hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経済の国際化と発展途上国における地場企業のパフォーマンス

地場事業所は,他の地場事業所に比べて新たな製品を輸出する傾向が強い。上記の分析において着目したいインプリケーションは,中間財の輸入関税削減は地場企業の輸出のダイナミクスをもたらす効果を持つという点である。この点について詳細な分析を行うために,事業所・製品(中間財)レベルでの中間財輸入状況に関するデータの整理を開始した。その過程で,分析に用いられている統計データの元調査における未回答事業所の扱いについて注意を払う必要が生じたため,データの整合性に関する検証をより入念に行っているところである。上記の未回答事業所の扱いには時間が要すると考えられるため,今後の計画に遅れが予想されるが,現在のところおおむね順調に進んでいる。昨年度の分析を発展させ,インドネシア製造業種の事業所を対象に,その輸出動向に関する実証分析を継続して行った。分析の目的は,事業所レベルの輸出と輸入との関係を解明することである。中間財輸入を助長することが途上国における輸出を促進するという考え方があるが,企業レベルにおいてこれを確かめた分析は少ない。中間財の輸入が輸出行動に影響をもたらす経路として,1コスト削減を通じた経路,2生産性向上を通じた経路,3品質・技術向上を通じた経路等が考えられる。これらの効果を分析するために,製品=事業所レベルのデータから,各事業所の輸出品目数と輸入品目数を計測し,一部の先行研究を参考にしながら,輸出品目数を左辺に,輸入品目数を右辺におき,パネル・データ分析を行った。分析の主な結果は次のようにまとめられる。第一に,輸入品目数を増やした事業所は,輸出品目数を増やす傾向にあることが示された。輸出あるいは輸入をしている企業は,他と比べてより高価な中間財を利用する傾向にあることから,コスト削減効果は小さいと考えられること,また,Wooldridge(2009)の方法で計測された生産性指標は統計的に有意でなかったことから,主に,品質・技術向上を通じた経路が働いていると考えられた。第二に,製品を主な輸出先・輸入元別に分類して分析を行った結果,主にアセアンから輸入されている中間財の輸入品目数を増やすと,主にアセアン向けの製品の輸出品目数が増えることが示された。第三に,先進国向けの輸出については,主に東アジア諸国から輸入される製品の輸入品目数と相関が強いことが示された。これらの結果は,輸出品目の多様化を図るためには,中間財輸入を助長する政策が有効であること,また,先進国向けの輸出を増やすためには,東アジア諸国からの中間財輸入が重要であることを示唆している。当初は,外資系企業からもたらされるスピルオーバー効果の検証を進める予定であったが,前年度のテーマを発展・継続して進めたため,また,データの整理に予想以上に時間がかかっているため,上記のテーマに関する分析が遅れている。インドネシア製造業種の事業所を対象に,その輸出動向に関する実証分析の成果を東アジア経済学会の国際大会において報告した。討論者や他の大会参加者との意見交換によって,いくつか有益なコメントが得られ,それに基づいた改訂のための準備と作業を進めてきた。
看護師による統合失調症患者の服薬心理教育に関する実践理論の構築

本研究が目指すところは,統合失調症患者に対する一看護介入としての服薬心理教育(以下,心理教育)に関する実践的な看護理論を構築することである.心理教育を運営する看護師は,「患者の思いを引き出す」,「わかりやすい言葉で言い換える」,「辛さをわかろうとする」,「患者の言葉を肯定的に言い換える」,「具体策を提案する」,「他のメンバーの経験を引き出す」,「患者自身に判断を任せる」などのコミュニケーション技術を駆使し,患者をエンパワーメントしていた.一方,心理教育を受けた精神疾患患者による服薬の受け止めは,≪医療者への信頼≫対≪医療者への不信≫,≪薬に頼る≫対≪薬に頼りたくない≫,≪生活に服薬を組み込む≫対≪生活に服薬を組み込まない≫,≪孤独感から開放される≫対≪孤独な生活≫という対立するカテゴリーのほか,≪自分が病気だと思わない≫,≪自分は病気かもしれない≫,≪病気を隠して生きる≫という病気の受容過程を表すカテゴリー,そして≪退院後は上手に暮らす≫という患者が将来を見通しているカテゴリーが見出された.このように,心理教育を受けた患者の心理状態はアンビバレントであるといえるが,これを心理教育による患者への悪影響と捉えるのではなく,むしろ,服薬することによる自らにとっての利益を患者が主体的に考えようとしている結果と捉えることが妥当であろうと考えられた.今後,患者の関心をさらに高め精神症状の自己管理を促進するためのプログラムへと発展させるには,医療者との良好な関係の構築,服薬に対する恐怖感の軽減,服薬することに対する価値の向上,病気の受容の促進,退院後の生活設計への興味の喚起を強化することを目指す内容へと修正する必要がある.また,精神科急性期治療病棟で心理教育を実施する場合は,プログラムのセッション回数を少なくしなければ,患者が退院するまでに全プログラムを終了することが難しい.したがって,先述した内容の修正とセッション回数を減少させることが今後の課題である.本研究が目指すところは,統合失調症患者に対する一看護介入としての服薬心理教育に関する実践的な看護理論を構築することである.研究初年度に当たる今年度は,「看護師による運営」「服薬教育」「心理教育」ということにこだわり,統合失調症患者に対する服薬心理教育プログラムの開発にかなりの時間を費やした.プログラムを開発するにあたっては,グループの構造はもとより,セッションで取り上げる内容の選定,理解を促すための解説方法の検討,教育用教材のレイアウトについて慎重に検討した、そして,「患者教育用」と「看護師教育用」の2種類の教育用教材,いわゆる服薬心理教育モジュールを作成した.開発したプログラムは,1クール6セッションで構成しており約1ヵ月半を要する関係から,現時点では3グループ目を運営しているところである.従って,今年度はデータを蓄積することと,服薬心理教育に参加する患者グループのより良い運営方法について検討を重ねているところである.本研究が目指すところは,統合失調症患者に対する一看護介入としての服薬心理教育に関する実践的な看護理論を構築することである.今年度は,昨年度に開発した統合失調症患者に対する服薬心理教育プログラム(セッションの構造,「患者教育用」と「看護師教育用」の2種類の教育用教材)を用い,精神科急性期治療病棟をフィールドとして本格的に実践しデータを蓄積してきた.データ分析は,Groundedtheory approachを参考にして継続的比較分析を行うために,服薬心理教育の実践およびデータ収集と同時に進めてきた.結果,服薬心理教育を行うことの意味としては,クローズド・グループの中で患者自身が自由に経験している内容を語ることにより,緩やかではあるが好ましい方向へと認識を変更していることが明らかになりつつある.例えば,陽性症状が活発な時期の患者は,「誰かに操作されて死ぬのではないか」「薬漬けにされて暗殺されるのではないか」という被害者意識や,「人と話すのが億劫になって閉じこもってしまう」という社会的相互作用の回避を経験していた.そして,内服治療を受けることによって「記憶力が低下した」「口が思うように動かない」という好まない症状を自覚するが,一方で「会話することが楽しくなった」「自分の状態がわかるようになった」「症状が消失した」という好ましい変化が自覚できるようになり,「病気と長く付き合っていきたい」と認識を改めるようになる.本研究が目指すところは,統合失調症患者に対する一看護介入としての服薬心理教育(以下,心理教育)に関する実践的な看護理論を構築することである.心理教育を運営する看護師は,「患者の思いを引き出す」,「わかりやすい言葉で言い換える」,「辛さをわかろうとする」,「患者の言葉を肯定的に言い換える」,「具体策を提案する」,「他のメンバーの経験を引き出す」,「患者自身に判断を任せる」などのコミュニケーション技術を駆使し,患者をエンパワーメントしていた.一方,心理教育を受けた精神疾患患者による服薬の受け止めは,≪医療者への信頼≫対≪医療者への不信≫,≪薬に頼る≫対≪薬に頼りたくない≫,≪生活に服薬を組み込む≫対≪生活に服薬を組み込まない≫,≪孤独感から開放される≫対≪孤独な生活≫という対立するカテゴリーのほか,≪自分が病気だと思わない≫,≪自分は病気かもしれない≫,≪病気を隠して生きる≫という病気の受容過程を表すカテゴリー,そして≪退院後は上手に暮らす≫という患者が将来を見通しているカテゴリーが見出された.

