hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多様な送粉動物の利用における開花時刻の適応的意義（国際共同研究強化）

この他にも、マルハナバチを用いた室内実験、マンテマ属植物を用いた野外実験の計画などについてユルゲンス教授と議論を重ね、来年度に実行できる見通しが立った。実績概要でも述べたとおり、総説論文の共同執筆、ヤナギ自生集団における野外調査、今後の野外実験のための議論など、渡航前にユルゲンス教授と予定していた計画はほぼすべて順調に進めることができている。さらに、総説論文の執筆中に、仮説の検証にマルハナバチを用いた実験環境が使えることに気づき、当初の予定には含まれなかった室内実験についても、来年度におこなう見通しを立てることができた。このように、計画は今のところすべて予定通り、順調に進展していると言ってよい。2017年10月1日からドイツ・ダルムシュタット工科大学に滞在し、本研究の課題遂行を開始した。まず、渡航直後から滞在中をつうじ、花が多様な訪花動物との相互作用に適応する際の制約となる「表現型トレードオフ」と「機会トレードオフ」について、共同研究者のユルゲンス博士と議論を重ねた。その結果、これらのトレードオフの成因とその進化的帰結を正しく理解することが、生物間相互作用における「特殊化」に関する既存の概念の混乱の解決につながることに気づいた。さらに、トレードオフの存在下で多様な動物を送粉に利用するための「適応的一般化」が、花の形質の多様化、あるいは送粉シンドロームと呼ばれる特定の形質の進化的むすびつきをもたらしたのではないか、というアイデアに至った。これらの議論を土台に、現在、トレードオフの概念を整理し、かつ新しい仮説を提唱する総説論文を、2本分の内容に分けて執筆中である。また、2018年3月から5月にかけて、ヘッセン州オーデンバルド郡の4つのバッコヤナギ自生地において、昼夜の送受粉に関する野外調査を実施した。調査では、昼夜の送受粉の成否を左右しうるパラメータとして、花粉の寿命と温度の関係、開花時刻、雄株と雌株の距離を計測するとともに、風による送受粉、昼行性の昆虫(ハナバチ類、チョウ類)による送受粉、夜行性の昆虫(着花性ガ類)による送受粉が、それぞれ結実率にどれだけ貢献するかを定量的に明らかにするため、袋がけ実験をおこなった。袋がけ実験の結果は、2019年3月までに結実率の計測を終え、現在データ解析中である。解析を終了次第、原著論文にまとめて国際誌に発表する予定である。また、滞在中にはスマートフォンを用いた簡易UV写真撮影法を考案し、現在これについても、国際誌への発表のため論文を執筆中である。以上のように、本計画の実績として、4本の原著論文を国際誌に発表する予定である。当該年度に引き続き、9月までの間に、滞在中の住居契約に伴う一時渡航(8月)、調査用具の購入など、渡航に向けてさらに入念に準備を進める予定である。また渡航後は、対象植物の自生地の訪問や、花香分析に向けたGC/MSなどの機器の取り扱いに習熟するための予備実験を行い、2018年早春からの野外調査に備える。大幅な研究計画の変更は今のところない。当該年度に引き続き、9月末の帰国までの間、総説論文の執筆、ヤナギ調査のデータ収集および解析、マンテマ調査、マルハナバチを用いた室内実験について、さらに意欲的に進める予定である。また、将来の共同研究のための予備実験として、GC/MS分析を用いて夏期に咲く数種の花の芳香に関する調査を行う(計画準備中)。以上のように、若干の追加調査、実験をのぞき、大幅な研究計画の変更は今のところない。
経肛門的直腸壁ドップラー法による腹腔内血行動態の臨床的ならびに実験的研究

閉塞性動脈硬化症と粥状硬化性腹部大動脈瘤患者の近年の飛躍的増加に対してその安全な治療法の確立が急務である。われわれが独自に開発し主として臨床応用してきた経肛門的直腸壁ドップラー法の経験は120例以上に達した。本法は非侵襲的診断法であり、何ら患者の苦痛なしに腹腔内や骨盤内血行をダイナミックに把握でき腹部大動脈、腸骨動脈を中心とした領域の手術を安全に行う指標を提供できた。腹部大動脈瘤では従来の理論をくつがえして1本の下腸間膜動脈と2本の内腸骨動脈の計3本を継繋しても本法による直腸内ドップラーシグナルが存在すれば約30例の症例で安全であることが証明できた。さらに大動脈遮断によっても直腸内シグナルが十分強ければ従来使用してきたヘパリンの全身投与を行うことなく動脈吻合を行うことができることも記明した。このように本法は腹腔内側副路の発達とそのチャンネルをダイナミックに把握可能であった。そして世界唯一の簡便かつ正確な指標として各学会で認められるに至っている。一方、現在までその病態が不明であった殿筋跛行や血管性インポテンスについても診断ならびに治療効果の判定に有効であることが判明しその内容を発表してきた。本法は客観的判定法として活用できるばかりでなく、近年増加している腹腔内操作を避けた後腹膜アプローチによる術式選択では唯一の客観的な方法である。先端プローベの改良については直腸粘膜がよく接触するよう脱気ゼリーを旨く注入できる様工夫改良を加えた。その結果本法によるfalse negative率はほとんど0となり、より正しい情報を提供できるようになった。本法について英文論文を発表したので広く世界で追試されることを願っている閉塞性動脈硬化症と粥状硬化性腹部大動脈瘤患者の近年の飛躍的増加に対してその安全な治療法の確立が急務である。本法について英文論文を発表したので広く世界で追試されることを願っている大動脈腸骨動脈領域の動脈瘤あるいは閉塞性疾患の手術において、術中術後の骨盤内血行維持は重要な課題である。この問題の解決のためには、正しい術中の骨盤内血流のモニタリングが不可欠である。われわれは独自に開発した経肛門的直腸内ドップラ-法を用いて上直腸動脈の血流を非侵襲的に観察しながら手術を行い、良好な成績をあげるとともにいくつかの新知見を見出してきた。特に大動脈手術においては、大動脈遮断中の直腸血流が上腸間膜動脈に由来する側副血行であることに注目し、本法によって側副血流供給源としての上腸間膜動脈の機能的評価を行うことにより術式の決定に応用した。すなわち、上腸間膜動脈からの骨盤血行が良好な例では術後腸管虚血の予防を目的とした下腸間膜動脈・内腸骨動脈の再建は必ずしも必要でなく、こうした症例には下腸間膜動脈・内腸骨動脈をすべて結紮しうる場合があることが判明した。これは大動脈手術の術式の簡略化に大きな意義をもつ知見である。さらに、腹部大動脈瘤と閉塞性疾患とでは上腸間膜動脈からの側副血行の発達程度に明らかな差があることもわかり、むしろ従来軽視されてきた閉塞性疾患において骨盤内血行の温存・再建を積極的に行うべきであることが示唆された。また、これまで臨床的に観察されたことのなかった、下肢血行再建に伴う内膜血行動態の術中変化についても重要な知見が得られ、研究成果として論文化された。経肛門的直腸内ドップラ-法開発以来、本法を術中使用した症例はこれまで約90例に達したが、これからもさまざまの血管病変における骨盤内血行の評価に臨床応用を重ねてゆきたい。大動脈腸骨動脈領域の手術では下肢血行はもちろんであるが腹腔内および骨盤内血行の保持に留意する必要がある。

