hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カシノナガキクイムシの寄主木及び穿孔部位選択様式の解明

京都府東部の二次林で、【1】穿孔対象とされる可能性が高い樹木の特性、【2】穿孔されて枯死する可能性に影響する要因、【3】穿孔部位の探索決定様式とその適応的意義、をそれぞれ明らかにするための調査を行った。【1】については、0.5haのプロットを1個追加設定し、昨年度までの調査結果とあわせて解析した結果、周辺5mというスケールではブナ科樹木が高密度の方が穿孔される確率が高く、周辺17.5mというスケールでは低密度の方が穿孔される確率が高くなっていることが明らかとなった。現在論文にまとめ投稿中である。【2】については、カシノナガキクイムシの穿孔木の分布を3年間継続調査したデータを用いて、空間自己相関を考慮した上で穿孔木の生死を予測するモデルを構築したところ、説明変数として樹種・胸高直径・周辺15mの穿孔木の胸高断面積合計・標高を含んだモデルが最も予測力が高かった。調査地内では低標高に位置し周辺に穿孔木が多い太いミズナラでマスアタックが起こり枯死しやすくなっていることが明らかとなり、2013年3月の学会で発表した。【3】については、7月から10月にかけてミズナラ樹幹上で形成される穿孔穴の位置を週1回の頻度で継続調査し、飛来穿孔が終了した11月以降各穿孔穴内部の繁殖成功の有無を排出されるフラスの質から判断した。その結果、初期は樹幹下部に集中している穿孔穴の位置が密度上昇に伴い上部に移行していくこと、繁殖成功には穿孔の形成時期や高さは影響を及ぼしておらず穿孔密度のみが影響を及ぼしていることが明らかとなり、2013年3月の学会で発表した。研究計画当初にあげていた3つの目的のうち、2つ(寄主木集団の検出様式・寄主木の選択様式)についてはほぼ調査と解析が終了した。それぞれ学会で発表し、論文として投稿準備中である。残りの1つ(穿孔部位の決定様式)については間接的な評価と直接的な評価を計画していたが、間接的な評価については調査と解析が終了した。穿孔部位の決定様式を直接的に評価する研究を平成24年度に行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。カシノナガキクイムシのマスアタックを森林内で直接観察し、その行動を詳細に記録するためには、まず観察に適した寄主木を見つけなければならない。これが難しいので、平成24年度には丸太を用いた室内実験も行い、穿孔部位の決定様式を明らかにする予定である。
面不斉有機金属錯体を触媒とする高立体選択的反応の開発

本研究では、非対称置換Cp基が金属に配位すると面不斉を誘起することに着目し、面不斉Cp錯体を用いて高立体選択的な触媒反応を開発することが目的である。我々はこれまでに、非対称三置換Cp基を有する面不斉ルテニウム錯体を分子設計し、高エナンチオ選択的なアリル位アミノ化及びアルキル化反応の触媒として機能すると共に、アルキル化剤の量を調節することによって炭酸アリルの速度論的光学分割にも応用可能であることを明らかにしている。今年度は、非対称置換アリル化合物の反応でルテニウム触媒が高い分岐選択性を示すことに着目し、フェノール類を求核剤に用いて一置換ハロゲン化アリルとの反応について検討した。その結果、3mo1%の触媒存在下、THF中で塩化シンナミルとo-クレゾールを30°Cで24時間反応させると、91%収率、95%eeで分岐エーテルが生成することを見出した。本系は、様々な置換基を持つフェノール及び塩化シンナミル誘導体との反応に適用でき、いずれの場合も高収率かつ高選択的に分岐エーテルを与えた。また、基質の物質量比と塩基の量を調節することにより、メタノールやベンジルアルコールにも応用できた。反応機構に関する知見を得るために量論反応について検討したところ、π-シンナミル錯体を単離することができ、x線結晶構造解析によりその構造を明らかにした。π-シンナミル錯体もフェノール類の立体選択的な0-アリル化反応の触媒として機能し、π-シンナミル錯体にフェノキシドを作用させると立体選択的に分岐エーテルが得られたことから、π-シンナミル錯体が本触媒反応の中間体であることを確認した。さらに、生成した分岐エーテルとπ-シンナミル錯体の立体化学を比較することにより、π-シンナミル基への求核攻撃が金属側から起こることも明らかなった。
黄色ブドウ球菌のバイオフィルムマトリックス構成タンパク質の同定と時空間的動態解析

主要な院内感染菌である黄色ブドウ球菌は、医療器具の表面にバイオフィルムを形成し、難治性の感染症を引き起こす。本研究では、バイオフィルムにおいて黄色ブドウ球菌を包み込む構造体(バイオフィルムマトリックス)を構成するタンパク質の種類と局在性の変化を明らかにした。また、常在菌により産生されるバイオフィルム破壊酵素Espの作用機序を解明した。これらの成果は、黄色ブドウ球菌によるバイオフィルム感染症の予防法・治療法の開発につながるものと期待される。黄色ブドウ球菌研究室株および臨床分離株の中から、タンパク質をマトリックス主成分とするバイオフィルム形成株を選択した。高濃度の塩処理により、バイオフィルムマトリックスを抽出し、そこに含まれるタンパク質をアミノ酸シーケンス解析、LC-MS/MS解析により同定した。その結果、138個のタンパク質が同定され、その内訳は細胞質タンパク質100個、細胞外タンパク質18個、膜タンパク質12個、機能未知タンパク質8個であった。この中で、最も存在量が多かったMHC class IIファミリータンパク質Mapについて、GFPを用いたレポーターアッセイにより局在性を調べたところ、培養時間とともに細胞表層および細胞間隙にMap-GFPの蛍光の増加が観察された。これにより、バイオフィルムマトリックス構成タンパク質(BMCP)の時空間的動態の一部を明らかにすることができた。これらと並行して、遺伝学的にBMCP遺伝子を探索するために、トランスポゾン変異導入によるバイオフィルム形成能低下株の取得を試み、16種類の変異株を分離した。今後、さらに多くのバイオフィルム形成能低下株の取得を試みるとともに、BMCP遺伝子の同定を進めていく。また、Brevibacillus発現・分泌系を用い、表皮ブドウ球菌が産生する黄色ブドウ球菌バイオフィルム破壊酵素(細胞外セリンプロテアーゼEsp)の高効率発現・精製系を確立した。これにより、20mlという少量の培養液から5mgもの大量のEsp精製標品を効率的かつ容易に精製することが可能となった。さらに、精製したEspを用いてEspの標的分子の探索を行なったところ、EspはプロテアーゼKなどのエンドペプチダーゼとは異なり、ある特定のバイオフィルムマトリックス構成タンパク質および細胞壁タンパク質を分解するという興味深い知見を得た。黄色ブドウ球菌のバイオフィルム形成メカニズムの解明とバイオフィルム感染症制御法の開発を目的とし、以下の点について検討した。1.バイオフィルムマトリクスタンパク質の機能解析これまでに黄色ブドウ球菌のバイオフィルムマトリクス中に多数の細胞質タンパク質が含まれることを見出している。これらのうち生存に重要な分子シャペロン(DnaK、ClpB)、細胞骨格タンパク質(FtsZ)に着目し、バイオフィルム形成との関連性を調べた。その結果、いずれも黄色ブドウ球菌のバイオフィルム形成を有意に促進することを見出した。さらに、DnaKとClpBについては抗体を作製し、細胞表層の局在量を臨床分離株間で比較した。その結果、バイオフィルム形成能の高い株で菌体表層の局在が多いことを明らかにした。これら知見は細胞外に排出された細胞質タンパク質の新たな機能を示唆しており興味深い。2.バイオフィルムマトリクスタンパク質の局在解析間接蛍光抗体法により、バイオフィルムマトリクスタンパク質として同定されたMap、DnaK、ClpBの局在を解析した。Mapは細胞表層の広範囲に局在した。一方、DnaKとClpBは細胞分裂面周辺に多く局在した。現在、大気圧走査電子顕微鏡を用いて詳細な局在部位を解析している。3.バイオフィルム破壊酵素Espの作用機序の解明常在菌である表皮ブドウ球菌が産生するEspが特異的に分解する黄色ブドウ球菌の細胞表層タンパク質を探索した。その結果、Espは既知のバイオフィルム関連タンパク質(Atl、Emp、FnBPA、Map、Spa)や宿主への定着・病原性に重要なタンパク質(Efb、IsdA、Sbi、SceD、SdrD)を分解した。また、新たにバイオフィルム形成に関与することが示唆された細胞質タンパク質もEspにより分解されることが分かった。さらに、Espは細菌-宿主間相互作用に重要な宿主タンパク質(Fn、Fg、Vn)を分解することも明らかにした。Espはこれらのタンパク質を分解することにより、黄色ブドウ球菌のバイオフィルム形成や宿主への定着を阻害すると考えられる。
認知症高齢者の身体合併症治療時の看護スキルと看護管理方法の開発

