hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍マーカーＣＥＡにおける臓器特異性の検証

一方で培養上清中に分泌されているCEAについてはまだ検証しておらず、次年度は主に培養上清を用いてCEAの糖鎖修飾部位の同定を行っていく予定であり、細胞内でのCEA糖鎖修飾様式との相関をはかる予定である。しかしながら、CEAの発現を遺伝子レベル、たんぱく質レベルの両方で検証した結果、これまで報告されていない新規のCEAスプライスバリアントおよびスプライスバリアント由来CEAアイソフォームたんぱく質の存在を新たに同定し、さらにCEA関連分子の1つであるCEACAM4が甲状腺髄様がん由来細胞株特異的に発現することを発見した。計画の際には想定していなかった結果ではあるが、CEAの臓器特異性を見出すという最終目標に別の方面からアプローチできる可能性が示唆されたため、その点において当初の計画以上に進展していると言える。以上のことから、研究の現在の達成度としては、おおむね順調に進展していると考えている。次年度は、1培養上清中のCEAにおける糖鎖修飾部位の同定と細胞内CEAとの比較2前年度同定した新規CEAプロテインアイソフォームの培養上清中への分泌の検証。以上2点について、培養細胞株を用いて検証していく予定である。これらの結果を合わせて、臓器特異的なCEAの定義付けを行っていく予定である。さらに、ヌードマウスに前述の細胞株を移植し、腫瘍組織中および血中におけるCEAの分子様式についても検証する予定である。当初の計画では、人件費・謝金分の使用を予定していたが、その分の金額が未使用であったこと、またHPLC分離カラムやプラスチック器具等において、一部予定金額よりも使用が少なかったことで、当該助成金が生じたと考えている。翌年度の物品請求に関して、前年度に引き続き、細胞培養用試薬、糖鎖切断酵素およびたんぱく質発現解析試薬(主にウェスタンブロットで用いる特異抗体)を請求する予定である。また、LC-MS/MS解析を行う為の前処理用試薬(たんぱく質精製キットや消化酵素等)も随時請求する。次年度消耗品としてヌードマウス(一匹5,000円程度)を請求する。高額であるが、繁殖が困難な上、安定した解析結果を得るためには購入すべきであると考え、請求する。
宋・元・明時代における江南中国の支配と変容

本研究では、中国王朝による江南支配のあり方が、南宋から明代にかけてどう変容したのかを追究した。南宋時代については、南宋後期の史彌遠政権から賈似道政権にかけての強権政治が、モンゴルの脅威に対抗するための戦時体制として形成されていったことを明らかにした。また元朝は帝国全体の一体的な支配を維持するために、南宋の戦時体制によって生み出された公田からの税糧を重視したが、当時の江南は水害が多発する状況にあった。元朝は江南の富裕層と対立しつつ水利政策を推進したが、抜本的に解決することはできず、その解決は明朝にまで持ち越されることになったのである。初年度である平成27年度においては、まずは当初の計画に基づいて研究を開始した。計画においては、宋・元時代の江南支配のあり方の変容を追うというものであったが、史料を読解していくうちにその全容解明のためには、南北対立が激しさを増した1207年以降の南宋・金の外交関係を推移をまず明らかにする必要性があることに気づかされた。この時代の南宋・金の関係史については、従来は粗雑な編年体史料に基づいた研究しかなされておらず、史実からは遠くかけ離れた理解がなされているように感じられたからである。以上の問題関心のもとで研究を進め、その結果として国内学会において合計4回の口頭による研究発表を行った。2015年の5月31日に第64回東北中国学会において行った「南宋中期における史彌遠政権の変質過程」が1回目であり、同年8月29日の「第41回早大史研究会」で行った「南宋寧宗朝における史彌遠政権の変質過程」が2回目、同年11月28日に富山大学で開催されたシンポジウム「分裂する中国ー二つの南北朝ー」の席上で発表した「南宋寧宋朝後期における史彌遠政権の変質過程ー対外危機下の強権政治ー」が3回目である。これらの研究発表では、1207年以降、モンゴルの台頭に起因する南宋・金の対立の激化により、南宋政権内に強権によって国内を主導しようとする傾向が強まったことを指摘した。江南支配の変容の始まりとして注目に値する現象である。さらに2016年3月23日には、公益財団法人東洋文庫開催の談話会において、「南宋四明史氏の斜陽ー南宋後期政治史の一側面ー」と題する研究発表を行った。この研究は、宋ー元ー明と続いた浙江省寧波市の史氏一族の消長を論じたもので、明朝建国に携わった浙東学派へと続く人際関係の解明のための第一歩となるものである。計画の遅れの原因は、第一には当初の予定では研究の出発点を南宋末期に置く予定であったが、開始後に南宋中期に出発点を置くことに変更したことによる。これによって当初予定していた元代刊行の史料『水利集』の分析への取りかかりが遅れることになった。ただしこれは結果的には研究全体に厚みを加えるものであり、必ずしもマイナス的な要素だけとはいえないといえる。南宋中期の宋金関係史の研究が一段落した同年7月以降に『水利集』の分析に力を注ぐことができれば、大きな予定の変更にはならなかったと考えられるのである。となると進捗の遅れの最大の原因は何であったかが問題となるが、それは2015年10月に熊本大学への着任が同年7月の時点で決まったことに求められよう。これにより、東京から熊本へと急ぎ転居する必要が生じ、7月から9月にかけて新居の決定と引越しという一連の作業に忙殺されることになった。しかも就職前の所属先であった(公財)東洋文庫でも研究部の人事改変が9月に行われ、その混乱によって就職先である熊本大学への科研費の移管が11月後半まで行われないというトラブルにも見舞われた。熊本大学での新しい業務への対応もあり、研究活動は実質的には12月まで再開することができなかったのである。これによって『水利集』の読解計画は大きく狂い、2016年3月から本格的に着手することを余儀なくされたのであった。さらに同年4月には熊本地震に見舞われるなど、研究の進捗を阻害する新たな要因が生じていることも追記しておきたい。平成28年度においては、前年度に引き続き、宋代末期の江南支配のあり方について、政治史方面からの検討を行うとともに、元代の江南支配についても初歩的な検討を始めることになった。まず前者の宋代末期の江南支配については、南宋最末期の独裁的宰相であった賈似道の政権成立に至るプロセスの解明に力を尽くした。というのも、賈似道が対モンゴル戦争を耐え抜くために浙西地方に設置した「公田」が、元朝・明朝にも「官田」と名前を変えて継承され、それが元朝・明朝の国家財政の重要な基盤となったからである。官田こそは元朝・明朝の江南支配を理解するための関鍵となるが、そのもととなった公田を設置した賈似道政権については、「亡国の宰相」としてのレッテルが貼られ、その政権の歴史的性格については正確な理解がなされてこなかったのであった。以上の理由から、本年度は賈似道政権成立に至るまでの南宋中央の政治過程を再検討し、従来は南宋最末期に突如として出現したかに理解されてきた賈似道政権について、それが実は南宋後期の史彌遠政権・史嵩之政権の人脈のなかから、その人脈を濃厚に継承する形で出現していたことを明らかにした。

