hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
死戦期に発現するRBM3の定量および機能解析

我々は以前より様々な外的影響でRBM3が心筋で発現が変化することを報告してきた。今回、RBM3の細胞内での機能解析を試みた。その結果は、これまで生体内における現象として報告されていた結果とは真逆の結果であった。すなわち、これまでの文献では生体内でRBM3は翻訳を促進する働きを持つとされてきた。しかし、我々が今回行った実験によると、in Vitroでは反対にタンパク合成を阻害する働きを行うことが明らかとなった。その原因としてはmiRNAの存在や、RBM3が翻訳促進している状況において調節因子として働いている可能性が推定される。凍死症例を始め、色々な症例で発現しているRNA bindingmotif protein 3(RBM3)を定量化し、また機能の解析を行いたい。細胞増殖におけるRBM3の役割、低酸素との関係性を明らかとしたい。司法解剖にて得られた心筋とヒト由来RBM3に対する抗体を用いて共免疫沈降法を行いウェスタンブロッティングによりリボソームを検出する。発光量の定量化を行い、RBM3発現の指標とし、死戦期の状態との関連性を抽出する。当研究室ではすでにヒト由来RBM3に対する抗体の作成に成功しており、共免疫沈降法を行いウェスタンブロッティングによりリボソームが検出されるか確認する。発光量を定量化することでRBM3発現の定量化の指標とする。同様の死因(特に凍死・低酸素の症例)を数例ずつ抽出し、相関関係について評価する。定量化によって最もRBM3発現している症例を用い、RBM3とリボソームの結合親和性を定量的に解析する。表面プラズモン共鳴により、精製したRBM3とリボソームの会合速度定数(kon)と解離速度定数(koff)を求める。次に、RBM3とリボソームの相互作用部位を特定する。RBM3結合時と非結合時のリボソームに対しトリプシンにより限定分解を行い、差が生じにくいサブユニットを特定するリボソームの結合部位の同定と親和性を解析・定量化し、また結合によるリボソームの安定性の評価を行う。最終的にはRBM3が直接細胞増殖に寄与するかどうか、培養細胞を用いて評価する。RBM3結合時と非結合時のリボソームに対しトリプシンにより限定分解を行い、差が生じにくいサブユニットを特定する。リボソームの結合部位の同定と親和性を解析・定量化し、また結合によるリボソームの安定性の評価を行う。最終的にはRBM3が直接細胞増殖に寄与するかどうか、培養細胞を用いて評価する定量化によって最もRBM3発現している症例を用い、RBM3とリボソームの結合親和性を定量的に解析が進んでおり、RBM3とリボソームの相互作用部位を特定しつつある。最終的にはRBM3が直接細胞増殖に寄与するかどうか、培養細胞を用いて評価をおこなった。RBM3とリボソームの会合がどのような意義を持つのかについて解析を検討した。まず、RBM3の結合の有無によるリボソームの安定性を調べる。蛍光スペクトルや円二色性変偏光を解析することによりタンパク質の構造変化を解析することができるが、この手法を用いて、RBM3結合時と非結合時におけるリボソームや翻訳複合体の安定性の差を解析する。さらに、この会合が翻訳にどのような影響を与えるかin vitroにより確認する。ヒト由来の無細胞翻訳系を構築することは困難であると予想されるが、ウサギ由来の無細胞翻訳系は市販されており、ウサギ由来RBM3を用いて影響を解析を検討した。RBM3が翻訳複合体を安定化させたり、翻訳効率を促進させたりすることを予想しているが、そのような作用が細胞増殖にどのような影響を与えるかについて解析する。RBM3を過剰発現させた培養細胞とコントロールの培養細胞について、増殖速度の差を解析を検討した。細胞内におけるRBM3の定量化及び機能解析を行うことは、死因究明に役立つのみならず、臨床腫瘍学の分野においても新しい可能性が示唆される可能性がある。

分子生物学、法医学、臨床腫瘍学において、新しい見地を見出し得る研究であると考えている。我々は以前より様々な外的影響でRBM3が心筋で発現が変化することを報告してきた。今回、RBM3の細胞内での機能解析を試みた。その結果は、これまで生体内における現象として報告されていた結果とは真逆の結果であった。すなわち、これまでの文献では生体内でRBM3は翻訳を促進する働きを持つとされてきた。しかし、我々が今回行った実験によると、in Vitroでは反対にタンパク合成を阻害する働きを行うことが明らかとなった。その原因としてはmiRNAの存在や、RBM3が翻訳促進している状況において調節因子として働いている可能性が推定される。共免疫沈降法を行いウェスタンブロッティングによりリボソームが検出されるか確認でき、発光量を定量化することでRBM3発現の定量化することができているRBM3とリボソームの会合がどのような意義を持つのかについて解析する。まず、RBM3の結合の有無によるリボソームの安定性を調べる。蛍光スペクトルや円二色性変偏光を解析を用いてRBM3結合時と非結合時におけるリボソームや翻訳複合体の安定性の差を解析する。法医学定量化によって最もRBM3発現している症例を用い、RBM3とリボソームの結合親和性を定量的に解析する。表面プラズモン共鳴により、精製したRBM3とリボソームの会合速度定数(kon)と解離速度定数(koff)を求める。次に、RBM3とリボソームの相互作用部位を特定する。RBM3結合時と非結合時のリボソームに対しトリプシンにより限定分解を行い、差が生じにくいサブユニットを特定する。その領域が相互作用部位と考えられる。
保育者の長期的な就業継続の要因とワーク・エンゲージメント形成プロセスに関する研究

本研究では、離職が少なく、長期的に就業を継続する保育者が多い園に着目し、その園の保育実践の質も把握した上で、保育者たちがどのような関係性を築いてきたのか、そのかかわりの経験や出来事を包括的に捉え、そしてそこで生起する感情を明らかにする。とくに、仕事に対する活力や情熱などのポジティブな感情であるワーク・エンゲージメントに焦点を当て、その形成プロセスを巨視的・縦断的な視点で明らかにする。そして、その知見をもとにリーダーシップと同僚性を育む研修プログラムを開発することを目指す。
円錐ビームによる投影からの3次元画像直接再構成に関する研究

