hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス由来株化セメント芽細胞の樹立とその性質の解明

しかしながら、歯根吸収が過度に進行する機序については現在までほとんど明らかにされていない。その一因としては、セメント質を構成するセメント細胞、セメント芽細胞の分離培養が困難で、これらの細胞の機能や吸収調節機構における破歯細胞との相互作用などを詳細に解析することができていないことが挙げられる。そこで本研究では、SV40 T-antigen導入トランスジェニックマウスを用いて、マウス由来セメント芽細胞の株細胞を樹立することを目的とした。昨年度までに、SV40 T-antigen導入トランスジェニックマウスの下顎骨臼歯からセメント芽細胞が比較的多く含まれる組織片を採取し、細胞を分離することができた。限界希釈法によりクローニングを行ったが、細胞の増殖能が思わしくなかったため、今年度は、実験手技に注意しながら、再度クローニングを行った。SV40 T-antigen導入トランスジェニックマウスの下顎骨臼歯から分離し凍結保存してあった細胞群を用いて限界希釈法にて再度クローニングを行った。実験方法としては、まず、96穴プレートに細胞をうすく播種し、各穴に1個の細胞が選択されるようにした。顕微鏡下で細胞数を確認し、1個の細胞が分離できた穴をマークし、さらに培養を行った。今回は7日毎に培養液の交換を行い、細胞に極力ダメージを与えないように注意しながら培養を行っていたが、やはり細胞の増殖が思わしくなく、十分な細胞数を得ることができなかった。今回も残念ながら、クローニングは不成功という結果になってしまった。海外の報告では、既にいくつかの株化セメント芽細胞の樹立がなされており、今後はそれらの細胞株を入手できるかどうかについても検討してみたい。
制がん性プロスタグランジン類の設計と合成

近年、PG類の抗腫瘍活性に関する研究が大きな注目を集めているが,われわれは有機化学の立場からいち早く参加し、分子設計に基づく研究試料の供給とともに新規制がん性PG類の合成および活性発現機構の解明を目的に研究を続けてきた.本研究者らは、これまで最強の抗腫瘍活性をもつプナグランジン4をはじめ数多くの抗腫瘍性PG類緑体を化学合成したが中でも本研究者独自の合成法により案出された人工類緑体△^7ーPGA_1は,その活性模様が△^<12>ーPGJ_2に極似し、△^<12>ーPGJ_2とともに、現在生化学分野の研究推進をになう重要な標準化合物の一つとなっている。また本化合物の実用医薬としての臨床応用研究も精力的に進められている。本研究者らは、遷移金属触媒反応により上記△^7ーPGA_1の効果的合成の鍵となる光学活性(R)ー4ーヒドロキシー2ーシクロペンテノンの大量供給法を確立するとともに新たな亜鉛ア-ト錯体による兵役付加反応/アルデヒド捕捉連結法を開発し、待望の実用的PG供給プロセスを完成することができた。また、上記合成プロセスにより十分に供給される△^7ーPGA_1を用いて生体関連求核剤との相互作用を検討し,PGA_1との対比をもとに、△^7ーPGA_1のもつ交差共役ジエノン構造特有の反応性を明らかにした。さらに上記研究と関連して強力ながん転位防止作用をもつプロスタサイクリンの活性発現機構の解明と関連して,この化合物が生体内で最初に作用すると考えられるプロスタサイクリン受容体の構造研究を行ない受容体タンパク質捕獲用有機探索子の設計および合成に成功した。本探索子を用いて光親和性標識法を試み,プロスタサイクリン受容体タンパク質の同定に成功した。本研究は有機合成を機軸としたPG類の設計と合成の研究であり,したがって本研究経費の大部分は多彩な合成反応剤なドの購入にあてられた。また不安定中間体の保存用機器の購入にその一部があてられた。以上、本研究の目的は十分に達成されたと考えている。
両耳間時差の層状核細胞における検出機構

(目的)音の情報は内耳有毛細胞で電気信号に変換され、蝸牛神経節細胞(CG)によって中継され、大細胞核(NMC)及び角状核(NA)に鳥類では投射される。これら二次ニューロン群のうちNAは音の強さ(音圧)をコードし、更に上位の中枢神経核に投射する。NMCは音の位相を捉え、層状核(NL)に両側性に投射する。NMCからの投射線維は遅延線を形成する。NLは両側のNMCからの興奮性入力が同時に到達したときに最大の確率で発火し(coincidence detectorとして働き)、音源を一列に並んだ細胞群の最大確率で発火する位置としてコードすると考えられている。本研究ではヒヨコのスライス標本を用い、NMCとNL間でのシナプス伝達機構及び情報処理過程を電気生理学及び電位感受性色素を用いた光学的手法によって細胞レベルで解析することを目的とした。(結果)NMCからのEPSC、EPSPの特性。のNLの背側、腹側を電気刺激し、それぞれ同側、対側からのEPSCを記憶した。これらのEPSCは、両側ともに約1.2msの時定数を持ち、non-NMDAグルタミン酸受容体の活性化によって引き起こされることを明らかにした。同側、対側のEPSPが重畳して活動電位が発生することも確認した。GABAの両耳間時差の検出機構に対する作用。GABA作動性入力はA型のGABA受容体を活性化してIPSCを発生させる。GABA(10μM)はそのshunting effectでEPSPの時間経過を著明に短縮し、その結果NLでのcoincidence detectionの精度を1kHz以上に向上させた。本研究により、NL神経細胞でのシナプス伝達機構や情報処理過程が細胞レベルで明らかになりつつある。(まとめ)以上の結果は、第4回国際神経科学会,第21回北米神経科学集会で発表し、現在J.Neurophysiologyに投稿中である。本年度では電位感受性色素を用いた光学的実験は完成できなかったが、中枢神経系のシステムを解明するための重要な方法であるので今後是非とも完成させたい。
社会環境から個人要因の認知症発症プロセスの解明に関する社会疫学研究

