hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一般教養科目としての環境学教材の共有・公開システムの構築

今年度は研究目的の(2)環境学系科目担当教員が持っている教材、人材情報、授業デザインなどを収集・共有するおよび(3)座学の授業で利用可能なハンズオン型教材の開発に関する活動を行った。研究代表者、研究分担者が行った教材開発は以下のとおりである。(畑田)昆虫を食材としたメニューの調理や検証・利き水・講義とグループワークを組み合わせたアクティブ・ラーニング型の授業デザインの構築・3Dプリンタを用いた昆虫模型の制作(平山)副読本を活用した小学校での森林環境教育の取組み・大学および地域の子育て支援団体・学校・行政との連携による小学生を対象とした環境教育の実践(谷垣)夜の野生動物観察会・京都府京丹後市での絶滅危惧種ゲンゴロウ類保全型米作りの実践(中田)教材を共有するためのHPの作成(野崎)袋栽培とプランター栽培におけるミニトマトおよびピーマンの成長過程と収穫量の比較・絵本の記述を用いた調理の実践研究代表者・研究分担者が行った教育プログラムは、中田が作成したHPにアップロードし、現在試行を行っている。システム上の問題がなければ、公開する予定である。3Dプリンタを用いた昆虫模型の制作は、当初予定していたものより小さなものしか作成できなかった。これは昆虫の足が細すぎるため、模型では体を支えることができなかったためである。しかし、この失敗から、大きさの違う模型を作り、どこまで足で支えることができるかを考察するという新しい教育プログラムを考案することができた。本課題の目的は、大学の一般教養としての環境学系科目で効果的な環境教育を行うための教材開発と、それを共有できるシステムを構築することである。そのために、平成27年度は、1.教材を共有するプラットフォームとしてのWebサイトの構築・試用、2.収集した教材のピアレビューの方法の検討、3.ハンズオン型教材の試作をする予定であった。8月29日に現状把握と、今後のスケジュールを組むために、研究代表者、研究分担者による打ち合わせを京都外国語大学にて行った。本打ち合わせでは、各自が独自に開発した教材案を持ち寄り、教材をWebサイトにアップする際の分類方法や教材収集の方法について議論した。その結果、分類は「地球の物理的環境」「人間にかかわる問題」「生物にかかわる問題」に分け、小分類に関してはキーワード検索で対応することとした。フォーマットに関してはMOST(https://most-keep.jp/portal/)を参考に各自が教材案を作成し、それを見本としてWebサイトを構築し、教材提供を呼び掛けていくという手順を踏むこととした。以上により1.についてはWebサイト構築の際に必要不可欠である具体的な構造と収集方法を確定するところまで進展した。2.に関しては、教材が集まってからの作業になるため、平成27年度は取り組むことができなかったが、畑田・中田・平山は日本生態学会生態学教育専門委員会が公開している「生態教育支援データベース(http://www.esj.ne.jp/education/db/index.php)」が収集している教材のピアレビューを随時行い、ピアレビューに関する手順、チェックすべき項目は把握している。3.に関しては、ハンズオン型教材を作成するため,大学に既存の3Dプリンタを試用した。平成27年度は、1.教材を共有するプラットフォームとしてのWebサイトの構築・試用、2.収集した教材のピアレビューの方法の検討、3.ハンズオン型教材の試作をする予定であった。1.に関してはある程度の成果はあげられたものの、2.3に関しては当初の計画から著しく遅れている。理由は2つある。一つ目は研究代表者が研究分担者に研究の進捗状況を確認するなどのマネジメントを怠ったことである。さらに12月11日以降は研究代表者の産休・育休取得により、研究を一時中断せざるを得なかった。二つ目はWebサイトの構築までの手順を認識していなかったことである。教材を収集するためには、見本をWebサイトにアップする必要があるが、この部分が当初の計画には盛り込まれていなかった。以上2点を反省し、研究が再開される平成29年度からは、スケジュール管理を怠らず、1.に関しては全体のスケジュールを組みなおして研究を遂行していきたい。平成28年4月1日から平成29年3月31日まで、研究代表者の育児休暇取得のため、研究活動を中断した。本課題の目的は、大学の一般教養としての環境学系科目で、効果的な環境教育を行うための教材開発と、それを共有できるシステムを構築することである。研究代表者が研究を中断している間、研究分担者の野崎は「いのちと水の環を考える」を課題として研究を行った。「いのち」に関しては、教員養成課程の「生活科」の授業で"栽培活動における間引き"を題材にして実践を行った。間引きは農業に必須であるが、植物のいのちを終わらせる行為である。間引きを体験することでそれに気づかせ、生命観を広げることに取り組んだ。「水」に関しては、都会の小学校に見られる湧水を教材化し、小学校5年生の理科「ながれる水の働き」にて授業実践を行った。大学教員ならではの、やや高度な水質分析実験を取り入れながら、子どもたちの生活と水の循環について考えさせる授業内容であった。これらの成果は2本の紀要として発表した。同じく研究分担者の中田は、子ども用教材として、3冊の絵本を執筆した。また、研究分担者の村上は、ビデオ教材を用いた研究を行い、1本の論文として発表した。平成28年度は、研究代表者が育児休暇を取得したため、一年間研究を中断した。

