hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RNA・タンパク質複合体による翻訳調節機構の解明

1.蛍光標識したmiRNA前駆体を細胞内にマイクロインジェクションし、内在性の生合成経路によりRISCに取り込ませた。ゴルジ体を中心にアクチンフィラメント上を動くmiRNAを1分子イメージングできた。2.Cy5標識アンチセンスプローブを用いてストレス下の細胞内mRNAの局在を超解像イメージングした。ストレス顆粒(SG)内でmRNAは均一に存在するのではなく、直径約100 nmの高密度領域を形成していた。3.SecMのリボソーム外の領域を部分的に欠損させた変異体の翻訳アレストの寿命を測定した。57-73と57-98番目のアミノ酸が翻訳アレストの安定化に寄与していた。1.miRNAによる遺伝子発現の制御まず、蛍光標識を施した3種前駆体(pre-miRNA、二本鎖miRNA/miRNA*、一本鎖miRNA)をマイクロインジェクション法により細胞内に導入した。3前駆体の中でpre-miRNAが特に良い細胞内滞留性を示し、また導入pre-miRNAの細胞内局在が今までのmiRNAの細胞内局在に関する知見とも一致することを確認した。次に、ストレス環境下でmRNAが局在するStress GranuleにおいてmiRNA前駆体も局在していることを確認し、標的mRNAとの結合を間接的に捉えた。さらに、標的mRNA発現プラスミドを導入し、導入miRNA前駆体が標的mRNAの翻訳を抑制していることを確かめた。2.SGによる遺伝子発現の制御Cy5標識線形アンチセンスプローブによりCOS7細胞内のpoly(A)+ mRNAを蛍光標識し、SGsを形成させた後に固定した試料を用いて、超解像イメージングによる観察を行った。超解像観察の結果、SGs内でmRNAは密度差をもって分布し、顆粒内部で高密度領域を形成して分布していることが明らかになった。mRNA高密度領域個数はSGsの大きさが大きくなるにつれて増加したが、高密度領域サイズはSGsの大きさに関わらず直径約70 nmという常に一定のサイズを持つことがわかった。以上の結果は、SGs内mRNA高密度領域は特定の大きさをもつ構造的単位として機能することを示している。次に、SGs内でmRNA一分子の運動を解析するために、蛍光色素の明滅を応用した新規のmRNA一分子追跡法を開発した。1.miRNAによる遺伝子発現の制御固相合成したmiRNAに単に蛍光色素を付けただけではmiRNAの機能が発揮されず、蛍光標識したpre-miRNAを用い、細胞内で成熟miRNAに変換することで活性を持ったmiRNAを得ることができた。蛍光標識したmiRNAの調製法を確立することができたので、来年度以降、miRNAの局在と運動解析が可能になった。2.SGによる遺伝子発現の制御超解像観察の結果、SGs内でmRNAは密度差をもって分布し、顆粒内部で高密度領域を形成して分布していることを明らかにしたことは大きな成果である。また、蛍光色素の明滅を応用した新規のmRNA一分子追跡法を開発することができた。これによって、来年度以降、SG内でmRNAのダイナミクスを捉えることができるようになった。1.miRNAによる遺伝子発現の制御蛍光標識を施したpre-miRNAをマイクロインジェクション法により細胞内に導入した。生細胞内におけるmiRNA可視化技術と一分子検出イメージング法を用いて、miRNAの生合成過程と細胞内局在について調べた。蛍光イメージング・FCSからmiRNA生合成過程の特徴を捉えた。まず、ループ構造を有したpre-miRNAのみが細胞内での残存率が高く、また導入直後から成熟化まで継続的に複合体に取り込まれていたことから、複数の段階から成る内在性の生合成過程は共役して機能していることが示唆された。また、生合成過程におけるpre-miRNAの二本鎖解離過程の時定数を決定した。2種類のpre-miRNA (let-7a-1とmiR-21)について二本鎖解離過程の時定数はともに約40分だった。さらに、miRNAの局在が細胞骨格を利用した移動によりなされていることを発見した。2.ストレス顆粒(SG)による遺伝子発現の制御SG内でmRNA一分子の運動を解析するために、蛍光色素の明滅を応用した新規のmRNA一分子追跡法を開発した。ローダミン誘導体である2MeSiRがチオール存在下で明滅を示すことを見出し、励起光条件を検討した結果、生細胞内でmRNA一分子の追跡に成功した。この手法を用いてSG内の内在性GAPDH mRNAの一分子運動解析を行った。各軌跡の平均二乗変位を求め、運動様式を自由拡散、制限された拡散、静止に分類した。SG内GAPDH mRNAの運動様式の割合を調べたところ、60%が静止している一方で、制限された拡散が25%、自由拡散が15%という割合で存在し、SG内mRNAの運動には不均一性があることが分かった。mRNAがSGs内で何らかの構造に繋ぎ止められ動きが制限されていることが示唆された。ループ構造を有したpre-miRNAのみが細胞内での残存率が高く、また導入直後から成熟化まで継続的に複合体に取り込まれていた。この実験系を用いて、生合成過程におけるpre-miRNAの二本鎖解離過程の時定数が40分であることを明らかにした。

miRNAの局在がアクチンフィラメントを始めとする細胞骨格を利用した移動によりなされているということを発見した。生細胞内で細胞骨格上をmiRNAが動いている様子を直接観察したのは本研究が初めてである。来年度以降は、核内におけるmiRNAの交通網の存在を明らかにしたい。2.SGによる遺伝子発現の制御超解像観察の結果、SG内でmRNAは密度差をもって分布し、顆粒内部で高密度領域を形成して分布していることを明らかにしたことは大きな成果である。また、蛍光色素の明滅を応用した新規のmRNA一分子追跡法を開発することができた。これによって、SG内でmRNAのダイナミクスを捉えることができるようになった。超解像で明らかになったSG内のmRNAの高密度領域とmRNAの運動の関係を検討中である。1.miRNAによる遺伝子発現の制御成熟miRNAの細胞内動態を詳細に調べるために、色素の明滅を利用した1分子蛍光イメージングを行った。その結果、ゴルジ体を中心に線上に動くmiRNAが観察された。細胞骨格を標識し、miRNAの蛍光と同時に観察した結果、miRNAがアクチン上を動いていることが解った。また、エキソソームを可視化した結果、miRNA配列特異的なエキソソームへの封入が観察された。さらに、細胞骨格を利用したmiRNAの核内への移行が観察され、核内の特定の場所から放射状にmiRNAの交通網が存在することが解った。2.ストレス顆粒(SG)による遺伝子発現の制御真核細胞はストレスを受けたときに、細胞質内にSGを形成する。SGを構成する因子が同定されているが、形成機構は未だに解っていない。現在までのSG形成に関する知見を総合すると、細胞内局所温度上昇がSG形成において重要な役割を果たすと推測された。本研究では、温度感受性蛍光プローブによる細胞内局所温度測定法と、赤外レーザーによる細胞内局所加熱法を駆使して、細胞内局所温度変化がSG形成を引き起こす原因となっていることを明らかにした。3.翻訳アレストによる遺伝子発現の制御SecMはアレスト配列という特殊なアミノ酸配列を有しており、これがリボソームトンネルと相互作用して翻訳が停止すると言われている。リボソームの外側に出たアミノ酸は翻訳停止に影響しないと思われていたが、57から98番目までのアミノ酸の領域が翻訳アレストを安定化することを明らかにした。さらにアラニンスキャニングによりHis84、Arg87、Arg91が重要であることを明らかにした。TnaC翻訳アレストに関しては、トリプトファンがリボソームに結合すると解離因子による翻訳終結が阻害されるが、フレームシフトによって翻訳アレストが解除されることを発見した。1.蛍光標識したmiRNA前駆体を細胞内にマイクロインジェクションし、内在性の生合成経路によりRISCに取り込ませた。ゴルジ体を中心にアクチンフィラメント上を動くmiRNAを1分子イメージングできた。2.Cy5標識アンチセンスプローブを用いてストレス下の細胞内mRNAの局在を超解像イメージングした。
感潮河川網におけるスカム動態の解明と解決策の提案

