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映画における移動の意味に関する研究―イヴェンス、マルケル、ヴァルダの作品を中心に

平成30年度は、4月6月までの間は、平成29年度の3月に、オランダ、スイス、フランスで収集した資料を整理、データ化の作業を行った。7月に、パリに1週間滞在し、シネマテーク・フランセーズで開催されたクリス・マルケル展覧会やパリ国立図書館のアーカイブでの追加調査を行った。展覧会の調査では、シネマテーク・フランセーズ研究員のGabriella Monelle氏に話を伺い、資料の出所や詳しい情報などを共有していただき、最新の調査結果を知ることができた。7月のパリ滞在では、アニエス・ヴァルダ映像作品の配給会社シネ・タマリスのアーカイブの訪問も申し入れていたが、オフィスが水漏れの被害にあり、しばらく公開できないとの旨で訪問は叶わなかった。ただ、ヴァルダ本人の承諾のもと、シネ・タマリスの職員が、ヴァルダのインスタレーション作品についての資料を一部データ化して送付くださった。8月3月は、平成29年度に収集した資料と平成30年7月に収集した資料を併せて、整理・データ化を進めるのと並行して、資料の読み込みと分析を行った。研究成果の一部は、5月25日の第44回日本映像学会全国大会、2月14日の恵比寿映像祭日仏会館共催シンポジウム、3月23日の日本映像学会関西支部研究会にて発表した。また、クリス・マルケルの最新の調査を一部反映した論考を、ドキュメンタリーマガジンneoneoに寄稿した。また、2019年夏に刊行予定の『ジャン・ルーシュ(仮題)』(森話社)や、『Arts and Media』(大阪大学文学研究科文化動態論専攻アート・メディア論研究室紀要)にも、研究成果の一部を反映した論文が掲載される予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は、10月2月の間は、研究対象の3人の映像作家(イヴェンス、マルケル、ヴァルダ)が世界各地で旅をして映画を撮影した理由および作品の生成過程を知るために、二次資料の調査および講読を行った。その研究成果をまとめた上で、3月にオランダ、スイス、フランスに2週間半滞在し、一次資料の調査を行った。オランダでは、ヨーロッパ・ヨリス・イヴェンス財団によるイヴェンス・アーカイブにてイヴェンスに関する資料を調査・収集した。スイスでは、ジュネーブで2011年に開催されたマルケルの大回顧展のコーディネーターを務めたクリストフ・シャザロンが集めたマルケルについての膨大な資料を収蔵するジュネーブ市現代美術基金を訪れ、資料の調査・収集を行った。フランスでは、パリの国立映画図書館(BIFI)・国立図書館(BNF)、リヨンのリュミエール研究所にて、ヴァルダ、マルケル、イヴェンスに関する追加資料を調査・収集した。研究の一部の成果は、3月30日にアテネ・フランセ文化センターにて行われた、クリス・マルケルの『レベル5』上映会のレクチャーにて一般に公開した。今後は、この調査をもとに更に研究を進め、平成30年5月の日本映像学会(既に発表申込受理済)でヴァルダの映像作品について、12月の日本映画学会にて、イヴェンスとマルケルの映像作品について発表を行う予定である。イヴェンス、マルケル、ヴァルダの映像作品の関連性について、旅というキーワードから研究しているが、その生成過程について、収集した一次資料、二次資料が、今まで不明だった多くの点を明らかにしている。イヴェンスについて、ヨーロッパ・ヨリス・イヴェンス財団館長のアンドレ・シュツフケンスから、最新の研究動向について意見交換し、一次資料以外にも多くの示唆を与えていただいた。マルケルに関しては、ジュネーブ市現代美術基金のイヴ・クリステン氏と意見交換を行い、貴重な資料にアクセスすることができた。ただ、平成30年5月にシネマテーク・フランセーズで開催される展覧会にて、マルケル本人がアトリエに残したアーカイブ資料から新たな情報が開示されるので、更なる調査を要するものの、それは研究計画で既に織り込み済みの案件である。ヴァルダについては、リュミエール研究所のアーカイブで、多くの資料に当たることができた。ヴァルダ本人は多忙ということでインタビューは実現できなかったが、夏にヴァルダの作品の配給会社に収蔵資料を見に行ける可能性が残されている。研究の一部の成果は、3月30日にアテネ・フランセ文化センターにて行われた、クリス・マルケルの『レベル5』上映会のレクチャーにて一般に公開された。また、マルケルについての学術論文がフランスの映画雑誌CinemActionに掲載された。この雑誌は、既にフランスだけでなく、ポーランド、韓国の大学にて紹介されており、5月に行われるシネマテーク・フランセーズのマルケルの特集上映のトークイベントでも紹介される予定である。このようにマルケル研究の最新の成果を示す雑誌に寄稿し、3月のパリ第三大学での販売促進イベントで多くの研究者と意見交換できたことも、研究の順調な進展に大きく貢献している。

7月のパリ滞在では、アニエス・ヴァルダ映像作品の配給会社シネ・タマリスのアーカイブの訪問も申し入れていたが、オフィスが水漏れの被害にあり、しばらく公開できないとの旨で訪問は叶わなかった。ただ、ヴァルダ本人の承諾のもと、シネ・タマリスの職員が、ヴァルダのインスタレーション作品についての資料を一部データ化して送付くださった。8月3月は、平成29年度に収集した資料と平成30年7月に収集した資料を併せて、整理・データ化を進めるのと並行して、資料の読み込みと分析を行った。研究成果の一部は、5月25日の第44回日本映像学会全国大会、2月14日の恵比寿映像祭日仏会館共催シンポジウム、3月23日の日本映像学会関西支部研究会にて発表した。また、クリス・マルケルの最新の調査を一部反映した論考を、ドキュメンタリーマガジンneoneoに寄稿した。また、2019年夏に刊行予定の『ジャン・ルーシュ(仮題)』(森話社)や、『Arts and Media』(大阪大学文学研究科文化動態論専攻アート・メディア論研究室紀要)にも、研究成果の一部を反映した論文が掲載される予定である。平成30年度夏に、パリにて追加調査を行う予定である。具体的には、5月から7月にかけて開催される、シネマテーク・フランセーズのクリス・マルケル展覧会にて、新たに発見されたアーカイブ資料の調査を行う予定である。アーカイブ資料はデジタル化されシネマテーク・フランセーズの付属図書館にて開かれることになっており、その資料調査も現地で行う予定である。さらに、ヴァルダの作品の配給会社(シネ・タマリス)を訪れ、資料収集と調査を行う予定である。ヴァルダ本人へのインタビューも再度申し入れを行いたいと考えている。このように、今後は資料の追加収集・調査を行うが、それと同時に、作品分析を行い、その研究成果を春と冬の学会にて発表、学術論文を大阪大学アート・メディア論研究室の紀要にて発表する予定である。また、5月にはパリ第三大学から映画学の教授を招いて、マルケルについての公開講演会を企画するなど、今後もマルケル研究の国際的なネットワーク形成にも取り組みたいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
福祉政策と都市政策の統合に関する研究

