hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同種造血細胞移植後ヒトヘルペスウイルス６脳炎の病態解析と発症予測

HHV-6脳炎は同種造血細胞移植後の予後不良の合併症である。移植早期の炎症と脳炎発症との関連について解析を行い、脳炎発症に繋がる病態の決定を目的とした。HHV-6脳炎発症20例を含む172例についてウイルス量とサイトカインの網羅的解析を行った。その結果HHV-6脳炎の発症にはウイルス量高値と特定のサイトカイン(IL-8, 10, 13, MCP-1, MIP-1b)が関係していた。脳炎発症例に絞った解析では髄液中ウイルス量と特定のサイトカイン(IL-5, -6, -8)が予後不良と関係していた。(結論)HHV-6脳炎の発症には高レベル再活性化のみでなく、サイトカインも関係する。HHV-6脳炎は同種造血細胞移植後のHHV-6再活性化に伴う予後不良の合併症である。HHV-6の再活性化は約半数の移植症例に観察されるにも関わらず、脳炎を発症するのはその一部である。HHV-6脳炎は生着前免疫反応や生着症候群が発症に先行することが多いことより、脳炎発症には再活性化のレベルのみでなく、特有の炎症状態が関連している可能性がある。移植早期の炎症状態と脳炎発症との関連に検討を行っている。現在までHHV-6脳炎発症例18例を含む移植症例170例について移植後早期(day 28以内)のHHV-6 DNA及び17種類のサイトカイン、ケモカインの動態について測定を行った。サイトカインの動態解析では脳炎発症例では非発症例に比較して一部の症例で発症一週間前にIL-6、IL-8、IL-10、IL-13、MCP-1、MIP1bのスパイク状の上昇が観察された。しかし上昇が全く見られない症例もみられ、サイトカインストームが発症に必須ではない可能性が考えられた(IL-6中央値83 pg/mL,範囲1.2-2713 pg/mL)。一方IL-6は発症例の重症度や予後に関連していた。すなわちpeak IL-6が中央値以上であった症例では5/9 (78%)が死亡し、一方中央値未満であった症例での死亡率は2/9 (22%)であった。HHV-6脳炎発症はHHV-6再活性化が原因であり、サイトカインは発症を誘発するというよりは発症例の病状を修飾している可能性が考えられた。[背景]HHV-6脳炎は同種造血細胞移植後の予後不良の中枢神経合併症である。HHV-6脳炎の発症には生着前免疫反応や生着症候群の関連が報告されており、HHV-6再活性化のみでなく、特有の炎症状態も脳炎発症に関連している可能性がある。本研究では移植早期の炎症状態と脳炎発症との関連について解析を行い、脳炎発症に繋がる病態を決定することを目的とした。[方法]HHV-6脳炎発症例20例を含む移植症例172例について移植後早期(day 28以内)のHHV-6 DNA及び17種類のサイトカインの動態について測定を行った。[結果]血漿HHV-6 DNA値に関し、HHV-6脳炎発症例のHHV-6 DNAは103,379 copies/ml,脳炎非発症例のHHV-6 DNAピーク値は1247 copies/mlであり脳炎発症例で有意に高値であった(p<0.001)。血漿サイトカインの解析では脳炎発症例では非発症例に比較してIL-8, -10, -13, MCP-1, MIP-1bが有意に高値であった。さらに脳炎発症例の髄液検体を用いてHHV-6脳炎が重症化(後遺症、脳炎死亡)した症例と非重症例の比較を行った。HHV6脳炎重症化例は髄液中HHV-6 DNA値が高値(463,396 copies/ml)であり、(P<0.001)、また髄液中IL-5, IL-6, IL-8が高値であった。[考察]移植後HHV-6脳炎発症には高レベルのHHV-6再活性化のみでなく、血漿IL-6, IL-8,マクロファージ関連のサイトカインが関係しており、脳炎の重症化には髄液HHV-6 DNA値、IL-6, IL-8が関係していることが示された。これらの結果は移植後早期の特有の免疫反応がHHV-6脳炎発症と関連するとの臨床所見と合致しおり、免疫抑制剤による制御が脳炎の予防や重症化を阻止出来る可能性を示した。(結論)HHV-

6脳炎の発症には高レベル再活性化のみでなく、サイトカインも関係する。HHV-6脳炎は同種造血細胞移植後のHHV-6再活性化に伴う予後不良の合併症である。HHV-6の再活性化は約半数の移植症例に観察されるにも関わらず、脳炎を発症するのはその一部である。HHV-6脳炎は生着前免疫反応や生着症候群が発症に先行することが多いことより、脳炎発症には再活性化のレベルのみでなく、特有の炎症状態が関連している可能性がある。移植早期の炎症状態と脳炎発症との関連に検討を行っている。現在までHHV-6脳炎発症例6例を含む移植症例100例について週1回day70まで採取された血漿を用いて、HHV-6 DNA及び17種類のサイトカイン、ケモカインの動態について測定した。移植後の血漿HHV-6 DNA陽性化の累積頻度は移植後day 70で62.7%であった。HHV-6脳炎はすべて血漿HHV-6 DNAのピークに一致して発症していた。HHV-6脳炎発症例(n=6)におけるHHV-6 DNA値の中央値は104,397 copies/mlで、非発症例は382 copies/mlであった(p=0.0004)。サイトカインの動態解析では脳炎発症例では非発症例に比較してIL-6、IL-8、IL-10、IL-13、MCP-1、MIP1bが有意に高値であり、特にIL-6は脳炎発症例で著明高値が示された(中央値, 1215 pg/ml vs 70.1 pg/ml, P=0.0007)。動態解析では、HHV-6脳炎発症例においては、脳炎発症の1週間前にIL-6の急激な上昇がみられ、引き続いてHHV-6 DNAが上昇し、脳炎を来すという共通した経過が確認された。HHV-6脳炎発症はHHV-6再活性化のレベルと、IL-6高値が関連すると考えられる。脳炎発症前のIL-6の上昇は、特有の炎症状態が脳炎発症に関連する可能性を示す。現在まで移植症例170例(うち脳炎発症例18例)について移植後早期のサイトカイン動態を既に測定している。また16例について、髄液中のサイトカインを測定を終了している。現在まで移植症例100例(うち脳炎発症例6例)について移植後早期(1-4週目まで)のサイトカイン動態を既に解析している。脳炎を来した症例における特異なサイトカイン動態については明らかとなりつつある。測定はほぼ終了しつつある。今後は追加症例の測定、データ解析(HHV-6再活性化、HHV-6脳炎発症に対するサイトカインの影響、髄液中サイトカインの評価)を行い、サイトカインストームが脳炎発症に与える影響について決定する。今後さらに症例を重ねる。厚生労働省班研究の前向き試験で集められた移植症例230例(うち脳炎発症6例)の週二回採取血漿が当方に保存されており、これらについて検討を行う。脳炎発症に先行する(脳炎を予測する)サイトカイン動態、その危険域、その背景などを明らかとしたい。移植症例の血漿について、BioPlexを用いたサイトカイン、ケモカイン測定、及び検体送付のための通信費(宅配運送)に主に用いられる。
粘膜免疫応答を誘導するDNAワクチンの開発

