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アダム・スミスにおける倫理と経済学:共感と分業の理論体系

本研究の成果は、(1)アダム・スミスが提唱した自由競争の理念は現代のネオ・リベラリズムが主張するような自由放任ではなく、人間がもつ自己愛と他人への思いやりを人間本能と捉えたうえで、社会的な適合性を模索する個々人の自発的努力を尊重する体系であり、(2)市場社会の拡大を分業による生産力の発展に求めた彼の労働価値論と市場価格論は、基本的に、(1)他人の労働の価値をくみ取る共感の作用と(2)食料の栄養価値論を基礎にしていた点を、立証した点にある。本年の研究を、調査と論文執筆に分けてまとめると、以下の通りである。1.調査ロンドンのリンネ協会、エジンバラの国立文書館、京都大学や東京大学図書館での調査をつうじて、18世紀イギリスにおけるジャガイモ栽培や食料としての利用に関する調査の追加、イギリスにおける生物学研究の歴史と内容、アダム・スミス文庫に含まれる生物学やスコットランドに関する蔵書の吟味など、期待したペースからは程遠いとはいえ、また少し知見を広げ、積み重ねることができた。この成果は、執筆中の論文で活用されるはずであるが、まだ完全な「実証」にはなり切れていない。2.論文執筆について(1) 19世紀イギリスにおける社会改革思想の発展過程を、啓蒙思想の解体と精緻化、つまり市場社会体制の確立・発展という社会の基本構造の変化がもたらす社会問題に対する政治思想・経済思想・社会思想の次元における「対応策の模索」と捉えたうえで、哲学的急進主義、自由主義、および新自由主義思想がもつそれぞれの特徴を、ダーウィンの「進化論」との関連性に注目しつつ解明するために、H.スペンサー、T.ハクスリー、D.リッチーにおける社会改革の思想とそれを支える基礎理論とを吟味した。その過程で、ダーウィンの「道徳の進化論」がアダム・スミスの「共感の理論」と基本的に同一の基盤に依拠していたという新事実を発見し、スミスの経済学を「古典派経済学」の枠内に押しとどめてきた従来の研究の不十分さを、方法論の次元で解明することができた。日本語、英語で論文をまとめ、それぞれ口頭で報告したが、学会誌に投稿するにはもう少し修正が必要である。(2)スミスの『国富論』における分業論の基礎が、二つの原理、つまり物理科学的・力学的な生産性向上の原理と制度論的・生物学的原理との統合、これに依拠していたことを、価値尺度論の厳密な再構成をつうじて解明し、日本語と英語の論文にまとめ、それぞれ投稿する準備をしている。アダム・スミスにおける「倫理と経済学」の問題つまり社会的倫理と市場経済的利己心との対立という問題を、進化生物学や生態学的研究の成果に依拠しつつ、『道徳感情の理論』と『国富論』に内在して解明・再構成するという研究目的自身は、かなりの程度具体的な成果を上げつつある。(2)利己心による市場効率性の達成は、社会的動物である人間が仲間(家族)や社会と一体感を抱く範囲に限定され、利己心の追求は「人間に保証された自由の内容と程度」に従って「自然な」限度をもつこと、これについては、今のところまだ十分には証明できていない。現在『道徳感情論』を丹念に掘り下げつつあり、24年度中には、おおよそめどがつくはずである。(3)個人(主観)による他人との関係(社:会認識)の在り方=制度に依存するとスミスは捉えていたから、(4)彼の自由主義は現代のネオ・リベラリズムより格段の広さと深さを持つ、という事実を解明するという点は、まず、スミスの自由主義を、彼の労働価値説の基礎に独自の「自由」概念があること、それが、「食物の栄養価値」という根源的な理解にもとづいて構築されていること、これを「アダム・スミスの労働価値論の再構成」で解明・発表した。また、ネオ・リベラリズムとの違いを明確化するため、ニュー・リベラリズムとスミスの師僧の共通性を探りつつあり、その成果の一端が、論文「19世紀後半イギリスにおけるニュー・リベラリズムの台頭とダーウィンの道徳進化論」である。アダム・スミスの思想における、社会倫理形成のメカニズム=共感と自己愛=市場経済的利己心との関連付けを、『道徳感情論』と『国富論』に内在しつつ解明するという課題は、なお基本的な部分に限られるとはいえ、おおよそ解明の手掛かりを得た。つまり、共感は、動物に特有の生まれつき備わった機能であり、それを通じて「他者との一体感」を築きあげ、社会を確立していくという説明は、のちに、ダーウィンによって「社会的本能」として再定式化される「道徳進化」の理論と内容的ほとんど変わらず、ダーウィン自身が、スミスの「共感の理論」を極めて高く評価していたことも、確認できた。エジンバラでの資料調査や、生物学者や進化心理学者、さらには科学史家の数多くの研究成果を確認しつつ、いくつか論文にまとめ、発表できたが、まだ、『道徳感情論』の全体、『国富論』の全体をそれぞれ体系的に再構成するところまでは、手が届かなかった。

しかし、『国富論』の場合、出発点に据えられた「交換性向」は、明らかに「共感」を前提し、その能力を有する人間だけに特有の社会性の前提・承認であって、したがって、『国富論』は市場社会における「共感の体系」、つまり市場的社会倫理の確立についての議論である点で、『道徳感情論』と直接結び付き、その延長線上にあることがおおよそ判明してきている。かなり肉体的・精神的な疲れを残すほどに努力を重ねているので、「おおむね順調」ではあるが、投稿論分というものにはレフェリー期間が必要だし、共著の場合は、他と著者との関係調整が難しい。それに、何より、授業担当の負担が次第に大きくなりつつあるので、予定のエフォート率と体力との勝負になりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。『道徳感情論』も『国富論』も、もう少し丹念に再構成したい。そのためには、スミスの時代認識だけでなく、19世紀における心理学研究の発展や、ルナー・ソサィアティーのような「科学的認識の進化・一般化」について、もう少し丹念な資料調査が必要である。
クロール泳におけるバタ足の役割を体系化する

水泳のクロール泳におけるバタ足は水泳の基本的な技術であり、その役割を明らかにして体系化できれば、バタ足の適切な利用方法について指導現場に提供でき、初心者指導から日本を代表して世界と戦うエリート選手への指導方法の改善に大いに貢献できるだろう。本研究は、多角的な視点(流体力学や運動効率など)による調査を通して、クロール泳におけるバタ足の役割を体系化することを目的とする。具体的な研究計画として、クロール泳でのバタ足の有無や利用方法の違いによる、泳者に働く抵抗力や運動効率、泳者の上肢動作や手部で発揮された推進力への影響について明らかにし、それらを集約して「バタ足の役割の体系化」を目指す。
超分子キラリティ伝播に基づく有機酸化還元系の機能開発