これまで福祉政策と都市政策という二つの領域は、十分な連携がなされぬまま展開してきたが、現在では両者の統合を図っていくことの重要性が大きくなっている。本研究では、「福祉政策と都市政策の統合」というコンセプトを確立・理論化するとともに、それらを踏まえた「福祉都市」等のビジョンやモデルを定式化し、併せてその基盤となる、経済の地域内循環等を柱とする「コミュニティ経済」という概念枠組みを提起した。これまで福祉政策と都市政策という二つの領域は、十分な連携がなされぬまま展開してきたが、現在では両者の統合を図っていくことの重要性がきわめて大きくなっている。本研究では、「福祉政策と都市政策の統合」というコンセプトを確立・理論化するとともに、両者の統合が具体的にどのような形で実現できるのかを明らかにし、それらを踏まえた「福祉都市」等のビジョンやモデルを定式化していくことを目的としている。平成24年度においては、第一に、「コミュニティ経済」という概念に着目し、地域コミュニティにおいてヒト・モノ・カネが循環していくような経済のあり方について理論的な整理を行うとともに、1)福祉商店街、2)農業関係のコミュニティ経済、3)団地関連のコミュニティ経済、3)高齢者関連のコミュニティ経済等について吟味を行った。第二に、「鎮守の森・自然エネルギーコミュニティ構想」という、鎮守の森を軸としたコミュニティづくりと自然エネルギー拠点整備を結びつけた企画を開始し、岐阜、埼玉等の神社と連携して具体的な構想づくりを進めた。今後はこうした事例分析をさらに掘り下げるとともに、以上の「コミュニティ経済」及び「鎮守の森・自然エネルギーコミュニティ構想」を柱としつつ、経済の地域内循環という視点を含めた福祉政策と都市政策の統合に関する定式化等と掘り下げ、そして地域再生に関する理論及び政策提言をまとめていきたい。本研究では、「福祉政策と都市政策の統合」というコンセプトを確立・理論化するとともに、両社の統合が具体的にどのような形で実現できるのかを明らかにし、それらを踏まえた「福祉都市」等のビジョンやモデルを定式化していくことを目的としている。昨年度においては検討の中で「コミュニティ経済」という概念が浮上し、その概念枠組みの整理とともに、1)福祉商店街、2)農業関係のコミュニティ経済、3)団地関連のコミュニティ経済といった具体的類型の吟味を行い、また「鎮守の森・自然エネルギーコミュニティ構想」という、鎮守の森という伝統的社会資源と自然エネルギーという現代的課題を結びつけた地域再生の新たなモデルについての検討を進めた。以上を踏まえて25年度においては、一方において「福祉都市」についての具体的なビジョンや課題をまとめ、他方において「コミュニティ経済」という概念を軸とする地域再生のモデルづくりを理論面及び事例面の双方において進め、これらを通じ、まちづくりの空間面に関する前者(福祉都市)と、地域の経済循環に関する後者(コミュニティ経済)とが、地域の再生・活性化にとっての車の両輪であることを明らかにした。このことによって、従来にない包括的な都市ないし地域再生のモデルや概念枠組みを一定程度示すことができた。平成23年度においては、以上の問題意識を踏まえて、いくつかの個別の都市や地域にそくした事例研究に着手するともに、本テーマに関する概念枠組みの整理を行った。前者の事例研究に関しては、人口規模ないし地域の特性によって福祉政策と都市政策(地域政策)の統合に関する課題は多様であるため、少なくとも(1)大都市圏、(2)地方都市、(3)農村部という3つの大きなカテゴリーに区分し、各々の地域における問題点や展望を具体的に明らかにしていくことが必要と考え、(1)については東京都荒川区、(2)については高知市及び金沢市、(3)については岐阜県白鳥町石徹白地区を取り上げた。このうち(1)の東京都荒川区は、「GAH(グロス・アラカワ・ハピネス」という独自の目標を掲げ、指標作成や政策展開(町会の活性化や商店街の支援等)を行っている。(2)の高知市は経済同友会が「GKH(グロス・コウチ・ハピネス)」という理念の下での政策展開や指標の吟味を行っており、(3)は自然エネルギー(小水力発電)を通じた地域再生が同地区の神社等を中心とするコミュニティと一体に進められている興味深いケースである。今後はこうした事例分析をさらに掘り下げるとともに、研究の中で浮上してきた「コミュニティ経済」(経済の地域内循環を含む)といった概念の定式化等と併せて地域再生に関する理論や政策提言をまとめていきたい。上記のように研究テーマの目的に沿った調査研究が着実に進展している。調査の過程で、地方や農村部を含めた場合に「コミュニティ経済」という概念が有効であることが明らかとなり、より射程の広い研究の展開に至っている。

同時に、「鎮守の森・自然エネルギーコミュニティ構想」という具体的な構想が生成し、より実質的な具現化が図られつつある。(理由)上記のように研究テーマの目的に沿った調査研究が着実に進展している。調査の過程で、地方や農村部を含めた場合に「コミュニティ経済」という概念が有効であることが明らかとなり、より射程の広い研究の展開に至っている。今年度の研究成果を踏まえながら、1「コミュニティ経済」という概念の精緻化・理論化を図り、特に福祉商店街、農業関係、自然エネルギー関係、団地関係、高齢者関係等のコミュニティ経済ないし地域再生政策について検討を掘り下げ、総合化を図るとともに、2「鎮守の森・自然エネルギーコミュニティ構想」を発展させ、内容の具体化ととともに、コミュニィ経済とも合わせて、「福祉政策と都市政策の統合」ひいては地域再生のモデル化・理論化を図りたい。今年度の研究成果を踏まえながら、特に(1)「コミュニティ経済」という概念の精緻化・理論化を図るとともに、(2)今年度の事例に加え、特に福祉商店街、農業関係、自然エネルギー関係、団地関係、高齢者関係等のコミュニティ経済ないし地域再生政策について検討を進め、総合化を図っていきたい。上記のような事例研究に伴う出張旅費や専門的知見を有する者への謝礼、関連文献の購入等が主要な支出項目となる予定である。
インドにおける家畜飼育変動の諸要因に関する研究

