hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロールレタリングによる看護学生の共感性の育成に関する研究

ロールレタリングと呼ばれる筆記課題を実施し,看護学生の共感性の成長促進の差異を検証した.看護学生は架空の患者と看護師との相互交渉を記述する課題を行った.想像性の得点でH,L群を設け,実施前後に共感性尺度を測定した.また記述の質的分析を行った.共感性が低い群や低下した群,因子を考慮すると,看護学生が自らの共感性を再評価し,情動的な自他の区別を行った結果と考えられる.また患者と看護師の今後の関係性について記述できることは,視点取得の向上と関係することが示唆された看護系大学1年生にロールレタリングと呼ばれる筆記課題を実施した。看護学生の想像活動に没入できる特性によって、またロールレタリングの記述によって、共感性が成長促進される領域や効果の差異を検証することが本研究の目的である。架空の患者(3事例)と看護師との相互交渉を記述する課題を実施した。a)看護師から患者への声かけ、b)患者の応答、看護師への助言、c)看護師から患者への声かけ、d)患者の応答の4つを順番に書いていく構造である。想像活動への関与尺度の平均値(3.54)でH、L群を設け、実施前後に多次元共感性尺度を測定した。また記述の質的分析を行った。共感性の全体的な得点の低下がみられ、H群で顕著であった。また群によらず情動的側面(被影響性など)は低下する結果が確認された。ロールレタリングの記述の多様性が中程度の群で共感性が高く、また幅が広い群(多様な心的描写ができた群)で「想像性」因子が低下しなかった。ロールレタリングの中で患者と看護師の今後の関係性について記述した群では、複数の因子得点が低下せず、「視点取得」因子が向上する傾向がみられた。共感性の低い群や低下した群、その因子を考慮すると、ロールレタリングを用いた看護学生の共感性の育成によって、看護学生が自らの共感性を再評価し、情動的な自他の区別を行ったことが推察される。患者の気持ちと看護師の気持ちを区別しながら、看護学生は共感性を育んでいくプロセスが想定できる。また大学一年生という初期の段階でも、患者と看護師の今後の関係性について記述できることが、患者の身になる「視点取得」の向上と関係することが示唆された。ロールレタリングと呼ばれる筆記課題を実施し,看護学生の共感性の成長促進の差異を検証した.看護学生は架空の患者と看護師との相互交渉を記述する課題を行った.想像性の得点でH,L群を設け,実施前後に共感性尺度を測定した.また記述の質的分析を行った.共感性が低い群や低下した群,因子を考慮すると,看護学生が自らの共感性を再評価し,情動的な自他の区別を行った結果と考えられる.また患者と看護師の今後の関係性について記述できることは,視点取得の向上と関係することが示唆された共感的アプローチは患者の不安軽減,痛みのマネジメント,慢性疾患の適応等と関係する(Kirk, 2007)が,看護学生に共感的理解は身につきにくい(Price et al,1997)と言われる。本研究ではロールレタリング(RL)のイメージを用いた技法による看護学生の共感性の変容について,心理尺度を用いて客観的に検証することを目的とする。A・B大学一年次看護学生118名を対象とした。2回の授業で3つのモデル事例の提示後,看護師と患者の立場からメッセージを書くRL(下村,2001;關戸,2003)と小グループでの話し合いを行った。イメージを用いた技法で重要であると考えられる想像活動への関与尺度(III尺度)を授業前に測定した。また多次元共感性尺度(MES;被影響性,他者指向的反応,想像性,視点取得,自己指向的反応の5因子)を授業前後(pre,post)に測定した。III尺度の平均で高低群に分け,MESについて2(H,L)×2(pre,post)の分散分析を行った。MES合計と「他者指向的反応」では交互作用がみられた。イメージに深く没入できた群でMES合計,「他者指向的反応」の得点が低下したことから,1)他者の視点に立った共感的理解の向上には至らないこと,2)自分の共感性を楽観的に捉えない(現実的な)状態になったこと,3)患者理解への負担を多少なりとも感じたことが示唆される。ここからRLには時間をかけ学生の自信喪失や負担感を共有しながら取り組む必要があると言えよう。「被影響性」では,時期の主効果がみられ,postで得点が低下した。一方「被影響性」や「自己指向的反応」の低下から,自身が巻き込まれない「自他の区別(角田,1998)」は進んだと言える。また「想像性」や「視点取得」は変化せず,認知的側面の変容には影響を及ぼさないことも示された。本研究は、平成23年度にA大学の看護学生のみを対象として途中経過の学会発表を行う予定であったが、B大学の看護学生のデータも収集することができた。また2名の看護教育に関わるロールレタリング(RL)研究者の協力を得て、RLワークブックも完成した。

2名の研究者には、a.ワークブックの課題が一般的に分かりやすい場面であること、b.複数の課題が、疾患や症状、患者の特徴や感情の面で多岐にわたっていること、c.体験学習に抵抗を感じる、課題を理解しにくい看護学生への配慮がなされていることの3点について、確認作業をおこなった。充分なデータ数を集めることができたため、途中経過の発表という位置づけにはせず、研究のまとめを行ったうえで学会発表を行った。一方、データが多くなったため、ロールレタリングの記述の質的分析を行わず、次年度に持ち越しとした。当初の研究仮説と異なる結果が得られたため、以下のような新たな研究計画を立てる。共感性の育成を狙いとした教育のプログラムの中で、3つのモデル事例とのロールレタリング(RL)を行ったことで、学生の負担感や自信喪失の感情をもたらした可能性がある。そのため、負担感や自信喪失の感情を共有しながら、プログラムを丁寧に進める必要がある。平成24年度はB大学看護学生(1年生:80名程度)を対象に、研究代表者がワークブックの一部のみを用いて体験的学習の進行し、小グループでの話し合い(シェアリング)に重点をおいたRLを実施する。また、看護師役割や患者役割を用いない、看護学生同士の自己開示や他者理解の体験的なグループ・ワークをRL前に用いることによって、総合的な共感性の育成を狙うプログラムを実施する。データの入力はアルバイトに依頼し分析は研究代表者が行う。平成23年度と同様、分析は統計ソフトSPSSを用いる。平成23年度の実施方法と結果を第一研究、平成24年度の実施方法と結果を第二研究として学会発表を経て論文投稿を行う。さらにRLの質的データの入力をアルバイトに依頼し、その分析から、看護学生の体験のプロセスを明らかにし、学会発表を行う。またRLの心理教育的活用や看護教育、その他の対人援助職の養成方法の発展と議論に寄与するため、研究代表者のホームページ上にワークブックと主な研究成果を公開する。物品費は、ロールレタリング(RL)やグループ・ワークに関連する臨床心理学分野の書籍、データ収集に必要な消耗品、データのまとめや分析のための電子媒体やソフト、学会発表や投稿論文、ホームページ公開のために必要な消耗品などとして使用する。旅費は研究協力者との打ち合わせ、学会発表のための旅費として使用する。謝金等は質問紙のデータ入力、RLや気づきを記入したワークブックを電子データとして入力するための作業をアルバイトに依頼し、そのアルバイト代として使用する。その他は、学会参加費、論文掲載費として使用する。
Direct reprogramming法を用いた先天性大脳白質形成不全症の解析

