hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい構造の分子認識場を持つ化合物の設計、合成とその機能評価

スチレン誘導体の分子内[2+2]光環化付加反応を用い、新しい分子設計の思想のもとに、分子認識場の構築、取り込み、輪送の検討及びその機能の向上を目指した。これまでに検討してきた[2+2]光環化付加反応を利用したシクロファン類の合成法が、クラウンエ-テル類の合成にも応用可能なことが明らかになり、さらに得られた化合物について興味深い性質、リチウム選択性、二塩基酸のサイズによる選択性が認められた。クラウンエ-テル類の合成のどの段階も高収率であったが、特に光環化付加反応はほぼ定量的な収率を与えた。oー、mー、pー位置異性体を合成し、ラウリン酸との協同担体による競争的抽出を行い、そのアルカリ金属イオンに対する適合性を見たところ、いずれもリチウムイオンに対して良い選択性を示した。そこでこの系を用いて受動輪送を検討した。抽出ほどには高いリチウム選択性を示さなかったが、これまでリチオフィリックと報告されているクラウン化合物よりも良い結果を与えた。また先の抽出の結果を考慮に入れ、これらによる輪送の律速過程は、抽出段階であると結論できた。これらにアルカリ金属イオンがどのように取り込まれているのかを検討するため、金属イオン存在下クラウンエ-テル鎖のプロトンの化学シフトの変化を測定した。その結果芳香環から離れたエ-テル部分にイオンが取り込まれていることが分った。ダブルル-プ化したクラウンファンを上述と類似の方法で調製し、そのアルカリ金属イオン輪送能をラウリン酸との協同担体を用いて検討したところ、各々のクラウンエ-テル部分に最も適合するリチウンイオンを1個づつ取り込んで同時に輪送している結果を得た。この結果はサイズの適した二塩基酸(約8.4A)をリチウム塩とすれば、液膜を通して選択的に輪送できることを示唆している。実際カルボン酸残基間の距離すなわちサイズによる選択的輪送が認められた。生体内の担体との関連で興味が待たれる。
個人の跳躍能力の特性を基にした子どもの運動能力向上方策の検討

本研究では主に,跳躍運動の中でも踏切時間の極めて短いリバウンド型ジャンプのトレーニング効果について,発育段階の違いに着目してトレーニング介入実験を行うことを目的とした.主な結果として,トレーニング前後におけるリバウンド型ジャンプの遂行能力の増加率は,年代に関わらず10%前後であり,年代間に差はみられなかった.この結果は,リバウンド型ジャンプトレーニングの至適時期や導入時期に対する有用な知見である.本研究では主に,跳躍運動の中でも踏切時間の極めて短いリバウンド型ジャンプのトレーニング効果について,発育段階の違いに着目してトレーニング介入実験を行うことを目的とした.主な結果として,トレーニング前後におけるリバウンド型ジャンプの遂行能力の増加率は,年代に関わらず10%前後であり,年代間に差はみられなかった.この結果は,リバウンド型ジャンプトレーニングの至適時期や導入時期に対する有用な知見である.本研究は,跳躍能力からみた個々人の体力特性に基づいた子どもたちの体力・運動能力の向上方策について検討することを目的としている.そのためのトレーニングプログラムの開発を目指して,本研究では特に,跳躍運動の中でも踏切時間の極めて短いリバウンド型ジャンプのトレーニング効果について,個々人の跳躍能力の特性の違い,発育段階の違いなどに着目してトレーニング介入実験を試みることとした.今年度は,1)普段からリバウンド型ジャンプに類似したトレーニングを行っている大学生の陸上競技選手(TF)とそのようなトレーニングを行っていない大学テニス選手(TNS)の跳躍能力の比較,2)TNSのリバウンド型ジャンプの遂行能力に対するプライオメトリックトレーニング(週2-3回)の効果の検討,を行った.1)ではTF 13名とTNS8名を対象に,連続リバウンドジャンプ(RJ-indexで評価)と垂直跳(CMJ:跳躍高で評価)の遂行能力を比較した.その結果,いずれの跳躍能力においてもTNSはTFと比較して有意に低値を示した(RJ-index TF : 2.866m/s, TNS : 2.103m/s ;CMJ TF : 0.422m, TNS : 0.344m).そこで,TNSはTFの数値をトレーニング目標値として,2)のトレーニングを行うこととした.現在,トレーニング開始後8週間が経過しており,12週間後にトレーニング後のポストテストを行う予定である.来年度は,小学校,中学校および高等学校年代の子どもたちに対して同様のトレーニング介入を行い,発育段階の違いによるトレーニング効果の違いについて検討する.本研究では,跳躍能力からみた個々人の体力特性に基づいた子どもだちの体力・運動能力の向上方策について検討することを目的としている.そのためのトレーニングプログラムの開発を目指して,本年度では特に,跳躍運動の中でも踏切時間の極めて短いリバウンド型ジャンプのトレーニング効果について,発育段階の違いに着目してトレーニング介入実験を試みた.小学校(小2:47名,小4:33名および小6:38名),中学校(中3:24名)および高等学校(高2-3:19名)年代の子どもたちを対象に,リバウンド型ジャンプ能力を向上させるためのジャンプトレーニングを同一期間,同一量行わせることによって,発育段階の違いによるトレーニング効果の違いについて検討した.トレーニング期間は,トレーニング前後の測定期間を含めて10週間とし,週2回のトレーニングを行った.その結果,いずれの年代においても,垂直跳(カウンタームーブメントジャンプ:CMJ)の遂行能力(跳躍高で評価)には有意な変化は認められなかったが,リバウンド型ジャンプの遂行能力(RJ-indexで評価)はトレーニング後に有意に向上した.トレーニング前後におけるRJ-indexの増加率は,年代に関わらず110%前後であり,年代間に差はみられなかった.このことから,踏切時間の極めて短いリバウンド型ジャンプのトレーニング効果は,いずれの年代においても認められるが,その効果の大小は発育段階の違いに影響されるものではない可能性のあることが示唆された.
散逸粒子複合網目の構造非線形性分離観測:ナノ粒子分散高分子力学特性の評価・予測

