hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
建築環境工学分野に対応した汎用室内気流・温熱環境解析コード作成に関する研究

本研究は、これまでに蓄積された各研究者による気流数値解析手法に関する研究成果の統合、および他の研究者や計算経験の少ない研究者への情報提供を目的として、環境工学分野に対応した汎用の気流解析コードの開発に関する研究を行った。得られた研究成果を以下に示す。・汎用コード作成にあたり、汎用性の高い解法の選定を目的として、SIMPLE系解法から、SIMPLE、SIMPLER、SIMPLECの比較を行い、SIMPLECが計算時間、計算安定性の上で優れていることを示した。・解析精度向上を目的とし、新たな移流項差分スキーム"REDS法"の開発を行い、QUICK、一次風上差分等との比較を行った。その結果、建築分野で取り扱う室内気流場での有用性が確認された。の検討を行った。・乱流モデル、メッシュシステム、解法等の整理・選択を行い、汎用コードの作成を行った。また、建築分野における利便性を考慮した計算設定入力システムの構築を行った。更に、解析過程を明確に把握する目的で、解析結果表示システムの構築を行った。・汎用コードの実用性検討を目的として、自然対流場、ノズル吹出し気流の模型実験を行った。汎用コードによる計算結果と模型実験結果は、概ね一致しており、本コードの実用性が示された。本研究で開発した汎用の室内気流解析コードを幅広い環境工学分野に適用することにより、より快適な居住環境の構築や、より詳細な現象解明が可能となると思われる。の検討を行った。室内気流・温熱環境解析のための汎用コード開発にむけて、座標系(カーテシアン座標系)・共通配列名・配列の次元(1次元配列)等について検討・選択し、以下の項目について、数値実験を行い、典型的な流れの計算モデルの数値シミュレーション結果やフィールド実測・模型実験結果との比較検討を行った。1.乱流モデル:k-εモデル,低Re数型乱流モデル,DSM,ASM,LESなど各種モデルを建物内外の気流・温度分布の数値シミュレーションに適用して、適正なモデルを選択し、改良を加え、渦粘性補正k-εモデルなどについて検討している。2.計算格子:カーテシアン座標系を使用し、スタガード、レギュラー、およびスタガード、レギュラー併用の解適合性の検討を行い、かつ一般座標系への拡張性・適用について検討を行っている。3.数値解法:模型実験・実測を主軸に使用し、他の定常解法・非定常解法についても数値実験・検討を行った。4.境界条件:圧力境界条件について、他(香月型、オイラー型)の流出境界条件と比較し、SIMPLE法における適正の可否の検討を行い、主に圧力型を使用する。MICCG法の周期境界条件の室内気流への適用に関する検討を行った。5.差分スキーム:各種差分スキームについて、数値実験間、実測、模型実験結果と比較検討を行っている。6.模型実験・実測:大空間屋内運動場(ドーム)内の温熱環境の実測、建物模型を用いた通風時建物内外の気流性状に関する風洞実験・実測、アクリル製室内模型を用いた強制対流・自然対流場の可視化実験・実測。平成10年度は、汎用コードについて、種々の事例について、CFDを適応して、乱流モデル、メッシュシステム、解法等に検討を加えた。(1)建築分野に対応した汎用室内気流解析コードの開発について1.入力システムの構築・計算領域作成支援ツールの開発として領域設定プログラム作成、開発コード、基準速度等の設定の検討を行った。2.プログラムの汎用化・湿気及び放射の速成を行い、形態保数、計算コードの精度の検討を行った.・境界条件について風圧力型境界条件及び圧力型境界条件の立方体モデルでの検討を行った.3.解析結果表示システムの構築について検討を加えた。(2)解析コードの性能と精度確認について1.計算機依存症の検討2.適用範囲の把握と汎用性の検討、及び、実用に供される際の諸問題の整理とコードの精密検証のための模型実験および実大実験結果の整理検討を行った。

・室内気流についてノズル吹出口空調機での適用・建物内外気流について屋内運動施設内外気流の解析・非定常問題として空調機停止後の室内温度上昇の解析本研究は、これまでに蓄積された各研究者による気流数値解析手法に関する研究成果の統合、および他の研究者や計算経験の少ない研究者への情報提供を目的として、環境工学分野に対応した汎用の気流解析コードの開発に関する研究を行った。得られた研究成果を以下に示す。・汎用コード作成にあたり、汎用性の高い解法の選定を目的として、SIMPLE系解法から、SIMPLE、SIMPLER、SIMPLECの比較を行い、SIMPLECが計算時間、計算安定性の上で優れていることを示した。・解析精度向上を目的とし、新たな移流項差分スキーム"REDS法"の開発を行い、QUICK、一次風上差分等との比較を行った。その結果、建築分野で取り扱う室内気流場での有用性が確認された。の検討を行った。・乱流モデル、メッシュシステム、解法等の整理・選択を行い、汎用コードの作成を行った。また、建築分野における利便性を考慮した計算設定入力システムの構築を行った。更に、解析過程を明確に把握する目的で、解析結果表示システムの構築を行った。・汎用コードの実用性検討を目的として、自然対流場、ノズル吹出し気流の模型実験を行った。汎用コードによる計算結果と模型実験結果は、概ね一致しており、本コードの実用性が示された。本研究で開発した汎用の室内気流解析コードを幅広い環境工学分野に適用することにより、より快適な居住環境の構築や、より詳細な現象解明が可能となると思われる。
顎機能検査資料の自動分析、特に下顎運動分析について

顎機能異常の検査法として一般に顎関節x線検査、下顎運動検査、咀嚼筋筋電検査などが実施されているが、多くの場合、検査資料の分析は手作業であるため、時間と労力が費やされている。多くの患者に対処するためには迅速な診断が要求され、検査資料の自動分析化の必要性が考えられる。我々は検査資料の自動分析化への検討を行っているが、今回は正常者の下顎運動を対象に各種の項目について検討し、以下の結果を得た。1、正常有歯顎者の下顎限界運動路と習慣的開閉口運動路は滑らかであり、再現性に優れていた。2、正常有歯顎者の側方限界運動の前頭面投影像は、外側に大きく張り出しており、且つ左右的に対称性を示した。3、下顎限界運動時の切歯点と顎頭点の運動を対応させて観測すると、側方および後方限界運動において興味ある関係が認められた。咬頭嵌合位より切歯点の開口量は徐々に増加していくが、顆頭点の前方移動は開口初期から中期においては殆ど認められず、中期から後期にかけ、急激に前方移動する。その結果、切歯点運動路の矢状面棟映像に特徴的に認められる変曲点が生ずることが判明した。4、正常者有歯顎者の咀嚼運動(試験食品、チュウインガム)は、ガム軟化後の運動路は同一個人内では安定しており、正常者群としては、いくつかのグループ分類できた。今後、上記の結果を顎機能異常者においても検討し、下顎運動の分析による顎機能診断への可能性を検討する予定である。
嗅球の僧帽細胞の神経線維伸長を促進する分子の解析