PNPT1変異を有する症例の線維芽細胞を用いた機能解析と、マウスやラットの末梢神経の培養系でPNPT1などを遺伝子操作した解析、さらにそれらの神経培養細胞を用いて治療薬のスクリーニングを行う系を確立するための研究を行う。低分子RNAのミトコンドリア内への輸送減少が先天性大脳白質形成不全症の発症の主な機序の一つであることを証明することができ、さらに治療薬剤スクリーニングを行う系としても応用できる大変重要な研究であると考えている。
歯根膜機械受容器情報の中枢における処理機構の研究

咀嚼運動に重要な役割をしている歯根膜機械受容機構の研究が主として未梢での受容器の性質に関するものに集中していた。しかし、咀嚼機構との関連でとらえる場合、中枢機能にはたす感覚情報として考えなければならない。そこで、咀嚼運動の中枢機序を知る上で重要な歯根膜機械受容器の大脳皮質体性感覚野及び視床レベルでの情報処理機構をすでに未梢レベルで知られている結果と比較しながらネコを用いて電気生理学的に明らかにした。その結果、1.視床での歯根膜機械受容ユニットの性質は、未梢(第1次ニューロン)とやや異なり、速順応性ユニットの発現が著しく、未梢では10%ほどの出現に対し、視床では50%以上であった。方向性についても未梢と同じく明暸に存在していた。但し、未梢ニューロンと著しく異なっていたのは、自発放電の存在であった。未梢ではほとんど見られないのに反して、視床ではほとんどのユニットが自発放電を有していた。2.大脳皮質での歯根膜機械受容ユニットの性質は、未梢や視床とも異なり、ほとんどが速順応性であり、遅順応性のユニットはほとんど見い出せなかった。自発放電は視床ニューロンよりも激しかった。方向性については系統的な調べが出来なかったが、わずかな方向特異性が存在することは確実であった。我々の今回の実験では調べなかったが、三叉神経主知覚核での歯根膜機械受容ユニットでは、自発放電は見られなかったとの報告があることから、自発放電は視床ニューロンおいて現するものと考えられる。また方向特異性は、大脳皮質体性感覚野において大きく減弱するものと考えられる。順応性については、上位中枢にいくにつれて速順応性が増加することが観察された。
運動学習を促進する新たな非侵襲的脳刺激戦略の構築

脳卒中片麻痺の回復を促進する方法として、反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)によって左右の大脳半球の活動バランスを変化させる方法の有効性が多数報告されている。しかし脳卒中片麻痺者の運動の再学習を促進する領域は十分には同定されていない。運動学習を促進する刺激部位を同定することで、より有効な機能回復促進法を開発できる可能性がある。そこで本研究は健常成人を対象に運動学習機能低下モデルを開発し、このモデルを用いて運動再学習を促進するrTMS刺激領域の同定を行う。これによりrTMSを用いて、脳卒中片麻痺をより短期間かつより大きく回復させる刺激方法に関して、理論と実験の両面から体系化する研究開発基盤を構築する。
C/EBPδ発現の腎障害進展に果たす役割に関する研究

ステロイド治療により組織線維化・硬化が進展することが知られているが、その機序についての知見は限られている。本研究では、培養メサンギウム細胞へのステロイド負荷が、転写因子であるC/EBPδの発現と、転写制御領域にC/EBP結合配列を持つLysyl oxidase(LOX)発現を誘導することを明らかとした。LOXはコラーゲン分子のクロスリンキングを促進することで、線維化の進展に関与することが知られており、本研究で得られた成果はステロイド治療による組織線維化、硬化進展機序の一端を明らかとすることで今後の治療への応用につながる可能性を持ち、重要である。慢性糸球体腎炎、特にIgA腎症に対するステロイド治療の有効性については、近年エビデンスが蓄積しつつある。一方、ステロイド治療の問題点として、病変の進展した症例の場合、ステロイドの投与が糸球体硬化や間質の線維化を進展させてしまうことが指摘されており、この点が治療の制約ともなっている。我々は、培養メサンギウム細胞に対するデキサメサゾン負荷により、C/EBPdeltaのmRNAおよび蛋白発現が増加すること、線維化関連遺伝子群のmRNA発現が増加すること、さらに蛋白合成阻害剤であるシクロヘキサミドが線維化関連遺伝子群のもRNAの発現を抑制するが、C/EBPdeltaのmRNAの発現には関与しないことをこれまでに明らかとした。このことから、ステロイドによるC/EBPdeltaの発現はステロイド受容体による直接作用である一方、線維化関連遺伝子群の発現誘導は何らかの転写関連因子の発現を介した間接的なものである可能性が示唆されている。現在、一部の線維化関連遺伝子に対する特異的な抗体の作成を終了し、今後は蛋白レベルでもステロイドの線維化促進効果を検出することを試みるとともに、いくつかの薬剤やC/EBPdeltaのsiRNAによる抗線維化効果について検討を行う。さらに培養線維芽細胞でも同様の検討を行う。本研究が、将来的にステロイドの適応拡大や新たな線維化治療法の解明につながる事を期待して研究を進めている。本研究では、臓器線維化進展へのC/EBPδの関与を解析することを目的とする。我々は、これまでに培養メサンギウム細胞および培養腎線維芽細胞において、ステロイド負荷がC/EBPδとβのmRNA発現を誘導するが、C/EBPαmRNAには影響しないこと、さらに核内のC/EBPδ蛋白発現も増加することを明らかとした。さらに、ステロイド負荷が培養細胞のTGFβやIL-6mRNA発現を低下させ、直接的な抗炎症作用をもたらしている可能性と、反対に、転写制御領域にC/EBP responsive elementを持つことが報告されているLysyl oxidase(LOX)の蛋白・mRNA発現を誘導することを明らかとした。この酵素はコラーゲン分子のクロスリンキングを促進することで、線維化の進展に関与することが知られており、臨床的に認められるステロイド投与に伴う臓器線維化・硬化の進展を説明する上で重要と考えられる。さらに、ステロイドによるLOXの誘導はmizolibinにより抑制されることを明らかとした。この結果は、ステロイドとmizolibinの併用療法の有用性を分子生化学的に説明する可能性を持ち、重要である。SiRNAを用いたC/EBPδmRNAの抑制ではステロイド負荷によるLOX誘導は抑制されず、LOXmRNAがC/EBPδ単独で誘導される可能性は否定的であった。このことから、ステロイド負荷によるLOX誘導には、C/EBPδが関与しない可能性と、C/EBPδとほかの転写因子、特にC/EBPβが共同して関与する可能性が示唆される。本研究で得られた成果はステロイド治療による組織線維化、硬化進展機序の一端を明らかとすることで今後の治療への応用につながる可能性を持ち、重要である。
認知的参画を促す英語教育のための協働手法を中心とした教授方略の研究