外部刺激に対して、その物性を可逆的に変化させる応答性分子は、分子デバイスとして応用できることから多くの研究がなされてきた。例えば、電位の入力に対応して物質の色調が変化する現象はエレクトロクロミズムと呼ばれ、調光材料や表示機能への応用がすでになされている。これまで研究代表者は2電子授受によって劇的な色の変化を示すエレクトロクロミズム系として、ジベンゾテトラアリール-p-キノジメタンを開発した。ここで、アリール基は電子供与性の4ーメトキシフェニル基である。今回は、このキノジメタンを複数個、キラルスペーサーで連結した化合物群を設計し、そのキラルメモリーとしての挙動を調べることとした。2位にエステル基を持つ誘導体をユニットとし、キラルなジオールとの反応での合成を計画した。基本骨格の2ーメトキリカルボニル化合物は、対応するアントラキノンを出発物とし、ビス(ジブロモメチレン)化の後、4重のSuzuki-Miyauraカップリング反応を用いて合成した。このものでは、電子求引性置換基存在してもジカチオンが安定に取り出せること、また母体と類似のクロミズム応答を確認した。次いでカルボン酸へ導き、α,α'ージヒドロキシキシレン類との反応で、ダイマー構造体が合成できた。酸化還元電位の測定からは、2つのジベンゾテトラアリール-p-キノジメタンユニットが独立に電子授受を受けることが示され、また、類似のクロミズム応答とテトラカチオン体が安定に取り出せることを確認した。今後、キラルなスペーサーを用いた系へと展開予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は酸化還元応答性を有するキラルな分子を超分子へと展開し、分子間でのキラリティ伝播に基づく新たな機能開発を目指すものである。本年度は外部キラル源のキラリティを非共有結合的相互作用を通じて転写し、酸化還元反応によって転写されたキラリティの記憶および消去が可能な「酸化還元応答型キラルメモリー」という、これまでにない新たな分子系の確立を目標とした。外部キラル源認識部位としてクラウンエーテル、酸化還元活性部位としてビスキサンテンを有するジヒドロフェナントレン分子を設計、合成した。温度可変NMR測定から、この分子は酸化還元前後でのラセミ化のON・OFF切り替えが可能な適切なラセミ化障壁を持つことが確認された。中性状態において、外部キラル源としてキラルなアンモニウム塩を添加したところ、クラウンエーテル部位における水素結合を介したキラリティ伝播により、一方のキラリティが優先することがCDスペクトル測定から明らかとなった。続けて酸化を行ったところ、優先したキラリティを保持したまま酸化状態へと変換可能なことも確認できた。この結果から、本年度の目標を達成できたといえる。上記の成果に加え、酸化還元応答のみならず、酸塩基応答性を示す新奇な応答系を見出し、研究を行った。このものは、2,2'-ビスフェノールの6,6'位にカチオン性クロモフォアを有するジカチオン型分子からなり、二電子還元によってジヒドロフェナントレン型中性体へと変換されるのとは別に、二回の脱プロトン化により5H,10H-ジオキサピレン型中性体へも変換される。興味深いことに、この系では二段階のプロトン化/脱プロトン化の過程において、一段階目に発生する中間体が観測されず、二段階ほぼ同時のプロトン化/脱プロトン化が起こることが見出された。このような系はこれまでに例がなく、新たな分子応答系のモチーフとなることが期待できる。本年度の研究成果により、酸化還元応答型キラルメモリーの実現を達成することができた。それに加えて、2つの電子と2つのプロトンによる二重応答系という新奇な応答系を見出すことができ、国際誌への論文掲載により広く成果を発信することができた。

本年度で合成したキラルメモリー分子について、より詳細な調査を行う。具体的には、より多くの種類の外部キラル源について検討し、また、会合に関する熱力学的パラメーターの測定を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
象牙質・歯髄複合体の創傷治癒へのコンカナバリンAの応用に関する研究

植物レクチンの一つであるコンカナバリンA(conA)が修復象牙質形成に及ぼす影響を検索する目的で、ラット培養歯髄細胞を用いた細胞増殖能、基質合成能、石灰化能の検討、並びにカニクイザルの歯牙を用いた病理組織学的検討を行った。ラット培養歯髄細胞は、8週齢Wistar系ラットの下顎切歯より歯髄を酵素処理後単離した細胞を一度継代し用い、細胞がコンフルエント到達時にconAを5,10,20μg/μlの濃度で24時間作用させ検討した。細胞増殖能を^3H-thimidineの取り込みにより測定したところ、conAは濃度依存的に抑制し、20μg/μlで約80%の抑制効果を認めた。基質合成能及び蓄積量は^<35>S-sulfateの取り込み、トルイジンブルー染色により検討した。^<35>S-sulfateの取り込みは、細胞層では濃度依存的に促進し、逆に培養上清への遊離を抑制した。総計では僅かに促進した。添加5日後にトルイジンブルー染色を行いdyeを抽出し640nmで測定したところ染色性は濃度依存的に増し、20μg/μl群で無添加群の約1.5倍であった。石灰化能はBessey-Loery法によるALPase活性の測定、カルシウムC-テストによるCa含量の測定により検討した。ALPase活性はconAの濃度依存的促進効果がみられ、添加5日後に20μg/μl群で無添加群の約1.5倍であった。Ca含量も同様の効果がみられ、添加15日後に20μg/μl群で無添加群の1.5倍程度となった。また、カニクイザル(4y,6kg)の歯牙に露髄窩洞を形成し、その露髄面から生理食塩水(生食)、2μgまたは20μgのconAを含む生食をそれぞれ50μl注射した後アパタイトライナー/GICで封鎖した。30日後の歯髄反応はいずれの群も炎症は認めず、また両conA投与群の露髄部周辺に大型の紡錘形細胞の集積を認めた。Dentin Bridgeの形成は、生食群は僅かであったが、conA投与群では、部分的閉鎖に近い形成量で、2μg群より20μg群の方がその量は多かった。以上より、conAを直接覆髄材として応用できる可能性が示唆された。従来より直接覆髄には水酸化カルシウム製剤が用いられているが、本剤は歯髄に壊死層を形成するなどの問題がある。また、BMPやコンポジットレジンの応用も試みられているが、ころらも直接覆髄材として用いるには様々な問題点があるのが現状である。そこで、象牙質と同様の間葉系組織である骨や軟骨の分化および石灰化を促進する植物レクチンの一つであるコンカナバリンA(conA)が修復象牙質の形成促進に有用であると考え、ラット培養歯髄細胞を用い、細胞形態の変化、分化および石灰化能について検討した。生後8週齢のウィスター系ラットの切歯より無菌的に歯髄を取り出し、トリプシンおよびコラゲナーゼを用い酵素処理後、単一な細胞を採取し、それを1回継代した細胞を実験に供した。これらの細胞にconAを3,5,10,20μg/mlの濃度で24時間作用させたところ、細胞は扁平な形態から球形へと濃度依存的に変化した。しかし、20μg/mlの高濃度ではほとんどの細胞は死滅しており、これは毒性が強いためと考えられた。次いて、DNA合成を^3H-thymidineの取り込みにより測定したところ、濃度依存的に抑制された。さらに、分化・石灰化能を^<35>S-sulfateの取り込み、ALPase活性の測定により検討したところ、これらは濃度依存的に促進傾向にあった。以上の結果よりconAは修復象牙質の形成に有用であることが示唆された。conAの至適濃度、作用時間等は、測定方法や採取した細胞群により異なるように思われた。今後これらの点を解決すると共に、その他の分化マーカーの動態についてもタンパクレベル、分子レベルでの検討を行い、さらにサルを用いたin vivoの実験も行いたいと考えている。

