hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＣＹＰ１Ａｉｎｄｕｃｅｒの肝発がん性に関する分子病理学的研究

CYP1A誘導と腫瘍プロモーション作用との関係をより明確に示すため、ラット二段階発がんモデルを用いて、0、0.25、0.5ないし1.0%のインドール-3-カルビノール(I3C)を9週間混餌投与した。GST-P陽性巣の発生率は、濃度依存的に増加し、Cyp1a1の誘導作用も増加し、Nrf2-gene batteriesの誘導が生じた。過酸化脂質の指標であるTBARSや酸化DNAマーカーである8-OhdGの増加が認められた。これらの成績は、I3CはCYP1Aに起因した酸化ストレスを引き起こしていることを示唆するものである。次に、酸化ストレスの亢進による肝腫瘍プロモーション作用を検討するため、I3C投与に加えて抗酸化物質を併用投与した場合の影響を検討した。抗酸化物質としてはN-acetyl-L-cystein(NAC)を使用した。I3Cは0.5%の混餌投与で、NACは0.3%の飲水投与とした。併用投与の結果、GST-P陽性細胞巣がI3C単独群に比較し減少した。real time RT-PCR解析ではCyp1a1の発現量に有意差は認められず、ミクロソーム画分のROS産生においても変化はみられなかった。しかし、Nqo1、Gpx2およびMe1はNACの投与により減少したことから、NAC投与によりROSが捕捉され、減少したことが示唆された。以上の成績より、I3Cには肝腫瘍プロモーション作用があることが示され、その機序としては、ROS産生により酸化ストレスが生じ、その結果としてシグナルカスケードの活性化、過酸化脂質の発生、DNAの酸化損傷が惹起され、肝腫瘍プロモーション作用が誘発されることが推測された。一方、NACはI3Cの肝腫瘍プロモーション作用を抑制したが、その抑制作用にはシグナルカスケードに対してI3Cが抑制的に作用するものと考えられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はCYP1Ainducerの肝発がんプロモーションにおける活性酸素種(ROS)ないし酸化ストレスの関与の解明を目的とし、米国でサプリメントとして使用されるインドール-3-カルビノール(I3C)及び胃酸分泌抑制剤オメプラゾール(OME)を用いて、ラット肝二段階発がんモデルでの解析を行った。I3C:I3C投与により、前がん病変マーカーのGST-P陽性巣が用量依存的に増加し、ミクロソームでの活性酸素、過酸化脂質(TBARS)、さらには酸化型DNAである8-OHdGの増加がみられた。網羅的遺伝子解析では、Cypla1と共にCyp1a2,Cyp1b1が増加し、芳香族炭化水素受容体AhRによる誘導が認められた。活性酸素除去に関与する第二相酵素遺伝子群の増加も認められたが、TBARS及び8-OHdGの増加がみられていることから、異常な酸化ストレスの増大が示唆された。また、細胞増殖や遺伝子損傷を示唆する知見もみられたことから、I3Cによる酸化ストレスの多岐にわたる影響が考えられた。以上の内容は、国際誌Toxicologyに掲載受理されている。OME:ラット肝二段階発がんモデルを用いて、OMEの発がんプロモーション作用の有無及びその作用機序を解析した。その結果、OME 276mg/kg投与群で、GST-P陽性巣の増加が認められ、OMEがプロモーション作用を持つことが明らかになった。マイクロアレイ解析及びReal-time RT-PCR解析では、Ahr gene batteryであるCyp1a1、Cyp1a2、Ugt1a6及びNF-E2-related factor 2に制御されるGstm1,、Gpx2等の発現増加が認められ、脂質過酸化の指標であるTBARS測定においても有意な増加が認められたことから、そのプロモーション機序には酸化ストレスの関与が考えられた。しかし、ミクロソームROSが減少し、8-OHdG測定においても変化が認められず、ミクロソームを発生源としたROSは関与しない可能性が示唆された。本検討では、Mycの増加が認められ、Raf-1、MEK2の増加が認められたことから、OPZは脚キナーゼを介して細胞増殖活性を高め、その結果として肝腫瘍プロモーションに関与した可能性が示唆された。CYPIA誘導剤は、代謝過程において活性酸素種(ROS)を誘導し、酸化ストレス亢進による肝腫瘍プロモーション作用を示すことが報告されている。本年度は、CYPIA誘導(Indole-3-carbinol: I3C)投与での肝腫瘍プロモーション作用が、抗酸化物質(N-acetyl-L-cystein: NAC)を併用投与した時に抑制されるか否かを検討した。動物種は雄性F344ラットを使用し、投与方法として0.5%I3C単独混餌投与群、さらに0.3%NACの飲水投与を施した併用投与群を設けた。投与期間は8週間とした。NACは、生体内抗酸化物質であるグルタチオンの前駆体であり、臨床的にはアセトアミノフェン急性肝障害に対して処方されている。併用投与の結果、前がん病変マーカーであるGST-P陽性細胞巣がI3C単独群に比較し減少した。realtimeRT-PCR解析によりのCyp1a1の発現量を比較したところ、発現量に有意差は認められず、ミクロソーム画分のROS産生においても変化はみられなかった。しかしながら、抗酸化応答遺伝子群であるNrf2・genebatteryのNqo1、Gpx2およびMe1はNACの投与により減少した。以上のことから、NAC投与によりROSが捕捉され、酸化ストレスが減少したことが示唆された。

