hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疑似パネルデータ利用によるインドネシア農家家計の貧困要因に関する数量的研究

インドネシア家計費調査(スサナス)の個別結果表を用い、農村部と都市部との貧困家計と全家計とについて、教育投資の収益率の推定、労働供給と就業選択の分析、貯蓄行動の分析、および疑似パネルデータによる消費保険仮説の検証をおこなった。それぞれの結果は『西南学院大学経済学論集』および「国際東アジア研究センター・ワーキングペイパー」に発表されたし、『教育と所得格差:インドネシアにおける貧困削減に向けて』(日本評論社、2008年)として上梓されたインドネシア家計費調査(スサナス)の個別結果表を用い、農村部と都市部との貧困家計と全家計とについて、教育投資の収益率の推定、労働供給と就業選択の分析、貯蓄行動の分析、および疑似パネルデータによる消費保険仮説の検証をおこなった。それぞれの結果は『西南学院大学経済学論集』および「国際東アジア研究センター・ワーキングペイパー」に発表されたし、『教育と所得格差:インドネシアにおける貧困削減に向けて』(日本評論社、2008年)として上梓された新谷は、1999年調査と2002年調査とのインドネシア家計費調査スサナス個別結果表から作成した疑似パネルデータを用いて、ジャワ島内家計の消費行動を、消費保険仮説によって説明できるかどうかの検討を試みた。その結果は次のとおりである。世帯主年齢と世帯主最終学歴とをキー変数としたコーホートを作成した。そして、1999年のコーホートが2002年のコーホートにつながると仮定した疑似パネルデータを作成し、消費保険仮説の検証に用いた。検証の対象を貧困家計とした場合、消費保険仮説は、都市部において受容されたが、農村部において否定された。また、検証の対象を全家計とした場合、貧困家計の場合と対照的に、消費保険仮説は、農村部において受容されたが、都市部において否定された。したがって、都市部の貧困家計の消費支出平滑化と農村部の全家計の消費支出平滑化とを消費保険仮説で説明できると結論できた。この結果は、新谷の所属する機関誌に公刊されている。なお、1996年調査と2005年調査との家計費調査スサナスの個別結果表を加えた同一の方法による検証は、現在、作業中である。本台は、インドネシア家計費調査スサナス個別結果表の世帯当たり総消費データを利用し、1992年から2003年について23歳から75歳までについて、1歳刻みの年齢層に分解して不平等度の分析をおこなった。分析結果は次のとおりである。人口高齢化の影響は不平等度を押し上げる結果となった。しかし、この効果はまだ小さく、1歳刻みの年齢層内の不平等度が大幅に減少したため、全体として不平等度は低下を示した。この結果は、本台の所属する機関のワーキングペーパー(ICSEAD Working Papers 2006-19)として発表されている。新谷は,1998年,2000年,2002年および2004年調査のインドネシア家計費調査個別結果表を用い,かつ,ミンサー型賃金関数を変形した賃金所得関数を計測することによって,都市農村別男女別教育水準別教育投資の収益率を推定した。その結果,女子の高等教育の収益率が高い点が確認され,女子の教育投資が,女子の低所得改善に対する解決策である点を明らかにした。新谷は,2002年調査のインドネシア家計費調査個別結果表を用い,中等および高等教育投資に対する資本制限の存在を数量的に明らかにした。加えて,中等および高等教育における男女間格差と男子優位なる点も明らかに出来た。この結果は,女子の中等教育以降の教育投資について,啓蒙活動とともに,奨学金等の制度的改善が,インドネシア政府にとって,緊急の課題である点を示した。新谷は,1996年,1999年,2002年および2005年調査のインドネシア家計費調査個別結果表を用い,ジャワ島内家計の貯蓄関数を計測した。この結果は,公刊される予定である。新谷は,1996年,1999年,2002年および2005年調査のインドネシア家計費調査個別結果表を用い,疑似パネルデータを作成し,ジャワ島内家計の消費行動を,消費保険仮説によって説明できることを明らかにした。この結果は,レフェリー付きの出版物に投稿予定である。本台は,インドネシア家計費調査個別結果表の世帯当たり総消費データを利用し,世帯主の教育水準と貧困の関係を数量的に明らかにし,この結果を本台の所属する機関のワーキングペーパー(ICSEAD Working Papers 2007-28「インドネシアにおける世帯主の教育水準と貧困削減」)に発表した。新谷は、インドネシア家計費調査(スサナス)の個別結果表を用いて、農村部と都市部との貧困家計と全家計とについて、貯蓄関数の計測を行い、各家計の貯蓄行動を明らかにした。加えて、労働供給関数との計測を試み、各家計の労働供給行動を明らかにした。なお、この労働供給行動の分析には、インドネシア中央統計局により収集公表されている労働力調査(サカナス)の調査個別結果表が用いられた。これらの分析に加えて、インドネシアの分析結果と比較するために、タイにおける2004年調査の家計調査の個別結果表を用いた分析は、現在進行中である。本台は、スサナス個表を用い、農業から非農業への就業セクターの移動が生じる確率が、教育レベルによりどのように変化するかを計測した。この場合、就業セクター間の移動は世帯周辺の経済状況により大きく変化するため、世帯特性,世帯主特性,配偶者特性,就業状況に加えて、世帯周辺経済状況の変数を付加して計測した。

これらの結果が本台の所属する機関のワーキングペーパー(ICSEAD Working Paper Series, Vol. 2008-1, 2008とICSEAD Working Paper Series, Vol. 2009-2, 2009)に発表されている。インドネシア家計費調査(スサナス)の個別結果表を用いたこれまでの本台と新谷との研究成果が、『教育と所得格差:インドネシアにおける貧困削減に向けて』(日本評論社、2008年、10月)として上梓された。
高分子膜表面改質による液晶分子配向の制御と高機能化

