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経済成長理論と景気循環理論を統合した経済モデルの開発とその応用

短期の経済変動と長期の経済成長を統一的に理解するための枠組みを開発し、それを用いて現実の経済を理解することを目的として研究を行ってきた。理論的なアプローチと実証的なアプローチの両方を用いた。研究期間の前半は主に理論的な研究を中心に行った。具体的には、経済成長理論と景気循環理論を統合した経済モデルを構築して、そこから得られる理論的予測を丁寧に調べた。研究期間の後半は、実際のデータを用いた実証分析を行った。モデルのパラメーターを推定することで経済の構造を調べ、景気循環や経済成長トレンドの変動の背後にある要因を調べた。具体的な研究成果は以下の通りである。共著論文1本を国際的に評価の高い英文雑誌「Quantitative Economics」に投稿し、査読と改訂を経て、研究期間の最終年度に掲載が受理された。この論文は、2000年代後半の世界同時大不況とそれに続く景気回復期の経済成長率の低さの要因を実証的に調べたものであり、金融市場の機能不全がそれらに共通の要因であった可能性が高いことを定量的に示したものである。研究期間前半の主な研究成果としては、一本の論文を単著で執筆し、邦文の学術誌「経済研究」に投稿し、査読と改訂を経て刊行した。この論文は、経済成長理論と景気循環理論のこれまでの研究の流れを俯瞰し、それらを統合したモデルから得られる理論的な予測をまとめたものである。研究期間を通して口頭での研究成果の発信も積極的に行い、国内外の学会や研究会で研究成果の報告を行ってきた。経済成長理論と景気循環理論を統合した経済モデルに、金融部門の不完全性を明示的に取り込んだモデルを開発した。上記3つの要素を兼ね備えた経済モデルはほとんど知られていないので、開発したモデルを含む我々の論文は注目を集めており、すでに複数の重要な論文に引用されている。その経済モデルを、海外共同研究者であるPablo Guerron-Quintanaボストン大学准教授と協力して、現実のデータを使って推計した。2000年代後半の世界同時大不況を引き起こした原因と、大不況からの回復がこれまでの景気回復より力強さに欠ける理由を分析した。具体的には、金融セクターの機能不全が大きな役割を果たしたという結果を得た。分析結果は論文にまとめ、国際的に評価の高い学術雑誌に投稿した。投稿した論文には編集者とレフェリーから好意的な評価とともに改訂要求が送られてきたため、現在、再投稿に向けた準備をしている。論文の内容は国内、国外の学会で多数、報告した。研究内容をさらに発展させるために、共同研究者と会って今後の研究の進め方について話し合った。具体的には、資産価格やバブルの影響を研究する。前者に関しては、金融市場で発生した負のショックが資産価格を下げるメカニズムについて研究を行い、分析結果を得た。後者に関しては、資産価格のバブルが経済成長に及ぼす影響を、バブルが生成と崩壊を繰り返すという環境のもとで分析をしている。このような環境はバブルの研究という分野でも景気循環理論の分野でも研究されていないため、注目を集めており、複数の国際学会で発表機会を与えられている。ほぼ計画通りのスケジュールで、経済成長理論と景気循環理論の両方の要素を持ち、金融部門の不完全性も明示的に取り込んだ経済モデルの開発を行うことが出来た。海外共同研究者であるPablo Guerron-Quintanaボストン大学准教授との連携やコミュニケーションも概ねうまく行き、学術的貢献に値する分析結果を論文にまとめることが出来た。経済成長理論と景気循環理論の両方の要素を持つ経済モデルに、金融市場の不完全性を明示的に取り込んだ。開発した経済モデルのパラメータを、海外共同研究者であるPablo Guerron-Quintanaボストンカレッジ准教授の協力を得て、米国の経済データを使って推定した。2000年代後半の世界同時大不況を引き起こした主要な要因は何かという課題の解明に取り組み、金融市場が機能不全を起こしたことが大不況の主因であり、資産価格の低迷と今日まで続く力強さを欠いた景気回復の共通した要因であることを明らかにした。これらの研究成果を論文にまとめ、国際的に評価の高い学術雑誌であるQuantitative Economics誌に投稿した。2度の改訂要求と改訂稿の返送を経て、論文は当該学術誌に掲載を受理された。経済成長理論と景気循環理論の二つの研究の流れを経済学史的にまとめた。自身の研究成果も加えて、成果を日本語の論文にまとめた。論文は日本語による経済学分野の総合学術誌である「経済研究」に刊行した。経済成長理論と景気循環理論の両方の要素を持つ経済モデルに資産価格のバブルという新しい要素を取り入れた。バブルの発生と崩壊を確率的に繰り返すという環境を考え、バブルがマクロ経済に与える直接的な影響のみならず、期待を通じて間接的にマクロ経済に与える影響を分析した。既存の文献ではバブルは経済成長や厚生の観点から望ましいという結果が得られることが多いが、本研究では必ずしもそうはならないことが示された。バブルの発生を期待することで、バブルの無い時期の行動が影響され、それが経済成長を阻害する可能性があるためである。研究成果を国内外の複数の学会やセミナーで発表した。研究成果を複数の論文にまとめ、1本の論文を刊行し、1本の論文を掲載受理に至るまで査読プロセスを進めたため。研究成果を国内外、複数の学会やセミナーを通じて情報発信したため。

研究期間の前半は主に理論的な研究を中心に行った。具体的には、経済成長理論と景気循環理論を統合した経済モデルを構築して、そこから得られる理論的予測を丁寧に調べた。研究期間の後半は、実際のデータを用いた実証分析を行った。モデルのパラメーターを推定することで経済の構造を調べ、景気循環や経済成長トレンドの変動の背後にある要因を調べた。具体的な研究成果は以下の通りである。共著論文1本を国際的に評価の高い英文雑誌「Quantitative Economics」に投稿し、査読と改訂を経て、研究期間の最終年度に掲載が受理された。この論文は、2000年代後半の世界同時大不況とそれに続く景気回復期の経済成長率の低さの要因を実証的に調べたものであり、金融市場の機能不全がそれらに共通の要因であった可能性が高いことを定量的に示したものである。研究期間前半の主な研究成果としては、一本の論文を単著で執筆し、邦文の学術誌「経済研究」に投稿し、査読と改訂を経て刊行した。この論文は、経済成長理論と景気循環理論のこれまでの研究の流れを俯瞰し、それらを統合したモデルから得られる理論的な予測をまとめたものである。研究期間を通して口頭での研究成果の発信も積極的に行い、国内外の学会や研究会で研究成果の報告を行ってきた。投稿した論文の早期の出版を目指す。海外共同研究者であるPablo Guerron-Quintanaボストン大学准教授との連絡を密にとり、研究のさらなる発展を目指す。開発したモデルの拡張や、資産価格やバブル資産の役割といった新たなトピックにも取り組む。未刊行の研究成果を論文にまとめて学術誌に投稿することを目指す。共同研究者との密な連携がますます必要になってきたため、直接、議論を出来る機会を積極的に作る。共同研究者との打ち合わせのための海外渡航を延期せざるを得ない突発的な事情が生じたため。平成28年度は諸事情により実施出来なかった海外共同研究者との打ち合わせや学会発表を平成29年度に行う。
二関節筋のユニークな振る舞いに着目した筋損傷メカニズムの解明