われわれが独自に開発し改良してきた経肛門的直腸ドップラ-法は上直腸動脈の血行状態を非侵襲的に観察できる利点があり、この領域の手術の安全性を一層高めることができた。とくに腹部大動脈瘤手術では従来言われてきた理論をくつがえして一本の下腸間膜動脈と2本の内腸骨動脈の3本を結紮しても安全な症例があることが判明した。このことは今後さらに増加すると思われるこの種の疾患の治療上重要なことである。腹腔内側副路の発達程度を知る上でこの方法は現在世界唯一のものであり,大動脈病変に対する後腹膜経路到達法という腹腔内臓器を直視しないで行う術式では決定的に有利な情報を提供してくれることが判明した。さらに今年度は内腸骨動脈の閉塞性病変によってひきおこされる賢筋跛行や血管性インポテンスの治療効果の判定にこの方法が有用であろうと考え応用した。その結果この方法は血行再建物の成否に強くかかあっていることが判り今に客観的治療効果判定方法として活用すべきものと考えられた。特に経皮的内腸骨動脈拡張術ではこの方法は唯一の術中判定手段であった。さらに臨床応用とプロ-ベの改良に重点を置いて研究を重ねてゆきたい。近年の閉塞性動脈硬化症と粥状硬化性腹部大動脈瘤患者の飛躍的増加に対しては、その安全な治療法の確立が急務である。われわれが独自に開発し主として臨床に応用してきた経肛門的直腸ドップラー法は非侵襲的診断法であり、何ら患者の苦痛なしに腹腔内や骨盤内血行をダイナミックに把握でき腹部大動脈を中心とした領域の手術を安全に行う指標を提供できた。腹部大動脈瘤では、従来の理論をくつがえして1本の下腸間膜動脈と2本の内腸骨動脈の計3本を結紮してもこの方法により直腸内ドップラーシグナルが存在すれば安全であることが証明できた。さらに大動脈シャ断によっても直腸内シグナルが十分強ければ従来利用してきたヘパリンの全身投与を行うことなく血管吻合を行うことができることを証明した。このように本法は腹腔内側副路の発達とそのチャンネルをダイナミックに把握可能であった。そして世界唯一の簡便かつ正確な指標として各学会で認められるに至った。一方、現在までその病態が不明であった殿筋跛行や血管性インポテンスについても診断ならびに治療効果の判定に有効であることが判明し発表してきた。本法は客観的判定法として活用できるばかりでなく、近年増加している腹腔内操作を避けた後腹膜アプローチによる術式撰択では唯一の客観的な方法となる。プローベの改良については先端部に直腸粘膜がよく接触するように脱気ゼリーを旨く注入する方法に工夫改良を加えた。その結果本法によるfalse negative率はほとんど0となりより正しい情報を提供できるようになった。この方法によって得られた知識が広く全世界に普及することを願ってやまない。
人口-食糧相互作用における地位既成と普遍性

前年度に引き続き、小人口集団の人口-食糧バランスを対象とした調査例を収集、検討した。その結果、以下の諸点が明らかになった。1.近似的にでも自給経済が想定できる場合には、生物学的人口扶養力(carrying capacity)がパラダイムとして有効であるが、市場経済化によって、その意味が薄れる。人口-食糧-経済構造の3者を論ずる枠組みが必要である。2.資源枯渇→焼畑休閑期間の短縮、耕作機関の延長→土地の劣化→生産力低下の悪循環が状態としてみられるが、資源枯渇の原因が人口増加にあることが確認できる例は少なく、ほとんどが商品作物導入その他のいわゆる近代化の影響を受けている。3.土地、労働の最適配分によって食糧/人口バランスを保持する機能がコミュテニテイー全体によって担われていることは少なく、近親互助など親族関係がその機能を果たしていることが多い。しかし、このような親族組織の機能自体は、コミュニテイー全体の「文化」に包含されている。4.小人口集団において、食糧-栄養-人口が因果関係にあることをはっきり実証できる事例は少ない。むしろ、社会・経済全体の変化、集団固有の文化などの影響の強さが認められる。人口と食糧のバランスは、維持できないと社会的影響が大きい。また、少なくともマクロのレベル、あるいは概念的には、両者間の相互作用は、しばしば自明であるかのように考えられている。しかし、小人口集団においては自明ではなく、生物学的モデルのアナロジーを安易に適用することは禁物である。
酸素存在下におけるNOxのCOによる選択還元

高温燃焼におけるNOxの排出は避けられず、その軽減・除去は環境保護の観点から強く要請されている。ディーゼルエンジンやリーンバーンエンジンからのNOxの軽減・除去を目指して、炭化水素を還元剤として用いた一連の研究が進められているが、活性が炭化水素の種類に依存することや触媒寿命などが障壁となっており未だ実用には至っていない。本研究においては、還元剤として一酸化炭素COを用いた反応系を構築することを目的とする。Cu/Al2O3系の触媒が酸素雰囲気下において三元触媒の基礎触媒であるRh/Al2O3と同程度、リーン領域ではそれ以上の活性を示すことが見いだされている。研究期間内で、COに対するリーン領域での触媒の状態と活性との相関を見出し、触媒系の最適化を行った。触媒活性は、銅の担持量とともに変化した。担持量1重量%の触媒が活性が最も高かったが、銅原子あたりの活性を調べると、0.25重量%のものが最も高かった。ESR、XAFSの結果から、銅表面種のうち高温処理をするとシンタリングをおこす、銅種(おもに酸化銅的)が、CO酸化に活性が高く、NO還元を阻害することがわかった。NO還元に有効な銅種は、原子単位で高分散したものであり、0.25重量%の触媒では、この活性種が主成分となる。また、昇温還元法より、この銅種は難還元性を示し、1000K以上の水素処理によっても銅(I)に還元されるだけで、金属銅にはならない。同時にこの銅種は、600K程度の温度で排気することにより、自動還元を起こすこともわかった。自動還元を光ルミネセンス、ESRスペクトルにより詳細に調べた結果、還元された銅(I)は一酸化窒素により容易に再酸化されるが酸素では再酸化されにくいことが見いだされた。本反応は、一酸化炭素により高分散銅種が還元されこれが酸化窒素と反応するものであることがわかった。一酸化炭素の存在により30%程度の酸化窒素が還元されるため、他に存在する炭化水素を用いることができればより高い性能の触媒が開発されであろう。Cu/Al203系の触媒が酸素雰囲気下において三元触媒の基礎触媒であるRh/Al203と同程度、リーン領域ではそれ以上の活性を示すことが見いだされている。

