hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クラインフェルター症候群により解き明かされるX染色体の精子形成遺伝子群

クラインフェルター症候群の表現型異常に余剰なX染色体が関与していることは明らかである。しかし、余剰X染色体上の遺伝子は全てが発現しているわけではなく、通常は不活性化を受けている。その中で一部の遺伝子群は不活性化を回避していることが分かっており、その不活性化回避遺伝子群が表現型異常の原因であると考え、本研究を立案した。クラインフェルター症候群(KS)の患者8名および対象として正常核型の男性4名、女性4名の末梢血より得られたゲノムDNAを用いてIllumina社のInfinium Methylation EPIC (450k)でマイクロアレイにて全ゲノムのメチル化状態を確認した。KS群とコントロール群とのβ値の平均値の差が0.2以下であるプローブの数は、女性コントロール群との間で19087中19070でメチル化の状態として99.9%の一致率であり、男性コントロール群との間で19087中13032で68.3%の一致率であった。サンプル間による多少の変動はあるものの、ほぼ同様の結果でありKSにおけるX染色体のメチル化状態は女性のX染色体のメチル化状態とほぼ同様であることが分かった。また、X染色体不活性化を回避している遺伝子群について、男性コントロール群のメチル化の状態によって取りうるβ値が変わるため、2群に分けて検討した。男性コントロール群でメチル化を回避しているプローブをβ値0.1未満と仮定し、KSでもメチル化を回避していると思われるβ値0.1未満をとるプローブは678個あった。男性コントロール群でメチル化を受けているプローブをβ値0.8以上と仮定し、KSでメチル化を回避していると思われるプローブのβ値を0.8未満と仮定すると2647個のプローブがあった。これらのX染色体不活性化を回避しているプローブに含まれる遺伝子群がKSの表現型異常に関与していると考えられる。当教室で過去に得られたゲノムDNAのうち非モザイク47,XXYと診断されている56例の検体を対象とした。56例のうち解析に十分なゲノム量がある50例につき、まず8例でバイサルファイト処理を行った後にメチル化特異的PCR法を用いてXIST遺伝子のメチル化の状態を確認した。XIST遺伝子はX染色体不活性化の中心的役割を果たす遺伝子として知られており、46,XY男性においてはメチル化は認めず、46,XXや47,XXYにおいてメチル化を起こすことが知られている。8例全例においてXISTのメチル化が確認され、47,XXY由来のゲノムDNAであることが確認された。引き続きChungらが2006年に報告したX染色体不活性化を回避する7つの遺伝子につきメチル化の状態を解析した。コントロールとしてillustra GenomiPhi DNA Amplification Kitをもちいて完全非メチル化DNAの調整を行い、同サンプルをCpGメチラーゼ酵素処理することで完全メチル化DNAの調整を行った。完全非メチル化DNAの確認にはXISTのメチル化が消失していることで確認した。7つの遺伝子(VBP1, TIMP1, TIMM17B, CACNA1F, MAOA, SUV39H1, TLR8)のそれぞれにつきプライマーを設計しメチル化特異的PCRを行っているが、コントロール(完全メチル化DNA)で増幅が安定せず、バイサルファイト処理およびプライマー設計、PCR条件の調整を行っている。バイサルファイト処理、プライマー設計、PCR条件などの調整に時間がかかっている。研究をすすめるにあたり自ら予定していたエフォートが確保できていないこと、また同様に研究協力者のエフォートが十分に確保できておらず進行が滞っている。

解析条件の最適化を進めるとともに、現在の方法ではサンプルのロスが多いため網羅解析への移行も検討する。メチル化解析による網羅解析は困難である可能性があるため、あらたに患者よりサンプルを得てcDNAを用いたマイクロアレイ等も検討する。当初の予定よりもやや研究が遅れているため、それに伴う消耗品の購入も遅れ、残額が生じている。引き続きバイサルファイト処理、プライマー設計、PCR条件などの調整が必要であるため、それにかかる消耗品・試薬類に充てる予定である。
薬物相互作用による薬物排出輸送系の機能修飾と薬物の経口デリバリーシステムの開発

近年、消化管上皮細胞にP糖蛋白質(P-gp)が発現し、一旦吸収された薬物を再び管腔側に排出することが知られている。したがって、P-gpによる薬物の排出を阻害することによりこれら薬物の消化管吸収性を改善できるものと考えられる。そこで本研究では、P-gpの機能を阻害する製剤添加物としてポリエチレングリコール(PEG)ならびにdextranに着目し、P-gpの基質となる薬物の消化管吸収に及ぼすこれら製剤添加物の影響について検討した。In vitro透過実験は、一夜絶食したWistar系雄性ラットを使用し、pentobarbital麻酔下、摘出した消化管を拡散チャンバーに装着することにより行った。P-gpの基質としてはrhodamine123を使用した。その結果、Rhodamine123の漿膜側から粘膜側への分泌方向(S to M)の透過性は、各種分子量のPEGによって阻害され、その阻害効果は用いたPEGの分子量に依存することが明らかとなった。一方、P-gpの基質でない5(6)-carboxyfluorescein(CF)の吸収(M to S)ならびに分泌方向(S to M)の透過性は、PEGを併用しても変化が認められなかったことから、PEGが膜に直接作用して薬物の透過性を増大している可能性は少ないことが示唆された。また、rhodamine123の漿膜側から粘膜側への分泌方向(S to M)の透過性は、平均分子量約20,000のdextranの併用によっても阻害されることが認められた。
障害児の家族支援とレスパイトケアサービスにおける事業の運営形態等に関する研究

