hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天然物由来の神経突起伸展促進物質に関する科学的研究

第一の研究目的である新規活性物質の探索研究は順調に進み,今回,ヤエヤマシキミ,フクギおよびサンゴジュより次の新規生理活性天然物の単離に成功し,それらの構造を明らかにすることができた.二環性C6-C3化合物bicycloillicinons A, B(神経突起伸展作用,アセチルコリン合成酵素活性上昇作用),キサントン類garciniaxanthones CH(活性酵素消去作用),テトラヒドロフラン環を有するフロログルシン類garsubellins AE(アセチルコリン合成酵素活性上昇作用),多数のジテルペン11員環vibsanine類と7員環vibsanine類および珍しい炭素骨格からなるneovibsanine類である.特に,11員環vibsanine類から7員環vibsanine類への変換はCope転移によって容易に起こり,7員環vibsanine類の立体異性体生成比は,11員環vibsanine類の数種からなる立体配座異性体の存在比で来まる事をMM2等の安定配座解析で明らかにできた.第二の研究目的である活性化合物の合成研究は,計画の80%は達成できたと考えている.まず,神経突起伸展活性物質mastigophorenes類の構成単位であるherbertenediolの大量合成にBrownの速度論的還元法と分子内Heck反応を組み合せることで成功した.さらに,この合成ルートを利用して数種のcuparene系セスキテルペンが容易に合成できた.しかし,当初の目的であった植物組織培養法によるherbertenediolからmastigophorenes類への変換は実現するに至っていない.なんとしても来期に成功させたい.一方,マグノロール誘導体の合成は順調に進み,C26炭素鎖が結合した単純なマグノロール誘導体が天然物と同等の神経突起伸展活性を示した.また,モクタチバナから得られた5-リポキシゲナーゼ阻害物質ardisiaquinone類の効率的合成が完了し,現在,合成物の抗アレルギー作用および活性酸素消去作用をin vivoで検討している途中である.第一の研究目的である新規活性物質の探索研究は順調に進み,今回,ヤエヤマシキミ,フクギおよびサンゴジュより次の新規生理活性天然物の単離に成功し,それらの構造を明らかにすることができた.二環性C6-C3化合物bicycloillicinons A, B(神経突起伸展作用,アセチルコリン合成酵素活性上昇作用),キサントン類garciniaxanthones CH(活性酵素消去作用),テトラヒドロフラン環を有するフロログルシン類garsubellins AE(アセチルコリン合成酵素活性上昇作用),多数のジテルペン11員環vibsanine類と7員環vibsanine類および珍しい炭素骨格からなるneovibsanine類である.特に,11員環vibsanine類から7員環vibsanine類への変換はCope転移によって容易に起こり,7員環vibsanine類の立体異性体生成比は,11員環vibsanine類の数種からなる立体配座異性体の存在比で来まる事をMM2等の安定配座解析で明らかにできた.第二の研究目的である活性化合物の合成研究は,計画の80%は達成できたと考えている.まず,神経突起伸展活性物質mastigophorenes類の構成単位であるherbertenediolの大量合成にBrownの速度論的還元法と分子内Heck反応を組み合せることで成功した.さらに,この合成ルートを利用して数種のcuparene系セスキテルペンが容易に合成できた.しかし,当初の目的であった植物組織培養法によるherbertenediolからmastigophorenes類への変換は実現するに至っていない.なんとしても来期に成功させたい.一方,マグノロール誘導体の合成は順調に進み,C26炭素鎖が結合した単純なマグノロール誘導体が天然物と同等の神経突起伸展活性を示した.また,モクタチバナから得られた5-リポキシゲナーゼ阻害物質ardisiaquinone類の効率的合成が完了し,現在,合成物の抗アレルギー作用および活性酸素消去作用をin vivoで検討している途中である.
高周期典型元素π電子をもつ未踏高反応性化学種の創製

第2周期元素の化学により確立された化学結合の学理を拡張し、高周期典型元素を含む化学結合の本質を明らかにすることで「第2周期元素の化学の特殊性」を見いだせるか、であり、新しい結合を含む新物質による新反応の攻究により、高周期元素π結合の性質の特殊性および普遍性解明に挑む。典型元素π電子・π結合の元素、分子、物質を基盤とした学理を探求し、「知の持続的創出」「科学技術の基盤的な力の強化」にも貢献する。
木造建築物の余震による倒壊危険性予知に関する安全技術の研究