我が国の英語教育でアクティブラーニングの中心と言われるグループワークを効果的に利用するために、協働を利用した教授方略を作成、提案する。我が国の教育環境にどのような協働手法が適しているか、第二言語習得理論や応用言語学との整合性を鑑みながら分析を行い、欧米の視点から整理されてきた協働学習を我が国の文化背景や教育環境に合わせて包括的に整理できるか、深い学びを伴いつつ現場に生かすかを問う。認知負荷理論,自己効力感,ストレス指標などの観点から協働手法の有効性と現場での挑戦を明らかにし、言語教育研究が網羅しきれていない視座から協働を分析する。
合成低フェニルアラニンペプチドによるフェニルケトン尿症の治療の開発的研究

乳清タンパク質(WPC)にペプシンを作用させ、次いでエキソペプチダーゼとしてプロナーゼを作用させてフェニルアラシン(Phe)を遊離させ、これをSephadexG-15によるゲル評過で吸着除去して低フェニルアラニンペプチド(LPP)を高収率で得る方法を確立した。(荒井班員)これを工業的に生産する条件を検討し、酵素反応過程でpHの調正時に生成されるNaClがミルクを調製する場合に問題となるので、中性プロテアーゼ(Streptomy ces griseus)一段反応とし、酵素反応後の精製には活性炭による吸着分画が優れていることを明かにし、3年間に約70kgのLPPを製造した。昭和59年度のLPPにはNa含量が高く、微量ながら重金属が含まれるなど乳児を治療するためのミルクの調製は困難であったが、一応LPPミルクとして調製し、年長児と成人の味の評価を試みた。その結果、味はアミノ酸混合治療用ミルクAAMミルクより優れていることが明かにされたが、長期間味の悪いAAMミルクで治療された幼小児では、かえって正常成人や年長児が味が良いとするLPPミルクを嫌う傾向がみられた。昭和60年度以降はNa含量も少く、重金属も含まれていないLPPが提供され、これを使用してLPPミルク329kgを調製した。その成分の変動幅は小さく、品質は信頼性に富み、風味と滲透圧が改善されたPKU用治療乳となった。このLPPミルクのモルモット腸管吸収試験成績は極めて良好で、ウイスター系雄ラットのLPPミルクによる飼育実験でも、AAMミルクと比較して栄養学的に同等或いはそれ以上と推測された。ヒトPKUの治療成績は、風味と滲透圧が低い点でAAMミルクより優れており、乳児期より治療をはじめた6例のPKUにおいて、これまでのAAMミルクと同じ程度の治療効果を示すと共に、著明な副作用はみられなかった。その最長使用期間は1年4か月である。また、妊娠の可能性のあるPKUの婦人に与え、PKU妊娠の胎児障害の予防も試みた。荒井班員の指導の下で橋田班員は、工業的規模の低フェニルアラニンペプチド(LPP)製造法の改良について研究を進め、原料と製造設備の検討により重金属と砒素の含有量を殆んど無くすることに成功し、また乳清蛋白を酵素分解する時のpHを検討することにより、食塩含有量を著しく低下させることに成功した。片山班員はこの20KgのLPPのうちの11.2Kgを原料として蛋白質含量13.6%、脂肪17.5%、糖質62.7%、灰分2.5%、水分3.7%、フェニルアラニン(phe)含量が72mg/100gの低フェニルアラニンミルク74.4Kgを調製した。この粉乳の組成はFAO/WHOの母乳代替品のためのCODEXに照らしてみて、すべての項目で満足していた。低phe粉乳のアミノ酸組成はpheが低いほかにも育児用粉乳のそれと比較して異るパターンを示していたが、育児用粉乳に対して足りないアミノ酸はなく、風味の点からも栄養学的にも満足できる低pheミルクが調製された。この低pheミルクを生後3週から生後1年2か月までのpkuの乳幼児3例と妊娠の可能性の高いpkuの24才の女性1例に3か月間与えてその効果と副作用について検討した。

乳幼児pku3例には60-30mg/Kg/dayのpheを、また24才の女性のpkuには20-10mg/kg/dayのpheを夫々PLLを原料とした低pheミルクで投与したところ、26mg/dlの範囲に血清phe値を維持することができた。そして、乳幼児の3例はこの低pheミルクを好んで摂取し、体重と身長の増加も順調で正常に発育し24才の女性も市販の育児用ミルクを混ぜて与えることにより容易に摂取した。これらの症例では前に述べたようにphe値が正常より高値を示した以外は血清アミノ酸値はすべて正常範囲で血液pH、血清電解質、肝機能、腎機能などすべての臨床検査所見に異常はみられなかった。以上の研究成績からLPPを原料とした低pheミルクの試作品は、これまでのアミノ酸末を原料とする低pheミルクよりも栄養学的にも味の点でも優れた治療用ミルクであり副作用は認められなかった。
TATAボックス結合因子TFIIDを中心とした真核細胞転写開始および調節機構の解析

TATAボックス結合因子TFIIDは、真核細胞転写開始反応及び転写調節因子による転写活性化機構において中心的な役割を演ずる因子である。本年度においては、このTFIID因子の転写開始及び転写調節反応における機能と構造の関係を明らかにする目的で以下のことを明らかにした。(1)ヒトTFIIDサブユニットをコードするcDNAの単離とその解析ヒストン相同性を持つヒトTFIIDサブユニットをコードするcDNAを4種単離した。それらのTFIIDサブユニットと他のTFIIDサブユニットや基本因子群との相互作用も解析した。(2)TFIIDサブユニットをコードするcDNAの様々な種からの単離構造・活性相関解析などの実験を考慮し、TFIIDサブユニットをコードするcDNAを様々な種から多数単離した。(3) TFIIDを介して転写調節因子による転写不活性化機構の解析H-2KbクラスI遺伝子やc-erbB-2遺伝子の転写を抑制する分子機構を明らかにする目的で解析を行い、TATAボックスの転写抑制機構における重要性を指摘した。(4)TFIIDサブユニットと相互作用する様々な新しいタイプの因子群をコードするcDNAの単離とその解析TFIIDサブユニットの様々な構造ドメインをプローブとしてtwo-hybridスクリーニング法により相互作用する様々な因子群を単離した。現在それらの機能解析を無細胞転写系を用いて行っている。
死生観からの福祉国家研究-共同墓をめぐるスウェーデンの宗教教育と日本の共同慰霊

