hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規抗体作製法を用いた抗血小板活性化因子受容体抗体の樹立

本研究計画は新規に提案する手法に従い、血小板活性化因子受容体(PAFR)に対する新規抗PAFRモノクローナル抗体を作製することを目的とする。PAFRはGタンパク質共役型受容体であり、これまでにウエスタンブロッティング法やフローサイトメトリー法などに使用可能なモノクローナル抗体は作製されていないのが現状である。そのため、PAFRを過剰に発現する細胞株でPAFR欠損マウスを免疫するという手法を用い、効率よく抗PAFRモノクローナル抗体の作製を目指した。まず始めに、マウスPAFR遺伝子ををpcDNA3、1に挿入後、シークエンスを確認しコンストラクトを作製した。免疫元となるPAFR過剰発現株の作製はチャイニーズハムスター卵巣細胞(CHO-K1)、マウス胸腺腫(BW5147)にピペット型遺伝子導入装置を用いて遺伝子導入し、セレクション・クローニング後、リアルタイムPCR法により高いPAFR発現を持つクローンを確認し、PAFR過刺発現株を樹立した。続いてPAFR発現CHO-K1をアジュバントAlumと混合させ、2週間から1ヶ月おきに腹腔内投与を4回行った。細胞株免疫後にマウス血清を回収し、PAFR発現BW5147への血清反応性(抗体価)をフローサイトメトリー法にて解析すると僅かではあるが、免疫3回後から抗体価の上昇が確認された。以上の結果、新規に提案する手法を用いることにより、PAFRに対する免疫誘導がマウス生体内で起こることが確認された。複数のPAFR過剰発現株を用いることにより、マウスへの免疫、抗体スクリーニングまで、抗体捌立に有用な細胞株が樹立できたことが明らかとなった。
21世紀におけるわが国の平和構想力と国民意識の醸成-国際社会における創造的平和構築への積極的関与とその環境整備の国際比較

本研究の課題「21世紀におけるわが国の平和構想力と国民意識の醸成-国際社会における創造的平和構築への積極的関与と環境整備」は、単年度の企画調査である。本研究の目的意識からすれば、国際社会の平和創造に、ある国家及びその社会がどのように寄与しうるかは、平和にかかわる当該国家の国民意識によるところが大であると思われる。そこで、各国の平和にかかわる国民意識の比較検討をドイツ及びスウェーデンとの共同研究を通じておこない、国際社会の創造的平和を構築するために求められるわが国の国民の平和意識のありようを検討する道筋を企画し、その実施に向けた立案を行うことを本研究の課題とした。得られた成果:1.本研究の企画立案及びその実施に向けて後述の研究者、すなわち、スウェーデンに関して、心理防衛庁専門調査官、スチュッツ氏及びヨーテボリ大学平和・開発学部、エリクソン博士、またドイツに関しては、ハーゲン通信大学・シュミット教授、オスナブリュック大学・マサラート教授の協力が得られることになった。2.国民意識の比較検討の手段として3ヶ国共通の質問項目を含む共同のアンケート調査を実施する。共通の項目として、スウェーデン心理防衛庁が毎年実施している、安全保障(防衛)及び平和に関する国民意識の動向についての世論調査の質問項目を取捨選択し、作成すること、またドイツ及び日本については、それぞれの固有な問題に関わる質問に関しては、上記の共通な項目に付加してこれを行う。質問項目は、約30前後とし、それぞれが自国の調査機関に委託しこれを行うこととした。3.日本におけるアンケート実施については、北海道新聞情報研究所との協議の結果、同研究所を窓口としこれを行う方向で検討する。
高分解能角度分解光電子分光による銅酸化物超伝導体のバルク電子構造の研究

銅酸化物高温超伝導体のフェルミ準位近傍におけるバルクの微細電子構造を明らかにするために、低エネルギー超高分解能光電子分光装置の建設・改良を行い、銅酸化物およびその関連物質の電子状態を、高分解能角度分解光電子分光によって精密に決定した。その結果、Bi系高温超伝導体における擬ギャップの波数・温度依存性を精密観測することに成功し、二種類の異なる擬ギャップが存在していることを明らかにした。また、関連物質であるコバルト酸化物、鉄系超伝導体などの低エネルギー励起状態を直接決定することで、銅酸化物高温超伝導体との特徴的な類似点や相違点を見出した。本年度は、高分解能光電子分光装置を低エネルギー超高分解能仕様に改良するために、装置各部の具体的な設計を行い、改良した装置を用いて、銅酸化物高温超伝導体の擬ギャップについての研究を行った。装置全体の設計と製作においては、2次元ブリルアンゾーン全体に亘る測定を実現するために、低温角度可変型マニピュレーターを開発し、それにステッピングモーターを組み合わせてコンピュータで制御する事により、試料先端基板部分において高精度のアジマス回転とチルト回転を実現した。また、エネルギー分解能向上のために、低速電子に対応した電子レンズ電圧設定を新たに構築し、低エネルギーにおいても高精度のARPES測定が行えるようにした。また、低エネルギー光による高効率の測定を実現するために、励起光源系の差動真空排気系の強化や光路の調整を行った。これらの改良を施した光電子分光装置を用いて、単層系銅酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CuO_6(Bi2201)の低エネルギー高分解能ARPES測定を行った結果、最適ドープの試料において、ブリルアンゾーンのアンチノード領域で超伝導ギャップとそれに付随した明確な準粒子ピークを観測する事に成功した。超伝導転移温度以上における精密な測定の結果、アンチノード領域において擬ギャップを観測し、この擬ギャップが超伝導ギャップと同じエネルギースケールをもつことを明らかにした。また、フェルミ面上の複数の波数において温度変化測定を行った結果、擬ギャップの閉じる温度と超伝導ギャップのサイズが比例関係にあることを見出した。これらの実験事実から、観測された擬ギャップが超伝導の前駆現象であると結論した。また、銅酸化物の参照物質であるコバルト・タングステン酸化物のARPES測定を行った、その結果、Na_xCoO_2においては高ドープ領域でフェルミ面のトポロジーが劇的に変化する事を見出した。本年度は、建設・改良を進めている光電子分光装置を低エネルギー超高分解能仕様にするために、主に励起光源系と試料測定系の改良を行った。改良した装置を用いて、銅酸化物高温超伝導体の超伝導ギャップと擬ギャップについての研究を行った。装置全体の設計と製作においては、ブリルアンゾーンの広い範囲における測定と極低温化を同時に実現するために、低温角度可変型マニピュレーターの試料マウント部分の設計と改良を行った。また、高効率の測定を実現するために、励起光源系の差動真空排気系の強化や光路調整を行った。これらの改良を施した光電子分光装置を用いて、LaおよびPbを置換した単層系銅酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CuO_6(Bi2201)の高分解能角度分解光電子分光測定を行い、得られた結果をヘリウム光源とキセノン光源で測定した場合で直接比較したところ、アンチノードにおける擬ギャップのエネルギースケールが励起光のエネルギーによって顕著に異なる一方、ノード領域のエネルギーギャップには大きな差が無い事を見出した。さらに、アンチノード領域の擬ギャップは2種類存在する事を明らかにした。また、銅酸化物の参照物質である鉄化合物(Ba,K)Fe_2As_2においても超伝導状態よりも上の温度で擬ギャップを観測する事に成功し、観測された擬ギャップが大きく波数に依存する事を明らかにした。この結果から、銅酸化物や鉄化合物で観測された超伝導ギャップよりも大きなエネルギースケールを持つ擬ギャップは、共通して反強磁性相互作用に密接に関係していると結論した。本年度は、開発を進めている超高分解能光電子分光装置の改良、具体的には、励起光源系と試料マニピュレーター系の改良を行った。銅酸化物高温超伝導体における超伝導ギャップと擬ギャップ、および参照物質として鉄系および層状カルコゲナイド超伝導体のフェルミ準位近傍の微細電子構造の決定を行った。装置の改良においては、低温角度可変型マニピュレーターの回転のステッピングモータとの同期処理と、LabViewを用いた制御プログラムの開発を行って、ギアの回転動作の確認を行った。また、励起光源系においては、真空紫外フィルターの交換および調整を行い、高い透過率で長時間安定した高分解能光電子分光測定を実現した。

