hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱帯と温帯の湿原水域に及ぼす人為影響の比較による適切な環境管理の検討

北海道稚咲内地域の砂丘列に分布する閉鎖池沼は、水質から、農地への隣接、道路への隣接、少ない人為的攪乱の3グループに分類され、動物プランクトン、底生動物は富栄養度と水位低下による干上がりの指標となることが示された。インドネシアカリマンタンの河川中流域の住民の聞き取り調査から、井戸水を生活用水に、表流水を舟運と漁場に利用することが明らかにされた。住民は生態系サービスの価値を十分に認識しているものの、道路環境の整備で人口増加が見込まれ、今後、湿地環境の保全上課題となろう。1.熱帯泥炭湿地湖沼の水位変動と水生生物:(1)カハヤン川流域の三日月湖(Tehang湖、Hurung湖)と氾濫原湖(Batu湖)における植物プランクトンの分類を行い体積から現存量の推定を行った。植物プランクトンはユーグレナ藻とケイ藻が優占していた。クリプト藻は低水位期に密度が増加した。湖沼が河川と連結する水位を基準にして、高水位期と低水位期に分けると、高水位期に比べて低水位期には、クロロフィルa濃度が有意に高く、植物プランクトン密度と現存量も高い傾向が見られた。(2)11月よりTehang湖とBatu湖で植物プランクトンで水質と植物プランクトンの鉛直分布の調査を開始し、湖水の混合と植物プランクトン群集変動をより詳細に解析することとした。2.温帯泥炭湿地池沼の水位変動と水生生物への影響:(1)7月から10月にかけて、稚咲内砂丘林帯の標高および環境撹乱の程度の異なる8池沼について、水質測定と動物プランクトンおよび底生動物組成を調べた。これらの湖沼には流入河川はない。流域河川と降水を加えた水質項目の主成分分析から、農地開発影響と降水影響を主成分として地点が分離された。これらの池沼ではNIP比が16以下で窒素が制限因子となっていた。砂丘林が掘削され農地と隣接する湖沼では全リン濃度が非常に高く(N/P比0. 10. 2)、水深が浅く降水の影響が強いと見られる池沼では窒素濃度が相対的に高かった。(2)2008年は降水量が少なく、3つの池沼では8月以降完全に水が無くなった。水位低下による湖岸線の後退で自記水位計による計測は不可能となった。底生動物はユスリカ科の幼虫が優占していたが、比較的水深が深く水域が干上がらない湖沼ではトンボ類の幼虫が多く見られた。稚咲内砂丘林帯池沼では、底生動物の組成と現存量は富栄養度と湖水面の消失の頻度に支配されることが示唆された。温帯泥炭湿地池沼の水位変動と水生生物への影響(1)平成21年9月に稚咲内砂丘林間の6湖沼(湖51,85,87,106,107,1010)から底泥試料を採取した。試料の一部は底生動物を拾い出し、残りは通気飼育してユスリカ成虫を羽化させた。ユスリカ属など大型の種類は既に羽化をした後と見られ、小型のユスリカ亜科のみが得られた。成虫で種を分類するためには、7月までに底泥試料を採取する必要があるので次年度以降の課題となった。(2)これまでに得られた砂丘林間湖沼(湖51,65,67,85,87,106,107,112,119,125)の底生動物現存量を非計量多次元尺度構成法(NMDS)により解析した結果、カゲロウ類、イトトンボ類の多く、ヌカカ類、ヤマトヒメユスリカ族(Pentaneurini)等のグループ1,貧毛類、ヒル類、腹足類のグループ2が特定された。グループ1は水生植物の存在に関連し、グループ2は夏季に干上がりのみられた湖を特徴づけていた。安定して水をたたえている砂丘林間湖沼ではユスリカ属(Chironomus)の現存量が高かった。水位の安定している低層湿原の宮床湿原(福島県)や高層湿原の尾瀬の池塘等の底生動物はユスリカ類と貧毛類が優占していたが、稚咲内砂丘林間湖沼では貧毛類の現存量が低い点が異なった。ユスリカ類やトンボ類は属や種へ分類することで、より精度の高い生息環境指標となりうることが示唆された。(3)湖106は降水量の低下する夏季のみに干上がりがみられていたが、湖107、112、119では平成20年から21年にかけて、冬期の積雪のみられた時期のみ水分が涵養され、他の時期は干上がっていたと考えられ、底生動物相も更に貧弱になることが予想される。

また、新たに調べた湖1010では湖の水が急速に低下した形跡が見られ、砂丘帯西側の砂層掘削が原因と考えられた。泥炭湿地保全策の検討2002年に中部カリマンタンパランカラヤ市北部に開通したカハヤン橋(カハヤン川の架橋)と、その後の市北東部の道路整備は、カハヤン川上・中流域の地域住民の従来のポート依存の交通手段と物流を大きく変え、また、住民の泥炭湿地との関わりも、大きく変化したと考えられた。そこで2011年8月にTehang湖、Sabuah湖、Lais湖、Rungan湖、Takapan湖、kahayan川に近傍の住民に、淡水と森林からの生態系サービスの享受状況、家庭の設備、生活水の供給源と利用方法、食料の調達法、日常の交通手段、カハヤン川の架橋と道路舗装がもたらした影響と森林・土地火災の影響について聞き取りを行った。調査対象となった地域には水道は普及しておらず、住民の7075%は生活用水に井戸水を利用し、他の住民は湖水や河川水を利用していた。住民は主要な食料は購入していたが、多くが漁業や農業に携わっていたため、住民の75%は魚を捕獲し、45%は野菜を収穫していた。住民の多くは日常の移動にオートバイを用い(80%)、次にボートを使用した(45%)。表流水を直接飲料水、水浴、洗濯に利用することは一般的でないが、その代わり、表流水を舟運手段と漁場として利用していた。カハヤン橋の建設と道路の舗装が大なり小なり生活に影響を及ぼしたと感じ、建設前に比べて交通と経済は良くなったと答えた。2007年の森林・土地火災では多くの住民が健康被害を被り消火活動に参加していた。住民は淡水生態系、森林生態系から様々な供給サービス、調節サービス、文化サービスを受けていることを認識していた。調査対象者の30%は橋の建設後に移住してきたことから、湿地生態系への開発圧は高くなっていると考えられる。今後は漁獲圧がさらに高くなることが予想され、湖沼を漁場として管理する方策の検討が必要になる。
弗化物上InP電子ビーム表面改質エピタキシ-のその場制御

