hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PCR法による婦人科腫瘍のクロナリティ解析に関する研究

本研究はX染色体上のPGK遺伝子に注目しその不活化と多型性に関与する2種類のエンドヌクレアーゼ(HpaIIとBstXI)を組み合わせ、腫瘍の凍結切片より抽出したDNAをPCR法により増幅する新しい手法を開発してヒト固型腫瘍のクロナリティ解析を行うことを目的とする。対象として婦人科腫瘍76例(子宮頸癌16例、子宮内膜癌21例、卵巣癌12例、卵管癌3例、子宮筋腫24例)を用い、まずPGK遺伝子のうちBstXIのヘテロ接合体を示す症例のスクリーニングを行ったところ34例(45%)にヘテロ接合型が認められた。これら症例について腫瘍DNAの分析を行った。正常組織DNAのPCR産物の泳動パターンはHpaIIの前処理の有無にかかわらず530bpと433bpの2本のフラグメントが検出された。一方腫瘍組織より抽出したDNAではHpaII前処理を行わない場合は2本のバンドが検出されたが前処理を行うと530bp(19例)もしくは433bp(6例)の1本のバンドしか認めなかった。次に同一腫瘍組織内の異なった個所より検体を採取し解析を加えたがすべて同一パターンの1本のバンドが検出された。さらに大網,腹膜,リンパ節への転移巣と原発巣とを比較した結果すべて原発巣と同一パターンのバンドを呈した。この結果、子宮頸癌、子宮内膜癌、卵巣癌、卵管癌はすべて単一クローン由来と考えられた。子宮筋腫9例より摘出した22個の筋腫核を用いた検討では個々の筋腫核は特徴的な単一タイプの遺伝子不活化パターンを呈した。このことにより子宮筋腫は単一クローン由来であるが、同一子宮内に独立して発生するものと考えられた。婦人科癌のクロナリティ解析のため、X染色体上のPhosphoglycerokinase(PGK)geneにおける多型性に注目し、PCR法ならびにメチル化部位に感受性をもつHpaIIとBstXIに対する感受性を組み合わせた実験手法を開発した。1991年3月より1993年6月までに手術を施行し組織学的診断が確認されている婦人科癌51例(子宮頸癌18例、子宮内膜癌22例、卵巣癌11例)を対象として検討し、以下の成績を得た。1.PGK遺伝子におけるBstXIのヘテロ接合型をもつ症例は婦人科癌51例中25例に認められた。2.クロナリティ解析を行った子宮頸癌4例、子宮内膜癌10例、卵巣癌6例においては正常組織のDNAのバンドはHpaII前処理の有無にかかわらず530bpと433bpの2本のフラグメントが検出されたが、腫瘍組織DNAではHpaII処理により530bpまたは433bpのいずれか1本のバンドのみが検出された。3.20例の癌組織において検出された1本のバンドpatternは530bpが15例、433bpが5例であった。4.同一腫瘍組織内の異なった個所より採取した組織間の比較、原発巣と転移巣との比較の結果、腫瘍組織DNAではいずれも同一のpatternのバンドが検出された。以上の結果より、子宮頸癌、子宮内膜癌、卵巣癌はすべて単一クローン由来であると考えられた。本法はPCR法を用いるため極少量の試料でも解析可能であり、組織学的確認を行っているため正確に腫瘍のクロナリティ解析が行いうる良い方法と考えられた。婦人科腫瘍のクロナリティ解析のためX染色体上のPhosphog lycerokinase(PGK)遺伝子における多型性に注目し、PCR法ならびにメチル化部位に感受性をもつHpaIIとBstXIに対する感受性を組み合わせた実験手法を開発した。手術を施行し、組織学的診断が確認されている子宮筋腫24例を対象として検討し、以下の成績を得た。

1.PGK遺伝子におけるBstXIのヘテロ接合型をもつ症例は子宮筋腫24例中9例(38%)に認められた。2.この9例より22個の子宮筋腫核を摘出し組織学的確認を行った上で腫瘍のクロナリティ解析を加えた結果、正常組織のDNAのバンドはHpaII前処理の有無にかかわらず530bpと433bpのいずれか1本のバンドのみが検出された。3.22例の筋腫組織において検出された1本のバンドパターンは530bpが12例、433bpが10例であった。4.同一子宮内の異なった個所より採取した筋腫組織を比較した結果、個々の筋腫核はバンドパターンが異なっているがそれぞれに特徴的な1本のバンドパターンを呈した。以上の結果より、子宮筋腫はすべて単一クローン由来であり独立して発生するものと考えられた。
マイクロ波熱処理を利用してバンドギャップを持つリップル・グラフェンの形成技術開発

