hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数値解析による超高密度垂直磁気記録用単磁極ライトヘッドの研究

ヘッドおよび2層媒体の系全体をモデル化し,LLGマイクロマグネティクス計算を行い,サイドシールドの構造による記録磁界の時間応答,主磁極の面積,スロートハイトおよび磁気特性による記録磁界の時間応答および隣接トラックへの漏れ磁界などを求めた.マイクロマグネティクス計算でもサイドシールドは隣接トラックへの漏洩磁界を抑えるために効果的であるが,記録磁界の強度を低下させ,また応答を遅くすることが懸念されること,面積の小さい主磁極は応答が遅いこと,スロートハイトを短くすると応答が改善されること,などを述べた.さらに,一般的な32ビットマシン(OS:マイクロソフトウィンドウズ)はメモリー空間の実質的な上限が2 GBであるため実用的なモデルを解析できないこと,計算時間が1週間以上かかること(3.06GHz Xeon dualprocessor, RAM:4 GB)などの問題が生じた.計算時間および計算機メモリーは当初から問題となることが予想されていたが,これらは学術的な問題ではないが研究を遂行する上で重要であるから早急に解決せねばならない.1.いろいろな垂直磁気記録単磁極(SPT)ヘッドの構造に対し有限要素法(FEM)により記録磁界分布を求め,記録媒体のLandau-Lifshitz-Gilbert(LLG)マイクロマグネティクス計算により記録トラック幅,イレースバンド幅,信号対雑音比を求めた.さらには,トラックエッジから発生する雑音を低減するための方法を提案した.また,垂直磁気記録において媒体残留磁化パターンは媒体進行方向に対して直角な遷移とならず,三日月状となり,ノイズの原因となる.ここでは,SPTヘッドの形状を反三日月状とすることにより直角な遷移とすることを試みた.いろいろな反三日月状ヘッドと一般的なSPTヘッドで媒体に書き込まれたSNRをLLG計算により求め,比較した.その結果,公開された特許とは異なり,大きな利点は見られないことを明らかにし,今後の方向性を見出した.2.ディスクリートトラック媒体(DTM)は垂直磁気記録において主要なエッジノイズを低減する上で効果があると思われる.ここでは,SPTヘッドとDTMを仮定して,高密度記録の可能性を検討した.すなわち,FEM計算によりいろいろな構造の単磁極ヘッドの書き込み磁界を求め,LLG計算によりいろいろな寸法,材料特性の2層記録媒体への磁化パターンを求め,エッジノイズ,SNRなどを導出した,さらに,スキューがある場合の検討を行った.これらから,高密度化に関し,連続媒体に対するDTMの優位性を見出した.3.垂直磁気記録単磁極ヘッドおよび2層記録媒体を含む空間全体のLLG計算を行い,サイドシールド,トレーリングシールド,ポール長などの効果に関しLLG計算との比較を行った.これらのLLG計算は大規模となり一般的な32ビットマシンでは計算が不可能であったため,一部に自作の64ビット計算機を用いた.
ヒト特異的塩基配列を指標としたヒトmtDNA検出法の開発とその法医学的応用

本研究はヒト特異的mtDNA塩基配列に基づいたprimerを設計し、従来から法医学分野で個人識別に用いられているmtDNA高変異領域(D-loop)の各種primerとを組み合わせたmultiplex-PCR法を行うことで、検査試料の人獣鑑別と固人識別を同時に実施しようとするものである。先ず、コンピュータデータベース上で、ヒト及び霊長類のmtDNAの全長を比較して、ヒトに特異的なmtDNA配列を検索し、数種類のprimerを設定した。そのうち、NADH dehydrogenaseサブユニットのND4領域に設定したprimerにおいて、ヒトDNAのみを増幅する高い特異性を認めた。そこでこのNDA primerとD-loop領域の4組のprimer (HV1: L15997-H16236,L16159-H16401,HV2: L29-H285,L172-H408)とをそれぞれ組み合わせたmultiplex-PCR増幅を行った。その結果、ヒト試料では何れのprimerの組み合わせであっても、電気泳動上、明瞭な2本のバンドが検出され、全く増幅産物を認めない、或いは非特異的な増幅産物が検出される動物試料とは、明確に鑑別することが可能であった。またヒトの血液・毛髪・爪のDNAを試料としたmultiplex-PCR増幅産物については、D-loop領域のダイレクトシーケンス解析が可能であった。続いて、開発したmultiplex-PCR法について、血痕や骨などの変性・陳旧化した試料への応用性について検討した。先ず、20年経過した血痕・及び毛髪から得たDNA(各10名)を用いて検討したところ、全例で目的断片の増幅が可能であった。同様に、13-25年保存してあった人骨(10例)から抽出したDNAを用いたmultiplex-PCR増幅においても、全例で検出可能であった。そこで同一人物から採取した血痕及び毛髪試料について、multiplex-PCR増幅で得られた増幅産物のダイレクトシーケンス解析を行った。その結果、本法によって得られた増幅産物からD-loop領域のシーケンス解析が可能であることが確認された。即ち、これまでのmtDNA D-loop領域のPCR増幅反応手順を何ら変えることなく、本法によって試料の人獣鑑別を同時に行うことが可能となった。これらの結果から、本法は変性試料のDNA検査法の一つとして法医学的に有用と考えられた。本研究はヒト特異的mtDNA塩基配列に基づいたprimerを設計し、従来から法医学分野で個人識別に用いられているmtDNA高変異領域(D-loop)の各種primerとを組み合わせたmultiplex-PCR法を行うことで、検査試料の人獣鑑別と個人識別を同時に実施しようとするものである。先ず、コンピュータデータベース上で、ヒト及び霊長類のmtDNAの全長を比較して、ヒト特異的なmtDNA配列を検索し、数種類のprimerを設計した。次いで、霊長類を含む様々な動物血液からDNAを抽出し、PCR法による目的領域の増幅を行った。その結果、NADH dehydrogeneseサブユニットのND4領域に設定したprimerにおいて、ヒトDNAのみを増幅する高い特異性を認めた。

