hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
耐火試験時のコンクリート床内の熱及び水分同時移動に関する研究

耐火試験結果に影響を及ぼす要因を,加熱炉,測定方法及び試験体特性に分けて検討し,標準化補正として検討すべき要因を抽出した.次に,既往試験データーの調査と分析を行い,裏面温度に及ぼす要因の影響を明らかにした.その結果,強度が大で耐火時間の長い試験体が,典型的な温度の横這いを示す割合が多く,裏面温度と厚さ,含水率,試験開始温度及びたわみ率との相関がみられた.これに反し耐火時間及び強度が小となると,耐火性能のばらつきが大となり,相関もなくなることがわかった.次に要因として9項目を選び,実大耐火実験を行った.その結果加熱温度時間面積が等しくても,最高温度が高い程裏面温度が高く不利になる.合成床では,底板がない場合に較べ裏面温度が低くなる. JIS規格とISO規格を比較すると,前者は裏面温度を高く測定している.炉内温度も前者が後者より高い値を示す.冬期の試験は夏期に較べ有利である.含水率が大となると横這時間が長く,裏面温度も低くなる.含水率が等しい場合,裏面温度はモルタル,軽量コンクリート,普通コンクリートの順で高くなるなどが判った.また熱伝導率,熱拡散率,比熱,空隙率,水分拡散係数,吸着等温線熱分解特性を実測した.モルタルと粗骨材の熱伝導率よりコンクリートの熱伝導率を推定したものは,実物測定値と極めて良く一致した.次に耐火試験をシミュレートするため,拡散モデルの微分方程式を積分方程式に変換し,対角陰ルンゲクッタ法により解き,安定で能率よく解けることを確めた.これを用いた計算は,実験値と実用上充分な精度で一致した.また5つの要因に対し感度を求め,裏面温度に対する影響は炉内温度,熱伝導率,含水率,冷却曲線,気温の順になることを示した.更に,実際に生じうる範囲では,熱伝導率,加熱温度,含水率,裏面熱電対支持法,気温,冷却曲線の順で補正が必要となる.耐火試験結果に影響を及ぼす要因を,加熱炉,測定方法及び試験体特性に分けて検討し,標準化補正として検討すべき要因を抽出した.次に,既往試験データーの調査と分析を行い,裏面温度に及ぼす要因の影響を明らかにした.その結果,強度が大で耐火時間の長い試験体が,典型的な温度の横這いを示す割合が多く,裏面温度と厚さ,含水率,試験開始温度及びたわみ率との相関がみられた.これに反し耐火時間及び強度が小となると,耐火性能のばらつきが大となり,相関もなくなることがわかった.次に要因として9項目を選び,実大耐火実験を行った.その結果加熱温度時間面積が等しくても,最高温度が高い程裏面温度が高く不利になる.合成床では,底板がない場合に較べ裏面温度が低くなる. JIS規格とISO規格を比較すると,前者は裏面温度を高く測定している.炉内温度も前者が後者より高い値を示す.冬期の試験は夏期に較べ有利である.含水率が大となると横這時間が長く,裏面温度も低くなる.含水率が等しい場合,裏面温度はモルタル,軽量コンクリート,普通コンクリートの順で高くなるなどが判った.また熱伝導率,熱拡散率,比熱,空隙率,水分拡散係数,吸着等温線熱分解特性を実測した.モルタルと粗骨材の熱伝導率よりコンクリートの熱伝導率を推定したものは,実物測定値と極めて良く一致した.次に耐火試験をシミュレートするため,拡散モデルの微分方程式を積分方程式に変換し,対角陰ルンゲクッタ法により解き,安定で能率よく解けることを確めた.これを用いた計算は,実験値と実用上充分な精度で一致した.また5つの要因に対し感度を求め,裏面温度に対する影響は炉内温度,熱伝導率,含水率,冷却曲線,気温の順になることを示した.更に,実際に生じうる範囲では,熱伝導率,加熱温度,含水率,裏面熱電対支持法,気温,冷却曲線の順で補正が必要となる.我国の3つの試験所で行った耐火試験のうち、床と壁に関する結果を収集した。今回は合成床版の134件について、試験体の形状,コンクリートの配合,養生及び含水率,試験条件の相違と,裏面温度の時間経過について分析した。まず裏面温度の時間経過のタイプ分けと、各タイプと裏面最高温度横這い時間について相関を調べ、また原因についての考察を行った。最高温度の現れ方は試験体のひび割れに著るしく依存し、またばらつきも大きい。横這い時間との相関も少く、最大温度で評価する方法の不確実さを明にした。一方ISOの判定法では、ばらつきは少い。また実大試験体を7体製作し、内部,表面温度の時間変化,重量減少及びコンクリート内部水蒸気圧の測定を行った。加熱条件としてJIS標準加熱曲線とその90,110%とし、時間温度積を等しくした。その結果、110%加熱の場合が最高温度が最も高く不利なことが明になった。またJIS,ISOの規定に従い熱電対の圧着方法を変え温度を測定した。この結果JISの方法が裏面温度が最も高く不利な判定となることが分った。重量減少の測定では、時間と共にほぼ一定の減少を示すことが明になり、コンクリート内部圧力の測定では、温度が横這いを生ずる時間内で水蒸気圧が高くなり、その値は横這温度に応ずる飽和水蒸気圧にほぼ等しいことが確められた。計算機によるシミュレーションで、JISとその90,110%加熱の場合との比較を行った。

結果は、温度の値は実測値とよく一致するが、時間的に現象が早く進行する傾向になり、重量減少量も測定値の75%程度となった。また物性値の測定に関しては、普通、軽量コンリート,骨材,モルタル(コンクリートから骨材を除いたもの)について、熱伝導率(800°C迄),空隙率を測定した。モルタルと骨材の値よりコンクリートの熱伝導率を推定するとよく一致した。
体性感覚による運動制御機構の解明と運動計測システムの開発

