hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境シグナルに応答する生体センサーの生理人類学的メタボローム解析

本研究では,メタボリック症候群を遺伝的に発症する実験動物において、光環境や低温環境の応答性に異常がある生体成分の探索を試みた。その結果,メタボリック症候群発症を発症する実験動物では、視交叉上核の時計遺伝子,肝臓の時計遺伝子やコレステロール合成系および分解系の遺伝子の光環境に対する発現リズムに異常があることを発見した。また,メタボリック症候群発症ラットでは,低温環境に暴露されても褐色脂肪の倹約遺伝子の発現が増加しないために,エネルギー消費が亢進しないことが示唆され,このことが肥満症の発症原因の一つであると考えられた。ヒトの多くの生理現象は約24時間のサーカディアンリズムを有し、体内時計で制御されている。体内時計は人類の進化と共に確立された制御システムであるが、文明の発達に伴う環境変化により、体内時計は環境シグナルに応答して環境情報を生体内に伝達し、生体の環境適応能を制御する。体内時計に狂いが生じている。例えば、人工照明、夜間労働、時差を越える東西移動はサーカディアンリズム(概日リズム)を狂わせる。このようなことから、先進国でメタボリック症候群が急激に増加している原因の一つに、体内時計の撹乱が示唆されている。1970年代、実験動物の視交叉上核を破壊すると行動やホルモンのリズムが消失したことから、哺乳類では視交叉上核が体内時計の座であることを見いだした。実際に、視床下部を薬物や電気的に破壊した実験動物や時計遺伝子欠損マウスではサーカディアンリズムが変調し、過食・肥満が発症する。しかし、視交叉上核を破壊したラットに、人為的に一定時刻に食事を与えるとサーカディアンリズムが回復する。これらのことは、体内時計は光環境に応答して食事(栄養素)の代謝を制御することを示唆する。一方で、食事も体内時計を制御する重要な環境シグナルであり、光環境に応答する体内時計は食事によって修飾され、光環境と食事環境の相互作用によって生体センサーが作動し、体内時計を制御することを示唆する。本研究では、5週齢のSDラットに、タンパク質源として動物性蛋白質(カゼイン)又は植物性蛋白質(大豆)を含む精製飼料を与え、自由摂取飲水、12時間明暗サイクルで3週間飼育した。飼育3週間目のZT0、ZT4、ZT8、ZT12、ZT16、ZT20、ZT24に麻酔下で臓器を摘出し、摂取栄養素によって遺伝子発現量が変動する複数の遺伝子を同定した。ヒトの多くの生理現象は概日リズムを有し、体内時計で制御されている。体内時計は環境シグナルに応答して作動する。光が光感受性網膜神経節細胞に取り込まれると視床下部に情報が伝達され、視交叉上核の中枢時計を介して末梢組織の末梢時計が制御される。視床下部を破壊した実験動物や時計遺伝子欠損マウスでは概日リズムが変調し、過食・肥満が発症する。ヒトでも体内時計が変調すると、睡眠障害、摂食障害、自律神経障害、メタボリック症候群が発症する。このことは、体内時計は環境シグナルに応答して栄養素の代謝を制御することを示唆する。一方、概日リズムが撹乱した実験動物では、一定時刻に食事を摂取させると概日リズムは回復する。このことは、食事も体内時計を制御する重要な環境シグナルであることを強く示唆する。本研究では、環境シグナルに応答して作動する生体センサーの制御機構を探索することを目的とした。メタボリック症候群発症ラットと正常ラットを自由摂取飲水、12時間明暗サイクルで飼育した後、ZT0、ZT4、ZT8、ZT12、ZT16、ZT20、ZT24(ZT:Zeitgeber Time、12時間明暗サイクルにおいて明期の始まりをZT0およびZT24とする時刻)に麻酔下で各々6匹ずつ屠殺し、各種臓器を得た。メタボリック症候群発症ラットの視交叉上核の時計遺伝子ClockとCry1や、肝臓の時計遺伝子Cry1、Per2、Dec2、E4bp4の発現リズムに異常があることを発見した。メタボリック症候群発症ラットの肝臓におけるコレステロール合成系遺伝子の発現ピークが低く、コレステロール分解系遺伝子の発現リズムが消失していることを発見した。メタボリック症候群発症ラットの脂肪組織における時計遺伝子Bmal1、Clock、Per2や、脂質代謝や糖質代謝の重要な転写因子であるPPARγの発現リズムに異常があることを発見した。体内時計は環境シグナルに応答して環境情報を生体内に伝達し、生体の環境適応能を制御する。光が光感受性網膜神経節細胞に取り込まれると視床下部に情報が伝達され、視交叉上核の時計遺伝子の転写が制御される。視床下部を薬物や電気的に破壊した実験動物や時計遺伝子欠損マウスではサーカディアンリズムが変調し、過食・肥満が発症する。ヒトでも光に対する体内時計の応答性が低下すると、精神障害、睡眠障害、摂食障害、自律神経障害のみならず、メタボリック症候群が発症する。このことは、体内時計は環境に応答して代謝を制御することを示唆する。そこで本研究では、環境シグナルに応答して作動する生体センサーを明らかにすることを目的に研究を遂行した。正常動物とメタボリック症候群を発症する実験動物の視交叉上核に発現する時計遺伝子のサーカディアンリズムを4時間毎に24時間にわたって測定し、メタボリック症候群発症時にサーカディアンリズムに異常がある中枢時計の時計遺伝子を同定した。