改良した光電子分光装置および高輝度放射光施設を用いて、単相および多層型Bi型銅酸化物高温超伝導体の超伝導ギャップおよび擬ギャップの精密観測を行い、擬ギャップによって生じたフェルミアーク構造を超伝導転移温度よりも高い温度で観測することに成功した。このフェルミアークは、超伝導転移温度よりも遥かに高い温度でフェルミ面に連続的に移行することから、ノード近傍のフェルミアークの形成には、超伝導の前駆現象で生じる擬ギャップが密接に関係していると結論した。また、122鉄系超伝導体の電子状態のドープ依存性を角度分解光電子分光によって決定し、ホールドープ型と電子ドープ型の超伝導機構は共通している一方で、電子相図の非対称性は、ブリルアンゾーンのΓ点中心のホール的エネルギーバンドとM点中心の電子的エネルギーバンドの形状の非対称性が関係していると結論した。本研究によってよって明らかになった鉄系超伝導体における電子-ホール(非)対称性は、銅酸化物における電子相図の非対称性の起源を明らかにする上でも重要な手がかりを与えると期待される。本年度は、開発を進めている超高分解能光電子分光装置の改良、具体的には、励起光源系と試料マニピュレータ系の最終調整を行い、銅酸化物高温超伝導体における超伝導ギャップと擬ギャップ、鉄系および層状カルコゲナイド超伝導体などの微細電子構造の決定を行った。装置改良においては、低温マニピュレーターの回転動作の低温化の確認を行った。また、ヘリウム光源からの残留ガスによる試料表面の劣化を抑えるために、ヘリウム純化用超高真空槽の設置を行い、チタンゲッター・イオンポンプによるガスの純度向上を行った。改良した光電子分光装置および放射光施設を用いて、FeTe1-xSex超伝導体の電子状態の組成依存性を決定し、x=0に近づくほど、価電子帯のスペクトル幅がブロードになることを見出した。このことから、FeTe近傍の組成では磁気励起と電子が強く結合していると結論した。また、Fe置換した1T-TaS2電荷密度波超伝導体の電子状態のFe置換量依存性を精密決定し、その電子状態は、融解したモット絶縁相と超伝導相の実空間共存で特徴付けられると結論した。また、グラファイト層間化合物超伝導体を極限まで薄くしたC6CaC6をの電子状態を決定する事で、超伝導に重要とされている「層間電子バンド」を観測することに初めて成功した。本研究によって明らかになった種々の超伝導体の電子状態は、銅酸化物におけるモット転移近傍の電子状態や超伝導機構を明らかにする上でも重要な手がかりを与えると期待される。本研究全体を総括し、銅酸化物の電子状態は、擬ギャップの発現や強い磁気励起の存在など、多くの点で鉄系超伝導体と類似している一方で、超伝導ギャップの対称性、多バンド・単一バンド超伝導など特徴的な違いを有しており、その共通点・類似点の原因を解明することが、今後これらの高温超伝導体の超伝導機構の完全解明に向けて重要であると結論した。銅酸化物高温超伝導体の擬ギャップの起源を明らかにするためには、その波数および温度依存性を高精度で測定する必要がある。開発した装置が安定して稼働しているため、高分解能の実験データが期待通り得られている。また、銅酸化物との比較のための関連物質の電子状態に対する光電子分光実験も概ね予定通り進行しているため、区分(2)と判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
麻酔および術後鎮痛の方法が長期予後に及ぼす影響の多施設研究

