hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝性網膜変性モデルラットに対する光ストレスの影響

平成18年度とは別種類の遺伝性網膜変性ラットで検討を行ったが、遺伝性網膜変性モデルラットに対する光ストレスは比較的弱照度であっても、網膜変性を進行する方向に作用し機能的異常ないし組織学的異常を来たすことは同様であると判明した。その変化は機能異常に関しては正常ラットの一部では可逆性変化であったが、中強照度の光ストレスにおいては不可逆性変化であった。弱照度の光ストレスを遺伝性網膜変性モデルラットに照射すると、網膜保護に関与する因子が網膜において産生され、これが網膜変性に対して変性遅延の方向に働くことが考えられたが、前年度と同様にアポトーシス促進因子の減少やアポトーシス抑制因子の増加は遺伝子レベル・蛋白質レベル、双方においてみられなかった。遺伝性網膜変性と網膜光障害における網膜変性の共通のメカニズムとして、やはり前年度と同様にロドプシンリン酸化状態の病的延長説が考えられた。実験的にロドプシンのリン酸化状態を光ストレス後正常網膜と別腫の遺伝性網膜変性モデル網膜においてそれぞれ検討したところ、そのパターンは共通しており、前年度の仮説が裏付けられたと考えられる。すなわちロドプシンのリン酸化が過剰におこり、脱リン酸化が病的に遅延していれば、視細胞内でおこる視覚情報伝達経路の最終段階である、細胞内カルシウムイオン濃度上昇が続き、カルシウムイオン濃度依存性の細胞死に陥るという仮説である。網膜変性症の全てを本説で説明するのは困難だが、本研究により遺伝性網膜変性の原因の一端は解明されたと思われる。遺伝性網膜変性モデルラットに対する光ストレスの影響を組織学的・生化学的に多角的に検討した。本研究により、遺伝性網膜変性モデルラットに対する光ストレスは比較的弱照度であっても、網膜変性を進行する方向に作用し、機能的異常ないし組織学的異常を来たすことが判明した。この傾向は色素を有するラットよりもアルビノラットにおいて顕著であった。弱照度の光ストレスを遺伝性網膜変性モデルラットに照射すると、網膜保護に関与する因子が網膜において産生され、これが網膜変性に対して変性遅延の方向に働くことが考えられたが、アポトーシス促進因子の減少やアポトーシス抑制因子の増加は遺伝子レベル・蛋白質レベル、双方においてみられなかった。弱照度の光ストレスを網膜変性モデルラットに与えることによる、網膜変性抑制治療は本研究成果からは効果が望めないと考えられた。また、遺伝性網膜変性と網膜光障害における網膜変性の共通のメカニズムとして、ロドプシンリン酸化状態の病的延長説が考えられた。これは実験的にロドプシンのリン酸化状態を光ストレス後正常網膜と遺伝性網膜変性モデル網膜においてそれぞれ測定したところ、そのパターンが共通していたことから考案するに至った。ロドプシンのリン酸化が過剰におこり、脱リン酸化が病的に遅延していれば、視細胞内でおこる視覚情報伝達経路の最終段階である、細胞内カルシウムイオン濃度上昇が続き、カルシウムイオン濃度依存性の細胞死に陥るのである。網膜変性症を全て、本説で説明するのは難しいが、本研究により遺伝性網膜変性の原因の一端は解明されたと思われる。
BMPと吸収性膜を用いた顎骨再建に関する実験的研究

実験にはrecombinant human BMP(rh BMP)を使用した。rh BMPをスポンジ状アテロコラーゲンに浸透させ、日本白色種家兎の下顎骨下縁に作製した6mm×4mmのBOX状の骨欠損部に移植した。その周囲に吸収性膜を顎骨の形態に一致するように応用し、移植2、3週で屠殺した。通法に従って薄切パラフィン切片を作製し、HE染色を施して鏡検し、新生骨の形態を観察した.また、吸収性膜を応用しなかったものを対照群とし、比較検討を行った。移植2週例では吸収が進む膜の下方に下顎下縁の形態と類似したドーム様新生骨が見られた。新生骨はいわゆるwaven boneを呈し、母床骨より連続していた.しかし対照群では、実験群と同程度に成熟した新生骨が形成されていたが、骨は筋肉内に分散して、下顎骨に類似した形態は見られなかった。移植3週例では、2週例より成熟した新生骨が下顎下縁の形態と一致して形成され、一部では母床骨との境界は不明瞭となっており、骨の吸収・添加が活発に行われていることが推察された。対照群では、新生骨は筋肉内にも形成され、下顎下縁の形態とは一致せず、形態の付与はされていなかった。また、軟骨細胞に類敵した細胞が集積している部分も観察され、骨欠損部にBMPが停滞しなかったものと考えられた。rh BMPは顎骨再建に有用であると考えられるが、臨床で応用するためにはBMPを局所に停滞させる担体と、形態を付与する工夫が必要となる。今回の実験でスポンジ状アテロコラーゲンと吸収性膜の有効性が示唆された。BMPはウシ皮質骨より採取した。1,BMPの量についての検討BMPの量を5mg、10mg、20mgに設定してアテロコラーゲンとの混和物を作製し、マウス大腿部筋肉内に移植した。マウスは移植2週後に屠殺し、通法に従って薄切切片を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色(以下HE染色)を施して鏡検した。それぞれの量で大腿部筋肉内に新生した骨組織が認められたので、骨の誘導には5mgで十分であることが確認された。2,顎骨欠損部への応用家兎の下顎骨下縁に6mm×4mmのBOX状の骨欠損を作製した。骨膜を除去した後BMP・アテロコラーゲン混和物を移植し、その周囲を下顎骨下縁の形態と一致するように、吸収性膜(乳酸・グリコール酸共重合体)を覆った。BMPの量は5mgとした。家兎は移植2週および4週後に屠殺し、通法に従って薄切切片を作製し、HE染色を施して鏡検し、骨の形成と形態付与について観察した。吸収性膜を応用しなかったものを対象とした。移植2週後には新生したと思われる類骨が下顎骨下縁の形態と一致してドーム状に形成され、既存の皮質骨との境界が不明瞭となっていた。骨外部よりの線維組織の進入は無く、軟骨の形成は見られなかった。さらに吸収性膜の残遺物の周囲を取り囲むように線維組織が見られ、新生骨の骨膜様を呈し、既存骨の骨膜と連続していた。対象群では骨の新生は見られたものの陥没した形態となり、形態の付与は出来なかった。移植4週後には新生した類骨は成熟し、薄い皮質骨様を呈していた。吸収性膜は見られなかった。
非ホスフィン系N4配位子を用いるケトン類の触媒的不斉水素化

