hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機械学習を用いた高精度乱流モデルの構築

Kernel quantile regressionを用いて、平面クエット流の初期乱流での低次元力学系の構築を行ってきた。パラメータであるレイノルズ数を含めて力学系を構築し、現在論文を投稿中である。本研究は、力学系理論が予測するように、乱流であっても有限の自由度により流れの状態が決まっていることを確認し、機械学習のアルゴリズムの精度が低次元による流れ再現に耐えうることを実証できたことに意味がある。また、Dynamic Mode Decompositionによる流れの時空間モード分解法を応用し、チェネル流で観測される局在乱流バンドの動力学の解明を試みた。局在乱流バンドの下流端での規則的な運動と、上流側での不規則な運動の分解をすることで、乱れの発生を特定することが出来た。しかし、局在乱流バンドのように、並進対称性を有する空間を運動する場合、特定の位置での運動のみ訓練することになるので、訓練集合の不足が問題となった。対称性を組み込んだ最適化の必要性は他の手法でも重要視されており、Dynamic Mode Decompositionで対称性を組み入れる方法を考えることに繋げることができた。また、状態空間モデルの1つである隠れマルコフモデルを、ローレンツ系のカオス軌道の予測や、容器内の熱対流においてカオス的反転する循環方向の予測モデルに適応した。カオス軌道の初期値鋭敏性を確率過程で上手く表現できるかがポイントであったが、隠れ変数の自由度の増加に従って、隠れマルコフモデルモデルによる軌道は力学系の軌道を統計的に再現する結果を得られた。平面クエット流の初期乱流やチェネル流の局在乱流バンド等、低レイノルズ数の流れでは、kernel quantile regressionやdynamic mode decompositionを用いて低次元化することが出来ている。これらの進行は概ね順調である。これらの研究成果を応用し、高レイノルズ数の乱流に使える乱流モデルを、乱流のデータから導くことが可能であると考える。本研究課題の最終目的は、産業界で見られる発達乱流の数値計算に使える乱流モデルを、乱流のデータから導くことである。これまでは低レイノルズ数に限定してきたが、今後はこれまでの手法を応用し、乱流モデルの構築や乱流の予測・制御法の開発を行う予定である。1つ目は、dynamic mode decomposition等による流れの低次元化を行い、特定のモードを制御することで、抵抗低減等の流れの効率化に繋げたい。また、この制御法を用いて不安定な不変集合の効率的な求め方も目指している。2つ目は、高レイノルズ数での乱流モデルの構築にあたって、適切なノイズを考慮することである。次元の呪いにより、決定論では高レイノルズ数乱流を完全に再現するモデルを構築することは不可能であると考えるため、実用に耐える範囲でランダムノイズの導入を検討する。具体的には、状態空間モデルの乱流への適応を試みる。

次元の呪いにより、決定論では高レイノルズ数乱流を完全に再現するモデルを構築することは不可能であると考えるため、実用に耐える範囲でランダムノイズの導入を検討する。具体的には、状態空間モデルの乱流への適応を試みる。大型計算機利用料を想定していたが、核融合研の大型計算機の公募が通ったので必要が無くなった。来年度の研究成果の発表のための旅費に割り当てる予定である。
イネ新規耐病性遺伝子の単離

1.品種「ササニシキ」は、いもち病菌レース031に対して抵抗性である。この抵抗性は、抵抗性遺伝子Piaによってもたらされる。「ササニシキ」突然変異系統をスクリーンしたところ、レース031に対して感受性の系統が複数得られた。これらの系統で共通に塩基置換を保有する第11番染色体上の遺伝子RGA4を同定した。RGA4の野生型遺伝子で突然変異系統を相補したところ、抵抗性が復帰したため、本遺伝子がPia本体であることを明らかにした。2.「ササニシキ」および「ひとめぼれ」突然変異系統群の中から、矮性変異体および、匍匐性変異体を単離した。これらの系統をインド稲と交配し、F2を得た。これらの分離個体を用いて、原因遺伝子のマッピングを進めたところ、3遺伝子は既報の遺伝子であったが、2遺伝子は未報告の遺伝子であり、現在相補試験の実施中である。3.「ひとめぼれ」にいもち病防除剤「プロベナゾール」を処理すると親和性のいもち病菌に対しても抵抗性が誘導される。「ひとめぼれ」突然変異集団約2000系統に「プロベナゾール」処理後、親和性いもち病菌を接種して、抵抗性の付与されなかった系統を1系統選抜した。原因遺伝子単離にむけてmapping中である。イネ品種「PiNo4」と「カサラス」の交配で得られたF2集団、および「とりで」と「カサラス」の交配で得られたF2集団において、いもち病菌に対する反応が罹病性様(カサラス型)になる個体が1/4の率で分離した。そこで、ゲノム上に分布するDNAマーカーを利用して、連鎖するマーカーの探索を開始した。さらに、イネ品種「ひとめぼれ」にEMSによる突然変異処理を施した系統群計5000系統を対象として、抵抗性反応の変化した突然変異体を選抜した。「ひとめぼれ」に親和性および非親和性のいもち病菌レースを接種することにより、野生型系統では親和性(罹病性)反応の組み合わせである場合に、非親和性(抵抗性)を示すような突然変異体10系統、逆に、野生型系統では非親和性(抵抗性)反応の組み合わせである場合に、親和性(罹病性)を示すような突然変異体20系統を選抜した。現在これらの系統を、遠縁のイネ品種と交雑し、F2分離集団を育成し、突然変異遺伝子のマップベースドクローニングに向けて準備を進めている。さらに、突然変異系統の中から、形態が変異した系統を選び、原因遺伝子のマッピングを進めている。1.イネ品種「とりで1号」と「カサラス」は共に、いもち病菌レース037に対して抵抗性品種であるが、抵抗性病斑の形状が大きく異なる。そこで、この差異を決定する遺伝子を同定して単離する目的で、両品種を交配したF1を自殖して得られたF2集団に、いもち病菌レース037を接種して、形質の分離を観察したところ、両親「とりで1号」と「カサラス」の形質が3:1に分離したため、原因遺伝子は単一であり、カサラス型が劣性であることが示された。DNAマーカーを用いて、本遺伝子のマッピングを進めたところ、第6染色体の抵抗性遺伝子群の領域にマップされた。現在、遺伝子単離にむけてfine mappingを実施中である。2.品種「ササニシキ」は、いもち病菌レース031に対して抵抗性である。これらの系統で共通に塩基置換を保有する遺伝子を同定した。現在、この遺伝子がPia本体であると考えて、確認を進めている。3.「ササニシキ」および「ひとめぼれ」突然変異系統群の中から、矮性変異体および、匍匐性変異体を単離した。これらの系統をイン稲と交配し、F2を得た。これらの分離個体を用いて、原因遺伝子のマッピングを進めている。矮性変異体については、約100Kbの領域に遺伝子を狭めている。
ピリリウム塩光増感電子移動を利用する脱保護基反応の開発

