hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
予測と意思決定に及ぼす自律神経活動の役割：認知神経科学と心身医学の融合

本研究の目的は,予測や意思決定の背後にあるメカニズムを探る際,行動および脳機能のみならず,身体の機能,特に自律神経活動の役割を取り上げ,統合的な視点から,その核となる認知活動とそれを支える脳神経活動および身体活動について深く探ることであった.申請者のこれまでの研究から,日常生活における多くの意思決定に,予想以上に身体機能が関与していることが明らかになっており,この点を深めるために「心・脳・身体」という三者関係を同時に検討する枠組みを重要視した.本年度は,初年度に実施できなかった課題も導入し,脳波計や生理機能測定装置に用いて,幅広い観点から上記の問題について総合的に取り組んだ.実施した課題は,予測や意思決定に重要だと考えられる要因の効果が期待できるタイプのものであり,内受容感覚の敏感さを調べる課題,展望記憶における意図の想起頻度を調べる課題,微細な感情表現の理解を調べる課題,社会的場面における表情認識について調べる課題などであった.主な成果としては,前頭前野先端部の機能と関与する展望記憶における想起に身体生理機能が強くかかわっていること,それが島皮質の機能と関与を示す内受容感覚の敏感さと関連していること,さらにその敏感さは微細な表情認識の正確さにも関与することなどである.また,社会的場面における表情認識課題を用いた結果,不安を含めたさまざまな人格傾向のなかでも,サイコパス人格傾向において,特異的な結果が得られ,脳活動と身体生理活動が連関して機能していることを示す頑健なデータが得られた.各種脳部位の損傷における影響についても,多くの成果が得られ,今後,上記の結果とともに,総合的な観点からまとめ,成果を発表していく予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,予測や意思決定の背後にあるメカニズムを探る際,行動および脳機能のみならず,身体の機能,特に自律神経活動の役割を取り上げ,統合的な視点から,その核となる認知活動とそれを支える脳神経活動および身体活動について深く探ることであった.申請者のこれまでの研究から,日常生活における多くの意思決定に,予想以上に身体機能が関与していることが明らかになっており,この点を深めるために「心・脳・身体」という三者関係を同時に検討する枠組みを重要視した.本年度は,初年度に実施できなかった課題も導入し,脳波計や生理機能測定装置に用いて,幅広い観点から上記の問題について総合的に取り組んだ.実施した課題は,予測や意思決定に重要だと考えられる要因の効果が期待できるタイプのものであり,内受容感覚の敏感さを調べる課題,展望記憶における意図の想起頻度を調べる課題,微細な感情表現の理解を調べる課題,社会的場面における表情認識について調べる課題などであった.主な成果としては,前頭前野先端部の機能と関与する展望記憶における想起に身体生理機能が強くかかわっていること,それが島皮質の機能と関与を示す内受容感覚の敏感さと関連していること,さらにその敏感さは微細な表情認識の正確さにも関与することなどである.また,社会的場面における表情認識課題を用いた結果,不安を含めたさまざまな人格傾向のなかでも,サイコパス人格傾向において,特異的な結果が得られ,脳活動と身体生理活動が連関して機能していることを示す頑健なデータが得られた.各種脳部位の損傷における影響についても,多くの成果が得られ,今後,上記の結果とともに,総合的な観点からまとめ,成果を発表していく予定である.本研究では,これまでに研究が少なかった身体と認知に関する側面から,予測と意思決定のメカニズムを統合的な視点から探ることを目的としていた.実際にそれらの処理に深く関わっていると考えられる身体の機能,特に自律神経活動の機能を積極的に取り入れ,不安と予期の問題に焦点を当てた.研究の背景にある枠組みとしては,人間の活動を「心・脳・身体」という三者関係のダイナミクスの中で捉えることであった.内受容感覚の敏感さを調べる実験研究では,心拍などを指標として,自らの内臓の動きをどの程度正確に把握できるかについて調べた.その結果,内受容感覚と不安の程度に強い相関を求め,それらがいかなる脳機能をベースとしているか,また,いかなる自律神経反応をもとに生起するのかを明らかにした.また,展望記憶のパフォーマンスを調べた実験研究からは,意図した行為をタイミングよく想起し,適切に実行できるかどうかのパフォーマンスに,やはり心拍をもとにした内受容感覚の程度が密接な関係を持つことを明らかにした.展望記憶のパフォーマンスには,不安の程度のようなパーソナリティと関係があるという,非常に間接的な結果はこれまでにも示されていたが,その詳細なメカニズム解明に結びつけることができたと考えられる.この結果は,予測と意思決定という側面に対しても,重要なデータの提起になり,不安のような側面をどのように介して,予測がいかに形成されるか,さらにそれが将来,ある事象が起きる確率やタイミングをいかに正確に予測できるかということの理解を深めたものと考えられる.計画していた研究の3分の2および,計画書提出の段階では立案に至っていなかった新たな研究を複数実施し,本研究の目的を確実に実行したものと自己評価する.一部,予備実験の段階で,本実験への移行を断念したプランはあるものの,それを補うべく,新たな実験を導入したことで,全体としては順調に推移しているものと評価する.達成度の項目でも記述した通り,一部の研究の見直しはあったものの,おおむね,計画書通りの研究が実施されつつある.今後は,計画書にもある通り,対象を健常者から,不安障害や自律神経障害に拡大し,より幅広い観点,すなわち精神医学的・心身医学的な観点を組み込んだ研究を実施する.リクルートに当たっての準備も順調に進んでいる.

予備実験を実施後,さらに新たな課題を用いた検討も視野に入れており,多角的な観点から本研究の目的達成に挑む予定である.「脳・心・身体」の因果関係を突き止めるため,媒介変数分析のような統計手法も積極的に取り入れる方向で進行させる予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
相不安定性の制御による新機能電子物質の探索

