hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスディシプリナルな視点に基づく＜ケイパビリティ正義論＞の構築

本研究はトランスディシプリナル(異分野越境的)な視点を結び合わせることにより、ケイパビリティ概念に基づく正義理論を構成する途を探った。具体的には3つの研究プロセス(【理論・定式】、【調査・実装】、【検証・発見】)を5つのグループ(規範経済学系、福祉・医療政策学系、市民工学系、脳情報科学系、比較実証経済学系)で分担した。各グループは基本的にはそれぞれの課題を自主的に研究しつつ、合同セミナーを主催し、理論統合に向けた議論を行った。セミナーには国内外の先端的研究者を招聘し、互いの研究成果について集中的に討議する機会をもった。本年度の成果は、学術雑誌特集、翻訳、英文ジャーナルへの掲載、その他、国際シンポジウムなどに結実することになった。上述した3つの方法的難問のそれぞれに関して次の仮説を得ることができた。1訪問介護を利用する在宅療養者、という特性をもつ集団に関しては、生の技法の習得と社会サービスへのアクセス法の習得といった共通のサブ機能を設定すること、さらには欧米で利用されているリストなどを設定することが可能である。2資源利用能力の違いをもとに、多次元機能集合としての潜在能力の(個人内・個人間)比較評価可能性が開ける。3統計的手法を援用することにより、同一グループ別に、個々人の選択(達成)点を集計して観測不可能な潜在能力を推定できる。また、トランスディシプリナルな視点を結び合わせるために、アマルティア・センへのインタビュー、ならびに、次の国際セミナーでの報告を実施できた。【理論・定式】の課題:(1)ロールズの原初状態モデルを拡張するグループ基底的合意形成モデルを構成し、要請される規範的条件に関して、その現実性を調査と分析を通じて検証する。(2)同様に、公共的互恵性システムを理論的に構成し、要請される規範的条件の現実性を調査と分析を通じて検証する。【調査・実装】の課題:技法の異なる2つのアプローチで、住民のおかれたケイパビリティ上の制約状況をとらえることである。福祉・医療政策学は、表出された言葉を解析しながら、個人の生活史に分け入り、本人の期待や願望、憤りやあきらめを言語化する。市民工学は人々が実際に移動する頻度や手段、福祉交通政策をめぐる討議を通じた公共的判断の創出などをとらえ、シンプルかつ誤解の少ないコードに落とし込んでいく。両者の研究活動を重ね合わせることにより、自治体住民たちの具体的様相と政策事業の効果・意味を複眼的にとらえる。【検証・発見】:同様に、技法の異なる2つのアプローチで、利用者と潜在的利用者との潜在能力上の差異をもとに事業変革の影響を識別する方法を設計し、実証する。脳情報科学は、実験等疑似的環境を創出しながら、人間の意志と行動、欲求と規範との関係などに切り込み、個人のケイパビリティの客観的評価と主観的評価のずれを捉え、報酬反応のただ中で創発する公共的互恵性の倫理の解明を行う。比較実証経済学は、ケイパビリティ概念を客観的データとして表現し、理論の検証に役立てる方法の確からしさに関心を置く。以上3つの課題は、基本的には班ごとに進め、合同のセミナー、国際シンポジウムなどを通じて、フィードバックを図り、相互参照する。来年度は特に、経済学の中の社会的選択理論・意思決定理論・契約理論・不完備情報ゲーム理論・実験経済学などの方法論的特徴の抽出とそれらの包含する枠組みの体系化に努める。理由:国際セミナーでの報告を実施するにあたって、別予算を使うことができたため。
巨核球及び赤芽球分化成熟の分子メカニズム

造血幹細胞からTpoにより多倍体化した成熟巨核球になり、proplatelet formation(PPF)を経て血小板が放出されるまでの特殊な細胞分化成熟過程の分子メカニズムは不明な点が多い。本年度は巨核球・血小板や赤芽球の成熟分化を規定する新規因子の単離同定とその生理機能の解析を試みた。先ずsubtraction法を用いてTpoやEpo刺激で誘導発現される遺伝子群を単離し、構造を決定した。またNF-E2やMybのノックアウトマウスを用いて、これらの下流で働くと考えられる因子の単離同定を試みた。その結果、ring finger蛋白質、7回膜貫通蛋白質、転写因子結合因子、SH2やzincfingerドメインを持つWD-repeat蛋白質、などが新規の因子として単離された。Epo依存性増殖可能な系からは新規膜蛋白質やフォスファターゼを単離した。これら新たに単離された遺伝子の発現細胞、発現誘導を確認し、その生理機能を特異抗体及び変異体を作成して解析している。またストレス応答による細胞分化の分子機序、アポトーシスと細胞分化の相違点を解析した。Epoまたは環境ストレスによってJNKとp38が活性化せれることが赤芽球分化に必須であるが、Epoによって活性化されるERKは赤芽球分化には関係なく生存に必要であり、ERKを活性化するとストレス誘導のアポトーシスを抑制することが判明した。またEpoや環境ストレスによってJNKが活性化されるが、MAPKKKKとしてHpk1がEpo刺激の場合にはJNKの活性化に関与しているが、環境ストレスの場合には関与していないことが判明した。Hpk1にはHS1が結合しておりEpo刺激において活性化されることも明らかにした。
タンパク質熱変性状態の検出に立脚した生物活性物質の標的同定法

生物活性物質の作用メカニズムを明らかにする目的において、その標的(タンパク質)同定は重要である。これまでの標的同定研究においては、生物活性物質(化合物)を特定の機能団で標識したプローブ分子が必要であった。しかし、機能団の導入により活性が消失すること、機能団の導入位置や種類に検討を要する場合も多く、構造が複雑な化合物においてはプローブ分子の合成が困難で大きな研究障壁となる場合も多々ある。そこで本研究においては、研究代表者の見出したタンパク質ラベル化法を駆使することで、生物活性物質をプローブ化することなく、標的同定を可能にする手法を確立する。
組織特異的ノックアウトマウスを用いた乾癬発症機序におけるSOCSファミリーの研究