その間、研究分担者は論文執筆など個人で進められる研究は行ったものの、全員で打ち合わせをしなければ進められないホームページの作成や、ハンズオン教材の試作はできなかった。今年度は研究目的の(2)環境学系科目担当教員が持っている教材、人材情報、授業デザインなどを収集・共有するに関する活動を行った。研究代表者、研究分担者が行った教材開発は以下のとおりである。(畑田)小麦アレルギー者のためのグルテンフリー代替メニューの開発・エコバッグ一体型学生鞄の開発・カフェインレスのコーヒーがコーヒーの代替品となりうるかの実験・アクアポニックスを利用した小学校の総合的な学習の授業デザイン・キャンパスラリーを利用した環境学系授業の授業デザイン(平山)学校の校庭の樹木等を教材とした自然観察授業・森林機能に関する教材(授業プログラム)の実践・三重県内の学校教員を対象とした環境教育の研修講座の実施(谷垣)京丹後市での保全型農業の実施とゲンゴロウ米の販売(中田)ぬまがさワタリ著「図解なんかへんな生き物」の監修(野崎)大学生を対象にした河川生態系の多様性を理解するための宿泊型自然体験学習の実践・愛知県現任保育士研修会での講演(村上)没入型授業映像視聴環境のためのハンドジェスチャインタフェース今年度は、研究代表者・研究分担者各自の教材開発にとどまり、共有化のシステムを構築することができなかった。共有できる教材が集まってきたため、早急にHP上で共有できるシステムを構築したい。研究目的の(3)座学の授業で利用可能なハンズオン型教材の開発を行うについては、以下の活動を行った。(畑田)ミネラルウォーターと水道水の利き水・紙は何回二つ折りにできるか(ワークショップ)・視覚と臭覚なしでかき氷の味が見分けられるか(ワークショップ)・よく飛ぶ紙飛行機を作ろう(ワークショップ)3Dプリンタを用いた昆虫模型の制作は、ゼロ工房提供の15種類の昆虫のフリーデータを用いて、試作を行った。研究目的の(1)環境学系科目担当教員が教材や情報を容易に入手できるようなシステムを構築・公開するについてはHPの作成の段階に進めず、当初の計画から著しく遅れている。HPに載せる教材は集まっているため、早急にHP上で公開し、さらなる教材を集めたい。研究目的の(2)環境学系科目担当教員が持っている教材、人材情報、授業デザインなどを収集・共有するについては、研究代表者、研究分担者ともに多数の教材、授業デザインを開発するとともに、論文や学会発表などで成果を発表している。また、中田・平山・畑田は、日本生態学会生態学教育専門委員会でマネジメントしている「生態教育支援データベース」に登録された教材や写真のピアレビューに携わり、ピアレビューの際のチェックポイントも把握することができた。、研究目的の(3)座学の授業で利用可能なハンズオン型教材の開発を行うについてはワークショップ形式で行う多数のプログラムを開発・実践した。3Dプリンタによる昆虫模型の開発については、試作段階で、公開にまでは至っていない。以上から、区分は(3)やや遅れているとした。
複製フォーク崩壊過程におけるレプリソーム動態制御

複製装置であるレプリソームは、複製終了時や停止した複製フォークが崩壊する際にクロマチンから解離する。本研究では、フォーク崩壊におけるレプリソーム解離の分子機構を明らかにするため、無細胞複製系による再構成実験を行い、間期から分裂期へ細胞周期を進行させることにより停止フォークからレプリソーム解離が起きることを見出した。この解離機構は、CDK活性、ユビキチン化制御、Mre11ヌクレアーゼ活性が必要であり、複製終了時の仕組みとは異なる新規の経路であることを明らかにした。停止した複製フォークは、最初複製再開可能な状態で維持されるが、停止が長引くと再開不可能な状態へと変化(フォーク崩壊)することが知られている。しかし、この過程においてレプリソームがどのような制御を受けているのかほとんど明らかになっていない。本研究では、停止した複製フォークからレプリソームが解離する過程についてアフリカツメガエル卵無細胞系を用いて解析を行った。間期卵抽出液中で形成した複製フォークをアフィディコリンにより停止させた状態で分裂期卵抽出液を添加すると、複製終了しないにも関わらずCdc45やGINSなどのレプリソーム因子がクロマチンから解離することを見出した。このときコンデンシンサブユニットXCAP-Eはクロマチン結合しておらず、またヒストンH3 Ser10のリン酸化も起きていなかったことから、複製チェックポイント活性により分裂期への誘導は阻害されていたと考えられる。一方、カフェインにより複製チェックポイントを不活性化した状態でフォークを停止させた場合は、分裂期抽出液の添加によりXCAP-Eのクロマチン結合やH3 Ser10リン酸化が亢進されたにもかかわらず、レプリソーム因子の解離は抑制された。さらに、各種の阻害剤を用いて分裂期抽出液添加によるレプリソーム解離に必要な因子について検討した結果、CDK、PLK1、プロテアソーム活性が必要であることが分かった。一方、通常の複製終了時におけるレプリソームの解離に必要とされるTopoisomerase IIやCdc48/VCP/p97の活性は不要であった。これらの結果は、レプリソーム因子の解離が単に染色体凝縮の結果として起きるのではなく、複製終了していないフォークから積極的にレプリソームを解離する新たな仕組みが存在することを示唆している。本研究の大きな目標は、複製フォーク崩壊を試験管内で再現し、その過程においてレプリソーム動態を制御する分子機構を明らかにすることである。初年度の研究で、分裂期卵抽出液添加により停止フォークからレプリソーム解離を効率的に起こせることが分かったため、今後、この系を使ってより詳細な分子機構の解明に取り組むことが可能であると考えられる。また最近、複製終了時におけるレプリソーム解離の仕組みの一旦が明らかとなったが、それとは異なる仕組みがフォーク崩壊時のレプリソーム解離には働いていることが本研究の結果から示唆される。しかし、この過程においてレプリソームがどのように制御されているのかほとんど明らかになっていない。各種阻害剤や阻害タンパクを利用してレプリソーム解離に必要な因子について検討した結果、CDK活性、ユビキチン化、Mre11ヌクレアーゼ活性が必要であることが明らかになった。一方、通常の複製終了時におけるレプリソームの解離に必要とされるTopoisomerase II、p97/VCP、SCF型ユビキチンリガーゼなどの活性は不要であった。また、通常の複製終了時に起きるMcm7のユビキチン化も分裂期誘導によるレプリソーム解離の過程では起こらないことが分かった。これらの結果は、複製終了に伴って起こるレプリソームの解離とは別に、停止したフォームからレプリソームを解離する新たな仕組みが存在し、その経路は分裂期誘導によって活性化されることを示唆している。本研究課題の大きな目標は、複製フォークの崩壊を試験管内で再現し、その過程におけるレプリソームの動態制御機構を明らかにすることである。分裂期への誘導により、停止した状態の複製フォークからレプリソームの解離が起きることを前年度に見出し、本年度は新たにユビキチン化やMre11ヌクレアーゼ活性による制御が関わっていることを明らかにした。DNA複製装置であるレプリソームは、DNA複製終了後や停止した複製フォークが崩壊する際にクロマチンから解離する。複製終了時には、レプリソーム構成因子Mcm7がCullin型ユビキチンリガーゼによってポリユビキチン化され、これをp97複合体が認識してレプリソーム解離を行うことが明らかになっている。一方、停止したフォークではMcm7ポリユビキチン化は起きないことから、フォーク崩壊時のレプリソーム解離には複製終了時とは異なる仕組みが働くと考えられるが、その詳細はほとんど分かっていない。本課題では、アフリカツメガエル卵抽出液を用いてフォーク崩壊とレプリソーム解離を試験管内で再構成し、その分子機構を明らかにすることを目的として研究を行った。

