hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
浮動円環状の電磁動吸振器による回転体の振動制御

本研究は、ハイブリッド磁石の磁気反発力を用いた動吸振器によって、回転体の振動を制御する方法の開発を目的としているが、昨年度は動吸振器がスライダによって半径方向にガイドされる構造としたため、その取り付けの調整が容易でなかった。そこで本年度は、動吸振器を軸方向にも磁気浮上させた浮動円環状の構造として取り付けの調整を不要としたが、その場合、動吸振器が円周方向に回転する可能性があるため、柔らかいばねによって回転を拘束する必要があった。円周方向の振動は動吸振器の本来の機能である半径方向の振動にも何らかの影響を与えると考えられるため、本年度の研究はこの点の解明に重点を置いた。そこでまず、回転体の円周に貼りつけた8個の永久磁石とその周囲に配置した4個のハイブリッド磁石によって形成される磁場を2次元有限要素法によって解析し、円周方向に作用する磁力を推定した。その結果、浮動円環状の動吸振器の円周方向回転角は十分に小さく、動吸振器としては半径方向の振動のみを考慮して最適レギュレータ理論による制御則を導けることが判明した。もう一つの問題は、浮動している動吸振器の変位の検出方法であった。スライダでガイドされる場合はポテンショメータを用いたが、本研究では浮動円環にギャップセンサを4個取り付けて回転体との相対変位を検出することにした。以上のような改良型の電磁動吸振器による回転体の振動制御の効果を、数値シミュレーションと実験によって確認した結果、昨年度と同様に危険速度を含む広い回転速度範囲にわたって良好な制御性能が得られた。
メタリン酸アルミニウムガラス中におけるネオジムの蛍光特性

本研究は、メタリン酸アルミニウムガラスを母体とし、Ia,IIa族金属及び亜鉛,鉛などを修飾イオンとして加えた場合、修飾酸化物の酸素がネオジムに配位したり、あるいはメタリン酸の鎖状構造間の橋渡しにネオジムが働らいたりして、ネオジム取り巻く酸素の配位状態と対称性が蛍光特性に与える影響を検討する目的で出発した。しかし、大部分のネオジムが、結晶化をおこしてペロブスカイト型のNdAlO_3を生成し、粉末X線回折より格子定数a。=3.574Åであることを確認しその結晶に基づく蛍光特性を示すことを見いだした。したがって、NdとAlを種々の類縁金属と置換した化合物をド-プしてJudd-Ofelt法により解析し、次のことを明らかにした。1)Smの添加は蛍光寿命(1.06μm)を著しく減少するが、Yの添加は斜方晶形の結晶を形成して蛍光寿命を増加する。2)強度パラメ-タΩtの値は、結晶化によりネオジムの吸光度が減少し小さな値を示し、誘導放出断面積は小さな値である。他方、熱衝撃の小さいケイ酸塩ガラスを母体とした場合、3)ド-プ剤としてNdAlO_3,NdGaO_3,NdInO_3を用いるとNd_2O_3を用いた場合よりも蛍光寿命が大きくなる。4)透過電子顕微鏡写真から、NdAlO_3,NdGaO_3,NdInO_3が一つの相として存在するようである。5)量子効率は、NdInO_3>NdGaO_3>NdAlO_3>Nd_2O_3の順に小さくなる。ことなどを見いだした。メタリン酸アルミニウムを母材とし,修飾イオンとして, IA,IIAおよび鉛,亜鉛のメタリン酸塩を加え,溶液法により3Mnd_2O_3という高濃度をドーブしてリン酸塩ガラスを製造し,下記のような結果を得た.1)ドーピング剤として加えたnd_2O_3は,ガラス製造中に一部結晶化を起し,アルカリ融解法では不溶な物質に変化する.粉末X線回析法とエネルギー分散型X線分析法の結果から,その物質は単一立方型格子のndalo_3(a_o=3.744〓)であることが判明した.2)吸収スペクトルの測定からjudd-ofelt法を用いて得た強度パラメータ(Ω_t)は,通常,傾向特性の評価に用いられ,この値が大きいほど幅射遷移確立が大きく,よいとされている.IA族金属を修飾イオンとして用いた場合, Ω_tの値は, Li^+<Na^+<K^+<Rb^+<Cs^+の順にイオン半径の大きさに比例して大きくなる.IIA族金属,亜鉛および鉛を修飾イオンとした場合はBa^<2+><Ph^<2+><Mg^<2+><Sr^<2+><Ca^<2+><Zn^<2+>の順に大きくなり,イオン半径の依存性は現れない.3)窒素レーザー喚起パルス色素レーザでネオジムリン酸塩ガラスを喚起し発生する蛍光をオートデジタイザー(S121S)とシグナルアベレージャー(F601)を用いて検出し,蛍光寿命の測定を行った.ガラスの組成が等しい場合,蛍光寿命はガラス中の水の含量に反比例して大きくなる.ガラス中の水の含量が等しい場合,蛍光寿命は, II価金属イオンを含む場合の方がI価金属イオンを含む場合よりも大きい.今後の方針として, 1)蛍光スペクトルの計測を可能にして,誘導放出断面積δを求め,ドープ剤として, ndalo_3粉末を加え,ガラス内のネオジムの配位状態を均一にした場合の蛍光特性について検討する.また,他の母材(ケイ酸塩)を用いた場合について検討する.