高認知症予防を進めるため、地域の社会環境・経済要因から、個人の社会経済・心理要因、生活習慣、心理・生化学マーカー、生物学的危険因子、動脈硬化、認知症の発症への一連のプロセス解明を目的に4069歳住民約11万人を対象とした疫学研究を実施した。社会環境・経済指標の不良な状態が、喫煙、食塩の摂取過剰、栄養バランスの低下、運動不足と関連し、個人要因とは独立して肥満あるいは痩せ、高血圧、糖尿病と関連し、さらに総死亡リスク、脳卒中発症リスクとも関連した。壮年期からの高血圧、眼底の細動脈狭細所見、糖尿病、喫煙、血中の酸化・炎症マーカーの高値、食物繊維の摂取不足、脳卒中の既往が認知症の発症リスクと関連した。本研究では、高齢者介護の主要な原因であり、今後益々増大すると考えられる認知症について、その予防を進めるために、地域の社会環境・経済要因から、個人の社会経済・心理要因、生活習慣、心理・生化学マーカー、生物学的危険因子、動脈硬化、認知症の発症への一連のプロセスを解明し、予防対策に資することを目的とする。平成26年度は次世代多目的コホート(JPHC-NEXT)のベースライン情報収集を継続して実施した。ベースライン情報収集が終了した地区から、随時、居住地情報に基づいて社会人口統計体系市町村基礎データや地理情報システム(GIS)を利用し、地域社会環境・地域社会経済指標に関する地域データベースの作成を開始した。また、過去に実施された多目的コホート(JPHC)研究のデータを用いて、本研究の仮説について予備検証を行った。その結果、居住する近隣地区の剥奪指標は、居住する個人の社会経済的状況とは独立して個人の総死亡リスクとの関連が認められた(文献18)。居住近隣地区の社会的経済状況が悪いほどそこに居住する人の死亡リスクが高いことが示された。また、同様の関連が脳卒中発症リスクにおいても認められた(文献15)。その理由として、近隣地域の剥奪指標が居住者の喫煙行動(文献20)、過度の飲酒、肥満、運動不足などの生活習慣との形成、維持に関与している可能性がある(研究123)。認知症の発症登録としては、以前から認知症の発症登録を行っていたCIRCSの秋田地区において認知症発症登録を進めている。新たに認知症登録体制を構築するJPHC-NEXTにおいて、要介護認知症の発症登録を行うための基礎的資料(介護福祉情報)を収集するための自治体との打ち合わせを開始した。同様の打ち合わせをCIRCSの大阪地区においても開始した。動脈硬化性疾患の発症登録についてはCIRCSの秋田・大阪地区で継続して進めるJPHC-NEXTにおいて登録の準備を開始した(研究4)。昨年に引続き、平成27年度も大規模データベースの作成を進めた。次世代多目的コホート(JPHC-NEXT)ではベースライン調査が5地域で完了した(他3地域では2016年12月まで継続。2016年3月末までの研究登録者95,671人)。また、CIRCS研究では1980年から現在までに14,040人のベースライン調査が完了した。両者ともに居住地情報・社会人口統計体系市町村基礎データ・地理情報システム(GIS)を利用した社会環境・経済指標のデータベース作成を開始した。CIRCS秋田・大阪地区の2000年度のベースライン調査参加者について、居住する近隣地区の剥奪指標(deprivation index)を作成し、3735人(3853人中)のデータベースが完成した。多目的コホート(JPHC)研究のデータを用い、本研究の仮説を予備検証した。その結果、居住する近隣地区の剥奪指標が高い群は、低い群と比べて、飲酒習慣は少なく、肥満は多い傾向にあった。糖尿病既往、高脂血症既往の割合の差は明らかではなかった。同様の解析を、新たに作成したCIRCS大阪・秋田地区のデータベースで開始している。新たに認知症登録体制を構築するJPHC-NEXTでは、要介護認知症の発症登録を行うための基礎資料収集のための自治体との打ち合わせを終え、データ整備体制を詰めている。同様の作業をCIRCS大阪地区でも進めている。動脈硬化性疾患についてはCIRCS秋田・大阪地区で発症登録を進めるとともにJPHC-NEXTにおいても登録の準備を進めている。CIRCS秋田地区では認知症発症登録を継続して進めている。JPHC-NEXTのベースライン調査の完了。社会環境・経済指標に関する地域データベースの一部完成。JPHC-NEXTでの要介護認知症発症登録の開始の見通し。CIRCS大阪地区でも同様に進展している。社会環境・経済指標である剥奪指標と、個人の総死亡、動脈硬化性疾患発症、生活習慣病の危険因子との関連を示唆する知見が得られている。本研究では、高齢者介護の主要な原因である認知症について、その予防を進めるために、地域の社会環境・経済要因から、個人の社会経済・心理要因、生活習慣、心理・生化学マーカー、生物学的危険因子、動脈硬化、認知症の発症への一連のプロセスを解明し、予防対策に資することを目的とする。平成28年度は次世代多目的コホート(JPHC-NEXT)のベースライン情報収集を完了した。随時、居住地情報をベースに社会人口統計体系市町村基礎データや地理情報システム(GIS)を利用して、地域社会環境・地域社会経済指標に関する地域データベースの作成を進めた。また、過去に実施された多目的コホート(JPHC)研究において、本研究の仮説を予備検証し、家族形態の変化(配偶者の喪失や家族の増加)(文献2, 35)、就労状況の変化(失業の経験)(文献1)と脳卒中発症との関連を報告した。

収集されたJPHC-NEXTのベースラインデータの一部により、仕事や家庭生活との係わりと自覚的健康感の関連を横断的に分析し、家庭と仕事の葛藤が高い人の自覚的健康感が悪く、その関連は特に社会経済的に弱い群でより強く認められた(文献10)。また、非婚、非正規雇用、低収入のある者において、ストレスが高く、抑うつ傾向が強く、望ましくない生活習慣を持つ人の割合が高い傾向がみとめられた(未発表データ)。さらにCIRCS研究では、血液中のαリノレン酸濃度が高い人ほど認知症の発症リスクが低く(文献31)、また眼底の細動脈狭細所見が将来の認知症発症と関連すること(文献16)を見い出した。CIRCS秋田地区での発症登録を進めるとともに、大阪地区でも発症登録を開始した。JPHC-NEXTにおいても認知症発症に係る資料の収集を開始した。地域社会環境・地域社会経済指標に関する地域データベースが完成した地区から解析を開始している。CIRCSおよびJPHC-NEXTにおける認知症の発症登録が進捗している。地域の社会環境・経済指標と、個人の総死亡、動脈硬化性疾患発症、生活習慣に関する分析・報告が進み、本研究テーマに関連する知見が得られている。本研究の解析を行うための主要データベースであるCIRCS研究の秋田・大阪・茨城の地域、多目的コホート研究(JPHC)の佐久地域において、社会環境要因としての地理データと、個人要因としての生活習慣、生活習慣病の危険因子、動脈硬化性疾患の発症、要介護認知症の発症に関する統合データベースを構築した。また、次世代多目的コホート研究(JPHC-NEXT)のベースラインデータの構築を完了し、5年後調査を開始し、動脈硬化性疾患や要介護認知症の発症の追跡調査を継続している。本年度の研究成果として、〔研究1〕地域の社会環境・経済指標の認知症発症への影響、〔研究2〕地域の社会環境・経済指標と個人の社会経済・心理要因、生活習慣、心理・生化学マーカー、生物学的危険因子との関連、〔研究3〕個人の社会経済・心理要因と生活習慣、心理・生化学危険因子との関連、〔研究4〕地域の社会環境・経済指標、個人の社会経済・心理要因に密着する生活習慣、心理・生化学マーカー、生物学的危険因子の、動脈硬化性疾患、認知症発症への影響のうち、研究4を中心として報告する。社会環境・経済指標において、地域の経済状況の不良、近隣の社会環境・心理状態の不良、スーパーへのアクセスや近隣の公園・運動環境の不良が、喫煙、栄養バランスの低下、運動不足と関連し、個人の社会経済・心理要因(教育歴、就業状況、自覚的ストレス等)とは独立して、肥満あるいは痩せ、高血圧、糖尿病につながる可能性が示された。また、社会要因として家族形態や従業状況の変化が、脳卒中の発症リスクに影響を及ぼした。壮年期からの高血圧の継続・悪化、糖尿病、喫煙、酸化マーカーとしての血清高感度CRPの高値、動脈硬化性臓器障害、脳卒中の既往が認知症の発症要因として、一方で、高血圧の予防・抑制因子としての血清n3系脂肪酸、食物繊維の摂取や、血清の抗酸化マーカーが認知症の抑制要因として見いだされた。
天然配糖体の糖鎖トランスポートによる新機能物質の製造

