hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレス性内耳疾患の病態解明と臨床への応用

type II SGNの線維と、II型らせん神経節細胞(type II SGN)、耳石器および半規管膨大部に局在していた。(A)発生期において、生後7日まではコルチ器のクラウディウス細胞、ライスネル膜にマンセリンは局在し、生後10日からtype II SGNとその線維(OHCの直下)に局在した。生後15日からIHC直下プレシナプスに局在し、クラウディウス細胞とライスネル膜での局在は消失した。シナプトフィジン、小胞アセチルコリントランスポーターの免疫染色でIHCへの遠心性プレシナプスは生後4日で、OHCシナプスは生後10日で検出された。よってマンセリンは内耳の発達に伴って局在が変化し、IHCシナプスでは機能的成熟期から、OHCではtype II SGNの分化に伴い、聴覚制御に関わっていると考えられた。(B)老齢期においては、生後1年1年半では3か月齢(成獣)と同様の局在を示した。(2)ストレス下での内耳マンセリンの機能を明らかにするため、ストレスモデルラットを作製した。既報に従い、8週齢ラットを1.5 cmの水深で5日間飼育したところ、胸腺の著名な萎縮がみられ、ストレス負荷を認めた。現在、ストレスラットにおける内耳マンセリンの局在について解析を進めている。今年度はストレス下でのマンセリンの局在について明らかにすることができた。さらに、surface preparationの作製を行い、3次元的な解析も可能となった。Surface preparationを用いて、ストレス下でのマンセリンの局在の変化についての解析は現在進行中である。短期器官培養系での検討にもsurface preparationが不可欠であることから、現在は手技のトレーニングも含め準備中である。当初の計画通り、今年度は内耳発生期および老齢期の内耳マンセリンの局在について明らかにすることができた。さらに、ストレス下での内耳マンセリンの機能を明らかにするため、ストレスラットの作製を行い、胸腺萎縮によるストレス負荷も確認できた。ストレス下でのマンセリンの局在については現在解析中である。ストレスに対するマンセリンの機能について解析していくため、短期器官培養系を用いたマンセリンの神経保護効果について検討する。過酸化水素やtert-butyl hydroperoxideで酸化ストレスを誘導し、ファロイジン染色やTUNEL染色、Caspase-3抗体による免疫染色などで細胞死や有毛細胞の脱落を評価し、マンセリン添加によりどの程度抑制されるかを調べる予定である。まずは現在進行中である、ストレス下での内耳マンセリンの局在の解析について進める。マンセリンはII型らせん神経節細胞およびコルチ器・耳石器・半規管膨大部のシナプス部位に局在することが明らかになっているため、常法に従い免疫染色を行い、これらの領域について特に詳細に解析する。さらに、神経線維の走行についての詳細な検討のため、surface preparationによる内耳組織の免疫染色も行う予定である。次に、ストレスに対するマンセリンの機能について解析していくため、短期器官培養系を用いたマンセリンの神経保護効果について検討していく。
新規・独自開発麻疹ウイルスベクターを用いた革新的遺伝子改変T細胞輸血療法の開発

悪性腫瘍に対する新規治療法の開発は急務である。本研究では、これまでの基礎研究と臨床研究を基盤に、遺伝子治療のための第二世代麻疹ウイルスベクターを構築して、臨床的有用性を高めた画期的な遺伝子改変T細胞療法を開発する。すなわち、(1)新規遺伝子改変T細胞療法用低免疫原性麻疹ウイルスベクターとベクター産生細胞の開発、および(2)T細胞活性化能を有する共阻害分子・共刺激分子のデコイ遺伝子構築、を実施する。ここで第二世代麻疹ウイルスベクターにT細胞受容体(TCR)やキメラ抗原受容体(CAR)遺伝子を搭載させて、新規遺伝子改変T細胞療法を開発する。平成30年度は、(1)新規遺伝子改変T細胞療法用低免疫原性麻疹ウイルスベクターとベクター産生細胞の開発において、ウイルス表面抗原となるH・F遺伝子の両方を除いた低免疫原性第二世代麻疹ウイルスベクターを産生させるパッケージング細胞の開発と産生条件を検討し、第二世代麻疹ウイルスベクターの産生に成功した。さらに、本ベクターを用いて健常人由来CD3陽性T細胞への遺伝子導入に成功した(導入効率89.0%)。現在までに、本ベクターに搭載するCAR遺伝子(2種類)を選定してベクターを構築中である。また、(2)T細胞活性化能を有する共阻害分子・共刺激分子のデコイ遺伝子構築については、本研究実施期間中に既に同様研究が国外で発表されたことから研究内容を一部修正した。即ちデコイ遺伝子の代わりに特異的抗腫瘍効果が期待でき、遺伝子治療としての新規性が極めて高い、L-methionine-α-deamino-γ-mercaptomethane-lyase (METase)を米国UCSDのRobert M. Hoffman博士との共同研究として利用し、低免疫原性麻疹ウイルスベクターを用いたCART療法との併用効果についてin vitroおよびin vivoで検討する。平成30年度は下記を実施した。(1)新規遺伝子改変T細胞療法用低免疫原性麻疹ウイルスベクターとベクター産生細胞の開発において、パッケージング細胞の樹立と第二世代麻疹ウイルスベクター粒子の産生は、平成29年度までに得られた「宿主細胞の種類」および「H蛋白とF蛋白供給の量・タイミング」の検討を元に、2種類のパッケージング細胞を樹立して、第二世代麻疹ウイルスベクターの産生方法を確立した。確立した方法で、第二世代麻疹ウイルスベクターを安定的に産生(導入力価> 1.0×106 IU/ml)する事が可能となった。さらに、健常人末梢血単核球よりCD3陽性T細胞を単離して、第二世代麻疹ウイルスベクターを用いてレポーター遺伝子を導入した結果、高い導入効率(MOI=3で87.2%, MOI=5で89.0%)を示した。現在、第二世代麻疹ウイルスベクターを導入した健常人由来CD3陽性T細胞のさらなる解析(ウイルス抗原消失、導入遺伝子の発現期間、等)を実施中である。加えて、CAR遺伝子(2種類)、腫瘍特異的TCR(1種類)を搭載した第二世代麻疹ウイルスベクターを構築中である。また、(2)T細胞活性化能を有する共阻害分子・共刺激分子のデコイ遺伝子構築においては研究計画を見直し、L-methionine-α-deamino-γ-mercaptomethane-lyase (METase)を搭載する予定である。平成31年度においては、以下のように研究を実施する予定である。CAR遺伝子(2種類)、腫瘍特異的TCR(1種類)を搭載した第二世代麻疹ウイルスベクターを開発し、さらに「CAR遺伝子導入T(CART)細胞の抗腫瘍活性を増強する新規遺伝子治療法の開発」としてL-methionine-α-deamino-γ-mercaptomethane-lyase (METase)を搭載した第二世代麻疹ウイルスベクターを作製する。すなわち、産生された第二世代麻疹ウイルスベクターを用いてCARもしくは腫瘍特異的TCRをヒトCD3陽性T細胞に導入して、特異的抗体を用いて、CAR/TCR発現効率や不要なウイルス抗原消失を確認する。加えて、可能であれば既存のウイルスベクター(レトロウイルスベクター等)に対する本ベクターの優位性を比較評価する。次に、CARもしくはTCR発現CD3陽性T細胞の血液・固形腫瘍に対する治療効果をin vitro(サイトカイン産生能,癌細胞障害活性)およびin vivo(担癌マウスモデル)で確認する。さらに、CARもしくはTCR発現T細胞の活性能向上を確認する目的で、特異的抗腫瘍効果が期待でき、遺伝子治療としての新規性が極めて高い、METaseを米国UCSDのRobert M. Hoffman博士との共同研究として利用し、LMVV-CART療法との併用効果についてin vitroおよびin vivoで検討する。また遺伝子導入T細胞の活性化・疲弊の評価(増殖能・サイトカイン産生能・細胞障害能)を実施する。