弗化物に電子ビームを照射し、表面の弗素原子を族原子で置換するという表面改質のその場観察を表面光吸収法で行なうために、結晶成長装置内に光線を導入する光学系を作製した。従来観察に用いていたキセノンランプの代わりに、直進性の良いArレーザーを用いたことにより、精度良い表面観察が可能になった。さらに、表面光吸収の理論計算をもとに、透明な弗化物上での表面状態の変化をとらえられるように観察系を改良した。まず、Si基板上の弗化物の膜厚を20nmに薄くして、干渉効果を抑制することにより、従来法より検出感度を3倍高めた。そして、観察光の入射角度を、真空とSiのブルースター角に加え、真空と弗化物のブルースター角の複数で観察し、また観察光にHe-Neレーザを加え、波長も488nmと632.8nmに複数化して表面改質のその場観察を行なった。CaF_2/Si基板温度を変化させながら、P雰囲気中で90Vの加速電圧で電子ビームをCaF_2表面に照射し、表面改質をその場観察した結果、CaF_2表面にPが1原子層吸着しているときは、波長488nmに対しては吸収を、632.8nmでは反射を示した。またCaF_2表面にPが数原子層吸着しているときは、両波長に対して反射を示した。この結果を計算結果と照合することにより、前者は誘電体的結合が、後者は金属的結合が支配的であることがわかり、それぞれCaとPの結合およびPとPの結合に対応したものではないかという予想を得た。以上より、波長及び入射角度を複数化した観測系を用いることにより、原子オーダーの表面改質の制御が行なえる見通しを得た。現在、この系を用いてInPの結晶成長を検討中である。
イネ１穂籾数増加遺伝子の準同質遺伝子系統における穂首維管束系と登熟特性との関係

世界的にイネの生産性向上が求められている中,様々な有用遺伝子が発見され,実際の生産現場に寄与することが期待されている.しかし,1穂籾数増加遺伝子を導入した準同質遺伝子系統(NIL)では,1穂籾数は顕著に増加するものの登熟歩合の低下により収量への貢献度が低いことが課題となっている.本研究では,1穂籾数増加に関わる遺伝子を導入した準同質遺伝子系統で見られる登熟不良に着目し,穂首維管束の形態と同化産物の輸送能との関係を明らかにすることを目的とした.本年度は,日本において,NERICA1に異なる1穂籾数増加機構をもつGn1aおよびWFPを導入した系統(NIL-Gn1a, NIL-WFP, NIL-Gn1a+WFP)の生育に関する基礎的知見を得るとともに,穂首節間の直径,大維管束数およびその面積,維管束比(1次枝梗数に対する大維管束数の比)を調査した.共試した4品種/系統(NERICA1, NIL-Gn1a, NIL-WFP, NIL-Gn1a+WFP)では,維管束の形態に系統間差異が確認された.一方で,茎数を除く生育データには,顕著な系統間差異が認められなかった.今後,維管束の形態的差異と物質輸送機能に関係性について調査を進めていく予定である.また,生育期間中の環境要因の影響を検討するために,栽培期間中の気温や日射量が異なるケニア農畜産業研究機構ムエア支所において,2018年後期より栽培試験を開始した.これらのデータについては,現在解析中である.当初の予定通り,NERICA1に異なる1穂籾数増加機構をもつGn1aおよびWFPを導入した系統(NIL-Gn1a, NIL-WFP, NIL-Gn1a+WFP)を用いて,日本およびケニアにおいて栽培試験を実施し,穂首維管束の形態に系統間差異を確認することができたため.準同質遺伝子系統(NIL-Gn1a, NIL-WFP, NIL-Gn1a+WFP)において,穂首維管束の形態に系統間差異が確認されたので,2019年度は施肥量など栽培条件を変化させた処理区を設け,遺伝子導入系統における乾物分配など物質生産特性を中心に調査する予定である。また,日本(温帯)とケニア(熱帯高地)において得られたデータを比較し,栽培環境が各系統の生育および収量反応に及ぼす影響についても評価する予定である.得られた成果については,学会や学術雑誌などで公表する予定である.世界的にイネの生産性向上が求められている中,様々な有用遺伝子が発見され,実際の生産現場に寄与することが期待されている.しかし,1穂籾数増加遺伝子を導入した準同質遺伝子系統(NIL)では,1穂籾数は顕著に増加するものの登熟歩合の低下により収量への貢献度が低いことが課題となっている.本研究では,1穂籾数増加に関わる遺伝子を導入した準同質遺伝子系統で見られる登熟不良に着目し,穂首維管束の形態と同化産物の輸送能との関係を明らかにすることを目的とした.本年度は,日本において,NERICA1に異なる1穂籾数増加機構をもつGn1aおよびWFPを導入した系統(NIL-Gn1a, NIL-WFP, NIL-Gn1a+WFP)の生育に関する基礎的知見を得るとともに,穂首節間の直径,大維管束数およびその面積,維管束比(1次枝梗数に対する大維管束数の比)を調査した.共試した4品種/系統(NERICA1, NIL-Gn1a, NIL-WFP, NIL-Gn1a+WFP)では,維管束の形態に系統間差異が確認された.一方で,茎数を除く生育データには,顕著な系統間差異が認められなかった.今後,維管束の形態的差異と物質輸送機能に関係性について調査を進めていく予定である.また,生育期間中の環境要因の影響を検討するために,栽培期間中の気温や日射量が異なるケニア農畜産業研究機構ムエア支所において,2018年後期より栽培試験を開始した.これらのデータについては,現在解析中である.当初の予定通り,NERICA1に異なる1穂籾数増加機構をもつGn1aおよびWFPを導入した系統(NIL-Gn1a, NIL-WFP, NIL-Gn1a+WFP)を用いて,日本およびケニアにおいて栽培試験を実施し,穂首維管束の形態に系統間差異を確認することができたため.準同質遺伝子系統(NIL-Gn1a, NIL-WFP, NIL-Gn1a+WFP)において,穂首維管束の形態に系統間差異が確認されたので,2019年度は施肥量など栽培条件を変化させた処理区を設け,遺伝子導入系統における乾物分配など物質生産特性を中心に調査する予定である。また,日本(温帯)とケニア(熱帯高地)において得られたデータを比較し,栽培環境が各系統の生育および収量反応に及ぼす影響についても評価する予定である.得られた成果については,学会や学術雑誌などで公表する予定である.当初予定していた測定機器より安価で必要条件を満たす代替品を購入したため,次年度使用額が生じた.調査地であるケニアへの渡航費および学会参加のための旅費に充てる.
刈り払いは控えめに：ケヤキ稚樹の生残と樹形発達に与える雑草木切除の効果

