hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖脂質による歯原性上皮細胞の分化制御機構の解明

今年度新たに,リアルタイムPCRにより量的解析を行なった結果,歯原性上皮細胞において,NT-4により誘導されるアメロブラスチンの発現は,GM3単独で8倍,NT-4との共存により22倍にも促進されることが示された。同じくLacCerは,単独で7倍,NT-4との共存により12倍にもアメロブラスチン発現の促進効果を示した。これらの結果から,糖脂質GM3およびLacCerが,歯原性上皮細胞のエナメル芽細胞への分化を促進させる機能を有していることが考えられた。さらに,グルコシルセラミドの生合成阻害剤D-PDMPによって,NT-4によって誘導されるアメロブラスチンの発現は約60%減少したが,これは,GM3またはLacCerの添加により回復させることができた。既に確認していたD-PDMPによるNT-4刺激に対するERK1/2のリン酸化が抑制は,今回の結果を裏付け,糖脂質がNT-4による歯原性上皮細胞の分化導入において重要な役割を果たしていることを示唆した。さらに,D-PDMPによりNT-4によって抑制されたERK1/2のリン酸化は,外来性にGM3またはLacCerを添加することにより,元のレベルまで回復することを確認した。これらの結果から,糖脂質のなかでもGM3またはLacCerが,NT-4による歯原性上皮細胞の分化作用において非常に重要な役割を果たしていることが示唆された。糖脂質が,細胞膜上にある種々の増殖因子のレセプターに何らかの影響を及ぼす際に,lipid raftの形成が関与していることがこれまでにも報告されているが,外来性にGM3を添加することでlipid raftの形成が増えることを免疫染色によって観察された。
マイクロ秒1分子ダイナミクス観測法の開発とそれを用いた蛋白質反応素過程の研究

1.検出器の時間分解能周期的な変調を加えたレーザー光強度を測定することによって、検出器の時間分解能を調べた。昨年度は、転送時間が本来の値よりも36マイクロ秒余分にかかるという問題があり、今年度はこの問題の解決を行った。変調周波数から求めた1ピクセルあたりの時間幅と、露光時間および電荷転送時間から予想される時間を比較し、検出器は設計どおり1.5マイクロ秒の時間分解能をもつことを確認した。2.一分子検出法の検証蛍光ビーズ水溶液および量子ドット水溶液に対して、上記の測定システムを用いて一分子(一粒子)検出のテスト実験を行った。蛍光ビーズ水溶液および量子ドット水溶液では、時間トレースに時々バンドがランダムに観測されたのに対して、蒸留水では、そのようなバンドはまったく観測されなかった。このことから、観測されたバンドは蛍光ビーズあるいは量子ドットによると帰属した。観測されたバンドの出現頻度を、濃度を変えて、数えたところ、出現頻度は濃度に比例することがわかった。また、バンドの強度は、濃度によらずほぼ一定であった。さらに、発光波長の異なる2種類の量子ドット混合溶液について測定を行なったところ、時間トレースにおいて発光ごと2種類の異なった波長に発光が観測された。各発光の中心波長はそれぞれの量子ドットの発光波長いずれかに一致した。このことは、溶液中の2種類の量子ドットが区別して観測されていることを示す。以上の結果は、蛍光ビーズあるいは量子ドット1粒子ずつからの蛍光が観測されていることを意味している。これまで測定の結果から、本方法によって、一分子の蛍光スペクトルを、マイクロ秒の時間分解能で検出することができるという見通しがたった。1.装置の製作電子増幅型CCD検出器およびイメージ分光器を組み合わせて、高感度の検出系を製作した。また、内径300マイクロメータのガラス毛細管を用いて、フローセルを製作した。ここに、フェムトMレベルの濃度の試料を流し、レーザー照射体積内の分子数を、たかだか1個にすることで一分子検出を行った。試料からの蛍光を、焦点距離50ミリのレンズで集め、共焦点の位置に置いたXYスリットで不要な光をブロックした。スリットを通過した光を、同じく焦点距離50ミリのレンズで像を1/3倍に縮小し、イメージ分光器の入口スリット上に収光した。2.検出器の時間分解能周期的な変調を加えたレーザー光強度を測定することによって、検出器の時間分解能を調べた。変調周波数から求めた、1ピクセルあたりの時間幅と、露光時間および電荷転送時間から予想される時間を比較したところ、常に36マイクロ秒のずれがあることがわかった。このずれの原因は現在調査中である。3.一分子検出法のテスト蛍光ビーズ溶液に対して、上記の測定システムを用いて一分子(一粒子)検出のテスト実験を行った。蛍光ビーズ水溶液では、時間トレースに時々バンドが観測されたのに対して、蒸留水では、そのようなバンドはまったく観測されなかった。このことから、観測されたバンドは蛍光ビーズによると帰属した。これらのことは、蛍光ビーズ1個ずつからの蛍光を観測していることを意味している。これまでテスト測定の結果から、本方法によって、一分子の蛍光スペクトルを、マイクロ秒の時間分解能で検出することができるという見通しがたった。今後は、背景光の除去、蛍光の集光効率の向上を図り、蛍光分子の一分子測定を行う予定である。
NMRを用いたタンパク質分子に内在するダイナミックスと機能発現の研究

