hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期宇宙におけるバリオン数生成機構とその観測可能性に関する研究

ボールが崩壊する時期の評価を正しく行い、観測可能性を評価した。その結果、零温度ポテンシャルによってQ-ボールが作られる場合は観測される重力波の振幅は現在および将来の観測計画の感度を遥かに下回ることがわかった。また、有限温度ポテンシャルの場合は、振幅はある程度大きくできるが、波長が現在および将来の観測計画に合うようなシナリオが非常に限定的なパラメータが選ばれた場合のみであることを示した。そして、この結果を論文にまとめ、Physical Review D誌に投稿すると同時に、国内外の研究会学会にて発表した。宇宙のバリオン非対称生成やインフレーションといった初期宇宙で起きた現象を理解するためには、素粒子模型に基づくシナリオを構築することが必要不可欠である。当該年度、私は、アフレック=ダイン機構の観測可能性にかかわる研究を中心に、素粒子模型に基づくさまざまな初期宇宙の現象の模型構築及び観測に関する研究を行った。まず、バリオン非対称生成に関連し、前年度に引き続き、有力なバリオン非対称生成機構であるアフレック=ダイン機構に付随するQボール生成時に発生する重力波の観測可能性に関する研究を進展させた。熱的ポテンシャルでQボールが生成される場合のQボールの進化を数値的に詳細に追い、ある条件下ではこれまで知られていなったthin-wall typeのQボールに変形することを示した。この場合の重力波の観測可能性も評価し、現在の宇宙のバリオン非対称を説明するパラメータではQボール生成時に発生する重力波は観測することがほぼ不可能であることを示した。次に、宇宙の構造形成の種を説明するうえで近年注目を集めているmodulated reheatingシナリオとアフレック=ダイン機構の整合性を調べた。この二つのシナリオは、現在の観測に抵触するくらい大きなバリオン等曲率揺らぎを生成してしまいやすく、相性が悪いと考えられていたが、熱的ポテンシャルでアフレック=ダイン機構が働く場合はバリオン等曲率揺らぎの生成を抑えることができ、首尾一貫したシナリオが描けることを示した。この模型は宇宙背景放射等の将来観測で検出可能なくらい大きなテンソル揺らぎとガウス統計からのずれを作り出すような宇宙の熱史を構築することが可能であるという点で非常に興味深い。整合性のとれたバリオン非対称生成のシナリオを構築するには素粒子模型に基づいた具体的なインフレーション模型を構築することが不可欠である。そのため、私は、上に述べた研究と並行して、そのようなインフレーション模型に関する研究を行った。具体的には。素粒子標準模型に現れるビッグス場や素粒子標準模型を超えた物理として期待される超対称模型に現れる場を用いたインフレーション模型を模型を構築し、そのシナリオの下での宇宙の熱史を明らかにした。これらの模型特有の観測的証拠の探索法やバリオン非対称生成機構をどう埋め込むかに関する研究が今後の課題である。
マグマ性珪酸塩融体中に溶解する揮発性成分の同定、定量と火山現象への応用

高温のマグマ中に溶解した揮発性成分に関する知識は、地球上における多様なマグマ過程を理解する上において究めて重要である。とりわけ、マグマ中に溶解しているH_2O,CO_2の溶解種の同定や定量に関する技術の開発はまず試みられなければならない事柄である。本研究においては、いくつかの地域からのガラス質岩石を対象にして、揮発性成分に関するそれらの知識を得ようと、熱分析(DTA-TG)を行い、さらに、顕微フーリエ変換型赤外分光光度計による分析を試みた。熱分析による結果からは、温度上昇にしたがって系外に放出される揮発性成分の放出パターンと、放出温度範囲より3つの揮発性成分の存在形式が同定された。赤外線吸収スペクトルに基づくと放出された揮発性成分のほとんどはH_2Oであり、約200°C以下の低温で放出される粒子間の水(いわゆる吸着水)、500°C程度の温度までに放出される水で多分試料内のクラックの壁に付着していると考えられる分子状のH_2O、そしてそれより高温ではじめて放出されるOHあるいは分子状H_2Oで、ガラス中に溶解してきるものの3種類であった。これらの内、本質的に重要であるマグマ構造中に溶解した水について顕微FT-IRによる定量とマッピングのための基礎研究も同時に行った。キャリブレーションのためにめのう、溶融石英、透明、不透明石英などの標準試料を約50mumの薄片とし、透過測定を行い、検量線を作成した。その結果、20mum程度の領域で100ppm程度までの水の定量が可能となった。いくつかの天然ガラス試料について現在も検討中であるが、たとえば、伊豆神津島の流紋岩の場合、3575cm^1付近にOHの伸縮振動による吸収帯が見られ、3400cm^1付近に分子状の水と考えられる吸収帯が観察された。スペクトルをもとに分子状水の定量を行ってみると約840ppmと計算された。これらの一連のキャリブレーション実験、実際の試料の測定結果から現在では揮発性成分のspeciesの同定と定量がほぼ実用段階になったものと考えている。
TGF-βファミリーによる内分泌腺の局所制御オートクリン機構による内分泌線の機能調節とその病態生理への関与

