hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病関連細菌の主要外膜蛋白質の解析とそれらの臨床症状との関連性

ところが,RagBは菌株によって移動度が異なるだけでなく,特異抗体の反応性も著しく異なっていた.主要外膜蛋白質発現への環境因子の影響をバッチ培養により検討した.温度は最も影響を与える環境因子であった.ジンジパインの発現が低下したが,RagA,RagB,Putative porinの発現はあまり変化しなかった.pH,浸透圧,培地成分や培養時間を変化させても主要外膜蛋白質像にはほとんど影響しなかった.また,培養環境の制御が可能な連続培養法により増殖速度の影響を調べた.外膜に存在するジンジパインのと活性は増殖速度を変化させても変化しなかったが,培養上清中に放出されるジンジパインの量と活性は増殖速度が遅い時に高くなる傾向があった.4.二次元電気泳動によるP.gingivalisの主要外膜蛋白質の解析二次元電気泳動により主要外膜蛋白質を解析するために,試料調整法や泳動条件の基礎的な検討を開始している.1.歯周病患者血清の採取本学の臨床講座と協力して,健常者と歯周病患者から採血を行い,血清を得た.現在,P.gingivalisの主要外膜蛋白質に対する抗体産生の状態を,血清を用いたウェスタンブロットにより比較している.主要外膜蛋白質Putative porin(Pgm6/7)の遺伝子欠失変異株を作製し,それらの性質を調べた.大腸菌のOmpAと相同性をもつPgm6/7はヘテロ3量体を形成して外膜に存在し,外膜の安定性にも寄与していることが明らかになった.環境因子のうち,培養温度に焦点を絞り,主要外膜蛋白質やその他の主な病原因子の発現に与える影響を,バッチ培養で増殖させた菌を用いてウェスタンブロットにより検討した.線毛,短線毛,ジンジパイン,RagAおよびRagBの発現は減少したが,主要外膜蛋白質Pgm6/7はほとんど変化がみられなかった.また,培養環境の制御が可能な連続培養法を用いて,増殖速度,培地成分および酸素の影響について検討中である.4.2次元電気泳動法によるP.gingivalisの主要外膜蛋白質の解析試料調製法や泳動条件の最適化の検討がほぼ終了した.種々の連続培養条件において培養した菌体を用いて,蛋白質スポットの変化を調べる予定である.1.歯周病患者血清とP.gingivalis主要外膜蛋白質との反応性本学の臨床講座と協力して採取した歯周病患者の血清を用いて、P.gingivalisの主要外膜蛋白質に対する抗体産生の状態をウェスタンブロットによって調べた。根尖性歯周炎に罹患した患者の血清は,P.gingivalisに対する免疫反応を高い頻度で示し、なかでも主要外膜蛋白質であるRagB、RgpおよびKgpとの強い免疫反応を示した。臨床所見のうち、打診痛、根尖部透過像の有無が、P.gingivalisに対する免疫反応と相関していた。ヘテロ3量体を形成して外膜に存在しているP.gingivalisの主要外膜蛋白質Pgm6/7の役割をさらに追究するために、欠失変異株を用いて形態学的観察を行った。その結果、欠失変異株では親株と比較して多数のvesicle様構造物が菌体外に観察されるとともに、外膜からちぎれ出ているような像も見られた。Pgm6/7が外膜の安定性に関与し、その構造維持に重要な役割を果たしていることが示唆された。3.連続培養法を用いたP.gingivalisの病原因子の発現に及ぼす培養条件の影響の検討P.gingivalisの病原因子の発現に及ぼす培養条件の影響を、培養環境の制御が可能な連続培養法を用いて解析した。
個体拡散モデルに関係する非線形拡散方程式の自由境界問題の可解性と解の漸近挙動

本研究の目的は、数理生態学に現れる個体拡散を記述する非線形拡散方程式の自由境界問題について、数学理論を構築し、現象理解に役立てることである。具体的には、1.自由境界問題の可解性、2.解の漸近挙動、3.コンピュータシミュレーションの作成を目的としている.目的1に対して、本年度は自由境界問題の弱解と通常の意味の解(古典解)の関係性について研究した。まず、領域に球対称性を仮定した場合には、十分な時間が経過して特異点が解消されたとき、弱解は解の正則性(微分の連続性)を回復し、古典解になることが確かめられた。さらに、この結果は、より広く一般的な領域においても成立するという推測を得た。目的2に対して、本年度は円環領域における自由境界問題の解の漸近挙動について研究した。そこで、外側の自由境界が無限遠方まで進行するとき、内側の自由境界は有限時刻内で原点に到達し、特異点が発生することが証明された。目的1の成果により、特異点発生後の解の追跡が可能となり、時間無限大におけるSpreading(個体の拡散)とVanishing(個体の絶滅)の挙動が解明された。目的3について、共同研究によりシミュレーションの作成に成功した。具体的には、2次元領域において、反応拡散系近似という手法を用いて自由境界問題を近似し、近似問題の解挙動を数値計算し、出力した。これによって、実際の現象に対して、生息領域の拡がる様子や個体数密度の分布変化を視覚的に理解できるようになった。以上の成果について、第4回明治非線型セミナー(8月)、RIMS研究集会(10月)、第6回「移流と拡散の数理」(12月)、ALGORITMY2016(3月)など国内外において広く招待講演を行った。特にALGORITMY2016は数値計算に関する国際会議であり、これまでの研究成果について、十分に報告できたと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、数理生態学に現れる個体拡散を記述する非線形拡散方程式の自由境界問題についての数学理論を構築し、現象の理解に役立てることである。問題において、未知関数は生物の個体数密度と生息領域の前線(自由境界)であり、解の漸近挙動に現れるSpreading (進行の成功)とVanishing (絶滅)の挙動で現象を説明する。本年度に取り組んだテーマは、1.生息領域として多次元球対称領域を想定する自由境界問題、2.一般多次元領域における自由境界問題、3. 1次元に理想化する自由境界問題である。1では、円環領域において片側の境界のみが自由境界になる場合(以下、P1)と両側の境界ともに自由境界の場合(P2)について研究した。(P1)では、非線形項が広く一般的な条件を満たすとき、漸近挙動についてSpreadingとVanishingの一方の挙動が現れること(二者択一定理)を示した。また、初期値に関する漸近挙動の判定法を構築した。すなわち、初期値が大きければSpreadingが起こり、小さければVanishingが起こるという結果を得た。(P2)では、内側の自由境界が原点に到達するときに特異性が生じる。そのため、弱形式を導入して可解性を示した。2では、外部問題(個体の生息できない領域が存在するケース)について、可解性を研究した。その結果、先行研究の手法を用いて弱解の大域的存在と一意性の成立が確かめられた。3は共同研究であり、個体の進行が成功したとき、自由境界が一定速度に近づくことや個体分布がSemi-Waveと呼ばれる関数に収束することの証明を修正し、完成させた。この結果は、個体の進行の様子を把握する際に役立つものであると考える。1、2については、第10回AIMS国際会議(マドリッド)など国内外で研究発表を行った。3については、共著論文が掲載された。