大きな電子比熱係数γを示す重い電子(heavy fermion, HF)系は大きなゼーベック係数を示すことからよい熱電材料として期待されている。通常HF状態は金属間化合物において観測され近藤効果により理解されるが、スピネル型化合物であるLiV_2O_4は酸化物でありながら200mJ/VmolK^2という金属間化合物の示すHF系に匹敵する大きなγを示す。その起源として近藤機構と等価なモデルが有力とされていたが、純良な単結晶を用いた反射率測定および圧力下電気抵抗測定において近藤格子系と対照的な挙動を観測した。まず反射率から求めた光学伝導度において、スペクトル強度の移動が近藤格子系では10-100meVの範囲で起こるのに対して、HV_2O_4では5eVまで広がっていることが明らかになった。これは絶縁体に近い悪い金属と類似しており、HF形成に関して電子相関の重要性が示唆される。次に圧力効果について、近藤格子系を加圧するとHF状態から通常の金属で見られるフェルミ液体に近づくが、LiV_2O_4では9GPa以上において明確な金属絶縁体転移が出現する。金属絶縁体転移温度は加圧につれて増加を示す。圧力誘起絶緑体状態の電気抵抗が単調に増加し異常を示さないことから、金属絶縁体転移と同時に電荷秩序が形成されていると考えられる。また加圧することで絶縁体が安定化されることから絶縁体相におけるVのクラスター形成が示唆される。これは昨年度我々が行ったEXAFSの結果と合致する。また温度-圧力相図よりLiV_2O_4のHF状態は圧力下で生じる電荷秩序の融解によって出現していることが明らかになった。HFの起源は電荷を含めた電子の内部自由度によるエントロピーを取り込んだ準粒子によると考えられ、そこでは幾何学的フラストレーションが重要な役割を果たしていることが示唆された。本研究よりLiV_2O_4のHF状態は従来とは異なるメカニズムで形成されていることが明らかになり、新しいタイプの熱電材料創成の指導原理につながっていくと期待される。本年度はLiV_2O_4に磁場・圧力を作用させることで本研究の課題である相不安定性の制御を行い新奇物性の探索および物性の解明を行った。LiV_2O_4は3d電子に基づいたユニークな重い電子系で、通常重い電子挙動は希土類を含む金属間化合物において観測されその振る舞いは近藤効果によって説明されるが、本化合物にはその説明をそのまま単純に適応することはできず、その起源については電荷・スピンエントロピーの伝導電子への解放等が提案されているが、未だ明らかにされていない。そこでLiV_2O_4の単結晶を育成しその磁化過程・磁気抵抗測定により重い電子状態の起源に迫ることおよび電荷とスピンの絡んだ巨大非対角応答の探索を行った。LiV_2O_4は比熱等の物性測定から特性温度T*を持ちそれより低温で重い電子状態が形成されることが知られているが、本研究によりT*以下での磁化過程において等方的なメタ磁性を示すこと、磁気抵抗においてもメタ磁性を起こす臨界磁場において極大を示すことを初めて明らかにした。このような磁化過程・磁気抵抗の振る舞いは近藤格子系の典型物質と共通している。また観測されたメタ磁性の特徴から、その起源がフェルミ面から数meV離れたところにある状態密度のピークであること、またそのピークがT*以下で発達していくことが示唆された。一方圧力を印加すると、8.5GPa, 150Kにおいて金属絶縁体転移を示す。Vの形式価数が3.5+であることより、絶縁体相では電荷・軌道・スピンの絡む複雑秩序化が期待される。絶縁体相の結晶構造を明らかにするため室温・圧力下のEXAFS測定を行った。11GPa付近で圧力誘起構造相転移によると思われるスペクトルの変化の観測に成功した。これは室温において絶縁化を観測した初めての研究であり、詳細な解析から絶縁体相ではVがクラスターを形成していることが明らかになった。

これは昨年度我々が行ったEXAFSの結果と合致する。また温度-圧力相図よりLiV_2O_4のHF状態は圧力下で生じる電荷秩序の融解によって出現していることが明らかになった。HFの起源は電荷を含めた電子の内部自由度によるエントロピーを取り込んだ準粒子によると考えられ、そこでは幾何学的フラストレーションが重要な役割を果たしていることが示唆された。本研究よりLiV_2O_4のHF状態は従来とは異なるメカニズムで形成されていることが明らかになり、新しいタイプの熱電材料創成の指導原理につながっていくと期待される。
青果物低温流通時の省エネ技術の開発とその包装材の環境保全型への誘導に関する研究

予冷の研究には青果物の温度測定が重要である。そこで、新しい温度測定方であるサーモビュアを従来の測定法である温度計との比較を行って、その特性を明らかにした。サーモビュアと従来の熱電対の温度計を併用して、各種野菜の真空予冷後の温度変化の違いを明らかにした。予冷後から市場までの青果物の温度を実際に輸送している野菜や青果で測定し、それをもとに効果的な輸送方法を提言した。真空冷却で効果の認められないダイコンで、効果を高めるプレウェッティング方法を開発した。発砲スチロール容器に青果物を詰めて氷冷却すると、真空冷却に比べて経費が安く、省エネの効果があり、さらに長期間鮮度を保持できることを明らかにした。また、冷水冷却についてはブロッコリーで長野県の実態を調査した。氷冷却を発砲スチロール容器を用いて基礎実験を行い、断熱性と使用する氷の量等の関係を明らかにした。耐水段ボール箱の開発を試みたが、国内で市販の段ボール箱のような再利用が困難なため、普及は不可能なことが判った。したがって、冷水冷却については実験が出来なかった。青果物の流通容器で最も利用されている段ボール箱は冷水冷却、氷冷却に用いられないので、発砲スチロールを利用することにして、その再利用について予備調査を行った。真空予冷に適する、レタス、ホウレンソウ、スイートコーン、差圧予冷に適するダイコン、強制予冷が中心のニラ、冷水冷却が適すると思われるブロッコリーを供試し、実験室で予冷を行い、予冷効率をサーマルビデオシステムを用いて測定した温度分布から計算した。その結果、今までは熱電対などの温度センサーで局部的にしか判らなかった温度変化が面で把握でき、冷熱の伝わり方が判明し、予冷の効果が測定できた。ダイコンは真空予冷に適さないが、表面に水分が存在すると、効果のあることがサーマルビデオシステムで確認できたので、各種包装資材を用いて、予冷効果を確認した。農協の施設を利用してスイートコーンを用いて測定して、実験室規模での測定と比較をした。冷水冷却についてはブロッコリーで長野県の実態を調査した。果物についても、モモを用いて山梨県で実験を行い、差圧予冷の効果をサーマルビデオシステムを用いて測定した。この果実を東京まで運搬して太田市場で保冷し小売店頭まで追跡調査した。またリンゴ、カンキツ類等の果実についても基礎資料を作成するために温水と空気中の昇温、冷却両面から温度変化を測定した。1.発砲スチロール容器に青果物を詰めて氷冷却すると、真空冷却に比べて経費が安く、省エネの効果があり、さらに長期間鮮度を保持できることを明らかにした。2.真空冷却等の予冷はそのままでは出荷時だけの効果に対して、氷冷却は市場や小売店までの流通過程で低温保持まで効果の及ぶことが判明した。3.氷冷却を発砲スチロール容器を用いて基礎実験を行い、断熱性と使用する氷の量等の関係を明らかにした。4.真空冷却で効果の認められない青果物でプレウェッティングを行ったところ、効果を高める方法を開発した。5.耐水段ボール箱の開発を試みたが、国内で市販の段ボール箱のような再利用が困難なため、普及は不可能なことが判った。6.青果物の流通容器で最も利用されている段ボール箱は冷水冷却、氷冷却に用いられないので、発泡スチロールを利用することにして、その再利用について予備調査を行った。7.実用試験を行って問題点の解決を図る予定であったが平成5年度は冷夏、6年度は猛暑で予定通り実験が行うことが出来ず、実用試験を除いて本研究のとりまとめを行った。
酸性質を制御したゼオライトと金属化合物の複合による多機能性固体触媒の開発

