hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知的障害特別支援学校における不登校の実態と支援方法の検討

本研究の目的1である「知的障害特別支援学校における不登校児童生徒の実態を、調査研究から明らかにする。」については、H29年度に実施した調査研究の研究成果をJournal of Special Education Researchに投稿していたが、H31年8月発行の第8巻第1号への掲載が決定した。この論文では、不登校の児童生徒が在籍している学校の比率を小学校・中学校と比べると特別支援学校(知的障害)の方が低い傾向があるものの、不登校児童生徒数の割合は特別支援学校(知的障害)の方が高い傾向があったこと、不登校になった原因が小学校・中学校と異なること、不登校児童生徒に対する組織的な校内支援が不足していること、を明らかにした。本研究の目的2である「知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討から、再登校や社会適応に向けた支援の在り方を明らかにするとともに、校内・校外における支援体制作りを提案する。」については、調査研究の協力校から11校を選定し、訪問調査を行った。この研究成果はH31年3月発行の福岡教育大学特別支援教育センター研究紀要に掲載された。この論文では、不登校児童生徒の個々の状況と支援体制についてまとめた。また、H29年度にJournal of Special Education Researchに投稿した不登校の知的障害児童生徒に関するレビュー論文は、H31年8月発行の第8巻第1号への掲載が決定した。知的障害児童生徒の不登校に関連する課題として、就学猶予・就学免除を含む不就学に関する論文を執筆し、学術専門誌に投稿予定である。本研究では、知的障害特別支援学校に在籍する児童生徒の不登校について、主に次の2つのことを目的としている。第1に.知的障害特別支援学校における不登校児童生徒の実態を調査研究から明らかにする。第2に、知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討から、再登校や社会適応に向けた支援の在り方を明らかにするとともに、校内・校外における支援体制作りを提案する。平成28年度は主として以下の研究活動を行った。1.知的障害特別支援学校を対象とした質問紙調査。不登校児童生徒の在籍状況や支援体制を明らかにするために、知的障害特別支援学校すべて(計865校)に質問紙を送付し、回収した。データを整理した上で、平成29年9月開催の日本特殊教育学会第54回大会で発表する予定である。また、予備的検討として、盲・聾・養護学校及び特別支援学校における不登校児童生徒数について学校基本調査結果に基づいて年次推移の検討を行い、関連する学術論文が少ないことを明らかにした。その研究成果を日本福祉心理学会第14回大会でポスター発表するとともに、論文を投稿し、「障害科学研究」第41巻第1号に掲載された。加えて、不登校の知的障害児童生徒に対する支援事例に関する英語と日本語の先行研究を検討し、先行研究論文が日英ともに少ないことを明らかにした。その研究成果を障害科学学会第12回大会でポスター発表するとともに、さらに分析を進めたものを平成29年5月開催の韓国情緒・行動障害児教育学会で発表した。2.知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討。予備的検討として、不登校となっている5名の現況についてまとめ、状態像や関連要因が様々であることを明らかにし、日本福祉心理学会第14回大会でポスター発表した。第1に、知的障害特別支援学校における不登校児童生徒の実態を調査研究から明らかにする。以下の理由から、おおむね順調に進展している、と判断できる。第1の目的については、全国の全ての知的障害特別支援学校に質問紙を送付し回収済みであり、平成29年度にその結果を学会で発表する予定である。平成28年度は予備的検討として、盲・聾・養護学校及び特別支援学校における不登校について学校基本調査結果に基づいて検討を行い、関連する学術論文が少ないことを明らかにし、その結果についてはすでに学術誌に投稿し掲載された。また、不登校の知的障害児に対する支援事例に関する日英の先行研究を検討し、学会発表するとともに、平成29年5月にその続報を韓国で開催された学会で発表した。第2の目的については、知的障害特別支援学校において不登校になっている5名の現況についてまとめ、学会で発表した。平成29年度は主として以下の研究活動を行った。1.平成28年度に実施した知的障害特別支援学校を対象とした質問紙調査(不登校児童生徒の在籍状況や支援体制を明らかにするために、知的障害特別支援学校すべて(計865校)に質問紙を送付し、回収した)のデータを分析し、平成29年9月開催の日本特殊教育学会第55回大会でポスター発表した。現在、その詳細をまとめた論文を学術雑誌に投稿中である。

2.知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討については、上記1の調査協力校10校を対象に実地面接調査を行い、不登校の児童生徒の状況の詳細、支援体制、具体的支援についてまとめた。その結果の概要については、平成30年9月開催の日本特殊教育学会第56回大会でポスター発表する予定である。3.知的障害児童生徒の不登校に関する先行研究のレビューを行い、その結果まとめた論文を学術雑誌に投稿中である。不登校の知的障害児童生徒を対象にした先行研究の数は非常に少ないことが明らかになった。本研究では、知的障害特別支援学校に在籍する児童生徒の不登校について、主に次の2つのことを目的としている。第1に、知的障害特別支援学校における不登校児童生徒の実態を調査研究から明らかにする。第2に、知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討から、再登校や社会適応に向けた支援の在り方を明らかにするとともに、校内・校外における支援体制作りを提案する。以下の理由から、おおむね順調に進展している、と判断できる。第1の目的については、全国の全ての知的障害特別支援学校に質問紙を送付し回収済みであり、その結果をまとめて日本特殊教育学会で発表し、論文も投稿中である。第2の目的については、知的障害特別支援学校10校で面接調査を行い、不登校になっている児童生徒の状況、支援方法等についてまとめ、平成30年度に日本特殊教育学会で発表する予定である。本研究の目的1である「知的障害特別支援学校における不登校児童生徒の実態を、調査研究から明らかにする。」については、H29年度に実施した調査研究の研究成果をJournal of Special Education Researchに投稿していたが、H31年8月発行の第8巻第1号への掲載が決定した。この論文では、不登校の児童生徒が在籍している学校の比率を小学校・中学校と比べると特別支援学校(知的障害)の方が低い傾向があるものの、不登校児童生徒数の割合は特別支援学校(知的障害)の方が高い傾向があったこと、不登校になった原因が小学校・中学校と異なること、不登校児童生徒に対する組織的な校内支援が不足していること、を明らかにした。本研究の目的2である「知的障害特別支援学校において不登校になっている児童生徒の事例検討から、再登校や社会適応に向けた支援の在り方を明らかにするとともに、校内・校外における支援体制作りを提案する。」については、調査研究の協力校から11校を選定し、訪問調査を行った。この研究成果はH31年3月発行の福岡教育大学特別支援教育センター研究紀要に掲載された。この論文では、不登校児童生徒の個々の状況と支援体制についてまとめた。また、H29年度にJournal of Special Education Researchに投稿した不登校の知的障害児童生徒に関するレビュー論文は、H31年8月発行の第8巻第1号への掲載が決定した。知的障害児童生徒の不登校に関連する課題として、就学猶予・就学免除を含む不就学に関する論文を執筆し、学術専門誌に投稿予定である。平成29年度は以下の研究活動を予定している。
癌浸潤における癌細胞と間質細胞の産生する細胞外基質蛋白の役割