架橋網目、橋かけ鎖による粒子網目、ならびに接触粒子網目(CFN)からなるナノ粒子分散高分子に対する3網目モデルを提案した。平衡架橋試料ならびに非平衡架橋試料の3次元電子顕微鏡観察によりCFNが存在し、変形状態でCFNが変化することを確認した。特に後者は世界初の観察である。さらに3網目モデルにより粘弾性の温度依存性や大振幅せん断振動応答を理解でき、外部刺激による複合網目変化が構造非線形物性を支配することを明らかにするとともに、ナノ粒子分散高分子の設計指針、指標を得た。ナノテクノロジーの本質はナノ粒子間、ナノ粒子/マトリックスポリマー間、ポリマー間の組互作用にある。もちろん、ナノテクノロジー材料は成形加工を経て製品化される。成形加工では必然的に大変形、高速変形条件が課せられ、非線形性が現れる。したがって、非線形条件をも含む幅広い条件下でのさまざまな相互作用を明らかにする必要がある。すなわち、ナノテクノロジーは単にナノサイズ粒子を分散させるだけでなく、ナノ粒子とマトリックスポリマーの間に強い相互作用がなければならない。もちろん、ナノ粒子は活性であるので、粒子間にも相互作用が生じる。したがって、必然的に階層的構造が形成されるが、それらの構造は大変形あるいは高速変形下では構造破壊を伴うので、構造非線形性が現れる。ナノ材料の研究において、構造非線形性の理解が重要な理由はここにある。本研究の目的は、ナノ粒子分散系の構造非線形粘弾性を階層的複合網目構造の観点から検討し、非線形メカニズムを明らかにするとともに、ナノ粒子分散系材料力学物性の評価・予測ならびに設計指針を得ることにある。すでに、測定に用いるフィラー充填未加硫ならびに加硫試料の調製方法の詳細検討、ならびに新規に導入した動的粘弾性測定装置で大変形非線形刺激下における微小摂動振動変形応答、電気抵抗、誘電率を同時に測定できるように改良・粗調整・粗検定を終えた。今後、測定装置の微調整・最終検定後、フィラー充填未加硫ならびに加硫ゴム試料を用いて詳細な測定を行い、標題の研究を進める。ナノテクノロジーの本質はナノ粒子間、ナノ粒子/マトリックスポリマー間、ポリマー間の相互作用にある。すなわち、ナノテクノロジーは単にナノサイズ粒子を分散させるだけでなく、ナノ粒子とマトリソクスポリマーの間に強い相互作用がなければならない。本研究を遂行する上での重要ポイントの一つは、架橋高分子試料と金属治具間の導電性を保ちながら、大変形にも十分耐えるだけの強度で如何に接着させるかにある。いろいろな方法を検討した結果、最終的にトリアジン加硫接着法の最適化により、試料/治具間の接触抵抗を数十Ωレベルにまで下げつつ、ナノ粒子分散架橋高分子の大変形下における非線形粘弾性と電気的性質の同時観測が可能であることを確認した。今後、測定装置の微調整・最終検定後、ナノ粒子分散未架橋ならびに架橋試料を用いて詳細な測定を行い、標題の研究を進める。もちろん、ナノ粒子は活性であるのでぐ粒子間にも相互作用が生じる。本研究を遂行する上での重要なポイントは、剥離強度が強く、接触抵抗の低い加硫接着法を得ること、ならびに多階層網目の存在を実験的に確認する方法の開発にあるが、Pd-Pメッキを利用した加硫接着と大変形下での力学/電気同時測定システムの活用でその目途が立った。

3D-TEM法による大変形下でのフィラー充填加硫ゴム中のフィラー網目構造変化の観測にも成功した。ナノフィラー充填未加硫ならびに加硫ゴム試料を用い、これまでに得られた結果とこれから得る測定結果を総合し、標題の研究を進める。ナノテクノロジーの本質はナノ粒子間、ナノ粒子/マトリックスポリマー間、ポリマー間の相互作用にある。もちろん、ナノテクノロジー材料は成形加工を経て製品化される。成形加工では必然的に大変形、高速変形条件が課せられ、非線形性が現れる。したがって、非線形条件をも含む幅広い条件下でのさまざまな相互作用を明らかにする必要がある。すなわち、ナノテクノロジーは単にナノサイズ粒子を分散させるだけでなく、ナノ粒子とマトリックスポリマーの間に強い相互作用がなければならない。もちろん、ナノ粒子は活性であるので、粒子間にも相互作用が生じる。したがって、必然的に階層的構造が形成されるが、それらの構造は大変形あるいは高速変形下では構造破壊を伴うので、構造非線形性が現れる。ナノ材料の研究において、構造非線形性の理解が重要な理由はここにある。自作した複合多軸粘弾性試験装置とPd-Pメッキを施したステンレス製円板治具にカーボンブラック(CB)充填SBRを分子加硫接着させた被測定試料系を用い、大振幅せん断振動変形下における微分動的弾性率と体積抵抗率の同時測定、ならびに大せん断変形ならびに大伸長変形での同試料の温度・時間換算則における弾性率移動因子の温度依存性を詳細に検討することにより、CB充填架橋ゴムのフィラー補強はCBフィラーを結びつけるブリッジ高分子鎖の延伸効果に由来することを世界で初めて明らかにした。さらに、CB充填架橋ゴムの非線形粘弾性が高分子網目、ブリッジ高分子網目、接触フィラー網目より構成される3網目モデルにより説明できることを明らかにした。ここで得られた成果はナノ粒子分散系材料力学物性の新しい評価・予測法を提供するとともに、ブリッジ高分子網目という新しいフィラー補強設計指針を与えるものである。低接触電気抵抗と高接着強度を同時に満たす試料固定が可能であることを確認し、電気/力学同時測定システムの目途が立った。3D-TEM法による大変形下でのフィラー網目構造変化観測も行った。ポリマーブリッジ網目の存在を強く示唆する実験結果も得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。ポリマーブリッジ網目の観測には誘電緩和法よりも力学応答のほうが敏感であると考えられ、電気抵抗法による接触網目観測とLAOSなどの大変形力学応答法によるブリッジ鎖網目観測を組み合わせて多階層複合網目観測を進める。
肺動脈原発血管内肉腫の発症機序解明および造血幹細胞分離・臨床応用への可能性