現在,コンピュータ・トモグラフィ(CT)で対象の3次元像を直接再構成しようとする場合,計算機の能力の不足がその実現を困難にしている.本研究では,将来,コンピュータの計算速度,記憶容量の一層の向上により,この制約が除かれることを想定して,次の立場から研究を進めてきた.(1)計算機の計算速度が向上し,記憶容量が増えれば, 3次元画像や,動画像等の膨大なデータを扱うことが可能となる.この様な計算機の進歩を想定して,今のうちに3次元画像や動画像を対象とした再構成理論の基礎を構築しておく必要がある.(2)現在のCTで使われるノイズ抑制やデータ補正のための信号処理方法は極めて単純なものである.つまり,現状では信号処理手法の良さを図る一つの尺度として,その計算量の少なさが重要視されているのである.今後,計算機が高速化し,計算コストが下がれば,むしろ計算量が多く複雑でも,高い能力を持った信号処理の手法が必要とされるようになる.本研究では,上記(1)の課題に対しては,級数展開法と一般標本化定理に基づき,円錐ビーム投影方式による三次元像再構成理論を導いた.また(2)の課題に対しては,計算量が多くなるが,画像の高周波の情報を失うことなく,ノイズ抑制,画像補正を行うことのできる新しい信号処理手法として,射影フィルタとアナログ符号の理論に基づく方法を導いた.この様な方法論により,次のような成果が得られた.まず円錐ビーム方式により,線源を対象の周りに一回転するだけで再構成に必要な全データが得られるが,ここで最適な標本点の決定と復元公式の存在可能性の証明を行った.また射影フィルタをCTに適した形に改良した.さらにアナログ符号理論により,投影データに加わるインパルス性のノイズを訂正できることを示した.現在,コンピュータ・トモグラフィ(CT)で対象の3次元像を直接再構成しようとする場合,計算機の能力の不足がその実現を困難にしている.本研究では,将来,コンピュータの計算速度,記憶容量の一層の向上により,この制約が除かれることを想定して,次の立場から研究を進めてきた.(1)計算機の計算速度が向上し,記憶容量が増えれば, 3次元画像や,動画像等の膨大なデータを扱うことが可能となる.この様な計算機の進歩を想定して,今のうちに3次元画像や動画像を対象とした再構成理論の基礎を構築しておく必要がある.(2)現在のCTで使われるノイズ抑制やデータ補正のための信号処理方法は極めて単純なものである.つまり,現状では信号処理手法の良さを図る一つの尺度として,その計算量の少なさが重要視されているのである.今後,計算機が高速化し,計算コストが下がれば,むしろ計算量が多く複雑でも,高い能力を持った信号処理の手法が必要とされるようになる.本研究では,上記(1)の課題に対しては,級数展開法と一般標本化定理に基づき,円錐ビーム投影方式による三次元像再構成理論を導いた.また(2)の課題に対しては,計算量が多くなるが,画像の高周波の情報を失うことなく,ノイズ抑制,画像補正を行うことのできる新しい信号処理手法として,射影フィルタとアナログ符号の理論に基づく方法を導いた.この様な方法論により,次のような成果が得られた.まず円錐ビーム方式により,線源を対象の周りに一回転するだけで再構成に必要な全データが得られるが,ここで最適な標本点の決定と復元公式の存在可能性の証明を行った.また射影フィルタをCTに適した形に改良した.さらにアナログ符号理論により,投影データに加わるインパルス性のノイズを訂正できることを示した.医学の分野に革命をもたらしたコンピュータトモグラフィ(CT)は、ここ10年の間に目覚しい発展を遂げた。しかし、CT技術は決して完成したものではなく、次に示すように大きな問題が残されている。現在の技術では再構成したい断面に対して180度または360度すべての角度から投影データを測定しなければいけない。従って、直接再構成できる断面も、体軸横断面あるいはそれから僅かにずれた傾きをもった断面に限られている。その結果、任意断面像や3次元画像を再構成するためには、いくつもの体軸横断面を予め構成しておかなければいけないことになり、投影データを得るための測定時間がかかり、被験者のX線被曝量が増えることになる。本研究は、これらの問題に対して統一的解決を与えるために始められたものであり、本年度は、三つのアプローチを試み、次のような成果を得た。1.円錐状のX線を必要な部位にだけ照射することにより3次元画像を直接再構成するための級数展開法を導き、原理的にはそれが可能であることを示した。しかし、現在のところこの方法は雑音に対して敏感であるので、その対策として、次の二つの方法を提案した。2.画像復元理論を適用する方法。数学的には、CTの問題も画像復元の問題も全く同じ問題になる。しかも、画像復元ではランダム雑音の影響が直接モデルの中に組込まれているので、ランダム雑音に対して安定な復元方法を得ることができる。本年度は、未だ抽象的一般論の段階ではあるが、部分射影フィルタの概念を提案し、その一般形を求めることができた。3.いわゆる不完全投影は、インパルス状の雑音の加わった投影とみなすことができる。このような見方をすれば、不完全投影からの画像再構成問題がアナログ符号の問題に帰着できることを明らかにし、CTに対する全く新しい接近法を開拓することができた。
熱膨張の拘束を利用した高圧装置の研究

高圧力を用いる研究および製造には多くの場合ブリッジマンに始まる機械的加圧方式の高圧装置が用いられる。この方式の装置は,外側から力を加えて試料を圧縮する外力方式であるのて,摺動部を含み,高圧力の発生とともに摩擦と圧力漏れを伴う。これらの問題に対してガスケットと呼ばれる材料が用いられるが,これにより摩擦力と圧力漏れの問題が完全に解決されたわけではない。本研究は,上述の従来の機械的加圧法式の高圧装置における問題点を解決するとともに簡単に高圧を得る一方法として筆者が提案した熱膨張の拘束を利用した内力方式の高圧装置を発展させること,とくに圧力室の拡大と圧力発生能力の向上を目指している。本研究で考案した高圧装置では,加熱方法として圧力室に小型電気炉を挿入する方法を採用し,圧力容器は半割り構造とした。これらにより試料の挿入,試料構成,および測定を容易にした。圧力室における温度分布と発生圧力,および圧力容器の主応力分布の計算方法を確立し,これによる計算結果に基づき装置の設計・試作を行った。上述の計算により,1.均一な温度分布が得られる電気炉の設計ができること,2.加熱用ヒ-タとして大きな弾性係数を持つSiCが適していること,3.熱膨張体としてNaClおよびLiFを用いた場合1000°Cでそれぞれ2.4および4.2GPaの高圧が発生することがわかった。さらに試作した高圧装置を用いて実験を行い,次のような結果を得た。1.電極およびリ-ド線としてWが適していること,2. Pbの融点の圧力依存性を利用した測定により400°Cで1GPaの高圧が発生することがわかった。今後は,まずダイヤモンド合成が可能な温度領域での圧力測定を確立し,本装置によるダイヤモンド合成の可能性を検討する予定である。高圧装置の開発は、ブリッジマンに始まる機械的加圧法式により進められてきた。この方式は、力の発生と試料の圧縮が独立に行われる外力方式であり、装置の構造が複雑になるだけでなく、摩擦と圧力漏れの問題を伴う。そのためガスケットが用いられるが、十分な対策とは言えず、これが計算による発生圧力の推定を難しくしている。本研究は、上述の従来の機械的加圧方式における難点を解決する目的で開発した熱膨張の拘束を利用した内力方式による高圧装置を発展させること、とくに圧力室の拡大と高圧発生能力の向上を目指している。本年度は、これらを可能にするために、熱膨張体の加熱方法、圧力室の構成方法、および熱膨張拘束用圧力容器を考案し、装置の設計の際に必要となる発生圧力および容器の主応力分布の計算方法を確立し、これらに基づいて装置を設計・試作した。装置の設計と試作の過程において、1.差分法を用いた温度計算により均一な温度分布が得られる電気炉の設計ができること、2.加熱用ヒ-タとしては弾性係数の大きなSiCが適していること、3.熱および電気絶縁材料としてはZr_2Oが適していること、4.熱膨張体としてNaCIを用いた場合、1000°Cで2.4GPaの高圧が発生することがわかった。次年度においては、熱膨張体の融解時において発生する圧力と液体状態での発生圧力の計算法を確立するとともに、金の電気抵抗の圧力依存性を利用した圧力測定法を考案して、効率よく高圧が得られ、かつ溶融後も化学的安定な材料を選定する方法を確立し、これらを確認するための実験を行う予定である。高圧力を用いる研究および製造には,多くの場合機械的加圧方式の高圧装置が使用されている。この方式の装置は外力方式であり摺動部を含むので,圧力漏れおよび摩擦が避けられない。これらに対する対策としてガスケットと呼ばれる材料が用いられているが,これにより摩擦力による高圧発生効率の低下を十分に改善することはできない。

