hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身長が高いと本当にバスケットボールのシュート成功確率は高いのか？

本研究で公式試合記録から身長とシュート成功確率(SSR)の相関を調べた結果、2ポイントシュートにおいて身長が高いとSSRも高かった。しかし、3ポイントシュートとフリースローでは正の相関が認められなかった。次に男子大学生でリングまでの距離を変化させて身長とSSRの相関を調べた結果、身長が高いとSSRが高いことは確認されなかった。さらにリングの高さを変化させてSSRを調べた結果、高さが一番低いリングにおいてSSRが最も高いことは確認されなかった。以上のことから、試合中の2ポイントシュートの場面では長身者の有利性は表れるが、身長が高いことがSSRの高さにつながるとは考えにくいことが示唆された。バスケットボール競技においては、ショット位置が高いほどボール軌道がずれてもリングに入る可能性が増す。そのため、長身者の有利性が示唆されてきた。平成26年度に関東大学リーグのデータをもとに、各ショット(2ポイントシュート、3ポイントシュート、フリースロー)での身長とショット成功確率の相関関係を調べ、2ポイントシュートにおける長身者の有利性を報告した。そこで、平成27年度は競技レベルやルールの異なるリーグも、2ポイントシュートと長身者の有利性が認められるのかについて検証した。対象はNBL(日本バスケットボールリーグ2013-2014レギュラーシーズンデータ:12チーム、男子173人、試合数1チーム54試合)とNBA (National Basketball Association2013-2014レギュラーシーズンデータ:30チーム、男子486人、試合数1チーム82試合)とし、身長と2ポイントシュート、3ポイントシュート、フリースローの各成功確率(成功本数/試投数)との相関解析を実施した。その結果、調査した全てのリーグにおいて、身長と2ポイントシュートのショット成功確率の間に正の相関関係が認められた。2ポイントシュート長身者が有利である傾向は、競技レベルやルールの違いに関係なく表れることを示し、日本体育学会で研究成果を発表した。平成27年度の研究計画では、関東大学リーグで認められたバスケットボールにおける長身者の有利性を、異なる競技レベルやルールのリーグにおいても認められるのかを検証することであった。カテゴリーをNBL(日本バスケットボールリーグ2013-2014レギュラーシーズンデータ:12チーム、男子173人、試合数1チーム54試合)とNBA (National Basketball Association2013-2014レギュラーシーズンデータ:30チーム、男子486人、試合数1チーム82試合)とし、長身者の有利性について同様の結果を得ることができた。また、その成果を発表しているため、おおむね順調に進展していると判断する。これまでにリングからの水平距離を変えた際(1.0m、2.5m、4.0m、5.5m、7.0m)のシュート成功確率の変化について実験を行っており、いずれの水平位置においても身長とシュート成功確率の間に正の相関関係は確認されなかった。そこで、本学バスケットボール部男子12名を対象に、リングの高さを変化させてシュート成功確率を調べた。この実験では、3.05m、2.85m、2.65mの3段階の高さのリングを用意した。また、エンドラインからの距離を8.3m、5.8m、3.3mの3箇所とした。3箇所の距離から3段階の高さでそれぞれ60本ずつ、合計540本のシュート成功・不成功を記録した。実施順序は順序効果を考慮し、カウンターバランスで対処した。現在は、得られたシュート成功確率のデータを解析中である。そしてこの分析により、「身長の有利性はリングとの相対的な位置関係によって説明できるか」という疑問を具体的に解決することができる。以上のことからシュート成功確率に対する長身者の有利性について結論を得る。平成28年度の研究計画では、リングの高さを変化させてシュート成功確率を調べることであった。この実験により、リングとの相対的な位置関係によるシュート成功確率についてのデータを得ることができたので、おおむね順調に進展していると判断する。バスケットボールでは3.05mの高さに設置されたリングに近い長身者の方が得点しやすいと考えられたきた。これまでの調査では、フリースローの場面よりも競い合いの中で放たれるシュートにおいて長身者が有利であることを示した。また、リングからの水平距離を変えた際(1.0m、2.5m、4.0m、5.5m、7.0m)のシュート成功確率の変化について実験を行っており、いずれの水平位置においても身長とシュート成功確率の間に正の相関関係は確認されなかった。これらの研究成果は2017年10月に原著論文「Advantages Taller Players Have When Attempting Field Goals in Basketball Games」(Makoto Nakadake,Tomonori Kito)としてコーチング学研究第31巻第1号へ掲載された。そして、「身長の有利性はリングとの相対的な位置関係によって説明できるか」という疑問を具体的に解決するために、バスケットボール部男子12名を対象としてリングの高さを変化させてシュート成功確率を調べた。実験結果から、リングの高さが一番低い2.65mのリングではなく2.85mの高さにおいてシュート成功確率が高いことが示された。

このことは、リングに近いという長身者の有利性がシュート成功確率の高さにつながるとは考えにくいことが示唆された。この研究成果は、2018年8月第69回日本体育学会に発表する予定である。本研究で公式試合記録から身長とシュート成功確率(SSR)の相関を調べた結果、2ポイントシュートにおいて身長が高いとSSRも高かった。しかし、3ポイントシュートとフリースローでは正の相関が認められなかった。次に男子大学生でリングまでの距離を変化させて身長とSSRの相関を調べた結果、身長が高いとSSRが高いことは確認されなかった。さらにリングの高さを変化させてSSRを調べた結果、高さが一番低いリングにおいてSSRが最も高いことは確認されなかった。以上のことから、試合中の2ポイントシュートの場面では長身者の有利性は表れるが、身長が高いことがSSRの高さにつながるとは考えにくいことが示唆された。これまでリングからの水平距離を変えた際(1.0m、2.5m、4.0m、5.5m、7.0m)のシュート成功確率の変化について実験を行っており、いずれの水平位置においても身長とシュート成功確率の間に正の相関関係は確認されなかった。しかし、この分析では、被験者間のシュートスキルの違いを除外することはできない。そこで、同一被験者でリングの高さ10フィート(3.05m)、9フィート(2.74m)・8フィート(2.44m)の3段階に変化させてシュート成功確率を調べる。同一被験者での被験者内解析により、シュートスキルの要因を除外して、リングとの相対的な位置関係によるシュート成功確率について検証することができる。つまり、得点力に対する「身長」という体格要因の影響を厳密に調べることができる。この実験により、水平方向の結果と合わせて「長身者の有利性はリングとの相対的な位置関係によって説明できるのか」という疑問をより具体的に解決することができる。今回の実験により、水平方向の結果と合わせて「身長の有利性はリングとの相対的な位置関係によって説明できるのか」という疑問をより具体的に解決することができる。実験とデータ解析によって、シュート成功確率に対する長身者の有利性について結論を得る。スポーツ・体育系学会及び同分野の学術誌への掲載通して本研究の客観的評価を得て、ゴール到達とする。バスケットボール年度末にシュート実験用のバスケットボールゴール購入を予定していたが、学内施設工事に伴い、収納場所が確保できず新年度に購入を持ち越したため。実験に使用するバスケットゴールが、学内施設工事により収納場所が確保できず、購入が遅れたため。シュート実験用のバスケットボールゴールを購入する予定である。バスケットゴールは本年度中には購入が終了し、年度末には実験を実施することができた。最終年度として、実験データの解析を行い、成果発表等に使用する予定である。
10代のピル処方の実態と地域における思春期保健対策に関する研究

