hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グリオブラストーマ幹細胞のstemness維持に関わるプロテインキナーゼの解析

本研究ではグリオブラストーマ幹細胞の維持に関わるプロテインキナーゼの探索を行った。その結果、PI3K/mTORならびにMAPKの関与が明らかになった。重要なことに、これら両経路は転写因子FOXO3のリン酸化を介する抑制によりグリオブラストーマ幹細胞を維持していることが明らかになった。これらの結果は、これらの分子がグリオブラストーマ幹細胞を標的とする治療におけるよい分子標的となる可能性を示唆している。本研究ではまずグリオーマ幹細胞において幹細胞形質と同様、それに密接に関連すると考えられる造腫瘍能がPI3K,mTORの制御を受けているかについて検討を行った。グリオーマ幹細胞としては、グリオーマ培養細胞株から単離培養したもの、手術摘出したグリオブラストーマ組織から直接単離培養したものの両者を用いた。これまでの検討の結果、PI3K、mTORの阻害薬(LY294002,rapamycin)は単独でもある程度幹細胞形質に対する抑制効果、分化誘導効果を示すものの、両者の併用でより効果的にこれらの変化が生じることが確認されている。そこでPI3K、mTORの同時阻害がグリオーマ幹細胞の造腫瘍能に与える影響を調べた。PI3K阻害剤単独、mTOR阻害剤単独、および両者の組み合わせで処理したグリオーマ幹細胞をヌードマウスの皮下に移植して経過を観察したところ、両阻害剤で同時処理を行ったグリオーマ幹細胞は単独処理よりも有意に腫瘍形成能が減弱していることが明らかになった。さらにPI3K、mTORのdual inhibitorであるNVP-BEZ235を用いて検討したところ、NVP-BEZ235は予想通りグリオーマ幹細胞に分化を誘導したが、この分化細胞を薬剤のwash out後にヌードマウス皮下ないし頭蓋内に移植したところ、皮下では腫瘍増大の抑制が、頭蓋内では腫瘍増大の抑制ならびに生存期間の延長が観察された。これらの結果はPI3KとmTORの同時阻害によりグリオーマ幹細胞の幹細胞形質のみならず造腫瘍能が効果的に抑制できることを示しており、PI3K、mTORのdual inhibitorがグリオーマ幹細胞を標的とした治療戦略上有用である可能性が示唆された。これまでの検討の結果、PI3K、mTORの阻害薬は単独でもある程度効果を示すものの、両者の併用でより効果的にグリオーマ幹細胞を抑制することが確認されている。さらにPI3K、mTORのdual inhibitorであるNVP-BEZ235を用いて検討したところ、NVP-BEZ235は予想通りグリオーマ幹細胞に分化を誘導したが、この分化細胞を薬剤のwash out後にヌードマウス頭蓋内に移植したところ、腫瘍増大の抑制ならびに生存期間の延長が観察されものの、その効果は限定的であった。そこでPI3K/mTOR経路以外のシグナル伝達経路の関与の可能性を調べたところ、プロテインキナーゼMAPKを介するシグナル伝達も同時にグリオーマ幹細胞制御に関わっていることが明らかとなった。重要なことに、これら両経路は転写因子FOXO3のリン酸化を介して、stemnessと分化を調節していることが判明した。これらの結果は、PI3K/mTOR経路、MAPK経路、転写因子FOXO3がグリオーマ幹細胞を標的とする治療のよい分子標的となりうる可能性を示唆するものと考えられる。
CDK6を中心とした細胞死制御機構の解析

骨・軟骨細胞の分化、増殖を調整する細胞周期関連分子CDK6に注目し、軟骨細胞及び骨芽細胞に特異的にCDK6を強制発現させる遺伝子改変マウスを作成し解析した。CDK6とCyclin D1を同時に発現させると、細胞増殖が促進されると同時に、癌抑制遺伝子であるp53依存的にアポトーシスが誘導されることを発見した。更に骨芽細胞でCDK6が誘導したアポトーシスは、Bcl-2の導入で救済され、骨量が著名に増加した。骨増殖症のモデルマウスになる可能性が示唆された。軟骨細胞特異的に、CDK6とCyclin D1を同時に発現させると、細胞の増殖が促進されると同時に、癌抑制遺伝子であるp53依存的にアポトーシスが誘導されることを発見した。軟骨細胞あるいは骨芽細胞に、特異的に発現するプロモーターを用いたトランスジェニックマウスを作成し、CDK6が誘導するアポトーシスの下流のシグナルの同定や、電子顕微鏡レベルでの形態学的観察を行った。さらに、CDK6により骨芽細胞の増殖を促進し、さらにアポトーシス抑制遺伝子であるBcl-2を導入することで骨量が増加するマウスを作成、解析することを目的に実験を行っている。透過電子顕微鏡による解析では、CDK6によりアポトーシスを誘導した細胞は、マクロファージなどの貪食細胞に貪食されなかった。これまで正常の四肢発生過程の後期肥大化軟骨細胞で観察されるアポトーシス像とは相違が見られたので、詳細に検討している。また今年度中に、蛋白レベルでのターゲットを同定し、来年度までに、その局在を免疫電子顕微鏡にて検討する。CDK6/Cyclin D1/Bcl-2Tgは、骨量が増加する傾向があることを発見した。組織学的解析において、骨芽細胞の数が増加している傾向であり、現在個体数を増やし、定量的解析を今年度中に終了する予定である。さらに来年度中に、卵巣摘出、尾部懸垂、骨折など疾患モデルを作成し解析を行う予定である。本研究では、CDK6を中心とした細胞死制御機構の解明を目的として、軟骨細胞あるいは骨芽細胞特異的プロモーターを用いたトランスジェニックマウス(Tg)の作成とその詳細な解析を行った。まず、軟骨細胞特異的にCDK6とCyclin D1を発現するTgを作成したところ、その軟骨細胞の増殖が促進されること、および癌抑制遺伝子であるp53依存的な軟骨細胞のアポトーシスが誘導されるということが明らかとなった。そこで、これらのアポトーシス細胞を透過電子顕微鏡によって詳細に観察すると、後期肥大化軟骨細胞で観察されるアポトーシス像の特徴のひとつである、マクロファージによる貪食が観察されず、アポトーシスに陥った細胞が軟骨の中に残存している像が観察された。さらに、CDK6による軟骨細胞アポトーシスの下流シグナルを解析するために、野生型、軟骨細胞特異的CDK6/Cyclin D1Tg、および軟骨細胞特異的p53KOCDK6/Cyclin D1Tgから軟骨細胞を採取し、各Tgの軟骨細胞から抽出したmRNAを用いてgene chipmicroarrayを、蛋白を用いてG1/S期に働く細胞周期関連蛋白のリン酸化を検討している。また、骨芽細胞特異的にCDK6、Cyclin D1、およびアポトーシス抑制遺伝子であるBcl-2を発現するマウス(CDK6/CyclinD1/Bcl-2 Tg)を作成し、その骨量が著明に増加することも発見した。(604字)われわれは、骨軟骨細胞における分化シグナルの下流に細胞周期関連分子のひとつであるサイクリン依存性キナーゼ6(CDK6)の抑制が重要であることを培養細胞系を用いた実験によって既に報告している。本研究では、さらに生体内でのCDK6の調節機構を証明するために軟骨細胞及び骨芽細胞に特異的にCDK6を強制発現させる遺伝子改変マウス(transgenic mice以下Tg)の作成・解析を行った。生体内でCDK6を単独で強制発現した場合、著名な変化はなかったが、CDK6とCyclin Dlを同時に発現させると、細胞増殖が促進されると同時に、癌抑制遺伝子であるp53依存的にアポトーシスが誘導されることを発見した。また、CDK6とCyclin Dlの同時強制発現は、軟骨細胞及び骨芽細胞のどちらの髄で胴様に細胞増殖促進とアポトーシスを誘導した.生体内の軟骨細胞において、CDK6によって誘導されるアポトーシスの下流シグナルを検索したが、研究期間内に1シグナルを同定するまでには至らなかった。透過電子顕微鏡を用いた形態学的観察を行ったところ、CDK6/Cyclin DlTgの軟骨内に誘導されたアポトーシス細胞は、マクロファージなどの貧食細胞に貧食されずに軟骨の中に残存していた。これらは、後期肥大化軟骨細胞で観察されるアポトーシス像と相違が見られた。

