hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現在混雑した大規模公共空間における異常行動の検知手法に関する研究

異常行動の探知は監視アプリケーションで重要な役割を担う。そして、そのようなシステムは治安の維持のための急務となる。しかし、既存のアプローチは、通常オフラインで監督された方法に基づきます。これに加えて、それらのほとんどは、小さな地域をカバーすることができて、大きなおよび高密度公共の場に適用するのが難しいだけです。したがって、このプロジェクトでは、我々はオンラインで管理されない異常行動を探知するシステムを開発します。そして、それは大きな公共の場(60×30m以上)をおおうことができて、高密度で強い異常な発見(85%以上の精度)を実行することができて、状況(同時に何百人もの人)を複雑にすることができる。2011-2013年度における成果として、理論およびアルゴリズムの開発、システム統合の2点にまとめて報告する1.理論およびアルゴリズムの開発リアルタイムかつ全自動での異常検知を行なうために、極めて新規性の高いリアルタイム移動軌跡学習手法を開発した。この手法によりパーティクルフィルタ法を基とした追跡技術を用いて大多数の人々の移動軌跡の取得に成功した。一定時間ごとに、行動パターンを用いて移動軌跡をリアルタイム分類することにも成功した。得られる結果は以下の2つとなる。一つ目は、行動パターンによる分類で異常とみなされる移動軌跡、二つ目は、分類された移動軌跡のうち、各カテゴリでの生起確率が低いと見なされる移動軌跡である。2.システム統合既存の機能を統合し、リアルタイムかつ無人環境において、移動軌跡観測、環境側設備等の位置取得、異常検知を同時に行う極めて新規性の高いシステムを開発した。3つの機能が相互補完し合い、精度を高めることに成功した。このシステムは、以下の3点において、既存の研究と比較して優れていると考えられる。まず、一点目として、60m×35m以上の広範囲における観測が可能であり、移動軌跡観測、環境側設備等の位置取得、異常検知を同時に、かつ、リアルタイムかつ無人環境において行なうことができることが挙げられる。二点目は、機械学習を行うことで,逐次精度を向上させることができる点である。この効果により、リアルタイムでの検知の精度がより高まると考えられる。最後の三点目として、全てを無人環境下で行えることがあげられる。このことにより、手動での行動パターン分類やデータベース整備などを行わずにすむ。そして、このシステムをJRの駅で実際に適用実験を行い、60m×35mの範囲をカバーし、同時に180人以上の移動軌跡の取得、リアルタイムに環境側情報を更新と異常検知を無人環境下で行うことに成功した。2011年度における成果として、理論およびアルゴリズムの開発、共同実験およびデータセット構築の2点にまとめて報告する。(1)理論およびアルゴリズムの開発2011年度において、リアルタイムかつ全自動での異常検知を行なうために、極めて新規性の高いリアルタイム移動軌跡学習手法を開発した。この手法により、パーティクルフィルタ法を基とした追跡技術を用いて大多数の人々の移動軌跡の取得に成功した。また、一定時間ごとに、行動パターンを用いて移動軌跡をリアルタイム分類することにも成功した。さらに、非常に混雑した場所で高精度に異常検知を行なうために、出入口情報や通路情報などの環境側情報、局所的な人の流れ、人々の相互作用など移動に影響する要素を細かく加味した新規性の高いモデルを構築した。そして、実際にJRの駅に監視システムを設置し、適用実験を行い、有効に動作させることに成功した。(2)共同実験およびデータセット構築開発した手法の更なる検証を行なうために、実環境での実験を行なった。実験は2回行い、一つは日立製作所株式会社との共同研究、もう一つはJR東日本株式会社との共同研究で、共に混雑状況での歩行者情報の取得を行なった。前者の実験では、数台の水平レーザスキャナセンサを用い、テストおよび評価を行なった。後者の実験では、水平レーザスキャナセンサ、カメラ、Kinectセンサを用いた。両実験で、非常に有用なデータを取得でき、更なる研究の発展のためにデータベース構築を行なうことができた計画の70%以上を達成しており、研究の進捗状況は良好であると言える。さらに今年度、既存の手法を統合し、統合監視システムを開発した。まず、水平レーザスキャナセンサやカメラなどの異なるセンサからの情報を統合するために、リアルタイム機械学習技術を提案した。さらに、混雑した屋外でも高精度に検知、移動軌跡観測、行動パターン分類を行うシステムを開発した。次に、既存の機能を統合し、リアルタイムかつ無人環境において、移動軌跡観測、環境側設備等の位置取得、異常検知を同時に行う極めて新規性の高いシステムを開発した。これら3つの機能が相互補完し合い、精度を高めることに成功した。

まず、一点目として、60m×35m以上の広範囲における観測が可能であり、移動軌跡観測、環境側設備等の位置取得、異常検知を同時に、かつ、リアルタイムかつ無人環境において行なうことができることが挙げられる。二点目は、機械学習を行うことで,逐次精度を向上させることができる点である。この効果により、リアルタイムでの検知の精度がより高まると考えられる。最後の三点目として、全てを無人環境下で行えることがあげられる。このことにより、手動での行動パターン分類やデータベース整備などを行わずにすむ。そして、このシステムをJRの駅で実際に適用実験を行い、60m×35mの範囲をカバーし、同時に180人以上の移動軌跡の取得、リアルタイムに環境側情報を更新と異常検知を無人環境下で行うことに成功した。(1)移動軌跡取得に失敗した際の原因として、観測誤差が挙げられる。観測誤差が大きい状況の場合は、移動シミュレーションモデルを適用することで、その誤差を補うことができると考えられる。そこで、人々の相互作用なども考慮した、より高精度な移動シミュレーションモデルを構築することを目指す。(2)行動パターンの分類カテゴリが多くなるにつれ、計算量が大きくなってしまう。そこで、計算量を減らし、最適化を行うことも重要な課題の一つに挙げられる。(3)レーザスキャナセンサによる計測結果に対して、不振な動きをシンプルで明快に定義することがまだ完遂していない。そこで、科学的に計測結果を評価する手法の開発も重要な課題の一つである。次年度、以下の事柄に対し予算を組んでいる。(1)機器購入:計算量増加に対応するため、いくつかのサーバを購入予定である。また、監視範囲の拡大のために、計測センサも購入予定である。(2)論文投稿、学会参加費用:前年度、いくつかの論文を重要な論文誌や学会に投稿した。その投稿費用および学会参加費用が必要となる。(3)実験費用:次年度、開発したシステムのより詳細なテストと検証が必要となる。そのため、新たな実験を行うために費用がかかる。
全身麻酔中における換気・血流比(V_A/Q)分布変動に及ぼす因子の解明に関する研究

