hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動学習記憶を増強する神経補綴装置の開発と検証

関連脳波依存的に、経頭蓋磁気刺激法を用いて運動皮質直上を刺激し、手首伸筋における誘発電位を測定することで運動皮質興奮性の評価の検討を進めている。現段階では、従来法のフーリエ変換による脳波推定法と比較し、ロックインアンプを用いた瞬時脳波推定法の方が、運動イメージの課題中に一定の強度に達した運動関連脳波における運動皮質興奮性(手首伸筋における誘発電位のピーク強度)のばらつきが有意に減少しているという結果を得ている。これらの結果は、推定時刻・推定精度・推定正確度の点で有意に向上しているロックインアンプを用いた脳波推定アルゴリズムを用いることで、運動皮質における興奮性をより正確に評価できる可能性を示唆している。今年度は、実施計画に基づき、脳波特徴量の瞬時推定アルゴリズムの開発を滞りなく進めることができた(Kato et al., J Neurosci Methods, 2018)。さらに、上記で述べた脳波推定アルゴリズムの有用性の検討も進めており、健常成人での条件検討・実験をほぼ完了することができた。その結果、推定時刻・推定精度・推定正確度の点で有意に向上しているロックインアンプを用いた脳波推定アルゴリズムを用いた方が、運動皮質の神経興奮性をより正確に評価できる可能性を示唆することができた。現在、これらの成果について、現在査読付き国際論文に投稿中である。これらの事項を総合的に判断し、本申請の進捗状況はおおむね順調であると判断する。本研究では、運動機能と運動学習記憶の増強を目的とした神経補綴装置の開発および検証を目指している。前年度では、小型マイコンを用いて頭頂部から導出した頭皮脳波を記録し、ロックインアンプを用いて、運動企図・遂行に伴って出現するAlpha(8-13 Hz)、Beta(14-35 Hz)帯域の事象関連脱同期現象(Event-related desynchronization: ERD)および記憶定着関連脳波(e.g.睡眠紡錘波、睡眠徐波)の瞬時振幅推定アルゴリズムを開発した。その結果、ロックインアンプを用いた推定法は、従来のフーリエ変換による推定法と比較して、脳波振幅の推定時刻、推定精度、推定正確度の点で、有意な向上を確認した。昨年度は前年度の結果を受けて、ロックインアンプによる脳波推定法を用いることで、運動皮質興奮性の評価精度の向上に繋がるか検証を行った。具体的には、フーリエ変換(従来法)とロックインアンプ(提案法)を用いて運動皮質直上のERDを推定し、ERDが35%と70%に達した直後の手首伸筋の誘発筋電位の標準偏差を評価した。1)両手法において、安静時より運動イメージ中のERD35%と70%に達した直後の方が、誘発筋電位が有意に増加した。また、その誘発筋電位は、ERD35%よりもERD70%の方が増加した。2)運動イメージ中のERD35%と70%に達した直後の誘発電位の標準偏差は、提案法の方が従来法と比較して有意に減少した。これらは、フーリエ変換を用いた従来法と比較して、推定時刻・精度・正確度の点で優れているロックインアンプによる脳波推定アルゴリズムの方が、運動皮質における興奮性をより正確に評価できることを支持する結果であった(Takahashi et al., J Neuroeng Rehab, 2018)。来年度は、これまで開発してきた脳波特徴量の瞬時推定アルゴリズムを用いて、脳状態依存的な電気刺激を可能にする神経補綴の作成を進める。
シエラレオネ共和国都市部の精神保健状況に関する複合科学的な研究

本研究の目的は、1990年代に激しい紛争を経験したシエラレオネという西アフリカの小国に注目し、その都市部における精神保健状況を多角的に調査することにあった。主な調査項目は、(1)植民地期の精神保健状況、(2)精神保健の「サービス提供者」の現状とニーズ、(3)精神保健の「当事者」の特性、(4)薬物の乱用状況、(5)薬物取締・リハビリテーション関連の法制度、(6)伝統的治療者の実践活動、の6項目であった。(1)植民地期の精神保健状況としては、公文書館での史料収集の結果、当時の主要な精神疾患や医療施設の詳細を明らかにすることができた。(2)精神保健の「サービス提供者」については、シエラレオネ精神科病院、シティ・オブ・レストなどを対象に調査を行い、その規模、スタッフ、入院患者、課題などの諸項目について情報を収集した。(3)精神保健の「当事者」の特性については、シティ・オブ・レストという施設で共同生活をおくる精神病者に対して聞取調査を行い、「スピリチュアル・アタック」などの主訴があることを考察した。(4)薬物の乱用状況と(5)薬物関連の法制度については、医療機関のほか、「ゲットー」や「カルテル」と呼ばれる薬物密売・喫煙所を訪問して薬物依存症者への聞取調査を実施したり、薬物関連法の情報収集を行ったりした。(6)伝統的治療者の実践については、フリータウン郊外で精神病者への治療を実践する伝統的治療者に対して聞取調査を行った。(1)西アフリカの小国シエラレオネでは、1991年から2002年にかけて激しい内戦が展開された。そして、その過程のなかで、少年たちがゲリラに誘拐されて児童兵にさせられたり、少女たちがゲリラ兵の「妻」として事実上の性的虐待を受けたりするなどの深刻な人権侵害状況が広範にみられた。また、ゲリラ兵が一般市民の四肢を切断するという衝撃的で残虐な暴力行為が繰り返された。さらに、マリファナ、ヘロイン、コカインなどの薬物が戦闘員や若者の間で広く使用された。こうした内戦下での暴力や薬物使用は、児童をはじめとする様々な社会階層の人々に身体的な傷や障害はもちろん、トラウマ、心的外傷後ストレス障害(PTSD)、神経症といった多くの心の問題を残した。そして、紛争後の今日、戦闘員と非戦闘員にかかわりなく、その心のケアが精神保健上のひとつの重要な課題となっている。(2)ところが、紛争後のシエラレオネでは、紛争前よりも精神保健サービスに対するニーズが一層高まっているにもかかわらず、従来からみられたわずかばかりの精神保健関連施設は内戦によって大きな被害を受けており、同国唯一の公立精神科病院が運営を再開したとはいえ、いまだかなり限定的なサービスを提供しているにすぎない。(3)本研究の目的は、精神保健サービスの必要がこれまで以上に高まりつつあるにもかかわらず、その提供が極めて限定的な状況にある紛争後のシエラレオネに注目し、地域研究的な視点から、特に同国都市部の精神保健の現状とそのサービス向上のあり方に関する複合科学的な基礎調査を実施することにある。(4)具体的には、本研究では、首都フリータウンといったシエラレオネ都市部に焦点を絞り、同国に現存する唯一の精神医療機関である「シエラレオネ精神科病院」(Sierra Leone Psychiatric Hospital)と、やはり同国のほぼ唯一の民間精神保健リハビリテーション施設である「シティ・オブ・レスト」(The City of Rest)の2つの施設を調査拠点にしながら、精神保健をめぐる以下の諸項目の実状について明らかにする。1)精神保健の「サービス提供者」(シエラレオネ精神科病院、シティ・オブ・レスト)の現状とニーズ2)精神保健の「当事者」(入院患者、外来患者、施設入所者、薬物依存症者など)の現状とニーズ3)精神保健の「家族」の現状とニーズ4)薬物(マリファナ、ヘロイン、コカインなど)の流通・規制・汚染状況5)精神保健関連の法制度とプライマリ・ヘルス・ケアの取り組み6)精神医療従事者の養成体制と向精神薬の種類・流通・価格7)伝統的治療者の実践活動本研究の目的は、1990年代に激しい紛争を経験したシエラレオネという西アフリカの小国に注目し、その都市部における精神保健状況を多角的に調査することにあった。