10代の人工妊娠中絶実施率減少につながる思春期保健対策の検討を目的に、10代のピル処方の実態調査・望まない妊娠に至った高校生の事例分析および性教育の実態調査を行った。産婦人科医を対象とした調査結果では、(1)すすめている避妊法の優先度1はピル(53%)である(2)ピル処方の手順は「低用量経口避妊薬の使用に関するガイドライン」に沿って進められ、ピル処方判断基準の優先度1は「禁忌・慎重事項がない」(35%)である(3)10代に避妊目的のピル処方を行っているものは37%で、10代の人工妊娠中絶実施率減少に関する「役割がある」と認識しているものは65%であった。10代のピル服用者を対象とした調査結果では、(1)服用開始は1人を除いて1999年6月以降で、服用理由は「避妊効果が高い」(78%)「人工妊娠中絶を受けたくない」(78%)が高率である(2)服用を自分一人で決めたものは44%で、78%は服用の継統を希望している(3)人工妊娠中絶経験者は33%であった。妊娠事例の分析結果では、学校内の相談体制及び地域の相談機関への連携体制の整備、さらに心理的専門家による継続したカウンセリングの重要性が示唆された。短大生を対象とした性教育の調査結果では、家庭における性教育の実施率は55%で、性教育は「役立っている」と認識しているもの46%、家庭における性教育が実施されたものに有意に高かった(P<0.01)。以上より、ピルの承認後、10代にもピルによる避妊が普及している実態が明らかとなった。また、学校と家庭が連携した10代の「望まない妊娠を予防できる」性教育の展開方法並びに地域保健との連携システムの構築等が課題であるといえる。本研究の目的は、「健やか親子21」における主要課題のひとつである十代の望まない妊娠を予防し、人工妊娠中絶軽減のための具体的な方策を検討することである。研究方法は、(1)京都府内で開業している産婦人科医を対象とした10代のピル処方の実態(2)京都府内の開業産婦人科医から処方されたピルを服用している10代の性行動やピル服用に対する認識の実態(3)京都府内の小・中・高校における性教育の実態(4)京都府内の中・高校生の性知識や家庭における性教育の実態について、質問紙により順次調査する。調査内容は、(1)の調査;平成13年度の10代ピル処方件数・フォロー状況・指導内容、ピル処方の判断基準・処方システム、平成13年度の中絶件数・十代に勧める避妊法、属性他(2)の調査;性意識・性行動、ピル周知方法・服用後の認識、家族関係や友人関係他(3)の調査;平成13年度性教育の実施状況、避妊や妊娠に関する相談の実態他(4)の調査;性意識・避妊知識・性に関する相談、家庭での性教育内容他である。なお、(2)の調査票は、(1)の調査時に協力の意思が得られた医療機関をピル服用のため受診した10代に配布する。平成13年度は、研究計画の具体的策定と4種類の調査票の作成、調査にかかる関係機関との調整・連携を行い、平成14年3月中に(1)及び(3)の調査票を送付予定である。主な関係機関は、京都府医師会産婦人科医会・京都府及び京都市教育委員会・京都府立医科大学産婦人科教室である。

平成14年4月には(2)及び(4)の調査を行うとともに、それぞれの調査結果の解析から明らかになった課題を解決するための思春期保健対策について、家庭・学校・地域社会及び保健・医療・教育の分野から検討する。10代の人工妊娠中絶実施率減少につながる思春期保健対策の検討を目的に、10代のピル処方の実態調査・望まない妊娠に至った高校生の事例分析および性教育の実態調査を行った。産婦人科医を対象とした調査結果では、(1)すすめている避妊法の優先度1はピル(53%)である(2)ピル処方の手順は「低用量経口避妊薬の使用に関するガイドライン」に沿って進められ、ピル処方判断基準の優先度1は「禁忌・慎重事項がない」(35%)である(3)10代に避妊目的のピル処方を行っているものは37%で、10代の人工妊娠中絶実施率減少に関する「役割がある」と認識しているものは65%であった。10代のピル服用者を対象とした調査結果では、(1)服用開始は1人を除いて1999年6月以降で、服用理由は「避妊効果が高い」(78%)「人工妊娠中絶を受けたくない」(78%)が高率である(2)服用を自分一人で決めたものは44%で、78%は服用の継続を希望している(3)人工妊娠中絶経験者は33%であった。妊娠事例の分析結果では、学校内の相談体制及び地域の相談機関への連携体制の整備、さらに心理的専門家による継続したカウンセリングの重要性が示唆された。短大生を対象とした性教育の調査結果では、家庭における性教育の実施率は55%で、性教育は「役立っている」と認識しているもの46%、家庭における性教育が実施されたものに有意に高かった(P<0.01)。以上より、ピルの承認後、10代にもピルによる避妊が普及している実態が明らかとなった。また、学校と家庭が連携した10代の「望まない妊娠を予防できる」性教育の展開方法並びに地域保健との連携システムの構築等が課題であるといえる。
地域メッシュ統計データの利用システムの開発