また、昇温還元法より、この銅種は難還元性を示し、1000K以上の水素処理によっても銅(I)に還元されるだけで、金属銅にはならない。同時にこの銅種は、600K程度の温度で排気することにより、自動還元を起こすこともわかった。次年度においては、この銅(I)-銅(II)サイクルを繰り返す銅種の生成要因と高濃度での触媒合成について検討を行うとともに、銅(I)-銅(II)サイクルの他触媒反応への応用について研究を展開する予定である。高温燃焼におけるNOxの排出は避けられず、その軽減・除去は環境保護の観点から強く要請されている。ディーゼルエンジンやリーンバーンエンジンからのNOxの軽減・除去を目指して、炭化水素を還元剤として用いた一連の研究が進められているが、活性が炭化水素の種類に依存することや触媒寿命などが障壁となっており未だ実用には至っていない。本研究においては、還元剤として一酸化炭素COを用いた反応系を構築することを目的とする。Cu/Al203系の触媒が酸素雰囲気下において三元触媒の基礎触媒であるRh/Al203と同程度、リーン領域ではそれ以上の活性を示すことが見いだされている。研究期間内で、COに対するリーン領域での触媒の状態と活性との相関を見出し、触媒系の最適化を行った。触媒活性は、銅の担持量とともに変化した。担持量1重量%の触媒が活性が最も高かったが、銅原子あたりの活性を調べると、0.25重量%のものが最も高かった。ESR、XAFSの結果から、銅表面種のうち高温処理をするとシンタリングをおこす、銅種(おもに酸化銅的)が、CO酸化に活性が高く、NO還元を阻害することがわかった。NO還元に有効な銅種は、原子単位で高分散したものであり、0.25重量%の触媒では、この活性種が主成分となる。自動還元を光ルミネセンス、ESRスペクトルにより詳細に調べた結果、還元された銅(I)は一酸化窒素により容易に再酸化されるが酸素では再酸化されにくいことが見いだされた。本反応は、一酸化炭素により高分散銅種が還元されこれが酸化窒素と反応するものであることがわかった。一酸化炭素の存在により30%程度の一酸化窒素が還元されるため、他に存在する炭化水素を用いることができればより高い性能の触媒が開発されであろう。
裾花川谷口冷気流の形成メカニズムと人体温冷感に与える影響

本研究では,夏季における都市内外の暑熱環境を明らかにするため,長野市を対象として定点型の気象観測を多地点で実施し,温熱指標の一つであるWBGTを用いて熱中症リスクを評価した.観測の結果,日中の高温域は,気温,WBGTともに都市部よりも低層住宅街に広がっており,熱中症リスクは低層住宅街で高くなった.特に,WBGTで判定した場合には,都市部と低層住宅街の差は約2°Cであり,気温よりも明瞭な差が認められた.この要因を探るため,天空率と黒球温度で相関分析をおこなった.解析の結果,両者には日中を中心に5%水準で有意な関係が認められ,WBGTの値は黒球温度によって大きく異なることが明らかとなった.平成25年度の研究実績本研究は,長野県長野市で発生する裾花川谷口冷気流の形成メカニズムを解明し,さらにその冷気が侵入することで,都市域での人体温冷感が時空間的にどのような振る舞いをするのかについて定量的に研究するものである.平成25年度は,主に人体温冷感を簡易的に観測できる自然通風式シェルターおよび小型グローブ温度計の開発を試みた.本研究では,従来から問題視されている測定器自体の日射による加熱をできる限り抑えることを優先課題とし,シェルターの素材には比熱の小さい塩化ビニル板を利用した.また,グローブ温度計の開発にあたっては,卓球用のボールをはじめとする数種類の球体を用いた.精度検証については,立正大学総合気象観測システムおよび放射・熱収支システムを利用した.現在は,開発した気象観測機器を用いて戸隠高原から裾花川周辺域の約10ヶ所で,気温,相対湿度,大気圧などの気象要素を観測している.また,長野市中心部における温熱環境調査は平成26年7月からの予定であり,機材の準備と観測地点の選定をおこなっている段階である.平成26年度の研究実績本研究は,長野県長野市で発生するヒートアイランド現象ならびに裾花川谷口冷気流の形成メカニズムを解明し,その冷気流が都市域に侵入することで人体温冷感にどのような影響を与えるか時空間的に明らかにするものである.平成26年度は観測地点を増加し,長野市で発生するヒートアイランド現象を定量的に評価した.その一方で,大気環境の非一様性が明らかとなってきており,都市内に位置する観測地点の見直しを検討している段階である.今後は都市域を中心に展開している黒球温度のデータを解析し,人体温冷感について定量的に明らかにしていく予定である.また,現在は解析結果を学会等に報告するため,論文を執筆している段階である.平成27年度は,長野市を対象に定点型の気象観測を多地点で実施し,都市内外の暑熱環境場を明らかにすることを試みた.さらに,温熱指標の一つであるWBGTに着目して,放射環境の違いによる熱中症リスクについて検討した.以下に研究実績をまとめる.・気温とWBGTの地域的な特徴活動空間ごとの違いに着目して気温とWBGTそれぞれを温度基準域ごとに分類し,日積算時間を算出し,熱中症リスクの把握をおこなった.その結果,気温は温度基準域の「厳重警戒(気温:3135°C,WBGT:2831°C)」レベルにおいては,地域差がほとんど認められなかった.一方で,WBGTは空間ごとに積算時間が異なり,地域差も大きくなった.特に,短期間の解析では,都市部よりも郊外の積算時間の方が長く,熱中症リスクが都市部よりも郊外で高くなった.このようにWBGTを用いて熱中症リスクを評価した場合,地域差が気温よりも明瞭であった.そのため,熱中症リスクを評価する際には,その指標や空間代表性に注意する必要がある.・WBGTの要因分析放射環境の違いによる熱中症リスクを把握するため,土地被覆形態の異なる都市部,水田,谷口の3地点でWBGTに対する各温度項の寄与率を算出した.その結果,日中では都市部よりも水田の方が高くなった.また,黒球温度項(0.2 Tg)の差は,日の出から正午頃にかけて明瞭であり,WBGTへの寄与率が極めて高くなった.一方で,湿球温度項(0.7 Tw)と乾球温度項(0.1 Td)の差はともに小さい.日中における都市部と谷口間では,谷口の方が高い傾向であった.しかしながら,WBGTのうち乾球温度項の寄与率の差はほとんどなく,湿球温度項の差もわずか14%であった.一方,黒球温度項の差は日の出頃から明瞭となり,11時には83%を占めていた.本年度は長野市を対象に定点型の気象観測を多地点で実施し,都市内外の暑熱環境場を明らかにすることを試みた.そのうえで以下の3点に主眼をおいてデータを解析した.1.長野市の日最低・最高気温に着目し,地上気温の決定要因,2.夜間のヒートアイランドの発達に対して重要な因子である日中の全天日射量と夜間風速の依存性,3.温熱指標の一つであるWBGTを算出し,放射環境の違いによる熱中症リスクの評価研究の進行状況は,昨年度までやや遅れ気味であったが,本年度は多くの気象観測データが得られたこともあり,順調に進展した.また,気象観測についても大きなトラブルはなく進行している.平成28年度は,昨年度に引き続き,温熱環境指標の一つであるWBGTに着目し,放射環境の違いによる熱中症リスクの違いについて分析した.ここでは,本年度明らかになった事項を以下にまとめる.