岡山大学病院において2008年の高度侵襲手術後におけるserious adverse events(SAEs)を調査し、発生に関連する因子をretrospectiveに検討した。解析結果では、諸外国の方向と同様に高度侵襲手術後にはSAEsが12.6%と高率に発生していた。ASA PS、緊急手術は発生と関係していることおよび、手術時間とともに術中の膠質液投与や赤血球輸血の有無が関連するという結果であった。川崎医科大学附属病院における2008年の高度侵襲手術症例において同様に解析した。岡山大学病院と比較して発生率に大きな差を認めた。2施設間で手術対象患者の背景が異なる可能性があり、今後さらに詳細に検討が必要であると考えられた。岡山大学病院において2008年の周術期データベースを作成し、まず高度侵襲手術後におけるserious adverse events(SAEs)を調査した。SAEsは患者予後のうちでも病院内心停止の発生現象に有効であるとされ、その正確な把握は必要不可欠であると考えられた。(1)術前状態(ASA PS、重症合併症)、(2)手術内容(部位、時間)、(3)麻酔管理法、(4)鎮痛法などの因子をretrospectiveに検討した。これまでの岡山大学病院における高度侵襲手術後のSAEsの解析結果としては、1.ASA PSが高く、術前状態が良くない症例ほどSAEsの発生頻度は高く、また緊急手術においてはSAEsの発生率が高く、危険因子となりうる。2.吸入麻酔と静脈麻酔、硬膜外麻酔の併用など麻酔方法は、SAEsの発生頻度とあまり関係ない。3.術中の出血量、輸血量などはSAEsの発生と関係しているが、尿量は関連が認められなかった。以上の結果から高度侵襲手術後にはSAEsが高率に発生することとともに、関連する因子としては手術の内容や術中の出血量、麻酔管理法の中でも術中輸液管理としてとして膠質液投与の有無や輸血量が示唆された。他の施設においては、周術期データベース化に関する準備を行ったところであり、今後岡山大学病院と同様の検討を加えるとともに、術中麻酔管理法及び術後疼痛管理法の詳細な内容をを加えることで患者の予後を影響する因子をさらに抽出し、術中麻酔管理法および術後疼痛管理法が患者の長期予後に影響を検討する。これまで岡山大学病院において2008年の周術期データベースを作成し、高度侵襲手術後におけるserious adverse events(SAEs)を検討してきた。SAEsの正確な把握は病院内心停止の発生減少に有効であると考えられており、術前状態、手術内容、麻酔管理法、鎮痛法などの因子をretrospectiveに検討している。岡山大学病院における解析結果では、高度侵襲手術後にはSAEsが高率に発生することとともに、関連する因子としては手術の内容や術中の出血量、麻酔管理法の中でも術中輸液管理として膠質液投与の有無や輸血量が示唆された。平成22年度は川崎医科大学において周術期データベース化を行ったので、今後岡山大学病院と同様の検討を加えるとともに、術中麻酔管理法及び術後疼痛管理法の詳細な内容を加えることで患者の予後を影響する因子をさらに抽出し、術中麻酔管理法および術後疼痛管理法が患者の長期予後に影響を検討する。川崎医科大学附属病院では平成22年度より人工膝及び股関節形成術において持続大腿神経ブロックを併用した全身麻酔法が主体となっており、術後の合併症をこれまでの硬膜外麻酔併用の場合と比較検討したので、平成23年度の学会で発表する予定である。また、川崎医科大学におけるラリンゲルマスク使用時の合併症の頻度および漏斗胸手術時の硬膜外鎮痛法の問題点を検討し学会で発表した。SAEsは患者予後のうちでも病院内心停止の発生現象に有効であるとされ、その正確な把握は必要不可欠であると考えられたため、まず岡山大学病院において2008年の周術期データベースを作成し、高度侵襲手術後におけるserious adverse events(SAEs)を調査した。データベースより(1)術前状態(ASAPS、重症合併症)、(2)手術内容(部位、時間)、(3)麻酔管理法、(4)鎮痛法などの因子をretrospectiveに検討した。これまでの岡山大学病院における高度侵襲手術後のSAEsの解析結果として、ASAPS、緊急手術などはSAEsの発生と関係していることおよび、高度侵襲手術後にはSAEsが高率に発生することとともに、関連する因子としては手術の内容や術中の出血量、麻酔管理法の中でも術中輸液管理としてとして膠質液投与の有無や輸血量が示唆された。川崎医科大学附属病院における2008年度の周術期データベースを作成し解析した。同じ抽出条件で著明な差があったことから、2施設間で手術対象患者の背景が異なる可能性があり、今後さらにその検討が必要である。

また、術中麻酔管理法及び術後疼痛管理法の詳細な内容を加えることで患者の予後に影響する因子をより正確に抽出し、術中麻酔管理法および術後疼痛管理法が患者の長期予後に影響を前向きに検討する必要があると思われた。
機能性モノマーと光重合開始剤が歯質接着に及ぼす影響：分子レベルでの解析

修復材料と歯質接着メカニズムに関しては、未だ解明されていないことが多くある。本研究では,応募者のもつ界面の微細構造解析技術と分子挙動分析技術を用い、1修復材料に含まれる機能性モノマーならびに2光重合開始剤の違いが重合率など歯質接着に及ぼす影響をナノスケールで解析を行った。その結果は,機能性モノマーの種類、光重合開始剤が重合率など歯質接着性に大きく影響を及ぼすことがわかった。この知見は新しい機能性材料の設計・開発に寄与するものである。機能性モノマーである10-MDPが歯質表面でどのような挙動を示すかを検討した。本年度は,エナメル質と象牙質上での10-MDPの反応メカニズムを論文としてまとめるため,以下の項目に関して試料数を増やすなど追加実験を行い,論文を投稿した。クラレメディカル社製メガボンドセルフエッチングプライマー,15wt%10-MDP試作セルフエッチングプライマー(エタノール45wt%,蒸留水40wt%)をウシ抜去歯エナメル質および象牙質に一定時間反応させ,その歯面を薄膜XRDにて分析し,粉末XRDの結果と比較検討した。10-MDP分子が2分子向かい合った形の層状構造を形成し,エナメル質表面では象牙質に比べてその量は少なかった。特にその傾向はメガボンドセルフエッチングプライマーで強く,エナメル質では検出限界以下であった。<引張り接着試験>任意の濃度の10-MDP溶液について,光重合開始剤であるカンファーキノンを添加ならびに無添加のセルフエッチングプライマーを試作した。ウシ抜去歯の象牙質を#600の耐水研磨紙にて注水下で研磨した後,それぞれのセルフエッチングプライマーで処理したものを被着体として,引張り接着試験を行った。引張り接着試験より,10-MDPの層状構造が厚い場合は接着力が低下することが示唆された。さらに,上記のように破断面には層状構造が検出されたことから,層状構造の内部で破断したことが明らかとなった。この傾向は10-MDPの濃度の高い試作プライマーに顕著に認められ,層状構造の厚さ相関があることから,カンファーキノン無添加のセルフエッチングプライマーでは光重合触媒が層状構造内部まで浸透せず,重合が不十分になったためと考えられる。機能性モノマーである10-MDPが爾質表面でどのような挙動を示すかを検討した。本年度は,昨年度までに得られた知見を基にエナメル質と象牙質上での10-MDPの反応メカニズムを論文としてまとめるため,以下の項目に関して試料数を増やすなど追加実験を行った。クラレメディカル社製メガボンドセルフエッヂングゲライマー,15wt%10-MDP試作セルフエッチングプライマー(エタノール45wt%,蒸留水40wt%)をウシ抜去歯エナメル質および象牙質に一定時間反応させ,その歯面を薄膜XRDにて分析し,粉末XRDの結果と比較検討した。結果として,(1)10-MDP分子が2分子向かい合った形の層状構造を形成し,エナメル質表面では象牙質に比べてその量は少ないこと,(2)特にその傾向はメガボンドセルフエッチングプライマーで強く,エナメル質では検出限界以下であることを確認した。〈引張り接着試験〉任意の濃度の10-MDP溶液について,光重合開始剤であるカンファーキノンを添加ならびに無添加のセルフエッチングプライマーを試作した。この傾向は昨年度に得られた知見と相関があり,10-MDPの濃度の高い試作プライマーに顕著に認められ,層状構造の厚さ相関があることから,カンファーキノン無添加のセルフエッチングプライマーでは光重合触媒が層状構造内部まで浸透せず,重合が不十分になったことが明らかとなった。以上の成果を論文として報告している。歯質接着メカニズムを解明すべく,界面の微細構造と機能性モノマーの分子挙動との関連性について取り組んできた。これまでの成果として,接着性能で定評のあるリン酸系機能性