ECM蛋白を発現は「いつ」「どこで」「どの細胞で」起こっているか。また、産生は腫瘍細胞側と宿主側で起こり、ECM蛋白の機能は両者での産生を分けて考える必要がある。これらに注目して研究を行った。1.ヒト乳癌組織のテネイシン(TN)、フィブロネクチン(FN)のプローブによるin situ hybridization(ISH)では、乳癌細胞と間質の線維芽細胞の両者でこれらの細胞外マトリック(ECM)蛋白が産生されていることが明かとなった。癌が大きな集塊を形成しているときに、癌細胞による発現がみられ、集塊が小型化し、浸潤が活発であるときには、間質側で顕著であった。TN、FNのalternative splicing siteのプローブのISHでは、TNでは分布は変わらず、FNではED-Aを含むmRNAの発現部位はTNとよく一致していた。2.GR系マウス乳癌でも、乳癌細胞と間質細胞の両者に発現が認められ、TNのalternative splicing exonのプローブでも同じ染色パターンを示した。3.GR系にバッククロスしたTNノックアウトマウスおよびヘテロマウスに自然発生する乳癌から乳癌細胞株を樹立し、in vitroにおけるTN発現を検討した。ホモマウスからの乳癌細胞は、雑種GRマウスに発生する乳癌細胞と比較し平坦であり、TNの細胞機能と考えられる反接着性と一致する。これらの細胞にはTN遺伝子をノックアウトするときにレポータ遺伝子としてlacZ遺伝子が組み換えられている。この発現をモニターすることにより、樹立された乳癌細胞株でTN遺伝子の発現を調べた。乳癌細胞の細胞シートが剥離し大型で球状の集塊を作るとき、培養細胞に染色をみとめ、そこから遊出する細胞にも染色を認めた。これらの結果から、TN他のECM蛋白の発現は癌浸潤に伴う癌細胞・間質細胞の遊走に関連している可能性が示唆された。
カイラル対称な格子フェルミオンを用いた素粒子現象論の新局面

厳密なカイラル対称性を持つフェルミオン形式で記述されるクォーク場の動的効果を取り入れた数値シミュレーションを行い、中性K中間子の混合振幅の決定、S-parameterの決定等を行った。これとは別に、QCDのゲージ配位にQEDの配位を結合し、従来の格子QCDでは評価できないupとdownクォークの質量差をより現実的な2-フレーバー理論で予言した。平成18年3月より高エネ研において稼働開始したスーパーコンピューターシステムを利用し、動的オーバーラップフェルミオンの効果を取り入れたゲージ配位の生成を行った。これまでに様々なアルゴリズム面での改良を施すことにより、当初の2倍以上のスピードアップに成功している。オーバーラップフェルミオンの形式では、場の局所性が問題となるため局所性を2つの異なる方法で評価した。我々の生成したゲージ配位では、2つの方法から導かれた結果はよく一致し、格子サイズで2程度の局所性を確認した。動的オーバーラップフェルミオンのシミュレーションでは、ゲージ配位のトポロジカルチャージが変化する際に計算コストが増大することが知られているが、非物理的なWilsonフェルミオンを格子作用に加えてチャージを固定することにより、この問題を回避した。これにより、非常に軽いクォークのシミュレーションが可能となり、これまで困難とされてきたε-領域での動的格子計算を世界に先駆けて実現した。この計算から、物質の質量の大部分を担っているクォーク凝縮の値を高精度で決定し、現在の宇宙を満たしている真空がQCDの自発的対称性の破れの結果であることを第一原理計算により立証した。また、軽いクォークからなるハドロン、主に中間子、の数値シミュレーションを行い、偽スカラー中間子の崩壊定数、クォーク質量等を決定した。また、中性K中間子の混合振幅も平行して計算した。これらシミュレーションは現在も進行中であり、完了次第発表の予定である。上述はJLQCD Collaborationの一員としての成果であるが、この他にRBC Collaborationの一員として、charmクォークをDomainwallフェルミオンで記述する試験的な研究を行い論文にて発表した。また、QCDのゲージ配位にQEDの配位を結合することによりSU(3)×U(1)理論を格子上で実現し、中間子及びバリオンの電気的性質を調べた。その結果、従来の格子QCDでは評価できないupとdownクォークの質量差をより現実的な2-フレーバー理論で予言した。この結果は現在投稿準備中である。厳密なカイラル対称性を持つオーバーラップフェルミオンを動的に取り込んで生成された2フレーバーQCDのゲージ配位を用いて、平成19年度は以下の成果を得るに至った。1.フレバー物理において最も重要な非摂動パラメーターの一つである中性K中間子混合パラメーター(Bk)の計算を行った。まず、得られた結果とカイラル摂動論(ChPT)の予言の間でBkのクォーク質量依存性を詳細に比較し、十分クォーク質量が軽い領域ではnext-to-leading orderのChPTに特徴的な対数的振る舞いを計算結果がよく再現することを実証した。この「ChPTとconsistentであることの確認」により、我々の研究プロジェクトの目的の一つが達成されChPTの予言を用いた物理的u/dクォーク質量への外挿が初めて正当化された。2.真空偏極関数をvectorとaxial-vector currentの両方について計算し、その差をとることにより、L_<10>(ChPTのLow energy constantの一つ。S-parameterと関係している。)と電磁相互作用がQCDのフレーバー対称性を破ることにより生じる擬南部-Goldstone boson mass(即ち荷電-中性π中間子質量差)を格子QCDを用いて計算できることを実証した。この方法の確立により、電弱対称性を破るメカニズムの有力な候補の一つであるテクニカラーモデルの直接的検証が可能になった。その他、ドメインウォールフェルミオン形式を用いて生成された2フレーバーQCDのゲージ配位の上にQED相互作用を導入し、荷電-中性擬スカラー中間子質量差を計算し、実験のインプットを用いて,最も不定なクォーク質量であるupとdownクォーク質量を決定した。我々の結果は、Strong CP問題の最も単純な解mu=0を否定する。本研究の目的は、格子上のフェルミオン形式として厳密なカイラル対称性を持つオーバーラップフェルミオンを採用し、その特性を活かしつつ現象論において重要な物理量の格子計算を行うことであった。本研究での主たる成果は、QCDのs-パラメーターとpseudo-南部-Goldstoneボソン質量の計算の成功である。これから始まるLHC実験では電弱相転移とヒッグス機構の解明が主なテーマであるが、実験結果だけで完全に解明することはできず、理論的予測と組み合わせて初めて意味のある結論を導くことができる。現在、多くの理論的予測が存在するが、ダイナミカル電弱相転移のシナリオは有力な候補の一つである。

