及びK値(生鮮度試験紙法)により品質を評価した.刺身に生じる局部的な煮熟は試料表面温度-3°Cで電子レンジ解凍を終了することにより防止できた.この温度は刺身に包丁が入れられる温度であった.一方,刺身の収縮及び変形は,表面温度-3°Cまでの解凍では試料の55%に見られたが,表面温度-11°Cまで加温した後,照射強度を約1/60とし-3°Cで終了することで25%に減少させることができた.これにより解凍時間は自然解凍の1/9以下に短縮された.最も良い成績の得られた条件で電子レンジ解凍した刺身について, 4°C自然解凍刺身を対照として官能検査を行い,あわせて物性測定を行った.その結果,針入度,保水性,硬さの測定値は自然解凍に比べ電子レンジ解凍刺身が有意に高かったが,官能検査の結果は両者有意差なく好まれた.近年、婦人の就労の増加に伴い、短時間で調理のできる電子レンジおよびまとめ買いのできる冷凍食品は家庭に広く普及している。しかし、電子レンジによる冷凍食品の解凍は技術的にむずかしくあまり行われていない。そこで、蛋白源として日本人に古くから親しまれてきた魚を試料とし、品質の良い解凍魚を得るために必要な電子レンジの操作条件を確立することを目的として本研究を行った。今年度は、解凍魚の品質評価方法を決定するため、主観的、客観的測定項目を検討した。試料は冷凍メバチマグロを用い、漁獲後2日以内に-60°Cで凍結し、-28.3°Cで貯蔵したものを12×5×1.5cm(約100g)に成形し、電子レンジで解凍した。主観的測定項目は外観、口ざわり、総合的好ましさについて評点法で官能検査を行うことが効果的と判断された。パネルはお茶の水女子大学調理学研究室員20名とした。また、官能検査を行う温度を3°C25°Cの間で2点嗜好試験法により検討したところ、8°C20°Cの範囲がさしみの賞味温度としていずれも有意差なく好ましいことが認められた。

従って、今後調理学研究室の恒温恒湿室(20°C)で評価することで、季節による変動を抑えることができると考えられる。客観的測定項目は、物性,鮮度,外観の評価方法をそれぞれ検討した結果、物性はテクスチュロメーター(GTX-2型全研)による硬さおよび凝集性,針入度計(AN-201型日本油脂試験機工業(株))による針入度、遠心分離法(28000×g 30min)による保水性,解凍後ロートに入れ20°C2〓r静置後のドリップ量,鮮度は生鮮度試験紙法によるK値,外観は写真撮影による収縮率および局部的な煮熟の出現率により評価することが適当であると判断された。以上を総合して品質評価を行なうこととし、これにより電子レンジによる冷凍マグロの解凍条件を変化させて最適な解凍条件を検索することが容易になった。
植物ウイルスの社会システムを標的とする防除技術開発

1、CMVのMOIの人為的制御昨年度に引き続き、Nicotiana benthamianaの複数の遺伝子について、アグロインフィルトレーション法を利用してoverexpressionおよびhairpin RNAの発現によるdown regulationを行い、CMV(キュウリモザイクウイルス)のMOI(細胞で複製を開始する平均ウイルスRNA数)の人為的な制御が可能かどうか検討したが、残念ながら期待する結果は得られなかった。2、ウイルスの多数決型意思決定システムへの介入野生型と機能欠損型の細胞間移行タンパク質(MP)が共存する場合において、CMVが多数決型の意思決定をしている可能性を昨年度明らかにした。そこで意思決定システムを人為的に阻害する可能性を検討するため、機能欠損型MP遺伝子を導入したN. benthamianaを作出する作業を行った。RNA・タンパク質発現量の確認をこれから行う必要がある。3、欠失変異の次世代シーケンサによる解析CMVをプロトプラストに接種した際に観察される欠失変異の出現頻度や変異パターンを、次世代シーケンサを用いて解析した結果、RNA2およびRNA3のORF内に他の領域と比べて高い頻度で欠失変異が見られることが分かった。RNA1やRNA2・RNA3の他の領域はプロトプラスト感染(単細胞感染)レベルで強い選択圧を受けているものと考えられる。外来遺伝子をRNA2に導入した場合、その領域内に欠失の片側の末端が含まれる欠失が高頻度で見られた。