hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モニタリング・モデルの世界的普及と日本の特殊性

ここでは、アメリカを中心に行われた、2000年頃から世界のコーポレート・ガバナンス制度が収斂するのかについての議論について紹介し、その後、アメリカにおいて検討された収斂論についても説明を行った。そこで明らかになったのは、これまでの収斂論は、言葉の定義や対象・分析方法のセレクト等について統一性がなく、比較分析が困難であるという点である。そこで、報告においては、これまでの収斂論の整理を行い、新たな視点によるガバナンスのメカニズムについての論文を検討し、近年のわが国のコーポレート・ガバナンス制度の分析を行う上での示唆を得ることを試みた。このような研究の他にも、研究が足りない部分として、日本のコーポレート・ガバナンス制度について改めてまとめる作業を行い(未公刊『ビジネス法務の理論と実践』(芦書房))、改めて日本のコーポレート・ガバナンスシステムのメリット・デメリット、そしてそれを踏まえて、システムがどう変化していったのかについて検討を行った。これまでアメリカ型のモニタリング・モデルが世界的に収斂していくのかという論点について、様々な分野の研究者が、様々な手法を用いて議論してきた。他方で、定義、視点、方法論に統一性がなく、総合的にみて結論が分からなかった。この点について指摘し整理を行った先行論文は、「収斂を導くもの」と「阻害するもの」の影響を受けて類似の制度が生まれ、実務に落とし込まれる中で、ハイブリッド型に収斂していくという。そこでハイブリッド型の制度の誕生は、収斂していく過程の一つの段階に過ぎないのではないかという新たな仮説を立てた。理論上導いた仮説を元に、実際に日本のガバナンス制度についていくつかの判例を含め検討を目指した。最終年度に向けて、遅れている海外における資料収集を行う。これをもって研究の土台が出来上がったところで、日本の現状について当てはめて分析を行う。その際、実際の社会状況に合わせて、多くの資料を収集すること、および実務経験者から話をきくことが必要となる。内容としては、アメリカへの世界的な収斂の分析と、新制度派組織論への当てはめがまだ不十分である。また、2016年度は研究成果の報告を行う場がなかったため、2017年度にこれを行い、論文の公表を行うことにしている。なお、補助事業期間延長の承認を受けている。会社法購入予定だった図書の納入時期が年度内に間に合わなかったため所属先の変更や家庭の事情等の環境の変化により、研究の遅れが生じているため。および、研究成果の報告の場がなかったため、成果公表のための予算の使用が遅れているため。日本の企業の現状について分析するため、法律や経済関係の実務書を購入する。新制度派組織論に関する文献や、社会分析の手法に関する文献も購入する必要がある。さらに、アメリカにおいて、世界のコーポレート・ガバナンスがアメリカ式に収斂していることを示す資料の収集を行う。研究成果報告のために研究会に参加する旅費として使用する。
憲法学における公私区分の再考-政治哲学・法哲学等の公私区分批判をてがかりに

研究の最終年度として、理論及び実践(解釈論)にわたり、これまでの研究成果を公表した。理論に関しては、リベラリズムの公私区分に対する、フェミニズム、共同体論、共和主義、討議民主主義、ラディカル・デモクラシーなど、左右両派からの批判をふまえ、公私区分の再構成を試みた。具体的には、公私区分は公私の相互関連性を看過している、人格の分裂を強いる、ア・プリオリの私的領域は人民主権を侵奪するとの批判をふまえ、人民主権の制度化にとって公私区分が不可欠であることを明らかにするとともに、とりわけドゥオーキンの法・政治道徳理論をてがかりとして、人格の統合に配慮しつつ、公私の境界線を漸進的に変動させる公私区分論を提示した。さらに公私の相互関連性にかんがみ、「領域」の公私区分とともに、井上達夫が提唱する「理由」の公私区分を、憲法学においても導入する必要性を主張した。また実践に関しては、理論的研究成果をふまえ、私的領域の中核に位置する自己決定権について、アメリカの議論を中心にドイツの議論も参照しながら、自己の基底的信念にもとづく最終的判断権を留保して人格の統合を確保することが、自己決定権保障の趣旨であることを明らかにし、日本国憲法の解釈論に示唆を与えた。さらに、このような意味で決定的に重要な自己決定権の貫徹を阻止しうる存在として、家族という憲法上の法制度保障について考察し、両者の緊張関係を指摘しつつ、人格の根源的平等性を尊重すべきことを論じた。ポスト・モダン、中でも第二波フェミニズム及びジェンダー法学による公私区分批判を通して、「公」「私」の多義性、及び両者の相互関連性について改めて確認した。他方、最終年度において、公私区分の再構成を基礎に、憲法解釈論を展開する準備作業として、プライヴァシー、そして私人間適用に関する議論について考察した。まず、プライヴァシーについては、最近のアメリカ連邦最高裁判決、とりわけ同性愛者に関するLawrence判決の分析をてがかりとして、「親密な関係」こそが、憲法における家族論を展開し、さらに複雑な「公」「私」の問題を整合的に理解するポイントとなりうることがわかった。次に、リベラリズムの公私区分、すなわち国家・社会二元論を直接の基礎とする私人間適用について、近年の新たな理論構成、具体的には国家の基本権保護義務論や、裁判所を介在させる三面構成などの理論構成を分析した。その結果、私人間適用は、加害者と被害者の関係だけでなく、裁判所の権力性、憲法規範の実現における立法権と司法権との権限分配、国家の保護義務のレヴェル(憲法上のものか、法律上のものか)の問題にも関わる、人権・統治を包括する問題、ひいては立憲主義の問題であることが明らかとなった。この意味で私人間適用論は、「明文なき権利」論とリンクするのであり、そこにおける裁判所論が参考になることがわかった。また、私人間適用の学説として、現在、最も注目されている新・無効力説--道徳哲学的価値に適合的な法解釈方法論を前提とした、法律による人権保障--を分析し、それが立脚するフランスの私人間適用について考察した。フランスでは、法律による人権保障という伝統的な思考と、近年の憲法院の活性化を背景とした人権の直接適用という思考の両方があることが確認された。この点については、来年度、ポスト・モダンの公私区分批判による影響との関連も検討した上で、評価するつもりである。以上の考察は、来年度前半に研究会で報告し、来年度後半に公表する予定である。今年度は、これまでの公私区分再考の成果をもとに、憲法学の争点、とりわけ人権の私人間適用の問題と憲法13条の「公共の福祉」の解釈に取り組み、その研究成果を公表した。私人間適用については、憲法上の人権の対国家性を貫く新無適用説を評価する一方、その限界をアメリカ憲法の解釈論に見出した。それによれば、憲法上の人権は原則として私人間には適用されないが、奴隷制を禁止する修正13条は私人間にも直接適用される。こうした解釈の基礎には、私的領域と公的領域の連続性に対する認識がある。この認識をふまえたサンスティンの反カースト原理をてがかりとして、新たに最小限直接適用説を提唱した。すなわち、二級市民性の構造的再生産を阻止すべく、国家は少なくとも憲法の平等条項については、私人間にも直接適用しなければならないとした。また公私の交錯の一局面である「公共の福祉」については、通説である一元的内在制約説を根底的に批判した最近の有力説をもとに、公共の福祉の再定式化を試みた。それは公共の福祉を積極的に定式化するのではなく、公共の福祉を充たさないものとして消極的に定式化する。そのようなものとして、人格の根源的平等性を侵害する理由による国家行為があり、その発想は同性愛の自由を承認したアメリカの最近の判例に典型的にみられる。人格の根源的平等性は、最もゆるやかな審査基準である合理性の基準であっても、その侵害の有無が審査される基底的原理であり、公私再考にとって決定的な重要性を有することが明らかにされた。

