hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属ガラス薄膜を用いたパターンド記録メディアの開発

軟硬二層薄膜磁気記録において、CoFeTaBおよびFeHfNbYBは下地層に使われる。大過冷却液体領域を示すので、nano-imprinitingによるPatterningが可能と考えられる。光学/電子ビームリソグラフィによるL10FePt(111)/CoFeTaB膜に25μm-100nmパターンが作製できた。ドットサイズは100nm以下でlift-off技術は問題の発生が明らかとなった。MFMにより、磁気ドットは単一マルチドメインへ300nm以上の遷移が確認できた。軟硬磁二層薄膜は超高密度パターン記録媒体実現の前景があると結論付けられた。金属ガラスを軟磁性下地層とし、FePtを硬磁性層とするパターンド記録メディアの可能性を調査することを本研究の主目的とした。金属ガラスを下地層とする利点は、金属ガラスが優れた軟磁気特性を有すると同時に、ガラス転移温度以上の温度において過冷却液体状態になるためである。金属ガラスの過冷却液体はインプリント法が利用できるため、低コストで広範囲へのビットナノパターンを形成手法として応用できる可能性があると推測された。さらに、記録媒体の作製には、結晶粒が配向したL10FePtを金属ガラス下地層に作製することが不可欠であるが、原子配置がランダム構造を有する金属ガラス下地にL10FePt層をエピタキシャル成長させることが本研究の最重要点であった。2011年度前半はマグネトロン同時スパッタリング法によりMgO(100)表面に400600°Cまでの異なる温度でエピタキシャル成長させ複数の種類のL10FePt薄膜を作製した。(002)もしくは(002)と(200)面の混合結晶構造となるように作製条件を最適化した。(200)と(002)の2つの異なる結晶面方位のL10FePtの磁気特性についても調査を行った。Fe71Nb4Hf3Y2B20ガラス相の薄膜を蒸着させその構造および磁気特性について研究を行った。DSC測定の結果Tg、TxおよびΔTxはそれぞれ858 K(585°C),921 K(648°C)and 63 Kであった。FeNbHfYB薄膜のナノプリンティングにも挑戦し成功したが、型と薄膜が拡散してしまうといった問題に直面した。FeNbHfYB薄膜は740emu/cm3もの高い飽和磁化をもつ軟磁性特性を示し、下地層のCoFeTaB(287 emu/cm3)よりも大きい値であった。2011年度後半はL10FePt/Fe71Nb4Hf3Y2B20ガラス/SiO2/Siをマグネトロンスパッタリングで蒸着した。Fe71Nb4Hf3Y2B20ガラス相へのL10FePtは(111)面に優先的に成長し、厚み10nmの下地層により優先成長を促進させることが出来た。ガラス相の下地上に蒸着したL10FePtの容易磁化方向は試料面の外方向に36°でありこの分布は円錐状であった。磁気記録媒体として使用される際に重要となる保磁力は10nm以下になるまではほとんど変化することが無かった。10nmのFePtは下地のガラス相の厚みに依存する。L10FePt/Fe71Nb4Hf3Y2B20ガラス/SiO2/Siの2層構造の磁化反転メカニズムについて理解することが可能であった。我々はSi基板上にFePt相を堆積させる際に小さな花が咲いたようなナノ構造を形成することを見出した。このナノ構造の存在によりFePt薄膜の磁気特性は低下することが明らかとなった。したがって、安定した優れた特性を有するL10FePt薄膜やFe系軟磁性下地層を作製するためにはSi基板上に非常に薄いSiO2層の形成が必要であることが明らかとなった。FePt/FeHfNbYB2層構造の磁気特性の調査の後にビットパターンの作製を試みた。初めに、FeHfNbYBのナノインプリンティングによりパターンの形成を試みた。その結果パターンを形成させることには成功したが、ダイと金属ガラス薄膜の拡散という問題が発生した。そこで次にリソグラフィー法を用いてパターンを形成させた。マイクロメートルサイズのパターン形成にはオプティカルリソグラフィーを用い、ナノメートルサイズのパターン形成には電子ビームリソグラフィーを用いた。ともにリフトオフ技術とArイオンエッチング技術を使用した。リフトオフ技術はドットサイズが100nm以下に到達した際には問題が発生することが明らかとなった。測定により得られたパターンドットの高さは堆積速度から予測される値よりも著しく減少していた。しかし、Arイオンエッチングを用いた場合にはFePt/FeHfNbYBの2層構造のドットパターンの作製が可能であった。

電子ビームリソグラフィーを用いて作製できた最小のドットパターンサイズは約20 nmであった。磁気力顕微鏡を使った研究によりFePt/FeHfNbYドットサイズが300nm以上にまで増加した場合にシングルドメインからマルチドメインに変化することが明らかとなった。300nmまでのパターンにおいては微小部X線回折測定によりFePtのL10に起因する(111)面のみであることが明らかとなった。研究計画の二年目は従来のCoFeTaB層と比較して3倍の飽和磁化を有するFeHfNbYB金属ガラス層を新たなアンダーレイヤー組成として見出した。またこれによりFePtのL10構造の(111)方向へ優先成長を促進させることに成功した。これらの結果は学術論文としてすでに投稿した。24年度が最終年度であるため、記入しない。またFeHfNbYB金属ガラス合金が非常に広い過冷却液体領域を発現することにも着目し、ナノプリンティングの初期実験においてはマイクロメートルオーダーの磁気ビットをパターンニングすることが可能であった。しかしながら、インプリントを行った薄膜とダイが焼きついてしまうという問題に直面した。そこで異なる材質のダイを用いてインプリントを試みる予定にしている。また、代わりの方法として電子線リソグラフィーによりL10FePt/FeHfNbYBの二層構造の磁気ビットを作製する方法も調査する予定にしている。高密度磁気記録媒体を実現するためにビットの磁気特性評価および構造評価を行う予定にしている。
都市の精神分析一都市における人間一環境交流の深層心理学的解明

