hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロファージの活性化とヘムオキシゲナーゼ1発現:癌細胞における血管新生との相関

1)患児および両親のHO-1遺伝子解析から,母親アリルにエクソン2の欠損,父親アリルではエクソン3に2塩基欠損があることがわかり,患児はその複合ヘテロ接合体であることが知れた。さらに母親の染色体遺伝子を検索したところ,エクソン2を含む1,730bpにおよぶ大きな欠損が証明された。さらに、エクソン2はAluくり返し配列にはさまれる構造であることが知れ、本例のエクソン2欠損はAluくり返し配列の相同的組み換えによる配列欠失と考えられた。2)HO-1発現は正常単球で強く,T細胞では逆に弱く,細胞系特異的なHO-1発現調節機構の存在が示唆された。このことはウエスタン法でも確認された。また、患児の単球では細胞接着や貪食に関与するCD36, CD14, CD16表面抗原が低下しており、そのことが機能障害を惹起しているものと思われた。単球は種々の感染症病態と深く係わっており、細菌性感染症,ウイルス感染症,および血管性病変(川崎病など)における血液細胞のHO-1発現状態の比較検討し、また、感染症の経過を追って観察すると、HO-1発現に変動がみられた。種々の感染症の病態におけるHO-1の関与が異なる可能性が示された。3)最近マクロファージの活性化とがんの浸潤,転移における血管新生が密接に関連することが知られるようになった.マクロファージの活性化がHO-1の発現と関連していることは,前述のごとくHO-1欠損の患児でマクロファージ/単球の機能低下がみられたことから明らかである.小児固形腫瘍を材料として,免疫組織染色法によりマクロファージの浸潤,HO-1の発現,血管新生の3者の関連性を検討中である。1)HO-1はCO産生を介して肺高血圧症の病態に関与している可能性がある。本年度は種々の肺高血圧症例における肺組織内のHO-1発現の特徴を免疫組織染色を用いて検討した。HO-1欠損症ではHO-1産生は全く観察されなかったが、正常肺では、肺胞マクロファージや気道上皮にHO-1産生が認められた。血管炎に伴う肺高血圧症では、気道上皮、肺胞マクロファージのHO-1発現は増強し、さらに、気道周囲や肺動脈壁に浸潤するマクロファージに強いHO-1産生が観察された。一方、原発性肺高血圧症ではHO-1産生の増強は認められなかった。先天性心疾患のうち、肺動脈周囲に細胞浸潤を伴う症例では、マクロファージのHO-1産生が著明に認められた。以上より、正常肺におけるHO-1産生は肺組織における日常的ストレスを反映しており、HO-1がストレス防御と肺組織の機能恒常性維持に重要であることが示唆された。肺高血圧症においては、その成因によりH0-1の病態への関与が異なる可能性が示された。2)ヒト血管内皮細胞株ECV304にHO-1遺伝子を導入し、恒常的HO-1蛋白発現株を樹立した。この細胞株を使用して酸化ストレス誘導性細胞障害における、HO-1のストレス防御的意義を検討した。過酸化水素誘導性細胞障害はヘミン10mM存在下で有意に抑制され、H0-1阻害剤であるSnPP添加でこの抑制は解除された。しかし、ヘミン100mM存在下では過酸化水素誘導性細胞障害の抑制は認められなかった。恒常的HO-1蛋白発現株のうち、低中等度HO-1蛋白発現株では細胞障害の抑制が認められたが、高度HO-1蛋白発現株では、逆に細胞障害の増強がみられた。このことは、将来の遺伝子治療において、HO-1遺伝子発現を恒常的ではなく、生理的なストレス誘導性とする必要があることを示唆している。3)がん組織におけるマクロファージの活性化とHO-1発現および血管新生との関連を検討するため、腫瘍組織を集め、マクロファージに対するCD68単クローン抗体と,血管新生を観察するためチミジンフォスフォリラーゼに対する抗体を主に使用し,HO-1に対する抗体を組み合わせた多重免疫組織染色法で,半定量的にそれらの発現の程度を検討している。

3)最近マクロファージの活性化とがんの浸潤,転移における血管新生が密接に関連することが知られるようになった.マクロファージの活性化がHO-1の発現と関連していることは,前述のごとくHO-1欠損の患児でマクロファージ/単球の機能低下がみられたことから明らかである.小児固形腫瘍を材料として,免疫組織染色法によりマクロファージの浸潤,HO-1の発現,血管新生の3者の関連性を検討中である。
一酸化窒素還元酵素の反応中間体の高分解能結晶構造解析

脱窒カビの一酸化窒素還元酵素は、酵素分子一分子あたり一分子のヘム(鉄-ポルフィリン錯体)を含むヘム酵素である。ヘム鉄が反応中心であり、この部位で一酸化窒素(NO)を亜酸化窒素(N_2O)に還元する。我々は、X線結晶構造解析により、本酵素の休止状態(Fe^<3+>)、一酸化窒素結合状態(Fe^<3+>NO)などの構造を明らかにし、一方、各種分子分光法による時分割測定や反応速度解析より短寿命(半減期:数十秒)反応中間体を存在を見い出し、その結果を基に反応の分子機構を提案してきた。この反応中間体の電子構造は、Fe^<3+>NOの二電子還元型(Fe^<3+>NO)^<2->と考えているが、そのような電子状態は従来全く知られておらず、ましてやそのような電子状態を持っヘム酵素の構造は全く報告がない。本研究では、X線によるクライオ還元の方法を用いて、この反応中間体の構造解析を目指した。その第一段階として、窒素気流(クライオ条件)下で結晶の可視光吸収スペクトルを測定する、分光装置を作成した。それを用いて、Fe^<3+>NO型結晶の吸収スペクトルを測定した。その結果、この結晶はX線照射によりFe^<3+>NO型から数分で新しい電子状態へ変換されることを明らかにした。この新しい状態のESRスペクトルは鉄二価NO結合型(Fe^<2+>NO)の特徴を示したが、溶液状態とは異なる構造と推定された。構造解析の結果、Fe-N-Oの角度が数度傾き、NOの近傍の水分子が一分子消失していることが分かった。還元のための照射X線の波長や、母液のpH等を変えてみたが、上記反応中間体に対応するものは得られなかった。また、脱窒カビ一酸化窒素還元酵素と同じファミリーに属するいくつかのチトクロムP450についても同様の実験を行い、Fe^<3+>NO型の結晶のクライオ還元によりFe^<2+>NO型様の電子構造に変換することが確かめられ、ヘム鉄-チオレート錯体を活性中心にもつ酵素の一般的な性質であると結論した。基礎データとして、ヘム(Fe-porphyrin錯体)を活性中心に含む脱窒カビの一酸化窒素還元酵素NORのFe^<3+>型、Fe^<2+>CO型、Fe^<3+>NO型の高分解能X線回折データ収集を行った。構造解析の結果、Fe^<3+>型とFe^<2+>CO型については、1Å分解能の構造が得られ、アミノ酸側鎖やヘムの多型性、鉄-配位子結合geometryの精密な決定、水素結合ネットワークの精密な決定、温度因子の精密な解析を行った(Acta Cryst1 Dに報告済み)。Fe^<3+>NO型に関しても1Å分解能の回折データ収集に成功した。しかし、構造解析をしてみると、X線露光時間に依存して、Fe-NOの結合角度が、132度から115度に変化していく様子が観測された。同様の変化は、測定温度を液体窒素温度から液体ヘリウム温度にかえても、またX線の波長を長波長から短波長に変えても観測された。クライオ条件下でX線を照射した時に生じる変化を、単結晶を用いて顕微分光法でモニターしたところ、Fe^<3+>NO型が(おそらく水和電子により)還元されていく様子が観測された。しかし、最終的なスペクトルの形状は、室温溶液状態で測定したNORのFe^<2+>NO型(Fe^<3+>NO型の一電子還元)や反応中間体(Fe^<3+>NO型の二電子還元状態)のものとは異なっていた。このFe^<3+>NO型のX線還元状態の電子状態をより詳細に検討するために、単結晶ESRの測定を計画している。また、このようなチトクロムP450型ヘム酵素において、Fe^<3+>NO型のX線還元が普遍的なものかどうか確かめる為に、他のP450(耐熱性P450 CYP119)においても同様の実験を行った。その結果、同じようなFe-NOの結合角度の変化が観測された。顕微分光測定においても変化は観測されたが、最終生成物はNORとは異なる形状のスペクトルを与えた。さらにいくつかのP450についても検討予定である。

