hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高機能自閉症スペクトラム児における心の理解とメタ認知の連関と社会性障害の支援

自閉スペクトラム症の心の理論障害は、Perner(1991)によればメタ表象の問題である。しかしメタ表象を直接定義し測定した研究はほとんど無い。本研究では、工藤・加藤(2014)が開発した多義図形の1枚提示課題(メタ表象を必要)と2枚提示課題(メタ表象を必要としない)を用いてその特徴を検討した。定型発達児は4歳で2枚提示条件のみ正答率があがり、5歳で1枚提示条件も正答率が上昇する。それに対し、自閉スペクトラム症児は精神年齢4歳台で1枚提示条件はもとより、2枚提示条件も正答率が低かったことから、メタ表象の発達の遅れとともに、その発達プロセスが得意である可能性が示唆された。刺激として、多義図形(「アヒル」と「ウサギ」のいずれかに見える/「壺」と「人間の顔」のいずれかに見える)を用い、二通りのやり方で提示した。一つは、多義図形を提示し「これ何に見える?」と質問して答えさせた(例えば、「アヒル」)後、多義図形を回答したもの(アヒル)にモーフィングする。続けてそれを「今度は違うものに見えるよ」と教示し多義図形に戻した後、「何に見える?」と尋ねる【1枚提示】。二つは、一つのスクリーンに二つの多義図形カードを提示し、一つずつモーフィングであるもの(一方は「アヒル」、他方は「ウサギ」)に変形する。そして「これは何?」と確認をする。その後、2枚のカードを裏返し、一方を見せ「これは何に見える?」、続けてもう一方を見せ「これは何に見える?」と尋ねる【2枚提示】。A通園事業に通う年長児23名に対し上記の課題を試行した。そして、多義図形の2つの見え方を報告し,かつ報告した対象の部分(構成要素;耳など)を正しく示すことができた場合を「反転反応」、それ以外を「同一反応」と分類した。その結果,提示条件ごとの課題反応別人数分布は等しかった(被験者内要因)。どの条件でも,子どもは「同一反応」を示す傾向がみられた。実験計画の違いから単純に比較はできないが,定型発達の5歳児の課題反応(被験者間要因)とは異なる反応を示していると思われる。また,課題を行っている時に,最初に報告した見えが,動画(モーフィング)をみた後で変わってしまうという子どもが何人かいた。このような子どもの課題に取り組む過程を検討することで,条件の違いにもかかわらず同一反応を示す子どもが多かった点について,示唆が得られるのではないかと考えられる。自閉スペクトラム症(以下、ASDと略す)児が、誤った信念課題に誤答することはよく知られている。Perner(1991)はこれをメタ表象の障害とした。一方同じくメタ表象を必要とすると考えられる多義図形課題について、ASD児は正答できるとする報告が多い(Roper et al.,2003)。しかしそこではCA10歳以上、MA8歳以上の高い年齢のASD児が対象であった。定型発達(以下、TDと略す)児の場合、多義図形課題は45歳で通過できるようになるといわれる。そこで、本研究では、就学前通園施設年長児(平均CA5:8)で、PARS(PDD-ASJ Rating Scales)の幼児期ピーク得点が5点以上で、知的遅れが無く(発達指数70以上)、かつ発達年齢(Developmental Age;以下、DAと略す)45歳相当のASD児54名を対象とし、多義図形課題の成績を検討した。その際、工藤・加藤(2014)で用いた、1多義図形1枚を提示する条件(通常の提示条件;以下、『1枚提示条件』)と2『2枚提示条件』(同じ多義図形を異なる位置におき、それぞれ別の見えを割り当てられるかをみる条件)を行った。二通りの見えを報告できたもの(すなわち、多義図形課題に正答できたもの)は、1枚提示条件で13名中2名(15.4%)、2枚提示条件で25名中5名(20.0%)であった。先行研究と異なり、年齢が低くなれば、ASD児も多義図形課題が困難になることが示された。一方、今回の実験参加者とDAがほぼ対応するTD児(年中児)の場合、正答者が、『1枚提示条件』では10.5%であるのに対し、『2枚提示条件』では50.0%であり、提示条件により通過率が有意に異なっていた(工藤・加藤, 2014)。『2枚提示条件』での通過率の違いを、メタ表象を構成する能力との関連で検討した。研究実績の概要で述べたように、PARSの幼児期ピーク得点5点以上、CAが年長児、DQ(発達指数)70以上でDA45歳相当のASD児を、就学前通園施設にお願いをしながら2年間で50名以上に承諾を得て実験を行うことができた。結果も予想していた内容が得られており、おおむね順調と考える。自閉スペクトラム症(以下、ASD)における心の理論の障害について、Perner(1991)はメタ表象の問題として論じた。一方、メタ表象を、一つの対象に二つの表象を付与することとした場合、それを直接測定する課題での検討が必要となる。ここでは、工藤・加藤(2014)が開発した多義図形課題を用いて、定型発達(以下、TD)児とASD児の比較を行った。

