hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規NKレセプターの遺伝子クローニングと会合分子の解析

本研究はNK細胞の標的認識に関わる新規レセプターの遺伝子クローニングと会合分子の解析を目的として行った。これまでに、幾つかの異なるアプローチからNKレセプターの同定を試みた。(1)NK細胞の細胞傷害活性に影響を与える新規モノクローナル抗体の解析:NK細胞の細胞傷害活性に影響を与える新規モノクローナル抗体の性状解析を行い、その抗体がマウスCD94を認識することを明らかにした。新規に得られた抗CD94抗体を用いて、CD94が全てのNKおよびNKT細胞に発現すること、NKおよびNKT細胞はCD94強陽性とCD94弱陽性細胞の2種類の細胞亜集団からなること、マウスCD94は標的細胞上のQa-1分子を認識して細胞傷害活性を抑制する、抑制性レセプターとして機能すること、マウスNK細胞の自己寛容にはCD94/NKG2ファミリーとLy-49ファミリーの2種類の抑制性レセプターからのシグナルが必須であることを明らかにした。(2)未熟NK細胞に発現するレセプターの検索:NK細胞の分化に関わるレセプターを明らかにすることを最終目的として、未熟NK細胞上のNKレセプターの検索を行った。未熟NK細胞を免疫し、モノクローナル抗体を作製し、発現分布、NK細胞に与える影響などからいくつかのモノクローナル抗体を選別した。(3)NKレセプターの一次構造上の相同性に基づくPCRクローニング:Ly-49ファミリーでよく保存されている配列をもとに、PCRクローニングを行い、新規Ly-49分子としてLy-49Qを同定した。Ly-49Qは細胞内領域にITIMモチーフを有し、ホモダイマーを形成して膜表面に発現しうることを示した。NK細胞は抗原の感作なしに腫瘍細胞やウイルス感染細胞を殺傷することのできるリンパ球集団で、免疫監視機能に重要な役割を果たしていると考えられている。近年NK細胞の標的認識に関わる分子群の同定が進んでいるが、その詳細はまだ明らかではない。本研究では、NK細胞の標的認識に関与する新規レセプター群の同定を目的として研究を行った。(1)マウスCD94の発現と機能解析:NKおよびNKT細胞に特異的に反応し、NK細胞の細胞傷害活性を修飾する抗体Yuri3を樹立し、性状解析を行った。その結果、Yuri3抗体がマウスCD94を認識することが明らかになった。CD94は、NK、NKT細胞および一部のCD8陽性T細胞に発現し、成熟NK細胞はCD94強陽性細胞とCD94弱陽性細胞の2集団に分類された。MHCクラスI欠損マウスにおいてはCD94強陽性細胞分画が増加することから、CD94がMHCクラスI分子によって発現調節を受ける可能性が示唆された。Yuri3抗体存在下では、syngeneicおよびallogeneic由来の標的細胞いずれに対してもNK細胞の細胞傷害活性を増強した。このことから、複合体を形成するNKG2の種類によって、CD94は活性化シグナルと抑制性シグナルのいずれもが伝達される可能性が示唆され、現在シグナル伝達経路の解析も進めている。(2)NK細胞分化の初期に選択的に発現する新規Ly-49の遺伝子クローニングとその性状解析:胎児肝臓内NK細胞におけるNKレセプターの発現を解析する過程で、胎児肝細胞内NK細胞にLy-49様分子が発現することを見いだした。この分子の性状およびNK細胞における機能を明らかにするために、胎児肝NK細胞に発現するLy-49分子群の遺伝子クローニングを試みた。その結果、Ly-49ファミリーに属する新規メンバーを同定し、Ly-49Qと命名した。Ly-49Qは細胞内領域にITIMモチーフを有することから、抑制性レセプターとして機能することが示唆された。半定量的PCR解析の結果、Ly-49QのmRNAは出生までに次第に減少し、成熟NK細胞においてはその発現量は極めて少なくなる。これは、生後に発現が始まる既知のLy-49分子とは異なるユニークな動態である。このことから、Ly-49Qは胎児肝臓内でのNK細胞の分化あるいは妊娠期間中の母子相互作用に何らかの役割を果たしている可能性が考えられる。現在その機能解析のために、特異的モノクローナル抗体の作成、認識分子の同定を進めている。(3)NK

レセプターの一次構造上の相同性に基づくPCRクローニング:Ly-49ファミリーでよく保存されている配列をもとに、PCRクローニングを行い、新規Ly-49分子としてLy-49Qを同定した。Ly-49Qは細胞内領域にITIMモチーフを有し、ホモダイマーを形成して膜表面に発現しうることを示した。
未婚化社会における「結婚支援活動」の実証研究