具体的には、公私区分は公私の相互関連性を看過している、人格の分裂を強いる、ア・プリオリの私的領域は人民主権を侵奪するとの批判をふまえ、人民主権の制度化にとって公私区分が不可欠であることを明らかにするとともに、とりわけドゥオーキンの法・政治道徳理論をてがかりとして、人格の統合に配慮しつつ、公私の境界線を漸進的に変動させる公私区分論を提示した。さらに公私の相互関連性にかんがみ、「領域」の公私区分とともに、井上達夫が提唱する「理由」の公私区分を、憲法学においても導入する必要性を主張した。また実践に関しては、理論的研究成果をふまえ、私的領域の中核に位置する自己決定権について、アメリカの議論を中心にドイツの議論も参照しながら、自己の基底的信念にもとづく最終的判断権を留保して人格の統合を確保することが、自己決定権保障の趣旨であることを明らかにし、日本国憲法の解釈論に示唆を与えた。さらに、このような意味で決定的に重要な自己決定権の貫徹を阻止しうる存在として、家族という憲法上の法制度保障について考察し、両者の緊張関係を指摘しつつ、人格の根源的平等性を尊重すべきことを論じた。
アクティブな余暇スタイルをもつ中高齢者における日常行動の特徴とQOLに関する研究

本研究は、日頃、余暇活動の面でアクティブに活動しており、また、余暇活動へのコミットメントレベルの高い中高齢者に焦点をあて、ESM(Experience Sampling Method)調査の手法によって、日常生活行動の実際や動機づけ、感情・気分、状況知覚・認知、余暇活動に対する意識・態度など幅広くデータを収集し、一般中高齢者との比較・対比を通じて、アクティブな中高齢者独特の行動パターンや心理的特徴を探ろうとするものである。本年度の主たる課題は、前年度に引き続き比較対照群(一般中高齢者)に対しESM調査を実施しデータの蓄積を図るとともに、研究の主眼であるアクティブグループから調査データを収集することであった。アクティブグループのサンプル構成にあたっては、各人が傾倒している余暇活動のタイプによって、行動の実際、態度・意識等特徴を帯びるものと考え、(1)「スポーツ・エクササイズ」(2)「ボランティア・社会的活動」(3)「文化・芸術的活動」の3領域からそれぞれ対象者を選定した。2年間の調査を通じて、アクティブグループは39名((1)12名、(2)12名、(3)15名)、対照群としては53名、計92名から分析データを収集した(約5000件)。1.ESMデータによる週全体の感情・気分、充足感のレベルや、一般質問紙調査・心理テストにおける様々なQOL指標の数値は、予想どおりアクティブグループの方が高い傾向にあった。2.アクティブグループと対照群では、消極的、積極的活動も含めたトータルな「余暇活動」時間に顕著な差はなかった。これは、個人の全般的なQOLが表面的な余暇活動時間の多寡ではなく、当面する状況を最大限ポジティブで充足的に体験しようとする積極的態度-「動機づけ」等の心理傾向に影響されることを示すと思われる。3.アクティブグループの中では、「ボランティア」グループの行動・心理的傾向がとりわけ特徴的であった。本研究は、日頃、余暇活動の面でアクティブに活動しており、また、余暇活動へのコミットメントレベルの高い中高齢者に焦点をあて、ESM調査の手法によって日常生活行動の実際や動機づけ、感情・気分、状況知覚・認知、余暇活動に対する意識・態度など幅広くデータを収集し、一般中高齢者との比較・対比を通じて、アクティブな中高齢者独特の行動パターンや心理的特徴を探ろうとするものである。本年度の主なる課題は、2年間継続して行うESM調査のための調査票作成と、対照群(一般中高齢者)に対する予備調査の実施ならびに調査内容の検討であった。アクティブグループヘのESM調査も予定していたが、統計分析に必要なサンプル数を確保するには至らなかった。本年度ESM調査の結果、30名、1700件余の有効データを収集した(全て女性:45-68歳)。このうち、4名が本研究の想定するアクティブ中高齢者である。1.アクティブな中高齢者サンプルが4名と少なく、今後のデータ蓄積が待たれるが、現時点では、ESMによる週全体の感情・充足感レベルや、一般質問紙調査・心理テストにおける様々なQOL指標の数値は、予想通りアクティブグループの方が高い傾向にあった。また、全サンプル(30名)を新たに、余暇活動頻度やコミットメント等の観点で2分して比較した場合でも、アクティブなグループのQOLレベルは高い傾向にあった。2.上述、後者の2グループ間で生活・行動パターンを比較すると、消極的・積極的活動もすべて含んだ「余暇活動」に費やされる時間に顕著な差は認められなかった。これは、個人の全般的な生活充足感(QOL)が、表面的な余暇活動時間の多寡に関係するというよりは、様々な状況をできる限りポジティブで充足的なものとして体験しようとする積極的態度、すなわち「動機づけ」等の心理的傾向に影響されることを示すと思われる。これは、個人の全般的なQOLが表面的な余暇活動時間の多寡ではなく、当面する状況を最大限ポジティブで充足的に体験しようとする積極的態度-「

動機づけ」等の心理傾向に影響されることを示すと思われる。3.アクティブグループの中では、「ボランティア」グループの行動・心理的傾向がとりわけ特徴的であった。
言語データの収集と処理の研究

