hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子スピン制御による半導体レーザの閾値低減に関する研究

これは無外部磁場でのスピン注入の可能性を示唆する結果である。しかしながら、高温成長のためにFePt/GaAsの界面において混晶化が起こり、接合特性がオーミックになってしまうことが分かった。このため、ショットキー接合におけるトンネルバリアを用いたスピン注入は困難であり、MgO層などの絶縁層を挿入する必要があることが分かった。GaAsと同じ閃亜鉛鉱構造を持つInPについても、もし良質な(110)量子井戸を形成することができれば、DPスピン緩和が抑制され長い電子スピン緩和時間を得ることができると期待される。InP基板上であれば、光通信帯で用いられている1.55マイクロメートル波長帯の量子井戸を作製できるため、円偏光でレーザ発振する面発光半導体レーザの光通信への応用が期待できる。InP(110)基板を用いて、成長温度、III/Vフラックス比等のMBE成長条件を系統的に変化させた実験を行ったところ、室温にて明瞭なフォトルミネッセンスが観測できるInGaAs/InAlAs(110)量子井戸を成長できる条件を見出した。目標としていたGaAs(110)上のFe膜エピタキシャル成長技術を確立し、Fe膜の結晶方位と磁化特性について知見を得た。また、この成長技術を用いてFe膜を用いたスピン発光ダイオードを作製し、円偏光度の評価まで研究を進めることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。GaAs(110)基板上に残留垂直磁化成分を持つFePt電極を作製することに成功し、無外部磁場下でのスピン注入の可能性を見出すことができた。しかしながら、高温でのFePt成長における界面混晶化によってオーミック接合となり、効率的なスピン注入が難しいことが分かった。このため、MgO中間層を挿入する必要があることが分かったが、FePt/MgO/GaAs構造を作製するための技術をあらたに確立する必要があるため、スピンLEDを用いた電気的スピン注入の実験が計画よりも遅れている。現段階で得られているスピン注入効率は数%と低いため、スピンLEDの作製条件を吟味、最適化し、注入効率の向上を目指す。併せて、GaAs(110)上の垂直磁化FePt膜の形成と、これを用いたスピン注入についても研究を進める予定である。今後は、FePt/MgO/GaAs(110)構造を作製する技術を確立し、スピンLEDを用いた電気的スピン注入効率を評価する段階へと進めていく。併せて、InP(110)基板上InGaAs/InAlAs量子井戸における電子スピン緩和時間を評価し、InP系においてもGaAsと同様に、(110)量子井戸においてDPスピン緩和が抑制され、長い電子スピン緩和時間が得られるのか検討する。また、光通信帯での円偏光半導体レーザの応用についても検討を行う予定である。
マイクロロボットの３Dプリントのための自己組織型「人工筋肉」インクの開発

近年3Dプリンタ技術が発展し産業構造に大きな変革が生じ始めている。一方アクチュエータに相当する部分は未だ3Dプリンタでは構築できず、アクチュエータ部品は後乗せという状況にある。我々は最近、モータータンパク質と呼ばれる生命の運動タンパク質を利用し水溶液中に人工筋肉を形成させることに成功した。この人工筋肉を利用して大きさ数ミリメーターのマイクロロボットを稼動させることに成功している。本研究提案ではこの技術をさらに発展させモータータンパク質を封入した「人工筋肉」インクを開発し、マイクロロボットのアクチュエータ部位を三次元造形する手法の開発を目指した。人工筋肉インクは2種類のリポソームからなる。一つは筋肉のモータータンパク質であるミオシンを含むミオシン玉とそのレールタンパク質であるアクチンを内包するアクチン玉からなり、光照射によりリポソームが破壊し内部のミオシン・アクチンが混合されることにより収縮・凝集し人工筋肉が形成させる方法を考案した。光応答的にリポソームを簡便に破壊する手法はこれまで報告例がなく、本研究ではazobenzen-phosphate(AzoP)を脂質に添加し、シス・トランス転移でリポソームの状態変化(破壊)を作り出す手法の開発に着手した。その結果、シス体AzoPは水溶性が高いため脂質に組み込まれる量が少なくリポソーム形成に影響を及ぼさないが、高濃度のトランス体添加はリポソームが不安定化することが分かった。また高い粘性を持ったインクにするためにゲル状リポソームになるポリグリセリンポリリシノレートを含む多量体リポソームも本AzoPの手法が適用できる可能性を見いだした。今後、リポソームに精製したアクチンまはたミオシンを封入し光照射によりシス→トランス変移を起こさせ、人工筋肉を発生させる。
アジアのバリューチェーンを通じたPM2.5による健康被害の発生メカニズムの解明

