hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多彩な金属酸化物ナノフルイドを実現する有機分子表面修飾のデザイン手法

金属酸化物ナノ粒子の溶媒中分散を実現するため、ナノ粒子の表面に有機分子を結合して表面化学特性を制御する表面修飾が行われてきた。しかし、どの分子を結合すれば良いかは試行錯誤により決定されてきたため、本研究では、ナノ粒子の分散を決める有機分子の特徴に関する研究を行なった。具体的には、2エチルヘキサン酸酸化ジルコニウムナノ粒子を合成し、これを29種類の溶媒に分散して分散性を評価した。さらに、未修飾の酸化ジルコニウムナノ粒子、2エチルヘキサン酸についても、各種溶媒中への分散性、均一混合の可否を調べた。この結果を用いてHansen溶解度パラメータを求めたところ、未修飾ナノ粒子と2エチルヘキサン酸のHansen溶解度パラメータの間に、修飾ナノ粒子のパラメータが存在することが明らかになった。これより、目的とする溶媒中にナノ粒子を分散させようとするとき、有機分子を選択するための指標を得ることができた。続いて、COSMO-RS法を用いて様々な溶媒と酸化ジルコニウムナノ粒子、および2エチルヘキサン酸酸化ジルコニウムナノ粒子との相互作用を評価した。無限希釈活量係数の自然対数を溶媒とモデルとの親和性の指標と考え、比較を行なった。その結果、分散性の高い粒子は、無限希釈活量係数の自然対数が小さく、高い親和性を持ち得ることが明らかとなった。これより、この手法でも分子の選択が可能であることが示された。一方、分散性の低い粒子も指標の上では親和性が高いという結果になったため、今後、さらに様々な指標で分散性を説明できるか、検討を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ナノ粒子の表面修飾をデザインする際に用いる評価系の確立をおこなった。酸化セリウムや酸化チタンなどを含む様々な表面修飾ナノ粒子の合成を行い、合成の容易さや生成したナノ粒子の均一性などを指標として考え、2エチルヘキサン酸で表面修飾した酸化ジルコニウムナノ粒子を評価系としてまず用いることにした。この修飾ナノ粒子は、回分式反応器を用い反応物を180°Cで16時間加熱することで得ることができ、生成した粒子がトルエン中に良く分散する特徴を有する。次に、予備的実験を行い、本修飾ナノ粒子がどの溶媒に分散するかを評価した。その結果、トルエンの他、クロロホルム、o-キシレン中に良く分散することが明らかとなった。一方、水やエタノール中には分散しないことから、誘電率の高い溶媒には分散しにくいことが明らかとなった。さらに、これに加えてデカン酸修飾酸化セリウムナノ粒子も利用可能であることを明らかにした。この表面修飾粒子は、デカン酸の存在下で硝酸セリウム水溶液ないし水酸化セリウムを数百°Cで加熱することで形成し、その表面にはデカン酸が結合している。これにより、シクロヘキサンやtransデカリンなどの溶媒中にはよく分散する一方で、アセトンや水、エタノールには分散しない表面修飾ナノ粒子を合成することに成功した。本セリウムナノ粒子系においては、表面修飾を行わない粒子については水中に比較的よく分散することが明らかになっており、修飾の有無による表面化学特性の変化が示されている。そこで、今後、これらの系について表面修飾による分散性の変化と、表面修飾に用いた有機分子との関係を明らかにする。本研究では表面修飾をデザインするために、まず表面修飾ナノ粒子を分散/凝集させる溶媒を見出し、修飾基と溶媒との親和性を記述できる指標を見出し、それに基づき分散させたい溶媒に対する表面修飾基を決めるというアプローチをとる。本年度は、その評価を可能にする表面修飾ナノ粒子を見出すことに成功した。2エチルヘキサン酸修飾酸化ジルコニウムナノ粒子を用い、様々な溶媒中における分散挙動を評価した。その結果、トルエン、クロロホルム、p-キシレン中には分散したものの、ヘキサン、ベンゼン、ピリジン、エタノール、水などには分散しなかった。これらの分散性評価の結果をもとに、ハンセン溶解度パラメータを求めた。さらに、COSMO-RS法を用いて表面修飾ナノ粒子と溶媒との親和性の評価が可能であるか調査を行なった。各溶媒に分散質を無限希釈した際の活量係数の自然対数を求め、これと実験より得た分散性が相関するか、評価を行った。その結果、溶媒分子と相互作用すると考えられる2エチルヘキサン酸分子を用いた場合は、分散性と無限希釈における活量係数の相関は良くなかった。そこで、酸化ジルコニウムナノ粒子のクラスター構造を作成し、これに2エチルヘキサン酸を結合した構造を用い、活量係数の自然対数を求めた。その結果、実験で求めた分散性と傾向が一致した。これは、2エチルヘキサン酸がナノ粒子と結合する部位は溶媒と相互作用しないため、分散には寄与しないためと考える。これより、COSMO-RS法を用いて表面修飾ナノ粒子の分散性を評価できる可能性が見出された。さらに、2エチルヘキサン酸のうち、ナノ粒子と相互作用すると考えられるカルボキシル基を除いた部分を用いて無限希釈時の活量係数を評価したところ、分散性と良い相関を与えた。これらの結果より、分散媒と相互作用する部分についてCOSMO-RS法を用いて無限希釈じの活量係数を評価すれば、分散性の指標となる可能性が示された。

