hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学と地域のサステイナブルな環境再生を実現するリビング・ラボラトリの構築と評価

本研究は、大学と地域が連携・協働しつつ持続可能で総合的な地域環境創造活動を実践して行く場として定義したリビング・ラボラトリの創出メカニズムとそれを通じた地域再生の方向性と実現性を検討した。その中で、大学と多様な主体とが連携・協働することによって、リビング・ラボラトリの目標は、より具体的な地域課題の解決に深化し、地域づくりに貢献するリビング・ラボラトリが実現することが明らかになった。さらに、リビング・ラボラトリの創出プロセスが地域再生に繋がっている事例としてトリノの「地区の家」を抽出し、地区の家が生成されるプロセス自体が地域再生に繋がっていく参加型デザインの重要性を確認した。本年度の研究実施計画では、1地域再生における大学と地域の共通課題の抽出と、2リビング・ラボラトリの成立プロセスとその特徴の抽出の第一段階を行うこととした。その前提となる作業として、現在、大学で取り組まれているリビング・ラボラトリ活動の状況を特にその先端的な動きが見られる欧米の状況を把握するために、活動データベースを作成した。調査の基盤は、北米の高等教育機関でサステイナブル・キャンパス構築を支援する団体であるAASHE、欧米を中心とし、アジアの大学も加盟するISCN(International Sustainable Campus Network)などに加盟する大学やその年次大会などの資料から情報を収集して作成した。その結果、現状では、大学自体が運営して、キャンパスの環境をテーマとした学生の教育を主体としたものが多いという特徴が明らかになったが、一方で、大学が地域側の市民、企業、行政などを巻き込んで、地域課題を解決するために、実践的な課題発見・解決型のフィールド研究・教育とその実装を行う事例も存在し、地域再生とリビングラボラトリの関係の一端の存在を明らかにすることができた。さらに、このようなリビング・ラボラトリの活動の成立プロセスや特徴の詳細を調査するために、ボローニャ大学、トリノ工科大学で実施している活動を大学関係者はもとより、地域側の様々な立場の関係者にヒアリングを行い、同時に関係資料を収集した。現在のその成果の整理と分析を行っているが、今年度(26年度)に再度詳細なフォローアップ調査を行って、取りまとめを行う予定である。本年度の研究実施計画は、1リビング・ラボラトリの成立プロセスとその特徴の抽出に関する後段の調査と、2リビング・ラボラトリの評価指標の構築を行うことであった。昨年度実施した、リビング・ラボラトリの活動の成立プロセスや特徴の詳細を調査するために実施した、ボローニャ大学、トリノ工科大学に対する調査のフォローアップと、リビング・ラボラトリの詳細な特徴を抽出するために、大学関係者だけでなく、地域の行政サイドの大学と地域の協働に関する事業を進める担当者や、大学が協力して企画・立案、整備、運営にあたっている地域施設の担当者にヒアリングを行った。このことにより、リビング・ラボラトリの活動をその活動自体とその活動が社会に及ぼす影響、さらには、それらの諸活動が行われる場所の特徴などといった多様な側面から捉えることができた。その成果は、日本建築学会の2本の審査付き学術論文として投稿し、現在査読中である。一方、リビングラボラトリの評価指標は、まず、リビングラボラトリの定義を、昨年度までの研究活動で作成したリビング・ラボラトリの活動データベースを用いて、「多様なステークホルダー参加のもと、大学の知識・研究成果を活用し、地域づくりに貢献する大学の社会的活動とその場」とした。その上で、リビング・ラボラトリ実践のための要件を昨年の研究活動成果とフォローアップのヒアリングより抽出した。この成果は、研究論文として、専門誌に掲載された。平成27年度は、研究の最終年度にあたるが、研究実施計画の大きなポイントは、リビング・ラボラトリが扱う物的要素を定量的に扱う指標と、リビング・ラボラトリで行う活動内容、プロセスなどの非物的要素を組み合わせて、リビング・ラボラトリの成立の効果を評価することである。そのために、まず物的評価として、具体的な空間や環境の形成過程とその質的評価、さらには、リビング・ラボラトリ成立における上位計画との関係性、戦略性、利用実態、物理的なつながりを把握するための追加調査を実施した。さらには、リビング・ラボラトリで行っている活動内容、プロセスなどを詳細に把握するための現地ヒアリングを行った。一方で、リビング・ラボラトリに関して活動を展開する大学(トリノ工科大学を選定)でワークショップ・討論を行い、リビング・ラボラトリとしての内容の妥当性と具体的にその存在や活動によって期待できる地域環境との連動性をヒアリングによって検証した。特に、リビング・ラボラトリとして捉えることができるトリノ市で展開される「地区の家」に関しては、その発展プロセスや役割、さらにはマネジメントの方法などを細かく把握し、今後の地域再生の発展のきっかけをつくり、さらにこのワークショップ・討論を通じて参加したステークホルダーにも、自立的なリビング・ラボラトリの形成に向けての誘導を行うことができた。昨年度から行ってきたこれらの成果を、日本建築学会の査読付き学術論文として2編発表した。

昨年度調査のフォローアップを行うために、再度対象大学、さらには、地域の行政サイドの大学と地域の協働に関する事業を進める担当者や、大学が協力して企画・立案、整備、運営にあたっている地域施設の担当者へのヒアリング調査を行い、本研究の重要な研究計画の要点である、「リビング・ラボラトリの成立プロセスとその特徴の抽出」を行うことができた。そして、その成果を2編の査読付き研究論文にまとめることが出来た。都市デザイン27年度は、研究の最終年度であり、今回の調査などで構築した調査対象者や研究協力者とのワークショップを行いながら、自立的なリビング・ラボラトリの実現方策を検討する。柔軟なコミュニケーションが求められるので、その手法、内容、項目に関するミーティングを行っている。研究の基盤を成す、リビングラボラトリ活動のデータベース構築による分析を行い、その成果を日本建築学会大会のオーガナイズド・セッションに論文を投稿し、採択さ、2014年9月に発表の予定である(サステイナブルな地域と大学の関係性構築に関する研究その1、その2)。また、以前から調査を行っていたものと今年度の成果を「地域環境再生を目指した大学キャンパスの活用方策の検討」というタイトルの論文に取りまとめた。さらに、昨年度実施したイタリア2都市の調査は、調査対象者の選定をうまくすることができ、この研究を進める上での多くの知見を得ることができ、その成果は今年度の研究計画を大いに進展させることが可能である。研究分担者に配分した金額の内、旅費等に未使用のものが発生したため。今年度も引き続き、リビング・ラボラトリの成立プロセスとその特徴の抽出を行うことが研究計画の重要なテーマとなる。これを進展させるために、昨年度の調査でネットワークを構築した調査対象者に既に、次回調査の内容とその項目に関する打ち合せをスタートさせた。さらに、今年度の柱のもう1つは、リビング・ラボラトリの評価指標の構築である。これについても、昨年度作成したデータベースを補強する形で、内容を充実させることから研究を推進していく。以上のように昨年度の成果を継続・進展させることで今後の研究を推進して行く計画である。来年度の当該研究分担者への配分額を今年度の未使用額を勘案して調整し、差額を支給することで調整する。分担金の交通費の利用が予定より少なかったため。今年度は、研究計画の中で頻繁に打ち合せをする必要が生じるので、残額はそれに当てる予定である。
3T-MRIを用いた顎関節動態機能診断法の開発に関する研究

