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デューイの反省的美的探究教育理論から見た実験室学校における教育実践の現代的意義

本研究の目的は、ジョン・デューイの反省的美的探究理論の特徴を解明することによって、その理論に基づいて実践されたシカゴ大学附属実験室学校での実践を分析し、そこから得られる提案に基づいて、現在の教育改革や学校改革に与えることができる教育的な示唆を検討することである。そのため、第一に、デューイの「反省的美的」探究理論の想像的・協働的・美的な特徴を考察することにより、実験室学校におけるカリキュラムや実践活動の分析を行なった。第二に、反省的探究のプロセスで展開される想像力、協働性、美的完結性によって育成される汎用性や転移可能性の特徴を分析して、現在進められている教育改革への示唆を検討した。本研究の目的は、アメリカの教育学者ジョン・デューイが取り組んだシカゴ大学「実験室学校」での教育実践記録を分析することにより、「反省的思考」と「美的経験」が融合された理論として構築された「反省的美的探究」教育理論の基礎的研究に取り組むことである。今年度の研究成果は、第一に、実験主義的知性の美的な働きに関する考察として「デューイの美的経験論における実験主義的特徴ー「一つの経験」と「質的思考」の意義再考ー」『日本デューイ学会紀要』第55号、2014年10月、64- 73頁を出版し、反省的思考として展開された実験主義的な想像力に関する研究として「デューイの『思考の方法』に見る実験主義的想像力の展開」日本デューイ学会第56回大会、2014年10月3日、同志社大学で研究発表を行った。第二に、反省的美的探究教育理論に基づいた汎用的学習力の可能性について、大学教育における学士力を中心に考察し、「『深い学習』とはー大学教育は『転移可能性』を教えられるのか」『教育哲学研究』109号、2014年5月、93ー98頁を出版した。第三に、教育理論と実践を結びつける想像的な働きの可能性についての討議を検討した報告書として「教育実践と教育哲学ーこれまでの教育哲学、これからの教育学ー」『教育哲学研究』109号、2014年5月、49ー54頁(田中智志と共著、担当部分49ー52頁)を執筆した。2年次の研究成果は、第一に、デューイの反省的思考における美的質的な探究のプロセスの特徴を解明することによって、現代の教育理論の展開においても影響力を持っていることを検討することであった。それらの成果は、「デューイの『思考の方法』に見る実験主義的想像力の展開」『日本デューイ学会紀要』第56号、「デューイが描いた人間の課題と教育ーデューイ研究の歩みを振り返るー」『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要』第61巻第2号に掲載された。これらの研究は新たな課題状況において想像的思考力を鍛えることによって未来の状況への対応能力が広がることを考察したものである。第二に、反省的探究理論の現代的意義を汎用性や転移可能性の観点から検討した研究成果として、「流動化する社会と教育ー汎用力・転移力を身につけるー」『教育と学びの原理ー変動する社会と向き合うためにー』名古屋大学出版会、を発表し、さらに「汎用的技能の育成とわが国の大学教育の行方ー『学士力』育成の背後にある教育観とその課題ー」を教育哲学会第58回大会課題研究において報告を行った。これらの研究は汎用的で転移可能な知識や技能が多様な状況における想像的思考力の展開によって育成されることを検討したものである。また、深い学習についての最近の研究動向をまとめた京都大学高等教育研究開発推進センター編著『ディープ・アクティブラーニングー大学授業を深化させるためにー』の書評が、『教育学研究』第82巻第4号に掲載された。これまで2年間の研究では、本研究の中心テーマであるデューイの反省的美的探究教育理論の検討についておおむね順調に研究を実施し、その研究成果も着実に公表することができた。また、反省的探究理論の現代的意義についても、現在の教育改革で注目されている主体的な学習、思考力の育成、深い学習などの背後にある汎用力や転移力の学習の意義や可能性を検討することでその究明に取り組んできた。これまでの研究の焦点は、デューイの反省的探究教育理論と大学教育や初等教育との関係を中心に進めてきたが、最終年度は中等教育への示唆を含めて検討する予定である。また、21世紀の時代に求められる汎用的学習能力に関する考察をつうじて、日本型の想像的探究教育理論の構築をめざす。最終年度の研究成果としては、ジョン・デューイの反省的探究教育理論の考察に基づいて、20世紀と21世紀の教育をつなぐ理念について検討した。今年度は、第一に、日本デューイ学会第60回研究大会において「デューイの実験的探究と21世紀の教育」を発表し、デューイの民主主義教育の理想と反省的探究についての関わりを再検討し、汎用的な知識や転移可能な知識の学習や習得の観点から探究する人間の教育について考察した。第二に、「20世紀教育理論の変遷と課題ー理想的実践主義から見た教育理論」『プラグマティズムを学ぶ人のために』(世界思想社)において、デューイの反省的探究教育理論を20世紀の教育理論との関連で検討し、探究する人間を育てるための条件として状況性、主体性、協働性の教育的意義について考察した。それによって、探究する人間のネットワークを構築するという理想を追求する立場を「深い民主主義」の観点から解明した。

第三に、「大学教育における汎用的知識技能の育成とその課題」『教育哲学研究』第113号において、現在の教育改革で論議されている主体的な学習や汎用力・転移可能な知識やスキルの学習との関連で、21世紀におけるわが国の教育の行方を検討し、自由で開かれた精神を育てる主体性の教育、高次のアクティブ・ラーニングとしての深い学習の特徴、行動する知性としての実践的知性を重視する大学でのリベラル教育などの特徴や課題について考察した。これらの研究に基づいて、個性的な学習と深い学習を融合した日本的な共感的探究学習理論の基礎的考察を行なった。本研究の目的は、ジョン・デューイの反省的美的探究理論の特徴を解明することによって、その理論に基づいて実践されたシカゴ大学附属実験室学校での実践を分析し、そこから得られる提案に基づいて、現在の教育改革や学校改革に与えることができる教育的な示唆を検討することである。そのため、第一に、デューイの「反省的美的」探究理論の想像的・協働的・美的な特徴を考察することにより、実験室学校におけるカリキュラムや実践活動の分析を行なった。第二に、反省的探究のプロセスで展開される想像力、協働性、美的完結性によって育成される汎用性や転移可能性の特徴を分析して、現在進められている教育改革への示唆を検討した。初年時の研究成果、「デューイの美的経験論における実験主義的特徴-「一つの経験」と「質的思考」の意義再考ー」、「デューイの『思考の方法』に見る実験主義的想像力の展開」、「『深い学習』とは-大学教育は『転移可能性』を教えられるのか」、「教育実践と教育哲学-これまでの教育哲学、これからの教育学-」の4点は、現代学校教育改革の中心理念となっている「主体的な学習」や「転移可能な学習力」の理論的実践的基盤についての示唆を提供するとともに、デューイの反省的美的探究理論の考察とのつながりを見いだすための基盤となりうると考える。最終年度の研究方向としては、第一に、デューイの反省的美的探究教育理論の構造についての考察に基づいて、実験室学校での教育実践やカリキュラムを分析することにより、想像的共感的な学習力の特徴を検討する。第二に、現在の教育改革で論議されている主体的な学習や汎用力・転移可能な知識やスキルとの関連で、デューイの反省的美的探究教育理論における感性・観念・想像力・直観的行動に見られる転移可能性や汎用性の特徴について考察する。これらの研究方針に基づいて、最終年度の目標である多様で個性的な学習と深い学習を融合した日本的な想像的共感的探究学習理論の構築に取り組む。教育学今後の研究方向としては、第一に、デューイの反省的美的探究教育理論の構造についての考察を深めるとともに、実験室学校での教育実践やカリキュラムを分析することにより、想像的共感的な学習力の特徴を検討する。第二に、現在の教育改革で論議されている主体的な学習や汎用力・転移可能な知識やスキルなどの理論的実践的特徴を調べるとともに、デューイの反省的美的探究教育理論における理論的分析に取り組み、学習-教育活動における感性・観念・想像力・直観的行動の働きに見られる転移可能性や汎用性の特徴について研究する。これらの研究方針に基づいて、最終年度のねらいである日本的な想像的探究教育理論や想像的共感的学習力育成の教育理論の構築に取り組む。本年度に注文した文献や資料が期限内に間に合わなかったので、最終年度にまとめて購入する予定である。
蝸牛外有毛細胞細胞膜モーター蛋白質のクローニングと細胞物理的特性

