hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本の海岸クロマツ林における外生菌根菌群集の解明と優占種の機能的,遺伝的評価

マツ材線虫病や東日本震災により劣化,喪失した海岸クロマツ林を将来にわたり維持・保全するため,効果的な更新技術が求められている.クロマツの養水分吸収を担い,耐塩性も向上させる外生菌根菌を対象に全国の海岸クロマツ林において(1)外生菌根群集構造の解明(2)優占種の遺伝子解析(3)優占菌種の耐塩性の評価,を行った.その結果,調査した8林分でCenococcum geophilumが優占していた.本種の遺伝的な種内変異,さらに菌株間に塩化ナトリウムに対する反応も異なることが明らかとなった.マツ材線虫病や東日本震災により劣化,喪失した海岸クロマツ林を将来にわたり維持・保全するため,効果的な更新技術が求められている.クロマツの養水分吸収を担い,耐塩性も向上させる外生菌根菌を対象に全国の海岸クロマツ林において(1)外生菌根群集構造の解明(2)優占種の遺伝子解析(3)優占菌種の耐塩性の評価,を行った.その結果,調査した8林分でCenococcum geophilumが優占していた.本種の遺伝的な種内変異,さらに菌株間に塩化ナトリウムに対する反応も異なることが明らかとなった.クロマツ自然分布の北限と南限における海岸クロマツ林の菌根菌群集を明らかにするため,青森県と鹿児島県の海岸クロマツ林分における菌根調査を行った.調査地は海岸クロマツ林2か所,青森県つるが市の屏風山海岸林と鹿児島県日置市の吹上浜海岸林に設置した.2010年7月か8月に両調査地の約5haの範囲から土壌パイプを用いてクロマツ樹冠下の表層土壌(直径3cm,長さ30cm)を採取した.土壌は各クロマツから1サンプル,最低数m以上離れた個体から合計56サンプル採取した.全サンプルからクロマツ根系を取り出してから顕微鏡観察に用いた.クロマツ根端は外観から菌根かどうかを判別し,C.geophilum菌根は光学顕微鏡観察にもとづき同定した.その後,C.geophilum菌根を除く菌根を対象に菌由来の核rDNA ITS領域のダイレクトシークエンス解析を行ない,系統タイプに識別した.土壌サンプルにおける各系統タイプもしくはC.geophilumの有無にもとづき出現頻度を,土壌サンプルに占める検出菌根数を出現割合として算出するとともに,多様性指数を評価した.青森県,鹿児島県の調査地から採取したクロマツ根端のそれぞれ100%(n=5209),99.9%(n=10409)が菌根化していた.菌根の色は白系,茶系,黒系に大別され,黒系菌根は星状のNet Synenchyma様の表面構造を有することからC.geophilumによる定着と同定された.この菌根は両調査地から検出され,青森県と鹿児島県の土壌サンプルにおける出現頻度はそれぞれ42.6%と100%であった.C.geophilum菌根の出現割合は,青森県で7.6%,鹿児島県で57.9%であった.クロマツ菌根からゲノム抽出したサンプルのうち,青森県で214サンプル,鹿児島県で223サンプルが菌由来のITS領域の単一バンドの増幅に成功した.以上より,C.geophilumはクロマツ自然分布の北限,南限の海岸クロマツ林に優占するものと考えられた.現在シークエンス解析を遂行中である.海岸クロマツ林において優占するCenococcum geophilumの遺伝的多様性を明らかにするため,異なる調査地に由来するC.geophilum菌根の遺伝子解析を行った.本研究では,海岸クロマツ林8林分(三重県紀宝町,愛知県田原市,静岡県静岡市三保松原,沼津市千本松原,石川県能美市,富山県高岡市,青森県つがる市,鹿児島県さつま市)に由来するC.geophilum菌根もしくはそれらの分離菌株を用いた.各林分においてC.geophilum菌根を1-5haの範囲から採取し,実体顕微鏡下で形態的特徴にもとづき同定した.これらの菌根および分離菌株からゲノムDNAを抽出した後,C.geophilumのInternal transcribed spacer (ITS)領域の部分領域を増幅するプライマー対(CGITS1/CGITS2)でPCR反応を行い,単一バンドの増幅の有無によって本種を分子同定した.増幅が確認されたサンプルを対象に,glyceraldehyde 3-phosphate dehydrogenase (gpd)遺伝子を増幅するプライマー対(gpd1/gpd2)でダイレクトシーケンス解析を行ってから,Blastによる相同性検索と近隣結合法による系統樹作成を行った.さらに,既存のC.geophilum用の5組のマイクロサテライトマーカーを用いたマイクロサテライト解析を行った.現在のところ,173サンプル中165サンプルでCGITSプライマー対によるITS領域のPCR増幅が確認された.このことは形態的特徴の識別による本種の同定がおおむね適切に行われたことを示唆する.gpd遺伝子のシークエンス解析は127サンプルで成功し,すべてがC.geophilum由来のgpd遺伝子配列と高い相同性を示した(E値=0).構築された系統樹により,得られた配列は4つのクレードのいずれかに位置付けられたが,その多く(122/127サンプル)は特定の1つのクレードに位置づけられた.マイクロサテライト解析は102サンプルで成功しており,各調査地で6-16遺伝子型に分かれ,全体の遺伝子型は71種類に分かれた.現在,さらに解析を進行中であるものの,日本の海岸クロマツ林に生息するC.geophilumの採取地内,採取地間における遺伝的多様性が示された.

日本の沿岸部には海岸林が成立しており,そこで生育するクロマツの細根のほとんどは外生菌根菌と呼ばれる土壌菌との共生体である外生菌根を形成する.そのうち,Cenococcum geophilum(以下,Cg)が優占と示唆された.そこで本研究は本種の耐塩性,耐熱性を明らかにすることを目的とし,地理的に多様な海岸林に由来する菌株について,異なる塩化ナトリウム(NaCl)濃度条件下および温度条件下における培地上での菌糸伸長を明らかにした.7県8か所(青森県,富山県,石川県,静岡県,愛知県,三重県,鹿児島県)の海岸林において,林冠を構成するクロマツ成木に形成されたCg菌根から菌を分離,培養し,Modified Melin-Norkran(MMN)培地で保存した.各菌株について菌体を含む直径6mmのプラグを作成した.NaCl濃度を6段階(最大400mM)に調整したMMN培地上に静置し,暗条件下,25°Cで2か月間培養した.また4段階の温度処理条件下(25,30,35,40°C区)で2週間,10日毎に直行する水平方向の菌糸伸長量をノギスで計測した.その結果,200mMから400mMNaClの間で有意な伸長量の減少が認められた.調査地間での菌糸伸長は有意に異なるが,NaClに対する反応は相互に類似していた.そして,林分内にはNaCl耐性の異なる多様なCgがクロマツの根に定着していた.25°Cから35°Cでは,温度が高くなるにつれ菌糸伸長は阻害された.40°Cでは菌糸伸長はみられなかったが,供試した菌株の半数において35°C区での菌糸の再伸長が確認された.以上より,耐塩性,耐熱性に対する本種の種内変異は大きく,環境ストレスに対して高い耐性を有する菌株が存在する可能性を示唆した.研究目的として挙げていた海岸クロマツに共生する菌,菌根菌で優占する種を対象にした遺伝子解析,共生試験をほぼ順調に進めることができている.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究はおおむね順調に進行しておるため,以降も当初目的にそって遂行する.投稿論文の作成を進める.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ＣＮＰ／ＮＰＲ―Ｂ／ＣＧＭＰシグナル系に焦点を当てた成長障害の病態・治療法の検討

