hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児聴覚処理障害に対する雑音下聴力評価及び他覚的評価の開発と心身臨床教育的支援

聴力が正常であるにも関わらず、聴き取りに困難の生じる聴覚情報処理障害(APD)に対し、欧米では評価と支援が標準化されているが、わが国ではまだ確立されていない。評価は自覚的なものにとどまり、心因性症状との鑑別が困難なため、他覚的聴力評価の開発が求められている。そこで、APDに有効な他覚的聴力検査について検討するため、電気生理学的検査の機器開発に取り組んだ。刺激音や雑音を調整できるP300脳波計測システムを開発し、異なる2種の語音を聞き分ける課題を、聴き取りが正常な対象例に試行した。その結果、再現性、信頼性の高いデータを得ることができ、雑音が多くなると刺激音に反応する脳波が消失する結果となった。本検査をAPD児に実施し、より微小な雑音で脳波が消失することを検証できれば、雑音下聴取困難を客観的に測定することに寄与できると考える。また、昨年度開発したAPDの早期発見に寄与しうる簡易な雑音付加語音スクリーニング検査を、雑音下聴取に困難を抱える臨床群に適用し、設定したカットオフ・ポイントの有効性を検証した。その結果、いずれの対象もカットオフポイント以下の値となり、本スクリーニング検査が臨床群にも適用できることが示唆された。APDは発見が遅れると二次的に学習面、心理社会面に問題をきたすことがあるため、早期発見と支援が必要であり、短時間で集団実施可能な本検査は、スクリーニング検査として有効性が高いと考える。さらに、一昨年度開設した「小児聴き取り外来」を継続し、聞こえに問題をもつ小児及び保護者を対象とし、耳鼻咽喉科医師、言語聴覚士、臨床心理士による多職種協働のチーム医療による支援を継続した。開発したスクリーニング検査については、正常児のデータより得たカットオフポイントの有効性を臨床群においても確認できたが、他覚的聴力検査については、臨床群に実施するに至っていない。また、共同研究者である小渕らがAPDを評価するAPT(Auditory Processing Test)を大きく改良したが、まだその導入に至っておらず、APDの標準化された検査が行えていない。研究期間を1年延長し、以下の2点を検証する。・他覚的聴力検査を臨床群に実施し、雑音下聴力の低下を他覚的に測定することができるかどうか、臨床的な有効性を検証する。・小渕らが改良した新しいAPTを導入し、APDを標準的に評価できる体制を整え、開発した他覚的聴力検査、スクリーニング検査との整合性を検証する。聴力に問題がないにも関わらず聴き取りに困難の生じる聴覚情報処理障害(APD)に対し、欧米では評価と支援が標準化されているが、わが国ではまだ標準的な評価や支援が確立されていない。特に評価は自覚的なものにとどまり、心因性症状との鑑別が困難なため、他覚的聴力評価の指標が求められている。そこで、APDに有効な他覚的聴力評価について検討するため、本年度は電気生理学的検査の機器開発に取り組んだ。事象関連電位であるP300、MLR、聴性脳幹反応(ABR)といった電気生理学的検査において、刺激音を調整したり、雑音付加状況を加えたりすることのできる脳波計測システム機器を開発した。この機器の導入により、純音刺激と語音刺激における脳波反応の相違や、通常状況と雑音付加状況の反応の相違を測定できるようになった。本年度中に機器の調整はほぼ終わり、試行方法などを検討しているところである。また、APDによる聴き取りの問題は、二次的に心理・社会・教育面に大きな問題を生じることが分かっており、APDの早期発見、早期支援が求められている。そこで、簡易に短時間で施行できる雑音付加語音スクリーニング検査を開発し、標準データを取るための準備を進めた。対象の年齢、人数、実施方法、実施フィールドなどを検討し、検査実施ための準備を整えた。以上二点の研究に関し、滋賀大学と関西医科大学において研究倫理委員会の審査申請を行い、研究実施に関して了承された。さらに、大学病院耳鼻咽喉科における心身臨床教育的支援体制を構築するため、臨床心理士、耳鼻咽喉科医師、小児科医師が協働して聴き取りの問題を持つ小児の聴覚医学、小児発達、教育臨床心理領域にわたる心身の評価、治療、支援にあたることのできる「小児聴こえ外来」を開設し、チーム支援体制、共同研究体制を整えた。本年度目標としていた以下の三点について概ね実現できた。1耳鼻咽喉科における心身臨床教育的支援・研究体制の構築2脳波計測システムの開発と実施環境の整備3雑音付加スクリーニング検査標準データ取得のための実施準備聴力が正常であるにも関わらず、聴き取りに困難の生じる聴覚情報処理障害(APD)に対し、欧米では評価と支援が標準化されているが、わが国ではまだ確立されていない。刺激音や雑音を調整できる脳波計測システムを開発し、聴き取りが正常な対象3例に試行したところ、再検査再現性が弱いため、さらに機器の調整を行い、信頼性の高いデータを得ることを目指している。また、聞こえの問題は心理・社会・教育面に大きな影響を及ぼすことが知られている。そこで、APDの早期発見に寄与しうる簡易な雑音付加語音スクリーニング検査を開発し、聴き取りが正常な小学生26年生訳100名を対象とし、標準データを取得した。