ルター派プロテスタントを長く国教としたスウェーデンの共同墓は、生者が死者の冥福に何もできないという教義から出てきた。ルター派の労働観は、労働を重視する同じプロテスタントのカルバン派とも違う。修正された予定説のカルバン派は貧を滅びの証とし、貧者を助ける義務は国にないとする。だがルター派は「人は働いて初めて幸せになれる」と考え、徹底した就労支援を公財政で行う。このルター派の発想はインタビュー調査でも確認できた。家族の枠を越える共同墓や共同慰霊等に見られる死生観が、福祉国家を支えうるかどうかを、スウェーデンの宗教教育と日本の共同慰霊の現地調査を通じて明らかにすることが本研究の目的である。スウェーデンでは、現地の研究者の協力を得てスウェーデン語によるアンケートを作成した。そのポイントの一つは、遺骨灰をまいた場所を家族が知ることができない共同墓において、自分の知っている死者だけを私的に追憶するのか、それともすべての死者に祈りを捧げるのかという点である。そのアンケートを用いてスウェーデンの高校において予備調査を行った。150ほどの回答が得られ、現在分析中である。また、日本では、現代的な共同墓である「桜葬」(墓石の代わりに桜を共同の墓標とする)のメモリアルに参加した。読経の時には手を合わせる人が少なかったのに対し、メモリアルで音楽が流れた時には多かったのが印象的であった。研究発表の図書にあげた論文では、公共的な老人介護サービスの最終的根拠は、すべての老人に「聖なるもの」を見出す、デュルケムのいう「人格崇拝」を展開した論理であり、それは「ケアの権利」という世俗の人権を宗教的レベルで支える観念であることをまず明らかにした。そのうえでスウェーデンで人格崇拝の論理が受容された社会的文化的な背景を探った。1960年代以降、スウェーデンでは家族にたよらない公共的な老人介護と並行して、家族と死者の縁を絶つかのような共同墓が広がった。老人介護とならんで死後の福祉もすすんだのである。国教会だったスウェーデン教会(ルター派プロテスタント)は、共同墓ほ異教的だとして反対し続けたが、共同墓は、生者である家族が死者の冥福を祈ることはできないというプロテスタントの教義をむしろ徹底したものであり、福祉国家をささえる市民宗教を表す文化的装置であった可能性を指摘した。家族の枠を越える共同墓等に見られる死生観が、福祉国家をどう支えうるかどうかを、主にスウェーデンの現地調査を通じて明らかにすることが本研究の目的である。図書の論文で、公共的な老人介護の最終的根拠はすべての老人に「聖なるもの」を見出すデュルケムの「人格崇拝」を展開した論理で、それは「ケアの権利」という世俗の人権を宗教的レベルで支えると指摘した。そのうえでスウェーデンで人格崇拝の論理が受容された背景を探った。1960年代以降スウェーデンでは家族にたよらない公共的な老人介護と並行して、家族と死者の縁を絶つかのような共同墓が広がり、老人介護と死後の福祉が共にすすんだ。国教会だったスウェーデン教会(ルター派プロテスタント)は共同墓は異教的として反対したが、共同墓は、生者が死者の冥福を祈ることはできないというプロテスタントの教義の徹底で、福祉国家をささえる市民宗教を表す文化的装置であった可能性を指摘した。雑誌論文ではスウェーデンの高校生への調査成果をまとめた。アンケートの結果、(1)スウェーデン教会と無宗派の学生の間で考えに違いが見られ、無宗派では墓への責任は社会にはないという考えが多く見られた。(2)老人への責任は、両派ともに社会にあるとした。インタビューの結果、(1)無宗派の学生の、死後は無で、墓に意味はないから社会に責任はないという話から、両派間の違いの理由のヒントがえられた。(2)すべての死者、特に貧者は生きるために闘ったから「社会の先祖」であるとするスウェーデン教会所属の学生には、ルター派の発想があることが確認できた。スウェーデン福祉国家の宗教的基盤を探った。福祉国家の根拠の一つは効率性である。児童福祉は労働力を再生産し効率性を高めるが、高齢者福祉が高めるかどうかは不明だ。高齢者福祉を充実させるには効率性以外に、すべての老人に「聖なるもの」をみるデュルケムの「人格崇拝」が必要という視点から、共同墓を研究した。スウェーデンでは高齢者福祉と平行して、死後の福祉を家族に依存しない共同墓も広がったからだ。第一に、スウェーデンの高校生に量的・質的調査を行った結果、スウェーデン教会(ルター派プロテスタント)と比べ、無宗派は墓への責任は社会にないと多くが考えていた。共同墓は、親子等の人称的な関係に頼らず、見知らぬ者同士が国家や自治体を媒介に助け合う「非人称の連帯」を象徴する。また、墓への灯火経験がある者の方が、墓への責任が社会にあると考える傾向がある。

スウェーデンでの「非人称の連帯」が、生者が私的な情愛を感じる死者だけを追憶する「私的追憶」から出てきたように、すべての先祖を祀る先祖崇拝から「私的追憶」へ変わりつつある日本でも「非人称の連帯」が生まれる可能性がある。第二に、スウェーデンは第二次大戦後の好景気で「豊かな社会」となり、貧困層でなく特に中間層向けの福祉国家をつくった。国家や自治体による介護・保育等の社会サービスを充実させ、家庭の責任を緩和させる「脱家族化」もすすめた。「脱家族化」につながる社会サービスの一種の共同墓も、貧困層のためではなく中間層のためだと解釈された。プロテスタントが強ければ女性が労働力化する傾向があるが、北欧だけで社会サービスが広がり、アメリカでは広がらなかった。その理由は、同じプロテスタントでも、ルター派の北欧は、予定説により貧者を罪人とみるカルバン派の強いアメリカとは労働観が違うからである。研究成果の一部は出版社で編集中で、また北欧社会学雑誌への投稿のため英文校正中である。
信濃町小中一貫教育における算数数学科カリキュラム構想とその実践的考察

全国19自治体の小中連携・一貫教育学校における算数・数学科のカリキュラムづくりに向けた取り組みを概観し、小中学校間の継続性や接続の円滑化を図るという観点から、算数・数学科のカリキュラムづくりに向けた取り組みの課題を整理した。○小中学校の接続期に児童生徒の認識上のギャップを明確にし、児童生徒が滑らかに上位概念へと接続できるような適切な指導を考える。○小中学校教員が協働して【数学的な見方や考え方】を評価する問題作成にあたり、つまずきの要因分析、補充を図る指導のあり方を考える。○中長期による児童生徒の学習状況等を把握する方法を確立し、児童生徒が自己の学習の深まりを認識できるように活用することを考える。この課題をもとに、中学2年「図形の性質を証明」で、次のような趣旨で実証授業を行った。□生徒が、発見的にとらえた図形の性質を、根拠を明らかにしながら推論できるようになるための指導の具体を明らかにし、生徒の【数学的な見方や考え方】の高まりを評価する方法の有効性を検証、考察する。この単元で小学校での実測・操作等による推論から中学校での演繹的な推論への認識上のギャップがある。そこで例えば、特定の二等辺三角形で「底角は等しい」ことを演繹的に推論したあとに、別な複数の二等辺三角形を提示し、生徒にこの性質が成り立つかを発問した。続けて、特定の二等辺三角形の場合の推論と別な複数の二等辺三角形の場合の推論とを対比し、両者がほぼ同様の証明であることに生徒は気づき、例外なく成り立つという証明の意味について理解に至った。また、図形の性質の調べ方の見通しを持つ場面、三角形の合同条件を使った証明をしたあとの場面それぞれで、生徒の発話、学習カードへの記述内容の観察等から、演繹的に推論することのよさを感得したかどうかを3段階で評価した。3時間展開でどの生徒も評価が高まったことから、考案した指導や評価方法が有効であるという知見を得た。
生体位動物による消化管運動調節機構の解析

