hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘリコバクターピロリ感染胃発癌における菌-宿主間クロストークのメタボローム解析

ピロリ菌の全ゲノム解析を日本株4株で行った。系統樹解析で、これら日本株は、欧州株と明らかに異なっていることが明らかになり、特に、外膜蛋白遺伝子に大きな違いが認められた。外膜蛋白における違いは、菌-宿主間クロストークにおいて、菌株により反応が異なり、ひいては病態の違いに繋がってくることが考えられた。メタボローム解析においては、ピロリ菌感染により、解糖系が亢進するにも関わらず、TCAサイクルが十分に機能せず、乳酸が蓄積することが確認された。ピロリ菌感染が、宿主における代謝物プロファイルを、がん組織に類似したプロファイルへと変換させる可能性を示唆している。1)リン酸化蛋白のフォーカス解析によるピロリ菌-宿主細胞間クロストーク解析:ピロリ菌感染における菌-宿主細胞相互作用において、ピロリ菌のエフェクターであるCagA蛋白による感染細胞内のシグナル伝達系の変化が、病態に大きく関与していることが明らかになってきた。そこで、シグナル伝達系を構成するチロシンリン酸化蛋白質に関して、感染時からの活性変動を効率的・網羅的に解析することにより、感染に伴うシグナル伝達の"乱れ"を明らかにし、計算機上におけるネットワーク解析を通して疾患発生機序が統合的に理解できるようになる。本研究計画においては、近年の技術進展が目覚ましい定量プロテオミクス解析法により、シグナル伝達関連因子の包括的なデータの取得を行う。現在、予備検討において、SILAC法による相対変動解析法に基づいて、AGS細胞をピロリ菌に感染させ、チロシンリン酸化蛋白の変動をプロファイルすることが可能であった。2)ピロリ菌感染における菌体メタボローム解析:今年度は,サンプルを用いた前処理条件・分析機器条件・データ解析手法の最適化をはかった。サンプルが含有する低分子代謝物の多様性・複雑性を考慮し、主な分析機器としてはGCMSを用いて検討した。水/メタノール/クロロホルム混合溶媒を用いて水溶性/脂溶性代謝物を回収し、(Blight & Dyer法)、誘導体化処理を行った後にGCMSによる解析に供した。さらに解析に必要なサンプル量の検討を行った。これらの予備実験の検討がほぼ終了し、現在、ピロリ菌感染検体を用いてGC/MSを用いた比較解析を実施している。2)ピロリ菌感染における菌体メタボローム解析今年度は、サンプルを用いた前処理条件・分析機器条件・データ解析手法の最適化をはかった。ピロリ菌感染は全世界の約50%の人が感染している最も感染者の多い慢性感染症の一つであり、胃癌との関連が認められ、ピロリ菌は1994年に世界保健機構より1群の発癌因子に認定された。しかし、ピロリ菌感染による胃癌発症のオッズ比は、約223と国や地域により大きく異なる。ピロリ菌における胃発癌リスクの違いの要因として、菌-宿主細胞間クロストークの多様性が考えられる。本研究は、ピロリ菌感染による胃発癌分子メカニズムを明らかにするために、菌-宿主細胞間のクロストークをメタボロミクスにより網羅的・包括的に解析した。我々は今年度、AGS細胞を用いたin vitroピロリ菌感染による感染前後の細胞を用いた前処理条件・分析機器条件・データ解析手法の最適化をはかった。

水/メタノール/クロロホルム混合溶媒を用いて水溶性/脂溶性代謝物を回収し、(Blight&Dyer法)、誘導体化処理を行った後にGCMSによる解析に供した。さらに解析に必要なサンプル量の検討を行った。これらの予備実験の検討がほぼ終了し、現在、ピロリ菌感染検体を用いてGC/MSを用いた比較解析を実施している。現在のところ、in vitroピロリ菌感染による低分子代謝物を解析し、ピロリ菌感染により、解糖系が亢進するにも関わらず、TCAサイクルが十分に機能せず、逆に、乳酸が蓄積することを確認した。これまでの過去の研究により、胃がん患者のがん組織においても同様な代謝経路の破たんが報告されており、これらの結果は、ピロリ菌感染が、宿主における代謝物プロファイルを、がん組織に類似したプロファイルへと変換させる可能性を示唆している。
院内製剤アズノール含嗽水の科学的妥当性の評価

【背景】口腔癌治療における化学療法や放射線療法により発症する口腔粘膜炎は、治療の継続に大きく影響する有害事象の一つである。当院歯科では、口腔粘膜炎に対して院内製剤アズノール含嗽水(0.006%アズレンスルホン酸ナトリウム-00.24%リドカイン-生理食塩水溶液)を使用しているが、これまでに同製剤の安定性や微生物学的安全性についての報告はない。【目的】照度および温度が0.006%アズレンスルホン酸ナトリウム-生理食塩水溶液(AG)および0.006%アズレンスルホン酸ナトリウム-0.08%リドカイン-生理食塩水溶液(ALG)中のアズレンスルホン酸ナトリウム(sodium azulene sulfonate、以下SAS)の残存率とpHの変化に与える影響を指標に製剤の安定性と微生物学的安全性を考慮した保存方法について検討を行った。【方法】AGおよびALGを、温度(4°C、25°C、37°C、室温)、照度(遮光、500ルクス、1000ルクス、室内散光)の各条件下において保存し、経時的(調製直後、3日、7日または14日後)にSASの吸収極大の波長(570nm)における吸光度およびpHを測定した。SASの残存率は、調製直後の吸光度の値を100%として算出した。微生物学的安全性の検討は、第十五改正日本薬局方一般試験法微生物限度試験法生菌数試験カンテン平板混釈法に準じて行った。【結果・考察】同製剤の安定性および微生物学的安全性についての検討の結果、室内散光下・4°Cで保存する場合は調製後7日間の使用が可能であり、遮光下・4°Cで保存する場合は、調製後14日間の使用が可能であることが明らかとなった。本研究において、AGおよびALGの安定性を示し、適切な保存方法を確立した。今後は、他の施設においても本製剤の安心・安全な導入が可能となり、より広範な患者のQOL向上の一翼を担うことが期待される。
ビンスワンガー型痴呆の大脳白質病変におけるグリア細胞死の分子病理学的研究