熱膨張の拘束を利用する高圧装置は内力方式であるので摩擦の問題がないが,この装置において発生される高圧は,熱膨張を拘束される材料,すなわち高圧を誘起する材料に依存する。前年度においては,高圧誘起物質としてNaClを採用し,装置の構成法および発生圧力計算法について研究を進めた。本年度は,NaClとほぼ同じ大きさの熱膨張係数を持ち,弾性係数については約3倍の大きさを有するLiFを高圧誘起物質として採用した。前年度において開発した発生圧力計算法によって本装置においてLiFを用いた場合の圧力と温度の関係を求めた。それにより,例えば400°Cおよび1000°Cでそれぞれ1.6GPaおよび4.2GPaの高圧が発生すると予測された。本年度においては,圧力室構成法,電気炉投入電力制御システムの構成法を確立し,さらに本装置圧力室から熱電対線およびリ-ド線を取り出す方法を考案して,圧力および温度の測定を容易にした。一例として,端面に厚さ0.3mmのNaCl膜を焼成した直径5mm,高さ2.5mmの二つのLiF円柱の間にPbを挟み込み,これらを高圧誘起材として圧力室に挿入し,加熱した結果,本装置において400°Cで1GPaの高圧が発生されたことを確認した。
NK、NKT細胞による免疫系制御の解析

NK細胞とNKT細胞による標的細胞の認識、傷害機構を明らかにし、その機能分子の応用による免疫系の制御をめざして研究を行った。1.TNF-related apoptosis-inducing ligand(TRAIL)が幼弱なマウスのNK細胞における中心的な細胞傷害活性分子であり、免疫系が未熟な幼弱期の生体防御において重要であることを明らかにした。同時に、adultマウスの肝臓に存在するTRAILを発現したNK細胞は、mature NK細胞への分化機能を有するimmatureなNK細胞であることを示した。2.NK細胞による抗腫瘍サーベイランスで重要なTRAILを癌治療へ応用すべく、TRAILの細胞死誘導レセプター(DR5)に対するアゴニスティック抗体(MD5-1)を作製した。MD5-1の投与はTRAIL感受性腫瘍を拒絶に導き、さらにT細胞依存性の腫瘍特異的免疫反応を速やかに誘導し、TRAIL耐性変異株に対しても強い抗腫瘍効果を発揮することを示した。3.NKT細胞の機能発揮に、補助シグナルのICOSが重要な役割を担っていることを示した。4.特異的リガンドで活性化されたNKT細胞では、抑制性NK細胞レセプター(CD94/NKG2)の発現が一時的に消失する。この時に、α-Galactosylceramideによる再刺激を行うと、10倍以上のサイトカインの産生および抗腫瘍効果が見られた。また、このNKT細胞の機能制御はIFN-γにより調節されていることを見出した。5.BCGによる膀胱癌の治療時に腫瘍内に浸潤したT細胞に、TRAILの発現が誘導されていることを見出した。6.TRAILと同様にTNF superfamilyに属するTWEAKが、マクロファージに発現しており、腫瘍増殖に抑制的に作用し、腫瘍サーベイランスを担っている可能性を示唆した。NK細胞とNKT細胞による標的細胞の認識機構および傷害機構を明らかにし、その免疫機構における意義、さらに、これらの細胞が発現する機能分子の応用による免疫系の制御をめざして研究を行った。(1)胎生時からNK細胞が存在し、このimmatureなNK細胞はperforin依存性の細胞傷害活性は弱いが、サイトカイン産生能および強いTRAIL依存性の細胞傷害活性を有し、これにより若年期の生体防御において重要な役割を担っていることを明らかにした。また、adultマウスの肝臓に存在するTRAILを発現したNK細胞が、mature NK細胞への分化機能を有していることも示した。これによりNK細胞は抑制性レセプターによる制御のほかに、TRAILの正常細胞は傷害せずに感染細胞を選択的に傷害するという特性により、効果的に生体防御に寄与していることが示され、さらにNK細胞の分化と機能分子の発現に関する新たな知見が示された。(2)TRAILを介した腫瘍細胞の傷害機構を癌治療へ応用すべく、TRAILの細胞死誘導レセプター(DR5)に対するアゴニスティック抗体(MD5-1)を作製し、この抗体を投与した。その結果、MD5-1の投与はTRAIL感受性腫瘍を拒絶に導くのみならず、抗原提示細胞を効率的に腫瘍内に導き活性化し、腫瘍抗原の提示を増強することにより、T細胞依存性の腫瘍特異的免疫反応を誘導することで、速やかにTRAIL耐性変異株に対しても強い抗腫瘍硬化を発揮することを示した。これにより、TRAILを介した腫瘍細胞傷害の臨床応用が有用であることが示された。(3)NKT細胞による機能発揮に、補助シグナルであるICOSが重要な役割を担っていることを示し、NKT細胞の機能発揮に関与する新たな分子機構を示した。この結果は、癌治療に用いられつつあるNKT細胞療法の効果を増強することに応用可能であると考えられる。

