hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
確立積分とホワイトノイズ

確立積分の基本に立ち帰り,Brown運動,ホワイトノイズに沿う積分の原理を追求した。Wiener積分を萌芽として,伊藤清氏によりBrown運動の道に沿う確立積分が1945年ころ完全に定義された。しかし,その被積分関数は与えられたフィルタリングに関して適合している必要があった。この条件から,被積分関数を解放して,未来に関する情報を取り入れた確立積分の必要性があり,複素化することにより,このような目的に合う積分を定義することができた。更に伊藤積分に関する公式をよりふつうの積分に近い複素化した公式から比較的簡単に定義できることが判明した。昨年度の研究成果に新しくランダムフィールドにおける確立積分についても同様のことが期待される段階に達している。更に、この積分に関して改めてフィルタリングの構造を決定することを目指して研究を続けている。確率積分の基本はBrown連動(またはその微分であるホワイトノイズ)に沿う積分から出発した.本年度は複素Brown運動から出発した確率積分を定義し、Cauchry定理など複素変数関数の初歩的な定理を活用ながら、積分公式の明解な記述を行った。Itoの公式にみられるように実数値Browm運動から積分公式を導くと軌道の1/2Holder連続性の効果により2階の導関数までを考慮する必要があるが,複素数の世界では,実部と虚部のうまいキャンセル効果によりこの項が消失することがわかった.未だ適用する関数のモーメント条件が強いのが難点である.一方で、Brown連動の非標準的理論を研究して、Levyの導入した非表準表現が極めて自然にかつ系統的に導かれることを示した.この点は以前から考慮していたものであり,以前からの共同研究者と共著で既に論文にまとめている.全体的な結果は未だ論文として刊行していないが,Hitsuda積分として,いくつかの学術論文に引用されている.萌芽的段階であるが,なるべく早くこの考えを育て上げたいと考えている.確立積分の基本に立ち帰り,Brown運動,ホワイトノイズに沿う積分の原理を追求した。
糖尿病の3次元血管障害予防・改善因子による画期的栄養サポートの開発

糖尿病は血糖コントロールの可否や長期化によって合併症をひきおこす.合併症の原因の1つである血管障害は,様々なQOLの低下や要介護,寝たきりにつながる.本研究は糖尿病の合併症予防のうち,寝たきりの人や運動と併用して実施可能な,食品栄養成分による血管病変を予防改善する方法の構築を目的とする.これまでの実験で,慢性的な高血糖曝露は骨格筋のクエン酸シンターゼ(CS)活性の低下や毛細血管の退行を引き起こした.平成29年度は微小血管の改善を誘導する食品成分について多種類の成分を選択し, in vitroの実験系で血管安定化因子、血管増殖・血管増殖抑制因子等の調節系を作用機序別に分子レベルで探索した.さらに血管障害改善の食品成分の候補を絞り込み,その因子別にデータベースを作成し,これらをin vivoにおいて,モデル動物に投与し,微小血管への影響を中心に分子レベルで解析・検証している.その結果,抗酸化に関与する食品由来抽出物やある種の発酵食品抽出物から糖尿病性血管退行を抑制できる可能性があるデータを得た.当該年度では血管退行を抑制できる可能性がある現象が把握できたことから,多角的に作用機序の解明を行い取りまとめる必要性があり,次年度に検証・報告する計画である.食品由来成分の影響を分子レベルで検証し,さらにモデル動物における血管構造を可視化することにより検証し,エビデンスにもとづく糖尿病の血管障害予防・改善因子による栄養サポートの開発を行う予定である.現在までの進捗状況として, In vitroにて血管障害改善の食品成分の候補を絞り込み,その因子別にデータベースを作成し,栄養サポート法を開発するために,約150種類の食品等から成分を抽出した.また,血管構造異常の改善効果を得るために,血管障害時に発現量が変動するタンパク質とこれをコードする遺伝子について, in vitro, in vivo実験系を確立し,解析を行っている.血管内皮とそれを支持する骨格筋を用いて血管構築(血管安定化を促進・血管不安定化を抑制)に有効な因子,血管新生因子の増加,血管新生抑制因子の抑制について検出し,食品由来成分の影響について培養細胞とモデル動物における検証を行っており,設備工事によりやや遅れが生じているものの,おおむね順調に進展している.これまでに得られてきた候補物質について別のパラメーターからさらに絞り込み, in vivoにおいて食品等由来成分の影響を実験・解析し,特にそのメカニズムについて解析を推進する予定である.特に血管構造異常に起因する微小循環の改善について多角的に検証する.このため,三次元構造解析・生化学的・遺伝子発現分析を行っている.モデル動物はこれまでの研究で骨格筋と三次元血管構造の異常を発見した動物モデルを用い,血管構造は,主に下肢において合併症の障害を検出するために,主に遅筋で構成されるヒラメ筋,速筋で構成される長趾伸筋を用いる.各パラメータにおいて候補成分を数種類まで絞り込んでおり,経口投与した各種組織において,特にタンパク・遺伝子発現,3D解析を統合して,糖化から引き起こされる酸化ストレスと血管構造についてとりまとめ,成果の公表を行う方策である.糖尿病は血糖コントロールの可否や長期化によって合併症をひきおこす可能性がある。合併症のうち、その原因の1つである血管障害は、様々なQOLの低下や要介護、寝たきりにつながる。本研究は糖尿病の合併症予防のうち、寝たきりの人や運動と併用して実施可能な、食品栄養成分による血管病変を予防改善する方法の構築を目的とする。血管障害を改善するために、平成28年度はその体内環境を誘導する食品成分について多種類の成分を選択し、特性別に抽出している。これらをin vitroの実験系において、血管安定化因子、血管増殖・血管増殖抑制因子等の調節系を作用機序別に分子レベルで探索している。血管障害改善の食品成分の候補を絞り込み、その因子別にデータベースを作成し、糖尿病モデルにおいて血管への影響を解析・検証し、栄養サポート法の開発につなげる。また、血管構造の改善効果を得るために、血管障害時に発現量が変動するタンパク質とこれをコードする遺伝子について、一連の実験方法について整備をしている状況である。血管内皮とそれを支持する骨格筋を用いて血管構築(血管安定化を促進・血管不安定化を抑制)に有効な因子、血管新生因子の増加、血管新生抑制因子の抑制について検出し、食品由来成分の影響を分子レベルで検証し、さらにモデル動物における血管構造を可視化することにより検証し、エビデンスにもとづく糖尿病の血管障害予防・改善因子による栄養サポートの開発を行う予定である。現在までの進捗状況として、In vitroにて血管障害改善の食品成分の候補を絞り込み、その因子別にデータベースを作成し、栄養サポート法を開発するために、約100種類の食品等から成分を抽出した。また、血管構造異常の改善効果を得るために、血管障害時に発現量が変動するタンパク質とこれをコードする遺伝子について、方法論から実験整備を行い、一連の実験方法について確認している状況である。血管内皮とそれを支持する骨格筋を用いて血管構築(血管安定化を促進・血管不安定化を抑制)に有効な因子、血管新生因子の増加、血管新生抑制因子の抑制について検出し、食品由来成分の影響を分子レベルで実験を行うことができるよう整備と実験を行っており、概ね順調に進展している。糖尿病は血糖コントロールの可否や長期化によって合併症をひきおこす.合併症の原因の1つである血管障害は,様々なQOLの低下や要介護,寝たきりにつながる.本研究は糖尿病の合併症予防のうち,寝たきりの人や運動と併用して実施可能な,食品栄養成分による血管病変を予防改善する方法の構築を目的とする.これまでの実験で,慢性的な高血糖曝露は骨格筋のクエン酸シンターゼ(CS)活性の低下や毛細血管の退行を引き起こした.

