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ダチョウ肉の鮮度と肉色に及ぼす貯蔵環境の影響およびその調理性について

ダチョウ肉の鮮度が貯蔵中にどのように変化するのかを明らかにするために,新鮮ダチョウ腿肉(M.illotibialis lateralis)を冷蔵(3-4°C)した際の肉中アデノシン5'-三リン酸(ATP)関連化合物濃度の経時的変化を液体クロマトグラフィーを用いて測定した.それから得られた値を用い,K値(%)[{イノシン(HxR)+ヒポキサンチン(Hx)}/{ATP+アデノシン5'-二リン酸(ADP)+アデニル酸(AMP)+イノシン酸(IMP)+HxR+Hx}]を求めて鮮度判定を行ったところ,1日間で急速に25%まで達した後,10日目の45%まで徐々に増加した.さらに,同条件にて,肉中の生菌数と大腸菌群数を調べた.生菌数は新鮮肉で1.7×10^2cfu/g肉で,その後貯蔵中に増加し10日目に最高値の43×10^6cfu/g肉に達した.大腸菌群は貯蔵初期の4日間は検出されなかったが,その後急激に増加し,13日目に5×10^5cfu/g肉となった.以上の結果より,ダチョウ腿肉を冷蔵保存する場合,生食可能期間は4日間で,可食期間は少なくとも8日間であると示唆された.加熱調理中のダチョウ肉の物性変化を牛肉および鶏肉と比較して調べたその結果,加熱調理中のダチョウ腿肉の物性変化は,収縮が鶏胸肉に類似し,加熱損失率および凝集性が牛腿肉に類似し,硬さが凝固中に急激に増すという特性を示した.このことから,以前に報告したダチョウ肉料理の嗜好調査において,刺身,たたき,マリネなど完全に加熱しない料理が好まれた理由が明らかとなった.ダチョウ肉の鮮度が貯蔵中にどのように変化するのかを明らかにするために,新鮮ダチョウ腿肉(M.illotibialis lateralis)を冷蔵(3-4°C)した際の肉中アデノシン5'-三リン酸(ATP)関連化合物濃度の経時的変化を液体クロマトグラフィーを用いて測定した.それから得られた値を用い,K値(%)[{イノシン(HxR)+ヒポキサンチン(Hx)}/{ATP+アデノシン5'-二リン酸(ADP)+アデニル酸(AMP)+イノシン酸(IMP)+HxR+Hx}]を求めて鮮度判定を行ったところ,1日間で急速に25%まで達した後,10日目の45%まで徐々に増加した.さらに,同条件にて,肉中の生菌数と大腸菌群数を調べた.生菌数は新鮮肉で1.7×10^2cfu/g肉で,その後貯蔵中に増加し10日目に最高値の43×10^6cfu/g肉に達した.大腸菌群は貯蔵初期の4日間は検出されなかったが,その後急激に増加し,13日目に5×10^5cfu/g肉となった.以上の結果より,ダチョウ腿肉を冷蔵保存する場合,生食可能期間は4日間で,可食期間は少なくとも8日間であると示唆された.加熱調理中のダチョウ肉の物性変化を牛肉および鶏肉と比較して調べたその結果,加熱調理中のダチョウ腿肉の物性変化は,収縮が鶏胸肉に類似し,加熱損失率および凝集性が牛腿肉に類似し,硬さが凝固中に急激に増すという特性を示した.このことから,以前に報告したダチョウ肉料理の嗜好調査において,刺身,たたき,マリネなど完全に加熱しない料理が好まれた理由が明らかとなった.肉の鮮度および味に影響を及ぼすATP関連化合物濃度が,新鮮ダチョウ肉を冷蔵(3-4°C)貯蔵した際,どのように変化するのかを明らかにするために,ダチョウ腿肉(M.iliotibialis lateralis)の4% PCA抽出液をHPLCを用いて測定した.ATPとAMPは,貯蔵4時間後の濃度が共に約0.1μmol/g肉であったが,前者は貯蔵2日目に消失し,後者は貯蔵期間中減少傾向にあった.ADP濃度は,貯蔵期間を通して約0.3μmo1/g肉であった.IMP濃度については,貯蔵初期の4日間は約3.3μmo1/g肉であったが,その後急速に減少し16日目には1.3μmo1/g肉となった.イノシン濃度は,死後24時間は増加傾向にあり,その後10日目まで1.6μmol/g肉の値が変化せず,さらに16日目には0.9μmol/g肉にまで減少した.一方,ヒポキサンチンおよびキサンチン濃度は,貯蔵中徐々に増加し,16日目にはそれぞれ約0.6および約0.9μmol/g肉となった.さらに,同条件において,生菌数と大腸菌群数の変化についても調べた.肉中の生菌数は,新鮮肉中では2×10^2cfu/g肉で,貯蔵中に増加して10日目に最高値の5×10^7cfu/g肉に達した.大腸菌群は,貯蔵初期の4日間検出されなかったが,その後指数関数的に増加し貯蔵13日目には5×10^6cfu/g肉となった.肉中のATP関連化合物の定量結果および微生物検査結果より,ダチョウ腿肉を3-4°Cで冷蔵保存する場合,生食可能期間は4日間で,可食期間は少なくとも8日間であると推定された.加熱調理中のダチョウ肉の物性変化について,牛肉および鶏肉との比較を行った.