都市の記憶は、個人ごとにあるだけでなく、その都市の歴史を建物や道や自然景観や記念碑といった物的な対象に連合する形で留めるという共同性の次元でも存在する。都市が全体的に破壊され、あるいはある区画が消滅するという経験を経たとき、都市の記憶がどのような変遷を辿るかを、個人を対象として発展してきた精神分析の理論を基に、集合的トラウマという観点から捉え、そこで起きる抑圧作用をヒロシマおよび9/11後のニューヨークを対象に考察し、「見るなの禁止」の解除としての都市解釈の方法論を構想した都市の記憶は、個人ごとにあるだけでなく、その都市の歴史を建物や道や自然景観や記念碑といった物的な対象に連合する形で留めるという共同性の次元でも存在する。都市が全体的に破壊され、あるいはある区画が消滅するという経験を経たとき、都市の記憶がどのような変遷を辿るかを、個人を対象として発展してきた精神分析の理論を基に、集合的トラウマという観点から捉え、そこで起きる抑圧作用をヒロシマおよび9/11後のニューヨークを対象に考察し、「見るなの禁止」の解除としての都市解釈の方法論を構想した平成21年度に予定されていたニューヨークでのフィールドワーク及び研究打ち合わせの実施について現地の相手先(ニューヨーク市立大学)の都合により、平成22年度に延期されたため「繰越し申請」を行なった。平成22年度に同上の研究を遂行するため、平成23年3月25日より同3月31日の期間、ニューヨーク市における都市フィールドワークを行い、ニューヨーク市立大学大学院センター及びコロンビア大学精神医学部地域精神医療分野との研究協議を実施した。なお、研究分担者の北山修も同上の海外フィールドワークに参加の予定であったが、東北大地震による波及のため出張は取りやめとなった。海外出張の経費は文献調査研究に振り替え、北山の研究内容については、研究代表者の南より同上の研究機関での代読を行い、協議は実施した。以上の繰越し申請による海外出張及び文献調査によって、都市の大規模被災の経験を相互に比較考察する方法としての精神分析の概念枠組みが有効であることが明らかになり、本研究の理論的な構想について、国際的な観点からの批判的検証を行う事が出来た。これらの国際的な協議の場で同時期に日本の東日本大震災の話題が取り上げられることとなり、アメリカ合衆国のニューオリンズにおけるカタリーナ・ハリケーンによる都市の浸水とその後に水面下の土地に移住し続けたい住民の問題(合理的な理由だけはない、土地への愛着)、第2次世界大戦後のワルシャワ市の復興過程で、戦災前と同じ建物とその配列を再建する事へ市民が固執した事例などが取り上げられ、広島のケースとの比較考察がなされた。これらの議論は、都市をクライアントとしての精神分析的解釈と臨床的な関与が可能である事を示唆しており、今後の研究展開に寄与するところが大であった。(1)理論的な展望...都市の精神分析の基礎概念として、ベンヤミンの「都市のみる夢」の概念を基にしながら、夢において構成される像(イメージ)の描出を「夢の描像理論」として整理し、フロイトの精神分析における事例(ドラの事例)との対応を行なった。(2)都市との分析的セッションとしての遊歩のフィールドワークの方法論的検討...都市をクライアントとする都市臨床の概念の下に、ベンヤミンの「遊歩」概念をフィールドワークとして実践する方法論的検討を行なった。また夢における環境体験の記述から夢における空間性(左右や高さなど)が身体軸に基づくこと、環境における過去に遭遇した場所のイメージがモンタージュ的に合成されていること、写真撮影における対象との遭遇が、偶有的で意味理解は、撮影後に行われる解釈によって遡及的に構成されること(「解釈の産婆術」と名づけた)などの力動が明らかになり、遊歩による環境移動が、精神分析における自由連想と等価な心理学的属性を持つものである事が理解された。(3)ヒロシマおよびニューヨークの臨床観察...両都市での遊歩的なフィールドワークと写真撮影および写真集などの収集を通した、都市の描像の解析を行い、同時に都市レベルでの記憶と集合的な表象としての記念碑および再開発のプロセスにおける記憶の消去とその回復の過程を分析する枠組みを、これらの描像の解釈と共に行なう都市臨床の基本的手法を開発した。都市の大規模被災の「現地」の痕跡を、都市の記憶という面から捉える視点と、その場所が再興されていく過程で過去の記憶痕跡が消去される心理力動が都市臨床の課題として理解され、上述の方法による「解釈」の妥当性が吟味された。(1)理論研究...都市の精神分析の基礎概念として、ベンヤミンの「都市のみる夢」の概念を基にしながら、地下鉄を分析室になぞらえた「毎日分析」において得られた夢イメージの描出と、そこで展開する自由連想を、「自己表出」および「指示表出」という吉本隆明の言語論を用いて、自己幻想と共同幻想の観点から整理した。(2)都市との分析的セッションとしての遊歩のフィールドワークの方法論的検討...都市の路地を自由連想的に歩き回る体験において観取されるさまざまな街頭風景を、ベンヤミンの用語における「ファンタスマゴリー(幻灯的な映像・ビジョン)」として記述する都市の「肖像」を、フィジオグノミー(表情的・力動的様相)の描出という観点からもたらす連想について、記述した。(3)広島とニューヨークの臨床観察...共同研究者である南と北山のあいだで、ニューヨーク市における都市遊歩の体験について、精神分析の理論的な意味と、広島および福島での被災体験との関連、そこにおいて現出する「見るなの禁止」の作用と、そこからの今後の可能性について議論したことで、都市研究における精神分析の適用に向けた成果が得られた。

また、平成21年22年の広島市の平和記念式典に関するフィールドワークと対比する形で長崎市における平和記念式を参加観察して、幼児期における環境体験のない場合での場所への連想の展開が原風景形成とどのように関係するかの考察を行なった。
メラニン模倣体「ポリドーパミン」を用いる構造色インク色材の開発