次いで、末梢時計が存在する肝臓、腎臓、脂肪組織、副腎などの時計遺伝子やメタボリック症候群関連遺伝子のサーカディアンリズムを4時間毎に24時間にわたって測定し、メタボリック症候群発症時にサーカディアンリズムに異常がある時計遺伝子やメタボリック症候群関連遺伝子を同定した。また、肝臓がメタボリック症候群の発症に大きく関与することから、正常動物とメタボリック症候群を発症する実験動物から得た初代培養肝細胞を三次元培養することで,肝臓での時計遺伝子とメタボリック症候群関連遺伝子のサーカディアンリズムを詳細に解析した。ヒトの多くの生理現象は約24時間のサーカディアンリズムを有し、体内時計で制御されている。体内時計は人類の進化と共に確立された制御システムであるが、文明の発達に伴う環境変化により、体内時計に狂いが生じている。例えば、人工照明、夜間労働、時差を越える東西移動はサーカディアンリズムを狂わせる。このことから、先進国においてメタボリック症候群が急激に増加している原因の一つに、体内時計の撹乱が示唆されている。また,日本には四季があり,ヒトは様々な環境温度に暴露されている。ヒトを含む哺乳類には,機能が異なる2種類の脂肪組織,即ち,白色脂肪と褐色脂肪が存在する。白色脂肪は多量の脂肪滴を蓄え,エネルギー貯蔵器官として機能するのに対して,褐色脂肪は多量のミトコンドリアを含有し,脂肪酸の酸化による非ふるえ熱産生を行うことにより,低温環境に暴露された際の体温の維持に関与する。申請者らは,肥満,糖尿病,脂質代謝異常,高血圧を遺伝的に自然発症するメタボリック症候群のモデル動物と正常動物を低温環境に暴露した際に,白色脂肪と褐色脂肪で発現が変動する分子を探索した。その結果,脱共役蛋白質UCP1の発現が,メタボリック症候群のモデル動物と正常動物との間で大きな相違があることが明らかとなった。寒冷暴露を受けると,交感神経からノルアドレナリンが分泌され,β3アドレナリン受容体を介して脂肪組織のホルモン感受性リパーゼが活性化される。ホルモン感受性リパーゼは,白色脂肪の中性脂肪を遊離脂肪酸に分解し,褐色脂肪に高発現する脱共役蛋白質UCP1が遊離脂肪酸を熱として放出することで,エネルギーを消費する。従って,UCP1の発現が低いとメタボリック症候群が誘導される可能性があると考えられた。本研究では,メタボリック症候群を遺伝的に発症する実験動物において、光環境や低温環境の応答性に異常がある生体成分の探索を試みた。その結果,メタボリック症候群発症を発症する実験動物では、視交叉上核の時計遺伝子,肝臓の時計遺伝子やコレステロール合成系および分解系の遺伝子の光環境に対する発現リズムに異常があることを発見した。また,メタボリック症候群発症ラットでは,低温環境に暴露されても褐色脂肪の倹約遺伝子の発現が増加しないために,エネルギー消費が亢進しないことが示唆され,このことが肥満症の発症原因の一つであると考えられた。メタボリック症候群を発症する実験動物の視交叉上核に存在する中枢時計の時計遺伝子のサーカディアンリズムを、正常動物と比較検討し、メタボリック症候群の発症時に中枢時計で異常を有する遺伝子を同定出来た。
職業・資格横断的な高度専門職の分類およびその経営管理モデルの研究

本研究では薬剤師、一級建築士、中小企業診断士を対象に、高度専門職の経営管理の研究をしてきた。初期は調剤薬局に勤務する薬剤師複数名に定性調査を行い、彼らの職務満足について分析した。結果、「専門能力の発揮機会」の有無が彼らの職務満足に影響を及ぼすことが判明した。その後、他の2種の高度専門職にも同様の調査を実施し、その妥当性を確認した。これらの結果を受けて、薬剤師600名超に定量調査を実施した。この後、本研究は科研費の「国際共同研究加速基金」にも採択されたため、英国に一年間滞在し、薬剤師の日英比較研究(定性)に専念した。間接的なものも含め、成果は国際学会で報告3回、国内で3回、論文5本となった。2015年度、薬剤師を中心に複数の高度専門職に定性調査を実施した。薬剤師に対するインタビュー調査は、調剤薬局に勤務する者、製薬メーカーに勤務する者、ドラッグストアに勤務する者など、所属先の異なる人々を対象に複数回に渡って実施された。これらの調査から、同一の資格を有する高度専門職であっても、勤務形態が非常に多様化していることが明らかとなった。特に、調剤薬局や製薬メーカーといった枠組みという意味で、所属組織における働き方が職務満足やモチベーションに大きな影響を与えていることも判明した。そのため、彼らを十把一絡げに「薬剤師」として認識し、経営管理するのは非常に困難であるという仮説を得た。こうした定性調査は一級建築士(複数の大手ゼネコン勤務者)や、高度専門職に準ずる資格である中小企業診断士(独立診断士、企業内診断士、銀行所属診断士、行政機関内診断士、経営者診断士など)に対しても行われたが、薬剤師と同様の状況であることが判明した。そこで、これらの定性調査から抽出した「専門能力の発揮機会」と「転職志向」という2つの軸を用い、高度専門職を4象限に分類することで、各象限に属するーしかし異なった資格を有するー高度専門職の共通項を探索することとした。そこで、手始めに上述の2つの軸の有用性・適正を確認する意味も含めて、大手調剤薬局に勤務する薬剤師約700名に対する定量調査を実施した。現在、その結果を分析中である。当初、2016年度に実施を予定してたアンケート調査の一部を2015年度のうちに実施することができたため、研究は当初の計画以上に順調に進んだと言える。元来は、2015年度中はインタビュー調査に終始する計画であった。実際、薬剤師を中心に、一級建築士や中小企業診断士などに対しても、何度もインタビューを実施することができた。それゆえ、短期間で定量調査まで進むことができた。とはいえ、本研究を基課題とする発展的課題が「国際共同研究加速基金」に採択されたため、2016年度は英国のUniversity College London School of Pharmacyに所属する。そのため、当面は日本国内での研究が困難な状況にある。2015年度は非常に順調に研究が進んだが、2016年度は英国での調査がメインとなるため、本課題に限定して言えば、一年間やや足踏み状態の続くことが予想される。したがって、研究初年度は非常に順調に進んだが、トータルではおおむね順調に進んでいるという状況にある。高齢化に伴う医療サービスに対する需要ならびに費用の増加のため、近年、薬剤師が医療の専門家として、より多くの役割を担うことが期待されてきている。とはいえ、日本の薬剤師は医師の処方箋の通りに調剤することを業務の中心とする傾向が強く、医療・薬剤のプロとして患者に対してコンサルティングをしたり、医師に意見を述べることは容易とはいえない。換言すれば、医療のプロとして「専門能力の発揮機会」に恵まれていないといえる。したがって、調剤薬局に勤務する薬剤師の職務満足は低い傾向にある。本研究では、所属薬剤師の満足度に影響を与える調剤薬局企業の戦略ならびに経営管理について焦点を当てている。経営戦略に関しては、2年毎に実施される薬価改定ならびに後発薬の促進に着目した。2年毎に実施される事実上の薬価引き下げのため、また処方箋薬における安価な後発薬の占める割合の増加のため、大手調剤薬局の大きな利益源のひとつである薬価差益は縮小傾向にある。これに対処するために、大手は企業規模・市場シェアを拡大して一単位当たりの仕入れコストを下げる、新規事業を立ち上げる、等の動きを見せている。当該年度は、製薬事業を内部化した日本調剤(株)について分析し、その経営戦略を分析した。研究開発に関わる機会に恵まれた薬剤師は、職務に満足しているというコメントを多く残した。その他、当初の研究計画で取り上げていた一級建築士等や中小企業診断士などの高度専門家にもインタビュー調査を実施した。製薬事業を内部化した調剤薬局大手、日本調剤(株)の経営戦略に関する論文は執筆を終え、既に公表している。薬剤師の経営管理に関する日英両国での研究は大変順調に進み、「専門能力の発揮機会」と「職務満足」の関係性について、既に書き下ろしの論文が完成している。しかし、文量がやや多くなってしまったため、今後はアカデミックな部分と政策提言に関する部分を分離し、前者をインターナショナル・ジャーナルに、後者を国内の学会誌に投稿する予定である。その他、一級建築士や中小企業診断士の職務満足に関しても共同研究者らと共に執筆し、前年度から複数の論文を既に公表している。本研究では、高度専門職の経営管理に関して研究してきた。対象とされた主な専門職は、薬剤師、一級建築士、中小企業診断士であった。