市販の南アフリカ産ダチョウ腿肉(M.iliofibularis),アメリカ産牛腿肉(middle gluteal m.)および長野県産鶏胸肉(M.pectoralis superficialis)を3×4×1cmの大きさに切り取り,蒸し器で加熱調理した.その過程における内部温度,加熱損失率,収縮度を測定し,硬さおよび凝集性は山電製レオナー(RE-3305)で計測した.解析は,破断強度解析ソフトおよびテクスチャー解析ソフトで行った.ダチョウ腿肉の加熱損失率は,牛腿肉と同様,内部温度が70°Cに達するまで急速に,その後は緩慢に増加した.完全加熱状態でのそれはダチョウ肉,牛肉でそれぞれ38%,42%と類似しており,鶏肉は27%であった.加熱による収縮の仕方は,繊維の方向において,3種の肉とも同様に収縮したが,他方向は肉の種類により異なっていた.ダチョウ腿肉と鶏胸肉は,1方向に収縮すると同時に他方向に膨張したが,牛腿肉は3方向とも同様の割合で収縮した.また,加熱前のダチョウ腿肉は,鶏胸肉と同様の軟らかさであったが,加熱により牛腿肉よりも硬くなった.3種の肉の凝集性はすべて凝固中に増加したが,その後は肉の種類により異なっていた.ダチョウ腿肉では,調理時間を長くしても凝集性の減少はなかった.以上より,加熱調理中のダチョウ腿肉の物性変化は,収縮が鶏胸肉に類似し,加熱損失率および凝集性が牛腿肉に類似し,硬さが凝固中に急激に増すという特性を示した.また,以前に報告した嗜好調査で,刺身,たたき,マリネなどの完全加熱しない料理法が好まれた理由として,肉の物性が関与していることが示唆された.加熱調理中のダチョウ肉の物性変化について,牛肉および鶏肉との比較を行った.市販の南アフリカ産ダチョウ腿肉(M. iliofibularis),アメリカ産牛腿肉(middle gluteal m.)および長野県産鶏胸肉(M. pectoralis superficialis)を3×4×1cmの大きさに切り取り,蒸し器で加熱調理した.その過程における内部温度,加熱損失率,収縮度を測定し,硬さおよび凝集性は山電製レオナー(RE-3305)で計測した。解析は,破断強度解析ソフトおよびテクスチャー解析ソフトで行った.ダチョウ腿肉の加熱損失率は,牛腿肉と同様,内部温度が70°Cに達するまで急速に,その後は緩慢に増加した.完全加熱状態でのそれはダチョウ肉,牛肉でそれぞれ38%,42%と類似しており,鶏肉は27%であった.加熱による収縮の仕方は,繊維の方向において,3種の肉とも同様に収縮したが,他方向は肉の種類により異なっていた.ダチョウ腿肉と鶏胸肉は,1方向に収縮すると同時に他方向に膨張したが,牛腿肉は3方向とも同様の割合で収縮した.また,加熱前のダチョウ腿肉は,鶏胸肉と同様の軟らかさであったが,加熱により牛腿肉よりも硬くなった.3種の肉の凝集性はすべて凝固中に増加したが,その後は肉の種類により異なっていた.ダチョウ腿肉では,調理時間を長くしても凝集性の減少はなかった.以上より,加熱調理中のダチョウ腿肉の物性変化は,収縮が鶏胸肉に類似し,加熱損失率および凝集性が牛腿肉に類似し,硬さが凝固中に急激に増すという特性を示した.また,以前に報告した嗜好調査で,刺身,たたき,マリネなどの完全加熱しない料理法が好まれた理由として,肉の物性が関与していることが示唆された.
共鳴トンネルカオスデバイスを用いた超高周波信号生成・処理技術の研究

本研究は、量子効果素子の一種である共鳴トンネル素子の強い非線形性を利用し、超高周波でかつ制御可能なカオス生成器を実現するとともに、それを用いた新しい信号生成・処理技術の確立を目指したものである。具体的には共鳴トンネル素子の負性抵抗特性を利用した強制振動Van der Pol型カオス生成器と共鳴トンネル素子の電流電圧特性をそのまま写像として利用したシフトマップ型カオス生成器の2つのカオス生成回路を提案し、その可能性を調べた。強制振動Van der Pol型カオス生成器は共鳴トンネルダイオードとインダクタ、キャパシタからなる非常に簡単な回路であるが、入力周波数、振幅、バイアス電圧に応じて様々な信号を出力する。まず、これについてシミュレーションによって基本動作を確認し、また、分岐現象を用いて周波数分周器が実現可能なことを見い出した。本回路の特長は回路のシンプル性に起因する低消費電力と超高周波動作にある。この超高周波動作を実証するため、InP基板上RTD/HEMT集積化技術を検討し、モノリシックマイクロ波IC(MMIC)を試作した。その結果、最大50GHzという超高周波において分周動作、カオス出力動作を確認した。この周波数は測定系と、出力バッファの帯域により律速されており、共鳴トンネル素子の高速性を考えれば、数百GHzという超高速動作が期待できる。また、シフトマップ写像型カオス生成器に関してはCMOSによる共鳴トンネル素子のエミュレーション回路を考案し、これを用いてその基本動作を実証した。この回路はスタティックな動作が可能なこと、SiCMOSやSi負性抵抗素子を用いたインプリメンテーションが容易なこと、回路が比較的シンプルなことから、カオスニューラルネットワークなど、多くのカオス生成回路が必要な大規模回路に適していると思われる。平成12年度には主として1)各種回路におけるカオス生成の可否とその生成条件の検討、2)実デバイスによる実証、を行った。1)については、まず、RTDと容量、インダクタからなる最もシンプルな共鳴トンネルカオス回路について、シミュレーションにより、カオティックな出力が得られる条件を検討した。2次元の分岐図を作成し、カオス状態と長周期状態の出現領域がインダクタと容量の比でもってコントロールできることを見いだした。この現象は応用を考える際に非常に重要である。次に非線形写像を利用したマップ型カオスの生成回路についても検討を行った。これは、RTDとFETにより、シフトマップと呼ばれる非線形な写像回路を作製する試みであり、シミュレーションにより、その基本動作を確認した。2)としては、上記第一の回路について、高周波での動作実証に取り組んだ。高周波動作を実証するためには、測定系の影響を避けるために出力バッファ回路とともに回路を集積する必要がある。そのため、トランジスタ(HEMT)とRTD、容量、インダクタの集積化技術について検討し、カオス生成MMIC(Monolithic Microwave IC)のプロトタイプ試作を行った。現在、測定中であるが、既に12GHzまでの動作を確認し、本提案の有効性の一端を示した。また、マップ型のカオス生成回路については、Si-CMOS素子によるRTDのエミュレーション回路を提案し、これを用いた写像回路をVDEC(大規模集積システム設計教育センタ)により試作した。その結果、非常に良好な写像特性が得られることを確認した。平成13年度は計画に基づき、主として超高周波におけるカオス生成の実証と共に、最も現実に近い応用として分周器の超高速動作確認を目的として研究を進めた。高周波動作のためには共鳴トンネル素子、容量、インダクタの集積化が不可欠であり、また、測定系の影響を除くために出力バッファとなるHEMTとの集積化も必要である。これは寄生抵抗や浮遊容量をできるだけ低減した形で行わなければならない。このために必要なデバイス構造、プロセスの検討を行い、高精度な共鳴トンネルダイオード、高電子移動度トランジスタの集積化技術を確立した。

また、前年度までの理想的な系におけるシミュレーションとは異なり、コンタクト抵抗やインダクタの抵抗成分など寄生成分を考慮した現実的なシミュレーションを行い、集積化に適した回路パラメータを明らかにした。ここにおいて、カオス生成に適した回路パラメータと、分周動作に適した回路パラメータが存在することを明らかにした。これらの検討結果を受けて集積回路を試作した。その結果、50GHzという従来にない高周波においてカオス信号を観測できた。しかし、現状ではサンプリングオシロスコープによる波形の観測とスペクトルアナライザによる周波数成分の測定にとどまっており、今後、リアプノフ指数の測定など、カオス信号についてさらに詳しく調べる必要がある。また、分周動作としても50GHzにおいて1/3、1/4分周動作を確認した。この動作周波数は出力バッファに用いたHEMT(ゲート長1.2μm、fT18GHz)によって律速されており、ゲート長の短縮により、500GHz以上の高周波動作も期待できる。
園芸療法生理的評価法の開発-臨床現場における患者・支援者のストレス軽減を探る

