hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高強度かつ高反応性なコークス設計のための反応劣化・破壊挙動の解明

反応によるガスの発生および基質の消失を考慮したコークスの反応劣化分布の解析プログラムを構築した.特に反応を考慮することにより解析が不安定となることから,安定的に解析を実施可能な手法について検討した.また,開発したプログラムは検証問題を実施することでその妥当性を確認した.さらに,本解析プログラムにおけるパラメータとして実験によって測定された反応速度定数を用い,実コークスにおけるコークス反応劣化についてのシミュレーションを実施した.反応ガスを供給可能な高温の反応装置を用いることにより,コークス塊のガス化反応実験を実施した.ガス化反応時における重量変化を測定することで高炉内の環境下における反応率の経時的な挙動を評価するとともに,反応後のコークスをX線CTを用いて撮像することで,反応にともなうコークス基質の消失を定量的に評価した.さらに,反応炉を用いて測定した本実験結果を反応劣化分布の解析プログラムへとフィードバックすることにより,シミュレーションの結果をより高精度化することができた.基質構造の影響をより高精度に反映することが可能な有限要素法に基づく新規解析手法の開発に取り組んだ.本計算手法は,四面体中に事前に定義された亀裂面に対してリメッシュを繰り返すことにより亀裂の進展を表現する手法であり,有限要素法に基づいた手法であるために応力解析の精度が高く,また複雑な亀裂形状を安定的に解析することができる.既存の数値解析結果との比較により,提案した解析手法の妥当性を確認することができた.ガス化反応後のコークスを対象に破壊解析を実施し,コークスの反応様式と破壊挙動の関係について定量的な検討を実施した.さらに,触媒の添加を想定した条件での解析について検討し,添加した触媒が反応率分布および破壊様式に及ぼす影響について明確にすることができた.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。高炉は製鉄プロセスにおけるエネルギー消費の40 %を占め,省エネルギー化が強く求められている.高炉用の還元材であるコークスは高炉内でスペーサーとして働き,通気性の向上は高炉操業を効率化するうえで重要である.この際に,装入物荷重により粉砕されると通気部位を閉塞させるため,強度の高いコークスが必須である.また近年では,ガス化反応性を向上させた高反応性コークスの使用による高炉のエネルギー効率の向上が期待されているが.コークスは反応すると強度が低下する問題がある.そこで申請者は,触媒の添加により反応率分布を制御することにより,高反応性コークスにおける強度低下の抑止を着想した.そのためには,触媒添加コークスの拡散・反応劣化挙動を精緻に予測するとともに反応劣化コークスの強度発現メカニズムを解明し,触媒の添加条件と反応率分布・反応後強度の関係を明らかにする必要がある.そのために,コークスのガス化反応実験を実施するとともに,コークス内反応劣化挙動を予測可能な数値計算技術の開発に取り組んだ.示差熱重量測定装置を用いて,微粉コークスにおけるガス化反応実験を実施した.ガス化反応速度解析をおこなうことで,ガス化反応における反応モデルを特定することができたとともに,拡散・反応解析において設定が可能なガス化反応のパラメータを算出することができた.また反応後の微粉コークスを観察することにより,コークスの反応様式を明確化した.有限要素法を用いた拡散解析のプログラムの開発に取り組んだ.非線形計算の効率的なアルゴリズムおよび,ボクセル有限要素法において気孔要素内のみをガスが拡散する解析を安定的に実施する手法を検討することで,実コークス中における反応ガスの拡散を精緻に解析可能なプログラムを開発することができた.コークスのガス化実験に関して,本年度は示差熱重量測定装置を用いた微粉コークスのガス化反応実験を実施することができた.予定としていた触媒を添加したコークスを対象としたガス化反応実験には至っていないものの,測定法を確立することができておりこれらの実験は順次実施予定である.また,来年度実施予定である反応炉を対象とした予備実験などについても実施することができ,コークス塊を対象としたガス化反応実験の準備を進めることができた.ナノインデンテーションによる基質の弾性係数測定実験に関しては,コークスのガス化反応実験の結果から,数十マイクロメートルオーダーの気孔構造の変化をとらえればよいということが分かったため,実験を実施せず数値計算上で直接的に考慮するように方針を修正した.数値解析プログラムに関しては,本年度は,非線形有限要素法による反応ガスの拡散解析を実施することができた.また,コークスの複雑な気孔構造を再現するためには多くの要素が必要となるために計算コストが膨大となる.そこで,数値計算プログラムの省メモリ化および並列計算に取り組んだ.その結果,従来と比較して使用メモリはおよそ半分となり,並列化についても高い効率となったことを確認した.詳細なコークス構造を解析するために必須な基礎的な計算技術を確立することができた.拡散解析に実験により測定した反応パラメータを組み込んだ解析プログラムの開発にも取り組んでおり,来年度実施予定の実コークスにおけるガス化反応挙動を再現する準備を進めることができた.反応によるガスの発生および基質の消失を考慮したコークスの反応劣化分布の解析プログラムを構築した.特に反応を考慮することにより解析が不安定となることから,安定的に解析を実施可能な手法について検討した.また,開発したプログラムは検証問題を実施することでその妥当性を確認した.

さらに,本解析プログラムにおけるパラメータとして実験によって測定された反応速度定数を用い,実コークスにおけるコークス反応劣化についてのシミュレーションを実施した.反応ガスを供給可能な高温の反応装置を用いることにより,コークス塊のガス化反応実験を実施した.ガス化反応時における重量変化を測定することで高炉内の環境下における反応率の経時的な挙動を評価するとともに,反応後のコークスをX線CTを用いて撮像することで,反応にともなうコークス基質の消失を定量的に評価した.さらに,反応炉を用いて測定した本実験結果を反応劣化分布の解析プログラムへとフィードバックすることにより,シミュレーションの結果をより高精度化することができた.基質構造の影響をより高精度に反映することが可能な有限要素法に基づく新規解析手法の開発に取り組んだ.本計算手法は,四面体中に事前に定義された亀裂面に対してリメッシュを繰り返すことにより亀裂の進展を表現する手法であり,有限要素法に基づいた手法であるために応力解析の精度が高く,また複雑な亀裂形状を安定的に解析することができる.既存の数値解析結果との比較により,提案した解析手法の妥当性を確認することができた.ガス化反応後のコークスを対象に破壊解析を実施し,コークスの反応様式と破壊挙動の関係について定量的な検討を実施した.さらに,触媒の添加を想定した条件での解析について検討し,添加した触媒が反応率分布および破壊様式に及ぼす影響について明確にすることができた.来年度の研究の推進方策として,今年度実施した示差熱重量測定装置を用いた微粉コークスのガス化反応実験に対して,触媒を添加した実験を実施する.次に,今年度開発したガスの拡散解析プログラムを発展させたうえでガス化反応実験によって取得したパラメータを導入し,コークスの反応劣化分布の解析プログラムを構築する.さらに,反応炉を用いたコークス塊のガス化実験を実施し,開発したコークスの反応劣化分布のシミュレーション結果と比較する.実験結果との比較・検討を繰り返すことで,解析プログラムの精緻化を図る.また,反応劣化解析を基にした破壊シミュレーションならびに,種々の触媒添加条件におけるケーススタディを実施する.最終的には結果をとりまとめ,論文を執筆する予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
透明形状記憶ゲルの先駆的熱物性データベースの構築と超サーマルメカニカルゲルの開発

