hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんサバイバーの“睡眠の質”を改善する身体活動プログラムの開発

研究計画書の細かな文言の修正など、倫理的内容と異なる部分(分析方法など)でも修正を迫られた。また、介入プログラムのDVD作成にあたり、使用する音楽の著作権の手続きが複雑で時間を要している。本研究の目的は、がん化学療法を受ける患者の睡眠の実態と影響要因を明らかにする.また,不眠を訴えるがん化学療法を受ける患者を対象に,身体活動プログラムを提供し睡眠の質を改善するプログラムを開発することである.外来化学療法を受ける患者43名に調査し、男性が62.8%、消化器がんが86.0%を占めた。平均年齢は56.1歳(±8.6)であった。PSQI総得点が平均5.0(±2.8)点、睡眠不良は30.2%に認めた。睡眠の質1.1(±0.6)、入眠時間1.2(±1.1)、睡眠困難1.0(±0.3)であった。睡眠時間は平均39時間、入眠時間は590分、眠剤は6名が服用していたが83.3%は睡眠不良であった。血液がんは消化器がんに比べ有意に睡眠不良で,皮膚障害、味覚障害がある人が有意に睡眠不良であった。外来化学療法をうける患者は、寝付きの悪さや中途覚醒による睡眠の質の低下が懸念される.眠剤の見直しと血液がん、皮膚障害や味覚障害のある患者の睡眠を整える必要性が示唆された。最終年度は、身体機能と睡眠の調査を20名に行い睡眠不良の人に介入を行った。SF-36による身体機能は国民標準値以下が60%,難しい身体活動には激しい活動が90%,1km以上の歩行が45%,少し重いものを運ぶが60%,家や庭のそうじが50%であった.副作用は倦怠感と末梢神経障害が55%,食欲低下が45%に認めた.身体機能が低い群は倦怠感が有意に強く睡眠不良の傾向を示した.身体機能は強い身体活動や活動時間が制約され健康人に比べ顕著に低かった.倦怠感は抗がん剤投与後の数日が強く,一時的な生活活動の妨げが繰り返され身体機能の低下をきたし,活動と睡眠のバランスに影響し睡眠不良を招きやすいと考える.低強度から中強度の身体活動を状況に応じて増やし,身体機能を維持改善し睡眠を整える必要がある.介入プログラムは現在も継続中である。外来化学療法を受ける患者は,睡眠時間が39時間,入眠時間は590分,睡眠不良は30.2%に認めた。寝付きの悪さや中途覚醒による睡眠の質の低下が懸念される.睡眠剤を見直し,血液がん,皮膚障害や味覚障害のある患者の睡眠を整える必要がある。身体機能は国民標準値以下が60%,難しい身体活動には激しい活動が90%,1km以上の歩行が45%,少し重いものを運ぶが60%,家や庭のそうじが50%であった.倦怠感と末梢神経障害が55%,食欲低下が45%に認めた.倦怠感は身体機能の低下をまねき睡眠不良の傾向を示した.低強度から中強度の身体活動を増やし,身体機能の改善と睡眠を整える必要がある.身体活動プログラムについて検討と修正を重ねているが、化学療法による副作用症状のある患者に妥当であるか、継続できる内容かという点で様々な意見があり時間を要している。平成28年度は倫理審査承認後にさらに研究フィールドとの連携を図り、看護介入の方法を統一して実施できるように調整を行う。また、睡眠の質は環境や気候にも影響をうけるため、猛暑が続く夏場は避けて気候がしのぎやすくなる9月か10月をめどに調査を開始する。DVDに用いる音楽の著作権は、研究費で運用可能であれば、スムーズに進められる。しかし、費用が高額な場合は、研究メンバーがピアノ演奏を行うことにする。
赤外ピコ秒パルスラジオリシス法による放射線化学初期過程の研究

赤外領域のパルスラジオリシス法により、凝縮相における電子の挙動を直接的に測定し、放射線化学初期過程の解明を行った。そのために、本研究では、東京大学工学部原子力工学研究施設28MeV電子線ライナック及び大阪大学産業科学研究所の38MeV電子線ライナックを使用し、ピコ秒及びサブナノ秒のパルスラジオリシスシステムの開発及びデータ処理系の改善を実施した。主に液体アルカン(飽和炭化水素)対象に、赤外領域(8001500nm)で、電子線によって生成するカチオンラジカルや電子の時間的挙動を調べた。ピコ秒領域では、カチオンラジカルと電子の減衰は一致し、両者は、ジェミネートイオン最結合と呼ばれる不均一反応で、消えていくことが確認された。その挙動は、理論的には、スモルコフスキー方程式と呼ばれるクーロン場を含む拡散方程式に従うことが判った。理論的な解析から、ジェミネート対の初期の空間分布や寿命等を決定した。また、ポリオレフィン等の固体有機物でも同様の結果を得ることが出来た。一方、ナノ秒領域では、カチオンラジカルの減衰が、電子の減衰より速くなっていることが見い出された。この時間領域では、カチオンラジカルはジェミネートイオン再結合ではなく、周囲のアルカン分子とイオン-分子反応を起こしていると結論された。
オキナワアナジャコの営巣活動がマングローブ林の土壌環境に与える影響