これによって南宋最末期の賈似道政権を孤立的に見なすことなく、南宋後期の政治状況から一貫した視点で理解できるようになり、公田(官田)の設置をより多角的に検討するための条件を整えることに成功した。本研究成果は平成28年9月に上海の復旦大学で行われた国際学会で発表されたほか、大阪市立大学で行われた宋代史談話会でも発表され、最終的に三木聰編『宋-清代の政治と社会』(汲古書院、2017年)に論文として掲載された。また上記の成化と並行して、元朝の江南支配について検討を行うため、元代の文献を渉猟し、そこに掲載された数量データの蓄積も進めていることも最後に付け加えておきたい。平成28年度の4月には熊本地震が発生し、震災後の復旧や私事・校務に大きく時間を割かれたため、本格的に研究を行えるようになったのは7月に入ってからであった。この出遅れは非常に大きく、本年度の目標であった『水利集』の元朝江南に関連する部分の電子データ化は何とか間に合ったものの、『全元文』や『元典章』に掲載されている元朝江南デルタに関する数量データの抽出に関しては8割ほどの完成度となっている。そのため、本来であればすでに開始していなければならない元朝江南デルタ支配のあり方についての検討は、いまだに初歩的な段階にとどまっているのが現状である。ただし南宋の江南支配に関する研究は、賈似道政権に至る政治過程を明らかにすることができたため、平成27年度に行った史彌遠政権との連続性がより明瞭となり、大きな前進を見せることになった。この進展によって、南宋の江南支配に関しては当初の見通しよりも大きな見取り図が描けることになる可能性もある。元朝の江南支配を見据えた上で、さらなる仮説を積み重ねていく必要があるであろう。また明朝の江南支配に関する研究は、『皇明条法事類纂』という史料との出会いがあったことで、当初の予定であった『御製太誥』の読解だけでは、その解明のためには不十分であるということが改めて分かってきた。この点についても、今後修正しながら研究を進めていく必要があると考えている。平成29年度においては、前年度に引き続いて、電子データ化した『水利集』の記載内容の徹底的な読解を行った。『水利集』はきわめて難解な吏牘体漢文で記されているため、鹿児島大学の高津孝教授や、広島大学の舩田善之准教授の協力を受けたことは特記しておきたい。これによって元代江南の支配体制について、総合的な考察を行うことが可能となったのである。また前年度までに収集した明代地方志に掲載されている、元代の浙西地方各地の税糧数を抽出し、データ化することをも行い、元代浙西で行われた水利事業をマクロな視点から位置づけることを目指した。その結果は以下の通りである。元代の浙西はそれ以前になされた人間の開発行為により、水文に巨大な変化が生じつつあった。そのため元代の浙西では大水害が多発することになったが、中国本土とモンゴル高原を一元的に支配する元朝にとって、浙西から産出される糧米はその支配を維持するための不可欠の資源であった。そのため元朝は浙西で大きな水利事業を行い、浙西に可能な限り安定的に糧米を算出しうる環境を整えようとしたと考えられるのである。この成果については、論文として平成31年に刊行される予定の『宋代史研究会研究報告集』第11集に掲載する予定であり、現在執筆中である。また前年度に引き続き、南宋後期の政治史の研究をも行った。元代に引き継がれた南宋後期の支配体制を考える上で、当該期の政治史の研究は不可欠だからである。その成果は、「南宋寧宗朝後期における史彌遠政権の変質過程ー対外危機下の強権政治ー」として、『史朋』50号(2018年3月刊行予定)に掲載される予定である。
研究成果流通環境に関する総合的研究

大学を中心とする学術コミュニティにおいて、図書館を拠点とした研究成果流通環境の整備の可能性を探るため、情報流通(ネットワーク)環境に関して行なった調査および諸課題の検討を踏まえ、大学(学部)紀要や研究報告書の電子的流通システムのプロトタイプシステムを構築した。具体的には、学術情報センターをはじめ、鹿児島大学、熊本大学、京都大学、長岡技術科学大学、国際基督教大学、金沢大学、東京大学の各図書舘等において、大学紀要を受け入れ、提供する環境をめぐる諸条件を調査検討し、試験的に具体化した。すなわち、紀要等の電子投稿、電子出版のための投稿規定策定や著作権処理などの課題解決の方向性を示すとともに、印刷媒体の紀要等を電子化し、全文(SGML)ファイルと画像ファイルとして蓄積し、全文検索機能を持たせたデータベースシステムを開発し、インターネット上でWebブラウザを通して利用可能とするなどした。異なる規模や分野の大学(図書館)を対象にしたことにより、研究成果流通環境における図書館の役割に関わる諸側面が明らかになった。また、インターネットに適応した検索システムのあり方や、PDFファイル等によるドキュメントのデリバリの方法などの検討を通して、全文検索機能を含む電子的な研究成果流通環境整備のためのシステム的な要件も示峻された。すなわち、分散データベースと統合的な利用システムの構築が今後の課題となる。本研究は「研究成果流通環境に関する総合的研究」として、学術情報センターを中心に鹿児島大学、京都大学、熊本大学、国際基督教大学のほか、長岡技術科学大学など多様な大学の図書館を実験の場として、学内出版物の電子執筆、電子原稿、電子編集、電子文献、電子提供などのキーワードのもとに、大学紀要の電子化の運営課題、技術課題の検討を進めた。交付決定が平成8年12月であったため、今年度は準備段階と位置付けて作業開始した。○学術情報センター全文・画像データ作成の標準的なフォーマットの提案を行った。全文データには学術情報センターで作成した学術論文DTD、画像データには100dpi、16階調、GIFフォーマットを、さらにデータ作成手順案について検討した。○鹿児島大学紀要の電子的流通について学内教官の意識の調査を行い、紀要の電子的流通実現のための条件、問題点を明らかにするために研究成果流通に関するアンケート調査を行う。紀要を電子化し流通させる一連の過程のなかで図書館の果たしうる役割について検討する。○京都大学研究者ディレクトリを基本情報として、NACSIS-CATの書誌情報と「京都大学-研究教育の現状と展望-」のSGML化された全文データをリンクすることにより、研究成果の最新情報を提供する方式の確立を目標とする。今年度は「-現状と展望-」工学部部分をSGML化し、版下を作成した。○熊本大学文学部論叢最新号(1997年3月)を電子化するにあたり、全文・画像データベースを作成する手順の確立、著作権処理のノウハウの蓄積をテーマとする。今年度は文学部論叢最新号の論文著者(17名)への説明を終え、紀要等電子化の問題点を確認した。全学的な著作権処理手順の確立を検討課題とする。○国際基督教大学紀要「人分科学研究」の電子出版の可能性を求め、27号から電子的な編集に切り替え、発行を行っている。人文学およびキリスト教分野における電子出版、WWWによる公開において、図書館で可能な技術支援は何かを検討する。今年度は文科学研究26,27号をSGML化し、インターネットで提供の予定である。具体的には、学術情報センターをはじめ、鹿児島大学、熊本大学、京都大学、長岡技術科学大学、国際基督教大学、金沢大学、東京大学の各図書館等において、大学紀要を受け入れ、提供する環境をめぐる諸条件を調査検討し、試験的に具体化した。