慢性血栓塞栓性肺高血圧症における血栓内膜摘出術検体より分離した肉腫様細胞は、肺動脈原発血管内肉腫(intimalsarcoma)に非常に近い特徴を有することが示された。また肉腫様細胞ではmatrixmethalloproteinase(MMPs)遺伝子発現が著名に上昇していたため、抑制実験としてMMPs阻害薬のbatimastatの投与実験を施行した。その結果invitro、invivo共に腫瘍細胞増殖抑制効果を示し、以上からbatimastatによるintimalsarcomaへの臨床応用の可能性が示唆された。しかし、当初の目的である摘出血栓からの造血幹細胞分離・臨床応用に関してはさらなる検討が必要である。悪性細胞発症機序解明のために、肉腫様細胞をその起源である筋線維芽様細胞と比較した。肉腫様細胞および免疫抑制マウス皮下に形成された同細胞による腫瘍細胞から、RNeasy Mini Kit (Qiagen社)によりRNAを抽出する。そして肉腫瘍細胞を分離した源である筋線維芽様細胞からも同様にRNAを抽出し、これをコントロールとしてマイクロアレイ解析を施行した。肉腫細胞や腫瘍細胞は、筋線維芽細胞に比しcancer/testisantigen 1Aやmelanoma antigen familyA6,B2などの悪性疾患特異的遺伝子が著名に上昇していた。またcollagen type I alpha, matrix-remodeling associated 8など接着因子に関連する遺伝子が顕著に低下していた。これらの遺伝子が、形質変化に寄与するかどうかを今後アデノウイルスベクターなどによる遺伝子導入あるいはsiRNAなどによる遺伝子knock downを行い確認する。また同腫瘍細胞は肺動脈の新生内膜由来であり、これらの細胞が血管内でどのように進展するかを確認することで、肺動脈原発血管内肉腫(intimal sarcoma)の進展メカニズムを解明できる可能性がある。そこで、同細胞を免疫抑制マウス尾静脈より静注しその進展経過を確認した。静注1週間後より、同細胞は肺動脈壁に生着し、肺動脈内膜に沿う形で進展していった。腫瘍細胞はまず血管内で増殖し、その後血管外に進展していった。一般に上皮系の癌細胞は血管内皮細胞に単独で生着出来ず、癌関連線維芽細胞を従い生着する。その後血管内では進展せず、間質内で増殖進展する。この肉腫細胞は、血管内皮細胞に生着し血管内で増殖する能力を有しており、明らかに癌細胞とは異なる。現在人由来の間葉系細胞マーカーで染色することで、経時的にどのように進展するかを確認している。また内皮細胞に対する特有の接着因子の発現が予測されるため、マイクロアレイ結果を考慮し、それらの遺伝子の確認をしている。将来的にはそれらの遺伝子をknock downし、腫瘍の血管内進展を抑制できるかを検討する。慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)における血栓内膜摘出術検体より分離した肉腫細胞は、筋線維芽細胞に比し悪性疾患特異的遺伝子が著名に上昇していた。また接着因子に関連する遺伝子が顕著に低下していた。現在これらの遺伝子による蛋白発現の有無をWestern blotting解析にて確認中である。またこれらの遺伝子が、形質変化に寄与するかどうかを今後アデノウイルスベクターなどによる遺伝子導入あるいはsiRNAなどによる遺伝子knock downを行い確認する。また、同細胞を免疫抑制マウス尾静脈より静注しその進展経過を確認すると、静注1週間後より同細胞は肺動脈壁に生着し、肺動脈内膜に沿う形で進展していった。しかし、上皮系の肺癌細胞(A549)は、同条件にて肺実質腫瘍や多発多臓器転移を生じたが、肺動脈血管内での進展は見られなかった。以上より、肺動脈原発血管内肉腫(intimal sarcoma)の進展メカニズムを解明するため、同肉腫細胞とA549細胞の遺伝子発現をPCRアレイにて確認した。その結果、やはり接着因子関連の遺伝子が多数変化しており、これらの遺伝子が間葉系悪性細胞と上皮系悪性細胞の病態の差異に関与すると考えた。そのため、現在Western blottingによる蛋白発現と、siRNAによる遺伝子抑制実験を施行中である。また、現在CTEPHにおける血栓内膜摘出術検体より血球系の細胞も分離しており、それらの細胞は非常に高い増殖能力を有している。これらの細胞中に骨髄単球系細胞や造血前駆細胞が確認されれば、それらの細胞をmicro beads法やflowcytometry法により分離し、増殖コントロール後分化誘導をかけ、再生医療への応用を確認する予定である。慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)における血栓内膜摘出術検体より分離した肉腫様細胞は、筋線維芽細胞に比し悪性疾患特異的遺伝子が著名に上昇し、接着因子関連遺伝子が顕著に低下していた。その中でも特にmatrixmethalloproteinase (MMPs)遺伝子の発現上昇が顕著であった。

実際上皮系の肺癌細胞(A549)に比べても、PCRアレイにてMMP-14、MMP-2などの発現上昇を認めた。また同肉腫様細胞を免疫抑制マウスへ尾静脈投与すると、肺動脈壁に生着し肺動脈内膜に沿って進展することが示された。しかしA549では血管内腔への進展は見られず、臓器実質内への浸潤がみられた。さらに同細胞はin vitroの三次元培養にて管腔形成能を有することが確認され、免疫染色ではvimentin陽性、desmin陰性であった。以上の結果より同細胞は間葉系の肉腫細胞、特に肺動脈原発血管内肉腫(intimal sarcoma)に非常に近い特徴を有すると考えられた。上述のように同細胞ではMMPsの発現上昇が見られたため、抑制実験としてMMPs阻害薬のbatimastatの投与実験を施行した。in vitroでの検討では増殖能、浸潤能、三次元培養での管腔形成などが有意に抑制された。さらにin vivoでの検討では、control群と比較しbatimastat投与群ではSCL皮下腫瘤のサイズ、腫瘍重量が有意に低下した。現在intimal sarcomaに対して有効な治療薬は存在しないが、以上の結果よりbatimastatによる同肉腫治療の可能性が示唆された。また、現在CTEPHにおける血栓内膜摘出術検体より血球系の細胞も分離しているが、それらの細胞において骨髄単球系細胞や造血前駆細胞の確認には至っていない。今後の課題として研究を継続する。肺動脈原発血管内肉腫の発症機序解明につながるデータは蓄積されている。造血幹細胞分離・臨床応用への可能性については、現在細胞分離段階であるため、今後のさらなる解明が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、肉腫と上皮系癌の差異を生じる遺伝子や蛋白の確認、および骨髄単球系細胞や造血前駆細胞の分離を施行する。現状のプロトコールにて遂行可能と考える。
フラビン蛋白自家蛍光反応を用いた新たな術中イメージングの確立