マングローブのオヒルギ林が生育できる潮間帯に生育するオキナワアナジャコは、強還元性の下層土を地中深くから持ち揚げて高さ0.32m程度の円錐台のシャコ塚を活発に造成する。シャコ塚はマングローブ湿地にパッチ状の潮汐の影響を受けない陸上環境を構築して、マングローブ林の土壌生物環境に大きな影響を及ぼす。強酸性のシャコ塚にはシダ植物のミミモチシダ、カニクサやテツオシダが優性である。シャコ塚土壌に多い黄鉄鉱の酸性生成物である硫酸により起こされる土壌の強酸性化が、マングローブ林の硫黄循環に携わる土壌微生物相を検討した。黄鉄鉱FeS_2の硫酸H_2SO_4への酸化反応は、まず、中性のpH生育領域にある中性硫黄酸化細菌により開始され、硫酸生成によりpHは4程度に低くなると、次に、酸性硫黄酸化細菌による酸化反応が優勢になる。これら結果から、シャコ塚における黄鉄鉱の速やかな酸化は、従来の説である非生物的な空気酸化反応よりもむしろ、まず中性硫黄酸化細菌により黄鉄鉱の部分的な酸化反応が開始され、産生された硫酸により土壌のpHが低くなると、次に酸性硫黄酸化細菌による酸化反応が継続するために、シャコ塚土壌の黄鉄鉱の硫酸への速やかな酸化反応が可能であると示唆された。以上の調査・研究の結果を総括し、マングローブ林に棲むオキナワアナジャコの営巣活動によって構築されるシャコ塚が植生・土壌環境に及ぼす影響を総合的に考察した。オキルギ林の潮間帯に棲息するオキナワアナジャコ(Thalassin aanomala.タラシナ科)は、強還元性の下層土を土中深くから持ち揚げて高さ0.32m程の円錐台のシャコ塚を活発に造成する。本研究では、オキナワアナジャコの営巣活動が沖縄県西表島のマングローブ土壌における塩類(Na、Mg、Ca、K)の動態、雑草植生・遷移反びNとS循環に関与する土壌微生物相に及ぼす影響を検討した。オキナワアナジャコが土中深くからシャコ塚頂上に泥団子として持ち揚げる新鮮な下層土は、黄鉄鉱(FeS2)を多量に含み、pH6.57.0のほぼ中性の土壌反応を示す。その後、新鮮な泥土に含まれる黄鉄鉱は、速やかに酸化され、生成される硫酸により土壌のpHは約2の強酸性になる。古いシャコ塚の表層には、黄鉄鉱の風化生成物であり、特徴的な淡黄色(マンセル表色法:2.5Y6/88/8)であるジャロサイトKFe3(SO4)2(OH)2がしばしば認められる。強酸性のシャコ塚にはシダ植物のミミモチシダ、カニクサやテツオシダが特異的に生育する。シャコ塚は陸側に向かうにつれサイズが小さくなり、そのpHが僅かに上昇するにつれハイキビに変遷する。反応が微酸性であり、シャコ塚に隣接する土壌ではハイキビが主な植生であり、陸側に向かってそのpHが、シャコ塚とは逆に、僅かに低下するに連れて、塚周辺の雑草植生はタイワンアイアシに変化した。硫酸生成に伴ってシャコ塚土壌から塩類、特にカリイオン、の溶脱が促進された。また、塚土壌の酸性化に伴って、窒素循環に関与する脱窒菌、窒素固定菌の菌数は減少した。特に、硫酸酸性化の影響は、アンモニア酸化細菌と亜硝酸酸化細菌の硝化菌数を著しく減少させた。マングローブのオヒルギ林が生育できる潮間帯に生育するオキナワアナジャコ(Thalassina anomala)は、強還元性の下層土を地中深くから持ち揚げて高さ0.32m程度の円錐台のシャコ塚を活発に造成する。平成11年度は、その黄鉄鉱(FeS_2)の酸化生成物の硫酸により起こされる土壌の強酸性化が、マングローブ林の硫黄循環に携わる土壌微生物相に及ぼす影響を検討した。

1)シャコ塚上の新鮮な泥土壌には、泥が強還元的であるにも関わらず、既に中性硫黄酸化細菌(Thiobacillus thioparus、T.neapolitanusなど)ばかりでなく、酸性硫黄酸化細菌(T.thiooxidans、T.ferrooxidansなど)の菌数もかなり高かった。黄鉄鉱FeS_2の硫酸H_2SO_4への酸化反応は、まず、中性のpH生育領域にある中性硫黄酸化細菌により開始され、硫酸生成によりpHは4程度に低くなると、次に、酸性硫黄酸化細菌による酸化反応が優勢になる。これらから、シャコ塚における黄鉄鉱の速やかな酸化は、従来の説である非生物的な空気酸化反応よりもむしろ、まず中性硫黄酸化細菌により黄鉄鉱(FeS_2)の部分的な酸化反応が開始され、産生された硫酸により土壌のpHが低くなると、次に酸性硫黄酸化細菌による酸化反応が継続するために、シャコ塚土壌の黄鉄鉱FeS_2の硫酸H_2SO_4への速やかな酸化反応が可能であると示唆された。2)また、泥土壌の乾燥と硫黄酸性化は、中性硫酸酸化菌とFe^<2+>を基質とするT.ferrooxidansの菌数と活性を著しく減少するが、T.thiooxidansとFeSで被覆される硫酸還元菌への影響は小さい。これらの原因究明について、各微生物の土壌団粒構造における棲みかの違いによる外部からの生育環境へのImpactの受け易さと基質の供給量が関連することが示唆された。以上の調査・研究の結果を総括し、マングローブ林に棲むオキナワアナジャコの営巣活動によって構築されるシャコ塚が植生・土壌環境に及ぼす影響を総合的に考察した。
熱帯低気圧のライフサイクルに伴う不確定性に関する研究

熱帯低気圧の不確定性に関し、アンサンブル解析スプレッドの大きな領域が数日後の台風発生の予兆を示すことを明らかにした。次に、100 km程度の解像度でも、台風中心付近の観測データを有効に取り込む手法を開発した。また、海面水温偏差の有無が台風の再現性に与える影響についてアンサンブル予測実験を行い、台風に伴う対流性降水を再現するためには、高解像度海面水温データセットが重要であること明らかにした。観測の不足から生じる熱帯低気圧の不確定性に関し,観測データの同化についての研究を行った.気象庁では,衛星観測等から推定したベストトラックデータを作成している.このデータに含まれる台風や熱帯低気圧の中心気圧は,周囲の値に比べて極端に低いことが多い.データ同化に用いる大気大循環モデルの解像度では,このような極端な値を表現することができない.台風中心気圧を同化しようとしても,異常な値として判断されて不採用となることがある.観測としては真値に近くても,大気大循環モデルの格子サイズの平均値としては,不正確である可能性がある.そこで,中心気圧を台風の形状等から修正する手法を考案し,データ同化実験を行った.この実験により,台風の位置や中心気圧を改善できることがあることを確認した.次に積雲対流に関する不確定性については,熱帯低気圧のシミュレーションでどのように取り扱われてきたかレビューを行い,その一部を榎本(2009)にまとめた.多くの大気大循環モデルでは,積雲対流には大胆な仮定や経験的なパラメタ設定を含むパラメタリゼーションが用いられている.積雲対流は確率的なものであると見なし,積雲対流をパラメタライズした台風モデル(Ooyama,1969)は本質を良く捉えたものである.積雲対流にバラメタリゼーションを用いている大気大循環モデルに見られる熱帯低気圧は,基本的にはOoyama(1969)のモデルと同様なメカニズムで発生・発達している.台風の発生はまだ不明な点が多く,その進路や強度はある程度予測できるが,発生の予測はまだ困難であるのが現状である.本研究のねらいは,台風の発生を含むライフサイクルにおける不確定性を明らかにすることである.その手段としてアンサンブル手法を用いて作成された全球大気再解析データセットALERAを用いる.このデータセットの特長は,不確定性を示す解析誤差が解析アンサンブルスプレッドとして得られることである.平成21年度は,ALERAに現れる台風の特徴や解析アンサンブルスプレッドの構造や時間発展について詳しく調べた.ALERAに現れる台風の統計的な特徴をベストトラックデータや他の再解析データと比較して調べたところ,台風ボーガスデータを同化していないにも関わらず,台風の再現性が良いとされるJRA-25に遜色ないことが分かった,また,解析アンサンブルスプレッドの構造や時間発展について調べたところ,台風の発生など様々な現象に先行して解析アンサンブルスプレッドが増大する現象を見いだした(Enomoto et al. 2010, GRL,印刷中).台風が発生する以前から,高気圧の圏内で解析アンサンブルスプレッドが増大する例が多く見られた.これは,アンサンブルのメンバーによって台風を駆動する積雲対流の発言のタイミングや強さが前後することが原因と考えられる.さらに,2006年9月に延岡に竜巻をもたらした台風第13号に関し,ALERAから作成した初期条件を用いて実施したアンサンブル予測実験の結果を分析した.この台風は,数値実験の結果から本研究で着目している海面水温偏差の影響が大きいことが分かっている事例である.アンサンブル予測から台風の発達の鍵となる初期擾乱の分布を特定する感度解析を複数の手法を用いて行った.2006年9月に延岡に竜巻をもたらした台風第13号に関し,複数の解像度の海面水温データを用いたアンサンブル予測実験を行った.米国海洋大気局が作成した高解像度(1/2°)準リアルタイム日別海面水温データ(RTG SST)では,九州の東,四国の南に南北に伸びる暖水域がある.これに沿って対流の活発な降水バンドが形成され,その中で竜巻の親雲が発生した.低解像度(1°)週別海面水温データ(OISST)では,暖水域は十分に表現されていない.OISST気候値には,暖水域は存在しない.台風が台湾付近にあった2006年9月15日12UTCから3種類の海面水温データを用いた予測実験を行った.高解像度海面水温データを用いると,九州接近時の台風の位置はやや北にずれる程度であるが,暖水域上で海面からの潜熱・顕熱フラックスを受け,下層の不安定性が強化された結果,顕著な対流性降水が見られた.これに対し,OISSTやその気候値データを用いた場合では,降水バンドが不明瞭であった.アンサンブル予測実験から海面水温データの違いによる気象場への影響を調べた.RTG SSTは,OISST及びその気候値と比較して,潜熱・顕熱フラックスが有意に大きい。対流性降水の差は,0ISST気候値に対しては有意であるが,OISSTに対しては九州東岸や四国南岸の一部のみに有意な差が得られた.以上から,台風の降水バンドの形成に高解像度
投球速度の限定要因の解明と投球速度を向上させる体力・動作トレーニングの開発

