hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重力変化に対する耳石・前庭系の適応：過重力で微小重力が模擬できるか？

また,微少なサンプルの遺伝子解析をするため,レーザーマイクロダイセクションとRNAシークエンシングを組み合わせた解析法を開発し,球形嚢,卵形嚢と前庭神経節の遺伝子発現解析が可能となった。この方法を用いることにより,重力環境変化により引き起こされる前庭系の可塑性が,受容器レベルで起こるのかまたはその後の神経回路で起こるのかの検討が可能となった。さらに,国際宇宙ステーション内の微小重力環境に35日間の滞在したマウスの末梢前庭器および前庭神経核のサンプルを採取しており,1 g,2 g,微小重力環境下飼育マウスの遺伝子発現を比較することにより,逆方向の重力変化が末梢前庭系に及ぼす変化を解析することができる。これらの成果により本年度の成果はほぼ達成できており,計画は「おおむね順調に新訂している」と判断した。4ー6ヵ月間国際宇宙ステーションに滞在した6名の宇宙飛行士において起立時の血圧調節機能を検討した。宇宙滞在前(Pre)は60°head-up tilt (HUT)時の血圧はよく保たれていたが,帰還1日ー2週間後には低下し,2ヵ月後には前と同様な応答を示した。前庭ー血圧反射の感度も1日ー2週間後には有意に低下し,2ヵ月後には回復した。以上の結果,宇宙滞在により前庭ー血圧反射の機能が低下し,このことが帰還後の起立耐性低下に関与している可能性が示された。2 gで飼育したラットでも前庭ー血圧反射の低下が認められていることからも,過重力と微小重力は前庭系を介する調節系に同じような効果を持つことが分かった。1 g環境,遠心機による2 g環境,宇宙の微小重力環境で飼育したマウスの耳石感覚細胞,神経節,前庭神経核を用いて,RNAseqおよびヒストン修飾を標的としたChIPseqを行った。前庭神経節では変化した遺伝子が無かったが,球形嚢,卵形嚢の感覚上皮では多くの発現変化が見られ,しかも球形嚢と卵形嚢ではそれぞれ異なる発現変化を呈した。球形嚢では,内耳機能障害に関与するPou3f4,幹細胞維持に関与するNotch,Wntシグナリングに関与する遺伝子が12個含まれていた。また,微小重力環境では,1 g環境で見られた球形嚢と卵形嚢の遺伝子発現差が減少した。2 g環境では,前庭神経核のGABA受容体発現が減少し,グルタミン酸受容体発現が増加したが,微小重力環境ではGABA受容体,グルタミン酸受容体とも発現が減少した。これら受容体変化の生理学的意味を調べるため,前庭神経核の促進系ニューロンおよび抑制系ニューロンを光刺激して誘発される交感神経活動と血圧の応答を,1 gおよび2 g飼育動物で比較した。2 g飼育により光刺激に対する交感神経活動増加と血圧上昇反応が有意に抑制された。微小重力環境と過重力環境で同じような前庭系の変化が起こるかどうかを調べるため,前庭器を介する血圧調節と前庭系の神経経路(耳石器⇒前庭神経核)に着目して調べた。4ー6ヵ月宇宙に滞在した宇宙飛行士と2 g環境で2ー4週間飼育したラットにおいて,ともに前庭系を介する血圧調節の感受性低下が認められ,起立時の血圧が低下した。35日間宇宙に滞在したマウスと2 gで4週間飼育したマウスの耳石器と前庭神経核の遺伝子発現を調べた。球形嚢と卵形嚢および前庭神経核で多くの遺伝子発現変化が認められた。これらの結果は,前庭機能の可塑的変化においては,微小重力の代用として過重力を使える可能性を示唆するものである。28年7ー8月に宇宙マウス実験が行われ,4週間宇宙の微小重力環境下で飼育されたマウスおよび同じ期間宇宙の1 g環境下(国際宇宙ステーションの短腕遠心機内)で飼育されたマウスの骨迷路と前庭神経核のサンプルを採取して解析を進める予定である。感覚
下地調整技法からみた文化財学的漆工品の研究―中世の舶載及び国産漆器を中心にして―

中世東アジアの漆に関する物質文化交流解明を目的とする本研究では、大陸伝来漆器と列島内中世漆器等の下地調整技法に着目した塗膜断面構造解析を実施した。その結果、伝来漆器では下地調整に際し砂と結合剤(膠、漆)を選択的に用いていた。同様の下地調整技法で製作された漆器は列島内の中世城館跡からも検出され、同時に火山灰や炭粉を用いた漆器も確認された。これらの下地結合剤及び混和材の調査結果から、中世漆器を大陸産と列島内産とに分類できる可能性が高いことが示され、又、下地断面鉱物混和材と現在使用の地粉粒度比較を通して、江戸時代に現代とほぼ同じ粒度の整った地粉が開発され、今に至る漆工技術が確立されたことを確認した。本年度の岩石鉱物学的見地を加味した漆下地の文化財学的調査は、国内外で製作された2件について実施。16世紀に比定される京都市山科本願寺跡出土炭化漆器片10点については、下地構成鉱物の上から花崗岩砕屑物を含む砂を混和、花崗岩砕屑物と火山灰または火山岩片を混和、および火成岩起源の砂状物質の3つに細分され、構成鉱物が近似する試料では同一器物あるいは同一地域で製作され、遺跡内にもたらされた可能性が高いことを示唆した。また、観察部位が異なるため塗膜断面構造結果からは関係を指摘することが困難であった試料が、構成鉱物に基づく分類結果から同一器物あるいは同一地域で製作された可能性を指摘し、炭化して情報が限定された漆器資料の製作技法研究でも本件の分析手法が有効であること示した。大陸製漆器は東日本大震災で被災した明代製作とされる2点の彫漆器食籠を対象とし、うち1点の放射性炭素年代測定の結果、宋時代の値が得られ、様式研究より明代とされてきた今迄の見解に一石を投じる結果となった。製作技法は目視観察と実体顕微鏡観察、X線透過撮影による構造調査を行い、現在プレパラート作製が終了した。2件の食籠調査から、木地製作技法では、引き曲げ法が宋から明時代まで継承され、また宋時代では巻胎技法が箱物の素地製作まで及び、列島内の当時の技法とは一線を画す結果が得られた。また、ウイーンで開催された国際保存修復学会での中世漆器製作技法に関するポスター発表では、岩石・鉱物学的見地を取り入れた本研究に、イタリアとイギリスの研究者から、一定の評価が得られた。研究最終年度として、予定項目の不足していた点を中心に本年度は実施した。大陸製作漆器調査では、昨年度2点の放射性炭素年代測定を実施。明清の値が得られた食籠から採取した3試料は、EPMA分析及び偏光顕微鏡観察により異なる岩源を示し、修復の可能性を示唆したが、製作当初の下地混和材は、花崗岩起源の砂が用いられた可能性が高い。宋の値が得られた食籠は、薄い板材を用いた挽曲げ造りと巻胎技法で木地を製作した後、布着せを全体に施し、刻苧漆と鉱物混和漆で下地調整し、最後に堆朱で表面を飾るという技法で製作。昨年調査した食籠と同様な製作技法である。この結果は、中国の中世漆工技法書「きゅう飾録」の記述と整合する。また、下地調整混和材として、微量のモナザイトを含む花崗岩砕屑物が使用されていた。中世日本の大名屋敷跡の中に、この食籠の下地構造と混和鉱物組成がほぼ同じ構造をとった漆器が確認されている。これより、中世に大陸から日本に漆器または漆器製作技術がもたらされていた可能性が高いことを示している。飛鳥江戸時代の特徴を示す塗膜断面の鉱物下地混和材の粒度分布から下地調整技術の変遷を検討するため、比較試料として現在市販の地粉、砥粉、及び中尊寺地粉とその細砂を用い調査した。その結果、飛鳥時代の資料は細砂の中に350μmm程の大きな粒形が散見され、他の時代とは異なり、また比較試料にも見出せなかった。平安時代末期の什器と建築材下地は、低地から採取した細砂と、切通から採取した中尊寺地粉の粒度とほぼ同じで、用途に応じ下地材料の採取場所を選択した可能性が示された。戦国時代では、砂に細砂を添加したものと細砂のみが認められたものの、市販砥粉より粗い。江戸時代の資料になって、現在使用されている砥粉の粒度と同様な値が得られた。漆工技術が頂点に達したとされる時代は、砥粉の特徴を最大限活かし、多用した結果もたらされた可能性が示唆された。