オーエスキー病ウイルスの表面糖蛋白gBを発現するプラスミドを構築した。これに市販のリポソームとコレラトキシンBサブユニットをアジュバントとして加えたワクチンをマウスに接種し、抗体応答および感染防御効果を調べた。鼻腔内にワクチンを接種したマウスの呼吸器分泌液中にgB特異IgA抗体が血清中にIgG抗体が検出された。これらのマウスの40%が致死量のウイルス攻撃に対して生残した。また、死亡したマウスでも生残時間の延長が認められた。一方、筋肉内にワクチンを接種したマウスでは、血清中にIgG抗体が検出されたが、呼吸器分泌液中には抗体が検出されなかった。これらのマウス全てがウイルス攻撃後、コントロールのマウス同様の経過で死亡した。gB遺伝子を組み込んだリコンビナントバキュロウイルスをマウスの鼻腔内に接種すると同様の抗体応答を誘導することが判明した。これらの成績はgBを動物の粘膜細胞に発現させるワクチンがオーエスキー病の予防に有効である事を示唆している。インフルエンザウイルス(A/Aichi/2/68)のヘマグルチニンを発現するプラスミドを構築した。これを用いてDNAワクチンの粘膜投与における抗CD40抗体または多重膜リボソームのアジュバント効果を検討した。CD40分子は抗原提示細胞の表面糖蛋白であり、これを刺激する事によって免疫応答を増強する事が期待された。抗CD40抗体を混合したワクチンを鼻腔内に接種したマウスの呼吸器分泌液中に特異IgG抗体が検出された。リポソーム単独をアジュバントとして用いた場合には抗体応答は認められなかった。インフルエンザウイルス、-A/Aichi/2/68(H3N2)のヘマグルチニン(HA)を発現するプラスミド(pCAAH)およびMHCclassII分子結合フレームにそのHA上のエピトーブを組み込んだポリペプチドがインターロイキン2(IL2)とのキメラ蛋白として発現するプラスミド(pCIL2H3)を構築した。これらのプラスミドをリボソームで被覆し、マウスの皮下あるいは鼻腔内に与えて、免疫応答を解析した。pCAAHを皮下に接種したマウスの血清中には、HA特異的IgG抗体が検出された。これらのマウスの呼吸器分泌液中には、血清から漏出したと思われるIgG抗体がわずかに検出されたが、IgA抗体は検出されなかった。一方、pCAAHを鼻腔内に接種たマウスの血清、呼吸器分泌液中の抗体は検出感度以下だった。これは鼻腔粘膜細胞へのプラスミドの導入の効率が低かったためと考えられる。pCIL2H3を接種したマウスでは、いずれも免疫応答は認められなかった。発言されるポリペプチドはIL2とのキメラ蛋白であるので細胞外に分泌され、B細胞に認識されるはずである。恐らく、抗原提示細胞への取り込みおよびClass分子との結合がうまく行われないため、ヘルパーT細胞を誘導できなかったのであろう。H1、H2、H3およびH5インフルエンザウイルスHA分子上のウイルス中和に関わるエピドーブとIL2が連続したキメラ蛋白として発現するプラスミドを構築した。そのキメラ蛋白をin vivoで発現させた。それぞれのエピトーブのアミノ酸配列をもつ合成ペプチドで免疫したマウスの血清を作成し、プラスミドから発現させたキメラ蛋白との反応性を調べた結果、キメラ蛋白は抗原性を保持してる事が判った。今後、より効率良くDNAを細胞に取り込ませる方法の検討と、キメラ蛋白多価ワクチンの効果を検討する。
希土類(III)ラセミ錯体の時間分解円偏光発光の研究

1。時間分解円偏光発光(TRCPL)分光法のシステム設計として,従来の位相検波方式にかわる光子計数方式でのCPL分光を試みた.この場合,PAR社に代るSRー320フォトンカウンタ-を別途予算で購入し,ボックスカ-機能によるゲ-トをかけたCPL信号の測定をアナログ信号として取り出すことに成功した、しかしマイクロコンピュ-タ-(APPL,E.II)へのGPーIBによるデ-タ-の取り込みの計画は不成功であり,現在TRーCPLは完成していない。これは現在の制御コンピュタ-(Apple II GS)が8ビットの6502CPUからなり,ソフトがすべて機械語で書かれているため,その解読と新しいソフトの開発には,かなり優れたソフトプログラマ-が必要とするのに,現在のスタッフが対応できなかったからである。今後の方向としては2台のGPーIB I/Fによるとりこみを進める必要がある,2。ラセミ錯体としてTb(III)(dpa)_3錯体等をとり,従来の位相検波方式での測定を試みたところ,365uw光励起の円偏光により,そのCPLスペクトルの生成を確認できた、しかし,さらに感度を上げるのは,ロックインアンプでは無理であり,上記1の完成が待たれる。そこで実験としては,ピユ秒でのPC法分光を進めている。3。研究はそれ故,単結晶RE(III)(UDA)_3錯体のCPLスペクトルの基礎研究へ発展させ,77Kでの鋭いCPL遷移をはじめて見いだし,これとTb(III)(edds)錯体との比較より,遷移の選択性を確立できた。また従来と同じく,Rh(III)(en)_3=Cr(III)での光学活性錯体にラセミCr(III)錯体をド-プした系でのCPLの誘起効果の出現の観測にも成功している。CPLと磁気円偏光(MCPL)とは互いに相補性がある。そこでラセミの各種フタロシアニン錯体のMCD/MCPLを測定し,励起状態の縮重が失われる事実を明らかにし,CPLーTRの新技科を示せた。1。3。
水道水中の強力な変異原物質MXの代謝・分解に関する研究

水道水を塩素処理した場合、トリハロメタンを含む多くの有機塩素系化合物が生成する。それらの中で難揮発性で強力な変異原物質である3-chloro-4-(dichloromethyl)5-hydroxy-2(5H)-furanone〔MX〕に注目して、その分解性を物理的、科学的、生物学的手法により検討した。その結果、MXを100°C、30分間加熱すると変異活性が消失すること、水溶液のphが6以上に上昇すると、変異活性が低下すること、SH基を分子内に有するシステインやグルタチオンを共存させると変異活性が瞬時に消失することを明らかにした。さらに、ラット肝ホモジネートや血清と接触させた場合に著しい変異活性の低下を観察した。各反応液について、UV吸収スペクトルおよび高速液体クロマトグラムの経時変化を検討したところ、MXが減少、または消失し、分解物や新たな縮合物が生成することを確認した。一方、MXの前駆体を明らかにする目的で20種の有機化合物を次亜塩素酸ナトリウムあるいは塩素水で塩素処理し、GC-MS法およびGC-LC法で検討したところ、フミン酸、フルボ酸の他、チロシン、クロロフイル、レシチンからMXが生成することを見い出した。現在、ラットにMXを投与した場合の各臓器中での経時変化等について検討している。
生物回路の設計原理に基づく合成生物学