最終年度は過去二年間の研究成果を整理・まとめることを最大の目的とした。本年度の研究活動は、一つはワークショップ開催の打ち合わせを含む補足調査の為の現地(インド)訪問と二つ目は国内でのワークショップの開催、そして三つ目は、ワークショップをベースにした英文での最終報告書の作成とを主な目標とした。当初の計画通り実施できた。一つ目は、代表者の中里がインドに赴き、当初予定の2名(IRMA関係者)に加えて新たに中央乾燥帯研究所(CAZRI)の主任研究員(Dr.S.K.Saha)、1名のワークショップ招聘を行うと共に、これらインド研究者3名と国内ワークショップの日程と研究内容を含めて打ち合わせを行った。二つ目の国内ワークショップは、平成16年1月25日から27日にかけて国立民族学博物館を中心会場として実施した。前半は博物館を会場として研究報告、後半は滋賀県下(神愛酪農協同組合)をフィールドとして、現地の関係者を交え研究討議を行った。前半では、本研究課題である「インドにおける家畜飼育変動の諸要因に関する研究」に関する9人の報告を3つのセクションに分けて、英語での報告及び討論を行った。そして後半では、酪農組合員のうち、3戸の酪農家を訪問し、ヒアリングとその後組合本部でのヒアリングや討論を行った。このフィールド・ワークショップはインド研究者のみならず日本人参加者からも高い評価を得た。三つ目は、英文での最終報告書の刊行である。国内ワークショップに参加し、報告した9名の研究報告を討論の場で指摘された諸点を組み入れ、書き直した論文を最終報告書に掲載することとした。その際には、特に日本人の英文校閲をカタール・シン(Singh, K)にお願いし、メールでのやりとりにより各自の研究論文のポリシュ・アップを図った。そして5月末刊行する予定である。その他には、過去2年間、研究メンバーに入っていなかった中谷や中村のワークショップ等へ積極的な参加があった。特に研究報告をした中谷は、直後にインド再調査を行った。そして、昨年度の会計年度であるが、本プロジェクトの中間報告として『インドにおける家畜飼育変動の諸要因に関する研究』(邦文)を刊行した。初年度から本格的な調査を各自で行った。中里は10年前に調査したグジャラート州北部の酪農村、バププラBapupura村のインテンシヴな調査を行い、村落経済に占める酪農業の割合(67割)が全体として著しく高くなっていることを明らかにし、その地域要因として、1)経営の分家化・個人化の進展、2)他作物(綿花、棉実、その他)に対する搾乳業の優位性、3)女性の村外・農外就労の機会が少ないこと、4)村内及び隣村からの安い労働が入手可能なこと、5)搾乳量の多いH・F牛の飼育技術とその普及、6)周年栽培の優良牧草の普及、7)深層地下水の井戸掘削技術と地下水利用のパートナーシップ制の普及、など指摘した。スクパール・シンは、同じ酪農業の発展を私企業の発展から研究を進め、アムダヴァード市内では15余りの酪農会社が、これまのアムールなど協同組合酪農の酪農品マーケットへの参入の経営戦略とその実態を明らかにした。篠田は、グジャラート州のカチャワル半島・カッチを例に、雄牛流通・取引の広範なネットワークの存在と牧畜民の雄牛の政良に注目し、牧畜民と農耕民の史的研究を行った。

牧畜民が19世紀末以降の定住化に伴い、雄牛再生産の役割機能が急速に低下するとともに1970年代以降の「白い革命」の展開の中で、他の階層・カーストの大規模なミルク生産への参入により、牧畜民全体としては下層民化していることを指摘した。池谷はラージャスターン州南部、サドリ村周辺を例にしてラクダとヤギ・ヒツジのトランスヒューマンス(移動牧畜)の調査から、また月原は、関係諸機関でのヒヤリングとラージャスターン州の3つの地域の調査から、両者ともに1)飼育形態では、舎飼、日帰り放牧、トランスヒューマンスの3類型、家畜種ではラクダと水牛、ラクダとヤギ・ヒツジの2類型、2)ヤギ・ヒツジの移動距離のほうがラクダのそれより長いこと、3)共同放牧地の利用をめぐる森林局と牧夫の衝突、4)より移動性を高める対応と水資源の確保による恒常的舎飼との分極化がみられることなど明らかとなった。3年目の最終年度が国内でのワークショップの開催を予定しているので、2年目の本年度は、インドでの現地調査に関する実質的な最終年度となった。基本的には初年度と同じパターンでの現地調査を行った。インド現地調査に出かける前の打ち合わせと、1年目の現地調査の結果の一部を6月1-2日に地理科学学会(於:広島大学文学部)で研究報告を行った。中里は、IRMAをベースにして、8月中旬から2ヵ月半かけて、全国10州の酪連連合会、またその紹介で県酪連および村落レベルの酪農組合をそれぞれ訪ね、資料収集とヒアリングを行った。特に1991年の新経済政策以後、各州の酪連連合会がいずれもマーケッティング戦略および女性酪農組合員のエンパワーメントに力を注いでいることを明らかにした。池谷は、昨年調査したラクダ牧畜の村(アンジキダニ)に赴き、約120世帯ライカ(ラバリ)について、ラクダを始めとする世帯別の家畜飼養および雇用牧夫による移動牧畜の実態を明らかにした。月原は、昨年と同じ村を2回(雨季と乾季)に分けて現地調査を行い、移動牧畜のルートと家畜群の管理状況を明らかにした。池谷と月原は共にラージャスターン州南西部の移動牧畜民ライカを対象とする注目される研究である。海外共同研究者のシン(Singh, K)は家畜飼育と村落共有地の関連をグジャラートおよびUPヒマラヤ山岳地域での現地調査で明らかにした。研究分担者の篠田(大東文化大)は、大学のサバティカルを得て1年間、アフマダーバードに滞在したため、研究協力者になって頂いた。文献およびフィールド調査・研究を進め、もう一人の岡道太郎(京都大学大学院博士後期)は、約2ヵ月間の農村酪農、搾乳ウシ飼養のインテンシブな調査を行った。また、この3月29-30日には日本地理学会春季大会(於:東京大学)で、中里と池谷が研究報告をした。なお、この2年間の調査結果を中間報告(邦文)として4月中に刊行する。最終年度は過去二年間の研究成果を整理・まとめることを最大の目的とした。本年度の研究活動は、一つはワークショップ開催の打ち合わせを含む補足調査の為の現地(インド)訪問と二つ目は国内でのワークショップの開催、そして三つ目は、ワークショップをベースにした英文での最終報告書の作成とを主な目標とした。当初の計画通り実施できた。
半導体ナノ結晶を用いた新しい熱ルミネセンス線量計材料の開発

