hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大気圧プラズマによるEMT制御と腹膜播種抑制の新展開～難治性卵巣癌の予後向上へ～

大気圧プラズマ間接照射の卵巣癌への抗腫瘍効果、腹膜播種制御についての効果、メカニズムについての研究を行った。化学療法抵抗性卵巣癌の抑制効果にも焦点をあてた。大気圧プラズマ照射を行った活性化溶液(PAM)を、卵巣癌細胞株を使ったマウスの腹膜播種モデルに腹腔内投与すると腫瘍の播種が抑制され生存期間の延長がみられた。さらにPAMが特に腸間膜への播種を減少させる可能性が示唆された。またこれは主にPAMが卵巣癌細胞の上皮間葉転換を抑制し腫瘍浸潤・転移能を阻害するためと考えられこれにはマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の抑制、JNK1/2やp38のリン酸化の制御が関与している可能性が示唆された。大気圧プラズマを間接照射の手法を用いて卵巣癌へ応用し抗腫瘍効果についての研究を行った。特に化学療法抵抗性を獲得する悪性度の高い卵巣癌への抑制効果の検証を目的として研究を行った。1プラズマ間接照射が卵巣癌細胞のEMT化に対して与える影響の確認:アポトーシスを誘導しない程度のごく弱いプラズマ間接照射を行うことで、腫瘍細胞の播種、浸潤能の変化を観察するためにさまざまな強度のプラズマの間接照射を行い、細胞の接着能、浸潤能を検討しプラズマ間接照射による浸潤能の低下を確認した。2癌細胞EMT化によるプラズマ感受性の変化の検討:EMT化したより悪性度の高い化学療法抵抗性である卵巣癌細胞株にプラズマ関節照射を行い、そうでない卵巣癌細胞株との比較を行った。またどういった条件下で抗腫瘍効果が増強するのかを調べるため、様々な条件下で照射を行い検討した。細胞数に反比例し効果が減弱されること、照射する溶液の種類によって効果が大幅に違うこと、Eカドヘリン発現の低い、よりmesenchymalな形態の癌細胞への効果が高いことが確認された。また、TGF-βを使用しEMT様の変化を誘導することでプラズマ間接照射の効果が増強されることが確認できた。3プラズマ照射溶液をマウスの腹膜播種モデルに応用する実験系での安全性を調べるために、投与後のマウスの臓器別に染色し形態的変化を観察し安全性を確認した。4化学療法との併用:プラズマ関節照射と化学療法の併用効果を調べるため、パクリタキセルとプラズマ照射溶液をヌードマウスの腹膜播種モデルにIPする。そのための予備実験を行った。また、プラズマ効果の要因であると考えられているROSのスカベンジャーであるBSOを対照群に加えるため予備実験を行った。in vitroでの実験は比較的順調に進行しているが、EMT化を起こした卵巣癌細胞で腹膜播種モデルを作成する際に、本実験の実験系に最適なモデル・条件の設定に時間を要した。また、条件による結果の相違がみられ、十分な結果が得られなかったことから、細胞の種類、数を変更し施行していく過程で時間を要したため遅れが生じている。皮下腫瘍モデルへの変更を考慮し更なる検討を行っていく予定である。本研究では非平衡大気圧プラズマによる間接照射の手法を用いて、卵巣癌に対する抗腫瘍効果の検討を行っている。本年度は非平衡大気圧プラズマにより間接照射を行った溶液を、卵巣癌細胞株ES-2によるマウスの腹膜播種モデルに3日間腹腔内投与し、Xenogen IVIS 200 Imaging Systemを利用して卵巣癌細胞播種の進展を評価した。本研究によりプラズマ間接照射液の腹腔内投与による腫瘍播種抑制効果を確認した。また、マウスモデルの摘出腫瘍の中で特にプラズマ間接照射液が、卵巣癌細胞の腸間膜への播種を抑制する可能性があることを見出した。さらに、同実験系においてプラズマ間接照射液投与により、卵巣癌腹膜播種モデルマウスの生存期間も有意に延長されることを確認した。また、プラズマの抗腫瘍効果のメカニズムの一つとして、Epithelial-Mesenchymal Transitionの制御による効果が予想されており、migration assayやinvasion assay、wound healingasseyを利用しプラズマ間接照射液が腫瘍細胞のmigrationとinvasionを抑制することを確認した。さらに癌の増殖、浸潤、転移能などに関与しているとされているマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)に着目し、プラズマ間接照射液の抗腫瘍効果に、MMPが関与していることを確認した。また、MMP-9/2はERK1/2、JNK1/2、p38などのMAPk pathwayに関与しているとされており、プラズマ間接照射液によるMMP抑制にもJNK1/2やp38のリン酸化の制御が関与していることを見出した。プラズマ関節照射液による、卵巣癌腹膜播種モデルにおける抗腫瘍効果が確認でき順調に進んでいる。In vivoモデルにおけるプラズマ関節照射液と抗がん剤との併用において至適な条件設定に予定より時間を要しており、やや遅れているとした。非平衡大気圧プラズマの癌治療応用への研究が盛んになってきている。我々はこれまでの研究で特に、プラズマを照射した溶液にも抗腫瘍効果があることを見出している。卵巣癌は早期より腹膜播種を来し、徐々に化学療法治療抵抗性となることが知られている。この卵巣癌の特徴的な腹膜播種にはプラズマを直接照射することが困難であり、プラズマ照射溶液を効果的に利用することに期待がもたれている。本研究ではまず、より腹腔内環境に近づけるために、ヒト大網中皮細胞から同意をえて得られた腹膜中皮との共培養系を用いて行い、プラズマ間接照射後の変化を腹膜中皮の存在下において確認した。