連携研究者の古川らは,世界で初めてスイッチング温度を境に形状記憶機能を発現するゲルを開発した.特異な熱的特性を持つゲルであるが,その熱物性は不明である.本研究では,高橋と榎森により開発された熱物性テスターを用いて形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率を測定した.結果,含水率17 %の形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率はフッ素樹脂のそれらとほぼ同様の値を持つことを明らかにした.さらに,含水率40 %の形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率は含水率17 %の形状記憶ゲルのそれらより,それぞれ1.48倍および1.09倍大きい値を示すことを明らかにした.また,これら結果から形状記憶ゲルの比熱容量と熱拡散率も示した.本研究では世界で初めて開発された夢の透明形状記憶ゲルの熱伝導率,比熱容量そして熱拡散率の温度依存性を熱物性テスターを用いて明らかにし,その熱物性データベースを世界に先駆けて構築することを目的とする.また,熱物性データをゲル開発にフィードバックすることで透明形状記憶ゲルの熱機能性と自己復元性をさらに向上させた超サーマルメカニカルゲルを開発する.そして,測定した熱物性データを用いて定量的な温度制御による微小変位制御が可能な新方式の超サーマルメカニカルゲル製ロボットハンドアクチュエータを開発する.当初は,初年度に入力補償型示差走査熱量計を用いて比熱容量を測定し,次年度に平板比較法に基づく実験装置を設計製作して熱伝導率を測定する計画であった.しかしながら,入力補償型示差走査熱量計の不具合により,上述したように新たに熱物性テスターを購入して熱伝導率と比熱容量,これらに加え熱拡散率を測定した.初年度は,まずはじめに熱物性テスターで上記熱三物性を測定するための測定システムを設計製作した.具体的には,塩化ビニル製の密閉室を製作して,その室内に設置したX,Y,Z自動ステージ(中央精機社製)に熱物性テスターを固定し,自動測定を可能にした.また,密閉室内には銅管を配置し,そこに恒温槽(LAUDA社製RA24)で温度制御された水を循環させることで恒温室とした.熱物性測定は,真空ポンプで恒温室内を減圧した後,室内の空気を窒素(99.5%)で置換した環境で行った.始め熱物性テスターの温度プローブを被測定物より高い温度に加熱し,一定温度に保持した.その後,温度プローブの先端感温部を被測定面に10秒間接触させて,その直後のプローブ温度変化を測定した.得られた温度応答データを熱物性テスターの測定理論に基づき解析し,透明形状記憶ゲルの熱伝導率,比熱容量そして熱拡散率を算出し,その熱物性特性を検討した.形状記憶ゲルは90年代に開発され,医療やロボット分野への応用などが期待されている夢の新素材である.しかしながら,従来の形状記憶ゲルは白濁して不透明であり,割れやすく脆弱であった.近年,世界で初めてスイッチング温度を境に形状記憶機能を発現する透明なゲルが開発された.現在,この形状記憶ゲルの熱物性値は未知であり,実際に応用を考える上ではその熱物性値は必要不可欠なデータである.本研究では,試料の非定常温度応答を利用し,非破壊的に熱物性を測定することのできる点接触式温度プローブ(熱物性テスター)を用いて形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率を明らかにすることを目的とする.なお,これらの値が測定できれば,形状記憶ゲルの比熱容量と熱拡散率も算出することができる.平成27年度は,熱物性テスターを用いた熱伝導率と熱浸透率の測定精度を初年度の±15%から±5%まで向上させ,さらに含水率が形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.まず初めに,様々な条件下(温度環境296.5 Kで一定)で熱伝導率と熱浸透率が既知のポリ塩化ビニル,アクリル樹脂,フッ素樹脂,ソーダガラス,および石英ガラスのそれらを測定した.その結果,これら物質の熱伝導率と熱浸透率を±5%以内で測定できる測定手法を確立した.これは,本熱物性テスターを用いれば同じ温度環境下における未知の物質の熱伝導率と熱浸透率を±5%以内で測定できることを示すものである.本熱物性テスターの測定精度向上後,乾燥状態(含水率0%)における形状記憶ゲルを上記物質と同じ環境下で測定したところ,その熱伝導率と熱浸透率はアクリルのそれらとほぼ同様の値を持つことが明らかにされた.さらに,十分に水を含ませた形状記憶ゲル(重量基準含水率29%)を上記物質と同じ環境下で測定し,含水率が形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率に及ぼす影響も明らかにした.平成27年度は,熱物性テスターを用いた熱伝導率と熱浸透率の測定精度を初年度の±15%から±5%まで向上させ,さらに含水率が形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.そして,平成27年度当初の目的通り,本熱物性テスターを用いれば未知の物質の熱伝導率と熱浸透率を±5%以内で測定できる測定手法を確立した.さらに,含水率が形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率に及ぼす影響も明らかにした.熱物性テスターは,比較法で未知の物質の熱物性を測定する.