脳神経外科手術中の機能マッピングに関して神経活動自体を可視化するイメージングの手法も研究されてきた。これまでは神経活動に伴う血流変化を通して擬似的に神経活動を可視化する手法が主体であった。この手法は反応が比較的強く得られるメリットはあるものの、結局は神経活動ではなく血流変化を見ているため正確性などの面で改善の余地が残されていた。一方内因性タンパク質のフラビン蛋白は動物実験レベルでは神経活動を非常に正確に可視化できる手法として応用されてきていたが、ヒトに対する応用はされてこなかった。それは脳の拍動や呼吸性変動などのノイズの除去が困難であり、また手術室という環境で微細な輝度変化を測定することが難しいなどの要因が考えられた。今回フラビン蛋白の自家蛍光反応を用いた神経活動イメージングをヒトに対して応用するため我々はまず測定システムの確立を試みた。CCDカメラは性能やサイズからBitran社のカメラを使用。脳神経外科手術用顕微鏡は構造からLaica OH4を使用。ユニークメディカル社のトリガー発生装置及びMizuho社のレーザー光源を用いて測定システムを組み立てた。手術室において測定が可能なことを確かめ、また新潟大学院内における臨床実験の倫理申請を行い認可を得た。7名の脳腫瘍患者における手術の際に誘発した神経活動をCCDカメラで測定した。プレートの使用や呼吸との同期などの工夫を行うことで神経活動をフラビン蛋白の緑色自家傾向反応の変化として捉えることに成功した。これはヒトにおける神経活動のイメージングとしては、血流変化に基づく灌流依存性の機序ではない手法として初めての試み及び成功と考えられた。この結果から今後神経活動イメージングが脳神経外科手術支援として利用できる可能性があると考えられた。当初よりフラビン蛋白の微細な蛍光変化の研究室以外での測定に関して様々な環境ノイズの混入などが想定され、測定システムの構築が非常に重要と考えられた。初年度の目標としてこの測定システムの構築を第一に掲げていたが、動物実験の結果などを参考にし、手術室内の器具や照明と干渉しない測定系を探し約半年程度で第一回目の測定を行うことができた。しかしヒトの脳の拍動や呼吸性変動というモーションアーチファクトが想定より非常に大きく当初は正確に蛍光変化を捉えることに難渋した。呼吸と測定との同期、拍動の抑制などの工夫や加算平均方法の工夫などを行うことで徐々にイメージングを成功することができるようになった。当初の予定していた症例数にわずかに足りないものの、約1年で7名のイメージングに成功しており実験計画から大きな遅れはない。現在測定に成功した7名のデータと動物実験データを合わせて論文投稿を行う準備中であり本年度中の採択を目指している。研究に関しては測定システムがまだ複雑である点、症例によっては多くの加算平均回数が必要であり測定時間及び解析時間が長くなることがあるなどの課題がある。今後は測定システムの簡略化、そして測定と加算及び解析を可能な限り同時に行うリアルタイム解析を目指して行く予定である。最終的には神経活動イメージングの技術を脳神経外科手術の安全性を向上させる手術支援として確立することを目標としている。

当初の予定していた症例数にわずかに足りないものの、約1年で7名のイメージングに成功しており実験計画から大きな遅れはない。現在測定に成功した7名のデータと動物実験データを合わせて論文投稿を行う準備中であり本年度中の採択を目指している。研究に関しては測定システムがまだ複雑である点、症例によっては多くの加算平均回数が必要であり測定時間及び解析時間が長くなることがあるなどの課題がある。今後は測定システムの簡略化、そして測定と加算及び解析を可能な限り同時に行うリアルタイム解析を目指して行く予定である。最終的には神経活動イメージングの技術を脳神経外科手術の安全性を向上させる手術支援として確立することを目標としている。当初測定データの解析などに関して解析ソフトの購入を予定していたが、現状で動物実験において使用していたHamamatsuphotonics社のAquacosmosを流用しておりその購入資金が次年度へ繰越となっている。今後リアルタイム測定などの解析系の向上も課題となっており、またAquacosmosの販売が終了となっていることもあり、新たな解析ソフトの導入を検討中である。
タイラーウイルスにおける持続感染および脱髄発症メカニズムの解明

タイラーウイルスの慢性亜群DA株による持続感染・脱髄には、DA株でのみ産生されるL^*蛋白が重要であり、またウイルスの主たるリザーバーはマクロファージであると考えられている。我々はこれまでにDA株のL^*蛋白開始コドンをACGに変異させたL^*蛋白非産生ウイルス(DAL^*-1)を作製し、脳内のレジデントマクロファージと考えられているミクログリアにおいても、このウイルスが増殖しないことを明らかにした(Neuroscience letters 327(2002)41-44)。そこで本研究では、L^*蛋白の機能を調べるためにレンチウイルス発現系を用いて、L^*蛋白とN末端に3×FLAGを融合させたL^*蛋白をそれぞれ定常的に発現するマクロファージ細胞株(L^*/J774,3xFLAGL^*/J774)を樹立し、その機能解析に用いた。単離した各細胞におけるL^*蛋白の発現は、Western blottingにより確認した。これらの細胞におけるDAL^*-1の増殖について解析した結果、純粋なL^*蛋白を発現する細胞でのみ、感染後12時間にピークを示す増殖が認められ、マクロファージ内増殖に対するL^*蛋白の重要性と、その機能発現に対するN末端領域の重要性が示唆された。さらに、L^*蛋白の詳細な機能を明らかにするために、アポトーシスへの関与の可能性が報告されているP388D1細胞を用いて、同様にL^*蛋白を発現させ(L^*/P388D1)、L^*蛋白のアポトーシスに対する影響を解析した。その結果、L^*蛋白はウイルス感染により誘導されるアポトーシスを抑制していることが、DNA断片化解析およびcaspase-3活性測定により証明された。以上のことから、タイラーウイルスDA株はL^*蛋白を産生し、宿主細胞に誘導されるアポトーシスを抑制することによって、ウイルスゲノムを維持し持続感染へと移行していると考えられた。タイラーウイルス慢性亜群DA株による持続感染・脱髄には、DA株でのみ産生されるL^*蛋白が重要であり、またウイルスの主たるリザーバーはマクロファージであると考えられている。我々はこれまでにDA株のL^*蛋白開始コドンをACGに変異させたL^*蛋白非産生ウイルス(DAL^*-1)を作製し、脳内のレジデントマクロファージと考えられているミクログリアにおいてこのウイルスが増殖しないことを明らかにした(Neuroscience letters 327(2002)41-44)。そこで本研究では、L^*蛋白の機能を調べるためにレンチウイルス発現系を用いて、L^*蛋白と3×FLAG融合L^*蛋白をそれぞれ定常的に発現するマクロファージ細胞株を樹立し、その機能解析に用いた。これらの細胞におけるDAL^*-1ウイルスの増殖について解析した結果、純粋なL^*蛋白を発現する細胞でのみ、感染後12時間にピークを示す増殖が認められたが、他の細胞では増殖は認められなかった。さらに、このL^*蛋白の有無によるウイルス増殖の違いが増殖過程のどの段階で起こっているのかを明らかとするため、+鎖RNA複製についてRNase protection assayにより解析したところ、L^*蛋白と3×FLAG融合L^*蛋白を発現した各細胞でDAL^*-1ウイルスのRNA複製が確認された。これらの結果は、DA株のマクロファージでの増殖にL^*蛋白が不可欠であり、それはゲノムRNA複製以前の段階に影響することが強く示唆された。また、3×FLAGをL^*蛋白N末端に融合した物では、ウイルスが増殖しないにも関わらずRNA複製が起こっていたことから、L^*蛋白はRNA複製以降の段階にも関与し、その機能にはN末端領域が重要である可能性も考えられた。さらに、L^*蛋白の詳細な機能を明らかにするために、アポトーシスへの関与の可能性が報告されているP388D1細胞を用いて、同様にL^

