hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護基礎教育におけるラテックスアレルギーを回避する予防システムの構築

看護学生のラテックスアレルギー(LA)を回避する予防システムの構築を研究目的に行った。具体的には、LAの実態を把握し、看護基礎教育で可能なLA予防のスクリーニング法を検討した。その結果、英語版の基礎看護技術のテキストに比べて、日本のテキストではLAの表記が非常に少なく、看護学生がLAの知識を得にくいことが確認できた。また、スクリーニング法では、質問紙調査と医師同席で行う2回の使用テストが有効な方法である可能性が示唆された。質問紙では、ゴム製品によるアレルギー症状経験者とアトピー性皮膚炎を持つ人、使用テストでは皮膚症状が現れた人を抽出した。該当の学生は、ラテックスフリー製品の使用が望ましい。前年度に引き続き看護学生100名にLAに関する質問紙調査を実施した。その結果、大学に入学するまでの間にゴム製品でアレルギー症状がでた経験のある学生は3名(3%)いた。パッチテストは、ラテックスの曝露量が少ないためにスクリーニングの検出力としては低い。そのため、今年度はガイドラインに準じた使用テストに変更し、医師の同席の下で行った。質問紙でゴム製品に対するアレルギー症状が出たことのある学生3名は使用テストからは除外した。使用テストの結果、7名(7%)にアレルギー症状が出現し、その内、アトピー性皮膚炎の既往を持つ学生は2名だけだった。ゴム製品でアレルギー症状が出た経験を持つ3名と使用テストで症状が出た7名は、無菌操作を学習する看護技術演習では、ラテックスフリー手袋を使用した。他の学生はラテックス製手袋を使用した。この演習で、ラテックス製手袋をつけた5名が、新たにかゆみや発赤等のアレルギー症状が出現し、2回目以降の演習では、この5名もラテックスフリー手袋を着けて対応した。以上のことから、質問紙調査と使用テストのみスクリーニングをすることは難しく、今後は、無菌操作を学習する1回目の演習を第3段階のスクリーニングとして位置づけるよう検討する。継続して実施した看護師への質問紙調査では、LAの知識量は少ないことがわかった。この他に、1国内外の10年間のLA予防についての文献検討、2ラテックス製手袋を使うと予想されるコメディカル(助産師・薬剤師・臨床検査技師・歯科衛生士)の資格試験の出題を調査した。結果、1については、海外文献では、質問紙調査の他にスキンプリックテストやラテックス特異IgE検査を併用して行っていることが多く、国内での予防に関する文献は少なかった。2では、過去の資格試験でLAについての出題はなかった。以上のことより、国内でのLAの認知は低く、何らかの対策が必要である。ラテックスアレルギー(以下、LA)は、天然ゴム製品に含まれるたんぱく質がアレルゲンとなって発症する。ラテックス製の手袋を装着して、何らかのアレルギー症状が出現する医療従事者が1020%存在するといわれていることから、学生時代にアレルギー症状を経験する学生も一定の割合で存在すると考えて、看護基礎教育でできるLAを回避するスクリーニング方法を検討している。本年度は、LAに対する認識度の調査として、国内の看護基礎教育で頻用されやすい基礎看護技術6冊と医療安全4冊の教科書上の記載状況の把握、看護師・医師・歯科医師の国家試験過去問題の出題状況の確認を行った。結果、基礎看護技術の教科書では6冊中2冊にLAに関する記載があり、LAの用語を用いて記載されていたのは1冊だけだった。医療安全の教科書では、4冊中1冊だけの記載だったが、LAが学習項目として立てられ、文献を示して解説されていた。看護師(20年間)・医師(10年間)・歯科医師(10年間)の国家試験過去問題では、医師2件、歯科医師1件の出題があるものの、看護師国家試験で出題されたことはなかった。このことから、看護基礎教育の中でのLAに対する認識は低く、LAについて学習する機会が少ないことが推察された。また、看護基礎課程に在籍する看護学生のLAに関する実態調査として、質問紙調査とパッチテストを実施した。何らかのアレルギー疾患の既往を持つと自己申告した学生は55.7%で、アトピー性皮膚炎を既往にもつと答えた学生は全体の14.8%存在した。また、日常のゴム製品でアレルギー症状が出現した経験を持つ学生は24.8%で、この学生達はラテックスフリー手袋を装着するよう指導を行った。一方で、パッチテストだけでスクリーニングできる学生は少なく、ガイドラインに沿った使用テストの実施を検討していく。最終年度となる平成26年度は、看護基礎教育においてラテックスアレルギー(LA)を予防するためのスクリーニングの確立を目指した。具体的には、看護学生100名を対象に質問紙調査と使用テストを行った。前年度、スクリーニング方法をパッチテストから使用テストへ変更し、LAリスクのある学生にはラテックスフリー手袋を使用し、他の学生はパウダーフリーラテックス製手袋を装着して、無菌操作の看護技術演習を実施した。

この技術演習でスクリーニングでは抽出できなかった5名の学生にかゆみや発赤などの皮膚症状がみられたため、ラテックス製手袋を使用する1回目の演習を第3段階のスクリーニングとして位置づけるかどうかの検討を行った。検討後、初期に行う質問紙調査と使用テストの後、期間を置いて再度使用テストを試み、その後に無菌操作の看護技術演習を実施した。2回目の使用テストで新たに5名(5.1%)が加わり、ラテックスフリー手袋装着の該当者は98名中29名(29.6%)だった。その後の看護技術演習でアレルギー症状を訴える学生はいなかった。これまでの一連の結果から、スクリーニングとして、質問紙調査による日常生活でのゴム製品によるアレルギー症状の経験者とLAリスク要因となっているアトピー性皮膚炎の既往者、2回の使用テストによる痒みや発赤などの皮膚症状および呼吸器症状の出現者を抽出することで看護技術演習でのLAを回避する方法を選択することにした。さらに、海外でのLAに関する認識について、英語で書かれた基礎看護技術のテキストを基に調べた。その結果、17冊中Indexに「latex」の表記がないのは3冊だけであった。他14冊では、ラテックスによるアレルギーの存在がすべてに記載されており、LAの要因や症状、対応や感作率を記載しているテキストが半数以上を占め、日本においても看護基礎教育の初期段階でLA予防教育を盛り込むことの重要性を再認識した。基礎看護学LA予防の実態把握を目的に今年度の計画として4点挙げていた。4点の内容は、1過去10年間の国内外のLA予防に関する文献検討、2海外の基礎看護技術のテキスト内でのLAの記載状況の把握と海外の看護師資格試験での出題状況の把握、3国内のコメディカルの資格試験でのLA出題状況の把握、4LAに関する裁判判例の把握である。1については、文献データべースであるPub Medと医学中央雑誌を用いて分析を行った結果、質問紙を用いて調査している論文が多く、質問紙と併せてスキンプリックテスト(SPT)やラテックス特異IgE検査を実施している論文が多かった。文献数は減少傾向であるが一定量の報告が続いていることも分かった。結果については学術集会で発表を行った。2については、海外での基礎看護技術のテキストの選定に時間がかかり、現在内容を分析中である。海外の看護師資格試験での出題状況については出題された問題の収集が難しく、実行できていない。3については、協力者らと共にラテックス製手袋を使う機会がある助産師・薬剤師・臨床検査技師・歯科衛生士の資格試験の出題を調査し、学術集会で発表をすることができた。4については、国内でのLAに関する判例はみつかっておらず、LAへの認知度が低いことが一因にあると考えているが、海外での判例を調査していないので一概には言えない。本研究テーマは、1)LAの重要度認識の把握、2)教育現場と臨床現場におけるLAの実態の把握、3)LA予防に向けたスクリーニングシステムの3本柱で構成している。
光放射圧を利用した微粒子操作によるマイクロ加工に関する研究

