hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チームアプローチによる小児慢性疾患患者の患者教育の方法論に関する研究

小児の1型糖尿病患者を対象にしてテレビ電話を用いた患者教育方法のモデルを示すことを目的に、より具体的で実践的な研究を展開した。研究成果は以下の通りである。1.テレビ電話による患者教育支援システムの整備と評価対象事例を7例(小学生4名、高校生3名)に拡大して、テレビ電話による自己管理支援を実施し評価した。その結果、患者のテレビ電話による教育指導に対する変化では、血糖値の安定や、HbA1c値の安定・改善を認めた。特に、小学校低学年の患児の低血糖への対応と予防行動、高校生の自己管理能力の向上と顕著な行動変容が確認できた。また、本システムの導入は、家族の自己管理支援の強化や、地域社会・学校の支援姿勢の強化を進展させる機会となった。2.チームアプローチのためのチーム編成、支援システムの整備1型糖尿病患児を持つ親の生活の実態を評価するための尺度として、PDQOL(Parents diabetes quality of life)質問紙日本語版を作成した。さらに、学齢期の患児を持つ親を対象に、父親、母親に区別して調査し、尺度の信頼性を確認するとともに、糖尿病の子どもを持つ親のQOLの実体を調査した。また、カルガリー家族看護アセスメント・介入モデルを用いて、学童期の患児の家族アセスメントを行い、1型糖尿病患児を持つ家族看護モデルの検討を行った。3.患者教育における自己管理技術の指導方法の検討糖尿病サマーキャンプに参加した小児を対象に発達段階における自己管理技術の修得過程を、キャンプの指導記録から分析した。その結果、各発達段階における指導目標や、発症時期による指導方法の違いを示すことができた。1.テレビ電話による患者教育支援システムの整備を行なった。対象者事例を5例(小学生3名、高校生2名)に増加し、さらに小学校保健室との交信を追加した。患者のテレビ電話による教育指導に対する変化では、糖尿病自己管理能力として、血糖値の安定や、HbA1c値の安定・改善を認めた。特に、小学校低学年の患児の低血糖への対応と予防への行動が確認できた。2.チームアプローチのためのチーム編成、支援システムの整備に対して、その基礎的研究として、本年度は親に注目した。1型糖尿病患児を持つ親の生活の実態を評価するための尺度として、PDQOL(Parents diabetes quality of life)質問紙日本語版を作成した。さらに、学齢期の患児を持つ親を対象に、父親、母親に区別して調査し、尺度の信頼性を確認するとともに、糖尿病の子どもを持つ親のQOLの実態を調査した。また、カルガリー家族看護のアセスメント・介入モデルを用いて、学童期前期の患児の家族アセスメントを行い、1型糖尿病患児を持つ家族看護モデル試案の検討を行った。平成12年度は、小児の1型糖尿病患者を対象にして、テレビ電話を用いた患者教育方法のモデルを示すことを目的に、より具体的で実践的な研究を展開した。1.テレビ電話による患者教育システムの整備拡充と評価対象事例を7例に増加して、テレビ電話による自己管理支援の有用性を、対象の発達段階に応じた評価を実施した。その結果自己管理に対する準備状態が整った高校生男児に顕著な有用性が確認できた。具体的な効果としては、血糖値の安定、HbAlc値の安定・改善、低血糖や高血糖への対応と予防行動が確認できた。その他、家族の自己管理支援の強化や、地域社会・学校の支援姿勢の向上に発展している。2.患者教育における自己管理技術の指導方法の検討

糖尿病サマーキャンプに参加した小児を対象に、発達段階における自己管理技術の修得過程を、キャンプの指導記録を経時的に分析した。その結果、発達段階における指導目標が示され、幼児期発症の小児と、思春期発症の小児における指導方法の違いが明確になった。具体的にはインスリン注射は小学生時期に修得が可能であり、食事や栄養に関する指導は、質的な変化を来しつつ継続する必要があり、インスリンスライド方法の修得によって低血糖の予測と予防が可能となり、その修得は中学生の段階で積極的に論理的に進める必要があり、キャンプでの継続した指導と、テレビ電話の導入による個別指導の強化が有効であることが示唆された。3.小児慢性疾患患者への指導方法の展開1型糖尿病患者のテレビ電話による支援を、神経筋疾患を持つ小児やその家族を対象に発展させるための機器整備や、チーム編成を整えた。
CT再構築画像による悪性腫瘍の顎骨浸潤の範囲の検討

歯肉癌の顎骨浸潤範囲をDentaScanプログラムによって得られた再構築多断面像を用いてパノラマX線像と以下のように比較評価した。対象症例は,単純X線像で明らかに骨破壊がみられた下顎歯肉扁平上皮癌症例とした。骨浸潤様式の異なる症例すなわち単純X線像で腫瘍浸潤の境界が明瞭型,半明瞭型,不明瞭型の3つのタイプ別に典型的症例を1例ずつ選出した。本プログラムによって作製されたparaxial像(歯列に垂直な断面像)およびpanorex像(歯列に沿った断面像)において腫瘍の浸潤範囲(最前端,最後端,最深部)を決定し,パノラマX線像における範囲および手術標本の病理組織学的所見で得られた範囲とを比較した。その結果,顎骨浸潤の範囲に関して,境界明瞭型ではパノラマX線像,DentaScan像,病理像の3者における範囲はほぼ同様であった。半明瞭型では,パノラマX線像よりもDentaScan像での範囲がやや大きく追求できたのに対して病理像はそれ以上であったため,パノラマX線像よりもDentaScanの方が病理像により近い所見が得られた。不明瞭型では,パノラマX線像よりもDentaScanの方が広い範囲で追求できたのにも関わらず病理像では更に広く骨破壊が生じていた。すなわち,パノラマX線像では病理像には程遠くDentaScanでの補足が必要であった。したがって,現時点では以下のような結論が得られている。1.単純X線像でみられる浸潤形式によって,DentaScanを用いた検査に適応の差がある。2.顎骨破壊が充分考えられるにも関わらず浸潤範囲が明瞭でない場合には,DentaScanによる精査が有用である。3.扁平上皮癌以外の悪性腫瘍においては顎骨浸潤の境界が不明瞭な場合が多いため,さらにDentaScanの有用性が期待できる。
疎溶媒効果・分散力を活用したインターロック化合物の合成と機能性分子集合体の創出

カテナン・ロタキサンなどのインターロック化合物は、分子センサー・マシーンなどの分子素子として注目を集めている。本研究における新規インターロック化合物群の合成の特徴は、1)一ステップで多数成分から生じる、2)駆動力として疎溶媒効果・分散力を活用する、3)官能基導入、ライブラリー化が可能である。これらをビルディングブロックとした多様な分子集合体(ソフト・ハードマテリアル)を作製する。分子レベルでの外部刺激によるインターロック化合物の立体構造や動的挙動変化をマクロサイズの超分子材料に変換することによる、各種物性の改変および新機能の創出に取り組む。
超純良ウラン化合物超伝導体の隠れた秩序相磁気励起