本研究ではTGF-βやアクチビンAなどTGF-βスーパーファミリーに属する活性因子により、内分泌腺の分化が調節されている機構を解明することを目的として行われた。特に膵内分泌腺細胞に焦点をあて、その分化誘導、増殖制御、さらに局所調節によるホルモン産生・分泌に及ぼす作用などについて検討を行ない、以下のような興味ある知見を得た。第一にアクチビンおよびTGF-βはそれぞれ膵非β細胞およびβ細胞に発現していることを明らかにし、オートクリン・パラクリン因子として内分泌細胞の機能を調節する可能性があることを明らかにした。第二に、アクチビンやTGF-βはカルシウム依存的にインスリン分泌を促進し、その作用機構はATP感受性カリウムチャネルを抑制するなどの点でグルコースの作用機構を類似していた。またB細胞のグルコース感受性を維持するというユニークな作用をもつことも明らかになった。第三に、アクチビンは胎生期膵原基の内分泌前駆細胞に発現しており、他の膵ホルモンに先がけて前駆細胞に発現することから、この細胞の分化誘導に関与する可能性が指摘された。この結果を検討する目的で、膵前駆細胞に類似した特徴をもつAR42J細胞を用いてその分化に対するアクチビンの効果を検討した。その結果アクチビンによりアミラーぜ分泌能をもつAR42J細胞が神経様突起をもつ細胞に形態変化することが明らかになった。さらにこの細胞は膵ホルモンであるPPを発想するようになることが明らかになり、アクチビンが膵前駆細胞を内分泌細胞へと分化させる可能性が示唆された。本研究はTGF-βやアクチビンAなどTGF-βスーパーファミリーに属する活性因子が内分泌腺の局所でどの様な調節を行っているかを明かにすることを目的としている。本年度は主として膵ラ氏島においてこれらの活性因子がどの様な作用をもたらすか、またその発現の変化についても検討を行った。(1)膵ラ氏島におけるアクチビンA、TGF-βの作用既にアクチビンAやTGF-βが膵ラ氏島β細胞に作用してインスリン分泌を促進することを報告してきた。今回その作用をさらに詳細に検討すると共にその作用機構の解析を行った。アクチビンA及びTGF-βはいずれも閾値以下の低濃度グルコース存在下に二相性のインスリン分泌を惹起しそのパターンはグルコースによる分泌パターンと類似していた。さらに両者はβ細胞内のカルシウム濃度を増加させ、それは細胞外からのカルシウム流入の増加によった。(2)膵ラ氏島におけるアクチビンAの発現既にアクチビンAが膵ラ氏島のα及びδ細胞に存在することを報告してきた。この分布はきわめて特異であるが両細胞が共通の前駆細胞に由来することを考えると興味深い。そこで発生途上でのアクチビンAを発現を免疫組織化学法により検討した。その結果アクチビンAは胎性12日の膵内分泌腺細胞の出現と共に膵ラ氏島原基に発現していることが明らかになった。本研究は内分泌腺の機能調節におけるTGF-βスーパーファミリーの役割を明らかにすることを目的としている。本年はその研究対象を膵ラ氏島にしぼり,膵ラ氏島の発生,分化の調節,さらにはその機能維持におけるアクチビンの作用と作用機構についての検討を行った。1)膵ラ氏島の発生におけるアクチビンの関与:まず分化誘導因子であるアクチビンが膵内分泌腺の発生の過程で役割を果たしているかの検討の第一として,胎生期膵原基におけるアクチビンの発現を検討した。その結果胎生12日の膵原基の内分泌前駆細胞にアクチビンが発現していることが明らかになった。この時期にはアクチビン,インスリン,グルカゴンの三者が陽性の細胞が存在した。そこでアクチビンが膵内分泌細胞の分化に関与するかを検討する一貫として膵外分泌細胞由来のAR42J細胞におけるアクチビン作用により神経様細胞に分化することが明らかになった。種々の検討からアクチビン処理細胞は膵内分泌腺細胞の特徴をももっていることが判明し,アクチビンの膵内分泌細胞の分化における意義が推測された。

2)膵B細胞におけるアクチビンの作用:アクチビンは膵B細胞に作用してインスリン分泌を促進する。その作用機構を検討したところATP感受性Kチャネルを抑制し細胞膜を脱分極させることともに,直接電位依存性Caチャネルを活性化する作用をももっていることが明らかになった。1)TGF-β,アクチビンによるインスリン分泌調節機構TGF-βスーパーファミリーに属するTGF-βやアクチビンはインスリン分泌促進作用を有するが,その作用機構は極めてユニークである。TGF-βはインスリノーマ細胞において細胞外からのカルシウム(Ca^<2+>)流入を促進して細胞内Ca^<2+>濃度を増加させる。アクチビンにも同様な作用があるが,この場合アクチビンはATP感受性Kチャネルを抑制して細胞膜を脱分極させ,電位依存性Ca^<2+>チャネルを活性化してCa^<2+>を流入させる。この様な作用機構はグルコースときわめてよく類似している。一方,アクチビンにはβ細胞に作用してそのグルコース感受性を維持する作用がある。この作用の少なくとも一部はグルコキナーゼのmRNAを維持することによっている。2)膵内分泌細胞の分化とアクチビンアクチビンはTGF-βスーパーファミリーに属する分化誘導因子であるが,胎生期の膵原基の内分泌前駆細胞や90%膵切除後の再生膵に発現している。膵内分泌細胞の分化過程におけるアクチビンの意義を明らかにするため,膵共通前駆細胞に類似した性質をもつAR42J細胞を用いて検討を行った。その結果,アクチビンはAR42J細胞を神経様細胞に分化させ,しかも膵ホルモンであるPPを発現させた。さらにアクチビンと共にEGFファミリーに属するベータセルリンを投与すると,AR42J細胞はインスリンを発現・分泌する細胞に分化した。この結果は膵内分泌細胞の分化過程にアクチビンが関与している可能性を強く示唆している。
CO表面酸化にみるベローゾフ・ジャボチンスキー(BZ)反応

1、Pt(111)表面にD原子を照射した場合D原子が表面サイトに吸着される以外に表面近傍の結晶内にも吸収されることを確認し、TPD(昇温脱離)で脱離してくるD_2のメカニズムを検討し2次反応であることを解明した。2、(1)O吸着Pt(111)表面のD原子照射後TPDによるD_2Oの脱離、また逆に(2)D吸着Pt(111)表面のO原子照射後TPDによるD_2Oの脱離はともにTPDで170Kと210Kのピーク温度をもつが下記のように異なった脱離メカニズムであることを解明した。(1)については(1)D原子の照射が多いと表面上にD_2Oが形成され化学吸着した状態からTPDで170Kのピーク温度で脱離。(2)D原子の照射が少ないと表面上にO・Dボンドが形成され210KでD_2Oを生成して脱離。(2)は(1)と異なって最初のD原子照射のときバルク内にDが吸収されている。(1)150Kでバルク内のDが表面に表れ始め表面に形成されているO・Dボンドと反応してD_2Oを生成し170Kをピークとする脱離を生じる。(2)表面上に吸着したD原子が加熱が始まると拡散し、表面に吸着したO原子と結合してO・Dボンドを形成する。更に加熱が進むと210KでD_2Oを生成し脱離が起こる。まず必要な装置の組立、各種機器の性能試験を行った。ターゲットのPtを取り付けるチャンバーを中心に、一方にPtに吸着させるCOの導入管や吸着したCOを酸化させる原子状酸素原子線を発生させる励起線源を3段差動排気装置を用いて連結し、他方に付着したCOの被覆率を測定するAES(Auger electronspectroscopy)や酸素原子によって酸化されて発生したCO_2分子の速度分布、角度分布を測定するためにQMS(Quadrupole mass spectrometer)を取り付ける。特に新しく購入した励起線源は酸素原子線を30cmの飛行でサンプル表面で1×10^<15>atoms/cm^2のフラックスを確認した。又、CO_2分子を効率よく検出するためにターゲットとQMSの間にクロス・コリレーション・チョバ-を挿入する。実験は各種装置の性能試験も兼ねて最初Si表面でH原子の付着、脱離反応を行い、次にPt表面でのCO分子、酸素原子の反応を下記の手順にしたがって遂行した。(1)超高真空チャンバー内でPt表面をArで洗浄後、その表面にCO分子を付着させる。(2)AESでPt表面のCO被覆率を測定する。(3)O原子線を発生し、それを表面吸着CO分子に衝突させ発生するCO_2分子の速度分布、角度分布をQMSで測定する。1.本年度研究実績(1)実験D吸着Si(100)表面に酸素原子を照射し表面における酸素原子のダイナミクスを調べ酸素誘起D_2及びD_2Oの反応メカニズムを解明した。従来、D_2の脱離メカニズムは主に2つ考えられてきた。1つはP.kratzerが提唱したhomonuclear反応のようなメカニズムで脱離する場合、もう1つはM.C.Flowrsが提唱したisomerization反応のメカニズムで脱離する場合である。我々の実験結果は酸素誘起D_2の脱離はisomization反応を経て起こることを支持している。また、酸素誘起D_2O脱離はホットOD分子を形成し、隣のサイトの吸着D原子と反応しD_2Oを形成して脱離すると推測される。(2)シミュレーションH吸着Si(100)表面(H-Si-Si-)にHを照射したときの反応(入射エネルギーEi 0.011.0eV)を3体間のLEPSポテンシャルを用いてシミュレーションを行い、更にこれを4体間(H-Si-Si-H)に拡張して行った。