我々が日常行う運動の運動スキルがどのような原理に基づいてプランニングされているのかを,ヒトによる心理物理実験と最適化モデルとの比較によって明らかにした.本研究では特に,どのように体性感覚(皮膚感覚と深部感覚)の情報を利用して適切なプランを立てているのかに注目し,腕の運動の軌道計画が手先や筋の力覚情報に基づいてなされていたことを明らかにした.我々が日常行う運動の運動スキルがどのような原理に基づいてプランニングされているのかを,ヒトによる心理物理実験と最適化モデルとの比較によって明らかにした.本研究では特に,どのように体性感覚(皮膚感覚と深部感覚)の情報を利用して適切なプランを立てているのかに注目し,腕の運動の軌道計画が手先や筋の力覚情報に基づいてなされていたことを明らかにした.汎用マニピュランダムとしてクランク回転実験装置の製作とシミュレーションによる運動計画問題の検討を行った.平成19年度は,クランク回転実験装置は手先力を計測する力覚センサによって運動計測を可能とした.また,クランク回転装置の制御にNI社のReal-Time OSによって計測制御できる環境を整え,加速時計を用いた運動計測装置の開発も行った.このような実験環境は,バーチャルリアリティやリハビリテーションのための装置などにも応用でき,汎用的な実験装置となる.また同時に身体運動を計測するシステムの中で加速度計を用いた計測方法は,リアルタイムで関節トルクを推定できる点が特徴的で,その信号を用いたリアルタイム・フィードバック装置を開発した.本年度はこれに引き続き,モータの制御機構(機械装置)を加えて,実験装置を完成させて実験を行う.さらに,手先に内力の発生するクランク回転タスクを用いて,内力を含めて運動を良く再現する「力覚変化最小規範」を用いて,手先の力覚情報がどのように利用されているかを,これまで行ってきたヒトの心理物理実験と最適化によるシミュレーションとの比較によって検討した.シミュレーション結果から,この制御入力(関節トルク,または筋力)と手先力の両方を滑らかにする複合型規範である力覚変化最小規範が,多くのヒトの実験結果を良く再現することから,ヒトが手先の力覚情報を用いて運動を遂行していることを裏付けた.ヒトによる動的物体操作タスクの運動原理を探るために,汎用マニピュランダムとしてクランク回転実験装置を拡張した.クランク回転実験装置は,昨年度購入した力覚センサとリアルタイムOSによって実現した.特にクランク回転装置を片手,もしくは両手でのクスクを可能とする.またACサーボモーターによって動的物体や粘性抵抗などを作りだし,腕運動時に様々な環境下に対して人がどのような応答を示すかを検討した.特に手先の感覚を除去したとき,両手タスクを行ったときの最適化のシミュレーション実験から我々が提案する「力覚変化最小規範」が汎用的な運動規範となりうることを検討した.シミュレーション実験では,PCのインピーダンス制御で作られた仮想的な動的物体(質量・粘弾性)をヒトがその仮想物体を腕で操作するタスクのシミュレーションを行った.そのとき運動規範として「力覚変化最小規範」を用いた最適制御モデルを使った最適制御モデルによって検討した.これにより「力覚変化最小規範」が汎用的な運動規範となりうることが明らかになってきた.また,蹴上りのようなスポーツのような動的なタスクでもこの規範が有用であることをシミュレーションによって確認した.蹴上りでは,鉄棒の手先力が大きな力を必要とするので「力覚変化最小規範」を適用するにはよい例であり,スポーツのような運動への適用例になる.スポーツでは外界とのインターラクションや道具の使用があることから,「力覚変化最小規範」が運動を予測できる可能性がある.道具を扱うタスクでは、手先力の情報がヒトの運動の学習や制御に影響を及ぼし、運動や力の軌道にも影響を及ぼしていると考えられる.本研究では、ヒトが手先力の情報を用いて運動計画をしていることを確認するために、心理物理実験として幾何学的拘束下でのリーチング運動としてクランク回転タスクを用い、その運動を予測する力覚変化最小規範を提案し、この規範が外部環境との接触のない非拘束運動も含めた多くの運動を再現することによって、ヒトの運動制御において手先力の感覚情報が重要であることを示した.実験では、タスクを行っている最中に、被験者の手先に働く力の体性感覚信号を抑制することによって、運動のプランニングに、手先に働く力を実際に利用しているのかを検討した.手先の体性感覚信号を抑制する方法によって、ヒトが手先の力情報を直接得られなくする方法を用いたクランク回転タスクによる実験と、シミュレーションによって検討した.シミュレーションでは最適制御運動として数値計算を行い、運動規範(目的関数)としての「力覚変化最小規範」が、「(運動指令+手先力)変化最小」の形で表現されるが、実験結果が「力覚変化最小」ではなく、「運動指令変化最小」で予測された軌道に近づいた.このことは、手先の力情報が得られないときには、駆動入力(関節トルク又は筋力)だけを滑らかにするように運動を実現していることを意味する.このことは逆に、手指の体性感覚情報を運動のプランニングに利用していることが明らかになった.
半構造データモデルのもとでの不完全情報表現法の開発とその応用に関する研究

