hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アメーバ共生細菌原始クラミジアのレジオネラ撃退に関わる分子マシナリーの探索

1.レジオネラ撃退現象の機構が、撃退するためでなく共生細菌が宿主アメーバの何らかの欠点を補完するために配備されていることを見出したこと。2.このアメーバが寒天培地上で、共生細菌依存的に大腸菌、サルモネラ、緑膿菌を生きたまま運搬する現象も見つけ(黄色ブドウ球菌は運ばない)、大腸菌を運搬する共生アメーバが寒天培地上形成させたレジオネラの増殖帯(壁)を突破できることも発見したこと。私達が札幌の土壌より独自に株化した原始的なクラミジア(難培養性細菌ネオクラミジア: Neochlamydia S13株)が共生するアメーバは、アメーバの天敵レジオネラ(Legionella pneumophila JR32やLp01株)を撃退する。この機構の解明研究からこのアメーバがクラミジアを共生させる必然性を明らかにすることが本研究の目標である。本年度は、以下の実験を行い幾つかの成果を得た。1.まずレジオネラと共培養したネオクラミジア共生アメーバの透過型電子顕微鏡観察から、撃退現象を起こすこのアメーバでも僅かではあるがレジオネラが感染し、レジオネラが正常に増殖できることを見つけた。2.次にレジオネラの取り込みを除菌アメーバやATCCから購入したC3アメーバと比較すると、その取り込み活性がネオクラミジア共生アメーバでは共生細菌依存的に減少していることを見いだした。3.更にネオクラミジア共生アメーバは大腸菌は正常に貪食し、パラクラミジアといった環境クラミジアや巨大ウイルスミミウイルスは他のアメーバと同様に感染が容易に成立した。4.またこのネオクラミジア共生アメーバの細菌運搬現象のメカニズムを解明するために大腸菌トランスポゾンライブラリー(243株)を用いた実験で運搬現象が見られない変異株を見いだし、トランスポゾンの挿入部位を決定したところnhaA遺伝子(Na+/H+アンチポーター)であることを発見した。このように、このアメーバの撃退現象はレジオネラに特異的に見られる現象であり、ネオクラミジアの共生は、宿主アメーバの防御のために起こった可能性がある。また運搬現象にnhaAトランスポーターが関与していたことより、アメーバ表面に付着した大腸菌がそのpHを至適に維持することで運搬が起こる可能性を示唆している。この共生アメーバのレジオネラ撃退機構に関わる分子マシンナリーの全貌を明らかにするために、以下の検討を予定している。1. peg2639遺伝子組換えタンパクの精製とそのタンパクを用いたpull-down assayにより会合タンパクの同定2.共生アメーバのアクチンの局在変化とそれを規定する因子の解明3.共生アメーバアンチンを用いたpull-down assayにより会合タンパクの同定4.共生アメーバが大腸菌やサルモネラといったヒト病原細菌を背負い寒天上を運ぶ分子機構の解明この共生アメーバのレジオネラ撃退機構の全貌を明らかにするために、最終年度は以下の検討を行う。1.無細胞蛋白発現系を用いたpeg2639遺伝子組換えタンパクの発現を行い精製蛋白を用いてpull-down assayを行い会合タンパクを同定
ヒト ES/iPS 細胞に由来する骨格筋幹・前駆細胞の分離技術の確立

ヒトES細胞及びiPS細胞を用いてin vitroで骨格筋細胞を分化誘導する実験系を開発し、そこから選択した間葉系細胞が筋障害モデル免疫不全マウスに生着することを示した。それらのヒト由来細胞の一部は骨格筋幹細胞である筋サテライト細胞分画へ寄与し、筋障害を長期にわたり持続的に修復することを示した。これによりヒトES細胞及びiPS細胞を用いた再生医療の可能性が示された。本研究では、ヒト胚性幹(ES)細胞および誘導多能性幹(iPS)細胞を用いた骨格筋前駆細胞の分離同定とその移植における効果の検証を目的とした。具体的には(1)ヒトES/iPS細胞のin vitroでの骨格筋細胞への分化誘導系からの骨格筋幹/前駆細胞の表面抗原による分離同定、(2)抽出した骨格筋幹/前駆細胞の免疫不全マウスへの移植によるin vivoでの挙動の解析および組織再構成能の評価、を目標とした。平成23年度は主に(1)の項目について検討した。未分化ヒトES/iPS細胞を胚様体と呼ばれる細胞塊として浮遊培養した後、特定条件下で付着培養すると、7週から16週程度で成熟骨格筋マーカーであるミオシン重鎖II型を発現した。この条件下では神経系列細胞や心筋系列細胞などの高率な混入がみられるが、胚様体を解離し、特定条件下で再培養を行うことで、間葉系細胞が選択的に誘導可能であった。この細胞集団は、間葉系幹細胞マーカーであるCD73, CD105, CD166およびCD29を一様に発現していることに加え、骨格筋前駆細胞マーカーのひとつであるCD56を強発現しており、最終的にin vitroで骨格筋ミオシンとジストロフィンを発現する多核成熟筋管へと分化した。平成24年度はそれらの細胞を用いて主として(2)の項目について検討した。これらの筋原性間葉系細胞は免疫不全マウスの傷害筋内に移植すると、in vivoで観察期間6ヶ月にわたり安定して生着し、マウス骨格筋線維にヒト蛋白を発現した。移植された細胞の一部は筋衛星細胞と同様にPAX7を発現し基底膜直下に存在し、二次的筋傷害に引き続いて再増殖し、持続的な筋修復を行いうることが示され、今後の骨格筋再生医療への応用が期待できる結果であった。本研究は、ヒト胚性幹(ES)細胞および誘導多能性幹(iPS)細胞を用いた骨格筋前駆細胞の分離同定とその移植における効果の検証を目的としている。今年度は主に(1)の項目について検討するため、ヒトES細胞およびiPS細胞をin vitroで骨格筋細胞へと分化させ、その中間過程を経時的な表面抗原解析等を用いて検討した。それにより骨格筋分化能をもつ骨格筋前駆細胞がCD73およびCD56を発現する細胞群に主として存在することが示唆された。RT-PCR法による骨格筋決定因子等の発現からも同様の結果が得られた。しかしながらCell sortingを用いた手法ではCD73/CD56共発現細胞群は十分なin vitroでの骨格筋分化能を示さず、何らかの阻害要因があることが考えられた。そこで培養法を検討し、Cell sortingを用いずに一定の条件下で培養すると、比較的均一なCD73/CD56共発現細胞が得られ、効率的に骨格筋分化を示すことが確認できた。現在はそれらの細胞を用いたin vivoでの骨格筋分化能の検証を行っている。また、これらの研究を筋疾患に応用するため、並行してDuchenne型筋ジストロフィー症をはじめとする複数の筋疾患患者より、疾患特異的iPS細胞の樹立を開始した。今後はこれらの細胞を用いた比較検討のため、予備的作業としてiPS細胞の品質評価等を行う予定である。ヒト胚性幹細胞および誘導多能性幹細胞より骨格筋細胞を誘導することは出来たが、そこからCell Sortingを用いて分離したCD73/CD56共発現細胞群は十分なin vitroでの骨格筋分化能を示さなかった。そのため、当初の予定と比して培養法の変更・改善に労力が割かれた。しかしながら結果として、一定の条件下で比較的均一なCD73/CD56共発現細胞が得られ、効率的に骨格筋分化を示すことを確認出来た。現在はこれらの細胞を用いたin vivoでの骨格筋分化能の検証を行っており、おおむね当初の予定通り進展しているといえる。当初、次年度に予定していた(2)抽出した骨格筋幹/前駆細胞の免疫不全マウスへの移植によるin vivoでの挙動の解析および組織再構成能の評価、については現在進行中である。しかしながら、細胞株によっては(1)で用いた分化効率に多大な差異があり、また培養に比較的長期間かかることも今後の研究展開へ支障を来している。

