hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地方創生に資する遠距離通学者支援に関する総合的研究

先行研究を収集し検証した結果、学校の寮については、法制度上、「寄宿舎」概念が用いられてきたが、法制度上は「共同生活」の有無が重要ポイントなることを明らかにした。先行研究からは、生徒や学生の「共同生活」への統制が問題となってきたが、今回の調査では寄宿舎・寮が「個別化」しており、さらに「大衆化」していることから、先行研究が調査した当時とは異なる現状であることを確認した。宮崎県内の公立中学校の寄宿舎調査では、学校関係者による取組の内、寄宿舎生への学力向上の取組が、自宅生の保護者からの「公平性」を欠くとの指摘で制限されている実態を明らかにした。この対策については、学校教育だけではなく社会教育の観点から再検討する必要がある。また、通学区域が広域化せざるを得ない地理的条件として、ダム湖周辺地域特有の問題があることを明らかにした。これは、教育行政と河川行政におけるダム開発とがクロスした問題である。歴史研究については、かつて文部省が英国の寄宿舎に関する文献翻訳した記事を得ることができた。当時の官僚達が、寄宿舎の「エリート主義教育」の要素を日本の学校制度に組み込めるかどうかの検討をしていたことを明らかにした。今後の調査で得たデータを類型化するための基本的枠組みの構築を行い、軸としては学校設置主体、空間的差異、生徒の属性、舎監や寮監の位置づけ、寮生活の方針、住環境の違いといった項目が重要となることを認識することができた。寄宿舎・学校寮に関する先行研究を収集することができた。先行研究の検証から、学校種別の問題点について、中長期的変遷があることを把握することができた。宮崎県内で寄宿舎を有する公立中学校に訪問し、関係者にインタビュー調査をすることができた。寄宿舎の概要だけではなく、調査対象校固有の問題点を明らかにすることができた。今後の調査項目として「舎監」や「寮監」の職務内容に焦点を当てる必要があることを示すことができた。さらに、これらの成果を日本教育制度学会で発表した。土佐高等学校の寄宿舎について基礎情報を収集しつつ、現在の寄宿制に対する調査をする基盤を整えつつある。対象地域については、熊本県の学校に焦点を当てる。都道府県別の教育方針による違いの有無を明らかにする。学校種については、「中等教育学校」に範囲を広げて焦点を当てる。私立学校の寄宿舎については、引き続き土佐高等学校を対象とする。調査については、以前の科研費調査で実施したアンケート長の結果から、寮生の標本を抽出して再検証した上で、インタビュー調査の項目を精査する予定である。インタビュー調査については、土佐高等学校にすでに依頼済みであり、準備が整い次第、実施する予定である。歴史的変遷については、旧制中学校や高等女学校にとどまらず、師範学校や青年学校にまで範囲を広げて、当時の実態を把握することに努める。その際に、寄宿舎の管理運営で重要視していた項目がどこなのか、それに要する費用負担や人的配置がどうだったのかを調べる。

インタビュー調査については、土佐高等学校にすでに依頼済みであり、準備が整い次第、実施する予定である。歴史的変遷については、旧制中学校や高等女学校にとどまらず、師範学校や青年学校にまで範囲を広げて、当時の実態を把握することに努める。その際に、寄宿舎の管理運営で重要視していた項目がどこなのか、それに要する費用負担や人的配置がどうだったのかを調べる。
小児上衣腫の層別化および分子標的療法を目指した分子診断法の確立

研究課題名:「小児上衣腫の層別化および分子標的療法を目指した分子診断法の確立」研究項目:(1)SNP arrayによる網羅的DNA解析(2)450Kメチル化アレイを用いてのメチル化プロファイル解析(3)変異の確認(4)上衣腫の生物学的特性に影響を及ぼすDNA変異の解明平成26年度の研究項目:(1)について、小児上衣腫症例の凍結標本またはパラフィン包埋検体からgonomic DNAを抽出し、高密度SNP arrayにより全染色体領域にわたって、網羅的かつ詳細に微細欠失・重複およびLOHにつき解析を行った。平成26年度の研究目的:上衣腫における重複、欠失およびLOHにつき検討する。特に予後との相関がみられる1q25領域のコピー数増幅の有無との関連に着目する。方法:信州大学附属病院および長野県立こども病院における上衣腫30例の凍結検体(このうち14例では再発時検体も解析可能)、もし凍結検体がない場合はパラフィン包埋サンプルを用いる。具体的手順としては、1ゲノムDNAを抽出し、制限酵素NspIでdigestionの後、共通adaptorを付加する。2単一PCR primerで増幅した後2%agarose gelでPCR産物のサイズ確認を行う。3増幅断片を精製、DNaseIで断片化し、ビオチン修飾する。418時間のハイブリダイゼーション後に洗浄し、Affymetrics社High Density SNP Arrayによる全染色体にわたるallelotypingをCytoScanHD arrayで行う。コントロールDNAの情報はHapMap Dataを利用する。結果:新たに上衣腫10例につきSNP array解析を施行した。このうちパラフィン包埋検体を用いた解析では結果が安定しないため更なる条件設定のための予備実験が必要である。研究課題名:「小児上衣腫の層別化および分子標的療法を目指した分子診断法の確立」研究項目:(1)SNP arrayによる網羅的DNA解析(2)450Kメチル化アレイを用いてのメチル化プロファイル解析(3)変異の確認(4)上衣腫の生物学的特性に影響を及ぼすDNA変異の解明平成27年度の研究項目:(1)について平成26年度に引き続き、さらに上衣腫6検体につき、網羅的かつ詳細に微細欠失・重複およびLOHにつき解析を施行した。予後との相関が報告されている1q25領域のコピー数増幅は約25%で認められた。さらに1q gain、2q gain、5q lossなどのcopy numbervariationを認めたサンプルについてはFISHでの確認作業を行った(一部は継続中)。(2)につき、メチル化アレイの予備実験を開始した。特にパラフィン包埋サンプルでの結果の再現性に問題があるため、解析条件につきさらに検討を進める予定である。(3)につき、LOHの認められた1p、1q、3p、5q、11p、11q、15q領域の代表的がん遺伝子、がん抑制遺伝子をピックアップして、ダイレクトシーケンスによる変異解析に着手した。(4)これまでに、上衣腫の予後との相関が報告されているnestin、tenascin-C、NELL2、LAMA2の発現量を検討するため、これらの分子につき免疫染色を施行した。次年度において(1)における結果との相関を検討する予定である。本研究では、(1)上衣腫30例において、ジェネティックな変化を検出する目的で、高密度SNP arrayによる全染色体DNA解析を行い、重複、欠失およびLOHにつき検討する。(2)エピジェネティックな変化を検出する目的で450Kメチル化アレイを用いて上衣腫のメチル化プロファイル解析を行う。(3)(1)及び(2)の結果と臨床像との相関につき包括的に検討し、従来の光学顕微鏡に依存した病理診断に代わる分子診断の可能性と新規遺伝学的特性につき総合的に解明することを目的とする。平成27年度は(1)につき、さらに6例の解析を施行した。(2)につき予備実験を開始した。(3)につき免疫組織染色を開始した。以上より、本研究の進捗状況は、概ね順調と考えられる。(3)(1)および(2)の結果と臨床像との相関につき包括的に検討し、従来の光学顕微鏡に依存した病理診断に代わる分子診断の可能性と新規遺伝学的特性につき総合的に解明することを目的とする。本年度は(1)につき10例の解析を施行した。パラフィン包埋検体を用いた検体では更なる予備実験が必要であるが、凍結検体については順調に解析が進展している。(1)エピジェネティックな変化を検出する目的で、450Kメチル化アレイによる上衣腫のメチル化プロファイル解析を、臨床検体を用いて行う。小児科学(1)上衣腫における高密度SNP arrayによる全染色体DNA解析を、さらに検体数を増やして行い、重複、欠失およびLOHにつき検討する。(2)上衣腫のメチル化プロファイル解析を行うための予備実験を開始する。平成27年度の使用予定であった消耗品の購入を、平成28年度購入に予定変更したため。平成26年度に購入予定であったCytoscan HDarray kitなどを平成27年度購入に予定変更したため。
Self-Learning Surface for Learning Kanji