それを用いて、Fe^<3+>NO型結晶の吸収スペクトルを測定した。その結果、この結晶はX線照射によりFe^<3+>NO型から数分で新しい電子状態へ変換されることを明らかにした。この新しい状態のESRスペクトルは鉄二価NO結合型(Fe^<2+>NO)の特徴を示したが、溶液状態とは異なる構造と推定された。構造解析の結果、Fe-N-Oの角度が数度傾き、NOの近傍の水分子が一分子消失していることが分かった。還元のための照射X線の波長や、母液のpH等を変えてみたが、上記反応中間体に対応するものは得られなかった。また、脱窒カビ一酸化窒素還元酵素と同じファミリーに属するいくつかのチトクロムP450についても同様の実験を行い、Fe^<3+>NO型の結晶のクライオ還元によりFe^<2+>NO型様の電子構造に変換することが確かめられ、ヘム鉄-チオレート錯体を活性中心にもつ酵素の一般的な性質であると結論した。
位置天文学の高精度観測方式の総合的検討

本総合研究費によって下記のような研究集会を行なった。1)研究会・シンポジウムVERA研究会、昭和61年8月26,27日出席者69名天体力学研究会、昭和62 2月12,13日出席者約30名アストロメトリ研究会、昭和62年3月11,12日出席者約30名GPS研究会、昭和62年1月28,29月、出席者約70名旅費の補助を行なった研究会経緯度研究会、昭和61年12月2325日、出席者約60名2)研究打合せおよび小規模の討論会VLBI計画の技術的打合わせ会以上の各会議を合計十数次にわたって開催した3)成果GPSの利用について、研究者間での方針決定がなされた。天体規準座標系について、電波・光学観測の間にまたがる諸問題についての理解が深まった。
肺腺癌における上皮－間葉移行(EMT)を標的とした早期血清診断マーカーの獲得

上皮-間葉移行(EMT)により間質細胞様の形質を獲得した癌細胞は、自分にとって都合のよい「癌間質」を周囲に構築して浸潤・転移しやすい微小環境を作り出すとともに、種々の癌治療に抵抗性となることが知られている。本研究では、腫瘍組織内に癌特有の微小環境が構築される以前の早い段階でEMTの存在と治療抵抗性を予測し得る血清診断マーカーを獲得することを目的として、EMTを認めない肺腺癌細胞にEMTを誘導することにより分泌が亢進するタンパク質をLC/MS法を用いて網羅的に解析した。結果、同定された1270個のタンパク質の中から34個の「EMTマーカー候補タンパク質」を獲得することができた。この中には、癌細胞の浸潤能亢進や血管新生、抗癌剤耐性との関連が報告されている種々の細胞外基質タンパク(ECM1,Lumican,LGALS3,LNβ3,NRP2)やサイトカイン(MIF,IL11,IL6)、Matrix metalloproteinase(MMP1,2)などが含まれていた。ECM1やLumicanは癌間質の線維芽細胞が過剰発現して癌細胞の浸潤を亢進させることが知られているが、EMTを獲得した癌細胞もこれらを産生、分泌することで、積極的に細胞外マトリクス機能を調節していることが明らかとなった。さらに当研究グループで確立したReverse Phase Protein Array法により肺腺癌患者血清中のこれらの候補タンパク質を検出したところ、健常者に比べさまざまな程度で分泌亢進が認められ、EMTに基づく高悪性度症例を早期に検出できるバイオマーカーとしての有用性が示唆された。また、この中には抗癌剤の存在下で生育が可能な「シスプラチン耐性肺腺癌細胞」でも発現亢進を認めるタンパク質もあり、現在「EMTに基づく治療抵抗性の検出マーカー」としての有用性についても評価を進めている。上皮ー間葉移行(EMT)を獲得した肺腺癌細胞が周囲に浸潤・転移しやすい微小環境を構築し、抗癌剤や放射線治療抵抗性を示すようになるよりも早い段階で、EMTの可能性を判別できる鋭敏な血清診断マーカーの獲得を目指して本研究を計画した。本年度は、TGF-βを用いて肺腺癌細胞A549にEMTを誘導し、その過程で培養上清中に分泌されるタンパク質を経時的に網羅的解析することで、EMTの血清診断マーカー候補タンパク質のプロファイルを作成することを試みた。TGF-β添加後2日で細胞形態は敷石状から紡錘状に変化し、上皮系マーカーであるE-カドヘリンの減弱と間葉系マーカーであるN-カドヘリンの発現を認め、partial EMTの状態を示した。6日めで完全なカドヘリンスイッチが起こりcomplete EMTに移行した。経時的な解析により、EMT獲得過程におけるタンパク質発現の全様をあきらかにできると考えられた。親株とEMT誘導細胞を無タンパク培地で24時間培養して得られたconditioned mediumからタンパク質を抽出し、トリプシン消化した後LC-MS/MS法を用いて網羅的解析を行ったところ、親株に比べ2倍以上の分泌亢進を認めたタンパク質が156個同定された。そのうち22個はEMT誘導細胞でのみ検出された。腫瘍組織中にEMTを獲得した癌細胞が存在する患者血中には、これらの分泌タンパク質を標的としてEMT関連の腫瘍特異的自己抗体が産生されている可能性が高い。腫瘍特異的自己抗体は早期診断にも十分な検出感度と特異性を併せもつバイオマーカーとして期待されていることから、本研究により、治療抵抗性を示し短期間で再発や転移をおこすことが予想される高悪性度癌患者を可能な限り早期に見出し、適切な治療の必要性を提示できれば、患者の予後改善に大きく貢献できるものと考える。本年度は肺腺癌培養細胞にEMTを誘導し、その過程で分泌されるタンパク質のプロファイルを作成することを目標とした。培養上清を用いたセクレトーム解析に関する報告は数が少なく参考となる方法論が無かったため、まずconditioned mediumか中から細胞が分泌したタンパク質を効率よく抽出、濃縮し、安定して質量分析を行う方法を確立した。この方法を用いて親株とEMT誘導細胞が分泌するタンパク質を比較したところ、EMT誘導細胞で2倍以上の分泌増加を認めたタンパク質を156個、EMT細胞にだけ存在するものを22個同定することができた。この中には、抗癌剤耐性や血管新生との関連が報告されているタンパク質も複数含まれており、患者血清を用いた診断マーカー候補の絞り込みへ繋げていくことが可能であり、その成果も期待できるものと思われる。以上の点から、本研究はおおむね順調に進展していると考える。上皮ー間葉移行(EMT)を獲得した肺腺癌細胞が周囲に浸潤・転移しやすい微小環境を構築し、抗癌剤や放射線治療抵抗性を示すようになるよりも早い段階で、EMTの可能性を判別できる鋭敏な血清診断マーカーの獲得を目指して検討を行い、以下の結果を得た。TGF-βを用いて肺腺癌細胞A549にEMTを誘導し、2日目および4日目の培養上清中に分泌されるタンパク質を網羅的に解析した。親株A549細胞が分泌するタンパク質と比較検討することで、EMT獲得に伴い発現が変化するタンパク質の全容が明らかになった。