プラズマ照射溶液の選択的細胞傷害効果のため、中皮細胞が障害されないレベルの濃度のプラズマ照射溶液を投与し、2時間ごと24時間後のES2細胞の評価を行ったところ、卵巣癌の細胞株であるES2の接着は減少した。この実験系を用いて、より生体内の環境に近い状態での細胞障害性作用を解析した。また、正常細胞・臓器へのプラズマ照射溶液の影響を評価するため、プラズマ照射溶液をヌードマウスに腹腔内投与し、各臓器への障害を病理学的に評価したところ、正常臓器の細胞へは大きな障害を認めなかった。我々はこれまで、卵巣癌細胞株ES-2によるマウスの腹膜播種モデルに3日間腹腔内投与し、卵巣癌細胞播種の進展を評価した研究によりプラズマ間接照射液の腹腔内投与による腫瘍播種抑制効果を確認しており、人への臨床応用に期待がもたれる。大気圧プラズマ間接照射の卵巣癌への抗腫瘍効果、腹膜播種制御についての効果、メカニズムについての研究を行った。化学療法抵抗性卵巣癌の抑制効果にも焦点をあてた。大気圧プラズマ照射を行った活性化溶液(PAM)を、卵巣癌細胞株を使ったマウスの腹膜播種モデルに腹腔内投与すると腫瘍の播種が抑制され生存期間の延長がみられた。さらにPAMが特に腸間膜への播種を減少させる可能性が示唆された。またこれは主にPAMが卵巣癌細胞の上皮間葉転換を抑制し腫瘍浸潤・転移能を阻害するためと考えられこれにはマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の抑制、JNK1/2やp38のリン酸化の制御が関与している可能性が示唆された。プラズマ照射溶液とパクリタキセルの併用について腹膜播種モデルを用いてその併用効果を検討する。また、ROSのスカベンジャーであるBSOのin vivoでの併用も行う。化学療法の併用が思うような結果が得られなかった場合に、プラズマ照射と同様にそのアポトーシス誘導機序にROSの関与が大きいと考えられている放射線照射を行うために準備を行う。また、プラズマ関節照射の効果の検討として酸化還元関連因子の発現など分子学的評価を行う。また、プラズマ間接照射の血管新生へ与える影響を調査するため、VEGFやVEGF-Rの発現についても分子学的、免疫学的に検討する。1プラズマ関節照射液とパクリタキセルとの相乗効果をin vivoで検証する。2プラズマ間接照射液がEMTに与える影響のメカニズムの検証を進める。3腹膜中皮との共培養下にプラズマ関節照射液が卵巣癌細胞株に与える影響を検証する。婦人科腫瘍
薬剤性過敏症症候群発症後にヒトヘルペスウイルス6の持続感染をきたした症例の検討

薬剤性過敏症症候群(DIHS)は、抗けいれん薬など比較的限られた薬剤投与開始から3週間以上たって遅発性に発症し、発熱、多臓器障害を伴う重症薬疹の1つである。発症23週間後にヒトヘルペスウイルス6(HHV-6)の再活性化を生じる。われわれはDIHS軽快後も、血液からHHV-6 DNAが長期に検出される症例が少なからず存在し、持続感染例では急性期の皮膚症状が重症であることを見出した。本研究は、HHV-6持続感染と臨床症状や血液検査所見、サイトカインやケモカインの発現、合併症との関連を検討する。さらにHHV-6持続感染のメカニズムを明らかにし、予後予測やその治療に重要な知見を得ることを目的とする。
信頼度を含む高分解能地質情報を発信するためのＷｅｂＧＩＳ３次元地質モデラーの開発

信頼度を含む高分解能地質情報を発信することを目的として,WebGIS3次元地質モデル構築システムの改良に必要となる理論的な基礎の確立と手法の開発を行った.3次元地質モデルの信頼度を地質データの密度と地質構造(地質境界面や地質体の形状)を用いて評価する基礎理論と方法を確立した.また,地質データの分布に応じて計算領域を調整することにより,地質データを十分に反映した高速で高分解能な地質境界面を推定する方法を開発した.本研究の目的は、Web-GISによる3次元地質モデリングシステムを実用的なものに進化させ、信頼度を含めた高分解能3次元地質モデルの構築・発信を可能にすることである。本年度(初年度)の主な成果は次の通りである。1.理論的な基礎の確立:3次元地質モデルの信頼度を評価する理論・方法を確立するために、2次元の地質境界面と3次元のモデル空間全体の2つの視点から検討を行った。地質境界面では、その面の推定に用いた点データの分布と密度などから面の形式で信頼度を求めることを可能にした。モデル空間では、3次元に分布するデータ全体の分布とその密度などからボクセルの形式で信頼度を求めることを可能とした。両信頼度の評価のためのデータ密度等を求める複数の手法の比較やそれぞれのパラメータについての検討も行った。各データのモデルへの影響度を評価する理論・方法を確立するために、地質境界面を推定するための個々のデータの有無によるモデルの変化から各データの影響度を評価することを可能にした。これらには大量の面推定の計算が必要なため、ワークステーションを導入した。2.システム開発:信頼度の可視化手法を開発するために、信頼度等を地質境界面や任意の地質断面で透明度・色の濃さ・明るさなどの変化を用いて表現することを可能にした。これらの可視化にWeb上でプラグインソフトの必要がないWebGLの導入を検討し、部分的に試行を行った。高分解能の地質境界面推定法の高速化のために、既存プログラムのマルチスレッドを利用した並列処理の一部を改良した。これらの成果の一部を国内外の学会で発表した。本研究の目的は、Web-GISによる3次元地質モデリングシステムを実用的なものに進化させ、信頼度を含めた高分解能3次元地質モデルの構築・発信を可能にすることである。本年度の主な成果を次に示す。これらの成果の一部は国内外の学会で発表した。1.理論的な基礎の確立:地質モデルの信頼度の評価方法を地質境界面とモデル空間全体について引続き検討した。地質境界面については、カーネル密度推定法を拡張した信頼度の評価理論と算出手法を開発した。境界面の推定に用いられるデータには、面がその点を通る等式データとその点より上(あるいは下)を通る不等式データの2種類がある。等式データは不等式データに比べて面の推定結果に対する影響は大きい。また、面の形状変化が大きいところでは、多くのデータが必要であるが、個々のデータの影響範囲は小さい。これらからデータの種類によりカーネル関数の高さを変え、予想される面の形状の変化量に合わせてカーネル関数の幅を変えてデータ密度分布を求める。得られたデータ密度の値は曲面の推定に有効なデータの量を示し、密度分布の傾きはデータの散らばりの程度を示す。密度の値が高く、かつ、傾きの少ない領域が地質境界面の信頼度の高い領域となる。3次元モデル空間についても、カーネル密度推定法を拡張し、ボーリングデータの様な線と露頭の様な点の情報を取り扱うための理論・手法を検討した。2.システム開発:システムの中で最も重要な地形・地質境界面推定法を中心に改良のための検討を進めた。不規則に分布するデータを十分に反映し、信頼度の高い面を得るために、領域を等間隔に分割した小領域をスプライン関数で表現する従来の手法を改良し、データ密度に合わせて領域の分割範囲を変化させる原理を考案した。また、本システムを活用してハノイ(ベトナム)の3次元地質モデルを構築するなど実用化に向けた研究も実施した。1.理論的な基礎の確立:モデル空間全体を対象とした地質モデルの信頼度の評価方法を中心に検討し、信頼度の評価理論を確立した。3次元地質モデルの構築に主に用いられるボーリングデータを地質データが連続的に分布する線分とする。モデル空間全体はボクセルで表現する。各ボクセルの中心の点のデータ密度を、その点と各ボーリングデータの線分との距離をもとに、3次元に拡張したカーネル密度推定法により求める。一般に、複雑な地質構造を示す空間領域では、より多くの地質データが必要であり、また逆に、個々の地質データがモデルに影響を与える範囲は少ない。このことを反映するために、地質構造の複雑さをもとにボクセルの各点のデータ密度を補正して信頼度とした。複雑さの指標には、構築した3次元地質モデルの地質体の分布から求めた不均一性を用いた。2.システム開発:確立した信頼度の評価方法にもとづき、地質境界面とモデル空間全体の信頼度を求めるプログラムをそれぞれ開発した。