本研究室ではこれまでに天然のまめ科植物を起源とする肝障害や癌に有効なトリテルペン配糖体の研究を行ってきた。そして最初に焦点を合わせたまめ亜科の多くの植物、生薬からはβ-fabatriosyl基を有する28-Me基を有するoleanene配糖体を得、これらが肝障害改善作用を有することを明らかにした。一方、ネムノキ亜科にも研究を展開し、生薬・合歓皮より28-COOHを有する巨大分子サポニン、juribroside類の構造も明らかにし、これらが癌増殖抑制効果を有することを明らかにした。いずれの配糖体においても、酵素、もしくは、アルカリを用いる加水分解により、糖鎖を除去しプロサポゲニン、もしくは、アグリコンのみにすると活性が低下、もしくは、消失する。従って、糖鎖が重要な役割を持つことが示唆された。そこで、これら機能性を有するとみられるオリゴ糖部をそっくり切り取り、それを異なる非糖部のアグリコンに結合させトランスポートした新配糖体の活性をみて、糖部の機能を探索研究を行った。先ず、前者のb-fabatriosyl基をglycyrrhezin hydrolaseで加水分解で切り取り、ついで、Schmidt法でステロイド配糖体の典型的なサポゲノールであるdiosgeninにGlycosylationを行った。一方、後者のjuribroside類からはアルカリにてケン化を行い28位のカルボン酸に結合しているb-mimosatetraosyl基を切り取った。そして先ほどと同様diosgeninに貼り付けた。そしてこれらの抗肝障害、ならびに、抗腫瘍活性を測定したところ、β-fabatriosyl diosgeninの前者に強い抗肝障害作用が、また一方、後者、β-mimosatetraosyl diosgeninに強くはないが抗腫瘍活性が見られた。以上の結果、抗肝障害性サポニンのβ-fabatriosyl oleanene glycosideの糖部は抗肝障害の、一方、β-mimosatetraosyl oleanene glycosideの糖部は抗腫瘍性の活性発現に大きく奇与していることが示唆された。従って、今後種々の新配糖体の合成が可能になり漸次糖部の機能が明らかされるものと大いに期待される。私達はこれまでに天然のまめ科植物を起源とする肝障害や癌に有効なトリテルペン配糖体、ならびに、なす科植物を起源とする抗腫瘍性ステロイド配糖体の研究を行ってきたが、いずれの配糖体においても、加水分解により糖鎖を除去しアグリコンのみにすると活性が低下もしくは消失する。さらに、糖鎖構造の違いによっても活性が異なることが明らかとなった。まめ科、および、なす科それぞれのオリゴ糖部の特徴としては、前者のトリテルペン配糖体はグルクロン酸を構成糖の一部にし、一方、後者のステロイド配糖体はラムノースを末端に有する。そこで、これら機能性のオリゴ糖部をそっくり切り取り、それを異なる非糖部のアグリコン、例えば、従来用いられている抗ガン剤等に貼り付け、ガン細胞認識選択性を高め、または副作用を減じる等の新しい機能を発現させようとするのが研究の焦点である。

まず本研究の基礎的実験として複雑な合歓皮(Albizzia julibrissin)のサポニン(Julibroside I)の化学構造を明らかにし、これが強力なトポイソメラーゼ活性を有することを明らかにした。本配糖体はアグリコンの3位、21位のアチル基、ならびに、28位の3カ所に糖部構造を有する配糖体で有るが、アルカリでケン化して28位の糖部を解裂させると活性が消去することより、この糖部は重要な役割を持つものと推定した。そこでJurlibroside Iをヨウ化リチウム、2、6ルチジン、アリルアルコールと共に加熱環流し、アグリコンから糖鎖をアリルグルコサイドとして切り出した。次に還元的アミノ化により生成したアミノ体とデカノイルクロライドを反応させ、N-アシル化を行い脂質のグルコサイドの合成に成功した。さらに、Julibroside Iの糖部をジオスゲニンならびにコレステロールに結合させることに成功した。目下、活性試験テスト中である。本研究室ではこれまでに天然のまめ科植物を起源とする肝障害や癌に有効なトリテルペン配糖体の研究を行ってきた。そして最初に焦点を合わせたまめ亜科の多くの植物、生薬からはβ-fabatriosyl基を有する28-Me基を有するoleanene配糖体を得、これらが肝障害改善作用を有することを明らかにした。一方、ネムノキ亜科にも研究を展開し、生薬・合歓皮より28-COOHを有する巨大分子サポニン、juribroside類の構造も明らかにし、これらが癌増殖抑制効果を有することを明らかにした。いずれの配糖体においても、酵素、もしくは、アルカリを用いる加水分解により、糖鎖を除去しプロサポゲニン、もしくは、アグリコンのみにすると活性が低下、もしくは、消失する。従って、糖鎖が重要な役割を持つことが示唆された。そこで、これら機能性を有するとみられるオリゴ糖部をそっくり切り取り、それを異なる非糖部のアグリコンに結合させトランスポートした新配糖体の活性をみて、糖部の機能を探索研究を行った。先ず、前者のβ-fabatriosyl基をglycyrrhezin hydrolaseで加水分解で切り取り、ついで、Schmidt法でステロイド配糖体の典型的なサポゲノールであるdiosgeninにGlycosylationを行った。一方、後者のjuribroside類からはアルカリにてケン化を行い28位のカルボン酸に結合しているβ-mimosatetraosyl基を切り取った。そして先ほどと同様diosgeninに貼り付けた。そしてこれらの抗肝障害、ならびに、抗腫瘍活性を測定したところ、β-fabatriosyl diosgeninの前者に強い抗肝障害作用が、また一方、後者、β-mimosatetraosyl diosgeninに強くはないが抗腫瘍活性が見られた。以上の結果、抗肝障害性サポニンのβ-fabatriosyl oleanene glycosideの糖部は抗肝障害の、一方、β-mimosatetraosyl oleanene glycosideの糖部は抗腫瘍性の活性発現に大きく寄与していることが示唆された。従って、今後種々の新配糖体の合成が可能になり漸次糖部の機能が明らかされるものと大いに期待される。
PET・SPECTを用いたうつ病の認知機能及び末梢性ベンゾジアゼピン受容体の研究

