hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽輻射圧を利用した人工衛星の姿勢制御

大型の太陽電池パドルなどを太陽輻射圧を受ける光圧板として使い、光圧板の角度を変えることによって太陽輻射圧によるトルクの方向と大きさを調整し、衛星の姿勢制御を行うことを検討した。光圧板の柔軟性は、光圧板と衛星本体の間のヒンジを粘弾性ヒンジとすることで代表させた。まず、光圧板の柔軟性を無視し、光圧板を剛体として扱った場合の衛星の挙動について考察した。衛星本体の慣性モーメント比とスピンレート比をパラメータに衛星の姿勢制御の安定図を作成した。安定領域近傍のパラメータ点において、衛星の姿勢変化に及ぼす各パラメータの影響を確認した。次に、衛星の姿勢制御に及ぼす光圧板の柔軟性の影響を考察した。光圧板のパラメータとして、ヒンジの回転バネの剛性パラメータと圧力中心パラメータをとり、安定図を作成した。光圧板の圧力中心の位置がヒンジから遠くなるにしたがって、衛星が安定であるために必要なバネ剛性の下限値が大きくなることが分かった。回転バネの剛性の違いによる衛星の挙動を比較した結果、光圧板の柔軟性により衛星姿勢の不安定化が誘発されるケースのあることが見出された。一つは、粘弾性ヒンジのバネ剛性が小さ過ぎて光圧板が倒れてしまい、制御トルクを得ることが不可能になってしまうケース、もう一つは、ダンパーの減衰比が小さい時、バネ剛性が大きくなるにつれて、衛星の姿勢に対して外乱となる非対称不規則振動が光圧板に発生したケースである。太陽輻射圧トルクを利用して光圧板の振動を制御することを提案した。太陽輻射圧トルクによる衛星の姿勢制御の効果の少なかったケースに対して、光圧板の振動制御を併用することによって姿勢安定性が向上することを示した。とくに光圧板の減衰が小さいために起こる姿勢不安定に対して有効であると思われる。太陽電池パドルなどの柔軟な弾性付属物がスピン安定化衛星の姿勢安定に及ぼす影響について検討した。スピン軸に垂直な面内に柔軟付属物を持つ衛星について、リャプノフの方法により衛星姿勢の安定条件を導出した。付属物の連続体モデルおよび離散化モデルともに同じ形の安定条件が得られた。これにより、スピン軸は最大慣性主軸でなければならないこと、衛星のスピン速度がスピン軸に関する付属物の慣性モ-メントおよびスピン軸方向の付属物の振動の固有振動数により制約を受けることなどが示された。次に、離散化モデルについて運動方程式をたて、RKG法による数値シミュレ-ションを行い、安定条件の数値的検証を行った結果、スピン軸に垂直な面内の付属物の振動は、衛星の姿勢運動には直接影響しないが、スピン軸方向の付属物の振物に起因する安定条件を満足しない場合、姿勢運動は不安定な挙動を示すことが確かめられた。ピッチ軸方向に柔軟付属物を持ち、衛星本体内部のモ-メンタムホイ-ルにより姿勢の安定化をする大型衛星について、重力傾斜の影響とモ-メンタムホイ-ルの安定化効果と柔軟性の影響の3点を考慮して、リャプノフの方法により安定条件を導出した。得られた安定条件より、重力傾斜による不安定化とモ-メンタムホイ-ルによる安定化効果の関係を明らかにすることにより、モ-メンタムホイ-ルの有効性を示した。柔軟性の影響については、ヨ-軸方向の振動が姿勢運動に大きく影響を与えることがわかった。最後に、大型太陽電池パネルの角度を変えて太陽輻射圧の大きさを調整することで衛星の姿勢制御を行うことの可能性を検討した。適切な衛星の姿勢を保つことは可能であり、この姿勢制御法が有効であることを数値シミュレ-ションにより確かめた。
中性化を受けたコンクリート中における水分移動特性の体系化および耐久性の検証

中性化に伴う鉄筋腐食は多くのRC構造物に共通する劣化現象であり,その進行にはコンクリートの中性化のみならず鉄筋近傍の(中性化を受けたコンクリート中の)水分状態も重要な要素であることが知られている。本研究では,普通コンクリートを対象として,その水分移動特性および保持特性が中性化に伴ってどのように変化するか,なぜ変化するかを明らかにするとともに,この変化が鉄筋近傍の水分状態にどのような影響を与えるかを明らかにすることを目的とする。本研究の成果は,中性化後のRC造部材の寿命判断に資する基礎的知見を与えるものと考えられる。
ミトコンドリア機能に焦点をあてた熱射病の病態生理解明と治療法の開発

熱射病モデル作成;C3H/HeNマウス(male, 8-10 weeks old、weighing 20-25g)を人工気象室で暑熱環境下(4243°C,湿度50%、水分制限なし)、熱曝露4時間行った(生存実験は7時間)。熱曝露後は室温環境(25°C)に戻した。熱曝露後、セボフルラン麻酔下に血液、脳採取を行った。血液はEDTA添加シリンジに心臓穿刺で採取後、遠心を行い血清分離し測定まで-80°Cで保存した。脳もホモジナイズ後、遠心し上清を-80°Cで保存した。ミトコンドリア機能の熱曝露による障害への関与を評価するため、熱曝露前にATP産生を活性化するCoQ10、またはミトコンドリアの抗酸化、活性酸素除去に関与する薬物(N-acetylcystein;NAC)を投与した。薬物投与が熱曝露による血管内皮細胞障害、中枢神経障害、死亡率にどのように影響するか検討した。薬物を熱曝露前に投与する方法(予防的効果)に加え、曝露後(2時間後)に投与する方法(治療的効果)を検討し、血管内皮細胞障害、中枢神経障害、死亡率に与える効果を評価した。近年、異常高温環境が人体に影響を及ぼすことが社会問題になっている。熱射病は現在でも非常に高い死亡率を示しているが、病態生理はいまだ不明な点が多い。本研究の目的は、1.異常高体温時に発生する血管内皮細胞障害、中枢神経障害、臓器障害を評価する。2.血管内皮細胞障害、中枢神経障害、臓器障害におけるミトコンドリア機能障害の関与を確認する。3.ミトコンドリア機能維持による熱射病の治療戦略を開発する。以上について検討し、熱射病における血管内皮細胞障害、中枢神経障害、臓器障害発生へのミトコンドリア機能障害の関与について解明し、それを制御する戦略を開発、熱射病の発生、死亡率の低下を図ることである。今年度は、熱射病モデルを用いて、熱曝露後、血液・臓器採取を行い、以下の研究を行った。研究1:熱曝露により発生する血管内皮細胞障害の評価:血管内皮細胞障害を評価するため、血中protein C、thrombin-antithrombin complex(TAT)、tissue factor(TF)濃度をELISAで測定した。研究2:熱曝露により発生する中枢神経(視床下部)障害の評価:中枢神経障害を評価するため、脳虚血・低酸素マーカーであるglutamate, lactate-to-pyruvate ratio, nitrite, dihydroxybenzoic acidの視床下部内濃度を測定した。また、神経障害マーカーであるglycerol濃度を測定した。研究3:熱曝露により発生する臓器障害の評価:肝障害の評価のため血漿AST、ALT濃度を測定した。また、肝でのHMGB1発現を評価するため免疫染色を行なった。熱曝露により発生する中枢神経(視床下部)障害の評価において、ホルマリン固定した脳標本での神経障害の程度をPulsinelliらの方法(Ann Neurol 11: 491-8, 1982)を用いたスコアリングする予定が進んでいない。また、炎症メディエーターであるHMGB1, IL-1beta, IL-6, TNF-alphaの中枢神経内濃度をELISAで測定する予定が遅れている。さらにvasopressin濃度変化検討も行う予定であったが遅れている。今年度は、昨年度に引き続き、熱射病モデルを用いて、熱曝露後、血液・臓器採取を行い、以下の研究を行った。