免疫グロブリンは未知の外来異物に対し,ループ構造よりなる6ヶ所の相補性決定領域(CDR)を用いた特異的な分子認識を行う.本研究では,抗ダンシル抗体(Fv)を題材とし,抗原結合ループのもつダイナミックスを定量的に捉え,抗原結合部位におけるダイナミックスが分子認識に及ぼす影響について解析を行った.抗ダンシルFvの調製に関してはすでに当研究室で確立しているミュータント抗体の酵素消化法により行った.抗原結合部位に多く存在するといわれている,Tyr残基の選択的・高感度なNMR測定を行うために,Tyr残基の3,5位芳香環プロトン以外の芳香族アミノ酸残基を重水素標識したFvを調製したところ,抗原結合部位H3ループに存在する残基のNMRシグナルが,抗原非存在下において2つずつ観測されたことから,抗原結合部位が動的な構造多形をとっていることが明らかとなった.ハプテン結合実験の結果,ハプテンの認識にはH3ループに存在する2つのコンホメーションのうち一方が関与していることが判明した.この抗原結合部位に存在するダイナミックな構造多形の現象がFvとハプテンの複合体形成過程にどのような影響を与えるかを解析するために,ストップトフロー蛍光測定を行った.その結果,Fvとダンシルリジンの複合体形成過程は二相性を示し,その濃度依存性の解析から抗原非存在下におけるコンホメーション平衡の交換速度を算出するとNMRによって得られた値と一致した.以上より,抗ダンシル抗体のハプテン認識過程にH3ループに存在するダイナミックスが影響を与えている事実が明らかとなった.抗原結合部位のもつ動的構造多形は決して稀な現象ではなく,他の抗原に特異性を有する抗体分子についても多く見られている.このような動的構造多形現象は,一次配列の多様性に加え,高次構造的多様性を産み出す機構として抗原認識において重要であることが予想される.免疫グロブリンは未知の外来異物に対し,ループ構造よりなる6ヶ所の相補性決定領域(CDR)を用いた特異的な分子認識を行う.本研究では,抗ダンシル抗体(Fv)を題材とし,抗原結合ループのもつダイナミックスを定量的に捉え,抗原結合部位におけるダイナミックスが分子認識に及ぼす影響について解析を行った.抗ダンシルFvの調製に関してはすでに当研究室で確立しているミュータント抗体の酵素消化法により行った.抗原結合部位に多く存在するといわれている,Tyr残基の選択的・高感度なNMR測定を行うために,Tyr残基の3,5位芳香環プロトン以外の芳香族アミノ酸残基を重水素標識したFvを調製したところ,抗原結合部位H3ループに存在する残基のNMRシグナルが,抗原非存在下において2つずつ観測されたことから,抗原結合部位が動的な構造多形をとっていることが明らかとなった.ハプテン結合実験の結果,ハプテンの認識にはH3ループに存在する2つのコンホメーションのうち一方が関与していることが判明した.この抗原結合部位に存在するダイナミックな構造多形の現象がFvとハプテンの複合体形成過程にどのような影響を与えるかを解析するために,ストップトフロー蛍光測定を行った.その結果,Fvとダンシルリジンの複合体形成過程は二相性を示し,その濃度依存性の解析から抗原非存在下におけるコンホメーション平衡の交換速度を算出するとNMRによって得られた値と一致した.以上より,抗ダンシル抗体のハプテン認識過程にH3ループに存在するダイナミックスが影響を与えている事実が明らかとなった.抗原結合部位のもつ動的構造多形は決して稀な現象ではなく,他の抗原に特異性を有する抗体分子についても多く見られている.このような動的構造多形現象は,一次配列の多様性に加え,高次構造的多様性を産み出す機構として抗原認識において重要であることが予想される.
デキサメタゾン溶出電極の蝸牛内長期間留置の有効性に関する研究

従来、人工内耳手術では、電極の挿入により内耳機能が失われてしまうと考えられていたが、残存聴力活用型人工内耳(EAS)の登場により、現在残存している低中音域の聴力をほとんど維持したまま中高音域へ人工内耳を挿入して使用することが可能となったが、残存聴力を維持したまま人工内耳を行う際にポイントとなるのが、低侵襲手術アプローチと低侵襲電極の使用、ステロイドの局所/全身投与である。残存聴力活用型人工内耳手術時の蝸牛内保護のためのステロイドの投与方法については、これまで様々な研究がなされているが、一つの理想的な投与法として人工内耳電極からステロイドを持続投与する方法があげられる。蝸牛に挿入された人工内耳より、電極近傍あるいは蝸牛全体に長期的かつ局所のみに投与を行うことが可能となれば、前述の長期の蝸牛組織損傷の抑制が可能となると考えられる。そこで、本研究では内耳に持続的にデキサメタゾンを投与することの影響を明らかにすることを目的に、現在臨床応用へ向けてMed-El社で準備が進められているシリコンから微量のデキサメタゾンが持続的に長期間溶出する電極(マウス、モルモット用)を用いて実験を行った。本年度は、前年度までにデキサメタゾン溶出電極を蝸牛内へ留置、コントロールとしては、通常のシリコン電極を対側に留置したマウスから抽出済みであったRNAを用いて遺伝子発現変化をTaqMan gene expression assayを用いて測定した。遺伝子発現解析に関しては、モルモットを用いた検討で変化の認められた遺伝子を中心に確認を行った。概ね計画通り遺伝子発現の変化を検討することができている。次年度は内耳における遺伝子発現変化の確認できた遺伝子の内耳における発現部位を、蛍光抗体を用いた免疫染色等の手法により確認し、内耳でのメカニズム(実際に何がおきているか?)を明らかにする計画である。具体的には、生後8週のマウスおよびモルモットを用い、麻酔下にABR(クリックおよびトーンバースト)にて聴覚閾値を記録し、正常聴力範囲内であることを確認後、耳後部より蝸牛へアプローチし、デキサメタゾン溶出電極を蝸牛内へ留置、コントロールとしては、通常のシリコン電極を対側に留置し、抗菌薬を投与後に覚醒させた。電極の長期間留置による聴覚への影響をみるために、まずは4週、8週で再度麻酔下におき、ABRにて聴覚閾値変化を記録したのち、再び覚醒させて現在長期観察を行なっている。当初の予定通り、マウス、モルモットを用いて聴力の測定および人工内耳挿入手術を行うことができた。(1)デキサメタゾン溶出電極の蝸牛内長期間

留置に伴う機能的変化の検討(工、西尾、品川)平成29年度の続きとして、引き続きデキサメタゾン溶出電極の長期間留置による聴覚への影響をみる。まずは4週、8週でABRにて聴覚閾値変化を記録したマウスについて、その後16週、32週後に再度麻酔下におき、ABRにて同様に聴覚閾値変化を記録する。(2)デキサメタゾン溶出電極の蝸牛内長期間留置に伴う形態的変化(工、西尾、横田)また、4週、8週、16週、32週にABR検査を実施した個体のうち、n=3は4%パラホルムアルデヒドにて局所および全身灌流固定を行い、側頭骨の組織切片を作成して蝸牛内電極周囲の線維性組織変化や有毛細胞・ラセン神経節の変化を観察する。これにより、長期デキサメタゾン電極留置に伴う蝸牛内組織変化の有無や、蝸牛内組織変化の抑制効果の有無を形態的に明らかにすることができる予定である。次年度は内耳における遺伝子発現変化の確認できた遺伝子の内耳における発現部位を、蛍光抗体を用いた免疫染色等の手法により確認し、内耳でのメカニズム(実際に何がおきているか?)を明らかにする計画である。
バイオマス燃料生産に適する最少遺伝子セットを持つマリンビブリオセルの創成

