hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スーパーオキサイドと一酸化窒素(NO)の相互作用と組織障害

ONOO^-が蛋白中のTyrosine残基を攻撃しNitrotyrosineを生成することを根拠に肝、胃、腸などの組織におけるONOO^-の障害を証明するためNitrotyrosineの染色を行った。Semmelweis大学で得られた肝、胃、腸バイオプシー組織片と切除標本の一部をヘマトキシリンエオジン染色とともに、ニトロタイオシンの抗体を用いた免疫組織染色を行った。肝臓では全体がニトロチロシン陽性を示した。胃、腸は組織全体が弱いが陽性に染色された。したがって、正常部、潰瘍部、腫瘍部、腫瘍周辺部の鑑別は出来なかった。この結果を得た後、より特異性があり精度の高い検出法としてこれらの組織のニトロタイロシン自身を測定する方法を検討した。測定原理は組織をフェノールの存在下に6N HCLで加水分解した後上清をC18カラムを用いた逆層HPLCを通して溶出後270nmのUV吸収で測定するものである。本法を確立する過程で酸加水分解中にニトロタイロシンが一部分解されることが判明した。ニトロタイロシンの分解を防ぎ、ニトロタイロシンを安定して測定するために種々、試行錯誤をしながら、最終的には0.1%フェノールを添加することにより標準サンプルでは加えたニトロチロシンのほぼ100%回収できるところまで安定性と精度を上げることが出来た。以上、科学研究費補助金(国際学術)によって、Semmelweis大学と当研究室の活性酸素、一酸化窒素、ONOO^-に関する研究は大幅に進歩した。又、Feher博士、Pronai博士との研究相談、実験結果の討論によって測定法などの改善が可能であった。さらに本研究はハンガリーで多く認められるアルコール性肝硬変症における活性酸素、一酸化窒素ONOO^-の関連に対しての今後の研究方法を示すものとなった。この方法により現在胃潰瘍部のみにニトロタイロシンが40±12umoles/mg protein存在し、さらにその値は、潰瘍の重症度と相関することが判明した所である。4)Semmelweis大学での研究Semmelweis大学プロナイ博士が、本研究室に来日し上記2と3の方法を習得した後、実際に自身が持参した組織、血清を測定した。また、帰国後は同大学のアルコール性肝硬変患者、急性肝炎、慢性肝炎患者の好中球におけるO_2^-、NO、さらにONOO^-生成機構の変化を検討していく。又、本研究室でも東海大学における種々の疾患のバイオプシー組織と血清中のニトロタイロシン測定を続行する。1)MCLA化学発光法によりO_2^-・由来の発光がNOにより消去される事をReal-timeで示せた。2)199μMのO_2存在下でのNOとO_2の反応とNOとO_2^-・の反応を測定し、これにこれまで得られている反応速度定数を加えてコンピューターシミレーションを行い、peroxinitriteの生成反応を求めることが出来た。1)と2)の実験過程で正常酸素濃度(PO_2 150mmHg)の条件下でもNOとO_2の反応により、NO_2(2酸化窒素ガス)が生成されることがわかった。さらにNO_2とNOとは異なるメカニズムで種々の物質と反応することも判明した。3)培養心筋細胞の収縮性、拍動性、細胞内Ca^<2+>を測定している条件下で、pHを変化させずにperoxinitriteをsteay stateで添加する実験装置と、実験条件を確立することが出来た。上記1)と
砥石使用形態からみた日本における弥生時代鉄器化の研究

はじめに,北部九州地域の時期別砥石目組成の変移のモデルパターン(福岡県小郡市域遺跡群)を考察した。このパターンは,大まかに3つの類型から構成される。第1類型は前期後半から中期初頭までのもので,粗粒が砥石目組成の主体である。第2類型は中期中頃から中期後半のまでのもので,極細粒の比率がやや増加し,極粗粒から極細粒まで一様にみられる。第3類型は後期以降にみられ極粗粒・粗粒の比率が極端に低下し,反対に極細粒のものが組成の中心となる。第1類型は石器を目的主体とした砥石目組成,第2類型は石器と鉄器の両方を対象とした砥石目組成,第3類型は鉄器を目的主体とした砥石目組成と考えられる。小郡市域では,中期前半になると一定量の鉄器が出土しているにもかかわらず,砥石目組成は前期以来のもので,特別の変化がみられない。鉄器利用の初段階には,鉄は石器石材と同列に扱われた利器の素材の一つであり,鉄本来の特性を見極めた利用はなされていない。これを裏付けるように,研磨技術上も特段の変化がみられなかったと理解することができる点が重要である。また,鉄器の普及についての指標は,後期における第3類型の砥石目組成から推察できるような研磨技術上の大きな変化に求められる。次に東日本では,関東地方で鉄器普及の焦点となる中期後半宮ノ台期の砥石目組成をみた。砥石目組成は第1類型を示し,従来想定されているような鉄器普及の進展した段階を想定することは砥石使用形態からは難しいことが判明した。関西地方は砥石石材からアプローチした。関西では後期になってからも,頁岩系石材が3割弱と,同時期に4割強となる北部九州地域とは傾向を異にする。しかし,後期になって,頁岩系あるいは凝灰岩といった細粒・極細粒の砥石が組成の主体へと移行している点は北部九州地域と同様である。関西においても研磨技術上の転換が後期になって現れたと考えられる。以上のように,本研究を通して,砥石使用形態から各地の鉄器化の状況を判断して行く方法論を確立した。はじめに、北部九州地域の遺跡から出土した砥石を観察することで、砥石の形態、砥面の横断面形状、使用痕、砥石目といった基本属性について整理分類を行った。形態については、比較的整ったI類と整っていないII類に大別した。I類の形態のものは、平面形と断面形によりさらに細別できる。砥面の横断面形状は、くぼむものについて2種類、平坦なもの、ふくらむものの全4種類に整理した。使用痕は8種類を抽出し、このうちA類としている使用痕は金属器使用との関連性を想定した。砥石目は、サンドペーパーの粒子の規格を観察の指標として用い、極粗粒(#4080)、粗粒(#100180)、中粒(#240600)、細粒(#8001500)、極細粒(#2000以上)の区分を設定した。次に、北部九州地域の遺跡から出土した砥石の砥石目組成の時期的な変遷を明らかにした。一大画期は弥生時代後期で、この時期、極細粒の砥石が全体の50%以上を占めるようになることが判明した。当該時期における鉄器の爆発的増加(普及)に連動する現象として位置付けることができる。また、細粒砂岩、泥岩、頁岩、粘板岩などの軟質の堆積岩を石材として選択した極細粒砥石について、形態の時期的な変遷に興味深い点が明らかとなった。弥生時代前期には方柱状を主としながら、平板状のものが含まれていたが、中期には方柱状のものが主体となる。大きさは、前期には10cm以内の小型が、中期には1020cm程度の中型のものが多い。後期には、引き続き方柱状のものが主体となるが、僅かに平板状のものもある。砥面が使用の方向である長軸方向に大きく反っているものが多くなり、砥面同士も直角に接しないような全体としては、やや崩れた方柱状のものが多くなる。大きさでは、20cmを超える大型のものが見られるようになるのが特徴となる。金属器(主に鉄器)の普及・砥石の流通に関連する現象として捉えることができる。以上のように、今年度の研究を通して、北部九州地域における砥石の使用形態の変化と当該地域の金属器(主に鉄器)普及を関連づけて評価することが可能となった。

