hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳におけるDNA二重鎖切断の解析

DNAの二重鎖切断は修復されずに放置されると細胞に致死効果を与えると考えられているが、最近のいくつかのデータがこれに対する疑問を提示しているので、マウスの脳のDNAを調べることによりこの疑問に答えようと考えた。2ケ月令のマウスの脳細胞を分離しSFGE (static-field gel electrophoresis)法にかけると約5%は小さなDNAとしてみられるが、残りすべては大きなDNAであることが示された。これは培養細胞のDNAと同じであり別の方法でDNA切断のみられる肝臓とは大きく異なっていた。フェノールでDNAを抽出した時はその粘度から推測すると脳のDNAはかなりの切断を受けていると判定されたが、この理由はフェノールに由来することが推測される。さらに20Gyの放射線を当てた後のDNA切断と修復をSFGE法で調べると脳では脾臓や肝臓と同じように効率よい修復が観察された。さらに二重鎖切断の修復のうちの非相同末端結合に関わるKu70欠損マウスで調べると、3つの臓器で修復が大幅に抑制され20Gy被曝後3.5日を経ても5070%の切断が再結合されずに残っていた。このことは切断端に現れるとされるリン酸化ヒストンH2Xの存在(ウェスタン法、免役組織化学法の利用法で確認)からも示された。この時点での臓器は脾臓は大きく萎縮しており、多くの細胞死が起こったことを示しているが、脳や肝臓では顕著な変化はみられていない。従ってDNA二重鎖の切断の存在と細胞死は少なくとも分裂頻度の少なくなった脳や肝臓の細胞では密接な関係はないことが示唆される。なお、Ku70欠損マウスでも3050%の切断は修復されるが突然変異はほとんど増加しないので相同組換え修復が働いていることが推測される。大きなサイズのDNAを定量的に解析するためにパルスフィールドゲル電気泳動法を導入しようとしたが、過去に経験のある複数の研究者にたずねた所、きちんとしたデータをとれるようになるまでにかなりの訓練が必要なこと、少し定量性は劣るがSFGE法(static field gel electrophoresis)という別の方法の方が定量的なデータがしかも安定的に得られることを教わりSFGE法を採用した。この方法を使うと培養細胞では5Gy及び20Gyの放射線照射によるDNA二重鎖切断を明確に検出できた。次に2ヶ月令のマウスの脾臓、肝臓、脳のDNAを解析すると肝臓ではある程度の二重鎖切断の存在が示されたが、脾臓と脳ではその量が少なく、フェノール抽出後に見られるDNAの粘度の臓器による差とは明白な違いを示した。念のため5Gyと20GyのX線照射後にDNA切断がみられるかどうかを調べた所、3つの臓器で線量に依存した切断の増加が示された。これらの結果は、DNAの抽出方法の違いによって得られるDNAの長さが変わる可能性を示しており、今後さらなる検討が必要である。またSFGE法を用いて放射線によるDNA二重鎖切断の修復についても調査し始めたが、野性型のマウスでは肝臓と脳で明確な修復がみられるのに対しKu70を欠損したマウスでは修復速度が遅くなっていることかがみられた。脾臓では明確な違いがみられなかったが、これは細胞死に伴うDNA切断の増加と生き残る細胞でのDNA修復が混在しているためではないかと考えられる。今後この点についてもより詳細な解析を進めたい。
ラットヒラメ筋筋線維の肥大における求心性神経活動の役割

ラットヒラメ筋の肥大における感覚神経活動の役割を追及した。12週齢のウィスター系雄ラットを実験前および実験後コントロール群、ヒラメ筋の協働筋腱を切除しヒラメ筋に代償性肥大を誘発させた過負荷(FO)群、後肢懸垂(U)群、脊髄第4、5腰椎における後根神経(感覚神経)を一部切除した感覚神経切除(DA)群、過負荷と感覚神経切除の両方を行った(FO+DA)群、脊椎は開いたが感覚神経の切除は行わなかった偽手術コントロール(S)群の7群に分けて実験を行った。各群で実験開始日に手術または懸垂を行い、実験前および2週間後にヒラメ筋を摘出した。摘出筋の一部から単一筋線維を取り出し、分析を行った。また、残りの筋片はホモジナイズし、プロテオミクス解析に使用した。ヒラメ筋線維横断面積は、コントロール群に比べFO群で有意な筋線維の肥大が認められた。逆に、U群ではコントロール群に比べ約半分に減少した。S群では顕著な変化は見られなかったが、DA群ではU群ほどではないものの、顕著な筋線維サイズの減少が観察された。FO+DA群ではサイズは変化しなかった。U群で引き起こされた筋線維萎縮は、筋核数と単一筋核あたりの筋細胞質支配領域の両方の減少が伴った。しかし他の群では筋核数に変化は認められず、単一筋核あたりの筋細胞質支配領域の増減が、協働筋腱切除による筋線維肥大や感覚神経活動の抑制による筋線維萎縮または肥大抑制に深く関与したことが明らかとなった。またプロテオミクス解析の結果、DA、FO+DA、U群のような感覚神経活動が抑制されたヒラメ筋において27kDa heat shock proteinおよびリボソームタンパク質S6のリン酸化の抑制が認められた。このようなタンパク質発現動態の変化が、筋感覚神経活動依存的に筋線維サイズを調節する因子の1つであることが示唆された。骨格筋筋線維の肥大は、発育やトレーニングなどによって引き起こされるが、その詳細なメカニズムは明らかでない。骨格筋や腱のストレッチによって生じる感覚神経(求心性神経)活動は、筋独自の活動パターンをフィードバックさせる手段の1つである。本研究では、骨格筋筋線維肥大における求心性神経活動の役割を検討した。12週齢のウィスター系雄ラットを正常群、偽手術群、協働筋腱切断(FO)群および除求心性神経+協働筋腱切断(FO+DA)群に分け、FO群は足底筋と内側及び外側腓腹筋の腱を切除し、FO+DA群は更に第4および5腰椎における後根神経を切除した。偽手術群では、腰椎を切開し後根神経を暴露したが、切除は行わなかった。2週間後にヒラメ筋を摘出し、重量測定後ただちに液体窒素中で凍結した。凍結筋の一部を弛緩液中で解凍した後、単一筋線維を取り出し、核または核小体染色を施した。FO群のヒラメ筋筋線維は正常群に比べ有意に横断面積が増大したが、FO+DA群ではサイズの増大は認められなかった。また、FO+DA群では筋核数の有意な減少も認められた。横断面積および筋核数には、偽手術による顕著な影響は認められなかった。正常および偽手術群における筋核の約90%が12個の核小体を含有していたのに対し、FOおよびFO+DA群ではそれぞれ72、76%であった。FOおよびFO+DA群では35個の核小体を含有する筋核が顕著に増加した。単一筋核あたりの平均核小体数は、正常および偽手術群で1.7個、FOおよびFO+DA群で2.1個であった(p<0.05)。以上の結果から、単一筋核における核小体数の増大が、ヒラメ筋筋線維における代償性肥大の主たる因子の1つであると示唆された。求心性神経活動を抑制した場合、核小体数の増大は引き起こされるものの筋核数が減少したことから、求心性神経活動は筋核数の維持に不可欠であることが示唆された。しかし他の群では筋核数に変化は認められず、単一筋核あたりの筋細胞質支配領域の増減が、協働筋腱切除による筋線維