嗅球は終脳の吻側端に位置する領域である。発生時に、嗅球の僧帽細胞はその軸索を終脳の尾側に向かって伸長し、終脳古皮質の神経細胞とシナプス連絡する。我々はこれまでの研究により、僧帽細胞の神経線維伸長を促進する2種類の分子がマウス胚の脳内に存在することを明らかにした。1つは終脳古皮質および新皮質の細胞膜に結合した分子であり、もう1つは脳の単一細胞培養を行った際に培養液中に放出される拡散性の因子である。今年度は、これらの分子の性質についてさらに解析を進め、以下の事実を明らかにした。1.膜結合性分子も拡散性分子も培養脊髄神経節の神経線維伸長には作用を示さなかった。したがって、これらの分子の神経突起伸長作用が僧帽細胞に対して特異的である可能性が考えられる。2.既知因子(NGF,BDNF,NT-3,b-FGF,IGF,EGF,SCF)の僧帽細胞の神経線維伸長に対する作用を検討したが、これらの因子は何らの作用も示さなかった。したがって、マウス胚の脳に存在した神経線維伸長活性を持つ分子がこれらの既知分子である可能性は否定された。3.拡散性の分子に対してさらに解析を進めた結果、この分子がグリア細胞から分泌されていることを明らかにした。この分子は、中性条件では、陰イオン交換、陽イオン交換、ヘパリンいずれのカラムにも結合しなかった。この分子の分子量は10Kダルトン以下と予想され、凍結によりその神経線維伸長活性は容易に失活した。4.膜結合性の神経線維伸長分子を、活性を維持したままで細胞膜から抽出することを試みたが、現在まで成功していない。
大腸癌における Na+/H+交換輸送体阻害による新規抗癌治療法の開発

本研究ではNa+/H+交換輸送体(NHE)のうちNHE5の大腸癌における意義を解析しNHE5特異的阻害剤を分子設計及び合成し新規抗がん治療法を開発する事を目的としている。平成28年度の研究では、大腸癌組織における高頻度のNHE5過剰発現を確認した。またサノフィーアベンティス社によりNHE5特異的阻害剤として開発されたbenzenesulfonamideをリード化合物として合成し、NHE欠損ハムスター繊維芽細胞、そのラットNHE1導入細胞およびヒトNHE5導入細胞、ラットグリオーマ細胞の親株、そのNHE5 knockdown細胞株およびヒトNHE5導入細胞、ヒト乳がん細胞およびそのNHE5 knockdown細胞、さらに食道扁平上皮がん細胞などに対する細胞増殖抑制活性を調べたが、NHE5阻害活性ならびに細胞増殖抑制効果を示さなかった。平成29年度ではamilorideをリード化合物にした阻害剤の開発を目指すこととし、amilorideの誘導体であるYS2-27-2-1およびYS2-30-1の2つの化合物を合成し、細胞増殖抑制活性およびNHE5阻害活性を検討した。その結果、YS2-27-2-1はNHE欠損ハムスター繊維芽細胞にヒトNHE5を導入した細胞に対してYS2-30-1やamilorideよりも強い増殖抑制活性を示した。amilorideに水酸基を導入したYS2-30-1では増殖抑制活性が減弱することから、増殖抑制効果には疎水性の高い構造が重要である可能性が示唆された。一方、YS2-27-2-1およびYS2-30-1はヒトNHE5導入細胞に対するNHE5阻害実験においてamilorideよりも強いNHE5阻害活性を示すことが確認できた。さらに、同様の手法でラットNHE1導入細胞に対するNHE1阻害実験を行ったところ、YS2-27-2-1は強いNHE1阻害活性を示したが、YS2-30-1はNHE1阻害活性が減弱した。この事から、amiloride誘導体の水酸基がNHE5に対する選択性を向上させるための一つのファクターになりうることが示唆された。平成28年の研究においてサノフィーアベンティス社によりNHE5特異的阻害剤として開発されたNーdiaminomethyleneー4ー(6,8ーdichloroー2ーmethylー1,2,3,4ーtetrahydroーisoquinolineー4ーyl)benzenesulfonamideをリード化合物とすべく当該化合物を合成したがNHE5阻害活性や細胞増殖抑制効果が認められなかったため、平成29年度では、リード化合物をamylorideに変更した。その後の実験によりAmyloride誘導体でのNHE5阻害活性と細胞増殖抑制活性がみられたため今後さらにNHE5阻害の特異性が高く、抗腫瘍活性が優れた阻害剤の開発を目指し、誘導体展開を実施する予定である。リード化合物の変更により当初の予定よりは進捗がやや遅れている。現在得られているリード化合物に修飾を加えてより特異性と抗腫瘍活性の高い化合物を合成する。NHE5特異性や抗腫瘍効果を確認する方法は確立している。平成28年の研究においてサノフィーアベンティス社によりNHE5特異的阻害剤として開発されたNーdiaminomethyleneー4ー(6,8ーdichloroー2ーmethylー1,2,3,4ーtetrahydroーisoquinolineー4ーyl)

benzenesulfonamideをリード化合物とすべく当該化合物を合成したがNHE5阻害活性や細胞増殖抑制効果が認められなかったため、平成29年度では、リード化合物をamylorideに変更した。その後の実験によりAmyloride誘導体でのNHE5阻害活性と細胞増殖抑制活性がみられたため今後さらにNHE5阻害の特異性が高く、抗腫瘍活性が優れた阻害剤の開発を目指し、誘導体展開を実施する予定である。リード化合物の変更により当初の予定よりは進捗がやや遅れている。現在得られているリード化合物に修飾を加えてより特異性と抗腫瘍活性の高い化合物を合成する。NHE5特異性や抗腫瘍効果を確認する方法は確立している。
自律神経機能の左右差発現