頭部MRIにて明らかな器質的病変を伴わないうつ病患者33名(認知機能障害を伴わないうつ病患者12名及び認知機能障害を伴ったうつ病患者21名)に対してハミルトンうつ病評価尺度による重症度評価及びミニメンタルステート検査による認知機能の評価を行った後、^<99m>Tc-ECDを用いたSPECT検査を実施し、統計処理ソフトを利用して健常対照群データベースを用いた比較検討を行った。認知機能を伴わないうつ病群(12名)は前部前頭葉を中心とした血流低下、うつ症状が改善した後も回復しない認知機能障害を伴ったうつ病群(14名)は後部前頭葉の血流低下、うつ症状改善により回復する認知機能障害を伴ったうつ病群(7名)は後部前頭葉・頭頂葉・後頭葉の血流低下を認めた。この結果、うつ病に伴う認知機能障害は回復するものと回復しないものとで治療開始時点で違いがあること、前頭-頭頂葉領域が、うつ病における認知機能障害の出現に関与している可能性があることを第6回国際老年精神神経薬理学会で発表した。PET検査に関しては、被検者の募集を行い5名に対して、頭部MRI、各種心理検査、[^<11>C]DAA1106を用いたPET検査を行った。うつ病患者5名と年齢を一致させた5名の健常対象群を前頭葉・側頭葉・後頭葉・小脳・前部帯状回・被殻・尾状核においてミクログリアの活性を比較検討したが、いずれの部位においても有意差を認めなかった。この結果から今回の検討ではミクログリアは反復性うつ病においては活性化していないことが明らかになった。今年度は、研究実施を安全かつ効率的に行うための準備が中心となった。具体的には、まず研究実施にあたり倫理面に配慮するために、研究実施機関である日本医科大学付属病院および放射線医学総合研究所の倫理委員会に対して本研究の実施についての申請を行い、両施設の倫理委員会より承認を受けた。更に研究実施にあたり安全性を確保するために、研究対象となるうつ病患者および健常対象者に関して、募集・症状評価ならびに研究施設間の搬送に関する院内の体制の整備を行い、健常者に対して研究を実施することで体制の評価・確立を行った。研究を開始するに当たり、対象とするうつ病患者に対して検査を行う前に、健常対照群のデータベースを作成することとした。このため健常者を募集し、ハミルトンうつ病評価尺度およびミニメンタルステート検査にて健常と診断され、頭部MRIにて脳器質的変化がないことが確認された16名に対して^<99m>Tc-ECDを用いたSPECT検査を実施し、健常対照群の脳血流分布のデータベースを作成した。PET検査に関しても対象とするうつ病患者に検査を行う前に、健常対照群のデータベース作成および[^<11>C]DAA1106を用いた末梢性ベンゾジアゼピン受容体の定量評価法を確立するために、頭部MRIおよび各種心理検査にて異常所見のないことが確認された健常対照者に対して[^<11>C]DAA1106を用いたPET検査を行った。そしてそれらのデータを基に[^<11>C]DAA1106に最適な定量評価法を確立すべく、解析法の検討を行った。前年度に引き続き健常対照群のSPECTデータベース作成を行うため、健常者を募集し、ハミルトンうつ病評価尺度およびミニメンタルステート検査にて健常と診断され、頭部MRIにて脳器質的変化がないことが確認された4名に対して^<99m>Tc-ECDを用いたSPECT検査を実施し、前年度実施分と合わせて計20名の健常対照群データベースを作成した。このうちうつ病が改善した後も回復しない認知機能障害を伴ったうつ病群9名と認知機能障害を伴わないうつ病群12名の治療開始時点での脳血流パターンを健常対照群と比較検討を行った。この結果治療開始時のうつ病相においてうつ病群は前部前頭葉を中心とした血流低下、回復しない認知機能障害を伴ううつ病群では後部前頭葉と頭頂葉での血流低下と血流分布の点で両者に違いがあることを第12回国際老年精神医学会にて発表した。PET検査に関しては、被検者の募集を行い2名に対して、頭部MRI、各種心理検査、[^<11>C]DAA1106を用いたPET検査を行った。また前年度に引き続き[^<11>C]DAA1106を用いたPET検査の解析法の検討を行った。

認知機能を伴わないうつ病群(12名)は前部前頭葉を中心とした血流低下、うつ症状が改善した後も回復しない認知機能障害を伴ったうつ病群(14名)は後部前頭葉の血流低下、うつ症状改善により回復する認知機能障害を伴ったうつ病群(7名)は後部前頭葉・頭頂葉・後頭葉の血流低下を認めた。この結果、うつ病に伴う認知機能障害は回復するものと回復しないものとで治療開始時点で違いがあること、前頭-頭頂葉領域が、うつ病における認知機能障害の出現に関与している可能性があることを第6回国際老年精神神経薬理学会で発表した。PET検査に関しては、被検者の募集を行い5名に対して、頭部MRI、各種心理検査、[^<11>C]DAA1106を用いたPET検査を行った。うつ病患者5名と年齢を一致させた5名の健常対象群を前頭葉・側頭葉・後頭葉・小脳・前部帯状回・被殻・尾状核においてミクログリアの活性を比較検討したが、いずれの部位においても有意差を認めなかった。この結果から今回の検討ではミクログリアは反復性うつ病においては活性化していないことが明らかになった。
福井県安島方言の調査研究