障害児者の家族支援の分野にあっても如何に効果的な運営を行い,またそれを援助する仕組みがどのように必要であるかについて,基礎的な検討を行うことが本研究の目的であった。前半ではアメリカ合衆国の家族支援リソースセンターであるARCHに注目し,国内のサービス機関を支援しているのかについて検討した。また当該サービス事業の立ち上げと運営に関するマニュアルを取り上げることで,我が国の事業体が課題とすべき点を指摘した。また後半では,事業体に対する支援方法の一つとして利用者への補助金直接給付型システムを調べた。具体的には千葉県東葛地域で実施の一時介護料助成制度およびアメリカ合衆国バージニア州の家族支援バウチャーシステムについて検討した。その結果,利用者にとって柔軟で有用な方法であることが示されたが,しかし同時にシステムが十分に機能しない(制限など)と却ってサービスの保障を損なう危険性が見受けられた。また他の分野での類似システムに比べて日本の利用者が利用に積極的でない場合も見られたが,これについては今後調査を重ねる必要があるだろう。本年度は、予定していた調査の準備および事例研究の実施などが計画され、行われた。1.障害児者の家族支援サービスに関する事業体とその利用者について調査を行うべく、調査用紙の作成を進めた。千葉県・埼玉県を中心とする関東地方の関連事業体4団体に対して予備調査を行い、事業概要・運営・職員・サービス内容・利用者属性・ニーズとのマッチなどの領域について調査項目を抽出した。しかしながらこれまでに対象とした団体の範囲が限られていたために、例えば利用者の相互扶助もしくは利用者団体が主体となって行う運営形態についての調査が不十分であった。このため現在は当該団体に調査を拡大して検討を進めているところである。2.事例部分については、従来より事業を行っている2団体に対して面接を行っている(継続中)。両者はいずれも若干名の職員によって運営される民間のサービス団体であって千葉県東葛地域に拠点を置いており、さらに類似の助成金制度を利用するなどの共通点が見られる。しかしサービス提供の方法、助成金制度に対する対応の違いを反映して、利用者側のサービス希望にも違いが現れていることが示唆された。次年度は上記2団体に加え、新規に事業を立ち上げた1団体および上記のような助成金制度のない団体を含めた他団体についても、面接を同様に実施し、比較対象を増やして検討する予定である。これまでの面接内容に加えて、事業立ち上げ前の準備期から現在までの経緯をサービス内容や経営的な側面も調査内容に加えていく。以上の成果については、次年度およびそれ以降に発表する予定である。
俊乗房重源と『平家物語』にかんする研究

平成26年度は、前年度までの成果を踏まえ、さらに広い視野から説話をとらえることを目的として研究を進めた。1、「重衡被斬」について:これまで、重衡の北の方と近衛家の関係に着目し、「重衡被斬」の成立について考察してきた。今年度においては、説話の成立・流布の過程をより具体的に浮かび上がらせるべく、近衛家の宗教活動や近衛家をとりまく人間関係などを調査した。近衛家や彼らに近い人々の人脈をたどってゆくことで、従来『平家物語』諸説話の成立を考えるにあたってはあまり目を向けてこられなかった人間関係や出来事にかんしても関連性とその重要性を見出すことができたと考えている。2、土佐守宗実説話について:今年度は、宗実説話の諸本ごとの内容の違いだけではなく、『平家物語』諸本によって異なる宗実説話がそれぞれの『平家物語』においてどのような意味を持つ話となっているのか、特に、平重盛の子である宗実の話が『平家物語』内の小松家に関連する物語にどのような影響を与えるのかという点に目を向け、研究を進めた。諸本を対照し、各本における宗実説話の特徴が『平家物語』全体の流れ、小松家の語られ方とどのような関係にあるのかを分析した。3、阿波守宗親説話について:前年度に引き続き、宗親説話に関連する話を収録している説話集や、宗親説話と内容や構成が類似する多くの説話の成立や流布の状況を整理し、とくに宗親説話の成立時期について考察を行った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。平成25年度は、研究実計画に従って延慶本『平家物語』「阿波守宗親発道心事」にかんする考察に取り組みはじめるとともに、前年度から継続している『平家物語』諸本にみえる「重衡被斬」の考察を行い、この二話に重点を置いた。まず、実在した宗親の足跡や人間関係をとらえなおし、当時の重源周辺とどのようなかかわりがあったのか、先行研究を踏まえながらも再考した。史料から見える宗親や重源周囲の実情と、『発心集』成立の問題や重源の入宋にかんする言説の広まり、また当時における説話のパターンや特定の人物像に対する強烈なイメージ性のありようなどを総合的にとらえてゆくことで、宗親説話は、様々な外的要因を受けて、人物像や話の展開が形作られていった側面が大きいことを論じた。今後は、『発心集』や『一言芳談』の成立事情も研究対象とし、宗親説話の成立と関連付けてゆく。「重衡被斬」にかんしては、前年度に続き、さらに重衡北の方である大納言典侍の具体的な足跡、人間関係に関連する史料を追っていった。「重衡被斬」の原型ともいうような言説が成立し、流布してゆくその一方で、近衛家と密接な関係のもと、ふつうイメージされる「零落した平家の女人」といった像とは異なる大納言典侍の存在があったこと、また、それは当時の人々にも相当に知られていたであろうことを史料をもとに論じた。そうした状況下にあっても形成されていった『平家物語』の「大納言典侍」とは何者なのか、そうした新たな問題にたどり着くことができたと考えている。研究実施計面に従い、ぞれそれの説話の考察を進められたこととあわせ、学会発表や論文投稿なども積極的に行うことができたため。平成25年度は、歴史学や宗教学の先行研究を踏まえ、文学研究では注目度の高くなかった史料などをもとに考察を進めることが多かった。それにより得られた成果を発表、論文化するなどできたが、平成26年度は、文学テクストそのものへの考察をより重視して行う必要があると感じている。史料を重視し、実証的な考察を進めることは継続しながら、テクスト内部の論理について理解を深め、より多角的な視野を持った研究を行いたいと考えている。
連携と継続を促すポジティブな防災教育の展開－共助のための自助の学習－

本研究は、ポジティブ心理学の知見に基づき、連携と継続を促すことのできる防災教育を提案する。従来の防災教育は、災害がもたらすネガティブな側面に注目することが多かったが、ポジティブ心理学は、人が持つポジティブな強みに注目する。ポジティブ心理学の知見に基づく介入は、視野を広げ、思考を柔軟にし、他者との相互作用を活性化することで、未来に向けたリソースの形成に役立つとされる。この考えを防災教育に導入することによって、自助だけでなく共助を形成することを試みる。研究開発期間中に、学校の授業で活用可能な教材を作成し、自助と共助がともに促進されるか、それらが習慣化されるかを検討する。
インクジェットLbL法による多機能性３次元皮膚モデルの高速構築と複合的機能発現