結果を分析したところ、性差及び学年差はみられず、SN比+5dBの雑音を加えると聴き取りが有意に低下し、刺激音と雑音が同レベルであるSN比+0dBにおいて聴き取りが25%程度大きく低下することが分かった。また平均と標準偏差より、臨床上有意と考えられるカットオフポイントを設定した。また、昨年度開設した「小児聴き取り外来」を継続し、聞こえに問題をもつ小児及び保護者を対象とし、耳鼻咽喉科医師、言語聴覚士、臨床心理士による多職種協働のチーム医療による支援を行った。本年度目標としていた以下の3点について、おおむね達成できた。1耳鼻咽喉科における心身臨床教育的支援・研究体制の充実2脳波計測システムの試行3雑音付加スクリーニング検査標準データ取得聴力が正常であるにも関わらず、聴き取りに困難の生じる聴覚情報処理障害(APD)に対し、欧米では評価と支援が標準化されているが、わが国ではまだ確立されていない。評価は自覚的なものにとどまり、心因性症状との鑑別が困難なため、他覚的聴力評価の開発が求められている。そこで、APDに有効な他覚的聴力検査について検討するため、電気生理学的検査の機器開発に取り組んだ。刺激音や雑音を調整できるP300脳波計測システムを開発し、異なる2種の語音を聞き分ける課題を、聴き取りが正常な対象例に試行した。その結果、再現性、信頼性の高いデータを得ることができ、雑音が多くなると刺激音に反応する脳波が消失する結果となった。本検査をAPD児に実施し、より微小な雑音で脳波が消失することを検証できれば、雑音下聴取困難を客観的に測定することに寄与できると考える。また、昨年度開発したAPDの早期発見に寄与しうる簡易な雑音付加語音スクリーニング検査を、雑音下聴取に困難を抱える臨床群に適用し、設定したカットオフ・ポイントの有効性を検証した。その結果、いずれの対象もカットオフポイント以下の値となり、本スクリーニング検査が臨床群にも適用できることが示唆された。APDは発見が遅れると二次的に学習面、心理社会面に問題をきたすことがあるため、早期発見と支援が必要であり、短時間で集団実施可能な本検査は、スクリーニング検査として有効性が高いと考える。さらに、一昨年度開設した「小児聴き取り外来」を継続し、聞こえに問題をもつ小児及び保護者を対象とし、耳鼻咽喉科医師、言語聴覚士、臨床心理士による多職種協働のチーム医療による支援を継続した。開発したスクリーニング検査については、正常児のデータより得たカットオフポイントの有効性を臨床群においても確認できたが、他覚的聴力検査については、臨床群に実施するに至っていない。また、共同研究者である小渕らがAPDを評価するAPT(Auditory Processing Test)を大きく改良したが、まだその導入に至っておらず、APDの標準化された検査が行えていない。1耳鼻咽喉科における心身臨床教育的支援・研究体制の充実:聴き取りの問題を持つ小児に対し、「小児聴こえ外来」におけるチーム支援を重ね、支援・研究体制を充実させる。2脳波計測システムの試行:完成した脳波計測システムを、聴き取りの問題をもつ小児と対照児に試行し、刺激音の変化による相違を検討する。3雑音付加スクリーニング検査標準データ取得:スクリーニング検査を小学2年生6年生、各学年10名ずつの聴き取りの正常な児童に実施し、標準データを取得する。
神経軸索成長ガイダンス因子による筋肥大・再生制御機構

これまでに私が所属していた研究室にて、分化初期の骨格筋幹細胞(衛星細胞)が多機能性細胞制御因子semaphorin3A (Sema3A)を合成・分泌することを見出した。本研究課題は、複雑なメカニズムをたどる衛星細胞の動態変化におけるSema3Aの役割を明らかにすることを目標として遂行された。RNA干渉法を用いたsiRNAトランスフェクション実験系にて、分化初期以降の衛星細胞でのSema3Aの合成を阻害して表現型の変化を観察した。その結果、衛星細胞が互いに融合して形成される新生筋線維(筋管)の筋線維型に変化が起こることがわかった。すなわち、コントロールsiRNA区に比べてSema3A siRNA区では、はじめに遅筋型ミオシン重鎖(slow MyHC)の発現が減少し、その後、速筋型のfastMyHCの発現が増加することを見出した。また、この現象は筋管が形成されて成熟する過程においても維持されており、そのメカニズムはSema3A受容体neuropilin1と筋分化転写因子myogenin, MEF2Dを介したシグナル経路であることも明らかとした。速筋で多く発現している転写因子MyoDの発現変化が認められなかったことから、Sema3Aは筋管の遅筋化を誘導する重要な因子であると結論した。これまで、筋線維型は運動神経支配によって制御されると考えられてきたが、本研究成果により、新たに形成された筋線維の筋線維型が衛星細胞によって自律的に筋線維型が「初期決定される」と考えられ、新たな学術的アプローチの先駆けとなると期待される。(抄録なし)これまでに、細胞分化初期における骨格筋幹細胞(衛星細胞)から神経軸索成長ガイダンス因子semaphorin 3A(Sema3A)が合成・分泌されることを見出した。Sema3Aは神経系だけでなく免疫系、血管系、骨格系などの細胞に対しても生理機能を発揮するため多機能性細胞制御因子として知られているが、筋細胞に対する機能は全く不明である。本研究ではRNA干渉法を用いたsiRNAトランスフェクション実験系にて、細胞分化初期の衛星細胞でのSema3A合成を阻害し、細胞分化および筋管(幼弱な筋線維)の形成と性質に及ぼす影響を追究した。細胞播種後24時間増殖させ、分化誘導培地に切り換えるとともにSema3A特異的siRNAをトランスフェクションし、筋分化に関わる転写因子myogenin,MyoD,myf5,MRF4の発現変化、筋管形成に及ぼす影響を調べた。その結果、Sema3A siRNA区ではControl siRNA区に比べmyogenin,myf5,MRF4の発現レベルが有意に抑制され、MyoDには発現変化がないことを確認した。しかし、Sema3A siRNA区においても筋管マーカーであるTotal MyHCの陽性細胞が存在すること、ならびにその発現量がControl siRNA区と差がないことを確認した。そこで、Sema3Aの合成を阻害しても形成された筋管では、コントロールと比較して、性質すなわち筋線維型が変化している可能性を考えた。同様にSema3Aノックダウン実験系を用いて、筋線維型マーカー(遅筋型:Slow MyHC,速筋型:Fast MyHC)の発現変化を調べた。その結果、Sema3A siRNA区においてSlow(1型)MyHCの発現が大きく減少した。一方で、Fast(H型)MyHCの発現は増加し、なかでもHx型,Ha型が有意に増加することを確認した。さらに、Sema3Aによる筋線維型特異的MyHCの発現変化が、myogeninを介しているかどうかを確認するため、myogeninノックダウン実験系を用いて検証した。その結果、myogenin siRNA区ではSema3Aノックダウン時と同様にSlow MyHCの発現が減少した。しかし、Fast MyHCの発現増加は確認されなかった。以上をまとめると、分化初期の衛星細胞から合成・分泌されたSema3Aは、細胞に受容されることによってシグナルが伝わりmyogeninを活性化し、Slow MyHCの発現を増加させることが明らかになった。この細胞が互いに融合すると、遅筋型筋線維が形成されると考えられた。筋線維型の変換作用に関するこれまでの報告では、「筋線維に接着した運動神経からのシグナルを介した制御機構仮説」が主流であり、電気刺激や運動刺激の強度や頻度が制御要因と考えられている。しかし、本研究結果から導き出された「衛星細胞自身からの分泌因子による新規筋線維型自律制御機構」はこれとは異なり、学術的に大きなインパクトを持つものとして期待される。また、この現象は筋管が形成されて成熟する過程においても維持されており、そのメカニズムはSema3A受容体