本年度は,PM2.5濃度から健康影響に対する相対リスクの計算に用いる統合曝露反応モデルが定義するPM2.5濃度と相対リスクの非線形性に注目し,PM2.5濃度を誘発する消費国の相対リスクに対する寄与を定める方法論を開発した。開発したランダム化相対リスク法の特徴は,グリッド内のPM2.5濃度域を複数の区間に分割し,その分割した区間毎に相対リスクへの寄与を計算する。そして,中国,日本,米国,ドイツ,イギリスの消費国が各グリッド内で形成する濃度に相当する区間の位置をランダムに定め,該当する区間の相対リスクを集計することで,各国の寄与を決定する。本研究では,濃度域を200区間に分割し,6000通りのランダムな区間位置の選択を行い,その平均値から各国の相対リスクに対する寄与を計算した。また,5つの消費国が誘引するアジア領域の早期死亡者を年齢階層別に分析するため最新の人口マップデータを採用した。その結果,高齢層に早期死亡者数が多いが,乳幼児への影響も多いことを確認した。計算した年齢別の早期死亡者数から,世界銀行の方法論を援用して男女別の逸失労働所得を国別に求めて乗ずることで,早期死亡者数を所得損失額に換算した。アジアでは中国での損失が大きいが,相対的に所得の高い日本の損失額が早期死亡者数よりもアジアにおける位置付けが相対的に向上することが分かった。さらに,計算対象をアジア領域だけでなく,欧州,北米の領域への計算を開始し,消費国の全球レベルの影響の解明に着手した。本年度は,PM2.5に関するグローバルおよび地域レベルでの消費基準研究について包括的なレビューを行い,それを解説論文として発表した。これを通じて,本研究の独自性や優位性について再確認を行なうことができた。更に,独自に開発した相対リスクの割り当て方法を採用し,中国,日本,米国,ドイツ,イギリスの消費がアジア領域に形成するPM2.5濃度に由来する早期死亡者数を明らかにした。この結果についてまとめ論文投稿に至ったことで進捗は概ね順調であると判断する。今後は,計算領域をアジアだけでなく,欧州,北米を対象とした計算を進展させると同時に,消費国を5カ国から拡大していく方針である。またPM2.5による早期死亡者の分析を年齢階層に注目した解析を進めていく。また,消費基準による分析をサプライチェーンに分解して計算することを目的として,アジア各国の発生源別にPM2.5に起因する早期死亡者数を定量化し,早期死亡者数に関する原単位を整備する。原単位を多地域間産業連関分析と組み合わせ,サプライチェーンを分解可能な消費基準の計算を可能にする。本年度は,世界多地域間産業連関モデルであるEoraに対するPM2.5の一次粒子と前駆物質に関する部門別排出量データの搭載方法について検討を進めた。特に,中国における家庭起源の一次粒子の排出量とその空間分布の推計手法を精査し,Eoraによる産業連関分析を通じて家計起源の排出量が産業部門である内生部門に対して過大に影響することを回避した。気象モデルWRF(Weather Research and Forecasting Model)と大気質モデルCMAQ(Community Multiscale Air Quality Modeling System)から計算されるPM2.5の大気中濃度をEoraの部門別排出量との定式化に向け,主要国の排出量の変化による大気中濃度への影響について試行的な計算を開始した。一方,PM2.5による健康被害の視点からアジアのバリューチェーンの構造を解析するため,PM2.5の大気中の移流を考慮したSPA(Structural path analysis)手法を開発し,アジアの9カ国を対象に一次粒子の黒色炭素と有機炭素粒子を対象とした事例研究を行った。中国の農業関連部門と交通部門が対象のアジア地域において,炭素粒子に起因する健康影響の主要な発生経路であることを定量的に特定したことに加え,当該手法が環境中で物理的に移動する汚染物質に対して,サプライチェーン中の主要発生経路を特定する上で有効な方法論であることを示した。ただし,二次粒子のような前駆物質の大気中の反応により生成される物質に対する適用には更なる方法論の検討が必要であることを確認した。初年度のため参画研究者全体での会議を複数回行い,研究の方針の確認と重点化するべき独自性について議論を深めつつ進捗状況について研究者間での共有を図った。研究課題の一つであるPM2.5分析用多地域間産業連関モデルの開発では,Eoraに搭載する一次粒子および前駆物質の部門別排出量を含む環境サテライト勘定表の構造とその構築に利用するデータの種類と特徴について十分に考察を深めた。そのため,中国の家計起源の排出量の分離に注力しながらデータ整備に着手することができ,分析精度の向上に加えて作業の効率化にも有益であった。気象モデルと大気質モデルによるPM2.5の濃度計算については,計算機の負荷と時間的制約を踏まえて,モデルの空間分解能と地理的範囲の検討を行った。アジアの主要国を包含する地域を対象に計算事例を積み上げながら適正化を図る方針とし,研究の進め方については柔軟性がある状況である。バリューチェーンの構造解析手法については,既往研究のデータを活用しながら,方法論の開発だけでなくアジアの9カ国を対象に実証分析を実施し,その成果を国際学術雑誌に掲載することができた点などを鑑みると,研究は概ね順調に進捗していると判断できる。本年度は,主要国のサプライチェーンを通じたPM2.5の1次粒子および2次粒子前駆物質の誘発排出量に関するインベントリマップの整備(消費基準排出マップ)をした。

中国,日本,米国,ドイツ,イギリスの各経済需要を対象とし,2010年におけるアジア域での消費基準排出マップを世界産業連関モデルEoraと排出インベントリマップデータEDGARを組み合わせて算定した。領域気象モデル(Weather Research and Forecasting(WRF)Model version 3.8.1)よる気象場を用いた領域化学輸送モデル(Community Multiscale Air Quality(CMAQ)modelling system version 5.0.2)により消費基準排出マップが寄与する年平均PM2.5濃度分布を45km×45kmグリッドで推計し,その濃度と人口分布から統合曝露反応モデルを用いてPM2.5に由来する早期死亡者数の計算を行った。統合曝露反応モデルでは健康影響に対する相対リスクとPM2.5濃度との関係が非線形に定義されていることから,経済需要国に起因するPM2.5が非線形の関数上のどこに存在するかによって経済需要国の影響による早期死亡者数の値が異なる。そのため,関数上の存在範囲について3通りの考え方を定義し,それぞれについて各国が誘引する早期死亡者数を計算して方法論の影響を確認した。アジア領域の早期死亡者数は約267万人で、そのうち中国が41%、インドが34%を占めていた。着目する国によって結果は異なるが、アジア全領域では中国の消費による寄与が最大で、次いで米国、日本となり、ドイツ・イギリスは同程度で寄与は低い結果となった。また、主要国の消費が誘発する健康影響の寄与は評価方法によって結果が大きく異なることを明らかにした。経済的主要国に関するPM2.5の1次粒子および2次粒子前駆物質のアジア域における消費基準排出インベントリマップを整備し,領域化学輸送モデルと統合曝露反応モデルを用いたPM2.5の年平均濃度に基づく早期死亡者数の計算の算定までの分析プロセスを確立することができ,学会での成果報告についても順調に行った。並行して上記の分析を多地域間産業連関表で表現されるサプライチェーンに分解して実行するためのデータ整備にも着手した。このサプライチェーン別の分析には国別発生源別のPM2.5の1次粒子および2次粒子前駆物質とそれらに起因する早期死亡者数との関係を定量化する必要があり,極めて計算負荷が高い。しかし,効率的に計算を進める体制を組み着実な実施を見込めるようになっているため。本年度は,PM2.5濃度から健康影響に対する相対リスクの計算に用いる統合曝露反応モデルが定義するPM2.5濃度と相対リスクの非線形性に注目し,PM2.5濃度を誘発する消費国の相対リスクに対する寄与を定める方法論を開発した。開発したランダム化相対リスク法の特徴は,グリッド内のPM2.5濃度域を複数の区間に分割し,その分割した区間毎に相対リスクへの寄与を計算する。そして,中国,日本,米国,ドイツ,イギリスの消費国が各グリッド内で形成する濃度に相当する区間の位置をランダムに定め,該当する区間の相対リスクを集計することで,各国の寄与を決定する。本研究では,濃度域を200区間に分割し,6000通りのランダムな区間位置の選択を行い,その平均値から各国の相対リスクに対する寄与を計算した。
新規三日熱マラリアワクチン候補抗原（PvGs24）の伝搬阻止効果の解析