また、地質境界の位置(等式・不等式)や傾き(走向・傾斜)などの地質データを十分に反映するための、不等間隔節点にもとづく双3次B-スプラインを用いた地層境界面推定法とそのプログラムを開発した。各小区間にできる限り均等にデータを入れるように節点の配置を行い、データが局所的に密集する場合でも、従来と比較して少ない計算量で、精度の高い地層境界面の推定が行えるようになった。信頼度を含む高分解能地質情報を発信することを目的として,WebGIS3次元地質モデル構築システムの改良に必要となる理論的な基礎の確立と手法の開発を行った.3次元地質モデルの信頼度を地質データの密度と地質構造(地質境界面や地質体の形状)を用いて評価する基礎理論と方法を確立した.また,地質データの分布に応じて計算領域を調整することにより,地質データを十分に反映した高速で高分解能な地質境界面を推定する方法を開発した.本年度の研究実績の概要で示したように、昨年度の「今後の研究の推進方策」で示した本研究を進める中での重要な課題である次の点がおおむね計画通りに進んだ。1.3次元地質モデルの信頼度を評価する理論・方法を確立するための成果として、地質境界面ではカーネル密度推定法の導入とその拡張により、地質学特有のデータの種類や面の形状を考慮した信頼度の評価が可能になった。また、モデル空間全体については、データ密度に関しては理論的な基礎を確立した。2.3次元地質モデリングシステムに必要な、データ密度に対応した信頼度の高い地形・地質境界面の推定方法の基礎となる理論を確立し、これを用いた推定プログラムを開発中である。また、システム全体としては、実際の地域での活用など実用化に向けた成果が得られた。これらの成果は、より詳細な検討(例えば、信頼度の評価におけるカーネル関数の高さや幅の重みの割合の決定方法など)が必要ではあるが、具体化に向けた準備はほぼできたものと考える。このことから、おおむね順調に進展していると判断した。情報地質学最終年度である平成27年度は、とくに次の事項に重点をおいて、予定していた計画通りに研究を進める。1.地質モデルの信頼度については、最初に3次元地質モデル空間全体を評価する方法を完成する。これにより予定していた地質境界面と3次元モデル空間の2通りのモデルの信頼度の評価方法が確立する。なお、可能ならば、モデル空間全体においても地質学特有の地質体の形状を考慮した評価方法を検討する。2.システム開発については、最初にデータ密度に対応した地形・地質境界面の推定プログラムを完成する。また、これと従来の地質境界面推定法との推定結果の比較も行う。これらの成果を全体システムに反映させ、最終的なシステムを再構築し、検証を行う。本年度の研究実績の概要で示したように、本研究を進める中で重要な課題である次の3点が計画通りに進んだ。1.3次元地質モデルの信頼度を評価する理論・方法を確立するための基礎となる成果として、地質境界面とモデル空間全体の2つの面から、信頼度を求めることができた。2.データのモデルへの影響度を評価するための理論・方法を確立するための基礎となる成果として、データの有無による影響度の評価を可能にした。3.3次元地質モデリングシステムに必要な、信頼度の可視化手法開発の基礎として、地質境界面や任意の地質断面図での信頼度の多様な表現を可能にした。これらの成果は、より詳細な検討が必要ではあるが、基礎部分は確立できたものと考える。
細胞内微細作業のための顕微画像3次元再生と組織認識

