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ナノスケールサーボのための新しい制御技術の創出に関する研究

本研究では,ナノメートルの領域で超高速かつ超高精度に位置決め制御を行なう技術をナノスケールサーボと定義しこれを実現するための基礎技術を研究することを研究全体の目的とする。その応用は,ハードディスクや光ディスクなどストレージや半導体・液晶露光装置の超高速・超精密ステージ,新材料の開発や原子・分子レベルの測定や分子や原子の操作,ナノスケールロボティクスと非常に多岐に渡る。本研究課題では,その基礎制御技術を創出するために,原子間力顕微鏡(Atomic Force Microscope: AFM)の深針として使用されているナノプローブと,超高速ナノステージの新しい位置決め制御技術の研究を行なった。現在の市販のAFMでは,1枚の画像を取得するのに分単位の時間が必要であったが,本研究では昨年度,探針と試料表面を接触させながら表面形状を測定する「コンタクトモード」において数十秒で精密画像の取得を可能とする「表面形状オブザーバ」法を開発し,実験検証を行なった。しかしながら,コンタクトモードでは走査に伴う磨耗の問題があった。そこで本年度は,テコを大振幅で励振し表面の凹凸により変化する振幅の変化を測定する「タッピングモード」に対して提案手法を拡張し,その有効性を実証した。さらにAFMのスキャン方式に注目し,前方スキャン時の制御誤差信号を学習し,後方スキャン時の制御に利用することにより,追従誤差を大幅に改善する新しい学習制御系を提案し,従来法よりも極めて高速・高精度なナノスケール画像取得を達成した。さらに,制御理論的観点から新しいナノステージの設計理論を確立し,それに基づいて試作・制御実験を行なうことにより,超高速・超精密位置決めステージの革新的な技術開発に成功した。その応用は,ハードディスクや光ディスクなどストレージや半導体・液晶露光装置,新材料の開発や原子・分子レベルの測定や分子や原子の操作,ナノスケールロボティクスと多岐に渡る。本研究課題では,その基礎制御技術を創出するために,原子間力顕微鏡(Atomic Force Microscope : AFM)の深針として使用されているナノプローブとナノステージの新しい位置決め制御技術の研究を行なう。現在のAFMでは,1枚の画像を取得するのに分単位の時間が必要であるが,この高速化を試みると,従来の原始的な制御系ではカンチレバーの高次機構共振モードを励振する問題が存在する。そこで本研究では,振動抑制制御など高度なアドバンスト制御を導入し,ナノプローブの超高速超高精度位置決め技術を開発した。現在市販されているAFMは,制御系はブラックボックス化されており,その信号にアクセスすることは不可能であるが,本研究ではその信号や仕様を公開したAFMを特注し,インターフェースを自作することにより,制御系を自由に設計できるシステムを構築した。この装置を用いて,1)AFM画像を高速に取得するためのナノプローブの超高速制御技術,及び2)表面凹凸が大きく変動する物質に対して,高分解能のAFM画像を取得するための超高精度制御技術の研究を行った。すなわち,探針と試料表面を接触させながら表面形状を測定する「コンタクトモード」において,フィードバック系の帯域制限を受けることなく試料表面の高速測定を可能とする「表面形状オブザーバ」を提案し,その理論構築と実証を行った。また,AFMの制御においては,カンチレバーのたわみを一定値に保つレギュレーション問題なので,従来から2自由度制御は導入されてなかった。しかしながら本研究ではAFMのスキャン方式に注目し,前方スキャン時の制御誤差信号を学習することにより,後方スキャン時の指令値を生成する予見フィードフォワード制御を提案し,従来法よりも極めて高速なナノスケール画像取得を達成した。また,主に来年度に研究を行なう予定である,ナノステージの超高速超精密サーボ制御の準備研究を行った。
間接差別の規制に関する憲法学的考察

前年度に引き続き、間接差別(法文上は人種や性別に中立的であるものの、特定の人種や性に属する者に不均衡な効果をもたらす行為)の司法及び立法的規制のあり方について比較法学的検討を加えつつ、憲法上の平等原則の保障内容及び法規範性を明確にするための作業を行った。本年度は、前年度の研究成果を踏まえ、応用的文献の収集・読解を行い、間接差別の違憲性を認定する上で差別的意図の証明を求める理論枠組の有用性についてアメリカの議論を手掛かりに体系的に分析した。分析手順として、政府が、憲法上追求してはならない不当な目的を実現する意思・動機を持って政府行為を行った可能性があることを考慮に入れて、裁判所が、当該行為の憲法適合性を審査する手法(動機審査)一般の妥当性を検証した上で、間接差別に関する動機審査のあり方について検討を行った。具体的な成果として、動機審査については、平等の領域に限らず、多数の議員から成る立法機関の不当意思を認定することは困難であるという裁判所の制度的能力上の課題がある一方、機関意思の認定方法を柔軟化することで、少数の議員から成る立法機関や、独任制の行政機関の不当意思を認定できる局面もありうることを明らかにした。その上で、間接差別に関する動機審査も同様の課題を抱えており、動機審査には一定の限界があることを明らかにした。また、こうした限界があることを踏まえ、差別的意図を認定できない場合に、不均衡な効果が特定の集団に及ぼす不利益の性質に注目して間接差別を規制するアプローチを支持する学説、諸外国(カナダなど)の憲法判例、及び国際人権法判例について検討する必要があるとの知見を得るに至った。なお、これらの検討に関連して、嫡出否認権を夫にのみ認める民法上の規定を合憲とした大阪高裁平成30年8月30日判決の評釈を公表し、同規定も不当動機の有無という観点から分析できる側面があることを指摘した。研究実績の概要欄に示したように、応用的文献の収集・読解を通じて差別的意図に着目した間接差別の規制手法の意義と限界について概ね把握することができた。また、平等の領域に限らず、動機審査理論一般の有用性について一定の知見を獲得できたことも、本研究の体系性を基礎づける点で意義のあるものであったことを指摘しておきたい。なお、上記の間接差別に関する動機審査の研究成果の取りまとめを優先させた結果、平成30年度内に実施予定であった海外研究者との意見交換を次年度に行うように調整した。これは研究作業の効率性に配慮した結果であり、研究計画全体の進行に遅れはない。以上のことから、本研究課題の研究目的は、おおむね順調に進展しているといえる。平成30年度の研究を通じて、上記の研究成果について概ね論文として取りまとめを行ったため、次年度内に公表するように努めたい。さらに、不均衡な効果が特定の集団に及ぼす不利益の性質に注目して間接差別を規制するアプローチに関する理論枠組の先端的展開について、諸外国の議論を手掛かりに分析を行う。また、こうした検討の妥当性を検証するという観点から海外の先駆的研究者との意見交換及び文献収集を行う予定である。本研究は、アメリカ及びカナダにおける議論を主な手がかりとして、間接差別(国家や社会が設ける制度・基準それ自体は人種や性別に中立的であるものの、結果として、特定の人種や性に属する者に不均衡な効果を生む行為)の司法及び立法的規制のあり方について憲法学的検討を行うことで、憲法上の平等原則の保障内容及び法規範性を明確化することを目的とするものである。また、本研究は、間接差別の違憲性を認定する上で差別的意図の立証を求めるアメリカの理論枠組と、差別的意図が認められない場合であっても、不均衡な効果を生む行為が特定の人種や性に属する者にもたらす不利益の内容を考慮しつつ、その違憲性を論じるカナダの理論枠組を対比させながら、それぞれの理論の先端的展開について分析し、我が国への示唆を探るという比較憲法学的研究手法を用いている。本年度は、こうした研究手法の下で、まずアメリカの差別的意図理論に関する研究動向を網羅的に把握することに注力した。そこで、関連文献の収集・読解を行った結果、アメリカでは、心理学・社会学・哲学などの他領域における研究成果を採り入れた上で差別的意図理論の再構成を試みる学説の蓄積が豊富であり、その研究水準が高いものであること、他方で、その有用性については、差別行為の主体の違い(立法機関・行政機関・私人)に応じて、さらに丁寧に検討をする必要があることが明らかになった。また、海外での文献収集に加えて、アメリカの差別的意図理論の先駆的研究者であるブルックリン法科大学院のWilliam D. Araiza教授や、同国の差別禁止法制について見識の深いコロンビア大学のOlatunde Johnson教授と意見交換を行った。意見交換を通じて、差別的意図理論の意義と限界や、行政機関の制度的特性を利用した間接差別の規制方法などについて知見を深めることができた。研究実績の概要欄に示したように、基礎的文献の収集・読解を通じてアメリカの差別的意図理論に関する近年の研究動向を概ね把握することができたと同時に、海外研究者との意見交換を通じて、間接差別の規制のあり方について複合的観点から分析することができた点を挙げておきたい。これによって、今後、差別的意図理論の応用可能性及び平等原則の法規範性をより具体的に論じるための基盤を形成することができたと思われる。以上のことから、本研究は、おおむね順調に進展しているといえる。