3.0T pseudodynamic MRI法による、Cd(下顎頭)、Da(関節円板前端)、Dp(関節円板後端)の運動軌跡パターンと運動速度パターンから、顎関節の罹患側と病態の進行程度を明らかにした。回復性・非回復性関節円板前方偏位や関節円板の癒着や穿孔という病理的構造変化特徴的異常運動パターンを明らかにした。Da、Dpの画像上での識別度の程度、関節窩・関節結節に対する下顎頭の位置、Dpの形態の開口時の変化が顎関節の異常の鑑別に有用であった。構造化レポーティングシステム(SR)を用いた単回帰分析とベイズ推定を組み合わせたコンピュータ支援診断システム(CAD)はナイーブベイズ法とベイジアンネットワーク法より、優れていた。SR-CADシステムを3.0T MRに応用したところ、骨変化、円板偏位に関して、100%の診断精度が得られた。目的)顎関節症患者における下顎頭と関節円板の機能異常を3T pseudodynamic MRIを用いて診断する方法を検討した。材料と方法)被験者9名(患者8名、正常1名)に3T静止MR画像(PDI,T2WIの矢状断、冠状断)を撮像した後、閉口位から最大開口位まで、フラップを咬むように指示し、pseudodynamic MR画像を撮影した。pseudodynamic MR面像の矢状面の各顎位の画像で、下顎頭(Cd)、関節円板前端(Da)および後端(Dp)の座標を計測した。それぞれの座標を結んだ運動軌跡と座標間の距離を算出した運動速度のパターンを評価した。顎関節症患者において、臨床所見、静止MR画像、pseudodynami画像(3種類の運動軌跡パターンと7種類の運動速度パターン)を比較した。また、DaおよびDpは識別度よりそれぞれ7段階に、Dpの形態は3種類に分類し、運動異常との関連を検討した。結果)患者はpseudodynamic画像による正常運動と異常還動のポイント法による評価により、3種類の機能的診断パターンを示した。また、75%(12/16関節)において、pseudodynamic TMJ分析法は有効であった。下顎頭位が関節結節に達していない開口位の場合、Daの識別度が高いものは、顎関節運動の正常なものに多かった。下顎頭位が関結節を超えた開口位の場合、Dpの識別度が高いものは、顎関節運動の正常なものに多かった。Dpの形態と顎運動異常との関連はなかったが、顎関節運動異常を示す関節において、顎関節の運動中にDpのタイプの変化を示すものが多かった。結論)3T pseudodynamic MRによる還動軌跡と運動速度のパターンは関節円板前端および後端、および下顎頭における罹患側と病変の程度を明らかにした。下顎頭後縁の形態の開口運動時の変化も機能異常の診断に有用であった。3T pseudodynamicMRにより、関節円板の器質的変化の生じる前の、関節円板の弾性の変化が運動分析より,明らかにできる可能性が示唆された。目的)3.0T pseudodynamic MRIにより、顎関節動態を検査、診断する方法を改善すること。また、顎関節動態および関節円板前端(Da)後端(Dp)の読影された鮮鋭度との関連を明らかにすること。方法)9名のボランティア(8名の顎関節症唐者ならびに1名の正常者)の臨床所具、静止MR所見、閉口時から最大開口時までの3.0T pseudodynamic MR所見を得た。運動軌跡パターンと運動速度パターンを得るため、下顎頭(Cd), Da, Dpの座標を計測した。DaとDpはそれぞれ7段階の鮮鋭度にGrade分類し、Dpの輪郭は3型にType分類した。Grade分類、Type分類顎関節動態を比較した。結果)患者は機能異常の有無により3群に分けられた。75%(12/16関節)において、顎関節動態分析は機能異常の決定に有用であった。運動軌跡パターンと運動速度パターンによる採点法を用いたところ、癒着・穿孔した関節円板は、関節円板前方転位(回復性および非回復性)や異常のない円板と比べて、有意に低い点数であった。関節結節より後方の下顎頭の位置を示した鮮明なDa、また、関節結節より前方の下顎頭の位置を示した鮮明なDpは顎関節の正常機能と関連していた。フラップ挿入時の鮮明なDpは顎関節の正常機能と関連していた。

Dp輪郭のType分類と顎関節運動には統計的関連はなかったが、開口時の何らかのDp輪郭の変化は顎関節機能異常と関連していた。結論)運動軌跡パターンと運動速度パターンは、病態側と病態の程度をCd, Da, Dpにより明らかにした。典型的関節円板の異常動態である関節円板前方転位(回復性、非回復性)および関節円板の円板癒着・穿孔のような病理的構造変化を明らかにした。DaとDpのGrade分類、関節結節と関節窩に対する下顎頭の位置、開口時のDp形態変化は顎関節の異常の診断に有用であった。[目的]本研究の目的は、構造化レポーティングを用いて、コンピュータ支援診断システムを開発し、顎関節症の診断におけるその有用性を検討することである。[材料と方法]徳島大学病院において、2008年に顎関節症の疑いで顎関節1.5T-MR検査を行った138症例の画像診断レポートを材料とし、1. RDC/TMDに準じで、構造化した画像診断レポートに入力する「所見」および「診断」の各項目を決定した。2.診断推定を行なうために、138症例の画像診断レポートに自由記載されたテキストデータの「所見」および「診断」の項目を抽出し、それらを構造化し、標本とした。3.「所見」および「診断」の各項目との相関関係について、標本を単回帰分析し、骨変化、関節円板の位置の「診断」項目ごとに有意な相関関係にある「所見」項目を算出した。それらの「所見」、回帰分析結果、標本を用い、ベイズ推定により、「診断」を算出した。その結果を、ナイーブベイズ推定、ベイジアンネットワークの結果と比較する。4. 2007年に顎関節症の疑いで顎関節1.5T-MR検査を行った158症例について、2008年のデータに基づいて、MR「所見」を入力した際の「診断」のベイズ推定を3方式で比較した。[結果および考察]骨変化と円板偏位の分析における3方式による「診断」結果を比較すると、ベイジアンネットワークでのみ、1側の誤答であった。さらに、2007年に顎関節1.5T-MR検査を行った158症例について、2008年のデータに基づいて、3方式を比較するとナイーブベイズ推定、ベイジアンネットワークでは、それぞれ2側、4側が誤答となったが、単回帰分析+ベイズ推定では、100%の正答率であった。[結論]構造化レポーティングを用いて、単回帰分析とベイズ推定の組み合わせたコンピュータ支援診断システムは、顎関節部の骨変化、関節円板の偏位について、高い確率の診断精度が得られ、顎関節症の診断に有用であった。
腫瘍細胞のDNA機能異常における核タンパク質の相互作用

