hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音声知覚における読唇情報利用度と外国語習熟度の関係

発話中の口の形の映像と、それとは矛盾する音声を組み合わせて作られたビデオを見ると、音声の聞こえが口の形に影響されるという現象がおこる。この現象はマガ-ク効果と呼ばれ、人間が聴覚と視覚情報をいかに統合して音声を知覚するかを調べるパラダイムとして用いられている。先行研究では、日本人ではアメリカ人ほど強い視覚の効果はみられないが、いずれの被験者群でも、母国語の刺激より外国語の刺激に対してマガ-ク効果が強く生じると報告されている。本研究では、このような被験者の言語的要因が視聴覚統合様式に及ぼす影響を検討した。まず実験1で、中国人被験者におけるマガ-ク効果の強さを、日本語刺激と英語刺激を用いて調べたところ、中国人は日本人と同様、アメリカ人よりもマガ-ク効果が生じにくく、聴覚重視の統合様式がうかがわれた。この実験では、日本に滞在している留学生を被験者としていたが、被験者の日本滞在期間とマガ-ク効果の強さとの間に中程度の正の相関が見いだされた。実験2で、母国語の刺激より外国語の刺激に対してマガ-ク効果が強く生じるという「外国語効果」の有無を、中国人被験者と日本人被験者についで、中国語刺激と日本語刺激を用いて検討した。その結果、日本人被験者では外国語効果が再現されたが、中国人被験者では中国語刺激と日本語刺激との間に差はみられなかった。実験3では、外国語習得によって音声知覚における視聴覚統合の様式が変化するかどうかを、中国人の留学生46名(2335歳)を被験者として検討した。マガ-ク効果の強さと、被験者の年齢、日本に来てからの年数、日本語の習熟度などとの関係を調べたところ、日本語の習熟度と滞日年数がマガ-ク効果の強さと関連をもっていることはうかがわれたが、年齢など他の要因の影響も大きく、剰余変数の統制なしに単純な結論は導けないことが明らかとなった。
進化経済学の方法論的基礎

「進化」と「デザイン」は自然/人為(人工)という対立項として見なされているが,これらはむしろ相補的な概念であり,社会進化においては人間によるデザインは不可欠である。それゆえ,進化経済学は,大規模かつ複雑な経済システムを,その中で多様な諸制度が競争・共生しながら進化する過程として説明するだけではなく,そうした諸制度をいかなる倫理やルールに基づいて設計構築しているかについて規範的な提言を行うという課題も持つ。記述理論としての進化経済学は,ミクロレベルとマクロレベルの双方向的・循環的な決定関係(「ミクロ・マクロ・ループ」)を理論化するために,経済主体(ミクロ)と市場経済システム(マクロ)という両レベルの中間に位置する制度や慣習,なかでも,貨幣や在庫のシステム的・情報的・認知的な諸特性に着目する。規範理論としての進化経済学は,ミクロ的・マクロ的な経済パラメータの調整だけではなく,貨幣媒体の全般的な制度設計自身を実践的・政策的課題として認識する。すなわち,地域通貨は,現行の貨幣が持つ分散的システム形成を保持しながら,その欠陥を内在的に除去しうるような貨幣制度を意識的に導入するための社会実験である。その意義は,経済主体の内的特性と経済システムの構造特性を少しずつ変容・進化させるところにある。進化経済学における「進化」概念は,非完結的,系統発生論的なものであり,そこで問題とされる社会進化論は,「多層的実在主義」を存在論的な了解とする「ラマルク=ダーウィン主義」的なものである。「進化」は,経済という実在の特性であるだけではなく,それを対象として構成・理解しようとする経済学という言説体系の特性でもある。理論は現実を単に記述ないし説明するだけではなく,現実を構成している。それゆえ,経済学的言説におけるレトリックは大きな意味を持つ。シミュレーションはアナロジーやアブダクションにより理解された非現実的実在の構造やパターンをコンピュータの高速演算能力を利用することで人工的に構築し,対象の理解するための一手法であり,それは,現実を経験的に「記述」するのではなく,それを隠喩的に「説明」するのである。進化経済学は,操作主義や構築主義とは異なる,進化主義に基づき新たな制度設計を提案する。進化主義は,ミクロ的・マクロ的な経済パラメータの調整ではなく,媒体の制度設計自身を重要な実践的・政策的課題として認識するのである。それは,経済主体と経済システムの中間に位置する制度や慣習が枢要な役割を果たしていること,なかでも,「貨幣」のシステム的・情報的・認知的な諸特性に着目する。貨幣はさまざまな機能を果たすが,われわれは,デザインという観点から,貨幣を,あらゆる商品の経済的価値を一元的に表現することで,初めて市場というネットワークを作り出す独立の情報媒体(メディア)であるとみなす。現行の貨幣が持つ分散的システム形成という意義を積極的に認めながら,その欠陥を内在的に除去しうるような貨幣制度を意識的に導入することで,経済主体の内的特性と経済システムの全般的特性を内部から変容・進化させることができる。地域通貸の意義はこうした進化主義的な制度・政策観から理解されるのである。
遺伝子組換え植物を用いた物質生産の基礎となる蛋白質の安定化と分解の制御機構の解析