全身麻酔中に動脈血酸素分圧(Pao_2)が低下するメカニズムは未だ充分に解明されていない。われわれは全身麻酔中に肺換気血流比(V_A/Q)分布および機能的残業量(FRC)を測定し、そのメカニズムの解明と、低酸素血症の予防ならびに改善の一助となるか否かを検討した。機器の納入の遅れからFRCの測定手抜の確立に時間を要したため、Pao_2低下に関してFRCの関与がどの程度であるかは充分に解明できなかったが、開腹によってFRCが有意に増加することが分かった。しかしFRCの増加がそのままPao_2の上昇に結びつくわけではなく、肺内シャントやV_A/Q不均等分布がPao_2低下のおもな原因になっている場合はFRCの増加だけでは改善は望めない。呼気終末陽圧換気(PEEP)を付加するとFRCは明らかに増加する。もともとPao_2が比較的低値をとっている症例ではPEEP付加によって有意なPao_2の上昇が見られるが、症例により不変の場合もあった。このことから開腹術における低酸素血症の原因は一律のものでなく、クロ-ジングボリュ-ムがFRCを上回ることから微小無気肺を生じてくるような症例ではPEEPによるPaO_2改善は期待できる。しかし肺内シャントや低酸素性肺血管収縮(HPV)の抑制が関与している場合は、FRCの増加すなわちPEEPの付加のみではPao_2の上昇は見られないと思われる。未だ症例数が少ないため統計学的検討はしていないが、上記のことが現在までに判明した。今後さらに検討を要すると考える。本年度は、窒素濃度計を用いて、窒素希釈法による全身麻酔中の機能的残気量(FRC)の変化を測定し、肺換気血流比分布の変動にFRCがどのように寄与しているかを解明することを目的としてきたが、窒素濃度計の納入がかなり遅れ、測定にとりかかったのは9月からであった。測定原理は比較的単純であるが、測定が手術中であるため電気メスとの干渉や全身麻酔薬の影響を受けてしまい、測定機器の安定や測定手枝の確立が困難であった。以上の理由でFRCについては未だデ-タの収集の段階であり、その変動についても統計学的処理をするに至っていない。全身麻酔中の肺換気血流比(VA/Q)分布の変動については、非開胸開腹手術におけるプロスタグランディンE_1による低血圧麻酔の影響、開腹術におけるハロセン深麻酔による低血圧の影響を検討し、これまでに報告されている結果と比較検討している。低血圧下では、結果的には同じように動脈血酸素分圧の低下を来たしても、用いる薬剤の作用機序によりVA/Q分布の変動が異なる。逆に分布の変動を種々の条件下で測定することにより、その変動に及ぼす因子の推測が可能となる。プロスタグランディンE_1による動脈血酸素分圧の低下は主として肺内シャント率の増加によるものでlowVA/Qおよび死腔率は関与しないことを発見した。従来言われてきたように低酸素性肺血管収縮の解除によるのであればlowVA/Qの増加を認めてもよいはずであり、今後FRCの変動と比較検討する予定である。ハロセン深麻酔による低血圧下では動脈血酸素分圧は必ずしも低下せず、シャント率はむしろ低下しVA/Q分布も悪化しないことを見いだした。現在、硬膜外麻酔およびβ遮断剤によるVA/Q分布の変動を測定中である。本年度は窒素濃度計を用いた窒素希釈による、全身麻酔中の機能的残気量(FRC)の測定法がほぼ確立できた。この方法を用いて、開腹手術症例にて手術前および手術中のPaO_2、FRC、なにびにVa/Q分布の変動を経時的に測定し、症例数を集めているところである。また手術中に終末呼気陽圧換気(PEEP)を行い、それによってFRCおよびVa/Q分布がどのように変化し、PaO_2に影響するのかを測定し、デ-タの収集に努めている。

開腹によるPaO_2の低下は時間とともに改善するとされているが、現在のところ一定の傾向は得られていない。ただ、元来肺機能の低下している症例に限ればもっと明白な傾向が出るものと思われる。PEEPによるFRCの増加は本方法でも確かめられたが、PEEPによってPaO_2が改善されるという傾向は症例数が少ないため末だ明らかではない。窒素濃度計の納入が遅れたためFRCの測定法が確立するまでの間、ハロセン深麻酔および硬膜外麻酔併用による低血圧時のVa/Q分布の変動を測定した。その結果、ハロセン深麻酔ではPaO_2については一定の変動傾向はなかったが、心拍出量が低下し、そのためにPvO_2の低下を来すため低酸素性肺血管収縮(HPV)反応がおこり、ハロセンによるVa/Q分布の悪化を防いでいる可能性が示唆された。硬膜外麻酔を併用して低血圧とした場合もシャント率の減少、死腔率の増加とともにVa/Q分布の改善傾向が認められた。これについても心拍出量の低下によるPvO_2の低下が、全身麻酔によるHPV反応の仰制を解除するためと考えられる。呼吸循環系に異常のない成人開腹手術症例において、開腹前、開腹中、呼気終末陽圧換気(PEEP)付加時、PEEP解徐後の各時点にて機能的残気量(FRC)を、閉鎖回路での窒素希釈法により測定した。開腹によりFRCは、予測していたのと異なり有意に増加した。開腹によってFRCが増加する機序については、腹腔内臓器が胸腔を頭側へ押し上げるTransーdiaphragma pressureが解放されるためと考えられる。また、つり上げ式開腹鈎が用いられると、肋骨弓がより外側上方へ持ち上げられ、弛緩した横隔膜が相対的に尾側に下がるため、胸郭の形態が吸気位に偏位して安静呼気位における肺容量が増加するためと考えられた。また、この影響は腹腔内手術操作によって横隔膜を腹腔側から圧排してもなお相殺されるものと思われた。しかし動脈血酸素分圧(PaO_2)は、必ずしもFRCの増加によって上昇せず、一定の傾向を認めなかった。FRCは肺容量のなかでも特にPaO_2との関係が深く、急性呼吸不全におけるPEEPの効果もFRCを増加させることによる。しかし、今回のようにFRCが増加してもPaO_2の上昇に結びつかないことが多い。これはFRCがclosing volumeよりも低下していると、FRCの増加することがPaO_2の改善に大きく寄与すると考えられるが、肺換気血流比不均等分布や肺内シャント等がPaO_2の低下を来す原因である場合、FRCのみが増加しても肺全体のガス交換の結果としてのPaO_2には影響が少ないためと思われる。これを確かめるために肺換気血流比分布をFRCと同時に測定しているが、症例数が少ないため統計学的検討をするに至っていない。
ミオシン・スーパーファミリーの機能解析による血液疾患の分子病態解明