木造建築物が地震によって損傷を受けた場合、補修工事や解体工事が必要になる。工事中の余震により、建築物が倒壊することによる二次災害の危険性が懸念されている。それを実験と解析で明らかにした。さらに、余震によって倒壊する危険性が高い建物の特徴を外壁の損傷状態から推定する方法を模索した。外壁はサイディングとモルタルの2種類とした。サイディングに関しては、サイディングを固定している釘を起点としたひび割れやサイディングのずれ量から推定できることを示した。モルタルに関しては、開口部周辺のひび割れの幅で評価できることを示した。それは、特別な知識を有しなくても判断ができるほど簡便かつ客観的な指標である。現在の設計・施工基準に合致した木造建築物の一部分を切り出した試験体を作成した。試験体の耐力要素は、現在の主流である合板によるものとした。外壁の仕上げはサイディング仕上げとした。サイディングの固定方法は、くぎによる安価な仕様と、専用の金物による比較的高級な仕様のものの二種類とした。それらの試験体を用いて、静的な正負漸増繰り返し加力実験を実施した。実験の目的は、外壁仕上げの違いが力学的特性に及ぼす影響を調べること及び建物が地震被害を受けた時の外壁の損傷状況と残余水平耐力の関係を定量的に示すこととした。実験の結果、外壁の仕上げの違いが耐力等の力学的特性に及ぼす影響は軽微であることが分かった。外壁の損傷状況と残余水平耐力の関係に関しては、サイディングをくぎによって固定した場合には、くぎの抜け出し状況から残余水平耐力を推定することは困難であることが分かった。同時に、くぎ部分ではサイディングにひび割れが観測されており、くぎ周辺のひび割れ状況から、残余水平耐力を推定できることが分かった。サイディングを専用金物で固定する試験体においては、外壁の開口部周辺のひび割れ幅から、残余水平耐力を推定できることが分かった。また、サイディングとサイディングの水平方向におけるずれ量からも残余水平耐力を推定できることが分かった。これらのひび割れ幅の測定およびサイディングのずれ量は、加力中の計測ではなく、地震終了後にあたる除荷時の計測値とした。さらに、変形角が1/30以上になると急激に耐力が低下することが分かった。この力学的な特性を模擬するための解析モデルを構築し、余震による倒壊危険性に関する検討を数値解析シミュレーションによって行なっている。現在の設計・施工基準に合致した木造建築物の一部分を切り出した試験体を2体作成した。外壁はモルタル仕上げとした。モルタルの仕上げに対して、通気仕様と通気口を設けない仕様の2種類とした。通気口を設けない仕様とした試験体の耐力要素は合板だけであり、通気仕様とした試験体の耐力要素は合板と木ずりである。それらの試験体を用いて静的な正負漸増繰り返し実験を実施した。実験の目的は、通気口の有無による違いが耐力に及ぼす影響を調べることと、それぞれの外壁の損傷状況と残余水平耐力の関係を調べることとした。試験体には窓を模した開口部を設けた。一般に、開口部の周辺にはひび割れが発生し易い。そのため、外壁の損傷程度の尺度として、開口部周辺4隅のモルタルのひび割れ幅を選定した。実験の結果、通気仕様での最大耐力は約70kNであり、通気口を設けない仕様の最大耐力は約40kNであった。通気仕様では、変形角が1/30程度で最大耐力を発揮しており、その時のモルタルのひび割れ幅は、6mm程度であった。測定した開口部周辺のひび割れ幅には有意な差は認められなかった。これに対して、通気口を設けない仕様では、変形角が1/20程度で最大耐力を発揮しており、その時のモルタルのひび割れ幅は、4mm程度であった。震災後に被害を受けたモルタル仕上げの木造建築物において、それらのひび割れ幅に達した建物は、余震等によって倒壊する危険性が高いため、補修工事等のために近接することを控えるべきであることが分かった。計画では、現行基準に合致した木造建築の骨組みにモルタル仕上げを施した試験体を作成し、外壁の損傷状況と残余水平耐力の関係を明らかにすることとした。これに対して、これまでの成果は計画と概ね合致していると考えることができる。近年、海洋型地震や都市直下型地震の発生が危惧されており、それらの発生に伴い多くの建築物が被災することが予測される。それらの損傷を受けた建築物には、補修、改修することによって継続的に使用する。あるいは、解体する等の工事が必要になる。それらの工事を行っている最中に比較的大きな余震が複数回発生することによって、当該建築物が倒壊する危険性がある。そのことによる2次災害の発生が懸念されている。このような災害を防止するために、地震で被害を受けた建築物の損傷状況とその時に保有する耐力の関係を明らかにし、余震に対する耐震安全性を明らかにすることを本研究の目的とした。初めに、木造建築物の力学的特性を把握する目的で、静的実験を実施した。実験で得られた荷重ー変形関係から、地震応答解析用モデルを作成し、複数の地震波を用いた地震応答解析を実施した。その結果、余震の大きさが本震の大きさの70%以上である時に対象とする建築物の損傷は進行し、倒壊する危険性が高くなることが分かった。同時に、本震が入力された時に、最大耐力を発揮する変形を経験した建築物の倒壊危険性が高くなることが分かった。

同実験では外壁がモルタル仕上げの試験体とサイディング仕上げの試験体の2種類を使用し、外壁等の損傷過程を詳細に観察した。外壁がモルタルの試験体においては、開口部周辺のひび割れ幅に変化を注視した結果、本震が終了した後に、幅1mm以上のひび割れが見つけられた建築物は既に最大耐力を発揮する変形を経験していると見なせることが分かった。外壁がサイディングの試験体においては、サイディングを固定している釘を起点としたサイディングのひび割れが見つけられた建築物は既に最大耐力を発揮する変形を経験していると見なせることが分かった。最後に、それらの知見を検証する目的で仮動的実験を実施した。その結果、それらの知見を検証することができた。木造建築物が地震によって損傷を受けた場合、補修工事や解体工事が必要になる。工事中の余震により、建築物が倒壊することによる二次災害の危険性が懸念されている。それを実験と解析で明らかにした。さらに、余震によって倒壊する危険性が高い建物の特徴を外壁の損傷状態から推定する方法を模索した。外壁はサイディングとモルタルの2種類とした。サイディングに関しては、サイディングを固定している釘を起点としたひび割れやサイディングのずれ量から推定できることを示した。モルタルに関しては、開口部周辺のひび割れの幅で評価できることを示した。それは、特別な知識を有しなくても判断ができるほど簡便かつ客観的な指標である。計画では、現行基準に合致した木造建物の骨組みにサイディング仕上げを施した試験体を作成し、外壁の損傷状況と残余水平耐力の関係を明らかにすることとしたが、おおむね計画通りの成果が得られていると考えることが出来る。さらに、最大耐力を発揮した後の耐力低下が想定していた以上に大きかったため、余震による倒壊危険性に関する検討を行なっている。これまでに得られた実験の結果を基に、それぞれの建物の特性を反映した解析モデルを構築し、コンピュータ内でそれぞれの建物を建設して、地震応答解析を実施する。その結果から、損傷状況と余震に対する危険度の関係を検討する予定である。建築構造(耐震設計)今後は、木造建築物の外壁の仕上げでサイディングと同様に多用されている、モルタル湿式仕上げの試験体を設計・製作して、実験によって、その力学的特性を調査し、余震による倒壊危険性について検討する。また、地震によって損傷を受けたときの外壁の損傷状況と残余水平耐力の関係に関する定量的な知見を得ることを目的として研究を推進する。試験体の製作において、当初計画よりも減額することができたために約9万円が次年度使用額として残った。旅費にかかる人数が計画よりも少なくなり、計画していたよりも旅費の単価を減額できたため。日本建築学会構造系論文集の投稿料として活用させていただく予定。試験体の作成および試験機の賃貸借料として予算を使う。また、計画していた以上の成果が見込めるため、掲載に費用が発生する日本建築学会の論文報告集に投稿する計画としている。
複数のセンサ情報統合によるロボットの作業環境の取得に関する研究

