hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア都市における下排水系データベースと物質収支モデルの構築

3)3地区程度にて,水,炭素,窒素およびリンの物質収支モデルを構築することで,下水性状の形成要因を明らかにし,下水性状基盤データベースを構築する。本年度は,課題1)に関して,ハノイ,フエ,ダナン(共にベトナム),ノンタブリ(タイ),バンドン(インドネシア),およびクルナ(バングラデシュ)のアジア6都市を対象に調査を実施し,基礎情報を収集した。翌年度以降の下排水系類型化作業の前段階として,3都市の下排水系について汚泥も含めた汚水・下水ストリームを暫定的に作成した。特に,下水道の整備が不十分な中で腐敗槽が重要な役割を担うものの,その管理および腐敗槽汚泥の管理が劣悪であることなどが確認された。課題2)に関して,フエとバンドンにて一般家庭からの生活排水の実態調査を行い,予備データを得たところ,既存の家庭の水関係機器・設備の違い,生活習慣・宗教,下排水インフラの違いから,日変動のパターンが日本と異なること,下水の季節変動が極めて顕著であることなどがわかった。課題3)に関して,フエにて水の物質収支を暫定的に構築し,季節変動が極めて大きいこと,水道使用量に対して下水流出量が極めて小さいこと,不明水割合が高いことなどを確認した。これらに合わせて,国レベルの排水データの整理として,タイ,ベトナム,カンボジアおよびラオスについてもSDGsに対する下水分野の実施状況に関する調査を,下水と廃棄物の連携した整理を目指し東南アジア主要都市の廃棄物収集原単位の算出を行なった。当該年度には,課題1)に関して3都市を対象としたデータ収集,課題2)に関して2地区にて下水量・質の予備データ収集をする予定であった。その進捗は,課題1)に関してはハノイ,フエ,ダナン(いずれもベトナム),ノンタブリ(タイ),バンドン(インドネシア),およびクルナ(バングラデシュ)の6都市を対象とした調査を実施し,3都市にて汚水・下排水ストリームを構築することができ,予定以上の成果を上げられた。課題2)に関しては,2地区にてフエ,バンドンの2地区にて水量・水質の予備データを得ることができ,予定通り進捗した。課題3)に関しては,当初特段の成果を予定していなかったが,フエの下排水系の水収支を暫定ながら先行して構築することができた。さらに,当初予定に加え,タイ,ベトナム,カンボジアおよびラオスの4カ国の下水分野のSDGs実施状況の調査,東南アジア都市の廃棄物収集原単位を得るなどの予定以上の成果を得ることができた。以上より,当初の計画以上に進展していると判断した。本研究では,下水処理場の計画・設計に利用可能なデータ密度・精度を備えた下水性状の基盤データの整備を目的とする。1)社会状況が異なる概ね6都市において,地域特性に応じた下排水系の類型化を行う。2)各類型ごとに季節毎に1か月程度の下水流量・水質データを集積し,下水性状の固有性と共通性,変動幅を明らかにする。本年度は,課題1)に関して,これまでのアジア6都市に加え,ミャンマーのマンダレーにおいても新たに調査を開始し,基礎情報を収集した。さらに,これまで下排水系について汚泥を含めた汚水・下水ストリームを暫定的に作成していた3都市に加え,マンダレーおよびバングラデシュのクルナにおいても暫定的に汚水・下水ストリームを作成した。
神経線維腫症1型(NF1)の病像形成にかかわる因子の分子生物学的解析

現在のところ判明している変異の種類ならびに変異の場所について検討を行ったがNF1、変異はNF1全長にわたり存在しており、変異の種類、場所と臨床的重症度との相関は今だ不利である。今後更に検討を続けてゆく予定である。
大学生のレポート作成における情報リテラシー：剽窃行為の把握と対策

