hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フリーラジカルによるグルココルチコイド抵抗性に対する分子薬理戦略

(1)NOによりグルココルチコイド感受性が低下することをCOS7細胞に導入したグルココルチコイド感受性レポーター遺伝子の転写活性により明らかにした。(2)GFP-GR発現プラスミドをCOS7細胞に導入し、NOがステロイドによるGFP-GRの細胞質から核への移動を阻害することから、NOストレスはGRの細胞質-核輸送を阻害することを明らかにした。酸化的ストレスによるステロイド受容体の機能変化について、エストロゲン受容体をモデルに研究を行った。エストロゲン受容体により調節を受けるレポーター遺伝子を導入したMCF7細胞では、過酸化水素あるいはメナジオンによる酸化的ストレスはエストラジオールによるレポーター遺伝子発現を有意に抑制した。この系では、抗酸化薬は酸化的ストレスの作用を減弱したが、細胞に遺伝子導入により強発現させた熱ショック蛋白質(HSC70, HSP90)の効果は認めなかった。これらの熱ショック蛋白質はエストロゲン受容体と相互作用を持つが、実験条件の中では酸化的ストレスに対して熱ショック蛋白質と受容体の相互作用変化を認めないか、発現した蛋白の量が少ないために効果が表れないのか結論は得られなかった。血管内皮細胞と単球(U937)細胞を用いたバイオアッセーにより、酸化的ストレスによって生じる細胞機能変化に対してエストロゲンが防御的に作用することを明らかにした。血管内皮細胞に過酸化水素による酸化的ストレスを加えると単球が内皮細胞表面に接着するが、エルトラジオールはその作用を減弱した。同様な作用は細胞内の活性酸素代謝産物濃度を上昇させるTNF-αによる内皮-単球相互作用でも認められ、エストロゲン作用の減弱する更年期婦人の血管病変の病態への関与が示唆された。この結果は平成14年3月の第75回日本薬理学会年会で報告される。酸化的ストレスの病態モデルとして慢性腎不全の進行が検討された。慢性の腎機能障害の進行因子には様々な分子が想定されているが、腎機能が低下することによって生じる"尿毒性物質(uremic toxin, UT)もそのひとつである。UTの腎障害機序は明らかでなかったが、研究代表者らはUTが腎尿細管細胞に酸化的ストレスを生じさせ細胞障害を起こすことを明らかにした。UTとされる分子の中で、有機酸であるインドキシル硫酸(IS)は、有機酸トランスポーター(OAT-1)を強発現させた近位尿細管細胞(OK Cell)で濃度依存性に細胞内での酸化的ストレスを亢進させ生細胞数を減弱し、OAT-1を発現させていない細胞ではISの効果は少なかった。OAT-1発現細胞におけるISによる酸化的ストレスの亢進は、抗酸化薬あるいは有機酸トランスポーター阻害薬(プロベネシド)により減弱した。
既存鉄骨造建物における柱脚現有性能の実証に基づく耐震性能再評価

既往の研究や地震被害の特徴から,柱脚性能と鉄骨建物の間の関係に着目して既存建物の耐震性能を論じようとしたとき,柱脚の実態について明らかにすべき課題が多岐にわたり,さらに定量的な情報を与える設計・施工の現場の技術資料が不足しているなど,その解決が容易ではない課題であることが再認識される.本研究はこの課題に取り組む方法として,(1)既存建物から採取した柱脚の実性能を実験で検証し,(2)上部構造と総合して品質上の問題点を踏まえた実建物の耐震性能を明らかにする,という手順を考え,具体的な既存鉄骨建物にこれを適用してその手法の妥当性を検証したものである.具体的な検討対象は1969年建設の2階建鉄骨建物である.(1)既存鉄骨建物の柱脚性能検証:実在する建物の性能を,施工品質の影響も含めて実物の載荷実験により検証した.箱形断面柱にベースプレートを介してアンカーボルトにより露出形式により接合されている点は現在と共通するが,柱とベースプレートの溶接が片面隅肉溶接であり,耐力の不足をリブ・スチフナにより補う設計としている点が現在と異なる特徴である.アンカーボルトの降伏が先行した後,ベースプレートが降伏し,最大変形角0.1radまで露出柱脚固有の履歴特性を示した.その間,溶接形式の特徴は力学特性に影響を及ぼしていないが,最終破壊形式は隅肉溶接の破断によるもので,これが変形能力を限界付けている点が現在と異なる特徴である.(2)既存鉄骨建物の柱脚性能実験により明らかにされた柱脚の構造特性,履歴特性,塑性変形能力,破壊限界に関する情報を定量化し,その成果を既存鉄骨建物の数値解析モデルに適用することにより,鉄骨建物全体の地震時応答特性と耐震能力の評価を試みた.1969年に建設された2階建て鉄骨建物1棟を対象に選び,構造形式,使用部材の特徴を踏まえながら,その柱脚に焦点をおきながら構造骨組の特徴と接合詳細を調査して当時の鉄骨建物の構造詳細と耐震性能を調べた.特に柱脚については外観検査とマクロ試験,各種材料試験を行い,実建物から採取した柱脚を新たに製作した鉄筋コンクリート基礎梁にアンカーボルトで固定して再現し,これを繰返し載荷してその破壊特性と塑性変形能力を調べた.また,別に行った柱梁接合部の載荷実験とあわせて対象建物の主体構造の塑性変形能力を実験で得,この結果に基づいて数値解析により建物全体の耐震性能を調査した.得られた知見は次のとおりである.1)対象建物の柱は溝形鋼を2本抱き合わせてシーム溶接する,現在にはない1960年代特有の矩形断面である.柱の強軸曲げ方向,弱軸曲げ方向の2種類の載荷方向について,2体の柱脚試験体に一定鉛直荷重と繰返し水平荷重による2軸載荷実験を行った結果,強軸曲げ方向は0.16rad,弱軸曲げ方向は0.08radまでアンカーボルト降伏先行型の露出柱脚に典型的なスリップ型の履歴を呈した.2)柱脚の破壊形式は,アンカーボルト,ベースプレート,柱脚部の塑性化を伴いながら,最後は柱とベースプレートの隅肉溶接の破断によるものである.破断に至るまでの変形能力は,露出柱脚の耐震性能として十分である.3)柱脚実験と柱梁接合部実験から得た履歴に基づいて対象建物全体をモデル化し,静的増分解析および地震応答解析により耐震性能を検証した.層の保有水平耐力は構造特性係数0.320.42に相当し,現在のレベル2地震波による最大層間変形角の応答は0.028rad,塑性率は2.26の結果を得,この要求性能に対して,載荷実験で得られた保有性能はかなり大きいため,本対象建物の耐震性能は安全性を確保する上で十分であると判断される.既往の研究や地震被害の特徴から,柱脚性能と鉄骨建物の間の関係に着目して既存建物の耐震性能を論じようとしたとき,柱脚の実態について明らかにすべき課題が多岐にわたり,さらに定量的な情報を与える設計・施工の現場の技術資料が不足しているなど,その解決が容易ではない課題であることが再認識される.本研究はこの課題に取り組む方法として,(1)既存建物から採取した柱脚の実性能を実験で検証し,(2)上部構造と総合して品質上の問題点を踏まえた実建物の耐震性能を明らかにする,という手順を考え,具体的な既存鉄骨建物にこれを適用してその手法の妥当性を検証したものである.具体的な検討対象は1969年建設の2階建鉄骨建物である.(1)既存鉄骨建物の柱脚性能検証:実在する建物の性能を,施工品質の影響も含めて実物の載荷実験により検証した.箱形断面柱にベースプレートを介してアンカーボルトにより露出形式により接合されている点は現在と共通するが,柱とベースプレートの溶接が片面隅肉溶接であり,耐力の不足をリブ・スチフナにより補う設計としている点が現在と異なる特徴である.アンカーボルトの降伏が先行した後,ベースプレートが降伏し,最大変形角0.1radまで露出柱脚固有の履歴特性を示した.その間,溶接形式の特徴は力学特性に影響を及ぼしていないが,最終破壊形式は隅肉溶接の破断によるもので,これが変形能力を限界付けている点が現在と異なる特徴である.(2)既存鉄骨建物の柱脚性能実験により明らかにされた柱脚の構造特性,履歴特性,塑性変形能力,破壊限界に関する情報を定量化し,その成果を既存鉄骨建物の数値解析モデルに適用することにより,鉄骨建物全体の地震時応答特性と耐震能力の評価を試みた.
帝政後期ローマ世界における法廷実務