そこで、このND4 primerとD-loop領域の4組のprimer(HV1:L15997-H16236,L16159-H16401,HV2:L29-H285,L172-H408)とをそれぞれ組み合わせたmultiplex-PCR増幅の可否について検討した。その結果、ヒト試料では何れのprimerの組み合わせであっても、電気泳動上、明瞭な二本のバンドが検出され、一方動物試料では、primerの組み合わせにより、全く増幅産物を認めないか、或いはD-loop領域にヒトと同サイズの非特異的な増幅産物が検出されることを確認した。更に、ヒトの血液・毛髪・爪のDNAを試料としたmultiplex-PCR増幅産物については、D-loop領域のダイレクトシーケンス解析が可能であった。以上の結果から、本法によれば、従来行われてきた個人識別を目的としたmtDNA検査法と同様な手技で、これまで不明瞭であった試料の人獣鑑別を同時に実施することが可能であり、その法医学的有用性の高いことが示された。今後は、血痕や骨など、変性・陳旧化した試料への応用について検討を加える予定である。本研究はヒト特異的mtDNA塩基配列に基づいたprimerを設計し、従来から法医学分野で個人識別に用いられているmtDNA高変異領域(D-loop)の各種primerとを組み合わせたmultiplex-PCR法を行うことで、検査試料の人獣鑑別と個人識別を同時に実施しようとするものである。前年度においては、NADH dehydrogenaseサブユニットのND4領域に設定した人獣鑑別用primerとD-loop領域の4組の個人識別用primer(HV1:L15997-H16236,L16159-H16401,HV2:L29-H285,L172-H408)とをそれぞれ組み合わせたmultiplex-PCR増幅の可否について検討を行い、ヒト試料の場合は何れの組み合わせであっても、電気泳動上、明瞭な2本のバンドが検出され、動物試料との鑑別が可能であることを明らかとした。そこで本年度は、血痕や骨など、変性・陳旧化した試料への応用について検討した。先ず、20年経過した血痕及び毛髪から得たDNA(各10例)を用いて検討したところ、全例で目的断片の増幅が可能であった。同様に13-25年保存してあった人骨(10例)から抽出したDNAを用いたmultiplex-PCR増幅においても、全例で検出可能であった。そこで同一人物から採取した血液及び毛髪試料について、multiplex-PCR増幅で得られた増幅産物についてダイレクトシーケンス解析を行った。その結果、本法によって得られた増幅産物からD-loop領域のシーケンス解析が可能であることが確認された。即ち、これまでのmtDNA D-loop領域のPCR増幅反応手順を何ら変えることなく、本法によって試料の人獣鑑別を同時に行うことが可能であった。
船体の縦曲げ最終強度評価法の開発に関する研究

船体の縦曲げ最終強度評価法の開発を目指して一連の研究を実施し、以下の成果を得た。(1)縦曲げ強度部材である防撓パネルの座屈・最終強度解析を実施する場合、防撓材ウェブは板として、一方、防撓材フランジは梁・柱としてモデル化することが、効率的かつ高精度の解析に適したモデル化であることを明らかにした。(2)船底外板に作用する水圧荷重が、ホギング状態の縦曲げ最終強度に及ぼす影響を再現できる逐次崩壊解析のための簡易解析法を開発し、水圧荷重はホギング最終強度に対して、あまり大きな影響を与えないことが確認された。(3)船体ビルジ部の座屈・塑性崩壊挙動を、一連の有限要素法解析を実施して明らかにし、その崩壊挙動を再現する簡易力学モデルを開発した。このモデルを縦曲げ逐次崩壊解析コードに組み込んで計算を実施し、その結果を従来のハードコーナー要素でビルジ部を表した計算の結果と比較し、最終強度にはほとんど査がないが、最終強度後の耐力に少し差が現れることが確認された。(4)剪断力による断面の反りが縦曲げ最終強度に及ぼす影響を取り入れる方法を新たに構築し、これを逐次崩壊解析コードに組み込んだ。計算結果によると、反りの影響で縦曲げ最終強度が、最大で15%程度低下する場合のあることが確認された。(5)理想化構造要素法解析のために、新しい板要素を開発し、本要素を梁・柱要素と組み合わせて防撓パネルの圧壊挙動を精度良く再現できることを確認した。本要素を縦曲げ最終強度解析に適用することは、今後の課題として残っている。(6)各種設計因子が縦曲げ最終強度に及ぼす感度を求め、縦曲げ最終強度に影響を及ぼす因子を特定すると同時に、得られた感度を用いて4隻の現存船に対して信頼性解析を実施し、縦曲げ崩壊の観点からは、これらの船が十分に安全であることを確認した。(7)縦曲げ最終強度評価法に関するガイドラインを導いた。それによると、設計の段階に応じて適切な解析法を選定して縦曲げ最終強度の計算を実施すること、また、厳密な方法で求めた要素平均応力平均ひずみ関係を用いたSmithの方法が、現時点では最も優れた方法であることが明らかになった。防撓材がない場合の船体ビルジ部の座屈・塑性崩壊挙動を,有限要素法による弾塑性大たわみ解析を実施して明らかにした。その結果に基づき,最終強度の簡易算式を導くと共に,最終強度後の挙動を精度よく再現することができる簡易力学モデルを開発した。本モデルで計算される軸力の作用下でのビルジ部の平均応力-平均ひずみ関係を,船体桁の縦曲げ逐次崩壊解析のための計算コードHULLSTに組み込み,シングルハルタンカー,ダブルハルタンカーおよびバルクキャリアに対して一連の解析を実施し,本力学モデルの有効性について検討した。その結果,ホギング時の縦曲げ最終強度に関しては,ビルジ部をハードコーナー要素とする従来の方法とほとんど差は見られなかった。一方,最終強度後の挙動に対しては,本モデルを適用した結果より顕著な耐力低下が見られた。さらに,HULLSTの改良として本年度は,現在のVERSIONでは取り扱えない特殊な形状の要素に対応するため,有限要素法解析の結果を組み込むROUTINEを整備した。

