hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「緩やかな所属による組織活動」におけるキャリア・アップ支援に関する研究

本研究の目的は,「緩やかな所属による組織活動」を支援するキャリア・アップサイクルの検討である。(1)学生ジョブコーチ研究では,論文がポートフォリオとなり,後続する学生のオープン・ブックとなることを示した。(2)訪問ヘルパーの研究では,行動を記録するソーシャルメディアを開発し,目標行動の提示とフィードバックが,自律的成長を支えることを示した。(3)学生によるまちづくり活動研究では,独自ポートフォリオ開発,上級生による支援,地元企業とのキャリア支援冊子の作成が,の質を高めることを示した。(4)学びの空間づくり研究では,独自のワークショップ(WS)を開発・実践した。また,WSを形式にて類別化した。1ヘルパーのキャリア・アップ支援:登録ヘルパーの支援環境を改善していくために組織開発(利用者毎にチームを結成し、チームリーダーを任命し、毎月1度のケース会議を開催)した結果、ヘルパー支援のためのオープン・ブックとも言える利用者宅への「申し送りノート」や「写真付マニュアル」の作成などの支援行動が生起した。また、行動産物だけに着目するのではなく、キャリア・アップ支援状況を確認する指標作りも兼ねて、引継ぎ行動に着目し、ABデザイン型の記述をおこなった。2学生のプロジェクトチームを対象としたキャリア・アップ支援:学生ジョブコーチにとって必要なスキルとして、対象者についてのリフレーミングがあることを示した。これは「見方を変える」だけではなく、対象者が行動する場面の随伴性を動かすことで真に対象者が望んでいる行動を手助けするという「他立的自律」のためのものであり。そのためには、支援する側と対象者の両者の行動の変化の記録を、次の支援者に引き継ぐことで、現前の職場や環境での対象者の自律を次の場面でも援助することにつながる(継続的な支援)という点で重要であることを示した。3まちづくり活動を対象としたキャリアップ支援:ゼミ学生による「まちづくり活動」「プロジェクト活動」を対象に、主にふりかえりシートによる参与観察、非構造化面接により、大学生が単にタスクをこなすだけでなく、他者と協同しつつ、自身が選ぶ行動の選択肢拡大に積極的に関与し、キャリア・アップにつなげる要因を調査した。4成果の発信と公開研究会による学び空間づくり:公開研究会を開催し、これから求められるワークショップの姿を上田信行氏(同志社女子大学)と中野民夫氏(同志社大学)および参加者とともに探究した。その結果、「知的探究」「知的興奮」「真正さリアルさ」「善さの追求」「対話」という要素が必要になってくることが明らかになった。1ヘルパーのキャリア・アップ支援:ヘルパーがサービス提供後におこなう報告行動に着目し、他のヘルパーや組織の支援との関係について考察した。この結果、報告行動は他者からの支援があることで増加していることが確認された。しかし、報告内容は、ヘルパーのキャリア・アップ(できることを増やす)に十分に活用されていないことが明らかとなったため、報告行動が自らの成長に寄与するための仕組みづくりについて検討した。2学生のプロジェクトチームを対象としたキャリア・アップ支援:特別支援学校に通う生徒を支援する中で、学生が自らの学びを深めること(キャリア・アップ)を検討した。本年度は支援する立場の学生が、逆に障害のある生徒に教わって仕事を覚えるという場面を設定した。教えている当事者から教わる形で、自らの教える行動を振り返るというメタ的な学びの構造を示すことができた。また、障害のある生徒の就労支援のあり方も検討した。3まちづくり活動を対象としたキャリア・アップ支援:ゼミ学生による「まちづくり活動」を対象に、主にふりかえりシート(ポートフォリオ)を活用した参与観察を継続しつつ、上級生が下級生の教授をするという場面を設定し昨年度との比較考察を実施した。また、ファシリテーター養成、ラーニングコミュニティづくりの実証実験として共同合宿、キャリアに関するイベント(大学)、行政・企業とのイベント(市内)、市民とのイベント(市外)を実施した。4成果の発信と公開研究会による学び空間づくり:学びの空間づくりを主な目的として活動していた団体「EN Lab.」と連携し、成果発信と研究交流の場を設定した。また、緩やかな組織形態の中で質の高いワークショップを提供できるようになるための(1)合宿中の講座開催、(2)全員がWEB閲覧できる仕組みづくり、(3)役割の持ち回りなどおこない、キャリア・アップにつながる取り組みを実施した。(1)ヘルパーのキャリア・アップ支援:訪問介護事業を展開する企業の契約ヘルパーを対象に、「サービス提供チーム」(以下チーム)形成前後のキャリア・アップサイクル(CUC)の変化を検討し、CUCが機能しているチームは、ヘルパーのキャリア・アップの萌芽が見られたことを明らかにした。また、この検討結果を踏まえ、ヘルパーのCUCを支援するためのソーシャルメディアを開発し、その成果を検討した。この結果、緩やかな所属となるヘルパーの能力開発については、ICT技術を活用したソーシャルメディアの開発・活用(ポートフォリオ機能)、それを運用するための相応しい目標行動の提示(オープン・ブック機能)、適切なフィードバック(ワークショップ機能)の3点が、人材育成の鍵であることを示した。(2)学生のプロジェクトチームを対象としたキャリア・アップ支援:学生ジョブコーチの実践について、荒木(2016)の「ワークショップの類型」をもとに分類を行い今後の指針を作成した。学生ジョブコーチの取り組みは、1課題分析をベースに、職場で求められる職業行動の成立を達成すること、2主に職業行動について、セルフ・マネージメントを視野に入れて援助するもの、3大学内の模擬喫茶店舗での実習を通して、対象生徒の「できる」を発見・記述・伝達すること、にまとめられた。