本研究の目的は、品質を左右する重要な役割を果しながら未解明な点が多い下地調整技法を基軸に漆工技術の変遷を辿り、漆文化解明への一助とする。本期間内では、中世の国産及び舶載漆器の下地調整技法について、文化財科学に岩石・鉱物学的手法を加味し、調査事項を5項目にまとめ実施。本年の内容と成果は以下である。(1)岩石鉱物学的見地を加味した文化財科学的調査は、鎌倉市所在の中世遺跡出土漆器塗膜23点の分析を実施。その結果、植物起源のケイ酸塩に富んだ下地であることが判明し、原材料採取地特定への重要な示唆が得られた。また、東日本大震災被災彫漆器の調査を行う機会が得られ、本年度は目視観察と2点の下地X線回折を実施。これまで彫漆器の構造や材質の報告例はなく、今後の研究の進展が待たれる。(2)下地塗膜断面の粒度分布調査は、基準資料を縄文から近世にかけて各時期より数点選別した。また、断面粒度分布調査の比較資料として、主な市販の地粉と砥粉の粒度分布を実施。(3)大陸製漆器検分調査は、宋・明時代の漆器生産地として著名な揚州で現代漆器工芸技術の調査を行った。国営も含め4工場を訪問した結果、合成樹脂を使用し、彫漆、螺鈿、漆絵など様々な加飾技法の製品を大量生産。購入した漆器の下地鉱物を分析した結果、福州漆器の下地鉱物とは異なる岩源だった。なお、メトロポリタン美術館調査は、東日本大震災の大陸製漆器調査が緊急に入ったため、これに振り替えた。(4)放射性炭素年代測定は、大陸製彫漆器を2点実施し、結果報告は来年度になる。(5)漆器下地の手板作製実験では、現在まで作製したサンプルを見直し、加えて前述標準資料の下地を検討し、来年度に作製整理する。今年度の研究成果発表としては、6月に日本文化財科学会、8月に東アジア文化遺産シンポジウムで実施した。概ね順調に進んでいると言える。しかし、分析項目のうち、鉱物の粒度分布と年代測定調査が機器調整の都合で遅れている。粒度分布の機器は4月中に整備し、分析に取り掛かることとなっており、また、年代測定はなお引き続き担当者と連絡を取って、今年度の早い段階でデータが得られるように取り計らう。この2点の調査結果が出れば、また新たな検討要素が製作技法調査に加わり、漆器の分類・編年をより適切な方向へ導くことが可能になる。本研究は23、24年の両年度で、5項目の課題を設定し研究を行う。本年度は、全項目で研究に取り掛かったが、前述したように(2)と(5)が実験準備段階に留まっている。24年度に具体的な実験や作製に入る予定である。24年度に実施した中世の大陸製彫漆器研究のなかで製作した下地塗膜プレパラートについて、偏光顕微鏡を含む光学的調査から鉱物と層構造を、EPMA分析およびFTIR分析から鉱物組成、有機成分等を明らかにし、未解明となっている大陸の中世彫漆器技法についての知見を得る。最終年度である本年は、これを基に、現在まで分析してきたデータを比較検討し、中世の舶載漆器と国産漆器の比較分類を試み、漆器編年構築へ導く。昨年度実施した国内漆器の研究成果は7月の国内学会で、大陸漆器の研究成果は、9月に実施される東アジア文化遺産学会で発表予定である。23,24年度の2年計画で実施する5項目の研究内容について、23年度実施分を検討し、また24年度に持ち越した事項も留意しながら、24年度研究分について研究計画に沿って遂行する。ただし、"東洋漆器調査"地をアメリカ・メトロポリタン美術館からウイーン美術史美術館等に変更する。その理由は、24年9月に開催される国際保存修復学会(IIC)ウイーン大会における本研究の発表許可が、24年3月におりた。これに伴い、当初予定していたメトロポリタン美術館での東洋漆器調査を、同様な漆器資料を有するウイーン美術史美術館等での調査に変更して実施することとした。
枯草菌の増殖停止期に発現する遺伝子の調節機構の解明と物質生産への利用

