hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前立腺癌の増殖因子に関する研究:ボンベシンとその抗体が前立腺細胞に及ぼす効果

ボンベシンおよび抗ボンベシン抗体がヒト前立腺癌細胞の増殖に与える影響について、in vitro、in vivoでの検討を行った。In vitroの検討で使用した細胞はヒト前立腺癌樹立培養細胞株のDU-145、PC-3とコントロール群として使用したヒト膀胱癌由来細胞株のT-24、EJ-1、ヒト子宮頸癌由来細胞株のHeLa S3である。これらの細胞培養液中にボンベシンおよび抗ボンベシンウサギ血清(Ab-BMBS)を添加し、その後の生細胞数を経時的に計測して増殖状態を検討した。ボンベシン添加後にはDU-145とPC-3において明らかなボンベシン濃度依存性の増殖促進効果を認めたが、その他の非前立腺癌由来細胞では増殖効果を認めなかった。一方、DU-145,PC-3に対するボンベシンの増殖促進効果は、Ab-BMBSの添加により有意に抑制された。Ab-BMBSを単独で添加した場合でも、コントロール群に比較してその増殖は有意に抑制された。前立腺癌細胞中におけるボンベシンの存在の有無について酵素抗体法による免疫染色を行った結果、DU-145およびPC-3では細胞質内にボンベシン様ペプチドの存在が確認できたが、コントロール群の細胞には認められなかった。In vivoの検討では、ヌードマウスの皮下にDU-145を移植後、Ab-BMBSあるいはPBSを腹腔内投与して腫瘍の増殖状態を観察した。その結果、PBS投与群では腫瘍体積は徐々に増大したが、Ab-BMBS投与群では有意に抑制された。これらの結果から、ボンベシンはヒト前立腺癌細胞に対して増殖促進作用を有し、しかも同細胞自体がボンベシン様ペプチドを産生分泌していること、すなわちボンベシン様ペプチドはヒト前立腺癌細胞の自己分泌増殖因子として作用しているものと思われた。Bombesin(BMBS)とその抗体がヒト前立腺癌細胞の増殖に与える影響についてin vitroで検討した。今回使用した細胞は、ヒト前立腺癌樹立培養細胞株であるDUー145およびPCー3と、コントロ-ル群としてのヒト膀胱癌由来細胞株であるTー24およびEJー1、ヒト子宮顎癌由来細胞株HeLa S3である。これらの細胞の培養液中にBMBSおよび抗BMBSウサギ血清(AbーBMBS)を添加し、その後の生細胞数を経由的に計測して増殖状態を検討した。その結果、BMBS添加後にはDUー145とPCー3において明らかなBMBS濃度依性の増殖促進効果を認めたが、非前立腺癌由来細胞(Tー24、EJー1、HeLa S3)では増殖に対する明らかな影響を認めなかった。一方、DUー145、PCー3に対するBMBSの増殖促進効果は、AbーBMBSを添加すると有意に抑制された。また、AbーBMBSを単独で添加した場合でも、コントロ-ル群に比較してその増殖は有意に抑制された。前立腺癌細胞中におけるBMBSの存在の有無について免疫染色による検索を行った。上述5種の各細胞株を単層培養し、酵素抗体法によりBMBSの免疫染色を行ったところ、DUー145およびPCー3では細胞質内にBMBS様ペプチドの存在を認めたが、他の3種の細胞には認めなかった。一方、invivoでの検討では、ヌ-ドマウスの皮下にDUー145を移植後、AbーBMBSおよびコントロ-ルとしてPBSを腹腔内投与して腫瘍の増殖状態を観察した。その結果、コントロ-ル群では腫瘍体積は徐々に増大したが、AbーBMBS投与群においては腫瘍の増大は有意に抑制された。以上の結果から、BMBSはヒト前立腺癌培養細胞に対して増殖促進作用をもち、しかも同細胞自体がBMBS様ペプチドを産生分泌していること、すなわちBMBS様ペプチドはヒト前立腺癌細胞の自己分泌増殖因子autoーcrine growthfactorとして作用しているものと思われた。

Bombesin(BMBS)のその抗体がヒト前立腺癌細胞の増殖に与える影響について動物実験によるin vivoでの検討を行った。BALB/Cマウス(日本エスエルシー:生後45週齢、雄)の背部皮下に一匹当りヒト前立腺癌樹立培養細胞株であるDU-145細胞を1×10^7個10.5ml移植した。その1週間後に同部に触知可能な腫瘍塊が形成されていることを確認し以下の3群に分けて薬剤を投与した。抗BMBS抗体投与群は、抗BMBS抗体20μlをPBS0.4mlに希釈したものを、ウサギ血清投与群では正常ウサギ血清20μlをPBS0.4mlに希釈したものを、また、コントロール群ではPBS0.4mlをそれぞれ1回投与量として、ヌードマウスの腹腔内に週3回、3週間投与した。その結果、ウサギ血清投与群とコントロール群では腫瘍の体積は対数的に増大したが、抗BMBS抗体投与群では腫瘍の成長は有意に抑制された。一方、これまでにヒト前立腺癌培養細胞株DU-145およびPC-3で、BMBSによる濃度依存性の細胞増殖促進効果を認めたこと、コントロール群としてのヒト膀胱癌由来細胞株であるT-24およびEJ-1、ヒト子宮頚癌由来細胞株HeLaS3では増殖効果を認めなかったことを報告している。また、DU-145、PC-3に対するBMBSの増殖促進効果は、Ab-BMBSを添加することにより有意に抑制され、さらに酵素抗体法によりDU-145およびPC-3細胞にBMBS様免疫活性が認められた。以上、これまでの検討結果より、Bombesinはヒト前立腺癌培養細胞に対して増殖促進作用をもち、しかも同細胞自体がBMBS様ペプチドを産生分泌していること、すなわちBMBS様ペプチドはヒト前立腺癌細胞の自己分泌増殖因子autocrinegrowthfactorとして作用していることが示唆された。Bombesin(BMBS)とその抗体がヒト前立腺癌培養細胞の増殖に与える影響について、in vitro及びin vivoの方法を用いて検討した。使用した細胞は、臨床的に内分泌療法に抵抗性を示した再燃性前立腺癌の脳転移巣、骨転移巣より樹立されたDU-145、及びPC-3細胞である。また、対照細胞として、ヒト膀胱移行上皮癌由来細胞株T-24、EJ-1、ヒト子宮頚癌由来細胞株HeLaS3を使用した。これらの細胞株を単層培養し、BMBS及び抗BMBS抗体を添加した実験結果から、DU-145、PC-3細胞のみにBMBSによる濃度依存性の増殖促進効果と、抗BMBS抗体による抑制効果を認めたことを既に報告した。今回はin vivoの検討として、DU-145細胞をヌードマウス皮下に1x10^7個移植し、1週間後よりPBS、正常ウサギ血清、あるいは抗BMBS抗体を腹腔内投与した結果、抗BMBS抗体投与群で明かな腫瘍増殖抑制効果が確認された。また、PAP法を利用したBMBS免疫染色の検討では、DU-145細胞の細胞質中が細顆粒状あるいは塊状に染色され、PC-3細胞では染色細胞数はやや少ないものの、DU-145とほぼ同様の染色反応であった。しかし、他の対照群の細胞ではBMBS免疫染色はすべて陰性であった。
無線秘密鍵共有方式のための可変指向性アンテナの研究