生体分子ネットワーク中に埋め込まれている生物学的基本回路の構造と機能の関係(設計原理)を体系化して,合成生物学の基盤となるデータベースを構築した。それを基にして,基本回路の複合化システムである大腸菌中央代謝経路(解糖系+TCA回路+ペントースリン酸回路)の設計原理を解析して,それを合理的に設計するための遺伝子組換え戦略を提案した。物質生産の基盤である中央代謝経路を再設計することによって,エタノール発酵系や乳酸発酵系の生産性を向上させて,環境エネルギー問題に貢献する。生体分子ネットワーク中に埋め込まれている生物学的基本回路の構造と機能の関係(設計原理)を体系化して,合成生物学の基盤となるデータベースを構築する。それを基にして,基本回路の複合化システムである大腸菌中央代謝経路(解糖系+TCA回路+ペントースリン酸回路)の設計原理を解析して,それを合理的に設計するための遺伝子組換え戦略を提案することを目的とする。電子回路を含む工学システムが,目的の機能を設計するために基本回路を組み合わせるのと同様に,合成生物学の出発点は,生物学的基本回路を理解することである。ネットワークモチーフ(フィードフォワードループ,単入力モジュール,自己フィードバックループ)を含めて基本回路のいくつかの断片は提案されたが,体系的報告はなかった。生物合成の観点から,生物学的基本回路を探索して,その構造と機能の関係をデータベース化した。ネットワークモチーフは,転写調節ネットワークにおいて出現頻度の高い回路である。実際は,タンパク質相互作用,代謝物相互作用を含む多様な生物学的回路の存在が想定される。出現頻度に関わらず,特徴的構造や機能をもつ基本回路をすべて探索する。おもに微生物の基本回路を収集した。大腸菌中央代謝回路マップ(解糖系,TCA回路,ペントースリン酸回路とその酵素遺伝子発現を調節するネットワーク)を構築して,酵素遺伝子発現分布の変化を代謝ネットワークに統合する数学モデルを開発した。ネットワークモチーフ(フィードフォワードループ,単入力モジュール,自己フィードバックループ)を含めて基本回路のいくつかの断片は提案されたが,それは全体の一部にすぎない。出現頻度に関わらず,特徴的構造や機能をもつ基本回路を微生物から哺乳類まであらゆる生物から収集した。基本回路の組合せによって,多様な機能をもつ高次の生物回路が生成することを示した。また,生化学的詳細が機能の発現に大きな変化を与えることを証明した。物質生産の基盤である中央代謝経路を再設計することによって,エタノール発酵系や乳酸発酵系の生産性を向上させて,環境エネルギー問題に貢献した。1生物学的基本回路の設計原理の解析:生物合成の観点から,生物学的基本回路を探索して,その構造と機能の関係をデータベース化した。ネットワークモチーフ(フィードフォワードループ,単入力モジュール,自己フィードバックループ)を含めて基本回路200あまりを登録した。2中央代謝回路モデリング:大腸菌中央代謝回路マップ(解糖系,TCA回路,ペントースリン酸回路とその酵素遺伝子発現を調節するネットワーク)を構築した。酵素遺伝子発現分布の変化を代謝ネットワークに統合する微分方程式モデルを開発して,その微分方程式モデルに酵素発現量分布を代入して,代謝流束分布を計算して,細胞の増殖を評価した。3中央代謝回路の合成と解析:中央代謝回路にエタノール合成に必要な酵素反応(アセチルCoAからエタノールへの経路)を追加して,エタノール生産速度を向上させるために中央代謝回路の遺伝子組換え戦略を立案した。代謝酵素遺伝子の転写調節モデルと代謝流束分布推定モデルを用いて,過剰発現,遺伝子ノックアウトを網羅的に行った細胞株における増殖やエタノール生成流束をシミュレーションした。年度計画をほぼ実行したので。
スピントンネル磁気抵抗デバイスの試作と評価