このように,心理教育を受けた患者の心理状態はアンビバレントであるといえるが,これを心理教育による患者への悪影響と捉えるのではなく,むしろ,服薬することによる自らにとっての利益を患者が主体的に考えようとしている結果と捉えることが妥当であろうと考えられた.今後,患者の関心をさらに高め精神症状の自己管理を促進するためのプログラムへと発展させるには,医療者との良好な関係の構築,服薬に対する恐怖感の軽減,服薬することに対する価値の向上,病気の受容の促進,退院後の生活設計への興味の喚起を強化することを目指す内容へと修正する必要がある.また,精神科急性期治療病棟で心理教育を実施する場合は,プログラムのセッション回数を少なくしなければ,患者が退院するまでに全プログラムを終了することが難しい.したがって,先述した内容の修正とセッション回数を減少させることが今後の課題である.
超高出力ZnO系ナノ構造埋込粒子の開発

量子構造へのキャリア局在による発光効率の向上、量子閉込効果による遷移確率の向上を目指し、ZnO/ZnCdO/ZnOナノ構造埋め込み粒子の開発を目的とし、特にZnCdO発光層の低温プロセスにおける合成方法の確立を目指した。液相合成法により、ZnおよびCdのアルコキシド溶液を作製し、これを約300度の低温で、加圧下での結晶成長を行った。その結果、常圧に比べ、結晶中の酸素欠陥を著しく抑制することに成功し、ZnO系結晶に起因した励起子の発光が得られ、欠陥からの発光を大幅に抑制することができた。本研究では,一つ一つの粒子にナノサイズの単一量子井戸構造や、多数の量子ドットが埋め込まれた微粒子の合成を行う。このナノ構造を有した粒子に期待される効果は、量子構造へのキャリア局在による非発光過程の抑制及び発光効率の向上、量子閉じ込め効果による遷移確率の向上および発光波長の制御であり、現存の蛍光体とは異なった非常に高い機能を有した発光材料粒子の開発として期待される。本研究では、ZnO粒子を核とし、Cdの酸化物との混晶により、核粒子の表面修飾を重ねることによりZnO系量子井戸発光層及びZnO表面障壁層の形成を行い、レーザー発振の観測を最終目標とする。ZnCdO発光層の形成にあたり、その物性の評価を行うために、ZnCdO粒子の合成を行った。将来的に積層構造を形成することを念頭に、低温プロセスにおける合成方法の確立を目指した。液相合成法により、ZnおよびCdのアルコキシド溶液を作製し、これを300度程度の低温で、オートクレープによる高圧下での結晶成長を行った。その結果、常圧において合成した試料に比べ、結晶中の酸素欠陥を著しく抑制することに成功した。約16気圧でオートクレープ処理したZnCdO粉末において、最も発光強度の大きいものを得ることができた。発光特性を調べたところ、ZnO系結晶に起因した励起子の発光が得られ、欠陥からの発光は殆ど抑制することができた。液相合成法により、ZnおよびCdのアルコキシド溶液を作製し、これを300度程度の低温で、オートクレーブによる高圧下での結晶成長を行った。約16気圧でオートクレーブ処理したZnCdO粉末において、最も発光強度の大きいものを得ることができた。
初等教育教員養成課程における外国語活動指導への自信を高めるための実践研究