●WBGTの分布と各温度項の寄与率日中のWBGTは,月平均,猛暑期ともに,都市部が低層住宅街よりも約2°C低いことが明らかとなった.この都市部のWBGTの低下の要因には,天空率の減少が寄与していると予想されるが,水田域のWBGTは天空率が大きいにもかかわらず低い値を示す結果となった.一方,各温度項の寄与率は,ほぼ一日を通して黒球温度項(0.2T_g)が大きい結果となった.その傾向は,日の出以降の日中に顕著となり,低層住宅街と水田域のWBGTの上昇に寄与していることが明らかとなった.このことから,熱中症リスクをWBGTで評価した場合には,都市部よりも郊外の方が高くなると判定される.●各要素と天空率の関係天空率とWBGT,気温,そして湿球温度には有意な相関が認められなかった.しかしながら,天空率と黒球温度には,日中を中心に5%水準で有意な関係が認められ(r=0.130.47),WBGTの値は黒球温度いわゆる放射環境によって大きく異なることが明らかとなった.つまり,本研究のように土地利用および放射環境の大きく異なる街区間において熱中症リスクを評価する場合には,気温のみで判定するのではなく,街区内の輻射熱(日射)と風の影響の2要素を加味することが可能な黒球温度の測定が重要である.本研究では,夏季における都市内外の暑熱環境を明らかにするため,長野市を対象として定点型の気象観測を多地点で実施し,温熱指標の一つであるWBGTを用いて熱中症リスクを評価した.観測の結果,日中の高温域は,気温,WBGTともに都市部よりも低層住宅街に広がっており,熱中症リスクは低層住宅街で高くなった.特に,WBGTで判定した場合には,都市部と低層住宅街の差は約2°Cであり,気温よりも明瞭な差が認められた.この要因を探るため,天空率と黒球温度で相関分析をおこなった.解析の結果,両者には日中を中心に5%水準で有意な関係が認められ,WBGTの値は黒球温度によって大きく異なることが明らかとなった.気象観測は,特に大きなトラブルもなく順調に進行している.しかしながら,解析を進めるにあたり,都市内の大気環境の非一様性が明らかとなってきている.この結果にもとづき,現在は都市内に位置する観測地点の見直しを検討している段階である.そのため,得られたデータの空間代表性について議論する必要があり,当初の予定よりも温熱指標に関する解析はやや遅れている状況である.今後は,大気環境の非一様性の問題を解決するとともに,温熱指標の解析も積極的に取り組む予定である.温熱環境はそれぞれの活動空間が受ける外部的要因に依存するため,熱中症リスクを気温のみで解析することは望ましくないことが明らかとなった.今後は,上記のことを鑑み熱中症者数などの数値情報と本研究で得られたWBGTを照合することにより更なる評価手法の向上に努めたいと考えている.局地気象学,生気象学,自然地理学,地学教育本研究は,長野県長野市のヒートアイランド現象と裾花川谷口冷気流の形成メカニズムを解明するものである.そのうえで,その冷気流が人体温冷感にどのような影響を与えるか定量的に評価するものである.平成26年度までの解析で,長野市において明瞭なヒートアイランド現象が発生することが明らかとなった.その一方で,都市内の大気環境は非一様性であり,各観測地点の空間代表性について検討する必要性がある.現在は観測地点の見直しを検討するとともに,人体温冷感の評価に直結する黒球温度の観測,ならびに解析に重点を置く予定である.また,気象観測で得られたデータを解析し,2015年秋の日本気象学会ならびに日本生気象学会等で公表する予定である.平成25年度は,当初予定していた気象観測機器の開発が主であった.
簡易迅速な人権救済機関の制度化ならびに運用のあり方

人権救済を必要とする者の多くが社会的弱者であることから、簡易迅速な人権救済の特別の機関ないし手続きが求められるところ、行政による介入的な人権救済は民間の私的自治を破壊し当事者の社会関係そのものを破壊してしまうリスクがある。そこで障害者を主たる素材として、彼らを取り巻く社会的障壁を簡易迅速に除去する手続きを研究し、現時点で国会上程中の「障害者差別解消法」の政府内での準備作業にも一定の影響を与えた。4年間を予定された研究の初年度として、これまでの理論状況の回顧と整理を試みた。研究計画での見込みとして、私人間での人権紛争を含む人権侵害の救済は、介入的な行政機関によるのではなく、民事訴訟手続をベースとした当事者のイニシアティブにかかる簡易迅速な人権救済手続によるべきであることを挙げたが、その観点から、原理論的考察ならびに各論的考察をすすめ、そのいくつかを発表した。すなわち、「憲法と経済秩序-その解釈論的問題の所在-」(季刊企業と法創造21号)において、経済的自由と表現の自由との対比を行い、経済的自由への国家介入の強化が金融危機後に叫ばれているが、そもそも経済的自由と国家との関係付けとして、国家の創設にかかる制度として経済的自由を捉えるという「制度論」は誤りであり、表現の自由と異なり経済的自由こそは自生的にのみ展開しうるのであって、公的規制は経済システムのグローバルスタンダードへのキャッチアップのための最小限のものであるべきである、という結論を述べた。本年度の本研究で意図した私的自治の研究の一端をなしている。各論的考察としては、生活保護の給付水準の減額化という、従来は考えられてこなかった近時の新たな事態に対して、給付行政が既存の水準を後退させる場合にどのような司法審査が要請されるか、という、本研究が意図する民事裁判での簡易迅速な人権救済にとり必須の問題への関心から取り組み、年度当初の問題意識は「生活保護老齢加算の廃止と生存権」(ジュリスト1376号所収)に表明したが、その後もこのテーマを追いかけている。基本権の「確認訴訟」が簡易迅速な救済のツールとなりうるが、「『基本権訴訟』としての確認訴訟」(公法研究71号所収)は本研究の進展を反映し、平成20年度中の学会報告原稿を大幅に補強した。4年間の研究期間の2年目として、昨年に引き続き、行政機関による私人間への人権救済を目的とする介入制度が生起するであろう理論的問題につき、主として(1)私的自治原則とのかかわりで研究をすすめ、また(2)当該行政機関が創設された際の行動準則として想定されうる国際人権条約につき、その「国内実施」の理論的現状を分析し、あわせて、より一般的・国家論的観点から、(3)国家が国民に自由・安全・福祉を保障する対価として税制を捉えることの可能性について検討した。(1)については、職場における年齢差別を例にとり、私的自治と平等原則とのぶつかり合いと調整の観点から考察し、所属機関の大学紀要「阪大法学」で公表した(阪大法学60巻6号39頁-52頁「年齢のみによる雇用関係上の不利益取扱いと憲法一四条一項」)。(2)については、「国内裁判所における国際人権の適用をめぐって」と題する論稿にまとめ、坂元茂樹他編・講座国際人権第3巻(平成23年3月31日刊行予定)に掲載した(25頁-41頁)。(3)については、平成22年10,月の租税法学会で「『右肩下がり時代』における税のあり方-憲法的視点から」と題する報告と質疑の機会を得ることができ、また報告原稿に加筆した同名の論稿を近刊「租税法研究」(有斐閣)39号に脱稿した(85頁-96頁)。これらの主要テーマについての研究の部分的な公表と合わせ、インターネットにおける名誉毀損等、人権救済機関が創設されれば需要が多いが規範の定立が厄介であると思われる現代的な人権侵害事象について、資料収集をすすめた。また、障害者の私人間における差別を憲法上どのように位置づけるかにつき、「障害者の権利の憲法論」と題する報告を、菊池馨実早稲田大学教授主宰の社会保障法研究会(平成23年2月19日、於法政大学経済学部)で行った。平成23年度の研究は、研究目的とした国際人権規約等の人権条約の人権救済機関における判断規準化という観点から、平成22年度から継続で続けている内閣府障がい者制度改革推進本部差別禁止部会での議論と平行して、条約の国内実施のさまざまの困難な問題を、サービス、司法、教育などの社会生活上の多面的な観点から整理した。また、ドイツケルン大学での「私的自治と人権保障との関係」を中心とした資料収集ならびに2011年度ドイツ国法学者大会参加を通じて、人権保障自体が主権国家が国際社会の複雑なネットワークに絡めとられるなかで多面的性質を帯び、ドイツですら単純に憲法裁判所の機能強化では解決できないと認識されていることを知った。その研究成果は、原理的な観点からのものとして、「憲法と行政法」の関係に関する試論、さらに技術的観点からのものとして、「私人間の憲法訴訟」の多面的考察に一応の実を結んだ。