これらのことより、より短時間で効率的に骨格筋系譜の細胞を分化誘導する手法の開発を並行して行う予定である。また、実際にこれらの技術を筋疾患に応用するため、Duchenne型筋ジストロフィー症をはじめとする複数の筋疾患患者より、疾患特異的iPS細胞の樹立を開始している。これらの細胞を実際に使用するにあたり、次年度は予備的作業としてiPS細胞の品質評価等を行う予定である。今回の当初の研究計画には、疾患特異的iPS細胞を用いた疾患研究までは含めていないが、進行の度合いによってはこれらの細胞を取り入れ、今後の研究の発展の礎とすることとする。昨年度は比較的安価な培養条件を確立し、研究費を次年度に繰り越すことが出来た。本年はin vivoでの移植実験を中心として行うため、前記の培養に関わる諸費用に加えて動物系統維持、移植組織解析のための抗体、試薬などの費用が必要となる。また、前年度に引き続き培養系の改良および上述の基礎検討を必要とするため、培養機器およびサイトカインなどの費用が必要となる。概算として、培養用メディウム250,000円、及び培養用プラスチック製品250,000円、分化誘導システムの向上のためサイトカインを500,000円計上し、その他、骨格筋分化の評価のためのフローサイトメトリー、免疫組織染色のための各種抗体費用500,000円、RT-PCR解析のためのRNA抽出キット、cDNA合成試薬、PCRプライマー等の費用を700,000円、免疫不全マウス維持費用のため100,000円を計上した。
地下資源開発・地下空間利用のための、小規模構造を再現する模擬実験材料の開発

地下資源の探査と開発を進める際には地下地質構造を正確に把握する必要があるため、断層や褶曲などの地質構造を実験室で模擬的に再現する縮小モデル実験が行われてきた。そこで、乾燥砂と低強度材料を混ぜ合わせた新たな実験材料を開発して数m程度のズレを持つ断層を含む地質構造を実験室で再現し、地下のどこにどのような小断層が存在するのか明らかにする。
がん化学療法に伴う悪心・嘔吐治療の個別化を目指した新規バイオマーカーの開発

平成28年度は、食道癌患者への化学療法実施後の悪心・嘔吐(CINV)の発現の新規バイオマーカー候補物質となるnesfatin-1の血中濃度測定系の確立を目指した。測定法としてβガラクトシダーゼを基質とした酵素免疫測定を採用し、市販製品(キット品)との比較等を行い、ヒトへの適用可能となった。現在、本測定法が食道癌患者へ応用可能か検討を行っている。また、carboxyesterase活性の測定については特異的基質であるα-nephtylacetateを使用して試みているが、測定条件などが整わず現在、測定系を確立しているところである。測定法としてHPLC法、LC/MS/MS法等での検討を行っている。これまでに化学療法実施後の食道癌患者の血液を採取し、すでに測定可能となっているghrelin、leptin、motilinを酵素免疫法にて測定している。現在、症例集積中である。Nesfatin-1の測定については、結果がそろい次第、今年度の薬学関連あるいはがん関連の学会にて発表を行う予定である。さらにcarboxyesterase活性測定については測定法が確立次第実測定を行う予定である。新規の神経内分泌ペプチドであるnesfatin-1の測定系の確立に時間を要していること、酵素活性測定法が未だ未確立である。また症例集積にも時間を要しているため、他診療科の協力を仰ぎ、対象症例を集積していく予定である。平成29年度は、平成28年度に引き続き、食道癌患者への化学療法実施後の悪心・嘔吐(CINV)の発現の新規バイオマーカー候補物質となるnesfatin-1の血中濃度測定方法の検討を行った。その結果、当院で構築したβgalactosidaseを用いた酵素免疫測定法と市販製品(キット品)を比較したところ、市販製品がより測定方法として有用であることが明らかとなった。そのため市販製品のキット製品を研究に供することとした。carboxyesterase活性の測定については特異的基質であるα-nephtylacetateを使用して試みているが、測定条件などが整わず現在、測定系を確立に至っていない。測定法としてHPLC法での検討を行っている。これまでに化学療法実施後の食道癌患者の血液を19症例分採取し(化学療法実施前、実施後1日目、3日目、7日目の計4ポイント)、ghrelin、leptin、motilin、Neuropeptide Y、somatostatin、substance P、CGRP、VIPを酵素免疫測定法にて測定する予定である。また当初予定していた対象数が予定より集積できなかったため、泌尿器系癌患者まで拡大し、現在、症例集積中である。Nesfatin-1の測定については、結果するを行う予定である。さらにcarboxyesterase活性測定については測定法が確立次第、実測定を行う予定である。また症例集積にも時間を要しているため、遅れている。nesfatin-1の測定系が確立できれば、測定自体には時間を要しないため、早急な確立を目指す。また酵素活性測定を現在HPLCで検討しているため、LC-MS/MS法や蛍光高度計など使用機器を変更し条件を検討する予定である。また他診療科の協力を仰ぎ、対象症例をさらに集積していく予定である。泌尿器系癌患者に対象を拡大したことにより、症例集積が終了しつつあるため、採取した血液について消化管ペプチド濃度測定および酵素活性を測定し、その結果について公表する予定である。Nesfatin-1の酵素免疫測定法の確立に主に使用したが、carboxyesterase活性の測定系が確立できておらず次年度までに確立を行う予定であるため、試薬・備品類の購入および学会発表等に使用する。各種消化管ペプチドを測定する前に、対象患者より採血を行い、症例集積を優先して実施してた。計画年度を過ぎ、消化管ペプチドの血中濃度測定の目途が立ったため、次年度に消化管ペプチド測定用キットを購入する。nesfatin-1の酵素免疫測定に使用する試薬・備品類については既存のものを一部使用したため物品の購入はほとんど行わず、学会等で主として情報収集を行った。引き続き試薬・備品類の購入に使用する。(用途)酵素免疫測定法用マイクロプレート、イムノチューブ等備品、carboxyesterase活性測定用試薬・備品等、学会発表等
ミリ波帯における逆相給電一層構造導波管平面アンテナの研究