先に述べたS-パラメーターとpseudo-南部-Goldstoneボソン質量は、このシナリオに基づく模型の一つであるテクニカラー理論の実験的検証において最も有用な物理量であり、これらの量を強結合ゲージ理論(実際の計算ではNc=3, Nf=2の2-flavorQCD理論)において第一原理に基づく格子計算を行い、知られている実験値をよく再現する結果を得た意義は大きい。この成功の鍵となったのは、正しく「格子上の厳密なカイラル対称性」であり、これを持たない他の格子フェルミオン形式では実現し得ない成果である。従って、この成果をもって目的を十分果たしたと考えている。同じフェルミオン形式は、その他の重要な非摂動量の計算にも応用された。その結果、中性K中間子混合の遷移振幅のパラメータ(BK)の決定、QCDの結合定数の決定、カイラル摂動論の収束性の研究、Nucleon-sigma termの決定等の成果を挙げ、様々な分野の現象論の進展に寄与したと考えている。
変異型副甲状腺ホルモン受容体トランスジェニックマウスにおける骨・軟骨異常

本研究目的は、正常な野生型PTH/PTHrP受容体(PTH-R)タンパクは小胞体・ゴルジ体を経由してすみやかに細胞膜上に輸送されるのに対して、Blomstrand型PTH/PTHrP受容体(PTH-RP132L)タンパクは小胞体の品質管理機構によって細胞膜まで輸送されず小胞体蓄積または細胞質内漏出を受ける可能性について解析することである。その結果、PTH-RP132L遺伝子を過剰発現する培養骨芽細胞ならびに軟骨細胞では、変異型受容体蛋白は細胞膜上に発現せず小胞体への蓄積を示した。本研究目的は、正常な野生型PTH/PTHrP受容体タンパクは小胞体・ゴルジ体を経由してすみやかに細胞膜上に輸送されるのに対して、Blomstrand型PTH/PTHrP受容体タンパク(PTH-R^P132L)は小胞体の品質管理機構によって細胞膜まで輸送されず小胞体蓄積または細胞質内漏出を受ける可能性について解析することである。その結果、PTH-R^PI32L遺伝子を過剰発現する培養骨芽細胞ならびに軟骨細胞では、変異方受容体蛋白は細胞膜上に発現せず小胞体への蓄積を示した(Biomedical Research, Shimomura, et. al. in press)。現在、PTH/PTHrP受容体トランスジェニックマウスを作成・解析することで、変異型PTH/PTHrP受容体の局在および機能異常について解明する実験を行っている。当初の計画通り、type II collagen promoter/enhancer cassetteに野生型または変異型PTH/PTHrP受容体(PTH-R^P132L)遺伝子を組み込んだvectorを構築し、マウス軟骨細胞のprimaly cultureに一過性の発現を行いその機能を確認した。現在、変異型受容体蛋白の生化学的解析を行っており、PTH-R^P132L遺伝子の受精卵へのmicroinjectinは企業委託(研究計画に記載済み)として進行させている。本研究の目的は、正常な野生型PTH/PTHrP受容体タンパクは小胞体・ゴルジ体を経由してすみやかに細胞膜上に輸送されるのに対して、Blomstrand型PTH/PTHrP受容体タンパク(PTH-R^<P132L>)は小胞体の品質管理機構によって細胞膜まで輸送されず小胞体蓄積または細胞質内漏出を受ける可能性について解析することである。その結果、PTH-R^<P132L>遺伝子を過剰発現する培養骨芽細胞ならびに軟骨細胞では、変異型受容体蛋白は細胞膜上に発現せず小胞体への蓄積を示した(Biomedical Research, Shimomura-Kuroki et al.,2008)。現在、PTH/PTHrP受容体トランスジェニックマウスを作成・解析することで、PTH/PTHrP受容体の局在および機能異常についてin vivoで解明する実験を試みている。具体的には、既に作成済みであったtype II collagen promoter/enhancer cassetteにPTH/PTHrP受容体遺伝子を組み込んだvectorを、採卵した受精卵に顕鏡注入し、インジェクションした受精卵を仮親の卵管に移植し、産仔を得た。その後Founderマウスのジェノタイピングを行った。現在組織異常解析および遺伝子発現解析を行っている。
発癌マウスを用いた抗癌剤、放射線による癌治療の分子メカニズムの解析

Murine-αA-crystallin promotorによりSV40 T antigensをマウス水晶体上皮に発現させ、扁平上皮癌を発生するαT3トランスジェニックマウスとp53ノックアウトマウスを交配することにより、マウスの内因性p53が野生型(+/+)、ヘテロ欠損型(+/-)、ホモ欠損型(-/-)をそれぞれ有する腫瘍発生マウスモデルを作製した。妊娠16日及び17日目のトランスジェニックマウスにトポイソメラーゼIインヒビターであるCPT-11を400mg/kg及び200mg/kg腹腔内投与し、2日後開腹を施行し胎児を摘出し、仔マウス水晶体腫瘍のHE染色による組織学的解析ならびにTUNEL染色によりアポトーシス誘導の解析を行った。p53野生型水晶体腫瘍に対して400mg/kg投与群は17.5%、200mg/kg投与群は7.8%、生理食塩水投与群は1.8%腫瘍細胞にアポトーシスを誘導した。トポイソメラーゼIインヒビター(CPT-11)は濃度依存性にマウス扁平上皮癌にアポトーシス誘導した。また400mg/kg投与群の水晶体腫瘍を観察するとp53の遺伝子背景が野生型では17.5%、ヘテロ欠損型では6.8%、ホモ欠損型では3.6%の腫瘍細胞にアポトーシス誘導した。CPT-11によって誘導されたアポトーシスは主にp53遺伝子量依存性を示した。しかしながら、p53遺伝子の欠損する扁平上皮癌にも3.6%アポトーシスを誘導した。つまりトポイソメラーゼIインヒビターであるCPT-11は癌抑制遺伝子p53を介してアポトーシスを誘導する経路とp53遺伝子を介さないでアポトーシスを誘導する経路とがあることが明らかとなった。
多民族の円錐角膜患者を対象としたゲノムワイド関連解析

