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環大西洋文学としてのアメリカン・ルネサンス

「愚痴の快楽」と題され6月27日に行われたその講演は、「快楽」という哲学的概念の歴史を再検討するものであった。氏によれば、快楽とは部分欲動の活動であり、その意味では愚痴でさえも心気症者のように身体から湧き出てくる欲動に対する反応であるということになる。このような快楽として、愚痴とは擬態不可能、つまり、その「ふりをする」ことが不可能な行為であり、その意味で本研究が批判を試みているシニシズムに回収されない可能性のある行為であるということになる。・D.A. Miller招聘:ミラー氏は小説の理論研究において最も重要な研究書のひとつ、『小説と警察』の著者であり、同書は「小説」というメディアのアメリカ大陸への移入の意義を検討する本研究にとっても、出発点とも言うべき視点を提供した書である。11月29日に行われたその講演では、フローベールの『ボヴァリー夫人』における語り手のふるまいが検討され、語り手の異常なまでの、語られる対象への執着が分析された。さらには、この講演の後の意見交換においては、ミラー氏はこの語り手と「物語ること」との関連を指摘していた。・American Comparative Literature Associationの年次大会:いくつかのセミナーに参加したが、その中でも本研究にとって特に重要だったのは、「物語」に関するセミナーである。そのうち、一人の発表者が展開していた、ゲーテの自伝における語り口の議論は大変興味深いものであり、その"Lettered Self"という主体のあり方の議論は、アメリカ文学と大陸ロマン主義との関係を探る本研究にとって、大変意義深いものであった。ゆっくりだが、着実に進行しており、とくに大きな障害はない。いま取り組んでいる小説/物語論が完成すれば、本研究の理論的バックボーンはほぼ完成と言っていいだろう。そうすれば、今後の個別の作品論もスムーズに進めることができるだろう。ゆえに、発表を急ぐあまり、この小説/物語論を中途半端な形で出版することは避けたい。・「小説の理論」を書き上げて投稿する。・ホーソーン論を引き続き進めるが、学会での反応から判断するに、ホーソーン研究において相応のインパクトを与えることが期待できる。ゆえに、早急な出版を目指すよりはもっと慎重に研究を進めたいと思う。さらに本研究全体の構成を考えると、カントとゲーテの関係について思想史的な先行研究を抑えておく必要がある。若手文学理論研究家のAaron Schusterを招聘するべく現在交渉中である。
観光地の文化的魅力を構成する次元に関する研究―イロケ、アジケ、ヒトケの視点から

観光産業が日本経済の成長における重要な産業分野として位置づけられているが、魅力的かつ持続的な観光地を生み出すことができるのか重要な課題となる。本研究は、観光地を文化を内包した地域ブランドとして捉え、観光人類学およびマーケティングの観点から理論的・実証的に考察することで、文化としての観光地の魅力を捉える新たな概念(「イロケ」「アジケ」「ヒトケ」)を提案するとともに、地域の魅力の形成・維持において重要な役割を果たす要因(「コントロール力」「地域文化力」)を検証し、今後に向けた課題の整理を行った。研究成果を最終年度に開催される研究会に報告し、研究論文も発表した。本研究は、観光地を文化を内包した地域ブランドとして捉え、観光人類学およびマーケティングの観点から理論的・実証的に考察することで、文化としての観光地の魅力を捉える新たな概念(「イロケ、アジケ、ヒトケ)およびその測定尺度を提案するとともに、魅力の形成・維持において重要な役割を果たす要因(コントロール力、地域文化力)の違いによる魅力の強固性の差異を理論的・実証的に明らかにすることを目的とする。そして、日本および海外における祭りやイベント、観光施設などについての参与観察、または顕在的および潜在的観光客を対象として質的調査(聞き取り調査)と量的調査(アンケート調査)を実施することによって、観光地の魅力を構成する各次元や強固性を明らかにする。平成25年度では、地域ブランドおよび地域文化力について文献レビューを行った上、「イロケ」の次元をもつ町、つまり外国文化と融合した町に、長崎、横浜と下関、神戸など、「アジケ」の次元を持つ町、つまり固有の文化を維持してきた町に、萩、岩国、伊勢など、さらに「ヒトケ」つまりそとの人間に対して寛容的な町に、萩と長崎などの観光地を対象として、質的調査(インタニュー調査)と参与観察を行った。調査を通して、「イロケ」、「アジケ」「ヒトケ」は地位の魅力を構成する次元として考えられ、各地域の魅力の形成や観光資源の成立ために重要な役割を果たしている文化力であると明らになった。なお、上記の観光地の多くは、城下町から発展してきたものであって、そこでこれらの次元にさらに城下町の視点も入れる必要があると認識した。本研究は、観光地を文化を内包した地域ブランドとして捉え、観光人類学およびマーケティングの観点から理論的・実証的に考察することで、文化としての観光地の魅力を捉える新たな概念(「イロケ」「アジケ」「ヒトケ」)およびその測定尺度を提案するとともに、魅力の形成・維持において重要な役割を果たす要因(「コントロール力」「地域文化力」)の違いによる魅力の強固性の差異を理論的・実証的に明らかにすることを目的としている。そのため、前年度に続き、本年度は国内では萩、岩国、小樽、釧路、長崎、海外ではパナマ、メキシコのカンクンなどの観光地において、自然および人工的な施設などの物理的環境、祭りやイベント、名産品などの地域資源、および組織や参加者に関して研究調査を行った。調査を通して、現在の時点では明らかになったのは、文化としての地域の魅力を生み出す地域観光における差別化および競争優位性は(「コントロール力」「地域文化力」、以下の2つの要因が結合することによって生みだされる観光価値(経験価値)によって規定されることである。つまり1外来者を吸引する価値物:観光の十分条件としての、各種の地域資源の編集および創出を通じて形成される価値物である。2外来者に対する寛容性(受容性:観光の必要条件としての地域文化(インフラ)である。そして、どちらの形成に長時間を要するものであるほど(長い歴史を通じてしか醸成されないものであるほど)、差別化要因として働き、さらに模倣されにくいために、長期的な競争優位の源泉となる。例えば萩や長崎、カンクンの魅力は、外来者を吸引する価値物の形成においては、空間的時間的アジケ(伝統)イロケ(異文化性)を有する有形物や無形物を創造的に編集し、歴史で醸成された外来者に対する寛容性(イロケ)、そしてより魅力的なものにするための組織能力(=コア・コンピタンス)によって作り出されたと考えられる本研究は観光地を文化を内包した地域ブランドとして捉え、観光人類学及びマーケティングの観点から理論的・実証的に考察することで、文化としての観光地を捉える新たな概念(イロケ、アジケ、ヒトケ)及びその測定尺度を提案するとともに、魅力の形成・維持において重要な役割を果たす要因(コントロール力、地域文化力)の違いによる魅力の強固性の差異を理論的・実証的に明らかにすることを目的としている。そのため、前年度に続き、本年度は国内では長崎を中心に、異文化性を活用した長崎の観光魅力づくり、観光戦略とプロセスについて研究し、異文化性を活用した観光価値の創出と観光戦略の構築の方向性を明らかにした。海外ではフランスの南部ニースの周辺及びモナコなどの観光地において、自然及び人工的な施設などの物理的環境、名産品などの地域資源や参加者に関して現地調査を行った。これらの研究調査を通して、以下のことを実証し明らかにした。文化としての地域の魅力を生み出し、維持するコントロール力や地域の文化力は2つの要因が結合することによって規定される。つまり、1外来者(観光客)を吸引する価値物;ー観光の十分条件としての、各種の地域資源の編集及び創出を通じて形成される価値物である。2外来者に対する寛容性ー観光の必要条件としての地域文化である。そしてどちらの形成にも長期間を要するものであり、模倣されにくい長期的な競争優位の源泉となる。