熱射病モデル作成;C3H/HeNマウス(male, 8-10 weeks old、weighing 20-25g)を人工気象室で暑熱環境下(4243°C,湿度50%、水分制限なし)、熱曝露4時間行った(生存実験は7時間)。熱曝露後は室温環境(25°C)に戻した。熱曝露後、セボフルラン麻酔下に血液、脳採取を行った。血液はEDTA添加シリンジに心臓穿刺で採取後、遠心を行い血清分離し測定まで-80°Cで保存した。脳もホモジナイズ後、遠心し上清を-80°Cで保存した。ミトコンドリア機能の熱曝露による障害への関与を評価するため、熱曝露前にATP産生を活性化するCoQ10、またはミトコンドリアの抗酸化、活性酸素除去に関与する薬物(N-acetylcystein;NAC)を投与した。薬物投与が熱曝露による血管内皮細胞障害、中枢神経障害、死亡率にどのように影響するか検討した。薬物を熱曝露前に投与する方法(予防的効果)に加え、曝露後(2時間後)に投与する方法(治療的効果)を検討し、血管内皮細胞障害、中枢神経障害、死亡率に与える効果を評価した。炎症メディエーターであるHMGB1, IL-1beta, IL-6, TNF-alpha, vasopressinの中枢神経内濃度を測定する予定が遅れており、測定キットの購入が進んでいない。(理由)炎症メディエーターであるHMGB1, IL-1beta, IL-6, TNF-alpha, vasopressinの中枢神経内濃度を測定する予定が遅れており、測定キットの購入が進んでいない。(使用計画)サンプリングを進め測定キットによる測定、解析を進める予定である。サンプリングを進め測定キットによる測定、解析を進める予定である。
金銭的および社会的プレッシャーによる＂あがり＂の神経基盤

私たちは仕事や勉強において、パフォーマンスを上げる事でよりよい成果を出すことが求められており、またそれを引き出すための金銭的な報酬や社会的な賞賛など、様々な動機付けが存在している。パフォーマンスを高めることは、私たちが有意義な社会生活を送る上で非常に重要であるが、成功するための動機付けも高く、そして実力が十分に備わっているにも関わらず成績が下がってしまう「あがり」によって実力が発揮できないことに悩むことも多い。本研究は、「あがり」の神経基盤を、金銭的プレッシャーに基づく場合と社会的プレッシャーに基づく場合の2種類を区別しながら明らかにするものである。また、本研究では特に、自らがどの程度課題を成功裏に遂行できると思うかという信念である自己効力感と、動機づけに応じて個人が目指す成績の目標が、成績の低下に影響すると仮定し検証を行った。パフォーマンスに対してよい効果をもたらすとされる動機付けという要因が、過剰となった場合にはパフォーマンスを下げてしまうという矛盾した結果に対しての理論を構築することで人間における動機付けという概念に対してより理解を深めるための研究である。平成28年度は、プレ実験を進めた結果実験パラダイムが確定し、本実験として31名の被験者のデータを取得することができ、本研究の基礎となる自己効力感の個人差に関する論文も受理された。被験者は実験条件として、自らが抱える社会的・金銭的"負債"を元に目標となる課題成績を設定すると考えられるが、被験者が設定した成績目標と自己効力感との差が、実際の課題成績に影響すると仮定した。実験の結果、プレッシャーの違いに応じてパフォーマンスの違いが見られ、自己効力感以上の成績目標を設定した高いプレッシャー下では課題成績の低下が見られ、米国神経科学学会にてポスター発表を行った。行動と脳機能データの解析を行った後、国際誌へ論文を投稿予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。修士論文にてまとめた内容を、日本神経科学学会にて口頭発表を行った。質疑の時間では数多くの質問がフロアから上がり、ポスター発表よりも広い視点からの疑問やコメントを貰うことができ、普段とは異なる視点から自分の研究を眺めるよい機会となった。さらに解析を進めたものを北米神経科学学会(Annual meeting of Society for Neuroscience)にて発表し、より研究分野が近い海外の研究者と解析等の細かい部分まで含めた意見交換を行った。その際、同時に開催された、社会神経科学学会(Society for Social Neuroscience Annual meeting)でも同様の発表を行い、社会性に興味を持つ研究者と議論したが、その際にはヒトと動物の違いに関して議論を行うことも合った。学士論文と修士論文に関しては、平成26年度のうちに内容をまとめる事ができたため、推敲をした上で翌年度には投稿を行う予定である。平成26年度の前半で論文の下調べが終了し、それに基づき実験を組み立てた。だが、さらに議論を進めるにつれて、実験パラダイムの変更を余儀なくされたため、実際の実験実施が遅れてしまった。具体的には、実験にて分離したい要因である、社会的なプレッシャーと金銭的なプレッシャーをうまく分離できない可能性があることが議論で示唆されたため、実験の構想を組み直すことを行った。私たちは仕事や勉強において、パフォーマンスをあげることでよりよい成果を出すことが求められており、またそれを引き出すための金銭的な報酬や社会的な賞賛など、様々な動機づけが存在している。本研究は「あがり」の神経基盤を、金銭的プレッシャーに基づく場合と社会的プレッシャーに基づく場合の2種類で区別しながら明らかにするものである。基本的にはパフォーマンスに対して良い効果をもたらすとされる動機付けという要因が、過剰となった場合にはパフォーマンスを下げてしまうという矛盾した結果に対しての理論を構築することで、人間における動機付けという概念に対してより理解を深めるための研究である。平成27年度は、研究実施計画プレ実験を2回行い、実験課題に訂正を加え、本実験を開始し、必要な被験者の半数程度のデータを取得することができた。プレ実験を繰り返すことで、コントロール条件をより厳密に定義すること、被験者が実験の意図に気づきにくいような工夫等を加える事ができた。また、その議論の中で今回着目しているあがりという現象に関して、どのように実験に落としこむか、という点だけではなく、数理的なモデルに関しての議論が進み、数理モデルを提案するまでに至った。数理モデルを考えることによって、関連する脳部位の違いだけではなく、よりメカニズムに踏み込んだ議論を可能にすると考えられる。年度末から翌年度にかけて本実験を実施中であり、必要な被験者の半数ほどのデータを取得することができた(9名)。平成28年度は引き続き実験を実施し、行動データと脳活動の解析後、国際学会での発表の後、論文を投稿予定である。実験を計画した際には、あがりの現象に関しての定性的なモデルに関しては議論をしていたものの、数理モデルを提案することに関しては当初の予定には無かった。だが、平成27年度に2回のプレ実験を行い、より厳密にコントロール条件等を整えていく際に、あがりの現象に関して数理モデルを提案するに至った。そのため、本実験の実施に遅れが生じてしまったが、数理的なモデルを提案することにより、よりこの現象に関する深い議論を行う事ができるようになると考えられる。