NPR2機能獲得変異により、高身長となり母趾が長くなる疾患単位を確立した。OMIMに収載され,epiphyseal chondrodysplasia, Miura Type (#615923)と名付けられた。その機序の解明のためにmutNPR2 tg miceを作出したところ、表現型の再現を認め、組織的および遺伝子発現変化を検討しているところである。また、このシグナルと関係するNT-pro CNPが、低身長診療、GH治療の指標として良いバイオマーカーとなることを見いだした。NPR2受容体を活性化できる低分子化合物の候補を見いだしたので、薬剤開発につなげていきたいと考えている。我々は3世代に渡るNPR2機能獲得型変異家系を世界で初めて発見し、PLoSONEに報告した(業績1)。症例は12歳男児、身長+2.7SDで、手指はくも状で両母趾の過成長が特徴的であった。本児および症状を有する母親、母方祖母にNPR2点変異(p.Val883Met)を同定し、機能的にもcGMPの産生が亢進していることを示した。軟骨特異的に変異NP児2遺伝子を発現するTgマウスは、野生型マウスに比較して高身長、長い尾、くも状の指などの表現型を示した。更に、我々は韓国においても高身長、巨大な親指を有する4世代にわたる大家系の症例の解析を行い、NPR2遺伝子の別部位に点変異を見いだし、機能解析の結果、機能獲得型変異であることを証明した(論文投稿中)。また、NPR2の機能低下型の表現型である骨系統疾患(AMDM)4例に新規変異を見いだし、機能解析を行っている。低身長、高身長患者においてCNPの副産物であるNT-proCNPの血中濃度の測定を行った。成長ホルモン(GH)治療に対する血清NT-proCNP値の有用性を軟骨無形成症(ACH)/軟骨低形成症(HCH)において検討したところ、血清NT-proCNP値はGR治療開始前に比して、治療開始3カ月後に増加していた。またGH治療開始後1年後まで経過観察できたACR/HCH10例において、GH治療開始3カ月後の血清NT-proCNP値の変化とGH治療開始後1年間の身長増加との関連性を検討したところ、血清NT-proCNP値が治療開始3カ月後において開始前に比べて120%以上増加した症例(5例)は、120%未満の症例(5例)に比べて治療開始後1年間の身長増加がより良好であった。血清NT-proCNP測定の意義を見出した。機能獲得型NPR-B異常症を世界に先駆け発表したが(Miura K. et al PLoS ONE 2012)、韓国から同様症例の解析依頼があった。11歳男児、高身長および両母趾の過成長を認め、父親らにも同様の身体所見を認めた。NPR-B膜貫通領域に点変異(Ala488Pro)を同定した。本変異NPRB遺伝子をHEK293A細胞に強制発現後、CNPに対するcGMP反応を解析したところ、cGMP産生能が更新していた。軟骨特異的に変異NPRB遺伝子(前症例の変異Val883Met)を発現するトランスジェニックマウスを作成したところ、過成長、椎体・長管骨および頭蓋冠縦径の伸長、骨変形を認めた。野生型のTransgeneを導入したTgマウスを新たに作成し、変異遺伝子導入Tgマウスとは異なり過成長を起こさないということを確認した。身長の伸びとCNPの関連性について、症例を増やし検討した。軟骨異栄養症(ACH/HCH) (n=20)、特発性低身長(n=24)において、成長ホルモン(GH)治療開始前と開始3カ月後の血清NT-proCNP値を比較したところ、治療開始3カ月後に増加していた。ACH/HCH患者を開始3カ月後の血清NT-proCNP値の高い群と低い群に分けると、高い群で有意に、身長増加が良好であった(+0.8 SDS vs +0.3 SDS)。GH治療開始3カ月後の血清NT-proCNP値はGH治療の有効性を判定するのに有効である。XI型コラーゲンプロモーター/エンハンサーを用いて、変異型NPR2 cDNA(V883M)を軟骨特異的に発現するtransgenicマウスを作出した。組織学的な評価で、主として肥大化軟骨層の拡大を認めた。ATDC5細胞を分化誘導培地で培養後、10uMCNPの添加を行った所、cGMPの上昇を認めた。初代軟骨培養の培養条件を検討し、肥大化させることにほぼ成功した。前思春期の特発性低身長患者において、血清NT-proCNP濃度と年齢は逆相関を示した。NPR2の機能獲得型変異の2例目を同定した。

本患者で見られた変異NPR2(A488P)は機能獲得型であることを証明し報告した(Miura K et al. Am J Med Genet A 2014)。本症例は205cmであり、他グループから報告された同疾患の症例は221cmであり、本症の成人身長は200cmを超える可能性が高い。また、染色体転座によりCNPが過剰に発現している症例を見いだし報告した(Ko JM et al. Am J Med Genet A 2015)。Potter博士との共同研究により、V883M変異はguanylyl cyclase活性のVmaxを増加させること、不活化プロセスが障害されていることを見いだし報告した(Robinson JW et al Bone 2013)。さらに、In silicoでV883M変異の立体構造解析を行った。タンパク立体構造予測サーバーのI-TASSERを用いて、V883M変異による立体構造変化を可視化した。さらに、分子モデリングシミュレーションソフトウェアであるAutoDock Vinaと3次元ドッキングできるデータベースのZINCを用いて、約270万個の化合物のなかからV833部位とのaffinityが高い化合物をスクリーニングした。これらの中から酵素を活性化させる可能性のある化合物を10選び出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。小児科学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画の個々の項目では、進捗状況には差があるが、全体として遂行できている。研究実績の概要に示したように、他研究グループからの報告もなされて、本研究の最大の特徴である、機能獲得型NPR-B異常症という疾患単位の確立に成功した。また、NT-proCNPと成長速度の関連についても、国際学会で発表できる段階で、論文作成を開始した。軟骨細胞でのCNP/NPR-B/cGMPシグナルの下流因子の検討は、まだ、成果がでていないが、その前段階のトランスジェニックマウスの作成には成功している。さらに研究を推進するため、担当する大学院生を1人追加する。達成度の欄に記載したように、軟骨細胞でのCNP/NPR-B/cGMPシグナルの下流因子の検討は、まだ、成果がでていないが、その前段階のトランスジェニックマウスの作成には成功していて、その軟骨組織を用いて、検討を行う。このために、新しく入学した大学院生が担当する。機能解析のために、機能喪失型変異受容体の解析も行ない、高次構造などの比較検討に用いる。
非接触体表圧刺激による知覚閾値評価システムの開発

