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乳児の泣きに対する母親育児支援プログラムの構築

本研究は、母親が育児を困難に感じる要因の一つである児の泣きに着目し、乳児を育児中の母親に対する育児支援プログラムの構築を目指してきた。これまでの研究成果をもとに、母親が児の泣きに対して困難に感じる時期と泣きの見極めができるようになる時期をリーフレットを用いて情報提供を行う介入群と通常ケアのみの対照群で継時的に生後8ヶ月まで追跡調査を行った。両群間での1ヶ月時、8ヶ月時双方の困難感得点に有意な差はなく、介入による効果は認められなかった。介入内容、介入時期、介入方法について、今後の課題である。一方、妊娠中の不安得点が、産後の困難感と有意な正の相関を認めたことより、妊娠中からの支援の可能性を探るために、以下の分析を行った。児の泣きに対する困難な感情や児に対する情動と妊娠中の不安傾向やストレス対処能力との関連について明らかにすることを目的とした。調査に用いた尺度は、State-Trait Anxiety Inventory-JYZ(以下、STAI)、日本語版sense of coherence(SOC)-13尺度(以下、SOC)、泣きに対する困難感尺度(田淵他、2005)、児に対する情動等である。有効回答が得られた50名を分析した結果、児の泣きに対する困難感と妊娠中の状態不安、特性不安とは有意な正の相関(r(p)=.588 p=.000,r(p)=.623 p=.000)が、SOCとは有意な負の相関(r(p)=-.431 p=.002)がみられた。児が泣いた時のnegativeな情動と妊娠中の状態不安、特性不安とは有意な正の相関が、SOCとは有意な負の相関がみられた。以上より、妊婦の不安傾向やストレス対処能力を把握することは、産後の育児困難感を見据えた妊娠期からの継続的な支援に繋がる可能性が期待できる。以上の研究成果は、第33回日本助産学会学術集会(福岡)において発表した。本研究は、乳児を育児中の母親への育児支援プログラムの構築をめざした研究である。本研究では、母親が育児を困難に感じる一つの要因である“児の泣き"に着目している。これまでに行ってきた研究結果をベースに、母親がいつ頃、児の泣きに対して見極めができるようになるのか、泣きの見極め過程を明らかにし、適切に対処していけるようなガイドラインを作成し、ガイドラインを用いた介入プログラムの実施群と対照群での母親の育児困難感や情動反応の比較からプログラムの効果を検証することを目的としている。本年度は、育児支援プログラム案の作成と調査の準備を行った。1.母親へのガイドラインとしてのリーフレットの作成リーフレットの内容には、以下のものを含めた。1)母親が最も泣きに困難感を示す時期と泣きの意味が分かるようになる時期(調査データをグラフ化)2)児の泣き方の特徴やしぐさから泣きの理由を探るヒントになること3)泣いた時の対処方法等これらの内容からは、母親が児の泣きに対して、23ヶ月頃までが、もっとも困難を感じることが多いこと、78ヶ月頃になると、泣きの意味が分かるようになることが示され、児の成長とともに困難感は減少し、泣きの意味が分かるようになるため、焦らないように促すとともに、母親自身が見通しがもてるようにイラストなどを入れ、分かりやすく工夫した。試作を繰り返し、完成形を作成した。2.調査準備妊娠中のデータ収集時期、産後のデータ集時期、測定用具の検討、ならびに介入時期、介入施設、対照施設の検討を行った。本研究は、乳児を育児中の母親に対する育児支援プログラムの構築を目指している。特に母親が育児を困難に感じる要因の一つである児の泣きに着目している。これまでの我々の研究成果をもとに、母親が児の泣きに対して困難に感じる時期と泣きの見極めができるようになる時期をわかりやすく示したリーフレットを作成した。このリーフレットを使用する介入群と対照群で継時的に母親の育児困難感や情動反応について調査することで、介入プログラムの効果を検証することを目的としている。本研究の成果は、育児困難感を示す母親への支援に役立つことが期待される。本年度は、育児支援プログラムの構築をめざし、育児支援のための介入リーフレットを作成した。さらに介入の時期、方法、頻度等を検討し、介入の効果を見るための困難感尺度、情動尺度等をいつの時期に調査するかを検討した。また、介入ならび調査のプロトコールを図式化した。当大学倫理審査委員会の承認を得たのち、研究協力の依頼を行った。同意の得られた2施設において介入群と対照群とし、介入ならびに調査を実施している最中である。現在、介入群、対照群ともに約30例の妊婦から研究同意を得ており、妊娠中、出産後早期のデーターを収集中である。介入群と対照群の施設選定、および依頼を行い、それぞれ1施設の承諾を得て、データ収集を行っており、順調にデータ収集が行えている。とくに母親が育児を困難に感じる要因の一つである児の泣きに着目している。このリーフレットによる介入をした群と対照群で継時的に母親の育児困難感や情動反応について比較することで、介入プログラムの効果を検証することを目的としている。

本年度は、研究協力に同意の得られた2施設をそれぞれ、介入群と対照群とし、調査データを継続的に収集した。調査時期は、妊娠中、出産後早期(出産による入院中)、産後1ヶ月、産後78ヶ月の4時期である。詳細な分析はこれからであるが、妊娠中のデータと産後1ヶ月時のデータの中から、妊婦の不安傾向とストレス対処能力と出産後の児の泣きに対する困難感との関連を分析した結果を、第31回日本助産学会学術集会(徳島)にて発表した。妊娠中の不安傾向とストレス対処能力については、不安尺度State-Trait Anxiety Inventory-Form JYZ(以下、STAI)と13項目短縮版SOCスケール日本語版(以下、SOC)を用いた。出産後の児の泣きに対する困難感は、泣きに対する困難感尺度(田淵他,2005年)を用いた。分析対象の妊婦は79名(妊娠23週39週、平均34.7±3.7週)であり、妊婦のストレス対処能力、妊婦の状態不安ならびに特性不安と1ヶ月時の児の泣きに対する困難感に相関がみられた。すなわち、妊娠時の状態不安、特性不安が高いほど、泣きに対する困難感が高く、妊娠時のストレス対処能力が高いほど、児の泣きに対する困難感の程度は低かった。データ収集は、昨年度から引き続き、妊娠中、分娩による入院中、産後1ヶ月、産後78ヶ月の4時期に行うことができた。介入群は、当初の予定より少なく31事例であった。対照群は48事例であった。介入群の施設の特徴により、正常経過の妊婦をこれ以上収集することができないと判断した。経過を追うごとに脱落しないように、特に介入群において、留意し最大限のデータ数を確保できたと思われる。本研究は、乳児を育児中の母親に対する育児支援プログラムの構築を目指している。とくに母親が育児を困難に感じる要因の一つである児の泣きに着目している。これまでの研究成果をもとに、母親が児の泣きに対して困難に感じる時期と泣きの見極めができるようになる時期をわかりやすく示したリーフレットを用いて情報提供を行う介入群と通常ケアのみの対照群で継時的に生後8ヶ月まで調査を行った。介入群と対照群の比較検討した結果を学会にて発表した。1つは、生後1ヶ月時点での母親の困難感を比較したものである。研究同意の得られた出産2施設のうちの1施設で乳児の泣きに対する情報提供を妊娠中と分娩後の入院中に行う介入群とし、もう1施設を対照群とした。研究同意が得られた80名のうち、継続して調査回答が得られた介入群は28名、対照群は39名であった。分析した結果、介入群の妊婦は、対照群の妊婦より平均年齢が高かった。妊娠中のSTAI得点は、状態不安特性不安ともに両群間で差はなく、SOC得点にも差はなかった。1ヶ月時の母親の困難感得点は、介入群27.4±5.0点、対照群27.4±3.9点で両群間に差はなかった。すなわち、1ヶ月時点での困難感得点からは、介入による効果はみられなかった。以上は、第37回日本看護科学学会学術集会(仙台)にて発表した。さらに8ヶ月時において、追跡調査による回答が得られた介入群22名、対照群28名の分析結果は、困難感得点が介入群25.4±4.3点、対照群24.6±4.0点で両群間に有意な差はみらず、1ヶ月時より、両群とも困難感得点は低下していた。
細菌感染後性末梢神経疾患における菌体シアル化の関与の証明