平成29年度は微小血管の改善を誘導する食品成分について多種類の成分を選択し, in vitroの実験系において血管安定化因子、血管増殖・血管増殖抑制因子等の調節系を作用機序別に分子レベルで探索した.さらに血管障害改善の食品成分の候補を絞り込み,その因子別にデータベースを作成し,これらをin vivoにおいてモデル動物に投与し,微小血管への影響を中心に分子レベルで解析・検証している.その結果,抗酸化に関与する食品由来抽出物やある種の発酵食品抽出物から糖尿病性血管退行を抑制できる可能性があるデータを得た.当該年度では血管退行を抑制できる可能性がある現象が把握できたことから,血管新生因子やそのシグナル伝達の解析を実施し,作用機序の解明をする必要性があり,次年度に検討する計画である.食品由来成分の影響を分子レベルで検証し,さらにモデル動物における血管構造を可視化することにより検証し,エビデンスにもとづく糖尿病の血管障害予防・改善因子による栄養サポートの開発を行う予定である.現在までの進捗状況として, In vitroにて血管障害改善の食品成分の候補を絞り込み,その因子別にデータベースを作成し,栄養サポート法を開発するために,約150種類の食品等から成分を抽出した.また,血管構造異常の改善効果を得るために,血管障害時に発現量が変動するタンパク質とこれをコードする遺伝子について, in vitro, in vivo実験系を確立し,解析を行っている.血管内皮とそれを支持する骨格筋を用いて血管構築(血管安定化を促進・血管不安定化を抑制)に有効な因子,血管新生因子の増加,血管新生抑制因子の抑制について検出し,食品由来成分の影響について培養細胞とモデル動物における検証を行っており,概ね順調に進展している.糖尿病は血糖コントロールの可否や長期化によって合併症をひきおこす.合併症の原因の1つである血管障害は,様々なQOLの低下や要介護,寝たきりにつながる.本研究は糖尿病の合併症予防のうち,寝たきりの人や運動と併用して実施可能な,食品栄養成分による血管病変を予防改善する方法の構築を目的とする.これまでの実験で,慢性的な高血糖曝露は骨格筋のクエン酸シンターゼ(CS)活性の低下や毛細血管の退行を引き起こした.平成29年度は微小血管の改善を誘導する食品成分について多種類の成分を選択し, in vitroの実験系で血管安定化因子、血管増殖・血管増殖抑制因子等の調節系を作用機序別に分子レベルで探索した.さらに血管障害改善の食品成分の候補を絞り込み,その因子別にデータベースを作成し,これらをin vivoにおいて,モデル動物に投与し,微小血管への影響を中心に分子レベルで解析・検証している.その結果,抗酸化に関与する食品由来抽出物やある種の発酵食品抽出物から糖尿病性血管退行を抑制できる可能性があるデータを得た.
リフラクトリーセラミックファイバーの肺内における変質と耐久性の解明

