hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨格筋における糖代謝調節に関わるADAM17の制御機構と生理的意義の解明

骨格筋におけるインスリン情報伝達系の抑制は、インスリン抵抗性を惹起し、2型糖尿病の進展に寄与している。本研究は、インスリン情報伝達系における細胞膜メタロプロテアーゼADAM17の役割を検討した。小胞体ストレスは、細胞膜メタロプロテアーゼADAM17の活性化を介して、インスリン情報伝達系を抑制することが示唆された。また、ADAM17新規結合タンパク質GIPC1は、アンギオテンシンII受容体を介したインスリン情報伝達系抑制に関与することが示唆された。ADAM17は、インスリン情報伝達系を制御する重要な因子であることが明らかになった。申請者は、多彩な機能をもつ細胞膜メタロプロテアーゼA disintegrinand metalloproteinase (ADAM)17の新たな役割として、インスリン抵抗性との関わりについて検討を行ってきた。培養骨格筋細胞において、ADAM17過剰発現下では、エンドセリン-1によってインスリンシグナルが顕著に抑制されることを見出したことから、インスリン抵抗性の新たな発症機序を提唱するためADAM17の活性化メカニズムを明らかにすることを目的とした。L6骨格筋細胞を用いた実験において、小胞体ストレス誘導剤ツニカマイシンおよびタプシガルギン処理は、インスリンによるインスリン受容体以降のシグナル分子のリン酸化とそれに続くグルコース取込みを抑制した。また、この条件下において、小胞体ストレス誘導剤がADAM17のmaturationを引き起こすことを見出した。ADAM17のmaturationはADAM17の活性化に関わる重要なステップであるため、小胞体ストレスはADAM17の活性を制御することによりインスリンシグル伝達を障害する可能性が示唆された。また、ADAM17の新たな活性調節因子を探索するため、ラットADAM17の細胞質ドメインをベイトとし、酵母ツーハイブリッド法によりADAM17新規結合タンパク質の同定を試みたところ、これまでに報告がないPDZドメインを有するGIPC(GAIP-interacting, C terminus)1を同定した。今後、小胞体ストレスがADAM17のmaturationを引き起こす詳細なメカニズムおよび新規ADAM17結合タンパク質GIPC1の骨格筋における機能的役割を明らかにしていく。骨格筋細胞において、小胞体ストレスはインスリンシグナル伝達障害と同時にADAM17のmaturationを引き起こすことならびにADAM17との新規結タンパク質を同定できた点については進展が認められたが、その詳細なメカニズムおよび機能については今後より詳細に解析する必要がある。一方、ラットGIPC1をクローニング後、アデノウイルスを作製し、過剰発現下、あるいはsiRNAを用いたGIPC1ノックダウン細胞を用いてインスリン刺激を行ったが、Aktのリン酸化には影響を及ぼさなかった。しかしながら、GIPC1をノックダウンすると、アンギオテンシンIIによるERKのリン酸化が顕著に抑制されることを明らかにした。ADAM17によって介在されるアンギオテンシンIIによるERKのリン酸化は、インスリンシグナル伝達障害を惹起させるインスリン受容体基質(IRS-1)のセリンリン酸化の引金となることから、GIPC1はADAM17を介在したインスリンシグナル伝達障害を制御する分子である可能性が示唆された。また、ADAM17のタンパク発現を誘導することが確認されたinterleukin (IL)-1βの骨格筋細胞におけるインスリンシグナル伝達を検討したところ、IL-1βはGLUT4のトランスロケーションおよびグルコースの取込みを促進することを見出した。このメカニズムとして、AMPKの活性化とGLUT4のタンパク発現の増加が関与することを明らかにした。GIPC1のクローニングおよびウイルス作製に時間を要し、GIPC1のインスリンシグナル伝達への詳細な機能解析を行えなかった。また、もう1つの課題であった小胞体ストレスによるADAM17の活性化機構について、より詳細に解析を続ける必要があるため、研究の達成度としては遅れていると言わざるを得ない。骨格筋における細胞膜メタロプロテアーゼADAM17の発現増加が、エンドセリン-1によるインスリン情報伝達抑制をさらに亢進させたことから、ADAM17の活性化および発現増加がインスリン抵抗性を惹起する可能性が示唆された。そのため、ADAM17の活性制御機構を明らかにするため、酵母ツーハイブリッド法を行い、ADAM17の新規結合タンパク質として、GAIP-interacting protein C terminus (GIPC)1を同定し、その結合にはADAM17のC末端領域(821E-T-T-C824)が必須であることを明らかにした。ADAM17の活性化制御にGIPC1が関与しているのかを検討するため、ADAM17により切断されるHB-EGF (heparin-binding epidermal growth factor)-AP(Alkaline phosphatase)の安定発現株にGIPC1を過剰発現すると、ホルボールエステル(TPA)およびangiotensin IIによるHB-EGF-APの切断をさらに亢進させた。これらの結果から、GIPC1は、TPAおよびangiotensin II刺激によるHB-EGF切断に関与しており、ADAM17の活性化を正に制御することが示唆された。GIPC1に対するアデノウイルスを用いた過剰発現、あるいはsiRNAを用いたノックダウンの実験から、インスリン単独刺激による細胞内情報伝達系には影響を及ぼさなかったが、angiotensin IIによるインスリン受容体基質(IRS)-1のチロシンリン酸化抑制は、GIPC1ノックダウンにより部分的に解除された。これには、IRS-1のチロシンリン酸化抑制に関わるangiotensin IIによるERKのリン酸化およびIRS-1のセリンリン酸化抑制が関与していた。

本研究は、インスリン情報伝達系における細胞膜メタロプロテアーゼADAM17の役割を検討した。小胞体ストレスは、細胞膜メタロプロテアーゼADAM17の活性化を介して、インスリン情報伝達系を抑制することが示唆された。また、ADAM17新規結合タンパク質GIPC1は、アンギオテンシンII受容体を介したインスリン情報伝達系抑制に関与することが示唆された。ADAM17は、インスリン情報伝達系を制御する重要な因子であることが明らかになった。小胞体ストレスが、ADAM17のmaturationを引き起こす詳細なメカニズムを明らかにし、小胞体ストレスに惹起されるインスリン抵抗性におけるADAM17の役割について培養骨格筋細胞を用いて明らかにする。また、骨格筋におけるADAM17の活性制御機構を明らかにするために、新規ADAM17結合タンパク質GIPC1の機能的役割について解析を進める。アンギオテンシンIIやエンドセリン-1などによるインスリンシグナル伝達障害におけるADAM17結合タンパク質GIPC1の役割を明らかにするために、より詳細な解析を行う。また、小胞体ストレスによるインスリンシグナル伝達障害に対するADAM17の関与についても引き続き解析を進める。薬理学
カッセル国民文庫の書誌的研究