また、インターネットに適応した検索システムのあり方や、PDFファイル等によるドキュメントのデリバリの方法などの検討を通して、全文検索機能を含む電子的な研究成果流通環境整備のためのシステム的な要件も示唆された。すなわち、分散データベースと統合的な利用システムの構築が今後の課題となる。
分子生物学手法を用いた残存膀胱機能評価と前立腺肥大症手術の至適時期に関する研究

本研究は、前立腺肥大症を代表とする下部尿路閉塞患者の残存膀胱機能評価とその手術至適時期に関する研究であり、膀胱機能温存に寄与する因子に関する研究と膀胱平滑筋細胞レベルでの培養細胞を用いた研究とその構造学的変化に関する研究を中心に施行した。まず動物実験で下部尿路閉塞の残存膀胱機能に影響する因子を検討したところ、下部尿路閉塞による慢性的膀胱虚血の影響、それに続く膀胱血流の再灌流障害が重要で、フリーラジカルや活性酸素が膀胱機能に影響することが見出され、フリーラジカルスカベンジャーやビタミンE投与も膀胱収縮障害抑制作用を有すことが見出された。膀胱虚血再灌流モデルでは、好中球エラスターゼ阻害剤の膀胱平滑筋保護作用が認められ、残存膀胱機能に関しては様々な因子が関わっていることが判明した。膀胱血流との関連性より、利尿の負荷時期についても検討したところ、下部尿路閉塞前に利尿負荷しても、閉塞後に利尿を中止すれば、膀胱平滑筋に対する庇護・温存作用は減弱、消失することが示唆され、残存膀胱機能に利尿が作用していることが判明した。次いで、ラット閉塞膀胱の培養膀胱平滑筋細胞の研究では、閉塞膀胱の膀胱肥大は平滑筋層由来であることが示唆され、その細胞増殖促進成長因子としてb-FGFである可能性が判明した。また、ラット膀胱平滑筋細胞の構造学的変化をphenotypcという概念を用いて検討したところ、閉塞膀胱の膀胱平滑筋細胞では非収縮型phenotypeの割合は増加した。同時に分子生物学手法を用いて膀胱収縮に関するタンパクマーカーを測定し、カルデスモンが一番病態把握に有効であることが示唆された。この手法をヒト膀胱平滑筋細胞でも検討したところ、閉塞膀胱や病的膀胱で非収縮型phenotypが増加しており、これらの変化にて前立腺肥大症の手術至適時期を決定する一つのパラメーターになりうることが判明した。平成13年度は実験的閉塞膀胱の経時的膀胱平滑筋収縮能とクエン酸合成酵素活性の変化について検討を行う計画であったが、まずその予備実験として、家兎より取り扱いが容易なラットを用いた閉塞膀胱の経時的膀胱残存機能と、利尿や活性酸素などが膀胱収縮能に与える影響について摘出膀胱から神経-筋標本を作製し、マグヌス法により経壁電気刺激(EFS)、カルバコールおよびKClに対する残存収縮力の検討を行った。その結果、利尿は閉塞後の膀胱においても収縮障害を保護・緩和する傾向を示した。一方、フリーラジカルや活性酸素は膀胱平滑筋よりもむしろ膀胱周囲血管の平滑筋に攣縮をもたらし、さらに膀胱の虚血を悪化させて残存膀胱収縮能を低下させることが判明した。このフリーラジカルや活性酸素による収縮障害はカタラーゼやマニトールなどのスカベンジヤーのほか、高容量のビタミンEの前投与も収縮障害抑制作用を有すことが見出された。今後、針生検組織を用いた臨床応用を前提とし、予定通り、実験的閉塞膀胱の経時的なクエン酸合成酵素活性の変化について検討を行う予定である。平成14年度は実験的閉塞膀胱の経時的膀胱平滑筋収縮能とミトコンドリア機能との関係についてさらに検討を行えた。ミトコンドリア機能を表すマーカーのうち、古典的手法であるクエン酸合成酵素の測定を当初予定していたが、検討の結果、生存培養細胞数測定キットであるルミネッセンスキットを用いて膀胱壁内平滑筋細胞のミトコンドリア活性の評価を行った。閉塞膀胱ラットおよび虚血ラット、コントロールラットの膀胱壁を用いて神経・筋標本を作製し、マグヌス法により経壁電気刺激(EFS)、カルバコールおよびKC1に対する膀胱平滑筋の収縮力の検討を行った。またミトコンドリア機能の指標としてルミネッセンスキットを用いた生存細胞活性数の測定を行った。

その結果、閉塞や虚血は閉塞あるいは虚血時間につれ、EFSやカルバコール、KC1に対する収縮力を減弱させ、ルミネッセンス活性を低下させた。ルミネッセンスキットを用いた生存細胞活性数はミトコンドリア機能の指標として有用であると考えられ、今後、針生検組織を用いた臨床応用を前提とし、実験的閉塞膀胱の経時的なミトコンドリア活性(ルミネッセンス活性)の変化について検討を行っていく予定である。平成15年度は、実験的閉塞膀胱の経時的膀胱平滑筋収縮能に影響を与える因子として、膀胱血流との関連性も踏まえ、利尿の負荷時期についてさらに検討を進めた。この結果、下部尿路閉塞中期以降からの利尿の負荷は、下部尿路閉塞前や早期からの利尿作用と比較し、膀胱の重量の増加はみられたが、各刺激による膀胱平滑筋の収縮力は減弱し、利尿による収縮能の庇護・温存作用は認められなかった。下部尿路閉塞前に利尿を負荷していても、下部尿路閉塞後に利尿を中止すれば、膀胱平滑筋に対する庇護・温存作用は減弱、消失することが示唆された。また、閉塞膀胱における膀胱残存機能は膀胱平滑筋細胞の増殖能と関連があることから、ラット膀胱平滑筋細胞の増殖を促進させる成長因子との関連も検討した。この結果、成長因子については、b-FGFだけが培養膀胱平滑筋細胞の増殖を有意に促進させた。また、膀胱抽出成分に抗b-FGF抗体を加えたところ、培養膀胱平滑筋細胞に対する増殖の促進を抑制した。前立腺肥大症を代表とする下部尿路閉塞では、肥大膀胱になる過程で培養膀胱平滑筋細胞の増殖を促進させる因子が存在しており、b-FGFである可能性が示唆された。前立腺肥大症の残存膀胱機能評価とその手術の至適時期を確認するため、膀胱疾患を持つ患者のヒト膀胱組織を採取し、ヒト膀胱平滑筋細胞の構造学的変化をphenotypeという概念を用いて検討した。ヒト膀胱平滑筋細胞においても血管平滑筋細胞と同様にphenotypeという概念を用いて分類することが可能であり、膀胱疾患の中には、収縮型から非収縮型へ平滑筋細胞phenotypeの形質変換が原因であり、この膀胱平滑筋細胞phenotypeの調節が排尿筋機能に重要な役割を果たしていることが示唆され、これらの変化にて前立腺肥大症の手術至適時期を決定する一つのパラメーターになりうることが判明した。
リスク予防アドヒアランスを基盤とした高齢開心術前患者への支援システムの臨床応用