小郡市域では,中期前半になると一定量の鉄器が出土しているにもかかわらず,砥石目組成は前期以来のもので,特別の変化がみられない。鉄器利用の初段階には,鉄は石器石材と同列に扱われた利器の素材の一つであり,鉄本来の特性を見極めた利用はなされていない。これを裏付けるように,研磨技術上も特段の変化がみられなかったと理解することができる点が重要である。また,鉄器の普及についての指標は,後期における第3類型の砥石目組成から推察できるような研磨技術上の大きな変化に求められる。次に東日本では,関東地方で鉄器普及の焦点となる中期後半宮ノ台期の砥石目組成をみた。砥石目組成は第1類型を示し,従来想定されているような鉄器普及の進展した段階を想定することは砥石使用形態からは難しいことが判明した。関西地方は砥石石材からアプローチした。関西では後期になってからも,頁岩系石材が3割弱と,同時期に4割強となる北部九州地域とは傾向を異にする。しかし,後期になって,頁岩系あるいは凝灰岩といった細粒・極細粒の砥石が組成の主体へと移行している点は北部九州地域と同様である。関西においても研磨技術上の転換が後期になって現れたと考えられる。以上のように,本研究を通して,砥石使用形態から各地の鉄器化の状況を判断して行く方法論を確立した。
AIDと上咽頭癌

内因性突然変異誘導因子であるAID、APOBEC3はウイルス感染で誘導され、それらが誘導する突然変異によりウイルス発癌が起こると仮定し、上咽頭癌・中咽頭癌をウイルス感染の有無に分けて評価した。EBV関連上咽頭癌においてAIDが、HPV関連中咽頭癌でAPOBEC3が発現していることが分かった。in vivoで中咽頭癌へのエストロゲン刺激でAPOBEC3が誘導されることが分かり、HPV関連中咽頭癌では、エストロゲン受容体が発現し、また予後良好に関わる可能性を認めた。AIDはDNAへのCytidine(C)脱アミノ活性を持ち、当初は免疫学の分野において発見され、体細胞突然変異やクラススイッチの遺伝子再構成を介して、Bリンパ球の産生する抗体の多様性に関わっている。一方、AIDの発現調節機構が破綻し、Bリンパ球外で過剰発現を起こすと、正常ゲノムにも変異を引き起こし発癌が誘導される。EBVによる上咽頭癌発癌の過程では、まず上咽頭細胞に遺伝子変異が導入され、軽度異型性となり、そこにEBVが感染すると考えられる。その遺伝子変異がAIDによって誘導されているという仮説をたてた。1年目には、免疫組織学的検討を行ったところ、EBV陽性の上咽頭癌においてAIDが高発現していることを認めた。また検体数は少ないが、EBV陰性の上咽頭癌においてはAIDの発現を認めなかった。よって、AIDとEBV発癌に何らかの関係があることが示唆された。AIDの有無とEBVの有無は相関するため、EBVの有無で認める臨床データの群間差をAIDの有無においても認めた。そのためEBV陽性の上咽頭癌だけにしぼり、AIDの発現スコアをつけ、発現強度による予後の差、ステージ分類を検討した。しかし、明らかな群間差を認めなかった。また来年度の準備として、細胞株におけるAIDのmRNA発現量評価目的にリアルタイムPCRの系を確立した。上咽頭癌においてAIDが発現していることを確認した。有意差は認めないが、EBV陽性上咽頭癌では陰性癌に比べてAIDが発現している傾向になった。AIDの発現量と臨床因子については明らかな相関を認めなかった。内因性の突然変異誘導因子であるActivation-induced cytidine deaminase (AID)はウイルス感染により誘導される。そのAIDが宿主細胞に突然変異を誘導することでウイルス発癌が起こると仮定し、ウイルス発癌である上咽頭癌をEBV感染の有無に分けてAIDとの関連を評価した。EBV陽性の上咽頭癌においてAIDが発現していることを証明したが、臨床ステータスとの相関は認めなかった。同じウイルス発癌である中咽頭癌においても、HPV感染の有無に分けて、AID、またAIDと同じファミリーであるapolipoprotein B mRNA-editing catalytic polypeptide 3 (APOBEC3)を評価した。HPV関連中咽頭癌では、HPV非関連中咽頭癌と比較して有意にAPOBEC3が発現していた。またHPV陽性の中咽頭癌細胞株にエストロゲン刺激を加えた際にAPOBEC3ファミリーの中でも、APOBEC3Aが誘導されることが分かった。そこで中咽頭癌におけるエストロゲン受容体を評価したところ、HPV関連中咽頭癌はHPV非関連中咽頭癌と比較して、有意にエストロゲン受容体が発現し、またAPOBEC3Aも高発現していることが判明した。臨床ステータスとの検討をしたところエストロゲン受容体陽性の中咽頭癌は予後良好であることが分かった。これらの結果により中咽頭癌のリスク分けにエストロゲン受容体が有用である可能性が示唆される。上咽頭癌におけるAID誘導因子の検討を予定している。EBV感染自体が、AID誘導を促す可能性にも配慮しながら、TNFα、TNFβ、NFκBなどの炎症サイトカインによるAID発現量を評価する。mRNAレベルをリアルタイムPCRで、タンパク量をウエスタンブロッティングで評価する。頭頸部癌
地域包括ケアシステムにおける多職種連携の方法と効果に関する研究