本研究で用いた基質は主に置換基の異なる種々の環状および非環状のアセタール、チオアセタール、そしてヒドラゾン、トシルヒドラゾン類である。また、ピリリルム塩としては、フェニル基のパラ位に種々の置換基を有するトリアリールピリリウム塩を用いて反応を検討した。アセタール類の脱保護反応では、アセタールの酸化電位が3V付近と極めて電子供与性に乏しいため励起状態のピリリウム塩とは容易に一電子移動反応を起こすことはできないはずであるが、実際のところ、ほとんどアセタール類で反応はすみやかに進行し、対応するカルボニル化合物が収率よく得られてきた。また、カルボニル基の酸素源は水に由来することも明らかになった。一方、アセタール類の脱保護反応とは対照的にチオアセタールやヒドラゾン類では、水の存在下では反応はほとんど進行せず、酸素の存在下でのみ反応が効率よく進行することを見いだした。チオアセタールやヒドラゾン類はアタール類に比べて酸化電位が12V程度と比較的電子供与性に富み、励起状態のピリリウム塩とは容易に一電子移動反応を起こすことがわかるが、実際、これらの基質では、マグネシウム塩の添加によって反応が促進されたり、テトラメトキシベンゼンのような電子供与性の高い添加物を加えることによって、反応が抑制されたりという一電子移動経由の反応に特長的な現象が観測されることから、反応中間体としてカチオンラジカル等が生成されていることが示唆される。以上、本研究では、1)ピリリウム塩による光増感電子移動反応系が、種々のカルボニル保護基の脱保護反応に対して有効に働くこと、2)反応に用いるピリリウム塩は110%程度という触媒量で良いこと、3)光化学的な方法によっても脱保護反応が可能であること、4)従来の重金属(水銀化合物等)を用いる方法に比べて、本システムが環境に優しい方法であること等を明らかにした。
Creating a corpus of English spoken as a lingua franca between Japanese and cultural others: For the future purpose of developing authentic materials for conversation and intercultural training

本研究では、国内の授業及びセミナーでの教室内コミュニケーション、学生のインタビュープロジェクト、自由英会話練習の集まり及び海外(イギリス及びニュージーランド)で行ったホームステイ中の会話、買い物、駅での問い合わせ等において、日本人が英語で行う実際の異文化コミュニケーション場面の音声録音及び動画録音を収集した。また、会話分析を活用し、このデータの一部を分析し、話題管理、ストーリー・テリング、ディスコース・アイデンティティ、会話の修復及び参加姿勢枠組等の参加者のコミュニケーション能力の具体的な種類とその特徴を明らかにした。今後は、上記を踏まえてオーセンティック教材を開発する。英語教育・異文化コミュニケーション
科学的リテラシーを向上させる優れた理科授業に関する教師用ビデオ教材の開発

科学的リテラシーを向上させる優れた理科授業について研究し,教師教育用のビデオ教材を開発するために以下の研究を行った。(1)科学的リテラシーを育成する理科カリキュラムの設計(2)科学的リテラシーの実践的育成法(3)授業ビデオを活用した科学的リテラシー指導に関する教師教育(4)諸外国における科学的リテラシーの育成状況(5)科学的リテラシーの工学的側面の育成(6)新学習指導要領で必要な基礎的実験技能の研修用DVD科学的リテラシーを向上させる優れた理科授業について研究し,教師教育用のビデオ教材を開発するために以下の研究を行った。(1)科学的リテラシーを育成する理科カリキュラムの設計(2)科学的リテラシーの実践的育成法(3)授業ビデオを活用した科学的リテラシー指導に関する教師教育(4)諸外国における科学的リテラシーの育成状況(5)科学的リテラシーの工学的側面の育成(6)新学習指導要領で必要な基礎的実験技能の研修用DVD将来,市民となって活躍するすべての子どもたちに良質な科学的リテラシーを育成し,子どもたちが社会と科学コミュニケーションしていくように促す専門職としての理科教師の資質向上に向けて,国内外で取り組まれている先進的教育プログラムを参考としつつ,理科授業ビデオを活用した効果的な教師教育用コースプログラムを開発し,大学と都道府県等教育センター,学校などに幅広く提供することを目的として,研究初年度は以下の事項を行った。(1)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関わる優れた小中学校理科授業ビデオを用いた総合的教師教育コースプログラムの開発○科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションの視点から理科授業実践の分析を行うための理論的枠組み(暫定版)を設定した。○既収録領域について,研究分担者の各大学の教師教育課程と,複数の都道府県等教育センターと協力学校での現職研修における効果的活用のためのコース開発に取り組み実践データを収集した。(2)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに焦点化した国内での新たな授業実践に関するビデオ収録○一部の未収録領域について,授業開発を行いビデオに収録した。(3)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関わる国内外における先進的教育プログラムの調査○科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関わる先進的教育プログラムについて,英国と米国を含む国内外で実践研究情報を収集し,それを基に,新たな授業実践収録の可能性を検討した。将来,市民となって活躍するすべての子どもたちに良質な科学的リテラシーを育成し,子どもたちが社会と科学コミュニケーションしていくように促す専門職としての理科教師の資質向上に向けて,科学的リテラシーの育成と科学コミュニケーションの促進に焦点化した効果的な教師教育用コースプログラムを開発し,幅広く提供することを目的として,研究2年目は以下の事項を行った。(1)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関わる優れた小中学校理科授業ビデオを用いた総合的教師教育コースプログラムの開発○科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションの視点から,観察実験指導,科学的思考力の育成,社会事象及びテクノロジーとの関連づけを重視した理科授業実践を促すための理論的枠組みを構築した。○既収録領域について,連携研究者の各大学の教師教育課程と,教育センターでの現職研修における効果的活用のためのコース開発に取り組み実践データを収集した。(2)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに焦点化した新たな授業実践に関するビデオ収録○未収録領域について,授業開発を行いビデオに収録した。○小学校と中学校の新学習指導要領に対応した観察実験指導のための研修用ビデオを収録した。(3)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関わる先進的教育プログラムの調査○科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関わる先進的教育プログラムについて,英国,米国,カナダ,オーストラリアを含む国内外で実践研究情報を収集し,それを基に,新たな授業実践収録の可能性を検討した。将来,市民となって活躍するすべての子どもたちに良質な科学的リテラシーを育成し,子どもたちが社会と科学コミュニケーションしていくように促す専門職としての理科教師の資質向上に向けて,科学的リテラシーの育成と科学コミュニケーションの促進に焦点化した効果的な教師教育用コースプログラムを開発し,幅広く提供することを目的として以下の研究を行った。(1)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関わる優れた小中学校理科授業ビデオを用いた総合的教師教育コースプログラムの開発○連携研究者の所属する大学の教師教育課程で開発したコースの本格的活用に取り組み,評価データを得た。また複数の都道府県等教育センターと協力学校での現職研修の実践研究を行った。(2)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに焦点化した新たな授業実践に関するビデオ収録○理論的枠組みに基づく未収録領域についてのビデオ収録を実施した。併せて,本年度から実施される新学習指導要領の新しい教材内容に関する教師教育用ビデオを開発した。(3)科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関わる先進的教育プログラムの調査○科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションの理論的枠組みに関わる先進的教育プログラムについて,オーストラリア,ドイツ,英国について渡航調査と文献調査を行い,実践研究情報を収集した。○科学的リテラシーの育成と効果的な科学コミュニケーションに関する国内外の先進的教育プログラム事例を比較し,国内のプログラム開発における今後の課題を抽出した。(4)研究成果報告書を作成した。
前庭神経節直接刺激型の人工前庭開発に関する基礎的研究