円錐角膜は進行性の角膜実質の菲薄化を特徴とする非炎症性の角膜障害であり、進行すると重篤な視覚障害をきたす疾患である。初期では自覚症状に乏しく裸眼視力も良好で、近視性乱視と診断される症例が多いが、角膜の菲薄化が進行すると角膜不正乱視を生じ、視力低下をきたす。視力障害が進行すると角膜移植以外に治療の方法がなくなるため、円錐角膜の早期の診断および早期の治療が必要とされる。円錐角膜の発症要因は明確ではないものの、その発症には何らかの遺伝要因が関与する可能性が示唆されており、円錐角膜の遺伝要因を特定することは疾患の適切な診断および早期の治療を可能にすると考えられる。本研究では、円錐角膜を対象としたゲノムワイド関連解析(genome-wide association study:GWAS)を実行し、円錐角膜の発症に関与する遺伝子および発症パスウェイの同定を行う。日本人集団と韓国人集団における円錐角膜のImputed GWASデータ(ゲノム全域に渡る500万個以上のSNPデータ)を対象としたImputed GWASメタ解析を実行し、東アジア人集団の円錐角膜と有意に相関を示す疾患感受性候補SNP(single nucleotide polymorphism:一塩基多型)をゲノム全域に渡って検出した。さらに、Imputed GWASデータを対象にパスウェイ解析を実行し、円錐角膜の発症に関与する候補パスウェイを網羅的に検出した。東アジア人集団のImputed GWASメタ解析・パスウェイ解析の結果を対象に、東アジア人以外の人種集団を用いて追認試験(再現性の検討:replication study)を実行した結果、複数の遺伝子およびパスウェイが人種を超えて円錐角膜の発症に関与することが見出された。現在、同定した遺伝子を対象とした機能解析を実行している。本研究では、既に取得している日本人集団と韓国人集団のGWASデータを用いて、円錐角膜の疾患感受性遺伝子の同定を行う。現在までに、人種を超えて円錐角膜の発症に関与を示す遺伝子およびパスウェイを見出している。また、同定した遺伝子を対象とした機能解析を既に開始している。以上より、本研究は当初の研究計画のとおり、「おおむね順調に進展している。」といえる。今後引き続き研究を進めることで、当初の目標を達成できると考えている。平成30年度に引き続き、同定した遺伝子の機能解析(立体構造解析、発現解析など)を行い、同定した遺伝子およびパスウェイが関与する円錐角膜の発症機序を検討する。平成29年度は、既に取得している日本人集団および韓国人集団における円錐角膜のゲノムワイド関連解析(genome-wide association study:GWAS)データを対象にimputation解析を実行し、両集団においてゲノム全域に渡る500万個以上のSNPの遺伝子型情報(impuited GWASデータ)の取得を行った。その後、両集団のImputed GWASデータを統合解析したimputed GWASメタ解析を実行し、東アジア人集団の円錐角膜と有意に相関を示す疾患感受性候補SNP(single nucleotide polymorphism:一塩基多型)をゲノム全域に渡って検出した。さらに、imputed GWASデータを対象にパスウェイ解析を実行し、円錐角膜の発症に関与する候補パスウェイを網羅的に検出した。現在、東アジア人集団のImputed GWASメタ解析・パスウェイ解析の結果を対象に、新たな集団を用いて追認試験(再現性の検討:replication study)を実行している。現在までに、両集団においてGWASデータのimputationを完了している。さらに、両集団のimputed GWASデータを対象としたメタ解析およびパスウェイ解析も完了し、東アジア人集団の円錐角膜と有意に相関を示す候補SNPおよび候補パスウェイを網羅的に検出している。また、これらの成果を対象に、新たな集団を用いた追認試験も開始している。」といえる。

本研究では、円錐角膜を対象としたゲノムワイド関連解析(genome-wide association study:GWAS)を実行し、円錐角膜の発症に関与する遺伝子および発症パスウェイの同定を行う。日本人集団と韓国人集団における円錐角膜のImputed GWASデータ(ゲノム全域に渡る500万個以上のSNPデータ)を対象としたImputed GWASメタ解析を実行し、東アジア人集団の円錐角膜と有意に相関を示す疾患感受性候補SNP(single nucleotide polymorphism:一塩基多型)をゲノム全域に渡って検出した。さらに、Imputed GWASデータを対象にパスウェイ解析を実行し、円錐角膜の発症に関与する候補パスウェイを網羅的に検出した。東アジア人集団のImputed GWASメタ解析・パスウェイ解析の結果を対象に、東アジア人以外の人種集団を用いて追認試験(再現性の検討:replication study)を実行した結果、複数の遺伝子およびパスウェイが人種を超えて円錐角膜の発症に関与することが見出された。現在、同定した遺伝子を対象とした機能解析を実行している。本研究では、既に取得している日本人集団と韓国人集団のGWASデータを用いて、円錐角膜の疾患感受性遺伝子の同定を行う。現在までに、人種を超えて円錐角膜の発症に関与を示す遺伝子およびパスウェイを見出している。また、同定した遺伝子を対象とした機能解析を既に開始している。以上より、本研究は当初の研究計画のとおり、「おおむね順調に進展している。」といえる。今後引き続き研究を進めることで、当初の目標を達成できると考えている。平成29年度に引き続き、新たな集団を用いた追認試験を行い、円錐角膜と真に相関を示すSNPおよびパスウェイを明確に特定する。その後、特定されたSNPの位置する遺伝子を対象に機能解析(立体構造解析、発現解析など)を実行し、特定したSNPが疾患感受性遺伝子の機能に与える影響を検討する。平成30年度に引き続き、同定した遺伝子の機能解析(立体構造解析、発現解析など)を行い、同定した遺伝子およびパスウェイが関与する円錐角膜の発症機序を検討する。
難治性小児白血病におけるアポトーシス耐性機序の解明と克服を目指した治療法の確立

(1)11q23転座型急性リンパ性白血病(ALL)では化学療法に対する同種造血幹細胞移植の優位は確認されていない。そこで11q23転座型ALL株9株を用いて細胞傷害因子の1つであるTRAILに対する感受性を検討したところ、8株が高度の耐性を示し、DR4/5受容体の低発現が耐性の主な機序と考えられた。一方、FasLに対しては他のALL株とほぼ同等の感受性を示した。従って、TRAIL耐性が11q23転座型ALLでGVL効果が弱いことの一因である可能性が示唆された。(2)骨髄球系抗原のCD33はALLでも時に発現されている。17;19転移型ALLでは高頻度にCD33の発現を認め、17;19点在に由来するE2A-HLF融合転写因子をCD33陰性ALL株に遺伝子導入したところCD33発現が誘導され、ALLでのCD33発現の機序への転座由来因子の関与を初めて明らかにした。またヒト化抗CD33抗体に抗腫瘍剤を結合させたMylotargに対して、CD33発現レベルに相関した感受性を示すことを確認し、Mylotarg併用の有用性が示唆された。(3)LMO2は造血前駆細胞に必須の転写調節因子で、7;1や11;14転座型T-ALLで過剰発現することが知られている。最近造血前駆細胞でのLMO2遺伝子発現に、プロモーター上のPAR因子結合配列が重要であることが報告された。E2A-HLFがLMO2発現を誘導する可能性について検討したことと、17;19転座型ALLではLMP2が過剰発現されており、E2A-HLFをB前駆ALL細胞株に遺伝子導入するとLM02の発現が誘導されることを確認した。現在、LMO2の過剰発現の生物学的意義の解析を継続中である。Philadelphia染色体(Phl)や11q23転座をもつ白血病は難治であり、本年度の研究ではこれらの白血病に対する新たな分子標的療法の可能性に焦点を当てて解析を行った。Phl陽性白血病では、BCR-ABLチロシン・キナーゼに特異的なinhibitorであるImatinibが臨床応用されているが、造血因子依存性株にBCR-ABLを導入したモデル実験系では、細胞周期促進にはcyclin dependent kinase(CDK)のinhibitorであるp27の抑制が中心的な役割を果たしていると報告されているが、Phl陽性ALL由来細胞株7株での解析ではCDK4が中心的な役割を果たしていた。またアポトーシス抑制においては、BH-3 only因子のBimの重要性が明らかになった。したがって、CDK4やBimを標的にした分子療法剤の開発が新たな治療法につながると期待される。11q23転座型白血病では、FLT-3遺伝子のチロシン・キナーゼ・ドメイン内に時に変異があり、われわれの樹立した細胞株10株のうち単球性株とリンパ球性株の2株が変異を有していた。変異を有する2株は、FLT-3に特異的な阻害剤であるPKC412に対して有意に高い感受性を示した。これらの株では、PKC412によってSTAT5、Akt、MAPKが脱リン酸化を受け、細胞周期のG0/G1期停止とアポトーシスが誘導された。また、11q23転座型ALL細胞株では、FLT-3遺伝子に変異がない株でもPKC412に比較的高い感受性を示し、FLT-3遺伝子のreal time PCR解析で他のALL細胞株に比べて約1オーダー高い発現を認めた。