文献から得られた知見、開心術周術期看護に携わる急性・重症患者看護専門看護師との専門家会議から、高齢開心術患者に対する術前フレイル予防(改善)モデルを構築した。介入内容については、多職種医療チームとした。国内でも初めての試みのため、施設の規模に応じた(大学病院・総合病院・老人専門病院)3タイプのモデルチームを研究協力者の施設でシステム化を図った。この取り組みに関しては、第38回日本看護科学学会学術集会(愛媛)での交流集会において発表した。施設規模が違うと参画する専門職の種類は変化するが、70歳以上の患者に対して、事前に看護師によるフレイルスクリーニングテストを実施し、介入が必要な患者に対して、フレイルの程度に則した介入を実施するプログラムを各施設から発表した。また本科研での取り組みである、開心術をうける高齢者の抱える課題フレイルの視点からという教育的概説も発表した。しかし、この取り組みにおいて、今回のようなチームの立ち上げ、いわゆるチームビルディングの困難さが明らかとなった。これは大学病院など、セクションの壁が起因していると推察され、チームビルディングしていく看護師には、チームビルディングに関する能力が必要であることが示唆された。現在、3タイプの施設で開心術を受ける患者へのチーム介入がスタートしている。今後は高齢者開心術前フレイル予防プログラムの臨床応用の実際を明らかにする調査をすること、チームビルディングに関与した看護師にインタビュー調査を実施し、プログラム実施とチームビルディングの困難感を明らかにする。・目標としていたフレイル介入モデルが文献からの知見や専門家会議で構築できたこと・作成したモデルを基に具体的な介入プログラムを3つのタイプの違う施設(大学病院・総合病院・老人専門病院)で実施できたこと・チームビルディングを実施していくための阻害因子を明確にしていく必要性が明らかになった・現在介入プログラムプログラムを実施している研究協力者を対象に調査を実施する。・調査内容はプログラムの臨床応用への可能性(有用性・実施可能性)を明らかにすること、チームビルディングを看護師が行う際の障壁とそれを乗り越えるために必要な能力を明らかにすることの2点を目的とした調査研究を計画している。・研究結果から、介入プログラムの周知のみならず、このプログラムを立ち上げるためには、チームビルディング力が必要であるため、それを加味した教育プログラムを検討するための資料としていく。国内の文献から高齢開心術患者の合併症の現状や早期回復・自宅退院へ向けての課題を明らかにした。その結果、高齢開心術患者の自宅退院は低く、術後の嚥下障害や筋力低下のために、自宅退院ができず、転院を余儀なくされるケースが多いことが明らかとなった。またこの原因はフレイルによるものであるということが推察された。このため、今回の多職種連携チームの介入目的は、術前からフレイル改善に向けてスクリーニングと介入を実施することに焦点をあてることにした。このため、開心術患者看護をサブスペシャリティにしている急性・重症患者看護専門看護師からなる専門家会議を開催し、高齢開心術患者の自宅退院をめざした術前からの多職種支援チーム(案)を作成した。メンバーとしては医師・専門看護師・栄養士・理学療法士・医療社会福祉士などをメンバーとして選出した。また、今後の介入に向けてモデル施設の選定を実施した。今回のテーマが臨床応用であるため、病院のタイプを広く考え、大学病院・高齢者専門病院、総合病院と多様な施設を選出することになった。また、フレイルのスクリーニングテストの必要性を専門家会議で合意し、スケールの選定を行った。スクリーニングには厚生労働省が作成したフレイルチェック用紙を採択した。今年度作成した介入フローシートの実用の可能性を探るため、多職種からなる専門家会議の開催を予定している。また急性期看護領域に従事する看護師のフレイルに対する知識と理解の向上のため、各モデル施設にフレイルの研修会を開催することを予定している。看護師以外の協力者である、医師・栄養士・理学療法士・医療社会福祉士の協力体制の確立に時間がかかった。

・目標としていたフレイル介入モデルが文献からの知見や専門家会議で構築できたこと・作成したモデルを基に具体的な介入プログラムを3つのタイプの違う施設(大学病院・総合病院・老人専門病院)で実施できたこと・チームビルディングを実施していくための阻害因子を明確にしていく必要性が明らかになった多職種を含めた会議の開催と急性期病院で勤務する看護師に向けてのフレイルに関する知識の向上のために研修会の開催を考えている。・現在介入プログラムプログラムを実施している研究協力者を対象に調査を実施する。・調査内容はプログラムの臨床応用への可能性(有用性・実施可能性)を明らかにすること、チームビルディングを看護師が行う際の障壁とそれを乗り越えるために必要な能力を明らかにすることの2点を目的とした調査研究を計画している。・研究結果から、介入プログラムの周知のみならず、このプログラムを立ち上げるためには、チームビルディング力が必要であるため、それを加味した教育プログラムを検討するための資料としていく。今年度予定していた教育ツールの作成ができなかったため、次年度はツールの作成に使用すること。またモデル施設でのアクションリサーチの前にフレイルに関する研修会を開催することにしたため、会場費や講師への謝金・旅費などに使用する予定である。各施設でのフレイル介入の実際を学会発表する予定だったが、実際は日本看護科学学会の交流集会でまとめて発表することになった。このため、旅費使用が次年度に繰り越される形となった。次年度は我が国の特徴である高齢者フレイルでの文献レビュー結果を海外で発表することを予定している。
軟骨細胞の応力応答を利用した非置換膝蓋/人工大腿関節シミュレータ試験

