hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肥満に伴う脂肪炎症でのマクロファージのリソソーム関連分子myoferlinの機能

1in vivoにおける検討:myoferlinノックアウトマウス(MYOF KO)は野生型マウス(WT)に比して、普通食投与下の若齢のマウスでは糖負荷試験、インスリン負荷試験にて耐糖能障害、インスリン抵抗性を認めた。しかし、高脂肪食投与下ではMYOFはWTにて比して、体重増加が軽減し、逆に耐糖能及びインスリン抵抗性が改善し、各組織における重量では特に白色脂肪組織及び肝臓における重量増加が軽減していた。脂肪分化マーカー、炎症性分子の発現を検討すると、高脂肪食負荷下のMYOF KOではWTに比して、PPAR、C/EBP、adiponectin、leptin、MCP-1の発現が低下していた。また、WTにおいて白色脂肪組織におけるMYOFの発現は普通食では経時的に低下するが、高脂肪食では発現が維持されることが分かった。以上より、MYOFの前脂肪細胞における新規機能として成熟脂肪分化作用があり、in vivoにおいてはleanな若年のMYOF KOにおける脂肪組織でのPPAR、C/EBPの発現低下に伴い、糖代謝異常を惹起し、高脂肪食負荷による肥満モデルにおいては逆にMYOF KOでは肥満進展が抑制され、糖代謝の改善を認めることが考えられた。前述の結果の如く、脂肪組織におけるMYOFの新規機能を見出したが、MYOFがマクロファージにおけるリソソームの開口放出に関与する分子であるとの先行結果に基づき、in vitro、ex vivo及びin vivoの系において肥満病態におけるマクロファージのMYOFのリソソーム酵素放出、脂肪融解によるマクロファージの泡沫化に伴う脂肪炎症、インスリン抵抗性の悪化への関与を示すこと計画していた。高脂肪食負荷による肥満モデルでのMYOF KOにおける脂肪炎症が軽減していること、脂肪におけるマクロファージのM1/M2比の低下の可能性は示せているが、マクロファージにおけるMYOFの上記病態メカニズムの関連は現在検討中である。本実験に関しては1年目に終了予定であったが、十分な結果が得られておらず、その点でやや遅れていると考えられる。1前述のin vitro、ex vivo及びin vivoの系において肥満病態におけるマクロファージのMYOFのリソソーム酵素放出、脂肪融解によるマクロファージの泡沫化に伴う脂肪炎症、インスリン抵抗性の悪化への関与の検討の続行する。2脂肪組織におけるMYOFの分子メカニズムの検討のために、マイクロアレイやショットガン解析により網羅的解析を行う。3MYOFの肥満進展に対する病態メカニズムについて、褐色脂肪組織の機能や行動量など中枢神経への関与を代謝ケージを用いて解析する。また、褐色脂肪機能に関してはその除去に伴う表現型の変化、寒冷刺激による褐色脂肪機能の変化等も検討する。当該年度では、細胞実験、動物実験共に前年度より準備がなされており、予定よりも小額で実施可能であった。次年度には、前日の如く引き続きの細胞実験、動物実験を続行するが、myoferlinの分子メカニズムの検討のためにマイクロアレイやショットガン解析の網羅解析を行う予定であり、その解析費用としての次年度使用額が生じた。
紅藻における果胞子体世代と配偶体世代の相互作用の解明

イギス目イギス科の3種(フタツガサネ、アミクサ、ハネイギス)を用いて、果胞子体に付随する配偶体の大きさと果胞子体の生産能との間の相関関係について調査した。多くの果胞子体は一ヶ月の実験期間の間に胞子を断続的に放出し,付随する配偶体の全長が長い場合は胞子の大きさは比較的一定していた。しかし,フタツガサネでは配偶体が1mm以下の長さになると胞子の大きさが急激に減少し、アミクサおよびハネイギスでは4mm以下から徐々に減少し始めた。配偶体を完全に除去した果胞子体から放出された胞子は、サイズ・数ともに最も高い減少率を示し、胞子の放出は1度しか起こらなかった。胞子の放出1日前に配偶体から果胞子体を切り離しても、胞子のサイズおよび放出数の減少がみられた。以上の結果から、果胞子体はある一定の長さ以上の配偶体と連結していなければ正常な大きさ・数の胞子を形成出来ないこと、また配偶体から果胞子体への代謝産物の供給は胞子の放出直前まで行われていることが示唆された。また,同様の実験をイギス目のフジマツモ科(ヒメコザネ,エダネコケモドキ)において施行したところ,配偶体を除去した果胞子体から放出された胞子の数はイギス科藻類と同様17-38%まで減少したが,胞子の大きさに目立った違いはみられなかった。この相違点は,イギス科藻類と比べるとフジマツモ科藻類は果胞子体形成から胞子放出まで1.5-2倍の日数がかかることに関係しているのかもしれない。果胞子体の生産能や発達過程が科間あるいは科内で異なることから、紅藻全体でみると果胞子体の配偶体への依存度はかなり多様化していることが推察される。胞子の放出回数は必ずしも付随する配偶体の長さと比例せず、多くの果胞子体は一ヶ月の実験期間の間に胞子を断続的に放出した。放出される胞子のサイズと数を比較したところ、付随する配偶体の全長が長い場合は比較的一定していたが、フタツガサネでは配偶体が1mm以下の長さになると急激に減少し、アミクサおよびハネイギスでは4mm以下から徐々に減少し始めた。ハネイギスの3つの培養株(室蘭、下田、香住産)で上記の実験を試みたところ、同様の結果が得られた。同じ培養株から放出された大きさの異なる胞子を培養し、胞子の成長速度を比較したところ、大きな胞子の方が明らかに速い成長率を示した。以上の結果から、果胞子体はある一定の長さ以上の配偶体と連結していなければ正常な大きさ・数の果胞子を形成出来ないこと、また配偶体から果胞子体への代謝産物の供給は胞子の放出直前まで行われていることが示唆された。フタツガサネは他の2種と比べて配偶体除去の反応が鈍かったが、これはフタツガサネの果胞子体の生産能の低さと関係しているかもしれない。果胞子体の生産能や発達過程は紅藻でかなり異なることから、紅藻全体でみると果胞子体の配偶体への依存度はかなり多様化していることが推察される。
軟組織損傷治療・再生医療を目指した唾液蛋白質ヒスタチンの作用機序解明