下水道越流水が流入する都市河川では,降雨後に大量の浮遊汚泥(スカム)が河面を埋め尽くすことが報告されている.スカムは魚類の大量へい死を引き起こし,水域生態系を劣化させるとともに,生活環境を悪化させることからも早急な解決が強く望まれている.本研究では,大阪府寝屋川水系大阪市内河川を対象として,感潮河川網で発生するスカムの動態を明らかにし,具体的な解決策を提案することを目標としている.2018年度は以下の研究成果を得た.(1)定点カメラを用いた河面観測ネットワークの構築:河道複数地点に河面観測カメラを設置し,スカムの観測ネットワークシステムを構築するとともに,代表地点にはメモリー式流況・水質計を設置した.また,大阪府河川室が防災用に設置・配信している河川監視カメラ画像をwebから自動取得するスクリプトを開発し,データの蓄積を継続している.(2)観測データを用いたスカムの挙動解析:これまでに取得した観測データを基に,スカムの挙動と気象・潮位・水質等との関連について解析を行った.また,AI技術を利用して,カメラ画像データからスカム発生量を連続かつ定量的に評価するプログラムを開発し,スカムの挙動について解析を行った.(3)スカム動態予測シミュレーション:対象水域に三次元流動モデルを適用し,粒子追跡モジュールをベースとしたスカム動態予測モデルを開発した.また,開発モデルを用いて数値シミュレーションを行い,スカムが発生・集積しやすい地点を推定した.当初の計画どおり,現地に河面観測ネットワークシステムを構築するとともに,スカム動態シミュレーションモデルを開発し,それぞれ解析を進め,有用な知見が得られ始めている.スカム動態の素過程モデルの構築に必要なパラメータ同定のために,性状分析や室内実験を行うことを予定していたが,既往研究で得られている知見を整理することを優先して取り組んだ.観測は2019年度末まで継続し,さらなるデータの蓄積を図る.今後はスカム問題の解決につながる有効な施策の提案を目指して,構築した観測システムや数値モデルを用いた解析を進める予定である.下水道越流水が流入する都市河川では,降雨後に大量の浮遊汚泥(スカム)が河面を埋め尽くすことが報告されている.スカムは魚類の大量へい死を引き起こし,水域生態系を劣化させるとともに,生活環境を悪化させることからも早急な解決が強く望まれている.本研究では,大阪府寝屋川水系大阪市内河川を対象として,感潮河川網で発生するスカムの動態を明らかにし,具体的な解決策を提案することを目標としている.2018年度は以下の研究成果を得た.(1)定点カメラを用いた河面観測ネットワークの構築:河道複数地点に河面観測カメラを設置し,スカムの観測ネットワークシステムを構築するとともに,代表地点にはメモリー式流況・水質計を設置した.また,大阪府河川室が防災用に設置・配信している河川監視カメラ画像をwebから自動取得するスクリプトを開発し,データの蓄積を継続している.(2)観測データを用いたスカムの挙動解析:これまでに取得した観測データを基に,スカムの挙動と気象・潮位・水質等との関連について解析を行った.また,AI技術を利用して,カメラ画像データからスカム発生量を連続かつ定量的に評価するプログラムを開発し,スカムの挙動について解析を行った.(3)スカム動態予測シミュレーション:対象水域に三次元流動モデルを適用し,粒子追跡モジュールをベースとしたスカム動態予測モデルを開発した.また,開発モデルを用いて数値シミュレーションを行い,スカムが発生・集積しやすい地点を推定した.当初の計画どおり,現地に河面観測ネットワークシステムを構築するとともに,スカム動態シミュレーションモデルを開発し,それぞれ解析を進め,有用な知見が得られ始めている.スカム動態の素過程モデルの構築に必要なパラメータ同定のために,性状分析や室内実験を行うことを予定していたが,既往研究で得られている知見を整理することを優先して取り組んだ.観測は2019年度末まで継続し,さらなるデータの蓄積を図る.今後はスカム問題の解決につながる有効な施策の提案を目指して,構築した観測システムや数値モデルを用いた解析を進める予定である.現地調査等のために購入した消耗品費(物品費)が予算を上回ったことや,論文投稿費等(その他)が予算を下回ったことなどにより,次年度使用額が発生した.次年度使用額については2019年度に請求した助成金と合わせて,主に現地調査のための消耗品費として使用することを計画している.
球面上での荷電コロイド結晶化を用いた正多面体状微粒子クラスターの構築