胞子形成の開始期に働く遺伝子はspoOA,B,E,F,H,J,K等が知られているが、変異効果が最もpleiotropicであることなどからOAが最も重要と考えられている。OB,OE,OF等の胞子欠損変異を抑制して胞子形成を回復させるsof-1変異をしらべたところが、OA遺伝子のN末12番目のAsnがLysに変った点変異であることがわかった。すなわちsof型のOA遺伝子があればOB,OE,OFは無くともよく、OAの重要性が裏書きされた。既にspoOA,B,F遺伝子はクローン化してあったので、それらの生産物の分子量などをしらべ、それぞれ29700,24000,14229と分った。またOFについては高コピーで胞子形成阻害を起すので、その機構を研究した。これらの遺伝子のシーケンシングの結果、興味あることには、OF生産物とOA生産物のN末側のアミノ酸配列に50%以上の高い相同性が見られた。更にこれらは大腸菌のompR,dye等とも相同性があり、何等かの外部刺激に対応して特殊なタンパク質を生産するための転写制御因子であるという可能性が高い。胞子形成の開始にspoOAが鍵遺伝子であると考えられるのと、これと相同性をもつOFの重要性が考えられたので、これらの発現調節を知るために、大腸菌lacZとの融合遺伝子をつくった。即ちOA,OFのN末若干を残し、その上流部分のDNAにlacZのコード領域をin frameでつないだ。【Sbo^+】株の中では、対数増殖中もOA-lacZは若干発現し、増殖の終りT0から急速に活性化しT1辺でピークとなる。一方OF-lacZはそれより遅れてT1から発現が始まりT2以後OAの代りをつとめる、このパターンが胞子形成開始の主要経路であるが、OAの発現活性化にはOB,OE,OF,OHが必要であることが分った。
全国を網羅するサクラ栽培品種の遺伝的識別・系統解析による遺伝資源管理体制の構築

全国の主要なサクラ集植機関で保存されている重要な伝統的栽培品種について、形態解析とDNA解析によって正確な識別と分類を行った。先行研究の3集植機関の栽培品種と一致するものについては正確な名称を確定し、一致しないものについては保存の重要性を指摘した。栽培品種と野生種の遺伝的変異の比較を行い、各栽培品種の成立に関与した野生種を推定する系統解析を行った。多くの栽培品種が複数の野生種による雑種起源と推定された。この成果は多数の伝統的栽培品種を有するわが国のサクラ遺伝資源の管理と利用に役立つ情報である。全国の主要なサクラ栽培品種を網羅した遺伝子解析により、伝統的栽培品種の遺伝的識別と系統解析を実行し、サクラ遺伝資源の管理体制を構築することを、試験研究期間を通じての達成目標とする。森林総合研究所多摩森林科学園サクラ保存林に集植されている栽培品種を対象とした遺伝的識別の先行研究に基づき、さらに全国の主要なサクラ栽培品種を網羅する高精度な識別を行うため、当年度は主要なサクラ品種集植機関において品種試料の収集を行うとともに、新たな遺伝マーカーの適用を試みた。その結果、こどもの国(横浜市青葉区)で17サンプル、京都府立植物園で59サンプル、熊本県熊本市監物台樹木園で27サンプル、大阪市立大学植物園(交野市)で36サンプル、鹿児島県南さつま市坊岬で17サンプル、小石川植物園で12サンプル、福岡県福岡市植物園で17サンプル、東京都農業試験場で15サンプルの、計8カ所200サンプルを収集した。これらのサンプルについては形態解析を行うとともに、DNAの抽出を行った。遺伝マーカーについては、先行研究で用いた核マイクロサテライトマーカーの17個に加えて、新たに14個のマイクロサテライトマーカーの適用を試み、前者のうち14個と後者のうち11個が良好なマーカーとして利用できることを確認した。また、野生種10種から計311個体(種あたり約30個体)を収集した試料を用いて、遺伝子型解析を行った。さらに、先行研究を含めて、これまでに得られた遺伝的識別などに関する研究成果を広く普及するため、公開シンポジウム「美しい日本の桜を未来に伝える-系統保全の現状と新展開-」(2013年2月16日、東京)を開催した。森林総合研究所多摩森林科学園サクラ保存林、国立遺伝学研究所および新宿御苑に集植されている栽培品種を対象とした遺伝的識別の先行研究に基づき、さらに全国の主要なサクラ栽培品種を網羅する高精度な識別を行うため、当年度は昨年度の調査地に加えて、さらに京都御苑、北海道松前見本園、日本花の会結城農場、石川県林業試験場、日光植物園、神代植物公園、小金井公園、吹上御所などにおいて、解析試料の収集を行った。野生種10種から計311個体(種あたり約30個体)を収集した試料を用いて遺伝子型解析を行い、これに基づき栽培品種215クローンの成立に関与したと考えられる野生種の推定を行い、原著論文として公表した。また、これまでのサクラ栽培品種に関する再分類の成果をまとめた公刊図書「サクラ保存林ガイド」を発行した。さらに、先行研究を含めて、これまでに得られた遺伝的識別などに関する研究成果を広く情報交換するため、松前町、弘前市、日本花の会、日本さくらの会、果樹研究所、新宿御苑、東京都公園協会、日光植物園、富山県中央植物園、石川県林業試験場などの担当者を多摩森林科学園に招聘して、「サクラ系統保全のための集植機関担当者による情報交換会議」(2013年2月27日、東京)を開催した。先行研究により多摩森林科学園、国立遺伝学研究所、新宿御苑の主要なサクラ個体について、遺伝子解析によるクローン識別・栽培品種分類の基準が出来ている。まず、同様の結果をなるべく少ない遺伝マーカーで効率よく行えるようにマーカーセットを検討した結果、多型性の高い9座のマーカーセットで十分であることが確認された。次に、全国の主要なサクラ集植機関として、北海道松前町松前公園、東大日光植物園、日本花の会結城農場、東大小石川植物園、東京都神代植物園、東京都小金井公園、石川県林業試験場、京都府立植物園、京都御苑、佐野園、大阪市大植物園、福岡市植物園、熊本市監物台樹木園などを選定し、その主要な栽培品種個体を収集した。遺伝子解析の結果、先行研究に見られたクローン・栽培品種と一致するものが約410個体、一致しないクローンが約180個体で、一致しないクローンについては仮の識別名を与えて整理した。