(3)まちづくり活動を対象としたキャリアップ支援:対人援助論の「援護-援助-教授」モデルを援用し、ポートフォリオによる経年のキャリア観の参与観察、上級生による下級生指導の導入の参与観察、経済界と連携したオープンブックの作成をおこなった。(4)CUCの駆動を支える『緩やかな他立的サポート』の検討:学び続ける主体者となるためのワークショップを考案・実施するとともに、ワークショップを類型化した。そして、参加者が主体的に関わることができる学びの場(ラーニングバー)を構築した。本研究の目的は,「緩やかな所属による組織活動」を支援するキャリア・アップサイクルの検討である。(1)学生ジョブコーチ研究では,論文がポートフォリオとなり,後続する学生のオープン・ブックとなることを示した。(2)訪問ヘルパーの研究では,行動を記録するソーシャルメディアを開発し,目標行動の提示とフィードバックが,自律的成長を支えることを示した。(3)学生によるまちづくり活動研究では,独自ポートフォリオ開発,上級生による支援,地元企業とのキャリア支援冊子の作成が,の質を高めることを示した。(4)学びの空間づくり研究では,独自のワークショップ(WS)を開発・実践した。また,WSを形式にて類別化した。1ヘルパーのキャリア・アップを支援する「オープンブック」と「ポートフォリオ」の実装に向けた検討については、連携企業の事情により上半期はやや遅れが生じたが、下半期は必要な情報や実施上の課題について検討することができた。2プロジェクトチームを広げ、そのプロジェクトに必要な行動を確認し、必要な情報提供の在り方を検討するという計画については、概ね達成できた。チームを拡大すると共に、プロジェクト参加者が支援の対象者の情報を発見・記述・他の支援者と共有するという具体的作業こそが、参加者自らのキャリアを開発することを見出した。ポートフォリオづくりを促進するワークショップを開発・実施するという計画についても概ね達成した。6月と11月に学生ジョブコーチグループと連携して実践研究に取り組んでいる特別支援学校の関係者を集め、ワークショップやシンポジウムを開催した。関連する研究として、京都市私立幼稚園協会と連携し、保育者と保護者のキャリア・アップについての研究も開始した。3ふりかえりシート(ポートフォリオ)を活用した参与観察によれば、共同テーマ設定及び合宿、上級生の教授により、下級生の学びが変容し学びの質が深まることが明らかになった。外部のコンペティションで高評価を得る成果物も観察できた。4本研究のWEBでの成果発信については、設計段階で留まった。しかし、「ワークショップ3.0」を継続開催することで、成果発信と研究交流の場づくりに必要な情報が蓄積されている。また、新たに国際的な取り組みとして、ミャンマー僧院学校での支援を行い、教員養成のワークショップとWebを用いた現地教員の教育技術向上(キャリア・アップ)の可能性を探った。
白血球スーパーオキシド産生系における蛋白質リン酸化の意義

白血球は、生態防御の初期反応としてスーパーオキシド(O_2^-)を産生するが、本研究ではO_2^-産生系における蛋白質リン酸化の意義について検討した。O_2^-産生系は、形質膜に存在するシトクロムb_<558>、細胞質の分子量47K及び65Kの蛋白質などによって構成され、これらの細胞質因子が脂肪酸等の刺激によって形質膜に会合して活性型のO_2^-産生系が構築される。O_2^-の産生の情報伝達には、細胞内蛋白質リン酸化酵素による47K蛋白質のリン酸化が関係していると考えられている。47K蛋白質のリン酸化は、ホルボルエステルによって誘導されるので、プロテインキナーゼC(PKC)がかかわっている可能性が高い。好中球の主要な蛋白質リン酸化酵素であるPKCβ、δのpseudosubstrate領域(PS領域)のアミノ酸配列をもつペプチドを化学合成し、ヒト好中球無細胞系におけるドデシル硫酸ナトリウム依存性のO_2^-産生に対するPS領域ペプチドの影響を調べた。PKCβのPS領域ペプチドは、2μM程度の濃度でO_2^-産生を50%阻害したが、PKCδのPS領域ペプチドは、同様な阻害を与えるのに10倍以上の濃度を要した。好中球をホルボルエステル処理してO_2^-産生を誘導すると、同時に47K蛋白質がリン酸化されるが、PKCβとδのPS領域ペプチドの47K蛋白質のリン酸化に対する影響にも同様な差異が認められた。したがって、O_2^-産生系の情報伝達、特に47K蛋白質のリン酸化にかかわっている主要な蛋白質リン酸化酵素はPKCβであると考えられる。
パッチクランプ下筋節長連続記録による心筋収縮階段現象の解析

モルモットとラット心臓から単離した心室筋細胞を用いて、膜電位固定下に筋節長の短縮を測定した。各筋節長を2msec毎に連続記録すると、微小な振動を認め、これを分散値として評価した。分散値は細胞外のCaを除去し、細胞内のCa濃度を低下すると、減少し、逆に5.4mMのCaウワバインによって細胞内のCa濃度を増加すると、分散値は上昇した。更に、リアノジンを与えることによって、筋小胞体からのCa遊離を選択的に抑制しても、分散値は減少した。これらの所見は、静止心筋細胞で、いわゆるCaスパークがランダムに発生しているとの概念に良く一致している。膜電位を脱分極すると、収縮が惹起されるが、各筋節の短縮を記録すると、筋節によって、短縮の程度にバラツキを認めた。特に、Caチャネルの活性化が低い膜電位で明らかにバラツキを認めることができた。一方、収縮の強度は刺激パルスの頻度に依存して連続的に変化した。即ち、一定時間静止の後、刺激を開始すると、第1発目の短縮強度が最大で、第2発目が極小、それ以降、刺激回数と共に短縮程度は連続的に増加した。通常、これらの段階現象は、筋小胞体に蓄積されたCa量に依存しているためと説明される。ところが、テストパルスの電位を、Caチャネル電流が外向きになる電位とし、Ca流入がない実験条件でも、正の階段現象が記録された。この現象は、Na/Ca交換が逆転し、細胞内にCaが流入すること、更に、細胞内のCaバッファーのCa結合能が飽和に向かうとする定量的なモデル構築で、実験と同様な階段現象を再現できた。このモデルによって、Na/Ca交換機転の細胞内Caによる活性化が大きな寄与をしていることが示唆された。H12年度は、方法の確率と予備的な実験を行った。実験方法は、モルモット及びラットの心臓をコラゲナーゼ処理することによって単一の心室筋細胞を分離した。倒立顕微鏡下、細胞像をイメージセンサーに投影すると、サルコメアのパターンに応じてサイン波状の光強弱が電気シグナルとして記録できる。この電気シグナルをA/D変換器を介して2msecの間隔でコンピュータに取り込んだ。独自の波形解析用プログラムを開発し、このシグナルから、平均筋節長と個々の筋節長を求めた。コンピュータプログラムは、最初Visual Basicで作成したが、計算速度が遅く実験効率が十分でなかった。そこで、Delphiでプログラムを書き直したところ、ほぼon lineでの解析が可能になった。細胞の収縮に伴って、対物レンズの焦点から解析中の筋節がずれることがあったので、細胞を固定するため、記録槽のそこにポリアミンを塗布し、細胞を接着する必要があった。実験結果として、細胞の収縮時、個々の筋節長の短縮に僅かのバラツキがあることが観察されたので、これを一個の細胞での筋節長の偏差値として定量的に解析すると、収縮のピークで約10%程度の偏差値の上昇を認めた。個々のサルコメアの収縮を連続記録すると、それぞれの収縮パターンが僅かに異なることが確認された。一個の細胞の中で、個々の筋節の収縮の程度がバラツキを見せることはこれまで明快な報告はなく、このメカニズムを現在詳細に調べている。本年度、洞房結節細胞の自動性に関する論文が2編印刷された。