通常とは異なる超伝導体であるURu_2Si_2の超純良単結晶を作成した。この単結晶試料を用いてS^^<29>i核磁気共鳴測定を行った。この測定によりこの超伝導体に現れる隠れた秩序相を明らかにした。特に秩序相での回転対称性について明らかにした。本研究の目的は超純良化された単結晶を用いて、超伝導体の隠れた秩序相の磁気励起を測定し、隠れた秩序相を同定することである。まずは超純良化された単結晶の評価を行う必要がある。そこで今年度は、超純良化された重い電子系超伝導体URu_2Si_2の零磁場下での核磁気共鳴(NQR)測定を行った。まず、試料の純良度を今までの試料と比較するため、零磁場下でRuサイトの核四重極(NQR)共鳴実験を行った。試料は0.1mmx0.3mmと非常に小さい。そこで試料の信号を強くするため、直径50μmの銅線を用いて、非常に小さいRFコイルを作成し、フィリングファクターを90%まで向上した。NQRは通常のパルス法を用いて、FID信号をフーリエ変換してスペクトルを測定した。測定は無冷媒クライオスタット内で行った。3KでのRu-NQR信号の線幅は80kHz程度であった。これは従来までに報告されている試料の線幅100kHzに比べて若干小さくなっていると考えられる。超純良化により、試料内の不純物や欠陥が少なくなっていることが分かった。また隠れた秩序転移温度は17Kであるので、すでに秩序相での線幅を測ったことになる。しかしながら、線幅は非常に小さいままであった。これは隠れた秩序ではRuサイトに超微細相互作用の変化を生じさせないことを示唆している。しかし、今年度は温度依存までは正確に測定していないため、17K以上までのスペクトルの温度変化を測定する必要がある。今後は17Kに現れる隠れた秩序転移でのスペクトルの変化について測定する予定である。今年度は、超純良化された重い電子系超伝導体URu_2Si_2の核磁気共鳴(NMR)測定をさらに推進した。29Si同位体を50%濃縮した試料を作成した。この試料を用いて、SiのNMRスペクトルを精密に測定した。29Si同位体の自然存在比は4.7%のため、50%濃縮することにより(50/4.7)^2=110倍のS/Nを向上させられことができる。実際、磁場をa軸方向にかけてナイトシフトを測定し、超微細相互作用定数を初めて決定することに成功した。決定された値はc軸方向の場合に比べて大きかった。これは、a軸方向では、静帯磁率の温度依存が小さいにも関わらず、超微細相互作用定数が大きいことを示している。その原因としては、a軸方向に磁場をかけた場合、Siサイトを取り囲む4つのUサイトからの超微細相互作用が加算されることが予測されることによるものが一因であると推測される。Si-NMRスペクトルの線幅を測定したところ、29Si同位体を濃縮しなかった試料に比べて、線幅が広いことがわかった。これは、29Si同位体を濃縮することにより、ライクスピン間の核双極子-双極子相互作用による線幅が増大していることに起因しているものと考えられる。このように29Si同位体を濃縮によるライクスピン間の核双極子-双極子相互作用による線幅が増大が見えることは、通常の磁性体ではまれである。なぜならそれ以外の線幅への寄与が大きく、このような効果は見えないからである。今回のように、ライクスピン間の核双極子-双極子相互作用による線幅増大が見えたことは、試料が非常に純良であることを示している。今後は、線幅の磁場依存等を測定する。29Si同位体の自然存在比は4.7%のため、50%濃縮することにより(50/4.7)^<2>=110倍のS/Nを向上させられことができる。今年度は、Si-NMRスペクトルの線幅について詳細に測定した。すべての場合スペクトルの形はローレンツ型であった。これは線幅が不均一さを原因として広がっていることを示している。しかし、29Si同位体を濃縮しなかった試料に比べて、線幅が広いことがわかった。このように29Si同位体を濃縮によるライクスピン間の核双極子-双極子相互作用による線幅の増大が見えることは、通常の磁性体ではまれである。

なぜならそれ以外の線幅への寄与が大きく、このような効果は見えないからである。今回のように、ライクスピン間の核双極子-双極子相互作用による線幅増大が見えたことは、試料が非常に純良であることを示している。磁場をab平面内で回転させ、線幅の変化を測定したところ、4回対称性があることがわかった。これは、結晶対称性とコンシステントである。この4回対称性の強さは、隠れた秩序状態で大きくなることがわかった。隠れた秩序パラメーターと4回対称性の強さに相関があることを示している。実際、隠れた秩序相で4回対称が破れて、2回対称になるモデルでもこの増大を説明できるがわかった。
脊柱靭帯骨化の発生進展を制御する因子の解析と臨床応用のための基礎的研究

本研究で我々は、ヒト脊柱靭帯骨化の発生進展におけるNucleotide pyrophosphatase(Npps)およびレプチン・レプチン受容体の関与を、生化学的、細胞生物学的、分子生物学的および分子遺伝子学的な手法を用いて解析した。ヒト脊柱靭帯骨化症例の女性のある一群では、血清レプチン濃度が非骨化症例に比して上昇していることが明らかになった。さらに、細胞生物学的な解析から、脊柱靭帯骨化症例、非骨化症例の培養脊柱靭帯細胞には、レプチン受容体のshort from, long formに特異的な遺伝子が発現していることが示された。さらに、レプチンとIGF-Iを同時添加することにより、脊柱靭帯細胞の増殖能が増加することが示され、このにより、レプチンが脊柱靭帯細胞に直接作用を有すること、さらに、高レプチン血症が脊柱靭帯骨化の発生に何らかの影響を与えている可能性が示された。頸椎のみにOPLLを認めるC群と、胸椎または腰椎にOPLLが及ぶTL群を比較検討した。胸腰椎におよぶOPLLは頸椎に限局するOPLLに比べて女性に多かった。BMIは女性においてTL群がC群より有意に高値を示した。糖尿病合併は男においてTL群で合併率がより高かった。血清レプチン値は女性においてTL群がC群より有意に高値であった。以上より、胸腰椎におよぶOPLLは、男では耐糖能異常、女では肥満、高レプチン血症との関連性が強いことが明らかとなった。対象のgenomicDNAを用いてレプチン受容体遺伝子多型解析を行った。その結果、レプチン受容体遺伝子多型のアレル頻度はC,TL群間に有意差を認めなかった。Npps遺伝子異常により脊柱靭帯骨化を発生するtwyマウスを解析した。twy脊柱靭帯骨化過程においてオステオポンチンが過剰発現していることが明らかとなり、脊柱靭帯骨化症の発生進展とオステオポンチンの関連が示唆された。本年度の研究で我々は、ヒト脊柱靱帯骨化の発生進展におけるNpps(Nucleotide pyrophosphatase)およびレプチン・レプチン受容体の関与を、生化学的、細胞生物学的、分子生物学的および分子遺伝学的な手法を用いて解析した。その結果、生化学的にはヒト脊柱靱帯骨化症例の女性のある一群では、血清レプチン濃度が非骨化症例に比して上昇していることが明らかになった。さらに、細胞生物学的な解析から、脊柱靱帯骨化症例、非骨化症例の培養脊柱靱帯細胞には、レプチン受容体のshort form,long formに特異的な遺伝子が発現していることが示された。さらに、レプチンとIGF-Iを同時添加することにより、脊柱靱帯細胞の増殖能が増加することが示され、このにより、レプチンが脊柱靱帯細胞に直接作用を有すること、さらに、高レプチン血症が脊柱靱帯骨化の発生に何らかの影響を与えている可能性が示された。分子遺伝学的にはシークエンス解析により、ヒトNpps遺伝子について、脊柱靱帯骨化症例における変異、多型の検索を行った。その結果、intron20に存在するあるcommonな多型が脊柱靱帯骨化と有意に相関することが明かとなった。