平成30年度は、(1)新規遺伝子改変T細胞療法用低免疫原性麻疹ウイルスベクターとベクター産生細胞の開発において、ウイルス表面抗原となるH・F遺伝子の両方を除いた低免疫原性第二世代麻疹ウイルスベクターを産生させるパッケージング細胞の開発と産生条件を検討し、第二世代麻疹ウイルスベクターの産生に成功した。さらに、本ベクターを用いて健常人由来CD3陽性T細胞への遺伝子導入に成功した(導入効率89.0%)。現在までに、本ベクターに搭載するCAR遺伝子(2種類)を選定してベクターを構築中である。また、(2)T細胞活性化能を有する共阻害分子・共刺激分子のデコイ遺伝子構築については、本研究実施期間中に既に同様研究が国外で発表されたことから研究内容を一部修正した。即ちデコイ遺伝子の代わりに特異的抗腫瘍効果が期待でき、遺伝子治療としての新規性が極めて高い、L-methionine-α-deamino-γ-mercaptomethane-lyase (METase)を米国UCSDのRobert M. Hoffman博士との共同研究として利用し、低免疫原性麻疹ウイルスベクターを用いたCART療法との併用効果についてin vitroおよびin vivoで検討する。平成30年度は下記を実施した。(1)新規遺伝子改変T細胞療法用低免疫原性麻疹ウイルスベクターとベクター産生細胞の開発において、パッケージング細胞の樹立と第二世代麻疹ウイルスベクター粒子の産生は、平成29年度までに得られた「宿主細胞の種類」および「H蛋白とF蛋白供給の量・タイミング」の検討を元に、2種類のパッケージング細胞を樹立して、第二世代麻疹ウイルスベクターの産生方法を確立した。確立した方法で、第二世代麻疹ウイルスベクターを安定的に産生(導入力価> 1.0×106 IU/ml)する事が可能となった。さらに、健常人末梢血単核球よりCD3陽性T細胞を単離して、第二世代麻疹ウイルスベクターを用いてレポーター遺伝子を導入した結果、高い導入効率(MOI=3で87.2%, MOI=5で89.0%)を示した。現在、第二世代麻疹ウイルスベクターを導入した健常人由来CD3陽性T細胞のさらなる解析(ウイルス抗原消失、導入遺伝子の発現期間、等)を実施中である。加えて、CAR遺伝子(2種類)、腫瘍特異的TCR(1種類)を搭載した第二世代麻疹ウイルスベクターを構築中である。また、(2)T細胞活性化能を有する共阻害分子・共刺激分子のデコイ遺伝子構築においては研究計画を見直し、L-methionine-α-deamino-γ-mercaptomethane-lyase (METase)を搭載する予定である。平成31年度においては、以下のように研究を実施する予定である。CAR遺伝子(2種類)、腫瘍
ゲージ理論と重い粒子の低エネルギーにおける物理的量子効果

Eeic D'Hoker氏とともに自由度の多い非臨界弦(中心電荷cが1より大きい場合)の高エネルギーにおける散乱振幅を求め,解析した.この散乱振幅を求めるため非臨界弦の散乱振幅が高エネルギー領域ではリュウヴィル理論の鞍点法を利用して求められることを示し,系統的に計算する手法を開発して用いた.その結果,高エネルギーにおいては散乱エネルギーについて指数関数的なRegge的振舞いを示すことが明らかにした.弦理論特有の振舞であり自由度の少ない非臨界弦とも異なった振舞である.現在まで具体的計算結果の少なかった自由度の多い非臨界弦において系統的に散乱振幅を求める手法を開発したことと,それを用いて高エネルギー散乱振幅の具体的な振舞を求めたのは重要だと思われる.この成果は1996年度に出版されたものと,論文掲載が決定されているものがある.重い粒子の低エネルギーにおける物理的量子効果について,次元のある結合定数がnon-decoupling効果を引き起こすことを示し,その効果の重い粒子の質量依存性を解析した。その結果次元のある結合定数によるnon-decoupling効果は次元のない結合定数による効果とは異なった質量依存性を持つことも解明した.同時に重い粒子の量子効果においてゲージ粒子と南部Goldstone粒子の同等性が成立する場合と成立しない場合の両方の具体例を示し,その理由を解明した.湯川相互作用,スカラー4点相互作用といった次元のない結合定数によるnon decoupling効果は現在まで数多くの分析がある.それに対し,次元のある結合定数の効果の分析は少ないが重い粒子の量子効果の系統的理解には不可欠である.この結果については現在論文を推敲中である.Eeic D'Hoker氏とともに自由度の多い非臨界弦(中心電荷cが1より大きい場合)の高エネルギーにおける散乱振幅を求め,解析した.この散乱振幅を求めるため非臨界弦の散乱振幅が高エネルギー領域ではリュウヴィル理論の鞍点法を利用して求められることを示し,系統的に計算する手法を開発して用いた.その結果,高エネルギーにおいては散乱エネルギーについて指数関数的なRegge的振舞いを示すことが明らかにした.弦理論特有の振舞であり自由度の少ない非臨界弦とも異なった振舞である.現在まで具体的計算結果の少なかった自由度の多い非臨界弦において系統的に散乱振幅を求める手法を開発したことと,それを用いて高エネルギー散乱振幅の具体的な振舞を求めたのは重要だと思われる.この成果は1996年度に出版されたものと,論文掲載が決定されているものがある.重い粒子の低エネルギーにおける物理的量子効果について,次元のある結合定数がnon-decoupling効果を引き起こすことを示し,その効果の重い粒子の質量依存性を解析した。その結果次元のある結合定数によるnon-decoupling効果は次元のない結合定数による効果とは異なった質量依存性を持つことも解明した.同時に重い粒子の量子効果においてゲージ粒子と南部Goldstone粒子の同等性が成立する場合と成立しない場合の両方の具体例を示し,その理由を解明した.湯川相互作用,スカラー4点相互作用といった次元のない結合定数によるnon decoupling効果は現在まで数多くの分析がある.それに対し,次元のある結合定数の効果の分析は少ないが重い粒子の量子効果の系統的理解には不可欠である.この結果については現在論文を推敲中である.
