hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海外出稼ぎ労働と労働輸出国の人的資本蓄積：ネパール児童への「健康投資」

ネパール中間山地帯6か村で、ランダムにサンプルした122家計とその構成員477名に関して、農地所有・出稼ぎ収入に関する家計調査と身長・体重・血圧の健康指標測定を行った。重要な点は、こうした調査・測定を、2015年4月ネパール西部地区を襲った大震災の前後2回行ったことである。大震災後の調査では、PTSDと抑うつ状況に関する聞き取り調査も実施している。これにより、出稼ぎやその他の社会ネットワークが、天災からの経済的・精神的回復にどのように寄与するかを検証することが可能となる。いまだデータ整備中であるが、高齢女性ほどPTSDに苦しんでいるなど、既にいくつかの興味深い相関関係を見つけることができた。ネパール西部地区丘陵地帯6か村において、ランダムにサンプルした122家計の構成員に対する健康(身長・体重・血圧)測定・個人経済調査を、2016年3月中旬から開始した。また、2015年4月25日に発生したネパール大震災によるストレスの影響を分析するため、申請時に予定していた血液検査に替えて、合意を得られた個人から長い髪の毛をサンプルしている。現在までに、45人(全員女性)から髪の毛をサンプルすることができた。震災前後の毛髪の各部分を専門のラボで比較分析することにより、震災によるストレスの強度と、そこからの回復の速度を計測することが可能となる。実施当初から、認められた予算規模に合わせて申請した300家計から調査対象数を削る予定ではあった。しかしながら調査地ネパールでは、2015年夏(現地が調査可能な乾季に入る)頃から、新憲法制定に伴う隣国インドとの関係悪化により、ガソリン代がそれ以前の4倍の水準にまで高騰した。この燃料費高騰(レンタカー代高騰)は2016年2月ごろまで続き、科研Bで実施中のネパール丘陵地帯での森林測定に合わせて、50地域で本件の個人健康調査を実施するという当初案は実施不可能となった。そこで、2014年に森林計測を実施した西部の4森林周辺6か村に対象を絞り、本件の測定・調査を実施することとした。この6か村では、個人の身長・体重・血圧に関しても、2014年に一度データを収集している。よって、2015年4月25日に発生したネパール大震災の悪影響を、研究テーマである出稼ぎによる仕送りがどれだけ緩和したかも、本件の当初の計画に加えて検討可能となる。この震災影響の分析が、調査地変更の最大の理由である。燃料費高騰の終息を待っていたため、調査開始が年度末近くの3月中旬となった。年度末までに調査が完了したのは、3か村の60家計・235人という状況である。ネパール西部開発地域中間山地帯(Middle Hills)の6か村において、ランダムにサンプルした122家計とその構成員477名に対するa)家計調査、b)健康指標(身長・体重・血圧)測定、c)メンタルヘルスに関する個人調査を実施した。目的は以下の4点である。第1は、2015年4月25日に発生したネパール大震災が、家計と個人、特に児童の健康・メンタルヘルス(PTSD)に与えた影響と測定することである。第2は、家計内の出稼ぎメンバーの存在が、大震災が家計と個人の健康状態に与えた負の影響を緩和させたか、緩和させた場合はどのような経路によってなのか(国内出稼ぎ者による避難先の提供、海外出稼ぎ者による資金援助)を検証することである。第3は、農村部貧困家計の自然災害への対応法を記録することである。最後に第4の目的は、インタビューに基づくメンタルヘルス調査と毛髪のストレスホルモン(コルチゾール)含有量分析結果が、どれほどの整合性を持つかの検証である、対象の122家計477名に関しては、大震災前の2014年に、一度ほぼ同種のデータを収集している。平成28(2016)年3月にa)を、10月から12月にかけてb)とc)を並行して実施した。現地研究極力者に依頼していたデータ入力は、平成29(2017)年3月に終了した。2014年に調査した全122家計を再調査することができた。個人に関しては、新たに海外に出稼ぎに出た人、健康指標測定を拒絶する人もおり、477名中453名の再調査となった。2016年10月に現地が乾季入りした後、残りの3か村での調査を開始する。毛髪分析用の研究費を申請するため、現在までに調査を終えた3か村の60家計・235人に関する分析は、10月までに別途先行して行う。開発経済学申請時は、全調査を2015年度中に終える予定であった。しかし調査地ネパールでは、2015年夏から、新憲法制定に伴う隣国インドとの関係悪化により、ガソリン代がそれ以前の4倍の水準にまで高騰した。

調査に不可欠なレンタカー代金は、燃料費以上の高騰となった。燃料費高騰の終息を待つうちに、調査開始時期が年度末近くとなってしまった。年度内に対象家計の半分までしか調査を終えることができなかったため、次年度使用額が生じることとなった。ネパールで次の乾季が始まる10月に入ってすぐ、残りの3か村での調査を開始し、12月までに完了させる予定である。
IRTをe-learninシステムに組み込んだ高効率自学自習支援システムの研究

1.研究目的近年、e-learningシステムの普及により学習教材用のコンテンツが多数開発されている。このような教材を利用することにより、学生に対し授業以外での個別対応が可能となる。しかし、大学の数学に関しての自習教材はあまり多く見られない。そこで大学の基礎数学を効率的に学習できるシステムを構築することを目指した。2.研究方法本システムでは、テストを受験した学生に習熟度を提示し、一定の水準に達していない者には学習の必要性を認識させる。学生の習熟度判定は英語の資格取得試験などで適用されている項目反応理論(IRT)を用いる。IRTはテストの構成の影響を受けず明確な評価を返すため、テストの難易にかかわらず、評価ができる。具体的な手順は次の通りである。(1)テストの実施(2)個々の問題の特性を調査する(3)受験した学生の習熟度を判定する特性がわかった問題はアイテムバンクに蓄積する。3.研究成果と今後の課題これまで、解析学のテストで調査を行った。学生の評価は全ての分野で同じとは言えず、別々の分野で大きく異なる場合もあった。1つの分野では難易度の高い問題に正解しているのに対し、別の分野では難易度が低い問題で間違うというパターンが見られた。IRTは本来、テストの構成に影響を受けずに評価を返すことができるが、被験者にとって得意、不得意がある場合には分野別の評価を調べて認識させる必要がある。さらに問題を変え、受験対象者を変えて今後も調査を継続する。
心房細動の遺伝子治療