本研究では、正負電荷を持つコロイド粒子が静電力で結合し、正4面体型などに配列したクラスターを構築した。本クラスターは異方的結合性を持ち、かつ量産が可能であり、その自己集合により、新規構造の構築が期待できる。3年間の検討により、正負電荷2成分系で、孤立した正四面体状のクラスター形成条件(各成分の粒子濃度、濃度比、粒径比)を明らかにした。会合数に及ぼす電荷の影響については、計算機シミュレーションによっても検討した。また、イオン性界面活性剤の吸着を利用することで、粒子の電荷数を連続的に変化でき、会合数の調整が行えることを明らかにした。クラスター同士の集合による高次構造の作成を継続検討中である。本研究では、球面上の荷電コロイド結晶化に基づき、粒子が正多面体(4面体など)型に配列した、新規な粒子クラスターを構築する。本クラスターは異方的結合性を持ち、かつ量産が可能である。またその自己集合により、新規構造の構築を目指す。3年間の研究期間内に、正多面体(4、8、および20面体)型クラスターの生成条件、およびクラスターの自己集合により形成される構造の種類、を系統的に明らかにしたい。特にダイヤモンド格子構造の構成単位である、正4面体型クラスターの作成と、その集合構造を重点的に検討する。具体的には、(1)平板上で2次元荷電コロイド結晶の作成、(2)正多面体型クラスターの構築、(3)クラスターの自己集合による高次構造の構築、の3課題を設定し、順次検討する。本年度は引き続き、正多面体型のクラスターの作成に注力し、正電荷と負電荷の粒子のクーロン力を利用する手法で検討した。市販または合成の負電荷を持つ数種のポリスチレン粒子(粒子直径= 390,430,510,600,770,780,1200nm)と、合成により得た正電荷を持つポリスチレン粒子(粒径420nm)を混合することで、会合体を得た。負電荷粒子数を大過剰にすることで、クラスター粒子とフリーの負電荷粒子の混合体を得た。クラスターの会合数を顕微鏡観察し、適切な粒径比の390,430,510nmについて、目標としていた正四面体型クラスターを得た。さらに、界面活性剤を添加して電荷を反転させる手法で、負電荷を持つ2種類のポリスチレン粒子からもクラスターを得た。本内容は、欧州コロイド学会(2013年9月、ブルガリア)、また一部をCECAMコンファレンス(2013年5月、スイス)にて発表した。本研究では、球面上で荷電コロイドを結晶化させる新規手法に基づき、粒子が正多面体(4面体など)型に配列した、粒子クラスターを構築することを目標としている。また作製したクラスターの自己集合を利用して、新規な構造を構築することも目標である。24年度は、正に荷電したポリスチレン系の粒子(4ービニルピリジン/スチレン共重合体粒子、粒径420nm)と、負に荷電したポリスチレン粒子(3901200nm)を用い、正4面体クラスターを含む、様々なクラスターの作製に成功した。正に荷電した粒子は、2-ビニルピリジン、スチレンおよびジビニルベンゼンを用いて乳化重合により合成した。負に荷電した粒子として、当初はシリカ粒子を用い、その電荷をpHにより制御する予定であったが、シリカの屈折率(1.46)が媒体の水の屈折率(1.33)と近いため、顕微鏡観察が困難であった。そこで、ポリスチレン(屈折率1.59)を用いて検討した。本年度の検討では、正荷電の粒子は粒径420nmのもの一種類とし、負荷電粒子のサイズによって、会合数がどのように変化するか、光学顕微鏡で系統的に調査した。正荷電粒子を大過剰に加えた。会合数には分布があり、今後検討する予定であるが、1個の負電荷粒子あたりの、正荷電粒子の最大数は次の通りである。負粒子の粒径が1200nmのとき、粒子の断面(大円)あたり68個、粒子表面全体には、18個の正電荷が観察できた。また、780および720nmでは10個、600nmでは9個であった。510, 430,および390nmのとき、4個がテトラポッド状に付着していた。これは当初予定していた、正四面体状の会合体の生成を示すものである。最終年度である本年度は、クラスターの構造制御のための会合数分布の測定、共焦点顕微鏡を用いた3次元会合構造の調査、電気泳動による総電荷数の計測、などを行った。

また、昨年度までの検討で、界面活性剤の利用が有効である事が明らかになっているため、詳細な検討を行った。正・負電荷をもつポリスチレン粒子、負電荷を持つシリカ粒子と、正・負のイオン性界面活性剤の組み合わせにより、会合・解離の制御を系統的に検討した。特に、負荷電ポリスチレン粒子、シリカ粒子、カチオン性界面活性剤(セチルピリジニウムクロライド)からなる系について、界面活性剤の吸着等温線と表面電位測定およびこれらと、クラスターの会合数の関係を調査した。本2成分系に界面活性剤を添加すると、粒子表面電荷は負から正に反転した。ポリスチレンとシリカを比較すると前者の方が吸着し易いため、等電点における活性剤濃度は低濃度域にあった。適切な濃度の界面活性剤を添加することにより、ポリスチレンは正、シリカは負に帯電し、会合体が再現性よく生成することが明らかになった。また、粒子間ポテンシャルを用いて計算したに会合の至適条件は、実験結果と良く一致した。さらに、正・負電荷をもつ粒子のブラウン動力学計算機シミュレーションを行った。反対電荷の粒子が中心粒子に付着することで会合体を形成するが、会合体の総電荷数はゼロではなく、overchargeが生じることが明らかになった。以上の結果は、国の内外の学会で発表したほか、現在、学術論文として投稿を準備中である。コロイド科学、物理化学本年度の検討により、目標としていた正多面体型クラスターの生成条件が明らかになった。特にコア粒子と外部粒子の至適粒径比が分かり、今後の作成指針となった。研究計画では、25年度以降の実施内容として、正多面体型(4,8,20面体)クラスターの構築を引き続き検討し、正四面体クラスターが再現性よく構築できれば、クラスター構造の固定化と単離、およびクラスターの自己集合による高次構造の構築に進むこととした。上述のように、意図していた方法(正に帯電した、ビニルピリジンースチレン共重合体粒子を合成し、負に帯電したポリスチレン粒子とクーロン力によりクラスターを作成する)により、正4面体型クラスターを得ている。8,20面体クラスターについては、会合粒子数を顕微鏡観察で確認することが困難で、次項に示すように蛍光色素の導入により可視化を検討中である。ただし、今後の高次構造への展開を考える上で、最も有用なビルディングブロックとなるのは正4面体型であり、その合成に成功したことで、おおむね当初の計画を達成したと考えている。また、以上の成果は、国際学会をはじめ多くの学会で報告しており、研究者とディスカッションする機会も得られ、次年度の課題も明らかになっている。本研究の最終的な目的は、球面上の荷電コロイド結晶化に基づき、粒子が正多面体(4面体など)型に配列した、新規な粒子クラスターを構築し、またその自己集合により、新規構造を構築することである。本目標を達成するために、さらに3項目の検討内容を設けている。(1)平板上での2次元荷電コロイド結晶の作成:球面上での結晶化に先立ち、正電荷を持つガラス平板に負電荷を持つシリカ粒子を静電吸着させ、粒子間クーロン反発による2次元結晶の生成条件を明らかにする。粒子がエネルギー的に安定な位置を取れるように、表面の化学修飾を行う。(2)正多面体型クラスターの構築:正に荷電したポリスチレン系粒子と負に荷電したシリカ粒子を用いてクラスターを作成する。大規模な凝集の生成を避けることと、会合数を限定することが重要である。(3)クラスターの自己集合による高次構造の構築:クラスターの粒子配置を化学的手法で固定したのち、クラスター同士を非クーロン力で自己集合させ、高次構造体を構築する。
CD271陽性エリート細胞を標的とした肺高血圧症に対する新規治療開発