本年度は、表面修飾ナノ粒子のハンセン溶解度パラメータを求めると共に、COSMO-RS法を用いて各種溶媒中における表面修飾ナノ粒子の無限希釈時の活量係数を求め、これが実験で明らかにした修飾ナノ粒子の分散性と良い相関を示すことを明らかにするなど、修飾分子の設計を実現する指標の提案に成功したため。金属酸化物ナノ粒子の溶媒中分散を実現するため、ナノ粒子の表面に有機分子を結合して表面化学特性を制御する表面修飾が行われてきた。しかし、どの分子を結合すれば良いかは試行錯誤により決定されてきたため、本研究では、ナノ粒子の分散を決める有機分子の特徴に関する研究を行なった。具体的には、2エチルヘキサン酸酸化ジルコニウムナノ粒子を合成し、これを29種類の溶媒に分散して分散性を評価した。さらに、未修飾の酸化ジルコニウムナノ粒子、2エチルヘキサン酸についても、各種溶媒中への分散性、均一混合の可否を調べた。この結果を用いてHansen溶解度パラメータを求めたところ、未修飾ナノ粒子と2エチルヘキサン酸のHansen溶解度パラメータの間に、修飾ナノ粒子のパラメータが存在することが明らかになった。これより、目的とする溶媒中にナノ粒子を分散させようとするとき、有機分子を選択するための指標を得ることができた。続いて、COSMO-RS法を用いて様々な溶媒と酸化ジルコニウムナノ粒子、および2エチルヘキサン酸酸化ジルコニウムナノ粒子との相互作用を評価した。無限希釈活量係数の自然対数を溶媒とモデルとの親和性の指標と考え、比較を行なった。その結果、分散性の高い粒子は、無限希釈活量係数の自然対数が小さく、高い親和性を持ち得ることが明らかとなった。これより、この手法でも分子の選択が可能であることが示された。一方、分散性の低い粒子も指標の上では親和性が高いという結果になったため、今後、さらに様々な指標で分散性を説明できるか、検討を行う。今後は、H28年度に見出した2エチルヘキサン酸修飾酸化ジルコニウムナノ粒子およびデカン酸修飾参加セリウムナノ粒子を用いて、修飾ナノ粒子の分散性に与える修飾分子の影響を評価する。未修飾、修飾ナノ粒子および修飾分子のHansen solubilty parameterを評価して、その3つのパラメータ間の関係を明らかにすることで、目的とする溶媒に分散させるための修飾剤設計を可能とする。今後は、この手法が他の系においても適用可能かどうか評価するとともに、COSMO-RS法を用いた表面修飾分子の設計と、分散性の検証を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
大腸菌の相同組換えに関与する新しい遺伝子recHの解析

大腸菌のruvC遺伝子は,遺伝的相同組換えの中間体であるホリデ-構造を切断するエンドヌクレアーゼをコードしている。ところが,ruvC単独ミュータントは,さほど組換え欠損にならない。このことは,大腸菌にはruvC遺伝子産物以外による組換え中間体のプロセッシング機構が存在することを示唆している。我々は,ruvCとの二重変異で組換え欠損となる新たなTn10挿入変異株を単離し,その原因遺伝子をrecHと名付け解析した。その結果,以下の成果を得た。recH変異を相補するプラスミドクローンを大腸菌のPstIライブラリーから得た。挿入DNAは,約4kbあり,小原らの大腸菌ラムダライブラリーとハイブリダイゼイションを行いクローンを対応させた結果,λ115とλ166であることがわかった。詳細な欠失プラスミドを作成して対応する遺伝子を求めた結果,dksA遺伝子とrecH遺伝子は同一の遺伝子であることがわかった。dksA変異は,分子シャペロニンの一つをコードしているdnaKの欠損を相補するサプレッサー変異(dnaK supressor)として同定された遺伝子であるが,野性型dnaK遺伝子の機能や,サプレッションのメカニズム等詳細はわかっていない。現在,dksA遺伝子と相同組換えとの関係を解析している。
炎症反応におけるMAPキナーゼの役割解明と新規抗炎症薬開発のための標的分子の確立

炎症細胞(好中球、好酸球、マクロファージ、マスト細胞、気道上皮細胞)の機能発現におけるMAPkinase (MAPK)の関与について、p44/42 MAPKの活性化を抑制するMEK阻害薬,PD98059、及びp38 MAPK阻害薬SB203580を用いて解析し、以下のことを明らかにした。(1)好中球をstaurosporineで刺激するとケモカインmacrophage inflammatory protein-2 (MIP-2)が産生される。p44/42 MAPK及びp38 MAPKはMIP-2 mRNAの安定性の増大及び翻訳に関与している。(2)IL-5による好酸球の生存延長はp44/42MAPKは関与していないが、炎症局所に浸潤したのちの好中球のアポトーシスにはp38 MAPKの持続的な活性化が関与している。(3)マクロファージをstaurosporineで刺激するとアラキドン酸代謝が亢進する。p44/42MAPKはcytosolic phospholipase A2をリン酸化してアラキドン酸遊離の増大に大きく関与している。また、thapsigarginやLPS刺激によるヒスタミン産生の増大はヒスチジン脱炭酸酵素の誘導によるもので、その転写にp44/42 MAPKが大きく関与している。(4)マスト細胞において、抗原刺激によるinterleukin-4の産生にはp38 MAPKが部分的に関与している。(5)気道上皮細胞株NCI-H292細胞において、インターフェロン-γ刺激による接着分子ICAM-1の発現にはp44/42 MAPK及びp38 MAPKはいずれも関与していない。さらに、p44/42 MAPK及びp38 MAPK阻害薬とステロイド性抗炎症薬の効果を比較したところ、MAPK阻害薬はステロイド性抗炎症薬の薬理作用の少なくとも一部については同等の作用を示すことが明らかになり、MAPKがステロイド性抗炎症薬と同等の効力を持つ新規抗炎症薬、あるいはステロイド性抗炎症薬の投与量を減少させる薬物を開発する上での標的分子になりうることが示唆された。炎症細胞の機能発現におけるMAP kinaseの関与について以下の4点について解析した。(1)マクロファージのアラキドン酸代謝:ラット腹腔マクロファージを発癌プロモーターstaurosporineで刺激するとcyclooxygenase-2が誘導され、prostaglandin E_2の産生が亢進する。p44/p42 MAP kinaseの活性化阻害薬PD98059は、cyclooxygenase-2の誘導を部分的に抑制し、prostaglandin E_2の産生を強く抑制したことから、これらの反応にp44/p42 MAP kinaseが関与していることが示唆された。(2)マクロファージ様株RAW264.7細胞のヒスタミン産生:発癌プロモーターでRAW264.7を刺激するとヒスチジン脱炭酸酵素が誘導され、ヒスタミンの産生が亢進する。PD98059はこのヒスチジン脱炭酸酵素の誘導を強く抑制したが、p38 MAP kinaseの阻害薬SB203580ではわずかに抑制されただけであった。(3)好中球のケモカイン産生:好中球をstaurosporineで刺激したときに生じるケモカインmacrophage inflammatory protein