本研究では、福井県安島方言に見られる特異な重子音の研究、および風位語彙の体系について重点的に取り扱った。重子音については、その共時的・通時的な現象に関して、(1)安島方言と標準語の対応関係を明らかにし(2)重子音の歴史的な変化を推定し(3)琉球宮古方言との類似性を指摘し、琉球語の歴史研究に寄与することを述べたまた、風位語彙については、「風の移ろい」という概念を導入することにより、風位語彙の内容を詳しく具現化できることを明らかにした。平成22年度は、次の3つの研究を行った。(1)福井県坂井市三国町安島方言の音韻調査の確認作業、(2)安島方言の風位語彙の調査、(3)安島周辺部のアクセント調査である。(1)安島でこれまでの収集した重子音に関するデータの確認作業を行い、標準語との対応関係を明らかにし、成立プロセスを推定した。また、琉球語宮古八重山方言との対照を行い、類似性を指摘した。また、安島方言の変化プロセスは、南琉球語の重子音、北琉球語の喉頭化音の成立に示唆を与えることを明らかにした。これらのことを日本音声学会学会誌『音声研究』(査読有り)に投稿し、2011年4月号の掲載が決定した。(2)風位語彙に関する調査を行い、風位と方位、「風の移ろい」、風位語彙衰退の原因などを明らかにした。この成果は、平成23年度日本方言研究会第92回研究発表会(神戸大)で発表予定。(3)安島周辺部の福井市蒲生(旧越廼村)と越前町小樟のアクセント調査を行った。これらの方言は、これまで報告では、N型アクセントである可能性があったが、そうではなく、短い単語においてはN型アクセント的な特徴が現れるが、長い単語や動詞活用においては多型アクセント的特徴を見せることを明らかにした。平成23年度は、福井県安島方言における音韻に関する補充調査を行い、さらにこれまでの成果について『音声研究』に論文を発表した。この論文では、本土方言に見られないffの重子音を中心に共時的・通時的な考察を加え、琉球語宮古八重山方言との類似点と相違点、特に音変化の違いについて明らかにした。安島方言の音変化で想定されたプロセスほ、琉球語の音変化を考える上でも寄与することを指摘した。また漁業関係の語彙調査を継続して行い、海女の漁法に関する語彙、魚類・海草類の語彙を収録した。また安島だけでなく、さらに南の越前町小樟、同町米ノにおいて、風位語彙の調査を行った。風位語彙と実際の方位、風のうつろい、風位語彙の消失過程について明らかにした。特に「風のうつろい」に関しては、同じ方位の風であっても、どの風から移ってくるのかによって弁別され、別の命名がされることを指摘した。この成果については、第92回日本方言研究会研究発表会で発表した。また小樟においては、アクセントの研究も行った。従来N型アクセントのうち、2型アクセントと言われていた三国安島方言と対照的に、3型アクセントであることが初めて明らかになった。海女文化について広く知るため、北陸地方おいて、海女漁法が盛んな石川県輪島市海士町において、海女の語彙に関して予備的調査を行った。海士町民は舳倉島の漁業権をもっているが、比較的閉鎖的な集団であり、安島方言とは多くの点で異なることが明らかになった。平成24年度は、これまで収集した資料を整理し、分析を行った。アクセントの面では、坂井市三国町安島に近い越前町小樟方言において、3型アクセントを発見し、安島方言との比較を行ったが、安島方言のアクセントは、3型であるとは断言できず、2型アクセントの変種と考えられる。また、安島方言の特徴的なffの重子音に関して、北琉球方言、宮古八重山方言の新資料と比較を行った。琉球語のいわゆる喉頭化音の由来には、rの消失に伴う「代償延長」による長子音(重子音)の発生が関係しており、それが単音化するとき、喉頭の緊張を伴う子音に変化する可能性がある。これらは安島方言の変化の推定から支持されると考えられる。また、最終年度のまとめとして、主たる成果の英文翻訳に取り組み、報告書『越前海岸の方言ー音声特徴と風位語彙ー』(2013年3月刊)を作成した。報告書には、「福井県三国町安島方言のmaffa《枕》等の重子音について」(『音声研究』15-1, pp. 6-16, 2011年4月)と安島方言の風位語彙を扱った、MAKI, Keisei "A Wind-Direction Word Study in Hokuriku District"を収録した(真木啓生は代表者とともに越前海岸の風位語彙について共同研究を行った)。コンサルタントとの時間調整がうまくいかず、当該方言の語彙調査がやや遅れ気味である。

また同様の理由で、映像資料の収録が不十分である。24年度が最終年度であるため、記入しない。当該の安島方言の語彙調査、談話資料の収録進めながらも、近隣方言の越前町方言等にも配慮した対照研究も進めて、バランスをとる。
質的リサーチ手法に基づく映像デザイン研究の体系化と深化に関する実証研究