10匹のラットを対照群およびConnexin(Cx)43遺伝子導入群へ分類し開胸術を行った。心臓電気生理学検査を行った後、遺伝子導入群にはCx43発現ウイルスを心房筋へ特異的に導入した。2ヵ月後に再度心臓電気生理学検査を行い、心臓を摘出しCx43の発現および局在を評価した。心房内伝達時間は対照群と比較し遺伝子導入群において有意に短縮していた。また心房細動誘発個体数も遺伝子導入群にて減少していた。遺伝子導入群でギャップ結合における有意なCx43の発現の上昇を認めた。選択的心房筋に対するCx43遺伝子導入は心房内刺激伝達時間を増加し、長期間に渡って心房細動抑制効果を示すことが示唆された。ラット心房筋からcDNAライブラリーを作製しようとしたが、様々な手法を用いても良質なライブラリーの作製には至らなかった。このためヒトcDNAライブラリーを用いて以下の実験を行った。ヒトConnexin40(Cx40)およびCx43遺伝子のcoding sequenceをターゲットとしたプライマーをデザインし、ヒトcDNAライブラリーを鋳型としRT-PCRを行った。単離されたcDNAはクローニング・ベクターに挿入され、シークエンス解析により評価を行った。Cx40にはcDNA内にアミノ酸変化を伴うpoint mutationを認めたために再度PCRを行った。2回目のシークエンス解析ではmutationは認めず、1回目はPCRエラーによるものと考えられた。Cx43のシークエンス解析では問題を認めなかった。次に、それぞれのcDNAをMammalian発現ベクターおよびAAVシャトル・ベクターに挿入した。得られたベクターをLipofection法にてHEK293細胞にトランスフェクションし、48時間後にウエスタン・ブロット解析でCx40およびCx43の良好なタンパク質発現を確認した。次に、Cell Biolabs社のプロトコールを用いてCx40およびCx43発現AAVベクターを作製し、精製した後にウイルス・タイターを測定した。作製されたウイルス・タイターは1×1012 GC/ml程度と良好であり、トリプシンさらにpoloxamerF127を加えてウイルス溶液を作製した。これまでの予備実験において、ブタの心房筋に&#61538;-galactosidase reporter geneを含む4種類の異なるserotype(1, 6, 8, 9)のAAVを遺伝子導入した結果、serotype1が最も高率に発現効果が得られた。従って今回はこのserotype1を用いて発現ウイルスを作製した。平成25年度において、ヒトConnexin40 (Cx40)およびCx43発現アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを作製した。本年度においては作製したAAVをラット心房筋へ遺伝子導入を行う予定としていたため、必要量のAAVを精製する必要があった。AAV作製にはHEK293細胞を大量培養し、さらにCell Biolabs社のプロトコールを用いてAAV精製、ウイルス・タイターの測定を行い、最終的なAVV溶液を作製した。尚、AAVのセロタイプはこれまでの予備実験において心房筋への導入効率が高いとされた1型を使用した。次に、ラット心房筋への遺伝子導入実験を行った。まずは安定した手技の確立のためにウイルスを用いないコントロール群(シャム手術群、5匹)の実験を開始した。吸入麻酔導入後に気管内挿管を行い人工呼吸器に装着し、清潔条件下で開胸術を行った。まず心臓電気生理学検査を行い、心房筋有効不応期、心房筋脱分極時間、心房内伝達時間などを測定した。最後に上行大動脈を部分結紮し後負荷を作製した後に閉胸し手術は終了とした。2ヵ月後に再度開胸術を行う予定としており、現在定期的な心電図測定および身体的変化のモニタリングを行っている。Connexin43 (Cx43)発現アデノ随伴ウイルスベクターをラットの心房筋へ選択的に遺伝子導入を行い、長期間に渡る心房細動抑制効果を評価した。当初予定していたヒトCx40遺伝子導入は得られたウイルス・タイター値が低く、複数回ウイルス作製を試みたが至適タイター値を得ることが出来ず導入を断念した。10匹のラットを対照群(シャム手術群、5匹)および遺伝子導入群(Cx43導入群、5匹)へ分類し、吸入麻酔導入後に気管内挿管を行い人工呼吸器に装着後、清潔条件下で開胸術を行った。まず心臓電気生理学検査を行い、心房筋有効不応期、心房筋脱分極時間、心房内伝達時間、心房細動誘発を評価した。その後遺伝子導入群にはCx43発現ウイルスを心房筋へ特異的に導入し、上行大動脈を部分結紮し後負荷を作製した後に閉胸し手術は終了とした。2ヵ月後に再度開胸し、心房筋有効不応期、心房筋脱分極時間、心房内伝達時間、心房細動誘発を評価した。最後に心臓を摘出し、ウエスタン・ブロット解析および免疫組織染色法にてCx43の発現および局在を評価した。心房筋有効不応期および心房筋脱分極時間に関しては両群間で有意な差は認めなかったが、心房内伝達時間は対照群と比較しCx43遺伝子導入群において有意に短縮しており、ギャップ結合におけるCx43の発現の増加に伴う心房筋内の刺激伝導の改善による効果が示唆された。さらにウエスタン・ブロット解析では遺伝子導入群で有意なCx43の発現の上昇を、また免疫組織染色ではギャップ結合における有意なCx43の発現の上昇をそれぞれ認めた。