ケトン類の高エナンチオ選択的水素化の原点は、1987年に本研究者らによって報告されたBINAP. Ru錯体触媒を用いるβ-ケトエステル類の不斉水素化にある。現在では、最も大きなホスフィン系配位子群を形成するに至っている。本研究では、この主流から離れ、非ホスフィン系配位子を有するRu錯体の不斉水素化機能の開拓を目指した。1960年のGoodwin-Lionsの報告を原点とする「sp^2N/sp^3NH混合系四座配位子」に焦点を置き、如何に正八面体錯体形成時の立体選択性を高めるかを念頭に、1,1'-ビナフチル-2, 2'-ジアミン(BINAN)骨格の3, 3'位にフェニル基とsp^3N原子上にピリジン-2-イルメチル基を有するPh-BINAN-H-Pyを設計・合成した。この配位子を用いるとRu、Fe、Mn、Cu等の錯体は溶液中・結晶中を問わず、完璧にcis-α選択性を示すことが明らかになった。さらにRu(π-CH-2C(CH-3) CH-2)-2(cod)錯体との混合触媒を用いると、様々な芳香族ケトン類を最高99 : 1以上のエナンチオマー比の対応する光学活性二級アルコールに変換できることも見いだした。窒素系配位子を用いての高効率不斉水素化のはじめての成功例であり、触媒開発に新たな指針を与えることができた。錯体への触媒機能の附与においてその配位子は中核的役割を担う。本研究では、改めて標的反応の歴史的背景を見直し、sp^3P系配位子と時を同じとする窒素系配位子を再検証するべく、四座配位子R-BINAN-R'-Py(3,3'-R,R-N2,N2'-ビス(6-R'-ピリジン-2-イルメチル)-1,1'-ビナフチル-2,2'-ジアミン)の開拓をすすめてきた。平成21年度の交付申請書に記載のように、3,3'位への置換基の導入が鍵を握り、まずその効率的合成法の確立を行った。光学活性体の入手が容易な(R)-BINANを出発原料に、(1)オルトリチオ化、(2)ヨード化条件を最適化した。アニリンの例を参考に、脱着が容易でオルトリチオ化を促進することが知られているt-ブトキシカルボニル(Boc)基をメタル化配向基に取り上げ、選択的オルトリチオ化条件を検討した結果、n-BuLi/t-BuLiを組み合わせることによって、モノリチオ体をほぼ定量的に得られることがわかった。得られたリチオ体を乾燥ヨウ素と反応しモノヨード体へと変換後、鈴木-宮浦カップリング反応により3位にフェニル基を定量的に導入した。この操作を繰り返した後、Boc基を除去し、Ph-BINANをBINANから全収率84%で合成することができた。3,3'位置換基の自由自在修飾に基づく対称・非対称誘導体へと展開し、R-BINAN-R'-Pyライブラリーを充実化した。次に、代表標的配位子としてPh-BINAN-H-Pyを取り上げ、その金属錯体の調製を行い、マンガン、鉄、銅、ルテニウム錯体等の結晶を得、そのX線回折実験からいずれもcis-α構造であることを確認した。ルテニウム錯体は芳香族ケトン類の高エナンチオ選択的水素化に有効であり、cis-α異性体生成の優位性が示された。Goodwin-Lions型のPh-BINAN-H-Pyはsp^2N/sp^3NH混合系のN4四座配位子として正八面体錯体の構造・反応性制御の観点から注目される。平成22年度の交付申請書に記載のように、これまでに本配位子とRuπアリル錯体との混合系が芳香族ケトン類の高エナンチオ選択的水素化触媒として有効であることを示してきた。

この不斉水素化の機構を解明することを目的として、核磁気共鳴分光実験、速度論実験、速度式解析を行った。[アセトフェノン]=2M、[触媒]=[t-C_4H_9OK]=2mM、2-プロパノール溶媒、無触媒熟成、50気圧、25度、12時間後には、96.5:3.5の鏡像面選択性で(R)-1-フェニルエタノールとS体が定量的に生成する。反応温度を50度にすれば、反応は2時間で完結する。触媒前駆体と配位子を混合してもNMRで観測できる量の錯体は形成しない。しかし、この混合系は高い触媒活性を示す。反応系を全反射式赤外線吸収スペクトル測定によって基質濃度の経時変化を追跡した結果、時間-基質変換率曲線は、反応速度が時間とともに指数関数的に上昇することが明らかとなった。触媒生成段階(k_0)および水素化段階(k_2)の速度定数、基質阻害段階の平衡定数(Ki)を考慮して、速度式解析とシミュレーション実験からこの速度の関係を解析したところ、例えば、k_0、k_2、Kiがそれぞれ、2.2×10^<-4>、9.76×10^6、21.5の時にほぼ一致する値を示した。注意は要するが、触媒サイクル内の律速段階の速度は活性種発生速度の約11桁倍速く、20程度の平衡定数をもって基質阻害が起きていると考えることができる。触媒サイクルの定量的考察を深めるためのシミュレーションシステムを構築することができた。ケトン類の水素化は最も基本的かつ重要な反応の一つであり、高い官能基・立体選択性を有する高性能触媒の開発研究への注目度は高い。平成23年度の交付申請書に記載のように、ドナーアクセプター型二官能性機能によるカルボニル基の活性化を基軸に、配位子に立体的・電子的特性をもつ配位原子を組み入れることによって、問題解決を目指した。具体的には、sp2N/sp3NH混合系四座配位子Ph-BINAN-H-Py/Ru触媒系を用いる芳香族ケトン類の不斉水素化の機構解明をおこない、1)触媒前平衡が存在する、2)本反応系では時間の経過とともに速度が指数関数的に増加する、3)触媒への基質の配位による阻害がある、といった特徴を明らかにした。これまでに報告されているケトン類の水素化の機構解明研究結果とは全く異なる型式である。また、基質構造や配位子構造と反応性・選択性の相関を調査し、エナンチオ面選択の起源が配位子ピリジンC(6)Hと基質ベンゼン環および配位子ピリジルメチル部の芳香環と基質C-H間の2つのCH-p相互作用によることが分かった。さらに、鎖状PNN型三座配位子BINAN-Py-PPh2を用いる触媒系の開発をおこなった。fac型錯体の定量的合成法を確立するとともに、芳香族ケトン類だけでなく単純ケトン類や官能基化されたケトン類の不斉水素化を試みたところ、立体要請度の高い官能性/非官能性ケトン基質に対して高い反応性、選択性を示した。従来法に比較して基質汎用性が高く、様々なケトン基質に応用できた。錯形成時における高fac選択性が、高機能発現に重要であると考えている。触媒設計に新たな指針を示すものとして注目される。Ph-BINAN-H-Py-Ru触媒系は「窒素系配位子で高活性・高選択性を達成したはじめての例」である。
強皮症におけるインテグリンファミリーの分布と変化