本研究では、「ケヤキの天然更新では、全刈りよりも、坪刈りの方がケヤキ稚樹の生残や樹高成長に効果的である」という仮説を検証した。林内光量30%の林地に生立するケヤキ稚樹の4年間の生存率には、全刈り域、坪刈り域、放置域間で有意差は認められなかった。ケヤキ稚樹の樹高成長量を比較した結果、放置域と坪刈り域との間に有意差は認められなかった。ケヤキ稚樹における期首樹高と樹高成長量との間に有意な正の相関が認められ、刈り払いの違いによるデータの分布範囲に差はなかった。これらの結果から、全刈りと坪刈りによってケヤキ稚樹の生残や樹高成長に差はないと考えられた。刈り払い法の違いがケヤキの生残と樹形発達に与える効果を調べるため,前年度までに設定した計71個の調査枠で,4月から10月まで2週間おきにケヤキの樹高と生死を確認した。また,展葉前の4月と着葉期の7月,落葉期の10月に,調査地における地上高2mの相対光量子束密度を推定した。調査により,2013年には当年生実生が少なかったこと,相対光量子束密度が5%未満と低くてもケヤキ稚樹や実生は生存可能であること,相対光量子束密度が10%と比較的高くても,5%未満の調査枠では見られなかった雑草木の繁茂により,ケヤキ稚樹や実生の樹高成長速度は低いことを確認した。これらの結果は,広葉樹林化の目的樹種としてケヤキが適しているものの,その健全な成長には雑草木の制御が必要不可欠であることを示唆する。刈り払い法の違いが雑草木群落の地上部構造に与える影響を調べるため,計71個の調査枠で,4月から10月まで2週間おきに雑草木群落の被度と高さ0.2m以上の木本の樹高を測定した。相対光量子束密度が30%を超える調査枠では雑草木の繁茂が著しく,木本の樹高成長速度も,相対光量子束密度10%や5%未満の調査枠より,顕著に高かった。全刈りと坪刈りを比較すると,全刈り後の雑草木再生は遅かった。樹高の低いケヤキ稚樹の成長にとっては,全刈りによる光環境の改善が貢献していると推察される。ただし,樹高0.3m以上と比較的樹高の高いケヤキ稚樹の成長にとっては,坪刈りでも成長促進に貢献していると考えられる。刈り払いの作業功程を調べるため,相対光量子束密度が30%を超える調査枠で,切除した雑草木の乾燥重量を木本・草本別に測定した。6月下旬の刈り払いでは木本が圧倒的に多いものの,8月初旬の二回目の刈り払いでは,逆に草本の重量が多くなった。刈り払いの違いがケヤキの生残と成長に与える効果を調べるため,既設の7m×10mの試験地Aに加え,新たに5m×43mの試験地Bを設置し,これらの中に計71個の1平方m調査枠を置いた。5月から9月まで,概ね2週間おきに調査枠内のケヤキの樹高と生死を確認した。また,展葉前の4月と着葉期の7月に,調査地における地上高2mの相対光量子束密度を推定した。調査により,2012年には当年生実生が多かったこと,相対光量子束密度が5%未満と低くてもケヤキ稚樹や実生は生存可能であることを確認した。これらの結果は,広葉樹林化の目的樹種として,ケヤキが適していることを示唆する。刈り払いの違いが雑草木群落の地上部と地下部の構造に与える影響を調べるため,概ね2週間おきに調査枠内の被度を調べるとともに,既設の試験地A内の調査枠では雑草木の樹種,樹高も調べた。調査により,試験地Bに比べて試験地Aでの雑草木の繁茂が著しいことを確認した。また,試験地Aでは前年(2011年)よりも約2ヶ月早く,ほぼすべての調査枠における被度が最大の5に達した。これらの結果は,伐採の翌年よりも伐採後2年目に雑草木の繁茂速度が高くなることを示唆する。刈り払いの違いと作業功程との関係を明らかにするため,伐採後2年目にあたる試験地Aにおいて,7月と8月に,6調査枠ずつ全刈りと坪刈りをおこなった。被度が5に達してから1ヶ月後の7月には,1平方mの刈り払いに,全刈りでは平均8.8分,坪刈りでは平均3.7分を要した。また,8月に実施した2回目の刈り払いでは,全刈りでは平均4.1分,坪刈りでは平均4.6分を要した。

これらの結果は,雑草木が繁茂した状態では,坪刈りは全刈りの半分の時間で済むものの,あまり繁茂していない状況では,坪刈りと全刈りに要する時間はほぼ同じであることを示唆する。刈り払い法の違いがケヤキの生残と成長に与える効果を調べるため,26年度には71個の調査枠を対象に,5月から9月まで一ヶ月おきに,ケヤキの樹高と生死を確認した。また,着葉期の7月に地上高2mの相対光量子束密度(光量)を推定した。低光量(光量2%,9%)の調査地において,25年夏までに加入した実生・稚樹の26年秋の生存率は80%前後でほぼ同じだった。ただし,光量2%の調査地では,林床植生被度が高くないものの,ほとんどの実生・稚樹の樹高成長量は5cm/年未満と低かった。また,光量9%の調査地では,樹高成長量5cm/年を超える実生・稚樹が複数見受けられるものの,全調査枠で林床植生被度が最高の5に達し,実生・稚樹の大半は樹高成長量5cm/年未満であった。一方,比較的高い光量(光量30%)の調査地では,刈り払い法に関係なく,大半の稚樹が樹高成長量5cm/年を超え,期首樹高が高いほど樹高成長量が高かった。以上の結果から,前生樹としてケヤキを確保した後には,主伐により光量30%かそれ以上に改善するのが望ましい。刈り払い法の違いが雑草木の地上部構造に与える影響を調べるため,光量30%における17個の調査枠で,5月から9月まで林床植生被度と高さ0.2m以上の木本の樹高を測定した。刈り払い法に関係なく,26年秋の被度は5に達した。26年秋の地上部構造は刈り払い方法により異なり,刈り払いなしの場合,上方四分位1.9m,最大3.0mに達した。坪刈りの場合,上方四分位1.2m,最大2.6mと若干低くなるとともに中央値以下の高さが顕著に低くなった。全刈りの場合,最大0.4mと雑草木の地上部発達が抑制された。1平方m当たりの刈り払い時間は,坪刈り4分程度に対し,全刈り9分程度であった。全刈りによる実生の生残促進効果,稚樹の樹高成長促進効果は認められるものの,全刈りを広域に適用するのは現実的でない。森林科学(森林施業・計画学)刈り払い法の違いがケヤキの生残と樹形発達に与える効果については,実施計画どおりの項目について定期的に調査できているため,おおむね順調に進展している。刈り払いの作業功程については,実施計画どおりの項目について定期的に調査できているため,おおむね順調に進展している。以上の3つの研究項目を総合すると,平成25年度も,おおむね順調に研究が進展していると言える。刈り払いの違いがケヤキの生残と成長に与える効果については,設置した調査枠数を実施計画より若干減らしたものの,実施計画通りの項目について定期的に調査できているため,おおむね順調に進展している。刈り払いの違いが雑草木群落の地上部と地下部の構造に与える影響については,採土試験で実生発生をほとんど確認できず,埋土種子の組成や密度を明らかにできなかった。しかし,雑草木の地上部については実施計画通り,定期的に調査できている。これらのことから,おおむね順調に進展している。刈り払いの違いと作業功程との関係については,実施計画通り,定期的に調査できているため,順調に進展している。研究の総括としての資料収集(出張)については実施計画通りにできた。また,データ解析および論文執筆については三報分を遂行した。以上の3つの研究項目を総合すると,平成24年度には,おおむね順調に研究が進展していると言える。刈り払い法の違いがケヤキの生残と樹形発達に与える効果を調べるため,実施計画のとおり,計71個の調査枠で,4月から10月まで2週間おきにケヤキの樹高と生死を確認する。そして,11月に,全刈り区,坪刈り区,対照区から5本ずつ,樹高の高いケヤキ稚樹を掘り取り,幹枝の長さと分岐パターン,およびT/R比を調査する。刈り払い法の違いが雑草
Kampo-Kinome解析によるケミカルバイオロジーの展開