認知症高齢者が身体合併症のために一般内科・外科病棟で治療を受ける際に必要な看護スキル(「看護師のコミュニケーションスキル」「医療チームのよいチームワークスキル」)と普及方法を含めた看護管理方法(「短期間での確実な治療」「「ケアの集中と配分」など)を明らかにした。この結果をもとに介入研究を実施し、急性期病院において認知症ケアを改善するためのプログラムとしての運用を検討し、取り組みの効果を確認した。本研究は、認知症高齢者が身体合併症のため、一般内科・外科病棟で治療を受ける際に必要な看護スキルを開発すること、および普及方法を含めた看護管理方法を開発することを目的とし、認知症高齢者が治療を受ける際に必要な(1)看護スキルの開発、(2)看護管理方法の開発、(3)普及方法の開発という3つの研究に取り組んでいる。4年間の研究期間のうちの初年度である本年度は核となる知見の収集・整理にあたった。方法および結果は以下のとおりである。(1)看護スキルについては、認知症看護認定看護師を中心とした質問紙調査(計42名より回収)を行い、臨床現場で用いられている看護スキルを把握した。これらについて討議し、看護スキルの枠組みとして、認知症をもつ人との円滑にコミュニケーションできる能力、実行力などを駆使して困難な場面にあっても看護過程を展開する<対処能力>と、患者の微細な変化や異常を観察し、時間感覚をもって適時の介入を計る<予測能力>、これらを学び、チームとしての動きをとるための<連帯能力>を抽出した。(2)看護管理については、文献検討および認知症ケアに先進的に取り組んでいる管理者(30名)へのインタビュー調査を行った。管理者たちの実践としては、<認知症患者およびそのケアに関する情報把握と現状分析><認知症ケアの知識の普及のための仕組みづくり><師長の役割の確立>などがあり、その実践の基盤のために<理念浸透><倫理的環境づくり><個別ケースのコンサルテーション>などを行っていた。(3)普及方法については、他領域での普及活動(従来と異なる考え方をもつおむつと排泄ケアの普及)に関して、開発・普及者およびそれを受ける病院関係者へのヒヤリング調査を行った。文献検討をもとにロジャースによる普及の知見を枠組みとして構造化し、調査結果をこの枠組みに照らして分析し、新たな看護の知識・方法の普及に応用可能であるかを検討した。4年間の研究期間のうちの二年目である本年度は、3つの調査を実施し、結果をまとめた。(1)看護スキルについては、認知症看護認定看護師を中心とした質問紙調査(計42名より回収)結果の分析を進め、「原因誘因のアセスメント・予測と予防的介入」「原因誘因となる処置・治療への対処」「問題状況拡大を予防する対処」「コミュニケーションスキルを駆使して受け入れを促進する」「チームでケアを創る」「監視と注意拡散による予防的介入」「行動制限(最終的対処)」としてまとめた。(2)看護管理については、昨年のインタビュー結果をもとに、看護管理スキルの実践可能性の認識を明らかにする目的で全国の200床以上のベッド数をもつ病院の看護管理者(看護部長および病棟師長)を対象に郵送調査を行った。看護部長235(回収率14.4%)、看護師長(回収率13.4%)からの回答があり、看護部長、看護師長とも実施できないと回答した項目は、環境と人員配置に関する事柄であった。また、認知症ケアに関する継続教育のニーズは高いことが伺われた。(3)普及方法については、認知症介護の専門的な学習を重ねた者が自施設でどのようにその知識・技術を普及しているかについてインタビューを行った。その結果、施設職員が主体的に考えて行動できるための学習支援やチームづくりに主眼が置かれている状況が見出された。また、(2)の調査に合わせてケア改善の経験と普及についての調査を行った。急性期病院の看護師長の経験では、事故予防のための取り組みが多く、その普及は看護チーム内であり、他部門など他の広がりまで至ったものは約半数にとどまっていた。本研究では、認知症高齢者が身体合併症のために入院治療を受ける際に必要となる看護スキルならびに普及方法を含めた看護管理方法を日本の医療現場に即した形で開発することを目的としている。本年度は、整理した看護スキルと看護管理方法を急性期病院で活用できる方法として開発し、検証のための介入を開始することを目標とした。4つの急性期病院にて、アクションリサーチの手法による介入を開始し、開始前に、評価のための質問紙調査とインタビューを行った。介入は、まず第1段階として看護管理者を対象とし、導入となるワークショップを行った。