生体位動物において消化管運動測定とin vivoマイクロダイアリシス法による神経伝達物質放出量測定とを同時に行うことによって、消化管運動変化と神経伝達物質放出量との関連性の有無を確認するために、交感神経と副交感神経の関連性、受容体の活性などが生理的に作動しているか否かを確認し、本法を用いてセロトニン系、GABA系の消化管運動への関与を検討した。実験方法:麻酔下イヌ空腸の筋層内に留置したプローブ灌流液中のアセチルコリン(ACh)量測定と、漿膜面に縫着したストレインゲージ・フォース・トランスデューサーを用いて蠕動運動記録を行った。結果:1.生体内であらゆる神経活動が存在している生理的状態で、腸管運動は主に副交感神経系によって調節されており、副交感神経系は交感神経系の制御と、自己受容体の制御を受けていることが明らかになった。2.セロトニンおよび腸運動賦活薬のモサプリドは5-HT4受容体を介して腸運動を亢進しACh遊離を増加した。受容体オートラジオグラフィー法により、腸に5-HT4受容体が存在することが判明し、モサプリドは5-HT4受容体に結合することが証明できた。3.GABAは一過性にACh放出の促進と消化管運動の亢進を起こしたが、その後ACh放出の抑制と運動の低下を起こし、生体内ではGABAは主に抑制系であることが明らかになった。セロトニン系に加えて、GABA系の薬物が消化管運動調節薬として創製される可能性を示した。4.Z-338という化合物はムスカリン自己受容体を遮断することを遺伝子移入再構成系を用いた実験系(卵母細胞)で明らかにし、また平滑筋のムスカリン受容体に対する阻害作用がないことを証明した結果、Z-338がACh遊離を促進し、消化管運動賦活薬として用いられる可能性があることを提唱した。GABAおよびGABA受容体(GABA-A,GABA-B)は哺乳動物の腸管に存在し、摘出腸管ではGABA-A受容体を介して収縮を、GABA-B受容体を介して弛緩を惹起することが知られている。GABAの作用は興奮性(収縮)、抑制性(弛緩)ともに壁内コリン作動性神経に作用し、アセチルコリン(ACh)の遊離に対してGABA-A受容体は促進に、GABA-B受容体は抑制に関わっている。しかし丸ごと動物で、摘出腸管での現象が見られるか否か不明であるので、丸ごとイヌの腸管でマイクロダイアリシス法を応用してGABAの作用およびGABA受容体の機能を検討した。実験方法:麻酔下イヌ空腸で外的な刺激を与えることなしに、腸間膜動脈分枝からGABA或いはGABA受容体作用物質を投与し、筋層内に留置したマクロダイアリシスプローブ灌流液中のアセチルコリン量測定と、漿膜面に縫着したストレインゲージ・フォース・トランスデューサーを用いた蠕動運動記録を行った。結果:GABAを腸管の局所動脈に投与すると、蠕動運動は初期に抑制が起こり、後に亢進が起こった。ACh遊離量は減少した。次にGABA-A受容体作用薬のmuscimolを投与すると、蠕動運動が亢進し、ACh遊離量が増加した。GABA-B受容体作用薬のbaclofenを投与すると、蠕動運動は減少したが、ACh遊離量は変化しなかった。

結論:外的な刺激がない状態の生体内でGABAは蠕動運動の抑制と亢進の二面作用を惹起し、蠕動運動の亢進はGABA-A受容体を介してACh遊離を促進することによると考えられた。一方、蠕動運動の抑制はGABA-B受容体を介するものの、ACh遊離を抑制することにより発現するものではない可能性が考えられる。生体位動物において消化管運動測定とin vivoマイクロダイアリシス法による神経伝達物質放出量測定とを同時に行うことによって、消化管運動変化におけるメカニズムとして神経伝達物質放出量との関連性の有無を確認するために、交感神経と副交感神経の関連性、受容体の活性などが生理的に作動しているか否かを確認し、本法を用いてセロトニン系、GABA系の消化管運動への関与を検討した。実験方法:麻酔下イヌ空腸の筋層内に留置したプローブ灌流液中のアセチルコリン(ACh)量測定と、漿膜面に縫着したストレインゲージ・フォース・トランスデューサーを用いて蠕動運動記録を行った。結果:テトロドトキシンでACh放出量の低下と空腸運動の低下が起こったことから、腸管の運動は主にコリン作動性神経によって調節されている。ヨヒンビンでACh放出量の増加と運動亢進が起こったことから交感神経がAChの放出を制御している。アトロピンでACh放出量は増加したが運動も低下したことから、コリン作動性神経にあるムスカリン自己受容体(負のフィードバック)が働いている。したがって、生体内であらゆる神経活動が存在している生理的状態で、腸管運動は主に副交感神経系によって調節されており、副交感神経系は交感神経系の制御と、自己受容体の制御を受けていることが明らかになった。このことは、前年(平成12年度)に報告した化合物が消化管運動賦活薬として臨床応用される可能性を示すものである。セロトニンはACh放出の促進と消化管運動を亢進し、その作用は5-HT_4受容体拮抗薬によって阻害された。GABAは一過性にACh放出の促進と消化管運動の冗進を起こしたが、その後ACh放出の抑制と運動の低下を起こし、生体内ではGABAは主に抑制系であることが明らかになった。セロトニン系に加えて、GABA系の薬物が消化管運動調節薬として創製される可能性を示した。
タンパク質―リガンド間相互作用における電気化学的評価とセンシングに関する研究