一方,別の解析法として,理想化構造要素法の開発も試みた。すなわち,既に開発されているパネル要素を梁・柱要素と組み合わせ,連続防撓パネルの圧壊挙動を精度よく再現することができる新しい理想化構造要素法解析のアルゴリズムを開発し,これを適用した計算結果が,有限要素法解析の結果とよい相関を有することを示した。また,船体の縦曲げ崩壊解析のための各種解析法について調査すると同時に,過去の縦曲げ崩壊事故の事例についても調査し,縦曲げ崩壊解析のためには,当初の研究計画には入れていなかったが,国際船体構造会議の代表者が委員長を務める技術委員会とも連携して,船体構造設計に際して縦曲げ最終強度評価を実施するための設計のガイドラインを提案した。船体構造の中で、防撓材がパネル面に対して直角ではなく、傾いて取り付けられている個所がある。本年度は、まず、このような場合の防撓パネルの圧壊挙動および強度に関して、有限要素法による一連の解析結果に基づいて検討した。その結果、パネルの局部座屈が先行する場合には、局部座屈強度および圧壊強度に対しては防撓材の傾きはあまり影響を及ぼさないが、場合によっては最終強度後の耐力に影響することことが明らかになった。また、水圧と面内圧縮荷重を受ける連続防撓パネルの圧壊強度の推定に、防撓パネルを板付梁・柱にモデル化し、水圧が作用しない場合には有効であった初期降伏条件を適用できないことが明らかになった。これに代わる方法として、全断面降伏条件から導かれる軸力と曲げモーメントの関係に基づいて、軸力とたわみの関係を導き、弾性大たわみ解析結果と組み合わせて圧壊強度を求める方法を新たに開発した。さらに、垂直剪断力の影響により船体横断面に生じる剪断流を求め、これを用いて横断面の反りを計算する手法を導いた。一方、剪断流に対応する剪断応力が断面を構成する要素の座屈・塑製崩壊挙動に及ぼす影響を、近似的に取り扱う方法を導いた。そして、断面の反りと要素挙動に対する剪断応力の両者が縦曲げ強度に及ぼす連成影響について検討した。上記の計算データとして、いくつかの船種について、縦曲げモーメント、垂直剪断力および捩りモーメントの船長方向の分布および相互関係について、実船を対象として計算および調査を実施し、データを蓄積した。船体横断面に発生する主要な断面力のひとつに,鉛直方向に作用する剪断力がある。この剪断力が断面方向に変化する場合,断面には反りが発生し,そのために生じる船長方向の直応力が曲げ応力に加算される。本年度は,この曲げ応力の精度良い計算方法を開発すると同時に,これを縦曲げ逐次崩壊解析コードHULLSTに組み込み,剪断力が縦曲げ最終強度に及ぼす影響を評価できる解析システムを構築した。本システムで解析を実施し,隔倉積みバルクキャリアでは,最大で15$\%$程度縦曲げ最終強度が低下することもあることを明らかにした。つぎに,ビルジキールがある場合のビルジ部の崩壊挙動を,一連の有限要素法解析を実施することによって明らかにした。そして,この計算結果に基づいて,新たに縦曲げ逐次崩壊解析コードHULLST用のビルジ要素を構築し,HULLSTに組み込んだ。本コードを適用して一連の解析を実施し,ビルジ部をハードコーナー要素として取り扱った場合と比較して,最終強度はほとんど変わらないこと,しかしながら,最終強度後の耐荷力に少し差が生じることを明らかにした。理想化構造要素法を改良し,縦曲げ逐次崩壊解析に理想化構造要素法を適用するための基礎的な検討を行なった。
触媒的官能基付加を基軸とする高原子効率変換反応の開発

酸塩化物,アルデヒド,ホルムアミド,二酸化炭素など入手容易な化合物を官能基源として用いることにより,アルキン,1,2-ジエン(アレン)などの不飽和化合物を触媒的に官能基化することに成功した。従来,触媒反応の過程で脱カルボニル化反応などにより官能基が失われることが多かったが,本研究では適切な中心金属および配位子の選択により,高選択的かつ高い原子効率で進行する変換反応を開発した。さらに,ヒドロシラン,シリルホウ素化合物,ジボラン化合物を官能基化の際に共存させることにより,官能基化と同時に水素化,ケイ素化,ホウ素化も選択的に進行した。これまで,アルデヒドのホルミル基がロジウムやコバルト錯体により活性化されることが知られているが決して容易な素反応ではなかった。このため触媒的なアルデヒドの付加反応(ヒドロアシル化反応)はその反応性および選択性が十分ではなく,現在もその大幅な反応改善のために活発な研究が続けられている。このような現状のもと,本年度においては,遷移金属中心との反応性が高く,容易に酸化的付加により活性化を受けることが知られている酸塩化物を用いた反応から研究に着手した。付加を受ける不飽和化合物には,これも最も反応性が高く,また反応において有用なα,β-不飽和化合物が生成物として得られるアルキン類を用いて反応を行った。反応においては酸塩化物の触媒中心への酸化的付加が進行し,対応する金属アシル中間体が生成した。引き続きアルキンの挿入反応が進行し,結果的に炭素-炭素結合生成反応を伴ってアルキンに対するアシル基とクロロ基のシン付加体が立体選択的に得られた。しかし,金属アシル中間体の脱カルボニル反応がアルキンの挿入反応前に進行すると貴重なカルボニル基は失われ,アシル基の触媒的付加反応は達成されないことになる。画期的な触媒的官能基付加反応の達成のためには,これらの各触媒素反応を適切に制御する必要がある。本年度には,用いる触媒中心金属の選択および触媒配位圏内環境を制御することにより,ほぼ完全にこの脱カルボニル化反応の抑制に成功した。これまで,アルデヒドのホルミル基がロジウムやコバルト錯体により活性化されることが知られているが決して容易な素反応ではない。このような現状のもと,我々は,遷移金属中心との反応性が高く,容易に酸化的付加により活性化を受けることが知られている酸塩化物を用いた反応から研究に着手した。付加を受ける不飽和化合物には,最も反応性が高く,また反応において有用なα,β-不飽和化合物が生成物として得られるアルキン類を用いて反応を行った。反応において,金属アシル中間体の脱カルボニル反応がアルキンの挿入反応前に進行すると貴重なカルボニル基は失われ,アシル基の触媒的付加反応は達成されないことになる。このためには,用いる触媒中心金属の選択および触媒配位圏内環境を制御するための配位子の選択が極めて重要であった。反応においては用いる配位子の配位力,空間的な広がりなどが触媒反応に大きな影響を与えた。本反応においてはN-ヘテロ環カルベン配位子を配位子に用いることにより,脱カルボニル化反応が全く進行せず,高収率でベンゾイル基を保持した生成物を与えた。酸塩化物を用いる触媒的官能基付加反応は,これまでその実現に向けて挑戦が繰り返されてきたが,これまでに一般的な基質に対してカルボニル基を保持したまま触媒的付加反応に成功した例はなく,我々の研究成果が最初の成功であった。カルボニル基はその求電子性,α位水素の酸性,還元性などから有機化学の中で最も重要な官能基の一つである。本研究においては,カルボニル基をケトン,エステル,アミド,N-複素環化合物中のカルボニル化合物などの形で炭素-炭素不飽和結合に高効率,高選択的に付加させる触媒反応の開発に成功した。反応に用いた基質としては,入手容易で取り扱いの簡便な酸塩化物,塩化カルバモイル,ホルムアミド類,ギ酸アリールエステルなどを用い,これらのアルキンおよびアルケンに対する付加反応における反応性を明らかにした。従来は有している官能基が触媒反応中に失われることが多く,官能基の付加反応を達成するためには,原料化合物中に特殊な配向基が特定の場所に不可欠であるなど,反応における制限が極めて厳しかった。一方,本反応においては,反応中に用いた官能基を失うことなく選択的に生成物を得ることができた。重要なポイントは,触媒各素反応において脱カルボニル化反応などの官能基を失う触媒素反応を完全に抑えることであった。