私たちは仕事や勉強において、パフォーマンスを上げる事でよりよい成果を出すことが求められており、またそれを引き出すための金銭的な報酬や社会的な賞賛など、様々な動機付けが存在している。パフォーマンスを高めることは、私たちが有意義な社会生活を送る上で非常に重要であるが、成功するための動機付けも高く、そして実力が十分に備わっているにも関わらず成績が下がってしまう「あがり」によって実力が発揮できないことに悩むことも多い。本研究は、「あがり」の神経基盤を、金銭的プレッシャーに基づく場合と社会的プレッシャーに基づく場合の2種類を区別しながら明らかにするものである。また、本研究では特に、自らがどの程度課題を成功裏に遂行できると思うかという信念である自己効力感と、動機づけに応じて個人が目指す成績の目標が、成績の低下に影響すると仮定し検証を行った。パフォーマンスに対してよい効果をもたらすとされる動機付けという要因が、過剰となった場合にはパフォーマンスを下げてしまうという矛盾した結果に対しての理論を構築することで人間における動機付けという概念に対してより理解を深めるための研究である。平成28年度は、プレ実験を進めた結果実験パラダイムが確定し、本実験として31名の被験者のデータを取得することができ、本研究の基礎となる自己効力感の個人差に関する論文も受理された。被験者は実験条件として、自らが抱える社会的・金銭的"負債"を元に目標となる課題成績を設定すると考えられるが、被験者が設定した成績目標と自己効力感との差が、実際の課題成績に影響すると仮定した。実験の結果、プレッシャーの違いに応じてパフォーマンスの違いが見られ、自己効力感以上の成績目標を設定した高いプレッシャー下では課題成績の低下が見られ、米国神経科学学会にてポスター発表を行った。行動と脳機能データの解析を行った後、国際誌へ論文を投稿予定である。平成26年度の前半で論文の下調べが終了し、それに基づき実験を組み立てた。だが、さらに議論を進めるにつれて、実験パラダイムの変更を余儀なくされたため、実際の実験実施が遅れてしまった。具体的には、実験にて分離したい要因である、社会的なプレッシャーと金銭的なプレッシャーをうまく分離できない可能性があることが議論で示唆されたため、実験の構想を組み直すことを行った。再度文献を調べ直し、実験パラダイムを組み立てなおしたため、当初の計画よりも研究遂行が後ろ倒しになってしまった。翌年度から実験を開始予定である。平成28年度は、平成27年度末に開始した本実験を引き続き行い、解析を行った後、国際学会での発表と論文投稿を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。実験の構成に関しては、実際の実験を行う前に組み立て直すことができたため、実験実施後にやり直すよりも手間を省けたと考える。平成27年度は年度明けと共に実験を開始し、遅れを取り戻す予定である。論文執筆に関しても同時並行で進めていく予定である。
住宅における最適な空調制御のための滞在行動計測法開発と 環境調整行動の教育的誘導

住宅内で居住者が滞在する部屋とその時間帯(いわゆる滞在行動)が計測され、その蓄積データに基づいて予測できるようになれば、快適性を損なわずに無駄なく空調運転することができます。そこで、環境計測値から滞在行動を推定する方法の開発を行い、空調制御への応用を試みました。その一方で、居住者の滞在行動が合理的で規則性が増すことを目指して、住環境教育プログラムを提案しました。今年度は、滞在行動推定法開発の一環として、主に、人の在・不在とCO_2濃度および相対湿度の変化から住宅における室内の滞在人数を推定する方法について、推定精度に影響を及ぼす要因を明らかにした。推定結果に誤差を生じさせない範囲は、(1)屋外気温が±0.5°C、(2)屋外相対湿度が±1.5%、(3)屋外CO_2濃度が±25ppm、(4)室内気温が±0.2°C、(5)室換気量が±0.0065m^3/s、(6)室内CO_2濃度が±5ppm、(7)相対湿度の経時変化に対する室内物からの放湿量の割合を表す比例定数が±0.02g/s、(8)10分後の室内相対湿度が-0.70.4%、(9)呼吸を除く人体から水蒸気について皮膚からの発生量に対する着衣時の放出量の割合を表す比例定数が-0.0150.004であった。これらを測定精度や推定過程において反映させるためには、統計処理等による誤差の除去が必要と考えられる。また、環境調整行動に働きかける住環境教育の基礎学習教材として、明るく強い建物デザインを考える教育プログラムの開発を行った。特に、これに用いる紙模型の開口部形状を多様に変化させた場合における模型内部の明るさについて実験的に検討したところ、開口部1枚では位置が中央下の場合に昼光率が最も大きく、開口位置が中央の場合にはその面積が同じであっても分割数が増えると昼光率が減少した。一方、紙模型の強さについて数値計算により検討したところ、開口部1枚では、横方向の位置に関わらず、上位置のときの最大せん断応力(この値が大きいほど模型は弱い)が極端に大きくなり、明るさ(昼光率)と同じ傾向を示した。開口部の分割に対する最大せん断応力おいては、横方向の分割で単調減少、縦方向では単調増加し、格子状分割では8分割のときに最も小さい値となったが、それは、上からの分布荷重を直接受ける梁の太さが、強さの決定要因になっているためと考えられる。今年度は、まず住宅内における居住者の在室スケジュールが把握できているものと仮定して、それに応じた予熱暖房が熱負荷低減に及ぼす効果を数値計算により検討した。集合住宅に住む2人世帯を想定し、24時間暖房(条件A)、在室時のみ暖房(条件B)、在室スケジュールに応じ予熱運転を加えた暖房(条件C)の3つの暖房運転条件において室温および熱負荷を求め、比較・検討を行った結果、暖房の運転条件は、従来の暖房方法である条件A、Bよりも、在室スケジュールに応じた予熱暖房である条件Cの方が効率的であった。そしてその予熱時間が3時間の時に総熱負荷、最大瞬時熱負荷ともに大幅な低減効果が見られ、最適という結果が得られた。次に、仙台市内の集合住宅において計測された在不在データから在室行動の規則性を見出し、数分数時間後の空調稼働を決定する「予測空調制御法」を提案し、その有効性を検討した。在室行動と空調稼働が同期する度合いを表す指標として定義した「空調合致率」により評価したところ、元データ日数は5日で充分であることが分かった。また、平均空調合致率が最大となる参照時間幅は、15分後予測においては24時間(平均空調合致率87%)であったが、1時間後および2時間後予測においてはともに90分間(同75%および62%)であった。環境調整行動に働きかける住環境教育の基礎学習教材については、「明るく強い建物デザインを考える教育プログラム」に用いる紙模型の強度特性を明らかにするために、模型実験および3次元構造解析を行った。数値計算と模型実験の結果を比較するとその相関は低く、今後、強さの定義や数値計算の方法、模型の加工の精度を再検討する必要がある。ただし、見方を変えるとこの紙模型は教材であり、数値計算では簡単に推し測ることのできない構造体の挙動の奥深さを知る道具としては、相応しいのかもしれない。今年度はまず、在室行動の規則性を利用して近い将来の空調稼働を決定する制御方法を新たに提案した。元データ日数を15日、参照時間幅を前後0分前後90分ずつとして、空調合致率(在室行動と空調稼働が同期する度合い)を求めたところ、15分後予測の年平均空調合致率はいずれも在不在合致率(在室行動の規則性を表す指標)より高く、また参照時間幅が大きいほど高まる傾向がみられた。元データ日数により比較すると、5日の空調合致率は2日のものよりも安定して高かった。在室行動を正確に予測することにより、予熱暖房の熱負荷削減効果を高められると期待される。