長崎やフランスニースなどの地域の魅力は、外来者を吸引する価値物の形成においては、空間的時間的アジケ(伝統)イロケ(文化融合性)を有する有形物や無形物を創造的編集し、歴史で醸成された外来者に対する寛容性(ヒトケ)、そしてより魅力的なものにするための組織能力や人材育成によって作り出されたと考えられる。調査結果は2015年10月に国内外の専門家を招聘し長崎大学多文化社会学部で開かれた研究会議に報告した観光産業が日本経済の成長における重要な産業分野として位置づけられているが、魅力的かつ持続的な観光地を生み出すことができるのか重要な課題となる。本研究は、観光地を文化を内包した地域ブランドとして捉え、観光人類学およびマーケティングの観点から理論的・実証的に考察することで、文化としての観光地の魅力を捉える新たな概念(「イロケ」「アジケ」「ヒトケ」)を提案するとともに、地域の魅力の形成・維持において重要な役割を果たす要因(「コントロール力」「地域文化力」)を検証し、今後に向けた課題の整理を行った。研究成果を最終年度に開催される研究会に報告し、研究論文も発表した。観光地においての調査を通じて、研究目的で明示した地域魅力を構成する次元、つまり異文化の融合性を持つ地域のイメージを有する地域魅力の次元「イロケ」、土着の伝統文化が醸し出す魅力度の次元(アジケ)、異文化やそこからの外来者あるいは個々の住民の対応や態度から生み出される魅力度を評価する次元「ヒトケ」、に関する多くのデータを収集したことによって、研究課題の理論的枠組みの構築に有益な知見になると考えられる。文化人類学これまでの研究調査(特に質的調査)を踏まえて、さらに観光地における量的調査を行い、今年度の実績によって明らかになったことを実証的に研究し、理論の構築に進みたいと考えている。日本国内の観光地について、ほぼ当初計画したとおりである。しかし、平成25年度の計画では、日本国内だけでなく、海外とくに中国の観光地も調査地として設定したが、時間の関係で海外へ回ることはできなかった。それを来年度に回したいと考えている。当初予定した中国南部地域での調査は調査地関連人員の都合によって,現地調査を実施しなかったためである。平成25年度の調査を踏まえたうえ、平成26年度は日本国内の調査を継続しながら、海外での調査も確実に実施すると考えている。海外での調査によって日本と比較し、調査を通して、これまで検討してきた街の魅力を構成する次元を実証的に考察する。次年度の計画には、追加調査を行う予定であるため、今年度実現できなかった中国での調査地も計画に入れる。そのため、次年度分として請求した助成金と合わせて使用することを見込むと思う。本研究は、観光地を文化を内包した地域ブランドとして捉え、観光人類学およびマーケティングの観点から理論的・実証的に考察することを目的とします。平成25年度、日本および中国の観光地を対象として質的調査と参与観察を行うことを予定としましたが、調査は日本の港町や城下町を中心として行なってしまい、海外の調査について、当初計画より変更が生じており、次年度で実施することになりました。そのため、平成25年度の一部の費用を次年度に回すことになりました。平成26年度日本と中国など海外を調査地とする予定です。
癌関連糖鎖抗原の機能と発現機序について

癌関連糖鎖抗原の一つであるTn抗原について,グリコホリンA及びロイコシアリンを用いて検討した。すなわち,グリコホリンAをグリコプロテアーゼ処理することによって得た糖ペプチドを各種クロマトグラフィーで精製し,シーケンサーによりアミノ酸配列を解析した.また,得られた糖ペプチドをプレートに固相化し,シアリダーゼ及びβ-ガラクトシダーゼ処理した後,Tn抗原活性を測定した。その結果,Tn抗原活性の発現にはGalNAc-Ser/Thrが3ケ連続した構造が必要でかつ十分であることがわかった。同様に,Jurkat細胞のロイコシアリンに発現されるTn抗原についても検討した。ロイコシアリンを大量に調製し,トリプシン消化によって得た糖ペプチドの内,Tn抗原活性をもつものは,やはりクラスター構造をもつものであった.以上の結果より、Tn抗原はGalNAc-Ser/Thrが3ケ連続したものであり,Ser,Thrの配列には無関係であることがわかった。シアリルLe^a抗原については,ヒト腸癌組織よりガングリオシド画分を調製し,同抗原をもつ糖脂質について検討した。すなわち,ガングリオシドをグリコセラミダーゼ処理し,オリゴ糖を得た。MSW113の抗体カラムを通し,シアリルLe^a抗原をもつオリゴ糖を得た。TSKNH_2-60カラムを用いて分離・精製した後,FAB-MAS及び^1H-NMRにより構造を解析した。主成分であるシアリルLe^a6糖の他に,シアリルLe^aをもつオリゴ糖にさらにLe^x抗原を合わせもつユニークな糖鎖抗原が見い出された。これらの抗原は転移に関与するとされているセレクチンの良好なリガンドとなり得ると考えられる。癌関連糖鎖抗原の一つであるTn抗原は、Tn症候群と呼ばれる血球系の疾患でも発現する。その中で、グリコホリンAにTn抗原が発現(TnグリコホリンA)することは、1950年代より明らかにされているが、そのエピトープは明確になっていない。我々は正常なグリコホリンAをシアリダーゼおよびβ-がラクトシダーゼ処理することにより、Tn抗原活性が出現することを確認した上で、エピトープの構造解析を試みた。すなわち、グリコホリンAをグリコプロテアーゼ処理することによって得た断片をDiol-60(YMC)のゲル3過、レンチルレクチンによるアフィニティークロマト、C18の逆相クロマトグラフィーにより精製した。グリコホリンAのN末端近傍にはGal NAc-Ser/Thrのクラスターが2ケ所(3ケと4ケ)が存在する。Tn抗原活性は、それぞれの糖ペプチドを固相化し、抗Tn抗体(MLS128)の結合で測定した。クラスターの存在する糖ペプチドはいずれも活性が見い出されたのに対し、Gal NAc-Ser/Thrが単独で存在する糖ペプチドには活性はなかった。また、3ケと4ケのクラスターをもつ糖ペプチドを比較した場合、活性発現には3ケで十分であることがわかった。また、同抗原はT細胞系培養株の細胞のロイコシアリン(CD43)に多く発現されていることがわかった。Jurkat細胞のロイコシアリンについてもエピトープの検討を行なった。すなわち、ロイコシアリンをトリプシン処理して得た糖ペプチドをMLS128の抗体カラムに通し分画した。抗原活性をもつ糖ペプチドを種々のクロマトグラフィーで精製し、アミノ酸配列を解析した。抗原活性をもつ糖ペプチドは、いずれもGal NAC-Thr/Serのクラスターをもつことがわかった。また、Ser、Thrの配列には抗原活性は無関係であることがわかった。二つの癌関連糖鎖抗原について検討した。ヒトT細胞