本研究は、近年、急激に蓄積されてきた地理情報である地域メッシュ統計をパーソナル・コンピュータによ〓て解析する、地域メッシュ統計の利用システムを開発するものである。標準地域メッシュ・システムを採用し〓メッシュ・データには、国勢調査の地域メッシュ統計や、気象庁の気象データや、国土地理院の国土数値情報〓ど様々なものがあるが、主として技術的な立ち後れから、これらの地理情報が地理学の研究に有効に使われて〓なかったものである。本研究では、まず、昭和50、55、60年の国勢調査地域メッシュ統計、国土数値情報などのデータベー〓を、光磁気ディスクを用いてパーソナル・コンピュータ上で作成した。そして、以下の基本プログラムを作成〓パーソナル・コンピュータ上での全国スケールで基準メッシュ単位の分析を可能とした。また、全国メッシュ〓マップをディスプレイ上に描画したり、レーザー・プリンタなどへ出力するプログラムを作成した。本研究の地域メッシュ統計利用システムの基本プログラムは以下のものからなる。1.地域メッシュ統計のデータベースの構築2.フィールド・データ変換システム3.ラスター・データ変換システム4.メッシュ・マップ作画システム5.レーザー・プリンタ出力システム6.メッシュ統計解析システム本研究は、近年、急激に蓄積されてきた地理情報である地域メッシュ統計をパーソナル・コンピュータによ〓て解析する、地域メッシュ統計の利用システムを開発するものである。1.地域メッシュ統計のデータベースの構築2.フィールド・データ変換システム3.ラスター・データ変換システム4.メッシュ・マップ作画システム5.レーザー・プリンタ出力システム6.メッシュ統計解析システム本年度は,地域メッシュ・デ-タ処理システムの開発に向けて,コンピュ-タのハ-ドウェア・システムの整備と,地域メッシュ・デ-タの充実を図った.そしてさらに,処理システムのアウトラインを検討し,試験的なプログラムの作成を行なった.コンピュ-タのハ-ドウェア・システムの整備に関しては,大量デ-タの高速処理を必要とすることから,現時点で最も高速なパ-ソナル・コンピュ-タを2式と,大容量のデ-タ管理を可能とする光磁気ディスク装置を購入した.また,パソコン・レベルにおいて,膨大なアドレス空間を利用可能とする,開発言語・ユ-ティリティ(DOS・エクステンダ-)を備え付けた.これによって,大規模な地域メッシュ・デ-タを一度に処理するプログラムを開発することが可能となった.地域メッシュ・デ-タの充実に関しては,現時点において購入可能な地域メッシュ・デ-タの一覧を作成し,当大学に既存するデ-タの整理を行なった.その結果,昭和55年国勢調査報告地域メッシュデ-タ(全国)を購入した.試験的なプログラム開発(部分システムのテストラン)に関しては,矢野が磁気テ-プで頒布されている地域メッシュ・デ-タ(IBMフォ-マット,EBCIDICコ-ド)を,簡便にパソコン側のデ-タ形式(MSーDOSフォ-マット,ASCIIコ-ド)に変換し,光磁気ディスクに貯蔵するシステムを開発中である.また,野上と近藤は,ラスタ-・デ-タを高速にディスプレ-表示させる地図化システムの開発を行なっている(対象範域は日本全体をカバ-するものである).来年度は,進行中のプログラム開発を継続し,特に,各種統計量の計算プログラムの開発を行なう予定である.本年度は,前年度購入したパ-ソナル・コンピュ-タのシステムのもとに,以下の基本プログラムを作成した。1.EBCDIC・ASCII変換システム(磁気テ-プから光磁気ディスクへの変換)2.フィ-ルド・デ-タ変換システム(対象とする地域特性をレコ-ドから切り取る)3.ラスタ-・デ-タ変換システム(ラスタ-・ファイルの作成)4.メッシュ・マップ作画システム(ラスタ-・ファイルをもとに,当該変数を地図化する)また,全国のメッシュ統計デ-タ(約1km×1kmの基準メッシュ)に関しては,前年度購入した昭和55年の国勢調査(約300メガ・バイト)に続き,昭和50年(約100メガ・バイト),昭和60年(約300メガ・バイト)のものを整備し,光磁気ディスクに保存した。た。今年度は,パソコンによる高速なメッシュ・マップ作画システムまでは完成したが,当初予定していた,メッシュ・マップに対する基本統計量(平均,分散などの基本統計量に加え,頻度分布や重ね合わせ,相関図,クロス分析など)や,空間統計量(空間的自己相関など)のプログラム作成までは至らなかった。早急に,この統計解析システムを実現する予定である。今年度は,前年度に作成した以下のシステムのプログラムを整理は,プログラムの全ソース・リスト,その用方法,出力結果の一覧を報告書にまとめた.また,データベースとしては,昭和50,55,60年の国勢査地域メッシュ統計,国土数値情報の標高データなどを蓄積し,数百変数の全国メッシュ・マップを描くこと出きるシステムが構築された.

特に,矢野は,ラスター・データ・ファイルから,1変数の基本統計量・頻度分布のプログラムや,2つの数の基本統計量・散布図のプログラムを開発した.そしてそれらのプログラムを利用して,全国レベルでの6歳以上の高齢人口比率の進展と,標高や起伏量との関係を明らかにした(矢野,1992).さらに,メッシュ・ップの作成に対しては,レーザ・プリンタを購入し,4階調の地図を描かせた(報告書に所収)また,野上は,東京を中心とした圏域ごとの人口分布を明らかにしている.最終的に構築された,地域メッシュ統計利用システムの基本構成は以下のようである.1.地域メッシュ統計のデータベースの構築2.フィールド・データ変換システム3.ラスター・データ変換システム4.メッシュ・マップ作画システム5.メッシュ統計解析システムなお,実際のシステムの実行には,昭和50,55,60年の人口,高齢者人口比率,標高値,起伏量などをいた.
先天代謝異常症の骨随移植治療に関する基礎的研究

