hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平滑筋細胞の興奮性制御における新しい筋小胞体依存性カルシウム流入機構の解明

ラット小腸平滑筋の細胞内Ca^<2+>ストアを枯渇させ、細胞へのCa^<2+>流入機構を調べた。(1)平滑筋をCa^<2+>除去液に曝した後Ca^<2+>を適用すると、収縮と細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)が僅かに増加した。次いで、Ca^<2+>除去液下でカフェインやカルバコールを適用し、細胞内Ca^<2+>ストアからCa^<2+>放出させると、その後のCa^<2+>適用による収縮と[Ca^<2+>]iは大きく増加した。(2)シクロビアゾン酸、ライアノジンあるいはタプシガルジン処置により細胞内Ca^<2+>ストアを枯渇させると、これら薬物の濃度に依存してCa^<2+>適用による収縮と[Ca^<2+>]iは増加し、その後のカフェインとカルバコールによる収縮と[Ca^<2+>]iの増加は逆に抑制された。これらの反応は電位依存性Ca^<2+>チャネルを遮断するD-600では影響受けなかった。シクロビアゾン酸による作用は可逆的であったが、ライアノジンとタプシガルジンの作用は非可逆的であった。(3)Ca^<2+>流入の指標としてMn^<2+>の流入を測定すると、Mn^<2+>の細胞内流入はシクロビアゾン酸、ライアノジンあるいはタプシガルジン処置により大きく増強された。(4)平滑筋をCa^<2+>除去液に曝した後に、Ca^<2+>濃度(0.110mM)を変えて適用するとCa^<2+>濃度依存性に収縮と[Ca^<2+>]iが増加した。ライアノジンもしくはタプシガルジン処置は濃度-反応曲線を34倍上方に移動させた。(5)細胞内Ca^<2+>ストアの枯渇によるCa^<2+>流入の増強は、Cd^<2+>、Ni^<2+>もしくはLa^<3+>の添加により、また外液Na^+のK^+もしくはCs^+への置換により抑制された。(6)細胞内Ca^<2+>ストアの枯渇によるCa^<2+>流入は、外液K^+濃度の増加に依存して抑制された。これらの結果は、細胞内Ca^<2+>ストアの枯渇によりCa^<2+>流入が増加すること、また、このCa^<2+>流入には電位依存性Ca^<2+>チャネルは関与せず、新たな流入機構が存在することが示唆された。現在この点を電気生理学的にさらに検討している。これらの結果は、細胞内Ca^<2+>ストアの枯渇によりCa^<2+>流入が増加すること、また、このCa^<2+>流入には電位依存性Ca^
一般高齢者の事前指示書作成要件の解明と作成支援のための個別介入プログラムの構築

平成30年度の計画は、高齢者の事前指示書作成に至る要件を明らかにするための質問紙作成であった。家族機能(FACESIII)および、曖昧性耐性(MAT-50)の2つの尺度は、日本文化に特徴的な家族機能および曖昧性と事前指示に関する意思決定の関連を検証するため、計画通り質問紙に組み入れた。これまでの関連研究から、日本人のよい死の条件のうち「納得した生を全うする」というカテゴリーの解明が必要であった。何をもって生に納得(満足)するのかを焦点に、終末期医療に関する書籍、テレビ番組、インターネット(ホームページ、ブログ、SNS、宣伝媒体)、多専門分野からの論文、新聞、一般雑誌、データベースから関連ワードを抽出した。その結果、「希望する医療」「葬式」「墓」「遺産」「銀行口座」「インターネットパスワード」「大切な人へのメッセージ」「思い出の場所」「大事な人との関係」「ペットの生活」「楽」「迷惑をかけない」「満足」「安心」「死を意識しない」「感謝」「元気」「最期まで家にいる」など先行研究にはみられない多岐にわたるワードが抽出された。これらをカテゴリーにわけ、分担者らと協議を重ね、得たすべてのデータを帰納的に分析した。先行研究(若手(B)2012-2013, 2013-2014)にて作成した質問紙に、曖昧性耐性MAT-50指標、および今回得られたデータを追加した質問紙「事前指示についてのアンケート用紙」(71項目)を作成した。質問紙の構成は、1.回答者背景11項目、2.家族機能FACESIII20項目、3.曖昧性耐性MAT-50 26項目終末期医療の意思決定9項目、事前指示の希望5項目とした。平成30年度計画の質問紙作成を終了したため。2019年度は予備調査および分析を行い、質問紙の信頼性と妥当性を検証し、修正した後、65歳以上の地域在住一般高齢者約200名を対象に質問紙調査を実施する予定である。2020年度は質問紙集計結果を分析し、曖昧性を尊重した事前指示書作成を支援する個別介入プログラム構築を目指す。インターネットで購入した物品の一部にインターネット割引が適用されたため、所要額と差が生じ次年度使用額が生じた。
契約の不完備性と司法判断、社会規範に関する研究