本年度の研究成果は以下の通りである.不完全情報表現法の応用先として,データベースへの推論攻撃に対する安全性検証がある.データベースへの推論攻撃とは,攻撃者が許可されている問合せとその実行結果から,許可されていない問合せの実行結果(機密情報)を推論しようとすることである.本研究では,推論によって機密情報の値の候補が絞り込まれないことを安全と考えて,無限安全性(有限個に絞り込まれる可能性が無いこと)とk安全性(k個以下に絞り込まれる可能性が無いこと)の2つのレベルの安全性を定義した.そして,XMLデータベースへの推論攻撃に対する安全性を形式的に検証する手法を提案した.検証においては,XML文書をラベル付き順序木で,XML文書の型ならびに機密情報に関する不完全情報を木オートマトンでモデル化している。さらに,問合せを,トップダウンおよびボトムアップのrelabeling木変換器とdeleting木変換器の合成としてモデル化している.これにより,周囲の要素の情報を用いてフィルタリングする機能をもつ問合せを表現できるため,実用的な大きさの問合せクラスを扱っているといえる.また,攻撃者による値の候補の絞り込みのシミュレートには,型推論や逆型推論を用いる.具体的には,木オートマトンの遷移規則と木変換器の変換規則を合成することにより,機密情報の値の候補(や中間結果)を表す集合を受理する木オートマトンを生成する.そして,機密情報の値の候補集合を表す木オートマトンの遷移規則を精査することにより,無限安全性やk安全性を判定する.本研究では,提案した検証法が,data complexityの意味で多項式時間で実行できることを示した.本年度の,不完全情報表現法そのものに関する研究成果は以下の通りである.1.多重集合に基づいた不完全情報表現法を提案し,その表現法のもとでの順方向および逆方向の代数演算(選択,射影など)の閉包性に関する検討を行った.以下で述べるアクセス制御に不完全情報表現法を応用する場合,なるべく閉包性をもつほうが望ましいが,本研究では,従来知られていた表現法よりも多くの演算が閉じた表現法を提案した.不完全情報表現法の応用先として,データベースのスキーマ統合や,秘密情報が漏洩しないことを保証したアクセス制御などがある.本年度の,それらに関する研究成果は以下の通りである.2.XMLデータベースにおけるスキーマの表現能力を形式的に定義し,表現能力保存に関して健全なスキーマ更新操作として,括り出し,挿入,拡張,等価変換の4つの操作を提案した.さらに,DTDにおいては、それらの操作が表現能力保存に関して完全であることを示した.3.オブジェクト指向データベースにおける推論攻撃の安全性判定問題の決定可能性について考察した.スキーマや問い合わせの線形性という概念を導入し,線形であれば安全性判定が決定可能であることを示した.これにより,安全性判定が決定可能であるような,既知のクラスよりも広いクラスが与えられた.4.アクセス制御ポリシーを自己更新可能な,XML文書アクセス制御システムの提案と実現を行った.アクセス制御ポリシー記述言語としては,OASIS標準のXACMLを用い,そのobligationの機能を用いて自己更新を実現した.また,アクセスの種類として読み出しのみを考え,XSLTのスタイルシートを用いてアクセス制御を行うシステムの実現も行った.本年度の,不完全情報表現法そのものに関する研究成果は以下の通りである.1.昨年度提案した,多重集合に基づいた不完全情報表現法のもとでの,順方向および逆方向の代数演算(選択,射影など)の閉包性に関してさらなる検討を加えた.具体的には,閉包性をもたない演算についてその理由を詳細に分析し,他の表現法を採用した場合の閉包性について考察を加えた.この成果はSpringer社が発行するJournal of Intelligent Information Systems誌に投稿中である.2.XMLデータベースにおける不完全情報表現法として,問い合わせとその結果に基づく等式で表現する方法を検討している.問い合わせのモデルとしては,XSLTの主要な部分に相当するトップダウン木変換器を採用した.木変換器の遷移規則ごとに等式を構成し,それらを組み合わせることで,不完全情報に関する推論を機械的に行うことができる見通しを得た.この結果は,秘密情報が漏洩しないことを保証したアクセス制御を行う際に有用となる.また,実装を行うための準備として,オープンソースのXMLデータベースであるdbXML 2.0の解析を行い,問い合わせ評価の高速化についても実験・検討した.不完全情報表現法の応用先として,データベースのスキーマ統合がある.本年度の,スキーマ統合に関する研究成果は以下の通りである.3.昨年度,XMLデータベースにおけるスキーマの表現能力を形式的に定義し,表現能力保存に関して健全なスキーマ更新操作として,括り出し,挿入,拡張,等価変換の4つの操作を提案した.今年度は,括り出し操作に制限を加えた場合に,それらの操作の表現能力保存に関する完全性がどのような影響を受けるかについて考察した.本年度の研究成果は以下の通りである.不完全情報表現法の応用先として,データベースへの推論攻撃に対する安全性検証がある.データベースへの推論攻撃とは,攻撃者が許可されている問合せとその実行結果から,許可されていない問合せの実行結果(機密情報)を推論しようとすることである.本研究では,推論によって機密情報の値の候補が絞り込まれないことを安全と考えて,無限安全性(有限個に絞り込まれる可能性が無いこと)とk安全性(k個以下に絞り込まれる可能性が無いこと)の2つのレベルの安全性を定義した.そして,XMLデータベースへの推論攻撃に対する安全性を形式的に検証する手法を提案した.検証においては,XML文書をラベル付き順序木で,XML文書の型ならびに機密情報に関する不完全情報を木オートマトンでモデル化している。

さらに,問合せを,トップダウンおよびボトムアップのrelabeling木変換器とdeleting木変換器の合成としてモデル化している.これにより,周囲の要素の情報を用いてフィルタリングする機能をもつ問合せを表現できるため,実用的な大きさの問合せクラスを扱っているといえる.また,攻撃者による値の候補の絞り込みのシミュレートには,型推論や逆型推論を用いる.具体的には,木オートマトンの遷移規則と木変換器の変換規則を合成することにより,機密情報の値の候補(や中間結果)を表す集合を受理する木オートマトンを生成する.そして,機密情報の値の候補集合を表す木オートマトンの遷移規則を精査することにより,無限安全性やk安全性を判定する.本研究では,提案した検証法が,data complexityの意味で多項式時間で実行できることを示した.
火道と溶岩ドームの地質学・岩石学

本研究の成果は以下のようにまとめられる。1)隠岐諸島においてもっとも広域的に分布する末期中新世の粗面岩と流紋岩について地質学的、記載岩石学的、地球化学的研究を行った、火道およびfeeder dikesにおける流紋岩と粗面岩マグマ間の機械的、組成的マグマ混合、ホストの流紋岩マグマの発泡と破砕化の実態の記載。ショショナイト、粗面岩、流紋岩の成因、特に地殻物質の部分融解の程度の違いと流紋岩マグマの化学的性質の関係の解明。流紋岩にみられるドーム状溶岩の形態、粘性とマグマ混合との関連について考察。2)地殻下部由来のグラニュライト捕獲岩を用いた部分融解現象の研究。ホスト玄武岩、捕獲岩の記載、鉱物化学組成から形成条件を推定。部分融解ガラスの組成は高K流紋岩を示し、それらが地殻下部で形成される可能性と噴出岩との関連について検討した。ホストマグマと捕獲岩との間の化学組成上の相互作用の検討。3)火砕流堆積物に含まれる炭化木片を用いた温度推定。炭化温度と時間を決めて実験的に作成した炭化木の^<13>C/^<12>C比、H/C-C/全量、赤外線分光によって吸収ピークの吸収度の比の温度や炭化時間の依存性の検討した結果、^<13>C/^<12>C比は温度推定には適用できないが、炭化度は有効であることがわかった。その結果を後期古第三紀、前期更新世、後期更新世、完新世の火砕流堆積物中の炭化木片について応用し、良好な結果をえた。4)更新世のデイサイト火山である大江高山-青野火山群-国東半島の火山岩類の地質調査、岩石記載を行い、岩石学的諸特徴を比較検討した。その結果、山陰中央部から大江高山、青野火山群、国東半島をへて長崎県の多良岳にかけて、同じデイサイトでも化学組成の上で系統的な違いがあることが判った。5)デイサイト火山は激しい爆発を伴うものと伴わないものがあり、それらの化学組成上の相違を検討するの一環として三瓶山のデイサイト溶岩と火砕本質物中の鉱物とガラスの組成、特にS、Cl,F等揮発性物質量と発泡現象について研究を進めている。平成8年度は次の研究を行った.1)隠岐島後において,末期中新世の葛尾石英流紋岩類を供給した火道およびfeeder dikesにおける流紋岩とトラカイトマグマ間の機械的,組成的マグマ・ミキシング,ホストの流紋岩マグマの発泡と破砕化について詳細な岩石記載,化学組成分析,EPMAによる鉱物とガラスの組成分析を行い,その実態を明らかにした.この結果は平成9年3月の火山学会にて発表予定である.2)火砕流堆積物にしばしば含まれる炭化木片を用いて^<13>C/^<12>C比と炭化度から温度推定を試みた.まづ温度(200-700°C)と時間(15分から1月)を決めて木材を炭化させ,それらの^<13>C/^<12>C比とH/CとO/Cを求め,温度や炭化時間の依存性を求めた.結論的には^<13>C/^<12>