従って11q23転座型白血病では、FLT-3遺伝子の変異以外にその高発現によって活性化されている可能性や、他のチロシン・キナーゼ遺伝子に変異がある可能性も示唆された。(1)骨髄球系抗原のCD33は、急性骨髄性白血病(AML)のみならず急性リンパ性白血病(ALL)でも発現する。17;19転座型ALLでは高頻度でCD33の発現を認め、17;19転座に由来するE2A-HLF融合転写因子をCD33陰性ALL細胞株Rehに遺伝子導入したところ、CD33の発現が誘導された。CD33誘導には、E2A-HLFの転写活性化ドメインとDNA結合ドメインがともに必須であり、転座由来の融合遺伝子がCD33の発現を誘導することを初めて明らかにした。近年、化学療法耐性のAMLに対し、ヒト化抗CD33抗体に抗腫瘍剤を結合させたMylotargの効果が確認されている。17;19転座型ALLは極めて予後不良であり、Mylotargの効果を解析中である。(2)Philadelphia染色体(Ph1)陽性白血病では、BCR-ABLが持続的に細胞周期を促進している。造血因子依存性株にBCR-ABLを導入したモデル実験系では、cyclin dependent kinase(CDK)inhibitorであるp27の抑制が細胞周期制御に中心的な役割を果たしている。しかし、Ph1陽性ALL由来細胞株でのわれわれの解析では、BCR-ABLの特異的inhibitorであるImatinibによって、p27は変化せずにCDK4の発現が著しく低下し、Rb蛋白のCDK4に特異的なリン酸化が抑制された。この傾向は、p16遺伝子が欠失している場合に顕著であった。Imatinib処理ではCDK4のmRNA発現レベルはほぼ不変で、protease活性阻害剤の添加でCDK4蛋白発現の低下が強力に抑制されたことから、BCR-ABLがCDK4の分解を抑制していることが示唆された。Ph1陽性ALLでは高率にp16遺伝子が欠失しており、CDK4が分子標的療法の標的になりうることが示唆される。LMO2は造血前駆細胞に必須の転写調節因子であり、7;11や11;14転座型のT細胞性白血病では、転座の結果LMO2が過剰発現されている。また、先天性免疫不全症SCIDに対するcommonγ鎖の遺伝子治療において、レトロ・ウイルスがLMO2遺伝子の上流域に挿入された結果としてLMO2遺伝子が過剰発現してT細胞性白血病を発症したことが報告されている。しかし、B前駆細胞型白血病におけるLMO2の過剰発現の意義につてはこれまで検討されていない。最近、造血前駆細胞でのLMO2遺伝子発現の調節において、プロモーター上のPAR因子結合配列の重要性が報告された。小児難治性B前駆細胞型急性リンパ性白血病(ALL)で認められる17;19転座に由来するE2A-HLFは、PAR因子の1つであるHLFのbZIPを有していることから、E2A-HLFがPAR因子結合配列に結合してLMO2の発現を誘導する可能性を検討した結果、17;19転座型ALLでは他のB前駆細胞型ALLに比べてLMO2が過剰に発現されていることを明らかにした。さらに、B前駆細胞型ALL細胞株へのE2A-HLFの遺伝子によってLMO2の発現が誘導され、その発現誘導にはE2A-HLFの転写活性化およびDNA結合ドメインが必須であり、LMO2遺伝子のプロモーター上にあるPAR因子結合配列にE2A-HLFが結合することを確認した。
始原生殖細胞の発生を制御するRNA分子機構とその破綻による腫瘍発生のメカニズム

精巣性テラトーマは内胚葉・中胚葉・外胚葉の三胚葉成分の混在する精巣腫瘍の一種である。腫瘍の原発となるのは胎児期の精巣における生殖細胞であり、精子への分化経路から逸脱して初期胚様の細胞へと転換し、分化多能性の精巣性テラトーマを形成する。本研究はRNA結合タンパク質NANOS3に着目して精巣テラトーマの発症機構を解析する。平成29年度は、CRISPR/Cas9システムを用いてES細胞においてテラトーマ発症に関連する遺伝子群にタグ配列を付与すると同時に、始原生殖細胞様細胞(PGCLC)へと大量に分化誘導することで生化学的な解析を行う準備を整えることを目標とした。タグ配列の付与に関して概ね順調に推移し、PGCLCヘの大量分化誘導系についてもほぼ系を立ち上げたことにより、今後は、この系を用いて生化学的な解析が可能かどうかについて検証を行う予定である。一方で、本研究においては、遺伝学的解析と器官培養系を用いた解析によって多面的にテラトーマの発症機構を解析する予定である。遺伝学的解析については129系統への戻し交配が遅れているが、その原因が明らかになったために今後は順調に進むと期待できる。器官培養系を用いた解析については、マウスの作製が終了し、今年度に取り掛かる予定である。以上を総合すると、本研究はやや遅れているものの、概ね順調に推移していると考えることができる。今年度は当初の計画通りに実験を進めることを目標とする。一方で、129系統において精巣テラトーマが高頻度に発症することを利用して、テラトーマ発症の分子メカニズムを解析する実験は進捗状況が好ましくない。これは、特定の遺伝子をヘテロにすると個体の稔性が低下するために交配がなかなか進行しないことが理由であると明らかになった。129系統への戻し交配が必須の実験系であるため、今後はマウスが若い段階で次々に交配することで解決されると考えられる。平成30年度は、ES細胞から始原生殖細胞様細胞への分化誘導系を用いた生化学的解析と、129系統を用いた遺伝学的解析によって精巣テラトーマの発症機構を多面的に解析する予定である。それぞれの解析における実験上の難しい点については上述した通りであり、すでに解決策を見つけている。本年度は解析が進むと期待できる。一方で、本年度においては、器官培養系を用いたテラトーマ発症の再現実験も着手する予定である。実験に必要なマウスも作製済みであることから、研究を開始したいと考えている。