本年は3年の研究期間の最終年であり、これまでの研究のまとめ、目に見える成果として、企業内の職場訓練や職場移動に関する論文が、査読付英文ジャーナルのJournal of Economic Behavior and Organization誌とLabour Economics誌に公刊されたことである。また、日本では違法とみなされた解雇の救済手段として、日本では職場復帰が採用されている。その際問題となるのが、解雇をめぐり訴訟まで起こした当事者が、かつてと同じように復職できるのかということである。これは2003年の労働基準法改正の際にも議論された極めて重要な問題である。論文"Workers' Motivation and Reinstatementas a Legal Remedy for Unjust Dismissal"において、訴訟過程によってもたらされる労使の感情のもつれが労働者の生産性の下落をもたらし、そして、このような環境において職場復帰が望ましい救済策である可能性を示した。この論文はマドリッドで開催された欧州経済学会や日本経済学会で発表された。また、最低賃金と職場訓練に関する理論的論文をまとめ、英国エセックス大学のDiscussion paperとして公刊した。そこでは、従来否定的にとらえられていた最低賃金規制が経済厚生に望ましい効果をもたらすことを示した。本年は研究期間の初年度でもあり、文献の狩猟が中心となる予定であったが、すでにいくつかの、知見が得られた。本計画は契約の不完備性と司法判断・社会規範形成の関係について研究することであり、研究計画書にもあるように労働法を突破口に研究を進めた。日本では判例法理として企業の解雇権が制限され、一種の社会規範とみなすことができる。今年度はその解雇規制に関する救済手段として、職部復帰と賠償金の二通りが考えられるが、その経済厚生に与える影響について分析し、賠償金による救済が復職による救済よりも社会的に望ましいことを明らかにした。この研究成果は、2002年秋の日本経済学会で発表され、今年は海外の学会で発表する予定である。また、解雇規制の有効性に関する論点を整理した論文「整理解雇規制の経済分析」が大竹他編「解雇法制を考える:法学と経済学の視点」(勁草書房)の1章として公刊された。また、これに関連する論文"Employment Protection Regulation and New Hiring"他を欧州の学会で発表し、インドの研究機関から採録の申し出があるなど、高く評価された。さらに労働法から大きく踏み出し、最近論争となっている企業内研究における発明(職務発明)は、企業と従業員のどちらに権利を与えるべきかという特許法(特に35条)の規定に関する問題も分析した。従業員保護の観点から、発明の権利は従業員に与えるべきという主張が目立つが、労働者のインセンティブとリスクの観点から、企業に与えるのが社会的に望ましいという結論を得た。本年はまだ研究期間の2年目でありながら、これまでの研究成果が査読付英文ジャーナルに受理されるなど、概ね順調であった。企業内の職場訓練や職場移動に蘭する論文が、Journal of Economic Behavior and Organization誌とLabour Economics誌に公刊されることになった。日本では企業の解雇権を制限した判例法理は一種の社会規範とみなすことができる。その解雇規制に関する救済手段として、職部復帰と賠償金の二通りが考えられるが、その経済厚生に与える影響について分析し、賠償金による救済が復職による救済よりも社会的に望ましいことを明らかにした論文"Damages or Reinstatement : A Note on Remedies for Illegal Dismissal"を、ストックホルムで開催された欧州経済学会を始め、法と経済学会、労働経済学コンファレンスで発表した。さらに労働法以外では、最近論争となっている企業内研究における発明(職務発明)は、企業と従業員のどちらに権利を与えるべきかという特許法(特に35条)の規定に関する問題を分析した論文"Who should Own Rights of Service Invention, Employees or Firms?"を、日本経済学会で発表した。青色発光ダイオードの権利をめぐる中村修二教授(カリフォルニア大学サンタバーバラ校)の裁判に象徴されるテーマでもあり、学会の聴衆の関心は極めて高かった。また、賃金・評価システムが企業内で校正なものとして共有される必要性が指摘されて久しいが、その企業内の規範性と従業員の動機付けについての研究を手がけ始め、来年度に継続中である。
酸化ストレスによる骨代謝制御機構の解明

骨の恒常性維持における骨細胞の役割が注目されている。しかし、骨細胞における酸化ストレスが骨量維持機構に及ぼす影響についてはほとんど知られていない。我々は、ミトコンドリアでの酸化ストレス処理を担うスーパーオキサイドディスムターゼ2の発現を骨組織特異的に欠損させたマウスを作成し、その骨形態計測を行った。このマウスでは、骨での酸化ストレスの上昇と骨量の減少が認められた。これは、骨でのスクレロスチンの低下による骨形成抑制と、破骨細胞分化・活性化因子の発現上昇による骨吸収の亢進による事を明らかにした。我々の検討は、骨細胞酸化ストレスが骨量維持に重要な役割を果たしている事を明らかにした。加齢と共に生体内に蓄積する酸化ストレスは、種々の臓器に退行性変化をもたらすが、骨組織に及ぼす影響は不明な点が多い。さらに細胞質内、ミトコンドリア内でそれぞれ酸素代謝、活性酸素制御システムが存在し、臓器によってそれぞれの役割、依存度が異なる。ミトコンドリア内酸化ストレスと骨代謝制御との関係は不明であったため、ミトコンドリアでの活性酸素処理を担うMn-SODを骨組織特異的に欠損させたマウスを作成し解析を行っている。骨組織特異的Mn-SOD2欠損マウスをの骨形態計測を行ったところ、骨細胞での特異的Mn-SODの欠損は、骨量の低下と骨脆弱性を来たし、骨粗鬆症を発症する事が確認できた。また、このマウスでは骨形成の低下と骨吸収の亢進を認めた。さらに詳細な解析を現在行っている。この成果をH25年国際骨代謝学会・アメリカ骨代謝学会・日本骨代謝学会・日本整形外科学会などにおいて発表した。発表者した共同研究者は、アメリカ骨代謝学会にてYoung Investigator Awardを受賞し表彰された。現在論文投稿中である。今後も継続して骨組織の酸化ストレスによる骨量制御機構を解明し、加齢に伴う骨量減少の予防・治療に貢献したいと考えている。我々は、最近の研究で骨組織での細胞質内における酸化ストレスの増加が骨量減少を来たす事及び、抗酸化剤の投与によりこの骨量減少をレスキュー出来る事を明らかにし報告した。しかし、ミトコンドリア内酸化ストレスと骨代謝制御との関係は不明であった。そこで、ミトコンドリアでの活性酸素処理を担うMn-SODを骨組織特異的に欠損させたマウスを作成し解析を行った。まず初めに、このマウスにおいて骨組織特異的にMn-SODが欠損しているか否かを確認したところ、蛋白及び遺伝子レベルでの欠損が確認され、骨組織特異的Mn-SOD2欠損マウスの作成に成功した。次に、このマウスの骨形態計測を行ったところ、骨細胞での特異的Mn-SODの欠損は、骨量の低下と骨脆弱性を来たし、骨粗鬆症を発症する事が確認できた。この成果をH25年国際骨代謝学会・アメリカ骨代謝学会・日本骨代謝学会・日本整形外科学会などにおいて発表する予定である。また、廃用性骨萎縮の動物実験モデルを用いた解析から、廃用により骨での酸化ストレスが増加し骨量減少をもたらすことを明らかにし、さらに、抗酸化剤の投与がこの廃用性骨萎縮を予防することを明らかにした。この成果は、昨年アメリカ骨代謝学会にて報告し、現在論文投稿中である。骨組織の酸化ストレスによる骨量制御機構を解明し、加齢に伴う骨量減少の予防・治療に貢献したいと考えている。我々の研究成果は、骨の恒常性維持機構における酸化ストレスの重要性を明らかにし、骨粗鬆症の病態の解明及び新規治療の開発に繋がるものと考えている。骨代謝学整形外科・運動器医学これまで明らかにされていなかった、細胞質(SOD1)およびミトコンドリア(SOD2)に存在する活性酸素の処理機構が破たんすることで、骨粗鬆症様の病態を呈することを、動物レベルで世界で初めて明らかにした。内容を学会などでも報告し情報を発信できている。上述の如く、これまで不明であったミトコンドリア酸化ストレスの骨代謝制御機構への関与を、遺伝子改変動物を作成し解析している。野生型マウスと比較し、骨細胞特異的Mn-SOD2欠損マウスでは、骨のリモデリング障害が生じ早期に骨粗鬆症を呈する。このことにより、酸化ストレスが骨量調節において重要な役割をなしている事が明らかにされつつある。