モノマー10-MDPは,歯質無機成分であるアパタイトと反応し,10-MDP分子が2分子向かい合った形の層状構造を形成していることを明らかにした。この層状構造はアパタイト表面に接着し,かつ,疎水性であるため,これが接着耐久性の向上につながったと予想される。しかしながら,実際の製品では他のモノマーなど様々な成分が添加されており,実際に層状構造を形成しているのか疑問が残る。そこで平成24年度は,これまで行ってきた機能性モノマーと溶媒のみの実験系をさらに発展させ,他のモノマーの添加の影響を検討するとともに,実際の製品で層状構造を形成しているかを確認した。その結果,HEMAを加えると,層状の構造物の析出が短時間では認められず,形成が抑制されることが明らかとなった。水晶振動子マイクロバランス法(QCM)にて測定すると,わずかではあるがアパタイトの脱灰量も抑制されていた。しかし,10-MDPを主成分とした市販接着システムであるクリアフィルメガボンドと象牙質との接着界面をEDS-STEMにて分析を行ったところ,層状の構造物を析出していることがわかった。さらにこの構造物はカルシウムとリンからなり,この層状の構造物がモノマーとアパタイトとの化学的反応で形成されたものであることがはっきりと示された。この層状の構造物は,樹脂含浸層の中から,アドヒーシブ層に向かって押し出されるような形で形成されていた。また,この構造物は耐水性も高いことから,長期の耐久性の向上に影響を与えることが考えられた。以上のように機能性モノマーとアパタイトとの化学的相互作用により樹脂含浸層の形態は大きく変化し,これが接着耐久性に大きく影響することが示唆された。データも順調に採取し、当初の計画より早期に論文として報告することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。前述の11.の項目で示した様に、研究は当初の予定よりも順調に進展している。今後も引き続き接着メカニズムの解析について深耕に努めていく予定である。
ライフスタイルとしてのケアラー(介護・養育)体験とサポートモデルの提案

本研究はケアラーについて、その経験の多様性を再構成して理論化すること(個別部門研究)、ケアラー支援の先進例の海外調査、そして、両者の結果を踏まえてのケアラー支援モデルの提示を目的とした。個別部門では、高齢者夫婦間介護、重度心身障害児養育、若年性認知症者介護、子育て・虐待防止、ペット飼育・介護、グリーフ(死別悲嘆)ケアを取り上げ、海外調査は主にオーストラリアと英国で実施した。政策面、サービス面に加え、当事者の負担軽減とエンパワーメントに有効な具体的な支援プログラムを提示した。本研究を構成する6部門のうち、高齢夫婦間介護班は中山間地のデータ収集を島根県で行い、都市部に関しては都下郊外地域における老齢夫による妻の介護の分析を行った。障害児養育班は重度心身障害児の母親を対象にデータ収集に着手し役割規範を中心として分析を継続中である。障害者介護班は若年認知症者の配偶者による介護について、若年性認知症者家族の会の協力を得て女性介護者へのインタビューを開始した。子育て支援・児童虐待防止班は地域子育て支援を行っている保育所、相談機関の協力を得て、乳幼児期の子どもを育てている母親へのインタビューを開始し継続中である。ペット介護班は飼い主へのインタビューを開始すると共に、引退盲導犬飼育ボランティアの体験についての分析を行った。グリーフケア班は配偶者との死別体験者へのインタビューの準備として文献検討を行い、とくに男性の配偶者死別体験に注目する必要性を明確化した。本年度は5月の研究会議において各班の計画を確定し、倫理委員会等所定の手続きを経て、フィールド選定、関係団体・機関への協力依頼、協力者の確保からデータ収集へと進み、分析を開始できる班はその作業に着手した。12月の第二回会議を踏まえ、全体としての研究の進捗状況を確認した。また、本年度中にM-GTA研究会において山崎(第50回・8月)、木下(第51回・12月)、山野(西日本例会・1月)が報告した。質的研究における記述方法の検討と本研究計画全体についての展望を確認するため代表者がカリフォルニア大学(サンフランシスコ校)を訪問し、関連領域の研究者へのヒアリングを行った。また、平成22年度に予定している海外調査の準備として代表者がメルボルン市を訪問した。本年度はケアラー体験の6タイプに関し、データ収集の継続と分析を進めた。高齢夫婦間介護班は中山間地で収集したデータの分析を進めた。また地方都市において夫が介護者である夫婦について要介護妻の認知障害程度別に分析した。重度障害児ケア班は昨年度に続き母親へのデータ収集を継続し、役割拘束が同じ立場の母親たちとの交流を介して緩和されていくプロセスを見出した。障害者介護班は若年性アルツハイマー患者の配偶者への面接調査を終了した。子育て支援・虐待防止班は育児不安の高まりから養育者が心理的に追いつめられているプロセスの分析を進めた。ペット介護班はデータ収集を進めるとともに、動物看護研究における質的研究の可能性を検討し、動物看護師とペット飼い主の関係、引退盲導犬の飼育ボランティアの体験に関して分析結果を発表した。グリーフケア班は、男性の死別体験に照準化しデータ収集を継続し、相互作用の相手に応じてセルフケア・インフォーマルケア・フォーマルケアの3者モデルの理論的可能性を検討した。ケアラー支援の先進事例の海外調査も本年度の主要課題であり、オーストラリア、ビクトリア州の実態把握を目的にメルボルンでフィールド調査を実施した。介護者支援の啓発活動の基幹センター、地域別支援サービスセンターなどを対象とした。また、英国の取り組みについてエジンバラ(スコットランド)とロンドンで、政策面で活動している支援団体や介護者への心身支援プログラムを開発、提供している団体など、民間部門の主要活動団体について詳細なヒアリング調査を行った。本研究は、高齢夫婦間介護、障碍児養育、若年認知症者介護、子育て不安・虐待防止、グリーフケア、ペット介護の6テーマの質的研究からケアラー(介護・養育者)の複雑な体験を理論的に再構成し、海外調査の成果を活かしつつ、サポートモデルの提案を目的とするものであり、平成23年度は進捗にばらつきが生じたが全体として個別テーマの分析を進めた。海外調査は公的部門主体の福祉制度から様々な形で変革を試行しているデンマークとスウェーデンにおいてケアラー支援の実際を調査し、後者ではとくに二つの地方自治体の取り組みを詳細に把握した。また、本年度予定していたホームページの開設を行った。テーマ別では、高齢夫婦間介護班は中山間地のデータ分析を終了し、密着度の高い地域的インフォーマルケア、フォーマルな援助者もまた地域居住者であること、そして、両者の組み合わせが高齢夫婦の生活継続を支えている構造を明らかにした。障碍児養育班は母親たちを対象に、当事者間の関わり合いが4点(共感、ケア役割一時的解放、ケア規範再構築、役立ち情報入手)においてサポート力を構成していることを明らかにした。若年認知症者介護班は介護者である妻に焦点を当てケア体験プロセスの分析を高齢認知症者の場合と比較し分析を進めた。

