hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類受精の分子機構の解明とその外来遺伝子導入技法開発への応用

アヤチルグルコサシン残基の3位に結合する糖鎖など精子のリガンドとしての可能性を示す特徴的な構造を見い出し論文に発表してきた。また、精子側レセプタ-として、アクロシン以外の38KDaの透明帯結合活性のある蛋白質を精製し、その部分的アミノ酸配列を決定した。精子と卵子卵黄膜が接着し、融合する段階で仂く認識分子についても、前報にひきつづいて、さらに精子のMHCクラスII分子の発現をimmuno blotting法で同定し、そのサイズは体細胞のBcellのそれと同じ大きさであることを確認している。また、卵子側のCD_4〓分子の発現をやはりimmuno blotting法で同定し、Tcellなどに発現している分子と異なったサイズの大きさであることを見い出している。また精子を抗MHCクラスIIモノモムフィック部位に対する抗体で処理し、卵子を抗CD4抗体で処理することによって両配偶子間の接着阻害ひいては受精阻害がおこることから、両分子の受精への関与が強く示唆された。次にこのCD_4〓分子に会合するP56lck分子の発現を卵黄膜直下に見い出し、抗CD_4抗体で卵子を架橋することによってP56lck分子の自己リン酸化反応がおこることも確認している。そしてこの両分子の情報伝達複合体部分のmRNAレベルでの発現をRT/PCR法で同定し、塩基配列を決定し、論文にとりまとめ発表した。哺乳類の受精は精子と卵子透明帯との相互作用で始まる。透明帯で刺激された精子は先体反応を著起し、透明帯を貫通し、卵黄膜に至る。ここで精子膜と卵黄膜との融合がおこり、精子核の卵子内への移入と雌性前核との核融合により受精が完了する。これらの素過程には体細胞間の相互作用の原型(プロトタイプ)がみとめられることを明らかにしてきた。まずブタ卵子透明帯の糖鎖の構造解析の結果、N-アセチルグルコサミレ残基の露出がかなりの頻度でみとめられ、これが精子上に存在するガラクトース糖転移酵素とレクチン〓の結合様式によって結合し、精子と卵子透明帯との結合を推進していることを示した。つぎに、先体反応をおこした精子が透明帯中を貫通する際、アクロルンと挙動を共にしながら透明帯と経合する新しい分子(Sp38)を精子より分離、精製し、そのcDNAをクローニングした。そしてこの分子に結合する透明帯側のリガンドとなる90KDaの糖蛋白も分離、精製している。またその他の精子結合性分子と考えられる透明帯硫酸化酸性糖銑の全構造解析も終えている。精子は透明帯を貫通后、その先体反応后后頭部膜で卵子卵黄膜と接着・融合してゆく。つまり精子の到来を卵子内へ情報伝達する機序の存在が考えられてきた。この機序の一つとしてマウス精子の右頭部膜上にMHCクラスII分子の発現を見い出し、その外素性DNA結合散を立証した。またこのMHCクラスII分子に対応して卵黄膜上のCD4分子の発現と卵黄膜直下でこの分子のP56^<lck>Kinaseが介在することによって受精における情報伝達の複合系を形成していることを発見した。そしてこれらの実在をそれぞれ分子、遺伝子レベルで立証してきた。
疾患関連SNP検査のための新規DNAアレイ法の開発

信頼性の高いDNAマイクロアレイ技術の確立を目指して、まず、ヒトの遺伝子としては最高度の多型を示すHLA遺伝子群を対象とした、新規タイピングシステムを開発した。従来のマイクロタイタープレートと同様にハイブリダイゼーション、洗浄操作ができるよう、チャンバー付きのガラスアレイを開発し、HLA-DRB1対立遺伝子型を決定することができた。次に、アレイ基盤平面上に微小流路を高密度に設けたマイクロキャピラリーアレイを作成して、疾患関連SNP検査を高速高精度に行うことを試みた。PCR増幅後溶液を、各対立遺伝子特異的なオリゴプローブを固相化したキャピラリーアレイに注入し、ハイブリダイゼーション、洗浄後、蛍光強度を測定した結果、精度良くSNPタイピングが行えることがわかった。マイクロキャピラリアレイは基盤表面上に多数の反応領域を設定できることから、多検体処理を低コストに行うことが可能である。また微量サンプルによる自動化にも適しており、将来の医療におけるSNP検査システムの候補として期待できる。一方、一分子蛍光検出法と配列特異的PCR増幅法の組み合わせによるSNPタイピングシステムを実用化して、日常検査に導入した。この方法が500以上の多数検体をタイピングするのに適した、ハイスループットかつ低コストなシステムであることを実証した。以上に平行して、関節リウマチおよび全身性エリテマトーデスを対象として、候補遺伝子の変異スクリーニングとcase-control関連分析によって、これらの疾患感受性と関連するSNPを探索した。これまでに数十の候補遺伝子にっいて多数の新たなSNPを見出したうえに、FCGR2B遺伝子のSNPと全身性エリテマトーデスの関連、LIR1のSNPと関節リウマチとの関連、BlysとBAFF-RのSNPの組み合わせと関節リウマチとの関連などを新たに見出した。代表的なリウマチ性疾患である慢性関節リウマチおよび全身性エリテマトーデス、代表的な炎症性腸疾患のひとつクローン病、また代表的な睡眠疾患であるナルコレプシーを対象として選び、候補遺伝子の変異スクリーニングとcase-control関連分析によって、これらの疾患感受性と関連する単一塩基多型(SNP:single nucleotide polymorphism)を探索している。今年度は新たにTNFα遺伝子のプロモーター領域のSNPとクローン病の関連、TNFR遺伝子の翻訳領域のSNPとナルコレプシーの関連を論文報告した。さらに、CXCR1、CXCR2、CXCR3、c-FOS、OX40 ligandなど10種類ほどの候補遺伝子について多数の新たなSNPを見出し、順次論文発表している。これに平行して、信頼性の高いDNAマイクロアレイ技術の確立を目指して、ヒトの遺伝子としては最高度の多型を示すHLA遺伝子群を対象とした、新規SNPタイピングシステムを開発している。今年度は点着式DNAマイクロアレイにおけるDNA固相化条件、ハイブリダイゼーション条件等の検討を行った結果、HLA-DRB1遺伝子をアリル特異的に検出することに成功した。また、平板担体上にチャンバーを設けることでマイクロプレートと同様の簡便な操作が可能となった。従って、この方法はHLA遺伝子検査の簡易化、低コスト化に非常に有用であると考えられる。この結果は2001年5月の輸血学会などで発表する予定である。代表的なリウマチ性疾患である慢性関節リウマチおよび全身性エリテマトーデス、代表的な炎症性腸疾患のひとつクローン病、また代表的な睡眠疾患であるナルコレプシーを対象として選び、候補遺伝子の変異スクリーニングとcase-control関連分析によって、これらの疾患感受性と関連する単一塩基多型(SNP : single nucleotide polymorphism)を探索している。今年度は新たにFCGR2B遺伝子の膜貫通領域をコードする部分で、アミノ酸を変えるSNPと全身性エリテマトーデスの関連などを新たに報告した。さらに、Blys、NKG2C、CD94、NKp30などの候補遺伝子について多数の新たなSNPを見出した。