本研究では、園芸療法臨床においてストレス軽減効果を評価する場合、生理的指標として唾液中クロモグラニンA(CgA)が、心理的指標としてはVAS、STAIによる評価が有効であることが示された。今回のフラワーアレンジメント課題では、心地よい刺激を与える植物素材を使う、残存能力で実行可能である、という園芸療法の特徴が、認知症高齢者のストレスを生理的・心理的に軽減するだけでなく、活動に参加して支援を行う介護士や作業療法士などの職員の心理的ストレス軽減にもつながることが示された。本研究の目的は、園芸療法臨床現場における生理的評価法の開発と園芸療法による患者、利用者、園芸療法に関わる職員のストレス軽減の検証である。今年度は、生理的ストレス評価指標である唾液中のクロモグラニンAとαアミラーゼに注目し、園芸活動によるストレス軽減の検証と唾液試料採取時期を探った。また、質問紙STAIを行いて活動前後における不安状態を調査した。1回目は、健常成人23名(男性3名、女性20名、年齢平均55.1歳)を対象に、約30分間のフラワーアレンジメントの活動前、活動中、活動終了直後に唾液を採取した。その結果、クロモグラニンA濃度は、活動前、中、後と減少し、活動後の濃度は活動前と比べて有意(p<0.05)に減少した。一方、αアミラーゼ濃度は、活動前と活動中、活動前と活動終了直後で有意(p<0.05)に増加した。活動前後におけるSTAI得点は有意(p<0.01)に減少し、不安軽減がみられた。2回目は、1回目とは別の健常成人20名(男性3名、女性17名、平均年齢61.5歳)を対象に同内容の活動を行った。その結果、クロモグラニンA濃度は、活動前、中、後と減少傾向がみられ、活動前と活動中では有意に減少(p<0.05)した。αアミラーゼは、1回目と異なり、活動前と活動中、活動前と活動後では減少した。活動前後におけるSTAI得点は有意に(p<0.05)減少した。1回目、2回目ともSTAIで不安減少が認められたことから、フラワーアレンジメントによってストレス軽減がみられることが明らかになった。唾液クロモグラニンAは、2回とも園芸活動中と活動終了直後に減少していることから、園芸活動におけるストレス軽減をとらえる生理的指標として有効であり、採取時期は、活動前と活動中、または活動前と活動終了直後が妥当と考えられた。23年度は、園芸療法の対象者と園芸療法に参加する職員の園芸療法前・中・後におけるストレス軽減効果を調査することが目的であった。対象は、介護老人保健施設を利用する高齢者、および園芸療法の時間に利用者の支援をする介護職員、作業療法士とした。課題は、22年度と同様の平易なフラワーアレンジとし、対照課題として、フラワーアレンジで用いる吸水性スポンジに、花の代わり.にピンを刺すことを行った。調査項目は、唾液中のクロモグラニンA、-コルチゾール濃度、および質問紙STAIによる不安状態である22年度に得た健常者を対象とした結果と同様に、施設利用者、支援する職員とも、園芸療法の前と途中、あるいは後において、クロモグラニンAの減少、STAI得点め減少(不安状態の軽減)が見られた。現在、詳細を分析中である。介護老人保健施設に入居する認知機能低下がみられる高齢者(女性13名、年齢:85.5±6.0歳、HDS-R:14.3±8.0)を対象に、1フラワーアレンジ課題(生花やハーブを容器に入れたスポンジにさす)、2対象課題(フラワーアレンジと同容器に透明のつまみがついた画鋲をさす)、3日常生活時、の3場面でVASによる気分調査と唾液中クロモグラニンA(CgA)濃度を調査した。CgAは、身体的ストレスには反応せず、精神的ストレス負荷に対して特異的に上昇を示し、速やかに応答するストレス指標として注目される。調査は、課題実施前の10:00と課題実施後の10:45(3も同時刻)に実施した。フラワーアレンジの材料準備では、誰の好みにも合うよう赤、白、黄、紫など花の色を多用にすること、なじみがある花を入れることを考慮し、香りによる覚醒や精神の安定を目的にローズマリー、アップルミントを用いた。その結果、フラワーアレンジ課題では、CgAの有意な減少、VASでは精神的ストレスの有意な減少、高揚感の有意な上昇(p<0.05)がみられ、生花やハーブを用いたフラワーアレンジは、認知機能の低下した高齢者に対して、生理的、精神的ストレスの軽減、高揚感の上昇に有効であることが示された。被験者

13名を、居住階別に1群(軽度の認知機能低下群、7名、年齢88.6±5.7、HDS-R19.1±6.8)と2群(中等度の認知機能低下群、6名、年齢82.0±4.3、HDS-R8.7±5.1)に分けてVAS、CgAの変化を分析した。その結果、1群ではフラワーアレンジ課題で高揚感が有意に上昇、2群ではフラワーアレンジ課題でCgAが有意に減少し、対照課題では有意に上昇した。VASは、両群とも有意な変化はなかった。このことから、特に中等度の認知機能低下群に対しては、フラワーアレンジ課題が生理的ストレス軽減に有効であるとみられた。初年の22年度には、.一般成人を被験者として園芸活動前・中・後のストレス軽減を調査し、昨年23年度には、園芸療法の対象となる障がい者、認知症高齢者、認知症高齢者を支援する職員を対象として園芸活動前・中・後のストレス軽?を調査し、データを分析している段階であり、計画通りに進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、リハビリテーション病院における園芸療法を行い、園芸活動が、対象者のストレス軽減につながっていることを実証していきたい。
自然災害に対する市民の防災・減災リテラシーを獲得・形成する中学校理科授業の開発

自然災害に直面した際のいわゆる防災・減災のための賢明な思考力・判断力の形成が、わが国のとりわけ義務教育段階においては求められて久しい。本研究は、平成29(2017)年3月に公示された中学校学習指導要領が完全実施される2021年度に向けて、個々の地域の環境等の実態に応じた、その地域に暮らす市民にとって必要な科学的防災リテラシーを明らかにしつつ、その形成に寄与するような中学校理科の授業パッケージの開発を目指す。この授業パッケージは、平成29(2017)年改訂版の次期中学校学習指導要領下で編集される新しい理科の検定教科書との整合性を担保すべく慎重に検討する。
安全性を考慮した健康支援用多指ハンド・アームロボットの知的制御