再生可能な新エネルギーの開発に向けて、海洋バイオマス由来のバイオ燃料の開発は技術基盤の成熟が待たれている。本研究では、海藻糖質を基質にバイオエタノール生産能を示すマリンビブリオに着目し、トランスクリプトーム、代謝産物解析、および合成生物学的代謝改変技術を導入し、バイオマス燃料生産に適する最少の遺伝子セットを持つビブリオセルの創成を行った。陸上バイオマスや淡水に依存しないバイオ燃料の生産として,海洋バイオマスの燃料変換技術基盤の効率化が喫緊の課題である。申請者は海藻特有の糖質をバイオエタノールやバイオ水素に変換するマリンビブリオを見いだし,バイオ燃料生産の最適化と全ゲノム配列に基づく代謝系の予測を可能とした。しかし,より効率的にバイオ燃料を生産するためには「マリンビブリオの細胞(すなわちセル)の中で淀みなく流れる代謝経路の予測」と「この流れを阻害する代謝を破壊したセルを用いた実測」が必要である。平成24年度は,アルギン酸塩の分解と利用能が高く,かつドラフトゲノム配列の情報があるVibrio halioticoliをモデルとし,アルギン酸添加培地で誘導される遺伝子の同定を試み以下の結果を得た。1.アルギン酸添加培地で培養したマリンビブリオ菌体からリアルタイムPCRで定量可能な高純度トータルRNAを安定的に抽出することに成功した。2.昨年度同定したアルギン酸代謝に関与すると考えられる遺伝子および中央代謝系の遺伝子を対象として,アルギン酸添加培地で培養した菌体とマンニトール添加培地で培養した菌体における遺伝子発現を比較することができた。アルギン酸添加培地で培養した菌体では、酵素機能を有することが確認できた7種類のアルギン酸リアーゼ遺伝子の全て,アルギン酸分解物を還元し中央代謝系に導入するために必要な酵素遺伝子および補酵素の酸化還元を触媒するトランスヒドロゲナーゼ遺伝子がより高い発現を示すことを見出した。3. V. halioticoliにZ. mobilisのピルビン酸脱炭酸酵素遺伝子を導入し,機能を有する状態で発現させることに成功した。平成25年度は,アルギン酸からエタノールを生産可能なVibrio halioticoli代謝改変株の構築,およびV. halioticoliの網羅的遺伝子発現解析を進めることができた。1. Zymomonasmobilis ZM4株のピルビン酸脱炭酸酵素遺伝子およびアルコール脱水素酵素遺伝子の両者を直列に並べて挿入したプラスミドを用い,V. halioticoli IAM 14569T株の遺伝子組換え株を作成することに成功し,海水が存在する培養条件において,アルギン酸からエタノールを生成可能であることを示した。また,本株はpH 7.5および20°Cで,アルギン酸からのエタノール生成が向上した。2.昨年度までに確立したRT-qPCRによるアルギン酸代謝V. halioticoli細胞の遺伝子発現に加え,ゲノム支援事業による支援も受けRNA-Seqを用いた網羅的遺伝子発現解析を実行した。その結果,1マンニトール代謝細胞では,アルギン酸代謝細胞に比し,マンニトールPTS,EM経路およびadhE遺伝子,トレオニン合成系,硫黄代謝およびグルタチオン代謝に関わる遺伝子の発現量が高かった。さらに鉄輸送系遺伝子の発現量も高く,細胞内に取り込まれた鉄が,鉄依存性酵素でもあるAdhEの働きを活性化していることを示唆した。2一方,アルギン酸代謝細胞では,細胞内外に局在するアルギン酸分解酵素,アルギン酸輸送体ポリンおよび細胞膜局在性Na+共輸送体をコードする遺伝子が顕著に上方発現していた。さらに,Na+/H+逆輸送体,シトクロム複合体,ATP合成酵素およびTCA回路をコードする遺伝子の発現も観察され,これらがアルギン酸の代謝に関与する可能性を示唆した。平成23年度は,アルギン酸塩の分解と利用能が高く,かつドラフトゲノム配列の情報があるVibrio halioticoliをモデルとし,アルギン酸の代謝系の再構成および中央代謝系の遺伝子発現基盤の構築を試み以下の結果を得た。1.アルギン酸の分解および利用に関する遺伝子を検索し,ABC輸送体やNa+/溶質共輸送体遺伝子とアルギン酸あるいはオリゴアルギン酸分解酵素がクラスターを形成する領域を見いだした。また,アルギン酸の単糖ユニットが中央代謝系に入ることができるエントナードウドロフ経路の存在も見出した。

2.リアルタイムPCRにより遺伝子の定量的発現解析を高精度で行うために,様々な培養条件下においても安定した遺伝子発現データを得ることができる「標準化遺伝子」を,Ct値の変動係数とM値を基に,3種類決定した。3.アルギン酸添加培地で培養した菌体からRNA抽出可能な条件を設定した。アルギン酸がリアルタイムPCRの大きな阻害要因であったが,抽出方法の検討により,アルギン酸添加培地下におけるマリンビブリオのトランスクリプトームが可能になった。また,遺伝子組換えマリンビブリオ株の作製も可能になった。アルギン酸の分解利用に関する遺伝子の相同性が低く,その同定に時間を要している。アルギン酸添加培地で培養した菌体からRNAを抽出することに成功したものの,逆転写反応あるいは遺伝子増幅反応阻害があり,安定した実験系の構築に時間を要している。マリンビブリオを用いた遺伝子組換え技術の開発を加速化する。タンパク質構造データベースを利用してアルギン酸代謝に関わる遺伝子の同定精度を高めることにより代謝系の再構築を急ぐ。またその経路を基に淀みなく流れる代謝系の予測を実行する。さらに遺伝子破壊系の構築を進める。該当なし
歩行運動に関与する筋活動の協調構造から探る関節間シナジーの形成メカニズム