本研究課題は,安価で柔軟性の高い細胞内の微細作業のシステムの構築を目指して,顕微鏡下に配置が可能でナノオーダの制御が可能な超小型自走ロボットを開発すること,ならびに顕微鏡画像を用いてロボットの位置や姿勢,また制御対象の細胞を高速で認識し,複数台のロボットで協調して微細操作をおこなう手法を検討することを目的としている.以下に平成16・17年度の研究成果を列挙する.1顕微鏡下で微細作業を実施するために,XYΘに自由度を持つ超小型ロボットの製作をおよび改良をおこなった.2オリンパスの倒立顕微鏡(IX-71)を導入し,超小型自走ロボットを用いて微細作業をおこなうための実験システムを構築した.3複数台のロボットを用いた協調微細作業の基礎実験として,顕微鏡下のシャーレに無作為に配置した100[μm]のガラスビーズを,ロボットに搭載したマイクロピペットを用いて移動させ,微小サイズのアルファベット文字を描画した.4細胞内微細作業に必要となる,微少量の流量制御が可能なポンプシステムをロボットに搭載可能なサイズで開発した.ロボットと開発したポンプを用いて,シャーレ上に配置した細胞を模倣した100[μm]のアルギン酸ボールに対して吸引固定およびインジェクションの実験をおこなった.5細胞の立体観察をおこなうための,微小振動回転機構を作成した.微小振動回転機構の基本特性として,圧電素子の振動数と細胞の回転に関する特性や,シャーレ内の細胞の位置による回転特性など実験・検証した.6実験によって得られた結果により,任意の方向に細胞を回転させることが可能となったために,ロボットに搭載した振動回転機構をもちいて,さまざまな方向から細胞の観察をおこなった.7さまざまな方向から取得された複数毎の細胞の画像から,CT技術を応用して細胞の3次元的な情報を再構築するための手法について,検討・実験をおこなった.本研究課題は,安価で柔軟性の高い細胞内の微細作業のシステムの構築を目指して,顕微鏡下に配置が可能でナノオーダの制御が可能な超小型自走ロボットを開発すること,ならびに顕微鏡画像を用いてロボットの位置や姿勢,また制御対象の細胞を高速で認識し,複数台のロボットで協調して微細操作をおこなう手法を検討することを目的としている.以下に平成16年度の研究成果を列挙する.1顕微鏡下で微細作業を実施するために,XYΘに自由度を持つ超小型ロボットの製作をおこなった.2オリンパスの倒立顕微鏡(IX-71)を導入し,超小型自走ロボットを用いて微細作業をおこなうための実験システムを構築した.3複数台のロボットを用いた協調微細作業の基礎実験として,顕微鏡下のシャーレに無作為に配置した100[μm]のガラスビーズを,ロボットに搭載したマイクロピペットを用いて移動させ,微小サイズのアルファベット文字を描画した.4細胞内微細作業に必要となる,微少量の流量制御が可能なポンプシステムをロボットに搭載可能なサイズで開発した.ロボットと開発したポンプを用いて,シャーレ上に配置した細胞を模倣した100[μm]のアルギン酸ボールに対して吸引固定およびインジェクションの実験をおこなった.5ロボットに搭載したピペットを微小振動させ,細胞を配置したシャーレ上に微小流動を発生させ,その流動により非接触で細胞を回転させる手法を提案した.また,細胞を非接触で回転させる事により複数方向からの細胞の顕微画像を取得・再構築する事で,操作対象となる細胞の3次元モデルの生成をおこなった.本研究課題は,安価で柔軟性の高い細胞内の微細作業のシステムの構築を目指して,顕微鏡下に配置が可能でナノオーダの制御が可能な超小型自走ロボットを開発すること,ならびに顕微鏡画像を用いてロボットの位置や姿勢,また制御対象の細胞を高速で認識し,複数台のロボットで協調して微細操作をおこなう手法を検討することを目的としている.以下に平成16・17年度の研究成果を列挙する.1顕微鏡下で微細作業を実施するために,XYΘに自由度を持つ超小型ロボットの製作をおよび改良をおこなった.2オリンパスの倒立顕微鏡(IX-71)を導入し,超小型自走ロボットを用いて微細作業をおこなうための実験システムを構築した.3複数台のロボットを用いた協調微細作業の基礎実験として,顕微鏡下のシャーレに無作為に配置した100[μm]のガラスビーズを,ロボットに搭載したマイクロピペットを用いて移動させ,微小サイズのアルファベット文字を描画した.4細胞内微細作業に必要となる,微少量の流量制御が可能なポンプシステムをロボットに搭載可能なサイズで開発した.ロボットと開発したポンプを用いて,シャーレ上に配置した細胞を模倣した100[μm]のアルギン酸ボールに対して吸引固定およびインジェクションの実験をおこなった.5細胞の立体観察をおこなうための,微小振動回転機構を作成した.微小振動回転機構の基本特性として,圧電素子の振動数と細胞の回転に関する特性や,シャーレ内の細胞の位置による回転特性など実験・検証した.6実験によって得られた結果により,任意の方向に細胞を回転させることが可能となったために,ロボットに搭載した振動回転機構をもちいて,さまざまな方向から細胞の観察をおこなった.7さまざまな方向から取得された複数毎の細胞の画像から,CT技術を応用して細胞の3次元的な情報を再構築するための手法について,検討・実験をおこなった.
地球温暖化時における降水量ならびに洪水・渇水指標の確立統計的構造の変化

昨年度以来、地球温暖化予測に用いられる気候モデル(GCM)の降水星アウトプットの統計的時間ダウンスケーリングの手法に関して検討してきた。一般に、長期間かつ短い解像度での観測降水量は、あまり効果されていないが、日本への留学の効果を生かすことによって、オーストラリア、日本のそれぞれの貴重な降水データを取得し、それらを博士課程時代に開発した理論的手法で詳細に分析するとともに、オーストラリアCSIROおよび日本の東大のGCMのそれぞれのデータを用いて、温暖化後の降水変化のダウンスケールに取り組んでいる。特に、水文分野では良く利用されてきた流況曲線の概念を温暖化後の降水分布へと当て嵌めたことは、今年度の大きな成果の一つであるといえよう。また、これら降水予測の不確実性の評価に関する数理的検討も進めた。これらの成果は、過去の成果を含め、二本のジャーナル論文と、本の一章の形で出版されるに至り、また幾つかの国際学会のプロシーディングとして発行されている。これらの原稿の推敲も本年度の重要な研究活動の一部であった。11月に来日した後、すぐに、研究体制を整え、日本での研究環境、計算機環境に順応した後、ただちに研究に着手した。まず、博士論文で開発した過去の日降水量データの確率過程的特徴を再現できるモデルを世界中のいくつかの地点に対して適用するため、イギリス、オーストラリア、アメリカ、ドイツ、オランダ等各国の研究者に対して共同研究提案をするため、これまでの研究とりまとめを行い、研究プロポーザルを作成して当該分野において積極的に研究を推進しているグループに送付し、意見交換を行った。基本的にはいずれの機関も本研究プロジェクトに興味を持ってくれ、2003年4月にニースで行われるEGS/AGU/EGU合同大会の際に直接会って話してどのような共同研究が可能かを検討することとなった。当該モデルでは、季節内変動、季節変動、年々変動など長期の確率過程的特徴も表現できる長所を持ち、様々な気候条件下での適用可能性を探れる様に共同研究を実施することは極めて有意義であると考えられる。一方、地球温暖化時における降水量の変動に関して、オーストラリア気象研究所との共同研究によりその気候モデルの予測値に基づき、頻度分布の確率密度関数の変化を比で表現し、気候モデルの降雨推定にはバイアスがあるものの、この比はロバストな情報で定量的に利用可能であると仮定し、これを観測頻度分布に対して適用して将来の確率密度分布を推定し、降雨の極値や平均値、あるいは流出モデルを通じて洪水や渇水頻度の変化を推定できるフレームワークを新たに開発した。このアイディアに基づいた予備的結果をいくつかの機関でセミナーとしてプレゼンテーションを行い、検証の重要性や、空間スケーリングとしてみたときの他の手法との優劣の評価が必要である、などの助言を得、今後の研究に生かすこととなった。
MRスペクトロスコピー画像法による双極性障害の脳代謝の研究

