hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対人援助職者・訓練生のセルフケア力を育み職業不適応を予防する心理教育に関する研究

対人援助職者版ワークブック作成の基礎資料を得るために平成27年度には,対人援助に携わる人が,対人援助活動において,どのような困難な状況を経験され,どのように乗り越えているのか,そのような経験がその人自身の心の健康にどのように影響しているのかについて理解することを目的とした質問紙調査を行った。その結果,セルフケア,他者への援助要請,環境調整といったことの重要性が示唆された。対人援助職者の具体的な支援につながるワークブック作成に向けて,さらに詳細な質的量的検討を行う予定である。平成26年度に試行した心理訓練生を対象とした心理教育“サクセスフル・セルフ"の参加者のワークシートに示された記述や語りを参考に,内容・実施方法を洗練させ,対人援助の基礎力を身につけ,メンタルヘルスを育むことをねらいとした実践を行った。その結果,理解度,難易度,セッション数は適切であったと考えられた。シナリオの内容や教材などさらなる工夫が見出された。当該年度において本研究では,こころの問題を予防したり,こころの問題に対処したりする力を高めたり,健康行動を保持増進したりして,社会の中で自分らしく生きていく基礎力を育む心理教育“サクセスフル・セルフ"(安藤, 2007, 2012)が,対人援助職者や訓練生の職業不適応を予防し心の健康を保つためのセルフケアとしても活用できるようにするための基礎資料を得ることを目的に行った質問紙調査の回答について,質的分析および量的分析を行い,多対象の結果を統合したまとめを行った。まとめた結果から,これまで強調している感情面や認知面,身体感,他者との関係性,態度や行動について,こころをひらいて,いまここでの体験をとおして,それらに関して気づき,受けいれることの重要性が確認された。そして,マインドフルネスや自分を思いやりいたわるこころを育む必要性が示唆された。そこで,そのような観点を取り入れた,大学生,心理臨床に携わることをめざしている大学院生,新人医療従事者向けの心理教育「“サクセスフル・セルフ"ぷらすセルフケア」を作成した。この取り組みでは,従来の“サクセスフル・セルフ"に加えて,セルフケアが習慣化することをねらいとしてセルフケアに関するホームワークをしたり,マインドフルネス等の実践を取り入れたりした。対象者群ごとにプロセス評価を行った結果,すべての群のいずれのセッションにおいても,建設的な評価や感想がみられ,有用性が示唆された。結果を踏まえて,心理臨床訓練生版および新人医療従事者版については,次年度の実施に向けてセッションの改訂を行った。本研究の目的は,平成16年度から実施している社会の中で自分らしく生きていく基礎力を育む心理教育“サクセスフル・セルフ"の実践者である対人援助に携わる学校教職員や医療従事者ならびにその訓練生へ対象を広げ,セルフケアとしても可能な方法や内容へ発展させる実証的・実践的研究を行うことである。研究目的に沿って計画した平成28年度の研究内容は,関係者のご協力により,おおむね順調に進展した。平成28年度に得られた結果は,平成29年度の研究計画につながるものである。
メラトニンは蛋白糖化最終産物とその受容体を制御するか

【目的】様々な加齢関連疾患の発症に蛋白糖化最終生成物(AGEs)、さらにAGEs受容体(RAGE)を介した炎症反応が関与する。AGEs生成過程では酸化、架橋形成など種々の反応が関与するが、睡眠やメラトニンとの関連が注目されている。H26年度は糖化ストレスと睡眠との関連について知見を得る目的で、ヒトにおける糖化ストレスとメラトニン分泌の関係、培養マイクロファージAGEs/RAGE系へメラトニンが及ぼす影響についての研究を計画した。【方法】臨床検討では、自立生活を営む高齢者25例(男14例、女11例、73.2±6.5歳)を対象とし、夜間蓄尿検体中メラトニン代謝産物(6-ヒドロキシメラトニンサルフェート: SaMT)を測定、各種身体指標との関連について解析した。培養細胞実験では、マウスマクロファージ様細胞株RAW264.7を用い、AGEsで刺激した際の炎症性サイトカインTNFα産生量を測定した。【結果】臨床検討では、メラトニン分泌量を反映するSaTM排出量はデヒドロエピアンドロステロン硫化物(DHEA-s)と負相関を認めた(r = -0.479, p = 0.028)。DHEA-sは加齢に伴い減少するホルモンであることから、DHEA-s低値者では代償性にメラトニン分泌が亢進している可能性がある。SaTM排出量は2合/日以内の飲酒量では飲酒量と相関していた(r = 0.600, p = 0.004)。皮膚蛍光性AGEs量との関連は認められなかった。培養細胞実験では、マクロファージ由来TNFα量は遊離型AGEsよりも蛋白結合型AGEsによる刺激で容量依存的に増加した。本実験系に対するメラトニンの効果については現在実験途中である。【結論】睡眠に関与するメラトニンは身体老化の指標に関連することから、糖化ストレスとの関連についても引き続き検討することが重要である。結果として、in vitroヒト血清アルブミン/グルコース反応系ではメラトニンはAGEs生成を抑制せず(Moniruzzamanら: Glycative Stress Research 3: 1-4, 2016)、培養マクロファージ反応系ではメラトニンはAGEs/RAGE刺激起因性TNFα産生を抑制しなかった(Mamun Or Rashidら: Glycative Stress Research 3: 2016, in press)。メラトニンのAGEs架橋切断率(15%)は陽性対照N-phenacylthiazolium bromide (PTB: 0.4 mmol/L)のAGEs架橋切断率(6%)より高いこと(Takabeら: Glycative Stress Research 3: 38-43, 2016)が示され、メラトニンがAGEs分解促進活性を有することが示された。睡眠不足により皮膚AGEs蓄積量が増加する原因として、一部にメラトニンが関与すること、作用機構としてメラトニンによるAGEs架橋切断作用が示された。糖化ストレスによる合併症を予防するためには、睡眠不足を避け、睡眠の質を高く保ち、自分自身のメラトニン分泌を促すことの意義が確認された。これまで睡眠関連ホルモンメラトニンが糖化ストレスに及ぼす影響は明らかでなかったが、1AGEs生成抑制作用がないこと、2AGEs/RAGE活性化には影響を及ぼさないこと、3AGEs分解促進作用が確認でき、論文発表ができた。ヒトにおける評価を目的として、京都市有隣地域在住の自立生活高齢男女25例(6585歳、73.2±6.5歳)を対象としてアンチエイジング健診を施行、夜間膀胱内蓄尿中SaMTを測定した結果、SaMTは筋年齢、血管年齢、神経年齢、骨年齢とは相関がなかったが、ホルモン年齢との負相関(r = 0.479, p < 0.05)を認めた(Kawamotoら2016)。過去3年間にわたり運動を奨励した結果、皮膚AGEs蓄積量の減少が認められた。ヒトではSaMTはメラトニン分泌量を反映する指標として意義がある。今後メラトニンと糖脂質代謝の関連を探るうえで動物実験結果へ偏向しすぎないよう注意が必要である。第一の理由として、メラトニンのAGEs生成抑制作用について再現性が得られなかったことにある。第二の理由として、AGEsによるマクロファージを刺激してTNFαを測定する培養細胞実験において、AGEsの調整に手間取ったことが挙げられる。どのようなAGEsがマクロファージを刺激するかについてはこれまで文献的報告は極めて乏しい。培養細胞はヒト由来細胞では安定した結果が得られず、最終的にマウスマクロファージ様細胞株RAW264.7を用いた。刺激物質としてlipopolysaccharide, pentosidine, carboxymethyl-lysine (CML) , CML化ヒト血清アルブミン(CML-HSA) , carboxyethyllysine, 3-deoxyglucosone, glyoxal, methylglyoxal, AGEs化蛋白(HSA, keratin, collagen-peptide)を試み、CML-HSA刺激が最も安定することを確認した。培養細胞実験系が安定したので、本年度における成果達成については問題ないと判断した。実験動物としてマウスを対象に加齢に伴う生体指標を推移を観察する。メラトニン分泌に関しては蓄尿中のメラトニン代謝産物を経時的に測定する。方法としては、代謝ケージを用いて経時的に代謝状態の測定、尿・糞検体を用いて加齢に伴う生体指標を測定する。

