hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体超音波スペクトロスコピーシステムの開発

本研究では、数十数百MHzの超高周波数帯における生体組織試料の音速・伝搬減衰などの基礎音響特性の周波数依存性ならびに温度依存性を精度よく測定するためのシステムを開発することを目的として行った。まず、既存のシステムについて速度分散と温度依存性の測定が可能となるように拡張した。次にシステムの評価を行うため測定試料として油試料を取り上げ、音速・伝搬減衰の周破水依存性ならびに温度依存性の測定を行って十分な性能が得られていることを確認した。以下に研究経過を要約する。1.音速の周波数依存性測定機能の追加速度分散の測定に適した測定法として可変伝搬路長型の測定法を導入するため、これまでのシステムに必要な電気回路を付加し拡張した。綿実油ならびにひまし油について周波数範囲20250MHzについて速度分散特性の測定を行った。周波数とともに速度が増加する特性を捉えることができ、本システムが音速の周波数依存性の測定に適用できるこを確認した。温度依存性測定機能の追加試料の温度をコントロールするために一定温度の水を蓄える恒温水槽と恒温水を試料周囲に循環させるための試料チャンバを製作し導入した。綿実油ならびにひまし油について、試料の温度を2040°Cの範囲で変化させて温度依存性の測定を行った。音速については高温ほど遅くなる温度依存性、減衰定数については高温ほど小さくなる温度依存性が測定され、本システムにより温度依存性の測定が可能であることを確認した。
ガーナにおける市場経済化と小農生計メカニズムの変容に関する研究

現在、ガーナ南部では輸出および国内販売向けの作物栽培が行われている。しかし栽培条件の厳しいガーナ北部では主に自家消費向けの農業が行われている。この二重の生産構造は、ガーナ北部と南部の間に経済格差を生み出している。しかし、ガーナ北部の農村部でも市場経済化が進展してきたことで慣習社会の一部が変化しつつある。ガーナ北部での市場経済化の影響は、農家がより多くの収入を確保することを迫り、出稼ぎや移住を増加させている。本研究では、ガーナの地域間経済格差、土地利用や農業構造の変化などを詳細に調査した結果、こうした外部条件変化が、ガーナ北部で農業規模の縮小と農家の高齢化を進展させていることが明らかとなった。本研究の目的は、市場経済化の影響によって変化が加速するガーナの農業部門に注目し、農業の担い手である小農の生計メカニズムの実態を明らかにした上で、市場経済化の影響による農村の変容を解明することである。初年度である平成26年度には、関連資料・文献の収集等による先行研究のサーベイと研究対象国における現地調査を実施した。現地調査は、ガーナ北部地域の2ヵ村から10戸の農家を選定し、合計で45名の農民を対象に、(1)農村全体を把握するための村落レベル、(2)小農における家族構成や生活などを対象とした世帯レベル、(3)栽培作物や生産・消費と非農業活動などを対象とした個人レベル、(4)栽培技術や労働手段などを対象とした畑レベル、そして、(5)農作業日程や投入産出などを把握するための作物レベル、という5段階に分類して聞き取り調査を実施した。その結果、1ガーナ国内の経済成長による物価上昇の影響を受け、農業投入財の価格上昇が、農業経営に悪影響を与えている、2その結果、ガーナ北部における農産物の生産性が停滞している、ことが明らかとなった。この調査結果に影響を与えている要因としては、ガーナでは市場経済化の積極的な取り組みにより、民間企業の直接投資が増加傾向にあるが、その一方で農業投入財の価格高騰と農産物価格の停滞というアンバランスな価格変動が続いており、多くの小農において農業活動を維持するのが難しくなってきていると同時に、都市部と農村部における経済格差の拡大や農村部における人口増加と土地の細分化などが大きな影響を与えていることが考察される。このような問題点が明らかになったことにより、今後の課題としては、農産物の価格上昇や生産性の向上を図るといった従来の農業開発戦略だけにとらわれず、これまで以上に農村の現状と実態を把握し、市場経済化の影響による農村の変容を解明することの重要度が再認識された。2年目に当たる平成27年度は、資料・文献収集と先行研究のサーベライズを実施するとともに、1小農の農業生産技術の解明、2小農の営農体系と農業経営の解明、3小農の生計メカニズムの解明、4慣習制度の実態と制度的改革の検討、という4つの研究課題について現地調査を実施した。その結果、明らかとなった内容は以下のとおりである。1小農の農業生産技術の解明:市場経済化の浸透にともない、化学肥料や農薬などの投入材利用が増加傾向にあるが、投入材の価格上昇により投入量は限定的である。他方、農業機械・畜耕の利用や農薬使用など、農作業の省力化が展開され始めているが、これらの技術導入は資本のある農民に限られている。2小農の営農体系と農業経営の解明:農家の営農はコンパウンドに同居する複数の農民によって行われているが、各コンパウンドの農民数は減少傾向にある。さらに作物販売による現金稼得を目的とする農民は複数の作物栽培から少数の作物栽培への転換がみられる。3小農の生計メカニズムの解明:コンパウンドの家長は同居者の食料確保を農業の目的としているが、それ以外の農民は現金稼得を目的とする傾向が強まっている。また、土地の細分化と農業生産性の低下により農民の離農が増加しており、当該地域の小農では生計の変容が進み始めている。4慣習制度の実態と制度的改革の検討:市場経済化の浸透にともない、生活インフラや市場アクセスが変化しつつあるが、エスニック・グループ内での慣習制度は旧来のままである。結果、外部環境の変化にともない、コンパウンド内の土地制度や家族制度などは変容もみられるが、生活の根幹にある慣習制度の改革は難しい。本研究の平成27年度の研究計画は、資料・文献収集と先行研究のサーベライズを実施するとともに、平成26年度に選定した調査対象農村および事例調査対象農家において、1小農の農業生産技術の解明、2小農の営農体系と農業経営の解明、3小農の生計メカニズムの解明、4慣習制度の実態と制度的改革の検討、という4つの研究課題について面接・アンケート調査を実施することであった。とくに平成27年度は、本研究の本調査と位置づけし、現地調査における研究課題4項目全ての研究課題の現地調査を実施した。その結果、それぞれの研究課題でいくつの事実が明らかとなった。ただし、現地調査で入手したデータは、過去のデータと照らし合わせながら現在分析中のものがあるため、従来計画していた成果は得ることができているものの、本研究の研究計画を「おおむね順調に進展している」と評価した。近年、ガーナでは経済成長の加速が著しく、これまでも毎年変わる物価の高さには目を見張るものがあったが、ここ数年は特に消費財の価格の高騰が続いているようである。