漢方・生薬をはじめとする天然薬物には多様な化学成分が含まれており、個々の化学成分の生物活性が複合的に薬効を規定している。その複雑さ故、活性を単一のターゲット分子に対する効果として捉えるのではなく、生体システムに対する多面的効果として把握していくことが重要であると考えられる。したがって、漢方・生薬の効果を多面的に解析する目的において、Human Kinomeを対象とした解析は、その効果をシグナル伝達の観点から統合的に理解するために極めて有効な手段であると期待される。本年度は、五味子成分のgomisin Nに焦点を絞り、そのTNF-αやTRAILシグナル伝達経路に対する効果を検討するとともに、その作用機構の解析を行った。まず、ホタルルシフェラーゼを用いたレポーター遺伝子アッセイを行ったところ、TNF-αによって誘導されたNF-kB依存的な遺伝子発現がgomisin Nによって抑制された。NF-kB活性化に関わるシグナル伝達経路に及ぼす効果を検討した結果、gomisin NがIkBαのリン酸化を起こすIkB kinase(IKK)の活性化を阻害することを見出した。次に、最近我々が見出した細胞生存シグナルであるMAPKを介したEGFR経路に対する効果を検討した結果、p38MAPKによるEGFR Ser-1046/7のリン酸化を抑制することがわかった。以上のように、Human Kinomeを対象とした解析は、個々の生薬によって異なった活性を示すことが明らかとなった。生薬の種類を広げるとともに、細胞内でのタンパク質リン酸化に対する効果(リン酸化プロテオミクス)を実施することにより、漢方・生薬の生物活性の規格化に応用できる可能性が考えられた。さらに、個々の興味深い活性についても、成分同定によるケミカルバイオロジーへの展開も期待される。本年度は、漢方薬の一つである十全大補湯の構成生薬10種類について、その水エキス(0.1mg/ml)のプロテインキナーゼ阻害活性を検討した。Human Kinome518種の中から進化系統樹上での多様性を考慮して、チロシンキナーゼ20種とセリン・スレオニンキナーゼ30種、計50種を対象とした。その結果、桂皮や芍薬はほとんどのプロテインキナーゼに対して阻害効果を示した。甘草、当帰、茯苓にも阻害効果が認められた。一方、黄耆や人参にはほとんど阻害活性が認められなかった。プロテインキナーゼから見ると、GSK3βが全てのエキスによって阻害されたが、逆にIRAK4はどのエキスも阻害効果を示さなかった。さらに、PAK4は全てのエキスによって活性の増強が認められた。生薬の種類を広げるとともに、細胞内でのタンパク質リン酸化に対する効果(パスウェイ解析)を実施することにより、漢方・生薬の生物活性の規格化に応用できる可能性が考えられた。
実験と伝統―明治・大正期の宗教と心理体験―

岩田文昭は、近角常観・綱島梁川・西田天香、三者の宗教経験である「実験」とその物語化について考察を深め、論文「浄土教における回心とその物語ー近角常観・綱島梁川・西田天香ー」としてまとめた。他方、清沢満之の生涯について探求を展開し、「仏教と近代」研究会で発表をした。さらに、元良勇次郎の著作の分析を進め、明治期における心理学と宗教の実験についての研究を進めた。碧海寿宏は、国立国会図書館で明治・大正期の宗教と心理学に関する雑誌記事を収集し、また関連の図書も集め、これらの資料から宗教体験の科学的な考察をめぐる同時期の認識や思想について検討した。また、2017年度に研究会で発表した、明治期の宗教思想史における清沢満之の位置付けの再検討についての考察を文章化し、親鸞仏教センターの機関誌『現代と親鸞』に掲載した。末村正代は、鈴木大拙の思想形成過程に関する研究の一環として、ウィリアム・ジェイムズとの関係に着目して研究を進めた。具体的には、書簡等の資料から鈴木の関心の所在がポール・ケイラスからジェイムズへと変遷する様相を確認したうえで、ジェイムズの主著『宗教的経験の諸相』に見られる回心論と鈴木の宗教経験論を比較検討し、その成果を学会発表で報告した。また鈴木が創設した松ヶ岡文庫の調査も継続的におこない、未整理資料の調査にあたった。吉永進一は、改めて、ジェイムズ『諸相』について考察した。『諸相』が誕生した時代は、教会制度と律法を批判する神秘主義的傾向がユダヤ・キリスト教の中に発生していた時期であり、同時に催眠術のように異常心理状態と治病をもたらす技術が広まった時期で、『諸相』はその交差点にある。明治日本においても仏教伝統の近代化と催眠術は交差しており、両者のつながりを分析することは今後の宗教研究に新しい視座を提供することになる。28年度は、岩田文昭は近角常観の研究を中心に、綱島梁川と西田天香との関係について探求をした。その成果の一部は、日本宗教学会第75回学術大会でパネル「明治期における宗教体験の語りとその伝播」で発表をした。また、鎌倉・松ヶ丘文庫の調査に加わり、鈴木大拙関係の一次資料の状況を確認した。大拙とフロムとの往復書簡や田辺元発の大拙宛書簡の存在を発見した。また、阿闍世コンプレックスを提唱した古澤平作の仏教的背景を親鸞の韋提希理解から解明した英語論文を刊行した。それに加え、古澤と浄土真宗との関係を論じた『仏教精神分析学』の書評、ならびに清沢満之についての研究書『清沢満之と近代日本』の書評を著した。そのほか、岩田は新たに近角常観宛ての書簡、200通ほどの存在を発見した。その中には、宮沢賢治一族の書簡も数通あった。また、愛知県常滑市の「谷川徹三を読む会」に参加し、研究発表をするとともに、この会が所蔵する谷川宛の書簡の調査に取り組んだ。この会のメンバーとともに、台湾求道会を主宰した山下成一の書簡の分析を行った。碧海寿広は、清沢満之をはじめとする近代真宗大谷派の改革的な仏教者による宗教思想と体験の内実について、関連の文献から考察を進めた。その成果の概要を『入門近代仏教思想』において公表した。また特に暁烏敏の宗教体験の構造を、明治期の読書文化の進展という観点から検討した英語論文を発表した。吉永進一は、明治20年代の仏教雑誌におけるヨーガ、神秘主義関連の資料を集め、分析に取り掛かった。また松ヶ丘文庫で発見した資料を分析した成果を刊行した。日本宗教学会第75回学術大会でパネル「明治期における宗教体験の語りとその伝播」を開催したことは本研究の計画よりもかなり早いものであった。また碧海寿広が『入門近代仏教思想』を刊行したことも、当初の予定よりかなり早いものであった。これらの点においては、当初の計画よりも進んでいるものの、他方、元良勇次郎についての研究は進んでおらず、また鈴木大拙の資料調査も予定より遅れている。そのため全体としては、「おおむね順調に進展している」と考えるのが妥当であろう。岩田文昭は28年度の研究を継続し、近角常観の研究を中心に、綱島梁川と西田天香との関係についてさらなる探求をした。その成果の一部は、一灯園の機関誌『光』1155号、1156号、1157号に「近角常観と西田天香」と題して連載した。また、第14回幕末明治研究会で「近角常観における伝統の再編成」という題目で口頭発表をし、日本倫理学会第68回大会で「近代家族観と日本人論」と題する発表をした。後者の要旨は、『倫理学年報第67集』に掲載される。さらに、Nanzan Seminar for the Study of Religion and Culture 1(A Nagoya University JSPS Core-to-Core Program)にDiscussantとして参加した。これに加え、岩田は、伝統的な宗教体験と近角らの「実験」との異同を考察するという観点から、法然の三昧法得の研究をはじめ、佛教大学元教授安達俊英氏に助言を受けた。碧海寿広は、明治期の真宗の仏教者を中心に、かれらの思想の展開とそこでの宗教体験の位置づけについて考察を進めた。