集束レーザ光の持つ光放射圧により発生するpNnNオーダの微小な力で大きさ数マイクロメートルのダイヤモンド砥粒、シリカ球などの誘電体微粒子を捕捉、制御し、繰り返し表面を走査することによる新たな光放射圧マイクロ加工を提案し、以下のような研究成果が得られた。(1)光放射圧シミュレーション解析から、集束レーザ光のビームウエスト位置が微粒子中心の下側にくるとき押付け力が発生し、その押付け力はトラップされた微粒子の屈折率が高いほど、また対物レンズの開口数が大きいほど大きくなることを明らかにした。(2)KOH溶液中でレーザトラップしたダイヤモンド砥粒をシリコンウエハ表面に対して押付けながら動かすことで深さ数nmの痕が発生することを確認し、本手法によるナノメートルオーダの除去加工の可能性を示唆する結果を得た。(3)不定形ダイヤモンド砥粒をトラップしたところ、一部の砥粒は光放射圧で発生するトルクにより回転するのが観測された。また、この回転する砥粒は回転しない砥粒に比べ能率的な加工を行える可能性を示唆する結果を得た。(4)ダイヤモンド砥粒に比べ、押付け力、硬度ともに低いシリカ球を加工砥粒として用いた場合にもハイドロカーボン薄膜のような比較的機械強度の弱い表面層に対しては加工が可能であることが分かった。(5)加工液にコロイダルシリカを使用し、また加工粒子としてシリカ球を用いた加工実験において、Arイオンレーザの出力が100mWと比較的低出力で実験を行ったところ、トラップしたシリカ球粒子の直下でシリコン基板上に数10nmのコロイダルシリカ微粒子が凝集・定着する付加加工現象が起こることが確認された。また、シリカ球を繰り返し走査したところ高さ数nmの微小付加加工現象が発生することを確認した。(6)200mW程度の比較的高出力のArイオンレーザ光をコロイダルシリカ中のシリコンウエハ上に照射するとレーザ光のみでコロイダルシリカ微粒子が凝着・定着するマイクロ付加加工現象が発生することを確認した。(1)数ミクロンから十数ミクロンの微粒子をレーザ光(Arイオンレーザ)で捕捉し光放射圧によって発生する微粒子の力学的運動現象を観察し、その動的特性を解明するために、ダイヤモンド砥粒を安定して捕捉するレーザトラッピング光学系と、CCDカメラによりダイヤモンド砥粒の動きを700倍の高倍率で観察可能な顕微鏡光学系からなる光放射圧マイクロ加工・挙動観察装置を開発した。(2)上記の試作開発した装置を用い、シリコンウエハ基板上のpH11程度に調整したKOH水溶液中に直径36μmのダイヤモンド砥粒を分散し、レーザ出力0.3W、レーザスポット径4μmで、1個の砥粒を捕捉しシリコンウエハ表面のマイクロ加工を行った結果、次のような加工特性が明らかになった。(a)光放射圧によって回転するダイヤモンド砥粒とそうでないものが存在し、中には600回転/分と高速回転する砥粒も存在する。この回転速度は微粒子の形状に関係しており、長方形あるいは楕円形状に近くまたその断面が非円形であることが分かった。(b)光放射圧は0.1nNと極微小な力ではあるがダイヤモンド回転砥粒(長径6μm,短径2.5μm)を安定して保持することができ、また回転中の砥粒の位置を自由に制御できる。

(c)光放射圧の押しつけ力と回転力で、送り速度4.4μm/sで50回走査することによって深さ34nm、砥粒の長径にほぼ等しい幅約5μmの加工痕を原子間力顕微鏡で観察することができた。(d)回転しない砥粒を用いた場合は200回の走査で深さ12nmであった。またレーザ光のみの走査では痕跡は認められたが、その深さは1nm以下と浅く、正確な測定はできなかった。以上の研究成果から、nmオーダの光放射圧ダイヤモンドマイクロ加工の可能性を確認した。Maxwellの電磁波散乱理論に基づく微小球の光放射圧シミュレーションによって以下のような解析結果が得られた。(1)光放射圧は1mW当たりピコニュートン(pN)程度の微小な力ではあるが、微小球を捕捉するに十分な力であり、またトラップ力は入射光のパワー、対物レンズの開口数および微小球の屈折率に比例することが分かった。(2)集束レーザビームの焦点位置が微小球の中心より下の場合、押し付け力となり、上の場合は引き上げ力となる。またダイヤモンドのように屈折率が高い媒体ほど押し付け力は大きくなることが分かった。上記シミュレーション解析結果に基づいて、Arイオンレーザを用いたダイヤモンド砥粒によるシリコンウエハ表面の光放射圧マイクロ加工基礎実験から次のようなことが明らかになった。(1) 0.1nN程度の光放射圧で、平均粒径4μmのダイヤモンド砥粒を安定して保持することができ、さらに一部の砥粒は約150rpmで回転し、光放射圧は回転中の砥粒を自由に移動制御することが可能である。(2) AFMやSEMによる加工痕の観測から、KOH溶液中で光放射圧によるダイヤモンド砥粒への押し付け力と回転力そして光照射による光反応効果やKOH溶液の化学的効果の相互作用によって深さ数ナノメートルのマイクロ加工の可能性が示唆された。(3)シリカ微小球(直径5μm)をマイクロ工具として用いた場合、約2μm程度の細い溝形状が観測されたことから、シリカ微小球のマイクロレンズ効果によってレーザ光は微小スポット径に絞られ、細い溝のマイクロ加工の可能性が示唆された。光放射圧マイクロ加工現象の加工メカニズムを推測するために、従来のダイヤモンド微粒子の代わりに直径5μmのシリカ微粒子を用いた操作性の検証および加工実験をKOH溶液内で行い以下のような結果を得た。(l)球形のシリカ微粒子の場合、回転現象は見られないが、不定形粒子に比べ安定したトラップが可能となり、より高速な動きに追従することが観測された。(2)ダイヤモンドに比べて硬度の低いシリカ球を用いてもハイドロカーボン薄膜のように比較的機械的強度が低い場合、深さ数nmのマイクロ加工が可能であった。(3)上記の加工現象はArイオンレーザ(波長488nm)を使用した場合に生じ、YAGレーザ(波長1060nm〉の場合は観測されなかったことからレーザ波長が加工に深くかかわっていることが分かった。次に、加工液にコロイダルシリカを使用し、また加工粒子としてシリカ球を用いた加工実験において、以下のような新しい知見を得た。(1)Arイオンレーザの出力が100mWと比較的低出力で実験を行ったところ、トラップしたシリカ球粒子の直下でシリコン基板上に数10nmのコロイダルシリカ微粒子が凝集・定着する付加加工現象が起こることが確認された。また、シリカ球を繰り返し走査したところ高さ数nmの微小付加加工現象が発生することを確認した。
獣害予防のための生息地の空間構造評価手法の開発