しかしながら、ゲノム中の8-OHdGは減少せず、陰性対照群と比しても増加したままであった。以上のことから、NACは13Cの肝腫瘍プロモーション作用を抑制したが、その抑制作用にはDNAへの酸化損傷よりもシグナルカスケードに対して挿制的に作用するものと考えられた。今回の実験成績は、I3CのようなCYPIA誘導剤の肝発癌における酸化ストレスの関与を理解する上で、重要な知見を提供し得るものと考えられた。CYP1A誘導と腫瘍プロモーション作用との関係をより明確に示すため、ラット二段階発がんモデルを用いて、0、0.25、0.5ないし1.0%のインドール-3-カルビノール(I3C)を9週間混餌投与した。GST-P陽性巣の発生率は、濃度依存的に増加し、Cyp1a1の誘導作用も増加し、Nrf2-gene batteriesの誘導が生じた。過酸化脂質の指標であるTBARSや酸化DNAマーカーである8-OhdGの増加が認められた。これらの成績は、I3CはCYP1Aに起因した酸化ストレスを引き起こしていることを示唆するものである。次に、酸化ストレスの亢進による肝腫瘍プロモーション作用を検討するため、I3C投与に加えて抗酸化物質を併用投与した場合の影響を検討した。抗酸化物質としてはN-acetyl-L-cystein(NAC)を使用した。I3Cは0.5%の混餌投与で、NACは0.3%の飲水投与とした。併用投与の結果、GST-P陽性細胞巣がI3C単独群に比較し減少した。real time RT-PCR解析ではCyp1a1の発現量に有意差は認められず、ミクロソーム画分のROS産生においても変化はみられなかった。しかし、Nqo1、Gpx2およびMe1はNACの投与により減少したことから、NAC投与によりROSが捕捉され、減少したことが示唆された。以上の成績より、I3Cには肝腫瘍プロモーション作用があることが示され、その機序としては、ROS産生により酸化ストレスが生じ、その結果としてシグナルカスケードの活性化、過酸化脂質の発生、DNAの酸化損傷が惹起され、肝腫瘍プロモーション作用が誘発されることが推測された。一方、NACはI3Cの肝腫瘍プロモーション作用を抑制したが、その抑制作用にはシグナルカスケードに対してI3Cが抑制的に作用するものと考えられた。肝腫瘍プロモーション作用の機序として、CYPIA由来の酸化ストレスの関与を示すことができたが、その酸化ストレスの影響には、DNAよりもシグナルカスケードへの依存の方が高い可能性が示唆され、酸化ストレスによる肝腫瘍プロモーション作用の発現機序をさらに明確にすることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までは、肝腫瘍が促進される背景的な特徴を肝臓という臓器単位で包括的に解析する方法を選択してきた。その結果から、シグナルカスケードの関与が示唆されたが、本解析結果は、将来的な意義としては酸化ストレスマーカー等の臨床的側面から大いに評価されうるものである。一方、より基礎的な創薬ターゲットという観点で鑑みた場合、各々の腫瘍の解析もまた重要な一面である。従って、次年度はI3Cにより誘発された個々の腫瘍への解析を中心として研究を発展させていきたい。
心筋細胞の損傷・修復過程とその修飾因子

心筋細胞におけるイノシトールリン酸(PI)代謝を介する細胞膜受容伝達機構にGTP結合蛋白質が関与することや,本機構が血管平滑筋細胞の増殖に関与することを明らかにした.また,線維芽細胞において血小板由来細胞増殖因子や線維芽細胞増殖因子による細胞性癌遺伝子c-fosとc-nyc遺伝子の発現にPI代謝を介する受容体伝達機構が関与することを解明した.Ca依存性プロテアーゼは,心筋虚血の初期にトロポニンや乙板を選択的に分解することを報告し,また, CANP阻害薬を開発し,これにより虚血心筋の初期の変性,壊死を一次的に阻止できることを明らかにした.心筋虚血での血流再開時障害の主因として脂質過酸化反応が考えられているがその発生部位は, NADH dehydragenaseに2ケ所とC_0O_<10>-チトクロムb領域に1ヶ所あることが明らかとなった.また,虚血状態での不整脈発生の要因として脂肪酸中間代謝体が注目されているが,虚血部心筋で急増するリゾフォスファチディールユリンは膜の静止電位の維持に最も重要な内向き整流特性を持つ外向きK「電流を個々のイオンチャネルのコンダクタンスを減少させることにより阻害すること,また,異常自動能は細胞内Ca^<2+>濃度増加に基づく誘発活動であることを明らかにした.心筋培養系にて,リポキシゲナーゼの基質になりうる不飽和脂肪酸であるアラキドン酸やリノール酸は心筋壊壊を誘発したが,基質となり得ない不飽和脂肪酸であるオレイン酸や,飽和脂肪酸であるパルミチン酸やステアリン酸に壊壊効果はなかった.心筋細胞障害モデルとしての心筋症ハムスターでの心筋細胞表面膜には骨格筋と同様50万以上の高分子蛋白質を認め,心筋崩壊の機構に関与している可能性が考えられる.ウイルス性心筋炎実験モデルを用いた研究により,心筋内に主としてヘルパーT細胞が浸潤し,また,未梢血でもヘルパーT細胞の変動が主であることが明らかとなった.心筋細胞におけるイノシトールリン酸(PI)代謝を介する細胞膜受容伝達機構にGTP結合蛋白質が関与することや,本機構が血管平滑筋細胞の増殖に関与することを明らかにした.また,線維芽細胞において血小板由来細胞増殖因子や線維芽細胞増殖因子による細胞性癌遺伝子c-fosとc-nyc遺伝子の発現にPI代謝を介する受容体伝達機構が関与することを解明した.Ca依存性プロテアーゼは,心筋虚血の初期にトロポニンや乙板を選択的に分解することを報告し,また, CANP阻害薬を開発し,これにより虚血心筋の初期の変性,壊死を一次的に阻止できることを明らかにした.心筋虚血での血流再開時障害の主因として脂質過酸化反応が考えられているがその発生部位は, NADH dehydragenaseに2ケ所とC_0O_<10>-チトクロムb領域に1ヶ所あることが明らかとなった.また,虚血状態での不整脈発生の要因として脂肪酸中間代謝体が注目されているが,虚血部心筋で急増するリゾフォスファチディールユリンは膜の静止電位の維持に最も重要な内向き整流特性を持つ外向きK「電流を個々のイオンチャネルのコンダクタンスを減少させることにより阻害すること,また,異常自動能は細胞内Ca^<2+>濃度増加に基づく誘発活動であることを明らかにした.心筋培養系にて,リポキシゲナーゼの基質になりうる不飽和脂肪酸であるアラキドン酸やリノール酸は心筋壊壊を誘発したが,基質となり得ない不飽和脂肪酸であるオレイン酸や,飽和脂肪酸であるパルミチン酸やステアリン酸に壊壊効果はなかった.心筋細胞障害モデルとしての心筋症ハムスターでの心筋細胞表面膜には骨格筋と同様50万以上の高分子蛋白質を認め,心筋崩壊の機構に関与している可能性が考えられる.ウイルス性心筋炎実験モデルを用いた研究により,心筋内に主としてヘルパーT細胞が浸潤し,また,未梢血でもヘルパーT細胞の変動が主であることが明らかとなった.
金属ポリヒドリドクラスターによる窒素およびアンモニアの活性化と触媒反応の開発