C比は温度推定には適用できないが,炭化度は有効であることが判った.3)更新世のデイサイト火山である大江高山-青野火山群-国東半島の火山岩類の地質調査,岩石記載を行い,岩石学的諸特徴を比較検討した.その結果,山陰中央部から大江高山,青野火山群,国東半島をへて長崎県の多良岳にかけて,同じデイサイトでも化学組成の上で系統的な違いがあることが判った.デイサイト火山は火砕流を発生させる潜在的な能力を持っているが,激しい爆発を伴うものと伴わないものがあり,それらの化学組成上の相違を検討することが今後の課題である.平成9年度は次の研究を行った。1)隠岐島後において最も活動的な末期中新世の隠岐アルカリ火山岩について、地質学的、記載岩石学的、地球化学的研究を行い、ショショナイト、粗面岩、流紋岩の成因、特に地殻物質の部分融解の程度の違いが流紋岩マグマの化学的性質に如何に反映するのかを明らかにし、その成果は現在、学会誌に投稿中である。同時に流紋岩にみられるドーム状溶岩の粘性とマグマ混合との関連について考察した。2)隠岐島後の葛尾石英流紋岩類の火道に関する成果は平成9年3月の火山学会にて発表し、現在投稿中である。3)隠岐島前の末期中新世の火山岩類と火道溶結凝灰岩の地質学的、記載岩石学的、岩石化学的研究により、火山活動史を解明、特に粗面玄武岩、粗面安山岩、粗面岩が同時期に活動している点、粗面岩溶岩ドームの形態、粗面岩の火道の実態、岩石成因論を検討した。4)地殻下部由来の捕獲岩を用いた部分融解現象、超苦鉄質岩捕獲岩における元素の移動の研究。5)火砕流堆積物にしばしば含まれる炭化木片を用いた温度の見積り。実験的な炭化木片作成条件として150、250、350°Cを追加。400°C以下ではH/C-C/全CHNSについては温度と時間の依存性が明瞭であることがわかり、天然試料に適用が可能である。赤外線吸収スペクトルについて吸収ピークの吸収度の比の温度と時間依存性について検討した。6)三瓶山のデイサイト溶岩と火砕本質物中の鉱物とガラスの組成、特にS、Cl,F等揮発性物質量と発泡現象について研究を進めている。
インフルエンザRNAポリメラーゼのウイルス増殖における分子制御

インフルエンザRNAポリメラーゼはウイルス増殖の中心的な役割を担っており、他のタンパク質と比べ変異が起こることが少ないため新規薬剤ターゲットとして注目されている。本研究ではRNAポリメラーゼの断片に結合するモノクローナル抗体を作製し、ウイルス増殖の阻害抗体の開発をする目的で、抗原としてウイルスの増殖を阻害PA11.9抗体作製に成功した。また、PB2のRNA結合部位からの抗体の中から二つ結合確認が認められた。抗体PB2 3-1.6については、抗原タンパク質と強く結合する事が確認された。抗体は分子生物学的研究ツールでの診断試薬として使用可能として特許出願行った(特願2014-068824)。インフルエンザRNAポリメラーゼはウイルス増殖の中心的な役割を担っており、他のウイルスタンパク質と比べ変異が起こることが少ないため新規薬剤ターゲットとして注目されている。本申請者は、RNAポリメラーゼが持つ3つのサブユニット(PA, PB1, PB2)のうち、どれか1つのサブユニットでも欠けるとウイルスの増殖機構が失われる事に注目し、PA/PB1とPB1/PB2サブユニット複合体の構造解析に世界で初めて成功した(Nature, 2008; EMBO J, 2009)。その知見を基に本研究では、これらのRNAポリメラーゼの断片に結合するモノクローナル抗体を作製し、ウイルス増殖の阻害抗体の開発を行う。さらに、抗体を用いたヒト細胞内におけるウイルス増殖メカニズムの解明、および抗体とのタンパク質複合体の構造解明による抗体から医薬への創薬基盤の構築を目指す。H25年度では、RNAポリメラーゼのドメイン部分を抗原として合計55個のモノクローナル抗体を作製し、得られた精製モノクローナル抗体と抗原タンパク質との複合体を作製し、分析用超遠心機Analytical Ultracentrifuge (AUC)により、抗原であるRNAポリメラーゼタンパク質との結合能を確認した結果、3個の抗体は抗原タンパク質と特異的に結合する抗体である事を確認出来た。今後、ウイルス増殖を阻害する抗体である事を確認する予定である。ンフルエンザRNAポリメラーゼはウイルス増殖の中心的な役割を担っており、他のウイルスタンパク質と比べ変異が起こることが少ないため新規薬剤ターゲットとして注目されている。RNAポリメラーゼのドメイン部分を抗原として合計70個のモノクローナル抗体を作製しており、得られた精製モノクローナル抗体と抗原タンパク質との複合体を得ている。今後、ウイルス増殖を確認して阻害する抗体を開発して行く予定である。また、昨年度にはこれらの抗体を特許を出願しており、研究は順調に進んでいると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。構造生物学抗原タンパク質と特異的に結合する抗体用いて、ウイルス増殖を阻害出来る抗体である事を確認して行く予定である。また、抗原タンパク質と抗体の複合体での結晶化を行い、構造解明をする。