声調言語と非声調言語のリズムに関する研究

言語のリズムについて、声調言語と非声調言語という2つのグループ間の違いについて研究を進めた。声調言語として取り上げているタイ語とラオ語については、意味のひとまとまりである1音節単位と、2音節単位について、声調のピッチカーブと持続時間の比較を行った。これらは1発話内でも起こるとともに、一連の発話の発話間で起こっている、情報構造の表現法(主題、焦点など)と関連があるので、それらの言語分析の情報と突き合わせる形で比較を行った。少なくともタイ語では、音声学的手段よりも、語句の移動や分裂文の形成といった統語的な手段が用いられていることがわかり、音韻論的に制約の多いピッチや持続時間があまり利用されていないことが判明した。日本語では音声学的手段が多用されうるものであるので、言語の特徴によっての異なり方が明らかになってきたと言える。また、非声調言語としてはインドネシア語について分析を進め、こちらでも、情報構造の分析と突き合わせる形で音声の分析を進めた。また、インドネシアで、インドネシア語に次いで話者の多いスンダ語についても同様の分析を進めた。インドネシア語と同様の、非声調言語であり多音節語である日本語と類似であるかというとそれほどでもないが、声調言語とは異なる点は見つかっているので、日本語とインドネシア語での類似点についても考察を進めている。2018年度は、タイ語、インドネシア語についての発表を行ったほか、比較分析の対象としてベトナム語についての発表も行った。また、シャン語(ビルマ、ラオス、中国にわたって分布する)の分析および、ラオ語の一方言で、ラオ語の特徴をよく残していると言われているルアンパバン方言の分析にも着手している。当初の予定通り、タイ語、ラオ語、インドネシア語について、それぞれ分析を進めた。音声分析を行い、言語の情報構造分析と突き合わせる形で進めてきた。トピック、主題化、焦点化、強調といった機能については、基本的な分析を行うことができた。ただ、情報構造は複雑であるので、その分析は各言語で今後も続けられる予定である。研究発表については、このテーマだけでの発表会あるいはワークショップは行わなかったが、各研究分担者および研究代表者がそれぞれ機会をとらえて、学会発表や研究会発表を行っており、また、紀要および査読論文誌にも投稿を行っている。2019年度は最終年度に当るため、3年間のまとめができるような方向に進める。しかし、研究テーマ自体は広範にわたるものであるので、結論を急ぎ過ぎず着実に進める。具体的には、ラオ語の3語文の分析を行い、すでに行った2音節語(句)の分析を文のレベルまで広げる。そしてこの分析は、すでに行っているタイ語の3語文の分析結果と比較対照することができるようになる。声調言語としての共通点と、声調言語であっても言語間で相違する点を見極めてゆく。さらに、声調言語の分析対象を広げておくことを予定しており、2018年度にはすでにベトナム語を分析し、研究成果の発表も行った。2019年度も引き続き分析を進める。また、シャン語(ビルマ、ラオス、中国にわたって分布する)の録音・分析も予定している。さらに、ラオ語の一方言で、ラオ語の特徴をよく残していると言われているルアンパバン方言の録音・分析も進める予定である。非声調言語のインドネシア語では、さらに情報構造に関する研究を進め、音声分析の音響特徴の種類を増やす予定である。現在はトピックマーカーに集中しているが、もう少し視野を広げて、焦点化も取り上げてゆく。言語の音にはリズムがある。しかし、言語が異なれば、リズムの捉え方やリズムの単位も異なる。代表者のこれまでの研究で、声調言語と非声調言語の間で、リズムの構成要素となる単位が大きく異なることが示唆されていたので、その視点からの分析に着手した。声調言語としては、タイ語とラオ語を取り上げた。非声調言語としては、インドネシア語と日本語を取り上げた。声調言語のタイ語とラオ語については、1音節1語と2音節以上の1語とで、音節の長さが異なることが見いだされた。これは、意味のまとまりの単位がリズム形成の要素として関係することを示唆している。しかし、同じ声調言語のベトナム語はこれらとは少し異なるようであることもわかった。インドネシア語も、意味のまとまりの単位が重要な要素ではあるが、それ以外の要素も全体に関わっている可能性があり、それらは重層的である可能性が示唆されている。さらに、インドネシアの言語事情が関わってきており、共通言語と考えられるインドネシア語の他に、インドネシア語に最も影響が強いスンダ語がどのようであるかを比較検討する必要があることがわかった。インドネシア語とスンダ語の両方で、主に情報構造の点からイントネーションについて分析する必要性が認識された。日本語については、リズムの単位が重層的であることがほぼ確実である。インドネシア語との対照、さらには声調言語との対照を行うためには、日本語のどの層を取り上げるのが妥当であるかの検討が必要であることがわかった。声調言語(タイ語、ラオ語)については順調に分析が進んでいる。タイ語ではすでに1音節で形成された1語を3語並べ、1文として成立するものを収集し、1音節語の3語文について分析を行ってきた。現在は3音節で1語となる3音節語について分析を進めており、これは論文として発表準備中である。ラオ語では、2音節で形成された1語についての分析を行った。この結果については論文として発表した。次の段階として現在、1音節語で形成された3語文の分析を進めているところである。

これら2つの声調言語の分析から、リズムに関与する要因として、語の内部の意味的構造の分析が必要であるということまで見いだされた。一方、非声調言語(インドネシア語、日本語)について、順調ではあるが、重層的な要因が示唆されている。インドネシア語は、本研究のような韻律的特徴に関わる部分については、最も影響力の大きい方言であるスンダ語との対比を行いながら分析することが必要であることがわかっているので、情報構造、特にトピックマーカについて、イントネーションと音節持続時間に焦点を当てつつ分析を進めている。日本語については、従来の知見の積み重ねがあるが、それらを俯瞰しつつ、インドネシア語との対比、すなわち情報構造の視点からと、声調言語との対比、すなわち語という意味単位のまとまりの視点からの両方を取りつつ、分析を進めている。言語のリズムについて、声調言語と非声調言語という2つのグループ間の違いについて研究を進めた。声調言語として取り上げているタイ語とラオ語については、意味のひとまとまりである1音節単位と、2音節単位について、声調のピッチカーブと持続時間の比較を行った。これらは1発話内でも起こるとともに、一連の発話の発話間で起こっている、情報構造の表現法(主題、焦点など)と関連があるので、それらの言語分析の情報と突き合わせる形で比較を行った。