そこでは、多義図形1枚に二通りの見え(表象)を付与する「1枚提示条件」と、同じ多義図形2枚それぞれに別々の見え(表象)を付与する「2枚提示条件」を用いた。前者はメタ表象を必要とし、後者は不要である。TD児は、3歳では両条件で正答できないのに対し、4歳児は「2枚提示条件」でのみ正答率があがること、5歳児になると「1枚提示条件」での正答率も上昇する、すなわちメタ表象が成立することが明らかにされた(加藤, 2016)。今回は、PARS(PDD-ASJ Rating Scales)の幼児期ピーク得点が5点以上であり、知的遅れがない(発達指数DQ70以上)発達年齢(Developmental Age)4歳台のASDリスク児群と、4歳台のTD児群を実験参加者とした。その結果、TD児群は「2枚提示条件」の正答者(52.9%)が「1枚提示条件」(11.1%)より有意に多かったのに対し、ASDリスク児群は、両条件ともに正答者が少なかった(それぞれ、15.4%、17.2%)。これは、ASDリスク児が、メタ表象の発達においてTDより遅れている(TDの3歳児と類似した反応より)可能性と、そもそもメタ表象の形成プロセスがTD児とは異なる可能性を示唆するものであった。ASD児における心の理論が、形成の遅れだけでなく質的差異がある(別府, 2016)という指摘を考慮すれば、後者の可能性を今後検討していく必要があると考えられる。自閉スペクトラム症の心の理論障害は、Perner(1991)によればメタ表象の問題である。しかしメタ表象を直接定義し測定した研究はほとんど無い。本研究では、工藤・加藤(2014)が開発した多義図形の1枚提示課題(メタ表象を必要)と2枚提示課題(メタ表象を必要としない)を用いてその特徴を検討した。定型発達児は4歳で2枚提示条件のみ正答率があがり、5歳で1枚提示条件も正答率が上昇する。それに対し、自閉スペクトラム症児は精神年齢4歳台で1枚提示条件はもとより、2枚提示条件も正答率が低かったことから、メタ表象の発達の遅れとともに、その発達プロセスが得意である可能性が示唆された。今年度は、「図形の見え方の一対一対応課題」(加藤,2013)を、自閉症スペクトラム児に実験可能な形に改変したものを作成すること、それを知的に遅れのない自閉症スペクトラム児(就学前の56歳児)に試行することであった。前者は、研究分担者(加藤義信氏)と研究協力者(工藤英美氏)とともに、試行錯誤を重ねながら、手続きを含め改変したヴァージョンを確定することができた。そしてそれを元に、就学前児に実際に実験を試行した。PARS、新版K式発達検査も試行済みであるので、それに基づき、その被験者を知的に遅れの無い自閉症スペクトラム児と非自閉症スペクトラム児に分類し、結果の分析をさらにすすめることができる状態である。現在、PARSの幼児期ピーク得点5点以上で知的遅れは無い(DQ70以上)ASD児で、かつ学童期(CA7歳以上)の子どもを対象にした、多義図形課題の実験を実施中である。このデータを加えることで、今回示した特徴がどのような発達的変化の中に位置づくのか、そしてその結果が示す発達的意味をより詳細に検討できるようになると考えられる。あわせて、ここまでの研究結果をまとめ論文化していくことを今後の課題とする。発達心理学1今年度確定した「図形の見え方の一対一対応課題」(自閉症スペクトラム児ヴァージョン)を用い、知的に遅れの無い自閉症スペクトラム児(56歳)を対象にした実験を進める。2それに加え、今後は「心の理論」課題(アニメーション版)を用い、この測定と上記の課題の対応も検討する。3自閉症スペクトラム児における社会性のエピソード収集を開始し、上記1、2との対応を検討するためのデータを集める。
近距離障害物検出のための周辺環境情報を用いた車載用レーダネットワークに関する研究

ドライバに対して認知支援を行う,車載用障害物検出システムは重要な検討課題である.光学的外乱に弱いカメラをレーダで補うことは重要であり,本研究では広視野角を達成可能なレーダネットワークを用いたフュージョンシステムを検討している.しかしながら,先方車両の監視は1方向からの観測となるため,車幅方向の位置推定誤差が大きくなる.申請者は周辺反射物でのマルチパスを有効に利用し,反射物を仮想レーダとして扱うことで,対象物を多方向から疑似的に観測することが可能となる手法を導き,3次元のターゲットモデルを用いて有効性を評価し,手法の改善を図った.申請者は,車輌周囲に存在する障害物を検出することを検討している.これにより安全性・環境性・快適性に優れた交通システムが期待できる.現在,カメラやレーダなどの方式が実用化されている.普及に伴う低価格化を受け,本申請内容では信頼性確保のために1方式ではなくカメラとレーダを利用した複数方式での多重化を試みる.特にレーダとして,広視野角を有するレーダネットワークの適用を試みる.本助成では多重化の方法として,双方における検出結果の単なる統合ではなく,レーダネットワークでの検出の際に,カメラでの検出結果を有効利用するような統合手法を検討する.具体的には,前方監視カメラ等によって認識された周辺環境情報を元に,周辺からの反射信号をも積極的に駆使することで,レーダネットワークの性能向上を狙うことを目的とする.これにより,より高信頼で,より正確に障害物を検出可能なシステムの実現を目指すものである.上記研究を遂行する過程で,当該年度では(a)提案手法の改善(昨年度導かれた課題),(b)より具体的なモデルを用いたシミュレーション環境の構築とその評価の2点について取り組んだ.取り組み(a)について,前年度では,障害物を面としてモデル化するために電波伝播シミュレータを導入し,評価を行った.結果,提案手法の有効性が認められなかった.当該年度では,提案手法の改善に取り組んだ.改善手法では,障害物が面を有する実際の立体物であっても検出可能であり,挙げられた課題を克服することが可能となった.取り組み(b)について,レーダネットワークを装着した自車輌の前方を走る車輌を検出することを想定した.具体的には,3次元車輌モデルの準備と,代表的なシチュエーション(1車線幅の道路,2車線幅の道路,先行車輌,対向車輌など)の実装を行った.これらを用いて評価を行っている過程であるが,現在のところ,有効性が確認できている.ドライバに対して認知支援を行う,車載用障害物検出システムは重要な検討課題である.光学的外乱に弱いカメラをレーダで補うことは重要であり,本研究では広視野角を達成可能なレーダネットワークを用いたフュージョンシステムを検討している.しかしながら,先方車両の監視は1方向からの観測となるため,車幅方向の位置推定誤差が大きくなる.申請者は周辺反射物でのマルチパスを有効に利用し,反射物を仮想レーダとして扱うことで,対象物を多方向から疑似的に観測することが可能となる手法を導き,3次元のターゲットモデルを用いて有効性を評価し,手法の改善を図った.申請者は,車輌周囲に存在する障害物を検出することを検討している.これにより安全性・環境性・快適性に優れた交通システムが期待できる.現在,カメラやレーダなどの方式が実用化されている.普及に伴う低価格化を受け,信頼性確保のために1方式ではなく複数方式での多重化を試みる.特に近距離の障害物を検出するために,広視野角を有するレーダネットワークとの実現を図る.本助成では単なる多重化ではなく,前方監視カメラ等によって認識された周辺環境情報を元に,周辺からの反射信号をも積極的に駆使することで,レーダネットワークの性能向上を狙うことを目的とする.そして,より高信頼で,より正確に障害物を検出可能なシステムの実現を目指すものである.上記研究を遂行する過程で,当該年度では(a)実環境に近い,より複雑なモデルで提案手法を評価と,(b)実際の周辺環境情報を収録するセンシングシステムの構築を計画として挙げていた.(a)に取り組むべく,従来の検討よりも具体的な空間モデルを用いて評価を行った.代表例として,本システムが有効に働くであろう運転者の死角が存在する交差点を挙げ,両脇が壁に囲まれたモデルを構築し,評価をした.その結果,提案手法の有効性は確認された.その次に,障害物を点ではなく面として実環境をモデル化するためにシミュレータを導入し,評価を行ってきた.その結果,提案手法の有効性が十分に認められなかったため,現在,(b)に至る前に,手法の改善を行っている.本研究では,車輌周囲に存在する障害物を検出するシステムの構築を検討している.特に,近距離の障害物を検出するために,現在実用化されてきているカメラと,広視野角を有するレーダネットワークとの多重化を試みている.本申請では単なる多重化ではなく,前方監視カメラ等によって認識された周辺環境情報を元に,周辺からの反射信号をも積極的に駆使することで,レーダネットワークの性能向上を狙うことを目的としている.本助成の総目的として,「既提案手法の実環境に即したモデルでの評価」と「既提案手法の改善と高度化」を挙げている.初年度では,従来まで行ってきていたシンプルな障害物,ならびに周辺環境モデルと種々の仮定を再検討し,より実環境に近いモデルを想定可能なシミュレータを導入した.導入したシミュレータによって提案手法を評価し,改善を行った結果,有効性が不十分であるという課題が生まれた.