繊維状物質の発がん性には、3つの因子(耐久性、サイズ、量)が関与すると考えられている。本研究では、繊維状物質であるリフラクトリーセラミックファイバー(RCF)の“耐久性"、つまり肺内環境下での溶解による変質や耐久性を明らかにすることで、その毒性解明に必要な基礎的知見を得ることを目的とした。本研究期間(3年間)により得られた成果は以下の通りである。RCFには多くの種類があり、主成分であるシリカとアルミナの比、繊維径および繊維長は様々なものが存在する。本研究では、入手できたRCFの中で最も平均的な特徴を持つ、アルミナ47%・シリカ53%の組成を有し、平均繊維径が2.5μmのものを使用した。予備試験として、各pH値の水溶液下における、RCFの変質や耐久性をバッチ式の溶解実験により調べた。その結果、pHが3.0を下回ったとき、または、10.6を上回ったときに溶解速度が急激に増加し、水溶液中へのSiとAlの溶出率が高いことを確認した。また、SiとAlの溶出率を28日間追跡したところ、それらは溶出し続けていることが分かった。次に、作製したフロー実験システムと疑似肺胞液(pH 7.4および4.5)を用いて、RCFの変質や耐久性を調べた。フロー実験システムでは、孔径0.45μmのフィルターでRCF試料を保持し、疑似肺胞液は流速20mL/minで流した。試験は最大で12週間行い、この間いずれのpHにおいてもSiとAlは継続して溶出していることが確認された。また、速度論的解析により、本研究に用いたRCFにおいては、数十年に渡って肺内に滞留することはないと見積もられた。リフラクトリーセラミックファイバーに暴露したことによる健康影響は、未だに不明な点が多い。石綿に代表される繊維状物質の発がん性には、3つの因子(耐久性、サイズ、量)が関与すると考えられており、本研究では“耐久性"に着目しリフラクトリーセラミックファイバーの毒性解明に必要な基礎的知見を得る。本年度では、以下の事項に関して検討を行った。(1)現在までに生産・使用されたRCFの基本的物性の解明。(2)流通式の溶解実験装置の作製と実験条件の最適化。詳細を以下に示す。(1)リフラクトリーセラミックファイバーの基本的物性入手した複数のリフラクトリーセラミックファイバーを分析したところ、主成分がアルミナとシリカであり、それぞれ3060%と4060%を含んでいる非晶質の繊維状物質であることが分かった。また、その平均繊維径は24μmであり、繊維長はさまざまなものが存在している。本研究では、入手できた試料の中でもっとも平均的な特徴を持つアルミナ47%、シリカ53%の組成を有し、平均繊維径が2.5μmのリフラクトリーセラミックファイバーを使用することにした。(2)流通式溶解実験装置の作製流通系による溶解実験装置を作製するに当たり、試料の保持方法と溶解液の流速に関して検討した。試料を保持するフィルターの孔径が0.22μm以下になると圧力損失の影響が大きくなり、流速が著しく低下した。さらに、フィルターホルダーや送液チューブの接合部からの液漏れが頻繁に発生した。孔径が0.45μmのフィルターを用いると、試料を保持しながら流速1030mL/hの範囲で定常的に運転することが可能となった。計画していた検討事項(1:現在までに生産・使用されたRCFの基本的物性の解明、2:流通式の溶解実験装置の作製と実験条件の最適化)に関して、十分なデータと結果を得ることができたため。リフラクトリーセラミックファイバーの肺内における“耐久性"を解明するためには、その基本的溶解特性を明らかにする必要がある。(1)各pH値におけるリフラクトリーセラミックファイバーの溶解特性、(2)疑似生態液下におけるリフラクトリーセラミックファイバーの溶解特性。詳細を以下に示す。(1)各pH値における溶解特性各pH値に調整した溶液(pH0.213.1)に所定量のリフラクトリーセラミックファイバーを入れ、バッチ式の溶解実験を行った。リフラクトリーセラミックファイバーを7日間溶解させたところ、pHが3.010.6のとき、リフラクトリーセラミックファイバーの溶解速度は遅く、SiとAlはほとんど溶出しなかった。pHが3.0を下回るとSiとAlの溶出率は増加し、SiよりもAlの方がより多く溶出した。一方、pHが10.6を超えると、SiとAlの溶出率はほぼ同じ値を示し、pHが13.1のときのそれぞれの溶出率はおよそ50%であった。また、pH0.4とpH12.4における、SiとAlの溶出率の経時変化を28日間調べたところ、いずれのpHにおいてもSiとAlは溶出し続けていることが確認された。(2)疑似生態液下における溶解特性pHを7.4と4.5に調整した疑似肺胞液(ギャンブル液)に所定量のリフラクトリーセラミックファイバーを入れ、バッチ式の溶解実験を行った。12週間に渡るSiおよびAl溶出率の経時変化を調べたところ、pH7.4に比べてpH4.5のときの方が共に溶出率は高い値を示した。計画していた検討事項(1:各pH値におけるリフラクトリーセラミックファイバーの溶解特性、2:疑似生態液下におけるリフラクトリーセラミックファイバーの溶解特性)に関しての基本的データを得ることができたため。

繊維状物質の発がん性には、3つの因子(耐久性、サイズ、量)が関与すると考えられている。本研究では、繊維状物質であるリフラクトリーセラミックファイバー(RCF)の“耐久性"、つまり肺内環境下での溶解による変質や耐久性を明らかにすることで、その毒性解明に必要な基礎的知見を得ることを目的とした。本研究期間(3年間)により得られた成果は以下の通りである。RCFには多くの種類があり、主成分であるシリカとアルミナの比、繊維径および繊維長は様々なものが存在する。本研究では、入手できたRCFの中で最も平均的な特徴を持つ、アルミナ47%・シリカ53%の組成を有し、平均繊維径が2.5μmのものを使用した。予備試験として、各pH値の水溶液下における、RCFの変質や耐久性をバッチ式の溶解実験により調べた。その結果、pHが3.0を下回ったとき、または、10.6を上回ったときに溶解速度が急激に増加し、水溶液中へのSiとAlの溶出率が高いことを確認した。また、SiとAlの溶出率を28日間追跡したところ、それらは溶出し続けていることが分かった。次に、作製したフロー実験システムと疑似肺胞液(pH 7.4および4.5)を用いて、RCFの変質や耐久性を調べた。フロー実験システムでは、孔径0.45μmのフィルターでRCF試料を保持し、疑似肺胞液は流速20mL/minで流した。試験は最大で12週間行い、この間いずれのpHにおいてもSiとAlは継続して溶出していることが確認された。また、速度論的解析により、本研究に用いたRCFにおいては、数十年に渡って肺内に滞留することはないと見積もられた。今後は、まずバッチ式の溶解実験を行い、十分なデータを取得する。それらのデータを解析することにより、流通式による実験条件を決定する予定である。昨年度に得られたデータを詳細に解析して、今年度に行う実験の条件を決定する。溶解実験に関するより精度の高いデータ得ることにより、溶解反応の速度論的な検討を行う。また、溶解反応により変質した試料の詳細なキャラクタリゼーションを行うことにより、リフラクトリーセラミックファイバーの変質過程と耐久性を検討する。今年度はほぼ計画通りに研究費を使うことができた。予定していた物品を一部購入しなかったことと、海外での研究発表を行わなかったため、研究費を計画通りに使うことができなかった。次年度は物品の購入と国内外の学会出張旅費に、研究費を使う予定である。物品費として遠心機や乾燥機の購入を計画している。また、国内外での学会で研究成果の発表を予定しており、旅費としての使用を計画している。
スポーツタレント発掘事業と地域スポーツ振興事業の地域協働による連携とシステム構築