本研究では、固体酸性を持つゼオライトと水素を活性化する能力を持つ金属種の複合を通した複数の機能を併せ持つ固体触媒の開発を目的とした。ゼオライトの酸性水溶液での洗浄は、複合する金属(ニッケル・モリブデン)粒子の巨大化に繋がり、塩基性の水溶液での洗浄は、金属粒子の微小化を促すことが見出された。複合固体触媒を用いた脂肪酸エステルの水素化反応では、酸または塩基洗浄によるゼオライトがもつ酸性質の制御が、脂肪酸エステルの転換効率および液体燃料油の生成効率の向上に繋がることが見出された。本研究では、広範な触媒反応に応用される特異的な固体酸性を持つゼオライトと水素を活性化する能力を持つ金属触媒を複合することで、新たな触媒機能を持つ固体触媒の開発を目的とする。本年度は、ゼオライトの酸性質(酸量、酸強度、酸の種類)が複合する金属粒子および触媒反応性能に及ぼす影響を解明するため、ゼオライトの酸性質を変化させ、複合触媒における金属粒子の物性および触媒反応性能の比較検討を行った。酸性質が及ぼす影響に着目するため、大細孔を有するベータゼオライトを対象として酸性質の変化および金属触媒との複合を行った。酸である硝酸、塩基である有機アンモニウムヒドロキシドまたは水酸化ナトリウム水溶液で洗浄する簡便な手法によりベータゼオライトの酸量・酸の種類を変えることができた。また、本手法では骨格構造や表面積などの物性は維持できることから、酸性質の変化の影響に着目できる。洗浄後のゼオライトと金属(NiとMo)との複合では、酸性質、特に酸の種類が金属粒子の生成に影響を及ぼし、ゼオライト中で剥き出しになっているAlの割合が多い場合に、数nmの金属微粒子が生成することを見出した。合成した複合触媒は、脂肪酸エステルの一種であるラウリン酸メチルの水素化脱酸素により触媒反応性能を評価した。洗浄溶液の種類によらず、洗浄したゼオライトを用いることで反応活性が向上した。また、エステルの水素化では、通常、エステル中のカルボニル基の脱離が優先するが、洗浄したゼオライト用いることで、困難とされるカルボニル基の水素還元が、脱離よりも優先して起こることを見出した。ゼオライトの酸性質が金属粒子の生成および反応ルートに影響を及ぼすこと、また、酸・塩基水溶液での洗浄だけで複合触媒の物性が大きく変化することが示された。これらのことは、複合触媒の機能性の制御には、ゼオライトの酸性質の精密な制御が重要になることを示す。本研究では、ゼオライトの酸性質と複合する金属粒子の物性および複合触媒の触媒反応性能との相関性を解明し、新たな機能を持つ複合触媒の開発を目的としている。そのため、本年度は、ゼオライトの酸性質を変化させ、酸性質の違いによる複合する金属粒子の物性および触媒性能への影響の検討を行うこととした。本年度は、ベータゼオライトを対象とし、同一構造での酸性質の変化の影響を比較した。まず、ベータゼオライトを酸である硝酸および塩基である有機アンモニウムヒドロキシドと水酸化ナトリウムの水溶液を用いて洗浄を行い、酸の量および酸の種類を変化させたゼオライトを合成した。これらのゼオライトに金属を複合させ、複合触媒における金属の粒子サイズおよび電子状態を分析することで、酸性質と金属の物性との関係性について知見を得た。合成した複合触媒を用いて、数気圧の水素圧下で、脂肪酸エステルの一種であるラウリン酸メチルの水素化脱酸素を行った。この反応において、ゼオライトの洗浄が反応活性の向上およびエステルのカルボニル基の水素還元を促すことが示され、触媒の酸性質が反応ルートに影響を及ぼすことを示した。当初、酸性質は大きく変わることで、金属粒子および反応性能への影響が見られると予想し、シビアな条件でのゼオライトの処理も予定していた。しかし、マイルドな条件での処理で十分に影響が現れ、また、酸性質のわずかな変化が触媒機能の向上に繋がったことは予定以上の成果であった。このため、予定していた処理方法のいくつかを省略することになった。一方で、酸性質のわずかな違いが触媒機能の大きな違いを生み出したことから、その相関関係の解明のための新たな方策を考える必要が生じた。以上より、全体的に概ね順調に進行していると判断した。本研究では、特異的な固体酸性を持つゼオライトを水素活性化能を持つ金属触媒と複合することで、新たな触媒機能を有する固体触媒の開発を目的とする。本年度は前年度に引き続き、ゼオライトの酸性質(酸量、酸強度、酸の種類)が触媒性能に及ぼす影響を検討するため、まず、前年度に合成を行った金属とゼオライトの複合触媒を、脂肪酸エステルよりも構造の複雑な植物油の水素化脱酸素反応へ応用して触媒性能の評価を行った。また、構造および酸性質が異なるゼオライトの合成の検討を行った。構造が異なるゼオライトにNiとMoを複合させた触媒を用いて、低水素圧条件下での菜種油の水素化脱酸素反応を行ったところ、金属と酸化アルミニウムの従来の複合触媒よりも低温で反応が進行した。一方で、ゼオライトの構造や酸強度の違いによる反応活性や生成物の種類への影響はほとんど見られなかった。生成物としては、菜種油の脂肪酸部分が水素化された炭化水素がほとんどであり、その他に分解で生成した炭化水素が多数種含まれていた。また、反応温度を上昇させることで、反応活性が著しく向上したが、分解生成物の割合の顕著な増加も見られた。

