hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EV/HEV向け脱レアアース高トルク磁束変調同期モータの開発

前記(1)に関して,次の三つの事項を検討した。1オフセットによる突極形状の変更,2回転子突極部へのダンパ巻線の装着, 3フラックスバリアおよびセグメント形回転子の適用【平成29年度に実施した研究】前記(2)に関して,モータの内部空間を有効活用できる固定子分割型と外転型の二つの構成を検討し,これらの性能を比較した。【平成28年度】まず,回転子の突極形状をオフセットにより変更した場合の効果を調べた。調査の結果,オフセットを設けることで,逆起電力波形をほぼ正弦波にすることができ,コギングトルクや負荷時のトルク脈動の低減に,きわめて有効なことが判明した。次に,回転子突極部へのダンパ巻線の装着を検討した。その結果,当該モータでは,電機子巻線が集中巻であるため,これによる起磁力高調波(特に第2空間高調波)の影響でダンパ巻線に不必要な電流が流れ,思うような性能向上が図れないことがわかった。最後に,回転子にフラックスバリア形およびセグメント形構造を適用した場合について,それぞれの性能を検討した。その結果,いずれの回転子もトルクは,従来の単純な突極回転子のものとほぼ同等となり,これらの回転子を適用してもトルク向上を望めないことがわかった。【平成29年度】固定子分割型(電機子巻線と界磁巻線を別々の固定子に設けた構成)と外転型の構成を検討した。その結果,いずれの構成も従来の内転型に比べて,モータの内部空間が有効に活用でき,スロット面積が拡大して,高トルク化できることがわかった。これに加えて,外転型にすると,固定子分割型に比べて,構成が簡単なだけでなく,損失の低減と効率の向上が図れることがわかった。研究期間では,磁束変調同期モータの性能(特に,トルク)を高めるために,有限要素解析を用いて,同モータの(1)回転子設計(形状,種類)の変更及び(2)モータ構成の変更が特性に与える影響を調べた。【平成28年度の研究】前出の(1)に関して,1オフセットを設けることで,逆起電力波形をほぼ正弦波にすることができ,コギングトルク及び負荷時のトルク脈動の低減に,きわめて有効なことが判明した。2回転子突極部へのダンパ巻線の装着を検討した。その結果,同モータでは,電機子巻線が集中巻であるため,これによる起磁力高調波(特に第2空間高調波)の影響でダンパ巻線に不必要な電流が流れ,所望の特性が得られないことがわかった。3回転子にフラックスバリア形及びセグメント形構造を適用した場合の特性を検討した。その結果,いずれの回転子も,トルクは従来の単純な突極回転子のものとほぼ同等となり,トルクの向上が望めないことが判明した。【平成29年度の研究】前出の(2)に関して,固定子分割型(電機子巻線と界磁巻線とを別々の固定子に設けた構成)及び外転型の構成を検討した。その結果,いずれの構成も,従来の内転型に比べて,モータの内部空間を有効に活用することができ,スロット面積が拡大して,高トルク化できることがわかった。これに加えて,外転型にすると,固定子分割型に比べて,構成が簡単なだけでなく,損失の低減と効率の向上に有効であることも判明した。【平成30年度に実施の研究】平成29年度に引き続き前出の(2)に関して,モータ構成を従来のラジアルギャップ型からアキシャルギャップ型に変更して特性を検討した。
ミトコンドリア外膜上で起こる分解経路の生理的意義の解明

これまで、タンパク質品質管理の場は細胞質だと考えられていた。一方で、ミトコンドリア外膜に誤局在したタンパク質は、ミトコンドリア表面上で分解されることが報告された。この経路はミトコンドリア表面での品質管理の存在を示唆するが、ミトコンドリア表面での品質管理の詳細な機構は不明な点が多い。酵母から哺乳類まで高く保存されるミトコンドリア外膜唯一のAAA-ATPaseであるMsp1は、タンパク質のアンフォールディングに関与すると考えられるが、その機能は不明であった。本研究は、Msp1の生理的な基質と分解機構の解析を通じて、ミトコンドリア外膜上で起こる品質管理機構の解明と生理的意義の理解を目指す。
生体組織工学に基づく歯周組織再生誘導デバイスの開発と再生現象の基礎的研究

本研究は、歯周組織をターゲットとした再生誘導アブローチの解析を目的とした。すなわち、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の放出をコントロールするゼラチン粒子と、再生の場を提供するコラーゲンスポンジを複合させた再生誘導デバイスにより、歯周組織の再生を評価した。21世紀の臨床医療に有望なサイトカイン療法において、治療法の開発と同時に、その再生機序を明らかにすることは、さらなる新治療の開発や副作用の防止に有用である。本年度は、デバイス理入後のビーグル犬顎骨試料の非脱灰連続切片を作製して、エックス線解析や走査電子顕微鏡(SEM)による微細構造の解析を行った。その結果、bFGF徐放群における欠損周囲からの新生骨の形成が著しく、欠損内へ骨梁が伸張している様子が観察された。また、硬組織ラベリング法を用いた多重蛍光観察によって、骨やセメント質の再生過程を時系列で解析した。その結果、骨欠損周囲から中心部に向けた放射状の蛍光や、セメント質内の線状の蛍光が観察されて、新生骨や新生セメント質が経時的に形成される様子が鮮明に観察された。また、骨の形成速度もbFGF未処理群と比較してきわめて早く進行し、新生骨のリモデリングが早期に誘導されることが明らかとなった。一方、昨年はアメリカの歯科雑誌Dent Clin North Amと、日本の英文科学雑誌Hum Cellの2誌から総説の執筆依頼があった。前者ではTissue Engineeringによる歯周組織再生について、後者では歯の再生についてそれぞれの研究領域の現状と将来展望についてレビューする機会に恵まれ、少なからず反響を得た。今後は、歯と歯周組織をひとつの複合組織(歯一歯周組織複合体:tooth/periodontal complex)として捉えて、両者を包括的に再生させるアブローチの開発を行う予定である。最近われわれは、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の徐放化キャリアとコラーゲンスキャホールドを基盤とした再生誘導デバイスにより、短期間で歯周組織の再生に成功した。この再生誘導デバイスによる細胞・組織に対する作用は驚くべきものであるが、その詳細な組織再生のプロセスについてはわかっていない。将来的に細胞増殖因子・サイトカイン療法が広く行われることが予想されるが、その効果的な治療法を追及するだけでなく、その再生機序を明らかにすることは、新たな治療法の開発や副作用の防止につながる有用な情報になることは間違いない。今年度は、現在までに得られている実験成績を再評価し、歯周組織の再生が誘導されたプロセスについて、詳細な解析をおこなうための検討と情報収集をおこなった。これらに並行して、歯周組織欠損モデルの作製のため、京大再生研と共同し、事前に実験動物の前歯部もしくは臼歯部の抜歯をおこない、1ヶ月以上の創傷治癒期間を経て骨欠損の形成スペースを確保した。そして再生誘導デバイスを作製し、創傷治癒が完了した実験動物にこのデバイスの埋入手術をおこない、現在経過観察中である。来年度は観察期間が経ったものからサンプリングを行い、脱灰標本の病理組織所見に基づいた再生効果を評価する。さらに非脱灰標本を作製した後、マイクロX線解析、走査電子顕微鏡解析(SEM解析)による詳細な定量評価と微細構造の観察をおこなう。また、実験動物の経過観察中にカルセインやアリザリンレッドを投与して骨ラベリング(multiple fluorescent labeling)をおこない、蛍光観察により時系列での硬組織の再生過程の解析をおこなう予定である。われわれは、歯周組織をターゲットとした再生誘導アプローチを開発している。すなわち、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の放出をコントロールする徐放化キャリアであるゼラチン粒子と、細胞の足場として機能するコラーゲンスポンジを基盤とした再生誘導デバイスである。将来的に広く臨床で行われるであろうサイトカイン療法において、その治療法の開発と同時に、その再生機序を明らかにすることは、さらなる治療法の開発や副作用の防止に役立つ有用な知見になりうる。本年度は、前年度より観察期間の経過したものについて標本の採取を行い、ホルマリン固定後、非脱灰標本作製のため、樹脂包埋をおこなった。一部薄切を開始しているものもあるが、来年度にかけて、樹脂包埋の完了した標本をライカゼーゲミクロトームを用いて、連続的に薄切をおこなう。薄切した標本は、軟エックス線とContact microradiogram(CMR)によるエックス線学的評価や走査電子顕微鏡(SEM)による微細構造の評価観察をおこなう予定である。また、硬組織の再生過程を時系列で解析するため骨ラベリング(multiple fluorescent labeling)をおこなった。ビーグル犬に骨ラベリング剤(カルセインやアリザリンレッド)を投与する本実験に先立ち、本手法によりラベリング剤が確実に骨組織に取り込まれて蛍光顕微鏡により観察できるかどうかを確認するため、マウスを用いて本手法の予備実験をおこない、良好な成績が得られた。これらの結果に基づき、現在ラベリング剤をビーグル犬に経時的に投与後、観察期間の経たものから標本を回収し、ラベリング剤の取り込みによる蛍光の観察についても、良好な結果が得られている。来年度は、当該欠損部における蛍光観察の詳細な観察を行い、経時的な再生過程の状態を解析する予定である。