この研究は、ローマ帝政後期における法廷実務と古代レトリックとの関係を解明するという目的を有する。その目的を達成するため、古代レトリックの教科書的な著作から読み取れるレトリック理論と、パピルス史料を中心とする法廷実務の記録とを分析の対象とした。その結果、古代レトリックにおいて議論の枠組みを構成するために用いられた争点論という理論が、例えば模擬弁論のような実践的な弁論の練習に大きな影響を与えており、さらに実務における法廷弁論にもその痕跡が読み取られうることが判明した。1.ローマ帝政後期における法廷実務において、最も重要なアクターの一つであった弁護人に関して考察を深め、論文にまとめた。具体的な内容としては、当時における弁護人団体の組織原理に着目しつつ、法廷の担い手であった弁護人の国家的な意義を考察したものである。この論文は、本研究課題にとっては今後の二年間にわたる検討の基盤の一つとして位置づけられるものとなる。この研究活動に関連しては、ローマの法廷実務やその担い手に関する史・資料として有益な書籍を科研費にて多数購入した。2.本研究課題について、その検討の方向性を明らかにし、今後の研究活動の道筋をつけるための研究会報告を行った。具体的には、2014年12月に同志社大学において内外の研究者を招いて行われた、IGLP(Institute for Global Law and Policy)のワークショップ"Transformations of Law in theAge of Globalization"の若手セッションにて、"Advocates in the Later Roman Empire"と題する英語による報告を行った。ここでは、弁護人の有していたレトリックの資質に関する検討も行ったため、本研究課題との繋がりという意味ではより具体的な内容に踏み込んだものとなった。この研究活動に関連しては、とりわけローマにおけるレトリックに関する史・資料として有益な書籍を多数購入した。3.2014年9月にナポリ大学にて行われたSIHDA(国際古代法史学会)に参加し、日本国内では希少な古代ローマの法廷実務に関する専門家を含む、多くの研究者と有益な意見交換を行った。4.レトリック文献及びパピルス史料、及びそれに関する先行研究を含む多くの史・資料(その多くは書籍の形であるが、電子媒体で入手可能な海外の博士論文等も含まれる)を収集し、その読解を進めた。年度の初めに、ローマ帝政後期の法廷実務において重要な人的ファクターである弁護人について、その組織体である弁護人団体における組織原理(年功序列)を検討した論考を公表した(形式上の出版日は2015年3月30日となっているが、実際に公表されたのは2015年度に入ってからである)。この論考は、当時の社会における弁護人の位置づけを解明し、その活動に対する同時代人のまなざしを知る一助となるものである。この論考に引き続いて、前年度からの継続した課題としてレトリック(教育)の実務的意義について検討を進めた。その中間的な検討成果を携え、年度の後半には、西洋史研究会大会(11月)において、関係する分野に詳しい西洋史や西洋古典の専門家との間で、古代レトリックをテーマとする討論に参加した(2015年度西洋史研究会大会:共通論題「歴史とレトリック-古代地中海世界における虚構・真実・説得-」)。なお、この討論については、『西洋史研究』誌上において2016年度に詳細な内容が公表される予定である。また、年度末(3月)には、京都で開催されたローマ法研究会において、一年間の集大成として、本研究課題の中間的な研究成果を報告する機会を得た。表題を「古代レトリック再考ー帝政後期における法廷実務の観点から」とし、内容的には先行研究の整理を中心としつつも、古代レトリックにおける法廷弁論教育として重要な模擬弁論(declamatio)を主要な史料として取り上げ、比較的詳細な検討を加えた。古代レトリックに関する研究が順調に進展し、論文としての公表も視野に入っている。一方で、古代レトリックに関する先行研究の錯綜ぶりや扱うべき重要史料の量はやや予想を超えているところがあり、パピルス文書に関する検討が遅れ気味となっている。そのため、当初の予定と比較すると古代レトリックそれ自体の検討に重心が移っていることになるが、本課題にかかる研究活動を全体として見れば、十分な進展を見せていると考えられる。最終年度に当たる本年度は、前年度までに進めていた古代レトリックに関する検討をまとめる作業を中心的に行い、研究会等で報告の機会を持つとともに、論文として公表を開始した。具体的な内容としては、法廷実務とも深く関わる古代レトリック教育について、その実態を知るうえで重要な史料となる模擬弁論の文献に着目して、法廷実務との関わりという観点から、関連する研究史や史料の特徴等について詳しい検討を行った。これは、従前の研究史上において十分な整理さえもなされてこなかった観点に基づく検討であり、今後のレトリック研究の方向性の一つとして新規性のある提案を行ったものと考える。研究紀要に連載中の当該論文は、5月中には完結を迎える予定である。本研究課題にとってもう一つの要素を構成している、パピルス史料等を通じた法廷実務の解明の試みについては、研究期間を通じて継続していた重要な史料の読解及び整理の作業成果に基づいて、いくつかの具体的な事件における当事者、弁護人及び裁判担当者による議論の解析と、レトリック理論を用いたその分析を進めた。とりわけ日本では、このような観点を明示した研究それ自体がほとんど見られないため、今後の学説上の新たな展開に資するものと考える。