通常、菜種油からはディーゼル油留分が生成されるが、本触媒では分解も進行することから、ジェット燃料またはガソリン留分への直接変換および燃料留分の作り分けを可能にする。ゼオライトの合成では、弱い酸性質と大きな細孔径を持つSAPO-5の合成を検討した。合成に使用する有機アンモニウム化合物やアミンを複数種組み合わせ、さらに組合せを変えることで、構造を変えずに粒子形態を様々に変化させられることを見出した。前年度において、Ni-Moとゼオライトの複合触媒が脂肪酸エステルの水素化脱酸素反応に高い反応活性を持つこと、酸性質が生成物分布に大きく影響を及ぼすことを見出した。これらを踏まえ、本年度はNi-Moとゼオライトの複合触媒を用いて、構造のより複雑な植物油(菜種油)の水素化脱酸素反応を行った。比較の対象としたゼオライトはアルミノシリケートで、ゼオライト構造および酸量の違いによる触媒性能への影響を比較検討した。この検討において、反応活性、生成物分布のそれぞれに強く作用するゼオライトの因子を見出すことができた。脂肪酸エステルの水素化脱酸素で得られた結果と比較することで、植物油の水素化脱酸素反応における反応挙動・反応機構および植物油への触媒作用の解明の端緒が見出せた。一方で、菜種油から得られる生成物の種類が多く、また生成物の種類は反応条件により大きく異なることから、分析条件の最適化に時間を要し、データ数の蓄積が十分には至らなかった。SAPO-5の合成では、合成条件の探索の中で、結晶成長と有機化合物の相関を表す結果が得られた。相関に関する内容は金属とゼオライトの複合触媒の開発には直接的な関与は小さいが、ゼオライト合成研究における予定外の有意な結果を得ることができた。以上より、全体的に概ね順調に進行していると判断した。本研究では、広範な触媒反応に応用される特異的な固体酸性を持つゼオライトを、水素を活性化する能力を持つ金属触媒と複合することで、分子の水素化と骨格変換の機能を併せ持つ固体触媒の開発を目的とする。本年度は前年度に引き続き、ゼオライトの酸性質(量、強度、種類)による金属粒子の形態および触媒性能への影響の検討を行った。合成した金属ーゼオライト複合触媒を植物油の低圧水素条件(10気圧未満)下での水素化脱酸素反応に応用し、触媒性能評価を行った。同じAl含有量で構造が異なるゼオライトにNiとMoを複合した触媒による菜種油の転換では、酸強度の強いゼオライトほど脱酸素が進行して炭化水素をより多く生成し、また、炭化水素の分解によるジェット燃料留分の炭化水素の生成割合が増加した。また、同一構造のゼオライトにおいて、酸量が多いほど植物油の脱酸素の進行およびジェット燃料留分炭化水素の生成割合の向上が見られた。脂肪酸エステルの水素化脱酸素では、ゼオライトの酸強度は脱酸素の進行にほとんど影響を与えず、炭化水素の分解がやや起こりやすい結果であった。また、酸点は必要であるが、酸量は少ないほど脱酸素が進行しやすい傾向を示した。これらのことから、ゼオライトが持つ酸点が、水素化脱酸素反応の促進に効果がある一定以上の強度と量であるため、分子構造が比較的簡素な脂肪酸エステルにおいては、酸強度による反応性の違いが見られず、少ない酸量では過剰反応等の副反応を抑えることで、反応効率が向上したと考えられる。一方、嵩高い構造で反応性がより低い植物油での反応では、植物油の反応性を向上させるために、強い酸強度、多い酸量が有効であったと考えられる。
予防原則と〈「純粋に仮定的なリスク」の排除〉―アメリカ環境法からのアプローチ

〈環境法の基本原則〉のひとつである予防原則は、科学的不確実性を伴うリスクの法的規律を許容する考え方である。同原則をめぐっては、その下にあっても「純粋に仮定的なリスク」は規律対象から除かれると説かれるが、この点の理論的解明は現段階では十分とはいいがたい。本研究は、アメリカ環境法においてみられる、科学的不確実性を伴うリスクの管理を目的とした行政決定の根拠からの〈「憶測」の排除〉という考え方に着目する。関連する裁判例と学説との整理・分析を通じて、そこでいわれる「憶測」とは何か、また「憶測」の排除はいかなる根拠に基づきなされるかなどを明らかにし、予防原則をめぐる上記の問いに接近する糸口を得る。
グループ回想法実践能力尺度の開発

本研究の目的は、1)施設を利用している認知症高齢者を対象にしたグループ回想法を実施した者の回想法実践能力を捉えられる尺度(観察式、質問式)を開発する、2)開発した回想法実践能力尺度の信頼性および妥当性を検証することである。グループ回想法実践能力尺度は27項目であり、質問式尺度としての信頼性および妥当性、観察式尺度としても一定の信頼性が検証された。グループ回想法実践能力尺度を活用することで、質の高いグループ回想法の実践、高齢者ケアの質の向上に貢献できると考える。高齢者福祉施設では、認知症高齢者へのケアの困難さ、勤務状況の過酷さ、ケアスタッフ数の確保の困難などの問題が発生している状況がある。この状況においては、勤務し続けているケアスタッフへの負担が大きくなり、その結果、身体的・精神的に疲弊している状況が継続することによって質の高いケアを提供することに困難を極めると考えられる。そこで、研究者はグループ回想法の高齢者への効果のみならず、ケアスタッフ(回想法実践者)への効果にも期待している。今後、回想法実践者がその効果を自分自身で実感し、バーンアウト軽減効果を向上させるためにも、回想法実践能力の向上をとらえられる尺度が必要である。回想法実践能力を客観的に把握することは、スタッフ教育効果にも生かされる可能性があり、より質の高い高齢者ケアの提供に貢献できるのではないかと考える。本研究の目的は、(1)認知症高齢者を対象にしたグループ回想法を実施した者の回想法実践能力を客観的に捉えられる尺度を開発する、(2)回想法実践能力尺度を開発する過程の中で専門職的自律性やバーンアウトなどとの関連を明確していくことの2点である。平成22年度は目的(1)を中心にして、認知症高齢者を対象にしたグループ回想法を実践している、研究協力を承諾しているという選定条件を満たす者に協力を依頼し、グループ回想法を2つの高齢者福祉施設で行った。グループ回想法は、1クール8回で行い、時系列にテーマと道具を設定して行った。また、その実施場面を参加者の同意を得た上でビデオ録画した。今後は、ビデオ録画された回想法実施場面について観察調査を行う予定である。なお、本研究結果は平成23年度以降に学会発表や学会誌へ投稿する予定である。本研究の目的は、(1)認知症高齢者を対象にしたグループ回想法を実施した者の回想法実践能力を客観的に捉えられる尺度を開発する、(2)回想法実践能力尺度を開発する過程において専門職的自律性やバーンアウトなどとの関連を明確していくことの2点である。平成23年度は目的(1)に引き続き(2)を達成するため、ビデオ録画された回想法実施場面について観察調査を行った。平成23年度は、この結果について学会発表を行った。平成24年度は、観察調査結果を元に作成した回想法実践能力尺度の信頼性、妥当性をアンケート調査、観察調査結果により検証する。なお、本研究結果は今後も学会発表や学会誌へ投稿する予定である。また、関連する事項については、平成23年度において学会誌へ投稿した。そこで、研究者はグループ回想法の高齢者への効果のみならず、ケアスタッフ(回想法実施者)への効果にも期待している。今後、回想法実施者がその効果を自分自身で実感し、バーンアウト軽減効果を向上させるためにも、回想法実践能力の向上をとらえられる尺度が必要である。

本研究の目的は、1認知症高齢者を対象にしたグループ回想法を実施した者の回想法実践能力を客観的に捉えられる尺度を開発する、2回想法実践能力尺度を開発する過程において専門職的自律性やバーンアウトなどとの関連を明確していくことの2点である。平成24年度は、23年度に観察調査によって開発された回想法実践能力尺度の信頼性、妥当性をアンケート調査、観察調査結果により検証した。アンケート調査では質問式尺度としての信頼性および妥当性を、また、観察調査結果では観察式尺度としての信頼性を検証した。本研究成果は、グループ回想法実施者が質問式尺度として使用することで自分の実践内容を振り返り工夫点を見いだすことに活かされると考える。また、施設管理者などが観察式尺度として使用することでグループ回想法実施者を評価した結果を教育的関わりに活用できるのではないかと考えられる。なお、本研究結果は今後も学会発表や学会誌へ投稿する予定である。平成23年度に、尺度の信頼性、妥当性を検証して、24年度には研究論文を作成していく予定であったが、1年遅れの状況であるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定よりも1年遅れではあるが、計画内容に基づいて研究を進めていく。
数式処理による代数曲線のヤコビ多様体の整数論