本研究では,初等教育教員養成課程で学ぶ大学生が,外国語活動を担当することに対して抱いている不安を軽減し,自信を高めるために(1)外国語活動の指導に必要な英語力の育成を目指した「指導者としての英語スピーチ」(2) ALT役の外国人英語話者とのT.T.による模擬授業,の2つの方策の効果を明らかにすることを目的とした。上記2実践の事後に参加者の外国語活動指導への不安や自信を調査した結果,2実践とも好意的に受け止められ,自信も向上したものの,指導への自信を高めるためには学級担任としての英語の話し方を学ぶだけでなく「一般的な英語力向上感」が重要であることが示唆された。本研究では,小学校教員を目指す大学生が,外国語活動を担当することに対して抱いている不安を軽減し,指導への自信を高めるための方策として次の2つを行い,その効果を検証することを目的としている。方策1)外国語活動の指導に必要な英語力の育成を目指した「指導者としての英語スピーチ」,方策2)ALT役の外国人英語話者とのティーム・ティーチングによる模擬授業まず方策1)として,127名の学生が「小学校の教員」であることを意識したスピーチ練習に参加した。ただ単に英語のスピーチを行うのではなく,様々な「足場かけ」の工夫を行いながら,児童が理解できるような英語のスピーチを行うことを求めた。スピーチは4名程度のグループに分かれて行い,タブレット端末を用いて録画し,各グループで録画した映像を振り返る時間を設けた。4回の実践の後,参加者に質問紙調査を行い,英語力の向上に効果があったと感じているか等を調査した。その結果,82.6%の学生が本練習の効果を好意的に捉えていることが分かった。また,方策2)については,留学生の協力を得て,2名の日本人学生とのティーム・ティーチングによる模擬授業を実施し,34名の学生がこれを見学した。その後,本活動が効果的であったかどうかを質問紙により調査した。その結果,ほぼ全員から今後も継続すべき取り組みとの評価を得た。これらの結果から,上記の2つの取り組みには,指導に必要な英語力や,英語を使っての授業づくりへの理解を高める可能性があることが示唆されたと考える。しかしながら,スピーチに関する事後調査では,学級担任としての英語力については8割を超える学生が向上したと感じているものの,教壇で英語を話すことへの自信については,「高まった」と回答したのは37.8%にとどまった。そのため,「自信を高める」ための更なる工夫が次年度の研究において必要であることが明らかになった。本研究は,小学校教員を目指す大学生が,外国語活動を担当することに対して抱いている不安を軽減し,指導への自信を高めるための方策として,次の2つを実施し,その効果を検証するものである。方策1)外国語活動の指導に必要な英語力の育成を目指した「指導者としての英語スピーチ」練習,方策2)ALT役の外国人英語話者とのティーム・ティーチングによる模擬授業研究の2年目である26年度には,当初の予定どおり,次の2点を行った。(1)1年目に行った「指導場面を意識した英語スピーチ練習」の効果を分析した。その結果,学生の中で「一般的な英語力」と「学級担任としての英語力」は別のものとして認識されていること,スピーチ練習が「学級担任としての英語力」の向上に役立つものであると感じることが,負担感をあまり感じることなく取り組めることにつながること,自信の向上にはただ単に学級担任として「どのように」英語を話したら良いかという伝え方の工夫が分かるだけでは不十分で,英語力そのものが向上していると感じることが重要であることが明らかになった。また,必ずしも大多数が「教壇に立って英語を話すことへの自信が向上した(不安が減った)」わけではなかったが,指導への不安の最大の要因として英語力を選択する学生が2012年度に実施した同様の調査と比較して有意に減少した。これらの研究結果を学会発表および論文として公表した。(2)学生同士による仮想ティーム・ティーチングではなく,英語母語話者とティーム・ティーチング形式の模擬授業を実施し,事前事後の指導への自信や不安を調査した。本調査については,実践を行った科目が後期開講科目であり,収集したデータの分析は未完である。本調査データの分析は3年目(27年度)に実施する。本研究は小学校教員を目指す大学生が,外国語活動を指導することに対して抱いている不安を軽減し,指導への自信を高めるための方策として次の2つを実施し,その効果を検証するものであった。方策1)外国語活動の指導に必要な英語力の育成を目指した「指導者としての英語スピーチ」練習,方策2)ALT役の外国語人英語母語話者とのティーム・ティーチングによる模擬授業方策1)の成果については,研究1年目に実践調査を行い,2年目にその結果を分析し,学生の「一般的英語力」および「学級担任としての英語力」の向上感に役立つこと,しかしながら「学級担任としての英語力向上に役立つ感」は「指導への自信」と関連が低く,自信向上のためには「一般的な英語力向上に役立つ学びをしている」という感覚が重要であることが明らかになった。教室内での話し方について,児童に向けての足場かけの工夫等が分かるだけでは不十分で,自信向上には英語力そのものの底上げが重要であることが示唆された。この結果は学会および学会誌において発表された。

方策2)については2年目に実践・調査を行い,3年目に結果の分析を行った。ALT役の英語母語話者との模擬授業実践は,学生の指導への自信向上に有効であることが明らかになった。学生同士による模擬授業では体験できない,実際の「つまづき場面」や「ALTの手持無沙汰感」などを実体験することができたことが有効であったと思われる。また,ALTとの模擬授業は実践した者と参観しただけの者がいたが,両者の自信や不安感に差は見られず,参観を通してでも一定の学びを得られることも示された。同時に,本研究からは「ALTとのTTへの自信」と「英語力への不安」には関係があることも分かり,やはり指導者の英語力向上は重要な課題であることが改めて確認された。この成果は学会および学会誌において発表された。本研究では,初等教育教員養成課程で学ぶ大学生が,外国語活動を担当することに対して抱いている不安を軽減し,自信を高めるために(1)外国語活動の指導に必要な英語力の育成を目指した「指導者としての英語スピーチ」(2) ALT役の外国人英語話者とのT.T.による模擬授業,の2つの方策の効果を明らかにすることを目的とした。上記2実践の事後に参加者の外国語活動指導への不安や自信を調査した結果,2実践とも好意的に受け止められ,自信も向上したものの,指導への自信を高めるためには学級担任としての英語の話し方を学ぶだけでなく「一般的な英語力向上感」が重要であることが示唆された。当初の研究計画のとおり,以下の2点を進めることができた。(1)1年目の調査結果の分析と公表(2)1年目に特別授業として大きめの講義室で1回のみ実施した「英語母語話者とのティーム・ティーチング体験(模擬授業)」を少人数での模擬授業に組み込み,発展的な追調査の実施。一方,1年目に実施した「聞き手に児童を想定した,指導者を意識した英語スピーチ」の追調査は以下の理由から実施を見合わせた。1年目の実施時には,学生のスピーチを型にはめることを避けるために,スピーチモデルを示さなかったが,学生の「教壇に立って話すことへの自信向上」のためには,具体的にどのような話し方や視覚情報の提示の仕方を工夫すればよいかの指導が必要であると感じられた。しかしながら,指導者の発話が簡潔で分かりやすい英語を用いてなされ,児童が分かるような声や視覚資料を活用することが望ましいことは分かっていても,それ以上に具体的にどのような方法をとればよいのかは明確には示されていない。そこで,同じ方法での追調査を実施するのではなく,学生に「指導者を意識したスピーチ」に必要な工夫の具体を提示できるよう,そのための情報収集を行うことが先決と考えた。そのため,26年度には,英語のみ(All English)で指導を行っている小学校に協力を依頼し,異なる3学年の授業映像を撮影し,どのような発話時の工夫が見られるかを観察した。また3名の授業者へのインタビュー調査も実施した。英語教育当初の計画どおり,最終年度には次の2つを実施する。(1)平成26年度に実施した調査のデータ分析とその結果公表(2)外国語活動を指導することへの不安軽減・自信向上のための活動を用いた,教員養成課程における外国語活動指導法授業の提案また,当初の計画に加え,26年度に追加的に実施した「指導者としての発話の工夫」を探る調査研究を実施する。
Sphingosine kinaseを標的とした口腔癌の分子標的治療の開発