少なくともタイ語では、音声学的手段よりも、語句の移動や分裂文の形成といった統語的な手段が用いられていることがわかり、音韻論的に制約の多いピッチや持続時間があまり利用されていないことが判明した。日本語では音声学的手段が多用されうるものであるので、言語の特徴によっての異なり方が明らかになってきたと言える。また、非声調言語としてはインドネシア語について分析を進め、こちらでも、情報構造の分析と突き合わせる形で音声の分析を進めた。また、インドネシアで、インドネシア語に次いで話者の多いスンダ語についても同様の分析を進めた。インドネシア語と同様の、非声調言語であり多音節語である日本語と類似であるかというとそれほどでもないが、声調言語とは異なる点は見つかっているので、日本語とインドネシア語での類似点についても考察を進めている。2018年度は、タイ語、インドネシア語についての発表を行ったほか、比較分析の対象としてベトナム語についての発表も行った。また、シャン語(ビルマ、ラオス、中国にわたって分布する)の分析および、ラオ語の一方言で、ラオ語の特徴をよく残していると言われているルアンパバン方言の分析にも着手している。当初の予定通り、タイ語、ラオ語、インドネシア語について、それぞれ分析を進めた。音声分析を行い、言語の情報構造分析と突き合わせる形で進めてきた。トピック、主題化、焦点化、強調といった機能については、基本的な分析を行うことができた。ただ、情報構造は複雑であるので、その分析は各言語で今後も続けられる予定である。研究発表については、このテーマだけでの発表会あるいはワークショップは行わなかったが、各研究分担者および研究代表者がそれぞれ機会をとらえて、学会発表や研究会発表を行っており、また、紀要および査読論文誌にも投稿を行っている。
電気化学水晶振動子ナノバランス法による燃料電池電極触媒作用の解析

クリーンで高効率な燃料電池の実用化には高性能電極触媒の開発が必要不可欠である。本研究は、高性能電極触媒設計指針を得るために、高精度な電気化学水晶振動子ナノバランス(EQCN)法を構築し、燃料電池電極反応をその場解析し、以下の研究成果を得た。1.10MHz基本振動のEQCNシステム(雰囲気制御電気化学セル)を構築し、その測定限界の±0.1Hz(±0.4ng/cm^2)の精度と時間安定性を実現できた。2.当研究室で新たに見出したPt-FeとPt-Co合金電極を水晶振動子上に同時スパッタ法で調製し、過塩素酸電解液中での電気化学的安定化処理におけるFeあるいはCo成分の溶出過程をEQCNでその場解析できた。また、EQCNの結果と、溶解イオン量のICPによる定量分析、吸着水素電気量変化の解析、および電気化学トンネル顕微鏡観察から、電気化学的安定化処理により第2成分の溶出と同時に数原子層のPt皮膜の生成・再配列過程が起こっていることを明確に示すことができた。3.安定化したPt-FeおよびPt-Co電極と単味Pt電極にCOを飽和吸着させ、その電気化学的酸化過程をEQCNでその場解析できた。アノード掃引時のボルタモグラムでは、両方の電極ともに、水素脱離波が消え0.40V付近にプレピーク(P_1)が、0.70V付近に主酸化ピーク(P_2)が観測された。質量変化と電気量の関係を解析し、単味Pt電極のP_1ではCOOH種が1電子酸化脱離し、Pt-Fe, Pt-Co合金電極のP_1では吸着力の弱いCOが酸化されている事を明らかにできた。また、全ての電極のP_2では、COが酸化脱離した空きサイトの一部に水和した過塩素酸アニオンが吸着している可能性が高いことを示した。4.燃料電池の高効率化に最も重要な酸素還元反応を初めてEQCN解析した。Pt単味電極では、かなりの大きな過電圧をかけてもPt-Oのような反応中間体が常に一定濃度だけ表面に残存していることがわかった。これに対し、Pt-FeやPt-Co合金ではPt単味とは電子状態が異なるため、反応が速やかに進行して表面種濃度がきわめて低いことがわかった。それには、表面の組成、結晶構造、実作用面積等が良く規定された電極を用い、反応過程をin-situ(その場)解析して触媒設計指針を得ることが本質的である。本研究は高精度電気化学水晶振動子ナノバランス(EQCN)法を用いて、燃料電池電極反応をその場解析し、高性能な電極触媒設計指針を得ることを目的とする。本年度は、以下の研究成果を得た。1. 10MHz基本振動のEQCNシステム(電気化学セル,雰囲気制御チャンバ)を構築し、その測定限界の±0.1Hz(±0.4ng/cm^2)の精度と時間安定性を実現できた。2.当研究室で新たに見出したPt-Fe合金電極を水晶振動子上に同時スパッタ法で調製し、過塩素酸電解液中での合金電極の電気化学的安定化処理におけるFe成分の溶出過程をEQCNでその場解析できた。

また、EQCNの結果と、溶液中の溶解イオン量のICPによる定量分析、吸着水素電気量変化の解析、および電気化学トンネル顕微鏡観察から、電気化学的安定化処理によりFe成分の溶出と同時に数原子層のPt皮膜の生成・再配列過程が起こっていることを明確に示すことができた。3.安定化したPt-Fe合金電極と単味Pt電極にCOを飽和吸着させ、その電気化学的酸化過程をEQCNでその場解析できた。アノード掃引時のボルタモグラムでは、両方の電極ともに、水素脱離波が消え400mV付近にプレピーク(P_1)が、700mV付近にCO酸化ピーク(P_2)が観測された。質量変化と電気量の関係を解析し、単味Pt電極のP_1で脱離する化学種はCOOH種の1電子酸化脱離であり、他方、Pt-Fe合金電極のP_1では吸着力の弱いCOが酸化されている事を明らかにできた。P_2では、COの酸化脱離反応が起こるにもかかわらず。両電極ともに質量が増加した。これはCOが酸化脱離して出来た空きサイトの一部に水和した過塩素酸アニオンが吸着している可能性が高いことを示した。クリーンで高効率な燃料電池の実用化には高性能電極触媒の開発が必要不可欠である。それには、表面の組成、結晶構造、実作用面積等が良く規定された電極を用い、反応過程をin-situ(その場)解析して触媒設計指針を得ることが本質的である。本研究は高精度電気化学水晶振動子ナノバランス(EQCN)法を用いて、燃料電池電極反応をその場解析し、高性能な電極触媒(耐CO被毒アノードと稿活性カソード)設計指針を得ることを目的とする。13年度は、過塩素酸電解液中でのPt-Fe合金電極の電気化学的安定化処理過程をEQCNでその場解析した。その結果、Fe成分の溶出と同時に数原子層のPt皮膜の生成・再配列過程が起こっていることを明確に示すことができた。また、安定化したPt-Fe合金電極と単味Pt電極にCOを飽和吸着させ、その電気化学的酸化過程をEQCNで初めてその場解析できた。14年度は、Pt-Co合金電極の電気化学的安定化処理過程をEQCNでその場解析した。その結果、Co成分の溶出と同時に数原子層のPt皮膜の生成・再配列過程が起こっていることを明確に示すことができた。また、安定化したPt-Co合金電極にCOを飽和吸着させ、その電気化学的酸化過程をEQCNでその場解析できた。Pt-CoやPt-Fe合金電極では、吸着力の弱いCOが約400mV vs RHEの低い電位で酸化されている事を明らかにできた。他方、100°C以下の低温で作動する燃料電池の高効率化に最も重要な酸素還元反応を初めてEQCN解析した。Pt単味電極では、かなりの大きな過電圧をかけてもPt-OHのような反応中間体が常に一定濃度だけ表面に残存していることがわかった。これに対し、Pt-FeやPt-Co合金ではPt単味とは電子状態が異なるため、反応が速やかに進行して表面種濃度がきわめて低いことがわかった。