明治時代から大正時代にかけての日本における英文学受容において、カッセル国民文庫は重要な役割を果たしたが、この叢書に関する研究はこれまで等閑に付されてきた。本研究では同文庫を書誌的な観点から調査し、その全体像を解明した。カッセル国民文庫第1期209作品には背表紙下部に作品番号があり、作品は作品番号順に刊行された。一方、第2期では、1891-92年刊行の作品には作品番号がなく、刊行書目にも番号がないため、刊行順位が不明だった。しかし、第2期各作品の最終頁の下部に4-191、50-1291といった数字が印刷されているのに気がついた。さらに、数字の意味するところは、最初の数字が作品番号、ダッシュのあとの1桁ないし2桁の数字が発行月、最後の2桁が発行年と判明した。この数字と刊行書目を手がかりとして、195番目の作品まで刊行年月を特定することができた。第2期(1891-94/5年)と第3期(1898/9-1903年)の間に、同装丁のものが刊行された。この時期のものを別シリーズと見なすか否かが問題であったが、この点も解決できた。1891年から1903年までの作品の題扉にある複数の発行所を比較すると、1891年から1897/8年のものには第1期にあったNew Yorkが落ちており、第3期ではNew Yorkが復活している。また米国版第2期は英国版第3期の本体に表紙を付け替えて刊行されたことは確認済みである。以上から、1894/5年から1898/9年にかけて刊行された作品は第2期の重版とみなすことができる。第2期の刊行作品数は213で、第3期は214である。第3期214点のうち、213点は第2期と同一作品で、残り1点はSelectionsfrom Wordsworthである。この作品の序文は他の作品同様、ヘンリー・モーリー教授による。モーリー教授の死亡年は1894年であるから、この編詩集も第2期として刊行されたと考えられるが、なぜか第2期の刊行書目には含まれていない。この謎も解明することができた。第2期に刊行された某作品の中に一枚もののチラシが挟まっていた。それによると、Selections from Wordsworthは中等学校の高学年用に編集したもので、クロス装のみで刊行するため、クロス装と紙装の二種の装丁で刊行している同文庫には加えなかったという。現物を入手し、発行年は1892年と確認できた。カッセル国民文庫の第2期は選集シリーズと銘打って刊行された。また、編者のヘンリー・モーリー教授の伝記The Life of Henry Morleyの中に、第2期刊行直前の1890年12月20日に書かれた教授自身の手紙が収録されており、それによれば、第2期は第1期の作品を主としながら、新作品も追加して、104点からなる予定であった。しかし、最終的には第1期209点と追加作品5点の計214点が第2期作品として刊行された。この刊行方針変更の理由は詳らかでないが、104冊を越える時期(1892年末)前後に刊行された作品からは選集シリーズの名称が消えており、この時期に刊行方針が変更になったことを裏付けている。これまで、第2期の刊行点数は213、第3期の刊行点数は214としてきた。その理由は、昨年度の報告書にも記したように、1892年刊のSelections from Wordsworthは中等学校の高学年用副読本としてクロス装でのみ刊行され、本シリーズに付された刊行書目には掲載されなかったためである。しかし、今回の調査により、同作品は1895年に第2期の最終作品(作品番号214)として再度刊行されたことを現物入手により確認できた。これにより、第2期の刊行総数も第3期と同じく214点であることが判明した。また、第4期の刊行点数が111点で、刊行時期は1903年1907年であると特定できた。具体的には、1903年に6点、1904年に53点、1905年に49点、1907年に3点刊行された。それ以降に刊行された重版には異装丁のあることも確認できた。なお、第4期シリーズの中から、Cassell's Little Classicsとして25作品が1909年に刊行されたことも知ることができた。「カッセル国民文庫について」(2002年)と「アメリカ版カッセル国民文庫について」(2003年)発表時点で不明だった以下の4点について解明することができた。1.カッセル国民文庫はイギリスでは第1期第4期まで刊行されたが、アメリカでは第2期刊行時期に作品が刊行されなかったのは、当時のニューヨーク支店長O.M.Dunhamがロンドン本社から独立して新会社the Cassell Publishing Companyを設立したためと判明した。2.アメリカ版には作品番号の前にVol.IとかVol,IIがついている。

この巻数の単位は50点であると考えていたが、イギリス版で1年間に刊行された52点を単位としていると解明できた。なお、アメリカ版はイギリス版より約1ケ月遅れで刊行を開始したため、巻数は翌年に跨がっている。たとえば、Vol.I,No4752の4作品は1887年の1月に刊行されている。3.アメリカ版の紙装本には表紙上部右に刊行年月日が印刷されているが、クロス装本にはなぜかそれが印刷されていない。また、紙装本・クロス装本のどちらにも扉には発行年が記されていない。したがって、クロス装本の発行年を知ることはできない。入手等で確認できたアメリカ版第1期紙装本の刊行年月日と当時の暦を照合してみると、毎週土曜日に刊行されたことがわかった。それを基に、全作品の刊行年月日を付した刊行目録を作成し、クロス装本の刊行年月日特定の利便を図った。4.アメリカ版第1期と装丁が酷似しているが、出版社名がCassell & Companyでなく、the Cassell Publishing Companyとなっているカッセル国民文庫を発見した。この文庫はDunhamが破産後の1893年に会社を引き継いだW.L.Mershonが第1期の表紙を張り替えて刊行した一種の海賊版であり、表紙の出版年は1886-90年となっているが、実際には1893-97年に刊行されたものであることを明らかにした。
歯の形態からみた南西諸島住民の地域的変異

南西諸島における集団史を探るため、地域的変異の調査を続けている。本年度は、南西諸島の南端近くに位置している石垣島に居住する若年者(男64名・女86名)の歯冠に出現する非計測的形質の頻度を調査した。17形質のうち日本の在来系集団と渡来系集団で特に明瞭な差を示す12形質の出現頻度について、日本列島における各時代の12集団と比較した。その結果、石垣島現代人において在来系的特徴を示す形質はわずかに屈曲隆線(LM1)だけであるが、シャベル型(UI1)、斜切痕(UI2)、第5咬頭(UM1)、4咬頭性(LM2)、プロトスタイリッド(LM1)の比較的多くの形質では渡来系的であった。また、ダブルシャベル型(UI1)、舌側面近心辺縁隆線(UC)、舌側面遠心副隆線(UC)、カラベリ形質群(UM1)、Y型咬合面溝(LM2)、第6咬頭(LM1)の多くの形質では在来系と渡来系の中間的特徴を示していた。さらに多変量解析を適用すると、石垣島現代人は沖縄本島と種子島の現代人に最も近く、南西諸島内の地域的変異はかなり小さいことが明らかになった。これらの南西諸島の3集団は1つのクラスターを形成し、東アジアの中では東北アジア型と東南アジア型の境界領域に位置していたが、日本列島の集団の中では在来系よりも渡来系集団に圧倒的に近く位置していた。また、南西諸島の中で厳密に比較すると、種子島が石垣島や沖縄本島よりもやや東北アジア型に近く位置していた。これらの結果は、現代人に限定した場合の「アイヌ・琉球同系説」を否定する。ところが、種子島における時代的変化を考慮に入れた場合、沖縄本島の先史時代にも在来系集団が存在していたと想定され、その後に渡来系遺伝子の流入が起こった可能性を示唆するものである。南西諸島内の地域的変異は小さなものであったが、厳密な比較で認められた南西諸島内における南北のクラインは、渡来系遺伝子の流入が北から起こった可能性を示唆している。
集中治療患者における血糖の変動に関する検討