本研究は、大別して、i)1細胞レベルで制御された多機能性3次元皮膚モデルの高速構築とii)多機能性皮膚モデルを用いた複合的機能発現の2項目から構成される。これまでの結果と研究の進捗について、以下報告する。i)「1細胞レベルで制御された多機能性3次元皮膚モデルの高速構築」では、「細胞表面へのナノ薄膜形成装置」および「細胞プリント装置」のプロトタイプを企業との共同研究で開発した。厚さ約50 mmの真皮層構造を作製する場合、10層分のコーティングされた線維芽細胞を24ウェルにおよそ20分間で吐出可能であり、その後に1日培養することで組織体が得られる。また、真皮層の上に表皮層を形成する場合、1層分のケラチノサイトを24ウェルに形成すれば良いため、約2分間の吐出で完了する。しかし、その後、分化誘導に約1週間が必要であるため、高速構築のためには培養期間が律速となる。また、これまでの細胞表面へのナノ薄膜形成では、1時間近くの処理が必要であった。収率も6070%程度であり、約18回の遠心分離で細胞膜へのダメージも懸念された。そこで、新しい三次元組織化手法を考案した。5分以内の処理で容易に三次元組織体が構築可能であり、高い収率かつ低ダメージである。本手法は、新しい高速構築のための良い手法となることが期待される。ii)「多機能性皮膚モデルを用いた複合的機能発現」では、これまで、真皮構造の毛細血管へのがん細胞の浸潤と移動や、免疫原を補足して活性化した樹状細胞の毛細リンパ管への侵入などの複合的機能を報告してきた。今回、細動脈ー毛細血管ー細静脈の一連の血管構造を三次元組織体内部に造形し、外部から送液可能な技術の開発に取り組んだ。直径100-200 umの細血管構造が三次元組織体内部に造形できることが示唆された。新しい血管網構築技術として期待される。以上より、当初の予定通り研究を進めることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、「細胞プリントによる皮膚モデルの高速構築」と「複合的機能発現の予備実験」に取り組んだ。「細胞プリントによる皮膚モデルの高速構築」では、これまでの知見を基に、細胞プリントを安定に行うことができる分散安定剤を作製した。これにより、長時間細胞を安定にプリントすることが可能となった。また、血管内皮細胞やリンパ管内皮細胞を描画し、その構造を長期間維持可能な手法を考案した。さらに、表皮細胞の培養と分化誘導の最適化を行うことで、生体の表皮層に近い構造と分化マーカーの発現が可能となった。以上より、皮膚モデルの高速構築に必要な基本技術を確立することに成功した。「複合的機能発現の予備実験」では、目標とする複合的な機能発現の予備実験として、手動で作製した機能性真皮モデルを用いて検討を行った。具体的には、開口型の毛細血管網構造を作製し、モデル薬剤の分子量や分子サイズの透過性への影響を明らかにした。また、開口型毛細血管網の血球細胞やがん細胞の透過や浸潤性についても明らかにすることが可能であった。以上より、本年は当初の予定通り研究を順調に推進できたと考えている。

当初の計画どおり研究を進めることができているため。「細胞プリントによる皮膚モデルの高速構築」において、当初の予定通り、高速構築に必要とされる基本技術を確立することができた。これにより、次年度も滞りなく研究を推進可能である。「複合的機能発現の予備実験」においても計画通り研究を進めることができた。また、次年度行う予定であったがん細胞の浸潤についても一部前倒しで研究を進めることができた。以上より、おおむね順調に研究が進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。現状で特に問題は発生していないので、今後も計画通り研究を推進する予定である。
双極子材料のナノ結晶/導電性メソ多孔体ハイブリッドマルチフェロイック材料の研究

持続可能な社会の基盤の一つとなる新規低消費電力デバイスの開発が求められている。このようなニーズに応えるものとして、磁場で電気特性を、電場で磁気特性を制御でき、僅かな外場で大きな応答を示す材料の実現が期待されている。電気磁気効果を示す材料はその候補の一つと考えられている。電気磁気効果は、磁気双極子や電気双極子の三角格子配置に因ると考えられているが、その機能発現には大きな外場を必要とするのが現状である。本研究は、全体として、磁気双極子や電気双極子を持つナノ結晶を三角格子状に配置して、僅かな外場で大きな応答を示す材料を構築しようとするものである。当該年度の研究目的は、三角配置ナノ結晶の自己集合体を実現し、その物性応答を明らかにすることである。ナノ結晶の三角配置実現のため、メソ孔を持つ導電性材料のメソ孔中でナノ結晶を合成するという手法を当初は予定していたが、昨年度の研究において六方配列メソ孔を持つ導電性材料の作製が容易でないことが明らかとなったため、本年度はナノ結晶の自己集合を用いて三角配置を実現することとした。ナノ結晶の表面を有機分子で修飾し、分子間力によってナノ結晶の三角配置を達成した。特筆すべきはナノ結晶の結晶方位を揃えることにも成功したことである。このナノ結晶集合体は大きな磁気抵抗効果を示したが、これはトンネル伝導に起因することを明らかにした。更に、僅か15 meVのエネルギーで磁気抵抗効果を大きく変調できることを見出した。これは、僅かなエネルギーで特性を制御できることから、デバイスの低消費電力化に有利である。本研究により、三角配置された双極子材料ナノ結晶の集合体は、低消費電力デバイス構築に有効な材料であることが明らかとなった。当該年度に於ける目的は、導電性ITOメソ多孔体の六方配列したメソ孔内がFe_<3-x>Mn_xO_4ナノ結晶で満たされたFe_<3-x>Mn_xO_4ナノ結晶/導電性ITOハイブリッドを作製することであった。当初はナノ結晶の合成場となるメソ多孔体ITO結晶の作製に取りかかったが、結晶化に於ける六方配列メソ孔の保存に苦戦した。そこで課題発想の原点に立ち戻り、先ずFe_<3-x>Mn_xO_4ナノ結晶を基板上に六方配列させ、次ぎに高導電性ITO薄膜でキャップして目的のFe_<3-x>Mn_xO_4ナノ結晶/導電体ハイブリッドを合成するアプローチを新たに考案した。ナノ結晶め作製と自己組織化を利用した基板上への規則配置は液相で、キャップ層の作製は気相で行う。この新規アプローチは、目的とするハイブリッドを実現するものであり、本研究の目的から反れるものではない。このハイブリッド作製方法における重要なポイントは、高導電性ITO薄膜の作製条件の確立と、Fe_<3-x>Mn_xO_4ナノ結晶の作製条件の確立である。そこで先ず、高導電性ITO薄膜の実現に向け、水素ドーププラズマスパッタITO膜の諸特性に対する水素の効果について調査した。薄膜堆積時に於けるプラズマガス中の水素は、堆積膜から酸素を引き抜き、若しくは膜中に取り込まれる。酸素引き抜き効果は、酸素欠損導入によってキャリア密度を増加させ、膜中に残存する水素はIn-OH結合を形成し、キャリア密度を減少させる。前者の効果が最も顕著となる最適水素濃度において電気伝導度は最大となる。最適水素濃度で作製したITO膜は結晶性がよく、高い移動度を維持し、可視光領域の光透過率は90%以上に達する。水素ドープの手法は電気・光学特性に優れたITO膜の作製に有効であることが示された。この成果はFe_<3-x>Mn_xO_4ナノ結晶/導電体ハイブリッド合成に於ける基盤技術を成すものである。
「原体験」への意欲を呼び起こすための理科・生活科における教材の開発