(6)伝統的治療者の実践については、フリータウン郊外で精神病者への治療を実践する伝統的治療者に対して聞取調査を行った。本研究課題の目的は、精神保健サービスの必要がこれまで以上に高まりつつあるにもかかわらず、その提供が極めて限定的な状況にある紛争後のシエラレオネに注目し、地域研究の視点から、特に同国都市部の精神保健の現状とそのサービス向上のあり方に関する複合科学的な基礎調査を実施することにある。平成19年度については、まず7月にイギリスに出張し、植民地期シエラレオネの精神保健に関する史料を蒐集した。また、8月から9月にかけてシエラレオネで現地調査を実施し、首都フリータウンに位置する、同国唯一の精神医療機関である「シエラレオネ精神科病院」と、やはり同国唯一の民間精神保健リハビリテーション施設である「シティ・オブ・レスト」の2つの施設を調査拠点にしながら、同国都市部の精神保健状況に関する聞き取り調査および資料・データ収集を行った。また、シエラレオネ大学関係者の協力をえて、精神疾患の治療実践を専門とする伝統的治療者に対する聞き取り調査も実施した。年度後半は、イギリスおよびシエラレオネにおいて収集した情報やデータの整理・分析を行い、研究成果の発表を行った。平成20年度については、8月から9月にかけてシエラレオネで現地調査を実施し、首都フリータウンに位置する同国唯一の精神科専門病院である「シエラレオネ精神科病院」と、やはり同国唯一の民間精神保健リハビリテーション施設である「シティ・オブ・レスト」の2つの機関を調査拠点にしながら、同国都市部の精神保健状況に関する聞き取り調査およびデータ収集を行った。また、カトリック系団体のファティマ・インスティチュートが同国北部の都市マケニに近年開設した精神科クリニックを訪問し、同クリニックにおける治療および支援活動に関する情報を収集した。さらに2月から3月にかけて再度シエラレオネを訪問し、前述した3つの精神保健関連機関においてフォローアップのための現地調査を実施した。平成21年度については、9月にシエラレオネで現地調査を実施し、首都フリータウンに位置する同国唯一の精神科専門病院である「シエラレオネ精神科病院」と、やはり同国唯一の民間精神保健リハビリテーション施設である「シティ・オブ・レスト」の2つの機関を調査拠点にしながら、同国都市部の精神保健状況に関する聞き取り調査およびデータ収集を行った。また、平成22年2月から3月にかけて再度シエラレオネを訪問し、前述した2つの精神保健関連機関においてフォローアップのための現地調査を実施した。
非燃焼・加熱式たばこの健康影響評価法開発のための基盤研究

当該年度は、研究計画に沿って加熱式たばこ主流煙のフェノール類と芳香族アミン類の分析法の開発を行った。フェノール類は、Hydroquinone、Resorcinol、Catechol、Phenol、p-Cresol、m-Cresol、o-Cresolに加えて3成分について分析法を確立した。本方法は、C18と複数のPFPカラムを検討し、もっとも良い分離を与えたカラムを採用した。たばこ煙中フェノール類は燃焼によって発生する成分が多いため、紙巻たばこと比較すると加熱式たばこの含有量は低減していた。しかし、大きい低減とならない成分も確認された。次に、芳香族アミン類は、発がん性物質であるo-トルイジン、2-ナフチルアミン、4-アミノビフェニルをはじめとする21成分を対象として分析法の開発を行った。本方法は、1環と2環の芳香族アミンを別々に前処理することによって、高感度分析が可能となった。今年度は標準たばこで先行研究との比較を行い、同等の分析値である事を確認した。次年度は、開発した分析法を新しく販売されたIQOS3.0に適用して分析する計画である。昨年度、課題として残った揮発性有機化合物(VOCs)の代謝物について分析法の開発を行った。17成分について分析法を確立し、既にたばこ産業の研究対象とされている3-HPMAなどに加えて、比較的、加熱式たばこで低減がされていない成分についても同時分析が可能となった。IQOSの分析法の開発は、昨年度同様、順調に進んでいる。昨年度、遅れていたVOCs代謝物の分析精度、再現性についての実験に時間を要した。加熱式たばこ喫煙者、紙巻たばこ喫煙者のリクルートを進め、バイオマーカーの分析を推進する計画である。また、加熱式たばこに特徴的な煙成分の分析法の開発も継続的に進める計画である。IQOSの構造は、ロール状に加工されたたばこ葉を携帯型の装置によって350°Cで加熱し、ニコチンなどの化学物質を吸煙する製品である。今年度は、加熱式たばこIQOSのニコチン、たばこ特異的ニトロソアミン(TSNA)、多環芳香族炭化水素(PAH)の分析法の開発を行った。特に、主流煙の発がん性物質であるベンゾ[a]ピレンをはじめとするPAHsの23成分分析では、ガス成分をインピンジャー、粒子成分をガラス繊維フィルターで捕集することで、2環のナフタレンから6環のベンゾ[ghi]ペリレンまで検出・定量が可能となった。このようにIQOSは紙巻たばこの燃焼温度(500-900°C)より低い温度でたばこ葉を加熱するため、たばこ煙の捕集、前処理法の開発が必要であった。その結果、主流煙のニコチン量は紙巻たばこと同等であった。たばこ主流煙の捕集には、ISO法とヒトの喫煙行動に近いHCI法の2種類を採用し、捕集した。今回のニコチン量の結果は、HCI法では1 mgを超えていた。次に、たばこ葉由来の発がん性物質のTSNAは紙巻たばこより低減されていた。燃焼で発生するPAHも加熱温度が300°C付近では発生量が紙巻たばこより低い結果となった。一方でPAHsの成分数は、紙巻たばこと変わらない結果となった。また、フェノール類、芳香族アミン類についても開発を進めている。一方で、バイオマーカーの分析は揮発性有機化合物の代謝物17成分について分析法の開発を行っている。IQOSの分析法の開発については、順調に進んでいる。一方で、バイオマーカーの分析法開発については、遅れが生じている。揮発性有機化合物の代謝物質のLC/MS/MSによる分析感度が、過去の先行研究結果より低減していた。分析条件の再設定、LC/MS/MSの再整備を行ったところ解消されたが、これにより研究に遅れが生じている。