また、在室行動推定法開発の一環として、主に、人の在・不在とCO2濃度および相対湿度の変化から住宅における室内の在室人数を推定する方法について、推定精度に影響を与えると思われる誤差関連項目の許容範囲を検討した。複数の標準条件について検討したところ、誤差関連項目の中には、許容範囲が極めて小さく、高精度の測定が求められるものもあった。しかし、人数推定の計算過程において算出される定数の調整による改良の可能性も示された。環境調整行動に働きかける住環境教育の基礎学習教材として、明るく強い建物デザインを考える教育プログラムにおける食材利用の可能性を検討した。壁部品に用いる食材に必要な条件を、1扱いやすく模型毎の差異が少なく作れる。2食べやすく材料費も高くない。として検討した結果、クッキー生地を採用した。また、接着に用いる食材に必要な条件を、1扱いやすく粘着性がある。2壁部品との食べ合わせが良い。3固まるまでの時間が数分である。4一般に流通している身近な食材である。として検討した結果、ヌガーを採用することにした。開口部のない建物模型の剛性を示す[荷重/変位]は120N/mm、圧縮強度は465499Nであり、両者とも大きな値を示した。研究の目的として掲げた3項目について、「(1)滞在行動推定方法の開発」と「(3)滞在行動の空調制御への応用」は使用データの変更はあったものの、概ね達成したと考えているから。一方、「(2)環境調整行動に着目した住環境教育プログラムの提案」は遅れているから。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究計画は最終年度を迎えているので、当初計画に加えて、前年度からの未検討部分の研究を進める。
事象関連電位と脳の定量的MRIを用いた精神分裂症の病態研究

精神分裂病のP300振幅低下と上側頭回容積減少との関係が報告され、本研究でも同部位に注目して解析を行った。対象は初発で未治療の精神分裂病者9名と性・年齢を一致させた健常者9名に事象関連電位の記録と脳の定量的MRI解析を施行した。事象関連電位P300成分(=P3b)の平均値(Pz部位)についてみると、精神分裂病者が10.6±6.1μV、健常者が15.2±8.2μVであり、精神分裂病者が低値であったが有意差は認められなかった。定量的MR1では、左右の上側頭回および、全脳総量積について比較したが精神分裂症者と健常者について有意な差は得られなかった。思考障害との関連が報告されている左上側頭回後半部の容積については精神分裂病者において低値の傾向が認められた(p=0.06)。今回の検討では、上側頭回容積低下とP3b成分について検討を行い、いずれも精神分裂病で低値であったが、有意差は得られなかった。これは今回、未服薬の状態で検査可能な、比較的軽症の精神分裂病者が対象に選ばれたことに起因している可能性も考えられた。今後、対象を増やし、重症例についても、薬物療法により、精神症状の改善がみられた時点で検討するなどの工夫が必要になると思われる。また事象関連電位異常の解剖学的基盤をより詳細に検討するため、64チャンネル程度の多チャンネルでの事象関連電位記録と定量的MRIを組み合わせ、事象関連電位各成分の発生源の検討も行っていきたい。
キャッシュレス化の統計整備と経済的インパクトに関する研究

近年、政府は、「キャッシュレス決済比率」の引き上げを政策目標として掲げている。しかし、上記の指標は、銀行の口座間送金が考慮されていないほか、最近、普及しつつあるモバイル決済等については十分カバーしていないという問題がある。「キャッシュレス決済比率」は、一つのマクロ指標ではあるが、消費者のライフスタイルや社会構造の変革(デジタル化)に対応したものになっていない。本研究では、消費者の決済手段の選択、利便性や生産性への影響、金融・決済業の産業組織や規制監督のあり方(消費者保護、金融政策含む)について、1)統計整備(普及調査、新たな指標作成)と、2)経済的影響について分析(理論・実証)を行う。
神経細胞死におけるVCP蛋白質の機能解析

