hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
把持の中間表現と自律視触覚フィードバック制御を用いた物体操作の教示法

手指を使った物体の器用な操りをロボットに教示するために,視覚センサによって教示者が行う物体操作を観察し把持形状の遷移を認識する方法を開発した.また,認識された把持形状の遷移を元に,把持形状が変化する場合と変化しない場合のそれぞれについて,与えられた物体の運動を実現する多指ハンドの運動を自動生成する方法を開発した.さらに,ロボットの運動計画を教示者に提示し,必要に応じて随時動作の中断や再計画を指示するためのインターフェースを開発した.平成25年度は,視覚によって教示者の手指の位置・姿勢・形状を計測する方法の開発と視覚による3次元物体追跡法の開発を進めた.手指の計測法では,より自然な教示を実現するために,道具を把持した状態で手指の形状と道具の種類を同時に推定する方法を提案し,実装および実験を行った.道具を把持した状態では相互隠蔽が生じるため,画像から手指と道具を独立に精度よく認識することは困難である.提案する方法では,日常に現れる把持分類の知見から,手指の形状と道具の種類の間には相関があることに着目し,画像モーメントに基づく新たな画像特徴量を定義して両者を同時に認識する.シミュレーション画像および実画像を用いた実験により,提案する方法によって認識率が向上することを確認した.3次元物体追跡法では,以前に開発したGPUの並列計算機能を利用した高速なステレオ計測法を拡張し,剛体モデルの位置合わせに基づく3次元物体追跡を同時に実行する.ここで,従来のようにステレオ計測と物体追跡を順に実行する場合には,位置推定の誤差が後段の物体追跡処理に悪影響をおよぼす点と,受動計測では模様が少ない物体を精度よく追跡することが困難である点の2点が問題になる.そこで,物体モデルの情報をステレオ計測処理に反映させることによって,ステレオ計測処理と物体追跡処理を同時に最適化し,両者の誤差を同時に低減する方法を提案した.また,シミュレーション画像および実画像を用いた実験によって,特に模様が少ない物体に対して,3次元運動推定の精度が向上したことを確認した.平成26年度は,ロボットを遠隔操作する操作者の動作認識の一環として,RGB-Dセンサによって手で道具を操作する様子を撮影した映像から,手形状と道具を同時に認識する方法を開発した.具体的には,前年度までに開発した映像から手形状と道具を同時に認識する方法に対して,次の3点の拡張を行った.(1)映像を背景と手と道具の3領域に自動分割するように拡張した.(2)より正確な識別境界を学習するために認識方法を最近傍探索からサポートベクトルマシンを利用した方法に変更した.(3)誤認識を減らすために動的計画法を利用して認識結果の時間方向の変動を抑制する方法を開発した.実データを使用した評価実験において,前年度までの方法に比べて認識精度が向上したことを確認した.また,遠隔操作におけるロボットの自律機能の一環として,ロボットに搭載したカメラとロボットアーム・ハンドを用いて,未知小物体の全周3次元形状を自動計測する方法を開発した.具体的には,2台のロボットアーム・ハンドによって小物体を並進・回転させ,その様子を固定カメラによって撮影した映像から物体表面の特徴点の2次元軌跡を得る.次に,複数の特徴点軌跡からStructure from Motion法によって小物体の3次元形状復元を行う.実ロボットと同じモデルを使用した仮想空間における定量評価実験において開発した方法の有効性を確認した.また,国内学会にて研究発表を3件行った.平成27年度は,物体操作を伴う作業を対象に,ロボットの動作計画を可視化して遠隔操作者に提示することによって,遠隔操作がロボットによって正しく解釈されたことを事前に確認し,さらにロボットの動作計画の事後的な修正を可能にする方法の開発を進めた.ロボットの動作を計画するために,まず遠隔操作者の腕の運動を計測し,遠隔操作者の手指の把持形態(把持・非把持)が変化する時刻を始点もしくは終点とする手の運動軌跡を得る.次に,ロボットに搭載されたRGB-Dカメラから得られる距離情報を利用して環境の3次元計測を行い,障害物に衝突せず,かつ遠隔操作者の手の運動軌跡と同じ始点と終点を接続するロボットの多指ハンドの運動軌跡を,RRT法に基づく経路探索法によって計算する.計算されたロボットの運動軌跡を3次元計測データとともに可視化して遠隔操作者に提示し,遠隔操作者がロボットの運動軌跡を確認した上で確定することによって,RRT法のようなサンプリングに基づく経路探索法でしばしば問題となる想定外の経路を棄却することが可能になり,安全に遠隔操作を進めることが可能になった.また,多指ハンドによって物体を把握するためには,mm単位オーダの正確な位置合わせが必要になるが,遠隔操作者の腕の大域的な運動と手指の精密な位置合わせを同時に計測することは難しい.そこで,運動計画時に手指(多指ハンド)と物体の距離が閾値以内となった場合に,物体に応じた最適な把持位置に多指ハンドの位置を自動的に修正するスナップ機能を実装した.これによって,遠隔操作者は作業計画や環境認識などの高次の作業に集中することが可能になり,効率よく遠隔操作を進めることが可能になった.手指を使った物体の器用な操りをロボットに教示するために,視覚センサによって教示者が行う物体操作を観察し把持形状の遷移を認識する方法を開発した.また,認識された把持形状の遷移を元に,把持形状が変化する場合と変化しない場合のそれぞれについて,与えられた物体の運動を実現する多指ハンドの運動を自動生成する方法を開発した.

さらに,ロボットの運動計画を教示者に提示し,必要に応じて随時動作の中断や再計画を指示するためのインターフェースを開発した.平成26年度に実施予定だった研究は概ね順調に進展した.ロボティクス当初の研究計画どおり進めていく.平成25年度に実施予定だった研究は概ね順調に進展した.一部の購入予定物品の仕様を再検討する必要が生じたため.当初の研究計画どおり進めていく.物品の仕様を再検討して購入する計画である.開発したアルゴリズムの予備実験の結果から,一部の物品の購入を再検討する必要が生じたため.物品の仕様を再検討して購入する計画である.
転倒時の骨折を防ぐ高齢者施設の床の安全性確保に関する実証的研究