子育て不安班は終了している分析結果をもとに当事者向けリーフレットの作成や子育て講座での講義を行い、実践的活用に向けた取り組みを行った。グリーフケア班は若年伴侶死別者の体験プロセスを分析しケアの必要性を検討した。ペット介護班は獣医療やしつけ、リハビリテーションを通した飼い主の経験についてデータ収集を進め分析に着手した。なお、海外調査の結果、日本の現状への関心が高く見られたため海外への情報提供の必要性が明らかとなった。このため、都市部の高齢夫婦間介護の研究結果を英語に翻訳しホームページに掲載すべく、年度内に作業をほぼ終了した。本年度は先駆的なケアラー支援プログラムを実施している英国のCaring with Confidence(非営利法人)から専門家一名を招へいし当事者や支援専門家、研究者を対象にした講演会と自治体関係者とのワークショップ、また、本研究メンバーとの会議を行い、日本の状況への導入可能性を総合的に検討した。前年度までの調査からこのプログラムがケアラー支援の具体例として最も体系的に構成されており、とくに当事者であるケアラーをグループワークの活用で相互にエンパワーしていく点が、文化背景などが異なっていても一定の一般性をもちうるのではないかとの仮説を検討した。質的研究法M-GTAを中心とした各分担による個別テーマの研究を継続し、高齢夫婦間介護班は中山間地域において「地域の老化」が地域生活の困難化を進行させる中で介護保険とインフォーマル・ケアラーの協働モデル構築に取り組んだ。若年認知症者の夫婦間介護班はケアラーである配偶者に特化した支援プログラム開発にあたった。重度心身障害児班は長期化する母親のケアラー役割をセルフヘルプグループへの参加を通して緩和するための代替サポートをまとめた。子育て支援・虐待防止班はケアラー支援をモデル化し、子育てひろばや子育て講座に出向きその実践的有効性を実証した。死別ケア班は若年伴侶死別体験者への支援のまとめにあたり、マクロ比較のため英国スコットランドにおいて死別者支援の中央政府の施策とNPOなど第三セクターの活動を調査し、応用可能なモデル構築を進めた。ペット飼育ケア班は、飼育初期の体験プロセスを中心にモデル化を行った。海外調査は西オーストラリア州において独自の歴史的、社会経済的特性と一般システムとしてのケアラー支援プログラムの関係を調べた。各分担テーマと全体に関してケアラー支援の理論化と具体的プログラムの検討まで行った。個別テーマの分析にばらつきが生じたため、その比較分析から一定の一般化可能性をもつフォーマルな理論の検討に着手できなかった。ホームページは開設したが、ケアラーのサポートに関する具体的な提案を載せるまでに至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定より遅れている個別テーマ班の作業を進めその結果を順次ホームページへの掲載を進めていく。また、全体の理論的まとめ、具体的なサポートモデルもホームページに掲載していく。平成24年度が最終年度となるため、これらの作業を前半期に集中する。
粥状硬化と細動脈硬化の進展に及ぼす生活習慣・危険因子の影響に関するコホート研究

循環器ドック受診者520人の約5年間の追跡研究により、男女ともに、最大血圧値の血圧上昇が複数の血管部位の動脈硬化の進展に共通した危険因子であることが明らかとなりました。さらに男性では脂質異常(特にHDLコレステロールの低下)と糖代謝異常、女性では喫煙が動脈硬化進展の危険因子であることが示されました。すなわち、これらの危険因子の予防・防止が動脈硬化の悪化防止に有効である可能性が示されました。本研究は、都市部のドック受診者を対象とした78年間の追跡調査により、血管部位別の動脈硬化の進行の実態および種々のリスクファクターとの関連について、その因果関係および量・反応関係をコホート研究にて明らかにしようとするものである。平成2123年度に追跡調査を順次行って分析対象者数を増やし、24年度に最終的な解析を行う計画である。平成21年度は、施設内の研究倫理審査委員会で研究の承認を受け、平成13、14年度にベースライン検査を実施した男女計249人を中心に受診を募り、受診人数は66人であった(受診率27%)。Preliminaryな解析として、頸動脈の内膜・中膜複合体厚の最大値(最大IMT)の変化量にもとづき、A群:変化なし又は減少、B群:軽度増加(0.1mm以上0.2mm未満/年)、C群:増加(0.2mm以上/年)に分け、最終検査時の主な所見を3群間で比較した。総頸動脈IMTについては、HDLコレステロール値平均値がA群56・B群53・C群44mg/dlとA群に比べC群では低値を示し、内頸動脈IMTについては、最大血圧値平均値がA群127・B群139・C群133mmHgとA群に比べB、C群で高値を示した。また、冠動脈石灰化について、ベースライン検査時に冠動脈石灰化を認めなかった37名中、最終検査時に石灰化が認められた者の割合は、ベースライン時に高血圧有りの群では42.9%であったのに対し、無い群では23.3%であり、同じく高コレステロールでは29.6%v.s.10%、糖尿病では33.3%v.s.23.5%、いずれかのリスクファクターが有る群では35.7%、いずれのリスクファクターも無い群では11.1%であった。次年度以降、ベースライン調査時期の延長や対象ドックを追加することにより、さらに調査実施者数を増やして分析を進める。本研究は、都市部のドック受診者の追跡調査により、血管部位別の動脈硬化の進行の実態および種々のリスクファクターとの関連を追跡研究にて明らかにしようとするものである。平成2123年度に追跡調査を順次行って分析対象者数を蓄積し、24年度に最終的な解析を行う計画である。平成1316年度にベースライン調査を実施した男女計604人に受診を募り、平成21、22年度の受診人数は計157人である(受診率26%)。平成21、22年度実施分にPreliminaryに調査した分を加えて、頸動脈最大IMT(内膜・中膜複合体厚)と冠動脈石灰化スコア(Agatston法による)の進行要因についての解析を行った。頸動脈最大IMTの検討は、平成1321年度に頸部エコー検査を複数回実施した男性159名(平均年齢56歳)を対象とした。平均の追跡期間は3.7年であった。1年あたりのIMT変化量(初回検査時と最終の検査時の最大IMTの差を経年期間で割った値)を動脈硬化進行度の指標とし、最大IMTの変化量別にA群:変化なし又は減少、B群:軽度増加(0.1mm以上0.2mm未満/年)、C群:増加(0.2mm以上/年)の3群に区分し、最終検査時の主な危険因子レベルとの関連を検討した。A群を「変化なし」、B・C群を「増加」とした場合の多重ロジスティクモデルによる多変量解析の結果では、総頸動脈IMTの増加にはHDLコレステロール値が、内頸動脈IMTの増加には最大血圧値がそれぞれ有意な関連因子となった。具体的には、HDLコレステロール値が1mg/dl高いことは総頸動脈の動脈硬化進行リスクを4%抑制し、最大血圧値が1mgHg高いことは内頸動脈の動脈硬化進行リスクを3%高めることが示された。冠動脈石灰化スコアの検討は、2001年から2003年に冠動脈単純CT検査を受け、再度2009年度に同検査を受けた男性28名(平均年齢59歳)、女性40名(同63歳)を対象とした。平均の追跡期間は6.8年であった。男性は女性に比し初回時から石灰化スコアが高い傾向であり、追跡後の石灰化スコアの増加量の平均値も大きい傾向であった。