細胞培養系による関節組織の細胞の応力応答人正常関節軟膏より軟膏細胞,人摘出骨肉腫組織より骨芽細胞を採取し,高密度単層培養を行った.培養液環境にて,コーンプレートタイプビスコメータ式応力負荷装置によりせん断効力負荷を行った.せん断応力1.7Paの条件において,各成長因子やサイトカインをELISAで解析したが,軟骨細胞において顕著な発現が認められたのはIL-6であった.OA関節軟骨細胞にIL-6の発現が報告されており,OAにおいてせん断ストレスが重要な因子であることが推察された.人線維芽細胞に対してもコラーゲンゲル包埋培養系において伸張負荷に対する力覚応答を検討した.線維芽細胞は伸張方向に対する配向,個体数およびゲルの収縮等を制御することによりマトリックス全体の機械的強度を上昇させることが確認された.今後,この三次元的培養における力学負荷システムを軟骨細胞にも応用できる可能性が示唆された.組織培養系によるシミュレータの開発2基の油圧シリンダーにより大腿四頭筋の張力と屈曲を模擬する膝蓋/人工大腿関節シミュレータを構築した.歩行等の模擬条件を決定するために,高解像度CR像を用いた人工膝関節のパターンマッチング動態解析ソフトの開発を継続して行った.シネラジオグラフィーによるOA患者の膝蓋大腿関節の動態と静的な人工膝蓋大腿関節の相対関係のマッチングを行い,二次元的シミュレーションと接触圧力分布測定を行った.接触位置は屈曲が進むに従い,膝蓋において遠位から近位に移動し,生体と同様な傾向を示すが,最大接触圧の値と屈曲角度が製品により異なり設計における重要な評価項目として考えられる.摩擦状態の制御に関する基礎実験として,軟骨と人工材料の摩擦系における潤滑液中への関節液成分の添加の影響を観察した.特に,リン脂質の境界潤滑膜形成などにより摩擦状態の制御がある程度可能であることを確認した.細胞培養系による関節組織の細胞の応力応答人正常関節軟膏より軟膏細胞,人摘出骨肉腫組織より骨芽細胞を採取し,高密度単層培養を行った.培養液環境にて,コーンプレートタイプビスコメータ式応力負荷装置によりせん断効力負荷を行った.せん断応力1.7Paの条件において,各成長因子やサイトカインをELISAで解析したが,軟骨細胞において顕著な発現が認められたのはIL-6であった.OA関節軟骨細胞にIL-6の発現が報告されており,OAにおいてせん断ストレスが重要な因子であることが推察された.人線維芽細胞に対してもコラーゲンゲル包埋培養系において伸張負荷に対する力覚応答を検討した.線維芽細胞は伸張方向に対する配向,個体数およびゲルの収縮等を制御することによりマトリックス全体の機械的強度を上昇させることが確認された.今後,この三次元的培養における力学負荷システムを軟骨細胞にも応用できる可能性が示唆された.組織培養系によるシミュレータの開発2基の油圧シリンダーにより大腿四頭筋の張力と屈曲を模擬する膝蓋/人工大腿関節シミュレータを構築した.歩行等の模擬条件を決定するために,高解像度CR像を用いた人工膝関節のパターンマッチング動態解析ソフトの開発を継続して行った.シネラジオグラフィーによるOA患者の膝蓋大腿関節の動態と静的な人工膝蓋大腿関節の相対関係のマッチングを行い,二次元的シミュレーションと接触圧力分布測定を行った.接触位置は屈曲が進むに従い,膝蓋において遠位から近位に移動し,生体と同様な傾向を示すが,最大接触圧の値と屈曲角度が製品により異なり設計における重要な評価項目として考えられる.摩擦状態の制御に関する基礎実験として,軟骨と人工材料の摩擦系における潤滑液中への関節液成分の添加の影響を観察した.特に,リン脂質の境界潤滑膜形成などにより摩擦状態の制御がある程度可能であることを確認した.
合成不斉助剤の創製とそれらの不斉合成への応用

人工光学活性化合物はその構造選択の自由度も大きく,また,2つのエナンチオマーが容易に得られる点など,多くの利点を有する化合物である。しかしながら,これまで光学分割により得られた不斉源としてはビナフチル系の化合物など少数の例が知られているのみであり,その合成化学的検討は十分になされているとはいえない。この様な観点から,新規合成不斉助剤の創製,およびそれらの不斉合成への応用について検討を行なった。エリトロ-2-アミノ-1,2-ジフェニルエタノール(以下ADPEと略す)は調製も容易で,そのケイ皮酸との塩は優先晶出法により簡便に光学分割出来ることを既に見出している。そこで,ADPEから誘導したイミンに対する求核反応について検討した。その結果,アルキルリチウムを作用させると,98%de前後の高い立体選択性で対応するアミンが生成することを見出した。本反応では,シンナムアルデヒドから誘導したイミンを用いても1,4-付加物は生成せず,1,2-付加物のみが得られる。また,脂肪族アルデヒドから誘導したイミンからも良好な収率で対応する付加物が得られることが分かった。さらに,ケテンシリルアセタールとメチルリチウムから調製したリチウムエノラートをイミンに対して作用させたところ,良好な収率で対応するβ-ラクタムが高立体選択的に生成することを見出した。また,β-ラクタムの合成法としては,エステルエノラートを用いる手法の他にケテンを用いるStaudinger反応が良く知られている。そこで,カルボン酸から脱水剤によるケテンの発生法を検討し,2-クロロ-1-メチルピリジニウム塩がStaudinger反応における優れた脱水剤になることを見出した。この反応をADPEから誘導したオキサゾリドン部位を有するグリシン誘導体に適用したところ,定量的収率で単一の立体異性体が生成することを見出した。
テニスのグランドストロークにおけるオープンスタンスの有効性に関する研究

