hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心疾患におけるカリクレイン・キニン系の役割に関する研究

ヒト組織カリクレインに特異的なプライマーとプローブにより、HUVECからのRNAについてRT-PCR Southern blottingを行った結果、組織カリクレインmRNAの発現を認めた。以上の結果は、HUVECが独自に組織カリクレインを産生分泌することを証明するものであり、血管内皮上に分泌されたカリクレインが血流中あるいは内皮膜上に結合して存在するキニノーゲンからキニンを定常的に産生している可能性を示唆する。アンジオテンシンタイプ1受容体(AT1R)遮断薬の心・血管系への作用は、AT1R遮断に加え、アンジオテンシンタイプ2受容体(AT2R)刺激によるカリクレイン・キニン系を介したNO/cGMP系の亢進に基づくと考えられている。しかし、心・血管系におけるAT2Rの生理作用発現機構やAT2Rを介したカリクレイン・キニン系の活性化機構に関しては未だ多くの点が不明である。そこで、高血圧モデルラットを用い血管におけるAT2Rの生理的役割を明らかにする目的で、AT2受容体の発現および、アンジオテンシンII(Ang II)に対する血管の収縮感受性に関して検討を行った。ラットの腹部大動脈に狭窄部位を作製し、胸部大動脈に圧負荷をかけた後、頸動脈圧を測定したところ30mmHg以上の頸動脈圧上昇を認めた。次に、これら血管における、AT1RならびにAT2R mRNA発現を検討したところ、動脈狭窄処置によりAT2R mRNA発現の亢進を認めたが、AT1R mRNA発現に変動は認められなかった。そこで、AT2R mRNAの発現亢進にAng IIのAT1Rを介した作用が関与しているかをAT1R遮断薬を用いて検討したところ、AT1R遮断薬により頸動脈圧の低下は認められなかったもののAT2R mRNA発現亢進は、AT1R遮断薬により抑制された。さらに、動脈狭窄処置7日目における大動脈のリング標本において、Ang IIに対する収縮牲を検討したところ、動脈狭窄処置したラットの血管ではAng IIによる収縮反応が低下しており、その低下はAT2R遮断薬の共存により回復することを認めた。これら結果より、動脈狭窄処置により血管に圧負荷が加わった際、Ang IIは血管AT1Rを刺激することによりAT2R遺伝子の発現を亢進させることにより、Ang II対する収縮応答を減弱させ、高血圧による負荷から血管を保護する機構を発動させているものと考えられた。本研究は、心臓・血管系疾患でのレニン・アンジオテンシン系(RA系)とカリクレイン・キニン系(KK系)の接点を明らかにする目的で行われた。腹部大動脈狭窄後の高血圧負荷による心肥大が顕在化する前段階で、心筋のbradykinin B2受容体発現低下を認め、その発現下がangiotensin II (Ang II) AT1受容体遮断薬で解除された。高血圧負荷に置かれた心筋細胞でのB2受容体発現は、RA系活性化により非心筋細胞のAT1受容体を介して遊離する何らかの液性因子の仲介により、抑制的に制御されると考えられた。一方、血管での機能的KK系の存在についてヒト血管内皮細胞での組織カリクレイン産生を検討した結果、組織カリクレインの産生分泌を遺伝子、酸素活性、酵素蛋白の各レベルで証明し、更に内皮細胞へのACEI作用による細胞内cGMP増加が、内皮細胞由来の組織カリクレインにより産生されたキニンの分解阻止に基づくことを明らかにした。ラットの腹部大動脈狭窄モデルにおける胸部大動脈への圧負荷と、それによるRA系応答を調べた結果、Ang IIの2型受容体(AT2)発現が高血圧負荷に平行して胸部大動脈で増大することを認めた。
水圏における複合有機コロイド系の動態を支配する生物複雑性メカニズムに関する研究

本研究では、水圏における溶存態およびコロイド態有機物の動態とそれに関わる細菌群集の変動機構の解明を目的とした。以下の成果が得られた。1.海洋のコロイド有機物の重要な構成成分であるペプチドグリカンの分解過程を放射トレーサー法により解析し、分子内部位(糖鎖およびペプチド鎖)による分解速度定数の違いを初めて明らかにした。2.沿岸海洋における深度別の微生物分布を解析するモデルを検討した。また、このモデルを用い、太平洋亜寒帯域における、細菌生産速度の分布パターンから、枕降性有機物(コロイドの凝集物)の深度別フラックスを求めた。3.デラウェア湾の微生物-生物地球化学観測データの解析から、同湾における、溶存・コロイド状有機物の主要消費者である細菌群集の多様性の変動パターンと、各細菌グループの増殖特性を明らかにした。4.琵琶湖における溶存・コロイド有機物、細菌、ウィルス、鞭毛虫などの季節変化パターンを統計的に解析し、微生物複雑系の変動要因としてのトップダウン支配機構とボトムアップ支配機構の相対的な重要性を明らかにした。5.フローサイトメトリーを用いた細菌群集解析から、琵琶湖の湖盆スケールにおける細菌群集特性の空間変動パターンを初めて明らかにした。また、コロイド有機物の分解にかかわる細胞外加水分解酵素の時空間変動について解析した結果、リン酸モノエステル分解酵素活性が湖底近傍に極大を示す現象を新たに見いだした。6.沿岸海域(大槌湾)においてメソコスム実験を実施し、植物プランクトンブルームの生成・消滅にともなう、コロイド・溶存有機物の動態と、その制御機構としての微生物群集の役割についての解析を行った。7.白鳳丸航海において西部北太平洋外洋域における微生物群集の分布と活性に関する調査を行った。その結果から、微生物活性'(ロイシン取り込み速度)の分布の支配要因を解析した。本年度は、水圏コロイド現象の素過程を明らかにする方法論の検討を中心として研究を推進した。本科研費で購入したフローサイトメータ(粒子解析装置)を用いて、淡水および海水サンプル中の細菌と微粒子を計数し、サイズ組成や生化学特性を分析する方法を検討した。また、この方法と、蛍光顕微鏡-画像解析システムを用いた方法を比較することで、水圏の微粒子特性の動態を追跡する新しい方法の開発も試みた。その結果、以下の成果が得られた。1.数種類の蛍光プローブを用いた染色方法を検討し、水圏微粒子と細菌の染色条件の最適化を行った。2.セルソータを用いて、異なる性質を持ったコロイド粒子を分取する方法を最適化した。3.蛍光in situハイブリダイゼーション法を用い、細菌粒子を系統群別に定量化する方法を検討した。4.セルソータ法と、蛍光in situハイブリダイゼーション法を組み合わせることで、細菌粒子の生化学特性と、系統群組成の関係を調べる新しい方法を開発した。5.琵琶湖および沿岸海域における調査を行い、微粒子の分布パターンの特性と、環境変数との関連を解析した。6.上記で開発した新手法を汽水域環境に応用した。とくに、細菌の増殖と有機物環境の関係を淡水域と海水域で調べ、その結果を比較したところ、塩分の違いによって、細菌系統群組成が大きくことなり、また、それぞれの系統群の増殖特性も大きくことなることが明らかになった。この結果は、淡水および海水域における生物・非生物コロイド粒子の動態を理解するうえで重要な意義を有する。7.成果をアメリカ地球物理連合海洋科学会議において公表した。次年度以降は、以上の方法を、現場観測に適用することで、淡水、海水の両環境中でのコロイド動態の解析を推進する。