1.ラビング処理を行ったPVCi膜に対して、側鎖の架橋反応によりアンカリング力が増加し、ねじれ角を090度まで増加させることを可能とした。さらに、液晶セル作製後のUV照射によってもねじれ角を可変できる、すなわち光書き込みが可能であることを示した。加えて書き込みに必要なUV照射量の310倍程度のUV照射により、書き込み情報を消去すること(ねじれ角0°のホモジニアス配向)も見出した。なお、この消去効果は液晶材料依存性があり、使用液晶の吸収スペクトルの違いによっては、消去不可能な場合もあることを示した。2.カルコン側鎖を有する架橋性高分子薄膜による配向容易軸分割処理膜では、未架橋表面では液晶分子の配向容易軸はラビング方向と垂直に、架橋反応表面では平行であることを見出した。さらに熱的な安定性を明らかにすると共に、液晶素子への両面光書き込みを可能とした。すなわち、熱現像する前の液晶セルに対して、紫外線吸収剤と2色性色素を添加する。片面にマスクを等してUV照射を行うが対向基板にはUV光が届かないような条件としておく。もう一方の基板においても異なるマスクでUV照射を行う。これによって2重露光を防ぎ、偏光板の配置する位置を変えることで、異なる光書き込み像をそれぞれ独立に可視化でき、2つの潜像を有する光学セキュリティ素子としての応用を提案した。3.液晶セルにUV照射することによって表面改質を行い、光書き込みが可能であることを示したが、同時にUV照射による液晶配向の光劣化についても研究を行った。UVレーザまたは青紫レーザ照射によって、面内容易軸変化と面外(極角)容易軸変化の2種類が、個々にまたは同時に発現することが明らかとなった。4.表面改質領域と非改質領域の近傍、すなわち配向分割境界領域では、液晶分子の連続的なダイレクタ分布が生じた。この境界領域におけるダイレクタ分布を実測およびフランクの自由エネルギーシミュレーションによって解析を行い、実験と計算結果の良い一致を得た。光反応性高分子材料として、種々のポジ型およびネジ型レジスト材料を取り上げ、ガラス基板上に塗布し、ラビング処理を行い、ネマチック液晶分子の配向特性を調べた。一様な液晶分子配向状態が得られた材料に関し、さらに紫外線照射を行い、高分子配向膜の光改質前後の液晶分子の配向特性を比較した。その結果、2種類のネガ型レジスト材料に置いて、下記に示す特異な配向結果が得られた。1.ポリビニルシンナメート(PVCi)膜における光架橋と方位角アンカリング力変化ラビング処理を行ったPVCi膜に対して、液晶分子はその面内においてラビング方向と垂直に配向するが、その方位角アンカリング力は非常に弱く、一般のデジタル表示等に用いられるツイステッドネマチック(TN)配列が作製できない。しかし、320nm以下の紫外線を照射すると、PVCi側鎖の架橋反応によりアンカリング力が増加し、TN配列の保持が可能となった。さらに、架橋度とアンカリング力の関係を明らかにすることで、TN配列のねじれ角制御が可能であることを、理論的実験的に示した。すなわち、配向膜への紫外線照射量により液晶分子配列の面内における配向分割処理が可能であり、その分割空間分解能は液晶層厚と同様な数ミクロン程度を達成することができた。2.カルコン側鎖を有する架橋性高分子薄膜による配向容易軸分割処理未架橋の状態のカルコン系高分子膜をガラス基板上に作製し、部分的に紫外線を照射することで表面改質を行う。その後ラビング処理を行う。

この配向処理工程では、未架橋表面では液晶分子の配向容易軸はラビング方向と垂直に、架橋反応表面では平行であることを見出した。一方、ラビング処理を施した後に紫外線照射による表面改質を行っても、液晶の配向容易軸は変化しない。各配向処理を行った配向膜の偏光紫外光の吸収スペクトル異方性の測定結果から、高分子主鎖と側鎖の配列状態が配向処理手順によって異なることを明かにした。1.ラビング処理を行ったPVCi膜に対して、側鎖の架橋反応によりアンカリング力が増加し、ねじれ角を090度まで増加させることを可能とした。さらに、液晶セル作製後のUV照射によってもねじれ角を可変できる、すなわち光書き込みが可能であることを示した。加えて書き込みに必要なUV照射量の310倍程度のUV照射により、書き込み情報を消去すること(ねじれ角0°のホモジニアス配向)も見出した。なお、この消去効果は液晶材料依存性があり、使用液晶の吸収スペクトルの違いによっては、消去不可能な場合もあることを示した。2.カルコン側鎖を有する架橋性高分子薄膜による配向容易軸分割処理膜では、未架橋表面では液晶分子の配向容易軸はラビング方向と垂直に、架橋反応表面では平行であることを見出した。さらに熱的な安定性を明らかにすると共に、液晶素子への両面光書き込みを可能とした。すなわち、熱現像する前の液晶セルに対して、紫外線吸収剤と2色性色素を添加する。片面にマスクを等してUV照射を行うが対向基板にはUV光が届かないような条件としておく。もう一方の基板においても異なるマスクでUV照射を行う。これによって2重露光を防ぎ、偏光板の配置する位置を変えることで、異なる光書き込み像をそれぞれ独立に可視化でき、2つの潜像を有する光学セキュリティ素子としての応用を提案した。また、同高分子はプラズマ表面改質によっても、ラビング処理による容易軸を変えることが可能であることを明らかにした。プラズマ改質が進むと、最終的には高分子の分解によると思われる垂直配向表面が形成された。従って、改質度により面内から面外方向への容易軸変化も制御可能であることを示した。3.表面改質領域と非改質領域の近傍、すなわち配向分割境界領域では、液晶分子の連続的なダイレクタ分布が生じた。この境界領域におけるダイレクタ分布を実測およびフランクの自由エネルギーシミュレーションによって解析を行い、実験と計算結果の良い一致を得た。
内臓脂肪簡易計測装置を用いた生活習慣病ハイリスク群の効率的な抽出法の確立