本研究は4つの成果が得られた.(1)電波ゆらぎを用いた無線鍵生成・共有方式(電波ゆらぎ方式)の秘匿性を高めるアンテナ設計指針RDC (Reactance Domain Correlation)を提案,有効性を明らかにした.(2)RDCを用いてエスパアンテナの構造と秘匿性の関係を明らかにした.(3)USBスティックサイズの小型エスパアンテナの設計試作した.アンテナ,送受信回路, USBインターフェース,制御回路を1枚プリント基板上に実装,プラグアンドプレイできるシステムの構築に成功した.(4)構築したシステムは屋内環境において128ビットの鍵を45秒で生成できた.本研究は暗号化通信技術の一つである電波ゆらぎ方式の秘匿性を高めうる可変指向性アンテナの設計試作を目標としている.当該年度は,1)エスパアンテナの可変性能と秘匿性の関係の解析,2)USBスティック型エスパアンテナの設計および試作,の2つの研究項目を遂行した.1)エスパアンテナの可変性能と秘匿性の関係を明らかにするため,エスパアンテナの指向性制御素子を増加させた時の鍵の秘匿性をシミュレーションで評価した.指向性の制御素子を増加させることで鍵の秘匿性向上を確認することができた.また,両正規局に可変指向性アンテナを搭載した場合(条件A)と,正規局片側に可変指向性アンテナを搭載した場合(条件B)で得られる鍵の秘匿性を比較した.結果,条件Aの可変指向性アンテナの指向性制御素子数の和と,条件Bの可変指向性アンテナの指向性制御素子数が等しいとき,得られる鍵の秘匿性はほぼ変わらないことを発見した.2)USBスティック型エスパアンテナを,昨年度提案した可変指向性アンテナ設計指針RDC(Reactance Domain Correlation)を用いての設計試作した.アンテナの設計は,アンテナの素子間隔をパラメータとし,RDCが最も低くなる素子間隔を電磁界解析で探索した.試作においては,USBスティック形状プリント基板上に,エスパアンテナ,送受信回路,マイコン,USBインターフェース,可変リアクタンス回路を実装した.試作アンテナの指向性を測定し,指向性が可変することを確認した.上記研究によって,初めて電波ゆらぎ方式のための可変指向性アンテナ,USBスティック型エスパアンテナの試作を実現した.現在,得られた成果のうち,成果1は国内学会で発表した.昨年度の成果および成果2の2編は電子情報通信学会論文誌に現在投稿中である.本研究は電波のゆらぎを用いた無線鍵生成・共有方式(電波ゆらぎ方式)の秘匿性を飛躍的に向上させうる可変指向性アンテナを開発する.広範囲での無線システムの情報セキュリティ向上を,スティックサイズのアンテナを小型携帯端末などのハードウェアに挿入するプラグアンドプレイだけで,誰もが簡単に得ることができることを目指している.23年度)電波ゆらぎ方式の秘匿性を高めるアンテナ設計指針の提案,有効性の検証,および可変指向性アンテナ測定法である空間分布イミタンス行列法を提案,を遂行した.結果,秘匿性向上に有用な設計指針RDC(Reactance Domain Correlation)を作成することに成功した.24年度),23年度に提案したRDCを用いて,可変指向性アンテナの1つであるエスパアンテナの可変性能と秘匿性の関係を明らかにした.2台ある正規局のうち,両側にエスパアンテナを搭載した場合と片側のみエスパアンテナを搭載した場合において,アンテナの制御素子数の和が等しいとき,両条件ともに同じ秘匿性が得られることを発見した.RDCを用いてスティックサイズの小型なUSBスティック型エスパアンテナの設計試作に成功した.エスパアンテナ,総受信回路,マイコン,USBインターフェース,指向性制御回路を1枚プリント基板上に実装した.25年度)試作したUSBスティック型エスパアンテナを用いて電波ゆらぎ方式鍵生成共有システムがプラグアンドプレイできるシステムの構築に成功した.電波ゆらぎ方式鍵生成共有システムの秘匿性を向上する信号処理法の提案した.構築したシステムは屋内環境において128ビットの鍵を45秒で生成できた.以上より,本研究では,電波ゆらぎ方式鍵生成共有システムが小型携帯端末等に実装できると共に,誰もが簡単に獲得できる,電波ゆらぎ方式の有用性を示した.今後は鍵生成速度の向上が課題である.本研究は4つの成果が得られた.(1)電波ゆらぎを用いた無線鍵生成・共有方式(電波ゆらぎ方式)の秘匿性を高めるアンテナ設計指針RDC (Reactance Domain Correlation)を提案,有効性を明らかにした.(2)RDCを用いてエスパアンテナの構造と秘匿性の関係を明らかにした.(3)USBスティックサイズの小型エスパアンテナの設計試作した.アンテナ,送受信回路, USBインターフェース,制御回路を1枚プリント基板上に実装,プラグアンドプレイできるシステムの構築に成功した.(4)構築したシステムは屋内環境において128ビットの鍵を45秒で生成できた.本研究は暗号化通信技術の一つである電波ゆらぎ方式の秘匿性を高め得る可変指向性アンテナの設計・試作を目標としている.当該年度は3つの研究項目を行った.1)電波ゆらぎ方式の秘匿性を高めるための可変指向性アンテナの設計指針の提案,2)設計指針をもとに電波ゆらぎ方式に適したエスパアンテナの構造の探求,3)エスパアンテナ高速測定手法の提案,を行った.1)本方式の秘匿性を高めうる可変指向性アンテナの設計指針WDC(Weight Domain Correlation)を提案した.電波ゆらぎ方式の盗聴手法に着目,各素波のゆらぎが独立であれば盗聴されにくいことを発見し,それをアンテナの設計指標WDCに反映した.そして,コンピュータシミュレーションによりWDCの有効性を確認した.