全国の地域包括支援センター(5,060か所)に所属する社会福祉士・主任介護支援専門員を対象に、多職種連携についてのアンケート調査を実施した。宛先不明7か所を除く5,053か所から1,567件の回答を得た(回収率31.0%)。調査内容は、対象者と地域包括支援センターの基本属性、ケアマネジメントの実施状況、インタープロフェッショナルワークの実施状況、連携の内容、連携の状態で構成した。分析では、回収した1,567名のデータを使用し、主成分分析による連携の要因の抽出と重回帰分析による要因間の関連の検討を行った。その結果、地域包括ケアシステムにおける多職種連携の促進には【チームワークの促進】が最も影響を与え、【チームワークの促進】には【IPW(インタープロフェッショナルワーク)】が最も影響を与えるという関連を明らかにした。研究成果は学術論文として日本社会福祉学会の機関誌『社会福祉学』に投稿し、採択された(2019年5月発行予定)。これらの研究成果は、地域包括ケアシステムにおける多職種連携の方法を検討するうえで重要な促進要因を明らかにしたという点で意義がある。また、多職種連携の状態を示す指標も提示できたことから、連携状態の評価に用いることができる可能性もある。この点でも本研究の目的に即した結果を得ることができたと考えている。アンケート調査から多職種連携の促進要因と連携状態を示す指標を明らかにすることができ、本研究の目的である多職種連携の方法の検討は概ね達成できた。また、多職種連携の評価についても、連携状態を示す指標を明らかにできた。一方で、それらの詳細を検証するためのインタビュー調査については未実施であるが、アンケート調査の自由記述において地域包括ケアシステムの構築に必要な取り組みに関する回答を887件回収しており、これを質的に分析することでインタビュー調査に代えることも検討できる。このことから、本研究は当初予定していた目的のほとんどを達成しており、概ね順調に進展していると考えている。アンケート調査における自由記述部分の質的分析を行い、多職種連携の促進に必要な取り組みをさらに明らかにしたい。また、それによって十分な結果が得られないようであれば、インタビュー調査の実施により多職種連携の方法の検討を深化させたい。そして最終的な成果については、学術論文や研究発表等により公表したい。本研究は地域包括ケアシステムにおける多職種連携の方法を構築することを目的としているため、まず2017年度は地域包括ケアシステムにおける多職種連携の方法に関する構成要素の検討を行った(河野高志(2018)「地域包括ケアシステムにおけるケアマネジメントとインタープロフェッショナルワークの可能性」『福岡県立大学人間社会学部紀要』第26巻第2号、福岡県立大学人間社会学部)。具体的には、地域包括ケアシステムに関する先行研究やモデル事業を見るかぎり、多職種連携や社会資源の活用に関する先駆的な成功事例の紹介にとどまっており、普遍的に応用できる方法論がまだ確立されていないことが明らかになった。そこで、多職種連携や社会資源の活用に関する方法として先行研究において一定の研究成果が確認されているケアマネジメントとインタープロフェッショナルワークに着目し、地域包括ケアシステムにおける多職種連携の方法論を検討していった。そして、ケアマネジメントがもつ1個別支援の機能、2システム改善の機能、3支援システムの運用機能、4アウトリーチ機能と、インタープロフェッショナルワークの特徴である1共通目標をもつこと、2専門職間で学び合うこと、3複数領域の専門職が協働すること、4利用者が参加・協働すること、5役割と機能を分担すること、を組み込んだ多職種連携の枠組みを提示した。この成果をもとに、地域包括ケアシステムにおける多職種連携の現状と効果的な展開方法を明らかにするため、全国の地域包括支援センターの社会福祉士・主任介護支援専門員を対象にアンケート調査を実施した。この結果については現在集計中である。当初の研究計画では、全国の地域包括支援センターを対象としたアンケート調査の集計・分析までを完了する予定であったが、研究代表者の勤務校による研究倫理審査に時間がかかったこととにより、調査の実施が3月までずれ込んだため、集計・分析を2017年度中に完了することができなかった。しかし、それ以外は当初の研究計画どおりに進められており、今後の研究にもそれほど大きな影響を与えないと考えている。

アンケート調査から多職種連携の促進要因と連携状態を示す指標を明らかにすることができ、本研究の目的である多職種連携の方法の検討は概ね達成できた。また、多職種連携の評価についても、連携状態を示す指標を明らかにできた。一方で、それらの詳細を検証するためのインタビュー調査については未実施であるが、アンケート調査の自由記述において地域包括ケアシステムの構築に必要な取り組みに関する回答を887件回収しており、これを質的に分析することでインタビュー調査に代えることも検討できる。このことから、本研究は当初予定していた目的のほとんどを達成しており、概ね順調に進展していると考えている。アンケート調査の集計・分析・考察を早めに行い、地域包括ケアシステムにおける多職種連携の効果的な進め方について結果を得ることを最優先に進めていく。また、この成果をもとに、具体的な連携方法やその効果測定の指標について示唆を得るため、ソーシャルワーカー数名に対してインタビュー調査や事例研究を実施していきたいと考えている。アンケート調査における自由記述部分の質的分析を行い、多職種連携の促進に必要な取り組みをさらに明らかにしたい。また、それによって十分な結果が得られないようであれば、インタビュー調査の実施により多職種連携の方法の検討を深化させたい。そして最終的な成果については、学術論文や研究発表等により公表したい。2017年度に実施したアンケート調査は、研究代表者の勤務校による研究倫理審査に想定以上の時間を要したため、回収を完了したのが2018年4月13日であった。そのため、回収データの入力に係るアルバイト代の執行が2017年度内にできなかった。次年度使用額が生じたのは、このアルバイト代のためである。そこで2018年度は、当初予定していた研究成果の公表やソーシャルワーカーへのインタビュー調査・事例研究の前に、アンケート調査の集計・分析・考察を行うために、アルバイトを雇用するつもりである。その後、学会やインタビュー調査等の出張旅費などを支出する予定にしている。当該年度に実施した全国の地域包括支援センターへのアンケート調査の分析にあたり、自由記述部分の回答が想定していたより充実したものであったため、インタビュー調査に代えて自由記述の分析に必要なソフト等の購入やアルバイトの雇用を行った。それにより、インタビュー調査の実施のために計上していた予算との差額が生じ、次年度使用額が発生した。この次年度使用額は、当初予定していた研究成果の公表を充実させるために使用することを計画している。また、自由記述部分の分析結果によってはインタビュー調査を実施することも検討しているため、その予算として執行することも選択肢として計画している。
身体運動のメカニズムと適応性の解明：骨格筋・腱動態の生体計測によるアプローチ