本年度の研究で我々は、ヒト脊柱靱帯骨化の発生進展におけるNpps(Nucleotide pyrophosphatase)およびレプチン・レプチン受容体の関与を、生化学的、分子生物学的および分子遺伝学的な手法を用いて解析した。OPLL患者165例を2群に分け、頚椎のみにOPLLを認める94例(男68例女26例)をC群、胸椎または腰椎にOPLLが及ぶ71例(男28例女43例)をTL群とした。BMIは女性においてTL群がC群より有意に高値を示した。糖尿病合併は男においてC群の23%、TL群の58%、女でC群の19%、TL群の28%に認め、TL群で合併率がより高かった。血清インスリン値は2群間に有意差を認めず、血清レプチン値は女性においてTL群がC群より有意に高値であった。以上より、胸腰椎におよぶOPLLは頚椎に限局するOPLLに比べて女性に多く、男では耐糖能異常、女では肥満、高レプチン血症との関連性が強いことが明らかとなった。対象のgenomic DNAを用いて、exon4,6,9,14,20とintron16,19のレプチン受容体遺伝子多型解析を行った。その結果、レプチン受容体遺伝子多型のアレル頻度はC,TL群間に有意差を認めなかった。Npps遺伝子異常により脊柱靱帯骨化を発生するtwyマウスを解析した。twy脊柱靭帯骨化過程においてオステオポンチンが過剰発現していることが明らかとなり、脊柱靱帯骨化症の発生進展とオステオポンチンの関連が示唆された。
レ-ザ-単原子層制御エピタキシ-の成長機構の解明と単原子層制御ヘテロ構造の製作

有機金属化合物(MO)を原料としたMOVPE法を於て、MOとAsH_3を交互に供給し、基板表面に吸着したMOをレ-ザ-照射によって分解させ、GaAsおよびAlGaAsの単原子層制御成長(ALE)を行った。MO原料としてTEG(トリエチルガリウム)を用いAlAs/GaAsヘテロ接合の基板上にGaAsを成長させ、レ-ザ-照射によるTEGの分解機構を検討した結果、GaAs表面に化学吸着したMOの光吸収が主要な機構であることが明らかにされた。また、光励起によって基板中に生成された電子および正孔の効果による光吸収率の変化も観測された。レ-ザ-ALEによるGaAsの成長において、As原子の全てがGaで被われると、Ga原子上でのTEGの光分解は生じないために、As面上でのGaの堆積は1原子層で自動的に停止する。この様に、光照射による有機Gaの分解過程に中に、Gaの自動堆積停止機構が含まれているために、ALEが実現できる。更に、TEGおよびTEA(トリエチルアルミニウム)を同時供給してAlGaAsのALE成長を行い、ラマン散乱の方法を用いて組成の測定を行った。照射領域でのGaの組成比が非照射領域に比べて大きくなることが示され、Ar^+レ-ザ-照射によってTEGの分解がTEAに比べて大きく促進されることが分かった。レ-ザ-ALE法は有機Gaの熱分解を抑えるために低温で成長を行っており、エチル基等の炭素が成長膜内に残留し易く膜質の劣化の原因となる。表面に残留している炭素などを脱離させるために、1秒間のAr^+レ-ザ-の照射時に発振波長700nm、パルス幅100ns、出力15mJ/パルスのアレキサンドライトレ-ザ-を数サイクルで照射し、基板表面の温度を瞬間的に上昇させた。この様な短い熱パルスの照射ではALEの成長条件は保持された状態で炭素の脱離が促進され、GaAs成長層の膜質が改善されることが分かった。
逆磁場配位型コンパクトトーラスのスロー形成

逆磁場配位型コンパクトトーラス(FRC)プラズマをゆっくりした磁場の立ち上りによって作る(スロー形成)ためのZ電流重畳法の有用性が明らかにされた。特に、Z電流によるバイアス磁場の増巾はFRC形成後のポロイダル磁束の増大をもたらし、外部閉じ込め磁場が減衰する迄の100μsの間配位を維持することが可能となった。しかし、過大なz電流の印加は配位形成や配位維持に悪影響をもたらし逆効果となることも併せて明らかにされた。即ち臨界電流の存在が確認された。配位形成時の臨界電流値は我々が使用している装置NUCTE【II】では約4KAである。この臨界値の原因はFRC配位が形成されるときに必要なシータピンチコイル両端の磁場再結合領域にある。そこでのバイアス磁場の乱れや、電気伝導度の良いプラズマの過度の生成が電流の上限を決めている。他方、配位維持過程に於いてはトカマクで問題となる安全係数qと同種の制限があり、q〈1となる電流の印加はキンク不安定性を引き起こしFRCは破壊される。q値は閉じ込め磁場の強さやプラズマの大きさの関数となっているので、電流波形はそれらの時間変化に応じて変える必要がある。現在は最大15KAの電流印加が可能である。このように交付申請書の段階で考えた実施計画前半の項目は、ほゞ満足すべき結果を得ることができた。臨界電流値の描像がはっきりしたので、後半の項目遂行に必要な新装置NUCTE【III】の設計条件が決定された。まず配位形成時の臨界電流値を上げるためにシータピンチコイル両端にパルスミラーコイルを取付ける。次にqの条件を考慮しながら多くの電流を流すために太くて短いコイル(直径300φ,長さ1m)が必要等である。この装置により配位形成時10KA,形成後45KAのz電流印加が可能となる。現在は真空磁場の測定を行っているところであるが、まもなくFRC実験が開始される。
ユビキタス時代におけるモバイル機器を利用した学習環境の構築