社会学,人類学,民俗学等の学術領域に対する調査を経て,これらの分野の質的リサーチにおける映像利用を「記録・分析」時と「提示」時の段階に二分し,前者における特性を「1.記録者自身の,フィールドに対する『当事者意識』の醸成」,そして後者を「2.記録物がもたらす共感的情報のメディア上の再配置」と位置づけた。これらの概念をデザイン学における実証研究に必要な仮説的原則と位置づけ,アメリカとイギリスの先行事例の分析を実施し,「1」と「2」の作用の往還を担う映像が最終的に価値循環型デザインとして機能する構造を明らかにした上で,学会発表と実証研究としてフィールドワークに基づいた映像データベースの制作を行った。研究期間の前半期にあたる平成25年度においては,計画通り,そのテーマを「質的リサーチ手法における映像利用理論の体系化」と設定した。デザイン学領域における調査手法の一つであるビデオ映像を用いたユーザ観察の特性は,観察対象となる現場の「記録」,現場でのユーザ観察を通じた「分析」,そして導き出された成果の「提示」として整理され,この3段階は方法論として構造化されている。よって25年度はその概念を軸に,文献調査とプレリサーチ的な簡易インタビューを中心にしながら,社会学や人類学などにおける映像を用いた質的リサーチの歴史や社会背景,さらには目的等について遡行的に整理することでその結節点を探り,デザイン学における映像利用に関する理論の体系化に通ずる本研究のフレームワークを導き出した。また計画段階では想定していなかったが,25年度には近年増加傾向にある「ドキュメンタリー」の作品視聴と調査を多数行った。ここでは様々な社会的事象を扱った映像作品やドキュメンタリー性の強い現代アート分野の映像作品を調査対象とし,映像作品が完成に向かう過程に生じる制作者の計略性を注視しながらその制作プロセスの分析を行い,それらのデータベース化に努めた。このような作品調査とデータベース化は26年度においても継続させる予定であり,そこからドキュメンタリー映像が内包する質的情報の伝達過程を類型化し,質的リサーチ手法との関連性を見極めながら今日的な特性を明らかにしたい。計画段階では,25年度に隣接領域の研究者に対する詳細なインタビュー調査を開始する予定であったが,上記のような研究手法の導入により若干スケジュールの変更が生じたため,研究フレームワークづくりに努めながら,26年度に行う調査の対象者(映像人類学分野の研究者,映像利用を積極的に行う博物館等の学芸員,ドキュメンタリー映画監督らを中心に)のリストアップを行った。平成26年度は,デザイン学ならびに隣接する学術領域における映像を用いた研究手法や教育実践に関する調査を中心に研究を展開した。隣接領域としてフィールド調査に重きを置く,社会学,人類学,民俗学の3領域を設定し,まずは文献調査から着手した。論文と書籍を要旨にまとめる作業を通じて調査のフレームワークを明確化し,その後詳細に関する聞き取り作業にシフトした。特にそこでは,それぞれの活動において映像を積極的に活用する研究者へのインタビューを軸に調査を行った。調査対象となった研究者は,鈴木岳海氏(立命館大学准教授),村尾静二氏(総合研究大学院大学),田口洋美氏(東北芸術工科大学),水内智英氏(名古屋芸術大学)。また教育実践の見学という形で後藤範章氏(日本大学)にもご協力いただいた。ある。現時点はインタビューのデータ化作業が終わった段階であり,内容の分析検討には至っていない。その作業は平成27年度の前半に行う予定である。平成26年度はさらに,補完的に映像記録と発信の専門家からの知見を得るという観点から,ドキュメンタリー映画監督を招いての作品上映会を行った。上映会は一般にも公開し,監督らとのトークセッションを行いながら,研究成果の発表と知識還元の場として活用した。そこでは分野横断的な視点で各学術領域と先行する社会実践から抽出したキーワードを配した概念図を解説しながら,監督らとのトークセッションを行い,調査手法としての映像と情報発信手段としての映像の往還的な役割についてディスカッションした。このディスカッションのやり取りもまた音声データとして記録し,平成27年度に分析する予定である。また,次の研究ステップとして重要と考えられる,新しい映像記録と発信手法に関する実証的モデルを検討するために,環境教育分野の専門家との間でも意見交換を行い,今年度以降の展開についても検討を開始した。本課題ではまず,社会学,人類学,民俗学等の学術領域における文献調査と,研究者に対するインタビュー調査を実行し,映像利用に関する目的,手法,成果などについて整理を行った。そこで質的リサーチにおける映像利用を「記録・分析」時と「提示」時の段階に二分し,前者における特性を「1.記録者の,フィールドに対する『当事者意識』の涵養」,そして後者を「2.記録物がもたらす『共感』的情報のメディア上の再配置」と位置づけた。これらの概念をデザイン学における実証研究に必要な仮説的原則と位置づけ,アメリカの「Storycorps」プロジェクト(オーラルヒストリー・アーカイヴ)とイギリスの「FIXPERTS」プロジェクト(日常的困難をデザイン提案によって改善)等の先行事例の分析を実施し,「1」と「2」の作用の往還を担う映像がソーシャルデザインとして機能する構造を明らかにし,学会発表を行った。また最終年度は,デザイン学における実証研究を行うために上記「1」「2」を検討の軸に,日本の「折ること=folding」に関する調査実践を展開した。ここではデザイン学の大学生・大学院生の協力を得て,関西圏を中心に取材先を設定し映像によるリサーチを行った。結果を京都工芸繊維大学で開催した展覧会「ORI*CODE FOR MATTER」で一般公開した。学生らは既知と未知の間にある「折ること=folding」に触れることで,その文化・技術などに対する理解を深めた。

これは上記「1」の映像利用に通じるものである。またフィールドでの印象や経験に基づいた映像はテーマ毎に編集され,来場者の関心に応じて閲覧できる簡易的な映像データベースとなった。これは上記「2」の映像利用に該当する。「1」と「2」の作業によって得られた成果は,詳細な効果測定を含め,今後のデザイン学における,より統合的な映像利用の検討に活かしていく予定である。社会学,人類学,民俗学等の学術領域に対する調査を経て,これらの分野の質的リサーチにおける映像利用を「記録・分析」時と「提示」時の段階に二分し,前者における特性を「1.記録者自身の,フィールドに対する『当事者意識』の醸成」,そして後者を「2.記録物がもたらす共感的情報のメディア上の再配置」と位置づけた。これらの概念をデザイン学における実証研究に必要な仮説的原則と位置づけ,アメリカとイギリスの先行事例の分析を実施し,「1」と「2」の作用の往還を担う映像が最終的に価値循環型デザインとして機能する構造を明らかにした上で,学会発表と実証研究としてフィールドワークに基づいた映像データベースの制作を行った。平成25年度の作業で抽出できた,「映像を媒介とするフィールド情報の『記録・分析・提示』というサイクル」という研究の軸線は,平成26年度の隣接領域の文献調査ならびに研究者へのインタビュー調査でも問題設定を明らかにする上で有効に機能した。一方で,26年度の後半には上記の研究軸に沿う形で,海外(アメリカとイギリス)の映像利用実践が研究対象として浮上した。当初は平成26年度の作業をインタビュー調査中心に据えていたが,この調査に付随する先行事例として急遽研究対象としたため,インタビュー分析作業には入ることができなかった。現時点では「やや遅れている」と報告せざるを得ないが,海外での先行事例研究とインタビュー分析は互いに補完しながら成果を導き出せるため,平成27年度の前半期には作業日程を回復する予定である。映像デザイン平成27年度は,26年度に得たインタビューデータの分析と海外(アメリカとイギリス)先行事例に関する資料収集をまず行う。インタビューデータの分析では,隣接領域の研究者らの発話から映像利用に関する目的,手法,成果などについて整理を行い,本研究の一つのテーマである,「質的リサーチ手法における映像利用理論の体系化」をある程度達成する予定である。また本研究ではもうひとつのテーマとして「映像デザイン研究の深化に関する実証研究」を目標に掲げている。そのため海外先行事例の分析,特に映像の『記録・分析・提示』という枠組みの中でどのような役割を社会的に果たしているのかを海外調査を含めて明らかにしながら実証検討のための材料を集める。現段階では,映像の役割を「環境認知」「アーカイヴ」「基層文化」などのキーワードを想定しており,最終的には研究手法としての映像実践を特定フィールドで展開し,映像利用の効果検証を行う予定である。
計算機・シミュレーションによるブロックコポリマーの形態の研究