本研究は水圏におけるコロイド有機物の動態とそれを支配する微生物過程を学際的なアプローチから追求することで、海洋や淡水域における物質循環の新しい制御メカニズムを明らかにすることを目的としている。本年度の研究では、以下の成果が得られた。1.前年度の研究により確立した超高感度顕微鏡画像解析システムを用い、有機物動態に関わる細菌群集の群集組成解析を実施した。沿岸海域における調査の結果、細菌の系統群組成の変動およびその増殖活性に関して新たな知見が得られた。すなわち、αプロテオバクテリアが調査海域では生物量、生産ともに卓越しており、それに対して、他の系統群は、散発的な増殖を示すにとどまった。2.コロイド有機物や微生物を迅速に計数し、その特性を明らかにする方法として、フローサイトメトリー法を検討した。琵琶湖における解析の結果、フローサイトグラム解析から得られる群集パターンが表水層と深水層で顕著に異なり、水深によって有機物動態に関わる細菌群集特性が大きく変化することが初めて明らかになった。3.海洋のコロイド有機物の重要な構成成分であるペプチドグリカンの分解過程を放射トレーサー法により解析し、分子内部位(糖鎖およびペプチド鎖)による分解速度定数の違いを初めて明らかにした。4.沿岸海洋における深度別の微生物分布を解析するモデルを検討した。また、このモデルを用い、太平洋亜寒帯域における、細菌生産速度の分布パターンから、沈降性有機物(コロイドの凝集物)の深度別フラックスを求めたところ、セディメントトラップを用いた観測値に近い値が得られた。フローサイトメトリーおよび高感度画像解析法を用い、海洋(外洋域および沿岸海域)および湖沼(琵琶湖)におけるコロイドと微生物の連鎖系の解析を進めるとともに、これまでの研究成果の統合を行った。主な成果を以下にまとめる。1.日米共同研究として推進したデラウェア湾の微生物一生物地球化学観測データの解析から、同湾における、溶存・コロイド状有機物の主要消費者である細菌群集の多様性の変動パターンと、各細菌グループの増殖特性を明らかにした。その結果を論文にまとめ投稿した。2.琵琶湖における溶存・コロイド有機物、細菌、ウィルス、鞭毛虫などの季節変化パターンを統計的に解析し、微生物複雑系の変動要因としてのトップダウン支配機構とボトムアップ支配機構の相対的な重要性を明らかにした。3.フローサイトメトリーを用いた細菌群集解析から、琵琶湖の湖盆スケールにおける細菌群集特性の空間変動パターンを初めて明らかにした。また、コロイド有機物の分解にかかわる細胞外加水分解酵素の時空間変動について解析した結果、リン酸モノエステル分解酵素活性が湖底近傍に極大を示す現象を見いだした。4.沿岸海域(大槌湾)においてメソコスム実験を実施し、植物プランクトンブルームの生成・消滅にともなう、コロイド・溶存有機物の動態と、その制御機構としての微生物群集の役割についての解析を行った。5.白鳳丸航海において西部北太平洋外洋域における微生物群集の分布と活性に関する調査を行った。その結果、微生物活性(ロイシン取り込み速度)の分布が、クロロフィルと水温により強く支配されていることが明らかになった。重回帰分析の結果、細菌活性の変動の60%以上がこの2因子から説明できた。
精神障害ピアサポート推進に向けたソーシャルワーカーの役割に関する研究

本研究の目的は、精神障害者地域移行・地域定着支援推進を目的とする国の事業(以下「本事業」)として施行される精神障害当事者によるピアサポート(以下「ピアサポート」)の開始・継続に向け、本事業受託の福祉事業所(以下「受託事業所」)と精神科病院の病棟看護師間の連携を図るために必要な、受託事業所と精神科病院の各ソーシャルワーカー間の連携の手法と役割を明らかにすることである。本研究では、精神障害者地域移行・地域定着支援支援推進を目的におく協議会委員を担当する福祉事業所と精神科病院の各ソーシャルワーカーに対しアンケート調査やインタビュー調査を行い、本研究目的について明らかにする。
泥質干潟に生息する潜泥性二枚貝の地盤工学的アプローチによる生息場評価