糖尿病自然発症モデルマウス(db/dbマウス)とWild typeマウスとで比較することにより、糖化ストレス負荷によるメラトニン分泌の変化と糖脂質代謝指標との関連について解析を行う予定である。抗加齢医学第一の理由に対する対策として、メラトニンのAGEs生成抑制作用について再確認する必要がある。ヒト血清アルブミン、1型コラーゲン、2型コラーゲンなどを対象蛋白として、AGEs生成抑制作用を評価する。評価するAGEsについてはpentosidine, CML,蛍光性AGEsも含める。第二の理由に対する対策として、AGEs刺激マクロファージに対するメラトニンの作用を評価する上で、対象とする細胞の種類をいくつか変えて実験を行う。マクロファージ細胞としてマウス由来、ヒト由来、破骨細胞由来の培養細胞を用いる。これらの課題を終えたあとに、AGEs排泄機構(OPH・プロテアソーム活性)に対するメラトニンの作用についての検討を行う。第一にメラトニンのAGEs生成抑制作用に再現性がみられなかったこと、第二にAGEsによるマクロファージを初激してTNFαを測定する培養細胞実験において、AGEsの調整に手間取ったのが理由である。培養細胞はヒト由来細胞では安定した結果が得られず、最終的にマウスマクロファージ様細胞株RAW264.7を用いた。マクロファージを刺激するために各種AGEsを試みたが、安定した結果が得られず、最終的にCML化アルブミンを用いる系を確立した。これまでの段階ではメラトニンを使用しなかったため、消耗品費は大学からの補助金より支出し、本研究費からは捻出しなかった。第一の理由に関して、メラトニンのAGEs生成抑制作用について再確認する必要がある。第二の理由に関して、AGEs刺激マクロファージに対するメラトニンの作用を評価する上で、対象とする細胞の種類をいくつか変えて実験を行う。
長短期流出両用モデルの開発とダム管理への活用に関する研究

1.数年前から開発研究を進めてきている長短期流出両用モデルについて検討を重ね,結論に近いモデル(LST-II型)が得られたと判断した.そこでこれを永源寺ダム・大迫ダム流域に適用し,その有用性を確かめた.2.山奥のダム流域では平均降水量の推定が問題であるが,大迫ダム・永源寺ダム流域を事例研究流域としてこの問題に検討を加え,標高別地帯分割法が積雪期をも含めて良結果の得られることを検証した.3.永源寺ダム流域では雨量観測網が現状に再整備された1981, 1982年,大迫ダム流域では観測開始直接の1974, 1975年の,いずざも2年間の資料により長短期流出両用モデルを同定した後,それぞれ1974, 1976年以降, 1987年9月までのデータで検証計算を行い,いずれも11年以上の検証期間を経た今日でも,なお十分な精度で,流量予測に役立てられることを実証した.4.彦根では最近62年間の2日雨量100mm以上の59降雨,大迫ダム地点では最近の33出水時の大台ヶ原の24時間最大雨量を対象に,降雨波形特性を吟味していくつかの興味ある事実を明らかにした.これらの成果を利用して,いくつかの波形の降雨を長短期流出両用モデルに入力し,任意時間後のダム流入量を確率表示することの可能性を吟味し,有用な結果を得た.5.洪水のオンライン予測の精度を向上させるため,長短期流出両用モデルにカルマンフィルターを利用する二,三の手法を検討した.その結果,最上層水深のみを状態変量とする直接法が,簡便かつ精度もよく,実用的であることを,大迫ダムおよび永源寺ダム流域の資料を用いて検証できた.6.精度に問題のある水位流量曲線を,長短期流出両用モデルを利用して補正することを試み,その有用性を実証した.1.数年前から開発研究を進めてきている長短期流出両用モデルについて検討を重ね,結論に近いモデル(LST-II型)が得られたと判断した.そこでこれを永源寺ダム・大迫ダム流域に適用し,その有用性を確かめた.2.山奥のダム流域では平均降水量の推定が問題であるが,大迫ダム・永源寺ダム流域を事例研究流域としてこの問題に検討を加え,標高別地帯分割法が積雪期をも含めて良結果の得られることを検証した.3.永源寺ダム流域では雨量観測網が現状に再整備された1981, 1982年,大迫ダム流域では観測開始直接の1974, 1975年の,いずざも2年間の資料により長短期流出両用モデルを同定した後,それぞれ1974, 1976年以降, 1987年9月までのデータで検証計算を行い,いずれも11年以上の検証期間を経た今日でも,なお十分な精度で,流量予測に役立てられることを実証した.4.彦根では最近62年間の2日雨量100mm以上の59降雨,大迫ダム地点では最近の33出水時の大台ヶ原の24時間最大雨量を対象に,降雨波形特性を吟味していくつかの興味ある事実を明らかにした.これらの成果を利用して,いくつかの波形の降雨を長短期流出両用モデルに入力し,任意時間後のダム流入量を確率表示することの可能性を吟味し,有用な結果を得た.5.洪水のオンライン予測の精度を向上させるため,長短期流出両用モデルにカルマンフィルターを利用する二,三の手法を検討した.その結果,最上層水深のみを状態変量とする直接法が,簡便かつ精度もよく,実用的であることを,大迫ダムおよび永源寺ダム流域の資料を用いて検証できた.6.精度に問題のある水位流量曲線を,長短期流出両用モデルを利用して補正することを試み,その有用性を実証した.1.滋賀県愛知川上流永源寺ダム流入量、流域内6地点の降水量資料を整理して、流域平均降水量推定法に検討を加え、算術平均法等に比べ、標高別地帯分割法が積雪期を含めて良結果の得られることを流出解析により検証した。また全流域を1個の長短期流出両用モデルに集約する場合と、地質・降雨条件の差を考慮して、茶屋神崎両川流域・御池川流域の2個のモデルを並列する場合のそれぞれについて、1981,82年の2年間を同定期間としてSP法により最適同定を行い、11年間の資料で検証計算を実施した。その結果、並列モデルのモデル定数は地質特性の差をよく表現しており、僅かながらも再現精度を向上していることなどを明らかにできた。なお、御池川政所地点に水圧式水位計を新設して観測を開始したので、2年後にはさらにモデルの改善ができるものと期待している。2.京都気象台の1942-86の45年間の100個の豪雨資料を収集整理して、降雨波形特牲を吟味した。その結果、1山波形が全体の約50%であること、1時間最大雨量と6,12,24,48時間最大雨量との間にかなりの相関があること、1時間雨量系列は、単純マルコフ過程とみなされ、この特性を利用して長時間雨量の確率分布が理論的に推定できることなどを実証した。3.豪雨地帯として知られる大台ケ原を含む吉野川上流域南北50km、東西50kmの地帯にある40地点の豪雨資料を収集整理し、主成分分析により豪雨の地域分類、パターン分類の可能性を調べた。