言語情報処理の精度を高めるための基礎的研究として、5方面(7テーマ)から問題の解決を図り、本年度は加工済みのデータの公開に重点を置くとともに、その手順の精選、得られたデータの解析を行った。1.複合語データ処理:学術用語データについては、語構成要素となる語基の属性を記述した一覧表を刊行するとともに、造語モデルについての分析を行った。新聞データについては、格関係に基づいた語と語の関係データを刊行するとともに、科学技術抄録文における4文字漢字列の結合関係について分析し、その一覧表を刊行した。2.日英語彙の対照:『分類語彙表』の増補作業を継続し、現行版(約3万3千語)に対して、約2万語を追加しコードを割り当て、増訂版の稿本を公開した。英和辞典・英和意味分類辞典については、語義ファイル・意味分野別日英対照ファイルを作成するとともに、機械用辞書として、日英用例対照、パソコン版和英辞典を作成した。3.動詞の意味処理:類義語の意味構造を機械可読な形式で記述するために、意味成分による記述法を開発するとともに、サ変動詞の構文・意味情報の解析を行い、実際の構文パターンを自動生成することを目的としたシステムを構築し、その内容を一覧できる動詞辞書を公開した。4.名詞シソーラスの作成:すべてのデータの入力を終え、検索プログラム・データチェックプログラム等を開発し、上位・下位・全体部分・同義・類義・関連等の関係によるコード付けを終了した。シソーラスの内容については、フロッピー・ディスク版で公開した。5.学術情報データベースの語彙分析:文献情報を構成しているキーワードの統計的性質および抽出法を確立するために、各分野別データベースの語彙集合について統計的な解析を行い、それぞれの集合を特徴づける因子を取り出すことに成功した。
脳科学的アプローチによる禁煙指導カウンセリングの構築

「薬剤師による禁煙カウンセリング」の有効性を近赤外分光法(NIRS)を用いた「脳科学的アプローチ」により、客観的・科学的に評価するための基礎データの収集を目的に、(1)3種類の認知課題負荷時のNIRSによる脳血流測定での再現性の検討、(2)脳活動における喫煙及び短時間禁煙の影響に関する検討、を実施した。3課題のうち文字性言語流暢性課題が最も再現性が良く、我々の目的に適していた。本研究より、脳血流には血中ニコチン濃度により、禁煙時の渇望・離脱症状・喫煙衝動の影響が大きいことが示唆され、禁煙カウンセリングの効果の検討では、渇望・離脱症状・喫煙衝動の脳血流への影響を考慮する必要があると考えられた。本研究では禁煙支援を題材に、機能的近赤外分光法(以下NIRS)を用いて、薬剤師による服薬カウンセリングの効果を脳科学的変化と禁煙達成率を指標に検証することを目的としている。昨年度の検討から日立NIRSとほぼ同等に脳血流変化を評価できると考えられたダイナセンス製PocketNIRSを用いて、脳血流測定時の負荷課題3種類(文字性言語流暢性課題(LFT)、暗算課題(MA)、2-back課題(2-back))について、非喫煙者14名を対象に再現性を検討した。その結果、級内相関係数(ICC)においてLFTは高い再現性があった。一方、MA、2-backでは弱い相関であったことから、本研究ではLFTが適すると考えられた。続いて、喫煙者12名に対し、LFTを喫煙直後と4時間禁煙後に負荷して、脳血流変化量と、血中ニコチン濃度、modifiedミネソタ式ニコチン禁断症状調査票の得点または喫煙衝動調査票の得点との関連性を検討した。平均血中ニコチン濃度は喫煙直後(5.53ng/ml)に比べ禁煙後(2.29ng/ml)に有意に下がっており(p=0.005)、被験者は禁煙を遵守出来ていたと考えられた。喫煙直後及び禁煙後の脳血流変化量に統計学的有意差は見られなかったが、個人間のばらつきが大きかった。血中ニコチン濃度と脳血流変化量との間に有意な相関は認められなかった。禁煙後の脳血流変化量と離脱症状に関する得点との間には有意な正の相関がみられ(p<0.05)、離脱症状を強く感じる人ほどLFT負荷時脳血流量が増大する可能性が示唆された。エゴグラムとLFTの結果との関連について、健康非喫煙者14名を対象に検討した結果、エゴグラムの各要素Z得点と脳血流の相関については統計学的に有意な相関ではなく、明らかな関連性を示すことはできなかった。【背景】薬剤師の行う禁煙カウンセリングの効果を脳血流の変化を指標として評価するための基礎的研究として、平成24年度は喫煙者12名について文字性言語流暢性課題(LFT)を喫煙直後と4時間禁煙後に負荷して、左右前頭前野の酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)濃度を近赤外分光法(NIRS)により測定し、喫煙時と禁煙時の脳血流量の変化と禁断症状等の心理的要因との関連を検討した。しかし、被験者がライトスモーカーに偏っており日本人の一般的な喫煙者を反映しているとは言えず、平成25年度はミドルスモーカー(MS)を対象にさらに検討を加えた。【方法】20歳以上のMSに対し、喫煙直後と4時間禁煙後のLFT負荷時のoxy-Hb濃度を測定し、oxy-Hb濃度の相対変動量(右前頭前野:⊿RH、左前頭前野:⊿LH)と血中nicotine濃度、ニコチン禁断症状調査票を用いた渇望、離脱症状に関する得点、喫煙衝動に関する調査票の得点との関連性を検討した。【結果・考察】被験者は14名全員が右利きの男性で、平均年齢23.0歳、1日平均喫煙本数18.0本、平均喫煙年数5.0年であった。⊿RH、⊿LHとnicotine濃度に相関は認められなかったが、⊿LHと渇望、喫煙衝動の得点との間、⊿RH、⊿LHと離脱症状の得点との間に正の相関が認められた。Moniqueらの研究[1]では我々の研究と1日喫煙本数、喫煙年数等の被験者背景及び負荷課題が異なっているが、nicotine濃度と前頭前野の血流に相関は得られておらず、我々の結果と類似していた。脳血流にはnicotine濃度に比べ、心理的要因の影響が大きいことが示唆された。【結語】禁煙時の渇望、離脱症状、喫煙衝動に関連する脳血流変化が示唆され、カウンセリング効果を評価する際はこれらを考慮する必要があると考えられた。本研究は慶應義塾大学薬学部研究倫理委員会の承認を得て実施した。