1.高位自律中枢の左右性:脳血管障害における温熱性・精神性発汗活動の左右差について検討した(渡邉ら).脳血管障害患者の起立負荷時,左半球傷害群で血圧低下が著しく,心拍数増加が小さいことを認めた(高橋ら).急性期脳卒中でCheyne-Stokes呼吸の発現,手掌の皮膚電気活動の振幅の低下度が右大脳障害で著しくことを認めた(片山ら).ラットで脳虚血一側脳加温により海馬体神経細胞壊死の程度に左右差は生じた(小野ら).2.自律神経遠心路の左右性:視床下部・脳幹の体温調節機能との関連を調べ,ラットの唾液分泌の偏側性促進,ふるえの両側性抑制,皮膚血管運動の両側性支配を観察した(彼末ら).発汗促進性遠心路は大部分同側を,一部は交叉して下行し,顔面では発汗の同側支配が強いことを観察した(斎藤・糸山ら).頚髄損傷で皮膚交感神経活動の左右差が下肢より上肢で著明なこと,片側交感神経節切除後に両側に同期した筋交感神経活動を認め,脊髄内外に交叉神経の存在を示唆した(野間ら).3.自律神経反射における左右連関:皮膚刺激による交感神経性循環反射に脊髄上性と脊髄性とがあり,後者のみに偏側性を認めた(佐藤ら).皮膚圧が皮膚血流に対し発汗と同様,脊髄分節を介する反射的効果を同側性に及ぼすこと,頭位変化,皮膚圧,星状神経節ブロックによる一側性鼻腔閉鎖が同様の機序でないことを示した(小川ら).前庭温度刺激による頚骨神経内筋交感神経活動の賦活化に左右差傾向を認めた(間野ら).4.自律諸機能の左右連関:脳血流と脳温・鼓膜温の密接な関係及びその左右差を観察した(永坂ら;小川ら).末梢神経血流に関わる3種の同側性神経支配を認め,皮膚刺激がCGRP作動性神経を介する軸索反射により神経血流を増加させうることを示した(佐藤ら).瞳孔支配の副交感・交感神経の同時障害では,明所と暗所で瞳孔左右不同の状態が異なることを観察した(斎藤・糸山ら).1.高位自律中枢の左右性:脳血管障害における温熱性・精神性発汗活動の左右差について検討した(渡邉ら).脳血管障害患者の起立負荷時,左半球傷害群で血圧低下が著しく,心拍数増加が小さいことを認めた(高橋ら).急性期脳卒中でCheyne-Stokes呼吸の発現,手掌の皮膚電気活動の振幅の低下度が右大脳障害で著しくことを認めた(片山ら).ラットで脳虚血一側脳加温により海馬体神経細胞壊死の程度に左右差は生じた(小野ら).2.自律神経遠心路の左右性:視床下部・脳幹の体温調節機能との関連を調べ,ラットの唾液分泌の偏側性促進,ふるえの両側性抑制,皮膚血管運動の両側性支配を観察した(彼末ら).発汗促進性遠心路は大部分同側を,一部は交叉して下行し,顔面では発汗の同側支配が強いことを観察した(斎藤・糸山ら).頚髄損傷で皮膚交感神経活動の左右差が下肢より上肢で著明なこと,片側交感神経節切除後に両側に同期した筋交感神経活動を認め,脊髄内外に交叉神経の存在を示唆した(野間ら).3.自律神経反射における左右連関:皮膚刺激による交感神経性循環反射に脊髄上性と脊髄性とがあり,後者のみに偏側性を認めた(佐藤ら).皮膚圧が皮膚血流に対し発汗と同様,脊髄分節を介する反射的効果を同側性に及ぼすこと,頭位変化,皮膚圧,星状神経節ブロックによる一側性鼻腔閉鎖が同様の機序でないことを示した(小川ら).前庭温度刺激による頚骨神経内筋交感神経活動の賦活化に左右差傾向を認めた(間野ら).4.自律諸機能の左右連関:脳血流と脳温・鼓膜温の密接な関係及びその左右差を観察した(永坂ら;小川ら).末梢神経血流に関わる3種の同側性神経支配を認め,皮膚刺激がCGRP作動性神経を介する軸索反射により神経血流を増加させうることを示した(佐藤ら).瞳孔支配の副交感・交感神経の同時障害では,明所と暗所で瞳孔左右不同の状態が異なることを観察した(斎藤・糸山ら).1.ヒトで、暑熱時に姿勢変換や体性感覚刺激による鼓膜温の左右差と顔面・体幹・四肢末端部の身体各部の発汗活動や皮膚血流量の変化の左右差との間に僅かに関連することを観察した(小川)。左右手部の異なる温度刺激時に、前腕に非蒸散性、蒸散性熱放散量に有意な左右差を認めた(永坂)。片側交感神経節切除後に両側筋交感神経活動を同時記録し、交叉神経の存在を示唆する結果を得た(間野)。2.麻酔ラットの視床下部視束前野(P0)を正中切断しても一側P0加温により両側性にふるえが抑制され、P0尾側で一側の前額面切断を行うと、その側のP0加温が無効になることを観察し、またP0局所加温、薬物の局所投与の効果より温感受性ニューロンが主要な働きをするとの示唆を得た(彼末)。

3.サルの一側性脳虚血により起こる海馬体などの神経細胞壊死の程度に左右差はなく、自律神経機能に著明な変化を生じず、脳波の変化にも左右差を認めなかった(小野)。4.麻酔ラットの一側坐骨神経血流が同側及び対側の自律神経幹、L6・S1の前根、後根の刺激により、血圧依存性及び非依存性のの血流増加を認め、alpha、ムスカリン、CGRP各受容体の関与が示唆された(佐藤)。5.一側脳血管障害患者の起立負荷時、左半球障害群では右半球障害群より血圧低下が著しく、心拍数増加は小さく、総頸動脈血流量には著差がなかった(高橋)。脳卒中麻痺患者の急性・慢性病期や障害部位、臨床症状と四肢局所温、前腕発汗量の左右差との関連を認めた(渡邉)。片側脳幹、胸・頸部及び内頸動脈レベルでの交感神経障害例の顔面発汗を観察し、顔面で同側支配が最も強く、顔面発汗の大部分は外頸動脈に沿う節後線維に支配され、一部は内頸動脈に沿う節後線維が関与すると推論した(斎藤)。6.急性期脳卒中の意識障害80例で、Cheyne-Stokes呼吸発現頻度が右半球障害において大で、意識障害、予後とは明らかな関連はないことを認めた(片山)。1.暑熱時のヒトの鼓膜温の左右差は、頭部発汗量、皮膚静脈血流動態の左右差に由来する可能性を認め(永坂)、acetazolamide負荷により脳血流増加時の鼓膜温は、健常者とクモ膜下出血軽症例では低下、同重症例では上昇したことより、鼓膜温に反映される脳温の規制因子に関する見解を示した(小川)。2.頚髄損傷患者で、微小神経電図法による皮膚交感神経活動の左右差が下肢より上肢で著明で、刺激応答には左右差が少ないことから、脊髄内外の交叉神経の存在を推定し(間野)、温熱発汗促進性の視床下部脊髄路は脊髄側索の前外方を下行し、頚髄損傷では顔面を含む同側半身の発汗低下,上部胸髄中心部の損傷では上肢・上胸部の発汗障害(顔面発汗は不定)をきたすことを認めた(糸山)。さらに、麻酔ラットの視床下部内での切断や加温により、皮膚血管運動に関与する視束前野からの遠心路に、中脳で腹側被蓋野への抑制性入力と中心灰白質/網様体への興奮性入力の2系統があるとの示唆を得た(彼末)。3.神経血流の調節にCGRP作動性求心性神経の逆行性興奮による軸索反射性の血管拡張が関与することを示した(佐藤)。4.正常者では、起立負荷時の血圧は主に下肢での交感神経活動の上昇による血管抵抗増加で保持され、起立性低血圧群ではその減弱のみならず,上肢でも低下傾向をみ、起立性低血圧では,交感神経活動の地域差としての、起立時の下肢での特異性が失われることを示した(高橋)。5.脳血管障害患者の四肢血流動態、手掌発汗の左右差の様相を精査しその多様性を認め(渡邊)、また、右半球障害では、各種刺激に対する皮膚電気活動の変化が乏しいことを認め、半球優位性の存在を示唆した(片山)。さらに、脳虚血により両側海馬体に限局した神経細胞壊死をもつサルとラットでは、特定の認知・記憶の障害を来すことをみ、また脳虚血による片側性海馬体神経細胞壊死ラットのモデルの作製に成功した(小野)。1.ラットの一過性脳虚血に伴う脳部位の血行動態を機能的核磁気共鳴画像により調べ,海馬体CAI領域が有意に影響されることを認めた(小野).2.体温調節性の皮膚血管反応には視束前野の温感受性ニューロンからの遠心性信号が腹側被蓋野で抑制性に,中脳中心灰白質付近では興奮性に伝達することを示した(彼末).3.吸息または呼息時に気道抵抗を入れた呼吸による導出動脈の血流動態の変化やCO_2吸入時の換気促進時眼角静脈血流の頭蓋内への流入増加によって脳温が変化することを鼓膜温測定により確認した(永坂).4.脳血管障害の麻痺側で前腕,手掌の発汗量が同時に増加することを観察した(渡邊).また脳血管障害患者の左右手掌の皮膚電気活動(EDA)のパワースペクトルを比較し,右大脳障害では左大脳障害に比し,種々精神刺激によるEDA振幅の低下が著明で,交感神経の半球優位性の存在を推測した(片山).5.皮膚刺激による交感神経性循環反射には脳を介するものと脊髄性のものがあり,前者は広範囲の刺激が有効で左右差はなく,後者は脊髄分節性で偏側性をもつことを示した(佐藤).
一酸化窒素の合成阻害により誘導される冠動脈病変の分子機構、マクロファージならびにケモカインの役割