2)電波ゆらぎ方式のためのエスパアンテナの設計についてWDCなどを用いて行った.はじめに可変リアクタンス回路の設計を行った.3素子ダイポールエスパアンテナが形成可能な指向性パタンとリアクタンスおよび素子間隔依存性を調査し,その結果リアクタンスの最適可変範囲を見いだした.WDCを用い,3素子ダイポールエスパアンテナの最適な素子間隔について調べた.結果,素子間隔λ/16でWDCは最小となることが判明した.これまで一般的に用いられた素子間隔λ/4と比較しかなり狭い素子間隔であることがわかった.3)エスパアンテナを高速に測定する手法として,空間分布イミタンス行列法を提案した.そして,提案測定手法について,エスパアンテナ簡易モデルを用いて原理検証を行った.上記研究によって,初めて電波ゆらぎ方式の秘匿性向上に重要な可変指向性アンテナの性能を明確にすることができた.さらに,電波ゆらぎ方式に適したエスパアンテナの構造を見いだすことができた.現在本成果を論文にまとめて電子情報通信学会論文誌へ投稿する予定である.当該年度の研究計画は1)エスパアンテナの可変性能と秘匿性の関係の解析,2)USBスティック型エスパアンテナの設計および試作,の2項目ある.1)エスパアンテナの可変性能と秘匿性の関係を明らかにするため,エスパアンテナの指向性制御素子を増加させた時の鍵の秘匿性をシミュレーションで評価した.指向性の制御素子を増加させることで鍵の秘匿性向上を確認することができた.また,両正規局に可変指向性アンテナを搭載した場合(条件A)と,正規局片側に可変指向性アンテナを搭載した場合(条件B)で得られる鍵の秘匿性を比較した.結果,条件Aの可変指向性アンテナの指向性制御素子数の和と,条件Bの可変指向性アンテナの指向性制御素子数が等しいとき,得られる鍵の秘匿性はほぼ変わらないことを発見した.以上より,当該年度の研究計画以上に進展している.2)USBスティック型エスパアンテナを,昨年度提案した可変指向性アンテナ設計指針RDC(Reactance Domain Correlation)を用いての設計試作した.アンテナの設計は,アンテナの素子間隔をパラメータとし,RDCが最も低くなる素子間隔を電磁界解析で探索した.試作においては,USBスティック形状プリント基板上に,エスパアンテナ,送受信回路,マイコン,USBインターフェース,可変リアクタンス回路を実装した.試作アンテナの指向性を測定し,指向性が可変することを確認した.以上より,当該年度の研究計画をほぼ100%達成した.上記をまとめると,当該年度の計画は十分に達成した.現在,それら成果を論文にまとめている.当該年度の研究計画は2つの研究目標がある.1)電波ゆらぎ方式の秘匿性を高めるための可変指向性アンテナの設計指針の提案,2)設計指針をもとに電波ゆらぎ方式に適したエスパアンテナの設計,である.1)本方式の秘匿性を高めうる可変指向性アンテナの設計指針
TRECK肝炎モデルマウスを用いたヒト肝機能をもつマウスの作製

(1)昨年度に引き続き、eEF2(G717R)cDNAをヒト由来培養細胞にトランスフェクトし、ジフテリア毒素(DT)に対する耐性度を標識アミノ酸の取り込みにより調べた。この方法では、耐性型のeEF2の発現のみに取り込みが依存するため、実際のラベルの取り込み量は低く、また野生型eEF2を発現させた場合を対照としても、その値に大きな差が認められなかった。現在トランスフェクション効率を100%にするため、レンチウィルスベクターを用いることにした。このコンストラクトは現在作製中である。またDT耐性型EF-2のH715M型変異は、ジフテリア毒素の標的アミノ酸であるジフタマイド形成ができない変異を起こしているため、eEF2活性が野生型と変わらなければ、この変異は有用と考えられる。現在この変異型eEF2を作成中である。(2)実際にDT投与によりマウス肝臓にダメージを与え、DT耐性型ヒト肝細胞を移植した場合にどの程度の細胞が移植を受け、時間経過に従いどの程度増殖していくかを、非侵襲的かつ経時的に追跡できる方法の開発は重要である。そこでアクチンプロモーター下にLuciferaseを発現するTgマウスを作製し、この肝細胞を移植しIVIS(in vivo imaging system)を用いて肝細胞生着の様子を観察できるか否か検討した。TRECK-Tg肝炎モデルマウスにDTを腹腔投与し部分的にダメージを与え、Lucを発現している肝細胞を経脾的に移植した。4日目以降から肝臓に移植した細胞を検出することができ、2週、3週と経時的に増加していく像が観察された。今後は発光量と移植細胞数との間の相関を明らかにし、定量的な実験結果を出すことを目指す必要がある。ヒト細胞にジフテリア毒素耐性型EF-2 cDNAを発現させることにより、毒素耐性形質を移入できるかどうかの検討を行った。まずプロモーターの強さを比較検討するために、CMV, CAGGS, EF-2遺伝子由来のプロモーターの下流にluciferase遺伝子をつなぎ、一過的にヒトHeLa細胞に発現させ、その活性を測定した。その結果、CAGGSプロモーターが一番強い活性をもつことがわかったので、次に毒素耐性型及び野生型のEF-2 cDNAをCAGGSプロモーター下流につなぎ、ヒトHeLa細胞にそれらのプラスミドを一過的に発現させ、ジフテリア毒素毒素存在下でのタンパク質合成を測定した。毒素耐性型EF-2 cDNAを発現した細胞でのタンパク質合成は、野生型、及び非添加の対照群に比ベジフテリア毒素存在下でのタンパク質合成が高いことがわかったが、その抵抗性は予想に反しわずかであった。一方、タンパク質合成の測定を、luciferaseの活性発現で調べる場合と、放射性同位元素[35S]-Met, -Cysの取り込みでみる方法の2種類について検討したが、放射性同位元素を利用する方が感度が高いこと、一方、luciferaseの活性発現を用いて測定する場合は感度は落ちるが、実験初心者には簡便で測定しやすい系であることがわかった。今後は、毒素耐性型EF-2 cDNAをレトロウィルスベクターに組込み、それらを感染させてどれ程毒素耐性形質が得られるのか、検討する予定である。
温度ジャンプNMRを用いた金属タンパク質の多元的構造と反応過程制御の研究

1.市販品を精製して得たウマ心臓メトミオグロビンについて、30mg/mlの高濃度でも可逆的に変性が起こる条件を種々検討した結果、重水溶液中pH5.35前後で2MUreaを共存させることにより、且つ低温変性を利用することによってこれが可能であることがわかった。2.上記条件下でのミオグロビンを0°Cで一定時間低温変性状態に保った後、35°Cに急速に昇温することにより誘起される天然構造の形成過程を温度ジャンププロトンNMRにより追跡した.その結果、ポリペプチド鎖全体がほぼ同時に協同的に巻き戻ることがわかった。その平均時定数は0°Cに30分後保った場合210秒であった。この高次構造形成の速度は低温変性状態での保持時間に存在する。このことは低温変性に少なくとも二つの状態が存在することを示唆している。3.ここで観測されたミオグロビンの高次構造の形成はヘムとの相互作用によりもたらされたものである。高次構造の完結に先立ってヘムとアポ蛋白質との間で何らかの会合中間体が形成され、いくつかの段階を経て最終的な構造が形成されるものと考えられるが、これまでのところこのような中間体のスペクトルを特定するには至らなかった。4.以上の実験によって温度ジャンプNMRに適した実験系と実験条件を確立することができた。今後は高速温度ジャンプNMR検出器を用いて、速い過程で形成される多元的構造中間体の研究を行う予定である。
てんかん発作における異物取り込み膜輸送体の薬物治療学的意義の解明研究

近年我々は、異物取り込み膜輸送体OCTN1の阻害により、てんかん発作が抑制される可能性を見出した。本研究では、膜輸送体OCTN1の阻害に伴うけいれん発作の抑制が、どのようなメカニズムで起こるのかを明らかにする。また、生体内でOCTN1によって輸送される抗酸化物質エルゴチオネインの経口摂取によるけいれん発作抑制の可能性についても明らかにする。以上の検討により、異物取り込み膜輸送体OCTN1の新規てんかん薬物治療標的分子としての可能性を示す。
犬および人の共通疾患であるホークト小柳原田(VKH)病の病態解明

