hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テクスチャーの指標とその体系化

3.起伏の深さと粗面度断面形状におけるテクスチャーの起伏については,最上面と最下面の差を深度としてとらえることにした。そして,この深度をテクスチャーの「振幅」としてとらえ,上記の表面方程式との合成を検討している。4コンポジットによる新たなテクスチャーの創成上記の数値化データ・表面方程式・振幅などを応用することで、実在しないテクスチャーを開発を試みた。これらのテクスチャーも踏まえた、テクスチャー全体の空間地図を構築するためのデータを、既存データの合成(コンポジット)により生成することができた。5感性との対応上記で作成できたテクスチャーについて、イメージ評価などによる見た目・感触に関する評価と、上記の数値的データとの関係をとらえ、感性工学的な尺度を構築を試みている。特にテクスチャーにおける感覚的な尺度とは何かを探りアンケートの結果とテクスチャーとの比較を行った。最終的にはこれらをまとめ,統合的なテクスチャーの体系図の構築を行う。1テクスチャー体系化のための表面方程式の構築テクスチャーの断面形状を座標と法線ベクトルの2つの観点より数値化し,制御可能なものとした。この両者のデータ表現のメリットを生かすことで,詳細なテクスチャーの制御が可能となった。また,テクスチャーがランダムではなく「周期性が有る」テクスチャーについては,その断面形状を分析した結果,フーリエ変換を行ったSin波の合成として,周期性をもつテクスチャーの断面を表現できることを明らかにした。一方,ランダムな表面を持つ「周期性の無い」テクスチャーについては,その表面の表現方法として,フラクタル理論を用いて表現可能なものとした。このように,表面の周期性の特性により,2つの方法によりテクスチャーを方程式として表現可能なものとし,本研究ではこれらの方程式を「表面方程式」と呼ぶことにした。さらに,断面形状におけるテクスチャーの起伏については,最上面と最下面の差を深度としてとらえることにした。そして,この深度をテクスチャーの「振幅」としてとらえ,上記の表面方程式との合成を行えるようにした。2上記方程式を利用した新たなテクスチャーの創成とイメージとの対応上記の数値化データ・表面方程式・振幅などを応用することで、実在しないテクスチャーを開発を試みた。さらに,上記で作成できたテクスチャーについて、イメージ評価などによる見た目・感触に関する評価と、上記の数値的データとの関係をとらえ、感性工学的な尺度を構築を行った。その結果より,統合的なテクスチャーの体系図を構築することができた。
Wntシグナルによる間葉系幹細胞の細胞運命決定機構の解析

本研究では、間葉系前駆細胞の初期分化におけるWnt/β-cateninシグナルの活性変動とその役割について解析をした。Dexamethasone(Dex)による脂肪細胞分化誘導時WntアンタゴニストであるDkk1の発現を誘導しβ-cateninタンパク質の発現を抑制した。β-catenin shRNAを用いて機能を阻害すると、脂肪細胞分化が促進された。これらの結果から、Wnt/β-cateninシグナルは間葉系前駆細胞の脂肪細胞分化抑制作用を有することが示唆された。本年度は、間葉系前駆細胞の分化におけるWnt/β-cateninシグナルの機能解析と活性変化の解析を行った。はじめに、間葉系前駆細胞のモデル細胞株であるROB-C26(C26)細胞を用いて、Wnt3a組み換えタンパク質を添加することによりWnt/β-cateninシグナルを活性化させた。Wnt3a刺激により細胞内伝達分子であるβ-cateninタンパク質の発現が亢進し、初期の骨芽細胞のマーカーであるアルカリフォスファターゼ(ALP)の発現が増加した。ところがWnt3a刺激による骨芽細胞分化を制御する転写因群(Runx2, Dlx5)の発現量の変動は認められなかったが、脂肪細胞分化を制御する転写因子群(PPARγ2,C/EBPα,β)の発現量が低下した。この結果から、Wnt/β-cateninシグナルは、間葉系前駆細胞の脂肪細胞分化を抑制することが推察された。次に、C26細胞を用いてDexame七hasone(Dex)刺激により脂肪細胞分化を誘導し、β-cateninタンパク質の発現量とWntシグナル活性の変動を組織学的に解析した。Dex刺激により核内と細胞質内のβ-cateninタンパク質の発現量が低下した。TOP-GFPレポーターアッセイ系によりWnt/β-cateninのシグナル活性を可視化させ、Wnt/β-cateninシグナル活性と脂肪細胞マーカー分子の関係を調べた。Dex刺激によるPPARγ陽性細胞の出現に関連して、TCF/LEFを介する転写活性が抑制されたことから、Wnt/β-cateninシグナルの活性と脂肪細胞形成能が逆相関にあることが明らかになった。本研究は、これまで明らかにされていなかったDex刺激による脂肪細胞分化誘導時のWnt/β-cateninシグナル活性変化の特徴を、TOP-GFPレポーターシステムを用いて形態学的に明らかにした。本研究では、様々な組織の細胞分化や増殖を制御するWnt/β-cateninシグナルに着目し、間葉系前駆細胞分化における本シグナル経路の分子の発現および活性解析と機能解析を行なう。昨年度は、新生児ラット頭蓋冠に由来する間葉系前駆細胞のモデル細胞株であるROB-C26細胞を用いて、dexamethasone(Dex)誘導性脂肪細胞分化過程でWnt/β-cateninシグナルが抑制されることを明らかにした。本年度は、Wnt/β-catenin経路の細胞内シグナル伝達分子であり、骨形成に重要な役割を果たすβ-cateninの機能解析を行なった。未分化間葉系前駆細胞モデル細胞(C3H10T1/2,ROB-C26)を用いて、活性型β-catenin遺伝子を導入した。その結果、C3H10T1/2とROB-C26において、ALP陽性の初期の骨芽細胞分化が促進された。次に、ROB-C26細胞を用いて、β-catenin遺伝子のshort hairpin RNA (shRNA)導入することにより、β-catenin遺伝子の機能を阻害した。β-catenin遺伝子ノックダウンにより、ALP陽性細胞の数や染色性が減少した。また、これらの細胞において、Dex誘導性の脂肪細胞分化が促進された。遺伝子発現を検討したところ、β-catenin遺伝子のノックダウンにより、脂肪細胞分化を抑制する転写因子であるCOUP-TF II mRNA発現レベルの減少と、脂肪細胞分化に必須である転写因子、PPARγ2 mRNA発現レベルの増加が観察された。免疫組織学的解析により、β-catenin遺伝子をノックダウンした細胞において、Dex刺激によりPPARγ陽性細胞が多く観察された。一方、骨芽細胞分化に必須な転写因子であるRunx2やDlx5 mRNA発現レベルに変動は認められなかった。これらの結果から、ROB-C26細胞においてWnt/β-catenin経路は、脂肪細胞分化を制御する転写因子群(COUP-TF II, PPARγ2)の発現制御を介して脂肪細胞分化を抑制することが考えられた。本研究では、Wnt/β-cateninシグナルに着目し、間葉系前駆細胞分化における本シグナル経路の分子の発現および活性解析と機能解析を行なっている。平成23年度は、dexamethasone(Dex)によるWnt/β-cateninシグナルの制御機構を中心に解析を行った。はじめに、C26細胞をDex存在下または非存在下で18日間培養し、Wntリガンドおよびアンタゴニストの発現変化をRT-PCRにて解析した。

