hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多剤耐性の分子標的としてのABCトランスポーター遺伝子群の発見と機能

生体内の様々な器官や組織においてABCトランスポーターは発現しており異物・毒物排出ポンプとしての生理的に重要な役割を担っている。がんにおける抗がん剤の感受性を制御する分子標的としての臨床診断へ利用するためにはABCトランスポーターのがんにおける特異的発現の分子的機構を把握することが必須である。我々は1.P-糖蛋白質の遺伝子MDR1遺伝子がヒトがんで発現亢進する特異的な分子機序について(1)MDR1プロモーターのCpGサイトのメチル化の有無(2)ゲノム不安定性に伴う遺伝子再編成機構(3)転写因子YB-1の核内局在による発現上昇を明らかにした。また、膀胱癌や急性骨髄性白血病、肺癌などの臨床腫瘍でいずれかの機構によりMDR1遺伝子の発現亢進を明らかにしてきた。2.MRPファミリーのMRP2/cMOATならびにMRP3については、(1)遺伝子導入実験によりビンクリスチンやシスプラチン、エトポシドの耐性に関与すること。(2)大腸癌ではMDR1,MRP3の発現は癌部にて発現の低下が認められたが、MRP2の発現は逆に亢進していることを明らかにした。(3)肝炎ウイルス感染患者ではMRP2の発現が有意に低下していることを示した。以上より、臓器特異的な抗がん剤耐性獲得機構を正しく把握して、がんに伴う遺伝子変化やエピジェネティックな変化を標的とした治療法に繋げたいと考えている。
養護教諭のフィジカルアセスメントを支えるエビデンスの集積と判断支援ツール開発

本研究は外見からは判断が難しい傷病の保健室における重症事例を収集し、養護教諭の緊急度・重症度判断の根拠となった情報を明らかにするとともに、判断支援ツールを検討することを目的としている。養護教諭が緊急度・重症度判断の根拠とした情報は、医学的に重視されている情報だけではなく、問診や視診から比較的容易に入手できる情報を多く用いていた。判断支援ツールを検討する際は、高度な観察技術を用いて収集する情報ではなく、どのような場面においても容易に収集可能であり、医学的根拠が明確な情報を精選する必要があることが示唆された。本研究は、養護教諭が保健室で行っている傷病の緊急度・重傷度判断事例を収集し、緊急度・重傷度の高い事例を見逃さないためのエビデンスを集積、そのエビデンスを用いて判断支援ツールを作成することを目的としている。平成25年度は先行研究および自身の研究成果を精査し、質問紙を作成した。作成した質問紙は、保健室でみる傷病のうち、重症例を含む傷病であるが、視診のみでは緊急度・重症度判断が難しく、かつ頻度が高い傷病である「頭部外傷」、「四肢外傷(打撲・捻挫・骨折)」、「腹痛」、「頭痛」について、養護教諭が経験した重症事例の詳細をたずねるものである。具体的には、その事例の対応を判断した時の「判断根拠」「判断の結果、決定した対応」「診断名」「治療内容」「転帰」「判断のために収集すべき情報についての確認の有無・確認の方法・情報の意味」などをたずねる。この調査によって「重症例において養護教諭がどの程度情報収集して判断をしているか」「情報収集の内容の実際」「用いた判断根拠の妥当性」などが明らかになる予定である。このことにより、学校現場で重症例を判断する時に見逃してはならない情報が明らかになるとともに、養護教諭が陥りやすい判断ミスを分析することもできる。また、養護教諭が行う緊急度・重症度判断基準の有効性についてのエビデンスを得ることもできる。自身の研究成果の精査結果は、「養護教諭養成のための視診力を高める外傷判断力育成プログラム(学校保健研究、56(1)、21-32、2014)」として論文発表を行った。平成24年度は文献レビューを行った。保健室で出会うことが多く、かつ緊急度・重症度が高い状態が含まれる内科的疾患(頭痛、腹痛、アレルギー、呼吸異常、喘息、過呼吸症候群、けいれん)や外見からは緊急度・重症度の判断が困難である内部損傷(打撲・捻挫・骨折など)に関する初期症状や外来での初期診療の記述を中心に収集、レビューを行い、保健室で緊急度・重症度を判断するために有用なアセスメント項目等をまとめ、一覧表を作成した。対象とした文献は、養護教諭向け書籍・雑誌、医学・看護学雑誌の初期診療に関する記述および研究が掲載されている書籍・雑誌、さらには国内外のガイドラインも含め、保健室での使用可能性について検討した。本研究は、養護教諭が保健室で行っている傷病の緊急度・重傷度判断事例を収集し、緊急度・重傷度の高い事例を見逃さないためのエビデンスを集積、そのエビデンスを用いて判断支援ツールを検討することを目的としている。平成26年度は養護教諭3,200名に対して、「養護教諭が体験した重症例と判断根拠(調査1)」および「養護教諭が行っている判断力向上のための方法と自信度(調査2)」の2つの質問紙調査を行った(配布数3,200枚、回収数908枚(回収率28.4%)、有効回収数888枚(有効回収率97.8%))。回答者の養護教諭経験年数は平均19.4±12.47年であった。調査1において、保健室で手当をする頻度が高い5傷病(頭部外傷、四肢外傷、腹痛、頭痛、アレルギー)の重症事例ごとに養護教諭が判断根拠とした視点を分析した結果、医学的に重視されている情報のみではなく、問診や視診から比較的容易に入手できる情報を重症度や対応を判断するための根拠として用いていた。また、「痛み」に注目している事例も多かった。調査2において、養護教諭が行っている判断力向上の方法として自信度との関連がみられたのは、「他者からのフィードバック」(経験年数10年以下の養護教諭で有意差あり)と「自己学習ノートを用いた振り返り」(20年以上30年以下の養護教諭で有意差あり)であった。これらの結果から判断支援ツール作成への示唆として、以下の2点が明らかになった。1)本研究で得られた養護教諭の経験の中から見いだされた視点に基づいた判断基準を用いる。