蝸牛外有毛細胞細胞膜に分布するモーター蛋白質はそのユニークな特性ゆえその本体の早急な解明が期待されているが今なお成功していない。本研究では蝸牛由来のcomplementary DNA(cDNA)をランダムに多数解析することによりモーター蛋白質にたどり着けるのではないかと考えた。モルモット蝸牛由来のcDNAライブラリーを作製し、そこから1948個のクローンを単離した。PCRにてインサートチェックを行ったところ、736クローンがインサートを含まなかったが、残りの1212クローンはインサートをもっていた。電気泳動上、342クローンはインサートが200塩基対以上の長さを有していたので、これらの塩基配列を決定した。非重複性のクローンは235個あり、これをデータベースでホモロジー検索をした。197クローンがmRNA由来と考えられた。既知の配列は70クローンであったが、残りの127クローンはデータベース上にはなく未知のクローンであった。このうち39クローンを選び、蝸牛、小脳、腎臓、肝臓、心臓、大脳、脾臓、肺、眼球、精巣での発現パターンを検討した。Reverse transcription-polymerase chainreaction(RT-PCR)では多くのクローンが非特異的、広範囲に発現していたが、蝸牛、小脳、眼球のみに発現のみられたクローン、蝸牛、脾臓、肺のみに発現しているクローンが検出された。今回解析したクローンは、オープンリーディングフレームのないものが多く、塩基配列の情報だけで機能を類推することが困難であったが、蝸牛に発現するmRNAの情報を多く得ることができた。
多変量解析による歯周炎ハイリスク患者の診断

本研究の目的は、臨床的因子、さらに歯周炎の病原因子である歯周ポケット細菌とそれらに対する局所的および全身的な生体応答を多面的に解析することにより歯周炎ハイリスク患者の診断法を確立することである。そのため、メインテナンス期の歯周病患者を被験者として、プロービング深さ(PD)の経時的変化を指標に歯周病ハイリスク患者の検出を行い、その結果、悪化率10%を越えハイリスクと考えられる患者群の存在が明らかにされた。さらに、PD悪化部位およびハイリスク患者群を特徴づける臨床パラメーターの検討を行い、個々の悪化部位と関連の深いパラメーターを明らかにすることはできたが、ハイリスク患者群に特徴的な臨床パラメーターを見いだすことはできなかった。そこで、これらハイリスク患者群において、全身的な免疫応答をTリンパ球機能ならびに体液性免疫応答の面から検討を行うとともに、歯周病巣局所における細菌叢ならびにその病態を歯肉溝浸出液中(GCF)の炎症メディエーターを指標として検討した。その結果、ハイリスク群においては、Tリンパ球機能、すなわち自己リンパ球混合培養反応(AMLR)やTリンパ球の機能マーカーについてローリスク群との間に差は認められなかったが、Actinomyces viscosusに対する血清IgG抗体価の低下が認められた。しかし、ポケット細菌叢の検討ではA.viscosusの検出率に両群間で差は認められなかった。また、ポケット細菌叢中のSpirochetesの存在比率が有意に高いこと、さらにGCF中のIL-1β濃度が有意に高いことが示された。これらの結果は、ハイリスク患者の歯周病巣局所においてSpirochetesの多く存在する活動性病変が形成されるとともに、ある種の歯周病原性細菌に対する特異抗体産生における低応答性が生じている可能性を示唆するもので、本研究により歯周病ハイリスク患者診断法確立のための方向付けを行えたものと考える。本研究の目的は、歯周炎の病因因子である歯周ポケット内細菌とそれに対する生体応答を多面的に解析することにより、多様な病態を示す歯周炎患者においてハイリスクと考えられる患者群を判定する診断法を確立することである。この研究目的に従い、本年度はまず歯周炎患者の中からハイリスク患者の選別を行った。すなわち、大阪大学歯学部附属病院において歯周治療を受け再評価後5年以上メインテナンスを受けている患者33名を任意に選択し、メインテナンス期間におけるポケットのプロービング深さ(PD)の変化を指標として再発の起きた部位(悪化部位)を検出し、被験者ごとに全披験部位に対する悪化部位の割合を算出し悪化率として、ハイリスク患者の選別を試みた。その結果、メインテナンス期間中に2mm以上PDの増加が見られ、かつ再評価後5年目のPDが4mm以上である部位を悪化部位と規定すると、33人の被験者の悪化率は0から28.7%の間に分布し、悪化率5%未満の被験者が22名(全被験者中66.7%)、5%10%の被験者が5名(15.1%)、10%以上の被験者が6名(18.2%)であった。この結果より、同様のメインテナンスを受けている患者中にも悪化率10%以上を示しハイリスクと考えられる患者群が存在することが明らかとなった。また、全悪化部位の57.7%は悪化率10%以上を示した被験者に集中し、メインテナンス期間における再発は、高い頻度で特定の患者群に起こることが示唆された。また、悪化率10%以上を示したハイリスクと考えられる患者群と他の患者群の臨床パラメーターについて比較検討を行ったが、いずれの臨床パラメーターも悪化率との間に関連性を見いだすことは出来なかった。