本年度は、抗血清による三日熱マラリア原虫伝搬阻止活性の検定を、タイとミャンマーの国境に位置するターソンヤ地区(Tha Song Yang District)をフィールドとして実施した。新規三日熱マラリア伝搬阻止ワクチン候補抗原(PvGs24)と既知の伝搬阻止ワクチン候補抗原について、それぞれの伝搬阻止効果の比較検討を行った。まず、抗PvGs24抗体による伝搬阻止効果について、昨年度に作製したPvGs24に対するウサギ抗血清をマラリア診療所に持参し、4人の三日熱マラリア患者から同意を得たうえで採血した感染赤血球と持参した抗PvGs24抗血清を混合したものを人工吸血法(メンブレンフィーディング法)によって1群100匹の媒介蚊に吸血させ、蚊体内に形成される原虫数を計測して伝搬阻止活性の検定を行なった。同時に、他の抗原に対する伝搬阻止活性との比較検討として既知のワクチン候補抗原であるPvs25、Pvs230に対する抗血清を同じ患者の感染赤血球に添加して、同様の人工吸血法により媒介蚊に吸血させた。十分に吸血した蚊を選別して約10日間飼育した後に、中腸に形成される原虫(オーシスト)数を算定し、これらの抗血清の伝搬阻止効率との比較検討を行った。その結果、2人の患者から得た感染血液を用いて人工吸血させた蚊において、伝搬阻止活性の検定が可能な結果を得ることができた。さらに、生殖母体、生殖体におけるPvGs24の発現解析のために、三日熱マラリア患者(生殖母体陽性)から採血した感染血液を材料として、Percollを用いた密度勾配遠心法によって生殖母体の精製を行った。現在、生殖母体および生殖体を含む感染血球を材料として、Western-blot法、間接蛍光抗体法および免疫電顕法を実施して、PvGs24の発現時期および虫体内の詳細な局在についての検討を継続している。本年度に予定していたタイ西北部のミャンマー国境地域のフィールドにおいて、作製したワクチン候補抗原に対する抗血清と患者赤血球を混合した血液を人工吸血装置を用いて媒介蚊に吸血させ、蚊体内における原虫の発育阻止活性の有無について検討することができた。その結果、一部の患者血液を用いた実験において作製した抗血清が伝播阻止活性を有することを示唆するデータを得ることができた。また、患者血液から得た原虫を用いて、標的抗原の性状を解析するための実験サンプルを作製することにも成功した。来年度も、タイ王国をフィールドとして患者の感染血液を用いて、三日熱マラリア原虫の生殖母体表面抗原を標的とする三日熱マラリア伝搬阻止活性の検定を実施する。具体的には抗PvGs24抗体によるマラリア伝搬阻止効果を、既知のワクチン候補抗原であるPvs25、Pvs230と比較検討する。また、患者から得た原虫を用いてPvGs24の発現様式の解析も実施する。問題として、タイ-ミャンマー国境における三日熱マラリア患者が一昨年以降急激に減少しており、感染患者からの感染赤血球の確保が困難になってきたことがある。来年度は、タイ・カンボジアまたはタイ・マレーシア国境など多数の患者が発生している地域へフィールドを変更することも検討する。三日熱マラリア原虫の生殖母体表面の分子であるPvGs24を標的とする伝播阻止ワクチン開発の可能性を明らかにする目的で、タイ国の患者血液と媒介蚊を用いた抗PvGs24抗血清の伝搬阻止活性の検定を目的として研究を実施した。本年度は、以下の方法で、組換えタンパク質を合成して特異抗体を作製し、タイ国において伝搬阻止活性の検定をおこなった。1)コムギ胚芽無細胞タンパク質合成法を用いた組換えタンパク質の大量合成:伝搬阻止ワクチン候補抗原(PvGs24)の遺伝子を、流行地患者株の生殖母体を含む患者血液から抽出したcDNAを鋳型として、N末端側の分泌シグナル部分を除くほぼ全長の配列をPCR増幅した。増幅された遺伝子産物をコムギ胚芽無細胞タンパク質合成用プラスミドベクターに挿入し、組換えタンパク質発現用コンストラクトを構築した。コムギ胚芽無細胞タンパク質合成系を用いて、GST融合組換えタンパク質(rPvGs24)を大量合成し、アフィニティ精製をおこなった。2)rPvGs24に対する特異抗体の作製:精製した組換えPvGs24を用いてウサギを免疫し、抗血清の作製をおこなった。作製した抗血清の反応性をrPvGs24を用いたELISA法および患者血液を抗原とするIFA法によって確認した。3)抗血清による伝搬阻止効果の測定:作製した抗血清をタイ北西部のフィールドに持参し、患者血液中の三日熱マラリア原虫を用いた媒介蚊への吸血実験を行なった。具体的には患者血液から調整した感染赤血球に異なる希釈倍率の抗PvGs24抗血清を添加し、この再構築した血液を人工吸血法を用いて現地の媒介蚊に吸血させた。吸血7日後に蚊を解剖して、中腸に形成されたオーシスト数を計測することで抗血清の伝搬阻止活性の評価をおこなった。本年度に予定していたワクチン候補抗原に対する組換えタンパク質の作製、それを用いた特異抗体の作製を順調に行なうことが出来た。また、タイ国の西北部地域のフィールドにおいて、作製した抗血清と患者赤血球を混合して再構築した血液を人工吸血装置を用いて媒介蚊に吸血させ、蚊体内で抗血清による伝播阻止活性の有無についての検討を行った。