前庭神経節直接刺激型の人工前庭開発に向けて、モルモットを対象とした実験システムを構築した。また、前頭側頭開頭により前庭神経節を明視下におき、櫛状の多チャンネル型電極を刺入する手技を確立した。まずは、ビデオ記録装置を構築し、動物の眼球運動を記録できるシステムを構築した。本システムでは眼球の回旋は検知できないが、XY方向の眼球運動を精確に記録できる。眼球の瞳孔と強膜のコントラストを判断して眼球運動を判定する仕組みであるが、モルモットならびにチンチラに最適化した条件で設定した。本システムはHi8対応であるため信号をデジタル処理できないという問題がある。このため、今後はデジタルカメラ対応のシステムを構築し、現在は少々難しい眼球運動と電気刺激自体の同時記録ができるようにする必要があると考えられる。次に、人工前庭で想定される刺激を創出するシステムを構築した。システムは刺激機、アンプ、制御ソフト、非常に微小な針電極で構成されており、刺激の強度ならびに形を自在にコントロールすることができる。現在、最適な刺激条件を探るべくシステムを調整している段階である。刺激の強度ならびに形は、過去の論文で示されている前庭神経節細胞から記録されたデータを参考に作成するが、おそらくは人工前庭に最適な条件が存在するものと考えられる。一方、対象となる動物に対する手術法もほぼ確立しつつある。まず、両側末梢前庭機能廃絶モデル動物は両側迷路破壊術により作成している。この手技は確立したものであり、ほぼ問題なく施行できる。一方、前庭神経節へのアプローチには前頭側頭開頭を用いる。側頭骨上面を明視下におき、顕微鏡下で前庭神経節に電極を刺入するのだが、本操作にはさらなる習熟を要すると考えている。現在はダミー電極を用いて実際に刺入を試みており、毎回確実に成功するようになった段階で実際の電極を刺入する予定である。一方、対象となる動物に対する手術法はほぼ確立しつつある。側頭骨上面を明視下におき、顕微鏡下で前庭神経節に電極を刺入するのだが、前年と比較して本操作に対する習熟度は高まった。現在は実際の電極を用いて実際に刺入を試みている。電気刺激により完全に眼球運動をコントロールするには至っていないが、今後さらに電極の刺入位置や電流の大きさを細かく調整し、眼球運動を十分コントロールできるようになるものと考えられる。
カイコのアラタ体における幼若ホルモン生合成制御の分子生物学的研究

昨年度は終齢期のアラタ体におけるエクダイソン受容体・転写因子群の20E応答性および、エクダイソン受容体・転写因子のJH生合成への関与を検証したが、本年度は4齢期(終前齢期)について検証を行った。まず、アラタ体におけるエクダイソン受容体・転写因子群の20E応答性について、in vitro組織培養系を用い詳細に検証した。その結果、受容体EcR-A, USP-2、転写因子E75A, B, D, BHR3, BHR4のmRNAの発現が20E(0.5μg/ml)により促進された。さらに同条件下において、JH合成の最終段階の酵素であるJH酸メチル基転移酵素(JHAMT)の遺伝子発現が培養開始から1-3時間で抑制された。一方、終齢0日のアラタ体を20E(0.5μg/ml)存在下で培養してもJHAMTは影響を受けないことから、4齢1日目では時期特異的にJHAMT遺伝子の発現が20Eにより制御されていることが考えられる。次に4齢1日目のアラタ体においてE75遺伝子をRNAi法によりノックダウンし、20E(0.5μg/ml)存在下で培養したところJHAMTの発現が促進された。このことから、この時期のJHAMT遺伝子はE75の制御下にあることが確認された。しかし、終齢0日のアラタ体においてE75遺伝子をノックダウンし、同条件下で培養してもJHAMTは影響を受けなかったことから、4齢1日目ではE75を介したJHAMT遺伝子の発現制御は時期特異的であることが明らかになった。また、4齢1日目ではE75をノックダウンしても20EによるBHR4の発現には影響はなかったが、5齢0日目ではBHR4の発現が抑制され、4齢初期と終齢初期のアラタ体では20Eによるカスケードが異なっていることが明らかになった。これらの結果から、4齢1日目と終齢初期における20Eカスケードの作用機構の一端が明らかになり20Eによる時期特異的なJH合成制御の一端を明らかにした。予備実験より既に、In vitro組織培養系においてエクダイソンが齢期特異的にJH合成酵素群の発現を調節し、JH合成を制御していることを明らかにしていた。そこで本年度はIn vitroに加え、4齢期・5齢期に20ppmもしくは400ppmの20-hydroxyecdysone(20E)混合飼料をそれぞれ摂食させることで、In vivoにおいて体液中のエクダイソン濃度とJH合成活性、JH合成酵素遺伝子の変動を検証した。その際、JH合成活性の測定は共同研究者である金子雄博士(弘前大・農生)が行った。その結果、4齢期では低濃度のエクダイソンに反応してJHAMT遺伝子の発現上昇が起こることが分かった。他の酵素の発現が上昇する機構については今回明らかにできなかったが、低濃度のエクダイソンによるJHAMTの発現の上昇が、JH合成活性を促進の要因の一つであることが考えられる。また上昇するエクダイソンに反応してJHAMT,IPPI,FPPS3の発現が減少してJH合成が低下することを明らかにした。このように、4齢期ではエクダイソン濃度の変動が時期特異的にJH合成を調節していることが明らかになった。そして、5齢期では3日目までにJHAMTの発現が停止し、JH合成も停止する。しかし20E混合飼料を摂食させると20ppm、400ppmのいずれもJHAMT遺伝子の発現が維持されJH合成が促進された。この結果から、体液中のエクダイソンが消失することが、JH合成が停止する要因の一つであることが明らかになった。一方、20Eの作用は受容体及び様々な転写因子を介して行われる。アラタ体内におけるそれらの制御機構の解析のためにはRNAiによる検証が最適であることから、E75遺伝子を使用しIn vitroにおける効率のいいRNAiを行うための条件を検討した。その結果、脂質性遺伝子導入試薬を用いてdsRNAの取り込みを促進することでRNAiの効果を再現良く引き起こせる条件を見出し、In vitroにおけるアラタ体でのRNAi法を確立した。本年度はアラタ体における転写因子のJH生合成への関与を検証した。予備実験により、アラタ体におけるエクダイソン受容体のEcR-A,B1,USP-1,2、転写因子E75A,B,C,D,BHR3,4,BRの発現変動について確認すると、いくつかの因子は体液中のエクダイソン濃度の変動に呼応するような変動が確認きれた。そこで、アラタ体におけるエクダソン受容体・転写因子群の20E応答性をin vitro組織培養系を用い詳細に検証した。その結果、EcR-A,USP-2がE75A,B,BHR3,BHR4が誘導され、EcR-B1の発現は12時間から顕著に抑制された。またBrは影響が確認されなかった。皮膚の発現と比べたところEcR-B1、Brの20E応答性が異なっていた。さらに、アラタ体・絹糸線・脳・脂肪体をそれぞれ20Eで培養したところ、EcR-B1はアラタ体においてのみ発現抑制された。これらのことから、アラタ体とその他の皮膚や脳・絹糸線・脂肪体におけるEcR-B1の20Eへの応答性の差異が、アラタ体特異的な転写因子群の発現の挙動を制御していることが考えられる。

