hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
AGEによる生体蛋白の翻訳後修飾機構の検討とその臨床への応用

1.生体には様々な翻訳後修飾の機構が存在するが、メイラード反応後期生成物(AGEs)は特に糖尿病合併症、動脈硬化症といった加齢に伴って発症頻度が増加する病態との関与が強く指摘されている。AGE化蛋白は動脈硬化巣の泡沫化マクロラァージ内および細胞外マトリックスに存在するが、細胞外に存在するAGE化蛋白はマクロファージに発現するスカベンジャー受容体を介して細胞内に取り込まれると考えられていた。我々は、1600mMのグルコースで調製した高修飾AGE化蛋白はスカベンジャー受容体に認識されるのに対して、より生理的なグルコース濃度(50mM)で調製したマイルド修飾AGE化蛋白はスカベンジャー受容体に全く認識されないことを証明した。したがって、生体で泡沫化マクロファージ内に検出されるAGE化蛋白は細胞外に存在したAGE化蛋白が取り込まれたものではなく、マクロファージ細胞内で生成したと考えられる。2.脂肪細胞の機能不全は糖尿病、高血圧、高脂血症を誘発し、動脈硬化をはじめとする様々な糖尿病合併症の発症を促進する。我々は脂肪細胞におけるAGEの生成経路を検討した。3T3-L1細胞を常法にしたがって脂肪細胞へ分化させ、細胞内におけるAGE生成の変化を測定した。その結果、システインとフマル酸の付加体であるS-(2-succinyl)cysteine(2SC)の細胞内濃度は分化に伴って16倍増加したのに対し、既知AGE構造体であるCMLおよびCMLは変化しないことがGC-MS/MS解析で明らかとなった。また、2SCに対する特異抗体および質量分析による解析から、細胞骨格蛋白、サイトカイン、ヒートショック蛋白などが2SC化していることが明らかとなった。よって、脂肪細胞においてフマル酸による蛋白の翻訳後修飾反応が進んでいることが明らかとなった。生体には様々な翻訳後修飾の機構が存在するが、メイラード反応は特に糖尿病合併症、動脈硬化症といった加齢に伴って発症頻度が増加する病態との関与が強く指摘されている。申請者は(1)メイラード反応後期生成物であるAdvanced glycation end products(AGE)の生成メカニズムを分子レベルで解析した結果、主要な抗原性AGE構造として知られるN^ε-(carboxymethyl)lysine(CML)は、好中球や活性化マクロファージが産生する次亜塩素酸によって生成する経路が明らかとなった。本結果より、炎症部位にCMLが顕著に蓄積するメカニズムが明らかとなった。(2)抗CML抗体を用いた免疫学的解析より、アルコール性肝障害患者のmallorybody、気候性角膜症患者の角膜に蓄積していることが明らかとなった。(3)動脈硬化部位では泡沫化マクロファージの細胞内及び細胞外マトリックスにCMLが蓄積していることが明らかとなっており、細胞外に存在するAGE蛋白がスカベンジャー受容体を介して細胞内に取り込まれ、その一連の過程より炎症性サイトカイン等の分泌を促進することによって、動脈硬化症の進展を惹起すると考えられている。今回、スカベンジャー受容体は1600mMのグルコースで作製したAGE蛋白は認識するが、より生理的なグルコース濃度で調製したAGE蛋白は認識せず、さらに、ヒト単球を細胞培養系でマクロファージに分化すると、マクロファージの細胞内にCMLが生成することから、動脈硬化部位のマクロファージ内に存在するAGE蛋白は、細胞内で生成したものであることが明らかとなった。(4)メチルグリオキサール由来の新規AGE構造に対するモノクローナル抗体を作製し、血液中における新規AGEの測定系を確立した結果、健常者に比較して透析患者で血中濃度が顕著に増加することが明らかとなった。
心筋貫通枝の虚血に対する治療法の開発

心筋貫通枝領域の虚血は標準の12誘導心電図では検出できないだけではなく、血管造影を施行しても検出限界により可視化が困難であるため、確定診断をつけることが困難である。そのため、心筋の貫通枝領域における虚血に対して治療を行うことができないのが現状であるため、心筋貫通枝領域の虚血に対して、新たな診断法を開発し、治療法を開発することが必須となっている。そこで本研究で、心筋貫通枝領域の微小血管障害を可視化し、心筋貫通枝領域における心筋虚血に対する新しい治療法として、細胞移植療法が有効であることを示す。そのために、細胞移植療法を行うために必要である幹細胞の分離・同定を行う必要があり、昨年度は各種幹細胞の分離同定を行った。心筋貫通枝狭窄実験動物モデル作製は糖尿病モデルラットであるOLETF(Otsuka Long-Evans Tokushima Fatty)ラットを用いた。これまでの我々の検討で、OLETFラットは生後10ヶ月後から心筋貫通枝の狭窄を引き起こすことが明らかになっている。本年度は実際に実験動物モデルを利用し、幹細胞投与による心筋への生着期間を検討する予定であり、OLETFラットとそのコントロールラットであるLETO( Long-Evans Tokushima Otsuka)ラットに対して各種幹細胞の投与を行った。幹細胞の生着期間の検討に関してはDiIの発現期間とアポトーシス経路に重要な役割を持つCytochrome Cを免疫染色により評価する予定であったが、途中退職のため、評価の遂行までにはいたらなかった。そのために、細胞移植療法を行うために必要である幹細胞の分離・同定を行う必要があり、各種幹細胞の分離同定を行った。本研究では動物実験モデルとしてOLETF(Otsuka Long-Evans Tokushima Fatty)糖尿病モデルラットおよび対照としてのLETO( Long-Evans Tokushima Otsuka)ラットを用いるため、OLETF糖尿病モデルラットおよびLETOラットの骨髄細胞から幹細胞を抽出した。また、脂肪由来間葉系幹細胞を脂肪組織から採取した。本年度は初年度であるために、動物への細胞移植は行っていないため、細胞移植療法の治療効果は次年度以降に検討する予定である。しかしながら、本年度は骨髄から次年度の動物実験を行うための充分量の幹細胞を得ることができ順調に実験を遂行することができた。これらの幹細胞の移植の結果が待たれる。今まで行ってきた技術を利用しているため、次年度の動物実験を行うための充分量の幹細胞を得ることができおおむね滞りなく順調に進展している。当初の予定通りに以下の計画を遂行する。実際に実験動物モデルを作成し遺伝子導入幹細胞を陰茎静脈より投与し、心筋貫通枝にどの程度の期間生着するか検討を行う。1.心筋貫通枝狭窄モデルの作製各種幹細胞を移植し検討を行う。2.各種細胞の生着期間の検討(in vivo)細胞の投与は陰茎静脈から行い、各種細胞や、導入された遺伝子の違いにより生着期間が変化するか検討する。各種投与細胞がどれくらいの期間生着するのか正確に検討するために、DiIの発現期間を検討するだけではなく、生着細胞にアポトーシスがどの程度発生しているか検討する。細胞移植後、1週、2週、4週、8週、12週、16週及び24週で心組織を採取し生着期間を評価する。動物飼育代が抑えられたので、次年度に使用する試薬代として繰り越した。試薬キットを購入する予定
わが国の近代精神医療史資料の保存と利用に関する基盤整備