4本指13関節の多指ロボットハンドを製作した。さらに、6自由度アームロボットと組み合わせ、人間と同程度の可動範囲をもつ人間型アーム・ハンドロボットシステムを構築した。研究は主に二つの部分から構成されている。一つは、多指ハンドにより、物の掴み、操り、持ち替え動作など、人間の基本的な手動作ができるような制御システムを構築した。各指先に力覚センサを搭載させ、また各関節に小型モータを搭載させ、物体の情報が既知の場合に、物体の操り制御ができるシステムを完成させた。次に、この多指ハンドを用いて、健康支援用のマッサージロボットを開発するための基礎研究を行った。まず、理学療法士のマッサージ動作を再現することを考え、理学療法士の手に圧力センサを搭載させ、マッサージ動作をコンピュータにメモリさせた。そして、その指先力を、ロボットハンドにより再現させるティーチング・プレイバック制御システムを構築した。ただし、ロボットハンドの冗長性に対して、指と体との衝突などを回避するためにアルゴリズムに工夫をした。実験により、再現性の良いエキスパートマッサージ運動が実現できることを実証した。さまざまな動作、多くの人間に対して本システムを適用し有効性を検討した。4本指13関節リロボットハンドを構築した。各指先に、6軸力覚センサをつけ力フィードバックができるようにした。また、6軸アームの既存ロボットアームに、このハンドを取り付、マクロ・マイクロな動きができるようにした。巨視的な動きはアームの動きで行い、細かな動きや力制御はハンドで行うシステムとした。4本指での、物体のつかみ、操り制御ができるアルゴリズムを構築した。シミュレーションだけでなく、実験においても、球であれば操り制御が可能であることを実証した。今後は、いろいろな形状においても、掴み・操り制御ができるシステムに拡張していく。次に、人間型ハンドの応用として、エキスパートマッサージ運動の実現についての究明を行った。まず、圧カセンサを装着したグローブを、プロの理学療法士や整体師がはめ、実際のマシサージ運動を行い、それをコンピュータにメモリさせた。その動作を、ロボットハンドに再現させる逆システムのアルゴリズムを、逆動力学方程式やニューラルネットワークにより構築した。人間の体に接触するまでは位置制御を行い、接触後は、力制御に切り替えることにした。実験レベルでも良好な結果を得た。今後は、ビジュアルセンサを取り付け、また、肩こりの部分のセンサを用いた検知システムの導入、高周波と低周波のハイブリッドマッサージ、および揉み部の温度制御な、人間以上のマッサージを人間型ロボットハンドで実現させることを試みる。さらに、マッサージ運動のみならず、本のペイジめくり動作、物体の掴み・操り、食事支援など各種の動きを自律的にできるロボットハンドの基礎研究を展囲していく。
カルシウム信号を伝達する細胞内調節蛋白質の構造生物学

カルシウム結合蛋白質は、カルシウムの結合によりコンフォメーション変化を起こし、その機能を発現する。このコンフォメーション変化の解析は、細胞内でカルシウム信号がどのように伝達されるかを知るための重要な鍵である。本研究では、カルモデュリンとリカバリンを主なターゲットとしてNMR構造解析を行い、カルシウム信号の伝達機構を原子レペルで解明することを目的とする。1.カルモデュリンの構造解析カルモデュリンとその最も強力な阻害剤であるW-7の複合体構造を決定し、その阻害機構やカルモデュリンによる標的蛋白質の認識機構に関して知見を得た。また、標的蛋白質の一部であるM13ペプチドをC末端に結合したカルモデュリンハイブリッドのカルシウム存在下の構造解析を進めている。2.リカバリンの構造解析リカバリンは、N末端に共有結合している脂肪酸(主にミリストイル酸)を利用して、カルシウム依存的に細胞膜と相互作用する(カルシウム-ミリストイルスイッチ)。既にカルシウム非存在下の構造を決定し、ミリストイル基が蛋白質内部に格納されていることを報告していたが、今回その構造の精密化を行い、ミリストイルポケットの詳細な構造を決めた。また、カルシウムを結合したリカバリンの構造決定にも成功し、ミリストイル基がカルシウムの結合と運動して飛び出すことを明らかにした。これらの一連の構造解析により、カルシウム-ミリストイルスイッチを原子レベルで理解することが出来た。このスイッチ機構は、脳神経系に存在するリカバリンホロモログにも共通の構造的特徴であり、このうちニューロカルシンの構造解析を現在進めている。カルシウムは、細胞内で信号として働く。その信号はカルシウムを結合する蛋白質に伝えられ、蛋白質のコンホメーション変化を引き起こす。このコンホメーション変化の解析は、細胞内でいかにカルシウム信号が伝達されるかを知るための重要なカギである。本年度は、代表的カルシウム結合蛋白質カルモデュリンについて以下の研究成果を得た。1)カルモデュリン・ハイブリッド系において新しい機能性蛋白質のデザインを行い、その分光学的性質を明らかにした(Martin et al.,1996)。3)ウイルスライブラリーを用いて発見されたカルモデュリン結合性ペプチドのカルモデュリン依存性酵素阻害活性及び、ペプチドとカルモデュリンの結合性について明らかにした。(Nevalainen etal.,1996)この他にも現在、リカバリンの立体構造の精密化及びカルシウム結合によるコンホメーション変化に関して検討中である。これによって、ミリストイル基の結合部位のより詳細な構造が解明できると同時に、他の構造解析データとの比較に耐えられるデータが完成する。これと平行して、カルシウム結合状態のリカバリンの構造解析についてもNMRを用いて検討中である。
東アジア地域における国際ハブ空港選択行動要因に関する研究