大脳白質病変の成因に虚血による壊死以外の機序が存在する可能性があり、白質病変部グリアの細胞死にアポトーシスが関与するか否かを検討した.Binswanger型痴呆および白質病変(+)の多発梗塞性痴呆8例、白質病変(+)のAlzheimer病(AD)6例、白質病変(-)のAD2例、正常対照2例の前頭葉深部白質を剖検時に中性緩衝ホルマリンで固定(一部症例を除く)し、病変部位でのDNA断片化の検出(TUNEL法)およびp53抗原の発現を免疫組織学的に検討した.結果:1.白質病変部は髄鞘染色では淡明化しており、グリア細胞の数も減少していた.HE染色では核が小径化したり、核の辺縁が不整なグリア細胞が観察されたが、明らかなアポトーシス小体は観察されなかった.2.大脳白質病変(+)症例の一部の、中等度障害部・健常部との境界部でグリア細胞にp53の発現(3.210.4%)とDNA断片化(0.11.0%)が観察された.3.TUNEL陽性グリアは白質粗鬆化の高度な部分より中等度部分および正常白質との境界に多く出現する傾向を有していた.4.GFAPとの二重染色では、TUNEL陽性グリアはGFAP陰性であり、その細胞の形状からオリゴデンドログリアと考えられた.白質病変部において明かなアポトーシス小体は認められなかったが、p53陽性かつTUNEL陽性グリア細胞が白質病変部で観察され、同病変部形成にグリア細胞、特にオリゴデンドログリアの「アポトーシス類似の細胞死」が関連している可能性が示された.大脳白質病変の成因に虚血による壊死以外の機序が存在する可能性があり、白質病変部グリアの細胞死にアポトーシスが関与するか否かを検討した.Binswanger型痴呆および白質病変(+)の多発梗塞性痴呆8例、白質病変(+)のAlzheimer病(AD)6例、白質病変(-)のAD2例、正常対照2例の前頭葉深部白質を剖検時に中性緩衝ホルマリンで固定(一部症例を除く)し、病変部位でのDNA断片化の検出(TUNEL法)およびp53抗原の発現を免疫組織学的に検討した.結果:1.白質病変部は髄鞘染色では淡明化しており、グリア細胞の数も減少していた.HE染色では核が小径化したり、核の辺縁が不整なグリア細胞が観察されたが、明らかなアポトーシス小体は観察されなかった.2.大脳白質病変(+)症例の一部の、中等度障害部・健常部との境界部でグリア細胞にp53の発現(3.210.4%)とDNA断片化(0.11.0%)が観察された.3.TUNEL陽性グリアは白質粗鬆化の高度な部分より中等度部分および正常白質との境界に多く出現する傾向を有していた.4.GFAPとの二重染色では、TUNEL陽性グリアはGFAP陰性であり、その細胞の形状からオリゴデンドログリアと考えられた.白質病変部において明かなアポトーシス小体は認められなかったが、p53陽性かつTUNEL陽性グリア細胞が白質病変部で観察され、同病変部形成にグリア細胞、特にオリゴデンドログリアの「アポトーシス類似の細胞死」が関連している可能性が示された.
日本の生活文化の通文化性に関する総合的研究

本年度の調査は、17世紀まで世界の先進文化をリ-ドしていたラテンヨーロッパ、特にスペイン・ポルトガルとそれらによって植民地化されていたラテンアメリカにおける日本文化の現状を調査する事を中心軸に据えた。また先進国の中でも、調査をやりのこしていたアメリカ合衆国を加えた。スペイン・ポルトガルの両国は、現在ヨーロッパ先進国に対する農業生産物の供給国として、むしろ開発途上国的な色彩を持っている。そこで、日本の工業製品はこの両国との競合関係にはなく、日本製品の出超の事態にある。家電製品、自動車等は、いうまでもなくスペインやポルトガルの製品が日本には皆無であり、日本製品のみが両国に進出している。しかしながら、ヨーロッパ先進諸国、ドイツ・イギリス・フランスの製品と比較すれば、日本製品の進出は少ない。現地調査の結果、日本の生活文化として特に注目に値するのは、テレビゲーム、盆栽、テレビアニメの3つでであることがわかった。テレビゲームは、ポルトガル・スペインのおもちゃ屋の店頭でもっとも目立つ場所に飾られており、他国の製品の出番はほとんどないといってよい。じじつジェトロのマドリード支部での聞き取り調査でも現在の日本・スペイン間の貿易に、テレビゲームが占める割合は他の電気製品・工業製品を大きく圧倒するとの事であった。盆栽は、ヨーロッパ先進諸国でも相当の普及を遂げているが、ラテンヨーロッパでは現地の独自の盆栽文化が育っている事が特徴である。すなわち、ドイツ・フランス・イギリスでは、どちらかといえばまだ日本の伝統的な盆栽文化が尊重されており、愛好家は日本趣味の持ち主や日本通である事が多いのに対して、ラテンヨーロッパでは盆栽協会の会長以下幹部を現地人が占めており、盆栽愛好が庶民層にまで広がっている様子がうかがえた。またブラジルの調査でも、多数の日系人の存在にもかかわらず、盆栽協会の活動にブラジル人が進出しており、盆栽が庶民層に普及している事がはっきりした。先進ヨーロッパ諸国と違って、盆栽がもはやエキゾチシズムの対象でもなく、日本趣味の対象でもなくなっている。すなわち本当に現地に根を下ろした生活文化に育っている事は注目に値する。また、茶道・華道とは違って日本人の枠を離れて現地化しつつある点に盆栽文化の特徴があるようだ。テレビアニメはラテンヨーロッパでは極めて頻繁に放映されている日本製の番組である。朝の子供番組の時間帯には毎日2、3本の日本製アニメが吹き替えで放映されている。先進ヨーロッパのうちドイツ・イギリスではほとんど放映がみられないのに比較してフランスでは頻繁に放映されている。テレビアニメに関しては先進ヨーロッパ対開発途上的ラテンヨーロッパという対照がみられない。むしろカトリック圏(スペイン・ポルトガル・フランス、そして未調査ではあるが現地情報によればイタリアも含めてよい)では日本製アニメが多数放映されているのに対してプロテスタント圏ではほとんど放映がないと分析するのがよいだろう。その原因は、視聴者の好みから来るよりは、放映する側の思想にあるのではないかと考えられる。すなわちプロテスタント圏では子供向けに、全体として堅い教育番組が多いのに対して、カトリック圏では娯楽番組にも十分な放映時間を割いているという事情が考えられる。アメリカ合衆国の日本生活文化ではやはり食品が注目に値する。ドイツやイギリスでも同じであるが、インスタント食品としてのカップヌードルがこれらの国では相当の進出を見せている。ところがスウェーデンではほとんどこの種のインスタント食品はみられなかった。日本企業の関心の持ち方にも左右されるであろうが、むしろ、現地の食習慣が進出の多少に影響しているものと考えられる。