レストランやホテルなどは、これまでもその価格が高騰し続けていたが、ガソリンなどの燃料を含む交通費は去年よりも510%値上がりし、ホテルは15%以上も値上がりしている所もでてきている。もちろん、ガーナでは経済成長にともない様々なシステムが近代化されたり、便利な生活用品も入手できるようになってきた。しかし、地方で農業に従事する人々の所得はあまり大きく変化していないため、過度の物価上昇は彼らの生活をより不便にしているような話も現地農民から耳にした。こうした都市と農村の経済格差は、今後、ガーナが早急に取り組むべき問題の1つであることを改めて認識させられた。一方、現地農民の農業活動の状況に注目すると、ガーナの経済成長にともない各コンパウンド(同居家族)における独立した農民数は10年前に比べると半減している。家族を食べさせるためには、食料の確保が欠かせないため、家長は自家消費向け作物の栽培が中心であることに変わりないが、若年の農民は、離農したり一時的に農業を離れたりして非農業活動に従事し、自転車やオートバイなどの移動手段、携帯電話やテレビなどの娯楽品を購入するための現金稼得活動に取り組んでいる。この要因の1つには、ガーナの農村部まで浸透してきた市場経済の影響により、日常の生活において現金を利用する機会が増加したことがあげられる。ただし、各コンパウンドでは農民数の減少により、農業活動に対する労働不足が見られるため、今後もガーナの経済成長が継続するのであれば、各コンパウンドにおける営農様式の変更は避けられないことが予測される。現在、ガーナ南部では輸出および国内販売向けの作物栽培が行われている。しかし栽培条件の厳しいガーナ北部では主に自家消費向けの農業が行われている。この二重の生産構造は、ガーナ北部と南部の間に経済格差を生み出している。しかし、ガーナ北部の農村部でも市場経済化が進展してきたことで慣習社会の一部が変化しつつある。ガーナ北部での市場経済化の影響は、農家がより多くの収入を確保することを迫り、出稼ぎや移住を増加させている。本研究では、ガーナの地域間経済格差、土地利用や農業構造の変化などを詳細に調査した結果、こうした外部条件変化が、ガーナ北部で農業規模の縮小と農家の高齢化を進展させていることが明らかとなった。本研究の初年度の研究計画は、研究対象地域の関係資料・文献の収集を実施し、先行研究をサーベライズするとともに、現地調査を実施することであった。現地調査に関しては、平成26年度を予備的調査として位置づけ、1本調査を効率的に実施するための研究環境整備、2調査対象農村および事例調査対象農家の選定、3(1)小農の農業生産技術の解明、(2)小農の営農体系と農業経営の解明、(3)小農の生計メカニズムの解明、(4)慣習制度の実態と制度的改革の検討、という4つの研究課題の妥当性の確認、を実施することが目的であった。また2の調査対象選定にともない、(a)調査対象農村の位置づけおよび概要、(b)事例調査対象農家の家族構成や所有土地面積などといった基本情報、(c)農業様式の概観や小農の生計に関わる非農業活動などの把握といった基礎情報について、農村・農家における面接およびアンケート調査を行った。
細粒度電力制御ハードウェア向け省電力OSの研究

本研究では、シングルコア/マルチコアプロセッサの別、スタンドアロンの計算機・クラスタシステムなど様々な計算機の形態に対して、最適なシステムソフトウェアの構成法を明らかにし、実際に省電力化を達成することを目標として研究を行っている。このため、本年度は我々が既に提案しているフィードバックと性能予測に基づく省電力化を行う手法と、それを実装したLinuxスケジューラを基礎とし、より多くの環境へ高度な省電力化環境を実現するための研究を行った。特に本年度は、まず既提出の研究計画に従い、マルチコアプロセッサ環境におけるシステムソフトウェアによるプロセス単位、コア単位の省電力化手法の研究を行った。特に本研究では消費電力予測や性能予測に基づく省電力化手法を提案した。それとともに、来年度に実施予定であったクラスタシステムでのシステムソフトウェアによる省電力化手法の研究を前倒しして実施し、予測やフィードバックに基づくプロセス単位の省電力化手法をクラスタシステムに応用可能とした。これらは、理論の提案だけでなく実際のLinux上にシステムを実現し、効果の実証を行っている。これらの研究により、予測やフィードバックに基づいてプロセス単位の省電力化を行う高度な省電力化環境をより多くの環境に適用可能としている。プロセッサの形態で言えば、シングルコア/マルチコアプロセッサの別、また計算機の接続形態で言えば、スタンドアロンの計算機やクラスタシステムまで応用可能となる。また、OSレイヤでの制御により、プロセス単位での省電力制御が可能となり、アプリケーションごとに適切な省電力制御を可能とした。これにより、応用用途としてWEBサーバをはじめとしたクラスタシステムから、オフィスなどで利用されるPC、PDAや携帯電話などの組込み機器まで多くの計算機に対し、本カーネルによる高度な省電力環境を適用可能とした。
トランスジェニックマウスを用いて、ニューロンを遺伝し特異的にゴルジ染色する

1.近年、中枢神経系のニューロンはいろいろな神経伝達物質に関わる酵素、生理活性物質(ペプチド、カルシウム結合蛋白質等)、あるいは受容体などの遺伝子発現により機能的に分類されつつある。こうした特定の遺伝子を発現するニューロンを選択的にトランスジェニックマウスを用いて染色することをこの研究で試みた。発現遺伝子のプロモーター部分を用いてトランスジェニックマウスを作製するが、その際、導入する遺伝子に、細胞膜へ移行するシグナルペプチドを結合した外来性蛋白質(Green fluorescent protein;GFP)を発現させる(Moriyoshi K et al.,Labeling neural cells using adenoviral gene transfer of membrane-targeted GFP.Neuron 16:255-260,1996)。外来蛋白質への抗体を用いた免疫組織化学法で、遺伝子を発現しているニューロンの細胞体・樹状突起・軸索をGolgi染色様に染色する。現在、ParvalbuminとCalretinin(これらは大脳皮質のGABA作動性ニューロンの別々のサブグループに発現している)というカルシウム結合タンパク質のトランスジェニックマウス作成を、プロモーター部位を含むBACを用いて試みている。Calretininトランスジェニックマウスは作成済みで、pGFPの発現特異性を検討している。3.大脳皮質のGABA作動性ニューロンの仲でμオピオイド受容体を発現しているサブグループの化学的特性を検討した。μオピオイド受容体発現ニューロンはVIP,Calretinin,ChAT,Cholecystokinin,CRFなどを発現するサブグループに属しているが、そのなかで独得なグループをなしていることがわかり、μオピオイド受容体のプロモーターを用いたトランスジェニックマウス作製の基礎データとなった。2.中枢神経系の投射ニューロンをその軸策末端からアデノウイルウスベクターに感染させ、上記と同じ膜移行シグナルを導入したGFPを発現させ、Golgi染色様に逆行性標識することに成功した。μオピオイド受容体発現ニューロンははVIP,Calretinin,ChAT,Cholecystokinin,CRFなどを発現するサブグループに属しているが、その中で独特なグループをなしていることが分かり、μオピオイド受容体のプロモーターを用いたトランスジェニックマウス作製の基礎データとなった。
脳半球間結合による視野継ぎ合わせメカニズムの研究