そこで次年度では,導かれた課題を元に手法のブラッシュアップを図った.その結果,より実環境に近い3次元モデルを利用した評価においてでも,有効性を確認することができる手法が現在,導くことが出来ている.当該年度である最終年度は,以下の内容を目的とし,実施を行ってきた.・新提案手法について,引き続き,評価を行う.特に,構築した3次元車輌モデルと,代表的なシチュエーション(1車線幅の道路,2車線幅の道路,先行車輌,対向車輌など)をベースに評価をまとめる.・対外的な成果発信を行う.国際会議の場での発表1件,国内会議での発表1件,また論文誌への投稿を行う.無線技術応用本研究では,車輌周囲に存在する障害物を検出するシステムの構築を検討している.特に,近距離の障害物を検出するために,現在実用化されてきているカメラと,広視野角を有するレーダネットワークとの多重化を試みている.本申請では単なる多重化ではなく,前方監視カメラ等によって認識された周辺環境情報を元に,周辺からの反射信号をも積極的に駆使することで,レーダネットワークの性能向上を狙うことを目的としている.本助成の総目的として,「既提案手法の実環境に即したモデルでの評価」と「既提案手法の改善と高度化」を挙げている.初年度では,従来まで行ってきていたシンプルな障害物,ならびに周辺環境モデルと種々の仮定を再検討し,より実環境に近いモデルを想定可能なシミュレータを導入した.導入したシミュレータによって提案手法を評価し,改善を行った結果,有効性が不十分であるという課題が生まれた.そこで当該年度では,導かれた課題を元に手法のブラッシュアップを図った.その結果,より実環境に近い3次元モデルを利用した評価においてでも,有効性を確認することができる手法が現在,導けている.以上のように,申請当初の提案手法における課題の新たな発生や,それによる改善手法捻出の必要性により,遅延と計画変更が余儀なくされているが,改善を図りつつ進めてきた手法によって,今のところ有効性が確認できている.よって,本助成を通しての総目的に即して研究が進められてきているといえる.本研究では,車輌周囲に存在する障害物を検出するシステムの構築を検討している.特に,近距離の障害物を検出するために,現在実用化されてきているカメラと,広視野角を有するレーダネットワークとの多重化を試みている.本申請では単なる多重化ではなく,前方監視カメラ等によって認識された周辺環境情報を元に,周辺からの反射信号をも積極的に駆使することで,レーダネットワークの性能向上を狙うことを目的としている.本助成を通しての目的として,「実環境に即したモデルでの評価」と「提案位置推定手法の改善と高度化」を挙げている.当該年度では,従来まで行ってきていたシンプルな周辺環境モデルと種々の仮定を再検討し,より実環境に近いモデルを想定して有効性の評価を行ってきた.具体的には,レーダネットワークが設置されている自車輌の両脇が壁に囲まれたモデルを構築した.これは,見通しの悪い交差点や,路上駐車等で歩行者の飛び出しが危惧されるシチュエーションを模したものである.提案手法の有効性が認められたため,さらなる実環境を模擬するためにシミュレータを準備し,モデルの構築に取り組んできた.現在,シミュレータによって得られた実環境により近いモデルを用いて提案手法を評価し,改善を行ってきている段階である.
ピレスロイドの空間忌避効果を利用した新しい手法によるマラリア防除試験

常温揮散性ピレスロイドであるメトフルトリンを用いた製剤(吊り下げ式ストリップ)の空間忌避効果が、マラリアの発生にどの程度の阻止効果を発揮するかをマラウイ共和国の大規模なフィールド条件下(家屋750軒)で確認したところ、媒介蚊の捕獲数はメトフルトリン製剤2回処理区(長期残効型蚊帳「オリセット・プラス」との併用)において、雨期の期間中(約5ヶ月間)有意に他の区よりも低下することが分かった。また、住民(10歳以下)の熱帯熱マラリア陽性率は、オリセットプラスのみの区においては処理前に比べ変化が見られなかったのに対し、メトフルトリン製剤処理区では、低下が見られた(陽性率50%→35%)。1.メトフルトリンデバイスの用法用量決定のための小規模試験実施に関する打ち合わせ: 2014年7月28日8月7日に、マラウイ大学チャンセラーカレッジに出張し、フィールド試験地の視察と試験実施のための打ち合わせを行った。試験地では、例年12月から雨期に移行し、マラリア媒介蚊の発生量が多くなり出すとの情報を得たため、小規模試験の実施は2014年12月とすることを決定した。また、種同定や殺虫試験を実施する実験室等の整備を行った。2.メトフルトリンの小規模試験: 2014年12月5日12月27日に、マラウイ大学チャンセラーカレッジに出張。メトフルトリンデバイスによるマラリア媒介蚊の家屋への侵入阻止効果を評価する小規模試験を実施するために、処理前のハマダラカ密度調査を実施した。当初は、この時期に雨期が始まることを予想していたが、滞在期間中全く雨が降らず、マラリア媒介蚊の採集数は極めて少なかったことから、小規模試験実施を2015年1月に延期することとした。現地のマラリア媒介蚊は、An. arabiensisが主要種で、An.funestusが小数ながらこれに次ぐことが分かった。また、採集されたAn.arabiensisの約80%の個体から熱帯熱マラリア原虫が検出され、媒介蚊のマラリア原虫陽性率が非常に高いことが明らかとなった。2015年1月19日3月2日に、再度マラウイに出張。処理前のハマダラカ個体数調査を再度実施した。十分な採集個体数が得られたため、計画に従って、オリセットプラス(殺虫剤含浸蚊帳)とメトフルトリンデバイスを家屋に処理し、数日後および1ヶ月後に処理後のハマダラカ個体数調査を実施した。その結果、メトフルトリンデバイス(10m2あたり2個処理)とオリセットプラスの併設により1ヶ月後まで有意なハマダラカの侵入個体数減少効果が確認された。1.メトフルトリンの用法用量決定のための小規模試験:2015年1月から4月にかけて小規模試験を実施したが、メトフルトリンストリップとオリセットネットを併用した家屋におけるマラリア媒介蚊の数は、無処理家屋あるいはオリセットプラスのみの処理家屋に比べて有意に低くなり、この効果は約3ヶ月持続することが分かった。メトフルトリンの用法用量としては、2個/10m2が適当と考えられた。2.試験地におけるマラリア媒介蚊の殺虫剤感受性調査:試験地に発生するマラリア媒介蚊は、Anopheles arabiensisとAn. funestus s.s.の2種であった。An. arabiensisはピレスロイド、DDTに対して抵抗性を有することが分かったが、有機リン剤やカーバメイトに対する抵抗性は低かった。kdr(作用点である神経の低感受性をもたらす抵抗性遺伝子)は発見されなかった。3.メトフルトリンの揮散率と室温の関係:メトフルトリン処理家屋における平均室温とメトフルトリンのストリップからの揮散量との関係を調べたところ、平均室温が高い家屋ほどメトフルトリンの揮散量が低くなるという結果となった。平均室温が高い家屋はトタン屋根の家屋であり、この家屋は室内の換気量も茅葺き屋根家屋に比べると低いことから、メトフルトリンの揮散は室温の高さではなく換気量の大きさに左右されることが分かった。4.大規模試験の開始:2015年5月に大規模試験を開始した。ゾンバ地区のChiliko、Chilore、Lamusiの3村を試験地とし、処理前のマラリア媒介蚊密度調査(2015年12月)、住民(10歳以下)のマラリア陽性率調査(2015年5月)を実施した。熱帯熱マラリア陽性率は30ー50%と高い値を示した。2015年12月にメトフルトリンストリップとオリセットプラスの配布(約750軒)を終了した。大規模試験は予定通り開始できた(マラリア陽性率調査(2015年5月)、メトフルトリンストリップとオリセットネットの配布(2015年12月)、処理前のハマダラカ個体数調査(2015年12月))。また、処理後の調査についても順調に進捗している(処理後のハマダラカ個体数調査(2016年1月、2月、3月)。1.メトフルトリンストリップとオリセットプラスの併用による大規模トライアル開始後(2015年12月)、1ヶ月、2ヶ月、3ヶ月、4ヶ月、5ヶ月後の処理家屋および対照家屋におけるマラリア媒介蚊数調査を行った。