全国の特別養護老人ホーム359施設、のべ3年間,約6万6千人分に基づき,骨折率を比較した結果,「直貼り」の床は,そうでない床に比べて約50%骨折が増加すること.また,グループホームへのアンケート調査950施設の分析から,転倒転落による骨折割合は,骨折率は「RC造」(5.34%)が「木造」(3.72%)より高く,また,硬い「直貼り」の床では,5.58%と高いのに対し,衝撃を吸収する床は3.12%に低下することが統計的に確認され,高齢者施設の骨折予防には,床の衝撃吸収性の有効性が示された2年の研究期間において、特別養護老人ホームおよび認知症高齢者グループホームを対象として全国アンケートを実施した。まず、初年度の全国の特別養護老人ホーム359施設に対して3年間のべ約6万6千人分のデータを分析した結果からは、1)施設の種別、介護職員数、平均要介護度のいずれも骨折率に有意差は認められなかった。2)施設の構造はRC造が約8割を占め、床は約9割が転倒時の衝撃吸収性に劣る「直貼り」という実態が把握された。3)居室の床材により骨折率を比較したが有意差は認められなかった。また、施設の構造別の骨折率を比較したが有意差は認められなかった。その一方、「直貼り」の床は、そうでない床に比べて約50%骨折が増加することが統計的に確認された。次年度は、全国の認知症高齢者グループホーム9,703施設から無作為に4,000箇所にアンケートを送付し、アンケートを実施し、950施設から有効回答(利用者約35000人)を得て、4)利用者の平均年齢、平均要介護度、常勤換算による介護職員の比率と転倒・転落骨折の関連を分析しましたが、今回の調査では統計的に有意な差は見られなかった、5)定員100人あたりの年間の骨折を比較した結果、転倒と転落による骨折の両方を併せた発生率(転倒・転落骨折率)が「RC造」の5.69%に対して「S造」で4.08%、「木造」で3.98%となり、「鉄骨造」「木造」では「RC造」よりも約3割、骨折が少ないこと(有意差1%水準)、6)「直貼」では転倒骨折率が5.58%と高いのに対し、「根太・二重床」では3.12%と低く、「根太・二重床」の施設では「直貼」の施設よりも約44%骨折率が減ることが統計的に確認された。以上の結果から、高齢期の転倒や転落による骨折には床が影響しており、二重床や根太組など、衝撃吸収性のよい床が有効であること明らかになった。全国の特別養護老人ホーム359施設、のべ3年間,約6万6千人分に基づき,骨折率を比較した結果,「直貼り」の床は,そうでない床に比べて約50%骨折が増加すること.また,グループホームへのアンケート調査950施設の分析から,転倒転落による骨折割合は,骨折率は「RC造」(5.34%)が「木造」(3.72%)より高く,また,硬い「直貼り」の床では,5.58%と高いのに対し,衝撃を吸収する床は3.12%に低下することが統計的に確認され,高齢者施設の骨折予防には,床の衝撃吸収性の有効性が示された高齢者の転倒・転落事故に対して、床の安全性についての検討はこれまでなされてこなかった。このため、わが国ではコンクリートの床に長尺シート等を直貼りした衝撃力吸収性の低い床が一般的に採用されている。本研究は、高齢者施設の床の工法(硬さ)が転倒・転落骨折に及ぼす影響について調査を行うため、WAM NETに登録する竣工から3年以上経過した全国の特別養護老人ホーム(以下、特養)5989施設から無作為抽出した2,000施設にアンケートを実施し、359施設から有効回答を得て以下の知見を得た。1)特養では利用者100名あたり年間、転倒51件、転落27件、転倒転落骨折2.4件が発生すること、2)特養の種別、職員配置と転倒転落骨折には有意な関係は認められないこと、3)床材と骨折率の関連は認められない一方、床下地が「直貼」の場合、転倒骨折率2.39%、転落骨折率0.39%、転倒・転落骨折率2.71%と高いのに対して、床下地が「根太・二重床・その他」では転倒骨折率1.59%、転落骨折率0.29%、転倒・転落骨折率1.81%と低く、「根太・二重床・その他」の施設は「直貼」の施設よりも約30%骨折率が低下することが統計的に確認された。特に、転倒・転落骨折率においては、有意水準1%で有意な差が認められ、転倒・転落骨折の予防には、特に床下地の衝撃吸収性の重要性が明らかになった、4)転倒・転落骨折予防の環境上の取り組みでは、「居室の床に畳・カーペット・マット等の柔らかい床材の導入」「利用者家族の同意に基づくやむを得ない抑制ベルトの使用」の項目において、また、ケアの取組では、「転倒・転落予防のための動作訓練(起立訓練、移乗訓練)の実施」と「転倒・転落リスクの高い利用者が服用する薬の見直し、変更」の効果が認められた一方、「個別の排泄リズムによる随時のトイレ誘導の実施」などは効果が認められなかった。

RC造、鉄骨造、木造、2×4造など、高齢者施設の構造や、二重床、根太組みの有無などの床の施工方法等による床の衝撃吸収性の違いが大腿部頸部骨折等の発生に及ぼす影響や因果関係はこれまで実証されていない。こうした問題意識に基づき、平成23年度、本研究は、1)高齢者施設における転倒事故の年間発生件数および骨折の発生件数(発生率)、2)発生時の姿勢等に関するアンケート調査を実施し、3)高齢者施設の構造や床仕上げの違いがどの程度、安全性に影響しているのか、統計的な検証を行った。4)特に発生時の姿勢と骨折等の分析については、分担研究者である、整形外科(専門:膝関節)の池淵充彦氏に医学的な見地から詳細に協力をいただくこと、5)調査対象施設は、RC造/RC造二重床/木造の高齢者施設(特養・GH)において実態調査(各150施設、計300施設)を行い、統計的な分析を行うこと等を予定していた。このうち、2)の転倒時の姿勢については、アンケートでの把握が困難なことから実施を見送った。くわえて、4)の整形外科の見地からの分析については、アンケートのとりまとめが遅れたことから十分には進まなかった。しかし、研究の最大のポイントである1)3)については、統計的な有意差が導かれ、床の施工方法等の差による床の衝撃吸収性の違いが骨折の発生に影響を及ぼすことを初めて実証できた点は大きな成果であった。特に、5)の対象数を計画書の300施設から大幅に増やし、特別養護老人ホームにしぼり2000カ所にアンケートを送付した結果である。その一方、当初予定していたい」介護職員が床に求める性能に関するアンケート調査(足腰への疲労軽減、車いすの操作性、耐久性)」については、アンケート項目が膨大になりすぎ、回答率を優先した結果、実施できていない点が課題となった。平成23年度は特別養護老人ホーム(以下、特養)を対象として、アンケートによる実態把握調査を実施し、直貼りの床がその他の床に比べて転倒骨折に有意に影響していることを統計的に明らかに出来た。しかし、特養は鉄筋コンクリート造や鉄骨造で建てられるため、木造の事例がほとんど無く、木造の効果を統計的に分析するにはサンプルが不足していた。また、寝たきりや車いすの使用者が多い特養では、歩行できる高齢者のデータが限られた。そこで、今年度は、特養よりも規模が小さく、木造が一定割合を占める認知症グループホームを対象として、平成23年度と同様の転倒、骨折の実態に関するアンケートを実施し、伝統的な木造建築が転倒、骨折に及ぼす効果の有無を明らかにする。なお、アンケートの実施においては、平成23年度の実施項目をさらに改善する予定である(転倒、骨折数の欄に、該当数がない場合、0を記入するよう補足説明を設ける)。また、特養よりも入居定員が小規模であることを考慮し、一定の統計的な処理を可能にすべく、アンケートの配布数を前回の2000よりも増やす予定である。こうしたアンケート調査に加えて、現在、不足している木造施設における床の衝撃吸収性の実測を実施すること、およびこれらの調査結果を踏まえて、床の安全性能の指針に関する医学(整形)の見地からの検証を池淵充彦氏(大阪市立大学医学研究科)の協力のもとで検討する。平成24年度は、まず、認知症グループホームを対象にアンケート調査を実施するため、郵送費を含む「その他の経費」として15万円を計上した。また、アンケートの発送作業(郵送先住所のWAMネット掲載データからの収集、宛名ラベル作成、宛名ラベル貼り付け等)、データ入力作業(SPSS用の集計データの作成作業)の「謝金」として15万円を計上した。アンケートの実施は、他の研究事業のアンケートと重ならないよう、締め切りを10月内に設定できるように、9月中に実施する予定である。このため、「その他・謝金」については、8月から11月ごろの執行を予定している。また、木造施設の床の衝撃吸収性の実測調査については、7月から8月を主としつつも、それ以降も、先方の施設と調査の合意が得られた時点で実施を重ねる予定である。このため、旅費は7月から2月まで幅広い期間に執行する予定である。
新規生活習慣病治療薬開発を目指した遅筋化促進因子過剰発現マウスの作製と機能解析