肺動脈性肺高血圧症(PAH)は、近年多くの治療薬の進歩は見られるが、治療抵抗性や右心不全を伴うような進行したPAH患者の予後は極めて不良であり、新しい視点からのアプローチが必要である。有用な細胞治療ソースとして注目される皮下脂肪組織由来再生細胞(ADRC)中のCD271陽性細胞群が優れた血管新生作用と抗炎症効果を有することが知られている。本研究ではPAHの病態形成における、CD271遺伝子の役割を示し、CD271陽性細胞投与が肺細動脈血管リモデリングに及ぼす影響を明らかにする。本研究によって、肺高血圧症の新規の治療ターゲットであり、新しいバイオマーカーや治療の研究開発への波及効果が期待される。
キラル一次元金属錯体に基づく強磁性強誘電体の創出

本研究では,強磁性強誘電体の創出を目指して,不斉炭素を導入した四つの新規キラル一次元ロジウム(I)-セミキノナト錯体1から4を開発した.錯体1と2では,鎖内で隣接する分子がトリプレットダイマーを形成し,200K付近でダイマー間での磁気的相互作用が反強磁性的から強磁性的へと変化するとともに,交流磁化率において8K以下の低温で2段階の磁気異常を示すことを明らかにした.本研究では,強磁性強誘電体の創出を目指して,不斉炭素を導入した四つの新規キラル一次元ロジウム(I)-セミキノナト錯体1から4を開発した.錯体1と2では,鎖内で隣接する分子がトリプレットダイマーを形成し,200K付近でダイマー間での磁気的相互作用が反強磁性的から強磁性的へと変化するとともに,交流磁化率において8K以下の低温で2段階の磁気異常を示すことを明らかにした.近年,強磁性と強誘電性が電気磁気効果によって強い相関性を示すマルチフェロイクス(多重強的秩序)が金属酸化物において発見され,その現象の新奇性,学術的重要性,新奇の動作原理にもとづく革新的デバイスへの応用の観点から,物理と化学の両分野で非常に注目されている.本研究では,構造キラリティを持つ強磁性強誘電体開発の視点から,一連のキラル一次元ロジウム(I)-セミキノナト錯体を合成し,構造キラリティが磁性と誘電性に及ぼす影響を調べている.これまで,不斉中心を導入したセミキノナト配位子を用いて,新奇に[Rh(3,6-DBSQ-4,5-(2R,4R)-PDO)](CO)2]∞(3,6-DBSQ-4,5-(2R,4R)-PDO=3,6-di-tert-butyl-4,5-(2R,4R)-pentanedioxy-1,2-benzosemiquinonato)の合成に成功した.この化合物は170K付近で一次相転移を起こし,磁気的相互作用は反強磁性(室温相)から強磁性(低温相,Weiss温度+56K)へ変化することを明らかにした.この化合物は,Tf=4.5Kでスピンの凍結を示すと共に,交流磁化率は,4.5K付近と2K以下で二段階の磁気異常を示した.さらに,強誘電体テストシステムを購入し,300-12Kの温度範囲で分極ヒステリシスが測定可能な装置を立ち上げた.近年,強磁性と強誘電性が電気磁気効果によって強い相関性を示すマルチフェロイクス(多重強的秩序)が金属酸化物において発見され,その現象の新奇性,学術的重要性,新奇の動作原理にもとづく革新的デバイスへの応用の観点から,物理と化学の両分野で非常に注目されている.これらの錯体では強磁性は観測されなかったが,これらの錯体の磁気的挙動はS=1/2反強磁性これまで,キラル一次元ロジウム(I)-セミキノナト錯体[Rh(3,6-DBSQ-4,5-(2R,4R-PDO))(CO)_2]_∞が,170K付近の一次相転移に伴い磁気転移を起こすことを明らかにしている.本年度は,理論式を用いた磁化率の解析を行い,錯体分子がトリプレットダイマーを形成し,このダイマー間の磁気的相互作用が反強磁性的から強磁性的へ変化していることを明らかにすることに成功した.この構造相転移の詳細を調べるために,結晶構造の温度依存性を調べ,一次相転移に伴い一次元鎖が縮むことによって強磁性が発現していることを明らかにした.非線形交流磁化率の解析を行ったところ,長距離秩序の成長に影響される三次の非線形磁化率が観測され,ドメインの発達を示唆する結果を得ている.この錯体では,これまで二段階の磁気異常を観測しており,この磁気異常では,スピンがキャントした状態で凍結し,さらに,安定な状態へスピンが再配列することで二段階の磁気異常を示すと考えられ,キラルな結晶構造を反映していると考えている.また,[Rh(3,6-DBSQ-4,5-(R-1,3-BDO))(CO)_2]_∞についてSPring-8の放射光を利用して結晶構造解析を行い,対称心を持たない結晶構造であることを明らかにした.さらに,[Rh(3,6-DBSQ-4,5-(2R,4R-PDO))(CO)_2]_∞について騰電率の温度依存性を調べたところ,170K付近の一次相転移に伴いシャープな誘電率のピークが観測されたが,比較的伝導性を示すため,この騰電異常は伝導性によるものと考えられる.
手術を受ける後期高齢者のケアプログラムの開発