ギラン・バレー症候群(GBS)は、カンピロバクター・ジェジュニ感染などが契機となって発症する自己免疫性末梢神経疾患である。シアル酸がGBSの標的分子であるガングリオシドの主要な成分であることから、高いシアル酸修飾能を有するカンピロバクターがGBSを惹き起こしやすいか検証した。その結果、GBSおよび腸炎患者由来株の間で(=対照)のシアル酸含量に差はなかった。GBSの高リスクであることが明らかにされているGM1エピトープやリポオリゴ糖合成関連遺伝子座クラスAを有する菌株に限定した解析でもシアル酸含量に差はなかった。分子相同性を示す自己抗原の「量」より「質」の方が重要であることが示唆された。ギラン・バレー症候群は、各種感染症の後に発症する自己免疫性末梢神経疾患である。本症の標的分子として、シアル酸を含有する糖脂質(ガングリオシド)が同定されている。ギラン・バレー症候群発症の規定因子として、本症の原因細菌カンピロバクター・ジェジュニにおけるシアル化が重要であり、「シアル酸含有の多いカンピロバクター・ジェジュニ菌株がギラン・バレー症候群を惹起しやすい」との作業仮説をたて、検証することが本研究の目的である。昨年度はカンピロバクター・ジェジュニにおけるシアル酸含量を定量できる系を確立し、その測定系を用いて本年度はカンピロバクター・ジェジュニ株のシアル酸定量を行った。その結果、ギラン・バレー症候群患者由来株と腸炎患者由来株(=対照)との間にシアル酸の含量に有意差がないことが分かった。ギラン・バレー症候群の臨床亜型であるフィッシャー症候群患者由来株ではシアル酸含有が多い傾向がみられたものの、やはり腸炎患者由来株との間で有意差を示すことができなかった。以上の結果から、菌体上のシアル酸含有の程度だけでギラン・バレー症候群の発症が規定されているとは考えづらい。次の作業仮説として、シアル酸含有の程度だけでなく、菌体上に存在するガングリオシド(=ギラン・バレー症候群における自己免疫の標的物質)様構造の種類によっても、ギラン・バレー症候群の発症が規定されているという仮説が想定される。つまり、GM1様リポオリゴ糖やGQ1b様リポオリゴ糖を有する菌株にしぼり、シアル酸含有量を検証する予定である。ギラン・バレー症候群(GBS)は、各種感染症の後に発症する自己免疫性末梢神経疾患である。グラム陰性桿菌Campylobacter jejuniが最も高頻度の原因病原体であるが、GBSを惹起しやすい菌側因子として、GBSの標的抗原であるガングリオシド(GM1やGD1aなど)エピトープの発現や、特定の遺伝子群(リポオリゴ糖[LOS]合成関連遺伝子座Class A)が報告されている。しかし、(神経疾患を合併していない)腸炎患者からの分離株も一定の割合でGM1エピトープや遺伝子座を有し、GBS惹起に他の因子が関与することは明らかである。本年度は、GM1エピトープやLOS遺伝子座以外の、ギラン・バレー症候群の高リスク因子を同定することを目的として、GM1エピトープやLOS class A遺伝子座を有するC. jejuni菌株の中でも、ガングリオシドの主要成分であるシアル酸を多く含有する菌株が高リスクとなるのかを検討した。その結果、GM1エピトープやLOS class A遺伝子座を有する菌株に限定して解析しても、GBS患者由来株と腸炎患者由来株(=対照)との間にシアル酸の含量に有意差がないことが分かった。今回の検討では、C. jejuniにおけるシアル酸修飾の程度が、GBSの発症に関与することを証明できなかった。GBS株や腸炎株いずれにおいてもGM1エピトープを高頻度に発現しているものの、GBS株はGM1とGD1aエピトープを両方発現しているのに対し、腸炎株ではGM1エピトープのみ単独で発現していることが多い。つまり、複数のガングリオシド・エピトープが菌体上で複合体を形成することで、新たなエピトープを作り出し、それによってGBSの発症リスクが高くなっていることが予想される。今回の検討で、分子相同性を示す自己抗原の「量」より「質」の方が重要であることが示唆された。