本申請研究は、生活習慣病の新規治療法の分子基盤構築を目的とする。骨格筋は、全身の代謝を左右する器官として注目されている。骨格筋における遅筋線維と速筋線維の混在比率は、身体活動に応じて変化する。運動による遅筋線維比率の増加は、脂質の消費量や糖取り込み能の増加につながるので、生活習慣病の治療効果があると考えられるが、継続的な運動管理は難しく、新規治療法の開発が望まれる。しかしながら筋代謝調節機構の解明は十分でない。そこで本申請研究では、遅筋化促進因子であるVgll2の筋特異的過剰発現マウスを作出し、好気的代謝促進因子としての機能解明を行うとともに、Vgll2を介する筋代謝調節機構の解明を行う。
胃癌微小環境における脂肪由来幹細胞の機能解析と間質線維化制御への応用

本研究では、胃癌細胞と脂肪由来幹細胞(ADSC)との細胞間相互作用に関する検討を実施した。ヒト大網よりADSCを分離、培養し、CAF(癌関連線維芽細胞)としての機能解析を行った結果、ADSCは癌細胞のEMTを誘導し、xenograftにおいて、間質内の線維化を誘導する事を確認した。胃癌細胞との共培養下において、sphere形成能を亢進させ、stemness関連蛋白の発現が増強し、癌幹細胞性獲得に関与している可能性が考えられた。更にマウス皮下腫瘍モデルにてADSCと胃癌細胞との共投与群では、5-FUの腫瘍縮小効果が抑制され、ADSCが化学療法抵抗性獲得に関与する事が示唆された。脂肪由来間葉系幹細胞(ADSC)は、間葉系幹細胞(MSC)と同様にがん細胞との応答に本年度は、まず、ヒト大網の脂肪組織よりADSCを分離継代し、胃癌細胞の増殖能に与える影響及びin vivoにおける造腫瘍能と線維化に与える影響に関して検討を行った。まず、ヒト大網の脂肪組織より間質細胞群の分離を行い、培養後に細胞表面マーカー(CD22,44,90,105+/14,31,34,45-)をFACSにて解析し、ADSCのpurityを確認した。分離培養したADSCが胃癌細胞の増殖能に与える影響をMTT assayにて検討した所、非接触共培養にて増殖促進効果を認めた。さらにヌードマウス皮下に胃癌細胞とADSCを5×106個共接種し、腫瘍径を経時的に評価した結果、胃癌細胞単独接種に比較し、造腫瘍能の亢進が確認された。また、ADSCを共接種した皮下腫瘍組織では、腫瘍内の間質線維化と共に、E-cadherinの発現が減弱し、αSMAの発現が亢進している事が免疫組織学的に確認された。しかしながら、ADSC単独接種では皮下腫瘍の形成は確認できなかった。以上の結果から、ADSCは胃癌細胞の増殖能を促進し、胃癌間質の線維化を上皮間葉転換(EMT)を誘導することにより亢進する事が示唆された。本年度の検討項目は概ね順調に実施している。ADSCが胃癌細胞の増殖能に与える影響に関しては、MKN45の他に数種の胃癌細胞株を追加して検討を行う予定である。直接共培養下の増殖能の変化をMKN-45-Luc cellを用い、Luciferase assayにて追加検討予定である。脂肪由来幹細胞(ADSC)はこれまでにいくつかの固形腫瘍において、腫瘍関連線維芽細胞(Cancer Associated Fibroblastoma: CAF)として機能し、癌間質の線維化を誘導する事が報告されている。胃癌においても、腹膜播種のomental cakeに代表されるように脂肪組織の線維化が顕著であるが、胃癌細胞とADSCとの細胞間相互作用に関しては十分に検討されていない事から本研究を立案した。まず、同意を所得したヒト大網の脂肪組織よりADSCを分離培養し、細胞表面マーカー(CD22,44,90,105+/14,31,34,45-)をFACSにて解析しpurityを確認した。ヌードマウス皮下に胃癌細胞とADSCを5×106個共投与し、胃癌細胞単独投与群と比較した結果、ADSCとの共投与により有意な造腫瘍能の亢進を認め、腫瘍内の線維化の増生と共にE-cadherinの減弱、αSMAの発現が亢進していた事から、ADSCが胃癌組織においてもCAFとして機能し、癌細胞のEMTを誘導している事が示された。さらにCAFのマーカーであるαSMA, FAP蛋白が共にADSCに発現する事を蛍光免疫染色で確認した。また、Spheroid formation assayにおいて胃癌細胞株単独に比較し、ADSC共培養においてsphere形成能が亢進し、SOX2,Nanog等のstemness関連蛋白の発現が亢進する事が確認された。本年度の検討内容は概ね順調に実施している。脂肪由来幹細胞(ADSC)はこれまでに腫瘍関連線維芽細胞(Cancer Associated Fibroblastoma: CAF)として機能し、癌間質の線維化を誘導する事が報告されている。H27,28年度において、ヒト大網からのADSCの分離、培養法を確立し、癌間質内のCAFとしての機能解析を行った。つまり、胃癌細胞との細胞間相互作用によって、癌細胞のEMTを誘導し、xenograftにおいて、癌間質内の線維化を誘導する事を確認した。また、胃癌細胞の共培養下において、sphere形成能を亢進させ、stemness関連蛋白の発現が増強した事から、ADSCは胃癌細胞の幹細胞性獲得に寄与している可能性が考えられた。このため、H28年度は、マウス皮下腫瘍モデルを用い、化学療法抵抗性に関して検討を行った。同モデルに胃癌化学療法のkey drugである5-FUを投与した結果、ADSCと胃癌細胞との共投与群は、胃癌細胞単独投与群に比較し、5-FUの腫瘍縮小効果が抑制され、ADSCが胃癌の化学療法抵抗性獲得に関与する事が示唆された。