本研究では東アジア地域の国際空港を中心に空港選択要因を明らかにすべく東アジア地域の国際ハブ空港の運営状況を整理し、その状況を概観した。輸送量の多い東アジア地域のハブ空港ではその要因として空港サービス、航空貨物ネットワーク拡充およびLCCの活用、非航空系収益の確保が挙げられ、また航空会社の積極的な誘致と長期的な航空会社の負担軽減措置を実施する傾向がある。わが国の競争力を高めるためには、内際ネットワークの拡充による輸送力の確保とさらにグローバル化を見据えた空港運営の効率化、LCCの活用が求められる。本研究の目的は東アジア地域のハブ空港競争における空港選択行動要因を検証し、訪日インバウンド促進の為の効率的な空港政策とわが国が今後取るべき航空政策を検討することにある。国土交通省航空局発行の国際航空旅客動態調査を用いて、そのデータベースの構築及び政策的含意を得るための基礎的な調査として、研究者ヒアリングによる専門的知識の供与により研究課題を進展させる。また航空会社の経営に関連する要因を明らかにするとともに、国際空港の競争力は内外の航空ネットワークに依存する為、航空ネットワーク拡大が旅客輸送を活性化させ、大きな経済効果をもたらすという仮説を検証する。平成26年度は申請者が東アジア地域の国際空港や、従来型経営を行っている航空会社(日系航空会社、外資系航空会社)、新しい経営を試みている国内外の格安航空会社等の経営担当者や自治体担当部局に対してヒアリングを行った。データ(個票データ、11682サンプル)に関しては、平成19年から平成22年の旅客個人について、出発空港、経由地、到着空港、利用航空便名、旅行目的、利用者の所得、航空券の価格等に関するデータを整理し、現在航空会社の経営状況に関するデータを各航空会社の決算報告書をもとに整備中である。また分析手法の検討に関して、本研究は既に申請者によって分析済みである「空港選択と航空旅客流動のシミュレーション分析ー成田・羽田からみる航空の内際接続ー」で行ったプロビット推定の分析手法を踏襲しているが、わが国の空港政策は成田空港・羽田空港の発着枠制限や公租公課が航空会社の経営を圧迫しているなど日本特有の事情があり、航空会社の合併や倒産、アライアンスの加盟等に留意し分析を行う必要がある。次年度以降は、これら我が国独自の事情に配慮しながら、得られたデータベースを精査し、ファクトファインディングを考慮しつつ、本研究に最適な分析手法を検討していく。本研究の目的は東アジア地域のハブ空港競争における旅客の空港選択行動要因を検証し、訪日インバウンド促進の為の効率的な空港政策とわが国が今後取るべき航空政策を検討することにある。近年わが国では観光立国に向けた取り組みが推進されており、国際競争力向上の為、国際拠点空港整備と航空ネットワークの拡大が不可欠となっているが、訪日インバウンド政策と整合した航空政策に関する実証研究は国内・国外ともにされていない。本研究は国土交通省航空局発行の国際航空旅客動態調査を用いて、そのデータベースの構築及び政策的含意を得る為、基礎的な調査として平成26年度は研究者ヒアリングによる専門的知識の供与により、研究課題を進展させた。平成27年度は昨年度に引き続き国土交通省の国際航空旅客動態調査データ(個票データ、11682サンプル)に関し、データの整理および分析を行い、航空会社の経営に関連する要因を明らかにするとともに、国際空港の競争力は内外の航空ネットワークに依存する為、航空ネットワーク拡大が旅客輸送を活性化させ、大きな経済効果をもたらすという仮説を検証した。平成28年度は上記データを使用したプロビット推定の分析結果に基づき、整理されたファクトファインディングとあわせて、ハブ空港選択に関する観光政策と整合的な政策的含意を検討する。また本研究で得られた成果を広く発表し議論をすることで、より効果的なわが国の今後の空港整備制度を含めた効率的な空港政策、航空政策および観光政策に関する政策提言を行う。同時に政策的含意に関しては、政策担当者との会議を持つことなどによって、積極的に政策提言を行う予定である。訪問予定であった海外ヒアリング先におけるテロの発生により渡航を中止した為、ヒアリングが不可能となったことに加え、長期休職によりデータの整理および分析、モデルの検討に時間を要した為、交付申請書に示したスケジュールよりもやや遅れている。国土交通省航空局発行の国際航空旅客動態調査を用いて、そのデータベースの構築及び政策的含意を得るための発展的な調査として、研究者ヒアリングによる専門的知識の供与により研究課題を進展させる。平成28年度は昨年度に引き続き、日系LCC経営者および外資系航空会社運航担当社員へのヒアリングを行い、各社の経営戦略、運航計画およびネットワーク拡充に関し、ヒアリングを行った。研究期間の延長を行ったため、次年度は空港関係者および日系・外資系航空会社へのヒアリングを引き続き行い、また航空会社の経営に関連する要因を分析結果に反映させ、ハブ空港選択要因に関し観光政策と整合性のある空港政策を検討する。データに関しては、昨年度に引き続き国土交通省の国際航空旅客動態調査データを整理し、現在航空会社の経営状況に関するデータを各航空会社の決算報告書をもとに整備中である。わが国の空港政策は発着枠制限や公租公課等の制度に関し日本特有の事情があり、また近年の航空会社の合併や倒産、アライアンスの加盟等に留意し分析を行う必要があるため、得られた分析結果よりわが国の国際拠点空港整備と効率的な航空ネットワーク拡充に関し、訪日インバウンド政策と整合した空港政策・航空政策を提言し、政策提言に関しえては政策担当者・研究者等との会議を持つことにより、積極的に政策提言を行う予定である。

研究代表者の入院により、データ整理作業とヒアリング予定であった東アジア地域の空港および航空関係者のヒアリングが延期になった為、当初の計画よりもやや遅れている。本研究の目的は東アジア地域のハブ空港競争における空港選択行動要因を検証し、訪日インバウンド促進の為の効率的な空港政策とわが国が今後取るべき航空政策および観光政策を検討することにある。現在2018年わが国でも2018年4月より関西エアポートの事例のように複数空港民間一括運営が開始され、今後もこの傾向が促進されることが予想される為、当初の計画には含まれていなかった東アジア地域以外の国際的な複数空港一括運営事例も対象として研究を進めた。平成29年度は昨年度に引き続き、日系LCC経営者、外資系航空会社社員、中東地域の空港運営担当者および航空実務研究者へのヒアリング等を行い、専門知識の供与により研究課題を発展させた。また東アジア地域の各空港会社および各航空会社の経営戦略、運航計画、およびネットワーク拡充に関する情報を研究に反映させ、これまでの研究およびヒアリング等により入手した情報および最新の現状をまとめ、研究成果を研究会等で発表を行った。また「東アジア地域の空港運営・空港政策に関する一考察」として論文にまとめた。ただしデータベース構築に関しては、研究開始当初入手したものが古くなり現在更新しているため、今後の課題として引き続き分析を行う予定である。また空港政策と航空政策に焦点を当てた為、観光政策と整合した政策提言をするに至らなかったため、今後も訪日インバウンド促進の為の効率的な空港政策提言を引き続き検討する。本研究では東アジア地域の国際空港を中心に空港選択要因を明らかにすべく東アジア地域の国際ハブ空港の運営状況を整理し、その状況を概観した。輸送量の多い東アジア地域のハブ空港ではその要因として空港サービス、航空貨物ネットワーク拡充およびLCCの活用、非航空系収益の確保が挙げられ、また航空会社の積極的な誘致と長期的な航空会社の負担軽減措置を実施する傾向がある。わが国の競争力を高めるためには、内際ネットワークの拡充による輸送力の確保とさらにグローバル化を見据えた空港運営の効率化、LCCの活用が求められる。交付申請書に示したスケジュールに従って本研究は進展しているが、データの精査、モデルの検討は現在も継続中であるため、(2)とした.平成27年度以降も計画書に従って研究を遂行する。引き続きデータの精査、モデルの検討を行い、分析結果に基づき論文執筆、学会等での研究発表を行う。昨年度に引き続き、空港会社・航空会社の経営者担当者や自治体担当部局との専門知識供与の供与により、研究課題を発展させ、分析結果に基づきわが国の空港政策・航空政策を提言する。特に成田・羽田のデュアル・ハブ計画を推進する日系航空会社担当者やLCCハブ化を推進する国際空港会社担当者とのヒアリングにより、航空ネットワーク拡大によって訪日インバウンドを促進し、航空需要を高め、わが国の国際競争力向上の為の具体的な空港政策・航空政策提言を行う。
顔と声による音声知覚の生涯発達