視野全体の画像情報は、網膜上で二分され異なる脳半球へ投射される。脳梁が、どのような神経機構により視野継ぎ合わせを行っているかについては、ほとんど明らかになっていなかった。本研究では脳梁を伝わる神経情報を調べるために、初期視覚野の視野の継ぎ目を受け持つ部位に微小電極を挿入し、視交差を切断したネコの両眼性細胞の特性を調べた。これらの細胞の対側眼の刺激に対する反応を、同側眼の脳梁を介さない反応特性と比較することにより、脳梁結合が担う視覚情報を同定することができた。霊長類やネコなど高度な両眼立体視能力を持つ動物の網膜から中枢への投射は、網膜の垂直子午線(中心窩を通る垂直線)で分断され、左右の脳半球に送られる。最も視力が高く重要な中心視野における視覚認知を担う情報が、脳梁の担う機能により、運動する物体の連続性も含めて非常に精巧に継ぎ合わされている。平成22年度には、視交差切断手術を施した動物において対側の半球へ投射する視神経繊維を切断することにより、一次視覚野の単一細胞に投射する、脳梁を介した視覚入力と脳梁を介さない入力の応答特性を詳細に調べた。視覚刺激に対する脳梁を介した反応の潜時が20-25ms程度も同側由来の反応に比べて長い事がわかった。方位と空間周波数については、同側・対側とも同様のチューニング特性を持っていた。また、両眼視差選択性については、ほとんど持たないか、あるいは弱いものがほとんどであった。2光子顕微鏡による記録法では、まずラットにより、Ca指示薬の導入とイメージング計測データから細胞特性を推定するための実験を研究分担者の佐々木が中心に行った。3次元の300ミクロン角程度の皮質組織に含まれる多くの細胞からのCa応答を計測することができた。また、2光子顕微鏡実験において利用するための視覚刺激発生装置の開発を行い、刺激生成を確認した。さらに、人における心理物理学実験によって、脳梁を介した視覚情報処理にかかる追加の処理時間の知覚的効果を調べる実験の準備を行った。この実験のためのソフトウエア開発を行った。平成23年度には、視交差切断手術を施した動物において対側の半球へ投射する視神経繊維を切断することにより、一次視覚野の単一細胞に投射する、脳梁を介した視覚入力と脳梁を介さない入力の応答特性を詳細に調べた。微小電極を両半球の初期視覚野の中でも特に視野の継ぎ目を受け持つ部位に挿入し、複数の神経細胞の活動を同時記録した。この手法により、視野内の同一の場所を受け持つ細胞同士の反応特性の関係が、異なる場所を受け持つ細胞同士の反応特性の関係とどのように異なるかを調べた。また、脳梁結合を伝わる神経信号がどのような情報を担っているかを調べるために、視交差を切断したネコの初期視覚野において、両眼性細胞の特性を調べた。さらに、人における心理物理学実験によって、脳梁を介した視覚情報処理にかかる追加の処理時間の知覚的効果を調べる実験を行った。高度な両眼立体視能力を持つ動物の網膜から中枢への投射は、網膜の中心窩を通る垂直線で分断されているが、脳梁の機能により、分断された情報は非常に精巧に継ぎ合わさるとされている。平成24年度には、視交差切断手術を施した動物において、一次視覚野の単一細胞に投射する脳梁を介した視覚入力と脳梁を介さない入力の受容野特性や反応のダイナミクスを詳細に調べた。視覚刺激に対する脳梁を介した反応の潜時が同側由来の反応に比べて20-25ms程度も長い事がわかった。また、両眼視差選択性については、ほとんど持たないものがほとんどであった。

また、脳梁結合を伝わる神経信号がどのような情報を担っているかを調べるために、視交差を切断したネコの初期視覚野において、両眼性細胞の特性を調べた。これらの成果を論文にまとめ、投稿中である。さらに、人における心理物理学実験によって、脳梁を介した視覚情報処理にかかる追加の処理時間の知覚的効果を調べる実験を行った。視覚刺激が脳の片半球のみで処理される場合と、両半球にまたがって処理される条件とについてフラッシュラグ効果の大きさを比較することで、視覚情報が脳梁を介して処理される時間を計測した。その結果、両半球で処理される条件が片半球の条件に対して、フラッシュラグ効果が有意に小さい傾向が見られた。これらの結果から、左右半球間の情報統合には約45msの追加時間遅れが生じている事が示唆された。上記の実験からのデータがほぼ十分集まってきており、データの解析も進行中である。結果の取りまとめと論文執筆を開始した。24年度が最終年度であるため、記入しない。人における心理物理学実験は、当初の計画では予定していなかったが、意義の深い実験を考案したため、脳梁の機能に関するヒトでの実験も進行中である。電気生理学実験も行いながら、結果の取りまとめと論文執筆を最終年度である平成24年度におこなう。
視線運動分析に基づく難易度の高い看護技術のトレーニングシステムの開発と評価

本研究は、視線運動分析に基づく難易度の高い看護技術(「膀胱留置カテーテルの挿入」「気管吸引」「点滴静脈内注射」)のトレーニングシステムを開発することを目的とする。熟練と新人看護師の2群の技術の違いを視線運動分析・行動分析から明らかにし、その結果に基づいて新人看護師対象のトレーニングを開発した。内容は、熟練者の視線の注視・方向、範囲、軌跡の特徴を取り入れた部分練習、熟練者の行動の特徴である1つ先の手技のための「先読み行動」と新人看護師の特徴である「確認行動」をバランスよく含める一連の技術練習である。考案したトレーニングは新人看護師の技術の円滑さ・確実性から効果が認められた。本研究は視線運動分析に基づく難易度の高い看護技術のトレーニングシステムを開発することを目的とする。本研究で取りあげる難易度の高い看護技術とは卒後1年以内に修得が期待される技術項目のうち、学部教育の臨地実習において経験する機会が少ない・侵襲性の高い看護技術とした。臨地実習における経験度を検討した結果、「導尿」「気管吸引」「点滴静脈内注射」の3項目を取りあげることとした。また、熟練者(認定看護師)と卒後1年目との熟練度の違いを視線運動から分析し、その結果に基づいてトレーニングシステムを開発する。視線映像や視線運動を計測のためのモバイル型アイマークレコーダ(EMR-9)を使用するため、メーカーの担当者に機器の操作や分析方法を確認した。その後、研究代表者および研究分担者は実際に装置のセッティング方法、キャリブレーション方法、計測方法などを具体的に確認し予備練習を繰り返した。熟練者(8名)を対象に3項目の技術をモデル人形に実施しデータを収集した。データは視線運動(視線の動き、瞳孔のサイズ、注視領域・注視頻度、注視速度、注視方向、視線の軌跡)、実施中のビデオ撮影画像(動作の違い、動作の連続性と停止時間、欠落した動作・数、動作の正確性)、実施後の自己記入式質問紙調査票(経験回数、困難を感じる動作、実施中の気づき)である。現在までの分析結果から、熟練者の傾向として、安全・清潔面における技術の重要ポイントにおいて視線運動に特徴的な傾向を示していた。また、全体的な動きのうち欠落した動きもあり、これまでの実践経験の影響がうかがえた。さらに自己記入式質問紙調査から、熟練者の実施技術と所持している知識のつながりが明確でないことがわかった。今後は卒後1年目の看護師のデータを収集し、その比較結果をもとに、トレーニングシステムの開発へと続けていきたい。本研究で取りあげる難易度の高い看護技術とは、卒後1年以内に修得が期待される技術項目のうち、学部教育の臨地実習において経験する機会が少ない・侵襲性の高い看護技術とした。臨地実習における経験度を検討した結果、「膀胱留置カテーテル」「気管吸引」「点滴静脈内注射」の3技術を取りあげることとした。また、熟練者(認定看護師)と卒後1年目の熟練度の違いを視線運動から分析し、その結果に基づいてトレーニングシステムを開発する。熟練者(8名)を対象に3技術をモデル人形に実施し、視線映像や視線運動のデータ(視線の動き、瞳孔のサイズ、注視領域・注視頻度、注視速度、注視方向、視線の軌跡)およびビデオ画像(動作の違い、動作の連続性と停止時間、欠落した動作・数、動作の正確性)、自己記入式質問紙調査(実施前後)などを実施した。さらに卒後1年になる看護師(6名)を対象に同様にデータを収集した。それらのデータを比較・分析した結果、視線運動のデータに熟練者と卒後1年の看護師では、注視速度・方向、視線の軌跡に違いがあった。ビデオ画像の分析から熟練者は2つ以上の動作を同時に実施する場面が多く認められた。また、質問紙調査の結果から看護師が実施した技術とその根拠となる知識とのつながりは卒後1年の看護師の方が明確であった。これらの結果から、3技術において熟練者と卒後1年の看護師の違いが大きかった技術要素を取り出し、その技術要素の訓練のための方法を開発・検討している。本研究は、視線運動・ビデオ画像分析に時間を要したことから当初計画から遅延したため、研究補助事業期間を延長した。平成28年度は本研究で開発したトレーニングシステムの有効性を検討したい。研究の遂行が遅延した理由は、看護師を対象にしているため、人数確保のためにはデータ収集の日程に限りがあった。また、熟練者および卒後1年の看護師を対象にした視線運動データの収集のためのアイマークレコーダ(EMR-9)のキャリブレーションをはじめとする機器の操作に時間を要し、さらにデータ分析が部分的に既存のソフトでは対応できないことから時間を費やしたことである。今後は9月に実験群(卒後1年)に開発したトレーニングシステムを適用する。その効果を適用前後の視線運動分析・ビデオ画像、質問紙調査などのデータから比較検討し研究の総括を行う予定である。本研究は視線運動分析に基づく難易度の高い看護技術のトレーニングシステムを開発することを目的とした。本研究で取りあげる難易度の高い看護技術は、学部教育における臨地実習で経験する機会が少ない・侵襲性の高い看護技術である「膀胱留置カテーテルの挿入・留置」「気管吸引」「点滴静脈内注射」の3技術である。