これまでに、NKT細胞による標的細胞の認識時に補助刺激分子が重要であること、またNK細胞の標的細胞傷害においてTNF-related apoptosis-inducing ligand(TRAIL)が重要な役割を担っており、TRAILレセプターに対するagonistic抗体の投与が腫瘍拒絶を誘導すること示した。今年度は、NKT細胞の反応性を規定するNK細胞レセプター、TRAILとその類似分子であるTWEAKの腫瘍治療および腫瘍サーベイランスにおける意義を中心に研究を進めた。(1)特異的リガンドで活性化されたNKT細胞では、細胞表面のレセプターが一時的に全て消失し、その後、T細胞レセプターがNK細胞レセプターより早く再発現することを見出した。この現象はOCH刺激後に顕著で、OCH刺激後、抑制性NK細胞レセプターであるCD94/NKG2Aの発現の無いNKT細胞は、α-Galactosylceramideによる再刺激で10倍以上の量のサイトカインを産生した。また、この自己に対する抑制性NK細胞レセプターCD94/NKG2Aを介したNKT細胞の機能抑制はIFN-γにより増強されることを見出し、これがNKT細胞の活性化調節に重要であることを示した。(2)NK細胞の腫瘍サーベイランス効果において重要な役割を示すTNF-related apoptosis-inducing ligand(TRAIL)が、BCGによる膀胱癌の治療時に腫瘍内に浸潤したT細胞に発現が誘導されていることを見出し、TRAILの臨床的意義を示唆した。(3)TRAILと同様にTNF superfamilyに属するTWEAKが、マクロファージに発現しており、腫瘍増殖に抑制的に作用し、腫瘍サーベイランスを担っている可能性を示唆した。
中国、和県及び宜昌におけるオルドビス紀・シルル紀境界の堆積相と生物事変

南京地質古生物研究所の李博士との共同研究により、オルドビス紀とシルル紀の堆積物と生物進化について、現地調査、資料の分析と他のデータとの比較、研究会での発表と議論を通じて、次のことを明らかにする事ができた。1、共同野外調査の実施。(ア)李博士はこの時代のセクションについて非常に博識であり、日本滞在集に多くの情報を得る事が出来た。そのデータを元に、現地調査とサンプリング、を行った。調査地域は揚子江の中流れにあたる宣昌付近である。ここで、従来の標識的露頭とされている場所から南に約500mの地点の河川敷に非常に保存の良い化石を含むセクションを発見した(イ)露頭オーダーで、従来は孔隙が大きい奇妙な堆積岩をされていたのが、実は炭酸塩岩の炭酸塩分が溶けてしまったものであることを明らかにした。2、試料の分析を他のデータとの比較。(ア)炭素同位体の正の異常が認められ、その直後に負の異常も認識できた。これは、堆積場の海洋の構造に関する変動の可能性がある。(イ)境界付近では希土類元素の異常から還元的な環境が卓越したと言える。3、国際標準セクションの提案。(ア)調査したセクションは中国では古くから調査隊が入っており、化石データは非常に精密なデータがある。それらのデータを今回の我々の調査によって得られた同位体データと合わせる事により、ユネクソに対して「国際標準境界」を提案することが出来よう。4、他のセクションへの展開と今後の共同研究。ガスハイドレートが関与した可能性のある中国の境界層について、あらたに、デボン紀末期の絶滅事件に関わるセクションの調査を行った。今後はO/Sだけでなく、F/Fについても詳細なデータを得たい。
誤嚥性肺炎における抗炎症性脂質メディエーター、リポキシンの役割と有用性の検討

近年抗炎症性作用をもつ脂質メディエーターが炎症性疾患の治癒過程において重要な役割を果たし、炎症の慢性化を防ぐといった新たな知見が散見されるようになった。また誤嚥・誤飲を契機に発症する誤嚥性肺炎は、高齢患者に多く70歳以上の肺炎入院患者における約60%に発症すると言われており、時に重篤化することが知られている。今回申請者は本疾患のマウスモデルを作製し、抗炎症性脂質メディエーターを投与した。その結果誤嚥性肺炎が軽減されることを見出し、今後臨床の現場においても新たな治療法につながる可能性が示唆された。誤嚥性肺炎における抗炎症性脂質メディエーターの役割、有用性について研究を進めているが、本年度は評価系の基盤となる誤嚥性肺炎マウスモデルの作成を行った。7週齢雄C57BL/6Jマウスに塩酸(pH=1.5,0.1N,50μl)を左肺選択的に投与、その後072時間後に同じく左肺選択的にE.Coliを投与して肺傷害を惹起した。E.Coli1投与24時間後に肺、脾臓、血液をマウスより採取し、肺、脾臓はhomogenizeを行い、それぞれ適宜希釈したサンプルをagarplate上で12時間培養し、colony forming units(CFU)を検討した。これにより塩酸肺傷害後生菌が肺内あるいは肺外臓器に経時的にどのように分布するかを検討することで、塩酸肺障害肺のクリアランス機能の評価を行うこととした。最初にE.Coli投与量の検討を行った。細菌投与量を10^5 colonies/mouseならびに10倍量である10^6 colonies/mouseで投与を行ったところ、10^6 colonies/mouse投与群では細菌投与12時間後に75%マウスの死亡を認めたため、評価に適さないと判断し投与量を10^5 colonies/mouseとした。塩酸肺障害程度により肺内菌増殖の程度を観察したところ、塩酸投与2時間、12時間後E.Coli投与時に菌量が有意に増殖し(E.coli output/input:108.89±6.67 v.s. 0.03±0.03;2h,40.0±18.5 v.s. 0.03±0.02;12h)48時間後ではほぼ菌がクリアランスされていることがわかった(0.27±0.07 v.s. 0.03±0.03)。また同様に塩酸投与2、12時間においては脾臓、血液中にも肺から播種した菌を認めた。このことから塩酸投与により、2時間、12時間後では細菌に対する保護機能が破壊により細菌の播種→敗血症となる可能性が示唆され、この状態の回復を促進することが本病態における治療につながると考え、本モデルを用いて今後抗炎症性脂質である脂質メディエーターの投与による評価を行う予定である。平成18年度に作成した誤嚥性肺炎モデルを用いて,抗炎症性脂質メディエーター安定型化合物のひとつであるレソルビンE1(RvE1)を外来性に投与し,肺障害後の防御機構に与える影響について検討した。7週齢C57BL/6雄性マウスにRvE1(100ng, 100μl生理食塩水)あるいはコントロールとして生理食塩水を尾静脈投与し,その30分後に左肺選択的に塩酸(25μ1, pH1.0, 0.1N)投与を行った。12時間後に再度左肺選択的に大腸菌(1×10^5コロニー)を投与した。大腸菌投与24時間後にマウスより左肺を採取し臓器をホモジナイズした後agar plate上で12時間培養し,得られたcolony forming units (CFU)から左肺内大腸菌数を求め,左肺内大腸菌数/投与した大腸菌数=クリアランス比として検討した。さらにホモジナイズした際に得られた上清を用いて好中球ミェロペルオキシダーゼ(MPO)濃度,炎症性サイトカイン・ケモカイン濃度を測定した。その結果RvEl投与群ではコントロール(CTL)群に比べ塩酸投与後の肺内における大腸菌の増殖を約1/3に抑制した。また肺のMPO濃度はRvE1投与群において有意に低下した。さらに上清中のIL-1β, IL-6, KC ,MCP-1 ,MIP-1α, MIP-1βの産生もRvE1投与群において抑制された。以上より誤嚥性肺炎マウスモデルにおいて抗炎症性脂質メディエーターRvE1は塩酸投与による肺障害後の大腸菌の増殖ならびに肺内への好中球浸潤や炎症性サイトカイン・ケモカイン産生を抑制した。