わが国の近代精神医療史資料の保存と利用は危機的な状況ある。本研究は、精神医学史学会でのシンポジウムおよび資料展示、さらに研究期間中に数度開催したワークショップでの研究発表と討議をとおして、精神医療史資料の保存と利用に関する研究基盤を整備することに貢献した。また、本研究の一環として西欧の精神医学ミュージアムの現地調査を行い、その歴史と現状を比較検討しながら、今後のわが国における精神医療史資料の利用や展示のありかたを検討した。2012年度には、西欧の精神医学博物館・資料館および関連施設の視察を重点的に行い、その歴史・展示・企画・運営の実際について情報収集を行った。訪れた施設は、ドイツのムゼーレ(ゲッピンゲン)、ヴュルテンベルク精神医学博物館(ツヴーファルテン)、イギリスのベッドラム博物館(ケント)、フロイト博物館(ロンドン)、スイスのチューリヒ大学医学史博物館、ベルン精神医学博物館、アールブリュット・コレクション(ローザンヌ)である。なお、2012年4月にベルギーのギスラン精神医学博物館(ゲント)で開催された、アウトサイダー・アートの国際シンポジウムに参加し、同時期にゲールで行われていたアウトサイダー・アートの企画展も見学した。これらの研究成果の概要は、2012年10月の日本精神医学史学会で「西欧における精神医学史博物館の社会的な役割について」という演題で発表した。また、2013年1月にはこの研究の一環として第3回目の「近現代精神医療史ワークショップ」を名古屋で開催した。歴史研究者だけではなく、保健医療福祉分野などで活躍するさまざまな参加者が集まり、精神医療の歴史や資料に関する発表および討議を行った。演者および演題は、中村治(大阪府立大学)「地域精神医療に求められているものー洛北岩倉の事例をもとにー」、當間正敏(日本聾史学会)「巣鴨病院における聾精神患者の記録」、水野葵(医療法人好生会三方原病院)・小山友理子(医療法人好生会はまかぜ)「病棟建替えを機に精神科病院の歴史を振り返るー精神保健福祉士の視点からー」、三浦藍(梅花女子大学)「岩龍寺ならびに香良脳病院における水治療の変遷」である。以上の研究活動をとおして、近代精神医療史資料の保存と利用に関する国内外の状況が一層明らかになり、わが国の精神医療史研究の方向性をさぐる重要な足がかりとなった。平成25年度には、二つの国際会議で近代日本の精神医療史に関わる研究報告を行い、海外研究者との意見交換を行った。まず、6月にイギリス・オックスフォードで開催された国際シンポジウム「セラピーとエンパワーメントー強制と懲罰:労働と作業療法への歴史的・現代的視座」には、研究代表者の橋本および研究分担者の中村が参加し、また7月にオランダ・アムステルダムで開催された第33回「法と精神保健に関する国際会議」(IALMH)には、橋本および研究分担者の板原が参加し、それぞれのテーマで研究発表および会議参加者との討議を行った。また、10月には名古屋で「近現代精神医療史ワークショップ4」を開催し、「ミュージアム」をテーマに山名淳(京都大学大学院教育学研究科)、竹島正(国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所)、および後藤基行(国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所)の3氏が講演を行い、あわせて精神医療にかかわるミュージアムの意義や可能性について討議を行った。さて、研究期間全体をとおして本研究が目指していたのは、第一に近代日本の精神医療史資料の保存、第二にその利用、さらにその先に「精神医療ミュージアム」の設置を検討することであった。研究をすすめていく過程で、西欧の精神医療に関わるミュージアムをいくつか視察し、関係者にインタビューする機会に恵まれことは、ミュージアム構想に大きな刺激となった。これらミュージアムの歴史的・思想的な背景や設置・運営のノウハウを比較検討することから得られた知見を活かしながら、歴史的資料を保存・利用する「精神医療ミュージアム」の設置を引き続き検討しつつ、精神医療の歴史を広く社会に伝える社会教育的な活動(移動ミュージアム、学校における出張授業などを含む)を検討・実践する、本研究につづく新たな試みを科学研究費から助成を受けて行う計画である。平成23年度は、学会および研究会などの機会を活用して、近代精神医療史資料の保存と利用への関心を広く共有してもらうための活動に重点を置いた。まず、研究代表者が大会会長として、10月29日・30日に愛知県立大学で開催した第15回精神医学史学会でシンポジウム「近代精神医療史資料の保存と利用」を企画した。国内外から4人のシンポジスト(岡田靖雄[青柿舎]、松岡資明[日本経済新聞社]、Bert Boeckx[OPZ Geel, Belgium]、廣川和花[大阪大学])を招いて、資料保存と利用に関する講演と討議を行った。また、学会会場で精神医療史研究家・小林靖彦(1919-2007)の写真資料を中心に「小林靖彦回顧展」を開催した。他方、名古屋駅周辺の会場で「近現代精神医療史ワークショップ」を2回(12月11日および3月25日)を開催し、精神医療史に関する発表と討議を行った。