本研究の目標はマイクロ波熱処理を利用してバンドギャップを持つリップル・グラフェンの形成技術を開発することにある。本年度はマイクロ波熱処理を利用した高性能のエピタキシャルグラフェントランジスタ(EG-FET)を製作するプロセスを開発して、マイクロ波熱処理を施したゲート絶縁膜の物理的、化学的特性と、EG-FETの電気的特性を評価した。その結果、ラマン分光と原子間力顕微鏡(AFM)では、マイクロ波熱処理によりグラフェンに欠陥及びドーピングが発生せずに均一にゲート絶縁膜形成が可能であることを見出した。X線光電子分光(X-ray Photoelectron Spectroscopy:XPS)分析では、マイクロ波熱処理によって溶液技法Al2O3の中に存在する溶媒が効果的に除去され、その結果、Al-O結合が改善されることを確認した。また、マイクロ波熱処理を施した溶液法Al2O3幕の電気的特性を確認したところ、高出力、長時間の熱処理によってリーク電流が低減し誘電特性が改善されることを確認した。最終的にEG-FETを製作し、電気的特性を評価した。自然酸化されたAl膜を持っているFETの電気伝導度は0.4 μS/mmであるのに対し、マイクロ波熱処理をした溶液処理Al2O3膜を持っているFETでは電気伝導度が約10倍改善された。この電気伝導度の上昇はマイクロ波熱処理をした溶液処理薄膜形成技術の導入によるグラフェンと絶縁膜の間の界面特性改善によるものと理解される。以上、本研究ではマイクロ波熱処理を利用して簡単に高品質の絶縁膜形成とFETの製作が可能であることを物理的、化学的に証明することに成功した。しかし、従来のグラフェンFETより小さい移動度特性を示す問題点を確認した。これは最適化されていないゲート電極を形成するプロセスによるものと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目標はマイクロ波熱処理を利用してバンドギャップを持つリップル・グラフェンの形成技術開発することにある。これを達成するため本年度はSiC基板上のエピタキシャルグラフェン(EG)に対するマイクロ波熱処理技術の開発して、マイクロ波熱処理を施したEGの物理的、化学的、電気的特性の評価を行った。その結果、マイクロ波熱処理後では、界面層に由来する界面層のスポットが低速電子線回折(LEED)像において消失しており、透過電子顕微鏡(TEM)像でも界面層とSiC基板間の距離が0.27 nmから0.48 nmに増加することを見出した。またラマン分光では、マイクロ波熱処理後にグラフェンの圧縮ひずみの低下に関係するG'-bandの低波数シフトが観察された。これらの結果は、マイクロ波熱処理によりグラフェンとSiCの間の強いσ-結合が結合力の弱いvan der Walls結合に変化し、界面層の消失した擬自立化グラフェン(Quasi-free-standing Epitaxial Graphene:QFSEG)が形成されたことを示す。界面層とSiCの間の化学的特性の変化を観察するためにX線光電子分光(X-ray Photoelectron Spectroscopy:XPS)分析を行ったところ、マイクロ波熱処理以後に界面層と関係付けられるピークが消失し、新たにSiC表面酸化を意味するピークが出現した。以上の結果から、大気圧下で行われたマイクロ波熱処理によってSiC表面が酸化され、その結果、界面層がSiC基板から分離されたことが分かる。ただし同処理によってドーピング濃度が増大し、これに伴う不純物散乱の増加のためにキャリア移動度は低下した。今後、この困難を克服するため、雰囲気制御を含む種々のマイクロ波熱処理条件の最適化が必要と考えられる。理由)本研究はマイクロ波熱処理を用いてバンドギャップを有するリップル・グラフェンを形成する技術を開発することを最終目的とし、本年度は(1) SiC基板の上のエピグラフェン(EG)に対するマイクロ波熱処理技術の開発、(2)マイクロ波熱処理をしたEGの物理的、化学的特性の評価、(3)マイクロ波熱処理をしたEGの電気的特性の評価を行った。その結果、マイクロ波加熱により、SiC基板上EGが化学的に分離され、処理前の単層グラフェンが2層グラフェンへと変化すること、その際にグラフェンへの欠陥導入がないことを、LEED、XTEM、ラマン散乱分光により明瞭に示すことができた。この成果は大きな成果であり、5年Impact Factor 6.834のCarbon誌にこの成果が掲載されたことに示されるようにすでに高い評価を受けている。一方、界面層の消失機構は当初期待していた熱膨張係数の違いによる化学結合の開裂ではなく、SiC基板表面の酸化によるものであることが明らかとなった。また、キャリア移動度は処理前の1500から650 cm2/Vsへとむしろ低下した。この原因としては、SiC酸化によりエピグラフェンの伝導型が処理前のn型からp型に変化し、キャリア濃度が3倍に増加したことが挙げられる。キャリア濃度の増加によって不純物散乱が増大し、移動度が低下したと考えられる。

その結果、ラマン分光と原子間力顕微鏡(AFM)では、マイクロ波熱処理によりグラフェンに欠陥及びドーピングが発生せずに均一にゲート絶縁膜形成が可能であることを見出した。X線光電子分光(X-ray Photoelectron Spectroscopy:XPS)分析では、マイクロ波熱処理によって溶液技法Al2O3の中に存在する溶媒が効果的に除去され、その結果、Al-O結合が改善されることを確認した。また、マイクロ波熱処理を施した溶液法Al2O3幕の電気的特性を確認したところ、高出力、長時間の熱処理によってリーク電流が低減し誘電特性が改善されることを確認した。最終的にEG-FETを製作し、電気的特性を評価した。自然酸化されたAl膜を持っているFETの電気伝導度は0.4 μS/mmであるのに対し、マイクロ波熱処理をした溶液処理Al2O3膜を持っているFETでは電気伝導度が約10倍改善された。この電気伝導度の上昇はマイクロ波熱処理をした溶液処理薄膜形成技術の導入によるグラフェンと絶縁膜の間の界面特性改善によるものと理解される。以上、本研究ではマイクロ波熱処理を利用して簡単に高品質の絶縁膜形成とFETの製作が可能であることを物理的、化学的に証明することに成功した。しかし、従来のグラフェンFETより小さい移動度特性を示す問題点を確認した。これは最適化されていないゲート電極を形成するプロセスによるものと考えられる。今年の研究を通じて、マイクロ波熱処理によりギャップ形成と関係付けられるグラフェンひずみの低減可能を確認した。しかし大気中マイクロ波熱処理による電気的特性改善の限界が明らかになった。このような問題点を解決して、最終目標を達成するため、今後、以下の研究を行う。まず、マイクロ波熱処理雰囲気をこれまでの大気圧からH2またはArなどの非酸化性雰囲気に変化させ、電気的特性の改善をめざす。その後、QFSEGにマイクロ波熱処理を実施して最適化されたリップル・グラフェンの形成条件を確立する。最終的に最適化された条件で形成されたリップル・グラフェンを利用してトランジスタを製作して電気的特性を評価する。また、上記の研究結果を通じてリップルグラフェン形成機構の熱力学的考察を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ゲノム機能解析とインフォマティクスを駆使した生命システムの解明