EMT誘導細胞を無タンパク培地で24時間培養して得られたconditioned medium中のタンパク質を濃縮・精製した後、タンパク分解酵素処理を行って得られたペプチド断片0.03μg/μlを用いてショットガン解析を行った結果、4日目では1270個のタンパク質が同定された。これらについて、1親株に比べ2倍以上発現が亢進している2ペプチド断片数が4以上かつスコアが20以上である3分泌タンパク質であるを条件として全てを満たすタンパク質を「EMT獲得に基づく血清診断マーカー候補」として絞り込んだところ、34個の候補タンパク質が得られ、そのうち15個はEMT誘導2日目から分泌の亢進を認めた。この中には血管新生や抗癌剤耐性、癌細胞の浸潤能亢進に関与するものや癌幹細胞の幹細胞性維持との関連が報告されているものが複数含まれており、治療抵抗性を示し短期間で再発や転移をおこすことが予想される高悪性度患者を早期に見出すことが可能なバイオマーカーの獲得が強く期待された。conditioned medium中から細胞が分泌したタンパク質を効率よく抽出、濃縮し、安定して質量分析を行う方法を確立し、「EMT獲得に基づく血清診断マーカー候補」タンパク質34個を獲得することができた。さらにその中からEMT誘導細胞でのみ検出された10個および親株に比べ10倍以上の発現亢進を認めた2個を絞り込み、健常人および肺腺癌患者血清中の発現とstageや予後を含む臨床病理学諸因子との関連の全容を明らかにすることを試みた。解析には当研究グループで確立した血清アレイ解析法(RPPA法)を用いていたが、検討途中でアレイヤーおよびシグナル解析システムをさらに高感度で再現性の高いものに変更したため、反応や検出条件の再設定に予定外の時間を要し、年度内に結果の評価まで至らなかった。しかし、本検討に使用する症例の血清を固相化したRPPA用ガラス基板は既に作成、保存済みであり、また手術例については同一症例の病理保存組織も収集済みであることから、本研究の達成度は当初の予定よりもやや遅れているものの、その成果は期待できると考える。上皮-間葉移行(EMT)により間質細胞様の形質を獲得した癌細胞は、自分にとって都合のよい「癌間質」を周囲に構築して浸潤・転移しやすい微小環境を作り出すとともに、種々の癌治療に抵抗性となることが知られている。本研究では、腫瘍組織内に癌特有の微小環境が構築される以前の早い段階でEMTの存在と治療抵抗性を予測し得る血清診断マーカーを獲得することを目的として、EMTを認めない肺腺癌細胞にEMTを誘導することにより分泌が亢進するタンパク質をLC/MS法を用いて網羅的に解析した。結果、同定された1270個のタンパク質の中から34個の「EMTマーカー候補タンパク質」を獲得することができた。この中には、癌細胞の浸潤能亢進や血管新生、抗癌剤耐性との関連が報告されている種々の細胞外基質タンパク(ECM1,Lumican,LGALS3,LNβ3,NRP2)やサイトカイン(MIF,IL11,IL6)、Matrix metalloproteinase(MMP1,2)などが含まれていた。ECM1やLumicanは癌間質の線維芽細胞が過剰発現して癌細胞の浸潤を亢進させることが知られているが、EMTを獲得した癌細胞もこれらを産生、分泌することで、積極的に細胞外マトリクス機能を調節していることが明らかとなった。
女性癌患者と配偶者の性的適応に関する研究-夫婦の相関と経時的プロセス-