病棟の現状と理想、具体的な普及の方法をイメージする内容である。ここで研究協力病棟を募り、第2段階に進んだ。第2段階は各病棟の課題や管理者のビジョンにそって病棟の管理者と推進者が取り組みを企画するところから始めている。研究者は研究成果をもとにアイデアを出し、企画運営のサポートを行う。現在行っている取り組み内容には、研究者がリソースとなって事例検討を行う、研究者が作成した認知症看護の評価視点を手がかりに自分たちの行っているよい看護をカンファレンスで見出す、課題と感じている身体拘束を減らす試みを行うなどがある。第1段階の評価としてアンケートを行い、参加者110名分の集計を行った。ワークショップ内容は概ね「役に立った」「認知症着護への意欲や関心を増した」という回答であった。ほとんどの回答者が自由記述欄に記載しており、参加の積極性が伺われた。第2段階の介入前調査から、どの病院も認知症高齢者の転倒事故や点滴類の自己抜去等を予防するために身体拘束を行っており、これが看護スタッフ、管理者の心理的負担、認知症看護に対する低い自己評価に関連すると考えられた。また日中は認知症の患者に対応できても夜間は難しいことを感じていた。取り組みへの姿勢・内容は、病院のもつ歴史的背景、病棟の文化、管理者の状況に影響されていることが推察されている。昨年度より引き続き7月まで4つの急性期病院各1病棟での介入研究を継続し、その後、各病棟での質問紙調査、インタビュー調査を行った。また、介入に関する評価のため、研究者と、取り組みを行った病棟の看護管理者や推進者とにより会議をもった。病棟の看護管理者や推進者が何に取り組むのかを自ら決定し、実施するところで病棟の看護管理者や推進者は戸惑いや難しさを感じていた。しかし、研究者の支援のもとで取り組み内容が決定され、実行された。4病棟全てで取り組まれた内容は、認知症ケアに関するカンファレンスであった。その他、各病棟により、身体拘束を少なくする取り組み、学習会、業務体制の変更などの取り組みがなされた。介入後の質問紙調査では介入前と大きな変化は得られなかったが、インタビューでは効果が語られた。すなわち、看護管理者、推進者は戸惑いながらも、病棟の看護師とともに認知症患者にとって利益となる看護が実施でき、スタッフの意識や言動に変化をもたらしたこと、スタッフの変化を看護管理者や推進者が実感することで、看護管理者や推進者の達成感が得られたことがあげられた。介入に関する評価会議では、取り組みの効果に加え、今回行った取り組みをもとに、認知症ケアの質向上のための取り組みを院内や地域に広げようとしていることが語られた。この介入プロセス全体を研究者間で討議し、急性期病院における認知症看護の課題として、「看護に関する評価」、「認知症患者のフィジカルアセスメント」、「看護師のプレゼンテーション能力」があると考えられた。急性期病院の認知症ケア改善への取り組みとして、看護管理方法を軸に、その時に必要と感じている看護スキルを学ぶなどの取り組みを行うプロセスについて、研究者が行った支援を含めてプログラムとして構成すること、および、今回の介入プロセスをふまえ、効果的な普及方法を考案することが今後の課題である。
多因子遺伝性肥満・糖尿病モデル動物を用いた量的形質遺伝子座の解析

糖尿病の成因は、多因子遺伝性で非均質な疾患であることから、その遺伝学的解析が困難でよくわかっていない。この問題に対する一つの有効な方法として、同様の症候を示す動物モデルの解析があげられる。動物モデルは、疾患が均質であること、人工交配が可能なこと、環境因子を制御できることなど、ヒトに比して遺伝学的解析力が大きい。我々は、糖尿病、肥満、高インスリン血症、膵β細胞容量の増大を示す、近年近文化されたTSODマウスを用い、遺伝学的な解析を行った。我々は、本マウスがインスリン抵抗性とインスリンの分泌不全をともに示すことを見出し、ヒトでよく見られる肥満を伴う2型糖尿病のよいモデルになると考えた。対照BALB/cAマウスとの交配によりFl.F2世代のマウスを得、その表現型(体重、糖負荷前後の血糖値、インスリン値)を計測した。また各マウスの全ゲノムにわたるDNAマーカーの遺伝型を調べ、これらの量的形質を支配する量的形質遺伝子座(quantitative trait locus,QTL)の解析を行った,その結果、第11染色体に血糖値に強い影響をおよぼすQTLを見出した。さらに体重を制御するQTLを第1および第2染色体上に見出した。第2染色体上のQTLは、インスリン値にも大きな影響をおよぼした。それぞれのQTLは、異なる量的形質に効果を持ち、またその遺伝形式も異なっていた。これらの結果は、糖尿病と肥満が、異なる遺伝子の組合せによって制御されていることを明確に示しており、多因子遺伝性で頻度の高い、ヒトの肥満を伴う2型糖尿病の遺伝学的成因を明らかにするよいモデルとなると考えられた。TSODマウスは、肥満、高血糖(糖尿病は雄のみに発症)、膵ランゲルハンス氏島の著名な肥大、終生にわたる高インスリン血症を特徴とする。NIDDM、肥満のように多因子遺伝性でその計測値が連続値をとる場合、量的な形質を支配する遺伝子座(quantitative trait locus,QTL)の解析が重要である。我々は本マウスの体重、血糖値、インスリン値などを支配するQTLを同定するための遺伝学的解析を行っている。1、一般に用いられるプライマーを蛍光色素でラベルしてタイピングする方法は高価なため、[F]dUTPを用いてラベルする方法を確立した。2、TSODマウスは非近交系ddYマウスより近交化されたため、各遺伝マーカーのPCR産物のサイズはわかっていない。そこで平均約3.5cMの間隔で全ゲノムをカバーする442のマーカーを選び、これを計測した。この結果より、既存の近交系マウスのうち本マウスとの間で多型性の高いBALB/CJを対照マウスに選択した。3、両系統マウスの交配により、F1-100個体、F2-600個体を得、9週齢で体重、空腹時および糖負荷後(グルコース1g/kg腹腔内投与後30分、1時間、2時間後測定)の血糖、インスリンを測定した。4、F2個体のゲノムDNAを抽出し、両系統間で多型性のあるマーカーを約10cM間隔で150選択し、各形質と連鎖するQTLを特定するために、そのタイピングを行っている。5、F1世代は、体重、空腹時血糖・インスリン値、IP-GTTによる耐糖能いずれの値もTSODとBalb/CJのほぼ中間の値を示し、関与する遺伝子群の作用は、付加的であることを示唆した。6、F1群を、母親-TSOD・父親-Balb/CJ、母親-Balb/CJ・父親-TSODの2群に分けると、体重、空腹時インスリン値については前者が後者より有意に高値を示し、性染色体、ミトコンドリア遺伝、インプリンティングの関与、子宮内環境の影響などの可能性が考えられた。