本研究では禁煙支援を題材に、機能的近赤外分光法(以下NIRS)を用いて、薬剤師による服薬カウンセリングの効果を脳科学的変化と禁煙達成率を指標に検証する。初年度は、健康成人非喫煙者において各種課題負荷時のNIRS測定を行った。非喫煙者10名に対し、日立光メディコ製22チャンネルNIRS(以下日立NIRS)を用い、言語流暢性課題(LFT)、暗算課題(MA)、2back課題負荷時の脳血流変化を測定した。また同一被験者に対し、浜松ホトニクス製2チャンネルNIRS(以下PNIRS)の左右プローブ出光部を国際10-20法のFp1・2部位に取り付け、同様に脳血流変化を測定した。結果、日立NIRSでは前頭前野背外側部のFp1・2部位に近いチャネル(CH15及び9)で全課題に関し有意な⊿[oxyHb]増大が確認された(全課題ともp<0.05)。一方、PNIRSでも、全課題について左右両チャネルで⊿[oxyHb]が有意に増大した(全課題ともp<0.05)。PNIRSが日立NIRS同様Fp1・2部位での有意な⊿[oxyHb]変化を検出できることが確認された。PNIRSの方が解剖学的に同一な部位での測定が保証できること、本研究を地域薬局で行うにあたり簡便であること等も鑑み、今後の研究ではPNIRSを主に使用することとした。但し、課題に対する反応性に個人差が見られたり、日立NIRSでは血流の有意に増大した範囲(チャネル数)が各課題間で差があるなどの結果も得られたことから、必要時は適宜日立NIRSも使用していく予定である。初年度に当初用いる予定であった日立NIRSから、使用法がより簡便なダイナセンスPNIRSを用いることに計画変更するため、日立NIRSとPNIRSの相関について検討した。このため、初年度に行う予定であった「喫煙の脳活動への影響に関する少人数パイロット試験」を平成24年度に実施した。また、PNIRSにより測定した脳血流量の変化の個体間差を検討するために時間を要したため、喫煙者での脳血流量の測定についてはパイロット試験に留まった。当初の予定では日立NIRSのみを使用して研究を進める予定だったが、PNIRSをメインとして使用していくことに計画変更するため、PNIRSを前頭前野のどの部分に取り付け測定するか、日立NIRSとPNIRSで得られる結果で違いがないかどうかを、両NIRSを用いて検討・確認しなければならなかった。そのため、初年度に行う予定であった「喫煙の脳活動への影響に関する少人数パイロット試験」に着手することができなかった。今年度は、禁煙指導を行う集団と特別な指導を行わない集団の2群について、禁煙と脳活動、および服薬カウンセリングと脳活動への影響について検討する。2群の割付けは無作為化比較試験とし、介入する薬剤師には禁煙カウンセリングの研修を行い、均一化したカウンセリングが実施できるように配慮する。これらの研究の場としてはOTC薬のニコチンパッチ製剤を販売している地域薬局を考えている。評価指標は、LFTと禁煙達成率およびエゴグラム(性格傾向)とする。なお、本年9月にアイルランド(ダブリン)で開催されるFIP(世界薬学連合)において、本研究について発表する。今後は初年度に着手できなかった「喫煙の脳活動への影響に関する少人数パイロット試験」を進めていく。PNIRSは日立NIRSよりチャネル数が少ない分、解析時間を短縮でき、研究の遅れを取り戻すことができると考える。また我々は過去の研究で、エゴグラム(性格傾向の分析)で依存心の少ない自我を示す人では禁煙指導の有無が禁煙達成率に影響しないことを明らかにしている。これを踏まえ、非喫煙者及び喫煙者に対し、新版
凝縮・粒子線照射プロセスから探る宇宙・太陽系における新しい固体生成・進化の描像

星周および太陽系円盤における高温ガスからの凝縮生成プロセスを明らかにするために、高周波誘導熱プラズマ法を用いた凝縮実験を開始した。出発物質の作成に関する予備実験をおこない、試薬や隕石など様々な固体物質を粉体化することにより、化学組成を系統的に変化させて実験が可能となることを確認した。天体表面での宇宙風化の描像をより詳細に得るために、イトカワサンプルの3次元粒子外形と表面微細構造を系統的に比較し、宇宙風化による小惑星の反射スペクトル変化は、宇宙風化リム生成により促進されるが、機械的摩耗および粒子破壊により抑制されるという宇宙風化の物質科学的モデルを示した。さらに、月サンプルやまた高速衝突実験生成粒子の3次元外形を放射光マイクロトモグラフィーにより求め、イトカワ粒子に比べて月粒子はより機械的摩耗を受けている可能性を示した。星間での"宇宙風化"が太陽系の宇宙風化とのとどのように異なるか、その実体を明らかにするために、高エネルギーでの粒子線照射を開始した。荷電粒子照射によるチャージアップがおこらないようなターゲット試料作製法を考案した。彗星塵に含まれる非晶質珪酸塩微粒子(GEMS)が、太陽系固体の原材料物質として星周および太陽系円盤でどのように形成・進化したかを明らかにするために、GEMSを含む彗星起源の惑星間塵の全体の3次元構造を、放射光マイクロトモグラフィーにより世界ではじめて求めた。また、炭素質コンドライトのマトリクスなどはこのような太陽系起源物質が水質変成を経験したものと考えられるが、その3次元構造を求めた。さらに、ミクロンサイズの流体包有物や有機物の同定をおこなうために、放射光を用いて吸収像と位相像を3次元的に同時に求める新しい手法(SIXM法)の開発を始めた27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
探針電場増強と極短パルス光を用いた単一分子の非線形分光の試み

本研究課題では、極短パルスレーザーと極低温・超高真空走査型トンネル顕微鏡(STM)を融合することにより、高い空間分解能で単一分子レベルの非線形分光への途を拓く。具体的には、金属基板に吸着させた試料分子にSTMの探針を接近させ、そのトンネル接合領域に外部から時間幅10フェムト秒以下の極短パルス光を導入すると、金属探針の局在プラズモン共鳴によりその近傍では局所的に光電場が大きく増強される。この原理により実質的に探針直下の単一分子からの分光信号を観測し、各分子ごとの物理的・化学的特性を調べる。
遍在ウェアラブル計算環境における会議CSCWのための音声認識システムの研究

