hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
圧力誘起磁気量子相転移と重い電子系超伝導の極低温高圧下NMR/NQR法による研究

・重い電子系充填スクッテルダィト化合物PrOs_<4>Sb_<12>の超伝導相図の確立PrOs_<4>Sb_<12>の超伝導はその4f電子の結晶場励起と密接に関連していることが多くの実験事実から示唆されていた。この結晶場を実験的に制御(加圧)し、超伝導との関連を調べることが期待される。本研究では、インデンター型圧力セルを核磁気共鳴測定に新たに導入し、これまでは微視的測定では到達が困難であった3GPa以上でのSb-NQR測定に成功し、3GPaを超える圧力下でこの物質の結晶場励起に関する情報を世界で初めて報告した。またPrOs_<4>Sb_<12>の超伝導と、結晶場の関係について微視的視点から圧力相図を明らかにした。・重い電子系反強磁性体Celn_3の圧力相図の確立。重い電子系超伝導はいわゆる量子臨界点近傍(絶対零度での二次相転移点近傍)で発現することが広く信じられている。本研究では詳細な低温高圧下NQR測定から、重い電子系化合物Celn_3の反強磁性一常磁性量子相転移は一次相転移であることを明らかにし、圧力誘起超伝導はその一次相転移点近傍で誘起される新奇な量子臨界現象を媒介として発現するという、これまでの常識を覆す全く新しい事実を見出した。層状Co酸化物超伝導体Na_<x>CoO_2・yH_2Oは、同じ3d電子を舞台とする銅酸化物高温超伝導体との系統性からも世界的に注目されている。本研究では低温高圧下NMR/NQR測定からNa_<x>CoO_2・yH_2Oの超伝導の圧力相図を確立し、圧力下におけるこの物質の異方的超伝導と電子相関の関連を世界で初めて明らかにした。重い電子系超伝導体CeRh_<1-x>Ir_xIn_5における磁気揺らぎと超伝導の関係を調べた。具体的な成果は以下の通り。最近重い電子系の新たなトピックスとして二相超伝導現象が注目を集めている[1]。この第二の超伝導を巡っては、Ceの価数揺らぎが引力を生み出すことが理論的に示唆されているが[2]、これまでのところ実験事実が少なく不明な点が多い。この二相超伝導はCe115系(CeRh_<1-x>Ir_xIn_5)でもその存在が発見当初から示唆されていた[3]。常圧でT_c=0.4Kの重い電子系超伝導体であるCeIrIn_5は、IrをRhで置換すると、負の圧力効果から反強磁性秩序が誘起され、かつT_cが上昇することが報告されている[3]。我々のNQR測定から、CeRh_<1-x>Ir_xIn_5における置換効果により、異方的な反強磁性スピン揺らぎが誘起され、x=0.7で常伝導状態は量子臨界揺らぎが支配的であり、T_cが最大値を取ることを見出した。このことは直接的に反強磁性近傍での超伝導が、スピン揺らぎを起源とすることを強く示唆する。一方CeIrIn_5は加圧することでもT_cは上昇する。この時常伝導状態は1/T_1の温度依存性から磁気揺らぎの無いフェルミ液体状態であることを見出した[4]。つまり高圧下の超伝導は磁気揺らぎとは異なる起源で誘起されていることが示唆される。このことは、CeIrIn_5において磁気揺らぎ(SC1)と、もう一つ超伝導発現機構(SC2)が存在するということを示す。充填スクッテルダイト化合物PrOs_4Sb_<12>は、超伝導転移温度T_C=1.85Kの超伝導体であり、T_cにおいて非常に大きな比熱の跳び(500mJ/molK^2)が観測されたことから、Pr化合物としては初めての重い電子系超伝導体として注目を集めている。これまでに、等方的な超伝導ギャップの存在を示唆する実験がある一方、熱伝導の角度依存性やPr(Os_<1-x>Ru_x)_4Sb_<12>のNQR測定結果は、超伝導ギャップにノードが存在を示唆している。この重い電子系超伝導を理解する上で重要なのは、Pr^<3+>イオンがもつ局在f電子の、結晶場(CEF)によるエネルギー準位の分裂で、PrOs_4Sb_<12>の結晶場基底状態と第一励起状態までのエネルギー差(Δ_<CEF>)はおよそ10K程度と非常に小さい。加えてf電子を持たないLaOs_4Sb_<12>は典型的なBCS超伝導体であり、この小さなΔ_<CEF>がPrOs_4Sb_<12>の重い電子状態や異方的超伝導発現機構の起源であることが期待されている。本研究では、PrOs_4Sb_<12>の超伝導発現機構に対する新たな知見を得るために、PrOs_4Sb_<12>の圧力下Sb-NQR測定を行った。これまでに、加圧により結晶場分裂Δ_<CEF>の大きさ及びT_Cが減少することを見出した。

超伝導状態に関しては、P=1.91GPaにおいてT_C=1.55K以下の十分低温でスピン-格子緩和率1/T_1がT^5のべき乗則に従い、かつT_C以下の1/T_1の温度依存性が、超伝導ギャップにポイントノードを持つABM状態を仮定するとよく再現できることを示した。本研究の結果は、PrOs_4S_<12>の超伝導はギャップにポイントノードを持つことを示し、本物質が非従来型の超伝導体であることを強く示唆するものである。・重い電子系充填スクッテルダィト化合物PrOs_<4>Sb_<12>の超伝導相図の確立PrOs_<4>Sb_<12>の超伝導はその4f電子の結晶場励起と密接に関連していることが多くの実験事実から示唆されていた。この結晶場を実験的に制御(加圧)し、超伝導との関連を調べることが期待される。本研究では、インデンター型圧力セルを核磁気共鳴測定に新たに導入し、これまでは微視的測定では到達が困難であった3GPa以上でのSb-NQR測定に成功し、3GPaを超える圧力下でこの物質の結晶場励起に関する情報を世界で初めて報告した。またPrOs_<4>Sb_<12>の超伝導と、結晶場の関係について微視的視点から圧力相図を明らかにした。・重い電子系反強磁性体Celn_3の圧力相図の確立。重い電子系超伝導はいわゆる量子臨界点近傍(絶対零度での二次相転移点近傍)で発現することが広く信じられている。本研究では詳細な低温高圧下NQR測定から、重い電子系化合物Celn_3の反強磁性一常磁性量子相転移は一次相転移であることを明らかにし、圧力誘起超伝導はその一次相転移点近傍で誘起される新奇な量子臨界現象を媒介として発現するという、これまでの常識を覆す全く新しい事実を見出した。層状Co酸化物超伝導体Na_<x>CoO_2・yH_2Oは、同じ3d電子を舞台とする銅酸化物高温超伝導体との系統性からも世界的に注目されている。本研究では低温高圧下NMR/NQR測定からNa_<x>CoO_2・yH_2Oの超伝導の圧力相図を確立し、圧力下におけるこの物質の異方的超伝導と電子相関の関連を世界で初めて明らかにした。
感覚刺激により中枢で発現制御される新奇幕蛋白質の高次脳機能獲得における役割

