hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CO_2削減次世代発電プラントの耐熱構造部材の高強度化技術の開発

高クロムフェライト系耐熱鋼(高クロム鋼)は、クリープ強度に優れていることから超々臨界圧火力発電プラント(USC)の主要構造材料として使用され、次世代の高効率火力発電プラント(A-USC)への適用も検討されている。しかし、600°C以上では、溶接熱影響部(HAZ)の細粒域に生じるType-IV損傷により、溶接部のクリープ強度が低下するという問題がある。研究担当者らは、ボロンと窒素の添加量を調整することにより、高クロム鋼の溶接部のクリープ強度を改善できる可能性があることを見いだした。本研究は、Type-IV損傷のメカニズムを解明するとともに,Type-IV損傷を抑制する技術を確立し、高クロム鋼の使用条件や耐久寿命の向上、次世代プラントの信頼性向上に貢献することを目的としている。平成23年度は、1.ボロンによる溶接部のクリープ強度改善のメカニズム、2.溶接部の長時間強度と組織安定性、3.HAZの細粒組織の抑制機構に関して、以下の研究を行った。1)開発した9Cr鋼および12Cr鋼の溶接継手および再現HAZ材の長時間クリープ試験を実施するとともに、クリープ破断後の組織とクリープ損傷を調査した。開発した9Cr鋼、12Cr鋼ともに、溶接継手の長時間のクリープ寿命は、既存の9Cr(Gr.91)鋼および12Cr(Gr.122)鋼の約5倍であった.2)Gr.91鋼およびGr.122鋼の溶接継手について、クリープ中のType-IV損傷の発生・成長過程とHAZ組織(粒界組織)の回復過程が大きく異なることを定量的に明らかにした。前者では、組織の回復がごく短時間(寿命の約2割)で生じ、損傷が短時間で発生、徐々に成長して破断にいたること、後者では、寿命の約5割までに動的再結晶が生じた後に急速に組織の回復が進み、損傷の成長は寿命の末期に急速に進むことを明らかにした。3)開発したボロン添加9Cr鋼、12Cr鋼の溶接継手のクリープ中断材(4000h、6000h)について、クリープ中の組織変化(粒界長さ、KAM値)とクリープ損傷(ボイドやき裂)の発生・成長のプロセスを調査した。前者では、HAZのクリープ損傷の発生・成長はボロン添加により抑制され、溶接金属部よりも損傷の生成量が少ないことがわかった。後者では、HAZにクリープ損傷の生成が観察されたが、HAZが細粒組織ではなく混粒組織であるために、クリープ損傷の合体・成長が抑制されることがわかった。これらにより溶接継手のクリープ寿命が既存鋼の約5倍に改良された。4)開発した9Cr鋼、12Cr鋼について、母材および再現HAZ材のクリープひずみデータを取得し、クリープ構成式と損傷発展式を構築した。これをもとに開発鋼の溶接継手のクリープ損傷の計算解析(FEM解析)を実施した。
コケ植物の系統学的・比較形態学的研究

コケ植物の系統学的研究を比較形態学的見地ならびに分子生物学的見地から行った.比較形態学的研究として,タイ類のケゼニゴケ属の系統について細胞分裂における核の分裂と色素体の分裂の挙動から,単色素体減数分裂(タイ類一般)と複色素体減数分裂(セン類,ツノゴケ類,シダ植物ヒカゲノカズラ類)の接点に位置する系統群を示す結果を得た.系統的位置が不明確であり,シダ植物との関連も議論されたヌエゴケについて,テルペン類からの化学分類学的解析によりそれがまさしくタイ類に属すること,そしてrbcL遺伝子にもとづく系統解析からこれまでの形態情報からの系統的位置(フタマタゴケ目のフタマタゴケ科あるいはウロコゴケ目のムチゴケ科)と異なり,ウロコゴケ目のツキヌキゴケ科ときわめて関連のある位置を占めることが明らかになった.セン類でその系統的位置がギボウシゴケ科かチヂレゴケ科,ヒナノハイゴケ科のいづれに位置するか議論されているチヂレゴケ属について,シッポゴケ科とも比較をしながら〓歯の組織化学的手法を用いて系統的位置を探った.その結果,ギボウシゴケ属と強く関連し,ヒナノハイゴケ科と結びつかなかった.更に,コケ植物の系統研究に関連するつぎの項目を含む多数の研究を行った:蘇類とタイ類のスパーオキシドジスムターゼの研究から維管束植物はタイ類よりもセン類とツノゴケ類に類似のSODを持つことを明らかにした.ゼニゴケ科における種分化機構,カガミゴケ属とその近縁分類群における分子系統学的研究,ケゼニゴケ属における精子形成時の色素体とそのDNAの挙動を調査した結果,色素体は精子が完成するまで維持されるが,精子細胞質中の色素体は形を残すものの遺伝物質をもたず,細胞質遺伝に関与しないことを明らかにした.コケ植物の系統学的研究を比較形態学的見地ならびに分子生物学的見地から行った.比較形態学的研究として,タイ類のケゼニゴケ属の系統について細胞分裂における核の分裂と色素体の分裂の挙動から,単色素体減数分裂(タイ類一般)と複色素体減数分裂(セン類,ツノゴケ類,シダ植物ヒカゲノカズラ類)の接点に位置する系統群を示す結果を得た.系統的位置が不明確であり,シダ植物との関連も議論されたヌエゴケについて,テルペン類からの化学分類学的解析によりそれがまさしくタイ類に属すること,そしてrbcL遺伝子にもとづく系統解析からこれまでの形態情報からの系統的位置(フタマタゴケ目のフタマタゴケ科あるいはウロコゴケ目のムチゴケ科)と異なり,ウロコゴケ目のツキヌキゴケ科ときわめて関連のある位置を占めることが明らかになった.セン類でその系統的位置がギボウシゴケ科かチヂレゴケ科,ヒナノハイゴケ科のいづれに位置するか議論されているチヂレゴケ属について,シッポゴケ科とも比較をしながら〓歯の組織化学的手法を用いて系統的位置を探った.その結果,ギボウシゴケ属と強く関連し,ヒナノハイゴケ科と結びつかなかった.更に,コケ植物の系統研究に関連するつぎの項目を含む多数の研究を行った:蘇類とタイ類のスパーオキシドジスムターゼの研究から維管束植物はタイ類よりもセン類とツノゴケ類に類似のSODを持つことを明らかにした.ゼニゴケ科における種分化機構,カガミゴケ属とその近縁分類群における分子系統学的研究,ケゼニゴケ属における精子形成時の色素体とそのDNAの挙動を調査した結果,色素体は精子が完成するまで維持されるが,精子細胞質中の色素体は形を残すものの遺伝物質をもたず,細胞質遺伝に関与しないことを明らかにした.セン類の材料としてセキルゴケ目Buxbaumiales,シッポゴケ目Dicranales,センボンゴケ目Pottialesの生鮮資料収集を野外調査(高知県)によって収集した.併せて頂生セン類やタイ類の材料の収集も行った.これらの生鮮資料の分子系統解析(分担:出口)のための試料調整を作業員を動員して行い,順次シークエンスを行い系統的解析を進めている.この一部は既に予報的に論文として公表した(Tsubota et al.1999).ここでは,これまで科の所属が議論されていたカガミゴケ属Brotherellaがハイゴケ科Hypnaceaeに置くよりもハシボソゴケ科Sematophyllaceaeに置くのが妥当であるという分子系統樹を得た.また,ハイゴケ属が多系統であることが明らかになった.比較形態学的研究(分担:峰雪,山口)として,免疫抗体法と共焦点レーザ顕微鏡の観察を行い,タイ類の細胞分裂に見られる核分裂と色素体の分裂の挙動を中心とした特徴からタイ類のケゼニゴケ属Dumortieraの系統について再検討を行った.その結果,前減数分裂時期にケゼニゴケ属が単色素減数分裂を行い,将来の胞子四分子領域に色素体が分配されてから,さらに色素体の分裂が続行し,その後に減数分裂が進行するという結果を得た.これはタイ類で一般的にみられる多色素体減数分裂とセン類やツノゴケ類,シダ植物のヒカゲノカズラ類に見られる単色素体減数分裂との接点に位置するコケの系統群であること示唆するものである.現在,これらの新奇発見を論文にとりまとめた(Shimamura et al.2000).

