hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子準弾性散乱によるナノ空間中の分子ダイナミクスに対する界面効果の解明

本課題では、細孔径が同じで、細孔表面の親水性が異なるメソポーラスシリカに吸着させた水のダイナミクスを調べることで、細孔表面の性質と細孔サイズが細孔中の水のダイナミクス与える影響を分離して理解することが目的である。今年度は昨年度までに行った、中性子準弾性散乱の結果を、モデル関数を用いたフィッティングにより解析した。その結果、細孔中の水が、表面に強く束縛された水、弱く束縛された水、バルク水と同程度の拡散係数を持つ自由水に分けられることがわかった。また、各成分の量を比較したところ、細孔表面の親水性の違いによって、量が違うことを明らかにした。これらの結果については、現在論文を執筆中である。分子動力学シュミレーションについては、計算機を購入し、現在整備中である。今後、中性子準弾性散乱で得られた結果を再現できる分子動力学シュミレーションを行い、細孔中の水の構造とダイナミクスの関係を明らかにしていく。また、共同実験者と議論し、ポテンシャル場が、計算結果に与える影響も検討している。このように、今年度は論文投稿まで至らなかったが、論文化に向けた解析は進められているので、来年度以降とりまとめて論文発表をしていく予定である。申請代表者は、中性子散乱のユーザー支援業務を行っている。今年度は体制の変化があり、申請代表者がユーザー支援に割くエフォートが予想より増えたためである。来年度は体制も落ち着くと期待されるので、本研究を推進していく。実験結果を論文としてまとめるとともに、分子動力学シュミレーションができる環境の整備を行う。次年度中にある程度の計算・解析を行えるようにしたい。分子動力学シュミレーションの結果と比較する構造情報を手に入れるための実験を計画する。昨年度は予定よりも分子動力学シュミレーションが進まなかったため、学会発表の機会が少なかった。そのため、当初予定よりも執行額が少なくなった。次年度は学会発表などにより本年度も分も含めて計画通りに執行する予定である。
光化学系と炭酸固定・光呼吸系のエネルギー生産消費からみた個葉光合成制御機構の解明

3つのサブタイプを含む23種のイネ科並びに双子葉のC4型作物牧草を育成し,下記の手法を用いて光呼吸特性を調査することにより,光呼吸の実態や光呼吸活性の種間差を明らかにした.1)葉の超薄切片を作製し,透過型電子顕微鏡を用いて光合成,光呼吸に関わるオルガネラである葉緑体,ミトコンドリア,ペルオキシソームの構造を観察するとともに,葉肉細胞と維管束鞘細胞におけるこれらオルガネラの量的解析を行い,構造学的な見地から光呼吸特性を評価した.維管束鞘細胞に含まれるペルオキシソーム数,並びに維管束鞘細胞と葉肉細胞におけるミトコンドリアおよびペルオキシソームの分布割合の検討から,NADP-ME型のC4植物は低い光呼吸を働かせるだけの構造学的な基盤しか持たないことを確認した.また,NADP-ME型の維管束鞘細胞葉緑体には,グラナが少量存在する(rudimentary)グループとグラナがほとんどない(agranal)グループに分けられた.2)光呼吸が働くために必要な生化学的基盤を明らかにするため,グリコール酸回路の補酵素であるグリシンデカルボキシラーゼ(GDC)の葉における蓄積を,GDC抗体を用いてウエスタンブロット法により解析した.この結果,C4植物はC3植物に比べて量は少ないが,全てのC4植物種で実質的にGDCを蓄積しており,C4植物にも光呼吸が働くための生化学的基盤があることが確認された.NADP-ME型のC4植物ではEriachneを除いて蓄積は低いが,NAD-ME型とPCK型では高い蓄積が認められ,C4植物の中でもGDCの蓄積量に大きな種間差があることを見い出した.3つのサブタイプを含む23種のイネ科並びに双子葉のC4型作物牧草を育成し,下記の手法を用いて光呼吸特性を調査することにより,光呼吸の実態や光呼吸活性の種間差を明らかにした.1)葉の超薄切片を作製し,透過型電子顕微鏡を用いて光合成,光呼吸に関わるオルガネラである葉緑体,ミトコンドリア,ペルオキシソームの構造を観察するとともに,葉肉細胞と維管束鞘細胞におけるこれらオルガネラの量的解析を行い,構造学的な見地から光呼吸特性を評価した.維管束鞘細胞に含まれるペルオキシソーム数,並びに維管束鞘細胞と葉肉細胞におけるミトコンドリアおよびペルオキシソームの分布割合の検討から,NADP-ME型のC4植物は低い光呼吸を働かせるだけの構造学的な基盤しか持たないことを確認した.また,NADP-ME型の維管束鞘細胞葉緑体には,グラナが少量存在する(rudimentary)グループとグラナがほとんどない(agranal)グループに分けられた.2)光呼吸が働くために必要な生化学的基盤を明らかにするため,グリコール酸回路の補酵素であるグリシンデカルボキシラーゼ(GDC)の葉における蓄積を,GDC抗体を用いてウエスタンブロット法により解析した.この結果,C4植物はC3植物に比べて量は少ないが,全てのC4植物種で実質的にGDCを蓄積しており,C4植物にも光呼吸が働くための生化学的基盤があることが確認された.NADP-ME型のC4植物ではEriachneを除いて蓄積は低いが,NAD-ME型とPCK型では高い蓄積が認められ,C4植物の中でもGDCの蓄積量に大きな種間差があることを見い出した.
対話型進化的計算による人工内耳フィッティング技術の開発と解析

