hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T細胞レセプター解析による口腔粘膜疾患の病態解析と新しい診断法の確立

本研究の目的は、種々の口腔粘膜疾患において疾患特異的なT細胞レセプター(TCR)遺伝子を同定し、その疾患特異的T細胞の存在を調べることで診断を可能にすることであり、以下のような研究成果が得られた。1)疾患特異的TCR遺伝子の同定病変局所からPCR法によるTCR遺伝子を増幅、サザンプロット解析、SSCP法により口腔扁平上皮癌、口腔扁平苔癬、シェーグレン症候群の疾患特異的TCR Vβ遺伝子の同定ができた。その後、疾患特異的TCR遺伝子のクローニングおよびその塩基配列の決定、限界希釈法による疾患特異的T細胞クローンの樹立を行っている。2)口腔扁平上皮癌患者の末梢血からの腫瘍関連抗原ペプチドに特異的なCTLの誘導HLA-A24陽性の口腔SCC患者50例で、末梢血単核球に13種類の抗原ペプチドを加えて培養し、誘導された特異的CTL活性を評価した。その結果、SART-1_<690>、SART-2_<93>、ART4_<75>に対して高頻度に特異的CTLが誘導できた。また、これらの抗原ペプチドに対して特異的CTLを誘導できた症例では、他の抗原ペプチドでも特異的CTLが誘導される傾向があった。一方、いずれの抗原ペプチドでも特異的CTLが誘導されない症例炉40%あった。3)口腔扁平上皮癌患者の腫瘍局所における免疫応答調節分子の発現HLA-A24陽性の口腔SCC患者の生検組織を用いて、腫瘍細胞およびTILによる免疫応答調節分子の発現を免疫組織学的に検討した。その結果、HLAクラスI抗原の発現の欠失はみられなかったが、腫瘍細胞によるCD80、ICAM-1、RCAS1の発現亢進がみられた。特異的CTLを誘導できた症例ではCD80とICAM-1の発現亢進が多く、誘導できなかった症例では腫瘍抗原であるRCAS1の発現亢進が多くみられた。RCAS1を発現する腫瘍細胞の周囲では浸潤するT細胞のアポトーシスが高頻度に誘導されており、腫瘍細胞の免疫監視機構からの回避に重要な役割を担っていることが示唆された。本研究では、口腔SCCの診断や経過観察にはSART-1_<690>、SART-2_<93>、ART4_<75>などを用いた検査が有用であり、さらにはこれらのペプチドは癌ペプチドワクチン療法にも用いることが可能であることが示唆された。ただし、これらのペプチドによるCTLの誘導能は症例によってかなり異なっており、腫瘍細胞の免疫原性や免疫監視機構からの回避の機序などについても検討していく必要があると考えられた。今後は、疾患特異的TCR遺伝子の同定を急ぎ、病変局所や末梢血中の疾患特異的TCR遺伝子を定量的に解析する検査システムを確立する予定である。今後は、疾患特異的TCR遺伝子の同定を急ぎ、病変局所や末梢血中の疾患

特異的TCR遺伝子を定量的に解析する検査システムを確立する予定である。本研究の目的は、口腔領域の種々の免疫学的疾患あるいは免疫応答を伴う疾患において疾患特異的なT細胞レセプター(T cell receptor : TCR)遺伝子を同定し、病変局所や末梢血でその疾患特異的T細胞の存在を調べることで診断が可能かどうかを検討することである。疾患としては、口腔扁平上皮癌、白板症、口腔扁平苔癬、慢性再発性アフター、シェーグレン症候群、悪性リンパ腫を含めた頸部リンパ節腫脹などの口腔領域の種々の疾患を対象とし、以下の研究成果が得られた。1)TCR遺伝子のクローナリティーの解析病変局所からPCR法によりTCR遺伝子を増幅し、サザンブロット解析とSSCP法により疾患特異的TCR VαおよびVβ遺伝子を同定している。口腔扁平上皮癌、口腔扁平苔癬、シェーグレン症候群については疾患特異的TCR Vβ遺伝子の同定がほぼできている。2)TCR遺伝子の塩基配列の決定上記の口腔扁平上皮癌、口腔扁平苔癬、シェーグレン症候群については、疾患特異的TCR遺伝子をクローニングし、そのCDR3領域の塩基配列の決定を行っている。3)T細胞クローンの樹立病変組織に放射線照射した末梢血単核球、IL-2、PHAを加えて浸潤T細胞を増殖させ、その後に限界希釈法によりT細胞クローンの樹立を試みている。現在までのところは、増殖活性が強いT細胞クローンは樹立できていない。今後は、疾患特異的TCR遺伝子の同定を急ぎ、病変局所や末梢血中の疾患特異的TCR遺伝子を定量的に解析する検査システムを確立する予定である。また、疾患特異的T細胞の認識抗原を同定し、in vitroで末梢血T細胞の増殖反応を解析する検査システムを確立する予定である。特に、口腔扁平上皮癌、口腔扁平苔癬、シェーグレン症候群については疾患特異的TCR Vβ遺伝子の同定がほぼできている。2)TCR遺伝子の塩基配列の決定上記の口腔扁平上皮癌、口腔扁平苔癬、シェーグレン症候群については、疾患特異的TCR遺伝子をクローニングし、そのCDR3領域の塩基配列の決定を行っているところである。今後は、疾患特異的TCR遺伝子の同定を急ぎ、病変局所や未梢血中の疾患特異的TCR遺伝子を定量的に解析する検査システムを確立する予定である。また、疾患特異的T細胞の認識
減数分裂に異常を呈するFKbp6欠損動物を用いた配偶子形成の分子機構の解明