1.核内ガン遺伝子産物Mybのコアクティベータ-がCBPであることを明らかにした。2.ポリ(ADP-リボース)合成酵素(PARP)と相互作用するタンパク質として哺乳動物細胞から、35kDa、45kDa、120kDaの核タンパクを同定し、Drosophilaの系から、結合するタンパク質のcDNAをクローニングした。3.新しくラットホスファターゼ触媒サブユニットcDNAの全長cDNAをクローニングし、塩基配列を決定してPPHと命名した。4.ガンマ線照射後、PARP阻害剤がp21/WAF1/CIP1、MDM-2、CDI1/CIP2等の遺伝子発現制御に関与すること、またp53タンパク質がポリADP-リボシル化されることを見いだした。5.DNA機能異常による細胞周期異常が、肝発がん過程に与える効果を解析するための実験モデルを確立した。6.p53遺伝子knock-outマウスに、リンパ球系にのみ発現するようにp53遺伝子を再導入したtransgenicマウスを用いて、種々の腫瘍の発生におけるp53遺伝子の関与を解析するための有用なモデルを確立した。7.アポトーシスを誘発させたラット胸腺細胞より新しいCa^<2+>/Mg^<2+>依存性中性エンドヌクレアーゼを精製し、cDNAクローニングに成功した。8.細胞のアポトーシス、HIV-1感染、HIV持続感染成立に細胞内PARPの低下が関与することが示唆された。9.テラトカルシノーマ細胞がレチノイン酸などによってin vitroで分化誘導される際、早期にPARPの自己修飾が亢進し、これが同酵素の限定分解と分化に伴うアポトーシスの引き金となることが示唆された。
LAST時代の宇宙X線ガンマ線背景放射と活動銀河中心

Fermi衛星(打ち上げ前の名前はGLAST)後のガンマ線望遠鏡計画として地上チェレンコフ望遠鏡を用いたCherenkov Telescope Array (CTA)が現在日米欧の国際協力体制で計画されている。CTAは大気チェレンコフ光を用いてガンマ線を観測する地上ガンマ線望遠鏡で30GeVから100TeVのエネルギー帯域でこれまでの望遠鏡よりも一桁高い感度を達成する予定の計画である。Fermi衛星で期待される活動銀河核サイエンスやガンマ線背景放射サイエンスの研究に携わってきた経験を活かし、CTAの正式メンバーとしてCTAで期待されるガンマ線サイエンス特に活動銀河核、宇宙可視赤外背景放射、ガンマ線バースト、無バイアスサーベイ計画の検討に主に従事した。これらの結果はAstroparticle PhysicsからSpecial Issueとして出版される予定である。宇宙ガンマ線背景放射の起源の探求の研究において電波銀河の寄与という新しいテーマに取り組んだ。我々の結果に基づくと起源がわかっていなかった宇宙ガンマ線背景放射の約4分の1を電波銀河が担うことになり起源の解明において非常に重要な結果を世に示したといえる。この研究テーマはこれまで世界の研究者が取り組んでこなかった新しいテーマである。宇宙ガンマ線背景放射の起源の理解および将来計画への理論予測が本研究計画での主目的でした。宇宙ガンマ線背景放射の起源については世界で唯一我々だけがあらゆる活動銀河核種族の寄与を考慮しており背景放射を理論的にほぼ説明できることを示しています。また後者の将来計画についてはガンマ線領域の大型計画に参画し多くの理論予測を行い大きな貢献をしていると思います。H23年度で終了のため今後は新しい研究課題を遂行していこうと思います。本研究課題において申請者はセイファート型とブレーザー型の活動銀河核(AGN)双方を研究してきた経験を生かし以下の研究に取り組んでいる。まず、2008年6月に打ち上げられたガンマ線衛星Fermi(申請時点ではGLAST)や今後X線や高エネルギーガンマ線でも新望遠鏡が計画されている。新しい観測データと申請者のAGN種族の宇宙論的進化モデルを比較解析ずることで宇宙X線・ガンマ線背景放射の解明を目指している。さらにAGN種族の宇宙論的進化モデルを統合し、天文学において大きな謎の一つであるAGNと超巨大質量ブラックホールの形成進化の解明を目指している。まず申請時に取り組んでいたブレーザーの新しい光度関数モデル及びガンマ線背景放射に関する研究をApJ誌に投稿し、出版した(Inoue & Totani 2009研究発表(1)論文)。本研究の結果は2009年11月にアメリカのワシントンD.C.で開催された2009 Fermi Symposium(参加者約400人)の場でも報告している。申請者の発表はPlenary talkに選ばれており申請者のモデルは世界的に注目されていると言える。Fermi衛星によるガンマ線背景放射の結果も昨年報告されている。申請者のモデルとFermi衛星の結果を比較するとAGNだけでは背景放射強度の約60%程度しか説明できない結果となった。つまり、他のガンマ線背景放射起源(星形成銀河やパルサー)を考える必要がある。また、ブレーザーのフラックス分布の結果も発表されており、今後フラックス分布や赤方偏移分布の観測結果と理論モデルを比較解析することがAGN進化および背景放射を理解する上で重要である。研究代表者はセイファート型とブレーザー型の活動銀河核(AGN)双方を研究してきた経験を生かし以下の研究に取り組んでいる。ガンマ線衛星Fermi(申請時点ではGLAST)が2008年に打ち上げられたが、さらにX線や高エネルギーガンマ線でも新望遠鏡が計画されており、新しい観測データと申請者のAGN種族の宇宙論的進化モデルを比較解析することで宇宙X線・ガンマ線背景放射の解明を目指している。まず申請時に取り組んでいたブレーザーの光度関数モデルに基づきFermi衛星で赤方偏移z6のブレーザー天体が観測される予測を行い、このような高赤方偏移ブレーザー天体をどのようにFermiで検出される1000天体以上ものサンプルから絞り込む方法についての研究を行った(論文3)。また次世代ガンマ線望遠鏡CTAで期待されるブレーザーの検出数が100天体以上であること、赤方偏移z1.5程度まで観測できることを示し、ブレーザーを探査する最適な手法についても議論した論文を出版した(論文4)。加えて、Fermiによって電波銀河が検出されてきたことを受け、電波銀河のガンマ線背景放射への寄与をしらべた(論文1)。これまでの研究成果と合わせることで、各AGN種族によって宇宙X線・ガンマ線背景放射を実に8桁にもわたるエネルギー領域で説明できる可能性を示した。また近年、星形成銀河から観測されたガンマ線は宇宙線起源であるが、宇宙線の最高エネルギーは謎であった。銀河内赤外線放射が強いため最高エネルギー宇宙線起源のガンマ線は電子陽電子対生成反応により吸収されるが、生成された電子陽電子は赤外線をコンプトン散乱することで数十GeVに二次的なガンマ線を作る。この二次的なガンマ線から銀河内の最高エネルギー宇宙線を探れることを指摘した(論文2)。