今後xenograftの関連蛋白の発現解析等の追加検討を実施予定であるが、ADSCは、胃癌微小環境において、CAFとして機能し、癌幹細胞性の維持に寄与している可能性が高いと考える。本研究では、胃癌細胞と脂肪由来幹細胞(ADSC)との細胞間相互作用に関する検討を実施した。ヒト大網よりADSCを分離、培養し、CAF(癌関連線維芽細胞)としての機能解析を行った結果、ADSCは癌細胞のEMTを誘導し、xenograftにおいて、間質内の線維化を誘導する事を確認した。胃癌細胞との共培養下において、sphere形成能を亢進させ、stemness関連蛋白の発現が増強し、癌幹細胞性獲得に関与している可能性が考えられた。更にマウス皮下腫瘍モデルにてADSCと胃癌細胞との共投与群では、5-FUの腫瘍縮小効果が抑制され、ADSCが化学療法抵抗性獲得に関与する事が示唆された。次年度以降の実験計画は一部予定を変更する。つまり、当初はADSCは抗線維化作用を有すると想定していたが、本年度の実験結果からは、癌間質の線維化にpromoterとして作用するCAFとしての機能を有すると考えられた。このため、平成28年度は下記に示す如く概ね当初の予定通りの実験を実施するが、次々年度(平成29年度)は、癌細胞とADSCとの細胞間相互作用を司るsoluble mediatorをchemokine array analysis等を用い、そのシグナル解析を行うと共に、当該シグナルの阻害剤等を用い、ADSCに対する線維化阻害作用を評価する。次年度(平成28年度)の研究計画1ADSCが胃癌細胞株の腫瘍形成に与える影響2担癌ヌードマウスにおけるADSCの腫瘍集積性に関する検討GFP orルシフェラーゼ標識ADSCを調製し、マウス腹膜播種モデルに,標識ADSCを全身投与(左心室内1×106個)し、72時間後xenograftを摘出し、ADSCの腫瘍組織へのホーミング能を検証する。ADSCが化学療法耐性に与える影響をマウス皮下腫瘍線維化モデルを用いて検討する。腫瘍サイズの評価、癌幹細胞関連蛋白の発現を免疫組織学的に評価する。また、ADSCによる癌細胞の幹細胞化に関与するターゲット分子、蛋白をchemokine array等で解析し、標的治療への応用の可能性を検証する。胃癌本年度実験に使用したADSCの分離・継代に消費する試薬やflowcytometry抗体の価格が、計画当初より安価で購入できたため、次年度使用額が生じた。今年度開始を予定していたヌードマウスを使用した検討を行わなかったため次年度は、ADSCの分離・継代に必要な試薬の追加購入に加え、消耗品の価格さらに高額となるため、この繰り越し金を使用する予定である。次年度に今年度予定していたヌードマウスを購入し、皮下腫瘍モデルを使用した検討を実施予定である
深海底での微生物腐食:誘因微生物叢と腐食機序の解明

本研究は、深海底という海洋環境をモデルに微生物生態学、生化学および物理化学的な手法を用いて微生物による金属腐食(Microbiologically induced Corrosion,以下MIC)の分子機序を明らかにする事を目的とした。研究期間内に、硫化水素を高濃度で発生させ(間接的に)腐食を引き起こす新属新種の菌の単離に成功した他、自然の金属腐食地帯である酸化鉄被膜地帯の環境中の化学成分分析および微生物調査の実施や、微生物と鉱物の相互作用を直接観測できる分析手法を確立した。本研究では、深海底という海洋環境をモデルに微生物生態学、生化学および電気化学的手法を用いて、微生物による金属腐食の分子的機序を解明する事を最終目的としている。本年度は、金属腐食確認用の金属片の深海底への設置と天然の腐食地帯ともいえる深海底の鉄酸化物皮膜地帯にてサンプルの採取および解析を中心に行った。金属片の設置場所としては、沖縄トラフ、相模湾初島沖、北部および南部マリアナである。鉄酸化皮膜地帯のサンプルのクローン解析によって、それらの微生物叢には海洋性の鉄酸化細菌として近年注目されているMariprofundus属を含む系統群Zetaproteobacteriaまたは硫黄化学種を利用するEpsilonproteobacteriaが優占的に存在することが明らかとなった。Mariprofundus属は、鉄と酸素をエネルギー源として生育する独立栄養細菌であることがわかっている。また、この微生物は、自身が産生する有機物質に鉄酸化物を吸着・保持させ生育するが、この有機物・鉄酸化物の複合体が、非常に特徴的な螺旋状の形態を有しているため、金属の腐食部にこのような螺旋状の構造物が見られた場合には、ほぼこの微生物によって引き起こされた腐食であると考えられる。Epsilonproteobacteriaは、硫黄化学種を利用して生育し、その過程で硫化水素を発生させるため、このような微生物が多く存在する場所では硫化水素による間接的な微生物腐食が行われることが予想された。このような直接的あるいは間接的な腐食を引き起こす微生物の詳細な生態を解明するために、これらの菌の単離・培養作業が現在進行中である。本年度は、直接的および間接的に金属腐食をもたらす微生物の集積培養および単離に力を入れた。昨年度までの成果によって、深海底に存在する天然の腐食地帯と考えられる鉄酸化物被膜地帯には鉄と酸素をエネルギー源として生育する微生物や硫黄化学種を利用して生育しその過程で硫化水素を発生させる微生物が繁茂していることが明らかとなった。これらの微生物の生理・生態を解明する事は、金属腐食をもたらす微生物の生態を明らかにする上で重要と考えられたため、鉄酸化物被膜地帯の試料を植種源として、バッチ式での培養およびフロー型の培養装置を用いた培養を開始した。フロー型の培養装置を約半年間稼働させた後に、微生物叢の確認を行ったところ、鉄酸化および鉄還元に関する微生物の集積培養に成功している事が明らかになった。なお、フロー型培養槽内で確認された微生物叢は、バッチ式培養とは全く異なる微生物叢である事が確認された。一方、バッチ式での培養によって硫化水素を発生させる新属新種の細菌の単離に成功した。さらに、鉄を酸化させる新種の細菌についてもバッチ式培養法によって集積培養が成功し、現在単離作業を進めている。また、腐食の評価手法として放射光X線解析を用いる事とし、まずは鉄酸化細菌由来の鉄酸化物と天然の腐食地帯の鉄酸化物との比較を行った。その結果、微生物腐食の原因微生物種を知る上でも有効な手段であることを確認するとともに、両者のスペクトルが非常に類似している事を明らかにした事で、天然の腐食地帯における鉄酸化細菌の現場環境に及ぼす影響についての知見も得る事ができた。本年度は、昨年に引き続き直接的および間接的に金属腐食をもたらす微生物の培養手法の検討を行うと共に、深海熱水域に生息する鉄利用微生物および硫黄利用微生物の生態についての調査を進めた。本研究期間内に採取した深海底に存在する酸化鉄被膜地帯(天然の金属腐食地帯)の堆積物や周辺海水サンプルを用いて微生物調査を行う事で、酸化鉄被膜地帯における鉄依存型の微生物生態系の存在と、酸化鉄被膜形成における寄与の大きさを明らかにした。さらに、それら微生物の存在様式と鉱物との関係を明確にするための手法の確立した。これは放射光X線解析技術とFISH法を組み合わせることで、微生物の影響を受けた鉱物の直接的な観察が可能となるというものである。この手法により、腐食部などの微小領域における微生物の影響力(微生物-金属元素相互作用)を知ることが可能となった。さらに、培養困難な深海環境に生息する微生物の培養手法として、フロー型の培養装置が有効であることを明らかにした。

