hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
瘢痕およびケロイド線維芽細胞における細胞骨格と低分子量Gタンパク質発現の検討

形成外科的手術により切除された瘢痕組織(肥厚性瘢痕,萎縮性瘢痕)やケロイド組織を用いた免疫学的検討を行った。対照として正常皮膚を用いた。染色に用いた抗体は細胞骨格関連物質に対してDako社製,抗α平滑筋アクチン抗体の他,Santa Cruz社製の抗FAK,抗vinculin,抗paxillin,抗α-actinin抗体を用い,低分子量Gタンパク質に対しては,Santa Cruz社製の抗RhoA,抗RhoB,抗K-Ras,抗pan Ras各抗体を,関連物質に対しては抗p-38,抗ERK2,抗Egr-1抗体などを用いた。さらに,三量体Gタンパク質とのクロストークについても検討するため抗RGS1,抗RGS2,抗RGS3,抗RGS5,抗RGS7,抗RGS9抗体を用いた。結果として,正常皮膚や萎縮性瘢痕の線維芽細胞では検討した抗体による細胞の陽性所見は乳頭層などに限局していたが,総じて肥厚性瘢痕の線維芽細胞においては陽性所見が得られた。特に,細胞骨格関連物質ではFAKが肥厚性瘢痕内の線維芽細胞に陽性であった。Vinculinやα-actininも弱いながら陽性であった。以前の検討では肥厚性瘢痕内線維芽細胞にはストレスファイバーが強く発現していたが,α平滑筋アクチンの発現は一部に限局していた。低分子量Gタンパク質ではRhoが肥厚性瘢痕の線維芽細胞でびまん性に発現していた。Rasも同様であった。Rasは肉芽創内の炎症細胞と思われる細胞にも強陽性であった。三量体G蛋白質の制御蛋白であるRGSsでは検討した中ではRGS7が肥厚性瘢痕では線維芽細胞にびまん性に陽性所見が得られた。ケロイドでは結節部など限局性に強陽性細胞が散見された。以上から肥厚性瘢痕の成因に細胞骨格とそれに関連する低分子量Gタンパク質やさらには三量体Gタンパク質とのクロストークの関与も示唆された形成外科的手術により切除された瘢痕組織(肥厚性瘢痕,萎縮性瘢痕)やケロイド組織を用いた免疫学的検討を行った。以上から肥厚性瘢痕の成因に細胞骨格とそれに関連する低分子量Gタンパク質やさらには三量体Gタンパク質とのクロストークの関与も示唆された形成外科的手術により切除された瘢痕組織やケロイド組織を用いた免疫学的検討を行った。染色に用いた抗体はSanta Cruz社製の抗P-38(C-20),抗P-38(D2),抗ERK2(C-14),抗ERK2(D-2)抗RGS1,抗RGS2,抗RhoA(26C4),抗K-Ras(F234),抗pan Ras(F132),抗FAK(A-17),抗vinculin(C-20),抗paxllin(C-18),抗α-actinin(C-20)などである。このうち、抗p-38(C-20)では線維芽細胞の細胞質には微細穎粒状の染色が認められた。その他の抗体での染色性は一様でなく、染色されるものでも染色性は低かった。そこで、これらのタンパクが線維芽細胞にかかる張力の影響で変化する可能性も考え、組織拡張器の摘出時に組織拡張器周囲に形成されている被膜組織を採取し、伸展状態にあった状態から組織拡張器が摘出されることで張力が消失する過程でこれらのタンパクが関与することを考え、同様に検討する事とした。その結果、やはりp-38は染色されたが張力との関連性は現時点では不明であった。

線維芽細胞ではないがERK2では減張後に脈管の一部に陽性所見が認められたことは興味ある所見であった。今後は現時点で発現が認められているp-38を中心にその関連蛋白の消長を検討するとともに、引き続き、他の抗体による免疫染色も行っていく。一方、接着斑における細胞骨格関連蛋白ではtalinで瀰漫性の染色性を認めたがvinculin, paxillin,α-actininでは接着斑と思われる所見は得られなかった。また、弛緩刺激後の脈管で陽性所見が得られたERK2についても同時に検討を継続していく予定である。昨年度に引き続き形成外科的手術により切除された瘢痕組織やケロイド組織を用いた免疫学的検討を行った。染色に用いた抗体はSanta Cruz社製の抗p-38(C-20),抗p-38(D2),抗ERK2(C-14),抗ERK2(D-2)抗RGS1,抗RGS2,抗RhoA(26C4),抗RhoB(119),抗RhoG(C-20),抗K-Ras(F234),抗pan Ras(F132),抗FAK(A-17),抗vinculin(C-20),抗paxillin(C-18),抗α-actinin(C-20)などである。昨年度の検討では一部の抗体でのみ陽性所見が得られるにとどまったが,本年度は染色法として一次抗体のincubation timeを72時間に延長した結果,ほとんどの抗体で陽性所見が得られることが判明した。具体的には細胞骨格のマイクロフィラメントに随伴するものは線維状として,また,接着斑に局在するものは点状に染色された。Rho, Rasなどは細胞質内に染色性が認められた。Rho familyにおいてはRhoGは細胞質のみならず核周囲が強く染色され,RhoBは細胞質がほぼ均一に染色された。これらは,いずれも肉芽組織下層の新しい瘢痕組織や肥厚性瘢痕において染色性が強く,萎縮性瘢痕や正常皮膚では弱い傾向が見られた。また,抗RGS1抗体で肥厚性瘢痕の基底膜部分に陽性所見が見られたが,これの意味することは今後の課題であり,ケロイドとの差異の1つになるかもしれない。付随的に新たに発見された事として,表皮細胞内の樹枝状細胞(おそらくT細胞)が抗RhoB抗体で染色された。これは,その樹状突起の伸張にアクチン線維形成が関与し,RhoBがそれにかかわっているためであろうと推察された。そして,この樹枝状細胞が瘢痕では少ないことも認められ,瘢痕の消長と樹枝状細胞の数的変動の関与が示唆された。抗Egr-1抗体においても樹枝状細胞が染色されたが,これがどのような意味を持つのかは未定である。
植物の光・酸素ストレス適応の分子機構