分子標的薬の開発は目覚ましく、わが国では口腔扁平上皮癌(OSCC)に対して抗epidermal growth factor receptor (EGFR)抗体、免疫チェックポイント阻害薬の抗PD-1抗体が承認されて、従来のシスプラチンや5FUとは違った分子標的治療が現実のものとなっている。研究代表者は、プロテインキナーゼC (PKC)を分子標的とするsafingolを用いてOSCC細胞のcaspase非依存的アポトーシス誘導機構を解明した。その後、safingolはスフィンゴ脂質代謝物sphingosine-1-phosphate (S1P)を生成するsphingosine kinase 1 (SphK1)を阻害することも判明した。S1Pを産生する酵素がSphKで、ヒトで同定された2種類のアイソザイムSphK1とSphK2が、発癌や浸潤,転移,放射線増感作用に重要な役割を果たすとされている。SphK1を阻害する薬物としてsafingol以外にDMS、PF-543なども開発されている。そこで本研究では、SphK1選択的阻害剤PF-543の研究に着手した。PF-543は各種OSCC細胞株(Ca9-22細胞、HSC-3細胞、SAS細胞)において濃度依存的および時間依存的に細胞増殖抑制効果を示した。生体における細胞死の中には、ネクローシス、アポトーシスに加えてオートファジーを介した細胞死が存在する。栄養飢餓状態の間は、オートファジーは生存促進機構として働くが、行き過ぎたオートファジーは細胞死を誘導する。SphK1選択的阻害剤PF-543によりアポトーシス、ネクローシスおよびオートファジーを誘導することを確認した。SphK1の阻害剤であるPF-543が各種OSCC細胞株(Ca9-22細胞、HSC-3細胞、SAS細胞)において細胞増殖抑制効果を示し、オートファジーの経路に関係することを確認出来た。今後はSphK1阻害剤がオートファジーを誘導することを確認したので、オートファジー阻害剤の併用効果を中心に検討を行い、SphK阻害剤によるオートファジーの細胞生存あるいはプログラム細胞死に対する働きをもとに、オートファジー阻害剤の併用が細胞死増強に繋がるかを調べる。おおむね順調に進展しているが、一部遅れているため差額が生じている。今後適宜使用予定である。
毒素原性大腸菌の産生するLTのAサブユニットの末端アミノ酸の生物学的役割の解析

全世界で今尚下痢症にり患する5歳以下の小児は710億に達し、その内5001000万人が死亡している。その下痢原因菌として毒素原性大腸菌(ETEC)が20%を占める。ECECは下痢毒素LTを産生し、毒素のワクチン開発は急務とされている。そこでワクチン開発及びLTを用い他の抗原物質の抗原性の発揮の手助けをするキャリアー蛋白質の開発に寄与するため本研究を企画し、LTのAサブユニットのN末端のアミノ酸がホロ毒素形成にどのように関与をしているか、アミノ酸欠損株を作成することにより解析してきた。その結果まず、N末端のアミノ酸を数個保存することにより、Aサブユニットが分泌されることを明らかにした。さらにこのアミノ酸を保存して5、10、30、40、100個のアミノ酸を遺伝子操作により欠如させ、抗原性の変化、ホロ毒素形成の変化を解析した。その結果N末端より15、510、10100位のアミノ酸が抗原決定基に関与することを明らかにした。さらに69位のアミノ酸を欠損させることにより、変異Aは産生されるが、ホロ毒素は形成されないことが明らかになった。一般にA,BサブユニットはAのA2フラグメント(192243位)により会合していると考えられている。これ以外に146位のArgがBと接触していると報告されている。しかし結晶解析結果によれば、69位のアミノ酸はBサブユニットより離れた位置に存在し、ホロ毒素形成には関与していない。従って、これらの結果はN末端アミノ酸が出来上がったホロ毒素の形成に関与するよりは、むしろホロ毒素の形成段階に関与している可能性が示唆される。
チイルラジカルに立脚した新規分子変換法の開発

平成27年度には嵩高い芳香族チイルラジカルを用いたビニルアジリジンとアルケンの環化反応を実現し、平成28年度には嵩高いチイルラジカル触媒を用いた水素移動ラジカル炭素ー炭素結合生成法の開発に成功した。これら研究成果を踏まえ本期間にはこれら反応の不斉化や協働触媒系の確立に向けた研究を行った。それら研究を推し進める中で、この二つを組み合わせた触媒系が効果的であることを見出した。具体的にはキラルかご状分子をチイルラジカル源とする触媒でビニルシクロプロパンとアルケンの環化反応を検討したところ、低いエナンチオ選択性で環化生成物が得られた。そこに各種ルイス酸または遷移金属錯体を二つ目の触媒として添加したところエナンチオ選択性の大幅な向上が見られた。さらにこの添加剤のスクリーニングを種々行ったところ、この添加剤側にも不斉源を導入することで、エナンチオ選択性が一層向上することを見出した。この結果はさらにかご状チイルラジカルと添加剤の不斉源のマッチ・ミスマッチの同定につながった。このようにして開発された触媒系は以前の研究で得られた合成の複雑な触媒においても20%程度しかエナンチオ選択性が得られなかった反応においても、60%を超える選択性が実現された。また本触媒は非常にかさ高い分子であり、その特性を生かして単純アルケンに対する[3+2]環化反応も円滑に進行し、中程度のエナンチオ選択性が実現されることを明らかとした。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。これまで文献で知られているチイルラジカル触媒はほぼすべて市販のチオールまたはジスルフィドを利用しており、研究代表者の精密に分子デザインされたキラルチイルラジカル触媒は唯一の例外といえる。代表者らはこの触媒を用いることで2014年[3+2]ラジカル環化反応による炭素5員環の触媒的不斉合成を確立している。本研究のさらなる展開として、ビニルアジリジンとアルケンのラジカル[3+2]環化反応によりピロリジンを得る新規反応を、チイルラジカル触媒によって実現することに挑戦した。本反応はフェニルチイルラジカルを用いても低収率でしか目的物が得られない一方、独自にデザインした嵩高いチイルラジカルを用いると収率が劇的に改善する。この理由としては、チイルラジカル2分子がアルケン1分子と反応する触媒失活経路が、触媒の立体効果により阻害されたためと考えることができる。また電子的効果も重要であることが分かり、高効率的に反応を進行させる触媒が完成した。本触媒は当初予定していた以上に多様な基質に適用可能であり、30種類余りのピロリジン誘導体をこのラジカル環化反応で合成することに成功した。さらにフラーレンの官能基化にもこの触媒系が有効であり、ピロリジン骨格を触媒的に導入したフラーレン誘導体を高収率で合成することにも成功した。本触媒系のより実践的な合成的利用として薬理活性化合物の合成にも挑戦し、短工程での新しい合成ルートが開拓された。ビニルアジリジンとアルケンのラジカル[3+2]環化反応によりピロリジンを得る新規反応を、嵩高いチイルラジカル触媒によって実現することに成功した。基質一般性評価の過程で、嵩高いチイルラジカル触媒が当初予定していた以上に多様な基質に適用可能であるとわかった。結果、基質のスクリーニング量が増え、時間を要した。また得られる化合物も複雑・多様化し、想定した方法では構造決定できない事態が頻出した。本研究遂行上、すべての化合物の構造解析が必須であり、研究方式を見直しX線結晶構造解析と核磁気共鳴法を駆使した構造決定を行う必要が生じた。最終的にこれら課題を克服することで次なる研究課題に取り組んでおり、概ね順調に進展していると言える。平成27年年度達成した嵩高い芳香族チイルラジカルを用いたビニルアジリジンとアルケンの環化反応に基づき、嵩高い脂肪族チイルラジカル種の創成に取り組んだ。脂肪族チイルラジカルの発生法としてはラジカル開始剤を用いることで円滑に進行することが分かり、また短波長のUV光も利用可能であることを見出した。つづいて、チイルラジカルと酸または遷移金属を共触媒系として利用した反応の具現化を図った。これまでの研究であるチイルラジカルを利用したビニルシクロプロパンおよびアジリジンとアルケンのラジカル[3+2]環化反応では、アルケン側に基質適用限界があった。この解決策として酸触媒または遷移金属触によるシクロプロパンおよびアジリジンから生じるラジカル種の求電子性の増大を狙った。いくつかのルイス酸では反応促進効果が見られたため、今後基質適用限界を超える、またはこれまでの選択性を覆すような触媒系を引き続き構築する。もうひとつの課題として、嵩高いチイルラジカル触媒を用いた水素移動ラジカル炭素ー炭素結合生成法の開発も行った。水素移動による炭素ー炭素結合は、酸や塩基には不活性な水素原子を足がかりとして行える原子効率100%の反応である。分子内反応で種々検討を行った結果、電子豊富な炭素ー水素結合をチイルラジカルで引き抜き、環化反応を行うことに成功している。分子間反応については種々検討中である。本反応の不斉化にも取り組んでおり、10%ee以下とわずかではあるが選択性が発現する系が認められた。