培養系細胞SupTlに発現される異常糖鎖について調べた。HIV患者血清中にSupTlのロイコシアリンの糖鎖と反応する自然抗体が存在することが報告されており興味がもたれた。ムチン型糖鎖のコア部分を形成する糖転移酵素活性を測定したところN-アセチルガラクトサミニルトランスフェラーゼやbeta1,3ガラクトシルトランスフェラーゼの活性は有意であり、少なくともT抗原(コア1)までの合成は可能であった。事実、抗T抗体を用いたFACSによる分析によりT抗原の発現が確認された。また、^3H-グルコサミンで代謝標識後lysateを調製し、免疫沈降を行った。SDS-PAGE後フルオログラフィーで同定したところ、ロイコシアリンに発現が認められた。また、同様に代謝標識したロイコシアリンよりオリゴ糖を切り出し、ゲル濾過で分画し、Gal-GalNAcOHの存在が確認された。従って、HIV感染したT細胞にT抗原が発現され、その異常糖鎖に対する自然抗体がつくられたものと考えられる。次に、ヒト腸癌組織より糖脂質を調製し、シアリルLe^a抗原をもつ糖鎖について検討した。すなわち、ガングリオシド画分を調製後、グリコセラミダーゼ処理によりオリゴ糖を遊離させた。MSW113の抗体カラムを通し、シアリルLe^aを持つオリゴ糖を単離した。さらに、TSKNH_2-60により精製後,FAB-MAS及び^1H-NMRで構造を解析した。シアリルLe^a6糖の他にシアリルLe^aをもつオリゴ糖にさらにLe^x抗原を合わせ持つユニークな糖鎖抗原が発見された。
海外に在住する児童・生徒の家庭生活の実態と家庭科教育に関する実証的研究

日本人学校に在住する児童・生徒の家庭科学習環境と家庭生活の態様を明らかにすることを目的とした。その結果、日本人学校の家庭科の施設・設備には、学校の状況により大きく異なること、アジアやヨーロッパ、アメリカに開校されている日本人学校の家庭科の授業で、現地理解を視野に入れた指導の実践が展開されていた。また、児童・生徒の家庭科の実習学習に対する認識は高いが、海外での生活経験を家庭科学習や帰国後の生活に活用する意識は低いなどの現状が明らかとなった。日本人学校の児童・生徒の家庭生活観や家庭科観について質問紙調査及び家庭科指導の実態調査という二つのアプローチにより研究を展開した。1.平成25年7月、インドに設置されているニュデリー日本人学校を訪問し、家庭科関連の施設・設備や家庭科授業の見学を実施し,生徒達の調理実習の様子を採録した。また、家庭科担当教諭から児童・生徒の家庭生活の特徴や家庭科の授業態度、家庭科指導における問題点等についてヒアリングを行った。2.児童・生徒に質問紙留置法により調査を実施し、海外で生活する上での家庭生活の特徴や家庭科に取り組む態度について明らかにした。3.現地で使用されている家庭科教科書等を収集した。また、インドの家庭科教育事情を家庭科学習経験者からヒヤリングし、家庭科教育の現状を明らかにした。以上、平成25年度は、ニューデリー日本人学校を見学したところ、家庭科教育関連の施設・設備の整備状況には課題がみられた。また、児童・生徒の家庭生活観には地域差が認められるという知見を得た。1.平成24年9月、ドイツに設置されている2校の日本人学校(フランクフルト国際日本人学校、ミュンヘン国際日本人学校)を訪問し、家庭科関連の施設・設備や家庭科授業の見学を実施した。2.平成24年10月、グアム日本人学校の家庭科の教育環境や家庭科の授業を参観し、家庭科指導の現状を精査した。また、児童・生徒に質問紙調査を実施し、海外で生活する上での家庭生活の特徴や家庭科に取り組む態度について明らかにした。3.平成25年2月、ソウル日本人学校を訪問し、校舎や家庭科室の設備・備品等を実地踏査した。また、家庭科の調理実習の授業を参観し、生徒達の調理の様子を採録した。さらに、質問紙留置法により児童・生徒の家庭生活観や家庭科観について、実態を解明した。4.韓国(大邱市)の広坪中学校を訪問し、家庭科教室の施設・設備を見学し、韓国の家庭科教育事情について、情報収集した。以上、平成24年度は、4校の日本人学校を見学したところ、家庭科教育関連の施設・設備の整備状況には差がみられ、家庭科教師の指導の工夫が垣間見られた。本年度は次の3つの視点に立って研究を行った。1大洋州圏に設置されているシドニー日本人学校とアジア圏に設置されている上海日本人学校及び北京日本人学校の実地踏査を行い、家庭科教育の現状を明らかにした。2日本人学校で学ぶ児童生徒の家庭生活や家庭科学習に関する意識調査を行った。3日本人学校の家庭科を指導している教師を対象に、家庭科教育の現状や消費者教育の取り組み状況についての調査を実施した。その結果、次のような知見を得た。1シドニー日本人学校や上海日本人学校の家庭科に関する施設・設備は、ほぼ充足していた。また、家庭科の授業を参観したところ、現地理解教育を導入するなど指導の工夫が垣間見られた。2児童生徒の家庭生活の現状は、滞在国により特質がみられた。たとえば、シドニーに在住している児童生徒は、住生活や家族の連携について満足感が高い傾向がみられた。また、家庭科学習へ取り組む意欲も高く、調理実習への興味・関心の高さが表明された。3日本人学校における家庭科担当教師の配置や学校規模による施設・設備の充足度に依然として問題が顕在化していた。特に、施設・設備が十分完備している学校もあるが、未整備の学校との差が大きいことが判明した。さらに、家庭科指導では実習や講義はもとより、家庭実践などを工夫している現状が明らかになった。以上のことから、児童生徒が海外生活経験を家庭科学習に反映させていくことは、多様な生活のあり方や考え方を受け入れることができ有効的であるといえる。さらに、海外生活経験のある児童生徒と、国内在住の児童生徒がともに学びながら、多様な考えや生活のあり方を共有できることは、有用であることを確信した。家庭科教育学平成25年度はアジア圏に設置されているニューデリー日本人学校の実態調査を実施した。当該日本人学校に在学している小学部5年生から中学部3年生の児童・生徒(91名)の家庭生活や家庭科観について質問紙調査を実施した。