neuropilin1と筋分化転写因子myogenin, MEF2Dを介したシグナル経路であることも明らかとした。速筋で多く発現している転写因子MyoDの発現変化が認められなかったことから、Sema3Aは筋管の遅筋化を誘導する重要な因子であると結論した。これまで、筋線維型は運動神経支配によって制御されると考えられてきたが、本研究成果により、新たに形成された筋線維の筋線維型が衛星細胞によって自律的に筋線維型が「初期決定される」と考えられ、新たな学術的アプローチの先駆けとなると期待される。分化初期にある衛星細胞からSema3Aが合成・分泌されることを明らかにしたが、骨格筋におけるその生理機能は全く不明であった。本研究課題では、Sema3Aによる衛星細胞の分化促進作用と筋線維型制御作用を検討し結果、Sema3Aは転写因子myogeninを活性化させて遅筋型筋線維の形成を促す作用を有する可能性を突き止めた。これは、これまでの「神経刺激による筋線維型制御機構仮説」と異なる新規の「衛星細胞自身が分泌する因子による筋線維型自律制御機構」を提起するものと期待される。本研究課題によって明らかとなった制御機構に関与するSema3A受容体の同定(neuropilin, plexinなどを候補として考えている)、およびシグナル伝達機構の解明をより詳細に行う。さらには、Sema3Aノックダウンによる速筋型MvHC増加のメカニズム探索を行いたい。この際、netrinを含んだ他の神経軸索成長ガイダンス因子の関与ついても網羅的に調べる予定である。また、これらのin vitroにおける検証と並行して、衛星細胞特異的にSema3Aを欠損させたマウスを作製し(現在、第1世代まで作出済み)、生体における表現型の観察を行うことで上記の「新規筋線維型制御機構」を実証する予定である。(抄録なし)
大気中で起こる界面反応の本質的理解に向けた実験的研究

本提案研究では、気液界面反応測定手法に加えて、瞬時に起こる液相反応をその場測定できる新規手法を開発し、気液界面反応vs液相反応を直接比較できる実験システムを構築する。それにより、気液界面で起こる反応の特殊性の起源の解明を目指す。本提案研究が完成すると、大気における界面反応とバルク反応をどのように定量的に区別して扱えばよいかが明らかになり、大気モデルへの取り込みなど、多くの成果が見込まれる。大気エアロゾルが関与する反応には界面反応と液相(バルク)反応が混在しており、これまで、それぞれの寄与を定量的に評価できなかった。また、界面で起こる反応と液相中で起こる反応の違いが何に起因しているかという物理化学的なメカニズムについてもよくわかっていない。このため、独自の実験システムを構築し、これらの問題について検討する。これまで研究代表者らが開発してきた気液界面反応測定法に加えて、瞬時に起こる液相反応をその場で測定できる新しい手法を開発し、気液界面反応と液相反応を直接比較できる実験システムを構築し、大気エアロゾル中で起こる反応の解明を目指す研究提案である。実験法に独自性があり、界面反応と液相反応が混在する大気エアロゾルの反応メカニズムの解明の進展が期待できる。
春闘メカニズムのゲーム理論的分析

実証研究はデータベースはほぼ完成した平成9年度に行われた。データベースはまだ改良すべき点(1994年以降のデータのアップツ-デ-ト、1967以前のデータのデータベース化)が残っているが、春闘に関するデータの基礎統計量分析を行った。その結果、次の新しい事実発見が得られた。(1)妥結日と妥結額には弱い負の順位相関が、全産業、個別産業でも多く観察される。(2)妥結日の「一発回答」との位置関係及び妥結日のモード、メディアン、4分位値の比較から、春闘のリーダー産業を検討すると、(a)機械、食品、繊維、化学はフォロア-、(b)電機器械、造船・自動車はフォロア-から70年代後半リーダーに変化、(c)紙パルプはフォロア-から80年代前半にリーダーに変化、(d)鉄鋼はリーダー、と見做すことができる。(3)焦点理論に基づいて、リーダー産業は産業内の賃上げの散らばりが小さいという視点からは、紙・パルプ(80年代前半以降)、電力(90年代)が最も顕著であり、これら産業がほとんど春闘リーダーとして言及されない理由の解明が必要になる。以上の事実発見は、1998年度日本経済学会秋季大会で報告する予定である。平成8年度の研究は、重点をおいた理論研究、実証研究の準備としてのデータベース作成ともほぼ予定どおり進んでいる。理論研究においては、情報の偏在、漏洩の可能性のある状況下で、逐次均衡が情報を持っているプレイヤーがリーダーで、情報を持っていないプレイヤーがフォロア-になり、かつ、一意的に定まる十分条件を求めた。この条件は、逐次均衡条件が簡単なケースでも3次元6連立方程式体系になってしまうので、情報を持っていないプレイヤーが支配戦略に近い形でフォロア-を選ぶという条件として、線形需要関数のク-ルノ-複占の場合について、導いた。ゲームの途中で情報の漏洩の確率が高いほど上記の逐次均衡が一意的に存在するという当初の予想とは異なり、漏洩の確率に上限があることがわかった。これは、十分条件が強すぎるためと思われるが、今後の研究課題としたい。尚、この研究は、"Endogenous Leader-Follower Equilibrium under Unstable Asymmetric Information"という題目で1997年7月香港で開かれるFar Eastern Meeting of the Econometric Societyで発表する予定である。データベースの作成は、1985-1993年と1971-1982年のデータの入力が終わった。『労政時報』掲載のデータは年度によって、サンプル企業、収捨したデータの種類、賃金の範囲が異なるため、欠損値が多くなるが広範なデータを収録するようにした。残りの年度データ入力は平成9年度早々に行うが、1994年度以降は妥結日のデータがほとんどないため、1967年以前はデータの収捨が散発的であるため、データベース化を見送る予定である。
19世紀後半期英米圏の美術産業・美術教育とフェノロサの思想形成-文化交流史的検討

