hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工ムチンによる腸内有害菌の感染・生育阻向剤の開発

本酵素は,UDP-GlcNAcを供与体基質として,Galβ1,3GalNAcα-pNP,Galβ-pNP,Galβ1,4GlcNAcβ-pNP,Galβ1,3GalNAcβ-pNP,Galβ1,3GlcNAcβ-pNPのGal残基のOH-4にαGlcNAc残基を転移する反応を触媒した.本酵素は,ムチン型糖鎖のコア1構造であるGalβ1,3GalNAcα-pNPに対して最も効率よくαGlcNAc残基を転移した.さらに,ウマα4GnTのクローニングを試みた.ウマ胃腺部組織より抽出したトータルRNAから,オリゴ(dT)プライマーを用いた逆転転写反応によりcDNAを合成した.ヒトを含む他の動物種のα4GnTのアミノ酸配列を元に設計したディジェネレイトプライマーによるPCRを行った.得られたPCR産物は,アガロース電気泳動において単一のバンド示したので,ターミネーター標識法により塩基配列を決定した.予想されるウマα4GnTのアミノ酸配列は,ヒトのアミノ酸配列と約85%の相同性を有していた.「目的」胃腺粘液細胞は、GlcNAcα1,4Galβ-Rを糖鎖に持っムチンを分泌し、本ムチンがピロリ菌(Helicobacter pylori)感染に対する防御機能を持つことが知られている。そこで本研究では、ウマ血清中からのa1,4N-アセチルグルコサミニル転移酵素(α1,4GnT)の精製と、その諸性質を明らかにすることを目的とした。また、ウマ胃腺部組織を用いα1,4GnTのクローニングも試みた。「結果」また、ウマα1,4GnTのクローニングを試みたところ、本酵素をコードする1026bpのcDNAの全配列をうることに成功した。予想されるアミノ酸配列は、ヒト由来の酵素に対して85%の相同性を示した。
荷電K中間子崩壊によるレプトン普遍性の破れ探索実験のためのGEM検出器

J-PARC E36実験「荷電K+中間子崩壊によるレプトン普遍性の破れ(LFUV)探策」のための荷電粒子飛跡トラッキング系の最適設計を行い、崩壊バーテックス検出器としてGEMに代わる、より適切なSpiral FiberTracker (SFT)を製作し、その検出位置決定能力、位置精度、検出効率などの性能が、E36実験での使用に十分高いことを確認した。これを組み込んだE36測定器を構築し、ハドロン実験施設でK+中間子ビームを用いて測定を実施、LFUV導出のための崩壊モード(Kμ2とKe2)の抽出法などの解析法の開発と確立を行った。さらに目標の実験精度に向けてデータ蓄積を完了した。本研究は、J-PARC E36実験「荷電K中間子崩壊によるレプトン普遍性の破れ探索」を遂行するための荷電粒子トラッキング検出器の一つとしてGEMの投入を検討し、その結果に基づいて製作し、更に幾つかの他の経費で製作される検出器とともにE36測定器を構築し、J-PARCハドロン実験施設で実験を遂行することであった。研究開始にあたり、GEMの技術的検討およびE36トラッキング検出器としてのメリットの検討をシミュレーション計算を駆使して行った。その結果ガス増幅による標準的なGEMと同等なトラッキング検出器として、シンチファイバーのリボンを円筒に巻き付けファイバーの両端をMPPC光検出半導体で読み取る「Spiral Fiber Tracker」を採用することとし、その製作を行うとともに、他の資金で製作されていたエアロゲル・チェレンコフ検出器、シンチファイバー標的、TOF1カウンタと組み合わせて、E36中央部検出器(CD)を2014年の10月までに組み上げた。E36実験のハドロン実験施設へのセットアップは11月に開始した。基幹設備の超伝導トロイダル電磁石に本研究の関わるCDの他、CsI(Tl)電磁カロリメータ、MWPCのトラッキング検出器、TOFカウンター、鉛ガラス検出器等を順次設置して、全系を2015年の2月までに構築した。その他、検出器読み出し回路、データ処理系の整備も平行して進め、3月にはK11BRのK+中間子ビームを受け入れて実験を開始することが可能とした。E36全体の資金計画のなかで本研究の実験遂行のための経費が有効に活用された。年度が明けて2015年4月8日から5月7日までK1.1BRのビーム利用がされ、E36測定器のコミッショニングと回路系の調整、さらに試験的なデータ収集をする所謂エンジニアリングランを実施した。本実験は2015年の6月と10月とに予定されている。本研究の目的はGEM検出器を作成し荷電粒子の位置検出器としてJ-PARC E36実験に投入し、荷電K中間子の2体崩壊であるKe2とKmu2の分岐比の比を精密に測定することにより、レプトン普遍性の破れを探索し、標準模型を超える新しい物理に迫ることである。昨年度の検討に従いGEMに代わりSpiral Fiber Tracker (SFT)を採用してE36測定器を構築し、本年度はJ-PARCハドロン実験施設においてK+ビームを用いて測定を実施した。4月のビームタイムで1)ビームの調整、2)SFTを含む中央部検出器の試験、2)CsI(Tl)ガンマ検出器の調整等から始め、ビームタイム後半には超電導トロイダル電磁石の稼働開始を待って、SFTの他3台のMWPCと標的、及びトリガーとなるカウンターの調整へと進んだ。6月に1月間実施したビームタイムにおいては、全検出器のさらなる調整、e+/mu+弁別の粒子識別方式の確立、及びデータ取得の試験を行い、いわゆるエンジニアリング・ランを終えることができた。夏期期間中これらのテストデータの検討・解析に基づいて1)トリガー条件改善のためのTTCカウンターの追加、2)標的のファイバー条件を組み込むためのデータ収集モジュール(EASIROC)の改修を行った。取得したデータで解析方法の開発を進めた。本格的な物理データ収集を10月から12月にかけてのビームタイムで実施した。J-PARC加速器のビームパワー向上もあって、比較的順調なデータ収集を行った。Ke2及びKme2を最も効果的に取得するトリガーにより、当初計画には及ばなかったものの、約4万Ke2解析事象に相当するデータを蓄積した。またこの実験での重要点となる測定器のKe2/Kmu2アクセプタンス比の測定を3つの方法で行った。H28年度での本格的なデータ解析に向けて準備を開始した。1)当初計画していたE36実験へのGEMの投入は、検出器の製作期間やコスト等の全体的な整備計画の見直しの結果、新規構想によるSpiral FiberTrackerにより勝る性能をもって代替された。J-PARCでの加速器運転時間とビームタイムの実施時期に非常に強い制約があり、この変更によりE36実験をほぼ計画していたタイミングで開始することができた。2)J-PARCハドロン実験施設でのビーム配分は厳密であり、E36実験で当初目論んでいたKe2の事象統計量は得られなく実験を終了し、測定器を実験エリアから撤去することとなった。今後、解析でいかに解析事象数を確保するかが問題となる。3)測定器は概ね順調に働いた。系統誤差は静止K+崩壊の特徴を活かし、今後の解析で最小にする努力をする。