特に、清沢満之と近角常観による「内観」の実践あるいは心の探究に関して、かれらのテキストの詳細な検討に加え、同時代の精神状況を浮き彫りにするための資料の整理と読解を行い、多面的な理解を深めた。なお、その成果の一部を、共著『宗教と資本主義・国家』で公表した。吉永進一は、禅の近代化の中で見落とされがちであった居士禅の歴史について研究を進めた。また鈴木大拙と並ぶ禅のグローバル化の中心人物であった忽滑谷快天について、駒澤大学に残された蔵書類を調査し、同時代の欧米の心理学や心霊研究の影響を確認した岩田文昭が一灯園の機関誌『光』や日本倫理学会第68回大会で口頭発表をしたこと、碧海寿広が池上彰氏らと共著『宗教と資本主義・国家』を刊行したことなど、研究は一定の進捗を示している。しかし、鈴木大拙の資料調査は計画よりかなり遅れている。また、元良勇次郎についての研究もあまり進んでいない。そのため全体としては、「おおむね順調に進展している」と判断する。岩田文昭は、近角常観・綱島梁川・西田天香、三者の宗教経験である「実験」とその物語化について考察を深め、論文「浄土教における回心とその物語ー近角常観・綱島梁川・西田天香ー」としてまとめた。他方、清沢満之の生涯について探求を展開し、「仏教と近代」研究会で発表をした。さらに、元良勇次郎の著作の分析を進め、明治期における心理学と宗教の実験についての研究を進めた。碧海寿宏は、国立国会図書館で明治・大正期の宗教と心理学に関する雑誌記事を収集し、また関連の図書も集め、これらの資料から宗教体験の科学的な考察をめぐる同時期の認識や思想について検討した。また、2017年度に研究会で発表した、明治期の宗教思想史における清沢満之の位置付けの再検討についての考察を文章化し、親鸞仏教センターの機関誌『現代と親鸞』に掲載した。末村正代は、鈴木大拙の思想形成過程に関する研究の一環として、ウィリアム・ジェイムズとの関係に着目して研究を進めた。具体的には、書簡等の資料から鈴木の関心の所在がポール・ケイラスからジェイムズへと変遷する様相を確認したうえで、ジェイムズの主著『宗教的経験の諸相』に見られる回心論と鈴木の宗教経験論を比較検討し、その成果を学会発表で報告した。また鈴木が創設した松ヶ岡文庫の調査も継続的におこない、未整理資料の調査にあたった。吉永進一は、改めて、ジェイムズ『諸相』について考察した。『諸相』が誕生した時代は、教会制度と律法を批判する神秘主義的傾向がユダヤ・キリスト教の中に発生していた時期であり、同時に催眠術のように異常心理状態と治病をもたらす技術が広まった時期で、『諸相』はその交差点にある。明治日本においても仏教伝統の近代化と催眠術は交差しており、両者のつながりを分析することは今後の宗教研究に新しい視座を提供することになる。基本的には、28年度の研究をより進めることになる。ただし、鈴木大拙の研究をさらに推し進め、より広い分野で研究を展開するために、若手の近代仏教研究者を研究チームの一員に加える予定である。鈴木大拙に関する研究の遅れについては、30年度より、末村正代氏が分担研究者になることで、その遅れを取り戻す。末村氏は大拙で博士論文を取得した大拙研究者であり、松が丘文庫の大拙資料の研究にも取り組んでいる。元良勇次郎に関する研究では、碧海寿広が中心になって行う。当初、予定をしていた新訂版『鈴木大拙全集』が28年度分の予算では、購入するのが困難であった。そのため予算に残金が出た。
小脳プルキンエ細胞内カルシウム動態のシナプス入力による制御機構

小脳プルキンエ細胞には登上線維と平行線維(PF)が興奮性シナプスを作っており,PF-プルキンエ細胞(PC)間のシナプス伝達効率が長期間にわたって抑制される現象LTDは,運動学習の基礎過程の候補である.LTDはPC内Ca^<2+>濃度上昇が必須であり、PC側のAMPA受容体を介する電流が低下することで表現される。しかし、Ca^<2+>濃度上昇とAMPA受容体を介する電流を低下させる機構を結ぶ因子は不明である。本研究ではこの因子をCa^<2+>依存性脱リン酸化酵素カルシニューリン(CaN)と仮定し、それを検証した。マウスから小脳スライス標本を作製してホールセルパッチクランプ法によりPCの電気生理学的記録を行なった。始めに、CaN阻害薬であるサイクロスポリンA(CsA)がPF-PC間のEPSCの振幅に直接の影響は及ぼさないことが確認した。次に1μM CsAで処理した小脳スライス標本上で、LTD誘導刺激を行った。薬物なしの対照実験ではEPSCが約30%低下するLTDが観測されたが、薬物存在下ではEPSCの低下は約15%にとどまり、LTDの形成が有意に抑制された。また、別のCaN阻害薬であるFK506を用いても全く同じ結果が得られた。CaN阻害薬を細胞外液中に入れたことでプレシナプスにおいてLTPが起こりLTD形成が抑えられた可能性を検証するためパッチ電極内にBAPTA20mMを入れ、PC内Ca^<2+>をキレートしてシナプス後膜側でLTDが起きない状態にし、LTD誘導刺激をCsA投与群と非投与群に対して行った。刺激後のEPSCの振幅は両群ともに刺激の前後で有意な変化はみられず、両群間にも有意な差は見られなかった。最後にCaN阻害ペプチドを含んだパッチ電極内液でPCをパッチクランプし、シナプス後膜側のみでCaNを阻害した条件下にてLTD誘導刺激を行った。対照実験には、阻害ペプチドの配列をスクランブルしたペプチドを用いた。対照実験ではEPSCが約30%低下するLTDが観察されたのに対し、阻害ペプチド入りの内液でパッチクランプした細胞では刺激前のものに比べてEPSCがほとんど変化せず、LTD形成が有意に抑えられた。以上の結果からLTD誘導刺激に引き続くPC細胞内Ca^<2+>濃度上昇が少なくともCaNを活性化してLTDを形成していることが分かった。
恒温動物の体温設定機構へのグルタミン酸伝達系関与の検証