生体内の骨芽細胞でCDK6とCyclin Dlが誘導するアポトーシスをレスキューするために、アポトーシス抑制遺伝子であるBcl-2を導入し、CDK6/CyclinDl/Bcl-2Tgを作成したところ、野生型に比して著明に骨量が増加した。組織学的な解析で、破骨細胞機能異常で起こる大理石骨病とは相違がみられ、骨増殖症のモデルマウスになる可能性が示唆された。
レーザー光電子分光による低温超伝導体の超伝導ギャップ対称性の研究

結晶構造における空間反転対称性の破れは、スピン軌道相互作用を通じて電子状態に影響を及ぼす。超伝導状態においてはスピン1重項とスピン3重項の混成が生じ、フルギャップからラインノードに至る多彩な超伝導ギャップ対称性を示すことが予想されている。空間反転対称性が破れた超伝導体であるLi_2(Pd_<1-x>Pt_x)_3Bは、x=0(超伝導転移温度:Tc=7.0K)ではスピン1重項が支配的、x=1(Tc=2.8K)ではスピン3重項が優勢である事が先行研究により指摘されている。本研究では、空間対称性の破れが超伝導ギャップ対称性に与える影響を調べるために、角度積分光電子分光を行った。光電子分光装置として世界最高の冷却性能(T=1.8K)とエネルギー分解能(ΔE=150μeV)を有する新型レーザー光電子分光装置を用いた。Li_2(Pd_<1-x>Pt_x)_3B(x=0,0.25,0.375)の超伝導ギャップスペクトルを得ることに成功し、スピン一重項及びスピン三重項の成分比をパラメーターとしたダインズ関数によるフィッティング解析を行った。その結果、x=0の超伝導ギャップスペクトルは、スピン1重項成分のみのフィッティング関数により再現することができた。一方で、x=0.25及び0.375ではスピン1重項成分のみではデータは再現できず、それぞれ20%と30%のスピン3重項成分を入れることで最適なフィッティング関数が得られた。本研究から、PtによるPdの置換はスピン軌道相互作用の増大をもたらし、その寄与は状態密度における超伝導ギャップ構造に現れるほど大きいことが示唆された。
巨大複合災害とその減災戦略

地震・津波・台風・原子力災害等の同時的発生により、被害が巨大化し、復旧・復興が困難になる巨大複合災害の発生シナリオを検討した。自然科学の観点からは、複数地震の発生や都市域の津波氾濫、地震と高潮の複合時の被害拡大過程を、社会科学の観点からは、リスク感やリスク情報に対する人々の反応、少子高齢時代の復旧復興、首都における複雑な問題構造、各自治体の対応状況を明らかにし、複合災害への対策提言を行った。発生が迫っている東海・東南海・南海地震と首都直下地震を対象として、これらの震災被害が最悪となるのは、広域化、複合化、長期化という被害特性に依存するという研究成果を適用し、具体的に被災シナリオを見出して、それらに対する減災戦略を構築しようとする。とくに複合災害として「複数地震および地震と洪水などの時間差発生がもたらす災害時空間の変化、すなわちハザード特性の変化を把握」することと「時間差発生に対応した災害対応計画の構築手法の開発と減災対策の提示」が重要である。そこで、まず、地域特性と発生時間差で決定される外力変化を理解し、これと現状の防災計画の分析から発生時間差が各地域の被害に与える影響を推定する。次に、地域の被害の最小化を目的として減災計画を時間差発生に対応するよう変更する。この情報と、計画を変更することによって生じる利害関係者間での合意形成、必要な情報基盤整備などの事前対策手法の組み合わせによって減災戦略を策定する手法を開発する。つぎのような研究を実施して、研究成果を得た。すなわち、1)複数地震による複合災害の最悪シナリオについては、2007年7月に発生した新潟県中越沖地震の被害を検討して考察した。この地震による人的被害率は、2004年新潟県中越地震の約3倍と大きくなった。この原因は、先行した中越地震によって軽微に被災した住宅が、中越沖地震で瞬間的に全・半壊したことによるものと結論できた。この事実は、複数地震による時系列的な発生によって、住宅被害が増幅することを意味している。2)地震被害と津波被害の相乗効果については、1964年の新潟地震による事例を取り上げた。そこでは、地震の揺れによる石油タンクの被災が重油を漏出させ、その拡散する挙動を数値シミュレションで解析する手法を開発し、地震と津波の複合災害による被害拡大過程を記述できるようになった。3)地震と洪水あるいは高潮との組み合わせによる複合災害の危険性については、まず、地球温暖化によって台風の強度が大きくなると想定されているので、東京湾や大阪湾の計画高潮の算定で用いられている伊勢湾台風モデルの代わりに室戸台風モデルを適用すれば、潮位偏差が1m程度増加し、従来の高潮対策では不十分なことが見出された。4)複合災害の減災戦略計画と具体的施策の提案では、首都直下地震による帰宅困難者の行動を分類して、現状では非常に危険な状態が発生することを指摘できた。すなわち、1)複数地震による複合災害の最悪シナリオについては、長期的視点で検討し、人口減少下および人口減少社会における復旧復興について考察した。特に、30年後の発生確率が高くなる東海・東南海・南海地震被災地における人口を推計し、集落の消滅や人口構造の変化などを示し、それに対する複合災害発生時の減災戦略を検討した。2)都市部で発生する津波被害の被害拡大効果について、1944年の東南海地震による漁船被害事例や2004年スマトラ島沖地震を取り上げ、漁船の挙動を数値シミュレーションで解析する手法を開発した。また、リモートセンシングによってこれらを含む津波被害の早期把握手法の開発を行った。3)地震と洪水あるいは高潮との組み合わせによる複合災害の危険性については、地球温暖化による台風強度の増大を考慮して、コースと上陸時の気圧に室戸台風モデルを用い、減衰過程に伊勢湾台風モデルを適用するという新たな計画高潮のモデルを作成し、これを用いて津波と高潮や地震と高潮の複合災害シナリオを明らかにした。4)複合災害の減災戦略計画と具体的施策の提案では、首都直下地震を事例として、首都直下地震によって発生する問題構造に関する解析を行った結果、9層の社会階層モデルとして整理することの有効性がこれまでの成果として明らかになった。5)複合災害の問題について、より広く研究者や自治体の防災担当者に認識してもらい、検討・対策を推し進めるために、第一回複合災害シンポジウムを実施し、意見交換を行った。それぞれの研究課題において、次のように研究が進捗している。(1)複数地震による最悪シナリオについては、様々な建築物の地震観測記録・振動実験結果や、関東地震と兵庫県南部地震における建物被害データを分析することにより、RC造の学校建物や集合住宅の構造物の地震応答解析モデルを構築した。また、人口減少・超高齢化社会において発生する巨大地震に対して、大阪府・和歌山県の将来人口変動パターンは、「持続類型」、「依存類型」、「限界類型」という3つの類型としてまとめられることが明らかになった。