Fermi衛星で期待される活動銀河核サイエンスやガンマ線背景放射サイエンスの研究に携わってきた経験を活かし、CTAの正式メンバーとしてCTAで期待されるガンマ線サイエンス特に活動銀河核、宇宙可視赤外背景放射、ガンマ線バースト、無バイアスサーベイ計画の検討に主に従事した。これらの結果はAstroparticle PhysicsからSpecial Issueとして出版される予定である。宇宙ガンマ線背景放射の起源の探求の研究において電波銀河の寄与という新しいテーマに取り組んだ。我々の結果に基づくと起源がわかっていなかった宇宙ガンマ線背景放射の約4分の1を電波銀河が担うことになり起源の解明において非常に重要な結果を世に示したといえる。この研究テーマはこれまで世界の研究者が取り組んでこなかった新しいテーマである。宇宙ガンマ線背景放射の起源の理解および将来計画への理論予測が本研究計画での主目的でした。宇宙ガンマ線背景放射の起源については世界で唯一我々だけがあらゆる活動銀河核種族の寄与を考慮しており背景放射を理論的にほぼ説明できることを示しています。また後者の将来計画についてはガンマ線領域の大型計画に参画し多くの理論予測を行い大きな貢献をしていると思います。H23年度で終了のため今後は新しい研究課題を遂行していこうと思います。
インフルエンザに対する学校閉鎖の効果を明らかにするための縦断的疫学研究

2014年から2015年に,松本市の全ての公立小学校29校の児童13217名を対象に季節性インフルエンザの発症に関する疫学調査を実施した。その結果2548名から発症の回答を得た。発症日を評価した結果,松本市中心部では近い時期に各学校で発症者を認めたが,遠隔地では拡大に時間を要していた。学校別の発症割合を評価した結果,0%から50%と幅を認め,学校内のワクチン接種割合が高いほど発症割合は低かった。インフルエンザ対策の効果を評価すると,ワクチン接種者とマスク装着者は発症割合が低かった。本研究期間中に学校閉鎖は実施されずその効果を検証できなかったが,ワクチンとマスクの有効性を示すことができた。本研究の目的は,地域における小学校児童のインフルエンザ発症と,その対象者や組織が実施している感染症対策を質問紙を用いて前向きに調査し,非薬物的対策である組織閉鎖の効果およびそれに関連する社会環境因子の影響を明らかにすることである。平成26年度は,研究者の居住する松本市における国公立小学校29校の児童全てを対象として,質問紙によりインフルエンザ発症状況に関する調査を実施した。まず関連する組織である松本市教育委員会,松本市医師会,松本保健所に調査の趣旨を説明して調査の実施の同意を得た。次いで全小学校を訪問し,主に養護教諭に調査内容と協力依頼の説明を口頭で行い,全ての小学校において了承を得た。続いて全小学校に発症者用の質問紙を配布した。松本市では,平成26年は11月後半よりインフルエンザの流行が起こった。現在小学校では,インフルエンザを発症してから学校に復帰するためには治癒報告書の提出を求めている。本研究では,経時的な縦断研究を行うため,第1次調査として治癒報告書の配布に合わせて本研究用の質問紙を同封してもらい,質問の回答と提出を保護者に求めた。全児童数13,217名のうち,平成27年2月末までに回答用紙を返却した発症者は2,548名(全体の19.3%)であった。また児童全員を対象とした発症と非発症の状況を横断的に調査するため,インフルエンザの流行が終了する時期に合わせて第2次調査を実施した。平成27年2月初旬より再度全小学校を訪問して質問紙を配布し,3月初旬に質問紙を全保護者に配布して今シーズンの発症状況などについて調査した。その結果,全児童13,217名中,11,389名(86.2%)の児童の保護者より回答を得た。平成27年3月末現在,回収した調査用紙を集計中である。季節性インフルエンザの対策は,薬物的対策と,非薬物的対策の2種類に大別される。インフルエンザ対策の第一選択肢はワクチンの接種であるが,その効果は未解明な部分も少なくない。また非薬物的対策の効果も一貫した結論は出されていない。本研究では,各対策の効果について,疫学的手法を用いて評価することを目的とした。本研究では,長野県松本市の全公立小学校28校および附属松本小学校1校に在籍する,全小学生児童13,217名を調査の対象とした。第1次調査は前向き調査とした結果,2,548名から回答を得た。これは各学校が教育委員会に対して報告した全数2,651名の96%であった。第2次調査は,全児童に対する横断調査とし,今シーズンの発症の有無,実施したインフルエンザ対策内容,また社会個人背景とした。全児童数13,217名に対し,11,390名(86%)から回答を得た。2014年のインフルエンザの流行は11月末に始まり12月末に初めのピークを認め,1月末から2月初旬にかけて再度ピークを認め,それ以降は漸減した。学校単位のインフルエンザ発症状況について評価すると,その割合は0%から50%と幅を認めた。次に学校におけるインフルエンザ流行を,学校内初発例で地理的な広がりについて評価したが,学校間の距離と有意な関連は認めなかった。学校別にみた個人の感染対策の実施割合を算出した結果,学内におけるワクチン接種者の割合が高いほど,学校内のインフルエンザの流行は小さかった。全児童のインフルエンザ対策の項目と発症の有無の関連を評価した結果,ワクチン接種はオッズ比0.866,マスクの装着はオッズ比0.859であり,それぞれインフルエンザ発症の減少に寄与していた。本研究では,研究計画にある学校閉鎖が調査年に実施されなかったためその効果を検証できなかったが,ワクチンとマスクの有効性を示すことができた。以上より,本研究は薬物的対策,また非薬物的対策の効果を示すことができた。