TSODマウスは、肥満、高血糖(糖尿病は雄のみに発症)、膵ランゲルハンス氏島の著名な肥大、終生にわたる高インスリン血症を特徴とする。NIDDM、肥満のように多因子遺伝性でその計測値が連続値をとる場合、量的な形質を支配する遺伝子座(quantitative trait locus,QTL)の解析が重要である。我々は本マウスの体重、血糖値、インスリン値などを支配するQTLを同定するための遺伝学的解析を行っている。両系統マウスの交配により、F1-100個体、F2-600個体を得、9週齢で体重、空腹時および糖負荷後(グルコース1g/kg腹腔内投与後30分、1時間、2時間後測定)の血糖、インスリンを測定した。F2個体のゲノムDNAを抽出し、両系統間で多型性のあるマーカーを約10cM間隔で150選択し、各形質と連鎖するQTLを特定するために、100個体のタイピングを行った。その結果、1、significant linkage(LOD score>4.3)を示す少なくとも3個のQTLsを見出した。2、最も強く体重を支配するQTLは、血糖値には影響しなかった。3、空腹時インスリン値に最も影響するQTLは、体重にも強い効果があった。4、血糖値、特に糖負荷後120分の値に最も影響するQTLは、体重やインスリン値には効果がなかった。5、その他LOD score>2.8を示す複数の部位が見出され、現在、さらに解析個体数を増やしている。TSODマウスにおいて、体重、耐糖能など各形質に対して異なる効果を持つQTLsの局在が明らかになり、ヒトの肥満や糖尿病成因との関連が注目される。
機械的な伸縮運動に依存した骨格筋細胞の発達の分子機構

培養骨格筋細胞をモデルとして、電気刺激や機械的張力を加えて収縮運動を強制させたときの筋細胞の応答を構成蛋白質の変化と細胞の配列様式について解析し、また過重力場におかれた動物個体における筋の応答を調べた。1)電気刺激を加えられた培養骨格筋細胞における筋蛋白質アイソフォームの発現ニワトリ骨格筋初代培養細胞に、12Vの電気刺激を10Hzあるいは100Hzでおよそ1週間与え、発現されるC-蛋白質を調べた結果、10Hzでは遅筋型、100Hzでは速筋型のアイソフォームの発現となることがわかった。2)機械的なストレッチングに対する培養骨格筋細胞の応答Silpot 184W/C(ダウ・コーニング社)を加工されたガラス板上に薄くのばして、平行した微細な溝をもつシリコン膜を作成し、この上に骨格筋細胞を培養することにより、膜上に並列して接着した筋細胞集団を得た。これをシリコン膜伸展装置に接続し、10rpmの頻度で細胞を長軸方向に10%引き伸ばしつつ約1週間細胞を維持することに成功した。シリコン膜上の細胞の横断切片を作成、筋特異抗体による染色により筋細胞を識別しその横断像を解析した結果、ストレッチングを加えた筋細胞は加えなかった筋細胞に比して有意に直径の増加が認められた。このことにより、ストレッチングが骨格筋細胞の肥大化を促することが直接証明された。またストレッチングを受けた細胞ではアクチン結合蛋白質コフィリンの核内移行が顕著であった。3)重力負荷の場におかれたマウス、ニワトリにおける筋の変化最大2G(重力の2倍)までの重力負荷環境で約1ケ月飼育されたニワトリではALD筋(遅筋)に顕著な肥大化が起こることがわかった。また、筋ジストロフィー症マウスでは症状が悪化、筋変性が促された。
超新星爆発と電子捕獲率及びS,P元素の起源

今年度の研究は'(1)I型超新星爆発にともなうp-元素合成'および(2)'中間子凝縮層をもつ中性子星の上限質量と最大角速度'である.(1)I型超新星爆発にともなうp-元素合成重力崩壊型新星をおこすM>10M_<【of sun】>の星についての爆発のさいに酸素過剰層において起こるp-元素合成の計算を統計的に行っ結果p-元素のうち60%は合成されることがわかった。しかしMo, Rb同位元素の存在比は既存の大質量星のモデルでは説明できないとわかった.さらに太陽系のp-組成と比較するとp-元素の生産量はおよそ,'factor4'不足するという元素の起源にたいする深刻な問題を提起した.そこでI型新星のモデルを検討した.結果としてover-productionのパターンは大質量星の場合と似たパターンを得た.やはりMo,Rb同位元素に関しては太陽系組成比を説明できない.原子核反応率を検討する必要がある.(2)中間子凝縮層をもつ中性子星の最大質量と角速度M>18M_<【of sun】>の重力崩壊型超新星はブラックホールを残すというシナリオが有力視されてきた.このためには状態方程式が高密度で極端にやわらかくなる必要があるが,中性子星の構造には重大な影響をおよぼす.そこで中間子凝縮層をもつ状態方程式をもちいて中性子星の上限質量と最大角速度を計算した.その結果,k中間子層をもつ場合最短周期として0.4ミリ秒,1.7M_<【of sun】>の重力質量をもつ中性子星が存在する可能性を得た.今年度の研究は'(1)I型超新星爆発にともなうp-元素合成'および(2)'中間子凝縮層をもつ中性子星の上限質量と最大角速度'である.(1)I型超新星爆発にともなうp-元素合成重力崩壊型新星をおこすM>10M_<【of sun】>の星についての爆発のさいに酸素過剰層において起こるp-元素合成の計算を統計的に行っ結果p-元素のうち60%は合成されることがわかった。しかしMo, Rb同位元素の存在比は既存の大質量星のモデルでは説明できないとわかった.さらに太陽系のp-組成と比較するとp-元素の生産量はおよそ,'factor4'不足するという元素の起源にたいする深刻な問題を提起した.そこでI型新星のモデルを検討した.結果としてover-productionのパターンは大質量星の場合と似たパターンを得た.やはりMo,Rb同位元素に関しては太陽系組成比を説明できない.原子核反応率を検討する必要がある.(2)中間子凝縮層をもつ中性子星の最大質量と角速度M>18M_<【of sun】>の重力崩壊型超新星はブラックホールを残すというシナリオが有力視されてきた.このためには状態方程式が高密度で極端にやわらかくなる必要があるが,中性子星の構造には重大な影響をおよぼす.そこで中間子凝縮層をもつ状態方程式をもちいて中性子星の上限質量と最大角速度を計算した.その結果,k中間子層をもつ場合最短周期として0.4ミリ秒,1.7M_<【of sun】>の重力質量をもつ中性子星が存在する可能性を得た.
体験過程尊重尺度（Focusing Manner Scale:FMS）の標準化