こちらの成果については、前者のレトリックに関する成果とも総合したうえで論文としての整理がなされており、前者の成果と同じく研究紀要において順に公表されることになる。この研究は、ローマ帝政後期における法廷実務と古代レトリックとの関係を解明するという目的を有する。その目的を達成するため、古代レトリックの教科書的な著作から読み取れるレトリック理論と、パピルス史料を中心とする法廷実務の記録とを分析の対象とした。その結果、古代レトリックにおいて議論の枠組みを構成するために用いられた争点論という理論が、例えば模擬弁論のような実践的な弁論の練習に大きな影響を与えており、さらに実務における法廷弁論にもその痕跡が読み取られうることが判明した。研究実績の概要においても触れた通り、研究成果の部分的な発表を含めて、本研究課題の基盤をなす研究活動を順調に進めることができている。この事情は、ローマの法廷実務という研究課題の中でも、とりわけ弁護人に関する検討について当てはまる。また、本研究課題の中心をなすところである、レトリック文献及びパピルス史料に基づいた具体的な検討についても、おおむね当初想定していた通りに、史・資料の収集及びその読解を進めることができている。それに関してはとりわけ、レトリック文献及びその先行研究の検討から得られた、以下の内容が重要である。第一に、帝政後期のレトリック文献を、それ以前の「黄金期」とも言うべき時期のレトリック文献(例えば、CiceroやQuintilianusの著作)の「劣化版」であるかのように捉えていた先行研究の議論について、その論拠や背景等も含めた理解を深めることができた。そしてそれらの議論については、実際に史料を検討することで読み取れたレトリック文献の実務的な内容や、法廷実務の担い手に関する検討から窺い知ることのできたレトリックと彼らとの実務における深い関わりからすると、必ずしも常に妥当するものではないであろうという認識が得られてきた。史・資料の検討から得られつつあるそれらの知見を積極的に活用した研究成果については、検討がこのまま順調に進めば、二年目以降に順々に公表していくことが可能であろう現況である。本研究課題も最終年度に入り、研究活動の成果を論文等の形で取りまとめ、公表することが必要不可欠な目標となる。具体的には、まず年度の前半に、2015年度の研究成果として最大のものである古代レトリックに関する検討について、大学の紀要にて論考を脱稿することを目指している。それと並行して、既に収集し検討を進めているパピルス史料についてもさらに分析作業を進め、年度の後半には専門分野の近接する研究者が集まる学会・研究会(法制史学会の部会例会等)にて中間的な成果の報告を行い、年度末までには両分野について総合的な知見を得て、論考の形にまとめたいと考えている。ローマ法当初の予定通り、継続してレトリック文献及びパピルス史料に関連する史・資料を収集するとともに、その読解を進める。レトリック文献についての検討も継続して進めつつ、二年目以降はパピルス史料についても、当時における法廷実務の現場に直結した視点から、検討をさらに深めていく必要がある。
剛直柔軟不均一構造を持つ合成二重ラセン分子の動的機能

両末端がアミドヘリセンオリゴマー、中央がエチニルヘリセンオリゴマーであるトリドメイン化合物において、各ドメインに光学活性ヘリセンの鏡像異性体を用いたトリドメインジアステレオマーを合成した。すべてP体ヘリセンからなるトリドメインPPPとエチニルドメインのみM体ヘリセンを用いたPMPを混合し、ヘテロ会合の形成をCD、UV、HPLCを用いて調べた。ランダムコイル状態のPPPとPMPから、エチニルドメインでヘテロ会合したヘテロエチニル二量体、さらにアミドドメインが会合したヘテロ完全二量体を選択的に形成できた。ヘテロ会合において各ドメインが独立して会合形成することを示した。またヘテロ会合を起こすためには、アミドドメインの会合解離状態を制御することも重要であることがわかった。本研究の目的である三次元構造変化を行うゲルの開発において、ゲルの単位構造となるヘテロ会合形成が可能となった。マルチドメインオリゴマーをゲル形成へ展開した。アミド-エチニルジドメイン化合物と擬鏡像異性体エチニルオリゴマーを様々な方法、組み合わせで混合し、ゲル形成を検討した。水/トルエン二層系において、オリゴマーを混合したトルエン層にDMSO溶媒を拡散すると、強固なゲルが得られた。エチニルドメインのゲル形成能に加え、アミドドメインの解離会合をDMSO溶媒の添加によって制御するというスイッチ機能を有するゲルを見出した。アミド-エチニル-アミドトリドメイン化合物も水/トルエンおよびDMSO溶媒を用いることで強固なゲルを形成することもわかった。アミドとエチニルドメインの会合形成に加え、その性質も独立して働き、これを組み合わせた機能を得ることができた。マルチドメイン構造が機能性物質の構築に有効であることを見出した。
純シリコン及びゲルマニウムをドープしたシリコン結晶の成長挙動のその場観察

太陽電池や半導体基板用のシリコンバルク結晶は、キャスト法やチョクラルスキー法のような融液成長法により作製されている。高品質なバルク結晶を作製するためには、シリコン融液からシリコン結晶が成長するメカニズムの基礎的理解が不可欠である。本研究は、シリコン結晶の融液成長において、従来不明であった、デンドライト成長メカニズム、ゲルマニウムをドーピングしたシリコン結晶の固液界面形状形成メカニズム、およびシリコン結晶の平衡形・成長形を解明することを目的とした。これらの課題を解決するために、融液成長過程のその場観察装置を用いた実験を行った。本研究により、デンドライト結晶の成長速度と双晶間隔の関係、成長速度と過冷却度の関係が実験的に明らかにされ、デンドライト結晶の成長速度式を導出することに成功した。デンドライト結晶の成長速度は双晶間隔に大きく依存することが明らかとなった。また、ゲルマニウムをドープすると、組成的過冷却の影響により固液界面の不安定化が促進されることを明らかにした。固液界面の不安定化により、界面形状が平坦からジグザグ状のファセット界面へと変化する時の臨界成長速度に及ぼすゲルマニウム濃度の影響を明らかにした。さらに、シリコン結晶の成長形と平衡形を実験的に明らかにし、平衡形の解析からシリコンの各面の固液界面エネルギーを算出した。以上の結果は、結晶成長の学術的な進歩に貢献する成果であり、また、高品質バルク結晶成長においても重要な知見となる。
イオン性有機化合物合成の新展開：TCCP法の確立と新規反応開拓への応用