1回目のワークショップでは5人(宇都宮みのり[金城学院大学]、橋本明[愛知県立大学]、西川薫[新潟医療福祉大学]、キム・ユミ[コロンビア大学]、後藤基行[一橋大学])、2回目も5人(安田理人[東北大学]、佐々木亜紀子[愛知淑徳大学]、川端美季[立命館大学]、板原和子[大阪体育大学]、橋本明[愛知県立大学])が登壇し、各人について1時間の発表・討議を行った。さらに、研究代表者は東京(11月25日・26日、昭和大学附属烏山病院など)および愛媛(1月20日・21日、愛媛県立図書館など)を訪れ、各施設・地域の精神医療史資料の収集および関係者への聞き取りを行った。加えて、3月7日16日にオランダおよびベルギーを訪れ、精神医学博物館(Het Dolhuys[ハーレム]、Museum Dr. Guislain[ゲント])の視察および精神医学博物館設置プロジェクト(OPZ[ゲール])に関する聞き取り調査を行った。近代精神医療史資料の保存と利用に関する基盤づくりのために、初年度(2011年度)は研究代表者が主催した第15回精神医学史学会(於:愛知県立大学)において、国外の研究者も招聘してシンポジウム「近代精神医療史資料の保存と利用」を企画した。また同学会開催に合わせて、精神医療史資料の一般展示を強く意識したパイロット・スタディとして、著名な精神医療史研究家である小林靖彦の「回顧展」を行った。次いで、昨年度(2012年度)は、国外の精神医学に関わる西欧の博物館・資料館を訪れ、精神医療史資料の保存と利用の先進事例を学ぶと同時に、当地のスタッフと交流・情報交換を行った。また、精神医療史に関わる研究者の研究発表と交流のために、両年度で3回の「近現代精神医療史ワークショップ」を行った。これらの活動は研究の目的に添うものであり、研究の達成度を評価すればおおむね順調に進んでいると考えられる。「近代精神医療史資料の保存と利用」を調査するにあたって、まずはこの問題の重要性を関係者・関係機関に広く共有してもらうことが必要である。その意味で、精神医学史学会でのシンポジウムおよび「小林靖彦回顧展」の企画は当該研究の初年度にとって絶好の機会であり、少なくとも参加者には「近代精神医療史資料の保存と利用」をアピールできたと考える。また、比較的若手の研究者を発表者として開催した「近現代精神医療史ワークショップ」では、精神医療史に関する各自の発表とともに、精神医療史資料の保存と利用についての意見を交換する場として機能した。一方、現地調査を行うことができた場所はごく限られていた。国内で訪問した施設については、精神医療史資料の保存と利用の現状を知るためのパイロット・スタディという位置づけになるだろう。国外での調査については、わが国における「精神医療史資料館・博物館(仮称)」の設置に向けて大いに刺激となったが、同時にわが国固有の困難なハードルや課題も見えてきた。以上をまとめると、もともとの計画にはなかった企画や調査も少なくないが、大きな方向としては「精神医療史資料の保存と利用」に関して、さまざまな可能性や限界を検討でき、研究目的はおおむね順調に達成されていると考える。これまで、近代精神医療史資料の保存と利用に関する基盤づくりに必要な情報や資料の収集を行ってきた。
人工制限酵素による内在性TDP-43遺伝子改変と筋萎縮性側索硬化症モデルへの応用

Zinc-Finger Nucleaseを用いてTDP-43 C末領域の部分欠損マウス8系統を樹立し、この領域の生理的機能を検討した。150アミノ酸残基からなるC末領域の中央部6アミノ酸までの欠損(A)では、ホモマウスにおいても明らかな異常を指摘できなかったが、C末領域の約半分程度を欠損(B・C)させると致死となった。後半部分欠損(C)と異なり、前半部分欠損(B)では明瞭な変異蛋白を認めたが、核から細胞質に局在が変化し、核蛋白としての機能は失われた。これらの結果から、TDP-43 C末領域の前半部分は機能維持に重要であり、後半部分は蛋白の安定性維持に重要な領域であることが明らかとなった。人工制限酵素技術の先駆けとなったZinc-Finger Nuclease(ZFN)を用い、内在性TDP-43 C末領域の部分欠損マウス8系統を樹立した。この8系統を、塩基配列から推定される蛋白構造により分類すると、150アミノ酸残基からなるTDP-43 C末領域の(A)6アミノ酸までの欠損、(B)前半部分欠損、(C)後半部分欠損の3種に大別され、グループ毎に異なる特性が認められた。6アミノ酸までの欠損(A系統)では、ホモマウスにおいても明らかな異常を指摘できなかったが、TDP-43 C末領域の約半分程度を欠損(B・C系統)させると、ホモマウスが主に着床前後に致死となり、TDP-43機能が失われた。次にヘテロマウスの脳を用いて蛋白レベルで検討すると、前半部分欠損(B系統)では、36 kDaの変異蛋白が確認されたが、核から細胞質に局在が変化し、核蛋白質としてのTDP-43機能が失われることが明らかとなった。一方、後半部分欠損(C系統)では僅かなバンドが確認されるのみであり、変異蛋白が何らかの品質管理を受けている可能性が高いと考えられた。なお、以上の8系統は、全て凍結受精卵として保存が完了し、バイオリソースとしての提供準備も整えた。次にTDP-43 C末領域の全欠損マウスを樹立するため、ZFNの制限を克服したTAL Effector Nucleases(TALEN)を用い、合計7回のマイクロインジェクションをおこなった。これにより140匹の産仔が生まれたが、遺伝子改変動物は得られなかった。TALENに関しては、活性のばらつきが大きいことが報告されるようになり、戦略の変更を検討している。平成25年度までにTDP-43 C末領域の部分欠損マウス8系統の樹立と基本的特性の確認を終了したが、平成26年度に表現型の詳細を確認していたところ、予期し得なかった興味深い結果が得られた。前回までの結果では、TDP-43 C末領域の約半分程度を欠損させると、TDP-43の機能は完全に失われると予測されていたが、C末領域の後半部分の欠損(蛋白間相互作用に重要なQ/N領域の半分を欠損)、且つ変異に伴う余剰アミノ酸の付加が最小(本例では7アミノ酸)となる場合は、部分的な機能喪失を示すことが明らかとなった。この結果は、ホモ欠損個体が着床期ではなく出生直前まで生存すること、さらに脳におけるTbc1d1 mRNA発現の低下を認めることから確認された。この変異はZM87ヘテロ個体に認められたもので、8週齢の脳では殆ど変異蛋白が確認できなかったのだが、胎生期の脳では、野生型に比して少ないものの比較的明瞭なバンドして変異蛋白が確認できた。この理由は明確ではないが、変異蛋白の品質管理の受け方が、週齢により異なっている可能性がある。また本結果は、C末領域の変異の程度により機能喪失のレベルが変化することを示す点で重要である。ZM87ヘテロ個体では凝集体形成は認められなかったが、変異蛋白の機能喪失によりTDP-43 mRNAが上昇することは確認済みである。まだ推測の域は脱しないが、変異の入れ方を変えることにより、mRNAの上昇とともに、凝集体形成を示すモデルが作成できる可能性がある。このような可能性を追求するとともに、TDP-43 C末領域の機能マッピングをおこなうため、本年度はCRISPR/Casシステムの導入も進めた。TDP-43 C末領域を標的として、マウス受精卵にマイクロインジェクションおこない、胚盤胞で解析したところ、約40%の頻度で改変個体が得られることが確認できた。Zinc-Finger Nucleaseを用い、内在性TDP-43 C末領域の部分欠損マウス8系統を樹立した。平成26年度までに全系統の表現型を確認し、TDP-43 C末領域の前半部分は機能維持、後半部分は蛋白の安定性維持に重要な領域であることを発見した。平成27年度は、C末領域の前半部分欠損マウス(ZM39A系統)を中心に解析を進めた。この理由は、ZM39A系統で発現している36 kDaの変異蛋白が、核移行シグナル(NLS)が残っているにも関わらず細胞質内に止まっていることから、この解析がTDP-43の局在化制御の理解につながると考えられたためである。最初に8週齢のマウスを用いて病理学的に解析したところ、変異蛋白は細胞質内に比較的均一に分布し、明らかな凝集体形成は認められなかった。