本総括班では、ゲノム特定4領域の一つである「生命システム情報」の4つの研究項目間の緊密な連携を図り、領域全体を有機的に円滑に運営し、研究を効率良く進める為の活動を行った。また、「生命システム情報」だけでなく、本領域と一体として設計・設定された3つの特定領域「比較ゲノム」、「応用ゲノム」、「基盤ゲノム」をあわせたゲノム特定4領域全体の有機的、効率的運営の為の活動もあわせて展開した。本総括班は、「ゲノム機能解析とインフォマティクスを駆使した生命システムの解明」(略称:生命システム情報)を有機的かつ円滑に運営し、研究を効率良く進めるためのものである。また、この総括班は、領域1の「生命システム情報」だけでなく、領域2「比較ゲノム」、領域3「応用ゲノム」、領域4「基盤ゲノム」を含む、ゲノム特定4領域全体の総括班としての機能も果たすように設計されている。そのため、ゲノム特定4領域の有機的、効率的運営のための活動もあわせて展開するだけでなく、国内の関連プロジェクトやセンターとの連絡調整機能も果たす。平成16年度は、平成17年度からの計画研究、公募研究の開始のための準備を行った。具体的に行ったことは以下の通りである。・ゲノム特定4領域の計画研究の班員による合同班会議(2月4日5日、大阪国際会議場)を開催し、計画研究63課題、支援班5課題の口頭発表を行うとともに、全体会議において今後の研究の進め方、領域間および班員間の連携の在り方等について、その推進方策を決定した。なお同会議期間中に各領域間で打ち合わせを行い、今後の研究の進め方などについても個別に議論した。・旧ゲノム特定4領域(統合ゲノム、ゲノム医科学、ゲノム生物学、ゲノム情報科学)の種々の活動や成果をどのように引き継ぎ発展させるか、その方策を練った。・とくに、旧ゲノム特定で始めたゲノムひろば(市民との交流イベント)やバイオインフォマティクスプログラミングコンテスト(人材育成、人材発掘)などをどのような形で継続させるか議論し、平成17年度以降の方針を立てた。・広報委員会、社会との接点委員会など、対外活動の在り方を議論し推進方策を策定した。・ホームページやニュースレターなど、研究成果の公開についてその方針を決定した。・その他産学連携の在り方等についても議論し、基本方針を立てた。また、この総括班は、「生命システム情報」だけでなく、「比較ゲノム」、「応用ゲノム」、「基盤ゲノム」を含む、ゲノム特定4領域全体の総括班としての機能も果たすように設計されている。そのため、ゲノム特定4領域の有機的、効率的運営のための活動もあわせて展開する。また、国内の関連プロジェクトやセンターとの連絡調整機能も果たす。平成17年度に行ったおもな活動は以下の通りである。・生命システム情報の班会議(平成17年7月4日5日、淡路)の開催・ゲノム特定4領域の計画研究(63課題)、公募研究(99課題)の班員による合同班会議(平成17年9月6日8日、富山)の開催・ゲノム特定4領域横断的班会議(微生物研究会(平成17年11月3日5日、宮崎、および平成18年3月3日4日、かずさ)、バイオインフォマティクス研究会(平成18年1月30日31日、福岡))の開催・ゲノム研究者および市民が一堂に会して議論する「ゲノムフォーラム」(平成17年9月17日18日、東京、両日併せて約390人が参加)の開催・高校生をおもな対象とした、研究者と市民との交流会「ミニゲノムひろば」(平成17年12月10日、福岡)の開催・市民講座「ゲノム公開講座in富山」(平成17年9月8日、富山、270名の参加)の開催・ゲノム情報国際会議GIW2005(平成17年12月19日21日、横浜)の開催・ホームページの開設、運用、市民向け解説記事の充実・ゲノム特定4領域の班員名簿および平成17年度研究成果報告書の作成・ゲノム特定4領域で開発されたデータベースなどの成果公開用サーバの整備本総括班は、「ゲノム機能解析とインフォマティクスを駆使した生命システムの解明」(略称:生命システム情報)を有機的かつ円滑に運営し、研究を効率良く進めるためのものである。平成18年度に行ったおもな活動は以下の通りである。

・ゲノム特定4領域の計画研究(66課題)、公募研究(103課題)、支援班(5課題)の班員による合同班会議(平成18年9月20日22日、大阪)の開催・ゲノム研究者と一般市民の交流イベント「ゲノムひろば」(平成18年11月4日5日東京、同年同月18日19日京都)の開催・領域横断微生物研究会(平成18年11月20日22日、松島)の開催・インフォマティクス研究者と医学研究者の交流会(平成18年11月24日25日、柏)の開催・生命システム情報領域個別班会議(平成18年11月30日12月2日、奈良)の開催・高校生をおもな対象とした、研究者と市民との交流会「ミニゲノムひろば」(平成18年12月10日、福岡)の開催・成果公開シンポジウム(平成19年1月31日、東京)の開催・ホームページの開設、運用、市民向け解説記事の充実・ゲノム特定4領域の班員名簿および平成18年度研究成果報告書の作成・ゲノム特定4領域で開発されたデータベースなどの成果公開用サーバの整備本総括班は、「ゲノム機能解析とインフォマティクスを駆使した生命システムの解明」(略称:生命システム情報)を有機的かつ円滑に運営し、研究を効率良く進めるためのものである。また、この総括班は、「生命システム情報」だけでなく、「比較ゲノム」、「応用ゲノム」、「基盤ゲノム」を含む、ゲノム特定4領域全体の総括班としての機能も果たすように設計されている。そのため、ゲノム特定4領域の有機的、効率的運営のための活動もあわせて展開する。また、国内の関連プロジェクトやセンターとの連絡調整機能も果たす。平成19年度に行ったおもな活動は以下の通りである。・ゲノム特定4領域の計画研究(66課題)、公募研究(103課題)、支援班(5課題)の班員による合同班会議(平成19年6月25日27日、神戸)の開催・ゲノム研究者と一般市民の交流イベント「ゲノムひろば」(平成19年10月13日14日大阪)の開催・領域横断微生物研究会(平成19年9月23日25日、広島)の開催・インフォマティクス研究者と医学研究者の交流会(平成19年11月22日23日、柏)の開催・高校生をおもな対象とした、研究者と市民との交流会「ミニゲノムひろば」(平成19年12月23日、福岡)の開催・成果公開シンポジウム(平成20年1月28日、東京)の開催・ホームページの運用、市民向け解説記事の充実、英語ページの作成・ゲノム特定4領域の電子名簿および平成19年度研究成果報告書の作成・ゲノム特定4領域で開発されたデータベースなどの成果公開用サーバの整備・班員専用SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)システム開設本総括班は、「ゲノム機能解析とインフォマティクスを駆使した生命システムの解明上(略称:生命システム情報)を有機的かつ円滑に運営し、研究を効率良く進めるためのものである。平成20年度に行ったおもな活動は以下の通りである。
ELISA(酵素免疫測定法)による微量毛髪からの血液型判定に関する研究