平成26年度中に,同年度に発生したインフルエンザに関連する縦断調査,横断調査を実施し,データを収集する予定であったため,研究は予定通りに進行していると評価できる。感染症疫学平成27年度は,データの集計と解析を行い,調査結果を評価する予定である。また調査に協力いただいた各組織に対して,調査結果の説明も行う予定である。まず収集したデータを集計すると同時に,学校から教育委員会に届けられた公的なデータと比較を行い,第1次調査で得られたデータ数の信頼性を評価する。次いで,これらのデータより得られた知見を統計的手法を用いて評価し,研究目的である組織閉鎖の効果,また関連する因子の評価を行う。調査の評価方法は,予定通り1)記述疫学的評価,2)感染症数理モデルを用いた評価,3)GISを用いた地理的影響の評価を行う。統計的手法を用いた評価が完了し次第,学会発表や論文作成を行い,また得られた知見を各組織において報告する予定である。次年度の研究費から前倒し請求を行ったが,当初計画で見込んだよりもやや安価に研究が進んだため,次年度使用額が生じた。次年度使用額は,平成27年度に使用する予定であった消耗品,旅費と合わせて使用する。
補助人工心臓と化学的心筋蘇生併用による心停止症例救命への治療体系の確立

【研究方法】対象は体重5-8kgのブタ10頭。膜型人工肺を用いた体外循環下に60分間の大動脈単純遮断、常温虚血を施工後、体外循環を終了し開心術後急性循環不全LOSモデルとした。うち5頭(補助循環施行群)では再度60分間の補助循環を施行。また他の5頭(Rescue Blood Cardioplegia併用群:Rescue BCP群)では補助循環開始後に大動脈を遮断し20分間の常温BCP(PH75-6,K 20mEq Ca0.5-7Glutamate Asperatate 13mM)を注入し心停止を維持した。両群で左室機能(コンダクタンス法によるEmax改善率)および心筋代謝(心筋酸素消費量MVO2、過剰乳酸値EL)の改善度を比較検討した。【結果】60分間の常温虚血後(開心術後LOS想定)の%Emax(術前血に対する改善率)は20【+-】5%と高度左室不全を認めた。補助循環群では60分の補助にて%Emaxは39%【+-】5と改善傾向を示したが、MVO2 37【+-】,EL27【+-】12%と好気性心筋代謝の障害が遷延した。これに対してRescue BCP群では20分間の一時的心停止を併用した60分の補助循環により%Emax75【+-】5% MVO2 67【+-】15%、EL57【+-】12%と心筋代謝および収縮性の有意に良好な改善を示し全例において人工心肺から容易に離脱しえた。【結論】開心術後LOSを想定したブタ急性心不全in vivoモデルにおいて短時間のwarm BCP arrestを補助循環施行時に併用するRescue Blood Cardioplegiaは障害心筋の好気性代謝、心収縮性の改善に極めて有効であり,このような化学的心筋蘇生法と補助人工心臓の併用により従来救命が困難であった重症心筋不全,心停止症例への効果が期待される。
高速自動分割撮影技術による広範囲の変位・ひずみ場計測装置の開発と検証

構造物の非線形大規模数値計算によって得られる莫大な量の計算データの検証のために必要となる大量のデータを計測可能な,ひずみゲージを用いた従来の方法とは異なる,広範囲を高速かつ高精度に分割撮影する新しい歪分布計測装置の開発・検証を行った.本研究期間では, 1)分割画像取得による広範囲の変位・ひずみ計測用のプロトタイプ開発,2)E-Defenseにおける,準静的応答の変位・歪分布計測の検証,を実施した.市販のレンズを組み合わせた光学系において,目標としていた,0.1%のひずみを検出できる精度を確認したとともに,ミラーのさらなる高速駆動とレンズの大口径化による性能向上についての知見を得ることができた.構造物の非線形大規模数値計算によって得られる莫大な量の計算データの検証のために必要となる大量のデータを計測可能な,ひずみゲージを用いた従来の方法とは異なる,広範囲を高速かつ高精度に分割撮影する新しい歪分布計測装置の開発・検証を行った.本研究期間では, 1)分割画像取得による広範囲の変位・ひずみ計測用のプロトタイプ開発,2)E-Defenseにおける,準静的応答の変位・歪分布計測の検証,を実施した.市販のレンズを組み合わせた光学系において,目標としていた,0.1%のひずみを検出できる精度を確認したとともに,ミラーのさらなる高速駆動とレンズの大口径化による性能向上についての知見を得ることができた.従来の画像計測においては計測範囲が広くなるほど精度が低下していくという問題があった.そこで本研究では,計測対象を超望遠の光学系を用いて拡大撮影を行い,ガルバノミラーを用いてその写野を移動させることで広範囲の計測範囲全面において高解像度の画像を取得するという手法を提案している.このシステムを用いれば画像の解像度を落とすことなく計測範囲を広げることが可能である.今回提案する高速分割撮影システムは主に4つの部分に分けられる.(1)対象からの光を平行光に変換する対物レンズ群,(2)撮像箇所を制御するためのガルバノミラー,(3)平行光をカメラのセンサに結像させるための拡大レンズ群,(4)結像した像をデジタル画像へと変換する撮像センサ,である.本研究においては5m離れた場所から1m四方の範囲をスキャンして計測することを目標にしている.1m四方の領域に含まれる50mm四方のグリッドの0.1%(大きさに換算して50μm)の変形を検出可能な計測を行うことが目標である.本手法が実用化されれば,実大構造物に対して,点計測が前提であった現状から,面計測が実現することになるため,次のことが意義・重要性として挙げられる.(1)非線形大規模数値解析手法の持つポテンシャルを立証し,実用に値する手法として確立するための検証手法が提供される.部材要素では不可能であった高精度な非線形挙動や局所的な変形の予測が可能になり,極限状況における構造物の様々な挙動が明らかとなる.(2)実現する変位・歪の分解能・精度に依るが,構造物の長期にわたるモニタリングにも適用可能である.計測システムの可搬性等,課題はあるが,原理的には,実大構造物の表面に生じる,亀裂や変形の局所的集中の同定が可能となる.23年度には,上記(1),(3),(4)について試作を行い,精度の検証を行った結果,80μmの変形を検出できる精度が得られた.次年度以降,補正方法の改良ならびにより高解像度撮像素子を使用することで精度の向上を目指す.(1)兵庫県防災科学技術研究所兵庫耐震工学実験センターの実大三次元震動破壊実験施設(E-Defense)にて鉄骨構造物実大振動試験でのプロトタイプの計測実証を行った.加振試験では3階建ての実物大鉄骨構造物を振動台に設置し,1軸方向の振動を複数回に分けて加えた.計測においてはあらかじめ梁に描いた点群の画像を加振の合間の損傷観察の際に取得した.この加振の前後での画像を比較することで静的なひずみ場を算出する.加振中,計測装置は供試体から取り外しておき,加振の合間の損傷観察の際に毎回供試体内に持ち込んで計測を行った.可搬性と迅速な設置方法が要求されたため,これらに配慮して改良を行った.(2)10cm四方の領域に対して想定通りの精度でひずみ計測が可能であった.反射鏡を用いない場合の可搬性ならびに計測精度は要求をクリアした.(3)動的計測のために必要となる平行光路部に反射鏡を用いた分割撮影手法の検証のために,回転鏡を有するプロトタイプ装置を構築した.1m幅の計測範囲において,均一な精度で計測が可能であった.5mの距離から50μmの差異を十分に検出することができた.(4)今後光学系の最適化や検出用のマーカーの改良によってさらに精度を向上させることができると期待される.精度は反射鏡の無い場合と比較して低下したため,実用化を目指す場合には専用の光学系(レンズ群)の設計が必要となる可能性がある.近年の計算機の発達により,構造物の大規模非線形有限要素解析が可能となっており,計算結果の検証のために,広範囲に対して高分解能かつ高精度の計測手法が求められている.本研究は,高速に反射方向を変化可能な反射鏡と高解像度のデジタルカメラを用いて広い領域を高精度で分割撮影することで,要求される変位・ひずみ場の計測の実現を目指す.兵庫県E-Defenseと連携して実大構造物の動的変位高精度計測実証実験の実施を目標に検討を行い,予定されている実験に相乗りする形で,まずプロトタイプの検証を実現するべく打合せを開始した.