これらのクローンのうち、既知の栽培品種に該当するものもあるが、いっぽう該当しないものも多かった。これらに対する栽培品種の名称を確定させるためには、今後過去の文献情報や標本などを精査して、分類体系を再構築する必要がある。2014年2月に「サクラ系統保全のための集植機関担当者による情報交換会議」を招集して、本課題の意義と調査結果の活用法に関する情報交換を行い、中間報告とした。さらに2015年3月には、個体別の調査結果をとりまとめ報告として各機関に送付し、サクラ遺伝資源管理に活用する。26年度が最終年度であるため、記入しない。森林集団遺伝学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実施計画にあげた4項目(全国広範囲な栽培品種試料の収集、栽培品種試料の形態解析、栽培品種試料の遺伝解析、野生種の収集と遺伝解析)を予定どおりに実行した。研究実施正確にあげた6項目(全国広範囲な栽培品種試料の収集、栽培品種試料の形質情報の解析、栽培品種試料の遺伝子情報の解析、遺伝子型情報と形質情報を統合して、栽培品種の高精度なクローン識別を行う、野生のサクラ集団の収集と遺伝子情報の解析、栽培品種と野生種との系統関係の解明)を予定通りに実行して、これらのデータに基づく1論文を公表した。予定どおり順調に進んでおり、当初の計画どおりに推進する。研究計画の変更や遂行する上での課題はない。予定通りに順調に進んでおり、当初の計画どおりに推進する。次年度は、栽培品種試料の収集継続、栽培品種の形態解析、栽培品種の遺伝解析、栽培品種のクローン識別、野生種の遺伝解析、栽培品種と野生種の系統解析などを行う。栽培品種試料の収集を予定以上に進めており、直接経費次年度使用額はそれらの試料の遺伝解析に使用する計画である。多数の遺伝的多型マーカーを開発するために、次世代シーケンサーを利用したRad-seq解析を行う予定でおりましたが、これには多数のサクラ品種系統をまとめて解析したほうが効率がよく、必要な数の品種系統のDNAをそろえるのに年度内では少し時間が足りないと判断されたため、少ない数で非効率に解析するよりも、次年度にまとめて十分な数のサンプルを一気に解析したいと考えて、繰り越ししました。約200系統のサクラ栽培品種を対象として、次世代シーケンサーを用いたRad-seq解析を行います。
放牧牛におけるインタラクション情報の取得によるコミュニティ分析とその応用

本研究では、牛の社会性に注目し、牛間のインタラクションの抽出と分析により、牛の発情状態などを検出するいくつかの手法を提案した。様々なインタラクション情報の抽出のため、アクティブBLEタグから得られるデータや俯瞰カメラ画像から、牛をトラッキングする手法や牛の行動を分類する手法を開発した。また、インタラクションやコミュニティの変化に基づき、牛の状態を予測する手法を提案し、正しく牛の状態検知が実現できていることを実験的に確認した。本研究では、放牧牛を対象として、個々の牛の位置情報や複数の牛間の近接情報、および俯瞰画像などをもとに、牛間のインタラクションに関する情報の取得とその利用について検討している。平成27年度の主要な研究成果は以下の通りである。1. GPSによる牛間インタラクション情報の抽出と発情検知への応用:GPSデバイスを搭載した首輪を牛に装着して得られたトラッキング情報をもとに、相互距離情報と接近行動情報という2種類のインタラクション情報を取得する方法を検討した。さらに、これらのインタラクション情報をもとに、牛群内のコミュニティを抽出し、コミュニティを考慮した相互接近量に基づいて発情検知する手法について提案した。神戸大学農学研究科附属食資源教育研究センターにおいて飼育されている放牧牛約10頭に対して提案手法を適用する実験を行った結果、従来の万歩計型デバイスによる発情検知に比較して、高感度に検知が可能であることを確認した。2.放牧場の俯瞰動画データを用いた繁殖牛のインタラクション特定:繁殖牛が放牧される放牧場を俯瞰的に撮影し、取得した動画から牛間のインタラクションの種類を特定する手法について検討した。ここでは、インタラクションをfront、behind、mountの3種類と想定し、Bag of Visual Wordsを利用した類似画像検索の枠組みにより、これらを特定する手法について提案した。このとき、俯瞰画像が時系列静止画であることを活用し、インタラクション発生前後の状態の利用を試みる。食資源教育研究センターの繁殖牛40頭を実験対象とした特定実験の結果、時系列静止画の特徴を利用することによる精度向上を確認した。位置情報と俯瞰画像に基づくインタラクション情報の取得に関しては、GPSデータならびにサイロ上に設置した定点カメラの利用により、順調に進捗している。特にインタラクション情報を利用した発情検知に関しては、抽出されたコミュニティを利用した新しい手法を提案しており、当初計画よりも先行する内容となっている。また、位置推定のための新たな無線デバイスに関しては、コスト、消費電力、推定精度の観点から検討を進めており、プロトタイプ構築には至っていないものの、概ね計画通りの進捗状況となっている。本研究では、放牧牛に装着した電子タグから得られる牛の位置情報や、サイロ上に設置した定点カメラを用いて撮影した放牧場の俯瞰画像から、牛間のインタラクション情報を抽出し、これを発情検知などに利用する枠組みについて検討している。平成28年度の主要な研究成果は以下の通りである。1.牛間インタラクション情報の抽出のための位置情報取得手法の検討:インタラクション情報抽出のための基礎となる放牧牛の位置情報の取得に向けて、27年度に実施したGPSを用いた測位に加え、より消費電力が少なく、リアルタイムにデータ収集が可能なBLE(Bluetooth Low Energy)を利用した測位手法について検討した。その結果、正確な位置推定のためには,タグと基地局デバイスの個体差に起因する指向特性のばらつきに対する考慮(補正)が必要となることを実験的に確認した。2.俯瞰画像と曖昧な測位情報を相補利用した放牧牛の追跡手法の開発:放牧地に対する俯瞰画像をもとに、背景差分法に基づく牛の検出・追跡手法を開発した。特に対象としている入力画像に応じて適切な背景画像を膨大なデータベースの中から逐次的に選択・利用することにより、検出精度が向上することを確認した。さらに、牛の行動における特徴的な軌跡を発見し、これを積極的に活用することにより、俯瞰画像から抽出された牛領域と無線デバイスなどにより得られる牛の位置データを対応付ける手法を開発した。これにより、コミュニティ抽出のために必須となる牛の個体識別を実現するとともに、測位データの誤差を画像上における追跡データに基いて補正することを可能とした。交付申請書に記載したインタラクション情報に基づくコミュニティ抽出に関しては、既に平成28年度より継続的に実施しており、コミュニティの情報を活用することで、発情検知精度が伝統的な手法に比べて向上することを実証している。一方、無線通信によるインタラクション情報の取得については、現時点では十分な精度を得るには至っていないものの、BLEタグを利用した測位方式の開発を進めており、予備実験を通じて、精度向上に向けての指針を明らかにしている。以上より、概ね計画通りの進捗状況となっている。本研究では、放牧牛に装着した電子タグから得られる牛の位置情報や加速度データ、ならびにサイロ上に設置した定点カメラ画像をもとにして、牛の行動を分析することで、牛間のインタラクション情報を抽出するとともに、抽出されたインタラクション情報をコミュニティ分析や発情検知などに利用する枠組みについて検討している。平成29年度の主要な研究成果は以下の通りである。1.牛間インタラクション情報取得のための測位手法の開発:低消費電力なデバイスであるアクティブBLE (Bluetooth Low Energy)タグを牛に装着し、放牧場に配置した受信機により取得される電波強度をもとに、牛の位置を推定する手法を開発した。特に放牧場が広大であることを考慮して、電波伝播特性等をモデル化した仮想空間を構築し、仮想空間上でのFingerprint法を新規に提案することにより、測位精度の向上を図った。