糖尿病性神経障害などに対する定量的評価方法には電流知覚閾値、神経伝導速度、アキレス腱反射などがある。これらの評価法は皮膚面に刺激電極や測定用器具を直接接触させて計測・評価を行う。我々は2種類の空気噴流(定常流とパルス噴流)を用いて非接触的手法による新たな定量評価システムを開発し、定常流の流量[mL/s]とパルス噴流の推定動圧[Pa]から知覚閾値を算出した。試作システムを用いて24名のボランティア学生を対象に実施した結果、右前腕部の定常流と推定動圧の閾値は51±20mL/s、285±282Paであった。今後は、標準的な測定を確立するために幅広い年齢層や患者群の測定も必要である。従来の体表部末梢神経障害に対するスクリーニング検査は、ほとんどの方法で電極や測定用器具を対象部位へ直接接触させる必要があり、傷害のある体表組織への適用に際しては刺激に伴う患者の侵襲と痛みなどの負担も少なくない。これらの点を改善する目的で、本研究では定常流とパルス流の2種類の空気噴流を利用した非接触圧刺激による感覚評価法を考案した。平成25年度は、主に測定システムの開発を行った。刺激用空気噴流は、利便性を考慮しコンプレッサーによる圧縮空気を選択し、供給される圧縮空気を一度減圧した後、空圧タンクに充填して、タンクからの圧力で皮膚体表面への負荷空気流を作成した。閾値測定を容易にするため、定常流は送気量が一定となるように流量調節コントローラーで制御し、空圧タンクと噴出口の間に熱線式流量計を設置して定常流の流量[L/min]を逐次測定し、定常流に対する感度を算出した。一方、パルス噴流に対しては、デジタル電空レギュレータを利用して元圧となる圧縮空気圧を漸増させ、噴出口の手前で高速電磁弁を開閉させて矩形波状のパルス噴流を実現した。ノズルの手前に圧力センサを設置し、1回毎のパルス噴流に対する圧力値(側圧)を計測し、この値から噴流の動圧を計算して知覚閾値の評価圧力として使用した。定常流としての空気噴流は先端をふさいだ直径15mmのアクリルパイプの周辺部に直径1mmの穴を8カ所開けて穏やかな空気流とし、パルス噴流はこのパイプの中央部に通した内径0.7mmのステンレスパイプから駆出させた。試作システムを利用して空気噴流に対する感覚閾値の測定を行い、2種類の空気噴流を利用して非接触的に知覚閾値の評価を行うことが十分可能であった。一方で、実験結果には空気の温度および音や光などの外部環境因子の影響と思われるバラツキも認められ、これに対する対策としてこれらの影響を軽減できる装置を設計した。体表部末梢神経障害に対するスクリーニング検査は電極や測定用器具を対象部位へ密に接触させる必要があり、傷害や損傷を患う体表組織への適用に際しては刺激に伴う患者の侵襲と痛みなどの負担も少なくない。これらの点を改善する目的で、本研究では定常流とパルス流の2種類の空気噴流を利用した非接触圧刺激による感覚評価法を考案し、測定システムの開発に取り組んでいる。平成26年度はシステムの改善および性能に関する基礎実験を実施した。測定に際して、パルス噴流は噴出回数が多くなると、圧縮空気を1回ごとの駆出動作で完全に放出できず、次第に管路内へ残留した。この現象は、知覚閾値算出に必要なパルス流の動圧の計算に大きく影響した。したがって、ノズル管路内に脱気口を作製し、残留空気を外部へ放出する仕組みを構築して、この点を改善した。また、感覚閾値の定量化では負荷刺激量が多すぎると、容易に閾値レベルを過ぎてしまい、測定誤差の要因となる。そこで、試作システムではノズル管路内に速度制御弁を設けて、パルス噴流の流量を調節して負荷量の微小変化を具現化してより正確な閾値を計測できる仕組みとした。パルス噴流の圧力分布に関する基礎実験としてXYZ軸方向の精密なステージに校正用の圧力センサを取付け、パルス噴流負荷に対する吹き付け距離の変化(垂直方向:Z軸)および空気流の拡散に対する圧力分布(水平方向:XY軸)を詳細に分析した。ノズル先端部の中央部鉛直線上で、垂直方向に1mm15mm離れた距離の範囲でほぼ一定の動圧(圧迫圧)が得られた。水平方向では直径約2mmの範囲で有効な圧迫が可能であることを確認した。本研究は体表部末梢神経障害に対するスクリーニング検査として定常流とパルス流の2種類の空気噴流を利用した非接触圧刺激による感覚評価法を考案し、測定システムの開発に取り組んでいる。本法は、電極や測定用器具を対象部位へ密に接触させる必要がなく、刺激に伴う患者の侵襲と痛みなどの負担もないことが従来法との相違点である。過去2年間の予備実験より、圧縮空気による噴流刺激では触圧覚の他に、冷覚も一部で誘発されることが確認された。空気噴流の冷却効果が本法の知覚閾値に及ぼす影響は不明であるが、平成27年度は冷却対策として熱交換器の製作を試みた。熱交換器は、刺激用圧縮空気を熱湯(約80°C)で体温レベル(約37°C)まで加温し、これを刺激に用いることで冷却による影響を軽減できると考えていた。しかし、試作器では液層内を完全に密封できず、実験の度に空気層内へ熱湯が漏れてしまうため、今年度中に熱交換器を完成させることは断念した。