ALPase活性はconAの濃度依存的促進効果がみられ、添加5日後に20μg/μl群で無添加群の約1.5倍であった。Ca含量も同様の効果がみられ、添加15日後に20μg/μl群で無添加群の1.5倍程度となった。また、カニクイザル(4y,6kg)の歯牙に露髄窩洞を形成し、その露髄面から生理食塩水(生食)、2μgまたは20μgのconAを含む生食をそれぞれ50μl注射した後アパタイトライナー/GICで封鎖した。30日後の歯髄反応はいずれの群も炎症は認めず、また両conA投与群の露髄部周辺に大型の紡錘形細胞の集積を認めた。Dentin Bridgeの形成は、生食群は僅かであったが、conA投与群では、部分的閉鎖に近い形成量で、2μg群より20μg群の方がその量は多かった。以上より、conAを直接覆髄材として応用できる可能性が示唆された。
ヘムを活性中心とする気体センサータンパク質の構造と機能の相関

気体分子を生理的なエフェクターとする気体分子センサータンパク質は、各種生物の遺伝子発現制御、代謝系制御、運動性制御など様々な生理機能制御に関わっていることが明らかにされつつあり、近年、大きな注目を集める研究対象となっている。ヘムタンパク質が気体分子のセンサーとして機能するためには、生理的エフェクターとして機能する特定の気体分子が選択的にヘム鉄に結合し、それに伴う構造変化がタンパク質全体に伝わることで機能が発現されると考えられる。この機能が正常に発現するためには、ヘムおよびその近傍にあるアミノ酸側鎖が気体分子を選択的に認識し、エフェクターとして機能する特定の気体分子がヘム鉄に結合したときのみ構造変化が生じなければならない。しかし、多くの気体分子センサータンパク質では、このような気体分子の認識・感知やそれに続く構造変化と機能発現に関する分子メカニズムは未解明である。本年度は、緑膿菌Pseudomonas aerginosa中に含まれ、酸素に対する走化性シグナルトランスデューサーとして機能すると推定されていたAer2タンパク質が、ヘム含有PASドメインをセンサードメインとして利用している新規な酸素センサータンパク質であることを明らかにした。ヘム含有PASドメインを有する走化性シグナルトランスデューサーは、Aer2が世界で最初の例であった。本研究において、各種変異体を調製し、それらを対象として共鳴ラマン分光法などの各種分光学的測定により、Aer2タンパク質の構造機能相関解明を目的とした研究を実施した。その結果、Aer2がこれまでに例の無い新規な酸素センサータンパク質であることを見出した。本研究の目的は、ヘムを活性中心とする気体センサータンパク質について『気体分子の感知によって生じたタンパク質の構造変化と機能制御には、どのような相関があるのか?』を明らかにすることである。本年度は、グロビン型センサードメインに機能ドメインとして生体防御応答に重要なセカンドメッセンジャーを合成する酵素が融合した新規なセンサータンパク質HemDGCを研究対象とした。そして世界で初めてHemDGCの単離精製に成功し、各種分光測定と酵素活性測定によりその構造と機能を解析した。その結果、グロビン型センサードメインはヘムを含み、ヘム鉄に酸素分子が結合した時だけ酵素ドメインが活性化され、セカンドメッセンジャーを合成できることを明らかにした。またヘム鉄は酸素分子の代わりに一酸化炭素や一酸化窒素を結合できるにも関わらず、それらの分子を結合した状態では酵素活性を全く示さなかった。したがってHemDGCは酸素分子を選択的に認識し、酸素分子の結合に応じてセカンドメッセンジャーの合成を制御する『新規な酸素センサータンパク質』であることを明らかにした。さらにHemDGCが酸素分子と他の小分子を識別する分子機構を明らかにするために、共鳴ラマン法によるヘム近傍構造解析と部位特異的変異体解析を行った。その結果、酸素結合型と他の小分子を結合した状態では、ヘム鉄に結合した気体分子とその周辺側鎖が形成する水素結合のネットワークが異なることが明らかとなり、HemDGCにおける酸素分子の識別感知機構を提唱した。本研究者は構造-機能解析に適した研究対象として、グロビンタンパク質と酵素が融合した新規なセンサータンパク質HemDGCを選んだ。そして世界で初めてHemDGCの単離精製に成功し、各種分光測定と酵素活性測定を行い、その構造と機能を解析した。その結果、グロビンドメインはヘムを含み、ヘム鉄に酸素分子が結合した時だけ酵素ドメインが活性化されることが明らかになった。またヘム鉄は酸素分子の代わりに一酸化炭素や一酸化窒素も結合できるが、それらの分子を結合した状態では酵素活性を全く示さなかった。したがってHemDGCは酸素分子を選択的に認識し、酸素分子の結合に応じて酵素活性を厳密に制御する『新規な酸素センサータンパク質』であることを明らかにした。更にHemDGCが酸素分子と他の小分子を識別する分子機構を明らかにするために、共鳴ラマン法によるヘム近傍構造解析と部位特異的変異体解析を行った。その結果、酸素結合型と他の小分子を結合した状態では、ヘム鉄に結合した気体分子とその周辺側鎖が形成する水素結合のネットワークが異なることを発見した。現在、酸素分子の結合後に生じるタンパク質全体の構造変化を詳細に検討するために、酸素結合型および他の小分子結合型のHemDGCについてX線結晶構造解析を進めている。

本研究において、各種変異体を調製し、それらを対象として共鳴ラマン分光法などの各種分光学的測定により、Aer2タンパク質の構造機能相関解明を目的とした研究を実施した。その結果、Aer2がこれまでに例の無い新規な酸素センサータンパク質であることを見出した。
廃棄生体組織を利用したセルフリサイクル技術の開発