鎖長が互いにほぼ等しいジブロック共重合体の集合体が示す典型的なラメラ相を前提として,その相形成機構,鎖の形態および統計性を明らかにするために計算機シミュレーションを行った。はじめに2次元の孤立鎖について,異なるブロックのセグメント間での斥力変化に応じた形態変化を調べた。次いでラメラ相であることをアプリオリに仮定した、ラメラ面に垂直な方向に折り畳み境界条件を,平行方向に周期的境界条件を果すことにより,これをラメラ相集合系としてシミュレーションを行った。層間の距離と密度を変化させ,互いに異なるブロックのセグメント間斥力と同一ブロック内のセグメント間の排除体積をパラメータとし,系が溶融状態を形成していることなどを見ることによって,鎖の形態を求めた。統計的挙動は経路積分法に基づいて調べた。最初はメトロポーリス法により,鎖の一部分をガウス鎖の条件を満たすように変化させてそれを評価し,安定相を見いだした。これは強く分離するものについての評価に向いていた。形態の統計挙動には更に工夫を要することが分かった。そこで次ぎに単純重み付き経路和により調べた。最初2次元で行い,計算時間を節約する改良を行い,3次元系に対して調べ,もっともらしい形態を見いだした。安定条件を探るために密度を一定に保って境界条件を変化させ,また温度も変化させ,形態変化を追跡した。これは弱い分離系に対して有効である。これにより,分布形態は,ラメラに垂直方向にガウス鎖からかなり変形することを見いだした。一方,それに平行方向にはズレは殆ど見られず,また鎖全体としても伸び縮みがなかった。さらに以上の経験をもとに,格子上を這わせる新しい方法も開発した。これは従来のものより緩和挙動が2桁は速い方法であり,相の形成過程を「目で見る」ことができ,観察しながら物理量を調べることができる。現在研究を継続中である。鎖長が互いにほぼ等しいジブロック共重合体の集合体が示す、典形的な相であるラメラ相を前堤として、その相形成機構を明らかにするために計算機シミュレーションを行った.はじめにジブロック共重合体の孤立鎖のブロック各々の重心間距離、末端間距離、分布関数、形態等について、相互作用の変化に対する挙動を、主に2次元系について調べ、ブロック鎖間の斥力相互作用変化に応じた形態変化、排除体積効果による膨潤の様子の知見を得た.つぎに集合体におけるラメラ構造に関して、ラメラ面(2次元では線)に垂直方向に折り畳み境界条件、平行方向には周期的境界条件を果たすことにより、層間の距離と相互作用の変化に対する上記の物理量の挙動を調べた.モンテカルロ法を用いた当初の方法でのシミュレーションからは強く分離した場合についての挙動が得られた(以上は秋の物理学会にて発表).しかしその場合、たちまち分離が起こってしまい、統計的な挙動の詳細を知るためにはもう少し工夫が必要であることが分かった.自由エネルギーに於ける集合の密度による変化が僅かであることも分かり工夫が必要となる一因となった.これらのことから、次に単純に沢山の統計集団に対するシミュレーションを上記の改良を含めて試みた.その結果、ブロック鎖間の分離の様子はもっともらしいものとなり、また、相の安定条件も求められつつある(以上は研究会にて発表).しかしこれには計算時間を節約しなければならない.それには空間を相互作用間隔程度に分割する必要があり、その領域内のセグメント分布の状態に応じた複雑な分類が必要であり、現在そのプログラムを作成中である.これと当初の方法との組み合わせも計画中であり、星型高分子鎖の統計への適用も考慮中である.鎖長が互いにほぼ等しいジブロック共

重合体の集合体が示す典型的なラメラ相を前提として,その相形成機構,鎖の形態および統計性を明らかにするために計算機シミュレーションを行った。はじめに基礎開発として,2次元の孤立鎖について,互いに異なるブロックに属するセグメント間での斥力変化に応じた形態変化の様子を調べた。次いでラメラ相であることをアプリオリに仮定した条件,すなわちラメラ面に垂直な方向に関しては折り畳み境界条件を,平行方向に関しては周期的境界条件を果すことにより,これをラメラ相を形成している集合系としてシミュレーションを行った。層間の距離と密度をいろいろに変化させることにより、互いに異なるブロックに属するセグメント間の斥力と同一ブロック内のセグメント間に作用する排除体積をパラメータとして,全体として系が溶融状態を形成していることなどを見ることによって,そこでの鎖の形態を求めた。統計的挙動は経路積分法に基づいて調べた。はじめにメトロポーリス法により,鎖の一部分をガウス鎖の条件を満たすように変化させてそれを評価し,安定相を見いだした。これは強く分離するものについての評価に向いていることが分かったが、形態の統計挙動には更に工夫を要することが分かった。そこで次ぎに単純重み付き経路和により調べた。はじめに2次元で行い,計算時間を節約する改良を行い,その下に3次元系に対して調べ,もっともらしい形態を見いだした。安定条件を探るために密度を一定に保って境界条件を変化させ,また温度も変化させ,形態変化を追跡した。ここでの方法は弱い分離系に対して有効である。更に以上の経験をもとに,格子上を這わせる新しい方法も開発した。これは従来のものより緩和挙動が2桁は速い方法であり,相の形成過程を観察するのに適している。現在研究を継続中である。
浮漁礁型海洋エネルギープラットフォームとそれに適合した発電デバイスの研究開発