1.内分泌攪乱物質(EDCs)に関しての新しい電気化学的スクリーニングを開発した。エストロジェンレセプタ(ER)に対してEDCsの結合キャパシティーを評価するために、電極活性物質としてドウノマイシンでラベル化した17β-エストラジオールの調製を行った。ラベル化エストラジオール(LE)の電気化学的検出感度は、ドウノマイシンと比較して高いものとなった。LEとERの相互作用は、LEのERに対する特異的結合によりLEの電極応答の減少によって観察される。また、決まった濃度のLEと種々の濃度の17β-エストラジオールをERの限定された結合サイト競争させるとLEのピーク電流値が増加した。1x10^<-8>Mの17β-エストラジオールの相対標準偏差は約10%であった(n=7)。EDCとERの結合力は、17β-エストラジオール-ER相互作用との比較によって評価された。ビスフェノールA、p-ノニルフェノール、p,p-DDTがテスト化合物として使われた。すべてのテスト化合物はERとある程度の結合することが示された。この電気化学的結合アッセイは結合したLEとしていないものについて分離操作なしでERに対してのEDCsの結合キャパシティーを評価する方法となる。2.静電的相互作用に基づいたモリブデン酸イオンのボルタンメトリーがキチン膜で被覆されたグラッシーカーボン電極によって開発された。この手法の特徴は以下の通りである。第1は、モリブデン酸イオンの濃縮がキチンとの静電的、疎水的相互作用に基づいている。第2には、共存物の影響は測定溶液と濃縮溶液が異なっているため、測定における影響が少ない。加えて、この電極の性質を以前に報告したキチン修飾カーボンペースト電極の結果と比較検討した。提案した方法はカナダ標準局発行海水試料中のモリブデン酸イオンの定量に応用された。1.ガラクトサミンとその糖質に選択的に結合するサイトを持っているレクチンの一つであるSoybean agglutinin(SBA)との相互作用を、ガラクトサミン-self-assembledmonolayer修飾金電極を用いボルタンメトリーにより検討した。すなわち、電極表面上に形成したSBA膜中におけるFe(CN)_6^<3->の膜透過性の変化を測定することでこの相互作用の評価を行った。未修飾電極においてSBA以外のレクチンが共存してもFe(CN)_6^<3->の電極応答は減少した。これは電極表面へのレクチンの非特異的吸着に基づく電極反応の阻害であると推測される。修飾電極を用いた場合には、その応答はSBAにおいてのみ数十μg/mlのオーダーの濃度範囲で電流値は減少した。また、コンカナバリンAなどのレクチンについては電流値の変化は観察されなかった。従って、この現象はSBAとガラクトサミンの選択的結合から生じるものと考えられ、上述の修飾電極はレクチン-糖質間相互作用の評価に適した性能を持つことが明らかになった。2.電極活性なドウノマイシンでラベル化した糖質を調製しSBAやCon Aとレクチンとの相互作用をボルタンメトリー的に評価する手法を開発した。ラベル化した糖質は特定のレクチンと結合することでドウノマイシン部分もレクチンに取り込まれるため、ドウノマイシンの電極応答は減少するものである。SBAはガラクトース、フルクトースに対して、Con Aではマルトースに選択的な結合サイトを持つことが知られており、それぞれのラベル化した糖質とレクチン間相互作用についての検討を行った。その結果、レクチン-糖質間結合によるドウノマイシンの選択的応答が観察され結合の評価が容易できることがわかった。今後、種々のレクチンに結合する糖質をラベル化し適用範囲を拡大する予定である。
運動療法によるストレス緩和作用の神経基盤に関する生涯発達研究

現代社会に蔓延するストレスは、様々な疾患の主要原因の一つである。本研究では、近赤外分光法(NIRS)を用いて、前頭前野の神経活動を計測し、自律神経系・内分泌系機能及び心理状態とともに、ストレスを客観的に評価する方法を開発した。さらに本法を用いて、中高齢者における運動療法のストレス緩和効果について検討し、軽い運動でもストレス緩和効果があることを明らかにした。さらに高齢者に軽い運動を負荷することにより、前頭前野のワーキングメモリー課題に対する反応性が上昇し、パフォーマンスが向上することが示唆された。本ストレス評価法と運動療法を組み合わせることにより、ストレス性疾患を予防できる可能性がある。運動療法によるストレス緩和効果の神経基盤に関して以下の点を明らかにした。1)NIRSを用いたストレス評価法の確立:ストレスに対する前頭前野の中枢反応、自律神経反応、心理テスト(STAI,POMS等)を包括化したストレス評価法を開発した。NIRSは2チャンネルNIRSを用い、PCにて自動的に認知課題を与え、課題成績と脳機能が同時測定できる。本装置を用いて咬合不全によるストレス反応を測定した(ISOTT2011発表)。スプリントを用いて人工的に咬合不全を起こすと、前頭前野の活動(酸素化Hb濃度変化)及び心拍数は徐々に上昇し、STAIスコアも上昇傾向を認めた。ワーキングメモリー課題の反応時間は咬合不全により上昇し、課題遂行中の前頭前野の活動は咬合不全により低下した。2)運動のストレス緩和効果:健常高齢者(平均65.9歳)を対象に軽度運動負荷(40% of VO2max)の影響を検討した(ISOTT2011発表)。エルゴメータにより10分間の負荷を与えると、STAIスコア及び唾液中のコーチゾール濃度が減少した。ワーキングメモリー課題の反応時間は運動負荷により低下し、課題遂行中の前頭前野の活動の程度は運動により上昇した。軽い運動を行うことにより高齢者のストレスが緩和され、ワーキングメモリーが向上することが示された。さらに、運動療法が中年女性(47.1歳)の抑うつに効果があるのか検討した。運動により状態不安(STAI)、及び緊張-不安、疲労、抑うつ、混乱(POMS)の低下を認め、唾液中コルチゾールは低下傾向を示した。一方、前頭前野の酸素化Hb濃度は増加した。本年度の研究により、(1)本装置により簡便かつ定量的にストレス反応と高次認知機能を評価できることが示された。(2)運動療法によるストレス緩和効果及び高次認知機能向上効果は幅広い年齢層で認められる可能性が示唆された。1)抑うつ傾向を示す中年女性に対する運動のストレス緩和効果:うつ傾向を示す中年女性に対して軽度運動(VO2max50%、10分)を負荷し、心理テスト(STAI、POMS)及び唾液中コルチゾールの変化を測定した[1]。前頭前野の脳血流変化をNIRSで計測した。運動により状態不安(STAI)、緊張-不安(POMS)、抑うつ落込み(POMS)、疲労(POMS)、混乱(POMS)の低下を認めた。唾液中コルチゾールは低下傾向を示した。前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度は増加した。軽度運動は前頭前野を活性化し、ストレス緩和効果がある可能性が示唆された。2)前頭前野の安静時神経活動の左右偏倚性によるストレス評価法の開発:平成24年度に機械学習を用いて安静時NIRS信号よりストレス状態を予測する方法を開発したが、神経生理学的メカニズムは不明な点が多かった。平成25年度には、安静時の前頭前野神経活動の左右偏倚性より不安心理状態を推定する方法を考案した[2]。本法は、安静時(3分間)の左右前頭前野のΔ酸素化Hb(ゆらぎの振幅変化)を積分し、左右偏倚指数(LIR=([右Δ酸素化Hb]ー[左Δ酸素化Hb])÷([右Δ酸素化Hb]+[左Δ酸素化Hb]);プラス値は右優位、マイナス値は左優位を示す)を求めるものである。LIRは、State Trait Anxiety Index(STAI)-1(状態不安)と正の相関関係を認め、右優位はネガティブ、左優位はポジティブな感情を示す"Valence asymmetry hypothesis"と一致しており、運動療法だけでなく様々なリラクゼーション効果を検討するには有用と考えられた。[1]自律神経50号:219-223(2013)1)抑うつに対する運動のストレス緩和効果:うつ傾向の中年女性に対して有酸素運動(VO2max 50%以下)を10分間負荷し、心理テスト(STAI、POMS)、唾液中コルチゾールの変化を測定した。またNIRSを用いて前頭前野の神経活動(酸素化ヘモグロビン(Hb)濃度変化)を計測した。