また、廃用性骨萎縮においても酸化ストレスが重要な役割をなし、廃用性骨萎縮に対する抗酸化剤治療の可能性も示唆された。骨組織特異的Mn-SOD2欠損マウスでみられる骨量減少のメカニズムを追求し、論文化する。さらに、上述の骨細胞特異的Mn-SOD2欠損マウスに加えて、より分化段階が幼弱な骨芽細胞でのMn-SOD2発現を欠損させた骨芽細胞特異的Mn-SOD2欠損マウスを作成し、このマウスにおいても同様に骨形態計測を行う予定である。骨組織特異的Mn-SOD2欠損マウスの詳細な骨形態計測を行い、ミトコンドリア酸化ストレスの増加が骨組織に及ぼす影響の詳細を明らかにする。酸化ストレス増加に伴う骨量減少の細胞レベルでのメカニズムを明らかにするために、分子細胞生物学的手法を用いて、骨芽細胞・骨細胞特異的にMn-SOD2の発現を抑制若しくは亢進させた状態での各種遺伝子発現やシグナルカスケードの解析、レポーターアッセイなどを行う。予定していた国際学会への参加をしなかったため。前年度に引き続き、動物実験のための交配・飼育に要する費用、実験試薬、学会参加などに使用。本研究は、骨組織特異的Mn-SOD欠損マウスを作成し、尚且つ加齢による変化を解析するために、45種類の遺伝子改変マウスの交配や維持が必要である。そのため、遺伝子組換えマウスの大量繁殖・大量飼育が必要であり、多くのマウス飼育費を必要とする。さらに遺伝子組換えマウスは、すべて尾から抽出したDNAのGenotying PCRにより遺伝子型を決定しており、多くの分子生物学試薬が必要となる。成果の発表や情報収集のために各種学会への参加を予定しており年数回の学会参加への旅費が必要となる。
区分所有関係解消制度の国際比較を踏まえた日本での導入課題検討・政策効果の分析

2014年6月に成立した「マンションの建替えの円滑化等に関する法律の一部を改正する法律」による改正法である「マンションの建替え等の円滑化に関する法律」におけるマンション敷地売却制度は、耐震性能不足マンションのみを対象とする制度ではあるものの、5分の4以上の多数決により、区分所有関係を解消する道を開いたものとして、評価することができる。しかし、同制度は、1981年の改正建築基準法による新耐震基準を満たしたマンションには適用されないため、同年以降に建築確認を受けた(すなわち概ね19821983年以降に竣工した)マンションは適用対象外となってしまうほか、それより前に建築された高経年マンションであっても、耐震性能不足ではないもの、或いは、耐震性能不足であることを証明できないものは、多数決での区分所有関係解消の道が閉ざされたままになっている。このため、同制度が適用できないマンション類型ごとに、その再生手法や区分所有関係解消ニーズ等を調査・分析した。その結果、制度改正のための立法課題として、(1)解消決議について行政処分を介在させ取消訴訟の排他的管轄に服せしめること、(2)解消決議の要件は、一切裁量性のない客観的基準とすること、(3)解消決議には売渡請求制度を設けず、決議反対者が開発利益を顕在化させた時価での売渡により不公正な利益を享受できないようにすること、(4)解消の決議は議決権割合の3分の2以上の賛成で決議できる内容とすること等を摘出した。また、マンション建替えやマンション敷地売却に関して多大な影響を与えることにもなるマンション管理のあり方についても、研究を深めた。こうした研究内容を平成28年4月16日に都市住宅学会関西支部において「我が国のマンション再生法制の課題と問題点権利関係調整の観点から」との演題で報告している。(1)諸外国における区分所有関係解消決議制度の比較分析米国諸州、シンガポール等諸外国の区分所有関係解消について、文献調査等により立法経緯を解明するとともに、運用等に関する実態調査を行った。また諸外国における区分所有関係解消制度の比較分析を通じて、日本がマンション法制の改善を図る上で参考とすべき解消決議制度に関する法的措置、合意形成手法等に関する立法技術を抽出した。(2)日本のマンション建替え事例の分析及び制度的問題点の摘出マンション建替え事例について資料調査を行うとともに、特徴的な建替え事例について、成功要因や事業実現する上で困難となった事項及び対処方策について実態把握を行った。このため、同制度が適用できないマンション類型ごとに、その再生手法や区分所有関係解消ニーズ等を調査・分析し、制度改正のための立法課題を検討した。また、マンション建替えやマンション敷地売却に関して多大な影響を与えることにもなるマンション管理のあり方についても、国土交通省におけるマンション標準管理規約の改正作業への参画等をも含めて、研究を深めた。現行制度の問題点・限界と制度改正に関する課題についての整理ができた。今後は制度改正効果の分析が課題である。

事例調査を通じて、問題点と課題の摘出・整理が完了しつつある。中古マンション市場データを分析し、制度改正による効果の推計を行う。実態データを収集し、制度改正の効果を分析する。2015年度は理論検討及び法制改正課題の摘出を中心に行ったため、高額の経費支出が発生せず、次年度使用額が生じた。事例調査を先行させ、データ収集を次年度に行うこととしたため。2016年度はデータ収集・整備及びその基礎集計のための外注費に支出する。マンションデータを収集するための人件費支出に充てる。
正則横断性と結び目

横断正則性についての私の主要定理、即ちM^3を3次元多様体、αM'=S^Lとする。K、LをD^3の結び目、即ち、K、LはD^3の連結なし1次元部分多様体でαK、αLCαD^3とする。このとき次の定理の真為が今年の研究の1つでありました。“LをD^3の自明な結び目、このときKがD^3で自明でしるい必要十分条件は、微分可能な写像、f:D^3→D^3が存在し、HαD^3が微分同相写像で、fはLに横断正則的でf^<-1>(K)=Lを満たすこと"ある知り合いの先生にお願いして低次元多様体の専門家に見て頂いた結果、この定理が成立しない、即ち、反例があると詳しい内容の手紙を頂きました。私もようやく納得致しました。これらの研究は3次元ポアンカレ予想の肯定的解決のための研究の1つでありました。残念ながら以上の結果が得られてしまいました。しかしながら以上の貴重な事実を基礎として研究を続けました結果3次元ポアンカレ予想について次のような事実が成り立つことがわかりました。唯今かの先生に検閲して頂いておる最中であります。J.Hempelの「3次元多様体、Ann.of Math.Studiesの中に次のような基本定理があります。「M^3を3次元閉多様体としM^3に含まれる任意の単純閉曲線は必ずM^3の中の3-cellに含まれるなら、このときM^3はS^3に同相となる」この定理が手掛りとなり次のような事実が成り立ちます。M^3をαM^3=S^2である単連結な3次元多様体としてKをM^3の連結な境界をもつ一次元部分多様体でαK<αM^3とする。このときM^3はD^3と単連結な3次元閉多様体N^3との連結和となりかつK<D^3となる。M^3=D^3#N^3、K<D^3、これ以上は詳しく述べられませんが、今後これが正しいか否かをめぐって検討して行きたいと思っております。
限界酸素濃度に及ぼす酸化剤温度の影響