植物細胞に発現させた外来蛋白質の蓄積と分解の機構について研究を進め、以下の成果を得た。蛍光変換蛋白質を用いて、新生蛋白質と既存蛋白質を区別して解析する方法を開発した。蛋白質凝集体の栄養飢餓により誘導されるオートファジーによる分解の情報伝達機構は、リン飢餓と糖や窒素飢餓で異なり、リン飢餓の情報は亜リン酸により特異的に阻害される事を見出した。また、凝集体以外の蛋白質の分解においては亜リン酸で阻害されないものも存在することも見出した。植物を宿主とする有用物質の組換え生産は、今後普及する技術として注目されている。そこで各種の蛋白質の植物中の生産が試みられているが、蛋白質によってその安定性は異なっている。しかし、この安定性の違いに関しての系統的な解析は殆ど為されていない。そこで本研究では、植物細胞に発現させた外来蛋白質の細胞質への凝集体としての蓄積の機構と、分泌系に導入した外来蛋白質の液胞への輸送による分解機構について、蛍光蛋白質をレポーターとして用いて生細胞の可視化技術を用いて解析することにより、植物細胞での蛋白質の蓄積と分解の機構について新規な知見を得ることを目的としている。そこで本年度は、次の2項目について、研究を進めた。1)外来蛋白質の細胞質への凝集体としての蓄積機構の解析この解析では、タバコ培養細胞でCytb5-RFP発現させた場合に、この蛋白質が細胞内で凝集体として蓄積する現象を対象にご解析を進めている。まず、この蛋白質の発現の際に発現が誘導されるJ-ドメイン蛋白質2種について、各々に対する抗体を作成した。その結果、作製した抗体のうち一方は両蛋白質を認識することを確認した。また、凝集体の安定性について、色彩変化蛍光蛋白質をRFPの代わりに用いることにより色彩変化を引き起こせる凝集体を、Kikume蛋白質を用いて作成した。次いで、100ml程度の培養細胞の懸濁液の細胞中の凝集体の蛍光波長を変換する装置の試作品を作製し、それが使えることを確認した。2)外来蛋白質の分泌系から液胞への輸送と分解機構の解析この解析では、分泌性シグナルペプチドとmRFPの融合体のうち、mRFP部分に存在すると推定される液胞への輸送情報を検索する目的で、mRFP部分にランダムに導入した変異プールから、分泌性となった変異mRFPの選抜を進めた。しかしながら、変異導入効率が低く、今のところ変異体は得られていない。しかし、この安定性の違いに関しての系統的な解析は為されていない。そこで本研究では、植物細胞に発現させた外来蛋白質の細胞質への凝集体としての蓄積と分解の機構と、分泌系に導入した外来蛋白質の液胞への輸送による分解機構について、蛍光蛋白質をレポーターとして用いた生細胞の可視化技術を用いることにより、植物細胞での蛋白質の蓄積と分解の機構について新規な知見を得ることを目的としている。そこで本年度も、次の2項目について研究を進めた。1)外来蛋白質の細胞質への凝集体としての蓄積機構の解析昨年に引き続き凝集体の安定性について、色彩変化蛍光蛋白質用いることにより色彩変化を引き起こせる凝集体について解析した。まず、全ての凝集体の蛍光を緑から赤に変換した後、凝集体の蛍光変化を観察した。その結果、赤単独の凝集体と共に、赤と緑の蛍光を共に発する凝集体、緑単独の蛍光を示す凝集体が共に認められ,既存の凝集体が成長すると共に新規の凝集体が生成されることを見出した。次いで、蛍光変換後に飢餓状態に細胞を曝した際の蛍光の変化を検討した。その結果、既存の凝集体は速やかに分解されること、飢餓状態においても蛋白質の合成は継続し、一方合成されたこの蛋白質は迅速に分解されることを見出した。2)外来蛋白質の分泌系から液胞への輸送と分解機構の解析この解析では、分泌性シグナルペプチドとmRFPの融合体のうち、mRFP部分に存在すると推定される液胞への輸送情報を検索する目的で、mRFP部分にランダムに導入した変異プールから、分泌性となった変異mRFPの選抜を昨年に引き続き進めた。しかしながら、今のところ変異体は得られていない。

そこで本研究では、植物細胞に発現させた外来蛋白質の細胞質への凝集体としての蓄積と分解の機構と、分泌系に導入した外来蛋白質の液胞への輸送による分解機構について、蛍光蛋白質をレポーターとして用いた生細胞の可視化技術を用いることにより、植物細胞での蛋白質の蓄積と分解の機構について新規な知見を得ることを目的としている。そこで本年度も、次の2項目について研究を進めた。1)外来蛋白質の細胞質への凝集体としての蓄積機構の解析昨年に蛍光変換タンパク質を用いて見出した、凝集体の分解の制御のうちリン酸欠乏による分解について、亜リン酸をリン酸のアナログとして解析を行った。その結果、亜リン酸はリン酸欠乏依存のオートファジー誘導を遅延させるが、それを完全に阻止はしないことをみいだした。また、リン飢餓で、内在性蛋白質であるグリセルアルデヒド3-リン酸デヒドロゲナーゼも分解される事を見出したが、この分解については、亜リン酸の効果が見出されない事を見出し、リン酸欠乏による蛋白質分解の誘導系には複数のものがあると結論付けた。また,本研究で開発した蛍光変換蛋白質のバルク蛍光変換系の応用として、蛋白質や細胞内小器官等の代謝回転に関する研究も併せて行った。なお、本年度計画していたシャペロンホモログに対する抗体を用いた解析については,抗体の反応性に問題が生じたために、確定的な結果が得られていない。
中高理科教育に「プラズマ」は導入できるのか？その有用性を見極める実践的研究

「プラズマ」は中高理科教育においてほとんど取り扱われてはいないが、一昨年度に実施した調査の結果、「プラズマ」という用語自体は中学生にも広く浸透していることが明確となった。日本の中学校理科の教科書中にもプラズマと強く関連した事例が数多く記載されている。このため、今後の中高理科教育に「プラズマ」の導入を検討していく必要がある。今後、広域的な議論へと発展させていくためには、基礎的な調査と共に実践事例の蓄積が必要である。本研究では、いくつかの基礎的な調査を行うとともに、「主体的・対話的で深い学び」を踏まえた授業実践を行った。本年度の研究で得られた主な成果を以下に記載する。・中学校理科の教科書中における真空放電の単元を教育学部の大学生に読ませた後、真空放電やクルックス管の発光理由を問うアンケート調査を実施したところ、その理由を科学的に正しく説明できる学生はほとんどいなかった。つまり、現在の中学校理科における真空放電の単元はこのままでは深い理解が困難な状況であることが明らかにされた。・真空放電に関するプログラミング教材を作成し、中学生を対象とした授業実践研究を行った。その結果、本研究で作成したプログラミング教材は真空放電の単元を科学的に正しく理解するために効果的であることが示された。・オーロラに関する知的構成型ジグソー法授業を実施した結果、プラズマは中学生にでも十分に理解可能であり、「主体的・対話的で深い学び」に沿った授業プログラムを作成可能であることがわかった。まず、「プラズマ」を含む科学用語に関する知識調査を沖縄県内のA中学校第二学年生徒152名を対象として実施したところ,83 %の生徒がプラズマを認識しており,ビッグバン(68 %)やセラミック(58 %),半導体(35 %)等を大幅に上回っていた.しかし,プラズマの科学的意味を多少なりとも理解できていると答えた生徒は8.5 %であった.これは,各種メディアにより「プラズマ」という言葉が先行して広まっているからと考えられる.次に,中学校理科における主要5社の教科書中からプラズマに関する科学的事象を網羅的に抜き取り,プラズマを使用した表現へとの変換を実施したところ,それほど矛盾無く言い換えることができた.この結果を現職の中高理科教員やプラズマを専門とした研究者に評価していただくためのたたき台として、教科書を修正するための素案としていくことを予定している。教材開発に関しては,圧電素子を用いたミニ雷作成装置を改良し,大気中とヘリウム中における雷の色や形状の違いを観察可能にした.この教材により,雷は電気や電子が直接光っているわけではなく,元素の種類の応じたプラズマが発色していることを理解させることができるようになった.また,この教材をアクティブラーニング教育に応用することを目指し、知識構成型ジグソー法を用いた試行的授業を大学生を対象として実施した.また、電子レンジを使用したプラズマ演示実験を行う際の運用上の注意点として、電子レンジの安全性について検討したところ、ほとんどの電子レンジにおいて後方の空冷用の孔から高強度の電磁波が発生することが明らかにされた。したがって教室で演示実験を行う際は、生徒が電子レンジの後方に近づかないように注意する必要がある。特にトラブルもなく、順調に進展しているが、附属中学校や公立学校の協力を求める際に、スケジュール調整が難しいことがあった。「プラズマ」は中高理科教育においてほとんど取り扱われてはいないが、昨年度に実施した調査の結果、「プラズマ」という用語自体は中学生にも広く浸透していることが明確となった。・米国の中学校2年生(相当)の教科書中のプラズマの小単元を翻訳し,教育学部の大学生を対象とした講義を行った後,この内容を日本で実施する際の適切な学年についてのアンケート調査を行ったところ,大部分の学生は中学生を対象とした授業を行ってもよいという回答が得られた。・AGIC回路マーカーを使用し、諸々の工夫を施すことでミニ雷実験が教室レベルでも短時間で実施することが可能になった。特にトラブルもなく,順調に進展しており十分な成果も得られているが,業務の都合上,年度中に論文発表等の成果報告を実施することができなかった。