その結果95%(Ei=0.4eV以下)90%(Ei=0.4eV以上)の確率で入射H原子がH吸着Si(100)表面と反応してH_2分子を生成することがわかった。2.今後の研究課題本年度の実験を踏まえてCO吸着Pt(111)表面に酸素原子を照射し表面における酸素原子のダイナミクスを調べBZ反応の機構の解明を図る。更にLEPSポテンシャルを用いてO+CO/Pt→CO_2+Pt反応のシミュレーションを行う。
磁気超微粒子-リポソーム複合体による誘導放出制御

自然界には磁気超微粒子-細胞複合体として、ユニークな構造をもつ磁性細菌が存在している。磁性細菌由来の磁気超微粒子は、脂質二重膜に覆われた粒径50100nmのマグネタイト粒子であり、分散性に優れているといった特徴を有している。すでに、この磁気超微粒子に酵素、抗体、DNA等を固定化し、機能性複合体の作製とハイブリット化に関する研究を進めている。また、磁気超微粒子と蛍光色素をリポソームに導入し、外部から振動磁場を与えると蛍光色素が放出されることを見いだした。そこで、本研究では磁気により誘導可能な抗ガン剤を封入した磁気超微粒子-リポソーム複合体の作製と放出制御、培養細胞系での抗腫瘍効果の確認、生体内での磁気誘導の評価を目的として研究を進めた。逆相蒸発法によりリポソームを作製する系に、磁気超微粒子を分散させ、磁気超微粒子-リポソーム複合体の作製について検討した。評価は電子顕微鏡による観察、粒度分布計による粒径の測定、磁気超微粒子-リポソーム複合体を作製する際にプローブとして内部に封入した蛍光色素の蛍光測定等により行った。その結果、人工磁気微粒子(マグネタイト)に比べ、磁性細菌の磁気超微粒子を用いることで、より均一な磁気超微粒子-リポソーム複合体を作製することが可能となった。さらに、作製した磁気超微粒子-リポソーム複合体について磁気超微粒子含有量、内容量、保存安定性についての検討を進めている。さらに、外部磁場による磁気超微粒子-リポソーム複合体からの薬剤の放出について行った。この結果、外部から振動磁場を与えるとリポソーム内部に含まれる薬剤の放出が可能になった。以上のことから、磁気超微粒子-リポソーム複合体の作製が可能になり、薬剤の放出に関しても基礎的知見が得られている。今後は、磁気誘導ならびに薬剤の放出制御についての検討を行う予定である。
フラーレンのσ骨格変換反応の開発および内包フラーレン類の化学的合成に関する研究

これまでの研究により、フラーレンC_<60>の骨格内側に有機化学反応を用いて水素分子を閉じ込める手法を開発することに成功した。この手法を内部空間のより大きいC_<70>について適用できれば、C_<60>では不可能であった2個の水素分子の導入が期待できる。そこで、まず3段階の有機反応によりC_<70>の骨格表面上に13員環の開口部を設け、この粉末固体に890気圧の高圧水素を200°Cで8時間接触させた。回収した粉末を溶媒に全て溶解させて^1H NMRを測定すると、-16.51ppmという極めて高磁場にシャープなシングレットが観測され、さらに-15.22ppmにも小さいシグナルが観測された。DFT計算によるNMRケミカルシフトと実測値との非常によい一致に基づき、前者のシグナルは水素を1分子内包した誘導体(収率97%)、後者は水素を2分子内包したもの(収率3%)に対応すると帰属された。そこで、温度可変NMRを測定したところ、確かに2分子内包体のシグナルは-100°Cで明確に2本のシグナルに分離し、2個の水素分子がフラーレン骨格内部で互いの位置を交換する活性化エネルギーは8.0kcal/molであることが明らかとなった。次いで、C_<60>について先に確立した手法を用いて、C_<70>骨格構造の化学的修復を行った。すなわち、まずm-CPBA酸化および可視光照射によって開口部の硫黄を除去し、McMurry反応で開口部を8員環へと縮小したのち、最後に、この粉末固体を真空下400°Cで加熱することにより有機残基を全て脱離させ、これまでに例のなかった水素を1分子および2分子内包したC_<70>(H_2@C_<70>および(H_2)_2@C_<70>)の合成に初めて成功した。また、H_2@C_<70>はリサイクルHPLCによって容易に単離することができ、紫外可視吸収、赤外吸収などのスペクトル的性質についても明らかにした。平成15年度の研究計画に従って研究を行い、以下に示す結果を得た。フラーレンC_<60>と5,6-diphenyl-3-(2-pyridyl)-1,2,4-triazineとの反応で得られる8員環開口部をもつフラーレン誘導体に、酸素共存下可視光照射を行うことによって、その開口部を12員環に拡大させ、さらにその開口部に硫黄を挿入させる反応を独自に開発し、13員環の開口部をもつフラーレン誘導体1を合成した(消費されたC_<60>基準の全収率約40%)。まず、この開口誘導体内部へヘリウム、ネオン、水素分子を導入する際に必要なエネルギーを密度汎関数法を用いた理論計算によって求めたところ、水素分子の場合で30.1kcal/molと、1がこれまでで最も大きな開口部をもつことが明らかとなった。そこで実際に粉末状の1に対して水素ガスを800気圧、200°Cの条件で作用させたところ、100%収率で水素分子を1の内部に導入できることを見出した。水素分子の導入率は水素ガスの圧力に依存し、560気圧では90%、180気圧では51%となった。この水素内包体H_2@1の^1H NMR測定では、内包された水素分子のシグナルは-7.25ppmという極めて高磁場にシグナルを与え、さらにそのスピン-格子緩和定数が溶存酸素の影響を全く受けないことがわかった。また、このH_2@1は160°C以上の加熱によって内包された水素分子を放出することがわかり(160°Cでの半減期54時間)、水素分子放出の活性化エネルギーは34.3±0.7kcal/molと決定された。H_2@1のMALDI-TOF MS測定を行ったところ、水素分子を内包したままの分子イオンピークが確かに観測された。さらにレーザー強度を上げて測定したところ、H_2@1の開口部の自己修復が起こり、水素分子を内包したままのC_<60>、すなわちH_2@C_<60>が発生することを初めて観測した。水素分子を完全に内包した含硫黄13員環開口フラーレン誘導体の骨格構造を4段階の有機化学反応により元のC_<60>構造へと変換・修復する手法を開発した。すなわち、まずmCPBAによって開口部の硫黄を酸化したのち、可視光照射によりSOを脱離させて開口部を12員環に縮小した。次いで開口部の2つのカルボニル基をMcMurry反応によってカップリングさせ、開口部を8員環に縮小した。最後に、この粉末を真空下340°Cで2時間加熱すると、目的とする水素内包フラーレンH_2@C_<60>が67%収率(9%の空のC_<60>を含む)で得られた:^1H NMRδ=-1.44ppm;^<13>C NMRδ=142.844ppm;MALDI-TOF MS m/z=722。水素を内包しているC_<60>と空のC_<60>とは、分取用HPLC(Cosmosil Buckyprep column)を用いて分離することが可能であり、これにより完全に純粋なH_2@C_<60>を単離することに成功した。こうして得られたH_2@C_<60>の反応性について知見を得るために、メカノケミカルな固層二量化反応を行なったところ、[2+2]