ただ、K+ビームに混入しているパイ中間子の量が時間的に大きく変動する現象があり、最後まで解決できずに残った。この悪影響が解析に及ぼす結果が心配される。4)計画では2年度目までに測定を終え、3年目の最終年度で解析を終え結果を得る予定であったが、測定を統計が少なく不本意に終わらざるを得なかったものの、この点では研究は概ね順調に進んでいると言える。本研究の目標は、最適な荷電粒子飛跡検出器を製作して静止K+崩壊実験のための測定器を構築することにより、J-PARCでのE36実験「荷電K中間子崩壊によるレプトン普遍性の破れの探索」を実施し、標準模型を超える新しい物理についての知見を得ることである。ハドロン実験施設の高強度K+中間子ビームで、測定器の構築を2014年度から行い、ビームタイムを得てのデータ収集を2015年度内に終えた。今年度はデータ解析を進めた。レプトン普遍性はK+中間子のKe2崩壊とKmu2崩壊の崩壊確率の比(この比をRK比と呼んでいる)を、標準模型での予測値と比較することで検証する。実験からのRKが差異を持てば新しい物理の寄与と見なすことができる。RK比を0点数%の精度で決めることがこの実験の目指すところである。Ke2の崩壊確率はKmu2に比べて10^-5程度なので、如何にKe2事象を精密かつ綺麗に抽出できるかがポイントとなった。Ke2とKmu2はともに単色の運動量スペクトルを示す。解析では超電導トロイダルスペクトロメータのMWPCチェンバー3台とシインチレーティングファイバー標的の他、本科研費の投入で整備されたSpiral Fiber Tracker (SFT)を駆使して、荷電粒子の飛跡決定が信頼性よく、また背景事象の混入を十分に抑えて行う方法を確立した。同時にRKの導出にはスペクトロメータのアクセプタンスの比を補正するが、その方式の確立を行った。さらにe+とm+の粒子同定(PID)が重要になる。このためにACチェレンコフカウンタ、TOF等の解析を進めた。CsI(Tl)カロリメータの解析も進めた。今回、光センサー信号の読み出しはフラッシュADCに依ったが、パイルアップ波形等の解析を確立した。放射を伴う崩壊を解析し補正する方法を確立した。2017年度にRK値の最終結果を得る。当初予定では本課題の研究期間内にR_Kの結果を得ることを目指した。実験の遂行とデータ収集まではJ-PARCとハドロン実験施設の運転計画に多少左右されたものの、ほぼ計画通りに終えることができた。データ解析を開始してから、当初の見込みよりやや時間がかかっている。これは幾つかの理由による。1)本研究で新たに企画・製作したSFTはこの種の検出器が世界的にも初めてのものであったため、そして限界設計が求められたこともあり、その十分な性能を引き出して信頼性よく解析するのに想定外の時間を要した。2)精密実験であるがゆえ、RKの解析は十分に慎重にあらゆる系統性をチェックしながら進める必要があり、拙速を避けて十分な時間をかけて進める方針に転換した。これらの要因による遅れは決して実験の価値と結果の質を損なうものではなく、寧ろ、結果の信頼性を高めることに繋がると考えられる。本研究の最終的な目的は、J-PARCのハドロン実験施設における共同利用実験E36として、K+の2体崩壊K+ ->e+ νおよびK+ -> μ+ νの崩壊幅の比を高い精度で測定し、レプトン普遍性の破れを探索することである。
衣服用接着芯地の力学特性を考慮した最適設計に関する研究

本研究では衣服の工学的設計に必要な布の力学特性の制御方法の解明を目的として、芯地による布の剛性変化が衣服のシルエットと着心地に及ぼす影響を調べた。芯地の異なる4種類のジャケットを製作し,衣服のシルエットと着心地の違いを官能検査により調べ、さらに布の物性値との関連性を調べた。芯地の異なるジャケットのシルエットの外観評価を官能検査で行った。官能検査では専門家らにより行われる評価項目を利用した。また,ジャケットの形状を三次元計測し,特徴量を抽出し,官能検査結果と比較した。三次元計測と官能検査の結果から、接着した芯地の違いにより、ジャケットの表面の凹凸と腰部のシルエットが変わることが明らかになった。ジャケットの三次元データから表面の凹凸度と腰のシルエットの違い評価する特徴量を提案した。その特徴量とジャケット外観の官能評価結果を比較した結果,両者は良く一致し、三次元計測によるシルエット評価の可能性を示した。さらに、芯地による布の剛性変化がジャケットの着心地に及ぼす影響について調べた。剛性が異なる芯地を用いて製作した同じパターンのジャケット4種を実験に用いた。各種動作時の着心地を官能検査で評価した。官能検査の結果、芯地の接着はジャケットの固さ、動きやすさ、圧迫感、着心地に影響することが明らかになった。柔らかいジャケットほど着心地良く、動きやすく、圧迫感がないと評価された。また、動作時の衣服の画像を撮影し衣服の変形と着心地の関係を分析した,画像分析の結果、着心地に大きく影響するジャケットの部位とその理由を検討した。芯地の剛性が大きいと動作時に生地が変形できず、張力が増加し,それに伴い,圧力が増える.特に,後ろ脇、胸、背中、前腕、後ろ腕、脇下に強い圧力がかかり、圧迫感、動きやすさ、着心地に影響していることが明らかになった。この結果は見た目と着心地を両方考慮するジャケット製作に役に立つと考えられる。(抄録なし)本研究の目的は衣服の芯地の接着により布の物性が変わることから芯地接着布の曲げ剛性とせん断剛性の予測方法を通じて、衣服の工学的設計に必要な布の力学特性の制御方法を解明することである。研究実施計画では曲げ剛性の予測モデルの理論の構築と、その方法の朱子織物と編物への妥当性を検討する実験を行い、その実験結果から理論の提案することである。また、接着剤の芯地の生地と布への浸み込みの影響を明らかにし、芯地接着布のせん断剛性の予測方法を提案することである。衣服製作に用いられる芯地の効果を予測するために、力学特性の中でも芯地接着による変化の大きい曲げ剛性とせん断剛性に着目し、表布と芯地の特性から芯地接着布の特性を理論的に予測し、実験的に検証を行った。曲げにおける中立面がかならずしも図心にないこと、すなわち曲げにおける伸張と圧縮の弾性係数が異なる点を考慮した新たな積層材の曲げ剛性予測式を理論的に導出し、これを用いた曲げ剛性の予測理論を構築し、実験によりその有効性を示した。また、糸交差点と接着剤の量を考慮した芯地接着布のせん断剛性の予測方法を提案し平織を用いて実験を行いその妥当性を検討した。芯地接着布のせん断剛性は接着剤によって糸間の交差点が固定されることで大きくなり、接着剤量に大きく依存することが分かった。この結果を基にして、芯地接着剤量によるせん断剛性の予測モデルの提案を行い、芯地接着布のせん断剛性の予測が可能になった。非連続体である織物の積層時の曲げ剛性を実用面と、厳密な理論面から予測する方法を新規に提案・検証している点で繊維工学分野で高い学術的価値を有する。また、この研究は衣服設計における芯地選択の実用面からも価値の高い研究である。