本研究課題の目標は、集中治療患者や周術期患者での血糖の変動が患者予後に与える影響を検討し、血糖変動を制御した血糖管理を行うことで患者予後が改善されるか否かを検討することである。この目的を達成するために研究期間中、1)人工心肺を要する心臓手術患者の術中・術後の血糖を持続的に測定し,酸化ストレス・サイトカインなどの炎症性メディエーターとの関連を検討する。2)周術期患者の血糖値を6時間毎に測定し、酸化ストレス・サイトカインなどの炎症性メディエーターとの関連を検討し、患者予後との関連を明らかにする。3)周術期の血糖管理法を変えることで、血糖変動を小さくすることができるか否かの無作為化比較試験を行う。4)血糖管理法を変えることにより、酸化ストレス・サイトカインなどの炎症性メディエーターの上昇を制御できるか否かを検討する。5)糖尿病を合併した周術期患者における術前血糖管理と周術期血糖管理を観察し、術前と周術期の血糖変動を観察し、予後との関連を検討する。の5つの研究を施行した。これらの研究を通じ、我々は集中治療患者や周術期患者において、血糖変動の増大は患者予後の増悪,酸化ストレス・サイトカインの増加と有意に関連することがわかった。また,血糖管理法の変化により,血糖変動の低下させることも明らかとなった。現在,血糖変動の低下によって患者予後が改善されるか否かに関し、統計学的検討を行なっている。平成21年度の研究計画は、強化インスリン療法時、通常血糖管理時に持続血糖測定を行い血糖のばらつきがどれほど生じているか検討し、患者予後、ケミカルメディエーターとの関連を検討することであった。2009年3月に報告されたNICE-SUGARtrialによって、強化インスリン療法の有害性が指摘され、国際的敗血症治療ガイドラインにおける血糖管理の推奨が改訂されたため、本年度は、通常血糖管理における血糖のばらつきと患者予後、ケミカルメディエーターとの関係を検討した。研究1;心臓手術患者における人工心肺中の血糖変動と術度腎不全および酸化ストレスとの関連の検討。16名の心臓手術患者において術中術後まで持続血糖測定を施行し、人工心肺中の血糖変動と術後腎機能障害の程度、酸化ストレスの程度との関連を検討した。血糖変動は、他の汎用される血糖の指標である平均血糖・最高血糖・最低血糖と比較して同等あるいはより強く両者と関連した。本研究結果は国内・国外学会で発表し、第56回日本麻酔科学会最優秀演題を受賞した。現在、国際雑誌投稿に向けて執筆中である。研究2;食道術後患者の血糖変動と術後ケミカルメディエーターの推移19名の食道術後患者において、6時間毎に血糖測定を10日間行い、長期的血糖変動と患者予後およびメディエーターとの関連を検討した。持続血糖測定は48-72時間の使用が限界であるため、この研究では使用していないが、将来持続血糖測定が長期間使用できるようになった際に重要なパイロットデータとなりうる。20名まで集積した時点で解析を行う予定である。平成22年度の研究計画は、高度侵襲手術患者の血糖管理を人工膵臓で行い,人工膵臓による血糖コントロール中の血糖の変動を検討し、血糖のばらつきと患者予後、ケミカルメディエーターとの関係を検討することであった。研究1;通常血糖管理と人工膵臓による血糖管理が患者変動・ケミカルメディエーターに与える影響を検討した無作為化比較試験を施行している。平成23年度も引き続き継続し、年度内の終了を目指している。研究2;食道術後患者の血糖変動と術後ケミカルメディエーターの推移計38名の食道術後患者において、6時間毎に血糖測定を10日間行い、長期的血糖変動と患者予後およびメディエーターとの関連を検討した。40名まで集積した時点で研究終了とし解析を行う。

研究3;糖尿病患者の術前血糖と術中・術後血糖の変動と予後の関係糖尿病患者は、術前より高血糖を呈している。このような患者に急性期血糖管理を施行すると術前と比較して血糖が大きく降下し大きな変動が生じる。糖尿病患者におけるけ周術期の血糖管理の変動を検討し、予後との関連を観察する目的に、岡山大学病院に2009-2010に入室した患者の術中血糖値・ICU内での血糖値、および術前HbAlc値を集積した。現在解析中である。平成23年度の研究計画は、高度侵襲手術患者の血糖管理を人工膵臓で行い,人工膵臓による血糖コントロール中の血糖の変動を検討し、血糖のばらつきと患者予後、ケミカルメディエーターとの関係を検討することであった。研究1;通常血糖管理と人工膵臓による血糖管理が患者変動・ケミカルメディエータ-に与える影響を検討した無作為化比較試験を終了した。現在、解析中である。研究2;食道術後患者の血糖変動と術後ケミカルメディエーターの推移計40名の食道術後患者において、6時間毎に血糖測定を・10日間行い、長期的血糖変動と患者予後およびメディエーターとの関連を観察する研究を終了した。現在、解析を進めており、執筆も進めている。糖尿病患者におけるけ周術期の血糖管理の変動を検討し、予後との関連を観察する目的に、岡山大学病院に2009-201(1)に入室した患者め術中血糖値・ICU内での血糖値、および術前HbAlc値を2000余名分集積した。オーストラリア・アメリカの施設の同情報も入手し、国際的多施設研究として解析を進めている。
焦点ボケ量推定を用いた適応情報割当によるディジタル画像の知的符号化変調方式