結婚支援サービスの実態や若者の交際状況を把握するという目的を達成するため、1,結婚支援団体へのヒアリング、2.結婚支援サービスで結婚したカップルへのインタビュー調査。3.若者を対象とした大規模な量的質問紙調査を実施した。昨年に引き続き、様々な結婚支援団体へのヒアリングを行った。愛媛県で開催された全国結婚支援セミナーに参加し、各地の自治体が行う結婚支援活動の実態と課題について、資料を収集し、ヒアリングを行った。また、東京で結婚支援サービスを行う企業に対し、近年の結婚支援サービス業の状況と課題についてヒアリングを行った。また、補充調査として、昨年に引き続き、結婚支援先進県である愛媛県の結婚支援サービスで結婚したカップルに、結婚支援サービスの利用や結婚の経緯に関して、インタビュー調査を行った。現在、ヒアリング、インタビュー結果をまとめている。また、2018年度には、20歳から39歳までの若年者に対して、結婚行動に関する大規模な質問紙調査を実施した。既存の調査票を検討しながら、実査のための調査票の検討会を3回開催した。調査票は、独身で交際相手がいない人には、恋愛意欲などを、交際相手がいる独身者には交際の経緯や結婚意欲を、既婚者には恋愛経験や、結婚の経緯を、そして、全員に結婚や恋愛に関する意識を聞くものであり、のべ50問に達している。年代性別既婚離婚率に基づき割り付けを行い、調査会社にネットを通じて実査を委託し5991サンプルを回収した。50問200項目を超える質問を分析することによって、若者の交際や恋愛行動の実態を量的に把握することが可能になった。結果を統計的に分析し、調査結果の検討会を開催し、分担研究者と意見を交換した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。結婚支援活動の実態を把握するために、愛媛県、香港で支援活動の実態調査を行い、石川県で開催された全国結婚支援セミナーに参加し、全国の結婚支援状況の把握を行った。自治体の中で、最も結婚支援活動が進んでいると思われる愛媛県で調査を行った。県が委託している「えひめ結婚支援センター」担当者へのヒアリングを行い、結婚支援開始の歴史的経緯、支援のシステム、現状などを把握した。また、タイプの異なった出会いパーティにボランティア参加して、その実態や、参加者、サポーターからの聞き取りを行った。二度目の調査においては、結婚支援サポーター10名へのへのインテンシブなインタビューを研究者で分担して行い、地域に密着した結婚支援活動の事例調査を行った。更に、結婚活動ボランティア集会に参加した。調査により、過去の結婚状況と現在の結婚状況の違いについて、結婚サポートの必要性についての知見を得た。香港では、日本人の結婚を支援する企業へのヒアリングの他、実際に香港で結婚している日本人に対するインタビュー調査を行った。現地の在香港日本人へのインタビュー調査を行っている研究者と意見交換を行った。全国結婚支援セミナーでは、全国各地で行われている結婚支援活動の事例紹介を聞き、そしていくつかの支援事業実施者にヒアリングし、資料の収集を行った。また、各府県の少子化対策担当者へのヒアリングも行った。そして、研究会を開催し、各自の調査成果の報告と共に、来年の調査に向けての考察を研究メンバーで行った。得られた暫定的知見としては、結婚支援活動に成功している地域は、ボランティアのサポーターの育成に熱心で有り、ボランティアの地域貢献意欲を引き出している点が特徴的であった。2016年度の目標であった、結婚支援活動が広がる経緯の文献、及びヒアリング調査、及び、結婚支援活動の実態調査、結婚支援活動に関わる人々へのヒアリング調査は、おおむね予定通りに進展している。特に、8年の歴史がある愛媛県の活動実態に関しては、その設立者からヒアリングすることができ、また、結婚支援サポーターの活動実態、意識を十分に把握することができた。また、全国各地で実施している様々な結婚支援活動の実態も、ヒアリングすることができた。これらを総合的に分析することにより、結婚支援活動の実態や意義についての知見を大いに得ることが出来た。ただ、海外調査に関しては、活動自体が縮小しており、必ずしも十分に実態を把握することができなかった。その原因に関しても、現地の研究挙力者とともに、調査中である。前年度から継続して、結婚支援団体へのヒアリングを行った。今年度は、ピコネット代表板本氏へのヒアリングを行い、結婚支援サービスの歴史的経緯について知見を得た。また、全国結婚支援セミナーinひろしまに参加して、企業を中心とした結婚支援に関して報告を聞き、ヒアリングを行った。政府の支援により、企業において様々な支援が試みられていることが分かった。前年度から継続して、日本人の海外(香港、及び、ジャカルタ)での結婚事情についてヒアリングを行った。駐在員、現地雇用者、未婚者、国際結婚した人などさまざまな立場の日本人の結婚事情について、インタビュー調査を行った。今年度から、結婚支援サービスで結婚、婚約した人へのインタビュー調査をメンバーで分担して行った。東京では、ピコネット、地方ではえひめ結婚支援センターの協力を受け、既婚者、婚約者に対して、インテンシブなインタビュー調査を行った。各自の恋愛経験から、結婚活動開始時期、結婚支援サービス利用の経緯、結婚(婚約)へのプロセス、そして、結婚に対する意識や結婚支援活動への要望などを中心に調査を行った。その結果、特に男性では恋愛経験がないものが多く、また、支援サービスがなければ結婚できなかったという発言が典型的なものとしてみられた。また、女性が積極的な場合、結婚がスムーズに進むという知見を得た。

以上行ったヒアリング、インタビュー調査の結果を踏まえ、次年度実施予定の大規模質問紙調査の調査票作成のための準備を行った。調査に資するための資料を収集し、調査票の検討を行った。今年度実施予定の中心であった結婚支援サービスを利用して結婚、もしくは、婚約した者のインテンシブなインタビュー調査をメンバーで分担して実施できた。その結果も、当初予定していた以上の知見を得ることができた。その点で、順調に進行している。昨年から継続の結婚支援団体調査も、順調にヒアリング並びに資料収集を行うことができたという点で、順調に進行している。大規模調査の質問紙の検討も、資料収集を含め、順調に進行している。海外在住の日本人の結婚活動についてはも、多数の方にヒアリングを行うことが出来、順調に進行している。ただ、予算の制約により、必ずしも十分な人数にインタビュー調査を行うことができなかった。調査対象者も東京と地方都市に限られ、多様な人に質問できなかったことが「おおむね順調」と評価した理由である。そのため、来年度に補充調査も行う予定である。結婚支援サービスの実態や若者の交際状況を把握するという目的を達成するため、1,結婚支援団体へのヒアリング、2.結婚支援サービスで結婚したカップルへのインタビュー調査。3.若者を対象とした大規模な量的質問紙調査を実施した。昨年に引き続き、様々な結婚支援団体へのヒアリングを行った。愛媛県で開催された全国結婚支援セミナーに参加し、各地の自治体が行う結婚支援活動の実態と課題について、資料を収集し、ヒアリングを行った。また、東京で結婚支援サービスを行う企業に対し、近年の結婚支援サービス業の状況と課題についてヒアリングを行った。また、補充調査として、昨年に引き続き、結婚支援先進県である愛媛県の結婚支援サービスで結婚したカップルに、結婚支援サービスの利用や結婚の経緯に関して、インタビュー調査を行った。現在、ヒアリング、インタビュー結果をまとめている。また、2018年度には、20歳から39歳までの若年者に対して、結婚行動に関する大規模な質問紙調査を実施した。既存の調査票を検討しながら、実査のための調査票の検討会を3回開催した。調査票は、独身で交際相手がいない人には、恋愛意欲などを、交際相手がいる独身者には交際の経緯や結婚意欲を、既婚者には恋愛経験や、結婚の経緯を、そして、全員に結婚や恋愛に関する意識を聞くものであり、のべ50問に達している。年代性別既婚離婚率に基づき割り付けを行い、調査会社にネットを通じて実査を委託し5991サンプルを回収した。50問200項目を超える質問を分析することによって、若者の交際や恋愛行動の実態を量的に把握することが可能になった。結果を統計的に分析し、調査結果の検討会を開催し、分担研究者と意見を交換した。2016年に引き続き、愛媛県をフィールドに結婚支援の対象者、特に、結婚支援活動で結婚した人へのインテンシブなヒアリング調査を行う予定である。
気管・気管支同種移植に関する実験的研究