研究代表者の北川が発見し、同定したニ-マンピック(NP)病マウスに正常の同系マウスの骨随を移植し、その効果を細胞小器官のレベルで研究すると共に、NPマウスの骨随を正常の同系マウスに移植して、その影響を肝と脳の細胞小器官を分離して研究した。脂質が蓄積しているこれらの組織の細胞小器官を分離するには、これまでの方法では不可能でsucroseとpercollの濃度を変えて各小器官のマ-カ-酵素の分布を追跡して、各分画を分離する必要があることが明かにされた。この方法を使用してlysosomeを分離し研究を行った結果、NPマウスの肝と脳のlysosomalacid sphingomyelinase活性は著しく低下しており、肝lysosome分画のsphingomyelinとcholesterol含量が明らかに増加しているのを認めた。このSPマウスに同系の正常マウスの骨随を移植したところ、肝lysosomeのsphingomyelinaseは上昇し、lysosomeのsphingomyelinおよびcholesterol含量は低下した。すわなち骨随移植によって移植された正常骨随細胞がNPマウス内で増殖し、acidsphingomyelinaseを産生しこれがNPマウスの肝lysosomeに移行した可能性があるが、一方移植細胞がNPマウスの肝kupffer等に分化して代謝を正常化した可能性もある。脳についてはNPマウスに正常の同系マウスの骨随を移植しても、lysosomeの酵素活性や脂質の含量に明かな差異を見出せなかったが、NPマウスの骨随細胞を同系の正常マウスに逆移植したところ、脳のlysosomeの比重がやや変化し移植細胞の一部が脳内に移行すると思われた知見が得られた。以上の成績から、ライソゾ-ム蓄積症に対する骨随移植療法は、正常の酵素活性を有する移植した細胞の一部がそのまま増殖して、代謝の正常化を果していると共にそれから放出されたenzymeが患者の組織のlysosomeにとり込まれて、代謝の正常化を行っているものと思われた。また、脳においては、移植細胞の効果は仲々波及し難いが、一部は移行して代謝の正常化を行うものと考えられた。研究代表者の北川が発見し、同定したニーマンピック病(NP病)のモデルマウスに正常の同系マウスの骨髄を移植し、その効果を細胞小器官のレベルで研究すると供に、ヒト、NP病の皮膚線維芽細胞の酵素異常を細胞小器官を分離して研究し、骨髄移植の有効性に関する基礎的研究を行った。〔方法〕骨髄移植はBBRC113:605-610、1983に報告した方法で行い、肝組織の細胞分画はHogeboomの方法脳の細胞分画はClendenon Allenの方法、線維芽細胞の細胞分画はRomeらの方法を使用した。Sphingomyelinase活性(SMase)の測定はKanferらの方法で測定した。〔成績〕まづ、骨髄移植の効果を細胞小器官のレベルで研究するための基礎となる成績を得るために、NP病マウスの肝、脾、脳、線維芽細胞およびヒト・NP病A型、C型の線維芽細胞の細胞小器官を分離し、各分画の脂質の組成と酸性水解酵素活性を測定した。1)NP病マウスの肝と脳の細胞分画での活性は、特にミトコンドリア・ライソゾーム分画で酸性SMase活性が著しく低下していた。

又、電顕による検討の結果、肝および脳ともにミトコンドリアとライソゾームの膨張、変形が著明であった。2)ヒト正常皮膚線維芽細胞では、ライソゾーム分画の酸性SMase活性が最も高く、一部はその上清に活性の漏出がみられた。ヒトNP病A型の皮膚線維芽細胞では、ライソゾーム分画、上清ともに酸性SMase活性の低下を認めたが、ヒトC型ではライソゾーム分画の活性の軽い低下を認めるものの、上清分画では正常に比してもその活性の比較的増加を認めた。ヒトNP病A型とC型ではライソゾーム酵素の細胞内分布に若干の相違が認められた。3)正常マウスの骨髄を移植したNPマウスでは、1)に記した肝のラインゾーム分画の生化学的・形態学的異常が若干修復されているように思われた。ニ-マンピック病(NP病)のモデルマウスの正常の同系マウスの骨髄細胞を移植し、骨髄移植の有効性に関する基礎的研究を行った。また骨髄移植による移植骨髄細胞の治癒機構に関して、in vivoでの検討のために、C57BL/KsJ系の正常マウスにニ-マンピックマウスの骨髄細胞を移植して病理入主学的、生化学的に検討した。〔方法〕骨髄移植はBBRC113:605-610,1983に報告した方法で行った。NP病マウスに対する移植効在判定は、移植後3週間目にマウスを屠殺し、組織の一部をホルマリン固定ならびに電顕用にグルタ-ルアテヒド固定した。また正常マウスに対してNP病マウス骨髄細胞を移植した群は、移植後3週、5週、8週で屠殺し、病理細織学的検輸を加大た。肝組織の細胞分画は、Hogeboomの方法で、sphingomye linase(SMase)活性の測定はKanferらの方法を測定した。〔成績〕1)従来、内臓器持に脾臓でのSMase活性の上昇はほぼ正常マウスと同値にまで被移植SM病マウスに認められていた。肝に於てもSMase活性は明らかに上昇し、この活性上昇と平行して組織学図にも泡洙細胞の著減と生化学的にコレステロ-ル、スフィンゴミエリンの減少を認めている。電顕所見では、内臓器に認めたMCBの空胞化が脳細胞にも認められており、骨髄移植の効果は脳内にも及ぶことが実証出来た。しかし、生化後的分析法での修復の実証は脳では困難であった。2)従来、移植後の細胞による修復機構は、in vitroの実験から正常ライソゾ-ム酵素が異常細胞のライソゾ-ムに取込まれて、修復する場合と直接細胞同志が接触して修復する場合とが考えられていた。今回の実験結果から、移植された細胞は血管に沿って組織内に定着後、そこで増殖し、一部は従来の機構で修復すると共に、独自に増生した組織で異常代謝を嬌正する機構があるものと考えられた。先天代謝異常症、特に遺伝性ライソゾ-ム蓄積症に対する骨髄移植療法の作用機構を研究するために、ニ-マンピック(NP)病のモデルマウスに正常の同系マウスの骨髄を移植して、3週後に肝臓および脳を採取し核分画,lysosome分画,mitochondria分画,microsome分画上清とに分離し、夫々の分画についてそのマ-カ-enzymeを測定して各分画が分離されているのを確認して後に、sphingomyelinase活性およびsphingomyelin,cholesterolの量を測定した。
人間ドック受診者2000例を対象とした副作用と疾患感受性に関する薬理遺伝学的研究