これまで,293 Kと300 Kにおいて熱物性が既知の物質を用いて,これら温度下における形状記憶ゲルの熱物性を明らかにしてきた.現在,形状記憶ゲルの応用範囲は,室温におけるロボットハンド,体温における眼内レンズや血管等などである.室温付近における形状記憶ゲルの熱物性は,平成27年度における測定でほぼ明らかにされたが,体温付近における形状記憶ゲルの熱物性も明らかにすることが望まれている.現在,体温付近において熱物性が既知の物質を探すとともに,その測定法を模索中である.連携研究者である古川らの研究グループは形状記憶ゲルを開発し,これを利用した骨折用のバンテージ,模型眼,そして入力装置用のスマートボタンなどの開発に精力的に取り組んでいる.この形状記憶ゲルの内部には,結晶成分として約60°Cで溶解するステアリルアクリレートが含まれている.このため,常温下ではゲルは固いが,ゲルを60°C以上にするとステアリルアクリレート部分が溶解し,ゲルは柔らかくなり変形する.このとき,ゲルを60°C以下にすると変形後の形状を維持したまま固化し,再びゲルを60°C以上にすると元の形状に戻る熱的特性を持つ.しかしながら,形状記憶ゲルはこのような特異な熱的特性を有するにも拘らず,その熱物性特性は明らかにされていない.それ故,形状記憶ゲル製ロボットハンドなどの応用展開を考える上では,形状記憶ゲルの熱物性を明らかにすることが必要不可欠である.そこで本研究では,点接触式温度プローブを用いて,室温における形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率を測定した.具体的には,含水率17 %と40 %における形状記憶ゲルのそれらを測定し,含水率が透明形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率に及ぼす影響を検討した.この結果,含水率17 %の形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率はフッ素樹脂のそれらとほぼ同様の値を持つ.さらに,含水率40 %の形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率は含水率17 %の形状記憶ゲルのそれらより,それぞれ1.48倍および1.09倍大きい値を示す.測定結果をもとに,局所加熱された形状記憶ゲルにおける解析モデルを用いて,非定常三次元熱伝導方程式を数値解析的に解いた.これらの数値シミュレーション結果は,形状記憶ゲル製ロボットハンド開発のために共同研究者に提供し,共同研究および開発が進行中である.連携研究者の古川らは,世界で初めてスイッチング温度を境に形状記憶機能を発現するゲルを開発した.特異な熱的特性を持つゲルであるが,その熱物性は不明である.本研究では,高橋と榎森により開発された熱物性テスターを用いて形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率を測定した.結果,含水率17 %の形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率はフッ素樹脂のそれらとほぼ同様の値を持つことを明らかにした.さらに,含水率40 %の形状記憶ゲルの熱伝導率と熱浸透率は含水率17 %の形状記憶ゲルのそれらより,それぞれ1.48倍および1.09倍大きい値を示すことを明らかにした.また,これら結果から形状記憶ゲルの比熱容量と熱拡散率も示した.
女子大学生の運動行動の習慣化に向けたグループカウンセリングプログラムの開発

本研究は、女子大学生の運動行動の獲得・継続に関連する要因を質的研究法と大規模調査研究によって明らかにし、運動行動の習慣化に向けたグループカウンセリングの介入方法を確立することを目的に研究を推進した。本研究の結果から、運動に対するセルフ・エフィカシーやソーシャル・サポート、意思決定のバランス、運動環境の認知は、女子大学生の運動の採択や継続に重大な影響を与えることが明らかとなった。女子大学生の運動行動を促進する場合、このような要因を組み込んだグループプログラムを用いると同時に、運動への準備性を考慮した介入を行うことが重要となる。本研究の目的は,女子大学生の運動行動の獲得・継続に関連する要因を質的研究法と大規模調査研究によって明らかにし,健康心理学的視点を取り入れた運動行動の習慣化に向けたグループカウンセリングの介入方法を確立することである。平成19年度は,女子大学生における運動行動の習慣化に関連する要因を,質的研究法によって具体的かつ詳細に明らかにすることを目的に研究を推進した。具体的には,定期的な運動(1回30分以上の運動を週に2日以上)を実施していない18歳から22歳の女子大学生37名を対象に,運動行動を阻害する要因についての自記式質問紙調査票を作成し,大規模調査を実施する。尚,平成19年度の調査結果は,American Psychological Association Convention 2008(Boston,August 14-17,2008)で発表予定である。本研究の目的は、女子大学生を対象とした運動行動の習慣化に向けたグループカウンセリングプログラムを開発することである。平成20年度は、カウンセリングプログラム作成のための基礎資料とすべく、全国の女子大学の学生を対象に、運動行動の実態とそれに関連する心理的、社会的、環境的要因の特徴について検討することを目的に研究を推進した。対象者の運動行動の実態は、Transtheoretical Model (以下TTMと略す)の行動変容ステージを用いて評価した。TTMは、行動変容を促すための有用な行動科学理論のひとつであり、その中核となる行動変容ステージは、個人の健康行動の実践の状況や行動に対する関心の程度によって前熟考期、熟考期、準備期、実行期、維持期の5つの段階に分けられる。運動行動の関連要因をTTMの行動変容のステージ別に分別することにより、対象者の行動変容の準備状況に応じた適切な身体活動量の増加を目的とした介入方略を立案することが出来るとともに、有効かつ効率的な健康教育を提供する上で役立つものになるだろう。全国約2500名の女子大学生から得られたデータから、以下のことが明らかにされた。1.運動セルフ・エフィカシーや運動ソーシャル・サポートは、運動の動機づけが低い者、運動への動機づけは高いが運動を行っていない、または不定期に実施している者、運動が習慣化している者の順で高い、2.運動の環境の認知や運動の恩恵の認知は、運動の習慣化の有無に関わらず、動機づけ水準の高い者が低い者と比較して良い、3.運動への負担の認知は、運動への動機づけの水準の高低に関わらず、運動が習慣化していない者は運動習慣者と比較して高い。本成果は、わが国の女子大学生の運動行動とその関連要因を、大規模研究によって検討した数少ない貴重な研究である。平成21年度は、平成19年度、平成20年度の研究成果を基に、運動行動の採択・継続を促すためのプログラムを作成し、実践研究により、その有効性について予備的検討を行った。プログラムは、目標設定、運動の恩恵と負担の確認、利用可能な人的および環境(運動施設や自宅・大学周辺のウォーキングに適した歩道などの)要因の確認などで構成された。対象者は、女子大学生13名であった。対象者には、1回20分、週1回、10週間のグループ介入を実施した。介入内容は、最初に運動に対する目標設定を行い、その後、前述したような運動行動に関連する要因について、説明を行い、グループで各要因の確認とそれに対する各自の行動目標や対処法について設定を行った。運動行動の評価は、運動行動ステージの変化で評価した。分析の結果、介入前後の対象者の運動行動ステージに統計学的な有意差は認められなかった。しかし、介入前後の各ステージの人数は、前熟考期の者は1名から1名、熟考期の者は5名から3名、準備期の者は5名から6名、実行期の者は1名から1名、維持期の者は1名から2名と、定期的に運動を行っていない熟考期の者が減り、定期的ではないが運動を実施している準備期と運動を定期的に実施している維持期の者が増えた。今後は、多種多様なサンプルで、更なる検証が必要となるであろう。
希土類複合金属錯体を用いる触媒的不斉ニトロアルドール反応の新展開