1作成教材について(1)方向性本研究の開始より教員自身に行ってきたアンケート調査の結果に基づくと、幼少期における科学的体験は、生物及び地学領域を中心としたものが大半を占めていた。しかし、実際にさせたい体験や実施方法等を検討している体験については、化学及び物理領域に係わるものが多かったことを踏まえ、化学及び物理の2領域を中心に、理科・生活科の授業で実施可能な学習教材として、以下の2点についての教材を継続的に検討してきた。○実際に子どもたちにさせてみたい科学的な体験や原体験につながる体験。○体験させたいがその実施方法(具体的な実験方法、演示方法等)が分からないもの。(2)作成上のコンセプト体験させたいものとして、具体的な題材を考えていることは、アンケート調査の結果から判明していた。そこで、作成に当たっては、安全面での配慮事項を上げ、使用器具・試薬等の材料等は子どもたちの身近なもので代用できるように工夫し、言葉での説明に加え、可能な限り、図表・画像データ・動画データによる説明を加えるようにした。2作成教材の将来性研究当初は、授業で活用することを想定した教材の検討を進めてきた。しかし、理科に関する教員研修をする中で、文科系出身者の多い小学校教員においては、教材研究(授業前の予備実験も含む)の参考になるようなものに仕上げる方が、教員にとってはより良い資料になることに気がつき、まとめ方に修正を加える必要性が生じてきた。さらに、実際に授業で活用することを考えても、子どもたちの実態がかなり多様であることから、教員研修を中心に継続的に活用し、再評価・再検討していく必要性もあると考えられた。また、提供の仕方についても、単なる電子データ的な教材集よりも、更新しやすいWeb教材にする方が活用しやすいと思われる。Web教材での提供については、今後、研究していきたい。1教員研修における調査教育活動において「原体験」を進める場合、教員自身の幼少期における体験が大きく係わってくるものと考えられる。そこで、アンケート調査により、科学に興味や関心を持つきっかけになった幼少期の体験について問うてみた。その結果は予想通り、生物及び地学領域を中心とした野外体験活動をあげた回答者が多かった。しかしながら、「自分は未体験だが子どもたちには体験させたいもの」や「実施方法等を検討しているもの」を問うてみると、意外にも化学及び物理領域に係わるものが多いという結果を得た。2研究基盤の構築原体験とは、「生物やその他の自然物、あるいは、それらにより醸成される自然現象を触覚・臭覚・味覚・視覚・聴覚を用いて知覚したもので、その後の事物・事象の認識に影響を及ぼす体験のこと」であると小林らにより定義され、火体験、石体験、土本験、水体験、木体験、草体験、動物体験の類型に分類することが一例として上げられている。関係する資料等を調査したところ、生物及び地学領域に係わるものが比較的多く、化学及び物理領域のものは少なかった。そこで、先の教員に対する調査結果も参考にし、野外体験活動を中心とした自然体験に加えて、化学及び物理領域に係わる自然体験を模索することを研究の基盤に据え、特に、理科・生活科の授業で実施可能な学習教材の開発を進めているところである。1作成教材の方向性昨年度、教員自身の幼少期における科学的体験をアンケート調査した結果、生物及び地学領域を中心とした野外体験活動の回答が多かった反面、「子どもたちには体験させたいもの」や「実施方法等を検討しているもの」については、化学及び物理領域に係わるものが多いという結果を得た。この結果から、教員自身の体験とは別に学校での教育活動の中で実際に子どもたちにさせてみたいもの、させることの可能なものを検討してきた。このことを踏まえ、化学及び物理の2領域に関わるものの中で特に、理科・生活科の授業で実施可能な学習教材として、以下の2点について教材の素案を検討した。2教材作成上のコンセプト子どもたちに体験させたい事柄については、いくつかの題材は既に持っているようである。しかしながら、それをどのように実施すればよいのかが分からずに戸惑っているようである。そこで、教材を作成する上でのコンセプトを以下のようにした。○安全面に対する配慮事項を上げる。○使用器具・試薬等の材料等については可能な限り、身近なもので代用できるように工夫する。○操作の途中経過については言葉での説明に加えて、可能な限り、図表・画像データ・動画データによる説明を加える。

そこで、作成に当たっては、安全面での配慮事項を上げ、使用器具・試薬等の材料等は子どもたちの身近なもので代用できるように工夫し、言葉での説明に加え、可能な限り、図表・画像データ・動画データによる説明を加えるようにした。2作成教材の将来性研究当初は、授業で活用することを想定した教材の検討を進めてきた。しかし、理科に関する教員研修をする中で、文科系出身者の多い小学校教員においては、教材研究(授業前の予備実験も含む)の参考になるようなものに仕上げる方が、教員にとってはより良い資料になることに気がつき、まとめ方に修正を加える必要性が生じてきた。さらに、実際に授業で活用することを考えても、子どもたちの実態がかなり多様であることから、教員研修を中心に継続的に活用し、再評価・再検討していく必要性もあると考えられた。また、提供の仕方についても、単なる電子データ的な教材集よりも、更新しやすいWeb教材にする方が活用しやすいと思われる。Web教材での提供については、今後、研究していきたい。
粘弾性流体の不安定流動発生に及ぼす第2、第3法線応力差の影響の解明