1.研究目的:本研究は,海洋などで整備されていない環境において,ロボットが作業・行動するために必要となる周囲の環境情報を取得するためのシステム開発を目的とした。次節に示す3点について研究を行った。2.研究実績(1)非接触式センサによる未知形状探索のためのマニピュレータ動作法提案した動作法は,対象物体の3次元形状を計測するため,レーザー式変位センサで得た距離情報をもとにマニピュレータを制御し,常にセンサを計測対象と一定の距離を保ちつつ,計測に最適な姿勢をとるものである。動作方法の有効性を確認するため,4自由度垂直多関節型マニピュレータを使った実験を行った。実験の結果,提案システムは,曲率1.5mの円筒曲面形状や防撓材付き平板などの形状を,計測誤差0.5mmから1mm程度で計測可能であることが明らかになった。(2)遺伝的アルゴリズムによる計測対象物体の据付位置推定センサで得た計測対象の輪郭情報から,対象物体の据付位置推定する方法を提案した。2次元平板の位置・角度を推定問題を例題として,数値計算を行い本手法の有効性を確認した。その結果,遺伝的アルゴリズムを用いることより,短時間で高精度の位置推定が可能であることが判明した。(3)板バネ式接触センサと光学式距離センサの利用についての理論的検討複数センサの情報を複合化するための基礎的研究として,ロボットの作業対象の近距離から接触作業に至るまでの計測するため,板バネによる簡便なセンサと距離センサの配置方法について検討した。今回の理論的検討により,実現に向けての見通しが得られた。3.まとめ:研究の結果,センサ情報の複合化のための基礎的な技術は確立できたと考えられる。今後,接触式センサの情報と非接触式センサの情報をより連携させたロボットの動作方法について検討を行う必要がある。
脳虚血疾患における脳細胞組織内呼吸と代謝反応動態の無侵襲同時評価法の開発

本研究では、生体に無害な媒体である近赤外光(NIR)ならびに、磁気共鳴(NMR)を用いて脳内酸素代謝動態の非侵襲的計測法の開発を試みた。1.動物モデルを用いた核磁気共鳴法による脳内代謝物質計測の高速化動物実験用MR装置を用いて、高速MR画像撮像法であるエコー・プラナー(EPI)法の機能を^1H-間接検出^<13>CMR信号計測法に付加し、^<13>CMR信号信号検出の高速化を図った。これにより従来の^1H核を利用した高感度化学シフト画像法でも、その計測に1時間を越える測定時間を要したラット脳内の1-^<13>C-グルコースならびにその代謝産物、3,4-^<13>C-グルタミン酸の^<13>CMR標識画像が30分以内に良好なS/Nで得られた。この結果、脳梗塞などにおける代謝過程の変化が追跡できるようになった。2.近赤外分光法による脳内酸素動態の評価米国ペンシルバニア大学、チャンス教授と共に近赤外画像用分光光度計を開発した。その小児頭部用信号検出器に適合するラット頭部用アダプターを光ファイバーを用いて作成し、動物モデルによる計測を可能にした。酸素化型ヘモグロビン、750nm及び非酸素化型ヘモグロビン、830nmの吸収強度を13個の独立した検出器により計測することから、虚血時におけるラット頭頂部における脳内酸素動態、及び、血液容量の変化が約30秒で計測でき、これらの画像を得た。3.一酸化窒素配位ヘモグロビン分子の酸素運搬能とMRにおける造影効果一酸化窒素(NO)がα-鎖にのみ配位したヘモグロビンの分子構造はデオキシ型ヘモグロビンのT構造であることが明らかになった。従って、この人工ヘモグロビンは生体内の末梢組織への有効な酸素運搬体として利用できる可能性が示唆された。また、本ヘモグロビンが常磁性を持つ特性を生かして、MR画像における造影剤としても利用できる可能性を持つ。本研究計画の第1年度として、主に強磁場を使用するMR画像装置内でMR画像撮影と同時に計測できるMR分光光度計の設計と試作を手がけ、次年度からの本格的な計測に備えた。1.動物による脳梗塞モデルの作成と核磁気共鳴法による脳内代謝物質の計測ラットを用いた脳梗塞モデルと組織標本の作成,^1H MR画像による梗塞部位の形態学的評価とともに、リン酸エネルギー代謝産物であるアデノシン三リン酸、クレアチンリン酸、無機リン酸ならびに乳酸等を化学シフト画像で追跡し、これら代謝産物の消長と病態との関連を調べた。2.血中の一酸化窒素が関与するヘモグロビン分子の酸素運搬能の制御機構の解析とMRにおける造影効果の検討ヘモグロビンのα-鎖にのみ一酸化窒素(NO)が配位したヘモグロビンを含む赤血球を作成しラットに投与し、MR画像における血管の造影効果を検討した。このヘモグロビンは常磁性で非酸化型ヘモグロビンよりも水に及ぼすT_1,T_2の緩和時間の短縮効果が大きく、しかも血管内に留まるために、血管造影剤として利用できることが示唆された。また、ラットにおいてこの人工赤血球で全血を交換しても、特に目立った生理的変化はきたさず、生体にとって安全であることを明らかになった。

3.近赤外分光光度計の小型・改良モデルの設計・試作Chance教授とともに、NMR装置内で計測で小動物の酸素循環代謝能が直接計測できる分光光度計の小型・改良モデルを設計し、作成に取りかかった。MR装置の磁界内に挿入が可能な光ファイバーによる検出器の作成を試みた。本研究計画の最終年度として、近赤外(NIR)分光光度計の試作を行い、動物モデルを用いて脳内酸素代謝動態を計測した。1.動物モデルを用いた核磁気共鳴法による脳内代謝物質の高速検出2テスラ動物実験用MRシステムを用いて、高速MR画像撮像法であるエコー・プラナー(EPI)法の機能を独自に開発した^1H-間接検出^<13>C MR信号計測法に付加した。これにより^<13>CMR信号検出時間の大幅な短縮が達成できた。従来、^1H核を利用した^<13>CMR信号の高感度検出を開発し、脳代謝計測に利用してきたが、その計測に1時間を越える測定時間を要したラット脳内の1-^<13>C-グルコースならびにその代謝産物、3,4-^<13>C-グルタミン酸の^<13>C MR標識画像が30分以内で高いS/Nで得られる様になった。この結果、脳梗塞などにおける代謝過程の変化が追跡できるようになった。2.近赤外分光法による脳内酸素動態の評価米国ペンシルバニア大学、チャンス教授等が開発した近赤外画像用分光光度計を活用して、その小児頭部用信号検出器に適合するラット頭部用アダプターを光ファイバーを用いて作成した。酸素化型ヘモグロビン、750nm及び非酸素化型ヘモグロビン、830nmの13個の独立した検出器による吸収強度計測から、虚血時におけるラット頭頂部における脳内酸素動態、及び、血液容量の変化が約30秒で計測でき、これらの画像が得られた。3.一酸化窒素配位ヘモグロビン分子の酸素運搬能とMRにおける造影効果ヘモグロビンのα-鎖にのみ一酸化窒素(NO)が配位したへモグロビンの分子構造を詳細に解析し、それがデオキシ型ヘモグロビンのT構造であることを明らかにした。これにより、本ヘモグロビンは生体内の末梢組織への有効な酸素運搬体であることが示唆された。また、このヘモグロビンMR画像における造影剤として、その結果、効果は小さいが、造影剤として利用できる可能性が示唆された。
アレルギー病態におけるRNA結合蛋白ROD1の役割