これに平行して、信頼性の高いDNAマイクロアレイ技術の確立を目指して、ヒトの遺伝子としては最高度の多型を示すHLA遺伝子群を対象とした、新規SNPタイピングシステムを開発している。今年度は従来のマイクロタイタープレートと同様にハイブリダイゼーション、洗浄操作ができるよう、チャンバー付きのガラスアレイを開発し、また焦点深度の深い測定スキャナーを新たに開発した結果、22種のオリゴヌクレオチドプローブでHLA-DRB1対立遺伝子型を決定することに成功した。従って、この方法はHLA遺伝子検査の簡易化、低コスト化に非常に有用であると考えられた。また配列特異的PCR増幅法と一分子蛍光検出法という新規技術を組み合わせて、低コスト、高信頼性、ハイスループットな実用レベルのSNPタイピングシステムを構築することができた。「疾患関連SMP検査のための新規DNAアレイ法の開発」代表的なリウマチ性疾患である関節リウマチおよび全身性エリテマトーデス、を対象として選び、候補遺伝子の変異スクリーニングとcase-control関連分析によって、これらの疾患感受性と関連する単一塩基多型(SNP : single nucleotide polymorphism)を探索している。今年度は、LIR1のSNPと関節リウマチとの関連、BlysとBAFF-RのSNPの組み合わせと関節リウマチとの関連を新たに見出した。また、昨年度に開発した、一分子蛍光検出法という新規技術と配列特異的PCR増幅法の組み合わせによるSNPタイピングシステムを実用化して、日常検査に導入した。この方法は500以上の多数検体をタイピングするのに適した、ハイスループットかつ比較的低コストなシステムであることを実証した。さらに、アレイ基盤平面上に微小流路を高密度に設けた新規なマイクロキャピラリーアレイを作成して、疾患関連SNP検査を高速高精度に行うことを試みた。対象遺伝子には、昨年度の研究においてリウマチ性疾患との関連を見出したFCGR2A遺伝子R131/H131多型、FCGR3A遺伝子F176/V176多型を用いた。5末端蛍光標識プライマーを用いて、遺伝子多型部位を含む断片をPCR増幅し、反応後溶液を各対立遺伝子特異的なオリゴプローブを固相化したキャピラリーアレイに注入し、ハイブリダイゼーション、洗浄後、蛍光強度を測定した結果、精度良くSNPタイピングが行えることがわかった。ここで用いたマイクロキャピラリアレイは基盤表面上に多数の反応領域を設定できることから、多検体処理を低コストに行うことが可能である。また微量サンプルによる自動化にも適しており、遺伝子検査が汎用化される将来の医療におけるSNP検査システムの候補として期待できる。
脱細胞化角膜実質を用いた再生型人工角膜の開発と特性評価

本年度は、脱細胞化角膜実質の移植用角膜としての有用性を調べるために、脱細胞化角膜実質上における角膜上皮再生および脱細胞化角膜の深層移植による角膜再生およびin vitroにおける角膜内皮細胞層の再構築を試み、総合的な角膜再生技術の創製について検討した。ウサギの上皮欠損モデルを作製し、脱細胞化角膜の再上皮化をフルオレセイン染色により経時的に観察した結果、移植後2-3週間で角膜上皮が脱細胞化角膜を被覆し、欠損前の角膜上皮と全く変わらない機能を発現していることが明らかとなった。術後6ヶ月後のHE染色像から、血管新生および角膜上皮細胞のダウングロースは観察されず、移植片上でケラチン陽性の角膜上皮様構造を形成していることが明らかとなった。角膜上皮は再生能力が高いことが知られているが、これまでのコラーゲンゲルと比較して、再生期間が大幅に短縮されており、脱細胞化角膜が上皮の再生に寄与していることが示唆された。また、脱細胞化角膜を深層角膜移植した結果、移植片は徐々に透明化し、移植後4ヶ月で完全に透明化した。一方、移植片の再上皮化は、約3ヶ月の期間を要した。移植後6ヶ月間の経過観察を行い、組織学的に評価した結果、移植片上に重層化したケラチン陽性の角膜上皮様構造が観察された。移植片内部では、角膜実質細胞の浸潤が認められ、移植した脱細胞化角膜とレシピエント角膜との明瞭な境界が見られないことから、移植片のリモデリングが行われていることが示唆された。さらに、in vitroにおいて脱細胞化角膜に初代ブタ角膜内皮細胞あるいは株化ヒト角膜内皮細胞を播種することによって、正常角膜内皮に類似した細胞形態を示す単層の角膜内皮細胞層を再構築することに成功した。本研究は、超高圧処理法によって脱細胞化した角膜実質を用いて再生型人工角膜を作製することを目的としている。これまでに、本法により角膜の脱細胞化が可能であることを報告したが、脱細胞化処理により白濁・膨潤することが明らかとなっている。本年度は、超高圧処理による角膜の最適な脱細胞化プロトコルの確立を試みた。まず、処理温度、印加圧力および昇圧/減圧速度に着目し、10-30°Cにて4000-10000atm(2000atm/min、666atm/min)の圧力印加を施し細胞を破壊した後、洗浄により細胞残渣を除去した。種々の条件にて得られた脱細胞化角膜をヘマトキシリン-エオジン染色、残存DNA・GAG定量、走査型・透過型電子顕微鏡(SEM,TEM)により評価した。いずれの処理条件においても完全な脱細胞化が可能であったが、処理温度の上昇に伴いコラーゲン線維の間隙が増大する傾向が観察された。同様に、温度依存的にGAG量が減少する傾向が観察されたことから、低温処理では組織へのダメージが抑制されることが明らかとなった。次いで、既存の角膜保存液に基づき、脱細胞化プロセスで用いる洗浄液の組成について膨潤度測定および透過率測定により検討した。得られた結果より、溶液中の多糖類による膨潤抑制効果が示され、特にデキストラン含有溶液において高い効果が確認された。透過率に関しては超高圧処理角膜では明確な差は認められなかったが、未処理角膜においてコンドロイチン硫酸の効果が示されたため、脱細胞化処理前の添加による透過率向上が期待される。脱細胞化条件の最適化により、完全な細胞核が除去され、かっ、組織構造の維持された脱細胞化角膜の作製が可能となり、移植用角膜としての応用可能性が期待できる。また、次年度に向けて、脱細胞化角膜実質のin vitro/in vivoにおける安全性試験の予備検討を行っている。(792字)本研究は、高静水圧処理法により作製した脱細胞化角膜実質を用いることにより再生型人工角膜を開発することを目的としている。本年度は、昨年度に確立した最適化脱細胞化プロトコールを用いて作製した脱細胞化角膜実質の組織適合性評価を行った。まず、ブタ由来角膜を利用しているため、懸念されるブタ内在性レトロウイルス(PERV)の有無に関して検討を行った。脱細胞化組織からtotal RNAを抽出し、RT-PCRを行った結果、PERVは検出されなかった。さらに、超急性拒絶反応に関与するα-Galの有無についてα-Galエピトープ抗体を用いた免疫染色により評価した。未処理角膜において、強角膜部では強陽性、実質部では弱陽性であった。一方、脱細胞化処理角膜では、いずれにおいても陰性であろことが明らかとなった、脱細胞化角膜の組織適合性を評価するために、日本白色家兎角膜実質への層間移植を行った。未処理角膜移植群では、移植後早期に血管の誘導および移植片の混濁が認められた。8週間後のH-E染色所見では、移植片および周囲に好中球やマクロファージなどの炎症系細胞が浸潤し、細胞層を形成していることが確認された。一方、脱細胞角膜移植群では、移植後1週間から移植片が透明化し始め、2週間後では移植片が完全に透明化し、顕微鏡下でのみ確認可能であった。4、8週間後においても、透明性は維持されており、新生血管の誘導は観察されなかった。

