hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PTH間欠投与が関節軟骨修復過程における間葉系幹細胞の動員と軟骨分化に及ぼす影響

間葉系幹細胞(MSC)を用いてPTH投与による軟骨分化への影響を調査した。PTHの投与量を変えて軟骨分化に対する作用を解析した結果、MSCの軟骨分化誘導は低中等度用量のPTHにより促進される一方、高用量のPTHでは軟骨分化は抑制された。PTHを連続投与した場合と間欠投与した場合とでMSCの軟骨分化に対する効果を比較した結果、連続投与した場合に比べ間欠投与した場合の方が軟骨分化は促進されることが示された。以上の結果より、PTHがMSCからの軟骨分化誘導を促進することが示され、関節軟骨の再生医療や変形性関節症に対する新しい治療戦略になる可能性がある。PTH/PTHrP受容体は軟骨細胞に存在しPTHは軟骨細胞に対して生理的な作用を有することが知られているが、PTHがMSCの軟骨分化にどのような影響を及ぼすか不明な点も残されている。本研究ではPTHと軟骨分化に関する先行研究の成果をふまえ、「PTHがMSCからの軟骨分化を促進する」という仮説のもとに研究を行う。今年度はMSCを軟骨分化誘導する場合、PTHの投与量に相関して軟骨分化が促進されるか調査した。アルシアンブルー染色とII型コラーゲン免疫染色では低中等度用量(1nM, 10nM)のPTHでは対照と比較して強い染色性が確認されたが、高用量(100nM)では染色性は減弱した。mRNA発現を解析した結果、MSCの軟骨分化誘導は低中等度用量のPTHにより促進される一方、高用量のPTHでは軟骨分化は抑制された。PTHによるMSCの軟骨分化に対する作用はPTH受容体の発現と相関し、転写因子Sox9の発現を介するものであるが、Smad3発現とは独立したものであることが推察された。以上の結果より、低中等度用量のPTHがMSCからの軟骨分化誘導を促進することが示された。昨年度は、PTHを間欠投与する方法により、連続投与と比較して軟骨分化を促進することが示された。また、PTH間欠投与による軟骨分化促進効果はPTH受容体の発現増加を伴うことが確認された。しかしながら、PTH間欠投与後の効果出現までの時間経過については不明であった。この結果をふまえ、今年度はPTH間欠暴露直後の軟骨分化に対する反応ついて調査を行った。マウス骨髄由来MSCを用いてペレット培養法にて軟骨分化誘導した。PTHを含まない軟骨分化誘導培地でペレット培養を4日間行った後、PTH100nMを含む培地に1時間暴露し、0, 30, 60, 120分後の軟骨分化に関連するmRNAの発現を調査した。PTH暴露直後にPTH1Rの発現は減少するが、その後増加に転じた。Sox9の発現は暴露後60分で減少したが、その後増加に転じた。Collagen type I α1(Col1a1)の発現も同様にPTH暴露60分後に減少したが、その後増加に転じた。Col1a1の発現はPTH暴露により有意な変化はみられなかった。したがって、PTH1Rの反応に対してSox9およびCol2a1の反応が遅れて出現する結果となった。前年度までの結果では低中等度用量のPTHがMSCからの軟骨分化誘導を促進し、高用量では逆に抑制される結果が得られていた。投与方法を持続的から間欠的に変えることで、高用量でも軟骨分化を促進させることが示された。すなわち、間欠的な高濃度PTH暴露により、PTH/PTHrP受容体シグナルが一時的に抑制された後に回復し、発現が増加して軟骨分化誘導シグナル発現を促進した可能性が示唆された。医歯薬学研究モデルの作製が予定通り行われ、当該年度に予定していた解析をほぼ行うことができ、一つの結論を導くことができた。前年度の結果を踏まえ、PTHの投与方法の違い(間欠または連続投与)が軟骨分化に及ぼす影響について調査を行う予定である。1本年度予定していた実験の一部が行えなかったため。この分は来年度にあらためて行う。2次年度の実験に使用する消耗品等の費用の見積が当初の予定を上回るため。上記理由により、繰り越し分と年度分として請求した助成金と合わせた額が今年度必要になっている。細胞培養、PCR関連や抗体等の試薬、その他消耗品、学会発表のための旅費に使用する。
診療プロセス管理のための時系列アクティブマイニングに関する研究

成果は次の三つにまとめられる:(1)オーダ数に関する時系列マイニングから,オーダ数の時間的ふるまいから病院全体の動態,病院全体のプロセス管理がどうあるべきかについての指針が得られた。(2)看護オーダ数の時系列変化についてマイニング手法を適用することで,看護のオーダが,症例共通,症例固有のものに分類できた。(3)クリニカルパスによって進捗管理している疾患に関しては,パスで設定されている診療行為の実効性を評価できるとともに,本来パス上に設定されていないが,必要である診療行為の存在を発見し,クリニカルパスの更新の必要性をデータから検証できた。本課題の目的は,病院情報システム内に分散的に蓄積された医療行為の時系列的記録から,各疾患の診療過程に関する時系列的パターンあるいは時系列モデリングを抽出し,診療行為の工程管理(クリティカルパス)を支援するための基盤的技術を研究,さらに病院情報システムへの実装し,手法を評価を行うことにある。本年度は,基幹系情報システムから解析に必要なデータを抽出するシステムを整えるとともに,時系列マイニングの方法を開発し,蓄積されたデータの一部を用いて,予備的実験を開始した。具体的には,平成19年度5月より診療に関するすべてのデータおよびユーザ履歴に関わるデータ蓄積が可能となった本大学医学部附属病院の病院情報システム(基幹系)をデータ抽出の基盤とし,蓄積されたデータとそのデータに関わる背景的情報となりうる診療記録診療行為を適切な粒度で時系列データの形で抽出するデータウェアハウスシステムを年度前半に開発した。このシステムを本年度設置されたデータウェアハウスサーバに実装し,開発をさらに進めて,平成21年10月よりデータの蓄積を開始している。(担当:津本,連携研究者:花田)。一方,時系列変化を軌跡としてとらえる高次元軌跡マイニング,時系列文字情報から新規出現過程の検出を行うテキストマイニング手法の開発,蓄積されたデータの一部を用いて,予備的に時系列マイニング技術の適用を試み(担当:平野,阿部),得られたパターンの評価を進める(担当:津本)。本年度は,前年度から引き続き,基幹系情報システムから解析に必要なデータを抽出するシステムを用いてデータを蓄積するとともに,時系列マイニングの方法を開発し,蓄積されたデータを用いて,データマイニングを進めた。具体的には,時系列変化を軌跡としてとらえる高次元軌跡マイニング,時系列文字情報から新規出現過程の検出を行うテキストマイニング手法の開発,蓄積されたデータの一部を用いて,時系列マイニング技術の適用を試みた(担当:平野,阿部)。得られたパターンの評価を進めた(担当:津本)。成果は次の三つにまとめられる:(1)オーダ数に関する時系列に軌跡マイニングの方法を適用し,オーダ数の時間的ふるまいから病院全体の動態,病院全体のプロセス管理がどうあるべきかについての指針が得られた。(2)系列マイニングの手法から,各診療科におけるオーダの出し方に特徴があることがわかり,診療科毎のプロセス管理がどうあるべきかについての指針が得られた。(3)クリティカルパスによって診療プロセスが進捗管理されていない疾患の看護オーダ数の時系列変化についてマイニング手法を適用することで,看護のオーダが,症例共通,症例固有のものに分類でき,さらに,症例固有のものについては,症例の重症度によるオーダのグループ化が可能であり,しかもその各グループについての適用期間についてのパターンが抽出できた。さらに,得られた知見をもとに,プロセス管理の評価・修正を試みた。