1無麻酔・無拘束齧歯類動物の長時間脳温記録装置の作成(1)脳温変動長時間記録温度変化に対応して周波数を変える脳温トランスミッター(米国,ミニミッター社製)を用い,そのサーミスター先端部を視床など間脳の特定の位置に刺入,頭蓋骨に固定する。脳温変動は,トランスミッターの発振頻度の変化として送信され,これをチューナーで受信,電気刺激装置を用いて波形整流後コンピューターに入力し,数日間連続記録する装置を作製した。(2)強制的脳温固定装置さらに任意の温度設定可能なインキュベータ内で,コンピューターのフィードバックによる温風ヒーターのon-off応答を組み合わせることにより31°Cより39°Cの間で無麻酔・無拘束下に脳温を自動制御し(誤差幅0.2°C以内),脳温強制固定を可能とする装置の試作に成功した。深部脳温はプローブの位置によって異なった値を示さず,常に全体的に変化することが認められた。2グルタミン酸受容体結合阻害剤の脳温作用検索興奮性伝達物質グルタミン酸の異なる受容体阻害剤CPP,MK-801,NBQXを比較検討すると,室温20°CではMK-801(110mg/kg ip)に最も強い脳温低下作用が認められ,特に一過性虚血と組み合わせた場合,2-4時間後に34.5°Cに低下し約4時間持続した。しかし,室温26°Cでは逆に脳温が上昇した。体温設定とその維持にグルタミン酸伝達系が重要な役割を演じていることが強く示唆された。体温調節中枢が局在するとされる視束前野,前視床下部,後視床下部はいずれも脳底部にあるため,トランスミッターをこれらの部位に刺入し,長時間安定した温度記録をとるには,プローブの形状と固定法を改良する必要があり,その基礎実験にとりかかっている。基本的には,本研究で試作に成功した長時間記録装置と慢性電極による長時間ニューロン活動記録の併用について検索する必要があろう。
オプチニューリン遺伝子異常による脳内環境の変化と神経変性の関わりの解明

筋萎縮性側索硬化症の原因遺伝子として同定したoptineurinの機能を解析し、モデル動物を作成するため、optineurinのノックアウトマウスを作成した。マウスES細胞に、相同組み替えを用いて、OPTN欠損させ、OPTN欠損マウスを得た。コントロールとOPTN欠損マウスを体重と運動機能(ロータロッド試験)について110週に渡って経時的に測定したが、両者の間で有意な差を認めなかった。われわれがALSの原因遺伝子として同定したオプチニューリンは多様な分子機構に関与しており,NF-κBに関連した炎症調節機能だけでなく,ユビキチン結合能を介してオートファジーにも関与することが明らかになってきている。オプチニューリン遺伝子異常による神経変性メカニズムと周辺環境に及ぼす影響をあきらかにするため、2つのモデル作製を試みた。1つは、ノックアウトマウスの作製であり、ES細胞でオプチニューリン遺伝子をノックアウトした後、キメラマウスを作製し、F1を得た。DNA解析の結果、ノックアウトマウスが生まれており、今後系代し、数の拡張、およびホモ接合マウスを得て、解析を行う予定である。またOPTNノックアウトマウスの表現形を観察するとともに,培養細胞系での検討を行う目的でノックアウトマウスの胎仔からマウス胚性線維芽細胞MEFを作成しT抗原にて不死化させた.これと並行して優生遺伝形式をとるOPTNのE478G変異を導入したトランスジェニックマウスの作成も試みている。2つ目のモデルとして、オプチニューリン遺伝子異常をもつ筋萎縮側索硬化症患者より、同意を得て、皮膚生検し、繊維芽細胞を得た。山中法を改良した独自の誘導方法にて、その後の分化誘導に偏向性の少ないiPS細胞を誘導した。具体的には、ゲノムに挿入されないリプログラミング因子の導入法や、分化誘導の偏向性を減弱させる独自培養法を用いて、分化誘導を試みたが、神経細胞への完全な分化は得られなかったため、今後更なる改良を進める予定である。われわれがALSの原因遺伝子として同定したオプチニューリン(OPTN)は多様な分子機構に関与しており,NF-κBに関連した炎症調節機能だけでなく,ユビキチン結合能を介してオートファジーにも関与することが明らかになってきている。オプチニューリン遺伝子異常による神経変性メカニズムと周辺環境に及ぼす影響をあきらかにするため、2つのモデル作製した。DNA解析の結果、ノックアウトマウスが生まれており、ホモ接合マウスを得て、体重、ロタロッド、生存曲線等を検討した。コントロールのマウスと比較して、体重等に変化を認めるものの、1年を経過した時点で、明らかな筋萎縮等、臨床的な筋萎縮性側索硬化症の症状は出ていない。長期の飼育による経過、および組織学的解析を行う予定である。これと並行してゲノム編集酵素TALENを用いて、優生遺伝形式をとるOPTNのE478G変異を導入したノックインマウスを得た。神経細胞への分化は得られたが、運動ニューロンとしてのマーカー確認を行っている。DNA解析の結果、ノックアウトマウスを得た。現在ホモ接合体を作成し、長期飼育による表現系の解析をすすめている。これと並行して優生遺伝形式をとるOPTNのE478G変異を導入したのノックインマウスの作成に成功した。3人の患者よりiPS細胞を樹立した。我々の発見した筋萎縮性側索硬化症(ALS)の原因遺伝子オプチニューリン(OPTN)は、孤発性ALS患者や変異型SOD1による家族性ALS患者の下位運動ニューロン内でそれぞれ見られるTDP-43、SOD1陽性の封入体に局在することがわかっており、変異型OPTNが原因ではないALSにも深く関わっている。マウスES細胞に、相同組み替えを用いて、1つのアレルに置いて、OPTN欠損させた。そのES細胞をマウス受精卵とキメラを作成し、マウス個体にし、OPTN欠損マウスを得た。また、組織学的に、脊髄前角の運動ニューロン数を計測したが、110週齢で、差を認めなかった。