以上現在までの研究結果により、メインテナンス期の患者において高い悪化率を有するハイリスク患者群の存在が明らかとなった。次年度はこれらの患者群において細菌学的検索ならびに生体応答性を多面的に検討する。本年度は、前年度の研究により、存在が確認されたメインテナンス期における歯周炎ハイリスク患者を被験者として、これら患者群における全身的な免疫応答を、T細胞機能ならびに歯周病原性細菌に対する体液性免疫応答を指標として検討するとともに、病巣局所における病態を歯肉縁下プラーク細菌叢、歯肉溝浸出液中の炎症メディエーターより解析し、宿主の生体応答反応に基づいた歯周炎ハイリスク患者の診断法の検討を行った。その結果、歯周炎ハイリスク患者群において、歯肉縁下プラーク中での検出率に差がないにもかかわらずローリスク群に比べてActinomyces viscosusに対する血清抗体価が有意に低いこと、さらにPorphyromonas gingivalisに対するIgG4抗体価が高い傾向が認められた。しかしながら、自己リンパ球混合培養反応(AMLR)およびTリンパ球の機能マーカーに差は認められず、これら患者群におけるT細胞機能に関しては異常がないことが示唆された。一方、病巣局所においてはハイリスク患者の歯肉縁下プラーク細菌中にSpirochetesの存在比率が高いこと、また歯肉溝浸出液中の炎症メディエーター濃度のうちインターロイキン1β濃度が高いことが示された。以上の結果より、ハイリスク患者群においては、Spirochetesの存在比率の高い活動性病変が形成されるとともに、ある種の歯周病原性細菌に対する特異抗体産生における低応答性が生じている可能性が示唆された。
暴風時の沿岸海域に生起する鉛直海浜流系と岸沖漂砂量に関する研究

風応力作用下で発生する吹送流の可視化実験と流速計測実験を行うことにより、吹送流中に形成される二次循環流の特性が明らかとなった。その成果を以下に示す。1,循環流の個数は水深に強く依存し、循環流の水平スケールに対する鉛直スケールの比は0.8であった。本研究では13対の循環流が確認された。2, 1対の二次循環流が形成される場合、鉛直方向の平均流速wの分布から、水槽中央部では上昇流、側壁付近では下降流が見られる。3, 1対の二次循環流が形成される場合、水深が大きくなると無次元化された循環流の中心位置は鉛直上方に移動する傾向が見られる。4,水平方向および鉛直方向の流速の変動成分のr.m.s値√<u^2>および√<W^2>を、波の振幅aと角振動数σで無次元化した<√<u^2>/(aσ)>と<√<W^2>/(aσ)>の鉛直分布において、水面に作用する風応力が弱い場合には、水表面近傍の変動流速分布は、微小振動幅波による理論値に良く一致する。風応力が強くなると、波動成分と乱れの成分が強い負の相関を持つと言う興味深い現象が見られた。地球の温暖化がこのまま進み、海面の上昇が、予測される最悪のペースで上昇したとすると、21世紀末には日本国内の砂浜の約9割が消滅する可能性が指摘されている。海面上昇の影響は、自然の侵食作用に追い打ちをかけると考えられている。また、地球の温暖化によって、台風の巨大化も予測されている。それ故、風応力作用下で生ずる吹送流中の二次流れが沿岸海域における浮遊砂の輸送過程にどの様な役割を果たすのか、また、吹送流によるせん断乱流や砕波による乱れが底質をどのように浮遊し、拡散させるのか等について、今後さらに移動床実験を行うことにより検討していきたい。その上で、岸・沖漂砂量を定量化するとともに、流れの数値シミュレーションを行うことにより、実海浜の変形の季節変化メカニズムを明らかにしたい。本研究では、自然海浜モデルとして、一様勾配斜面を風洞水槽の一端に取り付け、沖側から岸に向かって風を吹かせて、水表面に作用する風応力を広範囲に変化させる実験を行った。そして、波と流れの同時計測を行うことにより、水表面における抵抗係数、浅海域に形成される風波の特性、風によって駆動される流れおよび乱れの特性について検討を行った。実験には、長さ32m、高さ0.94m、幅0.6mの二次元風洞水槽を用いた。水槽の風下側に勾配1/30の傾斜海浜モデルを設置し、実験水深は水平床部で30cmとした。水面上での断面平均風速は、7.6021.8m/sにおいて5種類とした。風速、風波、流れの測定は、水平床部から斜床部において、2m間隔で5断面とした。風速にはベーン式風速計、風波には高精密度容量式波高計、また、風により駆動される流れの測定には高精密度2方向を電磁流速計を用いて測定した。得られた結果は以下の通りである。a)水表面における抵抗係数C_D(ここで、C_D=(u_<*a>/U_<10>)^2、u_<*a>は風の摩擦速度、U_<10>は高さ10mにおける平均風速)は、波風係数u_<*a>/c_m(ここで、c_mは卓越波の波速)に対してプロットすることにより、普遍的に関係づけられる。b)無次元化された卓越波のエネルギーφ(f_m)f_m/E(ここで、E,f_m,φ(f_m)はそれぞれ、風波エネルギー、卓越周波数およびそのエネルギー密度)の値は、ア-セル数U_r(ここで、U_r=HL_m^2/h^3,Hは風波の平均波高、hは水深、L_mは卓越波の波長)の増加に伴って減少する傾向にある。c)水平床上で誘起される流れは、水の摩擦速度u_<*w>と水深hで普遍表示され、最大沖向き流速は1.5u_<*w>となる。また、斜床上では、水深が浅くなるにつれ、沖向き流速は大きな値をとる。本研究では、2次元風洞水槽を用いて、風応力作用下で生ずる吹送流の流速を測定し、その乱流特性について検討を行った。実験には、長さ6.2m,高さ0.46m,幅0.15mの2次元風洞水槽を用いた。水槽の両端に消波板を設置し、水深はh=20cmとした。水槽中央部の断面において、奥行き方向に7本の測線を設けて、流速の水平および鉛直成分をレーザードップラー流速計により測定した。風速の鉛直分布はベーン式風速計、波高は容量式波高計を用いて測定した。実験条件は,断面平均風速が、Um=5.85,8.50,12.2(m/s)の3条件とした。a)水面付近では風下方向の吹送流が形成され、底面付近ではその補償流が生じる。