研究初期、調剤薬局に勤務する薬剤師複数名に定性調査を行い、彼らの職務満足について分析した。定性調査は全国的な規模で実施され、「専門能力の発揮機会」の有無が薬剤師の職務満足に大きな影響を及ぼしている、ということが判明した。この調査結果を受けて、それが他の高度専門職においても妥当性をもつか否かを分析することとした。そこで、企業に所属する一級建築士と中小企業診断士にも同様の調査を複数回実施した。一級建築士に対しては主に西日本で、中小企業診断士に対しては関東と関西で実施された。その結果、他の高度専門職においても、薬剤師とほぼ同様の結果が得られた(それぞれ、201516年度に論文執筆済み)。次に、薬剤師を対象に定量調査を実施した。調剤薬局企業A社の協力の下、600名超の薬剤師に定量調査を実施することができた。ところが、この段階で「国際共同研究加速基金」に採択され、日英の薬剤師の比較研究を行う機会に恵まれた。そのため、A社で集めたデータに多変量解析を行い様々な分析をしているものの、まだ論文として公表していない。2016年度は、英国のUniversity College London School of Pharmacyに所属し、同大学の倫理委員会に研究の承諾を得たのち、イングランド全域で薬剤師25名ほどに定性調査を実施した。また、一時帰国して日本でも13名に調査を実施した。日英の調剤薬局の各業務のうち、いずれが「専門能力の発揮機会」と認識されているのか、職務満足を生むのか、そして「専門能力の発揮機会」と「職務満足」との関係性について調査した。2017年度は、日英比較研究の結果を分析し、インターナショナル・ジャーナルに投稿する論文を執筆した。本研究では薬剤師、一級建築士、中小企業診断士を対象に、高度専門職の経営管理の研究をしてきた。初期は調剤薬局に勤務する薬剤師複数名に定性調査を行い、彼らの職務満足について分析した。結果、「専門能力の発揮機会」の有無が彼らの職務満足に影響を及ぼすことが判明した。その後、他の2種の高度専門職にも同様の調査を実施し、その妥当性を確認した。これらの結果を受けて、薬剤師600名超に定量調査を実施した。この後、本研究は科研費の「国際共同研究加速基金」にも採択されたため、英国に一年間滞在し、薬剤師の日英比較研究(定性)に専念した。間接的なものも含め、成果は国際学会で報告3回、国内で3回、論文5本となった。2016年度は日本に在住しておらず、英国での調査・研究がメインとなる。国際共同研究の「基課題」である本研究に関しては、基本的に、帰国後に改めて再開する方向性とならざる得ない。とはいえ、幸い2015年度に薬剤師を対象に実施した定量調査のデータが手元にあるため、英国においても、種々の統計的分析を行うことが可能である。したがって、2016年度は、昨年度に収集した数的データを用いての分析を行うことになる。2017年度に帰国後、改めて定性・定量調査を行い、これまでの研究で得た仮説の検証を行う予定である。先述の通り、薬剤師の職務満足に関する英文の日英比較論文は2つに分割し、前者をインターナショナル・ジャーナルへ、後者を国内学会誌に投稿する予定である。
肺胞壁断裂の機序解明への新たなるアプローチ：加齢による肺の力学機能低下を探る

1)高齢者の肺サンプルにおいても若年者の肺サンプルと同様にコラーゲン線維の配向性の向きは主に脊椎方向と平行に向いていた。しかし配向度は高齢者では若年者に比べ低下しており、特に下葉においてその傾向は顕著であった。2)気腫が形成するに伴い、肺尖部を中心にコラーゲン線維の配向性の配向度が著明に低下し、配向角度が一定の方向を示さない領域が存在した。この領域は気腫病変の進展に伴って拡大していた。その一方で気腫の進展に伴い配向度が高い領域が出現し、この領域では配向性の角度が脊椎方向と平行ではない一定の方向で配列していた。肺気腫は、肺胞壁の断裂が主体である慢性閉塞性肺疾患であり60歳代後半から70歳代に発症する。しかし長年の喫煙により肺胞壁が断裂するメカニズムは未だ明らかにされていない。申請者は周期的で不均一な呼吸運動による力学負荷に対してコラーゲン線維配列が再構築しながら肺構造維持に寄与していることを明らかにしてきた。本研究ではコラーゲン線維には力学負荷に対する耐容性が存在し、耐容限界を超える回数の呼吸運動による力学負荷を受けるとコラーゲン線維の力学強度が低下し、肺の力学機能が低下するとの仮説を立てた。この仮想に基づくと、喫煙により脆弱化した肺は、高齢になると加齢による力学機能低下が加わり呼吸運動による力学負荷に対応できなくなり肺胞壁の断裂がおこり気腫肺ができると説明することができる。この仮説を実証すべくヒト肺における加齢による力学機能の変化に焦点をあてて肺気腫における肺胞壁断裂のメカニズム解明の糸口を得ることが本研究の目的である。本年度は病変のない肺標本および軽度肺気腫の肺標本からコラーゲン線維の」配向性および力学特性を測定するサンプルを調整した。病変のない冠状断面の肺標本ではコラーゲン線維配向性は脊椎方向と平行方向に配列していた。各サンプル間で著名な変化は認めれらなかった。肺気腫を認める冠状断面の肺標本では気腫病変が多い部位でのコラーゲン線維配向性の配向度が高くなる領域が認められたが配向角度は一定方向への配列は認められなかった。気腫の発症進展にともないコラーゲン線維の配列が再構築されることが示唆された。肺気腫は、肺胞壁の断裂が主体である慢性閉塞性肺疾患であり、60歳代後半から70歳代に発症する。本研究ではコラーゲン線維には力学負荷に対する耐用性が存在し、耐用限界を超える回数の呼吸運動による力学負荷を受けるとコラーゲン線維の力学負荷が低下し、肺の力学機能が低下するとの仮説を立てた。この仮説に基づくと、喫煙により脆弱化した肺は、高齢になると加齢による力学機能低下が加わり呼吸運動による力学負荷に対応できなくなり肺胞壁の断裂がおこり気腫肺ができると説明することができる。方法:本年度は肺疾患のない若年者の病理肺標本から冠状断面におけるコラーゲン線維の配向性を測定し、以前測定した高齢者の肺におけるコラーゲン線維の配向性との比較を行った。結果:コラーゲン配向の角度は高齢者と同様に脊椎と平行方向に向いていた。配向度は高齢者に比べ高い傾向が認められた。結論:加齢に伴ってヒト肺におけるコラーゲン線維の配向性は配向度が低下する可能性が示唆された。