2)自信を持って判断できるようになるためには、1人で学習しようとするのではなく、他者からの意見が得られるように努力するとともに、事例検討会などを通じて、他の養護教諭や専門職から意見をもらうことが大切であるといえる。これらのことをふまえた判断支援ツールの検討が必要である。医歯薬学平成25年度は、「養護教諭の緊急度・重症度判断の確かさ」と「養護教諭の緊急度・重症度判断基準に関する経験的エビデンス」を明らかにするために、主に1)先行研究および自身の研究成果を精査し、質問紙を作成する。2)作成した質問紙を用いて、養護教諭を対象とした調査を行う、の2項目を予定していた。しかし、1)の先行研究の文献レビュー段階で、今回の研究と同様の研究が最近発表されており、質問紙の項目を見直さざるを得ない状況が生じたこと、さらに、質問紙作成の視点を明確にするために、自身の研究成果を精査する段階で時間がかかったことなどから、質問紙調査までに至らなかった。平成24年度は、主に「養護教諭の緊急度・重症度判断の確かさ」と「養護教諭の緊急度・重症度判断基準に関する経験的エビデンス」を明らかにするために、1)文献レビューを行い、緊急度・重症度を判断するために有用なアセスメント項目等をまとめ、一覧表を作成する、2)養護教諭に対する質問紙調査を実施する、の2項目を予定していた。しかし、1)の先行研究の文献レビュー段階で、先行研究の少なさから、文献収集が十分にできず、質問紙を作成するに至らなかった。今後は、平成25年度に作成した質問を用いて養護教諭に対する質問紙調査を実施する。対象は、小中高等学校に勤務する約2,000名の養護教諭(学校種と学校規模を考慮して「学校一覧」名簿から抽出)を対象に、質問紙調査(郵送法)を行う。質問紙の内容は、保健室でみる傷病のうち、重症例を含む傷病であるが、視診のみでは緊急度・重症度判断が難しく、かつ頻度が高い傷病である「頭部外傷」、「四肢外傷(打撲・捻挫・骨折)」、「腹痛」、「頭痛」について、養護教諭が経験した重症事例の詳細をたずねるものである。具体的には、その事例の対応を判断した時の「判断根拠」「判断の結果、決定した対応」「診断名」「治療内容」「転帰」「判断のために収集すべき情報についての確認の有無・確認の方法・情報の意味」などをたずねる。この調査によって「重症例において養護教諭がどの程度情報収集して判断をしているか」「情報収集の内容の実際」「用いた判断根拠の妥当性」などが明らかになる予定である。調査結果から得られたエビデンスに基づき、判断のポイントを明確にして、養護教諭向け教育教材を作成し、試行する。今後は、「養護教諭の緊急度・重症度判断の確かさ」と「養護教諭の緊急度・重症度判断基準に関する経験的エビデンス」を明らかにするために、養護教諭に対する質問紙調査を実施する。主な調査内容は、属性(校種、学校規模、経験年数、看護師免許の有無)、緊急度・重症度が高い状態が含まれる内科的疾患や外見からは緊急度・重症度の判断が困難である内部損傷に関して、受診を勧めた(学校職員と受診した、保護者と受診した、救急車で受診なども含む)事例の有無、受診を勧めた事例の詳細(子どもの学年、性別、来室時の主な訴え、受診勧奨の決め手となった問診結果
酸素の高回収率を目指した二酸化炭素電解を用いた空気再生の研究

宇宙船の資源は非常に限られており、呼吸に消費される酸素も再生が必要である。ISSで行われるSabatier反応(CO2+4H2→CH4+2H2O)を用いた空気再生システムでは、宇宙飛行士の呼気に含まれるCO2から、原則として約50%のO2しか回収できない。副生成物として生成したCH4を宇宙空間に放出することでH2を失うためである。メタンおよびCO2からの炭素形成のような方法は、O2の回収率をさらに改善するために必要であるが、高温を伴い、炭素が触媒表面に付着するので大量の触媒が消費される。本研究では、通常の気相でのボッシュ反応とは異なり、イオン液体中でのCO2の電気分解による炭素生成を利用して酸素を抽出するプロセスを使用して、低温でCO2と反応するシステムの可能性を調査する。なお、水溶液中におけるCO2の電解に関しては様々な副生成物が発生してしまう事が分かっている。作用極、対極、参照極を持った三電極セルを用い、室温および1気圧におけるCO2の分解のための新しい電解質組成物を配合した。CO2の還元に関してサイクリックボルタンメトリーなどの電気化学的測定および定電位電解によって[DEME][TFSI]と[BMIM][BF4]の混合塩(25:75モル%)においてCO2の減少が確認された。対極上への炭素析出のために間接的酸素発生が示唆された。電流は溶融物中のCO2の電気化学的還元に対応すると考えられた。これを確認するために、ある範囲で定電位電解を行い、得られた試料をSEMおよびEDSを用いて測定した。その結果電気分解して得られた試料中に炭素が検出された。実験の前に、イオン液体をCO2ガスで飽和させるために、CO2ガスを1気圧でイオン液体に導入した。対照実験としてアルゴンガスも1atmでイオン液体に導入した。[DEME][TFSI]と[BMIM][BF4]の混合の割合を75モル%:25モル%、50モル%:50モル%、25モル%:75モル%の3種類に関して実験した。[DEME][TFSI]と[BMIM][BF4]の25:75mol%の混合物中でのサイクリックボルタンメトリーの結果から、-0.5V以上の負電位で還元電流が観測された。これを確認するために、ー0.8Vー1.0Vの範囲で定電位電解を行い、得られた試料をSEMおよびEDSを用いて測定した。その結果ー1.0Vで電気分解して得られた試料中に炭素が検出された。密閉可能な3電極セルを用いCO2の収支に関して情報を得る。

密閉可能な3電極セルを用いCO2の収支に関して情報を得る。実験の立ち上げにやや手間取り、旅費、人件費の分を物品費へと使用することにより立ち上げを加速したが多少残金がでた。本年の残金は次年度の物品費として使用する予定である。
曲がった時空における粒子ダイナミクス

開発されたコードは、磁場を与えられた連星中性子星の合体のシミュレートするために使われました。シミュレーションのデータの解析したら、粒子が加速されうるところ、続いてガンマ線を生成する場所でありうる、漏斗のような磁場構造の形成を観察した。加速された粒子自体の順調なシミュレーションはまだできていない。この研究の継続の焦点とする予定がある。漏斗のような磁場構造が、採用された状態方程式、質量比、および初期磁場方位からむしろ独立して現れることを見出した。一般相対性理論的天体物理
木材の含浸処理に関する基礎研究「急加圧による処理液通導阻害部の破壊」