本研究は3段階のステップで実施される計画である。1投球動作における並進運動パワー、体幹の回旋パワー、上肢の連動効率の測定方法の検証を行う。2各局面の投球速度の貢献度の把握:投球速度(通常投球、椅座位投球)、各種パワー、体力測定を実施し、測定データを検証する。3トレーニング実験:2の測定結果を基礎とし、トレーニングメニューを作成。高校生、大学生を対象にトレーニング実験の実施と検証を行う。平成28年度29年度において、投球動作における並進パワー、体幹の回旋パワーを測定するマシンを製作し、マシンを利用した測定方法の再現性、妥当性の検証を行った。本研究はフィールドワークでの測定を念頭に可動式のケーブルマシンを自作したが、製作および測定段階で不都合が生じた。自作の可動式マシンでは、大きなパワー発揮の測定が困難なこと、マシンケーブルと固定ベルトの接合部においても不都合が生じ、安定したデータが得られない状況が続いた。平成30年度は市販の据え置き型マシンを改良し、測定マシンとし、測定方法の検証を行った。自作した可動式のマシンに比べ、安定性もあり、大きなパワーも測定できることから測定の精度は増した。しかし、依然ワイヤーと固定ベルトの接合部の遊びがあり、測定時に誤差が生じる。また、投球腕側の並進運動パワーの測定において、大転子部分に接合部が来るように装着しているが、接合部を腰部背中側、腰部投球腕側(腰骨)に装着しても測定値が異なることから、どの部分での測定が最も関連性が高いか検証中である。おおよその測定方法は確立しているものの、細かな部分の検証を進めているところである。測定装置の製作に時間がかかり、遅れている状況である。測定時に負荷のかかるケーブルと身体装着のハーネス(固定ベルト)との接合部に不具合があり、安定した測定結果が得られなかった。また、自作した可動式の測定マシンは実際に測定すると、安定性に難があり、大きなパワーを測定できなかった。市販の据え置き型マシンに改良を加え、測定マシンとした。安定性もあり、大きなパワーも発揮できるため、市販改良型のマシンを採用することとしたが、フィールドワークでの測定を断念することとした。また、ケーブルと固定ベルトの接合部は依然改良できておらず、安定したデータを得るためには、もう少し改良が必要である。測定装置の製作に時間がかかることは予想していたが、思っていた以上に時間がかかった。時間が押しているため、この後の測定を効率的に実施し、トレーニング実験まで進めたい。平成28年度において投球時の並進運動パワー,体幹の回旋パワーを測定するマシンを製作し,マシンを利用した測定方法の再現性,妥当性を検証することを目的としている。測定装置はケーブルトレーニングマシンの負荷部分にパワー測定器(現有設備)を設置することにより,パワーの測定を行う。1)投球時の並進運動パワー:投球腕側の大転子部分にマシンワイヤーが来るようにべルトで固定する。セットポジションの姿勢から投球と同様に投球方向側の脚を挙げ,接地するまで並進運動を行う。負荷は低負荷高負荷まで6種類の負荷で実施し,負荷重量と速度の関係から並進運動における最大パワーを求める。2)体幹の回旋パワー:a.椅座位での測定=投球腕側の肩峰突起部分にマシンワイヤーが来るように固定する。椅座位状態で骨盤は動かさず,肩を最大外旋させた位置からの回旋パワーを測定する。b.立位での測定=椅座位姿勢と同様にマシンワイヤーを固定する。両足をしっかり地面につけた状態で,肩を最大外旋させた位置からのパワーを測定する。3)上肢の連動効率指数:椅座位投球で得られた球速を体幹回旋パワー(椅座位)の値で除したものとする。現在,ケーブルマシンを組み立て,パワー測定を行う段階まで完成している。並進運動パワーの測定は,投球腕側の大転子部分に,また体幹の回旋パワーは投球腕側の肩峰突起部分にマシンケーブルが来るようにし,ベルトで固定している。しかし,ケーブルと固定ベルトの接合部または固定ベルトそのものの固定が甘く,安定したデータが得られない状況である。そこで,固定ベルトとケーブルの接合部分を改良し,数種類のベルトを試作し,検証している段階である。現在,トレーニングマシンを製作し,パワー測定ができる段階ではあるが,測定時に負荷がかかるケーブルと身体装着ハーネス(固定ベルト)との接合部分に不具合があり,安定した測定結果が得られないことが予想される。より信頼性のあるデータを得るため,ケーブルとの接合部分を数種類試作している。そのため当初の予定より,やや遅れている状況である。1投球動作における並進運動パワー,体幹の回旋パワー,上肢の連動効率の測定方法の検証2各局面の投球速度への貢献度の把握:投球速度(通常投球,椅座位投球),各種パワー,体力測定を実施し,測定データを検証する。3トレーニング実験:2の測定結果を基礎とし,トレーニングメニューを作成。高校生,大学生を対象にトレーニング実験の実施と検証を行う。平成28年度29年度において,投球動作における並進パワー,体幹の回旋パワーを測定するマシンを製作し,マシンを利用した測定方法の再現性,妥当性の検証を行った。測定装置は可動できるケーブルトレーニングマシンを自作し,マシンの負荷部分にパワー測定器(現有設備)を設置することにより測定可能とした。並進運動パワーの検証は投球腕側の大転子部分にマシンワイヤーが来るようにベルトで固定し,セットポジションの姿勢から投球動作を行った。