流向の変化する、水平方向平均流速U=0の高さは側壁に近いほど深く、流れは水槽中心を挟んで対称的3次元構造を有する。また、水槽中心では、鉛直方向平均流速w>0の上昇流、側壁付近ではw<0の下降流が形成され、断面内に一対の循環流が生じていることを示している。b)レイノルズ応力は、水表面で最大、底面でほぼ0となるが、-h/2において極大値をとる。極大値の位置はUの勾配が極大値をとる深に対応する。一方、レイノルズ応力が極小値をとる位置は、Uの勾配がほとんどない深さ5cm付近に対応する。c)水平方向の変動流速u'のr.m.s値√<U^<'2>>の無次元値は、概ね微小振幅波理論に一致し誘起された流速変動は風波による軌道運動によると推測される。しかし、風速が大きくなると無次元r.m.s値は微小振幅波理論よりも大きくなり、補償流により作られる乱れが卓越する。さらに風速が強くなると、水面付近の無次元r.m.s値は、波動運動により値よりも小さくなり、吹送流による乱れと波動による流速変動の相関が強い負をとることを示している。風応力作用下で発生する吹送流の可視化実験と流速計測実験を行うことにより、吹送流中に形成される二次循環流の特性が明らかとなった。その成果を以下に示す。1,循環流の個数は水深に強く依存し、循環流の水平スケールに対する鉛直スケールの比は0.8であった。本研究では13対の循環流が確認された。2, 1対の二次循環流が形成される場合、鉛直方向の平均流速wの分布から、水槽中央部では上昇流、側壁付近では下降流が見られる。3, 1対の二次循環流が形成される場合、水深が大きくなると無次元化された循環流の中心位置は鉛直上方に移動する傾向が見られる。4,水平方向および鉛直方向の流速の変動成分のr.m.s値√<u^2>および√<W^2>を、波の振幅aと角振動数σで無次元化した<√<u^2>/(aσ)>と<√<W^2>/(aσ)>の鉛直分布において、水面に作用する風応力が弱い場合には、水表面近傍の変動流速分布は、微小振動幅波による理論値に良く一致する。風応力が強くなると、波動成分と乱れの成分が強い負の相関を持つと言う興味深い現象が見られた。地球の温暖化がこのまま進み、海面の上昇が、予測される最悪のペースで上昇したとすると、21世紀末には日本国内の砂浜の約9割が消滅する可能性が指摘されている。海面上昇の影響は、自然の侵食作用に追い打ちをかけると考えられている。また、地球の温暖化によって、台風の巨大化も予測されている。それ故、風応力作用下で生ずる吹送流中の二次流れが沿岸海域における浮遊砂の輸送過程にどの様な役割を果たすのか、また、吹送流によるせん断乱流や砕波による乱れが底質をどのように浮遊し、拡散させるのか等について、今後さらに移動床実験を行うことにより検討していきたい。その上で、岸・沖漂砂量を定量化するとともに、流れの数値シミュレーションを行うことにより、実海浜の変形の季節変化メカニズムを明らかにしたい。
中古品が競争におよぼす影響に関する実証的研究

中古市場に関する研究にはMiller[[1974]、Benjamin&Kormendi[1974]、Liebowitz[1982]などがある。彼らの研究では独占市場においては独占者には中古市場を排除しようという誘因は、特殊なケースを除いて、存在しないとされている。しかしこれらの研究では2期間の問題を考えながら生産は第1期にしか行われない。つまり従来の中古市場に関する研究では、耐久財に不可避な問題としての「コースの推論」がまったく考慮されてこなかった。本年の研究では基本的にこれまでの研究のモデルを踏襲しながら、第2期の追加的な生産がある場合、すなわち「コースの推論」を考慮したモデルを作り、コースの推論が成立するような場合にも、独占者に中古市場を排除しようとするような場合がないのかを理論的に検討した。このモデルでは独占的な市場構造の下で、中古市場がある場合とない場合で、独占者の利潤はどちらの場合が大きくなるかを検討した。Bulow[1982]によって第1期、第2期のそれぞれの生産量は限界費用の水準に依存して決ってくることが明かになっている。われわれのモデルでも限界費用水準によって、中古市場の有無による利潤の大小関係には変化があった。明かになったのは、限界費用水準がある水準以下になった場合には、中古市場のない場合の方が利潤が大きくなり、独占者は中古市場を禁止しようとする誘因をもつことである。これは中古市場だけでなく資源のリサイクルの問題にも応用できる。つまり限界費用が低い製品の場合、リサイクルすることはかえって利潤を減らしてしまうので、生産者望まないのである。そこから資源再利用を促進するための政策として、生産者にとっての限界費用が高まるような政策が必要であると考えられる。
炭素ー炭素結合開裂／再構築触媒の開発及び迅速医薬リード最適化への応用

含窒素芳香族化合物は医薬・農薬等において非常に重要な骨格であり、それらの効率的修飾法の開発は望まれるものである。その有用性から、これまで多くの研究がなされており、多くの反応例の報告もされるようになった。しかし炭素ー炭素結合開裂/再構築反応に関しては未だに困難である。この手法は炭素ー炭素結合開裂後にオレフィン等と反応させることで、一挙に新たな炭素ー炭素結合を構築されるというものである。これは他の反応では困難である。そこで私は、この困難を実現化する反応系の開発に着手することとした。戦略について以下に示す。まず、堅固である炭素ー炭素結合を弱くする必要がある。これに関しては、Norrish-I型反応を利用すれば解決できるのではないかと考えた。この手法はカルボニル化合物の炭素ー炭素結合開裂反応において利用される手法である。光を与えることで、励起が起こり、次いで炭素ー炭素結合が解離するというものである。含窒素芳香族骨格はカルボニル化合物と類似の性質を有していることが知られており、本手法により実現可能であると考えた。更に、通常のカルボニルとは異なり光照射のみでは反応の達成及び支配が困難であると考えたため、独自の錯体の合成も行った。その錯体とはNorrish-I型反応で生じるラジカル反応に適したものであり、配位子ー遷移金属間でラジカルを支配できる可能性のあるものとなっている。これら1光反応の利用2反応系に適した配位子ー金属錯体の利用によって、解決を図ることとした。26年度が最終年度であるため、記入しない。私はアルキルアザアレーン類のC-C結合開裂/再構築反応の開発を行う。しかし芳香環ーアルキル鎖間でのC-C結合開裂反応は非常に困難であり、当量の触媒が必要である分子内反応に限られている。この問題に対して私は、ピリジン環のカルボニル基様の性質に着目し、ケトンヘの光照射によりカルボニル基のππ^*遷移を経て、ホモ開裂によるラジカル反応を用いることとした。更に光照射のみでは困難であることが予想されるため、酸化還元活性配位子錯体を用いた。酸化還元活性配位子錯体は従来の金属を電子源とする反応とは異なり、還元剤によって還元された配位子を電子源とする反応である。そのため還元剤の還元力を調整することで配位子が一電子還元され、ラジカル反応を活性化させることが可能である。更に配位子にリンガー部を導入することで、六員環メタラサイクルを形成した安定中間体を経由することによる反応の促進を期待する。まず錯体が還元剤によって還元され活性手を生成する。その後、酸化的付加により2-ピコリンのメチル基とピリジン環の炭素ー炭素結合を活性化する。アルキンが金属に配位し、転移挿入が起こる。そして最後に還元的説離により生成物が得られ、触媒活性種が再生される機構を推定している。本作業仮説を基にして、酸化還元活性配位子錯体、還元剤、基質等の検討を行ってきたが、望ましい結果は得られなかった。しかし、酸化還元活性配位子錯体を炭素ー炭素結合に接近させることを目的に、8-メチルキノリンを用いて検討を行ったところ、予想外の反応が進行することが分かった。つまり、8-メチルキノリンとスチレンとの反応を行うと、スチレンのキノリンの二位への付加体が得られた。更に、興味深いことに高い選択性で枝分かれ付加体が得られることが分かった。この新規反応は生物活性物質等における汎用性骨格である含窒素芳香環の効率的修飾法であるとみなすことが出来る。