本研究『Self-Learning Surface for Learning Kanji』(科研基盤研究C16K02892、代表者小林孝郎)は、初期プロジェクト『Wall e-Learning』(平成2223年度、科研挑戦的萌芽研究22652058、代表者Bruno PEYRON)において開発された学習者インタラクションによるタッチパネル・デバイスのプラットフォームをモバイル・タブレット機器において実現した前研究プロジェクト『Self-Learning Surface』(平成2527年度、科研基盤研究C25370651、代表者小林孝郎)を、入門期から初級段階における漢字学習に特化した日本語ソフトウェアとして実用化することを目標に出発した。初期プロジェクトが主として仏語学習に焦点を当てたのに対して、前プロジェクトと本プロジェクトは、日本語を学習目標言語としたが、教室の内外でタスク活動が可能であり、かつ再現性を持ったレビューも実現することによって、学習者の自律学習の促進も可視化できることを目指したものであった。本研究の理論的立場は、漢字の「字形特性」に対する非漢字圏日本語学習者の困難点に着目した研究成果を土台とするもので、第二言語の習得過程に関与する要素を「行動中心の考え方」という理念に基づいて統合し、学習者が自律的に自己の課題を発見し、検証し、解決していくことで、学習者にとって、ストレスフリーでトータルな字形認識プログラムを配したアプリケーションの開発を最終目標とした。そのため初年度は、「字形認識のシステム化」と「基本形コード」「組み合わせコード」の構築を進めた。さらに翌年度は、試行テストの結果を踏まえて、オプションコード」「システムレベル」「導入段階数」の各項目を組み入れた。また、最終年度である平成30年度は、ソフトウェア完成のための物理的な工程作業を行った。本研究課題“Self-Learning Surface for Learning Kanji"は、これまでの二期にわたる科研研究の成果を、非漢字圏日本語学習者の漢字学習に応用しようとするものである。非漢字圏日本語学習者の漢字学習の困難さについては数多くの先行研究が存在するが、本研究の理論的立場は、漢字の「字形特性」に対する非漢字圏日本語学習者の困難点に着目した研究成果を土台とするものである。また、本研究の目標は、第二言語の習得過程に関与する要素を「行動中心の考え方」という理念に基づき統合することであった。そのため、学習者が自律的に自己の課題を発見し、検証し、解決していくことの重要性に着目し、学習要素を網羅したストレスフリーでトータルな字形認識プログラムを配したアプリケーションの開発を課題としてきた。本研究初年(2016)度の計画では、字形認識プログラムの基となる字形認識のシステム化が課題であったが、「非漢字圏日本語学習者のための字形学習法」(TAHA:2015)で提示された、漢字字形のアルファベットによる「6つの基本形コード」と数字による「組み合わせコード」を字形認識システムの基本に据えることとし、基本形コードの変更などによって改良を進めた。なお、このシステムは、日本語能力試験(JLPT)の旧「2級(旧出題基準)」をカバーできることが検証されている。一方、字形認識プログラムアプリケーションの土台となるデータベースの構築では、「旧2級」の範疇でデータベース化が終了し、システム編成作業の細部の検討段階に入っている。学習プロセスにそって、非漢字圏日本語学習者を想定した「PRE-テスト」から「基本形」の習得を経て単漢字・複合漢字の組み合わせコードへと進み、1000漢字の習得をゴールとして、より効果的な練習方法の導入などに注力しているところである。本研究の当初の計画では、初年度(平成28年度)において、1)既存の字形分析研究を踏まえた新たな字形認識トレーニングの編成、2)字形認識用データベースの構築、3)システム編成作業、4)非漢字圏出身日本語学習者による試行テストまでを課題としていた。現在までの進捗状況は、1)の字形認識トレーニング編成作業を経て、2)字形認識用データベースの構築を終え、3)のシステム編成作業の着手したところである。若干の遅滞をもたらしている理由は、編成作業過程で、学習者にとって親和的なトレーニングを導入するためには、学習段階に相応した視覚的な表象を取り入れることが効果的であることが明らかになり、そのための漢字要素の再検討を進めているからである。〝Wall e-learning"(2010-12)及び科研費課題番号25370651〝Self-Learning Surface"の研究成果を、非漢字圏日本語学習者の漢字学習支援のためにさらに応用・発展させようとするものであるが、本研究当初の計画では、「非漢字圏日本語学習者のための字形学習法」(TAHA:2015)で提示された、漢字字形のアルファベットによる「6つの基本形コード」と数字による「組み合わせコード」を字形認識システムの基本に据えることにしていた。ところが、非漢字圏学習者を対象に字形認識トレーニングとコードを利用した漢字学習を試行テストとして実行した結果、よりスムーズな導入と練習ができるように、改めて「オプションコード」、「システムレベル」、「導入段階数」の3つの課題を再検討することになった。さらに、データベース化で基準にした日本語能力試験(JLPT)の旧2級(約1000漢字)の見直しを行い、『常用漢字の字体・字形に関する指針(報告)』(文化審議会国語分科会)による使用頻度や字形資料に基づき、「漢字レベル1(約900漢字)」と「漢字レベル2(約1200漢字)」に分け、〝Self-Learning Surface for Learning Kanji"の字形漢字トレーニングと、導入とで漢字レベル1をカバーし、一方システムのインデックスとデータベース情報で漢字レベル2までカバーすることにした。