(2)地震被害と津波被害の相乗効果については、漂流物や大型船舶による被害拡大に着目し,津波による船舶漂流・座礁のシミュレーションモデルを開発し,2004年インド洋大津波の被災地バンダ・アチェで報告された60トンの発電船の漂流・座礁を再現することができた。(3)複合災害の危険性と因果構造の把握に関しては、災害による様々な被害や問題の発生を一つの複雑なシステムとして捉え、theory of constraints(TOC:制約理論)を用いて分析し最適化していく手法を検討してきた。その結果、首都直下地震時に発生する様々な被害や問題は、因果関係によりツリー構造にまとめられ、全体像や対策のボトルネックになっている部分が分かる段階に達している。(4)複合災害の減災戦略計画のための検討に関しては、災害対策基本法に依拠した自治体の地域防災計画に着目し、過去の複合災害や広域巨大災害の被災体験と、今後に想定される複合災害及び広域巨大災害の想定・対策の現状について自治体アンケートを中心に分析・考察し、災害対策基本法が規定している「地域相互間地域防災計画」では対応し得ないこと、複合災害に対応しては、各地域防災計画で個別に策定されている防災対策の複合化の視点が重要であることを明らかにした。次のような研究を実施して成果を得た。(1)超過地震被災シナリオと都市域における被害増幅要因については、様々な地震の発生順に応じた強震動予測を、名古屋圏を中心として実施し、各地震に対して、被害量を推定した。この被害量に対して、調達可能な対応人員、資機材量などについて、救急救命の観点と、消防の観点から検討し、想定被害量と社会の対応力の関係を分析した。(2)超過津波被災シナリオについては、2004年インド洋大津波災害の被災地Banda Acehで発生した大型発電船の漂流は,2009年度開発した船舶漂流計算方法によって十分予測できることを明らかにした。(3)地震と洪水あるいは高波との組み合わせによる複合災害の危険性については、首都直下地震による利根川と荒川の堤防被災が複合災害となって、洪水氾濫を助長するシナリオを明示し、その被害の大きさを定量的に表した。(4)日本人の災害リスク感については、15歳から75歳までの日本人を母集団とする全国調査を実施して、日本人の災害観、テロ対策に対する意見、各種の社会・環境リスクについての危険度の評価、リスク情報の信頼性、日常生活を障害するリスクの有無などの実態を明らかにした。(5)人口減少社会における復旧・復興については、東海・東南海・南海地震の和歌山県を対象に、30年後までの人口減少を考慮し、復旧・復興の課題について明らかにした。(6)最悪シナリオについては、首都直下地震によって発生する問題構造に関する解明を行った結果、9層の社会階層モデルとして整理することの有効性がこれまでの成果として明らかになった。(7)複合災害の減災戦略計画と具体的な施策の提案では、東海・東南海・南海地震の時間差発生や、首都直下地震と洪水・高潮災害の組み合わせなどによる複合災害が発生した場合に、国難となる恐れがあることを指摘し、その被害の特徴を明らかにした。最終年度として、これまでの研究成果を総括し、複合災害の減災戦略計画と具体的な施策の提案を全員で協力して行った。
(-)-エピガロカテキンガレートによる糖輸送担体の細胞膜移行促進機構の解明

