hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
逆コンプトンガンマ線による天体核物理の研究

産業技術総合研究所で生成される準単色レーザー逆コンプトンガンマ線を用いて、次の原子核について光核分解反応を測定した。1)^9Be(II型超新星爆発時の核合成)、2)^<181>Ta(pプロセス核合成)、3)D:(ビッグバン核合成)、4)^<186>W:(sプロセス核合成)。次の結果が得られた。1)^9Be:光中性子反応断面積を反応しきい値から6.1MeVまで測定した。^9Be核の1/2^+,5/2^-,5/2^+準位に対する換算電磁遷移確率を決定した。αα(n,γ)^9Be反応に対する核反応率を評価した。2)^<181>Ta:光中性子反応断面積を反応しきい値から12MeVまで測定した。最稀少同位体であり、かつ、天然に存在する唯一の核異性体である^<180>Taの起源に関して、大質量星のII型超新星爆発中に酸素/ネオン外層で起こるpプロセス核合成を議論した。QRPAモデルに基づくガンマ線強度関数とハウザー・フェッシュバック統計モデル計算を行なった。3)D:光中性子反応断面積を反応しきい値から4.6MeVまで測定した。ビッグバン核合成で重要なエネルギー領域においてp(n,γ)D反応の核反応率を、誤差6%の範囲で決定した。核反応率の理論評価に対して実験的根拠を与えた。4)^<186>W:光中性子反応断面積を反応しきい値から10.8MeVまで測定した。不安定核^<185>W(半減期75日)の30keVでの中性子捕獲断面積を、ハウザー・フェッシュバックモデルを用いて評価した。sプロセスモデルで許される中性子密度パラメタに制限を与えた。天然に存在する最稀少同位元素である^<180>Ta核異性体の起源として,II型超新星爆発時の酸素/ネオン層におけるs-process核^<181>Taの光中性子反応が挙げられる。その生成メカニズムの検証に必要な核データである光中性子反応断面積を,産業技術総合研究所において逆コンプトンガンマ線ビームを用いて測定した。目的の断面積は,光中性子全断面積σ(total)と,半減期8.1時間の^<180>Ta基底状態への部分断面積σ(gs)の差として決定された。全断面積は光中性子の直接計数によって,部分断面積は放射化法によって求められた。以下に,ガンマ線エネルギー11.7MeVと99MeVで得られた結果をまとめる。1ガンマ線エネルギー11.7MeVでの予備的な結果2ガンマ線エネルギー9.9MeVでの予備的な結果現在,結果を確定する作業を進めている。同時に,ブリュッセル自由大学アヌー教授のグループと共同で,超新星爆発モデルを用いた^<180>Ta生成計算の準備を行っている。^<181>Ta核光中性子全断面積の中性子しきい値付近の振る舞いを,実験的に詳細に調べた。過去に,米ローレンス・リバモア研究所と仏サクレー研究所で取られたデータとは,異なる振る舞いが発見された。データは,放出中性子の軌道角運動量の主要成分が,1hであることを示している。次の結果が得られた。pプロセス核の1つで,天然に存在する唯一の核異性体であり且つ最稀少元素である^<180>Taの起源の研究を行なった。生成過程としては,超新星爆発の衝撃波で温められたネオン・酸素層で起こる^<181>Taの光中性子反応が有力である。

産総研のレーザー逆コンプトンγ線を用いて,^<181>Taの光核反応断面積を測定した。取得されたデータは中性子しきい値付近に余分のE1励起強度の存在を示し,その振る舞いはQRPA微視的モデルによって再現できることを示した。取得したデータによって超新星pプロセスモデル計算の精度が向上し,^<180>Taの重力崩壊型超新星爆発起源を確かめることができた。またニュートリノプロセスの重要性を指摘した。研究成果をPhysical Review C誌に発表した。将来,^<180>Taの光核反応による消滅過程に関する核データ取得を目指す。ビッグバン重水素合成の研究を行なった。産総研において重水素の光核反応断面積を,データが著しく不足している低エネルギー領域(しきい値エネルギー2.2MeVから5MeV)で測定した。この低エネルギー領域における重水素の光核分解反応は,重水を使ったサドベリー(カナダ)ニュートリノ観測の主要なバックグランド源であるため,精度の良い核データの取得が望まれている。光核反応データに基づいて,ビッグバン元素合成で重要な温度領域(0.5-0.05)×10^9Kとその付近で放射性捕獲反応断面積を提供した。データをもとに最新の宇宙物理核反応率を導出し,学術雑誌での出版を予定している。産業技術総合研究所(つくば市)光技術研究部門で生成されるレーザー逆コンプトンガンマ線を用いて、天体核物理に必要な核データを取得した。成果を一部学術雑誌に発表し、他は発表準備中。パルスガンマ線ビームを用いて、新たにタンタル181の光中性子部分断面積を放射化法で測定した。データ処理中。今後、最稀少元素タンタル180の超新星爆発pプロセスでの生成に関する論文を作成する。測定した重陽子の光分解反応断面積を、微細釣り合いの法則を用いて逆反応である重陽子合成反応に変換し、ビッグバン重陽子合成に関する論文をPhysical Review D誌に発表した。タングステン186核の光中性子断面積を測定した。統計モデルを用いてタングステン185核(半減期75日)の中性子捕獲断面積を導出し、sプロセスモデルに中性子密度に対する制限を課した。論文をPhysical Review Cに投稿中。エネルギーがある程度広がった準単色ガンマ線による光核反応実験において、反応断面積を導出する方法を定式化した。論文準備中。レニウム187核とオスミウム188核の光中性子断面積を測定した。データ処理中。今後、レニウム-オスミウム宇宙時計に関する論文を作成する。ランタン139核の光中性子断面積を測定した。データ処理中。今後、超新星爆発核合成pプロセスに関する論文を作成する。ニオビウム93核の光中性子断面積を測定した。データ処理中。今後、CO白色矮星の爆発的ヘリウム燃焼でのニオビウム93合成に関する論文を作成する。
小笠原諸島における深所性海藻相の解明