本研究では,一連の金属ポリヒドリドクラスター錯体を用いて,窒素分子およびアンモニアの不活性小分子の活性化に取り組んできた。窒素分子の最高被占軌道(HOMO)とその最低空軌道(LUMO)のエネルギー差は大きく、一般的にそれらの軌道と遷移金属錯体との相互作用を誘起することは難しい。そこで、窒素分子と相互作用するクラスター錯体の合成を目的として,様々な電子状態を有する四核ルテニウムポリヒドリド錯体の合成に取り組んだ。これまでにCp^*とCp基を有する一連の四核ルテニウムヘキサヒドリド錯体(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_6(n=0,1,2,3,4)の合成法が確立されている。そこで,それらと種々の還元剤との検討を行い,アニオン性錯体の合成に取り組んだ。その結果,KHおよび18-crown-6の存在下で加熱することで,アニオン性ペンタヒドリド錯体[(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_5][K(18-crown-6)](n=2,4)が得られることを見出した。一連の四核ルテニウムヘキサヒドリド錯体(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_6(n=0,1,2,3,4)とプロトン酸との反応ではジカチオン性オクタヒドリド錯体[(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_8](BF_4)_2(n=0)またはジカチオン性ヘキサヒドリド錯体[(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_8](BF_4)_2(n=1,2)が得られることを明らかにした。また、ヘキサヒドリド錯体(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_6(n=0,1,2,3,4)は脱水素によって、テトラヒドリド錯体((Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_4(n=0,1,2,3,4)を与えることを見出した。これらテトラヒドリド錯体は,対応するヘキサヒドリド錯体よりも低い電子状態を有し,水素分子の脱離によってもHOMOおよびLUMOが大きく変化することを見出した。本研究の成果は,金属クラスター錯体を用いた窒素分子の活性化に関して重要な知見を与えるものである。本研究では、一連の金属ポリヒドリドクラスターを用いて、アンモニアおよび窒素分子の不活性小分子の活性化に取り組んできた。その結果、同種のルテニウムのみから成る三核ルテニウムクラスターを用いることで、アンモニアのN-Hが切断されることを見出した。特に三重架橋オキソ錯体が水分子を脱離することで、アンモニアに対する高い活性化能を発現することを明らかにしてきた。本年度では、ルテニウムおよびオスミウムからなる異種金属ポリヒドリドクラスターを新規に合成して、それらがルテニウムのみから成るクラスターと比べてアンモニアに対して高い活性を示すことを明らかにした。Ru_2Osクラスターはすでに合成手法が確立されていたので、RuOs_2クラスターおよびOs_3クラスターの合成に取り組んだ。RuOs_2クラスターは単核ルテニウムメトキソ錯体と二核オスミウムテトラヒドリド錯体を水素圧下でカップリングすることで合成した。これに対してOs_3クラスターは、単核オスミウムペンタヒドリド錯体とカチオン性二核オスミウムペンタヒドリド錯体との脱水素カップリングによって得た。一連のルテニウムおよびオスミウムから成る三核クラスターに酸素原子を導入するため、種々の酸化剤との反応を検討した結果、等量のtert-ブチルヒドロペルオキシドを添加することで、それぞれの三重架橋オキソ錯体が高収率で得られることを見出した。得られたオキソクラスターとアンモニアとの反応を検討したところRu_3<Os_3<Ru_2Os<RuOs_2の順にアンモニアとの反応が促進されることが明らかになった。本年度の研究によって、異なる金属を組み合わせることで、同種の金属中心のみでは為し得ないアンモニアの活性化能を発現することに成功した。その結果,KHおよび18-crown-6の存在下で加熱することで,アニオン性ペンタヒドリド錯体[(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_5]

[K(18-crown-6)](n=2,4)が得られることを見出した。一連の四核ルテニウムヘキサヒドリド錯体(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_6(n=0,1,2,3,4)とプロトン酸との反応ではジカチオン性オクタヒドリド錯体[(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_8](BF_4)_2(n=0)またはジカチオン性ヘキサヒドリド錯体[(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_8](BF_4)_2(n=1,2)が得られることを明らかにした。また、ヘキサヒドリド錯体(Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_6(n=0,1,2,3,4)は脱水素によって、テトラヒドリド錯体((Cp^*Ru)_<(4-n)>(CpRu)_nH_4(n=0,1,2,3,4)を与えることを見出した。これらテトラヒドリド錯体は,対応するヘキサヒドリド錯体よりも低い電子状態を有し,水素分子の脱離によってもHOMOおよびLUMOが大きく変化することを見出した。本研究の成果は,金属クラスター錯体を用いた窒素分子の活性化に関して重要な知見を与えるものである。
近世日本の産物データを用いた動植物の分布域に関する地理情報の基礎的研究

申請者はこれまで東北地方の産物データの収集に努めてきた。岩手県と山形県の産物データのデータベース(以下、DB)が完成した最終年度は、そのDBから山形県の山菜情報を抽出し、その種類と利用に関する分析を報告した。山形県の場合、産物データとして1「羽州庄内領産物帳」(酒田光丘文庫蔵)、2「米沢産物集」(市立米沢図書館蔵)3「松竹往来」(鶴岡市立郷土資料館)があげられる。13の産物データに記載の山菜の種類は122種、2122種、368種である。従来、前近代の山菜利用については救荒書などによって言及されることが多く、その場合、実際の利用の可否を問うことは難しかったが、これらの資料は当時の藩領の人々が実際に食用資源として利用していた山菜にあたる。そこにはツクシ・オオバコ・イタドリ・セリ・ナズナ・スベリヒユなど、人里近くで手軽に採取できるよう山菜が目につく。これらの山菜の垂直分布では、集落とその近郊・水辺・畦畔→山林の縁→里山→深山→高地までの範囲で自生する山菜が列記される。ただし深山に自生の山菜は少ない。68種の山菜の多くは城下での入手容易性を基準として記載されたと考えられる。従来、山菜は近世では山村の自給自足的な側面の中で、近代以降は山村経済の外部性の中で議論されがちであったが、本研究から山村に限らない町場・平地の人々による山野の資源利用について検討する余地があることを指摘できる。申請者は以上の内容を東北地理学会(2018)やG空間EXPO2017などで発表した。本研究は、『諸国産物帳』および各地の産物データの資料的特徴や地理情報を明らかにすることを目指した地理学的研究である。1735年に幕府は各藩に産物帳の作成を命じ、提出させている。幕府に集められた産物帳がその後集約されたかは定かでなく、産物帳そのものの所在も不明であるが、各地にはその際に作成された産物帳の写しが残されている。そこには、当時の産物として認識されていた動植物(海藻)・昆虫などが記載されている。本研究は、こうした地方に残された産物帳を利用し、最終的には日本における過去の動植物の分布範囲を復元することで、近年進行してきた地球規模の環境改変の広がりやその強度を知るための空間データとして供することを企図している。このため、平成27年度は【各地の産物データの所在調査と地理情報の導出】を行った。まず、科学書院から復刻された『諸国産物帳集成』を購入し、これまでよく知られている各地の『諸国産物帳』の特徴を把握した。とくに重視したのは、産物の種類および産物の産出地の有無である。次に『諸国産物帳集成』には含まれていない各地の産物データの所蔵調査にあたった。まずは山形県内で行った。その中で注目されたのが1山形県立博物館教育資料館、2酒田市光丘文庫および3市立米沢図書館である。1には近世の教科書である「往来物」のうち、地理科に分類されるものが11点所蔵されている。また、2には庄内の産物をとどめた「松竹往来」「庄内往来」が、3には「米沢産物集」が残されている。前2者は『諸国産物帳』とは無関係であるが、当時の地域の特産物をとどめている。また、後者は幕府に提出した産物帳の写しである。まずは、これらについて産物と産出地についてデータベース化を試みた。27年度に予定していた秋田県・岩手県については、いまだ所蔵調査ができていないため。それは27年度に行った山形県内所蔵の前近代における産物に関する資料が分散して現存し、またその解読も容易でないためである。本研究は18世紀に全国同一基準で作成された『諸国産物帳』と各地に残る個別の産物データの資料的特徴や地理情報を明らかにすることを目指した地理学的研究である。1735年に幕府は各藩に産物帳の作成を命じ、提出させた。幕府に集められた産物帳がその後集約されたかについては定かではなく、産物帳そのものの所在も不明であるが、各地にはその際に作成された産物帳の写しが残されている。そこには当時の産物として認識されいた動植物(海藻)・昆虫などが記載されている。本研究はこうした地方に残された産物帳を利用し、そこに記載された動植物の概要を明らかにしたうえで、最終的には、日本における過去の動植物の分布範囲を復元することで、近年進行してきた地球規模の環境改変の広がりやその強度を知るための空間データとして供することを企図している。今年度は、明治初期の岩手県管轄地誌(全15巻)を入手し、研究に利用している。これらは明治初期の岩手県内全村について、村単位で、田畑荒地等の面積・貢租・人口・馬牛数とあわせて産物が記されている。これらをデータベース化し、現在、産物の種類と、各村の生産性との関連を分析している状況である。また山形県の庄内地方の産物を列記した「羽州領内産物帳」および「出羽国風土略記」、さらに「米沢産物集」については、データベース化が終了し、現在、各産物の現在の名称やその産地の特定を進めている。とくに「米沢産物集」については、米の品種が早稲・中稲・晩稲の別にしたがって記載があり、先行研究で指摘されていた近世日本における早稲ー少、晩稲ー多という構図が当てはまるのか検討している。