既に、データ入力が終了し、考察中である。平成24年度に実施した日本人学校の調査データとの比較をするために、有意義な調査となった。平成24年度は、欧州、北米、アジアに設置されている日本人学校4校の実態調査を実施した。また、当該日本人学校に在籍している小学部5年生から中学部3年生までの児童・生徒(約345名)の家庭生活観や家庭科観について質問紙調査を実施した。現在、集計中であり、平成25年度実施する調査データや過去のデータとの比較検討のために、有意義な調査となった。また、7地域のうちの3地域に設置されている日本人学校の実地踏査をすることができたので、地域的な特徴を検討することができた。平成26年度は、引き続きアジアや大洋州に設置されている日本人学校の児童・生徒の家庭生活観や家庭科観について質問紙調査を実施し、データを収集する。また、前年度と同様に、アジア地域や未実施の地域に設置されている日本人学校の学校訪問や家庭科の授業を参観し、日本人学校の家庭科の教育環境や家庭科における指導の特徴を明らかにする。可能ならば、現地の家庭科教育の現状等についても資料を収集し、検討したいと考えている。さらに、補習授業校の児童・生徒の海外での生活実態についても検討することを計画している。平成25年度は、引き続きアジアに設置されている日本人学校の児童・生徒の家庭生活観や家庭科観について質問紙調査を実施し、データを収集する。平成25年度は諸般の事情により、海外の日本人学校の実態調査に行く機会が調整できず実地踏査が十分できなかった。そのため、使用額に余剰が出てしまった。平成26年度は研究の最終年度であるため、研究のフィールドを開拓することを計画している。現時点ではこれまでに調査していない大洋州の日本人学校への訪問が確定している。今後もフィールドとなる地域が広範になるよう計画しているので旅費等の使用が増大する。また、研究報告書をまとめるにあたって、謝金等やその他の費目の支出が増大することが想定できる。1.海外に点在する日本人学校の調査であるため、研究費は海外旅費に充当する。2.質問紙調査を実施するため、通信費に使用する。3.データ入力のため、パーソナルコンピューターを購入する。
形状記憶合金マルテンサイト相における安定化現象と規則度変化

形状記憶合金には代表的なものとしてチタン合金、銅合金、鉄合金などがあるが、現在広く実用化されているのはチタン合金のみである。銅合金については、チタン合金に比べて価格面における有利さがあるにも拘わらず、安定化現象と呼ばれる困った現象があって、実用化が遅れている。本研究はこの安定化現象の原因を究明し、これによって銅合金の形状記憶合金としての性能を高めようとするものである。この安定化現象とは材料の低温時効によって変態温度(形状記憶効果の動作温度)が変化してしまう現象を言う。申請者らはこの原因が時効の間に起る合金中での原子配列変化、とくに規則度変化にあると考え、変態温度と規則度変化との関係を実験的および理論的に調べた。まず、Cu-Zn-Al合金について実験的研究をすすめ、母相の規則構造のうち、B2型規則構造が発達すれば、変態温度が低下すること、一方、DO3型規則構造が発達すれば、変態温度が上昇することを明らかにした。また、Ag-Zn-Al合金についても実験を行い、この場合には規則構造(C11b型)の発達が変態温度の低下をもたらすこと、ただしその大きさはCu合金に比べて小さいことなどを明らかにした。つぎにCu合金マルテンサイト相における時効の効果を計算機シュミレーション(モンテカルロ法)で調べ、母相がB2型構造であった場合には、この構造がマルテンサイト相時効により容易に不規則化すること、母相がDO3型であった場合には時効により容易にDO22型構造に変化することを明らかにした。これより、このような規則変化構造がこの合金における安定化現象の主原因であろうと結論した。
弾性線維の形成・維持におけるDANCEプロセッシングの役割

加齢に伴い弾性線維が劣化すると、動脈は硬化・蛇行し、肺は肺気腫となり、皮膚は弛む。今後ますます進む高齢化社会において弾性線維の維持・劣化予防は重要な意義を持つと考えられる。われわれは、これまでに分泌タンパクDANCE(DevelopmentalArteries and Neural Crest EGF-like、またはfibulin-5)が弾性線維形成に必須であり、弾性線維構成分子をオーガナイズする分子機能を持つことを示してきた。また加齢にともない切断をうけたDANCEタンパクをより多く検出できることから、プロテアーゼ切断(プロセッシング)によるDANCEの機能変化が、弾性線維の形成・維持に関係しているという仮説をたてた。本研究は、弾性線維形成・維持におけるDANCEのプロセッシングが持つ意味を明らかにすることを目的とした。この目的のために、はじめからアミノ末端が切断されている切断型DANCE、切断箇所のアミノ酸配列を変えて切断されないようにした非切断型DANCEノックインマウスを作成した。現在、ヘテロノックインマウスを得ており、これをかけあわせることにより、今後、ホモノックインマウスを作成し、弾性線維の形成にDANCEプロセッシングがどのような役割を果たしているかを解析する予定である。また無血清培養の弾性線維構成系を用いて、切断型DANCEタンパクが弾性線維のコアとなるミクロフィブリル線維の上に沈着できないことを見いだした。以上から、加齢にともなう過剰なプロテアーゼによりDANCEは切断をうけ、弾性線維を維持できずに劣化するという仮説が考えられる。
ヒトデ卵成熟機構におけるGTP結合蛋白質の役割