後者は、私的自治原則の検討から入り、私法そのものの法としての特徴が、私人間における人権救済の裁判において特有の影響を与えていることを強調するもので、これまでの私人間効力論という憲法上の重要論点に新たな視角を導入する試みである。さらに、憲法解釈を個別事件の特性に合わせて行う具体的作業を所属大学紀要に継続的に公表したほか、憲法解釈のもう一つの可能性がありえたのではないかという観点から、これまでの業績をまとめなおし、単著を公表した。人権救済の簡易化という課題にとり重要であるのは、事案ごとに解決可能な論点を発見し、逆にその論点の角度から紛争を再構成することであり、むやみに一般的な法理論を導入することではない、というのが、予想どおりの中間的な結論であった。4か年にわたる本研究の最終年度にあたり、簡易迅速な人権救済機関の制度化ならびに運用のあり方につき、障害者差別禁止施策に力点を置き、具体的にどのような差別禁止法制が実効性があり、また、どのような救済手続きが障害者をとりまく社会環境を激変することなく簡易迅速な救済手続きたりうるか、という点の検討をすすめた。その成果は、内閣府障害者政策委員会の下に置かれた「差別禁止部会」部会長としての研究代表者の活動にそのまま反映され、同部会として調停やあっせんを中心とする障害者の救済手続きを立法的に実現すべきである、という「意見」をまとめる際の、部会長としての研究代表者の積極的な働きかけにつながった。また、差別禁止法制の我が国への導入に際して問題となりうる諸点を検討した、「障害者権利条約の国内実施をめぐって」坂元茂樹・薬師寺公夫編・普遍的国際社会への法の挑戦(2013年3月、信山社)211-226頁などに、障害者権利条約を批准し国内実施する場合に制定が求められる差別禁止法制につき、日本国憲法と差別禁止法制との考えうる軋轢とその調整の考え方をまとめ、簡易迅速な救済のための実体権のあり様につき私見を展開した。私的自治と人権救済の関係については、一応の結論に至り成果を公表することができた。また、人権救済機関が創設される場合の判断規準として国際人権条約を用いるという点においても、障害者権利条約を素材とした検討作業は順調にすすんでいる。しかし、国の人権救済機関についての法制化の動向が不透明であることから、国際人権規約の国内規準化の個別的検討には、前提の理論的作業をドイツ調査で行っているあたりで、やや足踏みしているといわざるを得ない。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度であるため、立法の動向とは関係なく、人権条約を国内実施するための具体的な解釈論を提示することを進める。すでに昨年度、国際人権条約を国内法の世界に「客観法」として取り込むことを提唱したが、それを人権条約の個別条文に即して具体的に進めることとしたい。あわせて、障がい者権利条約の妨げとなっている国内法上の諸問題を、本研究の観点から、憲法解釈としても処理しうるのではないかという仮説のもとに批判的に検討し整理する。
寒帯および亜寒帯地域における樹木さび病菌の分類と生態に関する研究