2.直接毛髪をmicroplateに付着させて型判定を行なう方法:圧挫した毛髪5mmの先端部をmicroplateに接着剤で付着させ、1%BSA-PBS-Tweenを加えて37°Cで30分間放置する。以後1と同じMc抗体及びconjugateを使用し、同様の操作を行なった。その結果、ブランクの吸光度は0.1に低下した。Mc抗Aを感作したA型及びB型毛髪において、A型はB型より明らかに高い吸光度を示したものの、ブランクとの吸光度差が0.1もなかった。一方、Mc抗Bを感作したA型及びB型毛髪では吸光度の差は殆んどなかった。試料調整の方法としては本法で充分に目的が達せられるが、ELISAの感度を向上させる為にavidin-viotin法やdouble antibody sandwich法の導入が必要であり現在検討している。なお、この酵素免疫測定法の手技を糞便からの血液型判定の為に糞便中に必ず含まれる胆汁の血液型判定に応用したところ、A,B,O型の胆汁の型判定を正確に行なうことができた。
作業療法士の熟達尺度の開発

本年度は日本の作業療法士の国際的多職種連携教育について焦点を当てた文献研究を実施した.文献より,連携の際のストレスマネジメントの必要性と言語へのサポート(通訳の適宜介入)等の効果が示唆された.日本においては作業療法士の国際的多職種連携教育についての報告は未だ少なく,実際的な取り組みに関しては各個人・組織の努力によって実践されている現状が明らかとなった.今後,日本の作業療法士が多様な文化的背景を持ったメンバーとともに円滑な連携を実践していくために,その教育手法についてさらなる学術的実証的研究を積み重ねていく必要がある.その他,文献および国内外の学会に参加し人材開発に関する情報収集を実施した.リハビリテーション関連職種の熟達に関するワークショップ等にも参加し,熟達者がどのように臨床で意思決定について学ぶ機会を得た.国際的には臨床での意思決定時には,エビデンスレベルの高い論文が重要視され,熟達者の経験則は意思決定の根拠としては低い印象を受けた.その一方で,未だ研究で実証的に検証されていない事象も多く,熟達者は自身の経験則や臨床での成果を学術的に研究・報告(output)していくことが重要であると感じた.本年度は主に文献研究と情報収集により学会発表を実施したが,専門家を集めた会合を開催し,意見を伺うことができなかったため.本年度はマネジメントを中心とする学会にも参加し,ヘルスケア関連職種の人材開発についての情報収集も行ったが,興味深かったのは,個人の能力のみにフォーカスして議論するのではなく,個人の能力を伸ばすための「取り組み」についての議論が大変活発であったということである.現場の個人が力を発揮できない(育たない)のはマネジメントの問題という意識が非常に高かった.本研究では個人の熟達を研究テーマとしていたが,情報収集を進めるうちに個人の能力の熟達には組織の風土や文化(環境要因)が大きな影響を与えることも考える必要性を感じた.個人の熟達に関する情報収集のみならず,組織のマネジメントの影響についても考察を深めていきたい.本年度は日本の作業療法士の国際的多職種連携教育について焦点を当てた文献研究を実施した.文献より,連携の際のストレスマネジメントの必要性と言語へのサポート(通訳の適宜介入)等の効果が示唆された.日本においては作業療法士の国際的多職種連携教育についての報告は未だ少なく,実際的な取り組みに関しては各個人・組織の努力によって実践されている現状が明らかとなった.今後,日本の作業療法士が多様な文化的背景を持ったメンバーとともに円滑な連携を実践していくために,その教育手法についてさらなる学術的実証的研究を積み重ねていく必要がある.その他,文献および国内外の学会に参加し人材開発に関する情報収集を実施した.リハビリテーション関連職種の熟達に関するワークショップ等にも参加し,熟達者がどのように臨床で意思決定について学ぶ機会を得た.国際的には臨床での意思決定時には,エビデンスレベルの高い論文が重要視され,熟達者の経験則は意思決定の根拠としては低い印象を受けた.その一方で,未だ研究で実証的に検証されていない事象も多く,熟達者は自身の経験則や臨床での成果を学術的に研究・報告(output)していくことが重要であると感じた.本年度は主に文献研究と情報収集により学会発表を実施したが,専門家を集めた会合を開催し,意見を伺うことができなかったため.本年度はマネジメントを中心とする学会にも参加し,ヘルスケア関連職種の人材開発についての情報収集も行ったが,興味深かったのは,個人の能力のみにフォーカスして議論するのではなく,個人の能力を伸ばすための「取り組み」についての議論が大変活発であったということである.現場の個人が力を発揮できない(育たない)のはマネジメントの問題という意識が非常に高かった.本研究では個人の熟達を研究テーマとしていたが,情報収集を進めるうちに個人の能力の熟達には組織の風土や文化(環境要因)が大きな影響を与えることも考える必要性を感じた.個人の熟達に関する情報収集のみならず,組織のマネジメントの影響についても考察を深めていきたい.本年度は専門家から意見を伺う会合を実施できなかったため,次年度使用額が生じた.来年度の開催に向けて使用したい.
T細胞活性化機構に関する研究

1.インターロイキン1(ILー1)の作用機構:ILー1添加によりILー2受容体p55の発現増強が起きるYT細胞を用いて、ILー1α,ILー1βを加えた時の細胞内Caイオン濃度変化をQuin2法により調べたが、有意の上昇は認められなかった。次に、ILー1添加後のアラキドン酸カスケード代謝産物のうち、リポキシゲナーゼ系代謝産物、LTB_4、5ーHETE、12ーHETEの変化を高速液クロにて解析したが、有意な産物の上昇は認められなかった。また、細胞膜フォスファチジルコリン、フォスファチジルエタノールアミンよりのアラキドン酸への切り出しに対するILー1の影響を調べたが、フォスフォリパーゼA_2によるアラキドン酸産生増加を示すデータは得られなかった。このように、ILー1添加後の細胞内代謝変化は、検討したいずれも陽性の結果は得られなかった。2.T細胞活性化関連抗原に対する2種のモノクロナル抗体:ILー1受容体に対するモノクロナル抗体作製の過程で、T細胞活性化に関連した抗原を認識する2種の興味ある抗体が得られた。2H7抗原は、非刺激リンパ球や短期培養細胞には出現せず、ILー2で長期培養したT細胞や、一部の細胞株に発現する。2H7抗原発現とILー2受容体p55発現との間に相関が認められ、また、2H7抗体はILー2依存性増殖をほぼ完全に抑制することから、この抗原は、T細胞活性化に関連し、ILー2/ILー2受容体を介する細胞増殖と密接に関連した抗原であると考えられる。2C2(HC22)抗原は、PHA刺激リンパ球の17ー21%に出現する、分子量約16,000の蛋白である。その機能は現在のところ不明であるが、ATL患者白血病細胞に高率に出現することから、今後のT細胞活性化機構の研究にとって有用な抗体の一つであろう。T細胞活性化機構のうち,インターロイキン1(ILー1)の作用機構を中心に検討した.まず, ILー1によりILー2受容体(Tac抗原)の発現増強が認められるYT細胞を用いて, ILー1α,ILー1βを加えた時の,細胞内Caイオン濃度の変化をQuin2法により調べたが,有意のCaイオン濃度の上昇は認められなかった.ILー1添加後のアラキドン酸(AA)カスケード代謝産物のうち,リポキシゲナーゼ系代謝産物, LTB.ナ_<4.ニ>,5ーHETE,12ーHETE,15ーHETEの変化をHPLCにて解析したが,有意な産物の上昇は認められなかった.また,細胞膜のPC,PE,よりのAAへの切り出して対するILー1の影響を調べたが, phospholipaseA.ナ_<2.ニ>によるAA産生増加を示すデータは得られなかった.次に, T細胞活性化に関連する抗原に対するモノクロナル抗体の作製を試みたところ, ILー1受容体に対する抗体の作製には成功しなかったが,活性化関連抗原に対する2種の興味ある抗体が得られた. 2H7抗体による認識される抗原は,リンパ球頻回激による活性化後期に出現し,この抗原を発現している長期培養株では, 2H7抗原とTac抗原発現の間に相関を認めた.また, 2H7抗体はILー2による増殖を抑制することから,細胞増殖関連抗原を認識していると考えられた.