鳥や昆虫等に見られる微細なナノ構造に起因する色「構造色」は、毒性を示す色素や顔料が不要で色褪せがなく、従来の色素色を基盤とするインクにはない独特の光沢を有する。このため、構造色を基盤とした次世代インクの開発が期待され、研究開発がすすんでいる。本研究では、自然界での構造色発現機構から着想した、メラニン模倣体「ポリドーパミン」を素材とする新たな形状/組成の複合構造粒子を作製し、構造色を基盤とするインク状色材開発の学理と技術革新に貢献することを目的とする。我々は、ポリスチレンをコア材料として、人工メラニン層としてポリドーパミンを用いたコア-シェル型の人工メラニン粒子を独自材料として、研究開発を進めてきた。昨年度までの研究で、従来用いてきた真球状の人工メラニン粒子に加えて、楕円体状の人工メラニン粒子を用いた構造発色に成功した。本年度は、粒子屈折率の効果の検証と、媒体置換による構造色制御を目指し、中空状の人工メラニン粒子の作製を行った。厚膜のポリドーパミンシェル層を有する粒子の溶媒処理により、内部ポリスチレンを除去した。各種条件を制御することで、中空構造を維持可能な人工メラニン粒子を得た。得られた粒子の集積体から得られる構造色は、同じ粒子径の中実状粒子と比べて発色が大きく変化することがわかった。また、人工メラニン粒子表面から、表面開始リビング重合により、ポリマー鎖を付与したヘアリー状粒子の作製も行った。ポリマー鎖長によって粒子分散媒体や構造発色が制御できることがわかった。ポリマー鎖の種類により、各種刺激に応じた色調変化材料への応用などが期待できる。さらに、作製した人工メラニン粒子の水分散体をインクジェット法により印字することで、極微細領域での粒子配列に基づく構造発色が可能であることを見出した。本成果は、構造色を基盤とするインク状色材の開発に向けて重要な知見と考えている。本年度は、人工メラニン粒子のライブラリーの拡充を目指し、従来の真球状と楕円体状に加えて、中空状とヘアリー状の人工メラニン粒子の作製と構造発色に成功した。さらに、インクジェット法を用いた極微細領域での構造発色にも成功し、インク色材開発に向けた重要な知見も得ることができ、おおむね当初の計画通りに研究が推移していると判断している。次年度は、インクジェット法による構造色印字の条件を詳細に検討し、実用化に向けた検討を行う。構造発色においては、原料に加えて、構造体を構築する基板も重要となる。より多彩な発色や発色のパターニングなどに向けて、構造発色に最適な基板の探索ならびに表面改質についても検討する。鳥や昆虫等に見られる微細なナノ構造に起因する色「構造色」は、毒性を示す色素や顔料が不要で色褪せがなく、従来のインクにはない独特の光沢を有することから、次世代インクとして期待されている。従来は真球状メラニン模倣粒子を使用してきたが、自然界では異方性あるいは中空構造粒子を構成単位とする鮮やかな構造発色例が多数ある。本年度は、新たな構造発色を目指し、異方性メラニン模倣粒子作製を行なった。真球状メラニン模倣粒子をポリビニルアルコール(PVA)水溶液に分散させ、乾燥させることで粒子内包フィルムを作製し、得られたフィルムを加熱条件下で延伸し(120°C、1 mm/min)、その後PVAを溶解除去することで異方性メラニン模倣粒子を作製した。粒子分散液を乾燥させて構造色ペレットを作製し、絶対反射測定により構造色の解析を行ったところ、アスペクト比が高い粒子を用いたペレットほど、反射ピークがブルーシフトした。また、自然界でのメラニンは単一成分ではなく、複数の経路を経由して生成する複雑な構造をとっている。これまでメラニン前駆体として利用していたドーパミンに加えて、チロシン、ドーパ、ノルエピネフリンをそれぞれ用いて、粒子を作製した。その結果、前駆体の種類によって生成粒子の黒色度や表面形状が変わり、メラニン模倣粒子の構成材料が構造発色に大きな影響を与えることがわかった。本年度は、構造色の視認性向上に必須の黒色吸収シェル層としてポリドーパミンを用いて,これまで達成されていないメラニン系非球形型粒子の作製に成功と構造発色の評価に成功した。また、メラニン前駆体の種類が構造発色に与える影響についても知見を得ることができ、おおむね当初の計画通りに研究が推移していると判断している。

昨年度までの研究で、従来用いてきた真球状の人工メラニン粒子に加えて、楕円体状の人工メラニン粒子を用いた構造発色に成功した。本年度は、粒子屈折率の効果の検証と、媒体置換による構造色制御を目指し、中空状の人工メラニン粒子の作製を行った。厚膜のポリドーパミンシェル層を有する粒子の溶媒処理により、内部ポリスチレンを除去した。各種条件を制御することで、中空構造を維持可能な人工メラニン粒子を得た。得られた粒子の集積体から得られる構造色は、同じ粒子径の中実状粒子と比べて発色が大きく変化することがわかった。また、人工メラニン粒子表面から、表面開始リビング重合により、ポリマー鎖を付与したヘアリー状粒子の作製も行った。ポリマー鎖長によって粒子分散媒体や構造発色が制御できることがわかった。ポリマー鎖の種類により、各種刺激に応じた色調変化材料への応用などが期待できる。さらに、作製した人工メラニン粒子の水分散体をインクジェット法により印字することで、極微細領域での粒子配列に基づく構造発色が可能であることを見出した。本成果は、構造色を基盤とするインク状色材の開発に向けて重要な知見と考えている。本年度は、人工メラニン粒子のライブラリーの拡充を目指し、従来の真球状と楕円体状に加えて、中空状とヘアリー状の人工メラニン粒子の作製と構造発色に成功した。さらに、インクジェット法を用いた極微細領域での構造発色にも成功し、インク色材開発に向けた重要な知見も得ることができ、おおむね当初の計画通りに研究が推移していると判断している。次年度は、作製した各種メラニン模倣粒子による構造発色の詳細な評価を行うとともに、屈折率制御を志向した、中空構造を有するメラニン模倣粒子の作製にも着手し、より多彩な構造発色の実現を目指す。次年度は、インクジェット法による構造色印字の条件を詳細に検討し、実用化に向けた検討を行う。構造発色においては、原料に加えて、構造体を構築する基板も重要となる。より多彩な発色や発色のパターニングなどに向けて、構造発色に最適な基板の探索ならびに表面改質についても検討する。
組織線維化に関与する新たな酸化シグナリングの解明と治療戦略への応用