本年度は生体計測として、ボランティア学生24名を対象に左右の前腕部と中指先端部について空気噴流による知覚閾値を計測した。定常流およびパルス噴流に対する知覚閾値には左右差を認めず、また部位別に詳細な比較を行うと、前腕部に比べて指先の空気噴流に対する感度が低い結果となった。しかし、実測データのばらつきが大きいことなどから更なるデータ蓄積と検証が必要と考えられた。加えて、試作システムは測定データを分析して知覚閾値を算出するため、測定時に発生した単純な計測ミスを判断できない。今後は、リアルタイムに閾値を算出可能なシステムへの改良が課題となる。以上、本研究に関する過去3年間の基礎実験および得られた閾値データの分析結果について一般社団法人日本生体医工学会主催の生体医工学シンポジウム2015で学会報告を行い、この研究成果は学会誌「生体医工学53巻6号(2015)」に掲載された。糖尿病性神経障害などに対する定量的評価方法には電流知覚閾値、神経伝導速度、アキレス腱反射などがある。これらの評価法は皮膚面に刺激電極や測定用器具を直接接触させて計測・評価を行う。我々は2種類の空気噴流(定常流とパルス噴流)を用いて非接触的手法による新たな定量評価システムを開発し、定常流の流量[mL/s]とパルス噴流の推定動圧[Pa]から知覚閾値を算出した。試作システムを用いて24名のボランティア学生を対象に実施した結果、右前腕部の定常流と推定動圧の閾値は51±20mL/s、285±282Paであった。今後は、標準的な測定を確立するために幅広い年齢層や患者群の測定も必要である。本プロジェクトは、定常流とパルス流からなる2種類の空気噴流を利用した知覚閾値の測定技術の確立と測定システムを完成させることである。本研究は測定システムの製作に留まらず、体表各部における実測データを取得して本法の有用性や利便性について評価することを計画している。平成26年度は試作システムの改善や問題点の対策を主に取り組んだ。本システムのパルス噴流はデジタル電空レギュレータで圧縮空気の流量を漸増し、さらに高速電磁弁によるON-OFF制御を利用してパルス状に噴出して具体化している。パルス噴流が次第に高流量となるにつれて、圧縮空気の一部はノズル管路内に貯留してしまい、次のパルス噴流に影響を与えるだけでなく、動圧算出の圧力基準レベル(0Pa)を上昇させることが明らかとなった。この点を解決するために、ノズル管路内に脱気口を設けることで残留空気と圧力レベルの変動に対する影響を軽減した。本システムはコンプレッサーより供給される圧縮空気を利用した感覚定量評価法であり、負荷刺激に際して空気の温度による影響を否定できないことが昨年度の生体計測から明らかとなった。平成26年度は熱交換器(熱湯)を用いて圧縮空気の温度を体温レベル(約37°C)まで加温することで刺激時に対する温度の影響を軽減することを考案した。加温に必要な熱量や効率的な加温モデルの設計を緻密に計算して熱交換器を試作して実用上の機能を確認した。しかし、予備実験の段階で液層から空気層への水漏れが発生し、この解決に手間取ったため、完全な評価を行う実験には至らなかった。今年度は、改良型の試作システムを用いて男女20名の被験者を対象に定量的な空気流刺激閾値のデータ収集を行うと同時に、電気刺激に対する知覚閾値も計測して両実測データを比較検討した。生体計測本研究では2種類の空気噴流(定常流とパルス流)を皮膚面に負荷刺激して、得られる流量[L/min]および圧力[Pa]の2つの値より知覚閾値を算出する。
デファクト・スタンダード競争と産業のダイナミズムに関する基礎的研究

平成12年度はデファクト・スタンダード競争が産業のダイナミズムおよび市場競争に与える影響を明らかにするために、次のような手順で分析が進められた。1.[デファクト・スタンダード競争の事例研究]デファクト・スタンダード競争に関する従来の事例研究(キーボード配列、VTR、パソコンのOS、インターネット・ブラウザーなど)を参考にしながら、(1)パソコンのOSをめぐるMicrosoftの独占の問題(Microsoft vs.米司法省)(2)インターネット・ブラウザーをめぐるMicrosoftとNetscapeの競争、さらに(3)サーバー競争およびポータル競争などより広い範囲での競争など3点に絞り綿密な事例研究を行った。この事例は、デファクト・スタンダード競争のもつ特徴を浮き彫りにすることが主要な目的でもある。2.[事例研究の結果の理論分析の視点からの考察]上の事例研究の検討結果を、収穫逓増現象、フィードバック効果、およびロック・インなどの視点から経済学的な検討を行った。さらに、デファクト・スタンダード競争を「規模の経済」、「範囲の経済」、「学習の効果」などの概念との関連で検討し、デファクト・スタンダード競争の「雪崩効果」を提案した。3.以上の検討を踏まえて、今後、デファクト・スタンダード競争の経済学における位置づけを試みたい。4.さらに、デファクト・スタンダード競争に関連するテーマの実験経済学的アプローチは、今後の課題としたい。平成10年度はデファクト・スタンダード競争が産業のダイナミズムに与える影響に関する基礎的研究の準備段階であり、次のような手順で研究が進められた。1.デファクト・スタンダード競争の事例研究の検討:デファクト・スタンダード競争に関する従来の事例研究をキーボード配列、VTR、パソコンのOS、インターネット・ブラウザーなどの代表的事例について検討した。これらのデファクト・スタンダード競争のもつ特徴を浮き彫りにすることがここでの主要な目的でもある。2.事例研究の検討結果の理論分析の観点からの予備的考察:上の事例研究の検討結果を、理論分析の観点から利用できるような特性を検討し、また従来の理論の前提とどのような差異があるかを調べ、次年度の理論モデルのための研究の準備作業とした。3.デファクト・スタンダード競争に関連するテーマの実験経済学的アプローチの検討:デファクト・スタンダード競争に関連するテーマで実験経済学的の手法を用いた実験が可能か否か検討したが、現在のところ余り適切なテーマは見つけられなかった。今後もこの可能性については検討を続けたい。4.従来の経済学の概念との対比:デファクト・スタンダード競争の事例研究の検討結果と従来の経済学で用いられてきた類似の概念すなわち「規模の経済」、「範囲の経済」、「学習の効果」などの概念との差異に注意し検討し、デファクト・スタンダード競争の「雪崩効果」に着目した。
作用素環上の調和解析と非可換境界理論の研究