寒帯および亜寒帯地域に分布する樹木類さび病菌の中でとくにマツ類に寄生するさび病菌について、日本、北米で多数の標本を採集し、それらの形態学的な比較検討を行うとともに、胞子の発芽などの生態学的性質を明らかにし、それらの分類学的再検討を行った。その概要は以下のとおりである。(1)ハイマツに寄生するさび病菌について中部山岳地のハイマツに寄生するさび病菌について、それらの標本を採取し、北米に分布しているCronartium ribicolaと比較検討した結果、形態的に類似していることが明らかになった。しかしながら生態的には異なり、北米のものがスグリ類を中間宿主とするのに対し日本のものはシオガマギク類を中間宿主とすることが判明した。また東北地方に分布するハイマツ上のさび病菌については、形態的にはCronartium ribicolaと類似するが、中間宿主を必要とせず、また、胞子の発芽を調べた結果、胞子は発芽管の先端にのう状構造を形成した。さらに細胞学的検討の結果、胞子内には2核を有するが、その発芽に判い核数は14核に変化することが認められた。これらのことから、東北地方のハイマツ上のさび病菌はCronartium属ではなく、北米で記載されたEndocronartium属に所属することが明らかになり、既知種との比較検討の結果、新種であることが明らかとなり、Endocronartium sahoanumと命名し記載した。北海道のハイマツ上においては、すでに中間宿主を必要としないさび病菌であるPeridermium yamabenseが報告されているがこれらの多数の標本を採集し形態学的検討を行った結果、胞子の表面微細構造は、Cronartium ribicolaや、Endocronartium sahoanumとは異なり、表面に不規則な縦の筋を有する疣状の構造を有することが明らかとなった。また、この胞子の発芽形態および発芽に判う核の行動についても検討した結果、その発芽はEndocronartium sahoanumと類似していることが認められ、本菌も分類学上Endocronartium属に所属させるべきであるとの結論に達した。また従来の報告では北海道のハイマツ上にもCronartium ribicolaが分布するとされていたが、本研究で収集した多数の標本の調査では、Cronartium ribicolaは見い出すことが出来なかった。さらに今回の調査においてPeridermium yamabenseとは形態的に異なるさび病菌が一部地域で発見されたため、今後このさび菌については、さらに検討する予定である。(2)ストロ-ブマツに寄生するさび病菌について北海道のストロ-ブマツ上のさび病菌について採集し、その形態について、北米のストロ-ブマツ上の標本と比較検討した結果形態的に同一であったため、Cronartium ribicolaであると同定することが出来た。しかしその伝染経路などについては解明することは出来なかった。Cronartium quercuum complexはナラ類などを中間宿主としアカマツなどの二葉松類にさび病を引き起こし、全世界に広く分布していることが知られているが、この分類については研究者により意見の相違が認められる。そこで本研究では北米産と日本産のCronartium quercuumを比較検討するため、とくに中間宿主上に形成された冬胞子より生ずる担子胞子の発芽形態について調査した。その結果、ナラ類葉上の冬胞子から形成された新鮮な担子胞子胞子は、マツ針葉上、ペトリ皿内の蒸留水上では大部分が直接発芽管を出して発芽したが、中間宿主のナラ類葉上では、大部分が2次的担子胞子を形成する間接発芽をすることが認められた。また担子胞子を一時抑制するための酸性水(pH.2)または蒸留水中や乾燥条件に短時間置かれると間接発芽をする能力を失うことが明らかとなった。また、担子胞子の発芽に際し、胞子から発芽管内に移動する核の行動には、発芽のタイプにより差異が認められた。今後、冬胞子より形成された担子胞子の詳細な形態についてさらに検討する予定である。

北海道のハイマツ上においては、すでに中間宿主を必要としないさび病菌であるPeridermium yamabenseが報告されているがこれらの多数の標本を採集し形態学的検討を行った結果、胞子の表面微細構造は、Cronartium ribicolaや、Endocronartium sahoanumとは異なり、表面に不規則な縦の筋を有する疣状の構造を有することが明らかとなった。また、この胞子の発芽形態および発芽に判う核の行動についても検討した結果、その発芽はEndocronartium sahoanumと類似していることが認められ、本菌も分類学上Endocronartium属に所属させるべきであるとの結論に達した。また従来の報告では北海道のハイマツ上にもCronartium ribicolaが分布するとされていたが、本研究で収集した多数の標本の調査では、Cronartium ribicolaは見い出すことが出来なかった。さらに今回の調査においてPeridermium yamabenseとは形態的に異なるさび病菌が一部地域で発見されたため、今後このさび菌については、さらに検討する予定である。(2)ストロ-ブマツに寄生するさび病菌について北海道のストロ-ブマツ上のさび病菌について採集し、その形態について、北米のストロ-ブマツ上の標本と比較検討した結果形態的に同一であったため、Cronartium ribicolaであると同定することが出来た。しかしその伝染経路などについては解明することは出来なかった。Cronartium quercuum complexはナラ類などを中間宿主としアカマツなどの二葉松類にさび病を引き起こし、全世界に広く分布していることが知られているが、この分類については研究者により意見の相違が認められる。そこで本研究では北米産と日本産のCronartium quercuumを比較検討するため、とくに中間宿主上に形成された冬胞子より生ずる担子胞子の発芽形態について調査した。その結果、ナラ類葉上の冬胞子から形成された新鮮な担子胞子胞子は、マツ針葉上、ペトリ皿内の蒸留水上では大部分が直接発芽管を出して発芽したが、中間宿主のナラ類葉上では、大部分が2次的担子胞子を形成する間接発芽をすることが認められた。また担子胞子を一時抑制するための酸性水(pH.2)または蒸留水中や乾燥条件に短時間置かれると間接発芽をする能力を失うことが明らかとなった。また、担子胞子の発芽に際し、胞子から発芽管内に移動する核の行動には、発芽のタイプにより差異が認められた。今後、冬胞子より形成された担子胞子の詳細な形態についてさらに検討する予定である。
白血球の活性酸素産生系における多段階活性化機構の解析

白血球による活性酸素の産生について、最初の産生物であるスーパーオキシドアニオン(O_2)産生とその制御の機構を多岐にわたって検討し、その多段階性を明確にすることを目指した。実験には主としてモルモット腹腔白血球を用い、細胞膜における電子伝達系とでもいうべき複合酸素であるNADPHオキシダーゼと呼ばれるこの産生系はの活性化が、シトクロームb_<558>等の細胞膜因子とp47-phox、p67-phox、Rac等の細胞質蛋白質因子を主体とする構成要因の離散状態から集合状態への変化により進行する過程を解析した。先ず、白血球の低張処理が、それ自体O_2^-産生を促進し、種々の刺激物質による産生を著しく増大させる等の知見に基づいて細胞膜構造の変化がO_2^-産生の前提条件として作動している可能性を想定し、蛍光色素を用いた膜電位変化からO_2^-が産生される条件下では、細胞膜において脱分極的変化が進行することを明らかにした。更に、蛍光アニソトロピー法による膜流動性測定の結果、O_2^-産生促進に伴って膜流動性の上昇を認めた。これらの知見から、膜構造の物性的なゆらぎをO_2^-産生の第一段階として論じた。次いで、十数年前から報告してきた白血球においてO_2^-産生に平行して認められる細胞質46K蛋白(上記のp47-phoxに当たる)のプロテインキナーゼC(PKC)によるリン酸化の意義について究明を展開した。リン酸化に平行して認められる46K蛋白の細胞質から細胞膜への移行と、導入されたリン酸基の負電荷によるNADPHオキシダーゼの活性複合体形成状態の維持と前期膜構造変化が多段階的活性化の実体であろう。しかし、アラキドン酸やSDS等の処理が蛋白リン酸化の促進なしにO_2^-産生を促進することから、、上述したような膜流動性の上昇とこれら両親媒性酸性物質の結合による負電荷の両因が相乗的に作動する可能性が考えられる。NADPHオキシダーゼ活性型生成には、PKC依存型と非依存型の少なくとも二つの経路を考えるべきである。更に、活性化されたNADPHオキシダーゼ活性がどのように停止されるかを逆の視点から検討した。長鎖アシルアミンは、前期両親媒性酸性物質によるO_2^-産生を抑制し、荷電の関与を示した。また、プロテインホスファターゼ阻害剤を利用した実験から、白血球細胞質に存存する本酵素による46K蛋白(p47-phox)の脱リン酸反応が、NADPHオキシダーゼを不活性化し、すなわちO_2^-産生反応を停止することを明かにし、これらの知見を白血球の自己保護機構として論じた。

