hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジアにおける帝国日本の教員ネットワーク－形成・解体・再編－

本課題の2年目である2018年度は第一に帝国日本と「外地」の教員という観点、第二に高等教育史の検討を行った。前者についてはまず2018年9月29日に一橋大学で開催された教育史学会第62大会にて「華北占領期における義務教育の展開ー青島特別市を事例としてー」を報告し、次に2018年11月30日に神奈川大学非文字資料研究センターにて開催された「2018年度第3回公開研究会「青島租界と日本」を巡る円卓会議」において「青島と日本-学校と教育-」を報告した。前者では対日協力政権の義務教育がどのように展開したのか、青島市とう案館所蔵の公立小学校学生簿史料を用いて山東省青島の公立小学校を対象にその具体相の解明を目的とした。後者では青島と日本との関係について、第一次大戦下の1917年に青島守備軍によって設立された青島中学校に着目し、開校に至るまでの課程を大谷喜久蔵司令官の日記史料から辿った。さらに2019年2月に風響社より『青島と日本ー日本人教育と中国人教育ー』を刊行した。第二の高等教育史での検討は以下の知見を得た。「存在しない大学史ー早稲田大学における幻の学部構想ー」(『上田女子短期大学紀要』42号、2019年3月、pp. 77-86)では早稲田大学を対象に、これまで構想されつつも実現されなかった「幻の学部構想」に焦点を当てた。さらに、2018年8月23日より9月7日まで中国青島・北京に赴き、中国海洋大学修斌教授と研究交流を行い、青島市図書館および北京国家図書館にて史料調査を行った。また2019年3月20日から27日までシンガポール国立大学および国立図書館にて、日本統治下シンガポールの学校教育を調査し、青島における学校教育史とを比較する視座を得た。第一に、日本占領下の青島における学校教育の実態について、「学生簿」からその具体相を解明することができた。第二に、早稲田大学を事例に学部構想の破綻過程を解明することができた。日本の敗戦後、対日協力政権下の青島特別市の公立学校がどのように戦後国民政府に接収されたのか、戦前/戦後の連続面と断絶面を検証する予定である。本課題の一年目である2017年度は帝国日本と高等教育の教員という観点から、教員ネットワークの検討を行った。特に日本占領下北京の高等教育機関について、日本留学経験者の役割について考察した。検討結果を2017年8月26日から27日に中国天津の南開大学津南キャンパスで開催された「第二回“留学生と中外文化"国際シンポジウムにおいて「日本占領下北京の大学における日本留学経験者の役割」として報告した。さらに、報告結果を踏まえ「日本占領下北京大学における日本留学経験者の役割:銭稲孫と周作人を中心に」(『上田女子短期大学紀要』41号』、2018年1月)として発表した。本稿は華北占領地後の北京大学において日本留学経験者が「対日協力者」として果たした役割を考察した。日本が華北を占領すると、主だった国私立大学は蒋介石政権と共に「南遷」し、国立西南連合大学などを結成した。一方で残った北京大学や清華大学などを統合して、「国立北京大学」が「対日協力政権」である中華民国臨時政府唯一の総合大学として設置されることとなった。当初「国立北京大学」の設立に批判的であった銭稲孫は、家族問題を理由に北京に留まり、その批判対象であった機関の長という「対日協力者」となった。「国立北京大学」文学院長、華北政務委員会教育総署督べんとなった周作人も家族問題などを理由に北京に留まり、結果的に「対日協力者」となった。さらに、2017年8月20日から25日まで山東省青島に滞在し、中国海洋大学修斌教授と研究交流を行い、青島市とう案館にて史料調査を行った。第一に、日本占領下北京の知識人の動向について、外務省関係史料を用いて明らかにする事が出来た。第二に、現在は引揚研究を進めつつあり、帝国日本が敗戦によって崩壊したのちに、「外地」にいた教員が戦後にどのように再就職したか検討している。

「存在しない大学史ー早稲田大学における幻の学部構想ー」(『上田女子短期大学紀要』42号、2019年3月、pp. 77-86)では早稲田大学を対象に、これまで構想されつつも実現されなかった「幻の学部構想」に焦点を当てた。さらに、2018年8月23日より9月7日まで中国青島・北京に赴き、中国海洋大学修斌教授と研究交流を行い、青島市図書館および北京国家図書館にて史料調査を行った。また2019年3月20日から27日までシンガポール国立大学および国立図書館にて、日本統治下シンガポールの学校教育を調査し、青島における学校教育史とを比較する視座を得た。第一に、日本占領下の青島における学校教育の実態について、「学生簿」からその具体相を解明することができた。第二に、早稲田大学を事例に学部構想の破綻過程を解明することができた。引揚者による同窓会資料などを用いて、敗戦による帝国日本崩壊後の「外地教員」の再就職問題を検討する。日本の敗戦後、対日協力政権下の青島特別市の公立学校がどのように戦後国民政府に接収されたのか、戦前/戦後の連続面と断絶面を検証する予定である。当初予定していた韓国での資料調査が諸般の事情により中止せざるを得なくなったため、その予算が未使用となった。翌年度に資料調査を行いたい。
TRPチャネル複合体のカチオン透過とは異なる新奇機能とその生理的意義の解明

細胞膜のイオンチャネルが化学的・物理学的変化を感知し開口すると、その開いた「穴」を通ってNa+とCa2+等が通過し、様々な電気現象を生体に引き起こす。最近、この旧来から理解されてきたイオンチャネルの働きとは全く異なる、新たな機能が示されつつある。本研究では、生体内外の環境変化のバイオセンサーとして働くTRPタンパク質群が構成するイオンチャネルに着目し、それらがどのような他タンパク質と相互作用することにより、細胞内物質のバランスを変化させ、均質な細胞集団から異なる細胞種を生成していくかを明らかにする。
ダイオキシン胎盤・母乳暴露によるラット脳セロトニン異常