表皮特異的に活性化STAT3を持続的に発現させたマウスにおいて乾癬様病変が出現することが報告されている。SOCS3はSTAT3のnegative regulatorであり、STAT3により誘導される。従って、SOCS3が表皮特異的に減少あるいは消失することにより、STAT3の持続的活性化が誘導され、乾癬様病変が誘導されることが予想される。以上の考えに基づき、表皮特異的SOCS3欠損マウスを用いた研究を行った。K5-CreマウスとSOCS3-flox/floxマウスを掛け合わせることにより表皮特異的SOCS3ヘテロノックアウトマウスを作製し、RT-PCRにてSOCS3がヘテロ欠損していることを確認した。このSOCS3ヘテロノックアウトマウスとSOCS3-flox/floxマウスを掛け合わせることにより表皮特異的SOCS3ノックアウトマウスを作製した。表皮特異的SOCS3欠損マウスの大多数において、後頭部から背部にかけて乾癬様の病変が30週以降に形成された。TPAによる皮膚肥厚モデルにて乾癬様病変が出現するかについてコントロールマウスと比較したところ、SOCS3ノックアウトマウスでは表皮の肥厚、浸潤細胞がみられ、経時的変化をみると正常化するまでにかなりの時間を要した。引き続いてテープストリッピングによる皮膚の刺激試験を行った。SOCS3欠損マウスは皮膚の肥厚、炎症の持続がみられ、乾癬様病変を形成した。組織学的検索では、表皮はコントロールと比較して著明に肥厚しており、STAT3のリン酸化が多数の細胞で認められた。また、増殖のマーカーであるKi67陽性細胞はコントロールと比較して著明に増加していた。以上の結果から、SOCS3ノックアウトマウスは乾癬のモデルマウスとしての可能性を有していることが示唆された。表皮特異的SOCS3欠損マウスを用いた研究:表皮特異的に活性化STAT3を持続的に発現させたマウスにおいて乾癬様病変が出現することが報告されている。従って、SOCS3が表皮特異的に減少あるいま消失することにより、STAT3の持続的活性化が誘導され、乾癬様病変が誘導されることが予想される、以上の考えに基づき、まず、表皮特異的SOCS3欠損マウスの研究を開始する。表皮特異的SOCS3欠損マウスの作製:K5-CreマウスとSOCS3-flox/floxマウスを掛け合わせることにより表皮特異的SOCS3ヘテロノックアウトマウスを作製し、RT-PCRにてSOCS3がヘテロ欠損していることを確認した。SOCS3が欠損していることをRT-PCRにて確認した。このようにして表皮特異的SOCS3ノックアウトマウスを50匹以上得た。まずSOCS3ノックアウトマウスにて乾癬様皮膚病変が自然発症するかについて30-40週観察した。SOCS3ノックアウトマウスの大多数において、後頭部から背部にかけて湿疹様の病変が30週以降に形成され、組織学的には表皮の肥厚、角層の肥厚、真皮乳頭層の浮腫と毛細血管の拡張、真皮へのリンパ球を中心とした密な細胞浸潤が認められ、乾癬様の病変を呈していた。さらに、並行してTPAによる皮膚肥厚モデルにて乾癬様病変が出現するかについてコントロールマウスと比較したところ、SOCS3ノックアウトマウスでは表皮の肥厚、浸潤細胞がみられ、経時的変化をみると正常化するまでにかなりの時間を要した。

以上の結果から、SOCS3ノックアウトマウスは乾癬のモデルマウスとしての可能性を有していることが示唆された。表皮特異的SOCS3欠損マウスを用いた研究:表皮特異的に活性化STAT3を持続的に発現させたマウスにおいて乾癬様病変が出現することが報告されている。SOCS3はSTAT3のnegative regulatorであり、STAT3により誘導される。従って、SOCS3が表皮特異的に減少あるいは消失することにより、STAT3の持続的活性化が誘導され、乾癬様病変が誘導されることが予想される。以上の考えに基づき、表皮特異的SOCS3欠損マウスを用いた研究を行った。K5-CreマウスとSOCS3-flox/floxマウスを掛け合わせることにより表皮特異的SOCS3ヘテロノックアウトマウスを作製し、RT-PCRにてSOCS3がヘテロ欠損していることを確認した。このSOCS3ヘテロノックアウトマウスとSOCS3-flox/floxマウスを掛け合わせることにより表皮特異的SOCS3ノックアウトマウスを作製した。表皮特異的SOCS3欠損マウスの大多数において、後頭部から背部にかけて乾癬様の病変が30週以降に形成された。引き続いてテープストリッピングによる皮膚の刺激試験を行った。脱毛クリームにて背部の毛を脱毛後2日目に3Mテープで20回背部の皮膚を、テープストリッピングを行い、皮膚表面の観察に加えて経時的にサンプルを回収した。SOCS3欠損マウスは皮膚の肥厚、炎症の持続がみられ、乾癬様病変を形成した。組織学的検索では、表皮はコントロールと比較して著明に肥厚しており、STAT3のリン酸化が多数の細胞で認められた。また、増殖のマーカーであるKi67陽性細胞はコントロールと比較して著明に増加していた。
苦味受容体TAS2Rの咳感受性調節機構