ギラン・バレー症候群発症の規定因子として、本症の原因細菌カンピロバクター・ジェジュニにおけるシアル化が重要であり、「シアル酸含有の多いカンピロバクター・ジェジュニ菌株がギラン・バレー症候群を惹起しやすい」との作業仮説をたて、検証することが本研究の目的である。本年度は、カンピロバクター・ジェジュニにおけるシアル酸含量を定量できる系を確立した。つまり、平板培地で培養した菌をProteinase処理し、この菌液を粗リポオリゴ糖として用いた。シアリダーゼ(Arthrobacter ureafaciens由来)リコンビナント蛋白(Sialidase A TM:ProZyme, CA, USA)による処理でリポオリゴ糖上のシアル酸を遊離させた後、酵素法で遊離シアル酸を測定した。この系でシアル酸を検出できなかった菌株は、薄層クロマトグラフィーにおけるレゾルシノール試薬染色(=シアル酸を特異的に染色)でもシアル酸を検出できなかった。逆に、レゾルシノール試薬染色でシアル酸を検出できた菌株は今回確立した系でもシアル酸を検出できた。少数例での検討ではあるが、リポオリゴ糖合成関連遺伝子座でクラスB(Gilbert M et al. J Biol Chem 2002)に分類される菌株でシアル酸含量が高い傾向がみられた。以上より、今後は多数の菌株を用いたシアル酸定量が可能となり、作業仮説の検証を試みる予定である。当初計画していた菌株におけるシアル酸定量が計画通り実施することができ、作業仮説に対する一定の結論が得られたことから上記の通りと評価した。当初予定していたレゾルシノール試薬によるシアル酸定量の系の感度が悪いことが判明し、ごく少量のシアル酸を定量する新しい測定系を樹立する必要があったため、研究の進捗に若干の遅れが出た。本年度の結果をもとに想定された作業仮説(シアル酸含有の程度だけでなく、菌体上に存在するガングリオシド様構造の種類によっても、ギラン・バレー症候群の発症が)に関して検証する予定である。本年度に確立した実験系を用いて、本研究の作業仮説を検証する環境が得られた。今後はGBS症例から分離されたカンピロバクター株を対象にシアル酸定量を行う予定である。当初予定していたシアル酸定量が、当初の予定よりも効率的に実施できたことから残額が発生した。次年度では、次の作業仮説の検証のため、新たな実験系が必要となることから、プラスチック製品や試薬などの多くの消耗品を要し、その購入に多くの研究費を費やす予定である。上記の通り、H23年度は予定していた実験系の変更を要したため、多数例での解析が十分できず消耗品費が低額となり、H24年度へ繰越金(1,031,311円)が生じた。H23年度にできなかった実験をH24年度に行う必要があり、多数例を対象にした実験のため、プラスチック製品や試薬などの多くの消耗品を要し、その購入に多くの研究費を費やす予定である。
光読み出し型球形一相式液体キセノンドリフトカロリメーターの開発

液体キセノン液相中での比例蛍光増幅を用いた光読み出しにより、直接シンチレーション光(S1)とドリフト電荷による比例蛍光(S2)の時間差を用いた位置再構成能力を持つ液相一相式の液体キセノン暗黒物質検出装置の検討を行った。実際の検出器における電場設計を行うと共に、想定電場でのS1、S2発光の測定を行うために、直径、高さ10cm程度の小型キセノン容器を作成し、ワイヤー電極とガスエレクトロンマルチプライヤー(GEM)電極をそれぞれ用いた2種のテストベンチを設置した。後者ではキセノン液中でのGEM電極を用いたS2信号検出の検証を行ったが、36kV/cmのGEM電場ではS2発光は再現はできなかった。本年度では、実験環境の立ち上げと整備、真空容器の組み立てと真空試験、冷却系の組み立てと冷却試験、高電圧系の試作と印加試験、および電場シミュレーション、熱設計シミュレーションの整備、を行った。実験環境整備のために、クリーンブースやクリーン靴、酸素モニター、温度モニター、工具類等を整備した。真空容器に関して真空引き試験を行いリーク部分の修繕を行った後に、配管系をすべて組上げた状態での真空引きを行った。結果的に外容器と内容器に独立2系統の真空ポンプを設置する事で真空度10^-4程度を達成できた。次に液体窒素による冷却試験とヒーターによる温度コントロール試験に移った。その結果、温度コントロール試験については概ね良好で、温度もモニタによるフィードバックにより-100度程度をキープできたが、コールドフィンガーに近い内容器底部と内容器上部の間にかなりの温度勾配が生ずる事が分かった。内容器胴部の熱伝導性を改善するために銅製ヒートリンクを補強し、上部底部温度差を数度程度まで改善できた。高電圧供給のためのコッククロフト回路の試作を行った。回路基板の選定に手間取り所定の高電圧を生成するに至っていない。一方、有限要素シミュレーターFEMTETを導入し、電極構造を設定して予想される電場形状の確認を行った。また同ソフトを利用して、熱設計の検討を行い、現状の内容器とヒートリンクを増強した場合とで、実際の冷却試験で得られた温度の時間変化をおよそ再現する事が分かった。本年度では,東大宇宙線研と協力したTPC電極開発及びS2読み出しテストと、現真空容器の改造作業及び気相モードでのTPC動作試験の2方面に分けて研究を行った。前者では、東大宇宙線研が神岡で開発を進めている液体キセノンテストベンチを利用し、その寸法に合わせてTPC電極試験用真空容器を製作した。容器は上下から小型角形PMTで読み出すようになっており、用途に合わせ液相体積を変更可能となっている。昨年度までに温度コントロールの試験を重ね、まもなく液体キセノン導入可能な段階にある。電極としてはガラスGEMを用いた平行平板型を想定して、FEMETを用いた有限要素シミュレーションで電極電場の設計を行った。一方、既存真空容器の改造として、従来内容器全体を下部から液体窒素で冷却する方式だったものを改め、上部フランジにコールドフィンガーを装着し、ガス層を直接冷却する方式に設計変更した。これに伴いPMT読み出し窓を上部から下部フランジへ変更し、まず改造後の内容器のみを用いて、純アルゴンをもちいて常温ガスTPCとして高圧印加と光読み出しテストを行った。同時に高圧を印加するための電極ワイヤーと高圧印加回路、高圧と信号のフィードスルー電極、またアルゴンからの短波長紫外線を波長変換するためのサリチル酸ナトリウムを塗布した変換プレート、等の製作を行った。実際に1.5気圧の純アルゴンを封入して高圧を印加し、宇宙線による気体アルゴンシンチレーション光の読み出しテストを行った。本年度は宇宙線研究所神岡実験施設内に設けた液体キセノンテストベンチに、実際にGas Electron Multiplier(GEM)型増幅電極を装備した液体キセノン検出器を組み立て、液相一相式のタイムプロジェクションチャンバーとして動作させる事を試みた。増幅用のGEMとしてはガラス製の厚型GEMを用いた。同様の厚型GEMについて、数kV程度の引火電圧で、60kV/cm程度の増幅電圧の場合でも比例蛍光増幅が起きたとされる先行研究を検証した。まずGEMへの印加電圧無しで、ドリフト電場と一次シンチレーション(S1)光量との関係について、検出器内部に設置したアメリシウム241線源を用いて測定した。その結果、S1光量は約1kV/cmのドリフト電場に対して約20%低下した。概ね先行研究を再現し電離電子を概ね正しくドリフトできている事を確認した。次にGEMの両面に2kVの電位差を印加し、約30kV/cmの増幅電場を形成したが、有意な遅延比例蛍光(S2)は観測されなかった。この事から先行研究が報告したGEMでの数十kV/cm印加時の比例蛍光検出は、液相での比例蛍光増幅はなくガラス菅内に残ったキセノンガス相での電離増幅によるものと推察された。一方、比例蛍光増幅に十分である事が分かっている400kV/cmの電場を実現可能なワイヤー電極式の増幅電極の設計を進め、実際にプロトタイプを製作した。今後、このワイヤー電極を用いて、液相一相式液体キセノンTPCの開発を進め、基本性能の検証を行っていくことができる。