メトフルトリンストリップを2016年1月に1回処理した区、2016年1月と4月に2回処理した区、オリセットプラスのみの区の3区の比較を行ったところ、ハマダラカの捕獲数はメトフルトリンストリップ2回処理区において、雨期の期間中(約5ヶ月間)有意に他の区よりも低下することが分かった。2.メトフルトリンストリップとオリセットプラスの併用による大規模トライアル開始後の2016年5月に、住民(10歳以下)の熱帯熱マラリア陽性率の調査を実施した。マラリア陽性率は、オリセットプラスのみの区においては2015年5月に実施した同調査に比べ変化が見られなかった(RDTで約40%、PCRで約25%)のに対し、メトフルトリンストリップ処理区では、1回処理区(RDTで30%→25%、PCRで25%→15%)、2回処理区(RDTで50%→35%、PCRで30%→25%)ともに低下が見られた。サンプル数が十分でなかったためか、統計的な有意性は得られなかった。メトフルトリンストリップ(2個/10m2処理)を家屋内に処理することにより、有意なマラリア媒介蚊個体数の減少が見られ、同時に住民のマラリア陽性率に低下が見られたことは大きな成果である。小規模トライアルによって、メトフルトリンストリップの有効期間が3ヶ月以内であることが2014年度の試験によって明らかとなっているが、今回の大規模試験において、3ヶ月後に媒介蚊密度の若干の回復が見られた。したがって、大規模試験における2回処理の間隔を今回実施した3ヶ月ではなく2ヶ月とすることにより、より高い媒介蚊の密度低下効果が得られるであろうことが予測される。このような反省を元に第2ステージの大規模試験を2017年度に継続実施する予定である。常温揮散性ピレスロイドであるメトフルトリンを用いた製剤(吊り下げ式ストリップ)の空間忌避効果が、マラリアの発生にどの程度の阻止効果を発揮するかをマラウイ共和国の大規模なフィールド条件下(家屋750軒)で確認したところ、媒介蚊の捕獲数はメトフルトリン製剤2回処理区(長期残効型蚊帳「オリセット・プラス」との併用)において、雨期の期間中(約5ヶ月間)有意に他の区よりも低下することが分かった。また、住民(10歳以下)の熱帯熱マラリア陽性率は、オリセットプラスのみの区においては処理前に比べ変化が見られなかったのに対し、メトフルトリン製剤処理区では、低下が見られた(陽性率50%→35%)。当初の計画であった2014年12月に小規模試験スタートの達成は、天候の関係で延期せざるを得なかったが、1ヶ月スタート時期を遅らせて2015年1月とすることによって、小規模試験を実施することが出来た。また、結果も予想通りの成果が得られ、大規模試験に向けてのメトフルトリンの用法用量を決定することが出来た。さらに、現地のカウンターパートによって、処理2ヶ月後の個体数調査が終了しており、結果の解析は未実施ではあるが、計画通りに調査は実施できている。1.大規模試験の継続:2016年4月にメトフルトリンストリップの再配布(有効期間が3ヶ月のため)、5月に処理後のマラリア陽性率調査を実施する。3.試験結果の解析を行い、良好な結果が得られた場合は、2017年1月以降の大規模試験継続について計画立案を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。病害動物学1.小規模試験の継続: 2015年4月にメトフルトリン処理より3ヶ月後のハマダラカ個体数調査を実施する(2015年4月末から5月末にかけてマラウイ出張予定)。小規模試験によって3ヶ月の有効期間が保証されたメトフルトリンデバイスの用法用量を大規模試験実施時の用法用量として決定する。
表面重合した新規ナノ炭素細線の分子レベル電子計測

グラフェンナノリボン(GNR)は、“有限幅を持つグラフェン"すなわち一次元炭素細線であり、分子幅やエッジ端構造に依存した電子的性質を持つことが理論的に予測されている。しかし完全共役系を達成する重合・脱水素縮環反応が難しく不融・不溶であるため、これまで微細加工技術を用いたトップダウン手法によるカーボンナノチューブ開裂形成や原料分子の超高真空蒸着重合などのボトムアップ法による極微量合成は報告されているものの、化学構造を規定したGNRの簡便な合成法の確立は未開拓であり、その確立が世界的に望まれている。本提案では、分子設計した特殊な原料分子を我々が開発した2ゾーン型化学気相成長法を用いて金属表面で従来に無い新しいGNRを合成する。本提案では、我々が開発した2ゾーン型化学気相成長法を用い、新規なGNRの表面合成と物性計測を目指す。本研究では、従来に無い非対称型GNRを合成するため、前駆体原料分子として末端に官能基を有するZ型前駆体分子を有機合成した。我々が開発した2ゾーン型化学気相成長法を用いて前駆体原料分子を低真空中で気化させ、高温に加熱した清浄化石英表面に接触させて原料分子のラジカルを発生させ、温度制御した単結晶金属基板上でのラジカル重合反応及び脱水素縮環反応により新しい構造を持つGNRの表面を確認した。走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、金属表面上に合成した新規GNRの分子レベルでの可視化や走査トンネル分光による電子状態(バンドギャップ)計測を行った。目標とする非対称型の前駆体分子を有機合成し、予備実験において新規GNR合成が確認できたため。研究計画に従って、推進する。
磁気共鳴(MR)装置を用いて慢性高血圧性脳症の病変進行度の評価-高血圧ラットを用いてMR検査所見と病理所見とを対比する-