本研究では、いくつかの基礎的な調査を行うとともに、「主体的・対話的で深い学び」を踏まえた授業実践を行った。本年度の研究で得られた主な成果を以下に記載する。・中学校理科の教科書中における真空放電の単元を教育学部の大学生に読ませた後、真空放電やクルックス管の発光理由を問うアンケート調査を実施したところ、その理由を科学的に正しく説明できる学生はほとんどいなかった。つまり、現在の中学校理科における真空放電の単元はこのままでは深い理解が困難な状況であることが明らかにされた。・真空放電に関するプログラミング教材を作成し、中学生を対象とした授業実践研究を行った。その結果、本研究で作成したプログラミング教材は真空放電の単元を科学的に正しく理解するために効果的であることが示された。・オーロラに関する知的構成型ジグソー法授業を実施した結果、プラズマは中学生にでも十分に理解可能であり、「主体的・対話的で深い学び」に沿った授業プログラムを作成可能であることがわかった。当初の予定通りに進展させていくが、附属中学校や公立学校における実践研究のタイミングを早急かつ慎重に決定する。当初の予定通りに進展させていくが,付属中学校や公立学校における実践研究のタイミングを早急かつ慎重に決定する。なお,6月には学会で成果発表を行う予定である。残額は1,802円であり,ほぼ計画通りに実施できたといえる。
唾液腺腫瘍における遺伝子異常とTelomerase活性の解析

1.多形腺腫内癌と腺様嚢胞癌の過去の手術摘出材料を用いて、癌の形成および進展過程にp53の遺伝子異常がどの程度関与しているかを調べ、その成果を臨床診断,治療方針の決定,予後の判定に応用する目的でPCR-LOH法とp53 immunostainingを同時に行い、両者によるp53遺伝子異常の検出率の比較を行った。その結果、PCR-LOH法の方が免疫組織化学的手法より検出率が高く、p53遺伝子異常が多形腺腫の癌化および腺様嚢胞癌の進展に深く関与していることが明らかになった。これらの成果は、Pathol Int 48 : 265-272, 273-280, 1998に2つのarticleとして掲載された。2.上記2つの腫瘍について、これまで保有しているDNAと、さらに新たな腫瘍sampleからmicrodissectionにより採取したDNAを用いて、PCR-SSCP法でmutationを明らかにし、direct sequenceを行っている。さらに手術摘出した耳下腺腫瘍組織を凍結保存し、Telomerase活性の測定を行っている。現時点ではデータにバラツキがみられ、安定した成績を得るにはさらなる検討とデータの蓄積を要する。2.既に、これらの腫瘍のDNAを保有しているが、さらにarchival sampleから倒立顕微鏡を用いて、microdissectionによりDNAを採取している。このDNAを用いて、PCR-SSCP法でmutationを明らかにし、direct sequenceを行う。3.手術摘出した耳下腺腫瘍組織を凍結保存し、Telomerase活性の測定に用いるための準備を行っている。1.多形腺腫内癌と腺様嚢胞癌の過去の手術摘出材料を用いて、癌の形成および進展過程にp53の遺伝子異常がどの程度関与しているかを調べ、その成果を臨床診断,治療方針の決定、予後の判定に応用する目的で、PCR-LOH法とp53immunostainingを同時に行い、両者によるp53遺伝子異常の検出率の比較を行った。その結果、p53遺伝子異常が多形腺腫の癌化および腺様嚢胞癌の進展に深く関与していることが明らかになった。これらの成果は、Pathol Int48:265-272,273-280,1998に2つのarticleとして掲載された。さらに手術摘出した耳下腺腫瘍組織を凍結保存し、Telomerase活性の測定の準備を行っている。1.多形腺腫内癌と腺様嚢胞癌の過去の手術摘出材料を用いて、癌の形成および進展過程にp53の遺伝子異常がどの程度関与しているかを調ベ、その成果を臨床診断,治療方針の決定、予後の判定に応用する目的で、PCR-LOH法とp53immunostainingを同時に行い、両者によるp53遺伝子異常の検出率の比較を行った。しかし、現時点ではデータのバラツキが多く、安定した成績を得るには至っていない。
入院患者の苦痛に対するハンドマッサージによるリラクセーション効果の科学的実証