以上の成果について、第4回明治非線型セミナー(8月)、RIMS研究集会(10月)、第6回「移流と拡散の数理」(12月)、ALGORITMY2016(3月)など国内外において広く招待講演を行った。特にALGORITMY2016は数値計算に関する国際会議であり、これまでの研究成果について、十分に報告できたと考えている。個体拡散モデルの自由境界問題に対する数学理論を構築するために、1.問題の可解性、2.解の漸近挙動、3.可視化技術の開発と適用、の3つを研究対象としている。それぞれの現在までの達成度は(1) 60%、(2) 60%、(3) 25%であり、おおむね順調に進展していると考える。1は、解の存在と一意性に関わる課題である。これまで多次元円環領域における問題(P2)に対して、弱形式を導入して、弱解の時間大域存在と一意性を確かめた。一方、多次元一般領域の外部問題についても、先行研究の手法を用いて可解性を示した。しかし、より広い関数空間において可解性を調べることなど、まだ研究の余地がある。2の目標はSpreadingとVanishingの挙動を明らかにすることである。これは、個体拡散の様子を把握するために欠かせない課題である。これまで多次元円環領域における(P1)について、単安定項や双安定項を含むより広く一般の非線形項について、SpreadingとVanishingの二者択一定理とその判定法を証明した。また(P2)に対しては、非線形項が単安定項のとき、初期値が大きければ外側の自由境界は無限遠方まで達し内側の自由境界は必ず原点に到達する(特異性が生じる)ことを示した。より一般の非線形項に対しては、もし自由境界が有限に留まれば、Vanishingが起こるという結果を得た。しかし、判定法などの詳細に関しては未解決な課題が残されている。1次元問題における自由境界の漸近速度については、期待通りの結果が得られた。3の目標は、個体の進行前線(自由境界)と個体分布の変化を視覚化することである。これまで1次元領域においては視覚化に成功している。2次元領域においては、境界が複雑に変形することなどが原因で、1次元の場合の手法を用いることができない。そのため、文献調査を行い、いくつかの手法を検討した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、まず円環領域における自由境界問題の解析に取り組む予定である。特に領域の両側の境界が自由境界となる場合(P2)のSpreadingとVanishingについて、詳細を明らかにする。次に、一般領域においてある種の弱い解の存在と一意性の成立について調べる。これは、例えば数値計算など、理論を応用する際にも必要になると考えている。最後に2次元領域において、自由境界が広がる様子や個体分布の変化する様子が分かるように、コンピュータによる可視化技術の開発に取り組む。研究を推進するために、非線形偏微分方程式や生物モデル、数値計算に関する研究集会に参加して研究発表と情報収集を行う。また、関連する自由境界問題に取り組む研究者や数値計算技術に詳しい専門家を訪問して討論を重ねることが重要である。それらを通じて、研究をさらに発展させて行く予定である。以上のように、生物個体の拡散現象をより詳しく理解するために、現象と関連する自由境界問題の数学理論の構築に向けて取り組んで行く構えである。
農耕地土壌の脱窒微生物コミュニティとその亜酸化窒素ガス生成・非生成機構の解明

195株の脱窒菌の候補株がFSC分離法によって土壌から分離された。それらの株のうち115株が添加した硝酸の20%以上をN_2Oに還元した。分離株は3亜門11科22属に分類された。β-Proteobacteriaが優占し、分離株全体の68%を占めた。科レベルではRhodocycalaceaeとOxalobacteraceaeが優占しこの二つの分類群で全分離株の40%を占めた。このうちRhodocycalaceaeは30°Cで培養し分離した系と20°Cで培養し分離した系の両方から分離されたが、Oxalobacteraceaeは20°Cの系からしか分離されなかった。同様の培養温度による分類群の変化はRhizobiaeae、Bradyrhaobiaceae、Burkholderiaceae、Nisseriaceaeでもみられ、これらは概ね30°Cの系からのみ分離され、Comamonadaceaeは20°Cの系からのみ分離された。一方で、添加した電子供与体の種類による分離される分類群の変化は見られなかった。添加した硝酸のN_2Oへの還元率が20%未満だった分離株80株の中に、亜硝酸を電子供与体として添加した際に20%以上の還元が見られた株が7株存在した。特に、CupriavidusとPseudogulbenkianiaに属した株には亜硝酸を40%近く還元する株も存在した。Pseudogulbenkianiaは硝酸還元率が20%未満の分離株11株のうち4株(36%)が亜硝酸還元率20%以上を示した.脱窒最終産物に占めるN_2の割合が60%以上の物をNa型、それ以下の物をN_2O型とした。115株の分離株のうち、7株が電子供与体に依って脱窒型が変化した。そのうち5株が、電子受容体が硝酸から亜硝酸に変わると脱窒型がN_2型からN_2O型に変化し、残り2株がN_2O型からN_2型へ変化した。脱窒型の変化の仕方に系統に依存した傾向は見られなかった。本研究を通して、土壌中で実際に脱窒を行っている可能性のある菌株を分離する事ができた。分離株の群集構成は土壌マイクロコズムの培養温度によって変化した。この事は温度上昇に伴うN_2O発生量の変化(Soil.Bio.&Biochem.,34:1797-1806(2002))に影響を及ぼしていると考えられる。また、亜硝酸を電子受容体として与えた際に脱窒最終産物がN_2Oに変化する株の存在やPseudogulbenkianiaにおける活性型の変化は、Microbes and Environments.,:23,337-345,2008.の報告と一致していた。培養条件の検討に当初予定よりも時間がかかったため、当初の目的よりも研究の進行が遅れる事となった。農耕地土壌からのN_2O発生には脱窒微生物が深く関与しており、機能が異なる複数の微生物が集合したコミュニティとして作用していると考えられる。このため、本課題では、まず脱窒微生物コミュニティを土壌から分離し、構成メンバーと個々のメンバーの機能を明らかにする。次に、脱窒微生物コミュニティを室内実験系として再構築し、コミュニティ全体としてのN_2O生成・非生成を決定する環境要因を、コミュニティの構造と機能の変化と結びつけて明らかにする。本年度は、脱窒微生物コミュニティを室内実験系として再構築するために、平成21年度に田畑輪換土壌からSFC分離法を用い分離した脱窒微生物の機能と系統の詳細な解析を行った。その結果、脱窒微生物群集が電子受容体の種類ではなく温度に依存して変化する可能性が示唆された。また、硝酸もしくは亜硝酸からN_2Oへの還元活性は低いが、N_2Oの消費能は高い菌株が複数見つかった。加えて、脱窒微生物を分離した土壌マイクロコズムではN_2発生型の脱窒が起きていたにも関わらず、分離された菌株のうち78割の菌株において、脱窒の最終産物はN_2Oであった。同時に、培養時に添加する電子受容体が変わる事で、脱窒反応の最終産物が変化する菌株も見つかった。これらのことから、脱窒微生物コミュニティでは従来考えられていた以上に複雑な微生物間の相互関係が存在している事が示唆された。