以上のように、微生物による金属の腐食機構の解明に貢献できる新しい分析手法を確立したとともに、腐食を齎す微生物の培養にも成功し、深海底における微生物腐食に関する知見を得ることが出来た。今年度の研究目的である深海底への金属片の設置および設置環境での微生物調査を実施できた事、フロー型の微生物培装置の稼働を開始出来た事、腐食に直接的および間接的に関与する微生物の単離および集積培養に成功した事などから、おおむね順調に進展していると考えられるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度は研究計画最終年度であり、これまでに各地の深海底に設置・回収した金属片からの微生物叢と、設置場所に生息している微生物叢との比較を行い金属腐食に普遍的に関わる微生物を明らかにする。また、現在集積培養が成功している新種の鉄腐食菌の単離を試みる。さらに単離および集積培養に成功した微生物を用いて腐食実験を行い、これまでの研究計画で得られたすべての結果を総合して、深海底での微生物腐食のメカニズムについての検証を進めてゆくとともに、成果の取りまとめ及び発信を行う。
縁海形成に伴う下部地殻物質の地球化学的進化-火成岩と捕獲岩からのアプローチ

本研究計画の最初の2年間の間に,岩石や鉱物の粉末試料からRb・Sr・Sm・Ndを抽出する方法を確立し,同時に最近地球資源環境学教室に設置された表面電離型質量分析計(MAT262)を用いてSrおよびNd同位体組成の測定方法を確立した。国際的・国内的な標準試料についてのSrおよびNd同位体組成の測定を行い,それらは極めて良い精度で,長期間にわたっても変動の少ないデータを与えた。これらのデータは,島根大学の理学部紀要および地球資源環境学研究報告に3編の論文としてまとめ公表した。この質量分析計を用いて,西南日本白亜紀の塩基性ないし中性の火山岩類および貫入岩類についての岩石学的研究と同時にSrやNdの同位体組成を広域的に測定した。これによって,西南日本にこれら塩基性や中性岩の活動に引き続いて活動した大規模な白亜紀の酸性火成岩類との成因関係について検討を行った。その結果,これら塩基性ないし中性岩類のSrやNd同位体組成には酸性岩類と調和的な広域変化があることが明らかとなった。すなわち,山陽側では高いSr同位体組成,低いNd同位体組成を,山陰側では,低いSr,高いNd同位体比を示し,花崗岩などの酸性火成岩類の広域変化と極めて調和的である。これらのデータから,塩基性・中性岩類のマグマソースであると推定される上部マントルおよび最下部地殻および酸性岩類のマグマソースである下部地殻は白亜紀当時山陰側に比べて山陰側がよりエンリッチした地球科学的性格を持っていたことが明らかにされた。平成6年度は,東北日本の新潟県北部地域を中心に白亜紀-第三紀火成岩類の産状や火成岩類相互の関係等についての地質調査を行うと同時に,西南日本各地から酸性岩類を中心に多くの試料採取を行った.西南日本の白亜紀以降の火成活動については,領家帯班れい岩類,鳥取県中部域および島根県中央部に分布する古第三紀の代表的火成岩類およびそれらを貫く花崗岩類,さらに瀬戸内地域と島根半島に分布する新第三紀中新世の火山岩類についての詳細な岩石化学的およびSr同位体的研究を行った.これらの研究で,領家帯の班れい岩類はジュラ紀のものであり,白亜紀の花崗岩類の活動とは大きく時代を異にするすることを明らかにした.この研究成果はGeochemical Journalに近く掲載される予定である.また,古第三紀の火成岩類は山陰東部のものは,HFS元素に富み,LILに乏しくない性質を示し,従来山陰中・西部で指摘されてきた特徴とは異なることを明らかにした.また最もdepleatした性質を示すと考えられてきた第三紀中新世の火山岩類の一部に0.706前後の高いSr同位体組成を示すものがあり,その成因については今後Nd同位体組成を併せて慎重に検討する必要がある.瀬戸内地域の新第三紀火成岩類は同地域の白亜紀の火成岩類とは大きく異なった地球化学的性質を示し,日本海の拡大に伴ってこの地域のマントルおよび地殻下部の性格が大きく変化した可能性が考えられ,その内容については近く地質学論集に掲載される.今年度の備品費で購入したフィラメント焼きだし装置を使用して質量分析計によるSr同位体組成の測定法を確立し,現在Nd同位体測定法の確立を目指している.Sr同位体組成の測定に関しては,標準試料について系統的な測定を行い,その結果は島根大学理学部紀要に公表した.

来年度は火成岩類に含まれる捕獲岩類に重点を置き,大陸縁から日本が島弧に発展する過程での地殻下部物質の地球化学的変化を追えるデータを追求する予定である.今年度は岩石・鉱物からのNdの抽出方法の確立および概算要求で設置された質量分析計と本科学研究費で昨年購入したフィラメントの焼きだし装置を使用してのNd同位体組成測定法の確立が重要な課題の一つであった.国際・国内の標準資料をもちいてこれらの検討を行い,併せて試料作成過程で使用する超純水やさまざまな薬品等に含まれるSrやNdのバックグラウンドについての検討も行った.その結果これらの機器を用いてのNd同位体組成,Nd含量のデータは誤差も極めて小さく,十分信頼おけるものであることを明らかにし,結果は当大学理学部紀要に報告した.これらの基礎的研究に基づき,西南日本に産する白亜紀塩基性深成岩類と一部の火山岩類についてのSr・Nd同位体組成を広域的に測定し,これらが当時の大規模な酸性火成活動におよぼした影響について検討した.塩基性岩類のSr・Nd同位体組成は酸性岩類が示す広域変化と対応した関係を示し,山陰側から中央構造線に向かってSrは高く,Ndは低くなる.しかし,同一地域で比較すると塩基性岩類は酸性岩に対して,常にSr同位対比は低く,Nd同位対比は高い傾向を示す.このことはマントルあるいは最下部地殻(MASH zone,Hirdreth and Moorbath,1988)から由来した塩基性マグマが酸性マグマのソースと考えられる地殻下部物質をかなりの程度に汚染したものと考えられる.その成果は1996年4月に行われる日本地質学会で発表予定で,早急に論文としてまとめる計画である.そのほか,領家帯の塩基性岩類の年代がジュラ紀であること,領家帯の地殻・マントルの地球化学的性質の時間変化についても検討,これらの結果についてはすでに論文として公表した.3年間にわたる本研究において,概算要求で設置された質量分析計と本科学研究費備品費で購入したフィラメントの焼きだし装置を利用して,岩石・鉱物からのRb,Sr,Sm,Ndの抽出方法およびSrとNd同位体組成測定方法の確立を行った.国際・国内の標準試料をもちいてのデータの精度や変動の検討を行ない,これらの機器を用いてのデータは誤差も極めて小さく,十分信頼おけるものであることが明らかとなった.結果は当大学理学部紀要に報告した.これらの基礎的研究にあわせて,本研究の課題についても多くの成果を得た.西南日本に産する白亜紀塩基性深成岩類と一部の火山岩類についてのSr・Nd同位体組成を広域的に測定し,これらとその後に引き続いて起こった大規模な酸性火成活動との関連性について検討を行った.塩基性岩類のSr・Nd同位体組成は酸性岩類が示す広域変化と対応した関係を示し,山陰側から中央構造線に向かってSrは高く,Ndは低くなる.しかし,同一地域で比較すると塩基性岩類は酸性岩に対して,常にSr同位対比は低く,Nd同位対比は高い傾向を示す.このことはマントルあるいは最下部地殻(MASH zone,Hirdreth and Moorbath,1988)および下部地殻物質いずれにも地球化学的に広域的な変異があったことが示唆される.その成果は1996年4月に行われた日本地質学会で発表し,現在論文として公表すべく執筆中である.そのほか,領家帯の塩基性岩類の年代がジュラ紀であること,領家帯を中心とした地殻・マントルの白亜紀から新第三紀にかけての地球化学的性質の時間変化についても検討し,領家帯下のマントルは新第三紀までに地球化学的に大きく改変されたことを示し,この結果についてはすでにに公表した.
心移植後の慢性拒絶反応（冠動脈硬化病変）発生機序解明に関する研究