本研究計画に従い、まずはじめに、2次元の小型縦型燃焼風洞と多孔質円筒バ-ナを製作した。また、本研究代表者の配置替えに伴い、当初の研究計画には含まれてはいなかったが、各種燃料(メタン、プロパン、水素)、各種不活性ガス(窒素、アルゴン、ヘリウム)、および酸化剤(空気、酸素)の供給装置を製作し、±0.5%以内の精度で任意の組合せの混合気を最大毎分100ιまで供給できるように供給系を完備した。さらにまた、実験室周囲に暗幕を張り、モータドライブ付35ミリカメラによる詳細な火炎観察と正確な火炎位置の測定が行えるよう整備した。次に、第一段階の実験として、常温における限界酸素濃度の測定を行なった。その結果、既存の測定値とほぼ同様な値が得られ、今回製作した装置・供給系が本研究を遂行する上で妥当であることを確認した。また、固体燃料としてPMMAの円筒状試験片を用いて測定を試みたが、強力な着火源を必要とするほか、着火後も安定した2次元形状の火炎が形成されず、目下、その原因を検討中である。しかし、液体燃料については、2次元形状の安定な火炎が形成されることを確認した。さて、酸化剤温度の影響に関する実験であるが、当初加熱に使用を予定していた電気ヒ-タ(3相:200V)は、実験室の電気容量の点から使用できず、目下、燃焼ガス方式のヒ-タを検討中である。そのため、酸化剤温度の影響は理論解析を行なうに留まったが、その結果、(1)酸化剤温度の上昇は火炎温度を上昇させるが、その温度上昇分がそのまま火炎温度の上昇分とはならないこと、(2)ただし、酸素濃度が小さくなって火炎が淀み面に対しかなり酸化剤側に形成されるようになると、ほぼ酸化剤温度の上昇に見合って火炎温度が上昇すること、が明かとなった。現在、この結果を踏まえ、酸化剤温度と酸素濃度との関係を明かにすべく研究を続行中である。
日米科学協力事業「ソフトウェア検証の論理的方法」更新のための企画研究

これまでの日米共同研究の成果を基にして平成15年度にこの日米共同研究プロジェクトを発展的に継続すべく研究計画の企画を日米間で行った。米国側は本年より同様な企画のため、若い世代に中核メンバーを移行しながら日米共同研究の更新の準備を開始しており、日本側も本企画研究の遂行過程で若手世代に移行していく計画を進めた。現在までは日本側は岡田(慶応大)が、又米国側はScedrov(ペンシルバニア大)、Mitchell(スタンフォード大)が幹事役として共同研究や共同主催国際会議の企画を行い、これら幹事役と同世代の研究者達が井同研究の中核となってきた。(過去3年間に3回の日米ワークショップ及び特定領域「安全」グループ(代表:米澤教授(東大))と連携したソフトウェア安全性に関する国際シンポジウムを開催し、Theoretical Computer Science誌特別号、States-of-Art Series of LNCS (Springer)等を編集し、日米共同研究の成果発表も行ってきた。)今回の企画研究ではこれらの成果やこれまでの共同研究体制を分析し、今後の改良点を検討した。米国側からScedrov、Cervesato、Nuclaらが秋に来日し今後の共同研究の企画立案を行った。特にソフトウェア及びネットワークコミュニケーションの安全性検証のための共同研究の方法論を検討した。我々のソフトウェア検証の論理的方法についての日米共同研究は欧州やカナダ等の研究グループの研究とも深く関連するため、これらの研究グループとも打合せをして我々の研究企画に役立てた。
陳暘『楽書』の研究

陳暘『楽書』の胡楽部分の訳注を、楽器(巻125巻131)(中純子担当)・歌(巻158・巻159)(研究協力者長谷川愼担当)・舞(巻173・巻174)(齋藤茂担当)について、完成した。それにより、胡楽に関する宋代の音楽観が明確になった。そこには伝統的な儒家の礼楽観を色濃く反映した胡楽への見方があらわれており、胡楽をおおいに取り入れたとされている唐代の玄宗などは厳しい批判の対象となっている。一方で、宋代には残存していた『唐楽図』などにみえる胡楽器の数々を記録しておこうという姿も窺える。また、『楽書』に記された音楽関係の故事は『太平御覧』からの引用が多いことも、今回の訳注作成によって明らかになった事実である。さらに中は論文「北宋期における唐代音楽像-『新唐書』「礼楽志」を中心にして」において、陳暘も含めた北宋期の文人のもつ唐代音楽観について、従来唐代音楽を知る第一級の資料とされる『新唐書』「礼楽志」が唐代音楽の実像というより、より多く宋代人の関心に則してまとめられていることを考究した。これによって、陳暘『楽書』の成立した時代の音楽観について、ひとつのあり方を提示した。また同じく中の「涼州詞と涼州曲」の論文では、従来胡楽の影響という点から捉えられていた唐代の曲を、胡楽がいかに中国化していくかという視点で論究した。これも、「陳暘『楽書』の研究」によって、胡楽に対する宋代文人の捉え方の傾向を明らかにしたことを土台とした研究である。宋代資料に依拠したこれまでの唐代音楽についての認識から、可能なかぎり唐代資料による唐代音楽の解明を目指したものである。中と齋藤は『楽書』の訳注作成のため、まず版本の調査をおこなった。国内では、中は東洋文庫・東洋文化研究所・国立国会図書館・蓬左文庫の版本を、齋藤は静嘉堂文庫の版本をそれぞれ調査した。国外では、齋藤が上海図書館、復旦大学図書館を訪れ、所蔵する『楽書』の版本を閲覧し、また関係論文の収集も行った。また台北市の中央研究院と国家図書館においても、『楽書』の版本、マイクロフィルムを閲覧し、元の至正刊本の残卷とその明代修補本のコピーを入手した。その折に宋刊の『楽書目録正誤』のコピーも入手した。その結果を踏まえて、国立国会図書館の所蔵する清の林宇沖校勘による光緒三年定遠方濬師刊(菊坡精舎蔵板)を底本にすることとした。またそれと並行して、『楽書』の著者陳暘関連論文を探し、『楽書』の成立について詳しく知るためにも、陳暘「進楽書表」と、南宋の楊萬里による「楽書序」の訳注の制作を、研究会を開いて、検討した。その結果は『中国文化研究』21号に掲載される(三月現在入稿済み)。それに続いて、『楽書』の本文の訳注も制作を開始している。