1.全身性強皮症および限局性強皮症患者より種々の病期における皮膚を生検し、パラフィン切片および凍結切片を作製した。2.XII型コラーゲンおよびXIV型コラーゲンをウシ胎児皮膚より抽出、精製したものを抗原として、マウスおよび家兎に免疫し、それぞれモノクローナル、ポリクローナル抗体を作製した。作製した抗体はウシとヒトに反応性を示した。3.これらの抗体を用いて、正常ヒト皮膚に反応させたところ、XH型コラーゲンはpapillary dermisにのみ存在し、XIV型コラーゲン抗体は反応しなかった。4.全身性強皮症においては、各病期とも同様の所見であったが、XII型コラーゲンは真皮全層に渡って存在しており、特に浮腫期に強い反応が見られた。XIV型コラーゲンは真皮上層に強い反応が見られたが真皮中相や下層で反応は見られなかった。限局性強皮症においては、炎症反応の強い部位での生検組織においては、真皮全層に存在する所見に加えて、新生コラーゲンに一致してXII型コラーゲンの強い反応が見られた。この反応はコラーゲンに一致していた。XIV型コラーゲンは真皮下層から皮下織にいたる新生コラーゲンの周囲の線維芽細胞に一致する所見とコラーゲン束に一致する所見が見られた。5.全身性、限局性強皮症ではいずれも真皮におけるフィブロネクチンの分布は増加していた。
肥満2型糖尿病モデルdb/dbマウスにおける膵β細胞機能障害の機構の解明

本研究の目的は、膵β細胞機能保護作用がある薬剤の作用機序を膵ラ氏島レベルで詳細に検討することによって肥満2型糖尿病db/dbマウスの膵β細胞機能障害の機序並びに機能保護機構を解明することにある。すなわち肥満糖尿病発症に関連するdb遺伝子が膵β細胞機能に及ぼす分子機構を明らかにすることが本研究の最終的な目的である。そのためにまず抗糖尿病薬pioglitazoneによる長期介入試験と短期介入試験をおこなった。ついでdb/dbマウスの膵ラ氏島における選択的遺伝子発現解析をLaser Capture Microdisection(LCM)法とreal time RT-PCR法を用いて行った。その結果、db/dbマウスの膵ラ氏島組織は18週齢では繊維化が進み膵β細胞成分の明らかな減少を伴う著明な萎縮を認めたが、薬剤介入により組織学的変化は明らかに抑制されるとともに、単離膵ラ氏島のグルコース依存性インスリン分泌反応は改善をみた。また介入群では膵ラ氏島の中性脂肪の蓄積が抑えられていた。これらの成績からdb/dbマウスにみられる膵β細胞機能障害には糖・脂肪毒性が関与することが示唆された。一方、膵ラ氏島に発現する遺伝子群をSybr Greenを用いたReal time RT-PCRにより比較解析した。db/dbでは増殖促進遺伝子発現は低下し、アポトーシス促進遺伝子発現が増加していた。db遺伝子ヘテロ接合体(db/+)マウスにおいて糖尿病発症を抑制する代償性機構が存在することが分子レベル及びインスリン分泌反応で明らかになった。ホモ接合体(db/db)における代償性機構の消失の分子メカニズムの解明はヒト2型糖尿病における膵β細胞機能不全の機構解明に結びつくものと考えられた。本研究は薬剤介入による膵β細胞機能保護機構を膵ラ氏島レベルで詳細に検討することによって肥満糖尿病モデル動物C57BL/KsJdb+/db+マウス(以下db/dbマウス)の膵β細胞機能障害機序を解明することにある。そのため(1)6週齢db/dbマウスにKATPチャネル開口薬diazoxide(D群)とthiazolidinedione系薬剤pioglitazone(P群)による12週間の介入を行い,膵β細胞機能障害の抑制効果についての形態学的検討、(2)10週齢マウスに2週間介入し、分子生化学的解析を行なった。膵ラ島の組織学的解析では、%膵ラ氏島面積、β細胞比率とも非介入群のそれと比較し、両群で有意に増大した(P<0.001)。2週間介入で血糖,中性脂肪,遊離脂肪酸は低下し,血中インスリン値はD群で増加、P群では低下していた。血中アディポネクチン値はP群でより顕著に増加し,両者併用ではさらに著明な増加をみた(P<0.001)。インスリン感受性はP群で有意に改善した(P<0.01)が、D群では改善効果をみなかった。膵ラ島内中性脂肪含量はP群で減少した(P<0.05)が,D群では変化なし。膵ラ島グルコース応答性インスリン分泌反応は、両群とも改善した(P<0.05vs非介入)。db/dbマウス膵β細胞機能障害は薬剤介入で抑制可能であり,その機序としてDは膵β細胞に直接作用し,膵β細胞オーバーワークの抑制により、機能保護に働く一方、Pはインスリン感受性増強による糖毒性の改善に加えて,膵β細胞における脂肪毒性の抑制も関与すると思われた(以上の成果の一部はAm.J.Physiol.及びEur.J.Pharmacol.に投稿中)。今後、さらに膵ラ氏島内遺伝子発現への影響も含めて、詳細な解析をすすめる予定である。

本研究は薬剤介入による膵β細胞機能保護機構を膵ラ氏島レベルで詳細に検討することによって肥満糖尿病モデル動物C57BL/KsJdb+/db+マウス(以下db/dbマウス)の膵β細胞機能障害機序を解明することにある。そのため(1)6週齢db/dbマウスにthiazolidinedione系薬剤pioglitazone(P群)による12週間の介入を行い,膵β細胞機能障害の抑制効果についての形態学的検討、(2)10週齢マウスに2週間介入し、分子生化学的解析、(3)膵ラ氏島における遺伝子発現プロファイリングの検討を行なった。膵ラ島の組織学的解析では、%膵ラ氏島面積、β細胞比率とも非介入群のそれと比較し、P群で有意に増大した(p<0.001)。2週間介入で血糖,中性脂肪,遊離脂肪酸は低下し,血中インスリン値はP群では低下していた。血中アディポネクチン値はP群でより顕著に増加した(p<0.001)。インスリン感受性はP群で有意に改善していた(p<0.01)。膵ラ島内中性脂肪含量はP群で有意に減少した(p<0.05)。膵ラ島グルコース応答性インスリン分泌反応は、両群とも改善した(p<0.05 vs非介入)。db/dbマウス膵β細胞機能障害は薬剤介入で抑制可能であり,その機序としてPioglitazoneはインスリン感受性増強による糖毒性の改善に加えて,膵β細胞における脂肪毒性の抑制も関与すると思われた(以上の成果の一部はAm.J.Physiol.及びEur.J.Pharmacol.に掲載)。さらに膵ラ氏島内遺伝子発現の詳細な解析をすすめるため、膵ラ氏島をLCM(Laser Capture Microdisection)法により単離し、膵β細胞に選択性の高い遺伝子発現プロファイリングを行った。その結果、現時点でdb/dbマウスはすでに8週齢において+/+マウス、db/+マウスと比較して、遺伝子発現パターンは変化がみられることを確認した。アポトーシス関連遺伝子caspase-3の発現増加とともにbcl-2遺伝子発現も増加した。また細胞増殖関連遺伝子としてcell cycle関連遺伝子cyclinEの発現低下を認めている。今後、pioglitazoneによる遺伝子発現への影響も含めて詳細に解明を進める予定である。
セネガル=ガンビア国境部農村地帯の生産・流通過程に関する経済人類学的研究