28年度に行った岩手県の産物に関する調査に時間を要し、またようやく入手できた岩手県管轄地誌のデータ量が膨大であり、かつ、データ入力の項目も多く、データベースの作成に時間を要したためである。本研究は、近世期の動植物の分布域復元を最終目的とし、各種産物データの資料的特徴および地理情報を明らかにする地理学的な基礎研究である。江戸時代中頃より国内の各地では官撰・私撰に問わず多様な地誌や産物帳が作られ、それらには当時、地域の産物として認識されていた植物・動物・鉱物が記載されている。その中には、現在、当該地で生息(自生)が確認できない動植物が含まれている。18世紀に全国同一基準で作成された『諸国産物帳』と各地に残る個別の産物データとを組み合わせ、近世における動植物の生息(自生)範囲を広域的に復元できれば、近年進行してきた環境改変の広がりを照射させる有益な空間データとなりうる。地球規模の気候変動や地球温暖化が、動植物の生息域や生態系にどのような影響を与えているのかといった課題は、IPCCの報告書にみるとおり喫緊の世界的な関心事となっている。地理学の分野でも気候変動が生態系に及ぼす影響についての研究は依然として多い。こうした使命感の中で本研究に着手した。平成29年度は、岩手県における『明治前期岩手県管轄地誌』を入手した。この資料は、明治初期に、岩手県の全市町村ごとの、人口・耕地面積・家畜数および産物が記載されている。そこで、これらのデータベースの作成を進めた。同時にこの資料に記載の産物の特徴について検討した。その結果、気仙郡綾里村の「ヒロハクサフジ」は、現在の岩手県レッドデータに位置付けられ、絶滅危惧増大の種に位置付けられている。また、和賀郡田代村の「テン」は現在では生息数激減が指摘されている。このように、上記資料で現在と分布が異なるもの、あるいはその生態が環境改変との関連で特徴的である動植物の抽出を行い、その分布域の比較を行っている。産物の名称が、現在と異なる場合、植物辞典等には掲載されていない場合が多く、方名(現地での呼び名)での同定が求められる。方名で動植物を特定する場合は、同時代および近い時代の民俗調査報告などを参考にすることで解決されるが、それに想定以上に時間を割かれたためである。申請者はこれまで東北地方の産物データの収集に努めてきた。岩手県と山形県の産物データのデータベース(以下、DB)が完成した最終年度は、そのDBから山形県の山菜情報を抽出し、その種類と利用に関する分析を報告した。山形県の場合、産物データとして1「羽州庄内領産物帳」(酒田光丘文庫蔵)、2「米沢産物集」(市立米沢図書館蔵)3「松竹往来」(鶴岡市立郷土資料館)があげられる。13の産物データに記載の山菜の種類は122種、2122種、368種である。従来、前近代の山菜利用については救荒書などによって言及されることが多く、その場合、実際の利用の可否を問うことは難しかったが、これらの資料は当時の藩領の人々が実際に食用資源として利用していた山菜にあたる。そこにはツクシ・オオバコ・イタドリ・セリ・ナズナ・スベリヒユなど、人里近くで手軽に採取できるよう山菜が目につく。これらの山菜の垂直分布では、集落とその近郊・水辺・畦畔→山林の縁→里山→深山→高地までの範囲で自生する山菜が列記される。ただし深山に自生の山菜は少ない。68種の山菜の多くは城下での入手容易性を基準として記載されたと考えられる。
言語・行為・志向性-現代哲学の主要概念の歴史的・体系的再吟味への-視角-