本研究では「情報発信者の意図」を考慮した知的符号化方式を提案した。具体的には、画像中に見られる合焦領域とボケ領域に着目し、前者部分は発信者の意図が大きく、後者部分は発信者の意図が小さいものと推測する。つまり、画像中の焦点ボケ量から情報発信者の意図の大小を推定し、それに応じた適切な情報量割当や動き補償を行うことで、より能率的な符号化を実現する。現行方式では入力画像を信号として扱い、統計的な性質や人間の視覚特性を利用して符号化するが本方式では画像を情報として扱い、発信者の意図を推定することで知的符号化を実現する。なお、本方式は現行の符号化方式に付加するかたちで適用できる。平成12年度の実験では、適応情報割当の最適化手法について中心に評価した。また受信者の視覚特性を考慮した、違和感の少ない適応情報割当法についても検討した。さらに、実験では偏自己相関係数の分析次数毎に、視覚的なボケ認識と合致する最適な重みをもたせ、焦点ボケを定量化する。加えて、動画像の動きの速さ(動ベクトル量)を考慮した情報量割当を行い画質を評価した。何れの実験においても、符号化時に数段階の重み係数をもたせ、それぞれを変化させ合成した画像のSN比を測定し、概ねの傾向を判断した。これにより10種類程度の有力な重み係数を見いだし、最終段階として視覚試験により最適値を決定する。評価では、重み付けの段階を増やす必要があるか評価すると同時に、2つ以上の重み係数を単純に積算することが妥当であるか確認した。さらに、本方式の新しい利用形態について検討した。例えば話者に焦点調節されたTV電話において、プライバシーの観点から自宅内の背景をぼんやりとした風景にしたり、または焦点ボケ領域を削除してまい、別の風景を挿入したりすることも可能となった。これはボケ領域の重み係数を0にしたことに等しく、大幅な情報削減が期待できる。本研究では、動画像中のブロック単位で焦点ボケ量を推定し、焦点ボケの大小に逆比例したかたちで適応情報割当を行い知的率符号化を実現する。平成11年度の研究では、主に小ブロックの焦点ボケ定量化について検討した。まず、前処理(ノイズ除去)フィルタとして、平均化法,k最近傍法,メディアン法,エッジ保存平滑化法などについて比較したところ、メディアンフィルタ以外では焦点付近にあるエッジ部分にボケが生じてしまい、ボケ量の推定精度が極端に低下してしまった。そこで本手法においては、解像度を低下させずにノイズを低減できるメディアン法を適用することにした。またボケ量を求めた後に正規化して、閾値以上のピクセルを抜き出す際に、画面中には閾値以上と以下の領域が散らばっている。そこで、閾値以上の領域のうちサイズが最大のものを抽出対象とみなし、その領域の内側に含まれる閾値以下の領域を抽出対象に含め、逆に外側にある閾値以上の領域は抽出対象から除外する処理を行った。これにより1つの連続した領域が抽出領域として出力された。さらに、画像により抽出に最適な閾値は異なるため、閾値を自動で変更する手法も導入し能率化を図った。次に来年度の研究に向けて、合焦領域は通常の圧縮処理を行い、焦点ボケ領域では情報の生成を最小限におさえる処理について検討した。レート・コントロールにより情報量を調節し、合焦領域ではより多く、焦点ボケ領域ではより少なく情報を割り当てる。これにより動画像全体の情報量を削減したにもかかわらず、合焦領域の画質は向上させることができた。動画像「クレア」において、合焦領域が動画像の論理積で画面全体の40,20,10%を占めるような領域を設定し実験したところ、合焦領域の面積比を画面の約1/4にした時、最も本方式の効果が高いことがわかった。また、合焦領域のSN比を高くするほど効果が少なくなることもわかった。

例えば話者に焦点調節されたTV電話において、プライバシーの観点から自宅内の背景をぼんやりとした風景にしたり、または焦点ボケ領域を削除してまい、別の風景を挿入したりすることも可能となった。これはボケ領域の重み係数を0にしたことに等しく、大幅な情報削減が期待できる。
過去4千万年間の古地磁気強度変動:地磁気逆転頻度と地磁気強度の関係の解明

統合国際深海掘削計画(IODP)により東部赤道太平洋から採取された始新世-漸新世の堆積物コアを用いて、2300-4200万年前の相対古地磁気強度を求める研究を行った。ロングレンジの相対古地磁気強度記録に、生物源と陸源の磁性鉱物の割合や堆積速度の変化の影響が混入することが判明した。従来、DSDPSite522のデータから地磁気逆転頻度と古地磁気強度が相関することが示唆されていたが、これは支持されなかった。一方、数万年スケールの変動として、非逆転時にも地磁気強度極小が繰り返していたことが明らかとなり、これは過去300万年間について知られていた特徴と同じである。Site U1331,U1332のコアから採取された約100本のu-channel試料について、1cm間隔で磁化率測定、自然残留磁化(NRM)測定と段階交流消磁,非理歴性残留磁化(ARM),等温残留磁化(IRM)の着磁とそれらの段階交流消磁を行った。NRMの段階交流消磁の結果、掘削時に獲得される二次的磁化は、20mT程度の交流消磁で除去できることが判明した。得られた古地磁気方位から、船上での半割コアを用いた予察的な測定で得られていた始新世漸新世の古地磁気層序を精密化することができた。次に、NRM強度をIRM強度で規格化することにより、規格化残留磁化強度を求めた。規格化残留磁化強度を相対古地磁気強度と解釈するためには、地磁気のレコーダーである堆積物の磁気的特性が均質であることが要求される。堆積物に含まれる磁性鉱物間の磁気相互作用の強さを示すパラメータであるARM/IRM比から、堆積物コアを磁気的に均質な年代区間に区分し、各区間内において、規格化残留磁化強度の変化を相対古地磁気強度変動と解釈した。このうち、2834Maの区間についてSite U1331, U1332の変動曲線を比較したところ、数万年数十万年のスケールの変動がよく一致した。Site U1331のコアではタービダイトが含まれているが、タービダイトではNRM強度が小さく、規格化残留磁化強度が周囲より著しく小さくなることから判定可能であり、これを除去することによりサイト間で整合的な相対古地磁気強度変動が得られた。今後さらに詳しく堆積物の磁気的特性の変化が相対古地磁気強度推定に与える影響を検討しなければならないが、サイト間で整合的な結果が得られたことは、これが真の地磁気変動を表している可能性を示している。昨年度に測定を行ったSite U1331,U1332の自然残留磁化(NRM),人工磁化着磁(非理歴性残留磁化ARM,等温残留磁化IRM)及びこれらの段階交流消磁データについて、磁力計のセンサー感度曲線データを用いてデコンボリューション処理を行った。その結果に対して主成分解析により残留磁化方位を求め、高分解能の古地磁気変動データを得た。得られた相対古地磁気強度変動記録に、堆積物の岩相(磁気特性)変化の影響が混入している可能性を評価するため、詳細な磁気特性評価を行った。具体的には、Site 1331のコアについて、IRM獲得曲線測定とその成分解析、FORC図を用いた磁性鉱物間の磁気相互作用の評価、低温磁気特性測定による磁性鉱物の推定等を行った。その結果、この堆積物の磁性鉱物は陸源マグヘマイトと生物源マグネタイトの2成分からなり、その量比の変動をARM/IRM比を用いて推定できること、そしてその変動が相対古地磁気強度推定に影響していることが判明した。さらに、堆積速度と相対古地磁気強度曲線が、見かけ上相関していることも確認された。これらのことは、堆積物からロングレンジの地球磁場強度変動を求める際の障害となる。しかし、ARM/IRM比の変動が小さい年代区間については、相対古地磁気強度の推定は可能と考えられ、実際にサイト間で整合的な結果が得られた。上記の堆積物の磁気特性検討の副産物として、陸源/生物源磁性鉱物量比の変動等から、現在は北緯4度-11度付近に位置している東部赤道太平洋における熱帯収束帯の位置が、約25万年前以前はより南に位置していたという古海洋学的成果も得られた。今年度は、IODP Site U1332コア試料について、FORC (First-order reversal curve)測定、IRM(等温残留磁化)獲得曲線等の岩石磁気測定・解析を行った。これまでの測定結果とあわせて、外洋域の海底堆積物の磁性鉱物は主として陸源と生物源の2成分からなること、この量比の変動はARM/SIRM比の変動から推定できること、そして、この量比の変化が相対古地磁気強度に影響していることを明らかにした。