同種気管移植に関する研究は、肝や腎などの同種移植がすでに臨床に応用されているのに比して、末だ緒についたばかりともいえる。不明の点も多く同種気管移植では拒絶反応の問題もさることながら、移植気管片の血流維持が重要である。そこで犬の同種気管移植を行い大綱で被覆し、大綱血流の良否による移植片の生着の差について検討した。対象と方法は雑種成犬12頭を用い、静脈内麻酔で全身麻酔後、気管内挿管して人工呼吸器で管理しつつ、頸部正中切開により気管5軟骨輪の同種移植を行った。その後、腹部正中切開し有茎大綱弁を作製して頸部に挙上し、移植片を被覆した。大綱弁は犬により血流の豊富なものと不良なものに2分し、移植片の生着を比較した。免疫抑制剤は用いなかった。また、気管支ファイバースコピーを行い、術後の移植片の状態を観察した。移植片の縫合にはモノフィラメントの吸収糸を用いて、2点支持の連続縫合を行った。抗生剤は術中にのみ投与し、他は用いなかった。結果、術後1日以上生存したのは10頭で、このうち大綱不良群(5)頭の生存日数は18.4±6.47日であったのに対して、良好群(5頭)では34.6±6.80日と有意に長かった(P<O.01)。気管支鏡所見はほぼ全例で気管の狭窄と白苔付着を認め、1例を除き移植片が融解消失し気道閉塞で死亡した。術後1日以内で死亡したのは、頸部の皮フ縫合のた開と、術後のイレウスによるものであった。移植片を有茎大綱弁で被覆することにより有意に生存日数が延長した。大綱弁に使用によりヒトでの気管移植にも道が開けるものと思われた。気道の再建は端々吻合がもっとも安全であるが、気管の切除範囲は気管全長の50%程度が限度である。それ以上の広範囲の気道再建には人工気管の使用が要求されるが、現時点において安全に臨床に使用しうる人工気管はない。本研究は犬を用いて気管・気管支の同種移植を行い、移植気管支の生着状態を組織学的に検索し、気管・気管支の同種移植の可能性を明らかにするためにおこなった。初年度平成元年度は実験モデルの作成に研究の主眼をおき、実験モデルとしてDonor犬の胸部気管・気管支をRecipient犬に直接吻合し、その際手術用顕微鏡下に気管支動脈の端々吻合を行ってみたが、技術的に困難であり、また、端々吻合のみでは、免疫抑制剤を使用しても、移植した気管・気管支の血流を保ことが困難であり、早期に吻合部の離開が起こった。そこで、実験方法を変更し、気管の吻合部に大網を被覆することによって移植気管の生着が得られることが判明した。実験は雑種成犬をネンブタ-ル静脈麻酔の後、気管内挿管、頸部正中切開で下部頸部気管を露出し、6気管輪を切除し、Donor犬から摘除した同径の気管を4-0マクソン糸を用いて連続縫合により吻合し、引き続き腹部正中切開にて開腹し、右大網動静脈を温存して有茎大網弁を作成し、これを左胸部の骨生胸郭と胸筋群の間を通して移植気管の吻合部にwrappingした。手術創は一次的に縫合閉鎖した。術後、免疫抑制剤はazathioprine 5mg/Kgとpredonisolon 2mg/Kgを術後第1病日より投与した。

以上の実験方法により、現在まで8頭に気管移植を行い、4頭に4週から9週の生存を得ている。なお移植後、1週、3週、6週および9週に内視鏡による吻合部の観察と生検を行い、組織学的に検索している。気管の切除、端々吻合の範囲は気管全長の50%程度が限界であり、それ以上の広範囲の気道再建には人工気管の仕様が要求される。本研究は犬を用いて気管・気管支の同種移植を行い、移植気管支の成着状態を組識学的に検索し、気管・気管支移植の可能性を明らかにすることが研究の目的である。初年度は実験モデルの作成に研究の主眼をおき、Donor犬の気管をredipien犬に直接吻合し、その際吻合部に大網を被履することによって移植気管の生着が得られることが判明し、8頭中4頭に4週から9週の生存を得た。平成2年度は引き続き頸部気管および気管分岐部移植の実験的検討を行った。雑種成犬12頭を用い、頸部気管5軟骨輸を摘除しほぼ同体重の犬より得た同長の気管を移植し、腹部正中切開による有茎大網弁を吻合部に被覆した。術後1日以上生存したのは10頭で、このうち大網の血流が不良であった5頭では平均生存日数分18.4 6.47日であったのに対し、大網の血流が良好であった5頭の生存日数は34.6 6.8日と有意に長かった。移植後の気管支鏡所見ではほぼ全例に気管吻合部の狭窄と白苔を認めた。吻合部の生検による組識学的検索では被覆した大網の血流の良好なものでは吻合部の上皮化が良好であった。以上の結果から、気管分岐部の同種移植を2頭に施行し、42日以上の生存を得ており、引き続き吻合部の気管支鏡による観察および組識学的検索を行っている。同種気管移植に関する研究は、肝や腎などの同種移植がすでに臨床に応用されているに対して,末だ緒についたばかりともいえる。不明の点も多く同種気管移植では拒絶反応の問題もさることながら、移植気管片の血流維持が重要である。そこで犬の同種気管移植を行い大網で被覆し、大網血流の良否による移植片の生着の差について検討した。対象とは方法は雑種成犬12頭を用い,静脈内麻酔で全身麻酔後,気管内挿管して人工呼吸器で管理しつつ、頚部正中切開により気管5軟骨輪の同種移植を行った。その後、腹部正中切開し有茎大網弁を作成して頚部に挙上し、移植片を被覆した。大網弁は犬により血流の豊富なものと不良なものに2分し、移植片の生着を比較した。免疫抑制剤は用いなかった。また、気管支ファイバ-スコピ-を行い、術後の移植片の状態を観察した。移植片の縫合にはモノファラメントの吸収系を用いて、2点支持の連続縫合を行った。抗生剤は術中にのみ投与し、他は用いなかった。結果、術後1日以上生存したのは10頭で,このうち大網不良群(5)頭の生存日数は18.4±6.47日であったのに対して、良好群(5頭)では34.6±6.80日と有意に長かった(P<0.01)。気管支鏡所見はほぼ全例で気管の狭窄と白範付着を認め、1例を除き移植片が融解消失し気道閉塞で死亡した。術後1日以内で死亡したのは、頚部の皮フ縫合の啅開と、術後のイレウスによるものであった。移植片を有茎大網弁で被覆することにより有脩に生存日数が延長した。大網弁に使用によりヒトでの気管移植にも道が開けるものと思われた。
院内製剤ガンシクロビル点眼液の角膜細胞障害性の検討