(2)系列マイニングの手法から,各診療科におけるオーダの出し方に特徴があることがわかり,診療科毎のプロセス管理がどうあるべきかについての指針が得られた。(3)クリティカルパスによって診療プロセスが進捗管理されていない疾患の看護オーダ数の時系列変化についてマイニング手法を適用することで,看護のオーダが,症例共通,症例固有のものに分類でき,さらに,症例固有のものについては,症例の重症度によるオーダのグループ化が可能であり,しかもその各グループについての適用期間についてのパターンが抽出できた。(4)クリニカルパスによって進捗管理している疾患に関しては,パスで設定されている診療行為の実効性を評価できるとともに,本来パス上に設定されていないが,必要である診療行為の存在を発見し,クリニカルパスの更新の必要性をデータから検証できた。
乳幼児におけるアレルギー発症の早期予知を目指した腸内細菌分子マーカーの探索

乳幼児86名を対象に生後直後から5日目までの毎日、生後1カ月後、2ケ月後に糞便のサンプリングをおこなった。生後2年間の追跡調査をもとに、健常者19名、アレルギー罹患者11名、生後直後に抗生物質投与を受けた乳幼児5名に関して腸内細菌叢を解析した。腸内細菌叢は、T-RFLP,real-time PCR, 16S rDNA clone library法を用いて調査した。その結果、アレルギー罹患児には、健常児に比べて生後1ケ月間のBacteroidaceaeが多くなる傾向が見られた。このことから、生後1ケ月までのBacteroidaceaeの早期腸管定着がアレルギー発症の危険因子となることが示唆された。さらに、アレルギー罹患児と健常児の保有するBacteroidaceaeに関して16S rDNA clone libraryによる比較を行った結果、各乳幼児群間で共通する細菌種も多く検出されたが、Parabacteroides distasonis、Bacteroides uniformisに高い相同性を示す配列は、それぞれアレルギー罹患児、健常児に多く得られる傾向にあった。また、一般に腸内細菌叢形成の撹乱因子といわれる抗生物質投与が乳幼児腸内細菌叢形成に及ぼす影響を調査した。その結果、生後4日間連日の抗生物質投与のある乳幼児では、Bifidobacteriumの腸管定着が遅延し、抗生物質投与期間中にEnterococcus faeciumの異常な増殖が生じ、その後12ケ月間Enterobacteriaceae過多の細菌叢が形成される傾向が見られた。このことから、生後直後の抗生物質の投与は、投与期間に限らず、その後の腸内細菌叢形成に重大な偏倚を生じさせることが示された。以上の結果より、アレルギー発症の予知マーカーとなり得る腸内細菌叢形成過程における偏倚を見出すことが出来た。新生児86名(第1期サンプリング36名、第2期サンプリング50名)について臍帯血IgE値の測定、生後2ヶ月間の糞便を採取した。糞便のサンプリングは、生後1日目から5日目までの毎日と、1ヶ月後、2ヶ月後に行った。各新生児の母親に対し、生後2年後(第2期は生後1年後)にアレルギー罹患に関するアンケート調査を行ったところ、71名よりアンケートに対する回答が得られた。その結果、喘息2名、アトピー性皮膚炎3名、食物アレルギー5名の計10名の新生児が何らかのアレルギー症状を示すことが判明した。これらアレルギー症状を示す10名中6名(喘息2名、アトピー性皮膚炎2名、食物アレルギー2名)について糞便中の総細菌数をDAPI染色/顕微鏡観察により測定したところ、これら6名とその他の被験者に有意な差は見られなかった。さらに、それぞれ16S rRNA遺伝子のV2-V3、V1-V3領域をもちいたDGGE法とT-RFLP法により糞便中の細菌叢解析を行った。その結果、アレルギー症状を示す6名中5名で生後2ヶ月以内にビフィズス菌の存在が確認された。また、Klebsiella属などの大腸菌群が健常者に比べて少ない傾向が見られた。生後3日間に抗生物質の連続投与を受けた被験者5名においては、生後1週間に特定種(特にEnterococcus faecium)の異常増殖が起こり、12ヶ月後には大腸菌群が優勢となる細菌叢の変遷が見られた。このことから生後初期の抗生物質投与は初期の細菌叢形成に大きな影響を与えることが示唆された。特に、この抗生物質投与を受けた被験者5名中2名は、食物アレルギーの症状を示しており、腸内細菌叢とアレルギーの関係を解明する上で重要なデータを得ることができた。
Charcot-Marie-Tooth病(1A型)の遺伝子診断

私達は簡便なCharcot-Marie-Tooth病(CMT病)における遺伝子診断法として、PMP-22のduplicationを応用する方法の確立を試みました。その方法は、PMP-22のCDNAの一部とMyelin Protein Zero(MPZ)のCDNAとを連結し、puc19にhigate後、合成プローブとし、PCR法にて標識し、高い放射活性を有する長いプローブ(合計1.2kbp)がMPZ、及びPMP-22遺伝子を同時に検出するように作製した。実際に、CMT病と思われる患者さんのゲノムDNAを適当な制限酵素で消化、電気泳動後サザンブロットし、上記の標識プローベとハイブリダイズした。洗浄後、オートラジオグラフィーを行ったが、シグナルは検出されなかった。このような理由で、実際にMPZ遺伝子について、CMT病1B型と思われる2家系をdirect Squence法で解析したところ、Exon3に点変異を認めた(研究業績1)。さらに、PMP-22遺伝子の17P11、2でのduplicationを認めなかったDejerie-Sottas病と思われる患者さんについてMPZ遺伝子を解析したところ、点変異を認めた(研究業績2)。加えて、CMT病1型の1家系にMPZ遺伝子の新たな点変異を認めた(研究業績3)。これらの結果よいCMT病1B型、及び、Dejerie-Sottas病はMPZ遺伝子が関係していると推察された。
虚血性神経細胞死における情報伝達機構の解析