RNA結合タンパクROD1がGU/GCrichな領域に結合しスプライシングを制御することを見出した。この研究の過程において、生体内でのRNA-蛋白結合の解析に非常に有効なCLIP法の実現に成功し、RNA結合タンパクの機能解析を詳細に行うことが可能となった。さらに、ROD1の4個のisoformを同定し、これらisoform間で細胞質-核シャトリング能に違いがあることを見出した。1.ROD1がスプライシング制御する遺伝子の同定ROD1の生理的役割を解析するため、我々はsplicing制御に注目して解析を行った。まず、SELEX法で同定されたROD1結合配列が、splice site近傍に出現しており、かつ、alternative splicingをうけるexonをHuman genomeよりbioinformaticsにより抽出した。PTBP1、LRDD、CLEC10A、HISPPD2Aをはじめとする20個ほどの候補遺伝子exonが抽出された。次に、これらexonのminigeneを作成し、rt-PCR法によりROD1の過剰発現、knock downに対するsplicing patternの変化を観察した。しかし、残念なことにROD1発現変化に対する反応性は認められなかった。これは、SELEXで得られた結合配列がGUtractという比較的出現頻度の高いmotifであり、この配列の出現部位が必ずしもROD1結合部位ではないためと考察された。再度SELEX法を行ったが、同様の結果が得られた。ROD1の結合部位同定には、in vitroでなくin vivoで結合部位情報を得る、CLIP法に挑戦する必要があると考察された。Human ROD1に存在する4個のisoformを同定し、その機能を明らかにした。Wesern blotによる解析により、ROD1には60kDa(p60)および58kDa(p58)の2種類のisoformが存在することを明らかにした。該当するmRNAを見出すため、EST databaseの検索を行い、HumanのROD1には、異なる2つのexon1(1aと1b)およびexon2のalternative splicingの組み合わせにより、1a,1a+2,1b,1b+2の4種類のvariantが存在することが判明した。さらに発現ベクターによる検討を行い、1aおよび1b+2からはp58が、1a+2および1bからは、p60が産生されることを明らかとした。p58は、N末側の17アミノ酸が欠失している。この部位には、ROD1のorthologであるPTBにおいて核-細胞質間シャトリングに必須とされる配列が保存されているため、p58とp60の核-細胞質間のシャトリング能力を検討した。ROD1各isoformとGFPのfusion protein発現ベクターを作成し、核-細胞質間シャトリング能を解析するheterokaryon assayを行った。結果、1a+2由来のp60のみが、高いシャトリング能力を示し、他のisoformではシャトリング能力を欠落していることが明らかとなった。ROD1は、isofromごとに細胞質-核シャトリング能力に違いがあり、この機能差により様々なRNA代謝を調節している可能性が示唆された。ROD1について、118個の結合配列が得られ、それらをマウスゲノムにマッピングした後、解析を行った。結合部位は、exon上に4個、deep intron上に80個、splice site近傍intron上に5個、3'UTR上に13個、マッピング不能配列15個であった。この傾向はorthologであるPTBも同様であり、intronに高率に結合することが明らかとなった。これら結合配列に対しmotif解析を行うと、ROD1ではGUもしくはGC richな配列が高頻度に出現することが判明し、CU rich配列に結合するPTBとは異なることが明らかとなった。ROD1とPTBは相同性の高いタンパクである。結合領域はともにイントロン上にあり、PTBがスプライシング因子であることも考慮すると、ROD1もスプライシングを制御すると予想される。我々の解析により、結合配列は異なることが明らかとなり、PTBとは異なるexonのsplicingを制御しうることが、考えられる。
高輝度・高分解能X線源の開発

結晶の生成条件によって生じる構造上の乱れは、結晶の微細組織に対応し、X線回折実験において、散漫散乱として観察される。微細組織の研究は、従って、物質の生成過程で経てきた温度圧力条件を知る上で重要である。X線回折による実験は、微細組織の研究を非破壊で行なう事が可能であるのが特徴であるが、微細組織に由来する散漫散乱は、一般に強度が弱く通常の回折実験では定性的な観測すら困難である。そこで高輝度で高分解能なX線源が実験室レベルで実現すれば、その応用範囲は非常に広い。X線源としては市販の通常型X線発生装置に微小焦点X線管球を取り付け、更に入射X線の光軸と回折装置の光軸を容易に一致させる架台を準備した。高分解能な入射X線を実現させるため、X線管球からのX線を単色化させると同時に集光した。この目的に合致するモノクロメータとしてギニエ・ヨハンソン型モノクロメータを採用した。また回折装置として回折カメラを使用し、結晶とフィルムとの距離を100mmにセットした。この結果Cu Kα1線が、モノクロメータ結晶から210mmに厳密に集光する事を確認した。一方高輝度を実現するため、回折法としてラウエ法を採用した。ラウエ法の欠点は、高次の反射が重なりあう事であるが、入射X線が厳密に単色化されていると、この問題は解決される。強度は、逆格子点が反射球上に静止しているため、実測で通常の振動写真法の百倍程度であった。以上の機器構成で斜長石の離溶による微細組織を調べた。その結果、通常の回折法では観測されなかった散漫散乱が、かなりの強度で観測され、特に入射X線が高分解能であると、ラウエ法は逆格子点の逆空間における広がりを、非常に良く示す回折法である事もわかった。
エレクトロスピニングによるナノファイバー形成を応用した組織骨格基材の機能的設計