肥大や感覚神経活動の抑制による筋線維萎縮または肥大抑制に深く関与したことが明らかとなった。またプロテオミクス解析の結果、DA、FO+DA、U群のような感覚神経活動が抑制されたヒラメ筋において27kDa heat shock proteinおよびリボソームタンパク質S6のリン酸化の抑制が認められた。このようなタンパク質発現動態の変化が、筋感覚神経活動依存的に筋線維サイズを調節する因子の1つであることが示唆された。
アトピー性脊髄炎の好酸球浸潤を伴う炎症病巣局所の分子アレルギー学的解析

1)先行するアトピー性疾患による病像の差異の検討全国疫学調査より集積された85症例について、先行するアトピー性疾患と臨床症状、脊髄障害パターンを検討した。アトピー性皮膚炎が先行する群では有意に女性が多く、また発症年齢が若かった。アトピー性皮膚炎あるいは気道アレルギーが先行する群ではその他のアトピー疾患が先行する群と比べて、有意に頸髄病変が多く、また膀胱直腸障害が少なかった。2)好酸球性脊髄炎生検例における活性化好酸球産物の免疫組織学的検討全国疫学調査にて得られた好酸球性脊髄炎5例の浸潤リンパ球サブセットとeosinophil cationic protein (ECP)の免疫組織化学的検索を行った。5例全例T細胞優位の細胞浸潤を認め、検索し得た3例はいずれもCD8陽性T細胞優位であった。さらに検索し得た4例中3例で活性化好酸球産物であるECPが陽性であった。3)疾患感受性遺伝子の検討視神経脊髄型およびそれ以外の通常型多発性硬化症の疾患感受性遺伝子(それぞれDPB1^*0501、DRB1^*1501)について、アトピー性脊髄炎での保有率を検討したが、健常対照に比しいずれも有意差を認めなかった。4)治療成績アトピー性脊髄炎30例を対象に、各種免疫療法を施行し有効性を比較検討した。副腎皮質ステロイド剤は2/3の症例で無効であったが、血漿交換療法は80%の症例に有効で(効果持続平均約50日)、効果が減弱した場合、後療法として大量免疫グロブリン静注療法が80%の症例で有効であった(効果持続平均約60日)。以上より、アトピー性疾患を背景に発症する脊髄炎は、背景となるアトピー素因がその発症機序に関与していると考えられる。またこのタイプの脊髄炎は、臨床症状、免疫遺伝学的背景、治療効果の面でも多発性硬化症とは異なる疾患と考えられる。今後はモデルマウスの作成、解析による発症機序の解明が重要である。1)アトピー性脊髄炎の臨床先行するアトピー性疾患と脊髄障害パターンの関連を検討した。気道アレルギー(気管支喘息やアレルギー性鼻炎)先行群はアトピー性皮膚炎先行群に比し、有意に運動麻痺の頻度が高く、異常感覚はアトピー性皮膚炎先行群で有意に頻度が高かった。このことから、皮膚アレルギーは後索障害の、気道アレルギーは運動ニューロン障害の危険因子となっている可能性が示唆された。2)アトピー性脊髄炎の免疫異常アトピー性脊髄炎では、末梢血CD4陽性T細胞中のIFNγ/IL-4産生細胞比は健常対照より有意に低く、IL-4以外のTh2サイトカインであるIL-5やIL-13産生細胞の割合も有意に高いことを明らかにした。また、末梢血CD4陽性メモリーT細胞の表面マーカーを検索し、Th2型細胞とされるCD30陽性細胞が有意に増加していることを明らかにした。3)アトピー性脊髄炎の髄液異常4)アトピー性脊髄炎の脊髄病理全国疫学調査の結果集積された、アトピー性脊髄炎30例のうち、生検脊髄標本により病理学的検討が可能であった5例につき、各種免疫染色を行った。好酸球浸潤に加えて血管周囲性にCD8陽性T細胞、CD4陽性T細胞、B細胞が、実質内にはCD8陽性T細胞の浸潤を認めた。しかし、パラフィン切片を用いた検討ではECPの同定は困難であった。

1)先行するアトピー性疾患による病像の差異の検討全国疫学調査より集積された85症例について、先行するアトピー性疾患と臨床症状、脊髄障害パターンを検討した。アトピー性皮膚炎が先行する群では有意に女性が多く、また発症年齢が若かった。アトピー性皮膚炎あるいは気道アレルギーが先行する群ではその他のアトピー疾患が先行する群と比べて、有意に頸髄病変が多く、また膀胱直腸障害が少なかった。2)好酸球性脊髄炎生検例における活性化好酸球産物の免疫組織学的検討全国疫学調査にて得られた好酸球性脊髄炎5例の浸潤リンパ球サブセットとeosinophil cationic protein(ECP)の免疫組織化学的検索を行った。5例全例T細胞優位の細胞浸潤を認め、検索し得た3例はいずれもCD8陽性T細胞優位であった。さらに検索し得た4例中3例で活性化好酸球産物であるECPが陽性であった。3)疾患感受性遺伝子の検討視神経脊髄型およびそれ以外の通常型多発性硬化症の疾患感受性遺伝子(それぞれDPB1^*0501、DRB1^*1501)について、アトピー性脊髄炎での保有率を検討したが、健常対照に比しいずれも有意差を認めなかった。4)治療成績アトピー性脊髄炎30例を対象に、各種免疫療法を施行し有効性を比較検討した。副腎皮質ステロイド剤は2/3の症例で無効であったが、血漿交換療法は80%の症例に有効で(効果持続平均約50日)、効果が減弱した場合、後療法として大量免疫グロブリン静注療法が80%の症例で有効であった(効果持続平均約60日)。以上より、アトピー性疾患を背景に発症する脊髄炎は、背景となるアトピー素因がその発症機序に関与していると考えられる。またこのタイプの脊髄炎は、臨床症状、免疫遺伝学的背景、治療効果の面でも多発性硬化症とは異なる疾患と考えられる。今後はモデルマウスの作成、解析による発症機序の解明が重要である。
花粉を介して飛散しない可食を目的とした植物形質転換マーカーの開発