遅れているバイオマーカー分析法の開発を進める同時並行して、昨年度開発・分析した加熱式たばこ主流煙の有害成分量から、喫煙者・受動喫煙者のバイオマーカーの倫理計画書を作成し、倫理委員会へ申請を行う。承認後、速やかに協力者の同意を得て尿試料を回収し、バイオマーカーの分析を実施する。また、加熱式たばこのフェノール類の分析、芳香族アミン類に関しては分析法の開発を継続する。加熱式たばこ喫煙者、紙巻たばこ喫煙者のリクルートを進め、バイオマーカーの分析を推進する計画である。また、加熱式たばこに特徴的な煙成分の分析法の開発も継続的に進める計画である。バイオマーカー分析の遅れが生じたために物品費が使用されていないことが大きい。次年度は、バイオマーカー分析法の開発について、力を入れて研究を推進する。使用項目としては、対象物質の標準溶液、分析カラムの購入に重点的に配備する。予定よりもバイオマーカー分析に遅れが生じていること、学会発表等が遅れていることが大きい。次年度は、回収した尿試料を分析するための費用として使用する計画である。
有機ラジカルと遷移金属イオンの自己集合組織化による複合機能を持つ分子磁性体の構築

新規な磁気光学効果を有すると考えられる、透明かつキラル構造を有する分子磁性体の構築研究を進めた。前年度までに、不斉三重項安定ラジカルとマンガンイオンの自己集合組織化によって一次元キラル磁性体の構築に成功した。このとき、結晶全体をキラル構造にするために、安定ラジカルの不斉炭素による不斉誘導を用いた。今年度はこの不斉誘導の考えを拡張し、より高次元の転移温度の高い磁性体が得られやすい、プルシアンブルー誘導体に応用した。すなわち、不斉ジアンミン誘導体を配位させたマンガン(II)イオンと、ヘキサシアノクロム(III)イオンを混合し、結晶化させることにより、透明かつキラル構造を有するTC=53K及びTC=38Kの錯体の構築に成功した。これらの錯体の構造、磁性を詳細に調べ、それぞれ、三次元、二次元のキラル構造を有し、マンガンイオンのスピンとクロムイオンのスピンがフェリ磁性的に相互作用した、キラルフェリ磁性体であることを突き止めた。分子性化合物は、光透過性、軽量化、化学的修飾による拡張性などに優れており、分子性磁石の構築および磁性研究は、物性科学研究の中で重要な位置を占めている。本研究は、"分子性"の特長を生かした、特異な物性を有する強磁性体の構築およびその物性の可能性を明らかにすることを目的として研究を進めている。光、電気、磁気、各々の性質が解明されつつある現在、これらの性質が共存、あるいは互いに影響し合う"多重機能"性が注目を集めている。光と磁性の絡んだ現象として、不斉な磁性体の中を光が通過する際、不斉分子による光学活性と磁性体によるファラデー効果の単純な足し合わせ効果の他に、吸光度、屈折率等が磁化の向きによって変化する"磁気不斉二色性(MChDeffect)"が、最近理論的に予測された。光に対して透明な磁性体は分子性でのみ実現可能であるので、我々の手法を用いて、不斉有機ラジカルを新規に合成し、マンガンイオンと錯形成を行うことにより、不斉な磁気構造を持つ分子磁石の合成に成功した。分子性化合物は、光透過性、軽量性、化学的修飾による拡張性などの無機物質や金属とは異なる特徴を持ち、分子性磁石の構築および磁性研究は、物性科学研究の中で重要な位置を占めている。本研究は、"分子性"の特長を生かした、多重機能を持つ強磁性体の構築およびその物性の可能性を明らかにすることを目的として研究を進めている。光と磁性の絡んだ現象として、不斉な磁性体の中を光が通過する際、不斉分子による光学活性と磁性体によるファラデー効果の単純な足し合わせ効果の他に、吸光度、屈折率等が磁化の向きによって変化する"磁気不斉二色性(MChD effect)"が、最近理論的に予測された。光に対して透明な磁性体は分子性でのみ実現可能であるので、先に挙げた我々の手法を用いた光・磁気複合磁石の実現が期待される。昨年度、すでに一次元不斉分子磁石の合成に成功したが、TCの向上を目指し、今年度は三次元不斉分子磁石の合成を試みた。高次元構造をとりやすい錯体としてプルシアンブルー系の錯体を用い、構造を不斉にするために、前回同様に不斉誘導を用いることとした。不斉なジアミンを有するマンガン2価イオンと、ヘキサシアノクロムイオンを水溶液中で混合することにより、黄色針状結晶を得た。この錯体の単結晶について、X線結晶構造解析を行ったところ、キラルなヘキサゴナルの空間群に属することが明らかとなった。明らかにされた構造はクロムとマンガンイオンがCN架橋で交互に繋がり6回螺旋を巻いている。それぞれの6回螺旋間はクロムとマンガンがCN架橋で繋がり、結果として三次元構造をとっている。磁化率測定を行ったところ、TC=53Kでフェリ磁性体に転移することが明らかになった。転移温度以下の磁化曲線は早い飽和をみせ、飽和磁化の値(4μB)はマンガンとクロムのフェリ磁性構造と対応している。磁化率の高温挙動からマンガンとクロム間の反強磁性相互作用は-110K以上と見積もられた。
旧フランス領インドシナにおける考古学・美術史とフランスの植民地行政