ヒルベルト空間Hの有界線型作用素全体B(H)はvon Neumann環である。B(H)の単位元を保つ自己準同型からなるワンパラメーター半群をE0-半群と呼ぶ。E0-半群はI型、II型、III型に分類されるが、I型以外のE0-半群の構造は良く理解されていない。R.Srinivasanと共同で、互いにcocycle共役でない非可算無限個のIII型E0-半群の例を構成した。これまでにそのような例としてはTsirelsonが構成したもののみが知られていたが、我々の例に対してはTsirelsonの不変量が自明になるため、彼の方法では区別できない。E0-半群に対して、区間[0,1]の部分集合Uでパラメトライズされるvon Neumann環A(U)の族が定まり、Cocycle共役に関する不変量となる。(上記の分類とは無関係に)Von Neumann環はMurray-von NeumannによってI型、II型、III型に分類されているが、I型とII型のE_0-半群に対しては、A(U)としてはI型のvon Neumann環しか現れない。我々の構成した例では、A(U)がUの複雑さによりIII型になることがあることが示された。ヒルベルト空間の有界作用素からなる環で共役演算と弱作用素位相について閉じたものをフォンノイマン環と言い、フォンノイマン環でその中心がスカラー作用素のみからなるものを因子環と言う。コンパクト群の因子環への作用で、不動点環の相対可換子環がスカラーのみからなるものを極小作用と言う。極小作用はコンパクト群の作用の中でも最も良い性質を持つものであり、リー群の無限テンソル積作用はその典型例である。しかしながら、コンパクト量子群の無限テンソル積作用は極小的になるとは限らず、その不動点環の相対可換子環は双対量子群の非可換ポワッソン境界と同型であることが、当研究者の以前の研究で示された。さらに量子群SUq(2)の場合には、非可換ポワッソン境界が量子等質空間SUq(2)/Tと同一視されることも示されている。オスロ大学のS.NeshveyevとL.Tusetとの共同研究で、一般のnに対して量子群SUq(n)の双対の非可換ポワソン境界が量子旗多様対SUq(n)/T^<n-1>であることを示した。その証明は、当研究者が以前の研究でに導入した非可換ポワッソン積分が、ベレジン量子化に現れる写像に酷似していることを利用し、最終的には量子帯球函数の空間へのマルコフ作用素の解析を行うというものである。この方法は、他の古典群の量子変形の場合にも適用可能であると期待される。ピムスナー環のゲージ作用のKMS状態の研究はNeshveyev-Lacaにより行われており、その構造は完全に理解されている。KMS状態から決まるフォンノイマン環のflow of weightsを、あるマルコフ作用素のポワッソン境界として完全に記述する方法を得た。作用素環への代数系の作用、特に非可換境界理論とE_0-半群の研究を行った。前年度の研究を継続して、量子群の作用やCuntz-Pimsner環のゲージ作用のKMS状態の記述に現れる様々なモデルに対して、(非可換)Poisson境界の決定とその応用を行った。特に後者に関しては、Connes-TakesakiがIII型因子環に対して導入した概念である、flow of weightsを多くのモデルに対して具体的に決定した。flow of weightsはエルゴード分解により定義されるため、一般にその具体的記述は易しくない。B(H)の単位元を保つ自己準同型からなるワンパラメーター半群をE_0-半群と呼ぶ。E_0-半群はI型、II型、III型に分類されるが、I型以外のE_0-半群の構造は良く理解されていない。R.Srinivasanと共同で、互いにcocycle共役でない非可算無限個のIII型E_0-半群の例を構成した。

E_0-半群に対して、区間[0,1]の部分集合Uでパラメトライズされるvon Neumann環A(U)の族が定まり、cocycle共役に関する不変量となる。(上記の分類とは無関係に)von Neumann環はMurray-von NeumannによってI型、II型、III型に分類されているが、I型とII型のE_0-半群に対しては、A(U)としてはI型のvon Neumann環しか現れない。我々の構成した例では、A(U)がUの複雑さによりIII型になることがあることが示された。Sergey Neshveyevと岡安類と共同で、双曲群上のランダムウォークの調和測度の比集合を決定した。一般に、離散群上のランダムウォークに対してPoisson境界と呼ばれる測度空間と調和測度と呼ばれる確率測度が定まり、元の離散群はPoisson境界上に非特異変換群として作用する。この変換群は調和測度と同値な不変測度を持たないことがKaimanovichにより示されており、いわゆるIII型変換群となる。III型変換群に対しては、比集合という不変量がKriegerにより導入されたが、人工的に構成されたモデル以外のものに対して比集合を計算するのはあまり簡単ではない。しかし双曲群の場合、Poisson境界とGromov境界が一致することがAnconaにより示されており、調和測度が良い性質を持つことが期待できる。我々は、調和測度がGibbs測度的な性質を持つことを示して、比集合の具体的記述に成功した。双曲元の境界での固定点でのRadon-Nikodym微分の値により比集合は生成される。結果として、双曲群の場合、調和測度はIII0型にはならないことを示した。梶原毅と綿谷安男と共同で、複素力学系や自己相似集合から構成されるCuntz-Pimsner環のゲージ群のKMS状態を完全に決定し、さらにKMS状態から構成される因子環の型を完全に決定した。一般に、Cuntz-Pimsner環のゲージ群のKMS状態はPerron-Frobenius型作用素で記述されることがNeshveyev-Laceにより示されている。我々は上記の場合にこのPerron-Frobenius作用素の具体的記述を行い、KMS状態の決定に成功した。結果として、ほとんどの温度パラメーターに対してKMS状態はI型であり、パラメータが臨界的な値のときにIII型のKMS状態が現れることがわかった。
食細胞の異種細胞障害機構の研究

マクロファージ(Mφ)と多形核白血球(PMN)の異種細胞障害反応の機構を分子レベルで明らかにする目的から研究を行ない、以下の結果を得た。1.NADPH酸化酵素の生化学的性質と活性化機構ーPMNのNADPH酸化酵素がフラビン酵素とチトクローム【b_(245)】の2つの成分から構成された電子伝達系と考え、フラビン酵素の最も有力な候補としてモルモットとブタのPMN中にNADPH-チトクロームC還元酵素を見出し、高度に精製し、その性化学的性質を調べた。この酵素は肝臓のNADPH-チトクロームP-450還元酵素と良く似た酵素であり、リン脂質の存在下でチトクローム【b_(245)】と反応させると、NADPHによるチトクローム【b_(245)】の還元を触媒して【O_2】から【O(_2^)】を生成させる。したがって、PMNが刺激を受けると細胞膜の構造が変化し、NADPH-チトクロームC還元酵素がチトクローム【b_(245)】と共役できるようになって、NADPH酸化酵素の活性を示すようになり、【O_2】より【O(_2^)】を産生して、殺菌作用を発現すると考えられる。2.Mφの溶血因子ーモルモットのMφの細胞膜画分にNADPHを反応させると、ヒツジ赤血球を溶血させる因子が生成する。この溶血因子の生化学的性質を調べ、NADPH酸化酵素によって生成された【O(_2^)】が他の活性酸素分子種に変わって、Mφの細胞膜中のリン脂質を過酸化し、生じた過酸化脂質が赤血球に作用して溶血させることを明らかにした。3.食細胞の機能発現に関与するプロテアーゼの性質ー-モルモットのPMNのFcレセプターにチモーゲン型のセリンプロテアーゼが結合して、Fcレセプターに抗原抗体結合物が結合すると、分子量が40,000のセリンプロテアーゼに活性化することを証明した。また、種々のプロテアーゼの合成基質を用いて、その作用から、このセリンプロテアーゼがキモトリプシン様の酵素であると推定した。この過程で、疎水性アミノ酸のエステルがMφの食細胞としての機能を阻害することも認めた。
耐糖能障害者の生活習慣改善プログラムの開発(循環器病予防のための指導方法確立)