その結果、運動により状態不安(STAI)、緊張不安・抑うつ落込み等(POMS)が改善し、コルチゾールが低下することが明らかとなった。さらに、前頭前野の酸素化Hb濃度は増加した。運動は、抑うつ状態の前頭前野を活性化することによりストレスを緩和し、うつ傾向を改善したと示唆された(自律神経学会誌revision中)。2)高齢者のストレスと高次脳機能に対する運動効果:高齢者を運動群(VO2max 40%、10分間)と非運動群に分類し、ストレスと高次脳機能に対する運動効果を検討した。運動群では、STAIスコア、唾液中コーチゾールが減少し、ワーキングメモリー(WM)課題(Sternberg test)の反応時間が短縮した。さらにWM課題中の前頭前野の酸素化Hb濃度の上昇程度が増大した(Adv Exp Med Biol 2013)。高齢者においても、運動のストレス緩和効果が認められた。さらに運動により高次脳機能が向上し、その神経基盤として前頭前野が関与していることが示唆された。3)安静時NIRS信号によるストレス評価法の開発:NIRSによるストレス評価法ではストレス課題(暗算)に対する酸素化HB濃度変化を計測するが、高齢者の中には暗算課題が困難な例が存在した。また課題を繰り返し行うと、adaptationのためHb濃度の変化量が減少していく傾向が認められた。これらの欠点を補うため、機械学習を用いて安静時のNIRS信号より脳のストレス状態を予測する方法を開発した(Adv Exp Med Biol 2013)。目的とした「NIRSを用いたストレス評価システム」を開発し、本システムにより簡便かつ定量的にストレス反応と認知機能が評価できることを実証した。また、本システムを用いて中高齢者における運動療法の効果(急性)について検討し、軽い運動にはストレス緩和効果と高次認知機能向上効果があることを示した。25年度が最終年度であるため、記入しない。1)運動のストレスに対する短期的効果について、以下の点を明らかにすることができた。1(有酸素)運動は、状態不安(STAI)、緊張不安・抑うつ落込み(POMS)等の心理的ストレスを改善する効果がある。2運動は、内分泌系(HPA axis)を抑制しコーチゾールの分泌量を低下させる。3運動は、抑うつ状態の前頭前野を活性化する。これらの結果は、運動のストレス緩和効果の神経基盤には、前頭前野の活性化が関与していることを示唆している。2)運動の高次脳機能に対する短期的効果について、以下の点を明らかにすることができた(Adv Exp Med Biol 2013)。1短時間の軽い運動を行うことにより、ワーキングメモリー課題(Sternberg test)の反応時間が短縮した。2ワーキングメモリー課題遂行中の前頭前野の酸素化Hb濃度の上昇程度が増大した。若年者では10分間の有酸素運動によりStroop課題中の前頭前野の活動程度が増加することが報告されているが(Yanagisawa et al. 2010)、高齢者においてもワーキングメモリー機能が改善し、その神経基盤として前頭前野が関与していることが示唆された。3)NIRSを用いたストレス評価システムを改良した。
頭頸部癌におけるとＦＤＧ－ＰＥＴと抗がん剤感受性試験による治療法開発

FDG集積はSUVmaxを、in vitroのシスプラチン抗がん剤感受性はinhibitionindex (I.I.)シスプラチンとして計測して関連を調査した。SUVmax ≧10.5とI.I.シスプラチン< 50は単変量と多変量生存解析で短い生存群を分類できた。SUVmax ≧10.5の患者群のI.I.シスプラチンは、高く、SUVmax ≧10.5の患者群19人では、シスプラチンを有する抗がん剤をうけた患者群は長い粗生存と関連していた。シスプラチンは、治療前PET/CTで短い粗生存と予測される頭頸部癌患者の粗生存を改善させる可能性がある。平成25年度は頭頸部癌におけるFDG-PETと抗がん剤感受性試験による治療法開発のために、平成24年度に引き続きFDG-PET術前施行例の手術検体を採取した。本研究は、既に愛知県がんセンター中央病院倫理委員会にて「頭頸部がん、胃がん、大腸がん、卵巣がん、乳がん等に対する新しい個別化医療に関する基礎的検討とその臨床応用に関する研究」の課題名にて承認済みである。採取した検体を分離培養し抗がん剤感受性試験や増殖能等の各種分析をすすめている。次に、「頭頸部癌におけるFDG-PET/CT等の画像情報による診断能や予後予測に関する研究」の課題名にて愛知県がんセンター中央病院倫理委員会に承認され画像情報と他のパラメーターとの関連の分析をすすめている。さらに、「FDG-PETやFDG-PET/CTによる頭頸部癌の予後予測に関する研究」という臨床研究課題名で名古屋大学医学部附属病院の倫理委員会にて承認済みの研究を遂行した。治療前のFDG-PET/CTにより咽頭癌症例の生命予後を有意に予測できる新たな知見を得たので、英文国際学会誌であるAnnals of Nuclear Medicineに「Prognostic value of 18F-fluorodeoxyglucose uptake before treatment for pharyngeal cancer」というタイトルで筆頭著者として平成26年度2月に受理され,掲載予定である。また、平成25年は新たな知見につき37回日本頭頸部癌学会にて「中下咽頭癌におけるFDG-PET/CTによる予後予測」の演目で口演発表や、平成25年度第24回日本頭頸部外科学会にて「PETに基づく頭頸部癌の個別化治療」というシンポジウムで「PETに基づく頭頸部癌の個別化医療に向けての病理因子との比較検討」の演目で口演発表した。現在、「FDG-PET/CTによる下咽頭癌におけるVolume parameterを用いた生命予後予測」に関する研究と「FDG-PETと抗がん剤感受性試験の関連」に関する研究の2つの論文を国際誌に投稿中である。平成24年度は頭頸部癌におけるFDG-PETと抗がん剤感受性試験による治療法開発のために、まずFDG-PET術前施行例の手術検体を採取した。また、平成24年第36回日本頭頸部癌学会にて「下咽頭癌における導入化学療法による治療選択」や平成24年度第23回日本頭頸部外科学会にて「FDG-PET/CTによる下咽頭がんの質的評価の検討」の各演目について新たな知見を得たので口演発表した。医歯薬学平成25年度は頭頸部癌におけるFDG-PETと抗がん剤感受性試験による治療法開発のために、まずFDG-PET術前施行例の手術検体を採取した。研究課題を遂行するために倫理委員会にて承認され、検体を採取する研究プロトコールは確立され、採取した検体について抗がん剤感受性試験や造腫瘍能、増殖能等の分析を順次遂行している。また研究の成果も学会にて発表し、さらに国際英文誌であるAn nals of Nuclear Medicineに掲載決定されており、研究成果の公開もすすめている。本研究でえられた新たな知見が複数得られており、複数の英文論文作成済みで投稿中であり、研究の目的に対しておおむね順調に進展しているものと考える。研究課題を遂行するために倫理委員会にて承認され、検体を採取する研究プロトコールは確立されている。採取した検体について抗がん剤感受性試験や造腫瘍能、増殖能等の分析を順次遂行している。また研究の成果も学会にて発表し、さらに国際英文誌でありAnnals of Nuclear Medicineにも掲載決定されており、研究成果の公開もすすめている。本研究でえられた新たな知見が複数得られており、複数の英文論文作成を進行しており、研究の目的に対しておおむね順調に進展しているものと考える。