鳥獣害の発生危険性を評価するためには,農地周辺にどの様な土地利用があるのかを明らかにする必要がある。その際,よく用いられるのがバッファー分析である。バッファー分析は点や線,ポリゴンから一定範囲内の土地利用を評価が,この手法では土地利用の隣接関係や,構造を評価することが難しい。そこで,土地利用の構造に基づき,野生生物の移動可能性や農作物被害の発生可能性を評価するために,コスト距離を用いたバッファー分析手法を開発する。コスト距離を算出する際のコスト値は,昨年度までのアンケート調査により求めた物を使用した。この値を用いて,50m毎にコスト距離バッファーを生成し,その中に含まれる土地利用を集計するスクリプトを,オープンソースGISであるGRASSを利用して作成した。また,計算結果は地点毎にテキスト形式の表として算出されるので,これを一つの表に統合するスクリプトをPythonで作製した。獣害発生の可能性を評価する指標として,野生生物の生息地である森林の面積率が上げられる。そこで,房総半島中西部の鋸南町江月地区周辺について,1/2,500及び1/50,000の土地利用図を作成し,上記の手法を用いてコスト距離バッファー図を作成し,農作物被害の発生予測への適応性を評価した。本手法での予測は,樹林地の配置や形状を反映しており,獣害防除の評価への活用が期待される。また,1880年代の土地利用について同様に森林面積率を算出したところ,森林面積率が増加していることが明らかになった。これは,森林の連続性が増加し,野生生物の移動がしやすくなっていることを示している。以上の成果は,国際地理学連合・土地利用被覆変化研究グループの研究集会や農村計画学会において発表した。房総半島中部の高宕山周辺からニホンザルの生息域拡大の前線である鋸南町にかけての地域について、土地利用変化と農地に対する森林及び草地の隣接関係を考察した。土地利用の変遷は、1880年代、1960年代、1980年代の3時期について土地利用図を作製し明らかにした。各年度の土地利用図について、東から西へのニホンザルの生息域拡大過程との対応を見るために、調査対象地域を高宕山に近い東部、鋸南町と高宕山の中間にあたる中央部、鋸南町周辺の西部の3地域に区分し、それぞれの地域毎に土地利用の変遷を分析した。具体的には、地域ごとに土地利用面積集計するとともに、畑、水田、果樹園の農耕地の周長に対して各土地利用が占める割合を算出した。その結果、調査対象地域では針葉樹や草地から広葉樹への土地利用変化が顕著にみられ、農地に隣接する土地利用に広葉樹が占める割合が増加した。そこで、生息域変化に及ぼす空間構造の影響を定量的に評価するため、生息域の拡大のしにくさを示す累積コスト距離モデルを開発した。本手法により推定されたコスト値は,樹林地で低く,畑や水田等の農耕地,ゴルフ場や草地等の開放的な空間及び住宅地で高い傾向が認められた。また,分析対象地域の南部には直線距離が近いにもかかわらず生息域拡大が認められないが,この地域は水田や住宅地が密集し累積コスト距離が遠いためと考えられた。一方で,中央北部の様にコスト距離が近いにもかかわらず拡大が認められない場合もあった。以上より、かつての房総半島では草地が多かったため生息域拡大が制限され、人為干渉の強い土地利用が農地に隣接していたため、猿害が生じにくい環境だったと考えられる。アンケートについては、猿害対策を行っている方にヒヤリング調査を行い、アンケート調査項目及び配布対象地域を選定した。房総半島におけるニホンザルの生息域拡大と獣害発生の関係を明らかにするために、アンケート調査を行った。アンケート調査の対象地域は、2003年に生息が報告されている地域および周辺5km程度とした。質問項目は、回答者の属性に加え、ニホンザルの個体又は群れの目撃の有無、頻度及び頭数、被害の有無および品目と程度、目撃や被害が始まった時期とし、9月10月にかけて207軒に対して配布・回収を行った。また、アンケート調査回答者のうち、ニホンザルによる農作物被害が有る農家4軒、被害が無い農家2軒に対して聞き取り調査を行った。アンケートの回答数は64通で、回答率は30.9%であった。ニホンザルの目撃の有無については、有るという回答が40件、無いが22件、無回答が2件であった。初めて目撃した時期は、群れ、離れを問わず、調査範囲の周辺部で最近という報告が多かった。また、離れを目撃したのが20年前、もしくは20年以上前の場合、一例を除いて群れを目撃したという回答があった。群れの目撃と被害の関係であるが、2頭以上の群れでサルを見かけるという返答があった場合、2例を除いて、農作物に対する被害を受けていた。目撃頻度で見ると、月数回以上の目撃がある場合、全ての場合で農作物に対して被害があった。聞き取り調査では、「柵などを作ればいいのだろうが、資金が足りない」、「被害が出るのはしょうがない」等の意見が聞かれた。以上から、房総半島では生息域の拡大に伴い被害が発生し、有効な対策がないために被害が激化する悪循環が起きていることが明らかとなった。1/2500スケールでの土地利用図は、アンケート調査後に聞き取り調査を行った房総半島中西部の鋸南町江月地区と中東部の夷隅町宇筒原地区を対象として作成中である。これらの成果を用いて、土地利用の選択性を解析中した。