上記の研究テーマに関連して、科研費交付期間である3年間で5本の論文を出版し、また5回の学会発表を実施した。いずれの成果も先行研究が皆無あるいは希薄な分野を扱い、また今回の科研費研究テーマの問題意識に立脚しつつ、フェノロサの思想と行動を彼の生きた同時代の中で総体的に位置づけようと試みたものであり、今後のフェノロサ研究全体の進展に少なからず寄与するものであると予想される。本研究の目的は、19世紀後半期英米圏の美術産業・美術教育が、アーネスト・F・フェノロサの思想形成において果たした役割を、日英米3国の文化交流史観点から考究・解明することである。科研費交付希望期間である3年間で実現を目指すのは、大きく分けて以下の3点である。1. 19世紀アメリカ美術教育に対するイギリスからの影響を跡づける一次資料の収集。2.同上テーマに関する二次資料の追加的収集。3.収集した資料の読解・分析を行い、そうした作業を通じて得られた新たな知見を、これまでの私のフェノロサ研究へと組み入れ、論文・学会発表の形でその成果を公表する。研究開始時から平成21年3月にかけては、まず文献資料の検索・収集・分析を実施した。ウェブ上のデータベースをおもに利用して、本研究に有意な一次・二次資料を検索・一覧化した後、購入や所蔵機関へのコピー依頼、または所蔵機関からの借り出しとコピーを通じて収集し、並行して収集資料の読解・分析を進めた。そのうえで、上記の現地調査にて集めた資料を整理・分析していく作業が、現在まで進行中である。具体的には、収集資料の整理をアルバイト人員の手を借りつつ進め、あわせて資料の読解ならびに必要部分の翻訳作業に着手し、対象資料の時代的な背景分析と歴史的な位置づけ作業をおこなっている。また平成21年3月にはアメリカ合衆国において、日本では入手不能な一次・二次資料の調査・収集を実施した。業績としては、研究開始時から平成21年3月までに、本研究に関連する2本の論文を刊行した。1.19世紀アメリカ美術教育に対するイギリスからの影響を跡づける一次資料の収集。平成21年4月から平成22年3月にかけては、前年度に続き一次・二次資料の収集をし、過去に手に入れられなかったもの、そして新たに発見した資料を追加的に収集・分析していった。また平成22年3月にはアメリカ合衆国において、前年度に続き日本では入手不能な一次・二次資料の調査・収集を実施した。上記の作業と並行して、新たに収集した資料に基づく分析内容をこれまでの研究へと統合し、学会発表用ペーパーや論文の執筆準備を進めた。業績としては、本年度中に学会発表や論文の形へとまとめ得たものはないものの、晩年のフェノロサの活動に関する論文が1本ほぼ完成しており、これは来年度中にしかるべきジャーナルに投稿予定である。また平成22年8月にソウルで開催される国際比較文学会(The 19th Congress of the International Comparative Literature Association)での発表が決定しており、ここで本年度の研究成果が公表されることになる。科研費交付希望期間である3年間で実現を目指したのは、大きく分けて以下の3点である。(1)19世紀アメリカ美術教育に対するイギリスからの影響を跡づける一次資料の収集。(2)同上テーマに関する二次資料の追加的収集。(3)収集した資料の読解・分析を行い、そうした作業を通じて得られた新たな知見を、これまでの私のフェノロサ研究へと組み入れ、論文・学会発表の形でその成果を公表する。平成22年4月から平成23年3月にかけては、これまでに引き続き文献資料の検索・収集・分析を実施し、過去に手に入れられなかった、そして新たに発見した資料を追加的に収集し、分析していった。作業の基本的な手順としては、ウェブ上の公開情報をおもに利用して、本研究に有意な一次・二次資料を検索・一覧化した後、購入や所蔵機関へのコピー依頼、または所蔵機関からの借り出しとコピーを通じて収集し、並行して収集資料の読解・分析を進めた。

収集資料の整理については、アルバイト人員の手を借りてデータベース化を進めつつ、資料の読解ならびに必要部分の翻訳作業をおこない、あわせて対象資料の時代的な背景分析と歴史的な位置づけを試みた。平成22年4月から平成23年3月までの業績としては、現在までのところ本研究に関連する学会発表を3回おこない、また3本の論文を刊行した。
高炉内におけるSi移行に関する基礎的研究

実験には急速昇温型高周波炉を用い、雰囲気はCO1atmとした。1.高炉系スラグ-炭素飽和溶鉄間反応によるSi【O_2】の還元機構に関する研究FeOを05%含むCaO-Si【O_2】-【Al_2】【O_3】(-MgO)系スラグ中のSi【O_2】の還元速度を求める実験を、アルミナるつぼおよび黒鉛るつぼを用いて、バッチ式で行った。Si【O_2】の還元速度は、実験前後の試料重量変化,メタルおよびスラグの化学分析値から算出した。その結果、Si【O_2】還元速度はメタル側Siの移動律速であることがわかった。また、メタル中にあらかじめSiを添加した実験において、FeOを含むスラグによるメタル中のSiの酸化反応は、スラグ中FeOの拡散律速であることが明らかになった。スラグ-炭素飽和溶鉄間のSi移行における界面酸素分圧に関する検討から、次のように結論した。(1)スラグ中のFeO濃度が1%以下の場合、Siはスラグ-メタル間反応によって現行の高炉溶鉄の下限値(0.2%)程度まで還元され得る。(2)FeOが3%以下の濃度ではスラグ/メタル界面の酸素分圧はCとCOとで決まる値に近い。2.高炉系スラグからのSiO発生に関する研究CaO-Si【O_2】-【Al_2】【O_3】系スラグを黒鉛るつぼ中、17001800°Cで溶解し、実験前後の試料重量変化およびスラグ分析値からSiO発生量を算出した。同一スラグ組成において、単位界面積当りのSiO発生量は反応時間に対して直線的に増加した。Si【O_2】活量の低いスラグではSiO発生はスラグ中のSi【O_2】の拡散律速であり、高Si【O_2】活量のスラグではSi【O_2】とCの反応律速であった。スラグにSiCを添加することによってスラグ/黒鉛界面積およびSiO発生量が増加し、低温ほどSiO発生速度に対する促進効果が著しかった。また、SiC以外の炭化物および窒化物を添加した場合も、SiCと同様の効果が認められた。
バーチャルリアリティを用いた術後看護用CD-ROMの開発と学習効果の検証