定期健診において、頚動脈内中膜厚(IMT)測定および最近開発した内臓脂肪面積簡易測定を導入した。また、メタボリックシンドローム(MetS)との関連が示唆される炎症性サイトカインとアディポネクチンを測定した。内臓脂肪面積(Vfat)は、男性1655例、女性1533例で解析。VfatはBMIよりも腹囲に強く相関、さらにVfatとMetS各因子との相関係数は腹囲より大きくなった。また、Vfat高値で腹囲正常群は、腹囲高値でVfat正常群より、MetS各因子の悪化が認められた。したがってCTで測定する内臓脂肪面積と同じく、この内臓脂肪測定が健診レベルでの生活習慣病ハイリスクグループの抽出に有用であることが示された。男性326例で、腹部肥満群で炎症性サイトカインがMetSの因子数増加とともに上昇し、腹部肥満を伴わないMetSの因子数増加には、炎症性サイトカインの変化は認められなかった。アディポネクチンは、腹部肥満を伴わない場合にMetSの因子数増加とともに減少した。内臓脂肪の存在が炎症の惹起とMetSの因子の集簇に関連すること、高アディポネクチン血症では、MetSの因子の集簇が起こりにくいと示唆された。女性では、アディポネクチン値が高く、炎症性サイトカインとMetSの因子の集簇に明らかな関係は認められなかった。IMTに関しては、Vfatおよび腹囲との相関がBMIより強く認められた。IMTはMetSの因子の集簇に従って増加するが、その傾向は女性でより明確になる。一方、炎症性サイトカインは男性でIMTと相関し、腹部肥満群でその関与が明確となる。生活習慣病に基づく動脈硬化形成過程での炎症性サイトカインの関与が男女で異なることが示唆され、将来の血管病ハイリスク群の選別に役立つ可能性がある。以上のデータの一部は平成18年および平成19年の日本循環器病学会で発表を行っており、現在投稿中である。定期健診において、頚動脈内中膜厚(IMT)測定および最近開発した内臓脂肪測定器による内臓脂肪量測定を導入した。また、メタボリックシンドロームとの関連が示唆される血中物質の測定を開始した。1,画像解析ソフトによるIMT測定値の安定性は早期に確認でき、現在40歳以上の男性714例、女性364例のIMTの解析を行っている。男性および女性のmeanIMTは0.697±0.210mmと0.631±0.138、maxIMTは0.913±0.470mmと0.764±0.282mm。男性においてメタボリックシンドローム危険因子数の増加に伴い、特にmeanIMTの増加を認めた。またステップワイズ回帰分析では、腹囲、年齢、収縮期血圧が有意な因子であった。この対象群のうち男性158例の解析では、hCRPよりadiponectinおよびIL-6がmeanIMTと相関した。健常者においても、腹部肥満を基盤にした血中生理活性物質の変化と動脈硬化形成が関連することが示され、投稿準備中である。2,30-59歳の男性1934例につき危険因子の頻度を調べ、329例につきadiponectin、IL-6、hCRP、IL-10、TNF-aを測定した。腹部肥満が危険因子の集積に伴う血中因子の変化に大きな影響を与えていることが明らかになり、現在投稿中である。3,上記のサブグループで、メタボリックシンドローム前段階ですでにhCRP、adiponectinの変化が認められ現在投稿中である。4,内臓脂肪測定は、データが安定した直近の男性218例、女性167例より検討を開始している。腹囲はBMIより強く危険因子との相関を認めるが、内臓脂肪測定値は男女とも腹囲と同等以上の相関を示した。またmeanIMTへの相関も認め、ストレスの程度(問診による)により増加する傾向を認めた。しかし、まだ有意なデータではなく、症例数を重ねる予定である。

IMTに関しては、Vfatおよび腹囲との相関がBMIより強く認められた。IMTはMetSの因子の集簇に従って増加するが、その傾向は女性でより明確になる。一方、炎症性サイトカインは男性でIMTと相関し、腹部肥満群でその関与が明確となる。生活習慣病に基づく動脈硬化形成過程での炎症性サイトカインの関与が男女で異なることが示唆され、将来の血管病ハイリスク群の選別に役立つ可能性がある。以上のデータの一部は平成18年および平成19年の日本循環器病学会で発表を行っており、現在投稿中である。
GABA作動性介在ニューロンタイプによる大脳皮質-基底核機能の制御

大脳皮質-基底核を連関する神経回路は、運動制御、運動学習、強化学習などの重要な脳機能を媒介する。線条体や大脳皮質には、形態的および電気生理学的に異なるさまざまなタイプの介在ニューロンタイプが存在し、神経回路の活動を協調的に制御することによって行動の調節に必須の役割を担っていると推察される。特に線条体にはコリン作動性およびGABA作動性の複数の介在ニューロンタイプが存在する。しかし、個々のニューロンタイプが一連の行動課題の中でどのような役割を担っているかについては十分に理解されていない。本研究では、GABA作動性のlow threshold spiking (LTS)ニューロンとコリン作動性介在ニューロンに着目し、線条体あるいは大脳皮質に局在するニューロンタイプの行動生理学的な役割の解明に取り組んだ。第一に、LTSニューロンのマーカーであるニューロペプチドY(NPY)遺伝子にヒトインターロイキン-2受容体αサブユニット/黄色蛍光タンパク質(IL-2Rα/YFP)遺伝子を導入したbacterial artificial chromosome (BAC)トランスジェニックマウスを作製し、複数の系統を得た。これらの系統における導入遺伝子の発現を組織化学的方法により解析し、IL-2Rα/YFPタンパク質は、NPYやソマトスタチンを含むニューロンタイプに主要に発現することを確認した。第二に、コリンアセチル転移酵素(ChAT)遺伝子にIL-2Rα/YFP遺伝子を導入したBACトランスジェニックラットを作製し、このラットの線条体内にイムノトキシンを投与することによって、コリン作動性介在ニューロンの選択的な除去を誘導した。この細胞除去ラットは、線条体に依存するレバー解放型リアクションタイム課題において正常な応答(過早反応率、反応時間など)を示した。一方、このラットは、T迷路を利用した空間記憶課題において、最初の学習獲得は正常ラットと同程度であったが、逆転学習の課題においてその獲得が向上することが明らかとなった。NPY-IL-2Rα/YFPマウス系統とChA-IL-2Rα/YFPラット系統は、線条体に依存する学習を媒介する神経メカニズムを解明するために有効な実験動物となる。線条体や大脳皮質には、形態的および電気生理学的に異なるさまざまなタイプのGABA作動性介在ニューロンタイプが存在し、神経回路の活動を協調的に制御することによって行動の調節に必須の役割を担っていると推察される。しかし、個々の介在ニューロンタイプが一連の行動課題の中でどのような役割を担っているかについては十分に理解されていない。本研究では、パルブアルブミン(PV)を含有し、first spiking(FS)細胞と呼ばれるGABA性の介在ニューロンタイプに着目し、線条体あるいは大脳皮質に局在するニューロンタイプの行動生理学的な役割の解明と各脳領域での局所神経回路を制御する仕組みの解明に取り組む。平成20年度は、イムノトキシン細胞標的法を用いて標的ニューロンの除去を誘導するために、PV遺伝子座に、ヒトインターロイキン-2受容体αサブユニットに黄色蛍光タンパク質を連結した融合遺伝子(IL-2Rα/YFP)をノックインした遺伝子改変マウスを利用し、このマウスの線条体および内側前頭前野皮質(mPFC)における導入遺伝子の発現をinsitu hybridizationおよび免疫組織化学法を用いて解析した。遺伝子改変マウスの小脳においてのみ低レベルのシグナルが観察されたが、線条体とmPFCの脳領域では、顕著な導入遺伝子の発現を観察することはできなかった。これは導入遺伝子の挿入によってPVの細胞特異的な遺伝子発現に影響が生じたものと考えられた。PV陽性ニューロン特異的にIL-2Rα/YFP遺伝子を発現させるために、FS細胞の別のマーカーであるKv3.1チャネル遺伝子を利用することとした。Kv3.1遺伝子を含むbacterial artificial cloneを用いてIL-2Rα/YFP遺伝子カセットを導入し、複数のトランスジェニックマウス系統を作製した。今後、これらの系統における遺伝子の発現を解析し、イムノトキシン細胞標的法を用いたFS細胞の行動生理学的な機能の解析に応用する。

