hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Solid cold spray法によるZn基複合機能皮膜の作製と特性評価

研究代表者らが試作開発した150200m/secの粒子速度が得られるSolid cold spray装置により、TiO_2、ZrO_2のセラミックス粉末とFe-Zn複合粉末を混合した粉末を用いて複合皮膜を作製し、その皮膜に対して半導体レーザを照射し皮膜特性を評価した。この場合、基板材料には炭素鋼板(SS400)、Al板などを用いており、その基板表面は研摩処理した状態である。また、半導体レーザ加熱における照射条件(走査速度、照射パターン、電流密度など)を変化させて耐摩耗性に優れた緻密構造皮膜の作製も試みた。以下に得られた結果の要約を示す。(1)Solid coldspray法により形成される皮膜厚さは、基板材料の硬さの低下と共に減少しており、基板の硬さが低くなるAl板において成膜量が最も大きくなった。また、Solid coldspray皮膜の成膜量は、圧縮空気圧力の増大と共に大きくなり、0.5MPa条件において皮膜形成率が大きくなった。(2)半導体レーザ照射したTiO_2-ZrO_2-WC複合膜は、ビッカース硬さ:HV1480の高硬度を示した。その皮膜厚さは約50μmであり、皮膜構造はTiO_2、ZrO_2、WCが均質分布した緻密な状態であった。(3)Fe-Zn複合合金粉末とTiO_2粉末によるSolid coldspray混合皮膜は、優れた環境浄化機能(光触媒機能)を示し、ガラス容器中(2リットル)の100ppmアセトアルデヒド濃度を90min.で完全に浄化できた。また、優れた水質環境浄化機能(メチルブルー水溶液)を示した。(4)半導体レーザ加熱したTiO_2-ZrO_2-WC複合膜の構造は、表面部がTiO_2rich層となり、下地層がZrO_2rich層となる2層構造を示した。また、基板材料と皮膜の界面部には合金層が認められた。研究代表者らが試作開発を行った150200m/secの粒子速度が得られるSolid coldspray装置を用いて、Fe-Zn複合合金粉末により、Zn基合金皮膜を作製し、その皮膜特性を評価した。この場合、基板材料には炭素鋼板(SS400)、純銅板などを用いており、その基板表面は研摩処理した状態である。また、Fe-Zn複合合金粉米とTiO_2、ZrO_2などのセラミックス粉末を混合した粉末を用いて皮膜形成した後、レーザ加熱処理などにより空孔の無い緻密密構造皮膜の作製も試みた。(1)Zn基合金皮膜の形成量は、Spray圧力、Spray距離の増大と共に増加する傾向を示し、約100μm皮膜を作製することができた。また、皮膜の形成量は、基板材料の硬さの上昇と共に減少することが得られた。(2)Fe-Zn複合合金粉末とTiO_2粉末の混合粉末により形成したSolid coldspray皮膜は、優れた環境浄化機能(光触媒機能)を示し、ガラス容器中(2リットル)の100ppmアセトアヒルド濃度を90min.で浄化することが得られた。(3)Fe-Zn複合合金粉末とTiO_2粉末のSolid coldspray混合皮膜は、優れた水質環境浄化機能(メチレンブルー水溶液による環境実験)を示した。

研究代表者らが試作開発した150200m/secの粒子速度が得られるSolid cold spray装置により、TiO_2、ZrO_2のセラミックス粉末とFe-Zn複合粉末を混合した粉末を用いて複合皮膜を作製し、その皮膜特性を評価した。この場合、基板材料には炭素鋼板(SS400)、Al板などを用いており、その基板表面は研摩処理した状態である。また、半導体レーザ加熱における照射条件(走査速度、照射パターン、電流密度など)を変化させて耐摩耗性に優れた緻密構造皮膜の作製も試みた。以下に得られた結果の要約を示す。(1)半導体レーザ加熱したTiO_2-Zn複合膜は、ビッカース硬さ:HV420510であり、TiO_2-ZrO_2-Zn複合膜は、ビッカース硬さ:HV15001680の高硬度を示した、また、すべり摩耗試験においてもTiO_2-ZrO_2-Zn複合膜の摩耗量は、炭素鋼の約1/3に減少しており耐摩耗性に優れていた。(2)半導体レーザ加熱したTiO_2-ZrO_2-Zn複合膜の構造は、表面部がTiO_2rich層となり、下地層がZrO_2rich層となる2層構造を示した。また、基盤材料と皮膜の界面部には合金層が認められた。この皮膜構造は、耐熱衝撃性に優れた機能を示すことが期待できる。(3)Fe-Zn複合合金粉末とTiO_2粉末のSolid coldspray混合皮膜は、優れた環境浄化機能(光触媒機能)を示し、ガラス容器中(2リットル)の100ppmアセトアヒルド濃度を90min.で浄化できた。また、優れた水質環境浄化機能を示した。研究代表者らが試作開発した150200m/secの粒子速度が得られるSolid cold spray装置により、TiO_2、ZrO_2のセラミックス粉末とFe-Zn複合粉末を混合した粉末を用いて複合皮膜を作製し、その皮膜に対して半導体レーザを照射し皮膜特性を評価した。(1)Solid coldspray法により形成される皮膜厚さは、基板材料の硬さの低下と共に減少しており、基板の硬さが低くなるAl板において成膜量が最も大きくなった。また、Solid coldspray皮膜の成膜量は、圧縮空気圧力の増大と共に大きくなり、0.5MPa条件において皮膜形成率が大きくなった。(2)半導体レーザ照射したTiO_2-ZrO_2-WC複合膜は、ビッカース硬さ:HV1480の高硬度を示した。その皮膜厚さは約50μmであり、皮膜構造はTiO_2、ZrO_2、WCが均質分布した緻密な状態であった。(3)半導体レーザ加熱したTiO_2-ZrO_2-Zn複合膜の構造は、表面部がTiO_2rich層となり、下地層がZrO_2rich層となる2層構造を示した。また、基板材料と皮膜の界面部には合金層が認められた。この皮膜構造は、耐熱衝撃性に優れた機能を示した。(4)Fe-Zn複合合金粉末とTiO_2粉末によるSolid coldspray混合皮膜は、優れた環境浄化機能(光触媒機能)を示し、ガラス容器中(2リットル)の100ppmアセトアルデヒド濃度を90min.で完全に浄化できた。また、優れた水質環境浄化機能(メチルブルー水溶液の浄化)を示した。
気候特性を活かした省エネルギー都市空間構造に関する研究