平成18年度に作成した誤嚥性肺炎モデルを用いて平成19年度は抗炎症性脂質メディエーター安定型化合物のひとつであるレゾルビンE1(RvE1)を投与し,肺障害後の防御機構に与える影響について検討した。結果RvE1投与群では非投与群に比べ塩酸投与後の肺内における大腸菌の増殖を抑制、MPO濃度、IL-1β, IL-6, KC, MCP-1, MIP-1α, MIP-1βの産生が抑制されたことを報告した。その後更なる検討の結果、炎症後期に出現する炎症性メディエーターであるHMGB1もRvE1投与群で抑制されることが明らかになった。またRvE1の前躯体であるEPA(エイコサペンタエン酸)を投与し塩酸投与後の大腸菌増殖に与える影響について検討したが、EPAは大腸菌増殖を抑制しなかった。これらの結果からRvE1は誤嚥性肺炎モデルの増悪を改善する可能性が示唆された。今回塩酸障害前にRvE1を投与することによってこのような結果が得られたことから、次に申請者はRvE1投与が塩酸肺障害に対する影響について検討した。この結果気管支肺胞洗浄液(BAL)中のマクロファージ数には影響は与えなかったが、好中球数を有意に抑制した。更に誤嚥性肺炎後の生存率を検討したところRvE1投与群は非投与群に比べ明らかに生存率を改善した。以上から誤嚥性肺炎においてRvE1の予防的投与は炎症の助長を防ぎ予後を改善する可能性が示唆された。
植物ホモルンアブシジン酸によって誘導される種子タンパク質遺伝子の発現制御

シロイヌナズナを材料に乾燥及びABAで誘導される遺伝子群のクロ-ニングを行いその機能と各遺伝子のABAによる発現制御の分子機構を明らかにすることを目的とする。さらに種子の成熟期における組織特異的、時期特異的発現の制御機構と乾燥時の組織非特異的な誘導機構におけるABAの機能可変性の分子機構について解析することを目的としている。乾燥処理後10時間で誘導されるmRNAのcDNAライブラリ-を作成した。ディファレンシャルスクリ-ニングにより乾燥処理によって誘導されるcDNAクロ-ン約20個を得た。これらのcDNAクロ-ンをcRD(Responsive to Desiccation)と命名した。クロスハイブリダイゼ-ションにより現在9種に分類された。cRDクロ-ンの塩基配列の解析の結果、cRD22はソラマメで報告された種子形成期の初期から中期に大量に転写される機能の不明なタンパク質(USP)と相同性があること、cRD21とcRD19は種類の異なるthiol proteaseであること、さらにcRD28は膜タンパクの構造を持ち、nodulinの一種でバクテロイドの膜タンパク質nodulin26やレンズ繊維のgap junctionを構成する膜タンパク質MIPと部分的に相同性があることが示された。cRD29,cRD20,cRD26は現在のところ機能は不明である。cRD17,cRD2に関しては塩基配列を解析中である。cRDクロ-ンに関してABAによる誘導に関して解析した結果、cRD22とcRD29は誘導されるのに対し、cRD21,19は外から加えたABAによって誘導されないことが示された。またいずれのクロ-ンも低温処理によっても誘導されることが示された。cRD22,21,19に関しては遺伝子クロ-ンも得ており転写開始領域の解析を行った。その結果後述するようにABAによる誘導に関与すると考えられているシスエレメントはABAで誘導されるcRD22には存在することが示された。
受容型チロエンキナ-ビの発現に基づく体節の分化に関わる脊索・神経管からの情報解析

二年にわたり、体節の分化と中軸構造の関係を受容型チロシンキナーゼ(Cek8)の発現をもとに検討してきた。研究を始めるに当たって、発生に於けるCek8の機能が十分に解明されていなかったので、胚子全体の発現パターンを分類することでその機能を類推した。その結果、Cek8の発現は1)組織・器官の分化。2)上皮の再構築。3)体前後軸、あるいは背腹軸に沿った空間的位置情報に関連していると思われる発現パターンを示した。また体節におけるCek8の発現は、体節が椎板、筋板、皮板の分化を進行中の時期に一致していることも明らかにできた。そこで実験的に中軸と体節の関係を変え、体節細胞のCek8の発現が神経管・脊索から分化に関する情報を受けるためのものなのか、分化する体節細胞間での情報交換に使っているものなのか、実験発生学的な検討を進めた。実験は体節と、神経管・脊索との関係を変化させるための切開実験と、体節の前後軸中軸の前後軸を逆転させるための自家移植の都合4種類行なった。その結果、全ての実験において、Cek8の発現パターンに変化は認められなかった。このことは、体節が中軸からの情報を受け取っていることを否定するものではない。なぜなら中軸から切り離された体節は、Cek8を発現している間に細胞死を起こし、消失してしまうことがわかっている。中軸から切り離されたことで、生存のためのリガンドを受け取ることができなかった可能性も考えられる。また本研究から体節におけるCek8の発現は周囲環境の支配を受けてコントロールされているのでなく一個の体節を作る細胞集団の中でコントロールされていることがわかった。体節の構造を機械的に乱してもその後の発生に全く異常を生じないのは、外界からの情報によりその位置を定めていると思われるが、体節のこれほどまでに安定した環境がどのように造られるのか更なる検討が必要である。2)上皮の再構築。まず胚子全体の中の発現パターンを調べ、形態形成に関連した受容型チロシンキナーゼ(Cek8)の働きを類推するため、ステージ6から24までのニワトリ胚子を4%パラフォルムアルデヒトで固定し、Cek8抗体で標識した全体標本を作った。この標本を実体顕微鏡で観察し、発現部位を写真撮影した。次いでこれ等胚子を脱水し、パラフィンに包埋し、12μの連続切片にした。そして記録写真と連続切片をつき合わせてCek8を発現している細胞群を確認した。この結果、形態形成に関連したCek8の発現は次の四つに大別できた。1)組織・器官の分化に関連した発現。2)上皮の再構築に関連した発現。3)体前後軸、あるいは背腹軸に沿った空間的位置情報に関連した発現。4)現在のところ機能不明な発現。次いで本研究の目的である体節に関連したCek8の発現意義について検討した。体節はステージ6ですでにCek8を発現していた。その後、体節板の頭端部で1ないし2個分の時期新体節となる細胞集団が既に分節をなして発現を始めており、体節となった後は尾側から急速に発現を減弱していった。そして約5ないし6体節吻側にある、椎板細胞が移動を始めた体節からは発現が消えていた。