本研究では、(-)-エピガロカテキンガレート(EGCg)による糖輸送担体の細胞膜移行促進機構と高血糖抑制効果の作用機序の解明を目指している。本年度に実施した項目を以下に述べる。1.筋肉組織におけるEGCgの作用機構の解明EGCgによるGLUT4の膜移行を確認するために、GFPおよびmycで標識したGLUT4を発現しているL6細胞を用いた。共焦点顕微鏡を用いて観察した結果、EGCgはインスリンと同様にGLUT4の膜移行を促進することを確認した。また、抗myc抗体を用いた組織染色の結果からもEGCgによるGLUT4の膜移行が確認できた。EGCgと結合するタンパク質の精製を行った。その結果、既報のレセプターである67LRなどを得た。しかしながら、この67LRはEGCgによる糖取込み活性には関与していないことを見出した。2.緑茶による抗肥満、および高血糖抑制効果の検討緑茶は、高脂肪食(AIN-93改変飼料)摂取による肥満、および高血糖状態を予防することを確認した。次に、緑茶は脂肪重量を顕著に滅少させていたことから、脂肪組織におけるタンパク質の発現解析を行った。その結果、緑茶は高脂肪食によって惹起されるleptin、IL-6やRBP4といったインスリン抵抗性関連因子の発現を抑制することを明らかにした。また、緑茶は脂肪組織におけるinsulin-like growth factor binding protein(IGFBP-1)のmRNAおよびタンパク質の発現量を増加させることを見出した。一方、筋肉や肝臓においてはIGFBP-1の発現には影響を及ぼしていなかった。また、培養細胞である3T3-L1脂肪細胞において、縁茶わよび茶カテキンであるEGCgがIGFBP-1の発現誘導を行うことを見出した。これらの結果より、緑茶によるIGFBP-1の発現誘導の有効成分としてカテキン類であることが示唆された。IGFBP-1は成長因子であるIGF-1の機能を抑制することが知られていることから、緑茶による脂肪重量抑制効果に寄与する重要なタンパク質であることが推察される。1.筋肉組織におけるEGCgの作用機構の解明EGCgの作用機構を解明するために、まずsiRNA法を用いて筋肉細胞におけるインスリン受容体(IR)の発現量をノックダウンし、EGCgによるGLUT4膜移行促進効果を検討した。その結果、EGCgはこの細胞においても膜移行を促進していたことからIRを介していないことを明らかにした。また、インスリン伝達経路以外のタンパク質に及ぼす影響を検討したが、いずれも影響を及ぼしていなかった。以上のことより、EGCgはインスリンとは異なる経路を介してGLUT4の膜移行を促進することから、インスリン抵抗性の改善に有効であることが示唆された。現在、EGCgの標的タンパク質の同定を行っているところである。次に、緑茶は脂肪重量を顕著に減少させていたことから、脂肪組織におけるタンパク質の発現解析を行った。また、緑茶は脂肪組織におけるinsulin-like growth factor binding protein(IGFBP-1)の発現量を増加させることを見出した。IGFBP-1は成長因子であるIGF-1の機能を抑制することが知られていることから、緑茶による脂肪重量抑制効果に寄写する重要なタンパク質であることが推察される。現在、IGFBP-1の発現機構を解明するとともに、脂肪組織以外の組織にも着目し、緑茶による抗肥満、および高血糖抑制効果の作用機序の解明を目指している。

また、培養細胞である3T3-L1脂肪細胞において、縁茶わよび茶カテキンであるEGCgがIGFBP-1の発現誘導を行うことを見出した。これらの結果より、緑茶によるIGFBP-1の発現誘導の有効成分としてカテキン類であることが示唆された。IGFBP-1は成長因子であるIGF-1の機能を抑制することが知られていることから、緑茶による脂肪重量抑制効果に寄与する重要なタンパク質であることが推察される。
組文脈自由文法に基づくプログラミング言語の実用的処理系の作成

我々の計算モデルは、文脈自由文法を組み合わせた組文脈自由文法に基づくものであり、文法型モデルと呼んでいる。この計算モデルに基づく実用的なプログラム言語とその処理系の開発を目指した。プログラム言語としては、まず、文脈自由文法を拡張文脈自由文法に拡張する、即ち、正規表現による記述を許すよう拡張することで、ある種のプログラムがより明確に分りやすく表現できることを示した。その言語処理系には、効率の良い構文解析法として知られているLR構文解析法を応用する方法と、LL構文解析法を応用する方法があることを示した。次に、組文脈自由文法が属性文法の拡張になっていることから、属性文法に関する研究成果を利用して、プログラム言語とその処理系を開発することを試みた。従来の属性文法が一つの入力方法にその属性評価規則を与えるものであるのに対して、組文脈自由文法では複数個の入力文法が考えられる。一方、属性文法については、従来から効率の良い処理系を自動生成する研究が進んでいる。この両者の利点を生かすものとして多入力属性文法を考案した。その処理系としては、効率の良い構文解析/属性評価器を生成するものとして我々の研究室で開発されているRieシステムを利用した。多入力を処理できるようにするための拡張として、個々の入力文法に対応するLR構文解析器を並列に動作させ、還元時に同期をとる方式をとることにした。ただし、試作システムではコル-チンによる疑似並列実行でそれを実現した。1.昨年までに開発した組文脈自由文法をベ-スにしたプログラム言語Grampに正規表現を許すよう拡張することによって、ある種のプログラムが正規表現デ-タ構造でより明確に表現できることを示した。さらに、この表現から効率のよいプログラムに変換するために、LR構文解析法を応用する方法とLL構文解析法を応用する方法を考案した。今後、それらの方法についてより具体的なアルゴリズムを開発し、それらを比較評価する予定である。2.実用的な言語とするために、既存の言語Pasca1に上記の機能を導入したものの概要を設計した。今後は言語設計と上記の処理方式を組込んだ処理系の設計開発を平行して進めていく予定である。組文脈自由文法に基づくプログラミング言語として多入力属性文法を考案し、その処理系を試作した。昨年までの研究で、組文脈自由文法が属性文法の拡張にもなっていることを示したが、従来の属性文法が一つの入力文法にその属性評価規則を与えるものであるのに対して、組文脈自由文法では複数個の入力文法が考えられる。一方、属性文法については、従来から効率のよい処理系を自動生成する研究が進んでいる。この両者の利点を生かすものとして、多入力属性文法を考案した。これによって、たとえばファイルのソ-ト/マ-ジのプログラムが属性文法的に記述できるようになる。この記法は、特に入力ファイルが複雑な階層的構造を持つときに有効である。処理系としては、効率のよい構文解析/属性評価器として我々の研究室で研究開発されているLR構文解析をしながら属性評価をするプログラムを生成する処理系を利用することにした。ただし、多入力を扱うためには、個々の入力文法に対応するLR構文解析器を並列に動作させ、還元時に同期をとる必要がある。試作システムでは擬似並列実行でそれを実現した。
中枢性副腎髄質系賦活に関与する視床下部室傍核の灌流液中生理活性物質の網羅的解析