1.目的高血圧ラット(SHR)の脳に認められる白質内浮腫について、脱髄を引き起こしていない早期の浮腫と脱髄を引き起こしている慢性期の浮腫との鑑別が磁気共鳴画像(MRI)で可能かどうかを調べた。2.方法12週,15-25週(毎週),28週の雄の脳のSHRのMRIを撮像し、12,16,18,20,22,24週については屠殺し脳病理標本を作成した。MRIは、T1強調画像、T2強調画像、拡散画像を各々撮像した。病理標本はヘマトキシリン・エオジン染色と髄鞘の様態を観察するためにクリュバ-・バレラ染色を行った。コントロールとして12,16,20,24,28週の雄のWistar Kyotoラットの同様のMRIを撮像し、脳病理標本を作成した。MRIと脳病理標本を比較し、浮腫の程度、脱髄の程度がどのように画像に反映されるかを検討した。3.結果浮腫の範囲はT2強調画像で高信号強度に明瞭に描出可能であったが、脱髄の有無はまったく評価不可能であった。T2強調画像で高信号強度を示す浮腫が存在する場合でも、髄鞘が保たれている場合は拡散画像でその部分に信号の低下が認められた。この拡散画像での信号低下が、脱髄が強い部分では一部不明瞭になる場合があった。4.結論MRIの拡散強調画像は、高血圧脳症に認められる慢性浮腫において、脱髄の有無を検知することにより病変の進行度を評価でき、慢性高血圧脳症の病期診断に寄与する可能性が示唆された。5.今後の課題MRIの拡散強調画像での信号低下、脳病理標本での脱髄変化を各々スコア化し、より客観的な比較を可能にする評価方法を検討中である。
ナノ/マイクロ結晶パターニング基板の開発

本研究の目的は,バイオミメティックやバイオミネラリゼーション概念を導入した環境調和プロセスにより,超はっ水/超親水デザインテンプレートを化学反応場とする基板上に,構造制御した機能性ナノ・マイクロ結晶を作製することである。本年度は特に,超はっ水/超親水デザインテンプレートを評価すること,および二次元構造制御した酸化物結晶薄膜の作製に注力した。はじめに,はっ水/親水表面でのゲル溶液および前駆体溶液の吸着特性を確認した。デバイス化を見据えた基板として採用したサファイア単結晶の場合,未処理の基板表面ではゲル溶液および前駆体溶液が完全に濡れ広がるため,それら溶液のデザイン化は不可能であった。しかし,フルオロ系あるいはアルキル系の官能基を選択的に導入し,はっ水/親水パターンを作製することで,上記溶液のデザイン化を達成できた。ポリエチレンテレフタレートなどの高分子基板表面でも,同様のゲル溶液および前駆体溶液のデザイン化に成功した。フルオロ系とアルキル系官能基を導入した場合の表面吸着特性を観察したところ,フルオロ系官能基導入がより良好なパターニング結果を示すことがわかった。つぎに,超音波ミスト発生器から発生するマイクロミストを利用し,親水基板表面にマイクロミストを吸着させ,結晶化した。親水表面を用いることで,結晶薄膜を簡易作製することに注力した。マイクロミスト法で結晶育成できなければデザイン化できないため,評価が容易な薄膜形状で酸化物結晶育成を実施した。リン酸イオン水溶液とカルシウムイオン水溶液のマイクロミストを150300°Cに加熱した基板表面に交互に照射した。成膜後ではなくミスト照射時に基板加熱することで,結晶性の大幅向上が見込める。上記ミスト照射により,サファイア基板表面に,リン酸カルシウム系結晶薄膜の成長に成功した。
ウサギ瞳孔括約筋の神経伝達物質におけるNOの役割

LPSにより眼内感染を引き起こし誘導型NOSによるN0生成を調査した。基本的前房水内のNOは4.71±0.21で、生理食塩水注入後15時間後の前房水内のNOは9.30±0.74μM、LPS注入後15時間後の前房水内のN0は19.86±1.57μMで有意にN0濃度が高かった。これらの結果よリNO-CGMP経路が少なくとも眼内炎症時には生体内で作動していることが示唆された。一酸化窒素(NO)は半減期の短い低分子量のガス状ラジカルであるが、近年、中枢、末梢神経における神経情報伝達物質として注目されている。われわれはNOがウサギ瞳孔括約筋のコリン作動性収縮を抑制するがタキキニン作動性収縮には影響を与えないことから、コリン作動性収縮はNO感受性、タキキニン作動性収縮はNO非感受性であることを発見した。そこで、今回、そのメカニズムを明らかにするためにNO関連物質を添加した後のウサギ瞳孔括約筋のcyclic GMP(cGMP)の変動を測定した。まず、NO供与体であるSNPを10分間作用させた後、ラジオイムノアッセイを用いて、組織内のcGMP濃度を測定した。また、外因性cGMPを投与して等尺性張力を測定した。SNPにNO消去剤であるCarboxy PTIO、カルバコール並びにニューロキニンAをそれぞれにSNPに同時投与した際のcGMPを測定した。その結果、SNPはウサギ瞳孔括約筋における細胞内cGMPを濃度依存性に上昇させ、その効果はCarboxy PTIOにより有意に滅弱した。また外因性cGMPはコリン作動性収縮を抑制したがタキキニン作動性収縮は抑制しなかった。またカルバコール並びにニューロキニンAはSNPのウサギ瞳孔括約筋における細胞内cGMPの濃度上昇効果に影響を与えなかった。これらの結果よりNOは細胞内cGMPの濃度を上昇させコリン作動性収縮を抑制することが示唆された。
癌化シグナルによって発現誘導される長鎖非コードＲＮＡの機能解明とその阻害剤の探索