また『楽書』に関わって、中国音楽史の研究発表としては、中が10月10日、二松学舎大学て開かれた日本中国学界で「唐宋音楽の断層」と題して、宋代資料による唐代音楽の研究の問題点を指摘した、また齋藤は、11月3日から11日まで中国へ出張し、5日から8日は蘇州大学で開催された「中国文学史百年研究国際研討会」に参加して、「面向新的百年來中国文学史研究的両箇問題(新しい百年の中国文学史研究に向けての二つの問題点)」の題で発表を行い、音楽研究と文学史研究を融合させる必要性を説いた。本年度はおもに、『楽書』の訳注を作成した。また、『楽書』に挙げられている唐代音楽に関連してシンポジウムと学会発表を行った。訳注作成の底本としては、昨年度の版本調査の結果から、国立国会図書館所蔵の『楽書』二百巻総目二十巻を使用した。これは清の林宇沖の校勘により、光緒三年に出版されたもので、菊坡精舎蔵板(方濬師刊)と記載されたものである。これを底本とするのは、調査の結果一般に使用されている四庫全書本には欠損している箇所が多々あり、より多くそれを補うことができるのが本書であったからである。しかし本書のなかにも読みにくい箇所があり、その場合は随時四庫全書本のほうを利用して解釈をおこなった。『楽書』二百巻のなかでも、今年度はとりわけ巻一百二十五から始まる胡楽楽器を扱った部分の訳出を中心に行った。そこに宋代人の胡楽に対する認識を垣間見ることができ、またそれぞれの胡楽器がどのように伝承されているのかを知ることも、中国音楽の流れを知るうえでも有益であった。それは、2005年度末出版予定の『中国文化研究』22号に「陳陽『楽書』の研究(2)」として掲載された。また研究分担者の齋藤の所属している大阪市立大学において以下のようなシンポジウムが開催され、そこで中と齋藤は研究発表を行った。「第56回大阪市立大学中国学会(7月9日、於大阪市大文化交流センター)・シンポジウム「中国古典音楽と文学」」齋藤茂の題目は「文献研究の問題点と可能性」、中純子の題目は「李白と盛唐音楽一楽府と詞のはざまで」であった。齋藤はそこで『楽書』訳注作成の意義と問題点も明らかにした。また中は『楽書』に取り上げられる唐代音楽のなかでも、盛唐音楽に関して、李白の詩篇から考えられることを述べた。また中は9月に中国の杭州にある浙江工業大学で開かれた宋代文学国際検討会においても、盛唐音楽と李白の詩篇についての学会発表を行った。陳陽『楽書』の胡楽部分の訳注を、楽器(巻125巻131)(中純子担当)・歌(巻158・巻159)(研究協力者長谷川愼担当)・舞(巻173・巻174)(齋藤茂担当)について、完成した。それにより、胡楽に関する宋代の音楽観が明確になった。そこには伝統的な儒家の礼楽観を色濃く反映した胡楽への見方があらわれており、胡楽をおおいに取り入れたとされている唐代の玄宗などは厳しい批判の対象となっている。一方で、宋代には残存していた『唐楽図』などにみえる胡楽器の数々を記録しておこうという姿も窺える。また、『楽書』に記された音楽関係の故事は『太平御覧』からの引用が多いことも、今回の訳注作成によって明らかになった事実である。さらに中は論文「北宋期における唐代音楽像一『新唐書』「礼楽志」を中心にして」において、陳陽も含めた北宋期の文人のもつ唐代音楽観について、従来唐代音楽を知る第一級の資料とされる『新唐書』「礼楽志」が唐代音楽の実像というより、より多く宋代人の関心に則してまとめられていることを考究した。これによって、陳陽『楽書』の成立した時代の音楽観について、ひとつのあり方を提示した。また同じく中の「涼州詞と涼州曲」の論文では、従来胡楽の影響という点から捉えられていた唐代の曲を、胡楽がいかに中国化していくかという視点で論究した。これも、「陳陽『楽書』の研究」によって、胡楽に対する宋代文人の捉え方の傾向を明らかにしたことを土台とした研究である。宋代資料に依拠したこれまでの唐代音楽についての認識から、可能なかぎり唐代資料による唐代音楽の解明を目指したものである。
遺伝性光線過敏症の原因究明・診断への基礎的研究

DDBを欠損しているにもかかわらず、不定期DNA結合能(unscheduled DNA synthesis)が正常な新規患者を見いだし、詳細に解析した結果、色素性乾皮症患者(xeroderma pigmentosum;XP)では、異常を示すサイクロブタン型ピリミジンダイマーに対する修復能は正常にもかかわらず(6-4)フォトプロダクトに対する修復能に異常があることを明らかにした(ITOH et al.J Invest Dermatol 11:251-257,1999)。更に解析を押し進めDDBの機能と老化・DNA修復の関連について明らかにする予定である。さらに、XP-EでDDBのheterogeneityが認められるが、このことは我々のデータと矛盾する点が多いので、既に報告されているXP-Eに関して詳細な解析を行う共にXP-Eの原因究明を行っている。患者不死化細胞を樹立し、その細胞を解析した結果コケイン症候群A群B群遺伝子共に共相補しないことを明らかにした(ITOH et al.J Invest Dermatol 114:101-106,2000)。このことにより、紫外線感受性症候群が独立疾患であることが更に明確になったと考えている。今後この細胞を用い、紫外線による突然変異率を解析する予定である。色素性乾皮症バリアントに関する研究:バリアント患者の両親(ヘテロザイゴート)に関する修復異常を解析している。
ディープラーニングによる腎腫瘍画像診断：マルチチャンネ三次元融合画像の使用

申請者らは、これまでディープラーニングの手法を含め,腎腫瘤の画像診断について多くの新規の技術を開発してきたが、正確性、客観性、簡便性、再現性の全ての条件を満たすことができなかった。本研究は、腎腫瘤診断で最も有用な画像診断であるダイナミック造影CTおよびMRIのマルチチャンネル画像の情報を生かし、ディープラーニングの手法を用いて、実用的なコンピュータ支援腎腫瘤画像診断システムを構築することが目的である。診断システムから得られる情報により、腎腫瘤に対して、経過観察、針生検、即時手術などの方針を適切に選択できるようになり、世界的に数多くの腎腫瘤患者で、不要な手術や針生検が回避できることが期待される。
脊椎動物の生殖機能中枢制御を司る新たな神経回路の解明