石灰化スコアの増加量と各因子の関連について重回帰分析による多変量解析を行った結果、男性では加齢とは独立してHbAlc(ヘモグロビンAlc)値の高値が、女性ではHDLコレステロール値の低値と喫煙経験が有意の関連因子となった。本研究は、都市部のドック受診者の追跡調査により、血管部位別の動脈硬化の進行の実態および種々のリスクファクターとの関連を追跡研究にて明らかにしようとするものである。平成2123年度に追跡調査を順次行って分析対象者数を蓄積し、24年度に最終的な解析を行う計画である。平成1316年度にベースライン調査を実施した男女計604人に受診を募った結果、平成23年度の受診者数は83人となり、平成2123年度の合計受診人数は計240人となった(受診率40%)。これに、Preliminaryに調査した分を加えると、解析対象者数は約400人となる見込みである。また、追跡調査と同時進行で、動脈硬化の一指標である頸動脈の内膜・中膜複合体厚の最大値(最大IMT)について、0.1mmの精度で経年比較が可能になるよう、精密な定量化を行った。平成23年度は、最終的なデータセットを用いての解析を行う前の解析として、閉経後の女性の動脈硬化の進行に関連する因子を探るため、頸動脈の最大IMTの経年変化に関連する危険因子、食事因子について検討した。その結果、頸動脈IMTの変化なし群では増加群に比べ、再受診時にLDLコレステロール、トリグリセライド、最大血圧の高値者が有意に少なかったことから、これらの値を適正に保つことが動脈硬化の進行防止に重要と考えられた。さらに豆類や肉類、油脂類などの適正摂取など、食事内容を改善して血清脂質の値を適正に保つこと、および正常範囲内であってもHDLコレステロールはより高めに、トリグリセライドはより低めに維持することが閉経女性の動脈硬化の進行を遅らせるのに有効ではあることが示唆された。最終的に、平成1323年度にベースライン調査とフォローアップ調査を完了した受診人数は計497人(男276人、女221人)となった。平均追跡年数は4.9年である。平成24年度は、男女別に頸動脈硬化の進展に関わる因子を中心に検討した。その結果、頸動脈IMT(内膜・中膜複合体厚)の増加群(0.1mm/年)はそうでない群に比べて、男性では、フォローアップ調査時の血清総コレステロール値、LDLコレステロール値、トリグリセライド値、空腹時血糖値、ヘモグロビンA1c(HbA1c)値、最大血圧値の平均値が有意に高く、逆にHDLコレステロール値の平均値が有意に低値であった。女性では、頸動脈IMT増加群と非増加群の間で有意であった因子は最大血圧値の高値とHDLコレステロール値の低値であり、喫煙が境界域の有意差を示した。これらの因子の相互影響を多重ロジスティックモデルによる多変量解析にて調整したところ、男性ではHDLコレステロール低値とLDLコレステロール高値が頸動脈IMT増加の有意の危険因子となり、女性ではHDLコレステロール低値、最大血圧高値、および喫煙が頸動脈IMT増加の有意の危険因子となった。以上の結果から、男性では、血中のHDL(いわゆる善玉)コレステロールとLDL(いわゆる悪玉)コレステロールの値を適正に保つこと、女性では、HDLコレステロールと最大血圧値を適正に保ち、かつ喫煙しないことが動脈硬化の進行防止に重要と考えられた。本研究に必要な症例の収集が順調に進み、当初の目標であった400人程度のデータセットを構築する見通しが立った。また、昨年度までの解析により、頸動脈硬化や冠動脈硬化の進行促進因子が漸次解明されてきた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度にあたる今年度は、最終データセットを用いた統計解析を行い、血管部位別にみた動脈硬化の進行度と各影響因子の関連分析を行ない、得られた成績より、研究の総括を行なう。
変換波を用いた地震波異方性速度構造の研究