本研究により、癌化シグナルによって発現量が増加する長鎖ノンコーディングRNA, PANDAが、DNA損傷時における癌抑制タンパク質p53の安定化を促進する機能を持つことが明らかとなった。発現解析の結果、PANDAはヒト骨肉腫細胞で高発現していることが分かった。ヒト骨肉腫細胞U2OSにおいて、PANDAをノックダウンすると、細胞増殖が顕著に抑制された。その作用機序として、PANDAはCDKインヒビターp18の転写抑制を介して、細胞周期のG1期を促進し、細胞増殖を正に制御することが明らかとなった。本研究により、将来的にPANDAは癌治療薬の分子標的になりうることが考えられた。長鎖非コードRNA(long noncoding RNA: lncRNA)は、ヒトで数千種類以上存在していることが分かっているが、その機能はほとんど分かっていない。本研究では、申請者が同定した癌化シグナルによって発現誘導されるlncRNA(Oncogene-Activated lncRNA: OA-lncRNAと命名)に注目し、その機能解析を行う。これまでに申請者は、OA-lncRNAが骨肉腫細胞の増殖を促進する機能を持つことを見出している。そこで本研究では特に、OA-lncRNAと癌化との関連を解析し、その細胞機能と作用機序を解明することを目的とした。さらに得られた成果を基に、OA-lncRNAの機能を阻害する化合物のスクリーニング系の構築と探索を行うことにより、従来とは異なる作用機序を持つ癌治療薬開発へと展開するための研究基盤を確立する。当該年度の研究成果として、申請者はOA-lncRNAが骨肉腫細胞のアポトーシスを抑制する機能を持つこと、さらに細胞周期のG1-S期移行を促進する機能を持つことを明らかとした。さらにOA-lncRNAが各種抗癌剤により、発現が活性化することを見出した。さらに申請者は、高解像タイリングアレイ解析により、癌化シグナルによって発現変動する新規長鎖非コードRNAを同定した。当該年度の研究成果として、申請者は、高解像度タイリングアレイ解析で同定したOA-lncRNAが、CDKインヒビターp18の転写を抑制することによって、細胞周期のG1期進行を促進することによって、細胞増殖を促進する機能を持つことを明らかとした。さらにOA-lncRNAは、癌治療で用いられているシスプラチンや5-フルオロウラシル添加によって、発現量が増加することを明らかとした。さらに、癌化シグナルによって発現量が増加したOA-lncRNA-2は、大腸癌細胞HCT116及び肺癌細胞H1299の増殖を促進する機能を持つことを見出した。本研究課題では、申請者が同定した癌化シグナルによって発現誘導される新規lncRNA(OA-lncRNA)に注目し、その機能を解明することを主な目的としてうr。当該年度では、上記のように、OA-lncRNAの発現パターンと、細胞増殖促進機構を明らかとした点、さらにOA-lncRNA-2の細胞内機能を明らかとした点で、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究により、ガン化シグナルによって発現量が増加する長鎖ノンコーディングRNA, PANDAをノックダウンすると、p53タンパク質の半減期が減少することが分かった。PANDAノックダウンによるp53タンパク質の不安定化は、プロテアソーム阻害剤MG132の添加により阻害された。p53タンパク質はユビキチンープロテアソーム経路によって分解されることが報告されている。本研究の結果から、PANDAはユビキチンープロテアソーム経路を抑制することにより、p53タンパク質安定化に寄与しているのではないかと考えられた。また、PANDAをノックダウンすると、DNA損傷時のp53タンパク質の蓄積が見られないことが明らかとなった。これらの結果から、PANDAはDNA損傷におけるp53タンパク質の安定化を促進する機能を持つことが考えられた。さらに、PANDAの発現解析の結果、PANDAはヒト骨肉腫細胞U2OSに特異的に高発現していることが分かった。PANDAをノックダウンすると、細胞周期のG1期で停止する細胞が増加することが分かった。また、PANDAをノックダウンすると、G1期のブレーキであるCDKインヒビターp18の転写が活性化することが明らかとなった。これらの結果から、PANDAは、CDKインヒビターp18の転写抑制を介して、細胞周期のG1期を促進し、細胞増殖を正に制御する機能を持つことが考えられた。PANDAは、正常細胞と比較して、骨肉腫細胞で特異的に高発現していること、PANDAをノックダウンすると、骨肉腫細胞U2OSの増殖が抑制されることから、将来的にPANDAは骨肉腫治療薬の分子標的になりうることが考えられた。

本研究により、癌化シグナルによって発現量が増加する長鎖ノンコーディングRNA, PANDAが、DNA損傷時における癌抑制タンパク質p53の安定化を促進する機能を持つことが明らかとなった。発現解析の結果、PANDAはヒト骨肉腫細胞で高発現していることが分かった。ヒト骨肉腫細胞U2OSにおいて、PANDAをノックダウンすると、細胞増殖が顕著に抑制された。その作用機序として、PANDAはCDKインヒビターp18の転写抑制を介して、細胞周期のG1期を促進し、細胞増殖を正に制御することが明らかとなった。本研究により、将来的にPANDAは癌治療薬の分子標的になりうることが考えられた。本研究課題では、申請者が同定した癌化シグナルによって発現誘導されるlncRNA(Oncogene-Activated lncRNA: OA-lncRNAと命名)に注目し、その機能を解明し、さらにその阻害剤を開発することを目的とした。当該年度では、上述のように、OA-lncRNAの細胞内機能と発現制御について明らかとした。さらにOA-lncRNA以外の癌化シグナルによって発現変動する新規lncRNAを同定した。以上の結果から、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。腫瘍生物学今後OA-lncRNAの作用機序を明らかとする。具体的にはOA-lncRNAの標的遺伝子と結合タンパク質を同定する。さらにOA-lncRNAの発現あるいは機能を阻害する化合物の探索を行う。さらに当該年度の研究によって同定した、新規lncRNAの機能を明らかとする。
合理的な「最悪シナリオ」の想定は如何にあるべきか？－原子力災害リスク管理を例に

大規模な災害のたびに「最悪シナリオ」の必要性が叫ばれるが、「どこまでの『最悪』を想定し備えておくべきか」という理論的探求は十分に行われないまま、実務上の対応が先行している。こうした現状は、個別具体の場面で想定が引き上げられる一方でシステム全体としての整合性・一貫性を欠いていたり、想定が一部専門家内部でのみ行われ、その妥当性を広く吟味する機会が限定的であったりするなど、多くの問題を孕む。本研究では、「複雑な社会ー技術システムのリスク管理に資する、合理的な『最悪シナリオ』の想定はどうあるべきか?」という問いを立て、原子力災害リスク管理を例にとり、リスク・ガバナンス論の知見を基にこの問題を考究する。
抗精神病薬の作用機序の関する研究 ー線条体エンケファリン代謝を指標にしてー