1.アスコルビン酸ペルオキシダ-ゼの精製と分子的性質アスコルビン酸ペルオキシダ-ゼをチャ新葉から精製し、この酵素には2種類のアイソザイムがあること、従来知られているペルオキシダ-ゼと異なり糖鎖をもたないこと、アミノ酸配列が異なることを明らかにした。これらのことからAPXが過酸化水素消去に機能する新しいタイプのペルオキシダ-ゼであることが明らかになった。またhydorxyureaおよびp-aminophenolがこの酵素によって酸化され生成するラジカルがこの酵素を失活させること、すなわちこれらがこの酵素の自殺基質であることを見出し、これらの基質を利用してAPXを特異的に検出する方法を確立した。2.ス-パ-オキシドジスムタ-ゼの精製と分子的性質イネ植物体から4種のCuZn-SODと2種のMn-SODアイソザイムを見出した。このうちCuZn-SODの1分子種は、単量体で活性をもつ、これまでに例のないものであった。またCuZn-SODのうち、主に葉で発現されるアイソザイム(CuZn-SOD I)と非光合成組織で発現されるもの(CuZn-SOD II,III,IV)とは免疫学的に異なっていた。シダおよび緑藻からそれぞれ3種のCuZn-SODを見出し、その一部を精製または部分精製した。これらの酵素は、被子植物、ほ乳類の酵素と類似した分子的性質をもつことが明らかになった。3種のアイソザイムは免疫学的にクロロプラスト型とサイトソル型に分けられた。このことはクロロプラスト型とサイトソル型の分子進化上の分岐点がきわめて早い時期であったことを示唆する。光・酸素ストレスの作用分子となる活性酸素の生成について、スーパーオキシドラジカル光化学系Iでの生成サイトが、チラコイド表面でなく膜の内部であることを明らかにした。このことは生成したスーパーオキシドが膜の表面から遊離する前に光化学系Iの酸化側に電子を与えていることを示唆し、このような機構でスーパーオキシドの遊離を抑制しているように思われる。また、光による系IIの失活が嫌気条件下で促進されること、このときD_1タンパク質はアミノ酸残基の修飾をうけるのみで、断片化は生じていないことを明らかにした。同時にD_1タンパク質のCOOH末端のアミノ酸配列を決定し、前駆体がプロセスされる箇所を明らかにした。活性酸素の消去酵素であるスーパーオキシドジスムターゼ(SOD)について、イネ、スギナ、spirogyraに葉緑体型とサイトゾル型の2種のCuZnーSODが存在することを明らかにした。葉緑体型CuZnーSODは葉においてのみ発現され、サイトゾル型のそれは非光合成組織に多い。また、SODがらん藻で光ストレス下でアスコルビン酸ペルオキシダーゼと共に誘導合成されることも明らかにした。過酸化水素を消去するアスコルビン酸ペルオキシダーゼが2種のアイソフォームをもつことを明らかにし、その分子的性質を解明しヘム鉄の他に非ヘム鉄をも含むことを示した。一方、このペルオキシダーゼによってアスコルビン酸が酸化されたときに生ずるアスコルビン酸ラジカルを還元する酵素のアミノ酸配列の一部を決定し、これがリンゴ酸脱水素酵素と高い相同性をもつことを明らかにした。更にこの酵素がリンゴ酸脱水素酵素活性を、リンゴ酸脱水素酵素がアスコルビン酸ラジカル還元酵素活性をも明らかにし、両酵素間に進化的な相関のあることを示した。現在この酵素のクローニングを行いつつあり、今後この酵素の構造、合成制御を解明する予定である。

またhydorxyureaおよびp-aminophenolがこの酵素によって酸化され生成するラジカルがこの酵素を失活させること、すなわちこれらがこの酵素の自殺基質であることを見出し、これらの基質を利用してAPXを特異的に検出する方法を確立した。2.ス-パ-オキシドジスムタ-ゼの精製と分子的性質イネ植物体から4種のCuZn-SODと2種のMn-SODアイソザイムを見出した。このうち、CuZn-SODの1分子種は、単量体で活性をもつ、これまでに例のないものであった。またCuZn-SODのうち、主に葉で発現されるアイソザイム(CuZn-SOD I)と非光合成組織で発現されるもの(CuZn-SOD II,III,IV)とは免疫学的に異なっていた。シダおよび緑藻からそれぞれ3種のCuZn-SODを見出し、その一部を精製または部分精製した。これらの酵素は、被子植物、ほ乳類の酵素と類似した分子的性質をもつことが明らかになった。3種のアイソザイムは免疫学的にクロロプラスト型とサイトソル型に分けられた。このことはクロロプラスト型とサイトソル型の分子進化上の分岐点がきわめて早い時期であったことを示唆する。
和歌作品の調査、収集を通した鎌倉時代西園寺家像の再構築

従来殆ど注目されることの無かった、鎌倉時代西園寺家の歴代当主の和歌活動と政治的活動との連動の様態について、和歌作品の収集、注釈を通して、その実態に迫った。具体的には、西園寺家当主である実氏(さねうじ)の参加した『院御歌合』の注釈作業を通じて、実氏が自身の政治活動に和歌をどのように利用したのか、その実態に迫った他、西園寺家とライバル関係にあった九条基家の和歌について、『弘長百首』を例に考察し、権門歌人の和歌活動と政治活動との相関関係について、立体的な把握を目指した。平成19年度は,西園寺家当主,西園寺実氏を含め二十六人の歌人による十題,百三十番の宝治元年(1247)『院御歌合』について,各研究機関所蔵の写本の影印本を取り寄せた上で,諸本の校合,本文の確定,語釈,通釈といった注釈作業を,研究協力者との合同注釈報告会を数回にわたって行った上で進めた。宝治元年『院御歌合』は,後嵯峨院政初の大規模な歌合である。院評定衆,関東申し次ぎ,そして後嵯峨院の外戚という後嵯峨院政におけるキーパーソンである西園寺実氏の,<晴れの場>である歌合における出詠和歌作品を詳細に読解することで,実氏の作歌技量を把握することや,実氏が和歌作品に託した政治的主張を解明することを目的とする。そしてこれらの基礎作業を行った後に,西園寺公経-実氏-公相-実兼とつづく鎌倉時代歴代西園寺家当主の和歌作品を射程に入れて,西園寺家と和歌活動の相関関係等を浮き彫りにすることを狙いとしている。平成19年度は,「宝治元年『院御歌合』注釈-「初秋風」」(『尾道大学芸術文化学部紀要』第7号・平成20年3月),「宝治元年『院御歌合』注釈-「海辺月」」(『表現技術研究』第5号・平成20年3月)の二論文で,その成果を公刊した。これらの注釈作業を通して,西園寺実氏の作歌能力の度合いを再検証することができた。また,後嵯峨院や藤原為家,蓮生,といった後嵯峨院歌壇の主要歌人の和歌作品も同時に読解しており,それぞれの歌人の家風や,出詠歌に託した狙い等も徐々に明らかになっており,これらの成果を踏まえて,平成20年度も『院御歌合』の注釈作業を引き続き行うことで,西園寺家を中心とする後嵯峨院歌壇全般の考察を進め,それらの結果をもとに,鎌倉時代西園寺家像の再構築を志向するものである。従来、西園寺家と和歌をはじめとする文学との関わりに関しては、四代実兼(さねかぬ)については、多くの研究がなされてきたものの、他の当主の文学活動に関しては、これまで殆ど顧みられることがなかった。しかしながら、西園寺家の文学活動の中心をなす和歌活動は、単なる文芸活動ではなく、一つには、自家の政治的位置を天皇や院にアピールする手段として機能していたのであり、西園寺家の和歌活動を研究することは、和歌文学史の隙間を埋めるのみに留まらない。すなわち、今まで歴史学が史料として殆ど用いてこなかった和歌関係の資料を精査することによって、西園寺家が和歌を政治的にどのように利用して、朝廷、鎌倉幕府双方との関係を構築していったのかを明らかにすることを目的とした。前年度で行った、和歌作品の調査、収集並びに注釈の成果を踏まえて、歴史資料と文学資料を総合的に集成した鎌倉時代西園寺家事跡年譜並びに、鎌倉時代西園寺家歴代当主全歌集を作成し、歴史資料と文学資料を総合した上での、鎌倉時代西園寺家の全体像を明らかにするとともに、鎌倉時代における<文学>と<政治>との因果関係の有り様についての論考を記した。具体的には、「『弘長百首』攷-九条基家詠を起点として-」(『国語と国文学』第86巻第2号2009年2月)で権門歌人の和歌作品の分析を行い、「宝治元年『院御歌合』注釈-「野外雪」題-」(『尾道大学芸術文化学部紀要』第8号2009年3月・共著)・「宝治元年『院御歌合』注釈-「忍久恋」題-」(長崎大学教育学部紀要人文科学』第75号2009年3月・共著)、「宝治元年『院御歌合』注釈-「逢不遇恋」題-」(『尾道大学芸術文化学部紀要』第8号2009年3月・共著)、「宝治元年『院御歌合』注釈-「旅宿嵐」題-」(『尾道大学日本文学論叢』第4号2009年5月刊行予定・共著)で、注釈的研究を行った。
うつ病の認知病理に関する神経生理学的研究～前部帯状皮質の認知神経科学的アプローチ