感染症ダイナミクスを記述する関数方程式の解析

齢構造を含む,病原体ダイナミクスモデルに対する前年度の結果を用いて,更にウイルスが複数株存在する状況を記述する数理モデルの解析を行なった.齢構造を持つので,昨年度の研究と同じようにリアプノフ関数を構成してもすぐに安定性が証明出来る訳ではなく.アトラクタを用いた議論を精密に行なう必要もあるが,更に株が複数存在する数理モデルにおいては,平衡点がたくさん存在し,議論も非常に複雑になる.この点を克服し,この数理モデルに対して,株の基本生産数に対応する量が大きい株が幾つか存在するような平衡点が大域漸近安定である事を証明した.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究では,Nowak and Banghamの基本モデル(未感染細胞,感染細胞,ウイルスの相互作用を記述した数理モデル)に液性免疫や細胞性免疫の変数を追加したモデルの解析を行なった.昨年度の研究では液性免疫変数または細胞性免疫変数の一方を取り入れたモデルの解析においては,基本モデルの解析では現れなかった問題点が見つかったが,この点を解決した.更に,空間拡散モデルで複数のウイルス株を考慮した数理モデルの解析に対する準備がある程度整った.齢構造を含み,更にウイルスが複数株存在する状況を記述する数理モデルの解析においては,平衡点がたくさん存在し,議論が非常に複雑になる点を克服し,それぞれの株の基本生産数に対応する量が大きい株が幾つか存在するような平衡点が大域漸近安定である事を証明した.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究では,液性免疫変数または細胞性免疫変数の一方を取り入れたモデルの解析における問題点を解決し,更に,空間拡散モデルで複数のウイルス株を考慮した数理モデルの解析に関する準備がある程度整った.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究において,複数のウイルス株を考慮した数理モデルの解析に関する準備がある程度整ったので,これを進めていく.複数株を扱う数理モデルでは,それぞれの株に反応する免疫の強さを表わす変数を陽に取り入れた数理モデルの場合,免疫反応項の形によっては,平衡点がたくさん表われて,式の記述が煩雑になる.この点を慎重に扱う必要があるであろう.ウイルスダイナミクスの数理モデルにおいて,病原体が細胞に吸収される効果や,免疫の効果,時間遅れの効果は,それぞれ平衡点の不安定化を引き起こしうるが,その状況の系統的な解析を行なう予定である.最初に,CプログラムやMathematicaによる数値実験により,状況の把握を行ない,後に数理的な解析を行なう.齢構造を含む,病原体ダイナミクスモデルの数理解析において,基礎生産数が1以下の場合は感染がない平衡点が大域安定となり,基礎生産数が1より大きい場合には,ある条件下で内部平衡点が大域安定になる事を証明した.齢構造モデルの場合は偏微分方程式になるので,常微分方程式や(有限)遅れのある常微分方程式のように,リアプノフ関数を構成してすぐに安定性が証明出来る訳ではなく,Smith and Thieme (2011)にあるようなアトラクタを用いた議論を精密に行なう必要がある.これに関して,厳密な議論を行ない,証明を完結させた.リアプノフ関数を用いた研究は,現在さかんに行なわれているが,リアプノフ関数の構成後の議論を正確に行なっている論文は少なく,これをしっかりと記述したのは,非常に意義のある事と考える.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究では,Nowak and Banghamの基本モデル(未感染細胞,感染細胞,ウイルスの相互作用を記述したモデル)の理論的研究に数値シミュレーションの結果を加え,論文を完成させた.ウイルスダイナミクスの研究は空間構造を無視したモデルを用いる場合が多いが,本研究はそのようなモデルの利用を正当化するという意義がある.また,この基本モデルに液性免疫または細胞性免疫の効果を加えたモデルの解析を行ない,基本モデルの解析の際には現れなかった新たな問題を明確にした.これは,今後の研究につながるものである.齢構造を含む,病原体ダイナミクスモデルの数理解析において,基礎生産数が1以下の場合は感染がない平衡点が大域安定となり,基礎生産数が1より大きい場合には,ある条件下で内部平衡点が大域安定になる事を証明した.齢構造モデルの場合は偏微分方程式になるので,常微分方程式や(有限)遅れのある常微分方程式のように,リアプノフ関数を構成してすぐに安定性が証明出来る訳ではなく,アトラクタを用いた議論を精密に行なう必要がある.この議論を整理し,証明を正確に記述して,論文を完成させた.この研究については順調に進展している.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究では,Nowak and Banghamの基本モデル(未感染細胞,感染細胞,ウイルスの相互作用を記述したモデル)の理論的研究に数値シミュレーションの結果を加え,論文を完成させた.この論文はDiscrete and Continuous Dynamical Systems, Series Bに掲載された.免疫の効果を記述する変数を取り入れたモデルの解析では,当初想定しなかった難しい点が明らかになり,現在それを解析中であるが,基本モデルに関して数値シミュレーションによる解析を追加した論文が雑誌に掲載されたことから,おおむね順調に進展していると考える.齢構造を含む,病原体ダイナミクスモデルに対する前年度の結果を用いて,更にウイルスが複数株存在する状況を記述する数理モデルの解析を行なった.齢構造を持つので,昨年度の研究と同じようにリアプノフ関数を構成してもすぐに安定性が証明出来る訳ではなく.アトラクタを用いた議論を精密に行なう必要もあるが,更に株が複数存在する数理モデルにおいては,平衡点がたくさん存在し,議論も非常に複雑になる.