また,精子形成の研究をマキノゴケ属Makinoaについておこない,他のコケ植物との比較を進めている.本年に計画した分類群の生鮮資料について,屋久島,掛川他日本各地ならびにマレーシア国キャメロンハイランドで野外調査を行い目的の資料を得た.国内での調査として,セン類では特に頂生セン類センボンゴケ目のギボウシゴケ科Grimmiaceaeおよび関連群について資料収集を行った.マレーシアでは熱帯要素であるハシボソゴケ科Sematophyllaceaeのセン類とヌエゴケMizutaniaの生鮮資料の収集に努めた.これらについて分子系統解析(分担:出口)を行い,これまでにギボウシゴケ科について,形態から類縁性が指摘されていたキヌシッポゴケ科が分子系統上で互いに近い関係にあることが明らかになった.その他の分類群についても,順次シークエンスを行い系統解析を進めている.この一部は既に予報的に論文として公表した(Tsubota et al.2000).比較形態学的研究(分担:峰雪,山口)として,タイ類の細胞分裂に見られる核分裂と色素体の分裂の挙動を中心とした特徴からタイ類のケゼニゴケ属Dumortieraの系統について再検討を行った結果,タイ類で一般的にみられる多色素体減数分裂とセン類やツノゴケ類,シダ植物のヒカゲノカズラ類に見られる単色素体減数分裂との接点に位置するコケの系統群であること示唆するものであった(Shimamura et al.2000).また,精子形成の研究をマキノゴケ属Makinoaについておこない,他のコケ植物との比較を進めている.ヌエゴケについての系統解析のために体細胞に含まれるテルペン類の分析を行った結果,典型的なタイ類型のテルペン類を有することが明らかになったことより,他のコケ植物やシダ類との類縁の議論の必要性は希薄になった.タイ類での系統的位置を明らかにするために現在,培養をつづけながら,DNAプライマーの作成に取り組んでいる.本年度は比較形態学的研究としてタイ類のゼニゴケ亜綱に見られる減数分裂機構の多様性について研究した.着目しているのは減数分裂直前に胞子母細胞に形成される4極微小管系と色素体の数で,ゼニゴケ亜綱ゼニゴケ目ではふつう多数の色素体の存在下で減数分裂が進行するが,例外としてMarchantia polymorpha, M. emarginata, Wiesnerella denudate, Lunularia cruciataでは色素体が単一となることが知られていた.これを確認する観察を行い,また,新たにケゼニゴケDumortiera hirsutaでも4極微小管を形成し,単一色素体性減数分裂の存在を明らかにした.また,ここで観察された微小管系は,セン類やツノゴケ類,タイ類のウロコゴケ亜綱で知られている色素体表面に微小管形成中心があるものと同様であった(分担:峰雪芳宣).単一色素体の由来について,組織学的研究から,胞原組織の分化バターンと関連することを明らかにした(分担:山口富美夫)・更にコケ植物の精子形成に関する形態学的研究も行なった(分担:出口博則).分子系統学的研究では,シッポゴケ目のシラガゴケ科,センボンゴケ目のギボウシゴケ科,センボンゴケ科,キヌシッポゴケ科,ギボウシゴケ目のギボウシゴケ科,チヂレゴケ科について代表的な種を抽出して研究を行ない,系統の概略を得た.
テキスト音声合成のためのニューラルネットワークに基づく波形ダイレクトモデリング