本研究では、機械的安定性・生理的機能性・生体適合性を高いレベルで実現する組織骨格基材の開発を目的とし、(a)骨格基材の構成分子種の選択(生体高分子・合成高分子)、(b)要素分子集合体の集合構造の設計・制御(ファイバー径・密度等)、(C)三次元秩序の設計・制御(配列・配向)、(d)細胞増殖因子等生理活性分子の導入(混合・埋入・固定)等の設計要因を、使用する細胞との相互作用を最適化するように決定することが可能な方法として電界紡糸法(エレクトロスピニング)を応用した。よく設計・制御されたナノファイバー構造を有し、異なる物性・機能を持つ複種類のポリマーの混合化・積層化・多層化された、新しい機能的人工組織骨格基材の創製のため、次の二項目の課題を検討した。1)種々の生体高分子および機能性合成高分子のナノファイバー構造の設計・制御:コラーゲン、ヘパリン等の、細胞外マトリックスの構成高分子や、ポリ乳酸等の生分解性高分子、感温性・光反応性基を導入したゼラチン等の機能性高分子等、のポリマーをエレクトロスピニングし、それぞれのポリマーからナノ・マイクロファイバーを生成する条件およびナノ構造体の制御条件を確立した。2)2連式エレクトロスピニングによる混合・多層化機能性マトリックスの作製と医用デバイス化の検討:新しく開発した2連式エレクトロスピニングにより、ナノ・マイクロファイバーメッシュを混合・積層化・多層化する人工組織骨格基材の形成術を確立した。医用デバイスへの応用検討として、小口径人工血管のプロトタイプモデルとなり得る、内腔面にコラーゲンナノファイバーマトリックスを、外側層にセグメント化ポリウレタンのマイクロファイバーマトリックスを有する二層型メッシュチューブの作製を行った。
前近代日本における文化財保護史－宗教施設と庇護精神に注目して

地元・近隣の有力社寺数カ所について初年度は主として聞き取りを、次年度は主として文書類の調査を行い、宝物関連の情報や記事をピックアップし集約した。その中で、複数の人間によるチェック体制により宝物の維持管理がなされていた事例も確認できた。また、調査の過程に於いて、近代以降のものではあるが、宝物が文化財として国家による管理体制に移行されつつある時期の文書も確認した。文化財の毀損や滅失に対する当時の危機感がよく現れた文書であり、今後より詳細な分析を行うべきものと認められた。寺社の中でも特に宝物に対する尊崇の念を高く持っている、伊勢神宮への聞き取りや調査を中心に、今年度は神社関係者からの情報収集を行った。伊勢神宮での聞き取りては、神宮に於ける「御師」と呼ばれる仲介者の存在、もた、その自宅が収蔵庫として機能していたこと、神職自体が「ナカトリモチ」(仲介者の意)として、人と神(神宝)を繋ぐ役割を果たしていたことなどを確認した。もた、明治維新時の神社の組織改編の過程で、少なからぬ混乱があり、その際に散逸した宝物があった事例も確認された。一方、神主の執念でそれを取り戻した事例もあり、関係者の宝物に対する認識によって保存と散逸が明確に分かれる結果となっていると認められた。もた、寺社ではないが同様な機能を果たした好例として、冷泉為人氏の最新著書内で指摘される「蔵番」(蔵の番人の意)の果たしてきた役割は、現在の文化財保護を考える上で大変必要な視点である。冷泉家の文化財が伝来した過程で、蔵や収蔵品が「拝む対象」であったということは示唆的である。これが不要不急の使用による消耗を避け、貴重な文化財を長く伝えるための知恵であったとすれば、長く文化財を伝えるためには、行政的な組織の骨格を作るだけではなく、その中になんらかの保存管理のための「知恵」なり「道徳」を盛り込む必要があるということを、これらの事例が意味しているとの仮定が成り立つ。博物館に置き換えていうならばそれは、収蔵品に対する尊崇の念であり、尊崇の念雄持するための学芸員の徳育といったところになろうか。博物館の果たすべき使命の中心にあるのは、普及事業でも研究活動でもなくあくまで「文化財の維持継承」であるという思いを共有することが今後の「文化財の消耗品化」を避ける上での重要な視座となってくるということを、これらの事例は物語っている。今年度は、地元大阪の有力社寺である大阪天満宮と誉田八幡宮の文書調査を行った。大阪天満宮では、前近代の資料として今回の研究に直結するような知見は得られなかったが、明治24年付けの「社寺宝物取扱方考案」の存在を発見、調査を行い、全頁の画像撮影と通読を実施した。執筆者は不明ながら、記された内容から全国宝物取調局に通じた人物の手によることは明らかで、明治24年に至るまでの宝物調査の動向、またその間に宝物が散逸した6項目の理由と、それを防ぐための宝物取扱方法について15条の提言が記されたもので、国立博物館での宝物の買い取りや展示についての比較的生々しい詳細も記されており、今後、より多くの活用を想定し、今後全文の資料紹介を行う方向で調整中である。また誉田八幡宮の調査については、文書の中で宝物に関する文書をピックアップし、内容の検討を行った。宝物目録類については、同社の神宮寺である長野山護国寺の宝蔵で年預の立ち会いの下まとめられたもので、奉行所に当てて作成されている。重要な文書は複数の年預の署名があり、複数のチェック体制のもとで確認作業を行うことで、宝物の不正流出を防ぐ効果があったものと思量される。また開帳については、年不詳ながら、「開帳御免許願」により、諸国勧化のために行いたい旨、奉行所に願い出ている記録も確認され、さらにこれに関し、「開帳中宝物取扱」という文書により、大事に宝物を取り扱うこと、また暮七つになったら櫃に入れて封印すること、といった開帳に当たっての諸注意が行われており、散逸を防ぐための工夫努力が、年預を中心とした15宇あったと伝えられる各寺の相互努力によって維持されていた様子をおぼろげながら認めることができた。
アジア美術におけるゴーギャン受容