この点を克服し,この数理モデルに対して,株の基本生産数に対応する量が大きい株が幾つか存在するような平衡点が大域漸近安定である事を証明した.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究では,Nowak and Banghamの基本モデル(未感染細胞,感染細胞,ウイルスの相互作用を記述した数理モデル)に液性免疫や細胞性免疫の変数を追加したモデルの解析を行なった.昨年度の研究では液性免疫変数または細胞性免疫変数の一方を取り入れたモデルの解析においては,基本モデルの解析では現れなかった問題点が見つかったが,この点を解決した.更に,空間拡散モデルで複数のウイルス株を考慮した数理モデルの解析に対する準備がある程度整った.齢構造を含み,更にウイルスが複数株存在する状況を記述する数理モデルの解析においては,平衡点がたくさん存在し,議論が非常に複雑になる点を克服し,それぞれの株の基本生産数に対応する量が大きい株が幾つか存在するような平衡点が大域漸近安定である事を証明した.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究では,液性免疫変数または細胞性免疫変数の一方を取り入れたモデルの解析における問題点を解決し,更に,空間拡散モデルで複数のウイルス株を考慮した数理モデルの解析に関する準備がある程度整った.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究では,Nowak and Banghamの基本モデル(未感染細胞,感染細胞,ウイルスの相互作用を記述したモデル)に液性免疫や細胞性免疫の変数を追加したモデルの解析を行なっている.液性免疫変数または細胞性免疫変数の一方を取り入れたモデルの解析において,基本モデルの解析では現れなかった問題点が見つかったが,これに関しては数値シミュレーションによる実験や,線形近似,力学系の理論の応用などで解決していきたいと考える.液性免疫変数と細胞性免疫変数の両方を取り入れたモデルに関しては,空間一様性を仮定した常微分方程式モデルの解析から始める必要があり,まずはこの常微分方程式モデルから研究を進めたい.齢構造をもつ病原体ダイナミクスモデルの研究では,ウイルスの株が複数になる場合を研究している.この研究は,今まで研究した,単数株の齢構造病原体ダイナミクスモデルに用いた手法を元に行なっている.モデルが複数株になっている点に関しては,(無限)遅れを持つ複数株ウイルスダイナミクスモデルの解析に用いた手法を参考にして研究を進めている.免疫の効果を記述する微分方程式における活性化項の形によっては,境界平衡点(免疫変数の値が0になる平衡点)が表われる場合もあり,この場合はダイナミクスがかなり複雑になるので,これを分かりやすく記述して整理する必要があると考える.空間拡散を考慮したウイルスダイナミクスの研究において,複数のウイルス株を考慮した数理モデルの解析に関する準備がある程度整ったので,これを進めていく.複数株を扱う数理モデルでは,それぞれの株に反応する免疫の強さを表わす変数を陽に取り入れた数理モデルの場合,免疫反応項の形によっては,平衡点がたくさん表われて,式の記述が煩雑になる.この点を慎重に扱う必要があるであろう.ウイルスダイナミクスの数理モデルにおいて,病原体が細胞に吸収される効果や,免疫の効果,時間遅れの効果は,それぞれ平衡点の不安定化を引き起こしうるが,その状況の系統的な解析を行なう予定である.
行動のコントロールにおける言語的表象の役割に関する認知心理学及び神経心理学的研究

言語はコミュニケーションのための道具としてだけでなく,行為を制御するための道具としても重要な役割を果たすとされる.しかし,言語と行為の制御を媒介する認知メカニズムについては,明らかにされていない問題が数多く残されている.そこで,2つの認知課題を用いて,言語的表象により課題セットを活性化することが,行為の制御に役立つ状況について詳細な検討を行った.ひとつは,現在の課題目標とは無関連な妨害課題からの干渉を抑制することが求められる課題である.具体的には,価の大きさと物理的なサイズ(大小)が一致または不一致な数字対を呈示し,価判断と大きさ判断の遂行を求めた.課題の途中で目標課題を変えることにより,関連課題の維持負荷を操作した状況で,言語的表象の利用を妨げる実験手法である構音抑制の影響を検証した.その結果,目標課題が途中から変更されたときにのみ,構音抑制の影響が認められた.このため,関連課題の維持負荷が高いときには,言語的表象による課題セットの活性化が,妨害干渉の抑制が必要な場面での行為の制御に寄与している可能性が示された.2つめは,手掛りに従って課題の素早い切り替えが求められる課題である.この課題では1桁の数字を呈示し,数字の大小判断,奇数偶数判断という2つの課題を,課題の繰り返しあるいは切り替えのみを指定する手掛りに従って遂行することを求めた.この課題の遂行における構音抑制の影響を検討した結果,課題を切り替えるときだけでなく,課題を繰り返すときにおいても構音抑制の影響が認められた.このことから,前の文脈情報を保持しながら,手掛りに従って課題の遂行が求められる場合,課題の切り替えの有無に関わらず,言語的表象による課題セットの活性化が現在の課題を選択することに役立つことが示唆された.以上の2つの課題を用いた研究は,言語的表象を用いて課題セットを活性化することが,干渉の抑制という長期的な制御過程にも,課題セットの選択という短期的な制御過程にも関与している可能性を示していると考えられる.言語はコミュニケーションのための道具としてだけでなく,行為を制御するための道具としても重要な役割を果たすとされる.しかし,言語と行為の制御を媒介する認知メカニズムについては,明らかにされていない問題が数多く残されている.そこで,2つの認知課題を用いて,言語的表象により課題セットを活性化することが,行為の制御に役立つ状況について詳細な検討を行った.ひとつは,現在の課題目標とは無関連な妨害課題からの干渉を抑制することが求められる課題である.具体的には,価の大きさと物理的なサイズ(大小)が一致または不一致な数字対を呈示し,価判断と大きさ判断の遂行を求めた.課題の途中で目標課題を変えることにより,関連課題の維持負荷を操作した状況で,言語的表象の利用を妨げる実験手法である構音抑制の影響を検証した.その結果,目標課題が途中から変更されたときにのみ,構音抑制の影響が認められた.このため,関連課題の維持負荷が高いときには,言語的表象による課題セットの活性化が,妨害干渉の抑制が必要な場面での行為の制御に寄与している可能性が示された.2つめは,手掛りに従って課題の素早い切り替えが求められる課題である.この課題では1桁の数字を呈示し,数字の大小判断,奇数偶数判断という2つの課題を,課題の繰り返しあるいは切り替えのみを指定する手掛りに従って遂行することを求めた.この課題の遂行における構音抑制の影響を検討した結果,課題を切り替えるときだけでなく,課題を繰り返すときにおいても構音抑制の影響が認められた.このことから,前の文脈情報を保持しながら,手掛りに従って課題の遂行が求められる場合,課題の切り替えの有無に関わらず,言語的表象による課題セットの活性化が現在の課題を選択することに役立つことが示唆された.以上の2つの課題を用いた研究は,言語的表象を用いて課題セットを活性化することが,干渉の抑制という長期的な制御過程にも,課題セットの選択という短期的な制御過程にも関与している可能性を示していると考えられる.