精子形成不全を呈するas/asラットでは、雌では卵形成は正常に進行し生殖可能であるが、雄では減数分裂に異常を呈し、精子形成は減数分裂のパキテン期で停止する。これまでに研究によりFkbp6遺伝子にas/asラットに特異的な突然変異を同定し、本遺伝子の機能の欠損が精子形成不全の原因であることを明らかにしている。さらにFKBP6は相同染色体の対合装置であるシナプトネマ構造を構成するととともに、性染色体の対合にも深く関与することが明らかとなっている。以上のことから、FKBP6は減数分裂時の相同染色体の対合、特にほ乳類の雄に特異的なXおよびY染色体の正常な対合と分離に重要な役割を果たしていると考えられ、FKBP6の減数分裂における機能を解析することで、減数分裂の進行に必須である染色体の対合と分離の分子機構が解明されることが期待される。これまでに相同染色体の対合異常により減数分裂が停止する多くのミュータントが酵母かマウス等で報告されているが、それらの中には正常な組換えの進行に必要とされるDNA二本鎖切断修復やミスマッチ修復に関するタンパク質は、正常な組換え頻度の調節に必要とされるタンパク質、あるいはヒートショックタンパク質等が知られている。したがってFkbp6もこれらの過程に関与している可能性が考えられ、本研究ではFkbp6の減数分裂における機能を明らかにすることを目的として、Fkbp6^<-/->Fkbp6^<+/->Fkbp6^<+/+>マウスの間でDNA二本鎖切断修復機能、減数分裂の進行に対する高温曝露の影響および組換え頻度と干渉現象について比較した。その結果、いずれにおいてもFkbp6^<-/->Fkbp6^<+/->Fkbp6^<+/+>マウスの間で有意な違いは認められず、FKBP6はこれらの機能に関与していないことが結論づけられた。本研究では、FKBP6欠損動物における減数分裂の異常の発生機構を明らかにすることを目的として、まず、Fkbp6^<-/+>ヘテロ欠損個体の精子形成の過程で相同染色体の交叉と組換えに異常が生じている否かについて検討した。すなわち、FKBP6欠損による減数分裂時の相同染色体の対合の異常は、相同染色体間における交叉とその結果としての組み換えにおける異常を引き起こすことが予想される。そこでFkbp6^<-/+>ヘテロ個体と正常個体との間の交配により得られた戻し交配個体について、特定の染色体上のマイクロサテライトマーカーを用いて各遺伝子座間の組み換え率を求めたところ、交叉の干渉により正常個体では認められない、近接した領域における二重交叉がFkbp6^<-/+>ヘテロ個体では複数認められた。これらの結果は、FKBP6の機能低下により、相同染色体の交叉と組み換えに異常を生じていることを示唆するものであり、FKBP6の減数分裂における機能を解明する上で重要な知見と考えられる。したがってFkbp6もこれらの過程に関与している可能性が考えられ、本研究ではFkbp6の減数分裂における機能を明らかにすることを目的として、Fkbp6^<-/->Fkbp6^<+/->Fkbp6^<+/+>

マウスの間でDNA二本鎖切断修復機能、減数分裂の進行に対する高温曝露の影響および組換え頻度と干渉現象について比較した。その結果、いずれにおいてもFkbp6^<-/->Fkbp6^<+/->Fkbp6^<+/+>マウスの間で有意な違いは認められず、FKBP6はこれらの機能に関与していないことが結論づけられた。
破壊現象を伴う山体崩壊シミュレーションのための数値解析手法の開発

火山の山体崩壊に対する数値シミュレーション手法を開発することが本研究課題の目的である.山体崩壊過は複雑であり,正確な山体崩壊過程の予測には,山体そのものと貫入するマグマに関する詳細なデータが必要である.勿論,このようなデータを期待することは現実的ではなく,数値シミュレーションでは,不完全なデータに伴う予測を予測挙動のばらつきとして扱うことを目的としている.山体を構成する岩は脆性材料であり,山体崩壊に伴う破壊過程のメカニズムである亀裂進展には,局所的不均一性が大きく影響する.この点を考慮し,数値シミュレーションでは,変動するマグマの貫入圧を境界条件として扱い,材料定数が空間的かつ確率的に分布する確率モデルを構築し,モンテカルロシミュレーションによって予測挙動のばらつきを求めることとしている.亀裂進展の数値解析は決して容易ではない.これは亀裂が変位の不連続性として定式化され,不連続な関数の数値解析手法は未だ決定的なものがないためである.この点に対し,本研究では粒子離散化という新しい離散化手法を考案し,これを組み込んだ有限要素法を開発した.粒子離散化は,互いに重なり合わない特性関数の和を使って関数を離散化する手法であり,不連続な関数の数値解析には適している.理想的に単純な山体モデルの確率モデルを構築し,開発された数値シミュレーション手法の妥当性・有効性を検証した.山体崩壊を引き起こすマグマ圧のばらつきや,崩壊パターンのばらつきが計算されることが確認された.さらに,手法の有効性を検証するため,磐梯山を対象としたシミュレーションを行った.山体に関する既知のデータとその確からしさを使って確率モデルを構築し,初歩的ではあるが,崩壊箇所に関する観測データとの比較を行った.その結果を基に数値シミュレーションによる予測の有効性を議論している.本研究の目的は山体崩壊シミュレーションのための数値解析手法の開発であり,1)山体やマグマの確率モデルの作成手法の考案,2)確率モデル内での亀裂進展による動的破壊の解析理論の構築,3)解析理論に基づく数値解析手法のコード化,を具体的課題としている.第一の課題では,急速な進展を遂げている火山体構造探査の現況を調べ,どの程度の精緻なモデルが作成可能かを見極めた上で,確率モデルの作成手法を考案する.第二の課題では,特に動的破壊力学の観点から火山噴火が引き起こす山体崩壊のメカニズムを検討した上で,新しい連続体解析理論に基づく動的破壊現象の解析理論を構築する.第三の課題は,確率モデルと解析理論に基づき,山体崩壊の3次元数値解析手法のプログラムをコーディングする.研究目的が数値解析手法の開発であるため,主要な課題は第三の数値解析手法のコード化である.本年度の成果は,山体やマグマの確率モデルの作成手法の考案と動的破壊の解析理論の構築である.文献調査によって,山体とマグマの材料特性の値そのもののばらつきや時空間的変動を調べた.極めて非一様性が高く,数倍のオーダで値がばらつく.したがって,数値解析に供される確率モデルとして,相応に粗いものしか意味を持たないことが判明した.第二の成果は数値解析手法のプロトタイプのコード化である.なお,確率モデルのばらつきが大きいため,従来の解析理論の適用範囲にあるため,理論の拡張と合わせてコード化を行った.二次元状態の山体を解析するプロトタイプのコード化は完成した.コードの妥当性を検証するため,単純化された山体崩壊のモデルに対し、モンテカルロシミュレーションと開発された解析手法を適用したところ,解析結果の一致は十分ではない.ばらつきの大きい確率モデルに対する解析理論の精緻化を検討中である.火山の山体崩壊に対する数値シミュレーション手法を開発することが本研究課題の目的である.山体崩壊過は複雑であり,正確な山体崩壊過程の予測には,山体そのものと貫入するマグマに関する詳細なデータが必要である.勿論,このようなデータを期待することは現実的ではなく,数値シミュレーションでは,不完全なデータに伴う予測を予測挙動のばらつきとして扱うことを目的としている.山体を構成する岩は脆性材料であり,山体崩壊に伴う破壊過程のメカニズムである亀裂進展には,局所的不均一性が大きく影響する.この点を考慮し,数値シミュレーションでは,変動するマグマの貫入圧を境界条件として扱い,材料定数が空間的かつ確率的に分布する確率モデルを構築し,モンテカルロシミュレーションによって予測挙動のばらつきを求めることとしている.亀裂進展の数値解析は決して容易ではない.これは亀裂が変位の不連続性として定式化され,不連続な関数の数値解析手法は未だ決定的なものがないためである.この点に対し,本研究では粒子離散化という新しい離散化手法を考案し,これを組み込んだ有限要素法を開発した.粒子離散化は,互いに重なり合わない特性関数の和を使って関数を離散化する手法であり,不連続な関数の数値解析には適している.理想的に単純な山体モデルの確率モデルを構築し,開発された数値シミュレーション手法の妥当性・有効性を検証した.山体崩壊を引き起こすマグマ圧のばらつきや,崩壊パターンのばらつきが計算されることが確認された.さらに,手法の有効性を検証するため,磐梯山を対象としたシミュレーションを行った.山体に関する既知のデータとその確からしさを使って確率モデルを構築し,初歩的ではあるが,崩壊箇所に関する観測データとの比較を行った.その結果を基に数値シミュレーションによる予測の有効性を議論している.
高速ビジュアルフィードバックによる柔軟物の高速操り