本研究は,言語・行為・志向性と云う哲学の基礎的概念の連関の把握を分析,哲学・現象学・解析学等の主要な現代哲学の立場からの考察を通じて行い,更に歴史上の諸哲学理論の再検討への適用を目的としている.最終年度に当り,研究全体を総括すべく,以下の三点に留意した.(1)現代哲学の諸立場の個々の成果の成果の間に可能な接点を見出すと云う当初からの課題を更に広範囲に推進する.(2)上記の概念を巡る哲学史研究を,特に「志向性」概念に関する中世以降の思索展開との連関に於て,行う.(3)上記の概念の周囲の諸概念をも含めて,連関の様相を見る.以上の研究方針に基づき,具体的には次の研究成果を達成した.研究代表者渡辺は,主として現代の諸哲学,例えば構造主義,解釈学,分析哲学,現象学等の相互関係を吟味検討した.研究分担者坂部は,西欧哲学の概念史的研究・日本語の解釈学的分析・日本の哲学思考の伝統の再検討による問題への接近を試みた.分担者松永は,行為の概念が典型的なものから境界的なものへ拡張される際の論理を態度や姿勢の概念に於て検討した.分担者武笠は,意図的行為を巡る前年度の研究成果を応用し,意志薄弱の概念の正当化と云う伝統的問題の解決を試みた.分担者菊地は,ヘーゲルの弁証法をカントのアンチノミー論との関係から解釈する作業に着手した.これら研究成果を各自著書・研究室紀要・雑誌論文等の形で公表し,併せて研究会に於ける討論によって相互啓発を行い,各自の研究の独創性を深めるべく努めた.研究成果報告書に総括する様に,哲学研究に於いては安易な協同や総合はなく,短期間の研究といえどもその総合は歴史の手に委ねる他はない.具体的問題での各自の成果という鏡に体系的総合の予兆が映ずる様を以て,本研究の最終成果としたい.本研究は,言語・行為・志向性と云う哲学の基礎的概念の連関の把握を分析,哲学・現象学・解析学等の主要な現代哲学の立場からの考察を通じて行い,更に歴史上の諸哲学理論の再検討への適用を目的としている.最終年度に当り,研究全体を総括すべく,以下の三点に留意した.(1)現代哲学の諸立場の個々の成果の成果の間に可能な接点を見出すと云う当初からの課題を更に広範囲に推進する.(2)上記の概念を巡る哲学史研究を,特に「志向性」概念に関する中世以降の思索展開との連関に於て,行う.(3)上記の概念の周囲の諸概念をも含めて,連関の様相を見る.以上の研究方針に基づき,具体的には次の研究成果を達成した.研究代表者渡辺は,主として現代の諸哲学,例えば構造主義,解釈学,分析哲学,現象学等の相互関係を吟味検討した.研究分担者坂部は,西欧哲学の概念史的研究・日本語の解釈学的分析・日本の哲学思考の伝統の再検討による問題への接近を試みた.分担者松永は,行為の概念が典型的なものから境界的なものへ拡張される際の論理を態度や姿勢の概念に於て検討した.分担者武笠は,意図的行為を巡る前年度の研究成果を応用し,意志薄弱の概念の正当化と云う伝統的問題の解決を試みた.分担者菊地は,ヘーゲルの弁証法をカントのアンチノミー論との関係から解釈する作業に着手した.これら研究成果を各自著書・研究室紀要・雑誌論文等の形で公表し,併せて研究会に於ける討論によって相互啓発を行い,各自の研究の独創性を深めるべく努めた.研究成果報告書に総括する様に,哲学研究に於いては安易な協同や総合はなく,短期間の研究といえどもその総合は歴史の手に委ねる他はない.具体的問題での各自の成果という鏡に体系的総合の予兆が映ずる様を以て,本研究の最終成果としたい.本研究は、現代哲学の基礎的な概念である言語・行為・・志向性について、現代の主要な哲学的な立場である現象学,解釈学,言語分析等から考察を試みるとともに、それらを哲学史上の諸成果との対比の下に再検討を行い、それら諸概念の有機的連関を把握することを目的としている。本年度は、特に次の諸点に重点をおいて研究を進めた。1.従来の哲学史研究では見逃されていた、或いは充分に解明されないままに来た側面をできる限り幅広く発掘する。2.現代の主要な哲学的な立場或いは方法相互の新たな接点の可能性を探る。3.以上2点の成果を踏まえて、言語・行為・志向性諸概念間の有機的連関の把握を一歩深める。以上の研究方針に基づいて、具体的には次のような研究成果を達成した。研究代表者渡辺は、1.フレーゲとフッサールにおける言語・志向性の比較、2.フッサールの生活世界概念の究明、3.ヘーゲルにおける行為の構造を解明した。研究分担者坂部は、「こころ」の語の解釈学的分析において一定の成果をあげ、また18世紀のドイツ哲学における言語論の展開の研究を進めた。松永は、行為の概念を、行為から発生したテキストの概念から逆照射することにより明晰なものへと仕上げるべく努めた。武笠は、行為論の現代の主要理論の内実と相互関係を解明し、意図的行為の説明の二形式の統一的把握をアリストテレスの付則性概念の援用によって試みた。菊地は、ヘーゲル哲学における言語の問題を、経験・認識・行為の観点から考察するとともに、弁証法の成立根拠の解明を言語の観点から試みた。これらの研究成果を各自

雑誌論文等の形で公表するとともに、研究者相互の討論を行い、歴史的体系的な考察の総合を図ってきた。また、本研究者を中心とした研究会も適宜取り行い、本研究課題をめぐる学問的交流の活発化にも努めた。
新規半導体レーザーの開発と軟組織への応用

我々は波長405nm半導体レーザーの臨床応用を目標として、特に軟組織に応用した際のレーザーのエネルギーと組織の反応との関係を中心に、基礎的データを収集してきた。405nm半導体レーザーの軟組織における蒸散効率を調べたところ、マグロの身を用いたinvitroの実験では、低出力でも高い切開能力や凝固能力を持ち、また僅かの炭化層しか形成しないという優れた利点を持つことがわかった(Laser Physics Lettersに報告)。またラットの舌・肝臓に本レーザーを照射したところ、生体においても高い蒸散力を示すだけでなく、高い止血力を示すことがわかった(論文投稿中)。また本レーザーによる切開創の治癒過程を、動物を用いて病理組織学的に検索を行っている。一方で、我々は軟組織手術に際して、より生体に安全で効果的なレーザーの使用法を模索してきた。表在性の口腔病変をレーザーで切除や蒸散を行う際に、あらかじめ液性の薬剤を病変周囲に注入する方法を導入した。その研究成果を海外誌Lasers in Medical Scienceに報告し、掲載された。平成20年度第19回レーザー歯学会総会・学術大会、11th Meeting of the World Federation for Laser Dentistry(7/28-30香港)学会発表を行った。また体積の大きな口腔領域の血管病変の治療法の一つとして、レーザーによる組織内照射法を導入した。この方法は病変内にファイバーを導入し内部よりレーザー照射を行うため、深部病変まで効果的に治療することができた。これらの術式と成果を海外誌Oral Surg Oral Med Oral Pathol OralRadiol Endodに報告し、掲載された。これらの術式は405nm半導体レーザーの臨床応用の際に有効な活用法として期待できる。今後も引き続き405nm半導体レーザーの性能解析を行っていく予定である。我々は波長405nmをもつ半導体レーザーが、臨床における多種多様な軟組織疾患に有効に応用できるか判断するために、軟組織に応用した際の組織学的変化、レーザー照射時の熱状況などの基礎データを収集し、その上で生体を用いて影響を調べ、将来、臨床に応用できるように一連の研究を開始した。まず波長405nm紫色半導体レーザーの軟組織における蒸散効率を調べた。In vitroの実験で、種々のファイバーを用い、固定照射、スキャン照射を行い、蒸散量、切開深さ、切開幅さらに凝固変性層の幅を調べ、同時に組織学的評価を行った。また、熱の影響を、サーモグラフィーを用いて調べた。全ての照射条件を検討し、熱の温度上昇が少なく、蒸散効率のいい照射条件を得ることが目的である。,その結果、本レーザーは低出力でも高い切開能力や凝固能力を持ち、また僅かの炭化層しか形成しないという優れた利点を持つことがわかった。これらの研究成果の一部はLaser Physics Lettersに発表、掲載された。また一方で、我々は軟組織手術に際して、より生体に安全で効果的なレーザーの使用法を模索してきた。表在性の口腔病変をレーザーにより切除や蒸散を行う際に、あらかじめ液性の薬剤を病変周囲に注入する方法を併用することで、より手術が安全に行うことができ、さらに生体への熱障害のリスクを下げることが可能ではないかと考えた。これらの手法の臨床応用とその研究成果は第19回レーザー歯学会総会・学術大会で学会発表を行い、またLasers in MedicalScienceに論文が掲載(現在はまだオンライン上)された。引き続き405nm半導体レーザーの特性の解析を行っている。