間期卵抽出液中でDNAポリメラーゼ阻害剤であるAphidicolinによりフォークを停止させた状態では、フォークやレプリソームは2時間程度の間は複製再開可能な状態で安定に維持される。このとき分裂期卵抽出液を加えて、細胞周期を強制的に進行させることにより、速やかにレプリソーム解離が起きることを見出した。各種阻害剤やユビキチン変異体を用いた解析から、この分裂期誘導によるレプリソーム解離には、CDK活性、Lys48およびLys63を介したポリユビキチン化、Mre11ヌクレアーゼ活性が必要であることが分かった。一方、複製終了時に必要とされるp97/VCPやCullinユビキチンリガーゼは不必要であった。これらの結果は、染色体上に停止した複製フォークが存在する状態で分裂期へ進行した場合、複製終了時とは異なる新規のレプリソーム解離機構が働くことを示唆している。複製装置であるレプリソームは、複製終了時や停止した複製フォークが崩壊する際にクロマチンから解離する。本研究では、フォーク崩壊におけるレプリソーム解離の分子機構を明らかにするため、無細胞複製系による再構成実験を行い、間期から分裂期へ細胞周期を進行させることにより停止フォークからレプリソーム解離が起きることを見出した。この解離機構は、CDK活性、ユビキチン化制御、Mre11ヌクレアーゼ活性が必要であり、複製終了時の仕組みとは異なる新規の経路であることを明らかにした。分裂期卵抽出液添加による停止フォークからのレプリソーム解離機構について、特にレプリソーム因子の翻訳後修飾とユビキチン/プロテアソーム系の役割に着目して解析を行う。GINSのサブユニットPsf2は、DNA損傷に応じてATM/ATR依存的なリン酸化を受けることが知られているが、その生理的意義は不明である。本研究では、フォーク崩壊への関与の可能性について検討したい。また、RNF4やBRCA1などはフォーク崩壊への関与が示唆されているユビキチンリガーゼであり、これらに対する特異的抗体を作製して卵抽出液からの免疫除去実験を試みる予定である。さらに、フォーク停止状態と崩壊誘導をかけた状態とでクロマチン結合タンパク質の質量分析による比較を行うことにより、レプリソーム解離の分子機構の詳細に迫りたい。分裂期誘導によるレプリソーム因子の解離機構について、ユビキチン化制御とMre11ヌクレアーゼ活性の関与に着目して解析を進める。特に、この過程におけるユビキチン化の標的やそれを実行するユビキチンリガーゼの同定を試みると共に、ユビキチン化制御とMre11ヌクレアーゼ経路との関係について明らかにしていきたい。分子生物学、生化学
アクチナイド化合物の探索と結晶育成

本研究は、f電子間の異常な電子相関によって現われる、重い電子状態や超伝導等の異常な物性の発生機構を総合的に研究する重点領域研究「アクチナイド化合物の物性」(代表者:東北大学理学部教授糟谷忠雄)の結晶育成を分担する研究班として、超高純度の試料を作成する東北大学金研片平のアルファ-放射体実験施設、大洗施設のアクチナイド元素実験棟の両施設をセンタ-とする鈴木(謙)班と共同研究しながら、全国の大学の約40名の研究者が既存の施設を拠点とするサテライト研究班を組織して、アクチナイド化合物の物質探索と純良結晶の育成を目的として、系統的に研究を行った。国際規制物質として厳しい取扱規制を受けるアクチナイド化合物を総合的に研究できる研究施設が、わが国では東北大金研大洗施設のアクチナイド元素実験棟しかなく、しかも、利用開始が遅れたため、本研究では、アクチナイド化合物の中から、ウラン化合物に焦点を絞って研究した。東北大、広島大、筑波大、大阪府立大、東大物性研を中心に結晶育成装置も整備され、ウランプニクタイトやウラン3元系化合物(UaTbXc)の新しい物質の探索が系統的に行われた。主な研究成果は、既知の結晶構造のウラン3元系化合物(UaTbXc)の物性開発に対する研究に各班が集中しているが、広島大の藤井グル-プが(111),(112),(334)化合物の異常磁性の発生機構の研究に、北大の都グル-プはURu_2Si_2系の超伝導の発生機構に関わる研究に、筑波大の大貫グル-プはdHvA効果を目的としたウラン化合物の開発に、また,東北大の小松原グル-プはUーPtーSi系の物質探索に、鈴木グル-プはウランプニクタイトの物質探索にそれぞれ研究成果を挙げ、後進的立場にあったわが国のウラン化合物の研究が進展し、研究実績を挙げ、今秋の研究成果の発表に充分反映される結果を挙げた。
琵琶湖固有カワニナ類の系統解析：遺伝子浸透が系統樹および適応度に与える影響