唾液蛋白質ヒスタチンは抗菌作用があり、口腔内組織を病原体(例えば、歯周病原菌やカンジダ菌)から守っている。しかし、宿主細胞に及ぼすヒスタチンの機能は、殆ど明らかにされていない。本研究は、ヒスタチンによるヒト歯肉繊維芽細胞の増殖促進メカニズムの一端を示した。また、ヒスタチンは新たな細胞周期制御に関与する可能性が示唆された。更に、ヒスタチンによる抗炎症の作用メカニズムを示した。これらは、唾液蛋白質の新たな生理的機能を提唱し、再生医療や抗炎症薬の開発に結び付く結果である。歯周病発症の原因には環境的・遺伝的要因がある。主たる環境的要因である歯周病原因菌の刺激は、硬・軟組織の破壊を誘導する。これらは歯周組織細胞間の複雑な相互作用で惹起され、慢性炎症症状を伴う。歯周病は、全身疾患(心臓血管疾患、糖尿病など)と密接に関係することが示唆されている。唾液の機能は口腔内の恒常性維持や嚥下、咀嚼などである。また、唾液の構成成分は、口腔疾患(歯周病、う蝕、口腔乾燥症、カンジタ症、ウイルス感染、癌など)と高い相関性がある。唾液成分の1つであるヒスタチンは唾液中に比較的多く存在するペプチドである。その機能は、カンジダ菌・歯周病原因菌などに対する抗菌作用、歯周病原因菌由来プロテアーゼ・コラゲナーゼ阻害作用、う蝕原因菌の増殖抑制作用である。これまでに、我々は歯周病原因菌由来リポポリサッカライド刺激によるヒト歯肉線維芽細胞(HGFs)の炎症性サイトカイン産生促進機序を明らかにした。また、自然免疫因子であるヒスタチンの宿主に及ぼす生理的意義の1つとして、HGFs内に移行したヒスタチンは熱ショック蛋白質HSC70と結合すること、また、この複合体はp27Kip1(負の細胞周期制御因子)と結合し、HGFsのG1→S期移行を促進(細胞増殖・生存)することを明らかにした。細胞周期制御に関わる因子は、ユビキチン化とプロテアソームによる分解を受けることが知られている。我々は、in vivoにおいて、ヒスタチン、HSC70強発現下でp27Kip1のユビキチン化が促進されることを明らかにした。また、ヒスタチン/HSC70複合体に結合する因子のcDNAをスクリーニングした。これらについて、現在詳細に検討している。歯周病は環境的・遺伝的要因により発症する疾患である。歯周病原菌は環境的要因の1つであり、これらの刺激は歯周組織細胞間の複雑な相互作用により慢性炎症を呈し、硬・軟組織の破壊を誘導する。近年、歯周病と全身疾患(心臓血管疾患、糖尿病等)との関係が示唆されている。唾液は口腔内の恒常性維持や嚥下、咀嚼等といった機能を有する。唾液の構成成分、特に唾液蛋白質は、歯周病、う蝕、カンジタ症、ウイルス感染、癌等といった口腔疾患と関係する。唾液蛋白質ヒスタチンは唾液中に比較的多くある自然免疫因子で、カンジダ菌・歯周病原菌等への抗菌作用、歯周病原菌由来プロテアーゼ・コラゲナーゼ阻害作用、う蝕原因菌の増殖抑制作用がある。これまでに、歯周病原菌のリポポリサッカライドによるヒト歯肉線維芽細胞(HGFs)の炎症性サイトカイン産生促進機構について明らかにした。また、ヒスタチンはHGFs内に移行後、熱ショック蛋白質HSC70と結合し、この複合体に負の細胞周期制御因子p27Kip1が結合してG1→S期移行を促進することが示唆された。しかし、その詳細な機序は不明であった。細胞周期は、これに関わる因子のユビキチン化とプロテアソームによる分解で制御される。ヒスタチン、HSC70の細胞強発現系により、p27Kip1のユビキチン化促進効果を明らかにしてきた。また、ヒスタチン/HSC70複合体に結合する新規因子のcDNAをスクリーニングしたところ、細胞分裂時の中心体に存在するε-チューブリン(TUBE1)であった。ヒスタチン、HSC70、TUBE1を細胞に強発現させ免疫沈降法で解析したところ、これらは互いに結合した。更に、HGFsの内在性HSC70/TUBE1複合体形成は、ヒスタチン存在下で増加した。以上から、ヒスタチンは自然免疫因子のみならず、宿主に影響を及ぼす生理活性物質であることが示唆された。歯周病の原因には環境要因があり、特に歯周病原因菌の刺激は硬・軟組織の破壊を誘導する。これらは歯周組織細胞間における複雑な相互作用により惹起され、慢性の炎症を伴う。

また、歯周病は心臓血管疾患、糖尿病などの全身疾患と密接に関係することが知られている。唾液は一日に11.5リットル分泌され、口腔内の恒常性維持や嚥下、咀嚼などと関係する。また、唾液の成分は歯周病、う蝕、口腔乾燥症、カンジタ症、ウイルス感染、癌などの口腔疾患と高い相関性がある。唾液成分の1つであるヒスタチンは唾液中に比較的多く存在し、カンジダ菌や歯周病原因菌などに対する抗菌作用、歯周病原因菌由来プロテアーゼ・コラゲナーゼ阻害作用、う蝕原因菌の増殖抑制作用を持つ蛋白質である。これまでに、我々は歯周病原因菌由来リポポリサッカライド刺激によるヒト歯肉線維芽細胞(HGFs)の炎症性サイトカイン産生亢進について明らかにした。また、ヒスタチン遺伝子は唾液腺由来細胞で特異的に発現・制御されることが判明した。ヒスタチンは自然免疫関連因子であるが、ヒスタチンの宿主に与える生理的意義はこれまで殆ど明らかにされていなかった。そこで我々は、ヒスタチンがHGFs内に取込まれ、熱ショック蛋白質(HSP)の1つであるHSC70と結合すること、この複合体と負の細胞周期制御因子p27Kip1が結合してHGFsのG1→S期の移行を促進させ、細胞増殖や生存に関わることを明らかにした。細胞周期は、それに関わる様々な因子のユビキチン/プロテアソームによる分解を受けて制御されることが多い。そこで、in vitro及びin vivoにおいて、ヒスタチン/HSC70/p27Kip1複合体のユビキチン化への影響やこの複合体に結合する因子の探索について現在詳細に検討している。総じて、難解な実験系の条件検討や予備実験があり、特に、スクリーニングは思いのほか時間を要した。しかしながら、これらの実験において、1つ1つクリアし始め、データが得られてきている。また、論文投稿にあたり、査読者からのコメントが多く、これらの対応に時間を要している。これも見通しが立ち始めていることから、進捗していくものと考えている。難解な実験系の条件検討や予備実験に思いのほか時間を要したため、やや遅れている。しかしながら、これらの実験において、データが得られてきているため、進捗するものと考えている。今後の研究を円滑に推進するために、特に以下のことに重点をおき行なう。実験遂行にあたり、条件検討などにおける試行錯誤で時間がかかるのは致し方ないが、今以上に様々な研究者とのディスカッションや学会参加、文献などによる様々な最先端の情報を積極的に収集する。得られた情報や知識を本研究課題の実験に生かして推進させることを方策とする。今後の研究を円滑に推進するために、特に以下のことに重点をおき遂行する。データを得る上で実験の条件検討などに費やす時間が多いのは致し方ないが、出来る限りこの時間を短縮するよう工夫する。例えば、今以上に様々な研究者とのディスカッションを行い、また、学会参加や文献による最先端の情報を積極的に収集することで、得られた情報や知識を本研究課題の実験に生かし、推進させる。次年度に使用する予定の助成金がある状況となったが、概ね計画通りの研究費使用となっている。現在論文投稿中であり、今年度中に受理されることを目指していたが叶わなかったため、掲載料分は次年度助成金にせざるを得なかった。次年度助成金の使用計画は、交付申請書に基づき行われる予定である。注文時に購入予定試薬の国内在庫が無く外国からの取り寄せに思いのほか時間がかかり、納期は年度末を越える状況となったが、当該研究費の使用は次年度早々終了することとなる。
呼吸様式の変化に伴う味覚情報処理機構の破綻と回復に関するメカニズムの解明