液体キセノン液相中での比例蛍光増幅を用いた光読み出しにより、直接シンチレーション光(S1)とドリフト電荷による比例蛍光(S2)の時間差を用いた位置再構成能力を持つ液相一相式の液体キセノン暗黒物質検出装置の検討を行った。実際の検出器における電場設計を行うと共に、想定電場でのS1、S2発光の測定を行うために、直径、高さ10cm程度の小型キセノン容器を作成し、ワイヤー電極とガスエレクトロンマルチプライヤー(GEM)電極をそれぞれ用いた2種のテストベンチを設置した。後者ではキセノン液中でのGEM電極を用いたS2信号検出の検証を行ったが、36kV/cmのGEM電場ではS2発光は再現はできなかった。当初の計画では液体キセノンを液化するためのセットアップを自前で構成し、シンチレーション発光(S1)の観測を達成できている見込みであったが、冷却能力や冷却方法に問題があり熱設計をやりなおすことになった。この点を補うため、東大宇宙線研と協力して液体キセノン液化ベンチについては宇宙線研のものを利用し、電極テストに専念することになった。液体キセノンの液化とS1信号の確認はまもなく達成されると考えられる。宇宙線物理学液体キセノンのテストベンチついては東大宇宙線が準備中のものを利用することで、本研究では電極製作など液相1相型TPCの要素開発に集中し、TPCの原理実証と発光量、エネルギー閾値、などのパラメータ測定に専念する。電極はすでにTPCとして運用実績のあるGEM基板を用い、比例シンチレーション光(S2)の観測を目指す。現有真空容器については、上部冷却方式に改造し今後名古屋での試験にも使用できるような改造を施すとともに、純アルゴン、純キセノンのガスを封入した高圧希ガス光読み出しTPCとして動作させることで、システムのデバッグを行い、将来の本格的な冷凍機導入に備える。当初計画では、本年度中に液体キセノンの導入を行い、シンチレーション光の確認及び、電極への高電圧印加試験を行う予定であった。実験環境の整備や配管系、真空系、温度コントロール系についてはおよそのめどが立ったが、真空容器の修繕や真空コネクタの導入、また冷却試験の実施に手間取り、容器への液体キセノンの導入まで至る事が出来なかったことが課題である。またコッククロフト高電圧生成回路の作成も今後の課題である。内容器底部上部間の熱抵抗が大きく、かなりの温度勾配を作ってしまったため、ヒートリンクさらなる増強か、内容器の再製作を検討する。熱設計シュミレーションが整備されたので、今後はこのデータを元に設計を行うことが可能である。また、液体窒素に寄る冷却では長時間試験に向かないので、冷凍機の導入を検討する。この場合、コールドフィンガーを内容器上部から挿入し、温度勾配が問題ならないような設計の見直しも考える。高電圧供給に関しては、当初コネクターでの放電を懸念していたが、数kV程度の高圧であれば問題ない可能性があるので、外部で作成した高電圧をケーブルで供給する方式も検討する。
言語類型論の視点からみた日本語史の項表示の変遷：通時コーパスを利用した実証研究

上代日本語の名詞化節では言語類型論の観点から主語は属格「ガ」「ノ」「ゼロ」格の3つの表示形態が存在し、意味的、統語的に「示差的主語表示(DSM)」として特徴づけられる。近代日本語において、DSMが消失し「が」が主格として確立する過程をOxford Corpus of Old Japanese (OCOJ)、国立国語研究所の「日本語歴史コーパス」を使用して広範に調査した。言語は能格型から対格型へ、対格型から能格型へと変化することが知られている。格システムの変化は言語を特徴づけるもっとも基本的な構造変化を伴い、変化のトリガーにヴォイスの交替(受動態、反受動態、使役交替など)が関係することが知られている。本研究では日本語の格システムの変化にはいわゆる「心理使役交替(Alexiadou 2016)」と呼ばれる交替が重要な役割を果たしたことを資料調査をもとに提案した。上代語には目的語経験主が統語的に表示されない、いわゆる「非人称心理述語」が存在する。この構文は原因主(causer)が必ず「が」で表示される使役文である。本研究では近世初期日本語でこの非人称心理述語が非対格動詞に再分析されたことが「が」の主格化の直接の原因であると提案した。また海外の共同研究者とオーストロネシア語派の格変化と日本語の格変化のトリガーをそれぞれ比較検討した。オーストロネシア語派の能格は日本語と同様に名詞化節の属格が起源である。2つの言語の格変化を比較すると、日本語は一般にみられるヴォイスの変化がトリガーになるのに対して、オーストロネシア語派では、フォーカス構文の短文への再分析がトリガーになると提案した。2つの言語の比較研究により、同じ属格起源であっても格システムの変化は、その言語の統語的特徴により、必ずしも同一の構文がトリガーとならないことを提案し研究をすすめた。本年度は,日本語の上代から中古に至る格体系の変化に関して,とくに,目的語の表示体系を中心に研究を行った.上代日本語には目的語はヲ格で表示する場合と無表示の2つの表示方法があることが知られている.いままで,無表示の目的語は格助詞「ヲ」が脱落したものであり,2つの表示体系は,単なる文体的違いであると言われ,無表示目的語の研究はほとんど行われていない.Oxford大学の海外研究協力者とのOxford Corpus of Old Japanese(OCOJ)を使用して,上代日本語の資料から当時の言語が類型的に現代日本語と異なるDifferential Object Marking (DOM)と呼ばれる格類型を持っていたことを実証的に示すデータを調査した.ヲ格で表示された目的語は「特定性」を表し,無表示目的語は非特定性を表すことをデータで検証した.コーパスでは,「ヲ」格で表示されない目的語の統語標識を付加する作業を行い,資料収集できたデータをもとに共同執筆を行い,本年度はLanguage Science Pressから発行されるStudies in Diversity Linguisticsで上代と中古のDOMについての実証研究を論文にまとめた.その他に研究代表者のDOMに関する言語類型的研究がJohn Benjaminsから著書(分担執筆)として出版される予定になっている.大学業務が多忙である.また当初予定していた研究補助の適任者が見つからなく雇用ができていない,海外研究協力者の異動により,共同研究が遅れているなどの理由で,研究の進捗状況が遅れている.本年度は,国立国語研究所の歴史コーパスを使用して,日本語8世紀から17世紀までの資料を中心に格助詞「ガ」「ヲ」の変化について調査した.日本語は8世紀頃までに,格システムが活格型から対格型へ変化したと考えられる.格システムは言語類型論的にアライメントとよばれ,主格・対格型,能格・絶対格型,活格型の3つのタイプからなる.世界の言語のアラインメントを観察すると,ひとつのアライメントから他のアラインメントに変化することが観察されている.格システムは言語の骨格のような特徴があり,アラインメントが変化するとその言語を特徴づける主要な文法システムが劇的に変化する.しかし,アラインメントの変化を見るためには,数千年にわたる歴史資料が存在する言語からの実証的調査が必要である.日本語は歴史的にも資料が豊富な言語のひとつでああるが,こうした言語類型論的観点からの日本語史の研究の取り組みはまだ国内ではほとんど行われていない.世界の言語をみると,アラインメントの変化を引き起こすトリガーになる要素は何かに関して,生成文法理論や言語類型論など,理論的枠組みを超えて多くの研究がある.本年度は,日本語の8世紀から12世紀頃の資料から心理動詞が選択する項構造の変化に着目し,研究をすすめてきた.8月にアメリカで開催される国際歴史言語学会で,研究成果を発表する.本学会では,アラインメントの変化に関するワークショップを行い,日本語における変化と他言語との比較研究を行う.本研究課題で,8世紀から16世紀までの日本語の変化を国立国語研究所で公開している歴史コーパスを使用して,実証研究を行った.特に,格助詞の「ガ」と「ノ」の分布を調べ,言語類型論の観点から調査を進めた.国立国語研究所の日本語歴史コーパスは形態素のタグは付いているが,文法タグがついていないため,隣接関係のある語だけしか検索ができない.本研究課題では,統語情報を付加した歴史コーパスを,オックスフォード大学の研究者と共同で整備を進めてきたが,タグを付加するための研究協力者と予算の不足が生じ,コーパスの整備が遅れているため,データの収集に時間がかかっている.