その結果、地域は9地帯に、豪雨は4パターンに纒められること、大迫ダム地点流量が350【m^3】/S以上の出水は、大台ケ原に中心を持つ豪雨によってもたらされ、宮川ダム流域に中心を持つ豪雨時にも大出水になりやすいことなどを明らかにした。
有機量子井戸構造・ナノ構造の電子・光物性と発光表示素子応用に関する研究

有機EL素子、有機ELを用いたディスプレーの研究開発は近年盛んに行われ、一部実用に供されるに至っている。しかしながら、色素分子、高分子の発光現象を取り上げてみても、電荷の注入過程およびその発光機構が十分に解明されておらず、有機分子、高分子の積層構造、特に分子レベルで積層し作製した有機量子井戸構造・ナノ構造によりその発光特性を大きく制御することが可能であると考えられる。本研究は基礎的な物性評価において大きく2つの目的をもって行われた。一つは有機量子井戸構造・ナノ構造における新物性の開拓であり、もう一つは有機ヘテロ構造における界面の制御である。それらの物性評価の結果をもとに、それらの特性を活かした発光表示素子の応用を行う事として、平成9年度から平成11年度の3年間にわたり科学研究費補助金基盤研究(B)(2)の補助金を得て「有機量子井戸構造・ナノ構造の電子・光物性と発光表示素子応用に関する研究」を行った。基礎物性として有機量子井戸構造における電気的特性、光学的特性を明らかにし、ヘテロ界面における励起子形成のメカニズム、エネルギー移動過程の解明を行ない、有機量子井戸構造・ナノ構造を用いることにより高効率の発光を得るための量子井戸構造・ナノ構造の作製、さらにそれらのIn-situ測定を通して特異な物性とその起源、そのダイナミックスを明らかにする事を行った。高効率な有機EL素子を作製するために、発光効率の高い発光材料の開拓を行なうのみならず、電極-有機界面(陽極-正孔輸送層、陰極-電子輸送層)の界面状態を制御することにより、有機層へのキャリア注入効率の改善を図り、発光効率の向上を検討した。さらに、発光表示素子作製に必要な、3原色の発光素子について、駆動系も含めたカラー表示素子の検討を行なった。これらの検討結果は有機発光素子の研究の基礎を築き、今後の発光表示素子の開拓に大きく貢献できるものと期待する。(I)有機薄膜界面の改善に関する研究Alq_3/TPDに依り構成される有機発光素子において有機層と陰極、有機層と陽極界面の改善を行うために、酸化アルミニュウム薄膜の挿入効果を検討した。その結果、Mg陰極とAlq_3発光層界面に単分子程度の極薄膜の酸化アルミニュウム(Al_2O_3)薄膜を挿入することにより発光効率の改善が認められ、またITO陽極とTPD正孔輸送界面においても同様に発光効率の改善が認められた。極薄膜の酸化アルニミュウムを挿入することにより電子、正孔の注入効率の改善されることを確認した。従来のカラーディスプレーに用いられる素子構成はR-G-Bそれぞれの色を発光する素子を独立に駆動し、異なる部分から発光する3色を合成しカラー表示を行われているが、本研究では一つの素子から任意の発光色が得られるものであり、より高解像度が得られることが期待できる。この素子は2つの部分からなっており、異なる2色を発光する部分(2色発光部)の上に、他のもう1色を発光する部分(単色発光部)が構成されている。2色発光部は印加電圧の極性を変える事により発光色を切り替える素子である。青色の発光を示すPPCPと赤色発光を示すBPPCを組み合わせて青色と赤色を発光する素子構造になっている。さらに、これとは独立に単色発光部のAlq_3から緑色発光が得られ、従って一つの素子から赤、緑、青の3原色が得られる。この3色発光素子を任意のパルス波形を発生する電源を用いて発光色の組み合せを検討した結果、それぞれの色の発光量子効率が異なるにもかかわらず、パルスの波高値とパルス幅の組み合わせにより、目に感じる色は任意の色の組み合わせが可能となる事が示された。有機電界発光(EL)

素子は近年実用化に向け盛んに研究・開発されている。しかしながら、その基礎的な面は不明な点が多く残されている。本研究では、将来の発光表示素子への応用が期待できる色素分子を用いた有機物による量子井戸構造、超薄膜をEL素子に適応することにより、従来の分子単体の持つ資質とは異なる特性を引き出し、EL素子に適応することについて検討を行った。本年度は特に、有機金属界面への超薄膜の挿入効果による発光特性の向上と発光色可変素子の作製を行ない、発光表示素子としての基礎的な検討を行なった。有機-金属界面への超薄膜の挿入効果の検討については、アルミニュウムキノリ錯体(Alq_3)を発光層とし、ジアミン誘導体(TPD)を正孔輸送層とする素子を用い、ITO陽極と正孔輸送層の界面、または陰極と発光層の界面にアルカリハライド(LiF,NaCl)、酸化絶縁薄膜(LiH,Al_2O_3,PbCl_2)等の種々の超薄膜を挿入することの効果を検討した。さらに陰極材料(Mg,Al,Au)による依存性についても検討を行なった。その結果、LiF薄膜を陰極と発光層界面に挿入する事により発光効率が約2倍に向上すること、更にAl_2O_3またはPbCl_2超薄膜をITOと正孔輸送層界面に挿入することにより同じく発光効率が約2倍に向上することを見い出した。これらの結果はそのメカニズムは異なるが、キャリアの注入バランス、金属有機界面での注入障壁の押し下げ効果によることを明らかにした。積層構造素子において、複数の発光層とキャリアブロック層からなる素子を形成し、印加電界方向の反転によりキャリア注入領域を制御することにより発光色がスイッチング可能な有機已素子を実現し、さらに、この上部に他の発光層を形成して異なる3原色(RGB)の発光を得ることが出来た。これらの結果により、将来の発光表示素子への応用へ向けての基礎を築く事が出来た。高効率、高輝度の有機電界発光(EL)素子の作製と表示素子への適用を目指し、基礎的な面から下記の項目の検討を行った。有機量子井戸構造・ナノ構造における発光過程、キャリア注入機構の解明を行うために、有機量子井戸構造と分子分散構造における発光を比較し、発光過程の検討を行った。エネルギー状態の異なる複数の分子が分散する系において、ヘテロ界面における励起子形成のメカニズム、そのエネルギー移動過程の解明を行ない、発光の単色性の追及と高効率の発光を得るための基礎物性と素子構造を検討した。高効率な有機EL素子を作製するために、発光効率の高い青色発光材料としてオリゴマーを取り上げ、素子構成の検討、電極-有機界面の制御により、有機層へのキャリア注入効率の改善、発光効率の向上について検討を行った。有機ELディスプレーの高機能化を行うために、他研究機関との協力の基にディスブレーの駆動回路上へ直接有機EL素子を作製し、駆動系と一体化した表示素子の製作の検討を開始した。
血清疫学的手法によるヒトパピローマウイルス感染の診断と子宮頸部前癌病変の管理