平成30年度は、ES細胞から始原生殖細胞様細胞への分化誘導系を用いた生化学的解析と、129系統を用いた遺伝学的解析によって精巣テラトーマの発症機構を多面的に解析する予定である。それぞれの解析における実験上の難しい点については上述した通りであり、すでに解決策を見つけている。本年度は解析が進むと期待できる。一方で、本年度においては、器官培養系を用いたテラトーマ発症の再現実験も着手する予定である。実験に必要なマウスも作製済みであることから、研究を開始したいと考えている。
タングステンファイバーシリコン薄膜太陽電池の開発

本研究では髪の毛程度の太さのタングステン金属(タングステンファイバー)を用いてシリコン太陽電池の作製を目指している。この目的のために本年度は、平成16年度に設計した赤外ゴールドイメージ炉を製作し、ランプ加熱による気相化学堆積(Chemical Vapor Deposition, CVD)装置を用いて、ショトキー障壁型タングステンファイバー太陽電池のプロトタイプ試作を目指した。CVDの原料ガスとしては、He希釈1%モノメチルシラン(CH_3SiH_3)を用いた。この原料ガスをCVD装置中に圧力30-100Pa、流量0.5-1.0L/minにて導入し、装置中心部に設置した直径100ミクロンのタングステンファイバー近傍を800°Cで20-40分間ランプ加熱することにより、ファイバー上に薄膜を形成した。得られた薄膜の表面モフォロジーおよび断面構造を2次電子顕微鏡で観察し、タングステンファイバー上に膜厚0.5-1.0ミクロンの薄膜が成長していることを確認した。さらに、X線光電子分光法による原子組成分析、透過および反射電子顕微鏡観察を行うことにより、得られた薄膜は多結晶3C-SiCであることを見出した。当初目標としたシリコン薄膜形成条件については、現在引き続き検討中であるが、SiCも応用上有望な半導体であり、本研究で得られた直径100ミクロンのタングステンファイバー上への膜厚ミクロンオーダーの結晶性SiC薄膜形成技法は、今後の発展が期待される重要な成果である。本年度(平16年10月よりスタート)は、タングステンファイバー上にシリコン薄膜および金属アルミニウム薄膜を形成するための装置設計を行った。計画立案時はチョクラルスキー法によるシリコン結晶薄膜の融液成長装置の作製を考えたが、予算の制約および装置の応用性が高いことから、赤外ゴールドイメージ炉を用いたランプ加熱による気相化学堆積(Chemical Vapor Deposition, CVD)装置に設計変更した。現在、本年度予算で購入した部品の組立作業中で、実験装置の完成は4月下旬を予定している。また、予備実験として、石英基板および石英ロッド上にタングステン薄膜をスパッタ法により形成し、それを基板としてCVDによりシリコン薄膜を形成し、結晶性の評価、組成分析および電気測定を行った。モノメチルシランを原料ガスとし、超音速フリージェットパルスバルブによって分子線として基板へ供給した。ガス分子の分解にはホットフィラメントを用い、フィラメント温度は1800°Cに設定した。基板温度500°Cではアモルファスシリコン、600°Cでは結晶シリコン、700°Cではシリコンカーバイド薄膜が成長することがわかった。さらに、温度を600°Cに設定して、タングステン薄膜付の石英ロッド上に結晶シリコン薄膜を形成し、その上にアルミニウムを蒸着することにより、プロトタイプ太陽電池を作製した。太陽発電に必要な良好なアルミニウム-シリコンショットキー接触は得られたが、十分な光電流は現状では得られていない。
タイ社会における〈農〉世界の再編－少数民族カレンを事例として－

本年度は研究を総括するべく、タイ国のカレン社会を事例にプロテスタント派キリスト教と村人の宗教実践や社会経済関係との相互作用やその動態を人類学的に考察し、以下のように研究成果を公表した。国際タイ学会では、バプテスト教会と市場経済の影響下でカレンの労働を取り巻く状況がいかに変容してきたのか、新しく形成されつつある労働規範が現在の村人の生活をいかに規定しているのかについて発表を行った。中でも村人の勤勉たらんとする労働姿勢や生活と時間の律し方、労働の目的意識の変容、自己開発と就労選択への向き合い方を明らかにした。そして、労働をめぐる諸規範が形成される一方で、村人はイチゴ栽培の合理的経営に乗り出し、労働と教会活動への参与のバランスの調節を迫られること、それが再帰的に教会活動への参与や信仰実践にも変容を及ぼすことを指摘した。学位申請論文では、改宗後既に2ー3世代が経過したキリスト教徒カレン地域を対象に、エスニシティや教義といった側面ではなく、教会活動が大きな比重を占める村人の日常生活の検証から、ローカルに展開する社会経済関係の変化とキリスト教のもたらしたイデオロギーや実践との相互作用の過程を明らかにした。キリスト教受容と換金作物栽培導入の過程でそれ以前の規範や生活スタイルが持続・変容する中で、カレンはいかに労働と援助の概念を基軸に宗教実践に携わり、両者のバランスを形成してきたのか。またそれによってどのような新たな社会経済関係を構築しているのか。彼らの労働や社会関係をめぐる日常実践は教会で強調される労働規範、奉仕や施しの理念に大きく影響を受けるが、他方で、それらが教会を中心とする宗教実践への参与を規定してもいることを描き出した。また2013年より現在まで継続して東南アジア学会関西例会委員を務め、累計12回の研究会を開催する中で、東南アジア研究者と幅広く交流しネットワーク形成にも努めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、山地民と呼ばれてきた少数民族カレンの生活変容を、タイ社会において農的世界が賛美されるようになってきた歴史的・社会的過程から、明らかにすることである。それによって、山地社会の位置づけや生活全体が、従来の「山地」という枠組みから「農村」へと移行しつつある、という新しい見方を提示する。1年目である24年度は、文献精読による理論的考察と、カレンの焼畑のユネスコ世界遺産登録やバプテスト宣教によるカレンの生活再編に関する文献収集とフィールド調査を行い、これらを元に学会発表を行った。現在、以下の2つの内容について投稿論文を執筆中である。年度前半は、タイ社会において農的世界が賛美されるようになってきた潮流の歴史的・社会的な形成過程について、京都大学で文献を読みこんだ。これと過去に行った長期調査の結果を踏まえて、日本文化人類学会の発表では、カレンのコミュニティとそれを形作るリーダーシップの動態を、民族間関係や生業との関連から明らかにした。年度後半は、タイ国のカレンに対するキリスト教宣教活動が村の経済活動や社会関係に与えた影響を考察した。1月・2月にはタイへ渡航し、バプテスト教会において1950年代以降の農業開発がどのような思想の元に行われてきたのか、パヤップ大学アーカイブを中心に文献を収集した。またカレンの行う焼畑をユネスコの世界遺産に登録しようという動向について、チェンマイ大学などで文献収集をし、タイ北部のカレン村落で聞き取り調査を行った。これらを踏まえて3月の日本タイ学会の発表では、タイ国においてバプテスト宣教がカレンの社会・経済実践に及ぼした影響を考察した。25年度は、特にタイ国のカレンに対するキリスト教宣教活動が与えた影響について考察し、以下に述べるように研究成果を発表するとともに新たなフィールド調査を実施した。年度前半は、東南アジア学会及び関西例会での発表を中心に、タイ国におけるバプテスト宣教がカレンの社会・経済実践に及ぼした影響を考察した。特に「マチュ」というカレン語に着目し、急激な社会変容を受け生じた世代問や世帯間の立場・社会経済状況の差異に対応する形でマチュという言葉を用いることが、「施し・奉仕」のやりとりから生じる権力関係や返礼の義務を無効化していることを指摘した。従来の先行研究では東南アジアにおける宗教的チャリティが利己的か利他的かという西洋中心の二項対立の枠組みで捉えられてきたことに対して、そうではないアジア的な宗教的チャリティの捉え方について明らかにする論文を執筆中である。年度後半は、タイでフィールド調査を実施し、バプテスト教会が農業開発プロジェクトや言説を通して新たな労働概念をいかに形成してきたのかに着目した。そしてバプテスト教会傘下の村では、一般的にタイ国で流布している「森を守るカレン」像とは正反対の、神の定めたもうた生活の自己目的としての労働と富の追求が見られることを明らかにした。以上より、タイ社会において農的世界が賛美されるようになってきた潮流の歴史的・社会的な潮流の中で、これとは対象的なバプテスト・カレン村に特有な労働の在り方について考察を進めている。更に翻訳書『ゾミアー脱国家の世界史』(JC.スコット2009)をみすず書房から出版した。また、東南アジア学会関西例会委員を務め、計7回の研究会を開催し、東南アジア研究者と議論を交わした。