第二に、コリンアセチル転移酵素(ChAT)遺伝子にIL-2Rα/YFP遺伝子を導入したBACトランスジェニックラットを作製し、このラットの線条体内にイムノトキシンを投与することによって、コリン作動性介在ニューロンの選択的な除去を誘導した。この細胞除去ラットは、線条体に依存するレバー解放型リアクションタイム課題において正常な応答(過早反応率、反応時間など)を示した。一方、このラットは、T迷路を利用した空間記憶課題において、最初の学習獲得は正常ラットと同程度であったが、逆転学習の課題においてその獲得が向上することが明らかとなった。NPY-IL-2Rα/YFPマウス系統とChA-IL-2Rα/YFPラット系統は、線条体に依存する学習を媒介する神経メカニズムを解明するために有効な実験動物となる。
Ｆｌｕｘｏｍｉｃ　ａｐｐｒｏａｃｈｅｓ　ｆｏｒ　Ｙｅａｓｔ　ｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ

真核生物の代謝は,生物の生理機能に大きな影響を与える動的なプロセスである.我々はその主要なシステムについて多くの理解を得られているが,生理機能への影響の全体像は,未解決の問題である.この研究では特に,我々は計算及び経路フラックスの推定に焦点を置き,細胞呼吸と生体エネルギーが代謝に与える影響への理解に向けた実験手法,バイオインフォマティクスのパイプラインや計算ツールを開発.またパン酵母の連続培養システムにこれらを適用し,ヌクレオチド生合成や脂質,炭酸同化の広範な動員が高呼吸状態間に起こることなどを明らかにした.現在,我々はこれらのデータの検証および統合を進めており,まもなく公有となる予定である.真核生物の代謝は,生物の生理機能に大きな影響を与える動的なプロセスである.我々はその主要なシステムについて多くの理解を得られているが,生理機能への影響の全体像は,未解決の問題である.この研究では特に,我々は計算及び経路フラックスの推定に焦点を置き,細胞呼吸と生体エネルギーが代謝に与える影響への理解に向けた実験手法,バイオインフォマティクスのパイプラインや計算ツールを開発.またパン酵母の連続培養システムにこれらを適用し,ヌクレオチド生合成や脂質,炭酸同化の広範な動員が高呼吸状態間に起こることなどを明らかにした.現在,我々はこれらのデータの検証および統合を進めており,まもなく公有となる予定である.流束収支解析により酵母群集モデルをシミュレーションし、測定したオンラインパラメータに適用した。測定・調整した代謝産物をモデルにマッピングし、現在はモデル予測値との比較作業を進めている。高分子組成を確定するために単量体組成を評価する方法を開発した。また、それらの評価作業は、再現性のある抽出法により行った。入手した脂質および代謝産物のデータでは、細胞エネルギー充足、脂質組成、および転写の間に興味深い相関が認められる。1回目の13Cラベリング実験を行い、現在はデータの処理中である。暫定的結果では、酵母は呼吸活性のピーク時にCO2を積極的に固定することが分かった(放出したCO2の約20%)。全体として、本プロジェクトは予定よりやや早く進行しています。現在既に13Cラベリングのスペクトル解析中で、間もなくそのデータを解析パイプラインに統合できると思われます。私は第35回IEEE国際生体医工学会議(大阪)の定量生物学のセッションで講演する予定です。現在、本研究で入手したデータの一部を使ってリピドミクスに関する論文を執筆中です。私たちは、13Cグルコースを持っていた。我々はそれを購入する必要はありませんでした。そのため残額が生じました。昨年度予算の残額を使って、標識二酸化炭素およびグルコースなど、本プロジェクトに使用する消耗品を購入する予定です。標識二酸化炭素は、呼吸速度のピーク時に酵母が二酸化炭素を積極的に固定することを示すデータを得たために必要になりました。それが正しい知見であるとすれば、今後のモデリングに大きな影響が及ぶはずです。13CO2のシリンダー(10L)の購入費は約20万円が見込まれます。
全固体イオニクス素子の量子材料設計

本班究のねらいは第一原理のみに基づいた量子化学計算により,構造欠陥や界面に基づいた損失のない場合の電池電圧や容量といった本質的な電池特性を算出し,原子配列や組成との関連性を理解することにある.本年は,第2班との密接な連携のもとで,Mn系スピネルでの酸素欠損型欠陥のエネルギーを詳細に検討した.手法としては,構造最適化の精度が高く,かつ効率の良い平面波基底・擬ポテンシャル法を用いた.この酸素欠損型欠陥は,電池の寿命などの動的特性に大きな影響を持っていることが実験的に知られていたが,その原子論からのメカニズムは知られていなかった.本研究の結果,世界で初めて,Mn系スピネルでの酸素欠損型が酸素空孔ではなく,格子間金属によるものであることが判明した.これは,第2班での密度測定や原子拡散の実験結果と良く合致する.X線吸収スペクトルの解釈のための多電子系第一原理計算プログラムを開発し,第2班で得られた実験結果の解釈を行った.その結果,LiNiO2からLiのデインタカレーションに伴う電子構造変化は,従来考えられていたようなNiの酸化によるのではなく,酸化物イオンが酸化することによることが明らかにされた.さらに第1班,第2班との連携のもと,固体電解質中でのLiの拡散メカニズムを決定する素因子を理解するための計算を行った.計算結果は,他班の実験グループと共有し,分光実験の結果の解釈や,新規材料探索に応用できる体制になっている.本研究のねらいは第一原理のみに基づいた量子化学計算により,構造欠陥や界面に基づいた損失のない場合の電池電圧や容量といった本質的な電池特性を算出し,原子配列や組成との関連性を理解することにある.この目的を達成するために必要な計算技術は確立されておらず,数種の相補的な計算手法を統合し,電極物質の本質的特性の理解するとともに,以下の研究項目での研究基盤を確立することをめざす.本年は,電池電圧を定量的に評価するために,高精度のバンド計算法として標準的なFLAPW(full potential augmented plane wave)法を採用し,クラスター計算から求められた情報と併せて,電池電圧を決める電子論的な因子について議論を進めた.実験での平均電圧は,これは電子状態計算の全エネルギーを用いて計算した値を良く再現した.この遷移金属種による理論電圧の変化は,クラスター計算に基づいて評価した以下の2つの因子の和と良く対応することが判明した.第一の因子はLi位置での静電ポテンシャルの大きさであり,各構成原子の有効電荷を用いてエバルト和を計算して求めたものである.これはリチウムイオンを系から取り除くためのエネルギーに相当する.第2の因子は,電子を系から取り除くに要するエネルギーであり,クラスター計算でのHOMO(最高占有準位)のエネルギーである.本成果は直ちに共同して研究を行う実験グループに提案され,共同作業が進められている.本研究のねらいは第一原理のみに基づいた量子化学計算により,構造欠陥や界面に基づいた損失のない場合の電池電圧や容量といった本質的な電池特性を算出し,原子配列や組成との関連性を理解することにある.本年は,全固体イオニクス素子の優位性を発揮できる高電圧正極材料の量子材料設計を目指した.高精度のバンド計算法として標準的なFLAPW(full potential augmented plane wave)法と,構造最適化の精度が高く,かつ効率の良い平面波基底・擬ポテンシャル法を併用して研究を進めた.その結果,フッ化物系において,7Vが期待できる正極材料の存在を世界で初めて発見した.また,特定領域研究の他班と密接に連携し,まず第2班とは,Mn系スピネルでの酸素欠損型欠陥のエネルギーを詳細に検討し,またX線吸収スペクトルの解釈のための多電子系第一原理計算プログラムを開発した.第1班とは,固体電解質中でのLiの拡散メカニズムを決定する素因子を理解するための計算を開始した.計算結果は,他班の実験グループと共有し,分光実験の結果の解釈や,新規材料探索に応用できる体制になっている.本研究のねらいは第一原理のみに基づいた量子化学計算により,構造欠陥や界面に基づいた損失のない場合の電池電圧や容量といった本質的な電池特性を算出し,原子配列や組成との関連性を理解することにある.本年は,第2班との密接な連携のもとで,Mn系スピネルでの酸素欠損型欠陥のエネルギーを詳細に検討した.手法としては,構造最適化の精度が高く,かつ効率の良い平面波基底・擬ポテンシャル法を用いた.この酸素欠損型欠陥は,電池の寿命などの動的特性に大きな影響を持っていることが実験的に知られていたが,その原子論からのメカニズムは知られていなかった.本研究の結果,世界で初めて,Mn系スピネルでの酸素欠損型が酸素空孔ではなく,格子間金属によるものであることが判明した.これは,第2班での密度測定や原子拡散の実験結果と良く合致する.X線吸収スペクトルの解釈のための多電子系第一原理計算プログラムを開発し,第2班で得られた実験結果の解釈を行った.その結果,LiNiO2からLiのデインタカレーションに伴う電子構造変化は,従来考えられていたようなNiの酸化によるのではなく,酸化物イオンが酸化することによることが明らかにされた.さらに第1班,第2班との連携のもと,固体電解質中でのLiの拡散メカニズムを決定する素因子を理解するための計算を行った.