嵩高いチイルラジカルの創成という点では触媒前駆体となる新たなアルキルチオールを数種類合成することに成功し、またそのようなチオールからチイルラジカル種の発生が実現できることを確認できた。さらにそのようなチイルラジカルが触媒反応を進行させることも確認している。共触媒系の構築ではルイス酸の添加が反応性に影響を与えることが分かっており、今後更なる展開が見込まれる。また当初予期しなかった興味深い知見としてビニルアジリジンの開環を伴う反応では遠隔位の不活性C-H結合の開裂が可能であることも分かってきており、今後の展開が期待される。さらに硫黄からセレンへと元素を変更することにより異なる反応性も見出しており、ラジカル種としてのセレネニルラジカルの利用も視野に入ってきている。平成27年度には嵩高い芳香族チイルラジカルを用いたビニルアジリジンとアルケンの環化反応を実現し、平成28年度には嵩高いチイルラジカル触媒を用いた水素移動ラジカル炭素ー炭素結合生成法の開発に成功した。これら研究成果を踏まえ本期間にはこれら反応の不斉化や協働触媒系の確立に向けた研究を行った。それら研究を推し進める中で、この二つを組み合わせた触媒系が効果的であることを見出した。具体的にはキラルかご状分子をチイルラジカル源とする触媒でビニルシクロプロパンとアルケンの環化反応を検討したところ、低いエナンチオ選択性で環化生成物が得られた。そこに各種ルイス酸または遷移金属錯体を二つ目の触媒として添加したところエナンチオ選択性の大幅な向上が見られた。さらにこの添加剤のスクリーニングを種々行ったところ、この添加剤側にも不斉源を導入することで、エナンチオ選択性が一層向上することを見出した。この結果はさらにかご状チイルラジカルと添加剤の不斉源のマッチ・ミスマッチの同定につながった。このようにして開発された触媒系は以前の研究で得られた合成の複雑な触媒においても20%程度しかエナンチオ選択性が得られなかった反応においても、60%を超える選択性が実現された。また本触媒は非常にかさ高い分子であり、その特性を生かして単純アルケンに対する[3+2]環化反応も円滑に進行し、中程度のエナンチオ選択性が実現されることを明らかとした。これまでの研究により、チイルラジカルを利用したビニルシクロプロパンおよびアジリジンとアルケンのラジカル[3+2]環化反応では、アルケン側に基質適用限界があることがわかっている。脂肪族、電子不足、内部アルケンやアルキンについてはほとんど反応が進行しない。その解決策として酸触媒または遷移金属触媒との共触媒系を検討する。このような系では将来的にキラルブレンステッド酸やルイス酸触媒さらにはキラル遷移金属錯体を用いた不斉化への展開が期待できる。また27年度に開発された嵩高いチイルラジカル触媒を用いることで、チイルラジカルと遷移金属触媒が直接相互作用し失活するのを防ぐことを期待できる。本研究により共触媒系の概念を確立し、以降の研究に繋げる。同時にチイルラジカルの水素移動触媒能についての検討も始める。チイルラジカルには電子豊富な水素を引き抜き、ラジカル結合生成反応の後、水素を反応中間体に供与するという機能があり、この能力を最大限に利用する反応系および触媒デザインを探求する。嵩高いアルキルチイルラジカルの有する高いC-H引き抜き能と求核能を活かした反応開発を行う。
疲労のサイズ依存性の計算科学的解明