MAP kinase(mitogen-activated protein kinase)にはERK、p38、JNKの3つの群が存在することが知られている。これらの細胞内情報伝達系は各種ストレス、熱ショック、cytokineによって活性化され、種々の分化、増殖、細胞死(アポトーシス)に関与しているといわれる。特にERKは細胞の増殖に、JNK、p38は細胞死に重要な役割を果たすと考えられている。本研究では脳虚血による神経細胞障害にMAP kinaseが関与しているか否かを検討した。遅発性神経細胞死の生じるラットの一過性前脳虚血モデルを用い、ERK,p38,JNKのリン酸化が、神経細胞死に至る過程でどのように変化するかを検討した。最も虚血に脆弱な海馬CA1では、早期(5分)の急速なERKのリン酸化と648時間の持続的亢進がみられたが、その他の部位では早期のリン酸化しかみられなかった。また、虚血耐性条件化では、海馬CA1で極軽度の持続性のリン酸化亢進を認めた。JNKに関してはCA1と海馬歯状回で30分後にリン酸化の一過性亢進がみられた。p38は皮質で5分後にリン酸化の亢進がみられた。海馬歯状回、皮質では本モデルで神経細胞障害がみられないことから、JNK、p38のリン酸化が直接的に神経細胞死と関連している可能性は低いと考えられた。一方、ERKについては、海馬で特異的に持続性のリン酸化亢進がみられた。また、虚血耐性条件では同部位でのERKの持続性リン酸化亢進が軽度であり、高度な持続性リン酸化が細胞死と関連している可能性が示唆された。しかし、虚血後には蛋白合成の抑制が高度で、ERKがtranscription factorを介して細胞内情報伝達機構を制御していることを考慮すると、直接的な関連には問題が残る。今後は特異的抑制剤、遺伝子変異動物などを用いた更なる検討が必要と考えられた。遅発性神経細胞死の生じるラットの一過性前脳虚血モデルを用い、MAP kinase familyに属するERK,p38,JNKの活性化が、神経細胞死に至る過程でどのように変化するかをまず検討した。最も虚血に脆弱な海馬CA1と、比較的に虚血に強い海馬CA3+歯状回、皮質の3カ所において、各蛋白のリン酸化状態をWetern Blottingにて検討したところ、ERKのリン酸化はすべての部位で再灌流5分後に最大に達した。p38のリン酸化は虚血30分でわずかに上昇していた。一方、JNKのリン酸化は、虚血後30分より3時間の間でコントロールに比して上昇していたが、部位別の差は明らかでなかった。以上より、虚血後の脳で、これらMAP Kinaseのリン酸化による活性化が生じていることが明らかとなったが、神経細胞死との関係は現時点では明らかでない。今後は、各部位別でのリン酸化の定量、また、活性の測定、免疫組織学的検討を詳細に加える予定である。最も虚血に脆弱な海馬CA1と、細胞障害の生じない海馬CA3+歯状回、皮質の3カ所において、Wetern Blottingにてリン酸化を検討した。ERKのリン酸化はすべての部位で再灌流5分後に最大に達した。

p38のリン酸化は虚血30分でCA1にてわずかに上昇していた。一方、JNKのリン酸化は、虚血後30分より3時間の間で上伝達系蛋白のリン酸化が生じていることが明らかとなり、虚血性神経細胞死との関係を強く示唆する結果を得た。今後は、各部位別でのリン酸化の定量、また、活性の測定、免疫組織学的検討を詳細に加える予定である。MAP kinase(mitogen-activated protein kinase)にはERK、p38、JNKの3つの群が存在することが知られている。これらの細胞内情報伝達系は各種ストレス、熱ショック、cytokineによって活性化され、種々の分化、増殖、細胞死(アポトーシス)に関与しているといわれる。特にERKは細胞の増殖に、JNK、p38は細胞死に重要な役割を果たすと考えられている。本研究では脳虚血による神経細胞障害にMAP kinaseが関与しているか否かを検討した。遅発性神経細胞死の生じるラットの一過性前脳虚血モデルを用い、ERK,p38,JNKのリン酸化が、神経細胞死に至る過程でどのように変化するかを検討した。最も虚血に脆弱な海馬CA1では、早期(5分)の急速なERKのリン酸化と648時間の持続的亢進がみられたが、その他の部位では早期のリン酸化しかみられなかった。また、虚血耐性条件化では、海馬CA1で極軽度の持続性のリン酸化亢進を認めた。JNKに関してはCA1と海馬歯状回で30分後にリン酸化の一過性亢進がみられた。p38は皮質で5分後にリン酸化の亢進がみられた。海馬歯状回、皮質では本モデルで神経細胞障害がみられないことから、JNK、p38のリン酸化が直接的に神経細胞死と関連している可能性は低いと考えられた。一方、ERKについては、海馬で特異的に持続性のリン酸化亢進がみられた。また、虚血耐性条件では同部位でのERKの持続性リン酸化亢進が軽度であり、高度な持続性リン酸化が細胞死と関連している可能性が示唆された。しかし、虚血後には蛋白合成の抑制が高度で、ERKがtranscription factorを介して細胞内情報伝達機構を制御していることを考慮すると、直接的な関連には問題が残る。今後は特異的抑制剤、遺伝子変異動物などを用いた更なる検討が必要と考えられた。
リエゾン精神医学的視点からみた慢性・癌性疼痛における分子薬理学的および臨床的研究