本研究の目的はヒトパヒピローマウイルス(HPV)感染の実態を血清疫学的方法によって明らかにし、HPV感染予防ワクチンによる子宮頸癌発症予防をより効果的なものとするための基礎データを蓄積すること。また、子宮頸癌前癌病変患者の血清中和抗体の有無を調べることで、子宮頸癌発症の高リスク群を抽出し、効率的な管理方法を検討することである。「CINの自然史に関する多施設共同コホート研究」のデータ解析から、子宮頸部前がん病変患者におけるHPV中和抗体の測定が、その後の臨床経過を予知するための指標として有用であることを報告した。ヒトパピローマウイルス(HPV)感染の実態を血清疫学的方法によって明らかにし、HPV感染予防ワクチンによる子宮頸癌発症予防をより効果的なものとするための基礎データを蓄積すること。また、子宮頸癌前癌病変(CIN)患者の血清中和抗体の有無を調べることで、子宮頸癌発症の高リスク群を抽出し、効率的な管理方法を検討することを目的として研究を行っている。HPV16 DNA陽性の前癌病変患者において、HPV16に対する血清中和抗体の有無が病変の消失や進展に関連するかを検討した結果、CIN1/2患者で2年以内に病変が自然消失する割合は中和抗体陽性者で低く、中和抗体陽性者で病変が存続しやすい傾向がみられた。またCIN3へ進展した6名はすべて中和抗体陽性であり、進展リスクに有意差を認めたことから、子宮頸部前癌病変患者ではHPVDNAの型判定に加えて、HPV血清中和抗体の有無を測定することで、CIN3への進展リスクの評価に役立つ可能性があることを明らかとなった。また、子宮頸癌前癌病変患者の血清中和抗体の有無を調べることで、子宮頸癌発症の高リスク群を抽出し、効率的な管理方法を検討することを目的として研究を行っている。研究結果をまとめ、下記にて発表した。HPV16/18/31/52/58型に対する血清中和抗体の有無が軽度前がん病変の消失/持続と関連するかどうかを検討した結果、LSIL患者においてHPV16/18/52/58型の各々に対する中和抗体陽性は病変持続との関連が見られた(P<0.05)。HPV31では中和抗体陽性者で病変の自然消失までの時間が長い傾向が見られたが、有意差はなかった。2年以内に病変が自然消失する割合は、5つの型全てに中和抗体陰性の患者では71.4%、いずれか一つの型のみに中和抗体陽性の患者では55.0%、複数の型に対して中和抗体陽性の患者では46.7%であり、中和抗体陽性になる型が多いほど、有意に病変が持続しやすく、HPV中和抗体の測定はCINの臨床経過(自然消失・進展)を予知するための指標として有用であることが明らかとなった。複数の型に対して中和抗体陽性の患者では生涯性交パートナーの数やクラミジアトラコマチス抗体陽性者が有意に多く、フォロー開始から24ヶ月後のHPV検査で登録時とは異なる新しいHPVタイプが検出される割合も高い傾向にあった。複数の型に対して中和抗体陽性の患者ではsexual activityが高く、一部の患者ではHPV感染を繰り返すことによって細胞診異常が持続している可能性があると考えられた。産婦人科学これまでに、文部科学省特定領域「HPVと発がんに関するコホート研究」研究班より提供をうけた血清サンプルの中和抗体の測定し、「HPV16 DNA陽性の前癌病変患者ではHPVDNAの型判定に加えて、HPV血清中和抗体の有無を測定することで、CIN3への進展リスクの評価に役立つ」可能性を明らかとし、研究結果を、Journal of Medical Virologにて報告してきた。

この結果は、子宮頸癌前癌病変患者の血清中和抗体の有無を調べることで、子宮頸癌発症の高リスク群を抽出し、効率的な管理に役立つ可能性があることを示すものであり、研究目的に沿うものであることから、おおむね順調に進展していると判断した。文部科学省特定領域「HPVと発がんに関するコホート研究」研究班より提供をうけた血清サンプルの中和抗体の測定し、「HPV16 DNA陽性の前癌病変患者ではHPVDNAの型判定に加えて、HPV血清中和抗体の有無を測定することで、CIN3への進展リスクの評価に役立つ」可能性を明らかとした。研究結果を、Journal of Medical Virologにて無事発表することができた。今回得られた結果は、子宮頸癌前癌病変患者の血清中和抗体の有無を調べることで、子宮頸癌発症の高リスク群を抽出し、効率的な管理に役立つ可能性があることを示すもので、研究の目的に沿うものであることから、おおむね順調に進展していると判断した。文部科学省特定領域「HPVと発がんに関するコホート研究」研究班より血清サンプルの提供をうけて研究を開始した。これまで、"子宮頸部前癌病変患者ではHPVDNAの型判定に加えて、HPV血清中和抗体の有無を測定することで、CIN3への進展リスクの評価に役立つ可能性がある"ことを16型HPV陽性者について報告してきた。現在16型だけでなく、その他のHPV型についても同様の結果が得られるかフォローアップデータを解析中である。コホート研究はすでに長期間にわたるフォローアップdataが蓄積されており、中和抗体価がその後の病変の存続・進展の予後を予知するマーカーとして使用可能か検討を深める予定である。一方、現在HPV感染予防ワクチンの対象は女性に限られているが、HPVは性行為にて感染が広がるウイルスであり、最近では子宮頚癌以外の口腔や咽頭の癌においても関与が示唆されている。本邦男性におけるHPV感染実態についての報告はないことから、一般健常男女におけるヒトパピローマウイルス感染の実態調査について計画をすすめる予定である。今後は、新たに作成した偽ウイルスを用いて測定するHPV型を増やすとともに、血清が利用可能な全ての症例について追加して中和抗体の測定を行う。我々がこれまでに報告してきた、"子宮頸部前癌病変患者ではHPVDNAの型判定に加えて、HPV血清中和抗体の有無を測定することで、CIN3への進展リスクの評価に役立つ可能性がある"という検討結果を踏まえて、16型だけでなくその他のHPV型についても同様の結果が得られるかフォローアップデータを解析し、中和抗体価がその後の病変の存続・進展の予後を予知するマーカーとして使用可能か検討を深める。顕微鏡(1台×800千円)や個人情報管理用コンピュータ(1台×100千円)は耐震工事による研究室の移動、ならびに最新式の機器の購入にむけて、昨年度は購入を控えた。本年度は、購入機器を再度選定したうえで予算を執行する予定である。
別居親族の週末介護を受け過疎地域に暮らす高齢者を支える援助システムの構築