分散値は細胞外のCaを除去し、細胞内のCa濃度を低下すると、減少し、逆に5.4mMのCaウワバインによって細胞内のCa濃度を増加すると、分散値は上昇した。更に、リアノジンを与えることによって、、筋小胞体からのCa遊離を選択的に抑制しても、分散値は減少した。これらの所見は、静止心筋細胞で、いわゆるCaスパークがランダムに発生しているとの概念に良く一致している。膜電位を脱分極すると、収縮が惹起されるが、各筋節の短縮を記録すると、筋節によって、短縮の程度にバラツキを認めた。特に、Caチャネルの活性化が低い膜電位で明らかにバラツキを認めることができた。一方、収縮の強度は刺激パルスの頻度に依存して連続的に変化した。即ち、一定時間静止の後、刺激を開始すると、第1発目の短縮強度が最大で、第2発目が極小、それ以降、刺激回数と共に短縮程度は連続的に増加した。通常、これらの階段現象、筋小胞体に蓄積されたCa量に依存しているためと説明される。ところが、テストパルスの電位を、Caチャネル電流が外向きになる電位とし、Ca流入がない実験条件でも、正の階段現象が記録された。この現象は、Na/Ca交換が逆転し、細胞内にCaが流入すること、更に、細胞内のCaバッファーのCa結合能が飽和に向かうことで、説明できるのではないかと考えられる。現在、この作業仮説を証明するための実験を続行している。1)心筋収縮階段現象への細胞内Caバッファーの関与について。心室筋の収縮は、刺激頻度上昇と共に増強するが、そのメカニズムとして、我々独自の心筋細胞の包括的ダイナミックモデル構築による定量的考察では、心筋細胞内のCa結合タンパクの飽和減少も関与しているのではないかと考えられた。実験系を単純にするため、L型Caチャネル、及び筋小胞体機能を薬理学的に完全にブロックし、膜電位固定による脱分極パルスを与えた際の筋節長の短縮を測定した。膜電位固定によって、Na/Ca交換電流をNi感受性電流として分離できたので、これによるCaの細胞内への移動量を求めた。一方、筋節長から細胞内のCa濃度を求めて、細胞内総Caバッファーの滴定曲線を作図した。結果は、ほぼ全体として一つのバッファーで表すことができ、その濃度は200uM、解離定数612nMであった。刺激が頻回に繰り返されると、Caバッファーは飽和に近づき、陽性階段現象が発生した。この際、Na/Ca交換のCaによる活性化が起こり、正帰還によって階段現象は増強された。2030の連続する筋節長の短縮について直線的イメージセンサーによって測定すると、静止時でも、僅かのゆらぎが観察され、FFT解析で10Hz以下の部位にパワーの増加を認めた。このゆらぎは、Ca過負荷で増強し、Ca除去で抑制された。リアノジンで筋小胞体Ca放出チャネルブロックで、このゆらぎは抑制された。以上、いわゆるCaスパークの重なりによって局所の筋線維が部分的に短縮することが示唆された。また、L-型Caチャネルの活性化閾値の脱分極で、細胞の中で、筋節長短縮の不均一性が認められた。これらの所見はLocal control theoryを指示するものである。
オルニチン残基のδーアミノ基を保護しないペプチド抗生物質グラミシジンSの新合成法