視床下部室傍核(PVN)は、ストレス応答の制御中枢の一つであり、副腎髄質からのカテコラミン分泌、特にアドレナリン分泌を調節しているが、カテコラミン分泌の中枢性制御機構について詳細はいまだ明らかではない。我々は、これまでにシクロオキシゲナーゼ阻害薬の脳室内前処置が、脳室内投与したストレス関連ペプチドによって惹起された血中カテコラミン増加を抑制するという実験成績をもとに、麻酔ラットのPVN透析液中のトロンボキサンB2(TxB2)(TxA2の安定な代謝物)濃度をELISA法により測定し、PVNにおけるTxA2産生が副腎髄質からのカテコラミン分泌を促進することを明らかにしてきた。しかし、PVNにおけるTxA2以外のプロスタノイドや、ACh、5-HT、Hist、GABAおよびGlu等の神経伝達物質の動態は不明であった。今年度は、麻酔下ラットにN-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)、副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRF)およびグルカゴン様ペプチド(GLP-1)を中枢性に投与し、in vivo microdialysisにより得られたPVN透析液中のプロスタノイド及び神経伝達物質濃度を、LCITMSnにより測定した。その結果、すべての刺激薬において、5-HT、TxB2、PGE2およびPGF2α濃度の上昇が認められた(GLP-1での5-HTを除く)。また、NMDAでは、ACh、GluおよびGABA濃度の上昇も認められた。さらに、非競合的NMDA受容体拮抗薬であるMK-801の前投与により、Glu以外の物質の濃度が減少した。この結果より、NMDAによる刺激でPVN中のGlu濃度が上昇し、それに引き続いてACh、GABA、TxB2、PGE2およびPGF2αが放出されることが示唆された。今年度は、麻酔下ラットにN-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)、副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRF)およびグルカゴン様ペプチド(GLP-1)を中枢性に投与し、in vivo microdialysisにより得られたPVN透析液中のプロスタノイド及び神経伝達物質濃度を、LC-ITMSnにより測定した。本研究で用いているLC-ITMSn法は、PVN透析液中の4種の神経伝達物質および3種のプロスタノイドの濃度変化を一斉に調べることが可能である。本法により得られた結果は、すでに論文として発表することができ、おおむね順調に進行したと考えている。二年目も、計画に沿った実験を遂行できると考えている。

この結果より、NMDAによる刺激でPVN中のGlu濃度が上昇し、それに引き続いてACh、GABA、TxB2、PGE2およびPGF2αが放出されることが示唆された。研究初年度に検討することが出来なかったバクロフェン(BAGAA-receptor agonist)、SKF-97,541(BAGAB-receptor agonist)、イソプロテレノール(β-receptor agonist)、ニコチン(ACh-receptor agonist)を用いて、引き続きPVN中の神経伝達物質およびプロスタノイドの濃度変化を調べる。さらに、濃度変化の認められた物質に焦点を当て、遮断薬・合成酵素阻害薬を前投与したラットを用いて、各刺激薬投与による濃度変化をモニターする。研究初年度に予定していた実験の一部を実施することができず、その試薬を購入しなかったため。実施できなかった実験を研究二年目に行う予定であり、その試薬購入に使用する計画である。
ショウジョウバエに対する寄生バチ毒液の殺虫作用はなぜ寄生完了で消失するか?

寄生バチにとって宿主とは,唯一の栄養源であると同時に生息場所でもあるため,十分に成長するまでの間,生かして利用しなければならない.にも関わらず,本研究の対象である内部寄生蜂Alsobara japonicaの毒液は,宿主ショウジョウバエ幼虫に対して強い殺虫作用を示す.そして,側輸卵管の液性成分中に,毒液の殺虫作用を解毒する成分が含まれており,これによってハエの死を防いで寄生を成立させている.昨年度,殺虫成分と反応するモノクローナル抗体の作製を行った.今年度はこれを用いて殺虫成分の同定を試みた.毒液殺虫分画のウェスタンブロット解析により,殺虫成分はタンパク質(を含む成分)であることが示唆されたため, LC-MS/MS及びペプチドシークエンサーによりそのアミノ酸配列を解析した.得られた配列は数十残基未満と短く,相同性検索でも特異的なヒットはみられなかったため,得られた配列を元に縮重プライマーを設計し,周囲の配列を決定するべく実験を行っている.本研究で用いている寄生バチA. japonicaは,毒液殺虫成分の効果を側輸卵管の成分で解毒して寄生を成立させるという,これまで他種では知られていない特殊な寄生戦略をとっている.本種と近縁種の比較は,寄生バチの宿主範囲の決定要因,またその際に寄生戦略の違いがどう影響しているかを知るうえで有用なモデルになりうると考えられる.寄生蜂は生物農薬としても期待される有用な生物資源でもある.本種のような特異な例について研究を進め,他種との比較を行うことは,寄生蜂のより効率的な利用にも資するものであると考える.(抄録なし)寄生バチにとって宿主とは,唯一の栄養源であると同時に生息場所でもあるため,十分に成長するまでの間,生かして利用しなければならない.にも関わらず,本研究の対象である内部寄生蜂Asobara japonicaの毒液は,宿主ショウジョウバエ幼虫に対して強い殺虫作用を示す.そして,側輸卵管の液性成分中に,毒液の殺虫作用を解毒する成分が含まれており,これによってハエの死を防いで寄生を成立させている.今年度の研究において,殺虫成分の実体がポリドナウイルス(PDV)に近縁なウイルスである可能性が示された.PDVは鱗翅目に寄生するハチの共生ウイルスとしてよく知られているが,本種を含むAsobara属との共生は知られていない.また,カリックス腺ではなく毒液中から発見された点,宿主に対する殺虫活性が示唆される点が既知のPDVとは異なっている.これが証明されれば寄生バチ研究における重要な発見であるといえる.本研究で用いている寄生バチA.japonicaは,毒液殺虫成分の効果を側輸卵管の成分で解毒して寄生を成立させるという,これまで他種では知られていない特殊な寄生戦略をとっている.今回示唆されたPDVに近縁なウイルスの共生は,このような本種の寄生戦略の全容を解明する鍵となるものと期待している.寄生バチにとって宿主とは,唯一の栄養源であると同時に生息場所でもあるため,十分に成長するまでの間,生かして利用しなければならない.にも関わらず,本研究の対象である内部寄生蜂Asobara japonicaの毒液は,宿主ショウジョウバエ幼虫に対して強い殺虫作用を示す.そして,側輸卵管の液性成分中に,毒液の殺虫作用を解毒する成分が含まれており,これによってハエの死を防いで寄生を成立させている.今年度の研究により,本種の殺虫成分は宿主の細胞性免疫を早期に抑制することにより本種の寄生成功に貢献していることが示された.また,殺虫成分による個体死の過程でハエ体液中のプロテアーゼ活性が顕著に上昇することが分かり,これが個体死に何らかの形で関係していると考えられる.さらに,殺虫成分が効果を示さないショウジョウバエ種に対しては寄生できないこと,殺虫成分を持たない近縁種A.rassicaはA,japonicaと比較して利用可能な宿主の範囲が著しく狭いことも,殺虫成分が寄生の成功に重要であると言える.また,殺虫成分と特異的に反応する抗体の作製に成功し,この抗体と殺虫成分をあらかじめ反応させることで,殺虫活性が失われることが確認できた.これにより成分の単離・同定に向けて重要な足掛かりを得ることができた.本研究で用いている寄生バチA.Japonicaは,毒液綾虫成分の効果を側輸卵管の成分で解毒して寄生を成立させるという,これまで他種では知られていない特殊な寄生戦略をとっている.本種と近縁種の比較は,寄生バチの宿主範囲の決定要因,またその際に寄生戦略の違いがどう影響しているかを知るうえで有用なモデルになりうると考えられる.寄生蜂は生物農薬としても期待される有用な生物資源でもある.本種のような特異な例について研究を進め,他種との比較を行うことは,寄生蜂のより効率的な利用にも資するものであると考える.寄生バチにとって宿主とは,唯一の栄養源であると同時に生息場所でもあるため,十分に成長するまでの間,生かして利用しなければならない.にも関わらず,本研究の対象である内部寄生蜂Alsobara japonicaの毒液は,宿主ショウジョウバエ幼虫に対して強い殺虫作用を示す.そして,側輸卵管の液性成分中に,毒液の殺虫作用を解毒する成分が含まれており,これによってハエの死を防いで寄生を成立させている.昨年度,殺虫成分と反応するモノクローナル抗体の作製を行った.今年度はこれを用いて殺虫成分の同定を試みた.毒液殺虫分画のウェスタン