脊椎動物の生殖制御機構において、生殖腺からの性ステロイド(主にエストロジェン)の受容から視床下部生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH1)産生ニューロン制御までを繋ぐ神経回路の解明を目的に研究を進めた。申請者が系統樹立した遺伝子改変メダカ、エストロジェン受容体(ER)aをEGFP標識し、ERa発現ニューロンを細胞体から神経軸索まで可視化したメダカを用いた。(1)脳内には複数のERαニューロン群が存在するが、神経軸索投射解析の結果、GnRH1ニューロンに対する視索前野ERαニューロンの直接的な軸索投射を発見した。これにより、GnRH1ニューロンにエストロジェン濃度を伝達する神経回路の解明に大きく近づく成果が得られた。(2)次に、申請者は視索前野ERαニューロンが産生する神経伝達物質の解析を行った。上述の遺伝子改変メダカを用い、EGFP蛍光を標的に視索前野ERαニューロンを回収、次世代シーケンサーによりこれらが発現する遺伝子を網羅的に解析した結果、視索前野ERαニューロンは多くが神経ペプチドよりグルタミン酸を、一部がガンマアミノ酪酸(GABA)を主に産生することが明らかとなった。グルタミン酸、GABAは哺乳類でGnRH1ニューロンの電気的活動を制御する事が示唆されており、本研究の成果はそこにエストロジェンの直接的関与を加え、GnRH1ニューロンにたいするグルタミン酸、GABAの作用にさらなる意義づけを成した。目的としていた神経回路を形態学的に明確に示すことに成功し、エストロジェンが視索前野ERαニューロンに受容され、その濃度に応じてグルタミン酸、GABAが放出され、GnRH1ニューロンが制御されるというモデルが提唱された。これは哺乳類から魚類まで広く保存されたGnRH1制御機構である可能性も考えられ、脊椎動物全般を通した生殖機能制御機構の理解に繋がる重要な成果を挙げられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。脊椎動物の生殖機能制御には、生殖腺から分泌される性ステロイドホルモンが脳へフィードバックし、生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)の分泌量を調節する機構が知られており、これが適切に機能することで性成熟、性周期形成が可能となる。しかし、性ステロイドホルモンの脳における受容からGnRH制御までを繋ぐ神経回路は未だに不明な点が多く残されている。本研究では、性ステロイドホルモンを受容するニューロン群を直接解析するため、エストロゲン受容体α(ERα)をGFPによって特異的に標識したトランスジェニックメダカを作製した。これによってエストロゲン感受性を示すニューロンの細胞体から軸索の投射先までを視覚化することに成功した。ERαは核内受容体であるため、免疫組織化学などの手法ではその軸索まで観察することはできなかった。今回作製したトランスジェニックメダカを用いることで、神経連絡の詳細な解析が可能となった。現在、このGFP蛍光を標的に組織学的な観察を行っている。これによって脳内に発現するERα陽性ニューロンのうち、どの細胞がGnRHに軸索を投射しているかを同定する予定である。また、組換えコンストラクト作製当初、ERα発現制御領域が未確定であったため、第1エキソンから上流、隣接する遺伝子までの3kbを増幅し、その直下にGFPを接続したコンストラクトを使用した。しかし、これによって作製した系統は組織中にGFPの発現がほとんど認められなかった。そこで、このコンストラクトにさらに第1イントロンまで含めたものを作製し、組換えに使用したところ、脳や生殖腺、肝臓などの組織でGFP蛍光が確認された。このことから、ERαの発現制御に重要なプロモーター、エンハンサーが第1イントロンに含まれている可能性が示唆された。

目的としていた神経回路を形態学的に明確に示すことに成功し、エストロジェンが視索前野ERαニューロンに受容され、その濃度に応じてグルタミン酸、GABAが放出され、GnRH1ニューロンが制御されるというモデルが提唱された。これは哺乳類から魚類まで広く保存されたGnRH1制御機構である可能性も考えられ、脊椎動物全般を通した生殖機能制御機構の理解に繋がる重要な成果を挙げられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。ツールとなる性ステロイドホルモン受容体GFP標識トランスジェニックメダカの作製に時間を要してしまったため。メダカエストロゲン受容体の発現制御領域が不明だったため、コンストラクト設計に予定以上の試行錯誤を余儀なくされた。予定よりトランスジェニックメダカの作製が難航したことを考慮し、当初の予定ではエストロゲン受容体(ER)およびアンドロゲン受容体(AR)両方に着目した解析を目指していたが、先行して完成したERトランスジェニックの方を優先的に解析する。実際に、過去の研究では生殖制御機構におけるフィードバック現象はエストロゲンに関しての解析が中心的であり、知見も蓄積しているため、こちらを中心に据えることで生殖制御機構に関する理解を深めていく。ERトランスジェニック系統を使用して、まずは神経投射の解析を行い、生殖制御に主要内細胞群を絞り込んでいく。ARに関してはまだトランスジェニック系統が得られていない状況であるが、ERに関する解析と平行して引き続きトランスジェニック作製を進め、完成し次第、解析につなげて行きたいと考えている。
独立に推定された多次元項目反応理論の項目パラメタの等化法に関する研究