2年目となる本年度は、1年目の成果に基づいて、国際シンポジウムを開催した。シンガポール・ナショナル・ギャラリーの堀川理沙シニア・キュレーターをはじめ、九州大非常勤講師の羽田ジェシカ、三重県立美術館髙曽由子学芸員、九州大学大学院山中理彩子と、長年申請者とこの研究テーマを共有してきた研究者の参加を得て研究を深めることが出来た。堀川は戦前期英領マラヤにおけるゴーギャン受容の中核をなす(しかし現存作品の極めて少ない)張汝器の新発見の作品などを紹介し、近年の研究調査の成果を報告した。羽田は、日本植民地期台湾の日本人画家塩月桃甫におけるゴーギャン受容について、山中は、日本の中でも、とりわけ京都におけるゴーギャン受容の理念的な側面を跡付けるとともに日本画におけるゴーギャン受容について論じた。髙曽は官展の陶芸ジャンルの中の陶板壁画におけるゴーギャン受容という珍しい観点から、作例を紹介し、日本におけるゴーギャン受容の奥行きの深さを示した。本シンポジウムについては、報告書をPDFで編集作成した。なお来年度には3年分をあわせて紙媒体で報告書を発行の予定。日本におけるゴーギャン受容について国内で文献の収集を行ったほか、韓国、台湾、上海(中国)で調査を行った。上海では、個人コレクター所蔵のベトナムとミャンマーの近代美術を調査する貴重な機会を得た。また、韓国と台湾のゴーギャン受容に関して現地調査を行い、韓国の調査においては、釜山・東亜大学の金正善准教授の協力を得た。また台湾の調査においては、国立台湾美術館の薛燕玲学芸員の協力を得て、それぞれ意見交換をした。これまで2年間の文献資料の収集と、東アジアと東南アジアの現地調査により、ある程度アジアにおけるゴーギャン受容の実態の解明につながる、具体的な事例を集めることができた。また2度のシンポジウムを開催し、日本、台湾、シンガポールのゴーギャン受容を中心に問題意識を深めることが出来た。とくに、日本においては、沖縄の自己表象の問題や日本画における他者表象、さらには工芸ジャンルにおけるゴーギャン受容などさまざまな実例を洗い出し、また京都における、そして日本画におけるゴーギャン受容を中心に、日本におけるゴーギャン受容を理論的な観点から跡付けることができた。その報告書は、来年度の刊行へ向けて、原稿の収集ならびに編集作業を行うことができた。こうした点は、研究がおよそ予定通り進展したと考えて差し支えない。ただ、本年度は、9月の大学の移転に加え、2月3月には文学部入試委員長として入試業務と入試改革案の検討を行ったため、夏休みと春休みに予定していた海外調査を十分に行うことが出来なかった。その点に関しては、不十分であったと言わざるを得ない。来年度は、不足した海外調査を精力的に行うとともに、まとめとしての国際シンポジウムを開催する予定である。2年間の調査をふまえ、日本、韓国と台湾、ならびに東南アジア(インドネシア、ベトナム、ミャンマーなど)の調査を行い、東アジアと東南アジアのゴーギャン受容を比較検討する。また、補足的に文献調査を行う。また、研究のまとめとして国際シンポジウムを開催し、問題意識を整理するとともに、議論を深め、報告書のかたちで発刊し、広く研究成果を公表する。加えて、ここまでの研究成果をアジア近代美術研究会等で発表し、同会会誌『しるぱ』に論文を寄稿する予定である。1930年代からアジア太平洋戦争をはさんで1950年代、アジアにおける近代美術の揺籃期に、美術家たちにとって、道しるべとなり、規範となったのがフランスのポスト印象派を代表する画家ポール・ゴーギャンであった。他の西欧近代美術の巨匠たちではなく、なぜとりわけゴーギャンであったのか、そしてゴーギャン受容が、アジアの近代美術になにをもたらしたのか、そしてそれは、アジアの近代美術のどのような課題を反映しどのような構造を照らし出すのか。そのような問題意識の下、東南アジアを中心に、日本、台湾、韓国などの事例を加え、アジアにおける「ゴーギャン受容」の実態を明らかにし、広くアジアにおける近代美術の基本的な構造とその重要な問題を考察し、明らかにするのが本研究の目的である。本年度は、和歌山県立近代美術館における野長瀬晩花の作例調査をはじめ、沖縄県立美術館の「彷徨の海」展調査など、国内の事例を調査し、研究を深めるため、和歌山県立近代美術館の藤本真名美学芸員と沖縄県立美術館の大城さゆり学芸員を招いて福岡アジア美術館において研究会「コロキウム:アジア美術におけるゴーギャン受容ー日本画と沖縄」(2017年10月8日)を開催した。また、現在もっとも多くの良質な東南アジアの近代美術を収蔵、展示するシンガポール国立美術館の所蔵品、展示品を調査し、同美術館の堀川理沙、Seng Yu Jin等学芸員と研究会を開催し、意見交換を行った。また、福岡アジア美術館において、所蔵品(ベトナム近代美術グエン・ファンチャン作品)の調査を行った。さらにベトナムにて現地調査を行い、作例の収集と資料の収集を行い、関係者(グエン・ファンチャン遺族等)にインタビューを行った。また、報告書の刊行に向けて、研究会を踏まえて原稿を集め、編集作業を行った。2年目に計画していた和歌山県立近代美術館の調査や沖縄における女性表象の問題などは、先取りして1年目に行うことができ、それを踏まえて研究会を実施して、関係者と問題意識を共有し、意見交換することができたのは、予想以上の進展であった。また、ベトナム近代美術の現地調査を行えたことも予想以上の進展といえる。また予定していた福岡アジア美術館の所蔵品調査も行うことができた。一方で、東南アジア調査については、ベトナム、シンガポールには行ったが、当初予定していたインドネシア等へは時間的経済的な余裕がなく行うことができなかった。