過疎地域において別居親族の週末介護を受け暮らす高齢者がその地域で生活し続けることを支えるために、週末介護を受けている高齢者のみ世帯の生活実態と援助ニーズを明らかにし、別居親族と高齢者という家族を支える援助システムのあり方を検討することを目的とした。本研究では、別居親族がほぼ定期的に通い生活を支援し、その支援を含め高齢者のみ世帯の生活が成立している状態を週末介護とした。一定地域に住む75歳以上高齢者のみ19世帯への訪問聞き取り調査と高齢者単独2世帯と夫婦4世帯の計6世帯への約1年間の継続家庭訪問援助を通した調査により、高齢者のみ世帯の生活および週末介護の実態と援助ニーズを明らかたし、援助システムのあり方を検討した。その結果、一定地域調査では、全世帯が別居の子どもと交流があり、子どもの訪問頻度は高齢者と子どもの状況により毎日盆正月連休の幅があった。子どもの支援は、経済的支援、心理的支え、地域社会の相互扶助機能維持への貢献という意味があった。高齢者世帯への支えは、子ども、兄弟、他親族、近所の人、地区役員、サービスにより其々特徴があった。継続家庭訪問調査では、子どもの通う頻度は様々だが、高齢者世帯の生活は子どもの支援を含め成り立っていた。必要な援助は、通う子どもの健康管理、サービスとのつながりを作る、地域の援助ネットワーク形成等であった。以上から、週末介護の実態として、「週末介護」よりも「通い介護」という方法を表す表現が適切、「通い家族」という家族のあり方が考えられた。「通い介護」・.「通い家族」を支える支援は、まず、ケアマネジャーによる通う子どもの健康管理への支援と別居家族を含む高齢者への支援・地域保健師と医療機関看護師による通う子どもへの支援が考えられる。介護等サービスは、生命維持、日常生活、健康管理等を担う。さらに、地域住民のネットワークによる見守り、助け合い等が考えられる。1.一定地域の高齢者のみ世帯における生活実態と週末介護の実態調査一定地域の75歳以上高齢者のみ世帯19世帯の日常生活・健康の実態と別居親族、特に子どもからの支援の現状を面接調査により調べた。19世帯中18世帯は、何らかの別居の子どもからの支援を受けていた。子どもの支援は、買い物・通院の送迎などを通した経済的支援、高齢者の精神的支え、葬式の手伝いなど地域社会における相互扶助機能の維持という意味があると考えられた。2.週末介護の実態および援助ニーズ・援助方法に関する継続的な家庭訪問援助を通した調査3つの異なる地域において子どもが通ってきて支援している高齢者のみ世帯各2世帯計6世帯(単独高齢者世帯2世帯,高齢者夫婦のみ世帯4世帯)について、継続的な家庭訪問を行い、日常生活・健康の実態と援助ニーズ、必要な援助について調査を実施した。高齢者の居住地域において有効に機能する介護の相談窓口が明確であること,近隣住民との日常的な支え合いがあることなどが,高齢者と家族を支える基盤となると予測された。平成17年度初めまで家庭訪問を行った後に,結果をまとめさらに検討する計画である。3.高齢者の生活実態と援助システムの現状に関する過疎地域事例調査2個所の過疎地域の基礎自治体事例について聞き取り調査を行った。1事例は、高齢者のみ世帯に対して別居の子どもによる通いの支援が行われている実態が確認できた。それらの親族と連携した支援を行っていた。1事例は、子どもが遠隔地にいる場合が多いため通ってきて支援することは困難な地域であった。そのため、家族がいないことを前提にサービスを使って可能な限り高齢者を支える対応を行っていた。1.一定地域の高齢者世帯における週末介護の実態と生活実態調査の結果検討

75歳以上高齢者のみ世帯19世帯への調査結果について検討を深めた。その結果、(1)高齢者と子どもの状況で訪問頻度が決まるため「週末介護」というよりも「通い介護」、(2)子どもの支援は、経済的支援、心理的支援、地域社会の維持への貢献という意味がある、(3)高齢者世帯への支えは、子ども、兄弟、その他親族、近所の人、地区役員、サービスによりそれぞれ特徴があることが考えられた。2.継続家庭訪問による週末介護の実態把握と援助ニーズおよび援助方法の検討のまとめ高齢者単独2世帯と高齢者夫婦4世帯の計6世帯を対象とした約1年間の継続家庭訪問の結果をまとめ、検討した。その結果、週末介護の実態として、(1)「通い介護」そして「通い家族」という家族のあり方、(2)娘と息子の支援内容や介護者役割への意識の違い、(3)経済的問題、(4)地域条件による違い、(5)親子関係のよさと互いに自立し、気を使いあう努力が必要、などが考えられた。また通い介護への支援として、(1)通ってくる子どもの健康管理、(2)ケアマネジャーの役割の大きさ、(3)サービスとのつながりを作る、(4)地域での援助ネットワークを作る、などが考えられた。3.1,2の結果を基に週末介護の実態と援助システムの検討週末介護の実態として、「週末介護」よりも「通い介護」という方法を表す表現が適切、「通い家族」という家族のあり方、「拡大家族ネットワーク」という見方が考えられた。「通い介護」・「通い家族」を支える支援として、まず、ケアマネジャーによる通う子どもの健康管理への支援と別居の家族を含めた高齢者への支援、地域の保健師と医療機関の看護師による通う子どもへの支援が考えられる。介護等のサービスは、生命維持、日常生活、健康管理などを担う。さらに、地域住民のネットワークにより、見守り、声かけ、助け合い等の支援が考えられる。
細胞増殖・アポトーシスを制御できる光応答性転写因子の創出