“生体組織を利用したセルフリサイクル技術の開発"のテーマで実施した。生体組織としてはヒト毛髪を選択した。この理由は、簡便に採取でき、自身の体の一部を原料にするために生体適合性が高く、安心な加工品の作製が期待できるからである。自己集合できる性質を利用して作製した毛髪ケラチンフィルムは、UVとパーマ処理に加えて、ブリーチ、加熱、カラーリングおよび摩擦処理に対して、毛髪と類似した反応性を示した。このフィルムは化粧品を効率的に開発するための代替毛髪として利用できる。次に、ゾル-ゲル変化が繰り返すことにより、ケラチンゲルを作製する技術を開発し、環境の応答性を示すためDDS用基材としての利用が考えられる。廃棄生体組織として切断されたヒト毛髪を原材料に用いて研究を行っている。毛髪はケラチンとその結合タンパク質を主成分に構成しており、ケラチンは中間径フィラメントに分類され重合-脱重合能を有している。数年前に切断され、室温下で保存してある毛髪試料からケラチンを効率良く抽出(信大法)し、自己集合能を誘導して培養シャーレ内にフィルム状に変換できる技術を開発している。これをケラチンフィルムと命名し、ヘアケア関連製品を開発するための有効な代替毛髪として認知が高くなってきているため本年度も改良してきている。これらの研究開発を基に、「ケラチンシート」と「ケラチンゲル」の作製を中心として進めた。(1)「ケラチンシート」は、ポリスチレン製などのシャーレを基材として作製したケラチンフィルムを剥がすアプローチで実施した。市販されている合成剥離剤を試したが良い結果が得られなかったので、生物由来のある物質でシャーレをコーティングした結果、ケラチンがフィルム状態に凝集した後に基材からシートとして遊離することを見出した。代替皮膚として利用可能な30cm^2程度の面積のシートは作製できるようになった。(2)「ケラチンゲル」は、毛髪タンパク質溶液に化学架橋剤、酵素を添加することにより作製を試みた。この結果、(a)ある種の化学架橋剤の添加でゲルを形成できること、(b)架橋剤を使用しない溶液条件によりゲル化を誘導できることを見出している。もの作りは計画的なスケジュール通りに進まない研究課題であるが、今年度は予想以上の進行であった。次年度予定している物性的な改善、複合化、諸性質の解明、機能付加へ進める基礎的な技術開発面で成果が得られた。,「廃棄生体組織を利用したセルフリサイクル技術の開発」を課題として研究を進めている。生体組織としてヒト毛髪を採用しており、そこに含まれるケラチンは直径が10 nmの中間径フィラメントの主成分である。切断後、数年間室温下で保存してある毛髪試料においても重合-脱重合能を持つ性質を利用して、「ケラチン-フィルム/シート」および「ケラチンゲル」の作製方法を確立してきている。これらを基盤として、化粧品から医用材料への応用を目指したモノ作りと評価を実施してきている。平成25年度はケラチン-フィルム/シートに3つの大きな進展があった。1ケラチン単独から構成されたフィルムの新規な作製方法の開発。2既存のケラチン-フィルムがシャンプーで使用されている界面活性剤に耐性をもち、シャンプー類の評価に利用できる新たな可能性が示されたこと。3従来のケラチンフィルムは白髪と同様にヘアカラー剤により染色されて着色すること。さらに、着色したケラチン-フィルム/シートを使い、ヘアカラーした髪から色落ちを防げる“髪に優しい水"の提案。1は、新規のフィルム/シートとなるため、複合型ケラチン-フィルム/シートの開発とともに進める。2と3は社会的ニーズが高いため、この路線を進める。ケラチンゲルはヒドロゲルへの変換条件が微妙で、ハンドリングは難しいことが平成25年度に判明した。一方で、ゲル-ゾル変換を繰り返すと透明性に優れたブリリアントなゲルに変化していくことがわかったので、新たに皮膚を対象とした応用を目指したモノ作りをする。これに加えて、環境応答型の薬物送達システムの基材としての応用に向けたデータの蓄積を進める。“生体組織を利用したセルフリサイクル技術の開発"のテーマで研究を実施してきた。この理由は、簡便に採取でき、かつ、自身の体の一部を原料にするために生体適合性が高く、安心なバイオ加工品の作製が期待できるからである。毛髪ケラチンが自己集合できる性質を利用して、モノ作りを中心として進めた。これらアイデアを基盤として、ヒト毛髪からケラチンフィルムを作製した。このフィルムは、UVとパーマ処理に加えて、本研究期間中にブリーチ、加熱、カラーリングおよび摩擦処理に対して、毛髪と類似した反応性を示した。ケラチンフィルムは化粧品を効率的に開発するための代替毛髪として利用できることを明らかにすることができた。

これらの成果から、ケラチンフィルムは研究機関と化粧品とその原料を供給する企業にTLO組織を経由した提供を始めている。次に、毛髪タンパク質溶液からゾル-ゲル変化が繰り返すことにより、高い透明度をもつケラチンゲルを作製する技術を開発できた。このゲルは、環境(酸化-還元)の応答性を示すため、薬物送達システムの基材としての利用が考えられる。研究のエネルギーと多くの時間は、ケラチンフィルムのヘアダメージ要因への応答性や加工技術の開発に使用したため、人工皮膚を目指したフィルム/シートにおいては生体適合性に関わる試験と評価、機能的な貼付剤など目指したゲルにおいては高分子/薬剤の保持と放出までの本格的な実験までは到達できなかった。しかしながら、ケラチンフィルムは培養皮膚細胞においては不得手な機械的な刺激に耐えられ、薬剤への吸着・結合性をもつため、皮膚/肌への効果を検証する新しい評価用人工皮膚への可能性が示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。生体高分子、生体材料工学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度予定していたヒト毛髪由来のケラチンシート及びケラチンゲルを作製できる複数の技術を開発できた。多くの方法は抗原性の原因となるタンパク質の化学的修飾を避けることができ、簡便であるため化粧品および医用材料への適応性は高い。毛髪タンパク質はフィラメント自体を構成するケラチン以外に、膠物質として低分子量のケラチン結合タンパク質(KAPs)が約20%含まれている。KAPsを短時間で分離できる新規方法を確立し、これを応用してKAPsを含まないケラチン単独のフィルム形成にも成功している。これ以外に、本年度は従来のケラチン-フィルム/シートにおいては新たな活用先を見出すことができた。はじめに、ケラチン-フィルム/シートが通常の温度下においてはある種の界面活性剤の処理に対してその質量や形態が変化しないことと摩擦感テスターにより平均摩擦係数などが測定できることが判明した。このためシャンプー類を評価できる“代替毛髪デバイス"としての可能性を示し学会で発表した。次に、ケラチンは毛髪コルテックス部位の主な構成成分であることから、ヘアカラー剤画結合して発色するターゲットになっている。ヘアカラー剤への着色性からキューティクルを含まない毛髪としてケラチン-フィルム/シートは新規ヘアカラー剤を開発する“代替毛髪デバイス"としての可能性も示すことができた。さらに、着色したケラチンフィルム/シートからの退色性に着眼して、“髪に優しい水"を考案している。一方、ケラチンゲルの方はDDS用の基材としての加工は難しいが、化学修飾をせずにゲル-ゾルを繰り返すと輝きを持つヒドロゲルが形成されることがわかった。方法としてはまだ確立していないが、簡便な手法となりえるため化粧品および医用材料への適応性は高い。平成24年度の成果と合わせて、平成25年度には5件の雑誌論文と9件の学会発表などで研究成果の発信をしている。
アート×医療：演劇を必修科目とする卒前看護教育プログラムの開発と効果の検証