カワニナ類は琵琶湖内で15種の固有種が放散している。核DNAや酵素多型の解析により、これらはハベカワニナ種群とタテヒダカワニナ種群の2つに分かれることが示されている。一方、mtDNAや核DNAのいくつかの領域(PKInt2等)では、塩基配列による系統樹が形態種と一致せず、しばしば複数の形態種が入り交じった系統樹となることが知られている。これは、種間交雑や祖先多型に由来すると考えられるが、原因は判明していない。本研究では、琵琶湖固有種の系統関係を次世代シーケンサー解析により明らかにするとともに、同所的に生息する2種のカワニナ類を対象に、PKInt2領域および次世代シーケンサーによるddRAD遺伝子座の塩基配列データを用いて系統解析および構造解析を行い、琵琶湖のカワニナ類の遺伝的多型の由来を明らかにすることを目的とした。ddRADを用いた琵琶湖固有種群の系統解析(模式産地を中心とした標本による)は、固有種が2群からなるという従来の見解を支持し、個々の種の分岐年代を推定することができた。また、化石証拠および過去の個体群サイズの推定により,カワニナ類の放散が生じたのは現在の琵琶湖盆が拡大した約40万年前以降であると考えられた。この成果はMiura et al. (2019)として公表された。また、同所分布するハベカワニナ(固有種)とチリメンカワニナ(非固有種)を対象としたPKInt2領域による系統解析は、従来の知見通り形態的種と合致しない結果となった。しかし、ddRAD遺伝子座の塩基配列による系統樹では、ハベとチリメンは2つの群に完全に分かれた。構造解析の結果でも両種は明確に分かれ、種間交雑の存在は示されなかった。結論として、同所分布するハベおよびチリメンの間で近年の種間交雑は起きておらず、PKInt2配列多型は祖先多型に由来すると考えられた。本年度は次世代シーケンサーを用いた全ゲノムによる琵琶湖産カワニナ類の系統解析,pk-Int2領域の分子系統、および次世代シーケンサーを用いた遺伝子浸透の予備的解析を行った。全ゲノムによる系統解析の結果、琵琶湖固有種14種(残りの1種は種としての存在が疑わしい)は、大きく2つの系統に分かれることが示され,従来の解析結果が支持された。また、固有種のどちらの系統においても、沖合や島嶼に分布する種は初期に、沿岸に分布する種は近年に分岐したことが明らかになった。この成果は現在国際誌に投稿中である。また、pk-Int2領域に関しては,非固有種のカワニナ類(カワニナ・チリメンカワニナの2種)に関しては,単一の系統を形成せず,固有種群の間に入り交じった複数の系統となることが判明した。このことから、pk-Int2領域は従来解析されてきたITS-1領域よりもさらに多型が多く、複雑な様相を呈することが予測された。また、一部の固有種カワニナ個体群で従来のプライマーによる増幅ができず、プライマー結合部分に塩基置換が存在していることが示唆された。本年度、プライマーの再設計を行って解析をやり直す予定である。遺伝子浸透の予備的解析として、過去にITS-1の解析結果から交雑の可能性が高いと判断したハベカワニナ・チリメンカワニナの同所分布個体群を用いたStructure解析を行った。しかし、予測に反し,解析に用いた20個体の間に、遺伝子浸透の兆候はみられなかった。Pk-Int2および従来のITS-1領域の結果と合わせると、今までの数百塩基の配列の解析によって得られた種内・種間の多型は、大部分が祖先多型である可能性が示された。NGS解析による分子系統については予定通り解析を完了し、論文を投稿中である。pK-Int2領域の解析については,新たに分析した個体群の一部でPCRの失敗が続いたことからやや分析が遅れているが,原因はプライマーの不適合であることがほぼ特定できたため、今年度の研究方針は決定している。遺伝子浸透の解析については,当初予定していたマイクロサテライト解析からNGSを使用した解析に変更したため、プライマー開発の必要がなくなり、予備解析は順調に行われた。2017年度は,次世代シーケンサーを用いた全ゲノムによる琵琶湖産カワニナ類の系統解析の論文の再投稿、およびpk-Int2領域をマーカーとした交雑の疑いのある個体の選別を行った。2016年度、従来のプライマーでpk-Int2領域の増幅が出来ない個体が多数出現したため、その原因解明のための追加実験を行った。その結果、冷凍保存されたカワニナのサンプルを用いてゲノムDNAを抽出した場合,mtDNAやrDNAは問題なく増幅できるが,pk-Int領域は短期間(1ヶ月程度)で増幅が見られなくなってしまうことが判明した。この結果を踏まえ、遺伝子分析に用いる貝はDNA抽出直前まで水槽内で生かしておくことで、良好な増幅結果を得ることが出来た。現在までに琵琶湖北湖のハベカワニナ20個体のpk-Int2領域のダイレクトシーケンスが完了し、14のヘテロ接合個体を得た。同じ個体群からのチリメンカワニナ20個体の塩基配列は現在解析中である。次世代シーケンサーによる琵琶湖産カワニナ類全種の系統解析の成果は,内容を再考の上,再投稿中である。

また、pk-Int2の増幅が全個体で効率良く行えるようになり、解析サンプル40個体分のrDNAのITS-1領域およびpk-Int2領域のダイレクトシーケンスを完了した。昨年度にはハベカワニナ,チリメンカワニナ各10個体を用いて予備的なストラクチャー解析を行ったが、遺伝子浸透の影響は検出できなかった。カワニナ類は琵琶湖内で15種の固有種が放散している。核DNAや酵素多型の解析により、これらはハベカワニナ種群とタテヒダカワニナ種群の2つに分かれることが示されている。一方、mtDNAや核DNAのいくつかの領域(PKInt2等)では、塩基配列による系統樹が形態種と一致せず、しばしば複数の形態種が入り交じった系統樹となることが知られている。これは、種間交雑や祖先多型に由来すると考えられるが、原因は判明していない。本研究では、琵琶湖固有種の系統関係を次世代シーケンサー解析により明らかにするとともに、同所的に生息する2種のカワニナ類を対象に、PKInt2領域および次世代シーケンサーによるddRAD遺伝子座の塩基配列データを用いて系統解析および構造解析を行い、琵琶湖のカワニナ類の遺伝的多型の由来を明らかにすることを目的とした。ddRADを用いた琵琶湖固有種群の系統解析(模式産地を中心とした標本による)は、固有種が2群からなるという従来の見解を支持し、個々の種の分岐年代を推定することができた。また、化石証拠および過去の個体群サイズの推定により,カワニナ類の放散が生じたのは現在の琵琶湖盆が拡大した約40万年前以降であると考えられた。この成果はMiura et al. (2019)として公表された。また、同所分布するハベカワニナ(固有種)とチリメンカワニナ(非固有種)を対象としたPKInt2領域による系統解析は、従来の知見通り形態的種と合致しない結果となった。しかし、ddRAD遺伝子座の塩基配列による系統樹では、ハベとチリメンは2つの群に完全に分かれた。構造解析の結果でも両種は明確に分かれ、種間交雑の存在は示されなかった。結論として、同所分布するハベおよびチリメンの間で近年の種間交雑は起きておらず、PKInt2配列多型は祖先多型に由来すると考えられた。pK-Int1領域については、本年度、新規開発プライマーを用いて必要なデータを得、固有カワニナ類の主要な種類について、種内多型を解析する予定である。遺伝子浸透の解析については,本年度さらに多くの種・個体群を対象としてStructure解析を続行する。その際,あらかじめITS-1領域およびpk-Int2領域を解析し,ヘテロ接合であることを証明した個体を優先的に用いてNGS解析を行う予定である。これにより、ITS-1領域およびpk-Int2領域にみられる種内多型が交雑によるものか、祖先多型によるものかを明らかにする。種内多型が交雑によるものであると判明した場合,予定通り、遺伝子浸透の見られる個体群を用いて寄生虫Genarchopsis属の感染実験を行い,交雑と遺伝子浸透の関係について解析する。種内多型が交雑ではなく祖先多型によるものである場合,当初の研究計画にあった人工感染実験の意義が消滅するので、今後の研究計画の再検討を行う。今後,pK-intron領域のヘテロ接合個体に関してサブクローニングによる遺伝子配列の解析を行い、過去に得られたカワニナ(非固有種系統)・ハベカワニナ(固有種系統/ハベカワニナ種群)・タテヒダカワニナ(固有種系統/タテヒダカワニナ種群)の代表的な配列と比較して,系統間で遺伝子浸透の痕跡があると推定される個体を選別する。
酸化物超伝導材料のIーV特性同定と材料評価