本研究は、我が国のスポーツタレント発掘事業に注目した。研究対象はタレントとして選抜されなかった「非選抜者」である。調査の結果、非選抜者に対するサポートプログラム等のニーズが高いことが明らかとなった。具体的には、「スポーツ教室・イベント等の情報提供」、「地域スポーツクラブなどの充実」、「学校でのプログラムの充実」「高校生や大学生と共に活動するスポーツイベントの実施」などであった(定性的データを分析)。そのため、地域の教育機関や競技団体、地域スポーツクラブ等を巻き込んだ、「地域協働」による連携とシステム構築は、非選抜者へのサポートプログラムの要となることが明らかとなった。本研究では、我が国の「スポーツタレント発掘事業」実施地域に注目し、タレント発掘事業に参加した結果、「タレントとして選抜されなかった多くの子どもたち(以下、非選抜児童)」に対するサポートシステムに着目し、現状を把握することを第1の目的とする。また、単にタレント発掘事業を競技スポーツの発展のためだけに遂行するのではなく、実施事業を起点に地域スポーツ振興の発展へと繋げるための新たなサポートシステムを構築することを第2の目的とする。平成22年度中に終了する予定あったヒアリング調査は、東日本大震災の影響で23年度(9月末)にかけて実施した。その結果、スポーツタレント発掘事業を展開している地域に対して、事業概要と地域スポーツ組織との連携について、非選抜児童へのサポートシステムを中心としたヒアリング調査を実施し、現状を把握した上で、モデル地域を選出した結果、福岡県、山形県、秋田県、岩手県、山口県などの事業展開に注目することとした。特に、Bailey and Koney(2000)によれば、非営利組織の組織間関係は、「協同→調整→協働→結合」という連続体のプロセスをたどり、生成発展すると論じられているため、本研究では、各競技団体および地域スポーツクラブをはじめとする、スポーツ関連組織との協働システムを核とした組織間関係の生成過程に目を向け、山形県YAMAGATAドリームキッズの育成プログラムのサポートシステムに注目することとした。実行委員会(行政・競技団体)のみならず、地域スポーツクラブ、市の体育協会、スポーツ推進委員会などと連携するシステム構築の準備に入っており、今後も継続的に調査・分析を行うこととする。平成22年度23年度にかけて、スポーツタレント発掘事業を展開している地域に対して、事業概要と地域スポーツ組織との連携について、非選抜児童へのサポートシステムを中心としたヒアリング調査を実施し、現状を把握した上で、モデル地域を選出した結果、福岡県、山形県、秋田県、岩手県、山口県などの事業展開に注目することとした。特に、Bailey and Koney(2000)によれば、非営利組織の組織間関係は、「協同→調整→協働→結合」という連続体のプロセスをたどり、生成発展すると論じられているため、本研究では、各競技団体および地域スポーツクラブをはじめとする、スポーツ関連組織との協働システムを核とした組織間関係の生成過程に目を向け、山形県YAMAGATAドリームキッズの育成プログラムのサポートシステムに注目し、ヒアリング調査(2012年3月)を重点的に実施した。本研究の目的である非選抜児童へのサポートシステムのフレームワークにも援用できる可能性を秘めている取り組みのため、次年度においてもさらに調査および分析をすすめることとする。また、本年度は、非競技特化型の和歌山県ゴールデンキッズ発掘事業(2011年11月)と競技特化型の京都府京の子どもダイヤモンドプロジェクト(2011年12月)の事業(選抜測定会)参加児童とその保護者に対して、質問紙調査を実施した結果、非選抜児童へのサポートシステムの必要性が高いことが確認された。今後は、地域の各競技団体や地域スポーツクラブ、スポーツ推進委員などを巻き込んだ、非選抜児童に対するサポートシステムの構築に向けて、「地域協働(local partnerships)」の視点から、縦断的かつ横断的な調査研究を進めていく。Bailey and Koney(2000)によれば、非営利組織の組織間関係は、「協同→調整→協働→結合」という連続体のプロセスをたどり、生成発展すると論じられている。

そこで、本研究では、各競技団体および地域スポーツクラブをはじめとする、スポーツ関連組織との協働システムを核とした組織間関係の生成過程に目を向け、山形県YAMAGATAドリームキッズの育成プログラムのサポートシステムに注目し、非選抜児童へのサポートシステムの構築に向けて検討を行っている。また、本年度も、非競技特化型の和歌山県ゴールデンキッズ発掘プロジェクト(平成25年11月)と競技特化型(バドミントン・フェンシング)の京都府京の子どもダイヤモンドプロジェクト(平成25年11月)の事業(選抜測定会)参加児童とその保護者に対して、質問紙調査を実施した。その結果、非選抜児童へのサポートシステムの必要性が高いことが引き続き確認された。特に、平成24年度の調査結果より、非選抜児童へのサポート体制の1つとして、非選抜児童へのスポーツ関連の情報提供が要望として多く挙げられたため、平成25年度においては、京の子どもダイヤモンドプロジェクト(平成25年11月)の事業(選抜測定会)参加児童に対し、京都市内の大学で開催される小学生対象の各スポーツ種目教室開催の資料(冊子)を全員に配布するなど、非選抜児童へのサポートに繋がる新たな試みを展開した。本研究では、我が国の「スポーツタレント発掘事業」実施地域に注目し、タレント発掘事業に参加した結果、「タレントとして選抜されなかった多くの子どもたち(以下、非選抜児童)」に対するサポートシステムに着目し、現状を把握することを第1の目的とする。また、単にタレント発掘事業を競技スポーツの発展のためだけに遂行するのではなく、実施事業を起点に地域スポーツ振興の発展へと繋げるための新たなサポートシステムを構築することを第2の目的とする。平成24年度は、スポーツタレント発掘事業を展開している2つの地域(和歌山県・京都府)のプロジェクト(選考測定会)参加児童とその保護者に対して質問紙調査を実施し、非選抜児童へのサポートプログラムのニーズ分析を実施した。さらに、その内容を2府県の事業担当者と共有し、次年度の非選抜児童へのサポートプログラムの実施に向けて、検討を重ねている段階にある。また、ロンドンオリンピックにおいて、JSC(日本スポーツ振興センターロンドン事務所)は海外の最新のスポーツタレント発掘事業に関連する情報・資料収集を行っていたため、そのヒアリング内容についても新たなシステム構築の参考としたい。次年度は、特に和歌山県と京都府をケース対象地域とし、非選抜児童へのサポートシステムの構築に向けて具体的な仕掛けをしていく。
退化現象を利用した構造学習アルゴリズムとその応用に関する研究