野生型のゲノムでは多くのシスエレメントがゲノム上に存在することで欠失変異の蓄積が抑えられている可能性が考えられる。CMVを植物葉に接種した場合、欠失変異の検出頻度がむしろ低かった。CMVなどの球形ウイルスにおいては粒子形成に適切な長さのゲノムが必要であると考えられており、この段階での選択が関与する可能性が考えられる。MOIの人為的制御について、様々な検討を行ったが残念ながら期待通りの結果は得られなかった。また、機能欠損型MP遺伝子導入植物の作出に予定よりも時間がかかってしまった。1、ウイルスの多数決型意思決定システムへの介入の可能性について、昨年度、機能欠損型MP発現Nicotiana bentahamianaを複数系統作出した。これらの植物は挿入された遺伝子コピー数やゲノム上の挿入位置により、異なる遺伝子発現量を持つことが期待される。今年度はこれらの複数系統の植物において、機能欠損型MP遺伝子発現量をmRNA、タンパク質の両方について比較するとともに、それぞれの植物においてCMVの意思決定システムが攪乱されて細胞間移行が阻害されるかどうか、期待通り阻害される場合はその効率について検討する。2、欠失変異に対する選択圧について、粒子形成が関与する可能性を検討する。具体的には、粒子形成能をもたない変異体ウイルスを植物葉に接種することで粒子形成に関する選択圧がかからない状況を作り出し、この条件においてどのような欠失変異が観察されるかを調べる。また、プロトプラストを用いた実験で分節間の利害関係の調整について詳細に検討する3、ウイルスの社会性について、その普遍性を植物ウイルス以外のウイルスや他の微生物との比較から検討を行う。1、CMVのMOIの人為的制御Nicotiana benthamianaの複数の遺伝子について、アグロインフィルトレーション法を利用してA)overexpressionおよびB)hairpin RNAの発現によるdownregulationを行い、CMV(キュウリモザイクウイルス)のMOI(細胞で複製を開始する平均ウイルスRNA数)の人為的な制御が可能かどうか検討した。具体的には、mRNAのcap構造の除去にかかわるDCP1/DCP2遺伝子のdownregulation(MOIの上昇を期待)や、CMVの増殖に寄与するeIF4EおよびeIF4G遺伝子のoverexpressionおよびdown regulation(それぞれMOIの上昇と低下を期待)を行っているが、現在のところ期待する結果は得られていない。2、ウイルスが多数決型の意思決定システムを採用しているかどうかの実証実験MPに欠損変異を導入したRNA3と導入していないRNA3を異なる蛍光タンパク質遺伝子で標識し、N. benthamian葉に混合接種する。最初の感染細胞で2種類のRNA3 variantは確率的な過程を経て細胞ごとに異なる比率に増幅することが期待される。この比率は細胞内の機能欠損MPと正常なMPの比率に直接的に反映されると考えられる。そこで蛍光強度の比率からこの比率を推定するとともに、各々の細胞から隣接細胞への移行の成否を観察する。これにより細胞内の欠損ゲノムの比率と細胞間移行の成否の関係を明らかにした。結果は、ウイルスが多数決型の意思決定システムを採用している可能性を支持するものであった。3、特殊な継代条件におけるCMVゲノムへの変異蓄積CMVをプロトプラストに継代接種した。このような特殊な条件で選択圧がかからないゲノム上の領域には、変異が蓄積することを期待した。変異の中でも特に、欠失変異についての知見は非常に少ない。そこで欠失変異の出現頻度や変異パターンを、次世代シーケンサを用いて網羅的に解析する系を確立した。一部研究課題については期待したような結果は得られていないが、その他の課題については想定よりも早く成果が出ている。そのため課題全体としてはおおむね順調と考えている。2、ウイルスの多数決型意思決定システムへの介入