心移植後の慢性拒絶反応として移植心に生じる冠動脈硬化病変の病因は不明である。ドナー/レシピエント間の組織不適合による免疫刺激により生じるがその機序も明らかでない。ラット異所性心移植冠動脈病変発生モデルにおいて、移植心を一定期間後に取り出して、ドナーと同系のラットに再移植し、以降の再移植心への免疫刺激を回避する「戻し移植」モデルを確立。これにより移植後5日目までの免疫反応が重要であること、特に細胞性免疫の関与が重要であることを示した。またこのモデルによる免疫応答、病理組織、分子生物学的解析などを検討し、病変発生に必要な免疫機序、特にT細胞やマクロファージの関与を確認した。心移植後の慢性拒絶反応(冠動脈硬化病変)のは、ドナー/レシピエント間の組織不適合による持続的な免疫刺激が移植心に加わることにより冠動脈中膜平滑筋細胞が内膜側へ、遊走、増殖し内膜が肥厚することにより病変が発生すると考えられていた。しかし、我々は、ラット心移植モデルにおいて組織適合性の異なるいくつかの組み合わせを用い、長期生着例の同時期にほぼ同様に病変が発生することを確認した。この結果から病変の発生は免疫刺激の程度に関係なくある一定の過程で生じる、つまり持続的な免疫刺激は必要でなくある時期に決定づけられる不可逆的な変化であるという仮説を立てた。これを証明するための独自の「戻し移植」モデルの手法を確立し、持続的な免疫刺激がなくても病変が生じることを報告してきた。これは、戻し移植により初めてその可能性が示された。さらにこのモデルにおいて、戻し移植をするまでの期間、最初のレシピエントを修飾することでより詳細な免疫機序の解析が可能である。平成25年度は、ラットの心移植後の冠動脈硬化病変モデルを作成し、冠動脈病変が移植後4週間で認められることを確認した。さらに戻し移植モデルを用いて、同様にモデルが再現できるかの検証を行った。心移植後の冠動脈硬化病変は、ドナー/レシピエント間の組織不適合による持続的な免疫刺激が移植心に加わることにより冠動脈中膜平滑筋細胞が内膜側へ、遊走、増殖し内膜が肥厚することにより病変が発生すると考えられていた。平成24年度は、過去に行った実験系を再現させるため、ラットの心移植後の冠動脈硬化病変モデルを作成し、冠動脈病変が移植後4週間で認められることを確認した。平成24年度からラット異所性心移植による「戻し移植」モデルをの作成、冠動脈病変モデルの作成をてがけているが時間を要している。平成26年度は、ラットの心移植後の冠動脈硬化病変モデルを作成し、冠動脈病変が移植後4週間で認められることを確認した。戻し移植モデルでは移植後3日から7日後の移植心をレシピエントラットから摘出し、ドナーと同系のラットに再移植する。この際、移植心を摘出する操作は非常に難しく摘出心の心筋保護を適切に行わなければ拍動を再開させることが難しくなり、心筋に障害が加わることで冠動脈病変の評価が困難になる可能性がある。そのため熟達した手術手技操作の獲得が重要である。

またこのモデルによる免疫応答、病理組織、分子生物学的解析などを検討することにより、病変発生に必要な免疫機序、特にT細胞やマクロファージの関与について検討した。ラット異所性心移植冠動脈病変発生モデルにおいて、移植心を一定期間後に取り出して、ドナーと同系のラットに再移植し、以降の再移植心への免疫刺激を回避することができるモデルを確立した。病変発生における細胞性免疫の関与の仕組みや程度について理解し、特定の免疫応答を除去することで病変が回避できるモデルについて検討した。抗CD4抗体、あるいは抗CD8抗体投与により、レシピエントの免疫応答を特異的に除去した状態での病変発生を検討し、T細胞の病変発生への関与を認めた。また、レシピエントのマクロファージを除去することで病変の程度が軽減されることを確認した。心移植後の慢性拒絶反応として移植心に生じる冠動脈硬化病変の病因は不明である。ドナー/レシピエント間の組織不適合による免疫刺激により生じるがその機序も明らかでない。ラット異所性心移植冠動脈病変発生モデルにおいて、移植心を一定期間後に取り出して、ドナーと同系のラットに再移植し、以降の再移植心への免疫刺激を回避する「戻し移植」モデルを確立。これにより移植後5日目までの免疫反応が重要であること、特に細胞性免疫の関与が重要であることを示した。またこのモデルによる免疫応答、病理組織、分子生物学的解析などを検討し、病変発生に必要な免疫機序、特にT細胞やマクロファージの関与を確認した。現在までラット異所性心移植による「戻し移植」モデルをの作成、冠動脈病変モデルの作成に時間を要した。計画では、免疫応答の関与についての実験、特にレシピエントを抗CD4抗体、あるいは抗CD8抗体で処理した状態で病変の発生について検討、またドナーにより特異的に感作されたCD4陽性T細胞、あるいはCD8陽性T細胞をレシピエントに細胞移入することにより当該細胞の病変発生の機序について検討する予定であった。今後、計画通り、レシピエントを修飾した形での実験を行う予定である。医学ラット異所性心移植冠動脈病変発生モデルにおいて、移植心を一定期間後に取り出して、ドナーと同系のラットに再移植し、以降の再移植心への免疫刺激を回避することができる「戻し移植」モデルを用いて以下を行う。1レシピエントの修飾抗CD4抗体、あるいは抗CD8抗体投与により、レシピエントの免疫応答を特異的に除去した状態での病変発生を検討する。2移植心解析移植心の種々のサイトカイン、増殖因子の発現について、免疫組織、分子生物学的手法により検討する。平成25年度はラット異所性心移植による「戻し移植」モデルをの作成、冠動脈病変モデルの作成について平成24年度同様に行い時間を要した。今後、計画通り、先に述べたレシピエントを修飾した形での実験を行う予定である。平成24年度はラット異所性心移植による「戻し移植」モデルをの作成、冠動脈病変モデルの作成に時間を要した。
熱溶解積層法により造形した生体内吸収性四次元骨修復材料の開発