サブミクロンスピントンネル接合セルの作製プロセスでは微小サイズのマスクパターンの形状及び位置の制御が非常に難しい.これらの問題を解決するため本研究では収束イオンビーム(FIB)を用いたマスクパターンの形成を試みた.スパッタ法により作製したスピントンネル接合薄膜の上にカーボン(C)及びタングステン(W)をFIB誘起堆積法により作製した.最小100nm角,高さは約300nmのCパターンを作製することができた.従って,アスペクト比>3を確保することができた.CパターンはArイオンエッチングに対しては比較的硬く,酸素アッシングに対しては十分柔らかいことが確認できた.最小140X 180nm^2の長方形で高さ約1ミクロンのWパターンに形成することができた。Wパターンの電気抵抗は接合抵抗に比べ十分低いことが確認できた.しかし,いずれのマスクにおいてもArイオンエッチング中の最付着が生じた.この際付着を防止することで,サブミクロンスピントンネル接合セルの作製が可能となると考えられる.トンネル接合の絶縁層の質的向上のため,Si(111)単結晶表面上にエピタキシャル成長させた下部電極Ag/Cu/Ni-Feを用いてトンネル接合を作製した.X線および低速電子線回折の実験により下部電極のエピタキシャル成長を確認した.この接合の室温の磁気抵抗比は50%と高く,かつバイアス電圧依存性が非常に小さい.酸化時の粒界をとおした酸素の拡散が抑制され,絶縁層および下部電極表面での欠陥密度が減少したことが原因と考えられる.今後の課題は前述の微細加工プロセスを完成し,エピタキシャル成長した高品位トンネル接合を一辺100nm以下の微小接合に加工し,形状とスイッチング特性の関係を明らかにすることである.サブミクロンスピントンネル接合セルの作製プロセスでは微小サイズのマスクパターンの形状及び位置の制御が非常に難しい.これらの問題を解決するため本研究では収束イオンビーム(FIB)を用いたマスクパターンの形成を試みた.スパッタ法により作製したスピントンネル接合薄膜の上にカーボン(C)及びタングステン(W)をFIB誘起堆積法により作製した.最小100nm角,高さは約300nmのCパターンを作製することができた.従って,アスペクト比>3を確保することができた.CパターンはArイオンエッチングに対しては比較的硬く,酸素アッシングに対しては十分柔らかいことが確認できた.最小140X 180nm^2の長方形で高さ約1ミクロンのWパターンに形成することができた。Wパターンの電気抵抗は接合抵抗に比べ十分低いことが確認できた.しかし,いずれのマスクにおいてもArイオンエッチング中の最付着が生じた.この際付着を防止することで,サブミクロンスピントンネル接合セルの作製が可能となると考えられる.トンネル接合の絶縁層の質的向上のため,Si(111)単結晶表面上にエピタキシャル成長させた下部電極Ag/Cu/Ni-Feを用いてトンネル接合を作製した.X線および低速電子線回折の実験により下部電極のエピタキシャル成長を確認した.この接合の室温の磁気抵抗比は50%と高く,かつバイアス電圧依存性が非常に小さい.酸化時の粒界をとおした酸素の拡散が抑制され,絶縁層および下部電極表面での欠陥密度が減少したことが原因と考えられる.今後の課題は前述の微細加工プロセスを完成し,エピタキシャル成長した高品位トンネル接合を一辺100nm以下の微小接合に加工し,形状とスイッチング特性の関係を明らかにすることである.本年度は収束イオンビームを用いたサブミクロンスピントンネル接合セルの作製プロセスの確立を中心に行った.スピントンネル磁気抵抗素子の基本である強磁性体(1)/絶縁体/強磁性体(2)積層薄膜をスパッタ法を用いて作製した.基本的な膜構造は,強磁性(1)=Ta/Ni-Fe/Cu/Ni-Fe/Ir-Mn/Co-Fe,絶縁体=Al-0,強磁性体(2)=Co-Fe/Ni-Fe/Taとした.強磁性体(2)上に収束イオンビームをもちいて炭素薄膜を局所的に成長させ微小マスクパターンを形成した.マスクパターンのサイズ,高さをそれぞれ0.1μm1μmおよび0.3μm1μmの間で変化させた.収束イオンビーム装置のビーム径を最も絞った場合(約0.07μm),0.1μmx0.1μmのほぼ正方形のマスクパターンを再現性良く作製することができた.マスクパターン作製後,酸素イオン照射によりマスクパターン部以外に付着した不要な炭素を除去し,次いで,Arイオンエッチングにより強磁性体(2)をエッチングした.Arイオンの入射角が垂直から15度の場合,炭素マスク側面に再付着が生じた.そこで,入射角度を45度に変えて実験を行ったところ,再付着をなくすことができた.最後に酸素イオン照射により炭素膜を除去した.上記のプロセスを用いて,最小0.1μmxO.1μmの接合面積を持つトンネル接合セルを作製することができた.接合セルの磁気抵抗効果を測定するため,既設の原子間力顕微鏡(AFM)に励磁用コイルを取り付けた.測定システムの構成上鉄芯を用いずにコイルを作製した.その結果,最大50Oeの磁界を試料に印加することができた.ロックインアンプ,およびデジタルオシロスコープを組み合わせて,磁気抵抗効果測定システムを構築した.収束イオンビームのカーボン(C)膜およびタングステン(W)膜の局所的な堆積機能を利用して微小トンネル接合の作製を試みた.C膜を用いた場合,最小100nmの四角形のマスクパターンが作製できた.

トンネル接合膜の上にCマスクを形成しイオンエッチングを行った.側壁に金属層が厚く堆積するため,マスクパターンの除去が困難であった.トンネル接合膜の上部電極層およびCパターンを薄くし除去性を向上させたが,実験ごとのばらつきが大きくなお問題である.一方、W膜をマスクおよび上部リード線として用いるプロセスを新たに構築した.このプロセスではWをリード線として用いるためエッチング後に除去する必要がなく試料の作製が容易になった.W膜を最小140x180nm^2の長方形で高さ約1ミクロンのパターンに形成することができた.作製したトンネル接合の磁気抵抗効果は約2%,抵抗値は約40Ωであった.これらの値は予想される値よりも低く,側壁の金属層再付着およびイオン照射による絶縁層の部分的な破壊による電流リークが考えられる.トンネル接合の絶縁層の質的向上のため,si(111)単結晶表面上にエピタキシャル成長させた下部電極Ag/cu/Ni-Feを用いてトンネル接合を作製した.絶縁層はA1酸化膜,上部電極はCo-Fe/Ir-Mn/Ni-Fe/Taとした.低速電子線回折の実験により下部電極のエピタキシャル成長を確認した.この接合の室温の磁気抵抗比は50%と高く,かつバイアス電圧依存性が非常に小さい.酸化時の粒界をとおした酸素の拡散が抑制され,絶縁層および下部電極表面での欠陥密度が減少したことが原因と考えられる.今後の課題は前述の微細加工プロセスを完成し,エピタキシャル成長した高品位トンネル接合を一辺100nm以下の微小接合に加工し,形状とスイッチング特性の関係を明らかにすることである.
超高速非線形機能回路の開発

進行波型半導体レーザ増幅器中の4光波混合、および半導体レーザによる短光パルス発生に関する研究を系統的に行ない、以下の点について具体的な成果を得た。(1)約900fsのポンプ光(周波数f_p)とプローブ光(周波数f_q)を半導体レーザ増幅器に注入し、4光波混合により周波数2fp-fqに新しい信号光を発生させた。LD増幅器の光非線形性を用いた4光波混合では、世界で最短の光パルス間の混合を実現した。最大8THzの波長変換を実現している。(2)4光波混合出力はポンプ光とプローブ光が同時に入射されたときにのみ出力するAND機能をもつ。プローブ光に測定したい光信号、ポンプ光に短光パルス用いて、二つのパルス間の時間差を変化して周波数(2f_P-f_q)の信号光強度を測定すれば、光サンプリングが実現できる。1ピコ秒程度の時間分解能、信号光強度に対し2桁以上のレンジにわたって直線性があることを明らかにした。(3)能動モード同期半導体レーザから単一の高出力光パルスを得るため、出力光の一部を偏波面を90^o回転してやや遅れて帰還させるという新しい方法を考案した。外部共振器の周回時間に一致した周波数で電流を変調すると、能動モード同期が実現でき光パルスが発生する。90^o偏波面が回転した光が、遅れ時間をもって注入されると、クエンチングにより残留キャリアが除かれ単一パルスが発生できる。この方法が1GHz程度の比較的低いくり返し周波数のとき極めて有効であることを、帰還光を半導体レーザ増幅器で増幅し、利得クエンチングを強くおこすことにより明らかにした。(4)速い可飽和吸収体をもつ1.5μm帯半導体レーザのモード同期により光パルスを発生した。ハイブリッドモード同期法を用い、パルス幅が12psで、波長が1.49μm1.54μmの間で可変、タイミングジッターが約2psのパルスを発生した。さらに光ファイバを用いて圧縮し、800fsのパルスを得た。平成7年度は主に、進行波型半導体レーザ増幅器による4光波混合、半導体レーザの発振偏光自己変調について検討した。具体的な内容は以下のとおりである。(1)進行波型の半導体レーザ増幅器の中には、数10fs数100fsの応答速度をもつ光非線型性が存在するため、高非縮退4光波混合により超高速の波長変換を行うことができる。約900fsのポンプ光(周波数f_p)とプローブ光(周波数f_p)を半導体レーザ増幅器に注入した。ポンプ光とプローブ光を同時に入射すると、4光波混合により周波数2fp-fqに新しい信号光が発生した。この結果は、LD増幅器の光非線形性を用いた4光波混合では、世界で最短の光パルス間の混合を実現したものである。又、これまでに最大8THzの波長変換を実現している。(2)筆者らはλ/4板を光軸に対して傾け、楕円偏光の光を半導体レーザに帰還することにより、広い範囲の繰り返し周波数で偏光自己変調による光パルスが発生できることを以前見い出した。本年度、活性層断面が正方形に近い狭ストライプ埋め込みヘテロ構造半導体レーザを用いたところ、λ/4板を傾けなくても光パルスの繰り返し周波数を連続的に変化できることを実験的に確認した。(3)短光パルスの発生源として、半導体レーザのモード同期を検討した。能動モード同期半導体レーザから単一の高出力光パルスを得るため、出力光の一部を偏波面を90°回転してやや遅れて帰還させるという新しい方法を考案した。90°偏波面が回転した光が、遅れ時間をもって注入されると、クエンチングにより残留キャリアが除かれ単一パルスが発生できる。来年度は、この方法が1GHz程度の比較的低いくり返し周波数のとき、極めて有効であることを波長1.5μm帯の半導体レーザを用いて実験的に明らかにした。90^o