遍在・ウェアラブル計算環境の時代を想定した会議CSCWシステム実現のための技術を構築することを目指して研究を進めた。まず対談音声を用いて、話し言葉に適応した言語モデルや、話者の声質に自動的に適応した音響モデルの構築法について検討した。会議や討論の各参加者が個々にマイクロホンを装着していても、相槌や発言のクロストーク(複数話者の音声の重畳)を避けることができないため、クロストークへの対処法について検討した。クロストーク区間での音響スコアは信頼性が低いので、それ以前の音声区間の平均音響スコアで置き換える音響バックオフ法を検討し、認識性能の向上を確認した。会議音声においては、発言者によって音響モデルや言語モデルが異なるため、各話者に対応したモデルを持つ複数の音声認識システムを並列型計算機で実現し、オンラインで音声認識するシステムを構築した。会議参加者の話者交代を自動的に検出しながら、音響モデルの教師なし適応を行う。入力話者が未知の場合は、新たに話者適応モデルを作成する。各話者に適応した音響モデルを持った音声認識システムの結果から、尤度を基準に最適な認識結果を選択する。実験の結果、単一の音声認識システムを用いるよりも高速で、比較的高い認識精度を持つシステムが実現できることが確認された。音声認識結果をもとに、人とコンピュータとの対話によって議事録を作成する実験システムを構築した。話者適応、新しい語彙の追加、人が指摘した認識誤りに基づく自動的なモデル学習などを有効に組み込む方法や、使いやすいヒューマンインタフェースの検討を進めた。本研究で研究した並列処理型音声認識システムを、混合主導型音声対話システムに適用し、その有効性を確認した。さらに、話し言葉に対する音声認識精度向上のための基本的な研究として、話し言葉音声認識のための音響モデルと言語モデルの構築法、それらの話者、話題などへの適応化法の研究、誤認識の要因に関する統計的分析などを行った。話し言葉に適応した言語モデルや、話者の声質に自動的に適応した音響モデルの構築法について検討し、これらの有効性が確認された。会議や討論の各参加者が個々にマイクロホンを装着していても、相槌や発言のクロストーク(複数話者の音声の重畳)を避けることができないため、クロストークへの対処法についても検討した。クロストーク区間について、そこでの音響スコアは信頼性が低いので、それ以前の音声区間の平均音響スコアで置き換える音響バックオフ法を検討した。その結果、認識性能の向上が確認されたが、現時点では、クロストーク区間は何らかの方法で検出できるものと仮定してマニュアルで与えているため、この問題への対処が残されている。当面の音声認識技術では、完璧な議事録を自動的に作成することは極めて難しいので、自動的に作られた結果をもとに、人とコンピュータとの対話によって議事録を作成する実験システムを構築した。このシステムを用いた評価実験を行い、話者適応、新しい語彙の追加、人が指摘した認識誤りに基づく自動的なモデル学習などを、有効に組み込む方法や、使いやすいヒューマンインタフェースの検討を進めた。遍在・ウェアラブル計算環境における会議CSCWの実現のため、会議音声を並列型計算機によりオンラインで音声認識するシステムを構築した。会議参加者の話者交代を自動的に検出しながら、オンラインで音響モデルの教師なし適応を行う。各話者に適応して作成された、異なる音響モデルを持った音声認識システムを同時並列に駆動し、尤度を基準に最適な認識結果を選択する。構築した並列型音声認識システムは、音声入力受付、認識結果集計、結果出力、話者適応を行うコアサーバーと、音声認識を行う複数の音声認識モジュールからなる。

複数の話者適応モデルでの認識を、複数の認識モジュールで並列処理することにより、認識時間を短縮している。NHK番組「日曜討論」の約1時間の政治家の討論音声を用いて、評価実験を行った。言語モデルは、WWW上で公開されている講演書き起こしテキストから作成した。語彙数は二万語、テストセットパープレキシティは292.2で、極めて難しいタスクである。話者適応モデルの種となる不特定話者モデルは、話し言葉コーパスから作成した。実験の結果、単一の音声認識システムを用いるよりも高速で、しかも比較的高い認識精度を持つシステムが実現できることが確認された[1][2]。[1]田熊、岩野、古井:"並列処理型会議音声認識システムの検討"、日本音響学会秋季研発表会、3-1-11(2001)[2]田熊、岩野、古井:"逐次話者適応を用いた並列処理型会議音声認識システムの検討"、日本音響学会春季研究発表会、2-5-6(2002)偏在・ウェアラブル計算環境における会議CSCWの実現のため、音声を並列型計算機によりオンラインで認識するシステムを構築してきた。今年度は、話題が次々に変わるような状況への適用可能性を調べるため、東京圏の飲食店に関する情報を音声対話によって得るシステムを構築して実験を行った。利用者は希望の場所と料理を発声し、さらに希望条件を発声して、店舗情報データベースから好みにあった店の情報を得ることができる。従来の対話システムは、対話の状態ごとに、利用者の発話内容カテゴリー(リクエスト、応答など)を限定するシステムが多い。しかしこれは利用者にとって必ずしも使いやすい自由度のあるシステムでないため、利用者からの自然な発話を理解するとともに、利用者も音声によって対話の制御を行うことができるシステムの構築が求められている。そのためには、任意のシステム状態において、利用者の自由な発話を受理し、内容を理解する必要がある。そこで、想定される様々な発話内容カテゴリーに対応する複数のシステム状態と、対応する言語モデルを用意し、複数の音声認識器にその言語モデルを割り当て、並列処理型計算機で同時並行的に駆動した。認識器が出力するスコア(尤度)を基に、利用者の要求を理解し、それに応じて対話を進めることにより、利用者による自由な対話制御を実現した。発話内容カテゴリーの遷移確率をあらかじめ学習しておき、音響モデル、言語モデルによる尤度との重みつき組み合わせによって、発話内容カテゴリーと、発話内容を求めた。評価実験の結果、構築したシステムの有効性が確認された。また、並列処理型の音声認識システムは、柔軟なシステム設計が可能で、システムの変更が容易であることが示された。
長期無拍動流人工循環と血管の緊張制御