本研究では現実的で重要性の高い二次元ポアゾイユ流れおよび同心二重円筒型流路内クエット流れに対して流動複屈折の2光線傾斜測定技術を適用し、流動により発生する3つの法線応力差に対する同時測定を行い、不安定流動発生前後においてこれらがどのように変化するかを定量的に解明することを目的とした。実験に使用する粘弾性流体として、紐状のミセルを形成する界面活性剤CTAB (Cetyltrimethylammonium bromide)水溶液を用いることとした。対イオンとしてNaSal (Sodium salicylate)を添加する。CTABとNaSalをそれぞれ0.23mol/l、0.03mol/lをイオン交換水に溶かした溶液を作成した。この溶液の流動特性はひずみ制御型レオゴニオメータにより測定され、低せん断速度領域においては単分散高分子溶液と非常によく似たMaxwell型の線形粘弾性を示すことを確認した。さらに,この試料がずり速度が3l/s以上の場合において流動開始からのひずみ量が25を超えるとき構造変化を生じて白濁が生じることが見いだされた.ずり速度を15l/s以上とした場合は,白濁を生じた後さらにひずみを加えるとあるひずみ以上で不安定流動に遷移していくことを同心二重円筒型流路内のクエット流れより明らかにした.2光線傾斜測定技術により第1,第2法線応力差を測定したところ,この試料はずり速度が4l/s以下では光弾性係数の値が一定値であったのに対してそれ以上とするとずり速度の増加に従って減少することを見いだした.さらに,ずり速度が12以上では第1法線応力差と第2法線応力差の比率がそれまでと変化し,光弾性則が適用できなることがわかった.これより,第2(及び第3)法線応力差は不安定性発生と関係することが推察される.しかし,これらの関係をより明確にするために追加的な実験が必要と考える.二次元ポアゾイユ流れにおける流動不安定性に関しては現在実験を継続中である.本研究では現実的で重要性の高い二次元ポアゾイユ流れおよび同心二重円筒型流路内クエット流れに対して流動複屈折の2光線傾斜測定技術を適用し、流動により発生する3つの法線応力差に対する同時測定を行い、不安定流動発生前後においてこれらがどのように変化するかを定量的に解明することを目的とした。さらに,この試料がずり速度が3l/s以上の場合において流動開始からのひずみ量が25を超えるとき構造変化を生じて白濁が生じることが見いだされた.ずり速度を15l/s以上とした場合は,白濁を生じた後さらにひずみを加えるとあるひずみ以上で不安定流動に遷移していくことを同心二重円筒型流路内のクエット流れより明らかにした.2光線傾斜測定技術により第1,第2法線応力差を測定したところ,この試料はずり速度が4l/s以下では光弾性係数の値が一定値であったのに対してそれ以上とするとずり速度の増加に従って減少することを見いだした.さらに,ずり速度が12以上では第1法線応力差と第2法線応力差の比率がそれまでと変化し,光弾性則が適用できなることがわかった.これより,第2(及び第3)法線応力差は不安定性発生と関係することが推察される.しかし,これらの関係をより明確にするために追加的な実験が必要と考える.二次元ポアゾイユ流れにおける流動不安定性に関しては現在実験を継続中である.本研究では現実的で重要性の高い二次元ポアゾイユ流れおよび同心二重円筒型流路内クエット流れに対して2光線傾斜測定技術を適用し、流動により発生する3つの法線応力差に対する同時測定を行い、不安定流動発生前後においてこれらがどのように変化するかを定量的に解明することを目的とする。本年度は、内円筒、外円筒ともにガラス製の同心二重円筒型流路の設計・製作を行った。この流路は回転による遠心力の影響を除去するために内・外円筒がそれぞれ独立のモーターにより回転数で駆動できるよう設計されている。現在、流路の機械加工部品は製作が完了し、装置全体もほぼ組あがっている。複屈折測定部に関しては光変調装置の設計・製作、およびデータ収集ソフトウェアの製作が終了し、予備実験の結果、予定通りの性能を得ている。同心二重円筒型流路を用いてこの溶液の屈折率テンソルの測定を行い、第2、第3法線応力差が測定できることを確認した。本研究では現実的で重要性の高い二次元ポアゾイユ流れおよび同心二重円筒型流路内クエット流れに対して2光線傾斜測定技術を適用し、流動により発生する3つの法線応力差に対する同時測定を行い、不安定流動発生前後においてこれらがどのように変化するかを定量的に解明することを目的とした。実験に使用する粘弾性流体として、紐状のミセルを形成する界面活性剤CTAB(Cetyltrimethylammonium bromide)水溶液を用いることとした。対イオンとしてNaSal(Sodium salicylate)を添加する。CTABとNaSalをそれぞれ0.23mol/l、0.03

mol/lをイオン交換水に溶かした溶液を作成した。この溶液の流動特性はひずみ制御型レオゴニオメータにより測定され、低せん断速度領域においては単分散高分子溶液と非常によく似たMaxwell型の線形粘弾性を示すことを確認した。さらに,この試料が流動開始からのひずみ量とずり速度の両者のかねあいにより構造変化を生じ,その後不安定流動に遷移していくことを同心二重円筒型流路内のクエット流れより明らかにした.さらに、二次元ポアゾイユ流れを発生させるためのガラス製平行平板型流路を設計,製作した.この流路はガラス板の隙間を適宜変更可能で,異なる二つの方向から流動複屈折を測定できるように設計した.現在、流路の機械加工部品は製作が完了し、装置全体も組あがっている。また,複屈折測定部に関しては光変調装置の設計・製作、およびデータ収集ソフトウェアの製作が終了し、予定通りの性能を得ている。これらを組み合わせた実験については予備的な実験を行った.現在,詳細なデータの収集及び結果の解析を行っている.
大規模集中型電源としてのCO2回収方式石炭燃暁MHD発電機の強い相互作用の研究