偏波面が回転した光が、遅れ時間をもって注入されると、クエンチングにより残留キャリアが除かれ単一パルスが発生できる。この方法が1GHz程度の比較的低いくり返し周波数のとき極めて有効であることを、帰還光を半導体レーザ増幅器で増幅し、利得クエンチングを強くおこすことにより明らかにした。(4)速い可飽和吸収体をもつ1.5μm帯半導体レーザのモード同期により光パルスを発生した。ハイブリッドモード同期法を用い、パルス幅が12psで、波長が1.49μm1.54μmの間で可変、タイミングジッターが約2psのパルスを発生した。さらに光ファイバを用いて圧縮し、800fsのパルスを得た。平成8年度は主に、進行波型半導体レーザ増幅器による4光波混合、およびその光サンプリングへの応用、半導体レーザのモード同期による短光パルス発生について検討した。(1)半導体レーザ増幅器の中には、超高速の光非線形性が存在するため、高非縮退4光波混合により超高速の波長変換を行うことができる。平成7年度にひきつづき、約900fsの光パルスを用いて検討した。ポンプ光(周波数f_p)とプローブ光(周波数f_q)を同時に入射すると、4光波混合により周波数2f_p-f_qに新しい信号光が発生した。この結果は、LD増幅器の4光波混合では、世界で最短の光パルス間の混合を実現したものである。これまでに最大8THzの波長変換を実現し、超高速非線形現象をとり入れた解析と比較検討を行っている。(2)4光波混合出力はポンプ光とプローブ光が同時に入射されたときにのみ出力するAND機能をもつ。プローブ光に測定したい光信号、ポンプ光に短光パルス用いて、二つのパルス間の時間差を変化して周波数(2f_p-f_q)の信号光強度を測定すれば、光サンプリングが実現できる。1ピコ秒程度の時間分解能、信号光強度に対し2桁以上のレンジにわたって直線性があり、光サンプリング法として有効なことを明らかにした。(3)短光パルスの発生源として、半導体レーザのモード同期を検討した。能動モード同期半導体レーザから単一の高出力光パルスを得るため、出力光の一部を偏波面を90゚回転してやや遅れて帰還させるという新しい方法を考案したことを平成7年度に報告した。外部共振器の周回時間に一致した周波数で電流を変調すると、能動モード同期が実現でき光パルスが発生する。90゚偏波面が回転した光が、遅れ時間をもって注入されると、クエンチングにより残留キャリアが除かれ単一パルスが発生できる。本年度は、この方法が1GHz程度の比較的低いくり返し周波数のとき極めて有効であることを、帰還光を半導体レーザ増幅器で増幅し、利得クエンチングを強くおこすことにより、明らかにした。平成9年度は主に、進行波型半導体レーザ増幅器による4光波混合、および半導体レーザのモード同期による短光パルス発生について検討した。(1)半導体レーザ増幅器の中には、超高速の光非線型性が存在するため、高非縮退4光波混合により超高速の波長変換を行うことができる。平成8年度にひきつづき、約600fsの光パルスを用いて検討し、これまでに最大8THzの波長変換を実現している。
ネットワーク侵入検知システムサーバの構築と検証

研究目的:近年、インターネットの普及により、外部からのシステム攻撃者、いわゆるクラッカーの脅威が取りざたされるようになっており、サーバ管理者はクラッカーからコンピュータを守り、不正アクセスの防止や情報漏洩の阻止、システムの安定性保持を行なうことが重要視されている。そこで本研究では、ネットワーク侵入検知システム(Intrusion Detection System以下IDS)を構築、導入し、ネットワークを監視し悪意のある攻撃を検知することを目的とする。研究方法:構築するサーバには、OSにLinuxディストリビューションの1つである「Ubuntu」を、IDSソフトに様々なOSで動作する「Snort」を導入した。Snortはネットワーク型IDSであるが、今回はインライン型で構築することとした。構築するIDSサーバを監視したいサーバ群が接続されているネットワークの上流に設置することで、同じセグメント内のサーバに流れてくるパケットを一括して監視することができるためである。また、Snortのログを整理してhtmlフォーマットで出力するツール「SnortSnarf」を導入した。これらを導入したIDSサーバを構築し、ネットワークの監視を行った。研究成果:Snortにてインライン型でもIDSサーバを構築し動作することが確認できた。これによりサーバに対する悪意ある攻撃、侵入などを管理者が容易に検知することできるようになった。今回は侵入や攻撃などを検知することが目的であったが、今後の課題として、ネットワークの上流に設置しているので攻撃を検知した場合に攻撃を遮断することで下流のサーバを保護できるようにしたい。IDSでは誤検知は付き物であるが、それを減らす手段としてルールファイルにある誤検知を引き起こしたルールをコメントアウトするしか手段がなかった。誤検知を減らし管理者の負担が減るような方法を考えたい。
食道扁平上皮癌に対する放射線照射＋Nivolumab併用療法の開発