鳥獣害の発生危険性を評価するためには,農地周辺にどの様な土地利用があるのかを明らかにする必要がある。その際,よく用いられるのがバッファー分析である。バッファー分析は点や線,ポリゴンから一定範囲内の土地利用を評価が,この手法では土地利用の隣接関係や,構造を評価することが難しい。そこで,土地利用の構造に基づき,野生生物の移動可能性や農作物被害の発生可能性を評価するために,コスト距離を用いたバッファー分析手法を開発する。コスト距離を算出する際のコスト値は,昨年度までのアンケート調査により求めた物を使用した。この値を用いて,50m毎にコスト距離バッファーを生成し,その中に含まれる土地利用を集計するスクリプトを,オープンソースGISであるGRASSを利用して作成した。また,計算結果は地点毎にテキスト形式の表として算出されるので,これを一つの表に統合するスクリプトをPythonで作製した。獣害発生の可能性を評価する指標として,野生生物の生息地である森林の面積率が上げられる。そこで,房総半島中西部の鋸南町江月地区周辺について,1/2,500及び1/50,000の土地利用図を作成し,上記の手法を用いてコスト距離バッファー図を作成し,農作物被害の発生予測への適応性を評価した。本手法での予測は,樹林地の配置や形状を反映しており,獣害防除の評価への活用が期待される。また,1880年代の土地利用について同様に森林面積率を算出したところ,森林面積率が増加していることが明らかになった。これは,森林の連続性が増加し,野生生物の移動がしやすくなっていることを示している。以上の成果は,国際地理学連合・土地利用被覆変化研究グループの研究集会や農村計画学会において発表した。
重度免疫不全状態の宿主におけるカリニ肺炎の病態の解析

1)カニクイザルにSIVmac239を接種した症例において、4年以上の潜伏期を経てAIDSの発症がみられた。これらの動物の末梢血を継代接種した個体では、早期にAIDSの発症がみられた。肺、脳、リンパ節等での巨細胞形成が認められた。肺では巨細胞性肺炎がみられたが、カリニ原虫の増殖は認められず、肺のマクロファージ機能の低下が直接カリニ原虫の増殖を誘発するものではない事が示唆された。2)タマリンにコーチゾン、FK506等の免疫抑制剤を長期投与し、免疫抑制によるカリニ原虫の増殖が起こるか否かを検討した。AIDS発症アカゲザルにみられたようなカリニの増殖は認められなかったが、コーチゾンを長期投与した個体の肺では、瀰漫性に肺胞壁に沿ってシストのみられる例や、肺胞壁に限局して、巣状のカリニ増殖像が認められ、免疫染色によってPC(カリニ原虫)であることが確認された。これらはカリニ肺炎の前駆状態と考えられ、増殖初期の貴重な症例と考えられる。1)SIV_<mac>から分離された32H株を接種したアカゲザルにおいて急性エイズ脳症が誘発された。リンパ節・脾臓においてマクロファージ系細胞の増殖が強くみられ、また脳実質にはマクロファージ・ミクログリア系細胞の浸潤・増殖がみられ、結節性集〓・巨細胞形成が認められた。マクロファージ内でのSIVの増殖が証明された。しかしこのアカゲザルの肺にはカリニの増殖はみられなかった。ARC期のアカゲザル肺では、カリニの増殖が高頻度に認められることから、急性期のエイズ脳症に伴う免疫異常(末梢血中未成熟CD_4細胞〓の上昇)と、ARC期の免疫異常(末梢血CD_4細胞の減少と、リンパ節での未成熟CD_4の増加)とは異なった性状のものであることが示唆された。2)新世界ザルの属するタマリンで自然発生カリニ肺炎例が高頻度に認められたため、外見上健康な育成タマリンのはい洗浄法、PCR法、免疫染色法などを用いて臨床的、病理組織的に探索したが、PCの存在は検出されなかった。ウェスティング・シンドロームの疑われるタマリンであるが、正常状態ではカリニ原虫の増殖は完全に抑制されていることが明らかになった。1)カニクイザルにSIVmax239を接種した症例において、4年以上の潜伏期を経てAIDSの発症がみられた。病理組織学的には、いずれもマクロファージを接種とするAIDSウイルスの増殖がみられ、肺・脳・リンパ節等での巨細胞形成が認められた。2)タマリンにコーチゾン、FK506等の免疫抑制剤を長期投よし、免疫抑制によるカリニ原虫の増殖が起るか否かを検討した。AIDS発症アカゲザルにみられたようなカリニの増殖は認められなかったが、コーチゾンを長期投よした個体の肺では、満浸性に肺胞壁に沿ってシストのみられる例や、肺胞壁に限局して、学状のカリニ増殖像が認められ、免疫染色によって、PC(カリニ原虫)であることが確認された。
電子テキストの読み易さの評価

本研究は電子テキストの読み易さの指標となる眼球運動のサッケード運動の移動時間、停留時間などを読み易さの指標として採用し、電子画面に表現される日本語テキストの読み易さや理解のしやすさを実験心理学的に検討することを目的とした.本年はまず、電子テキストの縦・横表示と読み易さについて検討した.日本語は縦にも横にも表記することのできる便利な言語である.印刷されたテキストを用いて縦書きと横書きのどちらが優れているかという研究が数多く行われてきたが、明確な結論はでていない.電気テキストを読む場合、視線を移動させる必要があるがこの視線の移動を科学的に測定することによって電子テキストの読み易さを評価することができる.視線の移動を制御しているのは眼球運動であり、この運動はテキストの入力系の処理と密接に連携しながら制御されている.眼球運動の測定はパーソナルコンピュータに接続された眼球運動測定装置(OBER2)を用いて行った.この装置は、赤外線を目に照射した時の眼球表面からの反射光の変化を利用して、目の位置を検出するものである.ゴ-クル状のものに左右各4個の赤外線の照射、検出を行う装置が目を囲むようにして取り付けられていて水平方向、垂直方向の位置を検出する.被験者はまず練習試行として本試行で使用するものとは異なる文章を2種、縦書きと横書きの表示条件2で表示されたものを読み、本試行では、10種の文章がそれぞれ10種の表示条件のいずれかで表示される(計100種)が、ひとりの被験者にはこのうちから10種をランダムに選んで、10回の試行を行わせた.現在結果を分析中であり.詳細は追って報告するが、おおよその結果は(a)読みの時間については、縦書きの方が若干長い傾向がみられる。しかし(b)読みの時間を従属変数として、縦横(縦書き・横書き)・表示条件(字間と行間の組あ合わせ5条件)の2要因分散分析を行うと、表示条件の主効果のみに統計的に有意な傾向が認められ、縦横表記の効果は認められなかった.本研究は電子テキストの読み易さの指標となる眼球運動のサッケード運動の移動時間、停留時間などを読み易さの指標として採用し、電子画面に表現される日本語テキストの読み易さや理解のしやすさを実験心理学的に検討することを目的とした.本年はまず、電子テキストの縦・横表示と読み易さについて検討した.日本語は縦にも横にも表記することのできる便利な言語である.印刷されたテキストを用いて縦書きと横書きのどちらが優れているかという研究が数多く行われてきたが、明確な結論はでていない.電気テキストを読む場合、視線を移動させる必要があるがこの視線の移動を科学的に測定することによって電子テキストの読み易さを評価することができる.視線の移動を制御しているのは眼球運動であり、この運動はテキストの入力系の処理と密接に連携しながら制御されている.眼球運動の測定はパーソナルコンピュータに接続された眼球運動測定装置(OBER2)を用いて行った.この装置は、赤外線を目に照射した時の眼球表面からの反射光の変化を利用して、目の位置を検出するものである.ゴ-クル状のものに左右各4個の赤外線の照射、検出を行う装置が目を囲むようにして取り付けられていて水平方向、垂直方向の位置を検出する.被験者はまず練習試行として本試行で使用するものとは異なる文章を2種、縦書きと横書きの表示条件2で表示されたものを読み、本試行では、10種の文章がそれぞれ10種の表示条件のいずれかで表示される(計100種)が、ひとりの被験者にはこのうちから10種をランダムに選んで、10回の試行を行わせた.現在結果を分析中であり.詳細は追って報告するが、おおよその結果は(a)読みの時間については、縦書きの方が若干長い傾向がみられる。しかし(b)読みの時間を従属変数として、縦横(縦書き・横書き)・表示条件(字間と行間の組あ合わせ5条件)の2要因分散分析を行うと、表示条件の主効果のみに統計的に有意な傾向が認められ、縦横表記の効果は認められなかった.
短距離走における「肘を曲げて腕を前後に振る」指導方法を再考する