本研究では,変形しやすく柔らかい物体(柔軟物)をロボットで高速に操ることを目標とし,その実現に必要な操り方法を提案するとともに,高速に柔軟物の状態を認識した上でロボットの運動を生成する手法を提案した.また,その手法に適したロボットシステムを構築した.提案手法と構築したロボットシステムを用いて,実際に紐,リボン,カード,ピザ生地等を対象の柔軟物として,ボタンスピナー,リボンの形状制御,カードシューティング,ピザ生地回し等の様々なタスクを高速に実現した.本研究では,変形しやすく柔らかい物体(柔軟物)をロボットで高速に操ることを目標とし,その実現に必要な操り方法を提案するとともに,高速に柔軟物の状態を認識した上でロボットの運動を生成する手法を提案した.また,その手法に適したロボットシステムを構築した.提案手法と構築したロボットシステムを用いて,実際に紐,リボン,カード,ピザ生地等を対象の柔軟物として,ボタンスピナー,リボンの形状制御,カードシューティング,ピザ生地回し等の様々なタスクを高速に実現した.本研究では,高速ロボットと高速ビジュアルフィードバックを用いた,紐・カード・布や粘土などの柔軟物の高速操りの実現を目指している.特に,高速動作を利用することにより,柔軟物の簡易モデル化を可能にするとともに,軌道生成や制御を容易にし,様々なタスクを実現することを目的としている.平成24年度は,主に紐などの1次元的な線状柔軟物に焦点を当て,柔軟物の簡易モデルの構築と操りスキルについて検討し,紐に対するタスクを実現した-加えて,カード操りに関しても考察を行い,カード飛ばしとカードキャッチを実現した-1.柔軟物の高速操りのシミュレーション:従来の柔軟物のモデルを基に,高速動作時の理論的解析を行い,解析結果に基づく柔軟物の簡易モデル化を行うと同時に,モデルを用いた柔軟物の高速操りのシミュレーションを実施した.2.紐の形状制御:紐をロボットアームの先端に取り付け,任意形状の制御を目標とし,タスク実現のための操りスキルを提案するとともに,ロボットの制御法を導出した.特に,A)で提案した柔軟物の簡易モデルを用いたロボットの軌道生成法を提案し,シミュレーションと実験を行い,実際に直角形状や円形状の生成に成功している.3.紐の先端位置制御:紐の先端位置を制御するための理論的な解析を行うと同時に,A)で提案した簡易モデルを用いて先端位置を制御するための軌道生成手法の提案およびシミュレーションを実施した.4.カード操り:高速な指先振動によるカードの変形を利用した,ひずみエネルギの蓄積と開放により運動エネルギを発生し,カードを飛ばすタスクを実現した.また,高速ビジュアルフィードバックを用いて,その飛ばされたカードをキャッチする動作も実現した.本研究では,高速ロボットと高速ビジュアルフィードバックを用いた,紐・カード・布や粘土などの柔軟物の高速操りの実現を目指している.特に,高速動作を利用することにより,柔軟物の簡易モデル化を可能にするとともに,軌道生成や制御を容易にし,様々なタスクを実現することを目的としている.平成25年度は,柔軟物操りの対象物体の拡大を目指して,リボンやピザ生地の操りを実現した.1.柔軟物の高速操りのシミュレーション:柔軟物の変形モデルを線状柔軟物(1次元モデル)から帯状・面状柔軟物(2次元モデル)へと変形の自由度を拡張するとともに,シミュレーションが可能な柔軟物の簡易モデル化を行った.特に,高速性を利用した操りによるモデルの簡易化を行った.2.リボンの形状制御:新体操競技で行われているような,帯状柔軟物であるリボンを様々な形状に制御するタスクを実現した.特に,空気抵抗などを考慮した帯状柔軟物に関する理論的解析を行うと同時に,ロボットの基本動作手法を提案し,シミュレーションと実機実験により有効性を確認した.3.ピザ生地回し:ピザ生地回しを実現するための操りスキルの抽出を行い,それに対するロボットの動作戦略を提案した.その動作戦略を基に,シミュレーションを行い,提案手法の有効性を確認した.また,様々な条件に対するシミュレーションを行い,力学現象について言及した.有効性の確認後,ピザ生地回しの予備実験を行い,初期の回転制御に成功した.加えて,ピザ生地の形状を認識するための画像処理についても検討した.本研究では,高速ロボットと高速ビジュアルフィードバックを用いた紐・カード・布やピザ生地などの柔軟物の高速操りの実現を目指している.特に,高速動作を利用することにより,柔軟物の簡易モデル化を可能にするとともに,軌道生成や制御を容易にし,様々なタスクを実現することを目的としている.平成26年度は,以下のように線状・面状・立体の柔軟物それぞれに対して操りを実現した.1.ボタンスピナー:線状柔軟物として紐を取り上げ,紐のねじりを利用した円盤物体の回転操作を行った.紐のねじりと円盤物体の回転運動についてモデル化し,シミュレーションを通して,ロボットの軌道を生成するとともに,円盤物体の回転数を計測しフィードバックするための高速ビジョンを用いたビジュアルエンコーダを構築し,実際に円盤物体の高速回転を実現した.2.カード操り:面状柔軟物としてカードを取り上げ,カードスローイングおよびカードシューティングを行った.人間によるカードスローイングを解析し,その結果と試行実験によりロボットハンドの軌道生成を行うと同時に,把持位置における成功率について検討した.加えて,カードスローイングのリリースタイミングと投擲方向を調査し,また高速ビジョンによる対象物体認識を統合することにより,狙った対象へのカードシューティングに成功した.3.ピザ生地回し:立体柔軟物としてピザ生地を取り上げ,ロボットハンドによるピザ生地回しを行った.