種数2つの超楕円曲線のゼータ関数の計算とそのヤコビ多様体の整数論を中心において,主に以下の2つについて研究した。1.虚数乗法をもつ2次元アーベル多様体の有理点群有理数体上に定義された種数2の超楕円曲線でそのヤコビ多様体が既約でかつ虚数乗法をもつものの定義方程式がP.V.Wamelenにより計算された('99)事実を踏まえて,それらの曲線のゼータ関数を求め,ヤコビ多様体の有理点群の構造を研究した.上記の定義方程式は,虚数乗法環を固定した場合の同型類の代表を一つ与えているだけなので,有理点群の構造を研究する立場からは不十分である.今後は,有理数体上の種々の同型類上で計算したい.2・Γ_1(N) (N=13,16,18)に関する保型関数体のゼータ関数の計算とヤコビ多様体の有理点群有理数体上定義される楕円曲線は志村・谷山予想により保型関数で一意化される.次は有理数体上定義される2次元以上のアーベル多様体を特徴づける問題となるが,そのための準備として,保型関数で一意化される代数曲線のヤコビ多様体の研究は重要である.いままで,Γ_0(N)型保型関数体については多くの研究があるが,ここでは数少ないΓ_1(N)型保型関数体の例について,そのヤコビ多様体のゼータ関数を計算することにより,有理点群,自己同型群を求めた.有理数体上に定義される楕円曲線に対して,すでに山本により存在が示されている整数係数の標準的なべき級数解を構成するアルゴリズムを与えることができた.このアルゴリズムにより,楕円曲線のゼータ関数がmodulo pのreductionを経由することなしに計算することが可能となった.このことにより,modular関数を与える新しい方法が提供され,Taniyama-Shimura予想をさらに一般化して,有理数体上に定義される楕円曲線を保型関数体として具体的に実現できることが示された.さらに,楕円曲線の間の同種写像を標準的べき級数により表現することにより,同種写像の整数論的扱いが可能となり,従来同型関係のみの分類しかできなかった保型関数体の間の精密な包含関係の研究が可能となった.また,標準的べき級数を利用して,modularな楕円曲線の代数対応を表現できるようになった.このことより,高次元のヤコビ多様体に対してHecke作用素を具体的に計算して,高次元のアーベル多様体の自己同型写像の具体的な記述が可能となることが期待できる.実際,二次体上に定義され,かつ,非自明な共役同種写像をもつ楕円曲線について,それらを有理数体上の2次元のアーベル多様体として扱うことにより,それらのゼータ関数が計算できることもわかってきた.これら一連の研究において,代数曲線のヤコビ多様体の加法公式が数式処理により具体的に計算できるようになったことから,いままで抽象的な理論のみでは予想されなかったような事実が多く発見され,ヤコビ多様体のより高度な整数論的取り扱いが可能となった.今後も,数式処理と,実験数学的手法により,理論的にはいままで取り扱えなかった対象を具体的に計算することにより,新しい整数論を見つけていきたい.種数2つの超楕円曲線のゼータ関数の計算とそのヤコビ多様体の整数論を中心において,主に以下の2つについて研究した。1.虚数乗法をもつ2次元アーベル多様体の有理点群有理数体上に定義された種数2の超楕円曲線でそのヤコビ多様体が既約でかつ虚数乗法をもつものの定義方程式がP.V.Wamelenにより計算された('99)事実を踏まえて,それらの曲線のゼータ関数を求め,ヤコビ多様体の有理点群の構造を研究した.上記の定義方程式は,虚数乗法環を固定した場合の同型類の代表を一つ与えているだけなので,有理点群の構造を研究する立場からは不十分である.今後は,有理数体上の種々の同型類上で計算したい.2・Γ_1(N) (N=13,16,18)に関する保型関数体のゼータ関数の計算とヤコビ多様体の有理点群有理数体上定義される楕円曲線は志村・谷山予想により保型関数で一意化される.次は有理数体上定義される2次元以上のアーベル多様体を特徴づける問題となるが,そのための準備として,保型関数で一意化される代数曲線のヤコビ多様体の研究は重要である.いままで,Γ_0(N)型保型関数体については多くの研究があるが,ここでは数少ないΓ_1(N)型保型関数体の例について,そのヤコビ多様体のゼータ関数を計算することにより,有理点群,自己同型群を求めた.
有機・無機相互作用解析によるバイオミネラリゼーションの制御機構の解明

バイオミネラリゼーション(生物が無機鉱物を作る作用)は、それによって作られる無機鉱物(バイオミネラル)に微量に含まれる有機物によって制御されていると考えられてきた。われわれは、水棲生物の石灰化組織を材料にして石灰化を制御していると考えられる有機物を探索、精製、構造・機能解析を行った。また、石灰化組織の結晶学的特徴を電子顕微鏡解析によって明らかにし、バイオミネラルの生成を制御する多数の高分子・低分子有機化合物を発見することによって従来の考え方を実証した。本年度は4種類の生物材料(甲殻類の外骨格、ニジマスの耳石とウロコ、アコヤ貝の貝殻、円石藻のココリス)を用いて、新規機能性有機基質を探索するとともに、すでに得られている有機基質の機能解析を行った。また、バイオミネラルの鉱物学的解析を行った。1)アメリカザリガニの外骨格ペプチドCAP-1(78アミノ酸)について種々の組換え体類縁ペプチドを調製し、機能解析を行ったところ、C末端部がカルシウム結合および炭酸カルシウム結晶との相互作用に重要であり、N末端部は構造保持に重要であり、中央部はキチンとの結合に寄与していることが明らかとなった。2)ニジマスの内耳の内リンパ液に特異的に存在するタンパク質を発見し、HPLCで精製した。このタンパク質は石灰化阻害活性を有していることから、耳石形成に関与していることが予想されたが、微量にしか存在しないため、現在材料を集めている。3)金魚のウロコから燐酸カルシウム過飽和溶液からの沈殿形成を促進する化合物、および阻害する化合物を抽出、精製した。促進する化合物は分子質量が約20kDaであった。4)アコヤ貝の貝殻の外側部分(稜柱層)に特異的に存在するタンパク質prismalin-14(105アミノ酸)の機能解析を進めたところ、キチン結合活性があり、それは主に分子の中央部分が関係していることがわかった。5)アコヤ貝の真珠層の微細構造と真珠層の形成の初期段階を電子顕微鏡を用いて解析した。その結果、初期真珠層は稜柱層を覆う有機基質上に形成され、アラゴナイトで形成され、c軸が貝殻面に垂直に配向していることがわかった。6)ココリスを作れなくなった突然変異株を取得し、野生株との間でsuppressive subtraction hybridizationを行った結果、野生株に発現量の多い2つの遺伝子を取得することが出来た。現在、機能解析中である。以下の結果を得た。1.円石藻のココリスは環状構造をなしているが、Pleurochrysis carteraeのココリスは20個程度のカルサイトでできたナノ結晶から出来ている。そのそれぞれの結晶方位に規則性があることを電子後方散乱回折(EBSD)によってはじめて明らかにした。また、アコヤ貝の真珠層形成の初期過程を透過電子顕微鏡で詳細に解析し、結晶多形(アラゴナイト)や結晶方位が稜柱層を覆う有機基質によって制御されていることを明らかにした。今年度購入した収束イオンビーム試料作製装置を用いてさまざまな試料の薄片を作製し、イワガキのベリジャー幼生の初期石灰化層がアラゴナイトで形成されること、またin vitroでアコヤガイの真珠層由来の有機基質を加えて形成した球状炭酸カルシウム結晶の内部構造や成長機構を明らかにした。2.in vitroの炭酸カルシウム結晶形成阻害検定法を利用して、アメリカザリガニの外骨格から2種類の可溶性基質タンパク質Casp-1, -2を、アコヤガイの真珠層から2種類の不溶性タンパク質Pif80およびPif97を、アコヤガイの稜柱層からキチンを得た。また、この検定系を燐酸カルシウム系に適用することによってリン酸カルシウム結晶形成検定法を考案し、これを用いてキンギョの鱗から結晶形成を促進する分子量約2万のタンパク質および結晶形成を阻害する糖タンパク質を得て、現在構造解析中である。また、ニジマスの耳石からアラゴナイト形成に重要と考えられるペプチドグリカンOtolican64を同定した。3.アメリカザリガニの外骨格基質ペプチドであるCAP-1(78アミノ酸残基)について、いくつかの欠落ペプチドを調製し、それらの機能を調べることによって分子の中央部分が不溶性多糖であるキチンと結合し、C末端部の酸性アミノ酸に富む配列が炭酸カルシウムとの結合に重要であることを明らかにした。主な成果は以下のとおりである。1)アコヤガイの真珠層からアラゴナイトに特異的に結合する基質タンパク質(Pif)を同定した。遺伝子解析の結果、2つのタンパク質(Pif 80,Pif 97)をコードしており、翻訳後に切断されることがわかった。RNAiによって発現を抑制すると、貝殻形成速度は遅くなり、正常な構造を形成できないことがわかった。また、Pifを含む画分を部分精製し、in vitroで炭酸カルシウム結晶化を行ったところ、アラゴナイト結晶を誘導することがわかったことから、Pifが真珠層形成に必須であることがわかった。