本研究は、人生の終焉を生きる後期高齢者(75歳以上)の生きる思いを活かした手術を受ける後期高齢者のケアプログラムの開発を目的としている。2018年度の計画は、1術後の後期高齢者へのインタビューより、手術への思いと術後離床との関係の検討、2後期高齢者へ周手術期看護を実践している看護職への質問紙調査、3ケアプログラム化を予定していた。1の後期高齢者へのインタビューは2018年7-8月に対象者齢者2名にインタビューを行った。いずれも、下肢の手術を受けた患者であり、手術を決めた意思決定は自分自身で行っていた。そして、術後の生活に対して、これまでの痛みから解放され、楽しみや希望を持っていることが示された。詳細は、現在分析中である。インタビューの分析が途中となり、2看護師への調査および3プログラム化は、来年度の計画的に進める予定である。・本年度予定していた、後期高齢者へのインタビューは施行したものの、その後、体調不良が続き、分析等がすすめられず、看護師への調査、プログラム化が遅延している。・2018年度より、研究計画が大幅に遅延したため、2019年度は以下のように進行する。・後期高齢者のインタビュー分析は、2019年8月までに実施する。・看護師に対する調査は、2019年910月を目安に実施する。・上記の結果をふまえ、研究分担者とケアのプログラム化を検討し、2020年1月から実際の評価を行う。研究の目的は、人生の終焉をいきている75歳以上の後期高齢者が手術を受ける際、高齢者自身の生きる思いを活かした手術を受ける後期高齢者のケアプログラムの開発である。この目的を達成するため、以下の4段階で進行することを計画している。第1段階は、手術をうける後期高齢者を対象に術前の手術に対する思いや願いをインタビューにより明らかにする。第2段階では、外科系病棟の看護職を対象に後期高齢者の看護の実際と思いを明らかにする。第3段階は、第1段階と第2段階の結果を踏まえて、高齢者のケアプログラムを高齢者ケアや急性期ケアの専門家と共に立案する。そして、最終段階では、第3段階のケアプログラムを実践し有用性を検証する。平成27年度は文献レビューや情報収集をすすめた。超高齢社会をむかえ高齢者数は2042年まで増加を続けており、加齢により壮年期よりも疾病罹患が増え、医療を受ける機会が格段多く、高齢者の受診数や入院数も未だ増加傾向にある状況であった。手術療法の進歩として外科的医療の方向性は、術後のQOLの維持・向上を目標に据えて、低侵襲化への開発が進んでいる。特に、高齢者への手術療法においては、加齢により臓器機能の低下や既往歴を多く抱えているため、手術選択の見極めが重要であるが、基準が明確化できず、臨床において課題となっている。平成27年度の計画は、後期高齢者への術前の思いをインタビューする予定であったが、文献レビューや情報収集までの進行状況である。その理由として、研究を実施使用と考えていた時期に、フィールドを予定していた病院において、病棟再編が行われたため、研究受け入れの状況になかったことが一因である。平成28年度は、まず、当初の計画以前に手術を受ける後期高齢者の概要を知る必要があると考え、某特定機能病院の手術をうける高齢者の実際について、カルテ調査を行った。平成28年の手術件数は5,474件、うち65歳以上の手術2,816件であった。入院し外科系診療科で手術をうけた患者は2,536人、入院せず手術をうけた患者は56人2.0%であった。入院して外科系診療科で手術をうけた患者の概要は、平均年齢75.2歳、入院期間21.2日、手術時間2時間50分1秒、緊急手術308人12.1%、麻酔方法は、全身麻酔1390人54.8%、局所麻酔758人29.9%、全身麻酔+硬膜外麻酔394人15.5%であった。診療科は、眼科533人21.0%、心臓血管外科396人15.6%、整形外科304人12.0%、次いで、腎臓外科・泌尿器科、消化器外科の順であった。術後ICU入室した患者は491人19.3%であった。前期高齢者と後期高齢者を比較すると、前期高齢者が後期高齢者より延長している項目が、手術時間(前期3時間7分>後期2時間23分)と入院日数(前期21.9日>後期19.4日)であった。一方、後期高齢者が前期高齢者より多い項目は緊急入院(後期171人>前期137人)、ICU入室数(後期254人>前期237人)であった。後期高齢者が前期高齢者より多い診療科は、眼科、心臓血管外科、皮膚科・形成外科であった。前期高齢者は手術時間が長く侵襲の大きな手術を受けているが、緊急性やICU入室数は少ない。一方、後期高齢者は、緊急手術やICU入室数が多く、その背景には身体の予備力適応力などの低下が著しく、重症化や急に生命危機に陥りやすい状態と推測される。

手術は部位や疾病、診療科などにより身体侵襲への差が大きく、意思決定や術後QOL等異なるため、今後の調査では、診療科・麻酔など対象を焦点化する必要がある。・第1段階に実施予定であった、後期高齢者へのインタビューは、フィールドとの調整困難であったため、平成29年度に実施予定。・これに変わり、手術をうける後期高齢者の実態を知る必要性があったため、カルテ調査を行った。本研究は、手術をうける後期高齢者がもつ思いをケアに活かすことにより、術後離床を促し生活の質を高めるケアプログラムの開発を目指している。2017年度の計画は、1術後の後期高齢者へのインタビューより、手術への思いと術後離床との関係の検討、2後期高齢者へ周手術期看護を実践している看護職への質問紙調査により、看護の実際を明らかにすることを予定していた。1は、倫理委員会より承認を受け、対象施設の長に研究の同意を得た後、現在看護師長と対象選定中である。2は、1の結果をもとに調査表を作成するため実施に至っていない。上記に加え、術後の後期高齢者の睡眠状態について事例研究を行った。経皮的冠動脈形成術後に救命救急センターの集中治療室(以下ICU)に入室した後期高齢者を対象に、眠りSCAN、Richards-Campbell睡眠質問表(以下RCSQ)及び睡眠観察シートにてデータ収集し一日毎に集約し分析した。分析対象は80歳後半の男性2事例であった。夜間の睡眠時間78時間、睡眠効率80%以上、中途覚醒をみとめた。RCSQ45100であり、主観的睡眠と関係した項目は入眠しやすさ、睡眠時間等であった。睡眠への影響は、アラーム音や暗い室内が阻害要因、馴染のある時計が促進要因であった。看護職は、排泄を訴える患者に繰り返しの説明、洗髪や足浴等のケアを実施していた。今回の2事例は緊急手術に加えICU入室という、緊張の高い状態と推測するが比較的良質の睡眠を確保していた。これは、看護職による患者が納得する説明、リラックス効果のあるかかわり等が、短時間に高齢患者が安心安寧な環境作り良質の睡眠をもたらしたと考える。この結果は、看護ケアにより、術後の高齢患者が安寧に過ごすことが可能と示しており、手術をうける後期高齢患者へのケアプログラムの開発につながる有用なデータと考える。・第1段階に実施予定であった、後期高齢者へのインタビューについては倫理審査委員会に承認を受けたが、研究者の体調不良により、計画にあった研究を行うことができなかった。2018年3月に所属長に同意を得、5月現在、病棟に出向き対象選定を行っている。・2017年度は、当初の計画に加え、術後の後期高齢者を対象として、睡眠状態について事例研究を行った。この結果は、ケアプログラムの開発に有用と考える。本研究は、人生の終焉を生きる後期高齢者(75歳以上)の生きる思いを活かした手術を受ける後期高齢者のケアプログラムの開発を目的としている。2018年度の計画は、1術後の後期高齢者へのインタビューより、手術への思いと術後離床との関係の検討、2後期高齢者へ周手術期看護を実践している看護職への質問紙調査、3ケアプログラム化を予定していた。1の後期高齢者へのインタビューは2018年7-8月に対象者齢者2名にインタビューを行った。いずれも、下肢の手術を受けた患者であり、手術を決めた意思決定は自分自身で行っていた。そして、術後の生活に対して、これまでの痛みから解放され、楽しみや希望を持っていることが示された。詳細は、現在分析中である。インタビューの分析が途中となり、2看護師への調査および3プログラム化は、来年度の計画的に進める予定である。
脳老化を制御する新規経路の同定と解析