添加した硝酸のN_2Oへの還元率が20%未満だった分離株80株の中に、亜硝酸を電子供与体として添加した際に20%以上の還元が見られた株が7株存在した。特に、CupriavidusとPseudogulbenkianiaに属した株には亜硝酸を40%近く還元する株も存在した。Pseudogulbenkianiaは硝酸還元率が20%未満の分離株11株のうち4株(36%)が亜硝酸還元率20%以上を示した.脱窒最終産物に占めるN_2の割合が60%以上の物をNa型、それ以下の物をN_2O型とした。115株の分離株のうち、7株が電子供与体に依って脱窒型が変化した。そのうち5株が、電子受容体が硝酸から亜硝酸に変わると脱窒型がN_2型からN_2O型に変化し、残り2株がN_2O型からN_2型へ変化した。脱窒型の変化の仕方に系統に依存した傾向は見られなかった。本研究を通して、土壌中で実際に脱窒を行っている可能性のある菌株を分離する事ができた。分離株の群集構成は土壌マイクロコズムの培養温度によって変化した。この事は温度上昇に伴うN_2O発生量の変化(Soil.Bio.&Biochem.,34:1797-1806(2002))に影響を及ぼしていると考えられる。また、亜硝酸を電子受容体として与えた際に脱窒最終産物がN_2Oに変化する株の存在やPseudogulbenkianiaにおける活性型の変化は、Microbes and Environments.,:23,337-345,2008.の報告と一致していた。培養条件の検討に当初予定よりも時間がかかったため、当初の目的よりも研究の進行が遅れる事となった。
頭頸部扁平上皮癌根絶をめざした発癌予防のための基礎的・臨床的研究

一口に頭頸部癌といっても、各部位の癌でその臨床態度が大きく異なることは、日常の診療でしばしば経験し、疑問に思う点である。そこでLOH(loss of heterozygosity)が頭頸部癌の部位で特異的な頻度分布をしていないかどうかを検証した。特に頭頸部扁平上皮癌の癌化の過程で高頻度に変異が認められる3p,9p,17pの3ケ所のLOHを中心に検討した。頭頸部癌302例を対象とした結果、informative caseで3p21,9p21,17p13のLOHがそれぞれ54.5%,57.4% and 57.1%に認められた。この結果を部位別に比較すると口腔癌ではLOHの頻度が低く、下咽頭癌で極めて高い傾向があり、有意差が認められた。このことから同じ頭頸部扁平上皮癌ではあっても、中咽頭を境にして、その癌化の過程が大きく異なっている可能性が示唆された。(Shiga, K. etal. Tohoku J ExpMed.)また患者の予後との関係をKaplan-Meier法を用いて検討するとLOH陽性例で予後が有意に悪い傾向を認めた。(Shiga, K. etal.,submitted)さらに癌化におけるepigeneticな変異を探るため、頭頸部扁平上皮癌の癌化の過程の早い段階で変異が見られるとされる3p21近傍に存在する腫瘍抑制遺伝子RASSF1Aのプロモーター領域のメチル化について検討した。これまでの検討では頭頸部扁平上皮癌のほほ90%にメチル化が認められ、頭頸部扁平上皮癌の癌化に密接に関与している可能性が考えられた。これまで頭頸部扁平上皮癌患者130例を対象としてALDH2遺伝子の多型性の検討を行った。その結果ALDH2 1/1が72例、ALDH2 1/2が56例、ALDH2 2/2が2例であった。ALDH2 1/1群(野生型)とALDH21/2+ALDH2 2/2群(変異型)では有意差はないが変異型に進行癌が多い傾向を認めた。9p21LOHとの相関はなかったがp53遺伝子について野生型ではLOH陽性率が58%(33/57例)だったのに対して変異型では77%(36/47例)であり有意に変異型の方が高かった(P=0.045)。また有意差はないが3p21 LOHの陽性率も変異型の方が高かった。さらにKaplan-Meier法を用いて生存率曲線を求めると、変異型の方が予後が悪い傾向にあった。これらの結果から発癌におけるアルコール=アルデヒドの作用が特定の遺伝子変異を介している可能性が示唆され、さらに頭頸部扁平上皮癌患者ではその悪性化にも関与している可能性が示唆された。

このことから同じ頭頸部扁平上皮癌ではあっても、中咽頭を境にして、その癌化の過程が大きく異なっている可能性が示唆された。(Shiga, K.etal.Tohoku J ExpMed.)また患者の予後との関係をKaplan-Meier法を用いて検討するとLOH陽性例で予後が有意に悪い傾向を認めた。(Shiga, K.etal.,submitted)さらに癌化におけるepigeneticな変異を探るため、頭頸部扁平上皮癌の癌化の過程の早い段階で変異が見られるとされる3p21近傍に存在する腫瘍抑制遺伝子RASSF1Aのプロモーター領域のメチル化について検討した。これまでの検討では頭頸部扁平上皮癌のほほ90%にメチル化が認められ、頭頸部扁平上皮癌の癌化に密接に関与している可能性が考えられた。
工作教室を活用した効果的な早期ものづくり教育に関する研究

子ども達の理科離れを背景に、科学技術や、ものづくりに対する、興味関心を確実なものとすることが望まれる。本研究では、段階的・継続的なものづくり教育が必要と考え、それに準じた教材開発を行うことを目的とした。題材は、子ども達が興味をもてる内容として、紙飛行機、スターリングエンジン、モーターの3つとした。段階的な教育を実現するため、それぞれのテーマにおいて、「まねて作る」(ステップ1)、「設計する」(ステップ2)、「工夫する」(ステップ3)の3ステップの教育手法を特徴とした。本研究では、各題材について、シンプルかつ工作が容易で、基本的な理論の性質を十分実験確認できるものを製作し、それをステップ1の製品とする。併せて、基本的な性能を評価する装置も製作する。これは、工作を通じて工作技術のみならず、基本的理論も習得させるためである。また、ステップ2において、設計者(製作者)が基本的な理論を活用できるように設計手法をまとめる。さらに、その手法に基づき製作し、再現性の評価も行う。本研究において、ステップ1、ステップ2における工作物の製作・性能評価を行い、基本的な理論との整合性を確認できた。これにより、一般的な工作教室の「製作する」という目的を超えた、「設計する」というステップに入ることができ、段階的、継続的なものづくり教育が可能と考える。特に、紙行機においては、市販の書籍には設計理論を掲載しているものが少なく、その設計指針を立てることが出来た。研究成果の有効性を確認するために、工作教室の実施が理想であるが、本研究では、工作教室における実施を念頭においた教材開発のみ行った。
臍帯血管トーヌス維持機構に及ぼすフリーラジカルの影響