また、OPTN変異を有する患者より、皮膚繊維芽細胞、および末梢血より、iPS細胞を樹立し、神経細胞への分化を試みた。OPTNナンセンス変異のホモ接合患者から、また優性遺伝を示すミッセンス変異E478Gを有する患者より、それぞれ、複数のヒトiPS細胞を樹立できた。これらを神経細胞に分化させたが、変異のあるなしで、現時点では形態学的に明らかな差異は、認めていない。筋萎縮性側索硬化症の原因遺伝子として同定したoptineurinの機能を解析し、モデル動物を作成するため、optineurinのノックアウトマウスを作成した。マウスES細胞に、相同組み替えを用いて、OPTN欠損させ、OPTN欠損マウスを得た。コントロールとOPTN欠損マウスを体重と運動機能(ロータロッド試験)について110週に渡って経時的に測定したが、両者の間で有意な差を認めなかった。神経変性研究において近年、神経外環境の変調、つまり脳内環境の変調が神経変性に深く関与することが明らかとなってきている。研究代表者らはOptineurin(OPTN)が筋萎縮性側索硬化症(ALS)の原因遺伝子であることを発見し、遺伝性、孤発性を問わずすべてのALSにおいてOPTNが残存運動神経内封入体に共通に存在することを見出し、OPTNがALS発症の共通な経路に関与している可能性を示した。さらに、OPTNは炎症メディエーターの転写因子であるNFκBの制御異常や、自然免疫経路への関与を通じて非神経細胞や神経外環境の破綻を来すことが示唆されている。本研究では、OPTN-ALSモデル動物とiPS細胞の構築と解析を通じて、神経内外の脳内環境の恒常性維持とその破綻に関するOPTNの役割を,領域内共同研究を通じて明らかにすることを目的とする。OPTNノックアウトマウスの作製に成功し、現在ホモ接合マウスの産出、および表現型の観察を行なっている。表現型の観察において、毎週体重の計測、ロタロッドをおこなっているが、現在のところ、明らかな表現型の変化は認めていない。山中法を改良した独自の誘導方法にて、その後の分化誘導に偏向性の少ないiPS細胞を誘導することを目的とした。TET1因子を導入することにより、現在問題になっているゲノム・エピゲノムレベルでのiPS細胞の各異常を是正することに成功し、特に神経系への分化に関して、60倍もの効率化に成功した。目的のオプチニューリンノックアウトマウスの作製に成功した。表現型の表出はまだ得られていないが、これは発症まで年数を要する神経変性疾患の特色に基づくものであり、時間が必要である。また新規iPS細胞の作製に成功し、今後の大きな進展が見込まれる。ノックアウトマウス、ノックインマウスの作製に成功し、順調に経過観察している。また患者由来のいPS細胞を複数う樹立し、表現系発現への道を順調にいっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。神経内科学オプチニューリンノックアウトマウスの解析のため、ホモ接合マウスの大量生を促進する。またTET1-iPS細胞による筋萎縮性側索硬化症細胞モデルを試みる。
役割語の総合的研究

「役割語」とは、主にフィクションにおける、登場人物の人物像の社会的類型とステレオタイプ的に結びついた、その人物の話し方のパターン(語彙、語法、定型表現、音調、抑揚・テンポ等)のことを指し示す概念である。本研究では、この役割語について、(1)理論、(2)対照研究と国際的情報交換、(3)日本語を中心とする語彙論的研究、(4)個々の類型の歴史的研究、(5)応用的研究・その他といった観点から総合的に研究を進めていくことをめざし、相応の成果を得た。1.特任研究員による日本語の役割語に関わる語彙リストの記述は全体の3割程度が完成した。2.菅さやかは、東京都内の幼稚園にて、前期と後期にそれぞれ実験を実施した。前期に行った実験では、言語理解とステレオタイプ知識獲得の関係に、発達的変化が見られるかを検証した。3歳児と5歳児を対象に調査を行った結果、3歳児では両者の間に相関が見られないのに対し、5歳児では正の相関が見られた。後期には、5歳児を対象に実験を行い、役割語の理解には、音声の抑揚が重要な役割を果たすことを明らかにした。3.本浜秀彦は、沖縄方言(もしくは「沖縄語(ウチナーグチ)」)に関する膨大な先行研究の確認を、特に八重山方言を意識しつつ、また石垣市立図書館での文献調査・資料収集を含めて行う一方、映像、小説などにおける、沖縄語の使用例を確かめた。こうした作業を通して、学校教育において方言が、児童・生徒に好ましくない「不良ことば」として捉えられた点などに注目、規範から逸脱した「アウトサイダー」イメージと方言の使用の結びつきが、沖縄で顕著に見られたのではないかという仮説を立てるにいたった。4.金水は英語における役割語について資料を収集し、それに基づいて講演会、高校に於ける出張授業等で発表を行った5.勅使河原三保子と金水は共著の英語論文を完成させ、雑誌に投稿、採用された。現在、印刷中である。6.金水の著書『ヴァーチャル日本語役割語の謎』(岩波書店、2003年)の韓国語訳プロジェクトが始まり、釜山大学研究グループと作業を進行中である。またその打ち合わせを兼ねて釜山大学を訪れ、併せて現地で講演も行った。1.「役割語」とは、特定の人物像と心理的に結びついた「話し方」のことである。の役割語として特徴的な語彙リスト123語に基づいて、役割語の観点から各項目の記述を完成させた。申請者(金水)および雇用を特任研究員がこの作業に当たった。本成果は平成26年度中に公刊される予定である。2.研究分担者の本浜秀彦氏は、不良ことばに現れる沖縄方言の機能について、資料収集に当たった。また、沖縄出身の作家大城立裕の業績について研究した。4.申請者(金水)を中心に、チェコ(オロモウツ)、中国(ハルビン)、ノルウェー(ベルゲン)、アメリカ(ハワイ)で研究者との情報交換を進めた。また国内では、日本大学、藤女子大学、関西大学、愛知学院大学、日本心理学会(札幌)で講演ならびに研究者との意見交換を行った。また、方言学者、演劇研究者、テレビドラマのプロデューサーらとともに、ドラマと方言との関係についてシンポジウムを開催した。1.特任研究員による日本語の役割語に関わる語彙リストの記述は全体の9割程度が完成した。2.金水は10年あまりに達した役割語研究の進展をまとめ、それにもとづいて学会における招待講演会、中学・高校に於ける出張授業等で発表を行った。また金水および研究員の依田恵美・大田垣仁は、那覇市に出張し、本浜秀彦氏と研究打合せをするとともに、沖縄のポピュラーカルチャーにおいてウチナーグチ(沖縄方言)が果たす機能を調査するため、資料の収集を行った。申請者が韓国・釜山大学の研究チームと共同で進めている役割語文献の韓国語訳出版プロジェクトは引き続き進行中である。3.研究分担者の本浜秀彦は、規範から逸脱した「アウトサイダー」イメージと方言の使用の結びつきが、沖縄で顕著に見られたのではないかという仮説を検証するための調査・分析を昨年度に引き続き行った。4.連携研究者の定延利之は、音声コミュニケーションにおいてキャラクタが果たす機能について分析を進めた。連携研究者の鄭恵先は、翻訳教育において役割語の知識をどのように応用するかという点について実践的な研究を推進した。5.その他、研究協力者によってマンガと役割語の関係について研究が進められた。1継続的に行ってきた『〈役割語〉小辞典』を研究社より刊行した。2研究分担者の本浜秀彦氏は研究成果として『新装版沖縄文学選日本文学のエッジからの問い』の編集に携わった。3連携研究者の菅さやか氏・松井智子氏は、金水とともに研究成果を日本発達心理学会でポスター発表として公開した。4役割語文献の韓国語訳プロジェクトが引き続き行われた。5研究分担者の山木戸浩子氏は、役割語としてのアフリカ系アメリカ人英語について研究し、国際ワークショップで発表した。