我々は、リン磁気共鳴スペクトロスコピー画像法(^<31>P-1DCSI)を用いて、双極性障害の脳代謝について検討を行った。その結果、双極性障害患者の左前頭葉でクレアチンリン酸が低下しており、これが抑うつ症状と関連していることを見いだした。更にこの結果を確認するため、プロトン磁気共鳴スペクトロスコピー法(^1H-MRS)により調べたところ、うつ状態において左前頭葉のクレアチンが低下していることを確認した。この所見は、単極性うつ病や精神分裂病、パニック障害など、他の疾患では見られなかった。更に、これらが素因依存的な脳エネルギー代謝障害に起因するものである可能性を検討するため、光刺激^<31>P-MRSを開発し、双極性障害患者に応用したところ、双極性障害患者においては、正常者と異なった反応パターンが見られたことから、やはり脳エネルギー代謝障害が存在すると考えられた。また、断眠療法が双極性うつ病に特異的に奏効することから、断眠療法の作用機序を明らかにするため、断眠前後における脳エネルギー代謝の変化を正常被験者において調べ、断眠に対する脳エネルギー代謝反応には個人差が存在することを明らかにした。今年度は、^<31>P/^1H二重同調ボリュームコイルおよびGE社製1.5テスラMR装置SIGNAを用いて、MRスペクトロスコピー画像を撮像するためのシステムを構築した。また、このボリュームコイルを用いてMRスペクトロスコピー画像を撮像するための、化学シフト画像用パルス系列を開発した。更に、得られたデーターを処理するためのデータ処理システムをSUN WORKSTATION上で構築した。また、脳の形態学的所見との比較を行うために、Machintoschコンピューターを用いて、定量的に脳形態学的所見を計測することが出来る画像処理システムを構築した。これらのMRスペクトロスコピー測定システムを用いて、臨床研究を行った。後頭葉における光刺激時の脳エネルギー代謝の変化について、双極性障害患者8名および年齢・性別の一致した、正常被検者9名について測定を行った。その結果、正常被検者では、光刺激により、後頭葉のクレアチンリン酸値が有意に低下することを見いだした。一方、細胞内pHが、骨格筋の収縮時と異なり、上昇する傾向にあることを見いだした。これは、脳のエネルギー代謝状態が、骨格筋とはかなり異なることを示していると考えられた。双極性障害患者については、まだ症例数が少ないものの、正常被検者と異なり、光刺激後に更にクレアチンリン酸が低下するという特有の異常を見いだした。今後更に症例数を増やし、検討を加える予定である。正常被験者24名および、滋賀医科大学付属病院に入院中または外来通院中で、インフォームドコンセントの得られた双極性障害患者15名について測定を行った。患者は、さまざまな投薬を受けていた。リン磁気共鳴スペクトロスコピー^<31>P-MRS)測定には、GE社製MR装置SIGNAと、同社製表面コイルを用いた。後頭部にコイルを設置し、DRESS法により関心領域を後頭葉視覚野付近に設定した。10Hzの白色光を、光ファイバーにより被験者の眼前に導いた。測定はTR3秒、50回加算(計5分)にて行い、刺激前1回、12分の光刺激中に2回、刺激後に3回の計6回の測定を行った。正常被験者9名における予備的な検討では、光刺激中にクレアチンリン酸(PCr)が有意に低下していた。うち4名において、光刺激なしでの対照実験を行い、この低下が光刺激の影響であることを確認した。正常者25名の検討では、光刺激中のPCr低下は加齢と共に有意に強くなっていた。双極性障害患者では、光刺激中にはPCrが低下せず、終了後に低下していた。光刺激の有無とPCrとの相互相関係数を求めると、双極性障害群では、正常対照群に比べ有意に低かった。これは、正常者では光刺激と共にPCrが低下するのに対し、双極性障害では異なった位相で脳代謝が変化していることを示すと思われた。また、これらの所見は、薬物の影響とは思われなかった。

双極性障害で見られたPCrの低下が遅れるパターンは、正常の加齢変化やミトコンドリア脳症のパターンとも異なっており、双極性障害に特徴的な代謝異常であると考えられた。我々は、リン磁気共鳴スペクトロスコピー画像法(^<31>P-1DCSI)を用いて、双極性障害の脳代謝について検討を行った。その結果、双極性障害患者の左前頭葉でクレアチンリン酸が低下しており、これが抑うつ症状と関連していることを見いだした。更にこの結果を確認するため、プロトン磁気共鳴スペクトロスコピー法(^1H-MRS)により調べたところ、うつ状態において左前頭葉のクレアチンが低下していることを確認した。この所見は、単極性うつ病や精神分裂病、パニック障害など、他の疾患では見られなかった。更に、これらが素因依存的な脳エネルギー代謝障害に起因するものである可能性を検討するため、光刺激^<31>P-MRSを開発し、双極性障害患者に応用したところ、双極性障害患者においては、正常者と異なった反応パターンが見られたことから、やはり脳エネルギー代謝障害が存在すると考えられた。また、断眠療法が双極性うつ病に特異的に奏効することから、断眠療法の作用機序を明らかにするため、断眠前後における脳エネルギー代謝の変化を正常被験者において調べ、断眠に対する脳エネルギー代謝反応には個人差が存在することを明らかにした。
ブタ小腸移植におけるNKT細胞の動態とα-GalCerを用いた免疫寛容の研究