イオン性有機化合物は取り扱いが難しく、有機合成化学的な研究が未開拓であるため、多くの有用化合物が眠っている潜在性のある研究領域である。本研究では、1)テトラシアノシクロペンタジエニド類(TCCP類)を用いたカチオン性有機化合物の簡便な新規分離精製法(TCCP法)の確立を目指す。さらに、2)開発した分離精製法を、カチオン性有機化合物の新規反応開拓へと応用する。具体的には、ビニルアンモニウムへの求核付加反応を検討し、同種の新たなマイケル型受容体としての地位確立を目指すと同時に、より複雑なカチオン性有機化合物の精密有機合成の土台となる知見・技術を蓄えることをめざす。
非線形弾性波動方程式系に対する大域解の存在と爆発

1、等方的な線形弾性波動方程式系の滑らかな解に対する重み付き一様評価を与えた論文が最近出版された(裏面、研究発表、を参照)。この論文の結果は非線形項を持つ弾性波動方程式系の時間大域解の存在に主として使用される。2、必ずしも弾性ポテンシャルを持たない、等方的な非線形弾性波動方程式系の大域解の存在と解の爆発については、球対称解の特性方向の二階微分が爆発する場合の非線形項に対する特徴付けを行った。弾性ポテンシャルを持つ場合と類似の方法を用いた。この結果と今後の見通しについて、平成13年9月18-21日にGRADO(Italia)で行われた研究集会、Linear and Nonlinear Hyperbolic Equations,において、タイトル、Mathematical theory of nonlinear isotropic elastic waves,で発表した。球対称解が爆発しないとき、その非線形項は、いわゆる、null conditionを満たし、大域解の存在が期待されるが、その証明はまだ成功していない。その原因はエネルギー不等式を保証する方程式系の対称性がなく、当初予想していた、未知関数ベクトルの一次変換で対称性を復活できる、事に成功していないためである。本質的な困難さを含んでいるのかもしれない。3、研究分担者が主として担当している非線形弾性波動方程式系の弱い解、エネルギーレベルの解、の存在については、私が三度札幌に出張して議論した。エネルギーレベルより微分可能性の高いソボレフ空間での解の存在を証明することを今後の方針とした。1、前年度本報告書で発表予定とされていた論文が正式に出版された。この論文の結果は主として非線形弾性波動方程式系の大域解の存在に使用される、等方的な線形弾性波動方程式系の滑らかな解に対する重み付き一様評価を与えている。2、本年度予算の中にある海外での研究成果の発表については,研究代表者が前年度他の科学研究費補助金(基盤研究(A)(1)、波動場の幾何と解析,研究分担者)の予算を使用しグラード(イタリア)で研究成果を発表したので,本年度は研究分担者(津田谷)が平成15年3月8日から約10日間アメリカのブラウン大学(シュトラウス教授)で研究発表を行った。その内容は、弾性波動方程式系でも研究される外力項を持つ場合を念頭に置き、ハートリータイプの2つの外力項を持つ非線形波動方程式の初期値問題で大域解の存在か、解の爆発かを2つの外力と初期値の無限遠方での減衰によって決まるというものである。この研究は空間3次元の場合であるが、2次元の場合についてもシュトラウス教授と研究討論を行った。3今後の研究計画については(1)、必ずしも弾性ポテンシャルを持たない場合にも,null conditionが定義できることは前年度報告書に書いたが、この条件のもとで大域解の存在が示せるか。(2)、最近、アメリカで非線形弾性波動方程式系の本来の問題である初期境界値問題について、外部ヂリクレ問題の研究が始められた。研究代表者の初期値問題に対する研究方法はシデリスより少ない微分作用素を用いているので、外部ノイマン境界値を取り扱える可能性がある。2、平成15年9月、高村博之氏が筑波大学からはこだて未来大学に移動した。彼の研究分野は非線形波動方程式系なので、黒川友紀氏(筑波大学大学院)を含めて、同年11月第三週、はこだて未来大学でセミナーを持ち、そこで各自の研究結果や今後の問題点を発表した。なお、高村氏とは平成16年に入って次の研究課題である、非線形弾性波動方程式系の初期境界値問題(球の外部)の検討を始めた。3.本研究の分担者である津田谷公利氏とは、非線形弾性波動方程式系のエネルギーレベルの解の存在について、二回(15年12月、16年2月)研究打ち合わせを行ったが、新しい結果を得るまでにはいたらなかった。4、平成15年10月中旬、パソコン突如使用不可能になり、急遽新しいパソコン(IBM)を購入した。また、本研究の基礎の部分を補う書籍(主として和書)を二十数冊購入した。
身体部位を構成要素にもつ日独慣用句の研究