2.インタラクション情報からのコミュニティ抽出および状態検知手法の開発:牛に装着したBLEタグから得られる加速度データや気圧データをもとに、牛の行動を分類する手法を提案した。また、複数の牛における行動系列の類似度や牛相互の接近行動・近接関係から、牛間のインタラクションを検出し、これをもとに抽出されるコミュニティやインタラクションそのものの時間変化に基づいて、牛の発情状態などを検知する手法を提案した。提案手法により、対象としている牛個体の活動量に顕著な変化が見られない状況においても、正確に発情を検知することができ、インタラクション情報利用の有効性を確認した。本研究では、牛の社会性に注目し、牛間のインタラクションの抽出と分析により、牛の発情状態などを検出するいくつかの手法を提案した。様々なインタラクション情報の抽出のため、アクティブBLEタグから得られるデータや俯瞰カメラ画像から、牛をトラッキングする手法や牛の行動を分類する手法を開発した。また、インタラクションやコミュニティの変化に基づき、牛の状態を予測する手法を提案し、正しく牛の状態検知が実現できていることを実験的に確認した。今後の研究方策として、まず第1に放牧牛のトラッキングのための無線デバイスの導入があげられる。GPSは消費電力が大きく、大容量バッテリを利用しても45日程度の稼働しかできないため、長期にわたる牛のコミュニティ分析や状態把握への利用は現実的ではない。そこで、Bluetooth Low Energy規格に基づく新たなデバイスを購入するとともに、放牧地における適切な基地局配置について検討を進める。また、俯瞰画像からのインタラクション情報検知については、現在手作業で行っているインタラクション発生時間・空間特定の自動化を進めるとともに、牛の移動モデルやマルチアングルカメラの利用を視野に入れた手法の拡張を計画している。今後の研究方策として、BLEタグを利用した位置測定方式の実現に向けて、最適な基地局配置の検討が挙げられる。特に、異なる指向特性を持つ複数のアンテナを組み合わせることにより、放牧地全体を効率的にカバーできることが期待でき、そのための設計指針について明らかにする。また、俯瞰画像の利用に関しては、より精度の高い牛領域の抽出・追跡方式の開発を進めるとともに、測位データとの連携利用により、詳細なインタラクションの変化を捉え、牛の状態把握の観点から、インタラクションの変化の意味付けを試みる。情報工学成果発表を行う国際会議の開催時期が平成28年7月であり、その参加費と旅費を確保するとともに、無線デバイスの開発動向の関係で、実機導入が平成28年度になり、その予算確保のため、次年度使用額が発生した。牛に装着する電子タグのいくつかに関して、未発売の新型タグの導入を計画したこと、ならびに、学会での研究成果発表を、一部、平成29年度以降に行うことになり、次年度使用額が発生した。平成28年7月の国際会議参加に伴う参加費と旅費については、速やかに使用する。
自動車の自動隊列走行に向けた車群安定性向上に関する研究

本研究の最終的な成果は、交通流の衝撃波(以下、ショックウェーブ)の理論に基づき、追従走行する複数車両の不安定性リスクを評価する方法を確立したことにある。3台の車群走行において2台目と3台目車両の車間距離に重み付けされた相対車速が3台の車群に伝播するショックウェーブであることが示され、これを車群不安定性リスク評価指標とした。提案した指標の有用性を検証した結果、提案手法は3台の追従車に作用するショックウェーブの安定性、伝搬方向、規模を一元的に評価可能であることが示された。本研究は、自動車単体(以下、車両)の安全性向上を図るのみではなく、複数の追従走行を行う車両同士(以下、車群)が全体として安全性や安定性を向上させる制御技術を開発することを目的としている。実交通流での車群には様々な車種が混在し、かつ様々な特性を持つドライバがそれらを運転していることから、本年度は以下の2つの項目を実施し成果を得た。1.テストコース上の車両実験で取得した延べ50名規模の運転挙動・車両挙動データ(追従走行減速停止)を車種別(乗用車、大型車)、運転者属性別(男性、女性、高齢者)に分類し、それぞれの減速挙動特性を車両反応時間、初期車間距離、追従感度の観点から定量的に把握した。これは今後車群追従シミュレーションにより車群の安全性や安定性を評価するための現実的なドライバモデルの構築に必要な特性となる。2.研究代表者が開発した追従走行時の追突危険性を把握する評価指標を用い、減速の特性と追突危険性との関係を評価した。これは今後車両単体の追突危険性を評価するだけではなく、車群全体の安全性や安定性を評価する方法を精緻化する上で重要な知見となる。上記1及び2を実施した結果、車間距離が長い場合であっても必ずしも追突の危険性は減少しないこと、追従感度の低い減速は追突危険性を増加させやすいことなどを把握した。また、車群の安全性や安定性を評価するためには、車群を構成する車両の挙動・状態を動的に推定する必要もあることから、車群構成車両の状態を推定する理論的なモデルを定式化する試みも行った。本年度は以下の項目に対して成果を得た。1.テストコース上の車両実験で取得した延べ50名規模の運転挙動・車両挙動データ(追従走行減速停止)に対し、車種別(乗用車、大型車)、運転者属性別(男性、女性、高齢者)に追従モデルパラメータの同定を行った。追従モデルは研究代表者が独自に考案したモデルであり、既にその妥当性を検証済みである。2.上記1にて同定した追従モデルパラメータを用い、実際の国内幹線道路を対象として、車群追従走行の安全性評価を実施した。この結果、乗用車のみで構成される車群に対して追突危険性が車両前方から増幅して車両後方に伝播する傾向が観測されたこと、大型車直後方を走行する乗用車の追突危険性が車群内で顕著に高くなることを数値計算により把握した。3.車群の危険性を評価するための新しい手法を、交通工学における衝撃波(ショックウェーブ)理論を基に考案し、提案手法の定式化及び簡単な数値計算例を通じて妥当性の評価を行った。この結果、車両単体の追突危険性を評価する手法をベースとするのではなく、車両全体をマクロ的に扱う交通工学の分野からのアプローチであることにより、簡便に車群の危険性を評価するための基礎を確立することに成功した。本研究では、複数の追従走行を行う車両同士(以下、車群)が全体として安全性や安定性を向上させることを念頭におき、今年度は、従来提案されている手法とは異なる交通工学のショックウェーブ理論を応用して車群の安全性を評価する試みを行った。まず、交通工学分野で定義されているマクロ交通流におけるショックウェーブの伝搬速度を、ミクロ交通流としての追従状態に拡張して定式化し、これを追従ショックウェーブと定義した。追従ショックウェーブの伝播速度は、3台の追従車両における2台目と3台目の車頭距離の相関で重み付けされた相対速度であることを研究代表者は既に理論的に示している。この伝搬速度は、車頭距離の逆数と車間時間の逆数をXY平面上に表したとき、2台目車両と3台目車両の相対的な状態を傾きで示したものである。次に、追従ショックウェーブの伝搬速度が車群安全性評価に適用可能かどうか、を数値シミュレーションにより検証した。数値シミュレーションの結果、提案した手法は、3台の車群が今現在おかれている瞬間的な安全性を表すと同時に、3台の車群が今後どのような状態に遷移するかについても、視覚的かつ定量的に把握可能であることがわかった。