20世紀、フランスはカンボジアのアンコール遺跡の考古学調査・研究を牽引し、遺跡保存から美術史的編年の確定に至るまで、多大な学術的貢献を果たしてきた。その貢献を過小評価できないが、しかし、植民地下で独占的に行われた活動の政治性もまた看過しえない。1893年に旧インドシナを支配下に治め、世界第二の植民地保有国として、政治・軍事・経済の各方面で国際的威信を得たフランスによるアンコール考古学は、フランスの極東支配の意思を象徴的に示すものともなっているからである。本研究は、1997年まで政治的理由かち非公開だった古文書を調査することによって、学問的貢献と政治との危うい関係を歴史的事実として明らかにした。主な調査機関は、フランス極東学院、ギメ美術館、国立図書館、国立古文書館である。収集資料をもとに特筆した出来事は、1870-1940年の間にパリの各美術館に移送された古美術品の来歴とその経緯、1923-1945年にハノイのフランス極東学院によって行われた「カンボジア古美術品販売」、1931年の国際植民地博覧会における学術機関の活動、1943年に日本との間に行われた「古美術品交換」である。こうした事例が示すのは、考古学の理念が「過去への蘇生」を代償として現在の破壊」を生み出す可能性のあること、つまり、カンボジア現地の遺跡の多大な損失を代償とせずには、考古学の成熟とその国際的成功もあり得なかったという事実である。学問的貢献を称揚するあまり、その政治性を不問にしてはならないのはいうまでもないが、しかし、政治的問題を理由に学問的貢献を否定してしまっては、現在の学問そのものもありえなかったという事実を秘匿することになる。求められるのは、植民地学としての近代的な学と政治とが取り結んできた関係を歴史的に整理し、その生成および発展過程を見極めた上で、両者の関係を批判的に修正する倫理を確立することである。上記の研究課題に沿って、平成14年9月2日から、9月23日にかけて、パリ(フランス)において現地調査し、作品の実地研究、および資料収集を行った。とくに、フランス極東学院付属図書館とギメ国立アジア美術館、同美術館付属図書館を中心に調査した。前者の機関が保管する古文書においては、とくに旧フランス領インドシナの考古学と植民地行政との関わり、そして、植民地時代の文化財行政の関連牲の深いものを収集し、整理した。研究を進めるなかで、考古学調査、および美術作品研究という学術的活動も、同時代の植民地政策と深い関係にあったことが次第に明らかとなってきている。その成果の一部は、平成14年12月刊行の『日本研究』<26号、国際日本文化研究センター)に、「20世紀前半期におけるアンコール遺跡の考古学と仏領インドシナの植民地政策」と題して、盛り込むことができた。また、後者の機関では、保管されているカンボジア美術の来歴を跡付ける調査を行った。現在、当図書館で収集した資料や、日本の諸研究機関が保有する資料などと照合しながら、事実関係の裏づけ作業を行っている。加えて、両機関において、インドシナの周辺諸国との関係、とりわけ中国と日本との関わりを示す資料も収集した。フランスの極東考古学、美術史編纂の作業が、インドシナを個別的に扱っていたのではなく、極東の周辺国との関係、において成立していたことを重視する必要が生じてきたからである。この点に関しては、平成15年3月26日に東京文化財研究所において、調査の経過報告を口頭発表した。当該研究が対象とする国々の美術作品を分析する方法に関する発表であったが、その内容の一部は、すでに平成15年2月の『あいだ』誌(86号)に発表している。また、平成16年1月にフランスで刊行予定の書籍(共著)に、研究成果の一部を盛り込んだ論文を「アンリ・フォシヨンとアジア研究」と題して現在、執筆中である。

求められるのは、植民地学としての近代的な学と政治とが取り結んできた関係を歴史的に整理し、その生成および発展過程を見極めた上で、両者の関係を批判的に修正する倫理を確立することである。
新世代 ^<10>Bキャリア-の分子設計と中性子捕捉療法への応用

ホウ素中性子捕捉療法によるがん治療のために必要とされるホウ素キャリア-の新規合成法を開発した。まず、ヌクレオシドカルバニオンによるホウ素含有アルデヒドへの1、2一付加反応を検討し、電荷的に正に帯電したホウ素原子と反応せず、目的の1、2一付加反応を高収率で進行させるために反応条件の制御及びホウ素部位の保護基の選択を行なった。実際にいくつかの誘導体を合成することにも成功した。パラジウム触媒によるハロゲン化ヌクレオシドとホウ素含有スズ化合物のクロスカップリング反応を検討した。ホウ素原子共存下では同時に炭素ーホウ素結合の切断が起こやすいが、触媒の配位子や官能基の保護等の選択により目的の反応のみを高収率で進行させることに成功した。ホウ素クラスタ-のひとつであるカルボランへの炭素ー炭素結合反応はこれまで強塩基条件を必要とされてきたが、中性条件下でこの反応を進行させるための反応条件を見いだし、ホウ素キャリア-の合成法に応用した。こうした生体関連化合物の多くは光学活性でありその出発原料として有用な酒石酸の化学変換反応を検討した。従来では困難とされていた水酸基の保護反応をラセミ化のない高収率で実用的な条件で行なう事に成功した。またホウ素キャリア-の分子構造とキャリア-能の相関を検討するための基礎として立体配座の詳細な検討は重要だが、立体配座の固定された鎖状化合物を見いだし、その分子構造について研究を行なった。
フレーバー物理から探る新物理の理論研究

B中間子の幾つかの崩壊現象で標準模型の予言との食い違い(アノマリー)が報告されている。今年度は主にこれらのアノマリーを説明する模型の構築について研究した。特にB中間子の崩壊現象B→D(*)τνとB→K(*)μμのアノマリーについて同時に説明できる模型は可能か、について研究した。先行研究では、これらのB中間子の崩壊のアノマリーを同時に説明できる可能性として、ベクトルレプトクォークの媒介による説明が指摘されている。このベクトルレプトクォークはSU(4)ゲージ対称性の自発的破れによって質量を獲得しうるが、その際そのゲージ対称性の破れに伴って他にも重いゲージ粒子を生成する。そのため、このベクトルレプトクォークが直接標準模型のフェルミオンと相互作用をすると、他の重いゲージ粒子とも直接相互作用するために、様々な実験的制限に抵触し、整合性のある模型を作ることが難しくなってしまう。そのため、他の様々な実験の制限を満たす模型を作ろうとすると、模型が非常に複雑になる傾向がある。先行研究を参考に、それを拡張することで模型の簡単化を試みた。また、そのような模型の現象論的な研究に関して、他の現象との相関などについて研究した。面白い模型の構築は、なかなか簡単ではないことがわかったが、B中間子の崩壊現象に関してのアノマリーは、この春発表された最新の実験結果を見ても、まだ存在する傾向が見られるので、本研究で行なった研究を基に今後も精力的に続けていきたい。また、我々はμ粒子異常磁気能率のアノマリーとCMS実験でのh→τμ事象の超過を同時に説明できるシナリオを2HDMの枠内で提唱したが、その後h→τμ事象は確認されていないことから、このシナリオは現在非常に制限されていることがわかった。LHC実験で、2HDMに含まれる重いヒッグス粒子の生成でτμへの崩壊現象を見ることでこのシナリオは将来検証可能性がある。ミュー粒子異常磁気能率(muon g-2)の実験値と標準模型の理論値との食い違い、及びLarge Hadron Collider実験のCMSグループが報告したヒッグス粒子のh→μτ崩壊の事象超過、を同時に説明できる標準模型を超える理論としてtwo Higgs doublet model(2HDM)を研究した。これは標準模型にさらにもう一つヒッグス二重項を加える簡単な拡張模型である。特に、muon g-2とh→μτのアノマリーを同時に説明するようなシナリオで、タウ粒子のミュー粒子、ニュートリノ、反ニュートリノへの崩壊現象τ→μννを詳しく調べ、この崩壊を特徴付けるいわゆるミッシェルパラメーターに0.01%-0.1%程度の補正が可能なことを明らかにした。この補正はμーτのフレーバーの破れの為に非常に特徴的であることがわかり、将来のB-ファクトリー実験などでこのようなタウ粒子の崩壊現象が精密に測定されるようならば、このようなシナリオの重要な検証がなされる可能性があることを指摘した。またこのタウ粒子崩壊のミッシェルパラメーターへの補正の大きさは、muon g-2のこの模型の寄与とある程度の相関があることがわかり、例えCMS実験が報告しているh→μτの事象超過が実際はもっと小さかったとしても、muon g-2のアノマリーがこの模型によるものだとしたら、このタウ粒子崩壊への補正は大きくなり得ることがわかった。またこのような2HDMにおけるフレーバーの破れのクォークセクターでの影響を調べた。特に、B中間子がD (or D*), l(=e, μ, τ),ニュートリノへ崩壊する過程で標準模型の予言値からのズレが報告されており、2HDMでどのくらいのズレが可能なのかの詳しい解析を行なっている。次年度には報告できる予定である。2016年度は、muon g-2のアノマリーと、h→μτで報告されている事象の超過を同時に説明できる可能性のあるtwo Higgs doublet model (2HDM)を計画どうりに解析した。特に、μーτフレーバーの破れのある場合の、タウ粒子の崩壊のミッシェルパラメーターへの補正が非常に特徴的であることが分かり、タウ粒子崩壊の精密測定が将来の実験で実現されればこのシナリオを検証できることがわかり、新たな知見を得ることができた。また計画していたように、2HDMでのクォークセクターでのフレーバーの破れの現象の研究にも着手した。このように研究計画はおおむね順調に進展していると言える。LHC実験において存在が予言されていたヒッグス粒子が発見されるなど、素粒子標準模型は非常に成功を収めた理論である。しかし、現在でも確立されたとは言えないながらも、標準模型の予言との食い違い(アノマリー)がいくつかの現象で指摘されている。特にミュー粒子の精密測定やB中間子の崩壊などのフレーバー物理において、いくつかアノマリーが報告されている。このようなアノマリーが標準模型を超えた理論によるものだとしたら、これらは標準模型を超えた理論の非常に重要なヒントとなり得る。今年度の本研究ではこのうちB to D(or D*) τνの崩壊現象で指摘されているアノマリーが、標準模型を超える理論によるものだとしたら、それはどのような理論なのか、そしてそれはLHC実験や他の実験などで検証は可能なのか、について研究した。具体的には、標準模型のヒッグスセクターを拡張したTwo Higgs doublet模型(2HDM)を考え、一般的なフレーバー構造を許した時に、B中間子崩壊のアノマリーをどの程度まで説明し得るか、を明らかにした。このために我々は関係する様々な実験の制限を考慮して許される理論の領域を明らかにした。