ヒトデ卵母細胞は、ホルモンである1-メチルアデニン(1-MA)によって減数分裂を再開し成熟する。我々は平成4年度までに、1-MAが卵表のレセプターと結合し、GTP結合蛋白質(G)のalphaサブユニット(Galpha)を活性化することを明らかにした。平成5年度はGalpha以降の情報伝達系を解明するために、Gのbetagammaサブユニット(Gbetagamma)の役割に着目した。一般にGはalphabetagamma三量体で存在しており、ホルモンの刺激によってbetagammaからalphaが解離する。さらにalphaは特定の酵素と相互作用することにより、情報は伝達されていく。驚くべきことに、ヒトデ卵表より精製したbetagammaを卵母細胞へインジェクションしたところ、1-MAなしで卵は成熟した。この時、細胞質には卵成熟促進因子(MPF)が形成されていた。また、高活性のヒストンH1キナーゼも検出できたことから、Gbetagammaはcdc2キナーゼを活性化することが明らかとなった。Gbetagammaによって成熟した卵は、正常に受精して卵割したので、その作用は生理的であると考えられた。もともとGbetagammaは細胞膜に存在しているので、その作用部位も細胞膜近傍にあると予想される。しかし、Gbetagammaのインジェクション部位を変えて検討したところ、卵核胞の附近>卵核胞>細胞膜の附近、といった順で、卵は早く成熟した。さらにGbetagammaを蛍光物質で標識してインジェクションしたところ、Gbetagammaは拡散せず、インジェクションされた部位にとどまることが確認できた。これらの結果は、Gbetagammaの作用点が細胞質内部にあることを示唆している。Gbetagammaは直接cdc2キナーゼを活性化するのではなく、さらに別の分子が介在すると予想される。現在、蛋白質のリン酸化を指標として、Gbetagammaによって活性化される分子の単離を試みている。
ナノメディシン開発の高効率化に資するナノマテリアルの生物学的修飾技術の開発

本研究では、がんや感染症をはじめとする未だ有効な治療薬の無い疾患に対して有効なナノマテリアル創薬の開発を高効率化するべく、ナノマテリアルの潜在能力を最大限に担保できる生物学的な表面修飾技術の開発を目指している。当該年度は、最終年度として、これまで、非晶質ナノシリカを用いて行ってきた無機粒子免疫による抗体誘導法の、他の粒子に対する汎用性を検討するため、DDS担体や診断薬として期待される金ナノ粒子と、同様に金属のナノ粒子である銀ナノ粒子、ニッケルナノ粒子を用いた解析を実施した。この結果、少なくとも金属ナノ粒子に対しては、粒子のサイズの制御のみでは、普遍的に抗体誘導を行える手法を確立することはできないことが明らかとなった。従って、本研究において着眼してきた、サイズを制御する観点のみでは、全てのナノ粒子に対する抗体産生を介した生物学的修飾を行うことはできないことが明らかとなった。一方で、本検討の中で、銀やニッケルといった一部の金属ナノ粒子によって、抗体ではないが、T細胞性の特異的免疫応答が誘導される可能性を見出した。抗体産生、T細胞性の免疫応答に依らず、ナノ粒子により、獲得性の免疫応答が誘導される可能性があることは、今後の安全なナノマテリアル創薬を推進する上で、注意しなければならない観点である。今後もナノマテリアルによる獲得免疫応答誘導という新たな視点を取り入れた研究を進めることが、ナノマテリアルの安全性担保、そしてナノマテリアル創薬の高効率化に資する技術の発展に重要であると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は、がんや感染症をはじめとする未だ有効な治療薬の無い疾患に対して有効なナノマテリアル創薬の開発を高効率化するべく、ナノマテリアルの潜在能力を最大限に担保できる生物学的な表面修飾技術の開発を目指し、研究を推進している。当該年度は、我々がこれまでに見出した代表的なナノマテリアルであるナノシリカに対する抗体誘導法の最適化を目指し、抗体産生における各種免疫賦活剤やキャリアタンパクの必要性、並びにマウスストレイン間における抗体産生能の差を解析することで、抗シリカ抗体誘導の実験系の最適化を行った。その結果、ナノシリカに対する抗体産生には免疫賦活化剤やキャリアタンパクは必要なく、自身による免疫活性化能によって既に十分に抗体産生を誘導できることが明らかとなった。さらに抗シリカ体産生にはC57BL/6マウスを用いるとその誘導効率が高いことが明らかとなった。また、抗体産生にナノシリカの物性(粒子径)が与える影響を精査し、抗体産生のメカニズム解明に向けた基礎情報の収集を図った。その結果、非晶質ナノシリカに対して誘導される抗体は投与する非晶質ナノシリカの粒子径が70-100nmの範囲にある場合のみ誘導されることを見出し、無機ナノ粒子に対する抗体誘導にはそのサイズが決定的な役割を果たしている可能性を明らかとした。以上の結果は、通常生体により認識されにくいと考えられてきた無機物質に対する異物認識機構を明らかとする意味でも非常に興味深い知見である。申請者は、有効なナノマテリアル創薬の高効率化を最終目的に、ナノマテリアルの潜在能力を最大限に担保出来る生物学的な表面修飾技術の開発に向けて研究を推進している。当該年度は、非晶質ナノシリカに対する特異的抗体が誘導されたマウスにおける、非晶質ナノシリカのハザードの変動を評価することで、抗体修飾ナノシリカの有効性・安全性を評価した。その結果、抗体の誘導されたマウスでは、ナノシリカの細胞内侵入活性等が亢進している可能性を見出したことなど、特異的抗体による生物学的修飾によりナノマテリアルの活性を制御可能である点を見出した。また、少なくともナノシリカに対する抗体産生に、無機粒子に対する起炎性に重要であることが知られるNLRP3インフラマソームが関わっていないことを明らかとしたことで、非晶質ナノシリカに対する抗体誘導が、既知の粒子に対する免疫認識機構とは異なる、新たな経路を介している可能性を示した点で意義深い。現在、他の粒子に対しても、あらかじめ免疫投与を行っておくことで、その生物応答を変動させられる可能性を見出すなど、獲得性の免疫反応が誘導されることを示唆している。このことは、無機粒子に対する獲得免疫誘導が普遍的現象である可能性を示唆したことを意味し、ナノマテリアルに対する生物学的修飾技術の汎用性の高さを示唆する重要な知見であると共に、これまで未知であった異物認識機構の存在を示唆する点でも非常に意義深いと考えられる。