本研究では、血液細胞における様々なミオシンの役割を研究し以下の知見を得た。1)ミオシンVIが非分泌型で核内に移行する。非分泌型が予後不良である病態の一部が示唆された。また予後とも関連した。2) T細胞受容体が細胞膜に発現するためにはII型ミオシンが重要で免疫シナプス安定化に関与すると示唆された。3)急性骨髄性白血病における転写因子RUNX1の変異は分化抑制をきたすが、ミオシンIIBの発現を抑制するだけで巨核球への分化を回復できた。4) MYH9異常症でみられる尾部の点突然変異を有する分子は、尾部が伸展したままなのでフィラメント構造を作りやすいことがわかった。Aim1.分泌型、非分泌型のマウス骨髄腫細胞株をもちいたmyosinVIの局在を調べるとともに、臨床検体(病理標本)にて非分泌型になった骨髄腫細胞、BJP型骨髄腫細胞をmyosinVI抗体で免疫染色を行い、マウス細胞株と同様の局在パターンを得た。今後症例数を増やすことを検討中である。Aim2およびAim3.亜型および野生株のJurkat細胞を用いてCD3の細胞表面への発現変化に対して、各種薬剤の影響を調べている。CD3の細胞表面への発現レベルは、同じ細胞株であっても徐々に変化することがわかり、実験に用いる細胞はpassage数をある程度限定する必要があった。siRNAをもちいてMYL9をノックダウンしてCD3の細胞表面発現を検討しているが、細胞間のばらつきがあり、確証的な結果を得られていない。また、MLY9のリン酸化レベルを区別して検出することにより1リン酸化と2リン酸化の機能に及ぼす違いを検討すべく実験系を立ち上げている。Aim4.あらたな先天性巨大血小板減少症の原因遺伝子としてアクチン繊維に結合する細胞骨格タンパク質アクチニンを同定した。このアクチニンの異常もふまえて巨大血小板減少症の分子病態を検討することとした。Aim1.分泌型および非分泌型マウス骨髄腫細胞株を用いて、核内蛋白質とmyosinVIとの局在を共焦点蛍光顕微鏡で観察した。核内蛋白質も近年知見が蓄積されており、myosinVIが実際にある条件下で何処に局在するか、イメージングの限界もある。蛋白質同士の結合を生化学的にも証明するため、免疫沈降を行っている。マイクロアレー実験は未だ準備中である。また、25年度に向けてRNA干渉による発現抑制のためのコンストラクト作り、myosinVIの尾部にGFP標識蛋白をラベルした発現ベクターを作成中である。Aim2. 3種類のJurkat由来細胞株(野生株、E6-1亜株、MYL9遺伝子導入株)をもちいて、細胞表面のCD3の発現レベルおよびキナーゼ阻害薬等による発現変化をフローサイトメーターで測定した。PMA刺激やカルシウムイオノフォアで野生株も細胞表面CD3発現が増加した。さらに、CD3の細胞表面発現に関わるシグナル伝達経路を特定するため、各種特異的キナーゼ阻害剤などを用いてCD3発現への影響を観察しており、今後より特異的に伝達経路を絞っている。これまでに得られた知見からは、主要な伝達経路は一つではなく、おそらくいくつかの伝達経路が相関していると思われる。Aim3. RUNX1変異によりその転写活性が抑制されている血液細胞株Kasumi-1はMYL9発現レベルが低下していた。他の血液細胞株と細胞骨格構造の違いを検討中である。また、RNA干渉によるMYL9発現抑制のためのコンストラクト作りを行っている。Aim4.マウスES細胞、分離巨核球を用いてproplatelet形成をフィブロネクチンが亢進することがわかった。フィブロネクチンを用いると効率よくproplatelet形成を誘導できるので、各種阻害剤の影響を検討しやすくなった。今後はフィブロネクチンの有無による違いも比較検討する。Aim1.分泌型、非分泌型の多発性骨髄腫患者の病理標本をもちいて後方視的に検討中である。非分泌型はマウス非分泌型細胞株に類似の細胞内局在の異常を観察するものが多かった。このような症例は一般的にも予後不良であり、予後因子としての有用性を検討し今後の研究につなげる予定である。Aim2. and Aim3.ミオシン軽鎖のリン酸化レベルを検討した。CD3の細胞膜上での集積には非筋ミオシンが重要であるとわかった。myl9のノックダウンとともに重鎖myh9のノックダウンも行った。巨核球細胞株などで興味深い知見が得られ今後の研究テーマとしていきたい。Aim4.先天性巨大血小板減少症例の蓄積とともに、ミオシン重鎖IIB(myh10)のノックダウン細胞株を作り分化の様子を観察した。myh10ノックダウン細胞株は巨核球への分化傾向を促進した。