芯地の剛性が大きいと動作時に生地が変形できず、張力が増加し,それに伴い,圧力が増える.特に,後ろ脇、胸、背中、前腕、後ろ腕、脇下に強い圧力がかかり、圧迫感、動きやすさ、着心地に影響していることが明らかになった。この結果は見た目と着心地を両方考慮するジャケット製作に役に立つと考えられる。衣服の芯地の接着により布の物性が変わることから芯地接着布の曲げ剛性とせん断剛性の予測方法を通じて、衣服の工学的設計に必要な布の力学特性の制御方法を解明することであり、より精度が高い予測方法の提案が可能になった。芯地の接着による物性の変化に関する予測方法の研究に引き続き、芯地と衣服のシルエットと着心地との関係を調べる研究を行う。物性の違う芯地によるジャケットのシルエットの評価に関して、専門家らにより行われる項目に着目した官能評価と外観の三次元計測の結果を比較する実験と芯地によるジャケットの着心地へ関する研究を現在行っている。芯地を変えた同じジャケットの試料を用い着心地の官能検査と着圧センサを用いたジャケットの着圧感の関係を調べる予定である。両者の関係から芯地による布の物性の変化に伴う衣服の着心地とシルエットの関係を予測する方法を提案する。そこで、各物性の予測式とシルエットと着心地の関係から適切な芯地接着布の範囲を探ることができると考えられ、芯地接着布の特性が予測できると考えられる。(抄録なし)
椎間板ヘルニアにおける侵害受容性疼痛と神経障害性疼痛のメカニズムの解明

椎間板ヘルニアに於いては椎間板とマクロファージの相互作用により炎上惹起され、疼痛の原因となることを我々は示してきた。椎間板ヘルニアのみならず、腰部脊柱管狭窄症の椎間板に於いてもマクロファージが存在していることをヒト椎間板サンプルから証明した。椎間板変性度とマクロファージ量の存在の相関はなかった。感染や腫瘍に際して炎症惹起や腫瘍排除を行うM1マクロファージが腰部脊柱管狭窄症95.5%、椎間板ヘルニア95.6%であり、脊椎変性疾患全体にM1マクロファージが存在することが判明した。ラット椎間板における疼痛メカニズム解析では、脊髄でのカルシウムチャンネルの発現が神経根結紮モデルと比較して神経根結紮に椎間板自家移植を併用した群のほうが多く発現ていることを発見した。ヒト変性椎間板(腰部脊柱管狭窄症、椎間板ヘルニア)に於るマクロファージの浸潤とそのサブタイプの解析を行い、M1マクロファージが変性椎間板の96%に浸潤していることを発見した。この内容は第43回脊椎脊髄病学会、2014年国際腰椎学会で発表した。我々が独自に開発した椎間板ヘルニアモデルに加えて多段階神経根結紮を確立した。脊髄切断面に於けるCaa2d1 subunitの発現を確認した。神経根結紮と自己椎間板移植によって脊髄後角にCaa2d1 subunitの発現が大量に認められることを確認した。本実験から着想を得て非ヘルニア変性椎間板にはマクロファージが浸潤して椎間板変性に関与している可能性があると考え、臨床サンプルにおける検討を行い、発表した。椎間板ヘルニアの疼痛発症機序と疼痛の性質の内容は不明である。我々はヘルニア組織周辺の炎症が椎間板とマクロファージの相互作用に由来することを示してきた。マクロファージは椎間板変性全体に関わっている可能性が高く、椎間板ヘルニアのみならず、腰部脊柱管狭窄症の椎間板に於いてもマクロファージが存在している可能性が高い。我々はヒト変性椎間板サンプル(腰部脊柱管狭窄症32症例33椎間板、椎間板ヘルニア23症例23ヘルニア塊)の免疫組織染色から変性椎間板全体にマクロファージが存在することを証明し、その性質を調査し、単位面積あたりのマクロファージ数と腰椎MRIの変性度との相関を調査した。椎間板ヘルニアおよび非ヘルニア椎間板の両方にマクロファージは存在した。感染や腫瘍に際して炎症惹起や腫瘍排除を行うM1マクロファージと組織修復にあたるM2マクロファージの存在比を精査したところ、M1マクロファージが椎間板ヘルニアの95.6%、腰部脊柱管狭窄症の95.5%に存在し、両疾患ともにM1マクロファージが多く存在した。現在まで、変性椎間板研究は髄核細胞やマトリックスの研究が主体で、変性末期に至った椎間板性疼痛に対する治療方法は確立されていなかったが、マクロファージは椎間板変性のどの時期にも存在することから、今後、マクロファージに対する治療が椎間板変性の加療に応用できる可能性が高まった。医歯薬学ラット脊髄の取り扱いが一部形態温存困難であったが、潅流固定を行うことによって安定した結果をえることができるようになった。結紮した神経根と脊髄のサンプルが非常に脆く、切片作成に手間取った。今後はサンプル数を増やして再現性を上げ、DRGでのカルシウムチャンネルの発現の変化にも着目して研究を行っていきたい。ポンプを使用した潅流固定による確実なサンプルの作成が必要と考えられた。脊髄をよりストレスなくatraumaticに取り出す手術方法を開発し、Sucroseを使用して、より形態が整ったサンプルを作成する。脊髄でのカルシウムサブタイプ解析を定量PCRとタンパク解析で行ってきているが、フローサイトメトリーを新たに行う必要が生じつつあるため。フローサイトメトリーを新たに行うローラーポンプと脊椎手術道具を追加購入する。ラットの継続的な飼育と実験継続が必要である。
内因性抗腫瘍物質を用いた新規腎臓癌治療薬探索研究