"持続可能"な都市・地域形成の要件として、二酸化炭素排出の抑制が求められている。このために都市規模での省エネルギー・未利用エネルギーの有効利用が必要であるが、重要な方策の一つとして土地利用の制御・計画と植栽等地表面の制御に基づく熱環境の緩和が考えられる。本研究は、都市大気の交換特性(風の道)を良くし、超熱帯夜・超真夏日を緩和するために、どのように都市の空間構造を設計すれば良いかを明らかにすることを目的とした。名古屋市を対象に、都市空間を500mx500mのセルに分割し、セル内の熱環境に関わる空間構造を以下のパラメーターで表しGISの下でデータベースを作成した:(1)都市建造物群のセル内面積比と高度分布(建物を中・高層、低層に二分し、それぞれの建物表面積をLAI,Leaf Area Indexで表現)、(2)道路面積比、(3)裸地面積比、(4)植生群の面積比と高度分布(植物を高木、低木に二分し、それぞれの葉面積指数LAIで表現)、(5)開水面の面積比、(6)人工排熱強度。これらのデータを入力にして名古屋市を囲む領域に対して熱帯夜や極度の日中高温と空間構造パラメーターの関係を明かにするべく三次元キャノピーモデルによるシミュレーションを行った(典型的夏型気圧配置であった1995年7月24日-31日を対象にして)。夜間の高温度(熱帯夜)、日最高気温の出現場所等について、ほぼ再現できた。これによって、上に述べた意味での都市構造の違いを熱環境に結びつける三次元キャノピーモデルが構築できた。現在、このモデルを用いての感度解析研究を実行している。“持続可能"な都市・地域形成の要件として、二酸化炭素排出の抑制が求められている。本研究は、都市大気の交換特性(風の道)を良くし,、超熱帯夜・超真夏日を緩和するために、どのように都市の空間構造を設計すれば良いかを明らかにすることを目的としている。研究の第一ステップとして、名古屋市を対象に、都市空間をlkmxlkm程度のセルに分割し、セル内の空間構造を示すパラメーターとして、(1)都市建造物群のセル内面積比と高度分布(LAI,Leaf Area Indexとして表現)、(2)道路面積比、(3)裸地面積比、(4)植生群の面積比と高度分布(LAI)、(5)開水面の面積比、を考えて、都市構造がどう熱帯夜や極度の日中高温等の熱環境悪化に関わっているかを調べた。典型的夏型気圧配置であった1995年7月24日-31日につき、連日現れた日最高気温分布および熱帯夜出現の観測点から、都心の代表として瑞穂区、郊外の代表として緑区、海に近い工場地区を代表する南区の観測点を選び出し、住宅地図とGISのシステムを用いて、これらの観測点を含むセルについて、上記の都市構造パラメーターを推定した。一方、これらの複合的都市キャノピーの大気に対する流体力学的、熱力学的な効果を取り入れるように筆者らの気象モデルを拡張し各種の構造パラメーターに対する感度解析を行い良好な結果を得た。上述の名古屋のいくつかのセルでの構造パラメーターを入力にして、この気象モデルを用いて予備的な計算を行った。本研究は、都市大気の交換特性(風の道)を良くし、超熱帯夜・超真夏日を緩和するために、どのように都市の空間構造を設計すれば良いかを明らかにすることを目的としている。昨年の成果を踏まえて、名古屋市を対象に、都市空間を500mx500mのセルに分割し、セル内の熱環境に関わる空間構造を次のパラメーターで表しGISの下でデータベースを完成した:(1)都市建造物群のセル内面積比と高度分布(建物を中・高層、低層に二分し、それぞれの建物表面積をLAI,Leaf Area Indexで表現)、(2)道路面積比、(3)裸地面積比、(4)植生群の面積比と高度分布(植物を高木、低木に二分し、それぞれの葉面積指数LAIで表現)、(5)開水面の面積比、(6)人工排熱強度。さらに、これらのデータを入力にして名古屋市内の観測点11点に対して熱帯夜や極度の日中高温と空間構造パラメーターの関係を一次元キャノピーモデルによって予備的に検討した(典型的夏型気圧配置であった1995年7月24日-31日を対象)。夜間の高温度(熱帯夜)については局所空間構造パラメーターと観測気温との相関が日最高気温の場合にくらべて相対的に高く一次元モデルによる再現も比較的良好であった。一方、日最高気温については一次元モデルによる再現に限界があり水平方向の熱輸送の重要性を示唆している。最終年度は、空間三次元の解析により最終目標を達成する予定である。

このために都市規模での省エネルギー・未利用エネルギーの有効利用が必要であるが、重要な方策の一つとして土地利用の制御・計画と植栽等地表面の制御に基づく熱環境の緩和が考えられる。本研究は、都市大気の交換特性(風の道)を良くし、超熱帯夜・超真夏日を緩和するために、どのように都市の空間構造を設計すれば良いかを明らかにすることを目的とした。名古屋市を対象に、都市空間を500mx500mのセルに分割し、セル内の熱環境に関わる空間構造を以下のパラメーターで表しGISの下でデータベースを作成した:(1)都市建造物群のセル内面積比と高度分布(建物を中・高層、低層に二分し、それぞれの建物表面積をLAI,Leaf Area Indexで表現)、(2)道路面積比、(3)裸地面積比、(4)植生群の面積比と高度分布(植物を高木、低木に二分し、それぞれの葉面積指数LAIで表現)、(5)開水面の面積比、(6)人工排熱強度。これらのデータを入力にして名古屋市を囲む領域に対して熱帯夜や極度の日中高温と空間構造パラメーターの関係を明かにするべく三次元キャノピーモデルによるシミュレーションを行った(典型的夏型気圧配置であった1995年7月24日-31日を対象にして)。夜間の高温度(熱帯夜)、日最高気温の出現場所等について、ほぼ再現できた。これによって、上に述べた意味での都市構造の違いを熱環境に結びつける三次元キャノピーモデルが構築できた。現在、このモデルを用いての感度解析研究を実行している。
国立博物館の機能と役割の変遷に関する基礎的研究-館史資料の分析を中心に-

東京国立博物館は日本で最も古い博物館であり、1950年に文化財保護法が施行されるまでは、文化財行政の中心的な役割を果たしてきた。東京国立博物館が保管する歴史的な文書は、日本の博物館の歴史を知る上で欠くことのできない資料であるとともに、戦前までの文化財行政を知る上でも重要な資料である。この研究では、それらの資料を分析し、東京国立博物館が果たしてきた歴史的役割について解明した。東京国立博物館では、2,046件が館史資料として登録されている。内容は日本における博物館の歴史そのものであり、昭和25年(1950)に文化財保護法が施行され、文化財保護委員会が設置されるまで、日本の文化財保護行政の中心に位置した博物館のあり方を検討する際の貴重な資料である。本研究では、これらの資料について調査を実施し、その細目などを明らかにして、今後の博物館学研究の指針となるべき資料を整理、分類、分析し、研究の成果を一般に公開していくことを目標としている。平成19年度は東京国立博物館が保管している、列品録、列品台帳、収蔵品目録を中心に、館蔵品の収蔵にかかわる経緯等の調査を実施した。これらは、東京国立博物館のコレクションの形成の歴史を示しばかりでなく、日本の博物館のコレクションの動向や、展示に対する考え方を読み取ることのできる貴重な資料である。いうまでもなく、それらの資料は東京国立博物館にしかないものであり、本研究の意義は計り知れないものがある。具体的な作業としては、混在する情報の中から収蔵品、寄託品に関する情報を抜き出し、現在の整理番号との照合を行い、記述部分のデジタル画像を作成した。原資料は近代の崩し字であるので、文字のデジタル化を行った。東京国立博物館保管資料のほかに、京都国立博物館保管の関連資料の調査を実施した。それによって博物館全体の各時代の方向性を見出し、また逆に地域における特殊性についても考察した。平成19年度に引き続き、東京国立博物館が保管している、列品録、列品台帳、収蔵品目録を中心に、館蔵品の収蔵にかかわる経緯等の調査を実施した。これらは、東京国立博物館のコレクションの形成の歴史を示すばかりでなく、日本の博物館のコレクションの動向や、展示に対する考え方を読み取ることのできる貴重な資料である。今年度は、東京国立博物館が保管している近代彫刻作品に関係する、列品録、列品台帳、収蔵品目録の記述を中心に調査した。また、近代彫刻作品の写真撮影をあわせて実施し、前記資料の調査を反映させた図版付きの目録を刊行した。東京国立博物館が保管する近代彫刻の全容を示すもので、今後の研究の上で極めて貴重な資料である。
EFL環境における効果的な英語学習：母語活用の可能性