ペプチド抗生物質グラミシジンS(GS),cyclo(ーValーOrnーLeuーDーPheーProー)_2,の化学合成において最も興味がもたれてきた閉環反応におけるOrn残基のδーアミノ基の役割について合成的研究を行った結果次の事が分かった.1.GSのアミノ酸配列から考えて可能性のある5つのペンタペプチド配列のうちHーDーPheーProーValーOrnーLeuーONSuのみがOrn残基のδーアミノ基を保護していないにも関わらず2量化閉環反応を起こしGSを直接生成する.2.HーDーPheーProーValーOrnーLeuーONSuの閉環反応においてLeu残基のαーカルボニル基はOrn残基のδーアミノ基とはペプチド結合は形成せず分子内のDーPhe残基のαーアミノ基か他分子のDーPhe残基のαーアミノ基あるいはOrn残基のδーアミノ基と反応する.前者の場合SemiーGSがまた後者の場合DーPhe残基のαーアミノ基と反応した場合すみやかに2量化閉環反応をおこしGSが生成する.3.HーDーPheーProーValーOrnーLeuーONSuの閉環反応においてペプチド濃度,反応溶媒の種類,反応温度がGSの生成に大きく影響する.4.Gratisin構成ヘキサペプチド(HーDーPheーProーDーTyrーValーOrnーLeuーONSu)の閉環反応においても2量化閉環反応が起こりGratisinを直接合成できる.GSが生産菌(Bacillus brevis ATCC9999)内で生合成されるときはまず酵素上で直鎖ペンタペプチド(DーPheーProーValーOrnーLeuー)が遂次伸長的に合成され,そして次にこの生成したペンタペプチド2分子がさらに酵素上で2量化閉環反応をおこし天然GSが生産される事が知られている.今回の研究結果はGSの生合成と化学合成における反応条件がそれぞれの場合においてまったく違っている事を考慮してもなぜ生合成過程においてLeu残基のところで閉環反応が起こるのを考える場合大変興味がある.またGratisinの生合成過程については現在まで明らかにされていないが今回の研究結果からこのペプチド抗生物質もLeu残基のところでの2量化閉環反応によって生合成されている可能性がある.ペプチド抗生物質グラミシジンS(GS),cyclo(ーValーOrnーLeuーDーPheーProー)_2,の化学合成において最も興味がもたれてきた閉環反応におけるOrn残基のδーアミノ基の役割について合成的研究を行った結果次の事が分かった.1.GSのアミノ酸配列から考えて可能性のある5つのペンタペプチド配列のうちHーDーPheーProーValーOrnーLeuーONSuのみがOrn残基のδーアミノ基を保護していないにも関わらず2量化閉環反応を起こしGSを直接生成する.2.HーDーPheーProーValーOrnーLeuーONSuの閉環反応においてLeu残基のαーカルボニル基はOrn残基のδーアミノ基とはペプチド結合は形成せず分子内のDーPhe残基のαーアミノ基か他分子のDーPhe残基のαーアミノ基あるいはOrn残基のδーアミノ基と反応する.前者の場合SemiーGSがまた後者の場合DーPhe残基のαーアミノ基と反応した場合すみやかに2量化閉環反応をおこしGSが生成する.3.HーDーPheーProーValーOrnーLeuーONSuの閉環反応においてペプチド濃度,反応溶媒の種類,反応温度がGSの生成に大きく影響する.4.Gratisin構成ヘキサペプチド(HーDーPheーProーDーTyrーValーOrnーLeuーONSu)の閉環反応においても2量化閉環反応が起こりGratisinを直接合成できる.GSが生産菌(Bacillus brevis ATCC9999)内で生合成されるときはまず酵素上で直鎖ペンタペプチド(DーPheーProーValーOrnーLeuー)が遂次伸長的に合成され,そして次にこの生成したペンタペプチド2分子がさらに酵素上で2量化閉環反応をおこし天然GSが生産される事が知られている.今回の研究結果はGSの生合成と化学合成における反応条件がそれぞれの場合においてまったく違っている事を考慮してもなぜ生合成過程においてLeu残基のところで閉環反応が起こるのを考える場合大変興味がある.またGratisinの生合成過程については現在まで明らかにされていないが今回の研究結果からこのペプチド抗生物質もLeu残基のところでの2量化閉環反応によって生合成されている可能性がある.Orn残基のδーアミノ基を保護していないGramicidin S(GS)関連ペンタペプチドの環化反応について現在まで以下の研究を行った。1.DーPheーProーValーOrnーLeuーONSuの環化反応においてGSの生成を見出した。また,Val,Orn,bーPhe,Pro各残基をC端とするペンタペプチドのスクシンイミドエステルの環化反応においても、それぞれGSとは異なるが環状ペプチドと考えられる生成物の存在が薄層クロマトグラフィ上で確認されていたのでこれらの単離を試みほぼ完了した。現在アミノ酸配列の違いによりどのような化合物が生成しているか検討している。2.DーPheーProーValーOrnーLeuーONSuの環化反応において各構成アミノ酸の側鎖の影響を検討するために4位のOrn残基を側鎖にメチレン基が1つ多いLys残基,またLeu残基の側鎖のイソプロピル基を立体障害の少ないメチル基を持つAla残基あるいは側鎖のないGly残基で置換したBoc

ーDーPheーProーvalーLys(Boc)ーLeuーOH,BocーDーPheーProーValーOrn(Boc)ーAlaーOH,BocーDーPheーProーvalーOrn(Boc)ーGlyーOHの合成を行った。現在その環化反応について検討中である。3.GSと同様の機構で生合成されると考えられる抗菌性ドデカペプチド,Gratisin,cyclo(ーValーOrnーLeuーDーPheーProーDーTyrー)_2,の環化反応についてGSと同様の検討を行う目的でBocーDーPheーProーDーTyrーValーOrn(Boc)ーLeuーOHの合成を行った。さらにBocーDーPheーProーTyrーValーOrn(Boc)ーLeuーOHの合成を計画している。今後これらの環化反応について検討を予定している。以上今後ともなぜLeu残基をC端にもつアミノ酸配列でのみGSが他の副生成物に優先して生成するのかその反応機構を合成的手段ならびにCD,NMR等によって検討して行きたい。平成2年度に引き続きペプチド抗生物質グラミシジンS(GS),cyclo(ーValーOrnーLeuーDーPheーProー)_2,の閉環反応におけるOrn残基のδーアミノ基の役割について合成的研究を行った結果次の事が分かった.1.GSのアミノ酸配列から考えて可能性のある5つのペンタペプチド配列のうちHーDーPheーProーValーOrnーLeuーONSuのみがOrn残基のδーアミノ基を保護していないにも関わらず2量化閉環反応を起こしGSを直接生成する.2.HーDーPheーProーValーOrnーLeuーONSuの閉環反応においてLeu残基のαーカルボニル基はOrn残基のδーアミノ基とはペプチド結合は形成せず分子内のDーPhe残基のαーアミノ基か他分子のDーPhe残基のαーアミノ基あるいはOrn残基のδーアミノ基と反応する.前者の場合SemiーGSがまた後者の場合DーPhe残基のαーアミノ基と反応した場合すみやかに2量化閉環反応をおこしGSが生成する.3.HーDーPheーPreーValーOrnーLeuーONSuの閉環反応においてペプチド濃度,反応溶媒の種類,反応温度がGSの生成に大きく影響する.4.Gratisin構成ヘキサペプチド(HーDーPheーProーDーTyrーValーOrnーLeuーONSu)の閉環反応においても2量化閉環反応が起こりGratisinを直接合成できる.GSが生産菌(Bacillus brevis ATCC9999)内で生合成されるときはまず酵素上で直鎖ペンタペプチド(DーPheーProーValーOrnーLeu)が逐次伸長的に合成され、そして次にこの生成したペンタペプチド2分子がさらに酵素上で2量化閉環反応をおこし天然GSが生産される事が知られている.今回の研究結果はGSの生合成と化学合成における反応条件がそれぞれの場合においてまったく違っている事を考慮してもなぜ生合成過程においてLeu残基のところで閉環反応が起こるのを考える場合大変興味がある.またGratisinの生合成過程については現在まで明らかにされていないが今回の研究結果からこのペプチド抗生物質もLeu残基のところでの2量化閉環反応によって生合成されている可能性がある.
多角的手法を用いた古代エジプト皮革技術の復元研究