その結果、一部の患者血液を用いた実験において抗血清が伝播阻止活性を有することを示すデータを得ることが出来た。本年度は、抗血清による三日熱マラリア原虫伝搬阻止活性の検定を、タイとミャンマーの国境に位置するターソンヤ地区(Tha Song Yang District)をフィールドとして実施した。新規三日熱マラリア伝搬阻止ワクチン候補抗原(PvGs24)と既知の伝搬阻止ワクチン候補抗原について、それぞれの伝搬阻止効果の比較検討を行った。まず、抗PvGs24抗体による伝搬阻止効果について、昨年度に作製したPvGs24に対するウサギ抗血清をマラリア診療所に持参し、4人の三日熱マラリア患者から同意を得たうえで採血した感染赤血球と持参した抗PvGs24抗血清を混合したものを人工吸血法(メンブレンフィーディング法)によって1群100匹の媒介蚊に吸血させ、蚊体内に形成される原虫数を計測して伝搬阻止活性の検定を行なった。同時に、他の抗原に対する伝搬阻止活性との比較検討として既知のワクチン候補抗原であるPvs25、Pvs230に対する抗血清を同じ患者の感染赤血球に添加して、同様の人工吸血法により媒介蚊に吸血させた。十分に吸血した蚊を選別して約10日間飼育した後に、中腸に形成される原虫(オーシスト)数を算定し、これらの抗血清の伝搬阻止効率との比較検討を行った。その結果、2人の患者から得た感染血液を用いて人工吸血させた蚊において、伝搬阻止活性の検定が可能な結果を得ることができた。さらに、生殖母体、生殖体におけるPvGs24の発現解析のために、三日熱マラリア患者(生殖母体陽性)から採血した感染血液を材料として、Percollを用いた密度勾配遠心法によって生殖母体の精製を行った。現在、生殖母体および生殖体を含む感染血球を材料として、Western-blot法、間接蛍光抗体法および免疫電顕法を実施して、PvGs24の発現時期および虫体内の詳細な局在についての検討を継続している。本年度に予定していたタイ西北部のミャンマー国境地域のフィールドにおいて、作製したワクチン候補抗原に対する抗血清と患者赤血球を混合した血液を人工吸血装置を用いて媒介蚊に吸血させ、蚊体内における原虫の発育阻止活性の有無について検討することができた。その結果、一部の患者血液を用いた実験において作製した抗血清が伝播阻止活性を有することを示唆するデータを得ることができた。また、患者血液から得た原虫を用いて、標的抗原の性状を解析するための実験サンプルを作製することにも成功した。今後、抗血清による三日熱マラリア原虫伝搬阻止活性の検定を、タイ王国をフィールドとして継続するとともに、既知の伝搬阻止ワクチン候補抗原と阻止効果について比較検討する。また、患者から得た原虫を用いてPvGs24の発現様式や遺伝子多型の解析を行う。1)抗PvGs24抗体による伝搬阻止効果の測定:初年度同様に引き続き、作製した抗血清をタイ王国のマラリア診療所に持参し、抗血清とマラリア患者から採血した感染赤血球とを混合して人工吸血法によって媒介蚊に吸血させ、蚊体内に形成される原虫数を計測して伝搬阻止活性の検定を行なう。2)他の抗原に対する伝搬阻止活性との比較検討:PvGs24に対する抗血清と同時に既知のワクチン候補抗原であるPvs25、Pvs230に対する抗血清を同じ患者の感染赤血球に添加して、人工吸血法により媒介蚊に吸血させる。
パーキンソン病患者の歩行開始動作に対する全身振動トレーニングの効果の解明

本研究は14名のパーキンソン病患者を対象に歩行開始動作に対する全身振動トレーニング(Wholebodyvibrationtraining:WBV)の効果を無作為化クロスオーバー試験により検証した。重度すくみ足を呈する患者において,WBV後Timedupandgotest,歩行開始時の予測的姿勢制御が有意に改善した。パーキンソン病患者に対するWBVは即時的にすくみ足が重度な者の歩行開始動作を改善させることを示唆している。本研究の目的はパーキンソン病患者の歩行開始および過渡期の運動学的指標の異常性に対する全身振動トレーニング(Whole body vibration training: WBV)の効果をランダム化クロスオーバー試験により解明することとする。対象はパーキンソン病患者14名とし,WBVーコントロール介入群,コントロール介入ーWBV群に7名ずつ無作為に割り付けた。WBVでは,対象者は全身振動トレーニング装置上にて立位をとった。WBVは6Hzの振動刺激にて1セッション1分間,5セッション,計5分間実施した。コントロール介入では,対象者は全身振動トレーニング装置にて振動刺激を与えられずに,WBVと同一肢位にて同一時間立位をとった。全対象者にWBV,コントロール介入を同一日に実施し,各介入の間には30分以上の休憩時間を設けた。評価項目はTimed up and go test(TUG),歩行開始動作時の運動学的指標とした。評価は,ベースライン,WBV後およびコントロール介入後に実施した。TUGならびに歩行開始時の運動学的指標はWBV,コントロール介入後有意な改善が認められなかった。しかし,すくみ足の重症度スコアが12/24以上の重度すくみ足群とそれ以下の非重度すくみ足群に分けて検討すると,重度すくみ足群においてのみWBV後TUG,歩行開始時の予測的姿勢制御における足圧中心の側方移動距離の有意な改善が認められた。本研究結果は,WBVはすくみ足が重度なパーキンソン病患者において歩行開始動作を改善させる効果を有する可能性を示唆するものである。本年度は,平成24年度の本実験においてパーキンソン病患者の全身振動トレーニングの即時効果を検証するため,全身振動トレーニング装置の購入,健常若年者を対象とした予備実験の実施,関連する先行研究の検討による全身振動トレーニングの治療プロトコール,評価方法の検討,パーキンソン病患者の対象者の募集を実施しました。本研究はパーキンソン病患者に対する全身振動治療の即時効果を検討する研究であるため,全身振動トレーニング装置は必須です。全身振動トレーニング装置を直接経費で購入させていただいたところ,残額がわずかとなり被検者に謝礼金をお支払いできない状況にありました。そのため,平成23年度において本実験を実施できませんでした。そのため,平成23年度は健常若年者を被検者として,予備的研究を実施しました。その予備的研究の結果と本研究に関連する先行研究の結果から,全身振動トレーニングのプロトコールについて検討しました。平成24年度は早急にパーキンソン病患者,健常高齢者を対象とした本実験を実施します。実験終了後,データ分析を行い,パーキンソン病関連学会,雑誌での論文発表を行う予定です。平成24年度に予定していた学会や論文における研究成果発表のための旅費による支出の一部を被検者への謝礼金として使用させていただく予定にしております。
高純度メダカ孵化酵素の性質決定とモノクローン抗体作製

当初、本研究の目的はメダカにおいてこれまで精製されている孵化酵素を、改良された精製手段を用いてさらに純化し、その性質をしらべるとともに、モノクローン抗体を作製し孵化腺内生成機構解明の準備をすることであった。孵化酵素は従来得られているP【II】-0.3(Yamagami,1972)をさらに精製する筈であったが精製を行う過程で、孵化液中に2種類のタンパク分解酵素が存在することが判明した。一つ(HCEと仮称)はタンパク分解活性のほかに強い卵膜溶解活性をもち、他方(LCEと仮称)は卵膜溶解活性が極めて低い。両者ともアルカリ性溶液中でのゲル瀘過および高速液体クロマトグラフィーによって、極めて高度に精製され、その性質をしらべることができた。HCEとLCEはともに塩基性のタンパク質であり、等電点は9.510.5である。多くのMCA-ペプチドを用いて基質特異性をしらべると、ともにSuc-Leu-Val-Try-MCAをもっともよく分解するが、これ以上のMCA-基質との比較を行うと、LCEの方が基質特異性が高い。なお、SDS-PAGEを用いて測定した分子量は、HCEが約24.000,LCEが約26.000である。両者はともに孵化における卵膜溶解に関与している可能性が高いが、予備的実験によると次のようなことが判った。すなわち、HCE単独では卵膜が著しく膨潤するがなかなか分解しない。またLCE単独では卵膜はほとんど溶解しない。しかし、両者をともに作用させると卵膜は自然孵化時におけると同様に、膨潤することなく溶解する。今後、さらに作用機構を解明する予定である。一方、BALB/C系マウスのSpleen Cell由来myeloma【SP_2】/Oを用い両者のモノクローン抗体をとりつつある。Elisa法による抗体価はHCEについては【10^6】【10^7】倍に上っており、その性質決定を行う予定である。又、LCEについては現在製作中である。
高密着性・高アブレシブ性を有する新しい切削工具用被膜の開発