本研究は、「全身麻酔で手術を受けた患者の術後合併症予防の看護」をテーマとし、視覚と聴覚の刺激を受けて判断・行動するという看護をバーチャルリアリィティ体験させるCAI教材を開発すること、および、開発したCAI教材を用いた自己学習は、学習者の認知領域・精神運動領域の能力を高め、かつ満足度も高いという仮説を検証するという目的で実施した。その結果、学習者に一つ一つの「反応」を要求し、その正誤をフィードバックするという「練習・演習様式」と、現実に発生する「事態」に目を向けさせ、その場その場の判断を的確にできるようにするための「シュミレーション様式」、および幾つかのデータベースを組み込んだ「問い合わせ様式」を組み合わせたCAI教材を開発した。このCAIは、視覚と聴覚の刺激を受けて行動するという看護をバーチャルリアリィティ体験させることができ、知識(基礎医学、基礎看護学、臨床看護学)17間、技術・実践力(観察の視点、状況判断、解決策の選択)18間、態度2間、合計37間から構成されている。CAI教材による学習効果を実証的に検証するために、時差介入調査法を用いた結果、介入群と対照群のテスト得点には有意な差が認められ(p<00.1)、開発したCAI教材の認知領域における学習効果が明らかとなった。精神運動領域の学習効果に関しては、質問紙調査法により、4段階評定の「4;かなり実技が行いやすくなると思う」は57%であり、精神運動領域の学習効果が示唆された。また、学習者による自己評価の全体平均点は5段階評定の3.36であり、学習項目の全てにおいて3.04.4という評点であったこと、および「今後もCAIを活用したいとかなり思う」と89%が回答したことより、学習者の満足度も良好であったといえる。平成11年度は以下の通りに研究を行ったので途中経過を報告する。(1)バーチャルリアリティを用いた術後看護用CAI教材の目標設定とフローシートの作成・学習目標と教授目標の設定学習目標、教授目標とテーマとの関連性、かつ各項目の分類の正当性を看護教育5年以上の看護職員2名と内容的妥当性を高めるために検討を重ね、患者および教育目標を設定した。・フローシートの作成(2)学習者の自己評価用プレテストとポストテストの作成(3)マルチメディア教材の厳選とオーサリングソフトへの入力・現在までに開発した2つのCAI教材の改良を行い、今回作成するマルチメディア教材へ部分的に活用する教材を厳選し、再度検討を重ねオーサリングソフトへの入力を行った。・今回のテーマに関する新たなVideo撮影と編集を患者さんの状況設定に合わせ行った。(全身麻酔で胃切除術を実施された50歳男性の患者(岡さん)が、手術室から病棟に帰室され、24時間以内のいわゆる「術後急性期の患者の看護」という状況設定)さらに解剖図、動画、立体画像、X-ray写真、音声、文字入力などを組み合わせることによって、今まで事前に体験できなかった手術直後の看護を体験でき、さらに看護者と同じ目線で患者にケア、あるいは話しかけている状況下で撮影し、臨場感を感じさせるような映像を取り込み、学習制御データの入力を行った。(4)開発したCAI教材の施行と評価を現在行っている最中である。

その結果、学習者に一つ一つの「反応」を要求し、その正誤をフィードバックするという「練習・演習様式」と、現実に発生する「事態」に目を向けさせ、その場その場の判断を的確にできるようにするための「シュミレーション様式」、および幾つかのデータベースを組み込んだ「問い合わせ様式」を組み合わせたCAI教材を開発した。このCAIは、視覚と聴覚の刺激を受けて行動するという看護をバーチャルリアリィティ体験させることができ、知識(基礎医学、基礎看護学、臨床看護学)17間、技術・実践力(観察の視点、状況判断、解決策の選択)18間、態度2間、合計37間から構成されている。CAI教材による学習効果を実証的に検証するために、時差介入調査法を用いた結果、介入群と対照群のテスト得点には有意な差が認められ(p<00.1)、開発したCAI教材の認知領域における学習効果が明らかとなった。精神運動領域の学習効果に関しては、質問紙調査法により、4段階評定の「4;かなり実技が行いやすくなると思う」は57%であり、精神運動領域の学習効果が示唆された。また、学習者による自己評価の全体平均点は5段階評定の3.36であり、学習項目の全てにおいて3.04.4という評点であったこと、および「今後もCAIを活用したいとかなり思う」と89%が回答したことより、学習者の満足度も良好であったといえる。
地方都市へのオリンピックレガシー：2012年ロンドンと2020年東京大会