モルヒネ系薬物の慢性使用後の脳内オピオイド受容体以降の情報伝達系変化の検索のため、ヘロイン依存者(HA)死後脳を用いて、G蛋白質およびアデニル酸シクラーゼ(AC)の量的・機能的変化について検討した。HA群の側頭葉皮質において対照群に比して有意なGβ量の増加を認めたが、AAGTP bindingでは両群間に有意差はなく、G蛋白質の機構的変化は認められなかった。HA群側頭葉皮質では、type I AC量およびCa/CaM存在下でのAC活性も対照群と比較して有意に低下していたが、側坐核では各G蛋白質(Gsα,Giα,Goα,Gqα,Gβ),type I ACの量並びにAC活性の有意な変化はみられなかった。これらの結果より、ヒトのヘロイン依存では側頭葉におけるCa/CaM感受性type I ACの抑制的変化が重要な役割を果たしていることが示唆された。しかしながら、悪性疾患末期等における疼痛緩和の目的でモルヒネ系薬物を慢性的に使用した患者の死後脳では、同様のG蛋白質-AC系の変化は認められなかった。これは、慢性疼痛患者での血小板中G蛋白質量の検索にてモルヒネ系薬物通常治療用量では身体依存域に至っていないことが推察された昨年度の結果を支持するものと考えられた。一方、アルコール依存症者(AL)死後脳大脳皮質においては、HA群と同様に、対照群と比してGsα,およびtype I AC量の有意な減少を認め、これらのG蛋白質-AC系の変化が薬物依存・耐性の形成に共通する変化である可能性が考えられた。更に、ヒト血球成分を用いてtype I ACのmRNA量を検討したところ、家族歴を有するAL群では対照群と比較して有意に発現量が低下しており、type I ACのmRNA発現量が薬物依存の生物学的指標として有用である可能性を認めた。したがって、慢性疼痛患者におけるモルヒネ系薬物使用前後のACメッセージレベルの薬物投与量や使用期間に応じたモニターが、依存を形成しない適切な薬物使用・臨床応用を検討する上で有用な情報をもたらす可能性が示唆された。疼痛緩和の目的で長期ブプレノルフィン投与中の慢性疼痛患者の血小板におけるG蛋白質免疫反応を健康成人群と比較検討した。Gs,Gi-_<1,2>ともに両群間で有意な差異は認められなかった。この慢性疼痛患者で投与されているブプレノルフィン量は、オピエト依存者のメサドン治療時の投与量と比べ、ブプレノルフィン換算で10分の1量であり、また、オピエト依存において報告されているG蛋白質の量歴変化がみられず、慢性疼痛患者での通常治療用量の投与にては身体依存域に至っていないことが推察された。今後、G蛋白質によって促進、抑制の活性調節をうけるアデニル酸シクラーゼ(AC)やcAMP responce element binding protein(CREB)の量的変化に関してもisoform別に検討する予定である。また、G蛋白質,ACのmRNA発現量の検討のため、ヒト血球成分を用いてGs,typeI-,typeVIII-ACのmRNA検出が可能であることを確認した。疾患対照群としてアルコール依存症者の血球成分での検討を行い、アルコール依存症者のうち家族歴を有する群においてGs-,typeI-,typeVIII-AC共に、mRNA発現量の有意な減少を認めた。今後は更に対象を増やし、モルヒネ系鎮痛薬投与患者やモルヒネ系薬物依存者との比較により、依存形成に関する分子機構の検討並びにモルヒネ系鎮痛薬の適切な臨床的使用法に関する指標を検索する。

したがって、慢性疼痛患者におけるモルヒネ系薬物使用前後のACメッセージレベルの薬物投与量や使用期間に応じたモニターが、依存を形成しない適切な薬物使用・臨床応用を検討する上で有用な情報をもたらす可能性が示唆された。
可溶性ケラチンペプチドの調製および利用

牛毛ケラチン、豚毛ケラチンは製革工程で分解され、皮から除去されるが、工場排水中に排出され、皮革工場排水の汚濁原因の第1位を占めている。排水規制の強化のためにも、また、皮革産業が社会的責任を果たすためにも、工場排水中からケラチン分解物を除去しなければならない。そのためには脱毛法を改良して、毛を分解せずに回収することである。毛を回収する、新しい脱毛法は世界的に試みられているが、普及していない。その理由は回収された毛が用途を有していないからである。ここに回収毛の用途開発の緊急性がある。一方、ケラチンは著しい不溶性を特徴とし、さらに回収方法により変性を受けている。また、毛の形態を保持したままでの利用面は限られてくる。そこで、ケラチンをアルカリで部分加水分解し、可溶性ペプチドに変え、そのペプチドのまま、あるいは化学修飾をほどこしてからコスメチックスなどへの用途開発を試みた。アルカリの濃度、処理温度、処理時間を検討し、加水分解条件を決定した。牛毛と豚毛の溶解性の差異、回収法による溶解性の差異、溶解物の分子量分布などを検討して、基礎的データを得た。食品への用途開発を狙い、湯葉様膜の製造を試みたが、不成功であった。次に、人毛髪の保護剤としてパ-マ処理時への利用を試みた。パ-マ処理は毛髪に大きなダメ-ジを与えるから、パ-マ処理をおこなう前にケラチンペプチドで毛髪を保護しておくとの考えで実施した。技術者による官能試験、走査型電顕観察などから毛髪の保護剤としての利用は有望と判断している。1.回収毛は溶解性が低下しているので、可溶化にはアルカリ部分加水分解がよい。回収処理時間を長くすると、ライチオニン残基の生成量が増加し、それにより還元分解では回収毛は溶解性が著しく低下した。酸化分解、酸、アルカリ部分加水分解を試みた結果、収量および溶解物の性状からアルカリ加水分解を今後、採用することとした。アルカリ加水分解条件の決定水酸化ナトリウム溶液の濃度と処理温度を変えて検討した結果、収量的には0.5N,60°C以上の条件が望ましいことを認めた。しかし、より高分子区分を採取するためには、収量は低いが、温和な分解条件を採用する必要がある。pH4で分画すると、難溶性の分画が出現する。可溶性ペプチド全成分の利用には中和にとどめ、pHを低くしないことが望ましい。ただし、低分子区分の採取にはpH4での分画が採用できる。1N,70°Cの条件での分解物の分子量は約1万である。用途開発には分子量分布が最も重要であるが、得られたものは計画中の用途に適合すると判断された。可溶性ペプチドからの薄膜の調製は、従来法では困難である。製革工場からの廃水を処理するためには、毛ケラチンを分解溶解させずに回収する脱毛法の採用が望ましい。既に回収方法は確立されているが、回収毛の用途がないため普及しない。公害対策上、回収毛の用途開発は至急なされなければならない。回収毛の形状、性状を検討した結果、毛の形態を保持したままの用途開発は難があると、さらに回収毛は難分解性で、還元的分解は得策でないことなどを認めた。そこでアルカリ分解による可溶化に着目し、その可溶化条件を検討し、さらに得られたケラチンペプチドの性状を検討して用途開発を試みることにした。アルカリの濃度、処理温度、処理時間を検討し、1規定水酸化ナトリウム溶液、70°C、1時間処理が溶解性から適当と認めた。この条件で回収牛毛は約75%、回収豚毛は約90%が溶解した。この牛毛と豚毛の溶解性の差異は回収方法の差異によると判断した。