1.実験的イヌ原田病モデルの解析初年度イヌを用いてヒト原田病原因抗原の一つであるTyrosinase related proteins 1を免疫、発症に成功した症例の更なる解析を組織化学的に行った。脈絡膜には多数の炎症細胞の浸潤が見られ、激しい炎症に続いたと考えられる瘢痕形成が見られた。炎症所見は特に脈絡膜のメラノサイト周辺に多く見られた。皮下では皮膚の基底膜および血管周囲にも炎症細胞の浸潤が見られ、特にメラノサイト周囲に多数の炎症細胞の浸潤が見られた。以上の結果から実験的に発症したのはメラノサイトが攻撃を受ける自己免疫疾患であると判定された。2.実験的サル原田病モデルの作成その2前年度のカニクイザル2頭を用いた実験につづけて取り扱いが容易なマーモセット6頭に同様な免疫を行った。免疫6週後に、6頭のうち4頭の両眼に以下の所見が観察された、前房内細胞、硝子体混濁、視神経乳頭浮腫・充血。カニクイザルで見られた角膜後面沈着物、虹彩後癒着、網膜血管蛇行は見られなかった。さらに、蛍光眼底造影では視神経乳頭部の過蛍光および硝子体腔内への色素の漏出が見られた。眼症状は免疫後7週目を極期とし、その後改善、11週目には硝子体に症状を残すだけであった。マーモセット原田病モデルはカニクイザルに比べて早期に発症、軽症であった。本年度は大別して1.自然発症イヌ原田病病理組織の解析、2.実験的イヌ原田病モデル作成、3.実験的サル原田病モデルの作成を行った。以下に得られた知見を報告する。1.自然発症イヌぶどう膜・皮膚症候群病理組織の解析過去に採取、固定、保管されていたぶとう膜・皮膚症候群自然発症秋田犬の眼球組織を入手、組織切片を作成、病理所見を得た。眼球としては汎ぶどう膜炎が見られた。眼底ではヒトで見られるところのダーレンフックス結節と同様な構造物が見られた。網膜には限局した網膜剥離が見られた。脈絡膜には色素性構造物に対するリンパ球浸潤が原因と考えられる炎症像が見られた。以上の所見から、秋田犬に好発するぶとう膜・皮膚症候群はヒトで見られる原田病と同一の疾患であると考えられた。2.実験的イヌ原田病モデル作成イヌを用いて山木らによって発見された、ヒト原田病原因抗原の一つであるTyrosinase related proteins 1で免疫を行った。免疫4週後,眼底に地図状病変が見られ、次第に消退した。14週後からノンタペタム領域に多数の脱色素領域が見られ、次第にその数の増加と拡大が見られた。病理組織学的検査で地図状眼底病変は漿液性網膜剥離と診断された。脈絡膜には炎症性の肥厚、脱色素、ダーレン・フックス結節類似病変が見られた。臨床所見でみられた耳の脱色素部分では腺組織および血管周囲に炎症細胞の浸潤が見られた。第三眼瞼の表皮と表皮下、皮膚の基底膜および血管周囲にも炎症細胞の浸潤が見られた3.実験的サル原田病モデルの作成カニクイザル2頭を用いて、イヌ同様の免疫を行った。免疫8週後に、2頭のうち1頭の両眼に以下の所見が観察された、角膜後面沈着物、前房内細胞、虹彩後癒着、硝子体混濁、視神経乳頭浮腫・充血、網膜血管蛇行。さらに、蛍光眼底造影では視神経乳頭部の過蛍光および周辺部脈絡膜の血管充填欠損が見られた。眼症状は免疫後10週目を極期とし、その後改善、14週目には前眼部と硝子体に症状を残すだけであった。本年度は初年度作成に成功したモデルを用いた1.実験的イヌ原田病モデルの解析、および発症に成功したカニクイザルにつづけて2.実験的

マーモセット原田病モデルの作成を行った。以下に得られた知見を報告する。1.実験的イヌ原田病モデルの解析初年度イヌを用いてヒト原田病原因抗原の一つであるTyrosinase related proteins 1を免疫、発症に成功した症例の更なる解析を組織化学的に行った。脈絡膜には多数の炎症細胞の浸潤が見られ、激しい炎症に続いたと考えられる瘢痕形成が見られた。炎症所見は特に脈絡膜のメラノサイト周辺に多く見られた。皮下では皮膚の基底膜および血管周囲にも炎症細胞の浸潤が見られ、特にメラノサイト周囲に多数の炎症細胞の浸潤が見られた。以上の結果から実験的に発症したのはメラノサイトが攻撃を受ける自己免疫疾患であると判定された。3.実験的サル原田病モデルの作成その2前年度のカニクイザル2頭を用いた実験につづけて取り扱いが容易なマーモセット6頭に同様な免疫を行った。免疫6週後に、6頭のうち4頭の両眼に以下の所見が観察された、前房内細胞、硝子体混濁、視神経乳頭浮腫・充血。カニクイザルで見られた角膜後面沈着物、虹彩後癒着、網膜血管蛇行は見られなかった。さらに、蛍光眼底造影では視神経乳頭部の過蛍光および硝子体腔内への色素の漏出が見られた。眼症状は免疫後7週目を極期とし、その後改善、11週目には硝子体に症状を残すだけであった。マーモセット原田病モデルはカニクイザルに比べて早期に発症、軽症であった。
病院における倫理サポートシステムの構築―医療組織倫理からのアプローチ―