○研究目的:近年、眼科領域でのサイトメガロウイルス感染症治療に、院内製剤の0.5%ガンシクロビル点眼液が汎用されている。長崎大学病院(以下、当院)では、これまでに0.5%ガンシクロビル点眼液の安定性や安全性に関する調査を行い報告している。今回、当院で高濃度の2.0%ガンシクロビル点眼液が使用開始となったことから、2.0%ガンシクロビル点眼液の使用患者での副作用の発現状況について調査した。また、院内製剤としての安全性評価のために、in vitroにおいて角膜への障害性を培養細胞で評価した。○研究方法:当院において2015年4月から12月の間で2.0%ガンシクロビル点眼液が処方された患者12名を対象とし、使用感および眼圧上昇の有無をカルテから後方視的に調査した。一方、in vitro試験においては、0.5%および2.0%のガンシクロビル点眼液をウサギ角膜細胞に5分間曝露させ、細胞生存率を測定した。角膜障害性の評価は、短時間曝露試験法に準じ、細胞生存率が70%以下のものを障害有りと判定した。○研究成果: 2.0%ガンシクロビル点眼液の副作用の発現については、3名の患者で点眼初期に軽い刺激感が認められたのみで、使用中止となるような重篤な副作用は発生しなかった。また、ガンシクロビル点眼液は0.5%、2.0%いずれの濃度においても角膜細胞への障害性は認められなかった。本結果より、2.0%ガンシクロビル点眼液は臨床使用において、安全性の高い製剤であることが示唆された。本研究成果は、患者個人の治療の有用性のみならず、ガンシクロビル点眼液の今後の臨床使用における安全性の構築にも貢献できる重要な研究である。なお、本研究成果は、医療薬学フォーラム2016(滋賀)にて既にポスター発表を行っている。現在は、本研究成果を薬学雑誌へ投稿し、査読中の状態にある。
小児外科疾患における直腸肛門並びに体性感覚神経機能の経年的変化の検討

《臨床的検討》(1)直腸肛門奇形症例における外肛門括約筋並びに陰部神経機能の経年的変化の検討脊髄磁気刺激法並びに経直腸壁陰部神経刺激法を用いて、本症20例より外肛門括約筋筋電図を導出し、その経年的変化を検討した。(1)術前陰部神経機能:磁気刺激法を用いた術前高位・中間位型5例の検討では、発生潜時は、対照と比べ延長し(5.8±1.2vs3.8±0.7msec)、先天的に陰部神経機能が障害されている可能性が示唆された。また、最大振幅反応も仙骨部ではなく腰椎部刺激で認められた。(2)術後経年的変化(最長観察機関5年)a.経直腸壁陰部神経刺激法を用いた検討:検討開始時高位型9例中4例に反応が認められたが、刺激発生閾値は上昇していた。経年的には閾値低下とそれに伴う排便機能の改善が認められた。また、反応の認められなかった5例中2例に反応が出現するようになった。b.磁気刺激法を用いた検討:高位型において発生潜時の短縮と、最大反応出現部位が仙骨部へと変化する傾向が認められた。【結語】本症高位型においては、陰部神経機能が先天的に障害されている可能性があるが、成人と異なりその障害は可塑性を有し、陰部神経並びに括約筋機能共に経年的改善が認められるものと結論された。(2)胆道閉鎖術後症例における体性感覚誘発電位異常の経年的変化の検討後脛骨神経刺激による脊髄並びに頭部体性感覚誘発電位を記録し、その経年的変化を検討した。黄疸持続例における馬尾神経誘発電位の振幅低下並びに消失所見が経年的に認められたが、ビタミンE欠乏に起因するものではなかった。肝移植例において、誘発電位異常の改善が認められ、慢性肝機能異常より発生した誘発電位異常と考えられた。(3)腸管持続内圧測定による直腸肛門奇形症例における直腸運動機能異常の検討デントスリーブポンプを用いた直腸4点同時記録法を用いた。高位術後4例においては、案性時直腸運動は低下していたが少量の液体貯留が発生すると直腸収縮と排液があり、仙骨神経関与の無い異常な排便パターンが認められた。≪基礎的検討≫等尺性収縮記録法並びに微小電極法を用いて犬内肛門括約筋を検討した。括約筋平滑筋は直腸平滑筋と比べ高頻度の自発膜活動を示し、それに伴いmuscle toneの発生が認められた。神経支配では交換神経による興奮性神経支配と非コリン非アドレナリン作働性抑制性神経支配が認められ、これらの筋原性並びに神経原性括約筋機構により括約筋として機能していることが明らかにできた。

神経支配では交換神経による興奮性神経支配と非コリン非アドレナリン作働性抑制性神経支配が認められ、これらの筋原性並びに神経原性括約筋機構により括約筋として機能していることが明らかにできた。《臨床的検討》(1)直腸肛門奇形症例における外肛門括約筋並びに陰部神経機能の経年的変化の検討検査方法:経直腸壁陰部神経刺激法による外肛門括約筋筋電図記録法対象:本症術後16例;低位4例、中間位3例、高位9例、平均観察期間は2年6カ月。対照:排便障害のない新生児より15歳までの20例。結果:対照では、EMG発生刺激閾値、潜時、振幅は、それぞれ2.6±0.9mAp(±SD)、1.79±0.35msec、375±285mVで、3因子ともに年齢との相関は認められず、左右差も認められなかった。本症では、低位・中間位では刺激に対し全例EMGが記録され、刺激閾値、潜時、振幅は低位4例で4.5±1.7mAp(p=0.037,vs対照)、1.83±0.47msec、582±316mVで、中間位3例では3.7±2.2mAp、1.86±0.13msed、373±219mVであり、刺激閾値の上昇が特徴的であった。刺激閾値の上昇していた低位の2例において経年的な刺激閾値の改善が認められた。一方、高位9例では、左側刺激に対し初回検査時に明瞭な反応が認められたのは4例のみで、刺激閾値、潜時、最大振幅は6.0±2.5mAp(p=0.015)、1.85±0.19msec、425±194mVであり、高位において最も刺激閾値の上昇が顕著であった。経年的変化としては、2例において刺激閾値の低下が、反応の不明瞭であった5例中2例に反応が出現するようになった。(2)外肛門括約筋並びに陰部神経機能の術前後での変化の検討脊髄磁気刺激法を用いて直腸肛門奇形高位3例の術前の筋電図記録を行い、筋量の減少に基づく振幅の低下並びに陰部神経機能不全に起因する潜時の延長を認め、術後の変化としては手術侵襲による振幅の低下を認めた。《基礎的検討》内肛門括約筋の種による相違等尺性収縮記録法を用い、排便機能と密接に関連している内肛門括約筋の自発収縮機構並びに神経筋伝達様式を検討し、種による明瞭な相違が観察できた。≪臨床的検討≫(1)直腸肛門奇形症例における外肛門括約筋並びに陰部神経機能の経年的変化の検討脊髄磁気刺激法並びに経直腸壁陰部神経刺激法を用いて、本症20例より外肛門括約筋筋電図を導出し、その経年的変化を検討した。(1)術前陰部神経機能:磁気刺激法を用いた術前高位。中間位型5例の検討では、発生潜時は、対照と比べ延長し(5.8±1.2vs3.8±0.7msec)、先天的に陰部神経機能が障害されている可能性が示唆された。また、最大振幅反応も仙骨部ではなく腰椎部刺激で認められた。(2)術後経年的変化(最長観察期間5年)a.経直腸壁陰部神経刺激法を用いた検討:検討開始時高位型9例中4例に反応が認められたが、刺激発生閾値は上昇していた。経年的には閾値低下とそれに伴う排便機能の改善が認められた。また、反応の認められなかった5例中2例に反応が出現するようになった。b.磁気刺激法を用いた検討:高位型において発生潜時の短縮と、最大反応出現部位が仙骨部へと変化する傾向が認められた。【結語】本症高位型においては、陰部神経機能が先天的に障害されている可能性があるが、成人と異なりその障害は可塑性を有し、陰部神経並びに括約筋機能共に経年的改善が認められるものと結論された。(2)胆道閉鎖術後症例における体性感覚誘発電位異常の経年的変化の検討後脛骨神経刺激による脊髄並びに頭部体性感覚誘発電位を記録し、その経年的変化を検討した。
政策としてのポジティブ・アクションの導入方法の構築