-2の産生は、PD98059及びSB203580で強く抑制された。その作用機序として、p44/p42及びp38 MAP kinaseはいずれも転写だけでなく、mRNAの安定化及び翻訳にも関与していることが明らかになった。(4)肥満細胞のinterleukin-4産生:SB203580は抗原刺激によるinterleukin-4産生を部分的に抑制したが、PD98059はむしろ増加させた。また、phosphatidylinositol 3-kinase阻害薬wortmanninは抗原刺激によるp38 MAP kinase及びc-Jun N-terminal kinaseの活性化を強く抑制したが、interleukin-4の産生の抑制作用は部分的なものであった。以上のように、MAP kinaseは炎症性細胞の種々の機能発現に関与しているが、p44/p42 MAP kinaseとp38MAP kinaseの関与の大きさは、それぞれ、細胞機能毎に大きく異なることが示唆された。初年度に引き続き、炎症細胞の機能発現におけるMAP kinaseの関与について以下の3点について解析した。(1)好酸球のサバイバル:ラット腹腔好酸球をIL-5存在下で培養するとアポトーシスが抑制される。このアポトーシスの抑制におけるJAK2及びp44/p42 MAP kinaseの関与について検討したところ、JAK2は大きく関与するものの、p44/p42 MAP kinaseの関与は小さいことが明らかになった。(2)気道上皮細胞における接着分子ICAM-1の発現:気道上皮細胞株NCI-H292において、IFN-γ刺激あるいはTPA刺激によるICAM-1の発現に対するp44/p42MAP kinaseの関与について検討した。その結果、IFN-γ刺激によるICAM-1の発現およびSTAT1のリン酸化にはp44/p42 MAP kinaseは関与していないこと、TPAによるICAM-1の発現には抑制的に作用していることが明らかになった。さらに、p44/p42MAP kinaseが転写因子NF-κBの活性化に抑制的に作用していることが示唆され、他のシグナル経路とのクロストークの一例であると考えられる。(3)マクロファージのヒスタミン産生:初年度において、マクロファージによるヒスタミン産生にはp44/p42MAP kinaseが大きく関与していることを明らかにした。本年度は、ステロイド性抗炎症薬の効果について検討した。ステロイド性抗炎症薬デキサメサゾンで24時間前処理した後、thapsigarginで刺激すると、ヒスタミン産生は濃度依存的に抑制された。この抑制作用は、p44/p42 MAP kinaseの活性化抑制作用とよく一致した。したがって、ステロイド性抗炎症薬の薬理作用の少なくとも一部はp44/p42 MAP kinaseの活性化抑制作用により発現していることが明らかになり、抗炎症薬の標的分子としてのp44/p42 MAP kinaseの有効性が示唆された。
情報理論的暗号理論における統一的パラダイムの構築とその応用

暗号理論や情報理論に跨る多様な安全性概念を俯瞰的かつ体系的に扱うことのできる統一的パラダイムを研究した。計算量的安全性概念、情報理論的安全性概念を様々な角度から俯瞰的にみることで、様々な安全性概念の定式化、システム構成法及びそれらの関係性を明らかにした。特に、操作的意味付けのある様々な安全性概念を情報理論的観点から定式化し、従来の安全性概念も含めて、安全性概念間の関係性を示した。また、偏りのある分布の秘密鍵や乱数による情報理論的安全性の実現性や効率性の限界を示した。さらに、本パラダイムにより、様々な高機能暗号やプロトコルの安全性定式化や構成法に関する新たな成果を得た。従来の情報理論的安全性には、その定式化において暗号学的観点からの操作的意味づけが不明確である場合や、安全性と効率性の限界、それらのトレードオフが理論的に不明確である場合が多い。本研究では、暗号理論と情報理論に跨る多様な概念を俯瞰的かつ体系的に扱うことのできる統一的パラダイムを構築することを目的としている。初年度である平成27年度は、情報理論的安全性を有する様々な暗号技術の多様な概念をできるだけ俯瞰的に捉えることを目的に、まずは、従来の情報理論的安全性概念に対して、以下の観点から研究を行った。(1)様々な観点から、従来の基礎技術における安全性概念の拡張を行った。具体的には、暗号化の枠組みでは放送暗号やタイムリリース暗号等を、認証の枠組みではアグリゲート認証等を、秘密分散の枠組みではタイムリリース秘密分散等を対象にして、情報理論的立場から様々な多機能性や安全性を数理モデル化した。(2)それら拡張概念を実現する暗号技術の秘密鍵長の限界や、システム構成法を示した。これにより、各種システムにおける効率性の限界、また、安全性と効率性のトレードオフに関する結果が得られた。また、応用面においても、情報理論的指標(エントロピー等)や情報理論的安全性概念を利用して、計算量的安全性をもつ暗号技術やネットワークセキュリティへの応用研究に繋げることができた。そして、上記の研究成果は国内外の学術会議や論文誌で発表している。研究実績の概要に記述したように、本研究課題を解決するにあたり、初年度としては理論面および応用面の双方から十分な研究成果を出せたと考える。したがって、進捗状況は、おおむね順調に進展していると考える。平成28年度は、前年度の理論的成果をさらに発展させて完成度をあげた論文の発表を行った。暗号理論における計算量的安全性、情報理論における情報理論的安全性を体系的に俯瞰的立場から眺め、その観点から暗号化方式、認証方式、秘密分散法に関わる様々な多機能性や安全性の概念を定式化し、それらをみたすシステム構成法の提案を行った。例えば、暗号化における無効化機能、秘密分散におけるタイムリリース機能、暗号化状態での検索機能等がこれら成果に含まれる。特に、情報理論的安全性をもつ検索可能暗号の数理モデルやシステム構成法の提案は世界初の成果であり、これは暗号理論と情報理論双方の観点から、それぞれの理論的特長を生かすことで達成できた成果である。また、非一様な物理乱数から真正乱数を生成する手法(Eliasの手法、Peresの手法)に対して、その実用性を非漸近的立場から評価するため計算機実装実験を行った。さらに、情報理論的指標や情報理論的安全性の概念を利用し、計算量的安全性をもつ暗号技術や、ネットワークセキュリティでの研究成果へ応用することができた。そして、上記の研究成果は国内外の会議や論文誌で発表している。研究実績の概要に記述したように、本研究課題を解決するにあたり、理論面および応用面の双方から十分な研究成果を出せたと考える。平成29年度は、暗号理論における計算量的安全性概念、情報理論における情報理論的安全性概念を様々な角度から俯瞰的にみることで、暗号化方式、鍵共有方式、認証方式、秘密分散法等に関わる様々な安全性の概念を定式化、あるいは、安全かつ効率的なシステム構成法の提案を行った。特に、暗号化方式および鍵共有方式において、計算量的安全性の観点から操作的意味付けのある様々な安全性概念を情報理論的観点から定式化し、従来の安全性概念も含めて、様々な情報理論的安全性の概念間の関係を理論的に解析した。また、一様ランダムな秘密鍵や乱数が利用できない場合の暗号化、認証、秘密分散法に対して、それらの情報理論的安全性や効率性の限界を示すことができた。さらに、情報理論的安全性概念を応用し、様々な高機能暗号やプロトコルの効率的な構成へ応用することができた。