巨核球分化と細胞表面マーカーの発現レベルをミオシンの発現調節とともに検討したい。また、myh9異常症における異常ミオシンの分子レベルでの機能異常を電子顕微鏡で観察している。血液学大学院生が卒業し研究を実際に行う人員が減少した。もともと研究テーマが非筋ミオシンを軸に血液細胞全般に多岐にわたっていることもあり、それぞれのAimsについて研究をこれまで通りのスピードで進めることに関して、若干支障を来す可能性がある。一方、各々のAimは血液疾患(骨髄腫、白血病、血小板造血)において互いに関連しており、特に骨髄腫に関して、骨髄腫細胞(Aim1)と免疫細胞(Aim2)は、骨髄腫治療に重要な細胞であるので総合的にすすめている。研究目的が4つの大きな柱にわかれており、それぞれ並行して研究を行っているが、ミオシンスーパーファミリーを軸に多岐に及んでいるため、同時に各テーマを進行できていない。とくに、これまでに実験経験の少ないマイクロアレーは次年度に移行した。一方、myosinVIの形態変化等の実験から興味深い結果が得られており、さらに深く分子機構を解析中である。実際実験を行い意義深い結果が得られたものから優先的に順次進行させている。また、4つの研究目的は、それぞれ血液疾患(骨髄腫、血小板造血)に互いに密接に関連しており、研究目的どうしの関連領域にも広げて検討中であるので、一部の実験で当初のプロジェクト計画より遅れているが、より有意義な研究成果を出すためあえて関連領域を広げており、全体としては、概ね順調に進行していると思われる。Aim1. myosinVIの核内移行および核内での機能解析に関して、核分画蛋白質を用いてmyosinVI抗体を用いて共沈実験を試みているが、myosinVIと核内で結合している蛋白質を同定できていない。タンパク量が十分でないので、GSTを結合させたmyosinVI蛋白質を用いて結合する蛋白質を探索しようとしている。この方法であれば、myosinVIを変異させ結合部位の同定のための実験にも用いることができる。Aim2およびAim3. siRNAによるMYL9ノックダウン実験における細胞間のばらつきは、RNA干渉を発現ベクターで恒常的にノックダウンしている細胞を用いることで解消する。また、MYL9のリン酸化レベル(1リン酸化と2リン酸化)を区別して定量的に調べる実験系を確立中である。Aim4.新たに同定した原因蛋白であるアクチニンにも注目してアクチニン変異がアクトミオシン細胞骨格に及ぼす影響を調べる。Aim1.myosinVIの発現抑制や尾部のみの変異体の強制発現によるドミナントネガティブ効果をもちいて、骨髄腫細胞株の細胞表面マーカ測定をし、その変化を検討する。また、myosinVI発現の細胞遊走能への影響ををBoyden chamberで測定する。さらに、ミオシンVI尾部baitとしてYeast two-hybrid法により、myosinVIと直接結合する蛋白質(転写因子など)をライブラリー(池辺より提供)からスクリーニングする。骨髄腫の新規治療薬であるプロテオソーム阻害剤や免疫調節作用を有するレナリドミド等の薬剤感受性との関連も検討する。
磁界励振型アンテナの共振結合利用した医療・ヘルスケア用人体周辺通信に関する研究

本研究では,医療・ヘルスケアのためのボディアエリア通信において、磁界励振型の送受信アンテナコイルを用いた人体周辺通信について電磁気学的および電気回路理論的見地からアプローチし,その伝送特性について定性的,定量的に明らかにすることを目的とした.その結果,姿勢変動に対する送受信アンテナ間の伝送特性や生体周囲の電磁界分布を明らかにし,さらに,アンテナコイルの設計,アンテナおよび人体(生体)を含めた電磁界共振結合通信システムの設計に重要かつ有効な知見を示した.本研究は,医療・ヘルスケアのためのボディエリア通信における磁界励振型の送受信アンテナコイルによる人体周辺通信の信号伝送特性を,電磁気学的および電気回路理論的見地から,定性的,定量的に明らかにすることを目的とし,最終的には,姿勢変動を含む送受信アンテナ間の伝送特性,電磁界分布について明らかにし,アンテナコイルの設計手法,および,アンテナおよび人体(生体)を含めた電磁界共振結合通信システムの設計手法の確立を目指している.平成26年度は,人体とアンテナを含む伝送系を単純化した円柱状腕部モデルおよびMRI撮影データに基づく生体組織を詳細に再現したモデルの2種類を構成し,数値電磁界解析によって,送受信アンテナ間の電磁界分布,さらに電磁界の生体との相互作用の検討を行った.また,並行して生体等価ファントムを用いた実測による実験的検討を行った.その結果,数値解析によって得られる電磁界分布から,磁界励振型アンテナを用いることで,非磁性である人体の影響を受けにくく,送信アンテナから受信アンテナへと効果的に伝送可能であり,接触電極を利用する従来の電界励振型の人体通信よりも良好な伝送特性が得られることを明らかにした.また,MRI撮影データに基づく生体組織を詳細に再現したモデルと,腕部を単純化した円柱状筋肉均一媒質モデルを用いた場合の電磁界解析を行い,両者の伝送特性や電磁界分布結果が良く一致することを確認し,単純化した円柱状モデルによって,伝送特性や電磁界分布などの評価が十分可能であることを明らかにした.さらに上記結果をふまえて,生体等価ファントムを用いた伝送特性の確認実験を行ったところ,電磁界解析と良く一致する結果が得られ,本研究の妥当性・有効性が確認された.本研究は,医療・ヘルスケアのためのボディアエリア通信における磁界励振型の送受信アンテナコイルによる人体周辺通信の信号伝送特性を,電磁気学的および電気回路理論的見地から,定性的,定量的に明らかにすることを目的とし,最終的には,姿勢変動を含む送受信アンテナ間の伝送特性や電磁界分布について明らかにし,アンテナコイルの設計手法,アンテナおよび人体(生体)を含めた電磁界共振結合通信システムの設計手法の確立を目指したものである.平成27年度は,前年度に得られた成果をもとに,日常生活での利用を想定したより具体的な検討へと研究を進め,日常生活における姿勢変動に対する伝送特性変動や電磁界分布を数値電磁界解析および生体等価ファントムを用いた試作・実測による実験的検討を行った.一例として,リストバンド型のウェアラブル機器を想定し,送受信アンテナを上腕と前腕に装着した場合の腕部の折り曲げ角度に対する伝送特性変動は,数dB以下であり,姿勢変動に対して安定した通信が可能であることを確認した.さらに,磁界励振型アンテナを用いたボディエリア通信は新しい通信方式であるため,人体の電磁波防護の観点から,人体近傍に配置される磁界励振型アンテナから放射される電磁波に対する生体安全性についても検討を行った.生体安全性については,生体の電磁波エネルギー吸収率である局所Specific Absorption Rate (SAR)値によって評価を行い,アンテナ出力電力が1mW程度の場合には,国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)によって定められた国際ガイドラインや総務省の定めるSAR制限値の1/300以下であり,十分な電磁的生体安全性が確認された.本年度の研究で得られた成果は,平成26年度に得られた成果とあわせ,腕部装着型電磁界共振結合通信システム設計時の重要な知見として役立つものといえる.本研究では,医療・ヘルスケアのためのボディアエリア通信において、磁界励振型の送受信アンテナコイルを用いた人体周辺通信について電磁気学的および電気回路理論的見地からアプローチし,その伝送特性について定性的,定量的に明らかにすることを目的とした.その結果,姿勢変動に対する送受信アンテナ間の伝送特性や生体周囲の電磁界分布を明らかにし,さらに,アンテナコイルの設計,アンテナおよび人体(生体)を含めた電磁界共振結合通信システムの設計に重要かつ有効な知見を示した.平成26年度は,人体とアンテナを含む伝送系を単純化した円柱状腕部モデルおよびMRI撮影データに基づく生体組織を詳細に再現したモデルの2種類を構成し,数値電磁界解析によって,送受信アンテナ間の電磁界分布,さらに電磁界の生体との相互作用の検討を行っている.また,並行して生体等価ファントムを用いた実測による実験的検討も行っており,当初の研究計画どおり,順調に進展している.電磁波工学,アンテナ工学,人工環境学前年度の成果をもとに,日常生活での利用を想定した,より具体的な検討を行っていく.ウェアラブル機器を身につけて生活することを考えると,たとえば,手足は様々な角度に折り曲げられるなど,日常生活の中で,人体の様々な姿勢変動が想定される.こうした人体の姿勢変動などに対する送受信アンテナ間の伝送特性変動や伝送周波数特性,電磁界分布などを検討する.さらに,磁界励振型アンテナを用いたボディエリア通信は新しい通信方式であるため,人体の電磁波防護の観点から,人体近傍に配置される磁界励振型アンテナから放射される電磁波に対する生体安全性についても検討する必要がある.