病院内の研究倫理審査委員会と病院内倫理委員会の現状を調査し、病院の倫理を担保する倫理委員会活動のあり方を検討した。そして、日本の病院組織の現状にあった倫理サポートシステムを検討していくための論点を析出した。その結果、病院の倫理サポートシステムは、その病院組織に応じた、倫理的な医療実践を可能にするシステムを自己組織化するシステムでなければならないことがわかった。昨年度は病院の現状調査を実施する前のパイロット調査や、多分野の研究者との議論から、当初予定した調査・検討方法を再考する事態になった。しかし、その事態が、「組織」の哲学的/倫理学的な分析を深めることになったこともあって、今年度は、IRBやHECを包摂する病院内倫理サポートシステムを提案するために、病院の現状調査や文献調査、医療組織の哲学的/倫理学的分析をおおむね順調に進められた。具外的な成果を以下に示す。・HECやIRB等の「倫理委員会」を軸にした院内倫理サポートシステムの調査として、1病院の院内倫理委員会活動の参与観察、2委員会活動の経緯を、委員会メンバーと多分野研究者との対話を通して整理、2(昨年度に引き続き)日本や米国の院内倫理サポートシステム・医療組織倫理に関連する文献調査、4分担研究者がファシリテーターとして参加してきた病院の臨床倫理事例検討会活動の整理、を行った。・調査結果を分析し、実際の医療組織の倫理サポートシステムの「現状」を実証的に示した。その分析から、本研究は、倫理サポートシステムの手続きや構造を指し示すだけのものではなく、医療組織が自組織の状況に応じて医療組織という場をデザインをするための実質的なサポートプロセスをいかに示せるかが、あらたな課題であることが明確になった。・昨年度に作った医療組織の倫理を検討するためのネットワーク(多分野の研究者ー経営学や法学、社会学などーや医療専門職者・非医療専門職者たちと)を、医療組織の倫理を学際的に検討するための研究会としてたちあげ、医療組織倫理の可能性を検討した。今年度は申請書「研究の目的」で掲げた3つの課題の(1)に焦点をあてていたので、その課題に即してまとめる。まず、病院の中で行われる医療専門職者の行為には研究と治療があるので、病院の研究領域と病院の治療領域の現状について区別して調査・検討することにした。研究領域の現状調査としては、臨床研究に携わる医療専門職者たちとネオ・ソクラティック・ダイアログを行い、その記録分析から、臨床研究の現場にたち現れる倫理問題を整理した。病院の治療領域の倫理問題については、病院倫理委員会を運営する立場にある医療専門職者にパイロット調査を開始した。それによって、研究計画をたてた当初に想定していた方法では、医療専門職者自身に認知されていない/されづらい組織の文脈をデータとして取得するという目的の到達が、困難なことがわかってきた。そこで、病院の現状調査として、研究分担者や連携研究者との議論や文献検索をもとに、申請書「研究計画」に示した病院での参与観察や病院の医療専門職者へのインタビューの方法を詳細に検討した。さらに、病院倫理サポートを考えるには、病院に設定されつつある病院倫理委員会・研究審査委員会の組織のあり方だけを検討するのではなく、「病院組織の倫理性とは」「病院組織の不正とは」というテーマも検討しなけければならないことが見えてきたので、経営学や倫理学、法学、社会学などの研究者、また、実際の病院に勤務する医療専門職者・非医療専門職者、病院倫理サポートに携わる研究者たちと、臨床現場の情報を共有しながら対話/議論を継続的に行えるように、ネットワークをつくった。病院におけるクオリティ・アシュアランスに向けて機能する病院内倫理サポートシステムを、「医療組織倫理(organizational ethics in healthcare)」の視座から構築することを目的とし、インタビューや文献による病院の現状調査と、その分析と課題の析出を行い、最終的に、病院内倫理委員会を包摂する病院内倫理サポートシステムを検討している。本年度は、昨年度に引き続き、病院の院内倫理委員会活動の参与観察による委員会活動の経緯を、病院の委員会メンバーや研究分担者と整理・確認した。またその内容を分担研究者で議論をし、日本の院内倫理委員会活動においてー特に組織という次元におけるー重要な論点析出を開始した。今年度は、一昨年度(諸事情により研究期間の延長をした)に実施しはじめた病院の病院内倫理委員会活動調査を継続して行った。その調査過程に、「この」病院組織における病院内倫理委員会を軸にした倫理サポートシステムの現状調査は、その病院に浮かびあがる「組織」に応じたものでなければならないことが、一昨年度よりさらに明確になった。そのため、その組織所属の組織構成員である病院内倫理委員会の中心的な役割を担う委員を、本研究の研究協力者とし、その活動を組織構成員が記録・記述し、それを分担研究者の大北・樫本とともに考察・分析する方法を採用し、その成果を論文にまとめた。今年度は、病院調査と文献調査/分析、および、病院調査データの整理と分析も行い、組織倫理の観点から、倫理サポートシステムに寄与する倫理委員体制について検討することができた。

応用倫理研究期間を延長したので、今年度までの調査や分析をさらに深め倫理サポートシステムに寄与する倫理委員体制を考える上での論点析出を行う。成果を学会発表や論文で発信する。今年度は病院調査と文献調査/分析を実施し、病院内倫理サポートシステムの「現状」を示し、医療組織というメソ次元の倫理を検討するための背景と、その背景の分析から課題が整理できた。昨年度は、当初の予定より「やや遅れている」評価だったが、今年度は調査と分析を進めることができ、遅れを取り戻せた。申請書「研究計画」では、今年度は、病院調査を開始しデータ収集を開始していることになっているが、調査方法の検討までしかできなかったため、「やや遅れている」と判定した。なぜ、調査方法の検討までしかできなかったかといえば、病院組織の倫理問題は、組織のメンバーとして働く者に認知されにくい特性があり、認知されたとしてもそれが顕在化されにくい特性もある。計画を申請した当初もこのことを想定してはいたが、パイロット調査として得られた医療専門職者からの語りや、代表者や研究分担者が臨床現場に居合せることで気づいた内容から、また、文献調査や企業倫理の問題を調査した研究者との議論から、当初予定した調査方法では、倫理問題や組織の文脈を浮き彫りにするのが困難であることがわかってきた。つまり、病院調査の準備をしている段階で、調査・検討方法を再考するという課題が浮上し、その課題に取り組んでいたため、である。研究期間の延長をしたため。今年度の成果を論文にする。さらに最終年度なので、今年度の調査や分析をさらに深め、病院内倫理サポートシステムのモデルについてまとめていく。今後は、1申請書「研究目的」に示した、病院での参与観察や病院の医療専門職者へのインタビューを通して調査する方法を再考し、2013年度早々に調査を開始する、2病院の医療専門職者や臨床現場に関わっている研究者たちとの対話・議論から、現状の倫理問題を検討する場を設定し、1の調査データや、その場を通して聞こえる現場の人たちの声をもとに、病院組織倫理の問題を洗い出し、その解決策を検討し、そこから倫理サポートシステムを検討する、という方策をとる。これまでの調査データを整理するために必要な経費、データを分析する際に必要な研究会や検討会の経費、また成果を発信するための学会参加費・旅費に使用する。最終年度として、これまでの調査や分析をさらに深め、病院内倫理サポートシステムについてまとめるため。文献収集や調査分析、研究会開催、学会発表、等に使用する。病院調査を実施するための経費と、さまざまな学問領域の研究者や医療専門職者・非医療専門職者たちと連携し研究会を実施していくための、相互交流の場を設置するための費用や、研究会開催/運営に関する旅費/謝金等、また、学会や研究会の発表経費として、研究費を使用する。
教職員の“幸福”概念はどのように構成され，どうすれば高まるか？

教職員の持続発展可能な幸福感の背景要因を明らかにすることを第一の研究目的とする。具体的には13項目程度で「極力簡単に網羅的に幸福感測定」を行う質問項目を整理する。その上で,それらを高める要因を量的・質的両面で探求する。第一の研究目的の成果を踏まえて,幸福感をそのキャリア全体の中で高めることができるような教育制度,学校改善および臨床心理学的提案を行うことを第二の研究目的とする。特に一般論としての政策提言だけでなく,教員免許更新講習や教職員の悉皆研修等で楽しみつつ行いうる個人介入とともに,無理なく学校園の経営・改善に参考情報を提示できる測定・分析枠組みの提供を目指す。
南九州・南西諸島におけるテフラ編年に基づく過去3万年間の古環境変化の高精度編年