小笠原諸島の深所における海藻相を解明するためにドレッジ調査を行い、40m以深の海底から28種(アオサ藻6種、褐藻12種、紅藻10種)の海藻を採集した。そのうち1種は日本新産種、2種が新種、16種が種名不明種で、多くが日本列島に分布しないものであった。とりわけ日本新産となった褐藻タマクシゲが褐藻で最も祖先的な種で稀産ながら世界的な分布をもつことや、新種となった褐藻ラホツミドロ(新称)と紅藻スジアリグサ(新称)も同属の近縁種が南太平洋に分布することから、小笠原の深所性海藻相は日本列島との関係が薄く、従来の海藻相区分にあてはまらないことが明らかとなった。小笠原諸島周辺の海域は従来の日本海藻相区分にあてはめにくい特異な海藻相を有する。本研究は、この海域の特性を明らかにすることを目的に、ドレッジ調査を行って深所性海藻相を調べるもので、本年度は第1回目の現地調査として平成25年7月に父島近海でドレッジ調査を行った。東京都島しょ農林水産総合センター・小笠原水産センターの協力で、同センターが保有する調査船「興洋」によって40m以深の海底から深所性の海藻数種が採取された。そのなかにはアオサ藻類(緑藻類)のシオグサ属、褐藻類のアミジグサ属とモサクダフクロ属、紅藻類のAneurianna属(日本新産属)とトサカノリ属などのものが含まれ、いずれも形態的に日本産の既知の種にあてることが容易ではなく、いまのところ多くが新種もしくは日本新産種と考えている。しかしながらどの藻種もまだ成熟個体が得られておらず、サンプル数も少ないので今後は異なる季節により多くのポイントで調査を行って、充分な試料を得る計画である。また、一方で当該年度以前に母島沖から採集された試料の解剖学的観察が進み、褐藻の1新種ZosterocarpusogasawaraensisKitayama(新和名:ラホツミドロ)を記載・発表した。DNA解析用のサンプルが得られていなかったので、今後の調査で再採集を試みる。ここまでの調査によってもすでに、小笠原が日本列島とはかなり異なる海藻相を有していることがうかがえた。小笠原諸島周辺の海域は、従来の日本海藻相区分にあてはめにくい特異な海藻相を有する。本研究は、この海域の特性を明らかにすることを目的に、ドレッジ調査を行って深所性海藻相を調べるもので、本年度は昨年度に引き続き、平成26年6月に父島近海でドレッジ調査を行った。東京都島しょ農林水産総合センター・小笠原水産センターの協力で、同センターが保有する調査船「興洋」によって60m以深の海底から深所性の海藻数種が採取された。そのなかには初年度に得られたものとは別に、アオサ藻類(海産緑藻類)のアミモヨウ属とシオグサ属、褐藻類のニセアミジ属、紅藻類のトゲナシマダラ属とユカリ属などのものが含まれ、いずれも形態的に日本産の既知の種にあてることが容易ではなく、前年度分も含め、いまのところ多くが新種もしくは日本新産種であると考えている。しかしながらどの藻種もまだ成熟個体が得られておらず、サンプル数も少ないので、今年度は異なる時期により多くのポイントで調査を行って、充分な試料を得る計画である。また、父島沖から採集された紅藻類の試料の解剖学的観察をすすめた結果、紅藻の1種Aneurianna ogasawaraensis Kitayama (新和名:スジアリグサ)を記載・発表した。しかしながら成熟個体が得られていないので、今年度の調査で再採集を試みる。ここまでの調査によってもすでに、小笠原諸島が日本列島とは異なる海藻相を有することがうかがえるので、総括として深所性海藻相の比較による小笠原諸島を含む日本の海藻相区分の再検討を行いたい。本研究は、この海域の特性を明らかにすることを目的に、ドレッジ調査を行って深所性海藻相を調べるもので、本年度は平成27年7月に父島近海でドレッジ調査を行うべく小笠原へ向かった。しかしながら、台風11号の接近により、同船の使用ができなくなり、やむなく現地調査を断念し、本年度はこれまでに集積した資料を観察・解析し、小笠原の深所性海藻相の特性について検討した。その結果、小笠原諸島にみられる深所性海藻相は日本列島とは関連性が薄く、独自の、あるいは南太平洋に類似することが判明した。浅所では海流によってつねに海藻種の流入が起こりうるのに対し、おそらく海洋島の深所では海流による他所からの海藻種の移動が起こりにくく、古くからの海藻相が安定して維持されているものと考えられた。また、ドレッジによるものではないが、父島沿岸から得られた試料から、日本新産種となる海産紅藻Callithamniella tingitana (Schousboe ex Bornet)Feldmann-Mazoyerが見いだされたので、形態を観察して報告した。この海藻は太平洋新産でもあり、小笠原の海藻相の特殊性を示す1種である。

そのうち1種は日本新産種、2種が新種、16種が種名不明種で、多くが日本列島に分布しないものであった。とりわけ日本新産となった褐藻タマクシゲが褐藻で最も祖先的な種で稀産ながら世界的な分布をもつことや、新種となった褐藻ラホツミドロ(新称)と紅藻スジアリグサ(新称)も同属の近縁種が南太平洋に分布することから、小笠原の深所性海藻相は日本列島との関係が薄く、従来の海藻相区分にあてはまらないことが明らかとなった。本調査では、東京都島しょ農林水産総合センター・小笠原水産センターの協力を得て、同センター調査船「興洋」を利用させていただいているが、昨年度は年度後半に小笠原近海で発生した中国漁船サンゴ密漁の対策のために同船が駆り出されたため、2回目の調査(母島沖)を断念した。(1)日本の海藻全種を網羅した海藻リスト。本研究により小笠原諸島で得られた新種・日本新産種も随時追加・更新している。海藻学東京都島しょ農林水産総合センター・小笠原水産センターの協力により、調査回数を増やす。とりわけ母島沖でのドレッジ調査を行う。また、最終年度であるので、採集結果に基づき総括を行う。本調査では、東京都島しょ農林水産総合センター・小笠原水産センターの協力を得て、同センター調査船「興洋」を利用させていただいているが、昨年度は船長をはじめとする大幅なスタッフの交代があり、調査を行える機会が1回に限られた。そのため、父島以外の海域での調査が行えなかった。主に下記の理由による:1)台風などによる天候の悪化により、しばしば東京都島しょ農林水産総合センター・小笠原水産センターの調査船の出港が妨げられた。2)年度後半。サンゴ密漁を行う中国船への対策に同センター調査船が駆りだされた。3)採集調査の遅れにともない、深所性海藻の採取に適した採集器、ドレッジ装置の選定が難航し、発注が遅れている。東京都島しょ農林水産総合センター・小笠原水産センターの協力により調査回数を増やす。とりわけ母島沖でのドレッジ調査を加えて行う。また、採集器ドレッジの改良を行い、より確実なサンプリングを試みる。今年度、小笠原諸島父島および母島において2回の採集調査を実施する。また、それに際し、遅れていたドレッジ装置の購入を行う。調査期間における悪天候や東京都島しょ農林水産総合センター・小笠原水産センターの人事異動にともない調査船「興洋」の運航可能な時期が狭められたため、計画通りの調査遂行が困難であった。また、海藻を確実に採取するために購入を計画している神谷式ドレッジの仕様を工夫する必要が発生したため、購入を延期せざるをえなかった。今年度、異なる季節に父島と母島で各2回の現地調査を行う。また、ドレッジ製作業者との検討を行い、ドレッジの仕様を決定し年内に購入する。
リポソーム膜-呈味物質反応系に及ぼすガングリオシドの影響