選択的心房筋に対するCx43遺伝子導入は心房細動抑制効果を示すことが示唆された。10匹のラットを対照群およびConnexin(Cx)43遺伝子導入群へ分類し開胸術を行った。心臓電気生理学検査を行った後、遺伝子導入群にはCx43発現ウイルスを心房筋へ特異的に導入した。2ヵ月後に再度心臓電気生理学検査を行い、心臓を摘出しCx43の発現および局在を評価した。心房内伝達時間は対照群と比較し遺伝子導入群において有意に短縮していた。また心房細動誘発個体数も遺伝子導入群にて減少していた。遺伝子導入群でギャップ結合における有意なCx43の発現の上昇を認めた。選択的心房筋に対するCx43遺伝子導入は心房内刺激伝達時間を増加し、長期間に渡って心房細動抑制効果を示すことが示唆された。当初計画の平成26年度に行う実験に関しては、やや進行が遅れているものと考えられる。その大きな理由としてはウイルス作製に時間を要したことと、動物実験の条件設定に時間を要したことが挙げられる。当初の予定ではコントロール群としてはレポーター遺伝子を含んだAAVを予定していた。本実験は開胸術をという侵襲的な手技を用いるために手術時間の短縮が必要である。このため安定した手技を確立するうえではウイルスを用いないコントロール群(n=5)を設定した。現在このコントロール群の動物は順調に経過しているために順次ウイルス導入群の手術を行う予定である。しかしながら、常に麻酔導入法、開胸術式、心臓電気生理検査プロトコール、ウイルス導入法、後負荷作製法など、各段階において詳細な条件設定は継続して行う予定である。循環器内科30匹のラットを10匹ずつ、コントロール群、Cx40の遺伝子導入群、Cx43の遺伝子導入群、それぞれ3つのグループに分け遺伝子導入を行う。開胸術、電気生理検査、遺伝子導入は前述したとおり施行する。2ヵ月後に再度開胸術を行い、上述の電気生理学検査を行う。最後に心房筋を切除しqPCRおよびウエスタン・ブロット解析により導入したタンパク質の発現を評価する。また免疫組織検査ではConfocal imagingにてCxの局在発現を観察し、機能的Cxと非機能的Cxの発現を評価する。さらに平成27年度に予定しているConnexin(Cx)タンパク質の細胞内動態メカニズム解明の実験も予定している。Clontech社のpEGFPベクター(CMV-GFP-Multiple Cloning Site)にCx40およびCx43のcDNAを挿入しプラスミドを作製した。Cx40は良好な融合タンパク質を確認できたが、Cx43は発現を確認することが出来なかった。今後原因検索を行って行く予定である。当初計画の平成25年度に行う実験に関しては、概ね達成できたものと考えられる。さらに平成27年度に予定しているConnexin(Cx)タンパク質の細胞内動態メカニズム解明の試料作製も同時に行った。この実験では外因性のCxタンパク質にGFPやYFPなどのtagをつけることにより内因性のCxとの鑑別を行い、実験を遂行する予定である。
電子取引における契約当事者の教育と環境整備の研究

本研究は、電子取引市場における環境整備とりわけ消費者意識向上のための環境整備に資する消費者教育のためのツールを開発することを目的とするものである。第1に、消費者をめぐる環境に関する研究として、企業ウェブサイトの利用状況の調査、2005年4月より施行された個人情報保護法に対する企業の取組みの調査を行った結果、企業側がウェブサイトによる消費者アクセス誘導対策を積極的におこなっていること、個人情報保護方針の掲載状況については相当高い割合で関心があること等が確認された。第2に、消費者側の意識としては、消費者の相談トラブルなどの実証的資料の分析等の結果から、企業側の意識と比較すると、相対的にアクセス誘導や個人情報保護への関心が低いことが明らかになった。第3に、第1と第2との結果をふまえ、アクセス誘導対策をおこなうウェブサイトを構築して検証をおこなった結果、アクセスに関連する情報流出に対するアクセス者の意識は、情報流出の結果が伝達される時間の長短、アクセス誘導により生じる結果の軽重、ウェブサイトの巧妙さ(サイト作成者側の意図の隠蔽)等に相当程度影響されることが判明した。一方、個人情報保護法に関する法的知識の有無が、アクセスした者の意識に対して影響する度合いは、当初予想していたよりも低いことが判明した。とりわけ、ウェブサイトへの誘導については、法的知識の有無よりは、予想していない情報が流出したことなどの実際の経験が、誘導に対する慎重な姿勢を育てるという傾向が伺われる。その他特筆すべき点としては、アクセス誘導するウェブサイトの設計につき、色彩やデザインが、アクセスする消費者の意識に与える影響の強さが挙げられる。第一に、本研究の前提である、市場の電子取引における顧客の個人上の取り扱いの現状とこれに対する法制度の概要、ならびに顧客の電子取引における消費者意識を調査した。そして、電子取引における顧客の個人情報の利用が企業サイトにおいてどのようになされているかを資料に基づき調べた結果、企業側が積極的に個人情報を収集することを目的として、サイトを様々に利用していることが明らかになった。他方、情報に対する法制度の背景等を調べ、契約当事者の電子取引の意識について、統計資料や比較法的資料を用いて調べた結果、契約当事者の意識については十分に成熟しておらず、法制度においても十分な環境整備がなされていないことが明らかになった。第二に、こうした契約当事者の意識の低さに対する対策として、国内および海外での意見交換を重ね、比較法的見地からも、消費者意識の向上を目指したシステム構築が有用であることが明らかになった。このように本研究の前提となる仮説を検証するとともに、有用な教育ツールへ前提条件を明らかにした。第三に、こうした一連の研究成果をふまえ、研究期間の後半において、サーバを構築し、Webサイトを用いた双方向的なモデル構築の作業に着手した。本年度は、学内においてサイトにアクセスした者に対し、アクセスを通じてサイト運営者に収集される情報が直ちに画面上で示されるプログラムを組み、この画面の改良実験を学内の閉じられたネットワークでおこなった。
心血管疾患患者における心筋骨格筋フレイル評価と新たな心臓リハビリテーションの開発

人口の高齢化とともに心血管疾患(CVD)患者や心臓リハビリテーション(心リハ)施行患者も高齢化している。加齢に伴う様々な臓器機能変化や恒常性・予備能力低下により健康障害に対する脆弱性が増加した状態であるフレイルは、高齢心疾患患者の予後規定因子である。本研究は、我々が本邦で初めて確立した磁気共鳴分光法(1H-magnetic resonance spectroscopy: 1H-MRS)を用いて心筋・骨格筋の評価を行い、運動耐容能低下に寄与する因子を探索し、新たなフレイル評価法を確立することにより、新規心リハプログラムを開発することを目的とする。
中耳炎に対するワクチン開発を目指した基礎的研究