Necdin及びNeurofilament Light Chain発現調節領域を用いて神経特異的コンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるNeuroglycan C(NGC)を強制発現するトランスジェニックマウスの作製を試みた。Neuroglycan Cは発現時期が神経回路の発達期と重なり、特に大脳皮質体性感覚野のヒゲからの情報を処理するバレル構造の隔壁部に特徴ある発現を示す。本年度は昨年度に作製した2種類のNGCトランスジェニックの解析と初代培養神経細胞を用いた実験を行った。2種のプロモーターを用いてNGCのトランスジェニックマウスを作製したが、いずれの場合もNGCの発現は認められなかった。従って変異体の表現型の解析には至らなかった。しかし、初代培養神経細胞を用いた結果からNGCの糖鎖部分であるコンドロイチン硫酸鎖は神経突起の伸展を抑制、もしくは神経突起の接着を阻害する抗接着性を有することが明らかになった。さらに神経細胞のNGCは同じプロテオグリカンである、シンデカンなどと比べ安定に膜タンパクとして存在することが明らかにされた。以上の結果からNGCは発達期の大脳皮質体性感覚野のバレル隔壁の神経細胞の膜上に安定に存在し末梢からの感覚刺激に対応して形成される神経回路を正確に作り上げるのに関与していることが示唆された。しかしながらその機構については今後の課題として残された。発達期の齧歯類の大脳皮質体性感覚野においてヒゲからの入力を受ける領域に見られる脳地図(Whisker Barrel)の内部で発現抑制され隔壁に発現が見られるNeuroglycanC(NGC)を強制発現させたTransgenic Mouseを作製する目的で以下の実験を行った。まず、神経系に特異的に発現していることが知られているNeuron Specific Enolase、Necdinの二種類の分子の発現調節領にNGCおよび、ポリA付加シグナルを結合させたトランスジェニックマウス用のベクターを作製した。次に発現効率等の確認のためβ-ガラクトシダーゼの遺伝子をこれらの発現調節領につなぎ神経細胞由来株化細胞であるNeuro2a、NCB-20、マウス神経細胞の初代培養細胞に導入した。その結果、Necdinのプロモーターを用いた場合のみプロモタ-活性が確認できた。そこで、Necdinのプロモーターを用いたトランスジェニックベクターをマウス受精卵にインジェクションしトランスジェニックマウスを作製した。64匹のF1マウスを得た、それぞれの個体から染色体遺伝子を単離しサザンブロット解析を行った。その結果24匹の個体に遺伝子が挿入されていることを確認した。また、同時に行ったβ-ガラクトシダーゼの遺伝子を導入したトランスジェニックマウスも54匹中16匹に遺伝子挿入が確認出来た。現在そのマウスを繁殖させ今後の解析に備えている。またさらにNeurofilament Light chainのプロモーターを用いてNGCを強制発現させるトランスジェニックマウスも作成中である。
ソーシャルワークの社会学的再検討による教育・実践理論の構築―シカゴ学派を補助線に

主に福祉分野で行われてきたソーシャルワークを社会学的に再検討し、総合的社会認識の社会学による福祉教育・実践をめざして、【理論】として「1シカゴ学派の社会生態学」、【実証】として1を活用した「2貧困対抗活動の生態系論」、【実践】として男性の育児などの「3現代社会の家族福祉実践」、【教育】として「4社会福祉士養成課程での取組みの分析へのフィードバック」を主な対象とした調査・分析を進める。社会学と社会福祉学の方法論を横断しながら、【理論】【実証】【実践】【教育】の有機的連関による総合的社会認識のソーシャルワーク論を構想する。
HTLV-I感染症の病態の解明と治療への新しい試み

(1)ATL細胞のIL-1産出能:ATLにおける高カルシウム血症の機序の解明のために破骨細胞活性化因子として知られるIL-1がATL細胞で産出されていないかを検索した.ATL患者末血単球除去後3日間培養後の上清にIL-1活性が9例中8例に認められ,活性は抗IL-1β抗体で中和された.またノーザン法により6例中5例にIL-1βのmRNAが多量検出された.(2)ラットにおける人工env蛋白を用いたHTLV-Iの感染阻止:大腸菌を用いて作製した人工env蛋白(envとβ-galが融合した蛋白)を用いてラットを免疫しHTLV-Iの感染阻止を試みたところ,非免疫群はMT-2の5×10^4静注で抗体陽転し,投与6週後の末血リンパ球培養により抗原が検出されたが,免疫群では5×10^6投与でも抗原は検出されなかった.(3)ATL細胞における種々の活性化抗原の発現:ATL細胞では正常T細胞に比して急性,慢性にかかわらず, C_<5, C>8の発現が強く,またOKT9, CD38, Ki-67抗原は急性例に明らかに強く発現している.またHLA-DR抗原は慢性例で強く発現し,急性例は正常T細胞と同程度の発現であった.慢性例ではHLA-DR抗原がATL細胞増殖を抑制しているかも知れぬ.(4)ATL細胞のT3-T細胞受容体:急性例のATL細胞を^<35>Sメチオニンおよび^<36>Sシステインで標識し可溶化後にOKT3による免疫沈降物をSDS-PAGE解析したところT3S鎖相当の20Kのバンドが認められ,しかも正常T細胞やT4-CLL細胞より若干強い.したがって表面のT3抗原は減少しているが合成はむしろ高い.ノーザンによりmRNAレベルでも発現増強を認めた.(5)ATL細胞T細胞受容体の認識抗原:慢性ATL患者から樹立したHTLV-I感染T細胞に対して同一患者の新鮮ATL細胞が反応して増殖する現象を見出し,これがHTLV-Iとは関係なく,自己のHLA抗原を認識している可能性があることを明らかにした.(1)ATL細胞のIL-1産出能:ATLにおける高カルシウム血症の機序の解明のために破骨細胞活性化因子として知られるIL-1がATL細胞で産出されていないかを検索した.ATL患者末血単球除去後3日間培養後の上清にIL-1活性が9例中8例に認められ,活性は抗IL-1β抗体で中和された.またノーザン法により6例中5例にIL-1βのmRNAが多量検出された.(2)ラットにおける人工env蛋白を用いたHTLV-Iの感染阻止:大腸菌を用いて作製した人工env蛋白(envとβ-galが融合した蛋白)を用いてラットを免疫しHTLV-Iの感染阻止を試みたところ,非免疫群はMT-2の5×10^4静注で抗体陽転し,投与6週後の末血リンパ球培養により抗原が検出されたが,免疫群では5×10^6投与でも抗原は検出されなかった.(3)ATL細胞における種々の活性化抗原の発現:ATL細胞では正常T細胞に比して急性,慢性にかかわらず, C_<5, C>8の発現が強く,またOKT9, CD38, Ki-67抗原は急性例に明らかに強く発現している.またHLA-DR抗原は慢性例で強く発現し,急性例は正常T細胞と同程度の発現であった.慢性例ではHLA-DR抗原がATL細胞増殖を抑制しているかも知れぬ.(4)ATL細胞のT3-T細胞受容体:急性例のATL細胞を^<35>Sメチオニンおよび^<36>Sシステインで標識し可溶化後にOKT3による免疫沈降物をSDS-PAGE解析したところT3S鎖相当の20Kのバンドが認められ,しかも正常T細胞やT4-CLL細胞より若干強い.したがって表面のT3抗原は減少しているが合成はむしろ高い.ノーザンによりmRNAレベルでも発現増強を認めた.(5)ATL細胞T細胞受容体の認識抗原:慢性ATL患者から樹立したHTLV-I感染T細胞に対して同一患者の新鮮ATL細胞が反応して増殖する現象を見出し,これがHTLV-Iとは関係なく,自己のHLA抗原を認識している可能性があることを明らかにした.
末梢臓器における概日リズムの変調と代謝調節障害