本年度は、国立国語研究所「日本語歴史コーパス」を使い、上代日本語から近世日本語までの主語表示「が」の変遷について調査をした。上代日本語の格助詞「が」は属格として、動作主性の高い、人称代名詞、特定の人間主語を表示し、動作主性の低い、無生物主語などはゼロ格で表示される。中古日本語でも、その分布は変わらないが、上代では「が」で表示されていた名詞が、中古では「ノ」でも表示されるようになり、「が」の使用頻度は激減する。しかし、16世紀後半以降、「が」の使用頻度が再び増大する。興味深いことは、16世紀以降の「が」の使用範囲が、上代日本語とは逆に、「雨が降る」「花が咲く」などの非人間、非動作動詞に多用されるようになったことである。こうした「が」の変化がなぜ、どのように起こったのかを言語類型論の観点から議論し、2017年8月にテキサス大学で行われた、歴史言語学会で発表した。心理・使役交代(Psych causative alternation)が「が」の主格への変化に大きく関与している可能性を指摘した。論文は大幅に改訂して現在、「格システムの変化」の特集号として出版するために、言語の歴史変化に関する他の論文とともに査読を受けているところである。また、本年度は、言語類型論、生成文法論の「言語の普遍性」から英語の語順の変化と日本語の語順の変化、接語代名詞の消失、構造簡略化などの、共通する歴史変化を取り上げ、著書(分担)『歴史言語学』にまとめて、出版した。歴史コーパスによる調査に時間がかかっているため。上代日本語の名詞化節では言語類型論の観点から主語は属格「ガ」「ノ」「ゼロ」格の3つの表示形態が存在し、意味的、統語的に「示差的主語表示(DSM)」として特徴づけられる。近代日本語において、DSMが消失し「が」が主格として確立する過程をOxford Corpus of Old Japanese (OCOJ)、国立国語研究所の「日本語歴史コーパス」を使用して広範に調査した。言語は能格型から対格型へ、対格型から能格型へと変化することが知られている。格システムの変化は言語を特徴づけるもっとも基本的な構造変化を伴い、変化のトリガーにヴォイスの交替(受動態、反受動態、使役交替など)が関係することが知られている。本研究では日本語の格システムの変化にはいわゆる「心理使役交替(Alexiadou 2016)」と呼ばれる交替が重要な役割を果たしたことを資料調査をもとに提案した。上代語には目的語経験主が統語的に表示されない、いわゆる「非人称心理述語」が存在する。この構文は原因主(causer)が必ず「が」で表示される使役文である。本研究では近世初期日本語でこの非人称心理述語が非対格動詞に再分析されたことが「が」の主格化の直接の原因であると提案した。また海外の共同研究者とオーストロネシア語派の格変化と日本語の格変化のトリガーをそれぞれ比較検討した。オーストロネシア語派の能格は日本語と同様に名詞化節の属格が起源である。2つの言語の格変化を比較すると、日本語は一般にみられるヴォイスの変化がトリガーになるのに対して、オーストロネシア語派では、フォーカス構文の短文への再分析がトリガーになると提案した。2つの言語の比較研究により、同じ属格起源であっても格システムの変化は、その言語の統語的特徴により、必ずしも同一の構文がトリガーとならないことを提案し研究をすすめた。
性犯罪被害者に対する周囲の見方に関する社会心理学的研究-被害者援助の視点から