慢性実験に先立ち、大動物を用いた急性実験において低体温下の人工循環が血管内皮細胞に及ぼす影響について検討した。8頭の雑種成犬を用いた。挿管、静脈麻酔開始後血行動態が安定した時の大腿動脈の流速を測定(A)。頚動脈脱血、大腿動脈送血(中枢側の大腿動脈は結紮)で選択的にローラポンプで下肢に血液を流した。流速は(A)で一定とした。雑種成犬を、3群に分類し(A)群:SHAM operation(n=2)、B群:常温、60分間の下肢への選択的体外循環(n=3)、C群:低温(下肢温;28-30°C)30分間+復温30分間の下肢への選択的体外循環(n=3))以下の測定を行った。(1)体外循環設定前(I)、体外循環設定後(II)、体外循環60分後(III)の下肢中枢側と末梢側の圧較差。(2)C群:(結果)(1).統計的有意差は認められなかったが、B群、C群ともに(II)と比較して(III)の圧較差の上昇を認めたが、特にH群にその傾向が強く見られた。(2).(II)、(III)どちらも中枢圧と中心静脈圧の差の減少を認め、類似の反応を示した。(まとめ)(1).低体温下体外循環後に認められる中枢側と末梢側の圧較差は低体温のみの影響とは考えにくく、多くの因子が関与しているものと思われる。(2).低体温下体外循環後に認められる中枢側と末梢側の圧較差は末梢血管の内皮細胞障害によるものではない。慢性実験に先立ち、大動物での急性実験を行い人工循環の拍動性が局所の循環調節に及ぼす影響について実験を行った。雑種成犬18頭を用い、左心補助人工循環モデルを作成。拍動流、無拍動流での局所循環調節能を検討し以下の結果を得た。1)無拍動流と比較して拍動流では血管内皮由来NO産正量は多く、末梢血管抵抗では低値を示した。またNO産生阻害剤(L-NAME)による末梢血管抵抗増加率は拍動流において有意に高値であった。2)reactive hyperemia(大腿動脈を20秒遮断後し、遮断解放後の血流変化)ではpeak flow(血流の最大値)は差がないものの、hyperemiaの時間、その間の血液量は無拍動流と比較して拍動流で多く、血管内皮由来NOの関与が認められた。3)血流に伴う血管拡張能における血管内皮由来NO合成経路についての解明を行った。erbstatin A(チロシンキナーゼ阻害剤)による末梢血管抵抗増加を認めたものの、calmidazolium(カルモジュリン阻害剤)では末梢血管抵抗増加を認めなかった。従って、血流に伴う血管拡張はカルシウム非依存性の血管内皮由来NO産生経路によって生じるものと考えられた。ヒト内皮培養細胞を用いたin vitroの実験における内皮細胞のNitric Oxide産生能の報告はあるが、in vivoにおける実験は報告がない。慢性実験に先立ち急性実験にて実験系は確立された。今回の結果をふまえて、慢性実験における更なる実験結果が期待できる。

流速は(A)で一定とした。雑種成犬を、3群に分類し(A)群:SHAM operation(n=2)、B群:常温、60分間の下肢への選択的体外循環(n=3)、C群:低温(下肢温;28-30°C)30分間+復温30分間の下肢への選択的体外循環(n=3))以下の測定を行った。(1)体外循環設定前(I)、体外循環設定後(II)、体外循環60分後(III)の下肢中枢側と末梢側の圧較差。(2)C群:(結果)(1).統計的有意差は認められなかったが、B群、C群ともに(II)と比較して(III)の圧較差の上昇を認めたが、特にH群にその傾向が強く見られた。(2).(II)、(III)どちらも中枢圧と中心静脈圧の差の減少を認め、類似の反応を示した。(まとめ)(1).低体温下体外循環後に認められる中枢側と末梢側の圧較差は低体温のみの影響とは考えにくく、多くの因子が関与しているものと思われる。(2).低体温下体外循環後に認められる中枢側と末梢側の圧較差は末梢血管の内皮細胞障害によるものではない。
マウス胸腺マクロファージ亜群の機能と分化

昨年度までの本研究で、マウス胸腺マクロファージにはフェノタイプ・形態・貪食能の差等から、大別して3種の亜群が存在することがわかった。大型で細胞突起に富みMac-2,F4/80,CD32/16を共に発現しているDendriticタイプ、比較的小型で細胞突起に乏しく、Mac-2ポジティブ、F4/80,CD32/16ネガティブであるRoundタイプ、少数だが被膜直下にあって被膜下に細胞突起を伸ばすF4/80,CD32/16ポジティブ、Mac-2ネガティブであるFlatタイプ、である。本年度は、数的にほとんどを占めるDendritic,Roundの両タイプについて、貪食関連マーカーの検索を行った。クラスAスカベンジャーレセプター(2F8)及びCD14がDendriticタイプに発現しているが、Roundタイプには見られないことがわかった。次に他の抗原提示細胞との関連を検討するため、樹状細胞マーカーの検索を行った。樹状細胞に広く発現が認められ、interdigitating cell(IDC)での発現も報告されているCD11cは、Dendriticタイプでは微弱な発現が認められるのに対し、Roundタイプでは免疫電顕によっても発現は認められなかった。また、免疫電顕ではIDCの形態的特徴を示す細胞にCD11cの発現が観察された。結論として、Dendriticタイプが胸腺内における典型的なマクロファージと考えられるのに対し、Roundタイプは細胞の形態、フェノタイプ、貪食という機能のいずれの点でもこれとは異なることが示された。現在両タイプの移行型と考えられる細胞は見つかっておらず、Roundタイプはこれまで報告されていないマクロファージ亜群と考えられる。このタイプの細胞の機能や分化について今後さらに解析を進めたい。本年度は、胸腺Mφのin vivoでの貪食動態に注目し、ステロイド投与によって胸腺リンパ球の細胞死を誘導した条件下のMφを各種モノクローナル抗体を用いて免疫組織学的に解析した。フェノタイプ・形態から見て胸腺Mφには大別して3種の亜群が存在する。大型で細胞突起に富みMac-2,F4/80,CD32/16を共に発現しているもの(Dendritic M φ)、比較的小型で細胞突起に乏しく、Mac-2ポジティブ、F4/80,CD32/16ネガティブであるもの(Round M φ)、及び少数だが被膜直下にあって被膜下に細胞突起を伸ばすF4/80,CD32/16ポジティブ、Mac-2ネガティブであるもの(Flat M φ)、である。こうしたフェノタイプ・形態はステロイド投与後も変化せず、リンパ球の細胞死が誘導されるのに伴いMφによる貪食が促進された。この条件において、3種のMφ亜群のうち貪食に関与するのはDendritic M φのみであり、Round M φによる貪食は観察されなかった。このRound M φについて、同様のMφマーカーを用いた免疫電顕によって超微形態的特徴を解析すると、長径78μ、短径56μと比較的小型の卵円形細胞で、細胞突起に乏しいが希に12本の太い突起が観察された。細胞に占める核の割合が大きく、細胞質は少ないが、数個のミトコンドリア及び小型の空胞が特徴的に観察された。核は一定量のheterochromatinを含有しており、卵円形だがindentationが見られることがある。また、フェノタイプはMac-2、I-Aポジティブ、F4/80ネガティブであることが確認された。この細胞は皮髄境界部から髄質にかけて分布するが、主に血管に近接して観察された。こうした亜群間及び他の抗原提示細胞との関連についてさらに解析を進めたい。
古代礁性石灰岩の希土類元素地球化学と地質時代の地球環境復元に関する研究