有効な免疫の賦活化のためにこれまではコレラトキシン(CT)を用いてきたが、臨床応用を考えた時の毒性は無視できない。今回、CpGをアジュバントとして用い、コレラトキシンと同等もしくはそれ以上の効果が得られるかを検討した。P6のみ、PBSのみをそれぞれ週に1回、計3回経鼻的に投与し、最終免疫終了後7日目にマウスを屠殺した。血清、唾液、鼻腔洗浄液、鼻粘膜、を採取し検討した。P6+CT、P6+CpG、P6+CT+CpG群では、鼻腔洗浄液、唾液中のP6特異的抗体価は、他の群と比較して有意に高値を示した。P6+CT、P6+CpG、P6+CT+CpGの3群間では、差は認めなかった。鼻粘膜中のP6特異的抗体産生細胞数も同様にP6+CT、P6+CpG、P6+CT+CpG群で他の群より有意に高値を示していた。2:次にインフルエンザ菌の鼻咽腔からの排除効果について検討した。最終免疫終了後7日目にインフルエンザ生菌懸濁液を経鼻的に鼻咽腔へ注入した。注入後24時間後にマウスを屠殺し、鼻腔洗浄液を採取し、培養した。コントロール群(PBS)に比較してインフルエンザ生菌数が有意に減少していた。以上の結果よりP6とCpGの経鼻免疫によりCTの場合と同様に効果的なインフルエンザ菌特異的防御免疫が誘導される事が示唆された。SPF下で飼育されたC57BL/6マウスより顕微鏡下に中耳粘膜及び耳管粘膜を採取し、以下の実験を行った。1,フローサイトメトリーによるリンパ球の解析中耳粘膜リンパ球は、T細胞に対しB細胞が占める割り合いが大きい。またB-1細胞も認められた。αβT細胞が80%を占めていたが、γδT細胞も認められた。NALTでは、γδT細胞はほとんど認められなかった。2,ELISPOT法による抗体産生細胞数の検討中耳粘膜ではIgA主体の抗体産生が認められた。細胞10^6個あたりIgA産生細胞を400個認めた。3,P6外膜蛋白とコレラトキシンによる経鼻免疫による中耳の反応中耳粘膜におけるP6特異的IgA産生細胞の増加を認めた。4,中耳粘膜におけるサイトカインmRNAの発現Th2型サイトカインの発現を認めた、抗CD3抗体による刺激によりTh1型サイトカインの発現も認めた。耳管粘膜においても、上記1,2,3,4と同様の検討を行い、中耳粘膜とほぼ同様な結果を得た。ただしγδT細胞はほとんど認めなかった。以上より、耳管を含めた中耳粘膜は、細胞構築の面から様々な免疫担当細胞が存在し、粘膜免疫応答において、実効組織として機能し得ることを再確認した。SPF下で飼育されたC57BL/6マウスより鼻腔粘膜を採取し、中耳粘膜と同様に、以下の実験を行った。1,フローサイトメトリーによるリンパ球の解析鼻腔粘膜リンパ球は、T細胞に対しB細胞が占める割り合いが大きい。またB-1細胞もB-2細胞と同等に認められた。αβT細胞が85%を占めていたが、γδT細胞も認められた。2,ELISPOT法による抗体産生細胞数の検討鼻腔粘膜ではIgA主体の抗体産生が認められた。3,P6外膜蛋白とコレラトキシンによる経鼻免疫による鼻腔粘膜の反応鼻腔粘膜におけるP6特異的IgA産生細胞の増加を認めた。以前より報告されていることであるが、鼻腔粘膜にも、様々な免疫担当細胞が存在し、粘膜免疫応答において、実効組織として機能し得ることを再確認した。中耳粘膜に比較し鼻腔粘膜は、明らかに細胞が豊富に採取されるため、免疫応答の予備実験としては鼻腔粘膜を用いることとし、最終的には中耳粘膜でも同様の実験を行う。肺炎球菌の抗原を現在作成中である。また、できればコレラトキシン以外のアジュバントの検討も必要と考えている。
離散モース理論の精密化による配置空間のモデルの構築

本研究の目的は,離散モース理論の精密化とその応用であるが, 2018年度では,精密化としては前年度までに行なった構成の関手性について研究した。また,精密化の過程で浮上したstratified spaceの構造に関する研究も行なった。具体的には以下の通りである:2017年度までに行なった研究で,正則有限複体X上の離散モース関数fに対し, fの臨界胞体を対象とする2圏C(f)を構成し,その分類空間BC(f)がXとホモトピー同値であることを証明したが,この構成Cが関手的であることを証明した。そのためには,「離散モース関数を持つ正則有限複体の成す圏」を構成する必要があるが,それは容易ではない。そこで,離散モース関数からXの面ポセットF(X)上のacyclic partial matchingが構成されることに着目し, acyclic partial matchingを持つ正則有限複体の成す圏を定義し, Cをその圏からnormal colax functorを射とする2圏の成す圏への関手とみなすことができることを証明した。このことから, C(f)に対する分類空間の構成として, normal colax nerveを用いたものが最も適切であることが分かった。このことは, 2018年7月にブラジルのBahia州立大学で開催された国際会議で発表した。本研究は,グラフの配置空間の小圏を用いたモデルの高次元への拡張と離散モース理論の精密化の2つの研究テーマを融合させたものであるが, 2015年度は主に離散モース理論の精密化について研究した。得られた結果は以下の通りである:(1)有限正則CW複体X上の離散モース関数に対し,忠実性(faithful)の概念を導入し,任意の離散モース関数が忠実なものに取り替えられることを示した。(2)忠実な離散モース関数に付随するreducedflowpathの概念を導入し,臨界胞体を対象としreducedflow pathを射とする小圏C(f)を構成した。(3) reducedflowpathの集合FP(f)に順序を定義し, FP(f)が順序集合となることを示した。(4)その順序を用いC(f)が2圏になることを示した。(5) FP(f)を2次の射が自明なものからなる2圏とみなし, FP(f)からC(f)へcolax functor τを構成した。(6) τが分類空間の間のホモトピー同値を誘導することを示した。本研究の離散モース理論についての目標は, C(f)の分類空間と元のXがホモトピー同値になることであるが,以上のことにより後はFP(f)の分類空間とXがホモトピー同値を示せばよいことになった。それを示すために, FP(f)を用いてstable subdivisionと呼ばれるXの胞体分割の細分Sd(f)を構成した。Xのstable subdivisionのface poset F(Sd(f))の分類空間はXと同相であるため,あとはF(Sd(f))とFP(f)がposetとして同型になることを示せばよいことになった。配置空間のcellular stratified spaceに離散モース理論を応用するためには,まず離散モース理論の研究を進める必要があることが判明したため,配置空間の具体的モデルの構成の研究は中断し,離散モース理論の研究を行なった。幸い,離散モース理論の研究は大きく進展し, Cohen-Jones-Segalのモース理論の離散版の完成が近づいた。その中でもflowの概念が確立されたことは,離散モース理論の幾何学的応用への幅が広がったことを意味する。これらを総合的に判断し,おおむね順調に進展していると判断した。本研究は,配置空間に関する研究と離散モース理論の精密化を行なう部分の二つから成るが,平成28年度は,主に離散モース理論に関する研究が進展した。具体的な内容は以下の通りである。Formanによる古典的な離散モース理論の主定理は,与えられた正則胞体複体X上の離散モース関数fから, Xとホモトピー同値であり,胞体がfの臨界胞体だけから成るCW複体X_fが存在することである。しかしながら,その証明は具体的な構成を与えていない。一方,可微分多様体のモース理論でも同様の事実があるが,その際のX_fの構成には, fの勾配ベクトル場から得られるflowに関する不安定多様体が用いられる。そこで,平成27年度には,離散モース関数fから勾配ベクトル場の類似,そしてそのflowの類似を定義し,それらを用いて2-category C(f)を構成した。更に, flowの成す順序集合FP(f)からC(f)へのcolax functorを構成し,それが分類空間BFP(f)とBC(f)のホモトピー同値を誘導することを示した。あとは, BFP(f)と元のXがホモトピー同値であることが示されれば, BC(f)とXがホモトピー同値であることが示され, BC(f)が離散モース関数fを用いて構成されたXのモデルとなることが分かる。平成28年度は,その証明を完成させることができた。これで本研究の離散モース理論に関する部分は当初の目的を達成したことになる。この結果は,共同研究者のVidit Nanda氏と田中康平氏との共著論文にまとめられ, arXiv上で1612.08429として公開されている。また,学術雑誌にも投稿済みである。