本研究では,大学生のレポート作成における剽窃行為の把握とその対策という課題を扱っている。学生のレポートというプロダクトだけではなくて,レポート作成プロセスにも着目する必要があるという着想からクラウドを用いたレポート課題を分析対象としていることが本研究の特色と言える。研究I研究IIIの一連の研究を行い,変更履歴から容易にレポート作成プロセスを視覚的に把握することが可能であること,履歴間の文字数の増減から,かなりの割合で剽窃行為を発見できることが明らかになった。プロダクト分析の結果及びプロセス分析における文字の増減を指標として剽窃行為を伴うレポートの類型化を試みた。大学生がレポートを作成する際にWeb上に存在する様々なコンテンツを検索し,その中から文章をコピー&ペースト(以下,コピペ)し,それをあたかも自分の意見であるかのようにしてしまう,いわゆる「コピペ問題」と呼ばれる現象が社会的問題として取り上げられる時代になってきている。本研究は,このようなレポート作成における剽窃行為の現状把握とその対策という課題を扱っている。レポート作成における剽窃行為を分析するためには提出された学生のレポートというプロダクトだけではなくて,プロセスであるレポート作成過程に着目する必要があるという着想から,クラウドを用いたレポート課題を用いた。具体的には,医学部初年次チュートリアル教育においてGoogleドキュメントを用いたレポート課題を課し,そのレポートファイルから取得した作業履歴を辿ることでコピペを中心にレポート作成過程を調査した。その結果,学生がレポートを作成するプロセスを視覚的に把握することが比較的容易にできた。変更履歴から剽窃行為を判断する手がかりとして,直前の履歴からの文字数の大幅な増加及び随伴するいくつかの不自然さが抽出された。作業履歴を辿る過程で,文字数の増減やコピペの内容についてだけでなく,レポート作成における作業時間や時間帯についても調査を行った。紙媒体で提出されたプロダクトとしてのレポートに比して,プロセス情報も伴ったGoogleドキュメントファイルで提出されたレポートは,その変更履歴にレポート評価のための多くの情報を含んでいると言える。大学生がレポートを作成する際にWeb上に存在する様々なコンテンツを検索し,その中から文章をコピー&ペーストし,それをあたかも自分の意見であるかのようにしてしまう,いわゆる「コピペ問題」と呼ばれる現象が社会的問題として取り上げられる時代になってきている。本研究は,このようなレポート作成における剽窃行為とその対策という課題を扱っている。レポート作成における剽窃行為を分析するためには提出された学生のレポートというプロダクトだけではなくて,レポート作成プロセスにも着目する必要があるという着想からクラウドを用いたレポート課題を分析対象としていることが本研究の特色と言える。具体的には,医学部初年次チュートリアル教育においてGoogleドキュメントを用いたレポート課題を課し,そのレポートファイルから取得した作業履歴を辿ることで剽窃行為を中心にレポートの作業過程の分析を続けている。平成25年度の研究では,直前の履歴からの文字数の大幅な増加及び随伴する不自然さによって剽窃行為はある程度把握できることが明らかになった。平成25年度の研究で分析したレポートはA4用紙1枚程度と分量も少なく,予め用意されたフォーマットを参考にして作られたディベートの準備レポートであった。平成26年度の研究では,分量や自由度が増した,大学生としてより実際的なレポートについて作成過程を作業履歴からコピペを中心に分析した.その結果,図表を入れた大学生の一般的なレポートに近いものでも,履歴を辿ることで,学生がレポートをどのようなプロセスで書き進めているかを視覚的に概観することができた.また,同一レポートにプロセス分析と剽窃チェックソフトによるプロダクト分析を行った結果,これらの分析を組み合わせることでコピペ剽窃にはかなりアプローチできそうであることが明らかになった。提出された学生のレポートというプロダクトだけではなくて,レポート作成プロセスにも着目する必要があるという着想からクラウドを用いたレポート課題を分析対象としていることが本研究の特色と言える。具体的にはGoogleドキュメントを用いたレポート課題を課し,そのレポートファイルから取得した作業履歴を辿ることで剽窃行為を中心にレポートの作業過程の分析を続けている。平成26年度の研究では,図表を含めた一般的なレポートに近い課題においても,履歴を辿ることで,学生がレポートをどのようなプロセスで書き進めているかを視覚的に概観することができた。また,同一レポートにプロセス分析と剽窃チェックソフトによるプロダクト分析を行った結果,これらの分析を組み合わせることでコピペ剽窃にはかなりアプローチできそうであることが明らかになった。平成27年度の研究では,履歴間での文字数の増減の不自然さに着目して分析を行った。文字数減少の不自然さに着目することで,Web上に存在する文章をコピペする行為は伴っていないものの,本質的にはコピペ・レポートに類似した作成過程の一つが明らかになった。これまでの研究結果より,剽窃チェックソフトによるプロダクト分析の結果及びプロセス分析における文字の増減を指標として学生のレポート作成過程を4種類に分類した。剽窃行為を伴うレポートについて,レポート作成過程の可視化及び類型化できたことは,レポート評価やライティング指導,教育実践の効果測定に有用な視点を提供し得るものと考えている。

学生のレポートというプロダクトだけではなくて,レポート作成プロセスにも着目する必要があるという着想からクラウドを用いたレポート課題を分析対象としていることが本研究の特色と言える。研究I研究IIIの一連の研究を行い,変更履歴から容易にレポート作成プロセスを視覚的に把握することが可能であること,履歴間の文字数の増減から,かなりの割合で剽窃行為を発見できることが明らかになった。プロダクト分析の結果及びプロセス分析における文字の増減を指標として剽窃行為を伴うレポートの類型化を試みた。平成26年度の研究実施計画としては,レポート課題から履歴を取得するためのクラウド環境整備やモデルケースの検討段階であった平成25年度の研究から得られた成果をもとに,分量や自由度が増した大学生としてより実際的なレポートについて,その作成過程を作業履歴から分析することを考えていた。研究実績の概要でも延べたように,平成26年度の研究では,図表も含めた大学生の一般的なレポートに近いものを分析対象として,レポート作成プロセスの質的分析及び量的分析を行うことができた。併せて,同一レポートにプロセス分析と剽窃チェックソフトによるプロダクト分析を行う研究も実施できた。平成25年度に整えた環境及びモデルケースの検討といった準備から,質的・量的研究に繋げられたことは平成26年度の研究としては予定通りであり,おおむね順調に進展しているものと考えられる。心理学平成25年度,26年度に得られた結果からプロセス分析とプロダクト分析を組み合わせることでコピペ剽窃にはかなりアプローチできそうであることが明らかになった。今後の研究の推進方策としては,平成26年度とは異なる内容・形式におけるレポート分析と剽窃への対策について考えている。前者については学生の剽窃の仕方や情報リテラシーの問題はレポートの種類や内容に依るところが大きい。平成26年度とは異なる内容・形式で提出されたレポートについても量的・質的分析を行い学生の剽窃の仕方について検討を続けていく予定である。後者については学生のレポートから剽窃行為を減らすこと,及び単に減らすだけでなく,レポート作成を通して情報リテラシーを育成し得ることを目的とした教育プログラムを作成・実践し,その効果について,これまでの分析方法を用いてそれぞれ測定することを考えている。平成25年度の研究実施計画としては,次年度以降の準備段階として,レポート課題から履歴を取得するためのクラウド環境整備及び,作業履歴を辿ることの効果や課題・問題点をまとめることを考えていた。研究実績の概要でも述べたように,平成25年度の研究では,医学部初年次チュートリアル教育においてGoogleドキュメントを用いたレポート課題を課し,何ケースかのレポートについて,そのレポートファイルから取得した作業履歴を辿ることでコピペを中心にレポート作成過程を調査することができた。
学校を中心とする教育空間における力動的秩序形成をめぐる多次元的研究