有明海の環境悪化に伴って個体数が激減したアゲマキは有明海の環境保全ならびに有用な水産資源として重要な役割を果たしていた.現在,積極的に進められている稚貝の放流事業をより合理的に進めるためには,適切な放流場の造成が必要である.本研究ではアゲマキに適した生息環境を明らかにするために,物理的,力学的条件の異なる模擬干潟地盤でのアゲマキの活動を観察しそれらの影響について考察した.本研究では有明海湾奥の泥質干潟に生息する潜泥性二枚貝のアゲマキを対象として,アゲマキの生息に適した干潟環境を地盤工学的な観点より明らかにすることを目的とする。まず,寒天を使って半透明の模型干潟を作製し,干潟地盤内部でのアゲマキの潜行方法を観察した。アゲマキは次の方法で潜行するすることがわかった。模型干潟地盤表面に寝かした状態で放置したアゲマキは下方に向けて斧足を伸ばし地盤に貫入させる。地盤に貫入させた斧足の先端を傘状に広げて側方の地盤中に貫入・固定し,斧足を一気に縮めることによって体を地盤中に引き込む。その後も体を垂直に起こしながら,同様な行為を繰り返して地盤中に潜行する。また,アゲマキは地下水位の低下に追従して潜行する性質を持つことも判明した。次に,干潟から採取した粘性土と市販の砂質土を用いて,円筒形のモールド内に作製し,模型干潟にアゲマキを放流して,アゲマキの潜泥行動と干潟地盤の状態との関係について検討した。模型干潟のせん断強さは砂質土の混合量を変えて変化させた。模型干潟には,干出時間が6時間となるように,1周期12時間のsin波で潮位変動を7日間与えた。一連の実験結果より,砂分含有率30%,せん断強さ1kPa程度の干潟地盤の条件で斃死する個体は1つもなく,更に潜行深度も最も大きい結果となった。アゲマキの潜行運動ならびにその際の模型干潟地盤の挙動の観察より,泥質干潟地盤においてアゲマキが生息できる地盤の条件は,斧足を貫入できる程度の軟らかさのみではなく,斧足の先端を土中で広げ斧足を収縮させて自身の体を引き込むための反力を確保できる適切な強さを有する必要がある。本研究で得られた成果は,悪化した泥質干潟における二枚貝の生息場の修復の方法,ならびにアゲマキの養殖場造成の設計・管理法の確立に寄与できる知見である。有明海の環境悪化に伴って個体数が激減したアゲマキは有明海の環境保全ならびに有用な水産資源として重要な役割を果たしていた.現在,積極的に進められている稚貝の放流事業をより合理的に進めるためには,適切な放流場の造成が必要である.本研究ではアゲマキに適した生息環境を明らかにするために,物理的,力学的条件の異なる模擬干潟地盤でのアゲマキの活動を観察しそれらの影響について考察した.本研究では有明海湾奥の泥質干潟に生息するアゲマキを対象として,アゲマキの生息に適した干潟環境を明らかにする.今年度はアゲマキの干潟土中での活動の様子を観察する実験を行った.アゲマキの運動を観察できるように,ゼラチンならびに寒天を使って半透明の模型干潟を作製した.模型干潟地盤にアゲマキを放置し,運動する様子をデジタルカメラで撮影しながら観察した.アゲマキの潜行運動を観察するためには,ゼラチンならびに寒天はアゲマキが潜行できるように,固体の状態ではなく粉砕して使用すればよいことが判明した.アゲマキの場合には,ゼラチンよりも寒天で作製した模型干潟の方が良く運動するようである.アゲマキの土中潜行の方法は以下のとおりである.模型干潟に寝かした状態で放置したアゲマキは地表面に向けて斧足を伸ばし貫入させる.土中に貫入させた斧足の先端を傘状に広げて固定し,斧足を縮めることによって体を土中に引き込む.その後も同様な行為を繰り返して体を垂直に起こしながら土中に潜行する.また,一連のアゲマキの潜行運動ならびにその際の模型干潟土の挙動を観察した結果,アゲマキが潜行するためには,干潟土は斧足を貫入できる程度の軟らかさのみではなく,斧足の先端を土中で広げ,自身の体を斧足を収縮させて引き込むための反力を確保できる適切な強度を有する必要があると推察された.初年度には土中におけるアゲマキの潜行運動ならびにその際の干潟土の挙動を観察し,アゲマキの生息場として干潟土に必要な性質について考察を行った.初年度の研究計画をほぼ実施できていることから,おおむね順調に進展していると評価できる.干潟土の含水比,砂分含有量を変化させて,干潟土の物理条件の違いがアゲマキの生息に及ぼす影響を模型実験により明らかにする.含水比の条件は,海水中での自重圧密状態(300%)から浮遊幼生着底底質(人工種苗生産時)の含水比(120%)まで変化させる.砂分含有量の条件は,含水比230%(深度30cmの平均値)に調整した干潟底質に対して,アゲマキ養殖時の覆砂量,ならびに放流場所の調査結果から,体積比で0,10,20,50%とする.直径30cm,高さ150cmのアクリル製カラムを使って所定の条件の模型干潟を作製する.

次に,アゲマキを放流し餌を与えない条件で現場海域の潮汐を再現した水位を与えながら生息させ,その様子を観察する.観察期間中にはアゲマキの生息孔での昇降運動量を測定する.観察終了後,アゲマキを採り上げ,剥き身湿重量等を計測する.そして,アゲマキが生息した模型干潟土のせん断強さ,アゲマキに作用した周面摩擦力,ならびに不撹乱試料を採取して底質の密度,含水比,粒度を測定する.一連の模型実験から得られる模型干潟底質の物理的・力学的性質,アゲマキの運動ならびに肥満度等の生体応答により,アゲマキに適した生息環境について考察する.次年度は実験,分析等に必要な備品,消耗品,実験試料を購入する.研究情報の収集ならびに研究成果を学会で発表するために必要な旅費を支出する.研究補助する大学院生への謝金を支出する.
統合失調症における免疫炎症過程亢進と大脳皮質ニューロンの変化

免疫担当細胞であるミクログリアの活性化による錐体ニューロンの棘突起の減少を反映する分子Saufen2の発現を、41才から62才までの健常な男性2名、女性2名の背外側前頭前野、後部頭頂野、前帯状回、一次視覚野においてin situ hybridizationにより調べた。その結果、各領域に共通して3層と5層の錐体ニューロンに強い発現が検出された。次に、統合失調症におけるStaufen2の発現変化を、棘突起の減少が報告されていない初期視覚野において評価した。健常対照例と統合失調症例(各20名)から得られた一次および二次視覚野において、Staufen2 mRNAの発現を、real-time PCR法により定量した結果、Staufen2の発現は、一次視覚野で2.8%、二次視覚野で0.6%低下していることが判明したが、統計学的有意性は認められず、Staufen2の発現が統合失調症における棘突起の変化を反映する指標となりえることを示している。免疫炎症過程がパルブアルブミン陽性ニューロン(PVニューロン)の機能低下を介して認知機能障害に寄与している可能性を検証するための実験系を確立するため、PVニューロン特異的に発現するKcns3カリウムチャネルサブユニットの発現をPVニューロン特異的に低下させたKcns3不活化マウス(各3匹)において、作業記憶を評価した。その結果、作業記憶を保持する時間が3秒の試行では、不正解率はコントロールマウスの12±6.1%に対しKcns3不活化マウス37±28%であった。また、全試行での不正解率は、コントロールで24±2%、Kcns3不活化マウスで36±17%であった。以上より、我々のT迷路課題がPVニューロンの機能低下による認知機能障害を検出する実験系として有用であることが判明した。免疫炎症系亢進による細胞レベルの変化や、それによる認知機能障害のモデル動物での検出系の確立を行った。また、健常例と統合失調症例の被験者を用いた血液および脳活動の解析についても、従来の脳活動と認知機能を評価する課題に血液の採取および解析を行うことを加えた形で医学研究倫理委員会の承認を得たが、ボランティアが十分に集まらず研究計画が遅れた。来年度は、免疫炎症系の亢進により影響を受ける錐体ニューロン棘突起のマーカーとしてStaufen2や関連分子の発現を、同疾患で錐体ニューロンの棘突起の低下が報告されている、前頭前野、後部頭頂野などに拡大し、錐体ニューロン変化と免疫炎症系分子の変化の相関を調べる。統合失調症の被験者について当初は外来通院中の20才から50才の外来通院中で免疫炎症系の亢進が生じうる身体疾患のない患者としていたが、年齢条件を20才から60才に拡大し、入院患者も含めることで被験者の数を獲得することを目指す。統合失調症では作業記憶などの認知機能に低下が認められ、大脳皮質の錐体ニューロン及びパルブアルブミン陽性介在ニューロンの変化とそれによる周期的神経活動γオシレーションの異常が認知機能障害のメカニズムであることが示唆されている。一方、統合失調症では、免疫炎症過程の異常が大規模遺伝学研究や末梢血研究から示されてきた。本年度は、脳内の免疫炎症過程亢進を調節している神経栄養因子Neuregulin 1の受容体であるErbB4の遺伝子発現を、統合失調症患者と性別が同じで年齢・死後経過時間が近い健常対照者から成るペア20組を用いて評価した。患者および健常者のそれぞれ大脳皮質から、背外側前頭前野・頭頂葉後部・連合視覚野・一次視覚野の皮質組織を切り出して、ErbB4遺伝子からalternative splicingにより生じるJMa変異体をreal-time PCRにより増幅した。ErbB4-JMaの発現量は同時に増幅したbeta-actinおよびcyclophylineAの発現量の平均値対する比として計測した。その結果、統合失調症では、ErbB4-JMaの発現が背外側前頭前野で17.6%、頭頂葉後部で37.3%、連合視覚野で95.2%、一次視覚野で135.3%、対照者に比べ増加していることが判明した。統合失調症の発現の増加は大脳皮質4領域を通して有意であり、増加の程度は領域間で優位に異なっていた。すなわち統合失調症におけるErbB4-JMaの発現増加は、前頭部より後頭部のほうがより強いことが判明した。Neuregukin 1は炎症を抑制する働きがあり、今回の結果から大脳皮質の領域間で炎症反応に違いがあることが考えられた。臨床研究としては、初発で未治療の統合失調症患者において、臨床症状、血液中の炎症マーカーの計測とγオシレーションの計測を、治療前と治療後の2時点で評価し比較するプロジェクトについて、金沢大学医学倫理審査委員会による承認を得た。中枢神経内で免疫炎症反応を抑制性に調節している分子が、統合失調症で優位に増加していることを示すことができた。これの変化は、亢進した免疫炎症反応に対する代償性の変化の可能性があり、Neuregulin-1やErbB4のシグナルを増強することで免疫炎症反応を軽減する治療法の開発に結び付く可能性がある。発現変化の程度が領域間で異なることも新たな発見であり、免疫炎症の亢進にたいする代償性変化は、前頭部に比べ後頭部でより強いことを示している。