当初の計画では,具体的な配置空間について調べることが主体であり,それと平行して必要な離散モース理論の精密化を進める予定であった。しかしながら,離散モース理論は予想以上に複雑であり,集中して取り組む必要があると判断し,配置空間の具体的なモデルを調べることは中断し,離散モース理論に集中することにした。その結果,離散モース理論のCohen-Jones-Segal版については,当初予定していた通りの理論を完成することができた。また,離散モース理論の研究の過程で,次のような,その一般化,そして更なる精密化のアイデアも生れた:(1) flowがサイクルを含むような場合への拡張,(2)構成の自然性,(3)得られたモデルBC(f)の胞体分割この内, (1)については,大学院生の徳野秀尚君との共同研究を推進中である。(2)については, Nanda氏と田中氏との共同研究を,平成28年度に始めた。(3)については,配置空間のために構築したcellular stratified spaceの理論で用いた, acyclic topological categoryの分類空間のstratificationのアイデアが適用できることが分かったため,そのためにacyclic topological categoryの分類空間について調べ始めたころである。このように,配置空間のモデルについては当初の予定通りには進んでいないが,離散モース理論や配置空間のモデルを構築するための基礎となるcellular stratified space,そしてそこで使われている分類空間の理論が大きく進展したため,おおむね順調と判断した。本研究の目的は,離散モース理論の精密化による配置空間の新しいモデルを構築することであるが,前年度までに離散モース理論の精密化の内,具体的モデルを2圏の分類空間として構築することは完成した。具体的には,有限正則CW複体X上の離散モース関数fに対し, fの臨界胞体を対象とする2圏C(f)でその分類空間BC(f)がXとホモトピー同値であるものを構成した。離散モース理論の精密化として,次に行なうべきことは, BC(f)の胞体分割で胞体がfの臨界胞体と1対1に対応しているものを構成することである。今年度はその問題を解決するために, BC(f)が非輪状位相圏の分類空間として構成されていることに着目し,非輪状位相圏の分類空間の分割,特に対象と1対1に対応する分割について主に研究した。その結果,このような空間の分割のためには,胞体分割ではなく星状体による分割が必要であることが判明した。そこで,研究代表者が以前導入したstellar stratified spaceの概念を一般化し,それを用いて非輪状位相圏の分類空間が対象と1対1に対応するstellar stratified spaceの構造を持つことを証明した。この結果は, 2017年12月にインドで開催された国際会議で発表された。また,論文としてまとめこの国際会議のプロシーディングに投稿すると共に, arXiv上で1804.11274として公開中である。この研究の過程で,このような分類空間のstratificationはexit path categoryと関連が深いことも発見された。本研究のその部分は米国ハーバード大学のHiro Lee Tanaka氏との共同研究であるため,論文はTanaka氏との共著となっている。
ベックツイン舵システムを装備した船舶の操縦性能に関する研究