うつ病では不快情動に関わる前部帯状皮質の過活動のため、認知的処理の制御が低下しているという仮説の下、同部位の神経活動を評価する神経生理学的指標として、意志決定課題遂行時の事象関連電位feedback negativity成分と報酬予測課題遂行時のfunctional MRIを計測した。疾患対照としての統合失調症群では、feedback negativity振幅が健常群より低下していた。報酬予測課題遂行時のfunctional MRIでは、前部帯状皮質(背側部)と腹側線条体において有意に活動が上昇していた。今後、うつ病患者における検討を進めていきたい。休職中の単極性うつ病患者22例を対象に、集団認知行動療法と作業療法を組み合わせた12週間の復職支援プログラムを実行し、その前後で認知機能検査を行い、それらがうつ病の回復の指標もしくは復職準備性の客観的指標となりうるかどうかを検討した。認知機能検査は、実行機能としてWisconsin Card Sorting Test(WCST)、言語流暢性としてWord Fluenct Test(WFT)、視覚処理および運動速度・実行機能としてTrail Making Test(TMT)、反応抑制および選択的注意としてStroop Test、注意保持および運動速度としてContinuous Performance Test(CPT)、近時・即時短期記憶としてAuditory Verbal Learning Test(AVLT)を施行した。対象者のプログラム開始前におけるハミルトン抑うつ評価尺度は平均5.5±3.3(SD)点であり、抑うつ症状はおおむね寛解レベルであったにもかかわらず、上記検査のほぼ全ての項目において、健常者に比較して-1-2SDの得点低下が確認された。一方、プログラム終了後には、これらほぼ全ての項目で認知機能得点の改善がみられ、特にWCSTの保続的誤答数(p=0.038)、AVLTの言語再生数のうち即時記憶(p=0.021)および短期記憶(p=0.022)においては統計的に有意な改善が認められた。また、プログラム終了時における認知機能評価が-1.5SD以下の項目数が多いほど、その後の復職転帰が不良である傾向が認められた。これらの所見は、認知機能の測定が適切な復職可能性を判断するための極めて有用なツールである可能性を示唆している。抑うつ症状が回復期にあり、復職を具体的に検討している段階にある単極性うつ病患者を対象にして、3ヶ月間の復職支援プログラムを施行し、その前後で認知機能を比較した。認知機能検査は、実行機能としてWisconsin Card Sorting Test(WCST)、言語流暢性としてWord Fluency Test(WFT)、視覚処理および運動速度としてTrail Making Test(TMT)、反応抑制および選択的注意としてStroop Test、注意保持および運動速度としてContinuous Performance Test(CPT)、近時・即時短期記憶としてAuditory Verbal Learning Test(AVLT)を施行した。復職支援プログラムは、週24日の作業療法、週1日の集団認知行動療法から成っている。プログラムを完遂した28例について検討すると、抑うつ症状ではおおむね改善しているにもかかわらず(ハミルトンうつ病評価尺度スコア:5.7±3.5)、プログラム開始前の認知機能は、遂行機能、処理速度、言語記憶などの領域で低下が目立っていた。しかし、プログラム終了後には認知機能の改善傾向が認められ、特に、WCSTの保続的誤答数、TMT-A時間、AVLTの遅延再生単語数については統計的に有意な改善であった(P<0.05)。こうした認知機能の改善が、プログラムそのものによる効果なのか、うつ病回復期における変化を見ているに過ぎないのかは、今後ケースコントロール研究が必要だが、復職可能性の指標として、症状評価より鋭敏に状態を反映する可能性があると考えられる。
セリンプロテアーゼの肺線維芽細胞増殖促進作用とその病態的意義の解明