慢性咳嗽の発症機序には少なくとも二つある。一つは気道の咳受容体の感受性亢進による機序であり、アトピー咳嗽や胃食道逆流による咳嗽などが該当する。もう一つは気道平滑筋の収縮がトリガーとなって咳感受性が亢進する機序で、咳喘息やCOPDの咳嗽が該当する。本研究では、これまで咳反射との関連が示されていないTAS2R受容体に着目し、Aδ線維の終末受容体RARs、いわゆる咳受容体の気道収縮による興奮性調節に関与する神経経路の解明を試みた。その結果、TR2R受容体作動薬は、カリウムチャネルの一つであるATP感受性K+チャネルを介して気道平滑筋収縮に伴う咳感受性の亢進を抑制することを明らかにした。苦味を受容するtaste receptor type-2(TAS2R)は舌のみならず、肺や喉頭など気道細胞上にも発現しており、気管支平滑筋の収縮および弛緩を調節していることが明らかにされている。そこで、本研究では気道収縮によるAδ線維の終末受容体rapidly adapting receptor(RAR)、いわゆる咳受容体の興奮性調節に関与する神経経路を明らかにする一環として、咳嗽に対するTAS2R受容体の関与を検討した。その結果、TAS2R作動薬のデナトニウムの吸入は、溶媒吸入群と比べて咳嗽数に有意な影響を与えなかった。しかし、デナトニウムの事前吸入は、クエン酸によって誘発される咳嗽数を濃度依存的かつ有意に抑制した。また、メサコリンにより誘発される咳嗽数もデナトニウムの事前吸入により濃度依存的かつ有意に抑制された。一方、カプサイシンの吸入によって誘発される咳嗽数に対してデナトニウムは有意な影響を与えなかった。気管支平滑筋収縮をトリガーとする咳嗽の誘発に関与する求心性線維および受容体は、それぞれAδ線維とRARであることが報告されている。本研究において、デナトニウムはC線維を介するカプサイシン誘発咳嗽に対して何ら影響を与えず、クエン酸およびメサコリンにより誘発される咳嗽を抑制することが明らかとなった。したがって、TAS2Rが気管支平滑筋収縮をトリガーとする咳嗽の治療ターゲットとなりうる可能性が示唆された。Rapidly adapting receptor(RAR)の感受性亢進したモデルマウスを予備実験的に作成し、その亢進機序を確認したところ、当初予測していたBKcaチャネルの関与は少なくATP感受性Kチャネルが重要な役割を果たしておりことが確認できた。そのため、当初の計画から変更して、ATP感受性Kチャネルの関与を今後検討し行くよう計画を変更する。昨年度までの研究結果により、苦味受容体(TR2R)作動薬は気道平滑筋の収縮を伴う咳嗽反射を抑制することを示唆した。そこで、本年度はTR2R作動薬のデナトニウムの鎮咳効果を気道収縮反応との関連をより詳細に検討する目的で、気管平滑筋の収縮をトリガーとしてRapidly adapting Receptor (RAR)の刺激を介して咳嗽を誘発するなるムスカリン受容体作動薬であるメサコリン誘発咳嗽数に対するデナトニウムおよびβ2受容体作動薬のテルブタリンの効果を比較検討した。その結果、デナトニウムおよびテルブタリンはともに、メサコリン誘発咳嗽数を有意に減少させた。したがって、TS2R作動薬は気管平滑筋の収縮を抑制することで鎮咳効果を示すことが示唆された。そこで、Rapidly adapting Receptor (RAR)の阻害作用を持つモグイステインの繰返し投与により増加するクエン酸誘発咳嗽数に対するデナトニウムおよびテルブタリンの効果を検討したところ、両者とも有意に咳嗽数を減少させた。さらに、TS2R作動薬の鎮咳機序を詳しく検討する目的で、β2受容体脱感作モデルマウスを用いて、モグイステインの繰返し投与によって増加したクエン酸誘発咳嗽数に対するデナトニウムの効果およびテルブタリンの効果を比較検討した。その結果、β2受容体脱感作群ではテルブタリンのクエン酸誘発咳嗽数に対する抑制作用は消失したものの、デナトニウムはクエン酸誘発咳嗽数を正常動物群と同様に有意に抑制した。これらの結果より、TR2R作動薬は気道の収縮を抑制することでその鎮咳作用を示すことが明らかとなった。しかし、TR2R作動薬およびβ2受容体作動薬は、それぞれ異なる経路を介して気管平滑筋収縮を抑制することで、気管平滑筋の反応性増強に伴う咳感受性亢進を抑制することが示唆された。予想した結果が得られており、最終年度においては苦味受容体の鎮咳作用機序の一端を明らかにできるものと確信している。味覚受容体はいずれも、Gタンパク質共役受容体に属している。なかでも苦味を受容するTAS2R(taste receptor type-2)は舌のみならず、肺、喉頭蓋や喉頭など気道細胞上に発現し、その生理的役割として気道平滑筋弛緩作用がある。そこで、気道収縮をトリガーとする咳誘発に重要な役割を持つ気道上皮に存在するAδ神経の終末受容体であるRARs (rapidly adapting receptors)の反応性が亢進したモデルマウスを用いてTR2R作動薬の鎮咳作用を比較検討した。RAR亢進マウスはRAR阻害薬であるモグイステインを1日1回7日間投与することで作成した。RAR

亢進マウスにおいてメサコリン誘発咳嗽数は正常マウスに比べ有意に増加していた。RAR亢進マウスにおいて増加していたメサコリン誘発咳嗽数は正常マウスのメサコリン誘発咳嗽数に影響を与えない用量のTR2R作動薬投与により正常マウスにおけるメサコリン誘発咳嗽数にまで有意に抑制された。モグイステインを繰返し投与したマウス、および対照群マウスの気管平滑筋のアセチルコリンに対する反応性を検討した結果、対照群と比べて、モグイステインを繰返し投与した群のアセチルコリンに対する反応性が増強していた。一方で、未処置マウスの気管平滑筋にモグイステインを処置しても平滑筋収縮力に変化は認められなかった。以上の結果から、モグイステインは単回処置を行なっても気管平滑筋の反応性に変化を与えないものの、繰返し処置することによって気管平滑筋の反応性を増強させていることを示唆した。しかし、RAR亢進マウスの気道平滑筋におけるTR2Rの発現量を測定したところ、正常マウスと比べた有意に変化は認められなかった。これらのことより、TR2R作動薬は気道の収縮を抑制することRARの興奮性を抑制し、その結果として鎮咳作用を示すことが示唆された。慢性咳嗽の発症機序には少なくとも二つある。一つは気道の咳受容体の感受性亢進による機序であり、アトピー咳嗽や胃食道逆流による咳嗽などが該当する。もう一つは気道平滑筋の収縮がトリガーとなって咳感受性が亢進する機序で、咳喘息やCOPDの咳嗽が該当する。本研究では、これまで咳反射との関連が示されていないTAS2R受容体に着目し、Aδ線維の終末受容体RARs、いわゆる咳受容体の気道収縮による興奮性調節に関与する神経経路の解明を試みた。その結果、TR2R受容体作動薬は、カリウムチャネルの一つであるATP感受性K+チャネルを介して気道平滑筋収縮に伴う咳感受性の亢進を抑制することを明らかにした。現在までの進捗状況の項ですでに記載したが、予備実験段階で、気道収縮に伴う咳嗽の亢進には当初予測していたBKcaチャネルではなく、ATP感受性Kチャネルであることが示唆されたため、計画を変更してATP感受性Kチャネルの関与を追及していくことにした。正常動物およびモグイステイン繰り返し投与により咳感受性の亢進した動物より摘出した気管平滑筋のアセチルコリンに対する反応性に与える苦味受容体(TR2R)作動薬であるデナトニウムおよびβ2受容体作動薬のテルブタリンの影響について比較検討を行い、気道平滑筋の反応性と咳抑制との関連性を明らかにして苦味受容体作動薬の鎮咳作用機序を明確にしていきたい。薬理学・薬物治療学当初計画していた試薬(BKcaチャネル阻害薬)の購入が、実験当初の予測と反して必要なくなったため。実験の順調な推進に伴い予備実験用として購入を予定していた実験動物の購入が必要なくなったため,実験動物購入額が予定より減少した。28年度には当初計画と異なった実験結果により使用試薬の変更をせざるを得ないため、その購入費として使用する予定である。申請にしたがった研究を着実に推進し、使用動物および試薬等の購入にあて間違いのない予算執行を果たしたい。
転写因子GATA-2による造血微小環境の維持機構の解明