本研究では、bHLH-ZIP型転写因子の活性を光制御する新規手法の開発を目的とした。bHLH-ZIP型転写因子MAXは、二量体化して標的配列E-boxに結合することで、細胞増殖やアポトーシスに関与する遺伝子発現を調節している。このMAXの活性を光制御できれば、細胞内におけるMAXの機能を他の手法と比較して、可逆的・低侵襲的かつ高い時空間分解能でより詳細に調べることが可能になる。我々は、これまでの研究から、青色光受容体オーレオクローム(AUREO)が、青色光の受容に伴い二量体化することを明らかにしている(Y. Nakatani and O. Hisatomi, 2015など)。本研究では、このAUREOの変異体をMAXに融合することで、MAXの二量体化やDNA結合を光制御することを試みた。まず、AUREO変異体とMAXの融合タンパク質PA-MAXを作製し、in vitroでの機能評価を行った。融合位置が異なる10種類の融合タンパク質のうち、71番目の位置で融合した2種類のPA-MAXのみが暗状態で単量体化し、光依存的に二量体化してE-boxに結合した。円偏光二色性(CD)測定により、MAXの71番目のイソロイシン(Ile71)は、helix-loop-helix領域の二量体の安定性に貢献していると考えられた。そこで、この71番目の位置に着目して、部位特異的変異を加えたPA-MAXをさらに10種類作製した。中でも71番目のアミノ酸をメチオニンへと置換したPA-MAX変異体が、光依存的にE-box対する親和性を7.4倍増加させた。また、このDNA結合が、配列特異的であることも確認している。よって、本研究は、in vitroにおいてbHLH-ZIP型転写因子MAXの二量体化とDNA結合を光制御することに成功した。この研究内容については、現在論文作成中である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
細胞間相互作用の数理科学的なモデル構築と理論化

H29年度は、卵巣がん一細胞遺伝子発現データの数理/情報科学的解析の緒についたところである.データは約1万3千種の遺伝子および約1千6百個の細胞についての発現量であり、下処理により7つのクラスタの細胞群に分類されている.クラスタ間の相互作用の痕跡を見出し、がん形成メカニズムを明らかにする事を目的としている.遺伝子発現量ベクトルのヒストグラムについて、これまで多数のツール(スクリプトプログラム)を開発して注目遺伝子を固定する毎に関連度の高い遺伝子を抽出する事を行ってきている.そこで発現パターンの間の距離の大小が、ほぼそのまま発現量のヒストグラム階級の差の大小に対応している事を見出した.だいたいにおいて同系統の遺伝子どうしを複数抽出できており、これは共発現している遺伝子を捉えていると考えている.大まかには、発現量の小さい遺伝子から大きい遺伝子へ向かって上流→下流として発現が連鎖的に起こっている事が分かってきた.これは通常の細胞では、発現量のスケールの異なる遺伝子が多数存在する事から、成り立たない事と考えられる.恐らく、最終的な発現パターンへ向かって収束していくようになっているものと考えているが、これは今後の検証が必要である.ヒストグラムは、裾の重い分布となっており、これは通常の緩和系で無い、非線形の作用が起こっている非平衡系である事、つまりがん形成に向かってひたすら暴走している状態を示唆していると考えられる.これについては自己組織化等の非平衡系の現象に対応したダイナミクスの数理モデリングが期待される.当該分野において新しい形式のデータであり、何をどう調べれば良いか、標準的なものが定まっておらず、基本的にパイオニアの取り組みとして苦慮する部分が多い.数学者、生物学者の班での取り組みの体制としていたが、現状ではデータ解析あるいはバイオインフォマティクス的な解析がより適しているであろうとの感触を持っている.また,時間情報の無い静的なデータから発現の相互作用の痕跡を見出す事の難しさや、1つ1つのデータ解析に時間がかかる事の困難さがある.バイオインフォマティクスのポスドク研究者を雇用する事を計画しており、これと協働する事でプログラミングおよびデータ解析といった情報科学的な面からの問題はだいぶ緩和されるものと考えている.また、研究代表者には遺伝子を専門とする生物学者を研究協力者として配置し、数理科学的考察に必要な生物学的知見のサポートを常時提供できるようにする.さらに、研究班内での連絡・打ち合わせを密にする事で、当初の齟齬をできる限り排除するようにする.データ解析については、高性能PCを購入する事で対応する予定である.H29年度は、卵巣がん一細胞遺伝子発現データの数理/情報科学的解析の緒についたところである.データは約1万3千種の遺伝子および約1千6百個の細胞についての発現量であり、下処理により7つのクラスタの細胞群に分類されている.クラスタ間の相互作用の痕跡を見出し、がん形成メカニズムを明らかにする事を目的としている.遺伝子発現量ベクトルのヒストグラムについて、これまで多数のツール(スクリプトプログラム)を開発して注目遺伝子を固定する毎に関連度の高い遺伝子を抽出する事を行ってきている.そこで発現パターンの間の距離の大小が、ほぼそのまま発現量のヒストグラム階級の差の大小に対応している事を見出した.だいたいにおいて同系統の遺伝子どうしを複数抽出できており、これは共発現している遺伝子を捉えていると考えている.大まかには、発現量の小さい遺伝子から大きい遺伝子へ向かって上流→下流として発現が連鎖的に起こっている事が分かってきた.これは通常の細胞では、発現量のスケールの異なる遺伝子が多数存在する事から、成り立たない事と考えられる.恐らく、最終的な発現パターンへ向かって収束していくようになっているものと考えているが、これは今後の検証が必要である.ヒストグラムは、裾の重い分布となっており、これは通常の緩和系で無い、非線形の作用が起こっている非平衡系である事、つまりがん形成に向かってひたすら暴走している状態を示唆していると考えられる.これについては自己組織化等の非平衡系の現象に対応したダイナミクスの数理モデリングが期待される.当該分野において新しい形式のデータであり、何をどう調べれば良いか、標準的なものが定まっておらず、基本的にパイオニアの取り組みとして苦慮する部分が多い.数学者、生物学者の班での取り組みの体制としていたが、現状ではデータ解析あるいはバイオインフォマティクス的な解析がより適しているであろうとの感触を持っている.また,時間情報の無い静的なデータから発現の相互作用の痕跡を見出す事の難しさや、1つ1つのデータ解析に時間がかかる事の困難さがある.バイオインフォマティクスのポスドク研究者を雇用する事を計画しており、これと協働する事でプログラミングおよびデータ解析といった情報科学的な面からの問題はだいぶ緩和されるものと考えている.また、研究代表者には遺伝子を専門とする生物学者を研究協力者として配置し、数理科学的考察に必要な生物学的知見のサポートを常時提供できるようにする.さらに、研究班内での連絡・打ち合わせを密にする事で、当初の齟齬をできる限り排除するようにする.データ解析については、高性能PCを購入する事で対応する予定である.
陽性荷電蛋白の腎尿細管基底膜への結合による過敏性間質性腎炎モデルの作製と解析