いじめ、学級崩壊等、学校教育を揺るがせる秩序形成をめぐる問題の解決として、従来、整合的な外的秩序への回収という規律・管理が考えられていた。本研究では、こうした秩序が揺らぐ事態を子どもの存在をかけた新たな秩序形成への試行(力動的秩序形成)として捉え直し、これまでと異なった問題解決への問いや方法を検討した。そのため、学問領域を横断する多次元的研究により、学校、地域・社会,家庭という教育空間におけるゆらぎと新しい秩序形成の実態をフィールドとの関係のなかで明らかにした。以上の成果をもとに、力動的秩序形成を促進する,教育空間相互の間での協働を実現するシステムや支援の在り方の道筋を示した。初年度は,1研究組織の詳細な構築,2各プロジェクト別の研究活動,3プロジェクト間での共同研究,4情報発信およびアーカイヴ体制の整備,がおこなわれた。1:活動フィールドや専門分野に鑑みつつ,それぞれの分野に研究分担者を配置し,大学院生や研究員をも含めたプロジェクト・ユニットを構築した。2:学校改善プロジェクト:県立A高校において,生徒の意欲と主体性を涵養する授業や介入方法に関して,ワークショップや教員研修を継続的におこない,その効果が評価された。また市立B小学校での教員を交えた研究会,府立C高等学校での教員志望の学生を対象としたインターンシップの実施とその効果の検討などがおこなわれた。さらに,LINEを初めとするソーシャル・メディアに関する実態/意識調査をおこなった。家族研究プロジェクト:家裁(家事)の関連者を招いて研究会が開かれ、近代家族の揺らぎの実態に関する検討がおこなわれた。不適応対応プロジェクト:少年更生のための親子合宿への支援を試みた。交流空間プロジェクト:野殿・童仙房地区での継続的交流の他,右京区京北町の地域リソースや共同体に関する調査がスタートした。国際比較研究:北京において北京師範大学の学生との交流を通して,教育のグローバル化と土着化に関して研究発表と意見交換をおこなった。3:4回の合同研究会を通して,本研究全体の方向性に関するコンセンサスの醸成,異分野間の知的交流を通しての新たな課題の発見がおこなわれた。また,旭山動物園を訪問し園長にインタビューすることを通して,他者との関係性を構築するアーキテクチャのデザインに関して,新たな課題発掘をおこなった。4:13を通した成果や活動に関しては,HPを新たに作成し情報発信をおこなうことが開始されるとともに,当該HPを通して研究成果の蓄積と共有(研究組織内)をおこなうことができる体制を整備した。平成26年度は、各プロジェクトが各々独自に進行したが,すべてのプロジェクト間で報告や情報共有を密に行った。(「活動報告会」の名称のもと、定期的に集まった)。また、それぞれのモジュールの研究は,頻繁に進行状況や課題を交換しあい,新たに研究視点を生成していくとともに,自らの位置づけを確認しあった(「知的コラボの会」という名称のもと、議論を交わし、新たな研究視点を生成した)。現場(フィールド)での活動・研究も活発に行われた。たとえば、1学校改善プロジェクトでは、学校の授業や指導方法の改善をとおして、新しい力動的秩序形成の可能性を明らかにしようとし、授業時に生起する子どもと教師との力動的秩序形成を参与観察をおこなった。2不適応対応プロジェクトでは、子どもたちに関わるさまざまな問題(いじめ・不登校・自傷行為など)に関する事例研究会を、心理臨床専門家と学校教員とのグループで2カ月に1度程度の割合で開催した。また、現代の若者がかかえる問題に踏み込むため、高校生における「LINE」の影響をみる調査を実施し、学会で発表した。3家族研究プロジェクトでは、主に家庭裁判所との連携により、「親教育プロジェクト」を立ち上げ、離婚を経た家族が子どもたちをめぐって、どのような新しい秩序を立ち上げていくべきかという点について、議論を交わした。4グローバル化対応プロジェクトでは、北京師範大学と交流し、「「Toward Restructuring the Educational Environment」(教育環境の再構築に向けて)」をテーマとして、京都大学で両大学の大学院生による研究発表が行われた。5交流空間プロジェクトでは、南山城村の地域と交流し、そこから、新しい秩序空間での取り組みを考えた。地元での「野童いなか塾」の開催や、「京大教育学部祭」への地元の人の参加など、地域と大学との実質的な交流のなかから、新しい秩序空間を模索した。平成27年度も各プロジェクトが各々独自に進行したが、委員会や活動報告会にて定期的に集まり、情報共有を密に行い、進行状況や課題を交換しあった。知的コラボの会では、議論を交わし新たに研究視点を生成していくとともに、自らの位置づけを確認しあった。1学校改善プロジェクトでは、ひき続き学校の授業や指導方法の改善を通して、新しい力動的秩序形成の可能性を明らかにしようとし、授業時に生起する子どもと教師との力動的秩序形成の参与観察をおこなった。2不適応対応プロジェクトでは、子どもに関わる様々な問題(いじめ・不登校・自傷行為など)に関する事例研究会を、心理臨床専門家と学校教員とのグループで2ヶ月に1度程度の割合で開催した。また、現代の若者が抱える問題に踏み込むため、高校生における「LINE」の影響をみる研究をまとめ、学会誌に投稿した。3家族研究プロジェクトでは、主に家庭裁判所との連携により立ち上げた「親教育プロジェクト」を実際に実施し、離婚を経た家族が子どもをめぐって、どのような新しい秩序を立ち上げていくべきかという点について、議論を交わした。