本研究ではペアワーク中の使用言語が読解や読解態度に与える影響を探った。日本人大学生を対象に、英文読解後のペアワークをL1又はL2で行う2つのグループを作り、そのグループ間の差をサマリーテストや事後質問表調査などで調べた。結果は:(1)ペアワークの使用言語は英文読解に関して有意差をもたらさなかった;(2)L1使用はペアワークの成果を(質的・量的両面から)有意に高めた;(3)初級レベルのL1使用グループは有意に高くペアワークを評価した;(4)学習者の使用希望言語は授業の場面によって有意に異なった。これらの結果と文献研究を統合し、本研究は更にL1・L2の最適バランスを示す3つのモデルを提案した。本研究の目的は、学習者の母語を活用しEFL学習を促進する方法を探ることである。そのため英語リーディング授業の一部(ペアワーク)に母語(日本語)を取り入れ、同活動を英語のみで行ったグループと比較実験を行った。具体的には英語テキストを読んだ後、内容に関する設問にペアワークで取り組ませ、これを日本語で行うグループと英語で行うグループ2種類に分けた。日本語・英語グループを比較するデータはペアワークの記述記録、サマリーテスト、質問表(ペアワークの評価、ペアワーク時の使用希望言語、その他8つの場面における使用希望言語)、遅延テストである。実験対象者は日本人大学生で中上級レベル(61名)と初級レベル(26名)である。初期研究計画では中級レベルのみを予定していたが、言語レベルが重要な要因になることが予測されたため初級レベルも対象に含めた。まずパイロット・テストを2014年7月に実施し、中級レベル39名のデータを基にリサーチ・ツール(サマリーテスト)の一部改訂を行った。また質問表の記述回答をコーディング分析し、本データ収集用の質問表に選択肢として追加した。これは質問表データを量的に分析するためのプロセスである。次に本データ収集を同年10月に中上級レベル61名を対象に行った。翌年1月には初級レベル26名を対象にデータを収集した。それぞれのデータ収集でリサーチ・アシスタントの協力を得て、均質な条件でリサーチを実施することが出来た。これらのデータを2015年2月に統計分析した。翌3月には分析結果に基づき、データの比較・考察、更に実践への示唆をフレームワークとしてまとめた。来年度はこのフレームワークに従い全てのリサーチ結果をこれまでの文献研究と合わせて論文にまとめていく予定である。同時に学会発表などを通じてリサーチ結果を広く教育現場と共有できるよう活動を行っていく計画である。本研究は、第二言語(英語)指導における学習者の母語(日本語)活用の可能性について探るために計画・実施された。本研究の目的は大きく2つに分けられる。まず第二言語学習への影響を調べるため、学習者のペア・ワークにおける使用言語とそれがもたらし得る読解や読解態度への影響を調べた。結果は以下4点にまとめられる。まずペア・ワークが読解に与える影響に関して、使用言語による有意差は見られなかった。従って目的やレベルにより柔軟性を持って使用言語を選ぶことが可能だと言える。次に第一言語の使用は学習者のレベルに関わらずペア・ワークの成果を有意に高めることが明らかになった。更に初級レベルの学習者は第一言語によるペア・ワークを有意に高く評価することも分かった。最後に授業内の場面によって、学習者の使用希望言語が有意に異なることも示された。本研究のもうひとつの目的は、理論的・実践的論拠に基づき、教室における第一言語と第二言語の適切な使用モデルを包括的に構築することであった。理論的サポートとしては特に共有基底言語理能力(common underlying proficiency)、マルチ・コンピテンス(multi-competence)、及び変化する英語の役割に関する社会言語学的見地の3点を取り上げた。更に第一言語と第二言語使用の場面を特定するために、読みのレベルや読解活動の設定条件、及び第二言語読解に影響を与えうる要因等について文献研究を行った。これらの理論研究を本研究の実験結果と統合させて3つの言語使用モデルを提案した。平成26年度の研究計画実施状況は順に以下の通りである。まず前年度末に事前実施した読解テキスト、サマリーテスト(遅延テストと同内容)、および質問表調査からのデータを基に4月から6月までの期間改訂を重ね、本データ収集のためのツールを整備した。準備の一環としてリサーチを実施する大学機関への要請、研究協力者の確保、リサーチ補助員の募集と事前打ち合わせ等を行った。全ての準備が整ったところで7月パイロット・テストを行った。

大学1年生39名を対象にリサーチを実施し、収集データに基づき回答の傾向分析、テスト問題(指示文を含む)の改訂、本データ収集用の選択肢作成(リサーチ補助員との共同作業によるコーディング)を行った。続いて10月に第一回目の本データ収集を行った。大学2年生61名(中上級レベル)を対象に実施した。第二回目の本データ収集は、大学1年生26名(初級レベル)を対象に翌年1月に実施した。収集した全てのデータは統計分析を行い、全工程を3月までに完了させた。具体的にはサマリーテストと遅延テストから得たスコアをグループ間(日本語グループ・英語グループ)とレベル間(中上級と初級)でt検定により比較した。質問表調査ではペアワークに対する評価(五件法)を同じくt検定を用いてグループ間とレベル間で比較した。ペアワーク時の使用希望言語(3選択肢)に関してはカイ二乗検定によってその回答比率をグループ間とレベル間で比較した。分析データはペアワーク時の使用言語によって第二言語学習に有意に異なる影響をもたらすことを示唆しており、また学習者のレベルが重要な要因となることもデータから読み取れる。これらのデータを統合し、本研究の目的であるEFL環境における学習者の母語活用に関する新しい提言を行う予定である。従って本研究は計画に沿って順調に進展しており、研究目標を達成することが出来ると思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。英語教育今後はまず統計分析した収集データの考察を行う。収集データは、サマリーテスト、遅延テスト、そして質問表の3つである。それぞれのデータに関し、ペアワークの日本語使用グループと英語使用グループの間に差があるかどうか、またその差の有無は何が原因か等を先行研究とあわせて検証する。この考察の結果、英語授業におけるL1活用に関する示唆を打ち出すことができると考える。具体的には、サマリーテストによってペアワーク時の使用言語(L1/L2)がL2テキスト読解にどのような影響を与えるのかを量的データによって検証する。1週間後に行われた遅延テストではサマリーテストと同じ内容の質問に答えさせ、読解内容がどの程度記憶に残っているかを測っている。つまりL1/L2ペアワークが読解内容の長期記憶保存にどのような影響を与えるのかをこのデータを通して検証する。最後に質問表調査ではペアワークの評価(サマリーテストの役に立ったかどうか)とペアワーク時の使用希望言語に関する回答(日本語が良い・英語が良い・どちらでも変わらない)を得たので、学習者の心情においてもL1/L2使用がどのような影響を与えているかを探る。これらの考察を踏まえ論文を執筆する。まずは論文の概要をもとに8月に学会発表を行う。更にそれを発展させ、文献研究と統合し最終的にL1/L2使用の包括的フレームワークを構築する。本研究のリサーチ結果と言語使用のフレームワークは2016年1月をめどに論文として完成させる予定である。また本研究のテーマに関連するホームページを開設し、英語指導における学習者の母語活用に関心を持つ教師や研究者と共に意見を交換する場を作る計画である。
覚醒睡眠サイクルに基づく匂い学習記憶と嗅覚神経回路の可塑性の解析