本研究は,顔と声による音声知覚において,視覚情報(顔)と聴覚情報(声)の重みづけが年齢とともにどのように変化するのかを検討することを目的とした.話し言葉によるコミュニケーションにおいて,話し手の顔が見えている場合,健聴者にあっても,聴覚情報だけでなく唇の動きなどの視覚情報(読唇情報)も処理され,マルチ・モーダルな過程が生じることが知られている.この異種感覚情報の統合過程では,単一感覚情報の処理能力の発達的変化に応じて,視覚・聴覚それぞれの感覚情報の重みづけが変化するのではないかとの仮定のもとに,読唇能力が大人より低いといわれる幼児では聴覚のウェイトが高く,加齢によって聴力が劣化する高齢者では視覚のウェイトが高くなるのではないかという仮説をたてていた.この研究課題では,主として高齢者における感覚間統合の特徴を明らかにする作業をおこなった.視覚・聴覚に障害のない高齢者(60歳代)と大学生(20歳代)を比較した実験では,聴覚のみの音声明瞭度が個人で90%となる状況において,60歳代の方が視覚情報の影響が大きかった.これらの被験者に別途実施した純音と語音の聴力検査では,60歳代は20歳代より有意に聴力が低かった.この聴覚のみでの音声知覚の正答率を考慮し,次の実験では,ノイズによる音声劣化操作において高齢者に4dB有利になるように実験して比較した.また,反応時間の信頼性を増すため,課題に慣れるまでに時間がかかる高齢者の特徴を考慮し,試行数を増やして最初の3分の1の試行は練習試行として分析から除外した.その結果,聴力を補正しても高齢者の方が大学生よりも視覚情報を多く使うこと,反応時間では高齢者は視覚(読唇)条件に比べて聴覚条件(聞き取り)で大学生よりも特に長く時間がかかることが明らかとなり,聴覚処理の遅れが視覚の影響を増大させる可能性が示された.本研究は,顔と声による音声知覚において,視覚情報(顔)と聴覚情報(声)の重みづけが年齢とともにどのように変化するのかを検討することを目的とした.話し言葉によるコミュニケーションにおいて,話し手の顔が見えている場合,健聴者にあっても,聴覚情報だけでなく唇の動きなどの視覚情報(読唇情報)も処理され,マルチ・モーダルな過程が生じることが知られている.この異種感覚情報の統合過程では,単一感覚情報の処理能力の発達的変化に応じて,視覚・聴覚それぞれの感覚情報の重みづけが変化するのではないかとの仮定のもとに,読唇能力が大人より低いといわれる幼児では聴覚のウェイトが高く,加齢によって聴力が劣化する高齢者では視覚のウェイトが高くなるのではないかという仮説をたてていた.この研究課題では,主として高齢者における感覚間統合の特徴を明らかにする作業をおこなった.視覚・聴覚に障害のない高齢者(60歳代)と大学生(20歳代)を比較した実験では,聴覚のみの音声明瞭度が個人で90%となる状況において,60歳代の方が視覚情報の影響が大きかった.これらの被験者に別途実施した純音と語音の聴力検査では,60歳代は20歳代より有意に聴力が低かった.この聴覚のみでの音声知覚の正答率を考慮し,次の実験では,ノイズによる音声劣化操作において高齢者に4dB有利になるように実験して比較した.また,反応時間の信頼性を増すため,課題に慣れるまでに時間がかかる高齢者の特徴を考慮し,試行数を増やして最初の3分の1の試行は練習試行として分析から除外した.その結果,聴力を補正しても高齢者の方が大学生よりも視覚情報を多く使うこと,反応時間では高齢者は視覚(読唇)条件に比べて聴覚条件(聞き取り)で大学生よりも特に長く時間がかかることが明らかとなり,聴覚処理の遅れが視覚の影響を増大させる可能性が示された.本研究は,顔と声による音声知覚において,視覚情報(顔)と.聴覚情報(声)の重みづけが年齢とともにどのように変化するのかを,幼児から高齢者までの広い範囲で検討することを目的としている.話し言葉によるコミュニケーションにおいて,話し手の顔が見えている場合,健聴者にあっても,聴覚情報だけでなく唇の動きなどの視覚情報(読唇情報)も処理され,マルチ・モーダルな過程が生じることが知られている.この異種感覚情報の統合過程では,単一感覚情報の処理能力の発達的変化に応じて,視覚・聴覚それぞれの感覚情報の重みづけが変化するのではないかとの仮定のもとに,読唇能力が大人より低いといわれる幼児では聴覚のウェイトが高く,加齢によって聴力が劣化する高齢者では視覚のウェイトが高くなるのではないかという仮説をたて,本年度は高齢者における感覚間統合の特徴を明らかにする作業をおこなった.視覚・聴覚に障害のない高齢者(60歳代)と大学生(20歳代)を比較した実験では,聴覚のみの音声明瞭度が個人で90%となる状況において,60歳代の方が視覚情報の影響が大きかった.これらの被験者に別途実施した純音と語音の聴力検査では,60歳代は20歳代より有意に聴力が低かったことから,60歳代はおそらく聴力の低下を視覚情報によって補う日常生活での習慣から,音声の聴覚的な明瞭度が同程度の場合でも,視覚情報への依存度が20歳代より高くなっていることがうかがわれた.なお,反応頻度に加えて反応時間のデータを利用するには,高齢者において特に必要な実験状況に慣れるまでの十分な練習を含めた注意深い実験計画を考えていく必要が示唆された.本研究の目的は、顔と声による音声知覚においで、

視覚情報(顔)と聴覚情報(声)の重みづけが年齢とともにどのように変化するのかを、幼児から高齢者までの広い範囲で検討することであった。本研究では、単一感覚情報の処理能力の発達的変化に応じて、異種感覚情報の統合過程における視覚・聴覚の重みづけが変化するのではないかと仮説をたてた。この仮説によれば、読唇能力が大人より低いといわれる幼児では聴覚のウェイトが高く、加齢によって聴力が劣化する高齢者では視覚のウェイトが高くなるのではないかと予想され、この点を実験的に検証した。幼児に関しては、年度当初、新たな実験を予定していたが、持ち越しの幼児データの詳細分析にエネルギーを注ぎ、Developmental Science誌への論文掲載にこぎつけた。今年度に新たな実験をおこなったのは、高齢者に関するものであった。前年度に、高齢者と大学生とでは、高齢者の方が大学生よりも「矛盾した視覚情報が音声の聞こえを変える」マガーク効果の生起率が高く、視覚情報をより多く使うことが示されたが、高齢者と大学生の間に存在する聴力の差を補正するどどうなるかという問題が残された。そこで、前年度の実験で得た聴覚のみでの音声知覚の正答率を考慮し、ノイズによる音声劣化操作で高齢者に4dB有利になるように実験して比較した。また、反応時間の信頼性を増すため、課題に慣れるまでに時間がかかる高齢者の特徴を考慮し、試行数を増やして最初の3分の1の試行は練習試行として分析から除外した。その結果、聴力を補正しても高齢者の方が大学生よりも視覚情報を多く使うこと、反応時間では高齢者は視覚(読唇)条件に比べて聴覚条件(聞き取り)で大学生よりも特に長く時間がかかることが分かった。
グルコース代謝フラックスの脳内イメージング