405nm半導体レーザーの軟組織における蒸散効率を調べたところ、マグロの身を用いたin vitroの実験では、低出力でも高い切開能力や凝固能力を持ち、また僅かの炭化層しか形成しないという優れた利点を持つことがわかった(Laser Physics Letters)。またラットの舌・肝臓に本レーザーを照射したところ、生体においても高い蒸散力を示すだけでなく、高い止血力を示すことがわかった(論文投稿中)。また本レーザーによる切開創の治癒過程を、動物を用いて病理組織学的に検索を行っている。一方で、我々は軟組織手術に際して、より生体に安全で効果的なレーザーの使用法を模索してきた。表在性の口腔病変をレーザーで切除や蒸散を行う際に、あらかじめ液性の薬剤を病変周囲に注入する方法を導入した。その研究成果を海外誌Lasers in Medical Scienceに報告し、掲載された。平成20年度第19回レーザー歯学会総会・学術大会に引き続き、11th Meeting of the World Federation for Laser Dentistry(7/28-30香港)学会発表を行った。また体積の大きな口腔領域の血管病変の治療法の一つとして、レーザーによる組織内照射法を導入した。この方法は病変内にファイバーを導入し内部よりレーザー照射を行うため、深部病変まで効果的に治療することができた。これらの術式と成果を海外誌Oral Surg Oral Med Oral Pathol oral Radiol Endodに報告し、掲載された。これらの術式は405nm半導体レーザーの臨床応用の際に有効な活用法として期待できる。今後も引き続き405nm半導体レーザーの性能解析を行っていく予定である
文化財に用いられた有機色材中の産地・経年劣化指標物質の探索とその構造決定

これまでの研究により,有機色材(特に染料)の主成分の分析から,いかなる材料が使われたか,即ち「材質」を明らかにすることができるが,微量副成分を明確にすることで色材の由来,例えば「産地」や「移動経路」などが明らかにすることができることを示してきた。さらに,この微量成分の構造を詳細に解析することで,上記に加えて劣化の程度あるいは経年を示す成分が存在しうることを明らかにしてきた。この目的のために試料採取量の微量化とともに構造不明の資料の構造決定を目指して,高速液体クロマトグラフ(HPLC)ー質量分析(MS)システムの構築とHPLC情報ならびに分取HPLCシステムを導入して微量成分の単離精製を行うための基本技術を確立し,文化財資料中に含まれる産地あるいは年代指標物質の構造決定手法を開発してきた。本年度は経年劣化物質の文化財資料からの入手に加えて大量入手手法として促進劣化を黄檗成分に応用し,構造未知物質X1とX2を得ることができた。これらは経年によって生成する酸化物質と同じであり,促進劣化によっても経年と同様に生じることを新たに見出した。これにより文化財資料からの指標成分抽出だけでなく,容易に人工的に酸化物質を得ることができることが明らかとなった。また,スチックラックのおける産地特定物質マーカーの特定により,産地特定にかかわる重要な物質を任意に選択することでアジア全般に分布するラック類の産地がほぼ特定することができることを明らかにした。本研究は微量成分の構造決定をHPLCだけでなく,質量分析と組み合わせて行うとともに,厳密な構造情報が得られる核磁気共鳴法(NMR)を導入することが最終的な目標である。NMR手法は質量分析手法よりも分析に対する物質量が多大であり,文化財資料からの抽出では大量の文化財資料の破壊が必要となる。そのため最終的には文化財資料を使うとしても,その予備検討段階では人工的にその指標物質を得る方法の確立がきわめて重要である。本年度は特にキハダ成分の分析に関して人工的に酸化物質が得られる方法が確立できた。これは今後の研究の進展が容易となる大きな成果であり,これをもとに分取HPLCをによる成分の分離精製手法を確立ことがきわめて容易となった。また,ラック成分についてはHPLCによる産地に関する指標物質が特定から構造情報へのアプローチが可能となった黄檗染繊維品の経年年代指標物質の単離と構造決定二つの経年指標となる未知物質X1とX2の正確な構造について,人工劣化物の抽出,成分分析,構造解析をNMRを用いて行う。これの結果に基づいて,文化財資料からの抽出物を用いてNMRで詳細に検討し,その由来と生成過程を明確にする。スチックラックのおける産地特定物質マーカーのHPLCーMSによる分析手法の確立ラック成分のHPLC-MS分析手法の確立とその構造情報の取得を目指し,分析条件の最適化を行う。これまで有機色材の分析において主たる成分の分析から,「何であるか」すなわち「材質」を明らかにするとともに,試料中の微量副成分を知ることで「何処のものか」すなわち「産地」が特定できることを示してきた。本研究では微量成分を詳細に分析することで上記に加えて劣化の程度あるいは経年を示す成分が存在しうることを明らかにした。また,試料採取量の微量化とともに構造不明の資料の構造決定を目指して,以下1と2を新たに導入し,文化財資料中に含まれる産地あるいは年代指標物質の構造決定手法を開発した。1HPLCと質量分析を直結したHPLCーMSシステムを構築し,HPLC情報と質量情報の同時取得の方法を確立した。2分取HPLCシステムを導入し,微量成分の単離精製を行うための基本技術を確立した。1は各種有機色材成分の同定と組成の次の二つの定量分析に応用した。【1】黄檗染繊維品の経年年代指標物質未知物質X1とX2に適用し,MSにより得られた質量数から経年によって酸化された物質と想定した。また,文化財資料として京都工芸繊維大学所蔵資料の分析を行い中から適宜選択し,実資料での有効性を明らかにした。【2】スチックラックのおける産地特定物質マーカーのHPLCによる分析手法として陽イオン交換手法による,ラック成分の分析手法を確立し,産地特定にかかわる重要な物質を特定した。2に関しては今年度備品として購入した高送液量ポンプを主体とする分取HPLCを導入し,分取HPLCの運用と分析HPLCからの移行のための基本的手法を確立した。それに対して微量副成分を単離生成する手法の確立と質量分析による分子量情報が極めて重要である。本年度は特にキハダ成分の分析に関してこの二つの手法のうちHPLC-MSによる分子量情報の取得に成功した。さらに分取HPLCを導入して成分の分離精製のための基本的な手法を確立することができた。これを運用することで構造未知物質の単離精製が可能となった。また,ラック成分についてはHPLCによる産地に関する指標物質を明らかにすることができた。今後,MSとの連携による構造情報へのアプローチが可能である。