匂いに対して適切な行動をとるために匂いの学習記憶は極めて重要であり、近年嗅覚一次中枢の嗅球の可塑性が大きく寄与していることが分かってきた。嗅球神経回路の可塑性は主に介在ニューロンのgranule cell(GC)が担っている。嗅球GCは常に新生しており、研究代表者は新生GCの選別が覚醒時の嗅覚経験とその後の睡眠サイクルに基づいて行われ、睡眠中の嗅皮質から嗅球へのtop-downシナプス入力が新生GC選別を促進することを見出している。本研究は嗅覚学習記憶が覚醒睡眠サイクルに基づいてどのように形成されるかを、嗅球新生GCの解析を通じて理解することを目的とした。前年度までの研究により、数日間の覚醒・睡眠サイクルを経てマウスに匂いと水報酬の連合学習を行わせる系を確立した。学習過程の嗅球・嗅皮質の局所電場電位(LFP)記録より、学習に伴いタスク時の低周波数帯波(ベータ波)の強度と同調性が増強し、嗅球新生ニューロン除去マウスでは嗅覚行動学習の遅延とベータ波の減弱がおこることが分かった。本年度は匂い学習記憶形成におけるタスク後の睡眠の役割を解明するため、LFP上で嗅球・嗅皮質のニューロンの同期的発火を反映する鋭波(sharp wave)を解析し、タスク前の睡眠中よりタスク後の睡眠中にsharp waveの発生頻度が高くなることが分かった。さらに睡眠中の嗅皮質ニューロンを抑制する系を構築した。嗅皮質の投射ニューロン特異的にCre recombinaseを発現するマウスをGENSAT社より入手した。ウイルスベクターを用いてこのマウスの嗅皮質ニューロンに変異型G蛋白共役受容体を発現させ、嗅覚タスク後にリガンド(CNO)投与を行って睡眠中のsharp waveの発生を抑制できた。以上、嗅覚学習記憶の覚醒睡眠サイクルにおいて、タスク後の睡眠の機能的役割を明らかにする基盤の確立に成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。変化する匂い環境に対して適切な行動をとるために嗅覚系の学習記憶は極めて重要である。近年、嗅覚学習記憶に嗅覚一次中枢の嗅球神経回路の可塑性が大きく寄与していることが分かってきたが、その神経機構は不明である。嗅球神経回路の可塑性には、介在ニューロンであるgranule cell(GC)から投射ニューロンへの抑制性シナプスが中心的な役割を担っている。嗅球GCは常に新生しており、我々は新生GCの選別が覚醒時の嗅覚経験とその後の睡眠サイクルに基づいて行われ、睡眠中の嗅皮質から嗅球へのtop-downシナプス入力が新生GC選別を促進することを見出している。以上より、本研究は嗅覚学習記憶が覚醒睡眠サイクルに基づいてどのように形成・獲得されるかを、動物の行動、嗅球神経回路の機能、嗅球新生GCの役割の解析を通じて理解することを目的とする。遺伝子改変マウスや光・化学遺伝学を活用し、電気生理学的な嗅球神経回路の機能評価を行う。まず、匂い提示オルファクトメーターと行動学習オペラントチャンバーを用いて、数日間の覚醒・睡眠サイクルを経てマウスに嗅覚連合学習(2種類の匂いを用いて、一方の匂いだと水がもらえ、もう一方の匂いだと水はもらえない)を行わせる実験系を確立した。この学習過程における嗅球・嗅皮質の局所電場電位(LFP)記録より、1)学習過程とともに、タスク時における嗅球・嗅皮質の低周波数帯域波(ベータ波)の強度、ベータ波の嗅球・嗅皮質間の同調性(コヒーレンス)が増強する2)嗅球新生ニューロン除去マウスではこの嗅覚行動学習が遅れ、タスク時における嗅球・嗅皮質ベータ波が減弱する以上のことが明らかとなった。

以上、嗅覚学習記憶の覚醒睡眠サイクルにおいて、タスク後の睡眠の機能的役割を明らかにする基盤の確立に成功した。当初の計画どおり、嗅覚行動学習の実験系を確立し、この学習過程における覚醒時タスク中の嗅球・嗅皮質の電気活動の変化をとらえることができた。また新生ニューロン除去マウスを用いて、嗅覚行動学習の異常と覚醒時タスク中の嗅球・嗅皮質の電気活動の異常を観察できた。今後、睡眠時の神経活動とその機能的意義の解析に進む基盤をつくることができた。以上のことから、本研究は計画に沿って順調に進んでいると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、オルファクトメーターとオペラントチャンバーを用いた嗅覚行動学習過程における睡眠中の神経活動の役割を検討する。1.嗅覚学習過程の睡眠時の神経活動の解析学習した内容を記憶するためには、タスク後の睡眠が重要と想定されている。タスク前、タスク後の睡眠中の嗅球・嗅皮質のLFP、また嗅皮質ニューロンの発火活動を記録し、タスク前後でどのような違いがあるかを検討する。また、日をまたいだ学習過程において、タスク後の睡眠中の電気活動がどのように変化するかを検討する。ベータ波の強度、嗅球・嗅皮質間のコヒーレンスに加え、ニューロンの同期発火を反映するsharp waveを指標に、嗅皮質から嗅球へのtop-downシナプス入力に着目して解析する。また、同様の実験を嗅球新生ニューロン除去マウスを用いて行う。睡眠中の神経活動を解析し、新生ニューロンが睡眠中の神経活動と嗅覚行動学習に果たす役割について、相互の関連性を考慮しながら検討する。2.嗅覚学習における睡眠中の嗅皮質神経活動の役割の解析嗅皮質にカニューレを留置し、学習セッション後の睡眠時にGABA受容体アゴニストを投与し、嗅皮質の機能抑制を行う。また、嗅皮質の興奮性ニューロンにCre recombinaseを発現するマウスを用いた化学遺伝学的手法により、学習セッション後の睡眠時に嗅皮質の機能抑制を行う。機能抑制の翌日の学習タスク時の行動、嗅球・嗅皮質LFPを解析し、睡眠時の嗅皮質神経活動が嗅覚学習に果たす役割を検討する。
ゲル固定コロイド結晶による高効率光学効果