本研究においては,中心金属の特性,配位子の空間的拡がりなどの触媒環境をより適正に構築し,高い立体選択性,位置選択性を有する官能基の触媒的付加反応を,有用官能基を有する広範囲の基質を用いて達成した。触媒中心金属としては,炭素-金属結合の安定性,そして触媒活性の高さから,イリジウムとパラジウム錯体の触媒活性を活用した。また,配位子としては,金属中心に強く配位するN-複素カルベン配位子,および極めて大きな挟み角を持っているホスフィン配位子の官能基保持能力が極めて高いことを見出した。触媒および触媒反応の探索と並行し,金属錯体を化学量論用いた反応も試み,触媒活性種中間体の単離,同定にも成功し,いくつかの代表的な触媒中間体の構造をX線結晶構造解析により決定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。触媒有機化学26年度が最終年度であるため、記入しない。現在までのところ酸塩化物を用いるアルキンへの立体および位置選択的な付加反応の開発を達成した。従来の研究では芳香族酸塩化物のみが基質として使用可能であったが,触媒環境に大きな影響を与える配位子の検討を精力的に行った結果,あるかさ高いホスフィン配位子を用いることにより,脂肪族酸塩化物も同じように選択的に反応が進行することが分かった。さらにはシランなどの還元剤共存下において反応を行うことにより,形式的なヒドロアシル化反応が進行することを見出すなど,大きな研究の進展を示す予備的な知見をすでに得ている。このため,当初設定した研究計画以上の研究進展を果たすことができたと考えている。酸塩化物は反応性は高いものの,脱カルボニル化反応などその反応制御が困難なことが予想されたが,酸塩化物の酸化的付加に続く挿入反応を加速することにより,カルボニル基を失うことなく反応を達成することに成功した。また,反応の位置ならびに立体選択性は極めて高いことが明らかとなった。酸塩化物を用いる還元的な触媒的官能基付加反応に研究を展開する予定である。さらには,シリル基あるいはボリル基などの触媒的官能基付加反応も検討する。従来にない選択性の発現を目指したい。今後はパラジウム触媒に挟み角の大きなキレート性ホスフィン配位子を用いることにより,ホルムアミド誘導体およびギ酸エステル誘導体の触媒的官能基付加反応の開発を行う。反応においては,従来のように外部からの一酸化炭素加圧の必要がない反応の開発を行う。挟み角の大きなホスフィン配位子はこれまでも特異的に高活性な触媒系をもたらしてきたが,本研究では主に骨格にXantphosを用い,リン上のフェニル基を種々修飾することにより触媒反応の達成を試みる。触媒反応の達成後は,一酸化炭素-アミンおよび一酸化炭素-アルコールによる触媒反応も試み,一酸化炭素を必要としない本触媒的官能基付加反応の特徴を際立たせる予定である。さらに,N-カルバモイルクロリドを基質に用いる触媒的官能基付加反応を試みる。付加を受ける不飽和化合物としては,酸塩化物,ホルムアミド誘導体,ギ酸エステル誘導体の豊富な反応実績があるアルキン類を用いる。原子効率の高い官能基付加反応のさらなる開発を実施する。
リスク管理目的の国家規制をめぐる憲法学的許容性基準についての比較法的・総合的研究

本研究は、リスク現実化の予防を目的として国家が市民生活に介入する現代的な立法動向に着目して、憲法上の人権保障の観点から、その規制が許容される範囲と条件を確定することを目的とする。国家のリスク管理的活動が人権保障と相互依存的関係に立つ場合と緊張関係に立つ場合が識別され、後者において国家介入の許容性を判断するために、立法目的達成に関わる価値判断の構造的検証と、介入効果予測に関わる事実認識の正確性検証の両者を分離して審査対象とし、それぞれの過程において国会と裁判所の間の相互検証を作動させる審査枠組の採用が必要であることが明らかになった。本研究は、伝統的な審査手法が空転しがちなリスク管理目的の規制において立法者に対する人権保障の実質を確保できるような違憲審査の理論的・実践的枠組を構築することを目的とする。その過程において本研究は、A法治国家における立法に対する拘束の規範構造、Bドイツ連邦憲法裁判所・ヨーロッパ司法裁判所で適用される比例原則の構造把握、C自由と平等の権利内実の連関と区分、という検討領域を設定し、(1)立法者に対する憲法上の規律の拘束力のあり方、(2)違憲審査手法における事実問題と評価問題の区分、(3)事実認識の進展を法律違憲性の観点に再導入する方法、といった具体的な問題への解答を目指す。平成25年度においては、特にB領域との関係で(2)問題の解答を中心に、同年9月にドイツ・マールブルクで開催されたドイツ比較法学会で報告を行い、比例原則の二元的構造と、違憲審査の枠組で立法者の規範設定と事実認定に関して各個異なる審査枠組をあてはめる理論的必然性および具体的な手法についての展望を明らかにした。討論の中で、基本線における理論的必然性と、個別における実施の困難が指摘され、特に具体的な違憲審査の枠組との関係におけるいっそうの精緻化の必要が認められた。他方、(1)の基礎的に問題との関係でCのテーマに関しても、平成25年度における進展が見られ、伝統的に自由・自己決定の問題と見られてきた観点についても、異なる事実上の権利行使機会を踏まえて社会の責任に対応した平等の取扱のあり方に関わる論点と位置づけた方が整合的解決を提供できる領域があることを明らかにしてきた。この点については、なお、様々な論文等を通じて、具体的な理論化の過程にある。本研究は、伝統的な審査手法が空転しがちなリスク管理目的の規制において立法府に対する人権保障の実質を確保できるような違憲審査の理論的・実践的枠組を構築することを目的とする。平成26年度においては、前年度のドイツ比較法学会報告で一定レベルの論点整理に成功した、事実認識と価値評価のどちらを対象とする審査なのかに関わる違憲審査手法の理論的再構築枠組の提示ー(2)問題ーを手掛かりとするB課題への貢献を、ドイツにおいて発表可能な論文として整理し直した。すなわち、「比例原則」として通用している違憲審査手法においては、価値衡量を中心的課題とする方法(価値判断モデル=ドイツ連邦憲法裁判所)と、必要性審査を主要課題とする方法(事実認識モデル=ヨーロッパ・カナダ型)を軸に機能区分が可能であり、選択を意識化する必要があること、その際には、(3)問題をも体系的に解決可能であることが見えてきた。さらに、C課題との関係でも、「間接的差別」概念を手掛かりとした憲法上の人権保障体系に関する最整理の理論的基盤が得られている。平成26年6月の国際憲法学会における分科会報告では、この問題を取り上げ、日本における平等権関連事件における違憲審査の進展が有し得る、これまで抽象的権利とされていた領域における主観的権利の実質化に関わる論点を整理することに成功した。平成27年度においては、特にB領域との関係で、平成25年ドイツ比較法学会報告で展開した比例性審査の構造把握に関する方向性のモデル化と選択基準の特定に関する理論を最終的な日本語論文として完成させ、違憲審査基準をめぐる論争に対してメタ次元で理論を評価するための基準を提供し、研究の成果として完成させることに成功した。また、C領域に関連して、人権侵害の認定に関して社会的排除に起因するものを取り込む枠組の構築に向けて研究を進める手がかりを得、今年度においては教育過程における排除という具体的事例との関係で理論的射程を測る研究を公にした。さらにA領域では、上記BおよびC領域における成果を織り込みつつ、法の支配・法治国家という概念の特殊現在的な意味を再構築する口頭発表を行い、今後、成果の取りまとめ段階に進むこととなる。