当初想定していた反応が進行することは無かったものの、新規反応系を開発することに成功しており、含窒素芳香族化合物のC(sp2)-H結合官能基化反応を進展させることが出来た。しかし、反応性、基質一般性共に、不十分である。含窒素芳香族化合物は医農薬品において汎用性のある骨格であるため、その応用に向けて、条件検討を行う必要は残されている。今後は、含窒素芳香族化合物とスチレン誘導体との反応の条件最適化を行い、反応性を高めるとともに、基質一般性の拡大を目指した検討も同時に行っていく予定である。現在の反応条件では反応性、基質一般性共に不十分であり、まだまだ課題が残されている。医農薬品開発に応用可能な反応とする為には、改良が必要である。更に、炭素ー炭素結合開裂反応に関する検討も同時に進めて行く。錯体の検討を行うことによって、炭素ー炭素結合を開裂出来る条件を見出す。その後、エポシロン類の誘導化を検討し、アルツハイマー治療薬開発に向けて検討を行っていく予定である。
古代語出来文の格体制に関する基礎的研究

古代語の多義形式として知られる、動詞にいわゆる助動詞ル・ラルが下接した形や動詞見ユ・聞コユ・思ホユ/思ユなどを述語とする文について、『源氏物語』を中心に格表示の実例をデータベース化し、意味と格表示の関係を検討するための基礎資料を作成した。また、一部動詞については、当該動詞の助動詞ル・ラルを伴わない場合の格表示の実例を収集し、ラレル形との対照が図れるようにした。本研究は、古代語動詞のル・ラル(ユ・ラユ)下接形(ラレル形)および動詞ミユ・キコユ・オボユなどを述語とする文(出来文)の格体制を資料に即して調査し、その実態を明らかにすることを目指す。具体的には下記のとおり。(1)『源氏物語』に用いられている出来文の全例について次の点を調査する。・述語動詞の種類(ル・ラル下接形の場合)・動作主項目の表示法・出来文述語に対応するル・ラル非下接形などを述語とする文(対応する文)の格体制と、出来文で主語になり得る名詞項目の格(2)調査結果をデータベース化する。1用例の収集・データ化『源氏物語』の電子化テキストを用い、出来文の用例抽出と関連情報のデータ化を行った。雇用した補助員の事情によりあまり作業時間をかけられず、本年度は「動詞+助動詞ル・ラル」述語文の用例抽出を集中的に行った。作業範囲は、『源氏物語』桐壺朝顔である。用例および述語動詞の終止形、用法(受身・自発・可能・尊敬)、巻名(桐壺・帚木等)、「日本古典文学全集」におけるページ数を1件とするデータをExcelファイルに記録した。使用したテキストは、下記のものである。長瀬真理・加藤尚武・坂井昭宏(1990)の『源氏物語』日本語ファイル(底本:阿部秋生・秋山虔・今井源衛校注・訳『源氏物語』(日本古典文学全集)小学館)ただし、句点と鍵括弧(」)ごとに改行するよう加工した上で検索している。加工・検索には佐野洋(2003)付録のCLTOOLを用いている。2古代日本語・日本語文法関連文献の収集1の作業に際し、古代日本語や日本語文法に関する近時の知見を得るため、近時新たに出版されたものを中心に、古代日本語・日本語文法に関する図書や関連する雑誌論文(動詞、ヴォイスに関するもの)を収集した。文献等佐野洋(2003)『windowsPCによる日本語研究法-Perl, CLTOOLによるテキストデータ処理-』共立出版長瀬真理・加藤尚武・坂井昭宏(1990)「日本語-英語対照『源氏物語』のテキスト・データベース」東京女子大学情報処理センター1用例の収集・データ化『源氏物語』の電子化テキストを用い、出来文の用例抽出を行った(須磨夢浮橋)。雇用した補助員の事情によりあまり作業時間をかけられず、本年度は助動詞ル・ラル下接形の用例抽出を集中的に行った。2古代日本語・日本語文法関連文献の収集1の作業に際し、古代日本語や日本語文法に関する近時の知見を得るため、近時新たに出版されたものを中心に、日本語史・日本語文法・言語類型論等に関する図書や関連する雑誌論文(動詞、ヴォイスに関するもの)を収集した。1用例の収集・データ化『源氏物語』の電子化テキストを用い、(1)出来文の用例抽出とデータの点検(述語動詞の種類(ル・ラル下接形の場合)・動作主項目の表示法など)を行った。また、(2)出来文に用いられる動詞の非ル・ラル(等)下接形を述語とする文のうち、主要なものの用例抽出・データ化を行った。雇用した補助員の熟練度等の事情により、あまり作業時間をかけられず、(1)については「見ゆ・聞こゆ・思ほゆ・思ゆ」の用例の抽出に集中し、(2)についてはいわゆる「自動詞の受身」を構成する動詞(越ゆ・騒ぐ・笑ふ・たなびく・閉づ・吹く・むつかる・降る)の用例抽出に集中した。2古代日本語・日本語文法関連文献の収集1の作業に際し、古代日本語や日本語文法・他言語の文法に関する近時の知見を得るため、近時新たに出版されたものを中心に、古代日本語・日本語文法・他言語の文法に関する図書・雑誌や関連する雑誌論文(動詞、ヴォイスに関するもの)を収集した。なお、本研究の成果の一部を、「11」に示したもののほか、下記の公開講義でも公表した。日本言語学会夏期講座(2008年8月19日24日)1用例の収集・データ化『源氏物語』の電子化テキストを用い、(1)出来文データの作成、点検(述語動詞の種類(ル・ラル下接形の場合)・動作主項目の表示法)と、(2)出来文に用いられる動詞の非ル・

ラル(等)下接形を述語とする文のうち、主要なものの用例抽出・データ化(格体制・出来文で主語になり得る名詞項目の格)を行った。雇用した補助員の熟練度等の事情により、作業が進行せず、(1)については、用例の抜け落ち等の再確認、用整数の確認にとどまり、(2)についてはいわゆる「非情の受身」を構成する動詞(建つ)の用例抽出に留まった。2古代日本語・日本語文法等関連文献の収集1の作業に際し、古代日本語や日本語文法・他言語の文法に関する近時の知見を得るため、近時新たに出版されたものを中心に、古代日本語・日本語文法・他言語の文法に関する図書・雑誌や関連する雑誌論文(動詞、ヴォイスに関するもの)を収集した。なお、本研究の成果の一部を、「11」に示した文献で公表した。
複雑な構造を持つウィーナー汎関数の解析