メタリン酸アルミニウムガラスを母体とし、ネオジムの配位状態に着目して蛍光特性を検討し、次の結果を得た。(1)ネオジム-メタリン酸アルミニウムガラスの作製中、加えた全Nd^<3+>イオンの約70%がNdAlO_3として結晶化する。残りの約30%のNd^<3+>イオンはメタリン酸塩として存在する。(2)修飾イオンとしてのIA金属イオンは、いずれもNdAlO_3結晶内へ固溶しないがイオン半径のIIA金属イオン(Mg^<2+>、Ca^<2+>、Sr^<2+>イオン)とP^<3+>イオンは、固溶する。(3)K^+イオンを修飾イオンとしたメタリン酸アルミニウムガラス中にNdAlO_3の粉末を活性イオンとして加えると、1.06μmにおける蛍光寿命は、Nd_2O_3を加えた場合よりも大きい。(4)Mg^<2+>イオンを修飾イオンとして加えると、イオン半径が小さいため、固溶しやすくなり単結晶内の単位積中のNd_3イオンの濃度が減少するので、蛍光寿命が大きくなる。なお、蛍光スペクトルの計測装置は、島津蛍光スペクトロモニターRF-530型を購入し、凹面回折格子と光電子倍増管を交換するという発想で着手した。しかし現在RF-530型の購入まで終わりその後の進捗は、会社側の都合により抑制されている。今後努力して完成する予定である。1.メタリン酸アルミニウムガラス中におけるネオジムイオンの蛍光特性メタリン酸アルミニウムガラスを母体とした場合、ネオジムイオンは、ガラス作成の初期段階において立方晶系のNdAlO_3の微結晶を形成し、それに基づく蛍光特性を示すことを明らかにした。今年度は、斜方晶系のNdGaO_3、NdInO_3をド-プしたり、結晶内Nd-Nd間の距離を大きくするため、他の希土類元素Sm、Pr、Gd、Hoの酸化物を加えたり、あるいはガ-ネット型の結晶を作成するためYの酸化物の添加を試み、次のことを明らかにした。1)NdGaO_3およびNdInO_3をド-プした場合、ガラス融解において、結晶中のGaおよびInは、母材中のAlと置換反応を起こしたNdAlO_3を形成する。2)Gdの添加は、NdAlO_3結晶中のNdと置換してNd-Nd間を大きくするが、蛍光寿命(1.06μn)には殆ど影響を与えない。他方Smの添加は、著しく蛍光寿命を短くする。3)Yの添加は、添加量によって立方または、斜方晶系の微結晶を形成し、蛍光寿命を増加する。2.ケイ酸塩ガラス中におけるネオジムイオンの蛍光特性ガラス母体として、5OSiO_2lOAl_2O_32OCaO2OMgOを選びNdAlO_3,NdGaO_3,NdInO_3をド-ブして次の結果を得た。1)透過電子顕微鏡写真から、NdAlO_3,NdGaO_3,NdInO_3はガラス中で、1つの相として存在するようである。2)1.06nmにおける蛍光寿命は、ド-ブ材として、NdGaO_3、NdInO_3は加えると、Nd_20_3を加えた場合よりも大きくなる。
ゲノム工学を用いて作製した自閉症マウスの解析による精神機能の分子的基盤研究

ヒトゲノム計画が達成されたポストゲノム時代においても、脳機能においては、分子とシステムあるいは表現型との距離が今なお遠い。神経疾患においては、かなりの疾患関連遺伝子の単離、分子病態解明が進んだが、精神疾患においては、今なお臨床医学と基礎的脳科学の距離が離れており、アプローチすら困難な状況にある。研究代表者(内匠)は、最新の染色体工学的手法を用いて、ヒトの生物学異常としての染色体異常(インプリンティング領域でもあるヒト染色体15q11-13の重複)をマウスに構築し、精神行動異常(自閉症)の前向き遺伝学のためのファウンダーマウスを人工的に作製することに成功した。本マウスの解析により、ヒトモデルでもある父性重複ヘテロ(patDp/+)マウスには、社会的相互作用の障害、超音波啼鳴におけるコミュニケーション発達障害、常同様行動、ルーチン行動への執着性等の自閉症様行動がみられた。さらに、C57BL6にパッククロスしたマウスを用いて、行動解析を行った結果、既に見られていた行動結果と同様の、3-チャンバーテストにおける社会的相互作用の障害やBarnes迷路や水迷路の逆転学習における固執性等の自閉症様行動が種を超えて観察された。種を超えて自閉症様行動が見られることから、本モデルマウスの行動異常は種に依存したものではなく、重複領域にその原因があることが示唆された。また、本モデルマウスが、ヒト型自閉症モデルマウスとして有効であることを示している。本年度は、バックグランドを129SvからC57BL6にバッククロスしたマウスを用いて、再び行動解析を行った結果、既に見られていた行動結果と同様の、3-チャンバーテストにおける社会的相互作用の障害やBarnes迷路や水迷路の逆転学習における固執性等の自閉症様行動が観察された。
高温高圧下におけるぺブル充填層多孔体内の乱流燃焼メカニズム解明

高圧環境下においてペブル充填層内火炎伝播実験を行い,火炎伝播速度の測定および火炎断面構造のOH-PLIF計測を行った.圧力の増大に伴う火炎伝播モードの変化が観察され,微細なマトリクス流路であるにもかかわらず,高圧下では乱流予混合火炎伝播の形態をとることが明らかとなった.また,火炎伝播限界流速が観測され,火炎による顕熱発生とペブルへの熱損失との競合により伝播限界が決まることがわかった.高圧環境下においてペブル充填層内火炎伝播実験を行い,火炎伝播速度の測定および火炎断面構造のOH-PLIF計測を行った.圧力の増大に伴う火炎伝播モードの変化が観察され,微細なマトリクス流路であるにもかかわらず,高圧下では乱流予混合火炎伝播の形態をとることが明らかとなった.また,火炎伝播限界流速が観測され,火炎による顕熱発生とペブルへの熱損失との競合により伝播限界が決まることがわかった.本研究は,高圧環境下では空隙が小さい多孔体といえどもレイノルズ数増大により乱流化し,かつ火炎帯厚さが減少するため,微小空間に乱流火炎伝播が生じる可能性に着目し,この新しい多孔体内燃焼形態の実現とメカニズムを明らかにすることを目的とする.本年度は,高圧雰囲気において,申請者らのアイディアにより新たに考案した2次元モデル充填層を用い熱線風速計による乱流計測を行うと共に,充填層内を伝播する乱流火炎の高速度撮影ならびに3次元充填層における高圧下火炎伝播実験を行った.高圧容器内に設置した2次元モデルバーナによる火炎伝播実験では,圧力を増大させると充填層がフレームアレスタの役割を果たすことができず火炎伝播する事がわかった.また,火炎伝播は火炎がチャンネルに浸透するように多方向に進むことがわかった.3次元充填層では,圧力を増大させると比較的低圧下では火炎伝播速度は低下するが,更に高圧になると逆に火炎伝播速度が増大すること,しかしこれにも限界があって,ある圧力で消炎する特異な現象を発見した.火炎伝播速度は,以前に研究代表者が示した乱流燃焼速度の圧力依存性と同様の傾向を示し,乱流火炎伝播が生じていることが確認できた.さらに,今年度は,ペブル充填層内における乱流火炎伝播の数値計算の技術を習得するため,担当大学院生を米国プリンストン大学に派遣した.本研究は,高圧環境下では空隙が小さい多孔体といえどもレイノルズ数増大により乱流化し,かつ火炎帯厚さが減少するため,微小空間に乱流火炎伝播が生じる可能性に着目し,この新しい多孔体内燃焼形態の実現とメカニズムを明らかにすることを目的とする.本年度は,昨年度製作し実験を行った2次元モデル充填層に加え,実用反応炉の基本構造である円筒内(観測のため石英ガラス製)に球形ペブルが充填された3次元充填層を製作し火炎伝播実験を行った.その結果,2次元モデル充填層と同様に,大気圧下では火炎伝播しない流速条件でも高圧下では火炎伝播が生じること,火炎伝播速度は圧力と共に増大することがわかった.以前に行った開放ブンゼン型乱流火炎による乱流燃焼速度との関係を調べた結果,同様の圧力依存性を示し,ペブル充填層内の火炎伝播は乱流火炎伝播となっていることを強く支持する結果が得られた.火炎伝播限界に関して,圧力効果を考慮したレイノルズ数に依存するヌセルト数を試算すると,火炎からペブルへの乱流熱伝達による熱損失と火炎の発熱速度とのバランスによって消炎が生じることがわかった.側壁からレーザーシートを導入するように改良した2次元モデル充填層を再び用い,パルスレーザによる紫外光を照射して伝播火炎のOH-PLIF計測を行った.その結果,ペブルを模擬した円柱間の隙間を伝播する火炎前縁部には微細な凹凸があり,乱流火炎の様相を呈していることが確認された.また,円柱群からなるマイクロチャンネル内を多方向に火炎が伝播すると共に,伝播火炎の先端部はエッジフレームと共通するOHラジカル分布の特徴を有していることも判明した.これらのことから,高圧下ペブル充填層内を伝播する火炎は乱流火炎となり,充填層内で生ずる乱流特性を知ることができれば火炎伝播速度や伝播限界を予測できることが明らかになった.
火山ガスと噴煙の大気拡散解析