研究目的学生のPCの所有率は低く、モバイル機器の所有率はかなり高い現状を利用して、学校にあるような既存の機器と学生が所有するモバイル機器による教育現場のIT環境向上を考える。研究方法学生が持っていそうなモバイル単体で行えること、PCと接続しての機能等を調べる。次に、PCがどこまで分離可能で持ち運び(モバイル)ができるのかを調べる。そのPC分離モバイルと学生が持っていそうなモバイル機器の情報の蓄積、共有、発信、プレゼンテーション能力について調査し、それらと最小範囲での周辺機器、あるいは教育現場にある機器、一台のPCなどとの連携により、どのようなことが可能か調査し、利用方法の提案を行う。研究成果想定したモバイル機器のほとんどは、単体でのネットワーク接続、http接続、データの蓄積が可能なものが多い。そのため、httpを利用することでさまざまなことが可能である。ブラウザを利用してのデータの出し入れ、CGIを利用してのメールのやり取り。その他様々なWebでの利用ができることを確認した。ただし、表示能力が考えている以上に低いため、表示に時間がかかる。PCとの接続としては、ほとんどのモバイルで可能なデータのやりとりに重点を置いた使い方が最良である。学外でデータを収集、あるいは加工し、モバイルで運び、教室で利用する。これが基本となる。高度なコンテンツではなく、画像による簡単なコンテンツと考えることでさまざまなプレゼンが可能であった。たとえば、携帯電話で紙芝居的に画像を数枚作成して、簡単なコンテンツにするなどである。それぞれのモバイルにより表示できるファイル形式は異なるものの、画像ファイルをPCから取り込んで機器単体で画像を表示できるものも少なくないことなども含め、画像ベースのコンテンツ作成により、さまざまな場面でのIT利用が考えられる。また考えやすくなった。今後、その方向で利用を深めたい。これが基本となる。
カドヘリンの細胞内裏打ち分子α-カテニンに依存した細胞増殖抑制シグナルの解明

申請者らはα-カテニンおよびこれを含むカドヘリン・カテニン接着複合体の機能を細胞レベルで解析するためα-カテニンの遺伝的欠失細胞(大腸癌由来細胞)にα-カテニンcDNAを導入し、安定発現株を作成した。α-カテニン発現細胞では浮遊集塊培養の際に増殖抑制が起こる。これまでカドヘリン・カテニン依存性のアポトーシス抑制シグナル(J.Cell Biol.誌154;573)の解析に用いてきた培養皿に接着した状態(低密度)では増殖の抑制は起こらないので、アポトーシス抑制とは別のシグナルが働いていると判断し、この増殖抑制シグナルの解析をおこなった。抗カドヘリン阻害抗体によって細胞間接着を阻害したときには増殖抑制は起こらなくなること、また、α-カテニン分子の中央部もしくはC末端部を欠損させても増殖抑制作用をもっていることが明らかになった。さらに、RBファミリータンパクのp130など細胞の増殖制御やシグナル伝達にかかわると考えられる複数のタンパクでリン酸化状態の変化や分子量の違いが確認された。ひき続きアルマジロファミリーに属するタンパクP120に着目して研究をおこなった。P120は多くのリン酸化部位を持ちウェスタンブロットでは分子量の異なるマルチバンドとして検出される。一方でこの分子はカドヘリンの細胞内ドメインに結合するとともに微小管とも結合することが示されており、さらには、シグナル伝達にも関与することが示唆されている。実験の結果、α-カテニン発現細胞と非発現細胞はウェスタンブロットにおけるマルチバンドのパターンが異なることが明らかになった。これがリン酸化レベルの違いによるものかはなお検討中であるが、この違いは浮遊集魂培養のみではなく通常の培養皿に接着した状態でも認められることが判明した。これらのα-カテニン再発現細胞では強い接着が回復し、細胞間の接着面が増大(compaction)し、上皮様の形態を示すようになった。このような細胞を用いて接着以外の細胞機能がどのように変化するかを探り、浮遊集塊培養の際にα-カテニン発現細胞では増殖抑制が起こることを発見した。これまでカドヘリン・カテニン依存性のアポトーシス抑制シグナル(J.Cell Biol.誌154;573)の解析に用いてきた培養皿に接着した状態(低密度)では増殖の抑制は起こらないので、アポトーシス抑制に働いているα-カテニン-p27kip1-Bcl-xL/カスパーゼという経路とは別のシグナルが働いていると判断された。そこで、この増殖抑制シグナルの解析をおこなった。抗カドヘリン阻害抗体存在下ではα-カテニン発現細胞の細胞間接着は弱くなり、α-カテニンをもたない細胞に似た形態になるが、この状態では増殖抑制は起こらなくなる。また、α-カテニンの部分欠失ポリペプチドを再発現させた結果から、α-カテニン分子の中央部もしくはC末端部を欠損させても増殖抑制作用をもっていることが明らかになった。現在これらのタンパクについてさらに検討しているところである。

これまでカドヘリン・カテニン依存性のアポトーシス抑制シグナル(J.Cell Biol.誌154;573)の解析に用いてきた培養皿に接着した状態(低密度)では増殖の抑制は起こらないので、アポトーシス抑制とは別のシグナルが働いていると判断し、この増殖抑制シグナルの解析をおこなってきた。昨年度までの研究で、抗カドヘリン阻害抗体によって細胞間接着を阻害したときには増殖抑制は起こらなくなること、また、α-カテニン分子の中央部もしくはC末端部を欠損させても増殖抑制作用をもっていることが明らかになった。さらに、RBファミリータンパクのp130など細胞の増殖制御やシグナル伝達にかかわると考えられる複数のタンパクでリン酸化状態の変化や分子量の違いが確認された。本年度はこれらのうちp120に着目して研究をおこなった。P120はアルマジロファミリーに属するタンパクで、多くのリン酸化部位を持ちウェスタンブロットでは分子量の異なるマルチバンドとして検出される。一方でこの分子はカドヘリンの細胞内ドメインに結合するとともに微小管とも結合することが示されている。実験の結果、α-カテニン発現細胞と非発現細胞はウェスタンブロットにおけるマルチバンドのパターンが異なることが明らかになった。これがリン酸化レベルの違いによるものかは現在検討中であるが、この違いは浮遊集塊培養のみではなく通常の培養皿に接着した状態でも認められることが判明した。
デジタル移行期におけるアメリカ映画産業と製作形態の変容に関する研究