多次元項目反応理論における項目パラメタの等化に関する研究を行い、以下の3種類の方法を開発した。1)重み付き一般プロクラステス回転を利用した複数の独立に推定された項目パラメタセットの同時等化法。2)能力値パラメタの相関構造を維持した形での能力値パラメタのみを利用する等化方法。3)能力値パラメタの相関構造を維持し、しかも、項目パラメタの一致度も考慮した等化方法。その後、これらの方法の有用性を、実データを用いて検証した。なお、本研究の派生的産物として、相関構造を指定した因子の回転法を開発した。多次元項目反応理論に関して、これまでの研究のレビューを2013年8月に九州大学で開催された日本テスト学会第11会大会の企画セッションで発表した。多次元項目反応理論における等化の方法に関して、一次元の項目反応理で用いられている方法の理論的拡張を試みた。多次元項目反応理論における回転の不定性の除去に関する理論的考察をおこなった。本年度は、多次元項目反応理論の等化法の研究の理論的精緻化を測ると共に、多次元項目反応理論に特有な、補償型のirfと非補償型のirfを混合したhybrid modelの開発に取り組み、成果を複数の国内外の学会で発表した。多次元項目反応理論では、一次元の項目反応理論の項目特性曲線(irf)を多次元に拡張した項目特性曲線を用いるが、その拡張の仕方により、補償型のものと非補償のものが存在する。補償型のirfは、指数関数の中に多次元のθの線形結合を含み、所謂、因子分析の形をしているが故に、回転の不定性を有する。他方、非補償型のirfは、多次元の項目特性曲線を各次元ごとの一次元の特性曲線の積として表現したもので、回転の不定性のを有していない。今回提案するhybridなirfは、補償型のirfをP1(θ)非保証型をP2(θ)とすれば、項目ごとの重みwを用いてwP1(θ)+(1-w)P2(θ)と表現されるものであり、多次元項目反応理論で多く用いられている補償型のirfに特有な回転に関する不定性を持たないモデルであり、その実データに関する応用が期待されるものである。なお、2値データの基準変数を持つ回帰分析(ロジスティク回帰等)に於いてもこのhybridなモデルは利用可能で有り、その有効性をも検証した。本来の研究計画はいわゆる「共通項目」を利用した等化法の開発であったが、今年度は、研究協力者の沖嘉訓君と共に「共通受験者」を利用した方法を開発し、査読付き論文を一編発表した。一次元のIRTの場合、等化作業で調整が必要となるモデルの不定性は、原点と単位のみであるが、多次元IRTの場合は、それに回転の不定性が加わる。従って、等化係数としては、Aパラメタ行列に掛かる回転行列と、dパラメタに加わる定数ベクトルを求める必要がある。本研究の申請時点では、この回転行列を、「共通項目」を利用して求めることを考えていたが、本年度は「共通項目」ではなく「共通受検者」を利用して回転行列を求める方法を開発した。これは、共通受検者の能力値の推定値に対する回転行列を求める方法であるが、その利点は、「共通項目」法に比べ、回転後の因子間相関行列を、事前に指定した値に一致させることが容易であることである。27年度は、研究代表者の諸事情と、分担者の岡田謙介君が米国滞在中であり、予定通りの研究が不可能であったため、最終年度延長の手続きを取った。本研究では、独立に推定された項目反応理論のパラメタを、共通項目の値を手がかりに等化する方法に関して研究を行った結果、その成果としては、大きく以下の二つを得た。1)一次元多値型モデルの等化:一次元2値型モデルの項目パラメタの等化の方法を多値型に拡張した計算機プログラムをRのlazy.irtパッケージの中の二つの関数として開発し、公開した。2)多次元項目反応理論のパラメタの等化:2ー1)項目パラメタの等化:これは、、一般化プロクラステス回転を拡張した形になることが示され、それを実現する計算機プログラムをRのlazy.procrustesパッケージの中の複数の関数として作成した。:2ー2)被験者パラメタの等化:被験者パラメタの等化は、多次元の特性値間の相関構造に着目した場合、相関を指定したプロクラステス回転法に帰着することが判明し、その方法の有効性を示した。申請当初は多次元項目反応理論における等価の問題のみを取り扱う予定であったが、本年度はhybridモデルの開発に取り組んだため。28年度は、最終年度であるため、予定通り(一年遅れで)「共通項目」を利用した等化法の研究を推進する予定である。また、同時並行的に「共通受験者」を利用した方法の洗練も行う予定である。

一般に、等化係数としての回転行列を求める際には、回転後の因子間相関を指定した回転を行うことが望ましいが、その場合に、「共通項目」法と「共通受験者」法を折衷したような方法の開発も行う予定である。心理測定学多次元項目反応理論における等化の方法を完成し、同時に、補償型・非補償型を包含するhybridモデルの開発を行う。三年計画の第一年度としては、今後の研究の方向を明確に出来たという意味で、じゅんちょうに進んでいると考えられる。27年度は、研究代表者の諸事情と、分担者の岡田謙介君が米国滞在中であり、予定通りの研究が不可能であったため、最終年度延長の手続きを取った。航空機運賃ならびにノートパソコンの代金が予想以上に低かったため。主にに成果発表の旅費として使用する計画である。2014年度は、プロクラステス回転を利用した等化の方法の実装と、回転の不定性を内在しない、補償型と非補償型の性質を併せ持った項目反応関数に関しての研究を行う。と国後者に関しては、米国で開かれる学会(IMPS2014)で発表予定である。最終年度であるため、残りを出さないように努力する。計算の不備で\200,000あまりの残高が出てしまい、やむなく次年度使用額とした。研究発表の機会を増やし、旅費として使用する予定である。
非線形ラプラシアンを含む発展方程式の研究

p-ラプラシアンを含む発展方程式の時間局所解の存在に対する十分条件を,従来の結果に比べてより精密に導出した.また無限大ラプラシアンを含む発展方程式の適切性を証明し,解の減衰レートなど漸近挙動を明らかにした.さらに,これらの研究を通して非線形ラプラシアンを含む発展方程式の解の構成や長時間挙動の解析に対して幾つかの有効な手法を提案している.p-ラプラシアンを含む発展方程式の時間局所解の存在に対する十分条件を,従来の結果に比べてより精密に導出した.また無限大ラプラシアンを含む発展方程式の適切性を証明し,解の減衰レートなど漸近挙動を明らかにした.さらに,これらの研究を通して非線形ラプラシアンを含む発展方程式の解の構成や長時間挙動の解析に対して幾つかの有効な手法を提案している.1.無限大ラプラシアンを含む放物型方程式の粘性解の存在,一意性,初期値に対する連続依存性を証明した.さらに、解の漸近挙動を(1)全空間の場合の初期値問題;(2)有界領域に対する斉次ディリクレ問題;(3)有界領域に対する非斉次ディリクレ問題について解析した.特に(1)の場合はt^<-1/6>の減衰オーダーが、(2)の場合はt^<-1/2>の減衰オーダーが最適であることが証明された.また,(3)については,新しいバリア関数を用いた議論を提案し、定常解への収束オーダーを求めることに成功している.ここで開発した方法は他の退化放物型方程式の非斉次ディリクレ問題にも応用が可能である.2.p-ラプラシアンを含む爆発項付き放物型方程式のL^r-初期値に対する時間局所解のは存在定理を証明した.ここで得られた結果は半線形熱方程式ではよく知られているF.B.Weisslerの局所解の存在定理を退化放物型方程式に一般化するものである.ただし,準線形かつ退化した方程式の場合,Weisslerが用いた積分方程式によるアプローチは適用できない.そこで,本研究では劣微分作用素を含む発展方程式の理論とエネルギー法を発展させ,さらにL^r-評価を導入することで時間局所解の構成を行っている.1.無限大ラプラシアンを主要項に持つ放物型方程式の粘性解の時間大域的挙動を明らかにした.まず,全空間の初期値問題に対する解のLPノルムの最適な減衰評価を得た.特にL^∞ノルムの減衰速度が次元に依らないことを示し,またそのメカニズムを数学的観点から明らかにした.その他,有界領域の非斉次ディリクレ問題に対する解の減衰評価を,対応する定常解の非退化性を仮定せずに証明した.ここでは同じ年に発見された楕円型方程式の解の定常解に対する新しい近似法を用いている.2. p-ラプラシアンを主要項に持つ退化・特異放物型方程式の解の時間大域的挙動について研究した.減衰解の漸近形を明らかにし,また漸近形に対する安定性の概念を導入し,空間1次元の場合に対して安定性解析を実施している.特に1<p<2の場合はW^<1,p>_0上の曲面上の力学系を導入することで,漸近形の安定性に関する数学的構造を明らかにすることに成功している.ここで導入した力学系を用いる方法は,他のfast diffusion方程式への応用も可能である.非線形拡散現象を記述する放物型方程式について、おもに解の長時間挙動の観点から研究を行った。本年度の研究成果は以下のとおりである。1.fast diffusion方程式と呼ばれる特異性を伴う拡散項を持つ放物型方程式の解の長時間挙動を明らかにし、有限時間で消滅する解の漸近形を明らかにした。また、符号変化する解を対象に、その漸近形の安定性・不安定性を明らかにした。ここで得られたは、初期値に符号変化する摂動を与えた場合の解の漸近形の安定性・不安定性を考えているため、定符号解の安定性について既存の研究で知られている事実よりも強い主張と言える。また符号変化する漸近形がすべて不安定であることも証明している。2.WED汎関数と呼ばれる放物型方程式に対する変分的アプローチが近年提案されているが、本研究では二重非線形放物型方程式に対して同アプローチを拡張した。具体的には、ある変分問題の臨界点として近似解を与え、その極限として元の問題の解を得る。そのため、変分法で知られている手法を放物型方程式へ応用することが可能になった。今後は、周期問題やコンパクト性が破れる摂動問題など、既存の(二重非線形)放物型方程式に対する手法では明らかにできなかった問題への取り組みが課題となる。
精神疾患の数理モデルの構築とシミュレーションによる治療効果の評価