この点に関しては、高週齢のマウスを用いた検討も進めているが、凝集体形成自体が細胞内局在変化の原因ではないことが推定された。そこで核移行しない理由を結合蛋白の観点から検討するため、共免疫沈降法と質量分析法を用いた解析を進めている。しかし変異蛋白に特異的な抗体が存在しないため、質量分析の定量性を高める必要があり、条件検討に時間を要している。本成果を踏まえて新しい遺伝子改変マウスの作成も進めている。TDP-43 C末領域、特に中央付近にあるQ/N領域は、非常に凝集性が高い毒性コアとして推定されている。本研究で作成したマウスは、このQ/N領域の約半分が欠損しており、これが凝集体形成を示さない理由である可能性があるため、新しいゲノム編集技術であるCRISPR/Cas9システムを利用し、内在性TDP-43 C末領域の欠損長を変化させたマウスの作成を試みた。現段階では、胚盤胞での改変は確認されたが、個体としては得られておらず、その原因を解析している。Zinc-Finger Nucleaseを用いてTDP-43 C末領域の部分欠損マウス8系統を樹立し、この領域の生理的機能を検討した。150アミノ酸残基からなるC末領域の中央部6アミノ酸までの欠損(A)では、ホモマウスにおいても明らかな異常を指摘できなかったが、C末領域の約半分程度を欠損(B・C)させると致死となった。後半部分欠損(C)と異なり、前半部分欠損(B)では明瞭な変異蛋白を認めたが、核から細胞質に局在が変化し、核蛋白としての機能は失われた。これらの結果から、TDP-43 C末領域の前半部分は機能維持に重要であり、後半部分は蛋白の安定性維持に重要な領域であることが明らかとなった。TDP-43 C末領域の部分欠損マウス8系統を樹立し、全系統に関して、ホモ個体の生存性と死亡時期、変異蛋白の局在性、オートレギュレーション機構との関連性の解析を終了することができ、当初の予定までは完了することができた。しかし平成26年11月、新潟大学より北里大学に異動することが決まり、個体での維持管理を一旦中止せざるを得なくなったため、論文投稿を含めて今後の研究に関しては、遅れが生じる可能性がある。医歯薬学異動先の北里大学にて、動物実験を開始する準備を進めるとともに、新しい解析系として質量分析技術の導入を開始する。これはTDP-43 C末領域の部分欠損が、機能の部分喪失につながることが判明したためである。TDP-43は多くの機能を有しているが、それはC末領域と相互作用する蛋白の組み合わせで決まる可能性があり、結合蛋白の網羅的解析からは,核内でのスプライシング,細胞質内での翻訳との強い関連性が指摘されている(Freibaum et al. J Proteome Res 2010 9: 1104-20)。Tbc1d1 mRNA量が、TDP-43の残存活性を示すことは確認できたが、その分子機構の詳細を調べるためには、質量分析技術の導入により結合蛋白レベルでの変化を同定する必要があると考えている。また新しい遺伝子改変技術であるCRISPR/Casシステムに関しては、極めて効率が高い技術であることが確認されたため、動物実験の準備が整い次第、早急にマイクロインジェクションを開始する予定である。TDP-43 C末領域の部分欠損マウス8系統を樹立し、その基本的特性を確認することにより、本領域の機能マッピングをおこなった。得られた結果は、既に培養細胞レベルで報告されている結果とは異なり、新規性が高いと考えられた。
腎機能に応じたガンシクロビル副作用発現に関する調査と適切な投与設計への応用

【背景・目的】臓器移植患者をはじめとするサイトメガロウイルス(CMV)感染の第一選択薬として使用される薬剤にガンシクロビル(GCV)がある。GCVは尿中未変化体排泄率が高く、重篤な副作用として血小板減少をはじめとする骨髄抑制があるため、腎機能に応じた減量を必要とし、添付文書にも明記されている。しかし、現在添付文書上で設定されている用量調節をした患者で副作用が出現するケースは少なくない。そのため添付文書の用量設定が適切か検証するために、本研究では千葉大学医学部附属病院(以下、当院)において投与量と副作用の関連を明確にし、適切な投与量の目安を設定することを目的とした。【方法】当院入院中にGCVを投与された患者を対象とした。投与量について、添付文書で設定されている体重当たりの投与量と実投与量を比較し、その比(実投与量/理想投与量)を投与量乖離比として定義した。各患者の治療効果や副作用については各種検査データやカルテ情報などから調査を行い、効果に関しては造血細胞移植ガイドライン(CMV感染症)を参考に判定し、副作用(血小板減少、腎機能低下等)に関しては有害事象共通用語規準v4.0(CTCAE v4.0)によりグレード分類した。その後、腎機能に応じて投与量乖離比と効果、副作用の関連性を解析し評価した。【結果】対象患者は194名であった。GCV投与量乖離比の全体の平均は1.06±0.67であったが、腎機能低下患者の方で投与量乖離比が大きくなる傾向がみられた。GCV投与前後で腎障害、血小板減少、白血球数減少の出現した患者はそれぞれ、4.6%、16.0%、24.7%であった。また、血小板減少、白血球数減少に関しては腎機能が低下している患者ほど出現する傾向がみられた。このことから腎機能の悪化がみられる患者に対しては添付文書で推奨されている投与量であっても慎重に副作用モニタリングをすべきであると考えられた。現在引き続き腎機能に応じた投与量乖離比と効果、副作用の関連性について解析を進めている。
胃粘膜傷害時における内因性硫化水素の挙動と生理的役割に関する研究