口呼吸患者は、口腔内乾燥とともに味覚の異常をしばしば訴える。口呼吸による睡眠呼吸障害が神経系の発育障害および機能障害を惹起することが知られているが、これまで口呼吸に伴う味覚障害の機序について検討された報告はなく、口呼吸が味覚情報処理機構に及ぼす影響やその経路については未知である。本研究では、口呼吸の味覚障害への関与を明らかにすることを目的に、口呼吸患者を対象とした臨床調査および動物モデルを用いた基礎研究を実施する。臨床調査により、慢性口呼吸者における味覚閾値の上昇が生じ、片側鼻閉ラットでは、舌味覚受容体の退行性変化が認められた。したがって、呼吸障害が味覚機能に影響を与える可能性が示唆された。【本研究の主題】鼻呼吸障害はラット舌味覚受容器に影響を与えるか【目的】鼻呼吸障害が様々な臓器の生理学的機能に影響を与えることが臨床報告や基礎研究を通じて報告されている。しかし、鼻呼吸障害が味覚機能に与える影響についての報告は皆無である。そこで、我々は呼吸機能の変調が舌に存在する茸状乳頭、有隔乳頭や味蕾に与える影響について動物モデルを用いて検討を行った。【材料・方法】9週齢雄性Wistarラット(14匹)を無作為に実験群と対照群に分類し(各7匹)、実験群のラットは生後8日目に左側鼻腔粘膜を外科用器具にて焼灼し片側鼻閉モデルを作製した。対照群はシャムオペを行った。各群ラットを9週齢にて屠殺し舌を摘出後、舌の形態計測を行い、舌表面を0.5%メチレンブルーにて染色して茸状乳頭数を計測した。その後、舌の組織切片を作製し、有郭乳頭に関してサイトケラチン8(味蕾中の味細胞に特異的に存在)の免疫染色を行った。それぞれの結果はStudentのt-testを用いて有意差5%で検定を行った。【結果および考察】実験群、対照群のラット舌の形態計測の結果、舌の各部分の長さ、重量に有意差はなく、また有郭乳頭の幅や長さにも有意差は確認されなかった。一方、片側鼻閉ラットにおいて茸状乳頭数が有意に減少しており、免疫染色の結果、片側鼻閉ラットでは茸状乳頭および有郭乳頭における味蕾領域(サイトケラチン8で免疫陽性反応となる領域)が有意に減少していた。本研究結果から、鼻呼吸障害に伴う呼吸機能の変調が舌に存在する味覚受容体に退行性変化を及ぼし、味覚機能に影響を与える可能性が示唆された。口呼吸は顎顔面の発育異常やう蝕、歯周病など顎顔面領域との関連が考えられる。さらに近年、口呼吸による睡眠呼吸障害が脳の発育障害、機能障害を惹起する可能性についても示唆されている。味覚おいては、口呼吸患者は、口腔内乾燥とともに味覚の異常を訴えることが知られているが、国内外を問わず、口呼吸に伴う、味覚障害の機序について末梢と中枢の両面から検討された報告は皆無であり、口呼吸が味覚情報処理機構に及ぼす影響やその経路については未知である。本研究では、第一に、口呼吸の味覚障害への関与を明らかにすることを目的に、口呼吸者および鼻呼吸者を対象にした呼吸検査および味覚検査を行うとともに、さらに、矯正治療患者における呼吸様式の変化に着目し、口呼吸患者を対象に、矯正治療前後の口呼吸から鼻呼吸への呼吸様式の改善と味覚系の機能変化についても検証を行う。平成27年度、成人の鼻呼吸者、慢性口呼吸者を対象にろ紙ディスク法を用いて味覚検査を行った。また、味覚に影響を与える関連因子として、唾液量、唾液曳糸性、口腔水分量、嗅覚検査も同時に行った。実験結果から、慢性口呼吸者では味覚閾値の上昇が認められたが、その他、味覚関連因子は2群間に差は認められなかった。これらの結果より、慢性口呼吸者では、味覚障害が生じている可能性が示唆された。計画した口呼吸患者を対象とした末梢の味覚障害の調査を実施した。味覚おいては、口呼吸患者は、口腔内乾燥とともに味覚の異常を訴えることが知られているが、国内外を問わず、口呼吸に伴う味覚障害の機序について検討された報告は皆無であり、口呼吸が味覚情報処理機構に及ぼす影響やその経路については未知である。本研究では、口呼吸の味覚障害への関与を明らかにすることを目的に、口呼吸者および鼻呼吸者を対象にした呼吸検査および味覚検査を行った。平成28年度、成人の鼻呼吸者、慢性口呼吸者を対象にろ紙ディスク法を用いて味覚検査を行った。また、味覚に影響を与える関連因子として、唾液量、唾液曳糸性、口腔水分量、嗅覚検査および生活習慣に関するアンケート調査も同時に行った。計画した口呼吸患者の味覚障害に関する調査を実施し、成果の学術発表を行った。口呼吸患者は、口腔内乾燥とともに味覚の異常を訴えることが知られているが、国内外を問わず、口呼吸に伴う味覚障害の機序について検討された報告は皆無であり、口呼吸が味覚情報処理機構に及ぼす影響やその経路については未知である。