例えば、暗号化の無効化機能や多重化機能、秘密分散のタイムリリース機能、そして効率的なカードプロトコルの構成の成果が含まれる。上記の研究成果は、国内外の学術会議や論文誌において発表している。暗号理論や情報理論に跨る多様な安全性概念を俯瞰的かつ体系的に扱うことのできる統一的パラダイムを研究した。計算量的安全性概念、情報理論的安全性概念を様々な角度から俯瞰的にみることで、様々な安全性概念の定式化、システム構成法及びそれらの関係性を明らかにした。特に、操作的意味付けのある様々な安全性概念を情報理論的観点から定式化し、従来の安全性概念も含めて、安全性概念間の関係性を示した。また、偏りのある分布の秘密鍵や乱数による情報理論的安全性の実現性や効率性の限界を示した。さらに、本パラダイムにより、様々な高機能暗号やプロトコルの安全性定式化や構成法に関する新たな成果を得た。研究者間で密に議論を重ねることで、これまでの理論的研究成果(特に、暗号化に関する成果)を更に発展させる。具体的には、これまでの成果をより俯瞰的かつ体系的に記述できる数理モデルの構築を目指す。そして、今後は、認証・署名方式に対する統一的パラダイムの構築にも着手する。更に、応用面では、本格的に以下の4項目の課題解決に取り組む:(1)計算量的安全性をもつ暗号技術構成への応用、(2)理論研究で得られた成果の実用性を数値実験的に実証するための計算機実装実験、(3)実用的視点から暗号基礎技術の適切なパラメータ設定、(4)長期間の安全性が必要とされる暗号技術への応用。最終年度に向けて、研究者間で密に議論を重ねることで、これまでの理論的研究成果を更に発展させ、認証技術に対する統一的パラダイムの構築に関する理論的成果をだすことを目指す。また、応用面において、これまでの研究はおおむね順調に進展しているが、引き続き、以下の4項目の研究課題を高い完成度で解決することをめざす。(1)計算量的安全性をもつ暗号技術構成への応用(2)理論研究で得られた成果の実用性を数値実験的に実証するための計算機実装実験(3)実用的視点から暗号基礎技術の適切なパラメータ設定(4)長期間の安全性が必要とされる暗号技術への応用29年度が最終年度であるため、記入しない。暗号理論29年度が最終年度であるため、記入しない。
ニッケル水素電池における電極材料の微細構造解析と高機能化

水素吸蔵合金の水素化特性は合金の表面状態と密接に関係するため、合金の表面状態を制御することは重要である。本研究では、透過電子顕微鏡によるキャラクタリゼーションを駆使して、表面構造を微視的レベルで観察した。MmNi_5合金の水蒸気による表面改質層の微細構造を調べ、表面状態やそれが関係する初期活性化の機構を解明し、それらを制御する指針を得ることを目的とした。水蒸気処理によって初期活性が大幅に向上し、熱アルカリ処理と同等あるいはそれ以上の初期活性が得られていることが分かった。また、水蒸気あるいは乾燥空気の雰囲気中で試料粉末を加熱することにより、酸化されやすい元素が選択的に酸化し、合金の分解反応が生じ、Niが金属状態で析出した表面層が形成されていることが磁気測定から推察された。水蒸気処理した試料粉末の表面近傍におけるTEM断面観察を行った。酸化膜からなる表面改質層の厚みが処理温度と時間とともにと変化し、その厚みが水素吸蔵特性に影響を与えることが分かった。この酸化膜中にはニッケルが分散しており、この分散しているニッケルが全体として方位がそろっていて、単結晶状の回折図形を呈していた。高分解能電顕観察像には、格子縞が明瞭に観察される部分と非晶質特有の像が観察される部分が混在していた。この表面改質層ではニッケル相は結晶を保っているが、その中に数nmオーダーの非晶質である酸化物相が入り組んで存在していると考えられる。粉末本体(LaNi_5)と表面改質層のニッケル(Ni)から、(111)Ni//(001)LaNi_5、[110]Ni//[110]LaNi_5なる方位関係が得られた。水蒸気処理はこれまでのアルカリ処理よりも表面に方位のそろったニッケル相を制御しながら形成することができ、化学薬品を使わずに活性化処理を行える特長がある。
ママさん起業家をいかに創発すべきか　－　女性起業を促進する環境と教育　－