前年度に引き続き、間接差別(法文上は人種や性別に中立的であるものの、特定の人種や性に属する者に不均衡な効果をもたらす行為)の司法及び立法的規制のあり方について比較法学的検討を加えつつ、憲法上の平等原則の保障内容及び法規範性を明確にするための作業を行った。本年度は、前年度の研究成果を踏まえ、応用的文献の収集・読解を行い、間接差別の違憲性を認定する上で差別的意図の証明を求める理論枠組の有用性についてアメリカの議論を手掛かりに体系的に分析した。分析手順として、政府が、憲法上追求してはならない不当な目的を実現する意思・動機を持って政府行為を行った可能性があることを考慮に入れて、裁判所が、当該行為の憲法適合性を審査する手法(動機審査)一般の妥当性を検証した上で、間接差別に関する動機審査のあり方について検討を行った。具体的な成果として、動機審査については、平等の領域に限らず、多数の議員から成る立法機関の不当意思を認定することは困難であるという裁判所の制度的能力上の課題がある一方、機関意思の認定方法を柔軟化することで、少数の議員から成る立法機関や、独任制の行政機関の不当意思を認定できる局面もありうることを明らかにした。その上で、間接差別に関する動機審査も同様の課題を抱えており、動機審査には一定の限界があることを明らかにした。また、こうした限界があることを踏まえ、差別的意図を認定できない場合に、不均衡な効果が特定の集団に及ぼす不利益の性質に注目して間接差別を規制するアプローチを支持する学説、諸外国(カナダなど)の憲法判例、及び国際人権法判例について検討する必要があるとの知見を得るに至った。なお、これらの検討に関連して、嫡出否認権を夫にのみ認める民法上の規定を合憲とした大阪高裁平成30年8月30日判決の評釈を公表し、同規定も不当動機の有無という観点から分析できる側面があることを指摘した。研究実績の概要欄に示したように、応用的文献の収集・読解を通じて差別的意図に着目した間接差別の規制手法の意義と限界について概ね把握することができた。また、平等の領域に限らず、動機審査理論一般の有用性について一定の知見を獲得できたことも、本研究の体系性を基礎づける点で意義のあるものであったことを指摘しておきたい。なお、上記の間接差別に関する動機審査の研究成果の取りまとめを優先させた結果、平成30年度内に実施予定であった海外研究者との意見交換を次年度に行うように調整した。これは研究作業の効率性に配慮した結果であり、研究計画全体の進行に遅れはない。以上のことから、本研究課題の研究目的は、おおむね順調に進展しているといえる。平成29年度の基礎的研究を通じて、アメリカの議論については研究の基本的方向性を確定することができたため、今後はそれらの知見を踏まえつつ、応用的文献の収集・読解を行い、差別的意図理論の有用性などについてさらに掘り下げて検討する。また、アメリカの研究動向の分析に一定の見通しが立ち次第、カナダの研究動向の先端的展開について分析を開始する。また、こうした研究の妥当性を検証するという観点から、平成30年度も、海外の先駆的研究者との意見交換を行う予定である。なお、文献収集に関して、国内で入手することが難しい文献については海外での収集を行う予定である。平成30年度の研究を通じて、上記の研究成果について概ね論文として取りまとめを行ったため、次年度内に公表するように努めたい。
神経変性疾患におけるＴＲＰ分子群の病態生理学的役割