アフリカの現代皮革工房の民族調査により、河や井戸から運んだ少量の水と土器を用いた製法の知見を得た。これは水場から離れた立地や、大型水槽が検出されないなどの、考古学的調査から生じた古代工房址の疑問を解消する手がかりとなった。考古資料や民族資料などから多角的に検討した結果、古代エジプトの王朝時代には、すでに植物タンニン鞣しが行われていたことが立証された。また、遺物の研究から、当時の庶民の日常生活に皮革製履物が根付いていたことが明らかとなった。すなわち、従来説よりも植物タンニン鞣しの起源が遡ることが指摘できた点、古代民衆の服飾や食生活の在り方に再考を迫る結果が得られた点に、本研究の成果がある。本年度は、夏季にエジプト・アコリス遺跡の発掘調査に参加し、皮革工房址の遺構調査および出土遺物の研究を進める予定であった。しかし、2013年7月に起こった政変により、現地調査の許可が下りず、発掘調査は断念せざるを得なかった。そこで、エジプトを経由し、8月9月にガーナ共和国に赴き、北部州タマレにある現代皮革工房での文化人類学的調査を実施した。ガーナ・タマレでの製革業は、数世代前にナイジェリア北部から移住してきたハウサ族が従事している。ここでの製革工程の特徴は大きく4つある。1つ目は、脱毛処理に石灰を使う地域が多い中で、植物灰を使っている点である。2つ目は、鞣し剤や染色剤は、輸入品ではなく現地産の植物を工房で粉砕して使用する点である。3つ目は、鞣しに使用する水槽が大型のものではなく、高さ40cm、胴部径50cmほどの広口鉢を使用する点である。これは、製革には大量の水を必要とする「常識」を覆すものであり、水の獲得や排水が難しいと思われるアコリス遺跡で検出された皮革工房においても、製革が可能であることを想起させる。4つ目は、長期間の作業工程が必要とされる植物タンニン鞣しであるが、1週間ほどで、原皮から革に仕上げる点である。ガーナ・タマレで行われている製革方法は、近傍で手に入る材料を使用して、全て手作業で行っており、かつ水の使用量が少なく、作業期間が短いなど、古代の製革方法復元の指針となるものであった。ガーナでの調査後にエジプトおよびオランダを訪問し、博物館等での情報収集および研究者との情報交換を行った。帰国後はガーナでの文化人類学的調査の成果を整理し、古代の皮革業や民族誌の文献の精読を進めている。また、本研究成果の一部は、3月に名古屋大学で行われたシンポジウムで口頭発表による成果公開を行った。2014年8月から9月にかけて、エジプト・アコリス遺跡の発掘調査に参加し、皮革工房址の遺構調査及び出土遺物の研究を行った。一昨年度(2013年)の7月に起こった政変により、現地の治安が不安定になったこともあり、遺跡の盗掘も散見され、皮革工房址も日乾レンガ壁や石列が崩されるなどの被害が見られた。幸い、調査研究に大きな支障はなく、遂行できた。皮革工房址には、作業工人の持ち場を示す、日乾レンガで囲まれた区画があるが、そのうちの複数で遺構の最終面、つまり操業開始時の層位までの調査を終えることができた。操業開始時の層位まで発掘調査を終えることができ、皮革工房の操業面が時代とともに拡張し、ある時期になって、工人の持ち場を示す区画が設定されたことが明らかとなった。また、工房の操業規模の拡張に合わせ、皮革製品の製作数も大幅に増えていったことが、出土遺物からも明らかとなった。また、近現代のエジプトでの皮革産業について、情報収集を進めるとともに、カイロ市内にて現代のエジプトの皮革工場の踏査を実施した。しかし、完全に機械化されており、使用する鞣剤も現代的なものとなっていたため、本研究目的である古代の皮革技術の復元には参考となる点が少なかった。2014年6月の日本西アジア考古学会第19回大会において(於・鎌倉女子大学)、2013年に実施したガーナでの調査内容について、口頭発表およびポスター発表による成果公開を行った。本年度の調査については、2015年3月の日本西アジア考古学会第22回西アジア発掘調査報告会で、一部の成果について触れている。考古学エジプトの政変という、不可避な出来事によって考古学的調査は行うことができなかったが、これまでにアコリス遺跡で出土している資料の集成と、皮革製品の製作技術の検討を進めている。H25年度実施したガーナにおける文化人類学的調査の成果は大きなものであった。

大型の鉢を用いた製法は、古代エジプトの壁画に描かれた製革場面に通じるものがあり、アフリカの民族誌が古代技術の復元に寄与することが明らかとなっている。現在のところ、所期の目的、計画ともに変更の必要はない。ただし、理化学的分析にやや欠けるところがあったことは課題として残る。エジプトにおける考古学的調査については、H25年度の後半には外国隊による遺跡調査が再開されており、2014年夏に予定しているアコリス遺跡の調査申請もすでに終えている。今後、不測の事態が起こらない限り、調査遂行は可能であり、現在のところ本課題の推進に大きな障害は見当たらない。文化人類学的調査については、ベルベル語やハウサ語などの特殊言語で使用されている皮革関係の用語に不明なものがあるため、筑波大学に在籍している留学生に翻訳を依頼することで解決をはかる予定である。理化学的分析については、皮革などの分析用サンプル試料の下処理を進めており、2014年度の春に分析を依頼する。
形態人類学のための人体3次元形状計測・解析システムの構築

これまで人の形自体を測るための手法が確立されていなかったので、生体を対象とした非接触式3次元形状計測システムに必要とされる条件を分析した。計測部位は円筒形である体幹部および大きさのわりに複雑な形状を持つ足部とした。このようなシステムにおいて重要な問題点は、1.対象の大きさに適した測定空間のキャリブレーション、2.多方向から非常に短い時間中に計測されたデータの補間と接続、3.測定データからの形態人類学的に有意義な形状特徴の要約・抽出である。1.キャリブレーション測定対象を包含する直方体状の空間内に既知の座標値を75以上設けて最小二乗法により3次元同次座標に対する補正行列を求めた。測定装置、測定日ごとにこの行列を計算しデータ補正を行うことによって、測定誤差は画素の単位に匹敵する0.59mm、0.3%以下におさまることを確認した。この誤差範囲は人間にとって十分精密であると考えられる。2.データの接続測定装置は対象の形状特徴による計測不能部位が最小になるようにセットした。足底のように光学計測では測れない部位では、印象から3次元計測してデータを補った。体幹部では上肢の陰になる部分、肩部などは多方向データの境になるだけでなくデータに欠損が生じやすい。このような部位では3次元パラメータ曲面をあてはめることで補間および接続ができた。3.形状特徴の抽出足部では多数被験者を対象とした測定データに基づいてソフトウェアの開発と形態的な特徴解析を始めた。体幹部では多数生体例の計測を目ざして測定装置のテストを行っている状態である。
ミュー粒子稀崩壊探索実験MEGで迫る超対称性大統一理論