以上を総括して、研究最終年において、AC各領域において確実な成果が得られ、その本質的な部分は既発表論文として世に示されていると同時に、次の課題につながるものについては、一部を論文や講演等で発表しつつ、次の研究課題との接続に成功している。本研究は、リスク現実化の予防を目的として国家が市民生活に介入する現代的な立法動向に着目して、憲法上の人権保障の観点から、その規制が許容される範囲と条件を確定することを目的とする。国家のリスク管理的活動が人権保障と相互依存的関係に立つ場合と緊張関係に立つ場合が識別され、後者において国家介入の許容性を判断するために、立法目的達成に関わる価値判断の構造的検証と、介入効果予測に関わる事実認識の正確性検証の両者を分離して審査対象とし、それぞれの過程において国会と裁判所の間の相互検証を作動させる審査枠組の採用が必要であることが明らかになった。平成25年9月にドイツで行われたドイツ比較法学会報告と、そこにおける討論において、基本的な作業仮説の設定は一応の水準において行われ、平成26年度に発行されたドイツ語版の論文を作成する過程において、作業仮説の証明に関わる基礎作業は文献研究・判例研究の形で推敲することができた。さらに、違憲審査基準の設定による裁判上の人権保障に関わる機能的目標設定の問題は、様々な実践的帰結を伴い得ることについても理解が得られている。公法学平成25年度のドイツ比較法学会報告を踏まえた平成26年度のドイツ語版論文によって、基本的な成果の構造はすでに見えてきている。上記(2)、(3)問題を軸としたB課題(ドイツ連邦憲法裁判所・ヨーロッパ司法裁判所で適用される比例原則の構造把握)については、日本語による論文を作成することによる国内の憲法学・裁判実務への最先端成果の紹介・普及を中心とした研究推敲が目指される。さらに、平成26年6月の国際憲法学会報告を踏まえた平等権領域における成果を踏まえ、より体系性を備えた基本権保障枠組の再構築に関わる理論的貢献を、複数の方法で準備中である。一つは、日本語による、立法裁量概念を軸とした権利褒賞構造の明確化を狙う論文が作成中であり、さらには、社会的排除に関わる領域に向けて憲法上の平等権が及ぼし得る規範的機能を包括的に分析する研究を遂行している。平成25年9月のドイツ比較法学会報告に向けて、比例原則の総合的分析と、それが持ち得る日本の違憲審査構造にとっての意義を客観的に整理する機会に恵まれた。そこにおいて、当該領域において専門的な知見を有する世界各国の研究者と討議を深めることができたため、未解決だった課題に関するヒントが得られ、比例原則の構造化については、研究開始時に想定していたよりも容易に目標に到達できることが明らかになった。研究成果の第一次取りまとめに必要な事務的作業に充当するために、研究補助員手当の予算を組んでいたが、ドイツ比較法学会報告の作成に関わって理論的作業が先行し、取りまとめに必要なデータ処理に計画のズレが生じた。その結果、データ処理に関わる作業が平成27年度に繰り越される。上記B領域における(2)問題については、平成25年9月のドイツ比較法学会の報告を論文として再整理する作業を行っており、その過程において報告以降の理論的進展、特に当該学会での質疑応答等によって得られた成果を盛り込み、理論化の進展が見込まれる。
テンプレート保護型生体認証の安全性評価に関する研究

近年、生体情報を暗号技術などにより解読不可能な状態に変換し、生体情報の秘匿性を保ちつつ認証を可能とするテンプレート保護型生体認証が注目されている。テンプレート保護技術の安全性に関する議論1では、保護されたテンプレートから元の生体情報を推定することの困難さが重要な評価項目となる。しかし、従来の安全性評価では、生体情報が十分に大きい情報量を持つという前提で議論が進められており、生体情報間の相関性により当該情報量が減少する可能性については言及されていない。そこで、2010年度は、生体情報間の相関性を考慮し、生体情報のサンプルを用いて実験的に評価可能な情報量評価手法の提案を目的とした。本検討では、まず、有用かつ実用的な情報量評価尺度としてRenyiエントロピーに着目し、その性質を理論的に明らかにした。Renyiエントロピーは2つの情報が一致する確率を情報量で表現した評価尺度であり、生体情報の距離分布から導出することができる。また、本評価尺度により、これまでは理論的にも実験的にも評価が困難とされていた生体情報のShannonエントロピーの上界と下界について厳密な推定が可能となる。そこで、本検討ではRenyiエントロピーを生体情報の情報評価尺度として採用し、Renyiエントロピーを用いた情報量評価手法を提案した。そして、本情報量評価手法を虹彩認証および指紋認証へ適用し、虹彩情報と指紋情報の情報量を定量的に評価した。その結果、本評価手法が実際の生体情報へ適用可能であることを示した。以上より、本情報量評価手法の提案は、テンプレート保護型生体認証における生体情報の推定困難性の評価に大きく貢献すると言える。
“細胞内遺伝子検出システム“を用いる薬剤高速スクリーニング系の構築

"細胞膜内における遺伝子検出・診断"を可能にするプローブとして、申請者は標的核酸をアロステリックエフェクターとする自己切断核酸配列(TASC)を提案してきた。コンセプトとの実証は細胞外系における定量的な自己切断反応速度解析から確認することができたが、実際の細胞膜内での使用に向け、標的核酸非存在下における自発的自己切断速度の抑制が大きな障害となっていた。そこで、標的核酸存在下における自己切断速度を軽減するため、TASCシステム中にヘアピンロック構造を形成する核酸配列を導入することを計画した。実際にLocked-TASCシステムを合成し、その活性を測定したところ、およそ、20倍程度のON/OFF効率の上昇が見受けられた。本プローブを用いて大腸菌リボソーマルRNAの細胞膜内検出にも成功している。本年度後半においては、自己切断能を持つ核酸配列の最適化、すなわち、konの飛躍的向上を目指すために、試験管内進化システム(SELEX)を行った。SELEXは2通りの核酸に対して行った。1つは従来法に従った、DNAを主構造としてもつTASCシステムのセレクションであり、もうひとつは、リボレギュレーターシステムへの応用を見越した完全RNA配列からなるTASCシステムである。どちらも現在セレクションを実施中であり、本セレクションによってより高度に進化した配列が得られるものと期待している。特に、後半のRNAを主構造に持つTASCシステムのセレクションは、蛍光消光分子を用いない細胞膜内遺伝子検出への応用が期待でき、当初の計画に大きく寄与するものと考えている。
認知行動療法の臨床経験別ワークショップの効果研究と公認心理師への普及