これ迄の研究成果から、味蕾を含む舌上皮や乳頭には細胞膜成分として知られるガングリオシドが多く含まれ、またそれらの種属特異適分布組成の他に、種属に共通してGDガングリオシドが存在することが明らかにされた。この事実はGD3が恐らく味細胞膜に共通する成分である事を示唆している。今年度は、この様な膜ガングリオシドが味細胞の味受容機構にどのような関わりをもつか、苦味物質を中心に、膜のモデルとしてリポムソームを用いて生化学的手法を導入して検討した。その結果、1.呈味ペプチドのリポソーム膜への親和性:反応系と分析方法の確立(1)SephadexG-50によるゲルろ過法および薄層クロマト・デンシトメーター法により膜結合ペプチドの微量分離分析法を確立した。(2)本法を用いて、4種の苦味、無味ペプチドの膜への結合量を調べた結果、結合ペプチドと膜リン脂質のモル比は、極苦味のGly-Phe1.22、苦味のGly-Leu0.45、無味のGly-Pro、Gly-Gly0.14で、各々の苦味閾値とほゞ相関することが判った。この事実は、本法が苦味受容のモデル系として有効であることを示している。2.ガングリオシド被覆リポソームに対する苦味ペプチドの結合性(1)ウシ脊髄より単離したGD3を種々の濃度で膜表面に処理したリポソームを用いて苦味ペプチドGly-Pheの結合性を検討した結果、100μMのGD3でペプチドの結合をほゞ100%抑制することが判明した。(2)ガングリオシドの種類による抑制効果の差異は、GD3>GD1a>>GMlの順で、GD3がGD1aの約2倍の効果、GM1はほとんど効果が認められなかった。この結果から苦味抑制に膜表面のシアル酸および糖鎖構造の存在が大きく寄与していることが考えられる。今後、リポソーム膜の性質や糖脂質の種類を変えて検討を試み、膜ガングリオシドの苦味受容抑制機構を考察したい。
青年・成人期の広汎性発達障害者の家族へのＱＯＬを指標とした支援プログラムの開発

18歳以上の知的障害を伴わない発達障害者の家族を支援するためのプログラムを作成することを目的とし、支援者28名と家族16名にインタビューを行った。結果、必要な支援として1発達障害をもつ家族を理解し、適切に対応するための支援、2サポート資源をうまく活用できる支援、3家族同士が交流できる機会の提供、4より良い生活を送るための自己コントロールのための支援、5現実的な見通しが立てられる支援の5つが導き出された。結果に基づき、10のセッションで構成された3時間×2回の小集団を対象としたプログラムを作成した。各セッションは、DVD(研究者作成)の視聴と参加者同士の語り合いから構成されている。昨年度実施した調査の分析を行い、分析結果に基づき、現在、修正プログラのム作成を行っているところである。1.H24年度に実施したアンケート調査ならびにインタビュー調査の結果分析分析の結果、対象者達が、青年・成人期の高機能広汎性発達障害をもつ人の家族に必要な支援として挙げたのは、【支援機関への橋渡し】、【社会資源に関する情報提供】、【当事者の理解や具体的な対応についてのアドバイス】、【他の家族と交流できる機会の提供】、【ライフサイクルの転換期におけるアドバイス】、【先の見通しがもてる支援】、【家族が主体的になれるようなサポート】であった。2.修正プログラムの作成1に基づき、昨年度作成したプログラムの修正を行っている。5名の当事者ならびに10名の家族の協力を得て、映像教材をツールとしたプログラムを作成中である。修正プログラムは、I.発達特性と家族の苦労・苦労に対してできる工夫、II.自分を助けてくる人や場所につながる、III.より良い生活を送るためのコントロールの3部構成とし、3回1クール、56名の小集団を対象としたプログラムである。映像教材と家族同士の語り合いを軸とし、参加型のプログラムとすることで、主体性を引き出す工夫を行った。青年・成人期の広汎性発達障害者の家族に対するQOLを指標とした支援プログラムを開発するにあたり、今年度は、文献検討に基づき、集団を対象とする支援プログラム案の作成を行った。また、全国の発達障害者支援センターをはじめとする支援機関ならびに団体に対して、青年期以降の発達障害者の家族支援に関するアンケート調査ならびにインタビュー調査を実施した。アンケート調査においては、現在行っている支援内容、また、集団アプローチを実施している場合には、その内容の詳細について質問を行った。結果、34の組織から回答があり、うち5か所は、該当する支援経験がないとの回答であった。残り29か所からは個別の支援内容に関する回答があり、うち9か所からは集団アプローチの実施内容にについての回答があった。さらにそのうちの1か所は、複数の集団アプローチを実施していたため、のべ10種類の集団アプローチ方法に関する回答が得られた。分析を行ったところ、家族の支援ニーズが多岐にわたることが顕著にあらわれており、また個別支援においても、集団アプローチにおいても、支援手法は非常に多様で、それぞれの組織がマンパワーやニーズ等の実情にあわせて工夫しながら実施していることが明らかとなった。インタビュー調査は、現在実施している支援内容に関する聞き取りと研究者らが作成した支援プログラム案に関する評価を行うことを目的として実施した。結果として、24組織、46名から協力が得られた。現在、分析中であるが、アンケート調査同様、支援手法は多様であること、また、地域や組織のもつ特性により青年期以降の発達障害者の家族支援に関する関心の高さが異なることも明らかとなった。プログラム案については、多面的な視野での評価が得られ、修正に関する有益な示唆が多く得られた。本研究の目的である1青年・成人期の高機能PDD者の家族のQOLに着目した支援ニーズを明らかにすること、2支援ニーズに基づく集団を対象とした支援プログラムを開発することである。研究デザインは、18歳以上の高機能PDD者の家族支援経験を有する者(以下支援者と称す)ならびに18歳以上の発達障害者を家族にもつ者(以下家族と称す)に半構成的面接法によるインタビューを行い、質的分析を行うことで支援ニーズを抽出し、ニーズに基づくプログラム案を作成することとした。結果、支援者28名と家族16名の協力を得てインタビューを行い、それぞれ質的に分析を行った。最終的に、双方の分析結果について、本質的な意味に注目しながら比較検討したところ、多くの共通点やつながりみられ、意味のまとまりとして統合することができた。結果として、《当事者に対する適切な理解と対応につながる具体的な支援》、《サポート資源の活用の拡大と継続の支援》、《家族同士の交流がもてる機会の提供》、《気づきの拡がりを通して主体性と自己コントロール力を高める支援》、《今後についての現実的な見通しが立てられる支援》の5つが導き出された。これらの結果に基づき、3時間×2回の小集団を対象としたプログラム案を作成した。