ヒトの歩行を観察すると一歩ごとに脚の関節軌道にばらつきがみられる。関節軌道がばらつくと足先の高さが変わってしまい転倒などが生じる恐れが出てくるが、実際にはある関節のばらつきを他の関節が補うといった協調的な働き(関節間シナジー)によって足先位置のばらつきは抑えられていることが明らかとなっている。関節間シナジーを形成するためには、関節群を動かすための複数の筋群の活動(筋シナジー)間にも協調構造が存在するはずである。本研究では、筋活動における協調構造が、足先位置のばらつきを抑える関節間シナジーの形成にどのように寄与しているのかを明らかにし、それにより歩行中の脚制御戦略を解明することを目的としている。本年度は、トレッドミル上における歩行中の脚関節軌道データに対しUCM (Uncontrolled Manifold)解析とCR (Covariation Analysis by Randomization)解析を行い、歩行中のどの瞬間にどのような関節間シナジーが働いているのか、また、それらの関節間シナジーの形成に股・膝・足関節のいずれの関節が寄与しているのかを解析した。その結果、後期両脚支持期およびMTC(Minimum Toe Clearance)に働く関節間シナジーには股関節はほぼ寄与していないということを明らかにした。また、歩行およびバランスタスク中の筋群の活動から筋シナジーを推定し、歩行中の各瞬間における足圧とそれにより励起される筋シナジーの比較も行った。その結果、両タスク間で共通した筋シナジーを確認することができ、更にその役割について考察した。平成30年度は、歩行データに対し、UCM解析とCR解析を行うことによって、歩行中の各瞬間に働く関節間シナジーと、そのシナジーの形成に寄与する脚関節を特定することができた。更に、歩行時とバランスタスク時に共通して働く筋シナジーとその役割について確認することができた。これらのことから進捗状況を「おおむね順調に進展している」とした。これまで、歩行中の関節間シナジーとその形成に寄与する脚関節を明らかにし、更に筋シナジーの推定を行ってきたが、令和元年以降は、推定した筋シナジー間の協調構造の有無についての解析も行う。具体的には、歩行中の筋電データから推定した筋シナジーに対してUCM解析およびCR解析を適用し、歩行の一周期における各瞬間に足先位置のばらつきを抑えるような筋シナジー間の協調構造が存在するかどうかを調査することで、歩行中に働く関節間シナジーが筋群の活動の協調により形成されたものかどうかを明らかにする。物品の再見積もりを依頼した際、計画時の見積もりよりも減額された見積もりが提出されたため。また、それらについては、次年度、国際学会に参加する旅費として使用する予定である。
ゼーベック係数の局所分析技術の開発-異相界面が熱電特性に及ぼす影響の解明-

本研究では,これまで困難であった微小試料のゼーベック係数測定,また,試料内のゼーベック係数分布を測定できる装置の開発を行ってきている.今年度はいくつかの装置改良,β-FeSi_2を用いた測定を行った.1.装置の改良本測定装置では,熱電対にて試料表面温度,電位を測定している.微小試料の場合,熱電対の接触により試料温度が大きく変化する恐れがある.そのため,熱電対をより細いものに変更し,熱電対保持部にヒーターを設置することで,試料からの熱の流出を極力抑えるようにした.これにより,安定した測定が可能になった.2.β-FeSi_2単結晶の育成,ゼーベック係数測定β-FeSi_2単結晶はGaを溶媒に用いた温度勾配溶液成長法により育成した.1mm程度の結晶が得られ,X線回折よりβ-FeSi_2単結晶であることを確認した.開発した装置でゼーベック係数を測定したところ,ある方向では218μV/K,それと直交する方向では294μV/Kであった.同一試料でのX線回折を行えなかったため,結晶方位との関係は明らかにはできなかったが,結晶の外形より測定した面はa面であると思われる.β-FeSi_2多結晶のp-n接合体(p型:Mnドープ,n型:Coドープ)を作製し,ゼーベック係数分布を測定した.本装置を用いることで,p-n界面を境にゼーベック係数の符号が反転する様子を明瞭に示すことができた.また,測定している温度分布の測定結果より,熱伝導率の相対的な変化も見積もることが可能であることが明らかになった.従来のゼーベック係数測定装置は,温度差を付与した被測定試料に数mmの間隔で2本の熱電対もしくは電極を接触させ,電極間の温度差と電位差よりゼーベック係数を算出する.しかしその方法では,不均質な材料のゼーベック係数分布や異相界面におけるゼーベック係数の変化など,局所的なゼーベック係数の測定は不可能である.今年度,本研究ではX-Y-Z微動ステージ,極細熱電対を用いてゼーベック係数の局所分析装置の開発を行った.試料には2組のペルチェ素子を用いて温度差を付与するようにした.試料および温度付与部はX-Yステージ上に設置した.試料表面の温度および電位を測定するためのプローブには,先端径25μmのK熱電対を使用した.プローブはZステージに設置し,上下に移動できるようにした.計測および温度,位置の制御はコンピュータによって行えるようプログラムを作成した.長さ約1cmの均質な試料(β-FeSi_2焼結体)について,従来の測定装置と本研究で開発した測定装置でゼーベック係数を測定したところ,その差は約5%であり,定量的にも信頼できる値が得られることを確認した.また,約1mm角のβ-FeSi_2単結晶,粗大粒からなる多結晶についても,試料を絶縁性の樹脂に埋め込むことにより本装置でゼーベック係数を測定できることを示した.この測定より,結晶粒ごと,さらには結晶方位によりゼーベック係数に差があることが明らかになった.今年度に開発した測定装置により,少なくとも50μm間隔で試料表面の温度,電位を測定し,ゼーベック係数を算出することが可能となった.本研究では,これまで困難であった微小試料のゼーベック係数測定,また,試料内のゼーベック係数分布を測定できる装置の開発を行ってきている.今年度はいくつかの装置改良,β-FeSi_2を用いた測定を行った.1.装置の改良本測定装置では,熱電対にて試料表面温度,電位を測定している.微小試料の場合,熱電対の接触により試料温度が大きく変化する恐れがある.そのため,熱電対をより細いものに変更し,熱電対保持部にヒーターを設置することで,試料からの熱の流出を極力抑えるようにした.これにより,安定した測定が可能になった.2.β-FeSi_2単結晶の育成,ゼーベック係数測定β-FeSi_2単結晶はGaを溶媒に用いた温度勾配溶液成長法により育成した.1mm程度の結晶が得られ,X線回折よりβ-FeSi_2単結晶であることを確認した.開発した装置でゼーベック係数を測定したところ,ある方向では218μV/K,それと直交する方向では294μV/Kであった.同一試料でのX線回折を行えなかったため,結晶方位との関係は明らかにはできなかったが,結晶の外形より測定した面はa面であると思われる.β-FeSi_2多結晶のp-n接合体(p型:Mnドープ,n型:Coドープ)を作製し,ゼーベック係数分布を測定した.本装置を用いることで,p-n界面を境にゼーベック係数の符号が反転する様子を明瞭に示すことができた.また,測定している温度分布の測定結果より,熱伝導率の相対的な変化も見積もることが可能であることが明らかになった.
感染初期に注目したセンダイウイルス持続感染細胞における重感染阻止機構の解明