【目的】我々は一酸化窒素(NO)合成阻害薬(N^W nitro-L-arginine methylester、L-NAME)をラットに投与すると7日以内に冠動脈壁に単球の浸潤、monocyte chemoattractant protein-1(MCP-1)の発現、サイトカインや増殖因子の発現などの動脈硬化性病変が生じ、28日以降には血管壁のリモデリング(線維化、中膜肥厚、軽度の内膜肥厚)が生じることを明らかにした。本研究の目的は、NO産生抑制による血管壁の炎症性変化がAT1受容体拮抗薬により修飾されるかどうかを明らかにすることである。【結果】1.L-NAME投与により単球の冠血管壁への浸潤、MCP-1の発現の増加、NF-kBの活性化を認めた。大動脈では、内膜への単球侵入の増加とO2^-産生を認めた。2.AT1受容体拮抗薬を同時投与した2群ではL-NAME投与群でみられた変化は防止された。【考察】NO産生抑制による血管壁の炎症性変化はAT1受容体拮抗薬同時投与により防止された。この炎症性変化はO2^-産生増加とNF-kBの活性化を伴った。したがって、本研究により、NO産生抑制モデルでの炎症性変化は局所アンジオテンシンIIの作用によって惹起されることが明かとなった。
水戸藩における史料収集活動の分析

本年度は、本研究の目的のうち、3京都大学総合博物館所蔵「大日本史編纂記録」の翻刻についての作業を主に進めた。今年度は、第一九四、一九八、一九九、二〇〇、二〇一、二〇二、二一三、二一四、二一九、二二五、二二六、二二八、二二九、二三〇、二三一、二三二、二三三、二三四、二三五、二三七冊の計二〇冊の翻刻を終えることができた。これまでの作業実績をあわせると、研究計画において予定していた書状案四七冊分のうち、三六冊分の翻刻を終えることができたことになる。ここまでの成果により、大串元善(平五郎)、井上玄桐、安積澹泊(角兵衛)、遣迎院、小野沢介之進・内記、安藤為章、安藤為実、板垣宗憺、鵜飼錬斎、佐々宗淳(介三郎)といった、彰考館で史館総裁として、また総裁ではなくとも、京都などでの史料収集に大きな役割を果たした史書編纂における重要人物たちについて、その人物ごとにまとめた書状案の翻刻作業をひとまず終えたことになり、当初の予定であった書状案四七冊の翻刻完了については、ほぼ目途がついたことになる。「補助事業期間延長承認申請書」に記したように、平成30年度において、研究代表者の勤務先における授業負担が他教員の二倍以上になり、所属学部教務主事としての学務業務、更には大学名変更に伴う新カリキュラム作成等、業務負担過多のために、本研究を遂行するべく十分な時間をとることができなかったため、今年度の研究成果は以上のものとなる。なお現在、「大日本史編纂記録」を所蔵する京都大学総合博物館では、公益財団法人住友財団「2018年度文化財維持・修復事業助成」を得て、「大日本史編纂記録」の修補事業が進められているが、本研究における翻刻対象とは異なる冊子が修補の対象となっており、翻刻作業を進めるには支障はない。前述したとおり、研究代表者の勤務先での業務過多のため、本研究遂行のために十分な時間を割くことが叶わず、全体に作業が遅れがちである。今年度、当初の目標である3、1の作業を重点的に進め、その完成を目指すこととなる。2についても、3、1の目途が付き次第、着手することとする。今年度、「大日本史編纂記録」書状案四七冊の翻刻を一通り終了させて、それと平行してこれまでの翻刻分に関する校正作業も、重点を置いて進めて行くことになる。またその作業とともに、「大日本史編纂記録」収載の古典籍索引について完成させて、その確認を行うことになる。さらに同時に、京都における水戸藩の史料収集活動に関する研究を進めていくこととなる。江戸時代に水戸藩が収集した史料の全容と、京都における史料収集の実相を、京都大学総合博物館が所蔵する「大日本史編纂記録」などの分析に基づき解明することを目的とする本研究において、平成28年度は、「大日本史編纂記録」記載史料の索引の作成に取り組み、また「大日本史編纂記録」の翻刻を進める作業を行い、一定の成果を得た。大日本史などの各種編纂作業を行うなかで水戸藩の人々が京都の公家の諸文庫を初め、全国の寺社の記録を調査した際の一次史料として、経過が詳細にわかる「大日本史編纂記録」は、水戸藩のみならず、水戸藩の調査先の史料所蔵状況の一端をうかがうことができるが、古典籍名が大日本史編纂記録のどこに記載されるかを明らかにする索引により、当該の記事に容易にアクセスすることができるようになる。翻刻作業については、現在、「大日本史編纂記録」のなかでも後期の編纂事業のなかで当時史館に保存されていた書翰類などを人名ごとに整理して書写された史料である書状案のなかから、第二一五二一六冊(「大串一」「大串二」)、第二二〇冊(「井上」)、第二二二二二四冊(「遣迎院」「小野沢」「安藤」)、第二四二二四三冊(「京都御許借本証印」「館本写贈品目」の計八冊の翻刻を終えた。それぞれ大串元善、井上玄桐、遣迎院応空、小野沢長貞・介之進親子、安藤為実という修史編纂事業で大きな役割を果たした人物であり、特に京都で活躍した小野沢は、出自も含めてほとんど注目されておらず、今後、研究を進めていく必要がある。なお本研究の主たる研究対象である「大日本史編纂記録」は、二〇一七年度より国の重要文化財の指定をうけることとなった。文化財指定にあたり、申請者も文化庁による京都大学総合博物館における事前調査に協力を行ったが、この指定にともない本史料の保管先が京都大学文学部から京都大学総合博物館に変更されたことも付記しておく。「大日本史編纂記録」記載史料の索引の作成については、平成28年度において、一通りの作業を終えて、平成29年度に分析を行う予定であったが、まだ索引の完成にはいたっていない。研究代表者の本務が忙しく、当初の想定より、当該作業に時間を割くことができていないことが原因となる。また「大日本史編纂記録」については平成28年度に15冊程度の翻刻を進める予定であったが、半分程度の進捗状況にとどまってしまった。翻刻作業を進めるにあたり、雇用をしている臨時職員が忙しく、この作業に勤務時間を十分あてることができなかったことが原因となる。