ここでは,生体安全性について,生体の電磁波エネルギー吸収率である局所Specific Absorption Rate (SAR)によって評価を行う.評価には,国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)によって定められた国際ガイドラインや総務省の定めるSAR制限値と照らし合わせて実施し,生体安全性の検討・確認を行う.これらの検討については,すでに所有している電磁界解析ソフトウェア(現有設備)などを有効利用して行う.また,必要に応じて,研究協力先である,東京大学や東京理科大学の研究設備も利用して行う.計画立案時に予定していた国際会議が,他の会議の依頼講演の日程と重なり,出張を見送ったため.平成27年度に開催される同分野の国際会議における研究発表,情報収集のための出張旅費として利用する.
膀胱癌再発に対する化学予防ー乳酸桿菌製剤(BLP)の発癌抑制効果発現の機序の解明

表在性膀胱癌の経尿道的腫瘍切除(TUR-Bt)後の膀胱腔内再発の予防に乳酸桿菌製剤の一種であるlactobacillus Casei Preparation(BLP)の経口投与が有効であることが臨床試験で示唆されている。本研究ではBLPが癌の予防あるいは発癌の抑制に有効であるかを検討した。BLPは、ほとんど無害であり、その癌に対する効果の発現構造が解明されれば、単に膀胱癌のみならず、他の多くの癌にも共通にbio-chemoprevention剤として応用できる可能性がある。Concanavalin A凝集反応を用いた発癌ピロモーター抑制剤のスクリーニング試験では、BBNによるラット膀胱癌発癌抑制に対して、種類の乳酸菌のうち約半数が有効であることが示唆された。この事は乳酸菌の生菌率や腸内での増殖率もあるいは、他の生物学的特性の差異によるものと考えられる。実際の発癌実験においても、菌種による差異が示唆されている。この抑制作用発現の原因を究明することが今後の研究の発展に不可欠と考えられた。また、タバコ喫煙者に尿中変異原性因子が高濃度に検出されることが以前より報告されているが、本研究では、ある被験者においては、その発現が抑制されることが判明した。喫煙と膀胱発癌の高い相関性とその予防を考える上で、重要な結果と考えられた。これまでの研究者らの臨床的検討では膀胱癌のTUR-Bt後の再発要因として、真の意味での再発に加えsecond primary cancerとしての再発が存在することが示唆されている.これにはinitiated cellが膀胱癌患者の膀胱上皮に長期間存在しつづけ、何らかのpromoter作用により癌化する過程が想定される。今回の一連の実験によりBLPが発癌の抑制や変異原性因子の生産抑制に関与することが示されたことにより、臨床においても上記のsecond primary cancerによる再生の抑制にBLPが有効である可能性が考えられた。N-butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine(BBN)を用いたラット膀胱発癌実験系において、同じ乳酸捍菌に属するものでもBLPが有意に発癌を抑制することが判明した。このことは、この実験系では、発癌抑制は、免疫系を介するよりも発癌のinitiationあるいはpromotionの抑制に関与している可能性を示唆する。また、現在までの臨床データを分析すると、表在性膀胱癌の経尿道的腫瘍切除(TUR-Bt)後の腫瘍の再発要因のひとつに、以前initiationを受けた細胞に対するpromoter作用によるものが重要と考えられた。即ち、TUR-Bt後初期に再発する場合は、腫瘍細胞の他部位粘膜への移植発育や、腫瘍組織の残存からの発育が考えられるが、TUR後長期にわたって、しかも一定の危険率をもって、再発する腫瘍の再発要因は、上述のように説明できる可能性が大である。この場合、initiatiorやpromoterと考えられる物質は何かが問題である。ヒト膀胱癌の疫学調査でもタバコは最大の危険因子であり腸肝循環を介して、腸内細菌のあるものは膀胱癌における化学発癌物質の活性化に関与していることが予想される。現在、研究者は、この点に着目し、タバコ喫煙による尿中膀胱癌発癌関連物質の存在を大腸菌変異株を利用したEIMS試験により検知し、それがBLPの経口投与により減弱され得るものかを調べるための実験を進行中である。1.Lactobacillus casei(YIT9018)が膀胱癌の発癌抑制効果を示したことより、それ以外の乳酸捍菌株について膀胱発癌阻害効果の有無を検討した。

まず最初は、Concanavalin Aによる膀胱粘膜上皮細胞の凝集反応の有無によりプロモーター作用制御の有無について検討した。調査した乳酸捍菌株は、YIT9018,YIT9029,YIT0159,YIT0232,YIT4065,YIT4007およびY92014の計7株である。このうちYIT9029(BLP)は現在までにプロモーター作用の抑制効果が確認されているのみならず、BBNによる発癌系にても発癌抑制効果が確認されている。今回の検討では前回と同様にYIT9018(BLP)投与群では顕著なプロモーター作用抑制が認められた。そのほか、YIT0159,YIT4065およびY92014投与群では明かな抑制効果が認められたが、YIT0232,YIT4007およびYIT9029は有意な抑制効果を示さなかった。このうち、YIT9029とYIT9018は、遺伝子的には非常に近い関係にありながら、抗プロモーター効果では全く相反する効果が示された。このことに関連して現在,BBNを用いた発膀実験系で発癌抑制効果の差異についての検討を開始した。2.喫煙と膀胱発癌の関係は疫学的事実であるが、今回、喫煙により尿中発癌因子が検出されるか否か、また検出されるとすれば,BLP内服にてそれが減弱されるかどうかを検討した。結果は未だprimitiveであるが、喫煙により尿中に大腸菌突然変異原物質が増加することと、一部の被験者においては、それがBLPの内服により減弱されることが観察された。平成9年度においては、前年度からの研究の続行と、平成7年度から9年度までの研究の総括を行った。現在までの実験により(1)BLPのBBNによるラット膀胱癌発癌予防効果は、BLPに完全に特異的とは言えないが同じ乳酸捍菌類の中でも、その作用発現に差異があることが判明した。これには、用いた乳酸菌の生菌率やラット腸内での増殖率にも左右される可能性があり、平成9年度にも再度concanavalinAを用いたスクリーニング試験を行った。結果は多少相違は見られたが、BLPが最も強い活性を持つことが示唆された。(2)BLPの喫煙者における尿中変異原性因子の抑制効果について検討した。結果は個人差が大きかったが、ある被験者においては、タバコ喫煙後の尿中変異原性因子の量がBLPの内服により明らかに低下した。喫煙による尿中変異原性因子の産生機構については明らかにされてはいないが、喫煙と膀胱発癌の相関性が疫学的に証明されており、BLPの効果発現の機構の解明は急を要するものと考えられた。(3)臨床データの解析により、表在性膀胱癌の再発の機構には大別して二種存在すること、しかも、そのうちのひとつは、いわゆるsecond primary cancerであることが示唆された。これには、initiated cellが膀胱癌患者の膀胱上皮に、長期間存在し何らかのpromoterにより癌化する過程が存在すると考えられた。今回の実験によりBLPが、発癌の予防にも変異原性因子の産生抑制に関与する可能性が示唆されたことより、膀胱癌の再発予防にもBLPがsecond primary cancerを主に抑制する点において深く寄与する可能性が考えられた。
ノックアウトマウスを用いた疼痛発現、麻酔作用機序に関する研究