2017年度は、2016年度から持ち越していた「非漢字圏出身日本語学習者による試行テスト」に加え、「字形認識用データベースの検証とシステム編成作業の効率的進行」、「試行テストとシステムの見直しと動作環境の充実」を図り、「学習者・教員双方からのアプリケーション評価を受けてフィードバック作業に進む」ことを目指していたが、オンラインソフトウェアの作成工程で若干の遅れが出た以外は計画通りの進行となっている。本研究『Self-Learning Surface for Learning Kanji』(科研基盤研究C16K02892、代表者小林孝郎)は、初期プロジェクト『Wall e-Learning』(平成2223年度、科研挑戦的萌芽研究22652058、代表者Bruno PEYRON)において開発された学習者インタラクションによるタッチパネル・デバイスのプラットフォームをモバイル・タブレット機器において実現した前研究プロジェクト『Self-Learning Surface』(平成2527年度、科研基盤研究C25370651、代表者小林孝郎)を、入門期から初級段階における漢字学習に特化した日本語ソフトウェアとして実用化することを目標に出発した。初期プロジェクトが主として仏語学習に焦点を当てたのに対して、前プロジェクトと本プロジェクトは、日本語を学習目標言語としたが、教室の内外でタスク活動が可能であり、かつ再現性を持ったレビューも実現することによって、学習者の自律学習の促進も可視化できることを目指したものであった。本研究の理論的立場は、漢字の「字形特性」に対する非漢字圏日本語学習者の困難点に着目した研究成果を土台とするもので、第二言語の習得過程に関与する要素を「行動中心の考え方」という理念に基づいて統合し、学習者が自律的に自己の課題を発見し、検証し、解決していくことで、学習者にとって、ストレスフリーでトータルな字形認識プログラムを配したアプリケーションの開発を最終目標とした。そのため初年度は、「字形認識のシステム化」と「基本形コード」「組み合わせコード」の構築を進めた。さらに翌年度は、試行テストの結果を踏まえて、オプションコード」「システムレベル」「導入段階数」の各項目を組み入れた。また、最終年度である平成30年度は、ソフトウェア完成のための物理的な工程作業を行った。本年度は、「字形認識用データベースの検証とシステム編成作業の効率的進行」、「試行テストとシステムの見直しと動作環境の充実」、「再試行期間を設け、学習者・教員双方からのアプリケーション評価を受けて、フィードバック作業に進む」ことを課題として、研究の前進を図りたい。ゼロ・ベースの非漢字圏日本語学習者を対象に、再度の試行テスト期間を設け、より広範な学習者からアプリケーションの評価を受ける形でフィードバックを行い、本課題研究の見直し、動作環境の充実等、バージョンアップを図り、アプリケーションの完成を目指す。初年度に支出予定であった漢字学習プログラムのソフトウェア化に伴う支出が生じなかったため。
合成積巾作用素の飽和に関する研究

1.バナッハ空間において、有界線形作用素の線形和による近似精度を連続率を用いて評価し、合成積巾作用素、マルチプライヤー作用素およびオリシッツ空間上のチエザロ-マルチンキビッツ型作用素へ応用される。2.バナッハ空間において、ある付帯条件をもつ有界射影作用素列から誘導されるフーリエ級数およびマルチプライヤー作用素からなる作用素群、合成積作用素論の観点から最良近似度に関するジャックソン型の順問題を考察し、音次バナッハ空間の場合へ応用される。3.超有限次行列環上で規格化したトレースによってII、型の因子環を構成し、これが可分なヒルベルト空間上では決して忠実に表現されないこと、および、In型因子の極限しても表されないことが示される。4.n×n行列環上の正値線形写像の分解可能性に関して、n=2の場合は分解可能である、すなわち、完全正値写像と亜完全正値写像との和に書けること、および、n≧3では分解不可能なものが存在することが知られている。そこで、n≧3の場合の構造解明に期待される原子性をもつ分解不可能な正値写像が各n(n≧4)ごとに存在することが示される。5.正規空間の位相次元はそれ上の連続関数環で特徴づけられることが知られている。ところで、可換な単位元をもつC^*_-環は、あるコンパクトなハウスドルフ空間上の連続関数空間と同一視できるが、この次元の概念を非可換なC^*_-環に拡張したものが実階数といわれる、ブラウレ-ピダーセンによって導入されたこの概念に対する彼らの予想が、一般には成立しないことを反例を挙げ指摘している。6.C^*_-環の拡大の基本的性質について調べ、その応用として連結なコンパクト群によるC^*_-接合積の実階数の正確な評価を与えている。
銅酸化物超伝導体における「2ギャップ問題」の変分法およびBdG方程式を用いた研究

銅酸化物超伝導の機構解明に重要な擬ギャップとd-波超伝導について、ハバード模型に対して主に変分モンテカルロ法を適用し、系統的な研究を進めた。ハーフフィリング近傍の電子密度で電子間相互作用を強めると、各状態ともバンド幅程度でモット転移に対応したクロスオーバーを起こす。弱相関側は通常のフェルミ液体(BCS超伝導)、強相関側は単一占有とダブロン-ホロン束縛が支配するドープされたモット絶縁体である。銅酸化物の様々な性質は後者でないと説明できない。銅酸化物の超伝導機構を解明するためには、まず低ドープ領域に出現する擬ギャップの成因を理解することが鍵となる。その手掛かりとして、最近行われたARPESなどの実験[波数空間の(π,0)点近傍で非常に大きなギャップが出現し超伝導ギャップとは無関係(2ギャップ問題)]とSTS/STMの実験[CuO_2面は不均一でギャップの大きさが異なる微視的領域がモザイク状に乱雑に分布]という、それぞれ波数空間と実空間での結果を整合性をもって説明する微視的理論が必要である。本研究では強相関不均一系の電子状態を両空間に渡って調べるため、拡張グッツヴィラー近似によって多体問題を一体化し、ボゴリューボフードゥジャン(BdG)方程式を適用して、様々な乱れが両空間にどのような電子状態を実現するかを系統的に調べる。この方法で不足する局所相関の精確な扱いを変分モンテカルロ(VMC)法により導入して計算の信頼度を上げ、擬ギャップと系の不均一性との関係を明らかにする。本年度は、本計算を実行する前提の知識として、実験で見られるギャップの大きな局所的揺らぎが、どのようなパラメーターの揺らぎに由来するのかを、均一系[拡張されたハバード(t-t'-U)模型]において最適化VMC法を用いて予測した。具体的には以下のパラメーターを変化させて、最適化されたギャップの大きさを調べた:(i)相互作用強度U/t,(ii)対角ホッピングの大きさt'/t,(iii)ドープ率。その結果、銅酸化物超伝導体に該当するパラメーター範囲で、大きな(2倍以上の)ギャップの変動を与え得るパラメーターは、ドープ率だけであることが判明した。局所的な電子密度の揺らぎの原因は、一体ポテンシャルの局所的変動などが考えられる。これらの知見を元に次年度はBdG方程式の計算を進める。最近見出された鉄ヒ素系物質とは違い、銅酸化物の超伝導には強相関性(モット物理)が本質的である。その機構を解明するためには、まず低ドープ領域に現れる擬ギャップの成因を理解する必要がある。本年度は実空間の擬ギャップの不均一性に疑問を呈する実験が現れたため、計画を多少変更して、まず均一系肱張された斥力および引力ハバード(t-t'-U)の模型]において擬ギャップを議論するBCS-BECクロスオーバーの計算を最適化VMC法を用いて実施した。その結果(i)クロスオーバーの成立がほぼ確立している引力モデルでの結果(対生成ギャップ、凝縮エネルギー、超伝導相関関数)は、銅酸化物(斥力モデル)にはそのまま通用しないことが解った。そこで当初の計画に戻り、(ii)均一モデルにおいて、ドープされたホールの挙動やペア相関関数(超伝導強度)の各パラメーター依存性を調べた。昨年度及び(i)で得た知見を元に、次年度はBdG方程式の計算を進める。銅酸化物の超伝導は強相関性(モット物理)が本質的である。その機構の解明には、まず低ドープ領域に現れる擬ギャップを理解する必要がある。その端緒として、最近のARPESの実験[k空間の(π,0)点近傍で超伝導ギャップとは無関係の大きなギャップが現れる]とSTS/STMの実験[CuO2面は不均一で、ギャップの大きさが異なる微視的領域がモザイク状に乱雑に分布]で示された、これら波数空間と実空間での結果を整合的に説明する微視的理論が必要である。