臨床的には,膠原病の一部の症例で抗原陽性細胞が末梢血中に検出された. 2C2抗体は,正常リンパ球をPHAで刺激後12日後に出現する分子量的16,000の抗原を認識し,特に, ATL患者白血病細胞と高率に(10例中9例)反応した.しかし, ConA刺激によるリンパ球の増殖反応には, 2C2抗体は影響を与えない.T細胞の活性化,増殖関連抗原を認識する以上2種の抗体は,今後のT細胞活性化,増殖機構の研究に有用であろう.本年度は、T細胞活性化関連抗原に対に作製した2種のモノクロナル抗体を用いて、さらに解析を進めた。まず、2H7抗原に関しては、1.2H7抗原は正常人末梢血非刺激単核球やPHA刺激初期には発現せずILー2存在下の長期培養後に初めて出現する。2.培養株では、ILー2受容体を発現しているKit225、ED、YT、Hut102、U266などの細胞に発現がみられるがHSBー2、HPBーALL、Daudi、Laz221、KGー1、HL60、K562、U937などの細胞には発現していない。3.ILー2依存性株では、ILー2により2H7抗原発現が増強する、また、その発現は細胞増殖期に強い。2、3の事実から2H7抗原発現とILー2/ILー2受容体系との間に関連のあることが考えられる。さらに、2H7抗体の細胞増増殖に与える影響を検討した。4.この抗体は、Kit225,EDなどのILー2依存性株、PHA刺激ILー2依存性増殖を示す正常活性化リンパ球のILー2依存性増殖を、ほぼ完全に抑制する。しかし、興味あることに、ED細胞株のTPAによる増殖(この増殖にはILー2,ILー4産生を伴わないことがノザーン法が確認されている)には、2H7抗体は全く影響を与えない、このことから、2H7抗原は、ILー2/ILー2受容体系を介するT細胞増殖に関連した、あるいは影響を与え得る分子であると考えられ、T細胞の活性晃とそれに続くILー2/ILー2受容体を介するT細胞増殖の研究に、2H7抗体には有用である。一方、2C2(HC22)抗原は、やはり、非刺激リンパ球には発現せず、活性化T細胞やNK細胞に発現する分子量約16,000の分子である。この抗原に対する抗体は、CovA刺激によるT細胞増殖を抑制せず、その機能は今のところ不明であるが、ATL細胞とよく反応し、今後のT細胞活性化機構の研究に有用であると思われる。ILー1受容体に対するモノクロナル抗体の作製には、本年度も成功しなかった。
近代移行期の港市における奴隷・移住者・混血者-広域社会秩序と地域秩序

地中海世界・イスラーム世界・欧米・中南米・南アジア・東南アジア・東アジアにおける奴隷の歴史を比較検討することができ、地域相互間の奴隷取引や奴隷をめぐる観念の展開を広域的に解明できた。また移住者の広域ネットワークの形成に果たす役割とともに、移住先の社会の秩序構築に積極的に関わったことが明らかとなった。そうした移住者を迎えた現地人妻妾のアジアにおける事例が比較検討され、彼女らやその子孫が、前近代において商業活動や港市の社会統合に重要な役割を担ったことが解明された。さらに近現代社会における新たな仲介者や媒体の存在に注目する必要性を認識した。本研究の目的は、世界の諸海域世界(環シナ海世界、環インド洋世界、環地中海世界、環大西洋世界、環太平洋世界)のつなぎ目となった港市において、外部世界と現地世界を仲介した奴隷・移住者・混血者の役割に注目し、前近代から近代にかけての広域社会秩序と地域秩序の変遷を検討することを目的としている。世界の諸海域世界(環シナ海世界,環インド洋世界,環地中海世界,環大西洋世界,環太平洋世界)のつなぎ目となった港市に着目し,そこに来航した人々と交流を持ち,外部世界と現地社会を仲介した奴隷・移住者・混血者の歴史的役割に光を当てる。とりわけ政治経済的変化が以前にも増して世界各地に連動し始めた近代移行期において,こうした奴隷・移住者・混血者が広域社会秩序や地域秩序の形成にいかに関わったのか,比較研究する。彼らの歴史的役割の解明をとおして,近代の国際秩序や民族意識が構築されるなかで,「人種」間や民族間における従属意識や「不平等」意識が顕在化する背景について検討する。初年度となった本年度,計4回の研究会を持ち,本科件のテーマについてこれまでどのような研究がなされ,いかなる課題が出てきているのか検討した。また環シナ海世界の港市を研究するため,8月20日30日に本科研メンバー5名が,中国南部の上海,福州,泉州,アモイ,スワトウ,広州の港市を訪問調査し,さらに3月16日22日に研究協力者2名が,インドネシアのジャワ島北岸港市を訪れ,華人街やアラブ人街,ヨーロッパ人街などを訪問調査した。以上の活動から,環シナ海や環インド洋の港市における外来者を現地社会と仲介した現地人妻妾や混血者の役割が,クローズアップされた。彼らが近代社会のなかで周縁化していくことが,明らかになるとともに,同時にそのなかで新たな社会統合の役割を担うことも議論された。また奴隷研究について,古代から近代までのその実態研究について,総合的に捉えるパースペクティブが開かれた。そのなかで,古代地中海世界やアメリカ大陸における奴隷の境遇を,固定的に捉える従来の研究への疑問が提示された。また中国調査において,港市と内陸部を結びつける河川ネットワークの重要性,インドネシア調査においては,ムスリムに改宗した華人系住民の役割の重要性が再認識された。本研究の目的は、世界の諸海域世界(環シナ海世界、環インド洋世界、環地中海世界、環大西洋世界、環太平洋世界)のつなぎ目となった港市において、外部世界と現地世界を仲介した奴隷・移住者・混血者が、近代移行期に広域社会秩序や地域秩序の形成にいかに関わったのか、比較研究することである。2年目となる本年度、計3回の研究会を持ち、そのうち初回と第3回目の研究会は、港市に来航した人々と接触を持った奴隷や現地妻の役割について考察した。また第2回目の研究会では、港市が内陸地場世界の秩序形成にいかに関わるのか検討した。さらに環インド洋世界の港市を研究するため、9月3日7日に本科研メンバー9名がバンコクとアユタヤを訪問調査し、9月7日9月13日にメンバー5名が、西北インドのディウならびにムンバイ(ボンベイ)の訪問調査に参加した。また研究協力者が、8月にオランダ、イギリスにおいて東南アジア大陸部へのインド綿布取引を担ったマレー人に関する文献調査と、1月にジャワ島におけるイスラーム化に重要な役割を担った西アジア出身者やその子孫たちの聖墓を訪問調査した。これらの活動から、イスラーム世界の拡大やヨーロッパ人の大航海時代の活動に、奴隷が重要な役割を担っていたこと、また奴隷を出した現地社会の多様な対応も明らかとなった。さらに奴隷は、主人の代理またその威信財となるなど、主人との強い関係が改めて明らかとなった。また現地妻の慣習は、近代移行期に環インド洋世界や環シナ海世界でしばしば登場し、外来者と現地社会とを結びつける重要な存在として比較研究する必要性が認識された。さらに「混血者」がなぜ問題となるのか、考察する必要性も改めて喚起された。