ベックツイン舵に働く流体力の特性を知るため,アスペクト比が等しい対称舵型と非対称舵型(魚型断面)をアクリル板で設計製作した.この上下端板付舵型模型を用いて,大阪大学研究用風洞においてこれらの舵型に働く流体力の計測,流れの可視化実験を行つた。流体力の計測は,左右それぞれの舵に働く流体力をベックツイン船の各操縦運動モードにおける舵角の組み合わせにおいて計測を行った.計測したデータの種類は,舵に働く揚力,抗力,舵軸に作用する回転モーメントの3種類である.この流体力の計測実験において知りえた情報の一つに,ベックツイン舵の舵軸に作用するモーメントは,通常航行中の舵角の組み合わせである平行舵状態において零にはならないということである.なお対称舵型においては零となった.この計測実験により,ベックツイン船においては,通常航行中においても常に舵軸にモーメントが作用していることになり,操舵機に常に負荷がかかっていることがわかった.可視化実験においては,船体後進時においてどのようにベックツイン舵システムに流体が供給され,放出されていくのかについてスモークワイヤー法により詳しく実験を試みた.この実験により後進時および各操縦モードにおける舵周り流体の経路を知ることができた.また,ベックツイン舵を装備した船舶の低速操船時操縦性能推定を試みた.この推定は第1に,模型船に舵を装着した状態における2枚の舵に働く力及び舵間に働く干渉影響について,後進・船位保持・後進左旋回・後進右旋回・船尾右寄せ・船尾左寄せの6種類の舵角の組み合わせにおいて調査した.第2に,MMGモデルを拡張したベックツイン船の新しい数学モデルを提案した.最後に,数値シミュレーションを行い,停止運動・旋回運動を含む実船試運転記録と比較検討を行った.この提案した数学モデルシミュレーションと,実船試運転記録とは定性的に良い一致を示した.ベックツイン舵に働く流体力の特性を知るため,アスペクト比が等しい対称舵型と非対称舵型(魚型断面)をアクリル板で設計製作した.この上下端板付舵型模型を用いて,大阪大学研究用風洞においてこれらの舵型に働く流体力の計測,流れの可視化実験を行つた。流体力の計測は,左右それぞれの舵に働く流体力をベックツイン船の各操縦運動モードにおける舵角の組み合わせにおいて計測を行った.計測したデータの種類は,舵に働く揚力,抗力,舵軸に作用する回転モーメントの3種類である.この流体力の計測実験において知りえた情報の一つに,ベックツイン舵の舵軸に作用するモーメントは,通常航行中の舵角の組み合わせである平行舵状態において零にはならないということである.なお対称舵型においては零となった.この計測実験により,ベックツイン船においては,通常航行中においても常に舵軸にモーメントが作用していることになり,操舵機に常に負荷がかかっていることがわかった.可視化実験においては,船体後進時においてどのようにベックツイン舵システムに流体が供給され,放出されていくのかについてスモークワイヤー法により詳しく実験を試みた.この実験により後進時および各操縦モードにおける舵周り流体の経路を知ることができた.また,ベックツイン舵を装備した船舶の低速操船時操縦性能推定を試みた.この推定は第1に,模型船に舵を装着した状態における2枚の舵に働く力及び舵間に働く干渉影響について,後進・船位保持・後進左旋回・後進右旋回・船尾右寄せ・船尾左寄せの6種類の舵角の組み合わせにおいて調査した.第2に,MMGモデルを拡張したベックツイン船の新しい数学モデルを提案した.最後に,数値シミュレーションを行い,停止運動・旋回運動を含む実船試運転記録と比較検討を行った.この提案した数学モデルシミュレーションと,実船試運転記録とは定性的に良い一致を示した.近年内航船舶においてベックツイン舵を装備した船舶が増えてきている.ベックツイン舵は,前進方向のみに回転する固定ピッチプロペラの直後に装備され,2枚の舵を所定の舵角に操舵することによって,プロペラ後流の向きを360[deg.]にわたって変えることができる.船はその反力で前進,後進,停止,横流れ,及び回頭の操縦運動が可能となる.特に典型的な操縦モードには11種類がある.ベックツイン舵を装備した船舶は低速時,及び港内操船,特に入港,出港に高い操縦性能を発揮し,操船者に有用であると思われるが,舵角と操縦モードの関係は必ずしも十分に説明されているわけではない.そこでベックツイン船の各操縦モードについてベックツイン舵に働く流体力を大阪大学研究用風洞及び,総合水槽において計測を行った.また,風洞においては舵周りの流れの可視化を行った.(1)風洞実験:ベックツイン舵(非対称舵型)と対称舵型の2種類について舵に働く流体力の計測を行った.計測は2枚の舵各々についての,揚力,抗力,モーメントについて計測を行なった.その結果,各操縦モードにおける舵に働く流体力に関する特徴を得ることができた.(2)水槽実験:ベックツイン舵システムを装備した模型船を曳航し,各操縦モードにおいて船体に働く流体力の計測を行なった.その結果,各操縦モードにおける船体に働く流体力に関する特徴を得ることができた.(3)可視化実験:風洞において各操縦モードにおける舵周りの流れの可視化実験を行なった.可視化実験はスモークワイヤー法により行い,2枚の舵周りの複雑な流れを可視化することを試みた.現在,以上の実験結果を解析中であり.また,近日行なう回流水槽を用いた可視化実験の準備中である.

平成15年度において,ベックツイン舵に働く流体力の特性を知るために,アスペクト比が等しい対称舵型と非対称舵型をアクリル板で設計製作した.この舵型模型を用いて,大阪大学研究用風洞においてこれらの舵型に働く流体力の計測,流れの可視化実験を行った.流体力の計測は,左右それぞれの舵に働く流体力をベックツイン船の各操縦運動モードにおける舵角の組み合わせにおいて計測を行った.計測したデータの種類は,舵に働く揚力,抗力,舵軸に作用する回転モーメントの3種類である.この流体力の計測実験において知りえた情報の一つに,ベックツイン舵の舵軸に作用するモーメントは,通常航行中の舵角の組み合わせである平行舵状態において零にはならないということがわかった.なお対称舵型においては零となった.この計測実験により,ベックツイン船においては,通常航行中においても常に舵軸にモーメントが作用していることになり,操舵機に常に負荷がかかっていることがわかった.したがって今後,ベックツイン船の操縦性能を維持しつつ,舵軸に負荷の働かない舵型の開発が望まれるものと考え,これについても検討を加えていきたい.また,可視化実験においては,船体後進時においてどのようにベックツイン舵システムに流体が供給され,放出されていくのかについて詳しく実験を試みた.実験はスモークワイヤー法によって行った.この実験により後進時および各操縦モードにおける舵周り流体の経路を知ることができた.ベックツイン舵に働く流体力の特性を知るため,アスペクト比が等しい対称舵型と非対称舵型(魚型断面)をアクリル板で設計製作した.この上下端板付舵型模型を用いて,大阪大学研究用風洞においてこれらの舵型に働く流体力の計測,流れの可視化実験を行った.流体力の計測は,左右それぞれの舵に働く流体力をベックツイン船の各操縦運動モードにおける舵角の組み合わせにおいて計測を行った.計測したデータの種類は,舵に働く揚力,抗力,舵軸に作用する回転モーメントの3種類である.この流体力の計測実験において知りえた情報の一つに,ベックツイン舵の舵軸に作用するモーメントは,通常航行中の舵角の組み合わせである平行舵状態において零にはならないということである.なお対称舵型においては零となった.この計測実験により,ベックツイン船においては,通常航行中においても常に舵軸にモーメントが作用していることになり,操舵機に常に負荷がかかっていることがわかった。可視化実験においては,船体後進時においてどのようにベックツイン舵システムに流体が供給され,放出されていくのかについてスモークワイヤー法により詳しく実験を試みた.この実験により後進時および各操縦モードにおける舵周り流体の経路を知ることができた.また,ベックツイン舵を装備した船舶の低速操船時操縦性能推定を試みた.この推定は第1に,模型船に舵を装着した状態における2枚の舵に働く力及び舵間に働く干渉影響について,後進・船位保持・後進左旋回・後進右旋回・船尾右寄せ・船尾左寄せの6種類の舵角の組み合わせにおいて調査した.第2に,MMGモデルを拡張したベックツイン船の新しい数学モデルを提案した.最後に,数値シミュレーションを行い,停止運動・旋回運動を含む実船試運転記録と比較検討を行った.
寝たきり高齢者における体脂肪率別の供給エネルギー量設定スケールの作成とその活用法