型の二量体(H_2@C_<60>)_2が30%収率で単離され、内部の水素分子はC_<60>の反応性に何ら影響しないことが明らかとなった:^1H NMRδ=-4.04ppm。これまでの研究により、フラーレンC_<60>の骨格内側に有機化学反応を用いて水素分子を閉じ込める手法を開発することに成功した。この手法を内部空間のより大きいC_<70>について適用できれば、C_<60>では不可能であった2個の水素分子の導入が期待できる。そこで、まず3段階の有機反応によりC_<70>の骨格表面上に13員環の開口部を設け、この粉末固体に890気圧の高圧水素を200°Cで8時間接触させた。回収した粉末を溶媒に全て溶解させて^1H NMRを測定すると、-16.51ppmという極めて高磁場にシャープなシングレットが観測され、さらに-15.22ppmにも小さいシグナルが観測された。DFT計算によるNMRケミカルシフトと実測値との非常によい一致に基づき、前者のシグナルは水素を1分子内包した誘導体(収率97%)、後者は水素を2分子内包したもの(収率3%)に対応すると帰属された。そこで、温度可変NMRを測定したところ、確かに2分子内包体のシグナルは-100°Cで明確に2本のシグナルに分離し、2個の水素分子がフラーレン骨格内部で互いの位置を交換する活性化エネルギーは8.0kcal/molであることが明らかとなった。次いで、C_<60>について先に確立した手法を用いて、C_<70>骨格構造の化学的修復を行った。すなわち、まずm-CPBA酸化および可視光照射によって開口部の硫黄を除去し、McMurry反応で開口部を8員環へと縮小したのち、最後に、この粉末固体を真空下400°Cで加熱することにより有機残基を全て脱離させ、これまでに例のなかった水素を1分子および2分子内包したC_<70>(H_2@C_<70>および(H_2)_2@C_<70>)の合成に初めて成功した。また、H_2@C_<70>はリサイクルHPLCによって容易に単離することができ、紫外可視吸収、赤外吸収などのスペクトル的性質についても明らかにした。
衛星細胞による膀胱知覚神経の調節

塩酸を膀胱内投与して作成した急性・慢性膀胱炎モデルラット膀胱から取得したラマンスペクトルを解析することにより、今回作製した炎症モデルでは、膀胱壁を構成する蛋白質(構造蛋白質が有力)の変性または組成の変化が病態に大きく影響している可能性があるという結果を得た。この結果より、微小プローブを使用することにより、ラット膀胱組織のラマンスペクトル測定が可能であることが判明した。また、実験では摘出膀胱を使用したが、ヒト膀胱鏡と微小プローブを組み合わせれば、前処理なく、非侵襲的に生体膀胱を測定することが可能であると考えられた。そのため、臨床応用を念頭に、測定者の違いが結果に与える影響をみると、慢性対照群と投与群とのスペクトル変化が現れる領域・変化傾向は各実験とも一致していた。しかしながら、臨床応用には、測定結果を解析して標準値と比較し判別できる診断機構が必要であり、データの蓄積とケモメトリクス解析や新たな計算式を確立するなど解析方法の立案が不可欠である。平行して、病因・病態探索のための免疫組織学的手法を用いた膀胱蛋白質発現様式変化検出を計画した。ウエスタンブロット法による蛋白発現、組織片での蛋白局在の解明のための実験準備には着手したが、研究代表者の研究施設異動のため、計画通りに実験を進めることが出来ず、まだ、結論は得られていない。衛星細胞による調節を証明する方法として、当初、衛星細胞を直接刺激することを考えていたが、細胞が小さく技術的に難しいことが判明したため、衛星細胞の産生する調節因子を神経細胞に直接作用させることによる間接的証明を計画し、実験装置構築に着手した。当該年度(当初の研究予定期間の最終年度)に所属施設を異動したが、異動先にはすぐに使用可能な研究設備がなく、実験を計画通りに進めることができなかった。また、必要な実験機器の設置もなく、順次購入しているものの、実際の実験により妥当な結果を得ることができるような環境整備には時間が足りなかった。衛星細胞による調節を証明する方法として、当初、衛星細胞を直接刺激することを考えていたが、細胞が小さく技術的に難しいことが判明したため、衛星細胞の産生する調節因子を神経細胞に直接作用させることによる間接的証明を計画し、実験装置構築にも着手した。実験環境を整え実験を遂行する。膀胱損傷モデル動物として、イソフルラン吸入麻酔下の150250 g雌Wistarラット尿道より挿入したPE-50カテーテルより0.4 mol/L HCl 0.2 mLを膀胱に注入、90秒後にこれを排出させ、1週間通常飼育する方法で急性膀胱炎モデルラットを作成、その方法を確立した。さらに、急性膀胱炎モデル作成方法と同様の手順での膀胱注入を1週間毎に4回行う慢性膀胱炎モデル(間質性膀胱炎モデル)ラットを作成、モデル作成法を確立した。両モデル間に差はないものの、両炎症モデルラットの膀胱重量が増加していることを示した。加えて、組織学的実験においても膀胱上皮が過形成を起こすことが分かり、両モデルが膀胱損傷モデルとして使用できる可能性があることを示した。このモデル動物の膀胱、および、膀胱機能を調節する知覚神経の細胞体を含む後根神経節からラマンスペクトルを取得し、判別モデルを作成したところ、正常動物と炎症モデル動物間の違いをラマン分光分析で検出できることが判明した。以上より、ラマン分析法が染色法にかわる動物モデル確立確認法となる可能性があり、そのことにより、ラマン分光法が症候性の疾患である間質性膀胱炎の診断法となり、治療選択に貢献できる可能性を示した。膀胱知覚神経の細胞体のあるL6、S1位後根神経節神経細胞と衛星細胞との相互作用に関与する可能性があるとKvチャネルのmRNA発現を可視化する目的で使用するRNAプローブ合成用のプラスミドを作成した。膀胱知覚神経細胞の発火を担う電位依存性カリウムチャネル(Kv)の特性を明らかにするために、チャネルを構成する3つのサブユニットについて、正常膀胱知覚神経細胞では各サブユニットのどの異性体がどれだけ発現しているのか、また、その発現様式が排尿障害の原因となる膀胱炎や脊髄損傷により変化するのかを免疫組織学手法、in situ hybridization法を用いて明らかにする予定であったが、購入した抗体が免疫組織学の使用に耐えず計画通りには実験が進んでいない。0.4 mol/Lの塩酸を膀胱内投与して作成した急性・慢性膀胱炎モデルラット、および、生理食塩水を膀胱内投与した各対照群の摘出膀胱の粘膜側から、1本のファイバーで励起光照射とラマン散乱光検出が可能な微小ラマンプローブを用いてラマンスペクトルを測定し、各群の平均スペクトルを取得した。得られた平均スペクトルを比較すると、800ー1000 cm-1、1010ー1110 cm-1、1220ー1350 cm-1(アミドIII)領域で急性・慢性対照群とそれぞれの投与群との差が顕著であり、さらに、急性対照群慢性対照群急性炎症群慢性炎症群へと段階的に変化する傾向があることを示した。加えて、そのスペクトル変化は構造タンパク質(コラーゲン)の影響を示唆するものであった。得られたスペクトルから主成分分析法を応用して変量間の類似度(第一主成分のローディングプロット)を抽出し、スペクトルから予想された蛋白質、コラーゲン、ケラチンの純物質ラマンスペクトルと比較すると、コラーゲンIの減少とケラチンの増加がスペクトルの変化に影響する可能性があることが明らかになった。これは、各組織のヘマトキシリン・エオジン染色により示された膀胱上皮の炎症による増殖と相関のある結果である。