性犯罪被害者に対する第三者からの非難をもたらす要因を明らかにするために二つの調査をおこなった。その結果、従来言われてきた性犯罪観や性役割観は、その内容によって細分化して検討する必要性が示された。また、責任帰属の心理的メカニズムとしてShaverやWeinerが指摘していた事前の注意に対する評価者の厳しい判断が被害者への責任帰属をもたらすことが明らかとなった。また被害による心理的影響を小さく評価することが被害者への責任帰属を強まることも示された。本研究は、近年欧米で問題とされている性犯罪被害者に対する第三者の態度(偏見など)をもたらす要因の解明を、社会心理学の責任帰属理論を中心とした枠組みで行おうとするものである。今年度は、前年度に実施した、被害の甚大さを中心に、第三者の伝統的性役割観、性犯罪神話受容度、などと被害者への責任帰属の関係を検討した質問紙調査の結果の分析をおこなった。その結果、欧米の所見とは異なり、伝統的性役割観や第三者の性別と責任帰属に関連性を認めることはできなかった。しかし、性犯罪神話受容度が責任帰属と関係し、神話の受容度が高いほど被害者に責任帰属する傾向が強まることが認められた。しかも、従来の研究では明確な関係が認められなかった被害の甚大さは、被害が甚大な罪種ほど性犯罪神話受容度の影響が強く表れるという形で責任帰属と関孫することが認められた。この調査はサンプルが限定されていること、伝統的性役割観の質問内容に問題がある可能性が考えられたため、質問項目を改訂し、複数の大学の学生を対象に本調査を実施した。その結果は現在、分析中である。一方、被害者の生活態度という被害者側の要因の影響についても調査を実施した。この結果の分析は次年度に行う予定である。本研究の現時点での所見は被害者への責任帰属を生み出す要因が欧米とは異なる可能性を示唆している。同時に、甚大な被害ほどそういった要因の影響を受けやすいという可能性も示唆しており、性犯罪被害者への対応での留意点を今後明らかにするものと思われる。今年度は伝統的性役割観、性犯罪神話、正当世界信念などが性犯罪被害者への偏見に及ぼす影響を、レイプ事例と痴漢事例で検討した調査の結果の分析、被害者の社会的評価(respectability)が偏見にどのようい影響するかを検討した調査の結果の整理を実施した。なお、いずれの調査でも、被害事例や生活態度によって、説明変数の影響の仕方に違いがあるかを検討した。結果の分析に当たっては従来の欧米での知見を基にモデルを設定した。しかし、本研究では従来の研究のように、説明変数から直接被害者への非難につながるモデルを設定することに加えて、被害者の「事前の注意」や「被害時の抵抗」についての評定者の判断を介在させるモデルを設定した。これは、通常の非難では、被害者の注意や抵抗の指摘が行われていることを考慮に入れたためである。現時点では被害の種類(レイプ事例と痴漢事例)の分析結果が得られている。それによると、被害が甚大になるほど被害者への態度が厳しくなる点は欧米研究の知見と同じであったが、いくつか異なる点が見出された。(1)まず、性差は確認されなかった。(2)伝統的性役割観については欧米の知見と逆の結果が得られた。すなわち、伝統的性役割観が弱く、自立した女性観をもつ評定者ほど被害者への非難が大きかった。しかもそうした女性観の評定者は事前に注意すべきであり、被害時には抵抗すべきと考え、その結果、被害者への非難が強くなっていることが示された。(2)正当世界信念は直接の関係はなかったが、事前注意を介して被害者への非難に関係していた。すなわち、正当世界信念が弱いと事前に注意すべきという考えが強くなり、その結果、被害者への非難が強くなった。ただし、男子評定者では正当世界信念からの直接的なパスが認められた。被害者の社会的評価に関する調査結果は現在分析中である。この従来の欧米の知見との違いが何によるのかなどを次年度は検討する。今年度は、まず、昨年度の調査結果を被害者の「事前の注意」に対する第三者の評価を介在させるモデルを用いて分析した。その結果、痴漢事例では正当世界信念は第三者は事前の注意にも過失評価にも負の関係を示していた。これは、正当世界信念を受容する個人は仮説から期待される厳しい態度には結びつかず、逆に、被害者に好意的な態度をとることを意味している。この結果は、正当世界信念が客観的な態度を意味する可能性を示唆している点で、この信念についての従来の解釈の再考を促すものと思われる。一方、性犯罪に対する誤解(レイプ神話など)を持つ個人は被害者に責任や過失を帰属させること、そしてとくにレイプ事例では被害者の事前の行動を厳しく評価することがそこに介在することが示された。

次に、レイプ事例について、事前注意に対する評価と被害の甚大さに対する評価を介在させるモデルの妥当性を検討した。同時に、レイプ神話や性犯罪神話の内容が実は多様であることから、それらを複数の下位概念に分類し、個々の下位概念レベルで責任帰属との関係を検討した。その結果、性犯罪に対する態度は下位概念によって責任帰属、過失帰属との関係が異なることが示された。また、性役割に関する態度も、下位概念によって事前注意や被害甚大さの評価との関係が異なることが示された。以上の結果は、従来あまり検討されてこなかったShaverやWeinerの責任帰属や非難に関するモデルを性犯罪被害者への非難の理解に応用可能であることを示すものとして今後さらに検討するに値するものであることを示している(二段階モデルと便宜的に呼ぶ)。一方、被害者非難をもたらす要因や条件についても、従来言われてきたような単純なものではなく、内容をさらに検討したうえで、異なる側面に分けて検討する必要があることが示された。これは、被害者への偏見のどの部分を改善すべきかといった教育内容にまでかかわる重要な点と思われる。今後さらに異なる条件下で検討する必要がある。
競争的ストレスが青年期のスポ-ツ選手の自我状態に与える影響についての研究

本研究は,体育・スポ-ツでの競争場面で生起すると考えられるいろいろなストレスが体育・スポ-ツ実施者の自我状態にどのような影響を与えているのかについて,交流分析理論の中の構造分析の一つの方法としてのエゴグラム(TEG:東大式エゴグラム)を使い、青年期(中・高・大学生:1783名)に焦点をあて検討しようとした。1)競技スポ-ツに積極的に参加している者と競技スポ-ツに積極的に参加していない者との自我状態についてエゴグラムプロフィ-ルから比較した結果,プロフィ-ルに大きな違いがみられなかったと考えられた。しかし,中学生・高校生と大学生では,エゴグラムプロフィ-ルに違いがみられた。これらのことが,競技スポ-ツ活動によって直接影響を受けたのかについては明確でないので、継続的な観点から検討していく必要がある。2)そこで,継続的な競技スポ-ツへの積極的参加による自我状態への影響について検討することであったが,デ-タの収集率がきわめて低く,この問題に対しての方向性を見いだすことができなかった。この点は,機会を改めて検討していきたいと考えている。3)また,試合前後の自我状態について,集団,個人あるいはペアといったスポ-ツ種目別に検討した結果,試合前はストレスと感じるような自我状態を示した選手もいたが,一つの傾向を見いだすことはできなかった。また,スポ-ツ種目による一般的な傾向についてもみられなかった。このことは,技術的レベル,試合の重要度の問題あるいは試合結果等も関連している可能性もあり,今後検討していく必要性が指摘された。4)体育授業での水泳実習を取り上げ,自我状態に及ぼす影響を検討した結果,特に低泳力者はかなりのストレスを受けたと考えられる自我状態を示していた。今後これらの研究を基盤にしながら,交流分析理論からみたストレスとスポ-ツの問題について検討していきたいと考えている。スポーツの競技においては,優勝劣敗の原理が強く表面化するものであり,勝敗がシリアスになればなるほど,また監督,コーチからの期待が大きいほど,スポーツ選手の心(自我)に強いストレスと受けとられる可能性が多分にある.そこで,本研究は,スポーツの競技(競争的ストレス)がスポーツ選手の自我へどのような影響を与えているのかについて,自己像が明確に確立されていない青年期に焦点をあて検討を試みることにした.今年度は,東海地区の中学生,高校生,大学生を対象に,競技スポーツ活動実施者と非実施者の比較(横断的研究)に焦点をあて,自我への影響についてTAG(東大式エゴグラム)により比較検討をおこなった.今年度得られた主な結果は次のようである.競技スポーツに積極的に参加している者は他の者に比較して, FC(自由な子供の自我状態)が高く, AC(順応した子供の自我状態)が低い傾向がみられた.発達的にみると,男女とも中学生,高校生は大学生に比較してNP(養育的な親の自我状態), A(大人の自我状態)のエネルギーレベルが低い傾向がみられた.