これは、錐体ニューロンの棘突起の変化が前頭前野で認められ、一次視覚野で認められないことと関連している可能性がある。免疫担当細胞であるミクログリアの活性化による錐体ニューロンの棘突起の減少を反映する分子Saufen2の発現を、41才から62才までの健常な男性2名、女性2名の背外側前頭前野、後部頭頂野、前帯状回、一次視覚野においてin situ hybridizationにより調べた。その結果、各領域に共通して3層と5層の錐体ニューロンに強い発現が検出された。次に、統合失調症におけるStaufen2の発現変化を、棘突起の減少が報告されていない初期視覚野において評価した。健常対照例と統合失調症例(各20名)から得られた一次および二次視覚野において、Staufen2 mRNAの発現を、real-time PCR法により定量した結果、Staufen2の発現は、一次視覚野で2.8%、二次視覚野で0.6%低下していることが判明したが、統計学的有意性は認められず、Staufen2の発現が統合失調症における棘突起の変化を反映する指標となりえることを示している。免疫炎症過程がパルブアルブミン陽性ニューロン(PVニューロン)の機能低下を介して認知機能障害に寄与している可能性を検証するための実験系を確立するため、PVニューロン特異的に発現するKcns3カリウムチャネルサブユニットの発現をPVニューロン特異的に低下させたKcns3不活化マウス(各3匹)において、作業記憶を評価した。その結果、作業記憶を保持する時間が3秒の試行では、不正解率はコントロールマウスの12±6.1%に対しKcns3不活化マウス37±28%であった。また、全試行での不正解率は、コントロールで24±2%、Kcns3不活化マウスで36±17%であった。以上より、我々のT迷路課題がPVニューロンの機能低下による認知機能障害を検出する実験系として有用であることが判明した。免疫炎症系亢進による細胞レベルの変化や、それによる認知機能障害のモデル動物での検出系の確立を行った。また、健常例と統合失調症例の被験者を用いた血液および脳活動の解析についても、従来の脳活動と認知機能を評価する課題に血液の採取および解析を行うことを加えた形で医学研究倫理委員会の承認を得たが、ボランティアが十分に集まらず研究計画が遅れた。統合失調症では、ErbB4-JMaの発現が、後頭葉でより大きく増加しており、樹状突起と棘突起の減少に結び付く可能性のある免疫炎症系の亢進をより強力に抑制している可能性を示唆している。そこで死後脳研究では、統合失調症の大脳皮質の4領域(背外側前頭前野・頭頂葉後部・連合視覚野・一次視覚野)において、錐体ニューロンの樹状突起と棘突起の形成の担う分子の発現変化を評価し、ErbB4の発現変化との相関をしらべる。また、実際の患者ボランティアのリクルートを開始し、臨床症状、血液中の炎症マーカーの計測とγオシレーションの計測を開始する。来年度は、免疫炎症系の亢進により影響を受ける錐体ニューロン棘突起のマーカーとしてStaufen2や関連分子の発現を、同疾患で錐体ニューロンの棘突起の低下が報告されている、前頭前野、後部頭頂野などに拡大し、錐体ニューロン変化と免疫炎症系分子の変化の相関を調べる。統合失調症の被験者について当初は外来通院中の20才から50才の外来通院中で免疫炎症系の亢進が生じうる身体疾患のない患者としていたが、年齢条件を20才から60才に拡大し、入院患者も含めることで被験者の数を獲得することを目指す。
放射性イオンの粒径分布測定装置の改良・試作