本研究では、従来のテキスト音声合成に含まれるヒューリスティックに用いられてきた処理や仮定を取り除き、Deep Neural Network (DNN)を用いた音声波形のダイレクトモデリング手法に基づくテキスト音声合成器の実現を目的とする。研究計画は、課題1:ヒューリスティックなスペクトル包絡推定処理を取り除き、統計アプローチに基づく高精度なスペクトルのモデル化、課題2:スペクトルにおける位相情報のモデル化、課題3: DNNを用いた音声波形のダイレクトモデリング手法の確立に大きく分けられる。課題(1)については、音声合成器のためのより高精度な振幅スペクトルのモデル化を検討した。ヒューリスティックな処理を除いた単純な窓掛とフーリエ変換を用いて得られたスペクトルのモデル化を実現した。提案スペクトルモデルを用いることで、従来ボコーダを用いないテキスト音声合成器の構築を行い、提案手法による合成音声の品質向上を示した。課題(2)については、振幅スペクトルだけでなく位相情報も含めたスペクトルのモデル化を検討し、テキスト音声合成実験により有効性を示した。また、課題(3)については音声波形を直接モデル化を検討し、スペクトルの情報を利用したモデルの学習を提案した。これにより、本研究で目的としていたDNNを用いた音声波形のダイレクトモデリング手法を実現され、また、実験により提案モデルを組み込んだテキスト音声合成器の有効性を示した。本研究では,従来のテキスト音声合成器に含まれるヒューリスティックに用いられていた処理や仮定を取り除き,最終的にDeep Neural Network (DNN)を用いた音声波形のダイレクトモデリング手法に基づく音声合成器の実現を目的とする.研究計画は,課題1:ヒューリスティックなスペクトル包絡推定処理を取り除き,統計アプローチに基づく高精度なスペクトルのモデル化,課題2:スペクトルにおける位相情報のモデル化,課題3:DNNを用いた音声波形のダイレクトモデリング手法の確立に大きく分けられる.当該年度は課題(1)を中心に取り組んだ.課題(1)については,音声合成器のためのより高精度なスペクトル包絡モデル化を検討した.ヒューリスティックな処理を除いた,単純な窓かけとフーリエ変換を用いて得られたスペクトルを用い,高精度なスペクトルのモデル化を実現した.実現された高精度なスペクトルモデルを用いることで,ボコーダを用いない音声合成器構築の検討も行った.主観評価実験の結果から,ボコーダを用いたテキスト音声合成器と比較し,提案手法による合成音声の品質の向上を示した.また,課題(2)についても位相情報を含めたスペクトルのモデル化についても研究を進めており,位相情報を含めたスペクトルからの特徴量抽出を検討した.また,位相情報を含めたスペクトルから抽出された特徴量を用いたテキスト音声合成構築の理論整備も行った.当該年度は課題(1)の高精度なスペクトルのモデル化,及び,テキスト音声合成器の構築を目的としていたが,課題(1)を達成し,課題(2)の初期検討を行うことができた.このため,当初の計画以上に進展しているといえる.本研究では,従来のテキスト音声合成器に含まれるヒューリスティックに用いられていた処理や仮定を取り除き,最終的にDeep Neural Network (DNN)を用いた音声波形のダイレクトモデリング手法に基づく,テキスト音声合成器の実現を目的とする.研究計画は,課題1:ヒューリスティックなスペクトル包絡推定処理を取り除き,統計アプローチに基づく高精度なスペクトルのモデル化,課題2:スペクトルにおける位相情報のモデル化,課題3:DNNを用いた音声波形のダイレクトモデリング手法の確立に大きく分けられる.当該年度は課題(2)を中心に取り組んだ.従来,音声から短時間フーリエ変換により得られた複素スペクトルは,その振幅値のみを用いることが多いが,課題(2)において,振幅スペクトル・位相スペクトルに分離することなく,位相情報を含む複素スペクトルの直接モデル化を検討した.複素スペクトルから実数特徴量の抽出を行うことが可能となる.本手法を用いた音声の分析/再合成実験を行い,ボコーダとの比較を行った.主観評価実験の結果から,提案手法による合成音声の品質の向上を示した.また,提案手法により複素スペクトルから抽出された特徴量を用いた,テキスト音声合成器の構築の検討を行った.また,異なるアプローチとして,位相スペクトルのモデル手法の検討を行った.また,課題(3)について,振幅スペクトル・位相スペクトルモデリングに基づく音声波形モデリングの理論整備を行った当該年度で計画していた位相情報を含めたスペクトルのモデリングに関する研究は順調に進展したため.本研究では、従来のテキスト音声合成に含まれるヒューリスティックに用いられてきた処理や仮定を取り除き、Deep Neural Network (DNN)を用いた音声波形のダイレクトモデリング手法に基づくテキスト音声合成器の実現を目的とする。

これにより、本研究で目的としていたDNNを用いた音声波形のダイレクトモデリング手法を実現され、また、実験により提案モデルを組み込んだテキスト音声合成器の有効性を示した。今後は,課題(2)のスペクトルにおける位相情報のモデル化を行いテキスト音声合成器の構築を行うこと,また,さらなる音声合成器の高精度化を目指し,課題(3)のDNNを用いた音声波形のダイレクトモデリング手法確立の検討を進める.今後は,課題(3)のDNNを用いた音声波形のダイレクトモデリング手法の確立を行い,テキスト音声合成器の構築を行うことを進める.
看護師による「こころの健康相談」モデルの開発に関する研究

1.「こころの健康相談」の実践電話予約制による個人面接(50分間)を毎月1回(来談者定員4名)継続して実施した。本年度は予約件数42件、実施件数32件であった。来談者数は16名(男性2名、女性14名)で、新規10名、継続6名であり、相談回数は、1回6名、2回5名、3回7名、4回と5回が1名であった。2.来談者に対する調査平成17年度に引き続き、(1)相談内容の分析検討、(2)初回来談者への質問紙調査、(3)継続来談者の面接調査を実施した。その結果、(1)に関して、来談者の約7割(11名)が「家族関係の悩み」を主訴としていた。アプローチについては、前年度と同様の結果であった。(2)に関しては6名からら回答が得られ(回収率55%)、(3)に関しては1名の協力が得られた。分析結果は概ね前年度と同様であった。3.地域の関連専門職への面接調査大学の所在地域の精神科診療所、心療内科、健康福祉事務所、精神保健福祉センターに勤務する医師、臨床心理士、精神保健福祉士、保健師等のうち、研究協力の得られた10名に対して面接調査を行い、当相談活動の役割機能ならびに連携上の課題について検討した。その結果、当活動に対して<利用しやすい><安心して相談できる><独自の役割がある>との認識ならびに役割期待が示された。相談形態については肯定的な意見の他に、相談回数や定員枠の限界が3名から指摘された。また、人材育成のための教育訓練、連携体制に関して具体的な提言が得られた。4.「こころの健康相談」の概念モデル(試案)の作成以上の結果および平成17年度の研究結果を統合して考察を加え、当相談活動について概念化を図った。すなわち、中核を成す<実践活動>(《アプローチの要素と技法》《面接者の資質》《活動形態》《運営体制》)および<広報活動><関連機関とのゆるやかな連携><研究活動>の各局面と相互の関係を説明する概念モデル(試案)を作成した。本年度は予約件数43件、キャンセル件数9件、実施件数34件であった。来談者数は16名(男性4名、女性12名)で、新規と継続が各々8名であり、相談回数は1回7名、2回3名、3回2名、4回3名、5回1名であった。2.来談者に対する調査1)相談内応の分析検討来談者に対して初回面接終了時に口頭で研究協力を依頼し、同意を得た上で匿名性に配慮して面接記録を分析した結果、(1)主訴の多くは「人間関係の悩み」(13名)と「精神的な不調」(9名)であり、中でも「家族関係の悩み」(9名)、「うつ状態」(5名)、医療機関等に通院中の来談者は5名であった。(2)アプローチとしては<傾聴><支持><確認><助言><心理教育><