H-E染色所見では、移植片周囲に軽微な炎症が認められたが、炎症細胞の浸潤は観察されなかった。さらに、1年間の経過観察を行った結果、レシピエントの角膜実質細胞はほとんど浸潤していないが、透明性は維持されることが明らかとなった。本年度は、脱細胞化角膜実質の移植用角膜としての有用性を調べるために、脱細胞化角膜実質上における角膜上皮再生および脱細胞化角膜の深層移植による角膜再生およびin vitroにおける角膜内皮細胞層の再構築を試み、総合的な角膜再生技術の創製について検討した。ウサギの上皮欠損モデルを作製し、脱細胞化角膜の再上皮化をフルオレセイン染色により経時的に観察した結果、移植後2-3週間で角膜上皮が脱細胞化角膜を被覆し、欠損前の角膜上皮と全く変わらない機能を発現していることが明らかとなった。術後6ヶ月後のHE染色像から、血管新生および角膜上皮細胞のダウングロースは観察されず、移植片上でケラチン陽性の角膜上皮様構造を形成していることが明らかとなった。角膜上皮は再生能力が高いことが知られているが、これまでのコラーゲンゲルと比較して、再生期間が大幅に短縮されており、脱細胞化角膜が上皮の再生に寄与していることが示唆された。また、脱細胞化角膜を深層角膜移植した結果、移植片は徐々に透明化し、移植後4ヶ月で完全に透明化した。一方、移植片の再上皮化は、約3ヶ月の期間を要した。移植後6ヶ月間の経過観察を行い、組織学的に評価した結果、移植片上に重層化したケラチン陽性の角膜上皮様構造が観察された。移植片内部では、角膜実質細胞の浸潤が認められ、移植した脱細胞化角膜とレシピエント角膜との明瞭な境界が見られないことから、移植片のリモデリングが行われていることが示唆された。さらに、in vitroにおいて脱細胞化角膜に初代ブタ角膜内皮細胞あるいは株化ヒト角膜内皮細胞を播種することによって、正常角膜内皮に類似した細胞形態を示す単層の角膜内皮細胞層を再構築することに成功した。
胸腺における自己形成と認識

自己と非自己の識別を担うTリンパ球の抗原認識特贄肬レパトア確立機構を明らかにすべく、胸腺微小環境に焦点を置いた解析を進めた。その結果、胸腺髄質での自己寛容確立に必要なケモカイン、胸腺髄質上皮細胞の増殖と機能を促進するサイトカイン、胸腺皮質上皮細胞に特異的に発現されキラーT細胞の正の選択に必要な新規プロテアブームをそれぞれ同定した。また、胸腺髄質上皮細胞に発現され自己寛容の確立に重要なAireについて、胸腺髄質上皮細胞の分化に重要な分子であることを明らかにした。更に、胸腺皮質上皮細胞と胸腺髄質上皮細胞の分化と分岐の機構解析に着手した。生体の自己を認識することで個体を防御する免疫システムは、すべての生物の生存維持に不可欠である。なかでも自己と非自己の識別を担当するTリンパ球の抗原認識特異性レパトア確立は、ヒトを含む脊椎動物の生存と健康に必須であり、その不全は自己免疫疾患または免疫不全症につながる。本研究は、Tリンパ球レパトア形成を担う胸腺微小環境の分子本態解明を目的とし、レパトア形成の再構築に基づく免疫疾患の根本的治療法の開発に近づくことを目指している。胸腺におけるTリンパ球の分化と選択によって確立される中枢性自己寛容は、免疫システムの自己識別能形成に不可欠である。また、その不全は直ちに種々の自己免疫疾患につながる。最近の研究の進展から、中枢性自己寛容成立機構解明に向けた新たな重要課題として、髄質上皮による網羅的自己分子発現、髄質で起こるとされる制御性T細胞の生成、更には髄質に蓄積される樹状細胞の由来と寄与など、胸腺髄質を中心に胸腺微小環境の本質解明に切り込んでいく研究の重要性が明確になってきた。そこで本研究では、研究代表者らが進めてきた幼若Tリンパ球の胸腺内髄質移動を調節するCCR7ケモカインなど正と負の選択分岐を特徴づける分子シグナルの解析を基に、自己寛容成立における髄質移動ならびに髄質上皮細胞一樹状細胞連携機構の解明を目指している。また、研究分担者らが進めてきた胸腺髄質上皮細胞に特有の自己分子発現提示に関わる因子Aireの機能解析を基に、Tリンパ球分化制御と自己寛容成立機構の全容解明を目指している。本年度は、胸腺皮質上皮細胞に特異的に発現されるプロテアソーム構成鎖beta5tを見出し、beta5tがCD8陽性キラーT細胞の生成に必須であることを明らかにした。また、胸腺髄質上皮細胞に発現されるAire遺伝子の発現制御下に蛍光分子を発現するAire/GFPノックインマウスを作製し、Aireが多様な自己抗原の発現と胸腺上皮構築の両方を制御することで自己寛容成立に必要な胸腺微小環境形成に働くことを示唆した。本研究では、胸腺におけるTリンパ球の自己識別レパトア形成とりわけ自己寛容成立の機構解明に向けて、胸腺微小環境を形成するストロマ細胞の機能解明に焦点をあてた研究を進めている。本年度は、正の選択をうけた幼若Tリンパ球を髄質へと誘引するCCR7ケモカインの発現と、全身の臓器に発現される多種多様な自己抗原の遺伝子を発現して自己寛容成立に関与する核内因子AIREの産生を指標に、機能的な髄質上皮細胞の分化および増殖を定性的および定量的に評価する技術を確立した。そのうえで、髄質上皮細胞に発現されるサイトカイン受容体のマイクロアレイ解析を行うことで、正の選択をうけた胸腺Tリンパ球によって発現されるRANKLが髄質上皮細胞の増殖を誘導することを明らかにした。また、RANKLと同じくTNFファミリーに属するCD40Lにも同様の機能があることが明らかになった。更に、胸腺髄質上皮細胞に発現されるAIREの役割を明確にする目的で、AIRE遺伝子の発現制御下に蛍光タンパク質を発現するAIRE/GFPノックインマウスを樹立した。このマウスを用いてAIRE発現およびAIRE非発現の胸腺髄質上皮細胞を対象に自己抗原の発現を解析したところ、AIRE依存的自己抗原遺伝子の発現はもっぱらAIRE発現細胞から認められたのに対し、AIRE非依存的自己抗原遺伝子の発現はAIRE発現細胞とAIRE非発現細胞の両方から検出された。他方、免疫組織染色からAIRE欠損マウスのAIRE発現細胞に形態変化と分布異常を認めたことから、AIREは胸腺髄質上皮細胞における一部の自己抗原遺伝子の発現に関わるとともに、胸腺髄質上皮細胞の分化に対しても重要な働きを持つことが明らかになった。