ブロット解析により,殺虫成分はタンパク質(を含む成分)であることが示唆されたため, LC-MS/MS及びペプチドシークエンサーによりそのアミノ酸配列を解析した.得られた配列は数十残基未満と短く,相同性検索でも特異的なヒットはみられなかったため,得られた配列を元に縮重プライマーを設計し,周囲の配列を決定するべく実験を行っている.本研究で用いている寄生バチA. japonicaは,毒液殺虫成分の効果を側輸卵管の成分で解毒して寄生を成立させるという,これまで他種では知られていない特殊な寄生戦略をとっている.本種と近縁種の比較は,寄生バチの宿主範囲の決定要因,またその際に寄生戦略の違いがどう影響しているかを知るうえで有用なモデルになりうると考えられる.寄生蜂は生物農薬としても期待される有用な生物資源でもある.本種のような特異な例について研究を進め,他種との比較を行うことは,寄生蜂のより効率的な利用にも資するものであると考える.23年度の研究により,毒液中に含まれる殺虫成分がPDVに近縁なウイルスである可能性が示唆された.これが事実とすると,当初は予想しなかった,これまでの寄生バチ研究では報告例のない新規な発見となる.したがって,当初の期待以上の進展と評価できる.今年度の研究により,本種が「殺虫成分」を持つ理由を明らかにしたこと,抗体作製の成功により殺虫成分の同定への重要な足掛かりを得たこと,ハエ体液中のプロテアーゼ活性上昇が個体死に関連していることが明らかになるなど,本研究め核心に迫るいくつかの重要な成果が得られた.これは当初の計画以上の進展と言える.今後は以下のような実験を行う予定である●NGSを用いたウイルス様粒子の核酸解析を進め,他のウイルスとの類縁関係を推定するとともに,ゲノム構造を特定する●FITCラベルしたウイルス様粒子のショウジョウバエ血球への感染率の調査,および,ハチ側輸卵管に含まれる解毒成分により感染が阻害されるか否かの確認を行う.●ウイルス様粒子のポリクローナル抗体を作製し,これを用いたショウジョウバエ体内でのウイルス様粒子の動態を解析する●HPLC等により解毒成分の単離・同定を行う今後は以下の実験を行う予定である・抗体を用いて殺虫成分を単離し,LC-MS/MSによる解析を行う・殺虫成分によるハエの個体死のメカニズムについて,RNAマイクロアレイ等を用いて解析を行う・HPLC等を用いて解毒成分の単離・同定を行う・解毒成分による解毒のメカニズムの解析を行う(主にハエ体液中のプロテアーゼ活性化の抑制に関連して)(抄録なし)
深部静脈血栓症予防用弾性ストッキングにおける皮膚障害予防ケア基準の開発

本研究の目的は、深部静脈血栓症(DVT)を予防用弾性ストッキング(GCS: Graduated Compression Stockings)の着用により生じた圧迫創傷の形態的特徴と発生要因を明らかにし、さらに個々の下腿の形状としわの状態、GCSの違いの調査から、GCSの選択の基準を含めた予防ケア基準を開発することである。過去の診療録より質的スケッチ法を用いて、創の形態的特徴を分析し、発生要因を抽出した。GCSの圧迫、しわが要因であること、個体要因では末梢循環障害と浮腫、ケア要因では観察不足と誤ったケアが要因として抽出できた。GCSの選択を含む皮膚障害(圧迫創傷)予防ケア基準の作成を行った。本研究の目的は、DVT予防用GCSの圧迫により生じた創傷の形態的特徴を記述し質的に分析し、患者背景、身体的・全身的特徴と、その関連性の分析により、創傷の予防方法を検討することである。研究デザインは質的記述研究である。対象は2006年2012年にGCS着用により圧迫創傷がみられ、写真のある症例23名41枚のうち、診療録より情報収集できた11名28個である。患者背景、発生部位、着用中の情報等を診療録より収集し、身体的特徴を抽出した。調査項目は、1写真から得られた創傷をスケッチし、形態的特徴を抽出した。2患者背景、身体的特徴は、(1)年齢、性別、BMI、疾患、既往歴、(2)日常生活自立度、意識レベル、(3)発生日又は最も近日の血液データ:Alb、Hb、CRP、D-Dダイマー、(4)着用日、報告日、(5)周辺皮膚の浮腫、ABI値、(6)足背動脈触知の有無、疼痛の有無、(7)K式スケール、実施されていたケア等であり、形態的特徴と身体的特徴を検討した。結果の一部は、平成26年5月の学会で3症例のDVT予防用GCSによる脛骨部の圧迫創傷の形態と身体的特徴を発表した。創傷は脛骨部の骨突出部に、非連続性で、飛び石状、形状は長円形または線状、程度は紅斑、紫斑、びらんで、両側に発生した等が明らかになった。いずれも末梢循環に影響のある疾患を合併していた。ケアの状況は皮膚の観察はあったが頻度は不明で、リスクの確認や、予防ケア計画は不明確であった。現在、11例28個の創傷の形態的特徴と身体的特徴を抽出し、関連性について分析を行っている。本研究の目的は、深部静脈血栓症(DVT)を予防用の医療機器である弾性ストッキング(GCS: Graduated Compression Stockings)の着用による圧迫で生じた皮膚障害の発生要因を導き、対象者個々の下腿の形状としわの状態、GCSの違いによる着用時の着圧を調査することで、個々に適したGCSの選択の基準を含めた予防ケア基準を開発することである。1.深部静脈血栓症(DVT)予防用弾性ストッキング(GCS: Graduated Compression Stockings)の着用による圧迫で生じた皮膚障害の発生要因の抽出:過去の診療記録から、GCSによる皮膚障害の写真を質的スケッチ法を用いて、その患者の創の形態的特徴と発生要因の分析を行なった。創の形態的特徴は、部位では骨突出、関節可動部、それ以外の軟らかい皮膚の3つに、形状では不正形、線状、円・楕円形の3つにそれぞれカテゴリ化ができた。これらより、GCSの過度な圧迫、しわが要因であると抽出できた。さらに、個体要因では末梢循環障害と浮腫、ケア要因では観察不足と誤ったケアが要因として抽出できた。ただし機器要因の抽出については1メーカーのGCSの使用であることから、さらなる調査が必要である。2.GCSの選択を含む皮膚障害予防ケア基準の作成:研究代表者が加わる関連学会学術委員会において、GCSをも含む医療機器関連圧迫創傷のベストプラクテイス作成のための作業において、上記の結果を基にアセスメント内容、予防ケアの策定を行った。ただし、機器要因に関しては、前述したように調査対象者は1メーカーのGCSの使用であったため、健常人における下腿の形状とGCSの種類による着圧、しわの発生部位との特徴を確認する必要があり、現在調査中である。過去の診療記録におけるGCSの皮膚障害の発生症例数の確保に時間を要し、結果として皮膚障害の発生要因の抽出が遅れた。さらに、調査対象者は1メーカーのGCSの使用であったため、健常人を対象とした調査の研究計画、使用機器の検討を新たに行ったために遅れた。本研究の目的は、深部静脈血栓症(DVT)予防用の医療機器である弾性ストッキング(GCS: Graduated Compression Stockings)の着用による圧迫で生じた創傷(MDRPU)の形態的な特徴を明らかにし、発生要因を導き出すことである。さらに対象者個々の下腿の形状としわの状態、GCSの違いによる着用時着圧を調査することで、個々に適したGCSの選択の基準を含めた予防ケア基準を開発することである。まず、GCSの着用によるMDRPU発生要因の抽出を行うために、過去の診療記録のGCSによるMDRPUの写真から質的記述スケッチ法を用いて、その患者の創の形態的特徴と発生要因の分析を行なった。質的記述スケッチ法は、現象を質的に記述することにより、観察された事象から本質的要因を抽出する(看護理工学、2015)方法であり、発生要因の分析につながる。