不溶性残渣のSEM観察の結果、アルカリ処理により、まず毛髄質、毛皮質が変化を受け、キューティクルがもっともアルカリ抵抗性を示した。アルカリ処理により得られたケラチンペプチド溶液のpHを調整すると、一部沈澱を生じ、この方法が分別法として採用できると考えられた。しかし生じた沈澱物は乾燥後は難溶解性を示した。さらに得られたケラチンペプチドをHPLCで分子量分布を検討した結果、分子量1万前後のものが多いことを認めた。この分子量分布は用途開発にもっとも重要な因子と考えているので、さらに詳細な検討が必要である。特に、現在開発中のものには処理温度を上げ、さらなる低分子化を狙っている。また化学修飾の導入を考慮している。牛毛ケラチン、豚毛ケラチンは製革工程で分解され、皮から除去されるが、工場排水中に排出され、皮革工場排水の汚濁原因の第1位を占めている。排水規制の強化のためにも、また、皮革産業が社会的責任を果たすためにも、工場排水中からケラチン分解物を除去しなければならない。そのためには脱毛法を改良して、毛を分解せずに回収することである。毛を回収する、新しい脱毛法は世界的に試みられているが、普及していない。その理由は回収された毛が用途を有していないからである。ここに回収毛の用途開発の緊急性がある。一方、ケラチンは著しい不溶性を特徴とし、さらに回収方法により変性を受けている。また、毛の形態を保持したままでの利用面は限られてくる。そこで、ケラチンをアルカリで部分加水分解し、可溶性ペプチドに変え、そのペプチドのまま、あるいは化学修飾をほどこしてからコスメチックスなどへの用途開発を試みた。アルカリの濃度、処理温度、処理時間を検討し、加水分解条件を決定した。牛毛と豚毛の溶解性の差異、回収法による溶解性の差異、溶解物の分子量分布などを検討して、基礎的データを得た。食品への用途開発を狙い、湯葉様膜の製造を試みたが、不成功であった。次に、人毛髪の保護剤としてパ-マ処理時への利用を試みた。パ-マ処理は毛髪に大きなダメ-ジを与えるから、パ-マ処理をおこなう前にケラチンペプチドで毛髪を保護しておくとの考えで実施した。技術者による官能試験、走査型電顕観察などから毛髪の保護剤としての利用は有望と判断している。
ウシの黄色ブドウ球菌性乳房炎の慢性化におけるCXCL8の持続的放出の役割

黄色ブドウ球菌性乳房炎が慢性化する過程で観察されるケモカインCXCL8の持続的放出について、ウシ乳腺上皮細胞におけるCXCL8の発現は主に黄色ブドウ球菌リポテイコ酸等によって誘発され、ラクトフェリンのエラスターゼ分解産物である催炎性ラクトフェリン由来ペプチドもCXCL8発現に部分的に関与することが示唆された。また同乳房炎においてCXCL8同様に持続的に放出される好中球エラスターゼは好中球の細胞死に伴なって放出され、その細胞死には壊死や好中球細胞外トラップ形成が関わることが示唆された。黄色ブドウ球菌は酪農に大きな損害を与える牛乳房炎の主要な原因菌の一つである。黄色ブドウ球菌による乳房炎は慢性化した場合、その治癒はきわめて困難である。よって黄色ブドウ球菌性乳房炎による生産性の損耗を防止するためには、乳房炎慢性化機構を明らかにし、その知見に基づく予後診断が重要である。本研究では黄色ブドウ球菌性乳房炎の亜急性期慢性期において乳汁中にケモカインCXCL8が乳腺上皮から持続的に放出されることに着目し、その放出メカニズムと当該乳房炎の臨床病理との関連を解明することを目指している。CXCL8放出機構の一つとして、催炎性ラクトフェリン由来ペプチド(ラクトフェリンの好中球エラスターゼ分解産物)が乳腺上皮細胞からの放出を刺激する系を想定している。本年度はエラスターゼが死滅した好中球より放出されるという説に基づき、自然発生および実験的に誘発した黄色ブドウ球菌性乾乳期乳房炎における好中球細胞死の実態、乳中の好中球エラスターゼ活性、CXCL8濃度及び催炎性ラクトフェリン由来ペプチド濃度との関係を調べた。多数の好中球が含まれる乳中凝集物の病理学的検査により、実験例及び自然発生例共に乳房炎発症後3日目から死滅した好中球が見られ、約13週後には大半の好中球の死滅と細胞核DNAの放出が観察された。乳中の好中球エラスターゼ活性及び催炎性ラクトフェリン由来ペプチドは乳房炎発症後3日目より、CXCL8濃度は46日目より明らかに増加し、以後、高値を維持した。乳中凝集物の免疫組織化学的検査により、好中球細胞外トラップが乳房炎発症後320日目に散見されたが、アポトーシスはほとんど見られなかった。以上から黄色ブドウ球菌性乳房炎における乳中CXCL8濃度の持続的増加には催炎性ラクトフェリンが少なくとも部分的に関与し、その産生には好中球細胞死により放出されたエラスターゼが関わることが示唆された。自然発生および実験的に誘発した黄色ブドウ球菌性乳房炎慢性化における乳中CXCL8濃度の持続的増加には催炎性ラクトフェリン由来ペプチドが少なくとも部分的に関与することを示唆した。ラクトフェリンを分解して催炎性ラクトフェリン由来ペプチドを産生する好中球エラスターゼは、好中球細胞死に伴って放出されること、その細胞死には壊死と細胞外トラップ形成が関与することを示唆した。ただし催炎性ラクトフェリン由来ペプチドが結合する乳腺上皮細胞の受容体を探索する試験についてはプローブを作製する段階にとどまった。ウシの黄色ブドウ球菌性乳房炎は慢性化しやすく、慢性化した場合は難治性の乳房炎となるため、酪農経営に大きな被害を与える重要な問題である。CXCL8および好中球エラスターゼは黄色ブドウ球菌性乳房炎の慢性化に関与すると想定されている因子であり、本課題ではそれらの持続的放出が起きるメカニズムの解明を目的とした研究を行っている。好中球エラスターゼはラクトフェリンを分解し、乳腺上皮におけるCXCL8遺伝子の転写を誘導する催炎性のペプチドを放出する。本年度は催炎性ラクトフェリン由来ペプチド(LDP)のCXCL8放出に関する役割を知るため、LDPのウシ乳腺上皮におけるCXCL8発現の誘発効果を調査し、黄色ブドウ球菌のリポテイコ酸(LTA)による誘発効果と比較した。またCXCL8および顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)による好中球活性化がエラスターゼ放出に関与するかどうかを検討する試験を行った。無血清培地に順化したウシ乳腺上皮株化細胞(> 90%コンフルエント)に催炎性LDPあるいはLTAを添加し、4および24時間後のCXCL8 mRNA発現量を調べたところ、LDPおよびLTAともにCXCL8 mRNA発現量を有意に増加させたが、4および24時間後とも、LTAはLDPよりも高い発現誘発効果を示した。CXCL8およびGM-CSFをウシ好中球に添加したところ、どちらの因子も好中球を活性化して特殊顆粒内物質であるラクトフェリンの放出を誘発したが、アズール顆粒内物質であるエラスターゼの放出を誘発しなかった。以上の結果から、ウシ乳腺上皮におけるCXCL8発現には催炎性ラクトフェリンは部分的に関与するが、LTA等の黄色ブドウ球菌由来因子がより強く関与することが示唆された。またCXCL8やGM-CSFは好中球エラスターゼの放出に直接関与しないことが確認された。催炎性ラクトフェリン由来ペプチド(LDP)がウシ乳腺上皮細胞におけるCXCL8発現に関与すること、黄色ブドウ球菌リポテイコ酸(LTA)がLDPよりも強くCXCL8 mRNA発現を誘発することを明らかにした。