インフルエンザRNAポリメラーゼはウイルス増殖の中心的な役割を担っており、他のウイルスタンパク質と比べ変異が起こることが少ないため新規薬剤ターゲットとして注目されている。本研究ではRNAポリメラーゼの断片に結合するモノクローナル抗体を作製し、ウイルス増殖の阻害抗体の開発をする目的で、昨年度ではRNAポリメラーゼのドメイン部分を抗原として合計55個のモノクローナル抗体を作製に成功した。得られた精製モノクローナル抗体と抗原タンパク質との複合体を作製し、分析用超遠心機により結合能を確認した結果、3個の抗体は抗原タンパク質と特異的に結合する抗体である事を確認出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。H27年度にタンパク質の発現、精製、結晶化などに使用する消耗品を購入したいため次年度使用額が生じた。RNAポリメラーゼタンパク質の発現とモノクローナル抗体作製昨年度と同様に抗原タンパク質であるRNAポリメラーゼのドメイン構造の発現、精製を行い、マウスを用いてモノクローナル抗体の作製を行う。抗体の作製は、マウスへの抗原の免疫、抗体力価の確認、ハイブリドーマの作成、ハイブリドーマのスクリーニング、ハイブリドーマのマウスへの腹腔内注射による腹水の回収、の手順で行う。ハイブリドーマのスクリーニングとして、ELISAおよび免疫沈降法を行い、抗原との結合能が高いものを選択する(研究分担者)。このような手順で、既にPA/PB1複合体のモノクローナル抗体を得る事に成功している。現在、細胞レベルでの実験を行っている。抗体の精製・抗原タンパク質との複合体作製上記の方法により得られたモノクローナル抗体の精製を行う。通常、抗体の精製には抗体結合カラムであるProtein A(あるいはProtein G)カラムが用いられるが、このカラムからの溶出にはpH3程度の溶液を用いる必要がある。抗体-抗原の結合に影響を及ぼす可能性があるため、Protein Aカラムを用いない精製法の確立を行う。本申請者はタンパク質の発現系の構築に必要な様々な設備が既に揃っている(タンパク質の大量培養器、PCR, DNAシーケンサー、FPLCなど)。タンパク質の発現後、精製に必要な精製用カラム、精製の自動条件検討が出来るタンパク質液体クロマトグラフィーシステムを初め、大量のタンパク質を精製できる設備を既に保有している。精製後目標としたタンパク質の確認は、質量分析器(MALDI-TOF/MS)により確認を行う。タンパク質発現・精製に関する経費(遺伝子工学用酵素、タンパク質精製用試薬、ガラス器具、プラスチック消耗品等)とその結晶化条件検索用の結晶化キット(Hampton社、JB社など約1,000条件)などを計上している。昨年度では、タンパク質の発現、精製、タンパク質の結晶化などの消耗品を節約した結果次年度使用額が生じた。
始原天体表層探査のための日本刀技術を用いたサンプリング機構に関する研究

将来の小惑星サンプルリターン技術としてテザー型サンプリングシステムを検討している.本研究では,円管形状の採取器(コアラー)を小惑星表層に貫入させ,深さ方向に層序を保ったサンプルを取得するためのデバイス開発を目的とし,実験と数値解析を実施した.貫入性能を高めるために,日本刀技術を応用したデバイス「日本刀コアラー」を開発,試作した.落錘式貫入試験機と軽量コンクリート製の小惑星表層模擬試料を用いて貫入試験を実施するのに平行して,有限要素法解析による数値シミュレーションを実施した.これらの解析の結果は,貫入ダイナミクスの解明やその性能向上に資すると期待できる.研究初年度(28年度)の研究実績の概要を以下に示す。1、精密落下試験機のコアラー保持機構を、従来のワイヤー溶断式から電磁石式に交換し、精密落下試験機の作業効率を改善した。これにより、装置の安全性、精度、試験に要する作業時間短縮など、性能を向上させることができた。2、貫入対象物の始原天体表層模擬試料として軽量コンクリートを調達した。空隙率40%と55%のものを新たに設計製作し、すでに保有している空隙率78%のものと合わせて3種類の貫入対象物を用意することができた。3、すでに保有していた玉鋼素材を用いて試験用コアラー(鍛錬済み玉鋼製)を複数製作した。4、改良後の精密落下試験機及び初期設計の試験用コアラーを用いて基礎試験を実施し、結果の解析を開始した。5、以降の試作用のコアラー素材である鍛錬済み玉鋼(インゴット)を製作し、「4」の基礎試験の結果を踏まえて設計の最適化を開始した。6、当初の計画に加えて、構造解析ソフトANSYSによる貫入ダイナミクスに関する衝突貫入の数値解析を試み、数値シミュレーションの可能性について検討した。また、平成29年3月31日をもって研究代表者の所属機関が変わることになり、28年度に所属機関に設置した試験関連装置類(精密落下試験機)をいったん解体し、新所属機関にて再構築する必要性が生じた。これに伴い研究計画を一部見直し、当初計画していた迎角試験よりも精密落下試験機の基礎特性とノウハウを蓄積するための試験等作業を優先させた。研究の進捗状況を以下に示す。1、本研究テーマの研究期間中(29年4月)に代表者の所属機関の異動(異動先:神奈川工科大学)があり、帝京大学に構築した精密落下試験機をいったん解体・廃棄し、異動先の研究機関で再構築する必要性が発生した。2、研究成果として挙げた「精密落下試験機の改良」については、異動先研究機関での再構築時でも再現できるようノウハウを蓄積することができている。3、上記状況を鑑み、28年度は精密落下試験機を用いた実験は、迎角試験よりも基礎試験を優先させることとした。これにより一部作業工程の遅れが発生している。4、当初の計画に加えて数値解析ソフトANSYSを用いて、コアラーが壁面に衝突する際のダイナミクスが表現できる見込みが得られたので、今後この解析を盛り込むことを予定している。これにより、一部進捗に遅れているものの、新規に数値的な解析を加味できる可能性が出てきた。5、試験用特殊コアラーは、新規の鍛錬済み玉鋼インゴットを複数製作し、本年度実施した従来モデルでの基礎試験の結果を踏まえて設計の最適化と製作の準備を進めている。上記のように、研究代表者の異動に伴い設備の再構築など大規模な準備作業等の必要性が生じ、その影響で一部の研究活動の先送り等が生じた一方で、数値解析ソフトによるシミュレーションの可能性など、当初の計画以上の新たな展開もあり、研究全体としてはおおむね順調に進展していると評価できる。最終年度は、日本刀技術をとりいれた小惑星サンプリングデバイスのコアラーの試作とそれを用いた実験と構造解析ソフトによる数値解析を実施した。当該年度は研究代表者の異動に伴い、実験施設の移設と再構築の必要性があったが、異動当初、新所属機関における再構築工事の状況が十分予測できず実験的研究の見通しが立たない状況にあった。これに対応するため研究の補強案として数値解析を実施することとした。日本刀技術を用いたコアラー試作にあたっては、日本刀の形状を採取デバイスの形状設計に取り入れるため、真剣から断面形状を3次元計測し刃肉の曲率の実測値を用いた。素材としては玉鋼を使用し、繰り返し鍛錬した玉鋼インゴットからワイヤー放電加工で切り出し、NC旋盤を用いて、日本刀から設計した先形状を形成、ステンレスパイプに溶接した。デバイスの寸法に合わせ、和釘を製作するための炉を用い焼き刃土を使用して焼き入れを行い、旋盤を用いて研磨し仕上げとした。異動先には、あらたに3m級の落錘式試験機を構築、落下衝撃による試料のずれを抑えるため、ジャッキ機構により対象試料を3軸で固定することができるよう改良した。任意の運動エネルギー高さで設定し、コアラーは電磁石で分離する構造とした。異動の影響により十分な数の実験を試行できなかったものの、従来のステンレス製のコアラーに対しての優位性が認められる結果も得られた。実験的研究に並行して、有限要素解析ソフトANSYSでシミュレーションを実施した。消失法と名付けた解析手法により刃物による切断のダイナミクスを表現できることを確認した後、空隙のある貫入対象物のモデル化を行い、コアラー貫入時の挙動のシミュレーションを実施した。実験、数値解析ともに新しい試みであり、当該研究分野の発展に寄与する成果が得られたと考えている。将来の小惑星サンプルリターン技術としてテザー型サンプリングシステムを検討している.