抗体産生、T細胞性の免疫応答に依らず、ナノ粒子により、獲得性の免疫応答が誘導される可能性があることは、今後の安全なナノマテリアル創薬を推進する上で、注意しなければならない観点である。今後もナノマテリアルによる獲得免疫応答誘導という新たな視点を取り入れた研究を進めることが、ナノマテリアルの安全性担保、そしてナノマテリアル創薬の高効率化に資する技術の発展に重要であると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度に予定していた実験系の確立を完了し、さらに予定していた抗無機物抗体産生という新たな生命現象のメカニズム解明に向けた基礎情報の習得も順調に進行している。このため、当初の計画通り、次年度以降の計画に推移可能であることから、おおむね順調に進呈していると考える。当初予定していた通り、申請者が考案した生物学的修飾技術により、非晶質ナノシリカの生物活性を少なくとも一部制御できることが証明できたこと、さらに、その技術の普遍性が示唆された点から、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。上記の通り、現在予定通りに研究が進展しているため、次年度以降も当初の計画通り研究を推進する予定である。具体的には、ナノシリカによって誘導される抗体の結合力や特異性などの特性を評価するとともに、抗体が誘導されることによるナノ粒子に対する生体の応答性の変化を評価する。このことで、無機ナノ粒子に対する抗体がナノメディシン開発に向けたナノマテリアルの生物学的修飾技術としてナノマテリアルにどのような付加価値を供することが出来るか評価する予定である。上記の通り、現在予定通りに研究が進展していることに加え、その技術の普遍性を示唆する知見が得られているため、来年度は、その普遍性の検証を重点的に実施する。具体的には、ナノ銀を免疫することで誘導されたナノ銀に対する生物応答の変動が、抗体によるものである可能性を検証し、申請者の提案するナノマテリアルの生物学的修飾技術の汎用性を明らかとすることで、本技術の有用性を示す予定である。
母親の健康への関心を高め生活習慣改善を促す支援が、幼児の生活習慣に与える影響

本課題では、幼児を育てる母親が自分の健康に関心を寄せ生活習慣を整えていくことを促進することにより、母親自身の健康増進を図るとともに幼児の生活習慣をも改善する看護活動を明示することを目的とした。子育て支援センターを利用している幼児をもつ母親に、事前調査の結果に基づき6ヶ月間に渡り4回の「幼児を育てるお母さんの健康教室」を開催し、初回と最終回には生活習慣調査、骨密度・体脂肪・BMI等の計測を実施した。全ての活動内容は、母親自身だけでなく子育てにも役立つと回答された。母親の生活習慣への関心は幼児の食習慣等と関連がみられた。子育てに多忙な幼児をもつ母親に対し、子育て支援センターを活用して健康教育を行う意義は大きい。本課題は、幼児から青年にいたる小児が、自分の健康や生活習慣に関心を寄せ、生活習慣を整えていくことができるような段階的なプログラムの構築の一部である。本課題では、幼児とその親に焦点をあて、親が自分の健康に関心を寄せ生活習慣を整えていくことを促進することにより、親自身の健康増進を図るとともに幼児の生活習慣も改善することを目指している。具体的内容は、以下のとおり。(1)子育て支援センター来所者の生活習慣・母親と幼児の生活習慣・食習慣の実態、および、母親が子どもの健康状態・生活習慣について気がかりにしていること、取り組んでいること等についての実態調査。(2)子育て支援センターにおける活動の実施母親が、自身と幼児の健康・生活習慣への関心を高め、生活習慣の改善に取り組めるようにする目的で、「幼児を育てるお母さんの健康教室」を行う。教室では、講習会に加え、母親の生活習慣調査や骨密度・体脂肪・血圧・伸長・体重、子どもの身長・体重・肥満度を計測し、結果を伝えながら、生活習慣改善に向けた相談を行なう。活動の中で、必要な情報をコンパクトにまとめたパンフレットを作成し、活用する。(3)活動の評価教室への参加状況や、参加後のアンケート等により教室の評価を行なう。加えて、母親への食習慣・生活習慣改善に向けた支援が、幼児の生活習慣に与える影響を分析する。本課題では、幼児とその親に焦点をあて、親が自分の健康に関心を寄せ生活習慣を整えていくことを促進することにより、親の健康増進を図るとともに幼児の生活習慣が改善することを目指している。具体的には、子育て支援センターを利用している親を対象に、体脂肪率や骨密度の測定、生活習慣の振り返りなどを行うと共に、幼児の生活習慣や健康に関する相談に応じ、家族全体で生活習慣を整えていけるように支援する。平成18年度は,支援内容を作成する事前調査として、活動の場となる子育て支援センターを利用している幼児をもつ親に、親の健康への関心と生活習慣、および幼児の生活リズム、食習慣、健康や生活習慣上の気がかりについて調査を行った。59名から有効回答が得られ、57名の母親のデータを分析した。その結果、自身の健康への関心がない、あるいは関心を向ける余裕のない母親は約1/3おり、20歳代の主婦と40歳代の常勤職につく母親において関心の低い者が多かった。したがって、育児を含めた生活の仕方に慣れていない母親に対する支援と、仕事でも大きな責任を担いながら育児の両立を図る母親への支援に焦点をあてていく必要性が示唆された。また、健康への関心の有無にかかわらず、半数以上の母親がスポーツや日常生活の中での身体活動が少なく、毎年定期的に検診を受けている母親は1割に満たなかった。したがって、母親が日常生活の中で身体活動を行ったり、定期的に検診を受けることができる具体的な支援も必要である。母親と幼児の食生活には関連があったが、幼児の健康や生活習慣上の気がかりの内容と母親の健康への関心との関連については、さらに分析していく必要がある。本研究結果をもとに支援内容を作成・実施する予定である。本課題は,幼児から青年にいたる小児が,自分の健康や生活習慣に関心を寄せ,生活習慣を整えていくことができるような段階的なプログラムの構築の一部である。本課題では,幼児とその親に焦点をあて,親が自分の健康に関心を寄せ生活習慣を整えていくことを促進することにより,親の健康増進を図るとともに幼児の生活習慣が改善することを目指している。平成18年度に支援内容を作成するために行なった事前調査の結果から,自身の健康への関心が向けられていない母親は約1/3おり,育児を含めた生活の仕方に慣れていない母親に対する支援に焦点をあてていく必要性と,母親が養育をしながら日常生活の中で身体活動を行ったり,定期的に検診を受けることができる具体的な支援の必要性が示唆された。また,幼児を育てるうえで困難を感じている点も抽出された。