運動により筋が損傷すると、身体機能の低下が生じる。筋損傷は伸張性運動によって生じやすいことが分かっているが、その詳細なメカニズムは不明である。また、筋損傷には一度生じると、しばらく生じにくくなる「繰り返し効果」があるが、そのメカニズムもよく分かっていない。本研究では、近位と遠位の二つの関節を跨ぐ二関節筋の特徴的な振る舞いに着目し、筋損傷と繰り返し効果のメカニズムを解明することを目指す。
ビーム出射方向制御可能なフォトニック結晶レーザの研究

本年度は、ビーム出射方向制御可能なフォトニック結晶レーザの高性能化に向けて、昨年度までに構築してきた3次元結合波理論の高度化を図り、様々なフォトニック結晶構造に対する体系的な解析を行った。フォトニック結晶レーザは2次元周期構造であるフォトニック結晶を共振器として利用している。そのため、フォトニック結晶の格子配列、孔形状や組み合わせた格子の相対的位置などのパラメータが、出射ビームの方向や出力を決定する。また、レーザの発振モードは、面積の増大や、発振閾値以上での動作において、電流注入や誘導放出による不均一なキャリア分布による影響を受ける。そのため、モード間利得差の低下によって多モード化し、意図しない方向へのビーム出射や出力の飽和などをもたらす。そこで、昨年度までに、構築してきた、任意な格子配列と孔形状に対してその動作特性を高速かっ高精度に解析可能な3次元結合波理論に対して、今年度は、大面積動作時や、閾値以上でのモードの安定性や競合などを議論できるように、空間ホールバーニングの影響を取りこむよう理論を拡張した。また、この理論によって得られる解析結果と実験とを比較評価し、拡張した理論は実験をよく説明できていることを確認した。これらの成果は、科学雑誌Apptied Physics Letters, Nature Photonicsなどにおいて発表した。今後、この理論を用いることで、ビーム出射方向を安定かつ自在に制御可能なフォトニック結晶の設計指針が得ることができ、高出力化動作も含めた、体系的な設計が可能になると期待できる。当初の計画どおり、フォトニック結晶レーザを設計するための3次元結合波理論をさらに大幅に拡張し、自在なビーム出射方向制御に不可欠な単一モード安定性だけでなく、閾値以上でのレーザ発振特性の動的変化の定量的解析をも可能とする理論へと発展させた。さらに、理論と実験双方の検討により、単一モードで安定に動作する高性能高出力デバイスの設計指針を明快に示した。今後は、上記で確立した閾値以上のレーザ理論をさらに発展させ、熱分布の影響を包含したモデルの構築を目指す。さらに、キャリアや熱の不均一な分布による影響を考慮し、様々な格子構造を組み合わせた構造に対する系統的な解析と設計を行い、高出力化や、ビーム出射方向制御の領域を拡げるなど、高性能化を実現していく。これにより、フォトニック結晶レーザ全体としての物理の体系化を行う。本年度は、フォトニック結晶レーザの結晶構造と動作特性を明らかにするべく、フォトニック結晶レーザの解析と最適化設計を可能とする理論の構築を行った。フォトニック結晶レーザは共振器として2次元周期構造であるフォトニック結晶を利用している。従って、その動作特性(光出力)はフォトニック結晶の構造によって決まる。しかし、2次元フォトニック結晶構造には、格子点の形状、厚さ、厚み方向の形状、周期数、境界条件など多くの設計パラメータが存在する。このような設計パラメータとレーザ動作特性の関係を定量的かつ系統的に扱う理論は存在せず、新たな理論の構築が重要な課題である。このような背景のもと、申請者は、まず単一周期である正方格子フォトニック結晶に対して、Maxwell方程式から2次元フォトニック結晶中における光の固有電磁界モードを定式化し、フォトニック結晶面内における発振状態(2次元結合)と垂直方向の回折光(面発光)を定量的に計算できる2次元結合波方程式を導出した。この方程式によって、フォトニック結晶レーザの発振状態を明快に理解できると同時に、様々な結晶構造に対するレーザの動作特性(面発光成分の大きさ、閾値利得、出射ビームのパターンなど)を高速に解析できる。次に、構築した理論の妥当性を確かめるために、3次元のFDTD法による数値計算と実験との比較を行った。その結果、2次元結合波理論を用いることで、わずか1秒で一つの結晶構造に対する高速かつ信頼性の高い解析が実現できた。また、これまで説明できなかった実験結果もよく再現できた。この結果は、フォトニック結晶レーザの理論基盤を築くものであり、その重要性から米科学雑誌Physical Review Bにおいて公表されている。今後、本理論を異なる配列や周期をもつ構造に対して拡張することにより、ビーム出射方向制御可能なレーザの設計およびその高性能化にも大いに展開できるため、その意義は極めて大きい。本年度は、ビーム出射方向制御可能な結晶構造を設計するための理論構築にむけて、フォトニック結晶レーザの非Γ点共振モードにおける光の回折と結合を定式化し、斜めビーム出射モードの発振特性を定量的に理解できる3次元結合波理論を構築した。しかし、2次元フォトニック結晶構造には、格子点の形状、厚さ、厚み方向の形状、周期数など多くの設計パラメータが存在する。昨年度、Maxwell方程式をもとにフォトニック結晶中における伝搬光の結合の様子を定式化し、面内の発振状態(面内結合)と垂直方向の回折光(出力)を定量的に計算できる、3次元結合波理論の構築に着手した。今年度の研究では、この理論を大幅に拡張し、斜め方向へビームを出射させるフォトニック結晶レーザにおける光の振る舞い(斜め方向への回折と結合)を定式化するとともに、実際のデバイスに対応した有限サイズ効果の解析並びに、フォトニック結晶の格子配列(正方格子、面心長方格子及び三角格子)そのものの変化の解析をも可能とする理論へと発展させた。さらに、非Γ点共振モードの特性評価を行い、拡張した理論は実験結果をよく再現できていることを確認した。