中枢性および末梢性神経疾患の発症および病態進行の機序解明には分子病理の解明と新しい治療標的の提示が必要である。本研究では神経細胞やグリア細胞、末梢由来免疫細胞に発現するカチオンチャネルTRP分子群に焦点を当て精査した結果、脳内出血の病態にアストロサイトTRPC3活性化抑制が有効であること、S1Pによるアストロサイト活性化にTRPC6開口が関与すること、ミクログリアのTRPM2開口が炎症性活性化を媒介すること、オキサリプラチン誘発末梢神経傷害にTRPA1過敏化が関与すること、TRPV1開口がミクログリア走化性を亢進することが明らかになり、これらのTRP分子群の治療標的としての有用性が示された。本研究の目的は、神経細胞・グリア細胞・末梢由来免疫担当細胞等で特異的に発現するTRPチャネル分子群等に焦点をあわせ、各種疾患へどのように関与するかを明らかにすることにある。本年度は主な知見として以下の結果を得て、学会・原著論文等で発表した。1、大腸がん治療に用いる白金系抗がん剤オキサリプラチンは、ほぼ全ての患者において投与直後から数日以内に、寒冷被爆で誘発・増強される急性末梢神経障害が生じることが問題となっている。そこで、一次感覚神経細胞において冷侵害受容器として機能するTRPA1に着目し動物モデルを用いて解析したところ、TRPA1の過敏化がオキサリプラチンによる神経障害に特異的に寄与していることを見出した。2,慢性膀胱炎の一種である間質性膀胱炎は頻尿.尿意切迫感および膀胱痛などの症状を示す器質的疾患であり治療薬創製が求められているが、妥当な動物モデルの欠失が研究の進展を阻害していた。そこで1.5%過酸化水素をマウス膀胱内に直接注入することによりモデル構築を試みた結果、血管透過性が亢進し、好中球などの炎症性細胞が浸潤する長時間持続型慢性膀胱炎モデルを構築することに成功した。現在、この動物モデルを用いてTRPチャネルの関与について検討中である。3,コラゲナーゼまたは自家血注入による二種類のマウス脳内出血モデルに対してTRPC3選択的阻害薬Pyr3の作用を検討したところ、両モデルにおいてPyr3投与は形成される血腫体積に影響を与えずに、脳内出血後の神経障害および行動障害を有意に抑制した。さらに、Pyr3は脳内出血惹起6-24時間後から投与しても有意な寛解作用を発揮した。組織学的な検討結果も合わせると、脳内出血に伴う神経機能障害に対して、TRPC3阻害薬が寛解作用を有し、その作用機序としてアストロサイトの活性化抑制が重要であることが示された。1,ミクログリアに発現するカチオンチャネルとして、活性酸素感受性のCa2+透過型チャネルであるTRPM2に焦点を当て検討した。その結果、ミクログリアにおけるLPSおよびIFN-gamma誘発誘導型NO合成酵素発現増大のメカニズムとして、NADPHオキシダーゼ活性化を介したTRPM2の開口、その後のCa2+流入によるPyk2の活性化、そしてp38およびJNK活性化を介した特異的なシグナル伝達経路があることが明らかになった。2,申請者らはこれまでに、マクロファージおよびミクログリアに発現するTRPM2活性化を介した炎症性メディエーターの産生・遊離が神経障害性疼痛を特異的に媒介していることを報告してきた。そこでTRPM2の骨髄キメラマウスを作製し、更なるメカニズム解析を行った結果、TRPM2は神経損傷初期では好中球の浸潤を介した末梢神経感作に寄与し、慢性期では脊髄への骨髄由来マクロファージの浸潤を介した末梢神経感作に寄与することで、神経障害性疼痛に寄与していることが明らかとなった。3,申請者らはこれまでに、大腸がん治療薬であるオキサリプラチン(OHP)による急性冷過敏応答が、TRPA1の選択的機能増強に起因することを報告してきた。そこでOHPによる詳細なメカニズムについて検討した結果、低濃度のOHPはROSに対するTRPA1の感受性を増大し特異的な急性末梢神経障害を惹起すること、高濃度のOHPは直接TRPA1に作用しROSの産生を引き起こしてTRPA1を活性化させることが明らかになった。詳細なメカニズムについては更なる検討を要する。本年度は神経細胞・グリア細胞・免疫細胞等で発現するTRPチャネルの病態生理学的知見として、主に以下のものを得て学会・原著論文等で発表した。

1,アストロサイトに発現するTRPチャネルとして、受容体活性化型Ca2+透過性チャネルであるTRPC6に焦点を当て検討した。その結果、血中に豊富に存在する生理活性脂質であり、脳内出血の病態時に脳実質で広く作用すると想定されるS1Pをアストロサイトに投与すると、特異的なGq共役型受容体であるS1P2、S1P3が活性化され、TRPC6開口を介して流入したCa2+により惹起される細胞内シグナルが、ケモカインCXCL1の産生・遊離を促進することが明らかとなった。2,大腸がん治療薬であるオキサリプラチン(OHP)によるTRPA1を介した急性冷過敏応答の詳細なメカニズムについて検討した。その結果、OHP (0.1 mM)存在下においてTRPA1発現細胞の過酸化水素への感受性が増大し、これはTRPA1阻害薬の投与やプロリン水酸化酵素(PHD)の遺伝子欠損により消失した。In vivo疼痛評価実験も併せて行った結果、OHPまたはその代謝産物であるシュウ酸が細胞内のPHDを阻害し、結果としてTRPA1が脱水酸化されることにより感受性が増大し、TRPA1過敏化を介してOHPによる急性末梢神経障害が引き起こされることが示された。3.ミクログリアに発現するTRPチャネルとして、カプサイシン受容体であるTRPV1に焦点を当て検討した結果、カプサイシンの濃度依存的にミクログリアの走化性が増大し、これはTRPV1遺伝子欠損や、TRPV1遮断薬および活性酸素種除去剤の共処置により抑制された。更なる検討により、ミクログリアにおけるTRPV1の活性化はミトコンドリアの脱分極を引き起こし、発生した活性酸素種を介して走化性を向上させることが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。薬理学26年度が最終年度であるため、記入しない。一部、対象疾患モデルの作出に遅延を認めているが、対象疾患範囲の拡大等を行った結果、学会および原著論文にて発表することができる成果を得たため、おおむね順調に進展していると考えている。対象疾患のin vivoモデルの作出に関して一部において難点があり、若干の計画変更を認めているが、対象疾患範囲を拡大することで、学会および原著論文にて発表することができる成果を当初の計画に即した概念に基づいて得ることが出来、おおむね順調に進展していると考えている。引き続き神経細胞・グリア細胞・末梢由来免疫担当細胞等で特異的に発現するTRPチャネル分子群等に焦点をあわせ、一部範囲を拡大した対象疾患の病態においてどのような関与を及ぼすかについて検討を進めていきたいと考えている。引き続き、神経細胞・グリア細胞・末梢由来免疫担当細胞等で特異的に発現するTRPチャネル分子群に焦点をあわせ、一部範囲を拡大した対象疾患の病態においてどのような関与を及ぼすかについて検討を進めていきたいと考えている。前年度において一部の対象疾患モデルの作出に困難な点が生じたためスケジュールを組み直した。そのため一部の研究遂行に関して遅延を認めたが、今年度以降において十分遂行可能であると考えている。また前記以外のin vitroおよびin vivo実験系に関しては、計画通りに研究を遂行していく予定である。過年度において、対象疾患のin vivoモデルの作出に関して一部において難点があり、若干スケジュールを組み直した。
肖像の写実性と理想化をめぐって―鎌倉肖像彫刻を中心に