加齢とともに長期にわたって血管合併症を引き起こす疾患であるインスリン非依存性糖尿病(NIDDM)は最近の日本人でその有病者の増加をまねいており、脳梗塞や心筋梗塞を引き起こす主要な誘因となっている。これらの疾患を含む循環器疾患発症を予防するには、NIDDM発症を防ぐこと、すなわちの耐糖能障害(IGT)の段階でその進行をとめる食事の取り方、運動の仕方など生活習慣を改善することが重要である。今回対象とした集団においては、NIDDMとIGTの判定は血糖値で行うが、糖負荷試験では前日の夕食の時刻や、個人内変動により左右され、空腹時血糖値が平均140mg/dl未満であっても、糖尿病と判定される場合が多かった。そこで、1984年から健康増進を目的とした総合健診を受けている勤務者のうち、初回の健康診査で、IGTと判定され非薬物的指導がなされている者を対象とし、平均追跡10年における改善状況と小集団教育と家族健康相談による保健指導の効果を検討した。初回健診時の年齢が33から49歳までで、追跡できた男子88人の内、64人に耐糖能の改善が見られた。これは糖尿病性眼障害、神経障害という糖尿病の合併症の知識が高い者ほど、有意な耐糖能の改善につながった。これらの知識を持つことが、一日の摂取あるいは消費カロリー算出と、「決まった時間に食事をとる」、「腹八分に食べる」、「なるべく歩く」といった食事や運動指導を伴う生活習慣改善よりも耐糖能の改善に大きな効果を示した。職域における健康管理チームが検診データをもとに、小集団教育、家族健康相談で、糖尿病の合併症の知識を普及し、対象者も自己学習するプログラムの確立が示された。糖尿病の合併症の知識の浸透により、耐糖能障害の血糖値改善の動機づけが耐糖能障害改善の第1義的プログラムである。さらに、可能ならば、空腹時血漿インスリン濃度、インスリン感受性を測定して、予防プログラムの終了時期(5から10年)に再評価すべきである。1984年から健康増進を目的とした総合健診を受けている対象者のうち、初回の健康診査で、健康管理を行わないと、いわゆるインシュリン非依存性糖尿病に移行すると考えられる耐糖能障害と判定され指導対象となった、初回健診時の年齢が33から49歳までの男子134人を対象として、平均追跡年数10年における改善状況を検討した。すなわち、最終健診時で、75g経口ぶどう糖負荷試験値をもとに空腹時決闘が110mg/dl未満でかつ負荷後2時間値が120mg/dl未満と正常域となった者と、耐糖能障害のままである者は約半数ずつ見られた。耐糖能障害と判定された初回健診時の年齢、また耐糖能障害改善の有無を判断した最終健診時における血圧、血清脂質値(総コレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪)、肝機能検査値、肥満度、最大酸素摂取量、身体活動量、喫煙、飲酒、コレステロール摂取量と多価不飽和脂肪酸/飽和脂肪酸比、交代勤務の有無のそれぞれの項目と小集団教育、運動指導訓練、家族健康相談教室に参加する回数の両者間で各分布の違いを明らかにした。最終健診時のHDLコレステロール、肝機能検査値、肥満度、最大酸素摂取量、身体活動量、飲酒、家族健康相談教室に参加した回数のそれぞれが両者間で有意な差を認めた項目であった。

項目相互の関連性をもとに補正してこれら項目を独立変数とし耐糖能が正常域となった者と耐糖能障害のままである者を目的変数としてロジステック回帰モデルで解析すると、家族健康相談教室に参加した回数が両者の間で有意に異なり、正常域となった者が参加回数が多かった。糖尿病・耐糖能障害の判定は血糖値で行うが、糖負荷試験では前日の夕食の時刻や、個人内変動により左右され、空腹時血糖値が平均140mg/dl未満であっても、糖尿病と判定される場合が多い。1984年から健康増進を目的とした総合健診を受けている勤務者の内、初回の健康診査で、耐糖障害と判定され非薬物的指導がなされている者を対象とし、平均追跡年数10年における改善状況と小集団教育と家族健康相談による保健指導の効果を検討した。初回健診時の年齢が33から49歳までで、追跡ができた男子88の内、64人に耐糖能の改善が見られた。これは眼障害、神経障害という糖尿病の合併症の知識が高くなる者程、有意な耐糖能の改善につながった。一日のカロリー算出と、「決まった時間に食事をとる」、「腹八分に食べる」「なるべく歩く」といった食事や運動指導を伴う生活習慣改善よりも大きな効果であった。耐糖能の改善と肥満の改善は相関したが、後者が有意な効果を示すという結果は示さなかった。職域における健康管理チームが健診データをもとに、小集団教育、家族健康相談で、糖尿病の合併症の知識を普及し、対象者も自己学習するプログラムの確立が示された。糖尿病は血糖の制御が大事で、制御不良の場合、糖化蛋白により血管合併症を起こし、日本人では特に、脳血管疾患、心筋梗塞のリスクとなる。糖尿病の合併症の知識の浸透により、耐糖能障害者の血糖値改善の動機づけが生活習慣改善プログラムで第一義的である。
ツメガエル卵を用いた新規Wee1キナーゼおよびPrkキナーゼの機能解析

細胞の分裂・増殖は、G1/S/G2/M期からなる細胞周期を通じておこる。なかでもG2期からM期への進行はCdc2/サイクリンB複合体であるM期促進因子(MPF)による制御を受けている。Wee1キナーゼはCdc2のTyr15残基をリン酸化することでMPFの負の制御因子として働いている。脊椎動物にはWee1が二種類存在し、母性型Wee1(Wee1A)と胚性型Wee1(Wee1B)とがある。これらのアイソフォームは互いに分解制御機構・活性制御機構が異なることで、初期発生過程における細胞周期様式の変遷に対応している。一般にWee1はN末端側に長い調節領域(N-terminal regulatory domain ; NRD)を有する。Wee1BのNRD(240a.a.)を段階的に欠失した変異体を作成しそれらのM期進行阻害活性を比較した結果、NRD中央40a.a.の欠失変異体において阻害活性が著しく低下することが分かった。この事より、Wee1BのNRDの中央には活性制御領域が存在することが示唆された。興味深いことに、この領域にはWee1Aや他種のWee1でも高度に保存されている部位が2つ近接して存在していた。そこで、その保存された2つの部位をそれぞれAla置換したWee1B変異体を作成し、阻害活性を比較した。その結果、一方の変異体では阻害活性が上昇したのに対して、もう一方の変異体では阻害活性が著しく低下した。またin vitroの系による解析から、阻害活性が低下した変異体においてはWee1の基質であるMPFとの結合能が低下することが分かった。この事より、この部位が基質認識に重要な役割を担っていることが示唆された。以上の結果より、Wee1のN末端側調節領域には正と負の両方の調節部位が近接して存在することが初めて示された。
EGFRリガンド阻害剤による低分化型胃癌に対する新しい癌治療法の開発