コロイド結晶とは、粒径が約50nmから300nm程度の単分散コロイド粒子を、極性溶媒中で十分脱塩したときに形成される規則構造である。このコロイド結晶は、コロイド粒子表面の電気二重層による静電的反発と、粒子のBrown運動とによって発現する。コロイド結晶を構成するコロイド粒子の面間隔に対応する光を結晶外部から入射すると、その光はBragg反射により結晶内部には入り込めない。しかし逆に、結晶の内側からの発光は結晶内部に閉じ込められる。本研究ではこの光閉じ込め効果を用い、光緩和過程における高効率エネルギー移動系を構築した。具体的な成果としては以下の通りである。1.コロイド分散液滴を乾燥させることで、コロイド粒子の規則配列構造を簡便に形成できることを明らかとした。この規則構造形成においては、液滴でのマランゴニ対流の寄与が大きいことが無重力実験より示された。2.剪断力による結晶破壊を防ぎ実用的な光学素子を実現する目的で、コロイド結晶のゲル固定化を実施した。さらに、このゲル固定化コロイド結晶が電気光学効果を発現することが示された。3.色素を分散したコロイド結晶において、色素蛍光の波長と結晶のBraggピークを一致させることで、蛍光の一部が結晶内に閉じ込められることを定量的に評価した。光学セル壁面近くに発現した不均一核形成による結晶面が、この光閉じ込め効果に大きく寄与していることが示された。4.コロイド結晶を発現したコロイド分散系に電子エネルギー供与体および受容体となる2種類の色素を共存させ、前者のみを光励起することでこれからの発光をコロイド結晶内に閉じ込め、後者へのエネルギー移動効率を高めることに成功した。植物の光合成中心におけるエネルギー移動が、モデル的に実現されたものと考える。コロイド結晶はその構成粒子間隔がちょうど可視光の波長オーダーなので、Bragg反射による彩光を発する。また、結晶による干渉・回折により光をコントロールすることができる。結晶外部からBragg波長に一致した光を入射するとその光は反射されるが、結晶内部の蛍光性色素を励起することで結晶内部から発する光は結晶内に閉じ込められる。この閉込率の通過光学距離依存性を励起側及び発光側で測定することにより、閉込率を高めるためには結晶層の結晶面配向の制御が重要であることがわかった。更に、セル壁面における不均一核より成長した結晶の効果も示された。次に、コロイド結晶はコロイド粒子周囲に形成される電気二重層の反発により形成され、その結晶弾性率は極端に低いため液の剪断流動により容易に破壊される。電気二重層の剪断力による変形状況は、脱塩分散液のレオロジー測定からも明らかとされた。剪断による結晶破壊を防止して光学素子としての実用に供するため、初年度の研究ではコロイド結晶のゲル固定を実施した。アセトニトリル分散媒中で、粒径120nmのシリカ粒子をポリメタクリル酸メチルで表面修飾した粒子を用いコロイド結晶を発現し、これをゲル化剤Z-I-Isoleucine誘導体で固定した。ゲル固定結晶とゲル化剤未添加結晶をそれぞれ透明電極付光学セルに調整し、交流電場を印加し時間分割反射スペクトルの変化を測定したところ、前者のBraggピーク波長の変化が小さく結晶弾性率の向上が定量的に確認された。同一の表面修飾シリカ粒子を、メタクリル酸メチル共存下でアゾビスイソブチロニトリルを開始剤として光重合させた系では、ゲル化剤を使用した系より結晶弾性率が大きくなったが、結晶の電場変形が困難となった。重合条件等を更に最適化する必要がある。

粒径が100nm付近の単分散コロイド粒子を極性溶媒中で十分に脱塩すると、粒子表面の電気二重層の静電反発とブラウン運動によりコロイド結晶を発現する。電気二重層の厚さは水媒体では最大1μm近くまで大きくなるので、このコロイド結晶の構成粒子間隔はちょうど光の波長オーダーとなる。このコロイド結晶をアセトニトリル中で発現させ、低分子ゲル化剤によりゲル化することでゲル固定化結晶が得られることは初年度に明らかとした。更に、単分散コロイド粒子の分散液を乾燥させると、粒子が自己組織化して乾燥散逸構造を発現する。このときも粒子は規則配列し、粒子同士が接触したタイプのコロイド結晶となっている。粒径が400nm以上のコロイド粒子を用いると、やはり結晶の構成粒子間隔が光の波長オーダーとなり、この場合も光回折、干渉を用いることで光学素子として用いられる可能性を持つ。今年度においては、まず分散液中に発現するコロイド結晶に色素分子を添加し、これよりの発光状況を調査した。この結果、色素蛍光の波長と結晶のブラッグピークを一致させることで蛍光の一部が結晶内に閉じ込められ、この効果は光学セル壁面近くに発現した不均一核形成による結晶面が大きく寄与していることが明らかとなった。更に、分子構造や電荷の異なる様々な色素分子をコロイダルシリカ水分散液に添加し、それらのコロイド粒子への吸着量を調査したところ、静電相互作用と疎水性相互作用のバランスで吸着量が定まることが見出された。また、粒子接触型コロイド結晶の発現過程を系統的に観察したところ、分散媒の蒸発に伴う液対流の大きさがパターン形成に大きく寄与していることが明らかとなった。今後、重力対流の無い微小重力下でも発現パターンの調査を行い、光学素子として利用可能な巨大単結晶的構造の構築も目指す予定である。コロイド結晶とは、粒径が約50nmから300nm程度の単分散コロイド粒子を、極性溶媒中で十分脱塩したときに形成される規則構造である。このコロイド結晶は、コロイド粒子表面の電気二重層による静電的反発と、粒子のBrown運動とによって発現する。コロイド結晶を構成するコロイド粒子の面間隔に対応する光を結晶外部から入射すると、その光はBragg反射により結晶内部には入り込めない。しかし逆に、結晶の内側からの発光は結晶内部に閉じ込められる。前年度までの研究で、この光閉じ込め効果について定量的評価を行い、結晶面が揃うことが光閉じ込めの効率に大きく寄与することを明らかとした。今年度は、コロイド結晶を発現したコロイド分散系に電子エネルギー供与体および受容体となる2種類の色素を共存させ、前者のみを光励起することでこれからの発光をコロイド結晶内に閉じ込め、後者へのエネルギー移動効率を高めることに成功した。植物の光合成中心では多段のエネルギー移動システムが構築されているが、それぞれの段階での電子エネルギー供与体と受容体の距離と配置は巧みに配置され、高い移動効率を保つように設計されている。本研究成果においては、コロイド結晶を用いることでもエネルギー移動効率を高められることが発光量子収率および発光寿命測定により定量的に示され、人工光合成の実現にも一部寄与することができたと考えられる。この光閉じ込め効果が発現する光の波長はコロイド結晶の結晶面間隔に依存するので、面間隔を温度により制御することが試みられた。
二年生テンサイの低温要求性の分子機構