課題1:FFBに適合した潮流発電タービンブレードの設計・製作:FFB直径と各種センサーの駆動・消費電力を考慮して,約100kWクラスの小型発電タービンブレードを設計した.基本設計には翼素運動量理論に基づく理論計算を行い,トルク,パワー係数,発電量を推定するとともに,ブレード形状の最適化を行った.さらに,CFDによりブレードに作用する流体力および周辺流場の把握を行うとともに,FEM解析によりブレード強度・変位量を見積もり,適切な材料選定を行った.これらの結果に基づいて,FFBに適合した模型試験用のブレード製作を行った.課題2:FFBに適合したスプレー型圧電デバイスFPEDの設計・製作:スプレー型圧電デバイスFPEDの設計には,はりの振動理論と圧電方程式に基づくモード分離型解法を用い,デバイスの発電量と変位を求める.はりの変位をモード形とモード振幅の積で表すと,モード分離したはりの運動方程式が得られ,Transfer Matrix法を適用すれば,固有振動数と振動モード,モードシェイプが求まる.さらに,開発した海洋環境CFDシミュレータと組み合わせ,流体・構造・起電力の相互作用を考慮した設計支援ツールを構築した.本コードは汎用的であるため,船舶海洋工学分野の他研究でも利用可能である.課題3:発電デバイスの発電性能試験:課題1および2で最適設計・製作された発電デバイス(小型潮流発電タービンおよびスプレー型圧電デバイス)について,曳航水槽・回流水槽・波浪水槽を用いて発電性能試験を実施した.特に,流速・波高・波周期,それらが組み合された条件下(操業サバイバル)において,平均発電量およびその変動特性を把握した.次いで,浮漁礁に発電デバイスを装着した場合の模型試験も実施した.その際,波・流れ作用下におけるFFBの係留力特性と6DOF運動特性に基づいて,試験条件を設定し,実海域試験に向けた技術的知見を獲得した.当初計画の課題について,ほぼスケジュール通り,進めているため.水槽試験において,データが取得できない実験条件があったため,次年度実施予定とする.課題1:発電デバイスの発電性能試験:前年度の課題で最適設計・製作された発電デバイス(スプレー型圧電デバイス)について,曳航水槽・回流水槽・波浪水槽を用いて発電性能試験を実施する.特に,流速・波高・波周期,それらが組み合された条件下(操業サバイバル)において,平均発電量およびその変動特性を把握する.次いで,浮漁礁に発電デバイスを装着した場合の模型試験も実施する.その際,前年度の課題で明らかとなった波・流れ作用下におけるFFBの係留力特性と6DOF運動特性に基づいて,試験条件を設定し,実海域試験に向けた技術的知見を獲得する.課題2:実海域フィールド設置および発電性能試験:課題1で使用した発電デバイスを改良(必要に応じて,再製作)し,実海域に設置するとともに,短期間の発電性能試験を実施する.実証海域は,これまで協力関係にある沖縄県国頭村漁業協同組合の管理域とし,H27年度,既に設置済の浮漁礁を有効活用する.ここでは,発電デバイスの発電量,蓄電量,変形特性,耐候性,耐久性,付着生物などについて調べる.また,実用化を見据えて,小型蓄電体,ワイヤレス機器,計測センサー,GPS等と柔軟発電デバイスを接続し,自立電源ユニットとしての機能性と有用性を検証する.課題1:浮漁礁型海洋エネルギープラットフォーム(Floating Fishing Bank, FFB)の基本設計:浮漁礁の本体に作用する流体力と浮体安定性について,微小振幅波理論に基づく設計計算を行った.次に,チェーンと繊維ロープから構成される係留索と礁体に作用する波,流れ,風力および吹送流について,対象海域の様々な気象海象条件(操業サバイバル条件)を想定し,礁体と係留索の構造強度・材料強度の設計要求(安全率=3.0)を満足するよう設計を行った.課題2:マルチスケールに適合した非線形海洋波中のFFB計算ツールの開発:数km四方を対象とした広領域スケール(実海域),数10100m四方を対象とした中領域スケール(水槽),10m四方以下を対象とした小領域スケール(礁体周辺)の3者を取り扱うことが可能なマルチスケールリンク海洋環境CFDシミュレータの基盤コードの開発を行った.具体的には,広領域に対しては水深積分型粒子法(2DH-SWE-SPH)を採用するとともに,中小領域に対しては格子粒子ハイブリッド型計算法(FDM+SPH)および粒子法(3D-SPH)を採用し,両者の接続域では流速,水位,圧力を双方向でカップリングを行った.課題3:波・流れ作用下におけるFFBの係留力と運動特性に関する水槽試験:弾性係数,弾性材長さ・本数,フィン形状・個数・位置およびアスペクト比等を変更し,FFBの係留力および礁体運動特性を明らかにした.同時に,課題2で開発されたマルチスケールリンク海洋環境CFDシミュレータの精度検証と種々のチューニング・改良を行った.今年度計画していた課題1,2,3について,全て順調に計画を遂行できたため.課題1:FFBに適合した潮流発電タービンブレードの設計・製作:FFB直径と各種センサーの駆動・消費電力を考慮して,約100kWクラスの小型発電タービンブレードを設計した.基本設計には翼素運動量理論に基づく理論計算を行い,トルク,パワー係数,発電量を推定するとともに,ブレード形状の最適化を行った.さらに,CFDによりブレードに作用する流体力および周辺流場の把握を行うとともに,FEM解析によりブレード強度・変位量を見積もり,適切な材料選定を行った.

これらの結果に基づいて,FFBに適合した模型試験用のブレード製作を行った.課題2:FFBに適合したスプレー型圧電デバイスFPEDの設計・製作:スプレー型圧電デバイスFPEDの設計には,はりの振動理論と圧電方程式に基づくモード分離型解法を用い,デバイスの発電量と変位を求める.はりの変位をモード形とモード振幅の積で表すと,モード分離したはりの運動方程式が得られ,Transfer Matrix法を適用すれば,固有振動数と振動モード,モードシェイプが求まる.さらに,開発した海洋環境CFDシミュレータと組み合わせ,流体・構造・起電力の相互作用を考慮した設計支援ツールを構築した.本コードは汎用的であるため,船舶海洋工学分野の他研究でも利用可能である.課題3:発電デバイスの発電性能試験:課題1および2で最適設計・製作された発電デバイス(小型潮流発電タービンおよびスプレー型圧電デバイス)について,曳航水槽・回流水槽・波浪水槽を用いて発電性能試験を実施した.特に,流速・波高・波周期,それらが組み合された条件下(操業サバイバル)において,平均発電量およびその変動特性を把握した.次いで,浮漁礁に発電デバイスを装着した場合の模型試験も実施した.その際,波・流れ作用下におけるFFBの係留力特性と6DOF運動特性に基づいて,試験条件を設定し,実海域試験に向けた技術的知見を獲得した.当初計画の課題について,ほぼスケジュール通り,進めているため.水槽試験において,データが取得できない実験条件があったため,次年度実施予定とする.今後は,(1)FFBに適合した潮流発電タービンブレードの設計・製作, (2)FFBに適合したスプレー型圧電デバイスFPEDの設計・製作, (3)発電デバイスの発電性能試験を行う.また,実海域フィールド試験の計画・準備を行う.課題1:発電デバイスの発電性能試験:前年度の課題で最適設計・製作された発電デバイス(スプレー型圧電デバイス)について,曳航水槽・回流水槽・波浪水槽を用いて発電性能試験を実施する.特に,流速・波高・波周期,それらが組み合された条件下(操業サバイバル)において,平均発電量およびその変動特性を把握する.次いで,浮漁礁に発電デバイスを装着した場合の模型試験も実施する.その際,前年度の課題で明らかとなった波・流れ作用下におけるFFBの係留力特性と6DOF運動特性に基づいて,試験条件を設定し,実海域試験に向けた技術的知見を獲得する.課題2:実海域フィールド設置および発電性能試験:課題1で使用した発電デバイスを改良(必要に応じて,再製作)し,実海域に設置するとともに,短期間の発電性能試験を実施する.実証海域は,これまで協力関係にある沖縄県国頭村漁業協同組合の管理域とし,H27年度,既に設置済の浮漁礁を有効活用する.ここでは,発電デバイスの発電量,蓄電量,変形特性,耐候性,耐久性,付着生物などについて調べる.また,実用化を見据えて,小型蓄電体,ワイヤレス機器,計測センサー,GPS等と柔軟発電デバイスを接続し,自立電源ユニットとしての機能性と有用性を検証する.