続いて、タンパク合成阻害剤のAnisomycin(10mg/ml)を20E(0.5mg/ml)と共培養した結果、EcR-A,USP-2,E75A,B,BHR3,BHR4は20Eにより直接誘導されることが確認された。次に、昨年度に確立したRNAi法を用いて、アラタ体におけるE75遺伝子の発現を抑制し、その他の転写因子・JH合成酵素等の発現に影響が出るか確認を行った結果、BHR3の発現には影響を与えず、BHR4遺伝子の誘導が抑制されていた。このことから、E75AもしくはBがBHR4の発現を制御していることが考えられる。また、このときJH合成酵素遺伝子であるAACT, MevK, JHAMTの発現には影響が確認されず、この時期E75遺伝子のJH合成酵素遺伝子への関与は確認されなかった。これらの結果すり5齢初期における時期・組織特異的なエクダイソンカスケードの制御が行われていることが考えられる。昨年度は終齢期のアラタ体におけるエクダイソン受容体・転写因子群の20E応答性および、エクダイソン受容体・転写因子のJH生合成への関与を検証したが、本年度は4齢期(終前齢期)について検証を行った。まず、アラタ体におけるエクダイソン受容体・転写因子群の20E応答性について、in vitro組織培養系を用い詳細に検証した。その結果、受容体EcR-A, USP-2、転写因子E75A, B, D, BHR3, BHR4のmRNAの発現が20E(0.5μg/ml)により促進された。さらに同条件下において、JH合成の最終段階の酵素であるJH酸メチル基転移酵素(JHAMT)の遺伝子発現が培養開始から1-3時間で抑制された。一方、終齢0日のアラタ体を20E(0.5μg/ml)存在下で培養してもJHAMTは影響を受けないことから、4齢1日目では時期特異的にJHAMT遺伝子の発現が20Eにより制御されていることが考えられる。次に4齢1日目のアラタ体においてE75遺伝子をRNAi法によりノックダウンし、20E(0.5μg/ml)存在下で培養したところJHAMTの発現が促進された。このことから、この時期のJHAMT遺伝子はE75の制御下にあることが確認された。しかし、終齢0日のアラタ体においてE75遺伝子をノックダウンし、同条件下で培養してもJHAMTは影響を受けなかったことから、4齢1日目ではE75を介したJHAMT遺伝子の発現制御は時期特異的であることが明らかになった。また、4齢1日目ではE75をノックダウンしても20EによるBHR4の発現には影響はなかったが、5齢0日目ではBHR4の発現が抑制され、4齢初期と終齢初期のアラタ体では20Eによるカスケードが異なっていることが明らかになった。これらの結果から、4齢1日目と終齢初期における20Eカスケードの作用機構の一端が明らかになり20Eによる時期特異的なJH合成制御の一端を明らかにした。
学歴効果を含むコウホートモデルの開発に関する研究

継続調査で得られる年齢×調査時点形式のデータ表から年齢・時代・世代(コウホート)効果を分離することによって社会の変動を捉えるコウホート分析法に関して、新たに学歴効果を含むベイズ型コウホートモデルを構成し、複数のモデルの中から最適モデルを選択することによって、コウホート効果に対する学歴効果の寄与について判断する方法を開発した。1.学歴はコウホート効果しかないと考えられる調査項目であることから、学歴と関係の深いコウホート効果に学歴効果が寄与する部分を統計的に捉えることを可能にするために、学歴効果を含むコウホートモデルを提案した。2.年齢・時代・コウホート効果の間には1次従属の関係があり、そのためこれらにパラメータの漸進的変化の条件を付加してモデルを構築したが、学歴効果についてはその限りではない。このようパラメータを含んだベイズ型モデルについての理論的考察を行なった。これまで開発した3効果モデルや交互作用効果モデルまで含めてABICによりモデル選択を行なう方法を検討した。(以上については「平成5年度科学研究費補助金研究成果報告書」にまとめた。)大型計算機およびパーソナルコンピュータ用の分析プログラムを開発した。実データを分析し、提案したモデルの有効性について検討を行なった。
非線形光導波路の高速高精度解析設計法の開発と新機能全光学信号処理デバイスの探索