ピザ生地の回転軸を保持する指の運動とピザ生地を回す指の運動を提案するとともに,高速ビジョンによりピザ生地の重心位置および変形状態を認識し,それにより適切にピザ生地回しを実現する制御手法を提案し,実際にピザ生地回しを実現した.26年度が最終年度であるため、記入しない。ロボティクス26年度が最終年度であるため、記入しない。紐やロープなどの1次元的な柔軟物の簡易モデル化について理論的に考察するとともに,柔軟紐の簡易変形モデルを提案している.また,簡易モデルを用いたロボットの軌道生成手法も提案しており,実際に想定しているタスクを実現している.加えて,カードの操りに関しても考察し,実際に実験に成功している.帯状柔軟物であるリボンの操りを理論的に解析し,ロボットの動作条件を導出している.得られた理論を基にリボンの形状生成に関する実験を行い,目標形状の生成に成功している.また,ピザ生地回しのシミュレーションを行い,基本的な戦略を提案するとともに,初期の回転制御に成功している.26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに提案した1次元的な柔軟物の簡易モデルを2次元・3次元のモデルへと拡張し,リボン,ピザ生地や粘土などへと拡張し,様々なタスクを実現していく予定である.また,これらの自由度の高い柔軟物に合わせて,高速視覚フィードバック制御系を構築していく.ピザ生地回しに対する高速視覚フィードバック制御手法を提案し,タスク実現を目指す.また,対象の拡大を目標として粘土の成形に着手する予定である.具体的にはピザ生地回しの知見を基に,粘土を高速に回転させ,そのときに発生する遠心力を利用して粘土の伸張を目指す.26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画よりも消耗品費が少なかった.現存する大規模なロボットシステムへの統合を目指し,システム設計を行い,次年度では,高速ビジョンと高速画像処理PCを導入するとともに,この設計を基にシステム統合に必要な要素を製作し,システム構築と高速視覚フィードバックによる柔軟物の様々なタスク実現を目指す.当初の計画よりも消耗品費が少なかった.ロボットハンドによる操り中,ロボットハンドの可動域のみでは十分な実験の遂行が困難な場合が存在するため,3軸ステージを導入するとともに,現存システムへの統合を行う予定である.
Ce(IV)とフッ素アニオンを用いる有機ケイ素化合物からの新規ラジカル発生法の開発

フッ素アニオンにより活性化された有機ケイ素化合物を一電子酸化剤であるCe(IV)と反応させることで、種々のタイプの炭素ラジカルを発生させることが出来るものと考え、研究を行った。現在のところ、この方法によるラジカルの発生を確認するには至っていないが、本研究の過程で、触媒量のCe(IV)あるいはCe(III)を用いた水系反応によって酸化的なラジカル炭素-炭素結合形成が可能であることを見出すことが出来た。フッ素アニオンの特徴である,(1)酸化されにくい,(2)炭素-ケイ素結合を開裂(あるいは活性化)してアニオン(あるいはシリケート)を生成させる,という二つの特性を活用して,有機ケイ素化合物からカルボアニオンを発生させ,これをCe(IV)酸化剤で一電子酸化すれば炭素ラジカルが発生するのではないかという考えのもと,以下の検討を行った.まず,フッ素アニオンによって比較的容易にカルボアニオンを生成するアリルトリメチルシラン(1)を1,1-ジフェニルエテン(2)存在下,フッ化テトラブチルアンモニウム(TBAF)と文献既知である(Bu_4N^+)_2Ce(NO_3^-)_6 3で処理し,予想通りにラジカルの生成とそれに引き続くオレフィンへの付加反応が起こるかどうかを検証した.実験操作は以下のように行った.すなわち,(1)の無水アセトニトリル溶液に室温にてTBAF(1M in THF)を滴下し,15分間撹拌した後,(2)を加え,つづいてCe(IV)酸化剤3の無水アセトニトリル溶液を滴下した.その結果,(2)を回収するとともに2種類の生成物が得られたが,これらはその^1H-NMRスペクトルより,ラジカル生成を示すような化合物ではないことが判明した.そこで,更に反応条件を種々検討したが,現時点ではラジカル生成を示すような化合物を検出するには至っていない.しかし,TBAF由来のフッ素アニオン存在下でCe(IV)酸化剤3が失活しないことを,Ce(IV)の存在を示す反応溶液の着色(黄色)によって確認することが出来たので,今後,更に異なるタイプの有機ケイ素化合物,フッ素アニオン源を用いて,反応を精査するとともに,用いるCe(IV)酸化剤についても,3だけではなく,他のものも検討する予定である.(1)酸化されにくい,(2)炭素-ケイ素結合を開裂(あるいは活性化)して炭素アニオン(あるいはシリケート)を生成させる,というフッ素アニオンの二つの特性を活用して,有機ケイ素化合物から炭素アニオンを発生させると同時に,これをCe(IV)酸化剤で一電子酸化すれば,炭素ラジカルが発生するのではないかという考えのもと,研究を行った.昨年度の研究では,1,1-ジフェニルエテン(1)存在下,アリルトリメチルシラン(2)をフッ化テトラブチルアンモニウム(TBAF)と(Bu_4N^+)_2Ce(NO_3^-)_6 3で処理したところ,ラジカルの発生を示すような反応生成物が得られなかったため,今年度は,有機ケイ素化合物として(2)の代わりにベンジルトリメチルシラン(4)を用いて,種々の反応条件下で反応を検討した.しかし,期待に反して,この場合にもラジカルの発生を示すような生成物は全く得られなかった.そこで,用いるCe(IV)酸化剤についても検討したところ,(BuO)_3PO 5のようなリン酸エステル類とCe(IV)から新たに生成しているものと思われる酸化剤が,酸化剤3と同様に強い一電子酸化力を有し,ラジカル反応を引き起こすことが,モデル実験(有機ケイ素を用いない)によって確認できた.今後,この結果をもとに,リン酸エステル類とCe(IV)から生成する新たなCe(IV)酸化剤を単離・精製し,有機ケイ素化合物を用いた反応系への適用について,更に検証する予定である.昨年度の実験結果をもとに,硝酸二アンモニウムセリウムとリン酸エステル類である(BuO)_3POから新たに生成していると思われる,有機溶媒に可溶なCe(IV)酸化剤を単離・精製し,これと有機ケイ素化合物およびフッ素アニオンとの反応を試みた.しかしながら,新たなCe(IV)酸化剤の単離・精製が予想に反して困難であり,生成したCe(IV)酸化剤の溶液から溶媒を減圧留去した後,真空乾燥を行ったが,得られた残渣は複雑な混合物であると思われ,精製や組成分析が出来なかった.また,混合物のまま,有機ケイ素化合物,フッ素アニオンとの反応も試みたが,有機ケイ素化合物からのラジカル発生を示す生成物は全く得られなかった.これまでのところ,有機ケイ素化合物とフッ素アニオンをCe(IV)酸化剤で処理することで炭素ラジカルを発生させるという,本研究の目的は達成していないが,いくつかのCe(IV)酸化剤について検討する過程で興味深い知見が得られた.