負荷は低負荷高負荷まで6種類の負荷で実施し,負荷重量と速度の関係から並進運動における最大パワーを求めた。体幹の回旋パワーの検証は投球腕側の肩峰突起部分にマシンワイヤーが来るようにベルトで固定し,椅座位姿勢と立位姿勢(投球方向に正対姿勢)で投球動作を行った。上肢の連動効率は椅座位投球で得られた球速を体幹回旋パワー(椅座位)の値で除したものを連動効率指数とした。本研究はフィールドワーク(現地)での測定を念頭に可動式のケーブルマシンを自作したが,製作および測定段階で不都合が生じた。また,マシンケーブルと固定ベルトの接合部分においても不都合が生じ,安定したデータが得られない状況が続いた。現在は市販の据え置き型マシーンを利用して測定方法の検証の継続しており,良好な結果が得られている。測定装置の製作に時間がかかり,遅れている状況である。測定時に負荷のかかるケーブルと身体装着のハーネス(固定ベルト)との接合部に不具合があり,安定した測定結果が得られなかった。また,自作した可動式の測定マシンも実際に測定すると安定性に難があり,不具合が生じた。現在,据え置き型のケーブルマシンを利用して測定検証を行い,良好なデータが得られている。これから,さらにデータを収集し,投球動作の各局面における投球速度への貢献度を明らかにする。本研究は3段階のステップで実施される計画である。1投球動作における並進運動パワー、体幹の回旋パワー、上肢の連動効率の測定方法の検証を行う。2各局面の投球速度の貢献度の把握:投球速度(通常投球、椅座位投球)、各種パワー、体力測定を実施し、測定データを検証する。3トレーニング実験:2の測定結果を基礎とし、トレーニングメニューを作成。高校生、大学生を対象にトレーニング実験の実施と検証を行う。平成28年度29年度において、投球動作における並進パワー、体幹の回旋パワーを測定するマシンを製作し、マシンを利用した測定方法の再現性、妥当性の検証を行った。本研究はフィールドワークでの測定を念頭に可動式のケーブルマシンを自作したが、製作および測定段階で不都合が生じた。自作の可動式マシンでは、大きなパワー発揮の測定が困難なこと、マシンケーブルと固定ベルトの接合部においても不都合が生じ、安定したデータが得られない状況が続いた。平成30年度は市販の据え置き型マシンを改良し、測定マシンとし、測定方法の検証を行った。自作した可動式のマシンに比べ、安定性もあり、大きなパワーも測定できることから測定の精度は増した。しかし、依然ワイヤーと固定ベルトの接合部の遊びがあり、測定時に誤差が生じる。また、投球腕側の並進運動パワーの測定において、大転子部分に接合部が来るように装着しているが、接合部を腰部背中側、腰部投球腕側(腰骨)に装着しても測定値が異なることから、どの部分での測定が最も関連性が高いか検証中である。おおよその測定方法は確立しているものの、細かな部分の検証を進めているところである。測定装置の製作に時間がかかり、遅れている状況である。
前頭側頭型認知症における常同行動の神経基盤に関する研究

常同行動は、自閉症、統合失調症、ならびに強迫性障害などの広範な精神神経疾患にみられる行動異常である。なかでも、アルツハイマー病(AD)とならんで初老期認知症の代表的疾患である前頭側頭葉変性症(FTLD)では、非常に高頻度に認められ、ADとの鑑別上も重要な症状として、我々の研究も含め最近注目されるようになった。平成19年1月から平成20年3月までに熊本大学医学部附属病院神経精神科若年性認知症外来を受診した連続例の中で、FTLDの国際診断基準(Nearly et al,1998)を満たした20症例と対照群として年齢、性別、認知症の重症度を統制したAD30例、健常ボランティア10例を本研究に登録できた。これらの対象について、全般的な認知機能検査としてMini-mental state examination(MMSE)、前頭葉機能ないし遂行機能障害の測定にはFrontal assessment battery(FAB)や語流暢性検査、記憶機能の評価に関してはAlzheimer's disease assessment scale-cognitive partの単語再生、単語再認の項目を、常同行動評価尺度であるStereotypy Ratlng Scale(SRI)に加え、包括的な精神症状評価尺度であるNeuropsychiatric Inventory(NPI)、観察方式の記憶評価尺度である日本語版Short-Memory Questionnaire(SMQ)、介護者負担の評価尺度である日本語版Zarit Caregiver Burden Interview(ZBI)など、各種検査結果をすでにデータベースに蓄積した。今後も症例蓄積を継続する予定である。また、全対象について、頭部MRIならびに脳血流SPECTを施行した。前年度に引き続き、熊本大学医学部附属病院神経精神科若年性認知症外来を受診した連続例の中で、前頭側頭葉変性症(FTLD)の国際診断基準(Nearly et al, 1998)を満たした症例を登録した。これらの対象について、全般的な認知機能検査としてMini-mental state examination (MMSE)、前頭葉機能ないし遂行機能障害の測定にはFrontal assessment battery (FAB)や語流暢性検査、常同行動評価尺度であるStereotypy Rating Scale (SRI)に加え、包括的な精神症評価尺度であるNeurosychiatric Inventory (NPI)など、各種検査結果をすでにデータベースに蓄積した。さらに、今年度は対象の中から、semantic dementia (SD)を抽出し、その食行動を検討した。その結果、全例に食物/非食物の判別障害を認めた。この結果は、SDでは重症度や口唇傾向によらず、意味記憶障害によって食物か否かを正しく同定できずに異食が起こる可能性が示唆された。さらに、非食物同定率、積極的誤反応率、異食のエピソードの有無から、右側優位萎縮型SDにおいて異食のリスクがより高くなる可能性が考えられた。前年度に引き続き、熊本大学医学部附属病院神経精神科若年性認知症外来を受診した連続例の中で、前頭側頭葉変性症(FTLD)の国際診断基準(Nearly et al. 1998)を満たした症例ならびに進行性核上性麻痺(PSP)のNINDS-SPSP (Litvan, 1996)を満たした症例を登録した。これらの対象について、全般的な認知症機能検査としてmini-mental state examination (MMSE)、前頭葉機能ないし遂行機能障害の測定にはFrontal assessment battery (FAB)や語流暢性検査、常同行動評価尺度であるStereotypy Rating Scale (SRS)に加え、包括的な精神症状評価尺度であるNeuropsychiatric InventOry (NPI)など、各種検査結果をすでにデータベースに蓄積した。そして、これら2群について、認知機能障害ならびに行動障害を比較検討した。その結果、FTDならびにPSPの認知機能障害と行動障害の特徴は極めて類似していた。しかし、常同行動に関しては、FTDに有意に高頻度に認められることが明らかになった。したがって、常同行動の神経基盤としては、FTDで障害されPSPで保たれている部位が関与している可能性が考えられた。
新規糖尿心発症機構:小胞体ストレス応答による膵β細胞アポトーシス機序の解析