その結果、創の形態的特徴は、部位では骨や腱などの突出部、関節可動部、それ以外の軟らかい皮膚の3つに、形状では不正形、線状、円・楕円形の3つにそれぞれカテゴリ化ができた。このようにカテゴリー化できたことから、脛骨にかかるGCSの圧迫、ひふく部にかかるしわの特徴が抽出できた。さらに、個体要因では末梢循環障害と浮腫、ケア要因では観察不足、誤ったケアが要因として抽出できた。ただし、機器要因の抽出については、調査対象は1種類のGCSのみを使用していたことから、さらなる調査が必要であった。そこで、健常人を対象に、下腿の形状と汎用されている4種類のGCSによる着圧、しわ、軟らかさなどの特徴の確認が必要となり、着圧の測定に、ピコプレスを用い実施した結果、まだ数例であるが使用するGCSの種類に差異があることが示唆された。また、皮膚の厚みや浮腫の測定にエコーを用いることの有用性も検討した。今後調査結果をまとめる予定である。本研究の目的は、深部静脈血栓症(DVT)を予防用弾性ストッキング(GCS: Graduated Compression Stockings)の着用により生じた圧迫創傷の形態的特徴と発生要因を明らかにし、さらに個々の下腿の形状としわの状態、GCSの違いの調査から、GCSの選択の基準を含めた予防ケア基準を開発することである。過去の診療録より質的スケッチ法を用いて、創の形態的特徴を分析し、発生要因を抽出した。GCSの圧迫、しわが要因であること、個体要因では末梢循環障害と浮腫、ケア要因では観察不足と誤ったケアが要因として抽出できた。GCSの選択を含む皮膚障害(圧迫創傷)予防ケア基準の作成を行った。診療記録からの情報収集に時間を要し、記述から質的に分析する段階で技術的な不足があり、時間を要した。以上より、分析がこれからとなっており予定より遅れている。健常人を対象としたGCSの種類による着圧、しわの発生部位との特徴を調査する研究計画、使用機器の検討を新たに行うが、これについては、健常人を対象とすることで、GCSによる圧迫で生じる皮膚障害の要因を抽出するための対象の確保が速やかに行える。そのため、この計画は、必要な情報を収集でき、かつ遂行の時間は短縮化できる。創傷看護、褥瘡、ストーマケア1.公募による健常人30名を対象とし、個々の下腿の形状と4種類のGCSの違いによる着圧と着用時のしわの状態を明らかにする。2.急性期病棟において、GCSを着用する患者を対象に、皮膚の状態を観察し、圧迫創傷の有無と身体的特徴、病棟のケアとの関連を明らかにする。3.圧迫創傷の形態的特徴と身体的特徴との関連から導き出した皮膚障害の発生要因とGCSの特徴から、GCSの選択を含む圧迫創傷の予防ケア基準を作成する。4.圧迫創傷の予防ケア基準の臨床的な妥当性を検証する.調査対象者は1メーカーのGCSの使用であったため、調査施設に異なる種類のGCSを導入することが困難で、かつ皮膚障害の発生が減少してきていることから、調査の再検討が必要となり実施が遅れた。そのため、この調査に使用予定の着圧測定の機器、センサーパッド、さらに4種類のGCSの購入費用が次年度の使用額となった。次の調査である、着圧測定に必要な設備品や消耗品の購入が行えなかったため。健常人目標20名のGCSの種類による着圧の調査を実施するため、着圧測定の機器、複数のセンサーパッド、さらに4種類の対象者に応じたサイズのGCSが必要物品となる。そのため、次年度の経費は必要である。
ポジトロンCT(PET)による癌病巣の新しい検出診断法