*蛋白を発現させ(L^*/P388D1)、L^*蛋白のアポトーシスに対する影響を解析した。その結果、L^*蛋白はウイルス感染により誘導されるアポトーシスを抑制していることが、DNA断片化解析およびcaspase-3活性測定により証明された。以上のことから、タイラーウイルスDA株はL^*蛋白を産生し、宿主細胞に誘導されるアポトーシスを抑制することによって、ウイルスゲノムを維持し持続感染へと移行していると考えられた。
知的権利啓蒙をテーマとしたWeb意味情報と実空間との連携手法の研究

研究目的:本研究では、CreativeCommomsを利用して著作権に対するバランスの取れた理解を広める教育的な目的と、位置情報付きコンテンツ(写真など)とWebにおける意味情報処理を連携したシステムによる、場へのインタフェースの実現を目指した。コンテンツ改変による創造的な行為を通して改変することの可能性を体験しつつ著作権の必要性を示すことで、制作の楽しさと大変さを理解し、著作者/著作物への敬意をもたせること、また、ネット上に大量の存在する位置情報付きコンテンツに改変を施すことで意味情報を付加し、Webでの意味情報処理を経てフィードバックすることで、場所に対する操作を実現するインタフェースとしてコンテンツを利用する手法、各々の可能性を示そうとした、研究方法:実証用システムとして、端末(iPod Touch)とWebシステムを連携するシステムを開発し、街で実風景と比べながら間違い探しを行う体験型ゲームとしての作品を制作した。大垣での展示およびワークショップの実施と東京銀座版の作成およびデモにより実証実験を行った.二の結果を生かし地元高校と協力し高校生向けのワークショップとして、コンテンツの作成/改変、ゲーム体験から著作権レクチャーを行う教育ワークショップを開発し、高校生による試行により教育的な効果を実験した。研究成果:改変により写真に意味情報(実験では写真における間違い情報)を埋め込み、写真を操作して間違いを指摘することで、現実の場所に関与する一種の場へのインタフェースとできること,場への体験としての新しさなどが実験により確認できた。意味情報をさらに蓄積することで、より有効なインタフェースとしたい。高校生との実験においても、著作権教育における体験型学習として楽しみながら、理解できる方法として一定の結果を得ることができた、今後、高校の授業として実施し更に実証を行う。
サーモカメラを用いたサイズ別流木輸送量の自動連続モニタリング手法の開発

本研究では,河川の流木輸送量の自動連続モニタリングシステムの開発・実用化を最終目標として,昼夜関係無い熱画像を撮影可能なサーモカメラを用いて,熱画像による河川水面上の漂流ごみの判別ができるかどうかを検証することを試みた.ここでは,現地観測(大堀川・江戸川)及び室内試験において同時撮影される熱画像と可視画像の比較やいくつかの画像解析を通して,熱画像に対する漂流ゴミ判別精度を調べた.その結果,水温とごみ表面温度の差が存在すれば,熱画像により漂流ごみの判別は十分可能である.また,二値化及びsobel filterによる画像解析は,適切な閾値を用いればごみ判別を十分可能である.(1)新しいサイズ別流木輸送量モニタリング手法の基本的枠組みの開発:可視・熱画像同時撮影用サーモカメラに基づく現地河川水面の垂直撮影とその動画転送技術、流木抽出用の画像解析技術を融合したサイズ別流木輸送量自動連続モニタリングシステムの基本的枠組みを新規に検討した。ここでは、昼夜連続計測を自動的に可能とするために、可視・熱画像同時撮影用サーモカメラを橋梁上(道路橋や水道橋など)に設置し、河川水面を垂直に撮影した。(2)本システムの現地実証試験の実施:本モニタリングシステムの適用性・汎用性を検討するために、大河川の江戸川と中小河川の大堀川において本システムによる流木輸送量モニタリングを行った。これと平行して、精度検証用データ取得のために、平常時や出水時に、予めサイズを計測した流木を水面に浮かべて流し、本システムの画像解析結果と比較した。このような検証用データと本システムの観測結果を比較し、本システムによる流木輸送量計測精度を検証した。(3)画像解析技術の改良:(2)の現地実証試験結果に基づいて、本モニタリングシステムの高度化・改良した。ここでは、画像解析技術のうち、二値化法とエッジ抽出法(sobel filter)に基づく漂流ごみ抽出技術を検討し、適宜、流木輸送モニタリング用に改良した。当初の申請通り、(1)新しいサイズ別流木輸送量モニタリング手法の基本的枠組みの開発に着手できた。また、(2)本システムの現地実証試験の実施や(3)画像解析技術の改良の3項目に関して着実に検証を進めた。その結果、1昼夜関係無い熱画像を撮影可能なサーモカメラを用いて,熱画像による河川水面上の漂流ごみの判別ができるかどうかを検証した.ここでは,現地観測(大堀川・江戸川)及び室内試験を通して,同時撮影される熱画像と可視画像の比較やいくつかの画像解析を通して,熱画像に対する漂流ゴミ判別精度を調べた。2現地観測の結果、水表面とごみ表面の温度差は12°Cに維持され,画像解析結果によりごみ判別が十分可能となっていることが分かった。なお,sobel filterには一部に大きな誤差が含まれるが,これは閾値の設定に問題があり,今後修正する。これらの状況を鑑みて、(2)と判定した。(1)新しいサイズ別流木輸送量モニタリング手法の基本的枠組みの開発:可視・熱画像同時撮影用サーモカメラに基づく現地河川水面の垂直撮影とその動画転送技術,流木抽出用の画像解析技術を融合したサイズ別流木輸送量自動連続モニタリングシステムの基本的枠組みを新規に開発した.まず,昼夜連続計測を自動的に可能とするために,可視・熱画像同時撮影用サーモカメラを橋梁上に設置し,河川水面を垂直に撮影する.撮影動画を静止画に分割して,各静止画に対してエッジ抽出法等を適用し,色の空間情報から草本・流木等の漂流ごみが抽出・判別される.これらの画像解析を動画から分割された静止画群に対して行い,画像中の流木本数をカウントする.(2)本システムの現地実証試験の実施:本モニタリングシステムを用いて,これまでに引き続いて,実河川の流木輸送量モニタリングを継続して実施する.合わせて,流木の検証用観測を実施し,本モニタリングシステムの検証用データを取得した.これらのデータと本システムの観測結果を引き続き比較・検討し,本モニタリングシステムによる流木輸送計測性能や計測限界,適用範囲を検証した.(3)室内実験の実施:昼夜関係無い熱画像を撮影可能なサーモカメラを用いて,熱画像による河川水面上の漂流ごみの判別ができるかどうかを検証するための室内試験を実施した.同時撮影される熱画像と可視画像の比較やいくつかの画像解析を通して,熱画像に対する漂流ゴミ判別精度を調べた.(4)本モニタリング技術の改良・高度化ととりまとめ:前年度に引き続いて,画像解析技術を中心とした本モニタリングシステムの改良・高度化を試みた.これまでの研究成果に基づいて,本モニタリングシステムに関する結果を取りまとめて,最終報告書を執筆した.本研究では,河川の流木輸送量の自動連続モニタリングシステムの開発・実用化を最終目標として,昼夜関係無い熱画像を撮影可能なサーモカメラを用いて,熱画像による河川水面上の漂流ごみの判別ができるかどうかを検証することを試みた.ここでは,現地観測(大堀川・江戸川)及び室内試験において同時撮影される熱画像と可視画像の比較やいくつかの画像解析を通して,熱画像に対する漂流ゴミ判別精度を調べた.その結果,水温とごみ表面温度の差が存在すれば,熱画像により漂流ごみの判別は十分可能である.また,二値化及びsobel filterによる画像解析は,適切な閾値を用いればごみ判別を十分可能である.(1)本システムの現地実証試験の継続:本モニタリングシステムを用いて、前年度と同じ江戸川等における流木輸送量モニタリングを継続して実施する。合わせて、流木回収量データの収集や橋上からの検証用観測を実施し、本モニタリングシステムの検証用データを数多く取得する。