野生型と機能欠損型の細胞間移行タンパク質(MP)が共存する場合において、CMVが多数決型の意思決定をしている可能性を昨年度明らかにした。そこで意思決定システムを人為的に阻害する可能性を検討するため、機能欠損型MP遺伝子を導入したN. benthamianaを作出する作業を行った。RNA・タンパク質発現量の確認をこれから行う必要がある。3、欠失変異の次世代シーケンサによる解析CMVをプロトプラストに接種した際に観察される欠失変異の出現頻度や変異パターンを、次世代シーケンサを用いて解析した結果、RNA2およびRNA3のORF内に他の領域と比べて高い頻度で欠失変異が見られることが分かった。RNA1やRNA2・RNA3の他の領域はプロトプラスト感染(単細胞感染)レベルで強い選択圧を受けているものと考えられる。外来遺伝子をRNA2に導入した場合、その領域内に欠失の片側の末端が含まれる欠失が高頻度で見られた。野生型のゲノムでは多くのシスエレメントがゲノム上に存在することで欠失変異の蓄積が抑えられている可能性が考えられる。CMVを植物葉に接種した場合、欠失変異の検出頻度がむしろ低かった。CMVなどの球形ウイルスにおいては粒子形成に適切な長さのゲノムが必要であると考えられており、この段階での選択が関与する可能性が考えられる。MOIの人為的制御について、様々な検討を行ったが残念ながら期待通りの結果は得られなかった。また、機能欠損型MP遺伝子導入植物の作出に予定よりも時間がかかってしまった。1、昨年度に引き続きNicotiana benthamianaの複数の遺伝子について、アグロインフィルトレーション法を利用してA)overexpressionおよびB)hairpin RNAの発現によるdownregulationを行い、CMV(キュウリモザイクウイルス)のMOI(細胞で複製を開始する平均ウイルスRNA数)の人為的な制御が可能かどうか検討する。2、タバコBY2培養細胞由来プロトプラストにCMVを継代接種して進化させることで、分節間の複製量調節機構について知見を得ることを目指す。CMVは3分節のRNAのうちRNA1とRNA2の2分節だけでプロトプラストでの複製を完結できることから、これらの2分節のRNAだけをプロトプラストに接種する。感染プロトプラストから抽出したRNAのうちRNA1またはRNA2のいずれかのみを減らす操作を行い、再びプロトプラストに接種することを繰り返す。これによりRNA1とRNA2の蓄積量比が通常とは異なる、上述の実験条件に適応した変異体が現れることが期待される。そのような変異体の配列を決定するとともに、通常の条件における適応度を野生型CMVと比較する。
超音波断層撮影装置による腫瘍切除後の舌運動の評価に関する研究

舌は嚥下運動において重要な役目を担う器官であり、舌の悪性腫瘍切除後は嚥下機能が低下する場合が多い。そこで、今回我々は超音波断層撮影により舌切除後の嚥下時の舌運動を観察した。使用機器はアロカ社製SSD-650を用い、探触子に7.5MHz電子コンベックスタイプを使用した。予め健常人において様々な量の食物で舌運動を評価したところ、本装置では2m1の水の嚥下時における舌運動が最も明瞭に観察することができた。従って、舌切除患者に対して、その条件での嚥下時間・舌背部の移動量等の変化を手術直後から経時的に観察し健常人のそれと比較した。対象は、1996年4月12月までの間に、舌腫瘍にて舌切除を受けた9人とし、その内2人は部分切除により再建を施行せず、6人は舌を半側以上切除し欠損部に再建を行った。結果として、部分切除を行った症例では患者自身の訴えとして手術部の突っ張り感は残存するものの、嚥下時間・移動量とも比較的早期に回復する症例が多く、手術より6ケ月後の検査ではほぼ正常に近い機能まで回復していた。しかし、舌を半側以上切除し再建を行った症例では、前者に比して明らかに機能の回復が遅く、嚥下時間・移動量は術後半年ほどの間は徐々に回復はするものの、移動量が健常人の半分以下といったように舌運動は著しく悪かった。また、その後も検査し得た2例では舌運動に関して著明な回復は見られなかった。その原因として、これらの症例はただ単に舌を大きく切除しただけではなく、頚部郭清術を伴ったpull through方式による手術法が多かったため、舌筋のみならず口腔底の筋群をも切除したことが一因と考えられる。また、頚部郭清術を行った症例では所属リンパ節に転移を伴っているために、放射線の術後照射の対象となることが多く、放射線治療の瘢痕治癒による咽頭部筋群の運動障害も嚥下運動を低下させている一つの要因と思われた。