妊娠中毒症で産生の亢進がみられるFree radicalに注目し、臍帯動脈血管のSerotonin(5-HT)による血管収縮に及ぼす効果と血管トーヌス維持に及ぼす効果について検討し、以下の成績を得た。更に、prostaglandin F2_αによる収縮モデルを用い、血管トーヌスに及ぼすNO、PGI_2、TBXの影響を上記の産生阻害剤を用い検討した。LNAME、tranlcypromine投与により張力の有意の増加が示された。Tonic contractionに対しては、NO、PGI2が強く関与していることが明らかとなった。又、H_2O_2の負荷により血管のトーヌスの増強がみられ、LNAME、tranylcypromine前投与では、H_2O_2によるVasospastic作用は有意に減弱された。即ち、Free radicalによる血管トーヌスの増強効果は、内因性のNO、PGI_2活性を障害する機序に基づくことが示唆された。以上の検討から、Free radical負荷によりphasic、tonic contractionに対するVasospastic作用が明らかとなり、妊娠中毒症の血管のVasospasm発症にFree radicalが強く関与していることが示唆された。更に、このFree radicalのVasospastic作用は血管内皮由来のNO、PGI_2産生を障害することによる機序が強く示唆された。
ヘリコバクターピロリ感染をめぐる口腔と上部消化管疾患との分子生物学的関連性

最初にわれわれは口腔内におけるH.pyloriの存在について検討するため,口腔外科受診患者における歯垢ならびに唾液採取を行い、H.pyloriの存在をPCRにて検討した。その結果、年代に比例して口腔内に存在しており、40歳以上では5割近くの患者にH.pyloriの存在を確認した。そこで口腔内におけるH.pyloriが胃における再感染に関与しているかについて検討するため、H.pyloriに再感染した患者4例に対して再度除菌療法にプラークコントロールを併用し、H.pyloriの動態変化ならびにその患者の予後について検討した。その結果、除菌終了段階では4例中3例において歯垢あるいは唾液中にH.pyloriが存在していたものの、プラークコントロール施行後においては全症例陰性であった。胃の除菌についても、除菌療法+プラークコントロール終了から3ヶ月、半年、1年後のCLO検査においても陰性であった。以上より、H.pylori再感染患者に対して従来の除菌療法にプラークコントロールを併用する事が有効であることがわかった。今後再感染患者のみならず除菌療法を行う患者に対しても除菌療法前にプラークコントロールを併用する必要があると思われた。一方H.pylori経口免疫の誘導・維持における唾液腺の役割についてマウスを用いて検討した。その結果,経口免疫前の唾液腺摘出群は経口免疫単独群、経口免疫後の唾液腺摘出群に比べて免疫効果が見られず、非免疫マウス群と同程度の菌量であった。また6か月後においては唾液腺摘出群では免疫前後の摘出に関係なく、著しく免疫効果が減少した。以上より唾液が経口免疫の誘導および維持に重要な役割を担っていることが判明した。口腔腫瘍とH.pyloriの関わりについて口腔癌とH.pyloriの関わりについて免疫組織学的検討を加えた。1994年から1998年における歯肉癌を中心としたパラフィン包埋切片を用いて検討したところ、40例中3例においてH.pyloriの局在を確認した。また、口腔内に生じたMALTlymphomaについてもH.pyloriの存在について免疫学的検討を加えた結果、導管内にH.pyloriの存在が確認できた。今後その発症メカニズムについてさらなる検討が必要と思われた。ヘリコバクター・ピロリ(以下HPと略す)感染と口腔ならびに上部消化管疾患との関わりを検討するにあたり、今年度はスクリーニングとして既知の疾患における生検・摘出標本を用いたretrospectiveな免疫組織学的検討を行った。HPに対するポリクロナール抗体を用いて、口腔良性粘膜疾患15症例(内訳は扁平上皮過形成5例、潰瘍を伴う異型上皮3例、慢性炎症2例、その他5例)ならびに口腔癌26症例(すべて扁平上皮癌)を対象とした。その結果、陽性反応が認められたのは良性疾患で15例中3例(20.0%)であったのに対して、悪性では26例中13例(50.0%)であった。口腔内にHPが局在するという報告もまだ散見されるに過ぎない現状であるが、この結果は事前の予想に反して非常に高い数値であった。さらには良性疾患と悪性疾患との真で陽性率に大きな差があったことは特記すべきと思われる。

陽性症例はいずれも扁平上皮の最上層にHPが存在していたが、なかには集蔟的に粘膜の間隙に局在する症例や独立的に粘膜に侵入しようとしている症例もあった。また、口腔癌に関しては研究分担者の報告にもあるように、アポトーシス関連の組織所見と関連性を示唆する証拠が得られた。すなわちTUNEL法によって標識のない症例ではHP陽性の群が多く、逆にHPが陰性の場合は90.9%がTUNEL法陽性であった。またHP陽性群ではbcl-2蛋白の陽性率が高く、PCNAに対する抗体の標識率も若干高かった。局所ての存在は二次的な最近定着に過ぎないという可能性もあるが、胃癌と同様にスクリーニングとしての免疫組織学的検討が有用であることが明らかになったので、次年度以降の遺伝学的な上部消化管疾患との関連性の調査においても採用したいと考えている。ヘリコバクター・ピロリ(以下HPと略す)感染と口腔ならびに上部消化管疾患との関わりを検討するにあたり、今年度は上部消化管疾患を有している患者における口腔内のHPの局在と口腔衛生状態について検討するとともに、スクリーニングとして消化管や口腔の疾患にかかわりなく、年代ごとのHP感染率について血清と唾液、歯垢中の抗体の検索を行った。消化管潰瘍患者の除菌治療に際し、内視鏡検査を含む各種の検査によるHPの同定が確認された後、口腔外科外来において口腔内のHP同定のための資料採取を治療前と治療後さらに3か月毎に行った。経過が確定している症例は1例のみであるが、この症例は以前の除菌治療に二度失敗している。治療前のHPは胃粘膜の組織像、培養検査ならびに尿素呼気テスト、歯垢や唾液のCLOテスト、PCRにていずれも陽性であった。治療直後にも口腔内の陽性が認められたため、プラークコントロールを徹底して行い、経過をみたところ歯垢中にはCLO、PCRともにHPは認められなくなった。これに伴い消化管症状は軽快しているが唾液中にはまだHPが存在することから今後も検査を続ける予定である。また他の患者についても検討したがいずれも唾液腺管が細いという特徴があり、今後の動物実験でも唾液や唾液腺との関わりにつき検討する。また外来患者を対象に無作為にHPの抗体陽性率を調査すべく資料を整えた。これは他の疾患により採血が予定されている患者60名に協力を依頼し、血清中の1gG抗体、唾液中のIgA抗体とPCR、歯垢のPCRによるHP同定を行ったものである。結果については現在解析中である。以上の結果を踏まえて次年度の実験的なHP感染と口腔との関連性の検討を行いたいと考えている。唾液腺に生じたMALTlymphomaにおけるH.pyloriの存在の確認われわれは唾液腺に生じたMALTlymphomaを数例経験し、一部でH.pyloriの存在を免疫組織化学的に確認した。口腔内におけるH.pyloriの存在口腔外科受診患者約50名における歯垢ならびに唾液採取を行い、年代別に分けてH.pyloriの存在をPCRにて検討した結果、年代に比例して、口腔内にH.pyloriが存在しており、特に40代以上では5割近く認められた。また唾液中のAntiH.pylon sIgA抗体ならびに血清中のIgG抗体を測定し、両者の関係について検討を行った結果、ほぼ正の相関が得られた。
地域終末期ケア体制の充実に向けた看護師主導型の多職種連携ツールの作成と効果の検証