平成15年度においては、ミリ波帯において高利得・高能率が期待され、かつ、大量生産可能な簡素な構造である逆相給電一層構造導波管スロットアレーアンテナについて、76GHz帯においてサイドローブ抑圧設計を行った。はじめに、E面指向性のサイドローブ抑圧を目的として、本アンテナの電力分配回路の設計を行った。電力分配回路はT分岐回路を縦続接続した構造である。このT分岐回路の散乱行列をモーメント法を用いた電磁界解析により導出した。この結果から結合窓の幅により分配電力が、また、その位置により分配位相がほぼ独立して制御可能であることが明らかにされた。そこで、目標とするサイドローブレベルを-25dBとしてテイラー分布設計を行った。試作アンテナは29個のスロットを有する放射導波管24本で構成され、アンテナの大きさは約80mm四方である。近傍界測定により、設計周波数の76.5GHzにおいてアンテナ中央から端部にかけて約-8dBのテーパを有する振幅分布と一様な位相分布が観測された。また、遠方界測定によりサイドローブレベルは-25dB以下に抑圧され、所望の特性が得られた。一方、利得は31.7dB(効率28%)となり、一様励振時に比較して効率の低下は6%にとどまった。これにより、設計手法の有効性が確認された一方で、利得および効率の更なる向上については課題が残った。なお、遠方界特性を測定する際、本研究費で購入したマイクロ波増幅器が威力を発揮した。次に、H面指向性のサイドローブ抑圧を目的として、スロットアレーにサイドローブレベル-25dBのテイラー分布設計を行った。設計手法としては、一様励振設計のために開発されたスロットの外部領域に周期境界条件および電気壁条件を仮定した解析モデルを拡張して利用した。設計の結果、所望のレベルよりわずかながらサイドローブが上昇したがほぼ所望の指向性が得られる見通しを得た。平成14年度においては、ミリ波帯において高利得・高能率が期待され、かつ、大量生産を可能とする簡素な構造の逆相給電一層構造導波管スロットアレーアンテナについて、76GHz帯において設計および試作を行った。試作アンテナは29個のスロットを有する放射導波管24本で構成され、アンテナの大きさは80mm四方である。設計周波数である76.5GHzにて一様開口励振となるように、電力分配回路、スロットおよびチョーク構造の設計を行った。部材には加工精度の良いステンレス板を使用し、スロット板はエッチングにより、導波路およびチョークは切削によりそれぞれ加工した。今回はスロット板と給電溝構造を熱圧着で接合したものとねじで固定したものを試作し、それぞれの特性を比較した。近傍電磁界測定により、熱圧着型、ねじ止め型とも位置ずれに起因するわずかなリプルが見られたが、ほぼ一様な開口分布が得られた。利得については、熱圧着型は34.3dBi(効率50%)、ねじ止め型は32.4dBi(同35%)であった。これらの結果により、設計の有効性は確認したものの、利得および効率の更なる向上については課題が残った。次に、本アンテナの高機能化の一環としてE面指向性の低サイドローブ化について検討した。電力分配回路を構成するT分岐について、結合窓の幅およびその位置を調整することにより分配電力および位相を制御可能なことを明らかにした。この結果を用いて、電力分配回路にサイドローブレベルが-25dBとなるテイラー分布を設計し、解析により所望の指向性が得られる見通しを得た。なお、本アンテナを設計する際モーメント法を用いた電磁界解析を利用したため、本研究費で購入したパーソナルコンピュータが威力を発揮した。
神経膠腫における個別化治療の確立(特に術前化学療法の適応について)