本研究は、人間の骨格筋・腱動態の生体計測を通じて身体運動に関わる骨格筋と腱の適応性について調べ、身体運動のメカニズムを明らかにすることを目的とした。超音波装置や3次元動作解析を通じて、下肢の筋や腱動態、ランニング中の下肢関節の力学的特性を評価した。また、筋収縮後に筋力が一過的に増加する現象に関して、事前の筋収縮強度、運動速度や強度が筋力や身体パフォーマンスに影響を及ぼすという知見を得た。さらに、レジスタンストレーニングによって骨格筋のみならず腱組織も適応する事実を発見した。本研究では、骨格筋・腱組織の動態や適応性の評価を通じて、身体運動の規定因子やパフォーマンス向上のメカニズムを明らかにした。Bモード超音波法とモーショントラッキングシステムを併用して、収縮中の筋腱複合体の筋線維動態および腱組織動態を計測する方法を検討した。同時に、画像の精細度を高めるアルゴリズムを有する機器を購入し、骨格筋の表層部から深部までの観察を行うシステムを構築した。構築したシステムを用いて、足部を対象として、下腿三頭筋収縮中の足部の変形をビデオ解析によって計測し、上述の筋線維・腱組織動態と合わせることで、関節内の軟組織の力学的特性の評価を試みた。次に、運動直後の筋内fMRI解析による活動部位のマッピングを通じて、収縮中の筋内活動部位を同定し、筋疲労の程度を定量化する方法論を策定し、トレーニング効果について新たな知見を得ることができた。また、表面筋電図法により取得する筋電図信号と発揮張力の関係について、動作速度の影響について調べ、筋放電が顕著に増加する動作速度の閾値が存在することをつきとめ、筋束動態との関連性について検討した。さらに、筋収縮後に筋力が一過的に増加するという現象に関して、その強度依存性について明らかにした。以上の研究を論文として学術雑誌に投稿し、掲載済みあるいは掲載予定である。身体運動中の協働筋の骨格筋・腱動態に関して、下腿三頭筋の筋腱複合体を対象に、ホッピング動作や着地動作中の身体の動きと協働筋各筋の骨格筋・腱動態との関連性を検討するための予備的な研究を実施した。今後、動作の種類を拡大し、動きのコントロールストラテジーや個人差、性差、トレーニング効果について検討を進める予定である。平成25年度は前年度に構築したBモード超音波法とモーショントラッキングシステムの併用による筋腱動態計測システムを用いて、足部を用いたホッピング動作を対象に、収縮中の筋腱複合体の筋線維動態および腱組織動態を計測した。平成26年度はこの方法論で反動動作による発揮パワー増強機構およびそのトレーニング効果についての研究を進める予定である。また、伸張性収縮中の筋線維動態を計測し、伸長による骨格筋張力増加機構に関して新たな知見を得ることができた。一連の研究は大学院生の修士論文として結実し、平成26年度に開催される国際学会で発表の予定である。さらに、超音波エラストグラフィを導入し、骨格筋・腱の力学的特性を計測するための予備的な実験を開始した。平成25年度の終盤には、高齢者を対象に、習慣的な運動実践が骨格筋の形態的・機能的特性に及ぼす影響に関して、3ヶ月の介入研究(体操プログラムの効果検証)を実施した。その結果、筋によって増加の程度が異なるという知見が得られ、被験者にフィードバックを行った。この知見によって、高齢者における骨格筋の形態的・機能的特徴についての研究の方向性が定まった。平成26年度にはさらに詳細な研究を実施する。平成26年度は、平成24年度・平成25年度までに構築した筋腱動態計測法を応用した実験を行い、その成果を学術論文として報告した。具体的には、1)「バネ能力」のトレーニング効果、2)骨格筋・腱動態の改善方法、以上2点に関連する研究を計画し、スケジュール通りに計画を遂行することができた。1)「バネ能力」のトレーニング効果に関する研究では、対象筋に下腿部に加えて大腿部を加えた。また、研究成果をより広く普及させるため、当初計画していたジャンプのみではなく、ランニングを指標の一つに追加した。その結果、スクワットエクササイズの強度がジャンプパフォーマンスに及ぼす影響や、複数の筋が起始と停止をもつ股関節と膝関節のランニング中の関係が明らかになった。また、パフォーマンスの向上、もしくは疲労軽減効果を狙ったデバイス(コンプレッションウェア)の効果についても検証し、骨格筋収縮特性とこれら外部デバイスに関連する新たな知見を得ることができた。これら一連の骨格筋収縮特性に関連する腱の作用については、筋収縮によって誘発されるアキレス腱のモーメントアームを三次元表示する新たな技法を考案することにも成功した。2)骨格筋・腱動態の改善方法については、11名の若年男性に対して三ヶ月間のレジスタンストレーニング(ニーエクステンション)を実施し、当初の計画通り縦断的にトレーニング効果を追跡した。

解析対象とした外側広筋の解剖学的な筋横断面積や羽状角に有意な差が認められ、生体軟組織が筋肥大と密接に関連する新たな知見を大腿部にて発見した。26年度が最終年度であるため、記入しない。総合領域26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた研究支援者の雇用は公募したにも関わらず適任者がいないために叶わず、そのために研究の進捗にやや遅れが生じた。厳密に規定した動作で骨格筋・腱動態を計測するというシステムは完成し、それをもとに、身体運動の仕組みやそのパフォーマンスの規定因子を明らかにするという目的は最終年度に達成できそうである。研究支援者を雇用し、さらに研究の円滑化とペースアップを図る。最終年度である平成26年度にはこれまでに構築した方法論によって骨格筋・腱特性や筋腱相互作用のメカニズムについての研究、およびそのトレーニング効果についての研究を進める。また、人間の骨格筋・腱特性の可塑性に関しても一定の知見が得られるとともに、新たな測定手法の導入も視野に入った。高齢者における骨格筋の形態的・機能的特徴についてについても、詳細な研究を実施する予定である。雇用していた研究補助者が契約途中で海外大学の研究員として赴任し、人件費の支出額が少なくなったため。研究補助者の雇用を中心に費消することを予定している。
ジェンダー統計視点による男女間所得格差の国際比較研究-『男性稼ぎ主』型を考える-