本研究では,円管形状の採取器(コアラー)を小惑星表層に貫入させ,深さ方向に層序を保ったサンプルを取得するためのデバイス開発を目的とし,実験と数値解析を実施した.貫入性能を高めるために,日本刀技術を応用したデバイス「日本刀コアラー」を開発,試作した.落錘式貫入試験機と軽量コンクリート製の小惑星表層模擬試料を用いて貫入試験を実施するのに平行して,有限要素法解析による数値シミュレーションを実施した.これらの解析の結果は,貫入ダイナミクスの解明やその性能向上に資すると期待できる.今後の研究の推進方策を以下に述べる。1.当初の計画に即した成果を得るためには、まず、異動先の研究機関において、精密落下試験機を再構築できるような環境を得ることが肝要となる。天井まで高さ3m以上あることが望ましく、また、床面も十分な強度を持っている必要がある。作業場の安全性も加味して実験に適したロケーションが得られた場合、そこに精密落下試験機を再構築し、各種調整の上基礎試験を実施する。2、数値シミュレーションは上記のような特殊環境は特に要さないので、パソコン、解析ソフトなどの計算環境を入手できれば実施が可能となる。これを本研究遂行上のバックアッププランとも位置付けており、数値解析ソフト、機材等の環境整備にも一部予算を割くことを検討している。3、試験用コアラーについては、初年度にすでに素材は入手できているので、引き続き製作者、研究協力者と綿密な打ち合わせの上、設計の最適化及び試作を進めていく。4、ここまでの研究成果についてまとめたものを、学術会議で発表する準備を進めている。いずれにせよ、29年度当初は研究代表者の異動先にて、本研究テーマを効果的に継続し、成果が得られるようにするための環境整備、装置構築作業に注力することが必要であると考えている。その上で、研究環境の影響の比較的少ない数値解析を平行して行い、実験と数値解析の双方から、本研究のテーマであるサンプリング機構の貫入メカニズムの解明を進めていく計画である。宇宙工学
一般的な励起状態と化学反応の基礎理論

1)相似変換によりポテンシャルの発散を取り除かれた有効ハミルトニアンを用いた分子軌道プログラムの開発を行った。相関因子の指数部は、短距離でKatoのカスプ条件を満たし、長距離では急速に減衰する性質をもっている。この様な相関因子を用いる事により、短距離相関の記述に必要な高い角運動量指数を含む基底関数が露には必要と無くなり、相関誤差を大幅に減少させる事が出来るというのが本手法の本質である。昨年度開発された擬軌道と双直交基底による二次の摂動論に加え、本年度は、線形化された短参照結合クラスター理論と多参照摂動理論のプログラム開発を行った。代表的な10電子系(CH_4,NH_3,H_2O,HF,Ne)についても同様の計算を行った所、全ての場合に全エネルギーで2-3kcal/mol誤差内の結果を得る事が出来た。2)角度依存性を含む分子内相関関数を導入した部分波展開による積分方程式理論により相互作用点の理論と分子OZ方程式の関係が明らかになり、角度関数を球展開で打ち切ったと見なされるRISM理論に対しても妥当な自由エネルギー標識が導かれた。本年度は、この部分波基底を用いた積分方程式理論のエンジンとなる分子内相関関数の球面調和関数展開、球ベッセル変換および各相互作用点からの寄与の各運動量合成のプログラムを開発し、低密度極限における原子-分子相関関数の計算に応用した。各種アルコール、炭化水素、ジペプチド等に応用し、非常に高速に厳密な相関関数を計算出来る事が示された。1、電子間距離を露に含む分子軌道法の開発クーロン相互作用の特異性のために、一電子基底関数に対する電子の動的相関は極めて収束が遅い事が知られている。この事実は、実験と比較出来る程度に正確な波動関数を計算するには、膨大な一電子基底を投入しなければならない事を意味している。この問題に対し我々は、電子の動的相関を予め含んだ有効ハミルトニアンに基づく分子軌道理論を開発した。電子間距離が小さい領域でクーロン相互作用を相殺する電子相関因子を求め、これに相似変換される有効ハミルトニアンを決定した。修正されたMoeller-Plesset摂動論と、直交化双対基底に基づく軌道理論および多体摂動論のプログラムを開発し、幾つかの原子分子を計算した。通常の分子軌道理論に比べ、著しく高い精度の計算が可能である事を示した。2、RISM理論における新しい溶媒和自由エネルギー標識の検討私たちが最近開発した部分波展開に基づく積分方程式理論を溶媒-溶質相関関数の計算に拡張し、溶媒和に対する過剰化学ポテンシャルの標識を導出した。部分波の角度展開を最低次である球対称関数で打ち切った場合、RISM理論で現れるChandler-Andersen方程式を得る事が出来る。即ち、RISM理論は部分波理論の最低次近似と見なす事が出来る。新しく得られた溶媒和自由エネルギー標識を従来からの標識と、Embedded Siteモデルおよび数種類のアルコールを使って比較した所、本研究で開発された標識が前者モデルに存在する厳密解と唯一整合する事が分かった。又、従来から用いられている拡張RISM理論を仮定した標識には、相互作用点の数に応じて増加する物理的でない寄与が存在し、実際の応用には適切でないという事が、理論的および数値的に示された。
高齢者うつ病の心理教育 認知行動療法的心理的介入の予防効果