Wntリガンドについて、Wnt10bとWnt3a mRNAの発現はDexによる発現量の変動は検出できなかった。Wnt antagonistsとして分類されるDKKIとWIF1 mRNA発現レベルは、Dex刺激により発現が増加した。ChIPアッセイの結果、Glucocorticoid Receptor(GR)は、Dex刺激依存的にDkk1のプロモーターに結合することが明らかになり、直接発現を誘導していることが示唆された。β-cateninの分解に関与するAxin2のmRNA発現レベルはDex刺激初期に増加が観察された。β-cateninの分解に関与するGSK3βのリン酸化状態をWestem blottingにより検討した結果、Ser9のリン酸化が減少していることが観察され、DexはGSK3βを活性化させることが考えられた。興味深いことに、GSK3β阻害剤をDexに加えて培養すると、Dex誘導性の脂肪細胞分化が抑制された。つぎに、Axln2 shRNAにより機能阻害実験を行うと、初期の骨芽細胞マーカーであるALP陽性細胞およびALP活性が増加した。これらの細胞にDex刺激を与えると、脂肪細胞分化が抑制された。以上の結果から、DexはWnt経路の負の制御因子(DKK1,WIF1 Axin2)の発現を増加させ、GSK3βを活性化し、β-cateninの発現を抑制することでWnt/β-cateninシグナルを抑制し、脂肪細胞分化が誘導されることが考えられた。
光子相関法による高分子ゲルの反応速度論の解明と構造制御

高分子ゲルは、一般に架橋剤存在下でのモノマーの重合、または高分子溶液の架橋反応によって得られる。こうして出来たゲルには、ゲル特有の著しい「不均一性」が現れることがシネリシス、あるいは散乱実験などから経験的に知られていた。高分子ゲルではこの「不均一性」のために、浸透圧などのように熱力学理論によって記述される性質と、散乱実験などによって評価される構造との対応は一意的ではない。本研究では、まずゲルを「静的不均一成分」と「動的熱ゆらぎ」の「2種のゆらぎからなる動的な協同相関系」として捉えることで、ゲル固有の複雑性を単純化・捨象化し、ゲルの静的・動的描像を統一的かつ系統的に特性化することから始めた。そして、その成果をもとに光子相関法による高分子ゲルの反応速度論の解明と構造制御の研究として体系化した。これらの研究において中心的役割をなした手法が2種類の光子相関法である。その一つはアンサンブル平均動的光散乱法であり、多数点での動的光散乱測定により非エルゴード系であるゲルの性質を定量的に解明する方法である。これにより、濃度揺らぎの静的および動的成分への分離が可能となり、さまざまな系においてゲルの定量的記述が可能となった。特に弱荷電高分子ゲル系では、荷電基の導入にともなうゲルの膨潤とそれに拮抗する網目分子の疎水性相互作用により、数十nmの次元で起こるミクロ相分離構造が発現する。こうした系に対しては、動的光散乱法のみならず小角中性子散乱法も加えた構造解析をおこなった。もう一つの光子相関法は時系列動的光散乱法で、文字通り動的光散乱実験を時系列的に行う手法である。同手法は化学反応系に於けるダイナミクスのリアルタイム観察を可能にし、瞬時に起こるゲル化の機構をも明確にとらえるなど、高分子物性(ゲル化近傍の臨界ダイナミクスの研究)のみならず、高分子合成化学に対しても大きなインパクトを与えた。(1)高分子ゲルのスペックル解析様々なゲルに対して架橋不均一性の特性化およびその制御を行った。特に、弱荷電高分子ゲルについて、荷電度および架橋密度が散乱強度分布に及ぼす影響について系統的な研究を行い、散乱強度の架橋密度依存性に逆転現象が見られることを発見し、その理論的説明づけを行った。すなわち、通常のゲルでは架橋密度の増大に伴い、静的構造不均一性が大きくなり、その結果として散乱強度が増大することが知られている。しかし、弱荷電高分子ゲルにおいては荷電度次第で逆の現象もみられることを見出し、その理論的説明を行った。それらの研究成果をPhys.Rev.E,Rapid Commun.およびJ.Chem.Phys.の2件の論文として発表した。また、静的不均一性と動的熱揺らぎの分離(Physica Aに発表)、ゲルの構造解析に関する総説(Macromol.Chem.Phys.)、成書の執筆も行った。(2)時分割動的光散乱法(TRDLS)反応過程にある高分子系の大きさや拡散係数の変化のリアルタイム測定が可能となる時分割動的光散乱法を開発し、アクリルアミド誘導体モノマーからの重合過程をTRDLSにより追跡した。その結果、30分ほどの誘導時間を経て、散乱強度が一時的に著しく増大(発散)した後すぐに減少して定常値に落ちつくことを見いだした。この減少は最終生成高分子の濃度がいわゆるC^*濃度以上で見られることから、散乱強度の増大が孤立高分子鎖からなる有限クラスターの成長によるものであると考えられる。