本プロジェクトでは、研究課題に関する文献レビューと関連尺度の開発を行い、それらをふまえて以下の4件の調査を実施した。1.患者の性相談の内容と対応に関する看護師の情報ニーズ調査平成16年日本乳がん看護研究会参加者178名を対象に、患者から受けた性相談内容および性相談のための必要情報について、学術集会会場で質問紙調査を実施した。回答者の約1/3が患者から性関連の相談を受けたことがあり、必要情報としては、各種がん治療の性への影響の具体的内容・話題の持ち出し方・パートナーとの関係などが挙げられた。2.がん治療後の性と生殖に関する医師の意識調査日本造血細胞移植学会に所属する医師を対象に、平成17年5.月に郵送調査を実施した(有効回答率31.5%)。生殖年齢の患者全員に不妊の可能性を説明しているのは37.5%、患者背景によって説明している者も60.4%にとどまった。精子凍結保存と比較して卵子凍結保存に関する情報は提供されておらず、9割以上の回答者が配偶子凍結保存に関する情報不足を指摘した。3.乳がん患者対象の質問紙調査(1)平成17年4-5月に、九州がんセンター乳腺科の外来患者を対象にした質問紙調査を実施した。有効回答数121(有効回答率58.1%)。術前に性行為があった92名中79名(85.9%)が術後性行為を再開し、再開後の性行為頻度に年齢や治療内容との関連はみられなかった。再開した回答者全員が何らかの性的問題を経験していたが、医療者も含めて誰かに相談したことがあるのは約1割にとどまっていた。年齢や治療内容にかかわらず、広い対象への性関連情報提供の重要性が示唆された。4.乳がん患者対象の質問紙調査(2)平成17年9月から18年3月まで、千葉県がんセンター乳腺外科外来受診者を対象に質問紙調査を実施し、約120名から回答を得た。従属変数には、平成16年度に信頼性と妥当性を検証した:Female Sexual Function Indexを用い、関連要因を分析した。中間分析では、「本人が性的関係を重要視する程度」と「性に関するコミュニケーションの良好度」が、術後の患者性機能に関連していることが明らかになった。平成15年度は、以下の3点について研究を実施した。1.研究課題に関する文献検討がん発病がカップルの人間関係やコミュニケーションに与える影響、及び、がん患者のパートナーの心理社会的・生理的反応に関して、包括的文献レビューを実施し、国内外で行われている同テーマの研究状況を把握した。2.がん患者のパートナー対象の半構造化面接調査の準備がん患者のパートナーの経験を探索的に明らかにする目的で半構造化面接調査を企画し、1.の文献検討を参考にして、インタビューガイドを作成した。調査にともなう倫理的配慮を検討して、東京大学医学部倫理委員会の承認を得た。首都圏近郊のがん患者会を中心に、面接協力者のリクルートを開始した。3.平成16年度以降の縦断研究で用いる心理尺度の検討

平成14年度までに実施した乳癌患者対象の面接調査では、(1)発病前から性生活について言語的コミュニケーションをとっていたカップルは術後に性の問題が生じても率直に話し合って対処する、(2)カップルの性的結びつきを重視するカップルは術後の性的問題に対して静観ではなく積極的に解決を試みる傾向がある、という傾向が認められた。性に関する言語的コミュニケーションのあり方や、性的結びつきの重要視の程度をわが国の文化的背景から検討するため、関連文献のレビューを実施した。さらに、これらの概念を計量心理学的に測定するツールについて、国内外の既存の尺度を検討した。平成16年度は、以下の4点について研究を実施した。1.看護師の情報ニーズ調査の実施(患者の性相談の内容と対応)がん看護に従事する看護師(日本乳がん看護研究会参加者など計約200名)を対象に、患者から受けた性相談の内容と、対応に際して戸惑ったことや、効果的な対応のために知っておきたい情報について、質問紙調査を実施した。2.がん患者の情報ニーズ調査の準備(パートナーとの人間関係・性的関係を中心に)九州がんセンター乳腺科の協力を得て、外来患者を対象にした情報ニーズ調査を企画し、準備を進めた。平成17年4月の調査実施に向けて特にパートナーとの人間関係と性的関係に着目した調査項目の内容を検討し、その妥当性の確保を目的として乳がん患者によるプレテストを行った。3.がん治療後の性と生殖に関する医師の意識調査の準備治療による不妊リスクや対応対策に関する情報提供の実態、および、がん治療後の生殖や配偶子凍結保存に対する医師の考えを明らかにすることを目的とした質問紙調査を企画し、準備を進めた。平成17年5月の実施に向けて、調査項目の内容を検討し、その妥当性確保を目的として血液内科医によるプレテストを実施した。4.乳がん患者の術後性生活調査に用いる心理尺度の検討と翻訳平成15年度に検討した心理尺度を翻訳するため、back translation作業と、日本人における尺度信頼性と妥当性の確保を目的としたプレテストを実施した。平成17年度は、以下の3点について研究を実施した。1.乳がん患者対象の質問紙調査(1)九州がんセンター乳腺科・看護部の協力を得て、乳がん患者とパートナーの人間関係、術後の性行動の実態、および性に関する情報ニーズを明らかにすることを目的として、平成17年4-5月に外来患者を対象にした質問紙調査を実施した。有効回答数121(有効回答率58.1%)。術前に性行為があった92名中79名(85.9%)が術後性行為を再開し、再開後の性行為頻度に年齢や治療内容との関連はみられなかった。再開した回答者全員が何らかの性的問題を経験していたが、医療者も含めて誰かに相談したことがあるのは約1割にとどまっていた。年齢や治療内容にかかわらず、広い対象への性関連情報提供の重要性が示唆された。2.乳がん患者対象の質問紙調査(2)千葉県がんセンター乳腺外科の協力を得て、乳がん患者の術後性機能への影響要因に関する質問紙調査を実施した(3月現在継続調査中)。独立変数・従属変数には、Female Sexual Function Inventoryなど、平成16年度に翻訳して信頼性と妥当性を検証した各種尺度を用いた。中間分析では、「本人が性的関係を重要視する程度」と「性に関するコミュニケーションの良好度」が、術後の患者性機能に関連していることが明らかになった。
医学と利益相反ーー日米比較の視点からーー

本研究のテーマは、医学研究における利益相反問題(産学連携により、産業界から大学や医師へ資金が提供され、医師の利害が被験者の利益と対立しうることおよび研究の科学的妥当性をも損ないうるという問題)である。わが国でも産学連携が国家戦略とされる中、利益相反問題への対応が急がれている。本研究は、この問題でわが国の20年先を行っていると評されるアメリカ法を研究対象とした。本研究がテーマとしているのは、医学研究における利益相反問題(産学連携により、産業界から大学や医師へ資金が提供され、医師の利害が被験者の利益と対立しうることおよび研究の科学的妥当性をも損ないうるという問題)である。本年度は主に以下の方法で研究および成果の公表を進めた。1.アメリカ法の以下の動向につき調査・分析した。(1)2009年に連邦法案(Physician Payments Sunshine Act of 2009)が提出され、2010年3月に連邦議会を通過した。これは年間10ドルを超える製薬企業等から医師への贈与につき政府への報告を医師に義務づける内容である。(2)上記の法律につき2013年始めに施行規則が公表され、各方面からの議論があった。たとえば、贈与の事実の公表のみではなく、その背景も公表対象とするべきであるとの見解(先端医療技術協会副会長)などがある。(3)上記法律は2013年4月に施行され、集められたデータは2014年にウェブ上で公表される予定である。2.日米の法学者・弁護士・医師からなる研究会(医療の発展と患者の保護をめぐる倫理・法の現代的課題に関する研究(岩田太教授代表・厚生労働科学研究費補助金)に参加した。3.後見制度の日米比較の共著論文執筆のために、わが国の後見法の実態調査およびアメリカ法との比較を行った(ミズーリ大学デイビッド・イングリッシュ教授と共著)。(同教授との共著論文は、2014年5月の学会にて報告予定)。4.アメリカ代理法の研究会(樋口範雄教授主催)に参加し、代理法リステイトメント3rdの条文の翻訳、分析を行った。その成果論文は、2013年中に研究会参加者の共著として出版される。5.アメリカのインフォームド・コンセント法の最も有名な判決のひとつ(ムーア判決)の解説を執筆した。(『アメリカ法判例百選』に収録)本研究がテーマとしているのは、医学研究における利益相反問題(産学連携により、産業界から大学や医師へ資金が提供され、医師の利害が被験者の利益と対立しうることおよび研究の科学的妥当性をも損ないうるという問題)である。本研究は、この問題でわが国の20年先を行っていると評されるアメリカ法を研究対象とし、わが国のあるべきルールを探ることを目的としている。本年度は主に以下の方法で研究および成果の公表を行った。1.アメリカ法の調査により、以下のことが明らかになった。2010年3月に連邦議会を通過したPhysician Payments Sunshine Actは、10ドルを超える製薬企業等から医師への贈与につき政府への報告を医師に義務づける内容である(公表については、2013年3月からの施行予定であったが延期され、2014年3月から施行となった)。本法の内容および、賛否論につき、整理した。2.日米の法学者・弁護士・医師からなる研究会(「医療の発展と患者の保護をめぐる倫理・法の現代的課題に関する研究」(岩田太教授代表・厚生労働科学研究費補助金)に参加した。3.トラスト60「アメリカ代理法研究会」(樋口範雄教授代表)に参加し、日米の代理法についての書物の執筆に加わった。(翻訳の一部および以下の章を担当)。担当した章では、代理法に関わる現代的な問題のひとつである、「フランチャイジーの不法行為に対するフランチャイザーの代位責任の問題」につき、アメリカの近年の判例・学説を整理した。4.トラスト60「アメリカ信託法研究会」(樋口範雄教授代表)に参加し、信託法第3次リステイトメントの条文の一部の翻訳および「復帰信託」のテーマにつき報告を行った。5.上記1の内容につき、第48回医学系大学倫理委員会連絡会議で指定発言を行った。