精神分裂病に対する薬物治療の主体は、ドパミン(DA)受容体遮断作用を示す抗精神病薬によるものである。この薬理作用に関与する神経回路についての理解は、従来、このDA神経系とアセチルコリン神経系の活動のバランスが注目されてきたに過ぎない。一方、このDA神経とメチオニンーエンケファリン(MetーEnk)神経は、互いに活動の制御を行っていることが知られてきた。本研究においては、DA受容体遮断によってが引き起こされる一連の神経系の連鎖反応を、DA神経やMetーEnk神経などの変化を指標にして、抗精神病薬の作用機構を発現する神経回路網を明らかにし、抗精神病薬の作用機構を複合的な視点で見直すことが重要であると考えられる。伝達物質受容体に対する選択的なアゴニストまたはアンタゴニストを投与した際、その節後ニウロンは、急性期の最初に変動する。そこで、この様な薬物をそれぞれ単独に投与することによって、MetーEnk神経を中心として、線条体内の神経回路網に、検討を加えた。本研究の結果、明らかにされた神経伝達回路を、以下に列挙する。(4)DA神経終末→D2受容体→AChニウロン→ACh/M2受容体→5HT神経終末(背側縫線核からの投射に対する節前性制御)(5)GABAニウロン→GABAーA受容体→DAD2受容体に対する節前性制御→AChニウロン精神分裂病に対する薬物治療の主体は、ドパミン(DA)受容体遮断作用を示す抗精神病薬によるものである。(4)DA神経終末→D2受容体→AChニウロン→ACh/M2受容体→5HT神経終末(背側縫線核からの投射に対する節前性制御)(5)GABAニウロン→GABAーA受容体→DAD2受容体に対する節前性制御→AChニウロン伝達物質受容体に対する選択的なアゴニストまたはアンタゴニストを投与した際、その節後ニウロンは、急性期の最初に変動する。本研究では、これらの薬物投与後の線条体における各種神経伝達物質とその代謝物等を一斉に測定して、それらの変化から、節後ニウロンを検索し同時に線条体内の神経回路網を推測した。即ち、(1)GABA-A受容体に対するアゴニストdiazepamを投与した結果から、GABA-A受容体が介する節後ニウロンは、従来から知られているドパミンニウロンと、新たに、エンケファリンニウロンであることが明らかになった。(2)ムスカリン性アセチルコリン受容体の選択的アンタゴニスト、3-Quinuclidinyl benzilateの投与実験の結果、この薬物が関与する受容体の節後ニウロンは、エンケファリンニウロンであることが明らかになった。(3)ムスカリン性アセチルコリン受容体に対する選択的アゴニスト、Bethanecholの投与実験の結果から、このアゴニストが関与する受容体の節後ニウロンは、エンケファリンニウロンと、セロトニンニウロンであることが明らかになった。ここで、線条体内におけるセロトニンは、背側縫線核からの投射終末のものであることから、このセロトニン終末に対する節前支配を示唆するものと考えられた。(4)ドパミン受容体のサブタイプD1に対するアンタゴニストSCH-23390投与実験の結果から、この受容体が介する節後ニウロンは、従来から知られているアセチルコリンニウロンであることが確認された。(5)ドパミン受容体のサブタイプD2に対するアンタゴニストYM-09151ー2投与実験の結果から、この終末には、アセチルコリンの他、セロトニンとGABAのニウロンが、節後または節前に関与していることが示唆された。これらの神経回路網の中で、抗精神病薬の慢性持続投与が薬理作用を発現する機構を、続けて検討を加える。一方、このDA神経とメチオニンーエンケファリン(MetーEnK)神経は、互いに活動の制御を行っていることが知られてきた。

本研究においては、DA受容体遮断によってが引き起こされる一連の神経系の連鎖反応を、DA神経やMetーEnk神経などの変化を指標にして、抗精神病薬の作用機構を発現する神経回路網を明らかにし、抗精神病薬の作用機構を複合的な視点で見直すことが重要であると考えられる。伝達物質受容体に対する選択的なアゴニストまたはアンタゴニストを投与した際、その節後ニウロンは、急性期の最初に変動する。そこで、この様な薬物をそれぞれ単独に投与することによって、MetーEnk神経を中心として、線条体内の神経回路網に、検討を加えた。本研究の結果、明らかにされた神経伝達回路を、以下に列挙する。(4)DA神経終末→D2受容体→AChニウロン→ACh/M2受容体→5HT神経終末(背側縫線核からの投射に対する節前性制御)(5)GABAニウロン→GABAーA受容体→DAD2受容体に対する節前性制御→AChニウロン
L-バンド常磁性共鳴吸収法を用いた低品位炭の脱水・乾燥挙動の解明

ループギャップレゾネーターを用いたL-バンド常磁性共鳴吸収法の特性を知るために、X-バンド常磁性共鳴吸収法との比較を行った。先ず、DPPHやTEMPOL等の安定ニトロキシドラジカルを測定試料に用いて感度の比較を行い、X-バンドと同様の手法で遜色ないスペクトルが測定可能であることを確認した。次に、TEMPOLの水溶液を用いて水による誘電損失の影響を調べ、X-バンドでは測定不可能な水溶液系でも十分な強度のスペクトルを得られることを確認した。褐炭中の常磁性種と固有水分との相互作用を明らかにすることを目的として、種々の方法で脱水・乾燥し水分量を調整した褐炭を試料とし、L-バンド常磁性共鳴吸収スペクトルを測定した。その結果、水分量の変化及び脱水・乾燥方法の相違によって褐炭中の常磁性種周辺の環境が変化していることが明らかとなった。この結果は水分量の変化により褐炭の物理化学構造が変化していることを示すものであり、水分の存在が褐炭の物理化学的構造に大きな役割をはたしていることを示唆するものである。同じ試料を用い示差走査熱量分析(DSC)を行った結果、同様に物理化学構造の変化を示す結果が得られた。また、褐炭中の水分を重水や溶媒で置換した場合にもL-バンド常磁性共鳴吸収スペクトルの変化が認められた。これらの結果については現在^1H-NMRや膨潤度測定の結果とあわせて検討中である。平成5年度は温度可変ユニット、流通型試料管を用いて脱水・乾燥過程における常磁性種の変化をin-situで観察する。以上で得られた知見をもとに、水分量の変化が褐炭の物理化学構造に及ぼす影響を明らかにし、より効率的かつ新規な脱水・乾燥法について検討する。
スリランカにおける糸状虫症の疫学と対策