本研究では、口呼吸の味覚障害への関与を明らかにすることを目的に、臨床研究として、第一に、口呼吸者および鼻呼吸者を対象にした呼吸検査および味覚検査を行った。第二に、このような口呼吸患者に対して矯正装置を装着することを想定して、Functional MRI(fMRI)検査による口腔内矯正装置装着の影響に関する調査を実施した。さらに、基礎研究として、片側鼻閉モデルラットを作製し、5基本味に対し2瓶選択嗜好試験を行い、ラットの味覚嗜好と口呼吸に関する行動実験を行い、その後、ラット味細胞の味受容体に対する免疫組織化学染色を実施した。臨床研究において、これまでに、成人の鼻呼吸者、慢性口呼吸者を対象にした味覚検査、また、味覚に影響を与える関連因子である唾液量、唾液曳糸性、口腔水分量、嗅覚検査および生活習慣に関するアンケート調査を行い、慢性口呼吸者では味覚閾値の上昇の結果が得られ、味覚関連因子は2群間に差は認められず、慢性口呼吸者では、味覚障害が生じている可能性が示唆されていた。また、研究に協力いただいた矯正用ブラケット装着患者の発音時における舌運動を、3テスラのfMRIにより動画撮影し、金属装置によるアーチファクトの影響について評価した結果、MRI撮影のために、必ずしも金属製矯正装置を撤去する必要がないとの結果が得られた。基礎研究においては、片側鼻閉モデルラットにおいて、健常ラットと比較して、甘味に対する嗜好率が低下し、GustducionおよびPLCb2を指標にした組織学的観察により、有郭乳頭のtypeII味細胞における構造変化が示唆された。口呼吸患者は、口腔内乾燥とともに味覚の異常をしばしば訴える。口呼吸による睡眠呼吸障害が神経系の発育障害および機能障害を惹起することが知られているが、これまで口呼吸に伴う味覚障害の機序について検討された報告はなく、口呼吸が味覚情報処理機構に及ぼす影響やその経路については未知である。本研究では、口呼吸の味覚障害への関与を明らかにすることを目的に、口呼吸患者を対象とした臨床調査および動物モデルを用いた基礎研究を実施する。臨床調査により、慢性口呼吸者における味覚閾値の上昇が生じ、片側鼻閉ラットでは、舌味覚受容体の退行性変化が認められた。したがって、呼吸障害が味覚機能に影響を与える可能性が示唆された。倫理審査委員会による審査・承諾のプロセスならびにpilot studyの進行スピードがやや遅れているが、今年度からは加速して行く予定である。翌年度では、被験者数を増やすとともに、味覚を感じる際の脳機能の解明を行う予定である。また、口呼吸のモデル動物を用いた味覚障害の機序の詳細を解明する基礎研究を行う。最終年度として、口呼吸と味覚障害とのネットワークの解明を目的とした臨床研究と動物モデル研究の両面を実施する。29年度が最終年度であるため、記入しない。歯科矯正学研究に従事する大学院生の数を増やす予定である。成長期動物を用いた口呼吸モデルにおける味覚障害の機構の生化学解析が未実施であり、当該年度内に購入予定であった試薬を翌年度に購入することになったため。当初計画したfMRIを用いた味覚受容時の脳機能解析の実施の来年度への延期のため29年度が最終年度であるため、記入しない。一部消耗品の納入価格が予算を下回ったため翌年度の生化学研究用試薬の購入にて使用する。fMRIを用いた味覚受容時の脳機能解析のために使用する予定である。
気管内注入法によるガリウムヒ素とインジウムヒ素の生体内挙動

ヒ素系化合物半導体の使用量が最近急増しており,これらのヒ素は化合物としての結晶構造の違いにより,またガリウムやインジウムと共存した場合に,その生体内動態や毒性,発がん性等の異なる可能性がある。そこで,ハムスタ-にガリウムヒ素(GaAs),インジウムヒ素(InAs),インジウムリン(InP)を気管内投与し,その生体内動態および慢性影響について呼吸器官を中心に長期間(約2年)観察し、成績をまとめた。1.粉砕した半導体新素材の各粒子は不定型を呈し,その先端は鋭角で幾何平均粒径は3.93.2μmであった。2.GaAs(総投与量;3.75mgAs)群において,対照群との間に体重差は特に認められなかったが,生存率が投与1年前後から有意に低下し,さらに肺胞上皮および細気管支上皮細胞の増生の有意な増加等がみられ,肺に対する障害に加えて全身性の障害が示唆された。3.InAs(7.5mgAs)群とInP(7.5mgP)群において,対照群と比べてInAs群では体重に有意な低下がみられたが,生存率には差を認めなかった。しかし,これらの投与群では,肺の蛋白症様病変や肺胞上皮および細気管支上皮細胞の増生,肺炎,肺気腫,骨化生等が対照群に比べ有意に高率に観察され,肺に対して重度の障害を引き起こすことが認められた。4.これら半導体新素材では,対照群と比べて呼吸器官での有意の腫瘍発生の増加はみられず,さらに他の器官の腫瘍発生を含めた総腫瘍発生率においても同様で,催腫瘍性は確認できなかった。5.実験期間中(約7ヵ月)に死亡したハムスタ-の走査電顕による検索において,肺の細気管支・肺胞領域にそれら粒子の沈着が観察されたことから,半導体新素材の粒子はかなり長期間にわたり肺に停留し、肺に障害をもたらすことが示された。最近におけるヒ素系化合物半導体の使用量の急増に伴って,これらに含有されるヒ素は,ヒ素化合物の結晶構造の違いにより,またガリウムやインジウムなど他元素と共存した場合に,その生体内動態や毒性,発がん性が異なることが推察される。そこで本年度は,気管内注入法を用いた予備実験および金属元素,生化学的指標の測定方法の開発,応用を中心に,既存の分析装置と新たに購入した水素化物発生装置を使用して検討し,以下の結果を得た。1.ハムスタ-に100mg/kg体重のガリウムヒ素およびインジウムヒ素を短時間に2回に分け気管内投与したが,1週間の観察期間において,特に顕著な全身性症状は認められなかった。但し,1回の投与液量は0.30.35mlが限度であった。2.ヒ素代謝物については水素化物を用いた連続還元気化ー原子吸光法,またガリウムとインジウムについてはフレ-ムレス原子吸光法での測定方法を確立した。4種のヒ素代謝物(無機ヒ素態,メチルヒ素態,ジメチルヒ素態,トリメチルヒ素態)の検出限界はほぼ1ng,ガリウム15ng/ml,インジウム5ng/mlであり,必要に応じてAPDCーMIBK抽出(pH4)を併用すれば,生体試料の分析に充分供し得ることを確認した。3.生物学的指標としてのポルフィリン類(ウロポルフィリン,コプロポルフィリン)については,C_<18> Bondapakカラムを用いたHPLCー蛍光光度法(Ex;398nm,Em;625nm)での分析方法を確立し,満足のいく感度,精度を得た。