4グローバル化対応プロジェクトでは、北京師範大学の姜星海副教授の来日や科研メンバーによる訪中の際に今日の社会や学校のあり方について意見交換を行ったほか、教育学研究科でソウル大学教育学科からの訪問団(教員約20名)を受け入れた際にも科研メンバーが分野ごとに関連の議論を深めた。5交流空間プロジェクトでは、住民とのフィールドワーク、災害経験の共有化、「学問世界」と出会う機会などを通して、新しい秩序空間のあり方を考えた。加えて、まちづくりに関わる高大連携活動、異業種専門職のコミュニティ形成など、多様な秩序空間の可能性を模索した。また年度末には、全体を見渡す企画として、総括シンポジウムを2日間にわたって実施した。各プロジェクトの活動は、活発であり、それらの相互交流も着実に進められている。どのプロジェクトもそろって、当初の計画を進めている。シンポジウムの開催によって、テーマをめぐる議論も深化した。今後は、学会発表や論文発表を通じて、さらにテーマをめぐる議論を深めるとともに、発信の機会を増やす必要がある。平成28年度は、各プロジェクトがそれぞれの目的に従って研究・実践活動を遂行した。さらに、委員会や活動報告会などを定期的に開催し、情報共有を密に行い、議論を行った。「知的コラボの会」では、活発な討議が行われ、この内容についてはOCW化を進めることとなった。活動内容について積極的に発信するために、ホームページの改訂を行い、より多くの人たちに本プロジェクトの内容と成果を知ってもらうべく、工夫をした。1学校改善プロジェクト:引き続き学校の授業や指導方法の改善を通して新しい力動的秩序形成の可能性を探った。継続的に同じ学校(小学校/高校)に関わることによって、縦断的変化をとらえ、時間軸も含めた力動的秩序形成のありさまを明らかにした。2不適応対応プロジェクト:学校現場におけるさまざまな問題に積極的に関わり、事例研究会や実証的研究を通じて新たな力動的秩序形成のあり方を探った。「LINE」の影響に関する研究は学会誌に掲載された。3家族研究プロジェクト:これまで試行的になされてきた家庭裁判所における「親教育プロジェクト」の検証を行い、報告としてまとめた。4グローバル化対応プロジェクト:北京師範大学を中心として、中国・韓国との積極的な交流がなされた。研究メンバーだけではなく、学生を加えた交流であった。5交流空間プロジェクト:これまで継続して行ってきた地域住民とのフィールドワーク、街づくりに関わる高大連携活動など、積極的に活動を行い、報告書を作成した。各プロジェクトの活動が活発に行われ、それを統合する委員会や討議の機会も継続して進められ、有機的に活動を行っている。広報活動へ向けて、メンバーのモティベーションも高まり、活発な議論がなされている。来年度は、まとめの作業に向けてさらに議論を深め、発信を増やすべく一層の努力をする必要がある。平成29年度も引き続き、各プロジェクトがそれぞれの目的に従って研究・実践活動を遂行した。
ヒト末梢血CD133陽性細胞移植とアルギン酸シートによる新たな陰茎海綿体神経再生

前立腺全摘除術における神経合併切除後の神経再生を目的として、ヒト骨髄由来CD133陽性細胞をヌードラット陰茎海綿体神経欠損モデルに移植し、神経再生の効果を検討した。骨盤神経叢を電気刺激した後に、陰茎海綿体内圧と平均動脈圧を同時測定し、陰茎海綿体内圧/平均動脈圧比を算出し機能的評価とした。神経切除群に比較してアルギン酸ゲルシートを貼付した群は有意な改善を認めなかったが(p=0. 74),貼付したシートにCD133陽性細胞を移植した群は有意な改善を認めた(p=0. 01)。前立腺全摘除術は限局性前立腺癌における最も有効な治療法の1つであるが、術後のED(erectile dysfunction:勃起機能不全)などの課題も多い。本研究では、前立腺全摘除術における神経合併切除後の神経再生を目的として、ヒト末梢血から単離したCD133陽性細胞をヌードラット神経欠損モデルに移植し、陰茎海綿体神経の再生の効果を検討している。平成22年度は陰茎海綿体神経損傷モデルラットの作製を試みた。ラットの下腹部を切開し前立腺に到達、顕微鏡下に骨盤神経叢と陰茎海綿体を露出し、両側陰茎海綿体神経を確保した後に、ICP(Intracavernosal oressure:陰茎海綿体内圧)および脚(Meanarterial pressure:平均動脈圧)を同時測定しながら、勃起神経刺激システム(ユニークメディカル社)を用いて骨盤神経叢を電気刺激し(0.5mA、1ms、10Hz、30秒)、陰茎海綿体神経を同定した後に、同部位に2mmの神経欠損を加え、再度陰茎海綿体神経に電気刺激を加えた。ICP/MAP比はsham手術群(control)では0.678で、陰茎海綿体神経切除群で0.314と有意に切除群においてICP/MAP比の低下を認めた(p=0.0002)。本研究結果から、確実な神経損傷が行われたことを確認し、陰茎海綿体神経損傷モデルラットの作製に成功した。平成23年度には、CD133陽性細胞をヌードラット陰茎海綿体神経欠損モデルに移植し、陰茎海綿体神経の再生における効果を検討する。なお、その結果については学会発表ならびに論文投稿を行う。本研究では、前立腺全摘除術における神経合併切除後の神経再生を目的として、ヒト骨髄由来CD133陽性細胞をヌードラット陰茎海綿体神経欠損モデルに移植し、神経再生の効果を検討した。ラットの下腹部を切開し陰茎海綿体を露出し、神経を2mm切除したのみの群(切除群)、切除部位にアルギン酸ゲルシートを貼付した群(Alg群)、貼付したシートにCD133陽性細胞を移植した群(CD133群)、sham群の4群に分けて解析した。12週後に切除部位より中枢側の骨盤神経叢を電気刺激した後に、陰茎海綿体内圧と平均動脈圧を同時測定し、陰茎海綿体内圧/平均動脈圧比を算出し機能的評価とした。結果、切除群に比較してAlg群は有意な改善を認めなかったが(P=0.74)、CD133群は有意な改善を認めた(P=0.01)。測定後、前立腺を摘出して組織学的評価を施行した。ヒト特異的マーカーであるHNAと血管内皮マーカーのvWFまたは神経マーカーのS100と二重染色を行い蛍光顕微鏡で観察した。HNAとvWFは二重陽性細胞を認めたが、S100陽性細胞は認めず、移植細胞は血管へ分化することで神経再生を促進させていると考えられた。
新規ライブイメージングを駆使した、緑内障進行を予測する軸索輸送パラメータの同定