平成10年度において、陽性荷電化単量体ovalbumin(c-OA)を用い、Balb/cマウスの尿細管基底膜上にc-OAと抗OA家兎IgGから成るin situ型免疫複合体を形成させ,さらに、マウスを正常家兎血清にて前免疫する事により、尿細管間質性腎炎を誘導できた。その際、尿細管上皮と傍尿細管周囲毛細血管にはICAM-1とMHC class II分子が発現していることを確認した。平成11年度において、間質性腎炎における尿細管上皮の形質転換(MHC class II, ICAM-1の発現)を誘導するサイトカインには、マクロファージ由来のサィトカイン(IL-1βやTNFα)ではなく、活性化Tリンパ球由来のINF-γが関与することを、in vitroにおける尿細管上皮の単離培養系を用いて証明した。さらにINF-γによりMHC class IIを発現した尿細管上皮細胞がスーパー抗原とともにT細胞を活性化することを確認した。平成12年度では、完成した間質性腎炎のマウス実験モデルを用い、平成11年度に行った単離腎尿細管上皮のフローサイトメトリーによる検索法を応用して、尿細管間質に浸潤する炎症細胞の種類とそのサイトカインの同定、尿細管間質細胞の形質転換との相互関係を経時的に検索したが、'比重分画による分離法、分離された細胞の同定法が確立できず成果が得られなかった。平成13年度には、間質性腎炎の進展過程に関与するサイトカイン、ケモカイン、増殖因子を免疫組織化学とIn situ hybridization法を用いて解析した。早期には、尿細管上皮にMHC class 2,TGF-β1,HSP47分子の発現を認め、後期にはvimentinが陽性を示した。間質には早期からTGF-β1、HSP47,PDGF-A陽性細胞が浸潤し、後期には、αsmooth muscle actin, TGF-β1,HSP47の発現が増強した。In situ hybridizationによる解析では、早期の尿細管間質にIL-1β、TNFα,MCP-1,osteopontinが発現した。以上から、早期の間質内炎症細胞浸潤が尿管上皮ならびに間質細胞の形質転換を誘導し、さらに形質転換した尿細管上皮ならびに間質細胞が間質線維化への準備状態を設定していることが判明した。平成10年度は、液性免疫移入により尿細管基底膜(TBM)上にin situ型免疫複合体形成を作製して過敏性尿細管間質性腎炎(TIN)を誘導することに成功し、その発症機序を解析した。陽性荷電化単量体ovalbumin(C-OA,42kDa,等電点10以上)を用い、Balb/cマウスの尾静脈から1mg/300μLを注入し,4時間後、家兎抗OA IgGの3mg/300μLを注入した。c-OAは単独投与ではTBMとボーマン嚢基底膜に24時間まで定着し、免疫電顕では尿細管上皮内ライソソームならびにTBMのlamina densaの内外側のlamina raraに分布した。さらに家兎抗OAIgGの追加投与によりin situ型免疫複合体を形成させ、96時間までその定着が延長した。

^<125>Iラベルc-OAならびに^<131>Iラベル家兎抗OAIgGを用いた定量的解析も同様な結果であった。TINの誘導には、同様な処置のマウスを家兎IgGにてアジュバントともに前免疫した。家兎IgGの前免疫群において、c-OAの投与後8日目において、間質内へのマクロファージ、Tリンパ球(CD4<CD8)浸潤が顕著となった。同時期に間質細胞はαSMA陽性、尿細管基底膜之傍尿細管毛細血管にMHC class II分子とICAM-1が発現した。対照群において病変はなかった。以上、低分子量で高度の陽性荷電化外来蛋白(c-OA)は、全身循環を経由してTBMとボーマン嚢に選択的に結合し,さらに液性免疫関与によりin situ型免疫複合体の形成しICAM-1とMHC class IIの発現を介してTINを誘導した。平成11年度は、このモデルにおいて、起炎因子の発現、尿細管上皮や間質構成細胞の形質転換、マクロファージ誘導因子の発現、間質病変の遷延化について、経時的、体系的かつ定量的に解析する予定である。3週雄Balb/cマウスの尿細管上皮(TEC)を無血清培地にて初代培養し、下記のサイトカインを投与した。48時間後、単離細胞とし、R-PhycoerythrinラベルMHCclassI(H-2D^d),MHCclassII(I-A^d/I-E^d),ICAM-1,B7-1(CD80),B7-2(CD86)抗体にて染色後、FACScanにて解析した。投与したサイトカインとしては、interferon(INF)-γ(100U-ml)、そして同種のマウス腹腔より採取したマクロファージ(mφ)を10ng/mlのLPSにより刺激し、4時間、24時間、72時間の上清を回収して、mφ由来のサイトカインとした。また、リコンビナントのIL-1β(250pg/ml)とTNFα(10ng/ml)を同様に投与した。INF-γにより刺激されたTECは、MHCclassI,MHCclassII,ICAM-1の発現を増したが、B7-1,B7-2は発現しなかった。mφ由来のサイトカインとして、LPS刺激後4時間、24時間、72時間にて、それぞれTNFαは5338pg/ml,2035pg/ml,567pg/ml、IL-1βは29pg/ml,83pg/ml80pg/ml検出された。それらのサイトカインによりTECに形質転換はなかった。リコンビナントIL-1βとTNFαによっても同様の結果であった。以上、TECのMHCclassII,ICAM-1の発現には、mφ由来のサイトカインではなく、活性化Tリンパ球由来のINF-γが関与した。さらに、INF-γによりMHCclassIIを発現した尿細管上皮細胞がスーパー抗原とともにT細胞を活性化するかどうかを調べた。尿細管上皮細胞の培養シャーレに、(1)培地のみ(2)黄色ブドウ球菌の外毒素であるTSST-1(3)T細胞のみ(4)TSST-1+T細胞、をそれぞれ添加した。(4)の条件においてIFN-γの処理の有無に関わらず、T細胞の増殖反応がみられた。また尿細管上皮細胞を予めIFN-γで処理した場合、[^3H]-チミジンの取りこみは、無処理時の約2倍の値を示した。以上、尿細管上皮に発現したMHCclassII分子はスーパー抗原と共にTリンパ球を活性化した。
共有メモリ型並列計算機環境に適する有限要素解法の研究

領域分割法(偏微分方程式の解析領域を多数の部分領域に分けて並列に扱う方法)に関して以下の結果を得た。1.場に定義される関数に関して,各部分領域からの貢献量を表わす関数と,全体領域から各部分領域への制限量を表わす関数とを区別する手法を提案した。貢献量関数同士及び制限量関数同士の加算が可能で,また,貢献量関数と制限量関数との定義域の各点での積により定義される関数は貢献量となる。この区別を数値解法の中に現われる関数に適用することにより,部分領域間の情報交換による関数値の整合化の手間が削減され,領域分割法の計算時間を短縮することができる。2.モルタル法(領域分割法の1つの方法。部分領域間の連続性を拘束条件とするラグランジュ乗数法により問題を全体領域における1つの変分問題として定式化する。これに共役勾配法を適用すると領域分割法に帰着される)に関して,原始変数(流速と圧力)形式の方程式を扱い,流速だけにモルタル法を適用する有限要素法を提案した。時間方向に陰解法を用いれば,各時刻ステップでは一般化ストークス問題(ストークス方程式の運動方程式に質量項がついた問題)となり,部分領域の問題の粒度が増しモルタル法の長所を活かせる。空間方向には流速と圧力の混合型有限要素近似を用いればよい。これらから,上流要素選択型近似を用いたナビエ・ストークス方程式のモルタル解法が可能であり,今後,数値実験結果を含めて,大規模計算流体力学における有限要素法第3回日米シンポジウム(4月,アメリカ),日本計算工学会(5月,東京)などで,成果の公表を行う予定である。
ヒト免疫機構構築SCIDマウスを用いたhIL-12のキラー活性増強法に関する研究