2)円石藻によるココリス形成のメカニズムを調べるために、人工海水中のカルシウム濃度を変えて培養したところ、低カルシウム濃度下ではココリスのカルシウム量が少なくなり、細いリングしか作れないことがわかった。天然海水の1/2のカルシウム濃度の人工海水中で培養した藻体からココリスを取り出し、SEMおよびTEM観察したところ、ココリス形成の初期には結晶はできておらず、アモルファス状熊であり、その後に結晶化することが示唆された。3)アメリカザリガニの胃石および外骨格はアモルファス炭酸カルシウムで作られている。このアモルファス状熊を維持するためにはリンを含む化合物が存在することが重要だと推定されていたことから、実際にリン含有化合物を抽出精製した。その結果、主要な化合物としてホスホエノールピルビシ酸おまび3-ホスホグリセリン酸を同定することができた。これらの化合物は、in vitroの石灰化実験において生体内に近い濃度でアモルファス状を維持できることが示されたことから、実際に生体内でもアモルファス炭酸カルシウムの維持に寄与していることが推定された。4)ニジマスの耳石中に含まれる糖タンパク質を同定し、アラゴナイト結晶誘導に関係している可能性を示した。本年度は以下の結果を得た。1.バイオミネラルの鉱物結晶学的観察・・円石藻類のココリスの観察からココリスの結晶ユニットの生成メカニズムを推定した。また、エゾアワビの貝殻を詳細に観察し、二枚貝の貝殻形成との相違点を明らかにした。さらに、アコヤガイの真珠層の初期形成過程を電子顕微鏡観察から推定した。2.新規有機基質の探索・・異なるCa濃度で培養した円石藻において遺伝子発現量に差のある遺伝子をマクロアレイ解析によって多数取得した。しかし、炭酸脱水酵素以外はココリス形成と直接関係付ける遺伝子は取得できておらず、今後さらに解析が必要である。一方、アメリカザリガニの外骨格に含まれるキチン結合タンパク質の部分断片を取得し、配列情報を基にcDNAをクローニングした結果、キチン結合モチーフを含む小タンパク質であることがわかった。しかし、共有結合で結合しているかどうかはなお不明である。キンギョの鱗から石灰化阻害活性を有する新規タンパク質(GSP-37)を同定した。また、鱗の培養系を用いて石灰化因子の探索を行い、候補分子を特定した。3.有機基質の結晶多形制御・・アメリカザリガニの胃石と外骨格から低分子リン含有化合物を抽出同定したところ、ホスホエノールピルビン酸および3-ボスホグリセリン酸であった。これらの化合物はin vitroでアモルファス炭酸カルシウムを誘導した。4.有機基質の構造活性相関・・キチンとキチン結合タンパク質の結合の動力学を水晶振動子を用いたQCMを用いて調べようとしたが、キチンが不溶性であるために良い結果を得ることができなかった。
動力伝達用防振合金歯車の振動および騒音の減少効果の研究

歯車の振動・騒音を減少させる目的で歯車状に自己減衰性の大きい鉄系の強磁性防振合金(SIA)用いて振動および騒音の試験を行い、従来より多く用いられている鋼(S45C)製歯車と対比した。その結果、SIA歯車の方がS45C歯車より軽負荷の運転において46dB程度騒音の減少効果が認められた。しかし、SIA歯車は周速と負荷の増加に於いては耐摩耗製に劣り歯面の損傷が激しいので、歯面をタフドライド法で硬化処理を施した結果、動力伝達用歯車として実用性のあることを確かめた。それゆえ、本研究費補助金で購入した中型の加振器を用いて防振合金状の基礎的な振動の減衰特性を調べるため、次のような実験を行い、その結果を列記した。1.試験片を用いて捩りおよび横自由減衰振動の実験を行い、その減衰波形より対数減衰率を求めると、SIAはS45Cの約7倍の高減衰率を有し、応力依存性の非線形振動を有することを確かめた。2.歯車単体を軸に固定して、外周の一端を軸芳香に加振して振動モードによる各々の節線を確認し、試験歯車の固有振動を求めた。その結果、振動のパワースペクトラムのピークトラムのピークレベルはSIAの形がS45Cより約5dB程度の減少高価が認められた。3.静止中の一対の歯車をかみ合わせて、一方を一定出力のランダム信号で加振して、相手歯車の振動の伝達経路や固有振動等について調べた。その結果、振動の伝達経路や固有振動に対しては歯車の形状効果が支配的であり、振動パワースペクトラムのピークレベルは高周波領域でSIAはS45Cよりも約10dB程度の減少効果認められ精密工学会春季大会で報告する。今後、歯面を硬化処理した歯車についての動物振動試験を行い、更に、歯車軸にSIA材を用いて軸を含んだ歯車系の振動特性を調べたいと考えている。
中国鮮水河断層における地震活動数値モデルの構築