特に、Bc中間子のτνへの崩壊からの制限が非常に厳しく、標準模型からのズレを強く制限していることがわかった。また標準模型の予言からのズレが大きい領域で、LHC実験での重いヒッグス粒子の生成や崩壊を解析した。そこで標準模型にはない重いヒッグス生成過程や崩壊過程でも生成断面積が大きい可能性があり、このようなエキゾチックな過程の探索が重要である可能性を指摘した。また、以前、我々は2HDMのμーτフレーバーの破れによって、μ粒子の異常磁気能率のアノマリーを説明できる可能性を示したが、このようなシナリオでB to D (or D*) τνのズレを大きく出すことは非常に難しいことも明らかにした。Two Higgs doublet模型(2HDM)でのB to D(or D*) τν過程の解析が終わり、この模型での可能な予言を明らかにした。それより2HDMでB to D (or D*) τν過程で報告されているアノマリーを説明することは非常に難しいことがわかった。このアノマリーを比較的簡単に説明する良い模型があまりなく、今後は、そのようなモデルの構築は可能なのか、を見極めることが重要である。予定していた2HDMでの解析が終わり、研究計画はおおむね順調に進展していると言える。B中間子の幾つかの崩壊現象で標準模型の予言との食い違い(アノマリー)が報告されている。今年度は主にこれらのアノマリーを説明する模型の構築について研究した。特にB中間子の崩壊現象B→D(*)τνとB→K(*)μμのアノマリーについて同時に説明できる模型は可能か、について研究した。先行研究では、これらのB中間子の崩壊のアノマリーを同時に説明できる可能性として、ベクトルレプトクォークの媒介による説明が指摘されている。このベクトルレプトクォークはSU(4)ゲージ対称性の自発的破れによって質量を獲得しうるが、その際そのゲージ対称性の破れに伴って他にも重いゲージ粒子を生成する。そのため、このベクトルレプトクォークが直接標準模型のフェルミオンと相互作用をすると、他の重いゲージ粒子とも直接相互作用するために、様々な実験的制限に抵触し、整合性のある模型を作ることが難しくなってしまう。そのため、他の様々な実験の制限を満たす模型を作ろうとすると、模型が非常に複雑になる傾向がある。先行研究を参考に、それを拡張することで模型の簡単化を試みた。また、そのような模型の現象論的な研究に関して、他の現象との相関などについて研究した。面白い模型の構築は、なかなか簡単ではないことがわかったが、B中間子の崩壊現象に関してのアノマリーは、この春発表された最新の実験結果を見ても、まだ存在する傾向が見られるので、本研究で行なった研究を基に今後も精力的に続けていきたい。また、我々はμ粒子異常磁気能率のアノマリーとCMS実験でのh→τμ事象の超過を同時に説明できるシナリオを2HDMの枠内で提唱したが、その後h→τμ事象は確認されていないことから、このシナリオは現在非常に制限されていることがわかった。LHC実験で、2HDMに含まれる重いヒッグス粒子の生成でτμへの崩壊現象を見ることでこのシナリオは将来検証可能性がある。
サブ100mV動作を目指した超低電圧MOSトランジスタの基礎研究

本研究の目的は,100mVという超低電圧で動作する半導体デバイスを実現するための挑戦的基礎研究を行うことである.超低電圧で高いオン・オフ比を得るために,トランジスタのオン時にしきい値電圧(Vth)が自動的に下がり,オフ時にVthが自動的に上がる機構に注目し,このような機構を有する浮遊ゲート構造MOSトランジスタを提案した.実際に本構造のトランジスタを試作し,オン時のVth上昇とオフ時のVth低下を観測し,しかもこの現象が100mVという超低電圧でも起こることを確認した.さらに,SRAMの安定性が100mVという低電圧でも向上することを実験的に確認した.本研究の目的は,100mVという超低電圧で動作する半導体デバイスを実現するための挑戦的基礎研究を行うことである.超低電圧で高いオン・オフ比を得るために,トランジスタのオン時にしきい値電圧(Vth)が自動的に下がり,オフ時にVthが自動的に上がる機構に注目し,このような機構を有する浮遊ゲート構造MOSトランジスタを提案した.実際に本構造のトランジスタを試作し,オン時のVth上昇とオフ時のVth低下を観測し,しかもこの現象が100mVという超低電圧でも起こることを確認した.さらに,SRAMの安定性が100mVという低電圧でも向上することを実験的に確認した.本研究の目的は,大規模集積回路の超低エネルギー化を目指し,100mVという超低電圧で動作する半導体デバイスを実現するための挑戦的基礎研究を行うことである.大規模集積回路の電源電圧は通常は1V程度である.回路の消費電力を削減するため電源電圧の低電圧化が強く要請されているが,0.5V程度以下では速度の低下に加えてトランジスタの特性ばらつきにより回路は正常に動作しないことが知られている.本研究では,超低電圧で高いオン・オフ比を得るために,トランジスタのオン時にしきい値電圧(Vth)が自動的に下がり,オフ時にVthが自動的に上がる機構に注目し,このような機構を有する浮遊ゲート構造MOSトランジスタを提案した.浮遊ゲートは制御ゲートの間には薄いトンネル酸化膜が挟まれており,制御ゲートに正の電圧が印加されると,浮遊ゲートに蓄積されていた電子が制御ゲートに吸収され,Vthが下がる.一方,制御ゲート電圧を0Vにすると制御ゲートから浮遊ゲートに電子が注入され,Vthが上がる.実際に本構造のトランジスタを試作し,オン時のVth上昇とオフ時のVth低下を観測することに成功し,しかもこの現象が100mVという超低電圧でも起こることを確認した.さらに.低電圧化で動作させることが難しいスタティックメモリ(SRAM)を本構造デバイスを用いて試作し,SRAMの安定性が向上することを実験的に確認するとともに,この安定性向上が100mVという低電圧でも起こることを実証した.以上の結果より,本デバイス構造は超低電圧デバイスとして非常に有望であることを示した.
多核錯体に特異的なトランス付加型挿入反応の開発と利用