本年度は研究を総括するべく、タイ国のカレン社会を事例にプロテスタント派キリスト教と村人の宗教実践や社会経済関係との相互作用やその動態を人類学的に考察し、以下のように研究成果を公表した。国際タイ学会では、バプテスト教会と市場経済の影響下でカレンの労働を取り巻く状況がいかに変容してきたのか、新しく形成されつつある労働規範が現在の村人の生活をいかに規定しているのかについて発表を行った。中でも村人の勤勉たらんとする労働姿勢や生活と時間の律し方、労働の目的意識の変容、自己開発と就労選択への向き合い方を明らかにした。そして、労働をめぐる諸規範が形成される一方で、村人はイチゴ栽培の合理的経営に乗り出し、労働と教会活動への参与のバランスの調節を迫られること、それが再帰的に教会活動への参与や信仰実践にも変容を及ぼすことを指摘した。学位申請論文では、改宗後既に2ー3世代が経過したキリスト教徒カレン地域を対象に、エスニシティや教義といった側面ではなく、教会活動が大きな比重を占める村人の日常生活の検証から、ローカルに展開する社会経済関係の変化とキリスト教のもたらしたイデオロギーや実践との相互作用の過程を明らかにした。キリスト教受容と換金作物栽培導入の過程でそれ以前の規範や生活スタイルが持続・変容する中で、カレンはいかに労働と援助の概念を基軸に宗教実践に携わり、両者のバランスを形成してきたのか。またそれによってどのような新たな社会経済関係を構築しているのか。彼らの労働や社会関係をめぐる日常実践は教会で強調される労働規範、奉仕や施しの理念に大きく影響を受けるが、他方で、それらが教会を中心とする宗教実践への参与を規定してもいることを描き出した。また2013年より現在まで継続して東南アジア学会関西例会委員を務め、累計12回の研究会を開催する中で、東南アジア研究者と幅広く交流しネットワーク形成にも努めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。年度当初から受入研究者が主催するゼミでの発表や個人指導を受けることを通して、課題研究のタイ研究や人類学研究における位置づけについて、また具体的な調査方法や考察の枠組みについて議論しながら、適宜内容に軌道修正を加えてきた。年度後半には、タイへ渡航し、課題に基づいた文献収集とフィールド調査も行っている。これらを元にして、2回の学会発表を行い、書評、英語論文を執筆し、成果を上げている。また、学内外の研究会にも積極的に参加し、外部の研究者とも交流を深めるとともに、東南アジア学会関西例会の委員としても活動している。以上、13年度、研究は順調に進展していると評価できる。今年度は特にバプテスト宣教活動に着目し、それがカレンの宗教的チャリティ実践や労働規範の変容に与えた影響を明らかにした。それによってタイ社会において農的世界が賛美されるようになってきた歴史的・社会的過程の中で、これとは逆行するような形にも見えるカレン社会の事例を考察できた。学会発表、翻訳書出版、論文の執筆、タイでの渡航調査を行うとともに、外部の研究者とも交流を深め、東南アジア学会関西例会の委員としても活動している。次年度の計画は以下のようになっている。
腫瘍の低免疫原性獲得機構の解明とそれを標的としたがん治療戦略の開発