酸化物超伝導体を実用線材として使用するには臨界電流Icが大きいことが重要である。ところがIcを正確に決定することは一般的には必ずしも簡単ではない。これはIc決定に用いられる電流ー電圧特性に曲がりがあるためである。Icの決定法はこれまでにいくつか提唱されているが,どれも材料固有の値を与えることはできない。この問題はJcが一定でなく,IーV特性に曲がりがあることに起因する。我々はこのIーV特性を,信頼性工学で用いられるワイブル関数を用いて解析することを試みた。ワイブル関数は4つのパラメ-タ-を含むが,それらを実験と理論のfittingで決めることができる。解析を行ったのは銀混合Y系焼結試料,Y系C軸配向試料,ドクタ-ブレ-ドBi系試料およびY系エピタキシャル薄膜である。これらの試料につきIーV特性の温度依存在,磁界依存性を測定した。測定に際し10^<ー9>10^<ー3>Vの電圧測定が行えるよう様々な工夫をこらした。解析を行った結果,10^6Vにおよぶ電圧の範囲で実験と理論曲線との一致が得られ,4つのパラメ-タ-の物性的な意味も理解できることがわかった。また通常ではIcを決めることが困難なクラックが入った試料や,クリ-プが大きい為に見掛けのJcが非常に小さいような場合にもIcを決めることができる。各試料についてこれまでに理解できたことは(1)外見上粒界のないエピタキシャル薄膜でもJcの小さな部分が存在すること,(2)Y系C軸配向試料やドクタ-ブレ-ドBi系試料では粒界の接続が良好になっており,Jcは本質的に強いピンニング性質をもっていること,(3)Y系焼結試料は粒界接続が弱くweak link的になっていることである。これらのことが4つのパラメ-タ-に特徴的に現われてくるので,ワイブル関数法は超伝導の材料評価法として有用な方法である。今後更に多くの性質の異なる試料について解析し,ワイブル関数による解析法を確立したい。
北東太平洋カスカディア地域メタンハイドレートの有機地球化学的研究

統合国際深海掘削計画(IODP)の第311次航海において採取した、ガスハイドレートが濃集する掘削堆積物コア試料(掘削深度300m,25試料×2地点)からアーキアおよびバクテリアの膜脂質バイオマーカーの分布および同位体組成を明らかにした。特に本年度は、生きた微生物の指標となる極性膜脂質の分析に挑戦し、成果を上げた。これにより、前年度に行った、本堆積物試料中の微生物の分布と代謝活動における考察の裏付けおよび、補強を行うことができた。また、間隙水の無機化学や、メタンの炭素・水素同位体組成、堆積学などのデータから多次元的に考察を行い、ガスハイドレート地域における微生物の分布と活動において世界で初めて包括的なモデルを構築した。それによると、アーキアは100m以深の堆積物深層で生物量が顕著に増大しており、従属栄養的に生きるクレンアーキオタが主要なバイオマスを占めていることを明らかにした。このクレンアーキオタは有機物の初期続成作用において重要で、嫌気的発酵分解生成物としてCO_2,H_2,NH_3,リン酸などを放出している。クレンアーキオタの生物量が増大している深度の直上(100-200mbsf)ではメタン生成菌の生物量が増大していることが膜脂質バイオマーカーの分布と同位体組成から示唆された。このことから、メタン生成菌はクレンアーキオタの活動による有機物の発酵分解によって生成され、メタン生成の気質であるCO_2およびH_2や、NH_3やリン酸などの栄養塩に強く依存していることが分かった。このように、ガスハイドレート地域における微生物の分布を支配している要因について明らかにした。ガスハイドレート濃集域におけるメタン生成過程における微生物活動の寄与を解明する目的で以下の研究を行った。統合国際深海掘削計画(IODP)の研究航海において採取したガスハイドレートが濃集する掘削堆積物コア試料(掘削深度300m、約20試料×2地点)を用いて、堆積物深部の古細菌およびバクテリアの膜脂質バイオマーカーの分布を明らかにし、また、その安定炭素・水素同位体組成を明らかにした。特に、古細菌の膜脂質バイオマーカーの安定水素同位体組成はこれまで前処理法における回収率の悪さから測定されてこなかった。本研究では古細菌膜脂質バイオマーカーの安定水素同位体比測定法を確立した。それを堆積物試料へと応用し、世界で初めて古細菌膜脂質の水素同位体組成を明らかにした。古細菌や、バクテリアの膜脂質量は堆積物深部の、特に堆積物下100以深のガスハイドレート層や、ガスハイドレートの安定領域の下限を示すと言われている海底疑似反射面(BSR)という物理的境界付近でスパイク上に増加(1mg/gCorg、最低濃度の100から1000倍)しており、微生物の生物量が増加していることを明らかにした。また、膜脂質バイオマーカー(-29.3‰,n=26)と全有機炭素(-24.1‰,n=51)の安定炭素同位体組成を用いて、これらの微生物が従属栄養古細菌であるという事を示した。さらに、ガスハイドレート層の直下において、古細菌の膜脂質バイオマーカーの1つであるmonocyclic biphytaneの安定炭素同位体比の減少(約-40‰)と水素同位体比から、メタン生成菌存在の可能性を示した。
ネットワーク上のマルチメディアデータベースにおける高水準質問処理機能の開発