【現状評価のための調査】昨年度に引き続き、天理医療大学において継続的に開講されている必修選択授業「生命と芸術実践演習」のうち、演劇を用いたものを調査対象とした。昨年度の振り返りを踏まえて改良した内容に基づき、研究代表者と研究分担者の討議を経て計15コマの授業を実施した。授業内では、学生がグループで演劇を作成し発表する機会を2回設けた。学生が発表した演劇の部分は同意を得て録画し、劇中に含まれる要素をより深く分析した。この実践から、演劇的要素を取り込んだロールプレイのワークを開発することができた。このワークを医療者向けに修正したものを基盤とし、2018年12月には名古屋で、患者とのコミュニケーションに焦点を合わせた医療者向けの研修会を実施した。次年度は、ブラッシュアップした形で医療者向け研修会を開催する予定になっている。また、このワークを取り入れたプログラムを京都光華女子大学で実践し、学生へのアンケートとインタビューを通じて、その効果を測定する予定である。【学会発表】ニュージーランドで開催された国際演劇教育学会(IDIERI)に参加し、高齢者のための演劇ワークショップの経験に関して発表した。この学会に参加し、主として教育分野の研究者との交流することで、私たちの実践活動は応用演劇(applied theatre)というジャンルに含まれることを知るとともに、参考となるジャーナルや書籍など、医学看護とは異なる関連領域の情報を得ることができた。これまでおこなってきた大学での授業がカリキュラム再編に伴い終了となったため、教育プログラムに基づく授業に関する調査・実践のフィールドを他大学に移す必要が生じたため。調査・実践のフィールドを移した先での実践を経て、最終的な「演劇ワークショップを取り入れた卒前看護教育」プログラムを完成させる予定である。【現状評価のための調査】天理医療大学において継続的に開講されている必修選択授業「生命と芸術実践演習」のうち、演劇を用いたものを調査対象とした。研究代表者と研究協力者の討議を経て計15コマの授業を実施した。授業内では2回、学生がグループで演劇を作成し発表する機会があるように授業を設計した。学生が発表した演劇の部分は同意を得て録画し、一部については劇中に含まれる要素の分析を実施できた。さらに、履修学生を対象としたアンケート調査も実施した。これらの結果を踏まえ、研究代表者と研究協力者、ティーチングアシスタントの演劇人らで振り返りをおこない、ロールプレイとの比較なども含めて、現行の授業の評価点と改善点を明らかにすることができた。現行の、演劇ワークショップを取り入れた卒前看護教育は、種々の課題はあるものの、参加学生のコミュニケーション能力の向上に寄与している可能性が示唆された。ただし、共感力の向上については評価不十分という結論に至った。これらの結果を活かして教育プログラムを改良し、次年度の授業設計と実施に反映させる予定である。【学会発表】これまで天理医療大学において継続的におこなってきた演劇を用いた授業について、医学教育学会でポスター発表をおこなった。他大学の発表者や質問者との交流を通じて、同様の試みをおこなっている医療系大学・学部が他にもいくつか存在することを知った。これらの医療系大学とのコラボレーションの可能性につながるような方向で、研究を深化・進展させていく予定である。ソーシャルネットワークの活用とウェブサイトの作成が完成しておらず、次年度への課題として持ち越している。これは、ソーシャルネットワークの使用目的を明確化しプライバシー保護へ十分な配慮をするべきだと考え、設計に慎重を期しているためであり、想定以上に時間を要している。研究計画に沿って、教育プログラムの改良を続けるとともに、改良したプログラムへの参加学生を対象とした影響調査をウェブサイト等を活用して実施していく。ウェブサイトの作成が次年度に持ち越しとなったため。

これまでおこなってきた大学での授業がカリキュラム再編に伴い終了となったため、ウェブサイトの作成を完了させることができず、次年度に持ち越しとなったため。次年度使用額は、主としてウェブサイト作成に充てられる。
転写と共役した遺伝子座の核内局在ダイナミクスの解析

クロマチンの構造や修飾パターンは遺伝子発現に多大な影響を与える。本研究では、遺伝子発現依存的なクロマチン構造変換の領域特異性を決める機構の解析を目指す。申請者らは以前の研究で細胞分化の系を用い、転写活性化因子と共に働くヒストンシャペロン因子の一つがヘテロクロマチンからユークロマチンへの構造変換に必須であり、転写活性化に必要なことを明らかにした。本研究では血球分化の系と人工的に構築したヘテロクロマチンを用いた試験管内実験系を更に発展させて、クロマチン構造変換の広がりを止めるインシュレーターの機能、更に発展させて遺伝子制御が限定領域で起こる機構を解析する。
青色色素トリコトミンの生合成経路の解明