神経膠腫において、Comparative genomic hybridization (CGH)法などにより分子生物学的解析を行い、臨床経過と比較検討することにより、grade 2-3神経膠腫が染色体異常により予後とよく相関するsubgroupに分類されることなどを示した。また、化学療法反応性が予測されるgrade 2-3神経膠腫に対する化学療法先行治療と腫瘍縮小後のsecond-look removalの有用性を示した。また、1p/19q欠失を相関する画像所見を見いだし、手術前に化学療法反応性が予測できる可能性を示した。1 1p/19q欠失をもつ神経膠腫に対するneoadjuvant chemotherapyと2期的治療戦略(まず可及的摘出にて腫瘍の1p/19q欠失を確認後、化学療法で腫瘍縮小させた後の根治的再切除あるいは放射線治療)の確立:1p/19q欠失をもつ神経膠腫は治療感受性が高く、1p/19q欠失の有無は、特に化学療法反応性の予測に重要である。当施設では、組織型に関わらず1p/19q欠失の有無で治療方針を選択しており、1p/19q欠失をもつ神経膠腫初発例は、放射線を温存した化学療法先行で治療が行われている。現在までに23例が同方針で治療されており、化学療法先行中のPDは1例もない。また、化学療法で腫瘍縮小させた後の根治切除は7例で行われ、これらの症例では再発は認めていない。このように同治療方針の安全性、有用性が確認されつつある。また、現在までの治療成績は学会、講演で紹介、発表した。2画像所見からの術前化学療法の適応確認:MRI画像、CT画像におけるいくつの特徴的所見と1p/19q欠失の有無との関係を検討した結果、グリオーマの皮質浸潤と1p/19q欠失の相関が示唆された。化学療法反応性と相関する画像所見が確認されれば、初回術前の時点で、術前化学療法の適応が示唆されるので、治療方針の決定に極めて有用である。3 1p/19q欠失、MGMT、IDH1の腫瘍内均質性の検討:治療方針の決定に利用する因子は、腫瘍全体で均質であることが望ましい。もし不均質であれば、たとえば生検術での標本が腫瘍全体を反映しているとは限らず、注意が必要である。22年度には、lazer capture microdissection法により、数個の腫瘍細胞からDNAを抽出、MGMT遺伝子のプロモーターのメチル化を検索する手法を確立した。1)神経膠腫における分子生物学的分類と個別化治療の確立:CGH法による染色体解析、MGMT免疫染色、MGMTメチル化検索、IDH1遺伝子の変異解析を、全神経膠腫症例に対してprospectiveに日常的に継続した。また、その結果としていくつかの論文報告を行った(業績欄参照)。2)化学療法反応性の神経膠腫に対するneoadjuvant approachの有用性検証:当施設では、化学療法反応性が示唆されたgrade2-3の神経膠腫(1p/19q欠失、MGMT低発現など)に対しては、摘出術後、組織型に関わらず化学療法先行で治療を行い、術後残存腫瘍がある場合(生検/部分摘出例)は縮小させた後の治癒切除(second look removal)を行う治療方針である。現在までに23例がこの方針で治療され、PDは1例もなかった。また、当初、不完全手術が行われたが、化学療法後に根治的切除が可能となった症例は11例になる。同方針の安全性と有用性についていくつかの学会報告を行った(業績欄参照)。3)画像所見と分子生物学的予後因子の相関について(画像所見からの術前化学療法の適応確認):CT,MRIにおける画像上の特徴と神経膠腫における分子生物学的予後因子を対比検討した結果、ある2つの画像上の特徴の組み合わせが1p/19q欠失と約90%の腫瘍において一致することが示された。学会報告を行い、論文準備中である。1)神経膠腫における分子生物学的分類と個別化治療の確立:CGH法による染色体解析、MGMTメチル化検索、IDH1遺伝子の変異解析を、全神経膠腫症例に対して日常的に継続し、いくつかの論文報告を行った(業績参照)。2)化学療法反応性の神経膠腫に対するneoadjuvant approachの有用性検証:当施設では、化学療法反応性が示唆されたgrade 2-3の神経膠腫(1p/19q欠失、MGMT低発現など)に対しては、摘出術後、組織型に関わらず化学療法先行で治療を行い、術後残存腫瘍がある場合(生検/部分摘出例)は縮小させた後の治癒切除(second look removal)を行う治療方針である。同方針が継続され、現在までに22例がこの方針で治療され、second look removalは13例で行われた。同方針の安全性と有用性についていくつかの学会で報告した(業績参照)。

3)画像所見と分子生物学的予後因子の相関について(画像所見からの術前化学療法の適応確認):CT, MRIにおける画像上の特徴と神経膠腫における分子生物学的予後因子を対比検討した結果、ある2つの画像上の特徴の組み合わせが1p/19q欠失と約90%の腫瘍において一致することが示された。論文を投稿中である。neoadjuvant approachの有用性検証に関して、未だ論文投稿がなされていない。予後因子の腫瘍内均質性の検討に関しては、研究手法はほぼ確立されたものの、研究結果はこれからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。化学療法反応性の神経膠腫に対するneoadjuvant approachの有用性検証、画像所見と分子生物学的予後因子の相関の検討に関して、論文を投稿する。予後因子の腫瘍内均質性の検討に関しては、具体的研究を進める。
うつ病と統合失調症患者におけるｍ－ＥＣＴ前後におけるＮＩＲＳ所見に関する研究

ECTを施行する際の治療効果判定の生物学的指標にNIRSが臨床検査として活用できるか検討した。うつ病はHAM-D、統合失調症はBPRSを用いて治療効果を評価し、NIRSとの関連をみた。双極I型障害のうつ状態や精神病症状、昏迷を伴ううつ病は、臨床症状の改善に伴いNIRSの積分値も有意に増加した。メンテナンスECT中の統合失調症では、NIRSの前頭葉と側頭葉血流量の積分値減少が精神症状の増悪と一致し、メンテナンスECTを行うことで精神症状の変動に伴い積分値の増加を認める群と増加しない群に分かれ、今後メンテナンスECT終了できるか否か生物学的な指標の一つにNIRSが成り得る可能性が示唆された。本研究はECTの治療効果判定の生物学的指標にNIRSが臨床検査として活用できるか検討することが目的であった。ECTは大阪医科大学付属病院手術室で麻酔科医の身体管理のもと行ない、NIRS測定には22チャンネルのNIRS装置(ETG-4000:日立メディコ)で言語流暢性課題を用いて測定を行った。ECT10回施行を治療1クールとして、その前後2ポイントでNIRS測定を行なった。ECTの治療効果判定に、うつ病はHAM-D、統合失調症はBPRSを用いて評価し、NIRSの前頭葉と側頭葉血液量の積分値変化との関連を調査した。対象患者は、うつ病10名と統合失調症8名であった。全ての症例でECT後にHAM-DとBPRSの改善を認め精神症状は改善した。うつ病において、10名全体ではHAM-Dの改善とNIRSの前頭葉と側頭葉血流量の積分値変化との間で関連は認めなかった。しかし、HAM-Dのスコアが25点以上の重症のうつ状態を呈していた群ではHAM-Dの改善とNIRSの前頭葉と側頭葉の積分値変化とで関連を認めた。また、メンテナンスECTを行っている統合失調症群では、NIRSの前頭葉や側頭葉血流量の積分値減少が精神症状の増悪と一致し、メンテナンスECTを行うことで精神症状の改善に伴い積分値の増加を認めた。ECT前に緊張病症状が強くNIRSを行うことが出来なかった初発の統合失調症群では、ECT後で精神症状改善した後に測定したNIRSの前頭葉や側頭葉積分値で、統合失調症のメンテナンス群と比べ優位に高い値を認めた。本研究からECTの治療効果判定の生物学的な指標の一つにNIRSが成り得る可能性が示唆されたが、更に症例の集積が必要であることに加えて、今後は言語流暢性課題以外の例えばストループ課題などの他のタスクと組み合わせて、ECTの治療効果を反映できる可能性を広げて研究を続けていく。現時点において、m-ECT前後でNIRSを施行した患者は合計14名である。その内訳は、抑うつ状態の遷延している群の8例、統合失調症(メンテナンスECT中)の3名、そして統合失調感情障害(再発2名、初発2名)の4名である。抑うつ状態の遷延していた群(双極性障害、大うつ病)では、ECT前において重症な程NIRSの積分値は小さい傾向がみられた。双極I型のうつ状態、精神病症状、昏迷状態の症例は、臨床症状に加えてNIRSの積分値も顕著に改善し、ECTの効果を期待できる臨床像と考えられた。メンテナンスECTを行っている統合失調症では、NIRS(積分値)の減少が精神症状の悪化と一致し、メンテナンスを継続するか一旦1クールECTを行うかの生物学的な指標の一つにNIRSがなる可能性が示唆された。統合失調様障害の再発群で、NIRSの積分値は初発例と比べ有意に低く(前頭部p=0.031,側頭部p=0.062)、予後的な指標(再発を繰り返すか)の一つにNIRSがなる可能性が示唆された。症例数が少ないため、今後症例数を増やし今回の結果を検討していく。さらにメンテナンスECTの終了時期の判断基準についてNIRSの傾向を探っていく。上記の内容を、平成25年7月23日に福岡で開催される第109回日本精神神経学会にて発表を行う予定である。現時点で得られてきている結果は、今後英文雑誌に投稿できる内容と考えている。しかし、症例数が少ない点で現在までの達成度としては、やや遅れていると判断している。症例数を増やし、現在得ている結果を再検討していく。現時点では、メンテナンスECTをいつまで継続すべきかの結果は得られていない。メンテナンスECT前後のNIRSの積分値やパターンのデータを収集しBPRSとの関連を分析していく。症例数を増やすと同時に、NIRSデータの精度をあげる必要がある。そのためにはNIRS施行時の環境面の向上が必要である。現時点では、CR-G2023