30年度は、三年計画の最終年次に当たり、資料の補完調査と研究成果報告書の刊行を行った。資料収集作業の主要な実績としては、海外調査では、米国ワシントンD.Cのフリア美術館での調査が特筆される。この調査は、当初予定しなかったものであるが、当館の日本美術部門のユーラック氏と知り合う機会が出来、特別に作品調査が許された機会に実現したものである。羅漢図などの肖像作品と鎌倉時代の愛染明王像などの肖像関連遺品の実査を行うことが出来た。また、ミズリー州カンザスシティーのネルソン・アトキンズ美術館、ロサンゼルス市ロサンゼルス・カウンティー美術館及びゲッティー・センター美術館では、肖像関係の資料収集を行った。ネルソン・アトキンズ美術館では主に中国の肖像関連作品の資料収集を実施し、ロサンゼルスの二つの美術館では、主に西洋絵画の資料収集が主ない、肖像の機能などの問題を考える上で有益な情報を得ることが出来た。また、国内調査では、奈良・興福寺及び鎌倉市鎌倉国宝館における資料集が有益であった。これらの調査では、主に鎌倉時代の南都と鎌倉の肖像彫刻に関する資料の補完調査を実施することが出来た。このほか、南北朝時代の時宗の優れた肖像彫刻を多数所蔵する京都・長楽寺で資料収集を行うと共に、中世彫刻史研究にとって重要な寺院である東寺関係の史料を多数所蔵する京都府歴彩館において、資料の閲覧を行った。さらに、最終年度の事業として、今までの研究成果を公表するため、研究代表者の根立と、本研究に情報提供を行って戴いた文化庁文化財調査官筒井忠仁氏、大阪大谷大学専任講師苫名悠氏の三名の肖像関係の論文を収めた研究成果報告書『肖像をめぐる三つの視線』を刊行した。研究着手の年度に当たり、まず研究体制の構築を行った。本研究は、研究代表者の根立1人が行うものであるが、稲本泰生京都大学人文科学研究所准教授(中国彫刻史)、深谷訓子京都市立芸術大学美術部准教授(西洋美術史)、福士雄也京都国立博物館学芸部研究員(日本近世絵画史)の3人に調査協力者に就任してもらい、根立の行う調査の助言してもらえる体制を構築した。なお、福士氏とは、静岡・帰一寺一山一寧画像の共同調査を実施した。本年度は、まず資料収集を行う必要があるので、その調査を積極的に実施した。調査の主要なものとしては、国内調査では、香川・大興寺天台大師木像・弘法大師木像調査、佐賀県・高城寺蔵山順空木像、静岡・帰一寺一山一寧画像調査などが挙げられ、また東京国立博物館・鎌倉国宝館・京都国立博物館・奈良国立博物館、高知・高知県立歴史民俗資料館、福井市立郷土歴史博物館、奈良・大和文華館などで肖像関係の資料収集を行った。なお、当初予定していた三重・新振大仏寺及及び奈良・東大寺、兵庫・浄土寺、山口・阿弥陀寺の重源木像の調査については、これら四体の木像についてはすでに調査したこともあるので、奈良国立博物館で関連資料の収集を行うのにとどめた。国外では、中国・陝西省西安市に赴き、陝西省博物館で鐘山石窟の肖像彫刻の資料収集を行ったほか、西安市博物館・碑林博物館で肖像関連資料の収集を行った。また、英国で調査を行い、西洋美術の肖像関係の資料収集を行った。特にロンドン市のナショナル・ポートレートギャラリー及びエジンバラ市のスコットランド・ナショナル・ポートレートギャラリーの二館は、肖像美術の専門美術館であり、この二館における資料集は、肖像研究の方法論の再考を行う上で大変有意義なものとなった。研究の直接的な対象である鎌倉時代の肖像彫刻については、従前から研究を進めていることもあり、かなりの資料や情報の蓄積があった。当該年度の調査によって、さらに資料収集が進展し、またかつて調査したものの確認調査も行うことがある程度できたため、鎌倉時代肖像彫刻関係の資料収集の蓄積は、概ね順調に進展しているとみられる。特に、京都の鎌倉時代の頂相彫刻の重要作品である南禅院一山一寧木像の関連資料として以前から気になっていた、静岡・帰一寺一山一寧画像の調査を実施できたことは、有意義であった。ただ、敢えて言えば、関東、特に鎌倉地域の肖像関連資料収集が十分でないところがある。しかしながら、この点は、次年度以降の資料収集調査で補うことができるかと思われる。また、肖像研究の方法論の再考のためには、西洋美術関係の肖像資料の収集も大変有意義であることが確認できた。今後もこの種の調査をいっそうを行う必要があるように思われる。この点に関しては、初年度実施した英国調査による英国肖像美術の資料収集だけでは無く、フランドルやドイツなどの肖像美術の資料収集も必要となると思われ、次年度以降も海外調査を継続し、資料収集を行う必要がある。29年度は、三年計画の二年次に当たり、昨年度に引き続き、資料収集の作業を進めていった。資料収集作業の主要な実績としては、海外調査では、米国ニューヨーク市・メトロポリタン美術館での調査が特筆される。この調査は、当初予定しなかったものであるが、当館の日本美術部門のCarpenter氏と知り合う機会が出来、特別に作品調査が許された機会に実現したもので、木造僧形像などの実査を行うことが出来た。また、欧州調査では、ベルギー・ブリュッセル市の王立歴史美術博物館・王立古典美術館、同ヘント市バーフ教会、スイスのチューリッヒ市のコーラ・オークションハウス、リートベルグ美術館、市立美術館、フランス・パリ市ギメ東洋美術館などで肖像関係の資料収集を行った。

これらの調査は、日本・東洋美術の肖像関係遺品の資料収集が主なものであるが、肖像の機能などの問題を考える上でも有益な情報を得ることが出来た。また、国内調査では、高知県立歴史民俗資料館の展覧会における資料集が有益であった。この展覧会は、主に京都の禅宗関係寺院の肖像画(頂相)の作品が数多く展示されており、頂相画に関する有益の資料収集を行うことが出来た。さらに、京都国立博物館の阿刀家伝来の弘法大師像の資料収集や、東京国立博物館の展覧会に出品された興福寺無著・世親象、東大寺重源像、奈良国立博物館の展覧会に出品された奈良・来迎寺の伝善導大師像、兵庫・浄土寺重源像などの資料収集も行った。このほか、京都市等持院の歴代室町幕府将軍像や東福寺龍吟庵大明国師像などについても、資料収集を行った。国内の肖像彫刻については、本昨年度からの科学研究費の調査や、これまで研究代表者が実施した調査により、かなりの量の資料収集ができ、特に鎌倉時代の禅宗の頂相彫刻については主要な作品の情報の収集に成功している。研究の直接的な対象である鎌倉時代の肖像彫刻については、従前から研究を進めていることもあり、かなりの資料や情報の蓄積があった。これに加えて昨年度からの本科研調査によってさらに資料収集が進展し、またかつて調査したものの確認調査もある程度出来たため、資料の蓄積は順調に進展している。特に、29年度は、高知県立歴史民俗資料館での禅宗の展覧会で鎌倉肖像彫刻の資料を数多く収集できた意義は大きかった。また、29年度は、鎌倉時代の肖像彫刻の優品を数多く製作した慶派に関わる展覧会が、奈良国立博物館と東京国立感で開催され、鎌倉肖像彫刻の優品の確認作業を行うことが出来たことは意義があった。ただ、課題であった鎌倉地域の肖像関連作品の資料収集は、やはり多少遅れ気味のところがある。しかしながら、これに関してはこの地域の関連遺品を数多く調査されている東京国立博物館の浅見龍介氏から情報提供を受けるとともに、氏の保管している画像資料の複製を行うことが出来たため、資料収集にある程度目処が立ってきた。また、海外調査については、前述したように、米国メトロポリタン美術館での作品の実査を行うことが出来た意味は大きい。なお、海外調査については、肖像研究の方法論の再考に大きな意味があるが、今年度もフランドルの肖像画の資料収集を行うことが出来たのは成果と言えるが、まだ情報の不足がある。今後も、西洋各国の優れた肖像作品を収集している米国の大規模美術館などを巡り、資料収集を行う必要性が感ぜられた。30年度は、三年計画の最終年次に当たり、資料の補完調査と研究成果報告書の刊行を行った。資料収集作業の主要な実績としては、海外調査では、米国ワシントンD.Cのフリア美術館での調査が特筆される。この調査は、当初予定しなかったものであるが、当館の日本美術部門のユーラック氏と知り合う機会が出来、特別に作品調査が許された機会に実現したものである。羅漢図などの肖像作品と鎌倉時代の愛染明王像などの肖像関連遺品の実査を行うことが出来た。また、ミズリー州カンザスシティーのネルソン・アトキンズ美術館、ロサンゼルス市ロサンゼルス・カウンティー美術館及びゲッティー・センター美術館では、肖像関係の資料収集を行った。
歯根膜agingにおける抗酸化ストレス反応の解析-外力による調節機構を中心として-