前述した(BuO)_3POの代わりに,工業用の金属イオン抽出剤であるリン酸ジ(2-エチルヘキシル)を用いて新たなCe(IV)酸化剤を生成させるため実験を行ったところ,当初の目的とは異なるが,触媒量のCe(IV)やCe(III)を用いた水中での酸化的ラジカル炭素-炭素結合形成反応を見出すことができた.この反応は,空気中の酸素によるCe(III)の再酸化によって触媒反応となっているものと思われるが,詳細については更なる研究が必要である.本反応は用いるCe塩の量を触媒量に減らすことができるだけでなく,有機溶媒の代わりに水が使用できるといった点で,コスト面・環境面から非常に期待が持てる反応である.
ゲル包括酵素と多孔質薄膜担体を用いたバイオケモメカニカルバルブの作成

ゲル内に適当な酵素を包括固定化しておき、ゲルを取り囲む外部溶液に基質分子を添加すると酵素反応が起こり、ゲル内及びゲル近傍で基質/生成物比(溶媒組成)が変化する。その結果として、ゲルは体積相転移を起こし伸び・縮みする。このゲル包括酵素は、生物化学反応(酵素反応)のエネルギーを、ゲルの伸び・縮みを通して、力学エネルギーに変換可能な材料系、即ち`バイオケモメカニカルシステム'と考えることが出来る。本研究は、多孔性担体のポアの中に酵素を含むゲルを充填し、外部から導入された基質分子(分子刺激)によりポア内のゲルを収縮(又は膨潤)させ、担体とゲルの間に微細間隙を形成させることにより、間隙を通る液体の透過が制御できる複合材料系を構築しようとする試みである。本複合材料系は、バイオケモメカニカルシステムの発展であり、生物化学的変化に応答して物質透過が制御できる`バイオケモメカニカルバルブ'ある。従って、研究は(1)ゲルの体積相転移に関する分子論的解釈法の確立、(2)バイオケモメカニカルゲルの構築法および(3)バイオケモメカニカルバルブの作成と性能試験の三つを骨格とし実施した。その結果、高分子ゲルを用いてバイオケモメカニカルシステムを構築しようとする場合、“生物化学反応によって架橋高分子鎖間に働く斥力と引力のバランスを変化させ、ゲルの体積相転移を誘起させる"と言う概念を提示できた。さらに、この概念を基本として、ウレアーゼによる尿素の加水分解、グルコースオキシダーゼ又はグルコースデヒドロゲナーゼによるグルコースの酸化を利用して、溶液透過が制御できるバイオケモメカニカルバルブの作成に成功した。本研究の目的は、多孔性担体のポアの中に酵素を含むゲルを充填し、外部から導入された基質分子(分子刺激)によりアポ内のゲルを収縮(又は膨潤)させ、担体とゲルの間に微細間隙を形成させることにより、間隙を通る液体の透過が制御できる複合材料系を構築しようとする試みである。この様な材料系は、バイオケモメカニカルシステムの発展であり、生物化学的変化に応答して物質透過が制御できる『バイオケモメカニカルバイブ』と考えることができる。そこで、本年度は、以下の3課題について検討した。(1)バイオケモメカニカルバルブの調製:NIPAAm、AA、MBAAmを含むモノマー水溶液にGODを溶解し、その水溶液中に多孔質薄膜担体を浸漬して0°Cで重合を行ない、担体の再孔内にGOD包括ゲルを形成させることが出来た。(2)作成条件の最適化:この方法を用いて、モノマー濃度、酵素量、多孔質薄膜担体の種類、サイズ及び細孔径を変えながら、10種類のバイオケモメカニカルバイブを作成し、種々の圧力下で23日間透水実験を行ない、作成条件の最適条件を決定した。(3)多孔性バルクゲルの調製と膨潤・収縮応答の検討:ウレアーゼを含む多孔性ゲル(NIPAAm/AA/MBAAm系)を調製し、その応答速度が極めて速いことを明らかにし、上記のバイオケモメカニカルバイブの作動機構を議論した。本研究の目的は、多孔性担体のポアの中に酵素を含むゲルを充填し、外部から導入された基質分子(分子刺激)によりポア内のゲルを収縮(又は膨潤)させ、担体とゲルの間に微細間隙を形成させることにより、間隙を通る液体の透過が制御できる複合材料系を構築しようとする試みである。この様な材料系は、バイオケモメカニカルシステムの発展であり、生物化学的変化に応答して物質透過が制御できる『バイオケモメカニカルバルブ』と考えることができる。

(1)バイオケモメカニカルバルブの調製:NIPAAm、AA、MBAAmを含むモノマー水溶液にGODを溶解し、その水溶液中に多孔質薄膜担体を浸漬して0°Cで重合を行ない、担体の細孔内にGOD包括ゲルを形成させることが出来た。(2)作成条件の最適化:平成8年度に検討した10種類のバイオケモメカニカルバルブから2種類を選び、種々の圧力下で23日間透水実験を行ない、作成条件の最適条件を決定した。(3)多孔性バルクゲルの調製と膨潤・収縮応答の検討:GODとウレアーゼを含むゲル微粒子(NIPAAm/AA/MBAAm系で粒子径が約200nm)を調製し、その応答速度が極めて速いことを明らかにし、上記バイオケモメカニカルバルブの作動機構を議論した。さらに、この微粒子を多孔高分子薄膜のポア内に充填したバイオケモメカニカルバルブについても検討し、液体の透過が制御に有望であることを明らかにした。本研究の目的は、多孔性担体のポアの中に酵素を含むゲルを充填し、外部から導入された基質分子(分子刺激)によりポア内のゲルを収縮(又は膨潤)させ、担体とゲルの間に微細間隙を形成させることにより、間隙を通る液体の透過が制御できる複合材料系を構築しようとする試みである。この様な材料系は、バイオケモメカニカルシステムの発展であり、生物化学的変化に応答して物質透過が制御できる『バイオケモメカニカルバルブ』と考えることができる。そこで、本年度は、以下の3課題について検討した。(1)バイオケモメカニカルバルブの調製:各種のむモノマー溶液に酵素を溶解し、その水溶液中に多孔質薄膜担体(焼成ガラス膜とセラミックス膜を使用)を浸漬して0°Cで重合を行ない、担体の細孔内に酵素包括ゲルを形成させる方法を完全に確立した。(2)作成条件の最適化:上述の方法で8種類のバイオケモメカニカルバルブを作成し、23日間透水実験を行ない、最適作成条件を明確にした。(3)耐久性試験:最適条件下で作成したバイオケモメカニカルバルブを用いて、約10日間程度透水実験を行なう。なお、以上の『バイオケモメカニカルバルブ』を構築するための基礎となるゲルの体積相転移に関する分子論的な研究を行い、ゲルの膨潤・収縮に及ぼす水素結合、疎水性相互作用の影響、解離基分布の影響に関する重要な知見を得た。
フィリピン共和国から海外流出する若手頭脳の還流に関する地理学的研究