プログラムは、1子どもの発達特性と親の苦労、2自分の特性と生きづらさ、3医学における発達障害、4生きづらさに対する工夫、5苦労に対してできる工夫、6親のみなさんへのメッセージ-同じ親の立場として-、7より良い生活のためのコントロール、86年間のひきこもりから就労までの歩み、9助けてくれる人・もの・場所、10親との関係・親の皆さんへのメッセージ-子の立場より-の10のテーマより構成され、各テーマごとにDVDを視聴した後語り合いの時間を設けている。精神看護H25年度は、修正プログラムの作成を終了する予定であったが、当事者や家族の協力を得て映像教材を作成することとなり、予想以上に時間を要してしまったたため、現在も作成途中である。しかしながら、ほぼ完成しており、概ね順調であるといえる。当初、平成24年度の目標は、家族のニーズ調査と、それに基づくプログラム案を作成することであった。しかしながら、研究者間で計画を練り直し、すでに積み上げられている知見を集積することの重要性を確認した。そのため、計画変更し、今年度の目標を、国内外の文献検討に基づき、プログラム案を作成することと、それに対する一次評価を行うこととした。プログラム案の作成と、支援者に対するプログラム評価を目的としたインタビュー調査はすでに終えており、プログラムの修正にむけて分析中である。よって、平成24年度の目標はすでに達成している。さらに、アンケート調査ならびにインタビュー調査からは、これまで明らかにされていなかった青年期以降の発達障害者の家族支援の実態も明らかとなり、また、プログラム開発に関して、多面的な視野での有益な示唆が多く得られたことから、計画は、予定通り、もしくは、若干、予定以上に進展していると考えている。1.修正プログラムの作成2.修正プログラムについて介入研究による二次評価を行う3.最終的なプログラムを提案する1.一次評価に基づくプログラムの修正を行う。2.修正プログラムについて、介入研究による二次評価を行う。3.最終的なプログラムを提案する今年度の主な用途は、昨年度未払いであったテープおこし代金の支払い、ならびに、プログラムツールである映像教材作成のために必要な資料関連の購入、情報収集のための研修費、研究依頼のための旅費、研究会議に関連する旅費であった。H26年度予算については、主に、映像教材作成費、プログラム教材作成費、介入研究対象者への謝礼、プログラム実施のための会場賃料に使用する予定である。1.最新の知見や情報収集のための文献購入や学会・研修参加のために使用する2.平成24年度の調査に基づき、青年期以降の家族支援に関する実態を論文としてまとめ、学会発表ならびに投稿を行うためにかかる費用に使用する3.介入研究に要する交通費や謝礼、会場使用料に用いる
冠攣縮性狭心症におけるカルモジュリンキナーゼの役割と新たな治療戦略の開発

従来の冠攣縮機序解明を目的とした研究は、血管平滑筋細胞内カルシウムイオン濃度上昇の亢進に基づき進められてきた。しかし最近我々は、細胞内カルシウムイオン濃度の上昇を伴わない新たな機序を見出した。本研究では冠攣縮の新しい機序としてのカルシウム感受性亢進の関与を、その中心となるカルモジュリンキナーゼIIとの関連において明らかにする。さらにカルシウム感受性亢進を抑制するとされるカルベジロールの冠攣縮抑制効果を検討し、動物実験ならびにiPS細胞技術を用いてその機序を明らかにする。本研究によりカルシウム拮抗薬治療抵抗性の難治性冠攣縮性狭心症の機序解明ならびにその治療法開発への応用が期待される。
出血性ショックに続発する多臓器障害に対する代用血液および保存血の影響

1.出血性ショック後の腸間膜リンパ液中に存在するメディエータの同定ショック後の腸間膜リンパ液には、サイトカインとして、tumor necrosis factor、cytokine-induced chemoattractant-1、脂質メディエータでは、リノール酸lyso-phosphatidylethanolamine(LPE)、リノール酸lyso-phosphatidylethanolamine(LPC)、アラキドン酸LPE、アラキドン酸LPCが含まれており、それらメディエータの定性および定量に成功した。2.メディエータの生物活性の検討リノール酸LPC、LPE、アラキドン酸LPC、LPEのヒト好中球に対する生物活性(活性酸素産生能、エラスターゼ放出能、遊走能)について検討した。その結果、これら4つのリゾリン脂質は、用量依存的にヒト好中球に対して生物活性を示すことを確認した。世界的にも腸間膜リンパ液に存在するメディエータの報告はなく、また、これらのメディエータの産生部位・機序の解明は、ショックに続発する多臓器障害の治療に繋がるものと期待される。3.出血性ショックに対する保存血輸血、あるいは代用血液投与後の肺傷害、腸間膜リンパ液の生物活性の検討正常ラットから保存血を作製し、ラット出血性ショックモデルに投与し、腸間膜リンパ液の生物活性(好中球活性酸素産生能)について検討した。その結果、保存血輸血は、新鮮血投与群と比較して、リンパ液の生物活性を有意に増加させる。一方、代用血液の投与は、新鮮血投与群と比較して、リンパ液の生物活性を有意に低下する。以上より、代用血液の投与は、ショック後の肺傷害や全身性炎症反応症候群を軽減する可能性が示唆され、多臓器障害の治療戦略になるものと期待される。4.出血性ショックに対する代用血液の腸管組織酸素代謝に与える影響代用血液の腸管組織酸素代謝に対する影響を検討するため、NMRを使用して腸管の乳酸およびアラニンを測定した。その結果、代用血液は新鮮血投与群と等しく、ショック後の腸管の酸素代謝を改善した。今日までの研究では、保存血は腸管虚血や多臓器障害の発症に関与することが報告されており、保存血に代わる蘇生輸液として、代用血液の有用性が示された。保存血(MAP血)の上清(血漿分画)による好中球の活性酸素産生能に対する効果を検討した。その結果、MAP血は時間依存的(保存期間)、用量依存的(輸血量)に活性酸素の産生を明らかに増加させることを証明した。これによって、好中球を活性化する物質が保存期間中に保存血内で産生されていることが示唆され、長期間保存された保血の大量輸血は好中球を活性化することにより、出血性ショック後の多臓器障害を増悪する可能性がある。現在、保存血中の好中球活性物質(サイトカイン、脂質メディエータ)の定性および定量を行っている。これまでの海外からの研究報告では、出血性ショック後の腸間膜リンパ液の体循環への流入を阻止することにより、ショック後の肺傷害を抑制することから、虚血・再潅流に曝された腸管が産生する腸間膜リンパ液は肺傷害の発症に特に重要であることが報告されている。