(1)2009年に連邦法案(Physician Payments Sunshine Act of 2009)が提出され、2010年3月に連邦議会を通過した。これは年間100ドルを超える製薬企業等から医師への贈与につき政府への報告を医師に義務づける内容である。2)製薬企業等に対するFDAの規制につき、連邦厚生省(DHHS)の調査によれば、その実効性が十分か疑われる結果であった(2009)。(3)連邦厚生省規則が求めている、研究者から研究機関への利益相反の報告についての同省の調査によれば、この報告内容につき90%の機関は研究者の解釈に委ねていた(2009)。(4)同省では同規則の改正案が検討されている(2010)。2.日米の法学者・弁護士・医師からなる研究会(医療の発展と患者の保護をめぐる倫理・法の現代的課題に関する研究(岩田太教授代表・厚生労働科学研究費補助金)に参加した。3.後見制度の日米比較の共著論文執筆のために、わが国の後見法の実態調査およびアメリカ法との比較を行った(ミズーリ大学デイビッド・イングリッシュ教授と共著)。4.アメリカ代理法の研究会(樋口範雄教授主催)に参加し、代理法リステイトメント3rdの条文の翻訳、分析を行った。本研究がテーマとしているのは、医学研究における利益相反問題(産学連携により、産業界から大学や医師へ資金が提供され、医師の利害が被験者の利益と対立しうることおよび研究の科学的妥当性をも損ないうるという問題)である。わが国でも産学連携が国家戦略とされる中、利益相反問題への対応が急がれている。本研究は、この問題でわが国の20年先を行っていると評されるアメリカ法を研究対象とし、わが国のあるべきルールを探ることを目的としている。本年度は主に以下の方法で研究および成果の公表を行った。(1)アメリカ医師会倫理規定の翻訳作業に参加した。その成果を活用して、医師と産業界の関係等を中心に、アメリカ医師会倫理規定の最新版を12年前のものと比較した。「8.061産業界からの医師への贈与」の条項で、1一般論の抽象的な表現がより厳しくなった印象を受ける、また、2具体的なルール内容が厳しくなった印象を受ける(受け取ってよい物の具体的な例示がなくなっている)などの変化が見られた。(2)日米の法学者・弁護士・医師からなる研究会(「医療の発展と患者の保護をめぐる倫理・法の現代的課題に関する研究」(岩田太教授代表・厚生労働科学研究費補助金))に参加し、上記(1)の内容等を報告した。(3)「アメリカ信託法研究会」(樋口範雄教授代表)に参加し、信託法第3次リステイトメントの条文の翻訳、および「受託者の義務」につき報告を行った。本年度進めた研究および成果の公表には次のような意義があったと考えている。1.アメリカ法については、上記のような動向を分析した。2010年3月に連邦議会を通過したいわゆるサンシャイン条項は、この分野で、医師会の自主規制等が中心であった状況に対する大きな変化となりうる点で興味深い。2.日米の法学者・弁護士・医師からなる研究会(医療の発展と患者の保護をめぐる倫理・法の現代的課題に関する研究(岩田太教授代表・厚生労働科学研究費補助金)では、日米の医事法をめぐる有意義な情報や見解を聞く機会を得た(アメリカの医療保険改革の動向やわが国の医療事故調査機関などにつき)。
軌道上展開構造物による衛星彫刻の実現