よって、今実験で使用した微小プローブを内視鏡と組み合わせて生体に使用すれば、前処理なく、非侵襲的に生体膀胱を測定することが可能であり、診断・治療への応用が期待できる結果と言える。衛星細胞を直接刺激したときの膀胱知覚神経細胞の電気生理学的変化を明らかにすることを試みたが、衛星細胞が小さく、技術的に実験が難しかった。このため、別の方法として、衛星細胞が合成する神経栄養因子の神経細胞への影響について免疫組織学的に証明を試みたが、合成したプローブに問題があり、進歩状況は芳しくない。現在、RNAプローブ作成用のプラスミドの再合成を行っている。塩酸を膀胱内投与して作成した急性・慢性膀胱炎モデルラット膀胱から取得したラマンスペクトルを解析することにより、今回作製した炎症モデルでは、膀胱壁を構成する蛋白質(構造蛋白質が有力)の変性または組成の変化が病態に大きく影響している可能性があるという結果を得た。この結果より、微小プローブを使用することにより、ラット膀胱組織のラマンスペクトル測定が可能であることが判明した。また、実験では摘出膀胱を使用したが、ヒト膀胱鏡と微小プローブを組み合わせれば、前処理なく、非侵襲的に生体膀胱を測定することが可能であると考えられた。そのため、臨床応用を念頭に、測定者の違いが結果に与える影響をみると、慢性対照群と投与群とのスペクトル変化が現れる領域・変化傾向は各実験とも一致していた。しかしながら、臨床応用には、測定結果を解析して標準値と比較し判別できる診断機構が必要であり、データの蓄積とケモメトリクス解析や新たな計算式を確立するなど解析方法の立案が不可欠である。平行して、病因・病態探索のための免疫組織学的手法を用いた膀胱蛋白質発現様式変化検出を計画した。ウエスタンブロット法による蛋白発現、組織片での蛋白局在の解明のための実験準備には着手したが、研究代表者の研究施設異動のため、計画通りに実験を進めることが出来ず、まだ、結論は得られていない。衛星細胞による調節を証明する方法として、当初、衛星細胞を直接刺激することを考えていたが、細胞が小さく技術的に難しいことが判明したため、衛星細胞の産生する調節因子を神経細胞に直接作用させることによる間接的証明を計画し、実験装置構築に着手した。当該年度(当初の研究予定期間の最終年度)に所属施設を異動したが、異動先にはすぐに使用可能な研究設備がなく、実験を計画通りに進めることができなかった。また、必要な実験機器の設置もなく、順次購入しているものの、実際の実験により妥当な結果を得ることができるような環境整備には時間が足りなかった。膀胱知覚神経細胞の発火を担う電位依存性カリウムチャネル(Kv)を構成する3つのサブユニットについて、正常膀胱知覚神経細胞での発現とその発現様式が排尿障害の原因となる膀胱炎により変化するのかをin situ hybridization法、免疫組織学手法を用いて明らかにする。加えて、膀胱知覚神経細胞の細胞体周囲に存在する神経膠細胞である衛星細胞の電気特性を作り出すカリウムチャネルの発現様式を明らかにし、このチャネル発現様式が組織障害時にどのように変化するのかについても調べ、衛星細胞による知覚神経調節の機序を推測する。
丹波篠山藩における大庄屋の研究-園田家文書の分析-

園田家は初代又左衛門が元禄年間に、丹波多紀郡追入村より宮村に入り、以後、現当主まで11代に及ぶ家系をもっている。そのうち4代八尾右衛門から8代多祐にかけて大庄屋を歴任しているが、文書は6代庄十左衛門から8代多祐--寛政期から明治30年代--の時期に集中している。粗目録によれば同家の文書は、(a)領主である篠山藩制下で勤めた大庄屋など公務に関する文書群、(b)居住地宮村における豪農経営にかかわる文書群(このなかに備中の小泉銅山に関するものが含まれる)、(c)廃藩置県後の近代行政に関する文書群、(d)近世中期から戦前にいたる同家の私的生活(冠婚葬祭、信仰、教育など)にかかわる文書群からなる。(a)については大庄屋の職務の基本的なことがわかったが、とくに収穫であったのは、伊能忠敬の丹波測量である。文化11年2月、全国測量の一環として一行が篠山藩領を通過したが、大庄屋であった6代庄十左衛門が作成した記録によって、この時の測量事業と藩・村の応接の様子がわかった。また機構としては幕末期、大庄屋のうえに郡取締がおかれ、7代七郎左衛門と多祐が任命されている。(b)については基本的に地主として資産形成し、それが土木工事や救荒事業に投下され、地域社会に貢献する豪農の姿が明瞭になった。この姿勢は明治16年に開通した、柏原と追入村の鐘ケ坂の隧道建設に継承されている。(d)のうち和漢の蔵書は208部、1548冊を数え、64点の専用収納具を確認した。しかし(c)および明治以降の図書については、時間的余裕もなく整理しえていない。園田家は、田艇吉・健治郎の二人の政治家(兄艇吉は自由党所属の衆議院議員、弟健治郎は貴族院議員をへて初代台湾総督となる)を生み出した柏原町田家と婚姻関係にあり、明治以降についても新たな史実の発掘される可能性を秘めている。今後の課題としたい。今後の課題としたい。
冠動脈バイパス術における動脈グラフトの収縮特性による血流供給能の基礎的研究