計算結果は,他班の実験グループと共有し,分光実験の結果の解釈や,新規材料探索に応用できる体制になっている.本研究のねらいは第一原理のみに基づいた量子化学計算により,構造欠陥や界面に基づいた損失のない場合の電池電圧や容量といった本質的な電池特性を算出し,原子配列や組成との関連性を理解することにある.本年は,第2班との密接な連携のもとで,Mn系スピネルでの酸素欠損型欠陥のエネルギーを詳細に検討した.手法としては,構造最適化の精度が高く,かつ効率の良い平面波基底・擬ポテンシャル法を用いた.この酸素欠損型欠陥は,電池の寿命などの動的特性に大きな影響を持っていることが実験的に知られていたが,その原子論からのメカニズムは知られていなかった.本研究の結果,世界で初めて,Mn系スピネルでの酸素欠損型が酸素空孔ではなく,格子間金属によるものであることが判明した.これは,第2班での密度測定や原子拡散の実験結果と良く合致する.X線吸収スペクトルの解釈のための多電子系第一原理計算プログラムを開発し,第2班で得られた実験結果の解釈を行った.その結果,LiNi02からLiのデインタカレーションに伴う電子構造変化は,従来考えられていたようなNiの酸化によるのではなく,酸化物イオンが酸化することによることが明らかにされた.さらに第1班,第2班との連携のもと,固体電解質中でのLiの拡散メカニズムを決定する素因子を理解するための計算を行った.計算結果は,他班の実験グループと共有し,分光実験の結果の解釈や,新規材料探索に応用できる体制になっている.本班究のねらいは第一原理のみに基づいた量子化学計算により,構造欠陥や界面に基づいた損失のない場合の電池電圧や容量といった本質的な電池特性を算出し,原子配列や組成との関連性を理解することにある.本年は,第2班との密接な連携のもとで,Mn系スピネルでの酸素欠損型欠陥のエネルギーを詳細に検討した.手法としては,構造最適化の精度が高く,かつ効率の良い平面波基底・擬ポテンシャル法を用いた.この酸素欠損型欠陥は,電池の寿命などの動的特性に大きな影響を持っていることが実験的に知られていたが,その原子論からのメカニズムは知られていなかった.本研究の結果,世界で初めて,Mn系スピネルでの酸素欠損型が酸素空孔ではなく,格子間金属によるものであることが判明した.これは,第2班での密度測定や原子拡散の実験結果と良く合致する.X線吸収スペクトルの解釈のための多電子系第一原理計算プログラムを開発し,第2班で得られた実験結果の解釈を行った.その結果,LiNiO2からLiのデインタカレーションに伴う電子構造変化は,従来考えられていたようなNiの酸化によるのではなく,酸化物イオンが酸化することによることが明らかにされた.さらに第1班,第2班との連携のもと,固体電解質中でのLiの拡散メカニズムを決定する素因子を理解するための計算を行った.計算結果は,他班の実験グループと共有し,分光実験の結果の解釈や,新規材料探索に応用できる体制になっている.
学生教育のための旋盤バイト取り付け時の力加減教示装置の開発

研究目的:初めてバイトを旋盤の刃物台にハンドルで締付ける作業を行う時、学生は締付けの力加減が分からないため、近年締付けの弱い学生が多く見受けられるようになった。極端な場合は加工中に外れる可能性があるくらい締付けが弱く、外れたバイトや破損時の破片が飛ぶ等の危険性がある。締付けが弱い事の理由としては、(1)力加減の程度を説明しづらい("思い切り"や"ほどほどに"など抽象的な表現では伝わりにくく、特に学生は理解しづらい)。(2)締めたもののその力加減で良いか分からない。そのため締付けの力加減が理解しづらくなっている。本研究はバイト設置における緩み・外れの危険を防ぐために、締付け時のハンドルのトルク、締付け荷重を数値化し、抽象的な説明では伝わりにくい経験者の力加減を教示するシステムを開発する事により、教育実習を改善する事を目的とした。研究方法:刃物台にロードセルを設置し、締付けトルク計測用ハンドル(追加工品)でバイトの取付け状況を数値化し、確認できるようにした。経験者による適切な荷重とその時のトルクを計測し表示・体験できるシステムを開発した。経験的な力加減でのトルクと荷重を指標とし、未経験者に指標と同じ締付け状況となるようにバイトの締付けを行ってもらった。指標となる経験者の力加減を事前に体験し定量的に確認した後実際の取付けに臨む事により、適度な締付けを理解しやすくした。研究成果:経験者の力加減を表示・体験できるシステムにより、視覚的及び定量的に体験できるようになり、言葉による説明と比較してより理解しやすくなった。明確な基準が存在しそれに向けて力を加えることは「このくらいでよいのか?」という不安を軽減し、安心して実際の作業に臨むことが可能となった。現在まで加工中の緩みや破損は起こっておらず、本システムにより力加減を意識するようになり、学生への教育効果という点において大きな成果を得た。
骨髄幹細胞の自己治癒能と全身の恒常性維持による健康寿命延長