本年度の計画は、強相関不均一系の電子状態を両空間で調べるため、拡張グッツヴィラー近似(または変分モンテカルロ(VMC)法)とBdG方程式を併用して、様々な乱れの効果を系統的に調べる予定だった。ところが、実空間の擬ギャップの不均一性を疑問視する有力な実験が現れたため、方針を多少変更した。まず均一系[引力および斥力ハバード(t-t'-U)模型]で擬ギャップを調べるBCS-BECクロスオーバー理論の計算をVMC法により行った。その結果、クロスオーバー描像が確立している引力模型の結果は、銅酸化物(斥力モデル)には直接対応はしないことが解った。次に擬ギャップの様々な性質(例えばアンチノード領域でギャップを、ノード領域でフェルミアークなどの明確なフェルミ面を示す)を満たす交替フラックス状態ΨSFをVMC法で調べた。ΨSFのエネルギーはt-J模型では極めて安定だが、多くの近似によればハバード模型では不安定だとされていた。しかし両模型は強相関域で定性的に一致すべきなので、この矛盾を解決する必要がある。そこでカレントがある状態に必須となる局所電子配置に依存した位相因子をΨSFに合うように導入し、その挙動を調べた。その結果、ハバード模型でもΨSFは安定化されることが判った。これらの成果は、今後発表する予定で、さらにこの線で研究を発展させる計画である。最近の銅酸化物に対するSTSの実験で、擬ギャップの実空間での局所的揺らぎはないことを示唆する研究が現れた。これは本研究の一つの柱である不均一性に疑問を呈する結果であり、まず均一モデルの範囲内で擬ギャップが説明できるか(例えばBCS-BECクロスオーバーの理論など)を検証する計算を優先させて行ったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き均一モデルに対する変分計算も平行して行うが、実験結果の如何に関わらず不均一性のもたらす効果の研究は重要であるため、当初の計画通り、不均一モデルに対するBdG方程式の計算を実施する予定である。
内戦原因の歴史的時間：前植民地期・植民地期の残滓と国家・国際社会の役割

植民地化以前の民族集団の居住分布や植民地化によるその分断,植民地の政治・経済制度的な残滓や独立後の政治体制は,国内平和をいかに,なぜ規定するのか。より一般的に,植民地化前・植民地期・植民地後の要因は内戦の生起をいかに,なぜ左右するのか。歴史的背景・文脈は,民主主義体制や介入・援助のような政治制度・政策的処方箋の有効性をいかに,なぜ規定するのか。また,その背後にはいかなる因果メカニズムが働くのか。本研究は,歴史地図・史料のデータ化と地理情報システム(GIS)を活用した計量分析を通して,こうした問いに回答する.本研究は主に,(1)史料・歴史地図を用いたデータセットの構築,(2)内戦の歴史的・長期的原因の検証,および(3)歴史的要因と現代的要因の相互作用の検証の3つの作業に取り組む。研究初年度に当たる平成30年度は,アフリカにおける植民地の境界線・国境線画定による民族集団の分離が,独立後の内戦の蓋然性に与える影響とそのメカニズムに特に注目し,上記の(1)から(3)に沿った形で実証研究を進めた。これらの作業は概ね順調に進めることができ,GIS・空間データを活用したデータセットの構築だけでなく,因果推論の手法を用いた実証分析に取り組んだ。さらに,これらの作業から得た成果は,国内外の学会報告だけでなく,年度末には論文として国際誌に投稿することができた。研究計画2年度目以降も,初年度の成果を発展させつつ,研究計画を推進する。上述の通り,研究計画の基盤となるデータセットの構築だけでなく,具体的な解析を初年度から順調に進めることができた。また,学会報告・論文投稿の形で成果をまとめることもできたことから,作業の進捗・成果の発信いずれの面でも,研究計画は順調に進展している。研究初年度は,概ね順調に研究計画が進展した。研究計画2年度目以降も,初年度に整備したデータセットを拡張しつつ分析と成果発信に取り組み,研究計画を推進する。所属研究機関の移動に伴い,出張旅費や大学の蔵書等に変更が生じたため,次年度使用額が生じた。この金額は,次年度の旅費や消耗品購入費用等にあてる。
20世紀ベトナムにおける出産に関する歴史的研究