2018年6月23日に、本研究のARTSATチームは札幌国際芸術祭のSIAFラボと共同で、札幌モエレ沼公園において「夏至祭」と銘打ったレクチャー及びイベントを開催した。これは、2017年に参加した札幌国際芸術祭(SIAF 2017)で実施した《Space-Moere(宇宙モエレ)プロジェクト》の発展プロジェクトの一環で、故イサム・ノグチの手による札幌モエレ沼公園から成層圏気球を放出し、そのモジュールから生成的に送信されるプログラムコードを用いて、遠隔ライブコーディング(=テレコーディング)・パフォーマンスを行うものである。2018年度はこの2017年度に実施したプロジェクトで得られた結果について、更なる検討を行い、気球モジュールおよび地上での受信および表示ソフトウェア、ガラスのピラミッドを用いた会場構成など、あらゆる面でバージョンアップを行い、イベント前半の市民への解説レクチャーも含めて、多くの人に参加してもらうことができた。こうした研究成果により、本研究プロジェクトは2020年度に開催されるSIAF2020のメディアアート・ディレクターに選出された、ポーランドWROアートセンターのアグニエシュカ・クビツカ=ジェドシェツカさんとコラボレーションすることとなり、2019年5月15日からポーランドのヴラツワフで開催されるWROメディアアート・ビエンナーレ2019に招聘されることが決定した。当初、本研究プロジェクトは2018年度で終了予定であったが、当初の研究目標を超え、国際的な展開と継続が実現することとなった為、2018年度後期はWROメディアアート・ビエンナーレに向け、研究成果となる作品の更なるバージョンアップを主に研究を実施した。札幌国際芸術祭(SIAF)2017で行った展示や2018年度に実施した夏至祭(札幌モエレ沼公園)等の成果により、ポーランドで開催されるWRO2019への招待が決まり、当初の目標を超え、本研究プロジェクトにおける国際的な展開と継続が実現したため。2019年度は、研究成果発表(WRO2019)およびその取り纏めを行う事を主とする。WRO2019での展示については、2019年7月29日まで行われるため、展示における地元のアマチュア無線、および衛星通信コミュニティーとの連携など、そこでの交流や議論を踏まえて、さらに制作研究を広く展開していく予定である。ARTSAT3号機としての成層圏気球用モジュールのリサーチと試作を行った。まず、2017年の8月から開催される、札幌国際芸術祭(SIAF2017)において、ARTSATチームはSIAFラボと共同で《Sculpture to be Seen from Space, Improvisation to be Heard from Space.宇宙から見える彫刻、宇宙から聞こえる即興演奏》と題された展示&パフォーマンスを行うことが決定した。試作したモジュールは、このSIAF2017で行うプロジェクトのためのものである。このプロジェクトでは、故イサム・ノグチの手による札幌モエレ沼公園の代表的なモニュメントである「プレイマウンテン」から高度20000mに達する成層圏気球を放出する。気球に搭載された前述のモジュールには、ARTSATの1号機と2号機に搭載したデータロガー「Morikawa」に加えて、今回のプロジェクトのためにSIAFラボと共同開発する、プログラムコードを送るとそれに応じて音を送信してくれる「テレコーティング・モジュール」が搭載されている。大地の彫刻家、故イサム・ノグチの集大成であるモエレ沼公園を、気球に搭載したモジュールのテレメトリーデータとサウンドパフォーマンスで拡張し、地球彫刻としての公園を宇宙へと拡張することを目指す。当初は軌道上での構造物の展開による衛星彫刻を目指していたが、プロジェクトの目標を構造物ではなくデータによる彫刻とすることで、造形作品としての可能性が大きく広がった。モエレ沼公園というサイト・スペシフィックな作品と、データ彫刻、そしてテレコーディングというメディア・スペシフィックな作品のハイブリッドを生み出すことで、まさにこの札幌+宇宙でしか実現し得ない、新たな芸術実験に挑戦する。2017年8月から開催される、札幌国際芸術祭(SIAF2017)に参加することが確定し、世界的な彫刻家でもあったイサム・ノグチの手による札幌モエレ沼公園を舞台とできることによるプロジェクトの方針変更を通じて、研究課題の内容がよりオープンで将来的に拡張可能なものとなった。同時に、札幌で活動するSIAFラボとのコラボレーションにより、プロジェクトの内容もより多様となった。こうしたさまざまな状況を総合的に考えて「プロジェクトはおおむね順調に進展している」と評価できると考えている。2018年8月6日から10月1日まで開催された、札幌国際芸術祭(SIAF 2017)において、ARTSATチームはSIAFラボと共同で《Space-Moere(宇宙モエレ)プロジェクト》と題した展示&パフォーマンスを行った。このプロジェクトは、故イサム・ノグチの手による札幌モエレ沼公園から高度30000mを越える成層圏気球を放出した。SIAF2017開催前に放球した成層圏気球に搭載されたモジュールには、気球からモエレ沼公園を撮影する広角のハイビジョンカメラに加えて、気球の位置やその周囲の環境を記録するデータロガー「Morikawa」を搭載した。事前の実験は3回行い、そのうち2回は気球の回収に成功した。そのデータをもとに、モエレ沼公園を宇宙を繋ぐデータ彫刻「宇宙彫刻モエレ」を制作し、SIAF2017で展示を行なった。SIAF2017開催中には、今回のプロジェクトのためにSIAFラボと共同開発した、地上に向けてアルゴリズミックに生成されたプログラムコードを送信する「テレコーティンクモジュール」が搭載された気球を放球する、公開の「テレコーディング・パフォーマンス」を行なった。

最初のパフォーマンスは、気球の位置を見失って失敗してしまったが、早朝にもかかわらず、数多くの参加者に恵まれた。SIAF終了後、モジュールを改良して再度パフォーマンスに挑戦し、リハーサルと本番の2回、成層圏とのテレコーディング・パフォーマンスに成功した。モエレ沼公園というサイト・スペシフィックな作品と、データ彫刻、そしてテレコーディングというメディアスペシフィックな作品のハイブリッドを生み出すことで、まさにこの札幌+宇宙でしか実現し得ない、新たな芸術作品を作り上げた。SIAF2017における展示において、実際に成層圏気球を用いた、データ彫刻の制作とテレコーディング・パフォーマンスの実践に成功し、多くの来場者に体験してもらうことができた。2018年6月23日に、本研究のARTSATチームは札幌国際芸術祭のSIAFラボと共同で、札幌モエレ沼公園において「夏至祭」と銘打ったレクチャー及びイベントを開催した。これは、2017年に参加した札幌国際芸術祭(SIAF 2017)で実施した《Space-Moere(宇宙モエレ)プロジェクト》の発展プロジェクトの一環で、故イサム・ノグチの手による札幌モエレ沼公園から成層圏気球を放出し、そのモジュールから生成的に送信されるプログラムコードを用いて、遠隔ライブコーディング(=テレコーディング)・パフォーマンスを行うものである。2018年度はこの2017年度に実施したプロジェクトで得られた結果について、更なる検討を行い、気球モジュールおよび地上での受信および表示ソフトウェア、ガラスのピラミッドを用いた会場構成など、あらゆる面でバージョンアップを行い、イベント前半の市民への解説レクチャーも含めて、多くの人に参加してもらうことができた。こうした研究成果により、本研究プロジェクトは2020年度に開催されるSIAF2020のメディアアート・ディレクターに選出された、ポーランドWROアートセンターのアグニエシュカ・クビツカ=ジェドシェツカさんとコラボレーションすることとなり、2019年5月15日からポーランドのヴラツワフで開催されるWROメディアアート・ビエンナーレ2019に招聘されることが決定した。当初、本研究プロジェクトは2018年度で終了予定であったが、当初の研究目標を超え、国際的な展開と継続が実現することとなった為、2018年度後期はWROメディアアート・ビエンナーレに向け、研究成果となる作品の更なるバージョンアップを主に研究を実施した。札幌国際芸術祭(SIAF)2017で行った展示や2018年度に実施した夏至祭(札幌モエレ沼公園)等の成果により、ポーランドで開催されるWRO2019への招待が決まり、当初の目標を超え、本研究プロジェクトにおける国際的な展開と継続が実現したため。物理的な展開構造物ではなく、電磁波やテレメトリデータを用いた地球と宇宙をつなぐハイブリッドな構造物(彫刻)とライブコーディングによる即興的な生成を最終的なターゲットとすることを予定している。
都市地下環境の数値再現に基づく地中熱利用ポテンシャルデータベースの構築と汎用化