Exocyst Complexによる遊離脂肪酸取り込み制御

Exocyst complexはインスリン刺激による脂肪細胞へのブドウ糖取り込みに重要な役割を有する。今回、私たちはのexocyst complexの脂肪細胞における脂肪酸の取り込みに対する影響を検討した。脂肪細胞はインスリン依存性に細胞外の脂肪酸を細胞内に取り込む。脂肪細胞による脂肪酸取り込みはAktのリン酸化、および細胞骨格に依存する。また、exocyst complexの構成タンパクであるExo70およびSec8のノックダウンをすると、取り込みは有意に抑制された。これらの結果はexocyst complexの脂肪細胞における脂肪酸取り込みにおける役割をあらたに示唆する。これまで我々はExocyst Complexが脂肪細胞においてインスリン刺激下のブドウ糖とりこみに重要な役割を果たすことを示してきた。本研究ではExocyst Complexが同じ脂肪細胞において他にも重要な役割を果たしている可能性について検討した。脂肪細胞において脂肪酸の取り込みは細胞そのものの大きさを規定し、細胞のインスリンに対する反応性をはじめとする機能に大きな影響をおよぼす重要な現象である。しかしそのメカニズムは詳細には解明されていない。我々は蛍光ラベルをした脂肪酸を用いて脂肪細胞における脂肪酸取り込みのアッセイ系を確立し、インスリン刺激下の脂肪細胞における脂肪酸取り込みを詳細に検討した。その結果、Exocyst Complexは脂肪細胞の脂肪酸取り込みにかかわっていることを発見した。この結果については現在論文投稿中であり、今年の北米内分泌学会で発表予定である。私たちはExocyst Complexが脂肪細胞の糖の取り込みに重要な役割を果たすことを発表してきた(Inoue et al. Nature,Inoue etal. MolBiol Cell)。一方、糖の取り込みだけでなく脂肪酸の取り込みは脂肪細胞の大きさやインスリン反応性を規定する上で非常に重要な現象である。私たちは今回、Exocyst Complexの脂肪細胞の脂肪酸取り込みにおける役割について検討した。蛍光長鎖脂肪酸を用いて、インスリン刺激後の脂肪細胞への取り込みを経時的に測定した。インスリン刺激により脂肪酸の取り込みは時間依存的に増加し、Akt阻害薬で阻害された。Exocyst Complexの構成成分のひとつであるSec8をRNAiを用いてノックダウンすると、脂肪酸の取り込みは87%減少した。他の構成成分であるExo70を同様の方法でノックダウンすると、取り込みは同様に減少した。脂肪細胞における脂肪酸の取り込みはインスリンシグナル中のAktの下流で調節され、Exocyst Complexはその中で重要な役割を有することが示唆された。一方、脂肪酸のとりこまれるメカニズムを明らかにするために、脂肪細胞に発現する脂肪酸の受容体をノックダウンしたところ、脂肪酸の取り込みの有意な減少はみとめられなかった。今後はさらにダブルノックダウンやノックダウンの効率を上げる工夫をしてさらに研究を進めて行きたい。また現在、Exocyst Complexの下流のシグナリングカスケードを明らかにするためにスクリーニングを開始しており、その探索も引き続き進めていく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。代謝培養細胞を用いた検討は、実験系を確立し、順調に進展している。新たな環境においても以前の実験結果の再現にも成功し、新たな実験にも着手することができ、予定通りに順調に進行させていくことができている。ただし、共同研究であるマウスを用いた実験については打ち合わせや実験材料の調達の問題などから少し遅れているが、今年度はそちらも当初の計画に追いつくように進めて行く予定である。今までのところ培養細胞を用いた実験系で、興味深い結果を得ている。これらの結果をまず発表するべく現在論文を投稿中であり、学会でも発表予定である。さらに次のステップとして、動物を用いた実験やヒトの細胞を用いた実験を共同研究の形で進めているところである。こちらからも意義深い結果が得られることが期待される。それらの結果を次のプロジェクトにつなげて行きたいと考えている。そして、最終的には臨床的にヒトの病態解明、および治療への応用に結びつくことを目指している。