江戸時代前中期の水戸藩史館で行われた各種編纂事業に関して、水戸藩が収集した史料の全容と、京都における史料収集の実相を、京都大学総合博物館が所蔵する「大日本史編纂記録」などの分析に基づき解明することを目的とする本研究において、平成29年度は、「大日本史編纂記録」の翻刻を進める作業、及び、水戸藩における京都での史料収集活動に関する研究を行い、一定の成果を得た。大日本史などの各種編纂作業を行うなかで水戸藩の人々が京都の公家の諸文庫を初め、全国の寺社の記録を調査したのはよく知られており、「大日本史編纂記録」はその具体的過程をしることができる一次史料として大変貴重である。翻刻作業については、現在、「大日本史編纂記録」のなかでも後期の編纂事業のなかで当時史館に保存されていた書翰類などを人名ごとに整理して書写されたと推定される書状写を中心にその作業を進めている。八冊(二一五二一六、二二〇、二二二二二四、二四二二四三)の翻刻を終えた平成28年度に引き続き、本年度は、二一二(「大串四」)・二一三・二一七(「大串三」)、二一八(「大串五」)、二二一(「安積」)、二二二(「遣迎院」)、二二三(「小野沢」)、二二四(「安藤」)、二四四(「拾葉集記事」)の計九冊の翻刻を終えることができた。二年間で書状写四三冊中、一七冊の翻刻を終えたことになる。また京都における水戸藩の史料収集活動に関する研究を進め、光圀は、水戸藩出身の商人佐藤久兵衛らを京都に派遣して水戸藩呉服所用達として呉服調達などにあたらせると同時に、京都における史料収集活動の金銭的支援も行わせ、さらに糸割符仲間に加えさせ、漢書収集にあたらせていたことなどを明らかにすることができた。研究代表者の勤務先において大学名の変更に伴いカリキュラム改革を行うことになり、その担当者としての教務が忙しく、当初の想定より、当該作業に時間を割くことができていないことを原因として、全体的に作業が遅れている。また「大日本史編纂記録」の翻刻については、平成29年度に19冊程度の翻刻を進める予定であったが、半分程度の進捗状況にとどまってしまった。翻刻作業を進めるにあたり、雇用をしている臨時職員が忙しく、この作業に勤務時間を十分あてることができなかったことが原因となる。本年度は、本研究の目的のうち、3京都大学総合博物館所蔵「大日本史編纂記録」の翻刻についての作業を主に進めた。今年度は、第一九四、一九八、一九九、二〇〇、二〇一、二〇二、二一三、二一四、二一九、二二五、二二六、二二八、二二九、二三〇、二三一、二三二、二三三、二三四、二三五、二三七冊の計二〇冊の翻刻を終えることができた。これまでの作業実績をあわせると、研究計画において予定していた書状案四七冊分のうち、三六冊分の翻刻を終えることができたことになる。ここまでの成果により、大串元善(平五郎)、井上玄桐、安積澹泊(角兵衛)、遣迎院、小野沢介之進・内記、安藤為章、安藤為実、板垣宗憺、鵜飼錬斎、佐々宗淳(介三郎)といった、彰考館で史館総裁として、また総裁ではなくとも、京都などでの史料収集に大きな役割を果たした史書編纂における重要人物たちについて、その人物ごとにまとめた書状案の翻刻作業をひとまず終えたことになり、当初の予定であった書状案四七冊の翻刻完了については、ほぼ目途がついたことになる。「補助事業期間延長承認申請書」に記したように、平成30年度において、研究代表者の勤務先における授業負担が他教員の二倍以上になり、所属学部教務主事としての学務業務、更には大学名変更に伴う新カリキュラム作成等、業務負担過多のために、本研究を遂行するべく十分な時間をとることができなかったため、今年度の研究成果は以上のものとなる。なお現在、「大日本史編纂記録」を所蔵する京都大学総合博物館では、公益財団法人住友財団「2018年度文化財維持・修復事業助成」を得て、「大日本史編纂記録」の修補事業が進められているが、本研究における翻刻対象とは異なる冊子が修補の対象となっており、翻刻作業を進めるには支障はない。
持続可能な交通システムのための新制度提案：進化的環境料金と走行排出権取引