今回おこなった検討に用いたノックアウトマウスは、グルタミン酸受容体のサブユニットであるNMDA受容体サブタイプ欠損マウスおよびGABA受容体合成酵素欠損マウスである。これらの受容体は、麻酔作用発現に直接的に関与していると考えられており注目されている。これらの受容体に作用していると考えられている静脈麻酔薬を腹腔内投与し、麻酔作用発現に差があるかどうか検討した。使用した薬剤は、バルビツレート、ケタラール、プロポフォールと現在臨床の場において使用されている静脈麻酔薬を使用した。バルビツレートはGABA受容体、ケタラールはNMDA受容体、プロポフォールは両受容体に作用していると考えられている。今回の検討の結果、バルビツレート、ケタラールに関しては一定の結果が出た。しかし、プロポフォールに関しては効果発現にある程度のばらつきがあり現在検討中である。今回の検討の結果は、3薬剤、2種類のノックアウトマウスについてまとめた状態で発表予定である。ばらつきが出たプロポフォールについては、再度検討し、再現性を確認する予定である。現在は、上記の静脈麻酔薬以外に、吸入麻酔薬であるセボフルレン、イソフルレンを用いた検討も行った。この結果については、静脈麻酔薬と同様に麻酔作用発現に変化が表れたが、ノックアウトマウスの繁殖状態に問題があり、検討を行ったマウスの母数が少ないため今後更にマウスの母数を増やし、検討を重ねた後に公表する予定である。また、麻酔発現機序に関する検討を行っている間に、臨床の場で使用されている薬剤が、ある投与方法により、従来考えられていた作用以外に鎮痛作用を有することが分かった。この検討に関する投与方法および薬剤については現在論文作成中であるため、この場においての公表は控えさせて頂く。今回の検討結果は以上であり結果公表の準備を行っている。科学研究補助金を申請した際計画していたように現在まで、種々のノックアウトマウス(GABA合成酵素欠損マウス、グルタミン受容体サブユニット欠損マウス。)を用い様々な疼痛モデル(ホルマリンテスト、神経因性疼痛モデル2種類、術後痛モデル)を作成し、野生型マウスと比較し疼痛発現(痛みの強さ、発現速度の程度など)に変化がないかどうか検討している。検討の結果としては、痛みの発現に関してある種のノックアウトマウスにおいて疼痛発現が抑制されている傾向が見られている。しかし、GABA合成酵素欠損マウスは、合成酵素が半減し実験に使用できる状態になるには半年かかり、またGABA合成酵素が欠損しているために全身性の痙攣がマウス自体に発生し死亡してしまう場合もある。このため実験に必要なマウスの数がなかなか揃わず発表するために必要だと考えられるマウスの母数および再現性の確認についての実験結果が十分に揃っていない。以上の理由よりノックアウトマウスを用いた疼痛発現機序に関する検討は、現段階として,そのまま検討を重ね来年には結果を公表する予定である。一方、麻酔発現機序の解明については、静脈麻酔薬に関して検討を始めている。GABA、グルタミン酸それぞれの受容体に作用すると考えられている薬剤(ペントチアミラール、ケタミン)をそれぞれのノックアウトマウスに腹腔内投与し、麻酔の発現効果について検討している。研究開始当初に予想していたように薬剤とノックアウトマウスの組み合わせの違いにより麻酔効果発現に有為な差を認めている。この検討に関しては、今後ノックアウトマウスに対して、欠損している酵素などを投与し、麻酔効果発現の差が消失することを確認し麻酔発現に関連している受容体およびそのサブユニットに関して整理、結果を公表したいと考えている。
低温大気圧プラズマの直接照射法による新たな膀胱癌治療法

膀胱癌の患者は増加の一途をたどり、より低侵襲で安全な治療法の開発が求められている。この点で期待されているのが、低温大気圧プラズマを用いた低侵襲治療である。申請者らは、予備的な動物実験において、低温大気圧プラズマの直接的な照射により、生体内において様々な活性型ラジカルが誘導され、抗腫瘍効果を有する可能性を見出した。本研究では、1低温大気圧プラズマ直接照射による抗腫瘍効果の詳細な機序を解明する。さらに、2低温大気圧プラズマの直接的な照射の安全性について検討する。以上により、膀胱癌に対する新規治療法を開発し、高齢化社会のニーズに応える。
卒後臨床研修における安全管理の研究