平成19年度は,以上の結果をふまえて6ケ月間に渡り4回の「幼児を育てるお母さんの健康教室」:"こどもの食について""おむつが外れるまで""お母さんの健康と検診""こどもの睡眠、生活リズム"の開催と,教室前後の母親の生活習慣調査,骨密度・体脂肪・血圧・身長・体重測定,および,子どもの身長・体重測定を実施した。教室開催前の調査と計測には22人,教室開催後は13人が参加した。また,健康教室への参加は1625人,4回で延べ77人が参加した。参加者からは,こどもへの関わり方や自分自身の健康を考えるきっかけになったことが述べられた。教室前後の生活習慣の変化や計測データに関する分析を行い,来年度の活動に発展させていく予定である。本課題は、幼児とその母親に焦点をあて、母親が自分の健康に関心を寄せ生活習慣を整えていくことを促進することにより、母親の健康増進を図るとともに幼児の生活習慣が改善することを目指している。平成20年度は、2年目に行った子育て支援センターでの活動の評価を、母親の参加状況やアンケート結果の分析により行った。その結果、活動内容は全て母親自身にとってだけでなく、子育てをするうえでも役立つと回答された。特に"お母さんの健康と検診"は8割以上がとても役立つと回答し、プログラム中に初めて検診を受けたり、乳がんの自己検診を始めた母親もいた。子育てに多忙な幼児をもつ母親に対し、子育て支援センターを活用して母親が自身の健康を振り返る機会を提供すること、検診に関する具体的な情報や知識を提供する意義を確認でき、成果を発表した。また、参加者に対して1年後のフォローアップデータの収集を行なうと共に、活動の中で有効と考えた母親と幼児双方を対象としたパンフレット:「お母さんと子どもの骨の話」、「中耳炎のはなし」を作成し、配布した。健康教室への母親の参加は、当日の子どもの体調や天候などにも左右されていたため、1回毎に完結する内容とすることや、参加できなかった母親に対しパンフレットなどの資料を配布する方法は適切と考えた。今後は、フォローアップデータ、身体計測データと生活習慣のデータの分析を進め、母親の食習慣・生活習慣改善に向けた支援が、母親自身と幼児の生活習慣に与える影響を検討していく予定である。平成21年度は、23年目に子育て支援センターで行った「幼児をもつお母さんの健康教室」における計測データ(骨密度・体脂肪・身長・体重)と生活習慣調査の結果を分析した。その結果、本活動に参加した母親は、肥満傾向の者は少ない一方で、骨密度が低い者が約1/3を占めており、骨密度が低い母親は好き嫌いが多くやせ傾向であった。また、約1/4の母親は食事や間食の時間が不規則であり、16%の母親は朝食の欠食の問題を有していた。母親が自身の食習慣への関心が高いことは、幼児が脂肪を多く摂りすぎないこと、生活リズムへの関心が高いことは、幼児が間食の量や時間を決め間食を取りすぎないことと関連がみられた。
スマートストトラクチャ素子を活用した翼型失速回避制御システムの構築

翼型上に生ずる層流剥離泡の崩壊は、翼型失速を引き起こす原因である。本研究では、層流剥離泡崩壊の抑制と翼型失速の抑制を目的とした。そのために、剥離泡崩壊の原因と考えられる剥離泡から放出される渦構造の生成を制御する剥離泡崩壊制御板とそれを動作させるスマートストラクチャ機構を組み合わせた翼型失速回避制御システムを開発し、剥離流れ場の制御を行うことで、自律的に失速抑制を行う機構を確立することができた。翼型上に生ずる層流剥離泡は、迎角を上げていくと突如崩壊し、翼型失速を引き起こす。現在のところ、層流剥離泡の崩壊を予測することのみならず崩壊のメカニズムも未だ完全には解明されていない。本研究では層流剥離泡崩壊の抑制と翼型失速の回避を目的とした「剥離泡崩壊制御板」について、より効果の高い失速制御を可能とする機構と失速制御手法を確立することを目的とする。そのために、剥離泡崩壊の原因と考えられる剥離泡から放出される渦構造の生成を制御するスマートストラクチャ制御機構を用いて剥離流れ場の制御を試みる研究を行っている。研究初年度である平成21年度は、・翼型計測用風洞での実験準備を開始した。・剥離制御板を含んだより広い領域で流速計測が可能になるよう、PIV流速装置の設置ならびに調整を行った。・このPIV装置を用いて、剥離泡崩壊制御板をとりつけた翼型模型まわりの流れ場計測を行った。・今年度はスパン方向に形状が変化した剥離泡崩壊制御板に主に着目し、剥離泡崩壊制御板後方で発生している渦の構造を調査した。・コード方向にある程度柔軟に変化する剥離制御板構造についても検討を始めた。・非定常的な流れの挙動を把握するために、PIV用に時系列流速計測機能付加装置を導入し整備を開始した。・剥離制御板の動作を制御する機構についても検討を進め、動作機構の製作とその効果の検証も始めた。・風洞で用いる翼型模型にあわせた数値計算の検討を開始した。・論文公表ならびに学会発表を行った。また本研究に関連する翼の揚力特性に関する実験結果をとりまとめて公表した。現在のところ層流剥離泡の崩壊を予測することのみならず崩壊のメカニズムも未だ完全には解明されていない。研究2年目である平成22年度は、・コード方向にある程度柔軟に変化する剥離制御板構造について実験結果をまとめ、学会発表を行った。・コード方向に形状変化する剥離制御板構造を用いた風洞実験を継続し、その効果を確認した。そのなかで複数の制御板を組み合わせることで単独の制御板の場合よりも翼型上に生じた剥離泡の崩壊が高い迎角まで抑制される場合が確認された。・初年度に整備したPIV流速計装置の計測精度の確認試験を行った。・PIV流速計装置を用いた制御板まわりの流れ場の流速を測定する予備実験を行った。・上記した複数の制御板を組み合わせた場合の効果を詳しく調べるための風洞試験を行った。この複数の制御板の組み合わせの効果は特に新たな知見であったため、詳細な検討を行った。・剥離制御板の動作を制御する機構についても動作機構の製作と制御機構装置の検討を継続した。また本研究に関連する翼の空力特性に関する実験結果ならびに翼の抵抗変化に関する検討結果をとりまとめて公表した。研究3年目である平成23年度は、過去2年間に行った各種剥離制御板に関する実験結果等をもとに計測を継続した。1)剥離泡崩壊制御板、崩壊制御板駆動装置ならびに翼前縁に設置した失速予兆検知用圧力計測装置を翼型模型に組み込む事で、翼型失速回避機構装置を作り上げた。2)剥離制御板の動作と失速予兆検知用圧力計測との関連を確かめる計測を行った。3)翼型表面圧力測定と三分力測定を行い、本機構装置の効果を確かめる計測を行った。