一緒に考える><社会資源の情報提供><呼吸法の指導>などの要素が組み合わされていた。2)相談の成果に関する質問紙調査来談者に対して初回面接の終了時に文書および口頭で研究協力を依頼し、同意を得た11名に質問紙と返信用封筒を手渡し、6名から回答が得られた。(1)相談への期待としては、「心の安定」、「専門家の助言」、「心と身体に関する専門知識」が、(2)相談によって得られた成果としては「安定感」(4名)、「自分自身への気づき」(2名)、「心身の病気や健康に関する専門知識」(2名)が挙げられた。3)継続的な来談者への面接調査3回以上継続している来談者に面接終了時に文書および口頭で研究協力を依頼し、同意を得た1名に対して次回の面接終了時に担当者以外の共同研究者による半構成の面接調査を実施した。許可を得てテープ録音したデータを分析した結果、(1)については「心の安定」と「専門家の助言」、(2)については「安心感」、「現状の見直し」、「現実を受け入れて自分なりに対処できる」が主な要素として抽出された。1.「こころの健康相談」の実践電話予約による個人面接(50分間)を毎月1回(来談者定員4名)継続して実施した。本年度は予約件数42件、キャンセル件数10件、実施件数は32件であった。来談者数は16名(男性2名、女性14名)で、新規10名、継続6名であり、相談回数は1回6名、2回5名、3回3名、4回と5回がそれぞれ1名であった。2.来談者に対する調査昨年度に引き続き、倫理的配慮のもとに3種類の調査を実施した。結果の概要は次の通りである。1)相談内容の分析検討分析の結果、相談面接において提供されているアプローチの要素として<悩みを受け止める><本人の力を認める><ストレス状況を見直す><対処力を高める><心理教育的な助言><病気や治療に関する専門知識の提供><精神状態の査定・精神科受診の勧め><社会資源の情報提供>が抽出された。2)相談の成果に関する質問紙調査研究協力に同意した10名のうち6名から回答が得られた。(1)相談への期待、(2)相談によって得られた成果等に関する分析結果は昨年度の調査結果と概ね同様であった。3)継続来談者への面接調査研究協力に同意した1名に面接調査を行い、(1)については「気持ちを整理したい」、「しんどさを何とかしたい」、(2)については「心理的な安定」、「自己への気づき」、「気持ちの前向きな変化」などの分析結果が得られた。3.地域の関連専門職に対する面接調査地域の精神科診療所、心療内科、健康福祉事務所、精神保健福祉センター等に勤務する医師、臨床心理士、精神保健福祉士、保健師等の専門職のうち、文書および口頭での研究協力に同意した10名に対して面接調査を実施した。その結果、「こころの健康相談」に対する<利用しやすい><安心して相談できる><独自の役割がある>などの認識や、<専門機関にできない部分をカバーしてほしい><看護師としての専門的な役割を担ってほしい>などの役割期待、面接頻度や定員等の活動形態に関する意見、連携に関する意見等が得られた。4.看護師による「こころの健康相談」モデル(試案)の作成以上の調査結果ならびにその考察を踏まえて、「こころの健康相談」活動の普及に寄与し得るよう概念モデルについて検討し、《活動形態》《アプローチの要素と技法》《面接者の資質》《運営体制》の4つの局面について構成要素とその内容を特定して試案を作成した。モデルの妥当性の検討を踏まえて精錬することが今後の課題である。
19世紀アメリカ思想史における「近代」と「宗教」の交錯をめぐる学融合的研究

本年度は、これまでに蒐集した史資料に基づき、19世紀アメリカ合衆国の政治社会の近代化過程において、宗教がどのように関わっていたのかを学際的に解明することに努めた。具体的には、本年度の活動は、主として以下の2点にわたって展開された。(1)個人研究:19世紀アメリカの政治および文学と宗教をめぐる研究動向の把握と、それに関わる文献資料蒐集の継続-従来、近現代アメリカ政治史と文学(とりわけ個人作家のテクストの解読)とをそれぞれ専門としてきた両分担者にとって、19世紀アメリカ宗教史のすそ野は想像以上に広く、この課題を網羅的に達成することは、時間的にも資金的にも不可能であった。したがって、それぞれの専門を窓口として、その限られた視野と視角から宗教史の一端をかいま見る以上のことはできなかった。しかし、この個人研究をとおして、両分担者は、初期アメリカ政治の宗教的背景、19世紀アメリカ文学にみられる科学的自然観と神秘主義思想との関わりの態様、神秘思想や心霊現象への傾倒等々について、知見を深めることができた。(2)研究会活動:19世紀アメリカの政治、文学、宗教と専門を異にする数名の専門研究者を招いての学際的研究会開催-これによって上記の個人研究の成果を共有するとともに、問題をより広い歴史的脈絡に据えることを目指した。その成果としては、禁酒運動、女性解放運動、反奴隷制運動等の世俗的な諸社会改革と宗教の関係、教会勢力の増減、移民と宗教、大衆伝道の拡がりと意義、信仰復興運動の活発化等に関して、基本的事実を確認するとともに、それらをめぐる新たな研究展開の可能性を探った。以上から得られた萌芽的な知見により、近代化により社会が合理化され、非科学的な神話や信仰に立脚した宗教は衰退してゆくとする従来の近代化論は、19世紀アメリカに関する限り妥当しないことが確かめられた。19世紀のアメリカ合衆国衆国における、近代と宗教の相克に関する研究を開始するにあたり、初年度である本年は、19世紀の入り口におけるアメリカの憲法・政治体制がと「宗教」一般の関係を理解するために、2度の研究会を行った。そこでは、研究代表者古矢が、(1)植民地時代における多元的宗教世界と政治的統合の連関について、(2)世俗的であるはずのアメリカ革命原理が、いかなる宗教的次元を含んでおり、さらに革命の次世代への継承過程でその連関がどのように変化したかについて、話題提供し、分担者平石が19世紀アメリカ文学における「宗教」の遍在という現象からコメントを加えた。また研究会には、そのほかに宗教と政治の関係を専門とする政治学の専門家、アレクシス・ド・トクヴィルの専門家、マーク・トウェインの専門家、そして植民地時代から建国期におけるアメリカの政治史を専門とする専門家の参加を仰ぎ、課題に関する多面的かつ文脈史的な討議を深めた。最後に本年度は、3月末に札幌において文学の観点から「近代と宗教」問題の理解を深化させるための拡大研究会を開く。その際の中心的な論点は、アメリカ・ルネサンス以後登場する、いわゆるアメリカ独自の文学的パースペクティヴに内在する、宗教性の存在にある。総じて今年度の研究会の到達点は、研究課題が示唆する「近代と宗教」という問題を、「近代vs宗教」という両者の対立の位相だけにおいてみるのでは不十分であろうという認識にある。アメリカの場合、問題はむしろ「近代」の進展とともに、「宗教」も衰退するどころか、むしろ隆盛をみてきたところにあり、両者の矛盾対立よりは共存を支える社会や思想の特質をとらえなければならない。次年度以降の研究展開は、本年度の初期的研究の結果行き着いたこの新しい課題に取り組むところからはかられるであろう。
アジア太平洋地域における情報化推進のための戦略的方策に関する研究-ネットワーク資源の開発を中心に