本研究は、身体部位を構成要素にもつ日独語の慣用句を、対照言語学的立場から様々なレベルにおいて比較分析し、両言語の慣用句にみられる個別的・普遍的特徴を実証的に調査・分析することが目的とされた。身体部位は、慣用句の構成要素として、日独語に限らず、各言語の慣用句において頻繁に用いられており、慣用句の構成要素のなかで中心的な位置を占めているといえる。平成15年度は、本研究の最終年度であり、平成14年度に収集された、身体部位を構成要素にもつ日独慣用句について、語彙、統語構造、意味等さまざまなレベルにおいて比較対照が行われた。日本語とドイツ語という、言語類型論的にも大きく異なる言語の慣用句を比較対照する際には、共通の分析基準を設定することは容易ではないが、本研究では、慣用句の意味を成立させるメカニズムに基づき比較対照するという方法がとられた。慣用句の意味は、(1)慣用句の構成要素の比喩的意味、即ち、慣用句の語彙が、慣用句の表す意味との関係からどのような比喩的意味を担っているか、(2)慣用句の具象性、即ち、慣用句の構成要素が文字通りの意味で表している事柄というふたつの要因に基づき成立していることを明らかにし、これらの要因を比較の基準として日独慣用句の分析が行われた。その結果、言語構造や言語の発展過程において大きく異なる日独語の慣用句においても、身体部位を構成要素にもつ慣用句では、身体部位が慣用句の中で表す比喩的意味、および具象性について、多くの共通点が認められることが明らかにされた。上記の二つの要因を比較の基準とすることにより、言語類型論的にも大きく異なる言語慣用句を比較対照することができ、本研究において用いられた方法は、慣用句対照研究に対してインパクトを与えることになると思われる。本研究は、身体部位を構成要素にもつ日独語の慣用句を、対照言語学的立場から様々なレベルにおいて比較分析し、両言語の慣用句にみられる個別的・普遍的特徴を実証的に調査・分析することが目的としている。身体部位は、慣用句の構成要素として、日独語に限らず、各言語の慣用句において、頻繁に認められる構成要素に数えられる。平成14年度は、さまざまな分野の資料から収集された日独慣用句を、語彙、統語構造、意味等さまざまなレベルにおいて分析・検討を行った。日本語とドイツ語という、言語類型論的にも大きく異なる言語の慣用句を比較対照するためには、共通の分析基準を設定する必要がある。まず慣用句の意味を成立させるメカニズムが検討され、慣用句としての意味は、(1)慣用句の構成要素の比喩的意味と(2)慣用句の具象性というふたつの要因が関係して成立していることを明らかにした。そして、慣用句の構成要素である語彙が、慣用句の中でどのような比喩的意味を表しているか、また、慣用句の意味が成立する前提として、慣用句にはどのような具象性が認められるか、更にはこれらの要因がどのように関与しあって慣用句としての意味が生じているかについて、個々の日独慣用句の分析が行われた。その結果、言語構造や言語の発展過程において大きく異なる日独語の慣用句においても、身体部位を構成要素にもつ慣用句では、身体部位が慣用句の中で表す比喩的意味、および身体部位を構成要素に持つ慣用句の具象性について、多くの共通点が認められた。本年度は、これらの特徴を更に詳しく調査・分析し、日独慣用句に認められる特徴を体系化していく予定である。この作業は、来年度も継続して行われる。

本研究は、身体部位を構成要素にもつ日独語の慣用句を、対照言語学的立場から様々なレベルにおいて比較分析し、両言語の慣用句にみられる個別的・普遍的特徴を実証的に調査・分析することが目的とされた。身体部位は、慣用句の構成要素として、日独語に限らず、各言語の慣用句において頻繁に用いられており、慣用句の構成要素のなかで中心的な位置を占めているといえる。平成15年度は、本研究の最終年度であり、平成14年度に収集された、身体部位を構成要素にもつ日独慣用句について、語彙、統語構造、意味等さまざまなレベルにおいて比較対照が行われた。日本語とドイツ語という、言語類型論的にも大きく異なる言語の慣用句を比較対照する際には、共通の分析基準を設定することは容易ではないが、本研究では、慣用句の意味を成立させるメカニズムに基づき比較対照するという方法がとられた。慣用句の意味は、(1)慣用句の構成要素の比喩的意味、即ち、慣用句の語彙が、慣用句の表す意味との関係からどのような比喩的意味を担っているか、(2)慣用句の具象性、即ち、慣用句の構成要素が文字通りの意味で表している事柄というふたつの要因に基づき成立していることを明らかにし、これらの要因を比較の基準として日独慣用句の分析が行われた。その結果、言語構造や言語の発展過程において大きく異なる日独語の慣用句においても、身体部位を構成要素にもつ慣用句では、身体部位が慣用句の中で表す比喩的意味、および具象性について、多くの共通点が認められることが明らかにされた。上記の二つの要因を比較の基準とすることにより、言語類型論的にも大きく異なる言語慣用句を比較対照することができ、本研究において用いられた方法は、慣用句対照研究に対してインパクトを与えることになると思われる。
進化型計算法に基づく多目的意思決定支援システムとその農産業への応用

進化型計算法は、最適化問題の解法、人工知能の学習、推論、プログラムの自動合成などに広く応用され、生物の進化のメカニズムをまねて自然に学ぶ問題解決を目指すもので、近年、各界から注目を集めている。本年度は、まず昨年度本研究では新たに開発したh-MGA(heterogeneous Multi-objective Genetic Algorithm)という手法を用いて生体組織の補綴に用いるプラスチック産業を対象にしたサプライチェインマネジメントの最適化を試みた。さらに、h-MGAとエキスパートシステムを用いてサプライチェインマネジメントの多目的最適化を試み、h-MGAで求めた数多くのパレート最適解集合の中からエキスパートシステムを用いて選好解を求める知的意思決定支援システムの構築を試みた。本年度、本研究では、生産システムにおけるフローショップ問題を対象にした多目的最適化問題を取り上げ、遺伝的アルゴリズムによる解法を試みる。最適化の目的関数としては、1)生産に要する総所要時間の最小化、2)機械の保守点検に必要な所要時間の最小化、の二つを取り上げる。また、多目的最適化のための遺伝的アルゴリズムとしては、これまでにVEGA (Vector Evaluated Genetic Algorithm)という手法が提案されているが、本研究では新たにh-MGA (heterogeneous Multi-objective Genetic Algorithm)という手法を提案して開発した。この手法を二目的フローショップ・スケジューリング問題に適用して、パレート最適解集合を効率よく発生させることができることを確かめた。今後、h-MGAの手法にエリート戦略などを盛り込んでさらに手法の改善を試みるとともに、多数のパレート最適解の中から意思決定者の欲する選好解を見つけだす有効な手法を開発し、農産業を対象にした有効な進化型計算法を確立してゆきたい。
半導体集積回路のトランジスタレベルの回路最適化技術に関する研究