本研究では,持続可能な道路交通システムを実現するための2つの新しい制度として,1)進化的環境料金制度と2)走行排出権取引制度という2つの新しい制度を提案し,その優位性を比較した.具体的には,まず,複数車種が混在する一般的な枠組の下で,持続可能なシステム最適(SSO: sustainable system optimal)配分を定式化した.そして,古典的な混雑料金を拡張した静的環境料金制度および提案した2つの制度の下で,SSO配分が自律分散的に実現するための条件を明らかにした.本研究では,持続可能な道路交通システムのための2つの新しい制度を提案し,それぞれの長所と短所を明らかにした.具体的には,第1に,持続可能な交通配分を「道路網全体からの環境負荷(温室効果ガスの排出)が許容範囲内に収まり,かつ道路網全体の総旅行時間が最小となるような交通配分」と定義した.第2に,複数車種が存在する枠組の下で,持続可能なシステム最適(SSO: sustainable system optimal)配分を求めるための問題を定式化した.第3に,このSSO配分を自律分散的に実現する制度として,1)進化的環境料金制度と2)走行排出権取引制度という2つの新しい制度を提案した.ここで,前者は「各リンクの利用者に,環境負荷に応じた料金(環境料金)を賦課し,この料金を,観測されるリンク交通量に応じて日々更新する」制度である.後者は「各リンクの利用者に,当該リンクの走行に不可避な温室効果ガスの``排出権''を事前に購入することを義務づけ,この排出権の価格が需給バランスによって決定されるような完全競争市場を整備する制度」である.最後に,それぞれの制度が,持続可能な交通配分を自律分散的に実現する-----すなわち,それぞれの制度の下で,局所的情報に基づいて利己的に行動する道路利用者の集団ダイナミクスが,持続可能な交通配分へと大域的収束する-----ための条件を明らかにした.具体的には,まず,SSO配分を自律分散的に実現するような進化的環境料金が存在し,それを決定づける唯一のパラメータが,日々観測される交通量のみに基づいた手続きによって求められることを示した.次に,日々観測される交通量に基づいて各車種・各リンクの必要排出権を決めることで,排出権取引制度の下でSSO配分が自律分散的に実現することを示した.本研究では,持続可能な道路交通システムを実現するための2つの新しい制度として,1)進化的環境料金制度と2)走行排出権取引制度という2つの新しい制度を提案し,その優位性を比較した.具体的には,まず,複数車種が混在する一般的な枠組の下で,持続可能なシステム最適(SSO: sustainable system optimal)配分を定式化した.そして,古典的な混雑料金を拡張した静的環境料金制度および提案した2つの制度の下で,SSO配分が自律分散的に実現するための条件を明らかにした.平成24年度は,まず,関連研究のサーベイを行なった.次に,持続可能なシステム最適配分問題(SSO)配分モデルとして,Nagurney (2000)を一般化したモデルを構築し,その基本的特性を明らかにした.具体的には,2本の平行リンクで構成されるシンプルなネットワークにおいて,リンク費用関数が非単調である(c.f. CO2排出量が交通量の非単調関数であることはYin and Lawphongpanich, 2006; Song and Zhang, 2009らによって指摘されている)場合には,古典的な静的混雑料金によってはSSO配分の実現が必ずしも保証されないが,進化的混雑料金を用いれば,任意の初期状態から適当なダイナミクスによってSSO配分への収束が保証されることを明らかにした.これについては,平成24年6月の土木計画学研究発表会および8月の東北大学-ソウル大合同セミナーにて報告済みである.さらに,平成25年度に行う予定の排出権取引に関する研究の準備として,1)排出権取引制度に関する研究として,事前購入が可能な時限つき容量利用権(eg.航空機の座席や通行権)の不確実性下における取引メカニズム設計に関する研究および2)利用者の市場参入-退出時刻の異質性を考慮した施設利用権取引のメカニズム設計に関する研究を行ない,平成24年10月に開催された合同エージェントワークショップ&シンポジウムにおいて報告した.上記の通り,研究予定がほぼ達成できている.ただし,SSO配分モデルの分析については2リンクネットワークを用いた簡単なものに留まっているため,さらなる一般化が必要である.以上の観点から「おおむね順調に進展している」と判断した.平成25年度は,まず,走行排出権取引制度の構築を行う.具体的には,下記の2つの要素で構成される走行排出権取引制度を提案する:(a)各リンクの利用者に,当該リンクの走行に伴って発生する温室効果ガスの排出権を予め購入することを義務づける; (b)管理者は環境容量に等しいだけの排出権を発行し,市場取引を通じて各利用者に配分する.次に,この提案制度が適切に機能することを保証するため,完全競争市場を実現するためのメカニズムの設計,および購入すべき排出量の更新手続きの構築と収束パターンの分析を行う.最後に,上述の分析を,現実的な一般ネットークへと拡張する.その上で,制度実現に必要とされる技術的課題,集団ダイナミクスの大域的収束性を保証するための条件および数値シミュレーションによって得られる収束パターンの特徴などから,それぞれの制度の長所と短所を整理し,制度の使い分けを含めた政策として提言する.該当なし
食文化の異なる被験者を用いた咀嚼機能に関する研究

本研究では,食文化の違いが咀嚼機能に与える影響を検討することを目的とし,異なる食文化をもつ被験者に対する咀嚼機能のデータ収集において妥当性,信頼性を有し,かつ簡便な咀嚼機能評価方法の確立を目指した.客観的咀嚼機能試験法としては以前に本研究代表者らが開発したワックスキューブを用いた混合能力試験を使用することとした.本方法は高い妥当性,信頼性が示されており,チェアサイドで簡便に行うことが出来る.よって本研究の実施にあたり適した試験方法であると考えられる.また異なる食文化間で日常消費される食品のテクスチャーは異なると考えられる.そこで食品のテクスチャーの違いが咀嚼機能にどのように影響を与えるかを検討するために健常有歯顎者20人において混合能力試験と世界的スタンダードであるピーナッツを用いた篩分法,テクスチャーの大きく異なるグミゼリーを用いた咀嚼能力試験を行った.また同時に咀嚼筋活動の計測を行った.その結果混合能力試験と篩分法の間には有意な関連が認められたが,グミゼリーを用いた咀嚼能力試験と他の2つの試験法との間には有意な関連は認められず,食品のテクスチャーの違いが咀嚼機能に影響を与えることが示された.また咀嚼筋活動においても各試験食品間に有意な差が認められ,食品のテクスチャーの違いが咀嚼筋活動に影響を与えることが示された.これより食文化の異なる被験者に対して客観的咀嚼機能試験を行う際に、試験食品の異なる複数の試験を行うことで,より詳細に食文化の違いが咀嚼機能に与える影響についての理解が得られると考えられる.今後これまでの本研究成果を踏まえて,日常消費する食品のテクスチャーの異なる被験者よりデータ収集を行い,食文化の違いが咀嚼機能に与える影響について検討していく予定である.本研究の目的は、様々な食文化の被験者による咀嚼機能がどの程度異なるかを計測することである。本研究の特色としては食文化のことなる様々な国や地域の被験者を獲得しなければならない。当初予定していた本研究機関にいる留学生のみでは被験者獲得が難しいことがわかった。したがって実施に際しては複数施設で行う必要があるためその調査を行っている。今回行う咀嚼機能の測定は、以前に本研究代表者らが開発した混合能力試験法であり、簡便で計測精度も高いことが他の論文で明らかになっている(11.参照)。この試験法は2色で作られたパラフィンワックスからなる人工試料を被験者に咀嚼させ、それによって得られた試料を画像解析することによって1次元の数値で評価する方法である。人工試料については初め、一つ一つ手で組上げていたが、現在では専用の人工試料作成機械が完成し大量生産化が可能になった。しかし本法の分析装置は大型で移動が難しい。この研究では先述の通り、多くの被験者を様々な場所で測定・分析することが必要である。したがって、今年度は分析装置の小型化を目指すこととし、研究体制の充実を図る。今年度末には現有機器ほぼ変わりないくらいの精度がある試作機が完成した。来年度は試作機の更なる改良を加え、チェアサイドでも計測可能なシステムを確立する。その後、多くの被験者に協力してもらい咀嚼機能の計測を行う予定である。本研究は国籍の異なる被験者を対象として咀嚼機能に対する客観評価と主観評価の関連を調べるものである.しかし食文化が異なると,趣向食品のテクスチャーが異なり,試験食品のテクスチャーの違いが咀嚼能力に影響を与えると考えられる.そこでまず日本国籍の健常有歯顎者においてテクスチャーの異なる試験食品を用いる代表的な咀嚼機能試験と混合能能力試験を行い,それぞれの結果を比較検討し,食品のテクスチャーの咀p能カへの影響を検討した.用いた咀嚼能力試験は粉砕能力試験(ピーナッツによる篩分法,シリコーン印象材による筋分法),咬断能力試験(グミゼリーによる咀嚼能力試験),嚥下閾値試験(にんじんによる嚥下閾値計測,箭分法),そして混合能力試験(ワックスキューブを用いる)である.また食品のテクスチャーの違いが顎口腔機能に影響を与えることが知られている.そこで咀嚼能力試験を行う際に,同時に咀嚼筋活動と下顎運動の計測も行った.その結果混合能力試験と,他の咀嚼能力試験との間に有意な相関関係が認められた.また混合能力試験と咀嚼筋活動,下顎運動との間にも有意な関連が認められた.また今後の大量データ取得に備え,日本国籍健常有歯顎者に対して混合能力試験の為の小型化した分析システムによる咀A能力試験の妥当性と信頼性の検証,及び最終的なパラメータ設定を行った.本分析システムが完成すれば,より簡便に混合能力試験が行え,データの大量収集が可能となる.