本研究は、出産という私的な領域に、社会や国家権力の影響が及ぶ過程を明らかにするものである。フランス植民地期には助産の担い手であった「産婆」に近代西洋医学の研修を受けさせ、農村での出産に関与していた。しかし、植民地からの独立を経たのち、南北ベトナム分断期にはそれぞれ公的医療制度のもとで「助産師」を養成し助産院での出産を推奨してきた。一方、家庭内では妊産婦へ母親や女性親族が様々な養生法のような習慣を伝承してきていた。しかし、戦争や産児制限の導入という要因により、少なくとも都市部では、そのような習慣を厳格に継承していっているとは言いがたい。「出産」は、近代と伝統的価値観が混交しあう場なのである。本研究は、日本・ベトナム両国での文献調査とベトナム国内でのフィールドワークにより、出産というドメスティックな領域が国家や社会によっていかなる介入を受けてきたかを明らかにし、現代の医療実践との相互作用を解明するものである。具体的には、1.近現代ベトナム社会で出産にかかわる公的制度がつくられる過程2.伝統医療が出産において実践される様相の変遷、さらには3.制度構築が実践にどのような影響を与えたのかを実証する。平成28年度は、半年間という限られた時間のなか、文献資料の収集・調査を中心におこなった。アジア経済研究所所蔵の南北分断期のベトナム(195475年)における南北ベトナム両国の新聞と、ベトナム・ハノイの古書店で収集した妊産婦・母親向けの手引書、および短期間の現地調査から、以下の知見が得られた。1.当該時期に母子保健の分野において多くみられた感染症・疾病を特定し、公的医療制度のもとで助産師が資格化される過程(教育機関や教育内容)の概要を明らかにした。2.妊産婦・母親向けの手引書は、時代が下ると内容が多様化する。しかし、南北分断期から、西洋医学の観点より解説したものが中心となっており、かつ、フランス語・英語文献の翻訳であることが多い。3.伝統的慣習と呼べる養生法は、文献では伝承されていない。母親あるいは父方・母方双方の、出産経験のある女性親族が妊産婦に助言をおこなうことで継承されている。しかし、産児制限(二人っ子政策)によって妊娠・出産の機会が以前より少なく、また、都市化が急激に進むなかで、都市部に住む若い女性らは、かつてのように厳格にその習慣を知り、実践しているとは言い難い。これらの内容は、平成29年度に提出予定の博士論文の一部としており、今後公表の予定である。今年度は、文献資料調査に関しては、研究計画の通り進めることができた。しかし、現地調査では当初予定していた通りの聞き取り調査をおこなうことができなかった上、論文として研究成果を公表できていないため、進捗はやや遅れている。【調査】これまで入手した未刊行資料や文献の分析と、都市部に住む経産婦へのインタビューをおこなった。20代80代までの経産婦のうち、一定の傾向が見られたのは40代以下であった。特にいわゆる養生法といった習慣的な知識を持つと予想された60代後半以降では、戦争中におかれていた環境によって経験にばらつきがあった。どの年代も(少なくとも都市部では)、家の中で出産するではなく、病院などで出産するように「医療化」された出産を自明のものにしていたが、出産後の養生に関しては、それぞれの家庭で経験知に基づいた助言や指導がおこなわれている。また、不妊治療に着目すると、国家の管理が及ばない方法から、公的病院における代理母など最先端技術の利用が同時に存在している。20世紀を通じ、出産という私的な領域に国家や社会制度が介入し、管理していくようになったといえる現象と同時に、そこから逸脱する価値観もまた、矛盾をきたすことなく並存していることが明らかとなった。【研究成果】本研究課題の成果を含む学位申請論文の完成に注力した。本研究課題の成果は学位申請論文の1章分であるが、論文全体を通じて、国家が医療制度を構築・管理する様相と、私的な領域にいる患者たちの実践との綱引きによって現在の医療が成り立っていることを明らかにした。6月に最終審査を受けることが決定している。【今後の課題】南北分断期には、南北ベトナム両国で助産婦養成や助産院の建設が進んでいた。しかし、本研究ではそれらの動きの詳細を解明するまでには至らなかった。国家の管理下にある出産・助産の様相を明らかにすることで、その管理・関与の度合いを測ることができ、調査で見られた経産婦の経験のばらつきの背景をより理解できることとなると考える。最終年度は平成28年度に得られた研究内容を補強する現地調査に力を入れ、論文や研究発表による成果報告をおこなう。

現地調査では、この一年間で妊娠・出産を経験した女性、出産から5年以内の女性を中心に、彼女たちの出産前後の養生方法を聞き取るほか、ハノイの伝統医学専門の診療所と助産院にて、出産前後のどの段階で伝統医療が用いられるのかを参与観察する予定である。これら現地調査で得られた実践の様相を、ベトナムの社会史の流れに位置づけて考察を加え、『東南アジア研究』あるいは『南方文化』に論文として投稿する。なお、11月には東南アジア学会関東例会での発表が決定しているほか、科学史・生物学史の研究会でも発表をおこない、さらに広い視野からの考察を深める予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究29年度が最終年度であるため、記入しない。
音声・データ統合予約型CDMAパケット通信におけるアクセス制御方式に関する研究