わが国に科学的な臨床心理学を定着させるために、世界的な標準となっている認知行動療法を日本の公認心理師において普及させることが本研究の目的である。国家資格である公認心理師は、これまでの民間資格や学会認定資格とは異なり、治療効果の説明責任が求められるため、エビデンスにもとづく認知行動療法を公認心理師の間に普及させることは重要である。不安障害・うつ病・統合失調症・ストレス疾患など、疾患別に特化した認知行動療法を開発し、ワークショップに取り入れ効率的な認知行動療法とそのワークショップを確立したい。本年度の研究実績について、まず、公認心理師の養成において科学者ー実践家モデルが大切なことを主張した『公認心理師エッセンシャルズ』を有斐閣から刊行した。また、研究代表者は、公認心理師養成大学教員連絡協議会や公認心理師の会などを立ち上げて、公認心理師の業務における認知行動療法と科学者ー実践家モデルの重要性を主張した。海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者および研究協力者は、国際応用心理学会などにおいて認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。さらに、認知行動療法の基礎研究をおこない、それをワークショップに応用する研究をおこなった。日本心理学会、日本認知・行動療法学会、日本認知療法・認知行動療法学会などの学術大会や、東京認知行動療法アカデミーなどの研修会において、公認心理師への認知行動療法の普及について、ワークショップ、シンポジウム、講演などを多数開催した。研究業績の概要で述べたように、公認心理師の養成において科学者ー実践家モデルが大切なことを主張した『公認心理師エッセンシャルズ』を刊行した。また、海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者および研究協力者は、国際応用心理学会などにおいて認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。認知行動療法の基礎研究をおこない、それをワークショップに応用する研究をおこなった。さらに、研究代表者は、公認心理師養成大学教員連絡協議会や公認心理師の会などを立ち上げて、公認心理師の業務における認知行動療法の重要性、エビデンスにもとづく実践の重要性、科学者ー実践家モデルにもとづく基礎心理学と実践心理学の統合、生物・心理・社会モデルの重要性について主張した。公認心理師の将来と認知行動療法について、いくつかの専門誌に総説論文を発表した。こうした活動から、公認心理師に認知行動療法を普及させるためのワークショップや基礎研究についても、おおむね順調に進展していると判断できる。本年度は、おおむね順調に進展していると判断できるので、最終年度も研究と活動を継続したい。認知行動療法について、疾患別に特化した認知行動療法を開発し、ワークショップを開発していきたい。また、海外の代表的な研究者・臨床家を招いて、海外の第一線の認知行動療法のワークショップをおこない、それを我が国に定着させたい。認知行動療法のワークショップの技法について、欧米の認知行動療法関係の学会に参加し、ワークショップに参加して、技法に習熟し、最新の情報を収集する予定である。また、実際に多くの学会でワークショップを開催し、それについてのシンポジウムなども積極的におこなっていく予定である。本研究は、欧米で近年さかんになっている認知行動療法を日本の公認心理師において普及させ、わが国に科学的な臨床心理学を定着させることを目的としている。2015年に公認心理師法が成立し、国家資格である公認心理師は、これまでの民間資格や学会認定資格とは異なり、治療効果の説明責任が求められるため、エビデンスにもとづく認知行動療法を公認心理師の間に普及させることが急務となっている。そこで、不安障害・うつ病・統合失調症・ストレス疾患など、疾患別に特化した認知行動療法を開発し、ワークショップに取り入れ、初級者・中級者・上級者それぞれにおいて最も効率的な認知行動療法とそのワークショップを確立することが目的である。本年度の研究実績について、まず、イギリスの認知行動療法の社会的な普及について主張したレイヤードとクラークの『心理療法がひらく未来:エビデンスにもとづく幸福政策』をちとせプレスから翻訳出版した。また、海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者および連携研究者は、世界精神医学、欧州認知行動療法学会などにおいて英語圏の認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。さらに、日本心理学会、日本認知・行動療法学会、日本認知療法・認知行動療法学会、日本不安症学会などの学術大会や、東京認知行動療法アカデミーなどの研修会において、公認心理師への認知行動療法の普及について、シンポジウム、講演、座談会などをおこなった。さらに、公認心理師の将来と認知行動療法について、いくつかの専門誌に総説論文を発表した。研究業績の概要で述べたように、イギリスの認知行動療法の社会的な普及について主張した『心理療法がひらく未来:エビデンスにもとづく幸福政策』を翻訳出版し、また、海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者および連携研究者は、世界精神医学、欧州認知行動療法学会などにおいて英語圏の認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。

さらに、日本心理学会、日本認知・行動療法学会、日本認知療法・認知行動療法学会、日本不安症学会などの学術大会や、東京認知行動療法アカデミーなどの研修会において、公認心理師への認知行動療法の普及について、シンポジウム、講演、座談会などをおこない、公認心理師の将来と認知行動療法について、いくつかの専門誌に総説論文を発表した。さらに、研究代表者は、厚生労働省および文部科学省が主催した公認心理師カリキュラム等検討委員会のワーキングチームに構成員として参加し、エビデンスにもとづく心理実践や認知行動療法の重要性、科学者ー実践家モデルにもとづく基礎心理学と実践心理学の統合、生物・心理・社会モデルの重要性について主張して、公認心理師カリキュラムに反映させることができた。こうした活動から、公認心理師に認知行動療法を普及させるためのワークショップや基礎研究についても、おおむね順調に進展していると判断できる。わが国に科学的な臨床心理学を定着させるために、世界的な標準となっている認知行動療法を日本の公認心理師において普及させることが本研究の目的である。国家資格である公認心理師は、これまでの民間資格や学会認定資格とは異なり、治療効果の説明責任が求められるため、エビデンスにもとづく認知行動療法を公認心理師の間に普及させることは重要である。不安障害・うつ病・統合失調症・ストレス疾患など、疾患別に特化した認知行動療法を開発し、ワークショップに取り入れ効率的な認知行動療法とそのワークショップを確立したい。本年度の研究実績について、まず、公認心理師の養成において科学者ー実践家モデルが大切なことを主張した『公認心理師エッセンシャルズ』を有斐閣から刊行した。また、研究代表者は、公認心理師養成大学教員連絡協議会や公認心理師の会などを立ち上げて、公認心理師の業務における認知行動療法と科学者ー実践家モデルの重要性を主張した。海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者および研究協力者は、国際応用心理学会などにおいて認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。さらに、認知行動療法の基礎研究をおこない、それをワークショップに応用する研究をおこなった。日本心理学会、日本認知・行動療法学会、日本認知療法・認知行動療法学会などの学術大会や、東京認知行動療法アカデミーなどの研修会において、公認心理師への認知行動療法の普及について、ワークショップ、シンポジウム、講演などを多数開催した。研究業績の概要で述べたように、公認心理師の養成において科学者ー実践家モデルが大切なことを主張した『公認心理師エッセンシャルズ』を刊行した。また、海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者および研究協力者は、国際応用心理学会などにおいて認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。認知行動療法の基礎研究をおこない、それをワークショップに応用する研究をおこなった。
紫外線に強い蜘蛛の糸の物理化学的研究