この研究では、各種の衛星による桜島火山噴煙のリモートセンシング、地上からの映像観測、高層気象資料、桜島の周辺部及び遠地点の高地における二酸化硫黄濃度の連続モニタリングなどのデータを解析し、火山ガスと噴煙の大気拡散について検討した。さらに、阿蘇火山・雲仙普賢岳の噴煙,火砕流煙や南西諸島の火山と噴煙についても衛星データなどの解析を進めた。その結果、次の点が明らかにになった。1噴煙の上昇発達は、熱浮力を与える放出強度と上空の風速によって規定され、様々な形態をとる。定常的放出で強風が卓越する場合、吹き降ろされてから上昇する山岳波に沿って噴煙流が見られる。2噴煙は周辺大気とバランスした高度でほぼ水平に移流し、その拡散は噴煙高度の違いによる風の鉛直シヤ-に支配され、線状移流、帯状・扇状拡散などの形態をとる。これらは地球観測衛星および気象衛星の画像データによって様々なスケールで検出され、その特徴は高層風データに基づくコンピューターシミュレーションによって再現される。3火山ガスは噴煙と挙動と共にし、高地における二酸化硫黄の高濃度事象として阿蘇・桜島から70km,130-150km離れた所でも検出される。火山周辺での火山ガスは、無風時お滞留とともに、強風によって高濃度のままで風下へ吹き付けられることに警戒が必要である。今後新たな方法を取り入れながら観測と解析を継続するとともに、衛星データ解析の対象を環太平洋火山帯に拡大したいと考えている。また、火山ガスと噴煙の動態のダイナミカルな理解も今後の課題である。九州と南西諸島における諸火山の地形・地表状態と噴煙活動についての衛星画像による解析を行った。さらに、熱画像については衛星センサーの較正も含めての詳細な解析を進めて、火口の熱的状態と噴煙高度の衛星画像による評価を行おうとしている。桜島の噴煙活動についてはビデオカメラやカメラによる観測を継続して行うとともに、日射量に与える局地的影響を新たな観測体制の整備によって解明しつつある。また、衛星画像で噴煙拡散の様々な形態を検出し、鉛直シヤ-モデルによる解析を行った。特に、1991年の気象衛星ノアの昼間のデータ全てについての検討では、桜島からの200km以上の噴煙流を数例捉えるとともに、雲仙や阿蘇の小規模な噴煙についても検出可能なことを明らかにし、これらの拡散形態が鉛直シヤ-モデルによって高層気象データと整合的に理解できることが解った。今後は、噴煙上昇のダイナミックスや、噴煙拡散と九州各地の火山ガス地表濃度の関係を更に追求することが課題である。雲仙野岳(1142m)において大気環境特別観測が行なわれた1989年8月11月の期間の気象衛星ノアの昼夜の全データを解析し、火山噴煙の検出を行なった。さらに全球客観解析データによる流跡線解析・高層風データを利用した鉛直シヤ-モデルによる解析および桜島噴煙のビデオ映像データと雲仙野岳・阿蘇草千里の二酸化硫黄濃度連続測定データと対比して、阿蘇と桜島起源の火山ガスが70150km移流して大気環境に影響を与えていることを明らかにした。また、諏訪之瀬島火山のノアデータによる検出も行なった。噴火口周辺における高濃度火山ガスの動態と気象条件の関連を解析した。阿蘇中岳火口から3kmはなれた草千里においては、風の弱い時の滞留だけでなく、強風による吹きつけの機構を指摘した。桜島山麓においては、千メートルの高度差を、強風が火山ガスと噴煙を吹き降し、山岳波を生ずる様な気象条件が火山ガス高濃度事象の主因であることを明らかにした。山頂付近の風を支配するこの様な気象条件は、気圧配置から推測できるため、火山ガス事故防止のために、通説では見落されているこの様なメカニズムを注目する必要があると考えられる。さらに桜島噴煙の映像観測と衛星画像のデータベース化を進めた。
マンノース6-リン酸非依存性のリソソーム酵素の識別機構

グルコセレブロシダーゼ/β-グルコシダーゼ(GC)はリソソーム膜結合性で、可溶性酵素とは異なり、マンノース6-燐酸受容体に依らないでリソソームへ移行する。GCの選別輸送に関与する構造を知るため、ヒト白血病細胞株HL-60からcDNAをクローニングした。得られた14のクローンはサイズから全長のものと考えられた。しかし、5`および3`末端の配列を持つオリゴヌクレオチドをプローブとして調べると、5`側プローブとは結合しないクローンが見つかった。それぞれのcDNAについて塩基配列を調べたところ、一方は正常遺伝子と同じ配列であったが、他方は意外にも偽遺伝子とされているものに由来していた。その構造はエクソンの一部または全部の欠失、イントロン4からの配列を含むなどの特徴を持つ新しに転写産物であることが判った。この偽遺伝子産物の生理的意味を知るため、他の細胞についても調べた。各種ヒト細胞株、上皮系細胞HeLa,維芽細胞WI38,細胞HepG2および赤芽球系K562,らRNAを調整し、対応するcDNAをPCR法により増幅して解析した。その結果、調べた全ての細胞に広く偽遺伝子型産物が発現していることが分かった。さらに、この偽遺伝子型cDNAを転写して得られるcRNAはin vitroで30kDaの蛋白質を翻訳し得ることが分かった。in vitro翻訳産物はサポニン処理で透過性にしたHepG2とよく結合することも観察された。この結合がGCの選別輸送と関係のある特異的なものなのか検討中である。また、偽遺伝子型転写物がin vivoでも翻訳されるのか、それが正常遺伝子の転写、翻訳になんらかの影響を与えるのか否かについても今後、検討したい。
談話文脈が文法現象に及ぼす影響の総合的研究