看護技術のひとつとして質の保証されたハンドマッサージ法が実践されることを最終目標として,緩和ケアを要する入院患者におけるリラクセーション効果を明らかにするための実験を行った。その結果,全身循環に負担をかけることなく,副交感神経活動を賦活化し,交感神経活動を抑制する可能性が示唆された。そして手部だけでなく,足部の体表温度上昇から,全身循環が改善される効果が示唆された。また心理学的には,リラクセーション効果が得られ適度な覚醒感を促す可能性が示唆された。インタビューからは,「諦めるしかないと思ってきたが,少し気持ちが楽になった。」などの生きる意欲の向上を促すきっかけが得られたことが示唆された。ハンドマッサージを含め,身体各部へのマッサージの生体反応やリラクセーション反応に関する研究についての文献検討を引き続き行った。さらに緩和ケアに関する研究についての文献検討を実施しそして,マッサージによる生理心理学的効果のみならず,寄添うことや手と手が触れ合うことでの効果があり,緩和ケアのひとつとしてマッサージは患者のニーズが高かく,ハンドマッサージの自律神経及び心理面への影響を科学的に実証する本研究の意義についてさらにディスカッションを進めることができた。また,自律神経活動の指標のひとつとして,末梢循環動態の評価について検討するため,性周期による自律神経活動への影響を受けない若年健康男性を対象にして実験を行った。マッサージ部位の上肢に加え,足部での皮膚表面温度の変化から,末梢循環動態を評価した。その結果,これまでの研究で明らかにされている生理心理学的なリラクセーション効果が明らかになり,加えてマッサージ実施の上肢のみならず,下肢末端の末梢循環にも影響することが示唆された(看護技術学会発表準備中)。この結果をふまえ,患者においても末梢循環評価を実施することを検討し,若年健康男性で左右の足部での差が認められなかったことより,測定による侵襲を最小限にするため片側側背部での測定を用いることを検討した。3月より,協力病院との調整を始めたが,3月11日に起こった東日本大震災により,臨地での患者を対象とした実験実施を一時中断した(現在,再調整を始めた)。また,自律神経活動の指標のひとつである末梢循環動態の評価について若年健康男性を対象にして検討した結果をふまえ,対象とする患者の身体面への負担を最小限にし,充分なデータをえることのできるプロトコールを明らかにした。この結果をふまえ,臨地での患者を対象とした実験実施計画を最終調整し,茨城キリスト教大学倫理審査委員会の承認を得た。2011年3月11日に起こった東日本大震災により一時中断していた協力病院との再調整を進めたが,予定していた病院の震災による影響が大きく,協力を得ることが困難となった。そこで,他の病院との交渉を進め,協力病院を確保し,病院の倫理審査委員会の審査結果を待っている。この結果を待つ間に,看護部との具体的な打合せを進めてきた。病院の倫理審査委員会の承認が得られ次第,実験を開始する予定である。ハンドマッサージを含め,身体各部へのマッサージの生体反応やリラクセーション反応に関する研究,及び緩和ケア,手術患者の不安とそのケアに関する研究について,文献検討を引き続き行い,それぞれディスカッションを進めることができた。特に緩和ケアを必要とする患者は,心理学的・生理学的のみならず社会学的にもさまざまな問題を有しており,これらの問題解決のきっかけとして,リラクセーションを促すケアは期待できると考えられた。本年度は,所属する茨城キリスト教大学倫理審査委員会,及び協力病院の倫理審査委員会の承認を得て,緩和ケアを必要としている入院患者におけるハンドマッサージの自律神経及び心理面への影響を科学的に実証し,そのリラクセーション効果を明らかにするための実験を行った。その結果,緩和ケアを受けている患者へのハンドマッサージ法は,全身循環に負担をかけることなく,副交感神経活動を賦活化し,交感神経活動を抑制する可能性があることが示唆された。そしてマッサージを実施した手だけでなく,足部の皮膚表面温度の上昇から,全身の循環が改善される効果が期待できることが示唆された。また心理学的には,リラクゼーション効果が得られ,「頭がすっきりした感じ」などの適度な覚醒感を促す可能性が示唆された。

そしてインタビューからは,「最大の苦痛を経験し,諦めるしかないと思ってきたが,少し気持ちが楽になった。」などの生きる意欲の向上を促すきっかけが得られた可能性が示唆された。さらに患者の心身の苦痛が緩和することで,患者家族の心理的負担が軽減する可能性が考えられた。今後,患者とその家族をひとつの単位として,ハンドマッサージの生理心理学的効果がさらに社会学的にもどのような効果が得られるかについて注目した研究課題にも気づくことができた。ハンドマッサージを含め,身体各部へのマッサージの生体反応やリラクセーション反応に関する研究についての文献検討を,引き続き行った。さらに緩和ケアに関する研究についての文献検討を実施し,マッサージによる生理心理学的効果のみならず,寄添うことや手と手が触れ合うことでの効果があり,緩和ケアのひとつとしてマッサージは患者のニーズが高く,ハンドマッサージの自律神経及び心理面への影響を科学的に実証する本研究の意義についてさらにディスカッションを進めることができた。また,術後患者について,術後疼痛に対する緩和医療の現状について文献検討を実施し,心身両側面からの苦痛の理解を深め,回復過程におけるハンドマッサージの効果についてディスカッションを進めることができた。本年度は,所属する茨城キリスト教大学倫理審査委員会,及び協力病院の倫理審査委員会の承認を得て,実験を開始した。対象となる患者を効率的に確保できるよう,2つの実験を並行して実施している。その結果,健康な大学生における実験結果から予測した,ハンドマッサージの生理心理学的効果を,概ね得ることができている。そして,緩和ケアを受けている患者の苦痛の緩和,また手術患者の不安や疼痛の緩和に,ハンドマッサージの効果が期待できると予測される。さらに,心身の苦痛を緩和することで,日々の生活意欲が向上するなどのQOLを高める二次的な効果も期待できるのではないかと思われる。しかしながら現在は,被験者数が限られており,ディスカッションを進めるには至っていない。2011年3月11目に発生した東日本大震災の被災地であり,業務全体に多大な影響を受けたため,研究の遂行も滞った。25年度が最終年度であるため、記入しない。2011年3月11日に発生した東日本大震災の被災地であり,業務全体に多大な影響を受けたため,研究遂行も滞り,年度当初は達成状況が遅れていた。この遅れを本年度,可能な限り改善する努力をしたが,まだ充分とは言えない状況である。震災の影響からほとんどのことが通常に回復し,研究遂行の目処がたったので,まずは計画どおりに研究を遂行する予定である。また,期間内に2つの実験プロトコールを計画していたので,1つ目の実験が軌道に乗った時点で,速やかに2つめの実験を遂行していく準備を始める予定である。対象となる患者の確保が急務であり,現在,協力を得ている病院(1施設)に加え,さらに協力病院を増やしていく計画を進めている。また,県外の緩和ケア病院とも交渉中であり,短期間に集中して実験を実施し,状況の改善を図る予定である。
イネにおける光呼吸窒素代謝系関連酵素遺伝子の窒素による発現調節