75歳以上要介護高齢者において、メタバイン実測値とHB式およびGanpule式から算出された基礎代謝量を比較すると過剰評価となること、ONからPEGに移行すると16.6%低下することが明らかになった。この結果より、以下の回帰式を提案した。要介護15、年齢75103歳、身長125170cm、体重2570kgの高齢者および看取りの対象者に対して、適切な安静時代謝量の算出が可能であると示唆された。この回帰式の検証において、75歳以上の要介護歴67年、PEG施行23年の対象者および、中度から軽度のマラスムス型のPEMの対象者に適用であること、一方、代謝に関与する薬剤や精神疾患をもつ対象者においては不適用であることの2点が示唆された。加齢により体筋量の減少と体脂肪量の増加が顕著にみられる高齢者では、前期高齢者と後期高齢者の供給エネルギー量を変える必要がある。しかし、エビデンスとなる論文が少なく、食事摂取基準2010年度版においても70歳以上が一括りとされ、臨床現場において管理栄養士が供給エネルギー量の設定に困難が生じている。そこで、寝たきり後期高齢者を対象に、体筋量別と栄養補給法別の適正供給エネルギー量の設定が簡単にできるツールを作成し、臨床現場でそのツールの実用性を検証することを目的とする。75歳以上の寝たきり高齢者258名(79.0±4.7歳)、20代の健常者34名(20.5±0.9歳)、計292名(79.0±4.7歳)を対象とし、測定期間は2004年10月2010年10月の6年間であった。間接熱量計によるREE(実測REE)、FFM、BFM、身長、体重、BMI、AC、TSFを測定した。その他、主要疾患、血液生化学検査値、実質食事摂取量を調査した。実測REEと体組成指標との相関を解析し、代謝量に影響を及ぼす因子分析を行った。さらに、数量化I類に基づき新REE算出式を導き出した。推定REEは、20代の健常者で有意に高い値を示したのに対して、実測REEは加齢に伴い低下し、特に75歳以上の寝たきり高齢者では有意な低下が認められた。また、ONからPEGに移行すると実測REEは83.4%に低下した。このことから、75歳以上の寝たきり高齢者の供給エネルギー量の算出において、実測REEの使用が最も望ましく、推定REEの使用は過剰評価となるため、HB式に代わる新REE算出式が必要である。次に、ON群では、実測REEと体重、BMI、%AMC、%TSFで、PEG群では、体重、%TSFで相関が認められた。これらの因子と実測REEの重回帰分析の結果、ON群では体重・BMI・%AMC・%TSF、PEG群では体重・%TSFの組み合わせが最も高い因子であった。以上より、数量化I類に基づき以下の新REE算出式を導き出した。ON:REE(kcaL/kg)=34.811-{0.137×現体重(kg)}-(0.127×BMI)-(0.084×%AMC)-(0.016×%TSF)、PEG:REE(kcaL/kg)=27.347-{0.244×現体重(kg)}-(0.016×%TSF)であった。現在、多くの病院・施設でHarris-Benedict式(以下HB式と略)が供給エネルギー量算出に用いられている。しかし、これは欧米人を対象とした90年前の算出式である。そのため、特に75歳以上の寝たきり高齢者においては過剰評価となることが明らかになっている。これまでの研究では、75歳以上の寝たきり高齢者を対象とした場合、HB式による推定安静時代謝量(以下推定REEと略)は間接熱量計で計測した安静時代謝量(以下実測REEと略)に比べ24.4%有意に高い値を示すこと、及び、実測REEはON(経口栄養法)からPEG(胃痩造設施術)へ移行することで、16.6%有意に低い値を示すことが明らかとなった。これらのことから、日本人、特に寝たきり高齢者に適した供給エネルギー量算出法の確立が必要と考えられた。次いで、REEの指標となる因子を分析した結果、ONは体重・BMI・%AMC・%TSFの4つ、PEGは体重・%TSFの2つにおいて相関が認められた。これらの因子をもとに日本人に適した新REE算出式を導き出した。上記の提案式が臨床現場で活用できるかどうかの先行検証を行った。

対象は、寝たきり高齢者16名(86.0士2.7歳)、うちON5名(90.0±2.7歳)、PEG11名(84.6±2.8歳)であった。測定期間は2011年6月2011年11月の45ヵ月間であった。新REE算出式の導入前後を比較すると、体重、BMI、%AMC、%TSFは維持されており、血液生化学検査値も導入前に比べて変化は認められず、正常域で維持されていた。その結果、導入前に比較して導入後、ON群の80%、PEG群の100%の体重維持が図られていた。以上より、新REE算出式は75歳以上の寝たきり高齢者の体重維持を図ることを目的に、臨床現場での活用が有用であると考えられた。現在、ダイレクトに供給エネルギー量を算出する式を考案し、協力施設・病院での検証を行う予定である。また、その結果より、BMIごと、病態ごとのツールを作成する予定である。現在、HB式に代わる日本人用の供給エネルギー量の算出は、国立健康・栄養研究所提案の式(Ganpule式)等、各研究者により提案されつつあるが、いずれも健常者を対象とした算出式であり、実質の運用には至っていない。そのため、Harris-Benedict式(HB式)からの算出方法を80.5%の病院・施設で使用している。平成2224年度まで得られた600症例中、20歳代健常者34名(20.5±0.8歳)、75歳以上要介護高齢者197名(85.9±5.5歳)の計231名を対象とした結果、HB式およびGanpule式は、75歳以上の要介護高齢者において、間接熱量計(メタバイン-N)と比べ有意に高い値となること、ON(経口栄養法)からPEG(胃瘻造設施術)へ移行すると低い値を示す傾向があることが明らかとなった。以上のことから、再度、回帰式を検討した。ON:kcal/kg/day = 34.833 + (0.999×性別) - (0.105×年齢)+{0.074×身長(cm)} - {0.409×現体重(kg)}、PEG:kcal/kg/day = 59.502 + (1.940×性別)-(0.188×年齢)-{0.058×身長(cm)} - {0.480×現体重(kg)}この新たな回帰式は、ON、PEGともに、要介護15、年齢75103歳、身長125170cm、体重2570kgの高齢者および看取りの対象者に対して適切な安静時代謝量が算出可能であると示唆された。加えて、この回帰式を病院・福祉施設の75歳以上要介護高齢者59名(86.2±6.5歳)に導入し3か月間の推移を検討した。その結果、一般病院および福祉施設の75歳以上の要介護歴67年、PEG施行23年および、中度から軽度のマラスムス型のPEMの要介護高齢者への運用は可能であることが示唆された。平成23年度時に東北大震災後、半年間は、協力病院・施設では、患者・入所者を安全に治療・生活させることを第一としていたため、研究協力を得ることができなかった。そのため、不足データの収集がとれなかった。しかし、今まで6年間のデータより、75歳以上の寝たきり高齢者の新REE計算式の提案することができた。そして、提案のREE計算式が多くの病院・施設で活用できるように新REEIII計算式の補正を検討した。また、1協力病院のみ新REEから計算式の先行検証を4.5か月行い、体重維持が図れるデータを出すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。新REE計算式の補正をするための追加データが必要となるために、協力病院・施設において、条件をそろえたメタパインの測定を遂行する必要がある。同時に、新REE算出式の検証のため、提案式から導き出したエネルギー量を導入を34,5か月行い、体重維持がはかれるかどうかを検討する。
ミリ波を利用した木材の非破壊試験 「ミリ波に対する木材の透過特性」