近年になり、多くの神経変性疾患に共通して、異常蛋白質の蓄積と細胞質の空胞化を伴う神経細胞死が認められることが再認識されるようになり、神経が変性・消失する過程には、似通った分子機構が存在するという考えが広まってきた。その中で、ハンチントン病、Machado-Joseph病(MJD)等の遺伝性神経変性疾患は原因遺伝子内の伸長したCAGリピートが作り出すグルタミンリピート(ポリグルタミン)の凝集によって発症すると考えられるため、「ポリグルタミン病」と呼ばれる。しかし、何故ポリグルタミンが神経細胞変性や細胞死を引き起こすかは十分に解明されていない。我々は、当初より異常タンパク質の蓄積・凝集が神経変性・神経細胞死を引き起こす本体であると考え、神経変性疾患の発症メカニズムの解析を行ってきた。その結果、AAA ATPase蛋白質の一つp97/VCPが神経変性疾患において重要な役割を果たす可能性を見出した。すなわち、1)ATPase活性の消失したVCPは、細胞に空胞変性と細胞死を誘導すること、2)VCPがいろいろな蛋白質修飾を受けること、3)蛋白質修飾によってVCPのATPase活性が制御されること、4)特に522番目のシステインが酸化を受けるとATPase活性が速やかに失活することを見出した。さらに、5)ATPase活性が低下したVCPを発現させた細胞では、細胞内に凝集体が出来にくくなること、6)IBMPFDと呼ばれるVCPのミスセンス変異を原因とする遺伝病では、ミスセンス変異によって、VCPのATPase活性が亢進していること、7)これらのATPase活性が上昇したVCPを発現させた細胞では、プロテアゾーム阻害やポリグルタミンの発現による細胞内の凝集体形成能が強まっていることを明らかにした近年になり、多くの神経変性疾患に共通して、異常蛋白質の蓄積と細胞質の空胞化を伴う神経細胞死が認められることが再認識されるようになり、神経が変性・消失する過程には、似通った分子機構が存在するという考えが広まってきた。我々は当初より異常タンパク質の蓄積・凝集が神経変性・神経細胞死を引き起こす本体であると考え、ポリグルタミンをモデルに用いて神経変性疾患の発症メカニズムの解析を行ってきた。すなわち、1)ATPase活性の消失したVCPは、細胞に空胞変性と細胞死を誘導すること、2)VCPがいろいろな蛋白質修飾を受けること、3)神経変性疾患で共通するVCPの蛋白質修飾が起きている可能性があること、4)蛋白質修飾によってVCPのATPase活性が制御されることを見出した。今後、VCPと神経変性疾患の発症との関係をさらに詳細に解析することで、神経変性疾患の治療の足がかりを探していきたい。

我々は、当初より異常タンパク質の蓄積・凝集が神経変性・神経細胞死を引き起こす本体であると考え、神経変性疾患の発症メカニズムの解析を行ってきた。その結果、細胞内で凝集体を形成する過程にAAA ATPase蛋白質の一つp97/VCPのATPase活性が重要な役割を果たすことを明らかにした。すなわち、ATPase活性が低下したVCPを発現させた細胞では、細胞内に凝集体が出来にくくなること、一方、IBMPFD (Inclusion Body Myopathy with Paget disease of bone and Front-temporal Dementia)と呼ばれるVCPのミスセンス変異を原因とする遺伝病では、ミスセンス変異によって、VCPのATPase活性が亢進し、さらにこれらのATPase活性が上昇したVCPを発現させた細胞では、プロテアゾーム阻害やポリグルタミンの発現による細胞内の凝集体形成能が強まっていることを明らかにした。
水中における小児の体温・血液性状およびホルモンに関する体力医学的研究-喘息児の場合-

32週間にわたる長期水泳訓練を実施し,喘息児の運動中の酸素摂取量及び血液性状を測定し,水泳が彼等の体力づくり,体質改善に有効であるかどうかを確認する事を目的とした.被検者は, 711歳の男児喘息児11名(軽症7名,中・重症4名)と対照群として健常男児(711歳)6名である.水泳訓練は, 32週間(週2回,各1.5時間)にわたり,温水プールにおいて実施した.測定項目は,安静時・運動負荷直後及び運動負荷10分後の血液性状,免疫グロブリンIgE値, HR及び酸素摂取量である.結果(1)喘息児の免疫グロブリンEの平均は, 984.5IU/ml(±291.6)であったが, 32週後には461.0IU/ml(±212.2)へと半減していた.(2)血清脂質のうちNEFAやトリグリセライドの値が,健常児に比べてそれぞれ有意に高かった(P<0.05).しかし, 32週後には両者の間に有意差は認められなくなっていた.(3)安静時乳酸の値も,健常児(8.25±1.89mg/dl)に比べて有意に高く(12.38±3.95mg/dl),運動10分後においても健常児13.55mg/dl(±3.45)に対して,喘息児のそれは, 21.74mg/dl(±12.31)と大きな差が認められた.しかし, 32週後には有意に低下し,健常児の値と差が認められなくなった.(4)安静時酸素摂取量は,喘息児6.69ml/min・Kg(±1.62),健常児2.59ml/min・Kg(±0.53)であり,両者の間に有意差が認められた(P<0.01).運動負荷10分後においても7.91ml/min・Kg(±3.39)を示し,健常児(2.78ml/min・Kg)との間に差が認められた.しかし, 32週後には安静時,運動負荷10分後ともに有意に低下していた.以上長期にわたる水泳訓練は,喘息児にとって有効な体力づくりとなるであろう.32週間にわたる長期水泳訓練を実施し,喘息児の運動中の酸素摂取量及び血液性状を測定し,水泳が彼等の体力づくり,体質改善に有効であるかどうかを確認する事を目的とした.被検者は, 711歳の男児喘息児11名(軽症7名,中・重症4名)と対照群として健常男児(711歳)6名である.水泳訓練は, 32週間(週2回,各1.5時間)にわたり,温水プールにおいて実施した.測定項目は,安静時・運動負荷直後及び運動負荷10分後の血液性状,免疫グロブリンIgE値, HR及び酸素摂取量である.結果(1)喘息児の免疫グロブリンEの平均は, 984.5IU/ml(±291.6)であったが, 32週後には461.0IU/ml(±212.2)へと半減していた.(2)血清脂質のうちNEFAやトリグリセライドの値が,健常児に比べてそれぞれ有意に高かった(P<0.05).しかし, 32週後には両者の間に有意差は認められなくなっていた.(3)安静時乳酸の値も,健常児(8.25±1.89mg/dl)に比べて有意に高く(12.38±3.95mg/dl),運動10分後においても健常児13.55mg/dl(±3.45)に対して,喘息児のそれは, 21.74mg/dl(±12.31)と大きな差が認められた.しかし, 32週後には有意に低下し,健常児の値と差が認められなくなった.(4)安静時酸素摂取量は,喘息児6.69ml/min・Kg(±1.62),健常児2.59ml/min・Kg(±0.53)であり,両者の間に有意差が認められた(P<0.01).運動負荷10分後においても7.91ml/min・Kg(±3.39)を示し,健常児(2.78ml/min・Kg)との間に差が認められた.しかし, 32週後には安静時,運動負荷10分後ともに有意に低下していた.以上長期にわたる水泳訓練は,喘息児にとって有効な体力づくりとなるであろう.長期水泳訓練が喘息児の体温,エネルギー代謝,肺換気機能,血液性状およびホルモン分泌に及ぼす影響を把握し、喘息児の健康づくりを目的とした水泳の有効性について検討し報告する。被検者:小児科医より紹介された男児17名(611才,軽症10名,中等症4名,重症3名),女児6名(711才,軽症3名,中等症2名,重症1名)の合計23名である。水泳訓練:昭和61年11月昭和62年3月(継続中),週2回,各2時間。結果:(1)体温:水中自転車エルゴメーターによる運動負荷5分頃から中・重症児に0.3°C、退水5分後0.6°Cの適腸温の低下を認めた。(2)エネルギー代謝:水中運動負荷開始時には上昇したが、その後徐々に低下し、体温の低下と正の相関)を示した(γ=0.569)。