1.ダイオキシン摂取の次世代影響を調べるため雌マウスにダイオキシンを慢性的に経口投与して胎内蓄積を起こさせた後、妊娠させ産子を得た。産子の外観や成長には異常が認められなかったが、接触刺激に対し過敏性を示すなど、行動に異常が現れた。行動異常が出現した動物では、脳内のセロトニン産生細胞が著しく減少していた。このことは、胎盤および母乳を介してダイオキシンに汚染された子どもの脳にセロトニン異常が発生し、それが行動異常を起こす原因となる可能性を示唆している。2.ダイオキシン致死量1回投与を受けたラットでは、投与後摂食障害が現れ、著しい体重減少が起こった。このラットの脳内では、扁桃核中心核、分界条床核、室傍核、内側視索前核、視床下部内側核にc-Fosタンパクの発現が見られた。これらの神経核は摂食の調節に関係しているので、ダイオキシンによる摂食障害はこれらの神経核が障害を受けるためと推察された。3.またこれらのダイオキシン急性投与を受けた動物では、視床下部外側野、室傍核、脳弓周囲核において一酸化窒素合成酵素の活性低下が認められた。これらの領域も摂食に関係する部位であり、一酸化窒素は摂食行動に関係する伝達物質である。ダイオキシンは一酸化窒素系に影響を与え、摂食行動を障害する可能性が考えられた。4.またこれらの急性投与動物において扁桃体核、内側視索前核、淡蒼球、分界条床核においてエンケファリン免疫活性増強が認められた。以上の結果は、ダイオキシンは胎盤、母乳だけではなく、成人でも大量に摂取すると脳異常ひいては行動異常が現れることを示している。内分泌撹乱化学物質の一種であるダイオキシン類の毒性の一つに中枢神経毒性が示唆されているが、現在のところ必ずしもその確証は十分に得られていない。もしダイオキシン類が人体に対して重大な中枢神経毒性を及ぼすとすれば、成人に対するよりも胎児や新生児に対する影響が危倶される。私は"実験的に母動物にダイオキシンを投与すると、その産子に排他的(または攻撃的)行動の頻度増加が認められる"ことを観察した。このことは、ダイオキシン類の胎盤・母乳暴露によって中枢神経に影響が生じることを示唆している。本研究では、これを実証するために、ダイオキシンの胎盤・母乳暴露を受けたddY系マウスを用いて、縫線核群におけるセロトニン産生細胞の減数を免疫組織化学法を用いて定量的に調査を行った(当初Long-Evans系ラットを用いる予定だったが、試薬の都合等によりマウスに変更した)。実験材料と方法:メスのマウスを4群に分け、第1群には6.6×10^2pg/kg・day、第2群には6.6×10^4pg/kg・day、第3群には6.6×10^6pg/kg・dayの2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)を含む食用油を、8週間にわたり、ゾンデを用いて胃内に直接投与した。第4群(対照群)にはTCDDを含まない同量の食用油を与えた。これらのTCDD投与メスマウスと非投与マウスを交配し、産子を得た。産子を母乳飼育し、6週齢でセロトニン産生細胞の免疫組織化学を行った。染色された縫線核のセロトニン免疫陽性細胞の数を画像解析ソフトを用いて定量的に調査した。実験結果と結論:6週齢のオスマウスの縫線核セロトニン免疫陽性細胞数は、対照群の1/21/4が検出されるのみであった。

このことは、胎盤または母乳を介してTCDDを暴露した場合に、産子の脳内セロトニン合成が著しく障害される可能性があることを示唆している。内分泌撹乱化学物質の一種であるダイオキシン類の毒性の一つに中枢神経毒性が示唆されているが、現在のところ必ずしもその確証は十分に得られていない。本研究では、ラットにダイオキシンを1回投与し、脳内神経伝達物質異常の発症を免疫組織化学法、c-Fos免疫化学法、組織化学およびウエスタンブロット法を用いて調査した。以下にその内容を要約する。研究成果は2編の論文に報告し、さらに1編は投稿中である。(胎盤・母乳暴露については前年度に一定の成果を得た。今年度はそれを発展させ、以下の研究内容で研究を行った。)1.ダイオキシン急性投与による脳内メチオニン-エンケファリン(MEK)の活性化の証明オスラットにダイオキシンを1回経口投与(50μg/kg)し、2週間経過後に脳内MEK活性を免疫組織化学的に調査した。対照群に比較して、海馬、扁桃体、室傍核、内側視索前核、淡蒼球、分界条床核を初めとする多くの前脳領域でMEK活性の上昇が認められた。2.ダイオキシン急性暴露による拒食症の脳内機序に関する検討オスラットにダイオキシンを1回経口投与(50μg/kg)し、脳内c-Fos蛋白の発現を免疫組織化学法を用いて経時的に調査した。投与後3日目の脳では、視床下部背内側核、室傍核、内側視索前核、扁桃体、分界条床核に顕著なc-Fos蛋白の発現が認められた。これらの神経核は摂食やエネルギーバランス、および体温調節に関係する神経核群と考えられていることから、ダイオキシン投与後の拒食症状と体温降下は、これらの神経核の活性化に関係するものと考えられた。3.ダイオキシン急性投与による視床下部における一酸化窒素活性低下の証明オスラットにダイオキシンを1回経口投与(50μg/kg)し、視床下部の一酸化窒素活性を免疫組織化学法、NADPH-diaphorase染色法、ウェスタンブロット法を用いて調査した。その結果、視床下部外側野、室傍核、脳弓周囲核において著しい一酸化窒素活性の低下が認められた。免疫組織化学法を用いて2,3,7,8-Tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)によるチオニン-エンケファリン(met-Enk)の脳内変化を調査した。その目的でダイオキシンにもっとも感受性が高いとされるロングエバンスラットに致死量のダイオキシン(50μg/kg)を一回投与、または同量のオリーブオイルを1回投与した。投与後3日目に、met-Enk陽性細胞、陽性線維および終末の密度が増加した。その後さらに増加し、投与後2週間で最大になった。増加した部位は、扁桃体中心核、海馬CA3、室傍核、内側視索前核、前交連後脚間質核、淡蒼球外節、淡蒼球腹側部、分界条床核外側部であった。これらの結果は、ダイオキシンが中枢のエンケファリン系に影響を与えることを示しており、ダイオキシン中枢毒性発現のメカニズムを説明するうえで重要であると考えられた。さらに、TCDDの経口投与によるラット視床下部一酸化窒素合成酵素(nNOS)およびnicotinamide adenine dinucleotide phosphate (NADPH)-diaphorase (NADPH-diaphorase)発現に及ぼす影響について調査を行った。オリーブオイルに溶解した50μg/kgTCDDの投与1週間および2週間後の脳をウエスタンブロット法によって調べたところ、視床下部のnNOSの免疫活性が著しく低下していた。NADPH-diaphorase
マウス病態モデルにおける生体内脂質メディエーターの網羅的解析