21世紀の臨床医療に有望なサイトカイン療法において、治療法の開発と同時に、その再生機序を明らかにすることは、さらなる新治療の開発や副作用の防止に有用である。本年度は、デバイス理入後のビーグル犬顎骨試料の非脱灰連続切片を作製して、エックス線解析や走査電子顕微鏡(SEM)による微細構造の解析を行った。その結果、bFGF徐放群における欠損周囲からの新生骨の形成が著しく、欠損内へ骨梁が伸張している様子が観察された。また、硬組織ラベリング法を用いた多重蛍光観察によって、骨やセメント質の再生過程を時系列で解析した。その結果、骨欠損周囲から中心部に向けた放射状の蛍光や、セメント質内の線状の蛍光が観察されて、新生骨や新生セメント質が経時的に形成される様子が鮮明に観察された。また、骨の形成速度もbFGF未処理群と比較してきわめて早く進行し、新生骨のリモデリングが早期に誘導されることが明らかとなった。一方、昨年はアメリカの歯科雑誌Dent Clin North Amと、日本の英文科学雑誌Hum Cellの2誌から総説の執筆依頼があった。前者ではTissue Engineeringによる歯周組織再生について、後者では歯の再生についてそれぞれの研究領域の現状と将来展望についてレビューする機会に恵まれ、少なからず反響を得た。今後は、歯と歯周組織をひとつの複合組織(歯一歯周組織複合体:tooth/periodontal complex)として捉えて、両者を包括的に再生させるアブローチの開発を行う予定である。
職業性ストレスがおよぼす循環器疾患危険因子と勤務状況についての検討

I)職業性ストレスと循環器疾患危険因子1996年度と2002年度調査における職業性ストレス変化と循環器疾患危険因子変化:男性では、"仕事要求度"、"仕事自由度"が高いとウエスト・ヒップ比が大きくなり、女性では、"役割曖昧さ"や"仕事ストレイン"が高いと、ウエスト・ヒップ比が大きくなる傾向がみられた。職業性ストレスと他の危険因子(高血圧発症、耐糖能低下、高脂血症発症、血漿フィブリノーゲン変化やbody mass indexの変化)との関係はそれほど明白ではなかった。II)職業性ストレスと欠勤(1)96年度職業性ストレス調査と短期欠勤(1年間の追跡)男性において、1年間に「計5日以下の欠勤を行った群」は、「休みをとらなかった群」に比して、"仕事自由度"と"仕事要求度"がともに低く、"仕事ストレイン"が高い傾向にあった。(2)96年度職業性ストレス調査と欠勤(5年間の追跡)男女とも、"仕事自由度"や"職場のサポート"が高いと延べ欠勤数は少なくなり、逆に"役割曖昧さ"、"役割葛藤"、"グループ内葛藤"、"グループ外葛藤"、"仕事ストレイン"が高い群は、延べ欠勤数が多くなる傾向にあった。また、"仕事要求度"が高くなるほど、総欠勤数が多くなる関係は認められなかった。この傾向は、1996年度と2002年度間の職業性ストレス変化を勘案しても同様であった。以上より、JCQとGJSQによって把握された職業ストレス負荷は、ウエスト・ヒップ比や欠勤状況に影響が現れやすく、日本人労働者においても職業性ストレスのマネージメントは、循環器疾患予防や健康職場形成の点から必要であることが証明された。ある金属製品製造工場の約7500人(男女比4:3)を対象に、平成7年度に行った職業性ストレス基礎調査の結果より、男牲労働者について、職位と仕事ストレスを心理社会的要因として、短期欠勤日数との関連を検討した。年齢は調査時35-58歳の範囲とし、職位は給料体系によって分類した。仕事ストレスは、Karasekのjob demad/controlモデルを使って評価した。欠勤に関しては、年次有給・計画年休・病気欠勤・通院年休・自己都合によるものを有効とし、さらに観察期間内に欠勤が計6日間以内であった者を拾い上げた。なお、観察期間は、各人が仕事ストレス調査を受けた日よりそれぞれ6ヶ月間、12ヶ月間とした。最終的に、ホワイトカラー939人、ブルーカラー1630人について解析を行った。結果)職位と欠勤の関係:ホワィトカラー(職位により4分割)では、職位が最も低いグループの欠勤が6日/1000日と、職位が最も高いグループの欠勤3日/1000日と比べて統計学的に有意に多いという結果だった。一方、ブルーカラー(職位により5分割)では、各グループ間において、欠勤数の有意な違いは認められなかった。以上の結果は、観察期間6ヶ月・12ヶ月ともに同様であった。仕事ストレスと欠勤の関係:ホワイトカラーでは、観察期間6ヶ月・12ヶ月ともに仕事要求度が高いグループは低いグループに比して、欠勤数が有意に少なかったが、仕事コントロール・サポートとはいずれも明確な関係を認めなかった。ブルーカラーにおいては、明らかな傾向は認めなかった。今後は、短期間欠勤と健康状態の関係をさらに検討すること。および、来年度は職業性ストレス調査を行い、前回の調査との比較検討を行うためのデータを集積する予定である。