本研究では、研究代表者らが進めてきた幼若Tリンパ球の胸腺内髄質移動を調節するCCR7ケモカインなどの因子同定を基に、組織特異的自己寛容成立における髄質移動ならびに髄質上皮細胞-樹状細胞連携機構の解明を目指している。また、正と負の選択分岐を特徴づける分子シグナルの解析を基に、制御性T細胞の胸腺内生成など自己寛容成立に至る分子シグナル解明を目指している。更に、研究分担者らが進めてきた胸腺髄質上皮細胞に特有の自己分子発現提示に関わる因子Aireの同定と機能解析を基に、Aireを介したTリンパ球分化制御と自己寛容成立機構の全容解明を目指している。平成21年度にはまず、胸腺皮質上皮細胞に特異的に発現される胸腺プロテアソームは皮質上皮細胞に固有のクラス1MHC複合体レパトアを発現させることで、生体防御に有用で機能的なCD8T細胞のレパトア形成を担うことが明らかになった。また、胸腺髄質上皮細胞の提示する組織特異的自己抗原に対するTリンパ球の排除による寛容確立に、CCR7を介したTリンパ球の皮質から髄質への移動と、皮質と髄質をCCR7非依存性に動き回る樹状細胞が協調することが明らかになった。更に、胸腺髄質上皮細胞に特異的に発現されるAireの機能について、新たにAire遺伝子の発現制御下に蛍光分子GFPを発現するノックインマウスを作製することで解析した結果、Aireは多様な自己抗原が発現できる最終分化段階にまで胸腺髄質上皮細胞を分化させることで自己寛容の成立に関与することが示唆された。本研究は、Tリンパ球レパトア形成を担う胸腺微小環境の分子本態解明を目的とし、レパトア形成の再構築に基づく免疫疾患の根本的治療法の開発に近づくことを目指している。平成22年度の成果としては、まず、胸腺髄質上皮細胞は胸腺髄質上皮細胞に固有の核内因子Aire依存性にケモカインXCL1を産生し、XCLIによる胸腺内樹状細胞の髄質中央部への誘引が、胸腺における制御性T細胞め産生に重要であり自己寛容の確立に必要であることを明らかにした。また、胸腺皮質上皮細胞と胸腺髄質上皮細胞の分岐機構を明らかにすべく、皮質上皮細胞特異的に発現される胸腺プロテアソーム構成鎖β5tの遺伝子座にloxP特異的リコンビナーゼCreをコードする遺伝子を組み換えることで皮質上皮細胞特異的に遺伝子を改変させるマウスを作出するとともに、髄質上皮細胞の亜集団に発現されるケモカインCCL21の遺伝子座に赤色蛍光タンパク質dsTomatoをコードする遺伝子を組み換えることでCCL21を発現する髄質上皮細胞特異的に蛍光検出するマウスの作製を進めた。更に、モデル自己抗原ovalbuminをAire遺伝子座に組換えたマウスを作出しovalbumin応答性TCRトランスジェニックマウスおよびAire欠損マウスと交配させることによって、Aire発現細胞による自己抗原応答性T細胞の胸腺内排除には必ずしもAire依存的な下流分子機構が必要ではないことを明らかにした。平成23年度の成果としては、まず、胸腺髄質上皮細胞の増殖分化と胸腺髄質の形成にγδT細胞由来のRANKLが関与することを明らかにした。
面型量子群と部分因子環論

本年度の当初の計画では、各古典群に対応する面代数を構成してその作用素環と低次元トポロジーへの応用を考えることになっていたが、実際には、SU(N)に対応する場合に限って理解の深化を図ることになった。そのかわり、低次元トポロジーとの関係については当初の期待を上回る成果を得ることができた。具体的には次のような進展があった。(1)SU(2)に対応する面代数の表現の全体が、Turaevの言うモジュラー圏になっていることを証明した。また、この代数の表現をある種の次数付代数の上に実現することにより、対応するヤングバクスター方程式の解の族の具体的な記述を与えた。そして両者を組み合わせることにより、3次元多様体の量子SU(2)不変量のリンク図式上の状態和表示を得た。(2)より一般に、SU(N)に対応する面代数に対して、対合射、普遍R行列の存在、コンパクト性等を示した。これによりこの面代数の表現達の圏論的性質が、明確にされた。さらにある種の非退化性が証明できれば、SU(N)型の位相的場の量子論のユニタリ性が示せたことになるが、これについては、今後の課題となった。また、コンパクト性の証明は、その面代数の各表現から部分因子環が構成されるとを意味するが、これとH.Wenzlの部分因子環との関係を明確化することもまだできていない。また、面代数の余準三角性と、部分因子環のブレイド構造との関係も興味ある課題と思われる。今後のその他の課題として、面代数の表現の圏と量子展開環のそれとの関係の究明があげられる。これは、(1)で述べた、不変量が、すでに知られているものに一致していることを示すのに必要である。
高速回転体の回転方向のちがいによる重さの変化の測定

1)研究内容:地球に垂直な回転軸を持つ回転体の重さが回転方向の違いによって変るかどうかを実験的に調べる。実験には以前に超高遠心力場を得るために作り解体保存してあった装置を再利用する。装置は鋼球を真空中に磁気懸垂し高周波回転磁界で軸受けなしで超高速回転を得るものである。現在これに鋼球の重さを非接触で測定する仕組みを付け加える等の改造を進めながら基礎的なデ-タを集めている。2)今年度研究実績:研究実施計画に示したように重さの測定精度を上げるため従来使用していたロ-タ-より約300倍重い13.985グラム直径15.08mmの物の磁気懸垂、回転を試みている。ロ-タ-を装填する真空槽を数種類試作し、それぞれに磁気浮上させた鋼球の位置検出センサ-を回転に支障を来たさないように組み込み、懸垂用の電磁石をドライブするコントロ-ル回路を改良し、8桁のデジタル電流計によって励磁電流を正確に測れるようにした。これらの調整作業に今回の科研費で購入したデジタルストレ-ジオシロを使用している。これは超高速で回転するロ-タ-の回転数の計数にも威力を発揮するはずである。現在、静止状態でのロ-タ-の重さを1/100グラムの読み取り精度で測定できる。予備実験から励磁電流によって重さの変化を測定するには鋼球の垂直懸垂位置の設定精度を1/100mm以下にしなければならないことがわかった。ロ-タ-には真球度が0.1μm以下の精度をもつ重さの異なる12種類の鋼球を作らせた。これらの直径は3.9866mmから15.0812mmである。どの径のものを実際に使用するかはそれぞれの物に適合する何種類かの真空槽を製作し重さ測定を試み、更に回転中に生ずる歳差運動や共振を吸収させるダンパ-機構についても基礎実験を重ねる必要がある。重いたロ-タ-では音速の3倍の高速でバランスを崩した場合の安全対策についても考慮しておかねばならない。
ポリゴンメッシュで形成された3次元ソリッドモデルの電子指紋に関する研究