散乱強度の増大は架橋を伴うゲル化においてさらに著しく、3次元架橋によるクラスター成長の時間発展がモニターできた。また散乱強度発散後の定常状態においては、いわゆるゲルモード(空間を高分子網目が充填し、網目の協同拡散のみが観測される)が観察された。Polymerに発表。(1)メゾスコピック次元におけるゲルの構造把握と構造制御当研究室において平成9年度に導入したALV-DLS/SLS動的静的光散乱ゴニオメーターの性能をさらに発揮すべく、緩和時間が対数時間に対応した高分解能相関計算ソフトウエアを購入した。このシステム拡充により、ゲル化過程における3次元架橋によるクラスター成長の時間発展を散乱強度だけでなく時間・強度相関関数としてモニターすることができた。またゲル化後の定常状態における、いわゆるゲルモード(空間を高分子網目が充填し、網目の協同拡散のみが観測される)を解析し、あたらに、ゲル化点近傍において、相関関数にべき乗則的振る舞いがあることを見出した。これらの挙動をパーコレーション理論との比較し、検討した。(2)新規なゲル化点決定法の開発動的光散乱(DLS)による非接触的・非破壊的ゲル化点決定法を開発した。それは、(1)散乱強度の急激な増加、(2)時間・強度相関関数(ICF)のべき乗的振る舞い、(3)特性緩和時間分布関数の広幅化、および(4)ICFの初期振幅の急激な低下、の4種のいずれからもゲル化点が決定できるという、画期的な方法である。この方法論を、アクリルアミド系有機高分子系のみならず、有機-無機ポリマーハイブリッドのゾル-ゲル反応の解析に用いて、ゲル化時間の定量、ゲル化後のフラクタル次元の推定、モノマー存在下での反応の遅延効果、ポリマーの存在下での反応の加速化効果などの多くの重要な知見を得た。高分子ゲルは、一般に架橋剤存在下でのモノマーの重合、または高分子溶液の架橋反応によって得られる。こうして出来たゲルには、ゲル特有の著しい「不均一性」が現れることがシネリシス、あるいは散乱実験などから経験的に知られていた。高分子ゲルではこの「不均一性」のために、浸透圧などのように熱力学理論によって記述される性質と、散乱実験などによって評価される構造との対応は一意的ではない。本研究では、まずゲルを「静的不均一成分」と「動的熱ゆらぎ」の「2種のゆらぎからなる動的な協同相関系」として捉えることで、ゲル固有の複雑性を単純化・捨象化し、ゲルの静的・動的描像を統一的かつ系統的に特性化することから始めた。そして、その成果をもとに光子相関法による高分子ゲルの反応速度論の解明と構造制御の研究として体系化した。これらの研究において中心的役割をなした手法が2種類の光子相関法である。その一つはアンサンブル平均動的光散乱法であり、多数点での動的光散乱測定により非エルゴード系であるゲルの性質を定量的に解明する方法である。これにより、濃度揺らぎの静的および動的成分への分離が可能となり、さまざまな系においてゲルの定量的記述が可能となった。特に、弱荷電高分子ゲル系では、荷電基の導入にともなうゲルの膨潤とそれに拮抗する網目分子の疎水性相互作用により、数十nmの次元で起こるミクロ相分離構造が発現する。こうした系に対しては、動的光散乱法のみならず小角中性子散乱法も加えた構造解析をおこなった。もう一つの光子相関法は時系列動的光散乱法で、文字通り動的光散乱実験を時系列的に行う手法である。
安定同位体比プロファイルによる大麻の異同識別に関する研究

安定同位体組成を用いた大麻の異同識別(押収試料同士の関連性を明らかにすることを目的として、試料同士が異なるか同一かを判断する)について検討を行った。乾燥大麻中の大麻主成分について、ガスクロマトグラフ-安定同位体比質量分析装置を用いた分析方法を確立した。異なった被疑者から得られた資料同士の異同識別を行い、成分ごとの安定同位体組成を用いることにより識別することが可能となることを確認した。大麻は、我が国では覚せい剤に次いで押収量が多い乱用薬物である。乱用薬物の大部分は、国外から密輸されたものであり、取締り上、その密輸ルート及び国内での流通経路の解明が重要視されている。捜査部門の流通経路解明の科学的な支援としては、押収された試料同士が異なるか同一かを判断する"異同識別"を行い、押収された試料間の関連性を明らかにすることが有用である。そこで、主に、地球宇宙化学分野や環境科学分野で、物質の移動を明らかにするトレーサーとして用いられてきた安定同位体比に着目し、大麻抽出物についてガスクロマトグラフィー-安定同位体比質量分析(GC-IRMS)を行い、GCで分離されたピークごとの"GC-IRMSプロファイル"を得て、大麻の異同識別を行うことを目指す。初年度は、GC-IRMSを行う前検討として、測定が比較的容易である元素分析(EA)-IRMSを用いて、乾燥大麻の植物体そのものについて、分析を行った。茎、葉、種子のついているものは種子に分け、凍結・粉砕を行った試料につき、元素分析(EA)-IRMSで、炭素及び窒素安定同位体比(δ^<13>C及びδ^<15>N値)を測定した。その結果、部位による違いはほとんど見られなかったことから、次年度以降、葉を試料として用いることに決定した。併せてGC-IRMSを行うためのワーキングスタンダード(WS)とするため、いくつかの化合物についてδ値を決定し、GC-IRMSに適切なものを探索した。その結果、炭素については、C14,C16,C20の炭化水素と大麻に含有するβ-caryophylleneを、窒素についてはsalicylamideとtheophyline及び大麻に含有するhistidineを次年度以降のGC-IRMSで用いることとした。δ値を決定した化合物については、大麻以外の乱用薬物の測定のWSとしても使用することが可能であった。薬物捜査部門の流通経路解明の科学的な支援としては、押収された試料同士が異なるか同一かを判断する"異同識別"を行い、押収された試料間の関連性を明らかにすることが有用である。そこで、大麻抽出物についてガスクロマトグラフィー-安定同位体比質量分析(GC-RMS)を行い、GCで分離されたピークごとの"GC-IRMSプロファイル"を得て、大麻の異同識別を行うことを目指す。今年度は、乾燥大麻のGC-IRMSによる炭素安定同位体比(δ^<13>C)分析の検討を行った。まず、大麻の主成分の一つであるcannabinol(CBN)を多く含有する乾燥大麻を凍結粉砕した後、抽出溶媒により抽出を行い、GC-IRMSによりδ^<13>Cを測定し、安定した値を示すピーク強度(適正濃度)範囲を確認した。次に、同じ乾燥大麻の凍結粉砕物を用いて抽出溶媒の量、抽出回数を変えて抽出し、GC-RMSによりδ^<13>Cの測定を行い、同位体効果の無い抽出法を確立した。数種の乾燥大麻について、抽出操作を行い、GC-MS及びGC-RMSによる測定を行ったところ、GC-IRMS測定が可能な量検出できた化合物は、CBNに加えてtetrahydrocannabinol(THC)及びcannabidiol(CBD)の3種類であった。THCとCBDを多く含有する乾燥大麻を抽出し、安定な値を示すピーク強度範囲を確認した。乾燥大麻抽出物について、THC, CBD, CBNがそれぞれ適正濃度になるように希釈を行い、GC-RMSによりδ^<13>Cの測定を行った。化合物ごとのδ^<13>Cプロファイルにより、異なった被疑者から得られた資料同士の異同識別を行うことが可能であった。そこで、大麻抽出物についてガスクロマトグラフィー-