まず、熟練者(認定看護師)と卒後1年目の2群の技術の違いを視線運動分析から明らかにし、その結果に基づいてトレーニングシステムを開発した。両群の看護師はモデル人形に3技術を実施し、実施中の視線運動のデータ(視線の動き、注視領域・注視頻度・注視速度、視線の軌跡)を収集およびビデオ画像(動作の違い、動作の連続性と停止時間、欠落した動作、動作の正確性)を保存し、自己記入式質問紙調査・半構成的質問紙調査を実施前後に実施した。視線運動分析から、3技術ともに両群の注視速度・方向、視線の範囲・軌跡に違いがあった。ビデオ画像の分析から、熟練者は1つ先の手技のための準備行動をとっており、卒後1年目の看護師は確認行動が顕著であった。これらの結果から卒後1年目の看護師に対するトレーニング内容・期間を検討した。考案したトレーニングには、両群に違いが大きかった各技術の要素を重点にトレーニング、看護師自身の行動傾向の確認、視線運動を取り入れた部分練習(視線運動と清潔・不潔の区別・左右の手の違う動き)、一連の技術練習(視線運動と1つ先の手技の準備行動の取り方、一連の行動の組み立て方)などを含めた。さらに3技術が対象者の心身に与える影響に関する知識を盛り込んだ。卒後1年目の看護師を対象に、考案したトレーニングを実施・1か月間の自己訓練期間を取った後にデータを収集し分析した結果、3技術ともに、熟練者と違いがあった重要な手技で視線運動を取り入れた看護技術を行っており、トレーニングの効果が示された。本研究は、視線運動分析に基づく難易度の高い看護技術(「膀胱留置カテーテルの挿入」「気管吸引」「点滴静脈内注射」)のトレーニングシステムを開発することを目的とする。熟練と新人看護師の2群の技術の違いを視線運動分析・行動分析から明らかにし、その結果に基づいて新人看護師対象のトレーニングを開発した。内容は、熟練者の視線の注視・方向、範囲、軌跡の特徴を取り入れた部分練習、熟練者の行動の特徴である1つ先の手技のための「先読み行動」と新人看護師の特徴である「確認行動」をバランスよく含める一連の技術練習である。考案したトレーニングは新人看護師の技術の円滑さ・確実性から効果が認められた。平成26年度は、熟練者(認定看護師)と卒後1年目看護師との技術の違いを明確にし、その結果をもとに、難易度の高い看護技術(導尿、気管吸引、点滴静脈内注射)のトレーニングシステム案を開発する計画であった。熟練者を対象にしたデータを収集し、現在、その結果を分析中である。ビデオ画像から熟練者の行動・視線運動の特徴、認識の特徴などの一部が明らかになっている。しかし、卒後1年目の看護師を対象にしたデータ収集は、次年度の早々に繰り越す状況である。研究進度が遅れている理由は、視線追尾システムの取り扱い練習に時間がかかったこと、また、熟練者の認定看護師の所属が5施設となり、データ収集の日程調整などが難しかったことがあげられる。しかし、現在は、研究代表者・研究分担者ともに、視線追尾システムの取り扱いには、キャリブレーションを始めとする操作について上達した。また卒後1年目の看護師の研究参加の募集を計画しており、早急に研究対象者を確保し実施する予定である。
甲状腺癌における癌転移メカニズムの解明