近年、注目されている紫外線照射の問題から、常に太陽に曝されている蜘蛛の糸が、紫外線に強い繊維素材となり得るかどうかを探索研究することを目的とした。試料として、生息場所を探索し、できるだけ特定の場所から採取したジョロウグモの牽引糸を用いた。採取した蜘蛛の糸の各成長過程で牽引糸を採取し、その構造を走査型電子顕微鏡で観察するということにより、牽引糸の直径を求めた。同じ時に採取した牽引糸の一部を用いて応力-歪曲線を測定し、破断強度および弾性限界強度を求めた。特に、紫外線照射前後の牽引糸の物性を比較をする上で、紫外線未照射時における力学測定は極めて重要である。そこで、まずは、未照射の牽引糸において力学特性の成長過程依存症を明らかにした。弾性限界強度と体重との関係から、成熟した蜘蛛の安全率は2であることに加えて、子蜘蛛における牽引糸の安全率が3であることも明らかになった。一方、紫外線照射した時の力学特性を調べた結果、破断強度は照射時間とともに低下したが、弾性限界強度は長時間の紫外線照射にもかかわらず変化しないことを見い出し、劣化との関係で興味深い結果が得られた。屋外での紫外線照射量測定により、6月から7月にかけて紫外線強度が最も強いことが明らかになり、一方、多量集めた蜘蛛の牽引糸の色差測定を行った結果、牽引糸は8月の終わり頃から黄変し、それを境に紫外線劣化が著しくなることを見い出した。本研究では、蜘蛛の糸は蚕の糸と比べて、紫外線に強く、しかも、若い頃に採取した蜘蛛の糸ほど紫外線に強いことも明らかになった。今後、さらなる物理化学的研究が必要と考えている。常に太陽に曝されている蜘蛛の糸が、紫外線に強い繊維素材となり得るかどうかを探索研究することは意義あるものと思われる。ここでは、蜘蛛糸に紫外線を照射した時の力学的、光学的、劣化などの物理化学的性質を調べることを目的とした。まず、蜘蛛糸の自動糸巻器を製作するとともに、ジョロウグモの棲息場所を主として松江近郊で探索した。生息場所で多くのジョロウグモを採集した。次に、室内にてジョロウグモから慎重に採取した牽引糸を試料とした。このようにして得た牽引糸の物理化学的性質に及ぼす紫外線の影響を調べた。なお、この生息場所にて、次年度も採集する計画である。春から夏以外の時期のジョロウグモを採集して、紫外線照射の影響のないところで、ジョロウグモから牽引糸を慎重に採取した。その際、牽引糸に蜘蛛の体重以外の余分な力が加わらないように注意した。紫外線照射実験の前に、あらかじめ室内で牽引糸を放置した時の力学強度の経時変化を調べた結果、室内では力学強度にほとんど変化しないことがわかった。採取直後の牽引糸に紫外線を照射し、その時の牽引糸の応カ一歪曲線を測定した。その結果、紫外線照射とともに牽引糸の力学的破断強度は大幅に低下したが、弾性限界強度はほとんど変化しないことが判った。また、紫外線照射時間とともに牽引糸のラジカル強度は増加することが判った。このラジカルは、牽引糸を構成するタンパク質の分解によって生ずることが判った。ところで、秋に自動糸巻器によって多量に集めた牽引糸に紫外線を照射した結果、可視領域では吸収強度は低下するが紫外線領域の吸収は著しくなることが判った。このように、成熟期の蜘蛛から採取した牽引糸の物理化学的性質に対して、紫外線照射による影響が著しいことが判ってきた。次年度には、誕生直後から成熟時の蜘蛛から得られるデータと比較検討する予定である。

採取した蜘蛛の各成長過程で牽引糸を採取し、その構造を走査型電子顕微鏡で観察するということにより、牽引糸の直径を求めた。同じ時に採取した牽引糸の一部を用いて応力ー歪曲線を測定し、破断強度および弾性限界強度を求めた。特に、紫外線照射前後の牽引糸の物性を比較をする上で、紫外線未照射時における力学測定は極めて重要である。そこで、まずは、未照射の牽引糸において力学特性の成長過程依存性を明らかにした。弾性限界強度と体重との関係から、成熟した蜘蛛の安全率は2であることに加えて、子蜘蛛における牽引糸の安全率が3であることも明らかになった。一方、紫外線照射した時の力学特性を調べた結果、破断強度は照射時間とともに低下したが、弾性限界強度は長時間の紫外線照射にもかかわらず変化しないことを見い出し、劣化との関係で興味深い結果が得られた。屋外での紫外線照射量測定により、6月から7月にかけて紫外線強度が最も強いことが明かになり、一方、多量集めた蜘蛛の牽引糸の色差測定を行った結果、牽引糸は8月の終わり頃から黄変し、それを境に紫外線劣化が著しくなることを見い出した。本研究では、蜘蛛の糸は蚕の糸と比べて、紫外線に強く、しかも、若い頃に採取した蜘蛛の糸ほど紫外線に強いことも明かになった。今後、さらなる物理化学的研究が必要と考えている。
神経細胞の分化を制御する転写抑制因子の解析

研究成果:(1)taco cDNAをプローブとしたin situハイブリダイゼーションによる解析から、tacoは胚形成時初期の神経系で特異的な発現がみられることが確かめられた。さらに、taco変異体を末梢神経系のマーカーである22C10および抗elav抗体で染色したところ、神経ネットワークの構築に異常が観察された。これまでの解析からtacoはNotchやEGF等のシグナル伝達の下流で機能していることが確かめられていることから、tacoはこれらシグナル伝達による初期神経形成過程を仲介している可能性が考えられる。(2)tacoの作用を分子レベルで解明することを目的として機能ドメイン解析を行ったところtacoのC末端に存在するC2H2型Znフィンガードメインに対する変異によりtacoの転写抑制能が阻害されることから、C末に転写抑制機能が存在する可能性が示唆された。この結果はヒトNRSF/RESTに於ける機能解析結果とも一致することから、遺伝的相互作用を利用してC末端と相互作用する因子を同定することによりtaco/NRSF/RESTに共通した機能解明が期待される。多細胞生物の感覚器は多様に分化した神経細胞と非神経細胞から構成され、それぞれの細胞は異なる遺伝子セットを発現している。異なる分化状態における遺伝子発現の調節にはヒストンの修飾が重要であることが予想されているが、当研究では、ヒストンの脱アセチル化あるいはメチル化に働く転写コリプレッサー複合体とヒトneuronal restrictedsilencing factor/repressor elementRE-1 silencingtranscription factor (NRSF/REST)様因子であるtacoの機能を解析した。in situハイブリダイゼーションによる解析から、tacoは胚形成時初期(ステージ6)には胚全体に発現し、後期(ステージ12)では中枢神経系と末梢神経系に限局することがあきらかになった。このことから、tacoは胚形成過程における神経細胞の分化に密接に関わることが示唆された。そこで、tacoの機能をin vivoで調べる目的で、変異誘発剤(EMS)処理したハエからtacoの変異体を単離した。これまでに4系統の変異体の分離に成功しており、このうちtaco^<-1>についてはN末Znフィンガードメインの直前でストップコドンが入ることから完全な機能欠損(null)だと予想される。複眼でtaco^1の変異クローンを作成したところ、MFの進行が著しく阻害されることがあきらかになった。このときDeltaの発現を調べたところ、MFの阻害されている場所での過剰発現が観察された。この結果からDeltaの過剰発現により、MFの進行に必要なNotchのdownregulationが予想されることから、tacoの機能としてMFの開始時におけるDeltaの発現調節をおこなっていることが示唆された。
認知機能の進化に関する比較心理学的・比較認知発達学的研究