確率微分方程式(Stochastic Differential Equation、以下SDE)とは時間と共に変化する確率現象を微分方程式として書き表す数学手法であり、今日では様々な場面で用いられている。このSDEの解が複雑に関連する対象や複雑な係数を持つSDEは特に数理ファイナンスなどの分野で重要であるが、まだ十分に研究がなされてはいない。このように重要であるがまだ十分に研究がなされてはいない研究対象を、理論・応用の両面から研究することが本研究の概要である。
インスリン・シグナルを標的とした心不全エネルギー代謝異常治療法の開発

心不全は心臓、および骨格筋などの非心臓組織の代謝の変化を伴う。本研究課題においては、ダールラット心不全モデルに対する分岐鎖アミノ酸の効果を検討した。分岐鎖アミノ酸は心不全による死亡を抑制し、体重減少を予防し、心機能を改善した。心不全を呈したラットでは骨格筋においてミトコンドリア機能関連遺伝子の発現低下が見られたが、分岐鎖アミノ酸投与によりその減少は軽減していた。以上により、分岐鎖アミノ酸投与が心不全の治療法となる可能性が示唆された。本研究の目的は、心臓および全身のエネルギー代謝におけるインスリン・シグナルおよび分枝鎖アミノ酸の役割を、ミトコンドリアを中心として解析することである。本年度の成果は以下のとおりである。1心不全モデルのおける腎臓の代謝変化を検討したダール食塩感受性ラットは高塩分食を食べると高血圧を発症し、心肥大はあるが心機能は保たれ全身の神経体液性因子活性化は起こっていない心肥大期(11週齢)を経て、非代償性の心不全を発症する心不全期(18週齢)に移行した。低塩分食を与え高血圧を発症しないダール食塩感受性ラットをコントロールとした。心不全ラットではコントロールに比べ、腎機能が減少していた。腎臓組織を用いて、ミトコンドリア機能に関連する遺伝子の発現を検討した。また、メタボローム解析を行い、分枝鎖アミノ酸を含むアミノ酸、解糖系、クレブス回路、ペントース・リン酸回路、核酸などの代謝産物量を測定した。2心不全モデルにおける分枝鎖アミノ酸の効果を検討したダールラット心不全モデルに分枝鎖アミノ酸を飲水にまぜて慢性投与し生存率と心機能を検討した。本モデルにおいては11週齢以降、ラットは心不全を伴い死亡する。分枝鎖アミノ酸投与はラットの生存率を改善させた。また心臓超音波検査により心機能を計測すると、分枝鎖アミノ酸投与による心機能改善が見られた。分枝鎖アミノ酸は心不全に伴う心重量増加に影響を与えなかった。心臓組織と骨格筋を用いて、ミトコンドリア機能に関連する遺伝子の発現を検討したところ、分岐鎖アミノ酸は心不全に伴うミトコンドリア機能関連遺伝子発現の異常を是正していることが分かった。本研究の目的は、心臓および骨格筋のエネルギー代謝におけるインスリン・シグナルおよび分枝鎖アミノ酸の役割を、ミトコンドリアを中心として解析することである。1心不全モデルのおける骨格筋の代謝変化を検討したダール食塩感受性ラットは高塩分食を食べると高血圧を発症し、心肥大はあるが心機能は保たれ全身の神経体液性因子活性化は起こっていない心肥大期(11週齢)を経て、非代償性の心不全を発症する心不全期(18週齢)に移行した。心不全ラットではコントロールに比べ、骨格筋重量が減少していた。筋肉組織を用いて、ミトコンドリア機能に関連する遺伝子の発現を検討した。心臓組織と骨格筋を用いて、、ミトコンドリア機能に関連する遺伝子の発現を検討した。心臓悪液質は重症心不全患者に頻度が高い合併症で、その合併は心不全患者の予後を悪化させる。(1)心臓悪液質モデルに対する分岐鎖アミノ酸の効果:分岐鎖アミノ酸は加齢や癌に伴う悪液質に効果があると報告されている。分岐鎖アミノ酸はインスリン・シグナルの重要な標的分子であるTOR(Target of Rapamycin)を活性化する。ダール食塩感受性ラットに高塩分食を与えると高血圧を発症し、心臓では代償性心肥大を経て心不全を発症し、心臓悪液質を伴い、動物は死亡する。代償性心肥大を呈する11週齢から分岐鎖アミノ酸を投与した。生存率と心機能を持続的に観察し、21週齢においてラットを屠殺し解析した。高塩分食を負荷したダールラットでは心拍数が上昇するが、分岐鎖アミノ酸は心拍数上昇を軽減した。また、分岐鎖アミノ酸は心不全による死亡を抑制し、体重減少を予防した。心臓超音波検査による観察では心不全を呈したラットでは骨格筋においてミトコンドリア機能関連遺伝子の発現低下が見られたが、分岐鎖アミノ酸投与によりその減少は軽減していた。

以上により、分岐鎖アミノ酸投与が悪液質を伴う心不全患者の治療法となる可能性が示された。(2)心臓悪液質モデルにおける非心臓組織の代謝変化の計測:ダール食塩感受性ラットに高塩分食を与え、心臓悪液質を呈した時期に、骨格筋および腎臓組織を採取した。心臓悪液質に伴う骨格筋と腎臓の代謝変化をメタボロームを比較することにより解析した。循環器内科学心不全モデル動物の腎臓における代謝変化を検討しえた。また、分枝鎖アミノ酸が心不全ラットの生存率と心機能を改善する機序としてミトコンドリア異常の是正がある可能性が示された。心不全モデル動物の骨格筋における代謝変化を検討しえた。また、分枝鎖アミノ酸が心不全ラットの生存率と心機能を改善することを見いだした。分枝鎖アミノ酸が心不全を改善するメカニズムを明かにするために、メタボローム解析および遺伝子発現解析により、分枝鎖アミノ酸の標的となっている分子を同定し、タンパク量、活性を測定する。コントロール群、分枝鎖アミノ酸投与をうけたコントロール群、心不全群、分枝鎖アミノ酸投与をうけた心不全群、の4群の心筋組織および骨格筋組織において以下の検討を行う。1電子顕微鏡によるミトコンドリアの数と形態の観察。2単離ミトコンドリアを用いた呼吸能測定、酸化ストレス産生能の測定。3メタボローム解析および遺伝子発現解析により、分枝鎖アミノ酸が心不全を改善するメカニズムを明かにするために、標的となっている分子を同定し、タンパク量、活性を測定する。動物の購入および維持費。分子生物学的試薬の購入費。組織標本の作製費。
多元素環状6π電子系分子の創成