植物の遺伝子操作は、食糧、機能性食品、薬効成分、エネルギー等の効率的生産への可能性を秘めているにも係わらず、遺伝子組換え農作物は社会的に容認されているとは言い難い。その要因として、花粉の飛散による組換え遺伝子の他植物への転移の可能性、圃場における除草剤耐性遺伝子を用いた場合の除草剤耐雑草の出現の可能性などが挙げられる。これらの問題を解決するために、葉緑体に局在し分岐鎖アミノ酸の生合成に介在するアセト乳酸合成酵素[acetolactate synthase(ALS);別称acetoh ydroxyacidsynthase(AHAS)】を用いて、植物由来新規葉緑体形質転換維持マーカーを開発した。ALSはアミノ酸配列の変異の違いにより、異なる阻害剤に耐性となる特徴を持つ。本実験ではシロイヌナズナALS触媒サブユニット(以下ALSと呼ぶ)のコード領域に複数の変異を導入し、3種類のALS阻害剤に対してそれぞれ耐性の異なる二重変異を含む5種類の変異型ALSを作製した。これらをそれぞれスペクチノマイシン耐性遺伝子aadAに隣接して導入したニンストラクトを作製し、タバコ葉緑体ゲノムにパーティクルガン法により導入後、スペクチノマイシン耐性で選抜を行った。得られた耐性系統は、葉緑体ゲノム中に変異ALS遺伝子を保持しており、正常に生育することを観察した。本形質転換系統の葉をALS阻害剤を含む再分化培地で培養した。その結果、阻害剤を含む培地で、再分化個体が得られ、ALS阻害剤に耐性を示すことを証明した。この技術により、組換え遺伝子の他植物への転移を防ぐことが可能となる。さらに、圃場において異なる阻害剤のローテーション使用が可能になり、除草剤耐性雑草の出現の回避にも繋がる。また、除草剤の淘汰圧をかけ続けることで、形質転換葉緑体の脱落を防ぎ、形質転換形質の維持が容易になる。選抜条件を検討することにより、aadAを介さず、変異型ALSを選択マーカーとして葉緑体形質転換が可能なるものと考える。植物の改良には,遺伝子操作(遺伝子組換え技術)が最も有効であるが,既存の植物遺伝子操作技術は,以下の2点の条件を満たしていない.(1)外来遺伝子が花粉を介して飛散しない.(2)抗生物質耐性遺伝子等に代わり食べて安全な遺伝子導入(形質転換)マーカーを使用する.この2点を満足する技術の樹立を本課題研究の目的とする.植物細胞における葉緑体は,光合成を行なう重要なオルガネラであるが,ここには独自のゲノムがあり,多くの植物においてこれは花粉には移行しない(母性遺伝).したがって,(1)の目的に対しては,葉緑体形質転換系を確立する.(2)の研究目的に対しては,本来食に供しない微生物由来の抗生物質耐性遺伝子等は使用せず.高等植物由来の遺伝子を開発する.分岐鎖アミノ酸の生合成に介在するアセト乳酸合成酵素[acetolactate synthase(ALS);別称acetohydroxyacid synthase(AHAS)]は,除草剤の標的となる.ALSはアミノ酸置換の導入により,異なるALS阻害除草剤に対して耐性となる.そのため圃場において異なる除草剤のローテーション使用が可能になり,除草剤耐性雑草の出現の回避に繋がる.パーティクルガン法による葉緑体形質転換により,異なるALS阻害除草剤に耐性を示す4種類の変異型ALSのタバコへの導入・発現に成功した.さらに,抗生物質耐性遺伝子を介さず,変異型ALSを選抜マーカーとして葉緑体形質転換を可能にするための培地やALS阻害除草剤による選抜時期などの選抜条件の検討を行った.植物の遺伝子操作は、食糧、機能性食品、薬効成分、エネルギー等の効率的生産への可能性を秘めているにも係わらず、遺伝子組換え農作物は社会的に容認されているとは言い難い。
精神科入院時の看護診断における受療行動分析の必要性に関する研究

1.入院前の受療行動について受療行動パターン(既往入院の有無)、状況の緊急性、入院時受療行動段階、入院の仕方は、相互に深く関連し合っていることが確認された。家族問題解決能力と患者の入院時受療行動段階との相関関係はみられなかった。状況の緊急性のために、家族問題解決能力は患者の受療行動段階を高める働きはできないことがわかった。2.入院後の適応行動について保護室在室期間、現実認知の障害の有無、不安・恐怖の強さ、自己尊敬の脅威の強さ、自己一貫性の確認日、家族の面会状況、コーピングの有無について検討した。不安・恐怖は対象の87%、自己尊敬の脅威は対象の47%にみられた。自己尊敬の脅威は、保護室を経験したことによるもの、患者役割受容に直面したことによるものが多かった。コーピングは、対象の42%にみられ、自己尊敬の脅威や孤独への対処が多かった。3.入院前の受療行動と入院後の適応との関係について状況の緊急性、入院時受療行動段階、保護室在室経験、入院の仕方は、不安・恐怖の強さと統計的に有意の関係があった。家族の面会は統計的に有意ではないが、不安・恐怖の緩和に効果的だった例が多かった。4.1、2、3の分析結果から作成した看護方針Aと、既に実施された看護の看護方針Bとの比較Bは、医学的援助と症状鎮静後に患者の活動性を高める援助が中心である。Aは、ストレス一対処理論をもとに、現実認知の強化、家族の面会の確保、コーピングの評価等により、患者の対処能力を高める援助が中心である。5.結論:受療行動分析は必要であるが、入院後の患者の適応は、受療行動のみに影響される訳ではないことが実証的に確認された。精神科の入院医療・看護を、地域社会との関連の中で一貫性ともって行うためには、入院前の受療行動の分析が重要であることは、多くの人が経験的に述べているが、それを実証的に示した研究はまだ行われていない。本研究の目的は、上記の仮設が正しいとするならば、受療行動の分析結果をふまえた看護方針と、それらを考慮せずにたてた看護方針との間には、地域社会との関連性という点に関して、相違点がある筈であると考え、これを実際の臨床医療・看護デ-タをもとに検証することである。平成2年2月末までの研究経過と研究実績の概要は次のとおりである。1.実施計画の順序を変更し、精神分裂病と診断された初回入院ケ-ス120例について、受療行動を特に考慮せずに既に実施された看護の看護方針・看護内容を明らかにする作業を先に実施した。数量的なデ-タ処理はまだ終了していない。必要と考えられるのに計画されていない看護方針は、(1)入院継続が困難な場合に家族に付添を依頼しているが、その家族に対する看護方針(2)服薬を拒否する場合に液剤投与を行っているが、患者が自ら服薬することをめざす看護方針(3)退院後、住居や就職に関する援助の必要性が予測されるが、それに対する看護方針(4)退院後、地域の保健・福祉機関の援助の必要性が予測されるが、それに対する看護方針等々であった。2.つぎに、受療行動の分析は外来カルテの閲覧時間が限られているので、50%の進展状況である。大学病院の特徴として、紹介ケ-スが多く、外来を経ずに直接、入院するケ-スが多い。したがって、外来カルテがなく、入院カルテの発病後の経過の記録から、受療行動を判断するケ-スが多い。