短距離走における腕振り動作は様々な指導書や先行研究においてその重要性が指摘されている。その中で疾走能力を高めるためには「腕を前後に振る」ことが望ましいとされている。しかし、これまで腕振りの方向について調査した研究は幼児期を対象としたものであり、小学生以降、成人に至るまでの実態が明らかにされていない。そこで30年度は、小学生から成人の陸上競技選手に至るまで広範囲にわたり調査を実施した。小学生から成人までの男女計456名疾走動作を正面からデジタルビデオカメラで撮影し、その映像を基に観察的な評価法を用いて疾走中の腕振り動作を「前後(Type1)」,「どちらともいえない(Type 2)」,「横(Type3)」の3段階に類型化した。その結果,男子では年代が上がるにつれ「横(Type3)」の割合が減少するといった経年的な変化が見られたが,女子ではそのような傾向は見られず腕振りの方向には性差があることが明らかになった.また,男子では経年的な変化が見られ,女子では見られなかったこと,および腕振りの方向とタイムには関係がなかったことから特に女子においては,これまで望ましいとされてきた前後方向に振っている選手が必ずしもパフォーマンスが高いわけではなく,横に振っていても十分に高いパフォーマンスを発揮できることが明らかになった。30年度の研究で得られた知見は今後,年代や性差を考慮した短距離走における腕振り動作のコーチングを考えていく上で有益であると考えられた。当初の予定通り、幅広い年代のデータを収集し、結果をまとめることができた。したがって、おおむね順調に進展していると評価できる。今後は腕振り動作についてより詳細な分析を行うために3次元的な撮影、分析を行う。小学生における短距離走(かけっこ)の技術に言及した指導書や学習指導要領解説をみると「腕を大きく振る」、「肘を90度に曲げて振る」といった内容が数多く記載されている。しかしながら、実際の疾走中における腕振りの大きさや肘関節の屈曲・伸展動作の実態については明らかにされておらず、不明な点が多い。そこで、29年度は、疾走中の腕振りの大きさおよび肘関節の屈曲・伸展動作の実態と疾走能力との関係についてキネマティクスの観点から検討した。対象者は小学校16年生の児童136名であり、50m走を側方に設置したビデオカメラ(120fps)で撮影し、その映像を基に2次元動作分析を行なった。その結果、腕振りの大きさは、男児では、低学年(12年)と高学年(56年)において疾走速度およびストライドとの間に有意な相関関係が認められ、特に高学年において相関係数が大きかった。一方、女児では、有意な相関関係が認められたのは低学年のみであった。これらのことから、腕振りの大きさが疾走能力に及ぼす要因には男女差がみられ、それは特に高学年になると顕著になることが示唆された。一方、肘の屈曲・伸展動作については、疾走中の肘関節の動作範囲は年代が上がるにつれて大きくなることが明らかになった。また、疾走速度、ストライド(身長比)と動作範囲および最大角度との間に男女共に有意な相関が見られた。これまで、疾走中の肘関節角度は屈曲を保つことが望ましいとされてきたが、本研究の結果から疾走速度やストライドが大きい児童ほど肘の屈伸が大きいことが明らかになった。したがって、これまでの指導方法や観察の観点を再考する必要があることが示唆された。当初、29年度には、観察的な動作評価法を用いた腕振り動作の類型化(質的分析)を実施する予定であったが、測定協力校との兼ね合いから30年度に実施予定であったバイオメカニクスの観点からの腕振り動作と疾走速度との関係について研究を進めた。予定通り疾走動作の撮影およびバイオメカニクス的な分析も進めることができたため、おおむね順調に進展していると判断できる。

今後は観察的な動作評価法を用いた腕振り動作の類型化(質的分析)を実施するために幅広い範囲の年代を対象に撮影を行い、類型化の作業を実施する。また、本研究課題では縦断的な分析も行うため、引き続き29年度に実施した協力校を対象とした測定、分析を実施する予定である。今後は腕振り動作についてより詳細な分析を行うために3次元的な撮影、分析を行う。予定より競技会での撮影許可が多く下りたため、当初の予定より旅費や人件費に多く使用した。そのため当初予定していた物品の購入ができず残額が生じた。購入予定であった物品は29年度の残額と30年度の助成金を合わせて購入する予定である。当初の予定より実験を行える機会が増えたため、旅費や被験者への謝礼に多く使用した。そのため、予定していた物品の購入ができず残額が生じた。残額と31年度分の助成金を合わせて予定していた物品を購入する予定である。
発達障害児を対象とした表情認識訓練・表情筋訓練支援システム開発研究