抗ブタNK抗体作成のため,ブタリンパ球そのものやリンパ球の膜タンパクをマウス,ラットに免疫し抗体産生細胞をいくつかクローンニングし,それらの細胞から産生される抗体を蛍光色素で標識し染色を行ってみたが,すべて非特異的に染色され、ブタNK細胞を同定できるような抗体は作成できなかった。また,ブタリンパ球からNK細胞と思われる細胞を抽出し同様のことを試みたが,抗体を作成するに至らなかった。同時に進めていたブタ小腸移植は,手技的に安定し,実験当初の手術直後死はなくなり,数日間生存させることができるようになった。そこで,NKT細胞を活性化させるといわれているα-GalCerを投与し小腸移植後の生存期間が延長するかどうかを検討したが、投与できた数が少なく生存期間を比較することはできなかった。この間のNKT細胞の動態については,ブタ抗NK抗体を作成することができなかったため,観察することは不可能であった。今回の研究では,ブタにおいてα-GalCerがNKT細胞を活性化したかどうかは明らかにできなかった,これらの結果がNKT細胞がブタ小腸移植後において免疫寛容を誘導するという仮説を否定するものではない。小腸移植を必要とするヒトがたくさん存在する一方,強い拒絶反応により小腸移植の成績はいまだ改善されていないのが現状である。ヒト肝移植において、肝移植の免疫寛容には肝NKT細胞が関与していることを見出しており,小腸移植でもその可能性はあると考える。今後は本研究の成果を踏まえ,α-GalCerの投与方法の研究、手技的には難しいが,NKT細胞の同定が容易なマウスの小腸移植でのNKT細胞と免疫寛容の関係を研究することを検討している。本年度はブタ抗NKT細胞の同定のための抗NK抗体の作成を中心に研究を進めている.しかしながら、大きな問題点が浮かびあがってきた.まず第1にブタのリンパ球の採取が非常に難しいのである.マウスリンパ球分離液やヒトリンパ球分離液を使用してみたがなかなかうまく分離できない.そこで、両液をいろいろな条件で配合し実験してみたが、きれいにリンパ球を分離する条件がなかなか見つからず、失敗の連続であった.ようやく、最近適当な条件が見つかり、ピュアとはいかないがリンパ球を多量に含む分画を抽出することができた.現在、マウスにこれらを免疫しているところであり、まだブタ抗NK抗体産生細胞のクローニングには成功していない.よって、まだ抗ブタNK抗体の作成にいたっていない.一方、ブタ小腸移植の手技を安定化させるため実験を重ねてきた.ドナーブタより小腸を血管ごと摘出し、約50cmの小腸をレシピエントブタに移植してみた.血管吻合に不慣れであり、最初は移植がうまくいかなかった.しかし、拡大鏡を用いることや技術を習得するにしたがい、移植手術の成功率はあがってきた.今後は、どの程度生着するのかをみていき、コントロールのデータとしてとっていきたい.以上、本年度は研究が計画どおりに進んでいないのが現状であり、次年度以降研究を積み重ね、計画の遅れを取り戻し、研究を進めていくつもりである.特にブタ抗NK抗体の作成は急務であると考えている.昨年度に引き続き,ブタNKT細胞同定のための,抗ブタNK抗体の作成を中心に研究を進めている.昨年度の反省より試行錯誤を繰り返し,手技的にブタのリンパ球をより純粋な状態で取り出せるようになった.それらを,マウスに免疫し抗体産生細胞をいくつかクローンニングしたが,ブタNK細胞を認識できるようなモノクローナル抗体の作成にはいたっていないのが現状である.現在,ブタのリンパ球からNK細胞と思われる分画を抽出する方法を思案中である.また,より抗原性の強い蛋白を抽出できるよう実験を繰り返している.免疫動物をマウスだけでなくラットやウサギにすることも考えている.

一方,ブタ小腸移植実験の手技は安定し,手術直死は少なくなってきたが,生存してもなかなか長期生存するブタはいない.また,死因も拒絶反応のためか感染症のためか解剖して組織をみても判断がつかないのが現状である.もう少し実験を繰り返し成績を安定させてから,α-GalCerの投与実験を行ってみるつもりである.小腸移植は,マイクロサージャリーの技術があれば,消化器外科医であれば手技的には誰にでもできる手術と考えている.しかし,ヒトではほとんど成功していず,その理由として拒絶反応が強いことがあげられる.今回の研究では,その手技の安定とその拒絶反応をNKT細胞によっておさえられないかを調べることが目的である.そのためには抗ブタNK抗体の作成をおこなわなければならず,次年度にむけ実験を遂行中である.抗ブタNK抗体作成のため,ブタリンパ球そのものやリンパ球の膜タンパクをマウス,ラットに免疫し抗体産生細胞をいくつかクローンニングし,それらの細胞から産生される抗体を蛍光色素で標識し染色を行ってみたが,ブタNK細胞を同定できるような抗体は作成できなかった。また,ブタリンパ球からNK細胞と思われる細胞を抽出し同様のことを試みたが,抗体を作成するに至らなかった。同時に進めていたブタ小腸移植は,手技的に安定し,実験当初の手術直後死はなくなったが,数日間生存させることができるようになった。そこで,NKT細胞を活性化させるといわれているα-GalCerを投与し小腸移植後の生存期間が延長するかどうかを検討した。その結果,α-GalCerを投与することによるブタの生存期間の延長は認められなかった。この間のNKT細胞の動態については,ブタ抗NK抗体を作成することができなかったため,観察することは不可能であった。以上より,ブタ小腸移植においては,α-GalCerは免疫寛容を誘導しないことが考えられた。今回の研究では,ブタにおいてα-GalCerがNKT細胞を活性化したかどうかは明らかにできず,NKT細胞がブタ小腸移植後において免疫寛容を誘導するという仮説を否定するものではない。小腸移植を必要とするヒトがたくさん存在する一方,強い拒絶反応により小腸移植の成績はいまだ改善されていないのが現状である。肝移植の免疫寛容には肝NKT細胞が関与していることを見出しており,小腸移植でもその可能性はあると考える。今後は本研究の成果を踏まえ,手技的には難しいが,NKT細胞の同定が容易なマウスの小腸移植でのNKT細胞と免疫寛容の関係を研究することを検討している。
２４５０ＭＨｚ帯の電波吸収リサイクルボードの開発

現在、情報化社会に移行し、電磁環境は非常に多様化、複雑化している。電波を安全かつ有効に利用するために建築空間用の電波吸収体は必要不可欠であり、建築材料の電波特性の研究が非常に重要になっている。また、近年ペットボトルキャップは大量に生産されているがリサイクル率は10%足らずであり、P.P.廃材の大多数は焼却処分されている。本研究では繊維化したP.P.と廃木材を原料に用いてリサイクルボードを作製し、さらに電波吸収特性をもつ炭素繊維の混入方法を比較検討した。電磁波障害が最も深刻で、広い範囲に利用されている2.45GHz帯に焦点をあわせ、高付加価値を有する電波吸収リサイクルボードを開発した。現在、情報化社会に移行し、携帯電話、スマートフォン、地上デジタル放送などの電波利用機器の普及が益々加速しており、電磁環境は非常に多様化、複雑化している。中でも、2.45GHz帯は自由に利用できる周波数帯として電子レンジや無線LANに使われている。その一方で電波が密集し、不要電波の影響や建物内で電波が多重反射を起こすことで、データ転送速度の低下や情報漏洩など通信障害をもたらしている。これらの問題は今日、オフィス空間や一般家庭のような日常にも発生している。また、近年ポリプロピレン以下(P.P.)が大量に使用され、代表的なものにペットボトルのキャップがある。ペットボトルキャップは大量に生産されているがリサイクル率は10%足らずであり、P.P.廃材の大多数は焼却処分されている。また、2枚の炭素繊維混入リサイクルボードの間に空気層を設け、電波特性の向上を図った。本研究の炭素繊維混入リサイクルボードは炭素繊維の混入方法により、炭素繊維挟込みリサイクルボードと炭素繊維混込みリサイクルボードとした。日常生活の中でラジオやテレビ放送、家庭用の無線電話、電磁調理器などさまざまな電磁波を利用している。しかしその一方で、電磁波による弊害も拡大しており、病院建築内での携帯電話による医療機器の誤作動問題や社内無線LAN通信障害等の障害発生が数多く報告されるようになってきた。これらの原因のひとつが建築物の内外における電磁波の多重反射であることから、電子レンジ、無線LAN、家庭内コードレス電話の2450MHz帯の電波対策を施す必要が益々重要になっている。さらに、建築空間においては、2011年に完全移行した地上デジタル放送で使用されるUHF帯(600 MHz)の安価な電波吸収体の開発も急務になっている。一方、近年、ポリプロピレン(PP)、ポリエチレン(PE)、ポリエチレンテレフタレート(PET)等のプラスチック廃棄物が大量に排出され、このリサイクルの重要性が高まっている。地球環境維持のため南洋材の合板の使用を抑制する必要がある。また、UHF帯(600 MHz)を使用する地上デジタル放送用電波は、新しいテレビ塔から発射される。名古屋地区のテレビ塔はすでに近郊の瀬戸に移動し、東京も東京タワーからスカイツリーに移動予定である。従来の高層建物に張ってある電波吸収体はテレビ塔の移動に伴い、正面の位置が変わり、電波吸収効果が低下してしまう。従来の100MHzに変わり600MHzの吸収体が必要になる。そこで、障害を低減すべく実用可能なフェライトタイルやフェライト・カーボン混入モルタルによる電波吸収体も開発する。