患者安全を確保することは重要であり、日本の卒後臨床研修病院に於ける安全に係る管理体制、教育、勤務実態についてアンケート調査を行なった。卒後臨床研修認定病院223病院(回答率23.8%)の回答結果による案管理上の問題点は(1)臨床研修指導医研修を終了した医師による指導体制が脆弱(2)教育ツール(標準化された講義、手技の手順、シミュレーション訓練の導入等)の開発、利用の割合が低い(3)インシデントが発生した場合のバックアック体制の整備の遅れ(4)医療安全教育を実施する必要性の認識が低い(5)労働管理上の問題点として、連続勤務等の身体的負担等についての対策の遅れといった問題点が明らかになった。特に、教育面でのマンパワー不足は共通の問題であり、その改善には教育に対するインセンティブの導入の必要性が推察された。具体的実技面での安全管理を行ううえで、存在するリスクの評価、リスクに付随する合併症の予防およびインシデントが発生した場合の対応をどのように行うべきかを、鎖骨下静脈穿刺を例にリスク分析を実施し、一覧表に集約した。結果に基づきリスク回避に必要な注意点を明らかにし、実施手順、遵守事項、研修環境の3点から安全な手技の標準手順作成の可能性が示唆される結果を得た。更に手技に付随する各々のリスクを容易に理解することが可能であるようなIT教材の試作を行なった.特にシミュレーション訓練については、米国の主要な教育施設の視察および資料の検討により、実施上の注意点及び今後の問題点を要約した。品質管理の方法論を用い、病院システムおよび業務改善を通じての安全の向上に有益と考えられるMorbidity & Mortalityカンファレンスの実施状況についても米国の代表的施設への視察を実施した結果、教育上の見地からM&Mカンファレンスを広める必要性を確認した。本年度の研究成果としては、(1)米国(特にACGME)、オーストラリアでの卒後臨床教育における安全教育の取り組みの実際を文献、webサイト等を利用して情報の収集を行った(2)ありうべき姿の参考とするため、安全面での臨床研修制度も充実していると考えられる米国の大学病院の視察を実施した。対象は積極的にシミュレーション教育を採用している施設として名高いハーバード大学医学部救急医学講座のSTRATUSシミュレーションセンター、マイアミ大学シミュレーションセンター、安全教育についてボルチモアのJohns Hoskins Medical Instituteの患者安全部門を選択した。問題点の洗い出しと本邦での今後の安全管理に役立てるための情報収集を行い、その結果、単独のシミュレーターを用いたトレーニングも重要であるが、現在の医療環境を考慮するとResource Managementを教育することが、もっとも重要であり教育上汎用性・拡張性も高いことが理解された。今後の方向性としては、日本においても基幹病院(たとえば大学病院)に高度のシミュレーションセンターを設置して、経営面でも効率良く教育を行えるような環境を整備する必要性も明らかになった。これらの情報に基づき、(3)日本の卒後臨床教育の中での安全管理がどの程度またどのような方法で行なわれているのかを把握する調査計画を作成した。実施方法は卒後研修指定病院を対象に卒後臨床研修於ける安全管理についての調査表を作成し、H17年度早々に調査を実施する、(4)具体的教育モジュールの開発も重要な点であり、標準的モジュールを作成し、その実用性を検証することも計画した。安全が特に重要な問題となる侵襲処置の標準手順を作成するため、数種類の処置についてのリスク分析を実施し、モジュールの形態はWebソフトウエアを用いて、インタラクティブな形式とすることに決定し、試案を作成中である。臨床研修に於ける侵襲処置を行なう場合のリスク予知分析の結果によると、文献検索により明らかになった合併症で、頻度が低いものはより重症で予後影響を及ぼすことが明らかになった。

それらに対する防止策を含んだ標準手順を作成する場合に参考となりうる標準手順は、調査行なった対象病院およびアンケート調査対象の卒後臨床研修認定病院においても、殆ど存在してない事が明らかとなり、教育現場でのバリエーションは大きなものになることが推定された。作成したIT教材は、基本的にはリスクを中心に学ばせるものであるところから、一応の標準手順は作成してあるが、日本全体の標準とするには改良すべき部分があることが明らかになった。今後の課題として研究の成果より明らかになったことは、学会及び教育に関するワーキンググループによる標準手順の作成を一刻も早く開始することが望ましい。米国のレジデント制度、欧州に於ける医学教育制度の違いにより、臨床研修期間における技術、知識の進達度には大きな違いが存在するため、一概にどちらが優れているとは言いがたい点があるが、視察(シミュレーション施設、Morbidity & Mortalityカンファレンス、および病棟ラウンド、Multidisciplinaryカンファレンス,病院としてのガイドライン策定会議)と情報収集の結果から明らかになったことは、特に米国においてはレジデントの勤務時間制限の煽りを受けて、安全管理上必要とされるM & Mカンファレンスの開催頻度が極端に減少しつつある点、それを、補うため病院の安全管理部門が主導となってMultidisciplinaryカンファレンスを開催すること、通常の症例検討以外にもインシデント報告および簡単な要因分析を含めたカンファレンスを実施して、安全に関するQuality Assuranceを行なっている点が、今後の日本の安全教育を推進していくに際して有用な情報として得ることが出来た。研究計画では、臨床研修中に研修医が起こしたインシデントに関してのroot cause analysisを行い、その要因に対する対策に言及することが含まれていたが、患者情報保護や匿名性の観点から事例の収集が困難であり、今後はclosedのグループでの、研究的活動による分析結果の集積を実施できる組織作りが、日本の医療安全教育の向上に必要と考えられる。
初期臨床研修医、新卒看護師の心の問題による経済的損失の分析