PI3K/AKTシグナル伝達経路は成長因子のリン酸化シグナルを細胞内に伝達し、細胞の増殖や浸潤、抗アポトーシス作用に関わっている。このシグナル伝達を抑制するフォスファターゼであるPTENは前立腺癌、子宮内膜癌、神経膠芽腫、消化器癌など、様々な癌で発現の異常が報告されている。またPTENの胚細胞での変異はCowden病やBannayan-Zonana症候群などの遺伝病を生じ、甲状腺がんや乳癌の頻度が著しく上昇することが知られている。我々は胃癌におけるPTENやAKT/PI3Kのシグナル経路の異常を系統的に解析し、新しい分子標的としての意義を検討している。その過程で、この経路の活性化が低分化胃癌の治療に重要な意義をもつ可能性を見いだした。1、胃癌におけるPTENの異常胃癌104例中20例(19.2%)でPTENにLOHが認められた。このPTENのLOHは臨床病理学的因子と関係を認めなかったが、PTENがLOHである症例では予後がきわめて不良であった。2、胃癌におけるAKTの異常pAKT(リン酸化AKT)は、28.9%で陽性であった。PTENにLOHを認めない症例では20.5%のみにpAKTが観察されたのに対し、PTENがLOHの症例では、77.8%がpAKT陽性であり、PTENのLOHとAKTのリン酸化の間に有意な関係を認めた。抗癌剤感受性をMTT assayで評価すると、pAKT陽性の癌では抗癌剤に耐性である傾向を認めた。我々はPTENの遺伝子の働きを破壊したPTEN-DNを導入することにより、AKTを持続的に活性化させた細胞を作製した。この細胞は親株に比べてAKTが持続的に活性化されていること、また増殖能が高いことが確認された。この細胞と親株のRNAの発現状態をAffimetrix社のRNA EXPRESSIONマイクロアレイを用いて胃癌の悪性化に関わる因子を探索したところ。既知の遺伝子では低分化胃癌の進展に関わるMMP-9などの発現が変化していることが確認された)。すなわち我々はEGFR阻害剤をはじめとする低分化胃癌の新しい分子標的の候補を同定した。
ヘムオキシゲナーゼの酵素反応を原子スケールで追跡する

ヘムオキシゲナーゼはヘムを酸化的に分解し、最終的にビリベルジンへと変換する酵素である。本研究ではヘムオキシゲナーゼの反応機構を詳細に至るまで徹底的に解明するために、全反応中間体のX線結晶構造解析を目標としている。ヘムオキシゲナーゼとしてはジフテリア菌由来のヘムオキシゲナーゼ、"HmuO"を用いた。平成14年度には、ヘム分解の開始段階である、酸化型ヘム-HmuO複合体の構造を1.3Åの分解能で決定し、HmuOの基本構造は哺乳類型ヘムオキシゲナーゼに類似しているが、プロトン供給パスには大きな変化があることが示唆された。さらに、還元型ヘム複合体の構造を1.5Åで決定し、酸素結合部位に近いヘリックスが大きく動くことを示した。その他、各種阻害剤結合型ヘムとの複合体についても高分解能の結晶構造を解明することに成功しており、HmuOによる基質認識機構に関する知見を得た。平成15年度には、結晶中で不安定な反応中間体を調製するために、嫌気グローブボックス内での結晶操作、および結晶の光吸収測定システムを構築した。このシステムを用いることで従来は困難であった酸素結合型結晶の調製に成功し、1.85Å分解能での構造解析に世界で初めて成功した。この結果、ヘムオキシゲナーゼの高い酸素親和性、生成物阻害の抑制、さらに酸素の活性化機構などに関する多くの知見が得られた。また、前年度に見いだしたヘムの還元に伴うヘリックスの構造変化は、酸素の結合に適した構造への変化であることも明らかにした。さらに、最終生成物であるビリベルジンとの複合体、および、その前段階の鉄-ビリベルジン錯体との複合体の構造解析にも成功した。鉄錯体の構造は既報の哺乳類型ヘムオキシゲナーゼと類似していたが、鉄が遊離した後の構造は大きく異なっており、この比較的大きな生成物の放出におけるヘムオキシゲナーゼの多様性を示す結果となった。当研究グループにおいてはヘムオキシゲナーゼの反応機構を詳細に至るまで徹底的に解明するために、X線結晶構造解析を中心としたアプローチをとっている。当研究室では、バクテリア由来のヘムオキシゲナーゼである"HmuO"の酸化型ヘムとの複合体の結晶構造を解明することに成功しており、本年度はこの結果に基づいた研究を進めた。まず酸化型ヘム-HmuO複合体の結晶構造の分解能を高めることを行った。結晶化条件の精密化、100K程度の低温実験のための抗凍結剤入り緩衝液の条件検討、その緩衝液への結晶の浸漬方法の工夫、および回折実験条件の検討などにより、1.3Åまでの回折データを収集することができ、現在その構造解析を進めている。また還元型については、ヘム還元剤の導入法の工夫を行い、現在1.5Å分解能の立体構造を得ている。酸化型と還元型ではヘム近傍のαヘリックスに構造変化が起こっていることが明らかになった。さらに酸化型ヘムとの複合体にシアン化物イオン(CN-)やアジ化物イオン(N3-)を加え鉄3価シアン型、鉄3価アジド型ヘム-酵素複合体の結晶を調製した。また還元型ヘムとの複合体に一酸化炭素(CO)、一酸化窒素(NO)を配位させた、鉄2価CO型、鉄2価NO型ヘム-酵素複合体を調製した。次にこれらの各種配位子結合型ヘムと複合体を形成した酵素の構造解析を行った。