隣接した複数の金属原子を含む多核錯体は、単核錯体とは異なった特異な化学変換を行える可能性を持っているが、実際に多核錯体を合理的に分子設計し、その特徴を活かした有機合成を実現した例は必ずしも多くない。本研究では、最近見出した複核ルテニウム錯体を触媒とするフェロセニルアセチレンの3量化反応ではアセチレンがトランスの立体化学でRu-C結合に挿入していると考えられる結果を得ていることから、ルテニウムをはじめとする複核ヒドリド錯体とアセチレン類の反応を詳しく検討した。まずルテニウムヒドリド錯体[Cp^*RuH(SPr^i)_2RuCp^*][OTf]とアセチレンジカルボン酸ジメチルの反応を検討したところ、Ru-H結合へのC≡C結合のトランス型挿入反応により反応するカチオン性ビニル錯体が収率64%で得られることを見出した。X線構造解析によれば、この錯体においてアセチレンジカルボン酸ジメチルに由来する配位子部分は、ビニル炭素-ルテニウムのσ結合の他にエステルのカルボニル酸素-ルテニウムの配位結合を持ち、架橋構造を取っている。本系でもアセチレンのRu-H結合への挿入反応がトランスの立体化学で進行したことから、トランス型の挿入反応は複核ルテニウム反応場の特徴の1つといえるものと考えている。一方、エステル基を持たない1-ヘキシン、4-メチル-1-ペンチンでは2核ルテニウム錯体上でアセチレンが2量化することによりカチオン性ブテニニル錯体が、また3-フェニル-1-プロピルでは類似のブテニニル錯体の生成後さらに環化が進行してインダン骨格を有する錯体が生成した。これとは対照的に、ロジウム、イリジウムのヒドリド錯体[Cp^*MH(SPr^i)_2MCp^*][OTf](M=Ir,Rh)はアセチレン類に対しほとんど反応性を示さなかった。
顎形態形成におけるSez12とTbx1によるBMPシグナル制御機構の解明

Sez12-KOマウスは顎顔面骨格異常がみられ、このときノックインGFPは頭蓋底軟骨結合、特に肥大軟骨細胞で顕著に発現し、肥大軟骨細胞数の低下がみられた。そこでSez12-KO初代軟骨細胞を調製し、TGF-betaを投与すると、形態変化とともに細胞増殖が亢進した。このときII型コラーゲンを発現するSez12-KO初代軟骨細胞は減少し、I型コラーゲンを発現する線維芽細胞様形態を示す細胞が増加した。この変化はTGF-betaシグナル阻害剤により解消した。以上の結果から、Sez12遺伝子産物は、TGF-beta受容体と相互作用により分化過程にある軟骨細胞の維持・生存に役割を果たすことが示唆された。Sez12ノックアウトマウス(Sez12-KOマウス)胎仔線維芽細胞(Sez12-KO MEF)を調製し、野生型細胞(WT MEF)を対照として、BMP2またはTGF-ßが活性させる一連のシグナル分子(Smad分子群)のリン酸化アッセイを検討した。さらにルシフェラーゼ活性を指標に、BMPシグナル標的であるTlxプロモーターやTGFβシグナル標的である3TPプロモーターを用いたシグナルアッセイも行ない、両アッセイともSez12がBMP・TGFシグナルを抑制するという結果が得られた。Sez12の細胞内局在を検討した。ヒトHEK293細胞にマウスSez12遺伝子発現ベクターを導入し、抗Sez12抗体で組織化学的に解析したところ、Sez12は細胞膜に局在していた。従って、Sez12は細胞膜でTGFβ・BMPシグナルの受容体と相互作用して各々のシグナル伝達を調節している可能性が示唆された。Sez12ノックアウトマウスの顎顔面形成不全の原因について検討した。Sez12-KOマウスは、Sez12遺伝子プロモーターによりGFPを発現する。GFP発現領域を組織化学的に検討したところ、頭蓋底の軟骨結合、特に静止軟骨・肥大軟骨でGFP発現が顕著であった。従って、Sez12が欠失することで頭蓋底軟骨の異常による頭蓋底形成不全が引き起こされ、Sez12-KOマウスの顎顔面形態異常が起こる可能性が考えられた。Tbx1を含むゲノム欠失をもつDf1/+マウスより軟骨細胞や血管平滑筋細胞を調製し、近年注目されているジンクフィンガーヌクレアーゼによる高頻度標的遺伝子破壊技術を用いて、クリスパー法によりDf1/+細胞にSez12欠失を引き起こさせる計画を実行した。今年度はSez12ゲノム特異的な塩基配列を検討し、クリスパー/Casベクターを構築した。Sez12-KOマウスの頭蓋骨の形態異常について検討するため、頭蓋の前後軸方向への伸長に寄与する頭蓋底軟骨結合に注目した。生後5日目のSez12-KOマウス頭蓋底軟骨結合の組織学的解析では、肥大軟骨細胞層の短縮が認められ、組織化学的解析によりGFP発現は静止軟骨細胞と肥大軟骨細胞で同定できた。生後3週齢から8週齢の頭蓋底軟骨結合の変化についてalcian blueを用いた骨格標本で検討したところ、Sez12-KOマウスの頭蓋底軟骨結合は4週齢から早期に消失することが認められた。前年度Sez12分子とTGF-βシグナルとの関連性を解明したが、その詳細についてSez12-KO胎仔線維芽細胞(MEF)を用い、luciferase活性を指標に検討した。Sez12-KO MEFにTGF-βを投与すると、野生型MEFと比較してリン酸化Smad2レベルの上昇とともにTGF-βシグナルの亢進が認められた。このTGF-βシグナルの亢進はSez12-KO MEFにSez12を過剰発現させると消失した。現在、初代軟骨細胞を用いて同様な検討を行っている。一方、Sez12遺伝子は糖鎖結合ドメインをもつ膜タンパク質をコードしている。そこでSez12-KO MEFにタグ付きSez12タンパク質を過剰発現させ、Sez12タンパク質と相互作用をもつ膜タンパク質を抗タグ抗体によるプルダウンアッセイで検討した。その結果Sez12タンパク質は、TGF-β受容体と相互作用をもつことが認められた。さらに細胞膜上の糖鎖を切断するグリコシラーゼを過剰発現させるとSez12に相互作用する膜タンパク質は単離できなかった。以上の結果から、Sez12遺伝子がTGF-β受容体と相互作用する膜タンパク質をコードしてTGF-βシグナルを制御するメカニズムの一端が明らかになり、Sez12遺伝子が頭蓋底軟骨細胞の増殖分化制御を制御することで、顎顔面骨格形成に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。初年度は、GFP遺伝子ノックインSez12遺伝子ノックアウトマウス(Sez12-KOマウス)の解析から、Sez12-KOマウスに軽度な骨格異常、特に顎顔面領域の形態異常が認められた。内在性Sez12プロモータから発現するGFP発現は、頭蓋底軟骨結合を含む全身の軟骨組織に強いシグナルを認めた。さらにSez12-KOマウスの頭蓋底軟骨結合は4週齢以降から早期に消失していた。従って、Sez12遺伝子は軟骨細胞に重要な役割を果たすことが予想された。次年度以降の組織化学的検討で、ノックインGFPは頭蓋底軟骨結合の静止および肥大軟骨細胞で発現し、Sez12が軟骨細胞の分化過程に機能する可能性を考えた。