本研究の結果から,国内トップレベルのジュニア選手、国内,および世界トップレベルのプロ選手らは,フォアハンドにおいて,平均70%以上の割台でオープンスタンスを使用していることが明らかになった.また,後ろ脚に体重をため,その脚を軸として体幹を捻る動作を取り入れたオープンスタンスを習得することによって,パフォーマンス(ショットの正確性,ボールスピード)の向上に寄与する可能性が示された.本研究の結果から,国内トップレベルのジュニア選手、国内,および世界トップレベルのプロ選手らは,フォアハンドにおいて,平均70%以上の割台でオープンスタンスを使用していることが明らかになった.また,後ろ脚に体重をため,その脚を軸として体幹を捻る動作を取り入れたオープンスタンスを習得することによって,パフォーマンス(ショットの正確性,ボールスピード)の向上に寄与する可能性が示された.テニスのグランドストロークにおけるオープンスタンスに着目し,以下の研究課題を検討した.「研究課題1.フォアハンドストロークにおいて用いられるスタンスの実態調査-ジュニア選手,および国内外のトップレベルにあるプロテニス選手を対象として」では,現在,主流とされているオープンスタンスに着目し,各年代のトップ選手が,実戦においてどのようにスタンスを活用しているのかについて調査した.分析のために,全国大会の男女準決勝,決勝をビデオ録画し,上位4名の選手が用いているスタンスを,コート内の場所と関連付け,1球ずつ記録した.その結果,プロ選手は,フォアハンド,バックハンド(両手打ち)ともにオープンスタンスを顕著に用いているのに対して,ジュニア選手は,バックハンドでのオープンスタンスの活用はあまり認められてなかった.このことから,トップレベルを目指すテニス選手は,フォアハンド,バックハンドともに,オープンスタンスを活用する必要があることが示唆された.一方,ジュニア選手は,バックハンドおけるオープンスタンスをどのように活用するべきかについては,さらなる検討が必要である。「研究課題2.オープンスタンス習得のトレーニング効果についての研究-後ろ脚技術に着目して-」では,オープンスタンスが未熟である学生テニス選手2名(男女各1名)を対象としたトレーニング実験を,平成19年8月から実施している.トレーニングに際しては,著者が実践したオープンスタンスの習得方法を参考にしたトレーニング方法を用いている.また,トレーニング効果を評価するために,ショットの正確性,ボールスピード,技術に対する自己・他者評価などを定期的に記録している.オープンスタンスの習得に際しては,体重移動のタイミングや,体幹の使い方を理解することが,その習得に貢献する可能性が示唆されている.テニスのグランドストロークにおけるオープンスタンスに着目し,以下の研究課題を検討した.「研究課題1.フォアハンドストロークにおいて用いられるスタンスの実態調査-ジュニア選手,および国内外のトップレベルにあるプロテニス選手を対象として」では, 12, 14, 16, 18歳以下のジュニア全国大会,および国内外のトッププロ大会(全日本選手権大会,グランドスラム大会)の準決勝,決勝において用いられているスタンスを調査した.その結果,フォアハンドにおけるオープンスタンスの使用頻度は,いずれの年代においても平均70%を超えており,非常に高い確率を示した.バックハンドにおいては, 12歳以下男女ともに20%台を示し, 1416歳以下の選手は,平均40%台を示したが,最小値は27%,最大値は93%であり,個人差が顕著に認められた.一方,プロ選手は,バックハンドにおいてオープンスタンスを平均48%使用しており,スクエアスタンスと同等に使い分けていた.このことから,バックハンドにおいても,オープンスタンスを活用する事が重要であるといえよう.「研究課題2.オープンスタンス習得のトレーニング効果についての研究-後ろ脚技術に着目して-」では,オープンスタンスが未熱である学生テニス選手1名を対象としたトレーニング実験を、2007年6月から2008年5月まで実施した.指導に際しては,「後ろ脚に体重をためる」,「後ろ脚を軸として体幹を捻る」動作を特に重視した指導を行った.その結果,被験者は,オープンスタンスを習得し,ショットの正確性,ボールスピードに向上が認められた.このことから,オープンスタンスにおいては,後ろ脚に体重をため,その脚を軸として体幹を捻る動作を活用したスイングを習得する事が特に重要である事が示唆された.
「マルチメディア民族誌」の提唱:『タンザニア都市民の生活誌』を題材として

本研究は、最新の情報技術を駆使した新しい形態の民族誌として、「マルチメディア民族誌」を提唱するものである。本研究でいうところの「マルチメディア民族誌」とは、DVDビデオ規格などのデータ形式によって構築される民族誌である。紙媒体で刊行されてきた従来の民族誌では扱うことのできなかった動画や音声などの素材を中心に構成される「マルチメディア民族誌」は、これまでの民族誌に対する一連の批判を乗り越えるための実験的民族誌の一形態であり、かつ、近年社会的需要が高まっている民族誌的知識を、広く一般に普及させるための実践的な試みの一つである。平成16年度の主な成果としては、以下をあげることができる。1.タンザニア連合共和国ダルエスサラーム市において「マルチメディア民族誌」の撮影取材を実施。その際撮影した映像素材を利用した作品を2点制作。(内1点については、平成17年度5月開催の日本アフリカ学会学術大会にて公表予定。)3.10月末、京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科および東南アジア研究所主催の「京都ワークショップ・フィールドワークから紡ぎ出す:発見と分析のプロセス」にディスカッサントとして参加し、地域研究における「映像によるアプローチ」の可能性について見解を述べる。本研究でいうところの「マルチメディア民族誌」とは、インターネットで用いられているHTML形式やDVDプレーヤーの世界標準規格であるDVDビデオ規格などのデータ形式によって構築される民族誌である。紙媒体で刊行されてきた従来の民族誌では扱うことのできなかった動画や音声などの素材を中心に構成される「マルチメディア民族誌」は、一連の民族誌批判を乗り越えるための「実験的民族誌」の一形態であり、かつ、近年社会的需要が高まっている民族誌的知識を、広く一般に普及させるための実践的な試みの一つである。本研究では、平成14年度から16年度までの3カ年の研究期間内に、次にあげる3点を達成することを具体的な到達目標として掲げている。1.「マルチメディア民族誌」の題材(素材)としての『タンザニア都市民の生活誌』の執筆2.DVDビデオ規格およびHTML形式に準拠した「マルチメディア民族誌」の制作・発表、3.「マルチメディア民族誌」の、研究手法としての普及を目的とした方法論に関する論文執筆、学会発表以上3点を効果的に達成すべく、各課題へ同時進行で取り組んでいる。全般として基礎研究に費やしてきた平成14年度の主な成果としては、以下4から7をあげることができる。4.従来の現地調査で撮りためてあった動画素材を再活用したDVDビデオ規格による「マルチメディア民族誌」の試作品(第1号)の制作5.上記試作品を利用した、DVDビデオ規格による「マルチメディア民族誌」の制作プロセスに関する研究者(制作者)向け講習会(兼試写会)の開催6.『タンザニア都市民の生活誌』執筆に係る追加調査、および来年度以降に計画されている「マルチメディア民族誌」素材の撮影を主とする本格的な現地取材に向けた予備調査7.国立民族学博物館の共同研究プロジェクト(新領域開拓プロジェクト「多重メディア環境と民族誌」)への参加を通じた意見交換なお、平成15年5月末に開催予定の日本アフリカ学会学術大会において、上記6の成果として得たビデオ素材を利用した試作品(第2号)を「タンザニア・ダルエスサラームの住民組織:DVDビデオ規格を利用した『マルチメディア民族誌』の試み」と題し、発表する予定である。本研究でいうところの『マルチメディア民族誌」とは、HTML形式やDVDビデオ規格などのデータ形式によって構築される民族誌である。紙媒体で刊行されてきた「従来の民族誌」では扱うことのできなかった動画や音声などの素材を中心に構成される「マルチメディア民族誌」は、「従来の民族誌」に対する一連の批判を乗り越えるための実験的民族誌の一形態であり、かつ、近年社会的需要が高まっている民族誌的知識を、広く一般に普及させるための実践的な試みの一つである。1.「マルチメディア民族誌」の題材としての『タンザニア都市民の生活誌』の執筆2.DVDビデオ規格およびHTML形式に準拠した「マルチメディア民族誌」の制作・発表3.「マルチメディア民族誌」の研究手法としての普及を目的とした方法論に関する論文執筆、学会発表以上3点の課題へ同時進行で取り組んでいる。平成15年度の主な成果としては、以下4から6をあげることができる。4.平成14年度に行ったフィールドワークの際に撮影した映像素材をもとに、「タンザニア・ダルエスサラームの住民組織:DVDビデオ規格を利用した『マルチメディア民族誌』の試み」と題するマルチメディア作品を制作、平成15年5月末に開催された日本アフリカ学会学術大会において公表5.2.に挙げた『タンザニア都市民の生活誌』執筆に係る追加調査をタンザニア連合共和国ダルエスサラーム市において実施(平成15年10月13日から12月28日)6.国立民族学博物館の共同研究プロジェクト(新領域開拓プロジェクト「多重メディア環境と民族誌」)への参加を通じた意見交換本研究は、最新の情報技術を駆使した新しい形態の民族誌として、「マルチメディア民族誌」を提唱するものである。