平成7年度に金属製品製造工場の約7000人を対象に職業性ストレス(Karasekのjob demand/controlモデル)調査を行ったが、今回は、そのうち35-58歳を対象として(1)男女における、職業性ストレスを含む職場環境と循環器疾患危険因子であるウエスト・ヒップ比やbody mass indexの関係(横断面調査)、および(2)男性における、職業性ストレスと5日以内の短期欠勤(1年間)の関係を調べた。なお、この欠勤の内訳は、年次有給・通院年休・自己都合の合計であり、病気欠勤は除外した。結果)(1)座業が多い者や深夜交代勤務者は、ウエスト・ヒップ比やbody mass indexが大きくなる傾向にあった。職業性ストレスや職場サポート、残業時間とウエスト・ヒップ比やbody mass indexの間には統計学的に有意な関係は認めなかった。また、ウエスト・ヒップ比が大きい人には、アルコール摂取量が多く、運動習慣がないという傾向が見られた。以上より、健康増進の観点からの肥満防止には作業態様にも注意を向けるべきである。(2)仕事自由度が低い者、職業性ストレスが高い者(demand÷control)、うつ傾向が高い者や仕事満足度が低い者ほど短期欠勤が多い傾向があった。また、仕事要求度が高い者は、短期欠勤が少ない傾向が見られた。以上より、短期欠勤は、精神的健康度と関係があることが示唆された。14年度は、同じ工場の従業員を対象に同様の職業性ストレス調査を行っており、3月に終了予定である。これにより、平成7年度に行った調査との比較検討が可能になる。来年度は、その解析を行う予定である。ある金属製品工場の約7000人を対象に、平成7年度と平成14年度に職業性ストレス調査を実施。この研究は、その職業性ストレス変化にともなう健康影響を見ることにある。結果)平成14年度の横断調査より;(1)うつ症状訴え率は、仕事役割葛藤・仕事役割暖昧さとともに増加し、また、仕事の低評価に対しても増加していた。この関係は、仕事自由度や周囲のサポート増加によって緩衝されていた。(2)うつ症状訴え率と、労働時間や休日出勤、睡眠時間の関係では、"労働時間が長くなるほど・休日出勤が多くなるほど・睡眠時間が少なくなるほど"うつ症状訴え率は増加していた。特に男性従業員では、これらの関係は明らかであった。(3)労働時間とうつ症状訴え率をさらに検討すると、労働時間が長い集団の中でも、仕事評価が高いと感じている者は、低いと感じている者よりうつ症状訴え率が明らかに低かった。平成7年度調査と平成14年度調査の比較;(1)仕事役割葛藤・仕事役割暖昧さが、低下傾向を示したのに対して、仕事要求度・周囲のサポート・仕事満足度・うつ症状訴え率が増力傾向を示した。傾向が認められない項目は、仕事自由度であった。この事業所は、平成13年度に人事制度改変を行っており、その中の特色として成果・実力主義を明確に打ち出している。今回は、その影響が考えられた。すなわち、一人一人の仕事分担が明確化し、納得して仕事がやれる反面、仕事責任が増え精神的負担もそれにともなって増大していることを伺わせる結果であった。
ソフトマッターにおける荷電効果・誘電効果のダイナミクスの研究

現在までの研究実績は次のようである。1)液晶に荷電粒子を混入した場合の荷電粒子の周りでの液晶配向の計算を3次元空間で試みた。液晶の誘電テンソルの異方性を強めていくと液晶の周りにdisclinationと呼ばれる欠陥の輪ができることを見出した。ミクロな荷電粒子であれば欠陥の半径はナノスケールの程度である。これら液晶の配向秩序の強い乱れは目覚しく長距離に及ぶことが分かった。僅か1ppm程度の濃度のイオンでも交流電場のもとでは液晶に対流が起こることが知られているが、このようなイオンの甚大な影響は今までよく理解されていない。我々は極めて僅かのイオンでも大きな流体力学的効果があらわれることなどを示し我々の計算はその理解のための鍵を与えた。なお結果については現在のところ論文としてPhysical Review Eに投稿を目指し準備中である。2)高分子ゲルにおいては溶媒が水などのように極めて極性が強い場合の相転移の理解は不完全である。我々は水分子とイオンとの相互作用は引力的であるためその結果としてゲルからイオンが放出される可能性があることを示した。この効果はゲルが強く収縮した場合に特に重要である。この点を明らかにするための数値解析の努力をした。この結果についても現在のところ論文としてPhysical Review Eに投稿を目指し準備中である。またゲルに外部より電場を印加した場合ゲルの形状が変化する効果は有名であるが、我々はこの変形効果も数値解析を主体としておりゲルと溶媒の界面の不安定を発見し変形についても物理機構を明らかにした。
唾液内ラクトフェリンの抗菌機序と歯科疾患適用への基礎的研究