ナノファイバーによる散乱構造の制御と発光デバイスへの展開

フォトニック結晶やプラズモニクス・メタマテリアルでは、誘電体や金属のナノ構造体を制御することで、電場増強、負の屈折率、微小導波路など、これまでの光学では不可能とされていた特性を実現している。従来のナノフォトニクスの研究では、不均一性による散乱は望ましい存在ではなかったが、本研究ではその散乱に注目し、ナノファイバーの光散乱による発光増強効果について調べる。また、複雑さ故に解析が困難なランダム性による散乱のシミュレーションに取り組み、ランダム媒質の光学の発展を目指す。本技術は、ナノ構造の散乱光学の発展に寄与するとともに、LED照明の発光効率改善等への応用が期待できる。
グリッドコンピューティングによる連携型ゲノム知識ベースの構築

ゲノムに関するデータは、DNA塩基配列はDDBJ/EMBL/GenBank、タンパク質配列はPIRおよびSWISS-PROT、タンパク質立体構造はPDBというように、スキーマやフォーマットの異なる別々のデータベースに分散されて格納されている。さらに、データの種類やデータベース構築の目的に応じて別々のデータベースが構築されており、その数は700個を超えているとされている。このように大量のデータから有用な知見を得るためには、従来のデータベースの機構だけでは対応が困難となってきており、新たなデータベース管理と検索手法の開発が緊急の課題となっている。そこで、本研究では、このように多数の大規模ゲノムデータベースをグリッド技術による連携させた連携型ゲノム知識ベースの構築を目的として、以下の研究項目を実施した。1.オントロジーによる異なるドメインに属するデータの統合技術の開発ゲノムに関するデータの中には、DNA、タンパク質、細胞の構成要素など、そのデータの実体としての概念のレベルで異なるドメインに属するものが存在している。これらを、単純に各データのスキーマのレベルで統合することは困難である。そこでデータのドメインごとに概念間の相互関係を共通化したオントロジーを構築し、オントロジーを介して異なるドメイン間のデータの統合を可能にする技術を開発した。2.多数のデータベースを効率的に連携する技術の開発多数のゲノム関連データベースを連携させるときに、連携されたデータベース間での問合せ処理過程で、大量の組合せ処理が生じる恐れがあり、効率のボトルネックとなることが示唆されていた。そこで、問合せ処理を一括して行うことで、個別の問合せで生じる組合せ処理を抑制する技術を開発した。これにより、全体の問合せ処理時間を大幅に短縮すると共に、データ量の増加に対する処理時間の増大を抑制することができた。ゲノムに関するデータは、DNA塩基配列はDDBJ/EMBL/GenBank、タンパク質配列はPIRやSWISS-PROT、タンパク質立体構造はPDBというように、スキーマやフォーマットの異なる別々のデータベースに分散されて格納されている。さらに、データの種類やデータベース構築の目的に応じて別々のデータベースが構築されており、その数は500個を超えているとされている。1.XMLに基づくゲノムデータ形式およぶデータ検索インターフェースの設計ゲノムデータが分散して格納されている各種データベースの形式からXMLに基づく形式への変換系を開発することにより、データベースごとの表現形式の違いを吸収した。また、ゲノムデータに対する検索インターフェースを設計し、そのインターフェースに基づくデータ検索系を開発した。2.ゲノム知識ベースの設計・開発ゲノムデータの種類とそれらの持つ属性や他のデータとの関連性を、そのデータ固有の知識と共に体系的に表現できるゲノム知識ベースを設計・開発した。3.グリッドコンピューティングによるデータベース連携インターフェースの開発複数のデータベースにまたがるデータ検索を可能にするため、グリッドコンピューティングによるデータベース連携インターフェースを設計し、実際に代表的なゲノム関連データベースを相互に連携するシステムを開発した。