本研究では、それ一文では容認されないが、談話文脈に埋め込まれることで容認可能となる言語表現を考察し、その仕組みを原理的に説明することを目的とする。二年間のプロジェクトで、身体部位名詞を伴う再帰表現の受動化、および結果構文の目的語省略の二つの現象を観察し、その成立条件を提案した。両現象の成立に共通して重要となる点として、動詞が表す出来事の参与者の解釈や出来事自体の特性が、談話文脈に埋め込まれ現象に適した解釈を受けることで、容認可能となることが明らかとなった。この帰結は、単語の意味の総和以外に語順などの文形式や文脈の解釈が文法的振舞いに重要な役割を果たすという構文論的考え方を支持するものである。本研究は、単文での(非)容認性判断と談話文脈における容認性判断が相反する文法現象を考察し、その原因を原理的に解明することを目的とする。本年度は、身体部位名詞を含む再起表現(以下「身体行為構文」と呼ぶ)の受動化(例:*Her eye was winked (by Linda). vs. Heads werenoddedin sympathy.)について研究を行い、その成果を麗澤大学英米文化研究会にて英語で発表を行った。本業績における主要な論点は以下のとおりである。(1)身体行為構文の受動文が可能となるのは、(a)形容詞的受身の意味によって動作主が背景化される場合か、(b)提示文としての談話機能によって動作主が背景化される場合である。(2) (a)の場合には、形容詞的受身の構造的特性と構文の意味的特性の相互作用により、(b)では、構文の意味的特性と談話機能の特性の相互作用により、動作主の背景化が行われる。発表後には、英語母語話者を含む多くの研究者から数多くのご意見やご指摘を頂戴し、有意義なディスカッションを行うことができた。また、本発表を通して、日本語における対応する構文の分析と研究発表への足掛かりを作ることができた。本研究は、単文での(非)容認性判断と、談話文脈における容認性判断が、互いに相反する文法現象を考察し、その原因を原理的に説明することを目的としている。本年度前半は、結果構文の目的語省略(例:*John broke _ into pieces/ vs. I wipe _ clean and you sweep _ clean. ※下線は省略された目的語)について研究を進めた。2015年8月には、オーストラリア連邦シドニー市での街頭アンケート調査を行い、多くの英語母語話者から当該現象に関するデータを収集することができた。結果として、結果構文の目的語が省略されるためには、(i)目的語が働きかけの対象として動詞の語彙的意味に含意されていること、(ii)出来事が無時間的(atemporal)であるか、あるいは状態変化を引き起すことに焦点があること、という条件が存在することを明らかにした。この成果を2つの研究会で発表し、論文としてまとめたものを『言語文化研究』に投稿し、出版した。後半は日本語の身体部位名詞を伴う再帰表現の受動化(例:「大勢の観客から手が振られ、振り返された」)の考察も深めることができた。当該構文が受動化されるためには、動作主の存在が意味構造において抑制されなければならない。つまり、動作主の存在が背景化され、事象の参与者として見なされないという条件が存在する。これは、英語でも同様のことが当てはまり、通言語的な原理であると言える。その成果を日本語文法学者が主催する研究会で発表させていただき、有益なコメントを頂戴した。加えて、日本語文法学会の学会誌に投稿することができた(現在審査中)。また、Kemmer (1993)の中間態の研究からヒントを得て、本研究の成果が再帰構文全体まで応用できることがわかってきた。この研究成果を6月に開催されるSuzanneKemmer、Michael Barlow両氏が参加するWorkshopにて発表する予定である。所属研究機関への着任初年度であったことに加え、年度末に所属研究機関を移動することになり、それに係る諸手続き等に時間を割かねばならなかった。結果、データ収集に関しては現段階で必要な量は揃えることができたが、春季に予定していた研究を深化させるための発展的調査を実施することができなかった。代わりに、次年度の調査対象も含めた重要参考資料を揃えることに注力し、研究環境を大きく整備することができた。データ収集と考察に関しては予定した範囲の達成ができたが、成果の発表が十分に至らなかったため、やや遅れているという判断を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。英語学、言語学平成27年度は、第1段階として、身体部位名詞を含む再起表現の受動化に関する研究を論文の形にまとめることを夏までに行う。

その後、あるいは同時並行的に、結果構文の目的語省略について、(A)結果構文の類型と統語・意味的特徴の記述、(B)単文で容認されない理由の分析、(C)実例の分析、(D)仮説・検証、(E)目的語省略一般の考察・調査、(F)日本語の目的語省略との比較、という順に行い、その成果を国際学会またはジャーナルに投稿していく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
場の理論に於ける発散とその幾何

〓場の発散とその幾何学及び、Hurwitz pairと時空間次元の符号数〓(〓)(Hurwitz pairと時空間の符号数):ここではHurwitz pairによる時空間の符号数の決定の問題をとりあつかう。Hurwitz pairは2種類の異った符号数をもつクリフォード代数〓_<p-1.q>と〓_<q-1.p>を定め、しかも(p,q)〓(odd,odd)となることが示される。この事実を用いると、時空間の符号数が議論される。しかも各々のクリフォード対数から定められているDiracesは非-selfadjointであり(実解析的な)解は互いにうつりかわる(duality thewem).このことを用いると4次元空間の符号数は(1,3)、(2,2)、(3,1)、(0,4)が可能であるが、これらはduality thewemでうつりかわり、本質的には1つとなる。又、(1,3)と(2,2)のdualityを用いてPenroseの理論を(2,2)一空間で構成できる。(〓)(場の発散とその幾何学):ゲージ接続に発散の概念を定義し、その幾何学を構成する。発散があるとき、この接〓に対して留数定理に対応するものが定義される。これはDeliugeによって示された確定特異点型の微分方程式の解を用いたresidue thewem(Fuchsの関係式)の一般化であり、かつ、Bott-chemの定理の一般化にもなっている。これを用いてアノマリー、指数定理が示される。(〓)(Hurwitz pairと時空間の符号数):ここではHurwitz pairによる時空間の符号数の決定の問題をとりあつかう。
相対跡公式と保型Ｌ関数の中心値の研究