これらの成果は、米国科学雑誌Optics Express, Physical Review Bなどにおいて発表した。今後、この理論により、様々な格子構造を組み合わせた結晶構造における斜めビーム出射モードの動作特性を定量的に解析するとともに、高出力化動作も含めた、体系的な設計が可能になるものと期待される。本年度は、ビーム出射方向制御可能なフォトニック結晶レーザの高性能化に向けて、昨年度までに構築してきた3次元結合波理論の高度化を図り、様々なフォトニック結晶構造に対する体系的な解析を行った。フォトニック結晶レーザは2次元周期構造であるフォトニック結晶を共振器として利用している。そのため、フォトニック結晶の格子配列、孔形状や組み合わせた格子の相対的位置などのパラメータが、出射ビームの方向や出力を決定する。また、レーザの発振モードは、面積の増大や、発振閾値以上での動作において、電流注入や誘導放出による不均一なキャリア分布による影響を受ける。そのため、モード間利得差の低下によって多モード化し、意図しない方向へのビーム出射や出力の飽和などをもたらす。そこで、昨年度までに、構築してきた、任意な格子配列と孔形状に対してその動作特性を高速かっ高精度に解析可能な3次元結合波理論に対して、今年度は、大面積動作時や、閾値以上でのモードの安定性や競合などを議論できるように、空間ホールバーニングの影響を取りこむよう理論を拡張した。また、この理論によって得られる解析結果と実験とを比較評価し、拡張した理論は実験をよく説明できていることを確認した。これらの成果は、科学雑誌Apptied Physics Letters, Nature Photonicsなどにおいて発表した。今後、この理論を用いることで、ビーム出射方向を安定かつ自在に制御可能なフォトニック結晶の設計指針が得ることができ、高出力化動作も含めた、体系的な設計が可能になると期待できる。当初の計画どおり、フォトニック結晶レーザの動作特性を理解し、設計するための理論(2次元結合波理論)を構築した。FDTD計算や実験との比較によりモデルの妥当性と計算精度の確認を行った。今後は、2種類の異なる周期のフォトニック結晶を組み合わせたような構造にも本理論を拡張する。当初の計画どおり、フォトニック結晶レーザを設計するための理論(3次元結合波理論)を大幅に拡張し、斜めビーム出射モードだけでなく、2次元共振状態が形成可能な全ての格子配列(正方格子、面心長方格子及び三角格子)について定量的な解析が可能な理論へと発展させた。さらに、実験評価を行い、理論モデルの妥当性を確認した。当初の計画どおり、フォトニック結晶レーザを設計するための3次元結合波理論をさらに大幅に拡張し、自在なビーム出射方向制御に不可欠な単一モード安定性だけでなく、閾値以上でのレーザ発振特性の動的変化の定量的解析をも可能とする理論へと発展させた。さらに、理論と実験双方の検討により、単一モードで安定に動作する高性能高出力デバイスの設計指針を明快に示した。
新生児遺伝性プロテインC欠乏症のスクリーニング法の開発と血栓性疾患への応用

日本人小児の遺伝性血栓症は、プロテインC、プロテインSおよびアンチトンビン欠乏症が約8割を占める。特に新生児期は最も血栓症の発症頻度が高く、頭蓋内病変および電撃性紫斑病で発症するプロテインC欠乏症が最も多い。私たちはこれまでに、プロテインCと同様にビタミンK依存性因子であるプロテインSを同時に測定し、血漿プロテインC/血漿プロテインSの活性比を用いて、両因子の乖離からプロテインC欠乏症を推測することが有用であることを報告した。今年度は、新生児期に発症した特発性血栓症でプロテインC遺伝子解析を施行した38例について、遺伝子変異別に臨床像や血漿プロテインC活性値を比較検討した。遺伝子変異を認めた群(変異群:28例)と認めなかった群(非変異群:10例)では、変異群のほうが在胎週数が大きく、アプガースコア5分値が高く、非変異群の血栓症発症に早産や新生児仮死が影響している可能性が考えられた。また、変異群は電撃性紫斑病の発症割合や症状数が大きく、非変異群に比べて重症であり、血漿プロテインC活性値および血漿プロテインC/血漿プロテインS活性比も低値であった。遺伝性プロテインC欠乏症は活性化プロテインC製剤の適応があり、早期診断と適切な治療および予防に向けて、遺伝性プロテインC欠乏症のスクリーニングの指標や判別式を作成する予定である。また、新生児期に発症する特発性血栓症における、プロテインC、プロテインSおよびアンチトロンビンを含む遺伝子パネルを作成を検討している。新生児期に発症する遺伝性プロテインC欠乏症のスクリーニング方法の作成について進行中であるため。遺伝性プロテインC欠乏症のスクリーニング法の確立診断、治療法の確立新生児期に発症する特発性血栓症の遺伝子パネルの作成日本人小児の遺伝性血栓症は、プロテインC、プロテインSおよびアンチトンビン欠乏症が約8割を占める。遺伝性プロテインC欠乏症のスクリーニング法の確立診断、治療法の確立新生児期に発症する特発性血栓症の遺伝子パネルの作成活性値測定キットおよび遺伝子ネルの作成費が必要なため
歯髄、歯根膜及び口腔粘膜支配1次求心ニューロンの細胞体の組識学的研究

下顎切歯あるいは、臼歯歯髄にトレーサーを注入し、逆行性輸送によって1次求心ニューロンの細胞体を、また越シナプス性輸送によって中枢内終末を標識し、細胞体の大きさの分析、Nisslパターンの分析、炭酸脱水酵素(CA)の組織化学及び軸索の中枢内投射の分析によりラットの歯髄を支配する三叉神経1次求心ニューロンの特性を検討した。その結果1)これらのニューロンが大型で、後根神経節内のA型の大型明調細胞に特有のNisslパターンを示す;2)その細胞体の30%が炭酸脱水酸素(CA)活性を示す;3)その軸索中枢枝が主として三叉神経知覚核群の吻側部、特に吻側亜核と極間亜核のレベルの脊内側核へ投射することがわかった。さらにラットの下顎切歯あるいは臼歯歯髄内の神経線維に対して酵素組織化学染色を施したところ、炭酸脱水酵素(CA)の活性を示す歯髄内の軸索は、無髄(切歯)あるいは小型有髄(臼歯)であった。しかし、下顎神経内には無髄や小型有髄で酵素活性を示す線維が見られなかったことから、それらは大型有髄の軸索伝導部を持つニューロンの終末部の形態であろうと推測された。また、ネコの三叉神経1次求心ニューロンの吻側亜核内の終末形態を細胞内電位記録法と細胞内HRP注入法を組み合わせて分析したところ、歯髄支配の1次求心ニューロンと口唇粘膜皮膚移行部や歯根膜の低閾値機械受容ニューロンのものとのあいだに大きな差異がなく、歯髄支配のものに小型1次求心ニューロンの脊髄後角表層での終末に類似した特徴は見られなかった。1.ラット歯髄支配1次ニュ-ロンの炭酸脱水酵素活性(1)ラット下顎臼歯及び切歯歯髄にWGAーFITCを注入し、三叉神経節内の1次ニュ-ロン細胞体を標識し、細胞体サイズを計測したところ、その約90%が断面積300μm^2以上の中型ないし大型であった。(2)上記標識細胞体を含む神経節切片にハンソン法で炭酸脱水酵素の組織化学染色を施すと、約30%の標識細胞体に酵素活性が認められた。(3)下顎臼歯及び切歯をEDTA脱灰し、凍結切片にハンソン法で染色を施し、オスミウム後固定・エポン包理を行ない電顕で観察した。臼歯歯髄では小型有髄、切歯では無髄の軸索に酵素活性が認められた。(4)以上の結果からラット歯髄支配1次ニュ-ロンは、背髄神経系で大型有髄線維を持つ1次ニュ-ロンに類似した形態及び組織化学的特徴を持つことがわかった。歯髄の神経線維、特に酵素活性を持つものが小型有髄または無髄である理由は、それらが軸索の伝導部ではなく、終末部に近いためであろうと考えられる。2.歯髄支配1次ニュ-ロンの中枢内投射様式と中枢内終末形態(1)ラット臼歯及び切歯歯髄にWGAーHRPを注入し、1次ニュ-ロンの中枢内終末を標識、その分布様式を三叉神経系各知覚末梢枝の中枢内投射様式と比較検討中である。(2)ネコ歯髄及び顔面皮膚等を支配する1次ニュ-ロンの軸索中枢枝を電気生理学的手法で同定し、軸索内にHRPを注入し、その終末部を標識し、電顕によって観察、分析中である。I.歯髄支配1次ニュ-ロンの中枢内投射様式1)ラット三叉神経知覚性1次ニュ-ロンの中枢内投射様式をWGAーHRP又はHRPの越神経節性輸送を用いて検索した。2)中枢内終末の分布様式により、1次ニュ-ロンは口腔内型と皮膚型の2型に分類された。