本研究の炭素繊維混入リサイクルボードは炭素繊維の混入方法により、炭素繊維挟込みリサイクルボードと炭素繊維混込みリサイクルボードとした。炭素繊維混入リサイクルボードの2.45GHz帯の透過減衰量、反射減衰量を測定し、以下のことがわかった。1)炭素繊維挟込みリサイクルボードは炭素繊維混込みリサイクルボードよりも透過減衰量が大きい。2)炭素繊維混込みリサイクルボードは炭素繊維挟込みリサイクルボードよりも電波の吸収量が多い。3)炭素繊維混込みリサイクルボードの厚さを厚くした方が透過減衰量は減少し、反射減衰量が増加する。建築材料学炭素繊維混入リサイクルボードの2.45GHz帯の透過減衰量、反射減衰量を測定し、1)炭素繊維混込みリサイクルボードのほうが炭素繊維挟込みリサイクルボードよりも電波の吸収量が多いこと、2)炭素繊維混込みリサイクルボードの厚さを厚くした方が反射量は減少し、吸収量が増加すること、3)炭素繊維混入リサイクルボードを2枚用意し、間に空気層を設けることで透過減衰量を大きくできること、4)炭素繊維混込みリサイクルボード2枚の間に空気層を設けても吸収量は増加しないことの4点を見出し、おおむね初期の研究目的を達成している。平行二線線路測定法のための新しい装置を開発した。この装置の特徴は、下記の4つである。(1)連続した広範囲の周波数の測定が可能である。(従来の導波管では測定周波数間が狭い。)(2)周辺環境から電磁波の影響を受け難いことから、都心部においても通常の実験室の鉄筋コンクリート建物内の一室内にて測定実施が可能である。(3)フェライトやカーボン繊維を混入したセメントモルタルのような複合材料供試体の作製において、工作精度の確保が容易である。(導波管では工作精度が要求される。)(4)電波吸収体を迅速に開発することが可能である。現在まで、アクリルプレートで構成した測定ボックスを2つ作製し、これらを左右または上下に連結して、反射減衰量を測定する装置を作製した。炭素繊維混込みリサイクルボード2枚の空気層の厚さと、炭素繊維挟込みリサイクルボード2枚の空気層の厚さを、2.45GHzの波長に置き換えた時の入射波電力100に対する電力を検討したところ、反射量は空気層の厚さが2.45GHzの波長のλ/2で大きくなるが、吸収量は小さくなることが分かった。また、透過量が大きいλ/16、9λ/16付近では吸収量が大きくなり、反射量は小さくなることが分かった。これらの知見をもとに、今後は電波の吸収量を増加させるために、厚さの検討やフェライトなどを複合材料として利用し、低コストで汎用性の高い電波吸収体を目標とし、研究していく。1)作製した平行二線線路測定法の測定装置の精度を高める。2)この測定装置にて各種供試体の電波吸収特性を測定・評価する。3)スラグ、カーボン、フェライトの粒径、混合割合、配置方法を実験と数値シミュレーションにより詳細に検討して、実用的な電波吸収体の開発を目指す。
第二次大戦後の国際秩序・米外交政策・テロリズム研究の相互作用に関する社会学的研究