これまでにない優れた性能を持つ粒子測定器を建設・完成させ、それにより世界最高の実験感度を達成して、超対称性大統一理論やニュートリノ振動から予想されるミュー粒子稀崩壊事象の探索を行った。残念ながら発見には至らなかったが、今後さらに大量のデータを取得することにより、超対称性大統一理論などの新しい素粒子理論の実験検証が期待できる。本年度は以下に述べる研究を行った。・ビーム輸送ソレノイド電磁石以外のπE5ビームラインコンポーネントを全て配置し、ビーム調整を行った。静電セパレータを使用し、4cm厚の生成ターゲットを使用した状態で、実験に必要とされるビーム強度を上回る1×10^8μ/secのミュー粒子が得られることを実証した。・ビーム調整時にキセノン検出器に影響を及ぼす可能性がある中性子のバックグラウンドの影響をキセノン検出器大型プロトタイプにより評価した。中性子バックグラウンドのエネルギースペクトラムを計測するためには、ボナー球を使用した。また、特に主要なバックグラウンドとなる熱中性子線量の計測には信頼度の高いHe^3カウンターを併用した。この結果、中性子バックグラウンドは検出器上流側にコンクリートブロックを積み上げることで、検出器運転に影響を及ぼさないレベルにまで落とせることが判明した。・πE5ビームラインにて、π^0粒子を利用した検出器性能評価試験を行った。試験に際しては高量子効率を持つ改良型の光電子増倍管を導入し、55MeVガンマ線に対して高エネルギー側(ピークの右側)で約1.5%の分解能(σ)が得られることが判明した。また、光電子増倍管からの信号を開発中の高速FADCにより読み出し、ガンマ線/アルファ線イベントの事象選別を試みた。選別能力は波形の質に大きく依存するが、ノイズなどの混入の少ない通常の波形であれば56σでの判別が可能であることが判明した。より詳細な解析は今後も進められる。・キセノン検出器の製作を開始した。現在、検出器の真空断熱容器の製作、光電子増倍管サポートの設計、純化装置と真空系の製作・組み立てを行っている。また、今年度は検出器に取り付けられる光電子増倍管を購入し、その性能試験と較正を行う準備を行った。実際の試験は平成17年度初頭に開始される予定である。今年度はMEGの基幹検出器のひとつである液体キセノンガンマ線検出器を建設し、試験運転、検出器較正、液体キセノン純化、吸収長測定を予定していたが、クライオスタット製作のための低透磁率のステンレス材を入手することが困難であったため完成することができなかった。現在は建設が順調に進行しており平成18年度中に全ての試験をやり終えデータ収集を開始する。超伝導電磁石(COBRAマグネット)については、その磁場分布測定、及びミュー粒子ビームラインとの同時運転によるビーム計測を実行した。磁場分布測定を行うにあたってはビーム輸送用ソレノイドの効果も正しく評価するため、双方の磁石を励磁して行った。イタリアグループと共同して液体キセノン検出器の建設に必要な光電子増倍管(PMT)の試験を全数(約1000本)について行った。PMT試験を行うにあたっては液体キセノン中での動作を確認する必要がある。このためPSI研究所に設置されている液体キセノン検出器プロトタイプ内で低温試験を行った。性能試験を行うにあたっては、キセノン中に配置されたLEDおよび極細ワイヤー上に配置したアルファ線源を利用して行った。試験結果は全てデータベースに登録され検出器運転時の較正データとして使用する。キセノン検出器クライオスタット製作が予定よりも遅れたため、予定していた各種試験は現有の1000リットル貯蔵容器を使って行った。真空ポンプ運転制御や冷凍機制御を行うスローコントロールシステムの試験、キセノン純化装置の試験を行い、全ての機器が設計どおり動作していることを確認した。平成18年度には本格的なMEGのデータ収集が開始する。データ収集中の検出器モニターを行ったり、取得したデータを迅速に解析し、いち早く物理結果を得るために必要となる各種ソフトウェアの開発を行った。平成18年度は、実験装置の製作と平行して、ミュー粒子ビームの調整を行った。東京大学所有のCOBRA超伝導電磁石(PSI実験室に設置済み)を稼働させて、電磁石内中央まで毎秒10^8個のミュー粒子を輸送することに成功した。年度後半には、製作した一部の陽電子飛跡検出用ドリフトチェンバーと陽電子タイミングカウンターをCOBRA電磁石内に組み上げて、完全ではないが陽電子スペクトロメータを完成させた。その後調整を行ったミュー粒子ビームをスペクトロメータ中央に設置した薄膜ターゲットに静止させ、ミュー粒子のミッシェル崩壊を測定した。トリガー装置、データ収集用電子回路と測定器の調整はオシロスコープを用いて行った。測定器のヒット頻度・分布はシミュレーションによる予想通りであり、最高ビーム強度下においても、ドリフトチェンバーとタイミングカウンターは問題なく動作することを確認した。計算機システムを購入して、収集したデータを貯蔵して詳細な解析を行って、平成19年度後半に予定する本格的な陽電子スペクトロメータの運転に必要な知見を得た。