朝の子供番組の時間帯には毎日2、3本の日本製アニメが吹き替えで放映されている。先進ヨーロッパのうちドイツ・イギリスではほとんど放映がみられないのに比較してフランスでは頻繁に放映されている。テレビアニメに関しては先進ヨーロッパ対開発途上的ラテンヨーロッパという対照がみられない。むしろカトリック圏(スペイン・ポルトガル・フランス、そして未調査ではあるが現地情報によればイタリアも含めてよい)では日本製アニメが多数放映されているのに対してプロテスタント圏ではほとんど放映がないと分析するのがよいだろう。その原因は、視聴者の好みから来るよりは、放映する側の思想にあるのではないかと考えられる。すなわちプロテスタント圏では子供向けに、全体として堅い教育番組が多いのに対して、カトリック圏では娯楽番組にも十分な放映時間を割いているという事情が考えられる。アメリカ合衆国の日本生活文化ではやはり食品が注目に値する。ドイツやイギリスでも同じであるが、インスタント食品としてのカップヌードルがこれらの国では相当の進出を見せている。ところがスウェーデンではほとんどこの種のインスタント食品はみられなかった。日本企業の関心の持ち方にも左右されるであろうが、むしろ、現地の食習慣が進出の多少に影響しているものと考えられる。本年度は調査第1年目であるので、研究メンバーの多くがすでに経験済みのヨーロッパ先進諸国を主な対象とした。まずドイツにおいて、とくに生活用品、食品、娯楽に関係する日本生活文化の進出を調査した。ここ十数年来、日本と同様に経済成長が著しく、国民の購売力が強いこの国では、生活用品ではとくに日本の家電製品がよく進出している。とりわけカメラ・ビデオデッキ・テレビ・ウォークマンなどのカセットデッキ等は、日本製品がドイツ製品を市場では上回っている気配がある。自動車はドイツ製やフランス・イタリア製に脅威を与えるほどの進出は外観上みられない。食品に関しては、インスタントラーメン、菓子、若干の果物のほかは、ソバ、ノリ、トウフなどが健康食品として売られているのが特筆される。進出がとくに著しいのは日本製のテレビゲーム、ファミコン類でハード、ソフトともにほとんどのデパートの玩具売場では、任天堂セガという2大ゲームメーカーの製品に子供達が群らがり、他の伝統的な木製品、ぬいぐるみの人形などのコーナーは閑散としている。フランスではとくに日本のマンガ本、アニメーション映画の進出が著しいことがわかった。出版社、アニメ製作会社の詳しい聞きとり調査を来年度追加して行う必要があろう。以上の点については、ジェトロのききとりアンケート調査の結果が来年度に出るので、その結果をもってさらに詳しい分析を行う。
悪性グリオーマにおけるWntシグナル活性化の検討と診断・治療への応用

グリオーマ由来細胞におけるWntとFzの発現を調べ,Wnt-5a,-7,Fz-2,-6,-7の過剰発現を確認した.ヒト腫瘍組織でWnt-5aは, 79%に強発現しており,腫瘍の悪性度と相関していた.また,Wnt-5aの抑制は細胞の移動,浸潤能力の低下と共に,matrix metalloproteinase-2(MMP-2)の発現を低下させた.逆にWnt-5aは,細胞の移動,浸潤能力を刺激した.以上より,Wnt-5aは予後因子であるだけでなく,腫瘍浸潤に関与していることより,これを抑制することで抗腫瘍作用を期待しうる分子標的になる可能性があると考えられた.グリオーマ由来細胞におけるWntとFzの発現を調べ,Wnt-5a,-7,Fz-2,-6,-7の過剰発現を確認した.ヒト腫瘍組織でWnt-5aは, 79%に強発現しており,腫瘍の悪性度と相関していた.また,Wnt-5aの抑制は細胞の移動,浸潤能力の低下と共に,matrix metalloproteinase-2(MMP-2)の発現を低下させた.逆にWnt-5aは,細胞の移動,浸潤能力を刺激した.以上より,Wnt-5aは予後因子であるだけでなく,腫瘍浸潤に関与していることより,これを抑制することで抗腫瘍作用を期待しうる分子標的になる可能性があると考えられた.悪性グリオーマにおいて, Wntシグナルの発現がいかなる状態であるか,まずは,網羅的にその状況を把握するため,ヒトグリオーマから培養系に移した腫瘍細胞G8M(悪性上衣腫), G5M(膠芽腫), G17N(膠芽腫)を用いて各Wntの発現を調べた.現在までにWnt11が膠芽腫を中心とした悪性グリオーマに発現していることが示唆されたので,その発現が,細胞浸潤,細胞移動にどのような働きを持つか,検討した.細胞株としてU251を使用し,Wntllの抑制手段としてsiRNAを用い,スクラッチアッセイを行った.その結果, Wnt11の発現を抑制すると,腫瘍細胞の細胞移動が低下することが確認された.Wnt1-16の発現を293T(腎尿細管上皮由来),AM-1(歯原性腫瘍由来),sw480(大腸癌由来)とグリオーマ由来のU251, U105, G24Mで定量PCRで比較したところ,Wnt5aは全ての細胞で発現が多く,グリオーマでは他にG24MでWnt2が高かった.また,グリオーマ由来の細胞4種類でMMP2とMMP9を測定したところグリオーマではMMP9の発現は少なく,MMP2の発現が高かった.一方で低分子標的薬であるバンデタニブ,ソラフェニブ,エルロチニブ,スニチニブ,ゲフィチニブをU251に24時間作用させた場合,Wnt5aの発現は全体的にコントロールに比較し低下した.特にバンデタニブ,ソラフェニブでその低下が大きかった.G24Mにバンデタニブ,ソラフェニブを作用させた場合,Wnt5a, Wnt5b, Wnt9a, Wnt10a, Wnt10bの発現は共に低下したが,Wnt3aでは発現がコントロールと変わらず,Wnt11ではコントロールより上昇していた.これらの低分子標的薬は,細胞の運動を低下させる作用が強い薬剤であることが同時に観察されている.Frizzled(Fz)の発現はU251, U105でFz6が高く,G5Mでは,Fz2, Fz6が高く,G24MではFz1, Fz2, Fz7が上昇していた.このように,グリオーマにおけるWntファミリーには発現の偏りがあるが,主要なWntの低下と細胞活動性の低下はリンクしていることが確認された.細胞の増殖/発癌に関するシグナル伝達と細胞の運動(浸潤)に関係するシグナル伝達が互いに関連するWntについて,以下の項目を検討した1.mRNAレベルとタンパクレベルでWnt,Frizzled発現の解析を行い,中心的シグナル物質を特定した2.組織学的免疫染色を中心に腫瘍の悪性度とWnt発現の関係を解析し,その関係を明らかにした3.astrocytic tumorにおいてWntシグナルがどのように作用しているかを調べるため,増殖能,細胞移動能などについて検討した.具体的にWntタンパクの過剰な環境や,Wntの活性をブロックした場合の増殖や腫瘍細胞浸潤への影響を検討した結果2.悪性グリオーマ腫瘍組織(手術標本)においてWnt-5aの発現が強く認められ,その発現レベルは免疫染色上も悪性度と相関しており,グリオブラストーマで高くなっていた結論悪性astrocytic tumorにおいて,Wnt-5a,Frizzled-6のシグナル伝達が推測され,Wnt-5aの発現が,腫瘍細胞増殖能,細胞浸潤能(細胞移動と組織matrix分解)に関係していることが確認された
圧電材料を用いた新しい平面型トンネリングデバイスの製作法および動作特性の研究