近年ネットワーク社会の発展により、デジタルコンテンツの著作権管理が重視されており、「電子透かし」と呼ばれる情報をコンテンツに埋め込み、著作権を保護するという研究が盛んに行われている。従来は、静止画、動画、音声などのマルチメディアを中心としたコンテンツが対象であったが、製造業で用いられるCAD/CAMの3次元モデルに対しても電子透かし技術の開発ニーズが増している。しかし、意匠的に美しい形状を有する家電製品や自動車の場合、実物を3次元距離センサでスキャンして、3次元モデルのコピーをつくることも可能であり、この場合電子透かしは役に立たない。そこで、3次元モデル固有の情報である「電子指紋」を用いる方法が提案されている。曲面上には曲面固有の主曲率方向をつないだ曲率線を描くことができ、最大主曲率と、最小主曲率の方向が直交することにより、曲率線は直交網を形成する。しかし臍点(せいてん・umblics)と呼ばれる点では最大・最小主曲率が等しくなるためこの直行性が失われ、3種類の曲率線パターンが現れる。滑らかな曲面上に抽出される臍点は、曲面への外乱に対して高い安定性を持つという特徴がある。3次元モデルの表現方法には非一様有理B-Spline(NURBS)とポリゴンメッシュの2通りがあり、前者は区間有理多項式であるため、微分幾何学を用いることによって電子指紋が得られるが、後者は平面から構成される3次元モデルであるので古典的な微分幾何学を適用できない。本研究ではポリゴンメッシュから滑らかな曲面を得るための手法として、細分割曲面と呼ばれる曲面生成手法を用いて法線や曲率等を求める方法を提案した。対象となるポリゴンメッシュに対して細分割曲面手法を適用することによって極限曲面が得られ、この極限紬面上で電子指紋の抽出を行なった。オリジナルのモデルAと不正コピーの疑いのあるモデルBとの類似度を判断するために両モデルの重心、向き、スケールを一致させるマッチングを行い、両モデル問の距離を比較するWeak Teat、主曲率方向を比較するIntermediate Test、電子指紋を比較するStrong Testを実施した。本研究では以上のように電子指紋の抽出によってポリゴンメッシュモデルの類似度を統計的に評価する手法の開発を行ない、その有効性を示した。近年、デジタルコンテンツに関する著作権問題が重要になってきており、これに伴い「電子透かし」と呼ばれる情報をコンテンツに埋め込み著作権を保護するという研究がさかんに行われている。この研究では、従来のようにコンテンツに電子透かしを埋め込まずに、三次元形状に固有の性質、すなわち「電子指紋」に相当する情報をポリゴンメッシュデータから抽出し対象となるデータが、オリジナルからのコピーかどうかを判断する。平成16年度の研究では、ポリゴンメッシュを効率よく扱うのに必要であるハーフエッジ構造体のソフトライブラリを整え、またガウスの発散定理を用いてポリゴンメッシュデータの体積、重心、慣性モーメントを求めるライブラリを作成した。これらのライブリを使い、オリジナルモデルと対象となるモデルのそれぞれの重心並びに慣性主軸を計算し、対象となるモデルを平行移動・回転させオリジナルモデルとマッチングさせ、また必要に応じて体積比の1/3乗あるいは面積比の1/2乗でモデルを拡大あるいは縮小させることができるようなプログラムを開発した。2つのモデル間のマッチング終了後、モデル間の距離を各頂点で求め、距離による統計的な類似度の評価方法を確立した。

最後にポリゴンメッシュを、三角メッシュであればLoopの細分割曲面、四角メッシュであればCatmull-Clarkの細分割曲面として認識し、Stamの方法に基づいて細分割曲面の極限曲面上での位置、一次微分量を計算し法線を求めるシステムを構築した。またこの手法の妥当性を調べるため、従来から提案されているポリゴンメッシュにおける法線の8つの評価方法と比較し、この手法が勝っていることを確認した。近年、デジタルコンテンツに関する著作権問題が重要になってきており、これに伴い「電子透かし」と呼ばれる情報をコンテンツに埋め込み著作権を保護するという研究がさかんに行われている。この研究では、従来のようにコンテンツに電子透かしを埋め込まずに、三次元形状に固有の性質、すなわち「電子指紋」に相当する情報をポリゴンメッシュデータから抽出し対象となるデータが、オリジナルからのコピーかどうかを判断する。平成17度の研究では平成16年度の研究成果を踏まえ、ポリゴンメッシュから細分割曲面の極限曲面までの距離の差を補正する方法について重点的に研究を行なった。距離の差を補正する方法としてポリゴンメッシュを細分割曲面で高速に補間する手法を開発した。従来の補間方法では、大規模な線形システムを解かなければならず、多大な計算時間を要したが、本研究では線形システムを解くことなくポリゴンメッシュを細分割曲面で高速に補間する手法を開発した。この手法では幾何学的なプロセスのみで補間曲面を生成するため従来の手法と比べ高速に補間曲面を生成することが可能である。また、この操作は制御ポリゴンを初期形状を保ったまま拡大する操作であるため、従来の線形システムを解く手法に比べ自然な手法である。そのため生成される曲面にゆがみが生じることがなく、高品質な曲面が得られる。これにより生成された曲面を用いて補間点における法線や曲率などを精度よく求められるようになった。これらの成果を基に特許「幾何処理に基づく高速補間」を出願し、論文"Fast and fair interpolation by geometric algorithms"を投稿した。平成17度の研究ではポリゴンメッシュから細分割曲面の極限曲面までの距離の差を補正する方法について重点的に研究を行なった。
教育現場における「心と体をほぐす」実践的研究-保健体育科における「体ほぐしの運動」とストレス・マネージメント教育を包括して-