平成26年度は都築正男氏(上智大学)との共同研究で、重さが6以上の正則Hilbertカスプ形式のスタンダード保型L関数の中心値とその2次捻りのL関数の中心値(または1階微分中心値)のレベルに関する平均の漸近公式を導出した。この公式はFourier係数の動く区間[-2, 2]上のテスト関数の値の重み付きの平均である。応用として、Hilbertカスプ形式のフーリエ係数の一様分布性が従う。つまり、任意に与えられた区間にFourier係数が入るようなHilbertカスプ形式で、そのL関数の中心値とその2次捻りのL関数中心値(または1階微分中心値)が同時に消えないようなものが豊富に存在することが分かる。しかも単に1階微分中心値が消えないだけでなくL関数の中心での位数がちょうど1になるようなHilbertカスプ形式の存在を考察した。この結果は楕円曲線やアーベル多様体のL関数の中心での位数とMordel-Weil階数が一致するというBirch-Swinnerton-Dyer予想の観点でも重要であると思われる。第2の応用として、正則Hilbertカスプ形式のHecke体の拡大次数の拡大次数の増大度も評価した。具体的には、Fourier係数が任意に与えられた区間に入り、なおかつL関数の中心値や2次捻り微分中心値が同時に消えない重さが平行で6以上の正則Hilbertカスプ形式であって、そのHecke体の拡大次数とレベルが十分大きいものが豊富に存在するということを示した。ここで、微分値に関する結果は2次ベースチェンジL関数の1階微分値の非負性の仮定の下で与えられている。証明には2つの明示的な相対跡公式を用いる。1つ目は昨年度におこなった都築正男氏(上智大学)との共同研究で得られた相対跡公式である。そして2つ目は今回の研究で得られた相対跡公式である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はHilbertモジュラー形式の保型L関数の中心値について(1)レベルに関する平均の漸近公式、(2)非ゼロ性と保型形式のフーリエ級数の一様分布、(3)保型形式の2次ベースチェンジL関数の劣凸評価、(4)保型形式のHecke体の拡大次数の増大度と中心値の非ゼロ性、の成果を得た。本研究の結果(1)(2)(3)(4)は、相対跡公式と呼ばれる公式から導かれる。RamakrishnanとRogawskiはGL (2)の保型L関数の中心値に関する情報を取り出すために、Jacquetの相対跡公式のスペクトルサイドと幾何サイドを明示的に計算することによって、楕円モジュラー形式の保型L関数の中心値のレベルに関する平均の漸近公式を得た。後に彼らの結果はFeigonとWhitehouseによってレベルが平方自由な正則Hilbertモジュラー形式の場合に一般化された。その際、FeigonとWhitehouseはJacquetとChenの相対跡公式を明示的に計算したが、Jacquet-Langlands対応を本質的に使っているため、2次Hecke指標には依然としてすべての無限成分に条件が課されており、レベルも平方自由という条件に制約されていた。またHecke指標の無限成分の条件は、扱う積分の積分領域がコンパクトになるためにも必要な条件であった。本研究では保型Green関数と呼ばれる関数を導入することによって、Hecke指標の無限成分とHilbertモジュラー形式のレベルに条件を課すことなく一般的に計算する方法を編み出し、FeigonとWhitehouseの相対跡公式を拡張することに成功した。最初に述べた結果(1)(2)(3)(4)は上智大学の都築正男氏との共同研究である。

そして2つ目は今回の研究で得られた相対跡公式である。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初からの目標であったFeigonとWhitehouseの相対跡公式の一般のレベルへの拡張が実現した。また、FeigonとWhitehoueseの結果ではHecke指標が2次指標で無限素点の成分がすべて非自明の場合でしか計算されていないが、本研究で得られた相対跡公式は2次Hecke指標の無限素点が自明の場合も計算可能であり、Hecke指標が2次でなく自明の場合も適応可能である。以上の場合から順調に進展しているといえる。SerreやRoyerはEichler-Selberg跡公式を用いて、重さが2の楕円モジュラー形式のHecke体の拡大次数の増大度や保型L関数の中心値と中心微分値の非消滅を調べている。本研究でRoyerの中心値に関する結果のHilbertモジュラー形式への一般化は得られたので、中心微分値の結果も一般化するための新しい相対跡公式の導出に取り組む。ここで微分値の情報を取り出すために新しく周期積分を導入し、積分が発散する問題を解決するための「正規化」を考察する必要がある。この正規化がうまくいけば、GL (2)以外の代数群の相対跡公式を得るための足がかりとなると考えられる。
曖昧視知覚の安定化と不安定化の相互作用に関わる脳内活動動態の解明

本研究課題では、視覚変化検出処理が多義図形知覚を不安定化させる外的刺激駆動型の脳内ノイズ付加に関与しているのか明らかにすることを目的とした。実験の結果、視覚変化検出処理を駆動させる実験条件では、そうでない条件に比べて、多義図形に対する知覚的バイアス(リバースバイアス効果)が減弱することが明らかになった。更に、視覚変化検出処理を反映する視覚変化検出反応の大きさの増大と多義図形の知覚交代率の増加の間で有意な相関が認められた。これらの実験の結果は、多義図形知覚の不安定化をもたらす外的刺激駆動型ノイズの発生に、視覚変化検出処理が関与していることを支持する。複数の知覚を生じさせうる物理的に同一の画像(曖昧画像)を見ても、複数の知覚が同時に生じることはない。本研究課題においては、曖昧な画像情報から一義的な知覚に至るまでの脳内情報処理について明らかにすることを目的とする。とりわけ、これまで知覚心理研究で報告されてきた「曖昧画像知覚を安定化させる順応効果」(e.g., Long & Toppino, 2004)に着目し、この順応効果を減弱させる脳内視覚情報処理について脳波(EEG)・脳磁図(MEG)を用いて検討する。具体的には、この順応効果の減弱化に「視覚刺激の変化検出処理」(e.g., Urakawa et al., 2010)が関与しているとする仮説の下、刺激変化検出処理が大きく駆動されていくにつれて知覚レベルでの順応効果が弱まっていくのかどうか検討する。本課題計画の第1年度目にあたる本年度は、まず研究で用いる視覚刺激画像およびその呈示プログラムを作成した。この刺激呈示においては、曖昧画像を呈示するとともに刺激変化をその周辺に生じさせるものとし、それらをそれぞれ独立に設定できるものとした。次に心理実験を行ったところ、刺激変化が曖昧画像と同時に生じた条件にではそうでない条件に比べて、曖昧画像に対する順応効果の減弱化が認められた。心理実験で得られた結果は国際学会において発表し、その内容について現在専門誌に投稿している。また、来年度以降に計画しているEEGおよびMEG実験については現在準備中である。本研究課題では曖昧な画像(多義図形)から一義的な視知覚へと導く脳内情報処理に着目し、特に一度形成された視知覚を不安定化させる脳内情報処理に視覚変化検出処理が関与しているのかどうか明らかにすることを目的とした。本課題の最終年度で得た成果は以下の通りである。1.心理実験多義図形知覚を安定化させる順応効果(知覚的バイアス)を生じさせる実験条件下において、視覚変化検出処理を駆動させる視覚変化が存在する条件(Break条件)と存在しない条件(Control条件)の2つの条件を新たに追加して実験を行ったところ、Break条件における知覚的バイアスはControl条件でのそれに比べて減弱する知見を得た。この成果は、国際学会で発表し、英文原著論文としてまとめて雑誌に投稿し、現在受理されている(Urakawa et al., Perception, in press)。2.脳波実験前述1で得た成果を元に新たに脳波計測を行って、実際に視覚変化検出処理が視知覚の不安定化に関与しているのか検討した。実験の結果、視覚変化検出処理に関与する脳反応(視覚変化検出反応)の増大に伴って曖昧視知覚が不安定化されていく知見を得た。この結果は、現在英文原著論文としてまとめており、投稿準備中である。脳波を用いた予備実験については当初予定した程に進展しなかったが、脳活動計測前の刺激作成ならびに心理実験は完了している。交付申請書に記載した本年度の研究計画については、概ね完了した。認知科学脳機能計測本研究課題2年目は、研究代表者の転出に伴って,これまで用いた刺激装置が変わる予定である。しかし転出先においても本年度作成した刺激画像および刺激呈示プログラムはそのまま使用できることから問題ない。また脳活動計測計測機器に関しても、次年度以降も使用できる環境にある。交付申請書に記載の課題計画に沿って、今後も研究を推進していく。当初計画していた程に脳波を用いた予備実験が進展しなかったため、実験補助者と被験者への謝金および脳波実験を行うにあたって必要な消耗品の購入が行われなかった。次年度は本年度の研究成果を踏まえて脳波実験が進展していく見込みであることから、その際に必要になってくる消耗品・物品の購入に当てる。
ダイバーシチ受信用マルチビームアレーアンテナのためのBFNの構成に関する研究