本年度は病変のない80歳台の肺標本および中等度の肺気腫の肺標本からコラーゲン配向性および力学特性を測定するサンプルを調整した。早期の気腫病変を認める肺標本は収集できたが年齢別(とくに若年者高齢者)の病変のない肺標本の収集が十分できなかった。配向性測定器(マイクロ波方式による配向性測定システム)のコンピュータのOSがwindows 95と古く測定中に動作しなくなりwindows7へのバージョンアップに時間を要した。昨年度行った病理解剖のなかでは年齢別の病変のない肺標本および肺気腫早期の肺標本の収集ができなかった。年齢別および肺気腫の肺標本を可能な限り収集し、多くのサンプルでの肺の力学特性を評価し肺の力学的特性の加齢による変化が肺気腫の発症のどのように関わるかを明らかにする。ヒト肺におけるコラーゲン線維の配向性および力学強度を年齢別に測定し、加齢による肺の力学機能の変化の存在を明らかにするとともに、気腫肺の力学機能と比較することで加齢による肺の力学機能低下が肺胞壁断裂に果たす役割を明らかにする。過去の病理解剖標本のなかから年齢別の病変のない肺標本および早期の肺気腫を認める肺標本を収集するようにするようにする。年齢別の病変のない肺標本および早期の肺気腫標本からサンプルを作成し加齢による肺の力学特性の変化が肺気腫の発症の関わる役割について検討する。A)コラーゲン線維配向性の測定:マイクロ波を回転するシート状サンプルに照射し、マイクロ波の透過強度の角度依存性を測定することでコラーゲン線維の配向性を求めるマイクロ波方式(Osaki S, Nature,347, 132 (1990))を用いて調製したシート状肺サンプルにおけるコラーゲン線維配向性を5mm間隔で測定し、冠状断面での分布図を作製する。B)力学強度の測定:1)水平方向および垂直方向評価用に5mm×15mmの大きさに調製して切り出す。2)破断限界の測定調製した肺サンプルを用いて引っ張り試験を行い(Osaki S, Nature 384, 419 (1996))、力学強度ー伸び曲線を作成し破断した際の破断強度および破断伸びを測定する。3)測定後水平方向および垂直方向の力学強度分布図を作製する。上記の二つの観点から各サンプルの力学特性の相違について検討する。平成24年度:得られたサンプルでコラーゲン線維配向性および力学強度の測定を行う。コラーゲン線維配向性の測定:マイクロ波を回転するシート状サンプルに照射し、マイクロ波の透過強度の角度依存性を測定することでコラーゲン線維の配向性を求めるマイクロ波方式(Osaki S, Nature,347, 132 (1990))を用いて調製したシート状肺サンプルにおけるコラーゲン線維配向性を5mm間隔で測定し、冠状断面での分布図を作製する。力学強度の測定:1)水平方向および垂直方向評価用に5mm×15mmの大きさに調製して切り出す。また継続して年齢別の病変のない肺標本および早期の肺気腫の肺標本の収集を行う。
プラズマ医療科学創成の総括とその破壊的イノベーションへの展開

本研究領域ではプラズマ科学を中核に据え,医学・分子生物学と融合した未踏の新領域「プラズマ医療科学」の創成を目的に推進し,研究項目A01:医療プラズマエレクトロニクス,A02:プラズマ分子生物科学,A03:プラズマ臨床科学とし,A01では医療プラズマ源の「診る・作る」,A02ではプラズマと生体の相互作用を「理解する」,A03では医療プラズマを臨床的に「使う」ための安全性に関する学術的基盤構築を展開してきた.A01,A02,A03は高度な連携研究が進み,プラズマ,医学,生物学の異分野横断型の統合による新学術領域「プラズマ医療科学」が構築された.成果の戦略的公表や破壊的イノベーションと産業への展開,永続的発展のためのインフラ整備やグローバルな独創的な研究スキームを構築した.(1)平成28年度までの科学的成果を総括し,平成29年度には分野横断型のカテゴリ毎のレビュー論文として公表できた.また国内外の学会で「プラズマ医療科学の創成」を総括した研究成果を発表した.平成28年度までのアウトリーチ活動を継続して,平成29年度にも高校生向けの市民講座「のぞいてみよう!プラズマと生物と医療のふしぎな世界」や毎月開催でサイエンスカフェ等を進めてきた.これらは市民との永続的なネットワークとして継続,新学術領域「プラズマ医療科学の創成」で得られた成果を社会・国民に発信していく組織を作った.(2)A01からA03の研究項目を横断する組織として,いくつかチームラボや協調研究を立ち上げて,多様な研究者からなる連携研究の強化を図ってきた.また,名大,九大,産総研に設立した拠点ごとに研究教育を推進した.また,世界の研究者とともに我が国発の「プラズマ医療科学」を提言するとともに,国際学術書籍(教科書)「Plasma Medical Science」の出版を行った(2018年11月刊行予定).29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
日本企業の資本予算に関するフィールド・リサーチ