本基盤研究では、ネットワーク上に分散した多様なマルチメディアデータを利用するための技術的課題について研究をすすめてきた。インターネット上のデータベースは年々非常な勢いで増加しつつあり、その中から必要なデータを選び出すことが困難となってきており、高度の検索機能が必要とされている。地理データはとくにマルチメディアデータベースでの問題点が顕著に現われるため、この課題の研究開発の対象とした。ネットワーク上に分散しているデータには何らかの形で地理的情報を持っているものが多く、地理データベースに関連した情報は膨大なものとなっている。出力としての地図は分かりやすい利用者インタフェースとして重要である。本研究では次の3点を中心として一般的な基礎研究と共に、インターネット上でのデータ検索および地理データを対象とした実用システムの開発を行なった。1.マルチメディアおよびハイパーメディアデータを必要に応じて分解する機能2.種々の情報源から得られたデータを利用者の求める形に合成する機能3.得られたデータでは利用者の求める形に合成できない場合、それが容易にわかるような出力表示および質問を改良するのを補助する機能メディアオブジェクトの分解合成のためには、オブジェクトの性質を明らかにすることが重要で、時間ないしは空間方向に広がるメディアオブジェクトは任意の部分を切り出してもメディアオブジェクトとなる複合オブジェクトやpart-of関連との関係を含めて研究した。シソ-ラス演算や質問との干渉問題、質問作成過程の再利用、および新しいシソ-ラスとして共起関連を用いた手法を提案した。また、地図合成の時間削減のため、暫定的な合成や利用者の作業中に合成する並行合成方式を開発している。マルチメディアネットワーク時代のデータベース技術として問題となる次のような点について研究をすすめている。1マルチメディアおよびハイパーメディアデータを必要に応じて分解する機能2種々の情報源から得られたデータを利用者の求める形に合成する機能3得られたデータでは利用者の求める形に合成できない場合、それが容易に分かるような出力表示および質問を改良するのを補助する機能上記の目的に対する一般的な基礎研究と共に、インターネット上でのデータ検索および地理データを対象とした実用システムの開発を行いつつある。地理データは上記に上げたマルチメディアデータベースでの問題点が顕著に現われるため、この課題のもとでの研究開発の対象として重要である。ネットワーク上に分散しているデータの多くが何らかの形で地理的情報を持っているため、地理データベースにおける情報のソースは膨大なものとなっている。また、出力として地図を柔軟に構成するには、ここのデータから地図を合成しなければならない。本年度の主な成果はつぎのとおりである。1多様な地理データ合成のために、シソ-ラス演算やシソ-ラスビューといった概念を導入し、高度なシソ-ラスの利用を支援する方式を検討した。2シソ-ラスに優先度をいれて、利用目的とシソ-ラスとの干渉から必要オブジェクトの優先度を自動的に決定する方法を検討した。3地図の自動合成の代わりに、暫定合成を行い利用者の反応から逐次改良する方法について検討した。4インターネット上のデータ獲得や地理データ合成には時間がかかるので、利用者が考えている時間とコンカレントに処理をするコンカレント作業環境という概念を導入した。今後、高水準質問開発処理機能を応用した地理データベースの開発に結び付ける予定である。マルチメディアネットワーク時代のデータベース技術として問題となる次のような点について研究をすすめている.1)マルチメディアおよびハイパーメディアデータを必要に応じて分解する機能2)種々の情報源から得られたデータを利用者の求める形に合成する機能3)得られたデータでは利用者の求める形に合成できない場合,それが容易に分かるような出力表示および質問を改良するのを補助する機能上記の目的に対する一般的な基礎研究と共に,インターネット上でのデータ検索および地理データを対象とした実用システムの開発を行いつつある.

地理データは上記に挙げたマルチメディアデータベースでの問題が顕著に現れるため,この課題のもとでの研究開発の対象として重要である.ネットワーク上に分散しているデータの多くが何らかの形で地理的情報を持っているため,地理データベースにおける情報のソースは膨大なものとなっている.また,出力として地図を柔軟に構成するには,ここのデータから地図を合成しなければならない.本年度の主な成果はつぎのとおりである.1)地理オブジェクト同定におけるあいまいさを考慮し,連続オブジェクトの表現について検討した.分散環境で連続地理オブジェクトを表現するための知識表現言語を設計した.2)広域ネットワーク上に分散したさまざまな自律的な情報源を統合/融合するためのメディエータシステムを地理情報処理向きに拡張する方式について検討した.メディエータに仮説生成機能を持たせた高度な分散情報源統合方式を提案した.3)地理情報処理は従来の地図から得られる情報だけでなく,行政情報やイベント情報,個人情報など様々な情報を統合するものであるため,履歴情報まで考慮したメディエータによる情報源統合方式を提案した.これらを応用し,高水準質問処理機能を持つ地理データベースを実現したいと考えている.本基盤研究では、ネットワーク上に分散した多様なマルチメディアデータを利用するための技術的課題について研究をすすめてきた。インターネット上のデータベースは年々非常な勢いで増加しつつあり、その中から必要なデータを選び出すことが困難となってきており、高度の検索機能が必要とされている。地理データはとくにマルチメディアデータベースでの問題点が顕著に現われるため、この課題の研究開発の対象とした。ネットワーク上に分散しているデータには何らかの形で地理的情報を持っているものが多く、地理データベースに関連した情報は膨大なものとなっている。出力としての地図は分かりやすい利用者インタフェースとして重要である。本研究では次の3点を中心として一般的な基礎研究と共に、インタネット上でのデータ検索および地理データを対象とした実用システムの開発を行なった。1.マルチメディアおよびハイパーメディアデータを必要に応じて分解する機能2.種々の情報源から得られたデータを利用者の求める形に合成する機能3.得られたデータでは利用者の求める形に合成できない場合、それが容易にわかるような出力表示および質問を改良するのを補助する機能メディアオブジェクトの分解合成のためには、オブジェクトの性質を明らかにすることが重要で、時間ないしは空間方向に広がるメディアオブジェクトは任意の部分を切り出してもメディアオブジェクトとなる複合オブジェクトやpart-of関連との関係を含めて研究した。
視床下部由来のジギタリス様免疫活性物質に関する基礎検討