光呼吸窒素代謝関連酵素群の中で、唯一役割が不明であったNADH依存性グルタミン酸合成酵素(NADH-GOGAT)に焦点をあて、イネを用いて窒素環境に対するNADH-GOGAT遺伝子発現の応答を解析することを目的に研究を進め、以下の成果を得た。1)イネ幼植物を種子栄養がきれるまで栽培後、1mMNH_4Cl,1mMNaNO_3、あるいは0_05mMNH_4NO_3を与え、経時的に72時間根と地上部のNADH-GOGAT蛋白質及び活性を調べた。その結果、NH_4Clを与えた場合、最も著しいNADH-GOGATタンパク質と活性の増加が24時間目の根において認められた。このような誘導的な増加は、地上部においては認められず、また対照としたFd-GOGATやグルタミン合成酵素は、窒素による変動は観察されず、根のNADH-GOGATに特異的な現象であることが判明した。この増加は根端部で著しく、また核酸合成阻害剤やタンパク質合成阻害剤で阻害されることから新たな核酸・タンパク質の合成を伴っていることが示唆された。NADH-GOGAT遺伝子発現の制御機構を解析する上で良い系であり、今後転写レベルでの発現を解析する予定である。2)NADH-GOGATcDNAのクローニングを進めているが、現有の0.8kb以上の長いcDNAはまだ得られておらず、cDNAのライブラリーを改めて構築している。なお、得られるcDNAの評価に必要となるNADH-GOGATのアミノ酸配列を、精製酵素を限定分解することにより、5ケ所決定した。3)イネ根では、RNA分解活性が極めて高く、通常のRNA調整法ではintactで純度の高いRNAを得るのが困難であることが判明した。そこで、転写レベルの解析に必要なRNAを調整する系を現在確立している。
分散暗号理論の研究と電子マネー・電子オークションシステム設計への応用

公開鍵基盤である認証局の分散・統合を検討した。認証局の秘密鍵が漏洩した場合、新しい証明書を全ての利用者に発行する必要があるため、一つの認証局が全ての証明書を発行するような信頼モデルでは、認証局の秘密鍵が漏洩した場合の利用者への影響が大きくなるという問題点が指摘されている。そのため、複数の分散した認証局による信頼モデル(分散モデル)が必要とされている。一般的な分散モデルとしては、階層型モデルが挙げられる。このモデルでは一つの認証局の秘密鍵が漏洩しても、他の認証局が発行する証明書には影響が出ないようにできる。しかし、パス上の複数の中間認証局の証明書を検証する必要があるため、パス検証処理の負担が増加する問題点がある。本研究では認証局の統合、分散モデルの構築を行う。特に認証パス構築、検証処理の効率化に着目した。認証パス構築処理が容易に行えるために、相互認証を使用しない方法で認証局の統合及び分散モデルを構築した。具体的にその手順を定式化し、エンドユーザーの負担等の考察を行う。また、認証パス検証の処理負担を軽減するために、認証パスが短い認証局の分散モデルを提案した。このモデルは、認証局の秘密鍵生成に暗号技術を用いることで実現される。本年度は暗号技術を用いた電子マネー・電子オークションシステムの設計と要素技術の解析を行なった。・入札者の匿名性を考慮した電子入札の条件を整理し、具体的システム設計を行なった。匿名性を満たしていないCachinの提案した2つのサーバーを用いたオークションプロトコルにおいてサーバー間の通信量の改善とサーバーの内部記録からの不正な情報取得を防止する改良を行った方式を提案した。さらに、その改良した方式に対してグループ署名という概念を用いることで匿名性を実現したオークションプロトコルを提案した。・懸賞金のついた有価証券・葉書の電子システムの分類を行ない、プラバシーを考慮したシステムを提案した。暗号技術のひとつであるブラインド署名を用いて,プライバシーを強化した。これは、既存の電子印紙システムを利用して,くじ番号とはがき送信者のアドレスを暗号化することにより,くじの番号と当選者との対応づけができないようにしたものである。・匿名性に関連してプライバシーの保護に利用できる暗号技術の分類と考察を行った。分類においては、プライバシー保護に関連する性質として機密性と証拠性、逆にプライバシー保護を弱める性質としてエスクロー、という暗号技術の性質による分類を行った。またそれぞれの性質をもった暗号技術の拡張としてその技術を複数の参加者に対しての技術へ拡張するグループ化、また対象のデータに対しての情報を得ることなく操作を行うブラインド化の二つの拡張も同時に考えた。また、この分類において既存の暗号技術では定義されていないグループブラインド暗号という暗号技術の定義を行い、その応用を考えた。(1)電子マネー・電子オークションシステムへの応用が可能である実用的分散暗号技術をRSA暗号・署名方式に基づき設計し、これを学術論文誌に発表した。(2)入札者のプライバシーを考慮した匿名オークション方式を設計した。とくに、English型と入札値秘匿型という代表的なオークション方式とを比較し、その性質を解析した。これは、MIT(米国)での国際ワークショップで発表した。(3)プライバシー保護のための暗号の要素技術を解析し、分散暗号法式とそのブラインド化に検討課題があることを見出した。次年度はこの課題を研究する、という方向性を見出した。認証局の和密鍵が漏洩した場合、新しい証明書を全ての利用者に発行する必要があるため、一つの認証局が全ての証明書を発行するような信頼モデルでは、認証局の秘密鍵が漏洩した場合の利用者への影響が大きくなるという問題点が指摘されている。

認証パス構築処理が容易に行えるために、相互認証を使用しない方法で認証局の統合及び分散モデルを構築した。具体的にその手順を定式化し、エンドユーザーの負担等の考察を行う。また、認証パス検証の処理負担を軽減するために、認証パスが短い認証局の分散モデルを提案した。このモデルは、認証局の秘密鍵生成に暗号技術を用いることで実現される。
児童生徒の情報発信を支援するシステムの研究