また、プロテインホスファターゼ阻害剤を利用した実験から、白血球細胞質に存存する本酵素による46K蛋白(p47-phox)の脱リン酸反応が、NADPHオキシダーゼを不活性化し、すなわちO_2^-産生反応を停止することを明かにし、これらの知見を白血球の自己保護機構として論じた。スーパーオキシドアニオン(O^-_2)を初めとする活性酸素の産生は、白血球、特に好中球、の殺菌に係わる主要な機能であるが、活性酸素はその高い反応性ゆえに多くの障害の誘因ともなる。従ってこの制御は医学薬学における大きな問題であり、制御手段開発の基礎として本産生反応を理解することは重要である。本研究はNADPHオキシダーゼと呼ばれるO^-_2産生酵素の活性制御を、下記のような視点から分別し、解析を進めた。1)本酵素は細胞膜で作動するが、細胞膜因子と細胞質因子から構成される一種の電子伝達系ともいうべき複合酵素系であり、この構成要因自体を解明する必要がある。本研究では、特に未知の低分子要因を発見し、その解析を進めた。2)本酵素は無刺激状態では不活性であり、刺激に際し活性化されるわけであるからこの活性化機構が重要な検討事項である。本研究では、上記細胞膜因子と細胞質因子の会合が活性化につながるという見地から解析した。その結果この会合は膜状態の変動に続いて細胞質因子が移行するといった多段階的な過程で進行することを明らかにした。3)この会合を引き起こすメカニズムとしてプロテインキナーゼC(PKC)による細胞質因子のリン酸化の重要性を従来から主張してきたが、その意義を更に確認するようなデータを種々の観点から発表した。一方このPKC関与性の活性化経路だけではなく、非関与性の経路もあり得ることを明らかにした。4)上記膜状態変動の研究手段としては、低張状態への誘導が有効であることをを多くの実験から明らかにした上で、変動状態が膜電位変化に反映される点も解明した。更に微小管やミクロフィラメント上の動態等の関与も解析した。5)以上の知見の新しい展開として、末だ世界で開拓されていない分野、本産生反応の不活性化機構に初めて光を当て種々の知見を得た。従ってこの制御は医学薬学における大きな問題であり、制御手段開発の基礎として本産生反応ならびにその細胞内制御機構を理解することは重要である。本研究はNADPHオキシダーゼと呼ばれるO^-_2産出酵素の活性制御を、下記のような視点から分別し、解析を進めた。本研究では、世界で初めて発見した低分子要因の解析を進めた。一方このPKC関与性の活性化経路だけではなく、非関与性の経路もあり得ることを実証した。4)上記膜状態変動の研究手段としては、低張状態への誘導が有効であることを多くの実験から明らかにした上で、変動状態が膜電位変化に反映される点も解明した。5)本酵素の不活性化も、制御機構として重要である。
湾岸戦争の日本へのインパクトについてのデ-タの緊急集収

1.日本のマス・メディアが中東湾岸戦争についてどのように報道したかの分析を、新聞、雑誌、テレビの各メディアについて行った。新聞については、平成3年1月15日より3月15日の期間、朝日、毎日、読売、日経の4紙をとりあげ、関連記事量の週別推移、見出しリスト作製による内容分析を行った。雑誌については、同期間の14誌をチェックして57本の雑誌記事を収集し、その概略を作製した。テレビについては、同期間のNHK放送での湾岸戦争関連放送推移表を作製した。2.日本、韓国、中国、台湾、香湾、シンガポ-ル、インドネシアの7ヶ国・地域の主要新聞に関して、湾岸危機・戦争について言及した社説(中国紙については論評)の資料集収と論調の分析を行った。その際の考察の中心点として、湾岸危機・戦争を契機として浮上してきた日本の「国際貢献」に対して、各国・地域の各新聞がどのような観点からどのような取り上げ方をしたのかという点に的を絞った。このことを通じて、「日本の果すべき役割」に関する議論が、日本でのそれと、他のアジア諸国でのそれとの共通点と相違点を明らかにすることに努めた。視点の相違の存在とともに、情報の質と量のちがいが、関連していることが明らかにされた。3.湾岸戦争の報道画像が、戦争画像としてどのような反応をひき起したか、それが他の戦争画像(ベトナム戦争画像、フォ-クランド戦争画像)の場合とどう異同であるのかを、大学生140名、主婦40名、中学生40名を被験者として、ビデオ視聴による反応調査を行った。4.日本のマス・メディア各社が湾岸危機・戦争の期間とその終結後の期間に実施した世論調査結果を検討し、日本人の国際社会観における連続性と変化とを検討した。
マーモセット一次視覚野における細胞種特異的な機能解析

霊長類の一次視覚野で特異的に発現レベルが高い遺伝子occ1の機能について調べるため、エレクトロポレーション法を用いてマウスの大脳皮質にocc1遺伝子を過剰発現させてその影響を形態学的、電気生理学的手法によって解析した。その結果、樹状突起上のスパイン数、細胞の基本的な膜特性には遺伝子発現の影響は観察されなかった。この結果はocc1遺伝子の機能解析を今後推進するにあたって重要な基礎データとなる。当初、マーモセットー次視覚野で細胞種特異的に発現する遺伝子をターゲットとしてウイルスを用いて遺伝子導入を行うことを検討していた。しかし現時点ではこれらの手法を行うことが困難であるため、まずマウスを用いてエレクトロポレーション法によって大脳皮質に遺伝子導入を行い、その影響を形態学的、生理学的に調べる実験を行うことにした。当研究室ではこれまでに、サルの大脳皮質で領野特異的に発現する遺伝子の探索を行ってきた。そこで本研究では、これまでに報告してきた霊長類領野特異的遺伝子に着目する。具体的には、サルの一次視覚野において発現レベルが顕著である遺伝子occ1、前頭葉において発現レベルが高い遺伝子RBPなどをターゲットとする。これらの遺伝子が大脳皮質において果たしている機能は未知であるが、神経回路の可塑性に影響を与える可能性が考えられる。まずocc1をマウスの大脳皮質で過剰発現させる実験を行った。エレクトロポレーション法で遺伝子を導入する際、同時にGFP遺伝子も導入することによって、遺伝子導入されたニューロンを同定することが可能である。またGFPの蛍光シグナルによって細胞体や樹状突起が可視化されるため、形態学的な解析を行うことが可能である。E15でエレクトロポレーションを行い、P2の時点で共焦点顕微鏡を用いた観察を行った。現在、スパイン密度など形態学的な解析を行っており、さらに生理学実験についても準備中である。筆者が所属する研究室(基礎生物学研究所・脳生物学研究部門、山森哲雄教授)では、霊長類の領野特異的に発現する遺伝子を解析することによって大脳皮質機能の問題に迫ることを目指してきた。本研究の目的は、我々の研究室でこれまでに発見してきた領野特異的遺伝子についてその機能に関する知見を得ることである。occ1は霊長類成体の大脳皮質一次視覚野で入力層に極めて特異的に発現する遺伝子として同定された(Tochitani et.al., Eur J Neurosci, 2001)。興味深いことにocc1遺伝子の発現は、神経活動依存的な調節を受け、occ1遺伝子が成体の視覚野における可塑性に関与している可能性を示唆している。本研究では、エレクトロポレーション法によってocc1遺伝子をマウス大脳皮質に過剰発現させ、その影響を形態学的、電気生理学的に解析する実験を行った。occ1遺伝子を大脳皮質神経細胞に過剰発現させた影響を細胞の微細形態のレベルで検討するため、共焦点顕微鏡を用いて樹状突起の観察を行い、樹状突起上の各部分における突起数をカウントした。その結果、コントロール個体とocc1遺伝子導入個体とで、突起の数に有意な差はみられなかった。またスライス電気生理実験によって細胞膜の興奮性、活動電位の性質などの基本的な性質について解析を行った結果、コントロール個体とocc1遺伝子導入個体とで、いずれのパラメータについても有意な差はみられなかった。これらの結果はocc1遺伝子の機能を理解する上で重要な基礎データとなる。
マイクロカプセル相変化物質を用いた自励振動ヒートパイプの熱輸送性能向上