切削加工において、コーテッド超硬合金工具は有効な工具材料と思われる。TiNや(Ti、Al)Nが被膜として一般に用いられている。Ti-W基膜が開発された。Ti-W基膜は、優れた密着性を有した。しかし、Ti-W基膜の硬さは、(Ti、Al)N膜に比べ低かった。そこで、Ti-W-Si基膜、すなわち(Ti、W、Si)N、(Ti、W、Si)C、あるいは(Ti、W、Si)(C、N)膜が開発された。これらの新しいTi-W-Si基膜は、TiN、(Ti、Al)N膜に比べ高密着性および高アブレシブ性を示す。切削工具用被膜としては,Tiをターゲット(陰極電極)にしたTiN膜が工業的に多く使用されてきた.しかしながら,TiN膜は耐密着性にやや劣る.そこで,研究代表者は,超硬合金母材の主成分であるWCに着目し,被膜にWを加えることで密着力を高めることが可能であると考え,ターゲットにタングステン(W)を加えたTi-W合金をターゲットに使用した新しいタイプの(Ti,W)N膜を開発した.この(Ti,W)N膜コーテッド工具で,SKD11(HRC60)を切削した結果,(Ti,W)N膜コーテッド工具の寿命時間は,(Ti,Al)N膜コーテッド工具に比べやや短命であった.これは,(Ti,W)N膜の密着力148Nは,(Ti,Al)N膜の73Nに比べ高いが,(Ti,W)N膜の硬さHV1970は,(Ti,Al)N膜のHV2710に比べ低いことが主因であることが分かった.このことから,金型鋼の切削においては,被膜の高硬度化による高アブレシブ性が必要であり,高密着性・高アブレシブ性に優れた被膜の開発が望まれている.本研究の目的は,高密着性・高アブレシブ性に優れた(Ti,W,Si)系被膜を開発し,この被膜特性を明らかにする.切削工具用被膜としては,Tiをターゲット(陰極電極)にしたTiN膜が工業的に多く使用されてきた.しかしながら,TiN膜は耐密着性にやや劣る.そこで,研究代表者は,超硬合金母材の主成分であるWCに着目し,被膜にWを加えることで密着力を高めることが可能であると考え,(Ti,W)N膜を開発した.この(Ti,W)N膜コーテッド工具で,SKD11(HRC60)を切削した結果,(Ti,W)N膜コーテッド工具の寿命時間は,(Ti,Al)N膜コーテッド工具に比べやや短命であった.これは,(Ti,W)N膜の硬さHV1970は,(Ti,Al)N膜のHV2710に比べ低いことが主因であった.このことから,金型鋼の切削においては,被膜の高硬度化による高アブレシブ性が必要であり,高密着性・高アブレシブ性に優れた被膜の開発が望まれている.本研究の目的は,高密着性・高アブレシブ性に優れた(Ti,W,Si)系被膜を開発し,この被膜特性を明らかにする.本年度は,バイアス電圧を変化させた(Ti,W,Si)N膜PVDコーテッド超硬工具でSC r 420Hの切削を行った結果,バイアス電圧-150Vの被膜が最も耐摩耗性に優れていた.次に,超硬ソリッドエンドミルによる側面切削への適応についても検討を加えた.すなわち,(Ti,W,Si)N膜エンドミルでSKD11の側面切削を行い,工具摩耗を調べた結果,(Ti,Al)N膜PVDコーテッド超硬工具の摩耗進行と同程度であり,この(Ti,W,Si)N膜はエンドミル用被膜としても使用可能であることを明らかにした.さらに,被膜を複層化させることによって,被膜特性の向上が期待できるので,中間層に(Ti,W)N膜を用いた[(Ti,W)N-(Ti,W,Si)N]膜エンドミルで,SKD11の側面切削を行い工具摩耗を調べた結果,切削速度2.5m/s以下で使用するのが望ましいことを明らかにした.本研究の目的は、高密着性・高アブレシブ性に優れたTi-W系被膜を開発し、この被膜特性を調べ、さらに、この被膜を持つコーテッド工具で、焼入れ鋼の切削を行い、開発した被膜の有効性を明らかにすることである。
高齢者に対する効果的な飲水指導のための基礎的研究