(1)テクトニックモデルの構築中国大陸の変形様式をGPS観測データから明らかにする試みを行った.鮮水河断層帯を含む中国大陸をいくつかの主要ブロックで区切り,それらの剛体的変位,断層すべり遅れ,及びブロックの内部変形の重ね合わせでGPS変位速度場をモデル化した.この結果,鮮水河断層帯で東側を区切る四川-雲南ブロックが,インド大陸の衝突の影響によって引き起こされる,時計回りの剛体的回転成分は7.0-9.5mm/yrと推定され,地質学的なすべり速度9mm/yrと調和的であることがわかった.また,鮮水河断層帯上のすべり遅れ分布を推定したが,その値は剛体変位成分よりはかなり小さく,GPS観測期間の最近数年間では断層がほぼ固着していると推定された.(2)岩石実験固着したジョイントをもつ岩石を3軸圧縮して,破壊に伴う微小破壊音(AE)を測定した.ジョイントがない岩石では,応力が比較的低い段階では,AEの震源はばらつきフラクタル次元が大きい.ジョイントがある岩石では,応力が低い段階からAE震源はジョイントに沿って集中し,とくにジョイントが曲がった場所にAEのクラスターができた.(3)数値シミュレーション断層面にはたらく摩擦がすべり速度・状態依存摩擦則に従うと仮定し,断層の平均的すべり速度としてGPS観測や地質調査から推定される値を用いて,鮮水河断層の地震活動モデルを構築した.モデルパラメターを適切に選ぶことにより,数百年間隔で断層の活動期が繰り返すシミュレーション結果が得られた.断層の分岐や曲がりが存在する領域や摩擦特性がすべり速度強化の領域で,破壊の一時停止が見られた.一時停止した破壊は,しばしば数年以内に破壊伝播をはじめた.これは,すべり速度強化域で非地震的な破壊がゆっくりと伝播したためである.これは,地震活動が断層に沿って移動する現象を説明する.(1)テクトニックモデルの構築中国大陸の変形様式をGPS観測データから明らかにする試みを行った.鮮水河断層帯を含む中国大陸をいくつかの主要ブロックで区切り,それらの剛体的変位,断層すべり遅れ,及びブロックの内部変形の重ね合わせでGPS変位速度場をモデル化した.この結果,鮮水河断層帯で東側を区切る四川-雲南ブロックが,インド大陸の衝突の影響によって引き起こされる,時計回りの剛体的回転成分は7.0-9.5mm/yrと推定され,地質学的なすべり速度9mm/yrと調和的であることがわかった.また,鮮水河断層帯上のすべり遅れ分布を推定したが,その値は剛体変位成分よりはかなり小さく,GPS観測期間の最近数年間では断層がほぼ固着していると推定された.(2)岩石実験固着したジョイントをもつ岩石を3軸圧縮して,破壊に伴う微小破壊音(AE)を測定した.ジョイントがない岩石では,応力が比較的低い段階では,AEの震源はばらつきフラクタル次元が大きい.ジョイントがある岩石では,応力が低い段階からAE震源はジョイントに沿って集中し,とくにジョイントが曲がった場所にAEのクラスターができた.(3)数値シミュレーション断層面にはたらく摩擦がすべり速度・状態依存摩擦則に従うと仮定し,断層の平均的すべり速度としてGPS観測や地質調査から推定される値を用いて,鮮水河断層の地震活動モデルを構築した.モデルパラメターを適切に選ぶことにより,数百年間隔で断層の活動期が繰り返すシミュレーション結果が得られた.断層の分岐や曲がりが存在する領域や摩擦特性がすべり速度強化の領域で,破壊の一時停止が見られた.一時停止した破壊は,しばしば数年以内に破壊伝播をはじめた.これは,すべり速度強化域で非地震的な破壊がゆっくりと伝播したためである.これは,地震活動が断層に沿って移動する現象を説明する.モデル化に必要な鮮水河断層の平均的すべり速度を精度よく決定するために,鮮水河断層周辺の測地データについて現地で調査した.中国地震局が1999年から2001年にかけて鮮水河断層周辺の四川省・雲南省の約250点で行ったGPSのキャンペーン観測のデータが利用できることになった.また,鮮水河断層を含む四川省・雲南省の複数の断層の地質学的すべり速度の資料を収集した.また,GPSデータ,地質学的データを用いて,インヴァージョンにより鮮水河断層等のすべり速度の予備的な結果を得た.モデルは均質半無限弾性体中に断層を埋め込み,断層浅部では固着,深部では安定すべりを仮定して,ブロックの相対運動,深部での安定すべり速度を求めるものである.中国のGPSデータの収集が年度末になったため,予備的結果はそれまでに公表されていた少数のデータのみを用いたため信頼性は低い.今後,今回入手したデータを用いてより信頼性の高いすべり速度推定を行う.モデルで仮定する断層についても検討の余地がある.複雑な形状の断層での破壊過程に関する実験については,計測システムの構築,岩石試料の整形を行っている段階である.また,複雑な形状の断層での破壊過程についての数値モデルについては,すべり速度・状態依存摩擦法則を利用した2次元モデルのプログラムを開発中である.(1)鮮水河断層の相対変位速度中国で実施されているGPS解析結果を統合して得られた変位速度場に基づき,ブロック-断層モデルを適用して,鮮水河断層に沿うすべり遅れ分布を調べた.

断層はWen et al.[2002]を参考にして15の部分に分割した.数値計算の結果,断層の両側の剛体ブロックの相対変位速度は7.5mm/yr程度であること,すべり遅れ分布についてはWen et al[2002]によって指摘されている近い将来地震発生が予想される地域では,固着が認められた.モデルから求めたすべり遅れ成分と最新地震発生年から推定すると,今地震が発生すると仮定した場合,Bamei近傍ではMw=6.0,Mianning近傍ではMw=6.8の地震が起こりうるという結果になった.(2)折れ曲がりのある断層での破壊伝播に関する実験的研究大型2軸試験機を利用し複雑なセグメント構造を有する岩石試料で断層滑り実験を行うために,試料の作成と実験機器及びデータ収録装置の改良を行った.(3)鮮水河断層での地震活動シミュレーション弾性体中の横ずれ断層がすべり速度・状態依存摩擦則に従うとした場合の地震活動シミュレーションプログラムを開発した.鮮水河断層の形状を模し,過去の地震活動から存在が推定される断層のセグメント構造を与えるような摩擦パラメターを不均一性を与えてシミュレーションを行った.断層に沿って地震活動が移動する等の予備的結果が得られたが鮮水河断層での地震活動を再現するには至っていない.さらにモデルパラメター分布のチューニングが必要である.(4)鮮水河断層のセグメント構造調査セグメント間の部分が破壊強度が大きいバリアーであるか柔らかい物質が存在する非地震領域であるかによって,シミュレーションのモデルパラメターの設定が異なってくる.セグメント構造を詳細に調べる目的で鮮水河断層沿いの高解像度衛星画像の解読作業を開始した.これに基づいて来年度行う予定の現場調査場所を決める.(1)テクトニックモデルの構築中国大陸の変形様式をGPS観測データから明らかにする試みを行った.鮮水河断層帯を含む中国大陸をいくつかの主要ブロックで区切り,それらの剛体的変位,断層すべり遅れ,及びブロックの内部変形の重ね合わせでGPS変位速度場をモデル化した.この結果,鮮水河断層帯で東側を区切る四川-雲南ブロックが,インド大陸の衝突の影響によって引き起こされる,時計回りの剛体的回転成分は7.0-9.5mm/yrと推定され,地質学的なすべり速度9mm/yrと調和的であることがわかった.また,鮮水河断層帯上のすべり遅れ分布を推定したが,その値は剛体変位成分よりはかなり小さく,GPS観測期間の最近数年間では断層がほぼ固着していると推定された.(2)岩石実験固着したジョイントをもつ岩石を3軸圧縮して,破壊に伴う微小破壊音(AE)を測定した.ジョイントがない岩石では,応力が比較的低い段階では,AEの震源はばらつきフラクタル次元が大きい.ジョイントがある岩石では,応力が低い段階からAE震源はジョイントに沿って集中し,とくにジョイントが曲がった場所にAEのクラスターができた.(3)数値シミュレーション断層面にはたらく摩擦がすべり速度・状態依存摩擦則に従うと仮定し,断層の平均的すべり速度としてGPS観測や地質調査から推定される値を用いて,鮮水河断層の地震活動モデルを構築した.モデルパラメターを適切に選ぶことにより,数百年間隔で断層の活動期が繰り返すシミュレーション結果が得られた.断層の分岐や曲がりが存在する領域や摩擦特性がすべり速度強化の領域で,破壊の一時停止が見られた.一時停止した破壊は,しばしば数年以内に破壊伝播をはじめた.これは,すべり速度強化域で非地震的な破壊がゆっくりと伝播したためである.これは,地震活動が断層に沿って移動する現象を説明する.
ロシアおよびその周辺の少数言語のコーパスの構築と記述的・歴史的研究