強迫性障害の症状モデルとして、強迫性障害の患者の臨床症状を元に、不安な状態から強迫行為を行うことで不安のない状態に戻るという2状態間の遷移問題を設定し、不安のない状態(s0)と不安のある状態(s1)で、「何もしない(a0)」「不安な状態に遷移する(a1)」「強迫行為を行う(a2)」の行動を各状態に設定した強化学習問題を設定し、強迫症状を説明するパラメータ設定を探索した。昨年度までに、a1とa2のサイクルに陥る頻度を強迫性障害の症状の定義として用い、正のTD誤差を用いた学習でのeligibility traceパラメータ(現在の誤差とどれだけ過去の状態と関連付けて価値を更新するかを決定するパラメータ)と、負のTD誤差を用いた学習でのeligibility traceパラメータの関係が非対称の領域では、強迫性障害の症状が発生することを確かめた。今年度は、強迫性障害患者ならびに健常者でのパラメータ分布の詳細を明らかにするために、eligibility traceパラメータの値で学習行動が変化する意思決定課題を用いた行動実験のデータ解析を行った。その結果、強迫性障害患者では正のTD誤差を用いた学習でのeligibility traceパラメータと、負のTD誤差を用いた学習でのeligibility traceパラメータが非対称な領域に分布することを明らかにした。現在論文作成の最終段階である。現在までに、当初計画していたシミュレーションおよび行動実験と解析を全て遂行できた。論文化も最終段階にきており、1年間の延長を行い投稿を行う。強迫性障害のモデルの構築を試み、シミュレーションでの結果をサポートする実験結果を得る事ができた。しかしあくまで実験室における特定の環境下での単純な実験課題における結果のため、実際の症状とのギャップがあることは否めない。今後は、今回得られたパラメータ空間での非対称性が、実際の症状を引きおこすために必要な条件が何かを明らかにしたい。1) OCDの患者の臨床症状を元に、不安な状態から強迫行為を行うことで不安のない状態に戻るという2状態間の遷移問題を設定した。強化学習の問題設定で、不安のない状態(s0)と不安のある状態(s1)で、「何もしない(a0)」「不安な状態に遷移する(a1)」「強迫行為を取る(a2)」の行動を各状態に設定した。また、強化学習アルゴリズムは一般的なTD学習則を採用したが、先行研究に基づきTD誤差の記号が正の場合と負の場合で、異なるパラメータセットを用意した。OCD症状の定義として、a1とa2のサイクルに陥る頻度を用いる。OCD症状がどうやって形成されるか、どれぐらいの強度で持続するのかを、シミュレーションで検証した。具体的には、衝動性に関わるパラメータである時間割引率γについて、OCD症状の頻度を評価した。その結果、正のTD誤差を用いた学習での時間割引係数γ+と、負のTD誤差を用いた学習での時間割引係数γ-の関係が非対称でかつγ+>γ-の領域では、OCD症状が発生することを確かめた。この結果に関して、OCDモデルに詳しい海外研究者の招聘を行い、研究協力者メンバーと共に日本神経科学大会においてディスカッションを行った。2) OCD患者における衝動性および強迫性に対応するパラメータの分布の推定を行うために、強迫性に対応するパラメータを測定する課題として提案されている2状態マルコフ意思決定課題(Daw et al., 2011)を実装し、健常者93名、OCDサブクリニカル被験者22名を対象としたデータ収集を行った。3) OCDの治療効果の予測の予備的な解析として、現状のモデルでの治療効果の検討をシミュレーションで行った。1)のモデルにおいて、薬物療法の効果を評価するために、OCDの第一選択薬として用いられるSSRIの効果を、先行研究に基づき「γ+とγ-を対称にする介入」と解釈し、薬物療法の評価をシミュレーションで行った。その結果、薬物療法後ではOCD症状の頻度が減少することを確かめた。数理モデルの構築とシミュレーション、行動実験の実施は予定通り進んでいる。さらに、モデルを用いた治療効果の予測に関する予備的な検討も開始していることから、順調に進展していると考える。強迫性障害(OCD)の症状モデルとして、強迫性障害の患者の臨床症状を元に、不安な状態から強迫行為を行うことで不安のない状態に戻るという2状態間の遷移問題を設定し、不安のない状態(s0)と不安のある状態(s1)で、「何もしない(a0)」「不安な状態に遷移する(a1)」「強迫行為を取る(a2)」の行動を各状態に設定した強化学習問題を設定し、OCDの症状を説明するパラメータ設定を探索した。昨年度はa1とa2のサイクルに陥る頻度をOCD症状の定義として用い、正のTD誤差を用いた学習での時間割引係数と、負のTD誤差を用いた学習での時間割引係数の関係が非対称の領域では、OCD症状が発生することを確かめたが、ピンポイントのパラメータ設定でのみ再現性を確認できるという安定性にかけるモデルであったため、今年度はモデルの改良を行った。具体的には、時間割引を固定し、TD誤差を学習に反映する際のeligibility traceをTD誤差が正の場合と負の場合で個別に設定し、その正負のトレース係数の関係性によってOCD症状を説明するモデルの方が、昨年度検討した正負の時間割引の関係性によってOCD症状を説明するモデルよりも、実際のOCD患者の行動をよく説明することを確認した。