本研究の目的は、(1)日常生活を起点とする生産・流通過程を人類学的手法から考察し、(2)(1)からえられたデータと国家・世界規模のマクロ経済的分析との総合から、「国家」対「農民」といった単純な構図には還元しえない、現代西アフリカ農村社会の重層的な経済の様態を提示することにある。昨年度、住込み調査地をセネガルからニジェール共和国(ソンガイ社会)に変更した本研究者は、2004年6月、予定通り同国へ渡航、首都ニアメにてソンガイ語の習得と文献研究をおこなう傍ら、言語・口頭伝承史研究所CELHTO(所属研究所)、ニアメ大学付置人文科学研究所、社会動態・地域開発研究所等の現地研究者との交流を通じ、住込み調査のための情報収集を開始した。また6月にはニアメで開催された「西アフリカの日常的汚職に関する研究プロジェクト」、7月にはマリ共和国で開催された「クルカン・フーガ憲章」両国際会議にCELHTO代表研究者として出席し、各国学術機関の参加者から、西アフリカ農村社会研究に関する専門的アドバイスをえた(なお主催研究機関の依頼を受け、本研究者が両会議で撮影した写真は、各機関の報告書やホームページで利用された)。9月までに関連省庁から全許可書を取得し、中古車等の追加機材購入後、10月の下見旅行を経て調査地を選定した本研究者は、11月から、全2年を予定する住込み調査を開始した。2005年2月、初期調査の成果をふまえ、いったん首都に戻った本研究者は、4月現在まで資料の整理と論文執筆作業に取り組んでいる。近日投稿予定論文としては、(1)2004年度より継続しておこなっている文献研究の成果に、在ニジェール・セネガル人研究者との研究交流からえられた知見を新たに盛り込んだセネガル落花生産業に関する政治経済学的研究と、(2)ニジェール共和国国民教育省の省令の翻訳作業を中心としたソンガイ語の音声表記法に関する研究とがある。(以上800字)本研究の目的は、(1)仏語圏西アフリカ諸国(セネガル共和国およびニジェール共和国)の国境部農村地帯における人類学的調査を通じて、日常生活を起点とする生産・流通過程を考察し、(2)(1)からえられたデータと国家・世界規模のマクロ経済的分析との総合から、「国家」vs「農民」といった単純な構図へは還元しえない、現代西アフリカ農村社会の重層的な現実の有り様を提示することにある。本年度7月までは、セネガルの落花生産業を中心とした農村開発政策と公社史に関する文献研究をおこない、その成果を日本アフリカ学会(『国家に抗する農民』とは誰か-セネガル落花生経済からの再検討」-」5月31日)、および講師として参加したアジア経済研究所共同プロジェクト『アフリカ諸国の「民主化」再考』(「セネガルにおける落花生関連公社の再編(196080年)」7月19日)にて口頭発表した。その後、主に受け入れを依頼した研究機関との調整の難航と文献研究からえられた展望から、現地調査予定地をセネガルから同じ仏語圏西アフリカ諸国であるニジェールへと変更した。この調査地の変更は、類似した生態環境にありながら異なる国家に属する2つの社会の比較研究を可能とし、西アフリカの農村部における生産・流通過程のより総合的な理解をもたらすという点で、本研究遂行上、積極的な意義をもつ。8月からはニジェールのソンガイ社会に関する文献研究をすすめる傍ら、同国の言語・口頭伝承史研究所(CELHTO)への受け入れ申請をはじめとする現地調査に向けた準備をすすめた。またアジア・アフリカ言語文化研究所の「間大西洋アフリカ系諸社会における20世紀<個体形成>の比較研究」に共同研究員として参加、研究交流を通じて調査項目の具体化をはかった。来年度4月からはCELHTOの客員研究員としてニジェール西部国境地帯での現地調査を開始する。またセネガルについても文献研究は継続しておこない、その成果は学会誌にて発表する。(以上799字)本研究の目的は、(1)日常生活を起点とする生産・流通過程を人類学的手法から考察し、(2)(1)からえられたデータと国家・世界規模のマクロ経済的分析との総合から、「国家」対「農民」といった単純な構図には還元しえない、現代西アフリカ農村社会の重層的な経済の様態を提示することにある。

近日投稿予定論文としては、(1)2004年度より継続しておこなっている文献研究の成果に、在ニジェール・セネガル人研究者との研究交流からえられた知見を新たに盛り込んだセネガル落花生産業に関する政治経済学的研究と、(2)ニジェール共和国国民教育省の省令の翻訳作業を中心としたソンガイ語の音声表記法に関する研究とがある。(以上800字)
リンパ球細胞のTーおよびBー細胞への分化決定機構の解明

リンパ球系前駆体細胞のT細胞とB細胞への分化の決定機構を解明するため、プロB細胞とプロT細胞の免疫グロブリン遺伝子とT細胞抗原受容体遺伝子の種々の領域についてDNAメチル化のパターンを比較した。プロB細胞はマウス骨髄由来のILー3依存性細胞株LyD9を、またプロT細胞としてはマウス胎児胸腺由来のFTD11を用いた。LyD9が成熟B細胞へ分化し免疫グロブリン産生を行うことは既に発表されている。まずFTD11の諸性質を検討した。この細胞はILー2依存性に増殖し、細胞表面にThg1、CD4、DC8を弱く発現しており、免疫グロブリン遺伝子とT細胞抗原受容体遺伝子領域は生殖細胞型であるがステリルな転写産物と考えられるT細胞受容体γ鎖のmRNAを発現していた。この性質は幼若T細胞の性質と一致している。FTD11を放射線照射したマウス胸腺内に注入したが、成熟T細胞への分化は認められなかった。肝細胞を対照としてDNAメチル化のパターンを調べた結果、LyD9、FTD11ともに免疫グロブリンとT細胞抗原受容体遺伝子の両領域とも低メチル化の状態であったが、LyD9とFTD11の間では著明な差は認められなかった。この結果は、DNAのメチル化は分化決定機構に重要な影響を与えないことを示唆している。FTD11は分化能を持たないことから、新しいプロT細胞株を得るため、胎児胸腺よりILー2依存性細胞株の樹立を試みたが成功しなかった。我々は、ヒトILー2を発現するトランスジェニックマウスを樹立してT細胞分化におよぼす効果を検討したが、恒常的ILー2刺激化のT細胞においては、分化過程におけるDNAメチル化のパターン変動が正常とは異なる可能性があり検討中である。またこのマウスからはオートクリンで増殖するプロT細胞株の樹立も可能であると考え検討中である。
結晶欠陥形成過程の制御による超高正孔移動度歪みSi薄膜の形成と素子応用