また好中球活性化サイトカインであるCXCL8および顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)は好中球エラスターゼの放出を誘発しないことから、昨年度の結果から推察されたようにエラスターゼの放出は好中球の細胞死によって起きるものと考えられた。以上により、ウシ乳腺上皮細胞におけるCXCL8発現の誘発メカニズムの一端を明らかにし、好中球エラスターゼ放出メカニズムの解明を進めた。乳腺上皮細胞の催炎性ラクトフェリン由来ペプチドが結合する物質の探索については、試験条件の検討の段階である。ウシの黄色ブドウ球菌性乳房炎は慢性化しやすく、慢性化した場合は難治性の乳房炎となるため、酪農経営に被害を与える重要な問題の一つである。本課題では黄色ブドウ球菌性乳房炎の慢性化に関わることが示唆されているケモカインCXCL8および好中球エラスターゼについて、それらの持続的な放出が起きるメカニズムの解明を目指した研究を行ってきた。昨年度までの結果からウシ乳腺上皮細胞におけるCXCL8の発現誘導にはリポテイコ酸(LTA)等の黄色ブドウ球菌由来因子が強く関与し、ラクトフェリンのエラスターゼ分解産物である催炎性ラクトフェリン由来ペプチド(LDP)も部分的に関与することが示唆された。本年度はLDPによるウシ乳腺上皮細胞におけるCXCL8発現誘導メカニズムを解明するために、LDPが結合するウシ乳腺上皮細胞のタンパク質を探索する試験を行った。FLAG配列をアミノ末端側に付加したLDPを合成した(FLAG-LDP)。90-95%コンフルエントのウシ乳腺上皮細胞をFLAG-LDP (100μg/ml)、0.1% (w/v)ウシ血清アルブミンおよび架橋材bis [sulfosuccinimidyl] suberate (5 mM)を含むリン酸緩衝生理食塩水と氷上で2時間反応させた。細胞を十分に洗浄した後、ウシ乳腺上皮細胞溶解液タンパク質を調整し、抗FLAG単クローン抗体を用いたウェスタンブロット法により、FLAG-LDPが結合したバンドを検出した。結果、LDP受容体候補として74 kDaおよび29 kDaの位置にFLAG-LDPが架橋されたバンドが得られた。しかし未だこれらのタンパク質の同定には到っていない。黄色ブドウ球菌性乳房炎が慢性化する過程で観察されるケモカインCXCL8の持続的放出について、ウシ乳腺上皮細胞におけるCXCL8の発現は主に黄色ブドウ球菌リポテイコ酸等によって誘発され、ラクトフェリンのエラスターゼ分解産物である催炎性ラクトフェリン由来ペプチドもCXCL8発現に部分的に関与することが示唆された。また同乳房炎においてCXCL8同様に持続的に放出される好中球エラスターゼは好中球の細胞死に伴なって放出され、その細胞死には壊死や好中球細胞外トラップ形成が関わることが示唆された。炎症時の乳腺におけるCXCL8の主要な産生細胞は乳腺上皮細胞である。黄色ブドウ球菌性乳房炎における乳中CXCL8濃度の増加には、催炎性ラクトフェリン由来ペプチドによる乳腺上皮細胞からの放出刺激が関与することが示唆された。標識を付した合成催炎性ラクトフェリン由来ペプチドをプローブとして用い、催炎性ラクトフェリン由来ペプチドが結合する乳腺
環境信号処理を目指した多変量解析法の一拡張

本研究では、我々の生活と切り放すことができない音環境システムに特に着目し、その信号処理を目指して、多変量解析の分野で公知の主成分分析法と因子分析法の拡張を試みた。まず、特に音環境における確率評価量(例えば、Lx、Leq)間での双方向変換関係を見いだす目的で、公知の主成分分析法を理論的に拡張した。具体的には、線形関係および自乗誤差評価(すなわち、線形相関を利用)のみに基づく従来の手法とは異なり、非線形モデルの導入や、高次相関情報の誤差評価への利用などを行なった。さらに、公知の回帰分析法と対比させながら提案手法を実測データに適用し、良好な結果を得た。この成分分析の拡張手法には次のような特長がある。すなわち、1)実現象ごもつ複雑さや各変数間の非線形性に対応できる、2)多変数間の線形相関情報のみでなく非線形相関をも利用できる、3)従来の主成分分析法をスペシャルケースで含んでいる、4)2変数のみでなく、3変数以上の場合のもそのまま本手法が拡張できる、などである。ついで、音環境における複雑な多数遮音システムを、暗騒音に埋もれた出力観測のみから同時に同定したり、その出力応答を(騒音評価量とも関連し)揺らぎ分布全体において予測する目的で、特に実用的な立場から因子分析法の考え方を拡張した。具体的には、共通因子と独自因子に実体的メカニズムをまず反映させて、それぞれ騒音入力インテンシティ、各観測点での暗騒音インテンシティとして捉え、インテンシティスケールでの線形モデルに基づきシステムパラメータとして因子負荷量を推定した。この結果を用いて、暗騒音の影響がない場合、すなわち入力騒音のみに対する出力騒音の分布予測を行うことができる。さらに、本手法を実際の音環境データへ適用することによりその有効性を実験的にも確認できた。この因子分析の拡張手法は次のような特長を持っている。すなわち、1)複数システムを同時に扱える、2)入力および暗騒音が未知でも適用できる、3)計測において入出力間の同期をとる必要がない、などである。
ディリクレ級数の種々の性質とその関連分野の研究