国内における高い失業率対策と外貨獲得の必要性から,フィリピン政府は国民の海外就労を促進してきた.同時にそれは,将来的な国家運営を担うことを期待された若手頭脳の流出にもつながった.かつて,国内の低賃金や治安に対する懸念を理由に,一度海外での就労機会を得た若手頭脳は海外での生活の継続を望む傾向が強かった.しかし本研究では,人々の意識の変化や自国で生活することを望む者が多くなっているとの結果が得られた.そこには,自国の文化や価値規範に対する再評価,経済のグローバル化に伴う外資および多国籍企業の進出,ドゥテルテ政権下での治安の安定などによる生活環境の改善などが影響していることが明らかになった.今日,フィリピンにおいては海外への若手頭脳の流出が加速している.それは流出した若手頭脳による本国への送金などを通じた経済的効果もあるものの,人材育成という観点からは人的資本の蓄積がなされず損失も大きくなっている.本研究では労働力輸出大国としてのフィリピンにおいて海外に流出した若手頭脳の存在意義を考え,彼らが国の経済に果たす役割,そして本国に帰還するまでのメカニズムを明らかにする.以上の目的を達成するため,平成26年度は,1)日本国内に在住するフィリピン国籍の若手頭脳への聞き取り調査を中心とする情報収集,2)フィリピンにおける本テーマに関する専門家との意見交換,3)フィリピンにおける本テーマに関する統計等の資料収集,を行った.国内における雇用環境が整えられていないことを主たる理由として,フィリピンでは海外就労で生計を立てる者が他国に比して多い.整えられていない雇用環境は,不十分な報酬水準,能力に見合う雇用機会の少なさなどに代表される.本研究では,そのような労働力輸出大国フィリピンの,特に将来的に国を担うことを期待されている若手頭脳に注目し,彼らが国を離れることになった経緯,そのまま外国に定住することになった理由,また一方でフィリピンに帰還した人々の意思決定の背景を調査し,そのメカニズムを明らかにする.平成27年度は,在日フィリピン人と,フィリピンにおける帰還若手頭脳への聞き取り調査を実施し,一連のメカニズムのアウトラインの描出を行った.さらにPhilippine Statistics Authorityにおける最新の統計データの入手により,マクロレベルにおける分析も進めた.その結果,グローバル化の進展に伴うかつてのフィリピンにおける欧米志向に変化が生じていることが明らかとなった.さらに,それは当該頭脳の年齢や家族構成によっても異なる傾向を示すことが見て取れた.日本以外の諸外国に流出したフィリピン人への聞き取り調査が実施できていないものの,在日フィリピン人や,フィリピンにおける還流若手頭脳への聞き取り調査を実施しえた.今年度は,テーマに関連する資料収集を実施した.具体的には,量的データを収集するため,Philippine Statistical Authorityで最新の統計データを入手し,特に地域経済と頭脳流出に関する関連性を明らかにすべく,分析を行った.また質的データを収集するために,政府の研究機関や大学に勤務する,「フィリピンにとどまることを選択した」知識層に,その理由をはじめとする聞き取り調査を行った.また,ルソン島山岳地帯,およびビサヤ地域の島嶼部においても知識層をはじめとする聞き取り調査から,就労や移動に関する意識の地域的差異が導出された.フィリピンにおける2016年6月の政権交代により,同国の政策転換が生じた.資料や情報へのアクセスの手法の見直しを余儀なくされたことによることが大きいと考えられる.研究対象国であるフィリピンからの流出を望み予定している,あるいは流出した労働力を対象に,さらなる聞き取り調査を行った.また,現時点ではまだフィリピンにとどまっているものの,いずれは国外での就労機会を獲得したいとする考えを持つフィリピン人に対しても調査を行い,その根拠を探った.その結果,現在国外に居住する調査協力者の大部分から「可能であれば,母国(フィリピン)で生活したい」という意見が聞かれたものの,経済的な理由,あるいは移動先の国で作り上げた家族の存在(特に子どもがいる場合)は環境の変化に対する懸念から,その国にとどまる選択をすることが多いことが明らかになった.一方で,かつて多く聞かれていた治安に対する懸念は低下してる.2016年にドゥテルテ政権が誕生し,麻薬撲滅を目指す政策が積極的に導入された.その政策は人道的観点から国際的には評価が大きく分かれるものの,フィリピン国内においてはおおむね高評価を得ていることが明らかになった.その政策が批判される要因には,麻薬の売買に関わっているか否かが正式に調査されず,「疑惑」の段階でも取り締まりの対象となったことがある.しかしこのような手法で,さらには無罪の市民が巻き込まれるリスクを伴うにもかかわらず,国内で高評価を得ているのは,明らかに治安が良くなったためとの意見が多く聞かれた.それ以前の体制では,麻薬常習者からの被害を何の前触れもなく被る危険性が高かったため,現体制になって安心して暮らすことができるようになったとのことである.国外での就労機会を求める頭脳労働者からも,国内の治安をその理由とする声は明らかに減少している.治安の改善は,海外に流出した労働者が積極的に帰国を考える重要な要素でもある.治安の改善は政府や国民が強く希求するものであり,現政権による麻薬対策の政策は,潜在的な国の資源を活用しうるものであるとも考えられる.国内における高い失業率対策と外貨獲得の必要性から,フィリピン政府は国民の海外就労を促進してきた.同時にそれは,将来的な国家運営を担うことを期待された若手頭脳の流出にもつながった.

かつて,国内の低賃金や治安に対する懸念を理由に,一度海外での就労機会を得た若手頭脳は海外での生活の継続を望む傾向が強かった.しかし本研究では,人々の意識の変化や自国で生活することを望む者が多くなっているとの結果が得られた.そこには,自国の文化や価値規範に対する再評価,経済のグローバル化に伴う外資および多国籍企業の進出,ドゥテルテ政権下での治安の安定などによる生活環境の改善などが影響していることが明らかになった.「平成26年度の研究実施計画」と比較すると,POEA(フィリピン海外雇用庁)の地域事務所における調査は今年度は実施できなかったものの,「平成27年度の研究実施計画」の一部を先行的に実施することが可能であったため,おおむね順調に進展していると考える.平成28年度は,フィリピンにおける農業研究の中心的研究機関であるPhilippine Rice Research Instituteを中心に,より詳細な情報収集に努めていく.さらに,諸外国に流出したフィリピン人への接触を試み,その意思決定にある背景の把握から,頭脳の流出および還流におよぶ,一連のメカニズムの解明を試みる.政権交代からまもなく1年が経過し,体制も安定しつつある.資料やインフォーマントへのアプローチを試み,体制変化の影響も含めた知識層の就労(就業地,職務内容,職業観などを含む)に対する意識の変化にも着目していきたいと考える.フィリピン地域研究平成26年度の研究において構築しえたパーソナルネットワークをもとに,より一層の情報やサンプルの収集拡大に努める.また平成27年度はフィリピンにおける現地調査を複数回にわたり実施し,実際に海外から帰還した若手頭脳への聞き取り調査をもとに,より詳細なメカニズムの解明を行っていく.さらには同テーマを専門とする研究者との意見交換を一層推進し,オーストラリアなどの諸外国に流出した若手頭脳に関する情報も収集していく.当初予定していたよりも調査回数が少なくなり,また調査期間が短くなったことによる.前者については,渡航予定期間が先方の都合と折り合いがつかなかったことによるものであり,後者については先方の協力により短い調査期間で効率的に資料が集められるよう配慮いただいたことにより可能となった.また研究分担者においては,出張期間を当初の予定よりも短縮させたことによるものである.当初予定していた調査の実施が,研究対象地域の政権交代や政策転換により,遂行が困難となった.資料収集も事前に予定していたように進められなかったことによる.当初予定していたよりも現地での調査期間が短くなったことが主たる理由である.それは,調査先との日程の折り合いが付かず,予定していた調査が実施不能となり,延期せざるを得なくなったことによる.また,当初予定していた学会発表等も予定が合わず、学会自体の参加を見送らざるを得なくなったことも理由として挙げられる.平成28年度は,より集中的な調査を実施することにより研究目的を達成することを試みる.そのために,渡航のための旅費や最新資料の購入,調査研究協力者への謝金などで支出を予定している.また研究分担者においては,平成27年度に予定していたものも含め,資料分析を集中的に進めていく予定である.現地調査を実施し,資料収集や聞取り調査を遂行する.
CREB-Arcシグナル活性化による長期記憶制御機構の解明