本研究は、1980年代後半から現代にかけて進行した、アメリカ映画産業におけるデジタル移行をめぐるポリティカル・エコノミーを批判的に考察することを目的として実施した。とりわけ、アメリカ映画産業内の規制緩和と映画市場のグローバルな再編成、ハリウッドのメジャー・スタジオ主導で進められたデジタル技術規格の統一という文脈を分析することで、いかに産業内のデジタル移行が新自由主義的イデオロギーと政策を基盤とて展開されていったかを考察した。本年度は、大きく分けて、(1)映画、テレビ、出版、音楽産業を傘下に置くグローバルなマルチメディア産業としてのメディア・コングロマリットとしての「ニュー・ハリウッド」の政治経済状況の確認と(2)デジタル映像技術の拡大に伴い、大手スタジオが2002年に共同で設立したデジタル映画の標準化推進団体「デジタル・シネマ・イニシアティブ(DCI)」の成立をめぐる言説の分析、の二点に焦点を当てて研究を行った。まず、(1)のニュー・ハリウッドにおけるメディア産業の(再)統合については、主に映画産業学の文献を精読することで、1980年代から90年代のレーガン政権からクリントン政権期にかけて行われた独占禁止法の新自由主義的再解釈、アメリカ合衆国司法省によるマーケット定義の変化、連邦通信委員会によるフィンシンルールの廃止等のメディア行政の規制緩和策について映画産業内の具体的な事例と照らし合わせながら検討を行った。このような現代アメリカ映画産業の政治経済状況の分析は、デジタル技術そのものに内在した特質やアナログ技術との美学的・存在論的差異、技術と観客との関係、観客身体への情動効果や観客による意味生産に集中しがちな従来のカルチュラル・スタディーズの方法論が看過してきた論点であることを確認した。(2)のDCI成立をめぐる言説については、DCIのデジタル映画に関する規格策定とその立案プロセスや映画館主との利害対立等に関する新聞記事や調査会社による統計資料を収集し、リスト作成を行った。これらの調査結果の一部を基にして、アメリカ学会2015年度年次大会(2015年6月6日6月7日・国際基督教大学)において「新自由主義下ハリウッドにおけるデジタル・シネマ技術の拡大」と題した研究発表を行った。また、デジタル時代の映画製作についての公開ワークショップをドキュメンタリー映画製作者を招いて行った。デジタル映画の規格統一の中心的な存在であったコンソーシアムの成立とそれをめぐる言説空間を対象として、アメリカ映画産業の主に上映分野におけるデジタル化の主要論点を整理することができ、成果を発表することができた。言説資料の収集に関しては、当初の予想よりもオンラインデータベース上で入手可能な資料が多く、概ね順調に進行し、リスト作成を行うことができた。国内ならびにオンラインデータベース上では入手不可能な資料の収集に関しては、2016年度に予定していた海外図書館・アーカイブにおける文献調査、資料収集については学内業務の都合上実施することができなかったが次年度に予定を変更した。日程上の変更であり、研究計画ならびに研究内容への影響はない。本年度は、初年度に実施したデジタル映画の規格標準化を巡る動向に関する調査を元に、大きく分けて、(1)言説資料の収集・分析の継続と(2)グローバル・スタンダードとしての規格標準化がローカルな興行セクターに与えた影響に関する調査の二点に照準を合わせて研究を行った。(1)の言説資料に関しては、当初の想定以上にオンライン・データベース上で収集・閲覧が可能な資料が多く、引き続きアメリカ合衆国における映画産業従事者の利害衝突についての言説資料を収集し、分類を行った上でデータベースの構築を開始した。そのため予定していたアーカイブ調査は映像資料の閲覧に重点を置いた上で、最終年度に実施することとなった。言説調査に関する考察結果については、初年度に実施した規格標準化を巡る動向についての分析と統合する形で、その2016年12月に北海道教育大学で行われた日本アートマネジメント学会年次大会において口頭発表を行った。(2)のデジタル映画の標準化がグローバルな規模での映画興行に与えた影響に関する調査については、日本における独立系興行館を考察対象に設定し、主に地方都市のミニ・シアター(アートハウス)映画館主、経済産業省との折衝ならびに映画館との連絡を行ったNPO事務局担当者(当時)にインタビュー調査を実施した。インタビューデータの文字起こし作業に関しては研究協力者を雇用し、謝金を支出した。インタビュー調査と並行し、デジタル化をめぐる動向をアメリカ合衆国との比較的観点から考察するために、デジタル化に対する公的助成制度についての研究を開始した。以上の研究、調査をまとめ、論文執筆を行なった。デジタル映画の標準化がローカルな興行セクターへ与えた影響を詳細に把握、検討する必要が出てきたため日本の映画興行者への聞き取り調査を開始した。主に地方都市のミニ・シアター(アートハウス)映画館主、一般社団法人事務局担当者(当時)に対して聞き取りを行った。ミニ・シアターについては、興行を行う上での目安とされる人口50万程度の都市を基準とし、(1)大都市圏・政令指定都市、(2)人口50万都市、(3)(2)以下の人口の都市の三つに大きく分類し、それぞれの聞き取りデータを収集するよう務めた。調査自体は概ね順調に実行できたが、映画館が全国に点在していることもあり、また出張費用の制限もあり、現在のデータには映画館所在地の地域的な偏りがある。次年度においても聞き取り調査は継続し、サンプル数を増やす予定である。また初年度の研究内容を元にした論文の完成と投稿開始が予定よりも遅れた。完成させた論文は次年度内に発表する計画である。

本年度は、初年度ならびに2016年度に実施したデジタル映画の規格標準化を巡る動向に関する調査を拡大するかたちで、延期されていた言説資料の収集・分析のための海外アーカイブ調査を実施することができ、その調査結果をまとめた。アメリカ合衆国における海外調査に関しては、最終年度に延期されていたアーカイブ調査をカリフォルニア州ロサンゼルス市を中心にUCLA付属図書館、映画芸術科学アカデミー付属マーガレット・ヘリック・ライブラリー、ゲティ・リサーチ・インスティチュート等で実施した。その調査では、アメリカ国内の映画興行に関して全米劇場保有者協会が刊行する年鑑のバックナンバーや大手スタジオ製作のデジタル・ブロックバスター映画のレンタル・リスト等、日本国内ではアクセスが不可能であった資料を閲覧、一部複写することができた。資料収集により、デジタル移行と並行して進行したアメリカ合衆国における映画館の地域的集中についての具体的なデータを入手することができ、米国外の市場(例えば日本)との国際比較を行う視座を得ることができた。国内においても、映画を含むメディア・通信産業のインテリジェンス・サービス会社が発行する雑誌のバックナンバーが所属先図書館に収蔵されていることがわかり、定期的に資料調査を実施した。産業内の利害対立等、映画のデジタル移行についての言説調査については、初年度に実施した規格標準化を巡る動向についての分析と本調査の考察結果を統合する形でまとめ、査読制雑誌に発表した。本研究は、1980年代後半から現代にかけて進行した、アメリカ映画産業におけるデジタル移行をめぐるポリティカル・エコノミーを批判的に考察することを目的として実施した。とりわけ、アメリカ映画産業内の規制緩和と映画市場のグローバルな再編成、ハリウッドのメジャー・スタジオ主導で進められたデジタル技術規格の統一という文脈を分析することで、いかに産業内のデジタル移行が新自由主義的イデオロギーと政策を基盤とて展開されていったかを考察した。一年目の研究の総括とともに、二年目の研究計画の調整を行う。具体的には、延期された海外図書館・アーカイブでの資料収集を主にアメリカ合衆国において実施する。この調査で得られた資料をリストに追加し、中間成果を学会等において行うとともに、現在執筆中の研究論文を完成させ、投稿、発表する予定である。文献調査に関しては、研究実施者の研究蓄積が不足していた文化政策と映画産業に関する文献を中心に精読を進めていく予定である。また、2015年5月にはアメリカ司法省反トラスト局がアメリカ大手劇場チェーンの調査を開始するなど、アメリカ映画産業のデジタル化をめぐる政治経済状況に新たな事例が生まれている。そのため、次年度以降は、このような現在進行形の事例も調査対象に追加し、可能な限り資料の収集を行っていく予定である。デジタル映画標準化がローカルな興行セクターに与えた影響を検討するために開始した聞き取り調査を継続し、サンプル数を増加させる予定である。次年度が最終年度となるため、研究初年度と次年度に実施した言説分析、インタビュー調査、理論的考察の結果を統合し、研究期間を通して逐次発表した学術論文ならびに学会発表原稿をまとめる計画である。
結晶サイト工学に立脚した蛍光体の設計及び開発原理の構築