6吉村和真氏は田中ゆかり氏および金水と、公開トークイベントを大阪で実施し、役割語と身体の関係について論じた。7 2015年2月16日・17日に「役割語・キャラクター言語研究国際ワークショップ」を実施した。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文学26年度が最終年度であるため、記入しない。役割語辞書の編集、幼児を対象とした役割語的知識の獲得についての実験は予定通り実施できた。また英語論文の完成、英語と日本語の対象役割語研究等も進行しており、進捗状況は概ね順調であると判断できる。役割語語彙リストの分析(役割語小辞典)については完成1歩手前までこぎ着けることができた。国際交流に関しては、チェコ、中国、ノルウェー、アメリカと多彩な地域を訪れ、現地の研究者と交流することができた。心理的発達については、連携研究者の松井智子氏と日本心理学会でワークショップを勤めることができた。対照研究については、英語、中国語、韓国語、スペイン語のほか、タイ語を加えることができた。また、ヴァーチャル方言と役割語との関連について個別役割語の記述については、特に中国人を表すピジンの研究を進めることができた。これについては平成26年度中に成果を刊行する予定である。役割語辞典の作成は90%以上の記述が進行し、おおむね順調と判断することができる。その他、翻訳教育、ポピュラーカルチャー研究、音声コミュニケーション研究の分野で研究を進展させることができた。役割語辞書は引き続き編集を進め、完成をめざす。また2年目の年度は、中国人の役割語として認識されている<アルヨ言葉>の歴史的形成過程と、中国本土における日本人ステレオタイプの表現との関係について研究をまとめる予定である。幼児を対象とした心理実験については研究をまとめて学会発表、論文化を進める。その過程で、追加実験が必要な場合はこれを行う。『ヴァーチャル日本語役割語の謎』の韓国語訳プロジェクトを引き続き推進していく。最終年度に当たり、これまでの成果を公刊していく予定である。具体的には、「役割語小辞典」「〈アルヨことば〉の歴史的研究」「ドラマと方言の新しい関係」等の内容となる。役割語研究会を今年度も3回程度行う予定で、ここに役割語の獲得研究や対照研究も盛り込んでいく。また、国際的な規模のシンポジウムも行う予定である。担当者の所属替えなどで一時中断している役割語の習得の心理言語学的研究について本年度は進展させたい。また、申請者が取り組んでいる中国人等を表す役割語の歴史的展開およびキャラクターと役割語の関連に関する研究を進展させたい。琉球語の役割語、役割語辞典、ポピュラーカルチャーにおける役割語の機能分析等についても引き続き進展させたい。また、今年度から役割語研究会を月2回のペースで開催する予定で、若手研究者の育成にも勤める。
高分子電解質の分子形態と排除体積効果に関する研究

本研究は、NaCl水溶液中における天然、合成高分子電解質の荷電グループ間相互作用が分子形態に及ぼす効果(すなわち堅さへの効果)と静電的排除体積効果を定量的に明らかにすることを目的として行った。試料にはヒアルロン酸(Na塩)、サクシノグリカン(Na塩)の多糖類、ポリスチレンスルホン酸ナトリウム(NaPSS)、ポリイソプレンスルホン酸ナトリウム(NaPI)の合成高分子を用い、それらの回転半径、固有粘度、並進拡散係数(あるいは流体力学的半径)等を静的及び動的光散乱、沈降平衡、X線小角散乱、粘度測定により塩濃度と分子量の関数として決定した。得られたデータを、非摂動みみず鎖についての理論と排除体積効果に対する準二定数理論の組み合わせにより解析し、分子パラメータ(持続長、主鎖経路に沿ったモノマー長、鎖の太さ)並びに排除体積強度を求めた。ただし、サクシノグリカンには排除体積効果の考慮は不要であった。高イオン強度で屈曲性の高いNaPSSとNaPI並びに比較的堅いヒアルロン酸については、イオン強度の低下に伴う分子サイズ(固有粘度、回転半径、流体力学的半径)の増大が堅さと排除体積の相乗効果によることが実証された。さらに、イオン強度が0.01-0.05Mより高ければ、これらの物理量の鎖長依存性は非電解質鎖に対する準二定数理論の枠内で矛盾がなく(非電解質高分子について確立されたのと同程度の正確さで)記述できることが示された。他方、サクシノグリカン鎖のサイズはイオン強度に鈍感であった。これは、この電解質多糖が二重らせんDNAと同程度の(鎖に固有の)剛直性を持つためであった。その構造(40゚C以下で安定)は、回転半径と固有粘度の分子量依存性の解析と旋光度データより、二重らせんであることが強く示唆された。今年度はまず,異なる塩濃度(0.005Mから2.5M)の塩化ナトリウム水溶液中におけるヒアルロン酸ナトリウムの粘度,静的光散乱データの解析を完了し,さらにX線小角散乱実験と解析を終了した。次いでポリスチレンスルホン酸ナトリウムの合成,分別,粘度と静的光散乱測定を行うとともに,設備備品として購入した動的光散乱装置の立ち上げとポリスチレン溶液についての予備的測定を行って拡散係数が正確に決定できることを確認した。予定のサクシノグリカンについては,分別が困難なため現在も試料の調整段階にある。今年度得られた主な知見は以下の通りである。1.分子量が約1万以下のヒアルロン酸ナトリウムはNaCl水溶液中において非摂動みみず鎖のように振る舞う。とくにその散乱関数は非摂動みみず鎖に独特の角度依存性を示し,先に固有粘度データの解析から決定した分子特性が確認された。2.NaCl濃度が0.02M以上におけるヒアルロン酸ナトリウムの固有粘度と回転半径への排除体積効果は準二定数理論によりほぼ定量的に記述できる。しかし,0.01Mより低塩濃度においては理論と実験の一致は良くない。3.ポリスチレンスルホン酸ナトリウムは4.17MのNaCl水溶液中,16.4^○Cでシ-タ状態を実現する。みみず鎖をモデルとした場合,その分子特性は0.65nmの持続長と780nm^<-1>の単位経路長当たりのモル質量で決まる。4.本年度に研究した塩濃度(0.05M以上)と分子量(3万から65万)の範囲内では,NaCl水溶液中のポリスチレンスルホン酸ナトリウムの固有粘度も準二定数理論の枠内で説明できる。