そこでSez12-KOマウス胎仔線維芽細胞(Sez12-KO MEF)を調製し、野生型MEFを対照として、様々なシグナル伝達経路を検討したところ、Sez12がBMP・TGF-βシグナルを制御していた。Sez12が細胞膜に局在することから、BMPまたはTGF-β受容体との相互作用を予想した。またSez12-KO MEFにタグ付きSez12を発現させ、プルダウンアッセイからSez12とTGF-β受容体と相互作用が認めたられた。最終年度では、Sez12-KO初代軟骨細胞を用いてTGF-βシグナルを制御するSez12遺伝子機能について検討した。TGF-β投与により、Sez12-KO初代軟骨細胞のII型コラーゲン発現は減少し、容易に線維芽細胞様に脱分化した。この変化はTGF-β受容体阻害剤により解消した。従ってDgcr2遺伝子産物は、TGF-β受容体と相互作用することで、TGF-βシグナルを制御して軟骨細胞の分化維持に役割を果たすことが示唆された。Sez12-KOマウスは顎顔面骨格異常がみられ、このときノックインGFPは頭蓋底軟骨結合、特に肥大軟骨細胞で顕著に発現し、肥大軟骨細胞数の低下がみられた。そこでSez12-KO初代軟骨細胞を調製し、TGF-betaを投与すると、形態変化とともに細胞増殖が亢進した。このときII型コラーゲンを発現するSez12-KO初代軟骨細胞は減少し、I型コラーゲンを発現する線維芽細胞様形態を示す細胞が増加した。この変化はTGF-betaシグナル阻害剤により解消した。以上の結果から、Sez12遺伝子産物は、TGF-beta受容体と相互作用により分化過程にある軟骨細胞の維持・生存に役割を果たすことが示唆された。Sez12-KO胎仔線維芽細胞を用いたシグナル解析により、Sez12タンパク質が細胞膜上でTGF-β受容体と相互作用してTGF-βシグナルを調節している可能性が考えられた。このSez12がSez12-KOマウスの頭蓋底軟骨結合でもTGF-βシグナル調節の役割を果たしているのかを検討するため、Sez12-KOマウスより初代軟骨細胞を調製したが、安定した細胞調製ができるまで時間を労してしまった。現状では初代軟骨細胞調製とともにマウス奇形腫由来のATDC5細胞を用いてSez12ノックダウンまたはCRISPRシステムによるSez12欠失を試みている。そのため若干計画が遅れた。形態系基礎歯科学TGF-βシグナルの活性化によりluciferase活性が上昇する安定化細胞を調製し、Sez12発現ベクター導入によるTGF-βシグナルの変化を再検討する。実験には軟骨分化可能なATDC5細胞で行うことを計画している。またCRISPR/Cas9システムを駆使して同一染色体上にあるSez12遺伝子とTbx1遺伝子をダブルノックアウトした遺伝子改変細胞を調製する。細胞としてはインシュリン投与などで軟骨細胞に分化できるATDC5細胞を用い、Sez12またはTbx1ノックアウトのみならず、Sez12/Tbx1ダブルノックアウト軟骨細胞を調製する。Tbx1は、発生過程における鰓弓形成に重要な役割を果たす転写因子であり、このTbx1欠失により遊走された神経堤細胞の分化に異常をきたすことが知られている。現在解析している軟骨細胞分化過程におけるDgcr2の機能が、Tbx1により影響を受けると考えている。そこでSez12/Tbx1ダブルノックアウトATDC
新任中高英語教員の発達過程に関するケーススタディ：可能自己理論を用いて