近年、LD(学習障害)やHFPDD(高機能広汎性発達障害)などといった社会性の発達において未熟さのある軽度発達障害児者に対し、教育機関が積極的に支援していくことは重要な課題である。発達障害児者における他者理解の特性を解明し、対人的スキル向上を支援するために、状況の中での表情認知の能力に焦点をあて、表情認識の弱さの原因を行動・認知・生理指標の特徴から解明し、それに基づく支援システムの導出を行う。近年、LD(学習障害)、HFPDD(高機能広汎性発達障害)、発達性協調運動障害など、社会性の発達面において未熟さのある軽度発達障害児に対し、積極的なる特別支援教育を行うことが重要とされている。軽度発達障害者は人により症状が多様であり様々な問題をかかえているが、問題のひとつとして他者認知が困難な点があげられる。そのことが原因でコミュニケーションがうまく図れず、対人関係においてトラブルを生じることも多い。例えば、場面状況から相手の感情を推理する感情の認知や、話し手の隠れた意図を推理する間接的な発話などが困難であるという報告がある。そこで本研究では、軽度発達障害者が苦手とする他者の表情認識、および、表情による感情表現などといった、ソーシャルスキルの形成には欠かせない能力をトレーニングするための支援システムの開発を目的とする。H21年度は、コンピュータ画面上に刺激表情(笑顔、嫌悪、怒り、恐怖、悲しみ、驚きなどの基本6感情)を提示し、刺激表情を見たときの被験者(軽度発達障害者、および、比較対象としての健常者)がどのような表情として認識したのかを調べるとともに、刺激表情に対する被験者の反応として表出された表情(被験者の顔面筋の動きを画像認識装置により計測し)分析した。このことより、性別の違い・刺激表情の種類の違いによる表情の認識率・同調の様子について基礎的なデータを得ることが出来た。また、提示された刺激表情と、そのときの被験者の同調表情について、両者のタイミング・表情筋の動きの強度について分析を進めている。H22年度は、軽度発達障害者の表情認識率を向上さる・同調的な表情の表出させるためのトレーニングシステムの開発を進める。近年、LD(学習障害)やHFPDD(高機能広汎性発達障害)などといった社会性の発達において未熟のある軽度発達障害児(者)に対して、教育機関が積極的に支援していくことが重要な課題とされている。しかし、欧米などでの取り組みに比べると、我が国においては(顕著な取り組みをしている教育機関や団体は存在するものの)、全国的に積極的な支援は行われていないのが現状である。軽度発達障害児(者)の症状は多様であり様々な問題があるが、そのひとつとして他者認知が困難な点があげられる。そのことが原因でコミュニケーションがうまく図れず、対人関係においてトラブルを生じることも多いとされている。そこで、本研究では、社会性のスキルとして欠かせない表情を介したコミュニケーションをトレーニングするためのコンピュータによる支援システムの開発を進めている。平成22年度は、計画書に基づき、(1)刺激表情に対する表情の同調の分析刺激表情(幸福、嫌悪、怒り、恐怖、悲しみ、驚きなどの基本6感情に基づく人物の映像)のサンプルを増やすため、被写体の協力を呼びかけ映像の作成作業を進めた。次に、被験者に刺激表情を見せたときの反応、すなわち、表情の同調について画像処理により表情の分析を行った。新たに、顔面筋の筋電図を計測する方法を追加し、同調のタイミングや各表情筋の動きを分析するための予備実験も進めた。(2)表情認識・表情トレーニング支援システムの開発上記の刺激表情を表情認識トレーニングのデータとしてシステムに組み込み、被験者に対して予備実験を行い、プロトタイプシステムの開発を進めた。さらに、被験者の表情認識処理部分についてもシステムへの組み込み作業を進めた。研究成果として、表情の同調について国際会議で発表した。黒眼の形状と瞬き時の形状変化に着目した新しい表情認識手法を提案し、論文投稿し掲載決定となった。近年、LD(学習障害)やHFPDD(高機能広汎性発達障害)などといった社会性の発達において未熟のある軽度発達障害児者に対し、教育機関が積極的に支援していくことが重要な課題とされている。軽度発達障害児者の症状は多様であり様々な問題があるが、そのひとつとして他者認知が困難な点があげられる。そのことが原因でコミュニケーションがうまく図れず対人関係においてトラブルを生じることも多い。そこで、本研究では社会性のスキルとして欠かせない表情を介したコミュニケーションが図れるよう、コンピュータによるトレーニング支援システムの開発を目的とする。平成23年度は以下に示す計画(1)(2)に基づき、(1)表情認識トレーニング支援システムの開発療育現場では表情認知を目的とし、様々な感情を表現されたアニメカードを用いトレーニングが行われている。しかし、人間の顔写真や実物の人間を見たとき、表情認知が難しくなる場合がある。そこで、より実践的に表情認知ができるようにトレーニングするソフトウェアを開発した。

特に、表情認知に欠かせない注目すべき顔の部位の教示、特徴の捉え方などのヒントを与える仕掛けを考案し効果を確認した。(2)表情表出トレーニング支援システムの開発コンピュータモニタ上に教師の顔画像とカメラで捉えた訓練者の顔画像(鏡像)を並べ、訓練者は教師の表情の模倣を試みる。訓練者の表情筋の活動として、注目点の移動量を画像処理計測し、訓練の成果として訓練者にフィードバックし、目的意識や達成感を与えるようシステムを工夫した。さらに、(3)(4)(3)画像処理では解析が難しい場合がある表情筋の活動について、筋電図計測により詳細に解析した。(4)表情の同調(より自然な表情の反応)について、(3)の手法で詳細に解析することができた。
イデアル類群と素数分布の研究