腎臓癌は、臨床的に抗悪性腫瘍薬が効きにくい難治癌である。本研究では、腎臓癌の新規治療法を探索するために、内因性抗がん物質である15-デオキシ-デルタ12,14-プロスタグランジンJ2(15d-PGJ2)の抗腫瘍効果および標的タンパク質を網羅的に解析した。トポイソメラーゼ阻害薬であるエトポシドと15d-PGJ2の併用によって、それぞれの単独処置に比べて相乗的なアポトーシス誘導による細胞増殖抑制が認められた。また、プロテオーム解析によって、15d-PGJ2と結合するタンパク質として、解糖系酵素、細胞骨格タンパク質、分子シャペロン等、55種類を同定した。臨床的に抗がん剤が効きにくい腫瘍である腎臓癌を研究対象とし、内因性抗がん物質である15-deoxy-Δ12,14-prostaglandin J2 (15d-PGJ2)の抗腫瘍効果を測定し、その作用メカニズムを解析することで、難治癌である腎臓癌の新規治療法の開発を目指す。本年度は、15d-PGJ2と各種薬剤を用いた腎臓癌治療薬候補の探索研究として、15d-PGJ2ならびに各種薬剤を併用して適用し、腎臓癌細胞の増殖を抑制するものがないか、検討を行った。15d-PGJ2と既存の抗悪性腫瘍薬を組み合わせて腎臓癌細胞株に適用し、腎臓癌細胞の増殖抑制作用についてMTT assayを指標に評価した。検討の結果、トポイソメラーゼ阻害薬と15d-PGJ2の併用によって、それぞれの単独処置に比べて相乗的な細胞増殖抑制が認められた。また、その細胞増殖抑制の様式は、カスパーゼ-3の活性化を介したアポトーシス誘導である可能性が示唆された。15d-PGJ2は各種腫瘍細胞に対して増殖抑制効果を有することが報告されているが、その作用は従来から知られている15d-PGJ2の受容体であるPPARγを介した経路以外の作用が存在することも報告されている。本年度は15d-PGJ2の新規作用機序を探る研究として、15d-PGJ2が結合するタンパク質を同定し、これらのタンパク質が抗悪性腫瘍効果にどのような寄与があるかを明らかにする目的で検討を行った。腎臓癌細胞株において2次元電気泳動法ならびに質量分析法を用いたプロテオーム解析を行い、15d-PGJ2と結合するタンパク質を数種類同定した。今後は、15d-PGJ2結合タンパク質について、より多くの種類の同定を目指すとともに、15d-PGJ2と既存の抗悪性腫瘍薬との併用処置により発現が変動するタンパク質についてもプロテオーム解析によって同定する予定である。臨床的に抗がん剤が効きにくい腫瘍である腎臓癌を研究対象とし、内因性抗がん物質である15-deoxy-delta-12,14-prostaglandin J2 (15d-PGJ2)の抗腫瘍効果を測定し、その作用メカニズムを解析することで、難治癌である腎臓癌の新規治療法の開発を目指す。15d-PGJ2は各種腫瘍細胞に対して増殖抑制効果を有することが報告されているが、その作用は15d-PGJ2の受容体であるPPARgammaを介した経路以外の作用が存在することも報告されている。申請者らは新規の15d-PGJ2の作用経路として、細胞膜上の未知の15d-PGJ2の受容体あるいはトランスポーターが存在する可能性があることを報告している。15d-PGJ2の新規作用機序を探る研究として、15d-PGJ2が結合するタンパク質を同定し、これらのタンパク質が抗悪性腫瘍効果にどのような寄与があるかを明らかにする目的で検討を行った。同定したタンパク質について、実際に細胞膜上に発現しているかどうか、特異的抗体を用いた蛍光免疫染色法によって確認を行った。さらに同定したタンパク質の特異的抗体を腎臓癌細胞株に適用し、細胞増殖に影響を与えるかどうか、MTT assayによる検討を行った。しかしながら、腎臓癌細胞の増殖を抑制する抗体は見出せなかった。今後も、15d-PGJ2と結合するタンパク質について、さらなる種類のタンパク質を同定し、新しい腎臓癌治療薬の標的となるタンパク質および作用メカニズムの解明を目指す。医歯薬学15d-PGJ2と各種薬剤を用いた腎臓癌治療薬候補の探索については、代表的な抗悪性腫瘍薬との組み合わせについて検討を行い、有望な組み合わせが見出された。また、その作用機序についてもいくつかの可能性を提示できた。さらに、腎臓癌細胞において15d-PGJ2と結合するタンパク質をプロテオーム解析によって数種類同定した。しかしながら、同定したタンパク質の種類はまだ少なく、今後はより多くの種類のタンパク質同定に向けた検討が引き続き必要である。

15d-PGJ2と結合するタンパク質について、さらに多くのタンパク質を同定することを目指す。また、15d-PGJ2と既存の抗悪性腫瘍薬を組み合わせて腎臓癌細胞株に適用した検討において有効であった組み合わせ(トポイソメラーゼ阻害薬等)を腎臓癌細胞に適用し、プロテオーム解析を行って、発現が変動したタンパク質を同定する。さらに、上記の検討によって同定したタンパク質の阻害薬やsiRNA、抗体等を腎臓癌細胞に適用し、腎臓癌細胞の増殖が抑制されるかどうかを細胞増殖アッセイ(MTT assay等)によって解析する。その細胞増殖抑制の機序について、アポトーシス関連因子や細胞周期関連因子を中心に解析を行い、腎臓癌細胞増殖抑制メカニズムを明らかにする。上記の検討において見出された抗悪性腫瘍剤の組み合わせ、ならびに作用経路にあると考えられるタンパク質が、生体レベルにおいても腫瘍抑制作用に関与があるかどうかについて、ヌードマウスにヒト腎臓癌細胞を移植した腎臓癌のin vivoモデルマウスを用いて明らかにする。今年度に購入予定であったエレクトロポレーションシステムが、所属機関の共同機器室に整備されたため、本助成金での購入を見送ったことによる。また、15d-PGJ2と結合するタンパク質を同定し、そのタンパク質の阻害剤や抗体等を購入することを予定していたが、同定した15d-PGJ2結合タンパク質が今年度は少なかったため、それらの阻害剤等の購入件数が少なくなったことによる。腎臓癌細胞株における2次元電気泳動法ならびに質量分析法を用いたプロテオーム解析に必要となる試薬およびプロテオーム解析によって同定したタンパク質の阻害薬やsiRNA、抗体等を購入する。また、細胞培養を行うための器具や培養液等の消耗品も購入する。また、本研究の成果を学術論文、学会発表等により社会に発信するための費用として使用する。
非定常環境におけるバイオフィルム形成後の微生物に対する最適制御法