木材の液体含浸では、通導阻害部(主に閉鎖壁孔)による液体浸透性の低下が課題である。そこで水撃作用の応用により通導阻害部を貫通させる方法を考えた。具体的には、木材外部の液体を急速に加圧した場合、浸透液体の先端部(通導阻害部)では水撃による圧力振動が生じ、液圧の急上昇による衝撃力とその後の急低下によるキャビテーションの作用で、通導阻害部の貫通が期待された。本研究の目的は、水撃が木材への液体注入量に及ぼす影響を調べることだった。試作装置による一連の検討から、水撃の発生は確認されたが、水撃の液体注入量への影響はほとんどみられなかった。理論解析から、試作装置の水撃の強さが不十分であることが示唆された。木材への液体含浸は、木材の「燃える」「狂う」「腐る」という性質の改善や新たな機能性付与を目的として行われるが、通導阻害部(閉鎖壁孔やチロース)に起因する液体浸透性の低下が問題となっている。そこで水撃作用の応用による通導阻害部の貫通を考えた。具体的には、木材外部の液体をある液圧から別の液圧まで急速に加圧した場合、浸透液体の先端部(通導阻害部)では水撃作用による圧力振動が生じ、液圧の急上昇による衝撃力とその後の急低下による気泡の発生・消滅(キャビテーション)の作用で、通導阻害部の破壊が期待される。本研究の目的は、木材への液体含浸において、木材への液体浸透に及ぼす水撃の影響を確かめることである。そのために次の課題に取り組み、以下の成果を得た。1.水撃発生装置の試作と水撃現象の確認水撃を簡易的に発生させるために、2つの圧力管AとBを1つのボールバルブで連結し、中を液体(水)で満たした装置を試作した。バルブを閉じた状態で、管Aの液圧を高め、バルブを開放したときの管Bの液圧を測定した。バルブを緩やかに開放した場合には管B内の液圧はゆっくり一定値に近づき、従来の含浸でみられる液圧変化挙動を示した。一方、バルブを急速に開放した場合には液圧は振動挙動を示し、水撃が発生することが確かめられた。2.水撃が木材への液体浸透に及ぼす影響の検討同装置の管Bにヒノキの試験片(15mm(T)×15mm(R)×300mm(L))を設置してから、管内を液体(水)で満たし、同様の操作で、バルブの緩開放及び急開放を行った後の木材への液体の注入量を調べた。緩開放と急開放で注入量には有意な差はみられなかったが、急開放のときにも管B内の液圧は振動挙動を示し、水撃の発生が確認された。以上から、この実験条件では、水撃は液体注入量にはほとんど影響しなかった。以下の成果が得られたため。1.水撃を発生させる装置を試作することができ、水撃が注入量に及ぼす影響に関する実験も行うことができた。2.木材への液体注入量には水撃の影響はほとんど見られなかったが、本装置で発生する水撃が通導阻害部の貫通につながるほどは強くない可能性が示唆された。具体的には、木材外部の液体をある液圧から別の液圧まで急速に加圧した場合、浸透液体の先端部(通導阻害部)では水撃作用による圧力振動が生じ、液圧の急上昇による衝撃力とその後の急低下によるキャビテーションの作用で、通導阻害部の破壊が期待される。本研究の目的は、木材への液体浸透に及ぼす水撃の影響を確かめることである。昨年度の試作装置による実験では、水撃は木材への液体注入量にほとんど影響しないことがわかり、水撃の強さが十分でない可能性が示唆された。そこで、水撃の強さに関する理論解析を行い、水撃の効果を高めるための因子について検討した。水撃の発生は、液体(水)で満たされた高圧の管Aと常圧の管Bを1つバルブで連結し、バルブを開放したときの管Bのバルブとは反対側に設置した圧力計で液圧の時間変化が減衰振動挙動を示すかどうかで判断できる。また水撃は最大液圧と平衡液圧の比(最大液圧比)が大きいほど強いと判断できる。そこで圧力計での液圧を、水撃現象の記述に必要な液体の運動・粘性流動・弾性圧縮変形を考慮して立式した2階の線形非斉次微分方程式を用いて計算した。その際、管B中のバルブ付近の液圧を、加圧の緩急を表す時定数を含む指数関数で表して同方程式に代入した。実験では、最大液圧比は1.15だった。一方、理論計算では、最大液圧比は1と2の間にあり、時定数が小さくなるに従い2に近づくことがわかった。これより、実験で得た水撃は十分に強いとはいえないこと、及び水撃を強くするには時定数を小さくする必要があることが明らかになった。時定数を小さくすることが今後の課題である。

具体的には、木材外部の液体を急速に加圧した場合、浸透液体の先端部(通導阻害部)では水撃による圧力振動が生じ、液圧の急上昇による衝撃力とその後の急低下によるキャビテーションの作用で、通導阻害部の貫通が期待された。本研究の目的は、水撃が木材への液体注入量に及ぼす影響を調べることだった。試作装置による一連の検討から、水撃の発生は確認されたが、水撃の液体注入量への影響はほとんどみられなかった。理論解析から、試作装置の水撃の強さが不十分であることが示唆された。水撃が注入量に影響しなかったのは、通導阻害部を破壊するのに十分な強さの水撃が発生しなかったためである可能性があった。そこで、以下の方策を立てた。1.水撃の強さの程度の評価流体力学に基づく式を用いて実験装置中で起こる水撃現象をモデル化し、加圧の緩急の程度を表す係数と液圧の変化挙動(特に最大液圧と最大液圧上昇速度)の関係を計算し、実験結果と比較することで、水撃の強さの程度を評価する予定である。2.水撃の強さを高めた装置の試作本実験装置での加圧の緩急の程度を表す係数には、バルブの内口径と管Aの内径・長さが影響すると予測される。特にバルブの内口径と管Aの内径が大きいほど、また管Aが短いほど、加圧の程度は急になると予測される。そこで、そのような装置を新たに試作し、水撃の強さを評価し、最初に試作した装置の水撃の強さと比較したうえで、木材への液体注入量に及ぼす影響を評価する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。木質科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
IT社会の進展と生活習慣の夜型化が睡眠、生体リズム、精神的健康度に及ぼす影響