安定同位体比質量分析(GC-TRMS)を行い、GCで分離されたピークごとの"GC-IRMSプロファイル"を得て、大麻の異同識別を行うことを目指す。今年度は、所有している全ての大麻試料について、元素分析(EA)-IRMSによる丸ごとの大麻粉砕物の炭素安定同位体比(δ^<13>C、バルクプロファイル〉分析及び前年度分析方法を確立したGC-IRMSによる大麻抽出物中の大麻特有成分tetrahydrocannabinol(THC)、cannabidiol及びcannabinol(CBN)のδ^<13>C(化合物特異プロファイル)分析を行った。同一被疑者から複数押収された試料の測定値から、同一由来とみなす範囲の確認を行った後、異なった被疑者からの試料同士の異同識別について検討を行ったところ、バルクプロファイルでは識別出来なかった組み合わせについても、化合物特異プロファイルを用いることにより、識別することが可能であった。一方バルクプロファイルを用いた方がよく識別できた組み合わせもいくつかあり、バルク及び化合物特異プロファイルの組み合わせが、大麻試料の異同識別に有用であると考えられた。
ディープニューラルネットワークにより学習可能な調音モデルに基づいた音声合成

本研究の目的は、あらゆる声質を柔軟に表現可能な音声合成システムを構築するため、実際の人間の発声機構に則した調音モデルをテキスト音声合成システムに組み込み、その有用性を検証することにある。申請者はこれまでに、ディープニューラルネットワークの枠組みの中で2次元ディジタル・ウェーブガイド・メッシュ調音モデルを定式化し、調音モデルをテキスト音声合成システムに組み込むアイディアを数式として表現した。さらに、導出した数式をもとに調音モデルを組み込んだテキスト音声合成システムを構築することに成功した。しかし、音声波形から調音モデルを逆推定するための実現可能性の検証を重視していたため、シンプルなモデル構造を仮定していた。このため、調音モデルを組み込んだテキスト音声合成システムから生成される音声の品質には改善の余地があった。そこで、WaveNetを始めとする最新の音声波形生成手法との融合を検討し、より自然な音声の生成に取り組んだ。当該年度はWaveNetを用いた音声波形生成において音声の周期・非周期信号の特性の違いを考慮することで、より高品質な合成音声を生成可能とした。さらに、合成音声の声質や感情の制御の検討を行った。ディープニューラルネットワークに基づく音響モデルの入力に話者コードやフレーズコードなどを加えることで、声質や感情を制御可能な音声合成が実現された。従来は話者や発話スタイルなどの大きな分類での制御のみが対象とされてきたが、フレーズコードを導入することでフレーズ単位に細かな制御を加えることが可能となった。さらに敵対的学習などの学習手法を適用することで、より高品質な合成音声を生成可能とした。申請者らはこれまでに、調音モデルを組み込んだテキスト音声合成システムを実際に構築してきた。さらに当該年度は音声波形生成手法による合成音声の高品質化や声質の制御が可能なモデルの検討を行っており、進捗状況としては当初の計画以上に進展しているものと言える。申請者はこれまでに、ディープニューラルネットワークの枠組みを利用し、調音モデルを組み込んだテキスト音声合成システムを構築してきた。さらに、WaveNetを始めとする最新の音声波形生成手法との融合を検討し、より自然な音声の生成に取り組んできた。近年、様々な音声波形生成手法が提案されており、非常に高品質な合成音声の生成が可能となった。これらの音声波形生成手法において、音声波形モデルは調音モデルの構造を部分的に含んでいると考えられる。そこで、今後は調音モデルと音声波形モデルの関係性の調査と調音モデルと音声波形モデルの融合に取り組む。さらに、合成音声の声質や感情の制御手法について引き続き検討を行い、あらゆる声質を自由自在に表現可能な音声モデルの構築に取り組む。当該年度では、ディープニューラルネットワークの枠組みの中で2次元ディジタル・ウェーブガイド・メッシュ調音モデルを定式化し、調音モデルをテキスト音声合成システムに組み込むアイディアを数式として表現した。このような研究は他に例がなく、音声合成の研究を次の段階に推し進めるための1つの試みであると言える。さらに、申請者らは、導出した数式をもとに調音モデルを組み込んだテキスト音声合成システムを構築することに成功した。生成された音声のフォルマント周波数やスペクトルの大域的な構造は人間の発声のものと類似しており、明瞭な音声が合成できることを確認した。また、実際に獲得された調音モデルの形状や時間的な変化を観測することにより、今後の研究を進めていく上で重要な知見を獲得することができた。観測された音声波形から直接調音モデルを推定することは、不良設定問題である。しかし、本研究ではニューラルネットワークを不良設定問題の正則化として利用することによって、これまで解くことが困難であった調音モデルの逆推定の問題を解決できる可能性を示した。これまでに得られた成果は、論文にまとめて、音声関連の最重要国際会議の1つであるInterspeechに投稿した。現地で発表を行い、音声関連の多くの研究者と意見交換を行った。本研究では3年間の研究機関を想定している。平成29年度の課題としては、音声波形から調音モデルを逆推定することの実現可能性の検証を挙げていた。申請者らは、調音モデルを組み込んだテキスト音声合成システムを実際に構築することで、調音モデルの逆推定の実現可能性を示した。これは、平成30年度の課題として設定していた「調音モデルの学習方法の確立」の一部を含んでおり、進捗状況としては、当初の計画以上に進展しているものと言える。

このため、調音モデルを組み込んだテキスト音声合成システムから生成される音声の品質には改善の余地があった。そこで、WaveNetを始めとする最新の音声波形生成手法との融合を検討し、より自然な音声の生成に取り組んだ。当該年度はWaveNetを用いた音声波形生成において音声の周期・非周期信号の特性の違いを考慮することで、より高品質な合成音声を生成可能とした。さらに、合成音声の声質や感情の制御の検討を行った。ディープニューラルネットワークに基づく音響モデルの入力に話者コードやフレーズコードなどを加えることで、声質や感情を制御可能な音声合成が実現された。従来は話者や発話スタイルなどの大きな分類での制御のみが対象とされてきたが、フレーズコードを導入することでフレーズ単位に細かな制御を加えることが可能となった。さらに敵対的学習などの学習手法を適用することで、より高品質な合成音声を生成可能とした。申請者らはこれまでに、調音モデルを組み込んだテキスト音声合成システムを実際に構築してきた。さらに当該年度は音声波形生成手法による合成音声の高品質化や声質の制御が可能なモデルの検討を行っており、進捗状況としては当初の計画以上に進展しているものと言える。当該年度では、当初の計画以上に研究を進展させることができた。しかし、音声波形から調音モデルを逆推定するための実現可能性の検証を重視していたため、これまでシンプルなモデル構造を仮定していた。そこで、今後は研究をさらに発展させて合成音声の品質の向上を目指す。具体的には、WaveNetを始めとする最新の音声波形生成手法との融合を検討する。最新の音声波形生成手法では、音声波形の長期に渡る依存関係を捉えられるような特殊な構造を持ったモデルを採用している。そのようなモデル構造を本研究で提案するモデルに導入することで、より自然な音声を生成できると考えられる。また、従来のテキスト音声合成システムにおいて広く利用されている動的特徴の導入も検討する。動的特徴を考慮することで、時間方向になめらかなパラメータ系列を生成できることが、これまでの実験から分かっている。調音モデルにおいても、動的特徴によって声道形状の時間的な連続性を捉えることができれば、より実際の人間の声道形状に則した調音モデルを推定できることが期待される。更に、合成音声の声質や感情の制御の検討を行う。これまで申請者らは、音声合成のワークショップであるBlizzard Challengeに参加することで、オーディオブックを用いて表現豊かな音声を合成可能なテキスト音声合成システムを構築するための枠組みを確立してきた。オーディオブックは絵本などを朗読した音声コンテンツであり、様々な登場人物が感情豊かに話す音声が含まれていることが特徴である。申請者らがこれまで獲得された知見を利用することで、声質や感情を制御可能な調音モデルに基づくテキスト音声合成システムの構築を目指す。
課題別学習「体感する数理2」シラバスデザイン～日常の中にある数理を体感する～