ヘマトポルフィリン誘導体(HpD)が腫瘍に集積し、光励起により腫瘍細胞が壊死に陥ることを利用して癌の診断と治療に応用されつつある。本邦で、HpDの一種であるPhotofrin II(Ph2)の臨床使用の認可が下りた。こで我々はポジトロン放出核種である^<68>GaをPh2に標識して、PETによる癌の診断及び^<68>Ga標識Ph2の体内分布に関して基礎的な研究を行った。また、プラナーイメージングによる腫瘍の画像検出も併せて行った。結果)1)^<68>GaのPh2への標識率は17.384.7%(46.4±21.1%)であった。2)^<68>Ga標識Ph2投与後6-12時間の体内分布は肝>脾>腎>腫瘍>血液>肺>腸内容>尿>小腸>心>皮膚、の順であった。腎では急速に低下し、肝、脾では高い集積が認められ、腫瘍では6時間後と12時間後の間で有意に集積が増加した。3)PETによる画像では100%に腫瘍を検出したが、^<68>Gaの半減期が短く、12時間以上の観察はできなかった。4)プラナーイメージングの画像ではラット背部の腫瘍は強い放射能放出を示し、明白な腫瘍の局在を画像で描出した。考察と結語)科研費申請時、^<62>Zn-^<62>Cuジェネレーターを用いて研究することを発案したが、本邦では市販されていないため、^<68>Gaを用いた。本実験の結果から、^<68>GaのPh2への標識は成功し、製剤化が可能になったといえる。体内では主に肝、脾において集積代謝され、腎から尿へ、肝から胆汁へ排泄されていると考えられた。PETによるラット背部の腫瘍の検出は可能であったが、^<68>Gaの半減期が短いため、放射能検出限界のため観察時間に制限を生じた。将来、代謝時間の早い光感受性物質が開発されたとき、本法による癌の検出診断がより高解像度で可能となると考えられる。1)平成6年度はPhotofrin2に^<66>Gaを標識し、標識されたPhotofrin2と標識されないPhotofrin2を分離する操作の確立に終始した。本操作の手順をほぼ確立したので記する。Photofrin2の標識は^<66>GaCl_215.6μmol水溶液1mgを、Photofrin2の46.4μmolのアイソトニック溶液28mgに加圧条件下で加える。1.0NのNaOH液を加えてpHを11.512.0とし、2分間攪拌した後、1.0NaHClを加え、pHを7.0とする。ここでpHを6.5以下に下げないこと。これを0.22mmのミリポアフィルターに通す。最後に非標識Photofrin2の10mM臭化セチルトリメチルアンモニウム水溶液との波長535nmでの吸光度を比べ、濃度を決定する。およそ1/3はメタロポルフイリルである。

なお、Photofrin2は光増感剤のため光が当たらないようにする。Photofrin2標識化合物の分析装置として、GradiFrae Systemを用いる。フラクションコレクター及び装置全体のコントローラとしてGradiFrae、UV検出器にはLKB-OpticalunitUV-1及びLKB-Control uintUV-1を用い、波長405nmの吸収にて検出する。チャート出力には、Macla6を用いる。カラム充填剤にはSephadex LH-20を用いる。分離溶媒はテトラヒドロフラン:メタノール:3mMリン酸緩衝液(pH7)の2:1:1溶液を用い、流速1.5ml/minにて流出させる。分離後にγ-カウンターにてアクティビティーを調べ、^<66>Gaで標識された部分のみを回収する。フリーのGaはシリカゲル上でトラップされるのでアクティビティーは全て標識化合物由来のものとなる。2)平成7年度は正常ラット及び担癌ラットに^<66>Ga-標識Photofrin2を投与し、PETを用いてデータを収集し、解析する計画である。ヘマトポルフィリン誘導体(HpD)が腫瘍に集積し、光励起により腫瘍細胞が壊死に陥ることを利用して癌の診断と治療に応用されつつある。本邦で、HpDの一種であるPhotofrin II(Ph2)の臨床使用の認可が下りた。そこで我々はポジトロン放出核種である^<68>GaをPh2に標識して、PETによる癌の診断及び^<68>Ga標識Ph2の体内分布に関して基礎的な研究を行った。また、プラナーイメージングによる腫瘍の画像検出も併せて行った。結果)1)^<68>GaのPh2への標識率は17.384.7%(46.4±21.1%)であった。2)^<68>Ga標識Ph2投与後6-12時間の体内分布は肝>脾>腎>腫瘍>血液>肺>腸内容>尿>小腸>心>皮膚、の順であった。腎では急速に低下し、肝、脾では高い集積が認められ、腫瘍では6時間後と12時間後の間で有意に集積が増加した。3)PETによる画像では100%に腫瘍を検出したが、^<68>Gaの半減期が短く、12時間以上の観察はできなかった。4)プラナーイメージングの画像ではラット背部の腫瘍は強い放射能放出を示し、明白な腫瘍の局在を画像で描出した。考察と結語)科研費申請時、^<62>Zn-^<62>Cuジェネレーターを用いて研究することを発案したが、本邦では市販されていないため、^<68>Gaを用いた。本実験のの結果から、^<68>GaのPh2への標識は成功し、製剤化が可能になったといえる。体内では主に肝、脾において集積代謝され、腎から尿へ、肝から胆汁へ排泄されていると考えられた。PETによるラット背部の腫瘍の検出は可能であったが、^<68>Gaの半減期が短いため、放射能検出限界のため観察時間に制限を生じた。将来、代謝時間の早い光感受性物質が開発されたとき、本法による癌の検出診断がより高解像度で可能となると考えられる。
発生・生理学的研究のためのウニ相の安定化

1.8種類のウニ(タワシウニ、コシダカウニ、エゾバフンウニ、タコノマクラ、アカウニ、バフンウニ、ムラサキウニ、サンショウウニ)の幼生および稚ウニの飼育を試み、理学部付属臨海実験所レベルの小規模施設における稚ウニ生産技術の確立をめざした。2.タコノマクラを除き、大規模な飼育設備を持たない施設においても、数千個の稚ウニを生産できることが判明し、実験の性質を限れば、研究者にある程度安定的にウニを供給できる目途がついた。3.海水の汚染状況は各地で異なるため一概には言えないが、適当な濾過装置を用いれば幼生飼育可能な海水を得ることができる。5.変態前の幼生は、30リットルパンライト容器中で、1mlあたり6個体の密度で飼育した。飼育液中に繊毛虫が発生してきたら換水した。6.幼生が8腕期に達し、ウニ原基が十分に発達したら変態誘導をおこなった。予め器壁に付着珪藻を付けておいた500リットルパンライト容器中に、プラスチックの波板を組合わせて作ったコレクターを設置し、変態直前の幼生を入れると直ちに変態を開始した。7.20°Cで飼育して、変態誘導までに要した時間は、アカウニ、21日、バフンウニ、18日、ムラサキウニ、12日、サンショウウニ、9日であった。8.変態後の稚ウニは、アナアオサやモクを餌として与えて飼育し、殻径が5mm1cmに達したら海へ放流した。9.500lパンライト容器で生産可能な稚ウニの数は、最大1万であろう。