当該研究期間では主に2つの内容に関して研究調査を行った。まずはイギリスにおいて現地調査を行った。ここでは2012年のロンドンオリンピック開催後に、開催都市であるロンドンとそれ以外の都市の関係がイギリスの「国土計画」の中でどのように政策として意図されてきたかを調べるため、政府刊行物および既存研究について、ロンドン大学政治経済学院図書館にて文献調査を行った。また現地では、イギリスの都市政策に詳しい研究者にインタビューを行い、イギリスにおける首都と地方都市の関係性を探った。さらにはマンチェスター市に注目し、20102年ロンドンオリンピックが開催された際に、同市がどのような直接的な役割(競技の開催やパブリックビューイング会場の整備など)を果たし、またどのような間接的なレガシー効果がもたらされたかを調査した。本研究は2012年大会と2020年大会を事例に、イギリスと日本における「地方都市へのオリンピックレガシー」がどのように計画され、実際に効果を及ぼしているかを探求することを目的としているが、日本での事例として、2020年の東京オリンピック開催によって、地方都市がどのような「レガシープラン」を策定しているか、東京都以外の46道府県が公表している計画について収集・分析を行った。そのなかで、2020年東京オリンピックにおいて、地方都市におけるオリンピックレガシーとして、国内での招致を計画しながら、その後、招致を撤回した広島市に注目し、より詳細に調査することとした。そこで同市が、オリンピック招致あるいは、これから開催される東京大会において、どのようなレガシーを都市にもたらしえるか基礎的な調査を行った。本研究は、2018年度で終了の予定であったが、家族の看病により、研究スケジュールがやや遅れることとなった。これにより、研究期間を1年間延長し、当初から予定している研究を完遂したいと考えている。研究期間を1年間延長することで、本年度は以下の2点について、さらなる調査を進めたいと考えている。まずはイギリス国内での事例をさらに詳細に調査するため、2012年ロンドンオリンピック開催前後での、イギリスにおける「国土計画」のなかでマンチェスター市が担う役割の変化と同市における都市再編の流れなどを現地調査したいと考えている。また、国内の事例調査においては広島市を対象都市として、招致段階を含めた2020年オリンピック開催による、都市へのレガシーを調査し、まとめたいと考えている。ここでは特に、広島市で2020年大会招致に関わった関係者などにインタビューを試み、メガイベントと地方都市の関係性を詳細に考察したいと考えている。研究の初年度では、まずは「オリンピック・レガシー」に関する既存研究を行った。ここでは特にGratton and Presuss(2008)による「オリンピック・レガシー」の分類である「レガシー・キューブ」の理論に基づき、本研究が意図している開催都市以外の地域への物理的なオリンピック・レガシーがどのように位置づけられるかを考察した。また国際オリンピック委員会などが規定している「オリンピック憲章」やオリンピック・レガシーに関する政策などで、開催都市以外への「オリンピック・レガシー」がどのように位置づけているかを調査し、本研究が取りくむ2012年ロンドン大会と2020年東京大会の2つの事例に関わる基礎的事項として整理した。次に2012年ロンドン大会について、既存研究やメディア掲載記事などをもとに大会前に計画されたレガシー計画とその後の展開について、ロンドンおよびイギリス国内の他の地域に関して整理を行った。整理に当たっては特に国内各地で整備された「パブリック・ビューイング会場」が、地域の大きなオリンピック・レガシーになった事例が多く見受けられることなど、大会と直接関係する空間整備に視点を当てて、文献調査等を行った。最後に2020年東京大会では、その施設配置がその計画が、ロンドンなどのこれまでのオリンピック開催都市で多数見られた集約型から分散型へと大きく異なる点に注目し、このことが東京以外の地域にどのような影響を及ぼし得るかを既存研究やメディア掲載記事などから考察した。ここで大きな視点となったオリンピック施設配置に関する考察は、論文としてまとめ発表することとなった。当初の計画では初年度に2012年大会の事例研究を行い、2年度に2020年大会の事例を行うことを予定していた。特に、2012年大会の事例を調査するにあたって、東京大会大会での事例と合わせて、調査項目をより具体化していくことを予定してたが、研究の初年度にあたる2016年は2020年東京大会の計画理念が大きく変更していったことから、2012年ロンドン大会について重点的に行うことをせず、2012年大会と2020年大会の計画理念の比較や、それぞれの大会について言及されている既存研究やメディア掲載記事などを整理し、調査の論点を明確にすることとした。研究2年度にあたる2017年度はじめには2020年東京大会の計画理念はほぼ確定したことから、当該年度ではより具体的に2012年ロンドン大会および、2020年東京大会の現状について調査し、年度末には当初予定していた両大会の調査を終える予定である。よって、調査の順序は変更したが、研究経過としてはおおむね順調に進展していると考えている。平成29年度の研究実績として、まず2012年大会におけるイギリスでの地方都市でのオリンピック・レガシーについて、イギリス政府および大会組織委員会、さらには地域行政が発行した刊行物を調査することを行った。イギリスでの現地調査では、ロンドン大学政治経済学院の図書館において、これらの出版物の調査を行った。また、国内の各都市の開発状況に詳しい学術関係者などから、2012年ロンドンオリンピックがイギリス国内の地方都市の都市空間に及ぼした影響などに関してヒアリングを行った。

インタビューを通して、イギリス地方都市への物理的なオリンピック・レガシーは限定的だが、オリンピックを契機にクリエイティブ産業拠点の地理的分散に伴い、目に見えない形で地方都市に大きな影響があることが理解された。これらをもとに、オリンピックを契機としたイギリス国内におけるクリエイティブ産業の動向から、地方都市へのオリンピック・レガシーを考察する試みを行った。さらには、開催都市であるロンドンから地方というレガシー効果の流れだけでなく、それとは逆に地方のクリエイティブ産業がロンドンに集まってくる動向も確認できたことから、その経典であり、ロンドン市内の建築的なオリンピック・レガシーであるオリンピック・パーク内の旧国際放送センター(現Heareast)においても、現地でヒアリング調査等を行った。また平成29年度では、日本国内において、地方都市がオリンピック・レガシーをどのように捉え、どのような長期的な政策を打ちだいしているかを、と東京都以外の46の都道府県の取り組みを網羅的に調査した。特にここではオリンピックと直接的なレガシーとなるうる「ホストタウン」などの取り組みと、観光産業の発展を前提にした都市開発などの間接的なレガシーへの取り組みを、それぞれどのようにおきなっているか、国内での地域的な差異を明らかにしつつ調査をおこなった。現在までの進捗状況として、本研究における学術的な位置づけを確認するための文献調査は概ね終了している。「オリンピック・レガシー」に関する既存研究や文献から、オリンピック研究におけるレガシー効果の把握の仕方、さらには本研究が対象としている開催都市以外へのオリンピック・レガシーへの視座を獲得できたと考えている。そして、そのケーススタディとして、2012年ロンドン大会での既存研究等(英語によるもの)にも多く参照することができた。そして、2020年東京大会におけるオリンピック・レガシーに関する文献に関しても精読し、現時点での論点等を整理した。また、日本の場合は、オリンピック・レガシーに関わる言説の多くが、「地方創生」に関わることから、現在の「地方創生」、あるいはその歴史的考察に関する文献から、本研究に関する有益な知見を得ることが出来たと考えている。上記の文献調査に加え、これまで2012年ロンドン大会と2020年東京大会における、事例調査を行ってきた。ロンドン大会では、オリンピック・レガシーに関する行政や組織委員会が出版する刊行物とともに、現地の有識者へのインタビューを通じて、2012年以前および以降の取り組みを理解できたと考えている。また現地調査で、地方都市へのオリンピック・レガシーという課題が、それぞれの地方独自の問題としてとらえるべきでなく、国の産業構造の変化に伴う、人的資本の再編や、地方都市ー開催都市(首都)の双方向的な課題となっていることなどを見出したことは、当研究の大きな発見であったと認識している。
イギリス新教育運動における教師の「行為コード」と専門職化に関する教育思想史的研究