H. 23年度において、硫化水素(H2S)産生に関わる酵素cystathionine-gamma-lyase(CSE)による内因性H2Sが胃がん由来細胞株の細胞増殖を促進的に調節していることを示唆する結果が得られた。そこでH. 24年度は、内因性H2Sの増殖促進作用に関与するターゲット分子の検討を行い、Cav3.2 T型Ca2+チャネルが部分的にこの増殖促進作用に関与することを示唆する結果が得られた。また、内因性H2Sによるアポトーシス抑制作用もその細胞増殖促進効果に一部寄与していることが示唆された。さらにH. 24年度は、マクロファージにおける内因性H2Sの機能についても検討を行い、グラム陰性菌毒素のリポ多糖(LPS)がマクロファージ様分化THP-1細胞においてCSEの発現を増加させる傾向を示すこと、また、炎症性サイトカインとして働くことが最近明らかになった核内タンパク質HMGB1(high mobility group box 1)のTNF-α刺激による遊離反応が、内因性H2Sにより抑制的に調節されていることを示す結果が得られた。これらの結果より、内因性に産生されるH2Sは、胃がん由来細胞では細胞増殖抑制的に働いていること、マクロファージを介した炎症反応においては、その炎症反応を抑制的に調節していることが示唆された。H. 23-24年度において、硫化水素(H2S)産生に関わる酵素cystathionine-gamma-lyase(CSE)による内因性H2Sが胃がん由来細胞株の細胞増殖を促進的に調節しており、この調節にはH2SによるCav3.2 T型Ca2+チャネルの機能増強およびNF-kBを介したアポトーシス抑制作用が一部寄与していることが示唆された。さらに、H. 24年度は、マクロファージにおける内因性H2Sの機能についても検討を行い、グラム陰性菌毒素のリポ多糖(LPS)がマクロファージ様分化THP-1細胞においてCSEの発現を増加させる傾向を示すこと、また、炎症性サイトカインとして働くことが最近明らかになった核内タンパク質HMGB1(high mobility group box 1)のTNF-α刺激による遊離反応が因性H2Sにより抑制的に調節されていることを示す結果が得られた。H. 25年度は、内因性H2Sによる抗アポトーシス作用を、抗アポトーシスタンパクのBcl-xLおよびBcl-2発現量を測定することで検討し、内因性H2S産生がこれらタンパク発現を増加させることでアポトーシスを抑制しており、これがH2Sの細胞増殖作用に寄与している可能性が示唆された。以上の結果より、CSEにより内因性に産生されるH2Sは、胃がん由来細胞では細胞増殖促進的に働いており、この効果にはH2Sの下流シグナルとしてCav3.2 T-channelおよび抗アポトーシス的に働くNF-κB系の活性化が関与している可能性が示唆された。平成23年度は初めに、数種のヒト胃がん由来細胞株細胞を用いて、硫化水素(H2S)の内因性産生に関わる酵素cystathionine gamma-lyase (CSE)およびcystathionine beta-synthase (CBS)の発現量におよぼす細胞傷害性刺激の影響を検討したが、いずれの細胞株においてもこれら酵素の明らかな発現量変化が認められなかった。そこで、次に胃がん由来細胞株の増殖に対する内因性H2Sの効果を検討するため、CSE阻害薬およびCBS阻害薬の細胞増殖に対する効果を観察したところ、いずれの阻害薬によっても増殖が抑制された。しかし、CSE阻害薬による増殖抑制効果はH2S donorのNaHSにより消失したが、CBS阻害薬の効果はNaHSの影響を受けなかった。一方、ヒト肺胞上皮癌由来A549細胞では、CSE、CBSいずれの阻害薬も増殖に影響しなかった。これらの結果より、胃がん細胞の増殖に、CSEにより内因性に産生されるH2Sが大きく関与する可能性が示唆された。また、内因性H2Sの細胞増殖促進作用はすべてのがん細胞で共通したものではないことも示された。内因性H2Sの増殖促進作用に関与するターゲット分子の検討を行った結果、部分的ではあるが、H2Sが活性化することが知られているCav3.2 T型Ca2+チャネルの関与が示唆される結果が得られた。さらに、H2Sによるsulfhydrationの関与が示唆される結果も得られているため、平成24年度以降は、sulfhydrationを受けるタンパク質を明らかにしていく予定である。本年度は当初の計画通りに進まなかった部分もあるが、今後の検討を行うための基礎的データを得ることができた。本研究課題の目的は、胃粘膜恒常性維持における内因性H2Sの役割を明らかにすることにある。本研究課題で予定していた実験計画のうち、胃がん由来細胞およびマクロファージ由来細胞を用いた実験はほとんど実施しており、その中で「細胞死と細胞増殖に対する内因性H2Sの関与」に関しては論文としてまとめられる結果がほぼ得られていることから概ね順調に進展しているものと考えている。この内容については、H. 25年度中に論文執筆、投稿を行う予定である。一方、実験計画書にH. 24H. 25年度の実験計画として挙げていた、様々な胃粘膜傷害モデル動物を用いた実験はH. 24年度にほとんど進めることができなかった。H. 25年度は、細胞を用いた実験に加え、動物実験も積極的に実施していきたい。平成23年度に予定していた計画