本研究は,日本企業へのフィールド・リサーチを通じて,日本企業における経済性評価の独自性,および,資本予算プロセス全体の特徴を明らかにしようとするものである。具体的な研究成果としては,次の3点が挙げられる。第1に,洗練された経済性評価と事後フォローを組み合わせることは,企業業績の向上と関係があるということを明らかにした。第2に,予測期間を限定した正味現在価値法という実務において実践されていた独特な評価方法が,通常の正味現在価値法とは異なる特徴を有していることを明らかにした。第3に,経営戦略や経営理念と整合的な情報関連投資の事例研究を紹介し,IT関連投資の評価を行う可能性について示した。本研究の目的は、日本企業へのフィールド・リサーチを通じて、日本企業における経済性評価の変容と独自性、および、資本予算プロセス全体の具体的特徴を明らかにしようとするものであった。当年度は、洗練された投資評価方法の選択と、投資決定プロセスの統制局面における事後フォローが、企業業績に与える影響について検討した。特に、昨年度に実施したインタビュー調査と、それ以前に実施した質問票調査から得られた定量的データを利用して、実証的な分析を行った。検討した結果は、論文としてまとめて、日本管理会計学会の学会誌に公表した。当該論文において、まず、洗練された投資評価方法の選択と企業業績との関連性について検証を行った。この点については、これまでの欧米の先行研究では一致した見解が見られていなかった。しかし、今回、わが国の企業のデータに基づいた分析によると、弱度の正の関連性がみられるということが示された。さらに、洗練された投資評価方法を、統制局面における事後フォローと組み合わせて活用することによって、よりいっそう企業業績に正の影響を及ぼすことについても明らかにした。他方で、事後フォローの水準が極めて低い状況で、洗練された投資評価方法を利用することは、企業業績に負の影響を及ぼす可能性についても明らかにした。これらの結果は、事後フォローの実施水準に応じて、洗練された評価方法の利用が、企業業績にプラスにもマイナスに影響しうるということを示している。当該研究成果は、資本予算プロセスの統制局面における事後フォローが、企業業績を向上させるために重要であるということを示したものであると解釈可能であり、企業の実務においても検討すべき示唆を与えているものと考えられる。当年度の、主な研究実績は2点である。第1点目は、投資決定プロセスの統制局面における調査と分析に関連するものである。この点に関連して、当年度において、複数の企業へのインタビュー調査を実施した。そのうえで、資本予算の統制局面におけるいくつかの課題の存在を抽出し、資本予算の統制局面が必ずしも多数の企業において重視されているわけではないものの、当該局面を重視している企業に関してはむしろ資本予算の経済性評価よりも統制局面のほうが重視されているといういくつかのケースを確認することができた。このように把握された状況を前提としたうえで、質問票調査から得られた定量データと合わせて、資本予算の統制局面が企業の業績に及ぼす影響に関する検討結果について成果をまとめ、学会報告を行った。この実証的な分析結果によれば、資本予算の経済性評価が洗練されていることよりも、統制局面を重視していることのほうが、企業の業績に正の影響を及ぼす可能性が高い傾向にあることが示された。第2点目は、戦略的な投資に深くかかわる情報関連投資のケース研究に関連するものである。近年の日本企業においては、IT投資が経営戦略と整合的に実施されていないという課題が指摘されていた。本年度においては、顧客満足、従業員能力、組織能力を同時に向上させることを目指したIT化のための投資を実践した民間企業の事例に関する論文を発表した。経営戦略と整合的な情報システムの導入と活用に関するケース研究は先行研究が少ないこともあり、この成果についても一定の学術的貢献が認められるものと考える。本研究の目的は,日本企業へのフィールド・リサーチを通じて,日本企業における経済性評価の変容と独自性,および,資本予算プロセス全体の具体的特徴を明らかにしようとするものであった。当年度は,これまでのフィールド・リサーチから得られた知見に基づいて,予測期間を限定した正味現在価値法という,通常の正味現在価値法とは異なる運用方法について検討を行った。この検討結果は,論文としてまとめて『産業経理』誌上において公表する機会を得ることができた。この検討結果を要約すると,次の4点にまとめることができる。第1に,日本企業の実務において,将来キャッシュ・フローの予測期間を限定して正味現在価値を算定している事例がみられるということである。このような事例に関する詳細な報告は,これまでになされてこなかったものである。

第2に,このような独自の運用方法に拠っていても,各企業は,通常の正味現在価値法を実践していると認識しているということである。第3に,しかしながら,予測期間を限定した正味現在価値法は,通常の正味現在価値法とは異なる特徴を有しており,本質的には,割引回収期間法と同様の特徴を有する投資経済性評価となるということである。第4に,他方で,相互排他的な案件に関する優劣評価の順位付けを行う場合について詳細に検討すると,予測期間を限定した正味現在価値法は,割引回収期間法とも,通常の正味現在価値法とも,異なる結果を導く場合があるということである。本研究の学術上の意義は,わが国の企業が,ごくノーマルな正味現在価値法と認識して実践していた経済性評価の方法が,実は,本質的には正味現在価値法と異なる特徴を有するものであることを明らかにした点にある。また,現実の企業の実務において,正味現在価値法を使用する際にも,留意すべき示唆を与えているものと考えられる。会計学当年度は、特に投資決定プロセスの統制局面について、特に事後フォローが企業業績に与える影響について分析を行った。特に、昨年度に実施したインタビュー調査と、それ以前に実施した質問票調査から得られた定量的データを利用して、実証的な分析を行った。この分析内容を論文としてまとめて投稿し、査読を経たうえで、学会誌への掲載が受理された。これにより、本研究課題に直接関連する2本目の論文を公表することができた。また、投資決定に正味現在価値法(NPV法)を導入している企業に対する調査は継続的に実施している。導入企業における複数年度にわたった状況の把握のため、今年度も引き続き調査を行うこととなる。関連する先行研究のレビュー等の予備的作業も進展させている。以上の点から、当該研究課題は、おおむね順調に進展しているものと考えられる。当年度は、特に投資決定プロセスの統制局面における調査と分析を中心に行った。これらの分析のために、複数の企業へのインタビュー調査を実施した。このインタビュー調査の結果をもとに、資本予算の統制局面における課題の存在を抽出し、確認された課題を前提としたうえで、質問票調査から得られた定量的データを利用して、実証的な分析を行った。これらの研究成果については、すでに学会(2012年度日本管理会計学会全国大会)において報告をしている。さらに、戦略的投資に関するケースについても調査を実施した。この調査結果から得られた知見についてはすでに事例研究としてまとめて、論文として研究成果の公表をすることができた。また、正味現在価値法(NPV法)を導入している企業に対する調査も順調に進展している。なお、当該調査に関しては、導入企業のより詳細な状況把握と複数年度にわたる状況変化の把握のため、継続的な調査が必要となることが見込まれている。そのため研究成果の公表自体は少し先になるものと思われるが、そのために必要となる先行研究のレビューおよび論点整理等の予備的作業も進めている。
ネイティブスピーカー信仰を超えて