本研究は,唾液中に含まれるラクトフェリン(LF)の生理的役割を解明し,ウ蝕の予防や歯周疾患の早期診断への適用を模索することを目的として企図されたものであり,具体的には,ヒト唾液からLFを分離精製し,その性質を明らかにすることを課題としている.今回の研究により,筆者らは,簡便で,しかも高収率にLFを分離精製する方法を考案した.まず,採取した唾液をリン酸緩衝液(pH7)で希釈し,バッチ法でセルロースフオスフェートと混和し,吸着したLFを食塩で溶出した.その後LFは, Sephacryl S-200によるゲル濾過およびカラムによる等電点分離によってほぼ完全に精製された.精製LFの分子量は約76000, SDSゲル電気泳動法において同じ分子量に相当する単一のバンドが示されたことから,一本のポリペプチドから成るモノマーであることが判った.唾液LFの等電点はpH9.010.2であり,塩基性の糖蛋白質であった.本物質は乳汁に含まれるLFと免疫化学的に同一であることが,唾液LFの家兎抗体を用いて明確にされた.唾液LFは,精製状態において殆ど鉄フリーのアポ蛋白質であったことから,アポ型で存在する生理的意味の重要性が示唆された.唾液LFが口腔内細菌に対して抗菌活性を示すと仮定すれば, LFの作用は,これら細菌の生育に必須の鉄分子をLFが奪うことによって発揮されると予測される.一方,鉄飽和LFを用いて鉄保持能を調べたところ, pH5ではLFの鉄保持能の78割が維持されていたが, pH4以下では,その鉄保持能は殆ど失われていた.同じ条件下で,鉄移送蛋白質トランスフェリンの鉄保持能を検討したところpH5でその鉄保持能の殆どが失われていた.現在, LF感受性菌におけるLFレセプターの同定を行うとともに,アポ型LFと鉄飽和LFの感受性菌に対する結合力の差異についても検討中である.本研究は,唾液中に含まれるラクトフェリン(LF)の生理的役割を解明し,ウ蝕の予防や歯周疾患の早期診断への適用を模索することを目的として企図されたものであり,具体的には,ヒト唾液からLFを分離精製し,その性質を明らかにすることを課題としている.今回の研究により,筆者らは,簡便で,しかも高収率にLFを分離精製する方法を考案した.まず,採取した唾液をリン酸緩衝液(pH7)で希釈し,バッチ法でセルロースフオスフェートと混和し,吸着したLFを食塩で溶出した.その後LFは, Sephacryl S-200によるゲル濾過およびカラムによる等電点分離によってほぼ完全に精製された.精製LFの分子量は約76000, SDSゲル電気泳動法において同じ分子量に相当する単一のバンドが示されたことから,一本のポリペプチドから成るモノマーであることが判った.唾液LFの等電点はpH9.010.2であり,塩基性の糖蛋白質であった.本物質は乳汁に含まれるLFと免疫化学的に同一であることが,唾液LFの家兎抗体を用いて明確にされた.唾液LFは,精製状態において殆ど鉄フリーのアポ蛋白質であったことから,アポ型で存在する生理的意味の重要性が示唆された.唾液LFが口腔内細菌に対して抗菌活性を示すと仮定すれば, LFの作用は,これら細菌の生育に必須の鉄分子をLFが奪うことによって発揮されると予測される.一方,鉄飽和LFを用いて鉄保持能を調べたところ, pH5ではLFの鉄保持能の78割が維持されていたが, pH4以下では,その鉄保持能は殆ど失われていた.同じ条件下で,鉄移送蛋白質トランスフェリンの鉄保持能を検討したところpH5でその鉄保持能の殆どが失われていた.現在, LF感受性菌におけるLFレセプターの同定を行うとともに,アポ型LFと鉄飽和LFの感受性菌に対する結合力の差異についても検討中である.
視点操作が向社会的行動の観察学習に及ぼす効果

本研究の目的は向社会的行動の観察学習におよぼす視点操作の効果について検討することである。そのために以下の2実験を行った。実験1.目的:愛他行動の観察学習に及ぼす共感視点、愛他行動視点、認知視点の検討。被験者:小学校4年生151名。手続:以下の5条件下で愛他行動の観察学習を行った。実験条件は共感視点条件、愛他行動視点条件、認知視点条件、統制条件として無視点条件、非観察条件である。観察学習後に愛他行動、共感性などの効果テストを行った。結果:愛他行動の観察学習には自己効力、責任の認知、行動スキル、対人スキル、共感性、罰予期などが関係する。実験2.目的:愛他行動の観察学習に及ぼす視点操作及びセルフエフィカシ-、結果予期の効果の検討。被験者:小学校4年生155名。手続:以下の4条件下で愛他行動の観察学習を行った。実験条件は困窮視点条件、結果予期視点条件、愛他行動視点条件及び非観察統制条件である。観察学習の後に愛他行動、共感、賞・罰予期、セルフエフィカシ-のテストを行った。結果:愛他行動視点条件と結果予期視点条件は有意な学習効果を示した。セルフエフィカシ-、賞予期、罰予期が愛他行動と関係があった。本研究の目的は愛他行動の観察学習に関する諸要因を、視点を操作した観察学習によって検討することである。そのため、小学校4年生155名を被験者として、以下の実験を行い、結果を得た。1.実験手続愛他行動に関する物語を、絵画とテープレコーダーによるナレーションによって被験者に呈示した。その際、以下のような3視点条件と統制条件の4条件によって呈示を行った。困っているモデルを強調する〔困窮〕視点条件。社会的強化や罰を強調する〔社会的強化〕視点条件。愛他行動を強調する〔愛他行動〕視点条件。観察学習を行なわない統制条件である。観察学習の直後、他の愛他行動場面、3場面についての般化テストを行った。このテストでは共感、愛他行動の有無、強化予期、罰懸念、効力予期について測定した。2.結果(1)愛他行動の観察学習の効果は視点操作によって異なる。(2)愛他行動の視点による観察学習は、後のテストで被験者の愛他行動を最も高くする。また、被験者の効力予期を高める。(3)困窮者の視点による観察学習は、後のテストで被験者の共感を高める。(4)社会的強化の視点による観察学習は、後のテストで被験者の強化予期を低める。3.考察愛他行動の観察学習は、いくつかの要因から成り立つといえる。そのうち、本実験の結果から、効力感、共感が愛他行動の遂行における媒介として機能しており、また、観察学習によって学習されたということがわかった。本年度は、愛他行動の観察学習に及ぼす視点操作の効果を検討するために以下の実験を行った。(目的)愛他行動の観察学習について(1)視点(観察の観点)による学習効果の違いについて、(2)共感性や自分で愛他行動をできるか否か(効力感)等の内的過程と愛他行動との関係について検討した。(方法)児童に紙芝居とお話から成る観察課題を呈示した。観察した物語は「小学校4年の子供二人でスキ-に行き、一人が怪我をしてしまい周りに誰もいないので、友達を一人で助ける」というエピソ-ドであった。この物語を、(1)共感強調視点、(2)愛他行動強調視点、(3)責任感などの認識の強調視点、及び(4)視点強調なしの観察、(5)観察なし、の5条件で観察学習を実施した。上記観察学習の後に、2場面から成る状況を質問紙で呈示し、「愛他行動をするか」、「共感するか」、「他者からの評価についての予測」、「自分は助けられるか」ということについて尋ねた。(対象被験児)都内小学校4年生、151名。各実験条件及び統制条件では1セル2832名がランダムに振り当てられた。