液体キセノンガンマ線測定器も、陽電子スペクトロメータと同時にミュー粒子崩壊を使って最終調整作業を行う予定であったが、イタリアグループによる真空断熱容器の製作が遅れたため、測定器の組み立て・設置・立ち上げ作業は、関連経費を繰り越して平成19年度に行った。これらの作業は、陽電子スペクトロメータとミュー粒子ビームの準備作業を遅れさせることなく平行して行われ、予定通り9月一杯で完了した。測定器の較正に必要なNaI検出器の駆動装置は予定通り平成18年度内に完成して動作を確認し、平成19年度後半の本格稼働に備えた。本年度は全ての検出器の準備が整い、後半より全実験装置を稼働させてデータの取得を開始した。検出器の較正用データの後、短期間ではあるがμ→eγ探索用物理データも取得した。実験の要である液体キセノン検出器はクライオスタット建設が終了し、光電子増倍管(PMT)の組み込み後液体キセノンを充填して運転を開始した。LEDやアルファ線源を用いたPMTの較正、陽子やπ粒子ビームにより生成したガンマ線による検出器の較正が行われ、幅広いエネルギー範囲で線形の応答を確認している。また低温液体ポンプを用いて液体キセノンの純化を行い、シンチレーション光の吸収長3m以上を達成した。陽電子スペクトロメータ用超伝導マグネットは、データ取得期間全体にわたって0.1%以下という極めて安定した磁場を供給した。一部のドリフトチェンバーが高電圧ラインのトラブルで本来の性能を発揮できなかったものの、スペクトロメータ全体としては安定に動作し、ターゲット中で崩壊したミューオンから放出される大量の陽電子の飛跡検出と時間測定に成功している。データ収集回路に関しては、μ→eγ探索用のトリガーを含むさまざまなタイプのトリガーがテストされ、ほぼ予想通りの頻度でデータが収集できることを確認した。トリガーアルゴリズム、データ圧縮技術の最適化などにより長期にわたる運転中取得した大量のデータを問題なく処理できたことも重要な成果である。現在取得したデータを元に解析アルゴリズムの最適化、検出器の詳細な性能評価を行っている。さらに最終的な物理結果を導くための物理解析アルゴリズムの開発も進んでおり、本年度取得した物理データを用いて最適化が行われている。また、さらに高い感度でμ→eγ探索を行うための新検出器の開発にも着手しており、液体キセノン検出器用の光センサーの試験装置の立ち上げなどが行われた。平成20年度はまず前年度に実施した予備的な探索実験で明らかとなったいくつかの間題点を解決するため、各検出器のメンテナンス作業を行った。平成20年度はMEG実験最初の本格的な探索実験が予定されていたため、検出器特性を理解し、詳細な較正を行うことに重点を置き、慎重に実験の準備が進められた。特に実験の鍵を握る液体キセノン検出器の較正作業は、パイ粒子ビームの荷電交換反応により生じる55MeVガンマ線を用いて入念に行われ、平成20年8月およそ1ヶ月間かけて検出器アクセプタンス全域での分解能の測定、エネルギースケールの較正などが行われた。探索実験用トリガーの調整などを行った後、9月半ばにいよいよ探索実験データ取得を開始した。
移動物体を対象にした時空間データ管理方式の研究

近年のGPSの開発や携帯端末の普及により移動物体に関する時空間データの獲得そのものは容易に行えるようになってきた。そのため、このような時空間データを利用した種々のアプリケーション、例えば徘徊老人の監視等が検討され始めている。そこで、本研究では、近年重要度が増している移動物体に関する時空間データ管理方式を開発し、種々のアプリケーションのベースとなる技術を蓄積することを目的とする。研究代表者らは、従来より3次元空間管理構造や空間データの効率的検索のためのデータ構造の研究を進めてきており、地図をベースにした都市の3次元モデルでのウォークスルーや地下配管の設備管理への適用検討なども行ってきている。本研究では、これらの研究成果をさらに発展させ統合させることにより、通常はデータ量が膨大になることが予想される移動物体を対象にした時空間データの効率的な検索を実現するためのデータ構造を開発する。さらに、具体的なアプリケーションの例として、カメラ映像を対象にしたデータ管理構造についても検討を行う。また、情報獲得や情報フィルタリングのためのデータ管理手法についても検討を加える。具体的には、本研究を通じて以下のような移動物体にかかわるデータ管理手法・技術を開発した。1)時空間データ管理手法2)カメラ映像のデータ管理手法3)情報獲得・情報フィルタリング手法研究代表者らは、従来より、3次元空間管理構造や空間データの効率的検索のためのデータ構造の研究を進めてきており、地図をベースにした都市の3次元モデルでのウォークスルーや地下配管の設備管理への適用検討なども行ってきている。具体的には、車輌や人間に付属して移動する携帯端末等のように時間とともに空間座標が変化する時空間データに対して、時間・空間・状態をキーにした検索が効率的に行えるツリー型のデータ構造を開発し、それをベースに大規模な時空間データ管理システムのプロトタイプの実現をめざす。本年度は、時空間データに対して、時間・空間・状態をキーにした効率的な検索のためのデータ構造を設計した。具体的には、各データの状態ごとの開始時間・終了時間を2次元平面にマッピングし、それをツリー構造で管理すると共に、空間に関しては移動範囲を囲む最小の外接直方体を管理するための別のツリー構造を準備しておき、それらを検索条件に応じて適応的に選択して利用することにより効率の良い検索を実現することをめざす。この考え方に基づいて、時空間データ管理システムの試作を行うとともに、大量の時空間データを発生させ、また種々の検索条件を与えて、その性能およびメモリーコストなどを評価することにより、提案方式が有効であることを確認した。1)時空間データ管理手法2)カメラ映像のデータ管理手法3)情報獲得・情報フィルタリング手法研究代表者らは、従来より、3次元空間管理構造や空間データの効率的検索のためのデータ構造の研究を進めてきており、地図をべースにした都市の3次元モデルでのウォークスルーや地下配管の設備管理への適用検討なども行ってきている。具体的には、車輌や人間に付属して移動する携帯端末等のように時間とともに空間座標が変化する時空間データに対して、時間・空間・状態をキーにした検索が効率的に行えるツリー型のデータ構造を開発し、それをべースに大規模な時空間データ管理システムのプロトタイプの実現をめざす。本年度は、時空間データに対して、時間・空間・状態をキーにした効率的な検索のためのデータ構造を実装した。特に、移動物体に対するデータ管理方式を重点的に検討して、時空間データ管理システムの試作を行うとともに、大量の時空間データを発生させ、また種々の検索条件を与えて、その性能およびメモリーコストなどを評価することにより、提案方式が有効であることを確認した。

研究代表者らは、従来より3次元空間管理構造や空間データの効率的検索のためのデータ構造の研究を進めてきており、地図をベースにした都市の3次元モデルでのウォークスルーや地下配管の設備管理への適用検討なども行ってきている。本研究では、これらの研究成果をさらに発展させ統合させることにより、通常はデータ量が膨大になることが予想される移動物体を対象にした時空間データの効率的な検索を実現するためのデータ構造を開発する。さらに、具体的なアプリケーションの例として、カメラ映像を対象にしたデータ管理構造についても検討を行う。また、情報獲得や情報フィルタリングのためのデータ管理手法についても検討を加える。具体的には、本研究を通じて以下のような移動物体にかかわるデータ管理手法・技術を開発した。1)時空間データ管理手法2)カメラ映像のデータ管理手法3)情報獲得・情報フィルタリング手法
オンラインの学び場の構築