1実験的肺線維症における肺組織のセリンプロテアーゼの変動一昨年度はin vitroでセリンプロテアーゼの肺線維芽細胞増殖促進作用を検索し,トリプシン,トロンビン,キモトリプシン,らは本細胞増殖促進作用を示すが,膵および好中球エラスターゼは増殖促進作用を示さないことを明らかにした。本年度は,セリンプロテアーゼの肺における線維化への関与を検索するために,プレオマイシン(BLM)による実験的肺線維症動物の肺組織のセリンプロテアーゼ活性を測定した。体重150gの雄性ラットにBLMを1回経気道的に投与し,10-14日後に肺線維症が発生するモデル実験で,組織学的に肺に線維芽細胞の増殖が最も活発な投与後7日目に肺組織のプロテアーゼ活性を合成基質を用いて測定した。BLM投与ラットの肺組織では,トリプシン,トロンビンおよびプラスミン,の活性が明らかに上昇していたが,キモトリプシン,エラスターゼ,ウロキナーゼ,Factor X,らの活性の上昇はみられなかった。BLM投与による肺組織のプロテアーゼ活性の上昇率はプラスミン活性が約6倍,トリプシン活性が約2倍,トロンビン活性が約2倍であり,プラスミン活性の上昇率が最も著明であった。精製ヒトプラスミンは,in vitroでトロンビンやトリプシンと同程度の肺線維芽細胞増殖促進作用を示し,プラスミン基質とともにトリプシン基質も分解した。これらの成績からBLMによる肺線維症における線維化にはセリンプロテアーゼの中ではプラスミンが最も密接に関与している可能性が高いと推定される。2ヒトの肺線維症におけるセリンプロテアーゼの病態的意義を解明するために,気道-肺胞洗浄液のプロテアーゼを検索し,気道液にトリプシン様酵素を見出し,これを喀痰から単一にまで精製し,これまでに報告されていない酵素であることを明らかにした。また,気道系に特異的に存在するプロテアーゼ阻害物質の病態による変動を検索した。目的肺の線維化におけるプロテアーゼ、特にセリンプロテアーゼの役割を解明するために、トロンビン、トリプシン、キモトリプシン、好中球エラスターゼ、膵エラスターゼ、らの既知の代表的なセリンプロテアーゼと我々が気道液に見いだした新しいトリプシン系酵素(new trypt-ase)の、in vitroの系での線維芽細胞増殖促進活性(FGA)を比較検討した。方法線維芽細胞としては、肺線維芽細胞IMR-90を用いた。これをDulbecoのMEM中で培養し、G_0期にした後に各酵素液と^3H-チミヂンを添加し、24時間後に細胞への放射能の取り込みを測定しFGAを判定した。各酵素活性測定用に開発された、アミノメチルクマリン(AMC)をペプタイドの末端に結合させた合成蛍光基質(Peptide Institute社製)を用い、各酵素の活性を測定し、FGA測定系に添加する酵素力価を統一した。1分間に1pMのAMCを生成する酵素量を1unitとした。成績トロンビン(ヒト)を標準として各酵素のFGAを比較した。トロンビンのFGAは1x10^3unit/mlで明かになり、これ以上の濃度で濃度依存性に増加した。トリプシン(牛)、キモトリプシン(牛)ともに酵素力価に基づく比較でトロンビンとほぼ同様のFGAを示した。一方、好中球エラスターゼ(ヒト)はFGAを示さず、逆に細胞障害作用を示した。

トロンビンの特異的阻害物質であるMD-805とhirudinはともに本酵素の酵素(合成基質分解)活性阻害作用と並行してそのFGAを阻害した。FGAを示したトロンビン、トリプシン、キモトリプシンの活性基近傍のアミ酸配列は共通していたが、好中球エラスターゼのそれは前三者とは異なっている。以上の成績から、セリンプロテアーゼのFGAはその酵素作用を介して発揮されると考えられる。気道new tryptaseもFGAも示した。今後は、肺の線維化に実際に関与するプロテアーゼを推定するために、実験的肺線維症とヒト肺線維症の気管支肺胞洗浄液中のプロテアーゼ活性を分析する。1実験的肺線維症における肺組織のセリンプロテアーゼの変動-昨年度はin vitroでセリンプロテアーゼの肺線維芽細胞増殖促進作用を検索し、トリプシン、トロンビン、キモトリプシン、らは本細胞増殖促進作用を示すが、膵および好中球エラスターゼは増殖促進作用を示さないことを明らかにした。本年度は、セリンプロテアーゼの肺における線維化への関与を検索するために、ブレオマイシン(BLM)による実顕的肺線維症動物の肺組織のセリンプロテアーゼ活性を測定した。体重150gの雄性ラットにBLMを一回経気道的に投与し、10-14日後に肺線維症が発生するモデル実験で、組織学的に線維芽細胞の増殖が最も活発な投与後7日目に肺組織のプロテアーゼ活性を合成基質を用いて測定した。BLM投与ラットの肺組織では、トリプシン、トロンビンおよびプラスミン、の活性が明らかに上昇していたが、キモトリプシン、エラスターゼ、ウロキナーゼ、Factor X、らの活性の上昇はみられなかった。BLM投与による肺組織のプロテアーゼ活性の上昇率はプラスミン活性が約6倍、トリプシン活性が約2倍、トロンビン活性が約2倍であり、プラスミン活性の上昇率が最も著明であった。精製ヒトプラスミンは、in vitroでトロンビンやトリプシンと同程度の肺線維芽細胞増殖促進作用を示し、プラスミン基質とともにトリプシン基質も分解した。これらの成績からBLMによる肺線維症における線維化にはセリンプロテアーゼの中ではプラスミンが最も密接に関与している可能性が高いと推定される。2ヒトの肺線維症におけるセリンプロテアーゼの病態的意義を解明するために、気道-肺胞洗浄液のプロテアーゼを検索し、気道液にトリプシン様酵素を見出し、これを喀痰から単一にまで精製し、これまでに報告されていない酵素であることを明らかにした。また、気道系に特異的に存在するプロテアーゼ阻害物質の病態による変動を検索した。
咀嚼する食品の味・香りがストレス反応に与える影響