本研究の目的は、世界の諸海域世界(環シナ海世界、環インド洋世界、環地中海世界、環大西洋世界環太平洋世界)のつなぎ目となった港市において、外部世界と現地世界を仲介した奴隷・移住者・混血者が、近代移行期に広域社会秩序や地域秩序の形成にいかに関わったのか、比較研究することである。3年目となる本年度は、計4回の研究会を持ち、そのうち初回と第2回目の研究会は、本年度重点的に研究する環地中海世界における人々の移動と広域秩序の形成について、検討した。また第3回と第4回目の研究会では、前近代の東アジアや東南アジア、南アジア・西アジアの港市におけるヨーロッパ人をはじめとする外来者と奴隷・現地妻との交流、さらに混血者の境遇について、比較研究した。また8月25日29日に本科研メンバー9名がイスタンブールを、29日9月5日に8名がアテネやクレタ島の港市を訪問調査した。また研究協力者各1名ずつが、8月にロンドンにおいて東南アジア大陸部へのインド綿布取引を担ったイギリス人商人に関する史料調査と、3月にオランダでジャワにおける華人系移住者の史料調査を行った。これらの活動から、古代ギリシアやオスマン朝をはじめとするイスラーム王朝時代の奴隷の境遇の流動性が明らかとなった。また前近代における東アジアでの奉公の慣習と奴隷制との比較研究することの重要性も喚起された。さらに従来あまり注目されてこなかったイギリス植民地時代のインドにおいて、ヨーロッパ人支配者にムスリムの現地妻が交流した実態が明らかにされた。また外来者と現地人妻妾との間の混血者が、社会的に問題となってくるのが、アジアにおいて近代以降であることも改めてクローズアップされた。次年度の最終年度は、これらの成果を踏まえて、奴隷の廃止と人種主義の台頭、現地妻の慣行への批判と混血者への蔑視観の増長など、近代になって生起した現象について検討する必要性が提示された。本研究の目的は、世界の諸海域世界(環シナ海、環インド洋世界、環地中海世界、環大西洋世界、環太平洋世界)のつなぎ目となった港市において、外部世界と現地社会を仲介した奴隷・移住者・混血者が、近代移行期に広域社会秩序や地域秩序の形成にいかに関わったのか、比較検討することである。最終年度の本年度は、計3回の研究会を持った。そのうち初回は、東南アジアと中国における奴隷について議論し、第3回目の研究会は、近代移行期における外部世界と現地社会の仲介役の変容について、地中海世界と東南アジアの事例をもとに検討した。第2回目の研究会は、この科研による4年間の研究のまとめを行い、何がどこまで明らかになったか討議した。また8月23日9月3日に本科研メンバー8名が、地中海世界と大西洋世界とのつなぎ目となるスペイン、モロッコ、ポルトガルの港市を訪問調査した。さらに研究代表者が3月にメコン川流域の港市を訪問調査したほか、研究協力者2名がオランダ・イギリスとインドネシアにおいて、東南アジアにおけるマレー人や華人の歴史的研究のための文献調査を行った。これらの活動から、地中海世界・イスラーム世界・東アジア・東南アジア・欧米における奴隷の歴史的展開を追跡することができた。また「奴隷」概念の歴史的変遷も明らかとなった。さらに移住者の担う広域ネットワークの形成に果たす役割とともに、移住先で少数派となる彼らが、現地社会の動向にきわめて敏感にならざるを得ず、その社会の秩序形成に関わる役割の重要性も改めて議論された。また混血者文化の歴史を比較的長く有した地域における、近代以降の男女関係をめぐる言説の展開や彼らの自己表象についても議論が深められた。その成果は、いずれ出版物としてまとめる計画が提示された。
ドイツ中小都市における商業集積地の存立構造に関する地理学的研究