平成30年度は、CaとMgを含むシリケート系酸化物について、結晶サイト工学の概念に基づき物質探索を行った。複数のCaサイトを有するCa3MgSi2O8について、Eu2+賦活量と発光特性の関係を検討した結果、Eu2+賦活量の増加に伴い発光ならびに励起スペクトルの長波長側へのシフトを確認した。これは、Eu2+濃度の増加に伴いCa-O多面体体積の小さいCaサイトへのEu2+置換が促進されたことが挙げられる。加えて、水溶液法を用いて合成した高濃度Eu2+賦活シリケート蛍光体についてSi濃度が化学両論組成以上の試料における発光強度低下の原因を調査した。これらの試料のXANES測定結果から、Caサイト内のEu3+濃度の増加が確認された。このことから、発光サイト内でのEu3+の存在がEu2+の発光を低下させることが予想された。アップコンバージョン(UPC)蛍光体では、結晶サイト工学の基礎理論に寄与するいくつかの重要な成果が見出された。希土類UPC蛍光体では、希土類イオン内のff遷移による光吸収・エネルギー移動・発光のプロセスが行われる。ff遷移は電気双極子遷移の割合が一般に高く、その確率は希土類イオン周囲の対称性に強く影響を受ける。反転対称性があるときは電気双極子遷移は禁制に、反転対称性がないときは許容になる。平成30年度は様々な母体結晶にErやYbなどの希土類イオンをドープし、その発光プロセスを精密に解析した。その結果、希土類イオン周囲の反転対称性の有無に加えて、希土類イオン同士の距離と配置がエネルギー移動に強く影響し、発光強度を大きく左右することが見出された。また同じ化学組成で結晶構造の異なる2種類のタンタル酸ストロンチウムを用い、エネルギー移動回数の見積もりを行ったところ、Yb同士のエネルギー移動回数が2から3回程度起こっているという結果が得られた。エネルギー移動回数についてこれまで見積もられた例はなく、結晶サイト工学を活用した全く新しいアプローチである。蛍光体の結晶サイト工学の基礎理論構築に向けて着実に前進し、CaMgシリケート蛍光体やアップコンバージョン蛍光体などへの発展が達成できた。新規蛍光体の探索と合成においてもいくつかの優れた材料が見出された。加えて、結晶サイト工学に基づく物質探索において重要となる発光イオンの高濃度賦活に関して、構成元素に対する精密な組成制御が発光特性に対して重要であることを明らかにした。平成29年度に導入した蛍光寿命測定装置を有効に活用することで、新しいアプローチに着手し、有益なデータが蓄積してきた。大学院生を含めた密な連携を継続的に実施しており、当初の計画通りにおおむね順調に進展している。平成30年度までに、結晶のBond Valence Sumから発光波長を予測する新規理論を立ち上げた。平成31年度はこの理論に基づき、無機結晶構造データベース中の様々な結晶に対して予測される発光波長を算出し、目的の波長で発光する新規蛍光体を開発する。特に、産業界から強く求められている赤色発光蛍光体に対し、本手法を用いて新規高輝度蛍光体を開発する。また、得られた結果をデータベースとして公開することで、国内外の研究者との連携推進を図る。特にアップコンバージョン蛍光体では世界的に材料探索が十分に行われていない状況であり、本課題で数多くのアップコンバージョン蛍光体の合成とその発光特性を公表することで、日本がアップコンバージョン蛍光体分野を世界でけん引するための研究を遂行する。平成28年度は、結晶サイト工学の概念に基づき選定したシリケート系候補物質について、Eu2+賦活させた場合での発光特性を調べ、特に近紫外青色光励起により波長600nm以上の赤色発光を示す新しい蛍光体の探索を中心に取り組んだ。その結果、3つの特徴的なCaサイトを有するCa3ZrSi2O9について、Eu2+濃度をCa2+に対して、1at.%から10at.%まで系統的に増加させる事で、発光波長が550nmから650nmまで大きくレッドシフトする事を見出した。Ca3ZrSi2O9の3つのCaサイトは、Ca-O結合から構成される各配位多面体の大きさに応じてEu2+の占有の割合が変化する。このため、高Eu2+置換量の組成では、本来イオン半径の大きいEu2+が置換し辛い、体積の小さいCa2+サイトにもEu2+が一定量置換する事で赤色発光を示したと予想される。この事は、体積の小さいCa3ZrSi2O9のCa2+サイトのBond Valence Sum(BVS)は比較的高い値をとる事から、BVSの高い結晶サイトに置換した発光イオンからの発光波長が長波長化しやすいという解釈とも合致しており、結晶サイト工学に基づく新規蛍光体物質を探索する上でも有用である事を示唆している。また、既報のシリケート系蛍光体の中でBa3SiO5:Eu2+について、Baサイトの一部をSrで置換していくと、温度特性だけでなく耐湿性が劇的に向上する事を見出した。これらの特性は、白色LED/LD応用には極めて重要であり、結晶サイト内の組成制御が蛍光体の化学的特性に対して有効に働く事を示唆している。結晶サイト工学に基づく蛍光体探索では、既報の結晶構造データを活用し、平均結合長やBond Valence Sumなどの結晶パラメーターから候補物質を選定し、高濃度のEu2+を賦活したCa3ZrSiO9が赤色発光を示す事を明らかにした。