JIBアベインチェアを購入しているが、さらにパソコンスクリーンの設置条件など検討し必要な物品を購入していく予定にしている。
クラスレート系構造化合物の合成・構造・物性

フラーレン系のネットワーク物質において、IV族元素であるSi,Geから構成されるネットワーク物質は、炭素系フラーレン物質とは異なる新しい物質群として注目される物質である。本研究課題では、20面体と24面体Si系ネットワクーク系物質において、初めて磁性元素であるd-およびf-ブロック元素を導入した、クラスタネットワークを基本とする新しい磁性物質を設計して、その合成に世界ではじめて成功した。これらの物質は、組成比を正確に制御して混合した原料を、高周波加熱ならびにアーク溶解を繰り返す事により、極めて高精度に制御して合成する事ができる。放射光施設を用いて行った構造解析によると、d-ブロック元素の一つであるMnは、20面体クラスタを結合する結晶サイト(6c)に導入され、f-ブロック元素の一つであるCeは、24面体クラスタの内部に内包フラーレンクラスタの形で包含される。内包現象により外界から保護されて、これらの新しいクラスタ系物質は、3次元インターカレーションとして合成される炭素系フラーレン固体と比較すると極めて安定である。合成された物質の中で、Ce_2Ba_6Au_4Si_<42>およびBa_8Mn_2Ge_<44>の物質は、それぞれ6Kおよび10Kで自発磁化を伴う強磁性相転移を生じる。この機構は現段階では明白ではないが、Baから導入されたクラスタネットワーク全体に広がる伝導電子と新たに導入されたd-およびf-ブロック元素に由来する磁性電子の相互作用を媒介して、電子スピン配列が生じているものと考えられる。これらの新しい磁性クラスタネットワーク物質は、ナノ領域のサイズから種々の物性パラメターを変化する事ができるナノ材料であり、将来の展望が大いに期待される。本年度はクラスレート物質の特定の部位に遷移金属を導入した物質について合成方法を検討して、その物性を調べた。最初にSiおよびGeクラスレート結晶に、d-およびf-電子系の元素を導入して、伝導電子と磁性電子との相互作用を利用した特異電子状態への変化を示す物質系を探索した。そのために、SiおよびGe系クラスタ結晶へ、まずAuを導入した場合の電子物性の影響を詳細に検討した。その結果、Auの存在により半導体から金属物性へと物性の変化をおこす事を確認した。これは、構造の完全性がAuの導入と密接に関係している事に起因している。また、この様子は、観測される物性変化と超格子の存在の関係からも明らかにされた。この状態では、Auはその電子親和力のために、電子キャリアを捕捉して-1価の価電子状態をとるものと理解される。さらに研究を進め、磁性遷移金属元素としてMnおよびCeを導入する事に成功した。また、磁気物性を検討したところ、それぞれ6.5Kおよび16Kで強磁性状態への相転移を示す事が明らかになった。この様な電子スピン配列相への相転移は、本研究を始める前に描いていた、伝導電子-磁性電子間の相互作用を介するものであると考えられる。今後、遷移金属を導入したクラスレート結晶については、結晶解析を高エネルギー研究所の放射光施設を利用したX-線構造解析により決定する予定である。また、d-およびf-電子系元素を導入したSiおよびGeクラスタ結晶の構造は放射光施設を利用して精密に決定し、電子スピン配列に関する機構に関しても考察を進めていきたい。
新規触媒的不斉Diels-Alder型反応の開発および複雑縮環天然物の全合成