これまでの研究から、老化により生体内のMSCが機能低下(stem cell failure)を起こすことが、個体の老化の原因となっていると考えており、本研究で、MSCの投与・補充による“抗加齢効果"をもたらす詳細なメカニズムを解析し、健康寿命の延長をもたらす治療薬の開発に展開することができると考えている。本研究の成果により、老化の本質が明らかとなり、健康寿命の延長が可能となれば、超高齢化社会を迎えているわが国において、大きな福音となり、波及効果は極めて高いと思われる。
遺伝性球状赤血球症におけるアンキリン遺伝子変異の解析

遺伝性球状赤血球症患者(36例)を対象にして、ankyrin遺伝子のプロモーター領域および全エクソン(エクソン1-エクソン42)の遺伝子変異を解析した。このため46対のプライマーを合成し、36例の患者についてそれぞれの遺伝子領域をPCR法にて増幅後、SSCP法にて変異の有無をスクリーニングした。異常なSSCPパターンを呈し変異の存在が疑われる領域については、検出されるたびにDNAシークエンシングによって変異を同定し、また制限酵素を用いた解析により変異の存在を確認した。その結果、19種類のankyrin遺伝子変異を見い出した。これらの内訳は、2種類のナンセンス変異、6種類のミスセンス変異、1種類の塩基欠失(イントロン内8塩基)、1種類のイントロン内塩基置換、および9種類のサイレント変異であった。2種類のナンセンス変異(E886X : GAG-TAG,K1140X : AAG-TAG)は今までに報告のない新しい変異で、ankyrinの産生低下により細胞骨格蛋白の膜へのassemblyが障害されHSを惹起するものと推定された。6種類のミスセンス変異については、単なるpolymorphismであるのか、病因となる変異であるのかさらに検討が必要であるが、変異蛋白の分子不安定性や機能異常によりHSを惹起する変異が含まれていると考えられた。特に、3例がホモ接合であったミスセンス変異(I1075T : ATC-ACC)については、Eberらも同一変異をもった症例を報告しており、病因と関連した変異である可能性が強く示唆された。今後さらにankyrinの発現と機能解析についての詳細な検討が必要である。Ankyrin遺伝子異常に基づくHSは、最近欧米で報告例が多いが、我が国でも10-20%程度存在するものと思われ、本症の主要な病因の1つであることが明らかとなった。遺伝性球状赤血球症患者(36例)を対象として、平成9年度はankyrin遺伝子(ANK-1)のN端側のプロモーター領域およびband3結合領域(89Kドメイン)をコードしている遺伝子領域を解析した。患者白血球よりDNAを抽出し、2ヶ所のプロモーター領域および23個のエキシン(Exon1-23)をPCR(polymerase chain reaction)法にて増幅した。次いで増幅DNAをSSCP法(single strand conformation polymorphism法、非RI、銀染色法)にて分析し、遺伝子変異の有無をスクリーニングした。変異の存在が疑われる領域については、その都度DNAシークエンシングを行い、変異の存在を確認した。その結果、現在までに7種類のankyrin遺伝子変異を見い出した。これらのうち5つの変異はsilent mutation(N105N:ACC-AAT,P199P:CCG-CCA,G691G:GGC-GGT,P737P:CCC-CCG,T783T:ACC-ACT)であり,健常者にも同一の変異が確認され、本症の発症には関与しないpolymorphismであると考えられた。また既に報告されているpolymorphismであるミスセンス変異(R619H:CGT-CAT)が1例にみられた。残りの1変異はミスセンス変異(G89E:GGG-GAG)であり、健常者48例では検出されなかった。父親が同一の変異をもっていたが臨床的にはHSではないことより単なるpolymorphismの可能性も高いが,変異蛋白の発現や機能異常の有無について更に検討する必要があると考えられた。

当初の計画どうり概ね順調に研究が進行しており、次年度はさらにSpectrin結合ドメイン(62K)の解析を進める予定である。遺伝性球状赤血球症患者(36例)を対象として、平成10年度はankyrin遺伝子(ANK-1)のspectrin結合領域(62Kドメイン)をコードしている遺伝子領域を解析した。患者白血球よりDNAを抽出し、11個のエキソン(Exon24-34)をPCR(polymerase chain reaction)法にて増幅した。次いで増幅DNAをSSCP法(single strand conformation polymorphism法、非RI、銀染色法)にて分析し、遺伝子変異の有無をスクリーニングした。変異の存在が疑われる領域については、その都度DNAシーケンシングを行い、変異の存在を確認した。その結果、現在までに5種類のankyrin遺伝子変異を見い出した。これらのうち2つの変異はナンセンス変異(E886X:GAG-TAG,K1140X:AAG-TAG)であった。36例中、前者が1例、後者が2例認められ、これらの変異はankyrin産生低下により本症を発症する変異と考えられた。またミスセンス変異(I1075T;ATC-ACC)が2例にみられ、いずれもホモ接合例であった。従ってこの変異に関しては更に変異蛋白の発現や機能解析が必要と思われた。残りの2変異はアミノ酸置換の起こらないsilent mutation(S1162S:AGT-AGC,Al367A:GCT-GCC)であり、本症の発症とは無関係の単なるpolymorphismと考えられた。当初の計画どうり概ね順調に研究が進行しており、次年度はさらにC末端の調節領域(55K)の解析を進め、この3年間で明らかになったankyrin遺伝子変異についてまとめる予定である。遺伝性球状赤血球症患者(36例)を対象として、平成11年度はankyrin遺伝子(ANK-1)の調節領域(55Kドメイン)をコードしている遺伝子領域を解析した。患者白血球よりDNAを抽出し、8個のエキソン(Exon35-42)をPCR(polymerase chain reaction)法にて増幅した。その結果、4種類のankyrin遺伝子変異を見い出した。これらのうち2つの変異はミスセンス変異(E1412A:GAG-GCG,T1574M:ACG-ATG)であった。36例中、前者が2例、後者が1例認められ、いずれもヘテロ接合例であった。また1例にイントロン39の8塩基欠失が認められたが、スプライシングの異常をきたす可能性は低い変異と考えられ、病因との因果関係はないと思われた。
ヒト胆管側膜に発現するトランスポーターの有機アニオン系化合物に対する寄与率の検討