栄養成長から生殖成長への成長相転換をさす「花成」のタイミングは,植物の適応性や作物の生産性を大きく左右する.二年生植物における花成の誘導にはある一定期間の冬(低温)が必要であるが,花成に必要な冬の長さはどのように決定されているのか明らかでない.本研究は,二年生テンサイ(Beta vulgaris)の分子機構を解析した結果,日本で育成された二年生テンサイの低温要求性には一年生と二年生のマスター遺伝子として知られているBvBTC1が大きく関与していることを突き止めた.栄養成長から生殖成長への成長相転換をさす「花成」のタイミングは,植物の適応性や作物の生産性を大きく左右する.二年生植物における花成の誘導にはある一定期間の冬(低温)が必要であるが,花成に必要な冬の長さはどのように決定されているのか明らかでない.本研究は,二年生テンサイを用いて,その低温要求性の分子機構を解明することを目的としている.初年度は,イントロン配列あるいはプロモーター領域に低温要求性の変異が存在する可能性を考慮し,DNA多型解析による分子マーカーの探索を試みた.ここでは,少数で効果の高い低温要求性の遺伝子の存在が推定される低温要求性の低い原系統(NK323)と,低温要求性の高い選抜系統(NK323BR2)のペア系統に着目した.人為春化処理法により,抽苔が誘導された低温要求性の低い個体(NK323),抽苔が誘導されなかった低温要求性の高い個体(NK323BR2)より総DNAを抽出し,各表現型で10個体のバルクを作製した.各バルクについてAFLP解析を行ってバンドパターンを比較した.1024種類のプライマーペアによるAFLP解析の結果,低温要求性の低い系統(NK323)あるいは低温要求性の高い系統(NK323BR2)に固有な多型バンドが,10種類のプライマーペアにより検出されることが明らかになった.現在,これらのバンドをクローニングし,2012年に公開されたテンサイゲノム情報を活用して,テンサイの低温要求性に関与する候補遺伝子領域の特定を進めている.本研究の目的は,二年生テンサイの低温要求性の分子機構を解明することである.昨年度は, AFLP法に基づくDNA多型の探索を試みた結果,BvBTC1と高い相同性を示す遺伝子領域が単離された.BvBTC1は,開花に春化を必要としない極早咲きの一年生を制御する遺伝子である.しかしこの遺伝子が二年生テンサイの低温要求性(抽苔耐性)へどの程度関与しているのか明らかでない.そこで本年度はBvBTC1の抽苔耐性への関与を調査した.1遺伝変異の調査:遺伝的背景が多様な二年生15系統および一年生3系統のcDNAを用いてBvBTC1の部分シーケンスを決定したところ,4種類のハプロタイプ(a, d, f, g)の存在が確認された.dは一年生にのみに検出されたため,二年生には3種類のハプロタイプの発現が明らかになった.2遺伝変異と抽苔耐性との関連性:3種類のハプロタイプ(a, f, g)を簡便検出できるCAPSマーカーを作成して,遺伝的固定化の進んだ35系統207個体の遺伝子型を解析した結果,上記の3種類のハプロタイプの組合せによって生じる6種類の遺伝子型が確認された.抽苔耐性が強い系統ほど,遺伝子型aaの頻度が高く(強78%,中53%,弱29%),fおよびgを持つ遺伝子型の頻度が低かった(p<0.01).3遺伝変異と抽苔表現型との関連性:遺伝子型の分離が想定される7系統210個体を用いて,前述と同様の手法で遺伝子型と抽苔表現型(抽苔または未抽苔)との関連を推定した結果,各系統とも同一系統内で抽苔表現型と遺伝子型の変異が確認された.同一系統内の未抽苔個体と抽苔個体の遺伝子型頻度は各系統で異なり(p<0.01),2の結果と同様,未抽苔個体ほどハプロタイプaを持つ遺伝子型割合が高く,fおよびgの遺伝子型の割合が少ない傾向を示した.以上より,BvBTC1のハプロタイプが二年生テンサイの低温要求性に大きな影響を及ぼしている可能性が明らかになった.本研究の目的は,二年生テンサイの低温要求性の分子機構を解明することである.本研究の初年目には,AFLP法に基づく1024種類のプライマーペアの中から低温要求性の程度に関連する多型を見出し,多型バンドのクローニングにより,BvBTC1と高い相同性を示す遺伝子領域の単離に至った.BvBTC1は,一年生と二年生を制御するマスター遺伝子として報告されている遺伝子であるが,二年生テンサイの低温要求性(抽苔耐性)へどの程度関与しているのか明らかでなかった.

そこで,次年度には当年抽苔しやすい抽苔耐性が弱い日本の育種系統にどのようなBvBTC1のハプロタイプが含まれるのかをcDNAシーケンスにより解析したところ,世界の栽培種がもつ二年生特有のハプロタイプaのほかに一年生野生種で確認されている2種類のハプロタイプfおよびgが含まれることを明らかにした.また,簡易判別可能なCAPSマーカーを作成して,過去の特性検定により抽苔耐性が“強"“弱"であることが明らかな,遺伝的にも固定化が進んだ35系統207個体のBTC1遺伝子型を解析して,抽苔耐性が強い系統ほど,遺伝子型aaの頻度が高く(強78%,中53%,弱29%),ハプロタイプfおよびgを持つ遺伝子型の頻度が低いことなどを明らかにした.そして,最終年度には,その現象を分離世代で確認するために,抽苔発生の少ない遺伝子型aaのテンサイ系統と抽苔発生の多い遺伝子型ggのテンサイ系統の分離世代(F3系統群およびF6系統群)を育成して,その当年抽苔の変異について調査して,遺伝子型aaの抽苔率(F3, 16.8%; F6, 49.3%)が,遺伝子型ag(F3, 61.0%, F6, 79.2%)やgg(F3, 92.0%, F6, 92.1%)と比べて低いことを明らかにして,BvBTC1が二年生テンサイの低温要求性には大きな影響を及ぼす要因であることを突き止めた.栄養成長から生殖成長への成長相転換をさす「花成」のタイミングは,植物の適応性や作物の生産性を大きく左右する.二年生植物における花成の誘導にはある一定期間の冬(低温)が必要であるが,花成に必要な冬の長さはどのように決定されているのか明らかでない.本研究は,二年生テンサイ(Beta vulgaris)の分子機構を解析した結果,日本で育成された二年生テンサイの低温要求性には一年生と二年生のマスター遺伝子として知られているBvBTC1が大きく関与していることを突き止めた.平成25年および平成26年に実施した研究により,BvBTC1遺伝子が二年生テンサイの低温要求性に大きく関与している可能性が明らかになった.植物育種学平成25年および平成26年に実施した研究により,BvBTC1遺伝子が二年生テンサイの低温要求性へ大きく関与している可能性が明らかになった.しかしながら,低温要求性(抽苔耐性)の表現型検定は屋外の気象条件等に左右される側面がある.そのため,平成27年度も引き続きBvBTC1と低温要求性の関連性についての解析を実施する.また,ひとつの遺伝子の効果だけでは解釈できない側面もあるため,今後も引き続き低温要求性に関与する新たな候補遺伝子領域の探索を行う.発現量の差に基づく分子マーカーの探索に着手できていない.予算に余剰が生じたのは,目的とする遺伝子の探索が効率的に進んだことで,当初予定していたよりも少予算で研究が遂行できたからである.低温要求性に関与する候補遺伝子領域を明らかにするために,引き続きDNA多型に基づく分子マーカーの探索・解析を行う.さらに発現量の差に基づく分子マーカーの探索に着手する.次年度は,申請時の計画通りに研究費を使用する.研究の進捗状況は概ね予定通りであるが,次年度使用額277,077円は,研究がうまくいかない場合を想定して準備していた実験の実施に必要であり,次年度に請求する研究費と合わせて研究計画遂行のために使用する.予算に余剰が生じたのは,当初計画していた実験「発現量の差に基づく分子マーカーの探索」が着手できなかったため.次年度は,申請時の計画通りに研究費を使用する.次年度使用額193667円は,当該年度に着手できなかった実験を進めるために必要であり,次年度に請求する研究費と合わせて研究計画遂行のために使用する.
厳歌苓・虹影・黎紫書を中心とした華文文学の女流作家に関する総合的研究