本研究は、教師付き学習において、退化現象を利用した構造学習アルゴリズムにより、モデルパラメータとモデル構造を同時に最適化し、汎化能力の高いモデルを得ることを目的としている。退化現象を利用した構造学習アルゴリズムでは、遺伝子を正常値と損傷度の対により表現し、遺伝子列に対する交叉、正常値に対する突然変異に加えて、損傷度を損傷方向に変異させる損傷突然変異を導入し、完全に損傷した遺伝子を不要なシステムパラメータとして削除することにより構造学習を実現している。これまでの研究において、次のような退化による構造学習アルゴリズムを提案することができた。(1)遺伝的アルゴリズム(GA)に基づき、遺伝子単位の1点交叉、正常値に対する突然変異、損傷度に対する損傷突然変異により構造学習を実現するGAd、(2)損傷突然変異を制御する制御個体集団と退化に基づく構造学習を行う学習個体集団という2つの個体集団が共進化することにより構造学習を行うCGAd、(3)Differential Evolution(DE)に基づき、正常値と損傷度による遺伝子型から表現型への写像および表現型から遺伝子型への逆写像を利用することによりDEの遺伝操作を実現したDEdである。退化に基づく構造学習アルゴリズムでは、遺伝子を退化させるための退化圧力の調整が重要であり、圧力が高すぎると学習精度が不十分になり、低すぎると構造最適化が不十分になる。GAdでは退化圧力の調整が困難であったため、GAdの改良として、共進化により退化圧力を適応的に変化させるCGAdを提案するとともに、高い退化圧力でも学習精度が低下しにくいDEdを提案した。今後は、DEdに共進化を導入し、適応的に退化圧力を調整するための研究を行うとともに、これらのアルゴリズムを用いて時系列データの推定のための研究も継続して行う予定である。ニューラルネットワークなどのモデル記述系における学習において、退化現象を利用した構造学習アルゴリズムGA^dにより、モデルパラメータとモデル構造を同時に最適化し、汎化能力の高いモデルを得ることが本研究の目的である。本年度は、次のように、汎化能力の向上、効率化に関する研究を中心とし、応用研究のための調査も行った。(1)汎化能力の向上:汎化能力を向上させるためには、得られた構造の良さをできる限り正確に評価する必要がある。このためには、情報量基準や交差検定を用いて構造を評価する方法が考えられるが、実際に情報量基準AICを評価関数としてGA^dで構造学習を行うと、比較的初期の世代に過度に退化を起こし、モデルパラメータを削除しすぎてしまい、近似誤差の少ないモデルを得るのが困難になることがあった。この問題を解決するために、近似誤差と情報量基準とのバランスを取りながら最適化する方法として、初期段階では近似誤差を重視し、次第に情報量基準を重視するように2つの評価値の重みを調整する方法を検討し、実験を行い、過度の退化が回避できることを確認した。(2)効率化:現在交叉としては、単純な一点交叉を採用している。これに対して、実数値GAでは、算術交叉、BLX-α(Blend Crossover)やSPX(Simplex Crossover)などのより効率の良い交叉が提案されている。しかし、GA^dにおける遺伝子は、正常値と損傷度という2種類の情報がコーディングされているため、損傷度の扱いをどうするかが問題となっている。交叉にBLX-αを用い、損傷度はそのまま継承するという単純な方法により、最適化の速度が向上することを確認した。しかし、損傷度の扱いについてはさらなる検討が必要である。(3)応用研究のための調査:退化に基づく構造最適化が有効と考えられる応用研究に関する予備調査として、株価や為替変動の予測に関する調査を開始するとともに、データの収集を開始した。

本年度は、新しいアルゴリズムの検討を含めたアルゴリズムの効率化、退化圧力の自動調整方法の検討、応用研究のための調査を中心に次のような研究を行った。1.アルゴリズムの効率化:これまで構造学習アルゴリズムのベースとなる最適化アルゴリズムとして遺伝的アルゴリズム(GA)を用いてきた。しかし、Particle Swarm Optimization(PSO)やDifferential Evolution(DE)などのアルゴリズムが提案され、その有効性が示されてきている。このため、PSOおよびDEの最適化能力について、主に制約付き最適化の観点から検討した。その結果、最適化の対象によってはPSOおよびDEがGAよりもかなり優れた最適化能力を有することが確認できた。次年度以降、退化現象にこれらのアルゴリズムを導入する方法について検討するとともに、その実現に取り組む予定である。2.退化圧力の自動調整:これまでの研究により、汎化能力を向上させるためには退化のための圧力を適切に調整する必要があることが明らかになった。このための方法として、パラメータの学習を行う集団以外に、退化圧力を調整するための集団を準備し、これら2つの集団の共進化により退化圧力を調整する方法について研究を進めた。次年度以降、特に退化圧力を調整するための集団の評価方法についてさらに検討を行う予定である。3.応用研究のための調査:退化に基づく構造最適化が有効であると考えられる応用研究として、時系列データの代表であり、学習がかなり困難であると考えられる、株価や為替変動の予測方法について検討を進めるとともに、学習に必要なデータの収集を継続して行った。次年度以降、収集したデータをもとに構造学習を行い、どの程度の予測が可能であるかを検討する予定である。本研究は、教師付き学習において、退化現象を利用した構造学習アルゴリズムにより、モデルパラメータとモデル構造を同時に最適化し、汎化能力の高いモデルを得ることを目的としている。これまで構造学習アルゴリズムのベースとなる最適化アルゴリズムとして遺伝的アルゴリズム(GA)を用いてきたが、本年度は、性能向上のため新しいアルゴリズムへの退化現象の導入を中心に検討した。昨年度から継続しているDifferential Evolution(DE)による制約付き最適化に関する研究から、DEがGAよりも高速でかつ多峰性の問題にも強いアルゴリズムであることが判明した。なお、この研究により2006 IEEE Congress on Evolutionary Computation Competition ProgramにおけるNonlinear Programming部門のAwardを獲得した。このため、DEに退化現象を導入する方法について検討した。GAをベースとする遺伝的退化アルゴリズム(GAd)では、遺伝子を正常値と損傷度の対により表現し、対を保存した1点交叉、正常値に対する突然変異、損傷度に対する退化のための突然変異により構造最適化を実現している。
流動配向スペクトロスコピー法の開発と生体系分子集合体の動的物性研究