転移は癌においてその予後を決定するのは周知のことである。甲状腺癌における癌転移メカニズムについて検討した。癌細胞が転移する過程では複数の関門が存在するが、本研究では、1.甲状腺癌におけるCyclooxygenase-2(COX-2)の発現と細胞増殖2.甲状腺癌細胞の分散ならびに遊走3.甲状腺癌における癌抑制遺伝子の発現について検討を加えた。1.正常細胞ではCOX-2の発現はほとんど認められず乳頭癌では90%以上の症例、また濾胞癌では75%の症例で発現していた。COX-2選択的阻害剤(NS-398)により低濃度では、癌細胞の増殖は抑制された。COX-2は甲状腺癌の細胞増殖に関与しており、COX-2選択的阻害剤の治療に対する有効性の可能性が示唆された。2.浸潤機構を解析するためにケモタキセルを用いてcを定量化し検討した。可溶性成分であるケモアトラクタントにはEGF、HGFなどの成長因子と、基底膜に豊富に存在するラミニンなどの細胞接着因子を選択した。ラミニンにより明らかに遊走能が強まった。特にTPC-1(乳頭癌株)ではラミニンにより有意に遊走能が増強され2時間後で遊走がみられた。臨床的には未分化癌、濾胞癌が転移浸潤能が強いが、TPC-1でラミニンに強く反応することが、この研究で初めて明らかとなった。ラミニンは転移の予防に対する因子の一つとして考慮する必要がある。3.KAI-1(CD82)は転移関連遺伝子として単離され特にリンパ節転移と関連が報告されている。甲状腺癌では癌部と非癌部のどちらにも発現がみられ、明らかな差はなかった。KAI-1は甲状腺乳頭癌において転移への寄与は少ないことが示唆された。今後は継続して転移を規定する分子形質の検討を行う。また転移した骨組織を症例から入手することは、非常に困難であるので、甲状腺癌骨転移モデルの作成が必至である。Cyclooxygenase-2(COX-2)は主に炎症に伴い誘導され、プロスタグランジンを産生する酵素であるが、大腸癌などで過剰発現しており、浸潤、転移、予後に相関がみられるとの報告がある。今回、我々は甲状腺癌でのCOX-2の発現と転移との関連を検討した。正常甲状腺濾胞細胞ではCOX-2の発現は認められなかったが、甲状腺乳頭癌では90%以上の症例でCOX-2の発現が認められ、濾胞癌では75%の症例で発現していた。COX-2の発現の強度と転移との相関は認められなかった。次に、COX-2の甲状腺癌細胞増殖における役割を明らかにするため、COX-2選択的阻害剤を甲状腺癌細胞株の培養液に添加し、細胞増殖に及ぼす影響を検討した。COX-2選択的阻害剤(NS-398)は低濃度では、甲状腺癌細胞の細胞増殖を抑制し、高濃度(正常甲状腺濾胞細胞には影響を与えない濃度)では細胞死を誘導した。以上より、COX-2は甲状腺癌の細胞増殖に関与しており、COX-2選択的阻害剤(NS-398)は治療への有効性の可能性が示唆された。KAI-1(CD82)は転移関連遺伝子として単離され膵癌、乳癌、肺小細胞癌、食道癌においても原発巣での発現低下と転移とが相関されると報告されており、リンパ節転移と関連が報告されている。

この研究において我々は、当院で手術をした甲状腺癌で、転移が認められている症例の甲状腺原発巣でKAI-1の発現を正常部と癌部で免疫染色により比較検討した。KAI-1(CD82)は癌部と非癌部のどちらの部分でも染色されその発現に明らかな差はみられなかった。甲状腺癌細胞の走化性の検討甲状腺癌細胞の浸潤機構を解析するためにケモタキセルを用いて浸潤能を定量化し検討した。甲状腺癌細胞株としてTPC-1(甲状腺乳頭癌株)、WRO(甲状腺濾胞癌株)、FRO(甲状腺未分化癌株)を使用した。また可溶性成分として用いるケモアトラクタントにはEGF、HGFの成長因子と、基底膜に豊富に存在するラミニンなどの細胞接着因子を選択した。ケモアトラクタントとしては、HGFにて多少遊走能が強まる傾向がみられた。またラミニンにより明らかに遊走能が強まった。特にTPC-1ではラミニンによりWRO、FROに比し有意に遊走能が増強され2時間後には、既に遊走が始まっていた。臨床的には未分化癌、濾胞癌の転移浸潤能が強いが、TPC-1(乳頭癌株)が特にラミニンに強く反応することは、この研究で初めて明かとなり、乳頭癌における転移にラミニンが関与することが示唆され、今後の転移の予防に対する因子の一つとして考慮する必要がある。甲状腺癌におけるオステオポンチンの発現オステオポンチンは骨のリモデリングに重要な蛋白であり悪性腫瘍におけるオステオポンチンの関与が報告されている。乳癌では転移や予後と相関するとの報告があり、甲状腺癌におけるオステオポンチンの発現を免疫組織化学にて検討した。正常5例、バセドウ病5例、腺腫5例、乳頭癌10例(転移5例)、濾胞癌10例(転移5例)の免疫組織染色では正常、バセドウ病、腺腫では明かな陽性は認められなかった。乳頭癌3例、濾胞癌2例で陽性であり、いずれも転移が認められた症例であった。オステオポンチンは転移に関与する可能性が示唆され、更に症例を追加して検討を続ける。
標的指向性分子を装着したナノ微粒子-ブロック共重合体コンジュゲート

近年ナノテクノロジーを基盤とした医療(ナノメディシン)が非常に大きな注目を集めているが、とりわけガンの早期発見のためには診断用プローブの開発が必要不可欠である。本研究では、ドラッグデリバリーシステムとしてブロック共重合体が自発的に作る自己会合体を基盤とし、MRI造影剤を会合体コアに内包し、表面に標的指向性分子を装着した新規診断システムを構築することを目的とする。具体的には、内包造影剤として磁性微粒子を用いて、標的指向性分子として葉酸を導入したブロック共重合体の合成を行い、MRI用造影剤内包高分子ミセルの構築を図った。まず、葉酸を導入するためのブロック共重合体としてアセタール基を末端に有するポリエチレングリコール(PEG)-ポリアスパラギン酸のブロック共重合体を作製した。その後、葉酸をこのブロック共重合体の末端への導入を行い、葉酸をほぼ定量的に導入することができた。このブロック共重合体と磁性微粒子であるマグネタイトと混ぜることにより、粒径100nm以下の単分散なミセルができることを確認した。さらに、表面プラズモン共鳴により、この微粒子が葉酸を表面に持たない造影剤内包ミセルに比べ、葉酸結合プロテインに特異的に結合することを確認できたことから、標的指向性を持った造影剤の構築に成功したと言える。また、造影剤である磁性微粒子のステルス効果を上げるために、金被覆磁性微粒子を作製し、SH基とアルキンをそれぞれの末端に持つPEGを金被覆を試みた。SH基は金と特異的結合をするため、アルキンは標的指向性分子を装着するために導入した。その結果、標的指向性分子を持たない状態で劇的に磁性微粒子のポリマー密度が向上し、血中滞留性及び腫瘍集積性を上げることに成功した。膵臓ガン同所移植モデル等を用いたin vivo MRIにおいても造影剤を全身投与後1時間後には陰性の造影効果が確認し、膵臓ガン造影にも成功した。今後は、MTTアッセイを用いた細胞毒性の評価、NMRを用いた緩和能を評価する。さらに、坦ガンマウスを用いてMRIを用いたガンのイメージングを行っていく方針である。
ウイルス性脳疾患の克服:持続感染を生みだす脳内機構の解明