本研究では、地域終末期ケア体制の充実に向けた多職種連携測定ツールとして、在宅医療介護従事者を対象とした「顔の見える関係構築」、「連携意識」、「連携行動」の3段階的に分けて、各連携力を捉えるスケールを作成し調査協力3市(魚沼、盛岡、別府)の在宅医療介護職1400名を対象にその信頼性・妥当性を確認する調査を実施し、3スケールを開発した。3スケールで測定する連携力に関連する要因を分析し、在宅医療介護従事者の連携レベルを高めるのは、連携会議や研修会参加経験、地域の規模を数万人以内と制限した単位で連携強化をはかること及び看取りや医療ニーズの高い在宅療養者を支援するチーム連携実績を積むことを明らかにした。3年計画で行う本研究の初年度は、研究全体の目的である「地域終末期ケア体制の充実に向けた多職種連携測定ツールの作成と検証」を叶えるための第一段階として、2地域(千葉県松戸市、東京都新宿区戸山地区)を対象に、医療福祉支援の提供側である多職種および受け手側となる住民を対象に、地域終末期ケア提供体制の実態と認識を把握するための2つの質問紙調査を実施した。松戸市では、当該地域の多職種(在宅医師、病院医師、歯科医師、薬剤師、訪問看護師、病院MSW、ケアマネジャー)計300名を対象に、終末期ケアにおける連携の実態(看護師と他職種との連携状況、各職種の役割発揮の内容)を尋ねる質問紙調査調査を実施した。その結果、6割から返答があり、職種によって終末期患者を支えるための連携に関して職種間で担っているケアに違いがあることが示された。すなわち、医療面を支えるケアを提供するための連携を主として行っているのが医師、歯科医師、看護師である一方で、生活面を支えるケアを提供するための連携を担っているのが看護師とケアマネジャーであることが明らかにされた。新宿区戸山地区では、当該地域の住民2000名を対象に、終末期に向けた「健康・医療相談の場」の利用ニーズを明らかにして、地域終末期の体制構築のあり方への示唆とするために、高齢化46%の公営団地住民への質問紙調査を実施した。その結果、「健康・医療相談の場」の利用ニーズに関連する要因として、基本属性、生活状況、医療経験、利用意識のうち、ADL、居住年数、家族・友人からのソーシャルサポート状況(期待できる家族介護力)に加えて、受療行動・認識、通院中か否か、および医師とのコミュニケーション態度によって、「健康相談の場」の利用ニーズが異なることが明らかにされた。3年計画の本研究では、「地域終末期ケア体制の充実に向けた多職種連携測定ツールの作成と検証」を実施した。初年度は、松戸市の多職種300名を対象に、質問紙調査を行い、終末期ケア連携に関して、医療面を支えるケア提供とその連携は主として医師と看護師が担い、生活面を支えるケア提供とその連携は看護師とケアマネジャーが担っていることを示した。年目には、文献レビューおよび研究協力3地域(盛岡市、別府市、魚沼市)との意見交換を通して、地域終末期ケア提供に関する「顔の見える関係評価ツール」と「連携行動評価ツール」の開発を行った。そして、3地域の在宅医、訪問看護師、ケアマネジャー、介護職、薬剤師の5職種1500例を対象に、連携の実態を捉えた。その結果、700例から回答が得られ、1)地域の人口規模が小さいほど「顔の見える連携構築」の得点が高く、2)終末期ケア経験、終末期研修受講経験、および終末期ケア会議に参加をしている程、「連携行動」の得点が高いこと、3)職種間の差として、医師は情報発信とチーム管理をチーム形成の初期段階で行い、日々の情報発信・収集は看護師とケアマネジャーが中心となって行い、介護職は終末期ケア経験は半数程度しかないが連携参加意欲は高く、薬剤師は経験が少なく今後の連携参加が課題であること等の特徴が示された。3年目には、開発した2ツールを用いて、同地域の在宅ケアチーム4職種(在宅医、訪問看護師、ケアマネジャー、介護職)と遺族に対して、同じ患者家族に対する連携の評価と他職種評価を尋ねた。その結果、連携の自己評価は、平均値で見る場合は職種や患者間でバラつきが大きく、特徴の傾向は認められなかったが、職種間の連携評価がバラついているほど、遺族評価が低い関連が認められた。連携力の数値そのものは、職種や患者の属性ではなく、チーム連携の認識や振り返り評価による影響を受けることが示唆された。3年計画で行う研究全体の目的である「地域終末期ケア体制の充実に向けた多職種連携測定ツールの作成と検証」を遂行するために、初年度は、松戸市の多職種300名を対象に、終末期ケアにおける連携の実態把握のための質問紙調査を行い、終末期ケア連携に関して職種間で担う役割に違いがあることを明らかにした。