整数論における重要な研究課題である「ディリクレ級数の解析」および「それに関連する話題」について取り組んだ。特にそれらのなかでも「(1)リーマンゼータ関数の微分の積に関する近似関数等式の導出」「(2)ディリクレ級数の微分化の積を生成関数にもつ数論的関数の和公式の誤差項の表示公式、および誤差項の非自明な評価の導出」「(3)種々の誤差項の切断型ヴォロノイ公式、および平均値定理の導出」についての結果を残した。当該年度は「数論的誤差項を係数にもつディリクレ級数の解析・それをもとにした離散型平均の解析」および「約数問題の類似問題における二乗平均の研究」についての研究を行う事を目標としたが、特に2つ目のテーマについて重点的に研究を行なった。特に、約数問題の類似問題における既存の結果の、円問題および一般約数問題への類似物の導出の考察を行った。近年、南出氏により導入された約数問題についての一般化は、対応する生成関数、つまり関連するディリクレ級数をその導関数に置き換えたものを基にするものである。その考察・そこで得られた手法をガウスの円問題と一般約数問題に応用していくことを第1の目的とした。これらの場合は、微分法が適用できない項が存在したり、非常に多くの項が出てきてしまうなど、関数が複雑になり扱いが難しい場面が多く出てきてしまうのだが既存の公式を新たなるものに置き直す等の工夫を行い、周期的ベルヌーイ関数を用いた誤差項の近似公式の導出に成功した。これをもとにした二乗平均公式の導出の考察も行ったがこれに関しては年度内に計算の終了ができなかったため次年度への持ち越し課題とすることとした。また、1つ目のテーマに関してはいくつかの取り組みを行ってはみたが当該年度においては上述の研究を主に行ってきたため最終的な結果を導くまでには至っていない。こちらに関しても次年度以降に継続して研究を行っていく課題としておきたい。当該年度は「ディリクレ級数の積、特にディリクレ級数の微分とゼータ関数の積を生成関数とする数論的関数の和についての恒等式・漸近公式」および「リーマン・ゼータ関数の微分から生じる種々の関数の近似関数等式」の2つのテーマを重点的に取り扱った。第1のテーマは昨年度の研究から引き続いて取り組んだ課題である。過年度においては当該数論的関数の和の恒等式・漸近公式の導出を行ったが、本年度では、円問題・一般約数問題における生成関数の微分化に対する誤差項の上からの評価の導出を重点的に取り組んだ。それらを導くためには、古典論で用いられている指数対の理論を適用し得られているものである。それらの結果は、古典的な問題における誤差項の評価を含むものになっている。また、第2のテーマは本年度主に取り組んだ課題である。具体的には、リーマン・ゼータ関数ζ(s)の二乗の近似関数等式についての結果をζ(s)の微分から導出される種々の関数に適用し、リーマン・ゼータ関数の場合において得られている既存の結果の累次物を得ることに成功した。前年度からの引き続きの研究、また、今年度から始めた新たなる研究ともに最終的な結果およびおおむねの結果が得られている状況である。当該年度においてはこれらの研究成果の発表を行っているが、これらの研究から継続して設定される研究・さらに設定や結果を拡張した研究の設定をも行える状況であるのが現状である。本年度は、あるディリクレ級数の積より生ずる約数問題に関する誤差項の上からの評価の精密化に連携研究者との共同研究として主に取り組んだ。特に、古典的な一般約数問題の微分化に関する設定での誤差項の評価の精密化に取り組んだ。この方向での研究に対しては本研究課題において過年度においても研究が遂行されており、ゼータ関数の微分と一般設定でのディリクレ級数の積より生ずる数論的関数の和に関する漸近公式における数論的誤差項の、周期的ベルヌーイ関数による表示公式が得られている。また、このような誤差項の上からの評価に関する研究も過年度にも実行されてはいる。本年度の研究はそれらの研究を継続させさらに精密な結果を得たものである。実際には「一般約数問題における変化量」を表す定数aと指数対(κ,λ)の3つの数に関する大小により場合わけを行い精密な誤差項の評価を得ることに成功した。これらの結果は過年度の結果と合わせる形で1つの論文へとまとめ、現在投稿中である。また、ゼータ関数の種々の微分に関する近似関数等式の精密化も取り扱った。この研究も昨年度に取り組んだ共同研究の続きに該当するものであるが前年度に加えてさらに別の型の積に関する近似関数等式を導出することに成功した。さらに、数論的関数の1つである「メビウス関数」の和公式について、その和に関して条件を付した状況での和公式に関して既存の証明の別証明・簡易証明を与えることに取り組んで成果を得た。この結果も連携研究者との共同研究であり、その結果は数学会において発表を行った。特にそれらのなかでも「(1)リーマンゼータ関数の微分の積に関する近似関数等式の導出」「(2)ディリクレ級数の微分化の積を生成関数にもつ数論的関数の和公式の誤差項の表示公式、および誤差項の非自明な評価の導出」

「(3)種々の誤差項の切断型ヴォロノイ公式、および平均値定理の導出」についての結果を残した。上述のように、微分に関する拡張を行った円問題・一般約数問題の一般化についてはおおむね結果が得られており、また、継続して研究を行う内容も残されている状況である。この意味において、次年度に今までの成果の口頭での発表・論文としての成果の公表が行える状況である。ディリクレ級数と離散型平均の関連研究についても次年度に向けての課題がある程度整理されている状況であり、こちらの課題についても継続して研究が行える状況である。本研究課題における主テーマとなっている「ディリクレ級数の微分、特に、それを生成関数とする場合における誤差項の種々の解析的性質の考察」において、一般的設定における誤差項の導出、および、条件を絞り込んでの具体例の提示、その具体化における古典論の並列するような解析的結果の導出は過年度・当該年度に既に結果を得ている。その中において、平均値定理についてはまだ最終結果には到達はできていないのが現状である。それを踏まえて、平均値定理、特に、円問題や一般約数問題の微分化における二乗平均値公式の導出に引き続き取り組んで行きたい。その方法は古典論における手法の適用の可能性の考察が主のものになるが、その可能性、また、そのために必要な新理論の構築等の研究を考えていくことにする。また、多重級数の微分化・その微分化と既存の結果との関連についての研究も行っていくことも計画したい。解析的整数論上記のように、当該年度における研究は年度内に終了しなかった内容・年度内の考察から得られた次なる課題を含むものである。その意味で、今後の研究においても今年度の研究・研究方法を継続しさらなる結果を導出していくという方針を立てておきたい。具体的には、円問題の拡張においては、平均値定理、特に二乗平均公式の導出、約数問題の拡張における二乗平均の一般化、特に微分の階数を一般化した微分約数問題における平均値定理を考えていくこととする。また、数論的誤差項約数を係数に持つディリクレ級数・誤差項の離散型平均値の研究に関しては、約数問題の誤差項Δ(x)の二乗を係数に持つディリクレ級数における結果の一般化、特に一般の誤差項に関するその種のディリクレ級数の性質の解析、を行っていくことを計画したい。
極微小領域直視型超高性能原子プロ-ブの開発研究

材料の強度特性ならびに物性値の向上を計るためには、材料中に存在するミクロ挙動を充分に把握しなければならず、特に、材料中での極微量元素の微細析出物、粒界や界面などへの元素偏析は材料特性に多大な影響を与えている。これらの現象を把握するには原子レベルでのミクロ解析が必要不可欠であった。本研究では極微小領域に於いて原子オ-ダ-で定量分析可能な直視型超高性能原子プロ-ブの開発研究を行なった。本研究において既存の電界イオン顕微鏡(FIM)を改造し、超高性能直視型原子プロ-ブ装置を完成した。その改造内容は、1)直空チェンバ-の改造を行ない真空排気速度および計測系の充実を計った。真空排気系には300Lのタ-ボ分子ポンプを取り付け、更にクライオポンプを併用する事でクリ-ンな10^<-8>Paオ-ダ-の超高真空を得ることができた。2)電気系の開発としてデジタイザ-、ゲ-トトリ-ガ-、パルサ-等を設計開発し、更にイオン像を検出して面分析する為のシェブロンチャンネルプレ-ト等の電気回路も充実させた。3)分析用試料に電圧を印加してから定量分析するまでの系をコンピュ-タ-で制御することが可能になり、この結果、試料から飛来して来た元素の飛行時間を測定する事ができ、ディスプレイ上に飛行時間と検出イオン量のスペクトルを表示することが可能になった。4)本装置の検定試験としてタングステンとモリブデンの純金属による基礎実験を試み、FIM像に対応する2価と3価のイオン像を検出した。この結果、面分析に必要な電気回路系および真空系の充実が十分に計られた事を検証できる結果が得られた。実用材料および二元系合金については現在実験中である。初期に予想された10^4nm^2以下の微小な表面積において軽元素から重元素までの幅広い原子分析を原子オ-ダ-で面分析可能な超高性能直視型原子プロ-ブの開発ができた。
カシュブ語統語論の総合的研究