本研究は,マイクロカプセル相変化物質(MEPCM)添加作動流体を用いることにより,自励振動ヒートパイプにおける液柱往復振動に伴う熱輸送を向上させるものである.昨年度製作したガラス管1ターン直線流路自励振動ヒートパイプを用いた実験においては,流路端部の段差にMEPCMが沈殿してしまい,作動流体に添加したMEPCMの濃度を一定に保つことができない場合があった.そのため,作動流体へのMEPCM添加が自励振動ヒートパイプの熱輸送特性に及ぼす影響を正確に評価することができなかった.そこで本年度は,銅板上に2 mm×2 mmの正方形溝流路を形成した2ターンU字自励振動ヒートパイプを製作し,作動流体へのMEPCM添加が自励振動ヒートパイプの熱輸送特性に及ぼす影響について評価した.MEPCM(相変化設定温度40°C)を種々の濃度で作動流体であるエタノールに添加して実験を行った.このとき,同一の作動流体封入体積・冷却部温度とし,種々のヒーター投入電力で実験を行い,熱輸送量と加熱部ー冷却部温度差の関係(熱輸送特性)を得た.その結果,MEPCMを添加しない場合と比較して,MEPCM添加濃度1, 2 wt%の場合では同じ加熱部-冷却部温度差における熱輸送量が増加する一方で,MEPCM添加濃度3 wt%の場合では熱輸送量が減少することがわかった.また,添加濃度1 wt%のとき熱輸送量は最大となった.熱輸送量が増加した理由は,MEPCM内部の相変化蓄熱材の融解による潜熱吸収が行われたためである.一方で,MEPCM添加により熱輸送量が減少した理由は,作動流体へのMEPCM添加量が多く,液柱質量が増加するとともに粘性係数が増加し,液柱振動振幅が小さくなった結果,液柱往復振動に伴う顕熱輸送量が減少するとともに,液柱が加熱部深くまで浸入せずMEPCM内部の相変化蓄熱材が十分に融解しなかったためである.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,マイクロカプセル相変化物質を作動流体に添加することにより自励振動ヒートパイプの熱輸送性能向上を目指す.本年度は,提案する熱輸送向上手法の有用性を実験的に検討するために,ガラス管を用いた1ターン直線流路自励振動ヒートパイプを設計・製作し,マイクロカプセル相変化物質添加作動流体を用いた自励振動ヒートパイプの熱輸送特性を評価するとともに,ガラス管流路内を自励振動する液柱内におけるマイクロカプセル相変化物質の挙動の観察を行った.相変化設定温度40°Cのマイクロカプセル相変化物質を作動流体であるエタノールに約1wt%添加することにより,同一の作動流体封入体積・加熱部温度・冷却部温度において,マイクロカプセル相変化物質を添加しない場合と比較して,往復振動する作動流体による熱輸送量が約25%増加することがわかった.一方,同一のマイクロカプセル相変化物質を約4wt%添加する場合においては,マイクロカプセル相変化物質を添加しない場合と比較して,熱輸送性能が低下することが確認された.これは,マイクロカプセル相変化物質の潜熱吸収による熱輸送促進は生じているものの,作動流体に対してマイクロカプセル相変化物質の密度が大きく,マイクロカプセル相変化物質添加による液柱質量の増加に伴い液柱振動数が減少したため,液柱ー流路壁間の対流熱伝達による顕熱輸送量が低下し,結果として熱輸送性能が低下したと考えられる.以上のように,作動流体にマイクロカプセル相変化物質を添加することの有用性を確認するとともに,自励振動ヒートパイプの熱輸送性能向上において,作動流体に対するマイクロカプセル相変化物質添加濃度には最適値が存在することが明らかになった.当初の計画に沿って実験装置を設計・製作し,種々のマイクロカプセル相変化物質添加濃度の作動流体に対する自励振動ヒートパイプの熱輸送性能の実験結果を得ることができた.その結果,自励振動ヒートパイプの作動流体にマイクロカプセル相変化物質を添加するという本研究課題で提案する熱輸送促進手法が有用であることを示すとともに,熱輸送促進に対するマイクロカプセル相変化物質の添加濃度の影響や作動流体の種類の影響といった詳細を明らかにすることができている.本研究は,マイクロカプセル相変化物質(MEPCM)添加作動流体を用いることにより,自励振動ヒートパイプにおける液柱往復振動に伴う熱輸送を向上させるものである.昨年度製作したガラス管1ターン直線流路自励振動ヒートパイプを用いた実験においては,流路端部の段差にMEPCMが沈殿してしまい,作動流体に添加したMEPCMの濃度を一定に保つことができない場合があった.そのため,作動流体へのMEPCM添加が自励振動ヒートパイプの熱輸送特性に及ぼす影響を正確に評価することができなかった.そこで本年度は,銅板上に2 mm×2 mmの正方形溝流路を形成した2ターンU字自励振動ヒートパイプを製作し,作動流体へのMEPCM添加が自励振動ヒートパイプの熱輸送特性に及ぼす影響について評価した.MEPCM(相変化設定温度40°C)を種々の濃度で作動流体であるエタノールに添加して実験を行った.このとき,同一の作動流体封入体積・冷却部温度とし,種々のヒーター投入電力で実験を行い,熱輸送量と加熱部ー冷却部温度差の関係(熱輸送特性)を得た.その結果,MEPCMを添加しない場合と比較して,MEPCM添加濃度1, 2 wt%の場合では同じ加熱部-冷却部温度差における熱輸送量が増加する一方で,MEPCM添加濃度3 wt%の場合では熱輸送量が減少することがわかった.