マルチメディアを扱うパケット無線ネットワークにおけるアクセス方式としては,予約型のプロトコルが有力である.予約型プロトコルは,その予約の取得方法によって,R-ALOHA型の暗示的予約方式とALOHA-reservation型の明示的予約方式の2つに分類できる.R-ALOHA型の代表であるPRMA(Packet Reservation Multiple Access)方式では,予約取得時の競合による音声品質の劣化,高負荷時でのシステムの不安定性,低いデータスループットといった問題点がある.一方,ALOHA-reservation型は予約専用チャンネルを設けることで柔軟なリソース割り当てが可能だが,アクセス遅延が大きいという問題点がある.そこで本研究では,新しいメディア統合予約型ランダムアクセス方式を提案し,サービス品質(QoS)要求の異なるメディアに対する効率的なリソース割り当て法を検討,評価した.提案方式では,各フレームの先頭スロットにデータ専用の送信要求ミニスロットを用意し,基地局が送信要求を基にまずデータパケットを空き情報スロットに割り当てる.音声パケットは,各スロットに設けられた専用の要求アクセスチャンネルを用いて予約要求し,基地局がこの要求に基づいてスロットを割り当てる.このとき,すでにデータパケットに割り当てられている場合は,これを音声パケットに譲ることで音声パケットに優先度を与えている.計算機シミュレーションによって特性評価した結果,データトラヒックの増加に伴い音声品質を劣化させることなく,かつ従来のPRMA方式と比べ,効率的なデータ伝送が可能であることが分かった.これらの成果は,電子情報通信学会無線通信システム研究会や総合大会で発表している.本提案方式は,リソースとしてキャリア周波数や拡散符号を考慮すれば,CDMA方式への応用が可能であり,現在CDMAセルラーシステム環境下での特性評価や音声,データだけでなく映像等が混在する場合についても検討を進めている.本年度は,まず課題研究の準備研究として,データパケットのみを考慮した場合の効率的なアクセス制御方式の検討を行った.パケット無線ネットワークでは,複数のユーザが1つのチャネルを共有して通信を行うため,特に高負荷時においては,パケットの衝突によりチャネル利用効率(スループット)が著しく劣化してしまう.従って,何らかの衝突回避策が必須である.そこで,Slotted ALOHA方式を対象とし,受信装置としてアダプティブアレーアンテナを,アクセス制御方式として送信制御と再送制御を適用した場合の特性を評価した.その結果,アダプティブアレーの捕捉効果により,最大スループットが大幅に改善されることが分かった.また,パケットの送信制御を行うことによって,高負荷時においてもスループットが劣化することなく,最大スループットを維持できることが分かった.さらに,再送制御を行うことによって,低負荷時においてもスループットが改善されることが分かった.次に,予約型ランダムアクセス方式の中で代表的なパケット予約多元接続(PRMA:Packet Resevation MultipleAccess)方式に着目し,音声・データ統合伝送時における基本特性を評価した.その結果,予約取得時の競合のため,データパケットの増加に伴い音声パケットの品質が急激に劣化することが分かった.そこで,データパケット伝送時にキャリアセンスすることにより,音声パケットを優先的に処理することができるシステムを提案し,その特性を評価した.その結果,音声パケットの品質を劣化させることなく,データパケットを効率的に伝送できることが分かった.来年度は,これらの成果を踏まえ,予約型符号分割多元接続(CDMA:Code Division Multiple Access)方式を対象とした音声・データ統合伝送時の効率的なアクセス制御方式について検討する.さらに,実際の移動通信路環境を考慮した場合についても検討を行う.マルチメディアを扱うパケット無線ネットワークにおけるアクセス方式としては,予約型のプロトコルが有力である.予約型プロトコルは,その予約の取得方法によって,R-ALOHA型の暗示的予約方式とALOHA-reservation型の明示的予約方式の2つに分類できる.R-ALOHA型の代表であるPRMA(Packet Reservation Multiple Access)方式では,予約取得時の競合による音声品質の劣化,高負荷時でのシステムの不安定性,低いデータスループットといった問題点がある.一方,ALOHA-reservation型は予約専用チャンネルを設けることで柔軟なリソース割り当てが可能だが,アクセス遅延が大きいという問題点がある.そこで本研究では,新しいメディア統合予約型ランダムアクセス方式を提案し,サービス品質(QoS)要求の異なるメディアに対する効率的なリソース割り当て法を検討,評価した.提案方式では,各フレームの先頭スロットにデータ専用の送信要求ミニスロットを用意し,基地局が送信要求を基にまずデータパケットを空き情報スロットに割り当てる.音声パケットは,各スロットに設けられた専用の要求アクセスチャンネルを用いて予約要求し,基地局がこの要求に基づいてスロットを割り当てる.このとき,すでにデータパケットに割り当てられている場合は,これを音声パケットに譲ることで音声パケットに優先度を与えている.計算機シミュレーションによって特性評価した結果,データトラヒックの増加に伴い音声品質を劣化させることなく,かつ従来のPRMA方式と比べ,効率的なデータ伝送が可能であることが分かった.これらの成果は,電子情報通信学会無線通信システム研究会や総合大会で発表している.本提案方式は,リソースとしてキャリア周波数や拡散符号を考慮すれば,CDMA方式への応用が可能であり,現在CDMAセルラーシステム環境下での特性評価や音声,データだけでなく映像等が混在する場合についても検討を進めている.
新しい運動耐用量指標としての駆出末期大動脈血液の運動量

1.目的.病的心臓の動作状態は,心臓の性能と負荷との複雑な干渉の結果落ち着いた状態である.従って,心臓の性能のみの指標は必ずしも心臓の動作状態の評価に役立たない.駆出末期の血液の運動量は,心収縮性,拡張特性,負荷のそれぞれの変化に関連した要素を合わせ持つので、運動負荷中の病的心臓の動作状態の解析に威力を発揮すると考えられる.この新しい指標と他の運動耐容量指標とを比較し,この指標の運動耐容量評価における有用性を明かにするのが本研究の目的であった.2.方法と対象.横軸に左室圧(P),縦軸にdP/dtを取り,dP/dtとPの関係を1心周期に亘って描いたphase loop(時計回り)を用いて,血液の運動量の効果を計算する方法を我々は開発した.Phase loopを求めるには,高忠実度の左室圧の記録が必要なので,測定はカテーテル先端圧力計により行った.虚血性心疾患6例に運動負荷をかけ、安静時,運動中,および運動後回復期の左室圧を測定し,血液の運動量の効果について解析した.また,冠状動脈バイパス手術前と手術後1ヶ月での血液の運動量の効果を8例において比較した.われわれは血液の運動量と新しい循環動態指標であるWave Intensityとが密接に関連することを明らかにしたが,このWave Intensityの超音波法による非侵襲的測定を行った.3.結果.運動耐用量の大きい症例では,血液の運動量の効果が大であった.冠状動脈バイパス手術後には,血液の運動量の効果は,有意に増大していた.正常例では,血液の運動量の効果によりWave Intensityの第二の正のピークが形成されることが明らかになった.僧帽弁閉鎖不全症例では,血液の運動量の効果はほとんどみられず,Wave Intensityの第二の正のピークは消失していた.1.目的.病的心臓の動作状態は,心臓の性能と負荷との複雑な干渉の結果落ち着いた状態である.従って,心臓の性能のみの指標は必ずしも心臓の動作状態の評価に役立たない.駆出末期の血液の運動量は,心収縮性,拡張特性,負荷のそれぞれの変化に関連した要素を合わせ持つので、運動負荷中の病的心臓の動作状態の解析に威力を発揮すると考えられる.この新しい指標と他の運動耐容量指標とを比較し,この指標の運動耐容量評価における有用性を明かにするのが本研究の目的であった.2.方法と対象.横軸に左室圧(P),縦軸にdP/dtを取り,dP/dtとPの関係を1心周期に亘って描いたphase loop(時計回り)を用いて,血液の運動量の効果を計算する方法を我々は開発した.Phase loopを求めるには,高忠実度の左室圧の記録が必要なので,測定はカテーテル先端圧力計により行った.虚血性心疾患6例に運動負荷をかけ、安静時,運動中,および運動後回復期の左室圧を測定し,血液の運動量の効果について解析した.また,冠状動脈バイパス手術前と手術後1ヶ月での血液の運動量の効果を8例において比較した.われわれは血液の運動量と新しい循環動態指標であるWave Intensityとが密接に関連することを明らかにしたが,このWave Intensityの超音波法による非侵襲的測定を行った.3.結果.運動耐用量の大きい症例では,血液の運動量の効果が大であった.冠状動脈バイパス手術後には,血液の運動量の効果は,有意に増大していた.正常例では,血液の運動量の効果によりWave Intensityの第二の正のピークが形成されることが明らかになった.僧帽弁閉鎖不全症例では,血液の運動量の効果はほとんどみられず,Wave Intensityの第二の正のピークは消失していた.1.目的.病的心臓の動作状態は,心臓の性能と負荷との複雑な干渉の結果落ち着いた状態である.従って,心臓の性能のみの指標は必ずしも心臓の動作状態の評価に役立たない.駆出末期の血液の運動量は,心収縮性,拡張特性,負荷のそれぞれの変化に関連した要素を合わせ持つので,運動負荷中の病的心臓の動作状態の解析に威力を発揮すると考えれられる.この新しい指標と他の運動耐容量指標とを比較し,この指標の運動耐容量評価における有用性を明らかにするが本研究の目的である.2.方法と対象.横軸に左室圧(P),縦軸にdP/dtに取り,dP/dtとPの関係を1心周期に亘って描いたPhase loop(時計回り)を用いて,血液の運動量の効果を計算する方法を我々は開発した.Phase loopを求めるには,高忠実度の左室圧の記録が必要なので,測定はカテーテル先端圧力計により行った.虚血性心疾患6例に運動負荷をかけ,安静時,運動中,および運動後回復期の左室圧を測定し,血液の運動量の効果について解析した.3.結果.運動耐用量の大きい症例では,血液の運動量の効果が大であった.4.次年度の計画.さらに,症例数を増やし,運動耐用量指標としての血液の運動量の有用性を確立する.1.目的.病的心臓の動作状態は,心臓の性能と負荷との複雑な干渉の結果落ち着いた状態である.従って,心臓の性能のみの指標は必ずしも心臓の動作状態の評価に役立たない.駆出末期の血液の運動量は,心収縮性,拡張特性,負荷のそれぞれの変化に関連した要素を合わせ持つので,運動負荷中の病的心臓の動作状態の解析に威力を発揮すると考えられる.この新しい指標と他の運動耐容量指標とを比較し,この指標の運動耐容量評価における有用性を明かにするのが本研究の目的であった.