(1)CSE、CBS発現量の検討、についてLPSやTNF-alphaの影響を観察し、胃がん由来細胞、マクロファージ由来細胞で明らかな発現量変化がない結果を得た。計画(2)細胞死と細胞増殖に対する内因性H2Sの関与、については興味深い結果が得られており、今後の研究の伸展が期待できる。計画(3)CSE、CBS活性測定、については計画(1)で明らかな酵素発現増加が見られなかったため実験を行っていないが、活性測定法は研究室内ですでに確立している。計画(4)胃粘膜傷害モデル動物の作製と組織におけるH2S合成酵素発現量の検討、についてはまだ実験に着手できておらず、遅れている実験計画であるが、平成24年度には積極的に動物実験を取り入れていく予定である。H. 23, 24年度に得られた、CSEを介した内因性H2Sの胃癌細胞増殖促進作用について、実際にCSEが中心的な役割を担っているかを明らかにするため、H. 25年度は、CSEのsiRNAを用いてCSE発現を抑制し、細胞増殖やHMGB1遊離に及ぼす効果を検討する予定である。一方、胃粘膜傷害モデル動物の実験に着手できていないため、H. 25年度は動物を用いた実験を積極的に行う予定である。また、H. 25年度は当該研究課題の最終年度であることから、これまでに得られた実験データをまとめ、論文投稿を行う。平成23年度で得られた内因性H2Sの胃癌細胞増殖促進作用について、その作用に関与しているターゲット分子の検索および細胞内情報伝達系の検討を進めていく。また、平成24年度の計画に挙げていた、「CSE、CBSの強制発現系および発現抑制系細胞を用いた検討」について、siRNAによるCSEおよびCBSノックダウンの増殖に及ぼす影響を検討したい。さらに、平成23年度で実施できなかった胃粘膜傷害モデル動物を用いた実験を実施し、平成24年度に予定していた「胃粘膜傷害モデル動物の胃傷害に対するH2S合成酵素が医薬の影響」および「胃粘膜傷害モデル動物の胃平滑筋標本の収縮反応に対するH2S合成酵素阻害薬の影響」の実験を行う。H. 24年度は、直接経費として1,868,048円(内訳:H. 23年度の繰越667,875円+H. 24年度交付額1,200,000円+利息173円)のうち400,659円を残高としたが、この予算は平成25年3月から4月中にほぼ使用する予定である。薬学部6年制の学生が大部分を占める当研究室では、CBT、OSCEの終了した4年生、病院・薬局実習の終了した5年生が23月に研究室に戻り、34月期が一年のうちで一番実験を行う期間である。H. 23年度より科学研究助成金の一部繰越が可能となり、実験を遂行する上で大きな助けとなった。H. 25年度は当該研究課題の最終年度であることから、H. 24年度の繰越額400,659円とH. 25年度の配当額1,2000,000円および利息分はすべて試薬や実験器具などの消耗品購入に当て、H. 26年1月中をめどに残額を0円にする予定である。平成23年度は、1,700,096円(利息を含む)のうち667,875円を残高としたが、この予算は平成24年3月から4月中にほぼ使用する予定である。薬学部6年制の学生が大部分の当研究室では、CBT、OSCEの終了した4年生、病院・薬局実習が終了した5年生が23月に研究室に戻り、34月期が一年のうちで一番実験が進む期間である。
蛍光X線分析用環境標準物質の開発

蛍光X線分析に対応した環境分析用の標準物質に関しては,小麦や米粉など食材試料中の金属元素分析用の標準物質を作製した。新たな食材標準物質の作製方法として,有機金属試薬をトルエンなどの有機溶剤で溶解させた標準溶液を,食材粉末に所定量添加・混合し,溶剤を蒸発させることで,食材試料にppmオーダーで目的元素を均質に分布させることに成功した。さらに三次元偏光光学系-蛍光X線測定により,実験室系の蛍光X線分析装置により,0,1ppm以下の検出感度を得ることが出来た。また,プラスチック中の有害金属を蛍光X線分析で定量するための標準物質として,JSACO631,0632を,土壌中の有害金属を定量するための標準物質として,JSACO641-0646をそれぞれ,(社)日本分析化学会の下,開発・認証を行った。さらに蛍光X線分析で,ミクロンレベル以下の微小部領域を分析する観点から,「三次元微小領域分析」および「極微量分析」の可能性を探る実験を行った。近年,X線集光素子の発達により,実験室レベルでもミクロンレベルの微小部分析が可能となってきている。しかしながら従来の微小部蛍光X線分析では,試料内部の元素情報や,ppbレベルの微量分析は困難であった。前者の三次元微小部領域分析では,X線集光素子であるポリキャピラリーレンズを,X線照射側と検出側に取り付けた共焦点型三次元蛍光X線分析装置の開発、評価を行い,平面方向で30μm,深さ方向で80μmの分解能で試料内部の元素情報を取得することが可能となった。後者の極微量蛍光X線分析では,X線全反射現象を利用した微小部全反射蛍光X線装置を試作した。今後は,開発した装置の正確な評価を行うため,微小領域および微小空間分析用の標準物質を開発する必要がある。蛍光X線分析に対応した環境分析用の標準物質に関しては、小麦や米粉など食材試料中の金属元素分析用の標準物質を作製した。新たな食材標準物質の作製方法として、有機金属試薬をトルエンなどの有機溶剤で溶解させた標準溶液を、食材粉末に所定量添加。混合し、溶剤を蒸発させることで、食材試料にppmオーダーで目的元素を均質に分布させることに成功した。現在、作製した標準物質の均質性。保存性。正確度などを詳細に検討しており、本年度中に、認証値を付与した認証標準物質としての開発・頒布を目指す。また、近年RoHS指令などで問題となっているプラスチック中の有害金属を、蛍光X線分析で定量するための標準物質を開発した。開発した標準物質は、(社)日本分析化学会で認証を行い、Pb, Cd, Cr分析用としてJSAC 0611-0615が、Hg分析用としてJSAC 0621-0625が頒布されている。さらに蛍光X線分析で、ミクロンレベル以下の微小部領域を分析する観点から、「三次元微小領域分析」および「極微量分析」の可能性を探る実験を行った。近年、X線集光素子の発達により、実験室レベルでもミクロンレベルの微小部分析が可能となってきている。しかしながら従来の微小部蛍光X線分析では、試料内部の元素情報や、ppbレベルの微量分析は困難であった。前者の三次元微小部領域分析では、X線集光素子であるポリキヤビラリーレンズを、X線照射側と検出側に取り付けた共焦点型三次元蛍光X線分析装置の開発。評価を行い、平面方向で30μm、深さ方向で80μmの分解能で試料内部の元素情報を取得することが可能となった。後者の極微量蛍光X線分析では、X線全反射現象を利用した微小部全反射蛍光X線装置を試作した。今後は、開発した装置の正確な評価を行うため、微小領域および微小空間分析用の標準物質を開発する必要がある。

後者の極微量蛍光X線分析では,X線全反射現象を利用した微小部全反射蛍光X線装置を試作した。今後は,開発した装置の正確な評価を行うため,微小領域および微小空間分析用の標準物質を開発する必要がある。
食行動、身体活動、社会心理要因とメタボリックシンドローム発症に関するコホート研究