研究代表者が確立したLC-ESI-MSによる高感度ハイスループット一斉定量法を用いて、炎症モデルを含む複数の実験動物モデルにおいて詳細な脂質メディエーター産生プロファイリングを行った。マウス多発性硬化症モデル、敗血症モデル等において、病態に特徴的な脂質メディエータープロファイルを抽出することに成功し、従来断片的に評価されてきた脂質メディエーターと疾患の関係を包括的に解析する新たな方法論を確立した。病態・生理における脂質メディエーターの役割の研究は、従来、個々の脂質メディエーターの評価により行われてきた。しかし、特定の病態・生理に関わる脂質メディエーターは単一ではない場合がほとんどである。本研究は、独自に開発したLC- ESI- MSによる高感度一斉定量法を用いて、実験動物モデルにおいて詳細な脂質メディエーター産生プロファイリングを行うことにより、従来断片的に評価されてきた脂質メディエーターと疾患の関係に新たな視点を導入することを目的としている。マウス脳における脂質メディエーターのプロファイリングcPLA2欠損マウスを用いて、カイニン酸誘発てんかんモデルを用いたマウス海馬での脂質メディエーター産生のプロファイリング行い、マウス脳におけるcPLA2依存的な脂質メディエーターの産生を検討した。その結果、興味深い予備的データとして、cPLA2非依存的な脂質メディエーターの産生を発見した。詳細は平成21年度に継続して解析する予定である。脂質ディファレンシャル法の構築脂質の広範なプロファイリングを可能にすることを目的とし、超高速液体クロマトグラフィ(UPLC)および三連四重極型MSにより脂質プロファイルを取得する手法の目処が立った。データの変動解析にはプロテオーム用変動解析ソフトウェアであるDeCyderMSを応用可能であるという結果を得た。その他2つのマウス病態モデルにおいて、脂質メディエーターのプロファイリング手法を適用した。まず、マウス多発性硬化症モデルにおいて、血小板活性化因子の産生メカニズムと病態との関係について新たな知見を得た。敗血症モデルでは、脂質メディエーターとサイトカインの相関性解析から、脂質メディエーターによるサイトカイン産生調節を指摘できた。これらの成果は論文として発表した(Kiharaeta1.,およびUozumi , et.al.)。本研究課題は、申請者が開発した微量脂質メディエーターの一斉定量系を用いて、各種病態における脂質メディエーターのプロファイリング解析および産生パスウェイ解析を行うことにより、脂質メディエーターと疾患との関連について、新たな知見を得ることを目的として実施したものである。マウス細胞質型ホスホリパーゼA2欠損マウスを用いたカイニン酸てんかんモデルにおける脳内脂質メディエーターのプロファイリング解析の結果、細胞質型ホスホリパーゼA2非依存的脂質メディエーターメカニズムの存在が示唆された(未発表)。本新規代謝経路については、現在詳細な解析を継続中である。また、申請者の解析技術を用いた研究により、以下に示す代表例のように、脂質メディエータープロファイリングが疾患メカニズムの解析に有用であることが示された。マウス多発性硬化症モデルにおける脊髄中の脂質メディエーターの包括的プロファイリングにより、疾患のステージと脂質メディエータープロファイルの相関解析が可能となり、急性期にプロスタグランジンE2が重要であることが示された。敗血症のマウスモデルであるCLPモデルでは、炎症性サイトカインの変動に先立ち特徴的な脂質メディエータープロファイルの変化が見られること、12-HETEがcPLA2α非依存的に産生されている可能性を見いだした。これらの例から、申請者の方法論が、実際に疾患における脂質メディエーターの機能解析における、新しいアプローチとして有用であることが確認された。本研究を発展させ、臨床サンプルの解析などを行うことにより、ヒトの疾患メカニズムの解明に応用可能であると考えられる。
高齢・過疎化の進行する地域における災害時要援護者対策看護プログラムの開発

自然災害の多いわが国では防災・減災に向けた取り組みが必須である.また,高齢少子化が進行する中,災害時要援護者対策が重要な課題となっている.各地域においては,災害時要援護者対策で取り組むべき課題を明確にし,非常時への対応強化が求められている.本研究では特に高齢・過疎化の進行する地域における災害時要援護者対策について検討した.災害時要援護者とその家族への防災・減災対策を実施する上で,どのような理論的基盤が必要かを検討した.その結果,災害の備えにおける家族レジリエンスへの働きかけの有効性が示唆された.さらに,訪問看護ステーションを拠点とした災害対策マニュアルの改訂版を作成したので報告する.本研究の目的は,特に高齢・過疎化の進行する地域における災害時要援護者対策について,看護の視点から検討することである.平成23年度・平成24年度においては,研究フィールドである訪問看護ステーションでの訪問看護活動を実施しながら,災害看護学,訪問看護学,地域看護学等看護学の文献をはじめ,災害医療,社会学,危機管理研究等多分野における国内外の文献検討の実施と高齢化や過疎化の進む地域で,かつ看護職者が当該地域の医療・看護に大きな役割を果たしている先進地における事例報告書や災害時要援護者に関するガイドラインや報告書から,災害時要援護者対策看護プログラムに有効な情報を検討した.訪問看護活動からは,平成23年9月に台風被害を受けた利用者とその家族に関わり,災害発生前・中・後における困りごとについて情報収集した.また,文献検討においては,危機的な状況に陥った家族を支援する概念の一つである家族レジリエンスに焦点を当てて検討を行った.その結果,災害サイクル各期において適切な時期,適切な対象に,理論的な基盤をもって家族への看護支援を行うべきであること,災害サイクル各期において,社会や人びとの「脆弱性」を出来る限り小さくし,被害を最小限にとどめられる「予備力」と「回復力」を高めておくことが,個人や家族,社会全般において必要となってくる.すなわち,特に災害時要援護者対策においては,時間経過を含む明確なガイドポストを提供する概念やモデルの必要性が示唆された.地震大国であり,風水害も多いわが国では防災・減災に向けた取り組みが必須である.また,高齢少子化が進行する中,災害時要援護者対策が重要な課題となっている.したがって,各地域において,災害時要援護者対策で取り組むべき課題を明確にし,非常時への対応強化が求められている.本研究活動の初年度は,東日本大震災が発生した年である.当該震災における現場での支援活動を通して,本研究の計画について再度見直すべきと認識した.以前より当たり前のように人々に啓発されている自助・共助の重要性を再確認すると共に,どのようにしたら自助・共助を地域社会の中で育むことができるのか,を看護の視点から見つめ直すべきだと考えた.そこで,本研究では特に高齢・過疎化の進行する地域における災害時要援護者対策について,以下の二つの視点から検討した.災害時要援護者とその家族への防災・減災対策を実施する上で,どのような理論的基盤が必要かを検討した.その結果,災害の備え,すなわち,「予備力」を高める家族レジリエンスへの働きかけの有効性が示唆されたので,訪問看護ステーションを拠点とした災害対策マニュアルの改訂版を作成した.本研究活動では家族レジリエンスの視点での「予備力」を高めるためにどのような方法論があるのか,については言及できておらず,今後は具体的な支援モデルについて検討していく必要がある.災害時における「予備力」を高める看護実践方法を組み立てる必要があると考える.これらを検討していく上で,先行研究で示されている通り,非常に衝撃的なイベントからの家族の立ち直りを論ずるレジリエンスは応用可能な概念であると考える.今後は,このような人々の防災・減災マインドを高める研究へとつなげていきたい.自然災害の多いわが国では防災・減災に向けた取り組みが必須である.また,高齢少子化が進行する中,災害時要援護者対策が重要な課題となっている.各地域においては,災害時要援護者対策で取り組むべき課題を明確にし,非常時への対応強化が求められている.本研究では特に高齢・過疎化の進行する地域における災害時要援護者対策について検討した.災害時要援護者とその家族への防災・減災対策を実施する上で,どのような理論的基盤が必要かを検討した.その結果,災害の備えにおける家族レジリエンスへの働きかけの有効性が示唆された.さらに,訪問看護ステーションを拠点とした災害対策マニュアルの改訂版を作成したので報告する.我が国は,その位置,地形,地質,気象などの自然的条件から,台風,豪雨,豪雪,洪水,土砂災害,地震,津波,火山噴火などによる災害が発生しやすい国土である.1995年の阪神淡路大震災や地下鉄サリン事件以降,急速に災害看護に関する意識が高まり,その後に発生した災害においても,多くの研究・実践活動がなされてきた.その内容は,国内外における災害発生前・中・後の災害看護のあり方を問うものや災害看護教育等多岐にわたる.その後,2011年3月11日に発生した東日本大震災は,さらなる災害看護の学問的発展の必要性を看護界に投げかけた.発災から1年以上が経過した現時点においても,仮設住宅での生活を余儀なくされている被災者,原子力発電施設事故により住み慣れた地域を離れて暮らす避難者が存在する.さらに,東日本大震災後も風水害による被害が相次いだ.全国で東日本大震災や台風12号災害の復興に向けた多くの活動がなされ,看護界においても新たな知見が見いだされている.