再生不良性貧血は造血細胞の減少と脂肪髄という特徴的所見を呈する難治性の造血不全症である。転写因子GATA-2は造血幹細胞及び間葉系幹細胞(MSC)の機能において重要な役割をもつが、近年申請者らのグループはこの両者における転写因子GATA-2の発現低下が、造血細胞の減少と脂肪髄という二つの異常形質をもたらすことを見出した。本研究では間葉系幹細胞特異的Gata2ノックアウトマウスの解析を通じて、再生不良性貧血の病態の一端を解明することを目的とした。まずMSC選択的Gata2ノックアウトモデルとして,Gata2fl/fl/Nes-CreERマウス、Gata2fl/fl/Prx1-Creマウス、Gata2fl/fl/Lepr-Creを作製し、その造血機能への影響の解析を行ったが、いずれのマウスにおいても有意な変化は見られなかった。次のモデルとして、全ての細胞でGata2をノックアウトできるGata2fl/fl/ER-Creマウスに対して正常骨髄を移植することにより,骨髄微小環境側でGata2のノックアウトを行った。その解析の結果,骨髄微小環境でGata2をノックアウトすると,骨髄造血前駆細胞比率のうち骨髄球系共通前駆細胞(common myeloid progenitor; CMP)が有意に低下し,リンパ球系共通前駆細胞(common lymphoid progenitor; CLP)が上昇する傾向を認めた。この結果から、機序は不明であるがMSCにおいてもGata2がHSCの分化調節に関与している可能性が考えられた。さらにGata2ノックアウトMSCを用いたGATA2制御遺伝子発現プロファイル解析では、細胞接着や走化性などに関わる遺伝子群の発現低下を認め、Gata2がMSCの持つHSCニッチとしての機能を制御している可能性が示唆された。間葉系幹細胞におけるGATA-2が造血の支持に関わる所見を見出し、論文報告をしているため。間葉系幹細胞におけるGATA-2が造血の支持に関わるものの、造血細胞以外の全細胞でGata2をノックアウトしているため、MSCの構成成分以外の細胞の関与も否定できない。そこで、前述のMSC特異的プロモーターを組み合わせることで検討を追加する予定である。転写因子GATA-2は造血幹細胞及び間葉系幹細胞の機能において重要な役割をもつが、近年申請者らのグループはこの両者における転写因子GATA-2の発現低下が、造血細胞の減少と脂肪髄という二つの異常形質をもたらすことを見出した。しかしながら、再生不良性貧血におけるGATA-2発現低下の機序については共通の上流因子の影響か、あるいは間葉系幹細胞におけるGATA-2発現低下であるか不明である。そこで、本研究では間葉系幹細胞特異的Gata2ノックアウトマウスの解析を通じて、再生不良性貧血の病態の一端を解明することを目指す。平成28年度は、Gata2コンディショナルノックアウトマウスの作製を行った。間葉系幹細胞選択的にGata2をノックアウトする方法として、Cre-loxPシステムを用いた組織選択的ノックアウトを用い、Creを発現させるプロモーター領域としては、マウス間葉系幹細胞において高発現しているとされるNestin、Prrx1、Lepr遺伝子を選択した。平成28年度は、これらのプロモーター制御下にGata2をノックアウトさせるマウス(Nestin-Cre-ER; Gata2flox/floxマウス、Prrx1-Cre; Gata2flox/floxマウス、Lepr-Cre; Gata2flox/floxマウス)の系統をそれぞれ確立させた。陽性マウスの確認においては、各々のマウスの系統を作成した後、間葉系幹細胞特異的にGATA-2が欠損しているか検討する目的で、マウス大腿骨及び脛骨の骨髄細胞から間葉系幹細胞分画(CD45-Ter119-CD31-)をフローサイトメーターで回収し、ゲノムDNAを用いたPCRでの確認を行った。Nestin-Cre-ER; Gata2flox/floxマウスについては、タモシキフェン1μgの腹腔内投与をDay1,2,3,8,9,10に行い、Day20,21,22の間に解析を行った。我々は間葉系幹細胞におけるGATA-2の発現低下が造血幹細胞の支持能を低下させうることをin vitroの検討により見出した。そこで本研究計画では、間葉系幹細胞特異的Gata2ノックアウトマウスの解析を通じて、間葉系幹細胞でGATA-2の発現低下を呈することが知られている再生不良性貧血の病態の一端を解明することを目的とした。平成29年度は、マウス間葉系幹細胞において高発現しているとされるNestin、Prrx1、Lepr遺伝子の制御下にCre-loxPシステムを用いてGata2をノックアウトさせるマウス(Nestin-Cre-ER; Gata2flox/floxマウス、Prrx1-Cre; Gata2flox/floxマウス、Lepr-Cre; Gata2flox/floxマウス)をそれぞれ樹立し、血算・造血幹細胞比率・コロニーアッセイ・骨髄の病理学的検討を行ったが、いずれにおいても明らかな形質の違いを認めなかった。