分散エネルギー源の導入にはそれをバックアップする安定した高効率で環境に適した大規模集中型電源が必要であり、また、21世紀中葉以降の東アジアのエネルギー事情を考えると、中国を中心とする石炭に依存せざるを得ない。石炭燃焼MHD発電方式はCO2液化回収式においてもCO2を液化回収しない方式でも高効率が可能である。一方、高性能MHD発電機の実現をめざして、時間依存2,3次元ナビエ・ストークス方程式、定常2,3次元マックスウェル方程式を用いた数値解析コードを開発した。ナビエ・ストークス方程式は衝撃波を精度良く解像できるHarten-Yee風上型TVD法を用いて解き、計算時間を短縮するため並列計算方式を採用している。マックスウェル方程式は4面体要素を用いた有限要素法を用いて解いている。3次元解析の結果、2次元解析では把握できなかった加速ノズルと磁束密度方向絶縁壁の接合部から強い斜め衝撃波が発生し、発電チャネル出口まで伝搬し、MHD発電性能にかなりの影響を及ぼすことをはじめて見いだした。また、衝撃波の3次元的構造、とりわけ、MHD発電機内衝撃波は電流分布と強く関係しており、大電流で運転する場合には大規模な境界層剥離が電磁力により誘起され、大きな圧力損失を伴う衝撃波が生じるなど、境界層との相互作用により複雑な構造を持つことを明らかにした。また、インバータを介してのMHD発電機と交流電力系統との相互作用を検討し、MHD発電機は、電力を供給するだけでなく、自励式インバータを用いて有効電力と無効電力を同時に制御することにより、電力系統そのものの安定化に役立つ可能性を初歩的に明らかにした。石炭を燃料とする発電方式において、空気でなく酸素で燃焼すると、排気ガス中の二酸化炭素の濃度が濃くなり、二酸化炭素を効率的に回収できる。MHD発電方式以外ではCO2を回収すると従来の発電方式の発電所効率は30%(高位発熱量基準)程度になると報告されている。我々は、CO2液化回収式MHD発電方式を用いると酸素製造電力、CO2液化電力を差し引いても、45%(高位発熱量基準)以上の発電所効率が可能であることを示した。また、CO2を液化回収しない高効率MHD発電方式では60%(高位発熱量基準)以上の高効率が可能であることも示した。高性能MHD発電機の実現には、MHD発電機内の衝撃波の振る舞いの解明、電流集中アーク現象、電極間短絡現象などの解明、また電磁界と流体との相互作用による2次流れの解明が不可欠である。いずれも高温・高圧・高速弱電離プラズマ内の電磁界と流体との複雑な相互作用に依存しており、その強い相互作用の解明は非常に重要である。超音速流れにおける衝撃波-境界層相互作用を検討するために、時間依存2・3次元圧縮性ナビエ・ストークス方程式をTVD法を用いて、マックスウェル方程式と一般化オームの法則はガラーキン有限要素法を用いて解析し、電極近傍の3次元相互作用現象を明らかにすると共に、衝撃波-境界層剥離相互作用現象を再現した。また弱電離プラズマ、電磁場相互作用により、プラズマ流れの大規模な渦が誘起され、この大規模渦が電極集中現象および発電機全体の発電特性に与える影響を明らかにした。

3次元解析の結果、2次元解析では把握できなかった加速ノズルと磁束密度方向絶縁壁の接合部から強い斜め衝撃波が発生し、発電チャネル出口まで伝搬し、MHD発電性能にかなりの影響を及ぼすことをはじめて見いだした。また、衝撃波の3次元的構造、とりわけ、MHD発電機内衝撃波は電流分布と強く関係しており、大電流で運転する場合には大規模な境界層剥離が電磁力により誘起され、大きな圧力損失を伴う衝撃波が生じるなど、境界層との相互作用により複雑な構造を持つことを明らかにした。また、インバータを介してのMHD発電機と交流電力系統との相互作用を検討し、MHD発電機は、電力を供給するだけでなく、自励式インバータを用いて有効電力と無効電力を同時に制御することにより、電力系統そのものの安定化に役立つ可能性を初歩的に明らかにした。
個々人の健康増進と地域課題解決の相乗効果を生み出す「地域的処方」の理論化

空き家・空き地発生、中心市街地衰退等様々な地域課題が発生している実態に対し、医療・福祉関連団体が「まちの居場所」の運営等を通して地域資源を活用し、住民の「個々人の健康増進」とまちの「地域課題の解決」に寄与し、それらの相乗効果を生み出す事を「地域的処方」と呼び着目する。この「地域的処方」の特徴は、近年高まりを見せる健康意識を背景に、それまで地域課題に関心を持たなかった人々、特にシニア世代の地域社会への参画を促すことが挙げられる。研究の目的は1:「地域的処方」の枠組み設定、2:「地域的処方」進展プロセスの可視化、3:「地域的処方」促進要因の解明、4:「地域的処方」促進に向けた研究成果の実践的検証。
フェニトイン・ニフェジピン誘導性歯肉増殖症のメカニズム解明

・フェニトイン(PHT)、ニフェジピン(NIF)誘導性歯肉増殖症モデルマウスの確立を目指した実験これまでにPHTの代謝産物である5-HPPHが歯肉増殖症発症に関与しているという報告がある(Ieiri et al., 1995)。腹腔内投与では肝臓の代謝を受けにくいため、5-HPPHの産生が低い。この点を踏まえ、絹糸結紮歯周炎モデルマウス(c57BL/6)にPHT(150 mg/kg/day)及びNIF(200 mg/kg/day)を4週間経口投与、あるいは代謝産物である5-HPPHを腹腔内投与し、歯肉増殖症の発症について評価した。in vitroにおいて、歯肉増殖症を引き起こすシクロスポリンA(CsA)、PHT、NIFをヒト歯肉線維芽細胞(HGF)に前投与することで、TGF-β刺激で上昇するType1 collagenのmRNA発現に及ぼす影響をリアルタイムPCRを用いて解析した。結果と考察マウスにPHT、NIFを4週間経口投与、あるいは5-HPPHを腹腔内に投与したところ、歯肉は増殖傾向を認めるものの、対照群と比較し有意な差は認めなかった。本実験で使用したマウスはPHTの高濃度投与で昏睡状態に陥るため、高濃度では実験の継続が困難であった。そこで、現在は低濃度(25 mg/kg/day)のPHT、NIFを長期間(8週間)腹腔内投与する実験で歯肉増殖の程度について評価を行っている。また、in vitroの実験では、HGFにCsAを前投与すると、TGF-β刺激で上昇するType1 collagenのmRNA発現を更に上昇させた。したがって、増殖症を誘導する薬剤を前投与することで、HGFを介した歯肉のコラーゲン産生が過剰に引き起こされる可能性が示唆された。現時点で本研究はフェニトイン、ニフェジピン誘導性歯肉増殖症モデルマウスの確立には至っていないものの、研究結果は予想した範囲内であり、今後は濃度や投与方法を変更し、さらに検討を重ね実験を継続することで、新規モデルマウスの確立は十分可能であると考える。また、in vitroでのヒト歯肉線維芽細胞を使用した薬物性歯肉増殖症のメカニズム解明に向けた実験モデルも確立しつつあるため、今後も遅滞なく研究を遂行することができると考える。in vivoにおいて、マウスに低濃度(25mg/kg/day)のPHT、NIFを長期間(8週間)腹腔内に投与する実験を行い、歯肉増殖の程度について評価を行う。また、マウスの種を変更し同様の実験を行い、歯肉増殖について検討を行う予定である。増殖症モデルマウス作製後は、結紮した絹糸を除去あるいは薬物の投与を中止し、歯肉増殖の程度の改善について評価を行う。またin vitroにおいてはHGFにPHT、NIFを前投与した後TGF-βを作用させる実験を行い、Type1 collagen等の線維化に関与する遺伝子発現の変化について検討する。