本研究は先ず総合的に厳歌苓・虹影・黎紫書を論じた。それから種々様々な角度からこの三人の女流作家の文学を研究した。最終的にはこの三年間の研究を踏まえたうえで、「日本における世界華文文学研究」(最初は「第十六届世界華文文学国際学術研討会」において口頭発表をした。中国の学術誌から掲載の意向を打診され、査読の結果、採用された)を世界に向けて発信することができた。平成20年度の研究実施計画通り、研究は関係文献の購入と資料の収集、中国での現地調査と意見交換等によって、順調に進み、つぎのような研究成果が得られた。華文文学研究の進んでいる中国大陸、アメリカ、東南アジア諸国における先行研究を見てみると、ある作家を研究対象とした個別の作家論と、ある作品を研究対象とした個別の作品論が圧倒的に多い。特に本研究課題が学問的確立をめざす厳歌苓、虹影、黎紫書を中心とした華文文学の女流作家に関する研究の場合、各論があるのみで、総論は全然見当たらない。ゆえに、このような空白を埋めた本年度の研究成果である学術論文・「厳歌苓、虹影、黎紫書合論」に意義があり、重要性があった。その具体的な内容は以下の通りである。厳歌苓、虹影、黎紫書の作品世界を比較文学の視点から考察すれば、厳は「雅と俗の間」、虹影は「虚と実の間」、黎は「"土"(もともと「野暮ったい」や「田舎くさい」の意であるが、ここでは伝統的な中国文学の土壌を意味する)と"洋"(「ハイカラ」「近代的」の意。"土"と区別する。ここでは特に南洋の情調や雰囲気などを指す)の間」をそれぞれの特色としているが、以下のような共通点をも発見した。1、三人の文学的成功は台湾の新聞文芸欄や出版業界と切っても切れない関係にある。2、すぐれた筆致でユニークな女性像を構築することによって読者に深い印象を残した。3、三人は独自の作風を確立させたことにより世界華文文学界で重要な地位を占めている。本年度の研究実施計画通り、研究は関係文献の購入と資料の収集、中国での現地調査と意見交換等によって、順調に進み、つぎのような成果が得られた。世界華文文学界で重要な地位を占めているにもかかわらず、厳歌苓という作家は日本ではほとんど知られていない。それゆえ、本年度の研究はまずその日本語訳について調べることから出発した。厳歌苓の小説が日本語で翻訳紹介されるのは『シュウシュウの季節』(角川文庫II207)が初めてであり、その「訳者あとがき」に「一九八九年、天安門事件の年、"政治的に不適切な"長編『雌性的草地』を出版した厳歌苓は、弾圧から逃れるようにして、アメリカに渡ります」とあるが、はたしてそうだったのか。厳歌苓本人による文字資料、当時の中国における社会状況、その後の厳歌苓の動きなどを総合的に考えて、その渡米は消極的な逃避であるというニュアンスのある前出の「訳者あとがき」の紹介に異議を唱えた。さらに、季刊『中国現代小説』での厳歌苓作品の翻訳事情にも言及した後、中国における厳歌苓研究を掘り下げて考えた。最後に、厳歌苓作品における美しき中国人(華人)像と醜き中国人(華人)像や、少数民族へのまなざしなどに論を展開した。日本における華文文学研究の成果を世界に向けて発信すべく、『世界華文文学研究』(中国)第六輯に学術論文「内外上海-比較研究虹影的"上海三部曲"与王安憶的《長恨歌》」を発表し、『上海王』『上海之死』『上海魔術師』からなる虹影の"上海三部曲"の本質的特徴を、上海を題材とする小説の中で定評のある王安憶の長編『長恨歌』との比較によって明らかにした。平成22年度も研究計画の通りに研究を実施した。研究実績(研究の成果)の具体的な内容、意義、重要性等を以下に詳述する。ロンドン在住の女流作家・虹影は従来日本で本格的に論じられることが稀な作家であり、専門家による先行論文もほとんどない。研究代表者は「イギリス華文作家・虹影の文学に関する一考察」という論文の中で、「なぜ自伝的書き方にこだわるのか」「虹影文学における"性"」「虚と実の間」を分析し、虹影文学の特質を明らかにした。厳歌苓は名実ともに今日の北米華文文学を代表する作家である。彼女は次々と新作を世に送り続け、作品の量の面で世の注目をあびると同時に、作品の質のよさで高い評価を受けている。「厳歌苓新論」という論文は題目通り、新しい角度から厳歌苓を論じたものである。今年度は本研究の最終年度である。

ゆえに、その研究成果を日本国内だけでなく、世界に発信する必要がある。そこで2010年10,月17日20日中国の武漢・宜昌で開催された「第十六届世界華文文学国際学術研討会」(これを日本語に翻訳すれば「第十六回世界華文文学国際学術大会」)において、本研究の内容を踏まえた「日本的世界華文文学研究」(これを日本語に翻訳すれば「日本における世界華文文学研究」)という学会発表を行った。その発表原稿は中国の全国規模の学術誌二社から「ぜひ掲載したい」との反響を得た。査読を受けた結果、そのうちの一社である『広東社会科学』に掲載されることになった。
3次元組織中の空間的全細胞核酸解析を目指す基盤技術開発