そこで,今年度は,東日本大震災や台風12号災害での災害看護活動状況を踏まえ,災害時要援護者対策看護プログラム立案・実施・評価のための文献検討を中心に研究活動を進めた.文献検討は,災害看護学,訪問看護学,地域看護学等看護学の文献をはじめ,災害医療,社会学,危機管理研究等多分野における国内外の文献検討を実施した.その結果,災害時要援護者対策看護プログラムの立案・実施において「レジリエンス」の概念が有効であることが示唆された.国内外における文献検討において,かなりの時間を要したことがやや遅れている原因であった.2011年3月11日に発生した東日本大震災および9月に発生した台風12号被害の影響により,当初計画していた地域での実践活動の変更を余儀なくされた.また,東日本大震災からの教訓を災害時要援護者対策看護プログラムに盛り込むことが必要と考えた.したがって,今年度は,再度研究計画を見直す目的で,これまでの災害時要援護者対策活動の評価と文献検討を徹底した.次年度は最終年度であるため,2年間の研究活動より得られた災害時要援護者対策のモデルを実際に訪問看護ステーションを拠点に展開する予定である.今年度の文献検討で得られた結果より,レジリエンスの概念を研究計画に組み込むこととする.次年度以降は,特に,災害サイクルの復旧復興期における看護プログラムをレジリエンスの視点から検討し,被災地および被災地以外の看護職と事例検討を行いながら,災害時要援護者対策看護プログラムの立案と実施を検討していく予定である.災害時要援護者対策のモデルを実際に訪問看護ステーションを拠点に展開すること,研究成果発表を行うに当たり,旅費と論文作成に係る費用が中心となる予定である.前述のように,東日本大震災および台風12号被害による影響で今年度はフィールドでの研究活動が実施できない状況であった.次年度はさらに活動フィールドを広げて研究を進め,また,国際的な知見を得るために国際学会へ参加するため,旅費の使用を予定している.また,研究協力者への謝礼や翻訳等の費用も使用予定である.被災地での活動においては,慎重な倫理的配慮を行い,被災者である看護職の負担を軽減するように努めていく.
骨髄－腸管連関の解明と治療応用

本研究では,傷害腸管組織に検出される骨髄由来細胞や骨髄間葉系幹細胞にまつわるさまざまな矛盾や問題点を整理することで,骨髄ー腸管連関の謎を解明し,難治性腸管障害への適正な治療応用を目指した.腸炎では,造血幹細胞およびこれを支持するニッチ細胞が異常化し,腸管への過剰な炎症細胞浸潤を誘発する.骨髄間葉系幹細胞治療は,骨髄ニッチを正常化し,腸炎の重症化を抑制した.骨髄移植後のラットへ腸炎を惹起すると,死亡率が高率であること,移植片由来骨髄間葉系幹細胞の腸管生着が非常に低率なため,解析に耐えなかった.この点は今後の重要な研究課題である.本研究は,炎症性腸疾患をはじめとする難治性腸管障害に対する骨髄幹細胞治療の新規開発が一般目標である.そのために,1骨髄ー腸管連関の全容を解明すること,2前臨床試験として骨髄間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell; MSC)移植治療の最適化を目指すこと,3腸炎をきたした生体における内因性骨髄細胞の異常性を解明すること,の3点を研究期間内における本研究の行動目標としている.すなわち,骨髄ー腸管連関を解明し,それを応用することで,epithelial restitution,上皮の増殖・分化からなる傷害腸管の創傷治癒機転そのものを促進させ,同時に難治性腸炎における骨髄ニッチ細胞(niche cell; NC)の異常を是正する新規再生治療の開発を目指している.2016年度は,当初の予定を変更し,主に上記3の腸炎をきたした生体における内因性骨髄細胞の異常性の解明を目指した.すなわち,「腸炎においては,HSCおよびこれを支持するNCが異常化し,腸管組織への過剰な炎症細胞浸潤を誘発する.これに対して,MSC治療は,骨髄ニッチを正常化することで,腸炎の重症化を抑制する」という仮説を検証した.腸炎を惹起したモデルにおける造血幹細胞や骨髄ニッチの異常を明らかにし,これらの異常が外因性に投与したMSCにより是正されることを明らかにした.現在,骨髄移植のプロトコール確立のため,前処置(放射線照射およびブスルファン)の条件を決める基礎的研究を施行中である.本研究は,炎症性腸疾患をはじめとする難治性腸管障害に対する骨髄幹細胞治療の新規開発が一般目標である.そのために,1骨髄ー腸管連関の全容を解明すること,2前臨床試験として骨髄間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell; MSC)移植治療の最適化を目指すこと,3腸炎をきたした生体における内因性骨髄細胞の異常性を解明すること,の3点を研究期間内における本研究の行動目標としている.すなわち,骨髄ー腸管連関を解明し,それを応用することで,epithelial restitution,上皮の増殖・分化からなる傷害腸管の創傷治癒機転そのものを促進させ,同時に難治性腸炎における骨髄ニッチ細胞(niche cell; NC)の異常を是正する新規再生治療の開発を目指している.平成26年度は,当初の予定を変更し,主に上記3の腸炎をきたした生体における内因性骨髄細胞の異常性の解明を目指した.すなわち,「腸炎においては,HSCおよびこれを支持するNCが異常化し,腸管組織への過剰な炎症細胞浸潤を誘発する.これに対して,MSC治療は,骨髄ニッチを正常化することで,腸炎の重症化を抑制する」という仮説を検証した.腸炎を惹起したモデルにおける造血幹細胞や骨髄ニッチの異常を明らかにし,これらの異常が外因性に投与したMSCにより是正されることを明らかにした.平成27度は,骨髄移植のプロトコール確立のため,前処置(放射線照射およびブスルファン)の条件決める基礎的研究を施行した.骨髄移植前処置の条件設定のうちブスルファン(BU)+全身放射線照射(TBI)では,TBI 10Gyが至適と考えられた.放射線照射単独であっても,総線量を12-14Gy-15Gyへ上昇させると死亡率が激増すること,分割照射も様々な条件(6Gy×2,7.5×2等)に振ったが,HSC移植でレスキューできなかった.われわれの以前のデータであるBU 20mg/kg単独腹腔内投与にTBI 10Gyに併用すると,やはり毒性が強くHSC移植ではレスキューできなかった.そこで,併用するBUの容量を漸減していくと,TBI 10Gy+BU 5mg/kgでは移植関連死を認めず,末梢血では移植後Day14に芽球が約20%出現し,移植後Day56のFACS解析ではHSCの置換率が80-88%と,TBI 10Gy単独の70%程度よりも有望な結果を得た.これらの骨髄移植ラットは,移植後半年経過しても,GVHD症状を認めず,生存していることから,有望な結果と思われた.現在,MSCのキメラ率を検討し,TBI 10Gy+BU 5mg/kg移植後のratsへの腸炎惹起に関しては,現在取り組んでいる.本研究は,炎症性腸疾患をはじめとする難治性腸管障害に対する骨髄幹細胞治療の新規開発が一般目標である.