第1に結婚・子育てによるキャリア中断を余儀なくされた女性が起業家精神並びに知識・スキルを育む過程を、周囲の環境と照らし明らかにした。女性起業家に対する面接調査を進め類型化・分析する一方、質問調査票にもとづく量的調査を実施し、女性起業家の生涯にわたる起業家精神の成長を「見える化」した。第2にNPO法人など非営利団体を主宰する女性経営者の起業家精神の醸成について、面接調査並びにNPO法人の事業報告書・財務報告書を分析し、明らかにした。第3に教育機関、特に女子大学・短大などにおける起業家精神の育成に向けた教育について、文献調査を踏まえ、米国、台湾、韓国の現地調査を行い、我が国と比較検証した。ママさん起業家・女性起業家の卵を生み出す自己投資を促す場として、学校や職場、家庭。地域社会などの環境はどうあるべきだろうか。また孵化したばかり起業家を育む事業の環境はどうあるべきだろうか。本研究は、こうした問題意識に立ち、学際的な立場から研究代表者(経営学)と分担研究者(比較国際教育学・ジェンダー研究)が連携をとって進めている。平成26年度には、ママさん起業に関する国内外の文献調査を行い、理論仮説を再検討し、これを踏まえ関西地区における女性起業家20名の面接調査を実施した。第1に文献調査を進め、討論を重ね、実施計画で想定した理論仮説、研究方法を再構築した。すなわち当初想定した「地域プラットフォーム」「リーダーシップ発揮体験」に、生育環境から自然に獲得される「ハビトゥス」を加えた3つのキーワードが我が国女性の起業家精神発現に重要な役割を果たすと考えた。というのは企業家精神の国際比較調査において、起業機会の追求、起業家の評価、起業失敗への怖れなど、個人の意識につながる課題が、我が国に対し提起されており、これを克服するためには生育環境の検討が欠かせないと判断したからである。これらの検討には面接調査が適しているため、平成26年度は原計画で予定した一般女性を対象としたインターネット調査に代え女性起業家面接調査を行った。第2に上記方針にもとづき関西地区の女性起業家20人を対象として面接調査を行い、家族の影響や生育環境、教育体験、就業経験などを聞き取り調査し、「ハビトゥス」「地域プラットフォーム」「リーダーシップ発揮体験」というキーワードを中心に分析した。また女性起業家の総数が限られる中で多くのサンプルを得るため、ママさんに限らず女性起業家全案を扱うことにした。ただし女性起業家全体を調査対象とする中で、子育て中・子育て後の女性を取り巻く環境の特殊性を明らかにするよう努めている。第2に実証研究については、これまでの理論的検討を踏まえ、「リーダーシップ」「ハビトゥス」にもとづくアプローチでは前年度の関西起業家調査(質的調査)のフォローアップを進める一方、「地域プラットフォーム」にもとづくアプローチとして、社会的起業・NPOについて、草の根情報化に寄与する女性起業家を主な対象として調査を行った。またNPOに関しては、事業計画書・会計報告にもとづく事例研究を並行して進めた。第3に内外高等教育機関の女性向け起業プログラム調査については、前述の国際学会における情報共有を踏まえ、米国における女子大学の起業家教育に関する現地調査を実施した。具体的にはWellesley College, Smith Collegeなど東部地区の名門4女子大学と共学2大学の担当者とのインタビューを行った。第4に研究成果の公表については、ICSB並びにACSBの年次大会において、「リーダーシップ」「ハビトゥス」「地域プラットフォーム」という3つのアプローチにもとづく口頭報告を、それぞれ行ない、内外の研究者・実務家と情報交換を進めた。また内外高等教育機関の女性向け起業プログラム調査については、まず文献調査にもとづき論文を学内紀要に掲載した。なお、分担者(三宅)は、本研究と密接な連携の下、学内助成金にもとづく女性経営者のリーダーシップ・スタイルに関する実証研究論文を学内紀要に発表した。第1に先進事例に関する国内外の情報収集・研究者との情報共有化については、おおむね順調に進んでいる。第2に女性起業家を対象とした実証的研究についてもおおむね順調に進展している。2014年度に実施した関西起業家を対象とした質的調査を踏まえ、2015年度は社会的起業・NPO(「草の根情報化」に携わる起業家)を対象とした質的調査を行った。またNPOに関しては、事業計画書・会計報告にもとづく分析を並行して進めた。なおNPOに関しては、女性起業家が取り組みやすい起業分野を重点的に取り上げた。第3に内外高等教育機関の女性向け起業プログラム調査についても、国際学会における情報共有、米国における女子大学の現地調査などおおむね順調に進展している。第4に研究成果の公表については、国際学会発表を積極的に進めたものの、学術雑誌への掲載は所属機関の紀要にとどまっており、やや遅れていると評価している。第1に我が国女性のキャリア形成の中断と人的資本蓄積に関する問題について、関西地区のママさん起業家の面接調査結果にもとづき、生育期から学校教育、職場、結婚・育児、地域社会生活など、それぞれの生涯を通じて、起業家精神と知識・スキルがどう養われてきかを類型化し、それぞれの特徴を明らかにした。すなわち、学校教育期・学卒就職期に形成された知識・スキルと現在の事業分野との間で直接的な関係があるパターンの他、様々な人生経験において断続的に培われた知識・スキルを足し合わせるように評価し、事業機会があると考える分野に狙いを定め起業準備に取り組むパターンも多いことを確認した。本研究の概要はAsia Council for Small Business(ACSB)のコンファレンスにおいて口頭発表し、Best Paper Awardを受賞した。

第2にインターネットを活用した質問調査を通じ女性起業家300人のサンプルを収集し、共分散構造分析により、女性起業家の生涯にわたる起業家精神(起業態度指数,Entrepreneurial attitude)の成長マップとして「見える化」した。すなわち、高校卒業期、大学・卒業期、起業準備期の起業態度指数を合成指標として変数化し、これらを被説明変数として、起業家との出会い、組織要因などを説明変数として分析した。第3に台湾・韓国における起業家教育について実地調査を行い、中小企業支援策と一体化して運用されていること、起業後の女性達に関する支援に特に力を入れていることを確認した。また韓国には梨花女子大学、淑明女子大学、誠信女子大学など大規模な総合女子大学があり、これら女子大では学生に対し起業家精神を育成するプログラムを提供するだけでなく、女性起業家全般を対象として支援策にも取り組んでいる。第1に結婚・子育てによるキャリア中断を余儀なくされた女性が起業家精神並びに知識・スキルを育む過程を、周囲の環境と照らし明らかにした。女性起業家に対する面接調査を進め類型化・分析する一方、質問調査票にもとづく量的調査を実施し、女性起業家の生涯にわたる起業家精神の成長を「見える化」した。第2にNPO法人など非営利団体を主宰する女性経営者の起業家精神の醸成について、面接調査並びにNPO法人の事業報告書・財務報告書を分析し、明らかにした。第3に教育機関、特に女子大学・短大などにおける起業家精神の育成に向けた教育について、文献調査を踏まえ、米国、台湾、韓国の現地調査を行い、我が国と比較検証した。文献調査を踏まえ両共同研究者が経営学と教育学・女性学という立場から討論を重ね、研究の前提となる理論仮説を再構築した。すなわち「地域プラットフォーム」、「リーダーシップ発揮体験」に加え、生育環境から自然に獲得される「ハビトゥス」が我が国女性にとり起業家精神の発現に重要な役割を果たしているとの仮説を構築した。包括的な検討のため関西地区の女性起業家20名に対して面接調査を実施した。実施にあたっては多様な生育環境、就業体験、起業分野が含まれるように努めた。文献調査並びに面接調査を踏まえ、ハビトゥス・人的資源論及びリーダーシップ論という複数の視座から分析し、それぞれ国際学会発表を経て論文化することに着手した。うちハビトゥス・人的資源論の観点からママさん起業家3名の事例を取り上げ発表1件が採択されている。第1に女性起業家の人的資本形成に関する研究については、これまでの学会発表等を踏まえ、理論的考察の深掘りと、量的調査のフォローを進め、論文掲載に向け努力する。第2に社会的起業に関する研究にっついては、「草の根情報化の支援」、「子育て・福祉」の2分野に絞り、理論的考察を深める一方、インタビューと事業報告書・会計報告の分析を2つの柱で実証的考察を進め、国内外の学会における口頭発表を踏まえ論文として成果を公表するよう努める。
「学校インターンシップ」における教師志望学生の力量形成とその評価指標の開発