本年度は、夜間のパソコン作業がその後の睡眠に及ぼす影響について明らかにした.被験者は睡眠覚醒リズムに異常のない健康な成人男性7名(平均年齢24.7歳)であった。パソコンの作業条件は作業の種類を2条件(単調/複雑)とディスプレイの明るさを2条件(明/暗)とした。複雑作業にはシューティングゲームを用い、単調作業には簡単な足し算課題を用いた。明条件の画面輝度は120カンデラ,暗条件では0.5カンデラであった。被験者は実験室でパソコン作業を午後11時から翌日の午前2時まで行い,その後実験室にて午前8時までの睡眠をとった.睡眠時は睡眠ポリソムノグラム(脳波,眼球電図,筋電図,心電図,呼吸)の測定を行い,起床時には主観的な睡眠の質を測定した.睡眠指標には入眠潜時(就寝してから睡眠段階1が出現するまでの時間)と徐波睡眠の指標であるθ波パワー出現量を求めた.入眠潜時は作業の違いによる影響が認められ,複雑作業時に単調作業時に比べて有意に入眠潜時の遅延が認められた.しかし,入眠潜時に画面の明るさの影響は認められなかった.θ波パワー出現量には作業の影響,画面の明るさの影響ともに認められなかった.起床時に測定した主観的な睡眠の質は明るい画面で複雑な作業を行った時に他の条件に比べて有意な低下が認められた.以上の結果より夜間にインターネットなどのパソコン作業を集中して行うことは入眠をおくらせ,さらに明るい画面で行う作業は睡眠の質を低下させることがわかった.本年度は、夜間にパソコン作業を行ったときの生理変動を明らかにするための実験室実験を行った。被験者は健常な成人男性7名であった。パソコン作業は午後11時から翌日の午前2時まで行い、その間に生体リズムを反映する指標として直腸温、唾液中メラトニン濃度、脳の覚醒状態を反映する指標として脳波を測定した。その結果、明るい画面と複雑な作業で、それぞれ独立に夜間に低下するはずの直腸温の低下が有意に抑制されていた。また明るい画面と複雑作業が組み合わさった条件では、夜間に増加するはずのメラトニンの分泌が有意に抑制されていた。脳波には,画面の明暗の影響は認められなかったが、複雑作業で眠気の増加が有意に抑えられていた。以上の結果から、夜間に脳の興奮を引き起こすような複雑なパソコン作業を行うと、本来の生体が持つ夜間の生理変動を抑制することが明らかとなった。また複雑作業に明るい画面が加わるとその傾向はより一層大きくなることが明らかとなった。現在はパソコン作業によるこれらの生理変動が睡眠にどのような影響を及ぼすかを明らかにするために、睡眠時に測定した睡眠ポリソムノグラムの結果を解析中である。被験者は実験室でパソコン作業を午後11時から翌日の午前2時まで行い,その後実験室にて午前8時までの睡眠をとった.睡眠時は睡眠ポリソムノグラム(脳波,眼球電図,筋電図,心電図,呼吸)の測定を行い,起床時には主観的な睡眠の質を測定した.睡眠指標には入眠潜時(就寝してから睡眠段階1が出現するまでの時間)と徐波睡眠の指標であるθ波パワー出現量を求めた.入眠潜時は作業の違いによる影響が認められ,複雑作業時に単調作業時に比べて有意に入眠潜時の遅延が認められた.しかし,入眠潜時に画面の明るさの影響は認められなかった.θ波パワー出現量には作業の影響,画面の明るさの影響ともに認められなかった.起床時に測定した主観的な睡眠の質は明るい画面で複雑な作業を行った時に他の条件に比べて有意な低下が認められた.以上の結果より夜間にインターネットなどのパソコン作業を集中して行うことは入眠をおくらせ,さらに明るい画面で行う作業は睡眠の質を低下させることがわかった.
マクロ経済政策の新たな分析枠組みの構築

本研究で採り上げた課題の一つは、資本市場の不完全性と経済活動の関係であったが、この課題に対しては三つの方向からの接近を試みた。第一に、資本市場の不完全性を導入したマクロ動学モデルを構築し、資本市場の不完全性の度合いが経常収支変動に対してどのような影響をもたらすのかを明らかにした。さらにその結果を日本経済のデータを用いて実証的に検証し、モデルを支持する結果を得た。第2に、日本の製造業のデータを用いて、メインバンクが、不良債権存在下での企業の財務政策にどのような影響を持っていたのかを実証的に検証した。その結果、メインバンクは保有する情報を有効には利用しておらず、むしろ効率的な経済活動を阻害している可能性があることが示された。さらに、1997年に韓国で生じた金融危機を採り上げ、家計は奢侈品の消費を減少させてショックに対応したこと、この時期に大規模な「金融収縮」が生じていること、その厚生上の損失は極めて大きいことが明らかにされた。労働市場に関しても、90年代以降の日本の高い失業率をもたらした主要因を明らかにするために、フローデータを用いた実証分析を行い、失業への流入と流出はともに増加しているが、全体としては、就業・失業間のフローは失業を増加させていること、失業・非労働力間のフローは失業を減少させるように働いていること、失業へのフローの増加とともに人々が失業する可能性も高まっていること、失業から離脱するフローは増加していても、失業者を個々にみれば、就職することは難しくなっていることを明らかにした。さらに、経済集積と経済成長も分析の対象とし、個人間に能力の格差が存在するとき、高い能力を持つ経済主体は同じ場所に集積するが、能力によっては居住地が分離される可能性があること、特許政策が経済成長と経済厚生に対して持つ効果、財政政策が経済成長率や資本蓄積に及ぼす効果などを理論的に明らかにした。平成14年度は、以下の6点に関する研究を行った。第1に経済成長・技術革新の決定要因を様々な側面から理論的に分析した。例えば、研究開発促進政策としての特許政策の有効性について検討を行い、最適な特許期間が存在することを示した。また、財政赤字や国際の累積が経済成長に対して与える影響も分析し、財政赤字の拡大が経済成長を刺激する可能性も存在することを明らかにした。第2に経済集積のメカニズムに関する理論研究を行い、生産性の異なる労働者からなる経済を考えた場合、生産性の高い労働者の集中する地域と、そうでない労働者の集中する地域が現れる可能性のあることを示した。第3に、通貨危機に関して、理論・実証の両面からの分析を行った。理論面では、通貨代替を通じて、ファンダメンタルズの状態が悪くなくても投機家の期待によっては通貨危機が生じえることを明らかにした。また、実証的には、韓国の家計パネルデータを用い、通貨危機・金融危機のいわゆる双子の危機が、金融市場を通じて経済の厚生水準に大きな影響を及ぼしたことを数量的に示した。第4に、企業の売上高と流動資産の関係に着目した実証分析を行い、金融市場の不完備性が企業の投資行動に影響を与えている可能性があることを明らかにした。第5に、厳密なミクロ的基礎付けを持つ二国二部門の動学モデルを構築し、財政政策の国際間波及効果を分析した。その結果、財政政策の波及効果は貿易構造と対外資産残高に大きく依存していることが明らかになった。6番目のテーマとしては、事業所レベルの雇用データを用いた実証分析を行い、労働の再配分が景気循環と密接な関係をもつことを明らかにした。

本研究で採り上げた課題の一つは、資本市場の不完全性と経済活動の関係であったが、この課題に対しては三つの方向からの接近を試みた。第一に、資本市場の不完全性を導入したマクロ動学モデルを構築し、資本市場の不完全性の度合いが経常収支変動に対してどのような影響をもたらすのかを明らかにした。さらにその結果を日本経済のデータを用いて実証的に検証し、モデルを支持する結果を得た。第2に、日本の製造業のデータを用いて、メインバンクが、不良債権存在下での企業の財務政策にどのような影響を持っていたのかを実証的に検証した。その結果、メインバンクは保有する情報を有効には利用しておらず、むしろ効率的な経済活動を阻害している可能性があることが示された。さらに、1997年に韓国で生じた金融危機を採り上げ、家計は奢侈品の消費を減少させてショックに対応したこと、この時期に大規模な「金融収縮」が生じていること、その厚生上の損失は極めて大きいことが明らかにされた。労働市場に関しても、90年代以降の日本の高い失業率をもたらした主要因を明らかにするために、フローデータを用いた実証分析を行い、失業への流入と流出はともに増加しているが、全体としては、就業・失業間のフローは失業を増加させていること、失業・非労働力間のフローは失業を減少させるように働いていること、失業へのフローの増加とともに人々が失業する可能性も高まっていること、失業から離脱するフローは増加していても、失業者を個々にみれば、就職することは難しくなっていることを明らかにした。さらに、経済集積と経済成長も分析の対象とし、個人間に能力の格差が存在するとき、高い能力を持つ経済主体は同じ場所に集積するが、能力によっては居住地が分離される可能性があること、特許政策が経済成長と経済厚生に対して持つ効果、財政政策が経済成長率や資本蓄積に及ぼす効果などを理論的に明らかにした。
都市におけるサービス化現象の展開に関する実証的研究