(3)肺換気機能:運動誘発性喘息が認められ、運動後10分頃にはFEV1.0が平均15%低下した。(4)血液性状・赤血球数と白血球数が異常に高い値を示し、ヘモグロビン量およびヘマトクリット値の安静時、運動直後および10分後には有意な変化はなかった。しかし血中乳酸は、運動10分後においても高い値を示したまゝであった。乳酸脱水素酵素LDHの異常な高値が全ての喘息児に認められた。(5)免疫グロブリンIgE:標準値を異常に超えており、しかも運動により更にその値は増加する傾向にあった。(6)ホルモン:ノルアドレナリンは、運動直後増加したが10分後には正常範囲へ戻っていた。アドレナリンに変化は認められなかった。まとめ:現在水泳訓練は継続中であるが、肺換気機能およびエネルギー代謝に改善がみられ水泳は適切な運動であると言える。しかし、次年度には正常値から逸脱している項目、特に血中乳酸、LDHと体温,および水泳とカテコールアミン,IgEとの関係について、健常児と比較しながら検討を加えていきたい。
1990年代東アジア・東南アジアへのアニメ輸出における音声の現地化の比較研究

1990年代を代表する青年アニメのヒット作『新世紀エヴァンゲリオン』(1995)の韓国における音声の現地化についての調査を行った。2018年9月、ソウルにて、研究分担者とともに、1996年に発売された韓国語吹替版ビデオに出演した声優と、それを視聴していたアニメ・ファンにインタビューをおこなった。声の演技者としての立場、そして視聴者としての立場の両面から、音声の現地化の一手法である吹替を考察した。2018年11月、東京にて、研究代表者は、韓国語吹替版を10代で視聴した韓国人視聴者に、韓国語吹替版の印象と、日本語版の印象、そして両者から感じた差異についてインタビュー調査を行なった。以上、ソウルと東京における調査から判明した1990年代の韓国における声優の声の受容と、日本における声優の声の受容の差異について、研究代表者は2019年3月にスペインのビゴ大学にて開催されたアニメに関する国際シンポジウムAnime. Una perspectiva transdisciplinar.で発表した。その際に、スペイン、スウェーデンをはじめとする海外のアニメ研究者から、今後の研究方針についての有益をコメントが得られた。さらに、研究代表者は、アニメの声に関する英語論文をドイツ、テュービンゲン大学刊行の査読付き学術誌IMAGE:Journal of Interdisciplinary Image Science、第29号に発表した。第一の理由として、ソウルにおいて『新世紀エヴァンゲリオン』韓国語吹替版に実際に出演した声優2名にインタビュー調査ができたことが挙げられる。第二の理由として、ソウル及び東京における調査結果について、スペインのビゴ大学にて開催されたアニメについての国際シンポジウムAnime. Una perspectiva transdisciplinar.で発表し、スペイン、スウェーデンをはじめとするアニメ研究者から今後の研究を進める上で有益なコメントを得られたことが挙げられる。本年度は、シンガポールにおいて『新世紀エヴァンゲリオン』を中心とした1990年代のアニメの音声の現地化とその受容についての現地調査を行う。シンガポールは韓国とは異なるアニメ受容があるため、アニメ輸出状況と音声の現地化の関係について調査をおこない、韓国での結果と比較照合を行う。本年度はインタビュー調査に傾注し、関連書籍の調査・収集が十全に行えなかった。2019年度は、前年度に計上した経費を使用し、関連書籍を収集を効率よく進める予定である。
多光子顕微鏡ならびにPET/SPECTを用いた住血吸虫症の病態解明

近年、Natural Helper細胞(NH細胞)が見出された(Moro K, Nature 2010)。マウスにおいて、マンソン住血吸虫の虫卵(2000ヶ)投与後、NH細胞の肝臓内集積が認められ、投与3日後にピークを示した。PET-SPECTを用いた観察では、ピーク時に肝臓全体のシグナル増強が認められたものの、住血吸虫虫卵周囲の肉芽形成過程を描写するには、解像度を含めて改善すべき点も多く、今後の課題が明らかとなった。感染症の病態を深く理解するためには、感染後に起こる宿主・病原体相互作用を、生きた動物の中で時間的・空間的広がりの中で把握することが重要である。本研究の最終的な目的はPET/SPECTならびに多光子顕微鏡の応用を通して感染後の病態を視覚的に理解することにある。本年度はBSL3ならびにBSL2動物飼育実験室に設置したPET/SPECTを使用し、住血吸虫の虫卵をマウス門脈内に直接接種したのち、虫卵周囲の病態形成の過程をPET/SPECTを用いて経時的に観察した。その際、グルコースの代謝を指標として18F-2-デオキシ-2-フルオロデオキシグルコース(18FDG)を分子プローブとして使用し、虫卵周囲への炎症細胞集積の初期過程の検出を目指した。NH細胞はTh2細胞の数十数百倍高いTh2サイトカイン(IL-5、IL-6、IL-13)の爆発的産生を通して腸管寄生蠕虫の排除に重要な役割を果たしており、住血吸虫感染時の腸管や肝臓組織でのNH細胞の動態、局在、機能変化、病態修飾や感染防御に果たす機能の解明は、粘膜を出発点とする感染症の包括的な理解や粘膜ワクチンの開発に寄与するのみならず、アレルギーや自己免疫疾患など難治性疾患の病態理解の基盤的知見を提供すると考えられる。本年度は、腸間膜脂肪関連リンパ塊(fat-associated lymphoid cluster; FALC)に存在する新規リンパ球Natural Helper cell(NH細胞)に関する研究を進めた。住血吸虫の虫卵を門脈内に投与した後、NH細胞の肝臓内動態をフローサイトメトリーを用いて経時的に観察した。『腸管粘膜門脈肝臓』は生体防御の最前線であり、門脈系に寄生する住血吸虫による病態形成の場でもある。近年、腸間膜脂肪関連リンパ組織(FALC: fat-associated lymphoid cluster)にNatural Helper細胞(NH細胞)が見出され、驚異的なTh2サイトカイン産生能を有することが判明したものの(Moro K, Nature 2010)、住血吸虫感染におけるNH細胞の役割はおろか、腸や肝臓などへの集積、臓器内局在、機能なども依然として不明である。本研究ではPET/SPECTならびに多光子顕微鏡を用いて住血吸虫症の病態形成過程を視覚的に提示し、肝臓および腸管での病態形成に果たすNH細胞の役割を解明することを目的とした。定常状態における肝内NH細胞の絶対数には近郊系マウス間で有意な違いが認められた。マンソン住血吸虫の虫卵(2000ヶ)投与後、BALB/c、C57BL/6両近交系マウスにおいて、NH細胞の肝臓内集積が認められ、投与3日後にNH細胞の数がピークを示した。住血吸虫卵と同程度の直径を有するガラスビーズの投与ではこのような変化は認められなかったことから、このNH細胞の集積には住血吸虫卵の有する生物活性が重要であることが示唆された。PET-SPECTを用いた観察では、ピーク時に肝臓全体のシグナル増強が認められたものの、各住血吸虫虫卵周囲の肉芽形成過程を描写するには、解像度を含めて改善すべき点も多く、今後の課題が明らかとなった。寄生虫学IL-13プロモーターの下流にGFPを発現する遺伝子組換えマウスの譲受に手間取っているものの、研究全体としてはおおむね順調に推移している。PET/SPECTを用いて虫卵周囲の病態形成過程を経時的に観察する上で、画像データの精度を向上を目指した条件の最適化を行う。また、肝臓や腸管などFALCに近接する腹腔内臓器でのNH細胞の動態を解明するために、NH細胞に固有なマーカーの検索を続けると共に、IL-13などのプロモーターの下流にGFPを発現する遺伝子組換えマウスの使用準備を継続して進める。IL-13などプロモーターの下流にGFPを発現する遺伝子組換えマウスを使用する実験を次年度に行うことになったため。当初の研究計画に加えて、IL-13などプロモーターの下流にGFPを発現する遺伝子組換えマウスを使用する実験を次年度に計画する。
量子相互作用の数学解析を通した表現論・数論の展開と深化