本調査研究は,アジア太平洋地域諸国が国内情報基盤整備のための情報化促進方策を策定し,特にネットワーク資源(ディジタルコンテンツ)の開発によって,情報のアクセスを容易にし,また国際的な情報発信に積極的に参画するために必要な調査,研究を行うことを目的としている。はじめに国際ワークショップ(平成11年11月2日4日,東京)を開催し,パプアニューギニア,フィリピン,ヴェトナム,モンゴル,ラオス及び中国の情報基盤整備の現状について検討を行い,またヨーロッパ連合,英国,インドを中心とする南アジアにおけるディジタルコンテンツ開発に関する政策及び現状についてレビューを行った。次いでこのワークショップにおいて策定されたコンテンツ開発のための指針(予備版)をもとにチェックリストを作成し,これを用いてコンテンツ開発プロジェクトの形成,実施のためのメカニズム,主題領域,コンテンツのタイプ,作成者,利用者グループ,法的な枠組み等について,平成11年度にヴェトナムとフィリピン,平成12年度にインドネシアと韓国においてディジタルコンテンツ開発の現状に関する現地調査を行った。さらにこれらの訪問調査の結果を基に,地域内のディジタルコンテンツ開発についてのcross country analytical reportを作成した。このような現地調査・分析をもとに,地域内外の専門家を招聘して専門家会議(平成13年3月26日28日,東京)を開催した。この専門家会議では中国,韓国,インドネシア,パプアニューギニア,イラン,ヴェトナム,フィリピンから共同研究者を招聘して,各国におけるコンテンツ開発の現状や政策について,法制度の枠組み,人材の供給,コンテンツの流通,アクセスのための信頼性のある通信網の有無,コンテンツ市場・要求のレベル,文化・言語に関わる障害,公共・民間セクターの協力,既存のコンテンツ産業等の面から検討を行うとともに,ヨーロッパ連合,ユネスコのコンテンツ開発に関する政策・方針ならびに現況についてレビューを行った。専門家会議での検討の結果,地域内諸国のコンテンツ開発に影響を与えるファクターとして考慮されるべき七項目の要因が明らかになった。今後は,これらのファクターについてin-depth case studyを行うことが必要であると考える。本調査研究は,アジア太平洋諸国が国内情報基盤整備のための情報化促進方策を策定し,特にネットワーク資源(コンテンツ)の開発によって国際的な情報発信に積極的に参画するために必要な調査,研究を行うことを目的としている.平成11年度は,国際ワークショップ(平成11年11月2日4日,東京)を開催してパプアニューギニア,フィリピン,ベトナム,モンゴル,ラオス及び中国からの研究者を招聘し,各国の情報基盤整備の現状について検討を行い,またヨーロッパ連合,英国,インドを中心とする南アジアにおけるコンテンツ開発に関する政策ならびに現状についてレビューを行った.この結果に基づいてコンテンツ開発のための指針(予備版)を策定する一方,地域内においてすでに実施されているコンテンツ開発の事例について,フィリピンとベトナムにおいて訪問調査を行った.この訪問調査では,コンテンツ開発のための指針(予備版)をもとに作成されたチェックリストに沿って,プロジェクトの形成,実施のためのメカニズム,主題領域,コンテンツのタイプ,作成者,利用者グループ,法的な枠組みといった観点から調査を実施した.本調査研究は,アジア太平洋地域諸国が国内情報基盤整備のための情報化促進方策を策定し,特にネットワーク資源(ディジタルコンテンツ)の開発によって,情報のアクセスを容易にし,また国際的な情報発信に積極的に参画するために必要な調査,研究を行うことを目的としている。本調査研究は,アジア太平洋地域諸国が国内情報基盤整備のための情報化促進方策を策定し,特にネットワーク資源(コンテンツ)の開発によって国際的な情報発信に積極的に参画するために必要な調査,研究を行うことを目的としている。平成12年度は,地域内におけるコンテンツ開発の事例調査として,インドネシア及び韓国において訪問調査を行った。この調査に際しては,平成11年度に開催した国際ワークショップ(平成11年11月2日4日,東京)において策定されたコンテンツ開発のための指針(予備版)をもとに作成されたチェックリストを用い,プロジェクトの形成,実施のためのメカニズム,主題領域,コンテンツのタイプ,作成者,利用者グループ,法的な枠組みにといった観点から調査を行った。

現在,平成11年度および今年度の訪問調査の結果を基に,地域内のコンテンツ開発についてのcross country analytical reportが作成されているところであり,地域内外の専門家を招聘して開催する専門家会議(平成13年3月26日28日,東京)において検討することになっている。さらにこの専門家会議では,中国,韓国,インドネシア,パプアニューギニア,イラン,ヴェトナム,フィリピンから共同研究者を招聘して各国におけるコンテンツ開発の現状や政策について検討を行うとともに,ヨーロッパ連合,英国,ユネスコのコンテンツ開発に関する政策・方針ならびに現況についてレビューを行う予定である。これらの成果については,報告書として出版する予定である。
気相クラスタ-の作る場を利用した重合反応

アクリロニトリルおよびその誘導体から構成されるのクラスタ-を作り、高励起リュ-ドベリ状態にあるクリプトン原子Kr^<**>と衝突させた。生成するクラスタ-負イオンを、質量分析したのち検出した。これらクラスタ-負イオンのスペクトルを解析し、電子付着過程でクラスタ-構成分子がお互に重合すると思われる結果を得た。以下にその結果を箇条書にして示す。(1)アクリロニトリル(AN)クラスタ-に電子を付着させると、クラスタ-負イオン[(AN)_n-X]^-(X=H,H_2,HCN)が生成する。特に、n=3k(k=1,2,・・・)のとき、これらのイオンの強度が大きくなるという事実が見出された。このような結果を解析することにより、ANクラスタ-中で3個のAN分子が重合して、トリシアノシクロヘキサンのアニオンラジカルが生成しているとして結果を解釈した。また、[(AN)_n-X]_-はこのような安定3量体を単位として構成されていると推定される。(2)クロロアクリロニトリル(CAN)、メチルアクリロニトリル(MAN)のクラスタ-についても(1)と同様な方法でクラスタ-負イオンを生成し、それらイオンを質量分析した。CANクラスタ-から[(CAN)_n-HCl]^-が、MANクラスタ-から[(MAN)_n-HCl]_-がそれぞれ生成する反応過程が存在する。これらのイオン中でも、構成分子が重合している可能性がある。例えば、[(CAN)_3-3HCl]_-は3個のCAN分子が重合して生成したトリシアノベンゼンのアニオンラジカルであると推定される。これらのクラスタ-以外にも、メチルアクリレ-トおよびメチルメタアクリレ-トクラスタ-に対する電子付着の実験を試みた。メチルアクリレ-ト5量体負イオンが特に安定であるという結果を得た。この5量体もクラスタ-内重合反応によって生成したものと考えられる。
2018年胆振東部地震により発生した大規模山地災害のメカニズムと復旧方法の解明