最近話題となっているフォトニック結晶(Photonic Crystal : PC)を用いた光波回路は、光の波長と同程度の大きさの急峻な曲げを内蔵できるため、超小型化が可能であり、PC光波回路の多機能化、高性能化に関する研究が世界的に行われている。特に、光カー効果を用いた非線形PC光波回路は超高速、超小型全光学信号処理デバイスとなり得る可能性を秘めており、筆者らもこれまで、非線形PC光波回路の解析法や、いくつかの具体的なデバイスを提案してきた。今年度の研究では、これまで開発してきた手法を駆使して、非線形PCを用いた新たな全光学信号処理デバイスとして、マッハ・ツェンダー干渉計、及び光双安定スイッチング素子を提案した。これらはいずれも既存のものよりもサイズが小さく、スイッチングパワーも同程度といった利点をもっている。さらに、非線形デバイスはもちろんのこと、様々な応用に有用であるPC導波路型グレーティングを提案し、併せてその特性を簡便に評価可能な手法を開発した。これらの研究成果については海外、国内の権威ある学術誌にて公表、また採録が決定している。さらに、最近超小型光導波路の一候補として提案された、スロット導波路のもつ非線形デバイス応用への有用性にいち早く着目し、その特異な性質を生かして、微小光導波路において問題となる偏波依存性を解消した、偏波無依存光方向性結合器、それを用いた非線形全光学論理演算素子、そして偏波無依存マルチモード干渉光導波路の提案を行った。これらの研究成果に関しては、海外の権威ある学術誌にて公表、採録決定、そして投稿中である。最近話題になっているフォトニック結晶ファイバ(Photonic Crystal Fiber : PCF)は,通常の光ファイバでは到底実現し得ない数々の特異な性質を具備しており,新しい光通信システムの構築に向けて,国内外で理論,実験の両面から研究が加速されている.特に,PCFを伝送路として用いるにはその分散特性を完全に把握することが必要であるが,ファイバ中で重要となる光カー効果を加味したうえでの分散特性の評価は行われていなかった.そこで本研究ではまず,光カー効果を考慮することが可能な非線形光導波路のためのフルベクトル有限要素法を開発し,PCFの分散特性を詳細に調査した.その結果,高光強度の下では,分散特性が大きく変化することを見い出し,研究成果を海外の権威ある学術誌で公表した。PCFの研究が急速に進む一方で,フォトニック結晶(PC)を用いた光波回路に関する研究も劣らず活発に行われている.PCを用いた光波回路は光の波長濃度の大きさで急峻な曲げが可能であるなど,超小型光集積回路実現の可能性を秘めている.このような中で,光カー効果を用いたPCによる全光学信号処理デバイスに関する報告も行われ始めているが,その特性解析には主に時間領域差分法が用いられている.時間領域差分法は極めて簡便かつ有力な数値解法であるが,一般に計算機への負担が重く,PCのような円形を含んだ複雑な構造を忠実にモデリングできないといった欠点もある.そこで本研究では,同じく強力な数値解法でなおかつ,円形を含むような複雑な構造にも適用が容易な有限要素法を用いた非線形光導波路の解析が可能な数値解析ツールを周波数領域解析に対してだけではなく,時間領域解析に対しても新たに開発した.これらのツールを用いて,PCを用いた全光学信号処理デバイスを提案し,その特性評価を行った.この研究成果については,海外の権威ある学術誌に2篇の論文として公表した。最近話題となっているフォトニック結晶(Photonic Crystal:PC)を用いた光波回路は、光の波長と同程度の大きさの急峻な曲げを内蔵できるため、超小型化が可能であり、PC光波回路の多機能化、高性能化に関する研究が世界的に行われている。しかし、具体的な光波回路に関する報告に比べて、非線形PC導波路中の光波の伝搬形態、すなわち導波モードについてはそれほど議論がなされておらず、非線形性を効率的に増強することのできる構造などもまったく探索されていない。そこで本研究では、その有用性からPC光波回路の解析に広く用いられている有限要素法を用いた非線形周期構造光導波路のための導波モード解析ソルバーを新たに開発した。また、これを用いることによって、非線形性を効率良く増強することのできるPC導波路の構造を探索した。この研究成果については、海外の権威ある学術誌に論文として公表した。さらに、この論文によって得られた知見を基にして、非線形PCマッハ・ツェンダー干渉計を新たな非線形スイッチングデバイスとして提案、設計し、その特性評価を行った。この研究成果については、現在、海外の学術誌に論文として投稿中である。

今年度の研究では、これまで開発してきた手法を駆使して、非線形PCを用いた新たな全光学信号処理デバイスとして、マッハ・ツェンダー干渉計、及び光双安定スイッチング素子を提案した。これらはいずれも既存のものよりもサイズが小さく、スイッチングパワーも同程度といった利点をもっている。さらに、非線形デバイスはもちろんのこと、様々な応用に有用であるPC導波路型グレーティングを提案し、併せてその特性を簡便に評価可能な手法を開発した。これらの研究成果については海外、国内の権威ある学術誌にて公表、また採録が決定している。さらに、最近超小型光導波路の一候補として提案された、スロット導波路のもつ非線形デバイス応用への有用性にいち早く着目し、その特異な性質を生かして、微小光導波路において問題となる偏波依存性を解消した、偏波無依存光方向性結合器、それを用いた非線形全光学論理演算素子、そして偏波無依存マルチモード干渉光導波路の提案を行った。これらの研究成果に関しては、海外の権威ある学術誌にて公表、採録決定、そして投稿中である。
新奇病害抵抗性制御因子MARK1を介したHR細胞死の調節機構の解明