2.方法と対象.横軸に左室圧(P),縦軸にdP/dtを取り,dP/dtとPの関係を1心周期に亘って描いたPhase loop(時計回り)を用いて,血液の運動量の効果を計算する方法を我々は開発した.Phase loopを求めるには,高忠実度の左室圧の記録が必要なので,測定はカテーテル先端圧力計により行った.虚血性心疾患6例に運動負荷をかけ,安静時,運動中,および運動後回復期の左室圧を測定し,血液の運動量の効果について解析した.また,冠状動脈バイパス手術前と手術後1ヶ月での血液の運動量の効果を8例において比較した.われわれは血液の運動量と新しい循環動態指標であるWave Intensityとが密接に関連することを明らかにしたが,このWave Intensityの超音波法による非侵襲的測定を行った.3.結果.運動耐用量の大きい症例では,血液の運動量の効果が大であった.冠状動脈バイパス手術後には,血液の運動量の効果は,有意に増大していた.正常例では,血液の運動量の効果によりWave Intensityの第二の正のピークが形成されることが明らかになった.僧帽弁閉鎖不全症例では,血液の運動量の効果はほとんどみられず,Wave Intensityの第二の正のピークは消失していた.
皮膚センチネルリンパ節の核医学的検出における新たな判定法の確立

皮膚悪性腫瘍に対するセンチネルリンパ節(SLN)の核医学的生検は平成30年度もこれまでと同様のペースで行われ、さらなるデータが蓄積されつつある。またセンチネルリンパ節の新たな判定法に時間放射能曲線の解析や加算画像の解析や画像作成を行っているが、データが膨大であること、既存の備品での画像処理の限界もあるため、遅れ気味の状況を充分挽回するには至っていない。そのため既にある程度纏まった研究成果の一部を先行して発表することにした。まずは、皮膚悪性黒色腫例に対するSLNの核医学的検出施行97例の経過観察画像を解析した。その結果、SLN転移の有無、SLN転移陽性例での廓清時の転移の有無で、再発や転移の頻度に有意差があること、SLN転移陰性の場合、遠隔転移(血行性転移)に留意必要なこと、廓清で転移陽性例は全例リンパ節再発だが、次々に遠隔転移出現する例もあること、同時に様々な限界もあること、が判明した。そしてそれを「センチネルリンパ節の核医学的検出施行例における皮膚悪性黒色腫の経過観察目的の画像検査」と題して、第54回日本医学放射線学会秋季臨床大会(2018年10月5日7日、福岡市)にて展示発表した。その発表は同大会で展示Gold Medal受賞という形で評価をいただくことが出来た。上記に述べたように、データが膨大であること、備品等の限界から、解析や画像作成の遅れを充分取り返すには至っていない。新規のソフトウェア購入等で挽回できるのか、既存の環境で達成可能なのか、検討中である。かわりに、次年度予定の検討も可能なものは一部繰り上げて行い、新たに着想を得た検討内容についても行っている。海外におけるMSLT 2試験(悪性黒色腫におけるセンチネルリンパ節転移陽性例に対するリンパ節郭清の意義について)において、センチネルリンパ節転移陽性の悪性黒色腫を対象に、即時リンパ節完全郭清群と経過観察群において無作為化比較試験を行った結果、primary end pointである悪性黒色腫特異的生存期間に関して、リンパ節郭清によるその延長は示されなかったという結果が示された(M.B. Faries, et al. CompletionDissection or Observation for Sentinel-Node Metastasis in Melanoma. N ENGL J MED 2018; 376(23) : 2211-2222.)。日本人と欧米人の悪性黒色腫の違いや、我々はあくまで画像診断上での検討であるなどの違いもあると思われるが、当方が検討した画像診断上の検討ではSLN転移陽性例と陰性例で再発・転移検出に有意差があったことなどを考えると、興味深い結果と考えられる。本来の研究目的とは多少異なる点もあるが、非常に重要と考えられ、この方向での検討も行いたい。また遅れている解析、画像作成、読影実験等を可能な限り速やかに進め、遅れを取り戻すことも当然重要と考える。皮膚悪性腫瘍に対するセンチネルリンパ節の核医学的生検は平成29年度もこれまでと同様のペースで行われ、さらなるデータが蓄積されつつある。またセンチネルリンパ節の新たな判定法に時間放射能曲線の解析や加算画像の作成が有用と考えられるため、これらの解析や画像作成を行っているが、データが膨大なため、当初の予定よりは遅れ気味である。そのため、研究成果の一部を、まずは体幹部に絞った解析として、「体幹部皮膚悪性腫瘍症例のセンチネルリンパ節シンチグラフィの解析(Sentinel Lymphoscintigraphy in Patients With Malignant Skin Neoplasms of the Trunk)」と題して、第57回日本核医学会学術総会(2017年10月15日17日、横浜市)にて発表した。体幹部では病変近くのリンパ節のみならず、対側や、鼠径と腋窩双方のリンパ節に流入する例も多く、予期せぬリンパ潅流がみられうる他、リンパ節でも時間放射能曲線がリンパ節特有のパターンにならない例もあることが判明した。また上記解析が遅れているため、転移、予後との関連に対する検討を一部先行して行い、成果の一部を「センチネルリンパ節の核医学的検出が行われた皮膚悪性黒色腫症例の再発・転移:経過観察の画像検査からの検討」と題して第19回SNNS研究会学術集会(2017年11月10日11日、東京)にて発表した。センチネルリンパ節転移の有無、廓清時の転移の有無で、再発や転移の頻度に有意差があることが示された他、センチネルリンパ節転移陰性でも血行性転移が問題となることが明らかになるなど、臨床上有用なデータが得られた。上記に述べたように、データが膨大であるため、当初の予定より解析や画像作成が遅れている。かわりに次年度の検討を一部繰り上げて行っている。