さらに,この微量成分の構造を詳細に解析することで,上記に加えて劣化の程度あるいは経年を示す成分が存在しうることを明らかにしてきた。この目的のために試料採取量の微量化とともに構造不明の資料の構造決定を目指して,高速液体クロマトグラフ(HPLC)ー質量分析(MS)システムの構築とHPLC情報ならびに分取HPLCシステムを導入して微量成分の単離精製を行うための基本技術を確立し,文化財資料中に含まれる産地あるいは年代指標物質の構造決定手法を開発してきた。本年度は経年劣化物質の文化財資料からの入手に加えて大量入手手法として促進劣化を黄檗成分に応用し,構造未知物質X1とX2を得ることができた。これらは経年によって生成する酸化物質と同じであり,促進劣化によっても経年と同様に生じることを新たに見出した。これにより文化財資料からの指標成分抽出だけでなく,容易に人工的に酸化物質を得ることができることが明らかとなった。また,スチックラックのおける産地特定物質マーカーの特定により,産地特定にかかわる重要な物質を任意に選択することでアジア全般に分布するラック類の産地がほぼ特定することができることを明らかにした。本研究は微量成分の構造決定をHPLCだけでなく,質量分析と組み合わせて行うとともに,厳密な構造情報が得られる核磁気共鳴法(NMR)を導入することが最終的な目標である。NMR手法は質量分析手法よりも分析に対する物質量が多大であり,文化財資料からの抽出では大量の文化財資料の破壊が必要となる。そのため最終的には文化財資料を使うとしても,その予備検討段階では人工的にその指標物質を得る方法の確立がきわめて重要である。本年度は特にキハダ成分の分析に関して人工的に酸化物質が得られる方法が確立できた。これは今後の研究の進展が容易となる大きな成果であり,これをもとに分取HPLCをによる成分の分離精製手法を確立ことがきわめて容易となった。また,ラック成分についてはHPLCによる産地に関する指標物質が特定から構造情報へのアプローチが可能となった黄檗染繊維品の経年年代指標物質の単離と構造決定二つの経年指標となる未知物質X1とX2が検出されている。この二つの化合物はMSにより得られた質量数から経年によって酸化された物質と想定しているが,正確な構造については不明な点が残っている。文化財資料からの抽出物を用いて質量分析とNMRで詳細に検討し,その由来と生成過程を明確にする。構造決定のための純粋物質として単離する必要があるため,強制劣化による成分の取得と分取HPLCによる単離生成を行い,核磁気共鳴による構造決定に供する。スチックラックのおける産地特定物質マーカーのHPLCーMSによる分析手法の確立現在HPLCで最適化されている陽イオン交換分析手法はMS非対応であるため,ラック成分のHPLC-MS分析手法の確立とその構造情報の取得を目指し,分析条件の最適化を行う。黄檗染繊維品の経年年代指標物質の単離と構造決定二つの経年指標となる未知物質X1とX2の正確な構造について,人工劣化物の抽出,成分分析,構造解析をNMRを用いて行う。これの結果に基づいて,文化財資料からの抽出物を用いてNMRで詳細に検討し,その由来と生成過程を明確にする。
高等植物細胞における分子シャペロンの構造と機能

シロイヌナズナのミトコンドリアCpn10(AT1),プラスチドCpn10(AT2)のcDNAクローニングを行い、それを用いてN末端にヒスチジンタグを付けたAT1タンパク質及び,AT2タンパク質(トランジットペプチド部分を除いたもの)を大腸菌内で発現させ,ゲルろ過カラムクロマトグラフィー及びクロスリンク法によってオリゴマー構造を解析した.その結果AT1は7量体,AT2は4量体との結論を得た.7量体AT1はこれまでの結果に合致するが,4量体AT2はCpn60と結合し得るサイトを8個持つと考えられる.4量体AT2がCpn60と実際に相互作用しているかどうかは今後の研究に残されている.アンチセンスAT1cDNAを強制発現させたシロイヌナズナの形質転換体16系統について,導入したアンチセンスmRNA及び内在性のセンスmRNAの蓄積量を調べた.いずれの個体もアンチセンスmRNAの蓄積は見られたがそれに対応したセンスmRNAの著しい減少は見られなかった.それと同様にタンパク質レベルでも著しく変化したものは見られなかった形態,成長速度などの変化は通常の成育条件においては見られておらず,高温等の条件下でより詳細に調べる必要があると考えられる.また,センスAT1cDNA及びセンスAT2cDNAを過剰発現させた形質転換体はタバコを用いて作製した.どちらのコンストラクトでもいくつかの形質転換体においては,導入したタンパク質が多量に発現していることがイムノブロット解析により確かめられた.現在,高温耐性の影響を調べるためホモの系統を作製している.現在知られているシャペロニンの機能から,シャペロニンを導入した形質転換体では熱処理後の回復がより速やかに起こることにより高温耐性を獲得できるのではないかと考え,その可能性を追及している.シロイヌナズナのミトコンドリアCpn10(AT1),プラスチドCpn10(AT2)のcDNAクローニングを行い、それを用いてN末端にヒスチジンタグを付けたAT1タンパク質及び,AT2タンパク質(トランジットペプチド部分を除いたもの)を大腸菌内で発現させ,ゲルろ過カラムクロマトグラフィー及びクロスリンク法によってオリゴマー構造を解析した.その結果AT1は7量体,AT2は4量体との結論を得た.7量体AT1はこれまでの結果に合致するが,4量体AT2はCpn60と結合し得るサイトを8個持つと考えられる.4量体AT2がCpn60と実際に相互作用しているかどうかは今後の研究に残されている.アンチセンスAT1cDNAを強制発現させたシロイヌナズナの形質転換体16系統について,導入したアンチセンスmRNA及び内在性のセンスmRNAの蓄積量を調べた.いずれの個体もアンチセンスmRNAの蓄積は見られたがそれに対応したセンスmRNAの著しい減少は見られなかった.それと同様にタンパク質レベルでも著しく変化したものは見られなかった形態,成長速度などの変化は通常の成育条件においては見られておらず,高温等の条件下でより詳細に調べる必要があると考えられる.また,センスAT1cDNA及びセンスAT2cDNAを過剰発現させた形質転換体はタバコを用いて作製した.どちらのコンストラクトでもいくつかの形質転換体においては,導入したタンパク質が多量に発現していることがイムノブロット解析により確かめられた.現在,高温耐性の影響を調べるためホモの系統を作製している.現在知られているシャペロニンの機能から,シャペロニンを導入した形質転換体では熱処理後の回復がより速やかに起こることにより高温耐性を獲得できるのではないかと考え,その可能性を追及している.
高齢者・障碍者の居住の安定確保に資する住宅制度の構築と運用に関する研究