天然に豊富に存在するグルコースやマンノースといった糖を求電子剤としピルビン酸誘導体を求核剤とした反応の開発を行った。求電子剤となる糖は酸性プロトンを有するヒドロキシル基が多数存在するため通常は保護を行う必要があるが、このような保護基の脱着なしに求核剤が糖を攻撃できる反応を開発できれば、糖を求電子剤とした系に限らず多くの天然物をより効率的に合成できる。それは複雑な縮環系に多くの官能基を有する化合物にも応用できると期待される。目的とする反応を達成するために、まずピルビン酸誘導体を求核剤として選択した。本基質は比較的高い酸性度を有していることから容易に求核的性質を有するエノール型をとると考えられ、さらに糖への付加が進行して得られる化合物はシアル酸であるため、生成物のさらなる修飾により様々な生物活性を有する化合物へと変換できると期待される。糖を求電子剤として様々な金属源を検討したが、その水溶性の高さゆえに取り扱い、分析が困難であったため、初期検討としてラクトールをモデル基質として再び触媒系を検討した。ラクトールはフリーのヒドロキシル基を有しており、また反応点となるアルデヒドがヘミアセタールとして保護された形も糖と類似しているため良いモデル基質となると考えた。ラクトールを用いた検討の結果Fe(III)を用いることで望みとする反応が良好に進行することが明らかとなった。中でもFe(CF_3CO_2)_3が最も良い結果を与えた。マンノースを求電子剤として用いた場合には反応は進行しなかったため、さらなる触媒系の検討を行っている。4つの不斉点をもつビシクロ[3.3.1]骨格という非常に特徴的な構造を有する天然物であるHyperforinの全合成を目指した研究を行った。当初の計画では新規触媒的不斉Diels-Alder型反応の開発を行うところであったが、本研究の目的である複雑縮環天然物の全合成という点に主眼を置いた研究を行うこととした。すでに基本となる骨格はClaisen転位、分子内アルドール反応によって構築することに成功していたが、合成終盤での酸化段階の調整が非常に困難であった。つまり、これまでに報告がある方法ではHyperforinに存在する1,3ジケトンを構築することができなかったのである。この問題点を解決するためモデル基質を用い、さまざまな検討を行ったところ、アルケニルメチルスルホキシドを利用したvinylogous-Pummerer転位反応を用いることで酸化段階を調整することに成功した。Vinylogous-Pummerer転位反応はジアリールスルホキシドやアリールアルケニルスルホキシドでは報告例があるものの、いくつかの反応点(1,2転位および1,4転位など)が存在するような単純な系では報告されていない。本基質においては塩基の選択が反応点の制御に非常に重要であった。トリエチルアミンのようなモノアルキルアミンを用いた場合1,2転位と1,4転位の選択性は低かったものの、ジアミン類はよい選択性を示すことがわかった。特にN,N,N',N'テトラメチルプロパンジアミンを用いた場合に最もよい選択性で望みの1,4転位体を得ることができた。得られた化合物は更なる変換により側鎖の付加も可能であり、現在までにモデル基質の合成を完了している。本結果を利用しHyperforinの世界初の全合成を達成することができると考えている。ビシクロ[3.3.1]骨格を母核とするhyperforinの触媒的不斉全合成を目指して研究を行った。Hyperforinは比較的小さな分子の中に3つの不斉4級炭素を含む4つの不斉中心が存在する、合成化学上非常に興味深い化合物であり抗マラリア活性や抗鬱作用を示すなど様々な生物活性をもつ天然物である。40年以上前に単離された化合物でありながら、その全合成は達成されていなかった。複雑縮環化合物の全合成を目指す上で本化合物をターゲットに設定し、合成研究を行った。独自に見出した触媒的不斉Diels-Alder反応、Claisen転位-分子内アルドール反応によってビシクロ骨格を構築し、さらに側鎖の導入を行った。前年度にモデル化合物を利用した検討によって見出したvinylogous-Pummerer転位による酸素官能基の導入は、実際の系においても有効であった。本反応において、1,2付加と1,4付加の選択性や反応性がモデル基質を用いた場合と比較して低下したが、用いる塩基を詳しく検討した結果2,6-di-tert-pyridineを用いることで良好な選択性、反応性を実現することができた。また、hyperforinの持つ側鎖の導入に際して1,3ジケトンの高い酸性度に注目し、他の方法では困難であったO-アリル化体からC-アリル化体への分子内アリル基転位をπ-アリルパラジウム中間体を経由すると考えられる条件にて達成した。以上の反応を鍵とした、独自のアプローチによってhyperforinの触媒的不斉全合成を世界で初めて達成した。

それは複雑な縮環系に多くの官能基を有する化合物にも応用できると期待される。目的とする反応を達成するために、まずピルビン酸誘導体を求核剤として選択した。本基質は比較的高い酸性度を有していることから容易に求核的性質を有するエノール型をとると考えられ、さらに糖への付加が進行して得られる化合物はシアル酸であるため、生成物のさらなる修飾により様々な生物活性を有する化合物へと変換できると期待される。糖を求電子剤として様々な金属源を検討したが、その水溶性の高さゆえに取り扱い、分析が困難であったため、初期検討としてラクトールをモデル基質として再び触媒系を検討した。ラクトールはフリーのヒドロキシル基を有しており、また反応点となるアルデヒドがヘミアセタールとして保護された形も糖と類似しているため良いモデル基質となると考えた。ラクトールを用いた検討の結果Fe(III)を用いることで望みとする反応が良好に進行することが明らかとなった。中でもFe(CF_3CO_2)_3が最も良い結果を与えた。マンノースを求電子剤として用いた場合には反応は進行しなかったため、さらなる触媒系の検討を行っている。
シスタチン_α(A)による角層肥厚細胞膜の形成機序とその生物学的機能

角層肥厚細胞膜は表皮トランスグルタミナーゼ(TGase)の働きによってグルタミンリッチタンパクとリジンリッチタンパクの間で架橋反応がおこることによって形成される。我々が新生仔ラット表皮から分離したリン酸化シスタチン_αはTGaseのリジンリッチ基質となるが、プロフィラグリン分解産物でグルタミンリッチなフィラグリンリンカーセグメントペプチドの存在下でTGaseと反応させた場合、より多くの高分子重合タンパクの形成が認められた。そこでフィラグリンリンカーセグメントペプチドも角層肥厚細胞膜の構成成分であるかどうかを調べるため、このペプチドに対する抗体を作製して免疫組織学的な検討を行った。その結果蛍光抗体間接法で顆粒層ケラトヒアリン顆粒と角層細胞膜が反応陽性となった。さらにラット角層から肥厚細胞膜を精製しpre-embedding免疫電顕法を行ったところ、二次抗体に用いた金顆粒の特異反応が角層肥厚細胞膜にそって認められた。したがってフィラグリンリンカーセグメントペプチドも角層肥厚細胞膜の構成成分であることが明らかになった。またリン酸化シスタチン_αの生物学的な機能に関しては、新生仔ラット皮膚上で黄色ブドウ球菌の増殖を抑制している可能性を示唆する知見が得られている。そこでヒト皮膚上ではシスタチンAが同じような機能を有しているのではないかと考え、皮膚の防御機能の低下が認められるアトピー性皮膚炎患者皮膚を用いて酵素抗体法を行ったところ、患者皮疹部皮膚で抗シスタチンA抗体の反応性が低下していた。また患者皮疹部皮膚でのシスタチンA量をELISAで定量したところ、アトピー性皮膚炎皮疹部皮膚で正常皮膚とくらべて有意に低下していた。したがってシスタチンAが皮膚の生体防御機能を担う物質の一つであることが考えられた。
新人定着イベントを越えて継続する東アジア鋸歯縁石器群の系統論・行動論的研究

本研究は以下の手順で遂行される。項目1:鋸歯縁石器群の考古学的な詳細観察から、系統編年(祖先子孫関係)を解明する。石器の製作技術、技術形態学的特徴などを読み取り、これを東アジア内外の既存データと比較して系統編年を組み立てる。項目2:石材原産地推定、石器使用痕観察などの考古科学的分析によって、文化荷担者の行動に関わる情報を抽出する。項目3:以上の研究成果を、アジア各地における旧人/新人交替劇、新人における文化変化プロセスと比較する。東アジアにおいて新人の到着が文化・行動にどのように反映されているのか、その表現形態の普遍性と特殊性を明らかにする。
反応活性種の構造に対する超臨界流体の効果