当初、考案した受療行動モデルでは分析できないことがわかり、再度、分析に用いる受療行動モデルを考案中である。1、研究経過本年度は、群馬県三枚橋病院に入院した精神分裂病の初回入院ケ-ス125例について調査した。受療行動を考慮せずに既に実施された看護方針を明らかにする作業は終了した。受療行動の分析および看護方針の作成は60%が終了した。数量的なデ-タ処理は、これからである。2、研究実績DSMIIIーRの診断分類を用いて精神分裂性障害を厳密に分類すると、対象者数は最終的に80前後になる。(2)受療行動を考慮せずに既に実施された看護方針の明確比三枚橋病院の入院時看護アセスメント・シ-トには、受療行動に関係する質問項目として、(1)入院が必要と家族が判断した理由(2)患者本人の入院同意の有無の2項目がある。したがって、これらの情報の重要性は認識されていると思われるが、それが具体的な看護方針に反映されている証拠はなかった。実際の看護計画は、開放的処遇と服薬援助が中心であった。家族に対する援助は、主として臨床心理士が行っており、具体的な看護計画は発見できなかった。(3)受療行動の分析および看護方針の作成受療行動の段階に関して、患者本人と家族とのひらきが大きい場合に家族の問題解決能力が問題になる。その原因は病気の理解不足と社会資源の活用不足があるため、看護方針として、入院後の家族への教育・指導を計画した。また、患者による患者の立場・役割の受容に関する看護方針として、入院に至るまでの過程や入院させられたことに対する患者の不満の受容を計画した。NANDAの診断分類を参考にしつつ、日本の医療・看護の現実に基づいた看護診断・看護方針を考えたい。1.研究経過本年度は、群馬県三枚橋病院に入院した精神分裂病の初回入院ケ-ス92名について、受療行動の分析および看護方針の作成を継続して行った。2.研究実積患者の精神科受療行動と入院後の適応は、ストレス-コ-ピング理論でアプロ-チするのが適切な現象であることが確認された。(1)受療行動を考慮せずに既に実施された看護方針の分析結果転入院2週間の看護方針(複数該動動)では、活動性を高める110.5、環境調整58.4、医部の治療方針と同じ50.5、服薬援助46.5が多かった。入院後2週間の看護方針(複数該当)では、活動性を高める110.5、環境調整58.4、医師の治療方針と同じ50.5、服薬援助46.5が多かった。(2)受療行動の分析(1)問題出現から今回入院までの期間:1ヶ月以内が44.6%(2)受療行動パタ-ン:精神科既住入院のあるもの38.0%、外来通院歴のみを有するもの41.3%、医療とのかかわりは初めてのもの20.7%(3)受療行動の段階:潜伏相を段階点1とし、入院目的設定相を段階点6とすると、段階点の平均は、患者3.23、家族4.12である。(4)入院の仕方:家族に強制された来所入院34.8%、一応納得しての来所入院29.4%、本人希望による入院16.3%、住診入院10.9%(5)家族の問題解決能力:4点から12点までの得点による平均は、6.75点(3)受療行動の分析をふまえた看護診断ストレッサ-の性質(上記(1)(2)(3)(4))、環境的資源(上記(5))、個人的特性(精神科既住入院の有無)の面からストレスの程度を推測し、入院後2週間のコ-ピング(対処)を査定する。対処効果の変数としては、食事自立および服薬自立の病日数をみた。(4)(1)と(3)を比較検討する。現在、(3)(4)のまとめと考察を行っている段階である。
I型構造材の界面き裂に対する強度評価法の開発

軽量構造として,I型構造材は広く利用されている.I型構造材の使用中に,接合部が応力集中を受け先に剥離して界面き裂が生じることは度々である.コスト的面からは,I型構造材がある程度の界面き裂を有しても安全に使用できるのは望ましい.このため,I型構造材について,界面き裂の大きさなどに関する許容の基準を設ける必要がある.すなわち,I型構造材の余寿命の問題として,I型構造材の界面き裂の強度評価が必要となる.これについて、本研究の今年度の検討として主に,ハニカムのようなコアにプレートが接着するような構造材においてコア中のセル壁の欠陥による応力集中について解析及び検討を行った.その応力集中として,欠損により欠陥付近のセル壁に生じる引張り応力と曲げモーメントの集中を取り上げている.本研究ではまずプレートが接着しない場合,すなわちコアのみの場合に対して,その引張り応力と曲げモーメントの集中について検討を行い,それらを予測する工学的手法を提案した.そして,プレートが接着する場合に対して,引張り応力と曲げモーメントの集中について検討を行った.その際とくに力のプレートとコアとの配分について理論的検討を行った.その検討から得た知見に基づいて,コアのみの場合の予測式から,プレートが接着する場合の引張り応力と曲げモーメントの集中を予測する工学的手法を提案した.軽量構造として,I型構造材は広く利用されている.I型構造材の使用中に,接合部が応力集中を受け先に剥離して界面き裂が生じることは度々である.コスト的面からは,I型構造材がある程度の界面き裂を有しても安全に使用できるのは望ましい.このため,I型構造材について,界面き裂の大きさなどに関する許容の基準を設ける必要がある.すなわち,I型構造材の余寿命の問題として,I型構造材の界面き裂の強度評価が必要となる.これについて、本研究の今年度の検討として主に,ハニカムのようなコアにプレートが接着するような構造材においてコア中のセル壁の欠陥による応力集中について解析及び検討を行った.その応力集中として,欠損により欠陥付近のセル壁に生じる引張り応力と曲げモーメントの集中を取り上げている.本研究ではまずプレートが接着しない場合,すなわちコアのみの場合に対して,その引張り応力と曲げモーメントの集中について検討を行い,それらを予測する工学的手法を提案した.そして,プレートが接着する場合に対して,引張り応力と曲げモーメントの集中について検討を行った.その際とくに力のプレートとコアとの配分について理論的検討を行った.その検討から得た知見に基づいて,コアのみの場合の予測式から,プレートが接着する場合の引張り応力と曲げモーメントの集中を予測する工学的手法を提案した.軽量構造として,I型構造材は広く利用されている.I型構造材の使用中に,接合部が応力集中を受け先に剥離して界面き裂が生じることは度々である.コスト的面からは,I型構造材がある程度の界面き裂を有しても安全に使用できるのは望ましい.このため,I型構造材について,界面き裂の大きさなどに関する許容の基準を設ける必要がある.すなわち,I型構造材の余寿命の問題として,I型構造材の界面き裂の強度評価が必要となる.これについて、本研究の今年度の検討から以下の結論を得た。(1)各平板の厚さが十分小さいとき,T型接合角部先端のr/h>20の近傍での応力分布は,本研究で提案したように,各平板の応力場を平面応力で近似し,固有関数展開法の適用によって求めた特異応力場によって近似できる。(2)T型接合角部に対する固有関数展開法の解析において,本研究では(1)応力特異性を求めるための特性方程式を整理された形で求めた;(2)平板2より平板1の剛性が大きいほど,また平板1のくさびの角度γが大きいほど,応力特異性が強いことと,(3)平板1のくさびの角度γ180°のとき,応力特異性が最も強く,このとき,両平板の剛性比に関係せず,1/√<r>の応力特異性が生じることなどを明らかにした.これらの研究結果に基づけば、線形破壊力学の手法と同じように,I型構造材の界面き裂の先端近傍における特異応力場に基づいてその応力場を一義的に決定するためのパラメータ,応力拡大係数を定義することができ、それによって,界面き裂を有するI型構造材の標準試験片の破壊実験から得たK_<IC>に基づく,I型構造材の界面き裂の強度評価法が可能となる。軽量構造として,I型構造材は広く利用されている.I型構造材の使用中に,接合部が応力集中を受け先に剥離して界面き裂が生じることは度々である.コスト的面からは,I型構造材がある程度の界面き裂を有しても安全に使用できるのは望ましい.このため,I型構造材について,界面き裂の大きさなどに関する許容の基準を設ける必要がある.すなわち,I型構造材の余寿命の問題として,I型構造材の界面き裂の強度評価が必要となる.これについて、本研究の今年度の検討として主に,ハニカムのようなコアにプレートが接着するような構造材においてコア中のセル壁の欠陥による応力集中について解析及び検討を行った.その応力集中として,欠損により欠陥付近のセル壁に生じる引張り応力と曲げモーメントの集中を取り上げている.本研究ではまずプレートが接着しない場合,すなわちコアのみの場合に対して,その引張り応力と曲げモーメントの集中について検討を行い,それらを予測する工学的手法を提案した.そして,プレートが接着する場合に対して,引張り応力と曲げモーメントの集中について検討を行った.