本研究は,咀嚼する食品の味・香りとストレス反応との関連性を明らかにすることを目的に実験を行った.研究は,(1)ストレスを引き起こす咀嚼食品の味・香りについての検討,(2)食品に対する嗜好が脳高次機能に及ぼす影響について,(3)咀嚼食品に対する嗜好の違いが神経系・自律神経調節に与える影響,の3項目に分けて行った.その結果,咀嚼による刺激時唾液に含まれるコルチゾールは,美味しいガムを噛むことによって増え、生体の抗ストレス作用が高まる可能性が示唆された.また,美味しさを感じることによる脳高次機能の変化は明らかではなく,今後も検討を続ける必要性が示された.本研究は,咀嚼によって生じる生理学的変化を計測・解析することにより,「生体にとって良い咀嚼とは何か?」を明らかにしたいと考えている.最近の実験では,咀嚼で生じるこれらの生理学的変化は,摂取する食品の味・香りによって大いに影響されること,美味しい食品の咀嚼はストレス抑制効果があることが明らかとなった.本申請課題の目的は,咀嚼する食品の味・香りとストレス反応との関連性を明らかにすることである.計画している具体的研究項目は,1咀嚼食品の味・香りによって生じる神経系・内分泌系自律神経調節の解析,2咀嚼食品の味・香りへの順応と咀嚼によって生じる生体の生理学的変化との関連について,3ストレスを引き起こす咀嚼食品の味・香りの同定,の3項目である.この3項目のなかで,1咀嚼食品の味・香りによって生じる神経系・内分泌系自律神経調節の解析は,昨年度中に実験を行った.まず被験者100名を確保し,学内倫理委員会での承認を得て,実験補助者の採用し,実験を遂行するための環境の整備を行った.味・香りを様々組み合わせて製作した5種類のガムを,被験食品に採用し,被験者毎に1分間咀嚼して得た唾液を採集し,分泌量を計測した.さらに,唾液中のストレスマーカーであるコルチゾールを定量して,ガム間の比較を行った.これらの結果については一部国内学会で発表し,未発表の結果を含めた英語論文を執筆済みで有り,近日投稿する予定である.本申請課題は,咀嚼される食品の味・香りによる生体ストレス反応に着目し,咀嚼によって生じる生理学的変化(脳,体循環,自律神経活動)を計測・解析することにより,「生体にとって良い咀嚼とは何か?」を明らかにすることが目的の研究である.H26年度は,咀嚼食品の味・香りによって生じる神経系・内分泌系自律神経調節の解明と,咀嚼食品の味・香りへの情動変化が,咀嚼時の生理学的変化に与える影響についての研究を行った.まず,味および香りを様々に組み合わせた食品を咀嚼した時に分泌される唾液に含まれるコルチゾールを定量し,その量を食品間で比較することによって,ストレス緩和に効果的な味および香りについて検討を行った.その結果,もっともおいしいガム咀嚼時にコルチゾールが多く分泌され,ストレス緩和効果が高いことがわかった.また,美味しくないガムに対してもコルチゾールは分泌するが,おいしいガムの方が多くのコルチゾールを分泌することが示された.次に,取時に「美味しい」と感じる味成分および香料を含んだガムと,対照的に「おいしくない」と感じる味成分および香料のガムとを咀嚼した時の高次機能に与える影響について,暗算テストを用いて評価し,食事の美味しさの変化が短期的高次機能に変化をもたらすか否かについて検討を行った.その結果,ガムに含まれるクエン酸の有無が高次機能に影響を与える可能性が示唆され,嗜好の違いによる高次機能への影響は明らかにはできなかった.H26年度までの研究結果をふまえ,H27年度は咀嚼食品の味・香りへの情動変化が脳,特に高次機能に与える影響を明らかにするためにNIRSによる脳機能マッピングを予定している.これまでの研究成果は英語論文として執筆し,現在投稿中が2本,脱稿済みのものが1本あり,H27年度に3本の論文採択と,採択後の学会発表を目指している本課題は,咀嚼によって生じる生理学的変化を計測・解析することにより,「生体にとって良い咀嚼とは何か?」を明らかにしたいと考えている.これまで我々の行った研究結果から,咀嚼で生じるこれらの生理学的変化は,摂取する食品の味・香りによって大いに影響されること,美味しい食品の咀嚼はストレス抑制効果があることが明らかとなった.本課題の目的は,咀嚼する食品の味・香りとストレス反応との関連性を明らかにすることである.研究は,1.咀嚼食品の味・香りによって生じる神経系・内分泌系自律神経調節の解析,2.咀嚼食品の味・香りへの順応と咀嚼によって生じる生体の生理学的変化との関連について,3.ストレスを引き起こす咀嚼食品の味・香りの同定,の3項目に分けて行ってきた.前年度まで,1.および3.について実験を行い,結果をまとめて2本の英語論文を執筆し投稿しているが,どちらも未だ採択には至っていない.

また,26年度と27年度に渡り,2.咀嚼食品の味・香りへの順応と咀嚼によって生じる生体の生理学的変化との関連について,を明らかにするための実験を行った.実験は「快情動」または「不快情動」を惹起させる食品の咀嚼運動を、近赤外光脳機能イメージング装置を用いてモニタリングし,同時に心拍数および筋電図を記録し,解析を行った.本研究に関しては,倫理審査委員会の承認を得た後に,実験を行い実験結果の集計を行っている.成果の発表については,28年度の学会発表および論文執筆を予定している.本研究は,咀嚼する食品の味・香りとストレス反応との関連性を明らかにすることを目的に実験を行った.研究は,(1)ストレスを引き起こす咀嚼食品の味・香りについての検討,(2)食品に対する嗜好が脳高次機能に及ぼす影響について,(3)咀嚼食品に対する嗜好の違いが神経系・自律神経調節に与える影響,の3項目に分けて行った.その結果,咀嚼による刺激時唾液に含まれるコルチゾールは,美味しいガムを噛むことによって増え、生体の抗ストレス作用が高まる可能性が示唆された.また,美味しさを感じることによる脳高次機能の変化は明らかではなく,今後も検討を続ける必要性が示された.当初の研究計画に沿って実験を進めており,次年度行う予定の研究の遂行により採択課題の結果を呈示することが可能と考えている.歯科補綴学,口腔生理学次年度は,脳機能マッピングによる咀嚼と脳との評価を行う予定であり,咀嚼時の脳機能の変化に対する嗜好の影響を明らかにしたいと考えている.1年間で済ますべきことについては修了した.現在あらたな被験食品を製作中であり,第二段階の実験を今後すすめる予定である.研究目標に掲げている1咀嚼食品の味・香りによって生じる神経系・内分泌系自律神経調節の解析はすでに修了したので,その反省点をふまえて,2咀嚼食品の味・香りへの順応と咀嚼によって生じる生体の生理学的変化との関連について,3ストレスを引き起こす咀嚼食品の味・香りの同定,の以上2項目について今後行って行く予定である.計画していた国際学会に出席しなかったため,旅費があまり,次年度へと繰り越した.今年度もしくは来年度に,国際学会で成果発表を予定している.
子どもが納得,実感してきまりを獲得するために必要な情報についての基礎研究

<研究の目的>子どもが納得,実感してきまりを獲得するために必要な情報の量や情報の内容について明らかにする。<研究内容>・いくつの実験や観察を行えば,子どもは納得,実感してきまりを獲得するのか。・空気抵抗などの諸条件まで教えることは分かりを深めるのか,あるいは混乱をきたすのか。・情報の提供方法として,コンピュータ等を活用したデジタルコンテンツの活用は有効であるか。<研究の結果>・多くの子どもは、一つめの事象で問題を意識し、二つめの事象できまりではないかと考えるようになり、三つめの事象できまりとして納得することが分かった。・科学的に探求する意欲をもっている子どもほど、多くの事象できまりを確認したいと考えることが分かった。・ふりこの学習において、ふりこの周期はおもりの重さには関係がないというきまりを獲得させる場合、いろいろな物の落下実験を取り入れ空気抵抗が影響しなければ落下速度は同じであることを理解させることは、きまりを納得してとらえさせる上で有効であることが分かった。・様々な情報を関係づけてきまり理解をさせる場合には、単に事象を見せるだけでなく、その事象の意味を吟味させる必要があることが分かった。・デジタルコンテンツで事象の提示を行うことは有効であるが、前述のようにその意味を考えさせる場を設定し、得られた情報の確認作業を行う必要があることが分かった。
制度の維持と変化を司る心理的基盤とその進化的・文化的要因