さらに吻側に位置する体節から一度Cek8の発現は完全に消えるが、胚子のステージが16位以後なると、最も吻側にある体節の皮板の背側縁近くと腹側端に再びCek8の発現が現れ、暫時尾側の体節にも発現した。筋板には発現が認められなかった。以上の結果から体節に於けるCek8の発現は類推されたCek8の機能の1)3)に該当しており、特に椎板及び皮板の分化に関わっていることが示唆された。そこで今後は体節細胞のCek8の発現が神経管・脊索から分化に関する情報を受けるためのものなのか、分化する体節細胞間での情報交換に使っているものなのか、神経管・脊索の切除あるいは移植実験から検討する。二年にわたり、体節の分化と中軸構造の関係を受容型チロシンキナーゼ(Cek8)の発現をもとに検討してきた。研究を始めるに当たって、発生に於けるCek8の機能が十分に解明されていなかったので、胚子全体の発現パターンを分類することでその機能を類推した。その結果、Cek8の発現は1)組織・器官の分化。2)上皮の再構築。3)体前後軸、あるいは背腹軸に沿った空間的位置情報に関連していると思われる発現パターンを示した。また体節におけるCek8の発現は、体節が椎板、筋板、皮板の分化を進行中の時期に一致していることも明らかにできた。そこで実験的に中軸と体節の関係を変え、体節細胞のCek8の発現が神経管・脊索から分化に関する情報を受けるためのものなのか、分化する体節細胞間での情報交換に使っているものなのか、実験発生学的な検討を進めた。実験は体節と、神経管・脊索との関係を変化させるための切開実験と、体節の前後軸と中軸の前後軸を逆転させるための自家移植の都合4種類行なった。その結果、全ての実験において、Cek8の発現パターンに変化は認められなかった。このことは、体節が中軸からの情報を受け取っていることを否定するものではない。なぜなら中軸から切り離された体節は、Cek8を発現している間に細胞死を起こし、消失してしまうことがわかっている。中軸から切り離されたことで、生存のためのリガンドを受け取ることができなかった可能性も考えられる。また本研究から体節におけるCek8の発現は周囲環境の支配を受けてコントロールされているのでなく一個の体節を作る細胞集団の中でコントロールされていることがわかった。体節の構造を機械的に乱してもその後の発生に全く異常を生じないのは、外界からの情報によりその位置を定めていると思われるのであるが、体節のこれほどまでに安定した環境がどのように造られるのか更なる検討が必要である。
低温希ガスマトリックス中での二酸化窒素とアルケンとの光反応ダイナミックス

1.反応経路の制御:マトリックス単離した二酸化窒素とプロペンに色素レーザー光を照射すると,ニトリトラジカルに特徴的なN=O伸縮振動とO-N伸縮振動の赤外吸収バンドが観測された.すなわち,光励起こされた二酸化窒素からプロペンに酵素原子が移動してオキシランビラジカルができ,オキシランビラジカルがふたたび一酸化窒素と再結合してできたニトリトラジカルのバンドであると結論した.ニトリトラジカルはさらに光を吸収して電子励起され,一酸化窒素を解離して選択的にエポキシドになった.配向の制御:二酸化窒素からプロペンに酵素原子が移動するとき,2種類の方向がある.メチル基の結合した炭素原子の方向と,メチル基の結合していない炭素原子の方向である.本実験では,二酸化窒素はメチル基の結合していない炭素原子に選択的に配向していると結論された.また,酸素の同位体種を用いた同様の実験の結果を含めて振動解析を行い,配向の確認を行った.3.環境場の制御:592nmあるいは582nmの光を照射したときのニトリトラジカルとエポキシドの赤外吸収バンドの吸収強度の時間変化から反応速度定数を決定した.また,アルゴンでマトリックス単離した場合とキセノンでマトリックス単離した場合について,反応速度定数を比較した.その結果,いずれの波長の場合にも,アルゴンマトリックスよりもキセノンマトリックス中の方が,すべての反応速度定数が数倍に増加した.とくに,オキシランビラジカルから直接にエポキシドを与える反応経路の速度定数の増加が際立っていた.オキシランビラジカルの電子状態(基底状態および励起状態)に対するキセノン原子の影響が大きいと結論した.1.反応経路の制御:マトリックス単離した二酸化窒素とプロペンに色素レーザー光を照射すると,ニトリトラジカルに特徴的なN=O伸縮振動とO-N伸縮振動の赤外吸収バンドが観測された.すなわち,光励起こされた二酸化窒素からプロペンに酵素原子が移動してオキシランビラジカルができ,オキシランビラジカルがふたたび一酸化窒素と再結合してできたニトリトラジカルのバンドであると結論した.ニトリトラジカルはさらに光を吸収して電子励起され,一酸化窒素を解離して選択的にエポキシドになった.配向の制御:二酸化窒素からプロペンに酵素原子が移動するとき,2種類の方向がある.メチル基の結合した炭素原子の方向と,メチル基の結合していない炭素原子の方向である.本実験では,二酸化窒素はメチル基の結合していない炭素原子に選択的に配向していると結論された.また,酸素の同位体種を用いた同様の実験の結果を含めて振動解析を行い,配向の確認を行った.3.環境場の制御:592nmあるいは582nmの光を照射したときのニトリトラジカルとエポキシドの赤外吸収バンドの吸収強度の時間変化から反応速度定数を決定した.また,アルゴンでマトリックス単離した場合とキセノンでマトリックス単離した場合について,反応速度定数を比較した.その結果,いずれの波長の場合にも,アルゴンマトリックスよりもキセノンマトリックス中の方が,すべての反応速度定数が数倍に増加した.とくに,オキシランビラジカルから直接にエポキシドを与える反応経路の速度定数の増加が際立っていた.オキシランビラジカルの電子状態(基底状態および励起状態)に対するキセノン原子の影響が大きいと結論した.
新素材被服着用による皮膚障害の実態調査