その際とくに力のプレートとコアとの配分について理論的検討を行った.その検討から得た知見に基づいて,コアのみの場合の予測式から,プレートが接着する場合の引張り応力と曲げモーメントの集中を予測する工学的手法を提案した.
上丘でのターゲットの速度・位置検出機構

ネコをパネルに向かって立たせ、このパネル中央に投射した光点を注視させた状態から、光点を視野周辺に向かって移動させと、ネコは光点の移動速度からその到達位置を予測して指向できる(速度誘導型指向運動)。この速度から到達位置を予測する機構について調べ以下の結果を得た。1)光点の到達位置の予測には刺激の提示時間が重要な因子である。即ち移動時間が60ms以上ではネコは光点の移動速度からターゲットの位置を正確に予測してターゲットに指向したが、移動時間を60ms以下にすると、刺激時間にほぼ比例してその振幅と速度が減少した。このためネコはターゲットに到達できなくなった。この結果はネコがターゲットの速度を約60ms積分して、ターゲットの位置を予測していることを強く示唆した。2)この点を更に詳しく調べるために光点が移動中に短時間(10-100ms)光を消(gap)し、その効果を調べた。刺激時間を一定(60-100ms)にして刺激開始時点からgap刺激を始め、その消灯時間を順次長くすると、潜時はgapの時間だけ延長した。頭の振幅は、gap時間を除いた点灯時間が60ms以上では変化なく、それ以下になると先の刺激時間と振幅の関係に類似して減少した。一方gapを刺激終了時点から前に伸ばしていくと、指向運動の潜時には変化が見られず、gap時間が長くなるほど頭の振幅は減少し、刺激時間と振幅には前と同じ関係が見られた。この結果は、ネコは網膜上の刺激部位(foveaとfovea以外)にはよらず、速度から光点の到達位置を予測することがでる。この予測は光点の移動速度をon-lineで積分することによることを強く示唆した。{\bf 3}}同じ移動刺激に対しても、ネコによっては速度誘導型指向運動を示さず、刺激が終了してから指向運動を開始する位置誘導型指向運動が見られた。この指向運動の動特性は静止刺激に対する位置誘導型指向運動とほぼ同じであった。この結果は、同じ刺激でも状況により、位置誘導、速度誘導型の運動に切り替られる神経機構が存在することを示唆した。
紫外線療法の奏効機序の解析

尋常性乾癬は難治性の慢性炎症性皮膚疾患である.紫外線療法は第一選択の治療法であるが,最近では治療成績の改善と副作用の軽減を目的に他剤との併用療法が試みられている.今回は,紫外線併用療法の奏効機序を臨床研究および基礎研究によって検討した.1.尋常性乾癬における紫外線療法と活性型ビタミンD3外用薬との併用療法の有用性とその奏効機序に関する臨床研究ソラレン紫外線照射(PUVA)と活性型ビタミンD軟膏併用療法(PUVA+VD)を尋常性乾癬10例に行ない,その治療効果を対称部位に施行したPUVAとステロイド外用併用療法(PUVA+ST)またはPUVAと白色ワセリン外用併用療法(PUVA+WP)のそれと比較検討したところ,PUVA+VD併用療法は,PUVA+STまたはPUVA+WP療法に比べて早期に皮疹の軽快をもたらすことが明らかになった.PUVA+VDはPUVA+STまたはPUVA+WPに比べて,表皮肥厚の減少,錯角化の減少,顆粒層の出現,BrdU陽性細胞数の減少,湿潤T細胞数の減少,HLA-DR陽性細胞数の減少,細胞接着因子の発現抑制をより顕著にもたらした.これらの成績から,PUVA+VD併用療法はPUVA+STまたはPUVA+WPに比べて,表皮増殖,角化異常および免疫炎症反応をより顕著に抑制することによって優れた治療効果をもたらすものと考えられた.2.紫外線療法とシクロスポリンAとの協調作用に関する基礎研究シクロポリンA(CyA)と中波長紫外線(UVB)との協調作用を検討する目的で,以下の動物実験を行った.CyA(5-50mg/kg)または溶媒(オリーブオイル)をBALB/cマウスに5日間経口投与したのち,サンランプを用いてUVBを耳介に100-500mJ/sq cm照射した.表皮細胞の増殖能をBrdUラベリング法によって観察した.UVB照射後,BrdU陽性細胞数は一時的に抑制され,24時間後には逆に上昇する.CyAはUVB照射24時間後のBrdU陽性細胞数の上昇を有意に抑制したが,溶媒のみでは抑制はみられなかった.また,CyA+UVB処置は,各々単独に比べて,有意にADP陽性表皮ランゲルハンス細胞(LC)の数を減少させた.乾癬は表皮増殖亢進と免疫異常(たとえばLC数の増加)を特徴とする.CyAはUVBと協調的に働いて,乾癬に治療効果を発揮する可能性が示唆された.尋常性乾癬は難治性の慢性炎症性皮膚疾患である.紫外線療法は第一選択の治療法であるが,最近では治療成績の改善と副作用の軽減を目的に他剤との併用療法が試みられている.今回は,紫外線併用療法の奏効機序を臨床研究および基礎研究によって検討した.1.尋常性乾癬における紫外線療法と活性型ビタミンD3外用薬との併用療法の有用性とその奏効機序に関する臨床研究ソラレン紫外線照射(PUVA)と活性型ビタミンD軟膏併用療法(PUVA+VD)を尋常性乾癬10例に行ない,その治療効果を対称部位に施行したPUVAとステロイド外用併用療法(PUVA+ST)またはPUVAと白色ワセリン外用併用療法(PUVA+WP)のそれと比較検討したところ,PUVA+VD併用療法は,PUVA+STまたはPUVA+WP療法に比べて早期に皮疹の軽快をもたらすことが明らかになった.PUVA+VDはPUVA+STまたはPUVA+WPに比べて,表皮肥厚の減少,錯角化の減少,顆粒層の出現,BrdU陽性細胞数の減少,湿潤T細胞数の減少,HLA-DR陽性細胞数の減少,細胞接着因子の発現抑制をより顕著にもたらした.これらの成績から,PUVA+VD併用療法はPUVA+STまたはPUVA+WPに比べて,表皮増殖,角化異常および免疫炎症反応をより顕著に抑制することによって優れた治療効果をもたらすものと考えられた.2.紫外線療法とシクロスポリンAとの協調作用に関する基礎研究シクロポリンA(CyA)と中波長紫外線(UVB)との協調作用を検討する目的で,以下の動物実験を行った.CyA(5-50mg/kg)または溶媒(オリーブオイル)をBALB/cマウスに5日間経口投与したのち,サンランプを用いてUVBを耳介に100-500mJ/sq cm照射した.表皮細胞の増殖能をBrdUラベリング法によって観察した.UVB照射後,BrdU陽性細胞数は一時的に抑制され,24時間後には逆に上昇する.CyAはUVB照射24時間後のBrdU陽性細胞数の上昇を有意に抑制したが,溶媒のみでは抑制はみられなかった.また,CyA+UVB処置は,各々単独に比べて,有意にADP陽性表皮ランゲルハンス細胞(LC)の数を減少させた.乾癬は表皮増殖亢進と免疫異常(たとえばLC数の増加)を特徴とする.CyAはUVBと協調的に働いて,乾癬に治療効果を発揮する可能性が示唆された.1臨床研究(PUVAとビタミンD外用併用療法の治療効果と奏効機序)PUVA+VD併用療法の作用機序を検討する目的で、組織学的および免疫組織学的研究を行なった。PUVA+VD療法はPUVA+STまたはPUVA+WP療法に比べて表皮肥厚の減少、錯角化の減少、顆粒層の出現、BrdU陽性細胞数の減少、浸潤T細胞数の減少、HLA-DR陽性細胞数の減少、細胞接着因子(ICAM-1、ELAM-1、LFA-1)の発現抑制をより顕著にもたらした。