副作用に関する遺伝薬理学的研究1.人間ドック受診者の既往歴調査で、10人に1人が副作用を経験し、25人に1人は重症例で、4人に1人は副作用を再発し、再発例の4分の3の副作用で回避もしくは軽減が可能であったことから、薬剤師の卒後教育において副作用回避対策の啓発を行うと共に、薬理遺伝学的考察を加えて論文を作成中である。また、さらに詳細な情報を得る目的で、平成18-19年度に1万人の副作用調査を計画している。2.抗ヒスタミン薬の副作用歴を有する症例のcytochrome P450(CYP)2D6遺伝子型判定とEpworth Sleepiness Scoreによる副作用の半定量化によって、CYP2D6*10が日本人の抗ヒスタミン薬による副作用発現の危険因子となり、重症度にも関与することを示した(投稿中)。3.研究1.2.において、女性の副作用既往頻度が男性の倍以上であったことから、女性における副作用発現機構の解明と予防の必要性を提唱し、1万人の副作用調査でさらに詳細に検討する。4.人間ドック受診者とテオフィリン治療中の患者のカフェイン及びテオフィリン代謝比から、テオフィリンの副作用に及ぼすCYP2A1の遺伝的多型の影響について検討した。5.抗てんかん薬の副作用の薬理遺伝学的検討を2報発表した。疾患感受性に関する遺伝薬理学的研究1.人間ドック受診者の血清xanthineoxidase(XO)の活性値と臨床情報を解析した結果、血清XO活性はmetabolic syndrome(MS)の診断基準項目数が増えるにつれて有意に上昇し、MS診断項目の中でも特にtriglyceride値と強く相関することを明らかにした(投稿準備中)。2.カナダ人の健康診断における呼吸機能低下に関する薬理遺伝学的検討結果を発表し、論文を投稿中である。研究I.薬物の副作用既往歴に関するアンケート調査人間ドック受診者を対象とした副作用既往歴調査への回答者2,074のうち、約10人に1人が副作用を経験し、25人に1人は重症例で、4人に1人は副作用を再発していた。再発症例の4分の3で回避もしくは軽減が可能であった。副作用既往例全体のみならず、重症例、再発例においても起因薬物名を知っていたのが半数以下であったことが、副作用予防・回避に関する最も重大な問題点であった。これらの結果をもとに、副作用既往歴聴取と患者教育の重要性について啓発活動に努める。研究II.薬物代謝酵素の遺伝的多型と副作用発現に関する研究上記対象者中、cytochrome P450 (CYP) 2D6基質薬物のうち使用頻度の高い抗ヒスタミン薬の副作用歴を有する100名を抽出してCYP2D6遺伝子型を判定した。その結果、CYP2D6*10が日本人における抗ヒスタミン薬の副作用発現の危険因子となることを示し、他のCYP2D6基質薬物による副作用発現にも関与する可能性を示唆した。また研究I・IIの両方で、女性の副作用既往頻度が男性の倍以上であったことから、女性における副作用発現機構の解明と予防の必要性を提唱する。研究III.薬物代謝酵素の遺伝的多型と疾患感受性に関する研究4050歳代の人間ドック受診者のうち同意を得られた129例(男性93例、女性36例)を対象として、血清xanthine oxidase (XO)活性値と臨床情報について解析した。その結果、血清XQ活性はmetabolic syndrome (MS)の診断基準項目数が増えるにつれて有意に上昇し、MS診断項目の中でも特にtriglyceride値と強く和関することを明らかにした。また、CYP2D6遺伝子型と酸化ストレスマーカーの関係についても興味深い結果を得て、解析中である。副作用に関する遺伝薬理学的研究

1)人間ドック受診者の既往歴調査で、10人に1人が副作用を経験し、25人に1人は重症例で、4人に1人は副作用を再発し、再発例の4分の3の副作用で回避もしくは軽減が可能であったことから、薬剤師の卒後教育において副作用回避対策の啓発を行うと共に、薬理遺伝学的考察を加えて論文を作成中である。また、さらに詳細な情報を得る目的で、平成18-19年度に1万人の副作用調査を計画している。3)研究1)2)において、女性の副作用既往頻度が男性の倍以上であったことから、女性における副作用発現機構の解明と予防の必要性を提唱し、1万人の副作用調査でさらに詳細に検討する。4)人間ドック受診者とテオフィリン治療中の患者のカフェイン及びテオフィリン代謝比から、テオフィリンの副作用に及ぼすCYP2A1の遺伝的多型の影響について検討した(Eur J Clin Pharmacolに発表)。5)その他、抗てんかん薬の副作用の薬理遺伝学的検討をClin Pharmacol Therに発表し、Pharmacogenomicsに1報投稿中、さらに副作用を臨床薬理遺伝学的に検討した論文を本年5月までに3報投稿予定である。疾患感受性に関する遺伝薬理学的研究2)その他、カナダ人の健康診断における呼吸機能低下に関する薬理遺伝学的検討結果をJOEMに1報発表し、J Agromedにも1報投稿中である。*)平成17年度の学会発表数:国際学会5演題、国内学会13演題
福島の汚染土壌からの放射性核種除染技術の実用化