オランダの社会住宅部門は高齢者の居住の安定確保に大きな役割を果たしてきた。事業主体は、高齢者向けの住宅供給実績が豊富で、民間事業者に対する比較優位性をもち、ケア事業者と連携して、良質な高齢者向け住宅を、インフォーマルなケア環境の構築に配意して整備している。フランスでは虚弱化した高齢者の受け皿となる高齢者向け住宅が乏しく、社会住宅組織が近年、世代間協力を促す共同住宅など新たな居住モデルを開発している。両国は、虚弱高齢者を地域で支える、介護等に要する財政負担の持続可能性を追求するという方向性のもと、住宅の役割を重視し、社会住宅制度を活用して、高齢者等の居住の安心を支える地域住環境を整備している。国内外で関連する既往文献を収集し、以下の動向を把握した。1住宅統計調査結果から、フランスでは、高齢者が郊外の戸建住宅から都市の共同住宅へと向かっていることがわかった。この動きは、高齢者が加齢にともない必要なケアサービスやサポートのみならず、日常生活の利便性を重視していることを示唆している。2フランスではこれまで、要介護状態になると、老人ホームなどの施設に入所することが一般的であったが、高額所得者向けのものを除けば、その水準は高くはない。このため、可能な限り長く自宅にとどまることを指向する高齢者が多く、これを支援することが政策課題となっている。バリアフリー化はもちろんのこと、身体機能が虚弱化した段階で必要となる生活支援機能やケアサービスの確保が課題と捉えらえていることは日仏に共通する。3フランスの共同住宅には、民間のそれと社会住宅があるが、民間で高齢者住宅として注目されているのは分譲共同住宅である。社会住宅部門では高齢者の居住継続支援が課題となっている。社会住宅は低廉な家賃で利用できる住宅を供給しているという点で、低所得高齢者にとって、低水準の民間賃貸や老人ホームに対する有力な選択肢である。5社会住宅部門ではその一部で、高齢者向けのグループリビングを供給するという試みが行われている。その背景として、社会住宅制度の運用現場で、国に対する地方の役割が高まっていること、それが結果として柔軟な制度運用につながっていると推察される。7日本はフランスより早く公共住宅で高齢者対応を進めてきた。また民間によるサービス付高齢者向け賃貸住宅の供給を支援している。しかし、一部で試みられたコレクティブハウスなどの新しい住まい方提案は必ずしもうまくいっていない。また高齢者向けの分譲共同住宅については、これを積極的には推奨していない。1)フランス、オランダにおける高齢者・障碍者福祉の動向や特定層向け住宅の現状を探るため、文献調査及びステークホルダーへの聞き取り調査等を行い、次の5点を把握した。1オランダでは、2011年に社会住宅制度の運用規則が改定され、所得制限の対象外となった高齢者・障碍者向け住宅への関心が高まっている。また、2高齢者をめぐる医療、福祉制度の見直しがすすむなかで、在宅福祉を促進する動きが強まり、住宅とケアの連携方法や居住継続を担保する仕組みが探られている。他方、フランスでは、3居住者の高齢化に対応するための住宅改修が進みつつある。また、4自立高齢者の受け皿として、サービスコストを抑制する共助型の社会賃貸住宅の開発が試みられている。5一方で、1970年代以前に建設された高齢者向け施設への需要が、高齢者の長寿化・単身化を背景にして、近年、再び増大している。2)フランス、オランダ、日本の社会住宅制度の現状と課題を探り、次の3点を把握した。1公的支援・規制の対象となる社会住宅は、低所得高齢者の居住の受け皿として機能している。2とくに社会賃貸住宅のシェアが突出しているオランダの高齢者住宅の水準は他の2国より高い。オランダでは、ケアと住宅との連携というテーマに意欲的に取り組んでいる住宅協会が多数存在し、ケアサービスの拠点施設を包摂する要支援高齢者の住宅供給を行っている。3フランス、日本では、孤立高齢者の社会包摂と居住の安定確保が課題と認識されており、社会賃貸部門でもその改善を目指す取り組みが行われている。ただし、現状では高齢者の居住に適したアフォーダブルな賃貸住宅が乏しいなど、課題を有している。1)フランスでは2003年から都市再生事業と位置づける団地再生事業に力を注いでいる。その主要な対象となっているのが大規模な社会住宅団地で、雇用や教育、福祉課題を抱えている。事業では、住居の多様性を促進するため、既存の住棟の一部を除去し、跡地に持家や民間賃貸住宅を建設しているほか、そこに高齢者向け住宅を挿入し、多様な年齢層から構成される居住地へと再編している。こうした取り組みを通じて生み出されている高齢者向け住宅や団地居住者の高齢化に伴う高齢者対応住宅について把握した。あわせて、民間共同住宅の管理制度を比較検討した。オランダについては、認知症高齢者への対応を中心に、福祉サービス提供主体と住宅・施設供給事業者である住宅協会との連携実態を把握した。2)日本の公営住宅の実態について、兵庫県営住宅や公社賃貸住宅の実態に関する聞き取りを行い、公営住宅入居者に占める高齢者比率が継続的に上昇していること、住宅の設備や広さよりも住宅立地に対する選好性が高まっていること等を把握した。日本の場合、公的賃貸住宅ストックは、建て替え事業を契機とした集約化などの取り組みと連動して減少傾向にあるが、一方でこうした事業のなかで福祉拠点の整備がすすめられており、高齢者の居住の安定が高まっている。