ネイティブ・スピーカリズム(NS)とは言語教員に影響を与える言語に基づいた偏見である。(1)日本在住の13人の英語教員は皆NSを様々な形で経験している。(2)日本語教員間ではネイティブ・スピーカー、母語話者の用語の使い分けがある。母語話者の優位性を意識しながら、学習者の必要に応じた教育を試みる教員の葛藤が伺われた。(3)NSが拒否されれば、どのような条件で言語教員は雇用されるべきか。専門家は外国語教員の教育活動が変わる必要があり、又その望ましい特質についての議論が必要であるとした。成果は共著本(Houghton, Rivers&橋本:ラウトレッジと2015年3月契約)で発表する。HOUGHTON:1.データ分析:未来の理想的語学教師のヴィジョンを探求するため、異文化コミュニケーション能力、リンガ・フランカとしての英語、さらにワールド・イングリッシズについて各方面の専門家24人とインタビュー(メール交換)の実施・分析。2.2014年度、ネイティヴ・スピーカリズムについてのシンポジウムを2つ企画。(1)ダラム大学,イギリス(4月28日).講演者7人(Michael Byram等)(2)佐賀大学(9月28-30日).講演者34人(John Maher,日野信行, Andy Kirkpatrick等)RIVERS: Eメールインタビューを行う。去年のものと合わせ、プロジェクトに必要なデータは収集完了。イギリスの大学(修士課程など)に在学の多数の「研修中の教員」と連絡が取れ、分析のカテゴリーに「研修中の教員」を含める。年の後半は、日本での「ネイティブ・スピーカー」教員という語の使用の歴史的背景を調査、分析。これは2014・2015年の発表に使う。また、「ネイティブ・スピーカー」教員雇用の日本の大学規定に関する資料収集。JREC-INに掲載の3百以上の募集要項の分析は新たな視点をもたらす意味で重要。HASHIMOTO:2013年5-6月:アンケート準備。7月:パイロット・スタディ実施(オーストラリア)。8月:調査参加者確保のための連絡。9月:クイーンズランド大学(UQ)倫理審査準備。10月:UQ倫理委員会に書類提出。10月21日認可。アンケート配布開始。11月:Eメールインタビュー(16名)・直接インタビュー(16名日本)。12月-2014年1月:データ仕分け。2014年度オーストラリア・アジア研究学会(ASAA)(7月)学会発表要旨提出。2月:ASAA学会発表要旨、受理。2ー3月:データ分析。代表者HOUGHTON:(1)未来の理想的語学教師のヴィジョンを探求するため、異文化コミュニケーション能力(ICC)、また、リンガ・フランカとしての英語、さらに、ワールド・イングリッシズ(WE)について各方面の専門家44人(22カ国)とインタビュー(直接対談、Skype利用、メール交換)を実施した。(2) UKと日本において2014年度、ネイティヴ・スピーカリズムについてのシンポジウムを2つ企画した。(3) the AILA World Congress (2014年ブリスベン、オーストラリア)にて、ネイティヴ・スピーカリズムについてのシンポジウムを提言した。Andy Kirkpatrick博士(Griffith University, Australia)が私たちのグループに参加する予定。分担者RIVERS:最初の一年は「ネイティブ・スピーカー」という用語形成の解明のため、日本の社会文化的背景をふまえた、その用語使用の歴史的変遷に焦点を当てた。データ収集の一環であるインタビューは日本での経験がある英語教員が対象。この「非専門家」集団から、多様な意見や問題事項が提示されることが期待される。この集団はホートン、橋本が対象とするグループとは異なるという意味でも意義がある。インタビュー質問事項を決定、データ収集開始。研究協力者HASHIMOTO:日本語教師が母語話者性についてどのように考えているかを知るために、まず、日本との経済連携協定(EPA)に基くインドネシア人・フィリピン人看護師・介護福祉士候補者に対する日本語予備教育事業について予備調査を行った。国際交流基金日本語事業グループEPA研究チーム長、日本語国際センター専任講師、及びAOTS日本語教育センターグループ担当長らと面談し、政府・民間連携でどのような教育がなされているのか、問題点も含め、情報を得た。Rivers:I)日本で英語教師を目指している学生13名に会談を実施。求職活動にて雇用方針や実際の面接などでネイティブ・スピーカリズム(NSi)については全員が経験。NSiの定義は微妙に異なるが、ほぼ全員がネイティブ・スピーカー(NS)の犠牲者としてノン・ネイティブ・スピーカー(NNS)を見ていた。II)JREC-INウエッブサイトの求人広告292件について分析。NSであることが雇用資格として63%(186件中)の求人広告に明記されていた。

しかし、NSの基準は全ての大学でこれまで定義されていない。橋本:日本語教師の母語話者性について、日本との経済連携協定(EPA)に基く日本語予備教育事業について関係者と会談。調査を行った32名の日本語教員(大学勤務7割)の約9割が海外に行って初めて非母語話者教員と共に教え、ここで初めて母語話者として意識をしたという。EPAの試験で振り仮名をつける配慮等について賛成するが、それに伴う所謂「やさしい日本語」については人工的で押し付けられたものとして懐疑的な意見が多数。日本語の母語話者の優位性を意識しながらも、学習者の必要に応じた教育を試みる教員の葛藤が伺われた。Houghton:NSiを否定するとすれば、外国語教師を採用する基準を何か。異文化能力、世界の英語群、国際語としての英語についての専門家と会談した成果と問題点。◆一致見解1教師の海外在住による地域社会のアウトサイダーとしての経験。2様々な技術、知識のみならず今日のグローバル世界の傾向を知る必要性。3NSのコピーより、数カ国語を話す、NNSである、言語の多様性を認識することがより重要。4教えている言語が固定化しているのではなく変化していくものとしての理解。◆相違見解:優先度の問題。教科書で扱う英語はNSかNNS、さらにはどの母国語の話者によるものか、またその決定方法。社会教育学HOUGHTON:(1)予定の専門書(共著)執筆のための十分な資料が研究A-C(オリジナル提案参照)において収集を終えた。そこで研究D,Eは割愛する。(2)ネイティヴ・スピーカリズムについての2つのシンポジウムの企画を進行中。(3)シンポジウム・プロシーディングに基づき、国際的な出版社から専門書1ー3冊(共編)を出版予定。(4)AILA World Congress 2014にて、我々のパネル提案が受理された。RIVERS:当初の目標達成。2014年に佐賀大学で開催のネイティブスピーカリズムについてのシンポジウムをホートン、橋本と共同計画。2014年オーストラリア、ブリスベンで開催のAILA世界学会でのパネル発表の準備。橋本と大阪でプロジェクトについて協議。歴史的背景についての文献を去年から引き続き検索。このプロジェクトに関連した出版、発表多数(リスト参照)。質的データ分析を更に進めたいが、データが膨大である分、時間が必要。HASHIMOTO:予定していたアンケート・インタビューを想定以上の数の参加者(32名)に実施することができた。半数の参加者と日本の各地(東京、埼玉、大阪、京都、兵庫、佐賀)で直接面接することができ、そのうちの数人が9月のシンポジウムの参加の意思を示している。
チャカルタヤ山におけるエマルション・チャンバー共同実験