1.素子構造の提案圧電材料の上に電子トンネリングを起こすための1対の電極を形成し、もう1対の電極に印加した電圧によりトンネル電流を変調するタイプの新しい論理デバイスを提案した。電極配置により相補的な2種類の入出力特性を持つデバイスを構成する事が可能である事が分かった。2.圧電性基板基板圧電材料として、チタン酸バリウムやニオブ酸鉛などほとんどの強誘電体が使用可能であることが分かった。実用化のためには、単結晶で薄膜化出来る材料が望ましい。チタン酸バリウムの圧電定数テンソルを用い、自発分極を考慮して外部電界の1次と2次の項を持つトンネルギャップ対入力端子間電界強度の関係式を得た。3.直流特性出力電極間のトンネル電流の大きさを弾性トンネリング確率より計算した。トンネリング確率の計算では、高電界下のFN電流の影響が大きく、有効質量の変化を考慮したシュレディンガー方程式を直接数値積分する必要があることが分かった。電極端形状を考慮した3次元トンネリング確率の計算およびその電子波数空間での積分は実質上不可能であっため、電極の無限平面近似を仮定した上で、デバイスの出力特性を算出するためのシミュレーションプログラムを作成した。以上の圧電性およびトンネル電流のデータより、本研究により提案するデバイスの直流特性が予想される。特に、入出力利得の大きさを表す相互コンダクタンスは、従来の半導体素子に比べて巨大な値が得られた。しかし、この値については、現在、材料の疲労や破壊を起こさない電圧範囲についての考察を行っているところであり、さらに研究を深める必要がある。4.製造方法の検討と応用これまでの研究で得られた知見をもとに、素子の試作を行うために必要な設備について調査したところ、まだ製造技術としての実用段階には入っていないが、電子ビームリソグラフィや走査型プローブ顕微鏡技術を用いてデバイスの製作ができる可能性があることが分かった。また、本デバイスを用いた巨大集積回路のための機能ブロックの構成法について現在検討中である。
生活の中での継続的な役割発揮による認知症の進行予防効果の検討

日々の役割(手伝い)の介護予防や認知症予防効果を検証するため、通所リハビリテーションの利用者を対象に1年間の追跡調査を実施した。継続して追跡できた対象者は92名でそのうち、継続して手伝いをおこなっていたのは22名(23.9%)であった。軽度者であれば認知症無し群と比較し、認知症有り群で有意に手伝い実施者が多かった。具体的には苑内作業や配膳等の手伝いが多かった。認知症の有無に関わらず、手伝い実施群は非実施群と比較して、認知機能が維持・改善しやすい可能性が示された。以上より苑内作業や配膳等の手伝いは軽度認知症者で実施しやすく、かつ認知症の発症・進行予防に有用である可能性が示された。認知症高齢者の残存能力を活用し、対象者の「役割」をケアに取り入れた「能力活用セラピー」を実践しているグループホームに研究者が出向き、利用者の生活の観察と職員からの聞き取り調査を実施した。その結果、該当施設では対象者の現在の役割と今後の取り組みに関する評価シートを各対象者に関して、担当スタッフが定期的に実施していることが判明した。その評価シートは「働く」と「楽しみ」の2大項目から成り、「働く」は「年間行事」、「炊事」、「掃除」、「畑」、「洗濯」、「買い物」、「子どもの世話」、「裁縫」、「その他」、「社会参加」の10の下位項目、「楽しみ」は「会話・交流」、「行楽・散策」、「趣味・娯楽」、「マスメディア接触」、「社会参加」の5の下位項目から構成され、各項目は具体例が記され、それを参考にして評価できるシートとなっていた。実際生活を観察したところ、掃除、食器洗い等の炊事など認知症高齢者の方が、スタッフの指示なしで自発的に実施していた。一方で認知症高齢者に役割を実施してもらう場合、能力の低下や変動を考慮し、細かな評価に基づき、できる役割を提供する必要がある。また家事や子守りなど認知症高齢者が役割を発揮する場面が生活の中で用意されていることが重要である。そして屋内だけの活動に留まらず、地域で活動することが重要であり、地域社会の認知症の理解も欠かせない。このように認知症高齢者が役割を発揮し、活動的な生活を送ることで、介護度等が維持・改善する可能性がある。認知機能と身体機能、生活状況との関係を検討する目的で、市の広報誌に掲載された認知機能測定会に参加し、研究の同意の得られた地域在住高齢者96名(平均年齢75.0±5.6歳、男性32名、女性64名)を対象に、基本情報、認知機能(Touch Panel Type Dementia Assessment Scale; T-DAS; MSP-1100日本光電)、身体機能(握力、片足立保持時間)、歩行機能(シート式下肢荷重計ウォークWay; MW-1000アニマ)、高次生活機能(老研式活動能力指標)、ソーシャルネットワーク(Lubben Social Network Scale短縮版; LSN)、QOL (Short Form-8; SF-8)、うつ(Geriatric Depression Scale-15; GDS-15)、生活状況の聞き取り(現在行っている活動、楽しみ、自宅での役割)を評価した。その結果、認知機能低下群では健常群と比較して、歩行機能(通常歩行速度、最速歩行速度、ストライド)、老研式活動能力指標の下位項目の社会的役割、SF-8の精神的健康が有意に低下しており、現在行っている活動数が低下傾向にあった。以上より地域在住の自立高齢者であっても、認知機能低下が疑われる群では身体機能や生活機能の低下を来している可能性が示された。今回は横断調査であったが、今後は縦断調査で、身体機能や生活状況への介入が認知機能の維持・向上に有効か検討していきたい。生活に介入することは、個人差や、複数の専門職が関わる影響もあり、介入を統一することが難しいため高齢者や認知症者の生活機能やQOLの維持・向上にとって生活の中で役割を果たす重要性が指摘されている。そこで要支援から要介護2で、状態が安定しており1年以上通所リハを利用している者92名(84.2±7.6歳、男性23名、女性69名、月平均利用回数8.0±3.8日)を対象に通所リハにおける手伝いの実施状況を調査した。調査する手伝いの内容は、1配膳、2苑内作業、3掃除、4洗濯、5料理とした。お手伝いの実施状況は、介護記録から得られた手伝いの実施件数を利用日数で割り、お手伝い実施率を算出した。その結果、定期的に手伝いを実施している者(手伝い実施率48%以上)は22名(23.9%)、非実施者70名(76.1%)であった。対象者全体の平均手伝い実施率は33.0%であり、内容では苑内作業(20.7%)や配膳(8.3%)の実施率が高かった。手伝いの実施状況と対象者の基本情報の関係では、年齢、要介護度、通所リハの利用頻度とは関係を認めなかった。一方性差を認め、男性より、女性の方が有意に手伝い実施率が高かった。しかし掃除、配膳に関しては実施率に性差を認めなった。また普段の手伝い実施率と内容の関係では、配膳に関わることで普段の手伝いの実施率が高まる可能性が示された。一方、掃除は普段の手伝い実施率と有意な関係を認めなかった。