以上の分析方法を用いて,ガリウムヒ素およびインジウムヒ素を気管内投与したハムスタ-各30匹における主要臓器,血液,尿,糞中の主要代謝物の変化について検索していく予定である。本年度は前年度に検討した気管内注入法を用い,ガリウムヒ素(GaAs),インジウムヒ素(InAs),インジウムリン(InP)の生体内動態をハムスタ-を用いて検索するとともに,その慢性影響について呼吸器官を中心に病理組織学的に長期間(約2年)観察した。1.GaAs(0.25mgAs×15回)投与群において,対照群に比べて体重低下は特に認められなかったが,生存率では投与1年前後から有意に減少する傾向を示した。さらに肺胞上皮および細気管支上皮細胞の増生や肺炎発生率の上昇,出血を伴ったうっ血,マクロファ-ジの集積など,肺に対する障害が認められた。しかし,呼吸器官における腫瘍の発生は観察されず,GaAsの催腫瘍性は確認できなかった。2.InAs(0.5mgAs×15回)投与群とInP(0.5mgP×15回)投与群において,対照群に比べてInAs群では体重に有意の低下がみられたが,生存率と腫瘍発生率では一様な傾向を認めなかった。しかし,これらの投与群では,肺の蛋白症様病変や肺胞上皮および細気管支上皮細胞の増生,肺炎,肺気腫,骨化生などが対照群に比べ有意に高率に観察され,肺に対して重度の障害を引き起こすことが認められた。3.実験期間中(約7ヵ月)に死亡したハムスタ-の走査電顕による観察において,InAs群では細気管支・肺胞領域にInAs粒子の沈着や炎症細胞の浸潤や肺胞中隔の肥厚等が観察された。また,InP群でも肺胞領域にInP粒子の沈着やその周囲に炎症細胞の遊出,線維素の析出等が観察され,これら半導体新素材がかなり長期にわたり肺に停留し,肺にかなり重度の障害をもたらすことが示された。使用した半導体新素材の肺に対する障害には,化合物の粒度分布や溶解度を始め,物理的・化学的特性が大いに関与していると考えられ,今後さらに詳細な検討がゞ要であろう。
全県一区型公立高等学校入試制度の現状と課題-教育の機会均等の視点から-

2003年の地教行法第50条の削除以降,2008年度までに20都県で全日制普通科高校の通学区域が廃止された。廃止の趣旨は,私立高校への流出に対する対抗策や,市町村合併による行政区と学区の線引きの不整合の是正であったりするのだが,表向きは一様に学校の特色化や生徒の主体的な学校選択の実現を謳っている。さて,新潟県では2008年度入試から通学区域が廃止された。それまでは全県を8学区に分割し,学区毎に1525%の割合で指定された隣接学区からの生徒を受け入れる制度であった。全県一区型公立高校入試の現状と課題を明確にするため,全県一区型初年度である2008年度入試と旧ルールによる2003年度のそれとを比較検討した結果,得られた知見は以下の通りである。全県の動向をみると,他学区への流入・他学区からの流出を総計した流動率(全志願者数における割合)は,2003年度の8.5%(1487人)から2008年度は11.8%(1628人)へと3.3pt上昇した。この数値だけをみると,全県一区化が流動を促進したようにも捉えられるが,2008年度の流動のうち,11.6%(1600人)までが旧隣接学区内での志願であり,旧非隣接学区への志願は0.2%(28人)でしかない。つまり,全県一区化が,必ずしも旧学区にとらわれない全県的流動を必ずしも促進したわけではなかったことが確認された。上記事実から,以下のことが仮説的にいえる。学区撤廃によって非隣接学区への志願が制度的に可能となったことから,改めて旧ルールが再評価され,隣接学区へ志願する行為を相対的に低いハードルであると志願者に感じさせた。そのことが,結果的に隣接学区への志願者の流動を促進する触媒となった。このことは,全県一区化には人的流動を促す一定程度の効果があったと評価することも可能ではあるが,隣接学区さえも越えて志願する動きがほとんど見られなかったのは,そうしたいと思わせるための,県が推進している「学校の特色化」の進捗が遅々たることと,面積が広く公共の交通網がそれほど発達しているとは言い難い新潟県の地域的条件に起因している。ここに流動の詳細を記す余裕はないが,報告者は,全県一区化によって「行きたい学校」へというよりは,むしろ逆に「行ける学校」を選ぶ傾向を強化する結果となってしまったと分析する。新潟県が全県一区化導入のスローガンとして掲げた「行ける学校から行きたい学校へ」というパラダイムシフトを実効化するには,流動を促進するための更なる工夫と仕掛けが必要であるといえよう。
PCSK9測定による家族性高コレステロール血症診断法・心リスク層別化法確立研究

本研究計画は、以下に示す3つの研究を行い成果を得ている。1. PCSK9サブタイプ測定によるFH診断法確立FH症例200例ならびに非FH200例において、PCSK9サブタイプ濃度を測定した。FH症例では、PCSK9サブタイプ(mature型、furin-cleaved型)が有意に高値であった。多変量解析では、mature型PCSK9がFHの存在に寄与する独立した因子であった。ROC曲線解析により、mature型PCSK9濃度298.5 ng/ml以上は、FH診断において感度82%、特異度90% AUC 0.88の精度であった。臨床上、FH診断にmature型PCSK9濃度の測定が有用と考えられた。2.FHにおけるPCSK9サブタイプ値と冠動脈硬化進展・不安定化の関係の解明研究FH症例50例を登録し、冠動脈イメージング装置を用いて、冠動脈粥腫内脂質成分を評価した。PCSK9サブタイプ(mature型、furin-cleaved型)の濃度も測定し、両者の関連性を検証した。いずれのPCSK9サブタイプにおいても、濃度が高値を示す症例において、冠動脈粥腫内脂質成分は多量に存在していたmature型ならびにfurin-cleaved型PCSK9濃度は、冠動脈粥腫内脂質成分量と有意な正相関を示した(mature型p=0.04, r=0.54, furin-cleaved型p=0.009, r=0.78)。研究計画3: PCSK9サブタイプ値上昇による将来の動脈硬化性心血管イベント発生予測能の検証研究380例においてPCSK9サブタイプ濃度(mature型、furin-cleaved型)を測定した。観察期間(約13年間)における、冠動脈ならびの脳血管イベントを収集し、PCSK9サブタイプ濃度との関連を検証した。Furin-cleaved型PCSK9濃度は、冠動脈イベント発症リスクを予測しうる有意な因子で会った。一方、脳血管疾患イベントとの関連性は認めなかった。Mature型PCSK9濃度は、冠動脈ならびの脳血管イベント発生との関連性も確認しえなかった。本研究結果からは、PCSK9サブタイプ濃度測定が冠動脈疾患発症予測に置いて有用である可能性が示唆された。研究1-3において、多くの症例登録を行い、解析も進めることができている。今後、PCSK9サブタイプ測定を継続し、学会発表・論文報告も準備をしている。今後も、本研究を継続し、PCSK9を指標としたFH症例の診断・イベント予測アプローチの可能性を検証継続していく。家族性高コレステロール血症は、冠動脈疾患の発症リスクが高い病態である。その予後改善のために、早期診断ならびに早期治療が必要な疾患である。また、家族性高コレステロール血症における冠動脈硬化症の機序解明は、有効な治療対策確立において重要である。本研究計画では、まず家族性高コレステロール血症の診断における血液中のmaturePCSK9値の意義を検証した(研究1)。年齢・性別をマッチさせた家族性高コレステロール血症ならびに脂質異常症においてmature PCSK9値を測定した。家族性高コレステロール血症では有意にmature PCSK9値が高値であり、ROC曲線解析にてmature PCSK9 295ng/mlが診断において有用なカットオフと考えられた。研究2は、プラークイメージング装置を用いて、mature PCSK9と家族性高コレステロール血症症例のプラーク進展の関係を検証することを目的としている。すでに家族性高コレステロール血症症例40例を登録している。登録時にプラークイメージングを用いて冠動脈病変を評価した。今後、10例の追加登録、ならびに1年後の追跡造影・プラークイメージングを予定している。研究3は、家族性高コレステロール血症症例におけるmaturePCSK9と心血管イベントの関係を検証する。312例の家族性高コレステロール血症における予後調査を行っている。今後も家族性高コレステロール血症の登録を継続する。研究1は、解析をほぼ終了し結果を得ている。研究2、3は、症例を登録中である。