口腔癌の病因としてのパピロ-マウイルスの分子病理学的研究

ヒトパピロ-マウイルスは子宮頸癌の原因として注目されているが、口腔扁平上皮癌や口腔乳頭腫でも見出されることが明らかになってきている。本研究はヒトパピロ-マウイルスの口腔扁平上皮癌の組織発生における病因的意義を究明することが研究の目的であるまた合わせて口腔扁平上皮癌の臨床病理学的動態についても研究することを目的のひとつとする本年度の研究実績の概要は以下のごとくである。1コイロサイト-シスのヒトパピロ-マウイルス感染との関連性およびヒトパビロ-マウイルス感染症における診断的意義をさらに症例を追加して検討したが口腔病変ではヒトパピロ-マウイルスの感染とは無関係に出現するので診断的有用性は低いことが明らかとなった2生検外科手術や剖検時に採取した生材料からのDNAでは1例にタイプ16の陽性所見がみられ、この例は白板症を伴っていたが免疫組成化学的検索では陽性所見を見出せなかった3剖板標本ホルマリン固定資料の中で口腔癌について腫瘍部コントロ-ル部からDNAを採取しサザンハイブリティション法で検索したが陽性所見を示すものはなかった4増殖因子であるEGFのレセプタ-の分布を白板症、扁平上皮癌について免疫組織化学的に検索し臨床病理学的動態と対比した5パピロ-マウイルスが発癌と関連するならば癌の多発性も考慮されるので口腔扁平上皮癌の多発に関する研究を用い口腔扁平上皮癌の組織発生について考察した6舌癌の臨床病理学的動態を剖検例を用いて検討し治療における問題点を検討したヒトパピロ-マウイルスは子宮頸癌の原因として注目されているが、口腔扁平上皮癌や口腔乳頭腫でも見出されることが明らかになってきている。1コイロサイト-シスのヒトパピロ-マウイルス感染との関連性およびヒトパビロ-マウイルス感染症における診断的意義をさらに症例を追加して検討したが口腔病変ではヒトパピロ-マウイルスの感染とは無関係に出現するので診断的有用性は低いことが明らかとなった2生検外科手術や剖検時に採取した生材料からのDNAでは1例にタイプ16の陽性所見がみられ、この例は白板症を伴っていたが免疫組成化学的検索では陽性所見を見出せなかった3剖板標本ホルマリン固定資料の中で口腔癌について腫瘍部コントロ-ル部からDNAを採取しサザンハイブリティション法で検索したが陽性所見を示すものはなかった4増殖因子であるEGFのレセプタ-の分布を白板症、扁平上皮癌について免疫組織化学的に検索し臨床病理学的動態と対比した5パピロ-マウイルスが発癌と関連するならば癌の多発性も考慮されるので口腔扁平上皮癌の多発に関する研究を用い口腔扁平上皮癌の組織発生について考察した6舌癌の臨床病理学的動態を剖検例を用いて検討し治療における問題点を検討した
技術中国語のe-ラーニングシステムに関する研究

本研究は,日本人の技術者を対象に,技術中国語のe-ラーニングシステムを開発することを目的に進めてきた。まず,技術中国語の基礎的コンテンツを収集・制作した。更に,インストラクショナルデザイン理論に基づき,ADDIE(分析,設計,開発,実施,評価)モデルを用いて技術中国語のWeb教材とそのe-ラーニングシステムを開発した。マルチメディア教材の学習効果を高めるために,教材作成に認知理論の七つの原理を生かし,特に,冗長原理を語学教育に適用できるように修正した。また,語彙の記憶効果と応用能力を高めるために,静止画と動画の使い分け基準を策定し,新しい語彙表現法を提案した。本研究は,日中間の技術交流が円滑に行われるために,技術中国語のWeb教材とそのe-ラーニングシステムを構築することを目的に進めてきており,当初の計画に従い,以下の研究成果が得られた。・技術中国語e-ラーニングシステムに関する検討:ADDIEモデルに基づき,まず,企業の技術者,e-ラーニング研究者および本学の中国語履修者に広く意見を求め,開発ニーズ・学習者・必要なスキル・教材内容・教育の最終目標について分析し,また,Webテキストの構成・レイアウト・データベースについて作成基準を決定した。・教材用トピックの選定:トピックの選定に際して,履修者のやる気の維持,トピックの適時性・バラエティ・面白さを重視すると同時に,その有用性もトピック選定基準にする。具体的に,2段階に分けてテーマの選定を行った。まず,第1段階では,テーマの理解やすさと面白さを中心に,日本と中国に関する最近の話題を中心に38テーマを選定した。第2段階では,テーマ表現のしやすさ,理工系出身者にとって図形・アイコンの認知度と技術分野全体のバランスを考慮し,最終的に14テーマに絞り,一学期分のトピックを選定した。・関連トピックの素材の収集・整理・作成:選定されたトピックに関して,素材を集め,それを基に,テキスト,単語辞書と音声データの作成作業を行った。・認知理論に関する考察:サンプルLessonを作成し,東京工科大学学部3,4年次生を対象に実験を行った。その結果,認知理論の冗長原理は語学学習にそのまま適用するのは適切でなく,修正する必要があることがわかった。修正案として,動画・音声と同時に,覚えさせるキーワードをも同時に提示する手法を提案した。本研究は,日中間の技術交流が円滑に行われるために,技術中国語のWeb教材とそのe-ラーニングシステムを構築することを目的に進めてきており,本年度に以下の研究成果が得られた。・技術中国語e-ラーニングシステムの構築:昨年度から集めたマルチメディア素材を系統的にまとめ,Wikiを用いて技術中国語Web教材を作成し,Apacheを用いてWebサーバーを立ち上げ,技術中国語e-ラーニングシステムを構築した。構築したシステムは各種マルチメディアデータベースのほかに,検索機能, BBS機能などの機能も備えている。・冗長原理の修正:マルチメディア学習において,認知理論の七つの原理は提案されているが,それはもともと自然科学を学習するために開発されたものであった。本年度では,昨年度から検討してきた冗長原理の修正を完成し,東京工科大の中国語履修者を対象に聴取実験を行い,修正冗長原理の有効性を検証した。