ウイルス性脳疾患の発症には神経細胞内での持続感染の成立が深く関わっていると考えられている。これまでの研究により、持続感染の成立には、ウイルス蛋白質の発現や転写レベルの調節、そしてウイルス抗原の変異が重要であることがわかっている。しかし、それらウイルス側の変化に関わる脳内での宿主因子や免疫活動の変化は明らかになっていない。また、持続感染を維持するために、ウイルスゲノムがどのような制御を受けて神経細胞内で長期に安定化しているのかもわかっていない。本研究は、ボルナ病ウイルス(BDV)の感染系をモデルに用いて、中枢神経系におけるウイルスの持続感染成立に関わる脳内メカニズムの解明を試みた。本研究の成果について概要を以下に記載する。BDVを持続感染させたラット脳内における宿主因子と免疫活動を総合的に解析した。その結果、BDVが持続感染したラット脳内では糖化最終産物受容体(RAGE)の発現が顕著に低下していることが明らかとなった。RAGEは免疫グロブリンスーパーファミリーに属するパターン認識受容体で、その活性化は自然免疫の長期化をはじめ、炎症反応の増幅にも関与している。BDV感染ラット脳では、リポ多糖体(LPS)やミエリン蛋白質の接種によってもRAGEの発現上昇は認められず、RAGEの活動が恒常的に抑制されていることが示唆された。これらの成績から、BDVはRAGEの活性化を抑制することで、宿主免疫の攻撃から逃れていると推察された。本研究の成果は,同時に、RAGEの抑制機構がBDVの持続感染成立にも重要である可能性を示している。本研究により、中枢神経系に感染するウイルスの免疫回避機構と持続感染のメカニズムについて新しい知見が得られた。そこで本研究では、ボルナ病ウイルス(BDV)を利用して、ウイルスの持続感染成立を制御する脳内機構の詳細な働きとその発生のメカニズムを解明することを目的としている。BDVは、人を含む多くの脊椎動物に感染可能なRNAウイルスである。研究の初年度である本年度は、ラットを用いてBDVの持続感染モデルの作成を試みた。また、BDV感染に伴い変化するラット脳内でのサイトカインの動態、ならびにBDVのリン酸化(P)タンパク質との結合性が証明されている宿主因子HMGB1とその受容体であるRAGEの感染脳内での発現動態について詳細な解析をおこなった。その結果、生後24時間以内の新生仔ラットにBDVを頭蓋内接種することで、無症状に脳内でBDV持続感染を維持できる持続感染ラットの作成に成功した。また、HMGB1の脳内発現は、非感染ラットでは脳成熟に伴い徐々に低下していくのに対して、BDV感染ラットでは恒常的にその発現が上昇していることが明らかとなった。一方、RAGEの発現は、感染ラットにおいて顕著に減少することが示された。さらに、これら脳内分子の発現の変化は、感染に伴う脳内サイトカインの動態と関連していると考えられた。今後、持続感染の維持に関わるHMGB1とRAGEの役割について詳細に検討する必要があると考えられる。ウイルス性脳疾患の発症には脳神経細胞内でのウイルスの持続感染が深く関わっていると考えられている。

本研究では、ボルナ病ウイルス(BDV)を利用して、ウイルスの持続感染成立を決定する脳内機構の詳細な働きと発生のメカニズムを解明することを目的としている。本年度は、ラットにおけるBDV持続感染モデルを用いて、脳内で炎症増幅因子として働いている糖化最終産物受容体(RAGE)の発現レベルとその変化に伴う脳内免疫応答について解析した。BDV感染ラットでは、IL-1やTNF-alphaなどサイトカインの発現上昇にもかかわらず、RAGEの発現は、持続感染の成立に伴い顕著に低下することが明らかとなった。一方、RAGEのリガンドであるHMGB1やS100bなどの脳内発現は上昇していることから、BDV持続感染脳内ではRAGEの発現を能動的に抑制する機序が存在すると考えられた。そこで、持続感染脳内におけるRAGEの発現低下が脳炎の誘導や増幅にどのように関与するかを明らかにするために、BDV持続感染ラットを用いて実験的自己免疫性脳炎の誘導をおこなった。その結果、RAGEの発現低下が見られた持続感染脳では、自己抗原MBPに対する免疫応答の低下が認められ、脳炎の軽減が観察された。また、LPSによる刺激に対しても、BDV持続感染ラット脳では、RAGEの発現上昇が認められず、持続感染脳では、RAGEの発現が恒常的に抑制されている可能性が示された。本年度の結果より、ウイルス感染は、脳内でのRAGE発現を恒常的に低下させることにより、脳炎反応の誘導あるいは増幅を軽減させ、持続感染の成立を促進している可能性が示唆された。ウイルス性脳疾患の発症には脳神経細胞でのウイルスの持続感染が深く関わっている。これまでに、持続感染の成立にはウイルス蛋白質の発現や転写レベルの調節とともに、ウイルス抗原の変異が重要であることが報告されている。しかし、それらウイルス側の変化に関与する宿主因子や脳内免疫の活動は明らかになっていない。本研究は、神経病原性のボルナ病ウイルス(BDV)の感染をモデルとして、中枢神経系におけるウイルスの持続感染成立に関わる脳内メカニズムを解明することを目的としている。本研究の成果についてその概要を以下に記載する。私たちはBDVの持続感染成立に関わる脳内因子ならびに脳内免疫の活動を総合的に解析した。そして、BDVが持続感染したラット脳内では糖化最終産物受容体(RAGE)の発現が顕著に低下することを明らかにした。RAGEは免疫グロブリンスーパーファミリーに属するパターン認識受容体であり、HMGB1やS100b、そしてAmyloid-betaなど多様なリガンドを持っている。その活性化は自然免疫活動の長期化をはじめ、炎症反応の増幅にも関与すると考えられている。BDV感染ラット脳では、LPSの接種によっても、RAGEの発現上昇は認められずRAGE発現が恒常的に抑制されていることが示された。RAGEの抑制が認められた脳では、ミエリン蛋白質の接種によっても実験的自己免疫脳炎は誘導されず、組換えウイルス抗原接種による脳炎も抑えられることが明らかとなった。
高付加価値型農業の採用に対応した農作業環境改善の有効な進め方

農作業改善の方向は大きく次の8領域に分類される。(1)運搬と移動、(2)ワークステーションの改善、(3)作業方法の改良、機械導入、(4)作業環境の改善・整備、(5)作業編成の改良と組織の活性化、(6)労働時間整備、(7)安全対策、(8)保健支援策である。そして作業環境改善は作目毎にそれぞれ特徴をもって行われている。例えば、イチゴは中腰姿勢の改善、照明の改善を中心に作業方法の変更、労働時間の短縮が並行的に行われている。これは収穫作業だけでなく、選別・調整作業改善がターゲットになっていることを示す。ネギの場合は、騒音対策と保護具の使用に対する改善頻度が高い。これはネギの皮むき機の騒音対策に関連するものである。大根は、重量物対策、機械導入、早期、夜間作業対策に力点が置かれ、同時に中腰姿勢の改善も頻度高く行われている。リンゴの場合は農薬からの防護と保護具の使用が顕著なほか足場の整備が取り上げられている。花卉の場合は農薬からの防護対策が目立つ。ワークステーションの改善、機械導入も旺盛に進められている。経営における作業環境改善の契機は、作業従事者の健康障害防止策をめぐって取り上げられるケースが多い。また、労働力の高齢化に伴う作業負担の軽減、快適性を求める若年労働力の確保対策、雇用導入と労務管理上の必要、経営内での女性の地位向上なども改善の重要な契機となっていた。今後の農作業環境改善を推進する上で、負担軽減や快適形成に役立つ作業関連の健康・安全マニュアルや事例集が、作目別、経営形態・規模別に提供されていくことが求められる。
超音波で消す革新的消火方法開発のための流れと火炎の干渉メカニズムと最適条件の解明