1.日本の共稼ぎ世帯の夫妻の収入分析。1994、1999、2004年の全国消費実態調査のミクロデータを用い、共稼ぎ雇用者世帯の夫妻の収入比率が、妻常勤型で64:36、妻パート型84:16であること、妻常勤型共稼ぎ世帯の場合世帯年収600万円を境に妻の収入比率が高まることなどを確認した。10年間の変化を見ると、男女間の賃金格差の縮小が妻常勤型共稼ぎ世帯における妻の収入比率を増加させ、常勤の妻の増加が妻間と世帯間の収入の二極化を進め、日本で支配的な男性稼ぎ主型も、収入の高い共稼ぎ世帯では、崩壊する傾向が強まりつつあることを見出した。研究成果結果を用いて、3つの学会で発表をした(フェミニスト経済学日本フォーラム、The 56th Session of International Statistical Institute、第51回経済統計学会全国研究総会)。2.ジェンダー統計に関する研究。家計統計については、世帯主に関連するデータにジェンダー・ステレオタイプが潜んでいること(例えば、「共働き世帯」は「世帯主が夫」に限定され、世帯主が妻である共働き世帯は少ないとはいえ集計から除かれている)、改善すべき点として全国消費実態調査の妻の職業・雇用形態別共稼ぎ世帯の表の変数の組み換えを、見出した。改善されれば、この分野において使いやすい統計表となるだろう。今後改善案として発信していく。また、中国のジェンダー統計研究グループとの交流をもった(4月に中国全国婦女連研究所主催の性別統計研修会(Workshop on Gender Statistics)に参加)。1.ジェンダー統計に関する研究。ジェンダー統計について、過去10年間の発展経過を振り返り、現段階を確認し、今後の課題を検討した。成果は、「ジェンダー統計の現段階と課題」第49回(2005年)経済統計学会全国研究総会(於:立教大学)で発表し、経済統計学会『社会科学としての統計学』に掲載される予定。2.韓国と中国における男女間所得格差の検討。お茶の水女子大学21世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア-<女><家族><地域><国家>のグローバルな再構築-」の中国および韓国のそれぞれのパネル調査の1年度のデータを用いて、男女間の所得/賃金の格差を検討した。韓国についての成果は、2005年6月世界女性学大会(韓国)で発表、中国については、2005年10月に、「家計の収入」『家族・仕事・家計に関する国際比較研究中国パネル調査第1年度報告書』pp.182-190で報告した。3.共働き世帯の妻と夫の収入、および妻の家計への貢献度に関する検討。財団法人統計情報研究開発センター主催で提供されている1994年と1999年の全国消費実態調査の個票データ(リサンプリング・データ)を用い、雇用形態別、職業、年齢別に、妻の家計への貢献度について分析した。また、1992、97年、2002年の就業構造基本調査のリサンプリング・データを用い、雇用形態別に見た性別所得格差とそれを規定する要因がこの10年間でどのように変化しているかについても分析した。2と3は、今後さらに進める必要がある。とりわけ3については、雇用形態、職業や年齢、世帯構成員別に、個人および世帯の所得水準と格差を丁寧に検討しなければいけない。ダグラス=有沢の法則が現在の日本でも当てはまるのかについても調べたい。これらの分析を、平成18年度に引き続き行い深めていきたい。1.日本の共働き世帯の妻と夫の収入、および妻の家計への貢献度に関する検討。今年度は、Sinfonicaが提供するミクロデータよりサンプル数が多い、一橋大学経済研究所付属社会科学統計情報研究センターミクロデータ分析セクションが提供する「全国消費実態調査」のミクロデータ(1989、1994、1999年)を用い、共稼ぎ世帯(世帯主とその配偶者が共に雇用者である世帯)の勤め先収入を夫妻、雇用形態別に分析し、さらに経常年間収入の階級別に夫妻の収入比率を分析した。その結果、夫妻ともにフルタイムの共稼ぎ世帯の夫妻の年間収入比率は62:38であるのに対し、夫がフルタイムで妻がパートの場合85:15であることなどがわかった。この分析結果の一部を、2007年4月にフェミニスト経済学日本フォーラムで報告した。2.韓国の夫妻間収入格差の分析。お茶の水女子大学ジェンダー研究のフロンティアの韓国のパネル調査を用い、夫妻の収入の分析も行った。成果は「収入」『家族・仕事・家計に関する国際比較研究韓国パネル調査第2年度報告書』に掲載。3.ジェンダー統計研究。(1)日本および国際的なジェンダー統計の動向と課題について、経済統計学会『社会科学としての統計学』にまとめ、(2)国連の『世界の女性2005』を翻訳(「健康」と「仕事」担当)、(3)世界経済フォーラムのジェンダー・ギャップ指数を検討し『研究所報』にまとめた。(4)また、上記Iの分析を通じ、(i)世帯主と配偶者の勤め先収入の男女別表示があるが、少なくとも世帯主に関しては正確な数値を掲載できるであろうこと、(ii)妻の就業形態を「職員」と「労務作業者」の職業だけに限定せず掲載する方が利用者にとって有益であること、(iii)世帯主概念と実態が一部乖離している可能性、について指摘した。4.19年度は(1)日本の分析をより精緻化し、2004年のデータも加えること、(2)日英比較に集中する予定。

1994、1999、2004年の全国消費実態調査のミクロデータを用い、共稼ぎ雇用者世帯の夫妻の収入比率が、妻常勤型で64:36、妻パート型84:16であること、妻常勤型共稼ぎ世帯の場合世帯年収600万円を境に妻の収入比率が高まることなどを確認した。10年間の変化を見ると、男女間の賃金格差の縮小が妻常勤型共稼ぎ世帯における妻の収入比率を増加させ、常勤の妻の増加が妻間と世帯間の収入の二極化を進め、日本で支配的な男性稼ぎ主型も、収入の高い共稼ぎ世帯では、崩壊する傾向が強まりつつあることを見出した。研究成果結果を用いて、3つの学会で発表をした(フェミニスト経済学日本フォーラム、The 56th Session of International Statistical Institute、第51回経済統計学会全国研究総会)。2.ジェンダー統計に関する研究。家計統計については、世帯主に関連するデータにジェンダー・ステレオタイプが潜んでいること(例えば、「共働き世帯」は「世帯主が夫」に限定され、世帯主が妻である共働き世帯は少ないとはいえ集計から除かれている)、改善すべき点として全国消費実態調査の妻の職業・雇用形態別共稼ぎ世帯の表の変数の組み換えを、見出した。改善されれば、この分野において使いやすい統計表となるだろう。今後改善案として発信していく。また、中国のジェンダー統計研究グループとの交流をもった(4月に中国全国婦女連研究所主催の性別統計研修会(Workshop on Gender Statistics)に参加)。
DNAトランスアクションと共役したクロマチンリモデリング機構の構造基盤