当初計画したNestin、Prrx1、Lepr遺伝子の制御下にCre-loxPシステムを用いてGata2をノックアウトさせるマウス(Nestin-Cre-ER; Gata2flox/floxマウス、Prrx1-Cre; Gata2flox/floxマウス、Lepr-Cre; Gata2flox/floxマウス)においては期待した結果が得られなかったものの、正常マウス由来の骨髄細胞をGata2コンディショナルノックアウトマウスに移植し、生着後にGata2をノックアウトさせる事で、より広く造血微小環境のGata2を欠損する環境を作成することで、in vivoの間葉系幹細胞の造血支持におけるGATA-2の重要性を示唆する結果を得たため。再生不良性貧血は造血細胞の減少と脂肪髄という特徴的所見を呈する難治性の造血不全症である。転写因子GATA-2は造血幹細胞及び間葉系幹細胞(MSC)の機能において重要な役割をもつが、近年申請者らのグループはこの両者における転写因子GATA-2の発現低下が、造血細胞の減少と脂肪髄という二つの異常形質をもたらすことを見出した。本研究では間葉系幹細胞特異的Gata2ノックアウトマウスの解析を通じて、再生不良性貧血の病態の一端を解明することを目的とした。まずMSC選択的Gata2ノックアウトモデルとして,Gata2fl/fl/Nes-CreERマウス、Gata2fl/fl/Prx1-Creマウス、Gata2fl/fl/Lepr-Creを作製し、その造血機能への影響の解析を行ったが、いずれのマウスにおいても有意な変化は見られなかった。次のモデルとして、全ての細胞でGata2をノックアウトできるGata2fl/fl/ER-Creマウスに対して正常骨髄を移植することにより,骨髄微小環境側でGata2のノックアウトを行った。その解析の結果,骨髄微小環境でGata2をノックアウトすると,骨髄造血前駆細胞比率のうち骨髄球系共通前駆細胞(common myeloid progenitor; CMP)が有意に低下し,リンパ球系共通前駆細胞(common lymphoid progenitor; CLP)が上昇する傾向を認めた。この結果から、機序は不明であるがMSCにおいてもGata2がHSCの分化調節に関与している可能性が考えられた。さらにGata2ノックアウトMSCを用いたGATA2制御遺伝子発現プロファイル解析では、細胞接着や走化性などに関わる遺伝子群の発現低下を認め、Gata2がMSCの持つHSCニッチとしての機能を制御している可能性が示唆された。間葉系幹細胞におけるGATA-2が造血の支持に関わる所見を見出し、論文報告をしているため。樹立したマウスを用いて以下の検討を予定している。1)Gata2コンディショナルマウス由来の間葉系幹細胞の樹立:Nestin、Prrx1、Leprのプロモーター制御下にGATA-2を欠損させた際に、脂肪分化の促進が認められるかどうかin vitroにおいて検証を行う。2)血算:末梢血における血球数の変化が認められうるか、動物用自動血球計測装置を用いて検討する。3)造血幹細胞頻度:フローサイトメトリーを用いて、造血幹細胞分画の細胞頻度及び同分画におけるGata2発現量の変化を検討する。4)間葉系幹細胞の遺伝子発現プロファイリング:間葉系幹細胞選択的Gata2ノックアウトによる間葉系幹細胞における遺伝子発現プロファイル解析:前述のようにマウス大腿骨及び脛骨の骨髄細胞から間葉系幹細胞分画(CD45-Ter119-CD31-)をフローサイトメーターで回収して解析し、マイクロアレイ解析に供する。
公民館設置開始より国庫補助終焉までの50年にみる建築計画史的研究

公民館設置開始より国庫補助終焉までの50年にみる建築計画史の史料の収集を行い、38点の重要事例を特定した。また特に全国公民館連合会発行の雑誌「月刊公民館」につき、1955年より1997年までを収集し、定本となっている公民館史料集成と日本建築学会発行の建築設計資料集成(1952・1965・1983年の各年版)に掲載の事例との関連について検討した結果、行政指導と建築学会頒布資料の関係が明らかとなった。これらをもとに、詳細な年表を作成した。この年表のなかでは(1)施設のあり方についての提言の変遷(2)視聴覚メディアの発展過程と学習形態の変遷以上2点の知見を得た。地域事例としては、北海道の事例について収集した文献から公民館の初期構想にかかわるいくつかの行政施策が明らかとなり、初期の構想に現在につながる基本的問題について整理した。ヒヤリング調査からは広域行政での「走る公民館」についての実態、優良公民館についての実態調査からは公民館建築の建て替えや転用の実態を把握、認識できた。千葉県の事例については、戦前期に存在した公民館的施設が明らかとなり、文献調査からその実態を把握した。また現状について、千葉市・船橋市の全公民館並びに県内優良公民館の実態調査を行い、現状における公民館の機能について、要求機能(設置目的)-構成機能(開催事業)-要素機能(室機能)-要素機構(室名称)という連関軸で分析し、把握することができた。この結果を戦前期および生涯学習移行期と対照させ、公民館としての普遍的機能として、社会教育と地域集会があることを明らかにした。また可変的機能の範囲を示すことができた。本年度は公民館の建築計画史年表の作成と全国優良公民館調査である。建築計画史年表については関連文献を精査した。特に月刊公民館創刊時の1955年から現在までを各図書館の協力を得て収集できたことは大きな成果である。これにより社会教育分野での研究成果と対照させながらマクロな視点での公民館整備の流れを把握することができた。すなわち1949年社会教育法制定以前、法制化から設置基準制定まで、社会教育学級・市民講座全盛期、・都市型公民館の模索、生涯学習移行期である。ここで公民館の前史形態に注目すべき事象が多々発掘できた。社会事業とその設置場所から、「施設とは本来、事業を施し設ける」という意味であったことが検証できた。また地場産業や素封家、宗教団体による啓蒙活動にも、公民館につながる系譜をたどることが出来た。これらは次年度の研究計画にある千葉県と北海道の事例でさらに資料を堀り下げて検討し、論文発表する予定である。優良公民館調査については、1948年から現在までの表彰公民館を関連資料からリストアップし、所在地確認の作業を終えた。アンケートについては年表に記すキーワードとそのキーワードに関わる事象を整理した上で、アンケート項目を作成する手順を踏んだため、本年度内にアンケートを512館につき発送し回収を待つ状態である。回収の状況を分析してさらに次年度追加調査を行う予定にしている。このアンケート結果から公民館の機能の変遷を建築計画特に室構成の変遷として分析する。公民館設置開始より国庫補助終焉までの50年にみる建築計画史の史料の収集を終えた。特に全国公民館連合会発行の雑誌「月刊公民館」につき、1955年より1997年までを収集し、文献調査したことから得られた知見は重要である。定本となっている公民館史料集成と日本建築学会発行の建築設計資料集成(1952・1965・1983年の各年版)に掲載の事例との関連について検討した結果、行政指導と建築学会頒布資料の関係が明らかとなった。これらをもとに、詳細な年表を作成し研究ノートとして発表の予定である。北海道の事例については、収集した文献から公民館の初期構想にかかわるいくつかの行政施策が明らかとなった。

ヒヤリング調査からは広域行政での「走る公民館」についての実態、優良公民館についての実態調査からは公民館建築の建て替えや転用の実態が明らかにできた。特殊な事例の中公民館および関連する地域施設整備に関わる普遍的段階が存在することを検証することができた。千葉県の事例については、戦前期に存在した公民館的施設が明らかとなり、文献調査からその実態を把握した。また現状について、千葉市・船橋市の全公民館並びに県内優良公民館の実態調査を行い、現状における公民館の機能について、要求機能(設置目的)-構成機能(開催事業)-要素機能(室機能)一要素機構(室名称)という連関軸で分析し、把握することができた。この結果を戦前期および生涯学習移行期と対照させ、公民館としての普遍的機能として、社会教育と地域集会があることを明らかにした。また可変的機能の範囲を示すことができた。これらの成果をもとに中間報告書を作成した。さらに順次研究発表の予定である。
水生植物根圏をプラットフォームとした微生物群集デザイン技術開発と水質浄化への応用