組織線維化は不可逆的な変化であり、根治可能な薬物療法は現在のところ存在しない。NOX4は活性酸素種(ROS)を産生するNADPHオキシダーゼの触媒サブユニットの一分子種であり、NOX4が産生するROSは組織線維化に重要な役割を果たすが、その分子機構は未解明の点が多い。申請者はNOX4由来ROSにより、チオール基が酸化修飾を受ける蛋白を網羅的に解析し、候補分子としてTGF-β受容体の共役受容体であるエンドグリンを同定した。しかしNOX4に対するRNA干渉により、チオール基の酸化還元状態は変化しなかったこと、mRNAレベルでの発現は変化しなかったこと、蛋白レベルで発現が減少したことから、エンドグリンはNOX4由来ROSの直接の標的ではなく、間接的に蛋白レベルで発現制御を受けているものと考えられた。NOX4のノックダウンによるエンドグリンの減少はバフィロマイシンA1で抑制されたことから、リソソームによる分解を介するものであった。またこの減少はプロテインキナーゼC(PKC)の阻害剤であるGF109203Xやatypical PKC(aPKC)の偽基質配列ペプチドによっても抑制されたことから、NOX4由来ROSがaPKCの活性調節を介してエンドグリンを安定化・膜表面での機能的発現を維持し、TGF-βのシグナリングを増強していることが予想された。一方申請者は、NOX4 mRNAよりわずか4塩基だけ欠失したスプライスバリアント・NOX4A mRNAが肺由来線維芽細胞に発現し、そのコードする蛋白がROSを産生する可能性を見出した。想定蛋白のC末端にHiBiTタグを連結する発現ベクターを用い、培養細胞に発現させブロット・発光検出を行ったところ、NOX4AはNOX4のN末端部分に相当する短い蛋白をコードする可能性が高いことが判明した。申請者はNOX4 mRNAよりわずか4塩基だけ欠失したスプライスバリアント・NOX4A mRNAが肺由来線維芽細胞に発現し、NOX4Aが細胞内でROSを産生する可能性を見出した。C末端にMycタグを連結して培養細胞に発現させ、Mycタグに対するウエスタンブロットを行ったが、蛋白は検出されなかったことから、NOX4A mRNAは蛋白をコードしないものと考えられた。またH2O2検出用蛍光蛋白誘導体に核、ミトコンドリアへの移行シグナルを連結した発現ベクターと、NOX4A mRNA発現ベクターを細胞に導入し、蛍光顕微鏡を用いてH2O2産生の可視化を試みたが、NOX4A mRNA発現による明確なH2O2産生の増強は認められなかった。一方申請者はNOX4のノックダウンにより、コラーゲンとエラスチンのクロスリンクに関与するリジルオキシダーゼ(LOX)がmRNAレベルで減少することを見出した。ヒトLOX mRNAの3'非翻訳領域を単離し、その全長および種々の欠失変異体をmiRNA効果検定用ルシフェラーゼベクターに挿入して肺由来線維芽細胞に導入し、NOX4に対するsiRNAにより発光量が減少する領域を同定した。しかし用いたsiRNAと一部が完全に相補的な配列だったことから、一連の現象がオフターゲット効果によるものであることが判明した。用いた蛍光プローブとH2O2検出用蛍光蛋白誘導体の感度の問題もあると考えられるが、ROSの検出が思うように進まなかったことが理由のひとつである。またこれまで観察していた現象が、siRNAのオフターゲット効果によるものであったことから、方針転換を余儀なくされたことが挙げられる。申請者はNOX4のノックダウンにより、コラーゲンとエラスチンのクロスリンクに関与するリジルオキシダーゼ(LOX)がmRNAレベルで減少することを見出した。そこでNOX4に対する別のsiRNAを用いた網羅的解析を行い、複数のsiRNAで再現性が得られる蛋白を新たに探索した。候補として同定した4種類の蛋白ADについて、定量PCR法によりmRNA量の変化を確認したところ、いずれもNOX4に対するRNA干渉の影響は認められなかった。またウエスタンブロット法では、蛋白A(コラーゲンのクロスリンクに関わるとされる酵素)は抗体の問題から検出が困難であった。蛋白B(TGF-βのシグナリングに関与する膜タンパク)はNOX4に対するRNA干渉で蛋白量自体が減少した。他の2種類については発現量の変化は認められなかったが、NOX4の発現抑制による酸化修飾の変化は再現できなかった。NOX4に対するRNA干渉で起こる蛋白Bの減少は、MG132では抑制されず、バフィロマイシンA1で抑制されたことから、ユビキチン-プロテアソーム系ではなくリソソームによる分解を介するものであると考えられた。

NOX4/NADPHオキシダーゼ由来活性酸素種が直接酸化修飾する標的蛋白が同定できなかったため、周辺のシグナル伝達を解析することしかできていない。また申請者は所属機関の放射性同位元素研究施設の管理責任者であるが、その縮小計画が持ち上がったため、関連業務に費やす時間が大幅に増えたことが一因であることは否めない。組織線維化は不可逆的な変化であり、根治可能な薬物療法は現在のところ存在しない。NOX4は活性酸素種(ROS)を産生するNADPHオキシダーゼの触媒サブユニットの一分子種であり、NOX4が産生するROSは組織線維化に重要な役割を果たすが、その分子機構は未解明の点が多い。申請者はNOX4由来ROSにより、チオール基が酸化修飾を受ける蛋白を網羅的に解析し、候補分子としてTGF-β受容体の共役受容体であるエンドグリンを同定した。しかしNOX4に対するRNA干渉により、チオール基の酸化還元状態は変化しなかったこと、mRNAレベルでの発現は変化しなかったこと、蛋白レベルで発現が減少したことから、エンドグリンはNOX4由来ROSの直接の標的ではなく、間接的に蛋白レベルで発現制御を受けているものと考えられた。NOX4のノックダウンによるエンドグリンの減少はバフィロマイシンA1で抑制されたことから、リソソームによる分解を介するものであった。またこの減少はプロテインキナーゼC(PKC)の阻害剤であるGF109203Xやatypical PKC(aPKC)の偽基質配列ペプチドによっても抑制されたことから、NOX4由来ROSがaPKCの活性調節を介してエンドグリンを安定化・膜表面での機能的発現を維持し、TGF-βのシグナリングを増強していることが予想された。一方申請者は、NOX4 mRNAよりわずか4塩基だけ欠失したスプライスバリアント・NOX4A mRNAが肺由来線維芽細胞に発現し、そのコードする蛋白がROSを産生する可能性を見出した。想定蛋白のC末端にHiBiTタグを連結する発現ベクターを用い、培養細胞に発現させブロット・発光検出を行ったところ、NOX4AはNOX4のN末端部分に相当する短い蛋白をコードする可能性が高いことが判明した。NOX4A mRNAは蛋白をコードしないlong non-coding RNAとして機能する可能性が高くなった。これまでNOX4A mRNA発現によるROS産生はパーオキシナイトライトとも反応するH2O2検出試薬でしか検出されていない。この現象がパーオキシナイトライトの産生を介する可能性を考え、他のROS産生酵素やNO産生酵素の発現誘導、あるいはROS消去系酵素の発現抑制を介するものかどうかを、定量PCRにより解析する。一方、これまで用いてきたNOX4に対するsiRNAがLOXに対してもsiRNAとして作用することから、この標的配列を認識するmiRNAが組織線維化を抑制する可能性がある。そこでその発現変動とNOX4およびLOXの発現との相関を解析する。今年度は申請者の所属機関の放射性同位元素研究施設の縮小工事を行うため、管理区域内で主に研究を行っている申請者にとっては研究に支障が出ることが予想される。他の共通実験施設を活用するなど、まずは研究環境の維持に努めたい。
ドイツにおけるアカデミック・キャリアに関する研究