また、これまで収集した資料について、十分な分析を行うことができなかった。したがって、予想以上に進展した部分も多いが、その分当初予定の事項を十分に行うことができなかったのであるが、3年間の研究計画全体から見れば順調に進展していると思われる。2年目となる本年度は、1年目の成果に基づいて、国際シンポジウムを開催した。シンガポール・ナショナル・ギャラリーの堀川理沙シニア・キュレーターをはじめ、九州大非常勤講師の羽田ジェシカ、三重県立美術館髙曽由子学芸員、九州大学大学院山中理彩子と、長年申請者とこの研究テーマを共有してきた研究者の参加を得て研究を深めることが出来た。堀川は戦前期英領マラヤにおけるゴーギャン受容の中核をなす(しかし現存作品の極めて少ない)張汝器の新発見の作品などを紹介し、近年の研究調査の成果を報告した。羽田は、日本植民地期台湾の日本人画家塩月桃甫におけるゴーギャン受容について、山中は、日本の中でも、とりわけ京都におけるゴーギャン受容の理念的な側面を跡付けるとともに日本画におけるゴーギャン受容について論じた。髙曽は官展の陶芸ジャンルの中の陶板壁画におけるゴーギャン受容という珍しい観点から、作例を紹介し、日本におけるゴーギャン受容の奥行きの深さを示した。本シンポジウムについては、報告書をPDFで編集作成した。なお来年度には3年分をあわせて紙媒体で報告書を発行の予定。日本におけるゴーギャン受容について国内で文献の収集を行ったほか、韓国、台湾、上海(中国)で調査を行った。上海では、個人コレクター所蔵のベトナムとミャンマーの近代美術を調査する貴重な機会を得た。また、韓国と台湾のゴーギャン受容に関して現地調査を行い、韓国の調査においては、釜山・東亜大学の金正善准教授の協力を得た。また台湾の調査においては、国立台湾美術館の薛燕玲学芸員の協力を得て、それぞれ意見交換をした。これまで2年間の文献資料の収集と、東アジアと東南アジアの現地調査により、ある程度アジアにおけるゴーギャン受容の実態の解明につながる、具体的な事例を集めることができた。また2度のシンポジウムを開催し、日本、台湾、シンガポールのゴーギャン受容を中心に問題意識を深めることが出来た。とくに、日本においては、沖縄の自己表象の問題や日本画における他者表象、さらには工芸ジャンルにおけるゴーギャン受容などさまざまな実例を洗い出し、また京都における、そして日本画におけるゴーギャン受容を中心に、日本におけるゴーギャン受容を理論的な観点から跡付けることができた。その報告書は、来年度の刊行へ向けて、原稿の収集ならびに編集作業を行うことができた。こうした点は、研究がおよそ予定通り進展したと考えて差し支えない。ただ、本年度は、9月の大学の移転に加え、2月3月には文学部入試委員長として入試業務と入試改革案の検討を行ったため、夏休みと春休みに予定していた海外調査を十分に行うことが出来なかった。その点に関しては、不十分であったと言わざるを得ない。
神経組織の発生と再生における細胞接着蛋白の機能の研究

研究目的:細胞接着タンパク質などの活性タンパク質の構造と機能の解析を行い、それらの神経発生および病態時の神経再生における役割を解明する。研究結果:1)細胞接着蛋白L1の研究:A)神経回路形成におけるL1の役割:胎生のラットの視床皮質路はL1に陽性であり、この経路の形成にPax6が必要であることを示した。L1欠損マウスを用いた解析の結果、L1は視床と大脳皮質の線維連絡の形成に重要であることが示された。皮質脊髄路線維は、L1陽性、TAG1陰性であったが、脳梁および海馬の交連線維にはL1とTAG1の両方の発現がみられことより、正中線を横断する線維の形成におけるL1とTAG1の役割を考察した。B)L1cDNAを変異ヘルペスウイルスベクターに組込み、外因性のL1発現系を確立した。脊髄損傷モデル動物の損傷部位に作成したベクターに組込んだL1cDNAを発現させ、再生促進効果の検討を行った。II)末梢神経のミエリンタンパク質の研究:PASII/PMP22タンパク質の糖鎖構造を解明し、HNK1エピトープを含むことを示した。PASII/PMP22タンパク質の強制発現系を確立し、機能解析を行った結果、細胞増殖と神経突起の伸長の抑制効果を示したが、細胞接着活性は認められたかった。III)モノクローナル抗体を用いた研究:新しいモノクローナル抗体K1を作成し、解析を行った結果、この抗体は、大脳新皮質で最初期に分化するサブプレートニューロンの表面の高分子膜タンパク質と特異的に反応し、後に陽性反応はマージナルゾーンのニューロンとのシナプス結合部位に局在した。系統発生的検索の結果、K1抗原は哺乳類の新皮質の進化的研究に、有用なマーカーとなりうることが示された。1)細胞接着蛋白L1の神経発生および再生における役割を検討し、次のような成果を得た。a)L1欠損マウスの胎生後期-生後初期の神経組織について免疫組織化学的解析を行った。L1欠損マウスにおいて、胎生16日から生後にかけてL1が発現する視床皮質線維が大脳基底部を通過時に、続いて伸びる軸索の束化異常が示された。一方、TAG-1陽性の皮質遠心性線維は神経線維が異常に集束し、その数も減少し、内包内で軸索伸長が停滞し、視床にまで到着する線維群は観察できなかった。L1は内包を構成する視床と大脳皮質の線維連絡過程において重要な役割を果たしていることが示唆された。b)CMVプロモーターを用いL1cDNAを変異ヘルペスウイルスベクターに組み込み、外因性のL1発現系を確立した。作成したベクターをヘルパーウイルスとともにモデル動物の脊髄損傷部位に感染させ、L1の発現を確認した。その再生促進効果を検討中である。2)齧歯類の新皮質で最初期に分化するサブプレートニューロンの高分子膜蛋白に対する単クローン抗体K1を作成し、これを用いて終脳の系統発生学的検討を行った。K1の免疫染色性は両棲類からヒトまで広範に脊椎動物の終脳で保存され発現されていた。爬虫類では哺乳類と同様に視床からの直接投射を受ける背側皮質最外層に陽性所見が見られたが、背側脳室隆起では陰性であった。鳥類の背側皮質は視床からの投射を受けないが、サブプレートニューロンが陽性にも拘わらず最外層での陽性所見の局在はなかった。一方鳥類で視床からの直接投射をうける背側脳室隆起でも陰性であった。哺乳類大脳新皮質と相同的な組織は、爬虫類では背側皮質のみであり、背側脳室隆起とは異なる起源であることが示唆された。

1)モノクローナル抗体による大脳皮質の発生、分化の解析新しいモノクローナル抗体K1は大脳新皮質で最初期に分化するサブプレートニューロンの表面の高分子膜タンパク質と特異的に反応し、後に陽性反応はマージナルゾーンに移行した。電顕による検索では、サブプレートニューロンの作るシナプスに陽性反応が観察された。系統発生学的検討では、K1の免疫活性は広く脊椎動物の終脳で保存されており、哺乳類大脳新皮質と相同的な組織は、爬虫類では背側皮質のみであり、背側脳室隆起とは異なる起源であることが示唆された。別の4E1抗体は胎生期の大脳皮質のサブプレート及び中間帯に局在しているアメボイド型ミクログリアと選択的に反応した。この抗体を用いて大脳発育段階および大脳損傷モデルにおける発現パターンを検討した。2)神経細胞接着分子L1の機能解析L1欠損マウスを用いて胎生期の回路形成の解析を行った結果、正常マウスでL1が発現するプレイオトロフィン陽性の視床皮質線維は、胎生14日のL1欠損マウスにおいても大脳皮質に到達するが、胎生16日から生後にかけて大脳基底部を通過時に、続いて伸びる軸索の束化異常が示された。TAG-1陽性の皮質遠心性線維群は異常に集束し、内包内で軸索伸長が停滞し、視床にまで到着出来なかった。L1は内包を構成する視床と大脳皮質の線維連絡形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。3)末梢神経ミエリンのPASII/PMP22タンパク質の構造と機能PASII/PMP22を培養細胞に強制発現させ、機能解析を行った結果、細胞増殖の抑制、低い細胞接着能および神経突起伸展の抑制を示し、このタンパク質がシュワン細胞の発達過程に、増殖と分化の変化点に働く可能性示されたが、Claudinファミリーに属する積極的な実験結果は得られなかった。
「その場」でのビジュアルプロテオミクスによる成長円錐の機能解析