我々の研究室において開発に成功した希土類-リチウム-ビナフトール錯体を用いる触媒的不斉合成の展開として、ビナフトール誘導体を不斉配位子として用いる新規希土類錯体の調製と、ニトロメタン以外のニトロアルカンを用いるエナンチオ、ジアステレオ選択的ニトロアルドール反応について検討した。その結果、6,6'-置換ビナフトール誘導体を用いて、これまで高い不斉収率でニトロアルドール成績体を得ることのできなかったヒドロシンナムアルデヒドなどでも、ビナフトール錯体に比較して十数%不斉収率を向上できることを見いだした。ビナフトールの6,6'位の置換基としてはトリアルキルシリルエチニル基が優れていた。ニトロメタン以外のニトロアルカンを用いるエナンチオ、ジアステレオ選択的ニトロアルドール反応においても、6,6'-置換ビナフトール誘導体を用いて調製したランタン錯体は優れており、最高12:1のsyn選択性かつ、97%に達する光学純度でニトロアルドール成績体が得られる。ニトロアルドール反応における上記のsyn選択性と不斉発現のメカニズムについては、分子軌道法計算とUniversal Force Fieldによる反応遷移状態の解析を行い、本希土類-リチウム-ビナフトール錯体が世界で初めての多機能バイメタリック触媒であることを解明することに成功した。本錯体は触媒的不斉合成の触媒として新しい範疇に属すものである。
難治性の咬合違和感と歯痛の発現に日中の咬みしめに伴う感覚閾値の変化は関連するか？

本研究の目的は,難治性咬合違和感および難治性歯痛の発症に日中の咬みしめに伴う感覚閾値の変化が関連している可能性に着目し,難治性咬合異常感患者,難治性歯痛患者における日中の咬みしめ様相と感覚閾値の関連を明らかにすることである.1.無拘束咀嚼筋筋電図測定システムの確立:日中の咬みしめの評価には,超小型筋電計ロガーシステムFLA-500-SD(フルサワラボアプライアンス社製)を使用した.平成26年度において,本装置を用いて咬筋筋活動を測定した結果,基線レベルは非常に低く,最大咬みしめ,嚥下,タッピング等の筋活動波形は十分に認識可能であることを確認した.2.定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)の確立:感覚閾値の測定には,知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision PS-2100,NIPRO社製)を用いた.平成26,27年度において,本装置を用いて前頭部皮膚,頬部皮膚,オトガイ部皮膚,口腔粘膜における感覚閾値の測定が可能であることを確認した.3.予備的データ収集:平成26年度において,上記筋電図測定システムを用いて日中の咬みしめを測定しデータ処理を行った結果,バースト回数,バースト持続時間,最大振幅,積分値を問題なく分析できることを確認した.感覚閾値においても,問題なく感覚閾値を評価できることを確認した.4.データ収集:平成27年度より顎機能健常者における日中の筋電図測定,およびQSTの測定を開始した.その結果,筋電図波形からバースト回数,バースト持続時間,最大振幅,積分値が問題なく分析でき,前頭部皮膚,頬部皮膚,オトガイ部皮膚,口腔粘膜の感覚閾値も問題なく分析できた.平成28年度では難治性咬合違和感患者および難治性歯痛患者におけるデータ収集を進め,顎機能健常者と比較する予定であったが,退職による資格消失のため補助事業廃止となった.本研究の目的は,難治性咬合違和感および難治性歯痛の発症に日中の咬みしめに伴う感覚閾値の変化が関連している可能性に着目し,難治性咬合異常感患者,難治性歯痛患者における日中の咬みしめ様相と感覚閾値の関連を明らかにすることである.平成26年度では,無拘束咀嚼筋筋電図測定システムの確立,定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)の確立,および予備的データ収集を行った.1.無拘束咀嚼筋筋電図測定システムの確立:日中の咬みしめの評価には,超小型筋電計ロガーシステムFLA-500-SD(フルサワラボアプライアンス社製)を使用した.本装置を用いて咬筋筋活動を測定した結果,基線レベルは非常に低く,最大咬みしめ,嚥下,タッピング等の筋活動波形は十分に認識可能であることを確認した.2.定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)の確立:感覚閾値の測定には,知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision PS-2100,NIPRO社製)を用いた.本装置を用いて前頭部皮膚,頬部皮膚,オトガイ部皮膚における感覚閾値の測定が可能であることを確認した.しかしながら,販売が遅れていた口腔内測定用電極の購入が年度末となったため,口腔粘膜の測定は確認できなかった.3.予備的データ収集:上記筋電図測定システムを用いて日中の咬みしめを測定しデータ処理を行った結果,バースト回数,バースト持続時間,最大振幅,積分値を問題なく分析できることを確認した.感覚閾値については,口腔粘膜を除いた前頭部皮膚,頬部皮膚,オトガイ部皮膚の測定を行った結果,問題なく感覚閾値を評価できることを確認した.本研究の目的は,難治性咬合違和感および難治性歯痛の発症に日中の咬みしめに伴う感覚閾値の変化が関連している可能性に着目し,難治性咬合異常感患者,難治性歯痛患者における日中の咬みしめ様相と感覚閾値の関連を明らかにすることである.平成27年度では,定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)の確立,およびデータ収集を行った.1.定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)の確立:感覚閾値の測定には,知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision PS-2100,NIPRO社製)を用いた.平成26年度では,本装置を用いて前頭部皮膚,頬部皮膚,オトガイ部皮膚における感覚閾値の測定が可能であることを確認した.しかしながら,販売が遅れていた口腔内測定用電極の購入が年度末となったため,口腔粘膜の測定は確認できなかった.そこで,平成27年度では,口腔内測定用電極を用いて口腔粘膜の感覚閾値の測定が可能であることを確認し,定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)の確立を行った.2.データ収集:平成26年,27年度で確立した無拘束咀嚼筋筋電図測定システム,定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)を用いて,顎機能健常者における日中の筋電図測定,およびQSTの測定を開始した.