Si(110)面上に固体ソース分子線エピタキシー法により歪みSi/SiGeヘテロ構造を形成し、結晶欠陥・表面モフォロジーと正孔移動度との関係を調べた。この結果、ガスソース分子線エピタキシー法と比較してラフネスを1/10に抑制することに成功した。また、600 cm2/Vsを上回る極めて高い正孔移動度が得られることを実証された。本研究の目的は、圧縮歪みSi/SiGe/Si(110)構造中の結晶欠陥の形成過程を解明し、そしてそれを制御し、超高正孔移動度薄膜を実現することである。この構造では、圧縮歪みSi層中での正孔有効質量の低減が期待される。本研究では、Si層に応力を印加するために、歪み緩和SiGeバッファ層を用いる方法を検討している。歪み緩和SiGeバッファ層中にはマイクロ双晶構造や転位等の結晶欠陥が形成され、これらの密度や空間分布を制御することがデバイス応用上極めて重要である。我々は、結晶欠陥の様態は成長条件に大きく依存することを見出した。これまでの研究により、マイクロ双晶を積極的に導入することによりSiGe層を歪み緩和させる手法において正孔移動度向上効果が最も高まることが明らかとなった。そこで本研究では、より高い正孔移動度を実現するべく、マイクロ双晶の詳細な構造・形成過程や電気的特性に関する研究を行っている。研究の過程において、マイクロ双晶を多く含む試料においてpn接合の逆方向バイアス特性が劣化する傾向が確認されたため、原子間力顕微鏡による電流測定を行い、マイクロ双晶近傍の電気伝導性を調べた。この結果、マイクロ双晶近傍においても、電気伝導度は比較的低いことが明らかとなった。我々が作製したMOSFETの特性評価でも、大きな漏れ電流は見られておらず、良好な動作を示している。一方、MOSFETのゲートーチャネル間容量の測定結果から、マイクロ双晶がpn接合特性を劣化させている兆候が見られた。複数のデバイスを作製して更に調べたところ、この現象にはバラつきがあり、良好なpn接合特性が得られる場合も見られた。以上の結果は、マイクロ双晶の電気的特性は一様ではなく、pn接合特性を劣化させる部位がまばらに存在していることを示唆している。引き続き実験データを積み上げ、詳細を明らかにする計画である。集積回路の消費電力を抑えつつ高性能化を実現するためには、高移動度・低欠陥密度・広バンドギャップ材料の開発が必須である。同時に、低価格で安定した供給量が得られる材料系であることも求められる。低コストで高正孔移動度を実現できる材料系として、(110)面を表面に有する歪みシリコンが注目されており、これまでに、370 cm2/Vsという、Siデバイスとしては極めて高い正孔移動度が達成されている。移動度の決定要因としては、結晶欠陥・表面平坦性・バンド構造・格子歪みが挙げられる。これらの項目全てに関して、(100)面を表面に有する従来の歪みシリコン薄膜との大きな違いがある。本研究では特に、薄膜結晶成長中における結晶欠陥・表面モフォロジーの発達の様子や、これらが移動度に及ぼす影響について調べた。この結果、(110)面歪みシリコン特有の結晶欠陥形成過程のメカニズムが明らかとなりつつある。また、素子特性における問題の解決に道筋をつけ、600 cm2/Vsを超える極めて高い正孔移動度を実現した。また、リーク電流に関する問題を改善し、移動度に関する信頼性の高いデータを得ることに成功した。研究代表者の従来の研究では、結晶成長中に{111}面を境界面とする変形双晶が形成され、これが歪み緩和の主要なメカニズムであることが分かっていた。本研究では、この変形双晶が形成される条件を詳しく調べ、電気伝導特性への影響を調べた。研究を進める過程で変形双晶とは別種の微細構造が顕著に発達する条件があることを見出した。前者は電気伝導特性に大きな悪影響を持たないが、後者は深刻な悪影響を与えることが明らかとなった。現在後者の微細構造の構造解析や形成メカニズムの解明に向けて研究を進めており、その発生を抑制する方法を開発することにより、更に高い正孔移動度の実現を目指している。工学本研究実施前の予備実験の段階において、MOSFETにおけるpn接合特性の劣化が見られていた。この現象は、本研究で最も重要である正孔移動度の評価に用いるデータに影響を及ぼすため、そのメカニズムの解明は極めて重要である。これまでにマイクロ双晶の表面トポグラフィーと電気伝導性との関係について有意なデータが得られつつあり、pn接合特性劣化要因の特定に向けて順調に研究が進んでいる。また、複数のデバイスを作製し、実験を繰り返した結果、pn接合特性の劣化の度合いが低いデバイスを得ることができた。この結果、信頼性の高い正孔移動度のデータが得られつつある。これらのデータは、本研究の目論見通り、圧縮歪みSi/SiGe/Si(110)構造において高正孔移動度が得られることを示しており、引き続きデータを蓄積しているところである。

現時点では、良好なpn接合は確率的にしか得られていない、という状況であるが、今後はマイクロ双晶近傍の電気伝導特性を更に詳細に調べ、その発現メカニズムを解明し、pn接合劣化要因を積極的に減滅する方法を探りたいと考えている。既に熱処理による電気伝導特性の変化の調査を開始している。更に結晶成長にも工夫を加え、デバイス特性とデータの確度の向上を図る計画を進めている。平成25年度の研究においては、デバイス作製に必要なイオン注入装置が長期間故障していたが、現在は解決しており、順調に研究が進む見通しである。これまでの研究から、特徴的な表面形状に関連する結晶欠陥がデバイス特性の劣化に関係することが示唆されている。特にpn接合特性は、デバイスの特性を向上させる上で極めて重要であるだけでなく、本研究においては正孔移動度の正確な評価のためにも重要である。そこで、表面トポグラフィーと電気伝導性との間の相関を、原子間力顕微鏡(トポグラフィーと電流の同時測定)および電子顕微鏡を用いて詳細に調べる。また、デバイス特性劣化要因を減滅するため、結晶成長時の欠陥形成の様態を、成長条件(基板温度、成長速度、層厚)に関する系統的な実験により明らかにする。基板温度は転位に働く摩擦力に、成長速度は部分転位の形成頻度に影響を与え、結晶成長中に形成される欠陥の様態に変化が現れることが期待される。これらの実験を通じてマイクロ双晶の近傍に性質の異なる結晶欠陥が形成されているという仮説を検討し、結晶欠陥形成メカニズムを明らかにする。また、固体ソース分子線エピタキシーによる結晶成長では、電気的に活性な点欠陥が形成されやすいこと、及びそれらを熱処理によって不活性化できることが、Si(001)基板上へのSiGeの結晶成長に関する研究から知られている。Si(110)基板上へのヘテロ構造の結晶成長においても同様の効果が期待される。そこで、熱処理によるヘテロ薄膜の電気伝導特性の変化を調べ、条件(温度、処理時間、雰囲気)の最適化を行う。これにより移動度測定の確度を向上させ、更なる高移動度化を実現する。
高安動脈炎の病因解明と治療法改良への遺伝子研究成果からのアプローチ