セルベース設計において用いられるスタンダードセルはVLSIの最も基本的な構成要素であり、その品質は最終的な回路の性能に対して大きな影響を持っている。近年の微細化技術の発展によりスタンダードセルレイアウトにおいても面積・遅延・消費電力だけでなく、微細化に対応した歩留まり・ばらつきなどの新たな性能指標の最適化も求められている。本研究ではスタンダードセルレイアウト最適自動合成手法として、面積を最小とするCMOS論理セルレイアウト生成手法および非相補型回路に適用可能なトランジスタ配置手法を提案し、さらに、歩留まりを最適化するためのタイミング制約内でのセルレイアウトデコンパクション手法を提案した。セル面積最小化においては、充足可能性判定を用いた双対な回路向けの幅最小レイアウト生成手法を提案し、さらに階層化を用いてセル生成を高速化する手法を提案した。商用ツールとの比較から、本提案手法が実用的なレイアウト制約の下でレイアウト生成を充足可能性判定に定式化することが可能であることが示され、階層化によって、生成されるレイアウトの品質をほとんど落とすこと無く処理時間を大幅に削減できることが示された。さらに、最小幅のトランジスタ配置手法を、前述の手法では適用可能でない非双対な構造を持つCMOS回路へ適用可能とするための拡張を提案した。セルの歩留まり最適化においては、与えられたタイミング制約内でセルレイアウトのデコンパクションを行うことでセルレイアウトの歩留まり最適化を行う手法を提案した。歩留まりの指標として、セル内のクリティカルエリア面積最小化、単一コンタクトに対する冗長コンタクト挿入、およびセル内ゲートレイアウトパターンの規則性向上についてそれぞれ定式化し実験を行った。本手法を用いることでセルの性能と歩留まりのトレードオフから必要に応じた性能と歩留まりを持つセルを取り出すことが可能となることが示された。VLSIの設計に広く用いられているセルベース設計において、配置配線後の回路に対してトランジスタレベルで遅延や消費電力を最適化する手法が提案されている。最適化のフロー内ではトランジスタサイジングやセルレイアウトの再合成が繰り返し行われるため、これらの処理は高速に行われる必要がある。本研究では充足可能性判定を用いたCMOS論理セルレイアウトの階層的生成手法を提案し、セルレイアウトを高速に生成する手法を提案した。本手法では、生成された各ブロックを配置する際に、ブロック間での拡散共有による接続を効率よく行い幅の小さい配置を得るために新たな制限を導入した。実験結果からほぼ全ての回路に対して、階層的にレイアウトを生成した場合でも、一括してレイアウトを生成した場合と同じ幅のレイアウトが生成可能であることが示された。また、非相補型のCMOS何路にも適用可能な最小幅トランジスタ配置手法を提案した。従来までに提案されている最小幅トランジスタ配置手法は相補型のCMOS回路のみを適用範囲としており、非相補型の回路に対する最小幅トランジスタ配置手法は存在しなかった。非相補型の回路では相補型のCMOS回路と異なり、双対関係を用いてP/Nトランジスタのペアを決定することができない。本手法では配置の段階でP/Nトランジスタペアをあらかじめ決めておくのではなく、上下に配置されるP/Nトランジスタのゲート信号が接続できない箇所を最小にするという制約条件を設けることで、非相補型のCMOS回路への適用を可能とした。実験結果から、本提案手法が従来手法では適用できない非相補型の回路に対しても最小幅の配置を生成可能であることが示された。また相補型の回路に対しても従来手法よりも幅の小さい配置を生成する場合があり、実験では103種の相補型回路のうち29種において本提案手法の方が小さい幅の配置を生成した。VLSIの設計に広く用いられているセルベース設計において、配置配線後の回路に対してトランジスタレベルで遅延や消費電力、歩留まりを最適化する手法が提案されている。また、非相補型のCMOS回路にも適用可能な最小幅トランジスタ配置手法を提案した。本手法では配置の段階でP/Nトランジスタペアをあらかじめ決定しておくのではなく、上下に配置されるP/Nトランジスタのゲート信号が接続できない箇所を最小にするという制約条件を設けることで、非相補型のCMOS回路への適用を可能とした。また、P/Nトランジスタ列が複数になるマルチハイトセル構造に対する最小幅トランジスタ配置手法を提案し、セル内のゲート接続を効率よく扱うことで非相補型回路に対してもマルチハイトのトランジスタ配置を効率よく行うことを可能とした。VLSIの歩留まり最適化フローにおいては、歩留まりを最適化したスタンダードセルライブラリを用いることでより高い効果を得ることができる。

本研究では与えられたタイミング制約内でセルレイアウトのデコンパクションを行い、セル内のクリティカルエリア面積をコストとした歩留まり最適化を行う手法を提案した。本手法により、必要に応じた性能と歩留まりを持つセルを元々のレイアウトから自動的に生成することが可能となり、歩留まりを最適化したセルライブラリの構築のための一手法を提供することができることを示した。セルベース設計において用いられるスタンダードセルはVLSIの最も基本的な構成要素であり、その品質は最終的な回路の性能に対して大きな影響を持っている。近年の微細化技術の発展によりスタンダードセルレイアウトにおいても面積・遅延・消費電力だけでなく、微細化に対応した歩留まり・ばらつきなどの新たな性能指標の最適化も求められている。本研究ではスタンダードセルレイアウト最適自動合成手法として、面積を最小とするCMOS論理セルレイアウト生成手法および非相補型回路に適用可能なトランジスタ配置手法を提案し、さらに、歩留まりを最適化するためのタイミング制約内でのセルレイアウトデコンパクション手法を提案した。セル面積最小化においては、充足可能性判定を用いた双対な回路向けの幅最小レイアウト生成手法を提案し、さらに階層化を用いてセル生成を高速化する手法を提案した。商用ツールとの比較から、本提案手法が実用的なレイアウト制約の下でレイアウト生成を充足可能性判定に定式化することが可能であることが示され、階層化によって、生成されるレイアウトの品質をほとんど落とすこと無く処理時間を大幅に削減できることが示された。さらに、最小幅のトランジスタ配置手法を、前述の手法では適用可能でない非双対な構造を持つCMOS回路へ適用可能とするための拡張を提案した。セルの歩留まり最適化においては、与えられたタイミング制約内でセルレイアウトのデコンパクションを行うことでセルレイアウトの歩留まり最適化を行う手法を提案した。歩留まりの指標として、セル内のクリティカルエリア面積最小化、単一コンタクトに対する冗長コンタクト挿入、およびセル内ゲートレイアウトパターンの規則性向上についてそれぞれ定式化し実験を行った。本手法を用いることでセルの性能と歩留まりのトレードオフから必要に応じた性能と歩留まりを持つセルを取り出すことが可能となることが示された。
B型ボツリヌス毒素複合体の腸管吸収機構の解明