本年度は,学校と大学の協働による「教職インターンシップ実践」において学生がどのようなことを学び,どのような課題を認識しているのかについて,以下の4点が明らかになった。1学生たちは「教職インターンシップ実践」における学校現場での継続的な教育活動において「各教科等の授業への指導補助及び教材・教具・掲示物等の制作」や「問題を抱える生徒や別室登校生徒等,個別の生徒への支援」についての成果や課題を認識する傾向にある,2大学での事前指導に学びと学校現場における「体験的な学び」のつながりには,大学における教科指導の在り方や生徒指導の3機能を生かした生徒との関わり方等がある,3一部の学校にとどまっている教育活動について理解と協力を得る必要がある,4「つなぐ・つながる力」の基礎を培う体験的な学びの機会が少ないため,地域資源や地域文化と生徒をつなぐ横断的なカリキュラムの事例提供など,大学における教職課程のカリキュラムの検討が求められる。また,2017年度に暫定的に開発した「教職インターンシップ」の評価指標を用いて,「教職インターンシップ入門」を履修した教師志望学生の調査を実施した。「教職インターンシップ」の評価指標は,「使命感や責任感」生徒理解「対人関係・社会性」の3因子9項目から構成されている。調査の結果,「使命感や責任感」「生徒理解」「対人関係・社会性」のすべての因子において,「教職インターンシップ入門」の前後で自己評価が有意に下がることが明らかとなった。その背景には,インターンシップにおいて子どもたちとの関りや先生たちの仕事を観察し,関わり現実に直面することで自分自身の力量不足に気づいたことがあると考えられる。本研究を実施するに当たり,「学校インターンシップ」に関する科目について,国内外の動向から従来の研究の成果や課題を導出する必要があった。そのため,平成28年度は,文献調査及び本研究の論点の整理を行った。また,「学校インターンシップ」を実施している大学の事例についても調査を行った。具体的には次の3点である。1文献調査及び論点整理として,これまでの国内外における先行研究の議論を踏まえながら,「学校インターンシップ」(あるいは実習系科目)の成果と課題を明らかにし,教師志望学生の「力量」形成に関する先行研究の成果と解明されるべき課題を明らかにした。2国外の調査研究として,シンガポールにおいて,調査を実施した。シンガポールは継続的な学校現場での教育実習が行われており,指導内容が充実している。そのため,教育実習において「力量」形成を系統的に実施している国立教育学院(NIE)を訪問しインタビュー調査を行った。その結果,シンガポールでは1年次から4年次までのすべての学年において「教育実習系」の科目が設置されており,系統性を持った内容で構成されていた。また,教育実習は平日5日のうち1日(金曜日)を大学での振り返りの日として設定し,教育実習での学びを深める機会を設けていることも明らかになった。3教師志望学生の調査として,「学校インターンシップ」における教師志望学生の「力量」形成の可能性とその実態を明らかにするために「教師効力感」に関するアンケートを作成し,調査を実施した。本年度は,文献調査を進めながらもデータの収集も行った。また,国外(シンガポール)の事例についてもインタビュー調査を実施することができ,次年度以降の研究の進展に有益な示唆を得ることができた。今年度は,「教師志望学生の調査」と「教育委員会や学校現場との連携協働体制の構築」が主な目的あった。まず,「教師志望学生の調査」については「教職インターンシップ入門」を履修することによって,受講生の「教師効力感」と「実践的内容に関する学習の継続意志」に変化が見られるかを数量的に検討したが,いずれの項目においても統計的に有意な結果は得られなかった。一方で,質的に分析をしていくと,生徒とのコミュニケーションが取れるようになったこと,長期にわたって授業を観察することで,現場の先生の指導技術について体験的に学びを深めていることが明らかとなった。また,「教職インターンシップ実践」では,年間を通して同一学校において教育活動を観察したり,可能な範囲で教育活動に関わったり,学校の教育課題への対応の在り方等を学ぶことにより,観察力やコミュニケーション力,批判的思考力,企画・運営力等が育まれる可能性が示唆された。次に,「教育委員会や学校現場との連携協働体制の構築」については,これまでの取り組みについての成果や課題についての連絡調整会議を4回実施し,暫定的な評価指標の開発,カリキュラム内容の整理,「教職インターンシップ」の取り組み方などについて検討した。特に,暫定的に開発した評価指標については,次年度以降に活用しながらその妥当性について検証していきたい。また,連絡調整会議を引き続き実施しながら,教職インターンシップの実施を中心にすえながら,より充実した大学と教育委員会,学校現場との連携協働体制の在り方について検討していきたい。本研究では,学校インターンシップに関する評価指標を開発することが目的である。また,教育委員会や学校と大学との連携体制の構築による環境整備についての成果と課題についても検討し,「学校インターンシップ」を具体的に普及させ,促進していくための方策についても提言することも目指している。その中で,平成29年度は,暫定的ではあるが教育委員会,学校関係者と協働して評価指標の開発を行い,連携協働体制にむけて会議も4回,開催することができた。以上の理由から本研究が順調に進展していると考えられる。