熱ルミネセンスは希土類元素を入れた蛍光体で観測され、放射線線量計に用いられている。熱ルミネセンスは、光やX線を照射した半導体微粒子分散ガラス(半導体ナノ結晶を含むガラス)においても観測される。その機構は次のように考えられる。半導体微粒子分散ガラス中の価電子帯の電子が伝導帯に励起され、電子はガラス中に飛び出し、ガラス中に捕獲される。ガラスを加熱すると、電子は捕獲中心から離脱して半導体中で再結合し、光を放出する。熱ルミネセンス強度は、X線のエネルギーに依存する。また、熱ルミネセンス強度は、照射後、測定までの期間が長くなると低下するので、熱ルミネッセンス強度の熱安定性も調べた。これらは、線量計材料として重要な特性である。主に調べた試料は、市販の色ガラスフィルター旭Y-44である。この試料は、各メーカーのフィルターの中で熱ルミネセンス強度が最も大きい。熱ルミネセンス強度のX線エネルギー依存性を、エネルギー依存性がないとされているアラニン線量計の依存性と比較した、10keV付近では差が観測されたが、33keV以上では、両者のエネルギー依存性はほぼ等しくなった。熱ルミネセンス強度の熱安定性(アニール温度依存性)を調べた、結果を、熱アニールと熱フェーディングの関係の既知の結果と比較することにより、熱ルミネセンス強度は、2か月の保管で1割程度低下することを推測した。半導体微粒子分散ガラスを線量計材料として用いる際に、上記のエネルギー依存性と熱安定性は、実用上問題ないと考えられる。得られた研究成果は、2005年秋、2006年春と秋、2007年春に開催された応用物理学会学術講演会で発表した。近日中に、学術雑誌に論文を投稿する予定である。半導体微粒子分散ガラス(半導体ナノ結晶を含むガラス)にX線を照射すると熱ルミネセンスが観測される。熱ルミネセンスの機構は次のように考えられる。照射中に半導体中で生成した電子がガラス中に飛び出し、ガラス中に捕獲される。加熱すると捕獲中心から離脱して半導体中で再結合し、光を出す。熱ルミネセンス・スペクトルと光ルミネセンス・スペクトルが類似していることは、この機構を支持するものである。この機構から考えて、ガラス組成の違いによって、熱ルミネセンス特性が異なる。そこで、ガラス組成の異なる試料の線量依存性とX線エネルギー依存性を調べた。入手容易性の観点から、試料として市販の色ガラスフィルタ旭Y-44とホーヤY-44を用いた。四つのメーカー(メーカーによってガラス組成が異なる)の16種類のフィルタの中では、旭Y-44の熱ルミネセンス強度が最も強く、ホーヤY-44がその次に強い。ホーヤY-44については、製造時期の異なる試料(ガラス組成が異なる)についても調べた。線量依存性が直線になる範囲は、旭Y-44が10Gy以下、ホーヤY-44が40Gy以下であった。X線エネルギー依存性については、X線の実効エネルギーが33keV以上では、熱ルミネセンス強度はほぼ一定であるが、33keV以下では、エネルギーが低くなると熱ルミネセンス強度が低下した。ホーヤY-44のほうが旭Y-44よりもエネルギー依存性が大きい。これは、ガラス組成の違いによる実効原子番号の違い(ホーヤY-44のほうが大きい)に起因すると考えられる。ホーヤの試料で、ガラス組成が異なるものについては、両試料間で、熱ルミネセンス特性の違いは観測されなかった。上記の内容は、2005年秋と2006年春の応用物理学会講演会で発表した。

熱ルミネセンスは希土類元素を入れた蛍光体で観測され、放射線線量計に用いられている。熱ルミネセンスは、光やX線を照射した半導体微粒子分散ガラス(半導体ナノ結晶を含むガラス)においても観測される。その機構は次のように考えられる。半導体微粒子分散ガラス中の価電子帯の電子が伝導帯に励起され、電子はガラス中に飛び出し、ガラス中に捕獲される。ガラスを加熱すると、電子は捕獲中心から離脱して半導体中で再結合し、光を放出する。熱ルミネセンス強度は、X線のエネルギーに依存する。また、熱ルミネセンス強度は、照射後、測定までの期間が長くなると低下するので、熱ルミネッセンス強度の熱安定性も調べた。これらは、線量計材料として重要な特性である。主に調べた試料は、市販の色ガラスフィルター旭Y-44である。この試料は、各メーカーのフィルターの中で熱ルミネセンス強度が最も大きい。熱ルミネセンス強度のX線エネルギー依存性を、エネルギー依存性がないとされているアラニン線量計の依存性と比較した、10keV付近では差が観測されたが、33keV以上では、両者のエネルギー依存性はほぼ等しくなった。熱ルミネセンス強度の熱安定性(アニール温度依存性)を調べた、結果を、熱アニールと熱フェーディングの関係の既知の結果と比較することにより、熱ルミネセンス強度は、2か月の保管で1割程度低下することを推測した。半導体微粒子分散ガラスを線量計材料として用いる際に、上記のエネルギー依存性と熱安定性は、実用上問題ないと考えられる。得られた研究成果は、2005年秋、2006年春と秋、2007年春に開催された応用物理学会学術講演会で発表した。近日中に、学術雑誌に論文を投稿する予定である。
博物館学史の方法論に関する研究－アメリカの博物館学思想受容過程における双方向性－

従来の幕末・明治初期の日本の西洋博物館受容過程に関する研究は、概して、日本の西洋、とりわけヨーロッパの博物館との出会いやそれらの博物館の認識といった一方向の受容過程として探究される傾向が見られた。こうした中、本研究は、議論の余地を残すアメリカの博物館や博物館学の受容過程を主題とした。受容研究を行う際、受容する側のみならず、受容をもたらす側の状況を正確に把握することが不可欠である点に留意した。さらに、それらがアメリカの博物館学界に与えた影響をも視野に入れ、双方向の影響を検討した。研究成果は、学会誌、学会、公衆向けセミナーにて公表した。本研究は、スミソニアン協会の博物館等、在米機関所蔵の未紹介資料(文献、標本)に基づき、アメリカの博物館や博物館学の受容過程を主題として探究するものである。受容研究を行う際、受容する側のみならず、受容をもたらす側の状況を正確に把握することが不可欠である。このため、平成25年度は、ワシントンDCのスミソニアン協会アーカイブスにて現地調査を実施し、次のとおり研究を進めた。1、アメリカの博物館学史については、スミソニアン協会の広報部の歴史(とりわけサイエンス・コミュニケーションの歴史)に関する研究が進捗した。この一部は、国際会議(マンチェスター)にて報告を行った。2、スミソニアン協会キュレーターの研究関心について調査・検討し、論文発表した。3、日本の博物館学史については、本草学/本草会とジェンダーとの関わりを検討し、その一部を国際会議(ボストン)にて報告した。4、博物館学史の方法論について、同アーカイブスの協会史部研究者と意見交換を行った。平成24年度は、研究代表者の従来の研究の再検討を行った。それに関連して、原資料の確認のため、ワシントンDCのスミソニアン協会アーカイブスにて、現地調査を実施した。1、スミソニアン協会の博物館管理者の日記:1858年にパテント・オフィスからスミソニアン協会へのコレクション移転に伴って移動したヴァーデン(Varden)の日記が、スミソニアン協会アーカイブスに所蔵されている。同アーカイブスにて、同日記を詳細に調査し、当時の博物館の状況および万延元年遣米使節団等に関する記述を明らかにした。2、スミソニアン協会初代長官ジョセフ・ヘンリーの博物館学思想:スミソニアン協会アーカイブス・協会史部の資料を検討し、ヘンリーの博物館学的側面を検討した。知識の普及より増大を重視するヘンリーは、博物館には消極的だったとされるが、実際は、アイヌ等文化人類学的コレクションの収集に積極的であった。また、議会向けのパフォーマンスの色彩が指摘されるものの、公衆に対する講演を数多く企画した。3、博物館学史の方法論、とりわけオーラル・ヒストリーの活用について、同アーカイブスの協会史部研究者と意見交換を行った。本研究は、スミソニアン協会の博物館等、在米機関所蔵の未紹介資料(文献、標本)に基づき、アメリカの博物館や博物館学の受容過程を主題として探求するものである。受容研究を行う際、受容する側のみならず、受容をもたらす側の状況を正確に把握することが不可欠であるし、さらに、相互作用にも着目する必要があるだろう。平成26年度は、スミソニアン気象観測法と博物館学思想との関わりを中心に研究を進めた。1.ワシントンDCのスミソニアン協会アーカイブスにて現地調査を実施し、自然史資料および気象観測資料を同時に収集するようになったスミソニアン気象観測法を整理・検討した。続いて、同気象観測法が、開拓使、札幌農学校の御雇米国人や日本の博物館学思想に与えた影響を探究した。さらに、気象庁気象研究所主任研究員と意見交換を行った。2.博物館学史の方法論について、引き続き、同アーカイブスの協会史部研究者と意見交換を行った。3.平成25年度に進めたアメリカの博物館学史のうち、スミソニアン協会広報部の歴史(とりわけサイエンス・コミュニケーションの歴史)に関する研究成果を学会発表した。4.平成25年度に、日本の博物館学史に関し、本草学/本草会とジェンダーとの関わりを検討した国際会議発表を、論文として完成させた。平成27年度は、平成26年度に引き続き、スミソニアン気象観測法と博物館学思想との関わりを中心に研究を進めた。1.ワシントンDCのスミソニアン協会アーカイブスにて現地調査を実施し、自然史資料および気象観測資料を同時に収集するようになったスミソニアン気象観測法を整理・検討し、論文として完成させた。その過程において、気象庁気象研究所主任研究員と意見交換を行った。3.研究成果をリトルワールドカレッジ(マスターコース)(於リトルワールド)にて講演した。交付申請書に記載した「研究実施計画」に沿って研究を進めることができ、また、研究成果を公表することができた。