また、相対古地磁気強度推定は、堆積速度にも影響を受けていることが明らかとなった。これまでに南大西洋のDSDP Site 522コアを用いた研究から、古地磁気強度と地磁気逆転間隔の間に弱い相関があると指摘されていたが、前述の結果に基づき元データを検討した結果、磁性鉱物組成や堆積速度の変化に影響された見かけのものであることが明らかとなった。これらの点を論文として公表した。Site U1331U1333コアにおいて、磁性鉱物組成を反映するARM/IRM比は始新世と漸新世とで大きく異なるが、それぞれの時代での変動は比較的小さいため、相対古地磁気強度変動を見積もることは、始新世と漸新世とに区分して解析すれば基本的に可能であると推定された。ARM(非履歴性残留磁化)およびIRMを規格化パラメーターとして相対古地磁気強度変動を見積もったところ、おおむね同様の変化を示すことが分かったが,IRMによる規格化のほうが規格化残留磁化強度とIRMとの相関が小さいため適していると結論された。得られた始新世と漸新世の相対古地磁気強度変動を、論文にとりまとめて投稿した。古地磁気測定は概ね当初の予定どおり進捗している。「研究実績の概要」に述べたように、堆積物の磁気特性測定から、ロングレンジの地球磁場強度変動を求める際の問題点がはっきりした。このことは、当初に狙った、地磁気逆転頻度と地磁気強度の関係の解明の達成が容易でないことを意味するが、一方では、過去の熱帯収束帯の位置の変化という、当初想定しなかった古海洋学への応用面で重要な成果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に行ったSite U1331コア試料の各種岩石磁気測定・解析から、この堆積物の磁性鉱物は陸源と生物源の2成分からなり、この量比の変化が相対古地磁気強度に影響していることが判明した。さらに、堆積速度と相対古地磁気強度曲線が、見かけ上相関していることも確認された。これらのことは、堆積物からロングレンジの地球磁場強度変動を求める際の障害となる。今年度は、Site U1332の試料についても同様の測定・解析を行い、この海域の堆積物で普遍的におきている現象であるかどうかを確かめ、さらに他の海域の堆積物についても同様の検討を行い、この影響をより定量的に評価できるようにする。また、堆積物の磁気的組成を詳しく評価した上で、均質とみなせる年代区間に区切って、Site U1331,U1332,U1333の結果を統合した相対古地磁気強度曲線を完成させる。研究の最終年度に当たり、成果のとりまとめを行う。
アセトアミノフェン中毒における肝毒性の新規バイオマーカーの開発

アセトアミノフェン中毒に対する毒性評価、予後判定および解毒薬投与の指標として現在ノモグラムを用いた摂取後4時間以降のアセトアミノフェン血中濃度が用いられているが、ノモグラムの判定では解毒薬投与も必要なく、軽症と判定されたにもかかわらず重篤な肝毒性を呈する症例が報告されている。そこで、アセトアミノフェンの肝毒性の本体である毒性代謝物N-acety1-p-bennzoquinone imine(NAPQI)が肝細胞の蛋白のSH基と結合した結果、血清中に逸脱してくるアセトアミノフェン蛋白結合体(3-Cys-A)を新規バイオマーカーとして分離測定する方法を確立した。具体的には、中毒患者血清を30時間透析後、透析膜内液をproteaze処理後、除蛋白して得られた上清をHPLC試料とした。検出には電気化学検出器を用い、蛋白質量で補正した。欧米の報告ではアセトアミノフェン由来の劇症肝不全患者では0.362.83nmol/mg protein検出されるが、定量限界は0.029であり、臨床応用に十分な感度を有する。本法を用いて、日本人中毒症例10例の血清検体を測定したところ、3-Cys-Aの濃度は0.0130.202(0.050±0.056)と低値であった。これは対象症例がいずれも軽症であったためであり、欧米での報告と一致する結果となった。正確に重篤な肝毒性を推定するためのバイオマーカーとしての役割が今後、期待できる。アセトアミノフェン中毒に対する毒性評価、予後判定および解毒薬投与の指標として、現在ノモグラムを用いた摂取後4時間以降のアセトアミノフェン血中濃度が繁用されている。しかし、本邦においては、摂取推定量が少なく、ノモグラム上血中濃度が治療ラインを下回ったにもかかわらず、劇症化する症例も少なからず報告されている。そこで、アセトアミノフェンの肝毒性の本体である中間代謝物のN-acetyl-p-benzoquinoneimine(NAPQI)が肝細胞蛋白のSH基と結合した結果、血清中に逸脱するアセトアミノフェン-蛋白結合体(3-Cys-A)を肝毒性の新規バイオマーカーとして分離測定する方法の確立を検討する。本年度は、分析方法の検討をする目的で検量線を作成するための標準物質として3-Cys-Aの合成を行うとともに、Muldrew, et. al.(2002)による電気化学検出器を用いたHPLC法の検証をおこなった。また、患者血清検体の前処理法として、血清蛋白の透析条件、プロテアーゼによる分解条件を検討した。さらに、関連大学病院救命救急センターに搬入されたアセトアミノフェン中毒患者のの血中濃度と肝機能、予後データを収集した。
磁壁+双晶界面移動による制振特性-複合効果の解明と実用化への可能性-