これらのデータと本システムの観測結果を引き続き比較、検討し、本モニタリングシステムによる流木輸送計測性能や計測限界、摘要範囲を検証する。(2)本モニタリング技術の改良・高度化:前年度に引き続いて、画像解析技術を中心とした本モニタリングシステムの改良・高度化を試みる。そのため、室内実験を行い、様々な環境条件(気温、水温、昼夜)を変えて、本システムによる流木判別精度を検討する。(3)本モニタリングシステムの使用マニュアル及び最終報告書の作成:これまでの研究成果に基づいて、本モニタリングシステムに関する計測精度や摘要範囲に関して整理し、その使用マニュアルを作成する。また、全ての得られた結果を取りまとめて、最終報告書を執筆する。水工水理学ほぼ予定通り使用しており、差額に関しましては、来年度の物品費として物品を購入する際に使用する予定にしております。物品費として物品を購入する際に使用する予定にしております。
高血圧自然発症ラット(SHR)の勃起機能に対する各種降圧剤の影響について

高血圧患者は降圧剤投与を契機に勃起不全を発症する確率が高いことが明らかになってきた。しかし、最近にレニン-アンジオテンシン系を抑制するAT1受容体拮抗薬には臓器保護作用があり、勃起機能温存の面からも有利であることが話題になっている。そこでわれわれは、AT1受容体拮抗薬が高血圧患者の勃起機能に与える影響を調べる目的で、高血圧自然発症ラット(SHR)に同薬剤を投与し、海綿体神経電気刺激による勃起機能を検討した。生後34週からカンデサルタンシレキセチル10mg/kg/日を6週間投与したSHRと、無投薬の生後40週のSHRを用いた(各n=8)。ケタミン麻酔下、両側海綿体神経の電気刺激(上閾値電圧3V,パルス幅5mS,刺激頻度12Hz、1分間)を行い、陰茎海綿体内圧(ICP)と動脈血圧(BP)を測定した。また、陰茎背Aの血管壁の変化をエラスチカ・ワンギーソン染色で評価した。BPは、無投薬群は209.2±5.6mmHg、投薬群は126.4±3.2mmHg(P<0.01)、ICPは、無投薬群は80.3±15.4mmHg、投薬群は71.4±5.5mmHg(NS)、陰茎背Aの血管壁の厚さは、無投薬群は40.4±6.0μm、投薬群は21.3±4.0μmであった(p<0.01)。すなわち、AT1受容体拮抗薬によりBPは大きく下降したが、統計学的に勃起力の低下は認められなかった。われわれは、前年度の科研費の研究により、高血圧患者が降圧剤を服用して血圧降下を計ること自体、陰茎勃起の面からはかなり不利になる可能性が高いことを証明してきたが、AT1受容体拮抗薬は、陰茎血管のリモデリングを抑制することにより、陰茎勃起には有利であることが示唆された。高血圧患者は勃起不全を発症する確率が高いことが知られているが、それが高血圧により二次的に生じたものなのか、あるいは降圧剤そのものに原因があるのかは現在のところ不明である。本年度は、まず、高血圧患者に発症する勃起不全のメカニズムが、降圧剤を服用する以前に原発性病態そのものに関係しているか否かを調べる目的で、高血圧自然発症ラット(SHR/Izm)と正常ラット(WKY/Izm)を用いて海綿体神経電気刺激による勃起機能を比較検討した。生後16週齢のWKY、8週齢と40週齢のSHRを使用して、ケタミン持続筋注(50mg/kg/hour)下に実験を行った。圧測定ラインとして、陰茎海綿体に23G針を、総頚動脈にシリコンチューブを留置し、両側海綿体神経に微小プラチナ双極電極を装着後、電気刺激装置を用いて矩形波一定電流の反復刺激(上閾値電圧3V,パルス幅5mS,12Hz,1分間)を行った。陰茎海綿体内圧(ICP)と動脈血圧(BP)は、圧トランスデューサーを介してポリグラフで測定した。その結果、ICP/BPは、WKY>SHR8週>SHR40週でそれぞれ有意差が認められた。ICPは、WKY>SHR8週≒SHR40週、BPは、WKY≒SHR8週<SHR40週であった。以上の結果より、高血圧患者では、降圧剤を服用する以前にすでに勃起機能は低下しているが、高血圧ゆえに勃起力はある程度代償されていることが示唆された。そのため、高血圧患者が降圧剤を服用して血圧降下を計ること自体、陰茎勃起の面からはかなり不利になる可能性が高い。

われわれは、前年度の科研費の研究により、高血圧患者が降圧剤を服用して血圧降下を計ること自体、陰茎勃起の面からはかなり不利になる可能性が高いことを証明してきたが、AT1受容体拮抗薬は、陰茎血管のリモデリングを抑制することにより、陰茎勃起には有利であることが示唆された。
電極界面分子集積膜の設計による生体重要物質の高選択センシング