熱溶解積層法およびレーザー溶融積層法を用いて作成し三次元構造を制御した生体材料における骨伝導性と骨誘導性のin vivo評価を行い、至適な三次元構造の解明を行った。骨伝導は1200μmの径が骨侵入には適しており、骨誘導は500μmの径が骨形成には適しており、周囲から5mmほど深部が骨誘導に適した環境となり、人工骨表面のサブミクロンサイズの微細構造は骨バイオロジーにとって重要な役割を果たすことが判明した。(1):空圧ディスペンサーを用いた熱溶融積層法により直接造形した直径400ミクロン径および800ミクロン径のHA-PLLA幾何学的三次元構造体の円柱(6x15mm)を作成した。コンポジットはHAp(平均粒径0.11.0μm)を20w%混和させた分子量13,000のPLLAである。インプラントをウサギ大腿骨顆部に埋入し、埋入後3, 6, 12, 54週で摘出し、実態顕微鏡、マイクロCT、走査型電子顕微鏡を用い組織学的に材料の溶解と骨の新生を計測すると同時に脱灰標本を作成し、光学顕微鏡にて材料と骨との関係を観察した。(a)埋入後3, 6, 12週いずれの群においても三次元体に深部まで有効に骨が侵入していることが観察された。また骨は材料表面と直接結合している事が確認された。(b) HApを混和させないPLLAのみで作成した三次元体では内部への骨侵入が少なく、骨と材料の間には明らかな間隙を認めた。(2):生体吸収性材料の供給および加工が困難となり、チタン金属材料を用い、骨伝導性の三次元体を用いた骨修復評価を同様の方法で行っている。平成21年度はウサギ大腿骨内での三次元体の評価を行った。(1)孔径を500μm、600μm、900μm、1200μmに設定し、周囲からの骨侵入を比較した。(2)ヒト海面骨様にデザインした三次元体、ブロック状の孔を有する三次元体で周囲からの骨侵入を計測し、骨侵入に適した構造の解析を行った。(a)骨侵入は大きな骨孔ほど良好であった。(b)いずれの三次元体でも骨侵入は良好であり、構造による骨侵入の違いは見いだす事ができなかった。しかし、埋入3週をピークに骨量が減少する傾向にあり、経時的な変化が認められた。生体吸収性材料の供給および加工が困難となり、チタン金属材料を用い、骨伝導性の三次元体を用いた骨修復評価を同様の方法で行っている。インプラントは直径3.3mm長さ15mmの円柱内に500、600、900、1200μmの4つの径の孔を長軸方向に作成したものを用いた。22年度はインプラントを動物(犬および日本白色家兎)骨内に埋入し、周囲からインプラントの長さのうちどこまで骨が進入したかの指標としてPercent Bone Formation Length(PBFL)、インプラントの中に侵入した骨の総量をそれぞれの骨孔において計測し、その値をTotal Bone Formation Volume(TBFV)として、TBFVをそれぞれのpore areaで割ったAveraged Bone Formation Area(ABFA)として、4つの孔で比較した。犬におけるPBFLは6週、12週、26週いずれにおいても、日本白色家兎におけるPBFLは6週、12週、26週いずれにおいても大きな骨孔の方が小さな骨孔より骨進入に有利であることが分かった。犬におけるTBFVは6週、12週、26週いずれにおいても、日本白色家兎におけるTBFVは6週、12週、26週いずれにおいても大きな骨孔の方が小さな骨孔より骨形成量が多い傾向にあった。犬におけるABFAは6週、12週、26週いずれにおいても、日本白色家兎におけるABFAは6週、12週、26週いずれも500μmと600μmが有意に良好な値であった。以上の結果から、内部構造をコントロールしたインプラントにおける骨伝導の違いおよび最適な骨孔条件が明らかとなった。22年度までの研究から、多孔体人工骨の気孔径は大きい方が骨侵入にとって有利であることが判明した。23年度はミクロンサイズの微細構造の影響およびさらに微細のサブミクロンサイズの表面構造が骨侵入に及ぼす影響の詳細を調査した。インプラントは選択的溶融法を用い、直径3.3mm長さ15mmの円柱内に500、600、900、1200μmの4つの径の孔を長軸方向に作成したものを用いた。骨侵入の指標としてPercent Bone Formation Length (PBFL)、インプラントの中に侵入した骨の総量をそれぞれの骨孔において計測し、その値をTotal Bone Formation Volume (TBFV)として4つの孔で比較した。サブミクロンサイズの表面構造の制御にはアルカリ加熱処理を用いた。骨内でのバイオロジーとして犬・兎での骨伝導、骨外でのバイオロジーとして犬での骨誘導を調査した。

骨伝導(犬):PBFLは4群間で有意差を認めず、TBFVは1200μmの径で有意に高い値となった。表面処理を行った群は4群ともに非処理群に比べ有意に高い値となった。骨伝導(兎):PBFLは4群間で有意差を認めず、TBFVは1200μmの径で有意に高い値となった。骨誘導(犬):表面処理を行わない群では骨誘導は認められず、表面処理を行った群ではPBFLは500μmの径で有意に高い値となり、周囲から5mmの部位で高い骨誘導を認めた。以上の結果から骨伝導は動物種に関わらず、1200μmの径が骨侵入には適しており、骨誘導は500μmの径が骨形成には適しており、周囲から5mmほど深部が骨誘導に適した環境となり、人工骨表面のサブミクロンサイズの微細構造は骨バイオロジーにとって重要な役割を果たすことが判明した。
歩行開始期・思春期の子どもとその親及び祖父母の世代性についての研究