アパレルファッション界においても、めまぐるしく変化する流行の中で、新素材やファッシン重視のデザインが出現している。素材の変化およびデザインの変化に伴い、人体への健康影響も多面化している。衣服による皮膚障害の予防・改善対策の一つとして、肌にやさしい繊維素材や、それらから出来た衣服を着用することが注目されている。しかし、消費者におけるその認知度に関する実態は明らかではない。そこで、肌にやさしい素材でできた衣服の情報が消費者にどれほど認知されているかを知るためにアンケート調査を行った。調査対象者は858名であり、有効回答票は786票(有効回答率91.6%)であった。皮膚障害の経験者は、調査対象者の76%であった。そのうちの38%は、衣服が原因で皮膚障害を起こしたものであった。衣服による皮膚障害が無いと答え、肌にやさしい衣服を使用した事が有ると答えた人は3.2%であった。衣服による皮膚障害が有ると答え、肌にやさしい衣服を使用したことが有ると答えた人は7.9%であった。衣類による皮膚障害非経験者と比べて、皮膚障害経験者の肌にやさしい素材でできた衣服の使用率は2.5倍であった。衣類による皮膚障害経験者は、非経験者よりも肌に気を使って衣服を選んでいることが分かった。また、肌にやさしい素材でできた衣服を着用したところ、皮膚障害経験者および非経験者ともに肌の調子が良くなったと感じていると回答した。このことから既にやさしい素材でできた衣服は皮膚障害の予防対策として効果的であると書える。しかし、肌にやさしい衣服に関する正確な情報は必ずしも広く知られておらず、衣類による皮膚障害経験者も非経験者ともに肌にやさしい衣服の使用は僅かであった。いかに皮膚障害軽減に有効な衣服でも、それが消費者に使われなければ意味が無い。アパレル業界は、もっと効果的な方法で新素材に関する啓蒙に努める必要性を認めた。衣服による皮膚障害の予防・改善対策の一つとして、肌にやさしい繊維素材や、それらから出来た衣服を着用することが推奨されている。しかし、その認知度に関する実態は明らかではない。このことから肌にやさしい素材でできた衣服は皮膚障害の予防対策として効果的であると言える。しかし、このような事実は広く知られておらず、衣類による皮膚障害経験者も非経験者ともに使用者は僅かであった。肌にやさしい素材でできた衣服については、テレビからその情報を得ている者が一番多く、その他は雑誌、学校の授業、衣料品店からその情報を得ていた。

どんなに有効な衣服でも、それが消費者に使われなければ意味が無い。肌にやさしい衣服を開発している企業は、もっと消費者に効果的な情報提供方法を工夫する必要性を認めた。アパレルファッション界においても、めまぐるしく変化する流行の中で、新素材やファッション重視のデザインが出現している。素材の変化およびデザインの変化に伴い、人体への健康影響も多面化している。衣服による皮膚障害の予防・改善対策の一つとして、肌にやさしい繊維素材や、それらから出来た衣服を着用することが注目されている。しかし、消費者におけるその認知度に関する実態は明らかではない。そこで、肌にやさしい素材でできた衣服の情報が消費者にどれほど認知されているかを知るためにアンケート調査を行った。調査対象者は858名であり、有効回答票は786票(有効回答率91.6%)であった。皮膚障害の経験者は、調査対象者の76%であった。そのうちの38%は、衣服が原因で皮膚障害を起こしたものであった。衣服による皮膚障害が無いと答え、肌にやさしい衣服を使用した事が有ると答えた人は3.2%であった。衣服による皮膚障害が有ると答え、肌にやさしい衣服を使用したことが有ると答えた人は7.9%であった。衣類による皮膚障害非経験者と比べて、皮膚障害経験者の肌にやさしい素材でできた衣服の使用率は2.5倍であった。衣類による皮膚障害経験者は、非経験者よりも肌に気を使って衣服を選んでいることが分かった。また、肌にやさしい素材でできた衣服を着用したところ、皮膚障害経験者および非経験者ともに肌の調子が良くなったと感じていると回答した。このことから肌にやさしい素材でできた衣服は皮膚障害の予防対策として効果的であると言える。しかし、肌にやさしい衣服に関する正確な情報は必ずしも広く知られておらず、衣類による皮膚障害経験者も非経験者ともに肌にやさしい衣服の使用は僅かであった。いかに皮膚障害軽減に有効な衣服でも、それが消費者に使われなければ意味が無い。アパレル業界は、もっと効果的な方法で新素材に関する啓蒙に努める必要性を認めた。
光機能化グラフェンの開発