無損失のBFNにより給電されるマルチビームアレーアンテナは各指向性ビームが直交し、原理的にはビーム間に相関がない点に着目し、ダイバーシチ受信機能を備えたパーソナル端末の実現を容易にすることを目的とした。その研究成果は以下の通りである。1.平面マルチビームアレーを綿状マルチビームアレー用のBFNにより給電するSheltonの方法に数学的な基礎を与え、同時標本化、離散等価の新しい概念を導入することにより、これと二次元離散フーリエ変換との間の密接な関係について詳細に検討し、二次元離散フーリエ変換を一次元離散フーリエ変換に置き換える一般的理論を作り上げた。2.基数が2^n3^mのFFTのアルゴリズムをハードウェア化したものが、入出力のポート数が2^n3^mのBFNとなることに着目し、その基本単位である3×3の変形Blass回路を、有限要素法により設計したスロット結合型方向性結合器をもとに、設計製作した。3.アンテナポートとビームポートが3のものはプラナアレーとして最小規模のものである。この指向性ダイバーシチアンテナとしての特性を明らかとした。4.別に6個の円偏波開口結合型マイクロストリップパッチアンテナを製作し、前記のBFNと組合せ、室内でダイバーシチ受信の効果を調べる実験を行なった。フェージング幅が29.93dBであったところ10.16dBまで改善され、1%値のダイバーシチ利得はブランチ数が6のときで17.37dB、ブランチ数が3のとき14.94dBであった。移動通信におけるマルチパス伝搬に起因するフェーディングの対策に有効なダイバーシチ受信機能をパーソナル端末上で簡便に実現する、low profileのマルチビームアレーアンテナシステムの設計、特にその機能を左右するビーム形成回路(BFN)をアンテナと同一の基板上に製作するための研究を行ない、次の成果を得た。1.平面マルチビームアレーを線状マルチビームアレー用のBFNにより給電するSheltonの方法に数学的な基礎を与え、同時標本化、離散等価の新しい概念を導入することにより、これと二次元離散フーリエ変換との間の密接な関係について詳細に検討し、二次元離散フーリエ変換を一次元離散フーリエ変換に置き換える一般理論を作り上げた。3.2×2のBFNに相当する3dB方向性結合器と3×3を組合せ、6×6変形Blass回路を平面構成で設計製作した。

2.基礎が2^n3^mのFFTのアルゴリズムをハードウェア化したものが、入出力のポート数が2^n3^mのBFNとなることに着目し、その基本単位である3×3の変形Blass回路を、有限要素法により設計したスロット結合型方向性結合器をもとに、設計製作した。3.アンテナポートとビームポートが3のものはプラナアレーとして最小規模のものである。この指向性ダイバーシチアンテナとしての特性を明らかとした。4.別に6個の円偏波開口結合型マイクロストリップパッチアンテナを製作し、前記のBFNと組合せ、室内でダイバーシチ受信の効果を調べる実験を行なった。フェージング幅が29.93dBであったところ10.16dBまで改善され、1%値のダイバーシチ利得はブランチ数が6のときで17.37dB、ブランチ数が3のとき14.94dBであった。
熱安定性を予測するパラメータのランダム伸長変異による決定

現在のタンパク質の構造は進化の過程で、アミノ酸配列空間上の非常に狭い範囲を調べながらできてきたといえる。この意味でタンパク質は進化上の初期値と経路に強く依存した特殊なポリマーといえる。よって、現在のタンパク質だけを見て、そこにみられる共通性を構築原理としても、上述のタンパク質の特殊性によって、非天然型タンパク質のデザインなどに使える一般的なものにはならないのではなかろうか。こうした疑問の上にたち、我々の研究室ではBacillus stearothermophilus由来のカタラーゼ(735a.a.)にランダム点変異、およびランダム伸長変異(10ランダムアミノ酸をC末に付加)を導入した。そして、ランダムに変異型酵素を選び、いろいろ性質を調べてアミノ酸配列空間にマップし、その地形を描いてきた。得られた地形図には酵素が改悪された場合の情報も含まれているのでより一般的な構築原理に追れると考えている。そこで、今回は上述の伸長変異体69個すべてのアミノ酸配列を決定し、伸長部位のアミノ酸組成から得られるいくつかの性質の線形組み合わせで、速度論的熱安定性の変化をよく説明するパラメーターを発見することを試みた。これは配列空間上の地形が平らになるように軸を定めることに対応する。実際に用いたパラメーターは疎水性、分子量、電荷、ヘリックス性、β-シート構造やターンを形成する傾向、各アミノ酸がタンパク質の内部から外部へと移向するときの統計的自由エネルギー変化(ΔGi→o)である。重回帰分析の結果、熱安定性は疎水性に対して負の相関を持つ事がわかった。さらにほかの性質との線形結合では、あまり相関の有意度は上がらないことがわかった。このことは粗視化すればタンパク質の速度論的熱安定性は疎水性のみで予測できる可能性を示している。今後は、変異型カタラーゼの伸長変異や、まったくランダムなポリペプチドを合成してパラメータの予測力を調べる。
レーザーフォールト攻撃による情報漏洩を防ぐ耐タンパー技術の総合的研究