紙媒体で刊行されてきた従来の民族誌では扱うことのできなかった動画や音声などの素材を中心に構成される「マルチメディア民族誌」は、これまでの民族誌に対する一連の批判を乗り越えるための実験的民族誌の一形態であり、かつ、近年社会的需要が高まっている民族誌的知識を、広く一般に普及させるための実践的な試みの一つである。平成16年度の主な成果としては、以下をあげることができる。1.タンザニア連合共和国ダルエスサラーム市において「マルチメディア民族誌」の撮影取材を実施。その際撮影した映像素材を利用した作品を2点制作。(内1点については、平成17年度5月開催の日本アフリカ学会学術大会にて公表予定。)3.10月末、京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科および東南アジア研究所主催の「京都ワークショップ・フィールドワークから紡ぎ出す:発見と分析のプロセス」にディスカッサントとして参加し、地域研究における「映像によるアプローチ」の可能性について見解を述べる。
環境汚染物質の胎児発育への影響：疫学と動物実験のコラボレーションによる新たな展開

環境汚染物質の胎児期および乳児期の曝露は出生児の体重あるいは発達に影響することが報告される。本課題では、その影響に関して子宮内発育遅延で関連が指摘されるInsulin-like growthfactor 1 (IGF1)に着目し、環境汚染物質との関連を検討することを目的としている.その結果、母体血および臍帯血中IGF-1は出生児の身長および体重と正に相関した。臍帯血中IGF-1と臍帯血中総PCB、3、4、5、6および7塩素体との間に負の関連性がみられた。一方で各重金属濃度との関連性は観察されなかった。また、臍帯血中IGF-1を目的変数、臍帯血中PCB濃度および交絡要因を独立変数とした重回帰分析を実施したところ、臍帯血中IGF-1と臍帯血中総PCBの間にも負の関連がみられたことから、これらの結果をもとに構造方程式モデリング分析を行ったところ、PCB曝露の増加に伴い臍帯血中IGF-1が低下し、出生時体重に影響している可能性が示唆された。臍帯血中PCBレベルとIGF-1との関連についてのヒトでの報告はこれまでなく、この新規知見を国内学会等で発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、メチル水銀やPCBsといった環境汚染物質ばく露が出生体重低下にどの程度寄与するか検討することを目的とした研究である。当該年度は、2001年1月から開始された「ダイオキシン類等による胎児期曝露が幼児の発達に及ぼす影響の前向きコホート研究(以下、東北コホート調査)」のデータを使用し、解析に使用する項目(母体血・臍帯血中メチル水銀とPCBs曝露データ、胎児発育パラメーター、対象者の基本特性、妊娠期の食生活等)に関するデータベースを構築した。出生体重と関連が深いIGFに焦点をあて、東北コホート調査で収集された母体血、臍帯血および胎盤のIGF分析をするため、倫理申請を行い、承認を受けた。IGF測定に関して、どのELISAキットを選定するか決定する必要があった。論文でもっとも多く報告されていたDiagnostic Systems Laboratories社のキットを購入する予定であったが、別会社に吸収合併され製造中止となり購入することができなくなった。比較的安価であったBoster Immunoleader社のキットとの比較を予定していたが、購入不可のため操作の流れや測定条件を、このキットでまず検討することとした。サンプルは健康な女性5名(年齢25-35歳)の血漿および東北コホート調査で保管されている母体血血漿(在胎27-29週)とそのペアとなる臍帯血血漿7件ずつを用いた。1回目の測定では、文献上で予想される濃度から希釈倍率を設定し、標準液およびサンプルはtriplicateで分析を実施した。標準液の検量線は、R2値0.999と高い相関であり、これより各媒体のIGF-1の濃度を算出した。検出下限値未満となるサンプルがあったことから、再度希釈倍率を細かく設定し実験を行った。その結果、希釈倍率を変えると、最終濃度の値も異なった値を示すことがわかり、その値の妥当性について疑問が残り、異なるキットを購入し比較検討する必要性が考えられた。また、これまで得られていた成果について、Archives of Toxicologyという英文雑誌に投稿したもののrejectされ、次年度に持ち越しとなった。当該年度の目標は、倫理申請および承認うけること、東北コホート調査のデータベースの構築であった。さらにIGF測定の手技習得も目標にあり、概ね目標は達成できたものと考えている。本課題では、その影響に関して子宮内発育遅延で関連が指摘されるIGFに着目し、環境汚染物質との関連を検討することを目的としている.東北コホート調査(Tohoku Study of Child Development, TSCD)の対象者のうち、曝露指標となる臍帯血中総水銀、ヒ素、カドミウム、セレン、スズおよび鉛ならびにポリ塩素化ビフェニル(PCB)濃度データが揃い、かつ母体血の採取時期および出産時年齢等を考慮した約100検体を分析対象とした。IGFの分析はELISA法により行い、統計解析はJMPおよびSPSSによった。その結果、母体血血漿のIGF-1の平均(25th-75th percentile)は119 (96-139)ng/mLであった(N=95)。臍帯血血漿IGF-1の平均(25th-75th percentile)は、53 (46-58)ng/mLであった(N=89)。母体血および臍帯血中IGF-1は母体血の方が有意にその濃度が高かった(P<0.05)。IGF分析の精度管理については、ELISAのプレート内およびプレート間で同一の試料(2検体)を繰り返し測ることで行った。検体1のプレート内の平均±標準偏差は139±7.5 (CV値5%, n=6)、プレート間の平均±標準偏差は138±10 (CV値7%, n=4)であった。