グラファイトが単層にまで剥離された構造を有するグラフェンは、二次元に広がったπ共役系を有する厚さ1 nm程度のナノカーボン材料であり、優れた機械的・電子的特性を示すことから、現在活発に研究が行われている。本研究では、グラファイトを酸化して一層一層にまで剥離された酸化グラフェンを還元することで得られる、化学変換グラフェンに着目し、それに対して共有結合によりポルフィリンやピレンなどの色素分子を連結した光機能化グラフェンを創出した。また、グラフェン平面上にフラーレンなどの機能性材料を集積した新規複合材料を創出した。ジアゾニウム塩化合物を利用した1ステップでの芳香族付加反応、および芳香族付加反応とカップリング反応を利用した2ステップでの反応により、ピレニル基を化学変換グラフェンシート上に連結することに成功した。得られたピレン修飾グラフェンの分光学的性質を検討することで、ジアゾニウム塩化合物を利用した芳香族付加反応は、2つのアリール基をグラフェン上の近接した位置に連結することが実験的に示された。吸収極大で励起したピレン修飾グラフェンの蛍光スペクトルを測定したところ、1ステップおよび2ステップ反応で得られたものの両方において、ピレン参照化合物と比較して著しい発光強度の減少が確認された。この結果から、連結されたピレンの励起一重項状態は、グラフェンシートとの相互作用によって消光していることが示された。酸化グラフェンを化学的手法により還元して得られる化学変換グラフェン(CCG)は、大量合成が容易であり、かつ溶液プロセスでの薄膜化が可能であるため、新たな炭素材料として注目を集めている。近年、CCGに様々な化学修飾を施して溶解性の向上や機能の付与を目指す試みが活発に行われている。その一つとして可視光領域に吸収帯を持ち、優れた電子ドナーとして働くポルフィリンを用いた修飾が報告されている。平成25年度の研究ではCCGに長さの異なる直線状で剛直なオリゴフェニレンスペーサーを介してポルフィリンを共有結合させた複合体(CCG-Phn-ZnP, n=1-5)を合成し、それぞれについて構造の同定と光物性の評価を行った。パラ位にボロン酸エステルを有するフェニレンで修飾されたCCG (CCG-Ph-Bpin)と末端がブロモ化されたオリゴ-p-フェニレンスペーサーを有するポルフィリンを鈴木-宮浦カップリングさせることで複合体(CCG-Phn-ZnP)を合成した。この複合体はDMFなどの有機溶媒に可溶であった。複合体の吸収スペクトルはグラフェン、スペーサー、ポルフィリン部位の吸収を足しあわせた波形となった。また、複合体の発光スペクトルを測定したところ、複合体のポルフィリン由来の定常蛍光強度はスペーサーの長さに依存してそれぞれ異なることがわかった。これは、ポルフィリン-グラフェン間の距離が変化すると共に両者の励起状態での相互作用が変化し、それぞれの複合体が異なる消光挙動を起こすためであると考えられる。つまり、CCG-Ph1-ZnPではエキシプレックス形成を経由した失活が起こることが既に明らかになっている。スペーサー距離が長くなるにつれ、ポルフィリン分子のCCGに対する傾き角も変化している可能性があり、その結果、エネルギー・電子移動など他の失活過程が複雑に競争していると考えられる。酸化グラフェン(GO)を化学的手法により還元して得られる化学変換グラフェン(CCG)は、大量合成が容易であり、かつ溶液プロセスでの取り扱いが可能である。本章では、GOをヒドラジンにより還元し、ジアゾニウム塩を用いたアリール付加反応を行うことで、ヨードフェニル基が連結したグラフェン(CCG-PhI)を得た。その後、ボリル基を有するポルフィリンとのSuzukiカップリング反応によりポルフィリン修飾CCG(CCG-ZnP)を合成した。この複合体は、DMFなどの有機溶媒に高い分散性を示した。CCG-ZnPに対して420 nmの励起光を用いた過渡吸収スペクトル測定を行ったところ、得られたデータは2つの減衰成分によりフィットされた。そのうち、0.3 psの短い寿命を有する成分はCCG部位の基底状態のブリーチングに由来すると考えられる。さらに、560 nmと600 nmに下に凸のピークを有し、可視領域全体に正のシグナルを示す成分が観察されたが、これはその波形からポルフィリンの励起一重項状態に帰属できる。しかしながら、その寿命(38 ps)はZnP-refの励起一重項状態寿命(2 ns)と比較して著しく短い。つまり、CCG-ZnPのポルフィリン部位の励起により、38 psの時定数でポルフィリン励起一重光状態からCCGへのエネルギー移動が起こり、CCGの励起状態は0.3 psという著しく短い時定数で基底状態に緩和することが示された。

また、CCG-ZnPを酸化スズ電極上に薄膜化し、その光電気化学特性を検討したところ、ポルフィリン吸収に由来する光電流の発生は見られなかった。これは、電荷分離が観測されなかった時間分解分光測定の結果と一致する。これらの結果は、グラフェンとπ共役分子からなる複合体の、有機デバイス材料としての応用に重要な知見を与えるものである。ピレンなどのπ共役系化合物をグラフェンに共有結合により付加した複合体を創出し、その構造および光学的特性に関する検討を行う予定であったが、それらを計画通りに実行することができた。当初の計画では、平成23年度にポルフィリンなどをグラフェンに共有結合した複合材料を創出して構造解析し、平成24年度以降に光ダイナミクスの解明および光電変換特性の評価を行う予定であった。しかしながら、STMを用いた構造解析は現在取り組んでいるところではあるが、その他の研究計画は全て平成23年度中に遂行することができた。ピレンやポルフィリンなどの電子ドナー性色素ユニットをカーボンナノチューブやグラフェンなどのナノカーボン材料にフェニレンスペーサーで連結した場合、エキシプレックスを形成し、電荷の解離が起こることなく失活することが、これまでの我々の研究により明らかになっている。今後は、電子ドナーをナノカーボンにつなぐフェニレンスペーサーの数を種々検討し、電荷の解離が起こるのに最適な両者の距離を探索する予定である。電荷分離が最も効率よく起こる系に対し、光電変換素子の光活性層としての機能評価を行う。ピレンなどのπ共役系化合物をグラフェンに共有結合により付加した複合体を創出し、その分光学的性質、光ダイナミクス等を調べる。それにより、付加基同士の位置関係など、その構造に関する詳細な検討を行う。基本的な有機合成用の実験装置や、紫外可視近赤外吸収スペクトルや核磁気共鳴分光など、合成化合物の同定や基礎的な物性の測定および光電気化学測定を行う装置は、研究室や専攻の施設として備わっており、それらを使用することができる。そのため、研究経費の多くを、光機能性グラフェンを作製するための有機合成用試薬やガラス器具、光電変換デバイス作製・評価を行うための消耗品購入費に充てる。また、国内外の大学研究者と共同して研究を遂行する部分があるため、学会での成果発表の他、共同研究打ち合わせのための旅費を計上する。
期間損益計算の制度化に関する研究

民法から分化し、特化した商法の出現は、ある意味において、中世末近世初頭のヨ-ロッパ都市国家においてであるといえよう。いうまでもなくそれはロ-マ法を継受したものであり、当時の経済の進展、商工業の展開に触発されたものである。また逆に,商法の生成が近世経済の発展を促した。当時の商法の生成に大きく寄与したものの1つに、ジェノヴァ,ロ-マの最高法院の判決を挙げることができる。本研究は,ジェノヴァ最高法院の商事なかんずく会計をめぐる判決を管見し,もって商法会計規定の源流を探らんとするものである。ジェノヴァ最高法院の創設は,1528年のAndrea Doriaの制度改革に遡る。さて商事に関する1528年から,1582年に至る判決は,1582年に,mareo marcantonio Belloniによって,公刊された。また,商法に関する体系書を初めて著したBenvenuto Stracchaによっても出版された(1592年,1621年,1669年)。次に判決における貸借対照表bilanciumの分配損益決定機能の法的効力についてみた。(判決CLXXVI)原始商法(フランス商事工令)の源流の1つたるジエノヴァ最高法院判決における会計職能をみるをえた。商法会計に示唆するものと考える。