平成29年度の実施計画に従い,3項目について取り組んだ.それぞれの項目について研究実績の概要を述べる.1)レーザーフォールト攻撃の評価環境の構築:平成28年度に作製したAES暗号とフォールト攻撃対策回路(レーザー検知センサ回路と電源遮断回路)を搭載したICチップに対して,実際の攻撃を想定した実験が可能となる環境を構築した。また、情報漏えいの有無を定量的に評価できる解析環境を構築した。2)基板応答モデルと攻撃センサの最適設計手法の検証:平成28年度に開発したICチップに内蔵されている実装効率の高いレーザー検知センサ回路に対して、フォールト攻撃実験を行い、得られた実測データを用いて基板応答モデルの妥当性と設計手法の最適性を確認した。3)検知に基づく暗号アルゴリズムレベルの対策技術の開発:暗号回路の電源領域を独立させ、センサ回路による検知信号により電源遮断を行うことで、効果的な情報漏洩対策(暗号回路の中間値データを強制的に瞬時に揮発させる)が可能となる回路を平成28年度に作製したICチップに搭載した。上記1)において構築した評価環境を用いて、ICチップに対して様々な攻撃実験を行った結果、当初の予想どおり、12ナノ秒程度でAES回路の中間データが、完全に消去されていることが確認できた。暗号処理回路のクロックサイクルと比べて、極めて短時間であり、情報漏洩対策として有効であることを実証した。この対策は、AES以外の暗号回路に対しても有効であると考えられる。なお、電源遮断時に漏洩する電磁波サイドチャネル情報を調べた結果、レーザー攻撃対策回路(レーザー検知センサ回路と電源遮断回路)を搭載したことによる副作用は見られなかった。平成28年度に作製したICチップに対する評価環境の構築と評価実験は順調に進み、予定していた機能検証と安全性評価は全て平成29年度中に完了した。当初の計画に対して1年以上早い進展である。得られた知見は、暗号の数理と物理の融合研究成果として論文に纏め、国際会議ISSCC'18で発表した。併せて行ったデモ展示で、本研究課題の新規性や有効性をアピールした。また、安全性評価研究を進めていく中で、高いセキュリティレベルを確保する上での新たな研究課題(レーザーフォールト攻撃のプロービング攻撃への応用)が見つかった。本研究課題で扱うレーザーフォールト攻撃対策を一般化した、物理攻撃全般に対する対策技術に資する重要な研究課題である。高いセキュリティレベルを確保する上での新たな研究課題が浮き彫りとなっている。作製したICチップを用いて、追加した研究課題に取り組み、本研究課題の中核であるレーザー攻撃対策技術と安全性評価手法におけるより深い理解を目指す。H27年度の実施計画に従い、以下の3項目に取り組んだ。1)レーザーフォールト攻撃の評価環境の構築:レーザー制御部とレーザー検知部を自動的に相互制御できる統合制御プログラムを開発した。この制御プログラムを用いて、レーザー制御部とレーザー検知部を同期・連動させ、レーザー照射時の基板電位変動分布データを収集した。具体的には、オンチップモニタ回路とシフトレジスタを搭載したテストチップを作製し、レーザー光をフリップフロップに照射した際のエラー発生確率と基板電圧変動のデータを取得した。用いたレーザー制御部の時空間分解能は100ps、1μmであった。また、レーザーフォールト時にチップ内に誘起される電磁界伝搬について、時間領域差分(FDTD)モデルを基に電磁界シミュレーションを実行して確認した。また、シミュレーションと実測値の対応づけを行うために、簡易的にレーザーフォールト実験を行う環境を整備した。2)レーザー照射時の基板電位変動の実測と検知手法の開発:1)の実測データに基づき、効率的なレーザー照射検知手法を検討した。今回は、多くのオンチップモニタ回路を配置する代わりに、レーザーの照射位置を変更させ、レーザー照射点と検知限界距離との関係を明らかにした。また、センサ配置位置と安全性との関係を評価できるよう、回路のレイアウト情報から情報漏洩量をシミュレートできる安全性評価フレームワークを準備した。3)検知に基づく暗号アルゴリズムレベルの対策技術の開発:安全性評価フレームワークの準備において必要となる入力パラメータを整理し、これまでの研究では検討がなされていなかった、電源遮断によるデータの消失までの時間を新たに追加した。試作チップを用いて、電源遮断時の振る舞いをMATLABで解析し、回路記述言語によるシミュレーション結果との比較の準備を整えた。レーザーフォールト攻撃の実験環境を構築し、検知センサ回路の設計仕様を詳細に策定できる準備ができた。これにより、暗号回路におけるフォールト発生メカニズムに関する研究が進展し、国内研究会でその成果を発表した。また、フォールト攻撃対策技術に関する開発も順調に進んでいる。検知センサ回路と対策技術を盛り込んだ暗号チップ試作に向けて、計画通りの準備が整ったと考える。実施計画に従い,主に4項目について取り組んだ.1)レーザーフォールト攻撃の評価環境の構築:レーザー制御部とレーザー検知部を自動的に相互制御できる統合プログラムを改良し、下記項目2)に資する基礎データを高速に取得できるようした。レーザーフォールト時の電磁波漏洩評価については、時間領域差分(FDTD)モデルを用いた電磁界シミュレーションのさらなる高精度化を行った。また、ノイズなどの周囲の電磁環境の影響を最小限に抑えた理想的なデータ計測環境を構築した。2)レーザー光に対する基板応答モデルと攻撃センサの最適設計手法の開発:回路のレイアウト情報から情報漏洩量をシミュレートできる基板応答モデルを構築し、センサ配置位置の安全性に対する影響を評価した。また、項目1)で構築した評価環境による実測データに基づき、レーザー検知センサ回路の配置条件を明らかにした。これにより、効率的なレーザー検知を可能とする攻撃センサの最適設計手法を構築することができた。

3)エラー検知に基づく暗号アルゴリズムレベルの対策技術の開発:暗号内部のデータを高速に消失させることを目指し、FPGAボード上に搭載されたAES暗号化LSIを用いて、外部電源の遮断によるデータ消失の振る舞いを観測した。これにより、来年度に完成予定の試作ICチップにおけるオンチップの電源遮断回路の詳細設計仕様を策定することができた。4)対策技術の安全性評価:項目1)で構築した評価環境を用いて、項目3)で開発した試作ICチップの安全性評価を行うための準備を行った。項目2)の設計手法によるセンサの配置が、安全性を担保した上で最適なものになっているか確認するためのテスト項目を検討した。レーザーフォールト攻撃の評価環境を改良し、検知センサ回路の詳細設計仕様を策定し、安全性とハードウェアコストのトレードオフを最適にする設計手法を構築することができた。さらに、レーザー攻撃対策向けに新たに考案したオンチップ電源遮断回路を来年度に完成予定の試作ICチップに搭載した。これにより、レーザーフォールト攻撃による情報漏洩を防ぐ耐タンパー技術の安全性評価の準備は予定通り整った。得られた研究成果は国際会議や国内研究会で発表している。平成29年度の実施計画に従い,3項目について取り組んだ.それぞれの項目について研究実績の概要を述べる.1)レーザーフォールト攻撃の評価環境の構築:平成28年度に作製したAES暗号とフォールト攻撃対策回路(レーザー検知センサ回路と電源遮断回路)を搭載したICチップに対して,実際の攻撃を想定した実験が可能となる環境を構築した。また、情報漏えいの有無を定量的に評価できる解析環境を構築した。2)基板応答モデルと攻撃センサの最適設計手法の検証:平成28年度に開発したICチップに内蔵されている実装効率の高いレーザー検知センサ回路に対して、フォールト攻撃実験を行い、得られた実測データを用いて基板応答モデルの妥当性と設計手法の最適性を確認した。3)検知に基づく暗号アルゴリズムレベルの対策技術の開発:暗号回路の電源領域を独立させ、センサ回路による検知信号により電源遮断を行うことで、効果的な情報漏洩対策(暗号回路の中間値データを強制的に瞬時に揮発させる)が可能となる回路を平成28年度に作製したICチップに搭載した。上記1)において構築した評価環境を用いて、ICチップに対して様々な攻撃実験を行った結果、当初の予想どおり、12ナノ秒程度でAES回路の中間データが、完全に消去されていることが確認できた。暗号処理回路のクロックサイクルと比べて、極めて短時間であり、情報漏洩対策として有効であることを実証した。この対策は、AES以外の暗号回路に対しても有効であると考えられる。
Musique mixte及びCAOに於ける歴史的作曲技法を前提とした方法論研究