最終年度の本年度は、平成19年5月に、田村と金井が編者となり、その他の研究分担者全員も寄稿した論文集である、田村哲樹・金井篤子編『ポジティブ・アクションの可能性-男女共同参画社会の制度デザインのために』(ナカニシヤ出版、2007年)を刊行した。同書は、「理論編」と「実態編」から成り、本研究の「理論班」に属する田村と愛敬は「理論編」に、本研究の「調査班」に属する金井と田渕は「実態編」に、それぞれ寄稿している。同書の特徴として、第一に、本研究遂行者の多様な専門を反映し、ポジティブ・アクションについて多角的かつ学際的に検討している点が挙げられる。政治学(田村)、法学(愛敬)はもとより、心理学(金井)、社会学(田渕)などの専門家も参加したポジティブ・アクション研究は、日本においてあまり類例がないと思われる、第二に、本書は、理論的考察にも重点を置くことで、ポジティブ・アクション導入の際の実際的困難への対応のための指針を提供している。すなわち、ポジティブ・アクションは「逆差別」ではないのか、という問題に、同書は取り組んでいる。また、田村は、上記共編著ののち、ジェンダーと政治についての理論的研究をさらに進め、『ポスト・リベラリズムの対抗軸』に「フェミニズムにおける『政治』像をめぐる対抗」と題する論文を執筆した。その他に事例調査として、「あいち男女共同参画社会推進・産学官連携フォーラム」のネットワークを活用し、企業におけるポジティブ・アクションの取り組みの現状と課題について、愛知県経営者協会へのインタビュー調査などを行った。ただし、それを具体的な研究成果として結実させることはできなかった。本年度を、共同研究の基礎を構築する年として位置づけ、活動を行った。したがって、具体的な研究成果の公表はできていない。まず、平成17年秋に会合を開催し、今後の方針について議論した。その結果、本年度は、ポジティブ・アクションについての理論的知見の深化と必要な文献等の収集を目指すこととした。そのために、以下のことを行った。第一に、研究代表者が東北大学で開催された男女共同参画シンポジウムに出席し、男女共同参画について知見を有する諸研究者との意見交換を行った。第二に、ポジティブ・アクションについての二度の研究会を開催した。第一回は、平成18年2月に、先のシンポジウムへの参加で交流を深めた辻村みよ子教授(東北大学)を招聘し、憲法学の観点から日本を含む各国のポジティブ・アクションの現状と理論的諸問題についての報告を受け、議論した。第二回は、平成18年3月に開催し、研究分担者の愛敬浩二助教授(名古屋大学)及び大屋雄裕助教授(名古屋大学)から、リベラリズムや平等理論の観点から見たポジティブ・アクションの正当化可能性についての報告を受けた。これらの研究会を通じて得られた理論的知見を、来年度以降の事例調査の設計に活かすことが狙いである。とりわけ、これらの研究会における意見交換を通じて、ポジティブ・アクションの実施における個人と(「男性」「女性」という)集合的カテゴリーとの緊張関係について、認識を深めることができたと思われる。第二に、ポジティブ・アクションに関する内外の文献等の収集に努めた。来年度も引き続き、収集を行う。本年度は、主にポジティブ・アクションについての理論的な研究を進展させる活動を行った。具体的には、研究代表者と研究分担者の一人(金井篤子教授)が編者となり、その他の研究分担者全員も寄稿した論文集である、田村哲樹・金井篤子編『ポジティブ・アクションの可能性一男女共同参画社会の制度デザインのために』(ナカニシヤ出版、2007年)の刊行に向け、各自が担当章を執筆し、編者二人は原稿の取りまとめや全体の調整作業を行った。同書には、平成17年度の本研究費で招へいした辻村みよ子教授(東北大学)からの、研究会での報告内容をもとにした寄稿も含まれている。平成18年度中に、執筆を終了し、実質的な編集作業もほぼ終了した。ただし、同書の最終的な刊行は、平成19年5月となり、平成18年度中の刊行を達成することはできなかった。さらに、研究代表者は、東京大学や法政大学等で開催された研究課題に関わる研究会に出席し、ポジティブ・アクションとジェンダーについての理論的知見の摂取に努めた。また、昨年度に引き続きポジティブ・アクションに関わる内外の文献の収集に努め、一定の蓄積をみたと思われる。なお、上記の論文集の執筆・編集作業に重点を置いたこともあり、本年度は、ポジティブ・アクションにっいての事例調査については、十分に取り組むことができず、平成19年度の課題として残されている。

政治学(田村)、法学(愛敬)はもとより、心理学(金井)、社会学(田渕)などの専門家も参加したポジティブ・アクション研究は、日本においてあまり類例がないと思われる、第二に、本書は、理論的考察にも重点を置くことで、ポジティブ・アクション導入の際の実際的困難への対応のための指針を提供している。すなわち、ポジティブ・アクションは「逆差別」ではないのか、という問題に、同書は取り組んでいる。また、田村は、上記共編著ののち、ジェンダーと政治についての理論的研究をさらに進め、『ポスト・リベラリズムの対抗軸』に「フェミニズムにおける『政治』像をめぐる対抗」と題する論文を執筆した。その他に事例調査として、「あいち男女共同参画社会推進・産学官連携フォーラム」のネットワークを活用し、企業におけるポジティブ・アクションの取り組みの現状と課題について、愛知県経営者協会へのインタビュー調査などを行った。ただし、それを具体的な研究成果として結実させることはできなかった。
2,3,4 次元多様体上のゲージ理論と幾何学