また、マウスの種を変更し同様の実験を行い、歯肉増殖について検討を行う予定である。増殖症モデルマウス作製後は、結紮した絹糸を除去あるいは薬物の投与を中止し、歯肉増殖の程度の改善について評価を行う。またin vitroにおいてはHGFにPHT、NIFを前投与した後TGF-βを作用させる実験を行い、Type1 collagen等の線維化に関与する遺伝子発現の変化について検討する。
イネ呼吸系遺伝子の発現調節機構に関する分子育種学的研究

1.イネAOX1c遺伝子の配列を一部含むMutator(Mu)様因子の解析AOX遺伝子の保存領域をプローブに用いて、イネにおいてゲノミックサザンハイブリダイゼーションを行うと、多数のバンドが得られる。これらのバンドのうち4本が、イネAOX1c遺伝子の配列を一部含むMu様因子由来のバンドであることを明らかにした。さらに、このMu様因子と同じグループに属すMu様因子を多数同定し、これらのうちの多くがホストゲノムの遺伝子配列の一部を含んでいることを示した。以上のように、イネAOX1c遺伝子の配列を一部含むMu様因子を同定することで、イネAOX遺伝子ファミリーの構成がより明らかとなり、またAOX遺伝子の一部の配列は、Mu様因子に取り込まれてゲノム再構成にかかわったことが明らかとなった。2.研究の総括イネ呼吸系遺伝子の発現調節を調べるために、シトクローム呼吸、オルタナティブ呼吸、そしてエタノール発酵に関わる遺伝子を同定し、その発現を中心に解析を行ってきた。その結果、AOX遺伝子のコピー間における発現特異性が明らかとなり、これらの遺伝子に機能分化が生じた可能性が示された。また、異なる呼吸経路間にも、様々な生育段階、あるいは外界からの刺激(ストレス)に対して、遺伝子の特異的な発現がみられた。このことから、それぞれの呼吸経路に関わる遺伝子は異なる発現調節を受けており、かつ各々相互に作用しあっている可能性が示された。AOX遺伝子の保存領域をプローブに用いて、イネにおいてゲノミックサザンハイブリダイゼーションを行うと、多数のバンドが得られる。
名古屋議定書を活用した生物多様性保全のための効果的諸制度構築に向けた経済学的研究

2018年度は、初年度ということもあり、おもに次の研究を行った。まず、名古屋議定書の内容の詳細を今後の研究の方向性と照らし合わせながら検討した。1つは、経済理論の観点から、名古屋議定書第10条に基づき国際的利益配分システムについて、多国間の金銭的利益配分システムが提供国側で遺伝資源利用を活発化させ、生物多様性保全により結びつく可能性を指摘した(大沼、2018)。この分析に基づき、実際にモデルを構築して二国間の共同利益配分システムとしての考察を行っている。また、名古屋議定書が誕生した背景や、その後の世界各地域・国での取組から、今後の動向を論じた(薗、2018)。また、名古屋議定書のこうした全体像を共有することで、今後研究が必要な点を議論した。2つは、名古屋議定書に沿った遺伝資源利用は生物多様性の生態系サービスの1つである。その意味で、生態系サービスの一般的なさまざまな機能や環境評価法を理論的及び実証的に研究を行った。とりわけ森林を保全することによる防災機能についての研究から、遺伝資源利用を進めることが地球温暖化適応政策にもつながるなど、評価をより多面的にする必要性を取り入れた研究を発展させている。3つは、多くのABS関係者に提供国措置についてのインタビューを行った。学術・産業・発展途上国について、それぞれ複数の関係者を訪問して新たな知見を得ることが出来た。こうした知見は今後の研究に活用する予定である。下記のように、2019年度以降の研究を遂行するための基礎が得られている。・今年度に行うアンケート調査について、準備が進展している。・利益配分についての理論分析では、複数の国が参加する共同利益配分システムについての分析は順調に進展していること。・諸外国の遺伝資源保全の状況およびその制度についての調査が進んでいること。今後の研究方策については下記の通りである。・提供国措置についてのアンケートを実施し、分析を行う。アンケートは提供国措置を実施することの効果および他国の状況についての意見を中心に、産業と学術の2つの分野で行うことを予定している。・理論研究では、遺伝資源提供のリスクを緩和するためのシステム(共同利益配分システムなど)の効果を分析し、論文にまとめ投稿する予定である。・その他、域外生息保全および伝統的知識についても深掘りして研究を行う予定である。
ハイブリッドリポソームのがん転移抑制効果に関する研究