加齢性疾患である緑内障に対して、本研究目的は生きたマウス(生体)と培養細胞のイメージングを用いて、軸索輸送と緑内障、加齢の関係を明らかにすることである。興味深いことに、我々は二光子励起顕微鏡を用いて、世界に先駆けて哺乳類中枢神経系のミトコンドリア軸索輸送の生体イメージングを成功した。緑内障モデルマウスでは網膜神経節細胞における細胞死前の軸索輸送減少を検出した。対照的に、加齢マウスでは、軸索輸送距離の短縮が検出された。培養細胞のイメージングにおいても、軸索傷害後の軸索輸送障害を示した。本研究により、軸索輸送の生体イメージングが緑内障患者の視野障害の発生、進行を予測できる可能性が示唆された。医学の進歩により、世界的に60歳以上の人口が他の年齢層に比べて最も増加しており、緑内障を含め、加齢に伴う中枢神経の変性疾患が臨床上の大きな脅威となっている。我々は、in vivoにおける網膜神経節細胞の軸索輸送イメージングを実現するため、軸索輸送され、かつ神経変性疾患、加齢への関与が示唆されるミトコンドリアに着目した。これまで、多くの研究でミトコンドリア軸索輸送は神経細胞の生存に不可欠であることが示されてきた。しかし、ほ乳類中枢神経系におけるミトコンドリア軸索輸送のin vivoイメージングに成功した例はなかった。このことが、ほ乳類病態モデル、加齢モデルの中枢神経系におけるミトコンドリア軸索輸送研究の発展を妨げてきた。我々は、網膜神経節細胞の軸索が網膜内を二次元的に走行していることを利用することにより、ほ乳類中枢神経系のミトコンドリア軸索輸送in vivoイメージングに成功した。生理的条件下、1ミクロン以下の解像度で、非常に活動的なミトコンドリア軸索輸送を検出した。さらに、本in vivoイメージングを用いて、緑内障モデルマウス、加齢マウスにおけるミトコンドリア軸索輸送の動態パラメータ変化を同定した(Takihara Y, Inatani M et al. Under article submission)。現在、これらの動態変化を、in vitro緑内障モデルにおいても検討中である。総括として、本研究において、(1)網膜神経節細胞のin vivoイメージングが、ほ乳類病態モデル、加齢モデルの中枢神経系におけるミトコンドリア軸索輸送動態変化を明らかにした、(2)網膜神経節細胞のin vivoイメージングが緑内障早期発見につながる可能性を示唆した、(3)本研究で同定したミトコンドリア軸索輸送の加齢変化が、加齢に伴う緑内障発症率の増加に寄与している可能性を示唆した。超高齢社会である日本において、緑内障を含めた、加齢に伴う中枢神経変性疾患が臨床における非常に重要な問題となっている。我々は、緑内障の早期発見を目指し、in vivoにおける網膜神経節細胞の軸索輸送イメージングを実現するため、軸索輸送され、かつ神経変性疾患の病態、加齢への関与が示唆されるミトコンドリアに注目してきた。これまで、多数の研究によりミトコンドリア軸索輸送は神経細胞の生存に必須であることが示された。しかし、ほ乳類の中枢神経系を用いたミトコンドリア軸索輸送のin vivoイメージングは実現されていない。このことが、ほ乳類動物を用いた病態モデル、加齢モデルの中枢神経系でのミトコンドリア軸索輸送研究の進歩を不可能としてきた。我々は、網膜神経節細胞の軸索をターゲットにすることで、ほ乳類中枢神経系におけるミトコンドリア軸索輸送のin vivoイメージングに成功した。生理的条件下、1ミクロン以下の解像度下、非常に活動的なミトコンドリア軸索輸送の検出に成功した。さらに、本in vivoイメージングを用いて、緑内障モデルマウス、加齢マウスでのミトコンドリア軸索輸送の動態パラメータ変化を同定した(Takihara Y, Inatani M et al.論文投稿中)。現在、これらの動態変化を、in vitroにおける緑内障モデルと比較する研究を進行中である。本研究の総括として、本研究において、(1)網膜神経節細胞のin vivoイメージングが、ほ乳類の病態モデル、加齢モデルの中枢神経系でのミトコンドリア軸索輸送の動態変化を解明した、(2)網膜神経節細胞のin vivoイメージングが緑内障の早期発見につながる可能性を示した、(3)本研究により同定したミトコンドリア軸索輸送の加齢による変化が、加齢に伴う緑内障の発症率増加に関与している可能性が示唆された。世界的に高齢化が進み、60歳以上の年齢層は、他の年齢層に比べて、最もはやく増加している。この傾向により、緑内障を含めた、加齢によって発症率が増加する神経変性疾患が臨床上の大きな問題となっている。我々は、緑内障の早期発見を目指した、生体における網膜神経節細胞の軸索輸送イメージングを実現するため、軸索輸送され、かつ緑内障の病態、加齢への関与が示唆されるミトコンドリアに注目してきた。しかし、ほ乳類中枢神経系を用いたミトコンドリア軸索輸送の生体イメージングを実現した研究は報告されていなかった。大変興味深いことに、我々は網膜神経節細胞の軸索を観察対象とすることで、ほ乳類中枢神経系におけるミトコンドリア軸索輸送の生体イメージングに世界に先駆けて成功した。循環が保たれた生理的条件下、1マイクロメートル以下の解像度を有したイメージングにより、活発なミトコンドリアの軸索輸送を検出した。