生体には時計が備わっている。その本体は時計遺伝子と呼ばれる遺伝子群で、フィードバックループを形成して、ほぼ24時間のリズムで周期的に増減を繰り返すとともに、下流の遺伝子の発現を調整して体内リズムを形成する。生体リズムは糖代謝を含む代謝の調節にも重要な役割を担い、その異常は糖尿病の原因となり得る。私たちは時計遺伝子の中でも、DBP/E4BP4という互いに逆の作用を持つ2つの遺伝子が糖代謝調節に重要であり、その異常は著しいインスリン分泌障害と血糖の上昇を来すことをマウスモデルで明らかにした。また、そのメカニズムを解明した。加えて、肝臓での代謝調節にも重要な役割を演じることを示唆する結果を得た。近年、生活習慣病と生体リズムとの関連が注目されており、膵β細胞の増殖やインスリン分泌能もコアな時計遺伝子であるBmal及びClockにより制御されていることが報告された(Marcheva B, Nature,2010)。今回、我々は糖代謝における時計遺伝子の役割を特にインスリン分泌、肝での糖代謝制御の観点から解析を進めている。E4BP4を膵β細胞特異的に過剰発現するマウス(MIP-E4BP4マウス)を作製した。E4BP4は発現抑制性の転写因子で、過剰発現によりreciprocalに働く転写活性化因子であるDBPの作用を抑制する。このため、MIP-E4BP4マウスではこのことが膵β細胞特異的に引き起こされると期待される。すでに我々は、MIP-E4BP4マウスを作出し顕著なインスリン分泌不全と、耐糖能異常を観察している。膵灌流実験で、MIP-E4BP4マウスでは顕著なインスリン分泌低下と遅延が認められた。この効果には、transgeneのgene-dosage effectも明確であった。さらにその分子メカニズムを単離ラ氏島での遺伝子発現の変化により検討した。インスリン遺伝子を含む、インスリンの産生、分泌にかかわる複数の分子は明らかに概日リズムをもって発現しており、MIP-E4BP4マウスではそのリズムは不明確になり、発現量は野生型の16%から45%に低下していた。それらの遺伝子がE4BP4/DBPで発現制御されることが抗E4BP4抗体を用いたChIP-seqにより確認されつつある。肝臓での代謝における時計遺伝子の役割を検討するために、Alb-E4BP4トランスジェニックマウスを作出し、表現型の解析を進めている。Alb-E4BP4マウスでは随時血糖が高い傾向にあり、高脂肪食投与後では明らかな耐糖能異常が認められた。さらに表現型の詳細な解析を行う。現在までに膵ランゲルハンス氏島β細胞でE4BP4を特異的に発現するトランスジェニックマウスは2系統作成済みで、表現型の解析も順調に進んでいる。インスリン分泌不全による耐糖能異常が観察され、遺伝子発現の側面からその分子機構を明らかにしつつある。E4BP4/DBPの標的遺伝子も同定し、さらには、RNA seqによる網羅的解析に着手している。また、β細胞の細胞内代謝の変化にも着目し、インスリン分泌制御の要となるATP/ADP比が変化しており、このことがブドウ糖応答性のインスリン分泌不全の一因とも考えられる。肝での糖代謝における時計遺伝子の役割の解析についても、Alb-E4BP4トランスジェニックマウスを既に2系統作出し、表現型の解析に着手している。これまでに、肝細胞特異的E4BP4トランスジェニックマウスでは随時血糖が高い傾向にあることを観察し、高脂肪食負荷後では耐糖能異常が顕在化する。これが肝でのインスリン抵抗性に起因することを示唆するデータも得つつある。肝においては同時に、E4BP4を急激に過剰発現させるアデノウイルスを用いた実験系も同時並行で進めており、既に必要なアデノウイルスを作成している。E4BP4の急性の強制発現では、トランスジェニックマウスとは異なる強い表現型を得ており、解析中である。このように、計画された研究はほぼ計画通り順調に進行している。約8. 5kbのマウスインスリンプロモーター下でE4BP4を発現するトランスジェニックマウス(MI P-E4BP4 TGマウス)作製し、解析を進めている。このTGマウスでは、ブドウ糖負荷後の著明なインスリン分泌の低下とそれに伴う耐糖能異常が認められる。このことは生体リズムの異常が糖尿病の発症進展に関与する際に、DBPを介したシグナルが極めて重要であることを示唆する。この表現型の解析とともに、単離ランゲルハンス氏島を用いたマイクロアレイ、Ch IP、Ch IPーシークエンス、RNAシークエンスを組み合わせ、DBP/E4BP4が直接制御している分子の探索を行った。インスリン(インスリン-1,2)遺伝子自体の発現は概日リズムを持って増減しているが、TGマウスではそのリズムが変調していた。加えて、グルコース濃度のセンシングに重要なグルコーストランスポーター2 (Glut2)やインスリン分泌頼粒の開口放出に重要な役割をもっRab38の発現にも日内変化が見られ、これらの遺伝子発現は野生型マウスでは、暗期の始め、すなわち、マウスの摂食開始近辺の時間帯でピークとなる発現パターンを取っていた。一方、TGマウスでは、この日内変動が不明瞭となり、摂食開始時での遺伝子発現が低下していた。first meal摂食時の速やかなインスリン分泌に、DBPシグナルが重要な役割を持っていることが示唆される。ヒトアルブミンプロモーターを用いたE4BP4肝細胞特異的過剰発現TGマウスを作成した。2ラインについて解析を進めている。