ドイツの大学では、ハビリタチオンとよばれる教授資格の取得や、学内招聘の忌避など、大学教育の水準を維持し、大学間の競争を促す仕組みが機能していると考えられていた。しかし、1976年の高等教育大綱法制定以後すすめられてきた改革の試みは、成果をあげていない。その結果、大学卒業、教授資格取得、教授招聘の年齢は、ますます高まり、特に、若手研究者が独立した研究を行う環境にないという問題が、深刻化した。1998年に高等教育大綱法が改正されたが、その最大の変更点は、学習過程および学位に関する事項である。大学における学習は、ディプロームまたはマギステルの学位で修了することになっているが、在学年数が長く、専門的技術者養成の観点からは、非能率的であると指摘されていた。そこで学士課程を34年、修士課程を12年とし、また、両者を一貫させる場合には5年以下の課程とすることになった。もっとも、連邦法では、そのような課程を特設し、その成果を見極める段階であるが、州においては、現在の大学改革における最大の課題と認識されている。また、ハビリタチオンは、将来的に廃止する方向で改革が進められている。ハビリタチオンの取得においては、教育能力を含めて審査が行われることは事実である。しかし、ハビリタチオンの取得に要求されるのは、主に研究能力であり、その取得により教育能力を証明されたことにはならないとの批判がある。さらに、アシスタント・プロフェッサーを設けて、正教授から独立して研究を進めることのできるポストとするなど、教員構成の改革も検討が始まった。とはいえ、ドイツの古典的な大学観もなお健在である。従って、これらの改革の実現は、しかるべき時間を要するものと考えられる。平成9年度は、ドイツの大学における教育人事に関する文献および資料を収集するとともに、関連する事項として踏まえておくべき日本の教員人事に関する資料を収集し、これらの解釈と分析を進めた。まず、文献によると、痛切に疑義があることが明らかになった。一般にドイツの大学では学内での昇任が禁止されているといわれる。たしかに、これまでに実施された比較研究によって、複数の大学に勤務した経験をもつ教員が比較的多数であることを確認できる。しかし、その一方で、これまでに複数の大学に常勤にて勤務したことのない教授も少なくない。そこで、このような実態の基礎となる人事の仕組みに着目すると、これまで禁止されているといわれてきた学内での昇任に例外があることを確認することができる。それは学内の教員が他大学の人事において招聘候補者名簿に記載されたときである(通常3名の候補者に順位をつけて任命権者へ上申する)。この場合には、その者が教授として招聘される資格を有すると見なして差し支えない。さらに、教授以外の官職についても、大学間を移動するのが当然のことと思われているが、それは学内からの任用が法的に禁止されているからではない。教授以外の官職への任用は教授の任用とは異なる手続きで行われる。例えば、講師と教授の職務には重複が多く、また両者の任用の条件(資格)は同一であるが、学内の助手等から講師への昇任は禁止されていない。目下、推進している資料の分析は、上記の認識を基礎として行っている。
ぶどう膜炎発症におけるエルシニア菌由来の熱ショック蛋白の関与

眼科領域ではベーチェット病を代表とする多くのぶどう膜炎の発症機構は未だ原因不明な点が多いが、その発症にHSP60が関与するのではないかと考えられ以下の検討を行った。ELISAにてぶどう膜患者血清中のHSP60に対する抗体価を検討した。western blottingにてHSP60を電気泳動し、ぶどう膜炎患者血清と反応させ抗HSP60抗体を検出し、また人網膜と虹彩の抽出液を泳動し抗HSP60モノクローナル抗体(3C8,5C3)と反応させ、抗体と反応する抗原が眼組織に存在するか検討した。western blottingにて80%の患者血清に60KDの位置でHSP60と反応する抗体が認められ、また網膜では60KD付近のバンドで3C8抗体との反応が確認された。組織学的にはganglion cell layerと網膜血管内皮に特異蛍光が認められた。HSP60と網膜には免疫学的交差反応が認めら、両者には共有する抗原性があった。HSP60に対する特異抗体が患者血清から検出され、眼内炎の発症機構にHSP60と網膜の共通抗原が関与すると考えられた。
太陽熱光発電実現のための光吸収膜・波長選択性熱輻射光源の一括製作プロセスの開発

本研究では、太陽熱光発電の実現のための、太陽光吸収膜と波長選択性熱輻射光源を一括製作する加工方法の開発に取り組んだ。太陽熱光発電は、太陽電池を超える高い効率が理論的に期待されている発電方法である。この方法では太陽光を熱として吸収し、それを赤外線として放出する熱輻射光源が必要となる。この吸収膜と光源は従来集積化することが難しかったが、本研究は耐熱合金であるニッケルタングステン(Ni-W)のめっき法を用いて一括加工を行う手法を提案し、実証したものである。平成28年度には、提案する(1)両面一括製作プロセスの確立、(2)数値解析による高効率STPVのための構造最適化に取り組んだ。まず、本研究の中心提案である両面一括製作プロセスの確立を行なった。Ni-W電解めっきと鋳型エッチングを行い、両面に寸法の異なるキャビティが形成された構造膜をリリースすることができた。めっき膜の膜質を最適化するため、DCめっきおよびパルスめっきの条件の最適化に取り組んだ。その結果、応力増加の主要因は,めっき中のガス混入による膜の収縮であることが明らかになった。これを解決するため、めっき効率が良い状態のDCめっきの場合に最も応力が低下した良い膜質が得られることが分かった。また、従来はめっきのシード層に金を用いていた。本研究ではシード層にNiのスパッタ膜を用い、離型にはXeF2ガスエッチングを用いることで歩留まり向上を図ったが、Ni膜上でのNi-Wめっき膜の付着強度が弱く断念した。これら手法で製作した膜に対して、常温で両面の反射率分光計測を行って輻射スペクトルの変化を確認した。また、これらの結果と理論解析から、設計パラメータを明らかにした。吸光カットオフ波長を左右する支配的要因を明らかにすることができ、エミッタ・アブソーバ両側において、所望のカットオフ波長を有するスペクトル形状を得るための理論的基盤を確立できた。一方、エミッタ側の長波長輻射率が高いという新たな問題が生じたが,これは型の製造工程で生じる表面粗れに起因すると考えられるので、この解決に向けた加工方法の確立を図る必要がある。「研究実績の概要」に記載のとおり、交付申請書に挙げた28年度達成項目をおおむね達成できており、順調に推移している。具体的には、年度の目標(1)両面一括製作プロセスの確立について、両面一括製作プロセスの確立を行なった。めっき膜の性能(内部応力、密着性等)を左右する要因の洗い出しを行い、めっき条件を最適化した。一方、タングステンをめっきのシード層に利用する方策は断念した。次に、目標(2)数値解析による高効率STPVのための構造最適化に取り組んだ。製作した膜に対して、常温で両面の反射率分光計測を行って輻射スペクトルの変化を確認した。測定には紫外ー可視ー赤外分光およびフーリエ変換赤外分光を利用した。所望のカットオフ波長を実現するための寸法を数式として表し、設計の自由度が向上した。それにより、所望のカットオフ波長を有するスペクトル形状を得るための理論的基盤を確立できた。本研究は、太陽熱光発電の実現に必須となる、波長選択性アブソーバ・エミッタデバイス(以下デバイス)の製作方法確立とその特性評価を目的としている。平成29年度には、前年度の研究成果を受け、自立膜型STPVデバイス製作と評価に取り組んだ。とくに、細長いはりによって支持されたNi-Wの自立膜の設計・製作プロセスの開発に取り組んだが、内部応力による支持はりの曲がりや破断の問題があり、単純自立膜の製作に切り替えることとした。平成28年度に考案した相補転写プロセスに基づき製作を行い、両面で異なる輻射率を有する自立構造膜を製作することができた。また、エッチング用のパターンの最適化によって、自立膜-基板間の距離を最適化するパターン設計を行った。製作したデバイスを真空チャンバ中で加熱し、輻射スペクトルの分光分析を行った。その結果、エミッタのキャビティ共鳴効果により、輻射ピーク波長が黒体スペクトルから変調されていることが明らかとなり、本手法によるスペクトルの制御の有効性が確認された。また熱応力や熱変形の影響についても調査したが、本調査の時間内では大きな構造変形は観測されなかった。これらの結果から、本手法がSTPV用アブソーバ・エミッタデバイスの実現にとって有効な手法であることが確認されたといえる。今後は、光照射によるデバイス加熱や、赤外PVセルを用いた発電実験を行うとともに、デバイスをさらに高度化してSTPVの実現につなげることが課題である。