しかしながら、初年度は、結晶構造データベースを内蔵したX線回折装置が10月末に導入された事もあり、年度当初からの効率的な物質探索ができず、最終的には有望な系としてはCa3ZrSi2O9のみであった。また、BaZrSi3O9に代表されるSc、Y、La、Ti、Zr、Hf、Nb、Taといったd0系元素を含むシリケート系化合物へのカチオンーアニオン共置換による新しい蛍光物質の検討については、現段階では有望な新物質の発見には至っていない。これは、現有の焼成設備では前駆体の窒化を十分に行う事ができず、アンモニアガス流通下で高温焼成(1200°C以上)が可能な焼成炉の整備を新たに行う必要があった事が理由である。よって、平成28年度は、「やや遅れている」と評価し、試料作製に必要な設備や環境の整備を直ちに進めていく必要があると考えている。結晶サイト工学の概念に基づき、近紫外青で励起可能なEu2+賦活シリケート蛍光体の探索や発光特性の向上を検討した。(1)CaやMg等の小さいイオンを含むシリケート化合物群に対し、高濃度のEu2+を賦活した試料を作製し発光特性を評価したところ、Ca2MgSi2O7:Eu2+ではEu2+の増加に伴う発光波長のシフトは確認されないが、波長450nm付近の励起強度が大幅に増加した。(2)昨年度見出したCa3ZrSi2O9:Eu2+に対して、Zr原料の純度と発光特性との関係を検討したところ、従来のZrO(NO3)・2H2O(98%)に比べて純度の高いZrCl4(99.9%)を用いた試料の発光特性が向上した。従来のZr原料に含まれる1%程度のHfの存在が、Eu2+の発光に影響を与えることが予想される。(3)水溶液法を用いて合成した高濃度Eu2+賦活シリケート蛍光体では、仕込み時のSi濃度が化学量論組成を僅かに上回ると発光強度の大きな低下が見られた。これは、Si濃度の変化がEuの還元状態に影響を与えたことが示唆される。次に、蛍光体の結晶サイト工学の基礎理論構築に向けて、発光波長と結晶の局所構造の相関関係を調査した。これまでに研究代表者らが見出した蛍光体に既報の蛍光体を含めた計128種類の蛍光体の結晶構造と発光波長を調査した。結晶構造のデータベースからホスト内のカチオンのBVSを抽出した結果、128種類中73種類において、BVSと発光波長に良好な相関関係が見られた。相関関係に当てはまらなかった55種類の蛍光体のうち43種類について、配位したアニオンの共有結合性や固溶体形成によるサイトの多重性の影響、結晶場分裂を起こし難い配位構造、特異的にアニオンが固定された結晶構造といった理由によって上記の相関関係から外れることがわかった。結晶構造からEu2+置換蛍光体の発光波長を予測するための基礎理論構築に向けて進展した。蛍光体の結晶サイト工学の基礎理論構築に向けて大きく前進し、また新規蛍光体の探索と合成においてもいくつかの優れた成果が得られており、おおむね当初の計画通りに順調に進展している。蛍光寿命測定装置は9月に東海大に納入され、東北大、東海大、岡山理科大の教員ならびに学生が活用し、有益なデータが得られた。平成30年度は、CaとMgを含むシリケート系酸化物について、結晶サイト工学の概念に基づき物質探索を行った。
家畜豚における道具的学習事態の開発と基礎的認知・学習能力に関する研究

本年度は第一に,昨年度に引き続き,レバー押し行動のオペラント条件づけにおいて,操作子であるレバーと給餌場所である餌箱の距離を数段階で操作する実験を行った。その結果,餌箱で採餌するまでのレバー押し回数は操作子と餌箱の距離の大きさと比例して増加することが明らかとなった。このことから,ブタは操作子と給餌場所の往復に要する運動コストを低減するためにレバーのまとめ押しによる餌のため込み行動を行っていることが示された。また,この実験による副次的な知見として,ブタは豚房内の操作子と畜舎内の通路に置かれた餌箱間の比較的長距離を安定して"自発的に"往復可能であることが確認された。この知見は,報酬訓練による産業場面によるブタの行動制御に応用可能性を持つと考えられる。第二に,ブタにおける観察学習の可能性について検討した。モデルブタにレバー押しを学習させた。被験体である観察ブタについては,モデル観察セッションと自らの試行錯誤セッションを交互に実施し,モデル観察がレバー押し行動の試行錯誤学習を促進する可能性について検討した。しかし,明確なモデル観察の効果を確認するには至らなかった。観察学習のメカニズムと本研究自体の関連性について理論的に検討した。第三に,視覚弁別等の検討には,離散オペラントと呼ばれる学習事態を用いて,反応毎に刺激パネル等の操作子から動物を離れきせることが必要である。しかし,従来の研究では,成ブタを自在に移動させる技術がないために,ミニブタや子ブタを使用せざるを得なかった。この問題について,刺激提示を条件性強化子とした逐次接近法を用いることにより,反応後に操作子,(弁別刺激)から自発的に離れさせる行動を形成し,セルフ・スタート型試行を成ブタに学習させることに成功した。この事態において,白黒の視覚弁別学習の成立を確認した。ブタにおいてオペラント条件づけを検討するための実験事態の開発を行った。まず,自由オペラントと呼ばれるレバー押しによる報酬の獲得事態において,産業的な飼育条件における給餌量に制限を加えない条件下でも報酬性の学習が可能であるか検討した。その結果,産業的な飼育条件における給餌量に制限を加えない場合にも,午前の給餌前に実験セッションを行うことにより,報酬訓練が可能であることが確認された。3.4gの固形餌を報酬,2秒間のホロホロブザーを条件性強化子として,逐次接近法によるレバー押しの形成が,約40分,約90強化で成立した。連続強化下では約10反応/分程度のラットを上回る反応率が得られた。また,急速な消去と非常に弱い自発的回復を確認した。また,報酬獲得に要する運動コストを節約するための「餌のため込み後の採餌」という霊長類にのみ確認されてきた反応方略をブタが示すことを発見した。一方,視覚弁別等の検討には,離散オペラントと呼ばれる学習事態を用いて,反応毎に刺激パネル等の操作子から動物を離れさせることが必要である。しかし,従来の研究では,体重200kgを超える成ブタを自在に移動させる技術がないために,ミニブタや子ブタを使用せざるを得なかった。本研究では,逐次接近法により,試行毎に刺激パネル(操作子)への反応後に,豚房の反対の壁にある別の操作子へ反応させることを求める"シャトリング"行動を形成可能であることを確認した。このように,これまでの検討により,自由オペラントと離散オペラントという基本的な道具的学習事態の両方をブタにおいて確立することに成功した。今後,これらの事態を利用して,複雑な強化スケジュールの効果や各種視覚弁別課題について検討する予定である。本年度はブタのオペラント条件づけについて検討した。まず,自由オペラントと呼ばれるレバー押しによる報酬の獲得事態において,産業的な飼育条件における給餌量に制限を加えない条件下での反応率のセッション内低下について検討した。その結果,3.4gの固形餌による強化を,500程度獲得するまでは反応率が完全に安定していることを見出した。この結果は,繁殖動物として飼育されるブタに対する標準的な給餌量を超えても,ブタにおける報酬性のオペラント条件づけによる行動制御が可能であることを示すものである。また,ラット等に関する従来の研究とは異なり,報酬量の変動は反応率のセッション内低下を抑制しなかった。これらの知見については,『動物心理学研究』に投稿中である。レバー押しによるオペラント条件づけの検討過程で,報酬獲得に要する運動コストを節約するための「餌のため込み後の採餌」という反応方略をブタが示すことを発見した。この知見について『動物心理学研究』に発表した。この行動に関する検討を継続し,餌のため込み行動の大きさが,レバーと餌箱の距離によって変化することを明らかにした。さらに,特定の範囲のレバー押し行動のみが強化される事態において,ブタはかなりの精度で自らの行動を制御可能であることが示された。具体的には,6-7回のレバー押しのみが強化される事態において,50%以上の反応をこの範囲に収めることが可能であった。これらの知見は,オペラント条件づけを用いた高度な行動制御がブタにおいて可能であることを示唆するとともに,ブタが強化条件や自らの行動の調整に関して高度な認知能力を有する可能性を示すものであると考えられる。これらのブタの学習に関する研究活動の概要について『基礎心理学研究』に発表した。