本申請研究は、食道扁平上皮癌における放射線照射と免疫チェックポイント阻害剤(ICI)の併用療法の開発を目指して、ICIの標的分子であるPD-L1の調節機序を、放射線照射とIFN-gamma誘導の観点、また、放射線照射とEpithelial Mesenchymal Transitionの観点から、細胞レベル、分子生物学的レベルで詳細に解析し、臨床検体を用いた質の高いTranslational Researchを展開することを骨子としている。
縮退イッテルビウム原子集団を用いたクラスター量子計算の実現

本研究は、Yb原子がもつ核スピンを利用したクラスター量子計算を実現することを目的としている。具体的には、ソリッドイマージョンレンズの近傍に2次元光ポテンシャルを形成し、量子ビットとなる冷却されたYb原子を規則正しく配列する。我々は、ソリッドイマージョンレンズを真空ガラスセル内に固定した形で、10^<-11>Torr台の超高真空状態を実現することに成功した。次に我々は、Ybの磁気光学トラップを行い、冷却された原子集団を532nmのレーザーを用いてトラップした。レーザーのウェストポイントを空気式移動台を用いて移動させることにより、磁気光学トラップを作成する真空チャンバーから、先程説明したガラスセルチャンバーへと原子を移動させた。移動距離は400mmである。ガラスセル中に固定されたソリッドイマージョンレンズの直下まで運ばれたYb原子集団の光トラップ寿命を測定したところ、84秒を得ることが出来た。この値は、^<174>Ybによるボース凝縮、および^<171>Ybのフェルミ縮退を蒸発冷却を用いて実現する上で十分な真空度といえる。また単一のYb原子を用いた実験を別途行い、微小共振器と1.5um帯のレーザーを用いたシュタルクシフトを利用することで、核スピン情報を実時間で読み取る新しい技術を確立することにも成功した。
海底熱水系探査装置の開発と試作

海底熱水系の化学的探査を目的として,本装置の開発をハードとソフトの両面から行った.ソフトに関しては,テープに収納されているCTDによる水温,塩分の探査データを再現して,真の水温異常を見付けるコンピュータソフトを開発し,実際に船上でReal Timeで解析できるようにした.また熱水研究の現状の調査を行い,それらを装置の設計や使用方法に反映させるようにした.ハードに関しては,大きく4つのステップに分けられる.1)採水器の型状や深海ポンプの能力テストを含む基礎資料の蒐集と基本設計,2)バラックセットによる現場テスト,これにより基本設計の再検討を行った.3)テフロン採水器の構造を大巾に変更し, CTD,ピンガー,トランスポンダーおよびRMSの即時応答システムをフレームに組込みほぼ完成したシステムを作った.以上を61年度に実施した.このシステムを62年56月,白鳳丸航海で沖縄トラフにおいて使用した.このシステムは原理的にも構造的にも大きな難点はなく,また海底に着底したことが2回あったが何れもフレームで衡激による事故を防ぐことができた.しかし,繰返し使用に対してバルブ機構が弱いこと, RMSをそのまま使ったために採水器の着脱や,トリガーのからくりがなお複雑であることなど,種々の問題点が抽出された.そこで, 4)RMSの水中配列器部分の改造,バルブ回転軸の構造の変更,バルブ口径を大きくするなどの改良を加えた.この改良型を62年11月および63年2月の淡青丸航海で試用した.改良前のものは製作者グループにしか使えなかったが,改良型はかなり使いよいものとなった.原理を理解し,かつCTDや採水器の使用に習熟している者であれば誰にでも使えるようになったと言える.また,深海ポンプによる置換採水も1分以内で完了することが確かめられた.本装置は初期の目的である海底熱水系の化学的深査に十分役立つものと考える.海底熱水系の化学的探査を目的として,本装置の開発をハードとソフトの両面から行った.ソフトに関しては,テープに収納されているCTDによる水温,塩分の探査データを再現して,真の水温異常を見付けるコンピュータソフトを開発し,実際に船上でReal Timeで解析できるようにした.また熱水研究の現状の調査を行い,それらを装置の設計や使用方法に反映させるようにした.ハードに関しては,大きく4つのステップに分けられる.1)採水器の型状や深海ポンプの能力テストを含む基礎資料の蒐集と基本設計,2)バラックセットによる現場テスト,これにより基本設計の再検討を行った.3)テフロン採水器の構造を大巾に変更し, CTD,ピンガー,トランスポンダーおよびRMSの即時応答システムをフレームに組込みほぼ完成したシステムを作った.以上を61年度に実施した.このシステムを62年56月,白鳳丸航海で沖縄トラフにおいて使用した.このシステムは原理的にも構造的にも大きな難点はなく,また海底に着底したことが2回あったが何れもフレームで衡激による事故を防ぐことができた.しかし,繰返し使用に対してバルブ機構が弱いこと, RMSをそのまま使ったために採水器の着脱や,トリガーのからくりがなお複雑であることなど,種々の問題点が抽出された.そこで, 4)RMSの水中配列器部分の改造,バルブ回転軸の構造の変更,バルブ口径を大きくするなどの改良を加えた.この改良型を62年11月および63年2月の淡青丸航海で試用した.改良前のものは製作者グループにしか使えなかったが,改良型はかなり使いよいものとなった.原理を理解し,かつCTDや採水器の使用に習熟している者であれば誰にでも使えるようになったと言える.また,深海ポンプによる置換採水も1分以内で完了することが確かめられた.本装置は初期の目的である海底熱水系の化学的深査に十分役立つものと考える.本装置の開発はハードとソフトの両面からなされた。ハードに関しては、61年5月に交付内定後直ちに班会合を持ち、システムの基本設計と備品発注の資料をととのえ、交付前使用手続き完了後直ちに発注できるように準備した。透明プラスチックで採水器模型を作り、蒸留水と海水の入れ替りテストを行い、採水器の形状を決定し、設計・発注した。製品の溶出テストを行った後、11月10-13日広島大学豊潮丸で採水器のテストを行った。直ちにバラックセットを組み、システムとしてのテストを11月21-28日海洋研究所淡青丸で水深4000mまで行った。試作採水器の水の交換は十分ではなかった。そのため、採水器の容量5lを3lに減らし、かつ、ポンプで吸引する時の抵抗を減らすために、試作採水器では3ケ所径の小さい部分があったのを全て無くすようにした。また、テコによるバルブ開閉機構は実際の作動部分が複雑すぎて、実用的でないことがわかった。班内での検討と、メーカー側の示唆とにより、回転円板方式に変えることとし、再度模型実験をした。その結果、作動原理の簡単な方式で得た。これらのことから、全テフロン製3l型採水器6台を作成し、バルブ開閉機構は円板方式とし、かつ採水器は1ケづつ独立にワンタッチでフレームに着脱できるシステムを完成した。このシステムにはCTD,採水器,ピンガー,トランスポンダーを装着し、かつ即時応答型に改造した水中配列器を使用するようになっている。