我々が作製したラット出血性ショックモデルでも、腸間膜リンパ液の体外へのドレナージにより同様の結果を得た。さらに、我々は肺傷害と強く関連する好中球に対して出血性ショック後の腸間膜リンパ液の影響について検討し、腸間膜リンパ液は好中球の活性酸素産生、CD11b接着分子発現、接着能を有意に増加させることを証明した。また、出血性ショックに対する蘇生輸液として代用血液(liposome encapsulated hemoglobin)を投与し同様の実験を行った。代用血液による蘇生は、好中球の活性酸素産生、CD11b接着分子発現、接着能を有意に軽減することを明らかにした。現在、腸間膜リンパ液中に存在する好中球活性化物質の定性・定量を進めている。ラット出血性モデル(平均動脈圧40mmHg、30分)を作製し、腸間膜リンパ液を採取して、リンパ液中のtumor necrosis factor(TNF)とcytokine-induced neutrophil chemoattractant-1(CINC-1)を測定した。国内外におけるこれまでの研究によると、TNFやinterleukin-6が有意に増加することが報告されている。我々も同様にTNFの増加を確認するとともに、新たなメディエータとして著明に増加したCINC-1の存在を証明した。CINC-1はCXCサブファミリーに属するケモカインで、interleukin-8(IL-8)と相同性が高く、類似した生物活性を示し、また、IL-8は多臓器障害の発症と強い関連性があることから、腸間膜リンパ液中のCINC-1は出血性ショック後の肺傷害に関与することが示唆される。また、出血性ショックに対する蘇生輸液として代用赤血球を投与し、これらのサイトカインに対する影響について検討した。代用血液による蘇生により、TNFおよびCINC-1は有意に低下することを明らかにした。同様のラット出血性ショックモデルを使用して、ショック後の腸間膜リンパ液中の脂質メディエータにっいても検討を行った。脂質メディエータの抽出および質量分析は、お茶の水女子大学(小林哲幸教授研究室)で測定を行った。出血性ショック群の腸間膜リンパ液にはリノール酸lyso-phosphatidylethanolamine(LPE)、リノール酸lyso-phosphatidylcholine(LPC)、アラキドン酸LPE、アラキドン酸LPCが有意に増加することが確認され、来年度も他の脂質メディエータとともに検討を継続する。ラット出血性モデル(平均動脈圧40mmHg、30分間)を作製し、ショック後の腸間膜リンパ液に存在する脂質メディエータ、特にリン脂質について検討を行った。出血性ショック群の腸間膜リンパ液にはリノール酸lyso-phosphatidylethanolamine(LPE)、リノール酸lyso-phosphatidylcholine(LPC)、アラキドン酸LPE、アラキドン酸LPC、オレイン酸LPC、ステアリン酸LPE、ドコサヘキサエン酸LPC、ドコサヘキサエン酸LPEが有意に増加することを確認した。また、蘇生輸液終了時点の血漿中のLPCおよびLPEを測定した結果、血漿中のアラキドン酸LPC、ドコサヘキサエン酸LPCの有意な増加を認めた。
国家の生成・発展と経済成長の動学モデル分析

本年度の研究は、前年度に構築した、投資を含む世代交代モデルのフレームワークを用いた、所有権保護を目的とする国家の内生的な生成のゲームモデルを基に、このモデルを拡張し、より一般的な結論の導出を企図した。拡張に際しては、N.Wallace教授(Penn.State Univ.)、Y.J.Yoon教授(George Mason Univ.)らのコメントを参考にし、具体的には、経済環境を、定常的なものから経済成長を可能にするものへと変更することにした。経済環境の変更は、投資財についての仮定を次のように変更することによってなされた。すなわち(1)投資財の減価償却率を、100%(1期間で資本が消滅する)から0%(同じ生産が無限期間続く)へと変更する;(2)資本の労働生産性が、投資によって常に一定の割合で増加すると仮定する、というものである。この変更された経済環境の下で、所有権の存在しない(盗みを許容する)自然状態におけるナッシュ均衡を求めることにより、経済環境と経済成長との関係を分析した。主要な結論は次の通りである。1)資本の労働生産性の投資による増加率(λ)がある一定の値以下のときには投資は全く行なわれず、経済は成長しない。2)λがある一定の値以上のときには、全ての人が投資を行ない、経済は一定の成長率で成長する。3)λが一定の範囲にあるときには、投資を行なう人と盗みを行なう人とが混在する。以上の結論から、3)の場合に所有権保護を目的とする国家が生成される可能性があることが示唆される。このケースに限定して、国家生成モデルの構築を試みることが今後の課題として残される。本年度は、当初予定では2期間ゲームモデルによる、生産財所有権の保護を目的とする国家成立の分析を行なうこととしていたが、研究の進捗著しく、平成12年度に予定されていた、無限期間モデル(世代交代モデル)によるn人非協力ゲームに拡張した分析にまで到達することができた。このフレームワークで、国家成立の前段階である自然状態における、投資財(資本)を用いた生産の可能性について、環境パラメーター(人口、生産技術等)との関係においてモデル分析を行なった。なお、自然状態は、私的所有権を前提としないホッブス的なそれを仮定し、所有権成立については、institutional arrangementを用いた。また、解は、ナッシュ均衡を用いた。主要な結論は以下の通りである。1)自然状態において、全ての期において、全員が投資を行なう解は存在しない。2)自然状態において、投資の収益率が、人口と生産技術によって決定されるある水準異化であれば、この経済では投資は行なわれない。一方、この水準以上であれば、この経済では、全員が投資を行なう期とだれも投資を行なわない期が交互に現出する。3)、投資の収益率が一定水準以上であるときには、投資の収益に関する所有権が全員一致原則の下で成立する。この水準以下のときには、強制力を伴う国家が成立する可能性が生じる。これらの結果は、従来の静学モデル(one shot game)による私的所有権(財産権)成立に関する研究結果とは異なるものであり、投資財(資本財)の所有権成立が、一般の剤の所有権成立とは異なった条件の下で成立するものである可能性を示唆するものと思われる。本年度は、昨年度に構築した、世代交代モデルによるn人非協力ゲームのフレームワークにおけるモデル分析の結果を踏まえ、このモデルに投資機会を導入することによって、動学的な所有権生成の可能性について、環境パラメーター(人口、生産技術等)との関係においてモデル分析を行なった。なお、自然状態は、私的所有権を前提としないホッブス的なそれを仮定し、所有権については、国家による保護によって成立するものとした。内生的な国家生成については社会契約によるものとし、成立過程はinstitutional arrangementによるゲームモデルを用いた。また、解は、subgame perfect Nash Equilibriumを用いた。結果:投資の収益率が、ある一定の範囲にあるときには、投資の収益に関する所有権の保護を目的とする国家が、全ての期において、全員一致原則の下で成立する。この水準の上限以上のときには、国家は、時間を通じ、交互に成立と不成立を繰り返す。何れの場合においても、国家の成立によって、経済はパレートの意味で、より効率的になる。この結論は、従来の静学モデル(one shot game)による国家成立・発展に関する研究結果を、動学的フレームワーク拡張するものであり、興味深いものであると考えられる。以上の研究成果は、ワーキングペーパーとしてまとめられた(千葉大学経済学会ワーキングペーパー#00E027)。