前年度末に収集したジョンソン大統領図書館のCDM関連資料とフーヴァー研究所のCPD関連資料の分析を進め、1970年代半ばにおけるこれら政治団体の議論において、ソ連によるテロ組織への支援は国連憲章第二条に違反する武力行使でありかつ間接侵略であるとする論理が形成されていたことを明らかにした。他方で、そのような国際法違反に対してこちらも武力の行使で臨んでよいとする後の対テロ戦争の論理は、この段階では部分的にしか存在していなかったことが判明した。ここで改めて1970年代半ばにおけるランド研究所のテロリズム論を検討し、テロリストを政治的動機に従って行動する合理的存在として描くことが、そのテロリストの活動を戦争のルールの外部において行われる戦争として記述することと結びついていたことを明らかにした。レーガン政権における最初の対テロ戦争論の成立は、CDMからCPDに至るまでの国際法的論理と、ランド研究所において展開された対テロ戦争論が結びつくことによって可能となったという見通しが得られたのである。この仮説を確証するためにカリフォルニア州シミヴァレーにあるレーガン大統領図書館を訪問し、1983年のベイルートアメリカ海兵隊宿舎爆破事件への報復攻撃と、1986年に遂行された対テロ政策としてのリビアへの空爆に関する歴史的資料を収集した。1983年の事件直後に、レーガン政権の政策担当者がランド研究所の研究者からブリーフィングを受けていたことが明らかとなったので、上述の仮説はおおよそ確かめられた。この時点において三年間の研究をまとめ、1970年代のテロ認識の転回から1980年代の最初の対テロ戦争、9.11テロ後の二度目の対テロ戦争へと至る歴史的経緯についての学位論文として、東京大学大学院人文社会系研究科に提出した。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究によって、クリントン政権期に国家安全保障会議に参加したメンバーによって唱えられた「新しいテロリズム」論において(1)宗教的動機によって行動するテロリストの非合理性・予測不可能性(2)そうしたテロリストによる大量破壊兵器使用可能性の高まりといった論点が既に指摘されていたことを明らかにしてきた。今年度の研究においては、そうした新しいテロリズム論が描いてきたテロリスト像が、9.11テロ以後に従来AEIに所属するテロリズム研究者たちによって唱えられてきた「国家支援テロリズム」論と合流し、テロリストとならず者国家の結び付きこそがアメリカにとって重大な脅威と認定されていった過程を解明することを試みた。このような9.11テロ前後におけるブッシュ政権の対テロ政策の転換はいかなる論理のもので生じたのか。本研究はジョージワシントン大学のナショナル・セキュリティ・アーカイブが公開しているデータベースであるDigital National Security Archiveに所蔵されている政策文書を読み解くことで、AEIに所属していたメンバーが数多く参加したブッシュ政権の発足直後には、新しいテロリズム論によるネットワーク組織の脅威の強調を単に誇張されたものだと受け取っていたこと、にもかかわらず9.11テロ事件が生じたことでブッシュ政権においても急速に新しいテロリズム論の知見の受容が進み『国家安全保障戦略』でネットワーク組織の脅威が語られるようになったこと、同時にテロを支援し匿う国家こそが問題なのだという問題設定は温存されたことを明らかにした。「テロリストとならず者国家が結びつく危険性に対しては先制的に戦争を仕掛けることも許容される」という『国家安全保障戦略』(2002)の「対テロ戦争」政策は、以上のような過程の結果として定式化されたのだった。これまでの研究によって、ブッシュ政権の「対テロ戦争」政策におけるならず者国家とテロリストの組み合わせを重大なものと理解する脅威認識は、クリントン政権期のテロリズム研究者たちに由来する「新しいテロリズム」論と、保守系シンクタンクAEIに所属した研究者たちに由来する国家支援テロリズム論の双方を組み合わせる形で成立したことが明らかになった。こうした脅威認識は、テロリズムを支援する国家に対する武力行使を各国固有の自衛権に基づいて正当化するというレーガン政権以来の国際法的論理と結びつくことで、予防戦争論という極めて攻撃的な安全保障政策へと至ったのだった。今年度は、この成果を踏まえてさらに二つの課題に取り組んだ。第一に、予防戦争論の形成へと繋がったテロリズムの脅威についての認識、それに対する合理的な戦略、そうした戦略を正当化する国際法的論理の三者間の相互作用を捉えるための理論枠組の再構築を試み、それらを知識社会学における相互反映性の議論によって分析できるという見通しを得た。第二に、そもそもレーガン政権においてテロ支援国家に対する武力行使が必要な政策として採用されるに至った経緯においても同様にこの相互反映性の問題が生じたことを明らかにし、特に「民主的多数派のための同盟(CDM)」と「現在の危機に関する委員会(CPD)」といった1970年代に活発に活動した政治団体が、従来の国際法的秩序から外れる存在としてのテロリズムという脅威認識の形成に大きな役割を果たしたことを分析した。この分析を行うために、テキサス州オースティンのジョンソン大統領図書館にあるCDM関連資料とカリフォルニア州スタンフォードのフーヴァー研究所にあるCPD関連資料の調査を行った。本研究全体を導く脅威認識・安全保障戦略・国際法の相互反映性を分析するための理論枠組について、おおよその見通しを得る事ができた。また、本研究が扱うテロリズムについての相互反映性の問題の出発点にあたる、1970年代に端を発するテロリズムについての脅威認識・国際法的扱いの転回について、具体的な政治団体の活動に照準を絞り、資料の収集とその分析を進めることができた。

前年度末に収集したジョンソン大統領図書館のCDM関連資料とフーヴァー研究所のCPD関連資料の分析を進め、1970年代半ばにおけるこれら政治団体の議論において、ソ連によるテロ組織への支援は国連憲章第二条に違反する武力行使でありかつ間接侵略であるとする論理が形成されていたことを明らかにした。他方で、そのような国際法違反に対してこちらも武力の行使で臨んでよいとする後の対テロ戦争の論理は、この段階では部分的にしか存在していなかったことが判明した。ここで改めて1970年代半ばにおけるランド研究所のテロリズム論を検討し、テロリストを政治的動機に従って行動する合理的存在として描くことが、そのテロリストの活動を戦争のルールの外部において行われる戦争として記述することと結びついていたことを明らかにした。レーガン政権における最初の対テロ戦争論の成立は、CDMからCPDに至るまでの国際法的論理と、ランド研究所において展開された対テロ戦争論が結びつくことによって可能となったという見通しが得られたのである。この仮説を確証するためにカリフォルニア州シミヴァレーにあるレーガン大統領図書館を訪問し、1983年のベイルートアメリカ海兵隊宿舎爆破事件への報復攻撃と、1986年に遂行された対テロ政策としてのリビアへの空爆に関する歴史的資料を収集した。1983年の事件直後に、レーガン政権の政策担当者がランド研究所の研究者からブリーフィングを受けていたことが明らかとなったので、上述の仮説はおおよそ確かめられた。この時点において三年間の研究をまとめ、1970年代のテロ認識の転回から1980年代の最初の対テロ戦争、9.11テロ後の二度目の対テロ戦争へと至る歴史的経緯についての学位論文として、東京大学大学院人文社会系研究科に提出した。今年度の研究の進展によって明らかになったのは、本研究全体にとっての結論に近いところにあたる「ブッシュ政権の対テロ戦争政策はいかにして成立したのか」という問題である。情報公開が未だ十分に進んでいないため、資料の収集には困難も伴ったが、National Security Archiveのアーキビストの協力もあって、この課題には一定の答えを与えることに成功した。来年度以降は対テロ戦争政策を支えた考えの由来をさらに時代を遡行する予定だが、情報公開は比較的進んでいる時期にあたるため、より順調な研究の進展が期待される。本年度に至るまで行ってきた、1970年代におけるテロリズムについての脅威認識の転回と、1990年代から2001年の9.11テロ後の「対テロ戦争」政策の成立過程についての分析を踏まえ、次年度は1980年代のレーガン政権の成立から冷戦の終結と国際秩序の再編期におけるならず者国家概念の変容過程を分析する。これによって本研究計画が描いた当初の予定は、ほぼ終了すると考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在本研究が直面しているのは、1990年代にAEI所属のテロ研究者たちによって唱えられた「国家支援テロリズム論」の起源はそもそもどこなのかという問題である。