歯科矯正臨床において高齢者の患者数が増加していることから、歯根膜におけるagingの影響を明らかにすることは急務である。近年、医学分野において、agingとともに各種器官の活動性が変化し酸化ストレスが増加するとの報告が多くなされていることから、歯根膜において酸化ストレスが増加していることが考えられる。この酸化ストレスの担い手の一つである一酸化窒素(NO)は、抗酸化物質により消去される。一方、咬合力や矯正力といった外力により、歯根膜の機能が回復・向上することが種々の動物実験により明らかになりつつある。すなわち、歯根膜の細胞レベルでは、メカニカルストレスによって伝達されるシグナルの働きにより、ストレスによってもたらされる変化からの復帰とさらなる活性化が行われていると考えられる。そこで、ラットの実験モデルを用いて、咬合力や矯正力に対する歯根膜の応答を酵素組織学的並びに免疫組織学的に検討した。その結果、咬合機能低下歯根膜に対して咬合力を加えることにより歯根膜機能が回復する際、単球マクロファージが重要な役割を果たすことが明かとなった。またその際にはNO合成酵素(NOS)のうちeNOS、iNOSが発現することを解明した。一方、弱い持続的な矯正力負荷した際の歯根膜NOSの発現を経時的に観察したところ、これまで考えられていた時間より早く応答することが明らかとなった。さらに、歯肉の血管に対するagingの影響を検討したところ、ラット歯肉において分布様式が変わることがわかり、今後agingとメカニカルストレスとの関連を解析する上での足がかりとなった。また、in vitroの実験系を用いて、歯根膜細胞や骨芽細胞の活性化に最適なメカニカルストレスのシグナル伝達系の一部を解明した。この酸化ストレスの担い手の一つである一酸化窒素(NO)は、細胞内でSOD(superoxide dismutase)等の抗酸化物質により消去される(抗酸化ストレス反応)。一方、咬合力や矯正力といった外力により、歯根膜の機能が回復、向上することが種々の動物実験によ.り明らかになりつつある。そこで本年度、まず、コントロールとなる若齢歯根膜において、咬合力や矯正力に対する応答を酵素組織学的並びに免疫組織学的に検討した。その結果、咬合機能低下歯根膜に対して咬合力を加えることにより歯根膜機能が回復する際、単球マクロファージが重要な役割を果たすことが明らかとなった。またその際にはNO合成酵素(NOS)のうちeNOS、iNOSが発現することを解明し、現在論文投稿中である。一方、矯正力負荷時におけるNOSの発現を観察したところ、歯根膜での応答はこれまで考えられていた時間より早いことが示唆され、この結果を第61回日本矯正歯科学会で発表した。さらに、老齢歯肉における血管の分布を検討したところ、加齢により分布様式が変わることから、歯根膜における血管の分布様式もagingの影響を受けることが示唆された。

一方、咬合力や矯正力といった外力により、歯根膜の機能が回復・向上することが種々の動物実験により明らかになりつつある。すなわち、歯根膜の細胞レベルでは、メカニカルストレスによって伝達されるシグナルの働きにより、ストレスによってもたらされる変化からの復帰とさらなる活性化が行われていると考えられる。今年度はまず、ラットの実験モデルを用いて、咬合力や矯正力に対する歯根膜の応答を酵素組織学的並びに免疫組織学的に検討した。その結果、咬合機能低下歯根膜に対して咬合力を加えることにより歯根膜機能が回復する際、NO合成酵素(NOS)のうちeNOS、iNOSが発現することを解明した。一方、弱い持続的な矯正力負荷時における歯根膜の経時的な応答については、これまで考えられていた時間より早いことがNOSの発現を通して明らかとなった。次に、歯肉の血管に対するagingの影響を検討したところ、ラット歯肉において分布様式が変わることがわかり、今後agingとメカニカルストレスとの関連を解析する上での足がかりとなった。また、in vitroの実験系を用いて、歯根膜細胞や骨芽細胞の活性化に最適なメカニカルストレスのシグナル伝達系の一部を解明した。
環境計測用マイクロガスセンサの構築に向けた新しい材料設計