本研究により小胞体ストレス応答による膵β細胞アポトーシス機序の解析、ならびに2型糖尿病モデル動物における小胞体ストレス機序の解析において以下の知見を明らかにした。1.β細胞アポトーシス機序の解析小胞体ストレスで誘導されアポトーシスを起こす転写因子CHOPを遺伝的に破壊したマウスと小胞体ストレスにより糖尿病を起こすマウスであるAkitaマウス(Ins2遺伝子にC96Y変異を有する)を交配することにより、C96Y変異に関して野生型、ヘテロ変異、ホモ変異のいずれかの遣伝子型を有し、CHOP遺伝子に関しても野生型、ヘテロ欠損、ホモ欠損のいずれかの遺伝子型を有するマウスを作製した。C96Y変異をホモに有するマウスではCHOPを欠損しても糖尿病は発症したが、C96Y変異をヘテロに有するマウスではCHOPを欠損することにより糖尿病発症が遅延した。また、膵β細胞株のMIN6細胞にC96Y変異を発現させると、発現細胞はCHOPを介したアポトーシスを起こした。このことより、小胞体ストレスが膵β細胞におけるアポトーシスを個体と細胞レベルの両方において誘導し、個体レベルではこのアポトーシス経路の阻害により糖尿病発症が抑制されることを明らかにした。2.2型糖尿病モデル動物における小胞体ストレス機序の解析結果2型糖尿病モデルラットであるOLETFラットとその対象群であるLETOラットにおける膵β細胞での小胞体ストレスの有無を検討した。週齢とともに、OLETFはLETOに比べて体重、血糖、血漿インスリン濃度は有意に12週齢以降上昇し、膵β細胞におけるインスリン、Bip、CHOP mRNAの発現はOLETFでLETOより高かった。このことより、OLETFの糖尿病発症機序の病因に小胞体ストレス経路が関与している可能性を示し得た。平成14年度の研究により小胞体ストレス応答による膵β細胞アポトーシス機序の解析において新たに以下の知見を明らかにした。小胞体ストレスで誘導されアポトーシスを起こす転写因子CHOPを遺伝的に破壊したマウスと小胞体ストレスにより糖尿病を起こすマウスであるAkitaマウス(Ins2遺伝子にC96Y変異を有する)を交配することにより、C96Y変異に関して野生型、ヘテロ変異、ホモ変異のいずれかの遺伝子型を有し、CHOP遺伝子に関しても野生型、ヘテロ欠損、ホモ欠損のいずれかの遺伝子型を有する合計9系統のマウスを作製した。これらのマウスを用いて糖尿病発症におけるCHOPの関与を検討したところ、C96Y変異をホモに有するマウスではCHOPを欠損しても糖尿病は発症したが、C96Y変異をヘテロに有するマウスではCHOPを欠損することにより糖尿病発症を明らかに遅延させた。また、このマウスは、インスリン分泌能が保持され、形態学的にも膵ラ氏島のサイズが保たれており、膵β細胞におけるCHOPの発現は認められず、アポトーシスも起こっていなかった。細胞レベルにおける研究では、マウス膵β細胞由来のMIN6細胞にC96Y変異を発現させてアポトーシスや小胞体ストレス関連遺伝子の誘導の有無を解析した。この結果、C96Y変異を発現させた細胞は形態的、Hoechst33258染色性、DNA ladder、Annexin Vの染色性の解析よりCHOPを介したアポトーシスを起こすことが明らかとなった、一方、正常プロインスリン発現細胞はアポトーシスを起こさなかった。以上のことから、小胞体ストレスが膵β細胞におけるアポトーシスを個体レベルと細胞レベルの両方において誘導し、個体レベルではこのアポトーシス経路の阻害により糖尿病発症が抑制されることが明らかとなった。平成15年度の研究により、小胞体ストレス応答による膵β細胞アポトーシス機序の解析において新たに以下の知見を明らかにした。

細胞レベルにおける研究においては、マウス膵β細胞由来のMIN6細胞に、小胞体ストレスにより糖尿病を起こすマウスであるAkitaマウス(Ins2遺伝子にC96Y変異を有する)の変異プロインスリンを発現させてMIN6細胞での小胞体ストレス関連遺伝子であるCHOPの発現を検討した。この結果、CHOPが発現誘導されることが明らかとなった。また、2型糖尿病モデルラットであるOLETFラットとその対象群であるLETOラットにおける膵β細胞での小胞体ストレスの有無を検討するため、週齢毎のLETOラットとOLETFラットの体重、血糖値、血漿インスリン値を測定するとともに、膵β細胞におけるインスリン、Bip、CHOPの発現をnorthern blotにより解析した。この結果、2型糖尿病モデルラットの解析では週齢とともに、OLETFはLETOに比べて体重、血糖、血漿インスリン濃度は有意に12週齢以降上昇することが明らかとなった。また、膵β細胞におけるインスリン、Bip、CH0P mRNAの発現はOLETFでLETOより高かった。このことよりOLETFの糖尿病発症機序の病因に小胞体ストレス経路が関与している可能性が示された。以上のことより、小胞体ストレスは膵β細胞において小胞体ストレス関連蛋白を誘導し、Akitaマウスのみならず2型糖尿病モデルラットであるOLETFラットの病因にも関与していると考えられる。この結果は、小胞体ストレス機序が糖尿病の病態に深く関与していることを示唆するものである。
生物顕微鏡を用いたLabVIEW実習教材

1.研究目的学生が実社会に出て高度な計測、評価/試験/テスト、制御システム開発製造に取り組む時に、世界各国の産業界や教育研究機関で使われているプログラミング言語であるLabVIEWの技術を身につけることは理工系学生には大いに意義があることである。そこで、分析機器の測定・データ取込・解析の自動化に詳しくない化学・生物系の学生(対象は専攻科生)に、『画像測定自動化』というテーマで、LabVIEWの学習を行ってもらうための初心者向けの教材を開発した。2.研究方法教材作成に向けて、適切な顕微鏡画像が得られる測定対象物を選定した。測定対象物は、パン酵母を選んだ。次に、生物顕微鏡と顕微鏡用デジタルカメラを用い、実際にLabVIEWを利用した顕微鏡画像の自動撮影・画像データの取込を行い、自動撮影・取込したデータを用いた画像処理・画像測定自動化の過程を学ぶための教材プログラムを作成した。また、LabVIEWと顕微鏡画像を利用した画像処理・画像測定自動化の学習テキストや筆記試験、実技試験問題を作成した。最後に、専攻科生を対象に生物顕微鏡を用いたLabVIEW実習を行い、不備な点の洗い出しと修正を行った。3.研究成果撮影したパン酵母の画像によって、適切な画像処理の種類や設定値が違うので、同じ手順で画像処理ができなかった。そこで、パン酵母をグラム染色して、パン酵母と背景の濃淡の差を利用すると隣り合ったパン酵母がない場合に限り同じ手順で画像処理ができた。また、Watershedアルゴリズムを用いるとパン酵母が隣り合った画像の粒子分割はできるが、パン酵母が団子状になった画像の粒子分割ができなかった。今後の課題は、パン酵母が団子状になった画像の粒子分割ができるアルゴリズムの開発が必要である。試験の結果から、学生がLabVIEWを用いた画像処理・画像計測の基礎を理解していることを確認できた。
X線CTによる岩石の非破壊内部構造計測の高度化に関する研究