本研究は,農産物表面に付着するバイオフィルム形成微生物を適切に制御する手法の提案を最終目的として,異なるpHおよび有効塩素濃度条件に調整した次亜塩素酸ナトリウムのバイオフィルムを形成した微生物に対する殺菌効果および形成されたバイオフィルムの除去効果を検討した.その結果,有効塩素濃度50ppmに調製したpH6,10および12の次亜塩素酸ナトリウム溶液では,処理1分で一部のバイオフィルムの除去が確認され,pH12の溶液において最も多くのバイオフィルムを除去した.また,pH6の溶液でっは処理時間の延長で残留するバイオフィルム量は減少しなかったものの,pH10の溶液では処理時間を10分まで延長することでバイオフィルムの除去量が増加した.以上のことから,次亜塩素酸ナトリウム溶液中のpHを上昇させることでバイオフィルムの除去速度が高められることを見出した.また,pH10に調整した有効塩素濃度50,100および200ppmでの次亜塩素酸ナトリウム溶液では,処理5分経過時においては有効塩素濃度を上昇させることでより多くのバイオフィルムを除去できることを明らかにした.しかしながら,pH10の全ての有効塩素濃度において処理時間を10分まで延長した場合,処理時間の延長によるバイオフィルム除去量が向上したものの,有効塩素濃度の上昇による残留バイオフィルム量の減少は確認できなかった.さらに,pH12では,他のpHと比して処理1分時に速やかに多くのバイオフィルムが除去可能であるが,処理時間の延長によるバイオフィルム量の減少を確認できなかった.以上のことから,次亜塩素酸ナトリウム処理ではバイオフィルムの完全な除去が困難であり,バイオフィルムが付着表面に一定量残留する可能性を明らかにした.一方,pHおよび有効塩素濃度条件に関わらず,次亜塩素酸ナトリウム処理1分経過時にはバイオフィルム形成微生物に対する十分な殺菌効果が得られることを確認した.本研究ではバイオフィルム形成能が優れていると報告されるPseudomonas putidaを用いて,まず異なる培養条件におけるバイオフィルム形成挙動を把握し,得られた結果から微生物制御処理を行う時期の検討を行った(I).その後,決定した処理時期において,次亜塩素酸ナトリウムによるバイオフィルムを形成したP.putidaへの微生物制御処理試験を行い,その効果について調査を行った(II).(I)培養条件がP.putidaのバイオフィルム形成に与える影響培養条件に関わらず,微生物はバイオフィルム形成を行うことでバイオフィルム量が最大値まで達し,その後のバイオフィルムの脱離に伴いバイオフィルム量が減少し,安定した値となるバイオフィルム形成挙動を示すことが明らかになった.このとき,バイオフィルム量が最大値を示す場合,強い薬剤耐性が示される可能性が考えられる.また,脱離後の安定状態のバイオフィルムを基盤として,微生物汚染拡大に繋がる危険性があり,この状態に移行したバイオフィルムを除去することが重要であると考えられる.以上のことから,次亜塩素酸ナトリウム浸漬処理試験を行う時期については,バイオフィルム量が最大値となる時点,バイオフィルム量が安定する時点と決定した.(II)バイオフィルムを形成したP.putidaに対する微生物制御処理効果有効塩素濃度に関わらず,生菌数についてはほとんどの処理区で検出限界値(30cfu)を下回る値が示された.そのため,低い有効塩素濃度においてもバイオフィルムを形成した微生物の十分な低減が可能であることが示された.また,有効塩素濃度に関わらず,バイオフィルムの減少量は処理前のバイオフィルム量に伴い多くなるが,処理後のバイオフィルム量はほぼ一定となる傾向が示された.そのため,付着しているバイオフィルム量に比例するような薬剤耐性は確認されなかったものの,次亜塩素酸ナトリウムの洗浄効果に対し,一定量耐性がある部位が存在するものと考えられる.本研究は,農産物表面に付着するバイオフィルム形成微生物を適切に制御する手法の提案を最終目的として,異なるpHおよび有効塩素濃度条件に調整した次亜塩素酸ナトリウムのバイオフィルムを形成した微生物に対する殺菌効果および形成されたバイオフィルムの除去効果を検討した.その結果,有効塩素濃度50ppmに調製したpH6,10および12の次亜塩素酸ナトリウム溶液では,処理1分で一部のバイオフィルムの除去が確認され,pH12の溶液において最も多くのバイオフィルムを除去した.また,pH6の溶液でっは処理時間の延長で残留するバイオフィルム量は減少しなかったものの,pH10の溶液では処理時間を10分まで延長することでバイオフィルムの除去量が増加した.以上のことから,次亜塩素酸ナトリウム溶液中のpHを上昇させることでバイオフィルムの除去速度が高められることを見出した.また,pH10に調整した有効塩素濃度50,100および200ppmでの次亜塩素酸ナトリウム溶液では,処理5分経過時においては有効塩素濃度を上昇させることでより多くのバイオフィルムを除去できることを明らかにした.しかしながら,pH10の全ての有効塩素濃度において処理時間を10分まで延長した場合,処理時間の延長によるバイオフィルム除去量が向上したものの,有効塩素濃度の上昇による残留バイオフィルム量の減少は確認できなかった.さらに,pH12では,他のpHと比して処理1分時に速やかに多くのバイオフィルムが除去可能であるが,処理時間の延長によるバイオフィルム量の減少を確認できなかった.以上のことから,次亜塩素酸ナトリウム処理ではバイオフィルムの完全な除去が困難であり,バイオフィルムが付着表面に一定量残留する可能性を明らかにした.一方,pHおよび有効塩素濃度条件に関わらず,次亜塩素酸ナトリウム処理1分経過時にはバイオフィルム形成微生物に対する十分な殺菌効果が得られることを確認した.本研究の目的として,菌数を十分に下げ,さらにバイオフィルムを除去できる微生物制御法の検討を目指している.本研究における次亜塩素酸ナトリウム処理ではおおむねその効果について達成しており,バイオフィルムを形成した微生物への次亜塩素酸ナトリウムの有用性が実証された.

これまでの結果から,バイオフィルムを形成した微生物へ次亜塩素ナトリウム処理を行った場合,低有効塩素濃度においても十分な菌数の低減およびバイオフィルムの一定量までの除去が可能であることが示された。しかしながら,次亜塩素酸ナトリウムによる過剰な処理を行った場合,塩素臭や変色が食品に生じるため,処理時間を短くする,または低い有効塩素濃度で処理することが望ましいとされている.そのため,今後は食品への影響を最小限に抑えることを考慮し,浸漬時間を短くした条件下においても,適切にバイオフィルムを除去し,微生物を低減できる最適な処理条件の把握を行う予定である.
ディープラーニングを用いたビデオデータベースの自動アノテーションに関する研究