食餌性ボツリヌス症は、ボツリヌス菌などが産生するボツリヌス毒素複合体を含む食物を喫食することにより発症する。申請者はこれまでに、B型ボツリヌス毒素複合体が腸管上皮を通過するための受容体の同定を試み、腸上皮細胞の管腔側細胞膜上に局在する「受容体候補分子」を得た(unpublished data)。本研究では、受容体候補分子のノックアウト細胞およびノックアウトマウスを作製し、候補分子の毒素複合体の腸管吸収経路における役割を解析する。ヒト結腸癌由来Caco-2細胞からCRISPR/Cas9システムを用いて候補分子欠損細胞を作製した。欠損細胞で候補分子が発現していないことをウエスタンブロット法と蛍光免疫染色法を用いて確認した。候補分子欠損Caco-2細胞をトランスウェルに播種して培養した結果、親株と同様に上皮細胞間バリアを形成した。単層培養した細胞の頂端側からのボツリヌス毒素複合体のエンドサイトーシスとトランスサイトーシスを蛍光免疫染色法と経上皮電気抵抗値(TER)でそれぞれ評価した。その結果、どちらの実験においても親株と欠損株で有意な差は生じなかった。Caco-2細胞は腸管吸収モデルとして広く利用されているが、がん由来の細胞株である。過去の報告から、Caco-2細胞では、正常な小腸上皮細胞と異なり、候補分子の他に候補分子のファミリータンパク質が発現していることが示唆されている。ファミリータンパク質は候補分子とよく似た構造・機能を有しているため、候補分子欠損Caco-2細胞ではファミリータンパク質が代償しているのではないかと考えられる。小腸上皮由来の正常細胞を培養して上皮細胞間バリアを形成させることは困難であるため、Caco-2細胞から候補分子とファミリータンパク質のダブルノックアウト細胞を作製し、機能解析を行う予定である。Villin-Creマウスと候補分子-floxマウスから腸管特異的に候補分子を欠損したマウスを作製した。現在、欠損マウスに毒素複合体を経口投与して抵抗性を解析している。当初計画していた実験は予定通りに遂行できている。一方で、培養細胞では候補分子のファミリータンパク質の関与が示唆されたため、新たにダブルノックアウト細胞を作製する必要が生じた。先行研究よりCaco-2細胞では、候補分子のファミリータンパク質が発現していることが報告されている。そこで2年目では、Caco-2細胞における実際のファミリータンパク質の発現量および毒素複合体との共局在について蛍光免疫染色法などの手法を用いて解析する。候補分子と同様にファミリータンパク質の関与が示唆された場合は、Caco-2細胞からCRISPR/Cas9システムを用いてダブルノックアウト細胞を作製し、毒素複合体のトランスサイトーシスへの関与を検証する。in vivo系では、1年目に作製した腸管上皮細胞特異的候補分子欠損マウスを用いてマウスバイオアッセイを行い、毒素複合体に対する感受性を解析する。ファミリータンパク質はマウス小腸上皮細胞では発現していないことが報告されている。マウスから小腸上皮細胞を単離し、ウェスタンブロットおよびqPCR法を用いてファミリータンパク質の発現量を確認する。

候補分子と同様にファミリータンパク質の関与が示唆された場合は、Caco-2細胞からCRISPR/Cas9システムを用いてダブルノックアウト細胞を作製し、毒素複合体のトランスサイトーシスへの関与を検証する。in vivo系では、1年目に作製した腸管上皮細胞特異的候補分子欠損マウスを用いてマウスバイオアッセイを行い、毒素複合体に対する感受性を解析する。ファミリータンパク質はマウス小腸上皮細胞では発現していないことが報告されている。マウスから小腸上皮細胞を単離し、ウェスタンブロットおよびqPCR法を用いてファミリータンパク質の発現量を確認する。
液相より作製した薄膜の表面組織制御に関する研究

本研究は、ゾル-ゲル法による酸化物薄膜の作製において、液相法の特徴を生かして薄膜表面の組織をナノメーター領域で制御することによって、薄膜に機能性を付与した新しい材料を創製することを目的として行ったものである。以下に得られた成果の概要を示す。(1)アモルファスのアルミナゲル薄膜を沸騰水処理することによって得られる微細な凹凸を持つ花弁状組織の上に、TiO_2系薄膜およびフルオロアルキルシランをコーティングすることによって得られた超撥水表面は、紫外光照射により表面が超親水化することがわかった。(2)アセト酢酸エチルで化学修飾したアルミニウムアルコキシドから作製したアルミナゲル薄膜を60°Cの温水に浸漬することによって、表面に微細な凹凸形状を持つ花弁状組織が形成されることを見出した。この表面に、加水分解したフルオロアルキルトリメトキシシランをコーティングすることによって、超撥水表面を作製できることがわかった。(3)種々の有機高分子を含有する均質・透明、平滑なシリカゲル膜をPET基板上に形成できた。その中で、ポリビニルアルコールを添加した系が水蒸気・酸素透過性の低減に最も効果的であることがわかった。(4)酢酸イットリウム、酢酸マンガンを出発原料としてYMnO_3薄膜を形成する際、熱処理を真空中で行うことによって、非常に緻密で平滑な表面を持つYMnO_3薄膜が得られることがわかった。この薄膜は、非常に小さい漏れ電流を示し、液相から作製したYMnO_3薄膜としては、初めて強誘電性が室温で発現することを見出した。(5)有機高分子を含むSiO_2-TiO_2系ゲル膜を沸騰水に浸漬した場合、膜中にアナターゼ微結晶が高分散で析出することがわかった。また、有機高分子を含まない場合には、膜の表面にアナターゼ微結晶が析出し、微細な凹凸が形成されることがわかった。本研究は、ゾル-ゲル法による酸化物薄膜の作製において、液相法の特長を生かして薄膜表面の組織をナノメーターの領域で制御することによって、薄膜に機能性を付与した新しい材料を創製することを目的として行ったものである。本年度に得られた主な成果は以下の通りである。(1)アモルファスのアルミナ薄膜を沸騰水処理することによって得られる微細な凹凸を持つ花弁状組織に、フルオロアルキルシランをコーティングすることによって得られた超撥水表面は、500°C以上の熱処理によって超親水化することがわかった。また、花弁状組織とフルオロアルキルシランの層間に花弁状組織の形状を失わない程度の膜厚のTiO_2系薄膜を形成したところ、紫外光照射により表面が超親水化することがわかった。(2)種々の有機高分子を含有する均質・透明、平滑なシリカゲル膜をPET基板上に形成できた。(3)酢酸イットリウム、酢酸マンガンを出発原料としてYMnO_3薄膜を形成する際、熱処理を真空中で行うことによって、非常に緻密で平滑な表面を持つYMnO_3薄膜が得られることがわかった。この薄膜の誘電特性の評価を行ったところ、液相から作製したYMnO_3薄膜としては、初めて強誘電性が室温で発現することを見出した。(4)ベンズイミダゾール基を配位子として持つルテニウム錯体を含む