1学生たちは「教職インターンシップ実践」における学校現場での継続的な教育活動において「各教科等の授業への指導補助及び教材・教具・掲示物等の制作」や「問題を抱える生徒や別室登校生徒等,個別の生徒への支援」についての成果や課題を認識する傾向にある,2大学での事前指導に学びと学校現場における「体験的な学び」のつながりには,大学における教科指導の在り方や生徒指導の3機能を生かした生徒との関わり方等がある,3一部の学校にとどまっている教育活動について理解と協力を得る必要がある,4「つなぐ・つながる力」の基礎を培う体験的な学びの機会が少ないため,地域資源や地域文化と生徒をつなぐ横断的なカリキュラムの事例提供など,大学における教職課程のカリキュラムの検討が求められる。また,2017年度に暫定的に開発した「教職インターンシップ」の評価指標を用いて,「教職インターンシップ入門」を履修した教師志望学生の調査を実施した。「教職インターンシップ」の評価指標は,「使命感や責任感」生徒理解「対人関係・社会性」の3因子9項目から構成されている。調査の結果,「使命感や責任感」「生徒理解」「対人関係・社会性」のすべての因子において,「教職インターンシップ入門」の前後で自己評価が有意に下がることが明らかとなった。その背景には,インターンシップにおいて子どもたちとの関りや先生たちの仕事を観察し,関わり現実に直面することで自分自身の力量不足に気づいたことがあると考えられる。今後の研究の推進については,今年度の成果と課題を踏まえ,本学で開講している「教職インターンシップ入門」や「教職インターンシップ実践」等の科目における教師志望学生の「力量」形成の実態について参与観察やインタビュー調査を実施し,多角的に分析を行う予定である。また,教育委員会や学校現場との連携協働について,最終年度の評価指標の開発に向け,これまでの取り組みについての成果や課題についての連絡調整会議を実施し,担当指導主事へのインタビュー調査を実施する。その中で,「学校インターンシップ」の実施に関して,数校の拠点校を設置し,より系統的な「学校インターンシップ」を含めた「実習系科目」のカリキュラム構成についても検討を進めていく。平成30年度は,策定した評価指標の妥当性を検証しながら,関係機関とのさらなる連携体制の構築につなげていく予定である。また,海外の事例についても調査を進めながら,日本との比較による「学校インターンシップ」やその評価の在り方について研究を進めていきたい。さらに,「学校インターンシップ」と大学での学びがどのように繋がるのかについて,「生徒指導論」を取り上げ,その関連について検証していく。平成29年度は,シンガポール調査やアメリカ調査を予定していたが,先方との日程調整ができずに調査を断念したことが繰り越しが出た大きな理由である。また,国内調査についても同様の理由で実施できなかった。そのため,繰り越した金額については,最終年度の研究をまとめるにあたって国内外の研究者からアドバイスをもらための旅費や謝金として使用したい。
磁場を利用したM2型マクロファージの選択的送達に基づく炎症性腸疾患治療法の開発

マクロファージを利用した炎症性腸疾患治療法を構築するためには、抗炎症作用を有するマクロファージを効率的に大腸へ送達する技術の開発が必要である。本研究では、外部磁場応答性リポソーム/プラスミドDNA複合体を導入したマクロファージが磁場付加部位へ高効率に集積すること、および本磁性化マクロファージが周囲に存在するマクロファージを抗炎症性の表現型に転換させる作用を示すことを明らかにした。本研究は、標的部位へ目的物を選択的に送達し、滞留させる手法として「磁場」に着目し、外部磁場を利用した大腸選択的細胞送達法の構築と、それを利用したM2マクロファージによる炎症性腸疾患に対する細胞治療法の開発を目指すものである。平成27年度は、マクロファージに対して磁性体と治療用プラスミドDNAを同時に導入する手法の開発を行った。マグネタイトを内封したカチオン性リポソームとプラスミドDNAの複合体を作製し、磁場存在下においてマウスマクロファージ様細胞株RAW264細胞に添加後、磁場存在下において一定時間培養した結果、短時間で高いリポソーム取り込み、および遺伝子発現が得られた。また、本手法による細胞毒性、およびRAW264細胞の免疫応答に対する影響を評価した結果、顕著な細胞毒性は認められず、リポポリサッカライド存在下におけるサイトカイン産生能は未処理のRAW264と同程度であった。これらの結果より、カチオン性リポソームを利用してマグネタイトおよびプラスミドDNAを細胞内に導入する手法は、低毒性かつマクロファージの免疫活性に影響を及ぼさないことが確認できたので、マグネタイトを導入したRAW264細胞の腸管上皮細胞に対する接着効率を評価した。蛍光標識したマグネタイト導入RAW264細胞をCaco-2細胞単層膜上に播種し、磁場を付加した結果、RAW264細胞の接着率が顕著に増大することが明らかとなった。以上、マグネタイト内封カチオン性リポソームを利用することで、マクロファージに対して短時間かつ高効率にマグネタイトおよびプラスミドDNAを導入することに成功した。また、本手法によりマグネタイトを導入したマクロファージは、外部磁場存在下において腸管上皮細胞に効率的に接着することを示した。平成27年度は、磁場に応答するM2型マクロファージの作製とその大腸送達効率を評価することを目標としていた。これまでに、マグネタイトの導入によりRAW264細胞に磁場応答性を付与できること、外部磁場との併用により本細胞を腸管上皮細胞に効率的に接着させることができることを明らかにしており、おおむね順調に進展していると考えている。本研究は、抗炎症作用を有するM2型マクロファージを利用した炎症性腸疾患治療法を開発するため、細胞の磁性化による大腸選択的な磁場誘導型細胞送達システムを構築することを目的としている。本年度はまず、初年度に作製した磁場応答性カチオン性リポソームを用いてマウスM-CSFをコードしたプラスミドDNAを導入した際のRAW264細胞の表現型の変化を評価した。その結果、IL-12やTNF-αといった炎症性サイトカイン、ならびに一酸化窒素産生量の減少、および抗炎症性サイトカイン(IL-10)産生量の増大が認められ、RAW264細胞がM2型を示していることが確認された。そこで、本M-CSF産生マグネタイト導入RAW264細胞が周囲に存在するマクロファージの表現型に与える影響について評価を行った。M-CSF産生マグネタイト導入RAW264細胞の培養上清を初代培養マウス腹腔マクロファージに添加した結果、マウス腹腔マクロファージより産生される炎症性サイトカイン量が顕著に減少すると共に、抗炎症性サイトカイン産生量有意に増大した。本結果より、M-CSF産生マグネタイト導入RAW264細胞が産生したM-CSFによるパラクリン作用によりマウス腹腔マクロファージの表現型がM2型に変化したことが示唆された。次に、マグネタイト導入RAW264細胞を蛍光標識してマウスに直腸内投与した後、大腸に対して磁場を付加した際のRAW264細胞の大腸集積効率を評価した。その結果、大腸におけるマグネタイト導入RAW264細胞数が磁場付加により約5倍増大し、投与72時間後においてもマグネタイト導入RAW264細胞の存在が確認された。以上、本年度作製したM-CSF産生マグネタイト導入RAW264細胞はM2型を示し、周囲のマクロファージの表現型もM2型に変換できること、ならびに磁場付加部位へ効率的に集積することが明らかとなった。平成28年度は、これまでに作製したマグネタイト導入RAW264細胞のin vivoにおける有用性の評価に取り組む。まず、in vivoマウス大腸に対するマグネタイト導入RAW264細胞の接着効率を検討する。蛍光標識したマグネタイト導入RAW264細胞をマウスに対して注腸投与した後、磁場を付加した際の大腸内蛍光強度を測定する。この際、RAW264細胞の大腸内接着効率が高くなるよう、磁場付加時間、および磁場強度の最適化を行う。また、同様の検討をマグネタイト導入