手術室などの水が使用できない閉空間での火災を少ない電力で簡単に消火させるために,音(超音波)を用いた新規消火方法を提案する.超音波による定在波を形成した空間中では圧力振動により流れ場が変形する.この音の効果を火炎の根元に作用させることにより,後流側の火炎の反応を抑制,消火させるものである.本研究では,流れ場の変化をレーザー計測により可視化し,火炎挙動と対比することで,消火に至るメカニズムを調査する.手術室などの水が使用できない閉空間での火災を少ない電力で簡単に消火させるために,音(超音波)を用いた新規消火方法を提案する.超音波による定在波を形成した空間中では圧力振動により流れ場が変形する.この音の効果を火炎の根元に作用させることにより,後流側の火炎の反応を抑制,消火させるものである.本研究では,流れ場の変化をレーザー計測により可視化し,火炎挙動と対比することで,消火に至るメカニズムを調査する.
中世古系図成立の調査研究と中世文学との関係についての基礎的研究

1具体的な成立過程の不明な系図集『尊卑分脈』の成立を実証的解明のため、(1)菊亭文庫本『尊卑分脈』「平氏」の正盛流系図の書き入れの史料性を論じ、未知の古記録による増補が成されてゐる事を明らかにし、『尊卑』内部の記事の増補過程を明らかにした。(2)長楽寺本『源氏系図』・妙本寺本『源家系図』・内閣文庫本『本朝皇胤紹運録』が同系系図である事を明らかにし、次いで『尊卑分脈』「清和源氏」・北酒出本『源氏系図』他の系図と比較し、長楽寺系系図と他の二系図を遡る系図が南北朝以前に存在した事を明らかにした。(3)『尊卑分脈』の一部と目される壬生本系図の中、関東清原氏系図の史料的価値を古記録との比較から明らかにし、『今鏡』・『平家物語』注釈の誤りを訂正した。2従来、在地伝承を採用して成立したとされる蝦夷安藤氏の系譜が、『百姓縁起』の「四姓系図」よりの引用より成立してゐる事、その「四姓系図」が未知の真名本『曾我物語』の引用である事を『王年代記』等との比較により明らかにした。3従来、典拠未詳とされてきた『源平闘諍録』冒頭の桓武平氏系図が、千葉氏の元に伝来した平氏系図に基づくことを総州相馬氏系区・妙見寺本千葉系図・藤井本千葉系図との比較より明らかにした。4各種系図の信濃井上氏部や、大和・甲斐・美濃源氏の部を古記録とも併せて、比較検討し、北酒出本『源氏系図』・肥後『宇野氏系図』の史料的価値が比較的高い事を明らかにした。5鎌倉後期政治史の中、永仁四年の吉見義世謀反の背景として、名越北条氏と貴種源氏との婚姻関係の存した事を、入来院本『北条系図』より推定した。1中世の代表的な系図『尊卑分脈』及びその他の古系図研究のため、各所に所蔵される長楽寺本『源氏系図』諸本の書誌的調査をなし、妙本寺本、内閣文庫本、北酒出本『源氏系図』・『尊卑分脈』との前後関係を記事の考証等から比較し、各系図の共通祖本が南北朝時代以前に、成立して居た事を実証した(「長楽寺本『源氏系図』成立試論」)。2『尊卑分脈』現存最古の古写本である菊亭本の平氏系図にある書き入れが、独自の歴史的価値を持ち、散逸した古記録に基づいて居る可能性の高いことを、平家の系図考証と併せて発表する(「桓武平氏正盛流系図補輯之裏成」(『米沢史学』22、平成18年6月刊行予定))。3現存する源氏系図では古態を残す北酒出本『源氏系図』の史料的価値を明らかにし、平安末期の歴史的事件・『平家物語』との関係を明らかにした(「悪僧信実の晩年」(『米沢国語国文』35号に発表予定)・「溢れ源氏考証補闕」(近時発表予定))。4近年、紹介された入来院本『平氏系図』の北条氏系図の記事から、従来、古記録の残存が極端に少なく、詳細が不明であった永仁四年の吉見義世謀反の背景に、源氏の貴種と姻戚で結びついた名越家と得宗家との対立があることを指摘した(「永仁吉見義世謀反の背景」)。5武家の系図が含む氏族の始祖伝承として、千葉氏、伊予河野氏、蝦夷安藤氏の系図伝承を整理し、各々についてその成立を論じ、思想的背景、同時代の説話・軍記文学との関係について研究し、学会誌に発表する。

5鎌倉後期政治史の中、永仁四年の吉見義世謀反の背景として、名越北条氏と貴種源氏との婚姻関係の存した事を、入来院本『北条系図』より推定した。
汎血管内凝固症(DIC)の分子マーカーの研究

汎血管内血液凝固症(DIC)は、血栓症や出血や多臓器不全を引き起こし死に至らしむ症候群であり、迅速な病態診断と的確な治療が要求される。診断やモニタリングのための分子マーカーは種々普及しているが、主たる病変部位である血管内皮細胞障害マーカーの指標はいまだ一定の見解がない。我々は、血管内皮細胞が生成発現するフォン・ウイルブランド因子(vWF)に着目し血管内皮細胞障害の分子マーカーとしての有用性を検討してきた。vWFは前駆体であるpro-vWFとして内皮細胞で生成され特徴的なマルチマーとなり、その後成熟したmature-vWF(m-vWF)とpropolypeptideとしてのvWAgIIに分解される。われわれは、pro-vWF・vWAgIIおよびm-vWFに対するモノクローナル抗体を作成し、血漿中や培養細胞および上清中の三者の蛋白濃度を測定するELISA系を確立した。基礎的な実験モデルとして、培養ヒト臍帯静脈由来血管内皮細胞の検討では、炎症性サイトカインであるLPSやTNFなどの刺激で、pro-vWFの培養上清中の放出が増加した。とくに、LPSと白血球などの単核球の両者で刺激すると相乗効果が観察された。一方、TNFと単核球との組み合わせ刺激ではかかる相乗効果は認められず、敗血症を始めとするLPSが増加するDICの病態では、血管障害マーカーとしてpro-vWF測定の有用性が示唆された。臨床検討として、DICおよび慢性的な血管障害を合併する代表的疾患である糖尿病患者の血漿中のpro-vWFを比較検討したところ、健常成人と比較し、DICでは有意に高く、糖尿病では一部高い症例も認められたが僅かであった。血漿pro-vWFは他の血管内皮細胞障害マーカーと云われるトロンボモジュリンやt-PA/PAI複合体の血漿中濃度とは相関せず、特異な病態を表すマーカーであることが示唆された。汎血管内血液凝固症(DlC)の分子マーカーは種々普及しているが、MOFなどの重篤な血栓合併の指標はいまだ一定の見解がなく、その病態の中心は血管内皮細胞であることが近年注目されている。我々は、血管内皮細胞が生成発現する主たる蛋白であるフォン・ウイルブランド因子(vWF)に着目し血管内皮細胞障害の分子マーカーとしての有用性を検討している。vWFは前駆体であるpro-vWFとして内皮細胞で生成され、その後成熟したmature-vWF(m-vWF)とpropolypeptideとしてのvWAgIIに分解される。本年度は、pro-vWFを測定するために必要な精製品の純化および測定系の確立を施行する目的で、大量培養したヒト臍帯静脈由来血管内皮細胞から粗分画したpro-vWFを抗原としてモノクローナル抗体を作成し、m-vWFに対するモノクローナル抗体とvWAgIIに対するモノクローナル抗体を組み合わせELISA測定系を確立した。さらにpro-vWF特異的なモノクロナル抗体の作成も試み、現在三種類の抗体が得られた。現在の種々の抗体の組み合わせにによるELISA測定系を検討している。培養ヒト臍帯静脈由来血管内皮細胞に、LPS・TNFなどのサイトカインや、白血球・血小板などの血球にて刺激し、pro-vWF・m-vWF・vWAgIIの三者の動態を観察した。その結果、培養血管内皮細胞は未刺激時と比較しLPSやTNF刺激で、pro-vWFの培養上清中の放出が増加した。