各チャンネルのTレベルとCレベルを変数とし、対話型進化計算に基づいて生成した.最初にプログラムを16種類作成(第1世代)し、これらからアルゴリズムにより第2世代を作成の上、それぞれの対で聞き易いと感じた個体を選択した.複数世代を繰り返した結果,最も聞き易い個体を選択,音場で語音明瞭度検査を施行した.この結果、装用者本人にしかわからない音感を基準に作成(patient-oriented method)でき、高い語音明瞭度が得られた.チャンネル間でT値とC値が著しく異なり,広いダイナミックレンジが必須でなかった.平成24年度はコクレア社製人工内耳を対象にしたパイロット実験を行った。進化アルゴリズムに基づく、プログラムが問題なく、作製された。作製されたプログラムを用い、その実用性と評価法の検証を行った。評価は話しを聞いてもらいながら、ふたつのプログラムから聞きとり易い方を選択してもらい、これを16対行い、最もよかったプログラムで語音明瞭度を測定した。以上を1クール(1世代)とした。1クール行うのに30分から60分要した。まだ二人しか、評価できていないが、ひとりは7世代めにおいて70%の最高明瞭度が90%まで改善した。予想通り、作成したプログラムは今まで推奨されている電流幅でなく、電極によってばらつきがみられた。またもう一人は現在の最高明瞭度が5%と不良であるが、5世代めにおいて30%と改善している。作成したプログラムは前者と同様に、電極によってばらつきがあった。しかし、作成されたプログラムをみてみると、アルゴリズムに偏りが生じていることが明らかになった。プログラムで変異させている値の数やアルゴリズムが計算で探索している範囲は適当か?また、1世代にかかる時間を短縮、疲労を減らせないか?とソフトの再検討を行い、修正し、再び、それぞれ数世代繰り返している。その間にメドエル社とバイオニクス社の人工内耳を制御するPCを購入し、同様に進化アルゴリズムによるプログラム作成ソフトを開発した。それぞれのソフトを用いた検討を現在、始めたところで、まだコクレア社のような結果まで至っていない。人工内耳フィッティング用の対話型進化的計算(IEC)ソフトを作成し、被験者となる装用者を用いて、フィッティングの最適化を行った。研究前に期待した通り、従来の考え方に基づくフィッティングとは全く異なったプログラムが作成され、かつ語音明瞭度は保たれた。この結果により、従来のフィッティングの仮説が必ずしも正しくないことは証明された。しかし、以下のような新たな課題がでてきた。一部被験者では聴き取りの改善がみられたが、すべての被験者で改善が得られなかった。また、この研究を汎化していくに際し、改善がえられる被験者を増やすために、IECを行う場合の初期設定をどうするか、適切かつ効率的な評価法をどうするか、検討を行う必要があった。ソフトの組み替えおよびバグの除去を複数回行い、初期のソフトを使用したときとかわらない、同様の結果が得られている。しかし、まだよりよい結果が得られる課題への取り組みおよび改善ができると考えている。各チャンネルのTレベルとCレベルを変数とし、対話型進化計算に基づいて生成した.最初にプログラムを16種類作成(第1世代)し、これらからアルゴリズムにより第2世代を作成の上、それぞれの対で聞き易いと感じた個体を選択した.複数世代を繰り返した結果,最も聞き易い個体を選択,音場で語音明瞭度検査を施行した.この結果、装用者本人にしかわからない音感を基準に作成(patient-oriented method)でき、高い語音明瞭度が得られた.チャンネル間でT値とC値が著しく異なり,広いダイナミックレンジが必須でなかった.最も普及しているコクレア社製人工内耳を対象にした臨床研究を行った。プログラムの作成において、予想しなかった動作が生じたため、複数回の書き換えが必要であった。また安全性を確保するためのプログラムの追加など行った。また進化論的アルゴリズムを行うためには複数対のプログラムペアを作る必要がある。どのぐらいの対が必要か試行錯誤を行い、現在、16対でおこなっている。この点については、再考する可能性がある。これらの準備を行ったうえで、2名の協力的な被験者に対して、申請書に記載した要領で臨床研究を行っている。ひとりは語音明瞭度が60から70%と比較的な良好で、もうひとりは10から20%と明瞭度が不良である。それぞれについて8および6セッション行っているところである。前者は80%へ明瞭度が改善している。しかし、音が小さく聴こえるという自覚がある。このことについては感度の調整など他の手段で解決をはかる予定である。まだ改善がみられているので、現状の方法を継続する予定である。もうひとりの被験者は20から30%と改善がみられているが、まだ満足する結果に至っていない。セッションの回数も少なく、今後、継続していく予定である。研究前に予想しなかったこととして、実際の生活環境でその効果が変化するとのことで、騒音負荷やどのような日常生活で不便を感じるかなど、プログラム選択における工夫が必要なことが示唆されており、可能であれば、研究期間内での課題としたいと考えている。また被験者を増やすことで、聞き取りにはどのような要因が大切なのか、検討を同時に行っていく。

各チャンネルのTレベルとCレベルを変数とした.22チャンネルだと各プログラムで44個の変数を対話型進化計算に基づいて生成した.最初にプログラムを16種類作成(第1世代)し、これらからアルゴリズムにより16種類(第2世代)を作成の上、各々比較するプログラムを16対,用意した。次に小説を朗読しているCDを聴取してもらい,それぞれの対で聞き易いと感じた個体を選択.これを勝者とした.複数世代を繰り返した結果,勝ち残った16対の中で最も聞き易い個体を選択,音場で語音明瞭度検査を施行した.プログラム作成時に以下の点に留意した。C値を探索する領域は過剰な電荷が加わらないように従来のプログラミングで決定したC値以下の値とした(上限の設定).以下にあげた探索範囲が異なる3種類のソフトを使用した.(1)探索の初期値を入力せずに従来のプログラミングで決定したC値とT値を用い, C値とT値をそれぞれの刺激レベル以下で探索.(2)従来の手法で得られたプログラムを初期値として入力して,(1)と同様の方法で探索.(3)従来の手法で得られたプログラムを初期値として入力して, C値とT値がいれかわらないように各値をC値以下で自由に探索.上述した手順により、装用者本人にしかわからない音感を基準に作成(patient-oriented method)できた.IDEフィッティングでも高い語音明瞭度が得られた.チャンネル間でT値とC値が著しく異なり,広いダイナミックレンジが必須でなかった.最適な解をえるための探索するパラメーターの種類,範囲など更なる検討が課題(探索方法の確立)として残った.また、ユーザの疲労が問題点(1世代に3060分)で、患者負担の軽減が必要と感じた.補助事業期間延長承認:平成26年3月19日耳鼻咽喉科人に対象にした研究なので、試験を行うにしても安全性を確保するためにソフト作成上のバグ削除に予想以上の時間を要している。また1世代、確かめるために要する時間がかかるので、ひとりの人に対するセッションにそれなりの回数と時間が必要になる。このため、多人数の検証を行えていない。研究実績の概要に記したようにソフトの組み替えおよびバグの除去を行っている。この研究を遂行するために避けえない課題であり、課題の解決に予想していたより時間を要しているため、「やや遅れている」という状況となっている。その原因はそれぞれの被験者へのフィッティングに時間を要するためである。この研究では同じ被験者にフィッティングを繰り返して、最善のプログラムを得る。ひとりの被験者でフィッティング1世代30分要し、これを最低10世代、通常20世代近く行うことが必要である。検討課題への対応が適切であるかどうかを判断するためには、十分な人数の被験者へ十分な回数のフィッティングを行うことが求められるが、被験者の疲労および時間的都合に配慮が障壁となり、研究の進捗を遅らせている。実際に臨床研究をスタートしてから、プログラムそのものの不具合や方法についての再考が必要となった。最終年度となったので、三者のソフトを実用レベルにまで洗練する予定である。装用者が自分がいいと感じるプログラムを選べること、すべての機種に対応させることを本研究の最低の目標とする。
らせんや分子不斉を不斉源とする新規液晶性高分子の合成