本研究では,食文化の違いが咀嚼機能に与える影響を検討することを目的とし,異なる食文化をもつ被験者に対する咀嚼機能のデータ収集において妥当性,信頼性を有し,かつ簡便な咀嚼機能評価方法の確立を目指した.客観的咀嚼機能試験法としては以前に本研究代表者らが開発したワックスキューブを用いた混合能力試験を使用することとした.本方法は高い妥当性,信頼性が示されており,チェアサイドで簡便に行うことが出来る.よって本研究の実施にあたり適した試験方法であると考えられる.また異なる食文化間で日常消費される食品のテクスチャーは異なると考えられる.そこで食品のテクスチャーの違いが咀嚼機能にどのように影響を与えるかを検討するために健常有歯顎者20人において混合能力試験と世界的スタンダードであるピーナッツを用いた篩分法,テクスチャーの大きく異なるグミゼリーを用いた咀嚼能力試験を行った.また同時に咀嚼筋活動の計測を行った.その結果混合能力試験と篩分法の間には有意な関連が認められたが,グミゼリーを用いた咀嚼能力試験と他の2つの試験法との間には有意な関連は認められず,食品のテクスチャーの違いが咀嚼機能に影響を与えることが示された.また咀嚼筋活動においても各試験食品間に有意な差が認められ,食品のテクスチャーの違いが咀嚼筋活動に影響を与えることが示された.これより食文化の異なる被験者に対して客観的咀嚼機能試験を行う際に、試験食品の異なる複数の試験を行うことで,より詳細に食文化の違いが咀嚼機能に与える影響についての理解が得られると考えられる.今後これまでの本研究成果を踏まえて,日常消費する食品のテクスチャーの異なる被験者よりデータ収集を行い,食文化の違いが咀嚼機能に与える影響について検討していく予定である.
膠原病患者との協働的パートナーシップに基づく介入モデルの開発とその効果

慢性疾患患者がセルフケアを行うためには、患者が医療者の指示に従う従属的な「おまかせ医療」ではなく、患者自ら主体的に医療者と「協働」し、共に同じ目標に向かって症状マネジメントを行う必要がある。膠原病は一般人々への認知度が低く、患者は周囲の人々から理解されないという思いを抱え、病気を隠しながら生活していることが多い。本研究では、膠原病患者と医療者における協働的パートナーシップに基づく介入モデルを開発し、その効果を検証することにある。これまで、第1段階の研究として、膠原病患者に対して看護師との協働に関する認識や期待についてインタビューを実施した。また、第2段階の研究では、看護師に対しては、膠原病患者との協働に関する認識や課題についてインタビューを実施した。その結果を基に既存にある協働的パートナーシップモデルを膠原病患者用のものに変更し、第3段階の研究では、モデルの効果を検証するために介入研究とインタビュー調査を実施した。これらの研究成果を、最終年度は論文としてまとめるべく、執筆に取り組んだ。論文は、患者へのインタビュー調査から1看護師との協働における認識と期待、看護師へのインタビュー調査から2患者との協働における認識と課題、12の結果を基に作成した3膠原病患者用の協働的パートナーシップモデル、4膠原病患者と看護師との膠原病患者用協働的パートナーシップモデルの効果の検証の4部構成に分けており、24を順次看護系学術集会誌に投稿する予定である。今回の一連の研究成果から、慢性疾患を抱えて生きる人々は、その疾患のコントロールとともに、社会の一員としての役割を果たしていかなければならない。治療や療養生活調整における医療者と患者との協働の効果に関する示唆が得られるとともに、慢性疾患を抱えて生きる人々が安定した社会生活を維持し、病とともに生きる術を身につけることに繋がるものと考える。平成27年度は、協働的パートナーシップ、全身性エリテマトーデス(以下;SLE)患者のセルフマネジメント、QOLに関して、国内外の文献検討を行った。その文献検討を基に研究計画書を立案し、研究計画の第一段階の1番目である「全身性エリテマトーデス患者のセルフマネジメントにおける看護師と患者との協働に関する看護師の認識の調査」を、研究者が所属する機関の倫理審査で承認を得た後、SLE患者に関わる経験が5年以上の看護師10名に半構造化面接法を用いて実施した。その結果を平成28年3月に開催された19thEAFONSにて学会発表をした。さらに、研究計画第一段階の2番目である「全身性エリテマトーデス患者のセルフマネジメントにおける看護師と患者の関係性に関する認識の調査」を研究者が所属する機関とSLE患者が通院する医療機関の倫理審査で承認を得た後、SLE患者10名に半構造化面接法を用いて実施した。その結果は、平成28年7月に開催される第10回日本慢性看護学会学術集会で発表する予定であり、抄録の査読を受け、採択となっている。次に、研究の第二段階である「全身性エリテマトーデス患者のセルフマネジメント獲得における修正版協働的パートナーシップモデルの有効性に関する研究」では、Gottliebの協働的パートナーシップモデルをもとに、看護師とSLE患者へのインタビュー調査の結果を統合し、分析したものを「修正版協働的パートナーシップモデル」とし、このモデルの有用性の検証を看護介入で評価する。その準備として、研究者が所属する機関の倫理審査を受け承認を得た。今後、看護介入を実施する医療機関の倫理審査を受け、承認後に介入研究を実施していく予定である。当初の研究計画より少し早めに進展している。今後、この研究成果を論文にすることが必要であるため、概ね順調に進行していると考える。平成28年度は、平成27年度の研究計画の第1段階の2つ目である「全身性エリテマトーデス患者のセルフマネジメント獲得における看護師と患者の関係性に関する認識の調査」結果を、7月に開催された第10回日本慢性看護学会学術集会で発表した。さらに、この研究成果を論文としてまとめ、投稿し採択された。研究の第1段階の「全身性エリテマトーデス患者のセルフマネジメント獲得における看護師と患者の関係性に関する認識の調査」における看護師インタビューと患者インタビューの結果をもとに、研究の第2段階である「全身性エリテマトーデス患者のセルフマネジメント獲得における修正版協働的パートナーシップモデルの有効性に関する研究」に取り組んだ(倫理審査委員会は、5月に申請し承認された)。この研究では、まず、既存の協働的パートナーシップモデルを、第1段階のインタビュー結果をもとにSLE患者用の協働的パートナーシップ看護介入モデルを作成した。これを「SLE患者用の協働的パートナーシップモデル」として入院中のSLE患者5名に看護介入を実施した。そして、介入した5名分のインタビュー内容の分析とアンケート調査をまとめた。看護師・SLE患者に対するインタビュー調査は順調に進み、論文を投稿することはできたが、モデルを作成した後、介入研究の人数は10名予定だが、今年度5名の介入でまだ達成できていないため、やや遅れ気味であると考える。平成29年度は、これまでの先行研究結果をもとに、研究計画第3段階として、「全身性エリテマトーデス患者用の協働的パートナーシップモデル」の成果報告を、World Academy of Nursing Science in Thailand 2017にて発表した。しかしながら、研究第2段階の「全身性エリテマトーデス患者のセルフマネジメントにおける看護師の協働の認識」についてを、看護系学術集会誌に投稿予定であったが、完成しなかった。また、介入した結果についてもまだ論文作成に至っていないため、今後継続して論文作成をしていく必要がある。