(1)下記1、2、3より構成された放射性イオン粒径分布測定装置を試作した。1.二重円筒形モビリティアナライザ大気イオン、放射性イオンの移動度を高分解能で測定するため、二次微分型のモビリティアナライザ装置を製作した。ディメンジョンは、外径12.0cm、内径10.0cm、第1電極102.0cm、第2電極55.0cmで、試料空気流量12.5l/min、伴流空気流量27.5l/minである。2.大気イオン、放射性イオン捕集用電源10段階で移動度範囲±0.510×10^<-4>cm^2/V・secを走査するため、交流変換型の直流電圧発生装置を製作した。3.放射性エアロゾル捕集・分析装置現有のものに加え、同型の波高分析器(東芝NAIG製560A)を導入し.ファルター、半導体検出器2個、波高分析器2台で構成したgrowth法、decay法による同時測定・分析装置を考案・製作した。(2)上記1、2、3を組み上げ、大気イオン、放射性イオン粒径分布同時測定装置を完成させた。本装置は今後さらにコンパクト化等の改良の余地はあるものの、粒径分布測定に十分な分解能と精度をもって使用できる見込みを得た。平成3年度の研究計画・方法に沿って、以下のように進めた。1.改良用設計図の作成(1)大気イオン、放射性イオンの電気的移動度分解能の向上と移動度測定範囲を拡げるため、従来のものに代えて、直径10cm、第1電極102cm、第2電極55cm、全長198cmの二次微分型用内筒電極を設計した。(2)測定に際しては二重円筒内の空気流が層流であることが必要であり、これを目視試験するため、従来のアルミニュウム製外筒と同サイズの透明アクリルパイプ製外筒を設計した。2.波高分析器の導入測定精度の向上と測定時間短縮のため、現有の波高分析器と同種の東芝NAIG製560A型波高分析器を1台導入した。3.部品加工・組立て1項記述の基本設計図を基に各部品設計図を作成し、市内民間工場に発注、加工した。各部品を組立て層流試験ができるよう装置全体を組上げた。4.動作特性のチェック(1)波高分析器:自然大気中のラドン娘核種を試料として、現有のSSD検出器、波高分析器との並列チェックを行った結果、導入波高分析器は当初の目的にそって使用可能であることを確認した。(2)層流試験:装置の試料空気取入口後端に二重円筒内の流れを乱さないように直径3mm長さ150mmのアルミニュウムパイプを挿入し、その先端よりタバコの煙を流入させる方法で試験した結果、総流量50lit/min試料空気流量6.57.0lit/minで流れが層流となることを確認した。(3)電源および捕集装置:現有装置をモデルとした電源、新たに考案した連続捕集装置の作成は現在進行中であり、3月末4月末には完成の見込みである。平成4年度の研究計画・方法に沿って、以下のように進めた。1.層流試験前年度設計試作した試験装置を用い、層流試験を行った。その結果、測定に用いる流量としては総流量40l/min試験空気流量12.5l/minが最適であることを確認した。2.イオン移動度測定用電源の試験前年度作成した電源を改良・試作した二重円筒型モビリティアナライザに適用して試験した。その結果、発生電圧ステップに多少問題はあるものの十分な移動度分解能をもって使用できることを確認した。3.放射性エアロゾル捕集装置の試験前年度新たに考案・試作した半導体放射線検出器2個を並列で使用する連続捕集装置の動作特性について、現有の波高分析器(東芝NAIG製560A)と前年度導入の同種の波高分析器の2台を同時に作動させて試験を行った。その結果、decay法で解析する2段目の捕集装置において減圧して使用する際にさらに工夫を要するものの、growth法、decay法の両方で同一試料について同時に分析・評価し得ることを確認した。

4.装置全体についての動作特性、安定性のチェック前記1、2、3の各試験を終了後、装置全体を組み上げ、高濃度のラドン娘核種を含む空気を試料として長期にわたる動作特性と安定性のチェックを行った。その結果、本試作装置は今後さらにコンパクト化等の改良を要するものの現状においても放射性イオンの粒径分布測定に十分な分解能と精度をもって適用できる見込みを得た。
C型肝炎ウイルス排除後の肝病態に関与する因子の探索

HCV持続感染例では肝癌例にMICAマイナー型が高頻度であり:特に高齢患者および進行肝線維化例にてMICAマイナー型と肝癌に相関を認めた。一方、Direct acting antivirals治療にてHCV消失した610例では初発肝癌21例に相関する遺伝子多型は検出されなかった。インターフェロン(IFN)治療にてHCV消失した患者ではIFN前後において肝線維化の改善が遅延した患者に肝癌が多く発症していた。肝発癌例の肝組織にはHCV消失後も活性化星細胞が持続して存在しており活性化星細胞がSVR後の肝線維化さらには発癌にも寄与している可能性が推測された。C型慢性肝疾患に対するインターフェロン治療著効例を継続して追跡し、サンプル収集を進めた。本年度はウイルス消失(SVR)後3年以上経過した4例から同意を得て肝生検を実施した。またSVR症例約200例に現時点における生活習慣アンケートに協力依頼をした。本年度の学術報告としてSVR後の肝発癌例とHCV持続感染時の肝発癌例について切除サンプルを用いたmicroRNA発現の解析をまとめて論文報告した。本解析からHCV消失後の肝癌はHCV持続感染時とは異なるmicroRNA発現パターンを示しおり、その下流域で制御する遺伝子発現にも差異を認めた。すなわちSVR肝癌とHCV肝癌には異なる発癌メカニズムが存在する可能性が推測された。なお本論文には肝癌を発症していないSVR患者の肝組織におけるmicroRNA発現に関するpreliminary dataも提示した。インターフェロン治療前後の肝生検組織を比較し炎症・肝線維化を評価し肝発癌例では、ウイルス消失後の肝組織において2項目とも改善度合いが不良であることを示した。第41回日本肝臓学会西部会ワークショップ「慢性C型肝炎SVR後における肝発癌例、非発癌例の臨床像および組織学的検討」本研究準備段階からサンプルを収集しており、概ね順調な進捗状況である。しかしSVR後の肝発癌例について非発癌例との比較には臨床背景に大きな差異がありcase control studyのためにはより多くの症例収集が必要と考えている。インターフェロン治療前後(SVR後3年以上観察した症例)に肝生検による肝線維化の推移と発癌との関係は、本研究の特色であるが治療後に肝生検を同意していただける症例は少なく今後の課題である。SVR症例の生活習慣アンケートについて回収された100例について記入漏れの再調査とデータベース作成を継続している。C型慢性肝疾患に対するインターフェロン(IFN)治療著効(SVR)例を3年以上観察し肝生検(n = 23)を実施した。外科にて切除し得たSVR後の肝癌発症例(n = 11)の非癌部肝組織を取得した。両者についてIFN前の肝組織像と比較したところウイルス消失にて両群では肝細胞壊死を伴う炎症は改善していた。一方、発癌例においてSVR後の肝線維化の改善が遅延あるいは増悪を認めた。そこで肝線維化に関連する活性化星細胞をalpha SMAとCytoglobinの二重免疫染色にて同定したところ肝発癌の肝組織においてHCV消失後も活性化星細胞が存在していることを明らかにした(学会報告1)。活性化星細胞がSVR後の肝線維化に何らかの影響を有していることさらに発癌にも寄与している可能性が推測された。次に現在の標準抗HCV治療であるDirect acting antivirals(DAA)治療例145例を対象として抗ウイルス治療後の短期予後をまとめた。肝硬変例49例ではSVR後1年未満に肝発癌例を2例経験した。また肝癌根治例14例ではDAA治療後に6例(43%)の再発を確認した。そこで肝癌根治後にIFNベース治療を実施した64例の長期経過を解析した。IFNベース治療にてSVRとなった症例においても肝癌再発率は高くかつ再発を繰返す症例では、多中心性に再発病巣を認めた。すなわち肝癌を発症した症例の中には癌治療法やHCV排除に関係なく高い肝発癌ポテンシャルは持続する症例が存在することを明らかにした。この様な発癌危険群の同定を日本人HCV関連の発癌遺伝子多型のよって試みた(学会報告2)。一方、SVRとなった結果、肝予備能は改善し肝癌治療を繰り返し実施できることから生命予後は改善していた。1.第105回日本消化器病学会近畿支部例会シンポジウム「慢性C型肝炎SVR症例における肝発癌例の臨床像および組織学的検討」2. JDDW2016統合プログラムシンポジウム「C型肝細胞癌根治例に対する抗HCV治療効果と肝癌再発因子」本研究準備段階からサンプルを収集しており、概ね順調な進捗状況である。しかし、SVR後の肝発癌例について非発癌例との比較のため利用予定であったpropensity scoreは統計手法に習熟しておらず、解析が進んでいない。現在、当施設にてDAA治療を700例に実施し、95%がSVRとなり研究対象者は増加している。IFNベース治療との長期予後を比較するためDAA症例の長期観察を開始している。肝癌根治後にDAAを実施した症例は56例であり、現在2年未満の短期観察から肝癌の再発に寄与する因子を解析している。既報に沿ってHCV関連遺伝子多型をIFNベース治療によるSVR肝癌及び肝癌再発のイベントと比較解析している。