イデアル類群に関しては,コンピュータを利用して円分体の類数及び群環におけるStickelbergerイデアルの群指数を計算し,Kummer-Mirimanoff合同式系に関係する特殊なStickelberger部分イデアルのもつ特性を観察することにより相対類数に関するいくつかの公式を完成することができた.そして,それらの代数的意味付けを行った結果,類群の構造の一部が解明された。次にP円分体の相対類数h_p^-の因数に関する研究を行いP-1の因数の個数が少ない場合にh_p^-の素因数の型が特定された.実2次体に関しては,類数と基本単数に関するAnkeny-Artin-Chowla予想を主として扱い,いくつかの有益と思える必要十分条件を得ることができた.素数分布については,主に特殊素数(非正則素数,SG素数,双子素数,X^2+1の型素数,Wilson素数等)の分布を扱ってきた.SG素数とX2+1型の素数の分布に関しては,Legendre型の素数計量関数を導き上からの評価を得ることができた.Wilson素数については大変簡単な特徴付けが得られたため,それに基づき数値計算を進行させている.P円分体の類数のP-整除性(素数の正則・非正則性)問題はベルヌイ数の性状と深く関係しているが,ベルヌイ数についてはLehmer合同式の拡張,特殊漸化式,Voroni型合同式の応用を研究し,それらについては一定の成果をあげることができた.一方Fermat-Euler商を含む新しい関係式を開発し,それを用いて2次体の類数に関するいくつかの重要な特性を極めて簡潔に導くことができた.イデアル類群に関しては,コンピュータを利用して円分体の類数及び群環におけるStickelbergerイデアルの群指数を計算し,Kummer-Mirimanoff合同式系に関係する特殊なStickelberger部分イデアルのもつ特性を観察することにより相対類数に関するいくつかの公式を完成することができた.そして,それらの代数的意味付けを行った結果,類群の構造の一部が解明された。次にP円分体の相対類数h_p^-の因数に関する研究を行いP-1の因数の個数が少ない場合にh_p^-の素因数の型が特定された.実2次体に関しては,類数と基本単数に関するAnkeny-Artin-Chowla予想を主として扱い,いくつかの有益と思える必要十分条件を得ることができた.素数分布については,主に特殊素数(非正則素数,SG素数,双子素数,X^2+1の型素数,Wilson素数等)の分布を扱ってきた.SG素数とX2+1型の素数の分布に関しては,Legendre型の素数計量関数を導き上からの評価を得ることができた.Wilson素数については大変簡単な特徴付けが得られたため,それに基づき数値計算を進行させている.P円分体の類数のP-整除性(素数の正則・非正則性)問題はベルヌイ数の性状と深く関係しているが,ベルヌイ数についてはLehmer合同式の拡張,特殊漸化式,Voroni型合同式の応用を研究し,それらについては一定の成果をあげることができた.一方Fermat-Euler商を含む新しい関係式を開発し,それを用いて2次体の類数に関するいくつかの重要な特性を極めて簡潔に導くことができた.主として次の2点について研究を行った。(1)イデアル類群について。パソコンとワークステーションを利用して代数体(主として円分体)の類数と群環におけるStickerbergerイデアルの群指数を計算し,多くの数値データを得た。これらのデータを様々な側面から分析した結果,Stickerberger elementの多様な性状を観察することができ,イデアルの単項化問題とイデアル類群の構造を一部ではあるが解明できた。また類数と深く関係するBernoulli数や特殊素数の分布についてもある程度の成果が得られた。(2)素数分布について。加法数論の立場から代数体の類数や単数と関係する素数の分布状態を調べるため,Sophie Germain素数と非正則素数の与えられた区間内の個数を計算機を用いて計算し,それらの素数の個数を定式化することができた。漸近的性状に関するHardy-Littlewood予想及びSiegel予想を解明するための誤差の評価についても一定の成果が得られたが,新たな難問が生じ現在それらを解明中である。主として次の3点について研究を行った。(1)イデアル類群について:イデアル類群の構造と深く関わるStickelbergerイデアルの多様な性状を得られたデータから分析し、その結果ある群環における部分イデアルの群指数を相対類数を用いて定式化することができた。(2)円分体の類数について:上記(1)とも関係するが、奇素数pに対するp-円分体Q(ζ_p)の相対類数h^-_pの因数の探索とその性質を研究した。得られた数値データを基にして様々な方向から考察を行った結果、様々なことが判明した。それらの幾つかは次の通りである。Lehmerの類数公式よりh^-_pはp-1の偶因数eを次数にもつ相対類数h_e(p)の積で表わされるが、p-1の素因数が少ない場合にはある法に関する類数の型を特定することができた。これは因数が関わる不定方程式の解の特性を利用することにより得られた。しかし一般の場合にはh^-_pの素因数の特定は極めて難しく、今後の研究に委ねなければならない。

(3)素数分布について:主としてX^2+1型の素数と双子素数の無限性に関する分布問題を扱った。これらの素数に対するLegendre型計数関数は以前に求めたSophie Germain素数の場合と同様きれいな形で導くことができた。また素数定理に関わる種々の関数(Riemann、Chebychev関数等)を利用してそれらの計数関数値の下からの評価を研究した。今回は決定的に有効な評価式は得られなかったが、あるBrun型篩法によって今後の研究に大いに役立つと思われる分布の性状を確認することができた。平成13年度の研究実績は次の通りです.1.イデアル類群と類数について:本年度はStickelberger部分イデアルの基底の探索を行い,相対類数のある行列表現と新しい代数的意味付けを完成させることができた.また,実2次体の類数と基本単数に関するAnkeny-Artin-Chowla予想の研究も行った.これはあるベルヌイ数のp-整除性の問題に帰着されるが,いくつかの有益な特徴付けが得られたため,現在それらの条件を満たす素数の特性を研究中である.2.素数分布について:前年度に引き続き,X^2+1型の素数,双子素数,Sophie Germain素数,Wilson素数,そして正則素数の無限性に関する問題を扱った。得られている数値データから推測すれば,それぞれの素数計量関数の漸近的性状に関するHardy-Littlewood予想及びSiegel予想が恐らく成立すると思われるが,誤差項の評価が極めて難しく,以前に得たいくつかの評価式を条件付きで僅かに改良したに留まった(一般Riemann予想と深く関わるため,決定的解決は非常に難しい).Wilson素数については合成モデュライに対してWilson商を定義し,既存理論をすべて包含する形で一般化することができた.他方,Brunの篩法は双子素数の様々な様相を浮上させ大きな成果をあげているが、それぞれの素数に最も有効であろうと思われる多重篩法を現在探索中である.
国際法における無効概念

今年度は、引き続き国際実行の調査を深めるとともに、研究のまとめに取り組んだ。本研究では、国際実行において「無効」という言葉がどのように用いられているかにまず注目し、国際法における無効概念を明らかにすることを試みた。その結果、「絶対的無効・相対的無効」や「不存在・無効」という、国内法でしばしば認められる区分が国際法では意味を持たないことが明らかとなった。また、実行から、無効は違法性の結果としての「制裁」として捉えられていることが明らかとなり、これまで「違法」と言えば直ちに「責任」をその結果として考えてきた(とりわけ英語圏および日本の)国際法学に再考が迫られることにもなる。また、国際法においては中央集権機関が存在しないことから、「客観的概念」である無効は国際法上無意味である、という主張も有力である。これに対しては、無効が「客観的概念」であるという前提そのものが理論的に不十分であるほか、国際実行において無効概念が頻繁に使われている現実にも一致しないと言える。無効を上記のように「制裁」として捉えるならば、責任との関係を明らかにしなければならない。理論的には、国連国際法委員会も国家責任条文案審議過程である程度認識していたように、責任が事実としての行為に起因するのに対し、無効は法律行為に関わる、という点がもっとも特徴的である。また、実践的には、法律行為の効果の承認が問題となる点で無効は責任と異なる。無効概念の解明と無効制度の精緻化は、したがって、国際法秩序における合法性確保に大きな貢献をなすものと考えられる。今後、1年以内に上記成果を刊行する予定である。本年度は、先行研究の整理と問題点の明確化に重点を置いた。国際法における無効に直接関係する先行研究はほとんど存在していないとはいえ、仲裁裁判の権限踰越・国際機構の権限踰越・条約法における無効関連規定に関する研究は少なからず行われており、それらの個別研究から、一般理論の構成に参考になる要素を引き出すことが主たる目的であった。その結果、絶対的無効・相対的無効・不存在・対抗可能性などの用語がきわめて恣意的に用いられていることが判明し、概念の整理が第一の課題となっている。したがって、「概念」ないし「概念規定」をとは何か、それはどうやって行うべきか、という、哲学的・論理学的研究についても、先行研究の整理を行っている。本研究は国際法の研究であり、哲学・論理学に貢献することを目的とはしていないが、少なくともそれら分野の最新の成果を取り入れる必要は感じており、それに努めている。国際法の研究である以上、基礎となるのは常に国家実行である。そこで、無効が問題となった(なり得た)国家実行を収集し、その整理・分析を行っているところである。とりわけ、「無効」の概念を、「無効」という言葉が「どのように使われているか」ということに注目して解明する手法を用いて、「制裁としての無効」という、これまで(少なくとも日本では)ほとんど検討の対象とされていない考え方を打ち出しつつある。これら成果の一部は、2001年5月の国際法学会での報告(「国際法における無効概念」)で明らかにし、また、事例研究の一部は別記の論文として刊行されている。
食事指導を受けた大腸がん「ハイリスク者」の便の変異原性について