本研究の目的は、保健体育科における「体ほぐしの運動」とストレス・マネージメント教育とを包括し、教育現場において児童・生徒の「心と体をほぐす」ために実践的検討を試みることであった。なお、本研究は、3年間の研究計画で実施された。具体的には、第1年次では、「体ほぐしの運動」とストレス・マネージメント教育に関する国内外の実践報告などを含めた先行研究の文献的検討が、主な研究内容であった。これらは、第3年次の教育プログラムの実践的報告における参考文献にも多数あげられている。また、実践的な資料については、「体育科教育におけるダンス教材の開発(IX)-ダンス・ムーブメントセラピー的アプローチの可能性-」として報告した。第2年次では、「体ほぐしの運動」とストレス・マネージメント教育のプロダクトの動作学的な分析を行った。具体的には、野口体操の「腕回し」を対象として、熟練者と経験者の動作の相違からその特徴を分析・検討した(「『体ほぐしの運動』における動作的検討-野口体操の『腕回し』」を対象として-」)。そして、第3年次では、「体ほぐしの運動」とストレス・マネージメント教育を包括する教育プログラムについて、「『体ほぐしの運動』の授業実践に関する一考察-高校生を対象とした心理的変化を中心に-」として、実践結果をまとめた。これらの内容の詳細については、報告書として作成した別冊子に示した通りである。本研究の目的は,新学習指導要の保健体育科における「体ほぐしの運動」とストレス・マネージメント教育とを包括し,教育現場において児童・生徒の「心と体をほぐす」ために実践的検討を試みることである。初年度の目的は、「体ほぐしの運動」とストレス・マネージメント教育に関する国内外の実践資料や文献等を収集して、検討することであった。「心」と「体」の関わりやストレス・マネージメントの観点からみると、心理療法として、欧米ではダンス・ムーブメントセラピー(以下、DMTと略す)が実践されており、近年日本においても幾つかの病院で試みられている。しかしながら、DMTは学習指導要領の内容に直接関わるものではなく、わずかにDMTの一手法を、「体ほぐしの運動」の一つのアプローチとして紹介している文献がみられただけであった。そこで今回は、主としてDMTに着目し、「体ほぐしの運動」の文献的検討と同時に、研究代表者の参与観察によるDMTの実践資料を中心に検討した。それらの主な結果をまとめると、具体的なDMT的アプローチとしては、ピックアップリーディング、スペース探し、シェイプ、リズム遊び、コンタクトワークなど、「体ほぐしの運動」の活動とオーバーラップするものが多かった。次に、セッションという枠組みによる安心性の確保があげられた。そして、動きによって、個人セッションではセラピストのクライアントに対する共感、受容、支持により、グループセッションではグループダイナミクスの共感、受容、支持によって、自己とのそして他者との非言語的コミュニケーションが成立し「心と体をほぐす」可能性が示唆された。これらのことは、DMTの治療的意義に限らず、「心と体をほぐす」ためのストレス・マネージメントや自己開発などの「予防・開発」的な観点においても重要と考えられた。本年度の目的は、これまで動作学的な分析があまりなされていない「心と体をほぐす」ことに関する研究として、特に「体ほぐしの運動」の動作に関する分析を中心に検討することであった。その主な内容をまとめると、次のようであった。学習指導要領の改訂で、新しく位置づけられた「体ほぐしの運動」は、「心」と「体」を「ほぐす」領域であり、その中でも今回は、体や心のイメージだけでなく動作自体も特徴的なものとして、主として気づきや調整に関わる「野口体操」に着目した。「野口体操」は、学習指導要領の改訂以前から学校教育以外で実践されてきたが、それを授業に取り入れた教師はごくわずかであった。当然のことながら、教育現場における動作学的な研究はほとんどみられない。そこで今回は、「野口体操」を取り上げ、その中の代表的な動作に関して検討した。

具体例には、「野口体操」の「腕回し」と「ぶら下げ」動作について、技術習熟段階の異なる熟練者、非熟練者を対象として、その動作情報の収集を行い分析を行った。動作映像記録に関しては、被験者の脊柱の椎体の棘突起上に加え、頭頂、肩関節中心、肘関節中心、手関節中心等にマークし、デジタルビデオカメラで、被験者の背面と側面より撮影・録画した。ビデオ画像のフレーム毎の動作をスーパーインポーズして記録し、コンピュータの解析プログラムのステックピクチャー等により、動作学的に明らかにした。それらの主な結果をまとめると、熟練者と非熟練者の動作特性の相違から、「野口体操」は、最大努力を要するスポーツとは一見異なる「ほぐす」という特徴があるものの、動作としては主動作前の、いわゆるプレパレーションの動作により効果的に脱力動作へ移行しており、この動作が重要な要因であると考えられた。本年度の目的は、「体ほぐしの運動」とストレス・マネージメント教育を包括する教育プログラムを実践し検討することであった。具体的には、前年度までに得られた研究結果に基づいて,「心と体ほぐし」の教育プログラムを計画し学校教育現場で実践した。そして,前年度検証した動作分析や初年度に検討した文献的研究により,総合的な分析や検討を試みた。本年度の実践的検討の概要は次の通りであった。1.被験者:高校生(合計183名)2.プログラムの実施方法:週1回6週間(計6回),体育館で,体育の授業時間内に,「心と体ほぐし」のプログラムを授業担当者が実施した。3.「心と体ほぐし」のプログラム:前年度までの結果に基づき,「体ほぐし」のねらいも加味し,以下の内容を設定した。1)「体への気づき」「体の調整」として;(1)「呼吸」(10秒間呼吸法)(2)「ねる」(センサリー・アウェアネス)(3)「ぶら下げ」(野口体操)(4)「寝にょろ」(野口体操)(5)「肩の反らし」(リラックス動作法)2)「仲間との交流」として;(1)「コンタクト・ワーク」(ダンスムーヴメントセラピー)4.分析:各課題のセッションの事前・事後に,MCL-3の調査を実施した。以上の「心と体ほぐし」プログラムの実践結果に基づき総括した。平成15年度に、3ヶ年の研究成果を「研究成果報告書」として作成した。
細胞内小胞輸送における低分子量GTP結合蛋白質および3量体G蛋白質の役割

細胞ないのタンパク質輸送に関与する輸送小胞の形成には、低分子量GTP結合蛋白質のADPリボシル化因子(ARF)が貴重な役割を果たす。本研究ではこのARFに関して以下のことを明かにした。1.マウス脳および肝臓のcDNAライブラリーから6種類のARF(ARF1-ARF6)のcDNAをクローニングしその構造を明かにし、それらがお互いに高い相同性を持つことを明かにした。2.ノ-サンブロッティングを行ったところ、これらは調べた限りすべての組織、細胞で発現していた。3.エピトープタッグをつけた各ARFの発現ベクターを作製し、培養細胞に発現させて、細胞内の局在を蛍光抗体法で調べたところ、ARF1-ARF3はゴルジ体に局在し、ARF4-ARF6はゴルジ体を含みさらに広い細胞内領域に局在することが明かになった。
ケロイド治療の新戦略〜RNA抑制遺伝子導入表皮角化細胞からのアプローチ