以上より男性、普段手伝いを実施していない者には、掃除、苑内作業、料理などから徐々に手伝いを促し、有る程度定着した後に配膳の手伝いを促すことで、対象者の定期的な役割の獲得(日課)となる可能性が示された。今後は1年間、定期的に手伝いを行った効果を縦断的に分析する予定である。日々の役割(手伝い)の介護予防や認知症予防効果を検証するため、通所リハビリテーションの利用者を対象に1年間の追跡調査を実施した。継続して追跡できた対象者は92名でそのうち、継続して手伝いをおこなっていたのは22名(23.9%)であった。軽度者であれば認知症無し群と比較し、認知症有り群で有意に手伝い実施者が多かった。具体的には苑内作業や配膳等の手伝いが多かった。認知症の有無に関わらず、手伝い実施群は非実施群と比較して、認知機能が維持・改善しやすい可能性が示された。以上より苑内作業や配膳等の手伝いは軽度認知症者で実施しやすく、かつ認知症の発症・進行予防に有用である可能性が示された。現在までに、認知症高齢者が生活の中で役割を発揮するために必要な要素として、細かな評価や役割発揮のための環境整備が必要であることがわかった。当初の計画では次年度実施予定の介入へ向けて、「認知症高齢者の役割発揮事例集」を作成予定であったが、事例が少なく、事例集を作成できていない。平成27年度に実施した横断調査の結果を詳細に分析したい。また現在、通所リハ利用者の活動状況を継続的に蓄積しており、その解析にも取り組みたい。認知症のリハビリテーション認知症高齢者が役割を発揮するための評価シートの導入と環境整備による、活動性の向上や機能の維持・改善効果等を検討予定である研究フィールドとなる予定施設の担当者が辞めることとなり、研究が予定どおり進まず、データ取り等の予定した予算を繰り越すこととなった。本年度は観察・聞き取り調査に留まり、本格的な介入調査に入れなかった。最終年度であり、データの分析、研究結果の論文投稿、学会発表等に使用予定。次年度は本格的な介入調査に入る予定であり、その際、対象者がどのような活動、役割を果たしたのか、介護記録から抽出できるシステムを構築予定であり、その開発費用に使用する予定である
メロンと近縁野生種間の種間交雑における生殖隔離の発生機構及び克服法の解明

Cucumis hystrixとメロン系統MR-1との種間交雑においては、花粉親としてC. hystrixを用いた際には花粉管伸長はほとんどみられないが、MR-1を用いた際には自殖と同程度まで伸長すること、またその後の胚発達についても、着果率が種間交雑と自殖で同程度であるなどこれまでのCucumis属種間交雑では見られなかった知見が得られた。胚発達の促進のため果実加温法の検討を行い、終日30°C程度に保つことで胚崩壊を抑制できることが示唆され、胚救済法としての利用が見込まれた。これらの野生種においては近縁種のDNAマーカーの適用や系統間での多型を見出し、雑種性検定などの解析を可能とした。これらについて、相互交配を行い、受粉後8時間目の雌蕊について蛍光顕微鏡下で観察を行い、花粉粒の発芽割合、花粉管の伸長距離、花粉管の肥大や旋回・カロースプラグの破裂等の形態的特徴について明らかにした。その結果、C. hystrixの花粉管はメロン花柱内においてC. myriocarpus花粉管よりも伸長し、C. anguriaやC. metuliferusと同程度であった。C.anguria及びC. metuliferusは高温下受粉など条件次第では受精が可能であり、C. hystrixとメロンとの交雑においても受精が可能となることが期待できる結果であった。Cucumis hystrixとメロン系統MR-1との種間交雑を進め、交雑不親和性の特徴を明らかにした。本組み合わせにおいては、花粉親としてC. hystrixを用いた際には花粉管伸長はほとんど見られないが、MR-1を用いた際には自殖と同程度まで伸長すること、またその後の胚発達についても、着果率が種間交雑を自殖で同程度でありさらに、充実種子が得られるなどこれまでのCucumis属種間交雑では見られなかった知見が得られた。これらの種子については自殖種子であったような発芽が見られなかったため、雑種胚の崩壊が他の交雑組み合わせほどではないもののある程度の時期に起きていることが示唆された。そこで、生育段階別に複数の培養条件を試みた。しかしながら、本培養においては変化等は見られず、最適培地の特定や再生には至らなかった。培養に適した段階まで胚発達を促進させるため、新たな方法として果実加温法の検討を行った。受粉直後の雌花にヒーターを取り付け、加温により終日2835°C程度に保つことで、胚珠の発達が自殖以上に促進できることを明らかにした。さらに胚発達も3日程度促進可能であり、これまで以上に培養により再生できる可能性が高まった。得られた種間雑種について雑種性検定を可能にするため、メロンおよびキュウリSSRマーカーについてC. hystrixとメロンでの解析を行い、多くのマーカーで増幅が見られ、アガロースゲル電気泳動で多型が得られるマーカーを特定した。これにより今後の雑種性検定が可能となった。C.hystrixについては遺伝資源としての評価も行い、メロン系統内では見いだされていなかったメロンつる割病レース1,2yに対して高度抵抗性を有することを明らかにした。本研究に使用する実験機器の導入に時間がかかり、暖候期にしか栽培できない本実験植物の栽培期間が短くなってしまったため。27年度が最終年度であるため、記入しない。園芸学残りの期間で当初の計画を達成できるよう、栽培面積を拡大し定植株数を増やしていく。国内外のメロン10系統程度および野生種C. hystrix、C.anguria、C. meturiferus、C.africanusなどを用い、種間交雑後の花粉管伸長結果から不調和性の発現時期ならびに部位についても解明する.また、C. hystrixとメロンや野生種との種間交雑において不調和性程度等に対するよる高温効果の差異が存在するのかについて調査を行う.さらに、胚救済のため種間交雑により着果した果実について受粉後520日後に採取し胚珠を摘出し、パラフィン切片法により受精胚の形成を確認しながら胚崩壊の開始時期について特定を行う.胚救済に向けた最適培養条件を明らかにするため、崩壊前の雑種胚を用い、ウリ科植物の様々な培地や培養条件の調査を行い、胚の発達やカルス形成等に及ぼす影響を明らかにする.カルス形成後についても再分化に向けた培養条件を検討し、植物体の再生に向けた最適条件を解明する.植物体が再生できないなど計画通りに進まないときにはC. hystrixやメロンの自殖幼胚を用いた調査を行い、C. hystrixの幼胚時の効果的な培養条件を確立させ将来の研究に向けた知見とする.27年度が最終年度であるため、記入しない。
レビュ-手続と会計士の保証に関する研究