肝癌の再発様式を詳細に評価し、治療手技による再発要因を除外し肝多中心性の発癌を引き起こす患者背景を明らかにすることに取りくんでいる。その一環としてSVR症例への生活習慣アンケート二ついて回収された100例の解析を進めている。IFNベース治療例への取り組みをDAA治療例へも実施を始めており、短期観察による発癌イベントに関与する因子を網羅的に解析している。C型慢性肝疾患例への抗ウイルス治療によるHCV消失(SVR)後の肝癌発症危険群を同定することを目的とした。まずHCV持続感染例からの肝発癌に寄与する患者要因として遺伝子多型との関係を解析した。これまでのGenome wide association解析からHCV肝癌との相関が示唆されるMICA, DEPDC5, HCP5, PNPLA-3について肝癌257例と非癌例1,098例を対象とし解析した。その結果、肝癌例においてMICAマイナー型のみが有意に高頻度であった。さらに肝癌例と非発癌例について臨床背景(年齢・血小板数)を一致させた検討にて高齢C型肝疾患例および進行肝線維化慢性肝炎例ではMICA多型(マイナー型)と肝癌に相関関係があり、肝癌高危険群を設定する上で臨床的に有用と考えられ論文報告した(Sci Rep 2017)。次にインターフェロン(IFN)治療によるSVR例にてIFN治療前と組織学的な相違を比較検討した。さらにSVR後の肝癌発症例についても外科切除サンプルにて非癌部肝組織の病理像を解析した。発癌群と非発癌群とについてIFN前後の肝組織像と比較したところ発癌例においてSVR後の肝線維化の改善遅延あるいは増悪を認めた。さらに免疫組織学的解析にて肝発癌の肝組織においてはHCV消失後も活性化星細胞が持続して存在していることを明らかにした(PLOS One 2018論文報告)。活性化星細胞がSVR後の肝線維化に何らかの影響を有していることさらに発癌にも寄与している可能性が推測された。Direct acting antivirals(DAA)治療を733例に導入し717(98%)例がSVRを達成した。その後のSVR例観察にて、初発肝癌を21/610(3.4%)例に認めている。さらに肝癌根治例からの再発肝癌は31/78(40%)例でありHCV消失のみでは肝癌の根絶が難しいことが確認された。DAA治療群を対象とした肝癌遺伝子多型との検討では、MICA及びTLL1ともに有意な相関を認めなかった。HCV持続感染例では肝癌例にMICAマイナー型が高頻度であり:特に高齢患者および進行肝線維化例にてMICAマイナー型と肝癌に相関を認めた。一方、Direct acting antivirals治療にてHCV消失した610例では初発肝癌21例に相関する遺伝子多型は検出されなかった。インターフェロン(IFN)治療にてHCV消失した患者ではIFN前後において肝線維化の改善が遅延した患者に肝癌が多く発症していた。肝発癌例の肝組織にはHCV消失後も活性化星細胞が持続して存在しており活性化星細胞がSVR後の肝線維化さらには発癌にも寄与している可能性が推測された。肝生検に代わる血清線維化マーカー(M2BPGi等の)を解析項目に加え抹消血中microRNAの動態とも比較する計画である。
nonーT ALL症例における免疫グロブリンλ鎖高頻度発現の遺伝子的解明

未熟B細胞における免疫グロブリンの発現様式はμ→κ→λの順に起こるとされており、preーB細胞前後の成熟段階に相当すると考えられるnonーT ALL症例では、免疫グロブリンの発現順序に従ってκ陽性例が入陽性例より多いことが期待される。我々は小児nonーT ALL31例、並びに成人nonーT ALL23例の合せて54症例につき免疫電顕を用いて、白血病細胞における胞体内免疫グロブリンの検索を行なった。その結果免疫グロブリン軽鎖陽性例は小児10例、成人12例認められた。このうち成人例1例を除く21症例では陽性軽鎖はすべてλ鎖であった。最近preーB細胞に特異的に発現するλ鎖様遺伝子およびその産物が見い出され、preーB細胞の分化成熟に重要な役割を担っていることが明らかにされつつある。λ鎖様遺伝子およびその産物はλ鎖と高い相同性を有することが知られており、我々が認めたλ鎖陽性物質もλ鎖様遺伝子産物の可能性が高いと考えられる。そこで小児nonーT ALL14症例についてSouthern blotting法で免疫グロブリン遺伝子の再構成の検索を行なったところ、免疫グロブリン重鎖遺伝子のjoining segment(JH)はほとんどの症例で再構成が認められた。一方軽鎖遺伝子についてはκ鎖遺伝子では6例再構成が認められたが、λ鎖遺伝子はすべてgerm lineであった。検索した14症例のうち免疫電顕でλ鎖陽性例は6例あったが、いずれもλ鎖遺伝子はgerm lineのままであった。一般に遺伝子の再構成は認められるが、蛋白発現はみられないということはあっても、その逆はあり得ないところから、我々が認めたλ鎖陽性物質がλ鎖蛋白とは考えにくい。一方λ鎖様遺伝子は再構成しない事が知られており、我々が認めたλ鎖陽性物質がλ鎖様遺伝子産物と考えると、Southern blottingでλ鎖遺伝子の再構成は認められなくても矛盾しない。現在Northern blottingの検索をすすめており、Southern陰性、Northern陽性であることが証明できれば、λ鎖陽性物質がλ鎖様遺伝子産物であることの証明となる。
生体イメージングを活用した好塩基球の動態・機能の解明