さらに、現在の車群追従状況は追従車が意図的に招いたものか、先行車の状況によってやむを得ずに生じたものか、の区別も判断できる手法であることが示された。提案手法は、車群を構成する車両が増加しても計算量を増大させることなく、車群安全性を評価可能である。今後車群安全性を向上する車両制御を検討する上でもその評価関数として利用可能であると考えられ、得られた成果の意義は大きいと考えられる。
神経発達後期の神経回路再編成に注目した統合失調症発症メカニズムの検証

統合失調症モデルマウスとして、前頭野特異的DISC1ノックダウンマウスと前脳特異的カルシニューリンノックアウトに注目し、発達期から成体にかけて進行する前頭野スパインの形態・密度の異常を見出した。また進行するスパイン障害を緩和する低分子化合物と同定した。これは新規の創薬候補として新しい創薬の方向性を示唆する可能性がある。統合失調症患者は疾患関連遺伝子多型を生前より保有しているにもかかわらず、疾患の発症は思春期以降であり、発症以前は明らかな異常を認めない。この時期的な不一致のメカニズムとして神経発達後期に生じる大規模な神経回路再編成に注目した。とりわけドーパミン作動性ニューロンの前頭前野への投射(VTA-PFC)が神経発達後期に急峻に完了することに注目し、このVTA-PFC投射の発火パターンをチャネルロドプシン(ChR2)で亢進させると、疾患モデルマウスの前頭前野のスパイン形態・密度および異常行動の発現パターンが変化するか検討する。まず疾患モデルマウスとして利用する前脳特異的カルシニューリンノックアウトマウス(CNB1^<flox/flox>,CaMKII-Cre)の繁殖を完了し、これらマウスの2光子顕微鏡によるin vivo前頭前野スパインイメージングを最適化した。遺伝子導入に必要なウイルスベクターとして、レンチウイルス、アデノ随伴ウイルスの2型(AAV2)および5型(AAV5)の産生・精製の最適化を完了し、VTAへの投与にはAAV2が、PFCへ投与したい時にはAAV5が適していることが確認され、in vivo脳への遺伝子導入法が確立した。前頭前野機能を判定する行動実験系として、遅延非見本合わせ課題、遅延見本合わせ課題の2タスクのマウスでの最適化を完了した。今後は、当初の予定通り、VTA-PFC投射をChR2で亢進させ(Phasicなドーパミン投射を疑似)、前頭前野機能と前頭前野スパインへの影響を観察する。脳画像研究より統合失調症症例では、Phasicなドーパミン分泌は亢進する一方で、Tonicなドーパミン分泌は低下していることが示されている。このようなヒト脳で生じていることを光遺伝学的にモデル動物で疑似し、in vivoスパイン観察のように動物モデルだから可能になるアッセイと組み合わせた実験系を確立する。まず疾患モデルマウスとして、DISC1とカルシニューリンに焦点を当てたモデルマウスを作製した。DISC1に関しては、子宮内電気穿孔法により両側前頭野にDISC1 shRNAを導入したマウス、カルシニューリンに関しては前脳特異的カルシニューリンノックアウトマウス(CNB1flox/flox, CaMKII-Cre)の繁殖を完了した。樹状突起スパインのサイズはそのシナプスの電気的結合の強度を良く反映するので、神経回路再編成の指標として、思春期前から成体にかけての樹状突起スパインをin vivo2光子励起観察を行った。予想に反して、両モデルマウスにおいても、思春期前(異常行動出現前)より、スパイン形態の異常が観察された。その一方、スパイン形態・密度の異常は成体においてより進行することが明らかになった。現在はスパイン形態・密度とプレパルス抑制との障害に如何なる相関があるかを検証している。また思春期から成体へ進行するスパイン障害を緩和する低分子化合物をスクリーニングし、同化合物が如何なるスパイン保護作用を有し、さらに個体レベルの異常行動の緩和に対する作用を有するかを模索している。アデノ随伴ウイルスにより遺伝子導入の方法という実験計画に不可欠な手段、またin vivoでの2光子顕微鏡スパインイメージングという最も重要なアッセイが最適化でき、概ね順調に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。VTAへの光刺激を最適化した後、前頭前野スパインイメージングと行動実験の本格コホートを開始する。
未知のポリADP-リボシル化タンパク質の同定とその修飾部位の決定