トリコトミンはトリプトファンを由来とするインドールアルカロイドであるが、その生合成経路は未知であり、本研究ではその生合成経路を明らかにすることを目的とした。クサギの果肉からtotal RNAを抽出し、次世代シーケンサーにより網羅的なRNA-seq解析を行った。その結果、トリプトファン代謝に関わる酵素遺伝子を17遺伝子抽出した。またトリコトミンへの配糖化に関与する配糖化酵素遺伝子について6遺伝子単離した。また、トリコトミン合成カルスの変異体としてトリコトミン非合成カルスの獲得および培養に至った。今後、トリコトミン非合成カルスを使用して発現比較などからその合成経路の解析を進める。青色色素であるトリコトミンはクサギ(臭木)の実に蓄積されるインドールアルカロイド化合物であり、これまでに化学合成法は確立されているものの生合成経路やその合成酵素遺伝子は未同定のままである。そのため本研究ではトリコトミンを高生産する未分化誘導細胞(カルス)を使用してトリコトミンの合成酵素遺伝子の同定およびその合成経路を解明することを目的として研究を進めている。トリコトミンはトリプトファンを出発物質として合成されるインドールアルカロイド化合物であり、bis-(indole) alkaloid構造をとっている。この構造に窒素結合によりグルコースが1つ配糖化されたものをTrichotomin G1、2つ配糖化されたものをN-N'-di(glucosyl) trichotominとしており、クサギの実およびカルスでは配糖化された構造のトリコトミンが多く蓄積していることを確認した。次にクサギの実より抽出したtotal RNAをもとに次世代シーケンス解析を行い、得られた配列データから他のトリプトファン代謝遺伝子から関連が示唆される遺伝子を12遺伝子獲得した。またカルス中にトリコトミン以外に黄色に呈色する物質が多量に蓄積していることが確認できたことから単離精製し、分子量を測定した結果、クサギの葉に蓄積が確認されているアクテオシドであることが推定された。このアクテオシドはフェニルアラニンから合成されることが予想されるためトリコトミンの前駆物質ではないことが確認できた。今後は獲得された遺伝子のうちトリコトミンへのN-グルコシルトランスフェラーゼを担う酵素遺伝子を始めに単離することを目指して研究を進める予定である。そのため本研究ではトリコトミンを高生産する未分化誘導細胞(カルス)を使用してトリコトミンの合成酵素遺伝子の同定およびその合成経路を解明することを目的として研究を遂行した。この構造に窒素結合によりグルコースが1つ配糖化されたものをTrichotomine G1、2つ配糖化されたものをN-N'-di(glucosyl) trichotomineとしており、クサギの実およびカルスでは配糖化された構造のトリコトミンが多く蓄積していることが確認されている。そこで、まずトリコトミンへの配糖化活性を検出することを目的とし、酵素反応の基質および生成物の標品として使用するため、トリコトミン非配糖体とこれら配糖体を単離精製した。N-結合配糖化酵素はUDP-sugar dependent glycosyltransferase (UGT)であることが知られていることより、非配糖体のTrichotomine、グルコース1分子の配糖体Trichotomine G1を糖受容体として、UDP-glucoseを糖供与体としてカルス粗酵素液から活性の検出を検討した。しかしながら、目的の活性を検出するには至らなかった。また、前年度において単離したトリプトファン代謝経路の酵素遺伝子やUGT遺伝子のカルスにおけるノックダウン体の作出を進めていたが、培養室の空調のトラブルにより組換え体を失ってしまった。しかし、その過程でトリコトミンを合成しない白色の変異個体を獲得することができた。このため、今後はこの白色カルスとトリコトミン合成カルスでの発現比較などからトリコトミン合成経路の解析を進める。当研究室ではクサギの実から作製した恒常的にトリコトミンを生合成する培養細胞を所持しているため、この培養細胞およびクサギ植物体を実験材料として使用した。初めに網羅的なmRNA解析を行うにあたり、培養細胞の遺伝子と植物体での遺伝子に違いがないことを確認するためハウスキーピング遺伝子やいくつかの配糖化酵素遺伝子をそれぞれから単離し遺伝子配列を比較した。その結果、培養細胞では該当遺伝子とそれに類似した数塩基違いの配列が複数単離されることがあり、継代培養により培養変異が起こっていることが考えられた。このため、網羅的mRNA解析を行うためのtotal RNAをクサギ植物体の実から抽出して行った。

次世代シーケンスによる2,000万リード解析の結果、平均配列長が1,300 bp程度、コンティグ数が約65,000のmRNA配列が得られた。トリコトミンの構造は窒素結合によりグルコースが配糖化されていることから、まず、次世代シーケンスデータからのN-glucoyltransferase (NGT)遺伝子の抽出を行った。その結果、NGT相同配列は6遺伝子が確認され、他植物体でNGT活性が確認されている、UGT72、UGT76、UGT85ファミリーに属する遺伝子が一つずつ見つかった。またトリコトミンはトリプトファンを出発物質とするインドールアルカロイド化合物であることから、同様にトリプトファンを出発物質とするインドール3-酢酸などと経路を共有していることが考えられたため、既に報告されている関連酵素遺伝子の抽出を行った。その結果、tryptophan decarboxylaseは3遺伝子、tryptophan aminotransferaseは1遺伝子、flavin-containing monooxygenaseは2遺伝子が確認された。植物分子・生理科学トリプトファン代謝経路において上流で機能することが報告されている酵素遺伝子はトリコトミンの合成以外に他の合成経路においても共通して機能している可能性があるため、まずはトリコトミンの配糖化酵素遺伝子と推定されるNGT遺伝子の単離及び同定から研究を進める。NGT遺伝子についてはクサギの実より抽出したRNAから合成したcDNAから全長配列を単離し、大腸菌異種発現用ベクターに導入している。基質としては非配糖体であるトリコトミンとグルコースが1分子配糖化されたTrichotomin G1が細胞中に存在していることから、配糖化反応はトリコトミンが合成された後にトリコトミンを基質として反応していることが推定されるため、非配糖体であるトリコトミンを培養細胞から単離精製して用いる。細胞中には配糖化された構造の割合が多いため培養細胞の量を増やしてトリコトミンの単離を進めている。またトリコトミン配糖体であるTrichotomin G1とN-N'-di(glucosyl)trichotominを酸処理や熱処理などで糖を脱離できる条件を探している。細胞からの粗酵素や組み換え酵素では活性検出が難しいことも考えられることから候補遺伝子をRNAiによりノックダウンした形質転換体の作出も同時に行う。またカルスの培養変異によりトリコトミンの生産量が低下した白い細胞が見られたため、この細胞を増殖させネガティブコントロールとして使用することでも代謝経路の解析を進める予定である。一般的に同じ代謝経路の遺伝子群の発現は同調していることが多いので、トリコトミン配糖化酵素遺伝子を同定した後には、この遺伝子の発現に変動が見られる条件を検討し、その条件で同様な発現の変動が示される他のトリプトファン代謝酵素の候補遺伝子を選別することでトリコトミン生合成経路の解明に臨む。
弥生時代後期〜古墳時代前期における北陸北東部系土器の地域色の研究