医療面を支えるケア提供とその連携は主として医師と看護師が担う一方で、生活面を支えるケア提供とその連携は看護師とケアマネジャーが担っていることを明らかにした。3年計画の2年目である本年度は、第二段階として、初年度の結果と文献レビューの結果、および研究協力地域である3地域(人口30万都市の岩手県盛岡市、人口12万都市の大分県別府市、人口4万都市の新潟県魚沼市)の地域で多職種連携推進役との意見交換を通して、地域終末期ケア提供に関する1顔の見える連携構築、2連携意識、および3連携行動を把握するための評価ツールの開発を行った。そして、これら3地域を対象として、在宅医、訪問看護師、ケアマネジャー、介護職、薬剤師の5職種を選定し、合計1500例を対象に、連携の実態(1顔の見える連携構築、2連携意識、および3連携行動)を捉えるための質問紙調査を実施した。その結果、700例から回答が得られ、1)地域の人口規模が小さいほど1顔の見える連携構築の得点が高いこと、2)終末期ケア経験、終末期研修受講経験、および終末期ケア会議に参加をしている程、2連携意識と3連携行動の得点が高まること、および3)職種によって連携行動の内容が異なること(すなわち、医師は情報発信とチーム管理をチーム形成の初期段階で行う、日々の情報発信・収集は看護師とケアマネジャーが中心となって行う、介護職は終末期ケア経験は半数程度しかないが連携参加意欲は高いこと、薬剤師は経験が少なく今後の連携参加が課題であること等)の関連性が示された。3年計画で本研究を終えることを想定して、1年目に行う内容を計画的かつ着実に実施したため。25年度が最終年度であるため、記入しない。3年計画の本研究では、1年目に地域のおける多職種連携に関わる職種と担う役割の実態把握をおこなった。2年目には、1年目の成果を基に、最も地域連携で重要と考える5職種(在宅医、訪問看護師、ケアマネジャー、介護職、薬剤師)を選定し、研究協力3地域(岩手県盛岡市、大分県別府市、新潟県魚沼市)にて、在宅終末期ケア利用者および医療依存度の高い在宅ケア利用者における多職種の連携の実態把握のための横断調査結果を実施し、行動面、意識面、および顔の見える連携構築面の3側面の連携力の実態を数値化した。そして、この調査結果を基に、各チーム連携の評価ツールの実施可能性と適切性を確認し、3側面に関する評価ツールを完成した。この2年間、当初の計画通り、順調に研究内容を達成していると考える。2年目は、当初の予定通り、多職種連携の実態を、対象フィールド(松戸市、盛岡市、別府市)と対象数(計1500例)を増やして。さらに詳細に把握するための質問紙調査を実施する。最終年度の3年目は、それまでの結果を分析・統括し、多職種連携ツールの開発とその実施可能性の検討を行う。共同研究者および対象フィールドとの協力体制も整っており、順調に進展する予定である。
マウス受精卵で転写を伴わないポリA鎖伸長を示す母性RNA群の多様性と生物学的意義

我々が見出したマウス受精卵期での特定母性mRNAのポリA鎖伸長現象が受精卵での母性RNA動態理解への手がかりとなると考え、受精卵期での母性RNAの機能解析系を確立することを目指した。そこで我々はマウス受精卵において非de novoでポリA鎖を伸長させる母性RNA群を濃縮した新規cDNAライブラリー、CPF7を独自に考案し、その作製に成功した。同cDNAライブラリーから約1000個のクローンを単離し、分子生物学的に解析した結果、マウス受精卵でポリA鎖を伸長させると報じられた遺伝子が全て含まれていた。さらに、優先的に実施されたEmbryonic Northern Blot解析から、単離された遺伝子クローンがFully grownoocyte期から2細胞期においてポリA鎖伸縮を実際起こしていることを確認した。これら遺伝子は、全て未報告のものであった。つまり、マウス受精卵期における母性mRNAのポリA鎖伸縮現象は特定の機能を持つ母性転写物に限定されず、多様な種類の母性RNAに生じる現象であることが判った。驚くべき事に、我々はこれらポリA鎖伸縮様式には多様性が存在することを発見し、少なくとも現時点で、それらは3種類(Type I、II、III)、7亜種類に分類できることを初めて示した。これらの結果、マウスdormant母性mRNAは、本解析で初めて見出された多様なポリA鎖伸縮および時期特異的分解によりその安定性や翻訳調節を行っていると予想された。この多様な母性mRNAが生じる機構に関しては、卵母細胞において解析が進んでいるCPE経路を伴うType IIの母性RNA群を除けば、受精卵期における時期特異的なポリA鎖伸縮現象には未知の機構制御が係わっていることが示唆された。今回、ポリA鎖伸縮パターンを示す遺伝子クローンは7亜種類のそれぞれで複数個単離された。今後、受精卵期でのポリA鎖伸縮機構の解析には、同じポリA鎖伸縮パターンを持つクローン同士に注目し、それらを詳細に研究することが目標となり、そこから母性RNAの動態、時期特異的翻訳あるいは分解制御に関する重要な知見が得られることが期待される。受精後の哺乳類卵の細胞質内で生じる母性RNAのポリA鎖伸長現象は、我々が独自に単離したマウス初期胚発現遺伝子、Bri3/SSEC-Dの解析から見出された現象であり、我々は同現象が哺乳類の発生プログラム開始に重要な、受精後胚での遺伝情報発現制御へ関与すると考えている。我々はこの現象の全容と生物学的意義の解明を目指すため、受精後ポリA鎖を伸長する母性RNA群を濃縮する新規なcDNA Library作製法(マウス受精卵にATP誘導体であるBiotin-ATPを、ポリA鎖を伸長する母性RNAのみが取り込む条件で導入し、そのRNAをStreptavidin架橋の磁気ビーズで回収。得られたRNA群からPCRベースのcDNALibraryを作製)を考案し、試行錯誤の末、その作製についに成功した(Sakurai et al.,2005)。パイロット実験として、同cDNA Libraryから、現在まで約1000クローンの単離とその塩基配列の決定を終えた。さらにこの中から選択した25クローンについて、マウス受精卵から2細胞期胚初期におけるポリA鎖の動態の解析を実行した。

その結果、検定した全ての遺伝子RNAがポリA鎖伸縮を示し、驚くべき事に、その様式は受精卵期に短時間内にポリA鎖伸長短縮を繰り返すもの、2細胞期胚の初期で劇的に分解されるものなど特異的なものが存在することを発見した(本研究の契機となったBri3/SSEC-D母性RNAと同様式のグループを含め5様式に分類)。また、これらの遺伝子は特定の機能に分類されるものではなかった。以上の解析から、マウス受精卵期のポリA鎖伸長はBri3/SSEC-D遺伝子に限らず多くの母性RNAに見られる普遍的な現象であること、かつ、マウス受精卵は予想外の多様なポリA鎖変動様式によって胚発生プログラム開始期における母性RNA情報発現の制御を行っている可能性を強く示唆した。マウス受精卵期で生じる母性mRNAの非de novoポリA鎖伸現象の解明を目指すため、マウス受精卵においてポリA鎖を伸長させる母性RNA群を濃縮したcDNA Library、CPF7を独自に考案し、その作製に成功した。同cDNALibraryのプラークハイブリ解析および約1000個の単離クローンの解析から、マウス受精卵においてポリA鎖を伸長させることが、現在、報告されている全ての遺伝子が含まれていることを示すと共に、マウス受精卵期における母性mRNAのポリA鎖伸縮現象は特定の機能を持つ母性転写物に限定されず、多様な種類の母性RNAで生じる現象であることを明らかとした。優先的に実施された30遺伝子のEmbryonic Northern Blot解析から、単離された遺伝子クローンがFully grownoocyte期から2cell期においてポリA鎖伸縮を起こしていることを実際に確認した。これら遺伝子がポリA鎖伸縮を生じることは全て未報告のものであった。驚くべき事にマウス受精卵期の母性mRNAは単純にポリA鎖を伸長しているのではなく、その伸縮パターンは多様性を持ち、母性RNA種類特異的、時期特異的に伸短を発動していることを初めて見出した。現時点で、大まかに3種類(TypeI,II,III)、7亜種類にパターン分類できることを示した。つまり、マウスDormant母性mRNAは、このような多様なポリA鎖伸縮および時期特異的分解によりその安定性や翻訳調節を行っていると思われる。この多様な母性mRNAの動態を生じる機構に関しては、卵母細胞において解析が進んでいるcytoplasmic polyadenylation element経路を介する制御機構下にあると思われるType IIの母性RNA群を除けば、受精卵期における時期特異的なポリA鎖伸縮現象には未知の制御機構がかかわっていることが示唆された。今回明らかとしたポリA鎖伸縮パターンを示す遺伝子クローンは、各種類でそれぞれ複数個以上得られている。今後、同伸縮パターンを持つクローン同士に注目し、それらを詳細に研究することから、母性RNAの動態、時期特異的翻訳制御、時期特異的分解機構に関する重要な知見が得られるであろうと期待された。
治療抵抗性腎細胞癌の機能性RNAネットワーク解析に基づく治療標的分子の同定