(1)エマルション・チェンバー(EC)は,1991年3月722日に,チャカルタヤ宇宙線観測所(5,200m,ボリビア)建設された。このチャンバーは,1992年10月616日に解体され,10月26日11月13日にカンピーナス大学(ブラジル)で現像された。現像後のX線フィルムは各研究機関に分配され,現在測定が進行中。尚,このECには空気シャワー観測装置(AS array)が連動運転されており,ファミリーに付随する空気シャワーの情報が得られる。関連分野(宇宙線,高エネルギー実験,素粒子理論)の研究者約50名(外国からの参加者12名,うち当科研費により8名)が参加した。(報告集を刊行済み)(3)本科研費による活動を通して明らかになった高エネルギー核相互作用に関する知見は,・π中間子多重発生におけるFeynman scaling lawのかなり強い破れ,・特異事例の統計の着実な増加,・ECとAS arrayの連動実験のデータによるエネルギーの速い細分化,などである。これらはいずれも,高エネルギー領域で核相互作用に質的な変化が起こっていることを示していると考えられる。これらを統一的に説明するための作業仮説として,10^<16>eVを閾として核相互作用に新しいチャンネルが開け,ハドロン(h)がクォーク・グルーオン・プラズマ相を介して,新種のハドロン(h′)に変換する(h′は,特異事例の多様性に対応するいくつかの存在形態を持つ)というモデルが提唱されており(藤本による),今後の実験の重要テーマである。1.エマルション・チェンバ-(EC)の建設。EC用の機材(原子核乾板50m^2、X線フィルム1400m^2、など)は、既にチャカルタヤ宇宙線観測所(5,200m,ボリビアに到着している。これらと、現有の鉛板・発生層を用いてECを建設する。建設は、1991年3月に行う。その後、約2年間の露出期間を予定。2.EC実験のデ-タと加速器実験のデ-タの比較検討。粒子多量発生に数種のモデルを仮定して(いずれのモデルも加速度のエネルギ-領域ではそのデ-タを再現するが、さらに高いエネルギ-領域での振舞いが相互に異なる)、宇宙線の大気中の伝播のsimulation計算を行い、チャカルタヤおよびパミ-ルEC実験のデ-タとの比較を行った。仮定されたモデルのいずれも(π中間子多量発生のみを仮定)が、EC実験のデ-タを説明しえず、非π中間子成分の導入が必要である、というのであった。非π中間子成分の(多重)発生と解釈される事例、即ち特異事例(センタウロ、カイロン、ミニ・クラスタ-、など)の存在は、既にチャカルタヤEC実験で報告されており、その必要性が明らかにされたことになる。(投稿準備中)又、高エネルギ-領域の加速器デ-タは、粒子多重発生におけるFeynmanscaling則の破れを示しているが、その一方で、高山ECのデ-タは、それとは両立しない。このことも、特異事例の必要性を示している。(論文参照)1.先年度(1991年3月)に建設したエマルション・チェンバ-は、現在チャカルタヤ宇宙線観測所(ボリビア)において、順調に宇宙線への露出を継続中。このチェンバ-は、1992年10月に解体し、感光材料(X線フィルム、原子核乾板)の現像をカンピ-ナス大学(ブラジル)において行う予定。そのための準備(薬品、暗室など)を継続中。2.今年度は、現像後の測定・分析および論文作製の方針を討論するため、本研究の参加研究者(ブラジル、旧ソ連邦)8名を招へいし、研究集会を行った。(1991年10月

812日)テ-マは、(1)高エネルギ-核相互作用、一次宇宙線に関する知見の現状のまとめ(2)測定・分析の方針(3)今後の共同実験この内容については、報告集を刊行する。3.本研究の協力研究者の柴田徹(青山学院大学理工学部)を、カンピ-ナス大学(ブラジル)に派遣した。(1992年2月1020日)目的は、ブラジル側研究者との、(1)高エネルギ-核相互作用、一次宇宙線に関する知見、(2)測定・分析の方針、(2)次年度(1992年度)の作業(解体、現像など)予定、等の討論および打合わせ。
脊椎動物の感覚器形成に関わる未知遺伝子群の探索

感覚器形成過程の制御機構の理解には、関与する分子の実体と機能を明らかにする必要がある。こうした分子の探索を目的に、ゼブラフィッシュを用いた突然変異体スクリーニングを試みることにした。本研究では、スクリーニングを簡便化するための工夫としての感覚器原基がGFP発光するトランスジェニックゼブラフィッシュの作製及び系統化と、この系統を基盤とした変異フィッシュのスクリーニング開始を行った。ゼブラフィッシユSix4.1は、鼻及び耳の形成領域に最も早く発現するマーカー遺伝子の一つであるが、感覚器原基が顕在化した後も発現が継続される。そこで、この発現パターンを利用することを想起し、Six4.1遺伝子ゲノムの転写制御領域を単離し、GFP遺伝子をレポーターとして融合した構築を作製した。この構築をゼブラフィッシュ初期胚に注入したところ、約3割の胚で鼻と耳の原基においてGFP発光を示した。GFP陽性の胚を成魚まで生育させ、GFPの発光を指標に次世代胚においてトランスジェニック系統の単離を試みた結果、鼻及び耳の原基が強く発光するGFPトランスジェニックフィッシュ系統を得ることに成功した。この系統における感覚器特異的なGFP発現は、4日幼魚においても観察されたので、鼻及び耳形成の予定領域から後期感覚器原基までを、生体で持続的に視覚化した系統の作製に成功できたと判断した。次に、得られたGFPフィッシユ系統を変異フィッシュのスクリーニングに活用するためにホモ体化し、大量育成した。雄成魚に対し、変異剤ENU処理を行うことにより、ゲノム遺伝子にランダムに変異を導入した。現在、変異剤処理した雄魚と無処理の雌魚とを交配して得たF1世代を育成している。今後、F3胚の段階で、GFP発光の異常を指標に、感覚器形成が異常になる変異フィッシュを探索する予定である。
適応方略から超越へ:高齢期の心理的適応プロセスの移行に関する調査研究