地殻の速度境界面や海洋プレート上面で発生したPs変換波のスプリティング解析に「剥ぎ取り法」を併用し,上部地殻,下部地殻およびマントルウエッジのS波偏向異方性の構造を地域別に推定した。その結果,下部地殻やマントルウエッジの異方性は上部地殻の異方性の影響を強く受けることが判明した。そして,中国地方では上部・下部地殻で異方性が異なり,また,東北地方の太平洋沿岸ではマントルウエッジの偏向異方性は南北成分が卓越することを示した。本研究では、大陸モホ、海洋プレート最上部、海洋モホの速度不連続面で発生するPs変換波を検出し、それらのS波偏向異方性を測定することにより、沈み込み帯における大陸地殻、マントルウエッジ、海洋地殻(海洋プレート)の異方性を調べることを目的とした。地震波異方性と傾斜構造によるPs変換波の波形へ及ぼす影響はよく似ていることが知られている。そこで、二つの影響の違いを見るために、沈み込み帯のマントルウエッジを想定した傾斜構造の速度モデルに対してレシーバ関数を合成した。異方性が存在するときは、傾斜構造とは無関係に、Ps変換波の水平面内の粒子運動が閉曲線を描き、異方性が無い場合には直線的な粒子運動となることが分かった。次に、実際の遠地地震の観測記録からPs変換波を同定するためにP波レシーバ関数を求めた。対象とした地域は東北地方である。観測記録は防災科学技術研究所の広帯域地震観測網の9観測点で得られたものである。太平洋側の観測点で得られたレシーバ関数には、プレート上面と海洋モホで生じたと考えられるPs変換波が明瞭に見られるが、日本海側の観測点ではそれが不明瞭であった。また、西から到来する地震波ほど、Ps変換波の到着時間が遅い傾向が見られた。さらに、水平二成分に現れるPs変換波は閉曲線の粒子運動を描くので、マントルウエッジや海洋地殻内では異方性が存在していると推測される。そこで、レシーバ関数のPs変換波から、分裂したS波が速く伝わる振動方向と分裂した成分の時間差を、波形相関法を用いて測定した。結果は、暫定的であるが、三陸海岸に沿う観測点では、マントルウエッジのS波偏向異方性は南北成分で速く、それ以外の地域では東西成分となることが示された。また、海洋地殻とマントルウエッジの異方性には大きな違いが見られなかった。今後、得られた結果の詳細な検討や他の観測点で同様な解析を行う必要がある稿前年度では、プレート最上部や海洋モホで発生したPs変換波から東北地方のマントルウエッジと海洋性地殻のS波偏向異方性を調べた。Ps変換波のS波偏向異方性は、それが伝搬した経路の異方性を受ける。例えば、海洋モホで発生したPs変換波は海洋地殻、マントルウエッジ、大陸地殻の異方性の影響を受ける。従って、このPs変換波から海洋地殻のS波偏向異方性を推定するには、マントルウエッジや大陸地殻の異方性の影響を取り除かなくてはならない。22年度はこの影響を取り除くための解析方法の開発を行った。水平成層構造の各層に六方対称の異方性を仮定して合成したP波レシーバ関数のPs変換波にS波分裂解析を行い、各層のS波偏向異方性の向きと大きさを推定した。その結果、第1層(表層)と第2層の境界で発生したPs変換波にS波分裂解析を行うと第1層の異方性を推定できることが確認された。しかし、第2層と第3層の境界で発生したPs変換波を同じ方法で解析しても、第2層の異方性を見積もることが困難であることが分かった。これは、対象としたPs変換波が第1層の異方性を強く受けるためである。そこで、第1層の異方性の影響を、新しく開発した「剥ぎ取り法」によって補正し、補正後のPs変換波にS波分裂解析を施したところ、第2層のS波偏向異方性を正しく推定できることが判明した。第2層以下の層についても、同じように補正を行えば各層の異方性の推定が可能であることが分かった。さらに、レシーバ関数がノイズで汚染された場合もノイズ除去を行えば、剥ぎ取り法によって各層の異方性の見積もりが正しく行われることが分かった。今後は、この方法を中国・四国・九州地方に見られるPs変換波に適用しその方法の有用性を検討した後、東北地方のPs変換波に適用して大陸地殻、マントルウエッジと海洋性地殻のS波偏向異方性の地域的な変化を調べる予定である。平成23年度は前年度に開発した「剥ぎ取り法」を使って、上部地殻と下部地殻の異方性を推定した。

モホ面で発生したPs変換波は、一般に、下部地殻と上部地殻の異方性の影響を受ける。従って、このPs変換波から下部地殻の異方性を推定するには、上部地殻の異方性を補正しなければならない。この補正を行う方法が剥ぎ取り法である。解析したデータは、中国、四国、九州地方で観測された遠地地震のレシーバ関数に見られるPs変換波である。まず、コンラッド面で発生したPs変換波にS波スプリッティング解析を施し、上部地殻のS波偏向異方性の向きと大きさを推定した。次に、剥ぎ取り法を用いて、モホ面で発生したPs変換波に対して上部地殻の異方性の影響を補正する。この補正には、上部地殻で推定されたS波偏向異方性データを用いる。補正されたPs変換波にスプリッティング解析を適用して、下部地殻の異方性を推定した。このようにして、西南日本に分布するF-netの観測点直下の上部・下部地殻の異方性の地域的変化を調べた。その結果、上部地殻のS波偏向異方性の方向は東西方向の傾向を示すことが分かった。これは、地殻内地震のS波を用いて推定した従来の結果と一致している。これに対して、下部地殻のS波偏向異方性は、概ね南北方向を示すことが分かった。もしも、モホ面のPs変換波に上部地殻の異方性の影響を補正せずに下部地殻の異方性を推定すると、異方性の向きは東西系に近くなり、上部地殻の異方性の性質を示すことも分かった。このことは、深部の異方性を推定するには、その上にある層の影響を補正しなければならないことを意味する。従って、剥ぎ取り法は地球深部の異方性構造の推定に大変重要な役割を果たしているといえる。
微生物酵素と化学合成を組み合わせたウイルス感染阻害剤の創製とその応用