近年開発された血管新生受容体や増殖シグナル受容体を標的とした分子標的治療薬は、進行腎細胞癌症例に対して、1st lineまたは2nd lineの治療として一定の治療効果を上げており、腎細胞癌の切除不能例や、遠隔転移を認める症例に対する治療の選択肢が増えている。しかしながら、腎細胞癌は、分子標的薬の治療経過中に治療抵抗性を獲得することが多い。治療抵抗性を獲得した腎細胞癌に対する有効な治療法は皆無であり、患者の予後は極めて不良である。本疾患の制御には、治療抵抗性を獲得した腎細胞癌における機能性RNAネットワークを探索し、治療抵抗性に関与する分子経路を遮断する戦略が不可欠であると考える。この様な背景の下、我々は、分子標的治療薬(スニチニブ)治療後の剖検検体から、「治療抵抗性腎細胞癌マイクロRNA発現プロファイル」を作成し、癌組織で発現が抑制されているマイクロRNA(癌抑制型マイクロRNA)および癌組織で発現が亢進しているマイクロRNA(癌促進型マイクロRNA)の探索を行った。発現が抑制されているマイクロRNAから、miR-149-5p、miR-149-3p、miR-10a-5p、miR-451aに着目し、これらマイクロRNAの機能解析を施行した。その結果、これらのマイクロRNAを腎細胞癌に核酸導入する事により、癌細胞の遊走能、浸潤能を顕著に抑制した。更に、これらマイクロRNAが制御する分子ネットワークを探索した結果、癌の転移に関与する遺伝子を同定した。これらのマイクロRNAが標的とする遺伝子はTCGA(the cancer genome atlas)のデータベースから腎細胞癌において予後不良因子であることが確認された。近年、血管新生受容体や増殖シグナル受容体を標的とした分子標的治療薬が開発され、進行腎細胞癌症例に対して、1st lineまたは2nd lineの治療として一定の治療効果を上げており、腎細胞癌の切除不能進行症例や、遠隔転移を認める症例に対する治療の選択肢が増えている。しかしながら、分子標的薬の治療経過中に、腎細胞癌は治療抵抗性を獲得することが多い。この様な背景の基、我々は、分子標的治療薬(スニチニブ)治療後の剖検検体から、「治療抵抗性腎細胞癌マイクロRNA発現プロファイル」を作成し、癌組織で発現が抑制されているマイクロRNA(癌抑制型マイクロRNA)および癌組織で発現が亢進しているマイクロRNA(癌促進型マイクロRNA)の探索を行った。分子標的治療薬(スニチニブ)治療後の剖検検体から、「治療抵抗性腎細胞癌マイクロRNA発現プロファイル」を作成した。このプロファイルに基づき、癌抑制型マイクロRNAの探索に成功している。更に、マイクロRNAが制御する分子ネットワークの探索を行い、腎細胞癌における癌促進型遺伝子を見出した。腎細胞癌・マイクロRNA発現プロファイルより、癌組織で発現が抑制されている、miR-10a-5pに着目し、癌抑制機能と、これらマイクロRNAが制御する分子ネットワークを探索した。miR-10a-5pの発現と臨床病理学的な解析を行った結果、マイクロRNAの発現が低い患者群では、発現が高い患者群と比較して、有意に予後が悪いことが明らかになった(P = 0.009)。腎細胞癌細胞株にマイクロRNAを導入する事により、癌細胞の遊走能、浸潤能を抑制した事から、これらマイクロRNAは、癌抑制型マイクロRNAであることを証明した。更に、これらマイクロRNAが制御する分子ネットワークを探索した結果、有糸分裂の間、紡錘体微小管と動原体の間に局在し、その付着を安定化させることで適切な染色体分離を誘導する働きを有するSKA1を抑制することを明らかにした。データベース解析では腎癌においてSKA1の高発現が予後不良であることが確認された。同様にmiR-149-5p、miR-149-3pに着目し、腎細胞癌において癌抑制型マイクロRNAであることを証明し、それらの制御する遺伝子としてFOXM1を同定した。FOXM1は転写因子として機能し、細胞の増殖能に関与しており、様々な癌種において発現が亢進していることが報告されている、腎癌においてもデータベース解析によってFOXM1の高発現が予後不良であることが確認された。