これらの成績から、PUVA+VD併用療法はPUVA+STまたはPUVAれWPに比べて表皮増殖、角化異常および免疫炎症反応をより顕著に抑制することによって優れた治療効果をもたらすものと考えられた。2動物実験(ビタミンD外用の紫外線照射に及ぼす影響)PUVA+VD併用療法の優れた治療成績は相加的な効果か相乗的な効果かを検討する目的で、VD外用がPUVA照射の抗増殖作用および免疫抑制作用に及ぼす影響を動物実験により検討している途中である。まず平成6年度はVD外用およびPUVA照射の各々が表皮増殖マーカーであるBrdU陽性細胞率および表皮ランゲルハンス細胞に及ぼす影響をみるための至適条件(投与条件や生検時期)の設定を行なった。平成7年度はVD外用によりPUVAの光毒性反応がどのような影響を受けるかを巨視的および組織学的に検討する予定である。また、他の乾癬治療法であるシクロスポリンAと紫外線併用療法のメカニズムについても動物実験において検討中である。尋常性乾癬は難治性の慢性炎症性皮膚疾患である.紫外線療法は第一選択の治療法であるが,最近では治療成績の改善と副作用の軽減を目的に他剤との併用療法が試みられている.紫外線他剤併用療法は各々単独療法に比べて優れた治療効果を発揮するが,その作用メカニズムは明らかではない.平成7年度は,シクロスポリンAと中波長紫外線(UVB)の協調作用のメカニズムに関する基礎研究を行った.紫外線療法とシクロスポリンAとの協調作用に関する基礎研究シクロスポリンA(CyA)と中波長紫外線(UVB)との協調作用を検討する目的で,以下の動物実験を行った.CyA(5-50mg/kg)または溶媒(オリーブオイル)をBALB/cマウスに5日間経口投与したのち,サンランプ(ToshibaFL20SE)を用いてUVBを耳介に100-500mJ/sq cm照射した.表皮細胞の増殖能をBrdUラベリング法によって観察した.UVBのみの照射後,BrdU陽性細胞数は一時的に抑制され,24時間後には逆に上昇する.CyAのみの投与では,表皮増殖能に有意の変化はみられなかった.しかし,CyAはUVB照射24時間後のBrdU陽性細胞数の上昇を有意に抑制した.溶媒のみの投与群では抑制はみられなかった.つぎに,表皮ランゲルハンス細胞(LC)に及ぼす影響をADP染色によって観察した.CyA+UVB処置は,各々単独に比べて,有意にADP陽性LCの数を減少させた.乾癬は表皮増殖亢進と免疫異常(たとえばLC数の増加,T細胞浸潤)を特徴とする.CyAはUVBと協調的に働いて,乾癬に治療効果を発揮する可能性が示唆された.
基軸国衰退下における調整様式の変化の国内的側面と国際的側面の相互関係に関する研究