その結果,筋電図波形からバースト回数,バースト持続時間,最大振幅,積分値が問題なく分析でき,前頭部皮膚,頬部皮膚,オトガイ部皮膚,口腔粘膜の感覚閾値も問題なく測定,分析できている.しかしながら,難治性咬合違和感患者および難治性歯痛患者の測定が遅れており,平成28年度では同被験者におけるデータ収集を進める予定である.無拘束咀嚼筋筋電図測定システムの確立,定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)の確立,および予備的データ収集が終了し,顎機能健常者におけるデータ収集が進んでいる.しかしながら,難治性咬合違和感患者および難治性歯痛患者の測定が遅れており,平成28年度では同被験者におけるデータ収集を進める予定である.本研究の目的は,難治性咬合違和感および難治性歯痛の発症に日中の咬みしめに伴う感覚閾値の変化が関連している可能性に着目し,難治性咬合異常感患者,難治性歯痛患者における日中の咬みしめ様相と感覚閾値の関連を明らかにすることである.1.無拘束咀嚼筋筋電図測定システムの確立:日中の咬みしめの評価には,超小型筋電計ロガーシステムFLA-500-SD(フルサワラボアプライアンス社製)を使用した.平成26年度において,本装置を用いて咬筋筋活動を測定した結果,基線レベルは非常に低く,最大咬みしめ,嚥下,タッピング等の筋活動波形は十分に認識可能であることを確認した.2.定量的感覚検査(Quantitative Sensory Testing: QST)の確立:感覚閾値の測定には,知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision PS-2100,NIPRO社製)を用いた.平成26,27年度において,本装置を用いて前頭部皮膚,頬部皮膚,オトガイ部皮膚,口腔粘膜における感覚閾値の測定が可能であることを確認した.3.予備的データ収集:平成26年度において,上記筋電図測定システムを用いて日中の咬みしめを測定しデータ処理を行った結果,バースト回数,バースト持続時間,最大振幅,積分値を問題なく分析できることを確認した.感覚閾値においても,問題なく感覚閾値を評価できることを確認した.4.データ収集:平成27年度より顎機能健常者における日中の筋電図測定,およびQSTの測定を開始した.その結果,筋電図波形からバースト回数,バースト持続時間,最大振幅,積分値が問題なく分析でき,前頭部皮膚,頬部皮膚,オトガイ部皮膚,口腔粘膜の感覚閾値も問題なく分析できた.平成28年度では難治性咬合違和感患者および難治性歯痛患者におけるデータ収集を進め,顎機能健常者と比較する予定であったが,退職による資格消失のため補助事業廃止となった.定量的感覚検査における口腔粘膜の感覚閾値を除いて,平成26年度に予定していた予備的データ収集を行い,問題なくデータを分析,評価できることを確認した.口腔粘膜の感覚閾値については,すでに口腔内測定用電極を入手できており,平成27年度に予備的データ収集を行った後に本格的なデータ収集を行う.1.データ収集(顎機能健常者,難治性咬合違和感患者,難治性歯痛患者):平成27年度に行うことができなかった難治性咬合違和感患者および難治性歯痛患者のデータ収集を進めていく.平成27年度および平成28年度で顎機能健常者20名,難治性咬合違和感患者20名,難治性歯痛患者20名のデータ収集を目標とする.2.データ解析:1)咬筋筋活動波形の発現状態:顎機能健常者,難治性咬合違和感患者,難治性歯痛患者におけるバースト回数,バースト持続時間,最大振幅,積分値を比較検討する.2)咬筋筋活動波形発現頻度と感覚閾値の関係:各被験者の咬筋筋活動量と感覚閾値の相関性を解析する.3)咬筋筋活動波形発現頻度および感覚閾値と主観的感覚の関係:咬筋筋活動量および感覚閾値と咬合違和感,歯痛の程度の関連性を解析する.
大脳皮質をモデルとした多層Ｂａｙｅｓｉａｎ　Ｎｅｔによる特徴抽出と認識器の構築

本研究は深層学習の特徴抽出とBayesian Netによる大脳皮質の計算モデルを組み合わせた機械学習モデルを開発する。多層Bayesian Netをフレームワークとして入力のパターンを抽出し、各パターンの有無を表す2値変数を獲得する。Bayesian Netでは多層間で双方向に情報を伝播して各変数の事後確率を計算するため、高次の複雑なパターンの情報を反映したパターン認識が可能になると期待でき、文脈に即した同音異義語の認識や環境に合わせた物体認識などへの応用が考えられる。今年度は(1)MALFモデルの提案、(2)自己組織化写像を参考にした学習方法の構築、の二点を行った。まず(1)について、Multiple-Abstraction-Level Feature-extractor (MALF)と呼ぶモデルを提案した。これは深層ネットワークによる認識システムを特徴抽出部とクラス識別部に分け、特徴抽出部で得られた異なる抽象度のパターンをクラス識別部に入力するモデルである。従来は最高次の層のみがクラス識別部に接続され、クラス識別には最も抽象度の高いパターンのみを用いていたのに対し、より低次のパターンも特徴に用いることが可能となりクラスに応じた最適な抽象度の特徴選択が可能になると考えられる。次に(2)について、パラメータ数削減のため独自に導入したOne-parent-T仮定によって得られていたノード間の相互抑制する性質と、既存の技術である自己組織化写像との類似に着目し、新しく学習方法を試作した。実験の結果、Bayesian Net上で自己組織化写像と同様の学習を行える可能性が示唆された。今後リンクの切断により局所的なパターンが抽出できれば、少ない数のノードでパターン抽出ができると見込まれる。MALFモデルは特徴抽出部のノード数が課題となると予想されるため、ノード数を削減し解決を図る。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、近年注目されている深層学習における特徴抽出が脳神経の受容野と類似点が見られるという指摘と、大脳皮質の計算過程がBayesian Network上の確率伝播法によってモデル化できるとするBayesian Brain仮説を組み合わせ、多層Bayesian Networkの構造を特徴抽出に基づいて学習し、得られた各パターンの有無の確率を計算することでパターン認識を行う認識器を提案している。今年度は(1)上位子変数によるPooling機能の実装、(2)MNIST手書き数字データベースからの特徴抽出性能の実証、(3)並列計算時の計算特性の分析、(4)尤度最大化による学習手法の構築を行った。(1)これまではネットワーク構造から入力の微小な変化に対して頑健なパターン認識が難しかったため、Convolutional Neural Networkから着想を得て、親変数の上位層に子変数を置くよう構造を変更し、微小変化に対しても強い認識を可能とした。(2)プログラムの実装を変更し、これまでの5x5ピクセルの入力から12x12ピクセルの入力に対してもパターン抽出を行えるよう改良した。他の特徴抽出手法と同様のパターンが抽出される実験結果が得られ、特徴抽出によりBayesian Networkを構築できると確かめられた。(3)認識と学習における計算は各ノードで独立に行われるため高い並列分散性が期待されたが、実際に24コア4CPUでの並列計算を行ったところ、20並列程度以上では高速化しにくいことが明らかとなった。今後はCPU数よりも周波数を重視した計算機で実験を行う方針である。(4)機械学習の分野でよく用いられる尤度最大化による学習法について関連研究が明らかになり、これによる学習方法を構築した。現在は局所最適化により望ましい特徴抽出が行えないため、これを回避できるモデルを模索している。