4次元多様体上のモノポール方程式を用いて、シンプレクティック4次元多様体Xの接束TXの第一Chern類が正であるものの基本群と数的不変量を調べた。応用として有利曲面は極小一般型曲面と微分同相になりえぬことの簡明な証明が得られる。これはS^2×S^2と微分同相な一般型代数曲面は存在しないだろうというHirzebruch予想も含む。更にc_1(TX)とシンプレクティック2形式との積が正であるシンプレクティック4次元多様体は、ブロ-アップ・ダウンを除いて有利曲面か線織面に微分同相なものに限ること、及びスカラー曲率が正である計量を許容するシンプレクティック4次元多様体は、やはりブロ-アップ・ダウンを除いて有利曲面か線織面に微分同相であることを証明した。またΓをSU(2)の有限部分群とし、S^3/Γには、S^3の標準的な接触構造からきまるfillable接触構造がある。それを同定した時、それをシンプレティックの意味でfillする4次元多様体の交叉形式は常に負定値であることをSeiberg-Witten不変量のある消滅定理を示すことにより証明した。また、Γ=E_8の場合には交叉形式はE_8に限ることまで示した。以上は小野薫氏(お茶の水大・理)との共同研究である。ラグランジアン交叉に関するFloerホモロジーが定義できるための障害を徹底的に追求し、ラグランジアンのホモロジー類に値をとる障害類の系列が定義できることを示し、それら障害類が消滅していればFloerホモロジーが定義できることを示した。この結果をラグランジアン交叉に関するArnold予想、Arnold-Givental予想及びC^nの中のラグランジアンに関するMaslov数予想に応用した。これは深谷賢治氏(京都大・理)、小野薫氏(お茶の水大・理)、M.Kontsevich氏(I.H.E.S)及びY.G.Oh氏(Wisconsin大)との共同研究である。サイバーグ・ウィッテンによる4次元多様体上のモノポール方程式を用いて、シンプレクティック4次元多様体の幾何学に対するいくつかの結果を得た。シンプレクティック4次元多様体Xの接束TXの第一チャーン類_<C1>(TX)が正であるシンプレクティック4次元多様体の基本群、数的不変量を調べた。また正スカラー曲率計量をもつある4次元多様体に入り得るシンプレクティック構造の制約を得た。応用として有理曲面は極小一般型曲面と微分同相になりえぬことの簡明な別証明が得られる。これは、S^2×S^2と微分同相な一般型代数曲面は存在しないだろうというヒルツェブルフ予想も含む。また、マンフォードの擬射影平面に入るシンプレクティック構造の制約も得られた。更に、モノポール解とJ正則写像との関係に関するタウベスの定理を用いることにより、_<C1>(TX)とシンプレクティック2形式との積の積分が正であるシンプレクティック4次元多様体は、ブロ-アップ・ダウンを除いて有理曲面か線織面に微分同相なものに限ることを証明した。特に_<C1>(TX)がシンプレクティック2形式の定める2次のコホモロジー類と正に比例する場合は、モノポール方程式の対称性を用いることによりそれはデルペソ曲面と微分同相であることが証明される。

またスカラー曲率が正であるリーマン計量を許容するシンプレクティック4次元多様体は、やはりブロ-アップ・ダウンを除いて有理曲面か線織面に微分同相であることを証明した。これらの証明の鍵となることは、b^+_2(X)=1の場合、サイバーグ・ウィッテン不変量は計量に依存してしまうがその依存性(いわゆるwall crossing公式)を一般の4次元多様体の場合に解析することである。これらの結果を応用してラロンデとマクダフは線織面のシンプレクティック構造に関するある剛性を証明した。4次元多様体上のモノポール方程式を用いて、シンプレクティック4次元多様体Xの接束TXの第一Chern類が正であるものの基本群と数的不変量を調べた。応用として有理曲面は極小一般型曲面と微分同相になりえぬことの簡明な証明が得られる。これはS^2×S^2と微分同相な一般型代数曲面は存在しないだろうというHirzebruch予想も含む。更にc_1(TX)とシンプレクティック2形式との積が正であるシンプレクティック4次元多様体は、ブロ-アップ・ダウンを除いて有理曲面か線織面に微分同相なものに限ること、及びスカラー曲率が正である計量を許容するシンプレクティック4次元多様体は、やはりブロ-アップ・ダウンを除いて有理曲面か線識面に微分同相であることを証明した。またГをSU(2)の有限部分群とし、S^3/Гには、S^3の標準的な接触構造からきまるfillable接触構造がある。それを固定した時、それをシンプレティックの意味でfillする4次元多様体の交叉形式は常に負定値であることをSeiberg-Witten不変量のある消滅定理を示すことにより証明した。また、Г=E_8の場合には交叉形式はE_8に限ることまで示した。ラグランジアン交叉に関するFloerホモロジーが定義できるための障害を徹底的に追及し、ラグランジアンのホモロジー類に値をとる障害類の系列が定義できることを示し、それら障害類が消滅していればFloerホモロジーが定義できることを示した。この結果をラグランジアン交叉に関するArnold予想、Arnold-Givental予想及びC^nの中のラグランジアンに関するMaslov数予想に応用した。
魚類の摂餌行動に関与するpH感受性の分子細胞基盤の解明