ポリADP-リボシル化の意義を明らかにするためには、ポリADP-リボシル化を受けるアクセプタータンパク質の同定が必須と考えられる。今回、我々が樹立した、PARGのノックアウト・ショウジョウバエを利用し、また、ポリADP-リボースに対するモノクローン抗体を大量調製精製してアフィニティーカラムを作成して、ポリADP-リボシル化タンパク質の単離の試みを進めてきた。しかし途中で、抽出タンパク質は簡単にカラムには結合しないことがわかり、生体内ではポリADP-リボースに結合する物質が存在しポリADP-リボースと抗体との結合を阻害する可能性が考えられた。そこでこれらの問題点を克服してポリADP-リボシル化タンパク質を単離精製する手段を開発することが必要となった。そこで陽性コントロール実験として、ヒト腎臓細胞株(293T)細胞の破砕液を用いて、in vitroでポリADP-リボシル化反応を行い、まずそれを効率的に抽出する試みを行ったところ、このような培養細胞系では、0.1%SDSを含む抽出液が最も効率がよいことがわかった。ところが、ポリADP-リボース分解酵素(PARG)の欠損変異個体であるショウジョウバエより、ポリADP-リボース抗体と反応する物質を抽出する際には、少なくとも0.5%SDSを含む抽出液を用いることでよい抽出効果が得られた。一方、SDS存在下ではポリADP-リボシル化タンパク質は抗体カラムに吸着しない。そこで抽出後、非イオン性の界面活性剤を加えてフリーのSDSの効果を除き得る事が現在予備的データで得られつつあり、これらの条件を検討して目的のタンパク質を同定したい。ポリ(ADP-リボース)に対する抗体を用いて免疫沈降によりポリADP-リボシル化タンパク質の解析を行っている。その過程で、以前から我々が作成して使用してきたポリ(ADP-リボース)に対するモノクローン抗体10Hは、ウエスタンブロット、蛍光染色などには適しているが、ポリADP-リボシル化されたタンパク質を免疫沈降する際には、やや親和性が弱いことが示唆されるデータを得た。一方市販の抗体としての、ポリ(ADP-リボース)に対するウサギポリクローナル抗体は、少量で高価なため、ポリADP-リボシル化されているタンパク質を網羅的に単離するためには、経済的には不可能であると判断されたので、自家製のポリ(ADP-リボース)抗体をウサギを用いて作成した。方法は、子牛胸腺の核画分を用いて、NAD+と反応させポリ(ADP-リボース)を生合成し、タンパク質のプロナーゼEよる分解、フェノール抽出、ずい臓DNase I,すい臓RNase, P1ヌクレアーゼによる核酸成分の消化、ハイドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーによりADP-リボース残基の鎖長が10-25を中心とするポリ(ADP-リボース)画分(画分II)を得た。ウサギの免疫には、ポリ(ADP-リボース)4mg、メチル化牛血清アルブミン3mgを混合し、フロイント完全アジュバントを加えて懸濁後、ウサギの皮下に注射し約1ヵ月後に抗体価が上昇したところで耳より採血した。現在、この抗体を使用してショウジョウバエよりポリMP-リボシル化タンパク質を同定すべく進めている。ポリADP-リボシル化の意義を明らかにするためには、ポリADP-リボシル化タンパク質の同定が必須と考えられる。今回、我々が樹立した、PARGのノックアウト・ショウジョウバエを利用し、また、ポリADP-リボースに対するモノクローン抗体を大量調製精製してアフィニティーカラムを作成することにより、ポリADP-リボシル化タンパク質の単離の試みを進めてきた。しかし途中で、抽出タンパク質は簡単にカラムには結合しないことがわかり、生体内ではポリADP-リボースに結合する物質の存在が予想されてきた。

まず、陽性コントロール実験として、ヒト腎臓細胞株(293T)細胞の破砕液を用いて、in vitroでポリADP-リボシル化反応を行い、それを効率的に抽出する試みを行ったところ、このような培養細胞系では、0.1%SDSを含む抽出液が最も効率がよいことがわかった。ところが、ポリADP-リボース分解酵素(PARG)の欠損変異個体であるショウジョウバエより、ポリADP-リボース抗体と反応する物質を抽出する際には、少なくとも0.5%SDSを含む抽出液を用いることでよい抽出効果が得られた。一方、SDS存在下ではポリADP-リボシル化タンパク質のカラムによる単離を行う上で障害となるが、現在、予備的結果として、抽出後、非イオン性の界面活性剤を加えてフリーのSDSの効果を除き得る事が予備的データで得られつつあり、これらの条件を検討して目的のタンパク質を同定したい。
分子マーカーを用いた日本列島のコケ植物の遺伝構造と空中のリソースに関する研究