生物リズムの指標ホルモンとして最近注目を集めているメラトニン(N-アセチル5-メトキシトリプタミン)が、それ自身電気化学反応性であるが、測定妨害対象物質に比べて疎水性が高いという性質に着目し、電極表面への疎水性分子の単分子層修飾という電極表面の簡単な構造規則によってその選択センシングを実現することを目指した。金電極表面上にアルカンチオール自己集積化する方法、あるいはグラッシーカーボン(GC)電極表面上にアルカノールを陽極酸化で化学結合させ集積化する方法によって疎水性単分子層修飾電極を作製し、中性緩衝溶液中でメラトニンや親水性妨害物質の電気化学酸化計測を微分パルスボルタンメトリー(DPV)法で行い、その選択計測の可能性について調べた。アルカンチオール修飾金電極、アルカノール修飾GC電極のいずれの場合にもC4,C6,C8と修飾分子のアルキル鎖長が長くなるにしたがってドーパミンやアスコルビン酸などの妨害対象物質の酸化電流が大きく抑制されるを明らかにした。一方メラトニンの酸化電流はアルキル鎖長がC4,C6程度ではそれほど変化がないが、C8程度以上では抑制され始めることが明かとなった。妨害物質の酸化抑制効果とメラトニンの酸化計測能のバランスを考えるとC8程度の鎖長の疎水性単分子層を電極表面に修飾することにより、ある程度メラトニンを選択計測できる可能性が示された。またオクタノール程度の鎖長の疎水性分子を化学結合により集積化したGC電極は、高電位の印加を持続しても、妨害物質の酸化抑制能の低下は見られず、安定に使用でき、メラトニンの選択計測に有用であることが示された。さらにフローインジェクション分析(FIA)システムにオクタノール修飾GC電極を用い、前電解システムによる妨害物質の酸化除去と組み合わせることによってメラトニンの迅速簡便計測が可能であることを示した。
自律分散クラスタリングに基づくアドホックネットワークソフトウェアの設計

本研究において,自律分散クラスタリングに基づいた階層マルチキャストルーティングプロトコルHiM-TORAを提案した.HiM-TORAでは,自律分散クラスタリングを用いてネットワークを階層化することにより,ネットワークサイズの大規模化の問題を解決する.ネットワークを複数のクラスタに分割し,クラスタを管理するノードを配置することでネットワーク管理,および,ルーティングの効率化が図れる.クラスタを仮想ノードとみなしてルーティングを行うことで,トポロジの変化を疑似的に少なくする.さらに,トポロジの変化に高い適応力のあるアドホックネットワークのルーティングプロトコルTORAの概念を適用することで,トポロジの変化に対応する.TORAの概念を用いて各クラスタに仮想的な高低をつけることにより,ツリーの上流,下流を判断する.また,クラスタ内のマルチキャストメンバへデータを配信するクラスタ,下流にデータを転送するだけのクラスタ,マルチキャストツリーの管理を行うクラスタといったクラスタの状態を定義する.各クラスタは状況に応じて自律的に状態を変化させ,状態に応じた役割を果たすことにより,マルチキャストグループ管理を効率化することができる.HiM-TORAの有効性を示すためにシミュレーション実験を行い,既存のマルチキャストルーティングであるMAODVとの比較評価を行った.ノードの移動速度を変化させることによりトポロジを変化させた場合,ネットワーク中のマルチキャストメンバ数を変化させた場合のそれぞれの項目を評価するために実験を行った.実験結果として,自律分散クラスタリングに基づく階層マルチキャストルーティングプロトコルHiM-TORAがトポロジ変化の多い場合とマルチキャストメンバが多い場合に有効であることを示した.自律分散クラスタリングに基づく階層ユニキャストルーティングでは,自律分散クラスタリングに基づいて,ネットワークをクラスタ化することにより,サブネットワークに分割している.クラスタ内とクラスタ間のそれぞれで異なるルーティングアルゴリズムを適用している.現在,クラスタ内ではクラスタを管理するクラスタヘッドと呼ばれるノードを根としたツリーを構築することにより,クラスタ内のルートを形成している.本研究では,主にクラスタ間に適用するルーティングについて検討を行った.今回,階層ユニキャストルーティングのために,フラットルーティング手法として有名なAODV, TORA, DSRをクラスタ間に適用したHi-AODV, Hi-TORA, Hi-DSRを提案した.提案した階層ユニキャストルーティングをシミュレーション実験により評価を行い,制御パケット数,データパケット到達率の点において,従来のフラットルーティング手法より有効であることを示した.自律分散クラスタリングに基づく階層マルチキャストルーティング手法では,自律分散クラスタリングを用いて,ネットワークをクラスタ化するという点は,階層ユニキャストルーティングと同じである.今回,TORAをマルチキャスト向けに改良した手法をクラスタ間に適用したHiM-TORAを提案した.提案した階層マルチキャストルーティングをシミュレーション実験により評価を行った.MAODVでは,マルチキャストメンバ数の増加に伴い制御パケット数が増え,その結果,送信元からのデータパケット到達率が減少した.しかしながら,HiM-TORAでは,マルチキャストメンバ数に関係なく,安定した制御パケット数でマルチキャストツリーを維持することができており,送信元からのデータパケット到達率の減少は見られなかった.結果として,HiM-TORAの有効性を示した.本研究において,自律分散クラスタリングに基づいた階層マルチキャストルーティングプロトコルHiM-TORAを提案した.HiM-TORAでは,自律分散クラスタリングを用いてネットワークを階層化することにより,ネットワークサイズの大規模化の問題を解決する.ネットワークを複数のクラスタに分割し,クラスタを管理するノードを配置することでネットワーク管理,および,ルーティングの効率化が図れる.クラスタを仮想ノードとみなしてルーティングを行うことで,トポロジの変化を疑似的に少なくする.さらに,トポロジの変化に高い適応力のあるアドホックネットワークのルーティングプロトコルTORAの概念を適用することで,トポロジの変化に対応する.TORAの概念を用いて各クラスタに仮想的な高低をつけることにより,ツリーの上流,下流を判断する.また,クラスタ内のマルチキャストメンバへデータを配信するクラスタ,下流にデータを転送するだけのクラスタ,マルチキャストツリーの管理を行うクラスタといったクラスタの状態を定義する.各クラスタは状況に応じて自律的に状態を変化させ,状態に応じた役割を果たすことにより,マルチキャストグループ管理を効率化することができる.HiM-TORAの有効性を示すためにシミュレーション実験を行い,既存のマルチキャストルーティングであるMAODVとの比較評価を行った.ノードの移動速度を変化させることによりトポロジを変化させた場合,ネットワーク中のマルチキャストメンバ数を変化させた場合のそれぞれの項目を評価するために実験を行った.実験結果として,自律分散クラスタリングに基づく階層マルチキャストルーティングプロトコルHiM-TORAがトポロジ変化の多い場合とマルチキャストメンバが多い場合に有効であることを示した.
株式投資における会計情報の相対的重要性に関する調査研究