ロシア連邦およびその周辺諸国で話される非スラブ系の小規模言語・少数言語(ウラル諸語,チュクチ・カムチャツカ諸語ほか)のいくつかの言語資料を現地で収集し,Unicodeのエンコーディングの電子的な文字データとしたものを,コーパスとして利用可能なデータ形式に整形加工した。また,電子化された言語資源が乏しい(ないし,十分とはいえない)言語の研究において,電子的な言語資料を利用した研究方法が果たしうる役割を示すことを目的として,作成したコーパスを用いてこれらの言語の記述的・歴史的な実際に研究する試みを行った。本研究は,言語リーソースが乏しく,言語資料の入手が困難な少数言語の多いロシアやその周辺地域において,少数言語の言語資料を可能な限り多く,また可能な限り系統的に入手し,研究者の利用可能な状態にコンピュータ処理し,整備することによって,当該地域の少数言語を対象とする実証的な言語研究,および,当該地域の少数言語コミュニティーの言語文化の実証的な研究を可能にする基盤を作ることを目指すものである。スウェーデンでは「地域言語または少数言語のための欧州憲章」に対する取り組みが進み,国内の少数言語の言語計画が進んでいる。研究代表者の松村は,スウェーデン北部で話されるフィンランド語系のメアンキエリ語に関して,Birger Winsa教授(同言語の母語話者で研究者)をストックホルムに訪問してインタビューしたあと,現地に飛び,メアンキエリ語の話者コミュニティの現状を視察するために,幼稚園,学校,博物館,ラジオ放送局,作家の自宅などを訪問した。研究分担者の小森は,エストニア共和国独立直後の1919年1920年当時の国会設立準備委員会の議事録のマイクロ化(マイクロフィルム約2000コマ)を行うとともに,マイクロフィルムをもとに電子画像化を行い,OCRによる電子文字データ化の準備を整えた。研究代表者の松村は,エストニア国立図書館と,この電子画像化された言語資料のOCRによる電子文字データ化をするための協定を結ぶための交渉をおこなった。電子文字データ化の作業は,2007年度に行う。19世紀(1870年代)のエストニア語の新聞記事をヘルシンキ大学図書館からマイクロフィルムの形で入手し,電子テクスト化を,エストニア在住のエストニア語母語話者の協力で進めた。マリ語,ウドムルト語,チュワシ語,バツビ語,イテリメン語等の言語資料を収集するため,研究協力者によるロシアのボルガ・ウラル地方,コーカサス,カムチャツカの現地調査のための旅費等を支援した。前年度にマイクロ撮影し画像データに変換してあった,20世紀初頭のエストニア語の言語資料(エストニア憲法制定会議議事録,19191920)を,エストニア国立図書館の協力を得て,OCR(光学的文字認識)によって,文字データ化する作業を終えた。文字データ化したテクストの校正(誤認識の修正)の作業を,エストニア在住の母語話者に委託して,年度内に半分程度まで終了させた(H20年度に繰り越した分は2008年6月末に終了)。この言語資料は,校正が終わった部分から,順次整形加工してXML文書化し,コーパスとして利用できるようにした。エストニア憲法制定会議議事録を含め,これまでにコーパスとして利用できるように加工し蓄積してきたエストニア語の言語資料を利用して,エストニア語の語彙や用法の研究を行った。用例検索には,Perl言語を使って独自に開発されたツールを使った。また,このエストニア語の言語資料とコーパス検索ツールを,東京大学の修士課程の学生が,修士論文のための研究に利用した。エストニア語(エストニア共和国)の現地調査と言語資料の収集を行った(松村一登,研究代表者;小森宏美,研究分担者)。イテリメン語(ロシア・カムチャツカ半島,小野智香子,研究協力者),カルムイク語(ロシア連邦・カルムイク共和国,荒井幸康,研究協力者),バツビ語(コーカサス・グルジア,児島康宏,研究協力者)の現地調査と言語資料の収集を行った。前年度にOCR(光学的文字認識)によって文字データ化した,20世紀初頭のエストニア語の言語資料(エストニア憲法制定会議議事録,19191920)のテクストの校正(OCR誤認識の修正)の作業が終了し,その全体を整形加工してXML文書化し,コーパスとして利用できるように整えた。このコーパスは「エストニア憲法制定会議議事録コーパス」として公開され,エストニア語コーパスの開発に携わるタルト大学(エストニア)の研究者から貴重な言語資料として評価された。「エストニア憲法制定会議議事録コーパス」や,これまでにコーパスとして利用できるように加工し蓄積してきた,エストニア語の新聞記事や文学作品などの言語資料を利用して,エストニア語の語彙や用法の統計的,歴史的な研究を行った(松村一登,研究代表者;小森宏美,研究分担者)。用例検索には,Per1言語を使って独自に開発されたツールを使った。エストニア語のコーパスを利用した研究の成果の発表を日本ウラル学会と日本言語学会で行った(松村一登,研究代表者)。

エストニア語(エストニア共和国)の現地調査と言語資料の収集を行った(松村一登,研究代表者;小森宏美,研究分担者)。マリ語(ロシア・マリエル共和国,田中孝史,研究協力者)の現地調査と言語資料の収集を行った。フィンランドのトゥルク大学の研究者と共同で開発しているマリ語のコーパスを利用した研究を行った(田中孝史,研究協力者)。