日常的なフォーカシング的態度を測定する尺度であるFMS(福盛・森川,2003)の改訂版(以下、FMS-18)を作成した。3年間の研究の結果、FMS-18は、複数のストレス反応尺度とは負の相関、心理的well-being尺度やAuthentic scaleとは正の相関が見られ、尺度の構成概念妥当性が確認された。共分散構造分析の結果からは、フォーカシング的態度がストレス反応を直接的に軽減するだけでなく、仕事のモチベーションを高め、その結果として間接的にもストレス反応を軽減することが推察され、FMS-18がメンタルヘルスの現場で有益な示唆を与える尺度であることが確認された。本研究の目的は、体験過程尊重尺度(The Focusing Manner Scale :以下FMS)の標準化である。2014年度は、以下の研究を行った。(1)体験過程尊重尺度(Focusing Manner Scale : FMS)の再作成:各因子の項目数を各12項目に揃え、内容的にわかりやすい尺度を、FMS原版をベースに作成した。因子数は構成概念通り3因子で最もまとまりがよく、因子負荷量の高い各6項目をもとに、FMSの短縮版であるFMS-18を作成。信頼性(再検査)・妥当性を検討。併存的妥当性のチェックとして、心理的well-being(西田,2000)、Authentic scale(Linleyら,2008)、ストレスチェックリスト・ショートフォーム(今津ら,2006)を使用し、考察した(森川・永野・福盛・平井,2014)。(2)日常におけるフォーカシング的態度に関する文献リスト(19952014)の作成:日常におけるフォーカシング的態度に関する文献リストを作成。それぞれの研究形態や使用した方法等についてまとめた(永野・福盛・森川・平井、2015)。(3)継続中の研究:以下の研究を継続して行っているEAP機関の協力により、メンタルヘルス調査票として「FMS-18」及び、各種メンタルヘルスの指標との関連を見るため、社会人180名に実施し、データを収集。この結果は、2015年度に学会にて発表予定。また、同様の質問紙を学生180名に配布し、データを収集。2015年度中に分析を予定している。2015年度は以下の研究を行った。(1)FMSの構成概念の検討:内外の文献を網羅し、その知見からFMSの構成概念の検討を行った。永野・福盛・森川・平井(2015)「体験過程尊重尺度(FMS)の意味と可能性」として日本人間性心理学会第34回大会にて発表。(2)FMS-18(森川・永野ら,2014)を用いた併存妥当性の検討。大学生活の質との関連性を元に検討。福盛・永野・森川・平井(2015)「体験過程を尊重する態度と大学生の生活の質・コミュニケーションーFMS18を用いてー:として日本人間性心理学会第34回大会にて発表。また、成人男性を対象とし、ストレス反応、仕事へのモチベーション等の関連を検討した。内田・永野・福盛・平井・森川・山根・水本・岩佐・吉岡・黒木・森郎(2015)「フォーカシング的態度が心理的ストレス反応や仕事のモチベーションに及ぼす影響ついての一考察」として、第23回日本産業ストレス学会にて発表。(3)FMSの研究者を集めた学会シンポジウムの開催。「日常生活におけるフォーカシング的態度について考える」企画者:永野浩二・福盛英明・森川友子・平井達也司会者:永野浩二・平井達也話題提供者:永野浩二・森川友子・青木剛・上西裕之・平井達也指定討論者:池見陽・福盛英明日本心理臨床学会自主シンポジウム日本心理臨床学会第34回大会本研究の目的であるFMS改訂版の妥当性・信頼性の検討は、以下の6つの研究を予定していた。1尺度作成と因子分析による検討(1年目)、2専門家評定(1年目)、3他の尺度との関連検討(1年目)、4フォーカシング経験群と統制群の比較(2年目3年目)、5臨床群と統制群との比較(2年目3年目)、6臨床群に対する縦断的検討(2年目3年目)。この内、1、3は終了しており、5は第1研究が終了し、さらにデータを増やして検討する必要性が生じたため、現在第2研究を企業系の病院の協力も得て進めている。一方、6の臨床群に対する継続的な検討は、実際の被験者の都合もあり、もう少し長く期間を設ける必要性が生じている。以上、全体としては最も必要な研究は、ほぼ順調に進んでいると考えられる。本研究の目的は、学校およびメンタルヘルスの現場で使用しやすい体験過程尊重尺度(The Focusing Manner Scale :以下FMS)の改訂版を作成し、その妥当性・信頼性の検討を行うことである。これまで主に以下のような研究を行った。(1)「日常生活におけるフォーカシング的態度」に関する国内外の文献の検討および体験過程尊重尺度の構成概念の検討(永野ら,2015a:2015b)。(2)体験過程尊重尺度改訂版(以下、FMS-18)の作成(森川ら,2014)。

(3)FMS-18の妥当性、信頼性の検討(森川ら,2014;福盛ら,2015;Morikawa et al,2016)。(4)FMS-18を用いた企業におけるメンタルヘルスおよび仕事モチベーションの検討(Nagano et al,2016:内田ら,2015)。(5)FMSの研究者を集めたシンポジウムの開催(永野ら,2015c)。上記の結果、FMS-18の妥当性・信頼性はある程度実証された。また、現場で使用可能な尺度として、既に企業と提携して現在研究を進めている。メンタルヘルスの現場で必要とされる質問紙の作成とその検討という当初の目的は達成した。今後、メンタルヘルス研修効果測定のツールとしての使用や、労働者の業務改善として活用の可能性が考えられる。一方、当初予定していた臨床群の縦断的研究は、もう少し長期で経過を見ていく必要があるため、今後も継続して研究を続けることとなった。日常的なフォーカシング的態度を測定する尺度であるFMS(福盛・森川,2003)の改訂版(以下、FMS-18)を作成した。3年間の研究の結果、FMS-18は、複数のストレス反応尺度とは負の相関、心理的well-being尺度やAuthentic scaleとは正の相関が見られ、尺度の構成概念妥当性が確認された。共分散構造分析の結果からは、フォーカシング的態度がストレス反応を直接的に軽減するだけでなく、仕事のモチベーションを高め、その結果として間接的にもストレス反応を軽減することが推察され、FMS-18がメンタルヘルスの現場で有益な示唆を与える尺度であることが確認された。研究代表者及び研究分担者が密に連絡を取り、それぞれが機能的に研究を行っているため、現在のところほぼ計画通りに進展している。1.社会人を対象としたデータが順調に集まってきているので、2016年度には社会人データを用いて、共分散構造分析を用いて、FMSの構造を検討し、構成概念の妥当性を更に検討する。2.また、さらに現場で使える質問紙にするために、項目数を厳選したFMS12の作成と妥当性・信頼性の検討も行う。心理学・臨床心理学1.学生及び社会人を対象に収集しているデータを分析し、「FMS-18」の信頼性・妥当性の検討を引き続き行う。特に再因子分析による信頼性の検討、従来の年齢層と違う対象群への理論の適合の確認等を行う。2.フォーカシング経験者による「日常におけるフォーカシング的態度」の変化を、インタビューにより質的に検討する。これは、フォーカシング体験により、実際にFMSに変化が生じるのかの質的分析が目的である。予定していた海外文献の購入を次年度に回したことにより、文献収集費が10万程度安く上がっている。また、2015年度に予定していたフォーカシング経験者へのインタビュー実施の際の被験者謝金とデータ入力アルバイトへの支払いの分、10万程度が未使用となっている。購入予定の統計ソフトSPSSが、期間キャンペーン中で4万ほど安く上がったこと、また、文献がインターネット上で収集できたものが思ったよりも多かったことや、今年度海外の文献の収集を次年度に回したため、文献収集代が6万以上安く上がったため。2016年度は、本来予定していた海外文献の収集を行う。また、妥当性の検討のために複数のフォーカシング経験者にインタビューを行い、その際の研究協力謝金およびデータ入力アルバイト代として使用する予定である。2015年度は、2014年度に収集する予定であった海外の文献を収集する。
微小電流刺激の骨細胞に及ぼす影響に関する実験的研究