この生体イメージングにより、緑内障モデルマウスでは輸送されるミトコンドリア数が減少すること、加齢マウスでは輸送距離、時間が減少すること、輸送されるミトコンドリアの長さが減少すること、軸索におけるミトコンドリアが無い部分が増加することを示した。さらに高眼圧に対して、加齢マウスの軸索輸送は若いマウスの軸索輸送に比べて、より脆弱であった。加齢による緑内障発症率の増加に、網膜神経節細胞の軸索における、これらのミトコンドリア変化が関与している可能性があり、最終年度にこれらの成果を論文で報告した(Takihara et al. Proc Natl Acad Sci USA. 2015)。加齢性疾患である緑内障に対して、本研究目的は生きたマウス(生体)と培養細胞のイメージングを用いて、軸索輸送と緑内障、加齢の関係を明らかにすることである。興味深いことに、我々は二光子励起顕微鏡を用いて、世界に先駆けて哺乳類中枢神経系のミトコンドリア軸索輸送の生体イメージングを成功した。緑内障モデルマウスでは網膜神経節細胞における細胞死前の軸索輸送減少を検出した。対照的に、加齢マウスでは、軸索輸送距離の短縮が検出された。培養細胞のイメージングにおいても、軸索傷害後の軸索輸送障害を示した。本研究により、軸索輸送の生体イメージングが緑内障患者の視野障害の発生、進行を予測できる可能性が示唆された。ほ乳類中枢神経系におけるミトコンドリア軸索輸送in vivoイメージングを確立した後、緑内障モデルマウス、加齢マウスにおけるミトコンドリア軸索輸送の動態パラメータの変化を同定し、現在、論文投稿中であるから。なし緑内障本研究で確立したin vitroにおける網膜神経節細胞の軸索障害モデルを用いて、in vivoモデルで既に同定した軸索輸送の動態パラメータ変化と比較し、その分子メカニズムを検討する予定である。網膜神経節細胞のミトコンドリア軸索輸送in vivoイメージングを確立後、緑内障モデルマウス、加齢マウスにおけるミトコンドリア軸索輸送の動態パラメータ変化を同定し、論文投稿中のため。新たにin vitro、in vivoにおける網膜神経節細胞の軸索障害モデルを確立し、それぞれのモデルにおける軸索輸送の動態パラメータ変化の違いとその分子メカニズムを検討する予定である。平成25年度の予算を予定通り使用することにより、研究がおおむね順調に進展しており、次年度の研究継続のため、次年度使用額が生じた。
軟骨の腱癒着予防効果に関する研究

腱損傷後などに発生する癒着を予防することは、治療成績を向上させる上で重要な課題となる。当教室では軟骨が組織癒着を防止するのではないかと仮説を立てて、ヒトにおいて肋軟骨の形状、軟骨膜の有無の条件を変えて皮下移植実験を行った。軟骨面を皮下移植すると、線維化が抑制されるという組織学的な成果を報告した。本研究では腱癒着の動物モデルを作製し自家軟骨移植を行い、癒着防止効果を力学的・組織学的な面から検証し、臨床応用の可能性を検討する。
学生アスリートを対象としたライティング学習支援モデルの構築

本研究では、学生アスリートの大学入学までの学習経験および大学入学後の学習への不安や課題、学習環境、学習時間、コンピテンシーなどの学習特性を明らかにし、これらに即したアカデミック・ライティングの学習支援モデルを構築する。具体的には、学生アスリートを対象に、1)アンケートなどにより学習特性を明らかにし、2)正課外講座、個別指導、自習用教材を組み合わせた学習支援モデルの開発と、3)文章課題のパフォーマンスの直接評価とアンケート、ヒアリングによる間接評価を用いた効果検証を行う。本研究の完成により、学生アスリートが抱える学びの不安や課題を緩和可能な学習支援モデルを提示する。
HSVtk遺伝子導入Muse細胞を用いた膠芽腫治療戦略と生体モニタリングの開発