本研究は、これまで研究されてこなかったカシュブ語統語論を、機能文法理論の枠組みを用いて、特に「受動性」、「結果性」、「存在性」、「所有性」、「具格性」、「共格性」といった文法・意味カテゴリーの単位で分析した。その際、現地調査で得られた例を分析対象とし、言語接触論と言語類型論の研究手法を複合的に用い、特にドイツ語およびポーランド語からの借用構造の抽出とその文法化の度合いおよびプロセスを明らかにした。本年度は、カシュブ語(形態)統語論に見られる言語接触による構造変化を、言語類型論的な側面から研究を行った。具体的な主要テーマは以下の通りである。1)過去時制におけるbe動詞現在人称形の省略についてカシュブ語を含めた西スラヴ諸語のレヒト諸語の過去形(praeteritum)L分詞+be動詞人称形において、be動詞現在形を省略し、その代わりに人称代名詞を用いる現象について、その原因と傾向を共時的、通時的に分析した。分析の結果、本来ペルフェクトの意味を持っていたL分詞+be動詞人称形が、ペルフェクトの意味を失い現在との連続性を示さなくなったことによりbe動詞現在形の省略が生じたことを論じた。このことを背景に、ペルフェクトの意味を持つ所有完了がドイツ語から借用され、時制システムに導入されやすかったことについても論じた。この研究は、Juznoslovenski filolog (2010年)に掲載された。2)具格と共格の融合について本研究ではスラヴ諸語の一部に観察される格形式の融合について論じた。具体的には、前置詞S+具格が、共格と具格の双方の意味を表しうるスラヴ諸語において、この融合は自発的に生じる変化ではなく、常にゲルマン諸語あるいはロマンス諸語との言語接触によって生じることを、文法化理論を枠組みとして実証した。この分析結果は「言語接触においてその構造変化は予期できない」という通説へのアンチテーゼである。この研究は、Bernd Heine教授(ケルン大学)との共著論文としてJournal of Historical Linguisticsに掲載される(査読済、2011年掲載予定)。その他、カシュブ語の所有文、半所有文、所有完了、受容者受動構文について類型論的な枠組みで論じた博士論文「スラヴ諸語における所有文-その構造と派生的構文の比較・類型論的研究-」を2011年3月に提出した。本年度は、カシュブ語形態統語論に見られる言語接触による構造変化を、言語類型論的な側面から研究を行った。1)過去時制における完了時制についてカシュブ語は、ドイツ語との言語接触の結果、be動詞、have動詞を助動詞とする、他のスラヴ語には見られない新たな完了形が形成されている。まずbe完了とhave完了の比較研究を、ケンブリッジで開催されたBASEESの年次集会で報告した。そのときの指摘を踏まえ、またbe動詞の完了形については従来研究が行われていなかったため、be完了の文法的特徴と使用範囲に関する現地調査を行った。その調査結果を、9月にエクサンプロヴァンスで開催されたSlavistic Linguistic Societyの年次集会にて報告した。独自資料に基づく研究報告は高く評価され、現在はそれを基に論文を執筆中である。2)受動態の類型論的研究その他に、言語接触と言語類型論の視点からカシュブ語の受動態に関する研究を行い、その結果を11月に研究代表者が中心となって組織した国際研究集会「スラヴ語における文法化と語彙化」において報告し、関係者から高い評価を得た。尚、本研究集会には16カ国から25人の研究者が参加し、本邦初の本格的なスラヴ語文法研究集会になった。研究報告を基にしたプロシーディングスを編集中であり、2012-3年度にスラヴ研究で世界的な権威であるOtto Sagner社から刊行予定となっている。今年度は、前年度までに収集・分析を行った文学作品を中心としたカシュブ語による刊行物および母語話者とのインタビューによって得られたデータを基に、および昨年度までに既に研究成果として論文として刊行した題材を用いて、シカゴ大学(5月)、オハイオ州立大学(6月)、ワシントン大学(11月)にて、それぞれ招待講演の形式で研究報告を行った。本研究報告は、2013年中にOtto Sagner社から刊行予定である論文集「スラヴ諸語における文法化と語彙化」(野町素己他編)に掲載される。また、カシュブ語の所有完了、指示代名詞の冠詞的使用などについて、文法化理論研究で知られるベルント・ハイネ氏とともに、言語接触とそれによる文法的レプリカに関する論文を執筆し、John Benjamins社から刊行された論集「共有された文法化」(マルティネ・ロビーツ他編)に掲載された。本研究では、これまでカシュブ語研究では、ほぼ全く手付かずであった、カナダ・オンタリオ州のヴィルノ周辺に居住するカシュブ人集落を訪問し、インタビュー調査を行った。

カシュブ本土では見られない英語との言語接触状況を踏まえ、ヴィルノ周辺の方言と本土の諸方言との統語論における差異を比較・対照的に分析した。これに関する分析結果の一部は、ポーランドで刊行されているカシュブ文芸誌「ポメラニア」に連載されている。合わせて、カシュブ語およびその文化が置かれている状態についてインタビューを行い、言語維持および言語復活には何が必要かを、同じくカトリックで、少数話者言語のスラヴ人であるバナト・ブルガリア人の事例と比較し、ASEEES年次集会で報告を行った。また、類似テーマでの研究報告を次年度のBASEES大会でも報告の予定である。現地調査では資料収集が予想以上に充実し、また収集した資料の分析結果も、事前に予測していた結果と大きく変わることがなかったので、研究報告は代表者の仮説を裏付ける形となった。そのため、研究報告の準備も大きな問題が伴わなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在取り組んでいるのは、カシュブ語における指示代名詞の冠詞化(ドイツ語の影響)とその逆行(ポーランド語の影響)および、人称代名詞の前接辞化(ドイツ語の影響)とその逆行(ポーランド語の影響)の問題である。さらに、これまでの研究成果を合わせて、ヨーロッパ諸言語の中のカシュブ語という論文を執筆予定である。それらすべてを集めて、言語接触の視点によるカシュブ語の統語論研究のモノグラフの脱稿を目指す。