1.糸状虫の抗原を血清中に検出することにより正確な診断ができるが、野外調査では血清の採取・保存はしばしば困難である。指尖血を濾紙に採取し乾燥したサンプルを用いて抗原検出ができるELISA法を開発した。2.上記のELISA法により、2763名の住民を対象に疫学調査をした結果、ミクロフィラリア陽性率はわずか3.2%であったのに対し抗原陽性率は14.3%であった。従来の方法では、多くの感染者を見逃していたことになる。3.糸状虫症の免疫診断の最大の欠点は血液を採取しなければならない点である。我々は、血液の代わりに患者の尿を用いて免疫診断をすることを考え、これまでさまざまな検討を行ってきた。その結果、ほぼ実用に耐え得るIgG4ELISA法を開発することができた。この方法では、感度、特異性共に現段階ではほぼ100%を示している。今後、大規模な野外調査に応用してみることが是非必要と考えている。尿が血液の代用となるならば、今後の疫学調査に大きな進展をもたらすと期待される。4.ジエチルカルバマジン(DEC)、アルベンダゾール、イベルメクチンを用いた治療実験が継続されている。これまでにDECは年1回のみの治療で有効であることが示された。また、過去1年にわたる観察で、アルベンダゾールとイベルメクチンの併用療法は極めて有効であることが示唆されている。5.象皮病に対する抗真菌剤の影響、ミクロフィラリアの血圧におよぼす影響など、臨床研究が実施された。6.ネッタイイエカ(糸状虫の媒介蚊)の発生の季節的変動、蚊が糸状虫を伝搬する効率に関する研究が行われた。7.地理情報システムを利用した糸状虫症流行地のマッピング、および流行の要因を解析するための地理情報の収集が行われた。スリランカのルフナ大学と共同で、スリランカ南部にあるマ-タラ地区において糸状虫症に関する調査を行った。1.循環抗原測定法の改良:静脈血を採取することが困難であるため、指尖血を濾紙に採取する方法を開発した。この方法を用い、1,600人ほどの予備調査を実施したところ良好な結果を得た。2.血液採取自体が困難である場合があるため、尿を用いた抗体検出法の開発に取り組んだ。ミクロフィラリア陽性者および、過去の感染者を確実に発見できるが、他の寄生虫感染との交叉反応について検討中である。この方法は、広大な地域で、糸状虫症の感染地域と、非感染地域を区別するために有用である。3.マレー糸状虫の感染地域を発見するためにPCR法をもちいた血液検査を行っているが、これまで得られたミクロフィラリアはすべてバンクロフト糸状虫であった。4.象皮病患者の皮膚病変に対し、抗真菌剤イトラコナゾールの効果を検討した。患者5名を入院させ、厳密な副作用のチェックを行った。治療により、一部の患者に明確な改善を見たが、真菌学的検査が現在進行中である。5.媒介蚊(ネッタイイエカ)の糸状虫伝搬状況を把握するための定期的な調査が進行中である。ジエチルカルバマジン治療と薬剤処理カ-テンが媒介蚊にあたえる影響について定量的なデータを得ることが目的である。スリランカ南部のマータラ地区において、糸状虫症の疫学と対策に関する共同研究を、ルフナ大学(ゴール市)と行っており、以下の結果をえた。

1.糸状虫症の免疫診断に用いられるいくつかの方法は、感度、特異性ともに高く実用性に富むものであるが、欠点は血液を採取しなければならない点である。とくに発展途上国において野外調査を実施する場合、血液採取は大きな障害である。そこで我々は、血液の変わりに患者の尿を用いて免疫診断をすることを考え、これまでさまざまな検討を行ってきた。その結果、ほぼ実用に耐え得るELISA法を開発することができた。この方法でスリランカの糸状虫感染者の尿を検査したところ、感度はほぼ100%であった。さらに、糸状虫症は存在しないが、それ以外の寄生虫症が蔓延しているラオスやタイ北東部の尿サンプルを用いた実験では、ほぼ100%の特異性を得た。この方法はイヌの糸状虫と交差反応がある可能性を否定できないために現在さらに検討中である。さらに実際の野外調査に応用してみることが是非必要である。尿が血液の代用となるならば、今後の疫学調査に大きな進展をもたらすと期待される。2.アルペンダゾール、イベルメクチン、ジエチルカルバマジンを用いた治療実験が継続されている。過去1年以上にわたる観察で、アルペンダゾールとイベルメクチンの併用療法は極めて有効であることが示唆されている。3.ネッタイイエカ(糸状虫の媒介蚊)の伝搬効率に関する吸血実験が行われた。4.地理情報システムを利用した、糸状虫流行地のマッピングに関する予備調査が行われた。
切断部位特異抗体によるアポトーシス細胞の可視化とがん診断への応用

カスパーゼは,発がんとも深く関わるアポトーシスにおいて働く一連のプロテアーゼで,アスパラギン酸残基をC末端に持つポリペプチドを切り出す.本研究では,活性型カスパーゼあるいはその標的タンパク質に対する切断部位特異抗体を作成し,ヒト末梢血細胞や培養細胞系でがんの新しい診断法を目指したin situ解析を行った.カスパーゼによって切断されたポリ(ADPリボース)ポリメラーゼ(PARP)に対する切断部位特異抗体を用いてアポトーシスを誘導した培養細胞でのPARPの動態を観察することに成功した.その結果,(1)PARPは核で切断される,(2)切断で生じたDNA結合領域は核にとどまる,(3)触媒領域断片はアポトーシス進行とともに細胞質に遊離する,そして(4)アポトーシスにおけるPARPの動態は染色像によって少なくとも2つの段階に分けられることが判明した.また,Fas抗原の下流で活性化/プロテオリシスを受けるカスパーゼ8やその阻害タンパク質FLIPに対する切断部位特異抗体を使うと受容体を介したアポトーシスを起こしている細胞の選択的染色が可能であった.これらの抗体は組織細胞染色やイムノブロッティングだけでなくフローサイトメトリーにも利用できることがわかった.さらに,好中球アポトーシスに特異的なエラスターゼ切断型アクチンに対する抗体も確立し,種々の細胞が混在する病態組織標本を解析するための基盤が完成した.カスパーゼは,発がんとも深く関わるアポトーシスにおいて働く一連のプロテアーゼで,アスパラギン酸残基をC末端に持つポリペプチドを切り出す.本研究では,活性型カスパーゼあるいはその標的タンパク質に対する切断部位特異抗体を作成し,ヒト末梢血細胞や培養細胞系でがんの新しい診断法を目指したin situ解析を行った.カスパーゼによって切断されたポリ(ADPリボース)ポリメラーゼ(PARP)に対する切断部位特異抗体を用いてアポトーシスを誘導した培養細胞でのPARPの動態を観察することに成功した.その結果,(1)PARPは核で切断される,(2)切断で生じたDNA結合領域は核にとどまる,(3)触媒領域断片はアポトーシス進行とともに細胞質に遊離する,そして(4)アポトーシスにおけるPARPの動態は染色像によって少なくとも2つの段階に分けられることが判明した.また,Fas抗原の下流で活性化/プロテオリシスを受けるカスパーゼ8やその阻害タンパク質FLIPに対する切断部位特異抗体を使うと受容体を介したアポトーシスを起こしている細胞の選択的染色が可能であった.これらの抗体は組織細胞染色やイムノブロッティングだけでなくフローサイトメトリーにも利用できることがわかった.さらに,好中球アポトーシスに特異的なエラスターゼ切断型アクチンに対する抗体も確立し,種々の細胞が混在する病態組織標本を解析するための基盤が完成した.