冠動脈バイパス術における代用血管として自己大伏在静脈に加え、近年使用されている自己動脈(内胸動脈、胃大網動脈)グラフトの血流供給能について、全身血行動態変化の影響、並びに種々の血管収縮剤および拡張剤に対する血管反応性の面から検討した。成犬を用い、左右内胸動脈を有茎グラフトとして剥離し、グラフト血管断端から自由流出するグラフト血流量を測定した。グラフト血流は血管拡張剤、特に塩酸パパベリンの血管内注入で著増した。心拍動下に右内胸動脈を右心耳に吻合した。ついで体外循環下に左内胸動脈を冠動脈左前下行枝に吻合し、吻合部中枢側の冠動脈を結紮した。超音波血流計を用いて、グラフト血流量の変化を測定した。血行動態安定時に左右内胸動脈グラフトの基準血流量を測定した。ついで血管収縮剤および拡張剤を投与することによって循環動態を変化させ、全身循環動態の指標とともにグラフト血流量の変化を測定した。右心耳に吻合した右内胸動脈グラフトは冠循環から独立しグラフト自体の血流供給能にのみ依存し、冠動脈に吻合した左内胸動脈グラフト血流は自己血流供給能とともに冠循環血流特性にも依存した。すなわち右心耳へのグラフト血流は収縮期優位であり、冠動脈へのグラフト血流は拡張期優位であった。循環血液量の減少や血管拡張剤の使用による低血圧によってグラフト血流は低下し、循環血液量の補充と血管収縮剤使用による血圧上昇によってグラフト血流は増加した。しかし、循環血液量不足時に血管収縮剤による昇圧を行うとグラフト血流は返って低下した。以上、冠動脈バイパスモデルを作成し、全身循環動態の影響と血管反応性の面から動脈グラフトの血流特性を究明した。
車の走行に伴う音響信号を総合利用したタイヤ情報収集システムの開発

本研究では,車両走行時のタイヤと路面との接触によって発生する路面振動を対象とした夏タイヤと冬タイヤの判別方法の検討・開発を行った。その内容として,まず,車両走行時に発生する上下,左右,前後に生じる振動成分の周波数応答と各軸間の振動成分の関連性を検討し,タイヤ判別方式を開発した。そして,走行場所の違いおよび車種,タイヤの違い等の各種条件の組み合わが判別結果に与える影響について調査した。さらに,タイヤ判別センサを利用した走行速度の計測に関して,前後輪通過時の振動波形間の相互相関により移動時間を計測する方法についても検討した。本研究では,車の走行時に,タイヤと路面との接触によって発生するタイヤ騒音と路面振動の音響信号を対象として,その信号に含まれるタイヤの特徴量から夏タイヤと冬タイヤの判別を行う。本研究が対象とする路面振動は,数十Hzから数kHzの比較的高い周波数の振動であり,この高周波振動の振る舞いは路面の構造・材料によって変化し,その振動姿態は縦波,横波,板波,そして表面波などを含んで複雑に伝搬すると予想される。しかし,これまでは,車両走行に伴う路面の上下振動成分のみを対象としてきた。そこで,平成26年度においては,その複雑な振動伝搬にも目を向けるため,3軸振動センサおよび多チャンネルレコーダを準備した。そして,当初から許可を得ていた東海北陸道各務原IC内の試験ヤードにおいて,夏タイヤ装着車両および冬タイヤ装着車両(以下,「夏冬タイヤ装着車両」と略称)の走行時の3軸振動センサ出力(時間波形)データを収集した。この収集データを用いて,フーリエ変換等の信号処理を施し,各軸の周波数応答および各軸間の関連性について確認,検討を行った。その検討の結果,まず,この路面振動の伝搬においては,表面波(レイリー波)としての性質を示す可能性を見いだしている。さらに,これまで扱っていない1kHz以上の比較的高い周波数成分において,夏タイヤと冬タイヤの応答に違いがあることも確認している。その他,各軸間の相関に注目したところ,冬タイヤの軸間相関は夏タイヤのそれに比べて,走行速度に関係なく,相関が高いという新たな知見も確認した。しかし,これらの内容に関しては,夏冬タイヤ装着車両各1台に対する結果であり,あらゆる走行・気象条件で成り立つかの一般性に関する確認が必要である。そこで,平成27度においては,モニター車両の台数を増やし,そのデータ収集および同様の検討を継続し,新たな視点に立った判別方法の検討も行う予定である。本研究では,車の走行時に,タイヤと路面との接触によって発生するタイヤ騒音と路面振動の音響信号を対象として,その信号に含まれるタイヤの特徴量から夏タイヤと冬タイヤの判別を行うことを目的としている。この目的において,平成26年度においては,車両走行時に発生する振動に対し,上下,左右,前後に生じる振動成分に着目し,各振動成分の振る舞いを確認した。そして,3軸振動成分各々の周波数応答および各軸間の関連性について確認,検討を行った。その検討の結果,各軸間の相関に注目したところ,冬タイヤの軸間相関は夏タイヤのそれに比べて,走行速度に関係なく,相関が高いという新たな知見を確認した。平成27年度は,前年度に得た上記の知見に関するロバスト性の確認を行うために,これまでの試験ヤード(東海北陸道各務原インターチェンジ)とは別に,協力企業内の舗装道路を借用し,走行場所の違いおよび車種,タイヤの違い等の各種条件の組み合わが結果に与える影響について確認した。さらに,センサ感度の違いによる性能確認を行い,実用面における安定性も確認した。その結果,特定の条件のもとでは,これまで得られた特徴を確認できたものの,走行場所や舗装面の状態に依存することが分かった。一方,これらの結果から,これまで対象としてきた上下振動成分のみを取り扱うことにおいても,その妥当性を再確認した。前項9の研究実績において述べたように,本研究の目的は,車の走行時に,タイヤと路面との接触によって発生するタイヤ騒音と路面振動の音響信号を対象として,その信号に含まれるタイヤの特徴量から安定した夏タイヤと冬タイヤの判別を行う方法,方式について検討し,その成果を用いて,ロバストで高精度な検出装置の試作を行うことにある。この目的に対して,平成27年度においては,計画したとおり,フィールド条件や車種,速度等,パラメータの異なる3軸路面振動データを収集し,平成26年度に得た各軸間の相関に関する振る舞いを中心に確認した。その結果,車種(冬タイヤの種類)や舗装路面の違いによる影響を受けることが分かった。一方,3軸振動成分にこだわることなく,上下振動成分単軸による特徴抽出の妥当性を再確認できた。このように,計画してきた実験フィールドにおけるデータ収集を実施し,これまでの検討内容を検証できたことにより,研究の進捗状況としては,おおむね順調であると評価している。これらの結果から,これまで対象としてきた上下振動成分のみを取り扱うことにおいても,その妥当性を再確認した。さらに,平成27年度は,これまでに得た知見に関するロバスト性の確認を行うために,走行場所の違いおよび車種,タイヤの違い等の各種条件の組み合わが結果に与える影響について確認した。そして,センサ感度の違いによる性能確認を行い,実用面における安定性も確認した。