本研究は、「内的聴感覚」に基づく「書法」と演奏実践とを前提とした伝統的な意味での楽曲創作の延長上にある藝術音楽の作曲専門領域における創作に関して、現代的水準でのコンピュータを援用した方法論の分析・考察に基づき、その実作(創作及び演奏実践)を目的とするものである。その最終年度の作品創作、演奏の機会として、ミクスト音楽については、研究代表者の野平の新作初演と旧作再演、研究分担者の鈴木の新作が挙げられる。また、CAO(コンピュータ支援作曲)に関しては、鈴木がいくつかの作品(編成:アンサンブル、オーケストラ)をOpenMusicのパッチ(プログラム)を使用して作曲し、発表している。(詳細については「学会発表」欄及び「備考」欄のリンク先の情報を参照されたい。)また、教育研究面での実績としては、特に演奏実践に際して電子的な音響を伴うという意味でコンピュータの援用がより具体的に可視化されるミクスト音楽作品の創作に関して、一定の規範となるモデル設定を行った。具体的事項としては、学習や制作の段階に応じた基本的なパッチ(プログラム)構成、物理モデル等も含めたシンセサイズの扱い、エレクトロニクスの時間構成(フランス国立音響音楽研究所IRCAM開発のantescofo等も含め)、解析データに基づく音楽的イヴェントの制御、音の「空間定位」など、様々なカテゴリーにおける学習や制作の段階に応じたヴァリエーション設定が挙げられる。そのような中で、本研究課題初年度に東京藝大作曲科史上初めて開催された大学院生によるミクスト音楽作品試演会も3度目となり、より実作として高い水準での創作、演奏が教育的水準で実現しているが、その種の規範は、関連分野の研究開発や創作状況に応じて常に更新していくべきものでもある。それは同研究組織による次期研究課題の出発点としての位置を占め、より高い水準での方法論的な考察が見込まれる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度実績として、まずは代表者の野平によってIRCAM(フランス国立音響音楽研究所)で制作されたミクスト新作の初演が5月に行われた(静岡音楽館AOI。編成:パーカッション、コンピュータ。Maxパッチに修正を加え同年秋にロシアで2度再演済)。10月には、IRCAMのコンピュータ音楽デザイナーで上述の実演にも関わった作曲家J.M.フェルナンデスを招き、研究会としての性格の強い特別講座を東京藝大で開催した。ミクスト音楽の歴史的な経緯や現在的水準での地平について、コンピュータを援用しての実作の具体相(例:奏者の演奏を自動追尾するプログラムの用法等)まで踏み込んでの専門技術的な講座となった。同講座内では、近年藝大作曲科の学部・大学院にて一貫した方針で実施されているコンピュータ音楽教育(分担者の折笠の担当)の成果として、大学院生によるミクスト試演会も行われたが(この種の試演会が藝大作曲科で行われたのは史上初のことでもある)、今後の本研究課題の展開次第でより一層の教育研究成果が期待される。11月に現代音楽の大家P.マヌリを招聘して「特別ワークショップ」として開催した研究会では、同氏によるミクスト作品のみならず、創作全般における方法論的水準での創意(例:マルコフ連鎖による着想の具体的な譜面化等)が技術的な面まで含めて取り上げられ、現在のCAO「コンピュータ支援作曲」でも扱い得るような重要な方法論的事例として確認できる貴重な研究会となった。3月には国際音楽学会東京大会(於:東京藝大)内の演奏会にて、1991年にIRCAMで制作実演された野平作品と、研究分担者でIRCAM研修課程出身である鈴木の旧作が再演され、現時点で既に「歴史化」しているとも言える実演の方法論を具体的に確認した。また同演奏会で自作を指揮した野平に加え、分担者の小鍛冶も室内管弦楽作品の指揮で演奏に携わった。本研究は、現代に於ける西洋藝術音楽の伝統的な記譜を伴う創作のうち、特に演奏に際してコンピュータによるリアルタイムの処理を伴うミクスト音楽musique mixte、及び作曲者の「創意」に基づくプログラムによる演算で(主に)ノンリアルタイムに楽譜を生成するCAO(「コンピュータ支援作曲」)という、「コンピュータ音楽」の2つ領域に焦点を当て、それらの基礎的方法論について整理した上での実作(創作、演奏)を目的としている。初年度である平成28年度は、既存のミクスト音楽、特に代表者の野平及び分担者の鈴木がIRCAMに於いて制作した旧作に関して、東京藝大作曲科の教員により組織された本研究グループが独自に演奏会を主催する形での実演を前提とした方法論研究に基づき、実際にその演奏を行った。また、今回受けた補助金等により、学内ホール等を使用しての独自の演奏機会を持つための環境整備を比較的順調に進めることが出来た。これにより今後継続的にこのジャンルの成果を発表するための一定の条件が整ったものと評価する。環境面での充実に伴う即座の実質的成果として挙げられるのが、大学院生によるこのジャンルの作品試演会の実現である。実作を前提とした方法論研究という点において、当然ながら教育的な意味での成果も期待されるが、大学院生が自身で制作したコンサートパッチを自らオペレートしての実演という形態が、今後の教育における到達目標のプロトタイプとしての位置付けを獲得することになる。また、特に本研究に基づく演奏会開催に際して、実験的なミクスト作品を含んだ今日的で多様な音楽に自由に対応出来るアンサンブルとしてEnsemble REAM(Research for Electro-Acoustic Music)を組織したことも成果の一つである。以上のような状況から、本研究がおおむね順調に進展していると判断される。