さらに、LPSと白血球の単核球の両者で刺激すると相乗効果が観察されpro-vWFの培養上清中の放出が著増した。一方、TNFと単核球との組み合わせ刺激ではかかる効果は認められなかった。DICにおいてLPSが増加する病態では、血管障害マーカーとしてpro-vWF測定の有用性が示唆された。汎血管内血液凝固症(DIC)の分子マーカーは種々普及しているが、主たる病変部位である血管内皮細胞障害マーカーの指標はいまだ一定の見解がない。我々は、血管内皮細胞が生成発現するフォン・ウイルブランド因子(vWF)に着目し血管内皮細胞障害の分子マーカーとしての有用性を検討してきた。vWFは前駆体であるpro-vWFとして内皮細胞で生成され特徴的なマルチマーとなり、その後成熟したmature-vWF(m-vWF)とpropolypeptideとしてのvWAgIIに分解される。われわれは、pro-vWF・vWAgIIおよびm-vWFに対するモノクローナル抗体を作成し、血漿中や培養細胞および上清中の三者の蛋白濃度を測定するELISA系を確立した。とくにpro-vWF特異的なモノクローナル抗体の作成は今まで誰も成功しておらず、その特異性を検討中である。培養ヒト臍帯静脈由来血管内皮細胞の検討では、未刺激時と比較しLPSやTNFなどのサイトカイン刺激で、pro-vWFの培養上清中の放出が増加し、LPSと白血球などの単核球の両者で刺激すると相乗効果が観察され、pro-vWFの培養上清中の放出が著増した。一方、TNFと単核球との組み合わせ刺激ではかかる相乗効果は認められず、敗血症を始めとするLPSが増加するDICの病態では、血管障害マーカーとしてpro-vWF測定の有用性が示唆された。実際、DICおよび慢性的な血管障害を合併する代表的疾患である糖尿病患者と健常成人の血漿中のpro-vWFを比較検討したところ、DICでは有意に高く、糖尿病では一部高い症例も認められたが、僅かであった。血漿pro-vWFは他の血管内皮細胞障害マーカーと云われるトロンボモジュリンやt-PA/PAI複合体の血漿中濃度とは相関せず、特異な病態を表すマーカーであることが示唆された。
考古学発掘資料による建物の復原方法に関する基盤的研究

各地の都市およびその周辺部の開発にともなう発掘によって確認された縄文・弥生時代から中世・近世にいたるまでの発掘遺構に含まれる多彩な建物跡を、建築史研究者と考古学研究者が実際に現場に出向き、共同で建物復原方法を検討し今後の研究の基礎資料とすることを基本的な目的として研究に取り組んだ。主な研究実績は以下の通り1.現在までに行われた考古学発掘資料による建物復原の実例に見られる復原方法を、技術的な側面、整備における復原の実際のあり方など問題点を検討した。2.全国各地、北は北海道上ノ国遺跡、青森県三内丸山遺跡、南は鹿児島県奄美諸島、沖縄県八重山諸島竹富島にいたるまでの発掘ないし復原の現場におもむき、発掘遺構そして遺物を実際に検討し、現場の発掘担当者などを交えて建物復原について議論した。3.研究会における問題検討の結果、縄文・弥生時代の発掘部材の詳細な検討による建物復原、および中世から近世にかけての発掘遺構による町家建物の復原という二つのテーマを設定し、前者については福岡県夜須町惣利遺跡の発掘部材を実際に検討しつつ研究会を開き、後者については近畿地方に当面の対象地域を絞って京都古代学協会において研究会を開いた。それぞれにおいてはこの科研メンバー以外の研究者にも関連分野の研究者の参加を求めて研究討議を行った。各地の都市およびその周辺部の開発にともなう発掘によって確認された縄文・弥生時代から中世・近世にいたるまでの発掘遺構に含まれる多彩な建物跡を、建築史研究者と考古学研究者が実際に現場に出向き、共同で建物復原方法を検討し今後の建築史学ないし考古学の基礎資料とすることが基本的な目的である。本年度は、縄文・弥生及び古代の遺跡として、三内丸山遺跡(青森県)、野木遺跡(青森県)、惣利遺跡(福岡県)、吉野ケ里遺跡(佐賀県)、また、中世から近世にかけての遺跡として、十三湊遺跡(青森県)、和風迎賓館遺跡、旧修徳小学校遺跡(京都府)、吉川元春館、万徳院遺跡(広島県)、肥前名護屋城遺跡(佐賀県)、竹富島ハナスク村・クマーラ村遺跡、波照間島マシュク村遺跡、石垣島フルストバル村、安里村遺跡(沖縄県)の実地見学を行い、発掘担当者など関係者の説明をもとに参加者による研究討議を行った。個々の遺跡に関する討議の結果は最終的な報告書にゆずるが、全体を通じて以下の点が確認された。(1)個々の建物だけではなく、建物相互の関係、そして都市ないし集落全体との関係を考慮しないと建物の復原的考察はできない。(2)縄文・弥生の遺跡においては近年増加しつつある発掘建築部材の検討によって建物の復原的考察の可能性が広がりつつある。(3)中世から近世にかけての発掘遺構に関して、その地上部分の復原的な考察が建築技術の上でも、また社会の発展という観点からも重要な意味を持つ。これらの視点は、今後の研究計画の重要な指針となるはずである。また、復原的な考察を行うに際して、コンピュータ・グラフィックによる技術的な可能性についても既に研究成果の蓄積のある研究者の講義を受け、その可能性について前向きに検討が行われた。さらにコンピュータに関しては既存の発掘資料の中から建物復原に関する資料を収集し、基礎的な資料として研究会メンバーだけではなく、広く学会に益する形でのまとめ方を検討した。これらも今後の研究計画の重要な指針となると思われる。各地の都市およびその周辺部の開発にともなう発掘によって確認された縄文・弥生時代から中世・近世にいたるまでの発掘遺構に含まれる多彩な建物跡を、建築史研究者と考古学研究者が実際に現場に出向き、共同で建物復原方法を検討し今後の研究の基礎資料とすることが基本的な目的である。本年度は、仙台青葉城(宮城県)、荒井猫田遺跡(福島県)、山形城(山形県)、惣利遺跡(福岡県)、長岡京遺跡(京都府)、豊後府内遺跡(大分県)、奄美大島(鹿児島県)の発掘現場ないし発掘後の整備成果を見学し、現場の発掘担当者など関係者の説明をもとに参加者による研究討議を行った。