植物免疫応答の解明にむけて、リン酸化プロテオミクス手法を用いて同定したPSIG1(MARK1から呼称変更)は、病原菌感染時の細胞死を制御する因子であることが明らかとなった。そこで、PSIG1の分子機能の解明にむけて、PSIG1の相互作用因子の単離、同定を試みた。その結果、PSIG1の相互作用因子としてシロイヌナズナにおいてRNA分解制御に関わるSMG7が同定された。PSIG1とSMG7は物理的に相互作用すること、さらに細胞内で共局在することを見出した。以上の結果は、PSIG1が病原菌感染時にmRNAの制御に関与し、細胞死を制御している可能性を示唆している。効率的な病害抵抗性育種は、食糧危機を回避するための重要な課題の1つである。最新のプロテオーム解析手法により初めて同定した病害抵抗性制御因子MARK1の機能解析を手掛かりとして、「エフェクター」-「Rタンパク質」相互作用による過敏感反応の発動を調節する分子機構の理解を深め、単一のR-gene導入に因らない「R-gene mediated resistance」の強化に向けた新しい抵抗性賦与技術の開発を目指す。本年度は、MARK1とその相互作用因子MIP1の相互作用部位の同定を試みた。大腸菌発現系を用いて、in vitroで相互作用部位の検証を行った結果、MARK1-MIP1相互作用に重要なアミノ酸の絞り込みに成功した。MARK1-MIP1の相互作用の生理的意義について解析するため、相互作用部位をアミノ酸置換した相補形質転換植物の作出を試みている。MARK1はMAMPに応答してリン酸化されるタンパク質である。そこで、リン酸化部位置換形質転換体を作出し、リン酸化の意義に関して解析を進めた。現在までのところ、恒常的リン酸化形質転換体では、擬似病斑形成などは認められないが、病原菌感染時に細胞死が亢進する傾向が認められた。病原菌感染時の細胞死の亢進に、MARK1のリン酸化がMIP1との相互作用に必要かどうか、より詳細に解析する必要がある。次に、病害応答時のMARK1-MIP1の相互作用に関して、細胞内局在を基にした解析の準備を進めている。現在、pMIP1::MIP1-RFP個体の作出を試みており、pMARK1::MARK1-GFPとの交配により、病原菌感染時、MAMP応答時の局在について今後解析を試みる。異動に伴う研究環境の変化により、植物の生育条件が変化したため、形質転換体の育成に遅れが生じている。また、異動先の植物生育室で害虫等が発生していたため、害虫の駆除等を行った。害虫の駆除等が完了したことにより、今後は通常の進展が見込まれる。最新のプロテオーム解析手法により初めて同定した病害抵抗性制御因子MARK1の機能解析を手掛かりとして、「エフェクター」ー「Rタンパク質」相互作用による過敏感反応の発動を調節する分子機構の理解を深め、単一のR-gene導入に因らない「R-gene mediated resistance」の強化に向けた新しい抵抗性賦与技術の開発を目指す。本年度は、昨年度同定した相互作用因子MIP1(MARK1-interacting protein)に関する研究を進めた。MARK1との相互作用に必須なアミノ酸を置換した組み換え個体の作出に成功した。本MARK1形質転換体は、野生型と同程度の生育を示し、mark1変異体のような矮性形質を示さなかった。そこで、非親和性の病原性細菌をスプレー接種することで、mark1変異体で認められる細胞死が抑制されるか確認した。これまでのところ、MARK1形質転換体では細胞死が完全に抑制されない傾向が認められた。本結果は、MARK1とMIP1の相互作用が細胞死の制御に重要であることを示唆している。現在、T4種子の単離と共に、再現性について解析を進めている。また、mark1変異体とmip1変異体を用いたRNA-seq解析を進めている。これまでの結果、野生型と比較して、mark1変異体とmip1変異体では、共通した遺伝子の発現が変動していること明らかとなってきた。現在、mark1変異体とmip1変異体に共通する発現プロファイルを示す遺伝子に関して、詳細な解析を進めている。アミノ酸配列を置換したMARK1形質転換個体のホモ系統の単離に成功した。現在までのところ、MIP1タンパク質との相互作用を欠失させたMARK1形質転換体は、生育に関しては、野生型と同程度であることが明らかとなってきた。一方で、mark1変異体の非親和性病原性細菌の噴霧接種に伴う細胞死が亢進する表現型を抑制することができない傾向が認められた。本結果は、MIP1タンパク質とMARK1タンパク質の相互作用が、病原菌感染時の細胞死の調節に重要である可能性を示唆している。しかしながら、ホモ化したMARK1形質転換個体から得られる種子数が予想より少なく、想定よりも解析は進んでいない。現在、種子を得るべく、植物体を育成中である。また、RNA-seq解析を進めたところ、mark1変異体と同様の表現型を示すmip1変異体は、当初の予想以上に、遺伝子発現パターンが共通することが明らかとなった。本結果は、MARK1とMIP1が共通した経路の遺伝子発現を制御していることを示唆している。ただ、非常に多くの遺伝子が共通した発現プロファイルを示しており、ターゲット遺伝子の絞り込みにより詳細な解析が必要となっている。

効率的な病害抵抗性育種は、食糧危機を回避するための重要な課題の一つである。最新のプロテオーム解析手法による過敏感反応の発動を調節する分子機構の理解を深め、単一のR-gene導入に因らない「R-gene mediated resistance」の強化に向けた新しい抵抗性付与技術の開発を目指した。本研究で同定したPSIG1(MARK1から名称変更)は分子機能未知の因子である。相互作用因子を単離した結果、SMG7と相互作用することを見出した。SMG7はRNA分解制御に関わる因子である。タンパク質間相互作用を確認したところ、PSIG1 Tyr-575ならびにSMG7 Gly-933が相互作用に重要であることを明らかにした。smg7 null変異体は、擬似病斑を形成し、一連の防御応答が活性化する。そこで、表現型が弱いと予想されたC末端側のみを欠損するsmg7-4変異体を単離した。smg7-4変異体は、PSIG1との相互作用に必要なGly-933を含む領域が欠損している。非親和性病原性細菌をスプレー接種したところ、野生型では観察されない細胞死が、psig1-1変異体と同様にsmg7-4変異体でも亢進することが明らかとなった。次に、psig1-1変異体にPSIG1Y575Aを導入した相補個体を作出し、SMG7との相互作用が細胞死の制御に重要であるか確認した。その結果、非親和性病原性細菌を接種したところ、psig1変異体同様にPSIG1Y575A相補個体でも細胞死が亢進した。以上の結果は、PSIG1はSMG7と共にRNAの分解制御を介して、病原菌感染時の細胞死の調節を担う働きを有することを示唆している。現在、細胞死の引き金となる因子の同定をRNA-seqを用いて進めている。植物免疫応答の解明にむけて、リン酸化プロテオミクス手法を用いて同定したPSIG1(MARK1から呼称変更)は、病原菌感染時の細胞死を制御する因子であることが明らかとなった。そこで、PSIG1の分子機能の解明にむけて、PSIG1の相互作用因子の単離、同定を試みた。その結果、PSIG1の相互作用因子としてシロイヌナズナにおいてRNA分解制御に関わるSMG7が同定された。PSIG1とSMG7は物理的に相互作用すること、さらに細胞内で共局在することを見出した。以上の結果は、PSIG1が病原菌感染時にmRNAの制御に関与し、細胞死を制御している可能性を示唆している。形質転換植物の作出に時間が必要であることから、RNA-seq解析ならびに比較プロテオーム解析の分析を優先して進める。mark1変異体、mip1変異体共に、病原菌感染時に過敏感細胞死が亢進する表現型を示したことから、mark1変異体とmip1変異体のRNA-seq解析を行い、共通して蓄積するmRNAの同定を試みている。さらに、RNA-seqの結果と、これまでに行った比較プロテオーム解析結果を比較することで、原因の究明を試みる。
肝癌に対する新規治療開拓を目指した肝癌幹細胞の単離と発癌過程の細胞生物学的検討

今回我々は、肝癌発癌メカニズムを細胞生物学的に解明することを目指して、遺伝子改変発癌モデルマウスを用いて肝癌幹細胞の起源を解明するとともに、発癌過程における遺伝子発現変化を検証する実験を行った。まず、CAG promoter制御下に発現する発癌遺伝子の一種であるヒトc-MycとERの融合蛋白を発現する遺伝子改変マウスを作成することに成功した。作成した遺伝子改変マウス胎仔から我々がすでに確立したcell aggregate法により胎仔肝前駆細胞を採取すると共に、成体マウスから成熟肝細胞を採取した。遺伝子改変マウスの繁殖に難渋したため現時点では十分なサンプル数を獲得しえておらず、その増加に努めている。今後は、各分化段階の肝細胞(前駆細胞・成熟肝細胞)に対してタモキシフェン投与を行い種々の発癌段階の細胞を獲得する予定である。発癌遺伝子の一種であるヒトc-Myc遺伝子の全長cDNAをRT-PCRによりクローニングし、CAG promoter制御下に発現するヒトc-MycとERの融合蛋白を発現するプラスミドコンストラクトを作成した。このプラスミドを用いて遺伝子改変マウスを作成することに成功した。作成した遺伝子改変マウスはback crossによりホモ個体・ヘテロ個体の同定を行った。作成されたマウス個体から肝細胞を含め種々の細胞を採取しin vitroにてタモキシフェン(4-OHT)を投与しRT-PCRによりc-Mycの遺伝子発現を確認すると共に、核移行を免疫染色により確認する予定である。今後、分化段階の異なる肝細胞に対してin vitroにてタモキシフェン(4-OHT)を投与し増殖活性の変化を評価し、フローサイトメーターによりcell cycle analysisを行う予定である。また、免疫不全マウスの皮下に細胞移植し腫瘍形成能の評価する予定である。上記遺伝子改変マウスから採取する各分化段階の肝細胞(肝幹細胞・前駆細胞・成熟肝細胞)に対してタモキシフェン投与量・投与期間を調節することで前癌病変細胞から発癌過程の進んだ肝細胞癌まで種々の発癌段階の細胞を獲得する。獲得した各段階の発癌細胞に対し、microRNA(miRNA)を採取し、mRAP (miRNA amplificati on profiling)法などによりmiRNA発現プロファイリングを行う。以上の予定に関しては、遺伝子改変マウスの安定供給が確立する次年度の課題として実施予定である。
空間反転対称性を「破る」5d電子系の新物質開拓