RAW264細胞のマウスに対する経口投与でも行う。次に、M2型に分化させたマグネタイト導入RAW264細胞によるマウスIBD治療効果の評価を行う。デキストラン硫酸ナトリウムの経口投与により作製したIBDモデルマウスの大腸内にマグネタイト導入RAW264細胞を導入後、経日的に体重を測定すると共に、生存日数の計測を行う。また、一定期間経過後の大腸を摘出し、大腸内サイトカイン濃度の測定、および大腸の組織学的変化の観察を行うことで、IBD治療効果を総合的に判定する。医歯薬学
ｉｎ　ｖｉｖｏに適用可能な神経伝達物質受容体の直交的な活性制御法の開発

今年度は、配位ケモジェネティクス法による細胞種選択的な活性化に必要な酵素応答性キレーターの合成および光応答性のキレーターの合成を行なった。具体的には、酵素としてヒトには存在しないブタ肝臓エステラーゼ(PLE)を選択した。この酵素によって選択的に加水分解される1-メチルシクロプロピルエステル部位を有するPd錯体を合成した。本錯体のin vitroでのPLEによる加水分解評価をHPLCによって行なった。すると本錯体は非特異結合のためかPLEの活性を減弱してしまい、錯体の加水分解はほとんど起こらないことがわかった。また、錯体の水溶性が低いため水系への溶解性が極めて悪く、PLEを用いる系は適用困難であることが示唆された。今後の方針としては、使用する酵素-基質ペアの変更を行う必要があると考えられる。光応答性のキレーターとしては二光子励起効率が高いケージド化合物であるクマリンを骨格として種々錯体を合成した。光照射による錯体の脱ケージドをHPLCによって評価した。すると、Pd錯体を用いた場合、光による分解は見られなかった。これは、重原子効果に起因するものと考えられる。そのため他の金属(Cu,Niなど)では光による分解が観測できた。しかし、これらの分解された錯体では変異受容体を活性化することができない。そこで変異体を作成しスクリーニングによって様々な錯体による活性評価を行った。すると、いくつかのPd以外で活性化可能な錯体がヒットした。また、新たに活性が阻害できるような錯体もヒットしたので現在は阻害の系について詳細な検討を行っている。現状では、配位ケモジェネティクスによる細胞種選択的な活性化はうまくいっていないが、酵素-基質ペアの変更およびPd以外での金属錯体による活性化可能な変異受容体を見つけることで本系がうまくいく可能性は大いにあると考えられる。そうした実験を通して、新たに錯体による阻害が可能になりうる変異受容体を見つけることができたこともあり、新たな研究の展開も見えてきたので概ね順調に研究が進展していると考えている。今後は、新たな変異受容体と金属錯体のペアを探索することで光による活性制御が可能になると考えているので、変異体作成と金属錯体のスクリーニングを行って、新たなペアを見つけようと考えている。また、活性阻害の系も幅が広がってきたので研究計画を変更することも視野に入れようと考えている。
概日リズム障害を呈する疾患における遺伝子変異の探索

我々は、概日リズム障害の少なくとも一部は、最近次々に単離されている生体時計関連遺伝子の異常に基づくと考え、遺伝子解析を続けている。今年度は前年度(31症例、27人の正常ボランティア)に加えて25の症例、32人の正常ボランティアのゲノムDNAについてもSSCP法、PCR産物の直接シーケンス法によりメラトニン1A,1B受容体遺伝子を解析し、また、変異を伴う受容体遺伝子を培養細胞COS-7に発現させて機能変化を見た。既に昨年報告したように、1A,1B受容体のそれぞれから2種類ずつ計4種類の変異を見出している。非24時間睡眠覚醒症候群の一人が1A,1B受容体遺伝子の双方に変異を持っていたほか、新たに、非24時間睡眠覚醒症候群の約4人に一人が1A受容体に同じ変異を持っている(正常コントロールでは約20人に一人)ことを見出し、この変異が概日リズム障害を引き起こす要因の一つとなっていることが示唆された。これらの変異が概日リズム障害を引き起こす機能変化を伴っているか確認するため,1B受容体遺伝子に見出された変異を導入し、発現ベクターに導入して培養細胞で受容体蛋白を発現させ、放射性ヨードで標識したメラトニンを用いてその結合能を調べた。その結果、正常型の受容体より変異を伴う方が発現している受容体数が減少している傾向が認められた。現在1A受容体についても変異を導入し、発現させているところである。cAMP抑制能の変化についても確認中である概日リズム障害患者の一部のみにメラトニン受容体の変異を伴う群が存在したことは、概日リズム障害が、異なる原因から生じた複数の疾患の集まりであることを示唆している。現在per遺伝子の解析も平行して進行中である。対象:埼玉医科大学精神医学教室,国立精神神経センター武蔵病院・同国府台病院に通院中の概日リズム障害を呈する患者31名及び正常コントロール27名を対象とした。被検者にはそれぞれ研究内容を良く説明し、文章による承諾書を得た上で静脈血を採取し、ゲノムDNAを抽出した。方法:SSCP法及びdirectsequencing法等を用いてメラトニン1A,1B受容体遺伝子の変異の有無を解析した。上記の方法でcoding region全域を調べるには、既に発表されているcDNAの核酸配列以外にnontranslated regionやintron部分の配列を知ることが必要なので、独自に解析しその結果をPCRprimerの設計に使用した。SSCPの際には変異の見逃しを最小限にするため、PCR fragmentの長さを250bps以下にし、ゲルもグリセロールを含むもの、含まないものの2条件で電気泳動を行った。結果:1A,1B受容体遺伝子のそれぞれから、アミノ酸配列の置換をg伴う核酸配列の変異を2種類ずつ見出した。非24時間睡眠覚醒症候群7例のうち、3例がメラトニン1A受容体に変異を伴っていた。また、そのうち1例が、1A,1B受容体のいずれも変異を持っていた。メラトニン1A,1B受容体はそれぞれ双補的に作用しているのではないかと考えており、この症例に関しては、1A,1B受容体の双方に変異を持つことが疾患発症の原因となっている可能性が高いと考えられた。現在これらの変異を持つ受容体遺伝子を培養細胞に発現させ、メラトニンとの結合能やcAMP抑制作用など受容体の機能に変化が生じていないか調べているところである。