抗免疫チェックポイント抗体が注目を集めているが、一部のがん患者では有効性が低いことが問題となっている。この様な免疫療法の治療効果の低下と腫瘍の免疫原性に関する研究は多く行われているが、腫瘍局所に注目した研究は少ない。本研究において我々は、免疫チェックポイント阻害療法抵抗性の低免疫原性腫瘍では、TAMが未成熟状態であり且つ抗原提示能を有していないことを明らかにした。また、微粒子性抗原を尾静脈投与することでTAMへと抗原提示能を付与できること、およびそれに伴い細胞性免疫に対する感受性を飛躍的に上昇させ治癒へと導けることを明らかにした。本年度は、腫瘍が低免疫原性になる機構について検討した。我々はCMS5a腫瘍モデルではCT26腫瘍モデルに比して既知抗原(CT26:gp70由来AH-1、CMS5a:mERK2由来9m)に対する細胞性免疫応答が誘導されない事を明らかにしている。そこで、各腫瘍の次世代シークエンスデータを用い新規新生抗原に対する細胞性免疫誘導について検討した。その結果、CT26およびCMS7では新規新生抗原に対する細胞性免疫応答が確認されたのに対し、CMS5aでは観察されなかった。また、興味深い事に、抗免疫チェックポイント阻害療法に対する感受性もCMS5a腫瘍モデルでは著しく低い事が明らかになった。次に我々は、各腫瘍モデルの腫瘍局所の情報を収集すべく、網羅的遺伝子解析をおこなった。野生型マウスに各腫瘍を皮下移植し、1週間後に腫瘍を回収しマイクロアレイ解析を行った。その結果、CT26およびCMS7腫瘍モデルに比較して、CMS5a腫瘍モデルでは、腫瘍局所における炎症性サイトカインなどの遺伝子群の発現が著しく低いことが明らかになった。さらに、当網羅的遺伝子解析データを基盤に、腫瘍局所マクロファージに注目し検討を行い、CMS5a腫瘍モデルの局所マクロファージは未成熟であることを明らかにした。以上より、CMS5a腫瘍モデルは免疫原性の高い抗原を有さないことで、低免疫原性状態(腫瘍局所の非炎症状態、免疫チェックポイント阻害療法不応答性)になっている可能性が考えられた。本年度は、腫瘍の低免疫原性獲得機構に焦点を当て、腫瘍の有する変異抗原の免疫原性が腫瘍の免疫原性を規定している可能性を示した。これらの知見は低免疫原性腫瘍の治療法の確立という本研究課題の目標に有用であり、有意義な成果が得られたと考える。本年度は、低免疫原性腫瘍を標的とした治療法の構築を目指し検討を進めた。2016年度は、低免疫原性腫瘍であるCMS5aが、腫瘍局所を非炎症状態に保つことで腫瘍局所マクロファージを未成熟状態に維持し、免疫チェックポイント阻害療法不応答性になっている可能性を見出した。そこで、2017年度は瘍局所マクロファージに注目し、高免疫原性および低免疫原性腫瘍における腫瘍局所マクロファージの差異を詳細に検討した。その結果、高免疫原性腫瘍の腫瘍局所マクロファージは腫瘍抗原を提示しているのに対し、低免疫原性腫瘍の腫瘍局所マクロファージは腫瘍抗原を提示していない事が明らかになった。さらに、この腫瘍局所マクロファージによる抗原提示が腫瘍に対する細胞性免疫応答に影響を及ぼすかを検討する為、両腫瘍モデルに細胞移入療法を施した。その結果、高免疫原性腫瘍では細胞移入療法による腫瘍退縮が観察されるのに対し、低免疫原性腫瘍では、その様な腫瘍退縮が観察されない事が明らかになった。続いて、腫瘍局所マクロファージの抗原提示が腫瘍の細胞性免疫に対する感受性を規定するのであれば、当細胞に腫瘍抗原を提示させる事で細胞免疫に対する感受性を向上させることが可能となるかを検討した。その結果、腫瘍抗原含有長鎖ペプチドをナノゲルと複合体化し作成した微粒子性抗原を担癌マウスへと尾静脈投与することで、腫瘍局所マクロファージに抗原提示能を付与できること、そして当微粒子性抗原ワクチンと細胞移入療法を併用することで、低免疫原性腫瘍の完全退縮が導かれることを明らかにした。以上の結果は、低免疫原性腫瘍に対する治療戦略を確立する上で非常に重要であると考える。腫瘍の有する抗原の免疫原性および腫瘍局所の炎症反応に焦点を当て、低免疫原性腫瘍の治療法の確立を目指す。腫瘍免疫2016年1月1日付で三重大学より静岡県立大学に異動になった為、差引額が生じた。移動に伴う実験系のセットアップの為に、消耗品などの購入を行う。
特異的膜輸送に関与するSecl/Munc-18ファミリーの構造機能相関

Sec1/Munc-18(SM)ファミリーメンバーであるvps45線虫オルソログに着目し、特異的膜輸送と機能的ドメインの相関を解析するため本年度以下の実験を行った。1.syntaxinとの相互作用の解析syntaxinメンバーであるTlg2との相互作用に関わる線虫vps45のドメインを明らかにするためyeast two hybridシステムによりdeletion studyおよびchimerastudyを行った。SMファミリーは3つのドメインから構成されているためN末およびC末から各ドメインを欠失させたconstructおよびunc-18とのキメラ体を各種作成し解析した。その結果ドメイン1単独あるいは全長タンパク質のみTlg2との相互作用能があることがわかった。この相互作用能はドメイン1内のD28N変異により消失した。2.線虫vps45変異体の表現型解析GFPをタグにすることで可視化したカテプシンD蛋白質の動態(ゴルジ体からリソソームへの輸送)やビテロジェニンの卵細胞への取り込み(レセプター仲介エンドサイトーシス)、偽体腔内に強制発現させたGFPのマクロファージ様細胞への取り込み(液相エンドサイトーシス)を変異体バックグラウンドで観察した。その結果線虫vps45は酵母vps45から予測されるゴルジ体からリソソームへの輸送だけではなくエンドサイトーシスにも必須の機能をもつことを発見した。エンドサイトーシスのどの過程に異常があるのかをオルガネラマーカーを用いて検討中である。3.線虫vps45とTlg2との相互作用がどの輸送経路に関わっているのかを解明するためドメイン1のみの欠失蛋白質をマクロファージ様細胞に過剰発現させたところ液相エンドサイトーシスに異常が観察された。このように線虫Tlg2との相互作用能を持つ欠失蛋白質がエンドサイトーシスに関してdominant negative効果を示すことから線虫vps45はTlg2と共にエンドサイトーシス経路に関わることが示唆された。さらにTlg2との相互作用能を消失したD28N蛋白質の生理学的活性について検討している。線虫の神経系は302個の神経細胞から構成されている。unc-18は腹部運動神経細胞を含む特定の神経細胞で発現が認められており、神経伝達物質放出に関与していると考えられる。一方、Ce-vps45は多くの組織で発現が認められ、リソソームへの膜輸送に働いていると考えられる。特異的膜輸送に関わるSec1/Munc-18ファミリーの機能ドメインを明らかにするため、本年度の研究実施計画に基づき以下のような実験を行った。unc-18とCe-vps45のキメラ遺伝子によるドメイン解析Munc-18-シンタキシン複合体の結晶構造解析からMunc-18が3つのドメイン(ドメイン1,2,3)から構成され、シンタキシンはドメイン1とドメイン3に結合することが報告されている。unc-18プロモーターの下流にunc-18とCe-vps45の各ドメインを入れ替えたキメラcDNAを挿入したプラスミドを作成し、マイクロインジェクション法を用いてunc-18変異体に導入した。表現型のレスキュー活性はunc(運動異常)表現型およびアセチルコリン阻害剤感受性の回復を指標とした。その結果UNC-18蛋白質のドメイン1と3を保持するキメラcDNAでも顕著なレスキュー活性は認められなかった。現在それぞれのキメラcDNAをCe-vps45プロモーターの下流につなぎかえたプラスミドを作成しCe-vps45変異体でのレスキュー活性を検討中である。