制度の維持と変容を司る心理変数について、それらがどのような役割を果たしているか、そしてそれが制度とどのように関係しているかについて、3つの実験シリーズを行った。それぞれ、公共財における懲罰行動の分類とその行動に対する評価、他者の信頼性を判断する際の脳の賦活動、公正分配の規定要因、についての研究を行った。その結果、交換ネットワークの流動性や懲罰についての共有理解がそれらに影響を及ぼし、制度の生成基盤になる可能性が示された。社会的交換を行う相手をどの程度信頼できるかを判断する際、脳ではどのようなことが起こっているのかを調べるために、fMRIを用いた実験を行った。20名の参加者それぞれに、初対面の人物に関する情報を与え、信頼性判断に役立つ情報を得た時に賦活する部位5箇所(尾状核、被殻、前帯状回/溝、左右前頭葉内側部、角回)を特定した。これらの領野の多く、特に左右前頭葉内側部や前帯状回/溝は、これまでにも社会的な意思決定の際に賦活することが多くの研究で報告されており、これらの知見と一貫した結果を得ている。重要なのは、Delgadoら(2005)が示した賦活部位と本研究で見出したこれらの部位はすべてオーバーラップしている点である。すなわち、実験室における抽象的なゲーム実験と現実場面での判断での賦活部位が同じことは、実験ゲーム研究で調べられた意思決定メカニズムが生態学的妥当性を持つ可能性が高いことを示すものである。従来、実験ゲーム研究の生態学的妥当性に関しては疑問が提示されてきたが、この知見はその疑問に対する答えのひとつとなろう。さらに、被験者の信頼パーソナリティスコアを高・中・低の三段階に分け、上記5部位の活性度合いを段階ごとに記したところ、どの部位に関しても、中信頼者の活性が最も高いことが示されている。これまでの認知心理学的な知見(小杉・山岸1996,林・与謝野2005)では、高信頼者が信頼情報に最も敏感であるという知見や、低信頼者の方が敏感であるという知見など、いくつかの知見が報告されているが、この結果はいままでのいずれとも異なるものである。さらに、低信頼群と高信頼群のみの比較では、左右前頭葉内側部のみ高信頼者の賦活が高いのに対し、他の部位では低信頼の賦活が高い。これらの結果は有意ではないものの検討に値する知見と考える。今後被験者数を増やした上で更なる検討を行いたい。今年度は、社会的ジレンマでの非協力に対するサンクションに関する2つの実験を行い、国内学会で発表した。ひとつの実験は、ジレンマでの非協力者に懲罰行動を行うものに対して、人々がどのように評価するかを調べるものであった。これまでの研究では、集団秩序の維持のために依懲罰行動は必要だが、懲罰行動自体にコストのみがかかるため、懲罰行動が規範として社会に根付くことは理論的には難しいといわれていた。この点に関して、私たちは昨年までの実験で、制度的・理性的な「戒め」としての懲罰と、私的・盛情的な「復讐」としての懲罰を人々が区別していることを発見した。この知見から、今回は「戒め」懲罰を行う人は、「復讐」懲罰を行う人よりも、将来の社会的交換の選ばれやすい、信頼される、などのポジティブな社会的評価を受けやすくなるという可能性を実験により検討した。その結果、大筋では仮説通りの結果が得られ、この知見を国内学会にて発表した。またこれまでの研究の一部を本のチャプターとして執筆した(08年度刊行予定)。もうひとつの実験として、懲罰行動を引き出す要因としての「裏切り」の種類について検討した。これまでの研究では、自分は相互協力を望むが相手を信頼できないために裏切る場合と、相手を搾取し自らの利益のために裏切る場合があることが指摘されていた。実験は、相手の裏切りが後者であることがはっきりわかるとき、前者の場合よりも、より感情的な怒りが強くなり、結果として(コストはかかるか)懲罰行動が生じやすくなるという可能性を調べるものであった。これについても概ね仮説どおりの結果を得た。そしてこの知見をシグナリングという観点から解釈し学会発表を行った。さらに昨年度までの脳イメージング研究の結果を国内学会で発表した。そのほか、以上の研究知見を引用、参考として、2冊の図書(うち一冊は1チャプターのみ)を刊行した。今年度は昨年度までの研究結果の整理と発表を中心に行った。まず、公正感と分配に関する日米比較研究の論文をJournal of Economic Psychology(査読あり)に掲載し、さらにサンクションの分類とその規定要因についての実験論文を社会心理学研究(査読あり)に掲載した。同様にサンクションの分類と信頼感との関係について、法学書のチャプターとして出版したほか、進化生物学の学会にて、その知見を報告した。昨年度までに行った脳イメージング法を用いた実験の結果を、2つの国際学会で発表し、そこでのコメントをもとに予備実験を行った。

残念ながら本実験までには至らなかったが、今年度以降の研究の基盤となる知見を今年度にまとめることができたのは大きな成果である。また評判情報を用いた不確実性の低減について、新たな実験を行い、その結果を日本心理学会にて報告し、これまでの研究結果をまとめてアメリカ社会学会にて発表した。その他、評判情報の活用による社会的ジレンマの解決について、数理解析を行った結果を人間行動進化国際学会にて発表し、フィードバックを得た。現在この知見の英文論文化を進めている。その他には、サンクショニングと信頼研究の知見を発展させた結果、集団協力率と集団間葛藤についての新たな仮説を得たため、早稲田大学にて集団実験を行い、ある程度の結果を得たため、今年度国内にて発表する予定である。また評判情報の選択について、京都大学と早稲田大学で実験を行い、その一部は上記学会にて発表したが、本格的な比較文化実験を今年度行う準備を完了させた。これらの知見も今年度の学会にて発表予定である。
「道の駅」による農村女性の社会的参加拡大:途上国農村支援プロ儀ラムへの適用