肝臓中から胆管側膜を介して胆汁中に排出される過程は、肝臓における異物解毒の最終関門として重要である。容易に膜透過できない化合物については、トランスポーター(主にMRP2、MDR1、BCRP)が介在し、それらの化合物の胆汁排泄に重要な役割を果たしている。これらのトランスポーターの基質認識性及び胆汁排泄に対する寄与は、主に物理化学的な性質によって分けられていると考えられてきたが、近年の研究から多くの例外が見つかり、一概に区別されることは難しい事が示唆されてきた。本研究で、寄与率を求める際に用いたモデル化合物である抗ヒスタミンのフェキソフェナジンは、両性イオン化合物であるが、少なくともラットMrp2、マウスMdr1、マウスBcrpによって胆汁排泄されない事がノックアウトマウスを用いた検討から明らかになっている。本研究によって、フェキソフェナジンの胆汁排泄にマウスMrp2によって一部胆汁排泄に寄与すること、及びBsepが候補トランスポーターになる事が明らかになった。また血管側膜のMrp3が血管側膜の排出に重要な役割を果たす事が明らかになった。従って、従来、有機アニオンの輸送に重要であると考えられていたMRP2、MDR1、BCRPに加え、BSEPも重要なトランスポーターの候補となり、さらに血管側膜の排出トランスポーターも含めて、肝臓全体の寄与率を決める重要性が示唆された。当教室では、ラットにおいてSandwich cultureの手法を確立し、発現ベシクルなどを用いて発見された選択的阻害剤を用いて標準化合物の寄与率を決定する事を確率している事から、今後は、ヒトsandwich culture system用いて寄与率を算定する予定である。
会話ロボットによる相手の良さを引き出すインタビュー対話の研究

2019年度は研究代表者はインタビュー対話コーパスを構築し,人の良さを引き出す手法の調査とインタビュー対話ロボットの内部のスロットを設計する.設計が完了したのちに構築したコーパスに研究分担者や研究協力者と共にタグを付与する.付与するタグの設計は研究分担者が年度当初から行う.2020年度はタグの付与を継続して行うとともに研究代表者がインタビュー対話システムを構築する.2021年度は構築したインタビュー対話システムと設計したスロットの評価を行う.被験者を募った実証実験を予定しており,インタビュー対話システムによって得られた情報の量と質を定量的に評価する.2019年度は研究代表者はインタビュー対話コーパスを構築し,人の良さを引き出す手法の調査とインタビュー対話ロボットの内部のスロットを設計する.設計が完了したのちに構築したコーパスに研究分担者や研究協力者と共にタグを付与する.付与するタグの設計は研究分担者が年度当初から行う.2020年度はタグの付与を継続して行うとともに研究代表者がインタビュー対話システムを構築する.2021年度は構築したインタビュー対話システムと設計したスロットの評価を行う.被験者を募った実証実験を予定しており,インタビュー対話システムによって得られた情報の量と質を定量的に評価する.
多種同調産卵はミドリイシ属サンゴの雑種種分化を引き起こすのか？

平成30年度は、主に1)生態学的アプローチ:多種同調産卵する場所と低頻度な場所での雑種形成の調査、2)分子系統学的アプローチ:十分なレベルでの遺伝的な系統推定による雑種性の検討、の2点の遂行を予定していた。1)については、瀬底島において、平成29年度より引き続き研究協力者による野外での多種同調性観察を行なった。その結果、多くのミドリイシ属サンゴ種は満月前日(5月28日)と満月当日(5月29日)に産卵した。昨年と比較するために、トゲスギミドリイシ12群体とサボテンミドリイシ5群体にタグ付けしていたが、それらの群体も満月当日に揃って産卵した。また、前年度みられた種内での産卵日のばらつきもほとんどみられなかった。このことから、対象2種において種間の同調性は著しく低く、また種内の産卵にもばらつきがあることが多い瀬底島においても、年回りにより阿嘉島と同様の多種間同調性を示すことがわかった。しかし、この多種同調性は過去にほとんどみられていないことから、令和元年も追跡調査する必要がある。さらに、頻度が低くても多種同調産卵が行われることがわかったので、形態的に中間である「推定雑種」をさらに詳しく探索する予定である。2)については、前年度までに阿嘉島より採取していた対象2種およびオヤユビミドリイシのサンプルに加え、調査会域からこれら3種の全群体から枝片を採取しDNA抽出をおこなった。これにより、雑種体形成に関連していると考えられる種について全サンプルが揃った。得られたDNAを用いて、MIG-Seq法によりSNP多型を検出した。得られたデータを基にPCoAおよびStructure解析を行ったところ、対象2種はオヤユビミドリイシを橋渡しに遺伝的に浸透していることが示された。これらは、前年度のエクソン領域におけるハプロタイプネットワーク解析の結果とも合致する。平成30年度は、1)生態学的アプローチ:多種同調産卵する場所と低頻度な場所での雑種形成の調査、2)分子系統学的アプローチ:十分なレベルでの遺伝的な系統推定による雑種性の検討、の2点を予定していた。1)については、2つの対象地域(阿嘉島:多種同調産卵がほぼ毎年みられる、瀬底島:多種同調産卵する頻度が低い)のうち、今まで調査が不十分であった瀬底島について、本課題から連携協力者となった目崎拓真氏の助力により、前年度の引き続き野外産卵調査を行うことができた。その結果、前年度と異なり、対象種を含めたミドリイシ属サンゴで多種同調産卵を確認できた。さらに、タグ付種内でも同調して産卵することがわかった。このように前年度と180°C異なる結果が得られたが、前年度および本年度観察対象にした群体はタグ付けされており、次年度以降もその同行を追うことが可能である。今後、瀬底での同調性はごく稀なのか、それとも予想よりも頻度が高いかといった産卵に関する知見が蓄積されていくことが期待できる。その結果、サボテン、トゲスギの雑種体形成や遺伝子浸透にはオヤユビミドリイシが橋渡し役として深く関係していることが示された。これらは前年度までに行った「系統解析」「ハプロタイプネットワーク解析」および「クラスター解析」の結果とも合致しており、これらによって多種同調産卵する地域における遺伝子浸透を明らかにすることができた。令和元年は、1)生態学的アプローチについては、基本的に平成29年度および30年度と同様の調査を継続して行なう。瀬底島では、前年度にタグ付けした群体を継続調査することで同郡体における産卵時期の年変動が明らかにできると考えている。一方、阿嘉島については、今まで利用していた阿嘉島臨海研究所が事実上閉鎖となっていたが、再開が検討されている。また、別プロジェクトではあるが、慶良間諸島ダイビング協会および漁協の協力が得られる見込みであり、今年度の調査を予定している。2)分子系統学的アプローチについては、阿嘉島に関しては平成30年度に対象地域の全サンプルがそろい、「系統解析」「ハプロタイプネットワーク解析」および「クラスター解析」に引き続き、「MIG-SeqによるStructureおよびPCoA解析」まで終了した。阿嘉島について一通り遺伝子解析を終えたことで、目的のためにどの解析を行えばよいのかが明確となった。それに基づき、瀬底島については同様に、サンプル採取、「系統解析」「ハプロタイプネットワーク解析」および「クラスター解析」、「MIG-SeqによるStructureおよびPCoA解析」を終了し、最終的な目的である阿嘉島と瀬底島集団の遺伝的構造の比較を行う。3)繁殖学的アプローチについては、2)で新たに雑種体が検出できた場合には、阿嘉島臨海研究所と瀬底実験所において、組織学的手法や産卵観察による雑種体の妊性の確認とIsomura et al.(2013)に従った雑種体同士および親種との交配実験を行なう。平成29年度は、1)生態学的アプローチ:多種同調産卵する場所と低頻度な場所での雑種形成の調査、2)分子系統学的アプローチ:十分なレベルでの遺伝的な系統推定による雑種性の検討、の2点を予定していた。