研究の報告書(『弥生時代後期古墳時代前期における北陸北東部系土器の研究』2002年刊)において北陸北東部の新潟県とそれに隣接する福島県・長野県の18遺跡の土器を観察したその所見を記すとともに、108枚の写真を掲載した。脚部に二孔隣接して穿孔する手法が会津の一形態にみられるかもしれないという形態から地域色となる可能性を示した。白河市明戸遺跡出土の土器が形態的には外来の(北陸地方の)ものでも胎土巾砂礫から地元の土と砂礫で作られた可能性を示す等、指摘した。また、土器胎土中砂礫の観察結果を文字化し、今後の基礎データとなるようにした。また、砂礫観察の個々の結果および地域毎の型の設定結果が検証を受けやすいようにカラー写真を提示した。今年度は、土器を実際に観察する機会を与えていただける機関を訪ね、土器の観察と写真撮影を主に行い、基礎デ-タ-を蓄積するよう心がけた。北陸内においては在来の土器とされるもの、北陸外においては北陸北東部系土器を中心に観察し、その砂礫構成を把握するよう努めた。そしてその砂礫構成を類型化できると思われた場合、遺跡の所在する市町村名を使用して「○○市(町、村)1型」と仮称することとした。砂礫構成が複数ある判断した時は、その数の「型」を設定した。例えば、新潟県黒埼町緒立遺跡出土土器の観察結果から「黒埼町1型」から「黒埼町3型」を設定した。ただし、この砂礫構成の型については、現時点では未公表であり、作業仮説中の名称である。この砂礫構成の検討と並行して土器の細部の形状や調整技法を、実際の土器や報告書等に掲載された実測図等から検討した。上越市の古墳時代前期の土器検討では、地域色として捉えうる可能性を持ついくつかの要素を指摘できた。これをふまえ、長野県中野市出土土器に新潟県上越市付近の土器と共通した技法・砂礫構成を有するものを確認できた例がある。次年度以降は、さらに観察数を増やし、「型」を設定し、それら「型」相互の比較、細部の形状や調整技法との対応を追求していく予定である。出土土器の時期比定のため、新潟県上越市域出土土器を中心に土器編年の検討を行った。この編年に対比することで、同一時間軸による議論が可能となり、古墳時代全搬を通した位置づけが行いやすくなった。上越市域出土土器の系譜については、形状から畿内系、山陰系の個体を指摘するとともに、器面調整技法の特徴から上野(群馬県)の影響があるものを指摘することができた。土器胎土中の砂礫観察では、信濃川流域の遺跡出土土器には透明度の高い石英粒が含まれるものが多いという見通しを得た。県外で出土する北陸北東部系土器の胎土中砂礫の観察の上で有効となろう。また、当該地域出土の外来系土器の産地推定の際のひとつの判断材料となろう。また、新潟県出土の外来系土器のひとつである(東海地方,伊勢湾地域系の)S字甕について,形態や技法等から搬入品か模倣品かの検討を行うとともに胎土についても検討した。中郷村籠峰遺跡などで県外産のものがあるのではないかという可能性を示した。西山町高塩B遺跡例については、伊勢湾地域からの搬入品である可能性を指摘した。一方、黒埼町(現新潟市)緒立遺跡例については信濃(長野県)等東海以外からの搬入品の可能性を指摘した。さらに胎土から信濃産の可能性のあるものは口縁部の内傾端面が明瞭ではないということを指摘し、土器の系譜と産地の推定の際、形態と胎土の両面からの追求が可能なことを具体的に示した。
活性酸素消去能をもつ還元水による糖尿病の抑制

糖尿病はインスリン分泌の低下を引き起こすインスリン依存性の1型と筋肉や脂肪細胞への糖取り込み障害に起因するインスリン非依存性の2型に主として分類され、いずれも活性酸素による酸化障害との関連が指摘されている。我々は水中の活性水素の微量定量法を確立し、電解還元水及び奇跡の水と呼ばれるある種の天然水が活性水素を含有することを明らかにした。つぎにラット筋管細胞L6およびマウス脂肪細胞NIH3T3/L1への糖取り込み速度が還元水単独またはインスリンとの併用処理により促進されることを見いだした。その作用機構はPI-3キナーゼの活性化とGLUT-4の膜へのトランスロケーションを伴うインスリンシグナル伝達経路の活性化によるものと推定された。還元水の糖取り込み促進活性と細胞内活性酸素消去活性との間には高い相関が認められれ、還元水中の活性水素により細胞内の酸化ストレスが軽減され、インスリンシグナル伝達経路が活性化されるものと推測された。高濃度のグルコース処理あるいは活性酸素発生剤アロキサン処理により細胞内への糖取り込み速度が低下したが、還元水はその低下を阻止できた。さらに、ハムスター膵臓β細胞HIT-15によるインスリン分泌が還元水処理により著しく促進されること及びアロキサン処理によるインスリン分泌能の低下が還元水により阻止されることを見いだした。これらの結果から、還元水は1型及び2型の糖尿病の予防及び治療に有効であることが示唆された。実際、レプチン受容体遺伝子に変異があるため食欲を制御できず肥満になり、糖尿病を発症する2型糖尿病モデルマウス(db/db)に還元水を自由飲水させることにより、耐糖能障害が顕著に改善されることが明らかとなった。以上の結果から、糖尿病の予防及び治療に還元水の飲用が有効であると推測された。電解還元水及び天然還元水などの還元水がラット筋管細胞L6内の活性酸素消去能を消去できるかどうかを蛍光試薬DCFH-DAを用いて調べた結果、これらの機能水が細胞内の活性酸素、とりわけ過酸化水素を消去し、細胞内のレドックス状態をより還元状態にシフトさせることが明らかとなった。つぎに、^3H-標識デオキシグルコースを用いて、L6及びマウス脂肪細胞3T3/L1の細胞内への糖取込速度を調べた結果、還元水が糖取込を促進するインスリン様活性をもつことを見いだした。還元水はインスリン共存下では、相乗または相加的に糖取込を促進した。インスリンシグナル伝達のキー酵素であるPI-3キナーゼをwortmanninにより特異的に阻害すると還元水の糖取込促進効果は完全に阻害された。また、還元水が糖輸送単体GLUT-4の細胞膜への移行を促進することが確認され、還元水はインスリンと同様なシグナル伝達経路を刺激して糖取込を促進すると推定した。還元水の還元性物質量と細胞内活性酸素消去能力及び糖取込促進活性の間には正の相関が認められた。市販の数種のミネラル水には効果が認められなかった。還元水の糖取込促進活性はオートクレープ処理により失われた。高濃度のグルコース存在下では、細胞内の活性酸素量が増加し、糖取込速度が低下した(糖毒性)。このような条件でも還元水は糖取込速度を促進した。天然還元水を飲用させた2型糖尿病モデルマウス(db/dbマウス)では顕著な耐糖能障害改善効果が認められた。以上の結果から、還元水中の還元性物質が細胞内の活性酸素を消去し、細胞内の酸化ストレスを軽減することにより、筋肉及び脂肪細胞への糖取込を促進し、糖尿病改善効果を示すものと推定された。
タイ語写本によるシプソンパンナー史の再検討