多元素環状分子は多元素から分子が構成される故に多様な分子設計が可能であり、同一元素からなる分子では考えられない物性を示すことが期待され、分子を創造するという観点から非常に重要かつ魅力的なターゲットである。本研究では高周期14族元素4員環状ジアニオン種を鍵反応剤として新しい多元素環状分子を合成する。その構造、性質を解明し、高周期典型元素環状化合物の系統的な理解を深め、一般性の高い元素論の構築を目指したものである。これまでに高周期14族元素シクロブタジエンジアニオンを前駆体として高周期元素シクロブタジエンを配位子とした遷移金属錯体の合成、構造解析に成功している。本年度は、異なるタイプの4員環状ジアニオン種である高周期元素ビシクロ[1.1.0]ブタン-2,4-ジイドを用いて、カルベン錯体のケイ素類縁体シリレン遷移金属錯体の合成を行った。まず、ジブロモテトラシレテンのアルカリ土類金属による還元反応によって、高歪みアニオン種であるテトラシラビシクロ[1.1.0]ブタン-2,4-ジイドを合成し、その構造を明らかにした。これは高周期元素シクロブタジエンジアニオンと同様に、四員環状ジアニオン種であるが、構造が大きく異なるためその反応性に興味が持たれる。テトラシラビシクロ[1.1.0]ブタン-2,4-ジイドとCp_2MCl_2(M=Mo,W)をTHF中作用させたところ、カルベン錯体のケイ素類縁体シリレン遷移金属錯体であるビス(η^5-シクロペンタジエニル)(η^1-テトラシラビシクロ[1.1.0]ブタン-2-イリデン)モリブデン、タングステンが得られた。X線結晶構造解析の結果、橋頭位間の結合が著しく伸長しており、四員環部が大きく折れ曲がっていた。このような構造的特徴から、2π系ホモ芳香族テトラシレテニウムイオンユニットを有するZwitterion構造の寄与が考えられる。理論計算によってもこれらの錯体においてホモ芳香族性が発現していることが示唆された。また、この手法を用いることで、合成が困難であると考えられてきた4族遷移金属錯体であるビス(η^5-シクロペンタジエニル)(η^1-テトラシラビシクロ[1.1.0]ブタン-2-イリデン)ジルコニウム、ハフニウムを合成することにも成功した。そこで、本年度はこれまでに無い高周期14族元素環状ポリエン配位子であるテトラシラシクロブタジエン遷移金属錯体に関する研究を行った。シクロブタジエンは有機化学の最も基本的な共役環状分子であることから、古くから精力的に研究されてきており、反芳香族化合物であることが明らかにされている。この反芳香族性を解消する手法の一つが遷移金属に配位させることであり、そのシクロブタジエンの骨格元素を全てケイ素に置き換えた錯体の合成を行った。合成としては、本研究課題の鍵化合物であるシクロブタジエンジアニオンケイ素類縁体を前駆体とし、テトラシラシクロブタジエンを配位子としたジカルボニルコバルトアニオン錯体、シクロペンタジエニルコバルト錯体、トリカルボニルルテニウム錯体を合成した。また、シクロブタジエンジアニオンの前駆体であるジブロモ体から対応するトリカルボニル鉄錯体を合成した。全ての錯体はX線構造解析によりその分子構造を明らかにし、テトラシラシクロブタジエン配位子がη^4-型で配位していることを明らかにした。また、各種スペクトル解析、理論計算からテトラシラシクロブタジエンは、シクロブタジエン配位子よりも強い供与、逆供与性を示す特異的な特徴を有することを明らかにした。さらに、理論計算の結果、これらの錯体はメタロアロマティシティーを有することを明らかにし、高周期14族元素の芳香族性の概念に新たな概念を与えた。本研究は新たな多元素環状分子を合成し、その構造・性質を解明し、高周期典型元素環状化合物の系統的な理解を深め、一般性の高い元素論の構築を目指したものである。これまでに骨格が全てケイ素からなるシクロブタジエンを配位子とした鉄、ルテニウム、コバルト錯体の合成、構造解析に成功している。本年度は昨年度までに得た知見を生かし、テトラシラシクロブタジエン遷移金属錯体の化学のさらなる拡張を行った。反芳香族化合物、シクロブタジエンを安定化する手法の一つが遷移金属に配位させることであり、シクロブタジエン遷移金属錯体の化学は展開されてきている。その骨格元素を全てケイ素に置き換えたテトラシラシクロブタジエン遷移金属錯体の合成を行った。

テトラシラシクロブタジエンジアニオンを前駆体とし、テトラシラシクロブタジエンを配位子としたシクロペンタジエニルロジウム錯体、ジカルボニルロジウムアニオン錯体を合成し、その構造をX線構造解析により明らかにした。この手法を拡張することで、対応する配位子を有する6族タングステン錯体、10族白金錯体の合成も達成した。さらに、高周期元素シクロブタジエン遷移金属錯体で得た知見を、炭素の化学ヘフィードバックさせることで、これまで達成されていない手法によって、炭素シクロブタジエン遷移金属錯体を合成することにも成功した。特に、ロジウム錯体に関しては、以前に合成に成功している同族コバルト錯体、炭素シクロブタジエンコバルト、ロジウム錯体との比較を行うことで、系統的な議論を行うことが可能となり、シクロブタジエン骨格元素、中心金属が変化することで、興味深い構造変化を示すことを明らかにした。多元素環状分子は多元素から分子が構成される故に多様な分子設計が可能であり、同一元素からなる分子では考えられない物性を示すことが期待され、分子を創造するという観点から非常に重要かつ魅力的なターゲットである。本研究では高周期14族元素4員環状ジアニオン種を鍵反応剤として新しい多元素環状分子を合成する。その構造、性質を解明し、高周期典型元素環状化合物の系統的な理解を深め、一般性の高い元素論の構築を目指したものである。これまでに高周期14族元素シクロブタジエンジアニオンを前駆体として高周期元素シクロブタジエンを配位子とした遷移金属錯体の合成、構造解析に成功している。本年度は、異なるタイプの4員環状ジアニオン種である高周期元素ビシクロ[1.1.0]ブタン-2,4-ジイドを用いて、カルベン錯体のケイ素類縁体シリレン遷移金属錯体の合成を行った。まず、ジブロモテトラシレテンのアルカリ土類金属による還元反応によって、高歪みアニオン種であるテトラシラビシクロ[1.1.0]ブタン-2,4-ジイドを合成し、その構造を明らかにした。これは高周期元素シクロブタジエンジアニオンと同様に、四員環状ジアニオン種であるが、構造が大きく異なるためその反応性に興味が持たれる。テトラシラビシクロ[1.1.0]ブタン-2,4-ジイドとCp_2MCl_2(M=Mo,W)をTHF中作用させたところ、カルベン錯体のケイ素類縁体シリレン遷移金属錯体であるビス(η^5-シクロペンタジエニル)(η^1-テトラシラビシクロ[1.1.0]ブタン-2-イリデン)モリブデン、タングステンが得られた。X線結晶構造解析の結果、橋頭位間の結合が著しく伸長しており、四員環部が大きく折れ曲がっていた。このような構造的特徴から、2π系ホモ芳香族テトラシレテニウムイオンユニットを有するZwitterion構造の寄与が考えられる。理論計算によってもこれらの錯体においてホモ芳香族性が発現していることが示唆された。また、この手法を用いることで、合成が困難であると考えられてきた4族遷移金属錯体であるビス(η^5-シクロペンタジエニル)(η^1-テトラシラビシクロ[1.1.0]ブタン-2-イリデン)ジルコニウム、ハフニウムを合成することにも成功した。
農空間の整備・管理におけるパートナーシップに関する研究