好塩基球のみに選択的に緑色蛍光蛋白GFPを発現させたMcpt8GFPマウスを樹立し、これまで技術的に困難であった好塩基球の生体内での局在や遊走などその実態を捉えることが可能となった。このマウスの解析により、好塩基球と単球・マクロファージとの相互作用を見いだし、好塩基球由来IL-4が2型マクロファージの生成を介して寄生虫排除ならびに炎症の終焉に重要な役割を果たしていることを明らかにした。好塩基球特異的に緑色蛍光色素蛋白質(GFP)発現させたマウスの生体イメージング解析から、IgE依存性皮唐1曼性アレルギー炎症反応では好塩基球が他の皮膚浸潤細胞と相互作用している可能性が強く示唆された。皮膚病変部には多数の好酸球が浸潤していることをすでに報告しているが、今回の解析で、浸潤細胞の半数以上がLy6C陽性CCR2陽性の炎症性単球であることが判明した。このことから、血中を循環する炎症性単球がケモカイン受容体CCR2を介して皮膚病変部に遊走して、炎症をひきおこすものと考えられた。ところが、CCR2欠損マウスを解析したところ、炎症性単球の皮膚への浸潤がまったくおこらないにも関わらず、アレルギー炎症がむしろ増悪するという予想外の事実が明らかとなった。誘導型好塩基球欠損マウスなどを用いた詳細な解析から、(1)皮膚に浸潤した炎症性単球が、活性化した好塩基球が産生するサイトカインIL-4の作用を受けて、2型マクロファージへと分化すること、(2)2型マクロファージが抗炎症作用を発揮して、過剰なアレルギー炎症を抑制・鎮静化すること、が判明した。すなわち、好塩基球はアレルギー炎症を誘導するのみならず、炎症性単球に作用して抗炎症性マクロファージに転換させることで、炎症を終焉に向かわせる働きをもつことが明らかとなった。好塩基球の遊走を可視化するだけにとどまらず、炎症局所に浸潤してきた好塩基球が実際に活性化する様子を可視化するために、細胞の活性化に伴って蛍光を発するシステムを構築している。鉤虫(皮膚から侵入し、肺を通過して、最終的に消化管に寄生する寄生虫)に1度感染すると、宿主動物は寄生虫感染に対する免疫(耐性)を獲得し、その結果2度目以降の感染では寄生虫排除が効率良くおこることが知られている。しかし、耐性がどのようにしておこるのかは不明であった。私たちは、独自に開発した好塩基球特異的に緑色蛍光色素蛋白質を発現させた遺伝子改変マウスの生体イメージング解析から、2度目の鉤虫感染では皮膚の感染部位に好塩基球が集積していることを見いだした。2度目の感染では、寄生虫が侵入した皮膚局所に多数の寄生虫が捕捉されて肺・消化管への移行が阻止されていたが、誘導型好塩基球欠損マウスを用いて感染前に好塩基球を除去すると皮膚での寄生虫捕捉が解除され、感染が肺へと拡大した。すなわち、好塩基球が鉤虫に対する獲得免疫(耐性)に重要な働きをしていることが明らかとなった。さらなる解析から、皮膚感染部位に集積した好塩基球が産生するIL-4が単球・マクロファージに作用してM2型マクロファージの生成を促進すること、M2型マクロファージの産生するarginase 1が皮膚での寄生虫捕捉に寄与していることが判明した。これらの発見は、寄生虫感染に対する効率良いワクチンを開発する上で極めて有用であると考えられる。寄生虫感染局所やアレルギー炎症部位に遊走してくる好塩基球が実際に活性化する様子を可視化する目的で、好塩基球内のCa2+濃度の上昇あるいは脱顆粒にともなう分泌顆粒内pHの上昇にともなって蛍光を発するインディケーター蛋白質の発現コンストラクトを作製した。これらの組換遺伝子を好塩基球に発現させたところ、細胞活性化に伴って蛍光を発することが確認できた。現在、生体内での好塩基球活性化モニターに向けた条件検討を進めている。マダニ(吸血性ダニ)は、宿主動物に取り憑いて吸血を行う外部寄生虫で、吸血の際に唾液に含まれる様々な病原体を宿主動物に注入し、ライム病や重症熱性血小板減少症候群など重篤な感染症を引き起こす。私たちは、独自に開発した好塩基球特異的に緑色蛍光色素蛋白質(GFP)を発現させた遺伝子改変マウスの生体イメージング解析により、マダニの再感染(2度目の感染)時には宿主動物皮膚の吸血部位に好塩基球が集積して、マダニによる吸血を阻害していることを見いだした。初感染時には、吸血部位における好塩基球の集積は認められず、好塩基球がマダニ感染に対する獲得耐性に重要な働きをしていることがわかった。この系をモデルにして、末梢血中を循環する好塩基球がどのようなメカニズムによって皮膚組織内に遊走して局所に集積するのかを生体イメージングで解析した。初期感染後に産生される抗マダニIgEは再感染時における吸血耐性発揮には重要であったが、好塩基球の遊走・集積には必須ではなかった。

一方、リンパ球を欠損するマウスでは、再感染時における好塩基球の遊走・集積が認められず、記憶リンパ球の好塩基球遊走への関与が示唆された。このような生体内における好塩基球の動きを可視化するとともに、好塩基球の活性化を可視化するシステム開発を進めた。好塩基球がIgEとアレルゲンによって活性化されると脱顆粒がおこり、分泌顆粒内に貯蔵されているヒスタミンなどのメディエーターが放出されて、アレルギー炎症を誘発することがよく知られている。分泌顆粒内のpHが脱顆粒にともなって大きく変化することを利用して、pH感受性蛍光蛋白質をインディケーターとした脱顆粒可視化の系を構築し、マスト細胞株で機能することを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。生体イメージングを応用した好塩基球解析が進んだ。生体イメージングを応用した好塩基球解析、とくに寄生虫感染における好塩基球の遊走・集積の解析が進んだ。生体イメージングを応用した好塩基球の動態・機能解析を進めるとともに、好塩基球活性化を可視化するシステムを構築し、さまざまな生体反応における好塩基球の役割を明らかにする。生体イメージングを応用した好塩基球の遊走・集積・機能解析をさらに発展させるとともに、寄生虫感染局所やアレルギー炎症部位に集積した好塩基球の活性化を可視化・モニターするシステムを樹立し、種々の生体反応における好塩基球の役割を解明する。実験に必要な器具、試薬、実験用のマウスの購入などに使用する予定である。年度末の3月中に、出張予定が複数入り、主にその旅費予算用として、また、年度末にも、緊急に入手の必要な研究のための物品等の購入が可能となるよう、必要と見込まれる程度の金額を未使用のまま残したため。主に、海外出張旅費(事務局から支給される補助では不足する航空券代の一部等)、および国内出張旅費(研究代表者本人および、研究代表者の所属、代表する研究室の研究成果発表者の学会出張にかかる、旅費、経費等)として支出する。また、研究遂行のための試薬、プラスチック製品、実験動物等、を緊急に入手したい場合の物品費として使用する。
立体構造を中心とした統合タンパク質データベースの開発