最先端の計算材料力学および計算材料科学的手法を用いて疲労シミュレーションを実施し、疲労現象のサイズ依存性を実験に先駆けて予測することが本研究の目的である。昨年度はサブミクロンサイズの材料モデル中に転位組織が形成される様子を新たに開発した離散転位動力学法によって解析した。今年度は材料サイズ依存性の詳細をさらに明らかにするために、材料サイズをさらに小さくナノサイズにして、疲労現象に変化がみられるかについて検討を行った。具体的には、ナノワイヤ材料の原子モデルを構築し、これに対して、分子動力学解析を用いて繰り返し荷重を負荷し、その際の内部の欠陥場の発展状況について、原子レベルでの詳細な観察を行った。ナノワイヤの原子モデルには繰り返し荷重を負荷する前に予ひずみを与えて、転位や積層欠陥などの初期欠陥を導入した。繰り返し負荷解析の結果、負荷が比較的小さい場合には、もともと予ひずみによって導入された欠陥密度が過飽和であることから、負荷が進むと共に、存在した転位、積層欠陥、双晶境界などが消滅し、材料は繰り返し負荷に対してきわめて安定的に振る舞うようになることがわかった。その一方で、負荷が大きい場合には、負荷によって消滅する欠陥と新たに生成する欠陥があり、初期には欠陥密度が一定に保たれるが、次第に欠陥密度が増加する様子が観察された。材料サイズをナノレベルにすることにより疲労のメカニズムが大きく変化することが予測された。材料サイズをナノにした場合の疲労現象に関する新たな知見を得ており順調であると考える。今後、ナノ材料のサイズを変更させて、疲労メカニズムが変化する臨界サイズを特定したい。また、繰り返し負荷回数をさらに増加させて、長期的な材料の疲労現象について検討したい。18世紀の産業革命以来、長年にわたって構築されてきた材料疲労の学問体系に、新たにサイズの概念を導入することで、疲労の学問体系に不連続な発展をもたらすことが本研究の主たる目的である。具体的には、最先端の計算材料力学および計算材料科学的手法を用いて疲労シミュレーションを実施し、疲労現象のサイズ依存性を実験に先駆けて予測する。平成29年度はナノサイズの結晶粒を有するナノ組織材料での疲労現象の数値解析を実現するために、繰り返し負荷下のナノ結晶領域内での転位組織の発展を解析することのできる離散転位動力学計算法を新たに開発した。本手法では、転位間の長距離相互作用については従来の離散転位動力学法同様弾性論によって解析するが、短距離相互作用や転位反応については原子モデルを用いて導出したより精密な相互作用を用いているのが最大の特徴である。また、原子モデルを用いて転位間の相互作用を導出するために、新たに転位芯の位置を拘束することのできる拘束分子動力学法を開発した。本拘束分子動力学法では有限温度における転位間の相互作用を求めることができるため、本手法を用いることにより、これまで無視されていた温度の効果を陽に取り入れた解析を実施することが可能となった。開発した離散転位動力学法を用いて、ナノ材料モデルに繰り返し負荷を作用させた解析を実施した結果、繰り返し負荷によって、転位組織が形成されるプロセスが明らかになった。当初原子モデルを用いた疲労解析を実施してSN曲線を得るところまでを予定していたが、原子モデルでは加速計算を用いても計算時間が予想よりも長くかかることがわかったため、新たに離散転位動力学法を開発することになった。この新規手法開発に時間がかかったため、予定よりもやや遅れている。疲労の学問をナノにまで発展させるために、ナノ結晶(ナノサイズ結晶粒を有するナノ組織材料)、金属ガラス(アモルファス構造を有するナノ構造材料)、ナノピラー・ナノ粒子(外形状そのもののサイズがナノメートル)のナノ材料に対して負荷応力振幅を様々に変化させた計算機疲労試験を実施し、破壊までの負荷サイクル数と負荷応力振幅との関係である疲労SN曲線を得る。また材料の特徴長さを変化させて疲労SN曲線のサイズ依存性を得る。

疲労解析に使用する計算機を購入する予定であったが、本年度は途中で解析手法の構築の必要性が生じたため、手法構築を主として行った。このため、当初予定していた計算機を導入する必要性がなくなった。来年度以降は当該解析を実施するため、次年度使用額分については計算機を導入するために使用する。翌年度分として請求した助成金については、計算が進行して当該計算機を増設する必要が生じることが予想されるため、計算機増設費として使用する。疲労解析に使用する計算機を購入する予定であったが、解析対象に対して大型計算機の利用が効率的であったため、大型計算機センターで行った。未使用額および次年度使用額分については主に謝金として使用し、最終年度における研究を加速する。
立体折紙の計算理論の展開と計算折紙ソフトウェアの開発

立体折紙を計算論的な観点から検討し,折紙および折紙を折るプロセスをコンピュータ代数系および証明支援系を駆使して厳密にモデル化し,もの作り技術や芸術折紙創作の基礎となる理論的枠組みを構築した.それと共に,研究の進展を支援し,さらなる応用を図るために立体折紙の作成を可能とするソフトウェアを開発した.開発したソフトウェアは,当研究に先立って開発したE-origami system Eosの機能を拡張したシステムである.このシステムを活用して,結び目折りの解析及び,コンピュータによる自動生成.検証を実現した.グラフ書換理論に基づく立体折紙の計算モデルの研究を推進した.より抽象的にモデルをとらえて数理科学の全般への貢献を目指す方向性と,コンピュータによる効率の良い実装を目指す方向性をもたせて,研究を進めた立体折紙のモデルは,法線ベクトルが同一の平面の集まり(これを,層(sheaf)と呼ぶ)から構成される.各平面には,凸多角形の形状を持つ折紙面が配置され,折紙面同士には,上下関係と隣接関係が定義される.このモデルは,一つの「折り」によって,逐一変換を受け,新たなモデルが生成される.変換は,層を構成する折紙面の上下関係,隣接関係の変更のみならず,折紙面の変形をもたらすために,一般には複雑な操作となる.このため,モデルをグラフによって表現し,グラフの書換によって,操作を実現している.本研究は,実施研究者が高橋英和(滋賀県立八日市高校)とファドア・ゴーラビ(関西学院大学)と共同で開発を進めているEOS(e-Origami System)と呼ぶ計算折紙システムの高次化としても位置づけ,新しい折紙の課題を取り上げつつ,モデルの適切性の検証と,計算折紙に関する新たな科学的知見の獲得を目指して,研究を進めている.上に述べたモデル化の試みに加え,次の二つの研究成果を得た.定理証明支援系Isabelle/HOLを用いて,EOSプログラムの一部の形式化と検証を行った.結び目折りの解析を行った.結び目折りを一階述語論理の言語で表現し,制約解消により結び目の自動生成と検証に成功した.結び目折りは,従来の平面折紙だけでは表現しきれず,面の重なりを立体折紙の視点から検討する必要がある.結び目折りに関しては,二つの国際会議で発表した.立体折紙の計算理論の展開と計算折紙ソフトウェア(E-Origami-System,以下ではEOSと略す)の開発研究を推進した.現在開発中のEOSには,折紙作品を構成する面の重なり関係を表現する機能が備わっており,2次元面を組み合わせることで3次元折紙を表現することはできるが,これだけでは機能的には不十分である.そのため,一般的な三次元物体を実現するように拡張する研究を行った.Geometric Algebra(以下GAと略す)を,立体折紙計算理論のベースとすることとし,立体折紙に適したGAの理論の整備と実装を進めた.具体的には,定理証明支援系Isabelle/HOLを用いて,GAの形式化を行った.形式化の過程で,GAで成立する等式群から書換規則群を導出した.これらは,EOSの拡張に向けた実装で活用できる.また,折紙の基本操作として知られるHuzita-Justinの折紙基本操作をGAの理論で表現し,立体折紙の実現におけるGAの妥当性についても検証した.以上の研究活動に加え,3次元折紙を実現していく上でも有用な実例となる結び目折紙の研究を推進し,その研究成果を国際雑誌やシンポジウムで発表した.前年度からの継続課題として立体折紙の計算理論の展開と計算折紙ソフトウェア(E-Origami-System,以下ではEOSと略す)の開発研究を推進した.昨年度までの研究調査の結果,立体折紙のモデル化にGeometric Algebra (以下GAと略す)の考え方が有効であることが明らかになりGAの応用研究に着手した.今年度はこの作業を継続し,GAの形式化をさらに進めた.前年度に行った2次元の場合の形式化を元に,今年度は,これを改良するとともに,3次元に拡張した.この研究には,定理証明支援系Isabelle/HOLを用い,エディンバラ大学のJ. Fleuriotと共同で行った.この形式化によって得られた結果に基づいて,記号処理ソフトウェアMathematicaを用いて,3次元GAソフトウェアモジュールを開発した.このソフトウェアを計算折紙理論の展開に活用するとともに,EOSへの組み込みを現在進めている.本年度末には,本研究と深い関連がある国際シンポジウム「ソフトウェア科学における記号計算」を会議議長として主宰し,関連研究者との交流や,共同研究者との研究討論を行った.理論の展開と理論を活用した応用への実装は,スパイラル状に進めていくことにより,研究の質が高まっていく.本研究でも,実装を進めていくことにより,理論の不十分な点に気づかされることも,時々あり,geometric algebra (GA)の基礎に戻って,考察を繰り返すなどの作業が必要となってくる.この事は,研究を深めるには本質的に重要なことであり,皮相的な進展より重要性において,遙かに高い.今年度は研究のまとめのフェーズである.海外の協力研究者との交流が前年度と今年度にまたがるので,研究全体のまとめや評価の作業が今年度に実施することになり,1年間の研究の延長が認められた.延長期間には,(1)これまでの研究の評価と(2)研究成果を共著論文としてとりまとめるための作業をおこなった.(1)に関しては,研究成果の普及させるための努力について,コメントを得た.(2)に関しては,Geometric Algebraの実装部分を検証している定理証明支援系Isabelle/HOLの証明スクリプトを見直し,より簡潔な検証ができた.