そのために,1骨髄ー腸管連関の全容を解明すること,2前臨床試験として骨髄間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell; MSC)移植治療の最適化を目指すこと,3腸炎をきたした生体における内因性骨髄細胞の異常性を解明すること,の3点を研究期間内における本研究の行動目標とした.すなわち,骨髄ー腸管連関を解明し,それを応用することで,epithelial restitution,上皮の増殖・分化からなる傷害腸管の創傷治癒機転そのものを促進させ,同時に難治性腸炎における骨髄ニッチ細胞(niche cell; NC)の異常を是正する新規再生治療の開発を目指した.平成26年度は,当初の予定を変更し,主に上記3の腸炎をきたした生体における内因性骨髄細胞の異常性の解明を目指した.すなわち,腸炎においては,HSCおよびこれを支持するNCが異常化し,腸管組織への過剰な炎症細胞浸潤を誘発する.これに対して,MSC治療は,骨髄ニッチを正常化することで,腸炎の重症化を抑制する」という仮説を検証した.腸炎を惹起したモデルにおける造血幹細胞や骨髄ニッチの異常を明らかにし,これらの異常が外因性に投与したMSCにより是正されることを明らかにした.平成27ー28度は,骨髄移植のプロトコール確立のため,前処置(放射線照射およびブスルファン)の条件決める基礎的研究を施行した.骨髄移植前処置の条件設定のうちブスルファン(BU+全身放射線照射(TBI)では,TBI 10Gyが至適と考えられた.しかし,骨髄移植後のratsへの腸炎惹起に関しては,死亡率が高率であること,移植片由来のMSCの腸管生着が非常に低率なため,解析に耐えないことより断念せざるを得なかった.本研究では,傷害腸管組織に検出される骨髄由来細胞や骨髄間葉系幹細胞にまつわるさまざまな矛盾や問題点を整理することで,骨髄ー腸管連関の謎を解明し,難治性腸管障害への適正な治療応用を目指した.腸炎では,造血幹細胞およびこれを支持するニッチ細胞が異常化し,腸管への過剰な炎症細胞浸潤を誘発する.骨髄間葉系幹細胞治療は,骨髄ニッチを正常化し,腸炎の重症化を抑制した.骨髄移植後のラットへ腸炎を惹起すると,死亡率が高率であること,移植片由来骨髄間葉系幹細胞の腸管生着が非常に低率なため,解析に耐えなかった.この点は今後の重要な研究課題である.これまでの予備的検討および本検討により,DSS腸炎を惹起した際,骨髄における各分化段階のHSC,すなわち,long-termreconstitutingHSC(LT-HSC),short-term reconstitutingHSC(ST-HSC),およびmultipotent progenitor cell (MPP)の構成割合をFACSにより解析した.その結果,DSS腸炎により,LT-HSCやST-HSC数の減少が認められた.その際,LT-HSCの自己複製能の指標であるFzd4およびTie2の発現低下を伴っていたが,これらの変化がMSC治療により一部回復することを確認した.同時に骨髄におけるnestin発現細胞数も同様に増減した.これらの結果は,炎症により骨髄の微小環境であるNCに質的および量的変化をきたし,HSCの分化が促進されて過剰な炎症細胞浸潤をきたすこと,MSC治療により,これらの一部が是正されたことを示唆する.
強相関電子系の新奇な低エネルギー状態の探索

本研究では高温超伝導のモデルに対する新奇な状態を、変分モンテカルロ法という数値的な手法と、解析的な手法を組み合わせて調べることを計画した。とくに単純な平均場近似や弱相関領域での摂動論では取り入れることのできない強相関の効果を、十分考慮することを主要な目的とした。高温超伝導発現のメカニズムに対して凝縮エネルギーの観点から解析を行った。まず変分モンテカルロ法によって基底状態のエネルギーを評価し、超伝導を持つ状態と持たない状態(正常状態)のエネルギーを比較して、凝縮エネルギーを調べた。その結果、強相関の領域では、運動エネルギーが利得することによって超伝導が発生するという、通常のBCS理論とは逆の結論が得られた。一方弱相関の領域では、通常のBCS理論に戻ることが示された。またもう1つ別の方法として、FLEX近似により超伝導転移温度以下でのエネルギー利得の微視的なメカニズムを調べ、同様の結論を得た。これは超伝導ギャップが非常に大きい高温超伝導体特有の現象であり、超伝導ギャップが準粒子の繰り込みパラメータを変化させることに起因する。また、この結果が実験的に観測されている光学総和則の破れをよく説明することも示された。また典型的な強相関電子系のモデルであるt-Jモデルについて、変分モンテカルロ法と相補的な高温展開の手法によって、有限温度での超伝導相関を調べた。この方法では絶対零度への外挿が常に問題になるが、我々は、より高次の次数まで計算を進め、さらに新しい外挿法を組合せることによって低温領域まで精度よく評価することができるようになってきた。その結果、実験と対応するパラメータ領域においてd波超伝導相関が発達することを明らかにし、変分モンテカルロ法による結果を補強した。本研究では高温超伝導のモデルに対する新奇な状態を、変分モンテカルロ法という数値的な手法と、解析的な手法を組み合わせて調べることを計画している。(1)交替フラックス状態や、反強磁性状態がエネルギー的に本当に安定かどうか、または有限温度の揺らぎとして考慮するに値するような状態であるかという問題、および(2)超伝導状態になったときの凝縮エネルギーの問題を数値的に調べることが目的である。本年度は、まず数値的な計算のためのプログラム開発を行い、結果が得られつつある。それとともに、解析的な定式化についても平行して行った。解析的な方法に関しては、単純な平均場近似では強相関の効果が取り入れられるかどうか微妙な問題である。しかし、Gutzwiller近似と呼ばれる方法を用いると、強相関の効果をある程度取り入れることができると考えられている。この近似のもとで、フラストレーションのあるモデルに関して基底状態の性質を調べ、時間対称性が破れた超伝導状態が実現する可能性があることを示すことができた。また数値計算としては、変分モンテカルロ法をハバードモデルに対して行い、反強磁性状態と超伝導状態のエネルギーの比較によって相図を決定した。また超伝導状態になったときの凝縮エネルギーを評価し、量子モンテカルロ法で今まで超伝導が見出されなかった原因を明らかにした。さらに、実験との比較を行う上で重要であるようなパラメータ依存性について現在調べている。