本疾患の制御には、治療抵抗性を獲得した腎細胞癌における機能性RNAネットワークを探索し、治療抵抗性に関与する分子経路を遮断する戦略が不可欠であると考える。この様な背景の下、我々は、分子標的治療薬(スニチニブ)治療後の剖検検体から、「治療抵抗性腎細胞癌マイクロRNA発現プロファイル」を作成し、癌組織で発現が抑制されているマイクロRNA(癌抑制型マイクロRNA)および癌組織で発現が亢進しているマイクロRNA(癌促進型マイクロRNA)の探索を行った。発現が抑制されているマイクロRNAから、miR-149-5p、miR-149-3p、miR-10a-5p、miR-451aに着目し、これらマイクロRNAの機能解析を施行した。その結果、これらのマイクロRNAを腎細胞癌に核酸導入する事により、癌細胞の遊走能、浸潤能を顕著に抑制した。更に、これらマイクロRNAが制御する分子ネットワークを探索した結果、癌の転移に関与する遺伝子を同定した。これらのマイクロRNAが標的とする遺伝子はTCGA(the cancer genome atlas)のデータベースから腎細胞癌において予後不良因子であることが確認された。(今後の推進方策)これまでに、RNA-sequenceにより、腎細胞癌・マイクロRNA発現プロファイルを作成し、癌組織で発現が抑制されているマイクロRNA(癌抑制型マイクロRNA)および癌組織で発現が亢進しているマイクロRNA(癌促進型マイクロRNA)の探索を行った。発現が抑制されているマイクロRNAの機能解析から、複数の癌抑制型マイクロRNAを探索してきた。細胞内において、1種類のマイクロRNAは、極めて多くの機能性RNAを制御しており、また、機能性RNAは複数のマイクロRNAによって協調的に制御されている。この複雑な機能性RNAネットワークの解明は、腎細胞癌研究の新しい展開である。今後の研究方針として、癌抑制型マイクロRNAが制御する分子ネットワークの探索を行い、腎細胞癌に特徴的な、癌分子経路を明らかにしていく予定である。(次年度使用額が生じた理由と使用計画)マイクロRNAの機能解析に使用する試薬が、他の研究と共有できたため、試薬や消耗品にかかる費用が節約できた。(使用計画)癌抑制型マイクロRNAが制御する分子ネットワークの探索のため、マイクロRNAを核酸導入した細胞の遺伝子発現解析を行う予定である。この解析に使用する消耗品費用と、遺伝子発現解析の外注費用に充てる。
戦前期国勢調査の精度の検討-各種調査の個票の再集計と分析-

本研究では、広島県(広島市、深安郡など)において資料所在調査を行い、その結果発見された個票資料(大正9年および昭和5年国勢調査、戸数割所得調査簿、農業基本調査など)をマイクロフィルム撮影により取得、その一部を用いて計算機可読型ファイルを編成した。さらに、そのファイルをもとに、国勢調査と戸数割データとのマイクロ・データ・マッチングを試み、戦前の初期国勢調査の精度に関していくつかの重要な発見をすることができた(11.研究発表の項参照)。また、これと並行しておこなった調査の過程で、福島県庁の行政資料の中から、(1)大正9年の国勢調査に際して調査員に任命された人々約7000人に関するマイクロ・データ(氏名、生年月日、現職、前職、担当調査区などを記載)、ならびに(2)明治35年および42年に県主催で行われた統計講習会(郡書記等を対象とし、東京から統計学者を呼んで行われた)に関する資料を発見した。これらは、本研究当初の計画にはない資料であったが、初期国勢調査を実際に担った人々の属性を明らかにすることができるデータのため、最終年度の事業として、これらのデータならびに(3)福島県石城郡の数か村に関する戸数割データ(ほぼ全住民に関して所得が判明。約1000人分)に記載のデータを入力した。福島県国勢調査員名簿ならびに石城郡の戸数割税務資料は、毛筆による手書き資料であり、書記入力は完成したものの、その後の校正作業に予想以上の時間を要し、現在も作業中である。ただ、統計講習会関係資料に関しては、別紙研究成果報告書の形にとりまとめることができた。この原稿は、本年6月に近現代史研究会において報告した内容のまとめであり、9月発行予定の同会報に掲載される。本年度は、研究計画に基き、(1)広島県安芸群(戦前期の範囲)の各地方自治体に対する、電話による資料所在調査(2)同県山県郡加計町行政資料の現地調査を実施した。残念ながら、直接に本研究の対象となる個票資料は発見できなかったが、所在調査は次年度以降も継続して実施する予定である。また、すでに収集済みの.広島県深安郡山野村行政資料のうち昭和5年国勢調査の個票および同年の戸数割所得調査簿データを、計算機入力のうえ解析、その結果を『経済研究』誌上に公表した。A.昨年度に引き続き、今年度も、広島県下で発見、マイクロフィルム複写の形で入手した個票類の入力及び分析を行った。この作業は現在も継続中である。B.また、本研究の当初の計画には含まれていなかった資料であるが、福島権行政文書中に、第一回国勢調査実施時の、県下の国勢調査員全員に関する名簿(約6000人強の分)を発見した。この資料には、国勢調査員ひとりひとりについて、1.氏名、2.生年月日、3.正副調査員の別、4.現職、5.元職、6.担当調査区、7.現住所が記載されている。このような資料は、全国各道府県で作成されたと考えられるが、実際に発見されたのは、今日までのところ、これが唯一の例である。この資料を解析することによって、日本の第一回国勢調査が、実際の調査現場では、どのような人々によって担われていたかを明らかにすることが可能となる。このことは、以下の二点の意義を持つ。第一に、国勢調査が実査にはどのような人々によって実施されているかを知ることは、その結果として得られたデータにどのような特性ないし偏倚があるかについて明らかにすることにつながる。第二に、国勢調査のように全国民を動員する必要があったときに、国が把握する必要があった人々がいったいどのような属性を有する人々であったかについて、数量的に明らかにすることができる。

これは、歴史学の分野で「地方名望家」とされている人々の属性について、これまでのようにミクロ的ないし定性的な分析にとどまらず、マクロ的ないし定量的な観察を可能にする点で、画期的な資料である。本研究では、この名簿と、同時に発見した、同時期の同県下の名望家の名簿(約1000人強)、複数の村に関する戸数割税務資料(現いわき市域の数ヶ村)とのマッチングを通じてこの資料の解析をすべく、目下入力等の作業中である。本研究では、広島県(広島市、深安郡など)において資料所在調査をおこない、その結果発見された個票資料(大正9年および昭和5年国勢調査、戸数割所得調査簿、農業基本調査など)をマイクロフィルム撮影により取得、その一部を用いて計算機可読型ファイルを編成した。さらに、そのファイルをもとに、国勢調査と戸数割データとのマイクロ・データ・マッチングを試み、戦前の初期国勢調査の精度に関していくつかの重要な発見をすることができた。また、これと並行しておこなった調査の過程で、福島県庁の行政資料の中から、大正9年の国勢調査に際して調査員に任命された人々約7000人に関するマイクロ・データ(氏名、生年月日、現職、前職、現住所、担当調査区などを記載)を発見した。これは、本研究当初の計画にはない資料であったが、初期国勢調査を実際に担った人々の属性を明らかにすること可能なデータであるため、最終年度の事業として、このデータならびに、福島県石城郡の各町村に関する戸数割税務資料のマイクロ・データ(約1000人分の所得額情報)、大正3年刊『福島県人名辞典』(名望家に関する個体情報約1000人分)に記載のデータを入力した。福島県行政文書ならびに石城郡の戸数割税務資料は毛筆による手書き資料であり、初期入力は完了したものの、その後の校正作業に予想以上の時間を要した(現在も作業中)。そのため、今年度中にそれを用いたマッチングおよび解析作業にはいることはできなかったが、近い将来作業に取りかかることが可能な状態にはなっているので、作業が進み次第、結果を論文等の形で公表する予定である。