高分子は、分子が一本の鎖として連結されているため、低分子系とは異なるユニークな性質を示すことが有り、さらに、それら鎖の構成単位の連結の向きの規則性(頭-尾結合の規則性)や置換基の向きに関する規則性(立体規則性)が高分子の物性に大きく影響する。しかし現実的には、新たな高分子材料設計の際には、その化学構造のみに注意が払われているだけで、立体規則性まで積極的に制御しようという試みが少ない。本研究では、キラル源にスピランのような分子不斉や珪素原子の不斉に注目し、それらに起因する立体規則性高分子の設計、合成を検討することを目的とした。さらに、これら立体規則性高分子の高次構造、例えばらせん構造などについて様々な分光学的手法を用いて検討し、それらがポリマーの持つ物性、例えば液晶性などにどのように影響するか検討した。光学活性スピランと様々なジアミン類との重縮合反応により、光学活性ポリアミドを合成することに成功した。p-Phenylenediamineとの重縮合により得たポリマーは硫酸のみに可溶であったが、2',5'-diamino-4-(dimethylamino)-4'-nirostilbeneや3,3'-dimethoxybenzidineとの重縮合により得たポリアミドは、一般の極性有機溶媒に可溶であり、GPCによる分子量の評価が可能であった。これらの高分子は有機溶媒中でも少なくとも局所的な秩序構造が発生しているということが、旋光度および円二色性スペクトルより明らかになった(Polym.J.,1999,31,313.)。また、本研究では、最近、様々な機能材料への用途が期待され注目を集めつつある含珪素高分子への立体規則性の付与についても検討した。光学活性なアリルシランおよびビニルシロキサンの重付加について検討した。得られたポリマーのタクチシチーを核磁気共鳴スペクトルより評価したところ、それぞれのモノマーの光学純度をよく反映したアイソタクチシチーを有しており、後者では光学活性も維持できていることがわかった(Polym.J.,1998,30,1001.,Macromolecules,1998,31,5592.)。一方、珪素原子にシロキサンスペーサーを介してメソゲンが結合しているシラシクロブタンを設計、合成し、その開環重合により得たポリマーが室温でスメクチックA相を発現する新規な液晶性高分子であることを明らかにした(submitted to Polym.Bull.)。これは側鎖シロキサンユニットがメソゲンの動きを自由にしているとともに、主鎖中の珪素原子の存在が、主鎖骨格も柔軟にしているためである。このように高分子の分子運動に、主鎖および側鎖それぞれの珪素原子が大きく影響していることから、これらの立体化学を制御することができれば、液晶性など様々な高分子の分子運動にかかわる性質を制御することができると期待できる。

このように高分子の分子運動に、主鎖および側鎖それぞれの珪素原子が大きく影響していることから、これらの立体化学を制御することができれば、液晶性など様々な高分子の分子運動にかかわる性質を制御することができると期待できる。
組み合わせ範疇文法　（ＣＣＧ）　を用いた日本語発話形式処理システムの構築

まず,順調に進展しているとする理由は,当初予定していたよりも多くの発話行為の下位分類について研究が進められた点である。当初は,命令文については「命令形命令文」についてのみに焦点を当てる予定であったが,研究実績概要に記載した通り,本年度はこれまで「周辺的」なものとして認識されていたタイプの命令文についても,記述的・理論的に一定の成果を得ることが出来た。しかしながら,一方で,命令文以外の代表的発話行為とされる「疑問文」や「断定文」については,(談話助詞と関わる分析は推し進めることが出来たものの,これらの発話行為そのものに関することについて)当初予定していたレベルでの望ましい成果は得られなかった。以上の理由から,本年度は「(2)おおむね順調に進展している」を自己評価とした。今後は,本年度までの(記述的・理論的)成果を,実際に日本語CCGに組み込んで分析した際にどのような問題が生じ,またどのようにその問題を解決できるかに焦点を当てて研究を進める。特に,日本語命令文を精緻なレベルでCCGに組み込む際に,日本語の命令形活用"-e/ro"にどこまで「命令」の意味を与えるのが妥当であるかという構成的(compositional)な問題が生じると考えられる。具体的には,本年度の研究では,日本語においては命令形で表される文が必ずしも本来的な「命令」の意味を表さないことが頻繁に見られることを指摘し,それを形式意味論の枠組みにおいて捉えることを試みたが,いずれの研究も命令「文」のレベルでの分析であり,命令形活用それ自体にどのような意味を付与するかについては未だ決定的な答えを得られておらず,これはCCGで分析するにあたり問題となり得る。解決策として考えられるのは,命令形活用それ自体には(「命令」の意味の一部である)必然性モーダルの意味を与え,命令の発話行為オペレーター(音声的には空)に命令文の「前提(presupposition)」の意味を与えるという方策であり,これにより構成性を保ったまま命令文の意味を正しく導出する仕組みを構築できる可能性がある。この方向性の推進方策で研究を推し進めることを,次年度の課題としたい。本年度は,研究計画に従い,特に「命令」の発話行為に焦点を当て研究を進めた.日本語において典型的である命令形の命令文の他,命令形以外で表される形式の命令文にも焦点を当て,また他の言語との比較を行いつつ,各日本語命令文の意味がそれぞれの形式と対応しながら出力される仕組みについて検討した.また,命令形の命令文の分析に留まらず,命令文にまつわる諸言語現象に対する対処法に関しても検討した.まず,日本語における命令文一般において対照主題の「は」や談話助詞「だけ」が命令文において生起する際に,平叙文や疑問文のケースでは見られない特殊な含意が導出される問題について,本研究で採用する形式的アプローチのもと分析を行った.次に,これまでに形式的言語理論において分析がなされてこなかった「辞書形」の命令文の振る舞いについて,本研究の枠組みを用いて意味分析を行った.さらに,命令形と辞書形の他,「ように」を文末形式とする命令文を対象に加えた上で,これら3つの命令文の意味と振る舞いの差異に説明を与えた.一連の研究の結果,日本語命令文にまつわる諸現象や各命令文の意味の差異は,(i)「必要性」を表す様相演算子と(ii)命令の発話行為演算子の有無によって説明が為されることを示した.本年度は,命令文の他,新たに「勧誘」や「意志」の発話形式に関しても研究を推し進めた.「勧誘」や「意志」を表す「(し)よう」という活用形式は,基本的には命令形「ーろ」などと意味論的には変わらず,どちらも必然性を表す様相演算子を担っており,これら2つの形式の違いは要求する主語人称のみであることを提案した.本年度の研究成果は,日本語命令文の意味記述をこれまでに注目されて来なかった諸側面から推し進めたのみならず,シンプルかつ精緻なモデルを用いてその意味・振る舞いの計算を可能にした点で,非常に重要であると言える.本年度は,当初の計画では分析を予定していなかった様々な命令形式(辞書系やヨウニ形)も考慮に入れた上で分析を推し進める事が出来た他,同様に分析対象に入れていなかった談話助詞と命令文のインタラクションに関しても,本研究のフレームワークによって捉えることを可能にした.また,当初は命令文の統語的・意味的側面の処理のみに焦点を当てる計画であったが,語用論的な側面(例えば文脈によって変わり得る命令文の発話効果など)も考慮に入れた上で一定の成果を得る事が出来た点は非常に意義があると言える.以上の理由から,全体として計画以上に進展していると判断した.まず,順調に進展しているとする理由は,当初予定していたよりも多くの発話行為の下位分類について研究が進められた点である。