口腔内型は吻側の亜核群(主知覚核、吻側亜核)に多くの投射量配分がみられるが尾側亜核への配分は少ない。逆に皮膚型は吻側の亜核群への配分が少なく,尾側亜核への配分が多い。また吻側の亜核群と中位亜核では、口腔内型は亜核の背内側部、皮膚型は外側縁と腹側部に、それぞれ限局した投射領域がみられた。3)ともに痛覚を主な感覚種とする歯髄及び角膜の1次ニュ-ロンは、それぞれ口腔内型及び皮膚型の投射様式を示した。II.三叉神経1次ニュ-ロン中枢内終末の微細構造1)猫下唇皮膚粘膜移行部を支配する1次ニュ-ロンの軸索内にHRPを注入し、吻側亜核の背内側亜核内での終末構造を電顕的に観察した。2)この1次ニュ-ロンは受容野の軽い機械的刺激に遅順応性に反応し、小臼歯レベルの下歯及神経の電気刺激に対して0.9msの潜時で応答した(記録部位:下丘下端より3mm尾側の三叉神経脊髄路内)。3)終末は直径約50mmの球形の小胸を含み、樹状突起に対してシナプス前,多形性小胞を含む軸索終末に対してシナプス後の位置関係を示し、さらに多形性小胞を含む終末は上記樹状突起に対してシナプス前の位置にあるtriadを形成した。1.猫歯髄支配1次ニューロン中枢内終末の微細構造(1)猫下顎犬歯歯髄に刺激電極を挿入し、脳幹進入直後の三叉神経根にHRP溶液を充填した記録電極を刺入し歯髄に電気刺激に反応する1次ニューロンの軸索内にHRPを注入した。吻側亜核の背内側亜核内でHRP標識された軸索終末の構造を電顕的に観察した。(2)この1次ニューロンは歯髄電気刺激にのみ1.7msの潜時で応答し、歯、口腔粘膜及び皮膚には機械的受容野を持たなかった。(3)終末直前まで軸索は髄鞘の被服を受けており、終末には直径約50nmの球形の小胞を含んでいた。終末は樹状突起に対してシナプス前、多形性小胞を含む軸索終末に対してシナプス後の位置関係を示し、triadの形成は稀にしかみられなかった。2.猫歯根膜支配1次ニューロン中枢終末の微細構造(1)猫下顎第1小臼歯の機械的刺激に反応する1次求心ニューロンの軸索内にHRPを注入し、吻側亜核の吻側背内側亜核(Vo.r)と背内側亜核(Vo.dm)内で標識された軸索終末構造を電顕的に観察した。(2)この1次ニューロンは歯の軽い機械的刺激に対し速順応性に反応し、小臼歯レベルの下歯槽神経の電気刺激に対して0.6msの潜時で応答した。(3)終末は直径約50nmの球形の小胞を含み、歯髄と同様のシナプス回路を形成した。しかし1個の終末が樹状突起及び多形性小胞を含む終末と同時にシナプスを形成するものはVo.dmに多く(28%)、Vo.rに少なかった(8.3%)。従ってVo.rではTriadは稀であった。
地球統計学とGISの統合による鉱物資源の分布形態の数値モデリングと評価

代表的な粘土鉱物であるカオリンを鉱物資源分布モデリングの対象に選び,前年度に引き続いてエジプト北部におけるカオリン鉱床の分布形態,品質の空間分布,および品質と地質との関連性について解析した。解析には鉱床位置図,化学成分濃度データ,地質柱状図を用いた。これらの空間分布の推定精度を向上させるために,カオリンの化学成分間の相関性,および化学成分と地質との相関性を考慮した多変量地球統計学を適用した。その結果,単成分のみを考慮した場合よりも品質の空間分布の詳細が明らかになり,品質を支配する地質的要因を特定できるようになった。今年度は野外調査と岩石サンプリングを2回行い,これにより空間分布推定結果の妥当性を概ね検証できた。室内にてサンプルの分光反射率を測定し,これと品質との関係のモデル式を作成することで,マルチスペクトル衛星画像からカオリンの品質分布を広域的に推定できるようになった。また,格子間隔90mの数値地形モデル(DEM)から断裂系構造に関連したリニアメントを詳細に抽出するために,線構造の分布形態を強調できる多方位陰影図法,および線要素のグループ化による連続性の良いリニアメントマップ作成法を考案した。これにより断裂系の分布とカオリンの品質との関連性が考察できるようになり,断裂系を通路として流れた熱水・地下水が化学成分の不均質構造を形成したと考えられる。さらに,地質分布モデル,品位の空間分布モデル,衛星画像解析による品質マップ,およびリニアメントに基づく断裂系分布をGISによって組み合わせることで,品質の高い部分の3次元分布と鉱量を算定できるようになったとともに,品質の不連続分布と断裂系との関連も解釈できた。鉱物資源の探査において最も基本となる情報である表層地質と断層の分布を,光学センサ衛星画像のマルチスペクトル解析,および高分解能の数値地形モデルに基づく斜面傾斜量の空間微分解析から推定できる手法を開発し,従来の手法よりも推定精度が高いことを確かめた。断層や不整合により地層の連続性が途切れる,古い地層の中に新しい火山岩が貫入しているなど,地質的な不連続性が大きいフィールドにも有効である地質構造モデリング法も見出せた。また,露頭調査やボーリング調査から得られ,鉱物資源の分布形態,賦存量の推定に不可欠となる種々の地質情報をデータベース化し,GRASS GISを基本ソフトウエアとして用いて,表層地質・断層分布・地質構造モデル・地質情報を有機的に統合できるシステムを開発した。これらの手法の有効性を検証するためのケーススタディとして,エジプト・シナイ半島でのカオリン鉱床に注目した。良質のカオリンは世界的に重要となっている粘土鉱物資源である。現地調査により23地点で種々の化学成分データを収集し,これと地形・表層地質・断層分布とを組み合わせたところ,カオリン鉱床の品質評価ではAl_2O_3/SiO_2,TiO_2/Fe_2O_3という化学成分濃度の比,およびカオリン層の層厚が重要な因子であることがわかった。これらのデータからバリオグラム解析を行い,空間的相関構造や異方性,多変量間の関連性を定量化し,クリキングによって空間分布をモデリングした。その結果,高品質部の3次元分布が明らかにでき,鉱量の適切な評価も可能になった。空間分布モデルからカオリン堆積時の古環境も推定できた。このように本研究の成果は,鉱物資源の探査・開発において,利用価値の高い良質のゾーンや分布形態を精度良く把握することに貢献できる。
口腔機能発達不全症の動物実験系の確立