(結果の概要)(1)観察学習の効果を促進する観察視点については一概に言えない。共感、責任感など様々な内的過程が愛他行動に関係していた。(2)愛他行動と関係する内的過程は、自分で助けられるという気持ち、効力感、愛他行動の理由、援助責任、罰予期であった。本研究の目的は向社会的行動(愛他行動)の観察学習に関係する要因の分析である。このために、本研究では関係すると思われる諸要因を視点操作を行うという形で比較検討した。すなわち、同じ内容の向社会的行動の観察学習において観察者の視点をいろいろと操作して、その効果を比較検討したわけである。視点操作として、困窮者、愛他行動、認知結果予期などがあげられた。昭和63年度の研究では、愛他行動の観察学習に及ぼすセルフエフィカシ-、結果予期の効果について主に検討した。視点操作条件は困窮視点条件、結果予期視点条件、愛他行動視点条件、非観察統制条件であった。平成元年度の研究では視点操作が愛他行動の観察学習に及ぼす効果というテ-マで実験を行った。視点操作条件は共感視点条件、愛他行動視点条件、認知視点条件、無視点統制条件、非観察統制条件であった。被験者は両実験とも小学校4年生であり、また、観察学習後に愛他行動、共感、セルフエフィカシ-等に関する評定をさせて学習効果を比較した。平成2年度は、昭和63年度・平成元年度に行った上記の実験の結果の分析と考察を行った。その結果、視点操作によって愛他行動の観察学習効果に違いが生じること、セルフエフィカシ-、共感、賞・罰予期などが愛他行動と関係すること、共感の喚起はその程度によって観察学習に異なる効果をもたらすことなどがわかった。平成2年度は以上の研究成果の公刊も行った。
特異なヘテロ多環構造を含んだ生理活性天然物の合成研究

本研究では、今までほとんど合成例がない特異なヘテロ多環骨格を含む天然有機化合物に注目し、その骨格の効率的な構築法を開発し天然物を含む誘導体を合成することを目的とする。具体的には、北海に生息するコケムシから単離された海産アルカロイドchartelline、放線菌から単離された強力な抗腫瘍抗生物質pactamycin、葉緑体のRNAポリメラーゼを特異的に阻害する植物毒素tagetitoxin、インドネシア産海綿から単離された強力な血管新生阻害活性を示す海産天然物cortistatin Aを研究対象として合成研究をおこなう。本研究は、広範な生物活性評価に耐えられる特異構造を含む全く新しい化合物ライブラリー構築の基盤となる。平成20年度は主に以下の3つのヘテロ環を含む天然有機化合物の合成研究を展開した。海産アルカロイドChartelline:モデル実験で開発したこの化合物の構造上の最大の特徴であるインドレニンspiro-β-ラクタムの新合成法を実際のChartelline合成に利用するために、12員環マクロラクタムの合成を検討した。モデル実験で確立したオキシムのN-アシル化では、必要な12員環マクロラクタム合成が進行しないことが分かった。一方、アルデヒドとN-ヒドロキシアミドの脱水縮合を検討中、全く予期しない8員環のラジカル環化反応が進行し、8-6員環生成物が得られることが分かった。この二環性生成物の環拡大によって12員環マクロラクタムを合成できると考え、今後検討することにした。抗腫瘍性抗生物質Pactamycate:ジアセトングルコースから合成した分子内にナイトロンとアセチレンとを持つ化合物の分子内1,3-双極子付加反応によって得られるイソオキサゾリンは、更に加熱すると、環縮小しアジリジンアルデヒドを与えることが分かった。そこで、このアジリジンを還元的に開環しexo-アリルアミンを合成し、Pactamycateの合成に必要な官能基を揃えることに成功した。血管新生阻害剤Cortistatin A : Hajos-Parrisケトンから合成されるexo-エポキシドを有するC環部分とA環部分をもつスルホンアニオンをカップリングさせ、分子内NHK反応によってB環に相当する7員環を構築するルートを検討した。Hajos-Parrisケトンの不飽和ケトンα位にカルボン酸を導入し、脱炭酸をともなったMannich反応によってαメチレンケトンを合成した。OsO4酸化によってジオールとし、exo-エポキシドを有したC環部分の前駆体の合成に成功した。平成21年度は主に以下の3つのヘテロ環を含む天然有機化合物の合成研究を展開した。海産アルカロイドChatelline:この分子の最も特徴的な構造であるインドレニンspiro-β-ラクタム部分の構造を12員環マクロラクタムの渡環反応で構築するという計画に基づいて研究を進めてきた。現在の最大の課題は、この12員環マクロラクタムの合成法の開発であり、まず前駆体の合成ルートを詳細に再検討し、インドールセグメントとイミダゾールセグメントの量的供給が可能になった。更に両者のセグメントカップリングによって、様々な構造をもったマクロラクタム環化前駆体を合成することに成功した。植物毒素Tagetitoxin:この分子を糖質tri-O-acetyl-D-glucalから合成する計画で以下のように研究を展開した。まずシリルアセチレンを使ったC-グリコシル化反応で、1位にアセチレンを導入し、環内オレフィンをエポキシ化した。2位水酸基のイミデートによる分子内エポキシド開環反応で3位にアミノ基を導入し、PhI(OAc)_2をつかった4位水酸基による分子内水素引き抜き反応によって1,4-アンヒドロ糖を合成した。この反応でアセチレンはヨウ素化されており、酸化開裂、還元によってヒドロキシメチル基に変換しTagetitoxinの重要な合成中間体を得ることに成功した。血管新生阻害剤Cortistatin A:昨年までの研究結果を踏まえて、Cortistatinの中心構造であるオキサビシクロ部分の合成計画をスピロ型エノンエステルの分子内Baylis-Hillman型の反応で構築するルートをモデル化合物を使って検討した。α-ブロモシクロヘキセノンに対してホモプロパルジルアルコールを1,2付加させ、スピロ型5員環exo-グリカールの合成前駆体を得ることに成功した。平成22年度は主に以下2つのヘテロ環生理活性天然物の合成研究を展開した。(1)海洋天然物chartelline:まず12員環マクロラクタム前駆体の合成において利用していたStilleカップリングをSuzuki-Miyauraカップリングに切り替え、毒性のある有機スズ化合物利用とその分離の問題を解決した。次いで、ラジカル渡環反応による8-6員環化合物の合成条件を詳細に検討した。その結果、ラジカル開始剤は必要なく、微量の酸素で反応が十分進行することが明らかになった。しかし、微量の酸素量を制御することが困難で、反応の再現性の問題を解決することができなかった。一方、β-ラクタムの分子内N-ビニル化反応によるchartellineの10員環閉環に向け、脱保護可能なβ-ラクタムの合成を検討した。(2)抗腫瘍抗生物質pactamycin:まず、ジアセトン-D-グルコースから分子内1,3-双極子付加反応の前駆体の合成ルートを再検討し、量的供給を可能にした。