本課題の目的はヒトの認知機能の進化を種比較と発達比較により解明することである。藤田はハトと霊長類の知覚的補間過程を分析した。アカゲザルやフサオマキザルでは明瞭な肯定的な結果が得られたが、ハトでは図形が別図形の背後に続いていることすら認識できないことがわかった。マカクザルの認知発達を友永及び協力者・石川、桑畑と共同で分析し、生物的運動の認識に実運動を見る経験が強い影響を与えること、顔認識はヒトと同様に発達すること等を明らかにした。協力者・黒島、増田と共同で、フサオマキザルの自発的な欺き行動を分析し、弱いながらも肯定的な結果を得た。黒島と共同で、フサオマキザルが見ることと何かを知ることの関係を理解できることを示した。スターリング大学のアンダーソン及び協力者・粟津と共同で、大きな報酬を手に入れるために小さな報酬の方に手を伸ばすという自制行動をリスザルが学習し、1年という長期間それを憶えていることを示した。また、アンダーソン、協力者・黒島、桑畑と共同で、リスザルが他者を欺くことを学習できることを示した。協力者・堤は、ニカラグアでマントホエザル乳幼児の遊びの発達を観察調査した。フランス国立科学研究所のファゴット及び協力者・桑畑と共同でギニアヒヒの顔認識に関する実験をおこない、顔部品のうち目が最も重要な要素だが、それは目が顔に埋め込まれた場合に限られることを示した。粟津は、藤田と共同でハトの食物概念獲得と現実の食行動の関係を分析し、ハトが獲得した食物概念はハトの食行動に反映されることを示した。上野はフィラデルフィアのモネル化学感覚研究所において、霊長類の匂い知覚とその発達を分析した。板倉は成人、乳児、チンパンジーの共同注意に関する分析をおこなった。友永は、視覚探索や同時弁別などを用いて、チンパンジーの主観的輪郭の知覚(ファゴットとの共同研究)、顔の方向判断、相対的な数の大小判断を分析した。本課題の目的はヒトの認知機能の進化学的背景を多角的な実験から総合的に解明することである。藤田はマカクザルの認知発達を友永、石川(協力者)と共同で分析し、生物的運動などが早期から認識されることを示した。山下(協力者)と共同で、ハトの色知覚がヒトと類似していることを示した。別財源で7月1月まで京都に滞在したアンダーソンが、藤田、粟津(協力者)と共同で、リスザルの衝動的選択行動を分析し、衝動性の制御が可能なことを示した。また藤田、12月2月まで滞在したヴィック、黒島(ともに協力者)と共同で、リスザルが欺き行動を学習することを示した。ヴィックは藤田と共同でオマキザルが実験者の視線方向を認識できることを示した。2月にファゴッドが来日し、藤田とリスザル・オマキザルの写真認識と所有の概念に関する実験をおこなった。藤田、山下、石川、粟津、黒島は、11月にダラスで催された米国基礎心理学会に出席し、研究報告をおこない、研究討議をテキサス大学他の研究者とおこなった。上野は11月にフィラデルフィアのモネル化学感覚研究所に滞在し、霊長類の匂い知覚とその発達に関する予備的研究をおこなった。板倉はチンパンジーの視線認識が、チンパンジーやヒトの音声の提示により向上することを示した。

プティ(協力者)が6月に来日し、板倉と共同で成人の視覚的注意が無自覚的に顔写真や線画の視線方向に移動することを示した。友永はチンパンジーの顔認知、ニホンザル乳児の新生児模倣、愛着の発達、マカクザルの共同注意を分析した。7月に別財源で犬山に滞在したファゴットとともに、チンパンジーの主観的輪郭の知覚を分析した。また4月に別財源で来日したヴィザルベルギとともに、霊長類の道具使用に関する研究をおこなった。7月始めに、犬山で上野、ヴィザルベルギを除く関係研究者が会合を持ち、研究計画全体の打ち合わせと研究討議をおこなった。本課題の目的はヒトの認知機能の進化を種比較と発達比較により解明することである。藤田はオマキザルの知覚的補間過程を分析し、明瞭な肯定的結果を得た。マカクザルの認知発達を友永、石川と共同で分析し、生物的運動の認識に実運動を見る経験が強い影響を与えること等を明らかにした。アンダーソンが7月から2ヶ月間京都に滞在し、藤田、粟津と共同で、学習した自制行動をリスザルが長期間憶えていることを示した。また藤田、黒島、桑畑と共同で、リスザルが学習した欺き行動が、他者の知識を正しく認識した高次なものである可能性を示した。堤が7月から2ヶ月間、ニカラグアでマントホエザル乳幼児の遊びの発達を観察調査した。11月に藤田は桑畑とともにヴィザルベルギの研究室を訪れ、霊長類の道具使用に関する討議と、視知覚の比較研究に関する講演をおこなった。次にファゴットの研究室を訪れ、講演した。桑畑はその後同地に1ヶ月滞在し、藤田、ファゴットと共同でギニアヒヒの顔認識に関する実験をおこない、顔部品のうち目が最も重要な要素だが、それは目が顔に埋め込まれた場合に限られることを示した。藤田はその後アンダーソンの研究室を訪れ、講演し、霊長類の社会的知性に関して討議した。粟津は、藤田と共同でハトの食物概念獲得と現実の食行動の関係を分析した。藤田、粟津、徳久は3月に米国メルバーン市で開催された国際比較認知会議で成果を報告した。上野は3月にフィラデルフィアのモネル化学感覚研究所に2週間滞在し、霊長類の匂い知覚とその発達を分析した。板倉は成人、乳児、チンパンジーの共同注意に関する分析をおこなった。友永は、視覚探索や同時弁別などを用いて、チンパンジーの主観的輪郭の知覚(ファゴットとの共同研究)、顔の方向判断、相対的な数の大小判断を分析した。また、ニホンザルとテナガザルの新生児を対象に、種々の認知能力の発達を分析した。(下線は協力者)