加齢による学習記憶力の低下(加齢性記憶障害)は脳老化の重要な表現型である。前回我々はPKA抑制変異体では加齢性記憶障害が特異的に抑制されることを利用して、加齢性記憶障害と相関するタンパクの動態をプロテオミクス解析により調べ、ショウジョウバエPyruvate Carboxylase(PC)の相同タンパクdPCレベルの加齢による上昇が加齢性記憶障害と高い相関を持つことを見出した。今回、生化学的解析と遺伝学的解析を併せて行い、グリアでのPC活性上昇が加齢性記憶障害を引き起こすことを明らかにした。また脳老化の重要なリスクファクターである酸化ストレスと加齢性記憶障害との関係を調べ、酸化ストレスとは独立した加齢性記憶障害の発生機構が存在することを見出した。そこでdPCレベルが酸化ストレスによるものか?逆にdPCレベルの上昇が酸化ストレスを発生するか調べたところ、いずれも起こらなかった。これらの結果からdPC依存性のAMI経路は従来の酸化ストレスによる経路とは異なる新規経路であることが示唆された。PKAの抑制変異体DC0/+では加齢性記憶障害が、個体老化と関わり無く顕著に抑制されていることを見出している。我々は野生型とDC0/+で加齢に伴うタンパク発現変動のプロテオミクス解析を差分二次元電気泳動により行い、野生型で加齢性記憶障害の発現に伴い発現が上昇するが、DC0/+では上昇が顕著に抑制されている一連のタンパクスポットを見出した。これらスポットの質量分析を行ったところ、TCA cycleにオキサロ酢酸を供給するピルビン酸カルボキシラーゼ(PC)と相同性の高いタンパクであることが分かった。そこでこれらタンパクが加齢性言記憶障害に関与するか、抑制変異体2系統で加齢性記憶障害を調べたところ、野生型と比べて顕著に加齢性記憶障害が抑制されていた。またこれらタンパクがPC活性を持っているか、遺伝子産物のPC活性を測ったところ一方、寿命の延長は見られなかったことから、これら変異体はDC0/+同様、加齢性記憶障害の特異的な抑制変異体であることが分かった。脳老化による加齢性記憶障害は有害な分子の蓄積による不可逆的な機能障害と考えられている。一方我々はショウジョウバエの記憶中枢の一つであるキノコ体でPKA活性が低下した変異体DCO/+では加齢性記憶障害の発現が顕著に抑制されることを見出している。そこでPKA活性の蓄積により加齢性記憶障害が起こるのか?さらに加齢性記憶障害は不可逆的な機能障害か否かを明らかにするため、遺伝学的操作により時期特異的にキノコ体でのPKA活性を制御し、加齢性記憶障害に対する影響を調べた。具体的には加齢期間中のPKA活性を低下させて老齢期にPKA活性を正常にした場合、逆に加齢期間中のPKA活性は正常だが、老齢期にPKA活性を下げた場合で加齢性記憶障害を測った。その結果、加齢期間中のPKA活性が正常でも老齢期に急性にPKA活性を低下させれば加齢性記憶障害は改善され、逆に加齢期間中PKA活性を下げていても老齢期にPKA活性が正常となれば加齢性記憶障害となることが分かった。これらの結果から老齢期でのPKA活性が加齢性記憶障害の原因となっていることが分かった。これまでの研究から加齢性記憶障害の発現と相関した増加を示すショウジョウバエピルビン酸カルボキシラーゼ(dPC)を見出し、この遺伝子の抑制変異体では、加齢性記憶障害が顕著に抑制されることを見出している。dPCは哺乳類脳ではグリアに発現している。本研究では先ず遺伝学的手法によりグリアでの機能が示唆されたdPCが実際グリア細胞で発現し、加齢性記憶障害の制御に関わっているか?免役組織学的手法によっても明らかにした。さらにdPCの活性がDC0-PKAにより上昇することも見出した。意外なことに野生型でみられたdPCの発現上昇はDC0/+でも同様にみられたが、全ての日齢に於いてDC0/+のdPC活性は野生型より低く、そのため加齢性記憶障害が顕著となる日齢に於いてもDC0/+では若い野生型と同程度にしかdPC活性が上昇しないことが明らかとなった。これらの結果はdPCの発現を上昇させる老化シグナル経路にはDC0-PKAは含まれないことを示唆している。一方、老化の主たる原因因子として酸化ストレスが想定され、加齢性記憶障害においても酸化ストレスが大きな役割を果たすことが想定されてきた。

そこで酸化ストレスと加齢性記憶障害との関わりを薬理学的・遺伝学的手法により解析した。確かに老化に伴い酸化ストレスの発生原因となる活性酸素種(ROS)の発現が上昇していたが、意外なことにROSを強制的に摂取させても抗ROS因子の発現が急激に上昇し記憶障害は見られなかった。また加齢性記憶障害の発現時期にROSを摂取させてもやはり抗ROS因子の発現上昇がみられ加齢性記憶障害の増悪化は見られなかった。しかし抗酸化ストレス因子の発現を遺伝学的に低下させるとROS摂取により記憶障害がおこり、加齢性記憶障害も早期から見られた。
教員養成の思想と制度に関する比較発達史：20世紀の国際関係を視野に入れて