土壌や液中の放射性核種(主にCs)除染を目的に研究を行なった。土壌の放射性核種を開発したゼオライト-マグネタイト複合材料に吸着させ、磁選機により回収を行うが、土壌からゼオライトに移行する除染率が年々著しく低下したことと、磁選機の高コストを改善できず、実用化は困難であることが明らかになった。ゼオライトのシート化については不織布ゼオライトシートを試作し、福島の水田での除染を試みた。しかし、十分な除染率は得られず、実用化は困難であった。除染後のガラス固化については優れた固化体が得られた。さらに、炭酸ナトリウムの添加は、焼成温度を低下させることと、セシウムの気化を抑制する点で非常に有効であった。申請者らが開発したゼオライト-マグネタイト複合材料(磁化ゼオライト)は、ゼオライト粒子中にナノサイズのマグネタイト磁性体を含んだ一体型の複合材料である。これを福島の水田に散布・混合すれば、ゼオライトに放射性Csなどを吸着させた後、マグネタイトの機能による磁力回収が可能となる。一方、除染シートによる回収方法も安価な方法として期待できる。本研究は、土壌を壊さずに除染できる除染方法の実用化を目指すものである。当初、石炭焼却灰を原料としたNa-P1型人工ゼオライトを基に検討を行っていたが、モルデナイトの方がセシウム選択性が高いことが明らかになり、珪藻土を原料として安価に合成する方法を検討し確立した。また、試薬から不純物を含まないモルデナイトおよび磁化モルデナイトを合成し、目標とする吸着性能を定めた。実用実験として、模擬土壌として市販のバーミキュライトに非放射性セシウムを吸着させ、磁化ゼオライトへの移行条件(溶出助剤として用いるシュウ酸アンモニウムおよびシュウ酸混合溶液の濃度)、および、セシウムが吸着した磁化ゼオライトからセシウムが溶出する条件についても検討を行なった。その結果を基に、実際の汚染土壌を用いた実験を行なったところ、ほぼ模擬土壌と一致した結果が得られた。また、磁化ゼオライトの代わりに除染シートを用いる方法についても検討を行なった。しかし、磁化ゼオライトを用いる磁選による除染方法について、福島の中小企業との打ち合わせなどの結果、特に磁選機の製造のコストの問題が解決できないため、実用化を進めることが困難であることが示され、さらなる検討が必要である。一方、より簡便で安価な方法として除染シートを用いる方法について企業も交えて検討を進め、セシウム吸着性能および機械的強度も優れた除染シートの試作に成功した。申請者の開発したゼオライト-マグネタイト複合材料(磁化ゼオライト)は、ゼオライト中にマグネタイト磁性体を含んだ一体型の材料である。これを福島の水田に散布・混合し、ゼオライトに放射性CsおよびSrなどを吸着させた後、マグネタイトの磁石の機能による磁力回収が可能となる。ゼオライトの人工合成の過程でマグネタイトの複合材料化を行なうため、当初は石炭焼却灰を原料とするNa-P1型ゼオライトの検討を行ってきたが、これまでの研究で、モルデナイトが最も優れたCs選択吸着性能を有していることが明らかとなり、モルデナイトとマグネタイトの複合材料を中心に研究を行ってきた。我々は、このモルデナイトについての容易な合成方法を確立し検討を進め、その原料として市販の試薬を用いた場合、不純物を含まないモルデナイトを合成することができ、1gのモルデナイトにより海水中(100mL)に含まれる100ppmのセシウムを除去したところ約90%程度吸着除去できることが明らかになった。また、20wt%マグネタイトを含む複合材料でも85%以上の除去率であり、磁場回収も97%以上可能であった。また、やや安価な珪藻土を原料としてもモルデナイトや複合材料の合成は可能であり、海水中における同実験では除去率は約8%低下するものの優れた性能を維持できた。一方、除染シートの開発も進めている。従来、プルシアンブルーシートが主流であったが、やや高価であることより今ではほとんど使われていない。我々は、Cs吸着性能の優れた天然のモルデナイト粉末を液中で溶解しない不織布で固定したシートの試作を企業と行ない、優れたCs吸着性能及び機械的強度を確認している。土壌や液中の除染を目的に研究を行ってきており、ゼオライト-マグネタイト複合材料またはゼオライトシートを用い、放射性核種を吸着させた後に回収を行なう。まず、ゼオライト-マグネタイト複合材料については、ゼオライトの一種であるモルデナイトを試薬または珪藻土から合成し、優れたCs吸着性能および磁場回収性能を確認している。しかし、依然磁選機のコストダウンについては未解決である。一方、シート化については天然モルデナイトを用いて優れた不織布シートを開発し、既に兵庫県の企業で500mのシートを生産し福島へ送っている。このシートは従来のプルシアンブルーのシートの約1/4のコストであった。上記の2つの方法については、溶出助剤の選択がきわめて重要である。これまでに、シュウ酸アンモニウムとシュウ酸を組み合わせた溶液にて優れた除染性能を見出してきている。

申請者の開発したゼオライト-マグネタイト複合材料(磁化ゼオライト)は、ゼオライト中にマグネタイト磁性体を含んだ一体型の材料である。これを福島の水田に散布・混合し、ゼオライトに放射性CsおよびSrなどを吸着させた後、マグネタイトの磁石の機能による磁力回収が可能となる。一方、除染シートによる回収方法も安価な方法として期待できる。本研究は、土壌を壊さずに除染できる除染方法の実用化を目指すものである。ゼオライトの人工合成の過程でマグネタイトの複合化を行うため、当初は石炭焼却灰を原料とするNa-P1型ゼオライトの検討を行ってきたが、これまでの研究で、モルデナイトが最も優れたCs選択吸着性能を有していることが明らかとなり、モルデナイトとマグネタイトの複合材料を中心に研究を行ってきた。その後、市販の試薬を用いて不純物を含まないモルデナイトの合成を行ない、きわめて優れた除染能力を確認している。安価に合成するために、珪藻土からの合成に成功し、さらには籾殻焼却灰と石炭焼却灰の混合原料のAl/Si比を調整することにより、これら廃棄物からの合成も可能であった。これらの複合材料により海水中においてもCs除染は十分な能力を有していた。さらには、回収したゼオライトの処理方法を検討するために、1000°C以下のガラス固化および液中のCsおよびSrの溶出挙動についても検討を行なった。SiO2-Al2O3-Na2O系状態図を用いて検討を行った結果、低温で溶融させることに成功し、さらにはCsやSrの溶出もほとんどみられなかった。一方、除染シートの開発も進めており、開発した不織布シートを水田に用いて除染する実験も並行して行なっている。現在のところ、除染率はそれほど高くはないが、溶出助剤を工夫することより向上させることを狙った実証試験を行っている。土壌や液中の除染を目的に行なってきており、ゼオライト-マグネタイト複合材料またはゼオライトシートを用い、放射性核種を吸着させた後磁場回収を行なうことが可能となった。CsおよびSr吸着後に1000°C以下の低温熱処理により固化する研究も行っている。まず、ゼオライト-マグネタイト複合材料については、ゼオライトの一種であるマグネタイトを試薬、珪藻土、さらには廃棄物である籾殻焼却灰と石炭焼却灰の混合物を原料として安価に合成し、優れたCs吸着性能および磁場回収性能を確認した。また、ガラス固化についてもほとんど溶出しない条件を見出しつつある。磁選機のコストダウンについては、ネオジム磁石の価格が高価であるため、これ以上は困難であることを確認した。一方、シート化については天然モルデナイトを用いて吸着性能が優れかつ安価な不織布シートを開発し、既に企業で生産し福島にの水田にて実験を進めている。この実験については、溶出助剤の選択がきわめて重要であり、良い条件が得られつつある。土壌や液中の放射性核種除染を目的に研究を行なった。ゼオライト粉末を水田などに散布するだけでは放射性核種の固定は可能であるが回収は不可能であり、磁性化やシート化により回収可能とするのが本研究の主旨である。これまでの研究によりゼオライト-マグネタイト複合材料を用い、放射性核種を吸着させた後磁場回収を行なうことが可能となった。さらに、CsおよびSr吸着後に1000°C以下の低温熱処理によりゼオライトをガラス固化する処分方法に関する研究も行った。
細菌の脱サイレンシング機構の解析