これまでの解析では、このマウスではインスリンによる糖新生の制御異常があることが分かっている。今後さらに解析を進めてゆく。マクロファージ特異的E4BP4過剰発現TGマウスの作成にも着手しており、既に個体を得た。平成29年度はこのマウスについて、表現型の解析等を進める予定である。膵β細胞特異的E4BP4トランスジェニックマウスについて解析を進め、同マウスが強いインスリン分泌障害による糖尿病を発症することを示した。そのメカニズムについて解析をすすめ、膵β細胞においてDBP/E4BP4によって制御される遺伝子を同定した。また、β細胞内でのATP/ADP比の概日リズムが失われ、恒常的に上昇していることが観察された。インスリン分泌障害の分子メカニズムとして、上記のことが考えられ、その成果を論文発表した。肝細胞特異的にE4BP4を発現するトランスジェニックマウスも作成し、既に表現型の解析を進めている。肝での糖新生の制御に異常が認められており、さらにそのメカニズムについて解析を進めている。表現型がはっきりと観察されているので、成果が挙がることが期待できる。マクロファージ特異的にE4BP4を発現するトランスジェニックマウスも既に生まれており、これから解析を進めてゆくところである。上記の様に、研究はほぼ計画通りに進行している。生体リズム異常が耐糖能異常の要因になりうることが明らかになってきた。DbpとE4bp4は出力系時計遺伝子と呼ばれ、互いに逆位相で発現される概日リズムをもつ。DBPは転写活性化、E4BP4は転写抑制因子としてD-box配列を介して下流の遺伝子を制御する。DBPシグナルの膵β細胞機能における役割を解明するため、インスリンプロモーター下でE4BP4を発現するMIP-E4BP4マウスを作製した。膵β細胞特異的に過剰発現されたE4BP4により恒常的にDBPシグナルが抑制されるこのマウスは、顕著なインスリン分泌不全を伴う耐糖能障害を呈した。膵ラ氏島では、ATP/ADP比の概日変化が消失し、グルコース刺激前からATP/ADP比が高値で、グルコース刺激時のATP/ADP比及び細胞内カルシウムの上昇が阻害されていると考えられた。また、野生型マウスの膵ラ氏島では、摂食時間に向けてインスリン分泌関連遺伝子発現が増加するが、MIP-E4BP4マウスではこの増加が認められなかった。続いてDBPシグナルの肝での糖脂質代謝への役割を明らかにするため、肝細胞特異的E4BP4過剰発現マウスを作成した。このマウスはインスリン負荷試験において顕著な糖産生抑制不全、インスリン抵抗性増大を認めた。血中遊離脂肪酸、トリグリセリド濃度が変化し、呼吸商は非活動時間帯に肝TGマウスで有意に高値であった。これらの解析結果から、野生型マウスは非摂食時間帯に脂質をエネルギーとして利用するのに対し、肝TGマウスでは脂質利用障害があることが示唆された。以上より、DBPシグナルの低下は膵β細胞でインスリン分泌不全を、肝細胞でインスリン抵抗性をきたすことが示唆された。このインスリン抵抗性には脂質代謝障害が大きく関与している可能性がある。
在宅高齢者の生活環境と生活リズムの関係性の分析-「人間-環境系」の視点から

本研究は,健康レベルの異なる在宅高齢者を対象に,生活環境と生活リズムの実態を把握し,それらの関係性を「人間-環境系」の視点から分析することを目的として,平成1416年度の3年間にわたって行った。調査は2つの方向で進めた。一方は病院から在宅への環境移行に伴い,「在宅療養者」の生活リズムや心理・社会的な側面がどのように変化していくかを追跡した調査である。対象者の選定はH県内のリハビリテーション系病院の回復期病棟に依頼し,同院を退院した男女4名を対象として調査を行った。その内1名については,月1回1週間のデータ収集を行い,退院後4ヶ月間にわたる経過を追うことができた。もう一方は「在宅高齢者」,即ち自宅で健康的な生活を送っている高齢者の,生活リズムの実態を把握した調査である。対象者はH県立看護大学の「まちの保健室」の来談者の内65歳以上の男女9名と,A町睡眠を通じた健康づくり支援事業において,睡眠に関する個別支援が必要とされた8名の計17名を対象とした。これらの調査をもとに,報告書冊子は「在宅療養者」では,以下の3つの方向からまとめた。第1は4ゲ月間にわたってデータ収集を行った在宅療養者1事例について,病院から在宅への環境移行に伴う生活リズムの実態を分析し考察した。第2は同じ対象者が遭遇した住宅改修に焦点を当て,看護の視点からの改修に対する提案をまとめた。第3は同じ対象者とその介護者の夜間睡眠と心身機能の実態を分析し考察した。これらの研究を「人間-環境系」の視点からまとめると,環境移行に伴う在宅高齢者の生活リズムは身体機能の回復により徐々に整ってはいくがばらつきがあること,障害受容など心理的な側面の回復には時間を要し療養生活の初期に継続した支援が必要であること,介護をする家族は療養者の生活リズムに影響を受け十分な睡眠がとれていないことなど,生活環境と生活リズムは相互に影響を受けあっていることが把握できた。本研究の成果から示唆された諸課題について,今後さらに研究を発展させていきたい。本研究は、健康レベルの異なる在宅高齢者を対象に、生活環境と生活リズムの実態を把握し、それらの関係性を「人間-環境系」の視点から分析することを目的としている。平成14年度は国内と国外の両方のフィールドで調査を行う予定であった。国外については8月に、予定地のデンマークで現地のコンサルタントと会い、調査フィールドの調整を依頼した。しかし、今回の調査内容は倫理的な手続きなどがあり、デンマークでは実施が難しいと言う結論に達した。そのため、本研究は調査フィールドを国内のみとすることに変更した。一方は「在宅療養者」を対象とした調査<A>、他方は「在宅高齢者」を対象とした調査<B>である。調査<A>については、兵庫県立R病院を退院した男性2名を対象に、各々5ヶ月と1ヶ月の追跡調査を行った。1事例ではあるが、5ヶ月間の追跡調査により以下の点が把握できた。(1)病院やデイサービスに比べ、自宅では活動量が極端に少なくなっている。(2)(1)の理由として、活動しにくい居住環境であり、居場所がベッドになっていることが考えられる。(3)自宅寝室の採光が悪く、住居内では十分な陽光を浴びていない。