本研究では児童生徒の情報発信を円滑に行えるようにするために必要な資質(1)を分析するとともに、それを支援するソフトウェアとして以下の(2)(3)の2点を開発した。(1)総合的な学習を支える資質の研究平成10年度の後半に明確になった次期学習指導要領では小中高校で「総合的な学習」が必修として規定されたが、この学習を情報発信を含む情報活用の実践力の視点で支える児童生徒の資質を明らかにした。項目数を少なくすることに努めたが、全体で7つの大項目、21の中項目になった。実際にこれを指導計画、指導案として記述する書式も定めた。(2) FCAIファミリーソフトの開発・改訂すでに堀口秀嗣らがワープロならば使えるという教員であれば自作できる方法としてFCAIシステム、ゴミリス、シミュレーションを開発してきたが、本研究ではこれをWindows版に拡張して一体化し、FCAIファミリーソフトとして完成させた。これを長崎県教育センター等の研修講座や長期研修生の自作手段として活用して評価を得た。コースウェアからゲーム性の有るゴミリスやシミュレーションを呼び出すことによって、様々な教科の学習活動で利用可能であることが研修講座での実践を通して明確になった。これを利用して、児童生徒が調べ学習をした結果をゲームにして相互に利用しあう学習活動も行った。(3)「楽習くん」の開発と実践調べ学習からまとめ、発表という一連の活動を支援するためのソフトウェアとして、小学生でも作成して利用できる学校用グループウェア・プレゼンテーションのための「楽習くん」を神奈川県立教育センターの協力で共同開発した。さらに、神奈川県の海老名市、相模湖町の小学校で「楽習くん」を利用した授業を実践してソフトウェアの操作性や機能と学習活動としての有効性を確認した。研究終了時点で「楽習くん」をFCAIファミリーソフトの重要な機能として1つのパッケージにまとめた。以上のソフトウェアを希望者が入手できるように、自作ソフトの流通を活動の柱とする(財)学習ソフトウェア情報研究センターに登録した。児童生徒が望ましい情報発信をするためには、学習したことをそのまま書き表すのではなく、情報の受け手の立場にたって内容を再構築することが望ましい、そのためには、多くの人の意見を集約できるシステムの開発が欠かせない。今年度は学級内、校内での情報発信と情報収集のためのコンピュータ支援環境(イントラネット)の開発を行った。基本的にはWWWサーバーにASPモジュールを組み込んで、ACCESSというデータベースを利用してデータを登録したりHTMLページを作成する方法でシステムを開発した。(1)意見収集のために簡便に作れる電子掲示板システムと入力支援児童生徒にとってはWWWブラウザで操作できて、発表を聞いた直後に意見を書くと、それが自動的に掲示板に登録されるシステムが有効である。その質問項目は児童生徒でも作れるようにするために、意見入カするページが簡単に作れる入力支援ソフトを開発した。意見は自動的にデータベースに登録され、掲示板として表形式で見ることができる。(2)ブラウザで見て答えられるアンケートの作成支援と集計ソフト発表を聞いた児童生徒がその発表の直後にアンケートに答える形で評価し、その集計結果がすぐに見られるシステムを開発した。そのアンケートはテキストファイルで作成し、各行の頭に簡単な記号(!#\など)をつけるだけで、タイトル、設問、単回答の選択肢、複数回答の選択肢、選択メニュー、1行入力、複数行入力などができるようにした。アンケートに答えると、その結果はデータベースに登録されると同時に、自動的に集計され、その結果が項目ごとのグラフや表としてHTMLに変換されて保存されるので、ブラウザで回答直後に見ることができるようにした。

このシステムはいろいろな学習の場面で利用できることが実践を通して確認された。発表はFCAIで行い、その結果をインターネットエクスプローラで掲示板システムで答えさせて、すぐに意見を参照したり、アンケートに答えさせてその集計結果を見るような授業展開ができて効果的であった。本研究では児童生徒の情報発信を円滑に行えるようにするために必要な資質を分析するとともに、それを支援するソフトウェアとして以下の2点を開発した。(1)総合的な学習を支える資質の研究平成10年度の後半に明確になった次期学習指導要領では小中高校で「総合的な学習」が必修として規定されたが、この学習を情報活用の視点で支える児童生徒の資質を明らかにした。全体で7つの大項目、21中項目になった。実際にこれを指導計画、指導案として記述する書式を定めた。(2) FCAIファミリーソフトの開発・改訂すでに堀口秀嗣らがワープロならば使えるという教員であれば自作できる方法として、テキストファイルを作成すれば動作する方式のFCAIシステム、ゴミリス、シミュレーションをWindows版に拡張して、それらを一体化し、FCAIファミリーとして完成させた。これは長崎県教育センター等の研修講座や長期研修生の自作手段として活用され、評価を得た。コースウェアの中からゲーム性を有したゴミリスを呼び出したり、シミュレーションを呼び出すことによって、様々な教科の学習活動で利用可能であることが教育センターの活動で明確になった。これを利用して、児童生徒が調べ学習をした結果をゲームにして相互に利用しあう学習活動も行われた。(3)「楽習くん」の開発と実践調べ学習からまとめ、発表という一連の活動を支援するためのソフトウェアとして、小学生でも作成して利用できる学校用グループウェア・プレゼンテーションのための「楽習くん」を神奈川県立教育センターの協力で共同開発した。さらに、神奈川県の海老名市、相模湖町の小学校で「楽習くん」を利用した授業を実践してソフトウェアの操作性や機能と学習活動としての有効性を確認した。以上のソフトウェアを希望者が入手できるように、自作ソフトの流通を活動の柱とする(財)学習ソフトウェア情報研究センターに登録した。
乳幼児期におけるTwin-talk(宇宙語)現象の発生機序とファミリーケアの研究

Twin-talk現象の発生による言語発達の遅れを予防する目的で、発生機序の解明とファミリーケアの介入方法の検討を試みた。調査対象は双生児が2歳から10歳になる母親2,733名をツインマザースクラブ会員より選出し、自記式郵送質問紙調査を実施した。回答を得た1428名の調査結果を多面的に検討した。1428組の双生児のうち627組(43.9%)において、双子独自の言語の発生現象がみられた。このような独自言葉が最も盛んになる時期は平均27.8ヵ月であり、2人で遊んでいる時に特に顕著に発生した。家族環境要因との関連については、双子に年長の兄弟がいないこと、祖父母が同居していないこと、一卵性双生児であること、児が低出生体重児であること、妊娠中毒症があったこと、などが独自言葉の発生との間に有意な関連がみられた。これら要因を有するハイリスク・グループへの保健指導により予防的効果が期待できることが推定された。Twin-talk現象のみられる乳幼児期の双生児を全国規模で把握することを目標に各種育児関係団体と交渉した。幸いにも全国最大規模の双子の母親組織であるツインマザーズクラブ(会員数3,000名)の協力を得ることができた。ツインマザースクラブの会員のうち、双生児が2歳から10歳になる会員(2,700名)を選択し、言語発達状態、育児環境、身体的発達、近隣の子ども達との交流など、Twin-talk現象に関連すると推察される要目よりなるアンケート調査票を作成した。特に質問項目の中では、双子独自の言葉の把握について、「どのような時に独自の言葉をしゃべりますか」、「それは単語のようなものですか文章のように長いものですか」、「いつ頃からいつ頃までそのような言葉を使いましたか」など次の段階のインタビュー調査の基礎データとして重要な点を網羅した。これら質問項目については、ツインマザースクラブの役員の方からの情報を参考に考案した。双子のみでなく3つ子、4つ子などの多胎児例も50例程みられたことから、別途アンケート項目に手を加えたものを作成した。現在アンケート用紙の発送手順は全て完了し、アンケートの回収を待って、アンケート内容の分析に来月(平成11年4月)より着手する段階である。今回の調査はTwin-talk現象に焦点を絞った調査としては国内はもとより海外においても例のない大規模調査となることから極めて貴重なデータが得られることが期待できる。
メカニカルストレスによる歯周組織改造機構の解析と遺伝子導入による制御