我々は、トランスクリプトーム解析により、大腸菌のサイレンサーであるH-NSが、その相同タンパク質である、HhaおよびYdgTと相互作用し、多くの遺伝子の発現を抑制していることを示した。加えて、レポーター遺伝子を用いた解析により、H-NSの転写抑制には、プロモーターの上流、および下流の広い領域が必要であることを示した。同時に、H-NSとHhaによる協調的な転写抑制が、Pchタンパク質により脱抑制されることを示した。これらの結果は、H-NSによる転写抑制には、H-NSが複数のタンパク質と複合体を形成し、遺伝子コード領域を含む広範な領域に結合する必要があることを示唆している。大腸菌O157の病原性遺伝子を制御するLEE1プロモーターは、H-NSにより抑性されている。このプロモーターを、プラスミドにクローンされているluxオペロンの上流に挿入し、ルシフェラーゼ活性を指標とした発現解析を行うためのプラスミドを構築した。同時に、大腸菌K-12株を元に、H-NSと相同性を持つ、4つのタンパク質H-NS、StpA、Hha、およびYdgTを、全て、あるいは、一部欠失した株を作成した(14重欠失株)。これらの株に、構築した発現解析プラスミドとLEE1プロモーターの脱サイレンシング因子であるPchの発現プラスミドを導入し、LEE1プロモーターの発現変化を観察した。その結果、H-NSホモログを3つ以上、あるいはH-NSとStp、もしくはHhaとYdgTを欠失した株では、LEE1プロモーターの強い脱抑性が観察され、この状態でPchを発現させても効果は見えなかった。一方、単独および2重欠失株では、転写抑性活性は維持されており、Pchの発現によって、LEE1プロモーターの活性が強く誘導された。さらに、トランスクリプトーム解析を行った結果、HhaとYdgTを欠失した株では、H-NSにより抑制されている多くの遺伝子の発現が脱抑制されていることが示された。このことは、1H-NS、StpA、HhaおよびYdgTが複合体を形成し転写を抑制する、2Pchの発現により、この抑制が阻害される、3その阻害には、他のタンパク質を必要としないことを示している。さらに、H-NSのアセチル化とサイレンシングの関連を調べるために、リジンアセチル化、脱アセチル化酵素を欠損した大腸菌を用いてトランスクリプトーム解析を行った。その結果、少なくとも、通常の培養条件では、H-NSのアセチル化および脱アセチル化は、サイレンシングには関係しないことが示唆された。平成24年度までに、大腸菌のLEE1プロモーターとybdOプロモーターを用いた試験管内転写系を構築し、構築した試験管内転写系にH-NSを加えることで、H-NSのみによる単純なサイレンシングの試験管内再構成に成功した。しかしながら、脱抑制因子であるPchおよびLerを再構成系に導入しても、LEE1プロモーターにおける脱抑制の完全な再現はできなかった。他方、大腸菌の持つ4つのH-NS相同タンパク質H-NS、StpA、Hha、およびYdgTを、全て、あるいは、一部欠失した株を作成し、これらの株でのPchによるLEE1プロモーターの脱抑制をluxレポーターアッセイにより解析した。また、Hha/YdgT2重欠失株を用いてトランスクリプトーム解析を行った。その結果、H-NS相同タンパク質群による高次複合体形成がサイレンシングに重要で、脱抑制因子は、高次複合体によるサイレンシングを阻害することが判明した。以上の結果を受け、平成25年度は、サイレンシングに必須な領域をlacZレポーターアッセイにより詳細に決定した。興味深いことに、ybdOプモーターの抑制には、ybdO遺伝子の開始位置から上流に180bpから400bpの領域および下流にの30bpから240bpの領域が必要であった。一方、LEE1プロモーターの抑制にも、Ler遺伝子の開始位置から上流に480bp、下流に300bp程度の領域が必要であった。この結果は、ybdO遺伝子やLEE1領域のサイレンシングには、プロモーターのみならず、転写開始領域の上流および下流を含む広い領域が必要とされることを示している。上記の結果から、完全な形での大腸菌のサイレンシングの試験管内再構成のためには、試験管内において、H-NSホモログ群と転写抑制に必要とされる広いDNA領域とのサイレンシング複合体を再構成する必要があることが強く示唆された。本年度は、大腸菌内で、H-NSタンパク質により発現がサイレンシングされているLEE1遺伝子およびybdO遺伝子のプロモーターを用い、その転写抑制および脱転写抑制の試験管内再構成を試みた。LEE1プロモーターおよびybdOプロモーターを、ゲノムDNAを鋳型としてPCRにより増幅した後、pSRプラスミドのターミネーター配列上流にクローニングした。