以上のことから、療養者が動きやすく日中の陽光に浴びることができるような住宅改修ができるよう、計画に対する助言を行った。その結果、療養者は介助を受けてトイレまで歩行できるようになった。調査<B>については、自立した日常生活を送っている、65歳以上の男女10名を対象に行った。高齢であっても毎日のように外出して活動的な生活を送っている人はおおむね規則的な生活を送っていたが、不眠を訴えたり不規則な生活をしている人も見られた。これらの結果は、研究代表者の先行研究と同様の傾向が見られるが、対象者数をもう少し増やして分析する必要がある。従って、15年度も2つの方向から調査を進め、データの蓄積をしていく予定である。本研究は、健康レベルの異なる在宅高齢者を対象に生活環境と生活リズムの実態を把握し、それらの関係性を「人間-環境系」の視点から分析することを目的に、3年間の予定で行っている。平成15年度は2年目に当たる。今年度は昨年度同様、「在宅療養者」を対象とした調査<A>と、「在宅高齢者」を対象とした調査<B>の2つを行った。調査<A>については、兵庫県立R病院を退院した男性1名、女性1名を対象に、退院による環境移行のもとでの生活リズムの変化を把握した。男性は失語症はあるが身体的な障害は軽く、居住環境も特に問題とならなかったため、退院後の生活リズムも特に問題は見られなかった。女性は認知障害はなかったが排泄障害があり、退院後まもなく他の医療機関に再入院となったため、退院後の経過はほとんど把握できなかった。しかし、退院前後の生活リズムは特に問題は見られなかった。調査<B>については、自立した生活を送っている65歳以上の男女を対象としているが、本年度は兵庫県立看護大学「まちの保健室」に来談した高齢者は比較的少なかったため、中年層を含む男女27名を対象に調査を行った。年齢層が若いこともあり、生活リズムの上で大きな問題を抱えている対象は見られなかった。従って、今年度は昨年度に比べ、より健康な対象者の生活環境と生活リズムの関係性を見て来たことになる。来年度は可能な範囲で、これまでに調査対象とした在宅療養者の追跡を行う予定にしている。また、最終年でもあり、2年間にわたる成果をまとめ、学会等に報告していく予定である。本研究は、健康レベルの異なる在宅高齢者を対象に生活環境と生活リズムの実態を把握し、それらの関係性を「人間-環境系」の視点から分析することを目的に、平成14年から16年までの3年間にわたって行った。「在宅療養者」を対象とした調査については、退院による環境移行のもとでの生活リズムの変化を把握することを目的に,兵庫県立R病院を退院した男性3名、女性1名の計4名からデータ収集を行った。しかし,経時的な調査を行えたのは1名に留まった。結論として,居住環境が療養者の行動を制限する場合,療養者はベッド上で過ごす時間が長いこと,介護者の休息空間がなく一日中療養者と生活を共にすると,介護者の疲労と睡眠不足をもたらすこと等が明らかになった。「在宅中高年者」を対象とした調査については、自立した生活を送っている65歳以上の男女を対象とする予定であったが,例数が少ないこともあり,中年を含む中高年者を対象に調査を行った。その結果,H大学「まちの保健室」に来談した中年層を含む男女27名と,兵庫県下のA町に在住する,睡眠に何らかの問題を抱えている中高年者8名からデータを収集した。
主系列表現の分岐則と球多様体の幾何

本研究の目的は,実数体または複素数体上のn次の一般線型群GL_nまたはn次の直交群0_nをG_nと記し,G_{n-1}を自然にG_nに埋め込むとき,G_nの既約表現で,一般には無限次元であるnon-unitary主系列表現を,G_{n-1}に制限したときの分岐則を記述することである.G_nの主系列表現は,B_n(=G_nのBorel部分群)の1次元表現からの誘導表現として実現されるので,主系列表現の分岐則を調べるには,旗多様体G_n/B_n上のB_{n-1}-軌道の閉包関係を記述しておかねばならない.一般に,簡約型Lie群GとそのBorel部分群をB, Gが正則に作用する正規代数多様体をXとし,Xに稠密な開B-軌道が存在するとき,G-空間Xを球多様体と呼ぶ.その例として,旗多様体,対称多様体があるが,G_n/B_nがG_{n-1}-空間として球多様体であることが以前の研究でわかっていた.G_n/B_n上のB_{n-1}-軌道閉包の包含関係はBruhat-Chevalley order(BC-order)と呼ばれる.BC-orderを組合せ論的アプローチで記述するには,G_n内で極小放物型部分群と両側剰余類との積を分解し,(右側)weak orderが得る必要がある.本研究において,weak orderを調べた結果,これに関して極小,かつ,閉集合でない軌道が存在することがわかり,したがって完全なBC-orderを決定することは不可能であった.これは旗多様体および対称多様体の場合には見られない現象である.右側weak orderだけでなく,左側weak orderを同時に考えれば,完全なBC-orderの記述が可能という予想に到達し,これが正しいことの証明も得ている(未発表.現在論文を準備中).G/BのB-軌道はSchubert多様体と呼ばれ,GのWeyl群でパラメトライズされる.それをX_w(wはWeyl群の元)とかくと,A型の場合,X_wのGL_nにおける原像の全行列環M_nにおける閉包のM_nの座標環における定義イデアルは小行列式により生成される.本研究の最終的な目的である,GL_nのnon-unitary主系列表現のGL_{n-1}への分岐則を調べるには,Schubert多様体をB_{n-1}-軌道に分解し,各軌道がSchubert多様体の座標環のどのようなイデアルで切り出されるのかを具体的にそれら小行列式で記述する必要がある.本研究の目的は,実数体または複素数体上のn次の一般線型群GL_nまたはn次の直交群0_nをG_nと記し,G_{n-1}を自然にG_nに埋め込むとき,G_nの既約表現で,一般には無限次元であるnon-unitary主系列表現を,G_{n-1}に制限したときの分岐則を記述することである.G_nの主系列表現は,B_n(=G_nのBorel部分群)の1次元表現からの誘導表現として実現されるので,主系列表現の分岐則を調べるには,旗多様体G_n/B_n上のB_{n-1}-軌道の閉包関係を記述しておかねばならない.一般に,簡約型Lie群GとそのBorel部分群をB, Gが正則に作用する正規代数多様体をXとし,Xに稠密な開B-軌道が存在するとき,G-空間Xを球多様体と呼ぶ.その例として,旗多様体,対称多様体があるが,G_n/B_nがG_{n-1}-空間として球多様体であることが以前の研究でわかっていた.G_n/B_n上のB_{n-1}-軌道閉包の包含関係はBruhat-Chevalley order(BC-order)と呼ばれる.BC-orderを組合せ論的アプローチで記述するには,G_n内で極小放物型部分群と両側剰余類との積を分解し,(右側)weak orderが得る必要がある.本研究において,weak orderを調べた結果,これに関して極小,かつ,閉集合でない軌道が存在することがわかり,したがって完全なBC-orderを決定することは不可能であった.これは旗多様体および対称多様体の場合には見られない現象である.右側weak orderだけでなく,左側weak orderを同時に考えれば,完全なBC-orderの記述が可能という予想に到達し,これが正しいことの証明も得ている(未発表.現在論文を準備中).G/BのB-軌道はSchubert多様体と呼ばれ,GのWeyl群でパラメトライズされる.それをX_w(wはWeyl群の元)とかくと,A型の場合,X_wのGL_nにおける原像の全行列環M_nにおける閉包のM_nの座標環における定義イデアルは小行列式により生成される.本研究の最終的な目的である,GL_nのnon-unitary主系列表現のGL_{n-1}への分岐則を調べるには,Schubert多様体をB_{n-1}-軌道に分解し,各軌道がSchubert多様体の座標環のどのようなイデアルで切り出されるのかを具体的にそれら小行列式で記述する必要がある.任意の体上のn次の一般線型群GL(n)をG_nと記し,G-{n-1}を自然にG_nに埋め込み,G_nのBore