今年度明らかになった尤度最大化法の関連研究に基づいて新たな学習方法を考案したが、局所最適化により一度獲得したパターンが劣化するなどの問題が発見されており、特徴抽出について十分な数のパターンが得られていない。本研究では多層ネットワークの各層においてパターンを抽出することが必要となるため、コアとなる部分であるパターン抽出が完成しない限り多層化などの拡張へ進めることができない。Bayesian Networkの双方向性について評価をするためにも多層化を行うことが必要であるが、現時点で多層化以前の問題が解決していないことは計画から遅れていると認識している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。まず局所最適化による問題を解決し、尤度最大化法によるパターンの抽出方法について完成させることを第一に考えている。十分な数のパターンが抽出できていることを確認したのちに多層化を行い、数字認識や物体認識を通して認識の性能評価を行う方針である。局所最適化の解決については、ネットワークの持つ変数間の条件付き確率の定義が原因であると考えられるので、これを変更し複数の極大値を取らないように改良を試みる予定である。
新規抗マラリア剤アルテミシニン及びアルカロイド類縁体の完全合成と作用機序の解明

新規抗マラリア剤の開発を目的として研究を行い、以下の成果を挙げることができた。1.アルテミシニン類縁体の合成研究:クロロキン耐性マラリア原虫に対して、強い活性を示すセスキテルペンの一種であるアルテミシニンの類縁体の合成を目的として研究を行なった。その結果分子内ディールス・アルダー反応によって合成したデカリン誘導体から、アルテミシニン類縁体の合成に成功した。合成品は10^<-8>モル濃度で熱帯熱マラリア原虫の成育を阻止し、1000倍以上の選択毒性を示すことが確認された。本合成ルートの改良、反応成績体の構造決定、他類似化合物の合成をさらに検討している。2.ロダシニアン系色素の抗マラリア活性:脂溶性非局在化カチオン性分子はエネルギー生産を活発に行うミトコンドリアに集積すると言われている。そこで種々の色素について抗マラリア活性を検討したところ、ロダシアニン系色素中に10^<-8>モルオーダーで熱帯熱マラリア原虫の成育を抑制し、214倍の選択毒性を示す化合物が発見された。現在リスザルを用いてのin vivo試験を行なっている。なお本化合物は熱帯熱マラリア原虫の組織を選択的に蛍光染色することが確認され、生化学的ツールとしての利用が期待されている。
16S rRNA遺伝子を用いた人工呼吸器関連肺炎の細菌叢解析

人工呼吸器関連肺炎(Ventilator associated pneumonia以下VAP)は、発症頻度、致死率ともに比較的高い疾患の一つである。その起炎菌同定は培養法に依存しているが、嫌気性菌や複数の口腔内細菌が関与していると考えられているため、培養法で起炎菌を同定することは通常困難である。今回の研究は、VAP症例の喀痰、唾液を採取して、16S rRNA遺伝子を用いた網羅的細菌叢解析を行い、起炎菌の同定と、口腔内の細菌叢との関連を明らかにすることを目的として研究を開始した。人工呼吸器管理開始直後および抗菌薬投与直前の検体を解析出来た症例において、人工呼吸器管理開始直後は唾液と吸引痰の細菌叢は類似していたが、抗菌薬開始直前においては、唾液は著変を認めなかったにもかかわらず吸引痰に関しては嫌気性菌が著減しており細菌叢が大きく変化していた。そのため、ある一点の細菌叢の解析だけでなく、人工呼吸器管理開始直後(A)、抗菌薬開始直前(B)および抗菌薬開始48-72時間後(C)に唾液および吸引痰を採取して細菌叢の経時的変化を評価することとした。また、対象をより広義である誤嚥性肺炎とし解析を継続した。最終的に22症例の吸引痰および唾液の細菌叢の経時的変化を解析した。唾液は明らかな経時的変化を認めなかったが、吸引痰においては(A)から(B)にかけて嫌気性菌が著減していた(p<0.001)。酸素投与など人工呼吸器管理の影響で下気道における嫌気性菌が著減した可能性が示唆された。また、抗菌薬投与後の喀痰においては、抗菌薬に耐性を持つと推定される菌の割合が増加していた。本結果により、より適切な抗菌薬選択に向けた新たな知見が得られる可能性が高く、誤嚥性肺炎症例の生存率改善さらには耐性菌出現の抑制にも寄与できる可能性がある。VAP症例の唾液は嫌気性菌主体の細菌叢であったが、喀痰は通性菌主体であった。人工呼吸器管理開始直後および抗菌薬投与直前の検体を解析出来た症例において、人工呼吸器管理開始直後は唾液と喀痰の細菌叢は類似していたが、抗菌薬開始直前においては、唾液は著変を認めなかったにもかかわらず喀痰に関しては嫌気性菌が著減しており細菌叢が大きく変化していた。酸素投与など人工呼吸器管理の影響で下気道における嫌気性菌が著減した可能性が考えられた。そのため、ある一点の細菌叢の解析だけでなく、人工呼吸器管理開始直後、抗菌薬開始直前および抗菌薬開始48-72時間後に唾液および喀痰を採取して細菌叢の経時的変化を評価することとした。その結果、新たに解析した症例においても、同様の傾向がみられた。また、喀痰においては、抗菌薬投与後にKlebsiella属、Pseudomonas属、Corynebacterium属、Staphylococcus属、Stenotrophomonas属、Escherichia属などの割合が増加していた。現在までに22症例、116検体を解析した。おおむね順調に検体採取および解析を進行することが出来ている。これらの検体について主成分分析法を用いて解析した結果、「研究実績の概要」で述べたように、唾液は嫌気性菌を中心とした細菌叢を呈しており経時的に大きな変化は見られていない。一方、喀痰に関しては、人工呼吸器管理直後は嫌気性菌を多数認め唾液に近い細菌叢を呈する結果が得られているが、抗菌薬投与直前に採取した喀痰においては嫌気性菌が著減し通性菌主体の細菌叢に変化したという結果が得られている。この傾向は人工呼吸器管理開始から抗菌薬投与までの時間が3時間以上の症例において特に顕著であり、酸素投与などの人工呼吸器管理に伴い下気道の嫌気性菌が著減した可能性が示唆される結果である。また、喀痰においては、抗菌薬投与後にKlebsiella属、Pseudomonas属、Corynebacterium属、Staphylococcus属、Stenotrophomonas属、Escherichia属などの割合が増加する傾向がみられている。今回の解析では抗菌薬耐性の有無は十分に評価が出来ないが、これらの菌は抗菌薬投与後に割合が顕著に増加しているため抗菌薬に耐性を持っている可能性が高い。人工呼吸器管理を行った誤嚥性肺炎症例において、有意に下気道の嫌気性菌は人工呼吸器管理により著減し、抗菌薬投与後48-72時間の経過で耐性を持つと思われる細菌の割合が増加するという結果が得られている。