2018年(平成30年)9月6日にM6.7、最大震度7の北海道胆振東部地震が発生した。その強い振動により、震源に近い厚真地域において大規模な斜面崩壊が発生した。今回の地震により発生した斜面崩壊の面積率は他の事例に比べて著しく高く、火山灰や軽石などの火山砕屑物(=テフラ)が載る緩斜面に多発し、崩壊物質の移動距離が長いという特徴があった。そこで土壌、植生、地形・地質およびリモートセンシングの専門家からなる研究チームを編成し、斜面崩壊地の実態把握、斜面崩壊メカニズムの解明、流域内に堆積した崩壊物質の流出過程、そして崩壊地における森林復元手法の解明を行う。
ハンドヘルドテクノロジー活用による新たな実践的工業技術者育成プログラムの開発

ハンドヘルドテクノロジ-の一つである数式処理電卓を,物質化学工学科の専門科目や工学実験で利用した.この機器にデータ収集器や多様なセンサーを接続することにより,煩雑な実験手順の単純化,データ記録の自動化,反応・プロセス変化の可視化,そしてデータ取得範囲の拡大などの効果がみられた.学生自身に分析・計測機器を試作させることも可能になった.エンジニアリング・デザイン教育での活用も期待され,化学工学実験の内容を大きく広げることができた.ハンドヘルドテクノロジ-の一つである数式処理電卓を,物質化学工学科の専門科目や工学実験で利用した.この機器にデータ収集器や多様なセンサーを接続することにより,煩雑な実験手順の単純化,データ記録の自動化,反応・プロセス変化の可視化,そしてデータ取得範囲の拡大などの効果がみられた.学生自身に分析・計測機器を試作させることも可能になった.エンジニアリング・デザイン教育での活用も期待され,化学工学実験の内容を大きく広げることができた.■研究の目的本校の物質化学工学科では、数式処理機能を持つグラフ電卓を入学時に学生に購入させている。この電卓の機能は極めて高度であり、多様なセンサーを接続して実データを直接収集することもできる。本研究では、この電卓を数学教育の中で使用するばかりではなく、物質化学工学科の専門科目や実験・実習の中でも積極的に活用して、数式処理電卓の総合活用を図り、創造性にあふれた実践的工業技術者を育成するための新たな教育プログラムを構築する。■平成22年度の研究概要(1)低学年の学生にも分かりやすい、グラフ電卓のマニュアルを作成した。(2)電卓の活用方法等に関する打合会を3回開催して、この電卓の使用法や種々のノウハウ等に関して研究者間での理解の共有を図った。(3)この電卓を学生全員に購入させている福井高専から2名の講師を招聘して、センサーを利用した実データの収集方法や教育効果等に関して検討する研究会を開催した。(4)この電卓と併用して実データの収集を可能にするデータ収集器と、その収集器に接続可能な幾つかのセンサーを購入してどのような実験が望ましいか等について検討し、次年度の学生実験の内容を4種類選定した。(5)グラフ電卓に搭載されている選択式問題の提示ツール「Study Cards」を学生の自学自習のために利用すべく,幾つかの問題を試作した。また、パソコンとのデータ変換等における幾つかの問題点を解決した。■研究の目的本校の物質化学工学科では、数式処理機能を持つグラフ電卓を入学時に学生に購入させている。■平成23年度の研究概要(1)この電卓とセンサーを利用する学生実験を3種類行い、工学の学生実験での有用性を確認した。行った実験は、(1)3年の物理化学実験で、「液体の蒸気圧」ならびに「個体の状態図」のテーマの際に圧力センサーと温度センサーを利用した。(2)5年のプロセス工学実験で、連続撹拌混合槽の濃度変化を追跡する際に塩素イオンセンサーを利用した。(3)専攻科の特別実験で、光の散乱を利用した粒度の測定方法を開発する目的で光センサーとロータリーモーションセンサーを利用した。(2)選択式問題の提示ツール「Study Cards」を利用する教材を作成し、実際の授業で試行した。しかし、有意な効果は現れなかった。(3)グラフ電卓とセンサーを大学の物理教育で利用している北海道教育大学(函館校)から講師を招聘して、今年度の実践報告の発表を兼ねた研究会を開催した。(4)低学年から高学年まで、グラフ電卓のいろいろな利用法を解説した冊子(111頁)を作成した。(5)上記の冊子をHPでも公開した。本研究では、この電卓を数学教育の中で使用するばかりではなく、物質化学工学科の専門科目や実験・実習の中でも積極的に活用して総合活用を図り、創造性にあふれた実践的工業技術者を育成するための新たな教育プログラムを構築する。■平成24年度の研究概要(1)昨年度に引き続き、この電卓とセンサーを利用した学生実験を行った。(2)計測制御工学や反応工学などの座学の専門科目でも、この電卓の数式処理機能を利用した。(3)化学系の実験教育における利用法検討会を開催し、化学工学の実験内容を大きく広げられる可能性があることを確認した。具体的には,次のような事項である。1いろいろな反応やプロセス変化の可視化に有効である。2学生の自由な発想による「実験づくり」が可能になる。3この電卓と多様なセンサーを組合わせることにより,いろいろな分析・測定機器の小型化の開発に繋がる可能性がある。4エンジニア・デザイン教育において有効に機能することが期待される。(4)この電卓を利用して関数グラフアート全国コンテストに学生が応募し、優秀賞を受賞した。(5)これまでの研究成果について、4件の口頭発表と1件の論文投稿(掲載決定)を行った。