本研究の目的は、フランス、イギリス、ドイツ、ロシア、アメリカ、中国そして日本の各国が20世紀の国際関係のなかでどのような教員をもとめ、どのように養成し、国民教育の現場たる学校(主として初等学校)に教員を送り出していたのか、比較発達史的分析を試みることにある。第三年度にあたる30年度は、昨年度に引き続き、研究計画全体の基礎的な部分となる研究作業、すなわち1比較分析の対象となるフランス・イギリス・ドイツ・ロシア・アメリカ・中国・日本、各国における教員養成発達史の個別的側面の把握に努めるとともに、2成果の一部を大学紀要等に発表する、さらに関連学会で口頭発表することを目指した。具体的には、1では各国担当者(主分析者)それぞれ個別的に国内の文献調査と資料(図書などの刊行資料及び複写資料)の収集を行った。担当者それぞれが先行研究及び基本的な研究資料を調査して図書を中心に購入することに努めた。さらにその成果を踏まえた一部の担当者は、該当国の大学・文書館などで一次資料(史料)の調査・収集も行った。また2では、梶井、平田が指導する大学院生とともに近代中国を対象に共同研究を行い、成果の一部を所属研究科の紀要に公表できた。また、フランス担当の尾上、ロシア担当の高瀬、日本担当の梶井の三名で教育史学会第62回大会(一橋大学)において仮説的な口頭発表(コロキウム)を行う予定であったが、当日台風の影響で中止となってしまった。これも準備はできていたため全体として、第三年度もまた当初の目標をおおむね達成することができたといえる。当初の計画どおり、各分担者が文献調査に基づき必要資料を順調に収集することができたことに加え、一部は現地に赴き大学・文書館で資料調査と収集することができたこと。また、台風の影響で中止となってしまったものの、研究全体を貫く仮説の提示を含む口頭発表(共同発表(コロキウム))の準備ができたこと。また研究成果の一部を所属機関の紀要に公表し、かつ関連学会で口頭発表もできたこと。さらに、これは共同研究の副産物といえるが、本研究の共同研究者が中心となって一部最新の研究成果も盛り込んだ図書(大学の教育史テキスト)を作成、出版できたことも理由としてあげられる。全体として、第三年度は当初の目標をおおむね達成することができたが、分析対象各国それぞれ資料も未だ不十分であり、次年度も継続して積極的に収集に努める。さらに次年度には、引き続き収集した資料に基づき各対象国ごとの個別的な分析作業を継続するとともに、昨年度中止となってしまったコロキウム発表、すなわち共同して分析するための仮説的な分析枠組みの構築と提示を行いたい。昨年度の共同討議では、すでに高等教育史(大学史)分野で指摘されてきたドイツ(プロイセン)を発信源とする影響関係が、教員養成史にも適応できるのではないかとの仮説が立てられた。この仮説的な枠組みに基づいて個別事例的な分析を進める。具体的には、プロイセンからフランス(第三共和政)への制度面における影響の分析、同じくプロイセンから明治日本への思想・教育方法面での影響についての分析を行う。これらを整理し、教育史学会第63回大会(静岡大学)で共同発表を行うことをめざしたい。本研究の目的は、フランス、イギリス、ドイツ、ロシア、アメリカ、中国そして日本の各国が20世紀の国際関係のなかでどのような教員をもとめ、どのように養成し、国民教育の現場たる学校(主として初等学校)に教員を送り出していたのかという点に関して、比較発達史的分析を試みることにある。第一年度にあたる28年度は、研究計画全体のもっとも基礎的な部分となる研究課題、すなわち比較分析の対象となるフランス・イギリス・ドイツ・ロシア・アメリカ・中国・日本、各国における教員養成発達史の個別的側面の把握にかかわる基礎的な作業の遂行に努めた。具体的には、各国担当者(主分析者)それぞれ個別的に国内の文献調査と資料(図書などの刊行資料及び複写資料)の収集を行うことが、作業の中心となった。その成果を踏まえた一部の担当者は、対象国(具体的にはアメリカとロシア)の大学・文書館などで一次資料(史料)の調査・収集も行うことができた。加えて、これも一部の担当者にとどまるものの、これまでの準備的な研究成果と収集できた資料の一部を活用した成果に基づき、新たな資・史料の分析も加えて、関連学会及び国際会議において研究成果の一部について口頭発表を行うこともでき、また所属機関の紀要に論文を発表することもできた。全体として、初年度は研究全体の準備段階として、とくに資料の調査と収集を中心に、分担者それぞれが基礎的作業の遂行に励むことによって、当初の目標をおおむね達成することができた。当初の計画どおり、各分担者がそれぞれの文献調査に基づき必要資料を順調に収集することができたことに加え、一部の担当者は対象国の現地(アメリカ・ロシア)に赴き大学・文書館で資料調査と収集を行うことができたことなど、当初の計画を順調に実施することができている。さらに、未だ個別的な研究成果ではあるが、これまでの準備的な研究成果に加えて、新たに収集した資・史料の分析に基づいた研究成果の一部を、国際会議や国内学会で発表し、また所属大学の紀要に論文として公表することができたため。

第二年度にあたる29年度は、第一年度に引き続き、研究計画全体のもっとも基礎的な部分となる研究作業、すなわち比較分析の対象となるフランス・イギリス・ドイツ・ロシア・アメリカ・中国・日本、各国における教員養成発達史の個別的側面の把握に努めた。具体的には、各国担当者(主分析者)それぞれ個別的に先行研究を中心とした国内の文献調査ならびに資料(図書などの刊行資料及び複写資料)の探索と収集を行うこと、合わせて収集した資料の仮読みを行うことが、作業の中心となった。担当者それぞれが先行研究の調査に基づき、基本的な研究資料を調査探索することで、図書を中心に購入することに努めた。国内の所蔵先での探索・収集の成果を踏まえた一部の担当者は、対象国の大学・文書館などで一次資料(史料)の調査・収集も行うことができた。また、これも一部の担当者にとどまるものの、これまでの準備的な研究に基づき、新たな資・史料の分析も加えて、関連学会機関誌(紀要)に論文として成果発表を行うこともできた。全体として、第二年度は研究全体の準備段階として、とくに資料の調査と収集を中心に、当初の目標をおおむね達成することができた。当初の計画どおり、各分担者が文献調査に基づき必要資料を順調に収集することができたことに加え、一部は現地に赴き大学・文書館で資料調査と収集することができたこと。さらに、未だ個別的な研究成果ではあるが、収集した資・史料の分析に基づいた研究成果の一部を国内学会機関誌(紀要)で発表することができた。これらをあわせ考え、基礎的作業を中心に、おおむね順調に進展していると判断した。本研究の目的は、フランス、イギリス、ドイツ、ロシア、アメリカ、中国そして日本の各国が20世紀の国際関係のなかでどのような教員をもとめ、どのように養成し、国民教育の現場たる学校(主として初等学校)に教員を送り出していたのか、比較発達史的分析を試みることにある。第三年度にあたる30年度は、昨年度に引き続き、研究計画全体の基礎的な部分となる研究作業、すなわち1比較分析の対象となるフランス・イギリス・ドイツ・ロシア・アメリカ・中国・日本、各国における教員養成発達史の個別的側面の把握に努めるとともに、2成果の一部を大学紀要等に発表する、さらに関連学会で口頭発表することを目指した。具体的には、1では各国担当者(主分析者)それぞれ個別的に国内の文献調査と資料(図書などの刊行資料及び複写資料)の収集を行った。担当者それぞれが先行研究及び基本的な研究資料を調査して図書を中心に購入することに努めた。さらにその成果を踏まえた一部の担当者は、該当国の大学・文書館などで一次資料(史料)の調査・収集も行った。また2では、梶井、平田が指導する大学院生とともに近代中国を対象に共同研究を行い、成果の一部を所属研究科の紀要に公表できた。また、フランス担当の尾上、ロシア担当の高瀬、日本担当の梶井の三名で教育史学会第62回大会(一橋大学)において仮説的な口頭発表(コロキウム)を行う予定であったが、当日台風の影響で中止となってしまった。これも準備はできていたため全体として、第三年度もまた当初の目標をおおむね達成することができたといえる。
多民族国家におけるナショナリティとエスニシティの構築―マレーシアのインド系移民