近年、情報化社会の急速発展により、伝統的なテレビなどの視聴手段からオンライン動画視聴に変化しつつある。しかし、テレビで放送される映像や、ビデオカメラなどで撮影された映像などには、内容を説明したテキスト情報が存在しない。検索エンジンのように、キーワードなどを用いて簡単に意味に基づいた映像検索を実現するため、映像の内容を表すメタ情報をテキスト形式で付与する自動アノテーション手法が必要である。本研究では、ディープラーニングの方法を取り組み、ビデオの自動アノテーションを高精度に行う手法を提案し、従来手法により優れた性能を実現できた。近年、ネットワック接続速度の向上や、カメラ付きモバイル端末の普及および大容量ストレージ装置の価格が下落に伴い、インターネット上で公開される映像の数が急速に膨らんでいる。テレビで放送される映像や、ビデオカメラなどで撮影された映像などには、内容を説明したテキスト情報が存在しないため、キーワードなどを用いて簡単に意味に基づいた映像検索を実現のに、映像内容を表すメタ情報をテキスト形式で付与する自動ビデオアノテーションが必要である。本研究では、ディープラーニングの方法を取り組み、自動的にビデオアノテーションを高精度かつ高速に実現する手法を試みた。今年度の研究成果は以下のようになる。本研究において、ディープラーニングを用いてビデオの自動アノテーションシステムを実現するため、まず畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を利用して、ビデオシーケンスの各フレームのシーンラベルを付与する。それから、時系列での特徴を抽出し、意味的にまとまりを持つ連続したショット列であるシーンを認識し、学習により高精度かつ高速にビデオデータベースの自動アノテーションを行う。本年度はフレーム画像のラベリング手法、ショートの認識手法、及び自動アノテーション手法からなるビデオデータベースの自動アノテーションアルゴリズムを確立した。現在までは当初の予定通り、ディープラーニングを用いたビデオデータベースの自動アノテーション手法を確立した。共同研究者と定期的研究の打ち合わせを行っており、良好な連携がとれていた。研究実施体制が当初に計画した体制を組めた。近年、ネットワック接続速度の向上および大容量ストレージ装置の価格が下落に伴い、インターネット上で公開されるデジタルコンテンツの数が急速に膨らんでいる。テレビで放送される映像や、ビデオカメラなどで撮影された映像などには、内容を説明したテキスト情報が存在しないため、キーワードなどを用いて簡単に意味に基づいた映像検索を実現するのに、映像内容を表すメタ情報をテキスト形式で付与する自動アノテーションが必要である。本研究ではディープラーニングの方法を取り組み、自動的にビデオアノテーションを高精度かつ高速に実現する手法を試みた。まず各種ビデオのフォーマットに対応する技術開発を行った。MPEGデータフォーマットのDC画像に畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を適用することで、完全なMPEGデコードを実行することなく圧縮データから直接扱うことができた。また、フレームレート、フレームサイズの変化などビデオの編集による影響を対応できる手法を検討した。ヒストグラム上での正規化によるヒストグラム同士の時間窓内の特徴ベクトル数の同じにすることで、フレームレートの変化の影響を低減させた。また、新たに提案する「方向ベクトル特徴量」を用いた高速探索を試みた。方向ベクトル特徴量を既存の特徴量と組み合わせることで映像の探索精度が向上することを示した。また、時系列アクティブ探索の適用により、無駄な照合を削減することで探索の高速化ができた。現在までは当初の予定通り、各種ビデオのフォーマットに対応する技術開発を行い、また、フレームレート、フレームサイズの変化などビデオの編集による影響を対応できる手法を確立した。共同研究者と定期的研究の打ち合わせを行っており、良好な連携が取れていた。本年度は、ビデオデータベースの自動アノテーションシステムを開発し、インターネットを介したPCをベースとしてサーバー・クライアントシステムを構築した。サーバ側では、インターネット上で収集したビデオによるビデオデータベースを構築し、各々のビデオの特徴量の登録を行い、クライアント側から送られたクェリーに対して、ビデオの自動アノテーションを行い、その結果を返信するという仕組みで、前年度研究を行ってきた自動アノテーション技術の動作確認と性能の評価を行った。また、本研究で行ったシーンの識別手法について、新たにスパースオートエンコーダに基づいた手法を提案した。概要として、フレーム画像から局所的なHOG特徴を抽出し、スパース・オートエンコーダー(sparse autoencoder)によりエンコーディングし、得られたスパース特徴をピラミッドプーリング、及び局所正規化することによってフレーム画像を表現し、より精度の高いシーンの識別を実現できた。

本研究では、ディープラーニングの方法を取り組み、ビデオの自動アノテーションを高精度に行う手法を提案し、従来手法により優れた性能を実現できた。これからの研究は当初の予定通りで、アノテーション手法の検討、及びビデオの編集による影響を対応できる手法を検討するなどの研究へ展開する。また、研究共同研究者と定期的研究の打ち合わせなどを行い、研究実施体制を維持する予定である。これからの研究は当初の予定通りで、ビデオデータベースの自動アノテーションシステムを開発し、インターネットを介したPCをベースとしてサーバー・クライアントシステムを構築する。ここまでの自動アノテーション技術の動作確認と性能の評価を行うなどの研究へ展開する。また、共同研究者と定期的研究の打ち合わせなどを行い、研究実施体制を維持する予定である。情報学次年度使用額が生じた理由としては、ビデオのアノテーション評価装置を試作のために用いる電子機材類の納品遅延により、支払いは次年度にずれ込むことになった。次年度使用額が生じた理由としては、ビデオアノテーション評価装置を試作のために用いる機材類の納品遅延により、支払いは次年度にずれ込むことになった。平成27年度未使用額と平成28年度助成金を併せて、システム評価用のために用いる電子機材類を購入し、評価装置を試作する。前年度未使用額と平成29年度助成金を合わせて、評価用機材類を購入し、評価装置を試作し、動作確認と性能の評価を行う。
法学教育と法曹養成との関係についての比較的実証研究