次いで、分子内1,3-双極子付加反応の条件を詳細に検討したところ、N-ベンジルヒドロキシアミン、N-フェニルヒドロキシアミンから調製したナイトロンともに、分子内1,3-双極子付加反応-環縮小反応が、室温付近で進行することが明らかになった。さらに最初の生成物であるイソオキサゾリンは観測されず、同一反応条件下で環縮小反応が進行したアジリジンアルデヒドを単一の生成物として与えることが分かった。平成23年度は主に以下2つのヘテロ環生理活性天然物の合成研究を展開した。(1)植物毒素tagedtoxin:糖質D-ガラクタールを光学活性な原料として、まず、スズアセチレンによるC-グリコシル化によってアセチレン単位を導入した。次いで、8位のカーバメートを利用してアジリジンを合成し、酢酸によって6位水酸基を立体特異的に導入した。9位にexo-グリカール構造を合成し、spiro-エポキシ化とそのTMS-CNによる開環反応によって9位にニトリルを導入、tagetitoxinのすべての炭素骨格を有する中間体の合成に成功した。さらに、チオールを導入し、β-ヒドロキシアセチレンをジヒドロフランに変換、OsO_4によるジヒドロキシル化によってtagetitoxinと合成的に等価なα-ヒドロキシラクトンへと変換した(2)抗腫瘍抗生物質pactamycin:ジアセトン-D-グルコースから調製したアセチレンアルデヒドとN-フェニルヒドロキシアミンとの縮合によってナイトロンを合成し、分子内1,3-双極子付加反応を検討した。反応はトルエン還流下で進行したが、生成物はイソオキサゾリンではなく、Baldwin転位したアジリジンアルデヒドを含むシクロペンタン化合物であった。これを、exo-アリルアミンへ変換し、OsO_4によるジヒドロキシル化によってpactamycinの5-デメチル-2-デアミノ体のジアステレオマーを合成した。また、N-ベンジルヒドロキシアミンから合成したナイトロンでも同じ立体化学のシクロペンタン化合物を合成できることがわかり、これをアリルアミンへ誘導し、アニリンの導入を、全合成の最終段階にある。
Toll-like Receptorに会合するMDタンパクの遺伝学的解析

グラム陰性菌の膜成分であるリポ多糖(LPS)は病原体由来糖脂質の中でもっとも強力に免疫機構を活性化する。宿主であるヒトがLPSを認識するメカニズムについて我々は解析を進めている。これまで、LPSはToll-like Receptor 4(TLR4)と我々が発見したTLR4会合分子MD-2による複合体TLR4/MD-2によって認識されることを我々は報告している。本年はMDタンパクの機能解析を進め、以下の成果を得た。1.TLR4/MD-2に類似している分子にRP105/MD-1がある。昨年度のRP105ノックアウトマウスに続いてMD-1ノックアウトマウスを作成し、その解析を行った。RP105欠損B細胞はLPS低応答性を示すが、MD-1欠損B細胞も同様なLPS低応答性を示した。MD-1欠損B細胞の細胞表面でのRP105、MD-1の発現を調べてみると、MD-1ばかりでなく、RP105の発現も検出できなかった。すなわち、MD-1がRP105の細胞表面への発現に必須の分子である事が明らかになった。2.MD-2の機能解析としてlipid A誘導体を用いた実験を行った。Lipid IVaはLipidAの誘導体であり、マウスにはアゴニストとして、ヒトにはアンタゴニストとして作用する。この種特異的な薬理作用がTLR4によって規定されるのか、MD-2によって規定されるのか検討するためにマウスTLR4/ヒトMD-2のキメラ複合体を発現する細胞株を確立し、LipidIVaに対する応答性を検討したところ、ヒトと同様にLipidIVaは拮抗剤として作用した。この結果はTLR4によるLPS認識の微妙な特異性がMD-2によって影響されることを示しており、TLR4のエンドトキシン認識にMD-2が直接関わっていることを示唆している。
核スピン偏極キセノン原子を用いた超低磁場計測のための原子磁束計の開発

本研究は、原子の磁気モーメントを精密計測することをめざし、Xe原子とアルカリ原子を組合せた精密な偏極原子磁束計を開発することを目的とした。磁束計の感度は位相緩和時間に依存する。本質的に長い緩和時間であるXe原子を生かすためには、偏極したまま、高密度に、長時間、原子を保存する必要がある。そこで、偏極Xe原子を液体に溶かして保存することを発案し、スピン緩和機構を解明した。磁性不純物のない溶液中では、溶媒との磁気双極子相互作用とスピン回転相互作用による緩和と、容器の壁による緩和が主であった。多くの研究により原子のスピン緩和機構が明らかにされ、高い核スピン偏極が得られるようになった。しかし、容器の壁による緩和は不明な点が多く、偏極率の到達度は壁の状態に運を委ねられる。本研究では、ガラス表面のアルカリ金属の状態をNMR計測する新手法を開発した。薄膜金属を高磁場NMR計測し、融点付近におけるナイトシフトの温度依存性から微量不純物の溶けた金属の相図を再現すると、ガラス容器内のアルカリ金属には2種類の不純物が混入しうることが判明した。一方の不純物は酸素原子であり、アルカリ金属に溶けると金属から一様に伝導電子を奪う。Cs金属の亜酸化物は偏極3He原子の壁における核スピン緩和を抑制する。したがって、高磁場NMR計測は、スピン緩和を抑制する被膜材の開発に有用である。さらに、固体表面におけるスピン相互作用に関して、「壁に到達した偏極原子が、スピン緩和により角運動量を失うだけでなく、角運動量を固体に渡す現象」を発見し、Cs原子の光ポンピングにより容器の壁に付着させたCsH微結晶のCs核のスピン偏極を増大させることに成功した。これにより、固体の核スピン偏極、電子スピン偏極の固体への注入、スピン偏極した塩によるMRI造影剤などの応用に新たな可能性を開いた。本研究では、Rb原子を利用したスピン交換光ポンピング法により希ガス原子の核スピンを偏極する。これまでの多くの研究によりスピン緩和時間を非常に長くすることができ、その結果、高偏極が得られるようになってきた。しかし、ポンピング容器の壁による緩和現象は不明な部分が多く、現在のところ偏極率は壁の状態に大きく左右される。そこで、壁による緩和と壁を覆っているRb金属の状態を詳しく調べるため、ガラス面上の薄膜Rb金属の高磁場NMR計測を行った。金属原子の共鳴周波数はKnightシフトするので、金属の状態、特に、核の位置における電子密度について知ることができる。この1年でわかったことは、Rb金属とガラスの化学反応が長期間継続し、金属表面の状態が経時変化していることである。今後は、反応生成物や金属表面電子密度とスピン緩和時間の関係について調べる予定である。本年度は、さらに、連続的に発生した偏極キセノン原子を一時的に蓄える手法を開発するため、エタノール溶液にキセノン原子を溶かし、溶液中の核スピンダイナミクスを調べた(発表論文参照)。溶媒だけでなく、容器の壁による核スピン緩和も詳細に調べた。スピン緩和時間の溶媒分子の同位体・粘性率依存性や、容器壁に塗布した有機分子の核スピンの影響を、磁場と温度を変えながら計測した。その結果、溶液中では電子スピンが関わる緩和は非常に小さく、ほとんどが、溶媒と壁に吸着した分子の核磁気モーメントによる緩和であることがわかった。気体原子の核スピン緩和時間は非常に長いので高偏極を実現できる。しかし、光ポンピング容器の壁による緩和現象は明らかでなく、気体原子の偏極率は壁の状態に左右される。