単純ヘルペスチミジンキナーゼ(HSVtk)遺伝子導入Muse細胞(Muse-tk細胞)を用いた自殺遺伝子幹細胞療法に関するin vitroバイスタンダー効果、遊走能、in vivoバイスタンダー効果、遊走能、またMuse-tk細胞を脳内移植後100日間腫瘍形成が無いことを示した安全性確認実験の結果を論文化しpublishされた。本研究成果により間葉系幹細胞の特徴を有するMuse細胞がHSVtk遺伝子導入幹細胞として臨床応用実現可能性の高い幹細胞であることが示された。臨床応用を視野に入れた場合、移植後のMuse-tk細胞の腫瘍内分布をモニターすることはGCVの投与期間を決める上で重要な情報である。そこでPETを用いたMuse-tk細胞の生体モニタリングの開発のためPET分子プローブとして9-(4-[18F]fluoro-3-hydroxy methylbutyl)guanine(18F-FHBG)を作成した。予備実験としてマウスヌードマウス脳内にHSVtk遺伝子導入U87ヒトグリオーマ細胞を当該細胞数移植し小動物用PETにてイメージングを実施したところ検出に至らなかった。原因として作成した18F-FHBGが血液脳関門を通過できなかった可能性があり、現在他の分子プローブの作成も視野に入れている。他の原因として、PETの検出感度に達しなかった可能性があり、移植細胞数を増やすべく、使用する実験動物をラットに変更し実験を進める計画である。ラットに変更した場合、使用するHSVtk導入幹細胞数が非常に多くなる。供給可能なMuse-tk細胞数限りがあるため、現在他のHSVtk遺伝子導入幹細胞も作成しており、検出できる細胞数が確認できたところで引き続きMise-tk細胞を用いた実験を行う。作成した18F-FHBG分子プローブのHSVtk反応性については問題なきことを確認している。予備実験で使用したHSVtk遺伝子導入U87ヒトグリオーマ細胞についてはガンシクロビル(GCV)反応性が良好であり、予備実験で使用した材料に関しては問題ないことを確認できている。考えられる問題点としては18F-FHBGが血液脳関門を越えずPETにて検出されない可能性があげられ、他の核酸類似化合物で検討を開始している。またHSVtk遺伝子発現細胞の移植数を最大限まで増やしてみたが、マウス脳に移植できる細胞数には限りがあり、マウス脳内に移植できるHSVtk遺伝子発現細胞数ではPETの検出感度に達しないことが考えられ、実験動物としてラットを用いるべく準備を行っている。本理由の為進捗状況としては当初の計画と比べてやや遅れているが、ここまで得られたデータは重要な知見であり、本研究を完遂すべく、引き続き検証を続けて行く所存である。引き続き、HSVtk遺伝子発現細胞のPETによる検出を実現すべく、他の核酸類似化合物の作成と実験動物としてラットを用いる実験を進める。ここまでの実験は過去の報告を踏襲した内容であり、実現可能性は高いと考える。また当初の計画通り、2年目以降に実施する計画であった実験を並行して進める。本年は患者由来悪性グリオーマ細胞株に対するin vitro、in vivoバイスタンダー効果並びに遊走能の検証を行い、実験の再現性の確認と共に、実臨床反応を反映した結果を得る計画となっている。つまり、実際に手術で採取した腫瘍組織から樹立した患者由来の悪性グリオーマ細胞株に対するバイスタンダー効果の検証を行い、またGCV投与のタイミング、投与量、投与期間を変えることにより効果の差異を検討していく。さらに、正常脳に対する本治療の毒性の検証をアポトーシスに着目し、in vitro・in vivo real-time画像解析と組織学的検討を行う。HSVtk/GCVシステムはDNAポリメラーゼ阻害によるアポトーシスによる殺細胞効果を用いた治療法であり、原理的には分裂細胞のみにアポトーシスが起こるため正常組織を傷害しないと考えられるが詳細な検討はされていない。そこでMuse-tk細胞と市販の神経細胞、星状膠細胞、乏突起膠細胞を共培養し、ホスファチジルセリンに強い結合親和性をもつアネキシンA-5を蛍光色素標識した試薬を用いて、タイムラプスイメージングにて細胞レベルのアポトーシスの検出を行う。またin vivoの毒性の検証のため蛍光色素標識したMuse-tk細胞を脳内移植し、GCV投与中のアポトーシスをアネキシンA-5投与後に二光子励起顕微鏡でリアルタイムに細胞レベルでの観察を行う。また、各タイミングで切片を作成し、時系列に沿った組織学的検討を行っていく。予備実験としてマウスヌードマウス脳内にHSVtk遺伝子導入U87

ヒトグリオーマ細胞を当該細胞数移植し小動物用PETにてイメージングを実施したところ検出に至らなかった。原因として作成した18F-FHBGが血液脳関門を通過できなかった可能性があり、現在他の分子プローブの作成も視野に入れている。他の原因として、PETの検出感度に達しなかった可能性があり、移植細胞数を増やすべく、使用する実験動物をラットに変更し実験を進める計画である。ラットに変更した場合、使用するHSVtk導入幹細胞数が非常に多くなる。供給可能なMuse-tk細胞数限りがあるため、現在他のHSVtk遺伝子導入幹細胞も作成しており、検出できる細胞数が確認できたところで引き続きMise-tk細胞を用いた実験を行う。作成した18F-FHBG分子プローブのHSVtk反応性については問題なきことを確認している。予備実験で使用したHSVtk遺伝子導入U87ヒトグリオーマ細胞についてはガンシクロビル(GCV)反応性が良好であり、予備実験で使用した材料に関しては問題ないことを確認できている。考えられる問題点としては18F-FHBGが血液脳関門を越えずPETにて検出されない可能性があげられ、他の核酸類似化合物で検討を開始している。またHSVtk遺伝子発現細胞の移植数を最大限まで増やしてみたが、マウス脳に移植できる細胞数には限りがあり、マウス脳内に移植できるHSVtk遺伝子発現細胞数ではPETの検出感度に達しないことが考えられ、実験動物としてラットを用いるべく準備を行っている。本理由の為進捗状況としては当初の計画と比べてやや遅れているが、ここまで得られたデータは重要な知見であり、本研究を完遂すべく、引き続き検証を続けて行く所存である。引き続き、HSVtk遺伝子発現細胞のPETによる検出を実現すべく、他の核酸類似化合物の作成と実験動物としてラットを用いる実験を進める。ここまでの実験は過去の報告を踏襲した内容であり、実現可能性は高いと考える。また当初の計画通り、2年目以降に実施する計画であった実験を並行して進める。本年は患者由来悪性グリオーマ細胞株に対するin vitro、in vivoバイスタンダー効果並びに遊走能の検証を行い、実験の再現性の確認と共に、実臨床反応を反映した結果を得る計画となっている。つまり、実際に手術で採取した腫瘍組織から樹立した患者由来の悪性グリオーマ細胞株に対するバイスタンダー効果の検証を行い、またGCV投与のタイミング、投与量、投与期間を変えることにより効果の差異を検討していく。さらに、正常脳に対する本治療の毒性の検証をアポトーシスに着目し、in vitro・in vivo real-time画像解析と組織学的検討を行う。HSVtk/GCVシステムはDNAポリメラーゼ阻害によるアポトーシスによる殺細胞効果を用いた治療法であり、原理的には分裂細胞のみにアポトーシスが起こるため正常組織を傷害しないと考えられるが詳細な検討はされていない。
野菜成分を利用した皮膚感作性物質の作用軽減