反射鏡の回転角の変化に起因する焦点位置の移動を低減すると共にレンズ光軸に対して斜めに入射する際の収差を減少させるために,平行光路部分を持つ光学系を持つ,非接触ひずみ計測装置のプロトタイプを製作した.マイクロメータを用いて誤差の評価を行い,遠距離から精度良く変位を計測できることを確認した.測定対象との距離が5mである場合に約35μmの分解能であった.広範囲を高速でスキャンして動的計測を可能とすることが最終目標であるが,光軸の変化速度を高めることが当初の予想に対して難度が高かったため,24年度は駆動用モータを別途用意して,低速であっても広範囲をスキャンできることをまず確認することとし,駆動システム開発に着手した.モータの動作確認は完了し,反射鏡の取り付けにより,広範囲スキャン装置の検証が可能となる.26年度は前年度に作成したプロトタイプを基に改良を行うとともに,防災科学技術研究所大型耐震実験施設(つくば市)における縮小構造物実験に参加して検証を行った.2)供試体処理の改良:マーカーに使う材料に発色の良い黄色塗料など,コントラストをより得られるものを使うこと、測定対象に光を照射することによって大きなコントラストを得るなどの方法が有効であることが判明した.3)画像処理方法の改良:画像処理に関しては撮影画像に対してコンポジット法を適用することでノイズ・誤差を大幅に軽減できることを確認した.4)ミラーシステムの改良:2枚の可動ミラーによる計測範囲の拡張が可能となり、中央部・端部ともに50μmの差異を検出することができた。駆動速度の問題点は研究期間内には克服されなかった.26年度が最終年度であるため、記入しない。応用力学26年度が最終年度であるため、記入しない。ガルバノミラーを用いたスキャン部分を含めた試作が完了していないため.24年度に実施予定であった光軸制御による計測範囲のスキャンに関して,25年度に1軸のミラースキャンによる計測に成功した.しかしながら,要求される速度でのスキャンには至っていない.26年度中の実用化は困難が予想される.計画では光軸制御による計測範囲のスキャンまでを24年度に行う予定であったが,ミラーの駆動速度を早めることが予想外に困難であったため,改良を進めている.次年度以降,ガルバノミラーを用いたスキャン部分の製作を進めるとともに,補正方法の改良ならびにより高解像度撮像素子を使用することで精度の向上を目指す.スキャン速度を向上させることに困難が生じているが,遠距離から非接触で広範囲の変位を高精度で計測することを第一目標として,2軸のスキャンを実現することを本年度の目標とする.現在,速度を向上させることに困難が生じているが,遠距離から非接触で広範囲の変位を高精度で計測することが第一の研究目的であるため,広範囲のスキャンを実現することを重視する.それを踏まえ,全計測領域に対する変位場を画像解析により求めるソフトウェアを開発する.ソフトウェア完成後,実験室レベルの検証を行い,E-Defenceで実際に計測を行う予定である.
顎関節応力解析を用いた手術シミュレーションの臨床応用

顎変形症手術における顎関節の接触圧を扱う上で、より簡便で適切な手法、つまり剛体ばね理論による顎関節のシミュレーション手法を開発した。側面および正面頭部X線規格写真による形態学的データから剛体ばね理論モデルを用い解析し、咬合、顎骨、顎関節が力学的バランスにもとづいて構築されていることを実証し、臨床データとの整合性の検討を行った。顎変形症手術における顎関節の接触圧を扱う上で、より簡便で適切な手法、つまり剛体ばね理論による顎関節のシミュレーション手法を開発してきた。この解析手法の歯科口腔外科領域での応用は皆無であるが、少ない情報量でより整合性の高い結果が得られることを実証してきた。計測可能な実測値となる咬合力のデータを加え、より現実的な顎関節の応力分布が算出可能となり、これら解析過程でのパラメーターを、咬合および骨格の力学的安定度の指標とすることが可能となってきた。既存の幾何学的手術シミュレーションに力学的要素を加味した、新たな手術シミュレーションいえる。現在まで、使用頻度の高い、側面頭部X線写真において、より的確に顎顔面骨格の計測ポイントを判断できるように改良を加えた。また、実際に行っている骨切り術における術式、骨片固定材料別の骨格安定性、顎関節症状の変化を調査し、その傾向を把握した。治療後の咀嚼機能の改善も非常に重要であるため、手術による顎運動の変化も検討した。動物実験を用いた研究により、顎骨、顎関節の応力のよる変化を肉眼的、組織学的に解析し、生体における対応力変化の規則性を検討した。一方で、剛体ばね理論を用いた顎関節応力分布の解析プログラムを発表した。現在、欧米の概念によって正常とされていた顎関節形態が、顎顔面骨格によって異なっており、とくに顎関節症の診断に有用である関節円板組織の形態、位置の多様性を見出した。これら形態学的データから剛体ばね理論モデルを用い解析し、咬合、顎骨、顎関節が力学的バランスにもとづいて構築されていることを実証した。実際に、よく用いられる手術術式を行った症例で、本解析を行い、手術時に重視すべき計算過程でのパラメーターの意義を検討した。既存の幾何学的手術シミュレーションに力学的要素を加味した、新たな手術シミュレーションといえる。剛体ばね理論を用いた顎関節応力分布の解析プログラムを用いることで現在、欧米の概念によって正常とされていた顎関節形態が、顎顔面骨格によって異なっており、とくに顎関節症の診断に有用である関節円板組織の形態、位置の多様性を見出した。形態学的データから剛体ばね理論モデルを用い解析し、咬合、顎骨、顎関節が力学的バランスにもとづいて構築されていることを実証した。また、正面頭部X線規格写真での、顎関節接触圧解析プログラムも作製され、臨床データでの整合性の検討を行っている。顎変形症患者に対し使用頻度の高い、側面頭部X線写真において、より的確に顎顔面骨格の計測ポイントを判断できるように改良を加えた。剛体ばね理論を用いた顎関節応力分布の解析プログラムを用いることで現在、欧米の概念によって正常とされていた顎関節形態が、顎顔面骨格によって異なっており、とくに顎関節症の診断に有用である関節円板紐織の形態、位置の多様性を見出した。形態学的データから剛体ばね理論モデルを用い解析し、咬合、顎骨、顎関節が力学的バランスにもとついて構築されていることを実証した。また、正面頭部X線規格写真での、顎関節接触圧解析プログラムも作製され、臨床データでの整合性の検討を行った。