本研究の目的は、国際的都市間競争下に置かれているにも関わらず、持続的に発展しているドイツの中小都市の商業集積地の存続要因を検討することである。本研究の結果、ドイツの中小都市の商業集積地においては、都市計画で大型商業施設の郊外立地を抑制していること、商業地区の整備と交通体系の整備を並行して実施していること、ショッピング以外の魅力づくりに取り組んでいることが存続要因となっていることが判明した。本研究の目的は、ヨーロッパ諸国の都市との激しい国際的都市間競争下に置かれているにも関わらず、持続的に発展しているとされるドイツの中小都市を事例として、ローカルな社会空間構造の変容と都市マネジメント戦略の両面から商業集積地の存立構造を検討することにある。具体的には、各都市の行政組織の有する権限・政治的状況の差異、都市内部の各地区の社会空間構造の地域的差異、および、よりローカルな範囲でのステークホルダーの意識と対応の差異が、商業集積地の持続発展プロセスにいかなる影響を与えるのかを解明しようとするものである。本研究は、都市の社会・経済的変化を端的に示すと考えられる商業集積地の存立構造に注目して、ドイツの中小都市において地方行政組織・都市マネジメント組織・商業組合・商業経営者、住民等の実態調査を実施することにより、都市間競争への対応と都市の持続可能性への対応という2つの政策課題の調整状況と、各ステークホルダーの協働的相互関係に基づく都市マネジメントの現状を把握し、商業集積地の存立構造に関わる地域的要因を解明しようとすることに特色がある。本年度は、上記の目的を達成するため、ドイツを訪問し、事例調査候補都市を巡回し事例調査都市をハイデルベルク市、フランクフルト市、ダルムシュタット市に絞り込むとともに、比較対象都市を検討した。また。既に事例調査の準備が進んでいるハイデルベルク市での現地調査プログラムを参考にしつつ、現地調査実施プログラムを検討した。フランクフルト市においては商業集積地の概要、商業振興計画、都市計画、国際的な都市間の競争・持続的な発展への対応、地方行政組織の構造と保有権限などに関する資料収集を実施した。本年度は、上記の目的を達成するため、ドイツにおける商業集積地に関する文献・資料を収集するとともに、ドイツを訪問し、研究協力者と会談して事例調査候補地区の選定に関する情報収集を行い、平成25年度以降に実施予定の現地調査プログラムについて詳細な検討を行った。本研究は、都市の社会・経済的変化を端的に示すと考えられる商業集積地の存立構造に注目して、都市間競争への対応と都市の持続可能性への対応という2つの政策課題の調整状況と、各ステークホルダーの協働的相互関係に基づく都市マネジメントの現状を把握し、商業集積地の存立構造に関わる地域的要因を解明しようとすることに特色がある。本年度は、ハイデルベルク市、ヴァインハイム市、ダルムシュタット市において商業集積地の概要、商業振興計画、都市計画、国際的都市間競争への対応等に関する資料収集を行うとともに、前年度までの補足調査を実施した。その後、それらの結果を含め、研究期間全体にわたって収集した資料をとりまとめ、地図化処理を加えるなどして地理学的分析を実施した。その結果、ドイツの中小都市の商業集積地においては、都市計画により大型商業施設の郊外立地を抑制していること、商業地区の整備と交通体系の整備を並行して実施し、公共交通の利便性の向上および駐車場整備を実現していること、近隣住民のニーズに即した商品を扱う店舗構成となっていること、文化イベントの開催や飲食店の存続を図るなど中心商業地区におけるショッピング以外の行動を惹起する魅力づくりに取り組んでいることなどが地域的要因として抽出された。人文地理学

平成25年度には、ドイツを訪問し、事例調査候補都市を巡回し事例調査都市の絞り込みを行うとともに、現地調査実施プログラムの検討を終了した。事例調査都市のひとつであるフランクフルト市においては、ドイツの商業集積地の分析に有効な、商業集積地の概要、商業振興計画、都市計画、国際的な都市間の競争・持続的な発展への対応、地方行政組織の構造と保有権限などに関する資料収集を実施した。2都市の現地調査は未実施であるものの、この2都市についても、同様の資料の所在は確認しており、既に次年度の現地調査の具体的日程まで決定しているため、おおむね順調に進展していると評価できる。平成24年度には、ドイツを訪問し、ドイツにおける研究協力者と会談して事例調査候補地区の選定に関する情報収集を行うとともに、ドイツにおける商業集積地に関する文献・資料の収集を実施した。また、ドイツの商業集積地の分析に有効な統計資料の所在および入手可能性についても確認することができ、平成25年度以降に実施する予定の現地調査プログラムについて詳細な検討が進んだ。以上のことが研究の目的の達成のための今年度の研究計画であったため、おおむね順調に進展していると評価できる。今後は以下の計画で研究を進める。1.事例調査の実施:既に実施した現地調査プログラムと同様の手法で、事例調査都市における社会経済的状況、商業集積地の概要、商業振興計画、都市計画、国際的な都市間の競争・持続的な発展への対応、地方行政組織の構造と保有権限、都市の政治的状況、自治的組織・住民活動パフォーマンスの状況などについての詳細な現地調査を実施する。具体的な調査は各都市における行政担当者、商業組合、商業経営者、住民代表、都市マネジメント組織などへの聞き取り調査及び資料収集を実施する。2.調査結果の分析と補足調査の実施:現地調査の結果をとりまとめ、必要な情報はPCを利用して地図化処理を加え、新たな都市空間再編事業の進展状況の地域的差異およびその要因と他地域への波及効果について分析する。その際、必要に応じて事例調査都市および比較対象都市において補足調査を実施する。1.事例調査地域の決定:事例調査候補都市を巡回し、行政資料の入手および現地観察を行うとともに調査協力が十分に得られるかどうかを確認し、事例調査都市を3都市程度に絞り込む。事例調査都市を3都市程度とするのは申請者のこれまでの調査実績から各都市での現地調査に約1週間、調査の事前準備に約3日間要すると判断し、申請研究期間中に十分な調査を完了しうる事例数を算出したことによる。2.事例調査の実施準備:既に事例調査の準備が進んでいるハイデルベルク市アルトシュタット地区およびベルクハイム地区での現地調査プログラムを参考にしつつ、最終的に決定した事例調査都市における現地調査実施プログラムを検討・選択する。3.事例調査の実施:現地調査実施プログラムにもとづき、事例調査
腸管由来セリンプロテアーゼの細胞死における意義と食品成分による調節機構の解明