この吸収膜と光源は従来集積化することが難しかったが、本研究は耐熱合金であるニッケルタングステン(Ni-W)のめっき法を用いて一括加工を行う手法を提案し、実証したものである。当初想定していた研究実施計画のとおり、平成29年度には、(3)自立膜型STPVデバイス製作と評価(4)製作デバイスを用いたSTPV発電試験の2項目に取り組む。(3)では、28年度の設計結果をもとに、STPVデバイスを製作する。はり支持された自立膜の設計・製作プロセスは、研究代表者らが以前取り組んだ炭化ケイ素自立膜と同様の工程を用いるほか、文部科学省ナノテクノロジープラットフォーム東京大学微細加工拠点のSi深掘エッチング装置を使用する。デバイスが製作できたら本学共用装置である紫外・可視・赤外分光計測装置を用いて吸光度・輻射スペクトル計測を行う。マイクロ・ナノシステム
ディウロドリルスは新動物門となるか？

砂浜の砂粒のすき間の微小環境に生息する「間隙動物」には20以上の動物門が知られる。ゴカイ・ミミズ・ヒルを含む環形動物門にも間隙性の種が多数知られており、日本からは本研究開始時点で8属11種の間隙性環形動物が報告されていた。ディウロドリルス属の間隙性環形動物はそれまで日本からは報告されていなかったが、北海道石狩浜には未記載の種が産する。本研究は、当時疑問視されていたディウロドリルス属・トリロボドリルス属などの間隙性種の環形動物門への所属を検証する目的で遂行されたが、結果的にどちらの属も「新動物門」とはならず、環形動物であることが示唆された。今年度は標的種のうちDiurodrilus, Trilobodrilus, Kalyptorhynchiaについてシーケンスを試みた。Diurodrilusは採集個体数が少なかったため十分なRNA量が確保できなかっただけでなく、ミトコンドリアゲノムの精製も難しかったため、total DNAを直接シーケンスすることにした。その結果、核にコードされているrDNA配列などを決定することが出来たほか、ミトコンドリアゲノムの30-40%を決定することが出来た。Trilobodrilusについては走査型電子顕微鏡を用いた繊毛パターンなどの形態観察の結果、国内からはほぼ70年ぶりの記録となるT. nipponicus Uchida & Okuda, 1943と同定することが出来、現在再記載論文を準備中である。RNAの確保が難しかったためtotal DNAを解析したところ、Diurodrilusのライブラリよりは状態がよかったため、核のrDNA配列全長のほか、ミトコンドリアゲノムのおよそ60%程度を決定することが出来た。読むことの出来たのは75436リードで、総計18.9Mbasesを決定することが出来た。公開データベースに登録されている既知のDinophilidae科の他種のシーケンスとともに行った予備的な分子系統解析の結果、本科は単系統群を構成したが、その姉妹群は依然として明らかではない。Kalyptorhynchiaに属するProschizorhynchella sp.についてはEST解析を行い、552701リード、86 Mbasesを決定することが出来た。ライブラリの品質の問題からEST解析は十分ではなかったが、アセンブリの結果1251コンティグが得られ、rDNAのほか若干のハウスキーピング遺伝子を決定することが出来た。ミトコンドリアゲノムについては全長のほぼ半分に相当する136283リード、23 Mbasesを決定した。ディウロドリルスが環形動物であることはほぼ間違いないことが明らかになったため、標的をトリロボドリルスに移して研究を継続した。採集は北海道石狩浜と厚岸湾で行った。トリロボドリルスの種同定には表皮中の構造物の形態と繊毛の配列パターンが重要であるため、生時のサンプルを光学顕微鏡で観察した他、走査型電子顕微鏡試料を作成・観察した。DNAはスタンダードなキットを用いて抽出し、サンガーシーケンスの他Ion PGMを用いた次世代シーケンスも試みた。抽出したDNAを断片化し、得られた断片にアダプター配列をライゲーションした。アダプター付加された断片のうち480塩基のものを対象としてE-Gel SizeSelect Agarose Gelを用いて選別した。8サイクルのPCR増幅の後、産物をAMPureXPを用いて精製し、これを元にエマルジョンPCRを行った。シーケンシングはIon 314 Chip ver. 2とIon PGM Sequencing 400 KitによりIon Torrent PGMシーケンサーを用いて行った。ベースコールはIon Torrent Serverによって行い、CLC Genomic Workbench ver. 7を用いてアダプター配列を除去した。De novoアセンブルもCLC Genomic Workbenchで行い、3155個のコンティグが得られた。これらはDRA001682としてDDBJ Sequence Read Archiveにデポジットした。得られた配列とGenBank上で公開されている環形動物の配列(特に形態的証拠からディノフィルス科との近縁性が示唆されていたノリコイソメ科を多用)を利用して系統解析を行ったところ、トリロボドリルスの含まれるディノフィルス科は単系統群となり、信頼性は低いもののその姉妹群はディウロドリルスであるらしい、という結果が得られた。動物系統分類学プロジェクトが予定通りに進展していない最大の理由は十分なサンプル量の確保が難しい点である。予備的調査からある程度判明していたことではあったが、砂浜における標的種の分布はかなりまばらであるらしい。今年度は現場に実体顕微鏡を持ち込んで何地点かで抽出・観察を繰り返しながら標的種が高密度に生息している地点をピンポイントで発見することによって十分量を確保するような工夫が求められる。

当初計画したような対象種すべてに関する次世代シーケンシングを用いたEST解析は、十分量のRNAを確保することが難しい種があるため、限られた予算と年限では進行が難しいことが明らかになった。そのため、rDNAとミトコンドリアゲノム全長配列に基づいてDiurodrilusおよびTrilobodrilusの系統的位置を推定する方向に研究をシフトする。昨年度はそれぞれの個体で次世代シーケンシング用のライブラリを調整するための条件を高い精度で決定することが出来た。DiurodrilusとTrilobodrilusのミトコンドリアゲノムについては当該年度のうちに50-60%が決定できているので、今後はこれらの領域に基づいてプライマーを設計し、全長配列のPCR増幅を試みる。増幅したアンプリコン・リードによって効率よくミトコンドリアゲノム全長を決定することが可能になることが期待される。核にコードされているrDNAの情報と併せて既知の配列とともに系統解析を行うことで標的種の姉妹群を明らかにする。当該年度に見込んでいた消耗品の使用量が予測よりも少なかったため。チップ・チューブなどのプラスチック製品の購入に使用する。
雑音環境下で頑健に動作するサイレント音声通話技術の構築