受容研究を行う際、受容する側のみならず、受容をもたらす側の状況を正確に把握することが不可欠であるし、さらに、相互作用にも着目する必要があるだろう。平成28年度は、スミソニアン気象事業を支えた気象観測者について調査を進め、自然史資料および気象観測資料の収集過程を検討した。1.ワシントンDCのスミソニアン協会アーカイブスおよび国立公文書記録管理局にて調査を実施し、気象観測者による自然史資料収集の実態を検討した。そのうち、女性観測者の活動については、学会発表を行った。2.明治初期横浜の米国海軍病院による気象観測の実態および気象観測資料を整理・検討し、論文として完成させた。3.『アメリカ文化事典』第8章科学技術の「博物館」を執筆した(丸善出版、2017年末出版予定)。4.博物館学史の方法論について、同アーカイブスの協会史部研究者と意見交換を行った。5.日本の博物館学史については、[伊藤]圭介文書研究会例会に毎月参加し、本草学/本草会について意見交換を行った。従来の幕末・明治初期の日本の西洋博物館受容過程に関する研究は、概して、日本の西洋、とりわけヨーロッパの博物館との出会いやそれらの博物館の認識といった一方向の受容過程として探究される傾向が見られた。こうした中、本研究は、議論の余地を残すアメリカの博物館や博物館学の受容過程を主題とした。受容研究を行う際、受容する側のみならず、受容をもたらす側の状況を正確に把握することが不可欠である点に留意した。さらに、それらがアメリカの博物館学界に与えた影響をも視野に入れ、双方向の影響を検討した。研究成果は、学会誌、学会、公衆向けセミナーにて公表した。交付申請書に記載した「研究実施計画」に沿って研究を進めることができ、また、研究成果を公表することができた。平成28年度は、スミソニアン気象観測事業を支えた気象観測者について調査を進め、自然史資料および気象観測資料の収集過程を検討する。このため、ワシントンDCのスミソニアン協会アーカイブスおよび国立公文書館にて、現地調査を実施する。博物館学史の方法論について、引き続き、同アーカイブスの協会史部研究者と意見交換を行う。日本の博物館学史については、[伊藤]圭介文書研究会例会に毎月参加し、本草学/本草会について意見交換を行う。科学史、博物館学平成27年度は、スミソニアン気象観測法についてさらに調査を進め、論文として完成させる。一方、御雇米国人の博物館学思想を整理検討する。このため、北海道およびワシントンDCのスミソニアン協会アーカイブスにて、現地調査を実施する。交付申請書に記載した「研究実施計画」に沿って、研究を進めることができた。
In vivoミクロイメージングによる唾液腺細胞のCa2+応答と分泌機構の解明