本研究の目的は、メカニカルストレス受容により発現誘導される分子群を解析し、その機能から有効な骨改造制御分子を選択し、歯周組織に遺伝子導入して、骨改造機構を人為的に制御することである。1.メ力ニカルストレスにより歯周組織の細胞に発現誘導される分子の解析(1)歯根膜細胞による骨芽細胞分化抑制因子と破骨細胞分化抑制因子の産生:周期的伸展刺激負荷した歯根膜細胞より産生された液性因子は、転写因子osterixやrunx-2の発現を抑制し、骨芽細胞分化を抑制した。一方、osteoprotegerinを産生し、破骨細胞の形成を抑制した。(2)持続的圧縮刺激に対する歯根膜細胞と骨芽細胞の応答性の相違:歯根膜細胞は圧縮力に抵抗性があり、圧縮力に対応して血管新生因子の産生を促進した。一方、骨芽細胞はアポトーシスを引き起こし、そのcaspase-3の活性化は、caspase-8を介することが明らかとなった。2.歯周組織への遺伝子導入に適切なデリバリーシステムの開発と機能解析(3)ナノバブルを併用した超音波による遺伝子導入:ナノバブルの併用により、歯根膜細胞をターゲットとしたin vitroおよび歯周組織をターゲットとしたin vivoにおいて、一過性で高い導入が見られた。(1)ヒト骨芽細胞様細胞株MG-63を用い、in vitroにて細胞に直接持続的圧縮力を負荷した。持続的圧縮力負荷により、細胞は形態変化し、生存率は減少した。アポトーシス細胞の発現は、時間および負荷依存性に増加した。持続的圧縮力負荷によるcaspase-3の活性化は、caspase-8 inhibitorにより完全に抑制された。(2)ヒト歯根膜細胞に周期的伸展力を負荷して培養上清を得、末梢血単核球PBMCsに添加培養し、破骨細胞様細胞の形成に与える影響を調べた。TRAP陽性多核細胞数は、伸展刺激を加えない歯根膜細胞の培養上清を加えた群では有意に減少し、伸展刺激を加えた歯根膜細胞の培養上清を加えた群では、さらに減少した。(3)6週齢雄性Wistar系ラットの上顎第一臼歯を口蓋側に移動し、同時に片側臼歯口蓋側にRANKL・OPG遺伝子局所導入を行った。経時的に印象採得を行い、歯の移動を評価した。また、組織学的検索を行った。局所的遺伝子導入は、全身状態(体重増加、脛骨骨端骨密度)に影響を与えずに、歯周組織でRANKL, OPGタンパクを発現させた。RANKL遺伝子導入により破骨細胞形成促進が、OPG遺伝子導入により破骨細胞形成抑制が観察された。RANKL遺伝子導入により歯の移動促進が、OPG遺伝子導入により歯の移動抑制が観察された。(4)マウスBMP-4をコードした発現プラスミド(pCAGGS)を6週齢雄性ラットの上顎左側第一臼歯の口蓋側歯根膜に注入し、その部位を挟むように電極を挿入し、エレクトロポレーターによって50V、50msecのパルスを16回、陽陰極を交代させ、さらに16回加えた。その結果、エレクトロポレーション3日後に上顎左側第一臼歯の歯根膜にBMP-4の発現が認められた。(1)持続的圧縮刺激に対する歯根膜線維芽細胞と骨芽細胞の応答性の違い実験材料としてヒト歯根膜線維芽細胞(PDL cell)および骨芽細胞様細胞株MG-63(OB)を用い、持続的圧縮力を負荷し、形態と生存率の変化、TUNEL法、caspase-3活性によるアポトーシス誘発を検出した。アポトーシス細胞の発現は、PDLではわずかだったが、OBでは時間および負荷依存性に増加した。これにより歯根膜線維芽細胞では圧縮力に抵抗性があり、一方、骨芽細胞はアポトーシスを引き起こすことにより、矯正治療による圧迫側の歯周組織のリモデリングにおいてなんらかの役割を果たす可能性が示唆された。(2)RANKL遺伝子導入によるラット実験的歯の移動制御ラット歯周組織への局所的RANKL遺伝子導入は、歯の移動の有無にかかわらず、破骨細胞の誘導を促進した。

歯の移動時では圧迫側だけではなく、他の部位でも見られた。そして、RANKLの強制発現は、歯の移動を30-70パーセント増加させた。しかしその増強効果は経時的に減少した。これよりRANKLの発現は、歯の移動の初期に重要であり、後半の反応では他の因子が働いている可能性が考えられた。また、興味深いことにRANKL遺伝子導入だけでも歯が有意に移動した。(3)超音波を用いた遺伝子導入法の検討実験材料にヒト歯根膜細胞を用いた。超音波端子入力電圧は30Vrms,発生超音波はDuty50%,2000Pulse、照射時間は,10secとした。ナノバブルは、脂質ナノを自作して実験に供した(平均サイズ:355nm)。pEGFPを導入し、その発現を蛍光顕微鏡で観察した。また、ルシフェラーゼ遺伝子を用いてルシフェラーゼ活性の測定とMTT assayを行なった。その結果、超音波を用いた遺伝子導入法は、高い導入効率を示し、ナノバブル併用により、さらに高い導入効率を示した。(1)持続的圧縮刺激受容による歯根膜線維芽細胞の血管新生因子発現制御実験材料としてヒト歯根膜線維芽細胞(PDL cell)を用い、持続的圧縮力を負荷し、培養上清を解析した。Vascular Endotherial growthfactor(VEGF)のmRNA発現とprotein産生およびin vitro血管形成能を調べ、血管新生作用について検討した。持続的圧縮力は、歯根膜細胞のVEGF産生を促進し、その産生量は負荷した力の大きさにより異なることが示唆された。(2)OPG遺伝子導入によるラット実験的歯の移動後の保定効果ラット歯周組織への局所的OPG遺伝子導入は、歯の移動後の後戻りを抑制した。組織学的検索を行うと、Cathepsin K陽性破骨細胞数は、局所的OPG遺伝子導入により、減少した。OPG遺伝子導入は、破骨細胞の誘導を抑制し、実験的歯の移動後の後戻りを抑制することが示唆された。(3)歯根膜細胞による骨芽細胞分化調節温度感受SV40largeT抗原トランスジェニックラットから樹立された歯根膜細胞を周期的伸展刺激を負荷、もしくは非負荷の状態で培養し、培養上清を採取した。新生ラット頭蓋冠由来骨芽細胞のアルカリホスファターゼ活性の測定、また、osteocalcin、Bone sialoprotein、fibronectin、ALP、Runx2、およびOsterixを含む骨芽細胞分化マーカー遺伝子のmRNA発現量をリアルタイムRT-PCRで分析した。歯根膜細胞より産生された液性因子は、骨芽細胞分化を抑制した。その抑制能は、周期的伸展刺激の影響を受けなかった。in vitroでSV40large T抗原transgenic ratより樹立した歯根膜細胞に伸展刺激を負荷し、BMP-4mRNAの発現をReal time RT-PCR法により確認した。また、6週齢雄性Wistar ratの上顎第一臼歯間に規格化した矯正用ワイヤーを装着して頬側に移動し、その後装置を外すと同時に、両側臼歯口蓋側にBMP-4遺伝子の局所導入を行った。in vivo electroporation法によるBMP-4遺伝子の強制発現により、BMP-4蛋白の強い発現が3日目から歯根膜線維芽
HLA多型の構造的特徴に基づく皮膚特異的な過敏症リスク薬物の評価系構築