現在までに数多くの制振材料が開発されてきたが、実用に十分な制振特性とは言えず、実用材としてさほど普及してしていないのが実情である。近年NiMnGa系やFePd系などの強磁性形状記憶合金が盛んに研究されているが、申請者らもCoNiAl系で加工性に富む形状記憶合金を開発した。この合金の磁区構造を観察したところ熱弾性型マルテンサイト相に特有のマイクロ双晶と磁壁が共存する組織であることが判明した。この様なタイプの合金は従来まったく存在しないので、両組織因子の存在が制振特性にどのような影響を及ぼすか非常に興味が持たれる。そこで、本研究は、CoNiAl系強磁性形状記憶合金、および昨年初頭に我々が新たに開発したNiFeGa系強磁性形状記憶合金合金についてその制振特性への磁気変態温度、マルテンサイト温度、結晶粒径等の組織学的因子の影響を明らかにし、磁壁と双晶界面の相互作用について知見を得ることを目的としている。本年度得られた成果は、以下の通りである。1.NiFeGa系強磁性形状記憶合金合金について計算状態図の手法を利用して、(1)常磁性母相強磁性母相強磁性マルテンサイト(M)相、(2)常磁性母相強磁性M相、(3)常磁性母相常磁性M相強磁性M相の3種類の変態モードを得るための合金設計を行った。2.NiFeGa系強磁性形状記憶合金合金についてローレンツ顕微鏡および電子線ホログラフィにより、それら(1)の変態モードにより得られる磁区・マルテンサイト双晶組織を観察し、組織的な特徴を明確にした。3.NiFeGa系単結晶を作成し、磁壁移動または双晶移動がそれぞれ単体として作用する場合の制振特性を評価した。その結果、単結晶の制振特性は他の制振材料と比して際立って優れていること、しかしながら0.1Hz10Hzの範囲では、強磁性相中に導入されている磁区の移動による制振効果はほとんど見られず、マルテンサイトの相晶移動や晶壁面移動による効果が支配的であることが判明した。4.CoNiAl系多結晶合金を組織制御により高加工性とし、2相組織の体積分率の効果や、結晶粒径の効果を明確にした。騒音公害を解決するために現在までに様々な対策が講じられており、音や振動を吸収する制振材料の開発はその重要課題の1つである。現在までに数多くの制振材料が開発されてきたが、実用に十分な制振特性とは言えず、実用材としてさほど普及していないのが実情である。近年、NiMnGa系やFePd系などの強磁性形状記憶合金が盛んに研究されているが、申請者らもCoNiAl系で加工性に富む形状記憶合金を開発した。そこで、本研究はCo基強磁性形状記憶合金についてその制振特性への磁気変態温度、マルテンサイト温度、結晶粒径等の組織学的因子の影響を明らかにし、磁壁と双晶界面の相互作用について知見を得るとともに、それを利用した新しいタイプの防振合金の開発へ挑戦する。(1)計算状態図の手法を利用して、(I)常磁性母相強磁性母相強磁性マルテンサイト(M)相、(II))常磁性母相強磁性M相、(III)常磁性母相常磁性M相強磁性M相の3種類の変態モードを得るための合金設計を行った。(2)ローレンツ顕微鏡および電子線ホログラフィにより、それら(I)の変態モードにより得られる磁区、マルテンサイト双晶組織を観察し、組織的な特徴を明確にできた。(3)常磁性マルテンサイトや強磁性母相の振幅、周波数依存性を既存の粘弾性試験機を用いて調査し、磁壁移動または双晶移動がそれぞれ単体として作用する場合の制振特性を評価した。また、(I)の変態モードにおける制振特性についても評価した。その結果、0.1Hz10Hzの範囲では、強磁性相中に導入されている磁区の移動による制振効果はほとんど見られず、マルテンサイトの相晶移動や晶壁面移動による効果が支配的であることが判明した。

本年度得られた成果は、以下の通りである。1.NiFeGa系強磁性形状記憶合金合金について計算状態図の手法を利用して、(1)常磁性母相強磁性母相強磁性マルテンサイト(M)相、(2)常磁性母相強磁性M相、(3)常磁性母相常磁性M相強磁性M相の3種類の変態モードを得るための合金設計を行った。2.NiFeGa系強磁性形状記憶合金合金についてローレンツ顕微鏡および電子線ホログラフィにより、それら(1)の変態モードにより得られる磁区・マルテンサイト双晶組織を観察し、組織的な特徴を明確にした。3.NiFeGa系単結晶を作成し、磁壁移動または双晶移動がそれぞれ単体として作用する場合の制振特性を評価した。その結果、単結晶の制振特性は他の制振材料と比して際立って優れていること、しかしながら0.1Hz10Hzの範囲では、強磁性相中に導入されている磁区の移動による制振効果はほとんど見られず、マルテンサイトの相晶移動や晶壁面移動による効果が支配的であることが判明した。4.CoNiAl系多結晶合金を組織制御により高加工性とし、2相組織の体積分率の効果や、結晶粒径の効果を明確にした。
日本の資本市場に関するマーケット・マイクロストラクチャーの実証分析

平成16年度は、株式市場と資産担保証券(ABS)市場を対象として、市場制度と情報の非対称性に関するマーケット・マイクロストラクチャー実証分析に従事してきた。本年度は、日本の資本市場に関するマーケット・マイクロストラクチャーの実証分析を研究テーマとして、「大規模マクロショックと株式市場の市場流動性」と「空売り制約と株価の情報効率性」の研究をおこなった。前者の研究では、米国同時多発テロ直後の2001年9月12日の東京証券取引所を対象として、予想外の大規模な売り圧力が個別銘柄市場の流動性供給や価格発見に及ぼす影響を分析した。その結果、大規模マクロショック直後における市場流動性には、テロによるファンダメンタルズの悪化以外にも特別気配や制限値幅などの制度的要因や、テロ発生時点の信用残高マーケット・ベータ値、企業規模、レバレッジ比率、株価純資産倍率などの銘柄固有要因が影響を及ぼすことが明らかとなった。また、テロ後には個別銘柄市場の価格発見機能が低下し、制度的要因や銘柄固有要因に左右されにくい先物価格による現物価格の先導傾向が通常よりも強まったことが確認された。後者の研究では、1998年7月から2001年12月までの東証1部上場企業の業績予想修正発表を対象としたイベント・スタディーにより、空売り制約が情報公開前の私的情報による株価調整と情報公開後の公的情報による株価調整に及ぼす影響を分析した。Bad Newsの実証結果では、逆日歩が付いて信用売りが制約された銘柄では、情報公開前に株価は調整されず、情報公開後に株価が大幅に下落していた。一方、逆日歩が付かなかった銘柄では、情報公開前から株価は徐々に低下していた。こうした実証結果は,空売り制約がBad Newsに対する株価の情報効率性を低下させることを示している。また、Good Newsの実証結果では、逆日歩が付くとGood Newsに対する株価の情報効率性はかえって高まる可能性が示唆されている。
長い管路内を伝播する圧力波における距離減衰変形の遷移現象に関する研究