底棲性の海産真骨魚類であるゴンズイは海水の僅か0.1のpHの変化を感知し、これをゴカイなどの底質中の餌の探索に利用している。しかしながら、この鋭敏なpH感受性を担う受容体や細胞の種類は不明である。本研究では、この鋭敏なpH感受性を担う細胞や神経、および受容体を明らかにすることを目的としている。感覚刺激に対する細胞の応答は、生きた標本を用いた生理学的手法の他に、固定した標本において最初期遺伝子の一種であるc-fos遺伝子の発現を指標とする方法が利用されている。本年度は昨年度決定したゴンズイのc-fos遺伝子のcDNA配列をもとに作成したプローブを用いたin situ hybridization法を実施した。今回作成したプローブを用いたin situ hybridization法によって、神経細胞の活動依存的に発現するc-fos遺伝子の検出が可能であるかを検討するために、ペンチレンテトラゾール(PTZ)で処理したゴンズイ脳におけるc-fos遺伝子の発現をin situ hybridization法で検出することを試みた。また、未処理のゴンズイ脳に対しても同様にin situ hybridization法を実施し、これをPTZ処理したものと比較した。その結果、PTZで処理したゴンズイでは終脳や間脳を始め、脳全体でc-fos遺伝子を発現する細胞の数が増えていた。このことから、ゴンズイにおいてもc-fosの発現を指標に脳内の神経細胞の活動を検出することが可能であることが明らかとなった。また、触鬚より精製したmRNAを用いたトランスクリプトーム解析を開始した。PTZ処理したゴンズイの脳におけるc-fos遺伝子の発現の増加をRNAプローブを用いたin situ hybridization法で確認することができた。これにより、ゴンズイにおいてc-fos遺伝子の発現を指標とした神経細胞活動の検出が行えるようになった。脳内での詳細な発現部位の解析は今後進めていくが、c-fosの発現は広い範囲でみられており、味覚に関係する脳領域の生理学や解剖学的な知見が蓄積されているゴンズイにおいて、その味覚情報処理経路を可視化していく上でも有益なツールとなり得る。また、触鬚から精製したmRNAにおけるトランスクリプトーム解析も外部に委託中であり、結果は次年度早々には得られる予定である。c-fos遺伝子の発現を指標としたin situ hybridization法を利用して、低pH刺激に対して応答する神経細胞の同定を進めていく。また、ゴンズイのc-fos遺伝子の塩基配列の情報とその発現に関するデータを用いた論文作成を進める。さらに、トランスクリプトーム解析も平行して進め、受容体の候補となる遺伝子の配列をピックアップし、それらがどこで発現しているかについて調べていく。底棲性の海産真骨魚類であるゴンズイは、海水の僅か0.1のpHの変化を感知し、これを底質中のゴカイなどの餌の探索に利用している。しかしながら、どのような種類の受容体や細胞がこのpH感受性を担っているのかは不明である。そこで、本年度はまずゴンズイのc-fos遺伝子のcDNA配列を決定とその発現の解析を試みた。既知の魚類のc-fos遺伝子の配列を利用して設計したプライマーを用いて、ゴンズイのcDNAを鋳型としたPCRを行い、得られた産物の塩基配列を解析した。その後、RACE法によって、より上流と下流の配列を解析した。その結果、現在までに二つのc-fos遺伝子の部分配列を決定している。一つはデータベースに登録されているアメリカナマズのc-fos遺伝子の推定配列と高い相同性を示すものであり、こちらの配列にはコーディング領域が全て含まれている。もう一つはキンギョのc-fos遺伝子と高い相同性を示す。こちらはコーディング領域の一部が含まれている。これらの遺伝子の発現が、神経細胞の興奮によって誘導されるかどうかを明らかにするために、カイニン酸を注射することで神経細胞を過剰に興奮させた個体と、未処理の個体から摘出した脳を材料とした定量PCRを進めている。2種類のc-fos遺伝子の候補が見つかったことで、これらの一方は刺激に対する応答性を有していない可能性を考え、それを明らかにするために定量PCRをすすめている。この実験に時間がかかっており、当初計画していたRNAプローブを用いたin situ hybridizationによる刺激に対する応答を解析に至っていないため、現在までの進捗状況をやや遅れているとした。しかしながら、これまで遺伝子の情報が極めて乏しい魚種であるゴンズイにおける遺伝子クローニングは順調に進んでおり、また定量PCRの条件検討も終了しているため、今後すぐにin situ hybridizationおよびその後の実験に進んでいけると考えている。

本年度は昨年度決定したゴンズイのc-fos遺伝子のcDNA配列をもとに作成したプローブを用いたin situ hybridization法を実施した。今回作成したプローブを用いたin situ hybridization法によって、神経細胞の活動依存的に発現するc-fos遺伝子の検出が可能であるかを検討するために、ペンチレンテトラゾール(PTZ)で処理したゴンズイ脳におけるc-fos遺伝子の発現をin situ hybridization法で検出することを試みた。また、未処理のゴンズイ脳に対しても同様にin situ hybridization法を実施し、これをPTZ処理したものと比較した。その結果、PTZで処理したゴンズイでは終脳や間脳を始め、脳全体でc-fos遺伝子を発現する細胞の数が増えていた。このことから、ゴンズイにおいてもc-fosの発現を指標に脳内の神経細胞の活動を検出することが可能であることが明らかとなった。また、触鬚より精製したmRNAを用いたトランスクリプトーム解析を開始した。PTZ処理したゴンズイの脳におけるc-fos遺伝子の発現の増加をRNAプローブを用いたin situ hybridization法で確認することができた。これにより、ゴンズイにおいてc-fos遺伝子の発現を指標とした神経細胞活動の検出が行えるようになった。脳内での詳細な発現部位の解析は今後進めていくが、c-fosの発現は広い範囲でみられており、味覚に関係する脳領域の生理学や解剖学的な知見が蓄積されているゴンズイにおいて、その味覚情報処理経路を可視化していく上でも有益なツールとなり得る。また、触鬚から精製したmRNAにおけるトランスクリプトーム解析も外部に委託中であり、結果は次年度早々には得られる予定である。定量PCRを進めて、2種類のc-fos遺伝子のうち、神経の興奮に伴って発現するものを明らかにする。また、現在一部の配列しか決定できていないc-fos遺伝子の全塩基配列の決定を行う。これらの情報を基にRNAプローブを作製し、in situ hybridization法によって低pH刺激に対して応答する感覚神経の同定を行う。その後、pHの変化を検出する受容体を同定するために、低pH刺激に対して応答する感覚神経や受容器細胞で発現するmRNAのトランスクリプトーム解析を進める。c-fos遺伝子の発現を指標としたin situ hybridization法を利用して、低pH刺激に対して応答する神経細胞の同定を進めていく。また、ゴンズイのc-fos遺伝子の塩基配列の情報とその発現に関するデータを用いた論文作成を進める。さらに、トランスクリプトーム解析も平行して進め、受容体の候補となる遺伝子の配列をピックアップし、それらがどこで発現しているかについて調べていく。当初計画に比べて旅費の支出が少なくなったために残額が生じた。
ＭＤＳ進展における酸化的ＤＮＡ傷害の意義とその修復を目論んだ鉄キレート療法の確立