今後は,命令文と終助詞とのインタラクションや,文末のイントネーションを考慮に入れた上で,命令文の処理を可能にする言語理論の構築をより一層推し進める.特に,命令文における文末のイントネーションとその意味との対応関係については,管見の限り殆ど研究が為されておらず,記述のレベルから研究を推し進める必要がある.また,当初の計画通り,命令文を疑問文や平叙文のような他の主要な発話形式と出来る限り並行的に意味処理ができるよう,モデルの精緻化の手法を検討する.今後は,本年度までの(記述的・理論的)成果を,実際に日本語CCGに組み込んで分析した際にどのような問題が生じ,またどのようにその問題を解決できるかに焦点を当てて研究を進める。特に,日本語命令文を精緻なレベルでCCGに組み込む際に,日本語の命令形活用"-e/ro"にどこまで「命令」の意味を与えるのが妥当であるかという構成的(compositional)な問題が生じると考えられる。具体的には,本年度の研究では,日本語においては命令形で表される文が必ずしも本来的な「命令」の意味を表さないことが頻繁に見られることを指摘し,それを形式意味論の枠組みにおいて捉えることを試みたが,いずれの研究も命令「文」のレベルでの分析であり,命令形活用それ自体にどのような意味を付与するかについては未だ決定的な答えを得られておらず,これはCCGで分析するにあたり問題となり得る。解決策として考えられるのは,命令形活用それ自体には(「命令」の意味の一部である)必然性モーダルの意味を与え,命令の発話行為オペレーター(音声的には空)に命令文の「前提(presupposition)」の意味を与えるという方策であり,これにより構成性を保ったまま命令文の意味を正しく導出する仕組みを構築できる可能性がある。この方向性の推進方策で研究を推し進めることを,次年度の課題としたい。
高齢者の不眠に対する自律訓練法の有効性とメタ認知的気づきの検討

課題のこれまでの成果として、不眠の改善等に関連する諸心理療法おける中核となる心理的特性には関連があり、自律訓練法の臨床効果指標とも関連するという知見が得られている。その調査では大学生・大学院生が調査対象であったので、より一般的な対象において同様な結果が得られるかどうかと不眠傾向をもっている成人においてもおおよそ同様な傾向が得られることとがわかった。さらに、本年度は、最終的な介入研究を実施することと、そのために介入効果を測定する自律訓練法の心理的特性を測定する指標を開発することとなっていた。結果として、効果測定尺度の開発が遅れてしまい、最終的な介入研究は研究期間を延長し、次年度実施することとなった。本年度は、最終的な介入研究を実施するために介入効果を測定する自律訓練法の心理的特性を測定する指標を開発することとなっていたが、効果測定尺度の開発が遅れてしまい、最終的な介入研究は研究期間を延長し、次年度実施することとなった。自律訓練法の心理的特性尺度を完成させて、最終的な介入研究を実施する予定である。認知傾向と不眠の関連に関する調査研究行った。不眠の改善効果が報告されている自律訓練法や自律訓練法との類似性が認められる治療法によって得られる認知傾向を取り上げて、それぞれの認知傾向間の関連と不眠との関連について,大学生を対象に検討した。その結果,まず各認知尺度の下位因子間の相関を求めたところ,一部を除きおおむね正の相関が見られた。このことから各認知傾向がおおむね類似した特徴を持っていることが示されたが,一部ではその概念特有の傾向も見られた。また,不眠症状と各認知傾向との間にはおおむね負の相関がみられたものの,脱中心化とは有意な相関関係は見られなかった。次に、各認知傾向が自律訓練法の効果(ATCES)に与える影響を共分散構造分析によって検討した。有意でないパスを除いた結果,脱中心化とFFMQ,およびAAQが自律訓練法の効果に正の影響を与えることが示された。一方でDFMSはATCESには影響を与えなかった。以上のことから,認知行動療法における脱中心化やマインドフルネス,ACTの心理的柔軟性などの認知傾向が,自律訓練法の習得に伴う効果に正の影響を与えることが示された。これらの結果から,各心理療法に関する認知傾向の共通性や個別性,不眠との関連が明らかになるとともに,それらの認知傾向が自律訓練法の習得ともなう効果に正の影響を与えることが明らかとなった。H28年度実施予定の【研究1】認知傾向と不眠の関連に関する調査研究に関しては、完了した。【研究2ー1】自律訓練法の日常生活全般への介入効果の検討については、実施途中である。研究2ー1は、自律訓練法の指導を受け,練習に参加することによって,自律訓練法を修得するまでに日常生活がどのように変化していくかを練習参加者へのインタビューを定期的に行うことによって質的に検討するというもので、計画ではおおよそ20名のプロトコルをもとに質的検討を行なう予定であった。H28年の年度末までに収集できたプロトコルは10名分であったために、分析作業には入らずに、インタビュー調査を続けている状況である。研究1では、昨年度の成果を踏まえ,本年度は自律訓練法による介入によって諸心理療法に関連する認知傾向が実際に変容するかどうかについて、大学生・大学院生7名を対象に検討を行った。その結果、マインドフルネスや脱中心化といった認知傾向が,自律訓練法を練習することによって変容することが示された。本研究は対象人数こそ少なく,結果の解釈は慎重になる必要があるが,自律訓練法の習得によって,あるがままに物事を捉え,判断せず描写することといった傾向が高まることを示すことができた。これまで提唱されてきた不安やストレス低減,不眠の解消といった自律訓練法の主要な効果の背景には,このような認知傾向の変容があったと推察された。本研究では,身体症状や特定の疾患などを抱えていない健常者での介入であったが,今後臨床群を対象に本研究と同様の検討を行う予定である。研究2では、自律訓練法の日常生活全般への介入効果を検討するために、復職支援の一環として行われている集団自律訓練法の参加者10名を対象として半構造化面接によるインタビュー調査を行った。調査内容は自律訓練法を習得する前の状況や習得したことによる変化や効果についてであった。主な分析は、共起ネットワーク分析(KH Coder)を用いて行った。その結果、「ATを習得する前の状況については」,「緊張」や「不安」といった精神状態や,「肩こり」や「睡眠」といった身体症状に関する単語が多く,かつ関連も見られた。次に「自律訓練法を習得している最中の変化や効果」については,「自律」「訓練」「リラックス」「状態」との間に強い関連が示され,自律訓練法の習得に伴いリラックス効果が得られていたことが質的に示された。また,「効果」「ストレス」「デイ」「対人」「関係」「緊張」との間に強い関連が示されており,リラックス効果だけでなく,対人緊張や対人関係にも変容が見られたことが推察された。H29年度中に、不眠症状のある被験者を対象として認知傾向と不眠の関係を調査し分析を完了する予定であったが、WEB調査の手配等に時間がかかり、年度内に調査は完了したが現在その分析を行っているところである。また、自律訓練法の効果を予測するような尺度の項目案を作成する予定であったが、現在も引き続き作成しているところであり、当初の計画より若干遅れてしまった。