高齢者では若年者に比べて体液量,特に細胞内液が減少する.これは老化による腎機能の低下に起因すると考えられる.この低下は,高齢者における保水力の低下とともに水分代謝異常,特に脱水症を引き起こしやすい.実際,平成6,7年の夏期には記録的な熱波を経験し,高齢者の熱中症等の暑熱障害が,また阪神大震災では水分補給の不十分さからくる脱水による障害が問題となった.この水分代謝異常の予防には,高齢者に適した水分の摂取が不可欠であるが,健康な高齢者の水分代謝を総合的に解説したものはほとんど見当たらないのが現状である.そこで,我々は,高齢者における水分代謝異常,特に脱水を予防するための飲水指導を含む生活指導の基礎的な資料を得る目的として,平成7年度には,まず,地域在住の健康な高齢者34名(男性9名,女性25名,平均年齢73.1歳)を対象として,健康状態やライフスタイル,消費エネルギー,1日の水分摂取量および尿量,尿の成分Na,k,Cl,クレアチニン,浸透圧を測定し,水分出納(以下,水分代謝量)や飲水行動の実態を調査した(調査1).さらに,加齢による口渇機能や味覚の変化が予測されるので,上述の対象者の中の71歳の高齢女性1名,若年女性7名(平均年齢21.1歳)に対し,絶飲絶食による軽度の脱水(体重の約1%)を負荷し,塩辛さおよび口渇感の程度をVAS法で調査した(調査2).調査1の結果,1)1日の水分代謝量は,男性2.8リットル,女性2.7リットルであった.その内訳は,飲用水は男性1.8リットル,女性は1.6リットル,食物による摂取は男女とも0.9リットル,燃焼水も男女とも0.2リットルであった.飲用水の内容は,日本茶と麦茶が主なものであった.2)1日の排尿量は,男性1.4リットル,女性1.5リットルであった.3)1日の水分代謝量は,健康一般な成人(2.5リットル)に比べてやや多かったが,これは飲用水摂取量が多かったことに起因していた.つまり,調査したのは記録的な猛暑であった夏期であり,対象者は1ルットル以上の発汗がみられ,尿量や尿の成分,尿浸透圧から考えて,それに見合った十分な補水がなされ,血液浸透圧の上昇は生じておらず,脱水は生じていないと推測された.よって,高齢者において,夏期では,麦茶や日本茶といった飲用水を1日1リットル以上摂取する限り脱水は防止できることが示唆された.調査2では,塩辛さ・口渇感の感受性は,若年者に比べ高齢者の方がやや鈍いことが認められたが,若年者でも個人差がかなり大きく,これらは,今後の検討課題である.高齢者では若年者に比べて体液量,特に細胞内液が減少する.これは老化による腎機能の低下に起因すると考えられる.この低下は,高齢者における保水力の低下とともに水分代謝異常,特に脱水症を引き起こしやすい.実際,平成6,7年の夏期には記録的な熱波を経験し,高齢者の熱中症等の暑熱障害が,また阪神大震災では水分補給の不十分さからくる脱水による障害が問題となった.この水分代謝異常の予防には,高齢者に適した水分の摂取が不可欠であるが,健康な高齢者の水分代謝を総合的に解説したものはほとんど見当たらないのが現状である.そこで,我々は,高齢者における水分代謝異常,特に脱水を予防するための飲水指導を含む生活指導の基礎的な資料を得る目的として,平成7年度には,まず,地域在住の健康な高齢者34名(男性9名,女性25名,平均年齢73.1歳)を対象として,健康状態やライフスタイル,消費エネルギー,1日の水分摂取量および尿量,尿の成分Na,k,Cl,クレアチニン,浸透圧を測定し,水分出納(以下,水分代謝量)や飲水行動の実態を調査した(調査1).さらに,加齢による口渇機能や味覚の変化が予測されるので,上述の対象者の中の71歳の高齢女性1名,若年女性7名(平均年齢21.1歳)に対し,絶飲絶食による軽度の脱水(体重の約1%)を負荷し,塩辛さおよび口渇感の程度をVAS法で調査した(調査2).調査1の結果,1)1日の水分代謝量は,男性2.8リットル,女性2.7リットルであった.その内訳は,飲用水は男性1.8リットル,女性は1.6リットル,食物による摂取は男女とも0.9リットル,燃焼水も男女とも0.2リットルであった.飲用水の内容は,日本茶と麦茶が主なものであった.2)1日の排尿量は,男性1.4リットル,女性1.5リットルであった.3)1日の水分代謝量は,健康一般な成人(2.5リットル)に比べてやや多かったが,これは飲用水摂取量が多かったことに起因していた.つまり,調査したのは記録的な猛暑であった夏期であり,対象者は1ルットル以上の発汗がみられ,尿量や尿の成分,尿浸透圧から考えて,それに見合った十分な補水がなされ,血液浸透圧の上昇は生じておらず,脱水は生じていないと推測された.よって,高齢者において,夏期では,麦茶や日本茶といった飲用水を1日1リットル以上摂取する限り脱水は防止できることが示唆された.調査2では,塩辛さ・口渇感の感受性は,若年者に比べ高齢者の方がやや鈍いことが認められたが,若年者でも個人差がかなり大きく,これらは,今後の検討課題である.
AIDSにおけるB細胞活性化機序とその意義

HIV感染によって引き起こされるポリクローナルB細胞活性化の機序を解明するため本研究では以下の2つの仮説を立てて検討している。仮説2:何らかのHIV遺伝子産物が直接免疫調節機構に作用する可能性。95年度の研究において明らかにされた点は、1)HIV患者血清中に抗class II活性をもった抗体が存在することの確認を行っている。具体的には、gp41とclass IIとの相同性の高い部分のペプタイド(gp41由来およびclass II由来)を合成し、HIV感染患者血清の抗ペプタイド活性をELISA法にて定量している。現在までに測定システムの確立を終了しHIV陽性血清の約30%にクラスII由来ペプタイドに対する抗体活性が検出された。2)B細胞がclass IIリガンド(抗クラスII抗体、各種細菌性スーパー抗原)により直接活性化される可能性について各種ヒトB細胞株を用いて解析した。その結果ある種のB細胞株(WIL2)が抗クラスII抗体や細菌性スーパー抗原によって直接活性化され、MCP-1の発現が亢進することを実証した。現在上記抗class II抗体ペプタイド活性を持った患者血清よりIgGを精製し、このIgGに同様のB細胞刺激作用があるか否かを検討中である(仮説1の検定)。3)HIV遺伝子(pol及びgagを除いた非感染性遺伝子)を導入したトランスジェニックマウスにおいて、B細胞がポリクローナルに活性化していることを明らかにした(現在投稿準備中)。このマウスにおいては、基本的にHIV特異的免疫反応は欠損している(免疫寛容となっている)ので、B細胞活性化の機序として上記仮説2を検定するのに格好のモデルであると考えられ、さらに検討を進めている。
すばるHSC銀河サーベイおよびSDSS-IIIによる原始非ガウシアン性の探求