ウイルス感染の新たな制御方法の開発を目指し、「ウイルスの干渉」現象の機構を調べた。センダイウイルスでは、細胞への吸着・侵入段階で重感染が抑制された。ウイルス感染の抑制は受容体破壊因子であるウイルス蛋白質の発現と相関して認められ、細胞表面のシアル酸も感染により減少した。受容体破壊因子を持たない狂犬病ウイルスの干渉現象も、センダイウイルスと同様に細胞への吸着・侵入段階での抑制が関与した。以上の結果から、ウイルスの受容体破壊因子の有無に関係無く、受容体破壊がウイルスの干渉現象の主要な要因となることが明らかとなった。我々が作製したGFP発現組換えセンダイウイルス(rSeV-EGFP)持続感染細胞はSeV特異的に重感染を抑制する。そこで、本研究課題はこのウイルスの干渉現象の解明を目的とする。本年度は、この重感染抑制が細胞のウイルス感染状態に依存することを確認した。rSeV-EGFPを接種した細胞を培養し、接種後経時的にルシフェラーゼ発現組換えセンダイウイルス(rSeV-sNluc)を重感染させた。rSeV-EGFP感染後の培養時間に依存してrSeV-sNlucの重感染の抑制が強くなり、rSeV-EGFP感染後48時間培養した細胞ではrSeV-sNlucの感染が有意に抑制された。rSeV-EGFPの感染状態をウイルス抗原とGFPの産生を検出してFACSで確認したところ、rSeV-EGFP感染細胞集団の性状は培養時間に伴って変化し、48時間ではウイルス抗原、GFP共に陽性となる細胞集団に収束した。これらの結果から、rSeV-EGFPの細胞内増殖が重感染抑制を決定することが確認できた。次に、rSeV-sNluc存在下で1時間培養したrSeV-EGFP持続感染細胞からsNluc遺伝子の検出を行い、細胞に吸着・侵入したrSeV-sNluc量を評価した。持続感染細胞で検出されたsNluc遺伝子量は、正常細胞に比べて顕著に減少した。また、持続感染細胞と1時間培養した後に回収したrSeV-sNlucの残存感染価は、正常細胞に比べて高く維持された。これらの結果は、rSeV-EGFP持続感染細胞での重感染は細胞への吸着・侵入段階で抑制されることを強く示唆している。以上の結果より、SeV持続感染細胞におけるウイルスの干渉は、あらかじめ感染したウイルスの細胞内増殖に依存し、重感染するウイルスを感染初期の段階で抑制することを強く示唆した。この成果は重感染抑制機構の解析を進めるための重要な知見である。本年度の研究遂行に用いた実験材料等は課題開始前にすでに準備が完了しており、研究を支障なく開始できた。また、本年度の実験計画では、技術的に困難な実験内容を含まなかった。以上のことから、本年度の研究は、概ね計画に沿って研究を進行することができた。本研究課題の目的は、センダイウイルス(SeV)をモデルとしてウイルスの干渉現象を解明することである。平成27年度は、異なるレポーター遺伝子を持つ2種類の組換えSeVの用いて、同種ウイルスの重感染抑制を実験的に示し、さらに、重感染は細胞への吸着・侵入段階で抑制されること示唆する結果を得た。これらの結果から、当該モデルにおける重感染抑制はウイルス感染による受容体の変化、いわゆる「受容体破壊」の関与が考えられた。そこで、平成28年度は受容体破壊の関与について、詳細な解析を行った。初めに、SeVの受容体であるシアル酸を糖鎖から遊離させるウイルス蛋白質Hemagglutinin-Neuraminidase(HN)に注目した。HN遺伝子を導入した細胞株ではHNの発現と相関してSeV感染の抑制が確認され、受容体破壊が重感染抑制の主要な要因であることが明らかとなった。次に、SeV感染による細胞シアル酸の変化を解析した。シアル酸認識レクチンを用いたFACS解析では、SeV感染と非感染との間で細胞表面のシアル酸に量的な差が確認できなかった。そこで、定量性に優れたシアル酸検出方法を検討した結果、大豆由来蛋白質をブロッキング剤としたレクチンブロット法の確立に成功した。この方法により、細胞シアル酸量はSeV感染により減少することが示され、受容体破壊による重感染抑制を支持した。さらに、シアル酸遊離蛋白質持つA型インフルエンザウイルスが感染した細胞においても、SeV感染の抑制が認められた。以上の結果から、SeVにおける重感染抑制は、細胞シアル酸量の減少が主な原因であると結論づけた。ウイルスの干渉現象の原因として受容体破壊の関与が古くから提唱されてきたが、その根拠となる実験的データは示されていない。本年度の研究成果により、ウイルスの干渉における受容体破壊の関与を科学的に提示することができた。本年度の研究内容は、蛋白質発現細胞の作製やレクチンブロット法の確立など、成果が不確定な内容であった。しかし、エピソーム発現系の導入や大豆由来ブロッキング剤の発見などにより、効率良く実験を遂行することが可能となった。そのため、予想された研究進展の遅延を回避することができた。平成27年度は、異なるレポーター遺伝子を持つ2種類の組換えSeVを用いて、同種ウイルスの重感染抑制を実験的に示し、さらに、重感染は細胞への吸着・侵入段階で抑制されることを示唆する結果を得た。