急激な圧力変動を伴う圧縮波、衝撃波や膨張波は総称して圧力波と呼ばれ、これらの圧力波が長い管路(パイプラインやトンネル)を伝播する際の急激な圧力変動を制御するには、伝播過程における圧力波の強さの減衰や波面の時間的変形、すなわち波動伝播の非線形現象、距離減衰変形を正確に知ることが必要である。本研究では、レーザー作動干渉計を用いた詳細な実験を用い、管内を伝播する圧力波の波面変形に関する非定常境界層の遷移現象の詳細な測定を行い有益なデータを得た。平成21年度は、長い波動伝播管を持つモデル実験を用い、管内を伝播する圧力波の距離減衰変形の遷移現象の詳細な測定を行い有益なデータを得た。その結果を要約すると以下のとおりである。(1)圧縮波は、波面形状によらず、初期圧縮波強さが大きいほど急激に減衰する。その距離減衰の割合は、伝播距離により変化する。(2)初期波面の最大圧力勾配が比較的大きい場合、最初圧縮波の波面の切り立ち、その後なだらかに減衰していく。(3)波面の最大圧力勾配の最大ピーク値は、初期波面の圧力勾配ピーク形状の幅が大きいほど強く、幅の影響は小さくない。(4)初期圧力勾配が小さい場合、波面の伝播特性の及ぼす初期波面の影響は相対的に小さい。(5)初期圧力勾配が大きい場合、圧縮波の一部は衝撃波に遷移し、圧力波となる。(6)衝撃波の形成距離、及び衝撃波の強さの最大値は、初期波面前面の形状の影響を受ける。(7)衝撃波の消滅する距離は、初期波面の形状には関係なく初期強さが大きいほど長くなる。(8)波面背後の圧力のオーバーシュートにおける圧力の降下量は、伝播に従い増加から減少へと転じ、圧縮波強さが大きいほど大きくなる。(9)オーバーシュートは波面背後の非定常境界層の遷移に起因し、圧力が極大となる点が遷移開始点と一致する。平成22年度は、波動シミュレーター内を伝播する圧力波の距離減衰変形の遷移現象を測定すると共に、本研究室で開発した大気密度の1/1000までも測定できる高い感度を持ち、高速測定が可能なレーザー差動干渉計を用いて管内を伝播する圧力波背後に発達する非定常流れの助走部境界層及び発達部における層流から乱流への遷移現象を測定し、圧力波の距離減衰変形の遷移現象に対する非定常境界層のデータを得た。その結果を下記に要約する。(1)管内流れにおいて,レーザー差動干渉計にて管内の密度変動の測定を行うことができた.(2)管内流れの乱れを測定により,遷移時間を実験的に見積もることができた.(3)遷移レイノルズ数は圧縮波の伝播距離によらず一定の値を示し,境界層理論の遷移開始点と一致する.(4)数値計算で圧縮波の伝播特性を求めることができた.圧縮波の非線形性と散逸性を音響レイノルズ数で表すことができた.(5)数値計算での伝播に伴う圧縮波の圧力の減衰係数が,初期圧縮波の圧力が高いほど大きくなるという傾向が過去の実験結果と一致した.(6)管内を伝播する圧縮波の拡散率は,波形の形や大きさによって変わることが数値計算からわかった.圧力が大きいほど拡散率は小さくなる傾向がある.(7)遷移モデルを使用した数値計算により,圧縮波後流に発達する非定常境界層の分布がオーバーシュートの形成に影響を与えていることがわかった。急激な圧力変動を伴う圧縮波、衝撃波や。膨張波は総称して圧力波と呼ばれ、これらの圧力波が長い管路(パイプラインやトンネル)を伝播する際の急激な圧力変動を制御するには、伝播過程における圧力波の強さの減衰や波面の時間的変形、すなわち波動伝播の非線形現象、距離減衰変形を正確に知ることが必要である。平成22年度は、レーザー作動干渉計を用いた詳細な実験を用い、管内を伝播する圧力波の波面変形に関する非定常境界層の遷移現象の詳細な測定を行い有益なデータを得た。(1)水平方向にレーザーを設置することで、非定常境界層の密度プロファイルの時間的変化を取得でた。(2)主流との相対密度の減少する時間と再び上昇する時間より非定常

境界層の層流から乱流への遷移象の開始点と終了点の波頭からの時間を見積もれた(3)非定常境界層内の密度変動の周波数解析によって、遷移の終了する時には1[kHz]10[kHz]まで範囲でPSDが上昇する。特に3[kHz]以下の周波数成分は非常に高いPSDを示す。(4)圧力波形のオーバーシュート、境界層内の空間的な変化、主流との相対密度から導き出した遷移の了時間は14[ms]17[ms]の間であり、その結果を用いて遷移レイノルズ数のデータを得た。(5)径の小さい管路を用いた弱い衝撃波の伝播実験において、波面背後の圧力のオーバーシュートにける圧力の降下量は、伝播に従い増加から減少へと転じ、圧縮波強さが大きいほど大きくなる(6)弱い衝撃波の管内伝播おいて、初期の波の強さが大きいほど、波面の距離減衰は大きい。その一方、波面の衝撃波は初期の波の強さが弱いほど、距離減衰は大きい。
家蚕核多角体病ウイルスの増殖機構