平成16年度、ケロイド由来線維芽細胞(以下、KF)の遺伝子解析を行った結果、遅延型アレルギー反応に関与するマクロファージ遊走阻止因子(macrophage migration inhibitory factor,MIF)が強く発現しており、炎症や創傷部位に見られるリゾフォスファチジン酸(lysophosphatidic acid,LPA)の受容体の発現も確認した。MIFとLPAは,ケロイドにおける相互作用に関する報告はまだなかったため、さらに調べたところ、KFは正常皮膚の線維芽細胞と比較し,LPA刺激により強い走化性の亢進を示した.また,LPA刺激の濃度依存性にMIF mRNAおよびMIF蛋白の発現の増強が見られた.RT-PCRによる解析において,KFは正常皮膚の線維芽細胞とは異なったLPA受容体サブタイプの発現パターンを示すことがわかった.以上のことから、MIFとLPAは,RNA抑制遺伝子を用いたケロイド治療の新戦略の鍵となると強く推測された。そこで、本研究では,次年度初めより、KFの遊走性におけるMIFの関与および,LPA刺激によるシグナル伝達系におけるLPAとMIFの機能および相互作用についての内容に研究の軸を移した。本研究の平成17年度の目的の一つ、RNA抑制遺伝子導入に関しては、MIFの遺伝子の発現抑制に関して計画を遂行できた。MIFsiRNAを用いて、KFの単独培養系でRNA抑制遺伝子導入行い、細胞内MIFの合成を抑制すると,LPA刺激によっても線維芽細胞の走化性は顕著に抑制され,細胞運動を制御する蛋白であるRhoの活性化も抑制されるという重要な結果を得るに至った。以上の結果からケロイドではMIFは主として細胞質のMIFが作用し,LPAとの相互作用を持ちながら細胞の運動性の亢進に密接に関与していると考えられた.平成16年度、ケロイド由来線維芽細胞(以下、KF)の遺伝子解析を行った結果、遅延型アレルギー反応に関与するマクロファージ遊走阻止因子(macrophage migration inhibitory factor,MIF)が強く発現しており、炎症や創傷部位に見られるリゾフォスファチジン酸(lysophosphatidic acid,LPA)の受容体の発現も確認した。以上の結果からケロイドではMIFは主として細胞質のMIFが作用し,LPAとの相互作用を持ちながら細胞の運動性の亢進に密接に関与していると考えられた.我々はこれまでに、ケロイドの成立におけるアポトーシス耐性の一因として、ケロイド由来線維芽細胞自身の内因性TGF-β1の存在を明らかにしている。このTGF-β1をコントロールすることができれば創傷治癒過程の過剰な瘢痕を克服できると考え、また表皮角化細胞より産生されるサイトカインがケロイド組織内の線維芽細胞の増殖やアポトーシスの制御に関与していると推測した。今年度は新たな検体が得られず、ストックの表皮角化細胞、線維芽細胞を用いて実験を行った。上下2チャンバーになっている6穴プレートを使用し、上部に正常線維芽細胞によるfeeder layer、および表皮角化細胞を、下部に線維芽細胞を種々の組み合わせで播種することにより共培養系を確立し、正常皮膚由来表皮角化細胞あるいはケロイド由来表皮角化細胞との共培養下における正常皮膚およびケロイドの線維芽細胞の増殖とアポトーシス抵抗性について検討した。この結果、アポトーシスに関連するMAPKカスケードの下流に位置するERK,JUNKのリン酸化およびアポトーシス関連タンパク(Fas/FasL,Bc1-2,TGF-β)の発現の解析において、ケロイド由来表皮角化細胞と共培養した線維芽細胞で、最も高い発現を認めた。以上より、ケロイド表皮は正常表皮に比べ共培養下のケロイド由来線維芽細胞の増殖およびアポトーシス耐性に強い影響を持つことが明らかになった。また、他の実験系においてケロイドの発生への関与が推測されるMIF(マクロファージ遊走阻止因子)やLPA(リゾフォスファチジン酸)に着目し、これまでの実験系と併せ、複合的な因子の相互作用についての検索を開始し、MIFやLPAがTGF-βとともにケロイドの増殖や細胞運動に関与していることが示唆された。

平成16年度、ケロイド由来線維芽細胞(以下、KF)の遺伝子解析を行った結果、遅延型アレルギー反応に関与するマクロファージ遊走阻止因子(macrophage migration inhibitory factor, MIF)が強く発現しており、炎症や創傷部位に見られるリゾフォスファチジン酸(lysophosphatidic acid, LPA)の受容体の発現も確認した。MIFとLPAは,ケロイドにおける相互作用に関する報告はまだなかったため、さらに調べたところ、KFは正常皮膚の線維芽細胞と比較し,LPA刺激により強い走化性の亢進を示した.また,LPA刺激の濃度依存性にMIF mRNAおよびMIF蛋白の発現の増強が見られた.RT-PCRによる解析において,KFは正常皮膚の線維芽細胞とは異なったLPA受容体サブタイプの発現パターンを示すことがわかった.以上のことから、MIFとLPAは,RNA抑制遺伝子を用いたケロイド治療の新戦略の鍵となると強く推測された。そこで、本研究では,次年度初めより、KFの遊走性におけるMIFの関与および,LPA刺激によるシグナル伝達系におけるLPAとMIFの機能および相互作用についての内容に研究の軸を移した。本研究の平成17年度の目的の一つ、RNA抑制遺伝子導入に関しては、MIFの遺伝子の発現抑制に関して計画を遂行できた。MIFsiRNAを用いて、KFの単独培養系でRNA抑制遺伝子導入行い、細胞内MIFの合成を抑制すると,LPA刺激によっても線維芽細胞の走化性は顕著に抑制され,細胞運動を制御する蛋白であるRhoの活性化も抑制されるという重要な結果を得るに至った。以上の結果からケロイドではMIFは主として細胞質のMIFが作用し,LPAとの相互作用を持ちながら細胞の運動性の亢進に密接に関与していると考えられた.
中央アジア・コーカサス諸国における経済発展と安定化問題