本研究では,自然・人口地下水流れがある都市の地下環境下での地中熱ポテンシャルをデータベース化するとともに任意条件に適用可能な汎用化を目指す。まず全国主要62流域の地下水流速・地中温度場を流域の透水係数分布と揚水井戸や都市の地中温度を境界条件として数値再現する。次に地点毎に必要温度条件と目標性能条件の双方を満足する地中熱利用に必要な熱交換器規模,CO2排出量削減量などの地中熱利用効果を算定する。計算を建物,設備,用途など様々な条件で繰り返しクラウド上でデータベース化した後,膨大な計算結果を教師データとし基本属性との回帰モデルを機械学習により導出することで任意条件に対応可能なデータベースとする。
高疲労強度・新アルミ複合合金の開発と超長寿命疲労特性解明に関する研究

本研究は,種々の形態の共晶シリコンと基地硬度を有するアルミ複合合金(連続鋳造材と押し出し材)の機械的性質と超長寿命疲労特性を系統的に調べた.得られた成果は次のようにまとめられる.(1)熱処理によって共晶シリコンの寸法分布を変えずに基地の硬さを変化させることができる.(2)引張強さσ_Bは基地のビッカース硬さHvに比例する.(3)破断延性値ε_fは,最大シリコン寸法〓area_<max>と相関がある.(4)連続鋳造材の共晶シリコンは集団を形成する.この集団は,ボイド発生の核として作用する.そのために,連続鋳造材では有効な〓area_<max>は実際の〓area_<max>よりも大きくなり,破断延性値ε_fは同じ〓area_<max>を有する押し出し材に比べて低下する.(5)アルミ複合合金の押し出し材では,寿命の長短で破壊機構に相違がみられる.N_f≦10^7程度はシリコン相が破壊起点となり,N_f=10^8では,基地組織から発生したせん断き裂が破壊起点になる.(6)連続鋳造材では,シリコン相は疲労破壊の起点とはならず,寿命の長短にかかわらず,せん断型の破壊となる.(7)押し出し材では,シリコン相が疲労破壊の起点となるので,N=10^7での疲労限度は最大シリコン寸法〓area_<max>と基地組織のビッカース硬さHvを用いて予測することができる.(8)人工微小欠陥より発生したき裂は,N=10^8を越えた後の超長寿命領域において停留現象が現れる.N=10^8程度までは,微小欠陥から発生した微小き裂は,停留と伝ぱを繰り返しながらわずかに進展する.その後,き裂先端近傍の応力が新たなき裂を発生させるのに必要な大きさに満たなくなると完全な停留が起こると考える.本研究は,種々の形態の共晶シリコンと基地硬度を有するアルミ複合合金(連続鋳造材と押し出し材)の機械的性質と超長寿命疲労特性を系統的に調べた.得られた成果は次のようにまとめられる.(1)熱処理によって共晶シリコンの寸法分布を変えずに基地の硬さを変化させることができる.(2)引張強さσ_Bは基地のビッカース硬さHvに比例する.(3)破断延性値ε_fは,最大シリコン寸法〓area_<max>と相関がある.(4)連続鋳造材の共晶シリコンは集団を形成する.この集団は,ボイド発生の核として作用する.そのために,連続鋳造材では有効な〓area_<max>は実際の〓area_<max>よりも大きくなり,破断延性値ε_fは同じ〓area_<max>を有する押し出し材に比べて低下する.(5)アルミ複合合金の押し出し材では,寿命の長短で破壊機構に相違がみられる.N_f≦10^7程度はシリコン相が破壊起点となり,N_f=10^8では,基地組織から発生したせん断き裂が破壊起点になる.(6)連続鋳造材では,シリコン相は疲労破壊の起点とはならず,寿命の長短にかかわらず,せん断型の破壊となる.(7)押し出し材では,シリコン相が疲労破壊の起点となるので,N=10^7での疲労限度は最大シリコン寸法〓area_<max>と基地組織のビッカース硬さHvを用いて予測することができる.(8)人工微小欠陥より発生したき裂は,N=10^8を越えた後の超長寿命領域において停留現象が現れる.N=10^8程度までは,微小欠陥から発生した微小き裂は,停留と伝ぱを繰り返しながらわずかに進展する.その後,き裂先端近傍の応力が新たなき裂を発生させるのに必要な大きさに満たなくなると完全な停留が起こると考える.本年度は,種々の形態の共晶シリコンを有するアルミ複合合金の10^7回疲労特性解明と合金中の共晶シリコン寸法の分布の統計解析を行った。これにより,超長寿命領域の疲労特性解明のための実験準備を完了した。得られた知見は次のようにまとめられる。(1)アルミ複合合金中の不均質相(共晶シリコン)は疲労限度の観点からは,鋼中の非金属介在物と同様に,微小き裂と力学的に等価な作用をする。(2)異なる共晶シリコン寸法と基地の硬さを有する10種類のアルミ複合合金を試作製造し、それぞれについて,共晶シリコンの最大寸法の極値統計分布曲線を作成した。これにより,種々の形態を有する共晶シリコンの最大寸法の分布は,極値統計に従うことが明かになった。この分布曲線を用いて,各試料の疲労強度に対する優劣を定量的に分析した。(3)不均質相の最大寸法の極値統計分布曲線と,微小欠陥,非金属介在物に対する疲労限度の予測式を組み合わせ,多数の試験片の疲労限度のばらつきの幅の下限値を推定した。推定した疲労限度の下限値は,10^7回疲労強度の実験結果に対して妥当な予測になった。(4)超長寿命領域用の疲労試験片の最適形状を決定した。現在この試験片を用いて,超高速疲労試験を実施中である。10^9回オ-ダの超長寿命領域でのデ-タは,本年度のみの実績では取得できないため、次年度に継続する。