いずれのPCSK9サブタイプにおいても、濃度が高値を示す症例において、冠動脈粥腫内脂質成分は多量に存在していたmature型ならびにfurin-cleaved型PCSK9濃度は、冠動脈粥腫内脂質成分量と有意な正相関を示した(mature型p=0.04, r=0.54, furin-cleaved型p=0.009, r=0.78)。研究計画3: PCSK9サブタイプ値上昇による将来の動脈硬化性心血管イベント発生予測能の検証研究380例においてPCSK9サブタイプ濃度(mature型、furin-cleaved型)を測定した。観察期間(約13年間)における、冠動脈ならびの脳血管イベントを収集し、PCSK9サブタイプ濃度との関連を検証した。Furin-cleaved型PCSK9濃度は、冠動脈イベント発症リスクを予測しうる有意な因子で会った。一方、脳血管疾患イベントとの関連性は認めなかった。Mature型PCSK9濃度は、冠動脈ならびの脳血管イベント発生との関連性も確認しえなかった。本研究結果からは、PCSK9サブタイプ濃度測定が冠動脈疾患発症予測に置いて有用である可能性が示唆された。研究1-3において、多くの症例登録を行い、解析も進めることができている。今後、PCSK9サブタイプ測定を継続し、学会発表・論文報告も準備をしている。研究2は、今後、10例の追加登録、ならびに1年後の追跡造影・プラークイメージングを予定している。研究3は、今後も家族性高コレステロール血症の登録を継続し、500例の登録を目指す。今後も、本研究を継続し、PCSK9を指標としたFH症例の診断・イベント予測アプローチの可能性を検証継続していく。研究2ならびに研究3におけるPCSK9測定が未施行であり、研究2の1年後に使用するイメージングカテーテル購入も終えていない。今後、研究2・3の進展とともに、上記項目に対し使用する。研究2・3において、PCSK9サブタイプ測定を45例程度予定しており、、その測定費用に使用する予定である。
ソフトウェア・イー・メインテナンスの最適設計・評価に関する研究

オープンソースに代表されるバザール形式の開発形態では,障害レポートを電子的に収集しフォールト検出・修正に伴うリビジョンアップ後にユーザへ再び電子的に配布される.このようなオンライン上の保守手続きをe-メインテナンスと呼ぶ.一般に, e-メインテナンスに対する保全性評価は従来の閉じた環境で開発されるソフトウェアに対する評価と大きく異なる.本研究ではe-メインテナンスモデルの構築とその評価を行う.これは,信頼性・保全性理論における新しいパラダイムを与え,実務面から我が国のソフトウェア産業を支援する技術となる.オープンソースに代表されるバザール形式の開発形態では,障害レポートを電子的に収集しフォールト検出・修正に伴うリビジョンアップ後にユーザへ再び電子的に配布される.このようなオンライン上の保守手続きをe-メインテナンスと呼ぶ.一般に, e-メインテナンスに対する保全性評価は従来の閉じた環境で開発されるソフトウェアに対する評価と大きく異なる.本研究ではe-メインテナンスモデルの構築とその評価を行う.これは,信頼性・保全性理論における新しいパラダイムを与え,実務面から我が国のソフトウェア産業を支援する技術となる.平成18年度は,ソフトウェア・イー・メインテナンスを実現するための,数理モデルの開発を中心にしたプロジェクト運営を行った.特に,自動化にとって重要な課題となるデータからのモデル同定手法と,多種の要因を取り込むモデルの開発を行った.具体的な成果は以下の通りである.(i)モデル同定手法:主として,従来からソフトウェア信頼性分野で用いられる非同次ポアソン過程に対するパラメータ手法の改良と,マルコフ過程に基づいた新たなソフトウェア信頼性モデルとそのパラメータ手法の開発に分類できる.伝統的な非同次ポアソン過程に対する推定では,数百種類存在する既存モデルを統計的な性質に基づいて,12種類の基本モデルとそれらの派生モデルのカテゴリに分類し,正規分布,極値分布,ロジスティック分布に属するモデルに対する統計的な考察を行った.他方,ポアソン過程をマルコフ連鎖と言う観点から拡張したマルコフ変調ポアソン過程に基づいた新たなソフトウェア信頼性モデルの枠組みを考案し,EMアルゴリズムを適用した効率的なパラメータ推定手法とAICを適用したモデル同定手法を確立した.また,同種のモデルにおいて,従来の最尤推定手法による点推定を拡張し,ベイズ推定を基礎とした区間推定の枠組み対する検討を行った.実際に,変分ベイズと呼ばれる近似手法がソフトウェア信頼性モデルにおいて大きな期待が持てる手法であることが確認され,今後のプロジェクト発展において大きな成果を挙げた.(ii)環境要因を考慮したモデリング:従来の非同次ポアソン過程にモデルは単純なフォールト検出に関するデータのみに着目しているため,最終的なアウトプットである信頼度評価に対して大きな制限を与えている.そこで,フォールトデータと他のソフトウェアテスト要因(人員やテストスキル)を有機的に取り込んだ新しいソフトウェアモデルの検討を行った.実際,解析結果において,COX比例ハザードモデルと非同次ポアソン過程を融合したモデルが数学的に最も自然な形で環境要因を取り入れることができ,幾つかの実データを用いた実験においても高い精度の評価が行える可能性を示した.現在これらのモデルをJavaを用いたツールとして開発している.平成18年度の実績に基づき,平成19年度では,ソフトウェア・イー・メインテナンスの実現に向けて,数理モデルの精巧化,推定における不確かさ評価の確立,プロトタイプツールの作成を行った.数理モデルの精巧化:先に提案したソフトウェアテストに対する環境要因を考慮した評価モデルに対して,現実的な利用目的に即した形で拡張を行った.具体的には,ソフトウェア開発で観測されるフォールトのデータ形式(時間データおよび個数データ)に対する拡張を行った.ベースとなるモデルは前年度議論したCox比例ハザードモデルと非同次ポアソン過程モデルを融合したものである.また,ソフトウェアメインテナンスのスケジューリングに関する数理モデル化も合わせて行い,その最適性に関する議論も行った.これらの技術は,実際のソフトウェア評価はもちろんのこと,イー・メインテナンスにおける最適設計に応用することが可能である.不確かさ評価の確立:ソフトウェア信頼性評価における推定自身の不確実性を評価するための手法の確立を行った.ここではベイズ手法と事後分布評価に対する変分法の適用を行った.提案する評価アルゴリズムは従来のサンプリングに基づいた手法よりも,高速に評価を行うことが可能である.このような不確実性を考慮した評価は,本プロジェクトが対象とするオープンな開発環境における信頼性評価に大きく貢献するものと考えられる.プロトタイプツールの作成:基礎のモデルとなる非同次ポアソン過程モデルとそれを環境要因と融合したモデルを用いて実際のデータから評価を行うツール(プロトタイプ)の開発を行った.実装はJavaで行い,将来的にはWebアプレットによる実装から,インターネットを介したイー・メインテナンスに対する統合アプリケーションへと発展させる.平成19年度の実績に基づいて平成20年度は,e-メインテナンスに関する数理モデルの開発とプロトタイプツールの開発を行った.特にソフトウェア障害(およびバグ情報)を利用するシステムの開発とそれを用いた評価のモデルの精巧化を行った.ソフトウェア性能評価の精巧化に関して,ソフトウェア品質には機能性,信頼性,使用性,効率性,保全性,移植性がある.特に信頼性は重要な指標であり,その評価を行うための確率モデルがいくつも提案されている.ここではe-メインテンナンスの特徴であるネットワークを介したシームレスなデータモデルを利用可能なソフトウェア信頼性評価モデルの構築を行った.つまり,類似するソフトウェアプロジェクトからの経験データを利用可能な信頼性モデルとその推定手法についての開発を行った.具体的に,混合ポアソン分布や超アーラン分布を用いてモデルの拡張性を向上させ,ベイズ推定を基礎とした変分ベイズを用いて推定手法の確立を行った.