昨年度はまず、原始非ガウス性の新しいテストの開発を試みた。その際には特異速度を用いた方法を模索したが、既存の方法ほど有効ではなかったことが判明した。そこで、大規模構造中の修正重力の痕跡を集中的に調査した。その結果として、大質量天体の数とそのクラスタリングに加え、速度から推定した質量と弱重力レンズから測定した質量の違いが新たな強力な手段になることを示した。2010年度の研究の主な目的は原始非ガウス性を制限するための新しい宇宙論的指標を開発することであった。私は速度場において原始非ガウス性の兆候がどのように現れるかを調査した。具体的には共同研究者らとともに暗黒物質粒子の相対速度について研究した。私は原始非ガウス性の存在下での相対速度が線形レベルでどう変更を受けるか計算し,これが粒子間の変位ベクトルに対する平行成分と垂直成分の間の相関を生むことを発見した。次に、私はゼルドヴィッチ近似を用いて線形レベルの計算結果を真の相対速度分布に結びつける解析的モデルを開発した。私のモデルの予言と数値シミュレーションからの測定値を比較し、両者が非常に良く一致することを確認した。この研究により、現在進行中の大質量ハローの赤方偏移歪みと相対速度分布を用いて原始非ガウス性を調査する研究に必要な基礎が完成した。その他に、私はボイドを用いて原始非ガウス性を調査する研究を行った。共同研究者に協力を仰ぎながら、excursion set法に基づき、より現実的なバリア関数と相関関数を用いることで、ボイドの数密度を計算するための理論モデルの開発を進めている。また、これと同時にSDSSの観測データからボイドについて解析を行っている研究者の協力を得て、数値シミュレーション上で原始非ガウス性の影響をボイドから見積もる研究を開始している。加えて,私はIPMUの研究者らと大質量ハローの形状やその指向性が、原始非ガウス性を調査する際にどの程度有効かを調べるための新しい共同研究を開始した。我々はまず数値シミュレーションからこの効果を測定し、その後これを記述する解析的モデルを開発しようと計画している。2011年度の当初の目的は以下の3つの大スケールの現象に対して原始非ガウス性がどう影響するか調べることであった。1.ビリアル平衡にある暗黒物質ハローの間の相対速度の分布2.赤方偏移歪み3.ハローの形状の分布まず私はこれらに対する非ガウス性の痕跡がどの程度残っているかを見るために、数値シミュレーションから測定を行った。残念ながら初めの2つについては局所型の非ガウス揺らぎとガウス揺らぎの2つの初期条件から開始したシミュレーション(共同研究者の西道啓博氏による)の問の違いは高々1、2%程度にとどまった。暗黒物質ハローの相対速度分布と赤方偏移歪みの非ガウス性への感度が弱かったことを受け、この方向性での解析的モデルの開発は行わなかった。私は香港の共同研究者らと暗黒物質ハローの形状分布に対する原始非ガウス性の影響について研究を進めている。N体シミュレーションからの測定を用いた初期の結果は、非ガウス性による相対的な変化は5%程度だった。我々は現在この兆候を捕らえるのに最適なハローの質量帯と重み付けの方法について模索中である。暗黒物質ハローの間の相対速度と赤方偏移歪みへの原始非ガウス性の影響が小さく、SDSSやHSC等の観測からの検出が難しいことを受けて、私はこれらの観測がターゲットとする別の宇宙モデルについての研究を開始した。私は分光観測からの速度分散の測定と測光観測からの弱重力レンズ効果を組み合わせて、どの程度修正重力模型を制限できるかを調査した。N体シミュレーションからの測定では10-20%程度の効果が見られたため、この位相空間の分布を計算する解析的モデルの構築の開発を行った。私はほとんどの修正重力模型の中で採用されている遮蔽機構(カメレオン機構と呼ばれる)が大規模構造にどのような影響を与えるか調査した。また、エクスカージョンセット法を用いてカメレオン機構がハローの数密度にどう影響するかを研究した。
アルツハイマー病における神経原繊維変化発症の機序

本研究において以下の結果を得た。1)ラット小脳の発達における、Cdk5,p35^<nck 5a>の発現、活性および細胞内の局在の変化について検討した。Cdk5の発現は、新生時からアダルトにいたるまで差が認められなかった。一方、p35^<nck 5a>の発現は新生時に高く、その後成長とともに低下した。また、発育におけるCdk5の活性の変化は、p35^<nck 5a>の発現の変化と一致した。Cdk5の神経細胞内の局在は、小脳の発育に伴って変化した。Cdk5の活性の高い新生時では、細胞体に存在したが、活性が低いアダルトにおいては、軸索に移行した。一方、p35^<nck 5a>は、常に細胞体に存在した。2)アルツハイマー病脳におけるCdk5の活性および神経細胞内の局在について検討した。活性は、コントロールヒト脳と比較して、有為な差は認められなかった。一方、細胞内の局在は、コントロールヒト脳では、白質すなわち軸索に発現が認められたが、アルツハイマー病脳では、細胞体あるいは神経原繊維変化がみられる部位に発現を認めた。以上のことより、Cdk5の神経細胞内の局在が軸索から細胞体に移行することが、酵素の活性を制御するメカニズムとして重要であることが示唆された。また、アルツハイマー病において、Cdk5の局在の変化が病態と密接に関与していると考えられるため今後さらに解析を進めていく予定である。
資産保有の国家間格差と産業集積に関する理論的考察

経済統合に関して金融資産面を重視した研究を行った。ユーロ導入国では,統一通貨導入の条件を満たすために構造変化が生じ,その中で経常収支均衡が犠牲にされたことを,実証分析によって示れた。この考察はユーロ導入の複数国で,国際収支問題が発生した要因の一つを示したものとして評価できる。また国家間の資産移動を分析するモデルを構築する中で,これまでの研究では示されていない貨幣の非中立性が成立する新たなメカニズムを明らかにした。金融政策および財政政策の有効性の有無は貨幣の非中立性に依存するが,EU主要国と日本,アメリカ,カナダ,オーストラリアを加えた8カ国のデータによる実証分析も行い良好な結果を得ている。25年度には以下の研究活動を行った。1EUの統合の進展程度や域内格差、金融的混乱の実態調査および統合理論に関する先行文献を収集し,サーベイを行った。現在も継続中である。2OECD,IMFおよびEUが発表しているEU諸国のデータをWebおよびDVDにより入手に努め,GNIや経常収支,人口など基本的データに加え,特に域内格差の指標となる対外資産残高や域内貿易データも入手した。3理論分析を行う準備作業として,収集したデータによりユーロ導入国における対外資産保有格差(国際投資残高:IIP)について計量的分析を行い,良好な計量結果を得ることができた。これにより1995年頃より導入国間における格差拡大を確認した。計量結果は論文にまとめた。(『地域統合の深化と経常収支の推移に関する計量的分析』, Discussion PaperNo.65,Institute for Policy Analysis and Social Innovation, University of Hyogo.)また,この結果をうけて,現在モデル分析を行っている。これは,ユーロを念頭に同一通貨を用いる二国間によるKrugmanタイプの集積モデルを構成して、経常収支の不均衡にともなう資産移動が域内の産業集積に与える短期的・長期的な影響、および域内国家間の名目格差と実質格差の乖離程度との関係に関して理論的な考察である。26年度は考察結果を論文として発表する予定である。425年度はEUの現状に関する知識を深めさらに情報収集を目的として、外部研究者を招聘してオープンな研究会を2回開催した。(第1回はH25年6月14日に高屋定美先生(関西大学商学部教授)により演題「欧州債務危機と欧州統合のゆくえ」(於:兵庫県立大学商科キャンパス),第2回はH25年12月4日に羽森直子先生(流通科学大学総合政策学部教授)により演題「ユーロ危機の原因」(於:兵庫県立大学商科キャンパス))。26年度は以下の研究を行った。3IMFのデータのうち,25年度に収集できなかったで欧州以外のデータを入手し,欧州,米州,アジア諸国において1の論文モデルでの計量分析を開始した(現在進行中。)426年度は25年度に引き続きオープンな研究会(経済統合と集積の研究会)を2回開催した。(第3回はH26年9月3日に西山博幸先生(兵庫県立大学経済学部教授)および仲井翔先生(兵庫県立大学経済学研究科),第4回はH27年2月18日(桃山学院大学経済学部准教授)ともに於神戸商科キャンパス)27年度は以下の研究を行った。2計量ソフト利用のために,セミナーに参加し,使用方法を習熟につとめた。325年度,26年度に収集したデータを利用してこのモデルに基づいた実証分析が終了した。現在,論文を執筆中である。27年度に当初予定していた研究活動の中で2国モデルの構築はできなかった。これは26年度に構築した,貨幣の非中立性が発生するモデルがやや複雑で2国化して扱うことが困難であったためである。そこでそのモデルを見直して,本質を失わないものの見通しがよく取り扱いが容易なモデルを再構築することができた。このモデルは2国モデルとしても扱いが容易であり,次の段階への展望が開けたと評価できる。28年度は以下の研究を行った。127年度執筆の理論モデルを実証分析した「政府シェア,政府支出・貨幣供給比率と均衡生産量に関する実証分析ー需要の異質性に基づく生産決定モデルー」を執筆した。2その後英語に翻訳し,27年度に執筆した理論部分の論文である“Demand Heterogeneity, Non-neutrality of Money and Optimal Share of Government Spending"とともに投稿中である。3現在モデルを2国に拡張し考察中である。本年度中に論文を執筆する予定である。研究期間全体の研究成果1経済統合に関して国家間の金融資産移動を重視する研究を行った。特にユーロ導入国では,統一通貨導入の収斂条件をみたすために,同条件の達成期限が明示された時期以降,経済に構造変化が生じ経常収支均衡を犠牲にして同条件が達成されたことを実証分析にて明らかにした。この考察は後のユーロ導入の複数国で,国際収支問題が発生した要因の一つを示したものとして評価できる。2国家間の資産移動を分析するために通貨を導入したモデルを構築する必要があった。この中で,貨幣の非中立性が成立するモデルを構築したが,この非中立性を発生させるメカニズムは既存の諸研究で指摘されていない新たなものである。金融政策および財政政策の有効性の有無は貨幣の非中立性に依存するため,政府財について複数のケースを想定し議論を深めた。3さらにこのモデルをもとにEU主要国および日本,アメリカ,カナダ,オーストラリアを加えた8カ国のデータによって実証分析を行い,良好な結果を得ている。