本研究は、「生体内の唾液腺において腺房細胞内のCa2+はどのように変動し、唾液分泌に関わっているか?」を明らかにすることを目的とした。顎下腺全体(マクロ)および腺房細胞(ミクロ)の生体Ca2+イメージングを用いて、唾液分泌におけるCa2+応答と血流動態を同時に解析した。唾液分泌刺激薬により顎下腺全体で同期したCa2+オシレーションが観察され、このCa2+応答は高倍率レンズを用いた観察により腺房細胞でも観察された。またCa2+オシレーションに、血管収縮による血流変化が重要な役割を果たすことが明らかとなり、唾液分泌と腺房細胞のCa2+濃度の時間・空間的変化との関係に新たな知見を得ることが出来た。本研究は、生体内における唾液腺腺房細胞の細胞内Ca2+はどのように変化し、唾液分泌に関わっているかを明らかにする事を目的とする。本年度は生きた動物における唾液腺のCa2+応答を細胞レベルで測定するミクロイメージングを試み、Ca2+応答と唾液分泌との関係について解析を行った。1)これまでに我々は、アセチルコリン(ACh)刺激が顎下腺全体に特徴的なCa2+オシレーションを起こすこと見出した。本年度は他の受容体刺激薬によるCa2+応答の可視化により、Ca2+オシレーションがACh特有の反応である事が明らかとなった。また我々の確立した唾液分泌のリアルタイムモニタリング法により、Ca2+オシレーションと唾液分泌が同期することが明らかとなった。2)AChによるCa2+オシレーションが細胞レベルで起こるか否か調べるため、唾液腺を専用アームで挙上し、高倍レンズを用いた共焦点レーザー顕微鏡により腺房細胞のCa2+応答のミクロイメーングを試みた。ACh投与による腺房細胞に導入されたCa2+センサー(YC-Nano)の蛍光比の上昇が観察され、生きた動物における顎下腺の腺房細胞レベルでのCa2+応答の測定に成功した。3)一方で、挙上法によるイメージングは細胞の縮小などの形態変化による動的アーティファクトを完全に除く事が出来なかったことから、細胞内の空間的な細胞内Ca2+濃度変化の可視化は困難であった。平成27年度は、より動的アーティファクトを軽減させ、より深い場所の細胞のCa2+応答を解析するため、倒立顕微鏡を用いた多光子レーザー顕微鏡による測定システムにより検討を行う。多光子レーザー顕微鏡で使用するCa2+センサー(G-GECO)を発現するウイルスベクターは平成26年度に作製済みである(研究協力者:村田佳織、高橋亜友美)。本研究課題は、生体内における唾液分泌機構を明らかにすることを目的とし、生きた動物における唾液腺のCa2+応答を細胞レベルで測定するミクロイメージングを試み、Ca2+応答と唾液分泌に加え、血流動態との関係について解析を行った。1)これまでに我々は、副交感神経系の刺激薬であるアセチルコリン(ACh)が顎下腺全体に特徴的なCa2+オシレーションを起こし、さらにこのCa2+変動と唾液分泌が良く同期することを見出した。当該年度の実験でCa2+応答と血流動態の同時測定を行ったところ、Ca2+オシレーションと腺血流がよく一致することを見出し、この反応にアンジオテンシンIIやトロンボキサン受容体を介した血管収縮が大きく関与することを明らかにした。2)唾液腺の細胞レベルでの反応をより詳細に調べるため、共焦点レーザー顕微鏡を用いてACh刺激によるCa2+応答のミクロイメージングを試みた。挙上した顎下腺においてCa2+センサーであるYC-Nano50の蛍光変化を捉えることに成功したが、細胞の縮小による形態変化が大きく、細胞局所のCa2+変化を正確に観察することが困難であった。そこで当該年度は、倒立顕微鏡を用いた多光子レーザー顕微鏡による測定システムにより検討を行うため、多光子レーザー顕微鏡で使用可能なCa2+センサー(G-GECO)を用いた検討を試みた。G-GECOはCa2+に対する親和性が低い(Kd=600 nM)ため、AChによるG-GECOの蛍光変化の測定に成功したが、YC-Nano50を用いたときよりも高濃度のACh刺激が必要であった。また、強い刺激のため細胞の形態変化が大きくなり、多光子レーザー顕微鏡でのCa2+イメージングには、よりCa2+に高感度のセンサーが必要となった。現在Ca2+感受性の高いGCaMP(Kd=290 nM)発現ウイルスベクターを作成中で、平成28年度の早い段階でこのベクターは完成する予定である動物を伏臥位にした状態で顎下腺を固定し、多光子レーザー顕微鏡により測定を試みた。この方法ではより強固に唾液腺を固定できるため、細胞形態変化による影響をさらに軽減できる。また多光子レーザー顕微鏡はより深い部位での観察が可能となり、唾液腺表面でなく、神経終末により近い部位のCa2+測定が期待される。一方で、多光子レーザー顕微鏡の測定系ではFRET型のCa2+センサー(YC-Nano50)が使用出来ないことから、蛍光強度が増大するタイプのセンサー(G-GECO)を使用した。しかし、Ca2+に対する親和性の低いG-GECOでは反応を検出するためにより強い刺激が必要となり、その結果、細胞形態変化が大きくなることから、高倍率レンズを用いた観察が困難であった。この問題を解消するため、より高感受性のCa2+センサー(GCaMP)を現在作成している。本研究課題は、生体内における唾液分泌機構を明らかにすることを目的とし、生きた動物における唾液腺のCa2+応答を細胞レベルで測定するミクロイメージングを試みた。

これまでに我々は、超高感度Ca2+センサー(YC-Nano50)を用いて、アセチルコリン(ACh)投与による顎下腺全体で同期したCa2+オシレーションを起こし、その発生に腺血流が影響を与えることを見出した。またこの発生機序に血管収縮に関わる様々な受容体の関与が明らかになった。唾液腺の腺房細胞の反応について腺全体から細胞レベルでの解析を行うため、高倍率レンズ(20倍)を用いた共焦点レーザーや多光子レーザー顕微鏡を使用した腺房細胞群のCa2+応答のミクロイメージングに成功した。一方で、このシステムで使用出来るCa2+センサーの感度がYC-Nano50より510倍低いため、Ca2+応答の検出により高濃度のAChが必要であった。強い分泌刺激は唾液腺細胞の形態を大きく変化させることから、測定時の動的アーティファクトが問題となった。本年度は、より安定したミクロイメージングのため、顎下腺の固定法と測定システムを改良した。当初行っていた顎下腺の挟み込みによる固定から、組織接着により顎下腺を吊り下げる方式に改良したところ、測定領域の動的アーティファクトを劇的に抑制出来た。この固定法とYC-Nano50、さらにマルチズーム蛍光顕微鏡との組合わせにより高倍率(40倍)での安定した観察が可能となった。さらに、この方式は視野内に顎下腺細胞と周囲の血管を同視野で観察可能なため、分泌刺激による顎下腺のCa2+応答に加え、血管径や血球動態の同時解析が可能となった。この方法を用いてAChよるCa2+オシレーション、さらにこのCa2+応答と血流動態との関係を細胞レベルで調べることで、唾液分泌機構について新たな知見が得られることが期待される。本研究は、「生体内の唾液腺において腺房細胞内のCa2+はどのように変動し、唾液分泌に関わっているか?」を明らかにすることを目的とした。顎下腺全体(マクロ)および腺房細胞(ミクロ)の生体Ca2+イメージングを用いて、唾液分泌におけるCa2+応答と血流動態を同時に解析した。唾液分泌刺激薬により顎下腺全体で同期したCa2+オシレーションが観察され、このCa2+応答は高倍率レンズを用いた観察により腺房細胞でも観察された。またCa2+オシレーションに、血管収縮による血流変化が重要な役割を果たすことが明らかとなり、唾液分泌と腺房細胞のCa2+濃度の時間・空間的変化との関係に新たな知見を得ることが出来た。共焦点レーザー顕微鏡と高倍率レンズを用いたミクロイメージングを試みた。腺房細胞マーカーであるLysotrackerRed染色によりCa2+センサーが導入された細胞が腺房細胞である事を確認し、腺房細胞におけるAChによるCa2+センサーの蛍光比の上昇の観察に成功した。この際、測定する顎下腺は専用アームにより挙上し、この方法により動物の呼吸などによるアーティファクトをほぼ除く事ができた。一方で、Ca2+応答を起こす刺激は、腺房細胞のシュリンケージ(細胞縮小)によるアーティファクトの影響により、挙上法では個々の腺房細胞の空間的な変化を正確に可視化することが困難であった。この問題点を解消するため、倒立顕微鏡を用いた多光子レーザー顕微鏡を用いて、動物を伏臥位した状態で顎下腺を固定する事により測定を試みる。この方法ではより強固に唾液腺を固定できるため、細胞形態変化による影響をさらに軽減できるものと考える。
衛星信号および降雪粒子観測装置を用いた降雪量の予測に関する研究