内因性ジギタリス様物質(EDLF)の分泌機構:高張食塩水を脳室内に注入すると流血中のジゴキシン様免疫活性物質(DLI)濃度が上昇することは既に明らかにしてきたが、今回の検討では中心静脈圧を上昇するのみでもDLI分泌を促し、高張食塩水を静注しても、その中の食塩は急性の実験条件下では何等の影響も及ぼさないことが判明した。しかし、慢性の食塩負荷条件では脳脊髄液中のナトリウム濃度が上昇することが知られているので、中枢性にDLI分泌が促されるものと推測される。免疫組織化学的検討:抗ジゴキシン抗体を用いた検討では視床下部の室傍核と視索上核の細胞体にDLIを含むニューロンが在存し、そのうちの一部の細胞はバゾプレッシンやオキシトシンをも含有しているが、DLIのみを有する細胞が多数を占める。DLIを含む神経線維は第三脳室の周囲を走行して一部は終板器官と下弓器官などの脳室周囲器官群に密に集積している。さらに、一部の線維は正中隆起の下垂体門脈系に集束している。下垂体では密度は高くないが、後葉に存在していた。副腎では局在は不明瞭であった。腎では視床下部に比較するとはるかに低いレベルながら尿細管上皮細胞に比較的密に存在していた。インスリン(INS)抵抗性とEDLF:高血圧、糖尿病、高脂血症、脂肪肝、動脈硬化症などの根底には肥満に伴うINS抵抗性があるとして注目を集めている。腎への作用である尿細管からのナトリウムの再吸収を促す機序がINSによる高血圧の成因と考えられる。ナトリウム貯留があればEDLF分泌が亢進するものと推測してこれらの関連を検討した。その結果、血圧値と血中INS濃度が相関することはもとより、血中INSとDLI濃度とも有意の相関関係を示した。この関係は耐糖能が正常な健常人や明らかな糖尿病患者などに比べて境界型糖尿病患者で最も顕著であった。すなわち、糖尿病患者ではすでに動脈硬化症などの合併症が進行しており、高血圧の発症機序としてINS抵抗性以外の機序が作動しているためにINSと血圧およびDLIなどとの関係が明らかでなくなるものと解釈される。結論的には、INSのナトリウム再吸収作用が高血圧の成因となる典型的な病態である境界型糖尿病ではEDLFがナトリウムバランスを図る際にその代償として高血圧をもたらすものと考えられる。今年度の研究の主眼はジゴキシン様免疫活性(DLI)物質についての基礎的研究においた。基礎検討ではDLIが血漿蛋白と強固に結合しているので、これを解離するためにSDSを用いたところ有用であることが判明したが、SDSが免疫反応を阻害するためにRIAが行えないために、血漿蛋白分離後にSDSを除去する必要が生じた。そこで、犬血漿を2倍に希釈して、最終0.1M濃度となるようにSDSを添加してフィルタ-を通して分子量1万以下のろ液を得た。

これを凍結乾簡した後に再溶解して原液の約30倍に濃縮した液を100mulずつODSカラムを用いた逆相高速液クロマトグラフィ-を用いて分画してDLIを測定した。その結果、アセトニトリルの約18%と45%に一致してDLIが測定され、その後55ー60%にSDSが溶出され分離が可能であった。しかし、2つのピ-クの最終的な収量は約0.8pg/ml血漿であり、構造決定するにはあまりに乏しい量であるので、現在はこの時点で研究を休止している。他方、ジギタリス配糖体のナトリウムポンプ抑制活性部位を認識する特異性の高いモノクロ-ナル、抗ウアバイン抗体を作製して、RIAを確立した。現在、この方法を用いて、再検討を企画している。また、免疫織得化学の手法を用いてDLIの脳内分布と病態動物での変化を検討した。DOCAー食塩高血圧ラットの室傍核と視索上核を電気破壊して脳組識ならびに血漿と尿中DLIを測定したところ、それらの項目や血圧値では対照群との間で有意差がなかった。しかし、剖検後の組織検索では破壊部位が多くの例で小さかったり、変位していたために、否定的な成績の原因は手技にあると結論した。現在、再検討を行っている。また、抗ジゴキシン抗体は保存のめに、アジ化ソ-ダを添加しており、後者が血管拡張をきたすために生体に投与する際にはIgGとする必要があり、現在抗体の精製を進めている。(1)基礎検討ではレギュラ-インスリンを浸透圧ミニポンプに充填してラットの腹部皮下に埋没した。偽手術群とともに術後代謝ケ-ジに移して採尿とテ-ルカフ法による血圧測定を交互に隔日1週間測定した。その結果,血圧は2群間で有意の差を認めなかった。尿中ナトリウム排泄量は投与開始2日後にインスリン群で有意に高値を示したが以後有意差なかった。尿中ジゴキシン様免疫活性物質濃度(DLI)は6日後でインスリン群で高値傾向を示した。このことから、インスリンはナトリウム貯留をもたらすことが示されたが、対象動物は正常ラットであることからインスリンが低血糖をもたらし、交感神経活動の亢進を来してナトリウム利尿を抑制したことも考えられる。いずれにしても、貯留したナトリウムがDLIの放出を促す可能性が示唆された。臨床的検討は2つの対象群で施行した。(1)入院患者で24時間尿を蓄尿させ、尿中カテコラミン、尿中Cーペプチド(CPR)、尿中DLIを測定した。その結果,DLI排泄量は拡張期血圧と相関傾向を示し、尿中CPR、尿中ドパミン(DA)、ノルアドレナリン排泄量などとも有意に相関した。また,CPRは尿中(DA)と有意に相関した。DAは一般にナトリウム利尿ホルモンの一つに数えられるようにナトリウム負荷で増量することから,以上の成績はCPRがナトリウム貯留と関係することを示し、更に、CPRとDLIが相関することからナトリウム貯留に反応してジギタリス様物質が増量し血圧を上昇させることを示唆する。(2)健康診断受診者の血液サンプルでDLI濃度とインスリン様免疫活性(IRI)を測定した。その結果,DLIは血圧値と有意に相関し,DLIはIRIとも相関した。以上は前述(1)の考察を支持するものと考える。
非線形偏微分方程式の臨界空間における適切性の研究

順圧性を課した圧縮性ナヴィエ-ストークス方程式の初期値問題を考察して、初期値に対する解の適切性が得られるか否かの境目の正則性を明らかにすることができたと考えている。とくに移流項だけでなく準線形項から特異的な挙動が現れて、解が初期値の変動に関して不連続であることを示した。既存の結果では移流項からくる特異性に焦点を当てたものが多かったが今回の結果によってそれ以外にも重要な項が存在することがわかった。温度も考慮した圧縮性ナヴィエ-ストークス方程式に対して自己相似解の存在について一定の結果を得ることができた。密度、速度、温度に関して空間遠方において方程式の尺度不変性から定まる自然な減衰を課した解を得ることができた。既存の結果では別のスケール則を持つ場合などに自己相似解の非存在が示されている。この解は密度は正の値をとりエネルギークラスには属さない解であるが既存の手法では捉えることができなかったものである。一般領域上の関数空間論の研究を進めて双線形評価式を得ることができたが、それと同時に領域の形状に応じて評価式が得られるような正則性に違いが現れることもわかった。可積分空間に近いような関数空間において双線形評価式を得ることができたと考えている。加えて、一般領域上の熱方程式についてベソフ空間という枠組みで半群の評価式を導出することができた。ユークリッド空間においてはよく知られた評価式であるが開集合という最も一般的な設定において同様の評価式が成立することがわかったと考えている。圧縮性ナヴィエ-ストークス方程式についてはこれまで自己相似解について肯定的な結果は全く知られていないが、今回特殊解を得ることができたため。順圧性を課した圧縮性ナヴィエ-ストークス方程式の不適切性の結果を発展させて、温度も考慮した場合の方程式の可解性を研究する。領域上の関数空間論として半空間などの典型的な場合から考察していき偏微分方程式へ応用することを目指して研究を推進する。
CLCN7点変異が誘発する破骨細胞Cl^-輸送障害と骨大理石病の相関解析