昭和63年度は内軟骨骨化を生日後に再現するといわれるWistar系ラット長管骨より得られた脱灰粗骨粉(74ー420μm)をPelletにして、生後30ー40日齢の同種ラットの左右胸部皮下に移植、その周囲に我々が考案した持続的直流定電流刺激装置を包埋し、電流刺激を与えたPelletと非通電群のPelletの形態的変化を追求したが、実験動物が小さいことと、装置のため感染する症例も多く、再現性のある実験系とはなり難かった。そこで平成1年度は同実験系をin vivoとして雑種成犬の下顎骨に下顎下縁から歯槽部にいたる骨欠損創を作製し、前述の電流刺激装置(生体外で50μA)の陰電極線を骨欠損創を横切るように挿入し、その周囲の骨組織の変化をX線的と組織学的に追求した。その結果電流刺激は明らかに骨欠損創の治癒を促進した。X線的に下歯槽管を圧迫するように陰影像が形成され、組織学的に新生骨梁は電気力線に沿って配列し、通電群の陰電極周囲では非通電群に比べ豊富な新生骨梁と多数の破骨細胞の出現がみられた。この実験系では長期間の通電において新生骨組織は常に活性の高いまま維持され、骨組織の成熟化が阻止される結果が得られた。つまり50μAは初期変化では骨形成を促進するが、長期間では負に及ぼすのではないかとの結論が得られた。in vivoでは骨形成に関与する細胞が同定できない欠点がある。そこでin vitroとして石灰化能を有する骨原性細胞株MC3T3ーE1を用い、骨芽細胞系細胞に及ぼす微小電流の影響を検討した。1、5、10、20μAを選べる直流電流刺激装置を新たに開発し、培養細胞の^<45>Caの取り込みとALP活性を指標にして至適電流値を決定した。その結果5μAを通電したときに最大の45Caの取り込みとALP活性値上昇が観察された。さらに通電側の陰陽電極双方周囲の培養細胞に対照側より有意に^<45>Caの取り込み、ALP活性値の上昇がみられ、電流刺激は直接的に骨芽細胞に影響を及ぼすことが判明した。Wistar糸ラット長管骨より得られた脱灰粗骨粉(74420μm)を20mgのペレットにして、生後3040日齢の同種雄ラットの左右胸部皮下に移植、10日後にペレットを摘出した。微小電流刺激を加えた側(以下実験側)と、非実験側(以下対照側)のペレットを光顕的ならびに電顕的に形態的な変化を検討した。対照側:移植部に骨性の腫瘤が触れ、扁平で割面は一部に赤味を帯びているに過ぎなかった。光顕的に新生軟骨基質に石灰化が進行するとともに基質周辺に骨芽細胞が一列、時には重層で配列し、原始骨髄の形成が始まっていた。血管の進入は常に3の周囲に数種の細胞を伴い石灰化層の周辺、時には軟骨細胞のlacunaと考えられる部位に出現していた。血管周囲の細胞の特徴は、明瞭な核小体を有するものが多いが、一般にGolai装置、小胞体の発達は著明ではない未分化の細胞やミトコンドリアおよび高電子密度の顆粒を多く持った組織球より、構成されていた。実験群:骨性の扁平な腫瘤がみられ、割面は全体的に赤味を帯びていた。類洞が各所でみられ、この中にはミトコンドリアおよび電子密度の高い顆粒を多く持った細胞が観察された。これらは単核のものから、56個の核をもつものまであり、石灰化軟骨基質に沿ってRuffled bovderを持った破骨細胞と類似の細胞形態を示していた。なお移植骨粉末塊の辺縁あるいは軟骨誘導のみられなかった部位では、単核でミトコンドリアに乏しく多くの細胞突起とlysosomeを豊富に持つ細胞が存在し、活発な脱灰骨粉末基質の吸収を行っていた。結論:微小電流刺激は骨芽細胞に直接的に作用し、造骨作用を活発化するのと同時に破骨細胞にも直接的に影響を及ぼし、骨の造現症を増幅することが判明した。骨細胞への分化に及ぼす影響については次年度検索することにしたい。

この実験系では長期間の通電において新生骨組織は常に活性の高いまま維持され、骨組織の成熟化が阻止される結果が得られた。つまり50μAは初期変化では骨形成を促進するが、長期間では負に及ぼすのではないかとの結論が得られた。in vivoでは骨形成に関与する細胞が同定できない欠点がある。そこでin vitroとして石灰化能を有する骨原性細胞株MC3T3ーE1を用い、骨芽細胞系細胞に及ぼす微小電流の影響を検討した。1、5、10、20μAを選べる直流電流刺激装置を新たに開発し、培養細胞の^<45>Caの取り込みとALP活性を指標にして至適電流値を決定した。その結果5μAを通電したときに最大の45Caの取り込みとALP活性値上昇が観察された。さらに通電側の陰陽電極双方周囲の培養細胞に対照側より有意に^<45>Caの取り込み、ALP活性値の上昇がみられ、電流刺激は直接的に骨芽細胞に影響を及ぼすことが判明した。緒言:微小電流刺激が骨形成を促進させることの研究、臨床応用への報告は散見されるが、微小電流通電後の初期変化についての検討は少ない。今回定電流回路の微小電流刺激装置を考案し、この装置を用いて実験的に通電し、組織学的治癒における初期変化について検討した。電気刺激装置:1.5V水銀電池を電源とし、FETトランジスタ、6KΩ可変抵抗器を直列につないだ回路をエポキシレジンで包埋した。電極には直径0.6mm白金線を使用し、生体外で10μAの直流電流を得られるように調整した完全体内埋没可能な装置である。実験動物および実験方法:Wistar系雄ラットの両側の脛骨骨幹部に骨髄に達する小孔をあけ、実験側は陰極電極の先端を骨髄中に挿入、陽極電極を膝間接骨膜上に固定し、10μAの直流電流を通電、反対側には電極のみを挿入し通電せずに対照側とした。装置本体は腹部皮下に埋没した。通電期間は1日、3日、5日、7日とし、検査方法はH-E染色、E、VG染色を用いた。結果:(1)通電1日目における電極周囲の組織的変化は非通電側と特に大きな変化は認められなかった。(2)通電3日目において電極周囲に毛細血管および線維性結合組織の増生が非通電側に比べ密に認められた。(3)通電5日目には線維性結合組織の肥厚、骨芽細胞の増生を認め、既存皮質骨側に新生骨染がみられたが、非通電側においては骨染形態をとるものは電極周近に限局していた。(4)通電7日めでは新生骨染は非通電側に比べて多数認められ、内骨膜に沿って骨髄腔全体に成長し、同様に破骨細胞が出現した。非通電側においても電極周囲に新生骨染が観察されたが、皮質骨側への成長は全く認められなかった。以上を考察すると、10μAの直流微小電流刺激は骨欠損部の初期治癒過程においてinternal remodelingを活発にし骨形成を促進すると考えられた。
不登校・高校中退者の学校再経由の進路選択に関する研究－サポート校生徒に着目して－