本研究では、環境計測用マイクロガスセンサの構築に向けた材料設計を目指し、酸化物半導体の基礎的な解析として、粒子サイズとドナー密度が空乏状態に与える影響、ドナー密度と酸素吸着量の関係、マスキング効果の有効性、増感剤効果とその最適担持法の検討を行った。また、これらの検討結果の一つとして、VOCガスの一つであるトルエンについて好感度検知を試みたところ、ppbレベルの検知が可能であることを見出した本研究では、環境計測用マイクロガスセンサの構築に向けた材料設計を目指し、酸化物半導体の基礎的な解析として、粒子サイズとドナー密度が空乏状態に与える影響、ドナー密度と酸素吸着量の関係、マスキング効果の有効性、増感剤効果とその最適担持法の検討を行った。また、これらの検討結果の一つとして、VOCガスの一つであるトルエンについて好感度検知を試みたところ、ppbレベルの検知が可能であることを見出した本研究では、大気環境を計測可能な革新的なマイクロガスセンサを創製するために、半導体ガスセンサの超高感度化についての新規な設計法(ドーピング、粒子径、作動温度、マスキング、水蒸気処理など)を提案し、これを理論的かつ実験的に検証し、応用展開することを目的としている。H22年度では、(1)熱処理をしても粒子径が増大しない酸化スズ粒子の調製方法、(2)水蒸気処理による酸素欠陥の修復とドナー密度の変化、(3)水蒸気存在下での酸素吸着過程解析、(4)水熱処理を用いたPdレセプター担持法などについて検討した。(1)では、極性有機溶媒を用いて、酸化スズナノ粒子の調製に成功し、800°Cの熱処理でもほとんど粒成長しないことを確認した。(2)では、600°Cにおいて水蒸気存在下で熱処理を行うことで、酸素欠陥が修復され、ドナー密度が減少すること、水蒸気処理により表面水酸基が形成され、酸素吸着が掬制されることを明らかにした。(3)では、水蒸気の存在が酸素吸着種に大きな影響を与えることを見出し、乾燥雰囲気下ではO^-、水蒸気存在下ではO^<2->の吸着が起こることを明らかにした。(4)では、Pdを微細に担持した酸化スズクラスターゾルの調製方法の基礎を確立した。平成22年度科学研究費補助金の繰越金では、上記成果の(4)について学会発表を行った。本研究では、大気環境を計測可能な革新的なマイクロガスセンサを創製するために、半導体ガスセンサの超高感度化についての新規な設計法(ドーピング、粒子径、作動温度、マスキング、水蒸気処理など)を提案し、これを理論的かつ実験的に検証し、応用展開することを目的としている。昨年度は次の結果を得た。(1)水蒸気処理を行った酸化スズセンサについて、酸素吸着種の理論解析と水素ガスに対する応答機構の検討し、O^-とO^<2->の競争吸着が存在することを見出した。また水素応答では、精製した水分子が酸化スズ表面に吸着し、電気抵抗を減少させるために見かけ上センサ感度が上昇することが明らかになった。(2)水熱処理を駆使し、Pdを微細に担持した酸化スズクラスターゾルの調製と環境汚染ガスであるトルエンの検知特性の検討し、ppbレベルのトルエンを検知できることを確認した。これは、レセプターの微細担持の効果とクラスターによるガス拡散効果の相乗効果によるものである。(3)(2)の結果を踏まえて、ラメラ状WO_3半導体へのPdナノ粒子担持を試み、そのトルエン検知特性を検討した。SnO2以外の酸化物半導体においても、微細担持とガス拡散性を制御すると高感度化が可能であることを確認した。(4)酸化スズ表面をFeイオンによりマスキングし、表面電荷密度を制御することにより、センサの高感度化を検討した。酸化スズ表面はHFにより数原子層がエッチング可能であり、Feイオンのマスキングにはエッチングプロセスが重要であることがわかった。本研究では、大気環境を計測可能な革新的なマイクロガスセンサを創製するために、半導体ガスセンサの超高感度化についての新規な設計法を提案し、これを理論的かつ実験的に検証し、応用展開することを目的としている。平成24年では、昨年度確立した酸化スズ半導体における設計指針をラメラ状酸化タングステン半導体に適用するとともに、Sbドーピング酸化スズ、Pd担持酸化スズ、Feイオンマスキング酸化スズについて、酸素吸着および水蒸気の影響などについて検討した。ラメラ状酸化タングステン半導体では、ナノ粒子化したパラジウムの担持により、可燃性ガス検知特性が著しく向上することを確認した。その検知メカニズムとして、乾燥雰囲気では酸素分子が負電荷吸着することが、水蒸気雰囲気では酸素イオンとして吸着することが、酸素分圧と電気抵抗の関係から推測され、これまで提案されてきた検知機構と異なることが明らかになった。Sbドーピング酸化スズでは、酸素吸着が水蒸気によって妨害されるものの、高温では水蒸気の影響がまったく生じない、安定した可燃性ガス検知特性が得られた。また、Pd担持を行うと、酸素吸着特性が酸化スズ単独と比べ、全く異なる傾向を示した。この特異な酸素吸着特性がセンサの高性能化に結び付くと考えられ、今後の詳細な検討が必要である。Feマスキング酸化スズでは、Feをマスキングすることで酸素吸着状態が大きく変化し、水蒸気の影響も大きく減少することを確認した。これは、軽水と重水を用いたDRIFT測定から、マスキングしたFeに水分子が吸着し、酸素吸着サイトのSnへの水蒸気吸着が抑制されるためと推測された。

マイクロセンサ作製では、シリコン酸化膜とセンサ材料との接合状態がセンサ特性に影響を及ぼすことを明らかにし、接合状態を改良した新しいMEMS構造を提案した。半導体ガスセンサの超高感度化についての新規な設計法として、理論の確立と実験的検証を行っているが、両者とも予定通り進展している。また、これまでの研究成果として、基調講演1件と招待講演5件を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の検討課題としては、上記マスキング効果以外に新たな方法として、比較的大きな粒子に対してドナー濃度を制御し、更なる高感度化を図ることが挙げられる。この点についても追加検討を行う予定である。
輸送担体の分解機構に着目した新たな創薬パラダイムの創出

本研究では、研究代表者の成功事例に基づき、「輸送担体の細胞膜を起点とする分解機構の制御」が、輸送担体の活性化が治療に繋がる疾患群に対する有用な創薬戦略であることを、アテローム性動脈硬化症の抑制作用を有する脂質輸送担体ABCA1を用いて検証する。研究代表者はABCA1の細胞膜からの分解がユビキチン化を起点として生じることを見出している。本知見に基づき、ABCA1の細胞膜におけるユビキチン化に関わる分子群を同定すべく、各種ライブラリー(cDNAライブラリー, siRNAライブラリー)のスクリーニング、インタラクトーム解析を実施した。その結果、HepG2細胞においてABCA1の細胞膜でのユビキチン化レベルを亢進し、細胞膜からのABCA1の分解を促進するユビキチンリガーゼを複数同定することに成功した。当該分子のABCA1に対する影響を個体レベルで検証すべく、当該分子群の遺伝子改変マウスの作出を開始した。既に作出が完了したマウスに関しては、肝実質細胞、小腸上皮細胞、マクロファージなど、ABCA1が生理学的機能を担う細胞において、ABCA1のユビキチン化状態、細胞膜発現量、機能に関する評価を進めている。また、アテローム性動脈硬化病巣の作成に汎用される高脂肪食負荷試験を当該マウスを用いて開始した。大動脈のアテローム性動脈硬化病巣の傷害面積を算出することにより、ABCA1の分解機構の制御がアテローム性動脈硬化症の抑制に働くことを確認する予定である。本研究では第二年度までに、cDNAライブラリー、siRNAライブラリー、CRISPR-Cas9 sgRNAライブラリーを対象としたin vitroスクリーニングに加え、インタラクトーム解析を実施することにより、ABCA1のユビキチン化を担う候補分子を特定することを目標としている。既に上記解析から複数の候補分子を同定し、当該分子のABCA1のユビキチン化に対する影響を個体レベルで検証すべく、遺伝子改変マウスの作出を開始している。また既に作出済の当該マウスについては生理学的、病理学的な解析を開始している。遺伝子改変マウスを用い、ABCA1が生理学的機能を担う各細胞において当該遺伝子がABCA1のユビキチン化状態、細胞膜発現量、機能について評価する。本知見に基づき、ABCA1の細胞膜におけるユビキチン化に関わる分子群を同定すべく、各種ライブラリーのスクリーニング、インタラクトーム解析を実施した。今後は、siRNAライブラリー、CRISPR-Cas9 sgRNAライブラリーを対象としたin vitroスクリーニングを継続して実施することにより、ABCA1の細胞膜におけるユビキチン化に関わる候補分子群の同定に努め、候補分子群を同定次第、遺伝子改変マウスを作出する。マウス作出後は、肝実質細胞、小腸上皮細胞、マクロファージなど、ABCA1が生理学的機能を担う細胞において、ABCA1のユビキチン化状態、細胞膜発現量、機能を評価する。また、アテローム性動脈硬化病巣の作成に汎用される高脂肪食負荷を行い、大動脈のアテローム性動脈硬化病巣の傷害面積を算出することにより、ABCA1の分解機構の制御がアテローム性動脈硬化症の抑制に働くことを確認する。本研究では初年度から次年度前半にかけて、cDNAライブラリー、siRNAライブラリー、CRISPR-Cas9 sgRNAライブラリーを対象としたin vitroスクリーニングに加え、インタラクトーム解析を実施することにより、ABCA1のユビキチン化を担う候補分子を特定することを目標としている。既にcDNAライブラリーのin vitroスクリーニング、インタラクトーム解析を完了し、複数の候補分子を同定し、当該分子のABCA1のユビキチン化に対する影響を個体レベルで検証すべく、遺伝子改変マウスの作出を開始している。