本課題では、強いスピン軌道相互作用と強い電子相関の効果が共存する多軌道系である5d遷移金属化合物を中心として、空間反転対称性を破る相転移を示す新しい5d電子系物質の開発と、局所的に空間反転対称性を破る5d電子系物質における新超伝導体探索を行う。それにより、パリティ混成に駆動される電子相転移や、奇パリティ多極子が関与する非従来型超伝導といった、空間反転対称性に起因する興味深い電子現象を発見する。平成30年度において、(a)空間反転対称性を破る構造相転移を示すβ型パイロクロア酸化物CsW2O6の物性解明と、(b)空間反転対称性が破れた結晶構造をもつPt化合物における新超伝導体探索を行った。(a)これまでの研究で、β型パイロクロア酸化物CsW2O6の215 Kにおける金属絶縁体転移において、立方晶の対称性を保ちながら空間反転対称性を破る構造相転移が生じることを単結晶X線回折実験により明らかにした。平成30年度には、単結晶試料を用いたラマン分光実験などの各種の物性測定を行うことにより、この相転移における対称性の変化を詳細に検討し、立方晶の対称性が保たれていることを支持する結果が得られた。また、Wサイトに各種の5d遷移金属元素を化学置換した試料の合成および物性測定を行い、215 K以下の磁化や電気抵抗率が化学置換により大きく変化するにもかかわらず、転移温度がほとんど変化しないことを見出した。(b)空間反転対称性が破れた立方晶の結晶構造をもつBaPtPおよびPtSbSの多結晶試料を合成した。断熱消磁法によりこれらの多結晶試料を用いた低温電気抵抗測定を行うことにより、両物質が超伝導転移温度約0.1 Kの超伝導体であることを見出した。平成30年度に、Pt化合物を対象として集中的に新超伝導体探索を行い、BaPtP、PtSbSという二つの物質系においてゼロ電気抵抗を観測した。両物質共に対称性の高い立方晶の晶系でありながら、空間反転対称性が破れた結晶構造をもつ。空間反転対称性の破れに起因する非従来型超伝導実現の可能性が期待される。Pt化合物については、これらと並行して物質探索により新物質を見出しており、今後、超伝導性を含む物性解明が望まれる。また、β型パイロクロア酸化物CsW2O6については、単結晶試料を用いたラマン分光測定など各種の精密物性測定を行い、空間反転対称性の破れを伴う相転移の物性解明を進めた。このように、本課題の研究は概ね順調に進展している。平成31年度において、以下の(a)、(b)の方針に従い新物質開拓、純良試料合成、各種物性測定を行うことにより、空間反転対称性の破れが特徴的な形で電子物性に現れる5d電子系物質を確立する。(a) BaPtPとPtSbSの超伝導BaPtPおよびPtSbS多結晶試料を用いた低温の磁化・比熱などの測定を行い、バルク超伝導性を確立する。気相輸送法やフラックス法を用いて単結晶試料を合成し、常伝導相・超伝導相の電子物性を解明する。元素置換した試料の合成を行い、超伝導転移温度の上昇を目指す。(b) Pt・Ir化合物の新超伝導体探索局所的に/結晶全体として空間反転対称性が破れた結晶構造をもつPtおよびIr化合物の新物質探索を行い、新超伝導体を見出す。また、平成30年度に見出したPt化合物系の新物質の結晶構造の同定、電子物性の測定を行い、興味深い電子物性の有無を検証する。

両物質共に対称性の高い立方晶の晶系でありながら、空間反転対称性が破れた結晶構造をもつ。空間反転対称性の破れに起因する非従来型超伝導実現の可能性が期待される。Pt化合物については、これらと並行して物質探索により新物質を見出しており、今後、超伝導性を含む物性解明が望まれる。また、β型パイロクロア酸化物CsW2O6については、単結晶試料を用いたラマン分光測定など各種の精密物性測定を行い、空間反転対称性の破れを伴う相転移の物性解明を進めた。このように、本課題の研究は概ね順調に進展している。平成31年度において、以下の(a)、(b)の方針に従い新物質開拓、純良試料合成、各種物性測定を行うことにより、空間反転対称性の破れが特徴的な形で電子物性に現れる5d電子系物質を確立する。(a) BaPtPとPtSbSの超伝導BaPtPおよびPtSbS多結晶試料を用いた低温の磁化・比熱などの測定を行い、バルク超伝導性を確立する。気相輸送法やフラックス法を用いて単結晶試料を合成し、常伝導相・超伝導相の電子物性を解明する。元素置換した試料の合成を行い、超伝導転移温度の上昇を目指す。(b) Pt・Ir化合物の新超伝導体探索局所的に/結晶全体として空間反転対称性が破れた結晶構造をもつPtおよびIr化合物の新物質探索を行い、新超伝導体を見出す。また、平成30年度に見出したPt化合物系の新物質の結晶構造の同定、電子物性の測定を行い、興味深い電子物性の有無を検証する。
消費者信用と多重債務者に関する社会学的研究