4)PIV装置を用いた翼型模型まわりの流れ場計測を行い、装置の故障もあり予定よりも期間はかかったが、更に細かく本機構装置の効果についての知見を得た。5)翼型に関する数値計算の検討を行った。6)研究結果をまとめて学会発表を行った。また本研究に関連する低レイノルズ数における翼の空力特性に関する実験結果をとりまとめて公表した。翼型上に生ずる層流剥離泡は、迎角を上げていくと突如崩壊し、翼型失速を引き起こす。現在のところ層流剥離泡の崩壊を予測することのみならず崩壊のメカニズムも未だ完全には解明されていない。本研究では層流剥離泡崩壊の抑制と翼型失速の回避を目的とした「剥離泡崩壊制御板」について、より効果の高い失速制御を可能とする機構と失速制御手法を確立することを目的とする。そのために、剥離泡崩壊の原因と考えられる剥離泡から放出される渦構造の生成を制御するスマートストラクチャ制御機構を用いて剥離流れ場の制御を試みる研究を行っている。研究最終年度である平成24年度は、主に過去3年度に行った各種剥離制御板に関する実験結果等をもとに計測を継続した。まず前年度までに効果を確認した翼型失速回避機構装置を使用した計測を継続した。PIV装置を用いた翼型模型まわりの流れ場計測を行い、本機構装置の効果についての知見を得た。その際、失速回避機構で使用している剥離崩壊制御板から単一周波数の音波発生が明らかになり、この現象について調べる実験を追加で行った。一方、剥離崩壊制御板と関連して、前縁セレーションと呼ばれる剥離制御板があり、これによる剥離制御の効果を平板翼について調べる実験も流れの可視化、PIV計測、時系列流速計測によって行った。また固有直交分解と呼ばれる手法により剥離流れの構造を把握するための時系列流速計測も行った。また翼型周り解析実施のための直交格子アルゴリズムを構築し、二次元翼型周りの定常流れ場解析を実施した。得られた研究成果のとりまとめを行い、論文の執筆を行い、学会発表を行った。以上を通して、本研究の目的であった層流剥離泡の崩壊を制御することによって失速制御を行う機構を確立することができ、また剥離流れに関する知見を深めることができた。本研究の目的は、層流剥離泡の崩壊を制御することによって失速を抑制することを目的として、この失速制御機構に関して最大の効果を挙げる失速制御機構を確立することにある。研究3年目における第一の目標は、剥離泡崩壊制御板、崩壊制御板駆動装置ならびに失速予兆検知用圧力計測装置を翼型模型に組み込む事で、翼型失速回避機構装置を作り上げることにあった。この点に関しては、本年度達成することができたと評価している。25年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、本研究の最終年度であり、本年度作り上げた翼型失速回避機構装置を用いた計測を継続するとともに、過去3年間に行った各種剥離制御板に関する実験結果も含めた研究成果のまとめを行う。
高齢者の転倒に及ぼす運動機能の影響

高齢者の骨折の最大の危険因子は骨塩量であるが知られているが、同じ骨塩量であっても、高齢になるほど骨折の頻度は高くなることが知られている。そこで、年齢とともに低下する身体機能、特に平衡機能の低下が転倒の頻度を高め、その結果骨折が生じると仮説を立て、本研究を行った。島根県K町の住民825名の重心動揺距離を測定し、年齢との関係を見た。その結果、重心動揺距離、面積ともに年齢とともに増加することが明らかとなった。また、高齢になるにつれ、重心動揺距離、面積ともに分散が大きくなり、平衡機能の極端に低下する群が存在することが示唆された。ついで、島根県I町の農協組合員278名を対象として、重心動揺と転倒の頻度を調査した。1年間の観察期間中、転倒した者はしなかった者に比較し、有意に重心動揺距離が大きかった。また、転倒した者が全体の約20%を占めていた。鳥取県A町の住民188名を対象に、身体機能(平衡機能、筋力、瞬発力など)と年齢との関係を見た。その結果、男女ともに、上腕三頭筋筋力、機能的リーチ(平衡機能の指標)、握力、大腿四頭筋筋力、歩行速度、視力が年齢と有意に関連していた。男女別に、年齢を目的変数、各身体機能を示す指標を説明変数として、重回帰分析を行った結果、男性では握力が、女性では握力、歩行速度、視力が年齢と関連していた。いずれも測定が簡便な検査であるので、加齢の生理的な指標として有用と考えられる。さらに、身体機能が転倒と関連しているかどうかを知るために、転倒頻度調査を実施した。現在結果を回収中である。調査方法鳥取県会見町の1/3に当たる8地区の60歳以上の住民を対象として、平成5年7月から9月にかけて、循環器検診会場にて、身体機能検査(重心動揺距離、歩行速度、握力、大腿四頭筋筋力、上腕三頭筋筋力、機能的リーチ、椅子立ち上がり時間等)、日常生活活動性に関する面接調査を実施した。検診当日未受診だった者について、11月に補足検診を実施した。平成6年2月に行われた各地区での検診の結果報告会で、転倒事故の記録用紙(転倒カレンダー)を配布し、1年間の記録を依頼した。調査の結果及び進行状況循環器検診時に183名、補足検診時に15名の調査を実施した。最終的に全対象者の76%について調査を行った。身体機能検査の平均値は、重心動揺距離(20秒閉眼)50.6mm、握力(きき手)23.0kg、6m歩行速度8.8秒、歩数9.9歩、6m速歩7.6秒、歩数8.6歩、大腿四頭筋筋力(踏みきり足)20.6kg、上腕三頭筋筋力(きき腕)14.4kgであった。これらのうち、重心動揺距離、速歩歩行速度、握力が年齢と強い相関を認めた。日常生活活動性に関する面接調査は現在解析中である。転倒カレンダーについては、第1回目の回収を平成6年6月、第2回目を10月、第3回目を2月に行い、転倒の報告があったものについては、転倒時の詳細について聴取し、身体機能検査結果、日常生活活動面接調査結果、循環器検診結果、骨量測定結果と照合し、転倒及び転倒による骨折のリスクファクターを検討する予定である。

昨年度の重心動揺距離と年齢との調査に加え、島根県I町の農協組合員278名を対象として、重心動揺と転倒の頻度を調査した。1年間の観察期間中、転倒した者はしなかった者に比較し、有意に重心動揺距離が大きかった。また、転倒した者が全体の約20%を占め、わずかではあるが、転倒を頻繁に起こす者も見られ、高齢者における転倒頻発の危険性が示唆された。さらに、島根県A町の住民188名を対象に、身体機能(平衡機能、筋力、瞬発力など)と年齢との関係を見た。その結果、男女ともに、上腕三頭筋筋力、機能的リーチ(平衡機能の指標)、握力、大腿四頭筋筋力、歩行速度、視力が年齢と有意に関連していた。男女別に、年齢を目的変数、各身体機能を示す指標を説明変数として、重回帰分析を行った結果、男性では握力が、女性では握力、歩行速度、視力が年齢と関連していた。いずれも測定が簡便な検査であるので、加齢の生理的な指標として有用と考えられた。特に握力は男性では相関係数-0.65、女性-0.47と強い相関を示した。今後、身体機能が転倒と関連しているかどうかを知るために実施した、転倒頻度調査の回収中を待って、高齢者の転倒・骨折予防の方法を示したい。