樋口の英文報告「Legal Education in Japan」では、日本における学部レヴェルの法学教育と司法試験によって特徴づけられた法曹養成との伝統的制度を比較法的視点から概観した後に、平成13年6月の司法制度改革審議会意見書などにみられる法科大学院構想の趣旨と動向を跡付けている。寺尾の報告「アメリカ法学教育の特色とアメリカ・ロー・スクール協会-(AALS)の活動について」では、アメリカのロー・スクール教育において民法諸分野を中心とした1年生科員がとりわけ重視されつつ、多くの少人数クラスをしばしば別の法分野を専門とする教員が分担している、という事実を指摘し、その背景にあるアメリカ法学の特質について論じている。そしてそのような法学教育と法学との相互作用を象徴するアメリカ・ロー・スクール協会の活動を紹介する。浅香の報告「英米法諸国における大学法学教育と法曹養成」では、英米法諸国といえども、イングランド、オーストレイリア、ニュージーランド、アメリカにおいて大学法学教育と法曹養成との関係はさまざまであることを指摘した後に、アメリカの法学教育において、一方で実務能力や倫理の問題についてクリニカル教育の活用が盛んとなっていること、他方で英米法諸国において非法学分野の教育が法曹養成において積極的意義を与えられていると述べる。伊藤の報告「フランスにおける比較法研究・教育について」では、フランスにおいては意外にも比較法研究・教育の態勢が伝統的に脆弱であったことを指摘しつつ、最近になってヨーロッパ法の重要化とグローバル化がその重要性の再認識を起こしていることを紹介する。本研究の第1年度においては、専門法学教育に狭く焦点を絞るのではなく、法曹養成を、法曹を目指す学生の前段階の教育に始まり、法曹資格を得てからも継続教育へとつながる長期的プロセスとして把握しつつ、各国の法学教育のあり方について検討を加えてきた。具体的には、各分担者が、文献調査を行うとともに近時のオンライン・データベースの法学教育分野での活用の実態について検討する基盤整備を行い、同時に、アメリカおよびオーストラリアの研究者を囲んでの研究会を開催することで、それぞれの国の法学教育の実態について掘り下げた議論を展開した。また現地におもむくことで、オーストラリア、ニュージーランドについては大学レヴェルの法学教育および法曹実務教育について調査し、アメリカについては裁判官研修機関について調査を行った。法学教育に関しては、法曹養成との関係で近時、アメリカのロー・スクールがモデルとして注目を集めているが、本研究の結果、どのような法曹を養成するかに関する目的意識を明確にする必要性が一層強調されるべきであることが判明した。すなわち、法学教育を大学において提供することによって法律専門家を養成するにしても、さらに非法学分野についても広く素養を育する法律家が望ましいとすればどのようにその素養を身につけさせることができるか、また、大学における法学教育をいかにより技術的な法曹養成と接続させるか、といった問題意識から、各国においてさまざまな対応がなされているのである。たとえば、アメリカのロー・スクールでは学部段階で非法学分野をそれぞれ専攻してきた学生を対象に大学院レヴェルの教育を施していることは知られているが、オーストラリアやニュージーランドにおいては、法曹を目指す多くの学部学生が、法学の専攻と当時に他の専攻についても並行して学位取得を目指す方式をとっている。本研究の第2年度においでは、法学教育と法曹養成とをいかに結び付けるかについて重点的な研究を行った。具体的には、各分担者が、諸国で期待されている法曹のあり方はどのようなものであり、とりわけ先端的科学技術の発展や社会の国際化のもとで法律家像がどのような変容を受けているか、文献およびデータベースを用いて探究した。同時に、アメリカ合衆国およびニュー・ジーランドの研究者を囲んでの研究会を開催することで、それぞれの国の法学教育の実態について掘り下げた議論を展開した。また連合王国で開催された国際会議に1名、アメリカ合衆国で行われた国際会議には2名が参加することで、諸国の法学教育および法曹実務教育に関する議論に参加した。諸国においては近時、法曹の専門化が進行し、多様な学問的素養をもつ法曹の養成が急務とされるとともに、多様な法的サーヴィスの提供がなれさるようになっている。それに伴い、法律隣接業務への参入と非法律家との業務提携といった新たな問題が生じてくる。

しかし同時に、典型的な法廷実務を念頭に置いて形成されてきた法曹倫理が弛緩し、法律プロフェッションとして非法律家と識別するための新たなアイデンティティの創造が要求されるようになっている。ただ、法学教育の中で倫理そのものを学生に教え込もうとしたところで、教育方法および客観的評価手段といった難問があるため、一般の法学講義科目の中に倫理的要素を折り込む以外には法曹倫理規程に関する知識伝授に留まっている、というのが現状である。本研究の最終年度である第3年度においては、これまでの2年間の成果を踏まえつつ、総括的な段階の研究を行った。6月の司法制度改革審議会報告書で法科大学院構想がより具体化されたのをにらみつつ、諸国における法学教育と法曹養成との関係の多様性を比較することに重点を置いた。具体的には、アメリカにおいて法学教育に関する指導的論者といえる研究者および裁判官を研究会のゲスト・スピーカーとして招き。とりわけアメリカ法学教育のここ10年の展開について議論を行うとともに、4名の研究成果の突き合わせを行った。また、アメリカ合衆国で開催された会議に1名参加するとともに、統合によりいよいよ域内での弁護士活動の流動化が進行しつつあるヨーロッパの状況について1名が調査に赴いた。諸国における弁護士活動の専門化・名様化は急速に進行しつつあり、一方において非法律家との提携によるワン・ストップ・ショッピングが依頼者にとって便宜となりつつ、弁護士が多様な機能を同時に果すということで伝統的な法曹倫理が希釈されてしまうという事態が起きている。法学教育における法曹倫理教育の問題は、近年のアメリカでは、クリニカル教育の実践の中でも教えられており、学生もより具体的シチュエイションでの依頼者との応接など、弁護士が日々直面する倫理の問題について考える手掛かりを提供している。しかしクリニカル教育についてはその制度・基盤の整備が容易ではないとともに、伝統的な法学教青と組み合わせることでその真価を発揮するという点には注意を要する。
本州弧,領家帯の基礎をつくった先白亜紀岩石の初生形成年代と形成環境