2018年11月に暴動が起き、社会的問題となったヒンドゥー寺院の暴動の真相と原因について、主司祭や寺院関係者らに聞き取り調査を行った結果、寺院管理委員会内の対立に開発業者や政治家が関与して事態が複雑化し、暴動に発展したことが判明した。セランゴールン州においては2000年代から開発業者によるヒンドゥー寺院の取り壊しが相次ぎ、寺院側との衝突が絶えなかったが、ペナン州ではヒンドゥー資産委員会がヒンドゥー教徒の寺院をはじめ墓地や土地を管理しており、開発側と寺院側の間に入って穏便に争いを解決していることが、ヒンドゥー資産委員会長や局長への聞き取り調査により明らかになった。エステートにあるタミル語の小学校は、マレー語学校や中国語学校に比べ質が低いと言われているが、セランゴール州のエステートにあるタミル語学校では、PTAやNGOの協力を得て、貧しい家庭の子供に本の贈呈や学校への送り迎えを無料で行うことにより、生徒やその過程に満足度の高い教育とサービスを可能にしていることが校長へのインタビューにより分かった。ヒンドゥー教徒の貧困問題に取り組んでいると言われている、社会党のインド系議員やヒンドゥー教徒のNGO団体にインタビューしたところ、民族問題は政治的に利用されており、貧困層の多くはマレー人であり、インド系やマレー人の区別なく問題に取り組もうとしている団体の動きがあること分かった。一方でヒンドゥーの宗教団体では、食事などの援助は全宗教の人を対象としているが、ムスリムは敷地内に入れないなど(法で非ムスリムがムスリムを改宗させるのが禁じられているため)、イスラム国家に対する配慮が見られる。ヒンドゥー寺院とタミル語学校、およびNGOの活動については調査することができたが、無国籍の人々への調査は断念した。なぜなら、無国籍の人は警察に見つかると捕まるため、人目を避けて社会の周縁で生活しており、調査に対して警戒心が強いのと、また万が一彼らの情報が警察にいけば、彼らの身が捕らわれるからである。ヒンドゥー寺院と開発の対立やタミル語学校の教育内容や質、存在意義については、イスラーム国家における宗教および言語マイノリティの立場などから議論されるが、主体がマジョリテがマイノリティかによって考え方が異なってくる。「公正」とは何かを問うた場合、答えは容易には出ないのだが、問題が生じている現場での調査を続けることにより、多民族国家のエスニシティとナショナリティの問題の根源と複雑性についてさらに追及していく。マレーシアで宗教的マイノリティであるヒンドゥー教徒の寺院が、開発事業の中で破壊や転移対象となっている原因をセランゴール州の住民から聞き取り調査したところ、1)エステート時代に建てられた寺院は、独立後土地の所有者がイギリス人からマレーシア人となったため土地を失った、2)寺院の多くは正式に登録されていない、3)国有地や私有地に不法に建てられているということがわかった。またセランゴール州に現存するヒンドゥー寺院10か所を対象に調査した寺院の関係者の聞き取り調査により、破壊を免れたケースの特徴として以下の点が明らかになった。1)経済的に安定した商業カーストまたはエステート近郊新興住民が委員会を結成し、運営に成功している、2)政府に観光地と認定され、政府の資金援助を受けている、3)市議会議員や人権NGOの働きがあった、4)開発を防御する神霊の存在が、土地所有者や開発業者(非マレー系)に認められた。さらにインド系の国会議員、教育省副大臣、市議会議員、NGOメンバー、活動家、土地財政協同組合社長、大学研究者らに、インド系住民と関係の深い三大施設である、寺院、タミル学校、NGOの現状と展望、および政府の出しているMIB(Malaysian Indian Blueprint)の計画性と実行性についてインタビューを行った。タミル語学校は寺院と同様、エステートに作られたが、開発が進むと廃校となる学校が相次いだ。マレー学校に比べ施設が不十分であり、進学に不利なタミル学校への支援は、政府やNGOにとって課題となっている。NGOに関しては、政府から基金を受け取っても有効活用していないという批判の声もあがった。MIBへの見解は、政府のプロパガンダであり実効性はまだ発揮されていないが、インド系住民に利益をもたらすであろうと見る人と、変わらないと見る意見に分かれ、現状では判断しかねるようである。一年目の調査計画である、寺院についての存続状況の調査に関して、セランゴール州の複数の寺院で調査を行い、様々な問題点と課題を把握できた。係争中の寺院問題は当人たちにとって微妙な問題であるが、内部関係者から開発に抵抗したプロセスを聞くことができ、寺院存続理由を知ることができた。また本研究の課題である寺院、学校、NGOに関して政府・非政府関係者から見解を知り、今後の研究調査の指針を得た。

エステートにあるタミル語の小学校は、マレー語学校や中国語学校に比べ質が低いと言われているが、セランゴール州のエステートにあるタミル語学校では、PTAやNGOの協力を得て、貧しい家庭の子供に本の贈呈や学校への送り迎えを無料で行うことにより、生徒やその過程に満足度の高い教育とサービスを可能にしていることが校長へのインタビューにより分かった。ヒンドゥー教徒の貧困問題に取り組んでいると言われている、社会党のインド系議員やヒンドゥー教徒のNGO団体にインタビューしたところ、民族問題は政治的に利用されており、貧困層の多くはマレー人であり、インド系やマレー人の区別なく問題に取り組もうとしている団体の動きがあること分かった。一方でヒンドゥーの宗教団体では、食事などの援助は全宗教の人を対象としているが、ムスリムは敷地内に入れないなど(法で非ムスリムがムスリムを改宗させるのが禁じられているため)、イスラム国家に対する配慮が見られる。ヒンドゥー寺院とタミル語学校、およびNGOの活動については調査することができたが、無国籍の人々への調査は断念した。なぜなら、無国籍の人は警察に見つかると捕まるため、人目を避けて社会の周縁で生活しており、調査に対して警戒心が強いのと、また万が一彼らの情報が警察にいけば、彼らの身が捕らわれるからである。今後は、引き続きセランゴール州内にあるヒンドゥー寺院を調査し、現在にいたるまでの問題点や存続へのプロセスを明らかにしていく。特にイスラーム都市としての開発が進んでいるシャーアラム市のヒンドゥー寺院が、周囲の圧力にいかに対抗しながら存続しているのかをみていきたい。また、タミル学校の現状について、カリキュラム、シラバス、進路などを調べ、マレー学学校との比較を行っていきたい。NGO調査も引き続き行い、インド系住民の人権、宗教、教育の関わるNGO関係者から、活動内容とインド系住民の生活向上への影響を調べていく。ヒンドゥー寺院の調査結果に関しては、6月に東京で行われる「宗教と社会」学会大会と、8月にマレーシア・ランカウイで開催されるInternational Malaysia Studies Conferenceにて発表する予定である。ヒンドゥー寺院と開発の対立やタミル語学校の教育内容や質、存在意義については、イスラーム国家における宗教および言語マイノリティの立場などから議論されるが、主体がマジョリテがマイノリティかによって考え方が異なってくる。「公正」とは何かを問うた場合、答えは容易には出ないのだが、問題が生じている現場での調査を続けることにより、多民族国家のエスニシティとナショナリティの問題の根源と複雑性についてさらに追及していく。年度末に調査を行った際、旅費と人件費の申請が遅れたため、次年度に繰り越された。