「口腔機能発達不全症」は,顎や口、脳などに障害がない子どもにおいて,噛む呑むなどの口の働きの発達が不十分な状態である.栄養摂取などを始め,生涯にわたる健康維持力を低下させる懸念がある.しかし,基礎科学的な実験方法が十分でないため,子どもが口の働きを獲得する過程や,その機能低下について不明な点が多い.そこで,本研究では,実験動物を用いて口の働きを評価する方法を開発するとともに,子どもが様々な運動機能を獲得する過程で実験的な介入をすることによって,口の働きが低下する動物実験系を確立することを目的とする.「口腔機能発達不全症」は,顎や口、脳などに障害がない子どもにおいて,噛む呑むなどの口の働きの発達が不十分な状態である.栄養摂取などを始め,生涯にわたる健康維持力を低下させる懸念がある.しかし,基礎科学的な実験方法が十分でないため,子どもが口の働きを獲得する過程や,その機能低下について不明な点が多い.そこで,本研究では,実験動物を用いて口の働きを評価する方法を開発するとともに,子どもが様々な運動機能を獲得する過程で実験的な介入をすることによって,口の働きが低下する動物実験系を確立することを目的とする.
形式操作の概念的理解を促進する操作手順の協調的再吟味方法

本研究では、理数科目等における形式的な操作手順を概念的に理解するための支援方法を検討した。その結果、手順の意味や意義を深く理解するには、与えられた課題に対して、1.各学習者が自分なりの解や解法手順を構築し、2.それらを互いに公開共有した上で、自分のものと「どのような関係にあるか」を言語化して、3.個々の解・解法をより抽象的な次元で統合する、という3つのステップが必要であることが明らかになった。以下では、この3ステップに対応付けて本年度の研究概要を紹介する。「折り紙の2/3の3/4を示す」という課題を大学生に行った実験研究と6人の小学生に行った実践研究とから、課題に対する様々な解や解法が協調場面に外化・共有されていても、それを利用・統合するには、自分なりの解法に基づく問題意識が必要であることが分かった。この結果は、協調学習が様々な解を集めるだけでは成立せず、各学習者に上記3ステップが揃って保証されていることが重要であることを示している。同時に、互いの問題意識は共有できずとも、それに基づく解や言語化は互いにとっての貴重な外的認知資源として働くことも詳細な相互作用分析から明らかになった。次に、本学での何森仁氏の数学授業の経年比較から、理解深化に対する言語化の有効性を実証した。氏の授業は、確率理解のためにサイコロを多数回振らせるなど、抽象的な概念獲得における具体的体験を重視するものである。その授業が平成14年度以降の3年間で、教師による解説から学生自身のまとめを重視する方向へと変わったため、授業直後のまとめや期末試験での成績を比較した。その結果、学生自身が実体験をまとめて言語化しておくことによって、抽象的な理解が長期間保持されることが分かった。理解の定着率から見れば、カバーするトピック数や授業時間を犠牲にしてでも、上記ステップ2,3を学習者に行わせる必要が示唆されていよう。しかし、初学者の努力だけで常に抽象的な理解が達成できるとは限らない。そこで教師のレクチャを有効に利用する方法を検討した。レクチャとは、教師自身が上記3ステップを一人で行い、その結果を一方的に伝達するものとも考えられる。それを学習者が有効に利用するには、予めレクチャに関する知識を入手して問題意識を形成し、講義を聴きながら、あるいは講義後にビデオを見直すなどして、教師の話の展開と自分の考えを対比させ、その結果を掲示板システムなどで公開共有して各自の問題への適用を考えることなどが有効であることが明らかになりつつある。本研究では理数科目など自然科学の深い理解を促進する方法を見つける。候補の一つが課題を解く際の解き方や操作手順を協調的に吟味する方法である。折紙の3/4の2/3を求める課題を用いて、ペアの大学生が折紙を折る手順の相互吟味から答えが計算でも求まることに気づく過程を分析してきた。その結果、折り目という外的な操作結果を、手を止めて少し離れた視点から傍目八目的に眺めることが相手より抽象的な見方をするのに役立ち、立場を交換しながらより抽象的な見方を提供し合えることが協調過程のメリットだとわかった(Shirouzu, Miyake & Masukawa,2002)。しかし大学生にとって「3/4×2/3=1/2」という掛け算は既知であり、新しい知識を得る話ではない。そこで内外の共同問題解決研究を検討し、新規な課題を解く学習者で上記のような立場交換を経て科学的概念を獲得する例があるかを調べた(Shirouzu & Miyake,2002)。結果、加速度や指数関数など、未知の概念を獲得したとされる言語データも厳密に見れば理解の指標として不十分であり、立場交換はもとより、そもそも協調学習で理解深化が起きるのか疑問が生じた。そこで本格的な協調学習を推進する北米の学習実践プロジェクトを複数取材し、理数科目のカリキュラムと生徒の学習過程を詳細に検討した(三宅・白水,2003)。結果、協調学習成功の鍵として、1.仲間の解法を生徒が互いに参考にして吟味できるよう協調的な学習文化をクラスに育てること、2.与えられた課題を解く中で概念的理解に繋がる深い問いを生徒が自発的に生成すること、という二点を抽出した。互いの操作手順が物理的に「見える」だけでなく、意味を解釈して積極的に「見る」ことができるよう、手順が互いに関係あると認識させる必要がある。折紙実験では折り目を解釈できる既有知識が被験者にあった。自然科学では世界を支配する物理原則等の現象が初学者にも体感できる強みがある。課題や学習活動が時間をかけて折り重なるようにカリキュラムを構成し、学習者が互いの操作手順を協調的に吟味しながら自発的・構造的に自然現象の理解を深められないか、実践的に検証したい。その成果を自然科学ほど共通の認識基盤が無いように見える認知科学等の人間研究に応用し、人間行動の基盤となる観察眼・解釈力の育成に役立てたい。本研究では、理数科目など構造のはっきりした分野の深い理解を促す方法を探究している。平成15年度は、分数計算の理解を促す-授業実践の詳細な分析、環境問題の理解を促進する学習支援環境の構築、正規分布の理解を促す-期全授業の継続的観察・分析の3点を行った。