微生物Mucorhiemalisより単離された酵素endo-β-N-acetylglucosaminidaseの糖転移活性を利用して創製された、新規なインフルエンザウイルス捕捉型感染阻害剤CDOキトサンの機能解析を進めた。本阻害剤はインフルエンザウイルスのタンパク質であるヘマグルチニンに特異的に認識されるα2,6シアリルラクトサミンを含有する複合糖鎖をキトサンポリマーに複数付加したものであり、昨年度中にその高い阻害効果が確認されている。本年度は、本阻害剤のバックボーンであるキトサンの長さおよびシアロ糖鎖の付加率(DS)が感染阻害効果に与える影響を正確に見積もるため、5種類の長さの異なるキトサンを用いて、各々に対してDS値の異なる同阻害剤を作成し、その感染阻害効果をみた。DS値はNMR分析により同定した。結果、キトサンの長さはウイルス直径の23倍以上である必要のあることが明らかとなった。またDS値が15%以上になると、効果はプラトーに達し一定の値をとった。DS値が15%のとき、キトサンバックポーンに付加されたシアロ糖鎖問の距離は平均しておよそ4nmとなる。一方、ヘマグルチニンは三量体であるが、その各々のシアル酸結合ポケット間の距離もまたおよそ4nmである。したがって、DS値が15%以上になると効果が一定となるのは、ヘマグルチニンの構造と一致したリーズナブルな結果であるといえる。すなわち本阻害剤は、シアル酸とヘマグルチニンの相互作用を介してインフルエンザウイルスに接着し、さらに余剰部分がキトサンの比較的剛直な性質ゆえにウイルスの周辺に棒状に伸びることによって、ウイルスの細胞への接近が阻害されていると考えられる。この考察は、分子動力学計算等を用いて作成したCDOキトサンとヘマグルチニンの分子モデルからも裏付けられた。微生物Mucor hiemalisより単離された酵素endo-β-N-acetylglucosaminidaseの糖転移活性を利用して、インフルエンザウイルスの新規な捕捉型感染阻害剤の創製を進めた。インフルエンザウイルスに特異的に認識されるシアル酸を含有した複合糖鎖をキトサンポリマーに複数付加した感染阻害剤の阻害効果をみるため、4種類のインフルエンザウイルス(A/New Caledonia(HIN1),A/Panama(H3N2),A/Hyogo/73(HIN1),A/PR8(HIN1))に対して感染阻害実験を行った。その結果、4種類全てのウイルスに対して感染阻害効果を確認した。特にHIN1型に対する阻害効果が高く、コントロールであるFetuinの約100分の1以下の濃度で同等の阻害効果を示した。さらにキトサンのグルコサミン残基に対するシアロ糖鎖の置換率を5%から40%まで変えて同様に感染阻害効果をみたところ、置換率と比例相関がみられた。したがってこの感染阻害剤の効果は、リガンドであるシアロ糖鎖がインフルエンザウイルスを捕捉することによるものであることが確認された。次いでウイルスを捕捉し感染を妨げるのに十分なキトサンの長さ(重合度)を見積もるため、5種類の重合度のキトサン(DP(平均)=20,200,400,590,680)でこの阻害剤を合成し、同様にウイルス感染阻害実験を行った。その結果、平均重合度が200から590のものは同濃度においてほぼ同等の感染阻害効果をもったが、それらに比べて重合度680のものでは、阻害剤の濃度が362.5μg/mLの範囲でそれぞれ約2倍の感染阻害効果を示した。重合度20のものは62.5μg/m工まで阻害効果を持たなかった。以上より、この感染阻害剤の作成にあたり重合度の高いキトサンを使用する方が同等の効果的であることが示唆された。微生物Mucor hiemalisより単離された酵素endo-β-N-acetylglucosaminidaseの糖転移活性を利用して創製された、新規なインフルエンザウイルス捕捉型感染阻害剤CDOキトサンの機能解析を進めた。
慢性関節リウマチにおける癌抑制遺伝子の研究

1)慢性関節リウマチ(RA)滑膜組織において、癌抑制遺伝子p53蛋白の検出を免疫組織化学を用いて行った。RA滑膜組織20例中16例にp53蛋白が検出された。さらに、RA滑膜炎の活動性に相関しp53蛋白の蓄積が認められた。変形性関節症、外傷性疾患の滑膜組織においては、p53蛋白は検出されなかった。2)RA及び外傷性疾患培養滑膜細胞を用いてp53蛋白の検出を蛍光抗体法にて試みた。RA滑膜由来培養細胞において3-5%にp53蛋白陽性細胞が認められたが、外傷性疾患滑膜培養細胞においては陽性細胞は検出されなかった。一方、他の癌抑制遺伝子産物Rb蛋白は、RA滑膜及び外傷性疾患滑膜培養細胞の双方において検出され、その頻度に有意差は認めなかった。3)培養滑膜細胞中の蛋白を35Sを用いてラベルした後、蛋白抽出し、抗p53蛋白抗体と免疫沈降を行った。RA滑膜培養細胞においては、外傷性疾患滑膜細胞あるいは癌細胞celllineと比較し、p53蛋白よりは強く検出された。また、RAではp53蛋白近傍にextra bandが認められ、p53蛋白と結合する蛋白の存在が示唆された。4)上記培養細胞より、(1)DNAを抽出し、p53mutationのhot spotを含む領域でのPCR-SSCPを行った。RA滑膜細胞では、明らかなconformationの変化は認められなかった。(2)mRNAを抽出し、p53のfunctional analysisを行ったが、RA5例中いずれもp53のmutationは認められなかった。5)今後、RAでのp53蛋白の機能異常とサイトカイン発現等の病因との関連を追究していく予定である。1)慢性関節リウマチ(RA)l滑膜組織において,癌抑制遺伝子p63蛋白の検出を免疫組織化学を用いて行った.RA滑膜組織20例中16例にp63蛋白が検出された.さらに,RA滑膜炎の活動性に相関しp63蛋白の蓄積が認められた.変形性関節症,外傷性疾患の滑膜組織においては,p63蛋白は検出されなかった.2)RA及び外傷性疾患培養滑膜細胞で.p63蛋白の検出を蛍光抗体法にて試みたところ,RA培養滑膜細胞において35%陽性細胞が認められた.外傷性疾患培養滑膜細胞ではp63蛋白陽性細胞は認められなかった.一方,他の癌抑制遺伝子産物Rb蛋白は,RA滑膜組織,外傷性疾患滑膜組織においても検出され,有意差は認められなかった.3)培養滑膜細胞を^<35>S蛋白ラベルし,蛋白抽出し抗p63抗体と免疫沈降を行った.RA滑膜培養細胞では,外傷性滑膜細胞癌細胞cell lineと比較し,p63蛋白近傍にextrabandが認められ,p63蛋白と結合する蛋白の存在する可能性が示唆された.4)上記培養細胞より,(1)DNAを抽出しp63mutationのhot spotを含む領域でのPCR-SSCP法を行った.RA滑膜細胞では,明らかなconformationの変化は認められなかった.(2)培養滑膜細胞よりmRNAを抽出しp63のfunctional analysisを行ったが,RA5例中いずれもp63のmutationは認められなかった.5)今後,RAでのp53蛋白の機能異常とサイトカイン発現等の病因との関連を追及してゆく予定である.1)RA及び外傷性疾患培養滑膜細胞を用いてp53蛋白の検出を蛍光抗体法にて試みた。

今年度はさらに症例を増やして蛍光抗体法を繰り返したが、同様の結果が得られ、RA滑膜においてp53蛋白が過剰に発現していることを示唆した。2)培養滑膜細胞中の蛋白を^<35>Sを用いてラベルした後、蛋白抽出し、抗p53蛋白抗体と免疫沈降を行い、得られた蛋白をWestern blot法にて分析した。RA滑膜培養細胞においては、外傷性疾患滑膜細胞あるいは癌細胞cell lineと比較し、p53蛋白はより強く検出されたが、bandの出現する位置が僅かにずれていた。現在、この分子量の違いが何に由来するのか分析中である。また、精製p53蛋白を用いて、沈降分画内におけるp53結合蛋白の有無を検索している。3)今後、RAでのp53蛋白の機能異常とサイトカイン発現等の病因との関連を追究していく予定である。