現在の中国雲南省南部に1950年まで存在したシプソンパンナーというタイ族政治統合は、王の直轄国ムン・ツェンフンを中心に、ムンと呼ばれる小国が連合した政治統合であった。本研究では、その性格をタイ語写本を史料として再検討し、以下の新しい研究成果を得た。(1)ムン・ツェンフンが高位の称号を与えたムンは、(1)ツェンフン年代記に15世紀前半までに現れる、相対的に古くて自律性の高いムンと(2)18世紀前半に清朝から高位の土司職を与えられるまではほとんど注目されなかったムンとに二分される。(2)王やムン・ツェンフンに対する貢納・徭役においては、課税対象としてタイ族・非タイ族は区別されず一括して「パイ・ムン」と呼ばれ、また貢納と徭役も区別されず一括して「グアット・ツァオ」と呼ばれていた。本研究は、現在の中国雲南省西双版納〓族自治州に1950年まで存在したシプソンパンナーというタイ族の政治統合の性格を、これまでほとんど用いられてこなかったタイ語写本を史料として再検討することを目的としたものである。平成21年度は、タイ語写本中の、王権と社会との関わりを示す部分を選び、研究協力者にタイ国文字に翻字してもらい、かつ日本語への翻訳を試みた。それは以下のような内容のものであっる。・王の即立儀礼について:いつおこなうか、何が必要か、どの村が何を用意するか、どの仕事をどの村のどのような人がおこなうか、など。・ムン・ツェンフン(王の直轄国)の王田について:どの田をどの村落が耕作しているか、その田から王に納める収穫米の量はどれだけか、など。・水利灌漑についての王の命令:水路の修理命令、違反したときの罰金など。そしてその中で、正確な意味がわからないフレーズやビルマ語起源の用語で意味不明のものなどをピックアップし、西双版納〓族自治州に行き、現地在住のタイ族研究者・タイ族知識人に専門的知識の提供を求めた。今回翻字・翻訳した中には、1980年代に公刊された『西双版納〓族社会総合調査』・『〓族社会歴史調査(西双版納)』のシリーズの中に、同内容のものが中国語訳されて掲載されている部分があった。それらと相互に参照しあうことによって、以下のような成果が得られた。すなわち、写本の中で意味がよく分からないところを中国語訳によって確認することができ、逆に中国語に翻訳されたものだけからは分からなかった原語(タイ語)を写本とつきあわせることによって特定することができた。後者は特に、今まで仮定のもとに議論を進めてきた状況を改善することができたという重要性を持っている。平成22年度は、タイ語写本中の「王の直轄国ムンツェンフンとシプソンパンナー内のその他の小国(ムン)との関係」を示す部分を選び、研究協力者にタイ国文字に翻字してもらい、かつ日本語への翻訳を試みた。それは以下のような内容のものであった。・各ムンが、年中行事の際の王の行列に、何を用意し、何を持って、どの順番で並ぶか、どのような役割を果たすか。・毎年、王に対して、どのパンナー(1つあるいは複数の小国のつくるまとまり)が何を寄進するか。・王の即位儀礼において、どのパンナーが何を用意するか、どのような役割を果たすか、祝福の水かけをどのような順番でおこなうか。・王が各国の支配者にどのような称号・欽賜名を与えるか。翻字・翻訳した中で、正確な意味がわからない部分については、西双版納〓族自治州に行き、現地在住のタイ族研究者・タイ族知識人に専門的知識の提供を求めた。その後、翻訳した写本の内容を主たる資料として用いて分析をおこなった結果、ムンツェンフンが上位に位置づけているムンは、18世紀前半に清朝から官職を与えられている、15世紀前半までに年代記に名があらわれている、ムンツェンフンに従属的である、のうちの一つ以上の特徴を持っていることなどが明らかになった。その内容を論文にまとめ、日本タイ学会の学会誌に投稿した。

本研究は、現在の中国雲南省西双版納〓族自治州に1950年まで存在したシプソンパンナーというタイ族の政治統合の性格を、これまでほとんど用いられてこなかったタイ語写本を史料として再検討することを目的としたものである。平成23年7月にタイのバンコクで開かれた国際タイ研究会議においては、本研究において翻訳した写本を主たる史料として、シプソンパンナーにおける王権と社会との関わりを王に対する貢納・〓役のあり方から論じた研究発表をおこなった。また、それをもとに執筆した論文を、平成24年3月発行のJournal of the School ofLetters, Nagoya Universityに発表した。その概要は以下のようである。・写本には、王の直轄国であるムンツェンフンのタイ族からばかりでなく、他のムンの人々や非タイ族の山地民からの貢納・徭役の事例が多く記されていた。・しかし、王権側は、タイ族・非タイ族を区別した上で貢納と徭役を課していたわけではなく、貢納と徭役を課す対象を一括して「パイ・ムン」と呼んでいた。・王権側は貢納と径役の違いも区別せず、一括して「グアット・ツァオ」と呼んでいた。・課税対象単位として最も事例が多かったのは村落(バーン)であった。タイ族に対する課税の単位は村落のみであった。村落の次に事例数が多いのはコンkawnであり、それは山地民の課税単位であった。論文執筆後の平成24年1月には、「王と王に任命された大臣・官僚との関係」を示す部分を含むタイ語写本の翻字・翻訳を、研究協力者の協力を得ておこなった。1)前年度までにおこなったタム文字タイ語写本のタイ国文字への翻字が、正確になされているかどうか再確認をし、訂正をおこなった。この分野の研究者の中には、タム文字を読む訓練は受けていないが、タイ国語に堪能でありタイ国文字に翻字されたタム文字タイ語史料なら研究材料として用いることができるものも多い。タム文字写本のタイ国文字翻字版を公開することによって、多くの研究者の間で情報を共有することが可能になる。本研究でおこなった写本の翻字は、近い将来公開して、関連研究者が研究に使用できるようにする計画である。2)かつてはシプソンパンナーの一部であり現在はラオス北部のポンサリー県に位置する、ウー・ヌアとウー・タイにおいて、現地調査をおこなった。シプソンパンナーの大部分の地域は中華人民共和国領となったため、1950年代になされた調査の報告書が史料として残っており、またこれまでに中国側からアクセスして現地調査をおこなうことができた。しかし、ウー・ヌアとウー・タイは、フランス植民地勢力の支配下に入ったため、それ以降の状況をあらわす史料は中国やシプソンパンナー側にはほとんど残っていない。また、ラオス領内にあり道路も整備されていないなどの悪条件から、現地調査をおこなうのも難しい地域である。しかし、これら二つのムンはシプソンパンナーを構成する有力ムンと位置付けられており、シプソンパンナーという政治統合の性格に対する理解を深めるために、無視することはできない。今回の調査では、ウー・ヌアとウー・タイの地理的・地形的状況や村落・仏教寺院の分布状況に加えて、それぞれのチャオムン(シプソンパンナー時代のタイ族の支配者)の宮殿の位置や、市場が存在しなかったことなど、かつての町のプランや支配のあり方がわかる情報を聞き取り調査によって収集した。「王と王に任命された大臣・官僚との関係」を示す部分を含むタイ語写本の翻字・翻訳は、当初の予定どおり平成23年度中におこなうことができたものの、国際会議発表準備や論文執筆に時間がかかってしまったために翻字・翻訳に取り掛かるのが遅くなり、翻訳後に詳細な検討・分析をする時間的余裕はなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。