イギリス新教育運動の言説には、(A)理想主義的な倫理的人格形成論、(B)現実主義的な専門知識重視論、(C)教育技術的な教授論が内在し、それらは教育行為の自律性を規定する。本研究では、中央政府刊行『教師の手引書』(1905)、新教育運動家らの刊行する雑誌(The New Era, 1920-1929, Conference Report of New Ideals in Education(1914-39)やP.ナンのOn Education(1926,初版:1921)から諸言説を抽出し、上記の(A)、(B)、(C)に類型化し、教師の専門性の特徴と専門職化の基礎論を解明した。教師の「行為コード」の概念化を導いたナンは、生物学と心理学の知見を教師に伝授し、それを理想主義の倫理的人格形成論の見地から個人主義の理念に融合させ、教師の専門職化の理論を形成した。それは、「市民としての個人・自己の全的発達」を教育目的と定め、「社会的文脈において個としての子どもを理解する能力」、「個性と遊びの意味を重視する態度」、「学校の役割を自覚的に捉える姿勢」によって構築されていた。また、これらの教育思想・理想は、全体としての人間の形成を可能にするという意味において、今なお有効性を発揮するということを、イギリスの教育実践者の視点を介在させることによって確認した。本年度は、当初の研究計画の8割を達成することができたが、課題も多数出てきた。以下、それらを列挙する。(1)研究協力者のPeterCunningham氏を招聘し(8/25-9/1)、イギリス新教育運動の先駆組織「教育の新理想」年次研究太会報告書(1914-39)を整理し、専門性に関する分析枠組みについて議論した。教職論を方向づけ,教育の自律性を規定する「教育目的論」を抽出する際に、「教職の専門性を規定する要因の一つに職能団体があるとの見解をCunningham氏より受け、その枠組みについてのかなり議論と調査を費やした。(2)分析枠組み(社会的・倫理的コードや個人的・生存的コード)の措定に関して、Cunningham氏(8/25-31,12/4-9)及びもう一人の研究協力者・Roy-Lowe氏(12/5-8,3/8-11)と討議L検討した教師の行為コードの幅を狭めて歴史事象にアプローチする必要加あることがわたった。来年度にそのことに取り組む必要がある。(3)連合王国を訪問し、Eveline Lowe Primary School、ロンドン大学、ケンブリッジ大学、バーミンガム大学にて資料収集を行った。また、現在の学校現場の調査としてEveline Lowe Primary Schqolを訪問し、新教育運動及び進歩主義教育の申し子というこの学校が劇的に変化していることを観察した。このことより、イギリスの教育は進歩的理想を構築した以前の19世紀に戻っているという多くの研究者の指摘について納得したが、イギリスで近年重視されている、教師の職務遂行能力(competence)の発揮をパフォーマンスマネジメントとして捉える視点を思想史研究にいかに介在させるかが重要であることがわかった。(4)以上の解釈を教員の専門性の遡上にいかに載せるかが今後の課題となった。本年度の研究目的は、教師の「行為コード」の観点から教師の専門職性や自律性を規定するモメントと理念を析出し、それらを次元、局面、内容などに着目して概念整理及び類型化することであった。今年度は、再度、分析枠組みの検討を4月-9月にかけて行った。9月にはイギリス教育史学会(ケンブリッジ)で、下記分析枠組みのA.Bに関して、日英の相互の教育思想史を視野に入れながら、New Idealism and Realism in educational thought: discourses within and beyond the university in the publication of progressive educationというタイトルで学会発表を行った。また、その際に研究協力者のDr. Peter Cunningham, Prof. Loy Lowe、Mr. Gary Foskett、Mrs Wanda Hamiciから助言指導を得た上で、既に措定していたそれそれの分析上の局面に、またそれぞれ両義的次元があるということに気づいた。

この点への配慮の必要性を確認しながら、10月以降、教師の自律性を規定する「教育目的論」に対して、A:理想主義的な倫理的人格形成論、B:現実主義的な専門知識重視論、C:教育技術的な教授論に弁別するために、それぞれに関する諸言説を、とりわけパーシー・ナンとC・バートに着目して抽出する作業に取り組んだ。また、その過程で、Prof Roy Loweの助言をさらに得るべく、シドニーでの英豪ジョイント教育史学会に参加し、研究会を3回実施した。以上の研究実績を総括した上で今後、配慮すべき点は、公教育制度の発展する状況下において、「教師の行為コード」と「教師の専門性・専門化」との相関性については、政治的力学が進歩的な教育運動家にいかに働いているか、という点であることを確認した。平成21年度の研究目的は、教育の自律性を規定する「教育目的論」をA.理想主義的な倫理的人格形成論、B.現実主義的な専門知識重視論、C.教育技術的な教授論の3つに弁別した言説(discourses)の両義的側面に着目して考察することにあった。その目的を達成するため、4-10月には、新教育運動のリーダであり、その後の進歩主義的な教育に影響を与えたパーシー・ナンの著作『教育』(1926)の文献を考察した。4月には、研究協力者であるMr.Gary Foskettを招聘し、教育行為者の観点から助言指導を得た。その研究を成果としてまとめるために、7月末に渡英・滞在してロンドン大学にて3本の研究論文の執筆に着手し、12月のイギリス教育史学会大会において、他の研究協力者のDr.Peter Cunningham、Prof.Loy Lowe、Mrs Wanda Hamiciらとも研究会を実施し、それぞれの見解を加えて考察した。その要約は、新教育運動の主導的論者の思考回路に依拠しつつ、「教育目的と個人の生活」、「個性と教育における遊び」、「自己の成長と学校」の観点からアプローチするものとなった。最終的に、教師の行為コードの規定化を導いたナンの教育思想は、当時台頭し始めた生物学、心理学の知見を、理想主義的な倫理的人格形成論の見地から個人主義の思想に融合させる形で教師の専門職化を導いたものである、と考察した。その上で、ケンブリッジ大学、ロンドン大学教育学研究所及び同図書館、バーミンガム大学、シェフィールド大学での史的調査、そしてグリニッジ教育委員会、サザーク教育委員会での意見聴取も実施し、今日に繋がる進歩主義教育の思想潮流の過去と現在を俯瞰した。また、本研究の延長線上の研究(翻訳、シンポジウム提案、受容史)も並行して実施し、新教育思想研究の知見を再確認、再検討した。ただ、C・バートとP・ナンの思想的相関性及び政治的力学の精査に関しては、有力な仮説は設定し得たものの、未だ、確実な立証には至らなかった。この点については、引き続き継続して研究し、平成22年度内に論文として公開する予定である。
血管内超音波顕微鏡システムの開発