平成29年度より人事異動があり、研究に専念でいる時間が大幅に減少したため、論文作成の時間を確保することが困難だったため。慢性疾患患者がセルフケアを行うためには、患者が医療者の指示に従う従属的な「おまかせ医療」ではなく、患者自ら主体的に医療者と「協働」し、共に同じ目標に向かって症状マネジメントを行う必要がある。膠原病は一般人々への認知度が低く、患者は周囲の人々から理解されないという思いを抱え、病気を隠しながら生活していることが多い。本研究では、膠原病患者と医療者における協働的パートナーシップに基づく介入モデルを開発し、その効果を検証することにある。これまで、第1段階の研究として、膠原病患者に対して看護師との協働に関する認識や期待についてインタビューを実施した。また、第2段階の研究では、看護師に対しては、膠原病患者との協働に関する認識や課題についてインタビューを実施した。その結果を基に既存にある協働的パートナーシップモデルを膠原病患者用のものに変更し、第3段階の研究では、モデルの効果を検証するために介入研究とインタビュー調査を実施した。これらの研究成果を、最終年度は論文としてまとめるべく、執筆に取り組んだ。論文は、患者へのインタビュー調査から1看護師との協働における認識と期待、看護師へのインタビュー調査から2患者との協働における認識と課題、12の結果を基に作成した3膠原病患者用の協働的パートナーシップモデル、4膠原病患者と看護師との膠原病患者用協働的パートナーシップモデルの効果の検証の4部構成に分けており、24を順次看護系学術集会誌に投稿する予定である。今回の一連の研究成果から、慢性疾患を抱えて生きる人々は、その疾患のコントロールとともに、社会の一員としての役割を果たしていかなければならない。治療や療養生活調整における医療者と患者との協働の効果に関する示唆が得られるとともに、慢性疾患を抱えて生きる人々が安定した社会生活を維持し、病とともに生きる術を身につけることに繋がるものと考える。作成した「修正版協働的パートナーシップモデル」の有用性を看護介入により評価する。この介入研究の結果を受け、SLE患者のみでなく、膠原病をはじめとする慢性疾患領域に実用化できるものであるかを、継続して研究遂行していく。また、1つ1つの研究成果を多くの看護職者に汎用してもらえるよう論文にし、学会誌への投稿を行う。平成29年度は、修正した看護介入モデルを用いて、さらに5名のSLE患者に介入を実施する。また、本研究をまとめ論文作成をする。1年の延長をし、論文作成に着手する。平成27年度の国際学会が日本で開催されたため、代表者・分担者ともに旅費の分が翌年度に繰り越しとなった。平成28年度は、産前産後休暇と育児休暇を取得したこともあり、参加予定の学会に行けなかった。論文作成時に英語翻訳等が必要になるため。平成28年度は国際学会が香港で開催されるため、昨年度の繰り越し金をそちらで使用することとする。
テクスチャーの指標とその体系化

1テクスチャー体系化のための表面方程式の構築テクスチャーの断面形状を座標と法線ベクトルの2つの観点より数値化し,制御可能なものとした。この両者のデータ表現のメリットを生かすことで,詳細なテクスチャーの制御が可能となった。また,テクスチャーがランダムではなく「周期性が有る」テクスチャーについては,その断面形状を分析した結果,フーリエ変換を行ったSin波の合成として,周期性をもつテクスチャーの断面を表現できることを明らかにした。一方,ランダムな表面を持つ「周期性の無い」テクスチャーについては,その表面の表現方法として,フラクタル理論を用いて表現可能なものとした。このように,表面の周期性の特性により,2つの方法によりテクスチャーを方程式として表現可能なものとし,本研究ではこれらの方程式を「表面方程式」と呼ぶことにした。さらに,断面形状におけるテクスチャーの起伏については,最上面と最下面の差を深度としてとらえることにした。そして,この深度をテクスチャーの「振幅」としてとらえ,上記の表面方程式との合成を行えるようにした。2上記方程式を利用した新たなテクスチャーの創成とイメージとの対応上記の数値化データ・表面方程式・振幅などを応用することで、実在しないテクスチャーを開発を試みた。これらのテクスチャーも踏まえた、テクスチャー全体の空間地図を構築するためのデータを、既存データの合成(コンポジット)により生成することができた。さらに,上記で作成できたテクスチャーについて、イメージ評価などによる見た目・感触に関する評価と、上記の数値的データとの関係をとらえ、感性工学的な尺度を構築を行った。特にテクスチャーにおける感覚的な尺度とは何かを探りアンケートの結果とテクスチャーとの比較を行った。その結果より,統合的なテクスチャーの体系図を構築することができた。1.テクスチャーの断面形状の座標による制御と法線ベクトルによる制御テクスチャーの断面形状を座標と法線ベクトルの2つの観点より数値化し,制御可能なものとした。2.表面方程式によるテクスチャーの断面形状の把握テクスチャーがランダムではなく「周期性が有る」テクスチャーについては,その断面形状を分析した結果,フーリエ変換を行ったSin波の合成として,周期性をもつテクスチャーの断面を表現できることを明らかにした。3.起伏の深さと粗面度断面形状におけるテクスチャーの起伏については,最上面と最下面の差を深度としてとらえることにした。そして,この深度をテクスチャーの「振幅」としてとらえ,上記の表面方程式との合成を検討している。