平成26年度は頭頸部癌におけるFDG-PETと抗がん剤感受性試験による治療法開発の研究課題名の最終年度にあたるので、研究成果の公開に重きをおく。国際学会での発表や国際英文誌の掲載を目標に研究をすすめていく。さらに採取した検体に対する分析を進めていく。MicroPETなどの当院施設に無い研究設備を利用した研究を今後考慮しており、他施設の研究者とともに他施設の倫理員会等に承認していただいた上で研究をすすめていく方針である。複数の研究プロトコールを同時進行させているので、少しずつ各研究プロトコールを推進させることで遅滞なく今後の研究をすすめていく。さらに学会等にて他の研究者とも情報交換し、新たな研究プロトコールや解析法にて研究をすすめていく。平成25年度は頭頸部癌におけるFDG-PETと抗がん剤感受性試験による治療法開発のために、まず採取した検体に対する分析を進めていく。さらに学会等にて他の研究者とも情報交換し、新たな研究プロトコールや解析法を検討し、研究目的を推進していく。平成25年度は頭頸部癌におけるFDG-PETと抗がん剤感受性試験による治療法開発のために、平成24年度に引き続きFDG-PET術前施行例の手術検体を採取した検体を分離培養し抗がん剤感受性試験や増殖能等の各種分析をすすめている。そのプロトコールの中でmicro-PETの実験が他施設での施行を要しており次年度使用額が生じた主な理由となっている。また、研究の成果について国際学会で発表するのを最終年度である平成26年に行うのも要因となっている。平成26年度は、研究の成果の公開に重きをおいており、複数の国際学会での発表を予定している。また複数の論文を国際英文誌に投稿中であり、その公開にも使用予定である。また投稿中の研究への必要な追加実験等にも使用予定である。平成25年度は頭頸部癌におけるFDG-PETと抗がん剤感受性試験による治療法開発のために引き続き採取した検体の分析を進めていく。平成24年度に検体分析の一つとしてMicroPETなどの分析に複数の核種を利用した分析を要することが必要と判断したために平成25年度に761.352円を繰越し研究費を使用していく予定である。また、本研究結果の公開のために解析や学会発表、さらに英文投稿等に研究費の使用していく。
超音波による破壊構造機構の研究

延性破壊の形態は、ほぼ2種類に分類される。その一つはすべり面剥離であり、他の一つはボイドの生成合体によるものである。しかし一般の構造用材料では、すべり面分離だけで破断に至ることはなく、その主たる機構は後者のボイドの生成合体過程である。しかし、ボイドの生成過程は、材料内部の現象であるため、実験でこれを解明することは大変困難である。本研究では、円周切欠き付き丸棒の引張り破断実験において超音波探傷法を使用し、ボイドの発生・成長から破断に至る迄の過程を連続的に測定した。この時、試験片には炭素含有量の異なる2種類の材料を使用して、第2相粒子の分布、および、切欠半径の異なる試験片を用いて、応力3軸度のボイドの生成過程におよぼす影響を調べた。また、引張破断実験後、試験片の破断面を走査型電子顕微鏡で観察し、ボイドの痕跡であるディンプルの大きさと個数の分布を計測し、ボイドの生成状況と応力3軸度および第2相粒子含有率との関係を推定した。この結果以下の知見を得た。(1)応力3軸度が大きくなるに従い、先行ボイドの発生数は増加する。この傾向は第2相粒子の多い材料ほど顕著に現れる。(2)第2相粒子の増加につれて材料は脆性化し、応力3軸度が大きい程破断面に対してへき開の占める割合が大きくなる。(3)上記の2点の観察結果と超音波による測定の解析結果との間には矛盾する点は認められない。このような結果から、ボイドの発生・成長の過程を連続的に調べるのに超音波の減衰とへき開による減衰との区別をする必要があるが、これは超音波の周波数を変えた測定をすることにより可能であると思われる。破断試験中の試験片に超音波を通し,その減衰を測定することにより破断直前の試験片中でボイドの発生・成長の様子を連続的に調べた.超音波の測定は,試験片の両端面にトランスデューサを張り付け,一方を送信,他方を受信に使用する透過法にて行なった.周波数は11MHz,超音波繰り返し数約2KHzである.試験片は,ボイドの発生因子となる第2相粒子のパーライトを多く含むS45CおよびS55Cの材料を使用し,応力3軸度の影響を調べるため,各々の材料に対して5種類の形状の異なる試験片を使用した.また破断後,試験片破面のディンプルの分布状況を観察することにより,ボイドの発生・成長の様子を推測し,超音波による測定結果との関連を定性的に検討した.その結果, S45C材では応力3軸度が大きい試験片ほど,早い時期(破断前約10ms)から超音波の減衰が大きくなっており,この事は,破断面の観察による,応力3軸度が大きい試験片ほど大きなディンプルが増えその面積含有率も大きくなっている事と対応していると思われる.一方, S55C材においては,どの形状の試験片にも応力3軸度の影響と見られる超音波の減衰の様子は顕著には現われていない.これはS55C材の各試験片の破断面中心付近ではディンプルが非常に少なく,破断の主要因がボイドの発生・成長よりもへき開である事によると考えられる.このような結果から,試験片中を伝播した超音波の減衰を測定することにより,引っ張り破断実験中のボイドの発生・成長に関する情報を,その途中の段階で知ることが可能であるように思われる.前年度に引き続き、S45C材およびS55C材軟鋼を使用した、5種類の切欠形状の異なる試験庁に対して、超音波を通しながら引張り破断実験を行い、超音波の減衰を連続的に観察、記録した。

また破断後、破面を走査電顕により観察し、ディンプルの大きさと個数の分布を調べ、ボイドの発生成長の様子を推測し、超音波による実験結果との関連を定性的に検討した。その結果ボイドの生成状況と、応力3軸度および第2相粒子含有率との関係について以下の知見を得た。1)応力3軸度が大きくなるに伴い先行ボイドの発生数は増加する。この傾向は第2相粒子の多い材料ほど顕著に現れる。2)第2相粒子の増加につれて材料は脆性化し、応力3軸度が大きいほど破面に対してへき開の占める割合が大きくなる。3)上記の2点の観察結果と超音波による測定の解析結果との間には矛盾する点は認められない。このような結果から、ボイドの発生・成長の過程を連続的に調べる為に超音波を使用することは有効な手法であろう。しかし、ボイドによる超音波の減衰と、へき開による減衰との区別をする必要があるが、これは超音波の周波数を変えた測定をすることにより可能であると思われる。