平成28年度は,実用上のシステム構成時に必要となる対象車両の走行速度の計測に関して,埋設したタイヤ判別用振動センサを共用する方法について検討・評価を行った。その方法としては,前後輪通過時の振動波形がタイヤ通過に伴った双峰型であり,その両者の間隔が前後輪(ホイールベース)間隔における移動時間を示していることに注目した。そして,両波形間の相互相関により移動時間を計測するようにした。この方法をこれまでの試験ヤード(東海北陸道各務原インターチェンジ)で計測した振動波形に対して適用したところ,車種を小型車に限定すれば,誤差3km/h程度の範囲に収まることを確認した。本研究では,車両走行時のタイヤと路面との接触によって発生する路面振動を対象とした夏タイヤと冬タイヤの判別方法の検討・開発を行った。その内容として,まず,車両走行時に発生する上下,左右,前後に生じる振動成分の周波数応答と各軸間の振動成分の関連性を検討し,タイヤ判別方式を開発した。そして,走行場所の違いおよび車種,タイヤの違い等の各種条件の組み合わが判別結果に与える影響について調査した。さらに,タイヤ判別センサを利用した走行速度の計測に関して,前後輪通過時の振動波形間の相互相関により移動時間を計測する方法についても検討した。前項9の研究実績において述べたように,本研究の目的は,車の走行時に,タイヤと路面との接触によって発生するタイヤ騒音と路面振動の音響信号を対象として,その信号に含まれるタイヤの特徴量から安定した夏タイヤと冬タイヤの判別を行う方法,方式について検討し,その成果を用いて,ロバストで高精度な検出装置の試作を行うことにある。この目的に対して,平成26年度においては,計画したとおり,新たな3軸振動センサおよびそのセンサ出力の同時記録が可能な多チャンネルデータレコーダを準備することができた。そして,この新しい計測機器を用い,事前に使用許可を得ていた東海北陸道各務原ICにおいて夏冬タイヤ装着車両の走行時の路面振動データを収集した。また,この収集データを解析した結果,新しい特徴抽出の可能性を見いだした。このように,計画してきた計測機器の購入および実験フィールドにおけるデータ収集が実施できたことにより,研究の進捗状況としては,おおむね順調であると評価している。この他,本研究内容を査読付論文としてElsevierのApplied Acousticsへ発表したところ,Most Downloaded articlesとして評価され,2014年10月には,1ヶ月間のダウンロード回数が6587回におよぶなど,研究内容に対する対外的な関心の高さも評価できる。これまで車両走行位置から振動センサ設置位置までの距離は,経験上から1m程度を基本としており,最適化されているものではない。さらに,この計測距離の伸長は,路側設置を基本とする観点から有利となる。しかし,計測距離が長くなれば,伝搬信号のSN比が低下する。
戦前期地方官舎に見る日本近代都市独立住宅の成立と展開に関する研究

本研究では、戦前期日本における地方官舎の展開過程について明らかにした。明治初期に新政府により規定された地方官舎は、地方自治制度の展開過程を背景に、地方に移管され、以後、明治初期の考え方の上に、一定程度の独自性を加えながら展開したことを明らかにした。また地方官舎の平面構成は、江戸時代の武士住宅を下地として、特に大正期から昭和戦前期にかけ、近代的理念を付加しながら展開されたことを明らかにした。本研究は、戦前期日本における地方官舎(都道府県官舎)の展開過程を明らかにし、その建築史的意義について考察しようとするものである。平成21年度は、主として東日本地域の公立文書館等について史料の現存状況を調査し、その上で、特に明治期を通して一定の史料が現存していることが確認できた埼玉県を中心に、地域的なバランスも考慮して、北海道、秋田県、宮城県、福島県、群馬県、茨城県、神奈川に関して史料の収集を行った。その結果、明治初期には国庫負担で建設され、そのため大蔵省の強い統制下にあった地方官舎は、明治13年の地方税負担化を経て、またとりわけ明治10年代後半期以降に地方行財政制度が整えられていくのにしたがって、独自の展開を為したことが明らかになった。例えば埼玉県の官舎規則は、大蔵省が明治9年に定めた規則を補完すべく明治12年に制定されたものを端緒とするが、明治19年以降、これは県独自の規則に置き換えられていったことが知られた。同県はまた明治20年代には独自に、主として衛生面から官舎建築の改良も行っていた。また、特に明治末期には、地方が相互に官舎規則を参照しあうなど、中央(省)を介さない地方独自のネットワークの形成されていたことも確認された。これらは、これまで東京を中心として、また近代建築家・啓蒙家の論考を根拠として語られてきた日本近代住宅史に対して、新たな視点を与える事例であると評価できる。一方、これら官舎の平面構成に関しては、主として大正期から昭和戦前期に計画された複数の例(図面)について発見できた。平面は管轄主体によって様々であったが、近世江戸期以来の接客空間に対する配慮の上に、家族生活空間の充実化や合理的な動線計画への取り組みが見出される点では共通していたことが明らかになった。平成22年度は、主として西日本地域の公立文書館等について史料の現存状況を調査し、その上で一定の史料が現存していることが確認できた奈良県、京都府、島根県、鳥取県、山口県、および東日本地域で現存史料が多く前年度に収集が完了しなかった埼玉県、神奈川に関して史料の収集を行った。その結果、明治初期に国庫負担で建設され、故に大蔵省の強い統制下にあった地方官舎が、とりわけ明治10年代後半期以降の地方行財政制度改革に対応して中央より一定に分離され、独自の展開を為し始めたことが明らかになった(奈良県)。とりわけ地方高官(知事等)用の官舎については明治20年代に再び国庫負担に切り替えられていくことが知られたが、それでも明治初期の動向に照らして建築的に地方の裁量が拡大されていた点は特筆するに値する変化であった。これら地方長官の官舎は一般官員の官舎に比べて整備が進んでおり得られた図面も多かったので(京都府、島根県、鳥取県、山口県、また前年度において宮城県、長野県、埼玉県の分を入手済み)、結果的に明治・大正期の地方所属建築技術者の技術や考え方を広く比較考察することに繋がる史料価値の高い事例であることも明らかになった。一方、とりわけ京都府では大正末期から昭和戦前期に一般官員用の官舎が一定に整備されていたことを把握でき、複数の平面図等を入手することができた。既に前年度において宮城県や神奈川県の例を入手しているので、これらもまた、上記した高官用官舎とあわせて近代住宅の普遍性と地方性を考察する視点を与えてくれる好例と考えられる。本研究は、戦前期日本における地方官舎建築(都道府県官舎建築)の展開過程を明らかにし、その建築史的意義について考察しようとするものである。最終年度である平成23年度は、過去2年間の調査で史料の収集が完了していなかった北海道、宮城県、埼玉県、神奈川県、奈良県、三重県に関して史料の収集を行った。得られた成果は以下の3点に要約できる。1、とりわけ明治前半期の動向を把握することのできる埼玉県の史料は、他県に比較して時代的にも量的にも史料価値の高いものであることが明らかになった。また、これに依れば、制度の上では明治10年代後半期以降に中央より分離され始める地方官舎の展開過程が、結果的には、明治初期に政府が為した対応の延長線上に理解されるべきものであることが明らかとなった。この点は、戦前期の地方官舎建築や地方営繕組織を理解する上で注目すべき事実であると考えられる。