また、アテローム性動脈硬化病巣の作成に汎用される高脂肪食負荷試験を当該マウスを用いて開始した。大動脈のアテローム性動脈硬化病巣の傷害面積を算出することにより、ABCA1の分解機構の制御がアテローム性動脈硬化症の抑制に働くことを確認する予定である。本研究では第二年度までに、cDNAライブラリー、siRNAライブラリー、CRISPR-Cas9 sgRNAライブラリーを対象としたin vitroスクリーニングに加え、インタラクトーム解析を実施することにより、ABCA1のユビキチン化を担う候補分子を特定することを目標としている。既に上記解析から複数の候補分子を同定し、当該分子のABCA1のユビキチン化に対する影響を個体レベルで検証すべく、遺伝子改変マウスの作出を開始している。また既に作出済の当該マウスについては生理学的、病理学的な解析を開始している。前年度に引き続き、各種ライブラリーを対象にin vitroスクリーニングを実施することにより、ABCA1のユビキチン化を担うユビキチンリガーゼの特定進める。候補分子の同定後は、当該分子の個体レベルでのABCA1に対するユビキチン化への影響を検証すべく、当該遺伝子の遺伝子改変マウスを作成する。マウス作出後は、ABCA1が生理学的機能を担う各細胞において、ABCA1のユビキチン化状態、細胞膜発現量、機能について評価する。遺伝子改変マウスを用い、ABCA1が生理学的機能を担う各細胞において当該遺伝子がABCA1のユビキチン化状態、細胞膜発現量、機能について評価する。
炭素・窒素系超硬物質の高圧合成

β-Si_3N_4のシリコンをすべて窒素で置き換えた仮想物質は、理論的な体積弾性率の計算からダイヤモンドをしのぐ硬さを持つと予測されており、薄膜法、高圧合成法の両面からの合成が試みられている。本研究は、各種の含窒素炭化水素原料を立方体アンビル型高圧発生装置で高温高圧処理し、元々のC-N共有結合を生かしてβ-C_3N_4を合成することを目的としている。得られた試料は差動熱伝導法による組成分析、粉末X線回析と電子線回析および高分解能電子顕微鏡観察による構造解析を行う。本年度の成果は以下の通りである。NaNH_2+CCl_3の混合物を封管中で紫外線照射する事で前駆体+NaClへの反応を起こすことができる。ここで得られた前駆体はC-Nの一重、二重、三重結合を持ち、反応性に富むと期待される。この前駆体に窒素発生源としてアゾイソブチロニトリルを混合し、68GPa、9001200°Cの種々の条件で高圧処理を行った。元素分析の結果、窒素発生源なしではN/Cの比が前駆体の15-20%から4.4%と大きく減少してしまい、脱窒素反応が起きやすいことが示唆された。粉末X線回析実験の結果残念ながらβ-Si_3N_4の生成は認められなかったが、未知相が見つかった。この相に対して構造解析を行う手がかりとして、まずはFT-IR実験を行った。その結果、前駆体ではみられたC-Nの三重結合が消失していることが分かった。本研究は、各種の含窒素炭化水素原料をパラジウムカプセルに封入して立方体アンビル型高圧発生装置で高温高圧処理し、パラジウム壁を通した脱水素をうながしてβ-C_3N_4を合成することを目的としている。得られた試料は差動熱伝導法による組成分析、粉末X線回折と電子線回折および高分解能電子顕微鏡観察による構造解析を行う。(1)出発物質としてCとNのみからなるテトラシアノエチレン((NC)_2C:C(CN)_2、C_6N_4)を用い、足りない窒素を補うために、窒素発生剤として窒化銅(Cu_3N)を同封し、6GPa、1300°Cで処理したところ、カプセルと窒化鉄の界面に立方晶(a=2.73A、c=3.16A)で指数づけできる新物質を得た。これはおそらくパラジウム-鉄を含む新しい窒化物であると考えられ、現在構造解析を急いでいる。(2)出発原料として窒素過剰のテトラゾール(CH_2N_4)を用い、6GPaで高圧処理をした。400°C以上の高温では得られた試料はほぼグラファイト単相であったが、300°Cで熱処理したものには未知相の生成がみとめられた。元素分析の結果、試料中に窒素の残留が確認され、現在構造解析中である。β-Si_3N_4のシリコンをすべて窒素で置き換えた仮想物質は、理論的な堆積弾性率の計算からダイヤモンドをしのぐ硬さを持つと予測されており、薄膜法、高圧合成法の両面からの合成が試みられている。

NaNH_2+CCl_3の混合物を封管中で紫外線照射する事で前駆体+NaClへの反応を起こすことができる。ここで得られた前駆体はC-Nの一重、二重、三重結合を持ち、反応性に富むと期待される。この前駆体に窒素発生源としてアゾイソブチロニトリルを混合し、68GPa、9001200°Cの種々の条件で高圧処理を行った。元素分析の結果、窒素発生源なしではN/Cの比が前駆体の15-20%から4.4%と大きく減少してしまい、脱窒素反応が起きやすいことが示唆された。粉末X線回折実験の結果残念ながらβ-Si_3N_4の生成は認められなかったが、未知相が見つかった。この相に対して構造解析を行う手がかりとして、まずはFT-IR実験を行った。その結果、前駆体ではみられたC-Nの三重結合が消失していることが分かった。
地域包括ケアの確立に求められる地域ネットワークの実証的把握に関する研究