流動場による分子あるいは分子集合体の配向・変形のダイナミクスを調べる手法として振動場流動複屈折法が有力である。我々はHzkHz域での測定が可能な四重極流動複屈折法を開発し、ひも状ミセルの配向緩和現象を観察した。ある種の界面活性剤分子は水溶液中で球状のミセルを形成するが、この水溶液中に塩を添加すると形状が球から棒一ひも状、と変化する。この形状は塩と界面活性剤分子の濃度比に依存する。今回はひもミセルを形成する典型的な界面活性剤について複屈折現象のスペクトル測定を行なった。試料はCTAB(セチトリメチルアンモニウム臭化物)にサリチル酸ナトリウムをモル比0.6で添加した水溶液を用いた。測定結果より、周波数の増加に伴って複屈折量が減少する緩和現象が観察された。従来の方法では球状ミセルにおいて複屈折は観察されないとされてきたが、今回の結果では球状ミセルの状態と言われている50°Cにおいても弱いながら緩和スペクトルが現れていることが分かった。緩和メカニズムとしては、溶液中のひも状高分子のコンフォメーションが考えられるが、この結果がひもミセルの残存によるものか、あるいは球ミセルの変形によるものかは現在のところ不明であり今後さらに詳細な検討が必要である。今後は温度・添加塩濃度を挿引して、ミセル形状を変化させることにより緩和のメカニズムを調べる予定である。さらに、この測定法を用いて高分子電解水溶液における流動複屈折を観察した。試料はポリスチレンスルホン酸ナトリウム(分子量50万)である。この試料に塩を添加すると複屈折率が減少することが確認された。これはイオンの存在により分子同士の共同運動が阻害されるためと考えられ、超音波複屈折の結果とよく一致することが確かめられた。申請者は液体表面を伝播する表面張力波により励起される分子配向を観察することで、バルク中の流動複屈折現象を101kHzの周波数帯域で測定する手法を開発した。今回さらに広帯域の測定を目指して四重極流動場による流動複屈折観察法を開発した。本装置では四つのピエゾアクチュエータによって流体のずり流れを誘起する。対向する二つの湧き出しと吸い込みの組による流動場を考え、これがある周波数ωで周期的に変化することで振動流動場が誘起される。流動場と分子配向場の間にカップリングが存在するとき、この測定法は流体の非圧縮性が保障される範囲で回転粘性・緩和時間・配向とずり流動場の結合を表す輸送定数などから構成されるオーダーパラメータの値を反映する。実験は誘起した複屈折をレーザーの偏光解析で測定した。わずかに楕円偏光したレーザー光を試料に入射し、印加する信号と同期した成分をロック印検出する。装置の性能評価は、液晶6CBの等方相において測定を行うことで確認した。液晶等方相における分子配向時間は相転移点近傍でも数100kHz以上で、今回の装置による測定周波数よりはるかに高い。このためこの領域では振動流動場によって誘起される配向あるいは測定される複屈折量は近似的にその振動周波数に比例する。測定はこれをよく反映した結果を示した。これにより100103Hzにおける流動複屈折測定が可能になった。次年度は本測定システムにより界面活性剤のミセルの配向緩和現象を調べる予定である。ミセルは添加塩の量により棒状・ひも状など形態を変化させることが知られている。それらの状態における複屈折の測定を行い、分子集合体の共同運動の動的物性を観測する予定である。
構造的関連性学習を用いた大規模学術情報のリンケージに関する研究

まず、数百万規模の論文情報および数十万規模の特許情報の収集を行い、これらの大規模な学術・技術テキストデータの効率的な蓄積についてデータベースの設計を行った。次に、写像関数を用いた概念空間上で、文書間の類似尺度の設計を行った。設計した類似尺度を複数の領域に適用し妥当性を検証するとともに、論文群と特許群の関連性を可視化するツールを作成し、その成果を複数の学会において発表を行った。また、「学術俯瞰システム」を構築し、実証実験を行った。実証実験においては、抽出した概念語の妥当性、線形識別器野精度、文書間の関連度計算の精度、検索結果提示の妥当性について特に評価を行った。本研究では、論文、特許、ウェブといった膨大な学術情報を横断的に関連づけることより近年爆発的に増加している大規模学術情報の検索基盤を確立することを目的とする。そのために、構造的関連性学習を用いて、論文と特許、論文と企業、論文とウェブ情報といった大規模学術情報の関連づけ(リンケージ)について研究を行う。平成25年度は、研究項目「論文・特許・企業・ウェブの学術情報を対象とした検索システムの設計と実装」として、平成24年に設計・実装を行った異種の学術情報の文書間の関連性を計算する技術を元に、学術情報検索システムの設計と実装を行った。同システムの入力となるのは、任意の学術情報の文書であり、例えば、ある論文をシステムを入力するとその論文に関連する特許情報、企業情報およびウェブ情報を出力として提示するものである。研究項目「異種学術情報検索結果のランキングと提示手法の設計と実装」について、検索システムにおいて、入力文書に関連する異なる学術情報の文書の一覧を提示際、その検索結果において複数の学術情報を適切に混在させランキングするための手法の設計と実装を行った。最後に、研究項目「実証実験による手法およびシステムの評価および改善ならびに成果公開」について、上記により設計・実装を行った異種学術情報検索システムについて、「学術俯瞰システム」を構築し実証実験を行った。実証実験においては、抽出した概念語の妥当性、線形識別器の精度、文書間の関連度計算の精度、検索結果提示の妥当性について特に評価を行い、その結果をもとに再度手法およびシステムの改善を行った。本研究の成果となる異種学術情報検索システムは実証実験後も広く一般に利用可能な形でウェブシステムとして公開する。そのために、構造的関連性学習を用いて、論文と特許といった大規模学術情報の関連づけ(リンケージ)について研究を行う。上記目的の達成のために、平成24年度は、まず研究項目「大規模な異種学術情報の収集と特徴抽出手法の設計と実装」について、論文データベースのWeb of Scienceを対象に数百万規模の論文情報の収集を行った。また、特許データベースのThomson Innovationを対象に、数十万規模の特許情報の収集を行った。あわせて、収集を行ったこれらの大規模な学術・技術テキストデータの効率的な蓄積についてデータベースの設計を行った。研究項目「構造的関連性学習により学術情報の文書を高次概念空間へ写像する手法の設計と実装」について、収集した大規模な学術・技術テキストデータを分析し、分野・階層横断的に使用される「概念語」の抽出を行うための、重み付け手法の研究開発を行った。また、概念語とその他の語の関連性のモデルを構築するため、テキスト中の語群から概念語の出現を予測するような大規模な線形分類器の学習を行った。さらに、学習により得られた線形分類器の重み行列の次元を削減することで、任意の文書ベクトルを高次の抽象的な「概念」の空間に写像する関数の設計を行った。研究項目「高次概念空間において文書間の関連性を計算する手法の設計と実装」について、写像関数を用いた概念空間上で、文書間の類似尺度の設計を行った。本研究では、論文、特許、ウェブといった膨大な学術情報を横断的に関連づけることにより近年爆発的に増加している大規模学術情報の検索基盤を確立することを目的とする。平成26年度は引き続き研究項目「論文・特許・企業・ウェブの学術情報を対象とした検索システムの設計と実装」および「異種学術情報検索結果のランキングと提示手法の設計と実装」について研究開発を行った。特に、平成25年度の学術情報検索システム研究開発および実装において、構造性関連性学習を用いた大規模学術情報のリンケージ手法について、ニューラルネットワーク言語モデルと組み合わせることにより、精度向上が図れるという知見を得たため、引き続き手法の改善と評価を行った。