(1) SCIDマウスを用い、human IL-12全身投与の抗腫瘍効果を検討した。IL-12投与下で、移植肺癌組織に対し腫瘍浸潤リンパ球(TIL)が、腹腔内移植胃癌細胞株に対し健常人抹消血単核球(PBMC)がそれぞれ抗腫瘍効果を持つことが確認された。(3)樹状細胞(DC)を用いたCTL誘導法について検討した。DCの分離培養法ではGM-CSF+IL-4を用いる方法がメトリザマイド比重遠心法より優ると思われた。DCに癌細胞をpulseした後PBMCと共培養することで、IL-2+IL-12で培養しただけのLAK細胞や単に癌細胞で刺激後IL-2+IL-12で培養したeffectorに比べ、より高い細胞障害活性を得ることできたが、全体として20%を大きく越えることはなく満足すべき水準とは言えなかった。また、抗CD3抗体の使用は、期待されたほどeffector細胞数の増加をもたらさなかった。(4)臨床例:IL-2+IL-12で誘導したLAK細胞を大腸癌肝転移患者に肝動注リザーバーより3回投与したがNCであった。また、IL-4+GM-CSFにより誘導したDCと胸水より採取した自己癌細胞を用いてkiller細胞(DC-K細胞)を誘導し、主に経静脈的に患者に戻す養子免疫療法を乳癌肺転移患者と食道癌縦隔、皮膚転移患者に試みたところ、一例目はPD,二例目は縦隔転移に対してはPDであったが、腫瘍マーカーの低下と皮膚転移の消失をみた。今後、より高い臨床効果を目指してMAGE-3蛋白発現腫瘍に対するMAGE-3ペプチドを用いたDC-K細胞の誘導を試みる予定である。(1)SCIDマウスに胃腺癌より樹立されたヒト癌細胞株MKN-45を移植し、effector細胞としてヒト末梢血単核球(PBMC)を移入したモデルを用いhIL-12のin vivoでの抗腫瘍効果を検討した。(a)群:MKN-45,5×10^5個,(b)群:PBMC,3×10^7個,(c)群:MKN-45,5×10^5個+PBMC,3×10^7個,(d)群:MKN-45,5×10^5個+PBMC,3×10^7個+IL-12,2μgをそれぞれ同時に腹腔内投与し、(a),(b),(c)群はHanks液のみ、(d)群はIL-12,1μgを週5回4週間連続腹腔内投与した。マウス血清のIg値を週1回6週目まで、IFNγを2,4,6週目に測定した。6週目にマウスを犠牲死させ腹腔内腫瘤容積を測定した。その結果、1)マウス血清Ig値は、d群が1週目でb,c群に対し有意に高値となり、5,6週目でも高値をとる傾向を示した。また、a群は常時測定限界以下であった。Western blot法で、d群5週目のマウス血清を解析したところ、MKN-45に特異的な抗体が検出された。2)a),(c)群で腫瘍の増殖がみられたのに対し、(d)群においては腫瘍は完全に拒絶された。3)マウス血清IFNγは、d群が2週目でc,d群に対し有意に高値となったが、4週目以降は漸減し有意差は消失した。a群は常時測定限界以下であった。(第9回BRM学会で発表)

(2)HLAがA1101/3101のhealthy volunteerのPBMCを用いて、A locusのみがmatchしたMKN28 (A3101/3101),菅野株(A0207/3101)A,B,CすべてのlocusがmismatchのColo320の3種の刺激細胞とMLTCを行った後、固層化抗CD3抗体で刺激しつつ(1) IL-2群(2) IL-2+IL-12群の2群に分けた培養液で培養し^<51>Cr cytotoxicity assay,細胞表面抗原、接着分子を解析し、MHC拘束性にCTLが誘導されることを確認する予定で、実験中である。(まとめ)human IL-12は、腫瘍を腹腔内に移植しPBMCを腹腔内に移入したモデルでは抗腫瘍効果を示したが、腫瘍を皮下へ移植しNK細胞を腹腔内に移入したモデルでは全く無効であった。従って、臨床で高い抗腫瘍効果を得るのには、effector細胞が効率よく腫瘍細胞に到達できる条件を考慮する必要があると思われた。1.hIL-12によるLAK細胞の誘導:IL-2は、0,10,100,500U/ml、IL-12は、0,10,50,100U/mlのそれぞれ4段階これらの組み合わせで16通りの培地を作製し、健常人PBMC(末梢血単核球)をこれらの培地で3日間培養してLAK細胞を誘導し、Daudi細胞を標的として^<51>Cr release assayを施行した。その結果、ある程度の細胞障害活性を得るのに、IL-2は100U/ml以上、IL-12は10U/ml以上が必要でIL-2:500U/ml,IL-12:10U/mlで28.7%と最も高いLAK活性が得られた。次にIL-2は100,500U/ml、IL-12は10,50,100U/mlの6通りの組み合わせの培地で固相化抗CD3抗体による刺激を加え1週間培養した。その結果、LAK活性は抗CD3抗体を使わない場合に比べ数%低下したが、細胞数は20倍から90倍に増加した。2.hIL-12によるCTL細胞の誘導以上の結果をもとに、健常人(HLA:A1101/3101)PBMCをIL-2:500U/ml,IL-12:10U/ml添加培地で抗CD3抗体刺激下で培養を継続しMKN28(HLA:A3101/3101)あるいはSugano(HLA:0207/3101)株と共に1週間に1回混合培養し2サイクル目からはγ線照射PBMCによる刺激を追加し、CTLの誘導を試みている。しかし現状では3週目を過ぎた頃より細胞数の減少がみられ、更なる対策を検討中である。大腸癌肝転移の切除不能症例(71歳、女性)に対し、患者PBMCより誘導したLAK細胞を肝動注リザーバーから10日毎に注入し抗腫瘍効果を観察中である。平成10年度の展望樹状細胞の誘導:健常人末梢血(HLA:A24)より単核球を分離し、1時間静置培養した後、付着細胞を取り出しこれを24時間培養する。このうちの半付着細胞をIL4;100ng/ml、GM-CSF;50ng/ml添加培地にて培養した、このうち一部の細胞は培養日数を経るにつれ樹状突起を延ばしつつ成長した。培養7日目にフローサイトメトリーにてCD83陽性細胞の発現を確認した。樹状細胞を用いた活性化リンパ球の誘導:健常人末梢血(HLA:A24)より得られた樹状細胞を凍結融解したMKN45(HLA:A24)で2時間パルスしたのち、あらたに採取したPBMCと混合し、抗CD3抗体刺激下IL2:50ng/ml添加培地で培養した。この活性化されたリンパ球は、MKN45に対し^<51>Cr release assayにて19%の細胞障害活性を示した。