本研究は、非破壊試験法であるX線CTスキャナーにより、岩石など天然固体材料の内部構造と破壊や透水など過渡現象の鮮明な3次元可視化を実現し、定量的な内部解析法を確立して資源開発工学が必要とする各種の力学モデル構築に有用な資料を提供することを目標としている。平成11年度は、岩石透水現象の可視化、土の圧密・破壊プロセスの分析、クリッギング法による構造評価、亀裂進展プロセスの分析、岩石破砕プロセスの可視化、および亀裂開口変位の定量に関する研究を行い、研究成果発表会を平成11年11月12日に熊本大学で開催した(参加者33名)。この研究会では、起電圧の影響と虚像解析、X線CT用3軸圧縮試験装置の機能と関連画像解析ソフトの紹介、土の破砕状況の可視化と破砕粒度分析、気泡混合処理土の構造評価、透水現象の可視化と透水係数分析、アスファルト混合物のモデリング、亀裂の可視化と開口変位の定量、亀裂定量法のロータリーパーカッシブドリリング、岩石の破壊靱性試験、ロックボルト引き抜き試験などへの適用など、今年度の研究成果が報告された。また、最適な試料形状、撮影方法、濃淡情報や空間情報の最適変換手法、雑音除去のための平滑化手法、構造の鮮鋭化手法、時系列画像間演算法などに関する最新の技術とノウハウ、技術的諸問題とそれらの解決方法に関して活発な討論が行われた。これらの研究成果は早期に学会誌に論文報告する予定である。本研究は、熊本大学工学部に設備購入されたX線CTスキャナーにより岩石等の内部構造、破壊や透水などの鮮明な3次元可視化を実現し、資源開発工学が必要とする地質モデル、岩石モデル、破壊モデル、透水モデルなどの構築を最終の目標としている。平成10年度は、岩石透水現象の可視化、土の圧密・破壊プロセスの分析、クリッギング法による構造評価、亀裂進展プロセスの分析、岩石破砕プロセスの可視化、および亀裂開口変位の定量に関する研究を行い、研究成果発表会を平成10年12月4日に東京で開催した(参加者29名)。この研究会では、X線CTに現れる虚像解析、X線CTに関する最近の海外論文紹介、土の圧縮破壊の画像解析、気泡混合処理土の構造評価、アスファルト混合物のモデリングへの応用、亀裂の可視化と開口変位定量のための画像解析法、静的破壊における亀裂進展プロセスの可視化と数値解析、ローラービットによる岩石破砕亀裂の画像処理、岩石の1軸圧縮破壊プロセスの計測、透水フロントの画像解析、X線CTと分光反射・放射計を用いた岩石風化プロセスの分析など、今年度の研究成果が報告された。また、最適な試料形状、撮影方法、濃淡情報や空間情報の最適変換手法、雑音除去のための平滑化手法、構造の鮮鋭化手法、時系列画像間演算法などに関する最新の技術とノウハウ、とく、岩石のように不均質、かつ複雑で、個体ごとに異なる構造を有する天然材料にX線CTを適用する際の技術的諸問題とそれらの解決方法に関する討論が活発に行われた。これらの研究成果は平成11年度に資料出版の予定であり、早期に学会誌に論文報告する予定である。

この研究会では、起電圧の影響と虚像解析、X線CT用3軸圧縮試験装置の機能と関連画像解析ソフトの紹介、土の破砕状況の可視化と破砕粒度分析、気泡混合処理土の構造評価、透水現象の可視化と透水係数分析、アスファルト混合物のモデリング、亀裂の可視化と開口変位の定量、亀裂定量法のロータリーパーカッシブドリリング、岩石の破壊靱性試験、ロックボルト引き抜き試験などへの適用など、今年度の研究成果が報告された。また、最適な試料形状、撮影方法、濃淡情報や空間情報の最適変換手法、雑音除去のための平滑化手法、構造の鮮鋭化手法、時系列画像間演算法などに関する最新の技術とノウハウ、技術的諸問題とそれらの解決方法に関して活発な討論が行われた。これらの研究成果は早期に学会誌に論文報告する予定である。
精神運動スキル習得プロセスの教授行為による変容可能性に関する実証的研究

これまで教授ー学習過程に関する教育研究は,ややもすれば認知領域の学習について行われており,精神運動領域あるいは情意領域の学習については十分な検討が行われてこなかった。そこで,本研究は精神運動スキルの教授ー学習過程において教授行為が及ぼす効果を実験的に明らかにすることを目的とした。精神運動スキルの素材として,本研究では,1998年12月に告示された新学習指導要領の体育に導入された予定の「体ほぐし」を取り上げた。本研究では,まず体ほぐしの教育目標について文献的な検討を行った。その結果,体ほぐしは何を目的として実施するのかという教育目標の問題についても,教育研究者間で意見の不一致が認められた。しかし,体の力を抜くこと,つまりリラクセィションを目標に含むという点については研究者の考えに共通点が認められた。そこで,実験的研究においては,リラクセィションを教えることが,姿勢にいかなる影響を及ぼすかを検討した。まず,被験者の安静時の作業時の座位姿勢における姿勢の歪みを三次元的に測定した。この三次元測定により,体幹部のねじれを定量的に測定することができる。次に,体ほぐしの体操を実施し,その効果が安静時と作業時の座位姿勢に及ぼす効果を検討した。その結果,短時間のリラクセィションによっても,姿勢の歪みが改善する被験者が存在することが明らかにされた。長年蓄積されてきたくせであっても,リラクセィションによって,学習者は彼自身の姿勢の歪みに気づくことができることを示している。以上の実験的なデータに基づき,学校教育の中に子ども達が心地よいと感じる体験,すなわちリラクセィションを組み込むことが教育効果を持つことが結論できた。平成9年度は方法論の検討を中心課題にした。平成10年度以降の教授-学習実験で用いる実験システムの開発を以下の(1)から(4)の手続きに沿って実施した。(1)精神運動スキルの習得過程を検討する課題として,多くの利点を持つ一輪車走行スキルを課題として用いることにした。これまでの習得実験から得られたビデオカメラによる映像データをもとに,タスクアナリストを行い,(a)上体の傾き,(b)漕ぐスピード,(c)腰の動き,(d)前後・左右バランス,(e)フォークの傾き,がスキルを構成する下位行動目標であることを見いだした。(2)下位行動目標のうち,前後・左右バランス,フォークの傾き,漕ぐスピードを測定する機能を一輪車に持たせた。(3)購入備品であるPCカードレコーダを用いて学習者の身体情報を連続にモニターする無拘束計測(ambulatory monitoring)システムを開発した。この成果については,研究代表者梅澤が平成9年10月にアメリカ合衆国ケープゴッドで開催された第37回米国精神生理学会で発表した。(4) (2),(3)のデータを時系列を合わせて表示するソフトウェアを開発した。システムの概要については,研究分担者市原がバイオフィールドバック研究24巻に論文を投稿し,掲載された。以上の方法論の整備により,平成10年度に予定している実験の準備は整ったことになる。平成10年度から着手している実験システムの開発を継続するとともに,システムを用いた実験を行った。(1)一輪車走行スキルの下位行動目標のうち,前後・左右バランス,フォークの傾き,漕ぐスピードを測定する機能を一輪車に持たせた。また,生理的変化を同時に測定するするためにTEAC社のPCカードデータレコーダを用いて,呼吸活動,心拍,筋電図を測定する無拘束計測システム(ambulatory monitoring system)を開発した。(2)上記システムを用いて信頼性と妥当性のある生理反応測定が可能か否かをチェックする目的で,30名の被験者を対象にした刺激実験を行った。