近年,ディスクロ-ジャ-制度の拡充・強化に伴う開示情報の飛躍的増加により,会計士の開示情報に対する関与方式についても伝統的な財勢諸表監査に加えて,新たな会計士の関与方式が採られるに至っているが,その代表的な関与方式として,レビュ-制度がアメリかにおいては導入されるに至っている。そこで,本研究では次の3つの課題に焦点をあて,從来の伝統的な財勢諸表監査とレビュ-制度との比較検討を試み,監査概念の再構築をはかることを目的としている。1.アメリカにおけるレビュ-制度の展開過程の研究2.伝統的財務諸表監査とレビュ-に関する技術的問題の比較研究3.伝統的財務諸表監査とレビュ-における会計士の保証程度の研究これら3つの研究課題のうち,1については科学研究費補助金の申請前から研究を開始し、その成果は「レビュ-制度の研究(1)(2)(3)」として昭和63年に発表している。そこで平成元年度及び2年度においては,2及び3について研究した。2については,分析的手続を(1)趨勢的分析,(2)比率分析,(3)合理性テストに大別して,それぞれの技術的特質を検討し,またその機能については監査計画段階における注意指示機能,監査実施段階における代替機能,監査終了直前の段階における検証機能という多面的機能を有することを明らかにした。次に3については,開示情報の増加に伴う会計士の関与領域の拡大により「異なる種類の保証」の概念を導入する必要性を提唱し,そのためには研究方法としてリスク・モデルアプロ-チを採ることが重要であるとの立場から,監査リスクの概念を分析検討し,それと密接な関連がある監査における重要性の問題について考察を加えた。レビュ-制度はアメリカにおいて中間財勢情報に対する会計士の関与方式として制度化されている。中間財勢情報制度研究の一環として本研究をさらに進めたい。本年度の研究目的は、「研究計画調書」に示したように、主として伝統的な財務諸表監査、つまり適正性監査とレビュ-における技術的問題の比較検討にある。そこで、レビュ-における主要な手続とされている分析的手続(analytical procedures)について、アメリカの文献を通じて研究し、「分析的手続の方法」と題する論稿を発表した。この論稿では、まず、分析的手続を(1)趨勢分析、(2)比率分析、(3)合理性テストの3つの方法に大別して、それぞれの特質について検討を加えた。まず、趨勢分析としては、(イ)代数法、(ロ)期別変動法、(ハ)加重平均法、(ニ)移動平均法、(ホ)統計的時系列分析法について考察した。また比率分析について、(イ)活動比率、(ロ)収益性比率、(ハ)流動性比率、(ニ)支払可能性比率に分けて検討した。さらに合理性テストについては、(イ)単一変数モデル、(ロ)多変数モデルに大別して、ブロッカ-及びウィリンガムの文献を参照しながら考察した。こうして、この論稿では、分析的手続の特徴として金額、数量及び比率などの数値を用いて、被監査会社の過年度の数値及び他企業の数値との相関関係を調査し、当年度の数値を予測して、監査対象項目の妥当性を検討するものであることを指摘し、分析的手続は監査計画段階における注意指示機能、監査実施段階における代替機能、監査終了直前の段階における財務諸表の合理性の検証機能というように監査の全過程でその機能を果すことができるが、分析的手続により入手できる証拠はあくまでも間接的証拠であり、「取引や勘定残高の細目テスト」に完全に代替させることは困難であることを明らかにした。本年度の研究目的は,「研究計画調書」に示したように,主として伝統的な財務諸表監査とレビュ-における会計士による保証の程度の比較研究である。

つまり,伝統的な財務諸表監査は適正性監査といわれるように,財務情報について会計士が最高水準の積極的保証をすることを目的として実施されるのに対して,レビュ-は,「財務情報が一般に認められた会計原則に準拠して作成されていなかったということを会計士に信じさせるような事実はなにも認められなかった」という中程度の保証,いわゆる限定保証ないし消極的保証をするものであることを明らかにすることである。そのため,まず会計士の財務情報に対する関与方式について,カ-マイケル,コ-エン委員会報告書,ミルバ-ン及び国際会計士連盟の報告書(「監査及び関連業務に関する国際的ガイドラインの枠組み」)に示された見解を検討し,「異なる種類の保証」という概念を導入して会計士の財務情報に対する関与方式を監査,レビュ-及び調製の3種類に区分すべきことを提唱した。ついで,こうした「異なる水準の保証」という概念を導入するに当っては,いわゆる「監査のリスク・モデルアプロ-チが必要であるとの立場から,監査リスクについてアンダ-ソンや国際会計士連盟のIAG第25号などを手懸りに検討を加え,さらに監査リスクと密接な関連を有する重要性について考察した。そして監査リスクと重要性との間には反比例の関係のあることを指摘し,両者の関連について,1.監査計画立案,2.監査の実施,つまり監査証拠の収集と評価の段階に大別して検討した。その成果として「監査リスクと重要性」(『駒沢大学経済学論集』第22巻4号)と題する論稿を発表した。
大規模数値解析を用いた管楽器の発音機構の解明とその応用

DNSおよびLESを用いた圧縮性流体の大規模数値計算を行い、管楽器の音源である流体音(空力音)の発生機構とその特性を解析し、音源と管体の相互作用により発振する楽器の発音機構の解析を行う。また、その成果の楽器や音響機器の設計への応用を考える。具体的な対象は、オルガンパイプ等のエアリード楽器、クラリネット等のシングルリード木管楽器と金管楽器のマウスピースである。また、運指と音のピッチの関係の基礎研究として遅延方程式モデルの解析も行う。
核破砕片分離装置を用いたクリプトン同位体の核半径とEOS研究