Munoz RFのdepression prevention courseを日本語訳にして、更に高齢者向けに簡略化した。この心理的介入の基本は、社会学習理論に基づいているため、その理念に反しないようにおこなった。60歳以上の高齢者を対象とするために、対象を特別用語老人ホーム入所者にその参加希望を募り、28名が候補になった。精神科面接にて、精神疾患の既往があるもの、重度の身体障害があるもの、認知障害があり講習の理解に問題があるか、もしくは、30分の講習に耐えうるかどうかで判断し、除外した。認知面に関してはMinimental state examination(以下MMSE)を用い、20点未満は対象者から除外した。20名がこのスクリーニングによって残り、今回の研究の趣旨を再度説明して同意がえられたため、2群に無作為割り当てをおこなった。講習受講群は11名で、毎週1回、同時刻、同場所にて1回30分、臨床心理士と精神科医による講習を受けてもらった。受講群の平均年齢は81.5歳、平均教育年数は10.1年、平均入所年数5.3年、MMSE 24.5点であった。一方対象群では、それぞれ、80.7歳、10.8年、24.2年、5.1点となっていて、両群間での有意な差は認めなかった。講習前後と半年後のCESDとHDSの推移を見てみると、受講群でCESDが16.3点から12.6点と低下し、その効果は半年後も持続していた。一方対照群では変化は認めずこの2群間で有意差を認めた(p<0.01)一方、HDSでも受講群の方が低下する印象はあったが有意な差は認めなかった。各景因子とその講習効果との相関をみても、有意な関係は得られなかった。しかし、入所中の家人の面会の有無では、やや面会がない方があるときに比べて、両得点の低下が期待できた。これは、講習の効果は、認知面のひずみを矯正するよりも集団でおこない話し合いの場を提供することのほうが関係しているようである。Muno RFのDepression prevention courseを日本語訳にして、更に高齢者向けに簡略化をした。この心理的介入方の基本は社会学習理論に基づいているため、その理念に反しないように行った。65歳以上の高齢者を対象とするために、対象を特別養護老人ホーム入所者にその参加希望を募り、10名が候補にあがった。精神科面接にて、精神疾患の既往があるもの、重度の身体障害があるもの、認知障害があるものを除外した。これは、講習を理解できるかどうか、講習に耐えうる状態であるかを基準にした。MMSE(Mini mental state examination)にて、20点未満は対象者から除外となった。そして、7名に対して、講習は全部で4回、一回30分に短縮化した。また理解をえられるように、資料は、図や文字を大きくして説明をおこなった。参加者の平均年齢は82.3(SD10.1)、講習参加前のCES-D,HDSはそれぞれ点17.0(8.8),13.6(11.5)であった。軽度のうつ症状を呈していたが、臨床的にうつ病までには至らなかった。現在は講習3回目が終了したばかりであり、講習後の評価はまだできていない。しかし、今までの中で得られた経験より、高齢者への心理的介入の問題点がいくつかの問題点が浮き彫りにされてきた。1)講習への集中力が散漫になる、話題がそれやすい、話に固着しやすい、集団の中での力動が生じにくく、孤立して話し合いがなかなか続かない状態である、2)認知能力は低下してないも、難聴のために、話し合いの場に入りにくい場合がある、3)身体面での障害があるために車椅子でのADLの為に、行動面からの気分の改善が困難である(参加者全員が車椅子のADLであった)。しかし、3回の介入の中で、初めは気づかれなかった感情や行動を意識できる場面も見られ今後認知面での変化が見られる事が期待できた。

講習前後と半年後のCESDとHDSの推移を見てみると、受講群でCESDが16.3点から12.6点と低下し、その効果は半年後も持続していた。一方対照群では変化は認めずこの2群間で有意差を認めた(p<0.01)一方、HDSでも受講群の方が低下する印象はあったが有意な差は認めなかった。各景因子とその講習効果との相関をみても、有意な関係は得られなかった。しかし、入所中の家人の面会の有無では、やや面会がない方があるときに比べて、両得点の低下が期待できた。これは、講習の効果は、認知面のひずみを矯正するよりも集団でおこない話し合いの場を提供することのほうが関係しているようである。Munoz RFのdepression prevention courseを日本語訳にして、更に高齢者向けに簡略化した。この講習の基本は、社会学習理論に基づいているため、その理念に反しないようにおこなった。60歳以上の高齢者を対象とするために、対象を特別用語老人ホーム入所者にその参加希望を募り、28名が候補になった。精神科面接にて、精神疾患の既往があるもの、重度の身体障害があるもの、認知障害のあるものは除外した。認知面に関してはMinimental state examination(以下MMSE)を用い、20点未満は対象者から除外した。20名がこのスクリーニングによって残り、今回の研究の趣旨を再度説明して同意を得た後、2群に無作為割り当てをおこなった。講習受講群は11名で、毎週1回、同時刻、同場所にて1回30分、臨床心理士と精神科医による講習を受けてもらった。受講群の平均年齢は81.5歳、平均教育年数は10.1年、平均入所年数5.3年、MMSE24.5点であった。一方対照群では、それぞれ、80.7歳、10.8年、24.2年、5.1点となっていて、両群間での有意な差は認めなかった。講習前後と半年後のCenter for Epidemiological Studies Depressionscale (CES-D)とHamilton Depression Scale (HDS)の推移をみると、受講群でCESDが16.3点から12.6点と低下し、その効果は半年後も持続していた。一方対照群では変化は認めずこの2群間で有意差を認めた(P<0.01)一方、HDSでも受講群の方が低下する印象はあったが有意な差は認めなかった。しかし、家人の面会の有無では、面会がない方がある場合に比べて、両得点の低下が期待できた。これは、講習の効果は、認知面のひずみを矯正するよりも集団での話し合いの場を提供することの方が関係していると考えられた。
生体消化管吻合における新規縫合糸の安全性と有効性に関する実験的研究