この結果を論文にまとめ,ADG 2016で発表した.立体折紙を計算論的な観点から検討し,折紙および折紙を折るプロセスをコンピュータ代数系および証明支援系を駆使して厳密にモデル化し,もの作り技術や芸術折紙創作の基礎となる理論的枠組みを構築した.それと共に,研究の進展を支援し,さらなる応用を図るために立体折紙の作成を可能とするソフトウェアを開発した.開発したソフトウェアは,当研究に先立って開発したE-origami system Eosの機能を拡張したシステムである.このシステムを活用して,結び目折りの解析及び,コンピュータによる自動生成.検証を実現した.我々が開発した既存のEOSシステムをベースに,それを改良しつつ,本研究のゴールに向けて研究を推進している.この点では,順調に研究は進展している.GAを明確に基礎とするとしたため,それに伴う様々なシステムの変更が予定される.しかし,これにより,新たな研究の展開の可能性がみえてきている.総合的には予想以上の成果を挙げつつあると結論できる.基本的には,本研究はまとめのフェーズに入っており,論文の形式でこれまでの成果を発表することが重要であると考えている.応用の面に関しては,本研究だけで閉じているものではなく,本研究に触発されて,意外な応用が生まれてくる可能性もある.そのためにも,厳密で,形式性の高い科学的な知見を残しておくことに,努力する.情報学基礎・情報学基礎理論GAの理論の深化,計算折紙への実装の研究は国際的に見ても,本研究以外では未着手である.しかし,コンピュータ科学の他の分野や物理学へのGAの応用には,研究成果の蓄積があるので,それらの成果を活用できると考えている.実装については,平成27年度の研究時間の多くが割かれる可能性があるが,研究性の高い側面を優先して,研究を進めていく予定である.これまでの二年間の研究により,問題点の整理や,研究で用いる設備(ソフトウェアツール)が整備されてきており,研究をより円滑に進展させることができると予想している.研究課題を以下の4項目に分けて進めており,各項目について,順調に研究が進展している.(1)立体折紙をモデル化するグラフ書換理論の構築,(2)抽象的にとらえた折り操作をグラフ書換操作で具体化するための手法に関する研究,(3)グラフ書換系の基本操作のコンピュータへの実装,(4)研究の進展に応じたEOSシステムの立体折紙への拡張,これらは順を追って遂行するのではなく,単純な問題から,より一般化された問題へと,(1)(4)のステップを繰り返しつつ,研究を進展させている.本研究の一環として計画されている海外研究者との共同作業が完了するのに平成28年度までかかること,研究成果の最終的とりまとめの作業を平成28年度に行う必要が生じたことから,未使用額が発生した.未使用額は,海外研究者の旅費と,研究成果のとりまとめに必要な経費として使用する予定である.研究計画の当初通りである.グラフ書換え系については,立体折紙への応用が重要であるので,グラフ書換え系を独立して研究するよりも,計算折紙への応用に即した形式化を進めていく.研究成果の発表の時期,場所(国際会議)については,この分野の国際的動向に応じて適切な方法を考えたい.
肥満・糖尿病モデル動物を用いたインクレチンによる雄性生殖機能の調節に関する研究