1部分群をB_nとおく.G_nの有限次元既約表現は,最高ウェイトにより決定され,G_nからG_{n-1}への分岐則は,Wey1の指標公式により,最高ウェイトの言葉を用いて述べることができる.一方,Howeが指摘したように,この分岐則はmultiplicity-free G_{n-1} x G_{n-1}空間上の正則函数のなす空間に現れるB_{n-1} x B_{n-1}-ウェイト函数のウェイト・パターンによる記述が可能である.そこで本研究の目的は,G_nの既約表現で,一般には無限次元であるnon-unitary主系列表現を,G_{n-1}に制限したときの分岐則を記述することである.G_nの主系列表現は,B_nの1次元表現からの誘導表現として実現されるので,主系列表現の分岐則を調べるには,G_n/B_n上のB{n-1}軌道の閉包関係を記述せねばならない.本年度は,G_n/B_n上のB_{n-1}軌道のBruhat-Chevally orderの組合せ論的記述に主眼を置いて研究した.既にG_n/B-n上のB_{n-1}軌道分解及びweak orderの組合せ論的な記述を得ていた.最も注目すべき点は,対称多様体の場合とは異なり,weak oderに関して極小であるが閉集合でない軌道が存在することであった.そこでこれらの軌道の特徴付けを行った.さらに,すべてのBruhat-Chevally orderを記述するには,片側からのweak orderだけを考えるのではなく,両側からのweak orderを考えればよいという予想を得,n=3のときにこれが正しいことを確認した.これによりA型の場合のBruhat-Chevally orderの組合せ論的記述が完成する.任意の体上のn次の一般線型群GL(n)をG_nと記し,G_{n-1}を自然にG_nに埋め込み,G_nのBorel部分群をB_rとおく.G_nの有限次元既約表現は,最高ウェイトにより決定され,G_nからG_{n-1}への分岐則は,Weylの指標公式により,最高ウェイトの言葉を用いて述べることができる.一方,Howeが指摘したように,この分岐則はmultiplicity-free G_{n-1}xG_{n-1}-空間上の正則函数のなす空間に現れるB_{n-1}xB_{n-1}-ウェイト函数のウェイト・パターンによる記述が可能である.そこで本研究の目的は,G_nの既約表現で,一般には無限次元であるnon-unitary主系列表現を,G_{n-1}に制限したときの分岐則を記述することである.G_nの主系列表現は,B_nの1次元表現からの誘導表現として実現されるので,主系列表現の分岐則を調べるには,G_n/B_n上のB_{n-1}-軌道の閉包関係を記述せねばならない.昨年度までの研究において,対称多様体の場合とは異なり,weak orderに関して極小であるが閉集合でない軌道が存在すること,したがって,すべてのBruhat-Chevalley orderを記述するには,片側からのweak orderだけを考えるのではなく,両側からのweak orderを考えなければならないという予想を得ていたが,本年度の研究によりこの予想が正しい,すなわち,両側からのweak orderによりBruhat-Chevalley orderが生成されることの証明を得た.これによりA型の場合のBruhat-Chevalley orderの組合せ論的記述が完成する.体上のn次の一般線型群GL(n)を以下G_nと記し,G_<n-1>をG_nへ自然に埋め込み,G_nのBorel部分群をB_nとおく.G_nの有限次元既約表現は,最高ウェイトにより決定され,G_nからG_<n-1>への分岐則は,Weylの指標公式により,最高ウェイトの言葉で述べることができる.一方,Howeが指摘したように,この分岐則はmultiplicity-free G_<n-1>.1×G_<n-1>-空間上の正則函数のなす
日本語助数詞の使い分けを促す心理的・教育的基盤の解明

本研究の目的は,日本語のモノの数え方(助数詞)を題材に,第二言語の語の使い分け方に及ぼす母語の影響と学習環境の影響を調べる点にある。また,日本語を第二言語として学ぶ人たちが日本語の助数詞を的確に使い分けるにはどのような学習プロセスを経る必要があるのかを解明する点にある。調査1では、まず日本語の助数詞が数えるモノの形や大きさによってどのように使い分けられているのかを探索するために、日本語話者を対象に助数詞産出課題を行った。具体的には、動物やモノの写真を提示し、的確な助数詞を1つ答えてもらった。続く調査2では、第二言語として日本語を学ぶ人たちが日本語助数詞をどのように使い分けているのかを調べた。具体的には、日本の大学で日本語を第二言語して学ぶ中国人留学生(もしくは韓国人留学生)を対象に、助数詞産出課題を行った。刺激材料には、生物助数詞(例、匹)と形状助数詞(例、本)、そして機能助数詞(例、台)で数えるモノの写真を使用し、最終的な刺激リストは調査1の成果を基盤に作成した。また、日本語の熟達度レベルを測るために、口頭模倣テスト(日本語の文を音声として聞く→3秒ポーズ→日本語の音声を出来るだけ正確に復唱する)も実施した。研究成果をまとめると、(1)日本語の熟達度レベルが高い学習者でも日本語母語話者とは異なる運用の仕方を見せること、(2)ただし、すべての助数詞が同じように難しいわけではなく、同じ助数詞なかでも学習しやすいものと、学習しにくい助数詞が見られること、(3)日本語の熟達度レベルや日本での滞在期間の長さは日本語助数詞の運用の仕方にはあまり関係性が見られないことがわかった。今後の方向性には、産出だけでなく理解も射程に入れて日本語の助数詞の知識に迫る点、母語話者と学習者の運用基準の違いをより詳細に解明する点、異なる教授法を比較し、学習プロセスに直接影響を及ぼす要因に迫る点がある。本研究の目的は,日本語のモノの数え方(助数詞)を題材に,第二言語の語の使い分け方に及ぼす母語の影響や学習環境の影響を調べる点にある。研究初年度にあたる2016年度はまず実験刺激の選定を行うために,日本語話者を対象に助数詞産出課題を行った。調査では,日本人大学生約30名にモノの写真を1つづつ見せ,モノを数えるのに的確な助数詞を1つ答えてもらった。題材としたのは,生物助数詞(人・匹・頭・羽)・形状助数詞(本・枚・個)・機能助数詞(台・機・艘)などで数えられるモノや生き物である。助数詞産出課題の結果を表にしてまとめ,最終的な刺激セットを作成した。具体的には,最頻出助数詞(それぞれのモノを数えるのに最もよく使用された助数詞)を調べ,その上で,日本語話者の約50パーセント以上の人が同じ助数詞を使用するモノ(もしくは生き物)を題材として選定した。内訳は次の通りである。生物助数詞(計30個):人6・匹8・頭8・羽8)モノ助数詞(形状助数詞+機能助数詞)(計49個):本8・枚8・個4・粒2・台8・機2・つ6・その他11現在,日本語を第二言語として学ぶ人を対象に調査を進めるべく準備を進めており,データ収集が完了次第,日本語学習者と日本語話者を比較考察する予定である。調査には,異なる言語を母語とする人(例,英語を母語とする人・中国語を母語とする人)を含める予定であり,分析結果から日本語の助数詞の学習に及ぼす母語の影響や学習環境が明らかになると考えられる。研究の進度は遅れている。当初の予定では,2016年度中に,日本語を学ぶ人たちがどのように日本語の助数詞を使い分けているのかを調べるはずであった。しかし,日本語話者のデータ収集が遅々として進まず,日本語を第二言語として学ぶ人たちを対象にデータ収集するまでには至っていない。研究2年目にあたる2017年度は、日本語を第二言語として学ぶ人たちを対象に、日本語の助数詞がどのくらい獲得されており、どのように使い分けられているのかを調査した。調査には日本の大学で日本語を第二言語して学ぶ中国人留学生(もしくは韓国人留学生)が参加し、コンピュータ画面上でモノを数えるのにもっともよい助数詞を1つ答えてもらった。刺激材料は生物助数詞(人・匹・頭・羽)と形状助数詞(本・枚・個)、そして機能助数詞(台・機・艘)の3つのカテゴリーである。最終的な刺激セットは前年度の調査結果を踏まえて作成した。また、日本語の熟達度レベルを測るために、口頭模倣テストも実施した。