MDSにおける遊離鉄とそれを介した酸化ストレスの病態生理に与える影響は不明である。本研究では、鉄キレート剤デフェラシロクス投与前後の、末梢血単核球(PBMC)中の8-OHdG量を解析した。MDS患者のPBMCの8-OHdG量は、健常人に比べて有意に高かった。さらに、血清フェリチン量、8-OHdG量および染色体異常との間に、正の相関が認められた。MDS患者のPBMC中の8-OHdG量は、鉄キレート剤投与により有意に減少した。したがって、MDSの病態生理に過剰鉄は関与し、鉄キレート療法が、MDSの病態進行を抑制できる可能性が示された。骨髄異形成症候群(MDS)は、造血前駆・幹細胞の遺伝子異常や機能異常がその発症の主因と考えられているがその誘因は明らかにされていない。最近、鉄過剰がMDSからの白血病転化の予後不良因子である可能性が示唆されているが、その分子機構は不明である。一昨年、申請者らは輸血後の鉄過剰状態においては、MDS患者血球においてMDS血球内の活性酸素およびゲノム内の酸化的DNA損傷が亢進することを、蛍光染色法により明らかとした。昨年度は、血球内8-OHdGを高速液体クロマトグラフィー・電気化学検出器(HPLC-ECD法)を用いて定量を行った。MDS全症例の末梢血内8-OHdGレベルは、健常人と比較し、有意に高値であった(2.287 ±1.540vs. 0.871 ±0.877 /105dG, P=0.003 )。8-OHdG量と血清フェリチン値には正の相関が認められた(r=0.495, P=0.003)。すなわち、鉄過剰が進行する程、酸化的DNA損傷が高度になる可能性が示唆された。さらに、HighリスクMDS(Int-2およびHigh)の末梢血球ゲノム内8-OHdG量はLowリスクMDS(LowおよびInt-1)と比較し有意に高値であった(3.191 ±1.792 vs. 1.564 ±0.821 /105dG, P=0.016 )。IPSSの各予後因子である血球減少、骨髄芽球比率および染色体異常別に8-OHdGを検討した結果、染色体異常の有無のみが8-OHdGと相関があった(正常核型vs.異常核型: 1.538 ±0.833vs. 3.036 ±1.756 /105dG, P=0.019 )。MDS患者末梢血単核球中の8-OHdG量は、Deferasirox投与後に、ほぼ正常値まで回復した。今後、鉄キレート療法後の8-OHdGをHPLC-ECD法で定量する。MDS患者の進展、予後、鉄過剰状態および鉄キレート療法との関係に関して解析中であるが、生存中央期間が得られておらず、今年度も継続して経過観察する予定である。最近、申請者らは鉄過剰状態がMDSの白血化と関連することを明らかにし報告した。このことから、輸血後の鉄過剰状態においては、MDS患者血球において増加した遊離鉄が、活性酸素産生を惹起し、結果的にMDS血球ゲノム内の酸化的DNA損傷が亢進し、MDSの病態が悪化する可能性を想定した。今年度はMDS患者から分離した単核球中の活性酸素をMolecular probeを用いて測定すると共に、ゲノム内の酸化的DNA損傷を8-OHdG蛍光染色法を用いて検討した。その結果、MDS患者においては健常人に比し、単核球内の活性酸素が増加していることが示された。さらに8-OHdG蛍光染色の結果、MDS患者においては健常人に比し、8-OHdGが強く染色され、特に血清フェリチン500ng/mL以上を示す鉄過剰状態のMDS患者では、8-OHdGの染色性が増強することが明らかとなった。今後、8-OHdGをHPLC-ECD法で定量すると共に、MDS患者の病期、鉄過剰状態および鉄キレート療法との関係に関して解析していく予定である。

最近、鉄過剰がMDSからの白血病転化の予後不良因子である可能性が示唆されているが、その分子機構は不明である。過去2年の研究で、申請者らは輸血後の鉄過剰状態においては、MDS患者血球においてMDS血球内の活性酸素およびゲノム内の酸化的DNA損傷が亢進することを明らかとした。昨年度は、血球内8-OHdGを高速液体クロマトグラフィー・電気化学検出器(HPLC-ECD法)を用いて定量を行ったところ、MDS全症例の末梢血内8-OHdGレベルは、健常人と比較し、有意に高値であることを明らかとした(2.287 ±1.540 vs. 0.871 ±0.877 /105dG, P=0.003 )。IPSSの各予後因子である血球減少、骨髄芽球比率および染色体異常別に8-OHdGを検討した結果、染色体異常の有無が8-OHdGと正の相関があった(正常核型vs.異常核型: 1.538 ±0.833vs. 3.036 ±1.756 /105dG, P=0.019 )。また、末梢血単核球をCD20+、CD3+、CD11b+およびCD34+分画に分けて8-OHdG量を解析した結果、鉄過剰状態では全血球分画において、8-OHdG量が増加し、鉄キレート療法後に8-OHdG量は正常化することが明らかとなった。MDSに対する鉄キレート療法の効果を、鉄キレート群13例および非鉄キレート群47例に分け後方視的に検討した結果、鉄キレート群で2例の死亡例が認められたが(感染症および肝不全)、白血病に移行した症例は認められなかった。一方、非鉄キレート群では、観察期間内の生存率が40%で、約50%に白血病への移行が認められた(Log rank Test, P<0.05)。血液内科学昨年度の研究目的に即した結果が得られているため、今年度の研究目標はほぼ達成していると考えられる。初年度の研究目的に即した結果が得られているため、今年度の研究目標はほぼ達成していると考えられる。現在、MDS患者の白血化および予後を追跡中であるが、今年度も継続して追跡する。国際予後因子(IPSS)ではMDS患者の予後は数年と予測されるため、昨年度に得られなかった鉄キレート群の生存中央期間が得られるかもしれない。鉄キレート療法はガイドラインを遵守して鉄キレート療法を行う。鉄キレート療法後の8-OHdG量の変化、血清フェリチン量、生存率および白血化率の関連について詳細な解析する予定である。今後、8-OHdGをHPLC-ECD法で定量すると共に、MDS患者の病期、鉄過剰状態および鉄キレート療法との関係に関して解析していく予定である。MDSの白血化は国際予後因子(IPSS)では数年と予測されるため、8-OHdG量を定量すると共に予後、染色体異常および白血化との関係の解析を予定している。また、鉄キレート療法に同意されたMDS患者においては、ガイドラインを遵守して鉄キレート療法を行う。8-OHdG量の変化を追跡調査し、8-OHdG量の変化、血清フェリチン量、生存率および白血化率の関連について解析する予定である。
寒冷地に適したアスファルト混合物の開発

脱スパイクタイヤ後のアスファルト舗装の在り方を探るべく、アスファルト混合物の耐流動性、凍結融解抵抗性、タイヤチェーンに対する耐摩耗性などの実験を行った。混合物としては、一般地域用と積雪寒冷地域用とを用いた。得られた結果によれば、耐流動性に関する限り、一般地域用が優れており、今後、寒冷地域においても、耐摩耗性から耐流動性に重点を移すとすれば、一般地域用混合物の適用が望ましいと言える。しかし、寒冷地には特有の条件があり、一般地域用混合物がそれに耐え得ない面もある。そのひとつは、走行安全上、今後使用頻度が増えると予想されるタイヤチェーンの摩耗作用に対する抵抗性であり、独自の工夫を施して行った実験によれば、一般地域用混合物は寒冷地用に比し、抵抗性が劣る傾向にある。寒冷地に特有な凍結融解作用も看過できない。この点については、これまでの研究例が少なく、とくに詳細な実験を行ったが、一般地域用混合物の場合、この作用による悪影響を受けやすいとの結果を得ている。このほか、今後、大量散布が予想される凍結防止剤の影響なども検討しており、得られた結果を総合すれば、耐流動性を重視して、一般地域用混合物を寒冷地に安易に適用した場合には、種々の問題が発生する恐れがあると指摘できる。これらの結果をもとに、脱スパイク後の寒冷地に適合したアスファルト混合物の在り方を検討し、新しい混合物開発の見通しを得た。ただし、この実験的ならびに実地的検証は今後の課題として残されている。