腸管の上皮層にはmembrane-type serine protease 1(以下MT-SP1)やgranzymeA(以下GrA)と呼ばれるセリンプロテアーゼが存在している。本研究ではGrAが古くなった腸管上皮細胞の除去に関与する可能性を示した。またMT-SP1がIEC-6細胞の細胞死を誘導するかを明らかにする目的で、本酵素のリコンビナント体の作製に着手し、その大量調製に成功した。腸管粘膜表面を構成する一層の上皮細胞は栄養素の吸収あるいは生体防御にとって重要である。これらの機能を十全に発揮するためには古くなった細胞は速やかに除去され新しい細胞に置き換わる必要があるが、上皮細胞代謝のメカニズムはよくわかっていない。我々は腸管に強く発現している膜結合性セリンプロテアーゼmembrane-type serine protease 1(MT-SP1)およびグランザイムA(Granzyme A ; GrA)という2つの酵素が腸管上皮細胞のアポトーシスを誘導するという仮説をたて、それについての検証を試みた。MT-SP1は上皮細胞自身で、GrAは腸管上皮層に常在する上皮細胞間リンパ球で産生されている。平成18年度は特にGrAがラット正常腸管上皮細胞株IEC-6に対してアポトーシスを誘導するかどうかについて検討した。IEC-6をGrA存在下で培養したところ細胞の変型とそれに続く細胞の脱離が観察された。脱落していない細胞について、アポトーシスが誘導されているという証拠は得られなかった。さらに脱落した細胞においても、正常な培養条件下では生存能力を残していることが明らかになった。これらの現象はヒト肺上皮細胞株A549でも観察された。このことからGrAは細胞とディッデュ(生体条件では基底膜に相当する)の接着を緩めるが、アポトーシスは誘導しないということが明らかになった。おそらく正常腸管においてGrAは上皮細胞と基底膜の結合を緩めることで、細胞分裂が起きにくいような状態にするという役割があることが考えられた。GrAについては研究当初の仮説(細胞死への関与)とは異なるが、免疫担当細胞で産生されるプロテアーゼが上皮細胞の代謝(増殖など)に関わる可能性があることを示した。本研究では腸管に強く発現している膜結合性セリンプロテアーゼmembrane-type serine protease 1 (MT-SP1)およびグランザイムA (granzyme A; GrA)という2つの酵素が腸管上皮細胞のアポトーシスを誘導するという仮説をたて、それについての検証を試みた。平成18年度はGrAがラット正常腸管上皮細胞株IEC-6に対してアポトーシスを誘導するかどうかについて検討した。しかしながら細胞、免疫担当細胞で産生されるプロテアーゼが上皮細胞の代謝(細胞剥落)に関わる可能性があることを示した(論文投稿中)。平成19年度はMT-SP1のIEC-6に対する作用を検討する実験を開始した。これまで動物細胞(COS-1、CHO細胞)を用いて組み替え型MT-SP1を作製してきたが、このものを培養細胞に添加するという実験を行うのに十分量は得られていなかった。そこで19年度は酵母Pichia Pastorisを用いてMT-SP1を作製することを試みた。動物細胞に比べて多量の組み替え酵素が得られたが、その活性は動物細胞で生産したものに比べて100倍程度低いものであった。以後は大腸菌で生産するかあるいは動物細胞の高発現株を取得する方向が考えられた。腸管粘膜表面を構成する一層の上皮細胞は栄養素の吸収と生体防御にとって重要である。これらの機能を十全に発揮するためには古くなった細胞は速やかに除去され新しい細胞に置き換わる必要があるが(腸管上皮の細胞代謝)、そのメカニズムはよくわかっていない。本研究では腸管に多量に発現している膜結合性セリンプロテアーゼmembrane-type serine proteasel (MT-SPl)(別名matriptase)およびグランザイムA (granzyme A, GrA)という2つのセリンプロテアーゼが腸管上皮細胞のアポトーシスを誘導するという仮説をたて、それについて検証した。1.酵母Pichia pastorisを用いて生産した組換え型GrAがラット小腸上皮由来のIEC-6細胞を培養皿から脱離させることを明らかにした。

しかしながら、GrAがアポトーシスを誘導するという証拠は得られなかった。2.組換え型GrAがヒト肺胞上皮由来のA549細胞から炎症メディエーターであるインターロイキン6や8の放出促進や脱離を誘導することを明らかにした。この作用が食品由来の硫酸化多糖で抑制されることを明らかにした。3.MT-SP1/matriptaseがIEC-6のアポトーシスを誘導するかを検討する目的で上述の酵母を宿主として組換え型MT-SPl/matriptaseの生産を行った。平成20年度に天然型と同等のプロテアーゼ活性を持つ組換え型リコンビナントMT-SP1/matriptaseの触媒ドメインの大量調製に成功した(論文投稿中)。このリコンビナント体がIEC-6のアポトーシスを誘導するかどうかについては今後の重要な検討課題である。
不応性貧血の診断基準及び予後因子による病型分類に関する国際的普遍性と民族差の研究

不応性貧血refractroy anemia(RA)は骨髄異形成症候群(MDS)の病型の一つであるが、臨床像・予後は極めて不均一な疾患であり、民族的な違いもいわれている。今回、日独症例の比較検討を行った。[対象]埼玉医大および長崎大で1976-1997年に診断された全RA 131例、ドイツ・デュッセルドルフ大で診断された1973-2002年に診断された全RA 597例を対象とした。追跡期間は日本1-292ケ月(中央値69ケ月)、ドイツが0-313ケ月(中央値13ケ月)であった。[診断一致率]日独の施設よりランダムに選出した129例(RA 110例、鉄芽球性貧血7例、再生不良性貧血12例)の標本を検鏡し、98.4%で診断が一致した。日独間で形態診断の判定にほとんど差がないことが確認された。[日独RA臨床的差異]年齢中央値は日57歳vs独71歳(p<.0001)。二血球減少もしくは汎血球減少例(MDS国際予後判定システムIPSSの基準であるHb 10g/dl未満、好中球1,500未満、血小板10万未満をみたす)の比率、日68%vs独37%(<.0001)。染色体異常例の比率、日29%vs独51%。累積白血病進展率、日12.1%vs独40.4%(p<.001)。生存期間中央値、日175ヶ月vs独40ヶ月(p<.0001)。[予後因子]年齢、染色体異常は日独例とも予後不良因子となった。しかし、血球減少はドイツ例で予後不良因子となったが、日本例ではならなかった。血球減少にスコアがあるIPSSは、ドイツ例には極めて有用であるが、日本例の予後判定には当てはまらなかった。[結論]日本例にはドイツ例と比較し、若く、血球減少が高度であるが、予後がよいという症例が多い。日本例の予後判定にはIPSSは適応できず、日本例に有用なシステムが必要である。