周囲に聴取困難なほど微弱なささやき声によるサイレント音声コミュニケーションの実環境下への適用を目指し、外部雑音に対して頑健に動作するサイレント音声通話技術の研究開発に取り組んだ。1.空気・体内伝導マイクロフォンを併用した雑音抑圧技術の構築:前年度までに構築した外部雑音モニタリングを用いた雑音抑圧技術の枠組みをさらに発展させて、空気伝導マイクロフォンアレーおよび体内伝導マイクロフォンを活用して雑音抑圧を行う枠組みを考案するとともに、空気・体内伝導音信号を対象とした多チャンネル信号処理に基づく音声強調技術を構築した。実験的評価により、空気伝導音信号と体内伝導音信号を相補的に活用することで、高い雑音抑圧性能が得られることを示した。2.ウェアラブル型空気・体内伝導マイクロフォンに基づく空気・体内伝導音収録システムの構築:ネックバンド式の体内伝導マイクロフォンを改良することで、空気伝導マイクロフォンアレー機能を備えたウェアラブル型空気・体内伝導音収録システムを開発した。収録された空気・体内伝導音信号に対して、上述の雑音抑圧技術を適用することで、高精度な音声強調処理が可能であることを実験的に示した。3.耐雑音性に優れた統計的音声強調技術の構築:雑音環境下におけるサイレント音声強調性能の改善を目指し、基盤技術となる統計的音声強調処理の外部雑音に対する頑健性に関する調査を行った。実験的評価結果から、音声波形加工に基づく統計的音声強調処理が高い耐雑音性を持つことを明らかにした。4.複数モダリティ情報を用いた音声強調技術の構築:雑音環境下におけるサイレント音声強調性能のさらなる改善を目指し、音声以外のモダリティ情報を用いた音声強調技術の構築にも取り組んだ。特に、口唇画像を併用した統計的音声強調基盤技術の構築や、呼気情報を活用した励振源生成技術の構築に取り組んだ。周囲に聴取困難なほど微弱なささやき声によるサイレント音声コミュニケーションの実環境下への適用を目指し,外部雑音に対して頑健に動作するサイレント音声通話技術の研究開発に取り組んだ。外部雑音モニタリング効果の調査(実施計画1):空気伝導マイクロフォンを体内伝導マイクロフォン付近に装着した状態で,外部雑音および非可聴つぶやき発声の収録を行い,外部雑音モニタリングが有効に機能する条件について調査を行った。その結果,60 dBA以上の騒音下において,外部雑音モニタリングが有効に機能することを示した。外部雑音モニタリングを用いた雑音抑圧技術の構築(実施計画2):独立成分分析に基づくセミブラインド音源分離を応用し,空気伝導マイクロフォンによりモニタリングされた外部雑音を用いて,体内伝導マイクロフォンで収録された信号に対し,雑音抑圧を行う手法を提案した。実験的評価結果から,提案法は従来のエコーキャンセら問題に代表されるダブルトーク問題の影響を受けずに,高精度な雑音抑圧が可能であることを示した。さらに,発話様式変化が生じても,頑健に動作することを示した。外部雑音に頑健な強調目標音声の調査(実施計画3):強調目標音声として,ささやき声,通常音声,ロンバード音声への変換処理を実施し,聴取側の外部雑音の有無により,適切な強調目標音声が変わることを実験的に明らかにした。強調処理の性能向上(実施計画には含まれない研究):統計的音声変換に基づく強調処理の性能改善に向けて,空気伝導マイクロフォンと体内伝導マイクロフォンによる収録信号を併用したステレオチャネル音声変換法を提案した。これにより,静音環境下および雑音環境下のどちらにおいても,変換性能の上限値を大幅に改善できることを示した。これらの研究成果について,国内外にて研究発表を行った。実施計画に含まれない研究にも着手し,研究成果を挙げることができたため。1.外部雑音モニタリングを用いた雑音抑圧技術の改善:前年度構築した独立成分分析に基づくセミブラインド音源分離に基づく雑音抑圧技術の性能評価を行い、複数音源や移動音源が外部雑音として存在する際には、十分な抑圧性能が得られないことを示した。また、このような条件下でも雑音抑圧を可能とするために、外部雑音モニタリングの制約を活用した非負値テンソル因子分解に基づく雑音抑圧技術を提案した。2.外部雑音変化に伴う発話様式変化および音響特徴量変化への対応:外部雑音変化に伴う発話様式変化(ロンバード効果)が生じている音声データに対して、外部雑音モニタリングを用いた雑音抑圧技術の性能評価を行い、発話様式変化に対して頑健に動作することを明らかにした。一方で、体内伝導音声の音響特徴量変化が、後段の統計的体内伝導音声強調処理に悪影響を与えることを明らかにした。3.上記の問題に対処するため、統計的音声強調処理に適した雑音抑圧処理手法を提案し、その有効性を示した(次年度の研究計画を前倒しで実施)。また、体内伝導音声認識システムの構築も行った(追加で実施)。4.雑音環境下における変換音声の明瞭性改善:前年度前倒しで実施した研究内容に加え、さらに、変換目標となる通常音声からロンバード音声への変換処理による明瞭性改善効果を調査した。その結果、十分な明瞭性改善効果が得られず、特に子音の変換処理に問題があることが分かった。5.これらの研究成果について,国内外にて研究発表を行った。本研究成果は高い評価を受け、国内大会において計2つの賞を受賞するに至った。次年度の研究計画についても前倒しで実施し、研究成果を挙げることができたため。