人工呼吸器関連肺炎(Ventilator associated pneumonia以下VAP)は、発症頻度、致死率ともに比較的高い疾患の一つである。その起炎菌同定は培養法に依存しているが、嫌気性菌や複数の口腔内細菌が関与していると考えられているため、培養法で起炎菌を同定することは通常困難である。今回の研究は、VAP症例の喀痰、唾液を採取して、16S rRNA遺伝子を用いた網羅的細菌叢解析を行い、起炎菌の同定と、口腔内の細菌叢との関連を明らかにすることを目的として研究を開始した。人工呼吸器管理開始直後および抗菌薬投与直前の検体を解析出来た症例において、人工呼吸器管理開始直後は唾液と吸引痰の細菌叢は類似していたが、抗菌薬開始直前においては、唾液は著変を認めなかったにもかかわらず吸引痰に関しては嫌気性菌が著減しており細菌叢が大きく変化していた。そのため、ある一点の細菌叢の解析だけでなく、人工呼吸器管理開始直後(A)、抗菌薬開始直前(B)および抗菌薬開始48-72時間後(C)に唾液および吸引痰を採取して細菌叢の経時的変化を評価することとした。また、対象をより広義である誤嚥性肺炎とし解析を継続した。最終的に22症例の吸引痰および唾液の細菌叢の経時的変化を解析した。唾液は明らかな経時的変化を認めなかったが、吸引痰においては(A)から(B)にかけて嫌気性菌が著減していた(p<0.001)。酸素投与など人工呼吸器管理の影響で下気道における嫌気性菌が著減した可能性が示唆された。また、抗菌薬投与後の喀痰においては、抗菌薬に耐性を持つと推定される菌の割合が増加していた。本結果により、より適切な抗菌薬選択に向けた新たな知見が得られる可能性が高く、誤嚥性肺炎症例の生存率改善さらには耐性菌出現の抑制にも寄与できる可能性がある。現時点で集積している検体を用いて解析を継続する。また、新しい検体を採取できれば検体数を増やして解析を行う。解析の結果、人工呼吸器管理で下気道の嫌気性菌が著減して抗菌薬投与後に薬剤耐性菌が出現するという結論に至れば、人工呼吸器管理を行う誤嚥性肺炎症例に対しては、嫌気性菌に対する抗菌薬治療が不要であり抗菌薬使用の見直しが必要と考えられる。そのため、次なるステップとして、本研究同様に人工呼吸器管理を行う誤嚥性肺炎症例に対して、嫌気性菌をターゲットとしない抗菌薬選択を行って、実際下気道の細菌叢がどのように変化するかを評価し、症例の治療成績を解析するための介入研究を行う予定である。その結果に基づき、人工呼吸器を用いない誤嚥性肺炎症例において、従来の抗菌薬選択を行った場合と嫌気性菌をカバーしない抗菌薬選択を行った場合の治療成績や耐性菌の出現頻度などを解析する研究を行いたいと考えている。高齢化が進んでいる我が国においては、誤嚥性肺炎症例は特に頻度の高い疾患の一つであり、より適切な抗菌薬選択のエビデンスを構築することが出来れば、症例の治療成績のみならず、昨今世界的に問題となっている耐性菌出現防止にも大いに貢献することができると考えている。物品購入にあたり、126円残ったが、少額であったため使用は困難であった。繰越金は、次年度に試薬を購入する際に使用することを予定している。
民法物権編の全面改正を目指してーーフランス物権法改正草案を素材とする包括的検討