課題のこれまでの成果として、不眠の改善等に関連する諸心理療法おける中核となる心理的特性には関連があり、自律訓練法の臨床効果指標とも関連するという知見が得られている。その調査では大学生・大学院生が調査対象であったので、より一般的な対象において同様な結果が得られるかどうかと不眠傾向をもっている成人においてもおおよそ同様な傾向が得られることとがわかった。さらに、本年度は、最終的な介入研究を実施することと、そのために介入効果を測定する自律訓練法の心理的特性を測定する指標を開発することとなっていた。結果として、効果測定尺度の開発が遅れてしまい、最終的な介入研究は研究期間を延長し、次年度実施することとなった。本年度は、最終的な介入研究を実施するために介入効果を測定する自律訓練法の心理的特性を測定する指標を開発することとなっていたが、効果測定尺度の開発が遅れてしまい、最終的な介入研究は研究期間を延長し、次年度実施することとなった。H29年度初めに、現有の10名のプロトコルを用いて質的分析を行い、現有のサンプル数でも十分な内容が得られているかどうか検討する予定である。その上で、さらにプロトコルが必要な場合には、必要に応じて追加で介入研究を実施していく予定である。不眠と認知傾向及び自律訓練法との関係に関する調査はほぼ終了したため、今後は、これらの成果を踏まえた自律訓練法の効果尺度(主に受動的注意集中)を完成させるとともに、高齢者の不眠に関する介入研究を実施する予定である。自律訓練法の心理的特性尺度を完成させて、最終的な介入研究を実施する予定である。質的研究としてインタビュー調査を行い、テープ起こし等の経費を計上していたが、インタビュー調査が完了していなかったためその分の経費がH29年度に先送りになった。また、質的調査を踏まえたWEB調査も想定していたため同様にその経費がH29年度の先送りになった。また、九州大学など課題に関係する効果研究を実施しているところに視察に行く予定であったが、日程的な関係でH28年度には実施できなかった。(理由)インタビュー調査の参加人数が予定より少なかったためテープ起こしの費用が予定よりも少なかったことと、調査研究の一つがまだ完了していないこと、さらに、関連した研究を実施している施設への視察が、日程的な関係で次年度に行うこととなったため次年度使用額が生じた。(使用計画)インタビュー調査については、次年度も随時実施する予定である。また、調査に関しては、次年度早々に実施する予定である。視察に関しては、次年度視察先の効果研究の目途が立つ予定であるので、先方と調整出来次第行う予定である。研究計画の実施が遅れてしまい研究期間の延長を申請したため。H28年度末までに実施が完了できなかったインタビュー調査のデータ処理はH29年度の早々に実施する予定である。また、WEB調査などもその結果を踏まえて実施を検討していく予定である。また課題に関係する効果研究を実施しているところへの視察をH29年度に行い、H29年度以降に計画している比較研究の資料を収集する予定である。
肝取り込みトランスポーターの阻害に基づく薬物間相互作用の定量的予測