さらに,修正冗長原理に基づき,技術中国語Web教材の修正を行った。・マルチメディアによる語彙表現法:学習効果を高めるために,語彙表現の手法も非常に重要である。現在市販されている中国語関係のe-ラーニング教材における語彙表現を徹底的に調査し,それをベースにマルチメディアの特徴を活かした新しい語彙表現法の検討を始めた。まず,画像-単語表現法およびそれによる学習効果に関する実験研究を行い,実験データをベースに静止画と動画の使い分けに関するルールを提案した。・マルチメディアによる素材の整理と作成:昨年度に引き続きトピックに関する素材の整理・作成およびそのデータベース化を行い,音声・静止画・動画などのデータベースを構築した。・新しい語彙表現法:画像-単語表現法と学習効果との関係について各種確認実験を行い,従来表現法の問題点をまとめた。その問題点を解決するために,静止画と動画の使い分け基準を策定し,単語再生の最適回数を検討した。また,語彙の学習効果を高める例文提示法を検討した。これらの結果をもとに,新しい語彙表現法を提案した。・技術中国語Web教材の修正と再構築:本研究で提案した新しい語彙表現法を用いて技術中国語Web教材の語彙部分の作成・修正を行った。さらに,それに合わせて,技術中国語Web教材全体の再構築を行った。再構築された技術中国語Web教材について,東京工科大学メディア学部とコンピュータサイエンス学部の中国語履修者を対象にテストを行った。
訪日外国人旅行者との対話モデルの構築：対話原理に基づく意味共有と価値創造の体系化

2018年度は、バフチンの対話原理と対人関係の関連理論を発展的に解釈し、インバウンド観光における対話的交流やアイデンティティ形成への適用、対話の質的向上や人材育成・地域づくりに向けた調査研究を、研究協力者の中野と共に行った。このため、欧州3か国(ハンガリー、オーストリア、イタリア)とニュージーランド、国内では、奈良、京都、浅草、箱根などでウォーキングツアーに参加し、対話における響鳴、参与者間の関係性構築等の視点から分析した。調査の中では、対話観察のほか、旅行者やガイド、ガイド団体や自治体・有識者にインタビューを実施した。この結果、ホストと旅行者間のふれあいのきっかけづくり、双方からの接近の意欲とやりとり、言語・非言語表現を通じた「その土地らしさ」の体感、双方による「楽しみ」の共有などが重要であることが判明した。この成果は、6月の社会言語学シンポジウム(オークランド)、9月の国際社会言語学会(ブダペスト)、10月の日本交通学会(於青山学院大学)と日本国際観光学会(於江戸川大学)で発表した。日本交通学会の関係では『交通学研究』に3月に論文を発表したほか、今回活用する主要な理論の1つであるスタンスに関し、ジョン・ベンジャミンズ社の本に執筆した著作が12月に出版された。2018年度の集大成として、2019年3月に、交通・観光関係の総合的なシンクタンクである(一財)運輸総合研究所でセミナーを開催し、本年度の調査で協力を得た小田原・箱根SGGクラブと日本政府観光局と共に発表した。本セミナーには、大学等の研究機関、国土交通省、地方公共団体、観光関係者、鉄道ほか交通事業者、コンサルタントなどから110名を超える参加者があり、活発な質疑応答・意見交換が行われ、幅広い関係者への啓発・情報発信を行った。セミナーの概要は同研究所のホームページで公開されており、機関誌での掲載も予定されている。今年度の目標は、国内外でのデータ収集と分析、バフチンの対話原理に基づく理論的枠組みや実施手法の整理、シンポジウムの開催であったが、国内外でのフィールドワークの実施、学会での発表、国・自治体・有識者・観光団体・事業者の参加するセミナーでの発表や意見交換ができたことから、概ね順調に進んでいると考えている(※)。国内外ではウォーキングツアーのほか、盆栽や浮世絵などの日本の伝統文化の分野において第一線で活躍する人たちの外国人観光客との交流の実態も観察・インタビューを行うことができた。また、今回活用する主要な理論の1つであるスタンスに関し、ジョン・ベンジャミンズ社の本に執筆した著作が12月に出版されており、これらの点については、本年度の大きな成果といえる。※運輸総合研究所の運輸政策セミナーでの講演の概要は、同研究所の以下のアドレスに公開されている。さらに、講演の報告がホームページおよび機関誌に掲載される予定である。2019年度は、理論面では、バフチンやゴフマンをはじめ、言語学だけでなく、社会学、文化人類学や心理学、経営学、地域計画や行政学など学際的な視野を広げ、対話的交流や観光地のアイデンティティの構築に係る各論の分析、戦略的な展開、地域づくりへの活用方策を検討し、対策の体系化に向けた研究を推進していくこととしている。学会活動では、6月に国際語用論学会(香港)および愛知大学人文社会学研究所シンポジウム、11月の日本英語学会(於関西学院大学)のシンポジウムなどで発表することとしている。また、調査面では旅行客増加が見込まれるアジアの地域や、国内のローカル地域の調査を進めていくほか、日本の伝統文化に係る外国人との交流や情報発信の在り方についても、検討を進めていく。さらに、成果のフィードバックの面では、7月に小田原・箱根SGGクラブ(外国人旅行客ガイドのボランティア団体)の研修会での講演をはじめ、これまで協力をお願いしてきた自治体やボランティアガイドの方々との意見交換等を行い、成果の内容を充実させ、社会に還元していきたい。この観点からは、効果的な啓発と幅広い理解のため、国や自治体、事業者、教育機関、ガイド等に向けた観光セミナー等での講演やシンポジウムを開催する予定である。2019年度はラグビーワールドカップ、2020年度はオリンピック・パラリンピックが開催され、地方部を含め旅行者の一層の増加が見込まれるところである。このため、成果をできるだけ前倒ししてまとめるべく、なるべく早い時期に、著作の出版を計画している。