本研究は教職課程在籍中の学生の英語教員としての未来像、特にコミュニケーション能力を育てる英語教育に関する理想的自己の変化を調査した。3名の研究参加者の大学2年次から教員赴任後の計4年間の変化を調査するため定期インタビュー等からデータを収集した。データ分析は質的手法を用い、possible selves theoryを理論的枠組みとした。最も重要な知見は、研究対象者が現実に直面し理想的自己の修正を迫られながらも核となる理想的自己は保ちその実現に向けて学びの必要性を感じ始めた点である。文部科学省が目指す英語教育の実践を可能とする教職課程、現職教員の養成システムのあり方に様々な示唆をもたらしている。1.データ収集:2013年度4月より桜美林大学の英語教職課程履修者を対象に、アンケート、授業観察、インタビューを通じてデータ収集を行った。当初は主な参加者を4年生と計画していたが、学生のスケジュールや学生へのアクセスの問題などから、4年生は4名のみのデータ収集となり、クラス単位でのデータ収集が可能だった2年生を主なデータ収集対象とした。アンケートは5月、授業観察は5月と12月、インタビューは、4年生は6月から7月にかけて、2年生は12月に行った。2.データ分析:データ収集と平行して、データの分析を進めた。まず分析の前段階として、アンケートと授業観察のフィールドノートはデジタル化し、インタビューは文字起こしをしてデジタル化した。その後、学会発表向けにアンケートの数値データは簡単な統計処理、その他の文字データは簡易なコード化を行い、初期データの全体的な傾向を調べた。3.研究活動の意義と今後の展開:上記のデータ収集及び分析により、教育課程履修者の2年時と4年時における意識を調査することが出来た。当初の計画(4年次)より早い段階(2年次)から学生の意識調査を開始し、同じ研究参加者を対象にデータを継続的に収集していくことにより、参加者の英語教育に対する意識の変化をその背景的な要因とともに、更に長期的にたどることが可能になると考える。1.データ収集:2014年度から継続し英語教職課程履修者を主対象としてデータ収集を行った。4月に英語教育に関する意識調査アンケート、5月に英語科教育法の授業観察、12月に個別インタビューを行った。アンケートの回答者は14名、インタビューの参加者は9名であった。また2015年度より英語教員に採用が決定した学生1名が研究参加者に加わり、データ収集を開始した。またコミュニカティブな英語授業を実際に行う現職教員からも参考としてデータを収集した。2.データ分析:データ収集と平行し分析を進めた。アンケート、授業観察のフィールドノートはデジタル化し、インタビューは文字起こしの後、デジタル化した。分析には質的分析手法を用いて、データを読み込み大まかにコード化を施した上で、理論的枠組みとしてはpossible selves theoryを、分析的枠組みとしてはnarrative inquiryを主に用いて、各研究参加者の意識の経年変化をそれぞれのlife storyの中で解釈している。3.研究活動の意義と今後の展開:上記のデータ収集及び分析により、教職課程履修者の英語教育に対する意識における変化を、昨年度と比較して調査することができた。同じ研究参加者に対し継続的にデータを収集することにより、このような変化が観察できるのに加え、質的調査に不可欠な研究者と研究参加者の信頼関係の構築にもよい影響をもたらし、データの質が高まることが期待できる。また新たに教員採用の決まった4年生が研究参加者に加わったことでデータ収集のサイクルの遅れを取り戻すことができることになった。今後の見通しとしては、2015年度4年生になるグループからは教育実習時の観察や実習後のインタビューを、教員となる1名からは赴任校での授業観察やインタビューを行い、データを引き続き収集し分析を行うとともに、研究成果を学会で発表する。1.データ収集:2015年度は、2013年度より継続して研究に参加している桜美林大学英語教職課程履修者(2015年度の時点で4年生)を主な対象として継続してデータ収集を行った。教育実習直前の5月には教育実習に対する意識を調査するアンケート、その後教育実習後には振り返りのインタビューを行った。アンケート、インタビュー共にメンバーは同じで、人数は7名であった。そのうち、教員になることが決定した1名に対しては12月にインタビューを実施し、教員になるにあたっての意識を再度調査した。それに加えて、2014年度より研究対象者として加わった卒業生の現職教員も継続的に研究に参加した。当教員は2015年度より教員となり、高校に勤務している。定期的にメールで現状を聞くのに加え、6月に勤務校と授業の観察を行ったのに加え、6月、8月、3月に直接インタビューを行い、英語教育に対する意識の変化を調査した。2.データ分析:データ収集と平行してデータ分析を進めた。まずアンケート、授業観察のフィールドノートはデジタル化し、インタビューは文字起こしを行いデジタル化した。分析には質的分析手法を用い、それらのデータを読み込み、ある程度コード化を施した上で、理論的枠組みとしてはpossible selves theoryを、分析的枠組みとしてはnarrative inquiryを主に用いて、各研究参加者の2013年度からの経年変化を、それぞれのlife storyの中で解釈している。新規データが加わるたびに新たな解釈が必要となるため、分析は常に進行中である。研究初年度に、研究参加者へのアクセスの問題からデータ収集対象を4年生から2年生に変更したことにより、初年度は4年生に対して行う計画だった教育実習時のデータ収集が出来ず、その代わりに2年生を対象として教職課程の早い段階からの意識調査を行った。

研究2年目は、3年生に進級した同じグループに対して継続的に調査を行うのに加えて、教職に就く予定の学生から研究協力が得られることになり、この遅れを1年分であるが取り戻すことができた。研究最終年度は、同じ流れで教職課程の大学4年生のグループと現職教員1名からデータを収集した。結果、予定とは異なり、研究データの主な対象が現職教員ではなく教職課程の学生となったため「やや遅れている」としたが、教職課程の学生の3年分のデータを蓄積出来たこと自体には意味があるといえ、研究の成果としては十分なものがあったと考える。本研究は、大学の教職課程に在籍する学生の英語教員としての未来像、特に「コミュニケーション能力を育てる英語教育(Communicative Language Teaching、以下CLT)」に関する理想的自己の変化を調査したものである。初年度の30名超のアンケート調査に始まり、最終的には3名の研究参加者の大学2年次から教員1年目までの4年間の変化を捉えるためインタビューや授業観察から継続的にデータを収集した。データ分析はnarrative inquiry等の質的手法を用い、possible selves theoryを理論的枠組みとして、個々の独自性とともに類似性にも注目し、研究参加者の英語教員としての理想的な未来像を、それぞれを取り巻く環境や個人としてのライフストーリーの中で理解することを目的とした。分析から得られた知見のうち3点について述べる。第一は、同じ教職過程に在籍する3人の研究参加者がCLTについて異なる理解を有していた点である。先行研究では教職課程でのCLTの教授不足が指摘されているが、本研究では教職課程での教授の解釈が個々の学生によって異なり、CLTを比較的深く理解する学生がいる一方で、浅薄な理解にとどまる学生や現実的に実現の難しい理想を抱く学生がいることが示された。次に、教員になった研究対象者が「現実」に直面し理想的自己に基づく実践の修正を迫られた際の反応の相違である。この相違には先述の教員以前のCLTの理解と関連性が見られた。最後に、「現実」の中で短期的な目標の修正をしつつ教員となった3人の参加者全てが長期的な理想的自己を保ちつつその実現のために更なる学びの必要性を感じ始めたことが挙げられる。以上の3点は、CLTを日本の教育文脈に即して実践できる英語教師を養成するための教職課程のあり方、また現職教員の養成システムのあり方について様々な示唆をもたらしている。本研究は教職課程在籍中の学生の英語教員としての未来像、特にコミュニケーション能力を育てる英語教育に関する理想的自己の変化を調査した。3名の研究参加者の大学2年次から教員赴任後の計4年間の変化を調査するため定期インタビュー等からデータを収集した。データ分析は質的手法を用い、possible selves theoryを理論的枠組みとした。最も重要な知見は、研究対象者が現実に直面し理想的自己の修正を迫られながらも核となる理想的自己は保ち
筋肉アルブミンのたんぱく質合成における役割

レジスタンス運動によって筋肉のたんぱく質合成が増大するときに、分子量65,000のたんぱく質が増大することに気づいた。質量分析解析したところ、アルブミンと同定された。血漿たんぱく質のアルブミンが運動後の筋肉に存在することに、率直に驚いた。本研究では、筋肉アルブミンがたんぱく質の合成に関与しているか否かを無アルブミンラットを用いて明らかにする。得られる結果は、高齢者の虚弱化を防ぐための創薬や食事・トレーニング法の提案につながる。