医療と福祉という異なる分野における異なる組織の文化は、制度間の違いはもとより、組織ごとの違いも大きなものであることが示された。そこには、いわゆる一般的に共通しうる組織的課題と医療および福祉領域に特有の組織課題の両者が存在し、これらに関して、適切な枠組みを用いて実証的な把握を行う必要があるといえる。さらに、組織文化の把握に関して定量的な把握は、確かに一定程度の有用性を持つものの、その一方でこうした定量的な把握は、組織文化の一側面に過ぎない可能性を否定できない。したがって、定性的な把握をも加味した形での、医療および福祉の組織の文化的な把握が求められる。我が国では、近年、異なる制度下の異なる組織間における医療と福祉の統合的なサービス提供の重要性が叫ばれつつあるが、こうした統合的方向性の実態は、未だ本格的な展開には至っていない現状にある。そこで、本研究においては、異なる制度下(医療法人組織・社会福祉法人組織、NPO組織など)における異なる組織文化の実証的な把握を行うためのツールを開発し、それらを用いて試行的にそれを把握するとともに、その結果を検証し、統合的サービスを実現するためのプログラムを検討することを目的としている。またこうした目的を達成することを通して、我が国における普遍的な仕組みとして踏み込んだ現場レベルの検討に基づきサービス統合の方向性の明確化と、そのための仕組みづくりの観点より、その意義を明らかにすることが可能になることが考えられる。以上を踏まえ、本年度は、前年度に引き続き以下の点についての検討を行った。まず調査ツールの検討である。具体的には、調査対象候補における特徴を加味した形で、組織文化の把握を行うための調査ツールを検討する必要があり、そのために複数の調査ツールの開発が必要となる。そこで、その点を加味した形で調査項目の検討を行った。さらに、具体的な調査実施の準備として、施設の種別に合わせた形での具体的な調査プロトコルが必要であることから、それらに関しての検討および準備作業を行った。なお、調査対象は主として、医療分野と介護分野に類別できるため、その点を加味した形での調査プロトコルの検討をおこなった。そこで、本研究においては、異なる制度下(医療法人組織・社会福祉法人組織、NPO組織など)における異なる組織文化の把握を実証的に行うための多面的な検討を行い、さらに異なる種別の施設における統合的サービスを実現するためのプログラムを検討することを目的とした。こうした目的を達成することを通して、我が国における普遍的な仕組みとして踏み込んだ現場レベルの検討に基づきサービス統合の方向性の明確化と、そのための仕組みづくりの観点より、その意義を明らかにすることが可能になることが考えられる。これらの目的を達成するため、本研究においては、次の検討を実施した。調査ツールの検討に関しては、調査対象候補における特徴を加味した複数の調査ツールの検討と開発が必要となる。そこで、既存の調査ツールにおける調査項目の洗出しとその内容的な妥当性に関する検討を行い、調査プロトコルに関しても、施設の種別に合わせた形での検討を行った。具体的には、いわゆる本研究課題における目的を達成するためには、たんに定量的なデータで十分であるのかという点を中心に検討を行い、また調査対象に関しての検討に関しても実施した。これらの検討を踏まえ、異なる制度化における異なる組織文化の把握に関しては、コアとなる項目を明確にし、それらに関して、実際に異なる制度化における施設などにおける試行的な検討を行った。その結果として、これらは一定の有効性を保持しうるものであるとは言えるが、その一方で、こうした把握の結果から、統合に向けて具体的に求められるプログラムがどのようなものであるかという点に関しては、十分な検証に至らなかったといえる。我が国では、近年、異なる制度下の異なる組織間における医療と福祉の統合的なサービス提供の重要性が叫ばれつつも、その実態としては未だ本格的な展開には至っていない現状にある。そこで、本研究においては、異なる制度下(医療法人組織・社会福祉法人組織)における異なる組織文化の実証的な把握を行うためのツールを開発し、それらを用いて試行的にそれを把握するとともに、その結果を検証し、統合的サービスを実現するためのプログラムを検討することにある。以上より、我が国における普遍的な仕組みとして踏み込んだ現場レベルの検討に基づきサービス統合の方向性の明確化とそのための仕組みづくりの観点よりその意義を明らかにすることが可能になることが考えられる。以上を踏まえ、本年度は、以下の3点について研究を行った。第一に、組織文化の実証的な把握を行うための調査対象の検討である。医療及び福祉両領域において、法人構成に関して重複性が見られる組織をデータベースとして公開がされている医療法人、福祉法人に関するリストより複数選定を行った。第二には、調査ツールの検討である。

上記で調査候補として抽出した対象組織の特徴を踏まえ、組織文化の把握を行うための調査ツールを検討した。第三には、調査実施の準備である。調査対象候補として選定した各機関の担当者と調整を行い、調査実施の可否や具体的な方法について検討を進めた。医療と福祉の統合に関しては、地域包括ケアなどに代表されるように、その理念や方向性の議論に関してこれまで様々になされてきたが、実際的な方策に関しては明確なものは何も示されていないといえる。そうした中で、本研究では、異なる制度下(医療法人組織・社会福祉法人組織・NPO組織など)における異なる組織文化の実証的な把握と統合的サービス提供に求められるプログラム構築を行うことを目的としたものであるため、本年度においては、この目的を実証的な基盤を基に達成するため、調査ツールとその実施に際してのプロトコルの検討を行っており、次年度以降に実施する研究内容の基盤を整備することができたと考えられるため。医療と福祉の統合に関しては、その理念や方向性の議論に関してこれまで様々になされてきたが、実際的な方策に関しては明確なものは何も示されていない。そうした中で、本研究では、異なる制度下(医療法人組織・社会福祉法人組織)における異なる組織文化の実証的な把握と統合的サービス提供に求められるプログラム構築を行うことを目的としている。そのために本年度は、調査ツールと調査対象の検討を行っており、次年度以降に実施する研究内容の基盤を整備することができたと考えられるため。次年度は、本年度までに検討を行なってきた調査ツールとその実施プロトコルに基づいて、実証的なデータ構築を行なうことを予定している。また、これまでの既存データを含めて、得られたデータに関しては、定量的な解析が可能となるようデータセットを構築し、解析を進める予定である。次年度は、本年度に選定を行った調査対象機関において調査を実施することを予定している。また、得られたデータに関しては、定量的な解析が可能となるようデータセットを構築し、解析を進める。次年度は、調査実施に係る費用、及びそのために要する研究打合せ旅費を主たる経費として計上している。合わせて、関連する消耗品や調査などに係る研究協力者の謝金を計上している。当該年度収支状況は3月31日現在の支出分であり実質的に31日までに納品された分にかんしては、4月以降の支払いである。