中枢神経系を構成する細胞は活動に応答してグルコース代謝量と代謝経路を変動させる.例えば動物個体への刺激に応答した神経興奮は,特定の脳部位のグルコース代謝量を増加させる.このような局所で生じる機能的グルコース代謝変動の解析には分子イメージング法が有用である.本研究では質量分析を用いた脳内グルコース代謝経路の網羅的トレースと,そのイメージング法を開発した.具体的には,質量分析の分子網羅性を活用した13C標識グルコース代謝産物群の一斉同定/定量法(安定同位体メタボロミクス)と,これらの一斉イメージング(安定同位体イメージング質量分析)を開発し、新規の神経/グリア間をシャトルされる代謝因子を同定した.脳機能イメージングはfMRI(functional magnetic resonance imaging)などを用いて行われるが,これらは中枢神経細胞の活動に応答する『間接的』指標を検出するのみで,脳局所の活動にどのようなエネルギー代謝分子が関連しているかは明らかではない.本研究では,代謝分子の局在を可視化する「質量分析イメージング」を発展させたグルコース代謝のフラックス(流束=流れ)のイメージング法(申請者独自の手法)により,活動「脳局所」でどのようなグルコース代謝経路が用いられているかをイメージングにより明らかにする.詳細には投与した標識グルコースが外部刺激に応答する脳領域で「どのような」代謝分子に変換されたかを網羅的に可視化し,さらにfMRIとの相補使用により,血中酸素濃度依存的シグナル(BOLD)信号応答領域でのin vivoエネルギー代謝実態を解明する.本年度は,安静時のマウスを用いた実験プロトコルを確立した.すなわちマウスに,安定同位体(13C6)標識グルコースを投与し,その後マイクロウェーブによる酵素瞬時不活化により,脳の代謝を完全に停止させる.この後,摘出した脳をメタボロミクス(技術課題1:既知/未知グルコース代謝経路中の13C含有代謝産物の網羅的な同定/定量)と,イメージング質量分析(技術課題2: 13C含有代謝産物の局在イメージング)に供する一連の実験プロトコルを確立した.脳機能イメージングはfMRIなどを用いて行われるが,これらは中枢神経細胞の活動に応答する『間接的』指標(血中酸素濃度依存シグナルの相対的減弱)を検出するのみで,具体的にどのようなエネルギー代謝分子/経路が関与しているかは明らかでない.本研究では,fMRIと代謝分子の局在を可視化する「質量分析イメージング」により,活動「脳局所」でどのようなグルコース代謝経路が用いられているかを分子イメージングにより明らかにする.本年度は,これまでに確立した実験プロトコルを用いて,「マウスに対する光遺伝学的fMRI」と「質量分析イメージング」とを組み合わせた計測を行った.具体的には,光照射によって特定の神経細胞またはアストロサイト-選択的に活動を操作できる遺伝子改変マウス(トランスジェニックマウス(Tgマウス))を用い,刺激時/安静時の光刺激依存的な代謝物の空間的改変をイメージングにより解析した.このために,神経細胞/アストロサイト特異的に光感受性タンパク質(ChR:チャネルロドプシン,)を発現させたChR-Tgマウス系統を用い,光照射によってin vivoにおける細胞選択的な活性化を達成し,この系をイメージング解析に用いた.ChR-Tgマウス群に光照射をし,CA1-錐体神経細胞/アストロサイトを選択的に活性化し,この時の脳代謝変化をイメージング質量分析により可視化解析した結果,神経細胞またはアストロサイト特異的な活性化を行なったマウスにおいて, ATPの産生/消費動態は全く逆の傾向を示していた.すなわち,光刺激により興奮した神経細胞はATPを消費する事で、刺激部位で減弱したATP分布イメージを示したのに対し,興奮アストロサイトは(おそらく血管拡張を介して)ATP産生を助長したことに起因すると考えられるATP濃度上昇を示す分布イメージが得られた.当初の研究計画では、H28年度までに行う予定であった、以下の実施項目を完了した。1)これまでに確立した実験プロトコルを用いて,脳内エネルギー代謝機構を可視化解析するために「マウスに対する光遺伝学的fMRI」と前述「代謝フラックス-イメージング」とを組み合わせた計測を行った.2)より具体的には,光照射によって特定の神経細胞/アストロサイトを選択的に活動を操作できる遺伝子改変マウスを用い,光刺激依存的な脳代謝の領域依存的な変動をイメージングする事に成功した.脳機能イメージングは主にfMRI(functional magnetic resonance imaging)などを用いて行われるが、これらは中枢神経細胞の活動に応答する『間接的』指標を検出するのみで、脳局所の活動にどのようなエネルギー代謝分子が関連しているかは明らかにならない。本研究では、代謝分子の局在を可視化する「質量分析イメージング」を発展させたグルコース代謝のフラックス(流束=流れ)のイメージング法により、「活動脳局所」でどのようなグルコース代謝経路が駆動しているかをイメージングにより明らかにする。より詳細には投与した標識グルコースが外部刺激に応答する脳領域で「どのような」代謝分子に変換されたかを網羅的に可視化し、さらにfMRIとの相補使用により、血中酸素濃度依存的シグナル(BOLD)信号応答領域でのin vivoエネルギー代謝実態を解明する。最終年度では上記プロトコルを、神経細胞orアストロサイトに光感受性タンパク質チャネルロドプシンを発現させることで、光照射により特定細胞種を刺激できるマウス解析へ適用した。その結果、アストロサイト刺激時にも神経活動非依存的なBOLDシグナルが発生し、これにはグルコースからアセチルカルニチンへの酸化的代謝の関与が示された。さらにアセチルカルニチンはマイクロダイアリシスにより細胞外へ放出されている事も明らかにった。

以上からから刺激されたアストロサイトは代謝基質としてアセチルカルニチンを産生し、神経細胞へシャトルする機構が考えられた。さらにアストロサイト-アセチルカルニチン代謝がBOLD信号ソースである事も示唆された。中枢神経系を構成する細胞は活動に応答してグルコース代謝量と代謝経路を変動させる.例えば動物個体への刺激に応答した神経興奮は,特定の脳部位のグルコース代謝量を増加させる.このような局所で生じる機能的グルコース代謝変動の解析には分子イメージング法が有用である.本研究では質量分析を用いた脳内グルコース代謝経路の網羅的トレースと,そのイメージング法を開発した.具体的には,質量分析の分子網羅性を活用した13C標識グルコース代謝産物群の一斉同定/定量法(安定同位体メタボロミクス)と,これらの一斉イメージング(安定同位体イメージング質量分析)を開発し、新規の神経/グリア間をシャトルされる代謝因子を同定した.本年度から来年度半期(半年間)に実施予定であった,以下の3点の実験プロトコルを既に確立した.I)試料調整法の確立:動物個体から破壊検査で代謝解析を行う鍵は,いかに迅速に動物個体の代謝を瞬時に停止させるかにある.すなわち,動物の死後,臓器摘出からの試料調整工程中に進行する死後酵素分解の抑制が必須であった.私達は,この問題についてマイクロウェーブによる酵素瞬時不活化により,脳の代謝を完全に停止させることで解決した.確立したプロトコルと多くの実証データを集積した.II)安定同位体メタボロミクスの確立:(技術課題1)本研究では,投与13Cグルコース由来の13C含有化合物を網羅的に同定/定量する必要がある.まず,分子網羅性が非常に高いキャピラリー電気泳動質量分析法(CE-MS)を用い,代謝物の網羅的計測を達成した.さらに取得した大容量データ群から効率よく13C含有化合物を検索するために,ソフトウェアによるデータアラインメント遂行の必要があった.これについ新たにnon-linear社ソフトウェアを適用し,数十のサンプル測定データを一元的に比較定量することに成功し,13Cグルコース投与/非投与群のデータ比較により,13C含有化合物を効率的に抽出した.III)安定同位体イメージング質量分析の確立:(技術課題2)さらにイメージング質量分析により,13C含有化合物の脳内局在をイメージングする.この際に技術的障壁となるのは,標的分子の絶対量の少なさに起因する感度不足であった.この点に関して,私達はイメージング質量分析の高感度化に資する複数の工夫を実施した.具体的には,組織上での化合物誘導体化法,タンデムMSイメージングの導入,そしてこの2つの複合的使用である.これらにより,従来法では検出不可能であった13C含有化合物の脳内局在をイメージングする事に成功した.
1830年代から70年代フランスにおける哲学の国家管理とドイツ哲学の受容