そこで、壁におけるスピン緩和を抑えスピン偏極率を向上させるため、ガラス表面のアルカリ金属の状態を詳しく調べた。実験では、RbとCs金属を高磁場NMR計測した。金属原子のNMR周波数は伝導電子の磁場によりKnightシフトする。そのため、融点付近における共鳴周波数の温度依存性により、微量不純物の溶けた金属の相図を再現できる。緩衝ガス、ガラス材質やセル作成方法を変えることにより、ガラス容器内のアルカリ金属には2種類の不純物が混入しうることがわかった。一方は、酸素である。微量の酸素がアルカリ金属に溶けると、金属から一様に伝導電子を奪う。Cs金属の亜酸化物は偏極He原子の壁における核スピン緩和を抑制する、という報告と併せ考えると、高磁場NMRはスピン緩和を抑制するコーティング剤の開発に有効である。他方の不純物は、ガラスとの化学反応による生成物と予想される。多くの原子磁束計や原子時計ではガラス容器が使われるので、ガラスとの永続的な反応による金属表面物性の変化など、今後、詳しく調べる必要がある。本年度は、さらに、固体表面におけるスピン相互作用に関する新たな成果を得た(発表論文参照)。光ポンピングしたCs蒸気からスピン偏極を移すことによって、CsH塩のCs核のスピン偏極を増大させることに成功したのである。核スピンの偏極率は、磁場9.4T、温度137°Cで、熱平衡状態の4倍になった。これは、偏極アルカリ金属蒸気から固体の核スピンへのスピン移行の初めての試みであり、固体の核スピン偏極、電子スピン偏極の固体への注入、スピン偏極した塩によるMRI造影剤などの応用に新たな可能性を開いた。本研究は、原子の磁気モーメントを精密計測することをめざし、Xe原子とアルカリ原子を組合せた精密な偏極原子磁束計を開発することを目的とした。磁束計の感度は位相緩和時間に依存する。本質的に長い緩和時間であるXe原子を生かすためには、偏極したまま、高密度に、長時間、原子を保存する必要がある。そこで、偏極Xe原子を液体に溶かして保存することを発案し、スピン緩和機構を解明した。磁性不純物のない溶液中では、溶媒との磁気双極子相互作用とスピン回転相互作用による緩和と、容器の壁による緩和が主であった。多くの研究により原子のスピン緩和機構が明らかにされ、高い核スピン偏極が得られるようになった。しかし、容器の壁による緩和は不明な点が多く、偏極率の到達度は壁の状態に運を委ねられる。本研究ガラス表面のアルカリ金属の状態ををNMR計測する新手法を開発した。薄膜金属を高磁場NMR討測し、融点付近におけるナイトシフトの温度依存性から微量不純物の溶けた金属の相図を再現すると、ガラス容器内のアルカリ金属には2種類の不純物が混入しうるとが判明した。一方の不純物は酸素原子であり、アルカリ金属に溶けると金属から一様に伝導電子を奪う。Cs金属の亜酸化物は偏極3He原子の壁における核スピン緩和を抑制する。したがって、高磁場NMR計測は、スピン緩和を抑制する被膜材の開発に有用である。
教育実習日誌を利用した教員志望学生の主体的実践省察の熟達化の解明と支援開発

平成30年度は、前年度までの分析結果をもとに日誌における省察を促進すると予想された介入を行い、その結果を検証した。そしてその内容については国際学会で報告を行った。具体的には、教員志望学生を対象に、一度作成した日誌の読み返しとその方法について介入を行った。そして、日誌の記述量、記述内容、学生自身の認識の変化を分析し介入効果について検証した。その結果、日誌の読み返しの有無、日誌の読み返し方による効果の違いが示唆された。一度作成した日誌を読み返さない場合は、日誌の記述量そして教員志望学生自身の認識としても変化はみられなかった。反対に、日誌を何度も読み返す、または日誌を読み返し自分の解釈や考えの根拠を再度説明するようにした場合には、日誌の記述量が増加し、学生自身の認識にも変化があらわれた。また記述内容にも変化が見られ、前者では新しい情報や対応方法に関する記述が増え、後者では対応や解釈の根拠についての記述がより詳細化していた。以上から、一度作成した日誌を読み返すことが、日誌の記述の量と質、そして記述者本人の認識を変化させることに影響する可能性が示唆された。また日誌を読み返す介入方法については、教員志望学生のニーズに合わせて変える必要性があることが示唆された。分析したところ新たな発見があり、その知見の発表を翌年度に繰り越すことにしたため。分析を継続し、学会等で平成30年度に発表できなかった分析結果を公表する予定である。教師の成長そして質の高い教育の実現のために日々の教育実践の振り返り(省察)は欠かせないものである。教員養成課程においても教育実習では多くの大学で日誌作成が義務づけられ、教員志望学生の実践に対する省察を促進しようと試みている。従来の研究では研究者による日誌分析は試みられているものの、実習生自身の省察に対する認識は十分に検討されてこなかった。しかし実習生自身の認識に関わるメカニズムが解明されなければ省察のための熟達支援を十分に行うことは不可能である。そこで本研究では実習生の日誌作成・活用方略に着目し、それらの方略の明確化と省察に対する意義認識への効果を経て主体的実践に至るまでのメカニズムの解明と介入実験を行い支援プログラム開発のための知見取得を目的とする。平成28年度は、教育実習で日誌を利用した教員志望学生を対象にアンケート調査を行い、教師になってからも自発的に日誌利用を継続しようとする意欲を促進または妨害する要因について探索的に検討を行った。その結果、日誌利用に対する意義の理解度および日誌利用に伴う負担感が日誌継続意欲に影響することが示唆された。また日誌を用いた実践省察におけるレベルの深さと日誌継続意欲との間には有意な関連がみられず、比較的深いレベルの省察を行っていた学生であっても、日誌利用の意義が実感できず(自分の問題点に対する強いこだわりがある一方で効果的な問題解決策を得られず)、さらに日誌作成に対する負担感(言語化に対する戸惑い)を訴えていた学生は日誌継続意欲が低くかった。以上から、教員志望学生が自ら日誌を利用した省察実践を行うには、省察において日誌を用いる意義を深く認識し、日誌利用に伴う負担感を減らすことが重要であることが示唆された。平成28年度は複数の調査を実施し、日誌継続意欲(教員志望学生が将来教師になってからも自発的に日誌利用を継続しようと考える程度)に焦点をあて、量的・質的分析を行った。その結果、教員志望学生の日誌継続意欲には個人差が見られること、さらに日誌継続の有無に対する理由を分類し、実践省察において日誌を利用する意義の理解の程度と日誌利用に伴う負担感が日誌継続意欲に影響していることが示された。さらに日誌にみられる省察レベルの深さと日誌継続意欲とには有意な関連がみられず、比較的省察レベルの深い学生であっても日誌利用に対する意義を十分に実感できず負担感が大きい場合には日誌継続意欲は低かった。以上の成果について国内の複数の学会で発表を行うことができた。平成29年度は、実践省察において日誌を利用する意義や主体的取り組みに対する意欲に対する教員志望学生の意識を調査した。昨年度の結果をふまえて、実践省察において日誌を利用することの意義に対して、教職課程の講義等を通してその意義を理解できた程度(意義理解)と実習中など実際に日誌を利用しその意義を実感した程度(意義実感)に分けて今後の実践省察に日誌を自発的に利用していこうとする意欲の高さ(日誌継続意欲)との関連を検討した。その結果、意義を理解していても(意義理解が高くても)書くことに対して困難を抱えていると意義実感につながらない(意義実感が低い)ことがわかった。さらに書くことに対する困難といっても、指導教員からの評価を気にして正直に書けないといったケースと、そもそも書くことに対して困難を抱えているとケースがあり、後者のケースにおいては教職課程の講義等を通して実践省察に日誌を利用する意義を理解したとしても主体的な取り組みにはつながらない可能性が示唆された。つまり日誌を利用した省察がその本来の効果を発揮するには、講義等でその意義を理解させるだけでなく、そもそも日誌を書くといったことに対する支援も必要である可能性が示唆された。次に、教員志望学生が日誌を利用する際に感じた困難に関する自由記述から日誌を書くことに関わる困難の具体的内容を収集し整理した。その結果、記述量が不十分、同じ内容を繰り返し書いてしまう、問題が解決できないといった点に分類することができた。さらにその困難の背景にある原因を探るため教員志望学生の日誌利用に関わる自由記述回答を分析した。その結果、彼らの日誌に記載している記述に具体性が欠けている可能性が示唆された。