本研究は、フランス物権法について重要な個別的業績を発表してきた研究者を結集し、2008年にアンリ・カピタン協会により発表され、フランス司法大臣に提出されたフランス民法典物権法改正準備草案が都市化・高度産業化した現代社会に適合した新たな包括的物権法規定のあり方を提唱したことに刺激を受け、日本についても、現代社会に対応した体系的物権法のあり方を提唱した。そして、本研究は、日本側研究者とフランス側研究者の相互対話により、1財とその帰属の多様化に直面する現代の物権法が解決を必要とする課題を様々な角度から明らかにするとともに、2来るべき物権法改正に堅実かつ実践的な理論的基礎を提供したことに求められる。本研究は,フランス民法典物権法改正準備草案を手掛かりとして現代社会に適合した新たな体系的物権法のあり方を提案する。平成23年度の研究計画の基軸として,仏人研究者の参加により,多様な財の帰属・支配の基礎理論に関する第2回日仏比較物権法セミナーを開催が予定されていた。当該計画は2011年9月21日,22日の北海道大学で開催されたシンポジウム「21世紀における物権法改正に向けて-日仏比較研究」として結実した。なお、同シンポジウムに先立ち、月一度の研究会を開催され、各テーマの検討が深められた。各テーマにつき仏人研究者と共同で、森田が「物権法と債権法」、吉井が「財の法に関する普通法と特別法」、片山が「財の管理」、平野が「物権法・担保物権法と私的自治」、金山が「有体物と無体物の占有」の報告対論が行われ、吉田による議論の総括が行われた。金山報告は日本法における無体物の規律の現状に明らかにし、平野報告は高度産業社会と財産の多様化に伴う私人による財の創出に対する法規制の現状を示す。また、片山報告が現代において重要性を有する物と人との関係の一つの財産管理を物権法の問題として論じる意義を明確にした。森田報告はこれら多様な財の法規制に理論的基盤を提供し、吉井報告は特別法に散在する多様な財の規制と一般法の関係性を明確にする。各テーマに対しては、小柳、山城、高が質疑応答を担当し、議論を深めた。吉田による総括は各報告を総合し、物権法の課題を統一的視座から描き出した。同セミナーでは日仏研究者間で活発な議論が交わされ、フランス法の物権法制の理解が一層深められ、同時に日本物権法の問題性が照射され、改正の方向性および今後の検討課題、必要な作業が明確化された。なお、同セミナーの報告論文は多数の媒体による発表が予定されている。これにより、同セミナーは現代的な物権法制のあり方の議論の進展に大いに寄与するものとなる。本研究は、フランス民法物権法改正準備草案を手掛りとして現代社会に適合した体系的物権法のあり方を提案するものであった。平成25年度は、本研究の集成として計画されていた私法学会シンポジウム「財の多様化と民法学」(2014年10月12日)の準備が主な活動となった。加えて、2012年に成功裡に終了した北海道大学での「21世紀における物権法改正に向けてー日仏比較法研究」での報告内容および昨年出版された本研究会メンバー共著によるLE PATRIMOINE AU 21e siecleの内容をより深化させ、本研究成果をより広く学会に問うべく2014年6月7日に比較法学会でシンポジウム「フランスにおける『財の法』の理論と課題」開催を決定した。同シンポジウムにおいては、吉井・平野・片山・小柳が登壇し、吉田・金山により司会がなされる。これらシンポジウムに向け、本研究では2013年4月より2014年3月にかけてほぼひと月に一度のペースで研究会を重ねてきた。また、積極的に外部の研究者を招聘し、多角的な検討を進めた。例えば、2013年7月には商法の観点から、2014年1月には環境利益の観点から、3月には法哲学的観点からの報告をしてもらうなどし、議論を重ねた。以上の研究は、本研究各メンバーの各論文として公表されたほか、2014年末に刊行が決定されている『財の多様化と民法学の課題』(商事法務)に収録される論文として公表が予定されている。同書は、本研究メンバーの片山・吉田が編者となり、ほぼ全てのメンバーが論文を掲載し、本研究会で報告を行った外部研究者による多角的な視点からの論文も多数掲載予定である。以上のとおり、本年度の研究実績として、頻繁な研究会の開催により、本研究の集成たるシンポジウム開催および書籍刊行を確定させ、かかる研究発表に向けて本研究を完遂させたことを挙げることができる。

本研究は、フランス民法典物権法改正準備草案を手掛りとして現代社会に適合した新たな体系的物権法のあり方を提案するものである。平成23年度においては、2011年9月21日、22日の北海道大学で開催されたシンポジウム「21世紀における物権法改正に向けてー日仏比較研究」を成功裏に終了することができた。平成24年度は、このシンポジウムの成果を内外に問うとともに、平成26年度開催予定の私法学会のシンポジウムに向けて基礎研究を一層深めるとともに、これら研究を基にして具体的な日本物権法の問題点と課題を洗い出し、具体的な改正提案の策定作業の準備を行うことを目標とした。まず、平成23年度のシンポジウムの成果報告については、国内においては、法律時報および新世代法政策学研究に論稿および議論内容を掲載することで広く公表することができた。また、フランスの研究者との協同のもと研究書を出版した。月一度の研究会においては、主にこれら研究公表のための打ち合わせおよび内容検討を行うとともに、シンポジウムの内容を踏まえて私法学会における報告のための検討を行った。このほか、より広い観点から日本物権法の改正課題を検討すべく、民法のほかの専門分野の研究者を招聘し、知的財産法や身体と財産に関するテーマを設定し、研究会を開催した。以上の作業を経て、私法学会における報告内容および報告者を決定するとともに、チーム内における日本物権法改正に向けての具体的作業および課題を設定することが可能となった。以上のとおり、24年度の主要な研究実績の概要として、1、国内外における研究内容の公表、2、私法学会に向けての作業および3日本物権法改正に向けての検討課題設定、を挙げることができる。平成23年度の計画である第2回日仏比較物権法セミナーは成功裡に終えられた。同セミナーの準備作業である研究会においては各テーマについて研究者間において検討結果および問題意識が共有され、検討が深められた。また同セミナーにおいては日仏研究者の活発な議論により一層の深化が図られた。同セミナーの報告論文は新世代法政策学研究17号および法律時報において掲載される。また、同セミナーは仏人研究者より大きな関心が寄せられ、フランスにおける日仏共同の研究書発表のプロジェクトにつながった。これにより、より緊密な仏人研究者の協力のもと物権法改正についての研究体制が整えられた。以上のとおり、計画の基幹プロジェクトの成功および、その成果発表の広範性を理由として、区分(2)とした。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度のシンポジウムの成果報告について、何等かの方法での公表を予定していたところ、国内においては、法律時報という有数の法律雑誌を媒体として公表できた。また、新世代法政策学研究においてはシンポジウムの内容を基盤とした多数の論文および質疑応答を掲載することで、より詳細なかたちで研究成果および議論内容を公表することができた。以上に加えて、フランスにおいて同国の研究者と協同して〝LE PATRIMOINE AU XXIe SIECLE′′(『21世紀の財:日仏間の視線の交錯』)と題する研究書を出版することにより、国外に本研究の問題意識を投げかけることができ、同書は国内外で注目を集め、高い評価を得た(なお、同書は仏人研究者2名のほか、研究分担者である金山直樹および片山直也が編集者となった。同書内の研究代表者および研究分分担者による各論文は本報告書内「研究発表〔雑誌論文〕」の項目に記入した。)。このように、昨年度に予想していた以上に、これら媒体を通じて広範に研究成果を公表することができた。また、これら公表作業を通じて、本研究をより一層深化させることができた。