水生植物が特定の微生物を根圏に集積させるメカニズムを、根圏に形成される微生物群集の特徴と、根圏微生物と共生している水生植物の遺伝子発現解析から明らかにすることを目的とした。ウキクサやコウキクサの根圏には、早期に集積する微生物群と時間をかけて着実に定着する微生物群が存在すること、根圏に選択的に集積する微生物群の特徴として、運動性の有無が重要な因子の1つである可能性が指摘できた。根圏微生物と共生したウキクサの遺伝子発現解析では、信頼に足る解析のできる質のmRNAが得られなかったが、改善点も含めて一連の実験手法を確立できたことから、今後も研究を継続していく。申請者らは、水生植物根圏に化学物質分解能に長けた微生物が選択的に集積、活性化されていることを明らかにしてきた。また、根圏微生物が水生植物と共生すると、表面付着のための線毛合成等に関わる遺伝子を高発現させていることを明らかにしてきた。一方、水生植物はその種類や生育条件等に応じて、根圏に集積させる微生物種を選択しており、これを応用すれば、目的に応じて人為的に根圏微生物群を制御した水生植物ー根圏微生物共生システムの構築が期待できる。本研究ではその基盤技術の創出に向け、水生植物が特定の微生物を根圏に集積させようとするメカニズムを、水生植物側の遺伝子発現解析を通して明らかにすることを目的としている。初年度は、「水生植物根圏にはどのような微生物群集が集積されるのか?」および「各種微生物と共生している際に、水生植物がどのような遺伝子を発現しているのか?」を明らかにする実験を実施した。無菌ウキクサ、コウキクサを環境水サンプルにて栽培し、その根圏からDNAを回収して、16S rRNA遺伝子のPCR-DGGE解析と配列解析によって、水生植物根圏に高頻度で集積される微生物の属種を明らかにした。その結果、無菌ウキクサ、コウキクサを河川水に植栽して1日後には、河川水中の非優占微生物が根圏で高密度に集積していることが確認された。なお、「各種微生物と共生している際に、水生植物がどのような遺伝子を発現しているのか?」を明らかにする実験は、初年度のDNAマイクロアレイスキャナの故障に加え、延長した平成28年度にはDNAマイクロアレイに搭載する遺伝子プローブの密度についてマイクロアレイメーカーから照会があり、マイクロアレイスキャナメーカー(海外メーカー)へ代理店を通して問い合わせをしていたが、その回答に2ヶ月以上の長期間を要し、平成28年度内の納品が不可能となったため、実施できていない。初年度にマイクロアレイスキャナ(装置)の不調により、5ヶ月延長したことに引き続き、本年度はマイクロアレイメーカーとマイクロアレイスキャナメーカー間での細かい仕様確認が必要となるなど、研究に使用する水生植物Spirodela polyrrhiza(ウキクサ)の全ゲノムを搭載したDNAマイクロアレイの作成に想定以上に時間がかかり、その発注段階までで年度末を迎えることとなったため。申請者らは、経済的で低炭素型の水質浄化が期待できる水生植物-根圏微生物共生システムが難分解性の化学物質分解促進作用を有しており、水生植物根圏に化学物質分解能に長けた微生物が選択的に集積、活性化されていることを明らかにしてきた。また、そのメカニズムの一端について、根圏から分離された微生物が水生植物と共生すると、表面付着のための線毛合成等に関わる遺伝子を顕著に発現させていることを明らかにしてきた。一方、水生植物はその種類や生育条件等に応じて、能動的にその根圏に集積させる微生物を選択していることも分かっており、目的に応じて人為的に根圏微生物群を制御した水生植物-根圏微生物共生システムの構築が期待できる。本研究では、その構築に向けた基盤技術の創出に向け、水生植物がどのようなメカニズムで特定の微生物を根圏に集積させようとしているのか、水生植物側の遺伝子発現解析を通して明らかにすることを目的としている。本年度は各種微生物と共生している際に、水生植物がどのような遺伝子を発現しているのかについて、水生植物の微生物へのはたらきかけを明らかにしようとした。研究に使用する水生植物Spirodela polyrrhiza(ウキクサ)の全ゲノムを搭載したDNAマイクロアレイの作成に想定以上に時間がかかり、マイクロアレイメーカーとマイクロアレイスキャナメーカー間での細かい仕様確認をし、発注段階までで年度末を迎えることとなった。別途、ウキクサ根圏に集積する微生物群集について、新たにT-RFLP法による解析を開始した。実験装置や必要となるマイクロアレイのコンディションがようやく整ったことから、最終年度となる次年度に向けて、当初の目的が達成できるよう計画を練り直す。