シリカゲルを作製し、この錯体とゲルとの相互作用を検討したところ、酸性条件下で作製した場合に比ベ、塩基性条件で作製したゲルでは、ゲル化点においてルテニウム錯体の運動が大きく制限されることがわかった。本研究は、ゾルーゲル法による酸化物薄膜の作製において、液相法の特徴を生かして薄膜表面の組織をナノメーター領域で制御することによって、薄膜に機能性を付与した新しい材料を創製することを目的として行ったものである。今年度は、昨年度に得られた知見を基にさらに研究を進め、以下のような成果を得た。(1)アセト酢酸エチルで化学修飾したアルミニウムアルコキシドから作製したアルミナゲル膜を60°Cの温水に浸漬することによって、表面に微細な凹凸形状を持つ花弁状組織が形成されることを見出した。この組織は、電子線回折測定、薄膜X線回折測定により、通常のベーマイト結晶よりも相間隔が若干広い擬ベーマイト結晶からなることがわかった。(2)上記の方法で得られた微細な凹凸を持つ花弁状組織に、加水分解したフルオロアルキルトリメトキシシランをコーティングすることによって、超撥水表面を作製できることがわかった。以上のプロセスは、すべて60°C以下で操作を行っているので、耐熱性の低い高分子基板上に超撥水コーティング膜を形成することが可能となった。(3)酢酸イットリウムあるいはイットリウムアルコキシド、酢酸マンガンを出発原料として作製したYMnO_3薄膜を形成し、その漏れ電流特性について検討をおこなったところ、緻密で平滑な表面を持つ薄膜が、非常に小さい漏れ電流を示すことがわかった。(4)有機高分子を含むSiO_2-TiO_2系ゲル膜を沸騰水に浸漬した場合、膜中にアナターゼ微結晶が高分散で析出することがわかった。また、有機高分子を含まない場合には、膜の表面にアナターゼ微結晶が析出し、微細な凹凸が形成されることがわかった。
溶融宇宙塵の化学組成から求める大気酸素分圧の時代変遷

宇宙空間に存在する直径1 mm以下の固体微粒子を宇宙塵とよぶ.地球に流入した宇宙塵の一部は大気圏突入時に溶融し,大気圧下で酸化鉱物を晶出する.この酸化鉱物のうち,スピネル類に含まれる鉄の化学組成を調べることにより,過去の地球大気の酸素分圧を定量的に求めることが可能であると考えられる.本研究では,過去2億5千万1億7千万年前と32億年前のチャート層から回収した溶融宇宙塵に含まれるスピネル類の化学組成を明らかにし,さらにそこに記録された各地質時代における地球大気の酸素分圧を解読するための鉱物学的,地球化学的基礎研究を行なった.平成24年度は,三畳紀の地球に付加した宇宙塵を回収するために,大分県津久見市江ノ浦地域およびカナダブリティッシュコロンビア州ウィリストン湖周辺の遠洋性チャート・石灰岩について試料採取を行った.採取した試料は粉砕後に磁性分離し,磁性成分のうち溶融宇宙塵と考えられる球状のものをマニピュレーターを用いて実体顕微鏡下で拾い出した.また本年度はこれまでのチャートを対象とした宇宙塵分離手法に加えて,石灰岩を酢酸で溶解して宇宙塵を回収する方法の確立につとめた.磁性分離によりチャート試料から取り出した溶融宇宙塵候補は,エネルギー分散型X線分析装置付きの走査型電子顕微鏡(SEM-EDS)を用いて定性元素分析および化学組成マッピング分析を行った.また大分県津久見市から回収された溶融宇宙塵については,エポキシ樹脂で埋め込み,断面の研磨後にX線マイクロアナライザー(EPMA)で化学組成分析およびマッピング分析を行った.さらに南極氷床から回収されている鉄質溶融宇宙塵についても,全岩化学組成をEPMAで行い,堆積岩から得られている三畳紀の鉄質溶融宇宙塵との比較検討を行った.中生代の地球に付加した溶融宇宙塵を取り出すために,1)秩父帯(大分県津久見市),2)美濃帯(愛知県犬山市)の三畳系ジュラ系チャートから試料採取を行った.溶融宇宙塵はマグネタイトなどの磁性鉱物を含むため,申請者がこれまで行ってきた宇宙塵分離の方法により,採取した試料は粉砕後500 mTの外部磁場で磁性分離した.分離した磁性成分のうち溶宇宙塵と考えられる球状のものはマニピュレーターを用いて実体顕微鏡下で拾い出した.以上の宇宙塵分離・回収技術は本研究課題で発展させたものであり,この方法は,国内雑誌へ論文投稿した。磁性分離により取り出した溶融宇宙塵候補は,エネルギー分散型X線分析装置付きの走査型電子顕微鏡を用いて定性元素分析を行い,宇宙塵か否かの判別を行った.同定にあたっては, 1)元素スペクトルがコンドライト的であること,もしくは2)鉄,ニッケル,クロム以外に%オーダーの元素を含まないことを条件とした.その結果,昨年度までの研究でみつかった258個の溶融宇宙塵に加えて,あらたに45個の宇宙塵を発見した.溶融した宇宙塵が被る1300-1700°C,大気酸素分圧下での酸化現象を電気炉で再現した実験からは,宇宙塵を構成する酸化鉱物のうちスピネル類のFe2+とFe3+の含有量の割合は,晶出時の酸素分圧に依存する地質酸素分圧計として使用できることが明らかになっている.本研究で得られた宇宙塵のスピネル類の鉄の化学組成(Fe3+/Fe2+比)から,鉄の地質酸素分圧計を用いて形成時の酸素分圧を求めるために,X線光電子分光法(XPS)を用いて,スピネル類の化学状態組成分析を行った.その結果,従来の分析手法では「鉄の総量」として求められていたFe2+とFe3+の含有量を,それぞれ分けて測定することが可能となったが,定量値の精度が期待していたものより低いことが明らかになった.宇宙空間に存在する直径1 mm以下の固体微粒子を宇宙塵とよぶ.地球に流入した宇宙塵の一部は大気圏突入時に溶融し,大気圧下で酸化鉱物を晶出する.この酸化鉱物のうち,スピネル類に含まれる鉄の化学組成を調べることにより,過去の地球大気の酸素分圧を定量的に求めることが可能であると考えられる.本研究では,過去2億5千万1億7千万年前と32億年前のチャート層から回収した溶融宇宙塵に含まれるスピネル類の化学組成を明らかにし,さらにそこに記録された各地質時代における地球大気の酸素分圧を解読するための鉱物学的,地球化学的基礎研究を行なった.平成23年度は,中・古生代の地球に付加した宇宙塵を取り出すために, 1)秩父帯(大分県津久見市),2)美濃帯(愛知県犬山市),3)足尾帯(栃木県日光市)のペルム系ジュラ系チャートから試料を採取した.また太古代(32億年前)のチャート試料については,平成23年11月に西オーストラリアのクリーバビル地域の掘削プロジェクトに参加し,試料を採取した.採取した試料については,申請者がこれまで行ってきた宇宙塵分離の方法により,磁性スフェルールを分離・回収した.また同時に放散虫化石を用いて採取試料の正確な年代決定を行った.