応募者は、2013年、高安動脈炎379例の血液サンプルを収集し、全ゲノム関連解析により疾患感受性因子としてIL12B遺伝子領域のSNP rs6871626を見出し(P = 1.7 ×10-13)、同SNPは臨床症状とも相関することを報告した(寺尾, Am J Hum Genet, 2013)。SNP rs6871626がアデニン(A)である場合、シトシン(C)である場合に対して高安動脈炎の発症リスクとなる。IL12B遺伝子は、炎症性サイトカインであるIL-12とIL-23を構成するp40をコードする。これらのサイトカインの主たる産生細胞が単球/マクロファージであることから、高安動脈炎患者や健常者から単球を回収して刺激し、サイトカイン産生能を比較した。末梢血単球によるp40の産生量が、健常人よりも患者で多く、さらにSNP rs6871626における疾患感受性アレル(A)を持つ患者で持たない患者よりも多いことを示し、SNP rs6871626における疾患感受性アレルは単球/マクロファージのIL-12の産生量を変化させることで高安動脈炎の病態に関与している可能性が示唆された。高安動脈炎患者から樹立したiPS細胞株に、BMP4 (Day 0-3), VEGF, SCF, bFGF (Day 4-5), SCF, FL3, IL-3, TPO, M-CSF (Day 5-14),FL3, GM-CSF, M-CSF (Day 15-28)を添加し、May-Giemsa染色を行い、単球様細胞を観察することができた。次に、フローサイトメトリーにより、CD45+CD14+細胞(単球に相当)を全細胞の60-70%認めた。安定して細胞の分化ができるなど、おおむね計画通りに進捗している。高安動脈炎疾患特異的iPS細胞(=発症リスク型IL12B遺伝子SNPを保有)と健常者iPS細胞を単球/マクロファージに分化誘導し、表現型を比較することにより、IL12B遺伝子の病態への関与を調べる。単球に分化誘導したiPS細胞にさらに刺激を加えてマクロファージに分化させ、サイトカイン産生能を測定する。応募者は、2013年、379例の全ゲノム関連解析によりIL12B遺伝子領域のSNP rs6871626が高安動脈炎の発症と相関すること(p=1.7×10-13)、同SNPは臨床症状とも相関することを報告した(寺尾, Am J Hum Genet, 2013)。そこで、高安動脈炎患者の血漿・血球を用い、患者をIL12B SNPリスク型保有者と非保有者の2群に層別化し表現型を比較することにより、IL12B遺伝子の病態への関連を調べた。IL12Bは炎症性サイトカインであるIL-12とIL-23を構成するp40をコードする。高安動脈炎患者および健常者から血漿を採取し、p40、IL-12、IL-23の濃度を比較したところ、高安動脈炎患者で健常者よりもp40やIL-12の濃度が有意に高かった。SNP rs6871626がアデニン(A)である場合、シトシン(C)である場合に対して高安動脈炎の発症リスクとなるが、このリスクアレルを持つ患者で持たない患者より血漿中のIL-12の濃度が有意に高かった。次に、これらのサイトカインの主たる産生細胞が単球/マクロファージであることから、高安動脈炎患者や健常者から単球を回収して刺激し、サイトカイン産生能を比較した。その結果、高安動脈炎患者の単球/マクロファージではp40、IL-12の産生能が健常者の単球/マクロファージよりも有意に亢進しており、高安動脈炎患者の中でもリスクアレルを持つ患者において持たない患者よりもp40やIL-12の産生能が有意に高かった。よって、IL12Bのリスクアレルは単球/マクロファージのIL-12の産生量を変化させることで高安動脈炎の病態に関与している可能性が示唆された。計画通りに進捗し、成果の一部を学術論文として発表できたため。

末梢血単球によるp40の産生量が、健常人よりも患者で多く、さらにSNP rs6871626における疾患感受性アレル(A)を持つ患者で持たない患者よりも多いことを示し、SNP rs6871626における疾患感受性アレルは単球/マクロファージのIL-12の産生量を変化させることで高安動脈炎の病態に関与している可能性が示唆された。高安動脈炎患者から樹立したiPS細胞株に、BMP4 (Day 0-3), VEGF, SCF, bFGF (Day 4-5), SCF, FL3, IL-3, TPO, M-CSF (Day 5-14),FL3, GM-CSF, M-CSF (Day 15-28)を添加し、May-Giemsa染色を行い、単球様細胞を観察することができた。次に、フローサイトメトリーにより、CD45+CD14+細胞(単球に相当)を全細胞の60-70%認めた。安定して細胞の分化ができるなど、おおむね計画通りに進捗している。高安動脈炎疾患特異的iPS細胞(=発症リスク型IL12B遺伝子SNPを保有)と健常者iPS細胞を単球/マクロファージに分化誘導し表現型を比較することにより、後天的なエピジェネティクスの影響を排除した状態でIL12B遺伝子の病態への関与を調べる。iPS細胞を単球に分化誘導し、さらに刺激を加えてマクロファージに分化させる実験を行う。次に、高安動脈炎疾患特異的iPS細胞由来の単球/マクロファージと健常者iPS細胞由来の単球/マクロファージのサイトカイン産生能を測定し、比較する。高安動脈炎疾患特異的iPS細胞(=発症リスク型IL12B遺伝子SNPを保有)と健常者iPS細胞を単球/マクロファージに分化誘導し、表現型を比較することにより、IL12B遺伝子の病態への関与を調べる。単球に分化誘導したiPS細胞にさらに刺激を加えてマクロファージに分化させ、サイトカイン産生能を測定する。
Age Friendly Cities(AFC)指標の開発と信頼性・妥当性の検証