本研究の目的は大腸粘膜細胞に対する変異原物質の暴露程度を調べるとともに食事指導後の食生活の変化により特に大腸がんハイリスク者の便の変異原性がどの様に変化するかを調べることにある。そのため大腸がんハイリスク者の便と健常者の便の変異原性の比較を行うとともに、大腸がんハイリスク者については食事指導を行いその後の便の変異原性の変化についての追跡調査を行った。すなわち、大腸がんハイリスク者として、多発性大腸線腫患者349名、家族性大腸線腫患者12名、潰瘍性大腸炎患者38名、(40-65才、;計435名)の研究協力者を確保し、これら「大腸がんハイリスク者」について線腫切除後、食事指導を行うとともに一定量の「小麦ふすま入りビスケット」あるいは「乳酸製剤」を摂取してもらうなど、食事指導の内容によって四群に分け、その後の便の変異原性の変化を観察した。便は食事指導開始前、食事指導1年後、4年後に採取した(約1,200試料)。このうち、383試料について変異原性の測定を行い18試料で変異原性を検出した。これは、すでに実施した地域住民での調査に比較してやや低い陽性率であった。しかし、地域住民を対象とした調査では変異原性を示すSOS反応誘導性は最高でも陰性対照値の約3.4倍であったが、今回の大腸がんハイリスク者の便では非常に高い陽性反応値が観察され、陽性反応の18試料のうち2試料が陰性対照値の10倍以上の値を示した。平成12年度以降:本研究は、当研究期間中に食事指導開始前、食事指導1年後、4年後の便の採取を終了し、現在これらの便の変異原性を測定中であるが、「大腸がんハイリスク者(大腸線腫など有所見者)」については、当研究機関終了後も、食生活を中心とした保健指導及び観察を継続して行う予定である。本研究の目的は大腸粘膜細胞に対する変異原物質の暴露程度および食事の変化により便中の変異原性がどのように変化するか、特に、大腸がんハイリスク者に対する食事指導により便の変異原性の変化を調べることにある。そのため、多数の大腸ポリープをもったハイリスク者の便と健常者の便の変異原性の比較を行うとともに、ハイリスク者に対する食事指導と便の変異原性についての追跡調査を行う。今年度は(1)対照群として、健常成人男子12名の6回分の便と内視鏡検査にて大腸に腫瘍の認められなかった者20名の便を採取、(2)大腸がんハイリスク者として多発性大腸腺腫患者350名、家族性大腸腺腫症患者12名、潰瘍性大腸炎患者35名を確保するとともにその便を採取を行った。また、これらの被験者(ハイリスク者)についてはポリプ切除後、食事指導に加えて食物繊維を投与するなど、食事指導の内容によって四群に分け、その後の便の変異原性の変化を観察している。現在、調査は、食事指導開始24年目に入っており、指導開始一年後の便の採取が完了、2年後の便の採集がまもなく完了する。採取した便は十分に撹拌後、凍結乾燥、粉末化の処理を行い保存している。この粉末便試料より、一部をとり、秤量し、メタノール抽出を行った後、抽出物の水可溶性成分の変異原性を測定した。変異原性の測定を行った240名のうち、変異原性腸性を示した者は14名であり、これまでに行った地域住民での調査結果(約200名)に比較して陽性率はやや低かった。

しかし、地域住民を対象とした調査では変異原性を示すSOS反応誘導性は最高でも陰性対照値の約3.4倍であったが、今回のハイリスク者の便では非常に高い陽性反応値を示す者が見られ、陽性反応者14名のうち2名が陰性対照値の10倍以上の高値を示し、最高値は陰性対照値の13.6倍のSOS反応誘導性を示した。今後、さらに測定、解析を進め、各グループの比較を行うと共に、ハイリスク者のうち大腸膳瘍の発生の有無を検査し、これらの便の変異原性の比較を行う。本研究の目的は大腸粘膜細胞に対する変異原物質の暴露程度を調べるとともに食事指導後の食生活の変化により特に大腸がんハイリスク者の便の変異原性がどのように変化するかを調べることにある。そのため大腸がんハイリスク者の便と健常者の便の変異原性の比較を行うとともに、大腸がんハイリスク者については食事指導を行いその後の便の変異原性の変化についての追跡調査を行った。すなわち、大腸がんハイリスク者として、多発性大腸腺腫患者400名、家族性大腸腺腫症患者12名、潰瘍性大腸炎患者35名(4060才;計447名)の研究協力者を確保し、これら「大腸がんハイリスク者」についてポリプ切除後、食事指導を行うとともに一定量の「フスマ入りビスケット」あるいは「乳酸飲料」を摂取してもらうなど、食事指導の内容によって四群に分け、その後の便の変異原性の変化を観察した。便は食事指導開始前、食事指導1年後、4年後に採取した(約1200試料)。この内、400試料について変異原性の測定を行い18試料で変異原性を検出した。これは、既に実施した地域住民での調査結果に比較してやや低い陽性率であった。しかし、地域住民を対象とした調査では変異原性を示すSOS反応誘導性は最高でも陰性対照値の約3.4倍であったが、今回の大腸がんハイリスク者の便では非常に高い陽性反応値が観察され、陽性反応の14試料のうち2試料が陰性対照値の10倍以上の高値を示した。平成12年度以降:本研究は、当研究期間中に食事指導開始前、食事指導1年後、4年後の便を収集、現在、4年後の便の変異原性を測定中であるが、「大腸がんハイリスク者(大腸ポリプ等有所見者)」については、当研究期間終了後も、食生活を中心とした保健指導および観察の継続を予定している。