今日のサービス化現象は、産業構造の変化にとどまらず、生活全体のサービス化を出現させている。本研究の目的は、サービス化が社会生活全体にどのような影響を及ぼしているのか、都市における日常生活全般にどのような変化を生み出しているのかを社科学的な視点から総合的に研究することにある。本研究では、以上の目的を達成するために、アンケート調査とフィールド・ワークを併用し、さらに、既存のデータや資料・文献などを積極的に活用しながら、現代社会におけるサービス化現象の全体像を描き出した。その結果、次のような知見が得られた。サービス化の進展は、家族的親密性を今後いっそう家族の内外にわたって広く拡張させ希薄なものとさせていく可能性がある。外部のサービスを主体的に選択していたはずの個人は、いつの間にかこのようなサービス提供システムに従属してしまうようになる。その弊害は子どもたちに現れている。文部省は教育改革の中で「体験すること」を重視しており、農業と教育の連携は、食、自然、生命、人々のつながりを教える格好の機会となり得る。「性・モノ」のサービス領域に関しては、「性の商品化」の進行によって、性商品を欲望する主体であり買い手であるはずの男性が、単なる「商品ではない性を欲望する主体」として構成されていくというパラドクスを発生させている。また、サービス化社会の進展の中で、中小・零細企業の工場だけでなく、レジャー産業や飲食産業などのサービス分野に多数の在日外国人が進出し活躍し、生活習慣や文化的差異による新しいコミュニケーション上の問題が発生している。さらに、今日のサービス化現象は、わが国における情報化の展開の中で新しいメディア感覚とキッズ・マーケットの変化、さらには家族観の変化を生み出している。また、急速に進む高齢化は、消費意欲が高く活動的な健康な高齢者向けサービスの需要を生み出しているのである。本研究は、現代人の生活全般を特徴づける傾向を「サービス化社会」というキーワードから明らかにすることにより、この「サービス化現象」が社会全般にどのような影響と及ぼしているのか、都市における日常生活にどのような変化を生みだしているのかを社会学的な観点から総合的に研究することを目的としている。3年間の研究期間の初年度に当たる本年度は、次年度に実施する調査の準備期間に当たる。そこで、当初の予定通り、まず研究会全体の打ち合わせを綿密に行い、研究内容の詳細な検討を行った。その後、必要な機器備品を順次購入しつつ、研究に必要な資料の収集を行い、集まった資料の整理・検討を行った。資料収集は、「情報化社会とサービス化」「消費文化とサービス化」「若者・子供とサービス化」「性とサービス化」「高齢者に対するサービス化」「障害者に対するサービス化」「失業者に対するサービス化」「家庭生活におけるサービス化」「地域におけるサービス化」の各分野についておこなった。また、各地でのフィールドワークを行い、研究会と電子メールを利用した情報交換を精力的に実施してきた。その過程で、「サービス化現象」の全体像が次第に浮かび上がりつつある。個別の研究も進んでおり、青年・情報分野のサービス化を担当する富田(英)は、論文「若い世代とメディア環境」を日本マスコミュニケーション学会の学会誌『マス・コミュニケーション研究』に投稿し、さらに、著書『ポケベル・ケータイ主義!』(富田他4名の共著)はテレコム社会学賞奨励賞(電気通信普及財団)を受賞した。また、中根は、単著『社会学者は2度ベルを鳴らす-閉塞する社会空間/溶解する自己-』や都市の下層労働者に焦点を合わせた論文「都市下層と寄せ場(1)(3)等を発表している。

本研究は、現代人の生活全般を特徴づける傾向を「サービス化社会」というキーワードから明らかにすることにより、この「サービス化現象」が社会全般にどのような影響を及ぼしているのか、また、都市における日常生活にどのような変化を生み出しているのかを社会学的な観点から総合的に研究することを目的としている。本年度は、3年の研究期間の2年目に当たり、質問紙調査を実施する年度である。予定通り前半に今年度の研究全体の打ち合わせ、研究内容の検討を行い、前年度のフィールドワークの分析、新たな資料の収集、及び昨年度に引き続きフィールドワークを中心にした参与観察を継続して行った。後半は、研究分担者が地理的に離れて大学に所属しながら、フィールドワークを実施している関係上、昨年同様、電子メールを積極的に活用して調査実施のための打ち合わせを行った。その後、調査実施に向けて、調査協力機関との調整と打ち合わせを行い、質問紙を作成した。質問紙調査は、コープこうべ生協研究機構の協力を得ることができ、兵庫県西宮市において「家庭におけるサービス化現象」に関する質問紙調査を実施した。さらに、高齢者を対象にした質問紙調査を実施するために協力機関との調整を行った。この調査は、協力機関との関係から次年度での実施に向けて現在調整中である。また、前半と同様に、資料の収集とフィールドワークも平行して実施した。そして、最終年度に向けて、2年間の研究の整理と分析を行った。本年度は、3年間の研究期問の最終年度にあたる。そこで、前半は研究全体の打ち合わせと研究内容の検討を行った。昨年度は「家庭生活とサービス化」と「高齢化社会とサービス化」の2つの質問紙調査を実施する予定であったが、そのうち「高齢化社会とサービス化」に関する質問紙調査は、関係機関との調整が手間取り本年度に持ち越されていた。そこで、本年度の前半に、その調査を大阪府立老人総合センターを通じて実施した。その後、データの入力と単純集計の作成を行った。これと平行して、過去2年間にわたって実施してきたフィールドワークや収集した資料の整理と分析を行った。後半は、これまで実施してきた2つの質問紙調査の結果分析を継続して行うと同時に、補足資料の収集を行った。さらに、これまで実施してきたフィールドワークの分析と収集した資料の総合的な分析を行った。報告書の執筆方法などについては、夏期休暇中に合宿を行い慎重に検討した。その結果、4名の研究協力者にも執筆を依頼し、できるだけ総合的な研究報告書を作成することにした。そして、年度末に向けて、3年間の研究成果をまとめるために、研究成果報告書の作成を行った。
福祉政策を支えるウェルビイング思想の新たな探求