クライオ電子顕微鏡技術の発展により、細胞内のタンパク質複合体を直接検出し、その機能状態を示す空間分解能で構造の解析が可能である、「その場」でのビジュアルプロテオミクスが開発された。本研究では、タンパク質の空間的相関と細胞機能の制御機構との関連性を解明することを目的としている。具体的には、「その場」でのビジュアルプロテオミクスを用いて、成長円錐における局所タンパク質合成およびユビキチンープロテアソーム系を介した局所タンパク質分解の制御機構をリボソームや26Sプロテアソームなどの関連分子の空間的相関性の観点からの解明を試みる。
妊娠を保障するフェロモン記憶の解明:副嗅球単一ニューロンの可塑的 変化の解析

副嗅球はフェロモンなど化学シグナルの受容を担う鋤鼻感覚系の一次中枢で、マウスなどでは個体間の心理的結びつきの神経基盤と考えられるフェロモン記憶の座である。副嗅球ニューロンにおけるシナプス伝達では、海馬などと同様、記憶の神経メカニズムと考えられる長期増強(LTP)が入力特異的に誘導される。本研究では、副嗅球シナプスのLTPの維持に新規蛋白合成が必須であること、プロテインキナーゼ阻害ペプチドの1つとして知られているZIPに対する感受性を持つことが分かった。雄マウスの尿に含まれているフェロモンには、雌マウスの妊娠を阻止する作用がある。しかし、交尾相手の雄フェロモンに限っては妊娠阻止作用が見られない。これは、雌マウスが交尾相手の雄フェロモンを記憶しているからだと考えられ、この記憶の座は鋤鼻系の一次中枢である副嗅球(AOB)にあることが報告されている。また、AOBの僧帽細胞から顆粒細胞への興奮性シナプス伝達では、記憶の基礎過程と考えられる長期増強(LTP)が入力特異的に誘導されると報告されている。そこで本研究では、マウスAOBシナプスのLTPの神経メカニズムを明らかにするため、種々の薬剤の影響を電気生理学実験により調べてきた。平成23年度には、AOBのLTP遅延相が蛋白合成に依存していることが明らかになったため、LTPの維持に関与する因子の解明に取り組んだ。同定するには至らなかったが、少なくとも、蛋白合成依存的に維持されるLTPの遅延相は、海馬や大脳皮質での報告と同様に、protein kinase Mzeta pseudosubstrate inhibitory peptide (ZIP)に対して感受性を有する成分であることが分かった。雄マウスの尿中には雌マウスの妊娠を阻止するフェロモンが含まれている。これは、雌マウスが交尾相手の雄フェロモンを記憶しているからだと考えられている。この記憶の座は鋤鼻系の一次中枢である副嗅球(AOB)にあり、AOBへ蛋白合成阻害薬であるアニソマイシンをin vivo投与するとフェロモン記憶の形成は阻害されることが報告されている。しかし、AOBのLTPに蛋白合成が必要かどうかは明らかではない。そこで本研究では、マウスAOBシナプスのLTPに対する蛋白合成阻害の影響を調べた。そのために、AOBの急性スライス標本を作製し、顆粒細胞由来の集合電位(fEPSP)を記録した。外側嗅索に高頻度刺激を与えると、fEPSPのスロープ値は増大し、高頻度刺激後180分でもその増大は維持された。すなわち、LTPが誘導されたと考えられる。一方、アニソマイシン存在下で外側嗅索に高頻度刺激を与えると、その直後にfEPSPのスロープ値は増大し、30分でもその増大は維持されたが、高頻度刺激後150分ではその増大が見られなくなった。以上の結果から、AOBにおけるLTP、特に遅延相(L-LTP)には新規の蛋白合成が関与していることが示唆された。昨年度は、マウスAOB僧帽細胞・顆粒細胞間の相反性シナプスで誘導されるLTPについて、その遅延相の維持に関わる因子を明らかにすることを目指した。そのために、平成23年度は過去に報告されていたLTPの誘導条件を改善することに成功し、L-LTPをより安定して維持することが可能になった。さらに、マウス副嗅球シナプスにおけるL-LTPは新規蛋白合成に依存していることを電気生理学的・薬理学的に示した。しかし、目標としていた新規に合成されL-LTPに寄与する因子の同定には至らず、引き続き解析を進めている。当初の計画では、平成23年度中にLTPの遅延相に関与する各種因子の解析を完了させることにしていた。しかし、LTPをより効率的に誘導する条件の検討に予想以上の時間を要した。このことから計画の遅延を余儀なくされたため、機能解析に使用予定であった経費を平成24年度に繰り越すこととした。平成24年度は、1) L-LTPにおけるフェロモン記憶関連分子の役割解析と、2)実際のフェロモン記憶により生じる副嗅球単一ニューロンの可塑的変化の解析に焦点を絞って実験を行う。前者はこれまでに候補として挙げている因子を、電気生理学・薬理学実験に加えて分子生物学的および組織学的に解析する。後者は遺伝子改変マウスとパッチクランプ法の組み合わせにより、雄フェロモン刺激で可視化された僧帽細胞・顆粒細胞の電気生理学的特性を単一ニューロンレベルで明らかにしたい。本研究に必要な設備は全て揃っているため、設備備品費は平成24年度も計上しない。

試薬代は、L-LTPに関与することが予想される因子について、その阻害薬、免疫組織化学法で用いる抗体やRT-PCR法に用いる試薬一式の購入に充てる。器具代は、主に記録電極用ガラスキャピラリーの購入に充てる。動物飼育代として、野生型マウスおよび遺伝子改変マウスの管理に係る経費を計上する。旅費は、国内学会3回と海外学会1回の参加発表を予定しており、その必要経費を支出する。さらに、遺伝子改変マウスを用いた実験を本格化させるために実験補助者1名分の謝金を計上する。