まだ分析を終えているわけではないが、調査の結果、(1)日本語の助数詞を的確に使い分けるのはとても難しく、日本語の熟達度レベルが高い学習者でも日本語母語話者とは異なる使い分けパターンを見せること、(2)すべての助数詞が同じように難しいわけではなく、同じ助数詞カテゴリーのなかでも獲得順序が見られること、(3)日本語の熟達度レベルや日本の滞在年数は日本語助数詞の学習とはあまり関係がないことがわかった。今後はデータ分析をさらに進め、結果の信憑債を高めていく予定である。研究の進度は遅れている。当初の計画では2017年度中に研究課題「日本語助数詞の学習に及ぼす間隔練習と集中練習の効果の検証」に取り組み始めるはずであった。しかし、学内の業務が多忙になり、データ収集を開始するまでには至っていない。また、母語話者データと学習者データを比較したところ、助数詞の使い分けパターンに想定よりも大きな違いが見られたので、実験計画を変更し、その原因を探る予定である。具体的には、日本語話者と日本語学習者がどのような基準で助数詞を使い分けているのか意味素性生成課題(使い分け基準を自由記述で答える)などにより抽出し、比較・検討する予定である。本研究の目的は,日本語のモノの数え方(助数詞)を題材に,第二言語の語の使い分け方に及ぼす母語の影響と学習環境の影響を調べる点にある。また,日本語を第二言語として学ぶ人たちが日本語の助数詞を的確に使い分けるにはどのような学習プロセスを経る必要があるのかを解明する点にある。調査1では、まず日本語の助数詞が数えるモノの形や大きさによってどのように使い分けられているのかを探索するために、日本語話者を対象に助数詞産出課題を行った。具体的には、動物やモノの写真を提示し、的確な助数詞を1つ答えてもらった。続く調査2では、第二言語として日本語を学ぶ人たちが日本語助数詞をどのように使い分けているのかを調べた。具体的には、日本の大学で日本語を第二言語して学ぶ中国人留学生(もしくは韓国人留学生)を対象に、助数詞産出課題を行った。刺激材料には、生物助数詞(例、匹)と形状助数詞(例、本)、そして機能助数詞(例、台)で数えるモノの写真を使用し、最終的な刺激リストは調査1の成果を基盤に作成した。また、日本語の熟達度レベルを測るために、口頭模倣テスト(日本語の文を音声として聞く→3秒ポーズ→日本語の音声を出来るだけ正確に復唱する)も実施した。研究成果をまとめると、(1)日本語の熟達度レベルが高い学習者でも日本語母語話者とは異なる運用の仕方を見せること、(2)ただし、すべての助数詞が同じように難しいわけではなく、同じ助数詞なかでも学習しやすいものと、学習しにくい助数詞が見られること、(3)日本語の熟達度レベルや日本での滞在期間の長さは日本語助数詞の運用の仕方にはあまり関係性が見られないことがわかった。今後の方向性には、産出だけでなく理解も射程に入れて日本語の助数詞の知識に迫る点、母語話者と学習者の運用基準の違いをより詳細に解明する点、異なる教授法を比較し、学習プロセスに直接影響を及ぼす要因に迫る点がある。今後は,日本語を第二言語として学ぶ人たちを対象に,助数詞の使い分け方に及ぼす母語の影響や学習環境の影響を調べる予定である。ただ,最終目標である学習プロセスの解明(交互学習と集中学習の効果の検証)にはこだわらず,日本語学習者がどのような基準で日本語の助数詞を使い分けており,どのような助数詞のどのような用例に問題点をかかえているのかを解明することに重点を置く方針である。とりわけ,助数詞の難易度の違いを検討するため,モノの写真を同時に見せ,知覚的に似ているかどうかという基準で分類分けをする課題(カードソーティング課題)を実施する予定である。
オーラルフレイル・口腔機能低下への新戦略-予知性の高い早期リスク判別法の確立-

口腔内環境と全身疾患の関連性は多く指摘されており、近年、高齢者の口腔機能の低下を示すオーラルフレイルという新しい概念が発表された。しかし、従来の口腔疾患や口腔衛生状態の評価法は多項目に渡り、迅速な判断が求められる臨床への導入は困難であった。そこで、口腔疾患の兆候を迅速に探知可能なスクリーニング法を模索するため、唾液検査に着目した。唾液を用いた検査は、サンプルを簡便かつ非侵襲的に採取できることから、新しい疾患指標として注目されている。本研究では、口腔内の代表疾患である歯周病や口腔疾患との関連性を明らかにし、口腔内状態を反映する簡便なスクリーニング法の確立を目指す。
スポーツ振興とまちづくりの有機的関係