研究の第一段階として、私は、社会心理学や倫理学や行動経済学などの諸分野において多様な展開をみせる研究の成果を猟歩しつつ、同概念の新しい理解と射程を見定めることを課題に挙げた。この企ては、初年度において8割近く進んだといえる。また、研究の最終段階における計画として、「新たに構築される規範的理論から約30種類程度ある主要なウェルビイング指標を批判的に評価しつつ、新たな指標化の提案を試みる」ことを掲げたが、このうち、様々な主要指標についての検討について、本年度内にほぼ終えることができた。今後は、課題に掲げた三つの目的、すなわち、(a)学説史的検討と概念分析、(b)福祉政策を体系的に導く規範理論の構築、(c)諸指標の検討と新たな指標の提案、に沿って、それぞれのテーマをさらに探求したい。とりわけ、「幸福度指標」とその背後に想定しうる福祉国家の新たな原理論が、これまでの福祉国家の諸原理(正当化根拠)とどのように違うのか、あるいはどの点で新しいのか、についても明らかにし、福祉国家が今後取り組むべき新たな政策課題について明らかにしたい。
18世紀イギリスにおける古典的発想と司法

本研究は、18世紀を中心とした近代イギリスに着目して、統治階級と労働民衆との接触・交渉の在り方を分析することを目的とした。その分析過程において、本研究では比較史の観点を導入し、とりわけ古典古代すなわち古代ギリシアおよび古代ローマの司法の実態との秤量を試みた。かかる比較史の試みは、近代イギリスの政治文化と言説とが、その多くを古典古代的な発想に負うところ大であったにかかわらず、これまでの研究においてはほとんど看過されていたからに他ならない。こうした研究視座のもとに進められた本研究により、あらためて古典古代的発想が近代イギリス社会の在り方に大きな影響を及ぼしていたことを確認することができた。具体的には、まずもってキリスト教の影響が挙げられる。カノン法がイギリスの司法制度に及ぼした影響は夙に指摘されていることである。しかし、本研究が、上述のような研究視座より得ることができた分析結果として最も注目すべき点は、古典古代における陪審制が、法理よりも陪審員(いわゆる民衆)の感情に大きく左右されていたということ、換言すれば、最も縁遠いとも思われる司法の領域においてすら民衆文化の伝統が基底に存し、目に見えない規定力を行使し続けていた点を明らかにできたことである。この史的現象は、近代イギリスに限らず、近現代における世論形成の様態と極めて近似的な関係にあり、本研究はこういった意味で、ひとり歴史学の分野にとどまらず、社会学の分野にもひとつのパースペクティブを提供することが可能であると思われる。
認知症患者における嚥下障害の実態調査および機能評価に基づいた治療戦略

認知症患者における嚥下障害の動態調査、認知症の病型毎の嚥下機能の病態評価、および治療的介入を行って、嚥下障害を有する認知症患者のQOL向上と生命予後改善を目指す。過去の診療情報データベースからの詳細調査、各種嚥下機能検査による多角的かつ客観的な嚥下機能評価を行い、それらに基づいて認知症の病型毎に、嚥下障害の病態に応じた嚥下リハビリテーション選択基準を作成・実施し、その効果を評価する。
脳血流量を効果指標とした温度を活用した看護技術の開発

背部への温度刺激が脳の活動に及ぼす影響を、近赤外分光法を用い脳血流量の変化から明らかにすることを目的とした。表面温度42°C、16°Cのホットパックを3分間、同一対象者の背部に当て、左前頭前野の脳血流量の測定を行った。結果、16°Cの温度刺激は42°Cの温度刺激よりも温度刺激開始から60秒までは脳血流量に変化を促すことが明らかとなった。よって脳の活動を促す目的に、背部への冷たい温度刺激を意図的に用いることの有用性が示された。脳血管障害や認知症の患者の寝たきりや傾眠、昼夜逆転を予防、改善できる看護技術の開発を目指し、脳活動指標である脳血流量を用いた実験的研究に取り組んでいる。本研究では、研究協力に同意を得られた健康成人を対象に日常生活に存在し、温熱生理学上安全とされる範囲の温度刺激そのものと温度によって生じる感覚(快適感覚)が脳の活動に及ぼす影響を明らかにし、より脳の活動を促すことができる温度を活用した看護技術の開発を目指す。平成26年度は研究に関連する文献検討を実施し、研究計画の再検討および細かな修正を行った。具体的な検討内容としては、刺激温度の選定や温度刺激を加える時間の検討、予定対象者数の選定方法の修正等を行った。また、本研究では温度刺激部位の面積の違いによる脳血流動態の比較検討を目的とすることとした。その他、脳の活動に関連する学会に参加し、データ収集方法や分析段階でのデータの取り扱いについての情報収集を実施した。本研究の評価指標である脳血流動態のデータ収集に使用する頭部近赤外光計測装置、および実験に必要な周辺機器、物品の調達は終え、使用可能な環境としている。現在は、研究を実施するための倫理審査を実施している段階である。それが承認され次第、作成した被験者への実験説明書や同意書をもとに、研究に協力できる被験者を募り、データ収集を実施していく予定である。脳の活動を促す新たな看護技術の開発を目指し、日常に存在する温度(16°C、42°C)による背部への刺激が左前頭前野の脳の活動に及ぼす影響を、頭部近赤外分光計測装置を用い、脳血流動態の変化から検証した。健康成人男性を対象に背部に16°Cと42°Cの温度を、それぞれ当てる範囲を大(30cm×30cm)、中(30cm×15cm)、小(15cm×15cm)とした計6回(当てる順序は無作為)当てた。温度刺激時間は3分間とし、刺激前後の安静3分間を含めた計9分間の脳血流動態を測定した。実験時期は夏季であった。結果、温度を当てる範囲に関わらず、16°Cの温度刺激は42°Cの温度刺激より刺激開始30秒、60秒で、有意に脳血流動態に変化を促すことが明らかとなった。刺激90秒から刺激後の安静3分間までの16°Cと42°Cの脳血流動態の変化は同等であった。これらより16°Cの背部への温度刺激は、鎮静やリラクセーション目的ではなく、一時的に脳の活動を促す目的では、夏季においては有効であることが考えられた。加えて、脳血流動態の変化が小さかった42°Cの温度刺激は、脳血流動態の指標からも鎮静やリラクセーションの効果を得られることが考えられた。また、各温度の当てる範囲による脳血流動態に変化はなく、例え当てる範囲が小さくても、範囲が大きい刺激と同等の効果が得られることが示唆された。これらより本研究の結果は、今まで用いられる機会の少なかった冷たい温度を意図的に看護援助に取り入れていくことの有用性およびその可能性の基礎的な知見と成り得ることが示唆された。交付当初よりスケジュールに沿って文献検討や関連学会に参加し、研究計画の予定通り進めていた。しかし、本研究の効果指標である脳血流動態を測定できる頭部近赤外光計測装置の入手に時間を要した。また装置入手後に再度細かな研究計画の検討事項や内容を一部修正するなどの作業が必要となり、それに時間を要した。そのため、当初平成27年3月頃には被験者を募りデータの収集を開始している予定であったが、それに着手することができなかった。やや遅れてはいるが、実験環境等の作成はすでに終え、実験を開始できる状況としているため、今後倫理審査の承認を得て、実験に取り組んで行く。27年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学今後はデータ収集およびその分析、論文投稿、学会発表を実施する。データ収集(平成27年4月9月):前年度修正した研究計画に則り、研究協力の同意を得られた対象者に実験を実施する。実験は倫理審査の承認を得てから実施する。