一方,ソフトウェア障害マネジメントシステムに関して,上述の信頼性評価モデルおよび手法の精巧化と同時にバグトラッキングシステムに実装可能な信頼性評価ツールの開発を行った.作成したツールはJavaを基礎として,上述の超アーラン分布によるモデルを含む複数のモデルを用いた評価を実装している.また,ベイズ推定で一般的に使われるマルコフ連鎖モンテカルロ法による推定を実装するための乱数生成に関しても検討を行った.これはJavaベースのツールであるため,バグトラッキングシステムとして有名なBugzillaや統合開発環境として知られているEclipseなどのプラグインとして発展することができる.
コレステロール機能の新たな側面:生体防御システムの調節因子としての役割

薬物代謝型P450によるコレステロールの代謝並びにCYP2B発現に及ぼすコレステロール代謝物の影響について検討を行った。その結果、ラット肝20,000×g上清によるコレステロールの代謝において、CYP3A誘導剤であるデキサメサゾン(DEX)を処理することによりコレステロールの代謝率が増加することが明らかとなった。このことから、コレステロール代謝にCYP3Aの関与が示唆された。ラット肝初代培養細胞を用いた実験において、フェノバルビタール(PB)によるCYP2Bの誘導コレステロール酸化体が抑制することが観察された。また、抑制効果を持つものは、コレステロール脱水素体が更に水酸化を受けた構造であることが示唆された。ステロイド骨格の脱水素化に関わる酵素の一つとして、3β-ヒドロキシステロイド脱水素酵素(3β-HSD)がある。若し、上記の推定が真実であれば、3β-HSD機能の阻害によってCYP2B誘導が促進されることが予想された。そこで、これを更に確かめるため、3β-HSD阻害剤であるトリロスタンを用いて検討した。その結果、ラット肝初代培養細胞におけるPB-依存的CYP2Bの誘導は、トリロスタンの併用によって健著時増加し、推定を支持する結果得られた。以上の結果より、生体におけるコレステロールの代謝にはCYP3A分子種が関与している可能性、更にコレステロール代謝物の中に、CYP2Bの発現制御を担う物質があることが示唆された。これらの知見は、CYB2B誘導機構の解明において貴重な情報になり得ると考えられた。本研究での成績で明らかにした、DEXによるコレステロール代謝率の増加をあわせて考察すると、CYP3Aが合成する代謝物の中にCYP2B発現制御を担う物質が存在すると推測された。肝初代培養細胞を用いた実験において、フェノバルビタール(PB)によるCYP2Bの誘導をコレステロール酸化体が抑制することが観察された。以上の結果より、生体におけるコレステロールの代謝にはCYP3A分子種が関与している可能性、更にコレステロール代謝物の中にCYP2Bの発現制御を担う物質があることが示唆された。これらの知見は、CYP2B誘導機構の解明において貴重な情報になり得ると考えられた。既に、コレステロール生合成阻害剤によるCYP2B誘導はDEXを併用処理することにより抑制されることが報告されている。この結果および本研究での成績で明らかにした、DEXによるコレステロール代謝率の増加を合わせて考察すると、CYP3Aが合成する代謝物の中にCYP2B発現制御を担う物質が存在すると推測された。
一次繊毛局在性GPCRのシグナル制御と輸送メカニズムの解明

前年度に引き続き、一次繊毛局在性GPCRの輸送メカニズムを解析し、以下の知見を得た。1)セロトニン受容体Htr6の一次繊毛局在に影響を与えるタンパク質を探索した。Htr6を恒常的に発現する腎臓由来IMCD3細胞を樹立し、この細胞に対してsiRNAを用いた発現抑制によりHtr6の一次繊毛局在が減少する分子をスクリーニングした。その結果、10個の分子が同定された。2)1)の解析で得られた分子群とHtr6の結合を調べた。Htr6と各分子をHEK293T細胞に共発現し、免疫沈降実験により相互作用を評価した。その結果、ほぼ全ての分子がHtr6と結合し、その中でも4つの分子がHtr6と強く結合した。3)強く結合した分子とHtr6の結合特異性を調べるために、一次繊毛へ局在しないセロトニン受容体Htr7との結合を評価した。その結果、少なくとも2つの分子は、Htr7と比べてHtr6とより強く結合した。4)見出された2つの分子が相互作用するかを、2)と同様の免疫沈降実験で調べた。その結果、両者が共沈降することが分かった。以上の結果から、見出された2つのタンパク質はHtr6を一次繊毛へ運ぶ役割を担うことが示唆された。今後は、2つの分子がどのように協調して働いてHtr6を一次繊毛へ輸送するか、2つの分子はHtr6のCTS(ciliary targeting sequence)を認識して結合するか、さらにHtr6以外の一次繊毛局在性GPCR輸送にもこれらの分子が介在するかを明らかにする必要が有る。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究から、一次繊毛局在性GPCRであるHtr6のcilia targetingsequence (CTS)を同定した。また、Htr6の一次繊毛局在に影響を与えるタンパク質pXを同定し、さらにpXの発現抑制細胞においては種々の一次繊毛局在性タンパク質の一次繊毛局在が阻害されることが見出された。Htr6の一次繊毛局在に介在する分子機構の解析が進んでいるため。pXによるHtr6の一次繊毛局在化機構をより詳細に検証する。既にpXと相互作用する候補分子群を同定しているため、今後はpXとこれらのタンパク質がどのように協調してHtr6の一次繊毛局在を制御するか調べる。また、pX以外にHtr6の一次繊毛局在に影響をあたえるタンパク質を、網羅的なsiRNAスクリーニングにより探索する。
寺院・官衙造営からみる律令制浸透過程