一方、水生植物はその種類や生育条件等に応じて、能動的にその根圏に集積させる微生物を選択していることも分かっており、目的に応じて人為的に根圏微生物群を制御した水生植物-根圏微生物共生システムの構築が期待できる。本研究では、その構築に向けた基盤技術の創出に向け、水生植物がどのようなメカニズムで特定の微生物を根圏に集積させようとしているのか、水生植物側の遺伝子発現解析を通して明らかにすることを目的としている。本年度は各種微生物と共生している際に、水生植物がどのような遺伝子を発現しているのかについて、水生植物の微生物へのはたらきかけを明らかにしようとした。水生植物Spirodela polyrrhiza(ウキクサ)の全ゲノムを搭載したDNAマイクロアレイを作成し、水生植物根圏から分離された根圏微生物Acinetobacter sp. P23株との共生時における発現遺伝子の解析を行った。実験では、無菌のウキクサのみの系をコントロールとして、無菌のウキクサとP23株を共生させた系で経時的に系内のウキクサおよびP23株からmRNAを抽出し、DNAマイクロアレイ解析を行った。実験の生データは揃っているが、現在統計解析を進めており、ウキクサと根圏微生物の共生系で強発現される遺伝子群を明らかにすることができるものと考えている。水生植物が特定の微生物を根圏に集積させるメカニズムを、根圏に形成される微生物群集の特徴と、根圏微生物と共生している水生植物の遺伝子発現解析から明らかにすることを目的とした。ウキクサやコウキクサの根圏には、早期に集積する微生物群と時間をかけて着実に定着する微生物群が存在すること、根圏に選択的に集積する微生物群の特徴として、運動性の有無が重要な因子の1つである可能性が指摘できた。根圏微生物と共生したウキクサの遺伝子発現解析では、信頼に足る解析のできる質のmRNAが得られなかったが、改善点も含めて一連の実験手法を確立できたことから、今後も研究を継続していく。実験装置や必要となるマイクロアレイのコンディションがようやく整ったことから、最終年度となる次年度に向けて、当初の目的が達成できるよう計画を練り直す。や根圏微生物のRNA抽出に、大学で保有する全自動核酸抽出装置を適用することで、試料調整等の効率化を図ること、微生物の遺伝子解析等の実験に経験のある新たな研究分担者の追加(6月以降を予定)などによる。具体的には、実験系の組み合わせの数を当初予定より減らすこと(3->2とする。ウキクサの根圏微生物Sphingobium fuliginis OMI株、コウキクサの根圏微生物Acinetobacter calcoaceticus P23株のみとし、Novosphingobium sp. FID3株を対象から外す)、水生植物や根圏微生物のRNA抽出に、大学で保有する全自動核酸抽出装置を適用することで、試料調整等の効率化を図ること、微生物の遺伝子解析等の実験に経験のある新たな研究分担者の追加(6月以降を予定)などによる。29年度が最終年度であるため、記入しない。生物環境工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
山村地域の森林資源の潜在力評価と多様な管理体制の構築にむけた研究手法の開発

最終年度は、1A集落の森林の共同管理にむけた新たな動向を探ることを目的とした住民に聞き取り調査、2森林利用や森林の共同管理の島根県の山村における事例を相対化することを目的とした長野県における二つの山村(長野市大岡地区、下伊那郡天龍村)において聞き取り調査、3研究のとりまとめと論文の執筆、を実施した。その結果、12013年の秋にA集落の住民が地域おこしと連動した農村ツーリズム活動を開始して共有山を観光資源として活用し、新規移住者を含めた住民を巻き込んだ森林の共同管理にむけた新たな動きが生まれたこと、2A集落をふくむ島根県の事例山村の住民による自給的な林産物利用は、長野県の奥地的山村と比較すると多い傾向にあること、を明らかにした。また、本研究の成果はこれまでも雑誌論文への論考の執筆や、学会等での発表を積極的に行ってきたが、最終年度である平成26年度に、当該分野の専門学術誌である「林業経済研究」の査読付き論文が受理された。これらの研究成果は、山村住民による自給的な林産物利用が小規模であっても継続していることが、森林の共同管理にむけた意識を再構築する際に重要である可能性を示唆している。本研究で実施したような森林への関わりの歴史性、文化性、固有性に関する情報を地域にフィードバックすることで森林の共同管理の再構築を試みるアクション・リサーチが発展するためには、この研究手法が成立するための既定条件をさらに探求することが必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、当該居住者の立場から環境問題をとらえる生活環境主義を発展させた立場と、人為に対する自然生態系の応答をとらえる自然生態学を融合した視点で、社会的ニーズに応える森林資源の多様な潜在力を明らかにすることを前半の目標としている。平成24年度は、島根県浜田市弥栄町のA集落を事例調査地とし、1資料調査、2聞き取り調査、3山林の利用履歴ごとの植生調査を予備的に実施し、「地域の森林が具体的にどのような種組成、林分構造であるべきか?」についてのレジティマシーが、地域社会の領域でどのように保持されていたかを明らかにした。その結果、1A集落において入会林野が成立したのは1650年代と推定され、入会林野の共同利用にかかわる慣習が存在してきたこと、2A集落の住民は1970年代後半には入会林野を「解体」して生産森林組合を立ち上げたが、1990年代の後半以降、集落住民の共同作業が行われなくなったこと、3A集落の入会林野であった内部には、「かつての薪炭林をそのまま放置した立野」、「生産森林組合が植林した造林地」、「分収造林契約により植林された造林地」の3つの土地利用パターンが存在し、現在成立する森林の種組成が土地利用パターンごとに異なることを明らかにした。これらの研究成果は、山林の共同利用と管理にかかわるレジティマシーの変化が、山林内の植物資源の構成にどのような影響をもたらしたかを実証的に検証することを可能とする貴重な事例であり、同地域の今後の山林利用にかかわる方向性を検討する上で重要な知見である。平成25年度は、A集落における今後の森林の共同管理の方向性を探ることを目的とし、1A集落および周辺集落の世帯を対象とした森林利用の実態調査、2A集落の住民を対象とした共有山の今後の維持についての聞き取り調査、3A集落で保存されてきた明治から昭和初期に記録された文書の分析、4A集落の共有山の利用履歴のパターンごとに、現在成立している植生調査を実施した。その結果、1A集落の住民は共有山とその管理主体である生産森林組合の今後の存続について、維持コスト負担から共有山を手放すべきであるという意見と、共有山内の財産的価値を重視して今後も管理を続けるべきという意見に二分化されていること、2A集落とその周辺の世帯では、林内からの薪の採取やキノコ生産など小規模な自給的林業を継続していること、3A集落では、1947年に共有山の登記名義人(複数名)を変更・追加することで、一人当たりに換算した際の共有山の持ち分面積を5町以下におさえ、共有山を維持する方針をつらぬいてきたこと、4共有山の植物相は、尾根頂部に近い場所、および谷筋に近い場所などの地形的立地条件によりも、過去の利用履歴と最後の利用時期からの経過年数の違いにより、大きく異なること、を明らかにした。これらの結果は、地域の森林資源状況についての知識や情報が住民間で異なることが、森林の共同管理をめぐる認識の差異を引き起こしている可能性を示唆している。そこで研究代表者は、上記の研究結果をまとめた小冊子を作成し、A集落の会合において成果発表を行った。本研究は、地域住民の森林への関わりの歴史性、文化性、固有性に関する情報をフィードバックし、それらが新たな森林管理の構築に寄与する可能性を考察するアクション・リサーチを到達目標としているため、これらの動きは、最終年度の研究展開につながる貴重な成果となった。