特に,女子は,中学生,高校生,大学生ともに競技スポーツに積極的に参加している者は他の者に比較して総じて自我のエネルギーレベルは高い傾向を示した.競技スポーツ活動実施者の競技成績からみると,競技成績の高い者(東海大会以上の競技大会出場者)は,競技成績の低い者に比較して,女子はNP, Aが高く,男子はFCが高く, ACが低い傾向がみられた.また,男女ともに,負けることが多い者は,勝つことが多い者に比較してACが高い傾向がみられた.今年度は,上記のような点について検討をおこなったが,今後は試合前後の自我状態の変化について,また競技スポーツの継続による自我状態の変化について検討を試みる予定である.本年度は、試合前後の自我状態について、スポーツ実施者とそうでない者との自我状態についての継続的な観点について、の二点に焦点をあて検討をおこなった。得られた主な結果は、次のようであった。1.試合前後の自我状態について:(1)卓球選手を対象にして、試合前後のエゴグラムパターンの比較をおこなった結果、試合前はFCよりACが高い傾向が見られた。このことは、試合前がかなりのストレス場面であることを示していると考えられると共に、選手の心理状態把握のため、エゴグラムが活用出来る可能性を示していると思われる。また、能力の低い者は、試合前にFC<ACという関係が見られた。しかし、試合後の勝敗によるエゴグラムパターンの分析では、顕著な差異は見い出されなかった。(2)サッカー選手を対象にして、試合前後のエゴグラムパターンの比較をおこなった結果、際立った傾向は見られなかった。このことは、集国スポーツであるため、個人への影響が緩和されるためではないかと考えられるが、技術的レベルの問題、試合の重要度の問題なども関連している可能性もあり、今後検討していく必要があると思われる。この点は、卓球選手についても関連深い要因でもある。(3)試合前後ではないが、水泳実習という一種のストレス場面が自我状態に影響する程度についても検討をおこなった。その結果、低能力群は実習直前になるとFCよりACが高くなる傾向を示し、泳力の低い者にとっては水泳実習がかなりの精神的ストレスと受け取られた可能性を示唆した。2.スポーツ実施者とそうでない者との自我状態についての縦断的な観点について;本年度は、二年目にあたり、昨年度対象となった被験者について比較検討をおこなった。その結果、競技スポーツへの積極的参加の有無、発達的な面などのの観点からの比較検討においては、昨年と大きな差はみられなかった。本年度は、競技スポ-ツに積極的に参加している者とそうでない者とのエゴグラムからみた自我状態の変化についての縦断的比較、および試合前後のエゴグラムからみた自我状態の変化についての問題に焦点をあて検討を試みた。また、本年度は、この研究課題の最終年にあたるため、その取りまとめ、および今後の問題を指摘することにした。競技スポ-ツに積極的に参加している者とそうでない者とのエゴグラムからみた自我状態の変化についての縦断的比較においては、競技スポ-ツへの積極的参加の有無、発達的な視点などの側面による検討の結果、あまり大きな変化はみられないようであった。また、試合前後のエゴグラムからみた自我状態の変化についての比較においては、特に能力の低い者にとっては、試合になるとFC(自由な子供の自我状態)よりAC(順応した子供の自我状態)の得点が高くなる傾向を示した。一昨年からの研究を総括してみると、競争的なスポ-ツは、青年期のスポ-ツ実施者の自我にストレスとも考えられるような影響を与えている可能性があることが推察される思われる。また、特に能力の低い者、あるいは試合の前などでは、かなりの程度でスポ-ツ実施者の自我状態に影響を与えているものと思われる。今後は、エゴグラムが本人の自我状態が視覚化できるという特徴を有していることから、自己の性格特徴への気づき、そして修正、さらには自己実現を促進させる心理的コンディショニングの問題にも検討を加えてゆきたいと考えている。
アメリカ会社法の歴史的研究

アメリカ社会法の特色の一つに、州が会社法を制定する権限を有している事実がある。その端緒は、イギリスによるアメリカの植民が、会社形態によって切り開かれた事実にまで遡りうる。会社植民地の伝統の影響力は、社会契約的な発想を強化し、植民地時代から憲法・議会制度が指向される契機となったが、そのようにして発達した自治的な政治体制のなかで、会社設立の特許状は、通常それぞれの植民地の総督、領主または議会が付与するものとされた。したがって独立に伴い、会社設立特許状を付与する権限が各邦の議会にあることは自明とされた。この自明の体制がもたらす問題は、当時においても全く懸念されなかったわけではない。合衆国憲法制定に際しては、連邦議会が会社設立権限を有すると明示する提案がなされていた。また、合衆国銀行の設立を巡る政争のなかで反中央集権、反独占を標ぼうする合衆国銀行反対派は、憲法は連邦議会に会社設立権限を与えられていないと主張したが連邦最高裁判所は、その権限は黙示的に与えられていると判示した。しかしながら、第二次合衆国銀行が結局は政治的闘争に破れ去る状況の中で、連邦議会の会社設立権限は控え目にしか行使されない体制が、確立されていった。アメリカ独立後の100年間は、会社制度に対する反独占の立場からの感情的な拒絶を、現実的な受容が圧倒していく歴史であった。この矛盾とそれがもたらす混乱の中で、準則主義による一般会社設立法の考え方が急浮上し、定着した。その段階でアメリカは南北戦争後の鉱工業の急速な成長期を迎えたが、それは同時に会社間の激しい競争が独占を生み出す過程でもあった。各州は、会社法の緩和化により大会社の設立を自州に勧誘する政策に走った。連邦政府による独占禁止法・証券取引法規制の発達は、会社法の緩和化競争の弊害により促進された。しかしそのことは、企業法規制の過剰な複雑化をもたらす一因ともなった。
脂質輸送におけるMTPの役割とMTP蛋白の発現制御機構の解明

我々はスンクスにおける脂肪肝発症メカニズムの検討からACAT(Acyl-CoA Cholesterol acyl transferase)活性がMTP(microsomal triglycerides transfer protein)活性の制御因子になっている可能性を考慮して以下の実験を行った。まずマウス肝臓より精製したmRNAを用いて、RT-PCR法にてACAT-1のcDNAの全長をクローニングした。これをシャトルベクターpAdCMV Link.1のMCS(multiple cloning site)に挿入した(pAdCMV mACAT)。293細胞にpAdCMVmACATをtransfectionし、このプラスミドがACAT蛋白を発現すること、そして発現されたACAT蛋白がACAT活性を有することを確認した。続いて、作製したvectorをリニアライズした後AdCMV-LacZ DNAとともに293細胞にco-transfectionしてACAT geneを含むアデノウイルス発現ベクター(AdCMV-mACAT)を作製した。またシャトルベクターと同様にその効果(発現)については293細胞へのInfectionにて確認した。次にスンクス肝臓へのAdenovirusを用いた導入効率がどの程度であるか調べるためにAdCMVlacZを用いた検討を行い、以下の結果を得た。1匹あたり3.5×10^<11>particleの投与量での肝細胞への遺伝子導入率は約15%程度であった。またそれ以上の量を投与した場合ではスンクスが耐えられず、静注後約2日目に、遺伝子が十分発現する前に死亡した。そこで、in vitroで培養肝細胞への遺伝子導入を試みたところほぼ100%の細胞に遺伝子を導入できた。現在、導入細胞におけるMTP活性、VLDLの分泌能について検討を加えていえる。我々はスンクスにおける脂肪肝発症メカニズムの検討から、ACAT(Acyl-CoA Cholesterolacyl transferase)活性がMTP(microsomal triglycerides transrer protein)活性の制御因子になっている可能性を考慮して以下の実験を行った。まず、マウス肝臓より精製したmRNAを用いて、RT-PCR法にてACAT-1のcDNAの全長をクローニングした。293細胞にpAdCMV mACATをtransfectionし、このプラスミドがACAT蛋白を発現すること、そして発現されたACAT蛋白がACAT活性を有することを確認した。1匹あたり3.5×10^<11>particlesの投与量での肝細胞への遺伝子導入率は約15%程度であった。以上のことから、in vivoでの実験は困難と考えられ、in vitroでの実験ではMOIを増加させることでほぼ100%の細胞に遺伝子を導入できるものと考えられる。我々はスンクスにおける脂肪肝発症メカニズムの検討から、ACAT(Acyl-CoA Cholesterol acyl transferase)活性がMTP(microsomal triglycerides transfer protein)活性の制御因子になっている可能性を考慮して以下の実験を行った。