本研究の目的は,1970年代後半以降の先進資本主義諸国において現れつつある新たな調整様式の特徴を明らかにすることにある.本研究の分析視角は,第1章(山田鋭夫)で設定されている.第1に,戦後成長期をフォーディズムとして押さえ,第2に,1970年代中期以降は,このフォーディズムが解体し,異なる「国民的軌道」(アメリカ型,EC型,日本型)が競合しあう複数の調整様式の時代に入ったと理解すること,これが本研究を貫く視角である.こうした観点から,調整様式の変化の国内的側面に関しては,まず,第2章(平野泰朗)において,戦後日本の賃労働関係と経済成長との関連が分析された.そこでは,戦後日本で賃金調整を雇用調整よりも優先するという型のシェア・エコノミーが成立し,これを基礎にフォーディズム的成長が達成されたこと,このシステムは70年代の石油ショック等にきわめて弾力的に対応できたことが確認された.次に,第3章(柴田武男)では,70年代以降の高金利と規制緩和の影響を受けてS&Lが破綻していく過程が分析され,アメリカにおける市場志向的調整様式の構築の試みが成功しなかったことが明らかにされた.調整様式の変化の国際的側面に関しては,以下の分析がなされた.まず,金融的部面において,第4章(中尾茂夫)は,国際通貨形成の歴史を振り返り,ジャパンマネーのグローバル化の意味を探った.それによれば,円のグローバル化とは,円の決済機能を欠いた東京市場の拡大にすぎなかった.しかし,実物的部面をみれば,第5章(鳴瀬成洋)が示すように,北米,EC,東アジアという世界経済の三極圏構造が現れつつあり,そこにおいてフォーディズムからいち早く離脱した日本の位置がやはり重要である.以上から,新たな調整様式は,まだその全容を現していないが,それは戦後世界秩序のような単一基軸国のシステムではなく,単一基軸国なき複数の調整様式となろうと結論された.本研究の目的は,1970年代後半以降の先進資本主義諸国において現れつつある新たな調整様式の特徴を明らかにすることにある.本研究の分析視角は,第1章(山田鋭夫)で設定されている.第1に,戦後成長期をフォーディズムとして押さえ,第2に,1970年代中期以降は,このフォーディズムが解体し,異なる「国民的軌道」(アメリカ型,EC型,日本型)が競合しあう複数の調整様式の時代に入ったと理解すること,これが本研究を貫く視角である.こうした観点から,調整様式の変化の国内的側面に関しては,まず,第2章(平野泰朗)において,戦後日本の賃労働関係と経済成長との関連が分析された.そこでは,戦後日本で賃金調整を雇用調整よりも優先するという型のシェア・エコノミーが成立し,これを基礎にフォーディズム的成長が達成されたこと,このシステムは70年代の石油ショック等にきわめて弾力的に対応できたことが確認された.次に,第3章(柴田武男)では,70年代以降の高金利と規制緩和の影響を受けてS&Lが破綻していく過程が分析され,アメリカにおける市場志向的調整様式の構築の試みが成功しなかったことが明らかにされた.調整様式の変化の国際的側面に関しては,以下の分析がなされた.まず,金融的部面において,第4章(中尾茂夫)は,国際通貨形成の歴史を振り返り,ジャパンマネーのグローバル化の意味を探った.それによれば,円のグローバル化とは,円の決済機能を欠いた東京市場の拡大にすぎなかった.しかし,実物的部面をみれば,第5章(鳴瀬成洋)が示すように,北米,EC,東アジアという世界経済の三極圏構造が現れつつあり,そこにおいてフォーディズムからいち早く離脱した日本の位置がやはり重要である.以上から,新たな調整様式は,まだその全容を現していないが,それは戦後世界秩序のような単一基軸国のシステムではなく,単一基軸国なき複数の調整様式となろうと結論された.本研究は、1980年代以降の先進資本主義諸国における新たな蓄積体制と調整(レギュラシオン)様式の構築の動きとその問題点を国際システム的連関の中で理論的・実証的に分析することを目的とする。この課題を達成するために、本年度は以下の点に重点をおいて研究を進めた。1.まず初めに、レギュラシオン理論の立場からの新たな調整様式に関する分析として、ポスト・フォ-ディズムに関する議論を整理した(山田、1991)。従来、混沌としていたその議論に関して、主として賃労働関係の再編成のあり方に注目しつつ、理念型として、(1)分散的、(2)ミクロ・コ-ポラティズム的、(3)ハイブリッド的、(4)社会民主主義的という4大国民的軌道が析出できることを明確化した。2.次に、それぞれの軌道に関して、(1)都留(1990)は、労働市場の賃金調整機能の日米比較を行ない産業予備軍効果の回復という観点から、(2)平野(1990)は、労使関係のフレクシブル化、特にサ-ビス産業における動向の国際比較を通じて、上記のような類型化が一定の経験的妥当性をもつことを示した。3.さらに、国際システムそれ自体の分析を試みた。実物的側面では、鳴瀬(1991)が、1970年代以降の国際システムの捉え方として、覇権安定理論とレジ-ム論を両面批判した。金融的側面では、中尾(1991)が、基軸通貨ドルの後退と円の国際化の問題を世界資金循環の構造分析と邦銀の財務構造分析を通じて考察した。

その結果、基軸国衰退下では、アメリカの景気循環管理能力は高まったものの、その背後でシステム・レベルでの不均衡が累積し、ドルの基軸通貨性が侵食されていることが明らかにされた。本研究は、1980年代以降の先進資本主義諸国における新たな蓄積体制と調整(レギュラシオン)様式の構築の動きとその問題点を国際システム的連関の中で理論的・実証的に分析することを目的とする。この課題を達成するために、本年度は以下の点に重点をおいて研究を進めた。1.まず、基軸国衰退下の国際システム再編成の基本的方向は日・米・ECの三極構造の形成であり、しかも各圏の内部で立ち上がりつつある蓄積体制・調査様式の性格は対極的に異なるという作業仮説をたて、各圏を分析した。(1)日本については、第1次石油危機以降の調整過程の特微を、労使関係、賃金交渉耕造、資本蓄積に即して明らかにした(平野,1991;Tsuru,1992;鳴瀬,1992;山田,1991)。(2)アメリカに関しては、労働市場および金融市場における再編成の時質に照明をあてた(Tsuru,1991;柴田,1992)。(3)ECについては、日米に対抗する蓄積体制革新の戦略としての欧州統合の基礎にある論理を検出した(鳴瀬,1991)。2.次に、国際システムに関しては、前年に引き続き、基軸国と非基軸国との非対称性という側面を強調した。実物的部面では、上記の三極圏の動向と国際システムとの関連を考察した。とりわけ、前年度に析出された国際システム解釈の2つの立場、すなわち覇権安定理論とレジ-ム論を両面批判する視角から、基軸国と非基軸国との間の蓄積体制革新圧力の相違の下での国際システムの安定性という問題を考察した(鳴瀬,1992)。また、金融的部面では、基軸国と非基軸国では資本がグロ-バル化する経済的条件がどのように異なるかという観点から、邦銀のグロ-バル化の実態について、進出先の金融市場における邦銀のシェア、資産・負債分析、対日ポジションの実態等の分析を行なった(中尾,1991)。
2次元拡散過程の再帰性を保存する変形

一意化定理によるとコンパクトでない単連結曲面上の複素構造は、複素平面と同値か或いは複素平面内の単位円板と同値である。確率論的には、ブラウン運動を考えたとき、その領域で再帰的になるか非再帰的になるかに対応する。さて複素平面上の非再帰的な複素構造についてはベルトラミ係数のsupノルムは必ず1になってしまう。しかしながらベルトラミ係数のsupノルムが1なら必ず非再帰的かというとそうではない。本研究ではそのような複素構造の族を研究対象としていた。12年度、13年度までの研究で、ある複素構造の1径数族については臨界点があり、そこで複素構造の再帰性・非再帰性が変化することが判明している。解析するモデルは、平面内の単位円板とその境界を動く複素変数をパラメータにもつ複素構造の族で、ちょうどパラメータの絶対値が対応するベルトラミ係数のsupノルムに一致している。パラメータが単位円板の内部にあるときは、複素構造は複素平面の自然な構造と同値である。パラメータが境界たる円周上にあるときは、ただ一点の例外を除いて、対応する複素構造は非再帰的、即ち単位円板の複素構造と同値である。14年度の研究ではこの臨界点においては、複素構造は再帰的だが、それを保存するような変形の自由度はかなり低くなっていることが分かりつつある。従ってこのような1径数族の具体例できるだけ多く探し、更にそのような1径数族の特徴付けを明らかにすることが今後の課題となる。それを見通しよく整理するためには、モデュラー群の作用を解析することにより変形の自由度を規定するという方向ができあがっている。C上の非再帰的な複素構造についてはベルトラミ係数のsupノルムは必ず1になってしまう。注目すべきは、ある複素構造の1径数族については臨界点があり、そこで複素構造の再帰性・非再帰性が変化する。この臨界点においては、複素構造は再帰的だが、それを保存するような変形の自由度はかなり低くなっていることが分かりつつある。今後はこのような1径数族の具体例できるだけ多く探し、更にそのような1径数族の特徴付けを明らかにすることが求められる。それを見通しよく整理するためには、モデュラー群の作用を解析することにより変形の自由度を規定するというのがひとつの方向である。