(1)歩行開始期・思春期の子どもをもつ親の感情体験は、歩行開始期では子どもが自己主張的、反抗的と感じる親ほど否定的な感情を経験した。思春期では3割の親が子どもの交友関係やいじめが気になると回答した。(2)精神的健康度から親と祖父母の関係をみると、祖父母は親よりも精神的に健康で、頻繁に親と連絡を取り合い、精神的に健康な親は子育てを楽しいと感じた。(3)親と祖父母の世代性の特徴では、創造性は若い世代が高く、世話と世代継承性は年齢の高い世代が高かった。(4)親と祖父母双方の需要と供給をダイアド・データによって検討すると、祖父母から親への援助頻度は社会文脈的な要因との関連はそれほど強くなかった。平成24年度の研究計画は、思春期の親(G2)、子(G3)、祖父母(G1)の三世代のデータを収集することであった。加えて、前年度の研究成果を学会で発表することであった。具体的なデータの収集では、関東圏と関西圏の公立中学校を通して中学1年生と2年生の生徒へ調査を依頼し、実施した。さらに生徒には調査票を各家庭へ持ち帰ってもらい、保護者に調査票への回答を依頼した。また保護者には実の父母(中学生にとっては祖父母)を紹介してもらい、その協力者にも調査票を送付した。調査を予定した中学校8校のうち、中学校側の事情で6校のみの調査が実施された(合計回収数は約2,200名)。本研究の成否は中学校の協力が得られるかどうかにかかっているが、協力依頼の連絡、研究概要の説明、中学校側の調査票の検討、調査時期の調整にはかなりの時間を要することが判明した。そのために予想以上の時間がかかり、8校すべてからデータを収集することができなかった。残る2校については、平成25年度前半に調査を実施する予定である。研究成果は、第76回日本心理学会及び第24回日本発達心理学会で発表した。先行研究においては検討されていない内容であったため、参加者より大きな反響が得られた。これまでに三世代を網羅したデータはほとんど収集されていないため、全てのデータが収集されれば、必要とされながら検討されていない世代間の関係や世代継承性についての貴重な知見が得られると推測される。平成25年度の研究計画に沿って調査を実施した。中学校側の事情で遅れていた1校分の中学生のデータ(1年生と2年生)の収集を終えた。当初は関東圏と関西圏でそれぞれ1校ずつ合計2校を予定していたが、関西圏では調査協力の承諾を得られなかったため、断念せざるを得なかった。全ての思春期(中学生)の子ども、その親、そして祖父母のデータの収集が終了した。これらのデータの単純集計を行い、その結果を協力中学校(7校)、協力者(親及び祖父母)へ報告書として送付した。本研究の対象となった中学生は、全体の3割が父の母(父方祖母)と、全体の5割が母の母(母方祖母)との頻繁な接触を報告した。彼らの祖父母との関わりに関する26項目の質問では、次の8項目に肯定的に回答した者が半数を超えた。即ち、祖父母が自分の身体の具合を気遣ってくれるが8割、祖父母が自分の気持ちを理解しようとしてくれるが6割、祖父母が自分に興味や関心を持ってくれるが7割、親が自分を叱っても祖父母は大目に見てくれるが6割、祖父母は親の代わりにいろいろしてくれるが6割、祖父母は自分が大きな買い物をする時にお金を出してくれるが6割、祖父母がいるだけで何となく安心できるが6割、祖父母は何があっても自分を見捨てないと思うが6割を超えた。世代性の分析では、歩行開始期の子どもをもつ親、歩行開始期の孫を持つ祖父母、思春期の子どもをもつ親、思春期の孫を持つ祖父母の4群の比較検討を行った。さらに歩行開始期の孫を持つ祖父母への面接調査を実施し、関東圏と関西圏をあわせて20人のデータを収集した。この面接データは文字転記し、分析に取りかかれるところまで進展した。研究成果として、論文は査読付きの紀要に1本掲載され、学会発表は日本発達心理学会におけるポスター発表3件を行った。本研究の目的は、子どもの心身の発達的変化が顕著な時期(歩行開始期・思春期)に焦点を当て、世代性概念を用いて親ー子関係、親(子)ー祖父母(親)関係、祖父母ー孫(親の子)関係を包括的に検討する。その際、三世代それぞれの健康状態、人格的成熟度、自律性の発達、そして三者の関係をとらえるために4点の目的を設定した。(1)歩行開始期及び思春期の子どもをもつ親の感情体験とそれへの対処様式を明らかにする。

(2)子どもの自律性の発達に影響を与えると予想される親と祖父母との関係を検討する。(3)親世代と祖父母世代における世代性の特徴、共通性あるいは差異性を抽出する。(4)社会資源の観点から、親の需要と祖父母による供給、あるいは祖父母の需要と親による供給との関係を検討し、類型化を試みる。平成23年度は、歩行開始期の親データ、子どもデータ、祖父母データの収集を、関東地区(文京区、松戸市の合計2地域)と関西地区(豊中市、東大阪市、摂津市、茨木市の合計4地域)で行った。対象者のリクルートはポリオの予防接種会場、歯科検診会場、保育所などを通して行われた。データ収集期間は9月から12月までであった。親データが690名分(回収率34.5%)、親を通して紹介された祖父母データが204名分(回収率76.7%)返送された。なお、子どもデータは親データに含まれる。データ入力と平成24年度9月に開催される日本心理学会でのポスター発表を目指して分析を進行させている。また第3年次の研究計画の中心をなす祖父母世代への面接調査に応じると回答した人数は、87名であった。研究実績の概要にも記した通り、本年度の調査を予定した中学校8校のうち、中学校側の事情で2校の調査が実施できなかった。そのため、「やや遅れている」と評価した。とはいえ、それらの中学校については、平成25年度にデータを収集する予定であり、取り戻せる範囲の遅れであると判断する。親と祖父母のマッチングデータ(ペアデータ)を収集することは、従来あまり行われていなかった。個人情報やプライバシーも絡むことであり、調査を慎重に進める必要があった。その手続きや説明に時間をかけたため当初の予定よりは若干遅れたが、ほぼ順調に進行した。また親データと祖父母データ間の齟齬を極力抑制するために、データクリーニングを丁寧に行った。その結果、分析にはいる時期が年度末にずれ込んだ。平成25年度中に実施予定の研究計画は、祖父母世代への面接調査である。既に、歩行開始期の孫をもつ祖父母世代(G1)の87名から協力の申し出があった。これらの協力者の中から、20名余りに家庭訪問による面接調査を実施する。祖父母世代は親世代とは異なり、日本全国に居住地が広がっているため、時間と経費との兼ね合いも考慮し、関東圏と関西圏に限定せざるを得ない。面接の実施にあたっては、研究分担者、連携研究者の他に、大学院生も雇用して、面接内容の厳選と面接技術の洗練を目指したい。また、収集途中の中学生のデータの入力と単純集計を行い、できるだけ早期に分析に取り掛かれるように進める。平成24年度は、思春期の子どもとその親そして祖父母データを収集すること、学会発表(日本心理学会・日本発達心理学会)をすることが大きな研究の課題となる。思春期の子どもデータ、親データ、祖父母データを、関東地区と関西地区で収集する。関東地区、関西地区とも、中学1年生と2年生のデータを合計2,000名分収集する予定である。さらに中学生を通して、その親と祖父母のデータを収集する。回収率は約30%を見込んでいる。これらのデータは文字通り三世代のマッチングデータであり、貴重な資料となるであろう。親と祖父母の調査では、子どもの年齢に依存した変数以外は歩行開始期の調査と基本的に共通の測定変数を使う。さらに祖父母世代で面接調査に協力してくださる対象者を募集する。学会発表は、まず平成24年9月に開催される日本心理学会において合計4件の研究発表を行う(既に登録済み)。