組織透明化と光学顕微鏡観察を組み合わせ、セルオミクスとの統合のため組織内全細胞位置を3次元的に記録した後に、各細胞内の遺伝子発現やゲノム状態のプロファイルを検出する(ポスト核酸解析)を可能とすることを目指した基盤技術の検討を行った。1)固定・透明化法の改良により、透明化の高度化に成功するとともに(Tainaka et al. Cell Rep 2018)、核染色剤による3次元染色を組み合わせることにより、保存された核酸(核DNA)の可視化を3次元的に行うことに成功した。2) 3次元組織の透明化と核酸の3次元的保存を両立させ、ライトシート顕微鏡を用いた3次元観察を容易にするために、透明化組織全体を人工ゲルに包埋し、核酸をゲル内にキャプチャーする方法の確立に成功した。3)透明化された3次元組織の全細胞位置記録手法の検討のため、透明化された組織を核染色剤でラベリングし3次元観察することを試みた。その結果、マウス脳のほかマーモセット脳の透明化、核DNA可視化および全脳イメージングに成功した(Tainaka et al. Cell Rep 2018)。また、研究代表者が整備した世界最高速の透明化組織用マクロライトシート顕微鏡を用いて、2)で検討したゲル包埋後の透明化組織の3次元観察にも成功した。さらに、画像解析を用いた核座標位置の検出を目的として、抗体でよりスパースに核をラベルしたサンプルと撮像データを準備し、核検出アルゴリズムの構築を進めた。当初の計画に沿って、1)固定・透明化法の改良、2)核酸のゲル内キャプチャー法の検討、3)透明化された3次元組織の全細胞位置記録手法の検討に関して一定の成果が得られており、概ね順調に推移していると判断した。透明化組織での核検出法については概ね基礎検討が完了しているが、未だ3次元的に均一に核を染色し検出することの困難さが明確となっているため、本年度は特に核染色をより高効率化する技術開発を中心に進める。また、現在のゲル包埋組織はタンパク質等の夾雑物を含むため、よりpureな拡散のみをキャプチャーするゲル包埋法を検討する。また最終的には、透明化組織より核酸を抽出し、抽出核酸の定量的PCRやシーケンス解析の可能性を検討する。以上の研究計画を、研究代表者及び本研究予算で今年度中に雇用予定のテクニカルスタッフを中心に遂行する。
ヒラメの体色変化に対応する網膜領域の検索

まずヒラメ網膜の組織標本を作り、視神経乳頭を含む垂直方向の切片を調べると、網膜上縁から3分の2の位置に、やや肥厚した部分が観察された。この部分では、他の部分より視細胞の直径が小さくその密度が高く、また神経節細胞の密度も高かった。これらのことは、この部分の分解能が高いことを示しており、その位置が網膜の上半分であることから、背地の情報が入射しそのパターン分析に関与する部分であると想定して矛盾しない。眼球の動きを止めるため動眼筋の切除を行ったが、それ自体が魚のストレスを増加させ、背地に対する顕著な体表パターンの変化を起こさなくなることが判明した。このことは、体色や体表パターンの変化を起こさせる色素胞が自律神経の支配を受ており、そのためストレスの影響をまともに受けるためであると解釈される。また、不動化のため種々の麻酔薬あるいは筋弛緩薬を試みたが、これらも不動化に有効な濃度範囲では背地応答を抑制してしまうことが分かった。冷却も有効な不動化の手段であるが、この際も背地応答が消失した。これらの結果から、唯一有効な実験方法は、網膜の部分破壊であるという結論に達した。微小針を刺入して網膜の一部を機械的に破壊する実験を試みたが、これまでに背地応答に直接関与すると結論されるような網膜領域は確定されず、背地応答が中枢レベルのパターン分析によって行われている可能性もある。今後さらに詳細な検討を行うため、眼底の網膜領域を確認しながら破壊できるレーザー焼灼を実施し、治癒後ストレスの消えた段階で背地応答を調ベることとし、現在眼科医と協力し、小児眼科用のレーザー装置を使用しての焼灼破壊実験を予定している。
社会変動プロセスに関するダイナミックメカニズムの基礎研究

社会変動プロセスに関する研究は実証的研究と理論的研究の2つに大別されるが、先ず理論的アプロ-チとして変動プロセスのダイナミックなとりあつかいを可能とする方法論が探求されねばならなかった。考察の結果徴合ゲ-ム(Differential Game)の援用によって特殊社会変動基本モデルに関してのパ-スペクティブをもつことができた。なお一般社会変動モデルについてはまだなお越えねばならないハ-ドルがあり、今後の研究計画において展開していくことになろう。しかしながら、分机の言語としてはいわゆるカタストロフ理論や力学系の理論がその中核を占めることになるという見通しにたっている。また、実証的研究においては、都市と離島の問題を集中的にフィ-ルドワ-クとして社会調査を実施した。都市では歴史的条件のとりあつかい等が当面の課題であったが都市類型化のなかで変動のメカニズムの構成を探求することができた。離島コミュニティについてのフィ-ルドワ-クは主に小笠原諸島や沖縄、奄美群島を中心に実施した。その結果離島の当面する課題が離島の少くとも3つの変動過程の中で構成されねばならないことが判明した。都市的離島と離島度の高い離島では変動のメカニズムは大きな違いがある。もちろん、ともに内的発展を契機とするよりも外在的誘導による変動がその大部分である。離島間の中に今や格差が生じておりいわゆる南南問題を発生している。都市と離島のダイナミックな関わりについては今後の究明をまたねばならない。フィ-ルドワ-クが地域変動に限られたが社会変動基本モデルの堤出にとって、モデルのシンプル化のために1つのケ-ススタディとして企図されたものであった。その他パイロット的研究として組織問のコンフリクの分析、特に意思決定過程の試みの問題が考察の対象となった。本年度は地域変動のプロセスに関する基礎的調査研究を主に実施した。1つは、都市の類型論的アプロ-チに関して歴史的ファクタ-をどのようにとり込んでいくのかという課題である。日本のいわゆる高度成長期の期間と昭和60年からの期間を設定して全都市のデ-タ化を進めてきた。2つは、過疎的地域とりわけ離島の変動メカニズムにおいて、住民の主観的または将来展望に関する意識の作用の方向と程度について、離島の類型化を対比させながら検討してきた。基礎的調査として、伊豆、小笠原諸地域をインテンシブにとりあつかい、特に、小笠原島の戦後の強制的人口流出とその後の動態についての分析を施してきた。さらに、全国離島の関してはアンケ-ト調査を実施/継続中である。そこでは各離島自治体の財政的見通しに関して焦点を当てている。地域変動過程のメカニズムについての課題群の中で解明すべき大きな柱は地域の特殊性と一般性という側面で、これはいわばマクロとミクロのリンク化とほぼ同型の問題性を孕んでいることが理論的にも明らかになった。この点の1つの具体的な地域的表現が過疎地域と過密地域の連関性ということになるのである。もちろん、連関性の分類は不連続的(カタストロフ的)局面をも含むことになる。過疎ー過密の変動モデルは一般変動モデルの中での特殊変動モデルの位置をしめると考えている。次に、理論的基礎研究において、本年度は社会的意思決定理論の規範的分野を探求してきたが、具体的問題とりわけ組織間の意想決定過程の場合ではシンプルなゲ-ムのフォ-ムとダイナミックな微分ゲ-ムとを思考水準において区分して考えておいた方が今後の特殊から一般モデルの途に合致していると思われる。来年度は変動基本モデルの提出をめざして研究対象を拡げながら理論と調査の両方からの接近をはかる予定である。