この3年間の研究成果は次のように要約することが出来る.第1に,従来,中央アジア・コーカサス諸国の経済統計は極めて少なく,経済分析が出来なかったが,我々はロシア国立経済文書館において秘密解除された統計データを収集し,そのデータベースを構築し出版して,研究機関に配布することが出来た.第2に,データの分析を通じて,旧ソ連構成共和国の経済発展のタイプを解明し,その中に中央アジア諸国とコーカサス諸国を位置づけることが出来た.すなわち第3に,中央アジア諸国の場合,西欧に近く消費財生産が配置された西部共和国と異なり,ソ連計画経済の下で採取産業・重工業と農産原料の基地と位置づけられ,消費財生産が未発達であること,コーカサス諸国はこの両者の中間に位置することを解明した.第4に,カスピ海油田周辺諸国およびその近隣諸国の政治・社会状況を分析したが,特に資源ナショナリズムと外資への関心との間を揺れ動くロシアの性向をロシア国立経済文書館のデータに基づき明らかにしたことは有意義であった.またアゼルバイジャンにおける権威主義的政権の動向や,中央アジア諸国の社会状況と南のイスラム圏との緊密な結び付きが明らかにされた.第5に,中央アジア・コーカサス諸国の経済構造の特徴の発見をはじめこの研究を通じて得た知見は,たとえば,外務省のカザフスタン・ウズベキスタン国別援助計画策定タスクフォースに西村と清水が参加し,政策提言に活用することが出来た.この3年間の研究成果は次のように要約することが出来る.第1に,従来,中央アジア・コーカサス諸国の経済統計は極めて少なく,経済分析が出来なかったが,我々はロシア国立経済文書館において秘密解除された統計データを収集し,そのデータベースを構築し出版して,研究機関に配布することが出来た.第2に,データの分析を通じて,旧ソ連構成共和国の経済発展のタイプを解明し,その中に中央アジア諸国とコーカサス諸国を位置づけることが出来た.すなわち第3に,中央アジア諸国の場合,西欧に近く消費財生産が配置された西部共和国と異なり,ソ連計画経済の下で採取産業・重工業と農産原料の基地と位置づけられ,消費財生産が未発達であること,コーカサス諸国はこの両者の中間に位置することを解明した.第4に,カスピ海油田周辺諸国およびその近隣諸国の政治・社会状況を分析したが,特に資源ナショナリズムと外資への関心との間を揺れ動くロシアの性向をロシア国立経済文書館のデータに基づき明らかにしたことは有意義であった.またアゼルバイジャンにおける権威主義的政権の動向や,中央アジア諸国の社会状況と南のイスラム圏との緊密な結び付きが明らかにされた.第5に,中央アジア・コーカサス諸国の経済構造の特徴の発見をはじめこの研究を通じて得た知見は,たとえば,外務省のカザフスタン・ウズベキスタン国別援助計画策定タスクフォースに西村と清水が参加し,政策提言に活用することが出来た.1.本年度は、まず5月6日に一橋大学経済研究所に於いて第1回研究打合せ会をもち、基本方針を議論し、今年度は、(1)統計資料収集を積極的に行うと同時に、過去に収集した膨大なロシア語経済統計資料を整理し、そのデータベースを作成して利用可能な状況を作ること、(2)中央アジア・コーカサス諸国の社会・経済状況について現地調査を含む調査研究を行うこと、(3)研究会を開催して問題の検討を行うと同時に、内外のコンファランスにも参加して情報の収集と意見交換を行うことを決定した。2.次に11月23日に北海道大学スラブ研究センターで第1回研究会を持ち、清水教授が「タジキスタン:独立・内戦後と今後の課題」、岩崎講師が「旧ソ連諸国の移行戦略と経済成果-比較制度論的視点から-」を報告して意見交換を行い、さらに小宮研究支援員がデータベース作成状況について報告を行い、その作成形式・方法の改善について議論した。また、2月1日に、スラブ研究センターにおいて研究協力者を招いて第2回研究会を開き、マゴメードフ(ロシア)「カスピ北方パイプライン建設と関係国の政治パワー」、広瀬陽子(慶大)「アゼルバイジャンの現状」、中谷和弘(東大)「国際法とカスピ経済圏」、輪島美樹(ロシア・東欧経済研究所)「カスピ海の資源開発とパイプライン建設」の報告を得て、活発な討論を行った。3.資料収集と現地調査では、8月末から9月初頭にかけて西村・村上・岩崎・小宮がモスクワのロシア国立経済文書館を訪問し、資料の発見と収集につとめただけでなく、岩崎および研究協力者の片山博文桜美林大学専任講師が10月後半にカザフスタンとウズベキスタンを訪問し、経済事情及び環境問題に関して研究者との意見交換、資料収集を行った。5.西村教授の指導下でデータの整理がかなり進み、ロシア国立経済文書館から収集した統計資料のうち約560点をデータベース化することができた。これまで収集した資料全体の約70%を整理したことになる。これは大きな成果で、今後の研究発展のための基礎条件となる。1、本年度は、前年度と基本的に同じ方針でのぞむ事とし、(1)統計資料収集を積極的に行うと同時に、過去に収集した膨大なロシア語経済統計資料を整理し、そのデータベースを作成して利用可能な状況を作ること、(2)中央アジア・コーカサス諸国の社会・経済状況について現地調査を含む調査研究を行うこと、(3)研究会を開催して問題の検討を行うと同時に、内外のコンファランスにも参加して情報の収集と意見交換を行うことを決定した。2、西村教授の指導下で小宮研究支援員によるデータ整理がかなり進み、ロシア国立経済文書館からこれまで収集した統計資料のうち約85%をデータベース化することができた。

また、ロシア国立経済文書館に研究協力者を派遣して資料収集を行い、資料収集が基本的に終了した。最終部分もデータベース化を行って、これらをまとめて来年度中に出版する見通しが立った。3、研究分担者の清水教授は、2003年10月にハーバード大学で開催された中央ユーラシア研究学会年次大会で、「カスピ海地域と東アジアとの間のエネルギー政治学」を報告した。また同教授は、研究協力者の廣瀬陽子慶應義塾大学総合政策学部専任講師とともに、2003年12月下旬に、ウズベキスタン、アゼルバイジャンの現地調査を行い、中央アジア・コーカサス地域の経済発展とエネルギー開発について、意見交換と資料収集を行った。さらに、岩崎講師および研究協力者の片山博文桜美林大学専任講師が11月にカザフスタンを訪問し、環境問題、経済状況について調査を行った。また廣瀬講師は、カスピ海周辺の政治経済状況について、日本国際政治学会年次大会(10月筑波大)で報告したのを初めとして、多くの研究会で報告を行った。1.本研究の第1の目的は,中央アジア・コーカサス諸国の経済発展を経済統計の整備を通じて,歴史的長期的な観点から考察し,数量的分析によってその構造的問題を解明する点にあった.この点に関しては,秘密解除されたソ連時代の経済統計を駆使して,ソ連共和国別の長期経済発展を分析し,その発展の諸類型を明らかにした上で,その中に中央アジアやコーカサス諸国を位置づけ,その経済構造のソ連崩壊時点における特徴を解明した.特にバルト3国等ソ連ヨーロッパ部では,軽工業等消費財産業が発展したのに対して,中央アジア等ソ連東部では,資源産業,重工業,農産原料生産が発展し,消費財産業が極めて脆弱になった事実を明らかにした.さらにソ連極東の石油開発での戦前の日ソ協力を回顧し,現代ロシアの石油開発に対するアプローチの問題点を示唆した.2.上記課題と関連して,我々が収集した1920年代から60年代までのソ連経済統計資料-その主要部分は中央アジア・コーカサス,ロシア極東地域に関する,ロシア国立経済文書館所蔵の秘密解除資料-のデータベース作りが付随した課題であった.これについては,『中央アジア・ザカフカス・ロシア極東経済統計資料日鐸』を出版し,大学や研究機関に配布することが出来た.3.第2の基本課題は,第1課題の研究を踏まえて,中央アジア・コーカサス地域の移行経済状況を比較検討する点にあったが,これについては特に中央アジアについて研究が進み,そこでの体制転換プロセスを移行政策・開発・環境という視点から立体的に把握することができた.4.最後に,中央アジア・コーカサスをイスラム圏との関連で考察する課題では,中央アジアの社会状況がインド対パキスタンの対抗関係によって規定されている事など、その結びつきの深さが明らかになった.また同様の観点からアゼルバイジャンの政治過程の分析を行った。