本研究は、東京大学教育学部附属中等教育学校で、総合的な学習として行っている「課題別学習」のシラバスをデザインすることを目的にした。課題別学習「体感する数理2」という講座において、生徒が日常の中にある数理を体感していくことを通して、数学や理科のおもしろさ、有用性を実感させることを目指した。この授業は、3年生と4年生(中学3年生と高校1年生)の2学年が混じった1015名の少人数クラスで行っている。学年によって、数学や理科の既習事項が違っている。そこで、上の学年の生徒が既習内容を下の学年に説明しながら授業を行うプログラムを作成した。既習事項であっても、上級生が下級生に説明しようとすると、上手く説明できないこともある。上級生にとっては学びなおしの機会になり、下級生にとっては、これから学ぶ数学への興味関心を持つきっかけになることをねらっている。作成したシラバスで扱う課題の例を挙げると、「折り紙を使った立体図形の作成」「立体万華鏡」「万華鏡のミラーの形を三角柱から違う形に変える」「ビフォンの針の実験」「正四面体を使った平面の敷き詰め」「東京スカイツリーから見える景色を数学で描く」「ブラックライトを使って、見えない光を見る」「振り子の実験」「太陽光発電」「ジグザグ立方体(栃木県立美術館に展示されている堀内正和氏製作)を考察する」がある。どの課題も、実験や活動によって浮かんだ疑問点を自ら解決するために、工夫して考える、生徒間の学び合いによって深める力を付けていくことを重視した。また、それぞれの分野で造形の深い専門家を招いて講義を受け、科学館や体験館を訪問して、数理のおもしろさを体感することをシラバスの中に含めている。教科書で学ぶ数学は、それぞれの単元ごとに完結していて、なかなか単元間のつながりを感じることが難しい。この「体感する数理2」の授業を通して、日常生活の中にある事象を数理の観点から捉え、単元間のつながりを含めて、数学や理科のおもしろさを実感できるように工夫した。
超対称模型の組織的理論解析の研究

これまで開発してきた自動ファインマン振幅解析システムgraceの拡張を行った。まず、システムのマヨラナ粒子およびフェルミ数非保存相互作用への拡張、また、最小超対称模型(MSSM)のファインマン則での入力により、ツリー過程でのグラフ生成から散乱断面積の解析およびイベント生成の自動化が可能となった。1ループレベルでも、標準模型およびMSSMで、2→2過程での解析の自動化が可能となった。特に標準模型では、非線型ゲージを導入し、解析結果の直接的なゲージ不変性の確認により解析結果の検証が可能となり、より信頼性のあるシステムとなっている。MSSMには、86個の粒子と3803個のトリーの相互作用が登場し、ループ計算ではこれにさらにカウンター項が加わるが、これら全てを機械可読形に書き下す必要がある。今回、外線に6粒子を持つ全ての散乱過程についてゲージ不変性を検証することにより、その正当性を確認したが、このような検証は多くの手間と計算機資源を要し、容易に実行できることではない。同様に、他の超対称性模型や非標準模型など複雑な模型で自動計算を行うためには、このような手続きをLagrangianからファインマン則の導出も自動化することにより、機械的に行うことが必須となってきている。このため、既存の数式処理システムの調査の後、独自の専用システムの開発を開始した。素粒子模型の含む多様な数学的対象の表現と柔軟な処理に対応するため、プロこのシステムは独自のプログラミング言語の通訳系として、通常の制御構造、関数、配列、レコードなどのほか、多倍長整数、数学記号、記号演算機能を持つ。これにより、現在電磁量子力学のファインマン則の導出に成功している。1.これまで超対称模型における素粒子反応の理論解析を自動化するプログラムGRACE-SUSYを開発して来た。これは、計算機上でファインマングラフの生成から振幅計算、イベントジェネレータの作成までを自動的に行う。今年度までにトリー反応に関して開発はほぼ完了した。その詳細に関しては未発表であるが、このシステムを用いて作成した、複数の反応を含むイベントジェネレータSUSY23を公表した。このプログラムは既にLEP IIの実験の解析等に実用的に使われている。2. 1ループ過程では、2点関数を数値計算ライブラリとして作成するための振幅自動生成プログラム、counter termを含む全ファインマングラフ・振幅の生成等、システムの全般にわたり標準模型から超対称模型への拡張を行った。具体的な粒子崩壊過程での自動解析も完了している。また、従来このシステムではon-shell renormalozationschemeでの繰り込みを前提としてきたが、これをより一般的な繰り込みschemeで使えるよう拡張した。3.これらの解析の基礎となるファインマンルールには数千個のvertexを含み、現状ではこれを人手によって一定の書式のデータとしてファイルに作成しておく必要がある。これを種々の模型の変種への変更を自由に正確に行うためにはsymmetry breaking前のlagrangianから出発して、計算機内でsymmetry breakingを行い、物理的な粒子に対するファインマンルールを作成する必要がある。今年度はこのようなシステムへの作成に向けて、数式処理システムreduce上でsymmetry breakingの方法の検討を行った。これまで超対称性模型における素粒子反応の理論解析を自動化するプログラムGRACE/SUSYを開発して来た。これらの解析の基礎となるファインマン規則には数千個のvertexを含み、現状ではこれを人手によって一定の書式のデータとしてファイルに作成しておく必要がある。さらに、超対称性模型には種々の変種がり、それらに対してそれぞれのファインマン規則を矛盾なく正確に導入するのは、人手では容易ではなく、自動化する事が望ましい。今年度は、前年度の数式処理システムREDUCE上での検討の上、独自の専用数式処理システムの開発を開始した。