本研究では、CCDカメラにて落下中の降雪粒子を撮影し、パソコン用の画像処理ボードにて粒径、落下速度を求めた。次に、電子天秤により降雪強度を測定し、降雪粒子の密度を求め、冬季期間連続して1分ごとに自動観測を行った。更に、気象7要素も連続して測定し、光磁気ディスクに保存し、一つのデータベースに統合するソフト開発を行った。これらを総合的に解析した結果、主に地上付近の気象要素と降雪粒子の空間数密度、落下速度、密度の各データが降雪強度と密接に関係していることがわかった。特に、気温と降雪粒子の密度に相関がみられた。次に、衛星放送信号をスペアナにて受信解析し、降雪時の電波受信電力の変化を求めるシステムを作成した。非降雪地帯と降雪地帯の電波受信感度の差を求め、1分ごとに周波数スペクトルを平均し、その合計電力を同時に連続して保存した。また、GPS(測位システム)により、電波受信位置の特定を行う機構を組み込んだ。その結果、降雪強度と合計電力に負の相関がみられ、降雪粒子の密度による違いを調べた。以上より、降雪粒子の画像処理データ、降雪粒子密度、気象要素、降雪時の電波減衰量を予測因子としてワークステーションにデータ転送し、各データの相関解析を行い、ニューラルネットワークによる降雪量予測のための予備実験を行った。また、これら成果をまとめて論文に投稿した。本研究では,CCDカメラにて落下中の降雪粒子を撮影し、パソコン用の画像処理ボードにて降雪粒子の粒径および落下速度を同時測定し、冬季期間連続して1分ごとに自動観測を行った。また、電子天秤による降雪強度測定を連動して行った。次に、これらを統合して、画像処理データから降雪粒子の総体積、降雪強度より粒子の総重量を求めることにより、降雪粒子の密度を算出した。地上付近の気温、輪島上空の気象データおよび気象衛星「ひまわり」の雲画像と降雪の有無を解析した結果、地上付近の気象要素と降雪粒子の空間数密度、落下速度、密度の各データが降雪内容と密接に関係していることがわかった。特に、気温と降雪粒子の密度に相関があった。1分ごとに周波数スペクトルを平均し、その合計電力を同時に連続して保存した。今冬季期間試験運用したところ、良好な動作が得られることを確認した。合計電力と降雪強度の関係を求めた結果、降雪強度と合計電力に負の相関がみられ、降雪粒子の密度による違いを調べている。今後、非降雪地帯において衛星放送信号を受信し、降雪地帯の電力と比較を行い、降雪による受信電力の差を調べる予定である。また、GPS(測位システム)により、電波受信位置の特定を行う機構を組み込むことが課題である。
数学教育の実践情報に関する光ファイルとパソコンによる検索システムの開発研究

(1)研究当初は,一次情報の蓄積・保存は、高価な光ファイル(ファイリング専用機)、検索はパソコンに頼っていたが、全文書(一次情報)をスキャナーでパソコンにイメージデータとして取込み、それに、二次文書(文字数の制限はあるが、書換可能な文字データ)を付加することによって、一次情報の保存及び検索が一台のパソコンで処理できるようになった。検索の対象は二次文書であるが、イメージデータとして保存した一次情報も必要ならばOCRソフトを用いてテキストファイルに変換し、検索の対象にすることが可能である。(2)「数学用語に関するシソ-ラス案」(杉山・梶作成)に、教育課程、指導法に関する数学教育用語を追加したが、これらをどのように階層化するかは難しく、行き詰まっている。したがって、現状のシソ-ラス案は、まだまだ不十分である。しかし、これを活用しながら補充をしたいと考え、現状のシソ-ラス案をもとに同義語や類似語を整理して、標準となるキーワードを選定した。これをキーワード辞書と呼ぶことにする。(1)で作成した二次文書を検索対象としてこのキーワード辞書の有効性を検証、キーワードの選定基準を明らかにするとともに、現在もなお二次文書及びキーワード辞書の修正・補充を図っている。(3)数学教育の実践情報を扱おうとすると、数式や記号や図などの処理が問題になる。これについては、数式に特徴量を定義し、特徴量の類似性による検索を試みるとともに、画像データベースのアクセスについて検討した。(4)開発した情報検索システムをマルチメディアネットワーク環境で実現しようとすると、作成したデータの安全性、著作権、知的財産権の保護の問題など解決すべき問題が多いことが明らかになった。(1)情報整理システムの開発「数学用語に関するシソ-ラス案に、教育課程、指導法に関する数学教育用語を追加し実際に使う立場から見直し、シソ-ラス案を充実した。二次文書の作成については、直接ワープロやコンピュータに1件1文書として一次情報の内容を入力し、フロッピ-ディスクに登録した(これを二次文書という。)著者名、題目、発行年月日など機械的に入力できるものはアルバイトでもよいが、要約及びキーワード付けは難しい。専門家の協力は、時間的にも経済的にも難しく、その解消方法を現在検討中である。1つの方法として、全文書(一次情報)をスキャナーでコンピュータに入力しOCRソフトを用いてテキスト文書として登録する方法が考えられる。この方法をとれば、要約がなくても、内容をみることができるので、必要とする内容かどうかをチェックすることが可能であり、とりあえず要約がなくても仕事を進めることができる。そうなれば一次文書の光ファイルへの登録を省略することができるので、現在この方法を試行中である。しかし、この場合、図や表などイメージデータをいかに処理するかが問題になる。また、OCRのソフトは日本語の場合まだ誤認識が多く、その修正を含め、データ入力に時間とお金がかかる。つねに最新のデータを入力していくには、この点をどう解消するかが一番の問題である。(2)情報検索システムの開発検索方法についても現在検討中である。全文書検索ができれば、キーワードをつけなくても検索が可能であるが、検索件数が多くなると時間がかかること(これはコンピュータの能力、及び、検索方法に依存する)、不必要なデータまで拾ってしまい必要なデータの絞り込みが困難になること、「乗法」で検索すると「かけ算」が落ちてしまうなどの問題点があるので、キーワード付けとキーワード辞書の作成はなんとしても必要である。これについては、現在作成中である。(1)情報整理システムの開発昨年に引き続き「数学用語に関するシソ-ラス案」に、教育課程、指導法に関する数学教育用語を追加し、実際に使う立場から見直し、シソ-ラス案の充実をはかった。