そこで、平成28年度は受容体破壊の関与について、詳細な解析を行い、SeVのHNの発現と相関してSeV感染の抑制が確認される事を示して受容体破壊が重感染抑制の主要な要因であることを明らかにした。さらに、レクチンブロット法により、細胞シアル酸量がSeV感染により減少することを直接的に示し、受容体破壊による重感染抑制を支持する結果を得た。これらの結果から、ウイルスの干渉における受容体破壊の関与を科学的に提示することができた。平成29年度は、SeVの様に受容体破壊因子をウイルスゲノムに認めず、かつ、干渉現象が古くから知られている狂犬病ウイルス(RV)について重感染抑制を解析した。GFPとルシフェラーゼをそれぞれレポーター遺伝子として持つ2種類の組換えRVを用いて培養細胞における重感染抑制を調べた。それら2種類の組換えRVを同時に接種した時、ルシフェラーゼの発現は単独の感染とほぼ同じレベルであり、感染の抑制は認められなかった。しかし、GFP発現組換えRVがすでに感染した細胞では、ルシフェラーゼ発現組換えRVを接種してもルシフェラーゼの発現は顕著に抑制された。このとき、先に感染した組換えRVによりGFPの蛍光強度は、ルシフェラーゼ発現組換えRVに接種後も大きな変化は認められなかった。これらの結果は、SeVと同様にRVにおいても干渉現象は細胞への吸着・侵入段階での抑制に起因する事を示している。すなわち、受容体破壊因子を持たないウイルスにおいても受容体の変化が干渉現象に関与することを示唆している。ウイルス感染の新たな制御方法の開発を目指し、「ウイルスの干渉」現象の機構を調べた。センダイウイルスでは、細胞への吸着・侵入段階で重感染が抑制された。ウイルス感染の抑制は受容体破壊因子であるウイルス蛋白質の発現と相関して認められ、細胞表面のシアル酸も感染により減少した。受容体破壊因子を持たない狂犬病ウイルスの干渉現象も、センダイウイルスと同様に細胞への吸着・侵入段階での抑制が関与した。以上の結果から、ウイルスの受容体破壊因子の有無に関係無く、受容体破壊がウイルスの干渉現象の主要な要因となることが明らかとなった。本年度の研究成果は、SeV持続感染細胞の重感染は感染初期に抑制されることを示唆した。この結果から、持続感染細胞における細胞表面ウイルス蛋白質であるHN、F蛋白質が重感染抑制に関与することが予想される。したがって、今後は当初の研究計画に従い、SeVのエンベロープ蛋白質であるHN、F蛋白質の関与に焦点を絞り研究を推進する。すなわち、HN、F蛋白質の単独発現細胞を作製し、それら発現細胞のSeV感染性を検討する実験を中心に展開する。また、感染初期に重感染が抑制されることから、ウイルスの干渉を説明する従来の仮説である「レセプター破壊」の関与についてSeVのレセプター分子と考えられているシアル酸の細胞表面動態を解析する実験を追加する予定である。平成28年度までに、SeVの重感染抑制が受容体の変化に起因することを明らかにできた。平成29年度は、異なるウイルスを用いた解析を行う計画である。すなわち、SeVとおなじシアル酸を受容体とするロタウイルス、異なる受容体を認識する狂犬病ウイルスを主に用いる。
血管内皮細胞に発現したウロキナーゼレセプターの脳梗塞増悪メカニズムの解明

本研究では、uPAR欠損マウスでの脳梗塞に伴う血管透過性亢進の抑制を認め、uPARが血管透過性の亢進を介して脳梗塞の増悪をきたす可能性を示唆した。さらに、脳傷害に伴う血管透過性の亢進メカニズムとして、脳傷害直後に誘導される傷害周囲部での血管透過性亢進は既存の脳血管の透過性亢進に起因するが、傷害後1週間後に認められる傷害内部の血管透過性亢進は傷害内部にアストロサイトと接していない血管の新生に起因することを明らかにした。我々はマウス中大脳動脈閉塞モデルにて血管内皮細胞に発現したウロキナーゼレセプター(uPAR)の遺伝子欠損により脳梗塞が縮小することなどから、uPARがuPA非依存的に脳梗塞を増悪することを認めた。本研究では脳梗塞におけるuPARの寄与の解明を目的に研究を行い、以下の結果を得た。1)中大脳動脈閉塞1日後に虚血領域での脳血管透過性をエバンスブルーの透過性を指標にして検討したところ、uPAR遺伝子欠損(uPAR^<-/->)マウスでは、野生型対照(uPAR^<+/+>)マウスに比べて有意に亢進していることを認め、血管内皮細胞におけるuPARの発現は虚血に伴う血管透過性の亢進に促進的に寄与することを明らかにした。これまでに、血管透過性の亢進は脳梗塞の増悪の原因の1つと考えられていることから、uPARが血管透過性の亢進を介して脳梗塞の増悪をきたす可能性が示唆された。2)脳梗塞後の亜急性期から慢性期(脳梗塞後1週間まで)におけるuPARの役割を、脳定量傷害モデルとuPAR^<-/->マウスおよびuPAR^<+/+>マウスを用いて評価したところ、uPARは慢性期の病態生理学的プロセスに影響を及ぼさないことが明らかとなった。3)マウス脳由来血管内皮細胞であるbEnd.3に虚血を模した酸素グルコース除去ストレス(2-4時間)あるいは栄養因子の枯渇を模した血清除去(24時間)ストレスにより、uPARのmRNAの発現が有意に上昇することを認めた。これらの結果より、血管内皮細胞でのuPARの発現は虚血に加え、栄養因子の枯渇が引き金になっていることが示唆された。我々はマウス中大脳動脈閉塞モデルにて血管内皮細胞に発現したウロキナーゼレセプター(uPAR)の遺伝子欠損により脳梗塞が縮小することなどから、uPARがウロキナーゼ非依存的に脳梗塞を増悪することを認めた。さらに、平成21年度の研究より、uPARが血管透過性の亢進を介して脳梗塞の増悪をきたす可能性が示唆するとともに、新たに確立した定量脳傷害モデルを用いてuPARが慢性期の病態生理学的プロセスに影響を及ぼさないことを明らかにした。脳梗塞に伴う血管透過性の亢進のメカニズムには不明な点が多いが、脳梗塞に伴い新たに形成された脳血管は血管透過性が高いことが報告されている。そこで我々は、本定量脳傷害モデルを用いて傷害1日後に胚性幹細胞(ES細胞)の移植を行い、血管新生に及ぼす影響を検討した。その結果、傷害1週間後に傷害周囲で著しい血管の新生が認められること、その数がES細胞の末梢循環中への移植により増加することを示した。また、これらの新生血管はES細胞由来ではなく内因性の細胞に由来することを明らかにした(Nagai et al. NeuroReport 2010)。さらに脳傷害後の新生血管の透過性は傷害内部で高いことも認めた。一方、uPARの発現の抑制が癌に伴う血管新生を抑制すること(Malia RR et. al, Caner Gene Therapy 2011)が昨年報告されたことから、脳傷害後に血管内皮細胞で発現したuPARが血管透過性を亢進するメカニズムとして、傷害部位での血管新生プロセスに寄与している可能性が示唆された。さらに、脳傷害後のその結果、傷害1週間後に傷害周囲で著しい血管の新生が認められること、その数がES細胞の末梢循環中への移植により増加することを示した。また、これらの新生血管はES細胞由来ではなく内因性の細胞に由来することを明らかにした(Nagai et al,NeuroReport 2010)。

一方、uPARの発現の抑制が癌に伴う血管新生を抑制すること(Malia RR et. al, Caner Gene Therapy 2011)が昨年報告されたことから、脳傷害後に血管内皮細胞で発現したuPARが血管透過性を亢進するメカニズムとして、傷害部位での血管新生プロセスに寄与している可能性が示唆された。我々は定量脳傷害モデルを用いて、脳傷害直後に誘導される傷害周囲部での血管透過性亢進は既存の脳血管の透過性亢進に起因するが、傷害後1週間後に認められる傷害内部の血管透過性亢進は、傷害内部にアストロサイトと相互作用していない血管が新生されること起因することを明らかにした。(Yano, et al, NeuroReport 2011).
反応時間計測から見た追従性眼球運動時における注意の移動に関する研究