本研究は、平成14年度から16年度にかけて3年間にわたって行なわれた。もともと本研究の目的は、従来看過されてきた19世紀中半から後半にかけてのフランスにおける哲学の歴史と制度化を、ドイツ哲学の受容という視座を捉えた上で、多くの既存の哲学史におけるように、偉大な哲学者とその概念の変遷を追うというよりも、むしろ思想史の文脈から知の変遷を明らかにしようという試みである。とくに七月王政期前後におけるV.クーザンによるドイツ哲学の受容は広範囲に影響を及ぼしている。哲学のみならずそれを支える教員養成を含む教育体制全般が遅れていることを嘆き、クーザン自身がプロシアに調査旅行に出かけ、膨大な報告書を書き、やがてギゾー法として結実する。そのプロセスは、様々なかたちでの哲学の制度化・国制化-バカロレア制度や教員養成、教育法といった教育体制、アカデミー-、宗教界との抗争といった社会的背景と絡み、それらを抜きにしては語れない。研究成果としては、こうした経緯を、当時のテクストを精査に調査し、報告書にその第一次資料を開示し、注目されることの少なかった哲学者をも紹介することで、公認哲学および哲学史成立のプロセスを明らかにした。ただし、1848年革命以降の共和制、とくに70年代の普仏戦争をめぐる状況にはほとんど触れられず、今後の更なる研究に委ねたい。なお、飛嶋隆信氏の研究協力を得て、美術・美学界の制度化も付すことができ、19世紀フランスにおける、より広範な知の制度化に関する状況が明らかになったことをつけ加えておく。平成14年度は、フランスの哲学史と教育制度史との関係を検討するための資料調査が主となった。その内容は、(1)バカロレアにおける哲学史受容の変遷ならびに教則本の変遷、(2)体制側に反発するかたちで起こった、世紀半ばの「教育の自由」を巡る闘争における宗教界の立場、そして宗教側から行われたラテン語による「哲学史」記述の教則本。七月王政、とりわけV.クーザンによる様々なかたちでの哲学の制度化は、さまざまな要因、つまりバカロレア制度や公教育をめぐる論争、教員養成、教育法といった教育体制、さらにアカデミーとの位置付け、宗教界との抗争といった社会的背景と絡んでいる。またこうした大学や哲学の制度化のために、ドイツ哲学がイデオロギーとして受容された。資料の解読はまだ端緒であるが、このような知の制度化を跡付けるための、思想史に関する資料収集の一応の成果は得られた。(3)さらに新たに得られた資料(設備備品申請の「フランス革命と第一帝政」)によって19世紀の歴史家、政治家からみた革命と帝政を通しての教育政策や歴史観、哲学史観の資料調査の準備が整えられた。さらにM.フーコーにならって、このように多様なジャンルの資料から「ものの秩序」を読み取る作業は、知の制度化と並んで、制度の一つ、「都市の秩序」-パリは19世紀の都市の制度化である-を読み取る<方法論>としてもいかされ、応用編として十九世紀と現代を交錯する都市論へもつながった。平成15年度は、前年に引き続き、フランスの哲学史と教育制度史との関係を検討するための資料調査が主となった。七月王政、とりわけV.クーザンによる様々なかたちでの哲学の制度化はさまざまな要因、つまりバカロレア制度や公教育をめぐる論争、教員養成、教育法といった教育体制、さらにアカデミーとの位置付け、宗教界との抗争といった社会的背景と絡んでいる。資料の解読を引き続き行い、このような知の制度化を跡付けるための、教育社会学や科学教育の成立までも含む思想史に関する資料収集の一応の成果は得られた。

(3)さらに新たに得られた文献資料によってフランス・スピリチュアリスム哲学の内容を多角的に検討し、19世紀フランス哲学の歴史観、哲学史観の資料調査の準備が整えられた。さらに、このように多様なジャンルの資料から「ものの秩序」を読み取る作業は、知の制度化と並んで、制度の一つ、「都市の秩序」-パリは19世紀の都市の制度化である-を読み取る<方法論>としてもいかされ、応用編として今年度は、大学主催の「市民教養セミナー」で、パリ万博をはじめとする都市の制度化を論じた。平成16年度は、本研究の最終年にあたり、過去二年間にわたって調査を行なってきた資料の整理と今後の研究への展望を兼ねて、論文と資料集を作成し、それを「成果報告書」としてまとめた。もともと本研究の目的は、従来看過されてきた19世紀中半から後半にかけてのフランスにおける哲学の歴史と制度化を、ドイツ哲学の受容という視座を捉えた上で、多くの既存の哲学史におけるように、偉大な哲学者とその概念の変遷を追うというよりも、むしろ思想史の文脈から知の変遷を明らかにしようという試みである。とくに七月王政期前後におけるV.クーザンによるドイツ哲学の受容は広範囲に影響を及ぼしている。哲学のみならずそれを支える教員養成を含む教育体制全般が遅れていることを嘆き、クーザン自身がプロシアに調査旅行に出かけ、膨大な報告書を書き、やがてギゾー法として結実する。そのプロセスは、様々なかたちでの哲学の制度化・国制化-バカロレア制度や教員養成、教育法といった教育体制、アカデミー、宗教界との抗争といった社会的背景と絡み、それらを抜きにしては語れない。こうした経緯を、当時のテクストを精査に調査し、公認哲学および哲学史成立のプロセスを明らかにした。ただし、1848年革命以降の共和制、とくに70年代の普仏戦争をめぐる状況にはほとんど触れられず、今後の更なる研究に委ねたい。なお、飛嶋隆信氏の研究協力を得て、美術・美学界の制度化も付すことができ、19世紀フランスにおける、より広範な知の制度化に関する状況が明らかになったことをつけ加えておく。