本研究では,海水中で炭酸錯体として安定に存在する3価希土類元素REE)が,石灰岩の形成過程で海水から石灰岩に取込まれることに着目した.そして,本邦中・古生代海洋島型礁性石灰岩とインド後期原生代-前期カンブリア期の石灰藻型礁性石灰岩を検討試料として,古代礁性石灰岩に残された海水REEの記録から,地質時代の海水REE存在度,海水・大気の酸化還元条件,大気炭酸ガス分圧,などを読み取り,地質時代における地球環境の変遷を検討するための基礎資料を得ることとした.この為には,CaCO_3/海水系のREE分配に関する自然界での事実のみならず実験室系での基礎実験データの取得も重要であり,両面からの検討を進めた.そして,以下の結果を得た:1)インドの原生代カンブリア紀石灰藻型礁性石灰岩試料のREE分析を進め,本邦の海洋島型礁性石灰岩のREE分析との対比も可能となった.大陸棚起源の石灰藻型礁性石灰岩を幾つかのタイプに分類できることも判って来た.この分類は原生代以前の石灰藻型礁性石灰岩にも適用できる可能性がある,大陸棚起源石灰岩は,陸源性物質の混入を受けることで,REEパターンでは海洋島型礁性石灰岩とは異なるものが多い.しかし,陸源性物質の混入程度が小さい試料も確かに存在する.これらの試料は当時の沿岸海水の特徴を保存し,海洋島型礁性石灰岩との共通性が認められる.これは世界で初めての明確な結論で,2002年8月,スイスでの国際会議(Goldschmidt Conference)で発表すると共に,論文1編を出版した.また,本邦の海洋島型礁性石灰岩に関する論文1編も報告した.ここでは,本邦の後期古生代の海洋島型礁性石灰岩が,その当時の海水のSr同位体比,REEパターンを保存していることを明確にした.2)実験室におけるCaCO_3/海水系REE分配係数の直接決定実験も進展した.REE分配係数実験値とREE(III)炭酸錯体生成定数から推定される海水からカルサイ(CaCO_3)に濃縮するREEの分布パターンは,海洋島型礁性石灰岩のREE分析結果とほぼ対応することが判った.この結果を論文にまとめ国際誌に投稿した.返送されてきた査読結果では,3名の査読者は何れも出版を支持しているが,付帯意見があり,現在,これにを考慮した改訂稿を準備中である.3)本研究経費により,ICP発光分光分析装置の制御コンピュータとそのソフトウエアを更新し,良好な実験データ取得が再度可能になった.これは上記の研究遂行の礎となった.本研究では,海水中で炭酸錯体として安定に存在する3価希土類元素REE)が,石灰岩の形成過程で海水から石灰岩に取込まれることに着目した.そして,本邦中・古生代海洋島型礁性石灰岩とインド後期原生代-前期カンブリア期の石灰藻型礁性石灰岩を検討試料として,古代礁性石灰岩に残された海水REEの記録から,地質時代の海水REE存在度,海水・大気の酸化還元条件,大気炭酸ガス分圧,などを読み取り,地質時代における地球環境の変遷を検討するための基礎資料を得ることとした.この為には,CaCO_3/海水系のREE分配に関する自然界での事実のみならず実験室系での基礎実験データの取得も重要であり,両面からの検討を進めた.そして,以下の結果を得た:1)インドの原生代カンブリア紀石灰藻型礁性石灰岩試料のREE分析を進め,本邦の海洋島型礁性石灰岩のREE分析との対比も可能となった.大陸棚起源の石灰藻型礁性石灰岩を幾つかのタイプに分類できることも判って来た.この分類は原生代以前の石灰藻型礁性石灰岩にも適用できる可能性がある,大陸棚起源石灰岩は,陸源性物質の混入を受けることで,REEパターンでは海洋島型礁性石灰岩とは異なるものが多い.しかし,陸源性物質の混入程度が小さい試料も確かに存在する.これらの試料は当時の沿岸海水の特徴を保存し,海洋島型礁性石灰岩との共通性が認められる.これは世界で初めての明確な結論で,2002年8月,スイスでの国際会議(Goldschmidt Conference)で発表すると共に,論文1編を出版した.また,本邦の海洋島型礁性石灰岩に関する論文1編も報告した.ここでは,本邦の後期古生代の海洋島型礁性石灰岩が,その当時の海水のSr同位体比,REEパターンを保存していることを明確にした.2)実験室におけるCaCO_3/海水系REE分配係数の直接決定実験も進展した.REE分配係数実験値とREE(III)炭酸錯体生成定数から推定される海水からカルサイ(CaCO_3)に濃縮するREEの分布パターンは,海洋島型礁性石灰岩のREE分析結果とほぼ対応することが判った.この結果を論文にまとめ国際誌に投稿した.返送されてきた査読結果では,3名の査読者は何れも出版を支持しているが,付帯意見があり,現在,これにを考慮した改訂稿を準備中である.3)本研究経費により,ICP発光分光分析装置の制御コンピュータとそのソフトウエアを更新し,良好な実験データ取得が再度可能になった.これは上記の研究遂行の礎となった.
含アクセプター性NHC配位子を用いる新反応場の創成

これまで検討してきたイミダゾ[1,5-a]ピリジンカルベン配位子の性質に注目した反応として、以前明らかにしたパラジウム錯体をもちいるアルキンの水素移動型半還元反応について、より詳細に検討を進めイミダゾピリジンカルベン配位子の電子的な影響とともに、立体的な嵩高さも反応に大きく影響を与えることを明らかにした。そこで、この知見を踏まえた上で、Organらによって開発されたPEPPISI型パラジウム錯体を誘導し、それらの触媒反応への応用を検討した。この際、別の検討において、パラジウム触媒による3ーアリールー1,5ージブロモイミダゾ[1,5-a]ピリジンとスチレン誘導体の反応において、分子内炭素-水素結合直接アリール化による環化反応とHeck反応が順次進行した発光性化合物が生成することを独自に見つけており、イミダゾピリジンカルベン配位子を持つパラジウム錯体が、われわれが想定している、不飽和結合の配位、挿入およびβ脱離が促進されるという仮定において、反応機構上それらを多く含むと考えられる本系において、有効に働くことが期待されたため適用してみたところ、期待通りの顕著な反応加速効果が見られた。種々の検討の結果、この場合には、特にHeck反応の加速効果が顕著であり、これは、これまでNHCを配位子とするHeck反応があまり良好な系が見られなかったのと対照的な結果であった。以上のことから、本研究期間において最終的に、われわれが当初期待したとおり、イミダゾピリジンカルベン配位子は従来のNHCと同様に強いドナー性を保ちながら、一方でπアクセプター性も顕著に持つため、それらの性質が顕著に影響する反応で有効に働くことが示唆された。期待していた配位子の影響による触媒活性向上が明らかになってきており、最終目標に掲げている今後の新しい触媒反応への応用展開への道筋が予定通り明確になってきているため。ここまで、主にロジウム触媒およびパラジウム触媒で、反応機構が明確になっている典型的な反応を取り上げ、種々検討を重ねており、いずれの場合も明確にわれわれが期待している配位子の電子的影響が影響していることが示唆される結果が示されている。本年度は、以下の二つの観点を有機的に融合した形で検討を進め、イミダゾピリジンカルベン配位子の使用に関するガイドラインを明示することを目標に研究を進める。1.他の金属の錯体での反応性の調査:ここまでは、構造が明確な錯体を作成する、すなわち限られた金属をもちいて錯体誘導した後構造確認した上での反応性の調査を実施してきたが、これら錯体が十分にわれわれの作業仮説を満足させる結果を示していたことから、今後はin situ錯体生成型の手順で他の金属による触媒反応を検討していく。2.新規触媒反応開発の取り組み:上記の検討に際し、領域他研究者との共同研究により、特に領域内で発見発展しつつある新規反応での配位子適用を積極的に進め、イミダゾピリジンカルベン配位子使用に関する、より能動的な使用法の指針を示していく。1.他の金属の錯体での反応性の調査:

ここまでは、構造が明確な錯体を作成する、すなわち限られた金属をもちいて錯体誘導した後構造確認した上での反応性の調査を実施してきたが、これら錯体が十分にわれわれの作業仮説を満足させる結果を示していたことから、今後はin situ錯体生成型の手順で他の金属による触媒反応を検討していく。2.新規触媒反応開発の取り組み:上記の検討に際し、領域他研究者との共同研究により、特に領域内で発見発展しつつある新規反応での配位子適用を積極的に進め、イミダゾピリジンカルベン配位子使用に関する、より能動的な使用法の指針を示していく。
神経回路網理論の非平衡統計力学的基礎研究とその生体神経情報処理機構解明への応用

連想記憶モデルとしての神経回路網の性質について,記憶想起が力学系としてのアトラクタによるものであるとするアトラクタニューラルネットの枠組みの中で,神経回路網の統計力学とりわけ相転移の問題を中心に神経回路網の静的,動的挙動について議論した。従来の平衡系統計力学の枠を超えた新しい処方戔なり概念構成などが必要になってくる,生物系神経回路網に一歩近づいたモデルを対象に非平衡統計力学の理論を展開する形で,大自由度力学系としてのニューラルネットの巨視的性質あるいは統計的性質について調べることをおこない,主として以下に述べるような成果を得ることができた。1.非対称相互作用を持つ確率ニューラルネット(イジングスピンネット)における様々な動的挙動を非平衡相転移として位置づけることができた。2.イジングスピンネットとアナログネットの間の相互関係をあきらかにして,連想記憶モデルとしての性能比較を記憶容量とスピューリアス状態数の面より行った。3.アナログネットの記憶容量を一般的に算出するためのセルフコンシステントシグナルノイズ解析(SCSNA)を提案しその有効性を確認した。4.非単調伝達函数を持つアナログネットの解析にSCSNAを適用することにより,記憶容量増大や完全記憶想起など,従来には見られなかったネットワーク性能上の飛躍的改善の計られることがわかった。神経回路網理論の骨格は情報処理の基本単位であるニュ-ロン,ニュ-ロン間の相互作用であるシナプス結合とそれを修飾する学習ル-ル,及び回路網を支配する力学構造の三つということになるが、それらの個々の性質を統合された全体との関連で調べてゆくことにより、神経回路網の情報処理様式を統一的に把握することが本研究の目的であった。今年度は特に、非対称結合をもつ回路網の性質を、一般的に非平衡統計力学の枠組で研究することにより以下に述べる結果を得ることができた。1.きわめて単純な構造をもつ確率ニュ-ラルネットにおいても、カオスの生起することが確められ、非平衡相転移の典型的な例として解析を進める方法により、神経情報処理におけるカオスの果す役割を考察する手がかりを得ることができた。2.素子としてのニュ-ロンがアナログであるとした、自己想起型のアナログニュ-ラルネットにつき、基礎的でかつシステムマテックな解析を行ないその特性を明らかにするとともに、ボルツマンマシ-ンとの性能比較を行なった。すなわち(1).アナログネットの記億容量の算出方法を二種類開発した。一つは、統計力学におけるレプリカ法を発展させたものであり、他の一つはセルフコンシステントなシグナル)イズ解析の方法をあみ出すことにより、非対称な結合をもったニュ-ラルネットにも適用可能なようにしたものである。(2)記億想起にとって障害となるスピュ-リアス・ステ-トの総数の算出を行なった。(3).(1)と(2)を基にアナログネットは、ボルツマンマシ-ンより性能のすぐれていることが結論できた。ニュ-ロン素子の出力が、アナログ値をとるアナログニュ-ラルネットにおいて、対称な場合を含め一般に非対称なシナプス結合をもつ場合のネットワ-クの様々な性質を、統計力学的及び非線形力学理論にもとづいて明らかにする研究を行ない、以下の結果を得ることができた。1.シナプス結合にヘブの学習則をとり入れた自己想起型連想記憶モデル、いわゆるホップフィ-ルドモデルに対し、アナログニュ-ロンの入出力関係が一般の型をとる場合についても適用可能な記憶容量の算出方法を考案し、その正当性を確認した。新しい方法は、セルフコンシステントなシグナル・ノイズ解析(SCSNA)と呼ぶべきもので、対称シナプス結合の場合には、統計力学のレプリカ法によるものと同じ結果を与えるが、方法自体が極めて簡単で見透しのよいことが大きな特徴である。確率的な状態更新を行なう、イジングスピン型ボルツマンマシンの場合にもTAP方程式を利用することによりAGS理論の結果を容易に導びくことができるものである。2.更に重要なことは、SCSNAはニュ-ラルネットがある種の非対称シナプス結合をもつ場合にも応用することができることであり、非対称ネットワ-クモデルを想定し、具体的にその記憶容量の解析を行なった。3.対称なホップフィ-ルドモデルにつき、アナログネットとボルツマンマシンとの、記憶想起におけるスピュ-リアス状態出現に関する性能比較を行なった。

4.非対称シナプス結合のアナログニュ-ラルネットがカラム構造をとるモデルを考え、モデルのしめす結合振動子系としての同期一非同期現象の解析より、クリ-マンによるカオスニュ-ラルネットの情報処理機能について議論することが可能になった。