「「道の駅」による地域活性化、或は農村の女性の起業活動に関する文献は多数ある。しかし「道の駅」における農村の女性の経済活動に注目した研究は殆ど無い。本研究の聴き取り調査及び調査票調査(群馬・長野2県)によれば、多くの道の駅で創設期には地域の女性グループが関わっていたこと、地域の女性リーダーが存在したこと、道の駅という市場を得て地産の農作物に付加価値をつけた商品開発や販路の拡大、地域の発展への関心の高まりがみられたこと、「創設期」より関わった女性のリーダーたちにはジェンダー(社会的文化的に作り上げられた性差)への関心が高いことが分かった。本調査は「道の駅」による農村女性のエンパワーメントへの貢献(所得創出,社会的参加,リーダーシップの機会拡大,世帯や地域での自立,政策決定への参画、起業グループの誕生など)を、体系的なデータ(インタビューと調査票調査)をもとに実証し、問題点を集約し、現在途上国で始まっている日本のODAによる「道の駅」整備プログラムが、有効な農村女性のエンパワーメントへの開発モデルとなりうることを示すことを目的としている。現時点で長野県18駅、9農産物加工所・直売所、群馬県12駅、千葉県2駅を訪問しインタビュー調査を重ねた。農村女性と道の駅との関わりには、女性たちのそれぞれのバックグラウンドが大きく影響をしていることを実感し、次の調査の方向性を掴むことができた。アンケート調査の分析はこれからであるが、発送先の6割を超す「駅」及び直売所から回答を得、配布調査票回答も6割近い。当初は、農村女性が「駅」で働く場を得ている実態が、果たして女性のエンパワーメントにつながっているのか、或は安い労働として使われているだけではないかという懐疑的な視点もあったが、彼らの元気と仕事への意欲には、国際競争にも向けたこれからの日本の農業の可能性を考えさせられ、本研究への意欲が増した。ヴェトナムの3つの道の駅は、活発とは程遠いものであったが、日本のそのままが輸出できるわけでないことは十二分に理解しているが、更にタイでの試みを見る必要があると考えている。現時点で、長野県、群馬県の「道の駅」および加工所・直販所30か所の訪問、インタビュー調査を終え、現在は2県の全「道の駅」に送付した調査票調査の結果の集計(回収率60%強)が進んでいる。「道の駅」に関する読み物は数多くあるが、こうした体系的な調査はまだ無いことから本調査の意義は高いと思われる。農村という、かつて過酷な重労働と封建的家制度の中で頑張ってきた女性たちが、現在の活発な農村女性の経済活動に、どうつながってきたのか、こうした調査結果から明かにすることが出来るかは定かでないが、インタビュー調査等から見えてくる、古くから続いた農村女性の活動があり、それらの調査を更に進めてゆく。海外での「道の駅」プロジェクトについては、ヴェトナムで、JICAの草の根無償で日本の自治体が進めている、地域住民参加型の「道の駅」プロジェクトを訪ね、新しいアプローチを探ることにする。本調査は「道の駅」による農村女性のエンパワーメントへの貢献を、体系的なデータ(インタビューと調査票調査)をもとに実証し、問題点を集約し、現在途上国で始まっている日本のODAによる「道の駅」整備プログラムが、有効な農村女性のエンパワーメントへの開発モデルとなりうることを示すことを目的としている。「道の駅」に関連して働く女性を中心としたインタビュー調査は、長野県18駅(農産物加工所・直売所を含む)、群馬県12駅、千葉県2駅、東日本大震災の大津波で壊滅的被害を受けた岩手県沿岸部の12駅(直売所を含む)、グリーン・ツーリズムに特化した小豆島の道の駅におよび、広く女性の声を聞くことが出来た。平成22年度に行った調査票調査の結果集計、分析も完了した。これらの結果から、当初から漠然と持っていた疑問が次第に解き明かされてきた。つまり「道の駅」が出来たことによって地域の女性の経済活動のエンパワーがなされた(本調査の表題)というより、むしろ、女性のそれまでの地域での活動(生活改善活動や農産物の加工など)の組織力があって、それが「道の駅」という市場を得て「道の駅」の経済活動、地域の活性化につながったというパターンの方が、圧倒的に多数を占めているという事実である。また、調査票調査の結果から、地域の女性のリーダーの基本属性及びジェンダー規範に関する意識も明かになった。

日本のODAで展開するヴェトナムへは、平成22年度と24年度に訪問したが、最初の訪問では全く見られなかった地域住民を巻き込んだ道の駅プロジェクトが、2度目の訪問では、日本の自治体[南房総市]がクアンナムで展開している道の駅プロジェクトでそれをみることができた。地域の女性をはじめ、中央および地域のオフィサーらとも意見を交換することが出来て有意義だった。クアンナムの成功は、今後の海外でのプロジェクト展開に生かすことが出来ると感じた。調査票集計に時間がかかっていることなどから調査の結果分析は遅れ気味である。しかし、東日本大震災で壊滅的な被害を受けた被災地での「道の駅」の役割、女性の復興に向けた活動が話題になっていることから、被災地における農村女性の経済活動への調査も加えたこと、ヴェトナムでの新しいプロジェクトへの訪問が可能になったことなど、全体的には発展的に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画に沿って、調査票調査の集計、分析を進める。また、被災地での「道の駅」の役割、女性の復興に向けた活動が話題になっていることから、被災地における農村女性の経済活動への調査も加えることにする。また、22年度に引き続き、ヴェトナムを訪問し、現地で日本の自治体が展開している住民参加型の「道の駅」プロジェクトを訪問する。(プロジェクトの都合上、訪問は24年度に持ち越され予算は来年度へ繰越すこととした。)24年度が最終年度であるため、記入しない。
明清代河北の地域構造に関する歴史社会学的研究

本研究のテーマは、大運河を通じて南方より北京へ米穀を輸送する制度、漕運およびその長期的効果について研究するものである。漢籍史料中にみられる各種数値データを分析した結果、河北西部地帯が相対的に顕著な人口増を示していること、農地ー人口比率はより労働集約的な作付体系を示唆していることが明らかとなった。逆に運河(衛河)が貫流する東部地域においては、運河の水量管理による排水障害も相まって、集約的農業による農業生産余剰増大が大きく制約されたことが推定される。このように、明代当時の大規模な兵站政策としての漕運は、すぐれて中短期的な要因によって構築された一方、当時の社会・経済を構造づける結果となっていた。本年は以下の作業をおこなった。第1に、昨年度いらい継続している、明代漕運に関する政書(政策・制度沿革について記した官撰・私撰文献の一ジャンル)としての曹溶(1613ー1685)撰『明漕運志』につき、その訳注作業をおこない、後半部分を公刊した。この結果、谷応泰『明史紀事本末』河漕転運という比較的有名なテクストが本書の引き写しであることがほぼ確定され、河北に首都を設置したことに随伴する超巨大国家プロジェクトとしての「漕運」に関し、文献学的・歴史地理学的な研究成果をひとつ加えることとなった。第2に、華北の首都と華中南の穀物生産地との分離を前提とした、あらたな「世界観」形成にかかわる問題(本科研での研究課題のひとつの柱である)として、中国を南北の部分集合に分ける言説の系譜とその機能を追う作業をおこなった。この作業内容についても、ごく基礎的な知見を公表するにいたった。第3に、本研究がめざす広義の歴史社会学にとっては重要な隣接領域となる経済史研究に関連し、近世中国の長江下流地域の経済的発展をテーマとして出版された論文集に対し、特に「制度」の学説的含意の問題点を軸とした英文のレビューを執筆した。これは近日中に公刊される予定であるが、ここで展開された制度論は、本研究における「実体的経済環境」「政策」および「(共同主観としての)世界像」三者の絡みあい、という課題探究と叙述においても、大いに反映されることとなろう。本年は以下の作業を行った。第1に、政書類にみられる明代河北の戸口・田土面積のデータを集積、府ごとに集計したうえで、それぞれの変動傾向および両者の比(土地/人口比率の代理指標となる)を算出、これらにウォード法によるクラスタ分析を加えた。以上の作業に加え、『明実録』中にみられる災害救済データから月ごとの発生頻度を集計、ここから作付品種の推定を行い、前述のクラスタ分析と突き合わせたうえで、明代河北における地域類型をいくつか定立した。以上の作業を軸とする研究成果は、「明代河北の農業経済と大運河」と題する論考にまとめ、年度末に公刊された。以上は、戸口・田土という租税徴収用統計を当地の経済構造分析に用いた、数量史的作業の一環となる。なお、当該論考では全面的に展開できなかった、漕運と河北開発状況の共扼関係・および「中華」的世界観との絡み合いという問題については英語論考を論文集に投稿しており(出版社未定)、これもいずれは公刊される予定である。第2に、明清河北の生産構造に規定的な影響を与えた大運河漕運について、明一代の政策的推移を記した曹溶『明漕運志』に解題を加えた訳注稿を作成、前半部分を公刊した。この結果、「制度」のあり方を伝える諸史料の系譜関係の一端が解明されることとなった。第3に、ここ30年来の日本における明清社会経済史研究を牽引した足立啓二氏による新刊書に対する書評を執筆、これも公刊済みである。本年は、これまで行った研究をより広い経済史の枠組みに位置付ける作業を試みた。第1に、本課題で重点的に扱った各種数値史料、とりわけ人口(戸口)・田土統計の利用の可能性を検証した作業(部分的成果は一昨年度、国内にて発表した)を基礎に、中国史における長期経済統計分析の限界と効用とを示した。具体的には、帝政下の政書・地方志等、各種漢籍に記載される数値データそのものは、各時期の住民数・農地面積を正確に示すものではない。したがって、国民経済勘定に関してA.マディソンが行った長期経済統計の集大成を出発点として、リジッドな比較の作業を行うにあたり、19世紀以前の状況にかぎっていえば、問題点はかなり大きい。ただ、短期的スパンを対象とし局所的な分析を加える際には、漢籍史料の数値データに利用価値は一定程度存在すること示した。第2に、漕運(首都への穀物輸送政策)を中心にした「制度」史の復元を図る作業も継続した。漕運政策と南北領域「理念」との絡みについては、英語論文一篇が、今年度中にシンガポール国立大学出版社から刊行される論集に収められる予定である。またその過程で、「制度」という用語のターミノロジー自体に関する考察も進めた。この部分は、清代江南経済の発展を扱った論集に対する英語書評の中でも触れたが、上記1の問題と絡めて「「経済成長」の中国史」と題した論考を公表した。