このシステムは、有理式の処理を基礎としてDirac行列や粒子の対称群、統計性についての機能が必要となる。また。その利用形態からcompiler型の処理系が望ましい。このシステムためのプログラミング言語を定義し、C言語のcodeを生成するcompilerのプロトタイプ版を作成した。これにより、C言語で開発する基本的なライブラリと新数式処理言語で書かれたプログラムの連結が容易となるだけでなく、応用ライブラリを新数式処理言語で開発する事を可能とする。一方、多倍長整数ライブラリおよび多項式ライブラリの基本部分の作成を行い、基本的な多項式演算が可能となった。これまで超対称性模型における素粒子反応の理論解析を自動化するプログラムGRACE/SUSYを開発して来た。これは、計算機上でファインマングラフの生成から振幅計算、イベントジェネレータの作成までを自動的に行う。標準模型、超対称模型においてfinal2体反応までの1ループ過程の自動化の手順が確立し、自動計算システムとして一応の完成を見た。しかしながら、具体的な個々の反応に関しては、膨大な結合定数の正当性、数値計算の安定性等の検証が残っており、これらは人手による作業量を超えており、何らかの機械化が必要となっている。また、実験の解析のためには非標準的な模型に基づく解析も必要となる。これらの目的のために、解析の基礎となる、数千個のvertexを含むファインマン規則の変更が不可欠とされ、ラグランジアンからファインマン規則の自動導出システムが必要である。これに関し今年度は、前年度に引き続き、専用の数式処理システムの開発を行なった。昨年度のライブラリに加え、非可換演算、式の展開、多項式の微分等、ラグランジアンを取り扱うのに必要な演算ライブラリの作成を行なった。また、昨年度は新たなコンバイラ型のプログラミング言語のプロトタイプの開発を行なったが、これを踏まえて今年度は、インタープリタ型のプログラミング言語の開発を行ない、条件文、繰り返し文、配列、再帰的呼び出し可能な副プログラム定義を実装した。また、記憶管理方式をより効率的な方法に置き換えた。
大規模都市施設の周辺における地域施設の発生予測と都市空間の構成手法に関する研究

前年度までに、鉄道液膜周辺や大規模ショッピングセンター周辺における施設発生状況が「周辺の人口」「用途地域」「幹線道路の有無」「施設発生の核となる施設(以下、核型施設)からの距離」の四つの指標でよく説明されることを明らかにした。今年度の研究成果は、以下のとおりである。1.複数の核型施設が近接している場合の施設発生量や発生範囲を調査し、核型施設相互の干渉による施設発生からみた影響圏の方向性とその範囲を明らかにした。2.宅地化が十分進行していない郊外に開設され、現在まで近くに鉄道駅および同種の核型施設が存在していない郊外型ショッピングセンターを大阪府下から選定し、1020年間の周辺の施設分布の変化を追跡した結果、ショッピングセンターの影響で発生した施設と消滅した施設の業種をその分布と明らかにした。3.前年度に確立した施設立地予測モデルを用いて、周辺の施設分布が少ないが将来の発展が期待される中規模の鉄道駅の周辺地域を対象に、駅周辺に発生する施設のおよその位置と業種を予測した。4.予測結果をもとに、将来発生することが予想される都市環境上の問題点ならびにその対策を検討した。今年度までの結果から、施設発生からみた鉄道駅およびショッピングセンターが周辺地域の施設発生におよぼす影響とその範囲を明らかにすることができ、地域開発の核となる施設の影響をあらかじめ織り込んだ街路計画や街並みのデザイン計画に有効な知見を得た。本年度は,当初計画に基づき,以下の研究を行った.1)都市再開発事業に関する実態調査:大阪市の梅田再開発事業を対象として,その事業内容を文献調査により整理するとともに,現状について実態調査を行った.さらに過去の住宅地図を用いて,各再開発ビルに入居している全業種内容を竣工時より追跡調査を行った.その結果,ビルによって業種の構成に違いがあること,竣工当初は見られなかった遊興娯楽施設や金融施設が次第にその数を増してきていることなどが明らかになり,都市再開発事業に対する長期的な展望の必要性を指摘できた.2)鉄道駅周辺地域における各種地域施設の発生過程に関する調査:大阪府下の5つの鉄道駅周辺を調査対象として,その地域内に立地している26業種の経年的な分布実態を住宅地図を用いて調査した.その結果,施設は鉄道駅に集中して分布する傾向がみられること,各業種は駅からの距離と施設密度の関係により<低減型><並列型><増加型><特異型>の4つのタイプに分類されること,<低減型>に属する業種は時間の経過とともに増加することなどが明らかになり,鉄道駅近傍の計画にも長期的な展望が必要であることが指摘された.3)ショッピングセンター(以下,センター)における各種地域施設の発生過程に関する調査:大阪市内に存在する6つのセンター周辺を調査対象として,その地域内に立地している50業種の経年的な分布実態を住宅地図を用いて調査した.その結果,商業施設や飲食関連施設は特にセンター周辺に立地する傾向にあること,施設の発生位置には周辺の幹線道路・センターの入口の位置・鉄道駅の位置などが影響していること,センターが立地に影響している業種とそうでない業種があることがわかり,今後,ショッピングセンターを計画するにあたっては,開店後の周辺状況の予測も重要であることが指摘できた.本年度は,大規模都市施設の周辺における地域施設の分布実態を調査分析し,地域施設が発生する可能性を組込んだインフラ空間のデザインの構成手法を提示することを目的として,以下のような研究を行った.1.各種施設の分布特性に関する実態調査:主として鉄道駅とショッピングセンターの周辺地域を対象として地域施設の分布実態を調査した.加えて,その他の大規模都市施設の周辺における実態調査も行った。そして,大規模施設が各種の施設発生に及ぼす影響の範囲はおよそ300m程度の徒歩圏内であること,その分布特性は大規模施設からの距離が大きくなるにつれて施設密度が減少する[低減型]であることが多く,時間の経過に伴い低減型に該当する業種は増加することが明らかになった.2.施設形態と立地に関する分析:調査したデータを用いて多変量解析の手法を使って,鉄道駅ならびにショッピングセンター周辺における各種施設の立地特性を分析した.