Daniel Braak (マックス・プランク固体物理学研究所), Murry Bachelor (ANU)らと、非対称量子ラビモデル(ものともとの量子ラビモデルを含む)のスペクトルに対し、その退化性の背後に存在しうる対称性や、Braak予想についての検討を引き続き行った。同時に、木本一史(琉球大理)とCid Reyes-Bustos(東京工業大理)とともに、前年2016年に研究代表者が提出していたスペクトル(固有値)の退化についての予想に対し、肯定的な解決をみた。その内容は、非対称量子ラビモデルが退化するのは、その非対称性を記述するパラメータが半整数のときに限る」というものである。なお、Braakの予想とは異なるが、隣接固有値の分布についての、佐藤・テイト予想型の予想を、沖縄で開催されたゼータ関数シンポジウムでの講演で提出した。その予想は2つの部分からなり、一つ目は、隣接固有値の分布がある確率測度で記述されるであろうというもので、もう一つは、第1番目が正しいとき、その確率密度関数が対称となる必要十分条件は、非対称量子ラビモデルの非対称パラメータが半整数となることである、というものである。この後半の予想は、対称性が陽には見えない非対称量子ラビモデルではあるが、退化固有値が存在する場合には、スペクトルを通して隠れた対称性が存在するということを主張するものでもある。・非可換調和振動子のスペクトルゼータ関数の一般特殊値の数論研究・量子ラビモデルと非対称量子ラビモデルの隣接固有値の研究を開始した・量子ラビモデルのスペクトルゼータ関数の特殊値の研究、・非可換調和振動子および量子ラビモデルを由来とするMahler測度(さらにはCayley graph,群行列)の研究、・量子ラビモデルと非対称量子ラビモデルの隣接固有値の研究を、木本一史(琉球大理)、C.Reyes-Bustos(東工大理)、Nguyen Thi Hoai Linh(九大IMI)らとの共同研究などを中心に進める。D.Braak (Augsburg大学)を招聘し、一瀬孝(金沢大学)に加え、廣川真男(広島大学)と廣島文生(九州大学)の協力を得て、量子ラビ模型(QRM)及びDicke modelsなどに関するスペクトル幅の分布に関するBraak予想を検討した。ただし、現時点ではBraak予想については未解決である。一方で、Li-Bachelorが数値実験を重ね予想していた「非対称量子ラビ模型において、その非対称性を記述するパラメータが1/2の際に、スペクトルが退化する」という主張を数学的に証明した(なお、このパラメータが0のときが量子ラビ模型である)。さらに、リー環sl_2表現論の有限次元既約表現を用いて、非対称量子ラビ模型の背後にある対称性を発見した。また、上記のパラメータがより一般の半整数の場合の予想を数学的に定式化し、新たな予想を提出した。さらに、非対称量子ラビ模型の例外型非退化スペクトルと(正則)離散系列表現との関係についても研究を進展させた。木本一史(琉球大学)との研究において、特殊値研究から現れるEichler積分の自然な拡張であるEichler形式と付随するコモホロジー群ほか、Mahler測度との関係を調べた。Li-Bachelorが数値実験を重ね予想していた「非対称量子ラビ模型において、その非対称性を記述するパラメータが1/2の際に、スペクトルが退化する」という主張を数学的に証明した。さらに、リー環sl_2表現論の有限次元既約表現を用いて、非対称量子ラビ模型の背後にある対称性を発見したこと。さらなる一般的予想を提出したこと。これらを、リー環sl_2表現論を用いた枠組みで定式化したこと。Daniel Braak (University Augsburg), Murry Bachelor (ANU)らと、非対称量子ラビモデル(ものともとの量子ラビモデルを含む)のスペクトルに対し、その退化性の背後に存在しうる対称性や、Braak予想についての検討を引き続き行った。同時に、木本一史(琉球大理)とCid Reyes-Bustos(九大数理学府)とともに、前年2016年に研究代表者が提出していたスペクトル(固有値)の退化についての予想に対し、肯定的な解決をみた。さらに、量子ラビモデルの熱核の記述に取り組んだ(with Cid Reyes-Bustos)概要で述べたスペクトルの退化性の予想解決とともに、非可換量子ラビモデルのスペクトルのゼータ正規化積を、Braakが2011年に導入したG-関数の自然な拡張を用いて記述することにも成功した(研究代表者が2013年に提出した予想)。さらに退化スペクトルの表現論的記述も行った。それらは、K. Kimoto, C. Reyes-Bustos and M. Wakayama:としてまとめ、現在学術雑誌に投稿中である。