本研究は,質疑応答情報の公開状態を制御する「オンラインの学びの場」を提案するため, eラーニング教材の構築と運用を実施した.予め質疑応答を収集し分析した上で, A :全質疑応答内容を網羅した教材, B :頻出する質疑応答の一部を削除した教材, C :質疑応答の一部を削除し,さらに質問者のニックネーム等を削除した教材, 3つの教材を構築した.受講者のデータの比較から, Bの教材が最も学習者のモチベーションを引き出す可能性が高いことが示され,実際の質疑応答を収集しつつ,表示される質疑応答を「巻戻す」ことで,学習者が主体的に振舞う状況をデザインできる可能性が示された.本研究は,質疑応答情報の公開状態を制御する「オンラインの学びの場」を提案するため, eラーニング教材の構築と運用を実施した.予め質疑応答を収集し分析した上で, A :全質疑応答内容を網羅した教材, B :頻出する質疑応答の一部を削除した教材, C :質疑応答の一部を削除し,さらに質問者のニックネーム等を削除した教材, 3つの教材を構築した.受講者のデータの比較から, Bの教材が最も学習者のモチベーションを引き出す可能性が高いことが示され,実際の質疑応答を収集しつつ,表示される質疑応答を「巻戻す」ことで,学習者が主体的に振舞う状況をデザインできる可能性が示された.本研究は,(1)コンテンツに関する質疑応答の共有による他の受講者の存在が感じられる学習サイトの構築,(2)質疑応答情報の公開状態を制御することによる学習効果の変化の評価,という2つの段階を通じ,「オンラインの学びの場」を提案することが目的である.初年度である本年度は,特に(1)の部分に対し,3つの内容に取り組んだ.第一に,研究の土台となるコンテンツの構築,第二に,コンテンツに関する質疑応答の共有による学習効果が期待できるかどうかの検討,第三に,教材を公開するためのシステムの構築,である.第一の,研究の土台となるコンテンツの構築では,大学生を対象とした数式処理システムの入門eラーニングコンテンツ(80分間分)を整備した.第二の,コンテンツに関する質疑応答の共有による学習効果の検討では,合計3回の模擬受講による質疑応答収集とアンケートを実施した,1回目の受講は,27名の数式処理システムになじみのない受講者に対し,コンテンツを教員が説明する通常の講義形式で実施した.2回目の受講は,4名の数式処理システムの操作に熟達した受講者に対し,eラーニング形式で実施した.3回目の受講は,24名の数式処理システムになじみのない受講者に対し,eラーニング形式で実施した.これにより,160件以上の質疑応答データを収集した.また,アンケート結果より,eラーニング形式では,コンテンツが難しいと感じられる受講者ほど,他の受講者の質問を好意的に捉える場合が多く,質疑応答の共有化の有効性が示唆された.第三の,学習サイト運営開始のための準備では,教材配信のためのサーバを構築し,学習マネジメントシステムMoodleを利用した学習サイトの公開準備を実施した.次年度は,本年度の研究成果を学会で発表すると同時に,学習サイト上にて,収集した質疑応答情報を公開する仕組みを構築し,学習効果を検討する予定である.本研究は,(1)コンテンツに関する質疑応答の共有による他の受講者の存在が感じられる学習サイトの構築,(2)質疑応答情報の公開状態を制御することによる学習効果の変化の評価,という2つの段階を通じ,「オンラインの学び場」を提案することが目的である.21年度の取り組みでは(1)の部分に注力し,研究の基礎となる教材を構築し,教材を用いて講義型式・eラーニング型式で学習者のデータを収集した.22年度の当初の計画は(1)と(2)にまたがる内容で,21年度に取得したデータの分析を実施し,質疑応答を盛り込んだ教材を作成し,データを収集するというものであった.第一の取り組みである,学習者のデータ分析では,講義型式とeラーニング型式,各方式で得られたデータの比較からは,講義型式においては,教材の難易度が低下する一方で,学習者も受動的になる傾向が見られた.eラーニング型式においては,教材の難易度に対しては高いと評価を受ける可能性があがる一方,学生の主体的な取り組みが高まり,また,他の学習者の質疑応答が内容理解の手掛かりになったという回答が増加した.他方,収集された質疑応答からは,学習者からの質問に偏りが見られ,学生の学び方の個性が教材の評価を行う際に参考になることが期待された.そこで,当初の計画を変更し,学習者の得意とする「思考特性」を調査する手法である,エマジェネティックスと,教材を組み合わせたデータ収集を小規模に実施した.エマジェネティックスによる分析の結果と,教材に対する質問・アンケート結果とを組み合わせた分析では,質問の偏りは思考特性と関連がある可能性が大きく,本研究の教材と学生との間に,理解しやすい説明方法といった観点からの相性が存在する可能性が明らかになった.そこで,23年度へ予算の繰越を実施し,生じた猶予期間で教材に対して多面的に質問とその答えを収集した教材を構築し,学習者のデータの収集を実施した.本研究は,(1)コンテンツに関する質疑応答の共有による他の受講者の存在が感じられる学習サイトの構築,(2)質疑応答情報の公開状態を制御することによる学習効果の変化の評価,という2つの段階を通じ,「オンラインの学び場」を提案することが目的である.最終年度である本年度では,研究目的を達成するべく,昨年度までに収集した学習者の質疑応答データをもとに,3つの教材を構築した.さらに,学習者の学習態度に関するアンケートの整備を行った.

3つの教材の第一は,過去の受講者の質問を従来までの教材と同時に閲覧できるよう改良した,演出つきの教材である.この教材は,過去の調査で現れた質問を幅広く含み,いわば,先行する学習者からの質問により補完がなされた教材である.第二は,過去の学習者の質問は含むものの,頻出し,かつ基本的な質問については取り除く演出を行った教材で,学習者が発問する余地を残したものとして構築した.第三は,第二の教材から,質問を行った学習者の情報(実施年度,ニックネーム)を取り除いたもので,一見すると過去の学習者の質問ではなく,Q&Aによる補足説明がある教材として認識されるよう演出を行った教材である.各教材について,アルバイトの受講者を募り,第一の教材については合計25名(内有効回答23名,22年度からの繰越予算にて実施),第二,第三の教材には各10名(内有効回答各10名)の参加を得た.教材自体や数式処理システムの操作の難易度に関する項目では,学習者群に差異は見られなかった.しかし,第三,特に第二の教材の学習者群については,他の学習者由来の質問の閲覧が理解の助けになったとする回答が増加すると同時に,発問に対する意欲の増加が見られた.3つの教材の比較からは,情報補完が進んだ教材ではなく,発問の余地を残し,かつ,他の学習者の質問であることを明示する教材の方が,学習の促進に効果が高い可能性が示された.