高齢化が急速に進む日本においては,高齢者の健康で幸せな暮らしへの関心が高まっている.厚生労働省「健康日本21(第2次)」では,高齢者の幸せな暮らしに大きな影響を与える要因である健康に関して,社会環境の違いによって集団間に「格差」があることを指摘している.その格差を縮小するために「社会全体が相互に支え合いながら,国民の健康を守る環境を整備する」ことを目指すとしている.WHOは地域の「社会環境」の改善を促すために,「まち(city)」の社会環境と健康の格差の評価ツールとして,Age friendly Cities(AFC)を提唱してきた.しかし,日本では健康に影響を与える社会環境要因や地域レベルでの研究についての科学的な検証は必ずしも十分に行われていない状況である.本研究ではAFCの概念を構成する8領域(1野外空間・建築物,2交通,3住宅,4尊敬・社会的包摂,5市民参加・雇用,6社会参加,7地域・保健サービス,8コミュニケーション・情報)と高齢者の健康との関連性を明らかにすることを目的とする.調査対象は「第7期介護保険事業策定のための日常生活圏域ニーズ調査データの分析支援プロジェクト」に参加する約100市町村とする.AFCの8領域の現状について約100市町村を対象に調査し,その結果と各市町村の日常生活圏域ニーズ調査や特定健診・保健指導データなどの分析結果との関連性を検証する.本研究を行うことにより,1AFCの概念を構成する8領域のうち,どの領域が高齢者の健康と強く関連するのか,2社会環境の目標値の設定やモニタリング,3各市町村の特徴や課題の発見,4地域間の比較やベンチマークが可能になると思われる.平成29年度は国内外の地域診断指標,高齢者のwell-beingと関連する環境要因に関する先行・関連研究およびAFCの事例等の文献レビューを行いながら,データを用いた分析を進めてきた.1.地域づくりによる介護予防に用いられる地域診断の量的指標について,先行研究でどのような指標が用いられ,指標間の関連に再現性があるのかをレビューした.2.指標の妥当性を検証するため,105市町村の協力により得られた日常生活圏域ニーズ調査の2013年度データ338,659人分のデータを用い,社会的な課題となっている認知症の発症リスク因子である「物忘れ」と「社会環境因子」との相関分析を行った.平成30年度は,30の保険者から特定健診・保健指導データを収集し,そのデータを用いて,AFCを構成する指標の一部との関連を分析する予定であった.しかし,データの収集作業が想定よりも時間がかかったため,本年度に予定していたデータクリーニングやデータセットの構築作業が遅れた.これらは来年度に行う予定である.次年度以降は主として以下の3点に取り組む計画である.1.国内外で用いられている地域診断指標に関する先行研究の検証を引き続き行う.2.分析に用いるAFCを構成する指標の検討およびデータの収集を行う.3.日常生活圏域ニーズ調査のデータおよび特定健診・保健指導データとAFCを構成する指標との関連性を分析する.本研究では日本版Age Friendly Cities (AFC)の信頼性と妥当性の検証および指標の選定を行うことを目的とする.具体的には,日本老年学的評価研究(JAGES)や日常生活圏域ニーズ調査に参加している市町村を対象に,WHOが提唱するAge Friendly Citiesの概念を構成する8領域(1野外空間・建築物,2交通,3住宅,4尊敬・社会的包摂,5市民参加・雇用,6社会参加,7地域・保健サービス,8コミュニケーション・情報)や厚生労働省が示した6つの要介護リスク(運動器・口腔・栄養・閉じこもり・認知症・うつ),要介護認定率等の指標の検証を通して,地域在住の高齢者の健康で幸せな暮らし(well-being)と関連する社会環境要因を解明し,日本版AFCの信頼性と妥当性の検証および指標の選定を行う.平成29年度は国内外の地域診断指標,高齢者のwell-beingと関連する環境要因に関する先行・関連研究およびAFCの事例等の文献レビューを行いながら,データを用いた分析を以下のように進めてきた.1.地域づくりによる介護予防に用いられる地域診断の量的指標について,先行研究でどのような指標が用いられ,指標間の関連に再現性があるのかをレビューした.2.指標の妥当性を検証するため,105市町村の協力により得られた日常生活圏域ニーズ調査の2013年度データ338,659人分のデータを用い,社会的な課題となっている認知症の発症リスク因子である「物忘れ」と「社会環境因子」との相関分析を行った.平成29年度は国内外の地域診断指標,高齢者のwell-beingと関連する環境要因に関する先行・関連研究およびAFCの事例等の文献レビューを行いながら,データを用いた分析を以下のように進めてきた.1.地域づくりによる介護予防に用いられる地域診断の量的指標について,先行研究でどのような指標が用いられ,指標間の関連に再現性があるのかをレビューした.その結果,横断研究による市町村・校区レベルを地域単位とした研究が多く,アウトカム28指標,関連69指標が報告されていた.再現性があった27指標のうち専門家による妥当性の検証を行った結果14指標が選ばれ,要支援・介護認定の割合との関連が見られた.2.指標の妥当性を検証するため,105市町村の協力により得られた日常生活圏域ニーズ調査の2013年度データ338,659人分のデータを用い,社会的な課題となっている認知症の発症リスク因子である「物忘れ」と「社会環境因子」との相関分析を行った.

その結果,物忘れがある者の割合は市町村間に約4.6倍の差があること,物忘れがある者の割合と社会参加する者の割合との間に負の相関関係(r=-0.26-0.52)があることが明らかになった.高齢化が急速に進む日本においては,高齢者の健康で幸せな暮らしへの関心が高まっている.厚生労働省「健康日本21(第2次)」では,高齢者の幸せな暮らしに大きな影響を与える要因である健康に関して,社会環境の違いによって集団間に「格差」があることを指摘している.その格差を縮小するために「社会全体が相互に支え合いながら,国民の健康を守る環境を整備する」ことを目指すとしている.WHOは地域の「社会環境」の改善を促すために,「まち(city)」の社会環境と健康の格差の評価ツールとして,Age friendly Cities(AFC)を提唱してきた.しかし,日本では健康に影響を与える社会環境要因や地域レベルでの研究についての科学的な検証は必ずしも十分に行われていない状況である.本研究ではAFCの概念を構成する8領域(1野外空間・建築物,2交通,3住宅,4尊敬・社会的包摂,5市民参加・雇用,6社会参加,7地域・保健サービス,8コミュニケーション・情報)と高齢者の健康との関連性を明らかにすることを目的とする.調査対象は「第7期介護保険事業策定のための日常生活圏域ニーズ調査データの分析支援プロジェクト」に参加する約100市町村とする.AFCの8領域の現状について約100市町村を対象に調査し,その結果と各市町村の日常生活圏域ニーズ調査や特定健診・保健指導データなどの分析結果との関連性を検証する.本研究を行うことにより,1AFCの概念を構成する8領域のうち,どの領域が高齢者の健康と強く関連するのか,2社会環境の目標値の設定やモニタリング,3各市町村の特徴や課題の発見,4地域間の比較やベンチマークが可能になると思われる.平成29年度は国内外の地域診断指標,高齢者のwell-beingと関連する環境要因に関する先行・関連研究およびAFCの事例等の文献レビューを行いながら,データを用いた分析を進めてきた.1.地域づくりによる介護予防に用いられる地域診断の量的指標について,先行研究でどのような指標が用いられ,指標間の関連に再現性があるのかをレビューした.2.指標の妥当性を検証するため,105市町村の協力により得られた日常生活圏域ニーズ調査の2013年度データ338,659人分のデータを用い,社会的な課題となっている認知症の発症リスク因子である「物忘れ」と「社会環境因子」との相関分析を行った.平成30年度は,30の保険者から特定健診・保健指導データを収集し,そのデータを用いて,AFCを構成する指標の一部との関連を分析する予定であった.しかし,データの収集作業が想定よりも時間がかかったため,本年度に予定していたデータクリーニングやデータセットの構築作業が遅れた.これらは来年度に行う予定である.次年度以降は1.国内外で用いられている地域診断指標に関する先行研究の検証を引き続き行う.2.分析に用いるデータの収集と検討を行う(地域・保健福祉サービス,住宅,野外空間・建築物,交通).3.データセットを構築する.4.地域の「社会環境」と高齢者の身体・心理・社会的指標との関連を分析し,有意に関連している因子を明らかにする.次年度以降は主として以下の3点に取り組む計画である.
インターネットの電子掲示板を活用した健康づくり支援システムの開発