その結果,施設発生を説明する指標には,周辺人口,用途地域,幹線道路の有無,大規模都市施設からの距離が有効であることがわかった.加えて,新たに大規模都市施設が立地する場合におけるシミュレーションを行った.3.発生施設と街路等のインフラ空間の関係に関する調査分析と街並みの構成手法の検討:施設発生を起因とする様々な周辺環境への影響を観察,実測,映像撮影,現地アンケート等により調査分析し,空間的,制度的に解決すべき問題点,計画基準,街並みの構成手法等を検討した.前年度までに,鉄道駅周辺や大規模ショッピングセンター周辺における施設発生状況が「周辺の人口」「用途地域」「幹線道路の有無」「施設発生の核となる施設(以下,核型施設)からの距離」の四つの指標でよく説明されることを明らかにした。今年度の研究成果は,以下のとおりである。1.複数の核型施設が近接している場合の施設発生量や発生範囲を調査し,核型施設相互の干渉による施設発生からみた影響圏の方向性とその範囲を明らかにした。2.宅地化が十分進行していない郊外に開設され,現在まで近くに鉄道駅および同種の核型施設が存在しない郊外型ショッピングセンターを大阪府下から選定し,1020年間の周辺の施設分布の変化を追跡した結果,ショッピングセンターの影響で発生した施設と消滅した施設の業種とその分布を明らかにした。3.前年度に確立した施設立地予測モデルを用いて,周辺の施設分布が少ないが将来の発展が期待される中規模の鉄道駅の周辺地域を対象に,駅周辺に発生する施設のおよその位置と業種を予測した。4.予測結果をもとに,将来発生することが予想される都市環境上の問題点ならびにその対策を検討した。今年度までの結果から,施設発生からみた鉄道駅およびショッピングセンターが周辺地域の施設発生におよぼす影響とその範囲を明らかにすることができ,地域開発の核となる施設の影響をあらかじめ織り込んだ街路計画や街並みのデザイン計画に有効な知見を得た。
植物における非エピジェネティックなトランスポゾン転移抑制機構の研究

トランスポゾンと宿主ゲノムとの相互作用を理解することを目標に,キンギョソウに内在するトランスポゾンTam3のStabiliser(St)遺伝子による転移制御機構についての研究を行った.Tam3は低温育成時に転移するという特徴をもったトランスポゾンであるが,St遺伝子を有するとその転移が抑制される.これまでの結果から,St遺伝子はTam3と連鎖しており,Tam3の挿入によって生じたloss of functionの変異であることが明らかとなっている.また,DNAのメチル化やジーンサイレンシングに代表されるような,転移酵素遺伝子の発現抑制によるエピジェネティックな転移抑制機構の関与を否定する結果も得られている.StabiliserのTam3転移抑制機構の解明に向けた調査では原因因子を解析するため,トランスポゾンディスプレイ法によって得られた配列をプローブにしてゲノミックライブラリーからの遺伝子のスクリーニングを行い,St系統特異的な断片領域を単離することができた.今年度,その単離領域周辺15kbにわたるシーケンス解析を実施し,詳細な構造の調査を行った.その結果,Tam3の挿入点近傍に,アミノ酸レベルでTam3-転移酵素と非常に相同性の高い配列が存在していることがわかった.またStを有する系統と野生系統ではTam3内の転移酵素結合サイトのDNAメチル化レベルが有意に異なることがわかった.現段階では,このTam3-転移酵素様タンパク質が通常の転移に必要であり,そこにTam3が挿入したことで機能阻害されているというシナリオが考えられた.この機構解明や今年度計画していた分布調査が一層進展することでトランスポゾンと宿主ゲノムとの関連性を利用した育種学的な応用価値を見出すことができるのではないかと考えている.宿主によるトランスポゾンの転移制御を理解する端緒としてキンギョソウに内在するトランスポゾンTam3のStabiliser(St)遺伝子による転移制御機構についての研究を行った.まずTam3の転移酵素遺伝子の発現がRNAおよびタンパク質レベルにおいて検出されたことから,この機構が他のDNAメチル化やジーンサイレンシングに代表されるエピジェネティックな機構による,転移酵素遺伝子の発現抑制を通した従来のトランスポゾンの転移抑制機構とは異なることを示した.続いて原因因子を解析するため,遺伝解析により転移抑制効果をもたらす主働的な効果を有する一因子を見出し,トランスポゾンディスプレイ法から得られた配列をプローブにしてゲノミックライブラリーからの遺伝子のスクリーニングを行った.その結果,単離領域内に,遺伝子構造を予測することのできる領域を見出すことができなかったので今後,遺伝子制御領域である可能性を考えて原因因子を特定していく予定である.またTam3は低温特異的に転移することが知られているが,子葉や胚軸など胚発生時期に形成される組織においては,育成した温度によらず転移することが明らかになった.そこで,その転移様式に関してSt遺伝子の効果を調査したところ,St遺伝子を有する系統では一生を通じて転移を抑制していると考えられていたが,野生型と同様に胚形成期という特定の成長段階においてその抑制効果が失われ,温度によらず転移が起こることが明らかになった.この胚発生期におけるTam3転移の挙動から,Tam3の転移が宿主の遺伝子発現機序の中で遺伝的に複雑なコントロールをうけていることが明らかとなった.これはトランスポゾンの転移制御について,宿主に応じた多様な制御機構が存在する可能性を示唆しており,育種でのトランスポゾン研究において重要な知見となるものである.トランスポゾンと宿主ゲノムとの相互作用を理解することを目標に,キンギョソウに内在するトランスポゾンTam3のStabiliser(St)遺伝子による転移制御機構についての研究を行った.Tam3は低温育成時に転移するという特徴をもったトランスポゾンであるが,St遺伝子を有するとその転移が抑制される.これまでの結果から,St遺伝子はTam3と連鎖しており,Tam3の挿入によって生じたloss of functionの変異であることが明らかとなっている.また,DNAのメチル化やジーンサイレンシングに代表されるような,転移酵素遺伝子の発現抑制によるエピジェネティックな転移抑制機構の関与を否定する結果も得られている.StabiliserのTam3転移抑制機構の解明に向けた調査では原因因子を解析するため,トランスポゾンディスプレイ法によって得られた配列をプローブにしてゲノミックライブラリーからの遺伝子のスクリーニングを行い,St系統特異的な断片領域を単離することができた.今年度,その単離領域周辺15kbにわたるシーケンス解析を実施し,詳細な構造の調査を行った.その結果,Tam3の挿入点近傍に,アミノ酸レベルでTam3-転移酵素と非常に相同性の高い配列が存在していることがわかった.またStを有する系統と野生系統ではTam3内の転移酵素結合サイトのDNAメチル化レベルが有意に異なることがわかった.現段階では,このTam3-転移酵素様タンパク質が通常の転移に必要であり,そこにTam3が挿入したことで機能阻害されているというシナリオが考えられた.この機構解明や今年度計画していた分布調査が一層進展することでトランスポゾンと宿主ゲノムとの関連性を利用した育種学的な応用価値を見出すことができるのではないかと考えている.
ヴィクトリア&アルバート博物館所蔵浮世絵全作品カタロギング