1.オントロジーによる異なるドメインに属するデータの統合技術の開発ゲノムに関するデータの中には、DNA、タンパク質、細胞の構成要素など、そのデータの実体としての概念のレベルで異なるドメインに属するものが存在している。これらを、単純に各データのスキーマのレベルで統合することは困難である。そこでデータのドメインごとに概念間の相互関係を共通化したオントロジーを構築し、オントロジーを介して異なるドメイン間のデータの統合を可能にする技術を開発した。2.多数のデータベースを効率的に連携する技術の開発多数のゲノム関連データベースを連携させるときに、連携されたデータベース間での問合せ処理過程で、大量の組合せ処理が生じる恐れがあり、効率のボトルネックとなることが示唆されていた。そこで、問合せ処理を一括して行うことで、個別の問合せで生じる組合せ処理を抑制する技術を開発した。これにより、全体の問合せ処理時間を大幅に短縮すると共に、データ量の増加に対する処理時間の増大を抑制することができた。
「木によるものづくり教育」を進めるための学校教育と生涯学習におけるプログラム開発

中学生ものづくり競技大会は創設と継続に全員で取り組み、大会を軌道に乗せることに成功した。また、県大会・地区大会など地方大会の充実を一層進めた。学校教育関係では、小学校の生活科及び総合的な学習の時間におけるものづくり学習の教材開発をはじめ、教材・教具・治具・カリキュラム等について新たな提案を行った。生涯学習関係では、親子ものづくり教室や木工カルチャースクールなどで成果をあげ、出雲科学館などにおけるものづくり施設の活用についても成果をあげた。地域人材関係では、地域の木材産業施設の調査を行い、「木によるものづくり教育」のための活用を提言した。教育・学習理論関係では、「木によるものづくり教育」の学習システム体系を提案した。国際比較教育では、台湾、米国等の技術・木材教育について調査を進め、米国のITEAで開催されたManufacturing Contestの視察や、米国の工学教育のコンテストの視察を行い、コンテストの課題や評価方法について報告書をまとめた。以上のように3年間の研究活動により、全国中学生ものづくり競技大会への提言をはじめ、多くの成果を上げることができた。平成13年度は、本研究の1年目に当り、大筋の決定と各分担の1年目の実施を行ってきた。初年度は研究分野を、(1)学校教育関係、(2)生涯学習関係、(3)ものづくり競技大会、(4)地域人材データベース関係、(5)教育・学習理論関係、(6)国際比較教育の6つとすることになり、分担を決めた。学校教育関係は、教材を河合、田口、芝木、教具を谷口、永富、田口、コンピュータ関係を宮川、山下、河合、芝木、田口、総合的学習を谷口、池際、浅田、今山、環境教育を谷口、池際、教育プログラムを今山、池際、関係者全員、特殊教育を池際が担当することにした。研究会では開発された教材・教具を持ち寄り、議論を深め課題を明らかにした。ものづくり競技大会は山下を責任者にして芝木、永富を中心に全員で取り組んだ。生涯学習関係は、行政の家具リサイクルとものづくりの結合の視点から山下を中心に我孫子市役所の見学を行った。教育・学習理論関係では、小学校から高校までの教育プログラムの体系化を視点にしながら、木と人間教育を山下が、創造性学習と自己教育力を宮川が中心に研究を進めている。国際比較教育では宮川を責任者に置いて、台湾、アジア、米国等の技術・木材教育について調査を進め、米国のITEAで開催されたManufacturing Contestを報告書にまとめ、韓国で開催された国際会議においてThe worth of woodas educational material in Japanを発表した。数回の全体的会合によって議論を深化させ、第2年度へ向けて課題と方向を明確にしつつある。平成14年度は、本研究の2年目に当り、1年目の分担に基づき、研究分野を、(1)学校教育関係、(2)生涯学習関係、(3)ものづくり競技大会、(4)地域人材データベース関係、(5)教育・学習理論関係、(6)国際比較教育の6つにして、それぞれの分担で研究を進めた。(1)の学校教育関係は、教材を河合、田口、芝木、教具を谷口、永富、田口、コンピュータ関係を宮川、山下、河合、芝木、田口、総合的学習を谷口、池際、浅田、今山、環境教育を谷口、池際、教育プログラムを今山、池際、関係者全員、特殊教育を池際が担当した。