一方、ソフトに関しては、CTDによる水温・塩分の探査データを船上でオンラインで解析して、真の水温異常を見付けるコンピュータソフトの開発と、熱水研究の現状の調査とを行った。これらのハード・ソフトを含めた全システムのテストを62年56月の白鳳丸航海で行い、実際の熱水探査と繰返し使用の問題点抽出とを行う予定である。
血管新生を制御する細胞間シグナル分子調節による抗腫瘍療法及び、肝再生促進の試み

(1)ChM-I cDNAを組み込んだ発現ベクターを作成後、肝細胞癌株に遺伝子導入したが,transfectantにおけるChM-Iがごく僅かであり、現在、再検討中である。(2)Wistar系ラットを用い、総胆管結紮による黄疸肝モデルにて70%肝切除を行ったところ、閉塞性黄疸ではすでにHepatic stellate cellsの活性化を認め、肝切除後には残肝組織でのHGF産生のピークが消失、さらに抑制因子であるTGF-β1の産生が高く、肝再生の遅延がおこると考えられ、したがってこれらの因子のmanupulationすることにより肝再生促進の可能性が示唆された。(1)血管新生を制御する細胞間シグナル分子の調節による抗腫瘍療法の試み:ChM-IcDNAをpcDNAプラスミドベクターに組み込んだ発現ベクターを作成し,まずは,invitroでのHEPG2細胞(ヒト肝細胞癌株)に遺伝子導入し,ChM-Iが発現を検討している。現在,stable tranfectant作成の段階である。(2)黄疸肝,硬変肝の肝切除後肝再生促進の試み:Wistar系ラット(200-250g)を用い,総胆管結紮による黄疸肝モデル(BDL)を作成し,それぞれに70%肝切除を行い,肝切除施行前後に経時的に肝組織を採取し,再生肝重量,PCNA labeling index(L.I.),増殖因子の発現をRT-PCRにて評価した。BDL2週群にて肝組織中のHGF,VEGFmRNAの発現は増加していた。さらにTGF-b1mRNAの発現はsham群に比し有意に亢進しており,Hepatic stellate cells(HSCs)にて強発現していた。またdesmin陽性であるHSCsの数およびその活性化を認めた。OJ群では肝切除前よりPCNAL.I.がsham群に比して高く,肝再生は遅延していた。さらに,TGF-b1mRNAの発現はsham群に比し,肝切除前から48時間まで有意に高値であった。また,sham群では肝切除後にHGFmRNA発現の急激な上昇を認め,12-24時間にピークとなったのに対し,OJ群ではその発現のピークは消失していた。(1)血管新生を制御する細胞間シグナル分子の調節による抗腫瘍療法の試み:ChM-I cDNAをpcDNAプラスミドベクターに組み込んだ発現ベクターを作成中後、まずは、in vitroでのHEPG2細胞(ヒト肝細胞癌株)に遺伝子導入し、ChM-Iが発現したstable tranfectant作成する計画であるが,transfectantにおけるChM-Iがごく僅かであり、現在、再検討中である。(2)黄痘肝、硬変肝の肝切除後肝再生促進の試み:Wistar系ラット(200-250g)を用い、総胆管結紮による黄疸肝モデル(BDL)を作成し、それぞれに70%肝切除を行い,肝切除施行前後に経時的に肝組織を採取し、再生肝重量、PCNA L. I.、増殖因子の発現をRT-PCRにて評価した。結果:BDL2週群にて肝組織中のHGF,VEGFmRNAの発現は増加。さらにTGF-β1mRNAの発現もsham群に比し、有意に亢進しており、TGF-β1はHepatic stellate cells(HSCs)にて強発現していた。OJ群では肝切除前よりPCNA L. I.がsham群に比して高く、肝切除後の肝再生は遅延していた。さらに、TGF-β1mRNAの発現はsham群に比し、肝切除前から肝切除後48時間まで有意に高値であった。Sham群では肝切除後にHGF mRNA発現の急激な上昇を認め、12-24時間にピークとなったのに対し、OJ群ではその発現のピークは消失していた。結論:閉塞性黄症ではすでにHSCが活性化を認め、肝切除後にはHGFのピークが消失、さらに抑制因子であるTGF-β1の産生が高く、これらにより肝再生の遅延がおこると考えられた。
自発共鳴10MW光蓄積レーザー空洞による高品質偏光X線生成

レーザー・電子衝突により逆コンプン散乱で生成されるX線/γ線は準単色性、偏光制御、エネルギー可変など優れた特徴を持つ。レーザー光を光共振器空洞中に蓄積し、元の強度を何桁も上回る高強度のレーザー光を作る事ができる。そこに電子ビームを通し衝突させX線/γ線を生成する。我々は、(1)自発共鳴・レーザー発振蓄積空洞、(2) 4枚ミラー空洞、(3)バーストアンプ技術、この3つを融合し大強度蓄積と極小スポットを同時に実現する究極の蓄積空洞を開発する。これを小型加速器と組み合わせ高品質・大強度X線を発生し、従来大型の放射光施設でのみ可能であった高度なX線イメージングを小型の装置で実現する。自発共鳴発振機構、4ミラー型光空洞、およびバーストアンプ法を用いて高蓄積増倍率・極小スポット・大尖頭出力の光蓄積空洞を実現し、これに小型電子加速器からの電子ビームを用いた逆コンプトン散乱法を組み合わせて、小型で強度・偏光性能・品質に優れたX線イメージング用X線源技術を開発する。本研究によって、大型放射光施設に匹敵する大強度・偏光制御可能なX線イメージング用高品質X線を比較的小さな装置で発生させることが可能となり、病院、半導体工場等でのX線イメージング技術利用への道が拓かれる。
高等専門学校における家庭科教育プログラムの開発に関する調査研究