Daniel Braak (マックス・プランク固体物理学研究所), Murry Bachelor (ANU)らと、非対称量子ラビモデル(ものともとの量子ラビモデルを含む)のスペクトルに対し、その退化性の背後に存在しうる対称性や、Braak予想についての検討を引き続き行った。同時に、木本一史(琉球大理)とCid Reyes-Bustos(東京工業大理)とともに、前年2016年に研究代表者が提出していたスペクトル(固有値)の退化についての予想に対し、肯定的な解決をみた。その内容は、非対称量子ラビモデルが退化するのは、その非対称性を記述するパラメータが半整数のときに限る」というものである。なお、Braakの予想とは異なるが、隣接固有値の分布についての、佐藤・テイト予想型の予想を、沖縄で開催されたゼータ関数シンポジウムでの講演で提出した。その予想は2つの部分からなり、一つ目は、隣接固有値の分布がある確率測度で記述されるであろうというもので、もう一つは、第1番目が正しいとき、その確率密度関数が対称となる必要十分条件は、非対称量子ラビモデルの非対称パラメータが半整数となることである、というものである。この後半の予想は、対称性が陽には見えない非対称量子ラビモデルではあるが、退化固有値が存在する場合には、スペクトルを通して隠れた対称性が存在するということを主張するものでもある。・非可換調和振動子のスペクトルゼータ関数の一般特殊値の数論研究・量子ラビモデルと非対称量子ラビモデルの隣接固有値の研究を開始した非対称量子ラビ模型のスペクトルゼータの解析接続。また、その特殊値の数論的研究の推進。なお、解析接続のみであれば、量子ラビ模型については、杉山真吾(Nagoya Math. J. 2017)によりなされている。研究実績でのべた非対称量子ラビ模型の退化予想の解決。非可換調和振動子のスペクトルのEichler形式の観点からの研究の推進。またそれの、離散力学系・Mahler測度からの研究の推進。(非可換)量子ラビモデルの熱核の記述を完遂する。それにより、(非可換)量子ラビモデルのゼータ関数の特殊値の研究に進む。非可換調和振動子の場合には、特殊値からmodular formさらには、Eichler積分(形式)の拡張が明示的に現れるなど、豊かな数論が展開されつつある。(なお、非可換調和振動子の場合には熱核はもとまっていないが、そのトレースはもとまっていた(Ichinose-Wakayama 2005)。)ここで展開する非可換量子ラビモデルのスペクトルゼータの特殊値の研究により、系のpartition functionとmodular formsとの深い関係が見出せるものと期待できる。・量子ラビモデルのスペクトルゼータ関数の特殊値の研究、・非可換調和振動子および量子ラビモデルを由来とするMahler測度(さらにはCayley graph,群行列)の研究、・量子ラビモデルと非対称量子ラビモデルの隣接固有値の研究を、木本一史(琉球大理)、C.Reyes-Bustos(東工大理)、Nguyen Thi Hoai Linh(九大IMI)らとの共同研究などを中心に進める。
西南地域における織豊期城郭の縄張り構造に関する研究 筑前国立花山城塞群の縄張り構造からみた西南地域史の様相

遺構調査については、約300万m^2の山塊に残る遺構を8区に分け、10月までに全ての実測調査を終えた。その結果は1/1000の「縄張り図」に作製した。遺構が予想外に広範囲に及んだこと、ブッシュが激しかったこと、複雑な遺構が多かったこと、天候に恵まれなかった等が影響して、現地調査に予想以上の時間を要してしまい、3月に刊行を予定していた調査報告の作製が遅れているが、まずは当初の目標どおり、立花山城塞群の全容を解明することができた。また、立花山城塞群の構造を解明するうえで有益な関連城郭の遺構調査、および文献・絵図史料の調査・発掘も予想以上の成果を得て完了した。現在は、調査報告書の刊行に向けて「縄張り図」の浄書と遺構の解説文を作成中である。また、立花山城塞群の縄張り構造を通して、戦国末期の北部九州国人衆の権力構造や織豊政権および朝鮮役等の実像を解明する研究論文を数編の付論としてまとめる予定であり、これも併せて作成中である。そして、13年度の7月中には、単に遺構の現状報告に止まらない、内容の充実した研究報告書を刊行する予定である。なお、前年度を含めた現在までの研究成果の一部は、12年11月25日に新宮町シーオーレで開かれた新宮町文化講演会「立花山城の構造にみる福岡近世の幕開け-立花道雪から小早川隆景へ-」において発表した。ここでは地域住民に、文字史料偏向型の従来史学の危険性と城郭遺構を用いた地域史の再検証の必要性を説き、そのための城郭遺構の保存・継承と社会科教材としての活用を訴えた。以上が12年度の研究成果である。遺構調査については、約300万m^2の山塊に残る遺構を8区に分け、7区の実測調査を終えた。結果は1/1000の「縄張り図」に作製した。当初、小早川氏による織豊系の縄張り技術を用いた改修痕跡を井楼山地区(城塞群中枢部)で確認していたが、それが更に広範囲に及ぶことを確認した。具体的には、小津婦良地区で外枡形虎口・登石垣、松尾山地区で横矢掛りを確認した。小早川氏は筑前入国(天正15年6月)した8ヶ月後(同16年2月)に居城名嶋の築城を始めており、入国当初から名嶋城築城の準備が為されていたと推定されるため、学界では小早川氏の立花山入城は"腰掛け"的なものと考えられ、全く注目されることはなかった。一般に豊臣系大名が新封地に居城を構築する場合、その間の当座の措置として戦国期の城郭に入城することが多い。その際、織豊系の縄張り技術を駆使した積極的な改修は全く行われない(黒田氏の馬嶽入城)か、或は主郭の一部に限られることが殆んどである。しかし本調査で、織豊系の縄張り技術を用いた改修が広範囲に及ぶ究めて積極的なものであること、しかも、そこには倭城群(朝鮮役で豊臣軍が構築した城郭群)に先行する当時の最先端技術(重層する外枡形虎口、登石垣)が使用されていることを確認したことで、立花山城塞群が持つ歴史的意味が看過できない重大なものであることが明白となった。即ち、立花山城塞群の大改修は、豊臣政権が朝鮮役の兵站基地に予定した筑前国を特別重点統治地域とすべく、強力な梃入れの下に博多復興とセットで行った国家的事業であったことが指摘できる。そして傍証として、家譜関係史料(『黒田家譜』・『歴代鎮西志』・『甫庵太閤記』等)から、立花山改修が秀吉の御意により諸家の合力を得て行われたこと、入国早々の村上武吉宛(天正15年7月24日付)「小早川隆景書状」から、立花山城普請が音信も取れないほどの突貫普請で行われた、ことを記す記事を採取した。以上が11年度の研究成果である。

ここでは地域住民に、文字史料偏向型の従来史学の危険性と城郭遺構を用いた地域史の再検証の必要性を説き、そのための城郭遺構の保存・継承と社会科教材としての活用を訴えた。以上が12年度の研究成果である。