本研究の目的は、メンタルヘルスに問題を抱え欠勤や離職を来す初期臨床研修医や新卒看護師の性格特性の特定や、主にメンタルヘルス問題に起因する欠勤や離職による経済的損失の分析、新医師臨床研修制度下における臨床研修指定病院の経営分析、そして国内外のモデル病院における職員のメンタルヘルス環境改善に関する取組の分析と評価を行うものである。具体的な方法としては、研修指定病院へのアンケート調査や、分析結果より演繹されるメンタルケアの予防・対策法を提示し、経済・社会学的な観点からの問題提起を行うことを目指している。平成30年度では、昨年度に引き続き、看護師養成課程に要する費用に加え、病院経営においても大きな問題となる看護師の頻回な欠勤問題により生じうる費用、他に心理専門職雇用に関する費用、患者の受療率を高める体制整備費用等について、研究分担者である慶應大学・後藤励氏と共に分析を行った。特に自己肯定感や人間関係構築に問題を生じる看護師において、バーンアウトやうつ的症状による生産性の低下やヒヤリハット事例の頻発が問題となっていた。看護師養成費用は、国立の専門学校(3年)と私立大学(4年)では学費負担に約10倍程度の差がある等の知見が得られている。近年、看護師を含めた医療系従事者養成のための四年制大学学部新設が相次いでいる。社会の要請もあり今後もこの傾向は継続するとみられるが、従来その養成は専門学校によって担われており、病院附属として設置され独自の奨学金制度により実質的に費用負担が少ない場合も多かった。この点を鑑みるに、現在の学費負担の差は更に大きいものと考えられる。平成16年度に改訂された新医師臨床研修制度は、見直しをされた。その内容は医師偏在に加え、研修科目数の調整や指導医の質保証、研修医のモチベーションの維持等である。現在見直し前後の初期研修医のメンタルヘルス問題について取扱いを行っている。新医師臨床研修制度により、基本診療科を網羅する診療科巡業方式の研修が必修化された。未熟な診療知識・技術等に加え、巡業診療科毎のシステム/人間関係への適応不順による精神的負担等が重なり、研修医の4割程度が少なからずうつ傾向に陥る事が知られている。看護師においても、診療報酬改定により「入院患者7:看護師1」の新基準が求められている一方で、メンタルヘルス問題が立ち去り型サボタージュ問題に影響している可能性が示唆され、新卒看護師の早期離職率は8.9%と9人に1人の割合となっている。本研究は、医療従事者のメンタルヘルス問題による経済的損失の分析と共に、うつ関連症状から欠勤に至る初期研修医・新人看護師の研修指定病院へのアンケート調査によるメンタルケアの予防・対策法を呈示し、経済・社会学的な観点からの問題提起を行う事を目的とする。病床数100床以上・以下の市中病院で研修医のマッチング率が大きく違う(大別してそれぞれ50%以上、20%未満)という事実が示されている。すなわち病床数100床以上/未満という条件で研修医の充足率が大きく異なっている事から、経済的損失についてもこの条件で分類して試算を行うのが適当と考えられるため、この分析を行った。同時に、医学部における医師の育成には多額の経費を要するとの認識が一般的に存在するが、実のところ試算はほとんど行われていない。昨年度は、主に国公立・私立大学医学部授業料、私学助成等を元に試算を行い、医師育成に要する費用についても研究分担者である後藤励氏と共に分析を行った。研修医・新卒看護師へのアンケートや、EPOC内に集積されている研修医のコメントと指導医・指導看護師の評価を集計し、研修医・新卒看護師の性格特性と問題行動を生じた研修医・新卒看護師の傾向に一定の関連性が存在するかについて、連携研究者である菅佐和子氏と共同で行った。独自の研修システムを備え確固たる業績をあげている国内モデル病院及びその協力関連病院における、初期臨床研修医の後期臨床研修への定着率や後期臨床研修医採用実績について、意見交換を行う趣旨にて、国内海外モデル病院及びその協力関連病院へのヒアリングを進めている。平成16年に新医師臨床研修制度が施行されて以降、大学病院において初期臨床研修を行う研修医の減少問題が取りざたされてきた。国内海外モデル病院及びその協力関連病院へのヒアリング、及びそれら施設関係者との討論を通じ、こうした傾向を裏付けするデータが得られつつある。また、EPOCに集積されている研修医コメントのコメントや指導医・指導看護師の評価の集計と、研修医・新卒看護師へのアンケートも並行して進めている。これにより、問題行動を生じた研修医に一定の傾向が存在することを明らかとしつつある。新医師臨床研修制度により、基本診療科を網羅する診療科巡業形式の研修が必修化された。未熟な診療知識・技術等に加え、巡業診療科毎のシステム/人間関係への適応不順による精神的負担等が重なり、研修医の4割程度が少なからずうつ傾向に陥る事が知られている、看護師においても、診療報酬改定により「入院患者7:看護師1」の新基準が求められている一方で、メンタルヘルス問題が立ち去り型サボタージュ問題に影響している可能性が示唆され、新卒看護師の早期離職率は8.9%と9人に1人の割合となっている。

病床数100床以上・以下の市中病院で研修医のマッチング率が大きく違う(大別してそれぞれ50%以上、20%未満)という事実が示されている。すなわち病床数100床以上/未満という条件で研修医の充足率が大きく異なっている事から、経済的損失についてもこの条件の認識が一般的に存在するが、実のところ試算はほとんど行われていない。臨床研修指定病院のうち自治体病院について、その経営状態についての情報が公開されている。昨年度は、これに基づき、新医師臨床研修制度施行が研修指定病院の経営状態に与える影響について、研究分担者である後藤励氏と共に臨床研修指定病院と非指定病院の経営状態を新制度施行前後でそれぞれ比較することにより分析を行った。また、昨年に引き続き、EPOC内に集積されている研修医コメントと指導医・指導看護師の評価を集計し、研修医・新卒看護師の性格特性と問題行動を生じた研修医・新卒看護師の傾向に一定の関連性が存在するかについて、連携研究者である菅佐和子氏と共同で行った。平成27年度までに実施を予定していた初期臨床研修医・新卒看護師の欠勤、離職による経済的損失の分析、新医師臨床研修制度下における臨床研修指定病院の経営分析、指導医・指導看護師からの評価分析による性格ー問題行動の関連性分析については、概ね計画通り達成することができたためである。2004年に導入された新医師臨床研修制度の下、基本診療科を網羅する診療科巡業形式の研修が必修化された。診療知識や診療技術の未熟さ等に加え、巡業先診療科への適応不順による精神的負担等により、研修医の4割程度が少なからずうつ傾向に陥る事が知られている。看護師においては診療報酬改定により「入院患者7:看護師1」の新基準が求められる現状において、新卒看護師の早期離職率は8.9%と9人に1人の割合となっており、メンタルヘルス問題が立ち去り型サボタージュ問題に影響している可能性が示唆されている。本研究では、医療従事者のメンタルヘルス問題による経済的損失の分析を行うと共に、うつ関連症状から欠勤に至る初期研修医・新人看護師の研修指定病院へのアンケート調査によるメンタルケアの予防・対策法を呈示し、経済・社会学的な観点からの問題提起を行う事を目的としている。うつ病の患者数は近年増加傾向にあり、その経済的損失は、2008年度の1年間の概算で約3兆円という結果であった。この費用の削減のためには、患者の受療率を高めるとともに、有効な介入法を広く提供できるような体制を整備することが重要であることが示唆されている。(厚生労働省「精神疾患の社会的コストの推計」事業実績報告書))その一方、過去12ヶ月間のうつ病の経験者のうち、7割強の患者は医療機関に相談していない(Naganuma et al. 2006)。所属病院の精神科・心療内科への受診は心理的ハードルが高いことが推察される一方、院内教職員向けに心理専門職を配備した相談室を設置している病院は非常に少ない。昨年度は、これに基づき、医師養成課程に生じる費用、医師のabsenteeismに関する費用、心理専門職雇用に関する費用等について、研究分担者である後藤励氏とともに分析を行った。テスト・バッテリーによる性格特性分析とその経時的変化、テスト・バッテリーで得られた特性とうつ