酸化型ヘムに配位したN3-は、ヘムのα-meso位の方向に向いているのに対し、COは還元型ヘムの平面に対し、ほぼ垂直に配位していた。その他の配位子結合型ヘムとの複合体に関しては構造解析中である。ヘムオキシゲナーゼは酸素を還元的に活性化し、ヘムをビリベルジン・一酸化炭素(CO)・鉄イオンヘと分解する酵素である。本研究ではヘムオキシゲナーゼの反応機構を詳細に至るまで徹底的に解明するために、全反応中間体のX線結晶構造解析を目標としている。前年度までに、バクテリア由来のヘムオキシゲナーゼである"HmuO"の酸化型ヘム、還元型ヘムおよび阻害剤結合型ヘムとの複合体の高分解能の結晶構造を解明することに成功しており、本年度はこれらの結果に基づいた研究を進めた。実際の酵素反応では、ヘムは還元された後に酸素結合型となるが、その不安定性および還元制御の困難さから、ヘムオキシゲナーゼ酸素化型結晶は得られていなかった。我々は嫌気グローブボックス内での結晶操作、および結晶の光吸収測定システムを構築し、酸素化型ヘム複合体結晶の調製に世界で初めて成功した。酸素体の1.85Å分解能での構造解析から、ヘムオキシゲナーゼの高い酸素親和性、COによる生成物阻害の抑制、さらに酸素の活性化機構などに関する多くの知見が得られた。また、HmuO-酸化型ヘム複合体の結晶に好気条件下、還元剤を加えることにより、最終生成物であるビリベルジン複合体およびその前段階の鉄-ビリベルジン錯体との複合体の構造解析にも成功した。鉄錯体の構造は既報の哺乳類型ヘムオキシゲナーゼと類似していたが、鉄が遊離した後の構造は大きく異なっており、この比較的大きな生成物の放出におけるヘムオキシゲナーゼの多様性を示す結果となった。現在、酸素化型結晶から幾つかの反応中間体の調製が可能であることを、結晶の吸収測定から確認している。比較的高分解能の反射も得られていることから、全反応中間体の構造解析にほぼ目途がついたと考えられる。
幕末から明治維新期の日仏両国関係からみた男子服意匠の経緯と実態

礼服・軍服などの男子服意匠の導入に関わる幕末から明治維新期にかけての日仏間の交流の経緯と実態の一端を明らかにした。1明治天皇の御正服の意匠とAICP校に現存する絵型の比較検証から、礼服などの男子服意匠の導入がフランス支援による事が判った。2訪仏した日本人との交流が深かった洋裁店「オゥギャラリードパリ(S・ブーシェ)」は、男子服の発祥経路の一つとして指摘できた。3ナポレオン3世から徳川慶喜に贈呈された軍服、軍帽等の軍装品に関して、仏軍が定める詳細な仕様書などの資料が得られた。4The Tailor's guideの技法は『西洋縫裁(裁縫)教授書』を介して伝えられたことが判った。ここでは、我が国の洋装文化形成の最初期において、礼服・軍服などの男子服意匠の導入に大きな影響を与えた幕末から明治維新期にかけての日仏間の交流の経緯と実態を明らかにすることを目的とした。『海外見聞集』によると徳川慶喜の実弟、昭武は将軍の名代として1867年にパリ万博に派遣された後、紳士服店「S.ブーシェ」で仕立てている。研究代表者は、S.ブーシェの領収書とショップカードを発見した。このことから日本人に洋服を誂え、洋服技術伝承の地でもあるS.ブーシェの記録をパリにて収集することができた。S.ブーシェの店名は「Aux GALERIES DE PARIS」であった。1862年11月13日「Journal des debats」及び11月18日「Le Temps」には、イタリアン通り29番地に新しいお店がOPENする記事があった。クレミューブーシェ会社として始まった。1865年3月7日登記簿よりクレミューブーシェ会社からS.ブーシェ会社へ名義変更された。1865年3月8日裁判記録にて確認した。1878年3月12日「Le Temps」よりAux GALERIESDE PARISからS.ブーシェに店名変更された。1878年4月7日裁判記録にて確認した。1882年3月28日裁判記録にてS.ブーシェの解散が記されていた。1882年5月1日登記簿よりS.ブーシェ解散の手続きを確認した。さらに、1867年パリ万博の出展許可の記録を発見した。S.ブーシェは銅賞を受賞し、講評も記載されていた。S.ブーシェのショップカードには、徳川昭武「FOURNISSEURS BREVETES DE SALLE PRINCE MIMBOU TAYO-DONO」が記され、日本の国旗と葵の御紋が重なる文様が描かれていた。紳士服店「S.ブーシェ」は、日本の洋装化に大きく貢献したことが明らかとなった。本研究は、両国関係者によるコミュニケーションの具体的経緯と男子服意匠の導入経過を明らかにすることで、我が国の洋装文化形成の最も初期の段階に果たした日仏間の交流の実態と意義を解明することを目的とする。今年度は、徳川昭武の購入した領収書(東京大学史料編纂所蔵、民部大輔)の発見から日仏間の交流が明らかになった。1867年4月26日に徳川昭武(民部大輔)一行が日本人として訪れ,洋服を購入した。1か月後の5月26日には、民部大輔用達申渡書が交わされた。商用名刺には、創作した葵紋に刀や剣、日章旗のマーク「FOURNISSEURS BREVETES DE SAI LE PRINCE MIMBOU TAYO-DONO」が記された。男子服の普及・発達は,発祥経路の一つに洋裁店「エス・ブーシェ」の存在が多大であったことが明らかとなった。1882年3月28日エス・ブーシェ会社は解散した。幕末期から明治初期において洋裁店「エス・ブーシェ」と日本人の交流は、男子服史において歴史的に重要な位置を占めた。次に明治5年に着用した明治天皇の軍服に装飾している金モールに着目した。金モール刺繍を日本で製織するようになったきっかけ、製織技術の伝来、製織し始めた人物を明らかにした。中野要蔵は、東京・日本橋区呉服町で「中野屋」という名で洋織物商を営んでいた。最初は、慶応時代に輸入業を始め、外国武官、外交官が来朝した際に、はじめて金モールが何であるかを知ったとされている。1872年の服装制定により、モールが肩章などに多用されることとなった。当初は輸入品で間に合わせていたが不便であったため、機械を購入して金モールを製造し始めたことがわかった。明治12年製造に着手して以来、各地で需要が高まり、東洋派遣米国海軍からの注文、特約店に命ぜられ、宮内省の御用達にもなった。幕末期における「洋装化」の実態について研究を進めてきた。特に,諸外国(フランス)との交流のなかで、日本といち早く関係をもった洋裁店「エス・ブーシェ」は、日本の洋装化を進めるきっかけにもなった。1867年4月26日に徳川昭武(民部大輔)一行が日本人として訪れ,洋服を購入した領収書を見出した。その領収書をきっかけに1か月後の5月26日には、民部大輔用達申渡書が交わされたこともわかった。「外国君拾帖」には、エス・ブーシェの商用名刺も残されていた。商用名刺には,ギャルリー・ド・パリの店名の下にイタリアン通り29番地の住所が記されていた。