安定した生理的反応性が得られる刺激として,ストレス,情動刺激に対する生理的応答性をチェックした。その結果,妥当性のある生理反応データの収集可能であることを確かめた。実験結果については平成11年7月に開催されるInternational and Interdisciplinary Symposium on Respirationで発表する。(3)(1)で開発したシステムを用いて,5名の被験者を対象とした一輪車走行スキルの習得実験を行った。これまでの訓練実験から得られた映像を編集して,学習者のスキル習得に関する理解を測定するための評価テストを実施した。研究成果は日本教育工学雑誌に投稿する。これまで教授-学習過程に関する教育研究は,ややもすれば認知領域の学習について行われており,精神運動領域あるいは情意領域の学習については十分な検討が行われてこなかった。そこで,本研究は精神運動スキルの教授-学習過程において教授行為が及ぼす効果を実験的に明らかにすることを目的とした。精神運動スキルの素材として,本研究では,1998年12月に告示された新学習指導要領の体育に導入された予定の「体ほぐし」を取り上げた。本研究では,まず体ほぐしの教育目標について文献的な検討を行った。その結果,体ほぐしは何を目的として実施するのかという教育目標についても,教育研究者間で意見の不一致が認められた。しかし,体の力を抜くこと,つまりリラクセイションを目標に含むという点については研究者の考えに共通点が認められた。そこで,実験的研究においては,リラクセイションを教えることが,姿勢にいかなる影響を及ぼすかを検討した。まず,被験者の安静時と作業時の座位姿勢における姿勢の歪みを三次元的に測定した。この三次元測定により,体幹部のねじれを定量的に測定することができる。次に,体ほぐしの体操を実施し,その効果が安静時と作業時の座位姿勢に及ぼす効果を検討した。その結果,短時間のリラクセイションによっても,姿勢の歪みが改善する被験者が存在することが明らかにされた。長年蓄積されてきたくせであっても,リラクセイションによって,学習者は彼自身の姿勢の歪みに気づくことができることを示している。以上の実験的なデータに基づき,学校教育の中に子ども達が心地よいと感じる体験、すなわちリラクセイションを組み込むことが教育効果を持つことが結論できた。
侵入害虫キムネクロナガハムシの大発生と分布拡大のメカニズムの解明

侵入害虫キムネクロナガハムシの大発生及び分布拡大のメカニズムを解明するため、本種の行動特性、産卵特性、産卵選好性及び集合性を調べた。本種は、ココヤシの樹冠の展開前の新芽の葉と葉の間に潜り込み生活しており、夜行性であると考えられているが、詳しい行動はわかっていない。そこで、本種の日周活動パターンを明らかにするため、3ペアの成虫を入れた試験管を野外の木の根元に置き、3時間ごとに行動を観察した。その結果、大半の雌は薄暗くなる夕方から夜中もしくは明け方に多く産卵した。交尾も同様に夕方から明け方にかけて多く観察された。摂食及び休息行動はほぼ一日を通して見られ、周期性は認められなかった。次に、温度と光のどちらが産卵に影響を与えているかを明らかにするため、12時間周期で28°Cか32°C、明期か暗期に設定したインキュベーター内で成虫の産卵を調べたが、多くの個体が温度に関係なく、暗期に産卵した。雌は子にとって最適な場所に産卵するか明らかにするため、幼虫加害葉と未加害葉を雌1個体に与え産卵選好性を調べた。その結果、多くの雌は加害葉に産卵せず、未加害葉に産卵を行った。このことから雌は匂いなどを手がかりに幼虫加害葉を避け、子の発育に最適な未加害葉を選んで産卵している事が明らかとなった。最後に、幼虫の集合性の有無を調べるため、葉を3枚並べ1齢幼虫10頭を導入し、24時間後どの葉に集まるか調べた。その結果、ほぼ全ての個体が1枚の葉に集合した。また、その適応的意義を調べるため、1頭もしくは2頭の少数個体で飼育を行い、各齢期における生存率を比較したとき、若齢での生存率が極めて低かった。若齢期に集合することで、摂食を容易に行うことができ、生存率を高めている可能性が示唆された。これらの実験は、タイで行った。キムネクロナガハムシは、東南アジアで大発生しているココヤシの新芽を加害する侵入害虫である。ベトナムやタイでは、原産地から寄生蜂Asecodes hispinarumを導入し、本種の防除が行われてきた。22年度は、本種の大発生及び分布拡大に及ぼす天敵の影響を明らかにするため、タイで本寄生蜂の寄主利用様式及び繁殖特性について25°C、12L : 12D条件下で調べた。その結果、本寄生蜂は内部寄生性で、1-4齢幼虫及び0-1日齢の蛹に寄生でき、羽化率は、4齢幼虫で最も高かった。発育日数は、全発育段階の寄主で、産卵からマミー化まで約7日、羽化まで約20日と、寄主の発育ステージに左右されなかった。羽化個体数は、幼虫の齢期が進むにつれ増加した。1-4齢幼虫で重さと産卵数の間に相関関係があったが、各齢内では、寄主サイズと産卵数に関係は見られなかった。同じ齢期内では、脱皮直後個体はマミー化直前まで摂食を続け、重さが増加したが、脱皮直前個体では、摂食が抑えられ脱皮が抑制された。幼虫寄生蜂の寄生様式は、1,若齢幼虫の内部に産卵し、寄生後、寄主を殺さず、ある段階の発育ステージまで寄主を成長させる寄生戦略2,若-老齢期の幼虫の外部に寄主の大きさに応じて産卵し、寄生時に寄主を殺し寄生する寄生戦略に分けられる。本寄生蜂は、1-4齢幼虫及び0-1日齢の若い蛹までの広い発育ステージに寄生可能であった。また、寄生可能な寄主の体サイズは大きく異なるが、雌は寄主幼虫サイズに応じて寄主あたり産卵数を調節していた。寄生後、寄主を生かし脱皮直後個体では摂食を続けさせ、脱皮直前個体は摂食を抑え、脱皮を制御した。本寄生蜂は、短い寿命という限られた時間の中で最終的な寄主サイズに応じた産卵数調節を行い、効率的に寄主を利用する繁殖戦略をもつことを明らかにした。本成果は、2010年に日本昆虫学会及びアメリカ昆虫学会において発表を行った。侵入害虫キムネクロナガハムシの大発生及び分布拡大のメカニズムを解明するため、本種2系統の生態的特性、天敵の有効性、生殖隔離、繁殖戦略を調べた。本種には、形態的には区別のつかない2つの系統、AP型とPNG型が存在するが、AP型が新天地で大発生を引き起こしてきたことがわかっている。そこで、AP型で増殖力が高く、死亡率が低いか明らかにするため、2系統間の生態的特性を比較した。その結果、AP型は産卵数や蔵卵数が多く、繁殖能力が高いこと、高密度での生存率が高いことが明らかになった。また、AP型が主に利用するココヤシ新芽は半展開まで25日、展開まで62日かかり、次々と新しい新芽が出芽し、ハムシが利用できる期間、空間ともPNG型が主に利用する苗木よりも大きいことがわかった。次に、2系統への天敵の影響を明らかにするため、原産地に生息する幼虫寄生蜂の効果を調べた。その結果、寄生率はAP型で55%に対し、PNG型で91%と高く、原産地ではPNG型個体に対して、蜂はより有効に働いていることが示唆された。侵入地で本寄蜂導入後、ハムシの密度が低下したことから、侵入地では有力な天敵不在のため、ハムシ個体群が急激に増加し、大発生に繋がったと考えられる。