体腔内消化管再建における新規縫合糸の有効性を検証した前向き試験では、胃癌242症例において消化管吻合部に関連する合併症を認めず、従来の縫合糸に勝る安全性を確認した。胃癌術後の回復能力強化プログラム(ERAS)の安全性と有効性に関する前向き比較試験(主要評価項目:術後在院日数)では、根治切除可能な胃癌(従来群:C群75例、ERAS群:E群73例)を登録し、術後在院日数の中央値はC群10日、E群9日であり、E群の優位な在院日数の短縮を認めた。さらに重篤な術後合併症はE群で有意に少なく(p=0.04)、胃癌手術におけるERASは安全に導入可能であり、身体機能の早期回復に有効であることを明らかにした。当初計画通りに実験動物を用いた耐圧試験まではすでに行った。今後は、1吻合部の生化学的癒合程度を生化学的に検討するためにcollagenの一構成成分であるhydroxyproline量を測定する。さらに、2吻合部腸管を採取する前に消化管吻合部の周囲臓器との癒着程度の検討を行う。続いて、3吻合部の血管新生を形態学的に検討するために、微細血管造影を行う。吻合部における微細血管網の認められない部分をavascular area、吻合部を新生血管が貫通する部分をcross circulationとし、新生血管増生の有無を観察する。また、4実体顕微鏡にて血管像の立体観察を行う。最後に、5微細血管造影後のメチルメタクリレート樹脂包埋標本より薄切切片を作製し、吻合部および縫合材料を観察する。吻合部の炎症の程度は、好中球の浸潤の程度を採点法にて計量してその平均値で検討する。これら基礎実験と並行して、臨床応用も進めている。新規縫合糸barbed sutureの上部消化管縫合の安全性に関する単施設前向き試験の症例集積を既に終えており、現在、論文執筆中にある。上記の基礎研究ならびに臨床研究に併せて、予定登録140人の胃癌根治切除症例を対象に、新規縫合糸を用いて消化管再建を行った腹腔鏡下胃切除症例と開腹胃切除症例の術前・術後3、7、30、90日目の体組成を始めとする各種パラメータを測定しており、症例集積中である。実験動物を用いた研究は安定したデータ集積に至っていないが、当該研究費を用いておこなった二つの前向き臨床試験の一つはすでに論文化されており、もう一つは英文科学雑誌に投稿中である。一方、当該研究費で購入したInBodyおよび活動量計を用いて、胃癌術後の回復能力強化プログラム(ERASプロトコール)の安全性と有効性に関する前向きランダム化比較試験を行い、以下の結果を得た。根治切除可能な胃癌症例を対象とし、術後在院日数を主要評価項目に設定した。ERASプロトコールは術前下剤の廃止、術直前まで飲水許可、予防的腹腔ドレーンの廃止、術後早期経口摂取、予防的鎮痛剤内服等から成る。2013年7月から2015年6月まで148例(従来群: C群75例、ERAS群:E群73例)を登録し、術後在院日数の中央値はC群10日、E群9日であり、E群の優位な在院日数の短縮を認めた。さらに重篤な術後合併症はE群で有意に少なかった(p=0.04)。以上から、胃癌手術におけるERASは身体機能の早期回復に有効であると結論し、Gastric cancer誌に論文化されるに至った。この結果を踏まえて、胃癌手術における術前からのリハビリ介入ならびにアミノ酸投与による術後成績のさらなる改善を目指した臨床試験を立案中である。二つの前向き試験はほぼ終了している。今後は、腹腔鏡下手術における至適な術中輸液量を探索する目的の前向き臨床試験に取り組む予定である。この試験の結果が得られれば、近年増加の一途を辿っている腹腔鏡下手術の周術期管理の質の向上、ひいては術後合併症の低下、入院期間の短縮化、入院医療費の低下に繋がることが期待される。一般・消化器外科学臨床業務の負担が大きく、基礎実験を定期的に行うことができない。一方で、臨床実験は確実にデータの蓄積が得られている。基礎実験で経費として算出していた備品購入が滞っていたため次年度補助事業期間延長を行った。腹腔鏡下胃切除の手術および周術期管理の向上に向け、最適な術中輸液量の検索的前向き試験を計画し、平成28年4月より開始予定である。本試験の主要な評価項目である術中輸液の体内動態を評価する上で必須である体組成計を新規購入した。臨床業務を抑え、できるだけ基礎実験に従事し、手技を安定させる。

また、新規大学院生に実験手技を指導し、本研究に協力してもらう。臨床データの集積は順調に進んでいるが、臨床業務の負担が大きいために基礎研究の進捗が予定より遅れており、実験に必要な備品を購入していない。このために次年度繰越しが発生した。当初計画通りに実験動物を用いた耐圧試験まではすでに行った。今後は、1吻合部の生化学的癒合程度を生化学的に検討するためにcollagenの一構成成分であるhydroxyproline量を測定する。さらに、2吻合部腸管を採取する前に消化管吻合部の周囲臓器との癒着程度の検討を行う。続いて、3吻合部の血管新生を形態学的に検討するために、微細血管造影を行う。吻合部における微細血管網の認められない部分をavascular area、吻合部を新生血管が貫通する部分をcross circulationとし、新生血管増生の有無を観察する。また、4実体顕微鏡にて血管像の立体観察を行う。最後に、5微細血管造影後のメチルメタクリレート樹脂包埋標本より薄切切片を作製し、吻合部および縫合材料を観察する。吻合部の炎症の程度は、好中球の浸潤の程度を採点法にて計量してその平均値で検討する。臨床研究に関しては、必要な備品はすでに購入しており当面は予定していない。
膵炎重症化機序におけるMφの一酸化窒素(NO)産生 とNFκBBによる制御機構

急性出血性壊死性膵炎は多臓器不全(MOF)を併発する致死率の高い疾患であり、重症化機序の解明とMOF阻止は臨床上重要な課題である。私達は膵炎によって逸脱した活性膵酵素や各種cy-tokineが腹腔および肺胞Mφ、肝Kupffer細胞や腎mes angium細胞をprimingし、腸管からのbacterial translocationによる細菌性リポ多糖(LPS)がsecond attacker(trigger)として働き、これら細胞にiNOSを誘導すると考えてきた。本年度の研究目的は、iNOSの誘導・発現に関与する転写調節因子NF-κB活性化の制御機構を、軽症膵炎モデルと致死性膵炎モデルの腹腔および細胞Mφを用いて明かにすることであった。