研究分担者の1名が外部機関に転出し、予定された実験の一部を行うことができなくなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)昨年度の実験を継続するとともに、他にセンサーを利用した実験ができないかどうか検討する。(2)StudyCardsを利用する教材を蓄積し、その効果について継続的に調査する。(3)専門科目の座学での利用のあり方について、継続的に検討する。(4)これまでの実践で得られた工学教育における効果等について、研究会等で発表する。
希土類のニッケルの高純度金属間化合物の作製とそのフェルミ面の研究

希土類金属および希土類化合物の物性は、基本的に4f電子と伝導電子の相関によって決まると考えれらている。特にセリウム化合物では、4f電子は伝導電子との混成の度合いにより、局在性、価数揺動、遍歴性、あるいは重い電子系の形成と言ったさまざまな様相を示す。この研究は、CeNiをはじめ希土類(R)とニッケルの金属間化合物RNi系について、その電子状態を、直接ドハ-ス・ファンアルフェン効果と高磁場磁気抵抗効果により調べることを目的として始められた。引き上げ法と固相電解法により、高純度の化合物試料が作製され、現在までにLa,Ce,Pr,NdとNiとの化合物について、これらの測定が行われ、フェルミ面の様子が明らかにされた。磁気抵抗の振舞いはLaNiとCeNiでは良く似ているが、PrNi,NdNiではこれと異なっている。磁気抵抗からは、この四物質とも電子とホ-ルの数が等しい補償された金属であり、またそのフェルミ面は、b軸方向に開いた軌道を持つことが解った。またLaNiおよびCeNiではc軸方向にも開いた軌道が存在するが、PrNi,NdNiでは存在しない。つぎにLaNi,CeNi,NdNiのdHvA効果の測定を行った。主要フェルミ面からと思われる振動数ブランチの振動数は、三物質ともほとんど同じ値である。ただしCeNiではその有効質量がLaNiに比べて610倍重くなっている。この結果はCeNiの電子比熱係数がLaNiより約10倍大きいことと対応し、f電子が伝導電子(5d,6s)と強い相互作用を持ち、エネルギ-バンド構造の形成に関わっている結果と考えられる。最近f電子を遍歴電子として扱ったCeNiのバンド計算が長谷川らによって行われたが、その結果はdHvA効果の実験結果を良く再現している。これらのことからCeNiのf電子は、遍歴電子となっていると判断される。PrNi,NdNiのフェルミ面のLaNiとの違いは、強磁性的エネルギ-バンドの分裂によるものと考えられる。中間原子価状態を示すCeNiその参照物質としてのLaNiおよび同じ結晶構造を持ちながらf電子数の異なるPrNi、NdNiについて、そのf電子状態を調べる目的で、高磁場磁気抵抗(HFMR)とドハ-ス・ファンアルフェン効果(dHvA効果)の測定を行った。昨年度までにLaNiのHFMRとdHvA効果およびCeNiのHFMRの測定をほぼ終了し、今年度は、CeNiのdHvA効果とPrNiのHFMRおよびdHvA効果の測定を行った。CeNiのdHvA効果では、結晶のb軸方向を中心に4つの振動数ブランチが測定された。このうち振動数が約15MGと40MGの主要フェルミ面によると思われる2つのブランチについて、(1)振動数はLaNiの結果にきわめて近い値を持つが、(2)有効質量はそれぞれ8.9m_010.3m_0でLaNiに比べ約1桁大きいことがわかった。HFMRの結果も含めて考察すると、両者のフェルミ面は大枠で一致しているが、有効質量はCeNiで重くなっていることがわかる。この結果はCeNiの伝導電子とf電子との強い相互作用を示唆している。PrNi単結晶を回転引き上げ法と固相電解法を用いて作製した。

残留抵抗値は0.3-0.7μΩ・cm(残留抵抗比130ー80)であった。測定の結果、(1)b軸方向への開いたフェルミ面が存在し、またb軸方向でのdHvA振動数は約15MGおよび40MGであり、これらの結果はLaNi、CeNiと同様であった。(2)一方LaNi、CeNiでみられたc軸方向への開軌道は存在しないこと、a軸、c軸を中心としたdHvA振動数はLaNiとその大きさにおいて異なっていることがわかった。PrNiはc軸方向にモ-メントを持つ異方性の大きな強磁性体であり、LaNiとのフェルミ面の相違はこの磁気的秩序によるものと考えられる。希土類金属および希土類化合物の物性は、基本的に4f電子と伝導電子の相関によって決まると考えられている。特にセリウム化合物では、4f電子は伝導電子との混成の度合いにより、局在性、価数揺動、遍歴性、あるいは重い電子系の形成と言ったさまざまな様相を示す。この研究は、CeNiをはじめ希土類(R)とニッケルの金属間化合物RNi系について、その電子状態を、直接ドハ-ス・ファンアルフェン効果と高磁場磁気抵抗効果により調べることを目的として始められた。引き上げ法と固相電解法により、高純度の化合物試料が作製され、現在までにLa,Ca,Pr,NdとNiとの化合物について、これらの測定が行われ、フェルミ面の様子が明らかにされた。磁気抵抗の振舞いはLaNiとCeNiでは良く似ているが、PrNi,NbNiではこれと異なっている。磁気抵抗からは、この四物質とも電子とホ-ルの数が等しい補償された金属であり、またそのフェルミ面は、b軸方向に開いた軌道を持つことが解った。またLaNiおよびCeNiではc軸方向にも開いた軌道が存在するが、PrNi,NdNiでは存在しない。つぎにLaNi,CeNi,NdNiのdHvA効果の測定を行った。主要フェルミ面からと思われる振動数ブランチの振動数は、三物質ともほとんど同じ値である。ただしCeNiではその有効質量がLaNiに比べて610倍重くなっている。この結果はCeNiの電子比熱係数がLaNiより約10倍大きいことと対応し、f電子が伝導電子(5d,6s)と強い相互作用を持ち、エネルギ-バンド構造の形成に関わっている結果と考えられる。最近f電子を遍歴電子として扱ったCeNiのバンド計算が長谷川らによって行われたが、その結果はdHvA効果の実験結果を良く再現している。これらのことからCeNiのf電子は、遍歴電子となっていると判断される。PrNi,NdNiのフェルミ面のLaNiとの違いは、強磁性的エネルギ-バンドの分裂によるものと考えられる。
ヒトの随意筋収縮時における relaxation と抑制制御に関する発達的研究