研究内容は次のとおりである。一定量の補足的データの収集・考察後、すみやかに発表する予定である。1.マートンによるアノミー論とその後の新しい議論に関する諸成果を重点的に渉猟し、主要な論点を洗い出した。その結果、「多重債務化の押し出し要因を直接・間接金融への接近可能性の階層間格差にみる視点」「企業逸脱の押し出し要因を業界内の激しい競争という構造的緊張にみる視点」を得た。2.「専門職介入」という点から、昨年度扱った紛争解決過程に関する多重債務者事例を再解釈した。多重債務者の債務状況は、一般に、時間が経つほど悪化するため、介入は早いほど望ましい。だが、早期段階では、消費者は業者に対して親密な感情を抱いていることが多く、問題の根本的解決に必要な認識転換を促すのは難しい。消費者問題の法律誌には、専門職介入は、法的処理に先立って消費者の目下の認識段階を把握することの重要性と認識段階に応じた支援の必要性を論じた。3.ある都道府県司法書士会全会員を対象に、多重債務の法的処理に関する実態調査を実施した。具体的な分析は次年度にもちこされる。4.自助グループへの参与観察を昨年度に引き続き行った。多重債務者の増加によって相談対応に十分な専門職数を常時確保することは難しくなるだけでなく、簡裁代理権取得のための度重なる研修参加は事実上司法書士による当該団体への支援機会を奪う。その一方、専門職介入が立ち遅れているヤミ金問題の急増は、自助グループ内での当事者間の相互支援をもたらす。こうして、当該団体は、司法書士を弁護士同様、問題時に支援してもらう「裏方」と位置づけ、普段は当事者のみが参加するという文字通りの「自助」形態に移行しつつある。多重債務問題の増大・複雑化とそれへの対処がもたらす意図せざる結果として、当事者同士によるエンパワーメントが展開しつつある興味深い事例であり、今後も追跡調査する。(1)多重債務問題は、これまで、法律家の世界においては、借り手ー貸し手間に生じた債務不履行をめぐる「法的紛争」と認識されており、借り手が法律を活用して貸し手との契約関係を清算すること(いわゆる「債務整理」)によって解決・終結するものと考えられてきた。しかし、現実には、借り手には債務整理後も、生活の再建や挫折感への適応、周囲からの反作用に抗する自尊心の確保など、様々な課題が残されているが、こうした点が実証的に検討されたことはこれまでなかった。そこで、本研究では、多重債務によって破産を申し立てたある人物について、公的記録(破産申立書)を検討するとともに、当事者へのインタビューと参与観察を実施した。生活・経済状況と主観的経験を詳細にたどることによって、この当事者が次の三つの段階を経験していることが明らかになる。すなわち、(1)借入方法を学習し、貸し手を、金銭問題の解決にかかわる援助者として認識していく段階〔「友人」の発見〕。(2)好転しない経済状況を背景に、周囲からの社会的承認を確保し続けようとするなかで、業者との関係が親密・深刻化し、頻繁な回収を受ける〔招かれざる客〕。(3)回収への恐怖から日常生活の遂行が困難になるが、第三者=自助グループとの出会いを契機に社会的・情報的資源を獲得。貸し手を、借入にともなう「恩義」の対象者から、関係を清算すべき交渉相手へと認識転換する。また、同様の境遇者との相互作用を経て、自らの経験を相対化し、生活の再構築を志向していく〔「友人」から「敵」へ〕。以上の考察から、当該問題の真の解決に向けては、債務整理だけでなく、従来の人間関係に対する当事者自身の認識転換が欠かせないこと、また、そのためには、外部社会からの様々な資源動員を要するということが明らかになった。しかしながら、他方で、このような借り手ー貸し手関係は、しばしば閉鎖的な状況のなかで悪化しやすいことも観察された。こうしたことから、同種の消費者取引においては、外部社会に対して透明性の確保がとりわけ求められるとの示唆を得た。(既発表論文「多重債務者の生活史-消費者取引における紛争解決の一事例」)そのほか、本年度は、(2)多重債務者救済組織を対象とした質問紙調査、(3)主要業者による有価証券報告書や関連団体による各種報告書等の収集を実施し、現在、考察に取りかかっている。

4.自助グループへの参与観察を昨年度に引き続き行った。多重債務者の増加によって相談対応に十分な専門職数を常時確保することは難しくなるだけでなく、簡裁代理権取得のための度重なる研修参加は事実上司法書士による当該団体への支援機会を奪う。その一方、専門職介入が立ち遅れているヤミ金問題の急増は、自助グループ内での当事者間の相互支援をもたらす。こうして、当該団体は、司法書士を弁護士同様、問題時に支援してもらう「裏方」と位置づけ、普段は当事者のみが参加するという文字通りの「自助」形態に移行しつつある。多重債務問題の増大・複雑化とそれへの対処がもたらす意図せざる結果として、当事者同士によるエンパワーメントが展開しつつある興味深い事例であり、今後も追跡調査する。
移植後の水痘帯状疱疹ウイルスに対する免疫再構築を基盤とした感染予防戦略の確立

【概要】造血幹細胞移植後の帯状疱疹発症率は30-50%と高く、重篤化する傾向にあるが定まった有効な予防法はいまだ確立していない。抗ウイルス剤の長期投与を行った帯状疱疹発症抑制効果の報告がされているが、国内では予防的な抗ウイルス薬の長期投与は保険収載されておらず、さらに抗ウイルス剤の内服中止後に帯状疱疹の発症率が上昇し、長期的には発症率を抑制するに至っていない。水痘・帯状疱疹ウイルス(VZV)感染症においては、VZV抗体価の陽転化が見られていても水痘や帯状疱疹の発症がしばしば確認されることから、VZV感染制御には、細胞性免疫が重要であることが知られている。しかし、これまでに造血幹細胞移植後のVZVに対する細胞性免疫の再構築過程を明らかにした報告はほとんどない。本研究では、移植後患者において帯状疱疹発症の前後やVZV生ワクチン接種前後におけるVZV特異的T細胞を検出し解析を行うことで、VZV感染拡大の抑制に有効な抗原およびエピトープを直接同定することを試みた。最終的には、安全で有効な造血細胞移植後の帯状疱疹予防法の確立を目指している。【成果】複数症例を時系列で解析することで、異なる背景を持つ症例毎に異なる再構築過程をとることが明らかになった。また、複数のVZV抗原についてそれぞれの特異的T細胞の解析を行ったところ、抗原ごとにVZVの感染制御への関与が異なることが示唆された。これまでに、化学療法中のがん患者末梢血中のVZV特異的T細胞の検出の試みや、健常者に対するワクチン接種後VZV細胞性免疫のブースター効果について、Elispot法を用いて検証し報告している(Tanaka M, et al. Clin Cancer Res. 2017)。この手法を用いて、造血幹細胞移植後の患者末梢血におけるVZV特異的T細胞を、検出し解析した。探索的研究として、移植ソース(骨髄または臍帯血)や免疫抑制剤使用の有無、帯状疱疹発症の有無など背景の異なる10症例について、タイムポイントまたは時系列で解析しデータを得た。また、VZV各抗原特異的T細胞の機能解析を行うために、特異的T細胞樹立法の検討を行った。移植後のVZV特異的T細胞について、さらに症例を増やして解析をすすめ、移植後の再構築過程を明らかにする。VZV感染症の感染制御における、各抗原の特異的T細胞の役割を明らかにし、有効で安全な移植後のVZV感染症予防法を確立する。予定した計画よりも若干少ない予算で、初年度の成果を得ることができた。