本研究は、タンパク質の立体構造のデータを比較・分類し、さらにそれに関する配列データ等をリンクすることで、統合された有効なデータベースを作成することを目的とした。本年度は、まず、申請者が以前に開発した立体構造比較プログラム"Matras"を用いた立体構造比較をするWEBサーバ(http://biunit.aist-nara.ac.jp/Matras/)を開設・維持する作業を中心に行なった。これはユーザーが立体構造のIDを入力、あるいは原子座標をアップロードすることで、ペアワイズ・マルチプルの立体構造比較、さらには構造既知のライブラリに対する類似構造検索を行なうことができるサーバである。ペアワイズ、マルチプルの構造比較ではリアルタイムに結果が返答される。構造ライブラリ検索は2030分の計算時間がかかるため電子メールで結果を送信する形式を採用している。対象の構造ライブラリは週に一度更新される。このサーバは昨年夏に一般公開され、現在では国内外から検索依頼が来るようになっている。こういった立体構造比較サーバは欧米では既にいくつか存在するが、国内では、我々の知る限り、唯一の実働している比較サーバであり、その存在価値は高いと信じている。さらに、一般の生物学者からの要望を受けてアミノ酸配列からの立体構造検索サービスの機能も追加した。このサーバについては"Nucleic Acids Resarch"誌に投稿し審査中である。この立体構造比較Webサーバを中心として、様々な情報を取り込んでいくことで、より有用な統合データベースサーバを開発していくことを計画している。
新しい経腸栄養剤の開発による非特異的腸疾患の治療

腸管の非特異的炎症疾患のクローン氏病・潰瘍性大腸炎・腸管ベーチェット病はその原因が不明であり、対症的治療方法として高カロリー輸液・ステロイド・サラゾロリン免疫抑制剤の投与がなされる。しかし、既知の事実として、長期間の高カロリー輸液は腸管の廃用萎縮に伴う局所免疫能の低下を招く。その結果、炎症性疾患の2次的病変の拡大、又治療の遅延を来す。研究目的は(1)優れた抗炎症作用をもつEPAを吸収されやすい形態にし投与出来るように製剤開発することである。乳化剤としてレシチンを用い、乳化の製剤技術を確立し大豆油と魚油を混じω3系脂肪を含んだ乳剤を作製すること。(2)新規開発された脂肪栄養剤を動物疾患モデルを用い経静脈的投与法が効果的であるかを検討すること。(3)脂肪栄養剤としての効果の確認を動物モデルを用い至適な魚油の配合量を血清の脂肪酸の分析、組織学的所見、腸管粘膜の生物学的機能状態の検討を行うことである。その結果、(1)安定化したEPA(ω-3系不飽和脂肪酸)の作製が可能となり、酸化の防止、経口的、経静脈的投与が出来た。(2)動物実験モデルの作成。TNBS(2,4,6-Trin-itrobenzen sulfonic acid)を肛門より注入し、710日後に炎症状の大腸炎を作成した。(3)魚油(ω-3系不飽和脂肪酸)を用いての治療実験。IV群での実験を行った。病理組織学的検討で大腸潰瘍の治療判定を行ったところ、II群とIII群で明らかに効果が著明に認められた。その他、体重、血液検査等では有意差は認められなかった。目的この研究の目的は、【.encircled1.】優れた抗炎症作用をもつEPA(エイコサペンタエン酸)を吸収されやすい形態にし、経腸的に投与出来るように製剤開発すること。【.encircled2.】この新規開発された脂肪経腸栄養剤を潰瘍性大腸炎に類似する腸炎動物疾患モデルを用いて経腸的投与し、その効果を検討すること。実験方法10%エタノール0.25mlに50mgのtrinitrobenzen sulfonic acidを溶解し、Ratに約5cmのTubeを用いて注腸投与する。【.encircled3.】調整脂肪濃度の決定と脂肪乳剤の作製大豆油:7.0、魚油:3.0、グリセリン:2.5、レシチン:1.2%とする。研究の実績【.encircled1.】大腸疾患をモデルとして、第1日目、第4日目にtrinitrobenzen sulfonic acidの注腸投与を行うことにより、大腸全体に潰瘍性の病変をほぼ100%の実験動物に作製することが出来た。投与後7日目の屠殺の病理学的所見は主として下行結腸でopen ulcer,subserosaに達する、炎症性変化、細菌(+)、再生上皮(+)と多彩な所見であった。【.encircled2.】胃瘻よりの注入において動物に脂肪乳剤の投与が随時可能となった。【.encircled3.】脂肪乳剤の安定した製剤化が可能となった。

研究目的は(1)優れた抗炎症作用をもつEPAを吸収されやすい形態にし投与出来るように製剤開発することである。乳化剤としてレシチンを用い、乳化の製剤技術を確立し大豆油と魚油を混じω3系脂肪を含んだ乳剤を作製すること。(2)新規開発された脂肪栄養剤を動物疾患モデルを用い経静脈的投与法が効果的であるかを検討すること。(3)脂肪栄養剤としての効果の確認を動物モデルを用い至適な魚油の配合量を血清の脂肪酸の分析、組織学的所見、腸管粘膜の生物学的機能状態の検討を行うことである。その結果、(1)安定化したEPA(ω-3系不飽和脂肪酸)の作製が可能となり、酸化の防止、経口的、経静脈的投与が出来た。(2)動物実験モデルの作成。TNBS(2,4,6-Trinitrobenzen sulfonic acid)を肛門より注入し、710日後に炎症状の大腸炎を作成した。(3)魚油(ω-3系不飽和脂肪酸)を用いての治療実験。(ω-3系)(豆脂肪)(ω-3系)(豆脂肪)IV群での実験を行った。病理組織学的検討で大腸潰瘍の治療判定を行ったところ、II群とIII群で明らかに効果が著明に認められた。その他、体重、血液検査等では有意差は認められなかった。
細胞のがん化をもたらす遺伝子の不安定性と核内構造の関連性

1.テロメア繰り返し配列に対するヒト核内結合蛋白質の研究既に、我々はHeLa細胞核抽出液に、ヒトテロメア末端に存在すると思われている一本鎖TTAGGG-繰り返し配列に対する結合蛋白質が存在することを見いだし、その純化・精製、アミノ酸配列の決定から、それらは既に非特異的RNA結合蛋白質として報告のあるhnRNP(hetrogeneous nuclear ribonucleoprotein)DおよびEであることを示した(文献参照)。このことは、これまでその特異的結合配列が不明であった、これらの蛋白質がテロメア一本鎖配列を認識している可能性を示す。このことをより直接的に証明するために、今年度、我々はhnRNP DのcDNAをクローニングし、in vitroで発現させ、これが精製された蛋白質と同じ特異的結合様式を持つことを示した。また、現在、合成ペプチドを用いて、抗D-、抗E-モノクローナル抗体を作成中である。2.FISHによるテロメア配列の核内存在様式の検討テロメアとゲノムの不安定性の関連を調べる目的で、種々の病態におけるテロメア配列の核内存在様式をFISHを用いて解析した。今年度は、特に、再生不良性貧血について注目した。末梢血液中の成熟した多核白血球は、apoptosisの途上にある細胞と考えられている。正常多核球では、テロメア配列は分葉核内に均一に分布していた。一方、再生不良性貧皿の多核球は、核膜周囲にテロメアが偏在化している例が多く、また、核自体も検体の調製過程で変形しやすいことを認めた。このことは、再生不良性貧血の原因として、核内構造の脆弱性が関与している可能性を示唆していると考えられた。