1)については、今まで調査が比較的少なかった瀬底島において、研究協力者による野外での多種同調性観察を行なった。その結果、事前にタグ付けし予想産卵期間に毎晩観察をしていたトゲスギミドリイシ12群体とサボテンミドリイシ5群体に関して、両種では産卵に最大7日間のずれがみられた。また、トゲスギミドリイシが先発、サボテンミドリイシが後発で産卵していたが、両種1群体ずつではあるが、他種多数群体が産卵する時期に産卵するものもみられた。さらに、種間だけではなく、トゲスギミドリイシでは種内でも最大8日間の産卵日のずれがみられた。このことから、瀬底島では対象2種において種間の同調性は著しく低く、また種内の産卵にもばらつきがあることが示された。2)については、前年度までに阿嘉島より採取していた対象2種およびオヤユビミドリイシの複数サンプルを対象に、ミトコンドリア調節領域、Pax_Cイントロン領域(核DNA由来)について系統解析を行った。また、先行研究にて用いられているエクソン2領域(5427およびPMCA)についてのハプロタイプネットワーク解析、さらに、Rad-seqにて得たSNPを用いたクラスター解析も行った。系統解析では、これらの結果から、対象2種および同所的に生息するオヤユビミドリイシは遺伝的に浸透していることが示された。平成29年度は、1)生態学的アプローチ:多種同調産卵する場所と低頻度な場所での雑種形成の調査、2)分子系統学的アプローチ:十分なレベルでの遺伝的な系統推定による雑種性の検討、の2点を予定していた。1)については、2つの対象地域(阿嘉島:多種同調産卵がほぼ毎年みられる、瀬底島:多種同調産卵する頻度が低い)のうち、今まで調査が不十分であった瀬底島について、本課題から連携協力者となった目崎拓真氏の助力により、野外産卵調査に着手することができた。その結果、瀬底島は阿嘉島と比較して多種同調産卵の頻度が低いことを確認できただけではなく、トゲスギミドリイシにおいては種内の同調性も低いことが示された。本年度観察対象にした群体はタグ付けされており、次年度以降もその同行を追うことが可能である。今後産卵に関する知見が蓄積されていくことが期待できる。2)については、3月に開催された日本生態学会での発表を目標とし、前年度から蓄積されていた阿嘉島群体に関する遺伝子データを基に、遺伝子浸透を明らかにするために必要な「系統解析」「ハプロタイプネットワーク解析」および「クラスター解析」を共同研究者の協力を得て行うことができた。その結果、上記の中で一番進化速度が遅いミトコンドリア領域においても、トゲスギミドリイシとサボテンミドリイシの各クラスターに異なる種が含まれていることが示された。また、ハプロタイプネットワークから、対象2種とオヤユビミドリイシは種を超えて同じハプロタイプを持っていることがわかった。今後、データ数を若干増やす必要があるものの、多種同調産卵する地域における遺伝子浸透を明らかにすることができた。平成30年度は、主に1)生態学的アプローチ:多種同調産卵する場所と低頻度な場所での雑種形成の調査、2)分子系統学的アプローチ:十分なレベルでの遺伝的な系統推定による雑種性の検討、の2点の遂行を予定していた。1)については、瀬底島において、平成29年度より引き続き研究協力者による野外での多種同調性観察を行なった。
社会的マイノリティの語りにみられる自己概念に関する縦断的研究

リビングライブラリーは、様々な社会的マイノリティが「生きている本」となり、「読者」である一般の人々と直接対話することを通して、誤解や偏見への気づく機会をつくり、多様性への理解を図る活動である。本研究では、リビングライブラリーを実施し、以下の二つのことを明らかにすることを目的とする。第一に、「生きている本」の語りを質的分析することで、より実感のある社会的マイノリティの自己概念モデルを構築することである(交付申請書における研究1)。第二に、「読者」として参加した一般の人々を対象に、障害等、社会的マイノリティの背景や特性への理解を促進する要因を明らかにすることである(交付申請書における研究3)。本研究では、平成23年度に、一年目の試みとして、リビングライブラリーを3回開催し、予備調査を行った。各回において、(1)開催日、(2)場所、(3)「生きている本」参加者数(延べ数)、(4)「読者」参加者数(延べ数)は下記の通りであった。第1回:(1)6月3-4日、(2)東京都、(3)29名、(4)234名。第2回:(1)7月12日、(2)東京都、(3)2名、(4)39名。第3回:(1)12月17-18日、(2)京都府、(3)27名、(4)240名。上記の内、研究1では全ての回を、研究3では規模の等しい第1回と第3回を予備調査の対象とした。研究1では、調査への協力に同意の得られた社会的マイノリティに対し、それぞれの背景に関する「受容」に焦点を当て、インタビューを行なった。研究3では、「読者」として参加した人々に対し、社会的マイノリティへの心理的距離感に焦点を当て、アンケート調査(無記名式)を行った。研究1、3の予備調査結果から、それぞれ、「他者」との対話のタイミングや状況、質がポジティブな態度変容へつながる可能性が見いだされた。本結果を精緻化するために、調査項目を修正し、疑似場面を用いての実験を追加することで、社会的マイノリティの社会的排除の解消策を提案できると考えられる。