本研究をとおし領家帯を構成する岩石類から得られた年代をまとめる.(1)2018億年:この年代は堆積岩源変成岩類のdepleted mantleを用いたモデル年代,領家花崗岩類と苦鉄質岩類のinheritedzirconのU-Pb年代,一部花崗岩類のモデル年代から得られ,地下深所に原生代岩石類が存在している事を示している.筑波山地には更に古い20億年代の岩石が存在している可能性がある.これらのデータは領家帯の基礎はその全域ではないにしろ大陸的特徴をもっている事を示唆している.(2)17.516億年:この年代は堆積岩源変成岩と一部花崗岩類のモデル年代から得られた.しかしこの年代はinherited zirconからは未だ得られていない.この年代のもつ意味については今後の検討が必要である.(3)2.21.9億年:苦鉄質岩類のSm-Nd全岩アイソクロン,鉱物アイソクロンから得られた年代で,これら苦鉄質岩類の活動年代を示している.活動時は大陸的環境下にあったものと考えられる.(4)1.71.6億年:一部の苦鉄質岩のSm-Nd全岩アイソクロン,鉱物アイソクロンおよび花崗岩類のSm-Nd鉱物アイソクロンと花崗岩類のRb-Sr全岩アイソクロンから求められる.領家帯の一部の苦鉄質岩と花崗岩類はこの頃活動している.(5)1.250.7億年:領家帯に産する苦鉄質岩類,苦鉄質中性岩脈類,花崗岩類について様々な方法によりこの範囲の年代が得られる.苦鉄質岩類の場合は花崗岩類の貫入による熱的影響を示すものであり,苦鉄質中性岩脈類と花崗岩類の場合は活動時期とその後の冷却史を示している.領家帯内における火成活動の時空変遷についてはYuhara et al.(2000)が詳しく論じている.なお後期白亜紀の火成活動は島弧あるいは大陸縁辺部的環境下にあった事がKagami et al.(1992)の研究から明らかとなっている.(5)の火成岩類と同位体的特徴の似た火成岩類は本州弧において領家帯以外にも広く分布している.この事は領家タイプの大陸性リソスフェアが本州弧の骨格をつくっている事を示している(加々美ほか,1999;2000).本研究をとおし領家帯を構成する岩石類から得られた年代をまとめる.(1)2018億年:この年代は堆積岩源変成岩類のdepleted mantleを用いたモデル年代,領家花崗岩類と苦鉄質岩類のinheritedzirconのU-Pb年代,一部花崗岩類のモデル年代から得られ,地下深所に原生代岩石類が存在している事を示している.筑波山地には更に古い20億年代の岩石が存在している可能性がある.これらのデータは領家帯の基礎はその全域ではないにしろ大陸的特徴をもっている事を示唆している.(2)17.516億年:この年代は堆積岩源変成岩と一部花崗岩類のモデル年代から得られた.しかしこの年代はinherited zirconからは未だ得られていない.この年代のもつ意味については今後の検討が必要である.(3)2.21.9億年:苦鉄質岩類のSm-Nd全岩アイソクロン,鉱物アイソクロンから得られた年代で,これら苦鉄質岩類の活動年代を示している.活動時は大陸的環境下にあったものと考えられる.(4)1.71.6億年:一部の苦鉄質岩のSm-Nd全岩アイソクロン,鉱物アイソクロンおよび花崗岩類のSm-Nd鉱物アイソクロンと花崗岩類のRb-Sr全岩アイソクロンから求められる.領家帯の一部の苦鉄質岩と花崗岩類はこの頃活動している.(5)1.250.7億年:領家帯に産する苦鉄質岩類,苦鉄質中性岩脈類,花崗岩類について様々な方法によりこの範囲の年代が得られる.苦鉄質岩類の場合は花崗岩類の貫入による熱的影響を示すものであり,苦鉄質中性岩脈類と花崗岩類の場合は活動時期とその後の冷却史を示している.領家帯内における火成活動の時空変遷についてはYuhara et al.(2000)が詳しく論じている.なお後期白亜紀の火成活動は島弧あるいは大陸縁辺部的環境下にあった事がKagami et al.(1992)の研究から明らかとなっている.(5)の火成岩類と同位体的特徴の似た火成岩類は本州弧において領家帯以外にも広く分布している.この事は領家タイプの大陸性リソスフェアが本州弧の骨格をつくっている事を示している(加々美ほか,1999;2000).領家帯の堆積岩源変成岩類が広く分布しているのは、中部、近畿、柳井の各地域である。本年度は柳井地域に産する変成岩を採取した。また近畿地方に分布する堆積岩源変成岩も採取した。これらについては今後、主要・微量化学組成およびSr.Nd同位体比の測定を行う事にしている。領家帯中部地方に産する花崗岩類の多くは近畿・瀬戸内地域と同様な下部地殻上部地殻を起源とする均一なSr.Nd同位体比初生値をもっている。

しかし一部の花崗岩類(三橋花崗岩など)は、領家帯中部地方北部の伊那市周辺から報告された堆積岩源変成岩の影響を受けたSr、Nd同位体的特徴をもっている。また一部の花崗岩類(太田切花崗岩など)はこれらの変成岩類でなく、後期白亜紀に、その下部に位置していたと考えられる原生代中初期岩石の影響を受けている。領家帯の東方延長と考えられている足尾山地、筑波山地の花崗岩類についてSr、Nd同位体比を測定した。その結果、足尾山地・筑波山地一部の花崗岩類の形成には、中部地方から報告されたと若干異なる同位体組成をもつ領家変成岩が関与したと考えられる。しかし筑波山地の一部の花崗岩類は、原生代中期初期岩石の関与を示す特徴をもっている。これらの成果は、信州大学で行われた第105年地質学会学術大会において、加々美他が"領家花崗岩の形成に貢献した原生代初期中期岩石(講演要旨P.215)"の講演を行った。以上のように白亜紀において領家変成岩類の下部には原生代岩石の存在が予想され、また領家変成岩類も地域的に差がある事が予想される。領家帯には苦鉄質火成岩(はんれい岩)と苦鉄質火山岩を源岩とする変成岩(変輝緑岩)および堆積岩を源岩とする変成岩が分布している。それらを貫いて、あるいは捕獲して花岡岩類が分布している。苦鉄質火成岩類は中生代の三畳紀ジュラ紀中頃の活動したものであり、それらは大陸リソスフェアマントルの存在する大陸的環境の下に活動した事が明らかとなった。また、この火成岩類の一部は下部地殻の深度で固結し、その一部を構成したと考えられる(II.研究発表の項の加々美寛雄、2000;以下の括弧内の出典はII.の研究発表)。領家帯西延長の中部九州肥後帯にもほぼ同時期に形成されたはんれい岩が分布しているが、この地域の主要変成作用もその形成直後に起こったものと考えられる(濱本拓志、1999)。領家帯に活動する花岡岩類の大部分は12080Maの年代をもち白亜紀に活動したものであるが一部はジュラ紀中頃に遡る事が明らかとなった(柚原雅樹、1999)。上述したように苦鉄質火成岩類は三畳紀ジュラ紀中頃に活動し下部地殻を構成したが、領家花岡岩類の大部分はこれら岩石を主要な起源物質としている(加々美、2000)。またSr、Nd同位体研究及び主化学組成・微量元素組成から検討すると、それら花岡岩類の一部は原生代初期中期に形成された岩石を起源物質としている(加々美、1999;田結庄良昭、1999)。また領家帯の東方延長である筑波に分布する花岡岩類の一部も同様な岩石を起源物質としている(川野良信、1999)。領家帯及びその延長に分布する花岡岩類の一部には堆積岩源変成岩を混入しているものがある(川野、1999)。このように領家帯の基礎は原生代初期中期に形成され岩石と三畳紀ジュラ紀中頃に活動した苦鉄質火成岩がつくった可能性が強い。本研究から得られた領家帯形成史は次の通りである.(1)2018億年:この年代は堆積岩源変成岩類のdepleted mantleを用いたモデル年代,領家花崗岩類と苦鉄質岩類のinheritedzirconのU-Pb年代,一部花崗岩類のモデル年代から得られ,地下深所に18-20億年の原生代岩石類が存在している.これらのデータは領家帯の基礎はその全域ではないにしろ大陸的特徴をもっている事を示唆している.(2)17.516億年:この年代は堆積岩源変成岩と一部花崗岩類のモデル年代から得られた.