不安定狭心症・急性心筋梗塞などの急性冠症候群の主な原因は、不安定な動脈硬化プラークの破綻であることが明らかにされてきた。本研究の目的は、臨床応用可能な血管内超音波顕微鏡システムを開発することであり、科学研究費の交付期間内の具体的な目的としては、周波数40MHzの超音波の強度情報および位相情報の解析により、通常の血管内超音波(IVUS)装置の10倍以上の情報量を解析するシステムを作成することである。中心周波数40MHzのIVUS装置から出力されるRF信号をサンプリング速度500MSa/sのA/D変換ボードで、また、同時に心電図および冠動脈内圧を10kSa/sのA/D変換ボードで、同一のワークステーションに取り込み保存した。信号解析プログラムを自作し、通常のIVUS画像および距離依存性の超音波減衰を自動補正するアルゴリズムによるIntegrated Backscatter Imagingを作成した。また、隣接するフレーム間の同一部位のRF信号の相関と変位を計算し、相関係数0.7以上の部位の1/30秒間の変位を組織の移動速度として、Tissue Velocity Imagingと名づけ表示した。さらに、冠動脈内圧の差と組織速度の空間変位から血管壁内のひずみを計算し、Tissue Strain Imagingも作成した。本システムにより、IVUS画像上、典型的な正常冠動脈、ソフトプラーク、ハードプラークを評価したところ、ハードプラークではひずみがほとんど認められないのに対し、ソフトプラークではひずみが大きく、また、心周期によりひずみ分布が大きく異なることが示された。この研究成果により血管内超音波顕微鏡システムの冠動脈病態の評価に対する有用性が示された。不安定狭心症、急性心筋梗塞などのいわゆる急性冠症候群の主な原因は、薄い線維性皮膜によって覆われる脂質コアや、マクロファージなどの炎症性細胞の浸潤を特徴とする不安定な動脈硬化プラークの破綻であることが明らかにされてきた。しかし、臨床的に不安定プラークを検出し、prospectiveに経過観察していく方法はいまだに確立されていないため、不安定プラークが破綻に至る病態は必ずしも明確ではないはされていない。本研究の目的は、臨床応用可能な血管内超音波顕微鏡システムを開発することである。科学研究費の交付を受ける期間内の具体的な目的は、使用周波数2040MHzの超音波を送受信し、その強度情報および位相情報を解析することにより、IVUSの10倍以上の解像度を実現し、さらに血管壁の微妙な伸展を検出することにより、局所の組織性状を解析することである。平成13年度には主として、血管壁からのRf信号の解析システムの開発を行った。超音波パルサーレシーバーにより40MHzの超音波を発生させ、この超音波を臨床診断用血管内超音波プローブに入力し、超音波の送受信を行った。反射波のRadio frequency(Rf)信号を、500MHz/sの速度でA/D変換を行い、送信信号と受信信号をワークステーションに保存することが可能となった。送受信波の相関を取ることで、1波数を超える変化については、従来の方法と同様に超音波の強度を解析し、1波長以下の微小変化については、送信波と受信波の位相変化を比較することにより、波長の100分の1程度の対象物との距離の変化が検出可能になった。さらにRf信号の後方散乱積分値を計算することで、組織の準定量的診断が可能になった。不安定狭心症・急性心筋梗塞などのいわゆる急性冠症候群の主な原因は、薄い線維性被膜によって覆われる脂質コアや、マクロファージなどの炎症性細胞の浸潤を特徴とする不安定な動脈硬化プラークの破綻であることが明らかにされてきた。しかし、臨床的に不安定プラークを検出し、prospectiveに経過観察していく方法はいまだに確立されていないため、不安定プラークが破綻に至る病態は必ずしも明確ではない。

科学研究費の交付を受ける期間内の具体的な目的は、使用周波数2040MHzの超音波を送受信し、その強度情報および位相情報を解析することにより、IVUSの10倍以上の解像度を実現し、さらに血管壁の微妙な伸展を検出することにより、局所の組織性状を解析することである。平成14年度には、前年度に構築したRf信号の解析システムを用いて、ファントムおよびヒト冠動脈の組織性状の解析アルゴリズムの開発を行った。臨床診断用血管内超音波装置から反射波のRadio frequency (Rf)信号を、500MSa/sの速度のA/D変換によりワークステーションに保存した。Rf信号の絶対値の対数を表示し、通常の血管内超音波(IVUS)画像を作成した。また、送受信波の相関の強さおよび変位の2次元分布をカラー画像表示した。IVUSプローブは1秒間に30回転するため、1/30秒間の変位が組織の移動速度に相当するため、これをTissue Velocity Imagingと名づけた。相関強度の2次元分布画像を観察すると、相関係数0.7以上の部位がIVUS画像における血管壁に一致し、血管壁の内膜側および外膜側の境界の自動抽出が可能となった。寒天とゼラチンの混合比率を変えてSoft plaqueモデルとHard plaqueモデルを作成し、本システムで評価したところ、Soft plaqueモデルでは速度が390±90(μm/s)、Hard plaqueモデルでは180±64(μm/s)であった。臨床データの解析も行い、血液のエコー輝度に比較してエコー輝度が低い場合をSoft plaque、高い場合をHard plaqueと仮定したところ、Soft plaqueの速度は870±33090(μm/s)、Hard plaqueの速度は164±105(μm/s)であった。平成14年度の研究成果により本研究の臨床的有用性が示された。不安定狭心症・急性心筋梗塞などのいわゆる急性冠症候群の主な原因は、不安定な動脈硬化プラークの破綻であることが明らかにされてきた。本研究の目的は、臨床応用可能な血管内超音波顕微鏡システムを開発することであるが、科学研究費の交付期間内の具体的な目的としては、周波数40MHzの超音波の強度情報および位相情報の解析により、通常のIVUSの10倍以上の情報量を解析するシステムを作成することである。平成15年度には、前年度までに構築したシステムを発展させ、心電図、冠動脈内圧を同時に計測できるようにシステムを改造し、システムの臨床的有用性につき検討した。臨床診断用血管内超音波装置から反射波のRadio frequency(RF)信号を500MSa/sの速度のA/D変換ボードで、また、同時に心電図および冠動脈内圧を10kSa/sの速度のA/D変換ボード、で同一のワークステーションに保存した。通常の血管内超音波(IVUS)画像と同時に、距離依存性の超音波減衰を自動補正するアルゴリズムによるIntegrated Backscatter Imagingを作成した。