本補助金の交付によって昨年度はドイツ・重イオン科学研究所の重イオンシンクロトロンと核破砕片分離装置を使い陽子過剰な質量数7280のクリプトン同位体につき反応断面積測定をトランスミッション法により研究分担者・研究協力者と共に遂行した。今年度,質量数7280のクリプトン同位体につき反応断面積の解析結果を確定させグラウバー理論の光学極限近似を適用して核半径を導出した。核半径は質量数A=807672の減少に伴い通常の安定核であれば,Koxの半経験式からも予想されるようにA1/3に従って減少するのに反して誤差を考慮しても増加の傾向を示した。これは近傍での(クリプトンKr;ブロムBr;セレンSe;ヒ素As;ゲルマニウムGe;ガリウムGa)といった不安定核の核半径の振舞いと矛盾しないことが分かった。現在ドイツ人研究協力者と変形の効果を議論しつつ投稿論文を準備中である。また本研究の結果は春季物理学会(愛媛大学)に於いて実験にも参加した修士2年の大学院生が報告した。また本研究では同時にクリプトン-80を入射ビームとした場合の1GeV領域での入射核破砕反応で生成される種々の同位体の生成断面積も得ている。この断面積の傾向は現象論的予言式;EPAX2の予言とは一致するものの陽子ドリップライン近傍で実験値を再現しなくなる事及び実験値はAbrasion-Ablation模型の予言では再現されることが分かった。更に1陽子ピックアップ過程の断面積をも得ることができた。こちらはカスケード模型の計算を現在遂行中で,これらの結果も春季物理学会で鈴木が報告し,また論文として投稿中。本補助金の交付によって本年度はドイツ・重イオン科学研究所の重イオンシンクロトロンと核破砕片分離装置を使い陽子過剰な質量数7280のクリプトン同位体につき反応断面積の測定を研究分担者・研究協力者と共に遂行した。すなわち、自然界に存在するクリプトン-80を1050MeV/uまで加速しベリリウム標的に照射する事によって、入射核破砕反応で生成される不安定核クリプトン同位体を取り出し、トランスミッション法を用いて望みのクリプトン同位体の反応断面積を測定した。粒子識別には磁気剛性率(Bp)-飛行時間差(TOF)-エネルギー損失(ΔE)法を用いたが隣の同位体との分離が飛行時間差にして約200psしかなく飛行時間差測定の分解能が焦点となった。本研究では不純物との分離6σ以上に対応する飛行時間差分解能(σ20ps)を得た。また10kHzのハイレートで動作する原子番号識別用イオン化箱エネルギー損失検出器を開発(欧文誌に既報)、実験で使用した。質量数7280のクリプトン同位体につき反応断面積は現在、解析中である。予備的な結果は安定核クリプトン-80よりも質量数の少ない不安定核クリプトン-72の断面積が大きく、光学極限近似グラウバー模型を援用して求めた不安定核クリプトン-72の核半径が安定核クリプトン-80のそれよりも大きい、すなわち陽子スキンの存在を示唆している。また本研究では同時にクリプトン-80を入射ビームとした場合の入射核破砕反応で生成される種々の同位体(クリプトンKr;ブロムBr;セレンSe;ヒ素As;ゲルマニウムGe;ガリウムGa)の生成断面積も得ているので学会で報告の予定である。本補助金の交付によって昨年度はドイツ・重イオン科学研究所の重イオンシンクロトロンと核破砕片分離装置を使い陽子過剰な質量数7280のクリプトン同位体につき反応断面積の測定をトランスミッション法により研究分担者・研究協力者と共に遂行した。

核半径は質量数A=807672の減少に伴い通常の安定核であれば,Koxの半経験式からも予想されるようにA1/3に従って減少するのに反して誤差を考慮しても増加の傾向を示した。これは近傍での(クリプトンKr;ブロムBr;セレンSe;ヒ素As;ゲルマニウムGe;ガリウムGa)といった不安定核の核半径の振舞いと矛盾しないことが分かった。現在ドイツ人研究協力者と変形の効果を議論しつつ投稿論文を準備中である。また本研究の結果は春季物理学会(愛媛大学)に於いて実験にも参加した修士2年の大学院生が報告する。また本研究では同時にクリプトン-80を入射ビームとした場合の1GeV領域での入射核破砕反応で生成される種々の同位体の生成断面積も得ている。この断面積の傾向は現象論的予言式;EPAX2の予言とは一致するものの陽子ドリップライン近傍で実験値を再現しなくなる事及び実験値はAbrasion-Ablation模型の予言では再現されることが分かった。更に1陽子ピックアップ過程の断面積をも得ることができた。こちらはカスケード模型の計算を現在遂行中で,これらの結果も春季物理学会で鈴木が報告し,また論文として投稿する。
マルチブロック・ポリ（置換メチレン）の合成

申請者が独自に開発してきたPd錯体を開始剤とするジアゾ酢酸エステルの重合により、各種の置換基が主鎖周囲に集積した剛直なシリンダー状で分子量の揃ったポリ(置換メチレン)ブロックを合成し、これを連結する構造の明確なマルチブロック・ポリ(置換メチレン)の合成手法の確立を目的とする。本研究計画では、各種の置換基を有する分子量の揃ったポリ(置換メチレン)の末端にアジド基、プロパルギル基を導入し、それらの逐次的なクリック反応による構造の明確なポリマー合成法の確立を目指す。得られるポリマーは、用いる官能基の選択とブロック配列の制御によって、機能性高分子材料の開発への応用が期待できる。
子どもの慢性疲労と不注意の脳内機序解明と治療法開発研究

小児慢性疲労症候群(CCFS)患児と注意欠如多動症(ADHD)患児を対象に、各種治療によって変化する注意制御機能と報酬の感受性に関わる脳活動を手掛かりとし、治療効果を検証することで、脳科学の活用により小児・思春期CCFS患児とADHD患児の中長期的な治療法を検討した。脳活動による治療効果判定は困難であったが、注意制御機能と自律神経機能による認知行動療法や薬物療法の中長期的治療効果に関する評価法の有用性を示すことができた。小児慢性疲労症候群(Childhood Chronic Fatigue Syndrome, CCFS)と不注意優勢型の注意欠陥多動症候群(Attention Deficit Hyperactivity Disorder, ADHD)に共通する中核症状「慢性疲労・不注意・学習意欲および報酬の感受性低下」に関わる脳領域の活動状態を機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて検討する。そして、両疾患患児を対象とした各種治療によって変化する注意の制御機能と報酬の感受性に関わる脳活動を手掛かりとし治療中断・終了をも含む数か月単位の治療効果を検証することで、脳科学の活用により小児・思春期CCFS患児とADHD患児の中長期的な治療法を確立することを目的とした。CCFS患児のうちADHD患児と同様に不注意症状が顕著な症例において、数週間の治療前後に行動生理学的検査を実施し、注意課題成績が改善する症例を認めた。次年度に予定する治療中または治療後に継続的にフォローアップ検査を続けていくことに繋がる成果が得られた。脳科学研究については、倫理委員会の変更申請手続きを済ませ、協力機関と役割分担・実施時期を調整し、今後本研究を円滑に進めるための基盤を整備した。行動試験は順調に進められているが、MRI研究実施のための準備、被験者選定などに時間を要しているため。しかしながら、行動試験の結果から認知機能評価系の有用性は示せていることから次年度は被験者を募り脳科学研究の実施を進めて行く予定とする。小児慢性疲労症候群(Childhood Chronic Fatigue Syndrome, CCFS)と不注意優勢型の注意欠陥多動症候群(Attention Deficit Hyperactivity Disorder, ADHD)に共通する中核症状「慢性疲労・不注意・学習意欲および報酬の感受性低下」に関わる脳神経基盤について機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて検討する。そして、両疾患患児を対象とした各種治療によって変化する注意の制御機能と報酬の感受性に関わる脳活動を手掛かりとし治療効果を検証したうえでCCFS患児とADHD患児の中長期的な治療法を確立することを目的とした。CCFS患児のうちADHD患児と同様に不注意症状が顕著な症例において、昨年度の結果では、数週間の治療前後に行動生理学的検査を実施し、注意課題成績が改善する症例を認めた。さらに長期フォローアップ検査を行い、48ヶ月間の長期治療後においても注意課題成績の改善が維持されていることが明らかとなった。脳科学研究については、熊本震災の影響もあり今年度の実施が困難な状況にあったが、次年度より再開すべく研究体制の見直しを行い実施に向けての基盤を再整備した。行動試験は順調に進めることができている。一方で、熊本震災の影響もあり、MRI研究の実施が遅れているため。しかしながら、研究体制の再構築を行うことができ、研究を次年度より進めていく予定である。熊本震災の影響もあり、MRI試験のセットアップに想定以上の時間を要した。その中でもプレリミナリーに数人のCCFS患児とADHD患児において、fMRIを用いて報酬の感受性に関わる脳領域の活動状態を検証したが、健常児に比し差異はみられなかった。本結果は、サンプルサイズが大きく影響したと考察している。昨年度報告したCCFS患児における数週間の治療前後に行動生理学的検査から注意課題成績が改善する症例について、さらに追跡し、本検査を実施したところ改善効果が持続していることもわかった。継続的にフォローアップ検査を続けていくことで治療効果が判定できる可能性を示唆する結果が得られた。行動試験の結果を活かし、CCFS患児とADHD患児の中長期的な治療効果を脳科学的に検証する。