C57BL/6Jマウス(♂、8w)の各組織、マウス雄性生殖細胞由来(GC-1, GC-2)、セルトリ細胞由来(TM4)およびライディッヒ細胞由来(MA-10)細胞株について、GLP-1受容体、GIP受容体、GLP-1前駆体(グルカゴン)、およびGIP mRNA発現量を定量的リアルタイムPCR法で調べた。また、GIP受容体リガンド(ヒト[D-Ala2]-GIP)およびGLP-1受容体リガンド(エキセナチド)の各細胞株に対する作用を調べた。その結果、GLP-1受容体、GIP受容体、GLP-1前駆体(グルカゴン)、およびGIP遺伝子はいずれもインクレチンの作用が認められる白色脂肪組織と同程度に精巣でも発現が認められた。また、GLP-1受容体発現はTM4細胞に、GIP受容体発現はGC-1およびMA-10細胞において比較的高いことがわかった。一方、MA-10細胞をヒト[D-Ala2]-GIPにより刺激すると、テストステロン合成関連遺伝子(Star、Cyp11a1、Cyp17a1、Hsd3b1)の各mRNA発現量はいずれも有意な一過性の増加が認められた。さらに、TM4細胞をエキセナチドで刺激すると、精子形成に関与するサイトカイン(KitL、PDGFα)およびGLP-1受容体mRNA発現量もそれぞれ有意に一過性の増加が認められた。以上の結果から、インクレチンは精巣内の細胞に作用して、テストステロン合成やサイトカイン産生を促すことにより、精子形成を調節する可能性が示唆された。また、精巣内でのインクレチン作用は自己分泌または傍分泌の機序によってもたらされる可能性も考えられた。マウス精巣由来の各種細胞株を用いてインクレチン受容体アゴニストによる刺激を行い、性機能に関連する遺伝子発現の変動変動を解析したところ、一過性に有意な発現上昇が認められた。このことより、精子形成調節機構に対するインクレチンの役割を示唆することができたので、概ね計画通りに研究が遂行されていると考えられる。一方、インクレチンアゴニスト刺激による細胞内cAMP濃度変化に関する実験については、CREBレポーターベクター/ルシフェラーゼアッセイの測定系を確立したところであり、今後この測定系を利用してインクレチンの作用を引き続き検討する。インクレチン受容体アゴニスト刺激による細胞内cAMP濃度変化に関する実験については、CREBレポーターベクター/ルシフェラーゼアッセイの測定系を確立し、TM4細胞およびMA-10細胞を用いて解析を進めているところである。今後この測定系を利用してインクレチンの作用を引き続き解析する。また、マウスにインクレチン受容体アゴニストを投与し、精巣に対するインクレチンの作用をin vivoで解析する予定である。培養細胞を用いた解析の結果、インクレチンの作用は一過性である可能性があるので、急性投与と慢性投与に実験条件を分けて検討する。特に遺伝子発現解析についてはまず急性投与による影響を解析する。さらに、インクレチン受容体アゴニストの作用についての解析に加え、インクレチン分解酵素阻害剤(DPP-IV阻害剤)の単独使用や併用も検討し、インクレチン作用の解析をより明確に実施できるよう実験条件を検討する。

一方、インクレチンアゴニスト刺激による細胞内cAMP濃度変化に関する実験については、CREBレポーターベクター/ルシフェラーゼアッセイの測定系を確立したところであり、今後この測定系を利用してインクレチンの作用を引き続き検討する。インクレチン受容体アゴニスト刺激による細胞内cAMP濃度変化に関する実験については、CREBレポーターベクター/ルシフェラーゼアッセイの測定系を確立し、TM4細胞およびMA-10細胞を用いて解析を進めているところである。今後この測定系を利用してインクレチンの作用を引き続き解析する。また、マウスにインクレチン受容体アゴニストを投与し、精巣に対するインクレチンの作用をin vivoで解析する予定である。培養細胞を用いた解析の結果、インクレチンの作用は一過性である可能性があるので、急性投与と慢性投与に実験条件を分けて検討する。特に遺伝子発現解析についてはまず急性投与による影響を解析する。さらに、インクレチン受容体アゴニストの作用についての解析に加え、インクレチン分解酵素阻害剤(DPP-IV阻害剤)の単独使用や併用も検討し、インクレチン作用の解析をより明確に実施できるよう実験条件を検討する。
自然言語処理のための日本語文法の形式化

日本語をコンピュータで処理するための日本語文法の徹低的な形式化が本研究の目的である。本研究は、実際に書かれた、随筆、小説、科学技術論文などの大量の文章をデータとして、日本語の語構成(形態論)および文の構造(統語論)の規則を次のような手順で、分析、記述している。1.語の定義、2.語の分類、3.形態素の語中の位置および共起関係の分析、記述、4.語間の共起関係による表層構造の文型の記述、5.語間の意味関係による格フレームの記述を行い、さらに、これらの記述を基にして、6.上記記述を基にした語構成規則の統合化、7.上記記述を基にした文構造規則の統合化、8.日本語コンピュータ辞書の整備、9.形態素解析および構文解析のアルゴリズムの作成およびそのコンピュータ・プログラム化を行った。なお、実際に書かれた文の構文規則は非常に複雑であり、現在も規則の記述の整理を続けているところであり、この構文規則の形式化およびそのプログラムは近日中にまとめて出版の形で公表するつもりである。本研究では、日本語の統語上の単位である語を従来の単語とは異なり、同時性と不可分性という基準から定義したので、形態素解析の規則が3型規則で記述でき、2型あるいは1型規則が必須な構文解析と完全に分離できたことに大きな特徴がある。本年度は語構成の規則の記述、語の下位分類化および表層の文型の分析用のデ-タの蓄積を行った。形態素解析用のコンピュ-タ辞書を用い、約5千の文(実際に書かれた文章)をコンピュ-タで分析しながら、さらに語構成(動詞、形容詞、形容動詞、名詞と助動詞および助詞の組み合わせ)の規則をコンピュ-タのプログラム上に構築しながら、分析、記述を行った結果、ある種の助詞、たとえば「と」のようないろいろの機能を持つ助詞、「は」のように名詞のみならず、動詞などの用言のなかにも現れる助詞などの規則化が非常に複雑であり、助詞の現れ方(共起および順序)の形式化をさらに厳密に行わなければならないことが明らかになり、現在、分析を続けている。さらに、接頭・接尾辞と名詞などの共起関係の処理もそれぞれの下位分類で処理した方が効率および正確性があがること、また副詞的に用いられる名詞なども下位分類することにより、構文解析の負担を軽減することが、デ-タ-の分析からわかり、それらの処理も本年度および次年度以降の研究にとり入れることにした。また、述部に現れる形態素(特に助動詞)の種類と述部の機能(例えば従属節の修飾先の決定)がかなり密接に関わっていることが解明されたため、これらの形式化が次年度以降の構文解析の軽減につながるところから、これもコンピュ-タによる形態素解析のデ-タを分析しながら形式化を試みている。本研究の特徴は用言の語幹と名詞などを辞書におき、助動詞、助詞および繋辞(本研究ではこれを文法的形態素として扱う)などは、その接続関係を形式化した上で、プログラムで処理を行うところにあるが、辞書に登録されるべき項目、とくに用言が仮名書きされた文の解析は形態素との分別が問題になることも多く、バランスを考慮しながら、辞書の整備も行いつつある。日本語をコンピュータで処理するための日本語文法の徹底的な形式化が本研究の目的であるが、本年度は、日本語の構文解析のための構文規則の形式化が主な研究課題であった。ただ、前年度に行った形態素解析から構文解析につなぐために、形態素解析に改良を加えた。その主な点は、1.最長一致法を取り入れているため後続の語の一部を前の語が取り組んでしまう点を、その危険性がある文字が来たとき、その時点で再度辞書引きを行うことで、正しい解析ができるようにしたこと。2.同形の語に異なる形態素の組み合わせがある場合、別々の語として解析していたが、この方法は構文解析に負担をかけるため、このような組み合わせは、構文解析の規則に組み入れ、同一の語形を構文解析で多様に処理するようにしたこと。である。