本研究は、ニトロキシドラジカルのESR測定から得られる超微細結合定数とスペクトル線形の解析から、超臨界状態二酸化炭素中の溶媒和構造を解明することを目的とし、以下に示す成果を得た。1.ニトロキシドラジカルの超微細結合定数に対する溶媒和の効果中性ラジカルにおける不対電子軌道の溶媒分子による摂動を、電場と水素結合などの特別な相互作用に分けて扱い、一次摂動論により定式化を行った。また、溶媒極性としては、Block-Walkerのパラメ-タ-が適当であることを示した。種々の有機溶媒中における超微細結合定数を極性パラメ-タにプロットし、二酸化炭素中の値を比較した。二酸化炭素溶媒は、極性パラメ-タから予想されるプロットから大きく外れ、大きな溶質ー溶媒分子間相互作用があることを示している。低粘性二酸化炭素液体中で双極子ー沙起双極子相互作用により溶質ー溶媒クラスタ-が形成されていると考えられる。2.ESR線形と分子運動、分子間相互作用二酸化炭素溶媒中におけるジ-t-ブチルニトロキシドラジカルは、低濃度(10^<-3>M以下)では等強度の3本線ロ-レンツ線形を示す。濃度の増大と共にブロ-ドニングを示し、ロ-レンツ線形からずれてくる。これは、ラジカル間の相互作用があることを示している。電子スピン交換相互作用によるスペクトル線形に歪みが現われている。窒素による3本の超微細分裂信号強度は、低濃度領域では完全に等強度を示し、分子の回転相関時間は10ピコ秒より短かいことが明らかである。二酸化炭素の超臨界状態では、ニトロキシドラジカルの溶解度は高く0.1M以上溶け、ESR線形は大きな交換相互作用のため一本線を示す。永久双極子を持たない低粘性二酸化炭子が非常に大きな溶媒和相互作用を示すことがESRスペクトルの解析から明らかとなった。
臭いの快不快評価定量化の試みと在宅介護不快臭対策への応用

我が国の高齢者人口は、2016年3459万人で総人口に占める割合が27.3%となり、2065年には約4割を占めると予想され、日本は高齢化が急速に進んでいる。近年、75才以上で介護が必要な人数が増えて高齢者施設の需要が急増している。しかし、介護保険法の改定によって特別養護老人ホームへの入所は原則要介護3以上とされ入所を制限されている。また、平成24年に行われた内閣府の調査では、60歳以上の男女を対象として日常生活を送る上で介護が必要となった場合、どこで介護を望むかという質問に対して、男女共に自宅での介護を望むが一番多い結果であった。これらのことから、今後は在宅介護が中心になると予想される。在宅介護現場、病院および高齢者施設では、においが問題視されている。においが原因で、介護に負担を与え、被介護者と家族の家族関係を悪化させることがある。一方、在宅介護は、閉ざされた環境下で家庭の生活状況に応じてにおいが異なり、様々な生活臭と介護臭とが混合した状態で存在すると考えられる。高齢者施設や病院では、においに対して換気扇、消臭カーテン、消臭壁紙など大規模な設備を用いて対策が講じられている。しかし、家庭での介護では、悪臭除去のための設備に限界があり、市販の消臭剤を用いた簡便な消臭方法で対策をしているのが現状である。本研究は、実際に在宅介護家庭の臭気を収集して不快臭の種類と原因物質を調べることを目的とした。在宅介護における被介護者の居室に捕集材を一週間放置後、捕集された成分を抽出してGC-MSに供した。その結果、尿臭、排泄物臭、加齢臭のような身体から発生する不快臭で、汗や加齢臭を想起させる脂肪酸類やノネナール、尿などの排泄物を想起させるフェノール類が検出された。介護分野の不快臭の種類と原因物質が把握できたため、当初計画したとおりに進んでいる。においの種類および濃度と人間の生理反応との関係を検討する。
液晶におけるアンカリング転移の基礎研究と高性能デバイスへの応用

今年度は上記の課題名にて以下の成果を上げました1)アンカリング構造転移の成長過程を詳細に調べ、結晶成長とのアナロジーから、成長の次元性を検討した。2)昨年に続き、電気メモリーデバイスに応用するために、電場下でアンカリング構造転移の挙動を主に明らかにした。主な着眼点は下の二点になります。1アンカリング構造転移において双安定領域におきまして水平配向と垂直配向とを電場で非可逆的にスイッチングさせることができたことを踏まえ、使用する液晶の使用温度を室温まで低め、実用デバイスとしての利用を検討している。2アンカリング構造転移が起こる際の熱挙動や界面センシティブな超微小角X線回折実験結果からメカニズムの詳細を検討し、転移前後における界面の分子配向変化を明らかにした。その一方で、アンカリング転移の際における液晶分子の空間分布について未解明であったため、2光子偏光蛍光共焦点顕微鏡を立ち上げ、分子配向の可視化を試みた。得られた空間分子配向プロフィールはモデルとほぼ一致した。今後は、非線形光学効果を用いた顕微分光による界面の状態を、より詳細にプローブする予定である。今年度では本研究におけるアンカリング構造転移は、配向膜界面における擬似スメクティックA相の層構造の出現によって誘起されていることを超低角入射X線回折法等により明らかにし、また、この系に対しhome-madeの高感度示差走査熱量測定(DSC)及び温度波熱分析法(TWA)により詳細に解析を行い、アンカリング構造転移前後における配向状態の揺らぎ状態の差異を確認した。以上のことから、アンカリング転移の起源を探ることができた。さらに、これを応用したデバイスも作製し、論文としてまとめた。当初の実験計画とほぼ一致し、おおむね順調に進展しています。二光子顕微鏡による分子の空間分布をとらえることに成功したものの、そのダイナミクスをとらえずにいる。そこで、現在second harmonic generation (SHG)顕微鏡を立ち上げ、界面付近の分子配向を温度等のパラメータに対してモニタリングする予定である。これらの実験にて結果が得られれば、アンカリング転移等の界面に特化した現象の詳細な起源を提示でき、今後の界面科学に橋渡しする役割をはたすことができると考えられる。今年度は上記の課題名にて以下の成果を上げました。(1)電気メモリーデバイスに応用するために、電場下でアンカリング構造転移の挙動を主に明らかにした。1:アンカリング構造転移において双安定領域におきまして水平配向と垂直配向とを電場で非可逆的にスイッチングさせることができた。よって、メモリーデバイスとしての機能を果たし、応用に期待される。2:物理的に、アンカリング構造転移は電場強度にかかわらず不連続的に水平と垂直配向の間を行き来し、かつ、電場が水平配向と垂直配向のどちらかを安定化させその転移温度を大きく影響することを明らかにした。(2)キラルネマティック液晶においてもアンカリング構造転移を起こさせることに成功しました。この発見はアンカリング構造転移を利用したレーザー発振の研究及びフォトニクスの応用につながるものだと思います。(3)申請者らのグループはアンカリング構造転移を利用した双安定デバイスを提案した。原理としてアンカリング構造転移を示す液晶に色素をドープし、アンカリング転移温度に近い温度においてレーザー書き込みを行うことにより照射部分の温度を転移温度高温側へ移行させその部分のみ異なる配向を実現するものである。しかし、光書き込みをするために用いられているレーザー強度が強くなければいけない弱点であった。申請者らは光反応性配向膜としてアゾ系デンドリマー液晶を本系のCYTOP表面に自発的に吸着させることでレーザー光より数百分の一の強度の光でアンカリング構造転移を起こせるようになり、光誘起双安定デバイスとしての性能を向上させることができた。(4)差走査熱量測定(DSC)及び温度波熱分析法(TWA)により測定を行い、アンカリング構造転移において異常な熱挙動及び大きな熱拡散率異方性を確認することができた。(5)二光子蛍光顕微鏡を立ち上げ、アンかリング構造転移際の3次元的な分子配向可視化を試みてみた。分解能が低く、まだ定量的にセル深さ方向の分子配向を評価できておりませんが、これからさらなる改善を目指します。