二次文書の作成については、直接ワープロやパソコンに1件1文書として一次情報の内容を入力し、フロッピ-ディスクに登録した(これを二次文書という)。著者名、題目、発行年月日など機械的に入力できるものはアルバイトでもよいが、要約及びキーワード付けは難しく、専門家の協力が欠かせない。今年度は、この問題を解消する1つの方法として、全文書(一次情報)をスキャナーでコンピュータに入力しOCRソフトを用いてテキスト文書として登録することにした。したがって、光ファイル(リコ-のRIFIE6400)がなくても、パソコンのハードディスクやMOなどに一次情報を保存することができる。仕事の能率はパソコンとスキャナーの性能と台数、アルバイトの人数に依存する。この方法に切り替えたおかげで、今年度は、かなりの量の一次情報を整理することができた。しかし、イメージデータは容量が巨大になるため一次情報をどのようなメディアに如何に保存するかが問題点として残る。また、OCRのソフトは日本語の場合まだ誤認識が多く、その修正を含め、データ入力に時間とお金がかかる。つねに最新のデータを入力していくには、この点をどう解消するかが一番の問題である。(2)情報検索システムの開発検索方法については現在検討中である。全文書検索にすればキーワードをつけなくても検索が可能であるが、1件の文書が長かったり、検索件数が多いと時間がかかること(これはパソコンの能力、及び、検索方法に依存する)、不必要なデータまで拾ってしまい必要なデータの絞り込みが困難になること、「乗法」で検索すると、「かけ算」が落ちてしまうなどの問題点があるので、キーワード付けとキーワード辞書の作成はなんとしても必要である。これについても引き続き検討中である。(1)情報整理システムの開発昨年に引き続き「数学用語に関するシソ-ラス案」に、教育課程、指導法に関する数学教育用語を追加し、実際に使う立場から見直し、シソ-ラス案の充実をはかった。一次情報については、全文書(一次情報)をスキャナーでコンピュータにイメージデータとして取込み、それに半角60文字、全角30文字の制限はあるが文書名を登録することによって、一次情報の保存及び一部検索が一台のパソコンで可能になったので、一昨年までの光ファイルへの登録は完全に中止した。これらの文書名はキーワードを後からつけ加えるなど書き換えが可能なので、雑誌名、著者名、題目、発行年月日など機械的な入力操作はアルバイトに任せることができる。登録した一次情報は、必要に応じてOCRソフトを用いてテキスト文書にすることも可能である。一方、OCRソフトを使ってテキスト文書した全文書に対して、これまで作成してきたキーワード辞書を使ってキーワード付けを試みた。その結果、キーワード辞書にあることばで十分表現できるにもかかわらず、ことばの吟味がないまま次々と新しいことばを使っているなど、研究の質の低下が見られた。一次情報を落ちなく収集し、蓄積する方法を研究する一方で、ワープロやパソコンの普及によって情報があふれている昨今、何を一次情報とし、何を二次文書の対象とするかなどの資料の選定も解決すべき難しい問題である。
学生の振る舞い検出による授業雰囲気の推定に関する研究

学生の動作を分類するシステムの構築に関して,学生が居眠りをしているかどうかを判定する手法の構築を行った.前年度は学生1人に1台のRaspberry Piを用意し,その上で動作するシステムを検討したが,今年度は1台のカメラで教室の前方から複数人(おおむね4,5人)の学生を撮影し,写っている学生を切り出して居眠り判定を行う手法を検討した.写っている学生の切り出しに関しては,システムの動作の初期において学生が写りそうな領域をシステムに教えてやり,そこを監視することで行うこととした.さらに,正面顔の検出を利用して,下を向いた場合の条件を構築し,下を向いている状態が続くことで居眠りと判定する手法を構築した.構築した判定法を授業映像に適用し評価したところ,居眠りの開始は検出できないものの,一定時間経過した段階で大部分の居眠り状態を検出できることが判明した.授業を行う教師の動作の分類については,前年度に続き,検出する動作の種類を増やす検討を行った.今年度は距離センサを用いて教師の姿勢の奥行方向の情報を取り出すことを検討し,「指差し動作」を行っている状態を検出することを試みた.受講生を指さして質問に答えてもらう状況は,学生の授業への参加意識を高めるために有効な動作である.この動作を検出するのは授業の状況を調べるうえで重要である.検出方法に従って,簡易的なシステムを作成した.教壇に立つ教師での検証は行えていないが,実験室の環境では指差していることをおおむね検出できている.畳み込みニューラルネットワークを利用して姿勢の推定を行うことも検討した.授業を受ける学生を最初から対象にするのは難しいものがあると考え,以前から行っていた手形状(指の曲げ伸ばし)の推定を対象にシステムの検討を行った.これに関して,推定精度はあまり良い値とはなっていないが,検討の余地はあると考えている.可動式カメラで移動する物体を追跡するシステムを構築している。このシステムでは、物体が複数ある場合もそれぞれの位置を把握して、一定時間、拡大して撮影可能である。現在、システムに組み込んでいる手法の評価を行っている最中である。このシステムをプロトタイプシステムとして使用し、教師の動作を推定する手法を検討し始めている。教師の動作の分類については、本研究に先立って行ってきた研究結果を利用する。これは、教師の動作を3状態に分類しているわけだが、他に検出可能な動作があるかを検討している。この検討の結果は、平成28年度までには出ていない。オフライン実験システムに関して、撮影した映像を読み込み画像処理するシステムを作成している。カメラからの入力の変わりに,メディアファイルからの入力で実験できるため、撮影した講義映像を何度も利用できる実験可能である。平成28年度までに本実験システムの大まかな部分を実装し、手を加えながらであるが、撮影→処理実験の手順を整えつつある。授業を受ける学生を撮影し、学生の位置を検出する手法の検討を始めている。この内容は、計画段階では、平成29年度から始める予定であったが、学生の受講状況の推定は、色々な手法を試行錯誤的に検討する必要があると考え、計画に先立って始めている。まず、授業を受ける複数の学生の映像から個人を追跡し、その動作を判別する手法の検討を行っている。平成28年度までに学生の追跡方法の検討を行った。計画段階では平成29年度に行うことにしていた、授業を受ける学生の動作を検出する手法も並行して検討し始めたため、当初の計画に載せていた教師の動作の検出に関しては、やや遅れ気味である。教壇付近を移動する教師であれば追跡できる手法を構築しているが、教師が動き回る範囲が広くなった場合の対応を考えなければならない。また、検出可能な教師の動作にどのようなものがあるかの検討が進んでいない。学生の動作を分類するシステムの構築に関して、Raspberry Piを使用して教室内の机の上に置き、その机につく学生を撮影するシステムを試作した。さらにこのシステム上で動作する顔の向き判定方法を検討した。想定を大きく外れる場合は上手く判定できないものの、大まかな動作を推定することが可能であることが分かった。平成30年度以降に想定外への対応を考えていくことになる。これと並列して、教室の前方から数名の学生を撮影して、個々の学生の動きを検出する方法に関しては、なかなか難しいところがあり、平成29年度まででは検出アルゴリズムには至っていない。教壇から学生側を撮影した映像(複数の学生が写っている画像)から学生を切り出し、その学生の顔の向きを推定する手法の検討を行った。これは、いろいろな方向を向いている顔の画像をディープラーニングしたシステムを使用して推定している。良好な精度で推定できるようであるが、平成29年度では検証までは至っていない。平成30年度の早期に行うべき内容と考えている。授業を行う教師の動作の分類については、本研究に先立って行ってきた研究結果を利用する方針で進めてきた。これに1動作を新たに付け加え、4動作の分類が可能であることの感触を得た。それぞれの動作の検出条件について、安定的に動作する検出法の構築を行っている。平成29年度まででは、検出法の構築までには至っていない。平成29年度までにオフライン実験システムを実装し、それを使用して撮影→処理実験を行っている。