本研究は、高齢期におけるサクセスフルエイジングを達成するためのモデルが加齢に伴って、機能維持方略から論理的心理的適応方略、そして非論理的超越方略へと移行するという仮説に基づき実証研究を行ったものである。70歳、80歳、90歳の地域在住の高齢者2245名を対象に会場招待調査を実施しそれぞれ関連する指標を収集した。その結果、高い年齢群ほど身体機能、認知機能の低下が顕著である一方で、非論理的適応方略の指標である老年的超越の得点は上昇しており、高い年齢になるほどサクセスフルエイジング達成のために非論理的適応方略が有効であることが示唆された。本研究は、高齢期には加齢に伴う個人の認知身体機能、社会環境といった資源レベルの低下と共に心理的適応方略がそれぞれの状態に応じて最適な状態に移行するという仮説を心理学だけでなく、社会学、生理学、医学からなる学際研究の枠組みで明らかにすることを目的とする。平成21年度は、本研究の仮説検証に必要な指標を(1)心理的適応指標、(2)適応方略、(3)身体機能、(4)認知機能、(5)個人特性、(6)社会人口学変数・社会的活動の6つの領域に分け各領域で予備調査を行った。(1)心理的適応指標に関しては、Valuation of Life、感情的Well-being尺度、およびWHO5を複数の集団に実施し、日本語版が異なった集団でも安定して評価可能であることを確認した。(2)適応方略に関してはSelection, Optimization, Compensation尺度日本語版の短縮版を改編し、信頼性因子および妥当性の確認を行い、心理的適応と関連していることが確認された。また、我々が開発した老年的超越尺度の改編を行い、8因子からなる尺度を構成し、因子によっては超高齢期における適応の良さと関連していることを確認した。(3)身体機能は、項目反応理論を用いた身体機能レベルを推定する方法に加え、認知的負荷を加えた条件で片足立ちをする課題を開発し、予備実験を行った。データは現在解析中である。(4)認知機能の評価に関しては、一般高齢者の認知機能レベルを評価するために開発されたBrief Test of Adult Cognition by Telephone(BTACT)の課題を一部改編したバッテリーを用い予備実験を行った。結果として、論理的推論課題が最も個人差を反映する課題であることが確認された。(5)個人特性に関してはNEO-FFI(Costa & Macrae, 1992)の短縮版の有用性が確認できた。(6)社会人口学変数に関しては、一般的に用いられる、職業目録を用いた仕事の複雑性の評価よりも、自己評価の方が、現在の認知機能と高く関連することが明らかになった。次年度は、これら今年度に有効性を確認できた尺度を70歳を中心とした地域高齢者に実施し、仮説検証のためのデータを収集する予定である。本研究は、高齢期には加齢に伴う個人の認知身体機能、社会環境といった資源レベルの低下と伴に心理的適応方略がそれぞれの状態に応じて最適な状態に移行するという仮説を心理学だけでなく、社会学、生理学、医学のからなる学際研究の枠組みで明らかにすることを目的とする。昨年度までの分析結果を踏まえ、本年度は地域在住70歳(69-71歳)を対象に調査を実施した。調査は、22年8月から23年3月にかけて兵庫県伊丹市、朝来市、東京都板橋区、西多摩地区(桧原村、日の出町、奥多摩町)で実施し総計999名)の参加を得た。調査内容は、1.心理的適応指標、2.適応方略、3.身体機能、4.認知機能、5.個人特性、6.社会人口学変数・社会的活動の6つの領域で実施した。現在、データを整理中であり、分析可能な対象者において特徴的な結果を一部報告する。まず、WHO-5を用いた精神的健康度の平均得点(25点満点)は、男性(273名)16.0点、女性(260名)16.1点で、これまで報告されてきた一般高齢者を対象にした研究結果と比較すると低い。また精神的健康度に関して、リスクがあると判断される参加者の割合は、19.5%であった。また、Montreal Cognitive Impairment日本語版(MoCA-J)を用いた認知機能評価の結果は、対象者372名の内、65.3%がMCIのカットオフポイント(≧26/30)を下回った。これらの結果は、地域高齢者を対象に基準値の再検討が必要な事を意味している。本研究の目的である高齢期の精神的発達に関する検討は、来年度に80歳の対象者の調査を行ない、年齢群による違いを比較することで行う予定である。

本研究は、高齢期には加齢に伴う個人の認知身体機能、社会環境といった資源レベルの低下と伴に心理的適応方略がそれぞれの状態に応じて最適な状態に移行するという仮説を心理学だけでなく、社会学、生理学、医学からなる学際研究の枠組みで明らかにすることを目的とする。本年度は昨年収集した地域在住70歳(69-71歳)のデータ分析および、80歳(79-81歳)を対象に調査を実施した。70歳データの分析においては、Valuation of Life尺度の信頼性を検討し、Positive側面における信頼性を確認した。また、高齢期の適応に関連する背景要因として職業経験を仕事の複雑性という観点から分析し、認知機能との関連が確認された。病歴に関するデータを整理し使用可能になった。80歳調査は、23年6月から24年3月にかけて兵庫県伊丹市、朝来市、東京都板橋区、西多摩地区(桧原村、日の出町、奥多摩町、青梅市)で実施し総計973名男性457名、女性516名)の参加を得た。本年度は西多摩地区で調査参加者の割合が低かったために、青梅市を新たにフィールドとして追加した。調査項目は、身体的疲労を考慮し、70歳データの分析結果から8割程度に削減した。なお、本研究が抱える問題として80歳調査の参加者は、70歳と比較して健康面で問題が少ない対象者が選択的に参加する可能性がある。そこで、現在利用可能なデータ約500名を対象に予備分析を行った。その結果、病歴からみるとその可能性が示唆されたが、身体運動機能において80歳調査参加者は低下しており十分に本調査の仮説である「心理的適応方略の移行」を検討することが可能であることが確認された。同時に老年的超越は80歳群で高くなっていることが確認された。次年度は、80歳データの整備を進め70歳と80歳の比較から仮説の検証を進める。また同時に90歳(89-91歳)を対象に調査を実施しデータ数を増やす予定である。本年度は、昨年度、一昨年度に実施した70歳、80歳調査に引き続き90歳の地域高齢者を対象に調査を実施すると共に、既に収集した70歳、80歳のデータを持いてデータ分析を行った。まず、調査に関してはこれまでの調査対象と同様に関西、関東の4地域で89歳から91歳に招待型調査を実施した。また、虚弱の進行とともに招待型調査への参加可能者が低い可能性が予測されたために、郵送調査を併用し、母集団の健康状態および参加者の特性を把握した。結果、郵送調査には約1900名(回収率58%)、招聘型調査には271名(参加率8%)の参加を得た。招聘型調査の参加者の特性として非参加と比較して、要介護認定者の割合が低いが、要介護者も30%参加していることが確認できた。90歳データに関しては現在整中であるが、3年齢群の比較を予備的に行った結果は、身体機能は高い年齢群で低い傾向が顕著にみられるが、主観的健康やポジティブ感情に関しては、高い年齢が低いという傾向は顕著ではなかった。また、70歳(69-71歳)、80歳(79-81歳)、それぞれ約1000名のデータを用いて、年齢群、日常生活の自立度、老年的超越尺度、精神的健康(WHO-5)を用いて老年的超越が精神的健康に与える影響について検討した。その結果、高い年齢群では日常生活の自立度の低下が精神的健康の悪化に対して有意に影響するが、同時に大家年齢群では老年的超越得点が高いこと、高い老年的超越はその影響が身体機能の低下の精神的健康の低下を低減する効果が示唆された。今年度で本研究は終了したが、今後加齢に伴う適応モデルの移行に関して、3年齢群のデータを用いて分析を継続する予定である。