本研究は、生活的自立の観点に立った技術者育成プログラムの開発を目指し、高等専門学校卒業生、在学生および保護者に対して、生活的自立の実態に関する調査を行い、以下の結果を得た。(1)高等専門学校出身会社員(技術系・男性)は、「ゴミ出し」「食料品の買い物」「風呂掃除」に関しては、家事を分担できており、役割分担の意識も高い。一方、「アイロンがけ」「洗濯」については、実際に家事を分担できておらず、役割分担の意識も低い。(2)「栄養バランスを考えて1日分の食事をつくることができる」「自分が1ヶ月暮らすのにかかる費用の概算がわかる」ことについて生活的自立の割合が低い。平成25年度は、高等学校家庭科の新学習要領教科書および指導書を分析し、高等専門学校教員を対象に男子学生に身につけさせたい生活的自立とその方法について聞き取り調査を行い、家庭科教育方法について検討した。また、高等専門学校OB・OGを対象とした、技術者のワークライフバランスに関するアンケート調査を実施し、技術者の家庭における家事の実態と意識について調査した。現在、集計中である。以上の結果を踏まえて、次年度は、1.高等専門学校在学生および保護者に対する生活的自立に関する意識調査を実施2.生活的自立度のチェックリストの作成3.高等専門学校における家庭科教育プログラムの開発の提案を行う予定である。平成24年度は、本研究の研究目的である、高等専門学校学生および大学工学部学生の生活的な自立の実態調査を実施し、学生時代に身につけておくべきだと考える技術者としての生活的資質・能力の分析に先だち、高等学校学習指導要領および家庭科教育関連文献の分析、研究協力者である高等学校の家庭科教員を対象に、男子生徒に身につけさせたい生活的自立に関する資質・能力および家庭科教育の実態についての聞き取り調査を行った結果、高等学校における家庭科教育において、調理および被服に関する実習が中心である傾向が見られた。その中で、従来では想定する必要のなかった事由により、実習を困難にしていることがあることが分かった。生活にかかわる諸問題については、キャリア教育や小論文試験対策に関連させ、意識付けを図る試みが見られた。また、海外留学経験者への聞き取り調査を行った結果、海外生活の不安として、トイレ、生活習慣、ワクチン、薬、保険とうの海外生活事情が挙げられた。しかし、食生活に対する不安については得られなかった。以上の点を踏まえて、次年度以降は、1.高等専門学校OB・OGを対象とした生活的自立に関するアンケート調査の実施2.海外インターンシップ経験者を対象とした聞き取り調査、独立行政法人国際協力機構(JICA)の任国事情等を検証することによる国際的な技術者に求められる生活的な自立項目の作成3.生活的自立度チェックリストの作成をする予定である。平成26年度は、高等専門学校OB・OGを対象とした、技術者の「過程における家事分担の実態と意識」に関するアンケート調査の集計結果の分析を行ったところ、「アイロンがけ」「洗濯」については、家事を分担できておらず、役割分担の意識も低いことが得られた。ただし、この結果については、民間企業が実施した夫婦共働き家庭の男女を対象足した調査でも同様の結果が得られており、技術者特有のものではないと考えられる。また、日本高専学会年会において口頭発表し高等専門学校関係者からの知見を得た。更に、家庭科教育の専門家からの情報提供を受けた。当初の計画では、アンケート調査の実施に向けて、1.高等専門学校在学生および保護者に対する生活的自立に関する意識調査を実施2.生活的自立度のチェックリストの作成を行う予定であったが、校務により研究への時間配分が予定通りにできなかったため、次年度での実施の予定である。本年度は、高等専門学校在学生(1,687名、うち自宅通学生1,100名、寮生450名、下宿生17名)および保護者(333名)に対する生活的自立の実態に関する意識調査を実施した。高等専門学校在学生について、質問項目「栄養バランスを考えて1日分の食事をつくることができる」「自分が1ヶ月暮らすのにかかる費用の概算がわかる」については、「あてはならない」「どちらかといえばあてはならない」と回答した割合が「あてはまる」「どちらかといえばあてはまる」と回答した割合を上回った。また、質問項目「あいさつは朝の登校時、夕方の帰宅時など自分からする」「衣服の洗濯、アイロンがけが適切にできる」「寝具の始末、勉強道具の整理、部屋の掃除ができる」「自分が1ヶ月暮らすのにかかる費用の概算がわかる」については、自宅通学生に比べ、寮生の「あてはまる」「どちらかといえばあてはまる」と回答した割合が10ポイント以上上回った。一方、質問項目「社会の動きに関心をもち、新聞またはニュース報道で情報を得ている」については、寮生に比べ、自宅通学生の「あてはまる」「どちらかといえばあてはまる」と回答した割合が10ポイント以上上回った。保護者について、質問項目「栄養バランスを考えて1日分の食事をつくることができる」「衣服の洗濯、アイロンがけが適切にできる」「自分が1ヶ月暮らすのにかかる費用の概算がわかる」については、「あてはならない」「どちらかといえばあてはならない」と回答した割合が「あてはまる」「どちらかといえばあてはまる」と回答した割合を上回った。

(1)高等専門学校出身会社員(技術系・男性)は、「ゴミ出し」「食料品の買い物」「風呂掃除」に関しては、家事を分担できており、役割分担の意識も高い。一方、「アイロンがけ」「洗濯」については、実際に家事を分担できておらず、役割分担の意識も低い。(2)「栄養バランスを考えて1日分の食事をつくることができる」「自分が1ヶ月暮らすのにかかる費用の概算がわかる」ことについて生活的自立の割合が低い。校務に多大な時間が必要となったため、予定していたエフォートでの研究時間が取れなかった。そのため、研究課題の進捗が計画より遅れている。科学教育次年度において、1.高等専門学校在学生および保護者に対する生活的自立に関する意識調査を実施2.生活的自立度のチェックリストの作成3.高等専門学校における家庭科教育プログラムの開発の提案を行う予定である。高等専門学校学生および保護者を対象とした生活的自立アンケート調査項目の作成に時間を要している。生活的自立アンケート調査項目の作成に時間を要しているため、当初予定であったアンケート調査の実施には至っていないが、概ね、順調に研究を進めている。計画していた研究のためのエフォートを確保できなかったため、平成26年度に実施予定であった経費を使用していない。次年度において、1.高等専門学校在学生および保護者に対する生活的自立に関する意識調査を実施2.生活的自立度のチェックリストの作成3.高等専門学校における家庭科教育プログラムの開発の提案を行う予定である。さらに、可能であれば、欧米・中国・韓国からの留学生と比較した日本の若者の生活習慣の特徴について調査する。次年度において、当初予定であった高等専門学校OB・OGを対象にアンケート調査、海外インターンシップ経験者を対象とした聞き取り調査を実施する。また、それらの結果の検証を行う。更に、可能であれば、欧米・中国・韓国からの留学生と比較した日本の若者の生活習慣の特徴に関する調査を実施する。本研究の進捗状況に応じて、次年度、1.高等専門学校在学生および保護者に対する生活的自立に関する意識調査を実施に関する通信費、集計のための給与、情報収集のための国内旅費に使用する予定である。平成25年度に実施予定であったアンケート調査の集計を行っていないため、人件費を使用していない。また、アンケート調査にかかる通信費を使用していない。本研究の進捗状況に応じて、次年度、使用する予定である。平成24年度の調査に必要であった文献については、協力者より提供を受けたため、次年度の研究に関連する書籍の購入を行う。また、アンケート調査に必要な経費として使用する。関連学会に出席し、参加者と情報交換、情報収集するための旅費として使用する。