本研究は、まず数値的な計算のためのプログラム開発を行った。それとともに、解析的な定式化についても平行して行なった。解析的な方法に関しては、単純な平均場近似では強相関の効果が取り入れられるかどうか微妙な問題である。しかし、Gutzwiller近似と呼ばれる方法を用いると、強相関の効果をある程度取り入れることができると考えられる。本研究では、この近似のもとでフラストレーションのあるモデルに関して基底状態の性質を調べ、時間対称性が破れた超伝導状態が実現する可能性があることを示した。この成果を踏まえ、変分モンテカルロ計算によって確かにこの状態が安定化することを示すことに成功した。また、変分モンテカルロ法をハバードモデルに対して行い、反強磁性状態と超伝導状態のエネルギーの比較によって相図を決定した。また超伝導状態になったときの凝縮エネルギーを評価し、量子モンテカルロ法で今まで超伝導が見出されなかった原因を明らかにした。さらに、この結果と解析的な方法との比較を行い、フレックス近似においても同様の結果が得られることを示した。このことは凝縮エネルギーに関して定性的に正しい結果であることを示している。また最近提案されている交替フラックス状態に関しては、変分モンテカルロ法を用いてエネルギー的に本当に安定であるかどうかについて検討を行っている。さらに、実験との比較を行う上で重要であるようなパラメータ依存性について調べ、次近接ホッピング項が超伝導安定に重要であることを明らかにした。本研究では高温超伝導のモデルに対する新奇な状態を、変分モンテカルロ法という数値的な手法と、解析的な手法を組み合わせて調べることを計画した。とくに単純な平均場近似や弱相関領域での摂動論では取り入れることのできない強相関の効果を、十分考慮することを主要な目的とした。高温超伝導発現のメカニズムに対して凝縮エネルギーの観点から解析を行った。前年度は変分モンテカルロ法によって基底状態のエネルギーを評価し、超伝導を持つ状態と持たない状態(正常状態)のエネルギーを比較して、凝縮エネルギーを調べた。その結果、強相関の領域では、運動エネルギーが利得することによって超伝導が発生するという、通常のBCS理論とは逆の結論が得られた。一方弱相関の領域では、通常のBCS理論に戻ることが示された。今年度はもう1つの方法として、FLEX近似により超伝導転移温度以下でのエネルギー利得の微視的なメカニズムを調べ、同様の結論を得た。これは超伝導ギャップが非常に大きい高温超伝導体特有の現象であり、超伝導ギャップが準粒子の繰り込みパラメータを変化させることに起因する。また、この結果が実験的に観測されている光学総和則の破れをよく説明することも示された。また典型的な強相関電子系のモデルであるt-Jモデルについて、変分モンテカルロ法と相補的な高温展開の手法によって、有限温度での超伝導相関を調べた。
インフルエンザウイルス遺伝子の転写・複製を制御する宿主因子RAF-2の機能解析

1.p36タンパク質の同定と遺伝子クローニング:精製RAF-2画分に含まれる36kDaタンパク質p36をリジルエンドペプチダーゼで消化し、産物であるペプチド群の分子量を質量分析装置によって測定した。得られた分子量に合致するペプチドのアミノ酸配列を検索したところ、ある既知遺伝子から翻訳されるタンパク質の部分配列と合致することが判明した。この遺伝子配列に基づいて、ヒトHeLa細胞由来cDNAライブラリーからPCR法によりp36遺伝子断片を増幅し、クローニングを行った。2.組換えp36タンパク質の作製と欠損変異体の作製:得られたp36遺伝子から発現ベクターを構築し、大腸菌による組換えタンパク質の調製を試みたが、発現産物の分子量は予想アミノ酸配列の推定分子量に満たないものであった。p36遺伝子3'末端側に大腸菌では出現頻度の低いコドンが連続している為、翻訳が中断されているものと考えられる。実際、p36タンパク質をアミノ末端側およびカルボキシル末端側の2ドメインに分断した欠損変異体の作製を試みた結果、アミノ末端欠損変異体の翻訳が途中停止していることが判明した。3.培養真核細胞によるp36タンパク質の発現と局在部位の同定:大腸菌では組換え体の調製が困難なため真核細胞内での発現を試みた。エピトープタグを融合したp36タンパク質の真核細胞用発現ベクターを構築しHeLa細胞にDNA導入を行ったところ、約36kDa野生型タンパク質の発現が確認できた。このときp36とp48が細胞核内において共局在していることが、抗p48抗体を用いた共染色により判明した。次に、組換えバキュロウイルスを作製し昆虫細胞によるGST融合p36タンパク質の調製を行った。得られたGST-p36を用いたGSTプルダウン法によってp48-p36相互作用を試験管内でも確認することができた。1.組換え体を用いた試験管内RNP複合体再構成系の構築と、p48によるRNP形成促進の観察。インフルエンザウイルス遺伝子RNAが転写・複製反応の鋳型として機能するためには、ウイルスタンパク質NPと結合しRNP複合体を形成する必要がある。宿主因子RAF-2p48存在下、放射線標識した短鎖モデルウイルスRNAとNPを混合しRNPの再構築を試みた結果、RNP形成がp48の共存によって有意に促進されている事が観察された。この促進反応はATP非依存的であり、p48アミノ酸配列から予想されているATP依存的RNAヘリケース活性はRNP複合体形成促進に必須ではないと考えられる。2.p48・NPの欠損変臭体作成と、両者の結合に関与する部位の特定。NP-p48結合に関与する最小領域を決定する事を目的としで様々なNP・p48欠損変異体を作成した。これら変異体を用いたGST融合体によるプルダウンアツセイによって、NPについてはアミノ末端20残基程度がP48に対する最小結合領域であることが明らかになつた。一方、p48についてはカルボキシル末端側200残基程度がNPとの結合に関与する事を確認したが、実際に結合に関与する残基はこの領域に点在すると推測され、ペプチド単位での結合領域の同定には至らなかった。3.細胞内におけるp48欠損変異体の局在から予想される機能部位。報告者はすでに、RAF-2p48が非感染細胞ではウイルス遺伝子転写・複製の場である細胞核内スプライヤオソームに局在し、感染細胞では核内全体に局在する事を確認している。p48をアミノ末端側248残基とカルボキシル末端側180残基に分割し細胞内での挙動を観察した結果、アミノ末端側に核移行ジグナルが存在する事、スプライセオソームへの局在はカルボキシル末端側が関与している事が明らかになった。
統一プロトコルによる集団認知行動療法の有効性に関するランダム化比較試験