その結果、SLN転移の有無、SLN転移陽性例での廓清時の転移の有無で、再発や転移の頻度に有意差があること、SLN転移陰性の場合、遠隔転移(血行性転移)に留意必要なこと、廓清で転移陽性例は全例リンパ節再発だが、次々に遠隔転移出現する例もあること、同時に様々な限界もあること、が判明した。そしてそれを「センチネルリンパ節の核医学的検出施行例における皮膚悪性黒色腫の経過観察目的の画像検査」と題して、第54回日本医学放射線学会秋季臨床大会(2018年10月5日7日、福岡市)にて展示発表した。その発表は同大会で展示Gold Medal受賞という形で評価をいただくことが出来た。上記に述べたように、データが膨大であること、備品等の限界から、解析や画像作成の遅れを充分取り返すには至っていない。新規のソフトウェア購入等で挽回できるのか、既存の環境で達成可能なのか、検討中である。かわりに、次年度予定の検討も可能なものは一部繰り上げて行い、新たに着想を得た検討内容についても行っている。遅れている解析、画像作成を可能な限り速やかに進め、遅れを取り戻す。それらが完了次第速やかに予定の読影実験やそれらの解析も進行させる。海外におけるMSLT 2試験(悪性黒色腫におけるセンチネルリンパ節転移陽性例に対するリンパ節郭清の意義について)において、センチネルリンパ節転移陽性の悪性黒色腫を対象に、即時リンパ節完全郭清群と経過観察群において無作為化比較試験を行った結果、primary end pointである悪性黒色腫特異的生存期間に関して、リンパ節郭清によるその延長は示されなかったという結果が示された(M.B. Faries, et al. CompletionDissection or Observation for Sentinel-Node Metastasis in Melanoma. N ENGL J MED 2018; 376(23) : 2211-2222.)。日本人と欧米人の悪性黒色腫の違いや、我々はあくまで画像診断上での検討であるなどの違いもあると思われるが、当方が検討した画像診断上の検討ではSLN転移陽性例と陰性例で再発・転移検出に有意差があったことなどを考えると、興味深い結果と考えられる。本来の研究目的とは多少異なる点もあるが、非常に重要と考えられ、この方向での検討も行いたい。また遅れている解析、画像作成、読影実験等を可能な限り速やかに進め、遅れを取り戻すことも当然重要と考える。遅れが生じている分、人件費・謝金が発生しておらず、物品費、その他もあまり使わなかった。次年度にそれが行われる予定である。遅れが生じている分、当初支出を予定していた謝金等が発生していない。また物品費、その他が予想ほどかからなかった。画像の作成や画像解析に係わる支出や、読影実験に係わる謝金は、次年度に使用される予定である。
哺乳類舌の形態形成における免疫組織化学的手法による細胞間相互作用の解析

一般的に哺乳類の舌背表面には4種類の舌乳類(糸状、茸状、有郭、葉状乳頭)が分布するが、マウス・ラット胎児の発生にともなう糸状乳頭の形態形成過程をABC法(アビチンビオチン複合体法)により免疫組織化学的に検討した。特に形態形成における上皮細胞間相互作用の解析を目的として、舌粘膜上皮を構成する細胞のEGF(上皮成長因子)とEGFレセプターの局在の解析にはEFG抗体・EGFレセプター抗体を用い、細胞同士の認識機構に重要であると考えられる上皮細胞表面の糖鎖については9種のレクチン(WGA,UEA-I,SBA,PNA,LPA,GS-I,DBA,Con A,BPA)を用いて検討を行った。胎齢14日目のマウス胎児で多層化した上皮層に局所的にEGFレセプター陽性反応が認められ、レクチンではWGA,PNA,Con A,DBAとの反応がみられた。EGF陽性反応はマウス、ラットとも胎齢18日目の個体で認められ、いずれも上皮層上層部の細胞に局在がみられた。また、この時期に反応がみられたレクチンはWGA,SBA,Con Aであった。糸状乳頭の形成はマウス胎児で胎齢19日目、ラット胎児で胎齢20日目から開始され、マウス・ラットとも上皮層上層部に多くのEGF陽性反応がみられたが、EGFレセプター陽性反応はマウスでしか確認できなかった。なお、反応がみられたレクチンはWGA,SBA,Con A,LPAであった。マウス・ラット新生児では幼若ではあるが、ほぼ完成された糸状乳頭が観察され、両種ともEGF陽性反応の局在部位は減少した。糸状乳頭の形成過程でのEGF、EGFレセプターの局在の変化、またそれにともなうレクチンの細胞表面糖鎖結合性の変化から、形態形成における細胞膜を介した上皮成長因子の重要性が示唆されるが、他の細胞成長因子との関係についても、さらに検討する必要がある。
ソーシャルビッグデータにおけるユーザの多様な情報の推定と観光への応用

ソーシャルビッグデータを分析することで,実世界のイベントや,人々の興味,観光スポットへのレビューなどを得ることが可能である.また,近年は観光産業が注目を浴びており,その中で個々人に最適な観光情報を提供することは,多様化した旅行形態において重要な課題である.ユーザの明示的な属性,暗黙的な属性,コンテキストは,データの欠損や,そもそもデータとして存在しないなど情報の提供に利用するのは困難な場合がある.そこで,本研究では,ソーシャルビッグデータにおいてそれらを推定する手法の開発,さらにユーザの多様な情報を包括的に考慮して旅行者に観光情報を提供するための技術の開発を目的とする.ソーシャルビッグデータを分析することで,実世界のイベントや,人々の興味,観光スポットへのレビューなどを得ることが可能である.また,近年は観光産業が注目を浴びており,その中で個々人に最適な観光情報を提供することは,多様化した旅行形態において重要な課題である.ユーザの明示的な属性,暗黙的な属性,コンテキストは,データの欠損や,そもそもデータとして存在しないなど情報の提供に利用するのは困難な場合がある.そこで,本研究では,ソーシャルビッグデータにおいてそれらを推定する手法の開発,さらにユーザの多様な情報を包括的に考慮して旅行者に観光情報を提供するための技術の開発を目的とする.