(3)のものづくり競技大会は山下を責任者にして芝木、永富を中心に全員で取り組み、新たに基本課題と応用課題を設定し、評価方法にも改良を進めた。また、地方大会の充実を進めた。(5)の教育・学習理論関係では、小学校から高校までの教育プログラムの体系化を視点にしながら、木と人間教育を山下が、創造性学習と自己教育力を宮川が中心に研究を進めている。(6)の国際比較教育では宮川を責任者に置いて、台湾、、米国等の技術・木材教育について調査を進め、米国のITEAで開催されたManufacuturing Contestを視察、台湾の中学生ものづくりコンテストを視察。山下、芝木、永富を中心に、米国の工学教育のコンテストを視察し、課題や評価方法についても取材した。これらを参考に大学生のものづくりコンテストの実現への取り組みも視野に入り始めている。全国森林環境シンポジウムに研究発表・討論等により参加し、森林サイドから見た森林、林業、環境と本研究との接点を深めた。また、特殊教育における木材加工を中心にした作業学習に関して検討を深めた。

数回の全体的会合によって議論を深化させ、第3年度へ向けて課題と方向を明確にしつつある。平成15年度は、本研究の3年目に当り、これまでの分担に基づき、研究分野を、(1)学校教育関係、(2)生涯学習関係、(3)ものづくり競技大会、(4)地域人材データベース関係、(5)教育・学習理論関係、(6)国際比較教育の6つに分けて、それぞれの分担で研究を進めた。(1)の学校教育関係は、教材を河合、田口、芝木、教具を谷口、永富、田口、コンピュータ関係を宮川、山下、河合、芝木、田口、総合的学習を谷口、池際、浅田、今山、環境教育を谷口、池際、教育プログラムを今山、池際、関係者全員、特殊教育を池際が担当した。(1)の学校教育関係では、小学校の生活科及び総合的な学習の時間におけるものづくり学習の教材開発をはじめ、教材・教具・治具・カリキュラム等について新たな提案とまとめを行った。(2)の生涯学習関係では、親子ものづくり教室や木工カルチャースクールなどで成果をあげ、出雲科学館などにおけるものづくり施設の活用についても成果をあげた。(3)のものづくり競技大会は山下を責任者にして芝木、永富を中心に全員で取り組み、新たに基本課題と応用課題を設定し、評価方法にも改良を進め、全国中学生ものづくり競技大会を軌道に乗せることに成功した。また、県大会・地区大会など地方大会の充実を一層進めた。(4)地域人材関係では、地域の木材産業施設の調査を行い、「木によるものづくり教育」のための活用を提言した。(5)の教育・学習理論関係では、木と人間教育を山下が、創造性学習と自己教育力を宮川が中心に研究を進めて、「生涯をとおした「木によるものづくり教育」の学習システム体系を提案した。(6)の国際比較教育では、台湾、米国等の技術・木材教育について調査を進め、米国のITEAで開催されたManufacuturing Contestの視察や、米国の工学教育のコンテストの視察を行い、コンテストの課題や評価方法について報告書をまとめた。以上のように3年間の研究活動により、全国中学生もめづくり競技大会への提言をはじめ、多くの成果を上げることができた。
東京における外国人自営業者層の形成と地域社会変客

本研究の目的は、東京の豊島区池袋地区および新宿区大久保地区におけるニューカマ-ズとしての外国人自営業者層の起業と事業展開、ネットワークおよび地域住民の対応を明らかにすることにある。2年来の調査により、以下の点が明らかとなった.1.豊島区池袋地区における外国人自営業者の起業は、1988年の団塊としての大陸出身中国人の来住を契機とする。80年代初頭からの台湾系および中国帰国者家族など中国系日本人を中心にエスニック・ビジネスが展開し始めるが、いずれもニューカマ-ズを顧客対象とし、ここにニューカマ-ズ自身による起業が続いた。日本人がオーナーとして介在するケースもあるが、実質的な経営は中国系移住者たちにより担われている。2.豊島区池袋地区の場合、イスラム系移住者たちの生活拠点としてのモスクの形成も進む。自営業者層は宗教施設の維持、管理とイスラム系移住者のネットワークを結び合う結節点をなす。ここでの宗教とビジネスとは不可分の関係にある。3.中国系自営業者層の起業にともない、同一地域での営業活動には一定の限界が示される。