世界でも最大規模の工芸博物館として著名なヴィクトリア&アルバート博物館所蔵の浮世絵は、肉筆も含めると現在所蔵量は約38,000枚にも上る。また、内容的にほぼ重なる浮世絵コレクションがエジンバラにあるスコットランド国立博物館にも存在する。これは、大英博覧会が開催されて、日本文化に対するブームが訪れた1860年代から1880年代にかけて、まったく分類整理の行なわれていない約4万3千枚の浮世絵コレクションを、当時の英国政府が一括購入して形成されたものであり、その内、約5千枚がエジンバラのスコットランド国立博物館に分与移管されたものであった。本研究は、この膨大な2群の資料群を、デジタル技術によりもう一度一つにまとめ、日本に持帰ることで詳細なカタログ化を行い、幕末を中心とする浮世絵研究の基盤を作るものである。ヴィクトリア&アルバート博物館とスコットランド国立博物館所蔵品との併合によって、重複作品のグループ化だけでなく、離ればなれになった続物や組物のグルーピングも実施できた。この膨大でかつ未整理状態であった資料群が、このように整頓された状態になり、タイムカプセルのように120年前の状態が蘇ってきた。そのため、このコレクションは、当時の浮世絵流通事情を知るための標本として第一級の資料であることが判明したのである。なお、データには、ローマナイズのためのふりがな項目を付与した。一括ローマナイズのプログラムを通すことで、ローマナイズデータが完成させる仕組も完成させた。1,予備調査によるデジタル画像のアジャスティングとウェブ公開用データの作成を実施した。また、このデータをサンプルデータとして、カタロギング作業のシミュレーションを開始した。日本語のカタログデータをもとに、ローマナイズし,ヴィクトリア&アルバートミュージアムに送付し、主任学芸員による英語版解説のサンプルを作成したうえで,博物館データベース部門によるデータ取り込実験を行った。また、立命館大学アート・リサーチセンター内のサバーにより日本語版データベースのβ版を稼働を開始した。ただし、英語版(ローマナイズ版)データベースについては、β版は来年度送りとする。2,8月9月にかけて第1回英国ヴィクトリア&アルバート博物館の現地調査を実施。1)原本による書誌情報のチェック。2)最重要課題である原本請求番号のデジタルファイル名化実現。3)撮影画質チェック作業を実施した。4)デジタル撮影作業を実施し、約7000枚の画像を作成した。帰国後、デジタル画像のアジャスティングとウェブ公開用データの作成を行ない、博物館に納品した。3,2月3月にかけて第2回現地調査を実施。帰国後、画像のアジャスティングと公開用データの作成を継続して行なっている。4,上記2回の現地調査分について、カタロギング作業を継続して遂行している。5,ヴィクトリア&アルバート博物館の他、代表的な機関を訪問調査し(日本浮世絵博物館、ボストン博物館、大英博物館など)関連資料との突合せによるカタロギングデータの精度向上をはかった。本年度は、第三次調査・撮影作業をヴィクトリア&アルバート博物館にて実施し、3万2千作品のすべてについてデジタル化を完了した。都合三次の撮影だけで、これほどの数を効率よく完了できた事例は存在しないと考えられる。デジタル画像データは、第四次調査次にヴィクトリア&アルバート博物館に納品され、大きな評価を得たことを記述しておく。これらのデジタル画像を使い、カタロギング作業が鋭意進められたが、入力協力者は、日本のみならず、海外からも参加してもらえるWEBシステムを開発し、スタンドアローンシステムによるカタログ作成作業ではなしえない、効率的なデータ入力作業が進行した。現在、約15000作品についてカタログデータを入力し終え、そめローマナイズ化のための一括変換処理システムの開発を行った。ヴィクトリア&アルバート博物館との兄弟コレクションにあたるエジンバラ国立博物館の資料については、3月中の訪問は、先方の都合が付かず断念したが、8月に本研究の協力者であるエリス・ティニオス氏によって予備調査・調整をしてもらい、作品数約4000点であることが判明している。また、訪問をしての打合せはできていないが、メールによる、情報交換と申請を実施しており、来年度9月での訪問、調査・撮影の受入れについて、契約書を提出した。

また、本年度は、デジタル化とカタロギング作業の推進に伴い、海外では、ボストン美術館での関連資料の調査、ドイツ・ヘンドリック・リュールコレクションの調査、オランダ・ハーヴィグ夫妻コレクションの調査、国内では、中村恵美コレクション、ピーター・ウィラキーコレクションなどの調査を実施することができ、解読不明、あるいは、シリーズ物の欠落部分の補足による正確なカタログ化を推進できた。当該コレクションは,1886年までに約4万枚の浮世絵を,当時の英国政府が一括購入し,当博物館に納めたことに始まる.その後、エジンバラのスコットランド国立博物館に約5千枚が分与され現在に至っている。この世界最大規模の浮世絵コレクションは、あまりにも膨大であるため、これまであまり紹介されたことがなく、一部の浮世絵図録集成に2冊分として本コレクションが紹介されているにすぎず、ほとんどの作品は、いまだ未紹介のままになっている.今年度は、昨年度までに完了した、ヴィクトリア&アルバート博物館分のデジタル化作業に引続き、上記スコットランド国立博物館所蔵浮世絵5千枚についてのデジタルアーカイブ作業を推進した。9月、3月に滞在し、博物館学芸員の協力をもらいながら、展示品を含めて、すべての版画作品のデジタル撮影を完了した。また、9月の訪問では、システム部門担当者との基本的なデータベース構造の確認ができた。また、9月と3月それぞれにおいて、ヴィクトリア&アルバート博物館とのミーティングを行い、進捗状況の確認とデータ構造の調整作業を行った。8月には、ヴィクトリア&アルバート博物館の一つの特徴である化政期以降の役者絵との関連において、オランダライデン国立民俗博物館の浮世絵調査を実施できたことも大きな成果である。なお、本研究による企画ではないが、このカタロギング作業の副産物として、2007年度5月に日本において、本博物館所蔵浮世絵展が開催されることになり、その作業に本研究成果の一部が利用されていることを付加えておく。世界でも最大規模の工芸博物館として著名なヴィクトリア&アルバート博物館所蔵の浮世絵は、肉筆も含めると現在所蔵量は約40,000枚にも上る。大英博覧会が開催されて日本文化に対するブームが訪れた1860年代から1880年代にかけて、まったく分類整理の行なわれていない約4万5千枚の浮世絵コレクションを,当時の英国政府が一括購入して形成されたものである。その内、約5千枚がエジンバラのスコットランド国立博物館に分与移管されたもので、膨大でかつ未整理状態であるだけに、当時の浮世絵流通事情を探るのに第一級の資料である。本研究は、この膨大な2群の資料群を、デジタル技術によりもう一度一つにまとめ、日本に持帰ることで詳細なカタログ化を行い、幕末を中心とする浮世絵研究の基盤を作るものである。本年度は、平成19年3月デジタル撮影実施のスコットランド国立博物館所蔵浮世絵デジタルデータのデータ処理を実施し、カタロギング作業(基礎データ入力)に取掛った。