申請者は、木材の非破壊試験の新しい手段として、ミリ波(周波数30300GHzの電磁波)に着目し、代表的な周波数である100GHzミリ波(波長3mm)について木材の非破壊試験への応用の可能性を明らかにしてきた。平成24年度は、既往の検討内容の中からさらに以下の2つのテーマに絞り込んで検討した。(1)木材の構造と100GHzでの誘電異方性の関係を明らかにするために、木材の板目試料の誘電異方性を自由空間法によって測定し、密度との関係を調べ、木材を木材実質と孔(空気)の誘電混合体としてとらえたモデルによる説明を試みた。その結果、100GHzにおける木材の誘電異方性が孔の配列に起因すること、および放射組織のような解剖学的構造にほとんど影響されないことがわかった。さらに、板目試料を用いた誘電パラメータの測定について、自由空間法が有効であることがわかった。このメカニズムの解明により木材の誘電異方性を密度の指標とする新しい非破壊試験手法を確立できた。(2)木材を透過したミリ波の挙動に及ぼす年輪の影響を明らかにするため、さまざまな年輪構造を有する樹種について厚さ2mm、含水率11%の板目およびまさ目試料を用意し、それらを透過した100GHzミリ波の複素振幅分布を測定するとともに、それらの密度分布をX線透視法により測定した。その結果、密度変動が大きく、かつ早材幅がミリ波の波長(3mm)に近いかそれよりも広いまさ目試料でのみ、振幅と位相は試料がない場合と比べて大きく変形した。これらの結果は、ミリ波の直線伝搬と回折理論を組み合わせて構築した伝搬モデルによって良好に説明でき、ミリ波は試料の密度分布によって変形されたあと、回折によってλより短周期の変形成分を失うことが結論付けられた。これによりミリ波はX線と比べて透過像の分解能が低下するメカニズムが明らかとなり、ミリ波による木材透過像の分解能向上の手がかりをつかんだといえる。木材の新しい非破壊評価の手段の開発の一環である「100GHzミリ波に対する木材の透過特性」に関して掲げた4つの目的、木材の異方性の影響、木材の密度の影響、年輪構造の影響、含水率の影響のうち、最初の2つを明らかにした。以下、計画書に基づいてその詳細を報告する。木材を透過したミリ波の位相と振幅を同時に測定する実験装置を作成した。Gunnダイオードで発振したミリ波はカプラーで測定用と参照用信号に分け、測定用信号はコニカルホーンから空気中に放射し、試料を透過した成分を開口面が1.27mm×2.54mmの大きさのプローブで受信し、IQミキサへ送り、そこで参照信号およびその直交成分と乗算した信号を電圧V_IおよびV_Qとして測定し、換算式を用いて振幅Aと位相ξを計算した。木材試料として、含水率0%の針葉樹(ヒノキ、スギ、アカマツ)、広葉樹の環孔材(キリ、クリ、ケヤキ)および広葉樹の散孔材(トチノキ、ブナ、イスノキ)の板目板およびまさ目板を準備した。木材の異方性の影響について明らかにするために、ミリ波の偏光方向が木材の繊維方向(L)および接線方向(T)と平行な場合について、試料を透過したミリ波の減衰および位相を測定し、その厚さの情報と合わせて、誘電率を計算し、樹種による木材の密度の違いを利用して、誘電率の木材の密度に対する依存性を求めた。方向LとTに関する木材の誘電率は、いずれも密度の増加に伴い非線形に増加した。この傾向は木材を木材実質と空気の混合体ととらえ、LichteneckerとRother(1931)によって提案された誘電体の指数混合則を用いると説明できた。その結果、木材のすべてが木材実質で構成されるとき、LとTの方向の誘電率が等しく、異方性は生じないことがわかった。したがって、木材め異方性は空気の配列によって生じることが明らかになった。

その結果、密度変動が大きく、かつ早材幅がミリ波の波長(3mm)に近いかそれよりも広いまさ目試料でのみ、振幅と位相は試料がない場合と比べて大きく変形した。これらの結果は、ミリ波の直線伝搬と回折理論を組み合わせて構築した伝搬モデルによって良好に説明でき、ミリ波は試料の密度分布によって変形されたあと、回折によってλより短周期の変形成分を失うことが結論付けられた。これによりミリ波はX線と比べて透過像の分解能が低下するメカニズムが明らかとなり、ミリ波による木材透過像の分解能向上の手がかりをつかんだといえる。上述の通り、木材の100GHzにおける誘電特性のうち、含水率および年輪構造の依存性について未検討である。これは測定装置そのものの特性評価に時間を割いたためである。とくにコニカルホーンアンテナと受信アンテナの間で起こる多重反射は誘電率の測定誤差に大きく影響するため慎重に行った。上述の未検討の課題、木材の100GHzにおける誘電特性の含水率および年輪構造の依存性について検討する。さらに、上述した、実験誤差に及ぼす多重反射の影響は、木材の非破壊評価への本研究の応用の大きな障壁となることから、さらに詳しく検討する必要があると考えられる。今後は、多重反射を引き起こす要因を考慮したミリ波の伝搬モデルを作り、同周波数における誘電率がはっきりしている物質を透過したミリ波の振幅や位相を測定してそのモデルの計算結果と比較することで、多重反射の影響を明確にし、誘電率の測定値にフィードバックすることを予定している。