今年度は,大隅半島太平洋岸の肝属平野での2本のボーリング掘削を中心とした調査と,南西諸島喜界島のテフラと地形の調査を行った.肝属平野は現海岸沿いに砂州,背後に低湿地が存在し,植生や海岸環境の変化を解析するのに好条件をもつこが予想されていた.北部の持留川低地は陸上の探査からも軟弱な泥質堆積物があることが確実視された.ここの内陸側と海岸側の2ヶ所に於いて,機械ボーリング掘削を行った.内陸側は深度15m,海岸側は30mのボーリングである.結果は,地表から10m付近まで厚い泥炭質堆積物が認められ,この下位からは青灰色の海成堆積物とみられる青灰色のシルト層,さらに基盤である入戸火砕流堆積物が見いだされた.泥炭質堆積物と青灰色シルト層の境界は海岸側に砂州が形成された時期にあたると考えられる.砂州の形成の調査からは,池田テフラ(6400年前)の時期にその形成が始まったことがわかり,この時期と泥炭質堆積物と青灰色シルト層の境界の時期とはおそらく一致するものと考えられる.南西諸島の喜界島は,12.5万年前のサンゴ礁段丘面が最高200mの高さにあり,日本でも最も隆起量が大きい場所として知られる.このため,現在より海面がかなり低い時代(ステージ3)のサンゴ礁段丘が陸上に現れている.この段丘面上には古砂丘が形成されている.これらの地形の編年資料を得るためにテフラ(火山灰)の調査を行った.その結果,本地域にはこれまで知られていない細粒火山灰を3枚見いだした.その鉱物組成や光学的性質は特異で,識別可能な性質を持つ.シラス台地の侵食過程を知るために,台地を縁取る河岸段丘とテフラの関係を調査した.肝属平野の笠野原周辺の段丘面では,最低位の段丘面にまで,桜島テフラの最も古い高峠6テフラが堆積しており,シラス堆積直後に急速に下刻と側刻が繰り返されて下刻がおこったことが明らかとなった.今年度行った大隅半島の持留川低地での機械ボーリング掘削では2本のコアを採取し,晩氷期から後氷期の古環境変化の資料を得ることができた.このコアでは,厚い泥炭とその下位の青灰色泥質海成堆積物,さらに基盤の入戸火砕流堆積物が認められ,旧河谷に海面上昇に伴い旧河谷に海進が及び,そして水没内湾化し,次いでラグーン化し,湿性地となるような海岸環境の変化が明らかとなった.さらに,テフラの解析から,低地での古環境変化と,これと深く関わる海岸側の砂州の形成との関係も明らかとなった.南西諸島のテフラと砂丘形成については,喜界島において未知のテフラ3枚を見いだし,既知の広域テフラAT, Ahに加えて,南西諸島のテフラ編年を進展させることができた.さらに,今回の調査で喜界島の海岸段丘・砂丘の堆積物を覆ったり,挟まれたりする土壌中からもこれらのテフラを見いだし,特にこれまで不確かであった古砂丘形成期と形成環境の解明に見通しを立てることができた.シラス台地の侵食過程については,二次シラス段丘の形成時期が一つの鍵となっている.これに,桜島のテフラ群による編年は有効で,上下多数ある二次シラス段丘面のうち最下位の面から,最も古い桜島テフラを見いだし,シラス台地原面形成後,直ぐに現在の低地付近まで侵食が及び,現在見られる二次シラス段丘面群の景観の基本はこの時に形成されていたことが明らかとなった.以上のように,本研究の課題に対していくつかの古環境要素の編年に一定の結果が得られ,自然環境諸要素の編年の統合化は順調に進行していると考える.1.今年度の調査で,特に研究推進の方向が展望できたのは,喜界島で新しく見いだされた3枚のテフラである.これまで知られている鬼界アカホヤテフラ,姶良Tnテフラに加えて,新しい編年指標を得ることになり,南西諸島の古環境・文化の高精度編年を進展させるのに一つの鍵となる.今後は,喜界島での確実な層序の確立を目指す.それらの確実な層位はまだ確定していないが,次年度の調査によって確定したい.これらのテフラと砂丘の関係は今回の研究の一つの目的である.今後の分析によって明らかにする.さらにこれらのテフラと,砂丘・段丘地形との層位関係を明らかにする.その分布の広がりと給源火山の特定を図る.その給源火山の可能性の高いトカラ列島の諸火山のテフラと比較同定する.さらに,周辺の島々,周辺海域の海底テフラ,とりわけこれまでに採取しているトカラ海峡,種子島沖の海底コアのテフラとの対比を図り,テフラ層序と分布編年を充実し,周辺地域の古環境・考古文化との高精度編年を目指す.2.南西諸島,南九州の沿岸地帯には多くの完新世海岸砂丘が分布する.これらの砂丘には固定期を示す腐植層によって,何回かの活動期が存在したことが知られている.こうした環境変化による砂丘形成期の調査のためのテフラ調査と年代試料収集調査を行う.3.低地の環境変化を知るための,堆積物の室内分析を行う.

4.シラス台地を縁取る河岸段丘形成について,今後は基盤地形との関係や山地から海岸までの形成の違い,河川規模の違いなどによって南九州の各地でどのような差異と類似性があるかを検討する.以上によって,多要素の環境要素の変化の対比・統合化の充実していく.今年度は,大隅半島太平洋岸の肝属平野での2本のボーリング掘削を中心とした調査と,南西諸島喜界島のテフラと地形の調査を行った.肝属平野は現海岸沿いに砂州,背後に低湿地が存在し,植生や海岸環境の変化を解析するのに好条件をもつこが予想されていた.北部の持留川低地は陸上の探査からも軟弱な泥質堆積物があることが確実視された.ここの内陸側と海岸側の2ヶ所に於いて,機械ボーリング掘削を行った.内陸側は深度15m,海岸側は30mのボーリングである.結果は,地表から10m付近まで厚い泥炭質堆積物が認められ,この下位からは青灰色の海成堆積物とみられる青灰色のシルト層,さらに基盤である入戸火砕流堆積物が見いだされた.泥炭質堆積物と青灰色シルト層の境界は海岸側に砂州が形成された時期にあたると考えられる.砂州の形成の調査からは,池田テフラ(6400年前)の時期にその形成が始まったことがわかり,この時期と泥炭質堆積物と青灰色シルト層の境界の時期とはおそらく一致するものと考えられる.南西諸島の喜界島は,12.5万年前のサンゴ礁段丘面が最高200mの高さにあり,日本でも最も隆起量が大きい場所として知られる.このため,現在より海面がかなり低い時代(ステージ3)のサンゴ礁段丘が陸上に現れている.この段丘面上には古砂丘が形成されている.これらの地形の編年資料を得るためにテフラ(火山灰)の調査を行った.その結果,本地域にはこれまで知られていない細粒火山灰を3枚見いだした.その鉱物組成や光学的性質は特異で,識別可能な性質を持つ.シラス台地の侵食過程を知るために,台地を縁取る河岸段丘とテフラの関係を調査した.肝属平野の笠野原周辺の段丘面では,最低位の段丘面にまで,桜島テフラの最も古い高峠6テフラが堆積しており,シラス堆積直後に急速に下刻と側刻が繰り返されて下刻がおこったことが明らかとなった.今年度行った大隅半島の持留川低地での機械ボーリング掘削では2本のコアを採取し,晩氷期から後氷期の古環境変化の資料を得ることができた.このコアでは,厚い泥炭とその下位の青灰色泥質海成堆積物,さらに基盤の入戸火砕流堆積物が認められ,旧河谷に海面上昇に伴い旧河谷に海進が及び,そして水没内湾化し,次いでラグーン化し,湿性地となるような海岸環境の変化が明らかとなった.さらに,テフラの解析から,低地での古環境変化と,これと深く関わる海岸側の砂州の形成との関係も明らかとなった.南西諸島のテフラと砂丘形成については,喜界島において未知のテフラ3枚を見いだし,既知の広域テフラAT, Ahに加えて,南西諸島のテフラ編年を進展させることができた.さらに,今回の調査で喜界島の海岸段丘・砂丘の堆積物を覆ったり,挟まれたりする土壌中からもこれらのテフラを見いだし,特にこれまで不確かであった古砂丘形成期と形成環境の解明に見通しを立てることができた.シラス台地の侵食過程については,二次シラス段丘の形成時期が一つの鍵となっている.これに,桜島のテフラ群による編年は有効で,上下多数ある二次シラス段丘面のうち最下位の面から,最も古い桜島テフラを見いだし,シラス台地原面形成後,直ぐに現在の低地付近まで侵食が及び,現在見られる二次シラス段丘面群の景観の基本はこの時に形成されていたことが明らかとなった.以上のように,本研究の課題に対していくつかの古環境要素の編年に一定の結果が得られ,自然環境諸要素の編年の統合化は順調に進行していると考える.1.今年度の調査で,特に研究推進の方向が展望できたのは,喜界島で新しく見いだされた3枚のテフラである.これまで知られている鬼界アカホヤテフラ,姶良Tnテフラに加えて,新しい編年指標を得ることになり,南西諸島の古環境・文化の高精度編年を進展させるのに一つの鍵となる.
マラウィ共和国におけるビルハルツ住血吸虫症の実相調査－集団治療とその効果的展開