この変更された経済環境の下で、所有権の存在しない(盗みを許容する)自然状態におけるナッシュ均衡を求めることにより、経済環境と経済成長との関係を分析した。主要な結論は次の通りである。1)資本の労働生産性の投資による増加率(λ)がある一定の値以下のときには投資は全く行なわれず、経済は成長しない。2)λがある一定の値以上のときには、全ての人が投資を行ない、経済は一定の成長率で成長する。3)λが一定の範囲にあるときには、投資を行なう人と盗みを行なう人とが混在する。以上の結論から、3)の場合に所有権保護を目的とする国家が生成される可能性があることが示唆される。このケースに限定して、国家生成モデルの構築を試みることが今後の課題として残される。
授業観察能力と授業分析能力を育てる教職教育システムの開発

本研究は、英国のKing's College Londonで開発された理科授業用の観察シート様式を、本大学での音楽科・理科・家庭科独自の教育実習の授業用に改編し、短い教育実習期間に、実習生の教授行為の質を高め、各授業での適格な課題意識を持たせるために援用する研究であった。実習期間中に、そのシートへ記入し、その記入事項について、その日の実習反省会で、観点を比較・分析した。それにより、次の授業計画の構築のみならず、他者の授業の観察や授業分析能力を高める結果となったし、最終的には、これら一連の研究は、大学での講義・演習と附属学校での実習が連続してものとなり、大学と附属との連携を図る方策ともなった。以下は、各教科のおおまかな結果である。(1)音楽:授業中のどんな小さな出来事にも目を向け、シートへ可能な限り多くの記述を試みること。その際、授業者への代案を積極的に示すこと。授業者は観察者からの評価・代案から予想される次の課題を見つけること。これらが、シート活用のポイントとしてあがった。(2)理科:学部の授業で「良い理科の授業」がイメージされ、教育実習で、具体的な手立てをともなった総合的なものに変わる。結果的に、授業を、生徒とのかかわりの過程とみなすようになり、授業前の予備実験などの重要性を認識するようになった。(3)家庭科;授業中はいわゆる指導案に記入させ、授業後の反省会に「シート」を活用した結果、多くの課題・改善点を明らかにすることができた。2年間の共同研究で、「シート」活用の効果はあったものの。教科の枠を越えた実習指導にそれをどのように生かすかが、今後の課題として残った。限られた教育実習期間内に、実習生の教授行為の質を高め、各授業において課題意識を持たせるためには、大学教師・附属学校教師・大学生が共通の視点で授業を観察し分析することが必要であると思われる。そこで、英国のKing's College Londonで使用されている理科授業用の観察シート様式を参照して、1、三者に共通の「授業観察シート」を作成し、2、そのシートへの記入記録をもとに、三者の観点を比較・分析することによって、実習生の授業観察・分析能力を高め、さらには大学での講義・演習と附属学校での実習が連続したものとなるように、大学と附属との連携を図る方策を考えることにした。加えて、今回は音楽科・理科・家庭科の三教科で行うことにより、3、各教科間に共通する視点と教科独自の視点をも明らかにしようとした。以下は、本年度の各教科での取り組みとその結果である。音楽:三者によるシート記録と授業のビデオ記録による評価内容から、大学と附属間、および小学校と中学校の教師間の実習観察の視点の相違を明らかにした。理科:実習生のシート記録内容から、小学校と中学校で実習生の実習での課題意識が異なることが明らかになり、なによりもシート記録によって大学と附属間の連携が密になった。家庭科:音楽と理科で用いている観察シートには適合しにくいところが多く、独自の実習観察記録をもとにシートを活用しながら実習反省を行った。短い教育実習期間中に、実習生の教授行為の質を高め、各授業での適格な課題意識を持たせるための研究。英国のKing's College Londonで開発された理科授業用の観察シート様式を、音楽科・理科・家庭科独自のものに改編し、(1)大学教師・附属教師・大学生、三者に共通の「授業観察シート」を作成し、(2)そのシートへの記入記録をもとに、三者の観点を比較・分析することによって、実習生の授業観察・分析能力を高め、さらには大学での講義・演習と附属学校での実習が連続したものとなるように、大学と附属との連携を図る方策でもある。

本年度は、昨年度に実施した結果を踏まえ、(3)各教科で「授業観察シート」使用の改編を行い引き続き調査した。以下は本年度の各教科の結果である。音楽:授業中のどんな小さな出来事にも目を向け、シートへ可能な限り多くの記述を試みること。その際、授業者への代案を積極的に示すこと。授業者は観察者からの評価・代案から予想される次の課題を見つけること、をシート活用のポイントとし効果があった。理科:学部の授業で「良い理科の授業」はイメージされ、教育実習によって、具体的な手立てを伴った総合的なものに変わる。結果的に、授業を、生徒とのかかわりの過程とみなすようになり、授業前の予備実験などの重要性を認識するようになった。家庭科:授業中はいわゆる指導案に記入させ、授業後の反省会に「授業観察シート」を活用した結果、多くの課題・改善点を明らかにすることができたが、一方で、二重記入で実習中の負担が多くなるため、学部での事後演習に役立てることの代案が上がった。
空間伝送光通信技術を用いた高速伝送室内無線通信システムに関する研究