その結果、12013年の秋にA集落の住民が地域おこしと連動した農村ツーリズム活動を開始して共有山を観光資源として活用し、新規移住者を含めた住民を巻き込んだ森林の共同管理にむけた新たな動きが生まれたこと、2A集落をふくむ島根県の事例山村の住民による自給的な林産物利用は、長野県の奥地的山村と比較すると多い傾向にあること、を明らかにした。また、本研究の成果はこれまでも雑誌論文への論考の執筆や、学会等での発表を積極的に行ってきたが、最終年度である平成26年度に、当該分野の専門学術誌である「林業経済研究」の査読付き論文が受理された。これらの研究成果は、山村住民による自給的な林産物利用が小規模であっても継続していることが、森林の共同管理にむけた意識を再構築する際に重要である可能性を示唆している。本研究で実施したような森林への関わりの歴史性、文化性、固有性に関する情報を地域にフィードバックすることで森林の共同管理の再構築を試みるアクション・リサーチが発展するためには、この研究手法が成立するための既定条件をさらに探求することが必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、昨年度から引き続き取り組んできた文書の解読を予定通り進めることができた。また、植生調査も実施することができた。しかしながら、共有山内に植生調査に付随する利用履歴にかかわる調査が一部、来年度に持越しになったため、上記のように評価した。来年度は、これまで得られた植物種の資源特性について研究を進め、平成26年度に開催が予定されているA集落の共有山の今後の利用・管理にむけた話し合いの場において情報をフィードバックし、住民らによる新たな森林管理の構築にむけた活動を参与観察を実施する方針である。本年度の調査により、事例対象地で保存されてきた資料の存在を確認し閲覧することができた。また事例対象地における山林の共同利用にかかわる聞き取り調査や、山林内に保持される植物資源を把握する植生調査を予備的に行った結果、事例対象地の概況を把握することができた。だが、事例対象地で保存されてきた資料は、当初予測されたよりも多数にわたることが判明したため、次年度以降も、資料調査を継続する必要が生じている。今後は、前年の調査研究により得られた知見をふまえ、事例調査地であるA集落の山林を土地利用履歴ごとに区分けし、現在の森林資源の状況をより詳細に調査する。また、事例調査地で保存されてきた、山林の共同利用にかんする資料の閲覧・解読・分析を継続してすすめ、事例調査地の住民に知見を還元するための資料作成に取り組む予定である。
下顎位の変化が全身の運動機能に及ぼす影響

被験者は正常健康成人を選んだ。誘発筋電図の検出は筋電計(サファイア2M)を使用して尺側手根屈筋と橈側手根屈筋に円盤電極を3cm間隔で装着し、持続0.20.5ms、0.20.5Hzの電気刺激を尺骨神経(上腕骨内側上顆の神経溝)、正中神経(前肘部)に経皮的に与え、H波の検出を試みた。記録された波形がH波であるか否かを確認するために単一刺激による刺激強度に伴う反射の潜時・振幅などを定性的・定量的に検討した。その結果、下顎安静位ならびに咬みしめ時における上記2筋の安静時においてはM波は検出できたがH波は同定できなかった。このことは、上記神経ではGIa線維とa線維の刺激閾値が近接していることによるものと考えられる。そこで腱反射、筋緊張の亢進時にはH反射が見られなかった筋群にもH波が著明に出現することが確認されていることから、Finger dynamometeを用いて尺側手根屈筋、橈側手根屈筋を収縮させた状態でH波の検出を試みた。その結果、H波の発現を確認した。今後は顎機能とH反射との関連性を検索する必要がある。次いで、顎口腔系と全身機能との関連性を明らかにするために握力(屈指力)発揮時の両側咬筋EMGを表面電極で導出し、サファイア2Mにて導入して演算処理を行い、咬合条件が握力および咬筋EMGに及ぼす影響を検討した。その結果、握力発揮時の咬筋筋活動量は最大咬みしめ時の筋活動の7120%であり、握力発揮時に咬みしめを自覚している被験者では3060%、歯の接触を自覚していない被験者では712%であった。しかし、握力は咬合条件によって著明な増減を示さなかった。これらの現象から握力発揮時の咬筋では、不随意的同時放電が生じて下顎位が固定・維持されていることが推察される。したがって下顎位の固定・維持が全身運動に及ぼす影響を明らかにする必要があると考える。
東南アジア土着造園技術のもつ伝統的知識の再評価と地域緑化計画への適用性評価

蒸暑気候の東南アジアにおいて涼を得るために経験的に伝わる造園手法に着目し,熱環境への冷却効果についての定量的な再評価を通じた熱環境緩和手法の開発と,地域緑化計画への適用可能性についての評価を行う。マレーシア北部の歴史観光都市イポーを対象とし,郊外の伝統的な集落において民族毎に異なる生活空間周辺の造園手法に関する在来知を調査し,伝統的生態学知識の観点から周辺冷却効果を定量的に再評価して新たな知見として整理する。これらを手がかりに,市内中心部の歴史的街並みエリアにおいて,景観の保全を考慮しながら域内の歩行回遊性を誘発する熱環境緩和型のグリーンインフラ手法への応用可能性について評価・検討する。
筋肉タンパク質の構造と機能に及ぼす超高圧処理の影響

超高圧処理により筋肉から食肉への変換が促進されることを明らかにしてきたが、システムとしての筋肉塊、すなわち食肉を考えた場合、超高圧による食肉の肉質の変化は、圧力によって影響を受けた個々の筋肉構成タンパク質と、同じく圧力によって構造と活性発現部位に影響を受けた筋肉内在性タンパク質分解酵素との相互作用に他ならない。食肉熟成中に最も重要な役割を果たしていると考えられている筋肉内在性タンパク質分解酵素、カルパイン、の筋肉内局在性の変化には不明な点が多い。そのため、熟成と超高圧処理によるカルパインの筋肉内局在性の変化を明らかにする必要がある。今年度は、熟成および超高圧処理によるカルパインの筋肉内局在性の変化を免疫電子顕微鏡により観察し、比較検討した。以下のような結果が得られた。1.熟成中カルパインの筋肉内局在性の変化を検討した結果、屠殺直後の筋肉では、ほとんどZ線の付近、または筋原線維の間に局在していたカルパインが、熟成に伴い筋原線維上に広く拡散していく様子が認められた。2.高圧処理による筋肉内局在性の変化を検討した結果、100MPaまでの処理圧力では熟成と比べても大きな変化が認められなかったが、処理圧力の増加につれて、熟成と同様に筋原線維上に広く拡散していく様子が認められた。3.短時間(5分間)の超高圧処理が熟成と同様な変化をカルパインの筋肉内局在性に引き起すことは、超高圧処理による食肉の軟化・熟成促進要因の一つになると考えられる。