2、一方、明治後半期から大正期にかけての地方官舎の展開過程に関しては、既に収集を完了していた宮城県と京都府の史料に加え、神奈川県において官舎の増改築が複数例で為されていたことを把握した。こうした増改築例は他県では見られず、神奈川県での事例が、住宅平面に対する考え方の変化を理解することに繋がる示唆的な例であることも明らかとなった。ただ、結果的に見れば、神奈川県での対応が、建築平面の観点から見た場合に必ずしも一貫していなかったことも読み取れた。この点は、住宅平面に対する過渡的な時代性を示すものとも考えられる。3、以上の調査を経て、そうした官舎を生み出した地方営繕組織がどのようであったのか、という疑問が浮上し、これを次なる重要な研究課題として確認した。特に前述の埼玉県の場合に、工部省との人的関係のあったことが窺われた点は、他県と比較する上で注目すべき事実と考えられる。
慢性疼痛患者のVBM、扁桃体MR Spectroscopyを用いた脳内病態評価

本研究は、扁桃体の1H-MRS、全脳でのVBMを健常者に同時に施行し、日本人健常者でのライブラリを構築する。2年目には慢性疼痛患者に対して1H-MRS、全脳でのVBMを施行し、健常者で得られた正常値と比較検討する。局所脳形態変化の部位、扁桃体の脳神経機能マーカーの変化を統計学的に明らかにする。3年目は、慢性疼痛に伴う心理尺度、活動障害度と、脳内の形態変化の部位、扁桃体の脳神経機能マーカーの変化がどのような関係があるか明らかにする。また慢性疼痛患者に対する運動療法、認知行動療法、集学的治療と局所脳形態変化、扁桃体の脳神経機能マーカーの関連を明らかにする。
都市空間における住民組織・活動の「コミュニティ戦略」についての文化人類学的研究

ロンドン、ハマースミスでの住民組織調査からは、地域活動の基盤が、集団や地域への帰属意識や共同性、近隣住民の対面的な関係にではなく、インターネットなどをとおした地域をめぐる情報と人とをつなぐネットワークと個人の選択と自発性にあること、また住民のあいだに情報格差があることが見いだされた。一部の住民の関心を、目的を明示した諸活動(防犯、落書き消し、街路樹育成など)の実践へ結びつけ、その成果を地域に還元することにより、人々の意識と景観のなかに地域が創造されていく過程を、事例研究をとおして明らかにした。本研究では、世帯の転出入の移動率が高い都市において、地域や場所に根ざした人と人との関わり方の可能性を住民組織の活動をとおして探ることを目的とする。地域での活動に携わる人々が、住民どうしや公営・民間所団体と交渉しながら、さまざまな葛藤のなかで組織を存続させ、独自の活動を展開するために選びとる「コミュニティ戦略」に注目している。2008年8月5日9月11日に、イギリス、ロンドン西部、London Borough of Hammersmith and Fulham (LBHF)において実地調査を行った。ハマースミスに1970年代に開設され、今日においても地域の住民グループ活動や文化教育活動の拠点となっているNPOの2つのコミュニティ・センター(Grove Neighbourhood Centre、Masbro Centre)と、1990年代末に結成され加入者のあいだでのEメールなどでの情報交換を頻繁に行い、近隣防犯、落書一掃、街路樹育成などの活動を展開する会員制の住民組織(BRA: Bruckenbury Resident Association)、という異なるタイプの組織を事例研究の対象とした。参与観察をとおして、1990年代以降にジェントリフィケーションが進行しより多くのミドルクラスが転入した地域において、新旧の住民のあいだに異なる経済的階層意識が存在し、同じ場所で活動する住民組織の運営、活動にも心理手的な影響を与えていることに着目した。新旧住民組織は、同様にコミュニティ意識の育成を目的に掲げているが、地域の住民たちは、特定の地域や集団への帰属意識を共有しているわけではない。本調査の成果をまとめた論文では、新しい住民組織であるBRAに焦点をあて、その活動基盤と機動力が、集団や地域への帰属意識や共同性にあるのではなく、場所をめぐる情報のネットワークと個人の選択と自主性にあり、一部の住民の活動の場としての「地域」が創出されているという側面を指摘した。こうした問題は、他の都市の地域コミュニティのあり方を考えるうえでも有意義なものである。本研究は、多様な人々が集まり住民の転出入の移動率が高い都市において、家族や対面的な地縁関係をこえた、しかしそこで暮らす場所に根ざした住民のつながりや組織運営の可能性を、ロンドンのハマースミスでの実地調査にもとづいて探ることを目的とする。住民たちが、行政や地域内外の公営・民間諸団体の支援の動向を睨みつつ、住民のあいだにある経済的階層やエスニシティの確執をひそませ、時には異なる住民組織が連繋しながらどのように活動を展開していくのかをとらえる。2009年8月4日9月10日に渡英し、ロンドン西部、ハマースミスにおいて地域調査を行った。1990年代以降、ジェントリフィケーションがすすむ調査地において、1999年に結成されミドルクラスの住民を中心として会員を増やしているブラッケンベリー・レジデンツ・アソシエーション(BRA)についての継続的な調査を行った。日本語で作成した調査報告書(昨年度の実績概要参照)を英訳し、現地で関係者に配布し、意見を伺いながら調査をすすめた。調査者の誤認を修正し、BRAの活動の展開(街路樹育成運動のロンドン市からの助成金獲得、他の住民組織との連携など)を知ることができた。報告書のなかで分析の参照枠として用いた「割れ窓理論」にBRAの関係者たちが好意的な関心を寄せることが印象深かった。調査地の住民のあいだの経済的階層意識や、住民活動の目的や地域コミュニティに求めるものの相違を考察するうえで、「割れ窓理論」にたいする住民からの反応は、ひとつのヒントになるのではないかと考えている。実地調査の成果をふまえて西川(2010)を発表した。3年にわたった本研究の成果の一部は、『フィールドワーク探求術』(2010年4月)に調査事例として分かりやすく提示した。そのうえで、2011年2月12日28日に、下記の内容でロンドンでの現地調査を実施した。(1)ハマースミスにおける、Grove Neighbourhood CentreとBrackenbury Residents Associationへの取材、(2)1960年代のノッティング・ヒルにおけるコミュニティ活動の関係者への取材、とくに、1967年