室内光無線通信システムは,光搬送波の有する広帯域性を利用した高速通信の可能性などの利点から注目されている.中でも,壁や天井面での拡散反射光を利用する拡散反射方式はシステム構成の柔軟性に優れており,高速無線ネットワークの構築には最も適した方式であるといえる.しかしながら,従来の送信機に単一の光源を装備する拡散反射方式では,送信機から離れるに従って受信光電力が急激に落ち込むため,広範囲な領域での高速通信を行うことはできず,広範囲な領域で高速通信を行うためには広範囲な領域での高い受信光電力の確保が重要な課題である.そこで,本研究では,拡散反射方式において広範囲な領域で十分な受信光電力を確保する方式として,送信機に複数の光源を装備するマルチビーム方式を提案し,マルチビーム方式の信号伝搬特性・誤り率特性の評価を行った.本研究では,まず,マルチビーム拡散反射方式を提案し,その伝搬損失特性ならびに遅延広がり特性について検討した.その結果,マルチビーム方式を用いることにより,広範囲な領域に渡って高い受信光電力を確保できること,および,複数のビームから信号光を送信することにより遅延広がりが増大することを明らかにした.次いで,伝送速度と誤り率特性の関係を評価し,比較的低速な伝送速度の場合はマルチビーム方式を用いることにより特性が大きく改善されるが,高速伝送の場合は遅延広がりの影響により特性が大きく劣化することを明らかにした.そこで次に,遅延広がりの影響を抑圧する方法として,複数の方向を指向した検波面を有する受信機を用いた方位角ダイバーシチ方式を提案し,それにより高速伝送時においても,マルチビーム方式を用いることにより特性が大きく改善され,マルチビーム方式を用いた室内光無線通信システムによる高速無線ネットワークの有効性を確認した.室内光無線通信システムは,光搬送波の有する広帯域性を利用した高速通信の可能性などの利点から注目されている.中でも,壁や天井面での拡散反射光を利用する拡散反射方式はシステム構成の柔軟性に優れており,高速無線ネットワークの構築には最も適した方式であるといえる.しかしながら,従来の送信機に単一の光源を装備する拡散反射方式では,送信機から離れるに従って受信光電力が急激に落ち込むため,広範囲な領域での高速通信を行うことはできず,広範囲な領域で高速通信を行うためには広範囲な領域での高い受信光電力の確保が重要な課題である.そこで,本研究では,拡散反射方式において広範囲な領域で十分な受信光電力を確保する方式として,送信機に複数の光源を装備するマルチビーム方式を提案し,マルチビーム方式の信号伝搬特性・誤り率特性の評価を行った.本研究では,まず,マルチビーム拡散反射方式を提案し,その伝搬損失特性ならびに遅延広がり特性について検討した.その結果,マルチビーム方式を用いることにより,広範囲な領域に渡って高い受信光電力を確保できること,および,複数のビームから信号光を送信することにより遅延広がりが増大することを明らかにした.次いで,伝送速度と誤り率特性の関係を評価し,比較的低速な伝送速度の場合はマルチビーム方式を用いることにより特性が大きく改善されるが,高速伝送の場合は遅延広がりの影響により特性が大きく劣化することを明らかにした.そこで次に,遅延広がりの影響を抑圧する方法として,複数の方向を指向した検波面を有する受信機を用いた方位角ダイバーシチ方式を提案し,それにより高速伝送時においても,マルチビーム方式を用いることにより特性が大きく改善され,マルチビーム方式を用いた室内光無線通信システムによる高速無線ネットワークの有効性を確認した.
音響研究・教育のための音・振動の可視化・可聴化手法の開発

本研究では環境音響学に関する研究および教育において、直接目に見えない波動・振動現象を理解する助けとなる可視化・可聴化するための各種手法の開発およびその応用について研究を行った。(1)物理実験による波動現象の可視化波動現象を物理実験によって可視化するために、リプルタンク(水槽)法を応用して回折現象と2次元室内における音の伝搬現象の可視化を行った。またそれらの結果は、コンピュータを用いた数値解析によって得られた結果とも対応させた。つぎに、共鳴現象を可視化する方法としてクント(Kundt)の実験手法により、音響教育用ツールとして音響管の固有モードの可視化、閉管およびヘルムホルツレゾネータの共鳴現象の可視化手法を開発し、デモンストレーション用資料を作成した。またその応用実験として・自動車用タイヤのトレッド溝内の共鳴の可視化、2次元室内の固有モードの可視化、および乗用車車室内の固有モードの可視化を行った。(2)コンピュータを用いた波動数値解析による波動現象の可視化・可聴化本研究では過渡現象の解析に有効な時間領域差分法(FDTD法)に基づく波動数値解析を適用して、ヘルムホルツレゾネータの共鳴現象および音波の回折現象について、教育用資料を目的とした基礎的な解析を行った。さらに、このFDTD数値解析手法による音場解析を物理実験をするような感覚で容易に利用するために"数値無響室"のアイデアを提案し、教育用ソフトウェアを試作した。(3)各種音場の可聴化のための3次元音場再生手法の開発と応用実験コンサートホールの音響効果や種々の環境における騒音の影響など、音の聴覚的印象を調べるための実験的研究では、実際の音場を実験室に正確に再現し、実音場におけるのと同じ聴感印象が再現できる音場シミュレーション技術が必要である。そのための可聴化手法として、6チャンネル収音・再生方式を適用し、収音および再生システムの改良を行って音場再生精度の向上を図った。これによって、きわめて高い方向定位性能を実現することができ、3次元的な実音場を忠実に再現することができるようになった。さらにこの方式を適用して、演奏者のためのホールの音響条件に関するシミュレーション実験、自動車車室内の音響的快適性の評価実験(車室内における走行音の"やかましさ"、およびカーオーデイオの聴取に対する走行音の影響)、および種々の時間変動特性をもつ交通騒音の主観印象("やかましさ")の比較実験を行った。本研究では、音響の研究、教育を進める上で有益な音・振動現象を可視化・可聴化する各種の手法を開発することを目的とし、平成17、18年度の2年間にわたる研究を進めている。そのうち平成17年度に行った研究内容は以下のとおりである。(1)物理実験的シミュレーション手法の開発音響管およびヘルムホルツ共鳴器などの共鳴現象を物理的に可視化するために、クントの実験手法を適用した実験方法を検討した。また音波の拡散伝搬、反射、回折、散乱などの基本的な伝搬性状を水波を使って可視化する手法として、リプルタンク法の適用を検討した。