本研究では、地域住民を対象に、食行動・身体活動・社会心理要因とメタボリックシンドロームおよびその構成因子との関連を明確にし、さらに食行動と社会心理要因との相互作用を確認する疫学研究を実施した。その結果、男性では、朝食欠食が体重増加に関連しており、特に睡眠時間が短いほどその関連が顕著であった。また肥満関連食行動数が多いほど、将来の2型糖尿病発症リスクが高いことがわかった。ただし、肥満関連食行動が自覚的ストレスによりその後の体重変化に与える影響を分析したが、明確な影響は得られなかった。平成22年度では、肥満と関連している食行動と糖尿病発症との関連についてコホートデザインにより検討した。対象者は20032006年度の循環器健診時に食事歴法質問票による食事調査を実施し、当時糖尿病ではなかった30-69歳の男女2,840名(男性890名、女性1,950名)を対象とした。検討した食行動は、「食べる速さ」、「おなかいっぱいまで食べる」、「朝食摂取」、「就寝前摂食」の4項目で、これら食行動に該当する個数と糖尿病発症との関連を、多変量調整Cox比例ハザードモデルにより分析した。2009年までの約7年間の追跡調査で、155名(男性70名、女性85名)が糖尿病を発症した。どの食行動にも該当しない者を比較対象として、該当する食行動が1個、2個、3個以上のそれぞれについて多変量調整ハザード比(95%信頼区間)を計算した結果、男性では2.35(1.06-5.19)、1.54(0.65-3.63)、3.24(1.29-8.13)でp for trend=0.09であった。女性では、0.92(0.52-1.62)、0.67(0.35-1.30)、1.97(0.92-4.22)でp for trend=0.67であった。本検討の結果は、肥満と関連している食行動を数多く有している男性では、将来の糖尿病発症の危険性が高いことを示唆するものである。当該年度では、わが国において、増加傾向にある糖尿病に着目して、食行動との関連を検討した。本研究の結果は、食行動と糖尿病についての因果関係を示唆するものであり、糖尿病予防のためには食行動の累積に留意する必要性を示している。今後、身体活動、睡眠等他のライフスタイルとの交互作用について考慮しながら、他疾病との関連についても言及していく予定である。本年度は、食行動の変化とメタボリックシンドローム及びその構成因子との関連についての縦断研究について研究を行い、第70回公衆衛生学会において発表した。具体的には、2004年並び20082009年に、秋田県I町と大阪府Y市M地区の循環器検診を受診した3069歳の男女1301名(男性398名、女性903名)を対象とした縦断研究により、朝食欠食と約5年後の体重変化量との関連を解析した。その際、睡眠時間が朝食欠食と体重変化との間に影響を及ぼしているかどうかについても解析を行った。その結果、朝食欠食の男性34名(9%)、女性59名(6%)、就寝前摂食の男性139名(35%)、女性124名(14%)が認められた。朝食欠食並びに就寝前摂食と約5年後の体重変化を分析した結果、男性では朝食欠食の有無で多変量調整平均体重変化量に有意差が認められた(しない:-0.4kg、する:+2.0kg、p<0.01)。女性における朝食欠食(しない:-0.7kg、する:-0.6kg)、並びに就寝前摂食(男性しない:-0.17kg、男性する:+0.04kg、女性しない:-0.7kg、女性する:-0.4kg)について有意差は見られなかった。男性の朝食欠食と体重増加との関連は、睡眠時間が短いほど強く、≦6時間群では「しない」が+0.14kgに対して「する」が+3.5kg(p=0.06)、68時間群では「しない」が+1.3kgに対して「する」が+3.2kg(p=0.02)であったが、>8時間群では有意差は認められなかった(しない:-1.60kg、する:-0.02kg、p=0.55)。また、朝食欠食と睡眠時間との間には有意な相互作用が認められた(p=0.02)。本研究の結果から、睡眠時間が8時間以内の男性において、朝食欠食が体重増加につながる可能性が示された。

平成19年度に秋田県井川町と、大阪府八尾市南高安地区の住民健診を受診し、その後平成23年度まで複数回健診を受診した、3069歳(平成19年度)の男性875名、女性1758名を対象として、自覚的ストレスならびに食行動(おなかいっぱい食べる、朝食欠食、毎日の間食・夜食、就寝前摂食)が、4年間の体重変化に与える影響について分析した。自覚的ストレスについては、健診時の問診において「仕事上または生活上でストレスを感じることがありますか」という問いに「おおいにある」「かなりある」と回答した者を「ストレス有」とした。また食行動についても、同様に問診で「ついついおなかいっぱい食べる方ですか」「朝食を抜くことがよくありますか」「間食または夜食をほぼ毎日とりますか」「夕食後12時間以内に床につきますか」に「はい」と答えた者を、「おなかいっぱい食べる」「朝食欠食」「毎日の間食・夜食」「就寝前摂食」の食行動を行っている者とした。その結果、ストレス「あり」の者は「ない」者に比べ、男女とも平均年齢が若く、運動習慣のある者の割合が低かった。また男性では、毎日の間食・夜食の割合が高かった。女性では、就寝前摂食の割合が高かった。4年間の体重変化について分析した結果、男性の「おなかいっぱい食べる」ことをしていない者で、経年的にBMI増加が認められたが、「おなかいっぱい食べる」ことをしている者では認められなかった。また、ストレスやその他の食行動と、BMIの変化への関連性は認められなかった。さらに、ストレスの有無別に食行動とBMI変化との関連を分析した結果、女性ではストレスがあり、「毎日の間食・夜食」をしない者で、BMIの増加が認められたが、「毎日の間食・夜食」をする者では、顕著な増加はみられなかった。今回、先行研究のようなストレス曝露による食行動が肥満の助長因子となる結果は得られなかった。平成23年度は、食行動の変化については解析していないが、本研究の特徴でもある、縦断的に食行動とメタボリックシンドロームの構成因子との関連について解析を行うことはできた。さらに、睡眠との相互作用についても確認することができたことから、おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画通り、平成24年度は、食行動とメタボリックシンドローム並びにその構成因子との関連に関わる社会心理要因の探索に着目し解析を進める予定である。また、平成23年度の解析において睡眠時間等他の生活習慣が、食行動とメタボリックシンドローム並びにその構成因子との関連に影響を及ぼしている可能性がみられたことから、身体活動、睡眠等の生活習慣との関連についても、本年度も引き続き考慮して解析を進める予定である。
バイオインスパイアード触媒による新物質変換システムの構築