構築したプラスミドを鋳型として試験管内転写反応を行ったところ、それぞれのプロモーターからの特異的転写産物を検出できた。次に、精製H-NSを加え、試験管内転写反応を行ったところ、H-NSは、LEE1およびybdOプロモーターを特異的に抑制した。さらに、大腸菌内で脱サイレンシング因子として機能するLerおよびPchタンパク質を加え、脱サイレンシングの試験管内再構成を試みた。その結果、Lerは量依存的にLEE1のH-NSによるサイレンシングを増強するが、脱サイレンシングは引き起こさなかった。また、Pchは、サイレンシングに影響を与えなかった。加えて、LerおよびPchを同時に加えた場合でも、Lerのサイレンシング増強効果のみが観察された。このことから、Lerは、他の因子の補助なしでは、基本的にH-NSと協調して、サイレンサーの一部として機能すること、Pchの本来の活性は、現在の再構成系では再現できていないことが判明した。そのため、Pchの機能に大きな影響を与えることが報告されている精製IHFを加えた再構成系を新たに構築し、LerとPchによるLEE1プロモーターの脱サイレンシング活性を観察する予定である。同時に、Pchに依存した、サイレンシングから脱サイレンシング複合体への切り替えがLEE1プロモーターの脱サイレンシング機構の重要なポイントであることが予想されたことから、複数の細胞内レポーターアッセイ系を構築中である。前年度までの解析によって、H-NSタンパク質のみを用いて、H-NSにより転写抑制されている大腸菌O157のLEE1および実験室大腸菌のybdOプロモーターの活性を、試験管内で抑制できることが示された。しかしながら、LEE1の転写抑性を脱抑制する因子である、PchおよびLerタンパク質を加えても、脱抑制が再現できなかったことから、これらの因子に加え、他の因子が脱抑制に関係する可能性があると考えられた。脱抑制を試験管内で再構成するためには、この点を解明する必要があると考え、本年度は、H-NSホモログ遺伝子欠失株を用いたレポーター解析とトランスクリプトーム解析を行い、脱抑制に関連する因子を見つけることを試みた。その結果、予想に反し、Pchは、その発現だけで、H-NSによる転写抑性を阻害できるが、H-NSによる転写抑制には、H-NSに加え、他のH-NSホモログが必要であり、少なくとも細胞内では、LEE1の転写抑制は、H-NS単独では維持できないことが明らかとなった。また、少なくとも、通常の培養条件では、アセチル化によるH-NSの修飾は、H-NSによるサイレンシングには関係していないことも明らかになった。これらの結果を総合すると、PchとLerによる脱抑制を試験管内で再現するためには、細胞内に近い形で、転写抑性複合体を再構成する必要があると考えられた。一方、脱抑制の再現には成功していないものの、レポーターおよびトランスクリプトーム解析が順調に進展し、H-NSホモログにより構成されるサイレンシング複合体およびPchによる脱抑制機構の理解が進み、それらの結果の一部を論文として発表したことに加え、その知見を元に検討を進めれば、LEE1プロモーター制御系の試験管内再構成と脱抑制の再現は可能であると判断し、おおむね順調に進展しているとした。
嗅索ガイドポスト細胞の移動制御機構の解析

モノクローナル抗体lot1で染色されるlot細胞は,マウス胚発生期に終脳の予定嗅索領域に配列し,嗅球からの軸索をガイドする神経細胞である。これまでの研究から,lot細胞は,1)胎生9.510.5日に終脳背側の新皮質領域で分裂した後,2)終脳表層を腹側方向へ移動して予定嗅索領域に侵入する。3)その後,前後軸方向に移動して,4)予定嗅索領域に沿うように帯状に配列することが明らかとなった。これまでに、終脳でこのような移動をする神経細胞の報告はなく,そのユニークな移動がどのように制御されているのか全く未知であった。そこで現在、lot細胞が予定嗅索領域に分布する機構について解析を進めた。まず、より簡便なアッセイ系の確立を目指した。その結果、培養下でlot細胞の移動を再現する組織片培養系を確立することに成功した。次に,この培養系を使ってさまざまな組み合わせ培養を行った。その結果,1)予定嗅索領域の背側には腹側へ向かって勾配を持ったlot細胞の誘引作用が存在すること,2)予定嗅索領域の腹側の領域にはlot細胞の侵入を阻害する機構が存在することが明らかとなった。次に、このユニークな細胞移動を制御する分子機構について解析を行った。その結果、神経軸索ガイド因子として知られるnetrin1が、lot細胞の移動を誘引することを見いだした。そこで現在、lot細胞が予定嗅索領域に分布する機構について解析を進めている。現在は,これらの機構を担う分子機構を明らかにするために、さまざまな手法を用いて解析を進めている。特に、今回確立した組織片培養系を用いて、終脳の領域化に関与する転写因子や拡散性シグナル因子の強制発現を行い、その作用を観察しており、細胞移動に関与する分子についての検索を続けている。
ボタン型リチウム電池の食道腐食性についての研究

リチウム電池は生産量が多く、誤嚥事故も増えている。リチウム電池を誤嚥した場合、電圧が高いため、アルカリ電池よりも危険である。リチウム電池が接触し、組織に電流が流れアルカリが蓄積した部位を水で洗浄することにより、組織の損傷が軽くなるかどうかを確かめた。CR2032リチウム電池を21頭の雑種成犬の食道に15、30、60、90分間停滞させた。9頭については20mlの水道水を15分間隔で電池の部位に注入した。食道損傷を範囲と深さによって評価し比較検討した。又消費電力も測定した。水注入した場合、消費電力は30分、60分では有意に低下し、初めの30分の食道損傷も低かった。30分以後は、水道水による電池部の洗浄の効果は認められなかった。リチウム電池を誤嚥し、消化管内の1ヶ所に固定後30分以内であれば、水道水で洗浄すると消化管損傷を軽減出来ると考えられる。ボタン型リチウム電池の販売量は年々増加し、現在ボタン型電池の70%である。それに伴ってボタン型リチウム電池の誤飲事故も増加し、重症例もでている。この発生機序が解明されれば治療法の開発やボタン型リチウム電池の改良が行われると考えられる。全身麻酔下のビーグル犬の食道に、ボタン型リチウム電池を留置し、15分、30分、1時間、2時間、3時問後に食道気管を取り出し、病理所見と留置時間の関係について検討した。15分後の食道はinnermuscle layer迄壊死になっていた。30分後の食道では、outer muscle layer迄壊死になっていた。1時間以上留置した食道では壊死は、気管に迄達しており、留置時間が長くなるにつれて壊死の範囲は広くなっていた。消費電気量は、15分留置で15mAH、30分で22mAH、1時間で33mAH、2時間で55mAH、3時間で80mAHであった。又、留置時間が1時間以内の電池では、電池内容のもれはなかった。ボタン型アルカリ電池では、組織を電流が流れることにより、組織にアルカリが生成され、組織が壊死になると考えられている。ボタン型リチウム電池でも食道に留置することにより食道に壊死が発生し、電池の内容物がもれていなかったことから、ボタン型アルカリ電池の場合と同様な機序により組織の壊死が生じたものと考えられる。しかし、1.5Vのボタン型アルカリ電池では、outer muscle layer迄壊死が到達するためには8時間必要であると言われている。1.5Vのボタン型アルカリ電池に比し、3.0Vのボタン型リチウム電池では、30分で壊死がouter muscle layer迄到達していた。このことは、ボタン型リチウム電池を飲んで食道等に固定してしまった場合には、ボタン型アルカリ電池と異なり、早急に取り出す必要があると考えられる。