1.6人の小学生が「折り紙の2/3の3/4を切り取る」という課題に対して、様々な解法の解が計算すれば同じになると見なすに至る45分間授業の全言動データを詳細に分析し、理解深化の過程とは、各自の内的な問題意識と仲間の解や教師のガイドなど外的なリソースとの相互作用によってより抽象的なまとめができていく過程であることを明らかにした(白水,2004)。2.環境問題という現実の複雑な現象について、学習者の内的な問題意識を引き起こし、それとインターネット上の統計データなど外的なリソースとが相互作用して理解を深められる学習環境を構築した。WISEプロジェクト(http://wise.berkeley.edu/)のマネージャーJamess Slotta氏と連携して、当プロジェクトの学習支援電子掲示板の日本語への翻訳を行い、日本の中高生に実施し各国の中高生とやり取りさせながら、環境問題の各地での起き方についての理解を深めさせた(Slotta & Shirouzu,2003)。3.上記のような一単元の単発的な学習支援だけでなく、長期継続的な授業の分析を何森仁氏の「確率論」を対象に行った。その結果、確率事象を多人数多数回試行によって再現する実験など、具体的な経験と、その経験の繰り返しによる確率事象(大数の法則など)への各学習者の関心の発生とが相互作用することで確固とした確率概念の理解が可能になることが分かった(三宅・白水,2003)。今後は各学習者が互いの理解深化過程を相互吟味し精緻化する工夫が必要である。本研究では、理数科目等における形式的な操作手順を概念的に理解するための支援方法を検討した。その結果、手順の意味や意義を深く理解するには、与えられた課題に対して、1.各学習者が自分なりの解や解法手順を構築し、2.それらを互いに公開共有した上で、自分のものと「どのような関係にあるか」を言語化して、3.個々の解・解法をより抽象的な次元で統合する、という3つのステップが必要であることが明らかになった。以下では、この3ステップに対応付けて本年度の研究概要を紹介する。「折り紙の2/3の3/4を示す」という課題を大学生に行った実験研究と6人の小学生に行った実践研究とから、課題に対する様々な解や解法が協調場面に外化・共有されていても、それを利用・統合するには、自分なりの解法に基づく問題意識が必要であることが分かった。この結果は、協調学習が様々な解を集めるだけでは成立せず、各学習者に上記3ステップが揃って保証されていることが重要であることを示している。同時に、互いの問題意識は共有できずとも、それに基づく解や言語化は互いにとっての貴重な外的認知資源として働くことも詳細な相互作用分析から明らかになった。次に、本学での何森仁氏の数学授業の経年比較から、理解深化に対する言語化の有効性を実証した。氏の授業は、確率理解のためにサイコロを多数回振らせるなど、抽象的な概念獲得における具体的体験を重視するものである。その授業が平成14年度以降の3年間で、教師による解説から学生自身のまとめを重視する方向へと変わったため、授業直後のまとめや期末試験での成績を比較した。その結果、学生自身が実体験をまとめて言語化しておくことによって、抽象的な理解が長期間保持されることが分かった。理解の定着率から見れば、カバーするトピック数や授業時間を犠牲にしてでも、上記ステップ2,3を学習者に行わせる必要が示唆されていよう。しかし、初学者の努力だけで常に抽象的な理解が達成できるとは限らない。そこで教師のレクチャを有効に利用する方法を検討した。レクチャとは、教師自身が上記3ステップを一人で行い、その結果を一方的に伝達するものとも考えられる。
予測の脳内メカニズム解明：刺激文脈ベースの予測と行為ベースの予測の協調機序の検討

本研究の目的は、視覚事象の予測を実現している二つのシステム(刺激文脈ベースの予測と行為ベースの予測)の協調の仕組みを解明することであった。事象関連脳電位(event-related brain potential)を用い、(1)刺激文脈ベースの予測は視覚ミスマッチ陰性電位の惹起とP2の減衰に反映されること、(2)行為ベースの予測は後部陰性電位の惹起とP1の減衰に反映されること、(3)刺激文脈ベースの予測は行為ベースの予測によってトップダウン制御されうること、(4)トップダウン制御のメカニズムは、行為ベースの予測による刺激文脈ベースの予測システムの働きの一時的停止であることを明らかにした。本研究は、視覚事象の予測を実行している二つの予測機構(刺激文脈ベースの予測・行為ベースの予測)の協調メカニズムを、脳波の一種である事象関連脳電位(ERP)を用いて解明することを目的とする。刺激文脈ベースの予測機構は、視覚オブジェクトの現時点までの文脈からルールを抽出し、それを基に瞬時に予測モデルを形成することで、そのオブジェクトが次にどう変化するのかを事前に、観察者の意図に関わらず自動的に予測する。一方、行為ベースの予測は、我々が自己の行為によって環境に働きかける際、その行為によって環境にどのような変化が生じるかを事前に予測することを可能にしている機構である。この二つの予測機構の協調メカニズムを調べるため、まず刺激文脈ベースの予測機構と行為ベースの予測機構のそれぞれの働きを特異的に反映するERP効果の特定を行った。その結果、刺激文脈ベースの予測を反映するERP効果として、(1)予測された事象と実際の事象が不一致の際には、事象オンセット後200-300 ms付近で後側頭部優位の陰性電位(visual mismatch negativity)が出現すること、(2)予測された事象と実際の事象が一致した際には、事象オンセット後180-220 ms付近で中心部優位の視覚誘発電位(P2)の減衰が生じることがわかった。一方、行為ベースの予測を反映するERP効果として、(1)予測された事象と実際の事象が不一致の際には、事象オンセット後150-300 ms付近で後側頭部優位の二峰性の陰性電位が出現すること、(2)予測された事象と実際の事象が一致した際には、事象オンセット後120-180 ms付近で後部優位の視覚誘発電位(P1)の減衰が生じることがわかった。さらに、行為ベースの予測により、刺激文脈ベースの予測を反映するvisualmismatch negativityの惹起パターンが変化するという、二つの予測機構の協調メカニズムの階層的関係性を示す興味深い現象も新たに発見した。本研究は、視覚事象の予測を実行している二つの予測機構、刺激文脈ベースの予測機構と行為ベースの予測機構の協調メカニズムを、脳波の一種である事象関連脳電位(ERP)を用いて解明することを目的とする。刺激文脈ベースの予測機構は、視覚オブジェクトの現時点までの文脈からルールを抽出し、それを基に瞬時に予測モデルを形成することで、そのオブジェクトが次にどう変化するのかを事前に予測する。一方、行為ベースの予測機構は、我々が自己の行為によって環境に働きかける際、その行為によって環境にどのような変化が生じるかを事前に予測する。この二つの予測機構の協調メカニズムを調べる為、今年度は特に、行為ベースの予測機構を特異的に反映するERP効果の特定を行った。その結果、以下の三つのERP効果を特定した:(1)予測された事象と実際の事象が不一致の際に、事象オンセット後150-350 ms付近で生じる、後側頭部優位の陰性電位、(2)予測された事象と実際の事象が一致した際に、事象オンセット後100-200 ms付近で生じる、後頭部優位の視覚誘発電位(P1)の減衰、(3)予測された事象が生じなかった際(事象欠落時)に、事象が生じるはずの時点から350-550 ms後付近で生じる、右頭頂部優位の陽性電位。二つの予測機構の協調メカニズムを明らかにするために不可欠な基礎知見を着実に蓄積した。平成27年度の目標は、学術雑誌に2本以上の論文発表であった。下記の通り、論文発表は1本にとどまったが、実験データを着実に蓄積できていること、国内外の学会での発表を積極的に行ったことなどを踏まえると、おおむね順調に進展していると評価できる。本研究は、視覚事象の予測をしている二つの予測機構、刺激文脈ベースの予測機構と行為ベースの予測機構の協調メカニズムを、脳波の一種である事象関連脳電位(ERP)を用いて解明することを目的とする。この二つの予測機構の協調メカニズムを調べるため、今年度は特に、平成26年度および27年度に同定した、刺激文脈ベースの予測機構と行為ベースの予測機構のそれぞれ反映するERP成分を指標に、二つの予測機構の働きの関係性を調べる実験を行った。