本研究の目的は、ヌクレオソームDNA中の切れ目(Nick)の存在がクロマチンリモデリング因子などのヒストンへのアクセスを促進し、クロマチンリモデリングに導くプロセスを立体構造の観点から原子レベルで解明する事にある。実験データから、クロマチンリモデリング因子FACTが二本鎖DNA切断(DSB)ヌクレオソームに強く結合し、安定な複合体を形成する事が判明した。更に、生化学的、構造生物学的解析から、FACTによるクロマチンリモデリングの作動には、DSBによってDNAの局所的な構造変化を誘発し、ヌクレオソームDNAからヒストンを局所的に露出させる必要があることが示唆された。まず、ヌクレオソームポジショニングが最も強い601配列を用いて、Nick(切れ目)をヌクレオソーム立体構造上の任意の位置に組み込んだDNAを数十種類ほど、構築を試みた。これらのDNAとヒストンを用いて、モノヌクレオソームの再構成を行った。作製できたこれらのNickヌクレオソームに対して、熱安定性解析、MNase処理、DNase I処理などを行い、ヌクレオソーム構造が維持されていることを確認した。また、Nickヌクレオソームの中でも特に安定性の高いものに関しては、結晶化を試みた。いくつか結晶化に成功したが、X線結晶構造解析により、立体構造を明らかにするには分解能が低く、構造決定にはいたっていない。次に上記で作製したNickヌクレオソームを用いて、クロマチンリモデリング因子CHD1やFACTとの結合性を解析した。特にヒストンシャペロンFACTとの結合性に関して、興味深い結果をえた。二本鎖DNAのうち、片方のDNAだけに切れ目を入れたシングルNickヌクレオソームに対してFACTは全く結合せず、複合体を形成しなかった。それに対して、制限酵素により二本鎖DNAのうち、両方のDNAに切断の入ったヌクレオソームはFACTに強く結合し、安定な複合体を形成した。今後はこのヌクレオソームとFACTの結合について詳しく解析する必要がある。また、当初の予定では、生体内からNick切断部位の残存したクロマチンを取得する予定であった。しかし、おそらくゲノムの不安定化が原因のため、Nick切断部位の残存した生体内クロマチンについては取得する事ができなかった。それゆえ、実験計画の大幅な変更を余儀なくされた。Nick切断部位の残存した生体内クロマチンを取得することが困難であり、研究計画の変更を余儀なくされた。今年度は、昨年度のクロマチンリモデリング因子FACTに加えて、様々なヒストンシャペロンやATP依存的クロマチンリモデリング因子でもNickヌクレオソームに対して親和性があるのか否か、について調べた。しかし、明確に強い親和性を示すものは今のところえられていない。また昨年度、制限酵素によってDNAが両鎖とも切断されたヌクレオソームはFACTに強く結合し、安定な複合体を形成することがわかった。そこで今年度は、二本鎖DNA切断(DSB)部位を任意の箇所に導入した数種類のヌクレオソームを用いて、FACTに対するヌクレオソーム立体構造上のDSBの位置の結合選択性を解析した。つまり、ヌクレオソーム上のどの位置にDSBが存在すると、FACTが結合しやすいかを精査する解析である。その結果、ヒストンH2BのN末端塩基性領域の近傍にDSBがあるヌクレオソームに最も効率よくFACTが結合できることがわかった。加えて、FACTはヒストンH2BのN末端塩基性領域に結合することが生化学的解析から明らかとなった。このヒストンH2BのN末端塩基性領域はヌクレオソーム内で二本のDNA鎖に挟まれて存在し、DNAと強く結合している。したがって、FACTが結合するためにはDSBによってDNAの局所的な構造変化を誘発し、この領域をヌクレオソームDNAから露出させる必要があると示唆される。この結果を基に、FACTによる新しいヌクレオソーム構造変換の分子機構を提案した。この研究成果は国際学術雑誌「Genes & Development」に掲載された。研究計画の変更はあったが、研究成果を論文にまとめることができた。今年度は、昨年に引き続き、ヒストンシャペロンCIA1/Asf1やATP依存的クロマチンリモデリング因子Acf1がNickヌクレオソームに対して親和性があるのか否か、について調べた。期待に反して、ゲルシフトアッセイなどの生化学的解析から強い親和性を示さず、安定で均一な複合体を形成するデータはえられなかった。結果として、安定で均一な複合体を形成する証拠は、昨年度取得に成功したFACT機能ドメイン(Mid-AID)と二本鎖DNA切断(DSB)ヌクレオソームの複合体のみであった。従って、その複合体の結晶構造解析を目指した。様々な条件下で結晶化スクリーニングを試みた。幾つかの条件で結晶を得ることができたが、結晶の成分をSDS-PAGEで解析したところ、ヌクレオソームの単独結晶である事が判明した。それ故、以降の解析を断念した。次に複合体の電子顕微鏡観察を行った。最初に負染色を用いて確認したところ、粒子のそろった複合体が観察された。そこで、複合体構造の分解能をあげるために、試料を凍結し、クライオ電子顕微鏡で観察を行った。試料の凍結条件については塩濃度や氷の厚さなどのパラメータを変えて検討し、最適な観察条件を見つける事ができた。これらの観察結果を基に電子顕微鏡単粒子解析を行っているが、現在まだ解析中である。

今後、電子顕微鏡単粒子解析を行って得られた電子密度マップに、各ドメインのX線構造原子モデルを当てはめることで、複合体の詳細な立体構造モデルを構築することが可能となる。複合体の立体構造モデルが決定すれば、論文として発表する予定である。本研究の目的は、ヌクレオソームDNA中の切れ目(Nick)の存在がクロマチンリモデリング因子などのヒストンへのアクセスを促進し、クロマチンリモデリングに導くプロセスを立体構造の観点から原子レベルで解明する事にある。実験データから、クロマチンリモデリング因子FACTが二本鎖DNA切断(DSB)ヌクレオソームに強く結合し、安定な複合体を形成する事が判明した。更に、生化学的、構造生物学的解析から、FACTによるクロマチンリモデリングの作動には、DSBによってDNAの局所的な構造変化を誘発し、ヌクレオソームDNAからヒストンを局所的に露出させる必要があることが示唆された。来年度は、FACTやCHD1以外のヒストンシャペロンやATP依存的クロマチンリモデリング因子でもNickヌクレオソームに対して親和性があるのか否か、について調べる。つまり、Nickが挿入されたヌクレオソームに結合するクロマチンリモデリング因子の探索である。まず、次にあげる蛋白質についてNickヌクレオソームとの相互作用解析、Nick位置の結合選択性解析を行う。ヒストンシャペロンに関しては、ヒストンH2A/H2B二量体に結合するNAP1、ヒストンH3/H4四量体に結合できるCIA1/Asf1, Spt6を調べる事を計画している。いずれの蛋白質も単一サブユニットで機能し、単独の立体構造が既に報告されている。これらヒストンシャペロン群の解析で、ヌクレオソーム上のNick位置の結合選択性がそれぞれでどう変化するのかを比較検討する。またATP依存性クロマチンリモデリング因子に関しては、複製と転写の過程で機能する事がわかっているACF1を試す事を考えている。ATP依存的なヌクレオソームスライディング活性の測定など、機能解析も行う。今後は、様々なクロマチンリモデリング因子とDNA切断部位のあるヌクレオソームの複合体のうち、安定で、均一な複合体を形成したものについて、X線結晶構造解析、電子顕微鏡(EM)観察を行う。結晶構造決定に成功すれば、複合体構造の全容に加えて、各分子の構造変化、接触部位等が原子レベルの分解能で明確となる。それ故、クロマチンリモデリング因子の結合で、ヌクレオソームDNAにどのようなテンションがかかり、その結果、どんな構造変化が引き起こされているのか、その疑問を解明できる。例えば、リモデリング因子がDNA切断部位周辺のDNAのアレンジメントを引き起こし、内部のヒストン表面に接触している構造が明らかなれば、研究目的で述べた我々の仮説を完全に実証する事ができる。次に、EM観察はクロマチンリモデリング因子の結合による構造変化をオリゴヌクレオソームレベルで検出するのに効果的である。従って、ヌクレオソーム間の構造変化や相互作用変化なども考慮に入れて解析する。さらに、EM解析は超分子複合体のより詳細な立体構造モデルの構築を可能にする。
テロメア関連抗加齢因子と超音波感受性バブルリポソームによる変形性関節症治療