本研究では、CREB下流のArc誘導の生理的意義の解明を目的とし、Arc-KOマウスなどを駆使し、in vivo記憶形成における「ポストシナプスNMDA受容体=>Ca2+流入=> CaMK活性化」=>CREBリン酸化=> Arc転写誘導=> Arc産物のポストシナプスターゲティング」の機構の貢献について明らかにしようと試みた。平成28年度においては、長期記憶形成時・遠隔記憶想起時に引き起こされるCREB-Arcシグナル時空間的ダイナミクス情報の一端を明らかにし始め、本年度には、記憶形成時・遠隔記憶想起時における興奮性・抑制性神経回路の活動ダイナミクスの操作や同時イメージングを試み始めた。具体的には、CREB-Arc依存的記憶制御がエッセンシャルである時期・部位にて、シナプス活動応答性を強化した人工プロモータE-SAREの機能を活用し、薬剤誘導型DNAリコンビナーゼを発現させるシステムを構築した。これを用い、記憶形成時期の活性化細胞集団の標識と操作が実現した。平成29年6月30日付けで平成29年度新学術領域研究(研究領域提案型)が採択されたため、本研究は廃止された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本公募研究は、CREB下流のArc誘導の意義探索に焦点を絞った研究である。具体的には、1)Arc KOマウスやconditional KOマウスを駆使し、「ポストシナプスNMDA受容体=>Ca2+流入=> CaMK活性化=> CREBリン酸化=>Arc転写誘導=>Arc産物のポストシナプスターゲティング」のCREBシグナリングの情報フローを生きたマウス個体脳で解明し、その破綻がどのような記憶異常をもたらすかを明らかにすることを目的とした。初年度においては、Arc full KOマウスの解析を進め、恐怖記憶の長期相形成が低下することを明らかにした。さらに加えて、水飲み場の場所記憶のタスクをIntellicageでプログラムし、記憶の柔軟性についての詳細な記憶表現型解析を実施したところ、Arc発現が行動柔軟性を制御する制御因子である可能性が明らかとなった。これら表現型の表出に基づき、脳部位特異的にCre発現ウィルスベクターを注入し、Arc誘導が、1)恐怖記憶の長期記憶エングラム形成や、2)場所記憶の柔軟性にとって不可欠かを解明する手法の開発を行った。これにより、CREB-Arc活性化が引き起こす広範な神経ネットワークダイナミクスの長期記憶形成おける役割の解明が大きく進展した。一方、グルタミン酸受容体のシナプス制御についても、これまで全く見落とされてきた新たなルールが解明された。本研究の成果の一部は、Okuno et al.として投稿中である。当初研究計画に基づき、CREB-Arc活性化が引き起こす広範な神経ネットワークダイナミクス変化に関する知見が得られつつある。最終年度においても、計画通り、研究を遂行予定である。
抗原のB細胞認識に基づく効率的新規モノクローナル抗体作製法の開発

初めに、抗原によるB細胞認識を利用した効率的モノクローナル抗体作製法(新規法)の生体外免疫法への応用について検討した。具体的には、生体外免疫法によって抗原感作されたB細胞が膜表面上に抗原特異的レセプターを発現する可能性について検証を行った。その結果、3-5日間の非常に短い生体外免疫期間においても抗原によって感作されたB細胞が存在することを、可視的に明らかにすることに成功した。そこで、生体外免疫法を利用した低分子量機能性抗原に対するモノクローナル抗体の作製を試みた。一般に、低分子量機能性抗原は抗原性が低く、また、しばしば毒性を有することがあるため生体内免疫法が使用できない場合が指摘されている。そのため、モノクローナル抗体作製が非常に困難とされている。本研究では、将来の重要性を考慮して、アルツハイマー病関連タンパク質プレセニリン1に存在するペプチド配列および環境ホルモンの1つであるジ-2-エチルヘキシルフタール酸(DEHP)を低分子量機能性抗原として選択し、研究を行った。その結果、全ハイブリドーマ中、平均して4050%の高い効率で目的のモノクローナル抗体産生ハイブリドーマを作製することに成功した。この結果は、新規法の生体外免疫法および低分子量機能性抗原への応用を実証するものであり、将来は、この方法を利用した疾病診断および環境ホルモン等の迅速定量へと発展させたいと考えている。
フッ素が拓く創薬戦略:作用機序からの分子設計