本研究の目的は,反応時間課題を用いて,(1)追従性眼球運動の法略や追従すべき指標の移動予測性が注意の移動に及ぼす影響に関する研究を行い,(2)その成果を踏まえて,追従が頻繁に生じる運転場面における注意の移動に関する研究を行うことである.本年度は,規則的に移動する視標の追従が注意の移動に及ぼす影響に関する実験と,運転時の注意の移動に関する実験を行った.追従中の注意に関する実験では,、水平方向に往復運動する視標を追従中に,その視標の左右いずれかに提示される光点への選択反応時間を測定した.結果は,追従方向と一致する視野方向に光点が提示された場合に(例えば右追従時に右視野に光点が提示される),逆方向と比べて,反応時間が速い傾向があることを示し,追従方向の視野に注意が移動していることを示唆する.運転場面時の注意に関する研究では,ドライビングシミュレータ上での運転中に,運転者の視線位置に基づいて提示される視覚刺激への選択反応時間を測定した.結果は,右視野方向に視覚刺激が提示された場合に,左視野方向に比べて反応時間が速いことを示した.この結果は運転時において,注意が右視野方向に移動していることを示唆する.但し,眼球運動データも並行して測定したが,運転中の追従方向と反応時間に明確な関係は見られなかったことから,運転時における追従と注意の移動の関係については今後更なる検討が必要である.以上の研究及び関連研究の成果については,各種学会及び研究会において発表した.本研究の目的は,反応時間課題を用いて,(1)追従性眼球運動の法略や追従すべき指標の移動予測性が注意の移動に及ぼす影響に関する研究を行い,(2)その成果を踏まえて,追従が頻繁に生じる運転場面における注意の移動に関する研究を行うことである.本年度は,規則的に移動する視標の追従が注意の移動に及ぼす影響に関する実験と,運転時の注意の移動に関する実験を行った.追従中の注意に関する実験では,、水平方向に往復運動する視標を追従中に,その視標の左右いずれかに提示される光点への選択反応時間を測定した.結果は,追従方向と一致する視野方向に光点が提示された場合に(例えば右追従時に右視野に光点が提示される),逆方向と比べて,反応時間が速い傾向があることを示し,追従方向の視野に注意が移動していることを示唆する.運転場面時の注意に関する研究では,ドライビングシミュレータ上での運転中に,運転者の視線位置に基づいて提示される視覚刺激への選択反応時間を測定した.結果は,右視野方向に視覚刺激が提示された場合に,左視野方向に比べて反応時間が速いことを示した.この結果は運転時において,注意が右視野方向に移動していることを示唆する.但し,眼球運動データも並行して測定したが,運転中の追従方向と反応時間に明確な関係は見られなかったことから,運転時における追従と注意の移動の関係については今後更なる検討が必要である.以上の研究及び関連研究の成果については,各種学会及び研究会において発表した.
カイコを利用したカロテノイド色素の細胞外搬出を担う遺伝子の同定

カロテノイドは微生物から動植物まで広範な生物に存在する疎水性の化学物質の一群である。フリーラジカルの消去や、Staphylococcus aureusの感染成立において役割を果たす事が報告されている。疎水性のカロテノイドが、水が豊富な生体内をどのように輸送されるかについてはまだ不明な点が残っている。特に、細胞からどのようにカロテノイドが細胞外へ搬出されるかについての知見は少ない。カイコにはカロテノイドの細胞外搬出に異常がある突然変異体が存在する。本研究では、この突然変異体の原因遺伝子の同定と作用機序の解明を行うことで、生体のカロテノイド輸送機構を解明することを目的とした。I遺伝子という原因遺伝子については、SNPマーカーを用いた原因遺伝子座の絞り込みと、網羅的遺伝子発現解析によって、候補と考えられる遺伝子を得ていた。この候補遺伝子の構造と発現を詳細に調べた結果、この候補遺伝子には膜貫通型と非膜貫通型の二つのスプライシングアイソフォームが存在することがわかった。RNA-seqのデータから、この二つ以外には主要なアイソフォームは存在しないことが示唆された。膜貫通型のアイソフォームは、脂肪組織で強く発現が観察され、I遺伝子の対立遺伝子とは発現の相関が見られなかった。一方、非膜貫通型のアイソフォームは、カロテノイドの輸送経路である中腸や絹糸腺で比較的強く発現しており、I遺伝子の対立遺伝子と明確な発現の相関があった。このことから、非膜貫通型のアイソフォームをI遺伝子の候補と現時点で考えている。この遺伝子は哺乳類に明確なオーソローグは見いだせない。また、酵素活性を有するドメインを持っていた。カロテノイドの輸送にこの酵素活性がどのように関わるかは不明である。
国際資金循環統計の試作と応用方法に関する研究