本研究は、高校不登校・中退経験者の学校再経由による進路選択過程に関して、私立通信制高校サポート校(以下、サポート校)生徒に焦点を当てた継時的な考察・分析を行い、現代日本における高校不登校・中退経験者の、「学校再経由の進路保障」の一事例に関する知見の提出を試みるものである。そのため、全国展開する大規模サポート校X学院グループ(生徒数約5,000人)協力のもと、その代表校であるX学院V校(Vは地名)において定期的なフィールドワーク(参加観察・インタビュー調査)を行い、分析・考察を行った。本年度は研究計画に基づき、不登校・高校中退経験を有する生徒たちの、サポート校内部の学校生活(スループット)に着目して、特に、友人関係の形成プロセスとその機能に関する分析を行った。調査・分析の結果、生徒の流動性が高いサポート校という教育環境では、独自のカリキュラムが同質的な友人関係を形成する場・契機となっていた。そこでは、前籍校で構築された各生徒のキャラに基づく形で生徒集団が分化し、各生徒文化に親和的な同質性の高い生徒が転編入学によって常時集まることで、「純粋な関係性」としての日常的互恵関係(ヨコのつながり)の形成が促進され、そこに結束型の社会関係資本が蓄積されることで、生徒たちはV校での日常的な学校生活を円滑に送っていた。加えて、V校ではグループ間の境界を柔軟に往還する「制度的移植者」が基軸となって、各生徒が学校生活に対する生存戦略として友人関係の「切り替え」を行うという、巧みな実践が喚起されていた。こうして形成された戦略的互恵関係(タテのつながり)によって、各グループの境界を超えた橋渡し型の社会関係資本が同時に蓄積され、多元的な友人関係を同時に構築することによって、生徒たちは不登校・高校中退経験後の通信制高校・サポート校という、流動性の高い学校生活を戦略的に生き抜いていく実態を明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、不登校・高校中退経験者の学校再経由による進路選択の構造に関して、私立通信制高校サポート校に焦点を当て、その実態の解明を目的とするものである。そのため本年度は研究計画に基づき、以下の研究課題3点に対する分析を行った。第一に、2012年度から継続して分析していた、高校中退経験を持つサポート校生徒の卒業後の進路規定要因に関して大学進学行動に焦点を当てた論稿が、日本教育社会学会の学会誌において採録決定となった。分析の結果、「前籍校の履歴現象効果」という独自の効果が抽出され、それが生徒たちの卒業後の進路規定要因として大きな影響を及ぼす可能性を指摘した。また同時に、サポート校スタッフが生徒の進路選択に大きな影響を与えうる「重要な他者」として機能し得ることを知見として提出した。第二に、全国展開する大規模サポート校X学院を事例に、X学院V校(Vは地名)における継続的なフィールドワーク(教育活動への参加観察・インタビュー調査)を行い、生徒のサポート校入学要因及び登校継続要因に関して分析を行った。その際、高校中退経験を持つ生徒特有の、「前籍校」からの移動経験という実態に着目し、「重要な移動」という分析視角から、彼/彼女たちのサポート校入学要因及び登校継続要因に対する主観的解釈の導出を試みた。その結果、高校中退経験を持つサポート校生徒たちは、サポート校で日常生活を過ごす中で、自身の高校中退経験(転編入経験)に対する当初の否定的な解釈を超え、肯定的な「重要な移動」経験としてそれを捉え直していくという自己再定義実践が存在することを知見として提出した。第三に、V校以外の中部・近畿地方におけるX学院約10校舎へのフィールドワーク(参与観察・インタビュー調査)を実施し、生徒たちのサポート校入学要因、登校継続要因、卒業後の進路規定要因における地域的な共通性・差異性をそれぞれ導出・分析した。研究計画で予定した通り、サポート校X学院V校における継続的なフィールドワークを行い、その成果を2015年6月の日本子ども社会学会、9月の日本教育社会学会、10月の日本通信教育学会においてそれぞれテーマ別に発表した。研究発表のなかには、年度当初に策定した研究計画には盛り込めなかった内容について分析が進んだものもあり、その分析に対する反響も大きかった。研究論文に関しては、査読付きの全国誌への掲載も複数決定し、また、高校教育に関する商業誌から特集論文の寄稿を依頼されるなど、社会的な貢献も大きいと考える。さらに、10月以降は調査の範囲を広げ、V校以外のX学院全国校舎でのフィールドワークも行っており、地域比較という観点からも成果を挙げつつある。またX学院以外のサポート校及び不登校・高校中退経験者の支援団体との信頼関係の形成も順調に進んでおり、研究のフィールドが広がりつつある。こうした現状を踏まえて、現在までは当初の計画以上に順調に研究を発展させることができていると総合的に判断した。

本年度は研究計画に基づき、不登校・高校中退経験を有する生徒たちの、サポート校内部の学校生活(スループット)に着目して、特に、友人関係の形成プロセスとその機能に関する分析を行った。調査・分析の結果、生徒の流動性が高いサポート校という教育環境では、独自のカリキュラムが同質的な友人関係を形成する場・契機となっていた。そこでは、前籍校で構築された各生徒のキャラに基づく形で生徒集団が分化し、各生徒文化に親和的な同質性の高い生徒が転編入学によって常時集まることで、「純粋な関係性」としての日常的互恵関係(ヨコのつながり)の形成が促進され、そこに結束型の社会関係資本が蓄積されることで、生徒たちはV校での日常的な学校生活を円滑に送っていた。加えて、V校ではグループ間の境界を柔軟に往還する「制度的移植者」が基軸となって、各生徒が学校生活に対する生存戦略として友人関係の「切り替え」を行うという、巧みな実践が喚起されていた。こうして形成された戦略的互恵関係(タテのつながり)によって、各グループの境界を超えた橋渡し型の社会関係資本が同時に蓄積され、多元的な友人関係を同時に構築することによって、生徒たちは不登校・高校中退経験後の通信制高校・サポート校という、流動性の高い学校生活を戦略的に生き抜いていく実態を明らかにした。平成27年度の質的調査の分析を進めて知見を整理し、サポート校の地域的な共通性・差異性をテーマにした研究発表を行う。また、X学院V校でのフィールドワークも継続して調査を進め、各年度における比較分析を行う。そして、これまでの調査で得られた知見を全て投入した質問紙を作成し、V校及び協力が得られそうなX学院グループ他校舎において量的調査を実施する。その調査を通じて、『不登校・高校中退経験を持つサポート校生徒の入学から卒業に至るまでの移行プロセスの解明・一般化』という研究課題を遂行する。なお、調査結果は学会での研究発表及び学会誌への論文投稿を予定している。28年度が最終年度であるため、記入しない。
新しくラット副腎皮質球状層と束状層間に見い出された細胞層の機能解析