今年度では本研究におけるアンカリング構造転移は、配向膜界面における擬似スメクティックA相の層構造の出現によって誘起されていることを超低角入射X線回折法等により明らかにした。また、この系に対し示差走査熱量測定(DSC)及び温度波熱分析法(TWA)により解析を行い、アンカリング構造転移において異常な熱挙動及び大きな熱拡散率異方性を確認することができた。これらに加え、二光子蛍光顕微鏡を立ち上げ、アンかリング構造転移際の3次元的な分子配向可視化を試みた。二光子蛍光顕微鏡の分解能はまだ良くないので、これを改善しながら分子配向可視化を試みていくことにしている。当初の実験計画とほぼ一致し、おおむね順調に進展しています。今年度では本研究におけるアンカリング構造転移は、配向膜界面における擬似スメクティックA相の層構造の出現によって誘起されていることを超低角入射X線回折法等により明らかにし、また、この系に対しhome-madeの高感度示差走査熱量測定(DSC)及び温度波熱分析法(TWA)により詳細に解析を行い、アンカリング構造転移前後における配向状態の揺らぎ状態の差異を確認した。以上のことから、アンカリング転移の起源を探ることができた。さらに、これを応用したデバイスも作製し、論文としてまとめた。次年度におきましては、主に以下の評価を行う。(i)二光子蛍光顕微鏡の分解能を上げ、サンプル界面及び転傾付近の液晶ダイレクタの3次元空間分布を可視化することを試みる。(ii)アンカリング構造転移を利用した液晶デバイスの試作やレーザービーム等の外部刺激を与えることにより、安易に熱誘起によるアンカリング構造転移を利用できるデバイスの作製を試みる。二光子顕微鏡による分子の空間分布をとらえることに成功したものの、そのダイナミクスをとらえずにいる。そこで、現在second harmonic generation (SHG)顕微鏡を立ち上げ、界面付近の分子配向を温度等のパラメータに対してモニタリングする予定である。これらの実験にて結果が得られれば、アンカリング転移等の界面に特化した現象の詳細な起源を提示でき、今後の界面科学に橋渡しする役割をはたすことができると考えられる。
ウェルナー症候群に関与するタンパク質の遺伝学的な解析

1)Ubc9/SUMO1化経路の複製・修復への関与WRNがSuMO1化されることが報告され、本研究によりSgs1,Top3,PCNAやPolymerase δがSUMOと相互作用することを発見した。またubc9変異株において複製中間体やDNA損傷が蓄積し、その結果DNA複製・ダメージcheckpointが活性化し、細胞周期の停止につながることを見出した。またubc9と修復複製遺伝子の二重変異株の解析により、Ubc9/SUMO1化のreplicationへの関与が示唆された。現在これらの結果を論文にまとめている最中である。2)複製後修復経路タンパクによるPCNAのubiquitin化のreplicationへの関与本研究により複製後修復遺伝子とPolymerase δの機能的な相互作用を見い出した。PCNAがRad18経路によるubiquitin化を受けることを踏まえて、PCNAのubiquitin化とreplicationとの関連を調べた。複製が行かないmutantを用いて、PCNA、または修飾を受けないPCNAの影響を調べた。その結果、replicationを完成するにはPCNAのmulti-ubiquitin化が重要な働きを果たしていることが示唆された。1 yWHIPとSGS1,Polδとの機能的な相互作用2 Polymeraseδと複製後修復タンパク質との機能的な相互作用の解析Polymeraseδ変異株のMMS, HU感受性及び高い温度におけるgrowth defectがwhip変異によって部分的に抑制されることを見いだした。さらに、polδ変異株のextragenic suppressorを探った結果、複製後修復で機能する、RAD18, MMS2の破壊変異によってもpol delta変異株の温度感受性やHU感受性が部分的に抑制されることを見いだした。またそのpolδ変異はrad18変異のUV, MMS感受性を部分的に抑制することを発見した。さらにTwo-hybridで相互作用の有無を調べた結果、Polδ-Radl8, Polδ-Rad5, Polδ-Whipとの間に相互作用が認められた。従って、Radl8やWhipがPol deltaとの複合体を形成し、お互いに機能を調節しあう可能性が示唆された。WRNがSUMO1化されることが報告されている(当研究室により)。本研究によりSgs1とWhipがSUMOと相互作用することを発見した。さらに、Top3,PCNAやPolymerase deltaのsubmitであるPol3,Pol31,Pol32がSUMOと相互作用することを発見した。またWestern blotにより実際にSgs1とPol31がSUMO1化を受けること確認した。またubc9,ubc9,sgs1,ubc9,mus81などの変異株の解析により、Ubc9/SUMO1化のreplicationへの関与が示唆された。