本研究ではrelaxationという動作を用いて,ヒトの随意運動時における抑制制御について検討を加えた.研究は2つのメインテーマで構成され,ひとつは活動中の筋への抑制指令について,その発揮筋力の強さ-筋出力量,筋力の発揮様式(筋力漸増発揮or一定筋力の持続発揮,筋力の発揮速度など)によって抑制制御がどのように影響を受けるのかという点について検討する.もうひとつのテーマは当該筋の周囲または対側にある同名筋への抑制作用についてである.この場合には両側同時動作を利用し,同側の拮抗筋や対側同名筋への抑制効果について検討を加えた.それぞれのテーマについて2つの実験を計画し,合計4実験を行なった.得られた結果は次のとおりである.1. relaxation時の反応パターン(特に筋放電パターン)は筋出力量によって変化した.2. relaxationに関する反応潜時は発揮していた筋出力量とひじょうに強い関係が見られた.3.張力の低下し始める時間は筋出力量の影響を受けなかった.4.ある一定時刻に抑制指令が出されるが,筋出力量が大きいと抑制しきれず,張力低下にもかかわらず筋放電が持続し,各種時間相にその影響が及んだものと考えられた.5.筋出力を漸増している時にrelaxする場合,周波数が高くなるほど各種時間相も延長した.6.両側同時に握力を発揮すると,一側単独で発揮した時より発揮筋力は低下し,反応時間も延長することが確認された.7.両側筋力発揮時に一側肢のみrelaxationすると,対側肢では張力曲線の上昇が見られ,対側への抑制作用がとれたために張力が増加したのではないかと推察された.本研究ではrelaxationという動作を用いて,ヒトの随意運動時における抑制制御について検討を加えた.研究は2つのメインテーマで構成され,ひとつは活動中の筋への抑制指令について,その発揮筋力の強さ-筋出力量,筋力の発揮様式(筋力漸増発揮or一定筋力の持続発揮,筋力の発揮速度など)によって抑制制御がどのように影響を受けるのかという点について検討する.もうひとつのテーマは当該筋の周囲または対側にある同名筋への抑制作用についてである.この場合には両側同時動作を利用し,同側の拮抗筋や対側同名筋への抑制効果について検討を加えた.それぞれのテーマについて2つの実験を計画し,合計4実験を行なった.得られた結果は次のとおりである.1. relaxation時の反応パターン(特に筋放電パターン)は筋出力量によって変化した.2. relaxationに関する反応潜時は発揮していた筋出力量とひじょうに強い関係が見られた.3.張力の低下し始める時間は筋出力量の影響を受けなかった.4.ある一定時刻に抑制指令が出されるが,筋出力量が大きいと抑制しきれず,張力低下にもかかわらず筋放電が持続し,各種時間相にその影響が及んだものと考えられた.5.筋出力を漸増している時にrelaxする場合,周波数が高くなるほど各種時間相も延長した.6.両側同時に握力を発揮すると,一側単独で発揮した時より発揮筋力は低下し,反応時間も延長することが確認された.7.両側筋力発揮時に一側肢のみrelaxationすると,対側肢では張力曲線の上昇が見られ,対側への抑制作用がとれたために張力が増加したのではないかと推察された.本研究では筋活動の抑制という点に着目し,随意筋収縮中に活動を随意にrelaxさせるという課題を用いて,随意運動の抑制制御について検討を加えた.本実験では上腕二頭筋及び三頭筋を被検筋とし,筋電図,発揮筋力,ゴニオグラムなどを測定した.当初の計画では,本年度においては主に成人における基礎的データを収集し,一般成人におけるrelaxationの一般的傾向を解析する予定であったが,従来用いてきた実験方法では,刺激はLEDの光刺激で提示し,発揮する張力や目標値はOscilloscopeの画面上に表示されているために両方に注意を注がなけれがならず,実験装置の改良を行う必要が生じた.そこで,本実験では,刺激提示システムを一掃し,Synchronized Function GeneratorとTime Programmerを組み合わせることによって新しい刺激提示システムを作りだし,筋収縮の速度やrelax刺激提示のタイミングを自由に変えることができるように改良した.【実験方法および手続き】被害者(成人若干名)ごとに最大等尺性肘屈曲筋力を基に目標値を決定し,この目標値をOscilloscope(KENWOOD,CS-6030)の画面上に,Synchronized Function Generator(YOKOGAWA,FG110)とTime Programmerを用いて表示・制御した.さらに被検者が発揮する張力を同じ画面上に別の光点で表示した.上腕二頭筋および三頭筋から筋電図を導出すると共に,肘関節角度および被検者の発揮する張力を同時に計測した.データはすべてThermal Multi Dots Recorder(日電三栄,8M14)に記録すると共に,DAT-data Recorder(TEAC製,RD135T)にも記録し,後日A/D変換してパソコンに取り込み,解析を行った.なお,被検者には本研究の目的・方法・意義などについて事前に十分な説明を行い,実験に参加することを書面にて承諾を得た.【結果】まだ十分な解析ができないが,光刺激による筋放電開始時間(premotor time)と比べると,筋放電抑制時間(刺激から筋活動が停止する時間)は若干長くなる傾向がみられた.

さらに今後,実験条件ごとにくわしく解析を加え,抑制指令が与えられるタイミングや筋収縮速度を変化させることによって,relaxation反応に生じる変化についても考察を加えたい.身のこなしやスキルの上手下手には,筋の収縮と弛緩をうまくコントロールできること,すなわち筋活動を随意に抑制できることが重要であると考えられる.本研究ではこのような筋活動の抑制という点に着目し,巧みな動作をつくりあげる基礎となる随意運動の抑制制御について,随意筋収縮中にその筋活動を随意にrelaxさせるという課題を用いて検討することを目的とした.昨年度の研究ではRelaxationのための抑制指令が与えられる時期(タイミング)や筋活動の状態を変化させることによって,運動制御様式と抑制機構についての関連について検討を加えたが,今年度はそのデータ数を増やすとともに,両側同時に筋力発揮を行った場合において,左右のそれぞれの対側肢への抑制作用についても検討を加えた.今年度の実験では前腕屈筋群および伸筋群を被検筋として,握力発揮時におけるrelaxationについて,筋電図,張力,ゴニオグラムなどを測定した.今年度は特に一側肢の強い活動が対側肢へも波及する興奮効果をどのようにして抑制しているのか,また,その抑制がなくなった時,対側肢の筋活動がどのように変化するのかに着目した.得られた主な結果は次のとおりである.1.両側同時に握力を発揮すると,一側単独で発揮した場合よりも左右それぞれの筋力は低下した.2.幼児では,一側単独で握力発揮している場合でも対側肢に筋放電活動や張力の発揮が検出された.3.握力発揮時においてもrelaxationを行う際のlatencyは筋力発揮時のlatencyにくらべ,延長した.4. relaxationの際にリバウンドするような特有な筋放電パターンが見られた.5.両側筋力発揮時に一側肢のみrelaxationすると,対側肢では張力曲線の上昇が見られた.