計測可能な実測値となる咬合力のデータを加え、より現実的な顎関節の応力分布が算出可能となり、これら解析過程でのパラメーターを、咬合および骨格の力学的安定度の指標となり得ることが実証された。解析の結果から、顎関節の負荷の大きさ、角度の左右差が顎骨非対称に関連していることが示唆された。また、外科矯正手術により顎骨および咬合の改善を行うことで、左右顎関節の応カバランスが改善されることが示唆された。剛体ばね理論を用いた本プログラム手法は顎変形症手術の顎関節応力バランスを加味した手術シミュレーションに非常に有益な情報を与えうることが実証された。
運動プログラム形成に果たす大脳運動前野と補足運動野の機能

1.ニホンザルの運動前野と補足運動野から予期的準備活動を示すニュ-ロンを記録した結果、それらは次に行うべき運動の大きさと方向の両方に関係していたもの、大きさのみに関係していたもの、方向のみに関係していたものの3つに分類することができた。すなわち、これらの領域における予期的準備活動は、下位の運動中枢において利用することの可能な、運動のパラメ-タ-の統合された運動プログラムを提供することにより行うべき運動の準備状態の形成に寄与していることが示唆された。2.皮質運動領野の解剖学的入出力様式を調べるため、6頭のニホンザルを用いて、一次運動野の上肢領域にHRPを、また上中心前溝の外側部にWGA-HRPを、さらに弓状溝後壁の運動前野にWGA-HRPを注入した。その結果、運動前野の弓状溝後壁と上中心前溝の外側部、それに補足運動野の上肢領域のいずれもが一次運動野の上肢領域に出力していることが明らかになった。このうち上中心前溝の外側部領域は予期的準備活動を示すニュ-ロンが最も多く記録された領域であり、この領域が運動プログラムを一次運動野に直接出力していることが考えられる。さらにこれらの領域すべてが脊髄側索を下降する皮質脊髄路細胞を含んでいることが明らかになった。またこれらの領域の入力として弓状溝後の皮質は壁頭頂葉の5野あるいは7野からの投射を受けているのに対して、上中心前溝周辺皮質は5野からのみ入力を受けている。これらの領域に共通して、前頭前野からの入力は受けていない。また、最近運動領野のひとつとみなされてきている帯状回からの入力をこれらの領域のいずれもが受けているのと同時に、これら領域が相互に結合しており、運動領野として密接に関連していることが示唆された。1. 2頭のニホンザルの大脳皮質運動前のと補足運動野から運動遂行中における単一ニューロン活動の記録を行った結果、運動開始前の遅延期間中に指示信号に応答して持続的な発射活動の変化を示す、いわゆる予期的準備活動を示すニューロンが記録された。それらは活動パターンの違いによって以下の3種類に分類することができた。〓方向指示信号と振幅指示信号の両方が与えられた後、著名な発射活動の変化を示し、さらにその変化が方向と振幅のいずれにも選択性を示したもの、〓それが先に与えられるか後に与えられるかに関わらず、方向指示信号にのみ応答して発射活動の変化を示したもの、〓振幅指示信号に選択的に応答して発射活動の変化を示したもの。このうち運動の個別のパラメーターが統合された結果を反映していると考えられる〓のようなニューロンが運動前野、補足運動野のいずれにおいても大多数を占めていたことは、これらの領野が運動の準備に必要な最終段階のプログラムを形成している高次中枢領域であることを示唆する。2.ニューロン活動記録を終了した後、一次運動野の上肢領域に逆行性標識物質であるHorseradish Peroxidase (HRP)を注入し、運動前野と補足運動野の中で上記のような予期的準備活動が記録された領域が一次運動野に軸索を投射する出力細胞を有しているかどうかが検索された。2頭のサルのうち、1頭についてHRPの実験が成功した。その結果、一次運動野に出力するニューロンの分布と予期的準備活動を持つニューロンの分布には良い類似性が認められた。このことは、運動前野と補足運動野における予期的準備活動が一次運動野に出力されている可能性を示唆するものであり、これらの領域が運動指令の最終共通経路と考えられている一次運動のに運動のプログラムを供給する高次運動中枢として機能しているものと考慮される。

前年度に得られた予期的準備活動を示すニュ-ロンの分布を詳細に検討したところ、運動前野についてはその中でも特に上中心前溝の外側部に多く存在することが明らかになった。これは、運動遂行中に活動の変化を示すニュ-ロンが運動前野における弓状溝後壁と上中心前溝の両方にそれぞれ多く存在していることと対照をなしている。すなわち、上中心前溝の周辺部は運動プログラムを形成するのに極めて重要な役割を果たしていることが示唆された。そこで当該年度においては、運動前野におけるこれらの領域が中枢神経の他の領域のどこから入力を受け、どこに出力をしているかを解剖がくてきに検索することに重点を置いた。この目的を達成するため、4頭のニホンザルについて一次運動野の上肢領域に逆行性標識物質であるHRPを注入し、運動前野と補足運動野から一次運動野への出力様式を、また2頭のニホンザルについて上中心前溝の外側部に逆行性と同時に順行性標識物質でもあるWGA-HRPを注入し、さらに一頭のニホンザルにおけて弓状溝後壁の運動前野にWGA-HRPを注入して解剖学的な結合様式を検索した。その結果、運動前野の弓状溝後壁と上中心前溝の外側部、それに補足運動野の上肢領域のいずれもが一次運動野の上肢領域に出力していることが明らかになった。さらにこれらの領域すべてが脊髄側索を下降する皮質脊髄路細胞を含んでいることがあきらかになった。またこれらの領域の入力として弓状溝後の皮質は壁頭頂葉の5野あるいは7野からの投射を受けているのに対して、上中心前溝周辺皮質は5野からのみ入力を受けている。まれらの領域に共通して、前頭前野からの入力は受けていない。また、最近運動領野のひとつとみなされてきている帯状回からの入力をこられの領域のいずれもが受けているのと同時に、これらの領域が相互に結合しており、運動領野として密接に関連していることが示唆された。
ブランケット用高濃縮リチウム６生産のための分取クロマトグラフィーシステムの開発