本研究ではヒト不死化遺伝子であるhTERT,ストレス誘導MAPK (p38 MAPK)阻害剤,長寿遺伝子Sirtuin 1に,超音波感受性バブルリポソームを用いたdrug delivery systemによる変形性関節症に対する新たな治療法の開発を目的として実験を計画した.バブルリポソームの作成が非常に困難であったため,テロメア関連microRNAを用いた遺伝子導入および軟骨細胞への抗老化効果を検証する実験を計画した.フローサイトメーターによるラット軟骨細胞のテロメア長測定およびmicroRNAの導入を行った.1.ラビット変形性関節症モデルの作成:ネンブタール麻酔下に生後12週齢白色家兎の膝関節前十字靭帯を切断し作成した。2.バブルリポソームの作成:フォスファチジルコリンおよびメトキシポリエチレングコールを用いて、エバポレーションを行いリポソームを作成、パーフルオロプロパンを封入した。3.バブルリポソームと超音波による導入効果の検討:昨年度よりラビット変形性関節症モデル(作成後8週)に、hTERT、sirtuin 1のプラスミド、p38 MAPK阻害剤とバブルリポソームを関節内投与し、超音波照射を行い、関節軟骨および半月板への導入効果を検討中である。これまで、1ラビット変形性膝関節症モデルの作製:ネンブタール麻酔科に生後12週齢白色家兎の膝関節前十字靱帯を切断し作製。2バブルリポソームの作製:フォスファチジルコリン及びメトキシポリエチレンギリコールを用いて、エバポレーションを行いリポソームを作製、パーフルオロプロパンの封入、3バブルリポソームと超音波による導入効果の検討:ラビット変形性膝関節症モデル(作製後8週)に、hTERT、sirtuin 1のプラスミド、p38 MAPK阻害剤とバブルリポソームを関節内投与し、超音波照射を行い関節軟骨及び半月板への導入効果の検討、を行ってきたが、安定したバブルリポソームの作製、導入を確立することが困難であった。そこで、今年度はテロメア関連microRNAの超音波照射による細胞への遺伝子導入及び軟骨細胞への抗老化効果を検証する実験を計画した。実験動物は手技、飼育の容易さから、ラットに変更した。ラット軟骨細胞のテロメア長の情報を得るために、テロメア長が明らかになっている1301細胞を用いたフローサイトメーターによるテロメア長測定法の立ち上げを行っている。同時に、これまでの報告されているテロメア関連microRNAをラット軟骨細胞に導入し、その導入効率及びそれによるテロメア長への影響を調べる系を立ち上げている。本研究ではヒト不死化遺伝子であるhTERT,ストレス誘導MAPK (p38 MAPK)阻害剤,長寿遺伝子Sirtuin 1に,超音波感受性バブルリポソームを用いたdrug delivery systemによる変形性関節症に対する新たな治療法の開発を目的として実験を計画した.バブルリポソームの作成が非常に困難であったため,テロメア関連microRNAを用いた遺伝子導入および軟骨細胞への抗老化効果を検証する実験を計画した.フローサイトメーターによるラット軟骨細胞のテロメア長測定およびmicroRNAの導入を行った.本研究では,human telomerase reverse transcriptase (hTERT),p38 MAPKの阻害剤(SB203580)およびsirtuin 1 (SIRT1)に,超音波感受性バブルリポソームを用いた超音波によるdrug delivery systemを組み合わせ,変形性関節症(OA)に対する新たな治療法の開発を目的としている.1.ラビットOAモデルの作成:ネンブタール麻酔を行い、生後12週齢白色家兎(雄;2.0-2.5 kg)の膝関節内の前十字靱帯を切断しOAモデルを作成した.組織検査で関節軟骨の変性を確認している.2.バブルリポソームの作成:フォスファチジルコリンおよびメトキシポリエチレングコールを用い,回転式エバポレーターによる逆相蒸発法を行なう.作成したリポソームにパーフルオロプロパンを封入した.3.バブルリポソームと超音波による導入効果:上記OAモデル作成後8週目に, hTERT,SIRT1のプラスミドおよびSB203580とバブルリポソームを関節内に投与し,超音波照射(frequancy: 2 MHz, duty: 10%, burst rate: 2.0Hz, intensity 2.0W/cm2, time: 3x10s)を行い,軟骨および半月板への導入効果を検討中である.昨年度より、バブルリポソームと超音波による関節軟骨および半月板への導入を検討しているが、現在のところ導入困難であり、条件などを検討している。ラビットOAモデルの作成およびバブルリポソームの作成を行っている.バブルリポソームと超音波による導入効果をみているが、軟骨および半月板への導入が困難で,超音波照射条件などを検討している.再度、超音波照射方法および、照射条件を検討している。導入薬剤の変更(ヒアルロン酸など)を考慮している。本方法にて導入が確認でき次第、関節軟骨および半月板の修復効果およびテロメア長の測定を行う予定である。バブルリポソームと超音波による導入を確認後,軟骨修復効果およびテロメア長の測定等を行う予定である.実験動物、試薬および消耗品を予定額使用する計画である。実験動物,試薬および消耗品を予定額使用する計画である.
生物学的指標の変動および出納試験によるナトリウムの最小必要量と目標摂取量の設定

健康な成人男子4名(年齢2335歳、体重53.570.5kg)を対象として、1993年11月12月に43日間にわたる蓄尿を実施した。食事は、開始後4日間は各自の通常食(自由食)とし、その後39日間は調整された実験食を摂取させた。実験食は、日本人の成人男子の栄養所要量をすべての栄養素に関して満足させており、食品群の摂取構成も偏りの無いように工夫されたもので、ナトリウム含有量のみが異なる4種を調整した。すなわち、実験食I(食塩として9gとなるように調整したが、原子吸光分析による実測値では2770mgのNaが含まれていた。)実験食II(食塩7g。実測Na2427mg)実験食III(食塩4g。実測Na1817mg)、実験食IV(食塩2g。実測Na1079mg)である。各実験食の摂取順および摂取期間は、Iを4日間、IIを7日間、IIIを10日間、IVを11日間、IIIを7日間とした。各実験食期の最後の48時間分の尿を収集した。別に実験II、IIIについては、最後の2日間は外的環境を一定に保つため被検者を施設に収容して、48時間に皮膚から排泄されるすべての物を収集した。尿、屎、皮膚排泄物および実験食のミネラル類含有量は原子吸光法により測定され、Na、K、Ca、Mgの出納状況が検討された。実験期間中は34日間隔で採血し(合計13回)、アルドステロン、レニン活性、アンジオテンシンI、II、抗利尿ホルモン等を測定した。ナトリウム出納は実験食IとIIではほぼ平衡が維持されていたが、実験食IIIからやや正(排泄量が摂取量よりも少ない)の傾向を示し始め、実験食IVでは完全に正となり摂取量の約70%が体内に蓄積された。反対にカリウムの出納は負となり摂取量の約150%が排泄された。カルシウムはどの実験食でも出納は平衡であった。血液成分では、アルドステロンは実験食IVで異常高値を示し、摂取期間中全く低下傾向は認められなかった。以上の結果から、ナトリウムの最小必要量は実験食III(約1800mg)付近にあるのではないかと推定された。
超金属欠乏星の観測と大規模シミュレーションによる銀河初代星の起源の解明