周囲に聴取困難なほど微弱なささやき声によるサイレント音声コミュニケーションの実環境下への適用を目指し、外部雑音に対して頑健に動作するサイレント音声通話技術の研究開発に取り組んだ。1.雑音環境下における明瞭性の高い変換音声の実現を目指し、前年度に引き続き、通常音声からロンバード音声への統計的変換処理に関する検討を行った。その結果、統計的変換処理では十分な明瞭性改善効果が得られないことを実験的に明らかにした。この結果に基づき、統計的変換処理ではなく、信号処理に基づく波形加工処理をベースとした明瞭性改善手法の構築に取り組んだ。従来の波形加工処理に対して、外部雑音の統計量を加味した改善を施すことで、単純な信号処理で高い明瞭性改善効果が得られる波形加工処理を実現した。実験的評価を実施し、様々な雑音環境下において、提案法は高い明瞭性改善効果が得られることを明らかにした。2.前年度構築した体内伝導音声認識システムの改良に取り組んだ。具体的には、深層学習に基づく体内伝導音声認識システムに対して、発話様式適応処理、話者適応処理、ならびに、外部雑音環境適応処理を導入した。実験的評価を実施し、話者適応処理および外部雑音環境適応処理の有効性を確認した。3.これまでに構築してきた要素技術に基づき、テストベッドシステムの構築に着手し、外部雑音モニタリング機能を備えた体内伝導音声収録装置を構築した。4.これらの研究成果について、研究発表を行った。個々の要素技術の構築に関する研究は順調に進めることができたが、最終のテストベッドシステムの構築および評価に関して、研究遂行に想定以上の時間を要することが分かった。しかしながら、研究代表者の大学業務の多忙に伴い、十分な時間を捻出することが出来ず、十分な研究成果が得られなかった。1.空気・体内伝導マイクロフォンを併用した雑音抑圧技術の構築:前年度までに構築した外部雑音モニタリングを用いた雑音抑圧技術の枠組みをさらに発展させて、空気伝導マイクロフォンアレーおよび体内伝導マイクロフォンを活用して雑音抑圧を行う枠組みを考案するとともに、空気・体内伝導音信号を対象とした多チャンネル信号処理に基づく音声強調技術を構築した。実験的評価により、空気伝導音信号と体内伝導音信号を相補的に活用することで、高い雑音抑圧性能が得られることを示した。2.ウェアラブル型空気・体内伝導マイクロフォンに基づく空気・体内伝導音収録システムの構築:ネックバンド式の体内伝導マイクロフォンを改良することで、空気伝導マイクロフォンアレー機能を備えたウェアラブル型空気・体内伝導音収録システムを開発した。収録された空気・体内伝導音信号に対して、上述の雑音抑圧技術を適用することで、高精度な音声強調処理が可能であることを実験的に示した。3.耐雑音性に優れた統計的音声強調技術の構築:雑音環境下におけるサイレント音声強調性能の改善を目指し、基盤技術となる統計的音声強調処理の外部雑音に対する頑健性に関する調査を行った。
わが国の大都市部における自殺未遂者の特性

本研究では、わが国の都市部における自殺未遂の実態およびその背景要因について明らかにするため、政令指定都市A市における2009年2011年の自損行為による救急搬送の悉皆データベースを用いて分析した。自殺未遂による救急搬送事例の65%は女性、特に2039歳の女性であった。男女ともに傷病程度の低い自損行為が多く、手段としては薬物・過量服薬および切傷が多くみられたが、これらの傾向は特に女性で顕著であった。身体疾患の既往歴は男性の事例でより多くみられた。一方、女性事例の80%、男性事例の約半数に精神疾患の既往歴が確認された。ただし、アルコール・物質使用障害のみは女性よりも男性で多くみられた。地域の消防局が保有する自損行為に関する記録には、自殺死亡事例とともに自殺未遂事例が含まれるため、地域、特に大都市部における自殺未遂を含めた自損行為の実態把握に資する貴重な基礎資料となることが期待される。本研究では、大都市部における自損行為の実態、特に自損行為の背景要因としての主要精神・身体疾患との関連を地域ベースで明らかにするため、横浜市消防局および健康福祉局に対し、自損行為に関する救急活動記録票情報の提供依頼を行った。また、並行して(独)国立精神・神経医療研究センター倫理委員会に対して研究の実施申請を行い、承認を受けた。そのうえで、2009年1月2011年12月の3年間に横浜市内で発生した全自損行為事例について、発生年月日、転帰(死亡か否か)、行政区、年齢区分、発生場所大分類・細分類、性別、傷病程度、傷病名、主要身体・精神疾患既往歴などに関する情報から構成される連結不可能匿名化データベースの作成・クリーニングを実施した。作成したデータベースを用いた予備解析の結果、自損行為に関する救急活動記録票を用いた先行研究において検討されていない、自損行為の手段や身体・精神疾患の既往歴といった、今後の自殺対策を考えるうえで示唆的と考えられる情報についての分析の可能性が示された。また、自損行為の転帰(死亡、未遂)や自損行為の重症度により、手段や主要身体・精神疾患の既往の分布に差がみられるかなど、従来の救急搬送資料の分析において検討されていない点を本研究で明らかにできることが示唆された。自殺未遂・自損行為歴は自殺の最も強い危険因子である。本研究では、救急活動記録票データベースを用い、わが国の大都市部における自損行為事例について、性・傷病程度別の特性、とりわけ精神・身体疾患既往歴との関連を明らかにすることを目的とした。横浜市消防局・健康福祉局から提供を受けた、2009年1月2011年12月の間に発生した自損行為に関する連結不可能匿名化された救急活動記録票データベースの分析を行った。分析に当たり、国立精神・神経医療研究センター倫理委員会の承認を得た。3年間に自損行為により救急車が出動した5,193事例のうち、医療機関に救急搬送され、かつ医療機関搬送時点で生存が確認された3,350例を自殺未遂事例と定義して分析対象とした。救急搬送事例の65%は女性、特に2039歳の女性であった。男女ともに傷病程度の低い自殺未遂が多く、手段としては薬物・過量服薬および切傷が多くみられたが、これらの傾向は特に女性で顕著であった。なお、重篤・重症事例は、男性および60歳以上の者で多く、縊首、飛び降り、焼身などによる自殺未遂が多かった。救急活動記録票を用いた先行研究においてこれまで検討されてこなかった、疾患既往歴と自殺未遂との関連については、身体疾患の既往歴は男性の事例でより多くみられた。一方、女性事例の80%、男性事例の50%に精神疾患の既往歴が確認された。国内外を問わず、自殺未遂に関する先行研究のほとんどは地域の救急医療機関ベースの研究にとどまっていた。それに対し、地域内の自殺未遂者全例を対象とした地域ベース研究である本研究の結果は、バイアスの影響を考慮したうえでのわが国大都市部の自殺未遂者の特性を示唆するものと考えられた。自損(自傷)行為・自殺未遂歴は自殺の最も強い危険因子であることが指摘されており、その予防・再企図防止を進めるうえでこれら自殺関連行動の背景要因を明らかにすることは重要な課題である。本研究では、わが国の都市部を対象とし、域内で発生した自損行為に関する悉皆データを分析することにより、新聞など公的メディアにおける自殺関連の報道と自殺未遂との関連を明らかにすることを目的とした。国内の政令指定都市A市の消防局から、2009年1月2011年12月までの3年間に同消防局管内で発生した自損行為に関する救急活動記録票データベースの提供を受けた。自損行為により管内で救急車が出動した全事例のうち、救急隊によって医療機関に救急搬送され、かつ搬送時点で生存が確認された3,350事例を自殺未遂事例と定義して分析対象とした。分析の結果、2011年5月に、女性、および精神疾患の既往歴のある層における自殺未遂事例数が前月比・前年同月比で増加していた。その一方で、自殺未遂事例全体で見た場合には、2011年5月における搬送事例数の前月比・前年同月比での増加はみられなかった。当該3年間の新聞主要紙における自殺関連の報道を分析した結果、2011年5月には著名人の自殺に関する報道が顕著であった。