我々は近年、アルドステロン合成酵素(P450aldo)ならびに糖質コルチコイド合成酵素(P45011β)の特異抗体を用いて免疫組織学的に、前者は球状層にのみ、後者は束・網状層にのみ存在することを明らかにし、副腎皮質の球状層および束・網状層の特異機能がこの二酵素の分布によって決定されていることを明白にしたが、同時に副腎切片の2重染色により、球状層と束状層の間にどちらの抗体でも染まらない層、即ち、どちらの酵素も持たない(あるいは極端に少ない)細胞層を検出した。細胞周期のS期の核に取り込まれるブロモデオキシウリジン(BrdU)はこの新たに見いだされた層及びその近辺の細胞に多く取り込まれたところからこの層は副腎の幹細胞である可能性が示唆された。今年度は本課題に基づきこの可能性をさらに追求する目的で解析を進めたところ以下の結果を得た。(1)BrdUをパルスチェイスしたところBrdUでラベルされた核を含む細胞は経時的にこの層を離れ、より内側の束状層の方へ移動した。さらに増殖細胞核抗原(PCNA)も新しく見いだされたこの層の付近に多かった。(2)次いでラットの副腎にenucleationを施し、球状層及びこの新しく見いだした層のみを付着した副腎皮膜をラットの体内に残して飼育を続け、その副腎3層の再生過程においてBrdUでパルスラベルされた細胞とPCNA陽性細胞の分布を比較した。その結果、手術後一週間程で未だ3層が分化せず盛んに増殖している再生中の副腎では、BrdUを取り込んだ細胞とPCNAを持つ細胞が全体にわったて共存していた。(3)これに対し、手術後1ケ月を経て皮質三層が再形成された副腎ではBrdUでラベルされた細胞は副腎の内奥部に移動した。PCNAを発現している細胞は球状層と束状層の間に新しく見い出された上述の細胞層の付近に観察された。以上の知見から束・網状層の細胞は少なくともこの新しく見いだされた細胞層の細胞から生じるものと考えられた。今後この細胞を分離し培養細胞系において幹細胞としての性格をさらに明確にし、特異機能を有する副腎皮質の各3層の形成機構をあらためて考える。
臨床倫理コンサルタントのコンピテンシーモデルの開発と評価に関する研究

本研究では、臨床で生じる倫理問題の解決にあたる倫理コンサルタント(臨床倫理委員会メンバー)が必要とする能力を測定するために、米国退役軍人健康庁(VHA)が作成した臨床倫理コンサルタントのコンピテンシー測定ツールをVHAから使用の許可を得て、日本版臨床倫理コンサルタント技能測定尺度として改訂し、モデルの検討を行った。10因子(各4項目)からなる高次因子モデルを想定し、確認的因子分析を行った結果、良好な適合度が得られ、日本版臨床倫理コンサルタント技能測定尺度が開発できた。わが国の臨床倫理コンサルタントのコンピテンシー評価尺度を作成するために、米国退役軍人健康庁(VHA)医療倫理ナショナルセンターが作成した倫理コンサルタントの評価項目である「対人技術」「プロセス技術」「コンセンサス技術」「情報収集技術」「価値観の分析技術」「道徳的推論技術」に関する質問項目を参考に、日本の法律、制度、組織に適応させるために質問文の検討を行った。それらに加えて、コンサルタントのコンピテンシーに影響する要因として個人要因、職場環境要因としてマグネットホスピタルの特性等を検討し、評価項目に加えた。最終的に質問項目の文言について、回答できるかどうかについて、倫理コンサルテーションに精通した研究者に確認を行い、質問紙の最終版を完成させた。臨床倫理コンサルタントのコンピテンシー評価尺度の開発と先行要因との関連を因果関係モデルを検証するために、全国の国公立及び公的機能を有する赤十字、済生会、労災病院等723病院対象に、2015年10月の1か月間に調査依頼を行った。調査内容は基本属性(年齢、性別、資格、経験年数他)及び臨床倫理コンサルタント技能に関する「対人技能」「プロセス技能:会議進行能力技術」「当事者間のコンセンサス育成技能」「情報収集技能」「葛藤性質特定技能」「分析技能」などで、合計53項目である。318名から回答を得て、属性、技術の等の集計を行った。男性219名(68.9%)、女性99名(31.1%)、年齢平均54.8歳(±7.7)、委員の期間は23.2年(±4.7)であった。職種は、医師137名(43.2%)、看護師75名(23.7%)、薬剤師38名(12.0%)、臨床心理士2名(0.6%)、その他65名(20.5%)であった。コンサルタント技能の「対人技能」「プロセス技能:会議進行能力技術」「当事者間のコンセンサス育成技能」「情報収集技能」「葛藤性質特定技能」「分析技能」の6つの技能を医師・看護師・その他の職種の3群において、一元配置分散分析で分析した結果、6つの全てにおいて医師・看護師間に有意な差が認められた。また、それらの技能のうち、看護師とそのほかの職種との間で有意な差が認められた技能は「情報収集技能」で、そのほかの5つの技能には差がなかった。次に、「コア知識」「医療システム知識」「患者知識」「倫理規範知識」の4つにおいて同様の分析を行った結果、「患者知識」においては、医師・看護師・その他の職種の3群に有意差はなかった。「倫理規範知識」においては、医師・看護師間に有意差はなかったが、医師・看護師とその他の職種には有意差が認められた。今後、因果モデルに従ってコンピテンシー評価尺度の開発を試みる。調査が終了したので、データの分析を開始したところであり、計画通りである。臨床倫理コンサルタントのコンピテンシーを測定するための尺度開発を試み、欠損値を除いたデータで構造方程式モデリングにより分析した結果、32項目ある「対人技能」「プロセス技能:会議進行能力技能」「当事者間のコンセンサス育成技能」「情報収集技能」「葛藤性質特性技能」「分析技能」の質問項目間に冗長性の高い項目が数多く存在した。このことは、測定したいコンピテンシーがそれぞれの技能に混在しているか、本来測定すべき技能となっているのか、などが明確でないと思われたので、本尺度の開発の基となった米国の医療倫理ナショナルセンター退役軍人健康庁(VHA)による「倫理コンサルタント技能評価ツール」の倫理コンサルタントの各技能や倫理原則等の再分析を行い、本研究の達成に向けて、課題を検討した。本研究目的として予定していた臨床倫理コンサルタントの技能測定尺度の開発が遅れている。その理由は32項目ある技能評価項目間に冗長性が高い項目が多く、因果関係モデルの検証のための分析に時間がかかっているためである。米国の医療倫理ナショナルセンター退役軍人健康庁(VHA)が出版した「倫理コンサルタント技能評価ツール」を翻訳し、日本版としてわが国の実情に合うように一部の観測変数の文言の修正も行い、臨床倫理コンサルタントのコンピテンシーを測定するための尺度開発を行った。