DMPCおよびC12(EO)25からなるハイブリッドリポソーム(HL)のヒトの結腸直腸癌(WiDr)細胞の増殖におけるin vitroおよびin vivoでの治療効果を検討した。in vitroでのWiDr細胞の増殖に対して、HLのアポトーシス誘導による増殖抑制効果が得られた。in vivoにおいて、WiDr細胞の肝転移モデルマウスに対するHLのアポトーシス誘導による著明な治療効果は、組織学的分析により明らかになった。WiDr細胞の肝転移モデルマウスに対する延命効果が得られた。これらの結果から、抗がん剤を含まないHLのヒトの結腸直腸がん細胞の肝転移に対する治療効果が明らかになった。(1)トラスツズマブ(TTZ)は、ヒト上皮成長因子レセプタ2(HER2)を過剰発現している転移性乳がん患者に対して用いられる分子標的薬である。ヒト乳がん(MDA-MB-453)細胞の異種移植モデルマウスを用いて、TTZで活性化したリンパ球(TTZ-LAK)の治療効果をin vivoで検討し、以下のような興味深い知見が得られた。1MDA-MB-453細胞で皮下移植した乳がんモデルマウスに対して、TTZ-LAK細胞を静脈投与したところ、腫瘍容積の顕著な抑制が確認された。2乳がんモデルマウスの腫瘍内へのTTZ-LAK細胞の遊走が、CD-3免疫染色による組織学的解析により明らかになった。3TTZ-LAK細胞で治療した乳がんモデルマウスの腫瘍切片をTUNEL法により解析したところ、アポトーシス誘導が確認された。これらの結果から、ヒト乳がんモデルマウスに対するアポトーシス誘導によるTTZ-LAK細胞の治療効果がin vivoにおいて明らかになった。(Biol. Pharm. Bull., 36, 861(2013))(2)DMPC、PEG系界面活性剤(C12(EO)21)およびカチオン性脂質(2C14ECl)からなるハイブリッドリポソーム(HL)のヒト大腸がん(HCT116)の肝転移モデルマウスに対する治療効果を検討し、以下に示す新しい知見が得られた。1カチオン脂質含有HLの静注により、大腸がん肝転移モデルマウスに対する治療効果が得られた。2組織学的解析により、カチオン脂質含有HLで治療した肝転移モデルマウスの肝臓内の腫瘍部分で、アポトーシス誘導が確認された。(Biol. Pharm. Bull., 3, 498 (2014))(1)ハイブリッドリポソーム(HL)は、ヒト大腸がん(WiDr)細胞の肝転移モデルマウスに対して、HLの静注により腫瘍が縮小する顕著な治療効果を示した。組織学的分析により、HLで治療した大腸がん肝転移モデルマウスの肝臓内の腫瘍部分で、アポトーシス誘導が確認された(Anticancer Research, 34, 4701-8 (2014))。(3)乳がん(MDA-MB-453)細胞に対HL-25の血管新生抑制を伴う治療効果をin vitroおよびin vivoで検討した。ヒト臍血管内皮細胞(HUVEC)の管腔形成に対するHL-25の抑制効果がin vitroで得られた。抗がん剤を含まないHLの静脈投与によりヒトの乳がんモデルマウスの腫瘍体積の顕著な減少が確認された。HL-25で治療されるヒト乳がんモデルマウスの血管新生抑制効果は、CD34を用いた免疫染色方法により観察された。ヒト乳がんモデルマウスのHL-25のみによる抗血管新生活性を伴う治療効果がin vivoで初めて明らかになった。(Journal of Carcinogenesis & Mutagenesis, (2015), in press.)。脂質分子(DMPC)およびミセル分子(C12(EO)23)から成るハイブリッドリポソーム(HL)の腫瘍に対する血管新生抑制効果を検討するために、in vitroにおいては、HLの血管新生抑制メカニズムについて正常ヒト血管内皮細胞(HUVEC)を用いて検討した。in vivoにおいては、ヒト乳がん(MDA-MB-453)細胞皮下移植モデルマウスに対する治療実験を行った。HLは、HUVECの生存に影響を与えない濃度で、管腔形成を抑制することが明らかとなった。MDA-MB-453細胞皮下移植モデルマウスにおいて、HL治療群ではControl群と比べて有意に腫瘍重量が小さかった。CD34免疫染色により、腫瘍表面、腫瘍内部の両方で、CD34陽性領域の減少が確認された。以上の結果から、MDA-MB-453細胞皮下移植モデルマウスに対して、HL-25は、抗腫瘍効果を持ち、血管新生を抑制することが示唆された(J. Carcinogene. Mutagene., 6, 1000207 (2015))。HLによる肺がん(A549)細胞への制がんメカニズムに関して、セラミドとの関連及び転移浸潤抑制効果について検討した。HLのA549細胞に対するG0/G1 arrestおよびアポトーシス誘導による増殖抑制効果が明らかとなった。HL濃度依存的にセラミド量が増加し、HLが誘導するG0/G1 arrestおよびアポトーシスには、セラミドの関与が明らかとなった。中性スフィンゴミエリナーゼ阻害剤で処理により増殖抑制効果が阻害され、HLによるセラミド産生に中性スフィンゴミエリナーゼが関与することが示された。HLで処理した細胞では、スフィンゴミエリン量が減少し、HLが誘導するセラミドは細胞内のスフィンゴミエリンにより生成される可能性が示された。

HLによりMT1-MMP(MMP-14)量が減少しており、遊走・浸潤抑制効果へのMMPの関与が明らかとなった(J. Carcinogene. Mutagene., 6, 1000230 (2015))。DMPCおよびC12(EO)25からなるハイブリッドリポソーム(HL)のヒトの結腸直腸癌(WiDr)細胞の増殖におけるin vitroおよびin vivoでの治療効果を検討した。in vitroでのWiDr細胞の増殖に対して、HLのアポトーシス誘導による増殖抑制効果が得られた。in vivoにおいて、WiDr細胞の肝転移モデルマウスに対するHLのアポトーシス誘導による著明な治療効果は、組織学的分析により明らかになった。WiDr細胞の肝転移モデルマウスに対する延命効果が得られた。これらの結果から、抗がん剤を含まないHLのヒトの結腸直腸がん細胞の肝転移に対する治療効果が明らかになった。ハイブリッドリポソーム(HL)を用いたがん治療に関し、(1)ハイブリッドリポソーム(HL)は、ヒト大腸がん(WiDr)細胞の肝転移モデルマウスに対して、HLの静注により腫瘍が縮小する顕著な治療効果を示した。組織学的分析により、HLで治療した大腸がん肝転移モデルマウスの肝臓内の腫瘍部分で、アポトーシス誘導が確認された(Anticancer Research, 34, 4701-8 (2014))。(3)乳がん(MDA-MB-453)細胞に対HL-25の血管新生抑制を伴う治療効果をin vitroおよびin vivoで検討した。ヒト臍血管内皮細胞(HUVEC)の管腔形成に対するHL-25の抑制効果がin vitroで得られた。抗がん剤を含まないHLの静脈投与によりヒトの乳がんモデルマウスの腫瘍体積の顕著な減少が確認された。HL-25で治療されるヒト乳がんモデルマウスの血管新生抑制効果は、CD34を用いた免疫染色方法により観察された。ヒト乳がんモデルマウスのHL-25のみによる抗血管新生活性を伴う治療効果がin vivoで初めて明らかになった。(Journal of Carcinogenesis & Mutagenesis, (2015), in press.)。以上のように、計画通り研究が進行しており、おおむね順調に進展している。化学工学今後は、HLによるがん治療効果に関し、(1)in vitroにおいて、スクラッチアッセイおよびトランスウェルチャンバーを用いたmicro poreフィルターアッセイにより浸潤・転移抑制効果を検討していく予定である。(2)がん転移モデルマウスを用いて、HLをモデルマウスの静脈内に投与して腫瘍体積および重量を測定し、治療効果を検討する予定である。(3)in vitroにおいて、タンパク分解酵素MT1 -MMPおよび遊離型のMMPs(-2,-9)の解析を行い、転移・浸潤抑制メカニズムを検討する。(4)in vivoでの固形腫瘍の免疫染色による抗転移メカニズム解析を検討する。(5)担がんマウスを用いた体内動態試験を検討する。このように、in vitroでのがん細胞に対するHLのみによる抗転移効果を明らかにし、そのメカニズムを解明する。また、in vivoでの転移モデルマウスに対する治療効果を明らかにする。