経済統合に関して金融資産面を重視した研究を行った。ユーロ導入国では,統一通貨導入の条件を満たすために構造変化が生じ,その中で経常収支均衡が犠牲にされたことを,実証分析によって示れた。この考察はユーロ導入の複数国で,国際収支問題が発生した要因の一つを示したものとして評価できる。また国家間の資産移動を分析するモデルを構築する中で,これまでの研究では示されていない貨幣の非中立性が成立する新たなメカニズムを明らかにした。金融政策および財政政策の有効性の有無は貨幣の非中立性に依存するが,EU主要国と日本,アメリカ,カナダ,オーストラリアを加えた8カ国のデータによる実証分析も行い良好な結果を得ている。26年度に予定してた研究活動の中で,データの追加的な収集とオープンな研究会の開催はほぼ計画通りの活動ができた。また,初年度に執筆した論文を投稿(審査中),さらに分析の基礎となる財政・金融政策に関する考察の結果,新たなモデルによるこれまで示させてこなかった政策効果の伝播メカニズムに関する議論を明らかにすることができた。次の展開であるオープンな環境下の分析がやや遅れているものの,総じて順調に進展していると評価できる。28年度に行うのは次の4点である。1継続して資料収集を行う。227年度に構築したモデルに基づく実証分析の結果を早期に論文にまとめる。327年度に明らかにした財需要の異質性に基づく貨幣の非中立性を経常収支不均衡とそれにともなう資産の国際的偏在に係わる考察を進める。4今後の研究の展開の可能性に一つとして投資を含むモデル構築の見通しをつける。国際経済学27年度に行うのは次の4点である。226年度で構築したモデルをベースとして,2国モデルを構築し,需要の価格弾力性の格差が経常収支不均衡に与える影響とそれに伴う経済統合地域内の所得格差に与える影響を単一通貨および固定相場制下で考察を行う。3また可能ならば,26年度の研究で示された政府支出とマネーサプライに比率とEU内の成長格差についても考察を始めたい。25年度に予定していた研究活動のなかで,必要なデータの収集とオープンな研究会の開催はほぼ計画通りの活動ができた。収集したデータは計量的手法による分析を行った。その過程で,近年の計量的手法の進歩へのキャッチアップと,使用する計量ソフトの習熟に多くの時間を割くこととなったものの,良好な推計結果を得ることができ,当初予定のなかった計量分析の論文にまとめることができたのは計画以上の成果である。次の展開である理論分析は計量論文の執筆をうけ25年度予定分が当初計画よりやや遅れているもの,総じて順調に進展していると評価できる。27年度未使用額が生じた状況は次の様なものである。2016年3月に欧州での資料収集を予定していたが,パリのテロの発生とその後のEU首都であるブリュッセルの状況をうけ検討した結果,現地調査を中止した。そのために予定していた費用約50万円が未使用となった。理由)
哺乳類排卵研究の新展開を可能にする研究モデル開発と排卵実行酵素の同定

哺乳類から魚類に至る脊椎動物には共通した内分泌メカニズムが存在すると考えられるため、メダカで得られた排卵メカニズムの知見は、哺乳類排卵実行酵素の同定を行う上で有用な情報となり得る。そこでまず、メダカ排卵メカニズムの解明を行った。その結果、メダカ排卵メカニズムは以下のように説明できることを突き止めた。排卵前、不活性型のGelatinase Aが卵母細胞から分泌されており、卵母細胞膜表面上に存在するMT1-MMPによって活性化される。活性型のGelatinase AはTIMP-2bによって活性阻害を受けているが、排卵時になるとTIMP-2bの発現量が減少し、阻害を受けない活性型のGelatinase Aが増加する。すると活性型のGelatinase Aは基底膜の4型コラーゲンを分解し始める。同時期に顆粒膜細胞膜上にMT2-MMPが発現し始める。基底膜の分解がさらに進むとMT2-MMPはきょう膜細胞層の細胞外マトリクスと接触できるようになり、きょう膜細胞層間の1型コラーゲンを分解し始める。メダカを用いた研究からGelatinase A、MT1-MMP、MT2-MMPがメダカの排卵酵素であることが分かった。哺乳類(本研究ではマウス)においてもこれらの分子が排卵酵素になり得ることが十分考えられるので、これらの分子の排卵への関与を調査した。これらの分子のうち、MT2-MMPについては卵巣における研究知見が皆無だったことから、まずMT2-MMPに重点をおいて調査した。MT2-MMP mRNAは黄体形成時に発現上昇がみられ、顆粒膜細胞に発現していることが分かった。また、リコンビナントMT2-MMPは、4型コラーゲンを含むいくつかの細胞外マトリクスを分解することも分かった。現在、タンパク質レベルでの発現変動や発現部位について調査中である。