今後は具体的に記述できない要因の特定、さらに具体的に記述するための支援方法を考えその効果を検証していく必要がある。平成29年度にデータを収集し分析したところ、想定していなかった要因(授業計画の特徴)が日誌を利用した省察実践に影響を与えている可能性が示唆された。そのため、初任教師の授業計画の特徴といった先行研究も収集・整理するなど当初は計画していなかった作業が増えてしまい予定していた計画通りに進めることができなかったため。平成30年度は、前年度までの分析結果をもとに日誌における省察を促進すると予想された介入を行い、その結果を検証した。そしてその内容については国際学会で報告を行った。具体的には、教員志望学生を対象に、一度作成した日誌の読み返しとその方法について介入を行った。そして、日誌の記述量、記述内容、学生自身の認識の変化を分析し介入効果について検証した。その結果、日誌の読み返しの有無、日誌の読み返し方による効果の違いが示唆された。一度作成した日誌を読み返さない場合は、日誌の記述量そして教員志望学生自身の認識としても変化はみられなかった。反対に、日誌を何度も読み返す、または日誌を読み返し自分の解釈や考えの根拠を再度説明するようにした場合には、日誌の記述量が増加し、学生自身の認識にも変化があらわれた。また記述内容にも変化が見られ、前者では新しい情報や対応方法に関する記述が増え、後者では対応や解釈の根拠についての記述がより詳細化していた。以上から、一度作成した日誌を読み返すことが、日誌の記述の量と質、そして記述者本人の認識を変化させることに影響する可能性が示唆された。また日誌を読み返す介入方法については、教員志望学生のニーズに合わせて変える必要性があることが示唆された。分析したところ新たな発見があり、その知見の発表を翌年度に繰り越すことにしたため。教員志望学生の日誌継続意欲に影響する要因(実践省察に対する日誌利用の意義の理解と負担感)についてインタビュー調査も実施し、さらに分析を進め、モデルを導出する。さらにそのモデルに基づき、支援方法の開発そして予備実施と進めていく予定である。平成30年度は、教職課程とくに教育実習において教員志望学生が日誌を利用した省察を効果的に行えるよう指導する際に役立つ知見を得ることを目的とし、次の2点を検討していく予定である。まず教員志望学生の実践省察における日誌作成の内容とその利用の特徴を検討し、省察促進との関連性について分析を行う。さらにそれらの分析結果と前年度以前に得られた知見をもとに省察を促進する支援を行いその効果を検証する。分析を継続し、学会等で平成30年度に発表できなかった分析結果を公表する予定である。アンケート調査の内容を増やしたことにより、当初予定していた以上に分析に時間を要した。そのため平成28年度に行う予定であったインタビュー調査を平成29年度に実施する形に調査計画を変更したため。分析したところ新たな発見があり、その知見の発表を翌年度行うことにしたため。インタビュー調査への協力者への謝礼、テープ起こしのための費用等に使用する。
歯性感染症検出菌を用いた実験的膿瘍形成能に関する検討

歯性感染症患者の閉塞膿瘍から、高頻度に分離されるS.milleri group(S.constellatus,S.anginousus,S.intermedius)の臨床分離株及び同時の検出されることの多い嫌気性菌F.nucleatum基準菌株を用いて、これらを単独及び混合してマウス皮下に接種し、皮下膿瘍の形成能について検討を行った。S.milleri group分離株のマウス皮下接種により、単独でも膿瘍形成能があることを確認した。歯性感染症の臨床症例が混合感染主体であることから、S.milleri group臨床分離株と、同じく高頻度に分離される嫌気性菌Fusobacterium nucleatumの基準菌株を用て、単一菌接種及び混合接種によるマウス皮下膿瘍形成能について検討を行い、菌種間の膿瘍形成における相互作用について比較した。各菌株とも10^7/mouseレベルで接種した場合、混合接種群の膿瘍表面積はS.milleri groupの単独接種群に比較して増大し、またF.nucleatum単独接種群よりもやや大きくなる傾向を示した。膿瘍からの菌の回収は、S.milleri groupではいずれの株においても混合接種時に単独接種時よりも増加し、F.nucleatumとS.milleri groupの協調作用が示唆された。膿瘍の病理組織所見では単独接種及び混合接種時に差異は認めなかった。S.milleri groupには組織破壊に関連する多糖体分解酵素hyaluronidase,chondroitin sulfate A depolymerase活性を持つものがあることから、zymogramによりマウス膿瘍のホモジネートを試料としてこれらの酵素活性を検索した。その結果、膿瘍局所で菌由来と思われる多糖体分解酵素活性がS.intermedius接種群において確認され、病原因子の一つとして感染症の拡大に寄与している可能性が示唆された。