過当競争は池袋周辺地域および埼玉県南部への地域的な分散、拡大を促した。中国系起業家の中には異なるエスニツクを対象とする自営業者も表れている。4.新宿における外国人自営業者層の中心は韓国系移住者である。ここでも1980年代後半以降、ニューカマ-ズを対象とするエスニック・ビジネスが展開する。新宿区内の韓国系エスニツク・ビジネスの対象領域は広く、あらゆる生活サービスが用意される。韓国人生活世界が自律的な様相を持ち始めていることを示す。新宿にはもとより在日韓国・朝鮮人の自営業者が一定の層をなしているが、それを基盤としながらも、新たな需要に応じたエスニツク・ビジネスの展開が図られている。4.大阪の場合、ニューカマ-ズとしての外国人自営業者層の形成はいまだあまり展開がみられない。しかし、在日韓国・朝鮮人の基盤があり、宗教関連施設および食材、メディアなどの起業がみられ、ニューカマ-ズの生活世界に影響を与え始めている。本研究は平成7年および平成8年の2年間にわたるものである。今年度は東京のなかでも外国人居住者がもっとも多い新宿区大久保地区と豊島区池袋地区におけるエスニック・ビジネスの空間的配置の確認、社会地図の作成、および自営業者層を対象とするインタビュー調査を中心に行った。このインタビューにより、エスニック・ビジネスに携わる経営者の一部にアジア諸国での滞在経験をもつ日本人経営者、中国帰国者2世、在日韓国・朝鮮人2世、3世、共同経営者としての日本人が含まれていることが明らかになった。また、その背後のネットワークの一端を掴むことができた。ここでは各エスニックごとにネットワークの形態が異なり、背後に広がるネットワークが、あるエスニック集団においては政治的な動向と緊密に結びついていること、エスニックに関わる教会であれば階層ごとに異なるネットワーク形成がみられることなどが明らかとなった。さらに今後エスニック・ネットワーク研究の進展をまって、こうした施設や装置を介した日本人との関係が明らかになるものといえる。また、大阪あるいは荒川といった従来から在日韓国・朝鮮人が数多く暮らす地域での自営業者層に関する若干の聞き取りを行ったが、自営業者に関するデータ・ベースを入手することが困難なため、未だ全体像を捉えるには到っていない。他地域との比較をする上でも、川崎、横浜および群馬県大泉町などへのアプローチを欠かせないが、今年度は時間的な問題もあり、来年度へ持ち越しとなった。

1.今年度は、第一に東京(豊島区池袋地区、新宿区大久保地区)の外国人自営業者、宗教施設への補足的な調査および池袋を中心として外延的拡大傾向をみせる他地域の自営業者調査を実施した。第二に、大阪市のニューカマ-ズ関連宗教施設調査ならびに在日韓国人自営業者団体への調査を実施した。第三に、自営業者層および企業在職者等が設立したボランティア組織に関する調査を実施した。これらの調査から以下の点が明らかとなった。(1)外国人自営業者は店舗、配達圏のみならず、宅配による全国規模の販売網をもつ。他方の外国人居住者の中にはその周囲に独自の小売り網を持つ場合もあり、商品流通ルートはツリー状に広がる。こうした広範な営業関係が東京の外国人自営業者層の形成を支える。(2)同一地域における同一エスニック対象の店舗展開には一定の限界があり、地域的な分散傾向を促す。また、競争関係の激しさから、エスニックの境界を越えて自営業を展開するケースや従業員に多様なエスニック構成をとる傾向がみられる。(3)業種に関して、サービス業と小売り業等の組み合わせによる多角化が図られている。(4)大阪では、韓国系ニューカマ-ズについて主に宗教関連施設を核とするネットワーク形成が進み、在日韓国人の関与がみられる。しかし、他のエスニックに関しては規模が小さく、自営業者層の形成もいまだ初歩的段階である。震災を契機とする多言語ミニFM局の開設、衛星放送への取り組み等狭域、広域両面でメディア化への取り組みが見られた。(5)宗教関連の接点を持たない中国系の場合、自営業者層および企業在職者を中心として、同郷、同窓を核とするネットワークの自発的な組織化が進む。団体数はすでに百を越える。2.以上の結果から、東京の外国人自営業者層の形成は当該地域のみならず、全国規模のネットワークを背景とし、今後の展開はさらなる地域社会の変容をもたらすものと言える。