注目すべきは、ある複素構造の1径数族については臨界点があり、そこで複素構造の再帰性・非再帰性が変化する。解析するモデルは、平面内の単位円板とその境界を動く複素変数をパラメータにもつ複素構造の族で、ちょうどパラメータの絶対値が対応するベルトラミ係数のsupノルムに一致している。パラメータが単位円板の内部にあるときは、複素構造は複素平面の自然な構造と同値である。パラメータが境界たる円周上にあるときは、ただ一点の例外を除いて、対応する複素構造は非再帰的、即ち単位円板の複素構造と同値である。この臨界点においては、複素構造は再帰的だが、それを保存するような変形の自由度はかなり低くなっていることが分かりつつある。今後はこのような1径数族の具体例できるだけ多く探し、更にそのような1径数族の特徴付けを明らかにすることが求められる。それを見通しよく整理するためには、モデュラー群の作用を解析することにより変形の自由度を規定するというのがひとつの方向である。一意化定理によるとコンパクトでない単連結曲面上の複素構造は、複素平面と同値か或いは複素平面内の単位円板と同値である。確率論的には、ブラウン運動を考えたとき、その領域で再帰的になるか非再帰的になるかに対応する。さて複素平面上の非再帰的な複素構造についてはベルトラミ係数のsupノルムは必ず1になってしまう。しかしながらベルトラミ係数のsupノルムが1なら必ず非再帰的かというとそうではない。本研究ではそのような複素構造の族を研究対象としていた。注目すべきは、ある複素構造の1径数族については臨界点があり、そこで複素構造の再帰性・非再帰性が変化するところにある。従ってこのような1径数族の具体例できるだけ多く探し、更にそのような1径数族の特徴付けを明らかにすることが求められていた。それを見通しよく整理するためには、モデュラー群の作用を解析することにより変形の自由度を規定するという方向ができあがっている。
種々の澱粉の構造と性質

澱粉あるいは澱粉食品を高度に利用するための基礎研究として、種々の植物の貯蔵澱粉の特性を明らかにする目的で、澱粉をイソアミラーゼで枝切り後、α-1,4直鎖をゲルろ過で分別する方法によりアミロース含量とアミロペクチンの鎖長分布を調べ、また形態観察,X線回折,ヨウ素吸収曲線,澱粉粒の酵素による分解され易さ,糊化特性(DSCによる)の測定を行った。1.埼玉県産酒造用「日本晴」,「むさしこがね」,「ニホンマサリ」の75%白米より澱粉を調製し特性を調べた。気象データに基く気温が高い条件下で生育したものはアミロース含量の低下、糊化温度の上昇を示した。これらの結果は人工気象条件下「台中65号」を用いてえた結果とよく一致する。これらは1984 1985年度産米についてであり目下1986年産米についても検討中である。(*)2.「全南風」とこれから誘発させた高アミロース変異株、「ササニシキ」とこれから誘発させた低アミロース変異株(du)ならびにインド型モチイネJaguryを札幌から沖縄にいたる7ケ所で栽培、胚乳澱粉を調製し特性を調べた。アミロース含量は気象データに基く開花後20日間の平均気温が高いほど低い。しかし同一栽培地ではアミロース変異株は正常株より高く、du変異株は正常株より低い。Jaguryのアミロペクチンの長いB鎖は生育温度が高いほど多い。糊化温度は生育温度が高いほど上昇することが解った。(1,2)3.新潟県産ヤマノイモあるいは石川早生サトイモを植え、ヤマノイモは46月、サトイモは411月ほゞ2週間おきに採取し、澱粉を調製、特性をしらべた。ヤマノイモは生育にともないアミロース含量が増加しやがて一定となったが、サトイモではほとんど変化しなかった。糊化温度は生育とともに下る傾向にあり、X線図型は地温の影響をうけ温度の低下によってC型→Ca(あるいはCb)と変化する傾向を示した。(35)*結果は合せて報告する予定である。
JAMSTEC保有の深海チャンネルのデータ解析並びに国際比較研究

JAMSTEC保有の熊野灘での三次元地震波探査データの解析を行い、南海トラフ熊野灘沖に発達するBSR(海底疑似反射面)がメタンハイドレートとフリーガスの境界面に発達していることを明らかにした。この海域に分布するBSRの成因については、これまで現場で生成されるガスに起因している物か、あるいは深部、側方からの移動によるものであるかは議論の的であった。3次元反射法地震波データを解釈すると、BSRの三次元的な振幅異常の分布から、より透水性の高い地層を通り道として、メタンガスの選択的な移動があったと結論した。またBSRの深度を詳しく解析し、地温勾配の推定を行った。その結果、地下深部からの地域的な流体の上昇が存在することによって、熱異常が観測されることを見いだした。従って、熊野海盆では生物起源のメタンガスと、地下深部起源(おそらく熱分解起源)のガスが混合している可能性があり、それは熊野海盆の成り立ちと関係している。現在の熊野海盆には泥火山が中央部に存在していることが発見されているが、その形成メカニズムとも連動して、地下深部の流体(溶存ガスを含む)を上昇する経路は、地質構造に規制されていると考えられる。現在海盆の表面付近には多くの正断層が認められるが、そのような伸張性の広域応力場状態も、流体の上方への移動を促していると考えられる。これらの成果は、メタンガスハイドレートの選択的胚胎過程を明らかにするものであり、資源研究のみならず、付加体における地質構造発達史との関連とともに、流体の移動と物性変化の解明の為にも重要である。本年度(11月より開始)からの研究開始のための準備として、本研究の詳細研究計画の検討、データ処理システムの構築、文献整理を行い、詳細な研究計画の検討を行った。JAMSTEC保有の南海トラフ熊野海盆の三次元反射法地震波探査記録のデータ解釈を開始した。このデータは南海トラフでの掘削準備の一環として得られた事前調査データで、これまでの学術研究では得られなかった高精度調査によるものである。このデータを用いて海盆の三次元的な堆積構造、堆積史テクトニクスの解明を目的として作業を開始した。熊野海盆の特徴は、1000m以上の厚い堆積物が、複数の不整合を伴いながら堆積している。この不整合は基本的に海盆の一方的な北側への傾動によって発達したと考えられる。その傾動運動は、海盆前面(南側)に発達するスラストの運動に関連していると考えられ、テクトニクスに規制された堆積構造であると考えられる。この堆積構造とスラストの活動、ひいては地震活動との関係を今後検討していく。また熊野海盆にはメタンガス起源のガスハイドレートが存在することが認められる。その三次元的な分布、音響物性的な不均質性などを高精度に解析している。特に海盆深部からの流体の移動を示唆すると思われる構造的特徴に注目し、テクトニクスと堆積構造、そして水理地質学的な検討を行っている。この深部起源の流体は、付加体から排出された流体であり、その起源についても今後の課題である。これらの成果の一部は学会発表(口頭発表)の予定である。