ビルハルツ住血吸虫症の有病率が高い地域でプラジカンテルの一斉投与を行い、その1年後の有病率は有意に減少し、本症コントロールにおいてプラジカンテルの一斉投与は非常に重要であることが示唆された。感染経路として淡水との接触が重要であるが、現地住民にとって淡水域は日常生活を行う上で必須となっていることが問題である。本症は慢性経過で膀胱がんなどの健康被害をもたらすため、生後の早い段階から感染が始まれば膀胱がんへと辿る可能性が上昇する。今回の調査で最少罹患年齢が2歳であったことより、一斉駆虫などの介入については少なくとも小学校入学初年度に全員に行うなどの対応が必要であると考えられた。開発途上国を脅かす三大疾病(エイズ・マラリア・結核)には多くの資源が投入され一定の成果をあげているが、その他の疾病は対策が不十分なままである。特に住血吸虫症は、世界で2億人が罹患し、8億人が感染の危機にさらされ深刻な状況である。全土が流行地であるマラウイ共和国でも、近年は詳細な調査が行われていない。本研究では、同国におけるビルハルツ住血吸虫症の現状について調査し、効果的な対策法の確立をめざす。すなわち、(1)マラウイ共和国における、調査地域全住民を対象としたビルハルツ住血吸虫症の有病率を経時的に調査する。(2)駆虫薬プラジカンテルを対象住民に継続的に投与することにより、有病率改善への効果を測定する。(3)申請者による予備調査で明らかになった、調査地域内での有病率の地域較差の原因を明らかにし、地域に合わせたより効果的な対策法を考案する。本年度は、順次調査を実施する予定であったが、現地の現状では、調査値を選定し、その調査値における住民基礎台帳を作成することが必須となり、マラウイ保健省が推奨する住民台帳作成マニュアルに沿った形で住民台帳を作成し、居住環境についての地図作成を遂行した。これによって、当該住民の住民人口や性別、年齢分布などを把握することができた。本年度は、台帳に基づき住血吸虫の感染リスクのある地域や場所の特定に役立てることができ、本調査を実施することが容易になった。マラウイ共和国は国土全域において住血吸虫症が流行しているが、こうした流行地域においてすら詳細な調査が行われていない。本研究では同国におけるビルハルツ住血吸虫症の現状について調査し、効果的な対策法の確立をめざす。すなわち、1マラウイ共和国における調査地域全住民を対象としたビルハルツ住血吸虫症の有病率を経時的に調査する。2駆虫薬(プラジカンテル)を対象住民に継続的に投与することにより、有病率改善への効果を測定する。3申請者による予備調査で明らかになった、調査地域内での有病率の地域較差の原因を明らかにし、地域に合わせたより効果的な対策法を考案する。平成23年度から開始した当該研究の感染源となる水域と住民との関係性や認識度調査、駆虫薬を投与した検証など総まとめを執り行った。これまでに得られた結果を集計・分析し、マラウイ保健省に提出するためのビルハルツ住血吸虫症コントロールに向けた報告書を作成した。ビルハルツ住血吸虫症は急性期には発熱や皮疹などの症状にとどまるが、慢性感染となって長期的に経過した場合に膀胱がんや子宮頸がんなどの悪性腫瘍発生に関連するとされている。従って、いかに慢性感染を制御できるかが本疾患のコントロールの肝腎の部分となる。3年間の調査で見られた感染症の中で、最も年齢の低かった感染者は2歳の小児であった。この寄生虫感染症は長期的な感染が健康被害との関連をもたらしうるのであるため、このように生後2年のうちに感染を起こしている事実を鑑みるに、少なくとも就学時には駆虫薬を投与するなどの対策を講じていくことが重要であると考えられた。開発途上国を脅かす三大感染症(エイズ・マラリア・結核)には多くの資源が投入されて一定の成果を上げてきているが、同地域に跋扈するその他の感染症を始めとした種々の疾病には対策が十分には行き届いていないのが現状である。特に住血吸虫症は世界で約2億人が罹患し、約8億人が感染の危険にさらされている。