対象者数は実験への拘束時間が長く対象者の負担が増大し、途中で実験を終了する可能性があるため、実験と同時に分析をすすめ、分析結果をもとに流動的に変更する。分析(平成27年10月):収集したデータを分析する。具体的には、温度刺激部位の面積の違いから温刺激、冷刺激そのものおよびその温度刺激によって生じる感覚による脳血流動態の変化を明らかにし、より脳の活動を促すことができる温度部位や温度刺激の活用方法を検討する。論文投稿、学会発表(平成27年11月平成28年3月):分析したデータから得られた新たな知見を関連分野の学会への論文投稿、学会発表に向けた準備をすすめる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
骨芽細胞の3次元マトリックス培養による骨形成

細胞の機能発現には、細胞周囲の環境、すなわち細胞間マトリックスが大きな影響を与えている。特に骨芽細胞は石灰化を起こす時、豊富なコラーゲン基質の存在が不可欠である。骨芽細胞の主要合成タンパク質はコラーゲンであり、コラーゲン基質に細胞が取り囲まれた時石灰化が始まることから、細胞をコラーゲンマトリックス中で培養することが、細胞にとって快適な環境を与えると期待された。まず骨芽細胞をコラーゲンゲル上で培養すると、ゲル上では細胞は分裂、増殖し、多層化すると同時に一部細胞はゲル内へ侵入していった。ゲル内へ侵入した細胞はコラーゲン線維と同じ配向を示し、電子顕微鏡で観察するとコラーゲンマトリックス内にはハイドロキシアパタイトの針状結晶が認められ、初期石灰化像を示していた。次に骨芽細胞を3次元的に配列することを目的とし、ゲル内での培養を試みた。ゲル内での細胞は分裂、増殖を繰り返したが、細胞の形態は線維芽細胞様であった。ゲル内での細胞はコラーゲン線維と平行して配列しており、細胞間にはハイドロキシアパタイトの沈着がみられ、それはβ-グリセロリン酸の添加により著明に増加した。それは骨組織と類似した構造を示したので、次いで骨から抽出したマトリックスタンパク質をコラーゲンゲルに加え培養を行なった。骨マトリックスタンパク質として、牛骨より4Mグアニジン塩酸塩で抽出される画分を用いた。その結果骨芽細胞の指標と考えられているアルカリフォスファターゼ活性が著明に増加した。このことは骨芽細胞の分化が促進されたことを示している。以上から骨芽細胞をコラーゲンゲル内で3次元的に配列すると、骨と類似した組織が形成され、骨抽出画分を含むコラーゲンゲル内では骨芽細胞の分化が促進されることが明らかとなった。
高濃度に気体を溶解させた,ニュートリノ実験のための液体シンチレータの開発・研究

本年度は,長さ3mの液体シンチレータ容器を作成し,液体シンチレータ中のキセノンの飽和濃度と液深さの相関を調べた.その結果,キセノンの濃度と液体シンチレータの高さに依存せず,一様な濃度となることが分かった.この結果は,液体シンチレータ中にキセノンを溶解させた,二重ベータ崩壊実験(カムランド-ZEN実験)で,標的となるキセノンが均一に分布することを示しており,カムランド-ZEN実験で、濃度依存性に関わる系統誤差の1つを無視してよいことを示したもので,重要なデータとなった.更に,液体シンチレータ中のキセノンの飽和溶解度の温度依存性,圧力依存性を調べ,その結果をまとめた.これは,カムランド-ZEN実験で,実際にキセノンを溶解する際に,出来るだけ多くキセノンを溶解して標的数を増やしたいという要求と,飽和溶液が発泡して,検出器のパフォーマンスの劣化,特に光透過度の低下の危険性という,実際上の問題点を解決するデータである.また,外部から加圧可能な,石英窓付き容器を作成し,液体シンチレータ中のキセノン濃度を常圧下以上に増加させ,キセノン濃度と液体シンチレータの発光量の相関を調べた.その結果,キセノン濃度が増加するにつれ,発光量が徐々に減少することが分かった.しかしこの光量の減少は,液体シンチレータ中に混合する第一発光溶質の濃度を調整することで補償出来ることが分かった.この測定では,加圧下のキセノン濃度を測定する際,常圧下ではキセノンが発泡してしまうため,直接にキセノン濃度を測定することが出来ない為,キセノン濃度と液体シンチレータ密度との間に相関があることを利用して測定したのであるが,キセノン量に対する液体シンチレータの体積膨張率∇V/∇Xを精密に測定し,これを実行した.本年度は,液体シンチレータに気体を高濃度で溶解させるための容器を作成し,それを用いて各種気体を含有した液体シンチレータを作成した.そして,この液体シンチレータの特質,特にシンチレータで重要な発光量と透過率の測定を行った.発光量の測定は,同時計測の技法を用いてセシウムの後方散乱事象を利用する装置の作成も行った。この結果,液体シンチレータ中にキセノンガスを導入すると,約5%の発光量の減少が見られること,そして飽和溶解度近傍(13重量%濃度)では,発光量とキセノン濃度に強い相関は見られず,発光量は誤差の範囲内で同程度であった.この結果は,液体シンチレータ中に高濃度に気体を溶解し,特色を持った液体シンチレータを作成するという本研究にとって好都合な結果であるので,次年度以降,加圧・冷却により飽和溶解度を超えた,大量のガスを液体シンチレータに導入し,その性質を調べる予定である.また,これと並行して,背の高い液体シンチレータ容器を作成し,シンチレータの水頭圧による飽和溶解度の依存性を調べた.未だ暫定的な結果であるが,水頭圧が高い程,つまり水深が深い程,飽和溶解度が増す傾向のあることが判明しつつある。この結果は,例えばカムランドのような大型で,従って水深の深い,ニュートリノ実験装置では,通常の大きさの装置に比べて,より多くの気体標的物質を導入できることを意味しており,非常に興味が持たれる.次年度以降,詳細に調べ,結果をまとめる。本年度は,長さ3mの液体シンチレータ容器を作成し,液体シンチレータ中のキセノンの飽和濃度と液深さの相関を調べた.その結果,キセノンの濃度と液体シンチレータの高さに依存せず,一様な濃度となることが分かった.この結果は,液体シンチレータ中にキセノンを溶解させた,二重ベータ崩壊実験(カムランド-ZEN実験)で,標的となるキセノンが均一に分布することを示しており,カムランド-ZEN実験で、濃度依存性に関わる系統誤差の1つを無視してよいことを示したもので,重要なデータとなった.更に,液体シンチレータ中のキセノンの飽和溶解度の温度依存性,圧力依存性を調べ,その結果をまとめた.これは,カムランド-ZEN実験で,実際にキセノンを溶解する際に,出来るだけ多くキセノンを溶解して標的数を増やしたいという要求と,飽和溶液が発泡して,検出器のパフォーマンスの劣化,特に光透過度の低下の危険性という,実際上の問題点を解決するデータである.また,外部から加圧可能な,石英窓付き容器を作成し,液体シンチレータ中のキセノン濃度を常圧下以上に増加させ,キセノン濃度と液体シンチレータの発光量の相関を調べた.その結果,キセノン濃度が増加するにつれ,発光量が徐々に減少することが分かった.しかしこの光量の減少は,液体シンチレータ中に混合する第一発光溶質の濃度を調整することで補償出来ることが分かった.この測定では,加圧下のキセノン濃度を測定する際,常圧下ではキセノンが発泡してしまうため,直接にキセノン濃度を測定することが出来ない為,キセノン濃度と液体シンチレータ密度との間に相関があることを利用して測定したのであるが,キセノン量に対する液体シンチレータの体積膨張率∇V/∇Xを精密に測定し,これを実行した.
認知症終末期における症状マネジメントの質指標開発