宇宙初期に生まれた星はどのような過程で形成されたのだろうか。このような星は現在、銀河系のどこにどれだけ残存しているのだろうか。本研究では、これらの古い星の測光・分光観測に基づく探査を実行し、宇宙初期の星形成史、さらに階層的合体による銀河形成史を解明することを目的とする。そこで、銀河系にある恒星系から初代星としての超金属欠乏星候補を選択的に抽出するために、これらの星に特徴的な波長帯に合わせた狭帯域フィルターを製作し、すばる望遠鏡超広視野カメラHSCに装着して、銀河系古成分恒星系(バルジ、ハロー、矮小楕円体銀河)の系統的な測光観測を推進する。そして、この観測によって得られる超金属欠乏星の統計解析を行い、初代星の形成理論と銀河形成論に基づいた大規模理論シミュレーション結果と比較検討することにより、銀河初期の星形成史を解明する。本年度は、HSC用に本研究に使用する狭帯域フィルター2枚のうちの1枚を製作し、年度内に準備することができた。また、フィルターを望遠鏡に実際に装着するためのホルダーと台車についても整備することができた。このフィルターを用いた実際の超金属欠乏星の観測計画についても、フィルターの特性を考慮して検討を行うことができた。理論的研究も進んでおり、大規模なシミュレーションを実施して初代星の質量分布や空間分布に関する知見を得ることができた。さらに、これまでの研究成果について、内外の研究会や科学雑誌にて発表することができた。すばる望遠鏡の超広視野カメラに装着する狭帯域フィルターは、当初の予定日から遅れがあったものの、年度内に納品することができた。また、その他の関連設備の導入も順調に行えている。また、理論的な研究、特に大規模シミュレーションのに関しても滞りなく実施されており、おおむね順調と思われる。すばる望遠鏡の超広視野カメラに装着する狭帯域フィルターをさらにもう1枚製作し、実際のすばる望遠鏡を用いた観測に備えて調整する。また、観測方法・計画について十分な準備を行う。理論研究も続けて実施し、様々な暗黒物質の場合の大規模構造の違いとそれに基づく初代星の形成過程の違い、初代星の質量分布に関するより総合的な知見について獲得する。
リボ核酸を利用した界面活性剤自己組織体の形態制御と機能化

核酸はアニオンポリマーであることから、カチオン界面活性剤と相互作用を行い、リポプレックスと呼ばれる組織体を形成する。しかしながらDNAを用いた研究生に比較すると、RNAを用いた研究例は圧倒的に少ない。そこでRNAに対象を絞り、カチオン界面活性剤との組織体形成挙動を種々の方法により検討した。その結果、RNA系においても、使用する界面活性剤の種類に応じて、その会合挙動をpHや界面活性剤濃度によって制御できることがわかった。RNAと界面活性剤から形成される複合体の形態制御を目的とし,種々の検討を行った。第一に界面活性剤がRNAと結合することで2分子膜の形成を目指し,グルタミンを骨格としたカチオン界面活性剤の合成を検討した。しかしながらDCCを縮合剤とした従来の方法では,溶媒の選択が限られ収率を上げることができなかった。次年度からは水系でも利用可能なトリアジン型縮合剤を利用する方法を応用し,効率のよい合成方法を確立したい。第二には,市販の汎用カチオン界面活性剤をもちいて, tRNAとの複合体形成挙動を系統的に検討した。まず鎖長の異なる四級アンモニウム塩型界面活性剤を用いて,吸光度や電気泳動から臨界会合濃度の決定を行ったところ,その臨界会合濃度の対数と界面活性剤の鎖長の間には直線関係が存在することがわかり,複合体形成に際し界面活性剤の疎水性相互作用が需要であることが確認できた。更に鎖長の長い界面活性剤系では,一旦沈降した複合体が,更に界面活性剤濃度を上げることで再分散する挙動を明らかにした。この挙動は炭化水素鎖が14以上の界面活性剤でのみ確認できた。この挙動はRNA上に界面活性剤が2分子膜を形成することで起こっているものと推測される。次に連結鎖を還元剤で切断することで,臨界会合濃度を大きく変化させることができるジェミニ型界面活性剤を利用して,同じ挙動を検討したところ,その連結鎖を切断によって,複合体からRNAを遊離させることに成功した。現在,上述した新規カチオン界面活性剤の合成を行うとともに,市販のアミンオキシド型界面活性剤を利用した検討を行っている。今回複合体形成を検討した単純なカチオン界面活性剤では,明確な複合体形態を有していない。前者の界面活性剤では2分子膜ベシクル様形態を持った複合体の形成を,後者ではpHの変化による複合体の解離会合の制御を達成したい。昨年度から引き続き,RNAと界面活性剤から形成される複合体の形態制御を目的とし,種々の検討を行った。第一に界面活性剤がRNAと結合することで2分子膜の形成を目指し,アミノ酸を骨格としたカチオン界面活性剤の合成を検討した。その検討のために,アシル化アミノ酸型界面活性剤とリン脂質二分子膜との結合作用について調査を行い,成果をまとめた。次にアミノ酸型界面活性剤から,アシル過グリシンとアシル化グルタミンを選び,DMT-MMを利用した縮合法を新たに導入したところ,初年度では成果を挙げることができなかった,これらのアミノ酸型界面活性剤を骨格としたカチオン界面活性剤の合成に成功した。第二には,水素結合による高次の会合体形成が期待される,アミンオキシド系界面活性剤を用いて,tRNAならびにDNAとの複合体形成挙動を系統的に検討した。アミンオキシド系界面活性剤はpHに応答して,カチオンから非イオンへと変化する。そこでpHの変化の観点から会合体形成を検討したところ,酸性側からアミンオキシドのpKa(ca.4.4)までは,初年度に検討した四級アンモニウムカチオン界面活性剤と同様に,臨界濃度において会合体を形成することがわかった。しかしながらそのpKaよりも高いpH領域では界面活性剤濃度を上昇させても会合体を形成することはなかった。一方臨界会合濃度よりも十分界面活性剤濃度が高い場合,四級アンモニウムカチオン界面活性剤系は会合体の再分散が観測されたが,今回のアミンオキシド系界面活性剤ではそのような再分散は確認できなかった。CDスペクトルの測定から,再分散ではなく会合体の形態転移がおきていることが示唆されたので,電子顕微鏡にてその形状を観察した。しかしながら,期待されるようなベシクルやチューブといった構造を確認することはできなかった。今年度は以下の項目の検討と,結果の総括および論文ならびに国際学会での発表を予定している。1.上述した新規カチオン界面活性剤を利用した核酸との複合体形成を検討する。2.核酸塩基と相補的な水素結合対の形成が可能な塩基を骨格とした新規カチオン界面活性剤を新たに合成し,同様に核酸との複合体形成を検討する。昨年度から引き続き,グルタミンを骨格としたカチオン界面活性剤の合成を検討した。本年度は水系でも利用可能なトリアジン型縮合剤を利用する方法を応用することで,目的の界面活性剤の合成が達成できた。しかしながらRNAとの複合体形成への応用までは達成できておらず,今後更に検討していく予定である。