(5)直径40200μm程度の人工微小穴を導入した試験片による,超長寿命領域での微小欠陥と共晶シリコンの力学的等価性の実験的検討も,項目(4)と同様の理由により次年度に継続する。本年度は,種々の形態の共晶シリコンと基地硬度を有するアルミ複合合金(連続鋳造材と押し出し材)の機械的性質と超長寿命疲労特性を系統的に調べた。得られた成果は次のようにまとめられる。(1)熱処理によって共晶シリコンの寸法分布を変えずに基地の硬さを変化させることができる。(2)引張強さσ_Bは基地のビッカース硬さHvに比例する。(3)破断延性値εfは,最大シリコン寸法√area_<max>と相関がある。(4)連続鋳造材の共晶シリコンは集団を形成する。この集団は,ボイド発生の核として作用する。そのために、連続鋳造材では有効な√area_<max>は実際の√area_<max>よりも大きくなり,破断延性値εfは同じ√area_<max>を有する押し出し材に比べて低下する。(5)最大シリコン√area_<max>の極値統計分布直線は、アルミ複合合金の材質の評価に利用できる。(6)種々の共晶シリコンを有するアルミ複合合金(連続鋳造材と押し出し材)の超長寿命領域の疲労特性データ(S-N線図)を継続中である。現在,SEMとEPMAにより疲労破壊起点の観察と分析を実施している。これにより,連続鋳造材と押し出し材の疲労破壊機構の相違や押し出し材の寿命領域による疲労破壊機構の相違が明らかにされつつある。また,微小穴を導入した試験片の超長寿命疲労試験も実施中であり、共晶シリコンと微小欠陥の力学的等価性の検討を行った。繰返し数N=10^9程度のデータを得るには3ケ月以上要するので,超長寿命領域のデータはまだ十分得られていない。したがって,総合的考察は最終年度の報告書で述べる予定である。本年度は,種々の形態の共晶シリコンと基地強度を有するアルミ複合合金(連続鋳造材と押し出し材)の超長寿命疲労特性を系統的に調べ,S-N曲線とミクロ組織の関係を明らかにした.得られた結論は次のようにまとめられる.(1)アルミ複合合金の押し出し材では,寿命の長短で破壊機構に相違がみられる.N_f≦10^7程度ではシリコン相が破壊起点となり,N_f〓10^8では,基地組織から発生したせん断き裂が破壊起点になる.(2)連続鋳造材では,シリコン相は疲労破壊の起点とはならず,寿命の長短にかかわらず,せん断型の破壊となる.(3)押し出し材では,シリコン相が疲労破壊の起点となるので,N=10^7での疲労限度は最大シリコン寸法√area_<max>と基地組織のビッカース硬さH_vを用いて予測することができる.破壊起点のシリコン相の代表寸法√areaと破壊起点近傍の基地の硬さH_vを疲労限度の予測式に代入して求めた予測疲労限度は,実験値に対して妥当な値となった.(4)人口微小欠陥より発生したき裂は,N=10^8を越えた後の超長寿命領域において停留現象が現れる.N=10^8程度までは,微小欠陥から発生した微小き裂は,停留と伝ぱを繰り返しながらわずかに進展する.その後,き裂先端近傍の応力が新たなき裂を発生させるのに必要な大きさに満たなくなると完全な停留が起こると考える.
中国の大衆消費社会の成立進展過程における都市・農村地域の消費実態調査研究

本研究は、中国の大衆消費社会の成立進展過程における都市・農村地域の消費実態を明らかにすることを目的とする。時系列的に定量的かつ定性的に調査・分析を行った結果、中国はかつての欧米や日本のような先進国における大衆消費社会の展開パターンとの同異点が明らかになり、都市・農村間、所得階層間の消費生活、貯蓄行動、および消費者の意識行動の変化特徴から、これまでの社会経済理論ではうまく説明できない現象や変数が発見でき、社会経済理論の検証に基礎的な実証分析結果を提示できた。本研究は、中国における社会主義市場経済の発展過程において、社会経済、消費市場がどのように変動しているか、大衆消費社会がどのように形成されているか等について、経済環境が大きく異なる地域、都市・農村で消費者の生活や意識行動の調査を行い、大衆消費社会の成立プロセスを解明するための3年間の研究である。今年度は初年度であり、研究計画のとおりに、中国の人民大学や清華大学などの研究機関の教授や専門家たちと綿密に検討しながら、ご協力のもと、経済力水準の異なる都市・農村地域において、2012年8月から2013年2月まで調査を実施した。調査地域は当初の計画より多いが、アンケート調査の回収集率は95%で、1170部で、ほぼ計画とおり調査を終えることができた。これらの都市・農村地域での調査データの集計や本格的な解析作業を続いている同時に、幾つかの研究論文をまとめることができた。これらの研究成果は、韓国ソウル大学で開催した「第9回アジア家庭経済と消費者国際学会」(研究代表者が会長に務める)、日中共同開催シンポジューム「中国と日本の消費者行動と消費市場の国際比較研究会」(中国の北京大学、人民大学と中国・中央財政経済大学、湖北経済学院など共同開催)、それに本研究グループの定例研究会「「中国大衆消費社会研究会」を開催し、公開発表している。日本国内外での研究成果の公表は、本研究分野における基礎的な研究を理論的に実証的に前進させていることは大きな意義がある。現在、今年度の調査データの統計処理を行うと同時に、来年度の具体的な調査実施の準備を進めているところである。本研究は、中国における社会主義市場経済の発展過程において、社会経済、消費市場がどのように変動しているか、大衆消費社会がどのように形成されているか等について、経済環境が大きく異なる地域、都市・農村で消費生活や消費者の意識行動の調査を行い、大衆消費社会の成立プロセスを解明するための3年間の研究である。今年度は最終年度であり、前年度の調査研究に続き、研究計画のとおりに、中国の人民大学、清華大学やアメリカのスタンフォード大学などの研究機関の教授や専門家たちと綿密に検討しながら、彼らのご協力のもと、経済力水準の異なる地域、都市・農村(北京市の郊外順義県、山東省の済南と威海、東部の浙江省の寧波、西部の銀川市など)において、2013年9月から2014年3月まで消費実態調査を実施し、計1470部を回収できた。これと同時に初年度、前年度の調査データを集計し、本格的な解析作業を続ける同時に、日本や欧米諸国での調査研究資料やデータなどを収集し、消費者意識行動の国際比較研究も進めている。これまでの調査データの解析に基づき、数編の論文もまとめることができた。これらの研究成果は日本消費者教育学会中国四国部会や全国大会において発表したほか、「中国大衆消費社会研究」会議も開催し、研究成果を国内外に公開できた。また2014年7月に台湾政治大学で開催予定の国際学会Asian Consumer and Family Economics(ACFEA)に投稿した3編の論文も審査によって受理され、発表が決まっている。研究論文は『東亜経済研究』『山口経済研究』などに掲載したものもある。現在はこれまでに行ってきた都市・農村地域での調査データの集計や解析を引き続き行っており、『中国の消費社会の変遷』と題する専門書の編集・出版をはじめ、より多くの研究成果を出すことを予定しており、研究を一層前進させていくことに取り組んでいる。今年度は日中両国の「領土問題」による政治社会環境の影響で、当初の研究計画のとおりに、調査実施は行うことができなかった。しかし調査実施方法を変更し、地方政府の公表した統計データや文献、それにアメリカの大學の研究者たちの行った実態調査のデータを閲覧収集できた。また初年度に経済力水準の異なる都市・農村地域において、調査回収したデータの本格的な解析作業を行った。同時に、幾つかの研究論文をまとめることができた。これらの研究成果は、人民大学の「都市公共管理と農村開発の研究会」、南開大學国際経済研究所の「東アジア諸国地域の経済経営の研究会」、山口大学大学院経済学研究科の主催「国際市場におけるアジア企業の動向と展望」