肝臓への取り込みトランスポーターを介する薬物間相互作用の事例について、生理学的薬物速度論モデルに基づく解析を実施した。一例として、イトラコナゾールとゲムフィブロジルの併用によるレパグリニドの血中濃度上昇は、肝取り込みと肝代謝の両者の阻害により定量的に説明できることが示された。肝取り込みトランスポーターが関与する薬物間相互作用の定量的予測に本モデル解析を応用することにより、医薬品開発の効率化および危険な相互作用の回避につながるものと期待される。昨年度に引き続き、イトラコナゾールおよびゲムフィブロジルの併用によるレパグリニドの血中濃度上昇を例として取り上げ、薬物の肝臓への取り込みと肝臓での代謝が共に阻害されることによる薬物間相互作用について、生理学的薬物速度論モデルに基づく解析を行った。まずイトラコナゾールおよびゲムフィブロジルとその抱合代謝物(グルクロナイド)について、それぞれ生理学的薬物速度論モデルを構築し、報告されている血中濃度推移に合うように体内動態パラメータを設定した。それらのパラメータを固定し、各々の濃度に応じたレパグリニドの肝取り込み(OATP1B1)および肝代謝(CYP3A4およびCYP2C8)の阻害を生理学的薬物速度論モデルに組み入れることにより、報告されているレパグリニドの4条件での血中濃度推移(単独投与時、イトラコナゾール併用時、ゲムフィブロジル併用時、両者併用時)に対して非線形最小二乗法による同時fittingを行い、血中濃度上昇を定量的に説明できるパラメータを算出した。その結果、各々の阻害パラメータおよびレパグリニドがCYP2C8で代謝される割合として、既報およびin vitro実験結果とそれぞれ矛盾しない値が得られ、それらの値を用いたシミュレーションにより、ゲムフィブロジルの投与量や投与タイミングを変えた場合の相互作用についても説明可能であることが確認された。すなわち、イトラコナゾールおよびゲムフィブロジルとレパグリニドとの顕著な相互作用は、レパグリニドの複数の消失経路が同時に阻害されたことによることが示唆された。さらに、本モデルを他の薬物間相互作用についても適用する目的で、クラリスロマイシンの併用によるグリベンクラミドの血中濃度上昇について、肝取り込み(OATP1B1)および肝代謝(CYP3A4およびCYP2C9)の阻害を組み入れた生理学的薬物速度論モデルに基づく解析を実施している。昨年度に引き続き、クラリスロマイシンの併用によるグリベンクラミドの血中濃度上昇について、肝取り込みおよび肝代謝の阻害を組み入れた生理学的薬物速度論モデルに基づく解析を実施した。OATP1B1によって肝臓に取り込まれた後、CYP2C9およびCYP3A4によって代謝されるグリベンクラミドを健常人に経口投与した時の血漿中濃度ー時間曲線下面積(AUC)は、クラリスロマイシン(250 mg、1日2回3日間)を併用することにより約1.35倍に上昇することが報告されている。消化管、肝臓、肝臓外スペースおよび循環血から成るシンプルな生理学的薬物速度論モデルを構築し、クラリスロマイシンおよびグリベンクラミド単独投与時の血中濃度推移についてそれぞれ非線形最小二乗法に基づくfitting解析を行い、各々の体内動態パラメータを決定した。続いて、クラリスロマイシンによるOATP1B1の競合阻害およびCYP3A4のmechanism-based inhibitionを組み入れたモデルを使用し、クラリスロマイシン非併用時および併用時における血中グリベンクラミド濃度推移を同時fittingすることにより、パラメータの最適化を行った。解析の結果、いずれの濃度推移も本モデルによりほぼ再現され、fittingにより求められたOATP1B1に対するクラリスロマイシンの阻害定数は、in vitroでの報告値と比べて数倍小さい値となった。また、本相互作用でのグリベンクラミドのAUC上昇において、CYP3A4阻害と比較してOATP1B1阻害の寄与が大きいことが明らかとなった。一方、本相互作用のメカニズムをin vitro実験により検討する目的で、凍結ヒト肝細胞を用いたロスバスタチンの取り込み実験を行った結果、クラリスロマイシンは臨床濃度においてOATP1B1を阻害する可能性が示唆された。臨床での薬物間相互作用の要因として、薬物代謝における相互作用については古くから検討され、その予測方法についても盛んに研究が行われてきた。近年、薬物の吸収・分布・排泄に種々のトランスポーターが関わることが明らかとなり、それらを介する相互作用の重要性についても認識されつつある。本研究では、肝臓への取り込みトランスポーターの阻害に基づく薬物間相互作用について、in vitro試験データおよび各薬物の体内動態情報から生理学的薬物速度論モデルを用いて定量的に予測する方法を確立することを目的としている。一例として、速効型インスリン分泌促進薬であるレパグリニドの血中濃度は、臨床において、イトラコナゾールおよびゲムフィブロジルの併用により大きく上昇することが報告されている。本年度は、この血中濃度上昇のメカニズムについて検討することを目的として解析を行った。レパグリニドの肝取り込みに関与するトランスポーターであるOATP

1B1、肝代謝に関与する酵素であるCYP3A4およびCYP2C8が上記の併用薬によって阻害されたことを仮定し、各薬物の体内動態パラメータおよび阻害に関するパラメータを生理学的薬物速度論モデルに代入することにより、血中レパグリニド濃度推移のシミュレーションを行った。その結果、イトラコナゾール、ゲムフィブロジルおよびその抱合代謝物(グルクロナイド)によるOATP1B1の阻害、イトラコナゾールによるCYP3A4の阻害、ゲムフィブロジルグルクロナイドによるCYP2C8の阻害を考慮することにより、臨床で報告された各条件での血中レパグリニド濃度推移をほぼ再現することができた。すなわち、イトラコナゾールおよびゲムフィブロジルを併用したときの血中レパグリニド濃度の上昇は、肝取り込みおよび肝代謝の阻害により説明できることが明らかとなった。臨床で報告されているレパグリニドとイトラコナゾールおよびゲムフィブロジルとの相互作用について、肝取り込みおよび肝代謝の両者の阻害を考慮した生理学的薬物速度論モデルにより解析を実施し、血中濃度上昇を定量的に説明できるパラメータを推定することができた。レパグリニドの代謝におけるCYP3A4とCYP2C8の寄与率については、ヒト肝ミクロソームを用いたin vitro試験を実施し、解析結果と矛盾しない結果が得られた。研究成果について、国内外で学会発表を行うとともに、Drug Metabolism and Dispositionに投稿し、掲載された。臨床で報告されている薬物間相互作用の一例について、生理学的薬物速度論モデルを用いた解析を実施することにより、肝臓への取り込みトランスポーターおよび代謝酵素の両者の阻害に基づく相互作用であることを推定することができた。研究成果について、国内外で学会発表を行った。現在、投稿論文を作成中である。前年度までに構築した生理学的薬物速度論モデルを他の薬物間相互作用についても適用できる可能性について検討し、必要に応じてモデルの改良を重ねることで、肝取り込みと肝代謝の両者が関与する相互作用を定量的に予測する方法を確立する。レパグリニドとイトラコナゾールおよびゲムフィブロジルとの薬物間相互作用の解析において、一部のパラメータをin vitro試験で測定し生理学的薬物速度論モデルに代入することにより、解析の精度を向上させ、他の薬物間相互作用にも応用可能なモデルを構築する。さらに、同様に肝臓への取り込みトランスポーターが関与すると推定される他の薬物間相互作用の事例を収集し、同様な解析を実施する。前年度に引き続き、クラリスロマイシンの併用によるグリベンクラミドの血中濃度上昇について、肝取り込み(OATP1B1)および肝代謝(CYP3A4およびCYP2C9)の阻害を組み入れた生理学的薬物速度論モデルに基づく解析を実施することで、モデルの妥当性を検討する。
遷移金属錯体触媒を用いる新規縮合系ポリアミン生成反応の開発