その結果、(1)刺激文脈ベースの予測と行為ベースの予測が異なる視覚事象を予測した場合、刺激文脈ベースの予測機構の働きを反映する視覚ミスマッチ陰性電位(visual mismatch negativity)とよばれるERP成分の惹起パターンが、行為ベースの予測機構の働きによって変化すること、(2)この惹起パターンの変化は、行為ベースの予測機構が、刺激文脈ベースの予測機構の働きを一時的に停止(フリーズ)させることで生じている可能性が高いことがわかった。二つの予測機構の協調メカニズムの階層的関係性の仕組みを示す重要な知見が得られた。本研究の目的は、視覚事象の予測を実現している二つのシステム(刺激文脈ベースの予測と行為ベースの予測)の協調の仕組みを解明することであった。事象関連脳電位(event-related brain potential)を用い、(1)刺激文脈ベースの予測は視覚ミスマッチ陰性電位の惹起とP2の減衰に反映されること、(2)行為ベースの予測は後部陰性電位の惹起とP1の減衰に反映されること、(3)刺激文脈ベースの予測は行為ベースの予測によってトップダウン制御されうること、(4)トップダウン制御のメカニズムは、行為ベースの予測による刺激文脈ベースの予測システムの働きの一時的停止であることを明らかにした。平成26年度の目標は、国際学術雑誌に2本以上の論文発表であった。下記の通り、国際学術雑誌に2本の論文が受理されるとともに、現在1本の論文を投稿中である。おおむね順調に進展していると評価できる。これまでの研究において、刺激文脈ベースの予測機構と行為ベースの予測機構の働きを特異的に反映するERP成分の特定を行った。今年度は、これまでに明らかとなったERP成分を指標として、実験参加者自らの行為によって刺激系列を生成する実験パラダイムを軸に、二つの予測機構の関係性の検討を行う。時間周波数解析やERP成分の発生源推定技術などを用いて、二つの予測機構の関係性を多面的に明らかにする。学術雑誌2本以上の論文発表を目指すとともに、国内外での学会での研究発表を行う。生理心理学・認知心理学・神経科学当初の研究計画に従い、平成27年度は、昨年度までに明らかにしたERP効果を指標として、実験参加者自らの行為によって刺激系列を生成する実験パラダイムを軸に、刺激文脈ベースの予測機構と行為ベースの予測機構の関係性の検討を行う。特に昨年度に発見した、行為ベースの予測により刺激文脈ベースの予測を反映するvisualmismatch negativityの惹起パターンが変化するという現象に関するERP研究を推進することで、二つの予測機構の協調メカニズムの階層的関係性の詳細を明らかにする。国際学術雑誌に2本以上の論文発表を目指すとともに、国内外の学会での成果発表を行う。実験参加者謝金で若干の誤差が生じたため。人件費・謝金などで若干の誤差が生じたため。次年度、実験参加者謝金として使用する。次年度、人件費・謝金として使用する。
イオウを含む環境汚染物質の植物による浄化

小麦よりO-アセチルセリン(チオール)リアーゼ遺伝子、cys1を単離した。この遺伝子を大腸菌のO-アセチルセリン(チオオール)リアーゼ遺伝子(cysk)の欠損株に導入したところ、相補作用を示した。cys1をタバコに導入したところ、O-アセチルセリン(チオール)リアーゼ活性が非導入体に比べて数倍上昇した。cys1組替え体は致死レベルのH_2Sガスに対して抵抗性を示した。最近、cys1の発現は窒素及び光によって直接コントロールされている事も分った。これらの結果は植物が窒素及びイオウの代謝ネットワークを持つ事を証明するとともに、どのように環境変化に対応しているか知るための重要な糸口になる。
膜材料の1軸引張による破断性状に関する研究

膜構造は軽量で強度の高い膜材料を張力状態で使用することによって、その材料特性を有効に活用した大スパン建築物の屋根などを可能にしている。本構造は許容応力度設計法に基づいて、一軸引張試験による膜材料の引張強さ(破断)に対して長期8.0、短期4.0の安全率を確保するように構造設計を行うのが一般的である。上記の安全率は他の構造材料に比べて高い数値となっているが、これは紫外線劣化による強度低下、材料の製造過程から加工過程、施工過程、施工後の暴風時や積雪時の環境下で生じうる膜材料の傷による強度低下、接合不良による強度低下、繰返し荷重下での材料の疲労に伴う強度低下、吸水に伴う強度低下、材料のばらつきが根拠となっている。これらの強度低下要因に対して膜材料の品質基準、加工および施工時の品質管理を厳しく行うことによって膜構造は事故が比較的少なく、高い安全性が保たれてきている。一方で膜材料の強度低下につながる要因を的確に評価することが可能となれば、膜構造の安全性を確保しながらより合理的な設計を行うことも可能と考えられる。上記の強度低下要因のうち、膜材料の傷または繰返し荷重下での材料疲労に影響を及ぼす現象として、張力消失にともなうしわ波座屈現象、いわゆるリンクリングが挙げられる。本研究では膜材料のせん断変形を伴うリンクリングに着目して、膜材料のせん断変形実験とFEM解析による検証を行っている。実験は膜材料のせん断剛性測定試験に用いられるフレーム型治具を利用して一軸引張試験機により加力を行い、リンクリング発生前後の剛性変化を調べている。また実際の構法に即した検討として、定着部の1軸引張実験とモデルを用いた解析を行って伸長特性を把握し、定着部を含めた膜構造の応力状態と応力伝達機構を明らかにしている。上記の強度低下要因のうち、膜材料の傷または繰返し荷重下での材料疲労に影響を及ぼす現象の一つとして、張力消失にともなうしわ波座屈現象、いわゆるリンクリングが挙げられる。本研究では特に膜材料のせん断変形を伴うリンクリングに着目して、膜材料のせん断変形実験とFEM解析による検証を行っている。またしわ波形状は、レーザー変位計を水平移動テーブル上で走査させて膜面の面外方向変位を高精度で計測している。
ワステコ語言語獲得における統語構文の発達についての記述的研究