本研究は家蚕核多角体病ウイルス(BmNPV)の増殖機構を家蚕由来の培養細胞であるBM-N細胞を用いて追求することを目的としている.本研究の概要は以下の通りである.1.本実験系においてプラークが形成されてこと,ならびにプラーク法によってBmNPVの定量が可能であることを確認し,感染に伴うウイルス量の変動様相を明らかにした.また, BmNPVのクローニングを行った.2.クローン化BmNPVのゲノムDNAの制限酵素断片を分析して, BmNPV DNAは約115Kbpであることを示し,制限酵素DNA断片を入ファージ・ベクターにクローニングした.3.BmNPVの構成たんぱく質は2次元電気泳動によって80個以上のポリペプチドに分離されることを明らかにした.これらのポリペプチドの中で分子量75K以上の比較的高分子量のポリペプチドは塩基性側に, 20K以下の低分子量のポリペプチドは酸性側に等電点をもつことを示した.4.BmNPVの構成ポリペプチドを抗原として抗体産生ハイブリドーマを作製し, EL〓SAと蛍光抗体法でスクリーニングして両者に陽性を示す6種のクローンを得た.これらのクローンが産生するモノクローナル抗体をBmNPVの構成ポリペプチドに対する反応特性から3つのタイプに分類し,各タイプの抗体で感染細胞を染色して各抗体に対応する抗原の細胞内局在性を調べたところ,染色像は抗体の種類によって大きく異なっていた.5.BmNPV感染細胞に^<35>S-methionineをとり込ませてフルオログラムを作製することにより感染細胞におけるたんぱく質合成の変化を調べた.その結果,感染細胞に特異的なポリペプチドが分子量130Kから14Kにかけて27種出現し,このうち23種が抗BmNPV血清によって沈降することが明らかになった.また, ^<14>C-N acetyl glucosamineと^<32>Pを用いて糖たんぱく質とリンたんぱく質の合成についても検討した.6.以上の結果にもとずいて, BmNPVの増殖機構について考察した.本研究は家蚕核多角体病ウイルス(BmNPV)の増殖機構を家蚕由来の培養細胞であるBM-N細胞を用いて追求することを目的としている.本研究の概要は以下の通りである.1.本実験系においてプラークが形成されてこと,ならびにプラーク法によってBmNPVの定量が可能であることを確認し,感染に伴うウイルス量の変動様相を明らかにした.また, BmNPVのクローニングを行った.2.クローン化BmNPVのゲノムDNAの制限酵素断片を分析して, BmNPV DNAは約115Kbpであることを示し,制限酵素DNA断片を入ファージ・ベクターにクローニングした.3.BmNPVの構成たんぱく質は2次元電気泳動によって80個以上のポリペプチドに分離されることを明らかにした.これらのポリペプチドの中で分子量75K以上の比較的高分子量のポリペプチドは塩基性側に, 20K以下の低分子量のポリペプチドは酸性側に等電点をもつことを示した.4.BmNPVの構成ポリペプチドを抗原として抗体産生ハイブリドーマを作製し, EL〓SAと蛍光抗体法でスクリーニングして両者に陽性を示す6種のクローンを得た.これらのクローンが産生するモノクローナル抗体をBmNPVの構成ポリペプチドに対する反応特性から3つのタイプに分類し,各タイプの抗体で感染細胞を染色して各抗体に対応する抗原の細胞内局在性を調べたところ,染色像は抗体の種類によって大きく異なっていた.5.BmNPV感染細胞に^<35>S-methionineをとり込ませてフルオログラムを作製することにより感染細胞におけるたんぱく質合成の変化を調べた.その結果,感染細胞に特異的なポリペプチドが分子量130Kから14Kにかけて27種出現し,このうち23種が抗BmNPV血清によって沈降することが明らかになった.また, ^<14>C-N acetyl glucosamineと^<32>Pを用いて糖たんぱく質とリンたんぱく質の合成についても検討した.6.以上の結果にもとずいて, BmNPVの増殖機構について考察した.昭和61年度の研究実績を要約すると以下の通りである。1.カイコ由来の樹立培養細胞であるBM-N細胞にカイコ核多角体病ウイルス(BmNPV)を感染させ、プラーク形成の条件を種々検討して、効率的なプラーク法の確立に成功した。2.このプラーク法を用いて、BmNPV感染幼虫の膿汁から3種のBmNPVクローンを得、それらのクローンの中で最も増殖効率のよいクローンをBmNPV-N9と命名して、標準型として設定して以後の実験に供した。3.BmNP-N9に感染したBM-N細胞の培養液中のウイルス・タイターをプラーク法により測定したところ、ウイルス・タイターは感染後16時間頃から急激に増加をはじめて48時間にはほぼプラトーに達し、以後その値が240時間まで続いた。ちなみに、多角体の形成は感染後28時間から32時間にかけて一斉に開始することが、顕微鏡観察により明らかになった。4.BmNPV-N9感染BM-N細胞のポリペプチドをSDS-ポリアクリルアミド・ゲル電気泳動(PAGE)で分析したところ、細胞ポリペプチドの多くは感染に伴って逐次減少し、非感染細胞には認められない6種のポリペプチドが新たに出現した。5.BmNPV-N9感染細胞を【^(35)S】

-メチオニンでパルスラベルし、SDS-PAGEで分析後、フルオログラムを作成して検討したところ、細胞ポリペプチドの合成は感染に伴って次第に停止し、新たに29種のポリペプチドの合成が感染後3時間から30時間にかけて認められるようになった。6.【^(35)S】-メチオニンでラベルした感染細胞ライセートを抗BmNPV血清と反応させたところ、新たに合成が認められるようになった29種のポリペプチド中23種が特異的に沈降したことから、これら23種のポリペプチドはウイルスの構成ポリペプチドであることが推察された。7.以上の結果にもとずいて、BmNPVの増殖機構を主としてたんぱく質代謝の面から考察した。
幕藩制の成立と民衆の政治意識

近年、幕藩領主制の「公的」側面が強調され領主制の骨格をなす領主と民、領主と家臣、それぞれの関係における相互的契機が注目を集めている。いうまでもなく領主制の本質は支配・被支配の身分差別にあるにもかかわらず、なぜ相互的な契機が形成されたのか、またいかにして形成されたのかを歴史的に解明しなければならない。本研究では、相互的関係意識が形成され幕藩領主制が成立する過程を、武士層から民衆まで広い層に大きな影響を与えたと推定される「太平記読み」を軸に据えて、明らかにしてきた。1.『理尽鈔』及び『理尽鈔』関連書の調査は確実に前進しデータベースも充実しつつある。2.近世前期民衆史料として著名な『河内屋可正旧記』を詳細に分析し、河内屋可正の政治意識の形成に『理尽鈔』の政治思想が大きな役割を果たしたことを実証した。もともと支配層に政治のやり方を伝授するものであった「太平記読み」が民衆にまで影響を与えたことが明らかとなった。3.当代の身分制社会を厳しく批判した農民出身の思想家安藤昌益も、思想形成の過程で『理尽鈔』の末書である『太平記大全』を読んでいたという新事実を掘り起こし、昌益の政治思想のルーツが「太平記読み」にあったことを論証した。昌益のイデオロギー暴露も実は「太平記読み」の系譜を引くものなのである。4.『理尽鈔』及び関連書籍を読みその影響を受けた人物を掘り起こす作業も着実に進んでいる。現在一揆実録物への影響を調査しているところである。5.以上の成果から、「太平記読み」が民衆の政治意識の形成に関与した可能性は高く、「太平記読み」を軸にした政治思想史は成り立つといえよう。
血清を用いたカリニ肺炎の診断と治療経過判定の検討

(1)本キットによりP.cariniiからβ-glucanが検出されることの証明。ヌードマウスをP.cariniiの既感染マウスと同一環境内で飼育することにより、約16週で明らかな感染が成立した。このマウスの肺胞洗浄液からは平均2600ng/mlのβ-glucanが検出されたが、対照マウスの洗浄液では平均7ng/mlであった。このあきらかな上昇は、P.carinii由来と考えられ、G-testでP.cariniiのβ-glucanが検出できることが確認された。(2)ヒト血清での検討。東京大学医科学研究所附属病院でカリニ肺炎の確定診断がなされた8名の患者のうち7名の血清から、平均494ng/mlと高値のβ-glucanが検出された。対照患者ではすべて10ng/ml以下であり、カリニ肺炎患者の血清からβ-glucanが検出されることがあきらかとなった。また、治療経過に伴い、β-glucan値も変動が見られ、経過判定にも有効であると考えられた。2.血清からのPCRによるカリニ遺伝子の検出。血清を用いてPCRを行う場合には、その中に含まれる阻害因子の影響を考慮する必要がある。一方、検討対象は肺炎であり、菌血症の病原体を検出する場合と異なり、血清中の病原体遺伝子は存在してもきわめて微量であることが推定され、ある程度の検体量が必要であると考えられる。これまでの検討によれば、1PCR反応に対して血清5μl以上を使用すると増幅が阻害される。現在この点を改良すべく検討を継続している。