昨年度の研究成果に基づき、パラジウム錯体を触媒として用いる炭素-窒素結合生成反応を種々の二官能性のジハロゲン化アリールと芳香族1級ジアミンをモノマーとする重縮合反応に適用し、新規のポリイミノアリーレン類の合成について検討した。得られたポリマーの収率・分子量等を比較した結果、モノマーに各種電子供与性もしくは電子吸引性置換基を導入した場合でも、重合反応性にはほとんど影響せず、いずれも高収率で高分子量のポリイミノアリーレン類を生成できることが分かった。また、ここで得られたポリマーのほとんどは極性有機溶媒に可溶であり、構造解析の結果、ほぼ架橋構造を含まないことが確認された。但し、モノマーとしてジブロモチオフェン等の複素環化合物を選択した場合には、ポリマーがほとんど得られず、反応条件の更なる最適化が課題として残されている。次に、昨年度及び上記の結果を基に、パラジウム錯体触媒を用いる炭素-窒素結合生成反応を高分子反応に適用し、汎用性樹脂の側鎖への機能性分子の導入について検討した。ここではポリマーとしてポリ(p-ブロモスチレン)を、導入分子としてN-フェニルアミノアゾベンゼンを選択し、いくつかの条件で高分子反応を検討した結果、ポリスチレン側鎖へのアミノアゾベンゼン基の導入はほぼ定量的に進行することが分かった。また、ジブロモベンゼンとアミノアゾベンゼンの重縮合反応からもアゾベンゼン側鎖を有するポリイミノアリーレンが合成できた。得られたポリマーは、側鎖のアミノアゾベンゼンの性質を反映したフォトクロミック特性及び酸・アルカリによる色調変化を示した。これらの結果は、今後の研究を通じて様々な機能性分子を側鎖に導入したポリスチレン及びポリイミノアリーレンの合成に応用できるものと考えられる。パラジウム錯体を用いる炭素-窒素結合生成反応を二官能性のジハロゲン化アリールとジアミンをモノマーとする重縮合反応に応用し、新しい縮合系ポリアミンの生成反応について検討した。まず、遷移金属錯体触媒種、配位子、塩基、重合溶媒や温度等の重合諸条件を変えて重合を行い、得られたポリマーの収率・分子量等を比較することによりこの重合反応の最適条件を調べた。その結果、ゼロ価のパラジウム錯体を触媒として用い、立体的にかさ高い配位子を選択することにより、種々の縮合系ポリアミンが高収率・高分子量で得られることがわかった。また、各種ジハロゲン化芳香族化合物と脂肪族及び芳香族2級ジアミン化合物をモノマーとして用いて重合を行い、種々のポリアミンを合成した。そして、各ポリマーの収率や分子量の比較から、モノマーの電子的効果や立体効果が重合触媒サイクルに与えられる影響を明らかにできた。上記の知見を基に、ジアミンモノマーとして1,3-フェニレンジアミンを選択すると、生成するポリアミンの収率、分子量に向上が見られた。これはモノマーの構造上、重合触媒サイクルにおける副反応であるβ-水素脱離が起こらず、求核性の高い1級アミノ基を有するためと考察した。さらにこの重合法では1級アミノ基と2級アミノ基の反応性に差があるために、既報のウルマン反応で見られるような架橋反応が起こらず、溶解性の高いポリ(m-アニリン)及びその誘導体が合成可能となった。尚、設備備品として購入した低温恒温水槽は重合における重合温度の制御に、真空ポンプはモノマーの昇華精製及び生成物の乾燥にそれぞれ用いた。
シクロスポリンを用いたC型肝炎ウイルスゲノム複製機構の解析

これまで我々はC型肝炎ウイルス(HCV)ゲノム複製が免疫抑制剤シクロスポリン(CsA)により抑制されることを報告してきた。昨年はCsAを利用したHCVゲノム複製機構の解析により、CsAの標的分子の一つであるシクロフィリン(CyP)Bが効率よいHCVゲノム複製に必須であることを明らかとした。本年度はCyP阻害剤を用いた抗HCV効果についてさらに解析をおこなった。さまざまなHCV株におけるCsA感受性を調べたところ遺伝子型1b株では調べたすべてのものにおいてCsA高感受性であったが、遺伝子型2aの1つの株ではCsAに対する感受性が低かった。また我々はさらにさまざまなHCV株を用いた解析を可能とするため、HCV感染患者血清を用いたin vitro感染系を樹立した。初代ヒト肝細胞にヒトパピローマウイルスE6E7およびhTERT遺伝子を導入することにより、不死化した細胞株を単離した。またこれにinterferon regulatoryfactor-7のドミナントネガティブ変異体を導入しHCV感染に高許容性となった細胞株を樹立した。この細胞株にHCV感染患者由来血清を処理することにより、細胞内でHCVゲノムが検出され、HCV遺伝子型1b,2a,2bだけではなく4aの検出も初めて可能となった。この細胞を用いた解析によって、CsAによってHCV遺伝子型4a株複製、も抑制されることが判明した。またCyPへの結合活性を高め、さらに免疫抑制活性を欠失したCsA誘導体NIM811の抗HCV効果を調べた。その結果、NIM811はCsAに比べてより低用量で高い抗HCV活性を発揮した。さらにインターフェロンと併用することによりその効果は相加的ないし相乗的に上昇し、3週間処理により細胞内のHCVが検出限界以下にまで完全に排除された。このようにCyP阻害剤は新しい抗HCV剤候補として有用であると期待される。これまで我々は免疫抑制剤として知られるシクロスポリン(CsA)がHCVゲノム複製を抑制することを報告してきた。今回我々はCsAをバイオプローブとしてC型肝炎ウイルス(HCV)ゲノム複製の制御メカニズムを解析した。その結果、CsAの細胞性標的因子のひとつであるシクロフィリン(CyP)BがHCVゲノム複製に関与していること、CyPBはHCVのRNAポリメラーゼであるNS5Bと相互作用していることが明らかとなった。CyPBはNS5BのRNA結合活性を促進させることによって、HCVゲノムを効率よく複製させていることが示唆された。このCyPB-NS5Bの関連は新しい抗HCV剤の創薬の標的となりうると期待される。一方我々は、さまざまなHCV株のCsA感受性を調べた。その結果本邦において主に流布している遺伝子型1b型HCV株に対しては、CsAは強い複製抑制作用を示したが、劇症肝炎から単離された遺伝子型2a型JFH1株はCsAに低感受性であった。メカニズム解析により、JFH1のゲノム複製はCyPBに依存しないことが示唆された。また遺伝子型1b型HCV株と異なり、JFH1 NS5BはCyPBの存在下においてもそのRNA結合活性が上昇しないことが観察された。以上のことはHCV株間においてHCVのゲノム複製様式が異なることを示している。以上のように、本研究によってこれまで不明であったHCV複製様式のひとつが明らかとなった。この複製様式を標的とすることによって、これまでにない抗HCV剤の開発が可能になると期待される。
地域における総合的「身体教育」のための「場」の検討