本研究では肥満の若年男性労働者に対して、ウェブサイトを用いた減量プログラムを実施し、その効果を検証した。ウェブの内容はセルフモニタリングツール、生活習慣に関する情報ページ、掲示板で、これまでの研究で作成したものを基本に修正した。第1研究では、ウェブサイトに個別指導を併せた減量プログラムと集団指導を併せた減量プログラムの効果を比較した。第2研究ではウェブサイトに小グループワークと電話支援を併用した減量プログラムと、ウェブサイトのみ提供した減量プログラムの効果を比較した。この結果、集団指導、小グループワークと電話支援の有効性が示唆された。産前産後の休暇および育児休業による中断(中断期間:平成23年11月22日平成25年3月31日)本研究の目的は、ウェブサイトによる健康づくり支援ツールを用いて職域で試行的に保健指導プログラムを実践し、参加者のウェブサイト利用状況、生活習慣・健康状態の改善状況、電子掲示板における参加者同士のネットワークが行動変容に与える影響等を分析し、健康づくり支援システムと保健指導実践者の支援のあり方を提示することである。前年度に研究を中断しており、平成25年度は研究再開直後となったため、主にウェブサイトの見直しや研究実施に向けた研究フィールドとの調整を行った。1.ウェブサイトの再構築および保健指導マニュアルの作成パソコンやモバイル端末等のIT機器の進化に合わせて、ウェブサイトのシステムを再構築した。また、ウェブサイトを研究者間で実際に使用し、内容の追加や操作方法の修正を行った。さらに、保健指導プログラムの実施に向けて、これまでの研究結果を踏まえて具体的な指導内容や方法について共同研究者と検討を行い、保健指導マニュアルを作成した。2.対象者の選定および募集研究フィールドであるA企業と対象者の選定や保健指導の実施方法の調整を行った。その結果、研究対象として、若年期から生活習慣の改善に取り組む重要性、およびIT機器やインターネットの利用に慣れた世代への効果・実用性を検証する必要性の観点から、34歳以下の労働者に対象を絞り、保健指導プログラムを実施することとした。研究対象者の募集方法として、A企業の定期健康診断の時期に合わせて、研究対象者を募集するチラシを34歳以下の労働者約400名に配付した。また同時に、研究協力者であるA企業の保健師が各事業場に対して、保健指導プログラムの説明や参加の勧奨を行った。本研究の目的は、ウェブサイトによる健康づくり支援ツールを構築し、職域で保健指導を実践することにより、利用者の利用状況と改善効果、電子掲示板によるピアサポートが行動変容に与える影響などを分析し、保健指導実践者の支援のあり方を提示することである。平成23年度は保健指導の実践に先立ち、ウェブサイト『健康サポートネット』の構築、指導教材と評価項目の検討を行った。1.ウェブサイト『健康サポートネット』の構築筆者がこれまでの研究で作成し介入研究に用いたウェブサイトを見直し、対象者がより主体的に生活習慣の改善に取り組むことができるようコンテンツの表示形態や機能を改善した。ウェブサイトの主なコンテンツは(1)ピアサポートのための電子掲示板、(2)生活習慣に関する情報提供、(3)目標達成状況を記入する自己観察日記であるが、その主な改善点として対象者が自分の現状に見合った生活習慣の改善目標を立てられるような教材の追加、改善目標の達成度を自己評価しやすくするためのグラフ表示機能の追加などを行った。また、ウェブサイトの利便性を高めるため、携帯電話からも自己観察日記や掲示板などの機能を利用できるように携帯版サイトを作成した。さらに、研究者が対象者の属性、健康状態、生活習慣などを定期的に把握するため、ウェブサイト上にアンケート機能を設けた。2.指導教材・評価項目の作成指導教材としては、上記の『健康サポートネット』の改善点の一つである教材の他、対象者向け・管理者向けのウェブサイト操作マニュアルを作成した。また、これまでに実施してきた介入研究の成果を整理し、保健指導の有効性を適切に評価できるよう、対象者の生活習慣や自己効力感など測定するアンケート項目を検討した。A企業で定期健診で肥満(BMI25以上)と判定された2234歳の男性を対象に保健指導プログラム(介入120名、介入222名)を実施し、プロセス評価・結果評価から支援方法を検討した。ウェブサイトには目標設定と自己観察日記、生活習慣に関する情報提供ページ、掲示板を設けた。保健指導は開始時の個別指導(介入1)または集団健康教室(介入2)において改善目標の設定を助言・指導し、その後1・4・8・12週後にウェブ上で助言・指導した。12週後に自記式質問紙により生活習慣等を把握した。その際、介入2では集団健康教育を行い、体重・腹囲測定も実施した。介入1では途中で退職した1名を除く19名を分析対象とした。ウェブ利用状況は、利用あり群(高・中・低頻度)が6名(32%)、利用なし群(三日坊主・利用なし)が13名(68%)であった。ウェブ利用の関連要因は、利用あり群では利用なし群に比べて年齢が高く、健康管理をできていないと自覚する者が多かった。ウェブ利用者の事例分析の結果、低頻度利用者でも減量につながっていた。介入2では開始時にBMI25未満に改善していた2名と3か月後の評価ができなかった4名を除く16名を分析対象とした。ウェブ利用状況は、高・中頻度利用群が4名(25%)、低頻度利用群が4名(25%)、利用なし群が8名(50%)であった。開始時から12週後の体重変化は、高・中頻度利用がー1.35(±0.57)