2018年度の研究は、いままでの研究成果を踏まえ、試作したGFF統計を用いて日本、米国および中国を研究対象として、実証的研究を行う。主な研究内容は、以下の通りである。2.再整備された統計的フレームワークに基づき、調整したデータソースを用いて、2016年末のGFFマトリックスを作成する。2018年度で完成した研究は、理論研究面だけではなく、実際の応用面でも展開している。開発された新しい統計と分析手法が政策当局に役立つようにするため、From whom to whom(W-t-W)というベースで、日米中の対外資金循環を分析対象として、日米中の「国家×国家」形式のGFFMを作成している。3. Who-to-WhomベースのGFFMを用いて、GFFの資産側と負債側という二つの側面から日米中における対外的資金貸借関係を明らかにし、日米中におけるGFF構造関係と問題点を分析する。また、レオンチェフ逆行列を参考にして日米中の国際金融市場における位置づけと影響力を推定している。20数年間で続けていた研究テーマで、基本的概念と当該分野での沿革がある程度で既に知っており、最新の動きと問題点に力を絞って、関連の課題を新しい視点で厳密に展開していた。特に、IMF統計部の専門家との交流関係があり、国際学会で報告した場合、討論者の欧州中央銀行の専門家から貴重なコメントをもらったので、研究は比較的に順調だった。まず、GFF統計の枠組みを厳密的に整備したうえで、CDIS、CPIS、LBS及びIIPなどのデータソースの整合性を調整し、データのギャップを縮小させた。また、整備されたデータを用いて、W-t-Wベースによる12か国と地域を含める国際資金循環のマトリックスを作成した。国際資金循環統計の整備と応用分析を展開していくために、データソースの整備、GFF統計のデータベースの構築、分析手法の開発及び関連の国際地域を分析の対象とする実証研究を更に進めていく予定で、特にFinancial Network Analysisiに関連する分析手法を取り入れる計画である。具体的には、従来の「部門×取引」という資金循環統計のマトリックスを「国家×国家」形式に組み替え、12か国から構成される国際資金循環のマトリックス(GFFM)を試作することができている。新しく作られた国際資金循環統計は対外直接投資、国際証券投資及び国際銀行与信を含めており、金融安定性の計測のため、グローバルの視野からFrom-Whom-to-Whomというベースで、国際資金循環の動きに対する体系的解明を可能にしている。本研究は申請者の長年の研究課題であり、先行文献のサーべと理論的枠繰りの作成をある程度で進んでいた。今回の科研費申請が採用された以前にも、IMF統計部に金融統計顧問として、金融統計整備に関する技術援助とトレーニングコースを担当した経験があるので、国際資金循環統計の必要性と最先端にある問題点がある程度で分かっている。また、IARIWとOECDによる共催の国際会議での研究報告や第60回国際統計学会での特別セッションの企画や研究報告などで国際資金循環F統計の作成と展開のための取り組みを行っていた。関連の準備作業をしかっりやっており、関連の学会報告から得られたコメントや学内事務職員の積極的協力などを通じて、当初の研究計画以上に進展している。平成29年においては、国際資金フローのメカニズムにより国際資金循環に対する厳密な定義を検討し、国際資金循環という概念の内包によりその統計の外延、即ちGFF統計の範囲と理論的な枠組みを定めたうえで、国際資金循環F統計の作成に関する理論的諸問題を明らかにした。また、国際資金循環統計作成のデータソースを整備するために、共通な統計基準で国際比較ができるようにするという視点から、国際学会で報告したとき得られたコメントを参考にして、IMFに公表されるIIP統計、CDIS、CPIS(2016),及び国際銀行業統計(The Bank for International Settlements, BIS)の相違と整合性を検討して整理し、国際資金循環統計作成の基本的なデータベースを改善した。なお、バランスシート・アプローチに基づき、世界三大経済大国と金融市場に比較的大きなシエアを持つ主要12カ国を観察の対象として、従来の「部門×取引」という資金循環統計のマトリックスを「国家×国家」形式に組み替え、12か国から構成される国際資金循環のマトリックス(Global Flow of Find Matrix, GFFM)を試作した。即ち、GFFにおける融資の双方の主体、どんな種類の金融商品を、どこまで運用(調達)したのかという三次元の問題(From Whom to Whom by What)を体系的に解釈できる。そのうえ、試作されたGFFMの応用分析として、まず、世界三大経済大国である米国、中国及び日本を主要な観察対象として、各国の対外資金循環の変動がどの程度国際的に波及していくのか、どのような形で他国に影響を及ぼすかについて、実証分析を行った。本研究は申請者の長年の研究課題であり、この分野における国際的な動きと先端研究の実態を知っているので、研究の方向性についてはよく把握している。当初予定の研究計画どおりに順調に進んでいるが、IMFとBISなどの国際金融機関による国際統計基準の改定などで、実際のGFFMに関するデータソースの整備は予想より複雑であった。そのため、其々の国際金融機関に公表されている統計資料を詳しく調べて、以上で述べた統計的枠組み、データの基本概念及びデータソースの整理を通じて、国際資金循環統計作成のためのデータソース表をまとめ、一つのGFFMを構築することが可能となっている。それを使ってこれまで説明できなかった問題にGFFMの情報で回答できるようになっている。

2018年度の研究は、いままでの研究成果を踏まえ、試作したGFF統計を用いて日本、米国および中国を研究対象として、実証的研究を行う。主な研究内容は、以下の通りである。2.再整備された統計的フレームワークに基づき、調整したデータソースを用いて、2016年末のGFFマトリックスを作成する。2018年度で完成した研究は、理論研究面だけではなく、実際の応用面でも展開している。開発された新しい統計と分析手法が政策当局に役立つようにするため、From whom to whom(W-t-W)というベースで、日米中の対外資金循環を分析対象として、日米中の「国家×国家」形式のGFFMを作成している。3. Who-to-WhomベースのGFFMを用いて、GFFの資産側と負債側という二つの側面から日米中における対外的資金貸借関係を明らかにし、日米中におけるGFF構造関係と問題点を分析する。また、レオンチェフ逆行列を参考にして日米中の国際金融市場における位置づけと影響力を推定している。20数年間で続けていた研究テーマで、基本的概念と当該分野での沿革がある程度で既に知っており、最新の動きと問題点に力を絞って、関連の課題を新しい視点で厳密に展開していた。特に、IMF統計部の専門家との交流関係があり、国際学会で報告した場合、討論者の欧州中央銀行の専門家から貴重なコメントをもらったので、研究は比較的に順調だった。まず、GFF統計の枠組みを厳密的に整備したうえで、CDIS、CPIS、LBS及びIIPなどのデータソースの整合性を調整し、データのギャップを縮小させた。また、整備されたデータを用いて、W-t-Wベースによる12か国と地域を含める国際資金循環のマトリックスを作成した。開発された国際資金循環統計を使って重点的に日米中の対外資金循環のマトリックスを整備し、関連の分析手法を開発し、実証分析を進めていく。具体的な方策は以下の通りである。1理論研究と統計実務を結び付けるという視点からIMF統計部と日本銀行調査統計局と中国人民銀行の研究協力者に意見聴取を行う。関連データの整合性を調整した上、試作した国際資金循環のマトリックス(GFFM)の精度を高める。GFFMは、関連のデータを用いて「資産と負債」両側に区分し、主な金融投資項目毎に「部門×取引」形式のGFFMを「国家×国家」形式のGFFMに組み替える。2金融構造の変化や2008SNA体系改定に合わせた海外部門勘定の変更内容とFSIとの関連性と統合性の検討を想定し、12か国のGFFMと日米中を対象とするBASMとGFFMの整備と拡充に関わる課題と改善案を提示する。3試作された12か国を含んだGFFMを用いて、分析手法を開発し、実証分析を行う。あわせて研究成果を関連の国内学会と国際学会で報告する。1本の英文論文をまとめて国際的学術誌に投稿する。GFF統計の精度を高めるために、CDIS,CPIS,IIP及びBIS統計の整合性について更に厳密に修正し、同じ統計的枠組みの中で同じ統計基準のデータベースを整備する。