核融合ブランケット材である高濃縮リチウム6の生産に適した分取クロマトグラフィーシステムを開発する.粒径が数μmの極小コアシェル型シリカビーズを担体として,これに大環状化合物を添着して高性能吸着材を新規に開発する.この吸着材を充填したカラムは,必要なカラムの長さが従来に比べて34桁と大幅に小さくなることが予想され,物質移動の律速段階が粒内拡散から軸方向分散に変わる.これにより,運転条件の最適化と合わせて,これまでになく高い生産性を実現し得る.単なる高性能吸着材の作製にとどまらず,同位体材料の大量製造方法としてスケールアップ可能な,分取クロマトグラフィーシステムを開発する.核融合ブランケット材である高濃縮リチウム6の生産に適した分取クロマトグラフィーシステムを開発する.粒径が数μmの極小コアシェル型シリカビーズを担体として,これに大環状化合物を添着して高性能吸着材を新規に開発する.この吸着材を充填したカラムは,必要なカラムの長さが従来に比べて34桁と大幅に小さくなることが予想され,物質移動の律速段階が粒内拡散から軸方向分散に変わる.これにより,運転条件の最適化と合わせて,これまでになく高い生産性を実現し得る.単なる高性能吸着材の作製にとどまらず,同位体材料の大量製造方法としてスケールアップ可能な,分取クロマトグラフィーシステムを開発する.
中山間地域の里山における女性高齢者の健康資源開発に関する研究

中山間地域の里山における女性高齢者のグループ農業の実態を調査し,人々の健康と地域社会に及ぼす影響とグループ農業が成立するための諸条件を検討した。その結果,グループ農業の活動は,地域アイデンティティの表出としてとらえることができ,相互扶助ネットワークの強化,共同体の維持,文化の伝承など,その多面的な機能により,地域住民の心身の健康を増進し保障すると考えられる。グループ農業の成立には,表出すべき地域アイデンティティおよびそれを認知する者の存在が必須と考えられる。遊休農地を利用した女性高齢者のグループ農業の実態を調査することにより,里山の健康資源としての効果的な利用のための具体的な諸条件を明らかにするとともに,実践事例を通して費用対効果や運動生理学的側面からも学際的な検討を加える。大鹿村の上蔵地区でグループ農業を行なっている楽姓クラブの活動の実態とその背景を参加観察とインタビューにより調査し,次のことが明らかになった。1)楽姓クラブのグループ農業は上蔵地区の女性高齢者を中心とした活動であるが,建物の建造や耕作等の力仕事には男性も協力している。2)グループ農業に利用する遊休農地は,上蔵地区の象徴である福徳寺と大イチョウのそばにあり,グループ農業は村落を挙げての活動という性格を帯びている。3)作物は,土地に適すると認識されている大鹿村特産の大豆(平成中尾早生)や,コキビ,カボチャ等であり,道路の近くには村人や観光客の目を楽しませる様々な花を植えていた。4)農作業に関しては,年長者がより多くの知識をもち,指導的な役割を果たすとともに,自らも積極的に作業を行なう傾向が見られる。5)植え付けや除草には,村内の小学生が授業の一環として参加していた。6)グループが主催する11月の収穫祭は村内の子供や都会の親族,知人たちも参加し,世代間の交流や伝統の継承の場として機能していた。以上のように,楽姓クラブによるグループ農業の活動は,農作業以外の多様な活動を含んでおり,それらの活動の背景や影響はコミュニティと多面的に関連している。里山の環境を保全し健康資源として利用するには,里山における人問の活動を,自然環境およびコミュニティとの関連において多次元的に検討する必要がある。上述のような性格を持つ楽姓クラブのグループ農業は、こうした条件を満たしており、研究対象として非常に有望であることが確認できた。長野県内中山間地の2地区:大鹿村上蔵(調査2年目)と飯田市伊豆木において、女性高齢者の遊休農地を利用したグループ農業活動を参加観察とインタビューにより調査した。1.2つのグループ農業活動の共通点(1)殆どのメンバーが自家の農業を担いつつグループ農業活動に参加している。農繁期には、グループのリーダーが時期ごとに必要な作業内容をメンバー全員に伝達し、各自の都合と体力に応じて当番制で作業を分担する。(2)作物は比較的手間のかからない大豆と雑穀(キビ・ソバ)が中心である。(3)力仕事が必要なときや栽培に関する専門的情報を得たいときには適宜フォーマル・インフォーマルのネットワークを活用する。(4)自分たちの活動を誇りに思っている。(5)農業活動の他にもグループ活動を行っている。どの活動にも無理のない範囲で参加しており、近隣付き合いの一環のようにみえる。2.メンバーからみたグループ農業活動への参加の意義(1)放置された遊休農地での作物栽培は環境保全など、地域の役に立つ。(2)収穫物が僅かながら収入になる。雑穀祭りでふるまい喜ばれる。農業活動を楽しめる。(3)高年齢・一人暮らしのメンバーは、自己の体力・健康維持のために社会的交流を心掛けており、無理のない範囲で活動に参加でき、作業しながらおしゃべりする方が交流しやすい。中山間地で長年暮らしてきた女性高齢者が生活の知恵を活かし、楽しみとしてグループ農業活動を続けている。このような活動が健康資源になるための要件として、グループの主体的な活動に対して支援が得られること、体力・健康に合わせて参加できる作業があることの重要性が示唆された。遊休農地を利用したグループ農業への参加が健康に影響を与える可能性に焦点をあてて調査した。長野県の中山間地域でグループ農業に参加する女性高齢者に対し、参加観察およびグループインタビューを、作業が集団で行われる日に実施した。参加観察では、モチキビの収穫作業に参加し、作業状況や、作業中の会話の内容、参加者の表情等を観察し、収穫作業終了後にグループインタビューを実施した。インタビューでは、グループ農業の背景や、作物の種類と収穫量、作業が行われない冬季の状況等について質問した。参加観察またはインタビューの終了後、直ちにメモと記憶に基づいて文章化した。得られたデータに内容分析を行い、次のことが明らかになった。1.地区は67戸の「班」と呼ばれる伝統的な小グループに分かれ、大部分の班にグループ農業の参加者がいる。2.主要作物の大豆は、傾斜地に適した固有品種で、特別な思いが込められている。