2系統が同所的に存在する東チモール個体のAP、PNG型を交配させたところ、PNG型雄とAP型雌の組み合わせでは、ほとんど卵がふ化せず、東チモール産個体でも2系統間で部分的な生殖隔離が示唆された。最後に、本種は、東南アジアで主にココヤシを寄主として繁殖しているが、寄主としての餌の質は低く、稀に成虫が利用するマニラヤシでの発育、繁殖がより高かった。このことから、本種の寄主選択において餌の質よりも隠れ場所としての質が重要であることがわかった。これらの実験は、タイで行った。侵入害虫キムネクロナガハムシの大発生及び分布拡大のメカニズムを解明するため、本種の行動特性、産卵特性、産卵選好性及び集合性を調べた。本種は、ココヤシの樹冠の展開前の新芽の葉と葉の間に潜り込み生活しており、夜行性であると考えられているが、詳しい行動はわかっていない。そこで、本種の日周活動パターンを明らかにするため、3ペアの成虫を入れた試験管を野外の木の根元に置き、3時間ごとに行動を観察した。その結果、大半の雌は薄暗くなる夕方から夜中もしくは明け方に多く産卵した。交尾も同様に夕方から明け方にかけて多く観察された。摂食及び休息行動はほぼ一日を通して見られ、周期性は認められなかった。次に、温度と光のどちらが産卵に影響を与えているかを明らかにするため、12時間周期で28°Cか32°C、明期か暗期に設定したインキュベーター内で成虫の産卵を調べたが、多くの個体が温度に関係なく、暗期に産卵した。雌は子にとって最適な場所に産卵するか明らかにするため、幼虫加害葉と未加害葉を雌1個体に与え産卵選好性を調べた。その結果、多くの雌は加害葉に産卵せず、未加害葉に産卵を行った。このことから雌は匂いなどを手がかりに幼虫加害葉を避け、子の発育に最適な未加害葉を選んで産卵している事が明らかとなった。最後に、幼虫の集合性の有無を調べるため、葉を3枚並べ1齢幼虫10頭を導入し、24時間後どの葉に集まるか調べた。その結果、ほぼ全ての個体が1枚の葉に集合した。また、その適応的意義を調べるため、1頭もしくは2頭の少数個体で飼育を行い、各齢期における生存率を比較したとき、若齢での生存率が極めて低かった。若齢期に集合することで、摂食を容易に行うことができ、生存率を高めている可能性が示唆された。一つ実験を終えるごとにデータを処理、分析し、まとめることができず、まとまりなく実験を行ってしまったことや、野外での実験設計を十分検討できず、野外実験を行えなかったことから、当初予定していた実験計画よりも遅れる結果となった。野外実験を行う上で、ココヤシ群落や農家の承諾が必要であり、計画していた野外調査は一部のみ行い、あとは、室内実験を中心に研究を行い、まとめていく。
グローバル化時代における人間存在と国際関係論の再構築-実在変容の認識論と実践論

研究の目的は、グローバル化の現象が世界の人々の存在様式に変容を迫っていること、しかし人々はその圧力に抗して生きていることに着目し、国際関係論の研究者を中心とし、その及ばない点については社会学者、政治学者の力を借りながら、伝統的なリアリズム・重商主義、自由主義・国際協調主義、マルクス主義・従属論を批判的に発展させるとともに、かつこれらの伝統的理論を超えて国際批判理論、ポスト・モダニズムの視点から、国際関係論の再構築を目指したものである。研究テーマは、「グローバル化と人間存在の変容」、「人間存在の変容と国際関係論の再構築」,「留学生とのワークショップ」の3つ分けられた。研究の成果は、(1)これまでの国際関係論で軽視・無視されてきた日常現象(兵士の家族、国際養子縁組、国際結婚、毎日「壁」を通過する人々、福祉国家、情報ガバナンス、知の権力)を取り上げ、知の作業を進める実践的研究作業、(2)アメリカの覇権、ネオリベラルな的グローバル化に対して、伝統的な国際関係理論を批判的に用いることで、既存の国際関係論理論を問い直す認識論的研究、(3)国際批判理論、ポスト・モダニズムに拠って、国際平和や家庭の平和に対する民主主義・市民社会・NGO・福祉国家・良き統治・ジェンダー論の実践的意義などを確認する実践的認識論として、国際関係論の再構築の試みとなった。「留学生とのワークショップ」からは、留学生向けの日本語上級テキスト(ルビ付)が作成された。本年度は、共同研究の初年度として、問題意識の共有化と、それにもとづく各研究分担者の研究課題の設定、資料収集に重点を置いた。研究の進捗状況は、以下の通りである。(1)第1回研究会(2004年7月1011日)で、全員で問題意識の共有化と、各人の研究方向の確認を行なった。(2)第2回研究会(12月45日)で、9人が研究テーマ(仮)、内外の研究動向、問題点などにつき報告し、全体で討議を行なった。(3)第3回研究会(2005年1月89日)で、8人が研究テーマ(仮)、内外の研究動向、問題点などにつき報告し、全体で討議を行なった。(4)第3回研究会(1月9日)で来年度の研究計画に向けて、海外学会の報告予定者などにつき、全体で意見の調整を行なった。(5)研究計画全体について、第3回研究会(1月8日)で英国シェフィールド大学G.D.フック教授から講評を受けた。(6)年間を通じて、各人がそれぞれの研究テーマにもとづき資料収集(文献、インタービュー)を行ない、研究成果の一部を公表した。(7)5人が研究テーマに応じて、海外(東チモール、イスラエル、シンガポール、英国)で資料収集、および関係者との意見交換を行なった。(8)来年度予定の留学生とのワークショップに向けて、2004年11月12日に研究分担者2人が群馬大学留学生に対して、事前調査と準備的会合を行なった。(9)研究全体として、国際関係論と社会学の専門家という、異なる研究領域間での有機的学際的研究体制が組まれた。本年度は、共同研究の第2年度として、各分担研究者の研究課題にもとづく資料収集、研究の進展、および研究成果の一部公表に重点を置いた。1.第1回研究会(2005年10月810日)で、研究分担者各人がこれまでの研究成果について報告を行い、全体で共同研究の今後の課題を確認した。2.第1回研究打ち合わせ会(2006年1月6日)で、研究分担者5人が参加して、『留学生向けの国際関係論』テキストの原案を討議、作成した。3.第2回研究会(2006年3月2日)で、『留学生向けの国際関係論』テキスト、および大学12年生向けテキストの編集方針を討議、決定した。4.第1回および第2回研究会で来年度の研究計画に向けて、海外学会の報告予定者などを含めて、全体で意見の調整を行なった。