医薬品において最も利用価値の高い元素の一つにフッ素が挙げられるが,その導入法は難しく,ましては不斉合成となると障壁はかなり高い。我々は創薬開発に利用できる光学活性フッ素化合物の合成法およびフルオロ部位導入試薬を開発することに成功した。また,生理活性発現機構をもとに新薬候補化合物の設計を行い,それらの合成に成功した。含フッ素化合物は創薬化学において重要な役割を示す。そこで,研究計画に従い,医薬品候補となりうる含フッ素化合物の合成方法を検討した。まず,オリジナル試薬FBSMを用いたモノフルオロメチル化反応において基質にシンコナアルカロイド由来の相間移動触媒を用いることで高収率,高エナンチオ選択性でMichael付加体を得た。また,続く脱スルホニル化においてエナンチオ選択性を保持した状態でモノフルオロメチル化体を得ることに成功した。次にトリフルオロメチルトリメチルシランを用いたトリフルオロメチル化反応においては,シンコナアルカロイドとTMAFのコンビネーションを用いることでケトンに対して高エナンチオ選択性でトリフルオロメチル化体を得ることを見出した。さらに,フタロシアニンの研究においてはフタロシアニンに多数のフルオロエトキシ基を組み込むことでフッ素の撥水撥油効果により平面状フタロシアニンのπ相互作用が完全に抑制され他の分子を寄せ付けず凝集しないことを見出した。次にトリフルオロピルビン酸エチルを用いた研究においては,様々なエナミンとトリフルオロピルビン酸エチルをシンコナアルカロイドとルイス酸のコンプレックスを反応させたところアルドール反応に続き環化反応が進行し,α-ヒドロキシ-α-トリフルオロメチル-γ-ラクトン誘導体を高エナンチオ選択的に与えることを見出した。また,不斉フッ素化反応においてはフッ素化剤にNFSI,触媒量のシンコナアルカロイドを用いることでシリルエノールエーテル,アリルシラン,オキシインドール類に対して触媒的不斉フッ素化反応が進行することを見出した。最後に,求電子的トリフルオロメチル化反応においては炭素求核種として効果的なアミノスルホキソニウム塩タイプの新型試薬を開発し,β-ケトエステルとの反応を検討した。反応は速やかに進行し,高収率でα-トリフルオロメチル化体を得ることに成功した。初年度,フッ素化合物の合成法を確立したので,今年度は創薬への展開として,光線力学的治療への展開を図った。光線力学的治療は癌治療の一手法であり,腫瘍集積性色素を可視光レーザーにより光励起し,その結果発生する活性酸素種により腫瘍細胞を破壊する。可視光の中でも皮膚透過性の高い長波長光,すなわち赤色光が通常は用いられる。現在臨床で使用されている代表的な光増感色素としてヘマトポルフィリン誘導体が挙げられるが,前述の赤色におけるモル吸光係数が小さいことがネックであり,改良が求められてきた。そこで注目されているのが赤色の吸収の大きいフタロシアニンであり,第2世代の増感剤として注目を集めている。しかしながら,フタロシアニンに特有の凝集性により失活することが知られていることから,このような凝集性を示さないフタロシアニンが求められている。我々はフッ素をフタロシアニンに組み込むことにより非凝集性の光増感剤が開発可能であると考えた。フタロシアニンへのフッ素コーティングは,トリフルオロエトキシ置換のユニットを,親水性ユニットとしては核酸あるいはシクロデキストリンをハイブリッドさせた新規テフロン加工光増感剤を設計し,その合成に成功した。これらを用いPDT試験を行った。対照として,現在臨床で用いられているタラポルフィンを用いた。その結果,タラポルフィリンでは今回検討した濃度でPDT効果が見られなかったのに対して,シクロデキストリン結合型テフロン型フタロシアニンは非常に高い効果が見られた。これらの化合物は光無照射下でほとんど作用が見られなかったことから,光照射により選択的に腫瘍細胞を破壊できることが期待でき,日光過敏症を併発しない新たな光線力学的治療薬への展開が期待できる。
旧産炭地のネットワーキング型再生のための資料救出とアーカイブ構築

世界(記憶)遺産という側面から、あるいはポスト3.11のエネルギー政策という観点から「石炭ルネサンス」と言うべき状況が生まれているが、これを先取りして我々産炭地研究会は、「炭鉱の普遍性に基づく産炭地研究・実践の国際的なネットワーキング」を展望しながらも、まずは資料の収集整理という基礎固め作業を継続してきた。夕張・釧路の個人宅から炭鉱関係資料をサルベージして整理目録化を進行させていることを筆頭に、多数の資料整理・目録化に成功した。ネットワーキングの面では、全国の博物館・元炭鉱マン・NPO等と関係を確立し、主要な全産炭地を訪問して資料整理・研究の面でも協働した。本研究プロジェクトは北海道空知の炭鉱遺産資料を救出統合し、地域再生の一助となるアーカイブ学的成果を産出することを目的としている。諸資料の価値を位置づけるため、国内外の産炭地との協力関係を構築することも重要である。真の地域再生とは。維持費のかかるハコモノを作り続けることではなく、地域の歴史『と記憶に某つくソフトと人材を育てることだという基本的信念に基づき、アーカイビングとネットワーキングを通じて、研究・実践両面において新時代の研究を切り拓くキックオフ時期としての平成21年度は、地域の全体像を描き、作業の方法論を掴み、ネットワーキングの糸口を作ることを目指した。地域の全体像を描く作業としては、地元巨治体が現在持っていない時系列的な地理データを補充するため、(1)国勢調査メッシュデータによる人口変動図の作成、(2)地域を限定した炭往変遷図の作成、(3)幌内炭鉱に限定したgoogleマップ上への炭鉱関連施設投影図の作成、を実現した。さらに方法論を掴むための作業としては、(4)赤平地区におけるキーパーソンへのアクセスと聞ぎ取りの開始、(5)諸資料の所在情報の確認と先行研究の整理(6)主幹校(中央大学)を中心とした資料管理システムの整備、までを行った。これらの作業は来年度も継続され、公開可能なものはweb上に順次掲載される。ネットワーキングの側面では、別資金も投入しがら8月に空知で、9月にWalesでシンポジウムを開催し、旧産炭地間の協力関係を実質化し、北海道新聞に取り上げられるなど地元の反響も呼んだ。シンポジウム準備を通じで、空知・WalesにおけるNP0や行政、大学との協力関係を築くこともできた。空知シンポジウムの成果は、札幌学院大学の紀要『社会情報』に掲載される。以上のような諸活動の準備と総括のため、分担者・連携者のほぼ全員が出席する打ち合わせ会を年度内に3回開催し、研究グループ内における目標と課題の共有、理論的深化、来年度以降をにらんだ活動内容の具体化をはかった。博士課程の大学院生4名がコンスタントに参加し、若手研究者養成どいう意義も大きがったと言える。本研究プロシェクトは北海道空知をはじめ旧産炭地の炭鉱遺産資料を救出統合し、これまで離散的だった炭田地内外をネットワーキングし、地域再生の一助となるアーカイブ的成果を産出することを目的としている。2年目の平成22年度は、初年度に構築した人間関係資本左元に、具体的なアーカイビングとネットワーキングの作業を開始することができた。アーカイビングの側面では、年度当初の交付申請書に記述した3項目で成果をあげた。(a-h22)キーパーソン・関係者から資料救出は4件ほど実施した。収集資料のインデックス化を来年度に行う。(b-h22)文書(所在)情報の統合・収集・電子化は、前記の点も含めて来年度に出版できる体制が整いつつある。(c-h22)赤平市での元炭鉱関係者生活史調査、及び布施鉄治グループの「1973-83夕張調査」を母集団とした離職者追跡調査は、夏から秋の時期を中心に述べ60人日程度の集中的な作業を行い、今年度末に中間報告的な冊子を刊行する。ネットワーキングの側面では、7月に早稲田大学で、3月にWalesシンポジウムを開催し、国際的な産炭地間ネットワーキングと比較の作業を実質化させている。また前例のなかった常磐と山口宇部地域のキーパーソン交流を支援し実現させることもできた。日本語で書かれた関連又献の英訳作業の準備も進めている。以上のような諸活動の準備と総括のため、分担者全員が出席する打ち合わせ会を年度初めと年度末に2回開催し、目標と課題の共有と理論的深化をはかった。分担者および大学院生の陣容も拡大しつつあり、若手研究者養成の意義も大きい。平成23年度交付申請書の「実施計画」では、以下の4つの具体的目標を掲げた。(a-h23)