他には、中国における資本主義・技術・ジェンダー・経済変動を扱った論集の翻訳、近年の大気汚染をめぐる国際シンポジウムにおけるペーパー執筆、および近世各国の公共財供給に関する国際ワークショップでの議論にも参画したが、いずれも理念・制度・地域経済変動のあらたな分析視角の獲得を目指す本研究の遂行において、大きく裨益するものであった。本年度の研究活動は以下の通りである。第1に、本研究で収集した数値史料などを基にして、特に要素賦存(人口・土地)をめぐる官撰史料の有用性と限界を特定する作業を行った。ここから、近年における中国前近代の経済成長に関する諸研究を回顧した上で、数量史研究としての問題点を、特に分析単位の設定という側面から提示した。具体的な内容については、8月に京都で開催された世界経済史会議における「東アジア前近代の内包的成長」と題したパネルにて、英語の報告を行った。報告内容は近々公刊することを目指している。第2に、数値史料の収集と並んで本研究の中心的テーマの一つである、明清代漕運と「世界観」の問題に関して、聊城大学運河学研究院(中国・山東省)の招請を受けて中国語での報告を9月に行った。またこの機会を利用して、当研究院が収蔵する各種の運河関係史料に関する調査も行うとともに、近年大いに復元されつつある聊城(東昌)から臨清に至る大運河の実地踏査も経験することがかなった。本研究に直接関係する研究活動は以上の通りである。この他、各種国際ワークショップでの報告や民国期の経済史に関する論考の執筆も行った。詳細は省略するが、この過程で、より緻密な制度論が中国史のみならず経済史全体で求められていることを再認識した。歴史的な構造的実体に対する汎通的分析手法の模索は、明代を対象とした本研究と、田口が同時に進めつつある民国期の研究とも通底する問題意識である。本研究のテーマは、大運河を通じて南方より北京へ米穀を輸送する制度、漕運およびその長期的効果について研究するものである。漢籍史料中にみられる各種数値データを分析した結果、河北西部地帯が相対的に顕著な人口増を示していること、農地ー人口比率はより労働集約的な作付体系を示唆していることが明らかとなった。逆に運河(衛河)が貫流する東部地域においては、運河の水量管理による排水障害も相まって、集約的農業による農業生産余剰増大が大きく制約されたことが推定される。このように、明代当時の大規模な兵站政策としての漕運は、すぐれて中短期的な要因によって構築された一方、当時の社会・経済を構造づける結果となっていた。本年は、数値史料の利用に関わる理念的アプローチの構築に努めたが、一定程度の成果は挙げえたと考える。また、昨年度・一昨年度も部分的に示した「中国の制度」をめぐる方法論上の問題も、新制度学派における内生的かつ発展段階論的用法と、旧来の中国史研究における「典章の系譜」という用法をどのように組み合わせるか、というあらたなステップに到達しえた。東洋史学当面の作業課題は以下の通りである。第1に、近年の数量史分析を踏まえた「近世中国の経済成長論」およびその前提となる「中国独自の制度」、という論点を検証すべく、本研究にて重点的に行なってきた「国家政策」「地域経済」「制度」という問題群を総合、nested-institutionsという枠組みを暫定的に提示し、より包括的な議論のプラットフォームに載せたい。具体的には、昨年度の作業内容をベースに、8月の国際経済史学会(京都)、年度末のグローバル・ヒストリー・ワークショップ(大阪)にて、複数の英文論考を発表する予定である。したがって、清代の档案史料データベースを購入するという当初の予定を変更し、本年度の予算の大部分は図書資料の購入および英文論考執筆に充てることととしたい。初年度予算申請時のものと若干変更も生じたが、本年もおおむね順調に進行している。
スポーツを通じた地域開発からみた文化資源の有用性と継承・活用法に関する研究

本研究では、1)学校運動会種目や教材として実践されている伝統打球戯や地域の伝統芸能、2)地域の史実や地域に伝わる説話に基づき考案された学校運動会種目やスポーツ・イベント、伝統行事、3)伝統武道・なぎなたの普及活動、などの事例に着目し、現地調査と資料収集を行い、それらの実態から地域の活性化や発展における文化資源の意義を明らかにする。またそれを通して、スポーツを通じた地域開発からみた文化資源の継承・活用法を考察する。
ナッジを用いた健康促進システムの開発と学習効果の検証

本研究では,1ウェアラブルデバイスを用いて,1日の生活習慣をモニターし,学習者の心拍数などの生理データ,運動・行動データをLAのデータとして分析し,成績アップを促す因子を解明する.また,さらに,2身体活動促進を行うことにより健康増進を図り,学習のプラスサイクルづくりとして,大学内を丸ごと網羅して,多人数で継続可能なシステム「思わず歩きたくなる大学づくり」を開発する.本研究では,1ウェアラブルデバイスを用いて,1日の生活習慣をモニターし,学習者の心拍数などの生理データ,運動・行動データをLAのデータとして分析し,成績アップを促す因子を解明する.また,さらに,2身体活動促進を行うことにより健康増進を図り,学習のプラスサイクルづくりとして,大学内を丸ごと網羅して,多人数で継続可能なシステム「思わず歩きたくなる大学づくり」を開発する.