本研究の目的は、古代日本の地方での寺院・官衙の造営に際して、技術者の編成や労働力の投下がどのように行われたのかを捉え、それを可能にした背景を考察することで、律令制施行後の地方がどのように統制されていたのかをみていくことである。具体的には、技術の動態を捉えやすい瓦資料を扱い、古代日本の境界地域の一つである西海道を対象とする。平成26年度は、豊前国の法鏡寺跡、法鏡寺遺跡、椿市廃寺、上坂廃寺、壱岐国の壱岐嶋分寺を中心とする諸遺跡を対象に資料調査を行った。以上の調査により、西海道各地の瓦の製作技法をより広い視野で比較することが可能となった。また、これまでデータ収集してきた大宰府出土の瓦資料と、西海道各地の瓦の比較を進めたことで、瓦生産における大宰府の影響を詳細にみることが可能となった。その他、西海道の瓦資料の評価を行うために、平城宮跡や正倉院など他地域の瓦資料の観察も行った。特に、本研究の対象時期に相当する正倉院瓦は、ほぼ完形の平瓦が多量に存在し、当時の平瓦の製作技法を明確に観察できる資料である。正倉院瓦には、製作技法の異なる桶巻き作りと一枚作りの両者が存在することから、そこで得られた観察結果が破片資料も含めた資料観察全般において、有効な資料となりうる。以上の資料調査をふまえて、西海道各国の国分寺を中心とした寺院造営の様相を復元すると、国ごとに大宰府の影響の程度や組織編成の様相が異なることが明らかになってきた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本申請の研究目的は、古代の地方における寺院・官衙の造営に際する、技術者編成や労働力投下のあり方を捉え、それを可能にした体制を復元し、地方への律令制の浸透の様相をみていくことである。具体的には、技術の動態を捉えやすい瓦資料を用い、古代日本の境界地域の一つである西海道を対象とする。平成25年度は、筑前国の大宰府史跡、豊前国の豊前国分寺や弥勒寺、豊後国の豊後国分寺、肥後国の興善寺廃寺を中心とする諸遺跡を対象に資料調査を行った。以上の調査により、西海道各地の瓦とそれらに影響を与えた大宰府史跡出土瓦との比較が可能となり、詳細な資料間比較を行うことで、大宰府から地方への影響の有無のみならず、その程度の内容に関する議論まで可能となる。今後も資料調査を継続的に行い資料数を増加させることで、その影響の内容について明確に捉え、古代日本列島の境界城である西海道で行われた統治のあり方とその中での大宰府の性格の一端について明らかにできる。また、西海道の寺院の空間設計や立地を考えるために、西海道のみならず他地域の国分寺跡や寺院跡を訪れ、その空間設計や立地について実際に観察した。次年度も継続的に検討を行い、西海道と他地域の共通点と相違点を明確にすることで、西海道における寺院造営の評価が可能となる。平成25年度にデータ収集を順調に進めることができ、一部その成果を口頭で発表済みであり、投稿論文の準備も進めているため。今年度に引き続きデータ収集を行い、並行して論文として纏める作業を行う。
バセドウ病に於ける抗DNA抗体の上昇及びその治療による改善及び再発との関連

1.アマシャム社のRIAキット(抗DNAキット)で測定される抗体DNA抗体価はバセドウ病の病態とよく相関する。すなわち、未治療患者での陽性りつ88%と高く、治療により甲状腺ホルモン値が低下すると抗DNA抗体価も減少する。2.他の免疫学的指標との関連:(1)TSHレセプタ-抗体と抗DNA抗体価とは有意に正の相関を示した。(2)抗サイログロブタン抗体、抗マイクロゾ-ム抗体、血清補体価には相関がなかった。(3)抗体DNA抗体陽性の未治療患者の約半数で抗核抗体は弱陽性であった。3.バセドウ病患者血中にみられる抗体DNA抗体の性質:(1)抗DNAキットで測定される抗体は不安定で、低温あるいは冷凍下においても速やかに失活する。(2)プロテインA吸着実験からはバセドウ病患者血中にdsDNAのみならずssDNAやRNAとも交叉するIgG抗体の存在が示されたが、この実験系で測定できる抗体価と上記1,2の抗体価とは全く相関がなく、他にも^<125>I-DNAと結合する物質の存在が示唆された。(3)^<125>I-合成dsDNAを用いたマアシャム社の新キット(抗DNA-II)では未治療バセドウ病患者血中の抗DNA抗体価は陰性であった。4.IgG以外の^<125>I-DNA結合物質:(1)甲状腺あるいは肝臓のホモジェネイトを用いて^<125>I-DNAの結合実験を行うと容量反応的に^<125>I-DNAと結合する物質が広く生体に存在することが示され、甲状腺機能亢進状態では血中にも現れることが推測される。(2)ホモジェネイトのマイクロゾ-ム分画に^<125>I-DNA結合量が最も多く、1020μg蛋白/tubeでプラト-(全放射能活性の6080%)に達した。(3)ホモジェネイトを熱処理あるいはトリプシン処理すると結合活性は失われた。(4)hypo-,eu-,hyperthyroidラットの血漿を用いて^<125>IーDNA結合活性を測るとhypothyroidラットの結合活性は有意に低下し、hyperthyroidラットでは高くなる傾向があったがeuthyroidのものと比べ有意差はなかった。(5)^<125>I-合成dsDNAは上記ホモジェネイトと結合しなかった。未治療バセドウ病患者血中に抗DNA-IgG抗体の存在すること、および^<125>I-DNA関連物質と結合する未知の蛋白の存在することを示したが、前者とバセドウ病の病因との関連、後者の本体については不明の点が多く今後の研究課題である。