情報収集におけるメディアの選択は、投資家の情報選好や投資スタンスにも影響している。投資スタンスは,当該投資家それぞれの投資リスクへの許容度に依存し,投資のスタイルの決定に関連している。投資スタイルの違いが,情報の相対的重要性を定めると同時に,情報選択における選好やリスク許容度が投資スタイルを定めている。会計情報の相対的重要性は、リスク評価、投資スタンスやスタイルなどによって影響を受けるわけである。リスク回避型、資産割合(投資額決定基準)、分散投資、長期投資、ウエブ志向、証券会社(リソース)の投資家は、会計情報に対して相対的な重要性を置く傾向がある。会計情報は,株式投資において,重要な情報として位置づけられているが,投資家にとって,会計情報はそのための唯一の重要情報というわけではなく,会計情報以外の多様な情報も利用されている。また,その情報収集において,ICTの発展と普及により,様々な情報メディア,情報端末が存在する。そこで,会計情報が株式投資におけるその他の各種情報との関係において,どの程度の重要性をもち,どのような役割を担っているのかを調査・研究することを,本研究の目的として,とくに個人投資家の株式投資意思決定過程に焦点を当て,投資スタイルだけではなく,個人投資家の投資意思決定要因に関する調査と仮説としての意思決定モデルの構築を試みている。今年度は,主に,昨年度の遅れの回復とともに以下の三点を実施した。まず,前年度に引き続き,予備調査として,証券アナリストおよび当該分野の研究者等に,意思決定における参照情報や利用メディアの抽出と,その際に生じる可能性のあるバイアスに関するインタビュー調査を行った。次に,SNS利用が日本より先行している米国に赴き,株式投資におけるSNS普及の影響(利便性,リスク,行動変化等)について,インタビュー調査を実施した。また,日米比較を実施する際の協力依頼を行った。最後に,日本のみであるが,学生と社会人に対し街頭を中心にアンケート調査(約500件)を実施した。内容は,個人属性,モバイル端末の利用,利用情報メディアおよびリソース,投資戦略,各種情報の相対的重要性比較である。結果として,個人属性や投資戦略等によって,重要となる情報が異なっていることが明確になった。株式投資における会計情報の相対的重要性について,前年度までに社会人と大学生を対象としたアンケート調査を実施している。今年度は,そのデータに基づき,その分析と検討を行った。また,その過程で,インタビュー調査を行い,分析結果の整合性や妥当性について,追加検証を行った。分析においては,個人属性(性別や学歴・職歴,株式投資経験,リスク許容度,情報環境等),投資スタンス,投資スタイル,情報収集におけるメディアやリソース等の相違による各種情報(「会計情報」「会社情報」「株価情報」「評判」「他者意見(専門家・クチコミ)」)の相対的な重要性の相違,および,それら相互の影響を,浮き彫りにすることに焦点を当てている。結果としては,上記の個人属性,投資スタイル,投資スタンス等により,各種情報への相対的重要性(とりわけ会計情報の位置づけ)の明確な相違を確認しており,これらの結果から,以下の関係性が明らかにされている。情報収集に対する投資家の選好は,その際のメディアの選択に影響する。そして,メディアの選択に影響する投資家の選好は,投資に対するスタンスにも影響している。これは,投資家各個人の選好や行動が,具体的な情報収集への方法やリスクの許容度へと具現されたことに起因するからである。さらに,投資に対する基本的な態度,すなわち投資スタンスは,当該投資家それぞれの投資リスクへの許容度に依存し,投資のスタイルの決定に関連している。その投資スタイルが,各種情報の相対的重要性に影響している。つまり,投資スタイルの違いが,情報の相対的重要性を定めると同時に,情報選択における選好やリスク許容度が投資スタイルを定めている。このような相互作用は,投資家の潜在的な選好と顕在化される投資意思決定過程の間で生じている。会計情報は,株式投資において,重要な情報として位置付けられているが,唯一の情報ではなく,株式投資意思決定では会計情報以外の様々な情報も利用されている。そこで,会計情報が株式投資におけるその他の各種情報との関係において,どの程度の重要性をもち,どのような役割を担っているのかを調査・研究することを,本研究の目的とし,とくに個人投資家の株式投資意思決定過程に焦点を当て,投資スタイルだけではなく,情報収集に利用されるメディアを変数として,会計情報の相対的な重要性を明らかにする。そこで,当該年度では,個人投資家の投資意思決定要因に関する調査と仮説としての意思決定モデルの構築を試みている。具体的には,以下の二点が主な内容である。まず一点めとして,次年度に予定しているアンケート調査のための予備調査として,証券会社や証券アナリストおよび当該分野の研究者,メディア・コンテンツ制作の関係者等に,意思決定における参照情報や利用メディアの抽出と,その際に生じる可能性のあるバイアスに関するインタビュー調査を行った。

次に,二点めとして,次年度に予定しているアンケート調査実施のための準備を行った。予定しているアンケート調査は,郵送および街頭でのアンケートであるが,街頭でアンケートを行う場合,データの保護と加工の利便性を目的として,モバイルデバイス(iPad)の利用とそこから直接データを転送する方策を模索し,実験的な運用を試みた。ここで確認された問題点は,次年度に解決し,本調査に反映させる予定である。遅れの原因は,昨年度に生じた遅れが,今年度に繰り越された結果である。そして,昨年度生じた遅れの回復に努めたが,当初の予定と比較すると,完全には遅れを解消できなかった。遅れ解消の内容であるが,昨年度生じたアンケート実施の問題を解決(一部回避)し,それによって昨年度の遅れを概ね解消し,予定していた街頭アンケートの実施も終了し,データ入力と俯瞰的な分析まで終了しているが,より詳細な分析部分が残ってしまった。この未解消の遅れは,次年度で完全に解消される。当年度中に,本アンケートに着手する予定であったが,街頭アンケートのためのモバイルデバイスを利用したデータ入力および転送に微細ではあるが運用上の問題が確認され,その解決のための方法を検討したため,予定に対し,若干の遅れが生じることとなった。第1回めのアンケート結果のより詳細な分析を行い,個人の属性や投資戦略との関係から,会計情報の相対的重要性を含め参照情報のパターン化を,より明確にする。また,第2回めの本調査として,第1回めの街頭中心のアンケート(「学生」および「社会人一般」)に替え,Webベースでの社会人中心のアンケート調査を実施する予定である。内容は,利用メディアおよびリソースの主観的重要性と順序,会計情報が利用される場合,そのタイミングや位置づけ等を調査し,分析を行う。さらに,SNS(とくにTwitterやBlog)による情報の情報内容の収集・分析を行い,投資家の行動結果としての株価との関連性についても分析する。結果として,情報の流れや会計情報の位置づけを明らかにし,投資家の意思決定モデルを構築する。本調査としての,日本および米国でアンケート調査を行い,投資家(「個人投資家」「アナリスト(バイサイド)」「証券会社(個人担当)」「公認会計士」「学生」)の利用メディアの利用順序およびそこで入手する情報,会計情報が参照されるタイミング等を調査し,分析を行う。その後に,分析結果を反映し,日米での違いを含めた,投資家の意思決定モデルの第1次モデルを構築する。その際,とくに,個人投資家の利用メディアおよび会計情報を含めた参照情報の順序のパターン化に注力する。「現在までの達成度」で記載した「やや遅れている」ことの理由により,次年度への繰越金が670,339円発生している。すなわち,昨年度に生じた遅れが,今年度に繰り越され,その遅れの回復に努めたが,当初の予定と較べ,完全には解消できなかったためである。