コケ植物のフロラの成立過程を明らかにするため,大気中から回収された散布体と地上に生育する植物体のハプロタイプの比較を行った.また,得られたサンプルについてDNAバーコーディングを行い,サンプルの同定を試みた.本研究の結果,葉緑体ゲノムを対象としたDNAハプロタイプマーカーが開発できた.また,大気中から得られたサンプルとして,コケ植物とシダ植物,藻類が確認された.DNAバーコーディングの結果,コケ植物の一部の種は日本で未記録の種と推定された.アカイチイゴケについては葉緑体ハプロタイプが4つ確認された.一方でコケ植物のDNAバーコードライブラリの必要性が示唆された.平成24年度は,材料の採集およびマーカーとなるプライマーの設計,空中からの散布体の回収・培養,DNAバーコーディングによる同定,葉緑体ゲノムの一部の決定を行った.材料の蘚類アカイチイゴケPseudotaxiphyllumpohliaecarpumおよびその近縁種であるP. densumとP. maebaraeを中国・四国地方を中心に中部以西の地域で採集し,実験に用いた.これまで近縁種で変異が認められていた葉緑体rbcLおよびrps4については,種間では両者に,種内ではrps4について変異が確認された.また,核ITSおよび18S rDNAについては,前者について種間で変異が確認された.また,葉緑体ゲノムの全体の増幅を行うべくLong PCR用のプライマーを追加設計し,増幅を行った.増幅できた断片についてシークエンスを行ったところ,一部の断片で目的領域ではない部分が増幅していたため,現在再設計を行っている.空中からの散布体については,17株が新たに得られ,そのうち16株でシークエンスが成功した.得られた配列をもとにDNAバーコーディングを行ったところ,これまで確認されていなかった複数の種の配列が確認できた.一部のプライマーについては別の材料を対象とした研究に応用できた.また,野外調査の際に新産種および分類学的再検討が必要となる種が確認された.これらの成果について学会および論文で発表を行った.予算については,プライマーなどの消耗品を対象に物品費に多くを充て,他の品目については別予算を充てて対応した.平成25年度度は,前年度に引きつづき,大気中からの散布体の回収とDNAバーコーディングによる同定および地上に生育する集団の地理的変異を明らかにするためのシークエンスを行った.大気中からの散布体の回収では,回収効率の改善のため,回収方法の検討も行った.また,前年度に引きつづきコケ植物ではヒョウタンゴケやゼニゴケが多く確認された.さらに,回収地点周辺で記録の無い種の確認ができ,コケ植物の長距離散布について直接的な証拠を得ることができた.コケ植物以外のサンプルについてもDNAバーコーディングを行い,シダ植物数種と緑藻類の存在も確認できた.緑藻類の一種スミレモ類も確認でき,地衣類の共生藻の起源についても新たな知見が得られる可能性があるので,その実態について研究を進める予定である.また,地理的変異を明らかにするため関東以西の日本国内の各所でサンプルを採集することができ,葉緑体rbcLとrps4遺伝子の塩基配列の決定を進めた.一部のサンプルについては,核ITS領域についても塩基配列を決定し,変異の存在を確認した.次世代シークエンサを用いた葉緑体ゲノムの塩基配列決定については,DNA抽出を行い,現在実験を進めている.Long PCRにより増幅が確認された領域については,プライマーウォーキング法によっても配列決定を行っている.これらの研究成果の一部は,専門学会で発表を行った.また,大気中からの散布体の回収に関する内容については,現在論文を執筆中である.野外調査の際に,いくつかの種について新たな知見が得られたので,論文の形で発表を行った.コケ植物のフロラの成立過程を明らかにするため,大気中から回収された散布体と地上に生育する植物体のハプロタイプの比較を行った.また,得られたサンプルについてDNAバーコーディングを行い,サンプルの同定を試みた.本研究の結果,葉緑体ゲノムを対象としたDNAハプロタイプマーカーが開発できた.また,大気中から得られたサンプルとして,コケ植物とシダ植物,藻類が確認された.DNAバーコーディングの結果,コケ植物の一部の種は日本で未記録の種と推定された.アカイチイゴケについては葉緑体ハプロタイプが4つ確認された.一方でコケ植物のDNAバーコードライブラリの必要性が示唆された.平成23年度は,一部の材料の採集およびマーカーとなるプライマー設計,空中からの散布対の回収・培養を行った.材料の蘚類アカイチイゴケPseudotaxiphyllum pohliaecarpumを広島県およびその周辺で野外で採集し,実験に用いた.これまで近縁種のPlagiotheciumで変異が認められている葉緑体rbcLおよびrps4について既存のプライマーセットを用いてPCR増幅を行い,シークエンスを行った.この結果,種内ではrbcLについては変異が認められなかったが,rps4については,4つのハプロタイプが検出された.また,葉緑体ゲノムの全体の増幅を行うべく,クロゴケ用に開発中のLA-PCR用プライマーを用いて増幅の可否を検討した.その結果,全体の約60%にあたる部分の増幅が確認されたが,複数の産物が認められたり,わずかな量しか増幅ができなかったものもあった.予想されていたよりも増幅効率が悪かったことから,現在新たにプライマーを設計して,増幅を試みている.

また,rbcL-rps4の領域については,予備的なサンプリングで得られた複数の材料で確実な増幅が認められたため,シークエンスを行い,多型の検出を試みた.空中からの散布体についても,効率は低かったが複数の株が得られ,rbcLを用いたDNAバーコーディングにより地上で得られる材料と同じハプロタイプを持つことが明らかになった.また,野外調査の際に新産種などが確認された.これらの成果について複数の学会および論文で発表を行った.予算については,震災による影響を考慮して予備的採集の場所を多くしたため,人件費・謝金の支出が少ない一方,旅費が多くなった.平成26年度は,前年度まで調査・実験を継続するとともに,全体のまとめを行った.大気中からの散布体の回収とDNAバーコーディングによる同定,地上に生育する集団の地理的変異について実験を行った.また,葉緑体ゲノムの塩基配列の決定も継続した.大気中からの散布体については,前年度に引きつづきコケ植物とシダ植物,緑藻類が確認された.これらの植物体について,DNAバーコーディングによる同定を行った.コケ植物では蘚類の割合が大きかった.前年度に検出されたスミレモ類については,培養株が確立できたため,種同定を行うため形態観察および核18S rRNA遺伝子による分子系統解析を行った.地理的変異については,蘚類アカイチイゴケPseudotaxiphyllum pohliaecarpumおよび同属他種について,葉緑体rbcLとrps4および核ITS領域を用いてハプロタイプの比較を行った.産地を増やして実験を行ったが,新たなハプロタイプは確認されなかった.また,標本の産地情報についてGISを用いて潜在的な分布を計算した.その結果,網羅的なサンプリングが行われている場合,最低400地点程度の情報があれば,分布予測が可能であることが明らかになった.葉緑体ゲノムについては,プライマーウォーキング法により塩基配列の決定を進めた.これらの研究成果の一部は,専門学会で発表を行うとともに,論文投稿中または論文執筆中のものがある.野外調査の際に得られた新しい知見については,論文発表または学会発表を行った.今年度は実験装置とPCの故障があり,予算不足から一部の実験に遅れまたは実施できないものがあった.日本産コケ植物についてはDNAバーコードライブラリが存在しないため,多くの種で正確な同定が行えず,コケ植物のDNAバーコードライブラリの構築が今後の課題であることが明らかになった.論文で公開したプライマーの配列情報や,調査・研究の過程で得られたコケ植物等の情報や写真を公開した.また,電子出版のなされない一部の論文についてはpdfを公開した.植物系統・分類材料の採集および空中からの散布体の回収・培養およびDNAバーコーディングについては,ほぼ予定通り研究を進めることができた.一方,マーカー開発に関連して次世代シーケンサによる緑体ゲノムのドラフト配列決定については,一部の断片で目的領域ではない配列が増幅されていたことから遅れている.平成23年度に行われた大学間協定を活用した東南アジアでの予備的調査については,マレーシアの半島部において順調に行うことができた.大気中からの散布体の回収およびDNAバーコーディングによる同定については,当初計画よりも順調に進展している.