中長期的な治療介入効果を検証するためには、被験者負担などが大きいことも考慮し慎重に被験者の選定を行うと共に、一旦同意取得後もいつでも同意撤回可能だということをインフォームドコンセント取得時に文章に明示するだけでなく、分かり易く候補被験者とその家族に対し説明するように努める。慎重に研究を進めながらも、CCFS患児とADHD患児における不注意と学習意欲・報酬感受性の脳内機序および中長期的な治療効果について医療従事者と国民に還元できる新たな知見が得られるよう研究を進めて行く。行動試験における長期治療結果が良好であったことから、CCFSおよびADHD患児の中長期的な治療効果を脳科学的な検証を進めて行き、治療の有効性を明らかにすることを目指す。医歯薬学若干の研究の遅れから実験に関わる研究協力者(被験者)の謝金分の執行が困難となったため。熊本震災の影響により研究の遅れを余儀なくされ、研究協力者(被験者)謝金などの予算確保が必要となり次年度に使用を希望する研究費が生じた。上記理由より、次年度の本実験参加の被験者謝金として執行予定である。上記理由により、次年度の本実験参加の被験者謝金として執行予定である。
確率過程の理論と応用並びに関連分野(特に解析学、幾何学)の研究

確率過程に関連しては、退化を許した拡散行列をもつLevy generatorに対応するjump型マルコフ過程の構成と一意性およびその半群の微分可能性の保存についての結果を得た。更に、Levy generatorの収束と対応する確率過程の収束との関係について調べた。また、確率論的固体群動態論のモデルに対して極限定理を得た。幾何学に関連する結果としては次を得た:負曲率リーマン多様体の例を豊富にすることが望まれているが、ここでは、偏微分方程式と微分トポロジーにおける手法(手術)を用いて新しい結果を得た。また、葉層構造をもつリーマン多様体上の横断的キリング場などの性質を、多様体がコンパクトな場合と非コンパクトな場合とに分けて詳しく調べた。
核間位で結合したビスアントラキノン型天然物の合成研究

特徴的なビスアントラキノン構造を有する抗生物質BE-43472Bの全合成研究を行った。昨年度までに、標的化合物の炭素骨格を完備したビスアントラキノンの合成に成功していた。本年度において、全合成の完遂に向け脱離し易いC3位水酸基の立体選択的な導入について精力的に研究を行った結果、Nicolaouらのグループに続き世界で二番目に全合成を達成することに成功した。当初、C3位水酸基の導入には、二重結合の直接的なエポキシ化により得られるオキシラン環の還元により導入できるものと期待していた。しかし、実際にエポキシ化を試みたところ、得られたエポキシドは望みのものとは異なる立体化学を有することが明らかになった。そこで、ブロモヒドリンを経由したオキシラン環の構築を試みた結果、二重結合は反応性に乏しく、強力な臭素化剤を用いた場合においても望みの反応がほとんど進行しないことが分った。詳細な検討の結果、ギ酸が臭素化剤の活性化に効果的であるだけでなく、求核剤としても適していることが明らかになり、ブロモヒドリン誘導体を定量的に得ることができた。このブロモヒドリンの環化反応により、望みの立体化学を備えたエポキシドを得ることができた。さらに、このエポキシドを合成の最終段階で還元することによりBE-43472Bの全合成を達成した。BE-43472Bは、近年、問題とされている多剤耐性菌に対する優れた殺菌活性を示すほか、各種ヒト腫瘍細胞に対する強い増殖阻害活性も示すことから、新しい抗癌剤としての期待も大きい。この化合物の効率的な合成法の確立は、医学、薬学、生物学などの関連分野に対する波及効果をもたらす意義深い研究対象である。さらに、本研究を通して確立した方法論は、uredinorubellin Iなどのビスアントラキノン型天然物の合成における基盤となり、新たな抗生物質の開発に貢献できるものである。特徴的なビスアントラキノン構造を有する抗生物質BE-43472Bの全合成に向け、合成の基盤となるビスアントラキノン骨格の構築に焦点を当て研究を行った。まず、鍵となるアントラキノン前駆体として、3種の化合物を検討した。その結果、酸化することによりアントラキノンへと誘導できるアントラセン誘導体を用いるよりも、ナフタレン誘導体を用いた方がよいことがわかった。すなわち、酸化度の高いアントラセンは、空気中で不安定であることが分り、安定に取り扱うことは困難であった。一方、ナフタレンを用いる経路では、各種の合成中間体は安定に取り扱うことができ、Diels-Alder反応を利用することにより、鍵となるアントラキノン骨格を構築することに成功した。この発見により、全合成への経路が大きく切り開かれ、標的化合物の全炭素骨格を有するビスアントラキノンの合成に成功した。全合成の完遂に向け、残された課題は、第三級アルコールの立体選択的な導入のみである。この問題に対しても、モデル化合物を用いた検討により、有益な知見を得ことができた。これまでに、標的化合物の全炭素骨格を有するビスアントラキノンの合成に成功していた。全合成の完遂に向け、残された課題は、脱離し易く不安定な第三級アルコールの立体選択的な導入のみであった。そこで、モデル化合物を用いた検討を行うこととした。水酸基を導入するためのアプローチとして、二重結合を利用した二工程の反応を計画した。すなわち、(1)二重結合のエポキシ化、(2)生じたエポキシドの位置選択的な還元、というアプローチである。この計画の実行可能性を探るべく、構造を簡素化したモデル化合物を用いて検討を行ったところ、一段階目のエポキシ化が全く進行しないことが明らかになった。この原因として、二重結合に隣接するジケトン構造が問題であると考え、このジケトンをイソオキサゾールとして保護した状態でエポキシ化を行った。その結果、期待通り反応が進行することが明らかになった。さらに、実際の天然物合成に向けた基質を用いても、本反応が進行する事が分かった。