研究実績は、言語獲得に関する理論および方法論に関する成果と、実際の調査や論文発表に関する成果の2つに分けられる。まず、幼児の言語構造の習得に関する理論および方法論についてその基礎を身につけたことにより、自身の研究課題に最適な研究方法を考え、理論的背景を含めた論文の構成を練り直した。特に、研究指導委託の機会で多くの学びを得られたことが重要であった。心理言語学における定量的なアプローチの方法、データベースを利用した研究や、実験研究の方法を実際の研究をする中で覚えたことが、今後のより発展的な研究への土台となった。こうした方法論をもって、2014年度にコーパスデータを用いた動詞形態論の研究および聞き取りの実験研究を実施した。前者のコーパス研究については、論文を執筆後に雑誌投稿し、査読中である。後者の実験研究は、データ分析が終了し、現在論文の執筆中である。特別研究員採用期間中の研究発表は、国内外での研究会や学会における口頭発表およびポスター発表が主となった。また、自身の研究だけでなく、学会や研究会での交流や、研究指導委託の間に海外の研究者とのつながりを構築できたことも、今後の研究活動につながる成果であったと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度に実施した研究の成果は、言語獲得研究のための基礎について様々な機会を通じて学んだこと、統計手法や実験及びデータの扱いなどの実地的知識を発展させたこと、が主となる。年度の前半には、CHILDES databaseのデータについてのコーディングおよび、CLANプログラムによるデータの扱いや処理についてのスキルを向上させた、アメリカ言語学会によるLinguistic Institute 2013への参加を通じ、研究計画の最適化につなげたほか、より広い言語学および言語獲得研究について学んだ。Instituteの期間中には、言語獲得についての簡単な研究を行い発表する機会もあったため、実践的な知識が得られた。この研究を発展させて、秋の日本言語学会の大会において口頭発表を行った。Linguistic Instituteの参加中に得た助言や、通常の指導の中で、より専門的な知識を直接学ぶ必要性が明確になってきたため、特にconstructivism, usage-basedapproachと言われる立場から言語獲得研究が盛んな英国のリバプール大学Institute of Psychology, Health and Societyへと短期で研究指導委託の形式のもとに渡航することを決めた。このため、計画において予定していたメキシコでの調査のかわりに、2014年1月からイギリスに滞在している。イギリスにおいては、特に形態論の習得に特化したアプローチを学び、また必要な統計手法を学んでいる。実際にRやSPSSなどの統計プログラムを用いて研究を進めており、博士論文においても、その後の研究全般においても不可欠な知識を身につけている。その他、投稿論文を出版し、また海外の学会において発表を行った。言語獲得研究、特に心理言語学的なアプローチについての基礎を固めることが出来たことから、計画が順調であると言える。幼児の言語データのコーパスの扱い、実験手法や統計手法を具体的に身につけてきた。こうした進歩の上で、研究計画の最適化を行い、確かな方法論に基づいた研究を進めている。現在、研究指導委託としてリバプール大学で形態論の発達についてのコーパスベースの言語獲得研究を進めている。今年度の前半は、この研究を発表し、また投稿論文としてまとめ上げる考えである。また、博士論文執筆に向けたデータの処理や文献の整理も同時に行う。
GHQ文書による戦後税制・税務行政についての実証的研究

第一に、GHQ文書における日本税制関係資料の整理を行った。これについては、ファイル毎の資料整理を行い、後掲別紙の目録を作成した。当該資料は、今後も戦後税制・税務行政を検討する場合に有力な手がかりをあたえるものであり、それについて基本的な整理を行った。第二に、当時の税務行政改革について実質的にイニシアチブをとったのがハロルド・モス(Harold MOSS)氏であったことを明らかにした。米国に在住するモス氏について個人的コンタクトをとり、インタビューに基づき補充的な資料を入手した。モス氏の功績は、第一に、GHQ内部の組織改革であり、財政課(finance division)から内国歳入課(internal revenue division)を独立させたことである。財政課は、歳入と歳出(予算)の双方を担当していたのに対し、モス氏は税制の独立性を主張した。戦後税制・税務行政が税収額の問題としてではなく、その質という観点から検討されることになった。第二に、日本政府の行政機構に関して国税庁を創設させたことである。これは、米国IRSをモデルにした半独立的・専門的税務行政機構の創設を意味した。第三は、シャウプ税制調査団の招請を企画したことである。モス氏がこれらの一連の大改革をなしえた背景として、フィリピン時代以来のマッカーサーとの親交があったことも明らかにした。第三に、昭和24年に発足した国税庁のモデルとなった米国内国歳入庁(IRS)について基礎的な理解を得た。これは、税務行政に関することであるが、一方で米国の税務行政組織自体も理想的なものではなく、問題を抱えた存在であって、第二次大戦後の1952年に抜本的な組織改正が実施されたことが明らかになった。換言すれば、第二次世界大戦後においては、所得税の役割の拡大がおこり、これに対応するために、日米共に組織改革を必要としたのであった。本研究において、国会図書館のGHQ文書について、相当調密な調査を行うことができた。その結果として、第一に当時の税制改正・税務行政改正の中心的存在であったGHQ経済科学局財政課の週報(Weekly Report)を相当数収集できた。さらに、財政課より分離した内国歳入課(Internal Revenue Division)に関して、1948年12月段階からの基本的文書集(Outgoing Data)を発見し、資料整理に着手できた。これが今回の検討の最大の発見である。この結果、例えば、1949年に国税庁が発足するにあたり、内国歳入課長ハロルド・モスが行った挨拶の英語版原文も入手し得た。詳しい整理は、2000年度の研究にゆだねられる。第二に、米国での補充的資料収集の傍ら何度か手紙を出した結果、とりわけ、資料調査中のワシントンから発信した手紙が功を奏してハロルドモス氏本人と手紙により接触できるようになった。モス氏は、現在体調が不十分であるが、手紙を見る限り、精神的に非常にしっかりとしているのであり、離日最終日の前日に池田蔵相(当時)と宮沢喜一氏と夕食を共にしたことを記している。これについては、2000年に補充調査を行い、モス氏本人と個人的に接触して、資料があれば入手することが可能になった。第三に、内国歳入課の活動を精査することにより、当時のGHQの活動が当初は税制の立法支援(例、所得税法改正、申告納税制度導入など)にあったが、1948年度の歳入不足に接し、租税行政を含めた執行問題が関心の中心になり、その結果、税制自体のより詳細な再検討が必要になったことを明らかにし得た。