その結果,餌箱で採餌するまでのレバー押し回数は操作子と餌箱の距離の大きさと比例して増加することが明らかとなった。このことから,ブタは操作子と給餌場所の往復に要する運動コストを低減するためにレバーのまとめ押しによる餌のため込み行動を行っていることが示された。また,この実験による副次的な知見として,ブタは豚房内の操作子と畜舎内の通路に置かれた餌箱間の比較的長距離を安定して"自発的に"往復可能であることが確認された。この知見は,報酬訓練による産業場面によるブタの行動制御に応用可能性を持つと考えられる。第二に,ブタにおける観察学習の可能性について検討した。モデルブタにレバー押しを学習させた。被験体である観察ブタについては,モデル観察セッションと自らの試行錯誤セッションを交互に実施し,モデル観察がレバー押し行動の試行錯誤学習を促進する可能性について検討した。しかし,明確なモデル観察の効果を確認するには至らなかった。観察学習のメカニズムと本研究自体の関連性について理論的に検討した。第三に,視覚弁別等の検討には,離散オペラントと呼ばれる学習事態を用いて,反応毎に刺激パネル等の操作子から動物を離れきせることが必要である。しかし,従来の研究では,成ブタを自在に移動させる技術がないために,ミニブタや子ブタを使用せざるを得なかった。この問題について,刺激提示を条件性強化子とした逐次接近法を用いることにより,反応後に操作子,(弁別刺激)から自発的に離れさせる行動を形成し,セルフ・スタート型試行を成ブタに学習させることに成功した。この事態において,白黒の視覚弁別学習の成立を確認した。
知識創造場のデザインと評価に関する研究

知識科学研究科で取り組まれているCOEプログラムでは、知識創造理論研究と実践の場を「知のコーディネータ」と「知のクリエータ」の協働により実現し、科学知識創造に結びつけようとしている。本学知識科学研究科では、知識の創造を支援するシステムや社会情報の集積・共有化に関する研究を行っており、これらに基づいた知識創造の場を構築しようとしている。プログラムメンバーと協力して、知識創造の場をデザインし、その評価を行うことを目的とした。そしてこのデザインを元に、場を評価する手法を、材料系研究室を評価対象として、検討してきた。この検討については2点である。一つは場に集まる人の特質とその全体としての視点であり、もう一つは、どのような環境が整備されていればいいのかという視点である。前者で扱う視点の特質はシステム的行為を重視したものであり、システム的行為とは、まだ明確な定義はないが、全ての人の行為を共通に表現できる尺度を提示できる特質であり、従がってそこには状況に依存されない評価尺度が設定されるべきものである。と同時に、全ての評価尺度について設定可能であるという尺度である。これは創造場の特質にも共通するものとして取り扱うことのできるものであるという仮説の上に立つ。個人の研究的な興味はここに位置づけられ、場の研究評価もその仮説を裏づけるための研究の一環である。この視点については、これまでの研究、修士論文を背景としたモデルを改良することによって評価した。この結果、材料系研究室の各特徴について仮説づける事ができた。後者の視点では、場のデザイン視点を重視した質問項目を作成し、場の調査を行なった。結果では、指導教官と学生の意見に差があること、また環境の影響は学生の能力を5つの視点「活動力」「共感力」「持続力」「自律力」「分析力」に分けて考えたとき、「持続力」に影響する可能性があることなどが示唆された。本研究の目的は、環境要因などの種々の条件を加味したエージェント・シミュレーション技法の開発に加え、拠点プログラム参加者に対するアンケート調査などにより、モデルの改良を実施し、「知識創造の場」を評価することである。本研究は、広い分野にまたがる「創造」についてではなく、知識に関する創造の場をデザインし、評価することを目的としている。そためには創造的研究がどのようなものであるのかを大局的に把握する必用がある。そのため、創造性や創造活動を重視した、図書、文献、実際の研究室、一部企業などを対象に創造活動に関わりのある活動環境を調査した。今後もこの調査を継続し、創造活動の研究分野の大局的な取り組みに関する知見を得る。研究における場の対象調査として大学で創造活動を行う場所は研究室である。そのため知識創造の場の要件を抽出すべく他研究科における研究室でゼミを開き研究室の環境提案に関するアドバイスを得た。今回は材料系の学生を対象にアンケート調査を行ったが、彼らは、あまり研究環境の支援の必用性を感じてはいないことがわかつた。これとは対照的に、教授、助教授、助手は研究環境に対するマネジメントに強い関心があるということがわかった。特にナレッジマネジメントに関する興味が強く、短時間の研究で、より質の濃い成果をめざすという教授の研究意識によるものだと考えられる。今後、この点を教授や学生の創造性の評価を方向付ける一つの焦点とする。モデルの評価を得るため、2003年12月1日にKnowledge and Systems Sciences 2003にて、「Dynamics of Individual Performance by Inner-group Interaction」という発表題目で口頭発表を行い評価とアドバイスを得ることができた。続いて、2004年3月13,14日に行われた14回ソフトサイエンスワークショップでは「コミュニケーションモデルの提案と検討」について口頭発表を行った。さらに、あいまい・感性・知性合同ワークショップ(第13回日本感性工学会あいまいと感性研究部会ワークショップ)では「性格を考慮したコミュニケーションモデルの堤案と分析」として、同年3月26日に口頭発表を行いモデルの評価を得た。(知識創造場のデザインの改良)本研究は、広い分野にまたがる「創造」についてではなく、知識に関する創造の場をデザインし、評価することを目的としている。そのためには創造的研究がどのようなものであるのかを大局的に把握する必用がある。そのため、知識創造理論に関する図書・文献などの収集を行った。そのため、知識創造の場の要件を抽出すべく独自に作成した研究室調査用紙を作成し、前年度と同様に、学内における材料研究科の研究室で実施している科学技術創造の現場へ行き、指導教官から教育に関する意識のアンケート調査を9月、11月に実施した。同時に研究室に属する博士・修士課程の学生からは、日常の性格と、研究室内での研究活動状況調査を11月に実施した。この結果、個人や研究室により研究室の体制や個人差があることが分かった。(モデルの妥当性の検討とシミュレーション)コンピュータ・シミュレータを構築し、今回2度に渡って行った調査結果を元に、エージェントベース・シミュレーションを様々な条件下で実施し、人間創造活動モデルを提案した。シミュレーション結果に基づき、効果的な知識創造場の評価方法の提案を行った。