検体2のプレート内の平均±標準偏差は188±6.3 (CV値3%, n=6)、プレート間の平均±標準偏差は215±8 (CV値4%, n=4)であった。プレート内およびプレート間のCV値はプロトコルに記載されたものより小さく、分析精度に問題はないと考えられる。また測定したIGF-1と出生時体重との間には有意な正の相関がみられた。環境汚染物質の胎児期および乳児期の曝露は出生児の体重あるいは発達に影響することが報告される。本課題では、その影響に関して子宮内発育遅延で関連が指摘されるInsulin-like growthfactor 1 (IGF1)に着目し、環境汚染物質との関連を検討することを目的としている.その結果、母体血および臍帯血中IGF-1は出生児の身長および体重と正に相関した。臍帯血中IGF-1と臍帯血中総PCB、3、4、5、6および7塩素体との間に負の関連性がみられた。一方で各重金属濃度との関連性は観察されなかった。また、臍帯血中IGF-1を目的変数、臍帯血中PCB濃度および交絡要因を独立変数とした重回帰分析を実施したところ、臍帯血中IGF-1と臍帯血中総PCBの間にも負の関連がみられたことから、これらの結果をもとに構造方程式モデリング分析を行ったところ、PCB曝露の増加に伴い臍帯血中IGF-1が低下し、出生時体重に影響している可能性が示唆された。臍帯血中PCBレベルとIGF-1との関連についてのヒトでの報告はこれまでなく、この新規知見を国内学会等で発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度の目標は、倫理申請および承認うけること、東北コホート調査のデータベースの構築であった。さらにIGF測定の手技習得も目標にあり、概ね目標は達成できたものと考えている。しかしながら、妊娠に伴い、11月より産休および育児休暇に入ったため計画以上の進展には至らなかった。IGFの測定を終え、順調に進展している。本研究課題の今後の推進方策について、IGF測定のELISAキットの選定が重要である。研究としては、予算の問題やより多くの分析を進める上でも安価なキットがあれば望ましい。しかしながら分析のn数が減る可能性はあるが、分析精度を確保するためにも文献情報も多く、精度管理のいきとどいたキットを次年度以降選定し、研究を進めたい。次年度は、本年度に測定を終えたIGF-1と環境汚染物質の曝露との関連について検討する。環境汚染物質曝露の状況やその個人の生活環境など様々な交絡要因が想定されることから、構造方程式モデリング分析など多角的にアプローチできる統計手法を用いて検討したいと考えている。
量的指標に基づいた身体活動と脳容量の関係に基づいた認知症予防法の検討

本研究課題は、軽度認知障害(mild cognitive impairment:MCI)を有する高齢者134名における40週間の身体活動量と脳容量との関連について縦断的な観察研究を実施した。有効データが70%以上であった94名について、40週間の総歩数を四分位で群わけし(LOW群、MID1群、MID2群、HIGH群)、内嗅皮質を含む内側側頭葉の萎縮度の変化量との関係を検討した結果、LOWに比較してHIGH群において、内嗅皮質を含む内側側頭葉の萎縮度の進行度が低いことが示唆された。軽度認知障害を有する高齢者(MCI高齢者)の脳容量維持・向上と客観的身体活動指標が関連していることを横断的観察研究と長期的観察研究にて検証する。平成25年度において、認知機能が正常な高齢者20名において、未だ明らかとされていない客観的な身体活動指標と定量化された脳容量に関連があることを検証し、身体活動がより特異的に関連している脳組織・脳部位の検証を実施した。横断調査の対象となるMCI高齢者の参加募集を行い、MCIの基準はPetersonの基準に準じ、1.日常生活が自立、2.全体的な認知機能が低下していないこと(Mini-Mental State Examination ≧24)、3.認知症と診断されていないこと、4.各領域における認知機能が軽度低下していること(標準値より1.5SD以上の低下が認められる)の各基準を満たしていることとした。対象者は、所属研究機関にて実施したMCI有病率を検証するための大規模健診を受診予定である5257名よりMCI高齢者を選定した。MCI有病率は16.8%であり、、MCI基準に該当する者が883人選定された。この選定された対象者に対して、ダイレクトメールによる応募で120名を抽出した。このMCI高齢者をランダムに20名と100名に分類し、20名には横断調査への協力、100名に対しては1年間の追跡調査への協力を要請するための説明・同意を実施した。同様に、大規模健診を受診した者の中から、MCIの基準に該当しない健常高齢者の20名を抽出し、比較検討のための横断研究への協力について説明・同意を行った。選出方法としては。高齢者の中からMCI高齢者に対して人口統計学的データをマッチングさせた上で無作為に募集した。本年度は、実際にMCI高齢者における身体活動量の経日データの測定をして、それらの解析を実施した。前年度のデータを用いて、MCI高齢者の脳容量と身体活動との関係性を明らかにするために、脳容量と関係しているであろう項目と共に横断的に群間比較を行い、有意な関係性が認められた項目を抽出し、それらの項目で調整を行った重回帰分析を行った。その結果から、身体活動指標とMCI高齢者における脳のどの部位が関連しているのか、また健常高齢者と比較して特徴的に関連している部位を検討した。脳画像指標の統計解析については、Statistical Parametric Mappingを用いて解析を行った。その結果から得られた知見をもとに、1年間の追跡調査を行い、通年の身体活動量と脳容量の変化について評価・解析を行った。MCI高齢者100名に対して活動量計を配布し、1年間のデータ計測を行う。磁気共鳴画像を利用し、T1強調画像を用いて灰白質量を定量化し、FRAIR画像を用いて白質要領を定量化した。活動量計本体に関して、データの紛失を防ぐために、2か月おきに電池交換・データ回収を実施した。1年間通じての客観的身体活動指標を運動強度別に量(歩数)・時間・頻度を算出し、ベースラインと1年後の脳容量の変化量との相関関係を確認した。また脳容量の部位別変化率を従属変数、身体活動指標を独立変数とし、ベースラインにおいて脳容量と有意な関係が認められた項目を調整因子とした重回帰分析を行う。脳画像指標の統計解析については、Statistical Parametric Mapping 8を用いて解析を行った。また、月ごと・日ごとにおける身体活動量の変動係数を求め、脳容量の変化との関係性を重回帰分析を用い同様に検討を行った。保健学身体活動調査、および脳容量測定のための認知機能が正常な高齢者のリクルートは成功し、横断調査は実施済みである。現在特定の脳部位と身体活動との関連が認められるのかどうかを脳画像データと身体活動データより解析段階である。また、軽度認知障害を有する高齢者(MCI高齢者)に関しても154名の同意が得られ、観察実験を開始している。数名の途中参加拒否、身体不調により脱落が発生しているが、100名以上が継続して毎日の身体活動データ計測に参加している。脳画像データの処理に時間がかかるため、身体活動とより関連が認められる脳部位の特定には至っていないが、横断調査によって脳容量と身体活動の間には有意な正の相関が認められている。