本研究は、全国に先駆けた住民参加型の「大阪府ため池総合オアシス整備事業」をケーススタディとして、農空間の整備・管理におけるパートナーシップの解明を試みた。具体には、堺市金岡地区と熊取町熊取地区(長池地区)を対象に一連の計画プロセスにおける住民参加方式の利点と問題点を探り、さらに計画プロセスの各段階での意思決定のメカニズムの解明を試みた。次いで、事業が完了し維持管理段階にある6池を対象に住民参加型の維持管理方式を解明し、課題や今後の方向性を探った。その結果、まず、住民参加活動においては、地域事情に詳しい地元行政と、行政と住民の間に立つ専門家との役割が重要であることや、行政、専門家、住民間の連携の重要性が確認できた。ワークショップに関しては、公募方式による幅広い層からの住民参加を要請することや、教育プログラムを組み込む等の運営面での見直しが必要である。次いで、意思決定のメカニズムに関しては、生物の保全性、景観性、利用性、運用面、管理面、生活面に関連する決定要因には「重み」がある。この重みは、各要因によって一定ではなく、計画プロセスの段階によって変化し、基礎的知識の蓄積がない基本構想での要望を具体化する段階や、それ以後の案を評価する段階、意思決定する段階で重要となる。加えて、整備完了後の住民参加型維持管理を見据えた場合、維持管理や運営に関するソフト面でのプログラムも計画プロセスの早期から検討される必要がある。その際、整備後の維持管理の担い手となりうる関連主体が計画プロセスの初期段階から参加していることが重要であり、特に、計画プロセスの中での組織化が非常に有効である。さらに、維持管理段階においても組織を形成し、役割分担の明確化により各主体の管理負担の軽減を図るとともに、共同作業を通じて共有意識を芽生えさせるような仕組みづくりがより大きな効果を生み出すものと考える。本年度は、研究課題の明確化を図り、パートナーシップによる農空間の整備事業を対象にアンケート調査を実施するための準備作業を行うとともに大阪府熊取町で展開されている「ため池総合オアシス整備事業」を対象に追跡調査を実施した。アンケート調査を実施するための準備作業では、近畿管内で実行されている事業を抽出するとともにアンケート票を作成した。ため池総合オアシス整備事業の追跡調査は、平成6年度に実施された基本構想段階のワークショップ、平成7年度に行政が中心に作成した基本計画段階の作業、平成8年度から9年度にかけて実施された基本設計段階のワークショップを対象に、議事録を整理するとともに行政担当者、コンサルタント、ワークショップへの地元参加者へのヒアリング調査を実施した。次いで、議事録の整理とヒアリング調査を通じて得たデータを用いて、ワークショップ活動の効果を明らかにするとともにワークショップ活動を有効に継続させるための課題を探った。さらに、計画プロセスの各段階での討議内容とそこで得られた結論を整理することによって計画プロセスの各段階での意志決定のメカニズムについて検討、考察した。平成10年度以降は、実施設計段階に進んでおり、行政を中心に作業が展開されているが、ワークショップでは工事完了後の管理・運営について討議が進められていることから、この段階での解析・考察は次年度以降に残された課題である。本年度は、全国に先駆けて大阪府で展開されている「ため池総合オアシス整備事業」の事例を抽出し、より詳細に調査を進めた。具体的な対象ため池は、オアシス整備が完了し現在、維持管理が実行されている「ため池」のうち、枚方市津田地蔵池、美原町上善能池、松原市鯉野池、富田林市粟ヶ池、堺市菰池、泉佐野市大細利池の6池とした。アンケート調査は、各ため池周辺1km圏内の一般居住者(500通の調査票配布)を対象に実施した。

内容は、ため池の発揮する多面的効果のうち『存在効果』と『利用効果』、『維持管理』・『整備計画』ヘの「参加・協力」の「現状」と「意向」を聞く設問で構成した。ヒアリング調査では、各ため池の各種の維持管理主体の代表者に対して直接面談方式で行い、「整備前の維持管理」、「現在の維持管理に至る経過」、「維持管理の現状と問題点」を質問した。なお、被験者は地元町会(地区会)、財産区、水利組合、土地改良区などの各主体代表者である。本年度は、アンケート調査により、オアシス整備が存在効果・利用効果や整備計画・維持管理活動への参加・協力意向の面で、周辺の一般居住者に及ぼした影響は少ないことがわかった。しかし、ヒアリング調査からは、オアシス整備に参画した各主体内にコミュニティの発生が認められたり、維持管理に携わる主体・組織の活動が浮き彫りとなった。次年度調査では、本年度の調査に加え補足調査によって、計画段階への各主体の参加程度、維持管理組織の成立過程での各主体が果たした役割、維持管理活動に関する主体間の交流、役割分担や連携といった視点から、農空間の整備・管理におけるパートナーシップの解明が課題となる。本年度は、「大阪府ため池総合オアシス整備事業」により整備が完了した「ため池」を対象とし、ため池環境整備に係わる計画段階への各団体(主体)の参加程度、維持管理組織の成立過程での各主体が果たした役割、維持管理活動に関する主体間の交流、役割分担や連携といった視点から、農空間の整備・管理におけるパートナーシップの解明を試みた。具体的には、枚方市津田地蔵池、美原町上善能池、松原市鯉野池、富田林市粟ヶ池、堺市菰池、泉佐野市大細利池の6池を対象に、昨年度の補足調査として、より詳細なヒアリング調査を実施した。ヒアリング調査では、各ため池の各種の維持管理主体の代表者に対して直接面談方式で行い、「維持管理体制の整備前後での変化」、「現在の維持管理体制に至るまでの経過」、「現在の維持管理実態」、「管理主体が指摘する問題点やその意識」等を捉えた。さらに、計画段階への参加主体や計画への係わり度合い、維持管理組織の成立や覚え書きの締結に至る過程で各主体が果たした役割、整備中の主体間の交流状況、各管理主体の役割分担や連携といった視点から利点や問題点を探った。なお、被験者は行政担当者、地元町会(地区会)、財産区、水利組合、土地改良区などの各維持管理主体の代表者である。その結果、農空間の整備・管理におけるパートナーシップの意義や役割に関しては以下の点が明らかとなった。すなわち、住民参加型の維持管理では、整備後の維持管理の担い手となりうる関連主体が計画プロセスの初期段階から参加していることが重要で、特に、推進協議会等の組織化が非常に有効であること。また、整備完了後の維持管理段階においても、維持管理組織を形成し、役割分担の明確化によって各主体の管理負担の軽減を図るとともに、共同作業を通じて共有意識を芽生えさせるような仕組みづくりがより大きな効果を生み出すこと等が明らかとなった。