本研究では、同国におけるビルハルツ住血吸虫症の現状について調査し、効果的な対策法の確立を目指す。すなわち、1マラウイ共和国における調査地域全住民を対象としたビルハルツ住血吸虫症の有病率を経時的に調査する。2駆虫薬(プラジカンテル)を対象住民に継続的に投与することにより、有病率改善への効果を測定する。3申請者による予備調査で明らかになった、調査地域内での有病率の地域格差の原因を明らかにし、地域に合わせたより効果的な対策法を考案する。本年度は昨年度に引き続き、調査地域における住民台帳を元に調査を遂行することができた。ただし、住民の流入や流出が不定期に且つ継続的に認められたため、住民台帳の修正を適宜行わざるを得なかった。駆虫薬の投与も住民全員を対象としているが、8割以上の住民に投与することができた。ビルハルツ住血吸虫症の感染源として水源が非常に重要であるが、この感染源となる水源自体は住民の日常生活と密接に関連したものであり、水源との接触を避けては日常生活が成立しかねないのが現状である。感染のリスクを避けるための衛生教育や対策を立てる上で、住民の生活に支障をきたさないような配慮も必要である。23年度、調査を実施する予定であったが、調査域の村落においては住民台帳が作成されていなかったため、まずは住民基礎台帳や村の環境把握に時間を費やした。マラウイ共和国保健省が推進する住民基本台帳の原版があり、できるだけそれに則った内容で台帳作成に当たることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。住民の不定期・継続的な流入・流出により、正確な居住民の把握は困難であるが、保健省ならびに村落の保健スタッフの尽力により、なんとか本年度分の調査を完遂することができた。住民台帳の訂正には、ある程度の日にちを必要としたが、修正可能な状況であった。24年度は、駆虫薬の一斉投与を行って有病率の変化を追うことと、それに加えて衛生教育を含めた住血吸虫コントロールプログラムについて調査を行う。住民は程度の差こそあるものの、住血吸虫についての認識はあると思われる。しかしながら、住血吸虫の感染リスク地帯である淡水の河川や湖沼との接触は、日常生活を営む上で欠くべからざる事象となっている。従って、そうした水域との接触を断ち切らないで、いかにして有病率を低下させていくことができるか検討することが、本研究の核となる部分になると考える。ビルハルツ住血吸虫症の有病率を追跡して、駆虫薬(プラジカンテル)の一斉投与を継続する。住民のビルハルツ住血吸虫症に対する認識度は、程度の差こそあれそれなりにあると思われるが、感染源や感染リスクを増加させる行為や場所との接触などについては、まだまだ十分に危険認識されているとは言えない状況である。ビルハルツ住血吸虫症を予防するために重要なことは、感染源となる水源との接触を避けることである。しかしながら、当該地域の住民にとってはそうした水源の存在は日常生活を営んでいくに際して必要不可欠なものである。住民の日常生活に支障をきたすことのないように、何とか本寄生虫感染症に罹患する住民を減少させていく対策を検討する。
脳心筋炎ウイルス感染症に関する基礎的研究(膵島細胞馴化株を中心に)

小型げっ歯類は,脳心筋炎(EMC)ウイルスによる幼豚の致死性心筋炎のキャリア-として重要視されていると同時に,ウイルス性糖尿病のモデルとしての可能性が期待されている。今年度は,昨年度に続き,先ずげっ歯類のEMCウイルスに対する感受性を検討し,標的臓器でのEMCウイルスの動態を調べた。次いで,マウスで糖尿病性腎症の早期作出を試み,併せて,スナネズミとハムスタ-の膵β細胞で継代したEMCウイルスを用いてこれらの動物に糖尿病の誘発を試みた。得られた成果は下記の通りである。1.マウス,ハムスタ-,スナネズミはEMCウイルスに感受性を示し,マウスでは脳,心,膵(内・外分泌腺)で,ハムスタ-とスナネズミでは脳,心,膵(外分泌腺)で,ウイルスの増殖と病変の形成がみられ,ウイスル抗原の分布と電顕所見も明らかにした。一方,ラットはEMCウイルスに感受性を示さなかった。2.DBAマウスとEMCウイルスD株を組み合わせることにより,23ヶ月という短い期間で糖尿病性の腎糸球体病変を作出できた。3.スナネズミとハムスタ-の膵β細胞は,in vivoではEMCウイルスに感受性を示さないが,in vitroでは感受性を示した。4.膵β細胞(in vitro)で5代継代したEMCウイルスを接種したスナネズミとハムスタ-では,軽度の膵β細胞障害(in vivo)と有意な耐糖能の低下が観察された。このことは,マウス以外のげっ歯類でも,それぞれの動物種の膵β細胞でEMCウイルスを継代し,それを接種することによって糖尿病を惹起できる可能性を示唆するものである。
岩石・鉱物の点接触変形ダメージへの超臨界流体のアタック

超臨界水発生装置のセットアップを行い、温度550°C、圧力40MPa間での状態の水を安定的に作り出せることを確認した。超微小硬度計で点接触変形をさせた単結晶石英試料を超臨界水発生装の圧力容器の中で圧力40メガパスカルまで、温度500°Cまでの範囲で溶解実験を行った。その結果、超臨界状態の水の中では約1時間ほどで、原子間力顕微鏡ではっきり検出できる程度に溶解が起こっていることがわかった。溶解は、高い圧力で激しく起こる傾向があり、温度よりも圧力の方が重要なパラメータであろうという感触を持った。超臨界状態になる直前の亜臨界状態の水でも、石英を溶解することが出きることがわかった。超臨界と亜臨界でどのくらいの差があるのかについては、まだ検討中である。同様の実験を石英ガラスを試料として行った。同じ条件の石英試料に比べると、圧倒的に溶解しやすいことがわかった。これらの実験結果から、高エネルギー核廃棄物の地層処分に対して次の2つの提言ができる。1)地層処分の深さは、600メートルを超えない方がよい。これ以上の深さになると、圧力が超臨界条件を満足してしまうので、万が一核廃棄物の温度が370°Cを越えるようなことになれば、その周りに自動的に超臨界状態の水ができてしまい、岩石は著しく溶解されるだろう。2)核廃棄物をガラス固化体に閉じこめる計画は、結晶質固化体に閉じこめる方向で考え直した方がよい。結晶質固化体を作るテクニックや費用についてのリスクを考えても、結晶質固化体の安心度には代え難い。地殻深部での岩石の変形に及ぼす超臨界流体の影響について研究する基礎として、本年度は以下のことを行った。1.超臨界流体発生装置を購入した。本格的実験は来年度に行う予定である。本年度は予察的に石英の点接触変形部に0.1規定のフッ化水素水溶液を作用させ、溶脱の程度を原子間力顕微鏡を用いて調べた。その結果、点接触変形部だけが溶脱を起こしており、点接触変形を受けていない部分はほとんど溶脱していなかった。2.岩石の不均質性を点接触変形の仕方で調べられるかどうかを検討した。点接触変形を受けた場合に生じる圧痕の深さは、超微小硬度計では正確に計れないことがわかった。正確に計るためには、原子間力顕微鏡が必要であることがわかった。3.一つの岩石内に生じている力学的不均質性を点接触変形による圧痕の深さで読みとる方法を検討中である。この方法では、10ミクロン四方で一つデータが出せることがわかった。不均質性についてはまだ、明確に示せる段階ではないが、ノルウェーのカレドニア造山帯に産する変形礫岩について検討した結果、一つの岩石の中に、ビッカース硬度についての不均質が存在することがわかった。その不均質性は変形が進行すると硬度の平均値は高くなった。4.超音波顕微鏡を予察的に使用し、その能力について検討した。現状では、岩石・鉱物を調べるための適正な周波数が判明していない。通常の半導体などを調べる周波数よりも高い必要がありそうだ。昨年度に納入された超臨界水発生装置超が順調に稼働を始めた。その結果、以下の点が明らかになった。1.この装置自体の操作は比較的簡単で、安定して500°Cまでの温度、40MPaまでの圧力を発生させることができた。2.圧力容器の内部の温度は炉の温度と最高で200°C違うことを見いだした。圧力容器の内部の温度をコントロールするためには若干の工夫が必要である。