【目的】本研究は、(1)破骨細胞に発現するCl^-輸送体の分子種を同定すること、(2)既に破骨細胞で報告されているClC7型Cl^-チャネル(ClCN7)の特徴を明らかにすること、(3)常染色体優性大理石病typeIIで報告されているCLCN7の点変異で、Cl分泌能がどの様に変化するを明らかにすることより、破骨細胞骨吸収におけるCl輸送体の役割、特にClCN7について、構造とその機能相関を解析することを目的とした。【方法】マウス破骨細胞に発現するCl輸送体の発現をRT-PCR、Western blot及び免疫染色法を用いて検討した。次に、破骨細胞に発現するClCN7をPCRクローニングし、これを正常体としてADO IIに認められた点変異体を作成した。又、ヒト破骨細胞由来のcDNAライブラリー(Dr.Reddyより供与)より同様にClCN7をクローニングした。これらを組み込んだベクターをHEK293細胞にトランスフェクションした後、ClC7型Cl^-チャネルタンパク質の発現を確認すると共に、各々の点変異体のCl^-電流を正常体発現細胞と比較した。【結果と考察】本研究において、マウス破骨細胞には既に報告されているClC7型Cl^-チャネル(ClCN7)に加えてK-Cl共輸送体(KCC)1が発現し、この輸送体は骨吸収のための酸分泌輸送体として働いていることが明らかになった。次に、破骨細胞よりClCN7をクローニングして、その構造とCl-分泌能の関連について検討した。最初に正常CLCN7の性質を検討したところ、ClCN7を発現したHEK293細胞において細胞外を酸性化(pH6.5以下)にするとCl^-電流が活性化され、この電流は外向き整流性、Ca^<2+>非依存性、陰イオン透過性(C1^->I^->>gluconate^-)の性質を有し、他のClC型Cl^-チャネルと異なっていた。さらに、常染色体優性骨大理石病II型(ADOII)患者で報告されている点変異体CLCN7ではCl^-分泌能が低下すること、この点変異による抑制は中でも215番目のグリシンがアルギニンに置換された点変異体(G215R)が最もC1^-分泌を低下させることが明らかになった。以上の結果から、破骨細胞に発現するClC7型Cl^-チャネルは酸性条件化で活性化され、この点変異はCl^-分泌抑制を誘発し、このことは常染色体優性大理石骨病typeIIの原因となり得ると考えられた。【目的】ClC7型Cl^-チャネル(ClCN7)は破骨細胞の波状縁に発現しHCl分泌による骨ミネラル溶解に必須なチャネルであり、ClCN7KOマウスでは大理石病を呈することが報告されている。

最近、常染色体優性大理石病type II(ADO II)の原因遺伝子がこのClCN7の近傍(8.4cM)に位置すること、さらに全てのADO II患者にClCN7の点変異が認められることが報告された。しかしながら、ADO IIには7ヶ所の異なる点変異が認められ、これらの点変異によりClC7型Cl^-チャネルの機能異常がおこるかどうか、又どの位置の変異がADO IIの原因になり得るか明らかでない。そこで、本研究はClCN7の点変異体内、どの位置の変異がCl^-分泌能を変化させるか検討した。【方法】マウス破骨細胞に発現するClCN7をPCRクローニングし、これを正常体としてADO IIに認められた点変異体を作成した。又、ヒト破骨細胞由来のcDNAライブラリー(Dr.Reddyより供与)より同様にClCN7をクローニングした。これらを組み込んだベクターをHEK293細胞にトランスフェクションした後、ClC7型Cl^-チャネルタンパク質の発現を確認すると共に、各々の点変異体のCl^-電流を正常体発現細胞と比較した。【結果と考察】ClCN7を発現したHEK293細胞では細胞外を酸性化(pH6.5以下)にするとCl^-電流が活性化された。この電流はMockではほとんど認められなかったが、電流量はチャネルタンパクの発現量に比例して増加した。この電流は、外向き整流性、Ca^<2+>非依存性、陰イオン透過性(Cl^->=Br^->>guluconate^-)の性質を有し、他のClC型Cl^-チャネルと異なっていた。さらに、7ヶ所の点変異体全てにおいてCl^-電流が抑制された。この中でG215Rの点変異により最も電流の抑制が認められた。以上の結果から、破骨細胞に発現するClC7型Cl^-チャネルは酸性条件化で活性化され、この点変異はCl^-分泌抑制を誘発し、このことは常染色体優性大理石骨病typeIIの原因となり得ると考えられた。【目的】本研究は、(1)破骨細胞に発現するCl^-輸送体の分子種を同定すること、(2)既に破骨細胞で報告されているClC7型Cl^-チャネル(ClCN7)の特徴を明らかにすること、(3)常染色体優性大理石病typeIIで報告されているCLCN7の点変異で、Cl分泌能がどの様に変化するを明らかにすることより、破骨細胞骨吸収におけるCl^-輸送体の役割、特にClCN7について、構造とその機能相関を解析することを目的とした。【方法】マウス破骨細胞に発現するCl^-輸送体の発現をRT-PCR、Western blot及び免疫染色法を用いて検討した。次に、破骨細胞に発現するClCN7をPCRクローニングし、これを正常体としてADO IIに認められた点変異体を作成した。【結果と考察】本研究において、マウス破骨細胞には既に報告されているClC7型Cl^-チャネル(ClCN7)に加えてK-Cl共輸送体(KCC)1が発現し、この輸送体は骨吸収のための酸分泌輸送体として働いていることが明らかになった。次に、破骨細胞よりClCN7をクローニングして、その構造とCl-分泌能の関連について検討した。