(2)波動数値解析によるシミュレーション手法の開発過渡的な波動現象をシミュレートするのに適している時間領域有限差分法(FDTD)を適用して自由音場における音の拡散伝搬、反射、回折などの基本的な現象および矩形、扇形、楕円などの基本的な形状をもつ室の内部における音の伝搬特性を解析し、アニメーションによる可視化を行った。また実際的応用として、最近の小学校の建物で採用されることが多くなってきたオープンプラン型教室配置の音響的問題を解析した。(3)3次元可聴化手法の開発各種の音場における実際の音や数値シミュレーションによる解析結果を3次元的な音響情報を伴った形で忠実に再生する方法として、6チャンネル収音・再生方式の開発・改良を行った。内容としては、カーディオイド指向性マイクロホンを利用した収音方式の理論的検討とそれに基づく収音システムの実験的検討、6チャンネル再生システムにおける再生精度の物理的検討ならびに主観評価実験(方向定位実験)などである。(4)6チャンネル収音・再生方式の応用として、コンサートホールのステージ上および客席部の演奏音の再生、鳴き竜現象の再現、自動車・車室内の音環境評価、交通騒音(道路騒音、航空機騒音、鉄道騒音)の影響評価法に関する主観評価実験などを行った。本研究では環境音響学に関する研究および教育において、直接目に見えない波動・振動現象を理解する助けとなる可視化・可聴化するための各種手法の開発およびその応用について研究を行った。(1)物理実験による波動現象の可視化波動現象を物理実験によって可視化するために、リプルタンク(水槽)法を応用して回折現象と2次元室内における音の伝搬現象の可視化を行った。またそれらの結果は、コンピュータを用いた数値解析によって得られた結果とも対応させた。つぎに、共鳴現象を可視化する方法としてクント(Kundt)の実験手法により、音響教育用ツールとして音響管の固有モードの可視化、閉管およびヘルムホルツレゾネータの共鳴現象の可視化手法を開発し、デモンストレーション用資料を作成した。またその応用実験として、自動車用タイヤのトレッド溝内の共鳴の可視化、2次元室内の固有モードの可視化、および乗用車車室内の固有モードの可視化を行った。(2)コンピュータを用いた波動数値解析による波動現象の可視化・可聴化本研究では過渡現象の解析に有効な時間領域差分法(FDTD法)に基づく波動数値解析を適用して、ヘルムホルツレゾネータの共鳴現象および音波の回折現象について、教育用資料を目的とした基礎的な解析を行った。さらに、このFDTD数値解析手法による音場解析を物理実験をするような感覚で容易に利用するために"数値無響室"のアイデアを提案し、教育用ソフトウェアを試作した。(3)各種音場の可聴化のための3次元音場再生手法の開発と応用実験コンサートホールの音響効果や種々の環境における騒音の影響など、音の聴覚的印象を調べるための実験的研究では、実際の音場を実験室に正確に再現し、実音場におけるのと同じ聴感印象が再現できる音場シミュレーション技術が必要である。そのための可聴化手法として、6チャンネル収音・再生方式を適用し、収音および再生システムの改良を行って音場再生精度の向上を図った。これによって、きわめて高い方向定位性能を実現することができ、3次元的な実音場を忠実に再現することができるようになった。
ヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)が凝固・線溶系因子の発現調節に果たす役割の解明

ヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)およびその代謝産物が血液凝固・線溶系因子の発現を調節し,血液凝固を阻害するかどうか,およびその作用機序をin vitroで検討した.その結果,HO-1およびHO-1代謝産物はp38MAPKおよびERK1/2を介して組織因子,プラスミノゲンアクチベーターインヒビタータイプIの発現を抑制,トロンボモジュリンの発現を促進し,血液凝固を阻止する可能性が示された.ヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)およびその代謝産物が血液凝固・線溶系因子の発現を調節し,血液凝固を阻害するかどうか,およびその作用機序をin vitroで検討した.その結果,HO-1およびHO-1代謝産物はp38MAPKおよびERK1/2を介して組織因子,プラスミノゲンアクチベーターインヒビタータイプIの発現を抑制,トロンボモジュリンの発現を促進し,血液凝固を阻止する可能性が示された.その結果、患者由来LCLでは健常者由来LCLに比べて、LPS刺激後のTFmRNA発現量が10倍以上増加した。PAI-1mRNA発現量の変動は患者由来LCLと健常者由来LCLであまり変わらなかった。TFPI mRNAは健常者由来LCLでは恒常的に発現していたものの、患者LCLではまったく発現が認められなかった。TFは生体において炎症性ストレスで惹起される過凝固状態を引き起こす因子であることから、HO-1がTFの発現を抑制して血栓形成を阻害する可能性が示唆されだが、その他の因子に関しては今回の検討では不明であった。今後、LCLの他に、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)や健常者末梢血単球を検討に加え、HO-1による血栓形成制御作用を解明し、血栓形成さらには微小血栓によって引き起こされる臓器不全に対して、HO-1を傷害部位特異的に誘導する新しい治療戦略の可能性を見出すことが望まれる。平成20年度は、HO-1が凝固・線溶系因子の発現調節に及ぼす影響をin vitroで明らかにするため、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)にHO-1誘導剤であるヘミンを添加し、HO-1誘導下における凝固・線溶系因子のmRNAおよび蛋白発現量の変動を検討した。検討する凝固・線溶系因子は組織因子(TF)、トロンボモジュリン(TM)、プラスミノゲンアクチベーターインヒビター(PAI-1)とし、mRNA測定にはリアルタイムPCR、蛋白発現量測定にはELISA法を用いた。その結果、HO-1誘導下ではTF、PAI-1の発現が有意に低下、TMの発現が有意に上昇しており、HO-1あるいはその代謝産物が、これらの因子の発現調節を介して血栓形成を抑制する可能性が示された。今後、HO-1による凝固線溶系関連因子の発現調節がHO-1そのものによるものなのか、あるいはHO-1の代謝産物であるCOやビリルビンによるものなのか、また、最終的に凝固線溶系関連因子の発現調節に至るまでの反応経路について明らかにする。また、ラットにおいてHO-1を誘導後、LPS投与による過凝固状態を誘発し、血中の凝固線溶系マーカーを評価することによりHO-1の血栓形成制御機構をin vivoにおいても検証する。HO-1による血栓形成制御作用が明らかになれば、生体侵襲時にHO-1を傷害部位特異的に効率よく誘導させるような治療戦略が、血栓形成さらには微小血栓によって引き起こされる臓器不全に対して有効であると期待できる。平成20年度までの研究では、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用いてHO-1あるいはその代謝産物が血液凝固・線溶系因子である組織因子(TF)、プラスミノゲンアクチベーターインヒビター(PAI-1)の発現を抑制、トロンボモジュリン(TM)の発現を促進することにより、血栓形成を抑制する可能性を示した。この成果を受け、平成21年度は、この調節作用がHO-1そのものによるものなのか、あるいはHO-1の代謝産物である一酸化炭素(CO)やビリルビンによるものなのかを明らかにするため、HUVECおよび健常者ならびにHO-1欠損症患者由来Epstein-Barrウイルス形質転換B細胞株(LCL)に、CO供与体であるDichlorotricarbonylruthenium(II)dimer(CORM-2)あるいはビリルビンを添加し、TF、PAI-1、TMのmRNAおよび蛋白発現量の変動を検討した。mRNA測定にはリアルタイムPCR、蛋白発現量測定にはELISA法およびウェスタンブロッティングを用いた。その結果、CORM-2あるいはビリルビンの添加により、TF、PAI-1は有意に低下し、TMは増加した。また、HO-1欠損症患者由来LCLにCOあるいはビリルビンを添加すると、p38MAPK、ERK1/2の活性化が認められた。以上の結果より、HO-1代謝産物はp38MAPKおよびERK1/2を介して、TF、PAI-1およびTMの発現を調節し、血栓形成抑制作用を示す可能性があると考えられる。このようにHO-1による血栓形成制御作用が明らかになれば、生体侵襲時にHO-1を傷害部位特異的に効率よく誘導させるような治療戦略が、血栓形成さらには微小血栓によって引き起こされる臓器不全に対して有効であると期待できる。