本研究は「不安とうつに対する統一プロトコルによる集団認知行動療法の実施可能性と有効性の検討(若手研究B: 15K17319,臨床試験登録: UMIN000023632)」を発展させて、うつ病と不安症の患者を対象とした評価者盲検ランダム化比較試験を実施して、統一プロトコル集団版(Group Unified Protocol Psychotherapy: GUPPY)の有効性の検証を行うことを目的とする。初年度である2018年度は、国内外の先行研究のレビューおよび情報収集を行い、統一プロトコルによる集団療法に関するランダム化比較試験が実施されているデンマークおよびスペインの研究を参考にして、ランダム化比較試験のプロトコルの作成を進めた。あわせて、ランダム化比較試験の介入実施機関の候補についての検討を進めた。また、2017年11月に統一プロトコルの開発者であるボストン大学のBarlow教授らによって、統一プロトコルの患者用ワークブックおよびセラピストガイドの第2版が出版されたため、第1版からの変更・改訂点について確認をして、本研究では第2版のワークブックとセラピストガイドを用いることとした。そこで、本研究の予備試験「不安とうつに対する統一プロトコルによる集団認知行動療法の実施可能性と有効性の検討」において開発した、統一プロトコル集団版(GUPPY)のマニュアルおよびマテリアルを、第2版のワークブックとセラピストガイドに則した内容に改訂する作業を実施した。研究実績の概要において述べたとおり、本研究における介入で使用する、統一プロトコルのセラピストガイドおよび患者用ワークブックの第2版が、2017年11月に米国で出版された。その内容を確認したところ、第1版からの変更点が多かったため、本研究における介入では第2版のセラピストガイドとワークブックを用いることにしたが、第2版の日本語版については現在翻訳作業中であるため、2018年度に本研究の介入を開始することができなかった。また、2019年度末に研究代表者の任期満了に伴う所属機関の変更が予定されているため、継続的に本研究を実施できる体制の再整備を行なっている。上記2点により、当初の予定より進捗がやや遅れている。現在、第2版の患者用ワークブックおよびセラピストガイドの翻訳作業が進められている。そこで、それらの翻訳が完了したところで介入が開始できるよう、英語版を参考にしてGUPPYのマニュアルおよびマテリアルの整備を行なっている。2019年度には、これらのマニュアルとマテリアルを用いて、集団療法のセラピストのトレーニングも開始する予定である。ランダム化比較試験の介入実施機関については、現在までに複数の候補を挙げて検討を進めており、2019年度には実施機関を決定して、プロトコルを確定する予定である。進捗状況において報告した通り、本研究の介入で使用する認知行動療法のセラピスト用ガイドブックおよび患者用ワークブックの第2版が2017年11月に米国で出版され、その第2版のセラピストガイドとワークブックを用いることにしたが、日本語版については現在翻訳作業中であるため、2018年度に本研究の介入を開始することができなかった。

また、2019年度末に研究代表者の任期満了に伴う所属機関の変更が予定されているため、継続的に本研究を実施できる体制の再整備を行なっている。上記2点により、当初の予定より進捗が遅れており、次年度使用額が生じた。
多分野で展開可能なケアマネジメント方法に関する基礎的研究