実験においては、抽出した概念語の妥当性、識別器の精度、関連度計算の精度、検索結果提示の妥当性などについて評価おを行った。また、学術情報検索システムを通して実証実験を元に評価を行い、異種学術情報を横断した文書検索手法について明らかにした。同システムは、任意の入力文書(例えば論文)に対して、異なる学術情報の関連する文書を検索して提示するシステムであり、ウェブサービスである「学術俯瞰システム」として、実証実験後も広く一般に利用可能な形で公開している。人工知能本研究では、論文、特許、ウェブといった膨大な学術情報を横断的に関連づけることより近年爆発的に増加している大規模学術情報の検索基盤を確立することを目的とする。そのために、構造的関連性学習を用いて、論文と特許、論文と企業、論文とウェブ情報といった大規模学術情報の関連づけ(リンケージ)について研究を行う。これにより、異なる学術情報のテキストを関連づける教師なしの機械学習手法について明らかにする。さらに、異なる学術情報の関連する文書を検索して提示するシステムを構築し、従来の学術情報検索サービスと連携した実証実験を通じて、異種学術情報を横断した文書検索手法について明らかにする。本研究では、そのため構造的関連性学習を用いた大規模学術情報のリンケージ手法について具体的に以下の項目について研究を行った。1.構造的関連性学習を用いて異種の学術情報間の関連性を計算する技術、2.任意の入力文書に対して異種の学術情報を横断して文書検索を行う技術。まず1.については、平成24年度に行った「大規模な異種学術情報の収集と特徴抽出手法の設計と実装」、「構造的関連性学習により学術情報の文書を高次概念空間へ写像する手法の設計と実装」、「高次概念空間において文書間の関連性を計算する手法の設計と実装」の各研究項目により、その目標を達成している。次に2.については、平成25年度に学術情報検索システムの設計と実装を行った。同システムは、任意の入力文書(例えば論文)に対して、異なる学術情報(特許、企業、ウェブ)の関連する文書を検索して提示するシステムであり、実証実験を通じて、異種学術情報を横断した文書検索手法について明らかにした。その成果を「学術俯瞰システム」として公開した。本研究では、論文、特許、ウェブといった膨大な学術情報を横断的に関連づけることより近年爆発的に増加している大規模学術情報の検索基盤を確立することを目的とする。そのために、構造的関連性学習を用いて、論文と特許を中心とした大規模学術情報の関連づけ(リンケージ)について研究を行う。
ヘリウム表面上2次元電子系のマイクロ波吸収と励起状態の研究

本研究では,ヘリウム表面上にトラップした2次元電子にマイクロ波を照射することによって励起し,その励起状態について研究することを目的とする.ヘリウム液面電子の運動は液面と垂直な方法に量子化されるため,マイクロ波の電場ベクトルを液面に垂直になるように入射することで,励起状態に遷移させることができる.本年度は希釈冷凍機を中心とする低温生成設備の導入と整備および100GHz帯のマイクロ波ソースの導入を行った.防振架台を設置し外部からの振動を除去するような設計により温度の安定とヘリウム液面の安定による信号の安定化を目指した.希釈冷凍機の据え付けはほぼ終了し,良好な冷却性能を得ることができた.マイクロ波のソースを購入し,クライオスタットへのマイクロ波の導入についてその方式を検討した結果,セラミック導波路を採用することとして,その設置準備を行っている.ヘリウム表面上2次元電子系にマイクロ波を導入するための試料セルを試作し,調整中である.超流動ヘリウムに対してリークのないプラスチック窓を作り,マイクロ波を導入する必要がある.今後,吸着ヘリウム膜と微細電極構造の組み合わせによって単電子を操作する技術を開発し,量子計算機の構成要素となるQubitの作成に向けて研究を展開する.本研究では,ヘリウム表面上にトラップした2次元電子にマイクロ波を照射することによって励起し,その励起状態について研究することを目的とする.ヘリウム液面電子の運動は液面と垂直な方法に量子化されるため,マイクロ波の電場ベクトルを液面に垂直になるように入射することで,励起状態に遷移させることができる.本年度は希釈冷凍機を中心とする低温生成設備の導入と整備および100GHz帯のマイクロ波ソースの導入を行った.防振架台を設置し外部からの振動を除去するような設計により温度の安定とヘリウム液面の安定による信号の安定化を目指した.希釈冷凍機の据え付けはほぼ終了し,良好な冷却性能を得ることができた.マイクロ波のソースを購入し,クライオスタットへのマイクロ波の導入についてその方式を検討した結果,セラミック導波路を採用することとして,その設置準備を行っている.ヘリウム表面上2次元電子系にマイクロ波を導入するための試料セルを試作し,調整中である.超流動ヘリウムに対してリークのないプラスチック窓を作り,マイクロ波を導入する必要がある.今後,吸着ヘリウム膜と微細電極構造の組み合わせによって単電子を操作する技術を開発し,量子計算機の構成要素となるQubitの作成に向けて研究を展開する.
多剤耐性癌の薬物治療を指向したアセトゲニン類の系統的不斉合成法の開発