本事業では、認知症終末期の症状マネジメントの質指標開発について予備調査までの遂行を2段階に分けて目指した。(第1段階:文献検討、海外調査、および現場のケア提供者が日々捉えている認知症終末期患者の症状やその兆候、前駆症状及びその症状への家族の反応も含めた詳細なインタビューなどから項目案の作成、第2段階:調査紙の予備調査開始)2017年度までで文献検討、海外調査を終了し、得られた知見を総説としてまとめ論文化した。2018年度に国際誌にて採択され、成果を発信することができた。また、同論文の共著者である海外の研究者とともに、国内外の学会においても得られた成果を発表した。インタビューの実施に際し、準備に想定より時間を要したため最終年度を延長したが、2018年度に完了することができた。インタビューは、国内における認知症終末期像やそのケアを実際ケアにあたる介護士、看護師に聞くことで実態を反映した項目の抽出を目指した。特別養護老人ホーム8施設において、終末期ケアの経験を有する介護士、看護師から情報を得ることができた。インタビューは現在分析中であるが、海外の既存の症状マネジメント指標で述べられてきた苦痛症状に「口腔の乾燥」「掻痒感」「孤独感」「家族の不安」などの新たな項目案が加わる可能性があり、より広く、国内の状況に適応した項目案の完成が予測できる。認知症患者の終末期における体系的な症状の捉え方を示すものであるため、指標の日常的活用を通じ認知症高齢者の終末期の安寧の担保に加え、現場の看護職・介護職が認知症終末期における症状マネジメントのスキルを高めていくことが期待されるが今後指標案の信頼性、妥当性の確認を要する。インタビュー準備の段階での進捗の遅延に伴い、当初予定された第2段階の予備調査を行うことはできなかった。認知症終末期では意思表示が困難になることから、認知症患者の苦痛症状や安寧を阻害する要因の特定や除去はケア提供者や家族に依存せざるをえない。終末期の症状マネジメントが適切に行われることで患者のQOLのみならず、その療養を支える家族の生活のQOLを向上することが期待されるが、現状では実践現場で広く普及している症状マネジメントを適切に把握するためのツールなどは見当たらない。そこで、本研究では認知症終末期における症状マネジメントの質指標の開発を目指した。研究期間中に大きく2つの段階を経ることを計画した。第1段階:質評価指標の候補項目を選定する。(1国内外の先行研究のレビュー、2海外調査、3現場のケア提供者が日々捉えている認知症終末期患者の症状やその兆候、前駆症状及びその症状への家族の反応も含めた詳細なインタビューを行う。)第2段階:予備調査。このうち当該年度は第1段階の終了を目指した。候補項目選定のため、認知症の終末期に関する既存文献について調査を行い、認知症の終末期における症状についての知見を統合中である。また認知症ケア先進国における取組について、イギリス、北アイルランドで調査を行った。認知症終末期研究に携わる研究者との討議や、施設の視察を行い情報収集をした。認知症に緩和ケアを導入し終末期まで支援を行う新しい仕組みについて、政策、研究、実践の観点から情報を得ることができた。現地の研究者と協働してその情報を発信すべく準備中である。この新しい仕組みは、認知症患者の終末期に向けた症状マネジメントの確立に加え、患者本人のみならず、介護にあたる家族のQOLを向上する可能性があり、開発を目指している指標の内容や使用方法等について新たな視点を提供するものとなった。該当年度では第1段階:質評価指標の候補項目の選定のため1国内外の先行研究のレビューや2海外調査、3現場のケア提供者が日々捉えている認知症終末期患者の症状やその兆候、前駆症状及びその症状への家族の反応も含めた詳細なインタビューを行うことを目指したが、研究協力者を得ることに時間を要し、インタビュー調査に至らなかった。一方、イギリス等の関連施設の視察を通じ、開発する尺度に必要な要素に関する情報を得ることができている。現在は研究方法を見直し、予備調査に向けて調査に向けて準備中である。そこで本研究は認知症終末期における症状マネジメントの質指標の開発を目指し2段階の調査を計画した。平成29年度は第1段階:現場のケア提供者が日々捉えている認知症終末期患者の症状やその兆候、前駆症状及びその症状への家族の反応も含めた詳細なインタビューを行う。第2段階:調査紙の予備調査開始を進捗目標とした。対象施設の抽出が課題であることからインタビュー調査について一度遂行を断念したが、老人福祉施設・認知症施設における実践者に共同研究者としての協力を得られたこと、研究目標のために有効な方法であることからインタビュー調査を再計画した。よって平成29年度はインタビュー調査遂行のため計画調整と準備を行った。現在調査計画を倫理審査委員会にて審議中である。インタビュー調査が再計画されたため、予算の終了年度を1年延長した。また、平成28年度に行った北アイルランドでの現地調査により得られた知見と先行研究の知見を統合させ、英語論文としてまとめた。