HLA多型の関わる薬物過敏症は特に皮膚で多く認められる。HLAが全身に発現するにも関わらず皮膚に偏って見られるメカニズムは不明で、化合物に潜在する薬物過敏症リスクを非臨床で予測することも不可能である。本研究では、HLAと薬物の相互作用をケラチノサイトが感知するメカニズムとして、多型によるHLA構造安定性の違い、さらにはここに特定薬物が結合することで発生する小胞体ストレスの関与を考えている。この性質が皮膚過敏症と関連する多型一般に共通する現象かを多型と薬物の組み合わせを変え、種々の手法で検証する。最終的にはHLA多型の関与する皮膚過敏症リスク誘発薬物の非臨床スクリーニング系の基盤構築を行う。
障がい児者の家族成員の個と関係性のアイデンティティ様態に関する研究

本研究は、障がい児者を家族にもって生きるということが、家族成員にとってどのような経験であり、どのような意味をもつのかについて、家族成員間の相互の影響に着目し、個と関係性のアイデンティティの視点から明らかにすることが目的である。平成30年度は、前年度の面接調査で不明な点を中心に聞き取り、作成したTEM図を調査協力者に確認・修正してもらい完成させるために、質問紙調査を継続し、分析を行った。また、前年度の質問紙調査の結果と面接調査で得られた結果の比較を行った。具体的には、前年度の質問紙調査の結果と平成27年度・28年度の面接調査で得られた結果と比較を行い、障がい児者家族であることの個と関係性のアイデンティティ様態について考察をした。障がい児者の家族の個と関係性の明らかにするために、TEM分析を行い、それについては当初の計画通り完了した。しかし、TEM分析をより発展させたTEA分析(複線径路等至性アプローチ,TEMはTEAの分析の一部)を用いて分析した方が、目的をより精緻に明らかにできる。TEAでは、本人の経験における分岐点での自己を記述するのが特徴であり、研究協力者に再度確認する必要がある。追加で面接とTEA分析を行うため、延長を希望し承認された。さらに、得られた成果は、書籍として出版予定であり、広く社会に還元する予定である。その実績を以下に記す。・共同研究者との打ち合わせを4回行った。・研究分担者との打ち合わせを5回行った。・面接調査を行った母親、きょうだいと、原稿の打ち合わせを8回行った。計画通り、平成30年度は、前年度の面接調査で不明な点を中心に、再度、聞き取りを行い、作成したTEM図を調査協力者に確認・修正してもらい完成させることができた。また、質問紙調査を継続し、質的な視点から「個と関係性のアイデンティティ」を明らかにするために分析を行い、前年度の質問紙調査の結果と面接調査で得られた結果の比較を行った。障がい児者の家族の個と関係性の明らかにするために、TEM分析を行っており、それについては当初の計画通り完了した。追加で面接とTEA分析を行う。また、これまでの成果を、ミネルヴァ書房より出版予定である。本研究では、家族成員間の相互の影響に着目し、障がい児者を家族にもって生きるということが、家族成員にとってどのような経験であり、どのような意味をもつのかについて、個と関係性のアイデンティティの視点から明らかにすることである。平成27年度は、障がい児者家族のアイデンティティについての研究動向の理論的検討と障がい児者家族成員であることによる葛藤の経験内容とそれを解決していく手がかりを明らかにするために、内諾のとれている家族(母親、父親、きょうだい)に面接調査を実施した。・2015年6月21日に面接調査を行った。・日本質的心理学会第12回大会(於宮城教育大学)で、ポスター発表を行った。計画通り、平成27年度は、障がい児者家族のアイデンティティについての研究動向の理論的検討と障がい児者家族成員であることによる葛藤の経験内容とそれを解決していく手がかりを明らかにするために、内諾のとれている家族(母親、父親)に面接調査を実施することができた。本研究の目的は、家族成員間の相互の影響に着目し、障がい児者を家族にもって生きるということが、家族成員にとってどのような経験であり、どのような意味をもつのかについて、個と関係性のアイデンティティの視点から明らかにすることである。平成28年度は、障がい児者家族のアイデンティティについての研究動向の理論的検討と障がい児者家族成員であることによる葛藤の経験内容とそれを解決していく手がかりを明らかにするために、内諾のとれている家族(母親、父親、きょうだい)に面接調査を実施した。・2017年3月10日、11日に面接調査を行った。・日本質的心理学会第13回大会(於名古屋市立大学)で発表した。・共同研究者との打ち合わせを5回行った。・面接調査を行った母親と原稿の打ち合わせを行った。計画通り、平成28年度は、障がい児者家族のアイデンティティについての研究動向の理論的検討と障がい児者家族成員であることによる葛藤の経験内容とそれを解決していく手がかりを明らかにするために内諾のとれている家族(母親、父親、きょうだい)に面接調査を実施することができた。平成29年度は、前年度の面接調査で不明な点を中心に聞き取り、作成したTEM図を調査協力者に確認・修正してもらい完成させるために、質問紙調査を継続し、分析を行った。・共同研究者との打ち合わせを6回行った。・研究分担者との打ち合わせを6回行った。・面接調査を行った母親、きょうだいと、原稿の打ち合わせを行った。