天然の金属酵素であるビタミンB_<12>の機能に注目し、ビタミンB_<12>機能を有するバイオインスパイアード触媒を創製した。ビタミンB_<12>を化学修飾した誘導体を用い、酸化チタンや分岐高分子、光増感剤の組み合わせにより光駆動型の触媒系を構築した。これらのバイオインスパイアード触媒は光で活性化し、環境汚染物質であるDDTのような有機ハロゲン化物を効率良く分解できた。また、これらのバイオインスパイアード触媒は、環境汚染物質の分解のみならず、ラジカル形成剤として種々の有機合成反応に応用できることが明らかになった。天然の金属酵素は、高活性・高選択的であるが、構造安定性に欠け応用範囲が狭いなどの欠点も多い。そこで、本研究では、ナノ空間材料と金属錯体等の組み合わせにより天然酵素を凌駕する機能をもつ触媒系を開発し、革新的触媒の開発を目指す。無機半導体と金属錯体、タンパク質と金属錯体などハイブリッド化により従来触媒にはない新機能の開発が期待できる。本年度は、B12-TiO_2ハイブリッド触媒及びB12-HSA人工酵素の開発を行い、以下の成果を得た。1)ビタミンB12-TiO_2ハイブリッド触媒の開発と触媒機能開拓ビタミンB12を含む脱ハロゲン化酵素では、鉄-硫黄タンパクが還元剤として働き、ビタミンB12を活性化し超求核性のCo(I)種を生成する。そこで、鉄-硫黄タンパクによる還元剤としての作用を、二酸化チタン(TiO_2)に紫外線を照射した際に生じる励起電子で代替した。ビタミンB12の誘導体をTiO_2表面上に固定化し、B12-TiO_2ハイブリッド触媒を創製し、紫外線照射下で有機ハロゲン化物の分解特性を検討した。また、本反応を応用し、環状ラクトンの環拡大反応に成功した。更に、時間分解分光測定装置を用いて反応を追跡し、反応機構を明らかにした。2)金属錯体-人血清アルブミン(HSA)による人工酵素の構築人血清アルブミン(HSA)は生体系で種々の疎水性有機物を運搬する役割を持っており、比較的安価なタンパク質である。そこで、HSAの疎水性反応場に注目し、生体関連金属錯体の1つであるビタミンB12誘導体との組み合わせにより、新規ビタミンB12人工酵素を構築した。疎水的に化学修飾したビタミンB12誘導体は水には溶解せず有機溶媒に可溶であるが、HSAの添加により水相に溶解した。本人工酵素を用いて、水中での有機ハロゲン化物(DDTのような環境汚染物質)の分解に成功した。金属酵素は高活性・高選択的であるが、構造安定性に欠け応用範囲が狭いなどの欠点も多い。本研究では、ナノ空間材料と金属錯体等の組み合わせにより天然酵素を凌駕する機能をもつ触媒系を開発し、革新的触媒の開発を目指している。本年度はビタミンB12-分岐高分子触媒及びポルフィセン金属錯体の光機能材料開発を行い以下の成果を得た。1)ビタミンB12-分岐高分子触媒の創製と触媒機能ビタミンB12の側鎖を化学修飾した化合物を分岐高分子(HBP)に共有結合で連結したB12-HBPを合成した。HBPにB12誘導体は任意の割合で導入することに成功した。本触媒では、B12はHBPの表面近傍に密に結合しており、Co-C結合の開裂により生成するラジカル種のカップリング反応が選択的に進行することを見出した。すなわち、選択的ラジカル二量化反応の開発に成功した。また、B12-HBPの酸化還元挙動を明らかにし、電気化学的活性化による脱ハロゲン化反応を行い、環境汚染物質の一つであるDDTの分解に成功した。本触媒系は環境適合型の触媒システムと言える。2)ポルフィセン金属錯体の合成と光機能材料への展開ヘムタンパクの基本構造はポルフィリン金属錯体であり、環状テトラピロール系の生体色素として極めて重要な働きをしている。本研究ではポルフィリンの構造異性体であるポルフィセンに着目し、光機能材料への応用を目指し光化学的挙動を検討した。ポルフィセンはポルフィリンと比較して可視領域に強い吸収をもつと言う特徴があり、可視光を利用した材料への展開が期待できる。ポルフィセンのモリブデン錯体を合成し、可視光によりモリブデンが+5から+4に還元されることを見出した。本反応は可視光を用いた酸素の活性化に利用できる。また、ポルフィセンのスズ錯体を合成し、可視光を利用した光誘起電子移動や光誘起エネルギー移動が効率良く起こることを明らかにした。本年度は以下の成果を得た。

1)ビタミンB12-光増感剤の組み合わせによる触媒開発ビタミンB12誘導体と有機光増感剤の組み合わせにより、可視光駆動型の触媒システムの開発に成功した。有機光増感剤については、ローズベンガルとローダミンBが優れた性能を示した。ビタミンB12誘導体に対して1/10モル当量のローズベンガルを用い、犠牲還元剤としてトリエタノールアミンを添加した系で可視光を照射するとビタミンB12誘導体はCo(I)状態に還元活性化した。この触媒系を用いてDDTなどの有機塩素化物の脱ハロゲン化に成功した。また、この触媒系は、ラジカル中間体を経由した官能基転位反応にも適用出来ることが明らかになった。2)イオンタグポルフィセンの合成と光酸化反応触媒の開発ポルフィリンの構造異性体であるポルフィセンに着目し、環境適合型の媒体であるイオン液体中で反応を行うために、イオンタグポルフィセンを合成した。イオンタグポルフィセンは、好気条件で可視光照射すると一重項酸素を効率良く生成した。イオン液体中で一重項酸素による酸化反応に成功し、繰り返し使用できることを明らかにした。3)ビタミンB12誘導体の光増感能の発見ビタミンB12誘導体をトリエタノールアミン存在下イオン液体中で紫外線照射するとCo(I)状態に還元活性化することを見出した。これはビタミンB12誘導体の光増感能があることを示す結果であり、DDTのような有機塩素化物を添加すると脱ハロゲン化反応が進行した。これはビタミンB12誘導体が光増感能と触媒機能の両者の性質をもつことを示している。