本研究は、子どもたちの「身体活動」が、「地域」という場において「総合的な身体、および身体運動の学習」となるための条件を検討することを目的としている。本研究では、新たな総合的「身体教育」の内容を、従来の「スポーツ」や「運動」ではなく、それらを包含した新しい「活動」の概念で捉えることが必要であり、その「活動」が実践される「場」を「空間(教育的空間)」として検討することの重要性を明らかにした。よって、総合的「身体教育」のための「場」に関する論議においては、物理的な構造物としての機能のみならず「空間」としての象徴性、教育性、および時間的な「履歴(歴史)」を検討することが重要であると結論付けた。本研究では、この新たな総合的「身体教育」のメディアとして、従来の「スポーツ」や「運動」を包含した新しい「活動」の概念「スポーツ&レジャー」を提示し、教育における「生成の論理」に基づいて検討を加えた。そしてその教育実践の「場」である「教育的空間」の構造を検討し、身体教育との関連を考察した。これらの理論的検討と併行して、(1)履歴を有する「空間」(オリンピックを中心に)(2)履歴を記憶する「空間」(記念館、ミュージアム)(3)履歴を継続する「空間」(スポーツ「メッカ」)(4)新たな履歴を創造する「空間」(巨大スタジアムの、を対象として選定し、実態調査を行った。さらに、総合的「身体教育」のための有効な「場」の条件を考察するために典型的な事例として沖縄県石垣市のAサッカーパークを選定、調査し、地理学的検討を加えた。これら検討の結果、総合的「身体教育」においては、1.「教える-学ぶ」という関係のみでなく、「生成」の体験がなされるような「空間」のマネジメントが重要である、2.その「生成」のためには新たなメディアが検討されなければならない、3.その「空間」は空間の履歴を継続する、人間的な「教育的空間」でなければならない、という点を指摘することができた。今年度は、研究計画に従って、1.新たな総合的「身体教育」の検討、2.対象となる地域・施設の検討、3.予備調査を行った。その結果,1.新たな総合的「身体教育」の内容を、従来の「スポーツ」や「運動」ではなく、それらを包含した新しい「活動」の概念(例えば「スポーツ&レジャー」)で捉えることが必要であり,その「活動」が実践される「場」を「空間(教育的空間)」として検討することの重要性を明らかにした。よって、総合的「身体教育」のための「場」に関して、物理的な建造物としての機能のみならず、「空間」としての象徴性、教育性、および時間的な「履歴(歴史)」を検討する必要性を明らかにした。これらの成果を踏まえ、2.調査の対象として(1)スポーツ「メッカ」と呼ばれる「空間」、(2)「オリンピック」という履歴を持つ「空間」、(3)スポーツ「ミュージアム」という「空間」、(4)巨大スタジアムという「空間」、(5)運動(スポーツ)「公園」という「空間」を選択した。3.予備調査は(1)甲子園球場、花園ラグビー場、代々木第2体育館、(2)東京、札幌、長野、シドニーのオリンピック施設、(3)オリンピック記念館(長野・東京)、ウィンタースポーツミュージアム(札幌)、スポーツ博物館(東京)、スポーツギャラリー(大阪)、スポトロギャラリー(大阪)、(4)大阪、東京ドーム、(5)サッカーパーク(沖縄)、運動公園(神奈川)で実施した。

これらの予備調査の結果、現状の「場」の問題として、1.ある特定の「運動(スポーツ)」を行う(あるいはそれを見せる)ための機能は充実しているが、その「空間」で生起する「教育」に関する意識が稀薄である、2.スポーツ(イベント)は一過性の出来事として捉えられ、それをその「空間」の履歴として残すということがなされていない、という点を指摘することができた。今年度は、昨年度に実施された、1.新たな総合的「身体教育」の検討、2.対象となる地域・施設の検討、3.予備調査、これらの結果に基づいて、1.新たな総合的「身体教育」のメディアとして、従来の「スポーツ」や「運動」を包含した新しい「活動」の概念「スポーツ&レジャー」を取り上げ、教育における「生成の論理」に基づいて検討を加えた。さらにその教育実践の「場」である「教育的空間」の構造を検討し、身体教育との関連を考察した。これらの成果は「日本スポーツ教育学会」、「日本体育・スポーツ哲学会」、「日本体育学会体育原理専門分科会研究会」において発表した。これらの理論的検討と併行して、2.対象となる地域・施設として(1)履歴を有する「空間」(オリンピックを中心に)(2)履歴を記憶する「空間」(記念館、ミュージアム)(3)履歴を継続する「空間」(スポーツ「メッカ」)(4)新たな履歴を創造する「空間」(巨大スタジアム)、を選定し、本調査、補足調査を行った。今年度の調査地は(1)駒沢オリンピック公園(東京)、代々木体育館(東京)、(2)オリンピック記念館(軽井沢・駒沢)、野球体育博物館(東京)、遺跡&スポーツミュージアム(岡山)、(3)甲子園球場(大阪)、田園コロシアム(東京)、(4)札幌ドーム、福岡ドーム、であった。さらに、総合的「身体教育」のための有効な「場」の条件を考察するために典型的な事例として沖縄県石垣市のAサッカーパークを選定、再度調査し、地理学的検討を加えた。これら検討の結果、総合的「身体教育」においては、1.「教える-学ぶ」という関係のみでなく、「生成」の体験がなされるような「空間」のマネジメントが重要である、2.その「生成」のためには新たなメディアが検討されなければならない、3.その「空間」は空間の履歴を継続する、人間的な「教育的空間」でなければならない、という点を指摘することができた。