バンレイシ科アセトゲニンは、1から3個のテトラヒドロフラン環を有するユニークな構造を持つ化合物群で、細胞毒性、抗腫瘍、免疫抑制、殺虫、昆虫摂食阻害、抗マラリアなどの広範囲な生物活性を示すことが明らかになっている。特に、抗腫瘍作用に関しては、選択的に癌細胞の生育のみを阻害すること、また、アドリアマイシン耐性の癌細胞に対しても有効であることが、近年認められている。さらに興味深いことにはアセトゲニンの微細な部分構造の相違によって、有効な癌細胞のタイプに選択性が認められることがin vitroの実験で明らかにされているが、その構造的特徴のため絶対配置が未決定のものが多数存在し、正しい構造活性相関を得ることに限界がある。そこで、合成的手法によりアセトゲニン類の構造決定を行うと共に、種々の天然、非天然型アセトゲニンを合成し、それらの構造活性相関を調べることを計画した。α-THFアルデヒドに対するリガンド制御による不斉アルキニル化を検討した。その結果、キラルリガンドであるメチルエフェドリンを使い分けることで、基質の不斉の影響を受けずに試薬制御で高立体選択的にキラルなC_4ユニットを導入することに成功した。これはα位にTHF環を有するアルデヒドに対する求核付加反応の立体選択性を試薬により制御した最初の例である。上で得られた付加体から、環化の方向を制御する二通りの経路により、立体分岐型にbis-THF環ユニットを構築することを試みた。その結果、いずれの経路も高立体選択的に進行し、bis-THF環の8つのジアステレオマーを系統的に合成することに成功した。(1)α-オキシアルデヒドに対する不斉アルキニル化反応アセトゲニン類のTHF環ユニットの系統的合成法における第一段階として、α-オキシアルデヒドに対するリガンド制御による不斉アルキニル化を検討した。その結果、キラルリガンドであるメチルエフェドリンを使い分けることで、基質の不斉の影響を受けずに試薬制御で高立体選択的に二つのジアステレオマーを作り分けることに成功した。上で得られた付加体から、環化の方向を制御する二通りの経路により、立体分岐型にmono-THF環ユニットを構築することを試みた。その結果、いずれの経路も高立体選択的に進行し、mono-THF環の4つのジアステレオマーをすべて合成することに成功した。
B細胞分化・成熟分子機構の解明及びその制御

5カラーによるFACSを用いた解析により、特定の表現型(B220^<high>/PNA^<high>/IgM^-/IgD^-)を有する胚中心Ig B細胞が免疫後著しい細胞分裂を伴い一過性に増殖することを明らかにした。増殖の過程で体細胞超変異(somatic hypermutation)がIg V_H遺伝子に蓄積され、免疫後2週目に高親和性を有するIg B細胞クローンが選択される過程で細胞数を著しく減少することを明らかにした。これまでに体細胞超変異はIg陰性のcentroblastで蓄積しIg陽性細胞へ分化し、この段階で抗原による高親和性B細胞クローンの選択が行われると考えられていた。本研究の結果は、これまでの想定とは異なり、体細胞超変異の蓄積と抗原による選択が同時に分裂を伴うIg陽性B細胞で行われる可能性を示唆し、error prone DNA repairが関与すると思われる体細胞超変異誘導機構を考える上で、その可能性は高いものと思われる。一方、分裂IgB細胞増殖とともに異なったマーカーを有する免疫に用いた抗原に結合するB細胞の産生を認め、それらの細胞は血清学的に抗体産生細胞とその前駆細胞あるいはB-1 B細胞とは異なることを明らかにした。それらの細胞の多くは細胞周期停止期にあり、記憶細胞集団が含まれる可能性が示唆され、抗体V遺伝子における体細胞超変異の有無を確認している。一方、胚中心形成にはCD40-CD40Lを介した刺激が、また体細胞超変異の活性化には胚中心内でのB7-2-CD28を介した刺激が重要な役割を果たすことが示唆されている。しかし、いずれもどの様な細胞内遺伝子分子が関与するかは不明であることから、CD40を介したB細胞刺激伝達経路を生化学的に解析し、CD40によりMAPキナーゼが活性化されることを新ためて明らかにした。またin vitroでのT細胞存在下における胚中心B細胞活性化機構を明らかにするためin vitroの系を確立した。
ダイナミッククランプ法による神経回路網ハイブリッドシステムの構築と動的安定性解析

本年度は,研究計画の最終年度にあたり,昨年構築した電気生理学的計測系とデジタルシグナルプロセッサ(DSP)を組み合わせた実験系を用いて,ダイナミック・クランプ法を行う実験を行った。まず,ラット大脳皮質体性感覚野と一次聴覚野の神経細胞の4種(錐体細胞,介在細胞3種)の電気的特徴を詳細に記録した。これらの細胞の特徴を考慮して,ダイナミック・クランプ法を用いて細胞間のシナプス結合を人工的に作成し,局所回路の再現を試みた.また,化学シナプス(AMPA,NMDA,GABA_Aなど)やギャップ結合などの細胞間結合を生理学的知見に基づき数理モデルによって擬似し,実際の細胞との結合関係の変化に対する膜電位振動の影響を調べた.さらに,ダイナミクスが既に知られている膜電位依存性のイオンチャネル電流の関数を複数個用意し,これらのダイナミクスをDSPで計算した結果を実際の細胞に電流注入することによって,数理モデルの妥当性を検討する実験系を作成した.この結果,実験では直ぐに得られないパラメータの推定が可能となり,数理モデルの作成を効率的に支援する実験系を構築することが可能となった.こうした結果は,国際会議(37th Annua1 meeting of Society of Neuroscience)と国内学会大会(Neuro 2007,第30回日本神経科学会大会)で報告した.また,国際誌(Bio Systems)に成果論文を投稿することができ,受理された。本年度は,まず,電気生理学を行う為の実験室における環境整備(純水製造器,酸素・二酸化炭素混合ガスの配管,電磁気シールドケージ等の設置)をおこなった。次に,正立型顕微鏡用に,独自に作成したチャンパーとステージを組み合わせ,2つ神経細胞のからホールセルパッチクランプ法により,同時に膜電位を記録する測定系を構築した。そして,デジタルシグナルプロセッサーを用いて,ダイナミック・クランプ法を行う為のプログラムを作成した。この結果,測定対象の神経細胞とデジタルモデルであるバーチャル細胞との間に,電流刺激や電気的コミュニケーション(ギャップ結合を模擬)が可能となった。また,化学シナプス(AMPA,NMDA,GABA_Aなど)やギャップ結合などの細胞間結合を生理学的知見に基づき数理モデルによって擬似し,細胞体間結合を人工的に構成する実験的方法の開発を行った。この結果,本年度において,in vitroのハイブリッド計測系がほぼ完成した。また,ハイブリッド・システムの数理モデルの精緻化を行い,より現実的な神経細胞のイオンチャネルを模擬した実体モデルを構築することができた。さらに,ラット大脳皮質体性感覚野と一次聴覚野の神経細胞の4種(錐体細胞,介在細胞3種)の電気的特徴を記録した。これらの結果を,国際会議(Annual meeting 2006 of Society of Neuroscience)と国内学会大会(H18年度日本神経科学会大会)で報告すると共に,2つの国際誌に成果論文を投稿することができ,双方とも受理された。