本研究では、多分野で展開可能なケアマネジメントの枠組みの構成要素を明らかにした。具体的には、直接的支援と間接的支援の視点に加え、利用者志向とシステム志向の視点を用いてケアマネジメントの展開枠組みを考察した。多分野で展開されるケアマネジメントの実施状況を、これらの視点から捉えることができたことから、この4つの要素から展開枠組みを構成することができると考えられる。本研究の目的である多分野で展開可能なケアマネジメント方法の構築のため、平成26年度は研究の基礎部分として、英米の先行研究からケアマネジメントの利用者志向とシステム志向の内容について整理していった。また、1名のソーシャルワーカーから聞き取りを行い、そこから示唆を得てケアマネジメントのミクロ・レベルからマクロ・レベルの特徴について再検討し、ケアマネジメントを「利用者へのサービスの調整・活用・提供」と「サービス提供システムの改善・向上・開発」という2因子から再整理していった。このことは、他の研究助成による研究にも反映し、論文を投稿中である。また平成26年度には、相談支援業務に携わる多分野のソーシャルワーカーを対象にアンケート調査を実施した。具体的には、全国の児童相談所・福祉事務所・障害福祉サービス事業所(計画相談支援事業、地域移行支援事業、地域定着支援事業を実施している)・医療機関・社会福祉協議会・地域包括支援センターを都道府県ホームページとWAM NETからリストアップして、そこから1000件を無作為で抽出して送付した。1施設・機関で複数名の回答も可能とし、合計498名の有効回答が集まった。このアンケート調査の結果を入力するところまで今年度に実施した。アンケート調査の内容については、先行研究をもとにケアマネジメントのミクロ・レベルからマクロ・レベルの実践内容の実施状況をたずねるものに加え、利用者志向とシステム志向の傾向をたずねるもの、さらにケアマネジメントを実施するうえで問題となる状況を利用者要因・家族要因・他職種要因・社会資源要因・スキル要因からたずねるもの、を導入し、日本のソーシャルワークにおけるケアマネジメントの実施状況や展開の傾向をより詳細に分析するように試みているところである。本研究では、多分野で展開可能なケアマネジメントの枠組みを考察することを目的としてきた。具体的には、これまでの研究から明らかにしてきた直接的支援と間接的支援という要素に加え、利用者志向とシステム志向の概念を用いてケアマネジメントの展開枠組みについて検討していった。その結果、高齢・障害・児童・地域・医療・精神科の各分野ごとに直接的支援と間接的支援の実施状況に特徴がみられることや、利用者志向とシステム志向の重視の程度が異なることがわかった。たとえば最終年度である平成27年度に実施した調査の分析からは、障害分野と高齢分野でのケアマネジメントの実施状況が直接的支援・間接的支援ともに高かったのに対して、児童相談所や福祉事務所、一般病院、精神科病院でのケアマネジメントの実施状況は直接的支援を中心に低かった。また、行政機関でシステム志向、それ以外の機関で利用者志向のケアマネジメントを実施する傾向にあることが明らかになった。これらの研究結果から、ケアマネジメントの展開を構成する要素の抽出と検証ができた一方で、多分野で展開可能な枠組みについては分野ごとの相違点と共通点を捉えうる内容にする必要性が明らかになり、さらなる研究の余地を残した。このことから、本研究は多分野のソーシャルワークにおけるケアマネジメント展開を構成する枠組みの要素を明らかにした点で意義があると考えられる一方で、その具体的な枠組みづくりについては限界がみられた。しかし、各分野でのケアマネジメントの展開を詳細に検証し、その共通点と相違点を整理することで残された課題に取り組むことができると考えられ、その点では今後の研究の示唆も得たといえる。平成26年度では、研究の基礎部分となるケアマネジメントのミクロ・レベルからマクロ・レベルの実践内容と利用者志向・システム志向の特徴を整理することができた。また、1名のソーシャルワーカーへの聞き取りから、ケアマネジメントを構成する因子の理解について再検討を行ってきた。このことから、多分野のソーシャルワークで展開可能なケアマネジメントの枠組みを検証する準備が整ってきたと考えている。さらに、その準備をふまえ、全国のソーシャルワーカーを対象にアンケート調査を実施することができた。これは当初の計画では平成27年度に実施する予定であったため、研究計画が順調に進んでいると考えている。これらのことから、現在までの達成度は「区分2おおむね順調に進展している」であるとした。ソーシャルワーク方法論平成27年度は、平成26年度に実施したアンケート調査の分析と考察からはじめたい。これによって、日本のソーシャルワークにおけるケアマネジメントの実施状況と、多分野で適用可能なケアマネジメント方法の考察を行っていきたいと考えている。また、それらの研究成果を学会発表や論文投稿によって公表していくことも計画している。さらに、今後の研究の深化にむけて、ケアマネジメントの詳細な展開を検証していくための課題の整理を行い、次の研究への足がかりも得たいと考えている。アンケート調査の実施にあたり、調査結果の入力作業を学生アルバイトに依頼する予定であったが、年度末ということで研究代表者と学生の予定の調整がつかなかった。また、入力数も498件とそれほど多くなかったため、研究代表者が自らデータ入力を行った。そのため、人件費として考えていた金額が執行できなかった。
TSPOを起点とした肝疾患の [18F]FEDAC-PET診断法の確立

バイオマーカーに基づく発症前診断は先制医療実現の鍵を握っている。本研究では、先制的肝臓医療の実現に向けて、独自に発見した肝疾患の新規バイオマーカーであるTranslocator protein(18kDa)(TSPO)を起点とし、肝炎、肝硬変、肝がんへの発病と進行を低侵襲かつ高精度で捉えるTSPO-PET診断法を確立することを目的とした。上記の目標を達成するため、2017年度では、51例のヒト肝臓検体とその詳細な臨床情報の収集と整合を行った。2018年度では、全症例を対象にTSPOの発現量及びTSPOプローブである[18F]FEDACとの結合を調べ、TSPOの遺伝子多型の解析を進めた。51例のヒト肝臓検体を対象として、インビトロARGおよび免疫組織化学により、肝臓におけるTSPOの発現量を調べ、[18F]FEDACとの特異結合の検証を行った。その結果、2017年度に病理スコアを2点以下と評価された正常肝臓検体におけるTSPOの発現は非常に少なく、[18F]FEDACとの特異結合を認めなかったことに対し、3ー5点以内の単純性脂肪肝、脂肪肝炎、5点以上の肝硬変検体では、肝臓TSPO発現量が増加し、[18F]FEDACとの高い特異結合が確認された。同時に一部の乖離症例も認められた。今回のヒト肝臓検体はコーカソイド39例であったため、その乖離の原因として、これまでの神経疾患研究でも報告されたように、殆どの既知TSPOプローブと結合しない特殊なTSPO多型症例「LABs」に遭遇したと考えられ、リアルタイムPCRによりTSPOの遺伝子多型を解析した。その結果、既知TSPOプローブに高い結合性があるHABsは25例、中程度結合性と持つMABsは22例、結合しないLABsは4例が存在していた。従って、TSPOの遺伝子多型は肝臓検体におけるTSPOの発現量が[18F]FEDAC結合率との乖離の原因であることが示唆された。ヒト肝臓検体を利用して、肝疾患バイオマーカーであるTSPO-PET診断法の実験系及び評価系の整備を行い、肝臓におけるTSPOの遺伝子多型を発見できた。これまで得られた結果を基に、2019年度からTSPOの遺伝子多型の解析結果を取り入れ、ヒト肝疾患の各段階におけるTSPOの発現量、[18F]FEDACとの結合率、及び患者の臨床情報を統合し、これらの3者相関性を解析する予定である。また、従来と全く異なる構造を有するTSPOのPETプローブの開発も視野に入れ研究を進めたい。今年度、肝疾患に対するTSPO-PET診断法が臨床における有用性を証明のために、ヒト肝臓検体及び臨床データを収集、整合を行い、データベース化の構築を進めた。倫理審査承認を得て、HAB研究機構を通じ、米国NDRIより、1996年から2015年7月までの間に、凍結保存された移植不適合肝臓検体及び患者情報51例を収集した。入手したヒト検体について、年齢、性別、人種、飲酒歴、ウィルス検査、肝機能検査、臨床診断、採取時の病理所見等の情報整理を進めた。全症例を対象として肝臓組織片より病理標本を作製し、H&E病理染色、オイルレッドO脂肪染色およびマッソントリクローム線維染色を行う、肝疾患組織学的なGrading、Staging分類標準(Hepatology 41:1313;2005)に基づきスコアリングを行い、病理組織学的な分類を実施した。その結果、スコアを2点以内の正常肝臓検体は18例(35.29%)、3ー5点以内の境界検体は16例(31.37%)、5点以上の脂肪肝検体は17例(33.33%)を認めた。隣接切片をTSPOプローブ[18F]FEDACとインキュベートを行う、in vitro ARG法より、肝臓組織における[18F]FEDAC結合を検証し、免疫染色よりTSPO発現の同定を実施した。また、TSPOの役割及び制御ネットワークの解明のために、肝臓組織片より核酸(DNA及びRNA)の精製を進め、核酸と残余組織片をー80°Cに保存した。ヒト肝臓検体及び臨床データの収集、整合を遂行しており、データベース化の構築を確立できたためである。51例のヒト肝臓検体を対象として、インビトロARGおよび免疫組織