293細胞にpAdCMVmACATをtransfectionし、このプラスミドがACAT蛋白を発現すること、そして発現されたACAT蛋白がACAT活性を有することを確認した。続いて、作製したvectorをリニアライズした後AdCMV-LacZ DNAとともに293細胞にco-transfectionしてACATgeneを含むアデノウイルス発現ベクター(AdCMV-mACAT)を作製した。またシャトルベクターと同様にその効果(発現)については293細胞へのInfectionにて確認した。次にスンクス肝臓へのAdenovirusを用いた導入効率がどの程度であるか調べるためにAdCMVlacZを用いた検討を行い、以下の結果を得た。1匹あたり3.5×10^<11>particlesの投与量での肝細胞への遺伝子導入率は約15%程度であった。またそれ以上の量を投与した場合ではスンクスが耐えられず、静注後約2日目に、遺伝子が十分発現する前に死亡した。そこで、in vitroで培養肝細胞への遺伝子導入を試みたところほぼ100%の細胞に遺伝子を導入できた。現在、導入細胞におけるMTP活性、VLDLの分泌能について検討を加えている。
加齢による血管内皮細胞機能変化とその機序解明

血管内皮細胞は、様々な刺激に反応して血管拡張因子(EDRFやPGI_2)や血管収縮因子(エンドセリン;ET)を産生,遊離することにより,血管のトーヌスの調節に重要な役割を果たしている.ETは、強力な血管収縮物質で、心筋梗塞や本態性高血圧などの発症にかかわる重要な因子として注目されている。ETの血管に対する作用は、内皮細胞機能により修飾を受けることが知られている。そこで本研究者は、1)ETの冠血管収縮作用が加齢によりどのように変化するか,2)ETのその作用には内皮細胞機能がどのように関与し,3)それらが加齢によってどのように修飾されるかを検討することにより,加齢による内皮細胞機能変化とその機序の解明を試みた.[方法]2,6,24-27ケ月齢のFisher344ラットから摘出した心臓をLangendorff式に定圧潅流し,冠流入量および心機能を測定した.[結果]ETによる冠血管収縮作用は加齢とともに増加した.この加齢差はEDRFの合成阻害薬の前処置により消失した.この結果は,ETに反応して血管内皮細胞はEDRFを放出し,これが冠血管をETによる強力な収縮作用から保護するのに重要な役割を果たしていること,このEDRFの遊離機能は若齢ラットでは活発であるが老化により著明に低下すること、この低下が加齢によるETの作用増強に寄与している可能性を示唆した.一方,血管内皮細胞はETに反応してもう一つの強力な血管拡張物質PGI_2を遊離し,これも冠血管をETによる強力な収縮作用拮抗するのに重要な役割を果たしていることが明らかになったが,PGI_2の産生・遊離機能に加齢差は認められなかった.[結論]1)ETの冠血管収縮作用は加齢により著明に増加した.2)血管内皮細胞はETに反応して,EDRFとPGI_2を遊離し,これらがETによる冠血管収縮作用に拮抗していること3)加齢に伴いEDRFの遊離機能が著明に低下したが,PGI_2の産生・遊離機能に加齢差は認められなかった.従って,EDRFの産生・遊離機能が老化により選択的に低下することが明らかになった.現在,ETによる心筋収縮力増強作用が内皮由来の拡張因子とは関係なく加齢により低下すること,それには筋小胞体の機能が関与していることを示唆するデーターを得ている.それと併せて加齢によりEDRFの産生・遊離機能が選択的に低下する機序を検討中である.血管内皮細胞は、様々な刺激に反応して血管拡張因子(EDRFやPGI_2)や血管収縮因子(エンドセリン;ET)を産生,遊離することにより,血管のトーヌスの調節に重要な役割を果たしている.ETは、強力な血管収縮物質で、心筋梗塞や本態性高血圧などの発症にかかわる重要な因子として注目されている。そこで本研究者は、1)ETの冠血管収縮作用が加齢によりどのように変化するか,2)ETのその作用には内皮細胞機能がどのように関与し,3)それらが加齢によってどのように修飾されるかを検討することにより,加齢による内皮細胞機能変化とその機序の解明を試みた.[方法]2,6,24-27ケ月齢のFisher344ラットから摘出した心臓をLangendorff式に定圧潅流し,冠流入量および心機能を測定した.[結果]ETによる冠血管収縮作用は加齢とともに増加した.この加齢差はEDRFの合成阻害薬の前処置により消失した.この結果は,ETに反応して血管内皮細胞はEDRFを放出し,これが冠血管をETによる強力な収縮作用から保護するのに重要な役割を果たしていること,このEDRFの遊離機能は若齢ラットでは活発であるが老化により著明に低下すること、この低下が加齢によるETの作用増強に寄与している可能性を示唆した.一方,血管内皮細胞はETに反応してもう一つの強力な血管拡張物質PGI_2を遊離し,これも冠血管をETによる強力な収縮作用拮抗するのに重要な役割を果たしていることが明らかになったが,PGI_2の産生・遊離機能に加齢差は認められなかった.[結論]1)ETの冠血管収縮作用は加齢により著明に増加した.2)血管内皮細胞はETに反応して,EDRFとPGI_2を遊離し,これらがETによる冠血管収縮作用に拮抗していること3)加齢に伴いEDRFの遊離機能が著明に低下したが,PGI_2の産生・遊離機能に加齢差は認められなかった.従って,EDRFの産生・遊離機能が老化により選択的に低下することが明らかになった.現在,ETによる心筋収縮力増強作用が内皮由来の拡張因子とは関係なく加齢により低下すること,それには筋小胞体の機能が関与していることを示唆するデーターを得ている.それと併せて加齢によりEDRFの産生・遊離機能が選択的に低下する機序を検討中である.