わが国のスポーツ振興は、自治体と企業が牽引した社会体育の時代から、住民の主体的参加をベースとしたコミュニティスポーツの時代へと移り、やがてスポーツ参加の形態が集団から個へ変化するにつれて、生涯スポーツの時代へと突入した。しかしながら、個人の時代に必要とされるのは、事業としての魅力的なスポーツ活動であり、個人がいつでも、どこでも、気軽に参加できるスポーツクラブである。にもかかわらず、行政のスポーツ振興の仕組みは旧態依然としており、変化するスポーツニーズに対応できない状態である。そのような中で、新しい時代のスポーツ振興のあり方に向けて、改革を続けている自治体や組織が出現し始めた。そこで本研究は、国内外においてスポーツ振興事業に取り組む自治体や民間組織(地域スポーツクラブやプロスポーツクラブ)の中からユニークな事例を取り上げ、継続的かつ縦断的な調査をベースにこれまで明らかにされなかったスポーツ振興とまちづくりの有機的な関係を探ることを目的とした。結果としては、スポーツイベントの触媒的機能を活用したまちづくりとして、秋田県、札幌市、延岡市の事例を集め、スポーツイベントと都市再生の問題を論議した。次に地域スポーツの振興がもたらす勝ちの活性化として、神戸市、福岡市、磐田市、半田氏、福島市の事例を分析した。最後に、プロスポーツがつくるまちとの有機的関係については、新潟市の事例を紹介した。本研究の目的は、スポーツ振興事業に取り組むユニークな地方自治体をケースに取り上げ、継続的かつ縦断的な調査をベースに、これまで明らかにされなかったスポーツ振興とまちづくりの有機的な関係を、特に都市マーケティングという視点と、地域社会と地域住民を巻き込み、変革させる社会的機能のプロセスと構造について検討することを目的としている。具体的には、行政機関、民間企業、そしてNPO法人を含めた住民組織の三者のそれぞれの領域におけるスポーツ振興とまちづくりに対するアクション、そしてそれぞれの領域同士のかかわりについて、組織レベルで生じる経営現象を質的・量的なデータを収集し、スポーツとまちづくりの有機的関係を紐解く。本年度は、特に行政機関の取り組みに焦点をあて、スポーツ振興とそれを担う組織の歴史的な変遷・経緯をたどりながら、スポーツ振興とまちづくりの関係について検討を行った。特に、政令指定都市を事例に取り上げ、スポーツ振興担当部局における係長クラス以上の人にヒアリング調査を行った。その結果、スポーツ振興担当部局が教育委員会組織から分離し、市長直轄部局に組織が位置づけられている都市において、スポーツ振興とまちづくりの関係や連動性は、都市が発展してきた歴史的な経緯や都市が築こうとするイメージとスポーツ振興とは深いかかわりを持ち、スポーツ振興とまちづくりにはある一定のパターン化されたものではなく、地域性が色濃く反映されていることがわかった。またスポーツ振興担当部局が教育委員会と分離したときの経緯が、地域でのスポーツ振興の捉え方と組織の機動力を規定することも明らかになった。本研究は、スポーツ振興事業に取り組むユニークな地方自治体をケースに取り上げ、継続的かつ縦断的な調査をベースに、これまで明らかにされなかったスポーツ振興とまちづくりの有機的な関係を探るために、地域社会と地域住民を巻き込み、変革させる社会的機能のプロセスと構造について検討することを目的としている。具体的には、行政機関、民間企業、そしてNPO法人を含めた住民組織の三者のそれぞれの領域におけるスポーツ振興とまちづくりに対するアクション、また個々の領域同士のかかわりについて、組織レベルで生じる経営現象を質的・量的なデータを収集し分析を行った。本年度は、文部科学省がスポーツ振興基本計画を策定したため、基礎的データの収集のために、都道府県の教育委員会に対し、スポーツ振興計画を独自に作成しているのかということと、新しい政策への対応をどの様に図っていこうとするのかについて調べた。その結果、独自にスポーツ振興計画を策定している都道府県は24府県で、スポーツ振興基本計画への対応も未定という地域が多かった。またケーススタディとして、本年度は、市のマスタープランにおいて「アスリートタウン構想」を掲げる神戸市と延岡市の取り組みについて明らかにした。また行政・企業・住民の三位一体の取り組みを探るため、複数種目のスポーツチームを互いに連携させ、地域振興とスポーツ振興の一体化をめざそうとする広島県のTOPSと新潟市のアルビレックス新潟の取り組みについても探った。

これらの事例から様々な特性を持った組織がスポーツ振興とまちづくりに対してエネルギーを注ぐためには、プロジェクトや構想において共通理解が得やすいビジョンやコンセプトが打ち出されていること、またその共有化が組織間の連携を促すということ、そしてネットワークを有効機能させるためには、情報と人の交流が重要であり、その交流を促すための積極的な働きかけや仕掛けが重要であることが明らかになった。本研究は、スポーツ振興事業に取り組むユニークなケースに取り上げ、継続的かつ縦断的な調査をベースにこれまで明らかにされなかったスポーツ振興とまちづくりの有機的な関係を探ることを目的としている。また地域社会と地域住民を巻き込み、変革させる社会的機能のプロセスと構造についても探求する。具体的には、行政機関、民間企業、そしてNPO法人を含めた住民組織の三者のそれぞれの領域におけるスポーツ振興とまちづくりに対するアクション、個々の領域同士のかかわりについて、組織レベルで生じる経営現象を質的・量的なデータを収集し分析を行った。本年度は、特に様々な形態を持つスポーツ組織とそれを制度化・統制・支援するスポーツ行政に焦点をあて、ケーススタディを進めた。スポーツ組織に関しては、企業スポーツというカテゴリーから逸脱し、市民クラブをめざす日光アイスバックスとプロ野球ファームチームの独立採算性に取り組むサーパス神戸と湘南シーレックス、そしてスポーツNPO法人を取り上げ、地域社会との接点を組織運営とコミュニティビジネスという視点から探った。いずれの組織もビジネスを進める上で地域に向き合っているものの、株式会社とNPO法人とでは、営利組織と非営利組織という組織形態の違いにより、当然、事業委託などの財政面をはじめ行政との関係構築に差異が見られた。またスポーツ振興やまちづくりに関わる組織を統治している行政組織については、国が策定した政策が地方自治体へとトリクルダウンするという仕組みの中で、地域の実情が各自治体の政策に反映されておらず、逆に地方分権が諸刃の剣のようになっている。基盤整備を進めるべき行政とアイディアを事業に活かす民間組織とが有効な組み合わせ効果を生み出す役割と機能について検討する必要があるだろう。わが国のスポーツ振興は、自治体と企業が牽引した杜会体育の時代から、住民の主体的参加をべ一スとしたコミュニティスポーツの時代へと移り、やがてスポーツ参加の形態が集団から個へ変化するにつれて、生涯スポーツの時代へと突入した。しかしながら、個人の時代に必要とされるのは、事業としての魅力的なスポーツシーンであり、個人が気軽に参加できるスポーツクラブであるにもかかわらず、行政のスポーツ振興の仕組みは旧態依然であり、弾力性に乏しい。そのような中で、新しい時代のスポーツ振興のあり方に向けて、改革を続けている自治体や組織が出現し始めた。