環境中には多くの感作性物質が存在するにもかかわらず、最も有効な予防は暴露防止である。暴露が避けられないのであれば他の予防法が期待される。我々はアブラナ科野菜(キャベツ、白菜、ブロッコリー等)由来アリルニトリルに注目した。このニトリルは大量投与(日常生活では起こりえない)では行動異常を引き起こし、低用量では抗酸化物質・第二相解毒酵素の誘導をもたらす。繰り返し低用量投与は感作性物質がもたらすアレルギー反応を抑制した。抑制はアリルニトリルがもつ抗酸化作用と関連していた。しかしアリルイソチオシアネートにはこのような作用は認められなかった。このことはアリルニトリルのアレルギー反応への関与を示している。2.アリルニトリルの抗炎症作用の評価:マウスを4群作成した。1)対照(蒸留水,P.O.),2)アリルニトリル(50μmol/kg,P.O),3)アリルニトリル(100μmol/kg,P.O),4)アリルニトリル(200μmol/kg,P.O)。処理は7日間行い、5,6,7日目に12mgの重量差をもたらす濃度の感作性物質を塗布した。8日目に耳介浮腫および好中球の浸潤(myeloperoxidase activity)の評価を行った。1-chloro,2,4-dinitrobenzeneによる浮腫はアリルニトリル100μmol/kgで、glutaraldehydeは50μmol/kgで抑制され、formaldehydeは抑制傾向であった。好中球の浸潤は認められたものの、浮腫の抑制とは関連していなかった。アリルニトリルによる浮腫抑制はこれまで知られていなく、その作用を活性酸素との関連で明らかにすることは重要である。1.アリルニトリル抗炎症作用の評価:前年度同様、マウスを4群に分けた。1)対照, 2)アリルニトリル(50 μmol/kg), 3)アリルニトリル(100 μmol/kg), 4)アリルニトリル(200 μmol/kg)。処理は7日間行い、5,6,7日目に感作性物質(1-chloro,2,4-dinitrobenzene, glutaraldehyde, formaldehyde)を塗布した。8日目に耳介をパンチアウト(63.3 mm2)し、ホモゲナイズ後遠心上清を得た。上清中のThiobarbituric acid reactive substances(TBARS), antioxidantsを測定しアリルニトリルの抗炎症作用との関係を検討したところ、TBARSは抗炎症作用と関連していた。アリルニトリルはsuperoxide dismutase活性を高めたが、感作性物質存在下ではcatalase, glutathione peroxidase活性は変動していた。アリルニトリルの抗炎症作用はReactive oxygen speciesレベルとantioxidant enzymesレベルに関連していた。2.計画していた実験条件ではアリルイソチオシアネートに抗炎症作用(抗耳介浮腫)は認められなかった。実施計画どうりに進行しているので。平成27年度までに、アリルニトリルが皮膚感作性物質(1-chloro, 2,4-dinitrobenzene, glutaraldehyde, formaldehyde)のもたらす炎症反応(耳介の腫脹)を抑制することを明らかにできたものの、アリルイソチオシアネート(アリルニトリル同様sinigrinから生成されるnrf2活性化剤)には同じ活性は認められなかった。この特異的アリルニトリルの生物活性(抗炎症作用)はアリルニトリルがもつantioxidant/phase IIdetoxification enzymesの活性化(Thiobarbituric acid reactive substances levels, superoxide dismutase, catalase, glutathione peroxidase)と関連、すなわちantioxidantsの誘導およびその程度、しているように思われたが、他の要因の関与も否定できなかった。ただし、NFkB経路に関して検討するために炎症マーカーとしてIL-1B, IL-6, TNFaをELIZA法で評価したものの、アリルニトリルは50200 micromol/kg/dayでいずれのマーカーにも有意の影響をあたえなかった。アリルニトリルが低濃度で有する抗炎症作用に潜むメカニズムを知るためには更なる研究が必要と思われた。最終年度では、特にアリルニトリルが有する生物活性の発信に努めた。すなわち、シンポジウム「環境と健康」を開催し、がん研究、分子生物学的研究、環境科学、中毒学等の分野からの研究者を招き総合討論を行った。さらにアリルニトリルの生物活性(毒性および抗炎症作用を含む健康影響)に関する総説を産業衛生学雑誌に発表し広報に努めた。実施計画どおりに進行しているので。

実施計画どうりに進めていけば問題はないと思われる。ただし、予想外にアリルイソチオシアネートに抗炎症作用が認められなく時間的余裕が生まれたので、アリルニトリルの生物学的活性を発信できるように方策を考える。産業衛生学実施計画どおりに進めていけば特に問題はないと考えている。
ドパミンシステムによるラット咬筋運動ニュ-ロンの逆行性軸索輸送の調節

本研究はラットの咬筋運動ニュ-ロンの逆行性軸索輸送の調節にドパミンシステムが関与していることを明かにすることを目的として行った。まず、組織切片上の西洋ワサビペルオキシダ-ゼ(HRP)陽性細胞の顕微鏡像を画像解析装置(SPICCA)に濃淡画像として入力し、その濃淡の程度を解析装置で分析することによりHRP反応産物量を測定する方法を確立した。この測定法を用いて以下の実験を行った。HRPをラットの咬筋に注入、その直後に5種類のドパミン受容体遮断薬を投与した。D1およびD2両方のドパミン受容体に作用する遮断薬としてクロルプロマジンとハロペリド-ルを用い、D1受容体に特異的な遮断薬としてSCH23390、D2受容体にのみ作用するものとしてスルピリド、ドンペンドンを使用した。対照群のラットには遮断薬を溶解するのに用いた溶液のみを投与した。16時間後、ラットに心潅流固定を施した。脳幹を摘出、厚さ60μmの連続凍結切片としてTMB反応に供した後,咬筋運動ニュ-ロ-ン群に存在するHRP反応産物量を測定した。クロルプロマジン、ハロペリド-ル、SCH23390およびスルピリドは対照群に比較して有意にHRPの輸送量を増加させた。それに対して血液脳関門を通過できないドンペリドンは輸送量に有意な影響を与えなかった。これに加えて、クロルプロマジン(8mg/kg)の静脈内投与は、三叉神経中脳路核の刺激によって引き起こされる単シナプス咬筋反射EMGの振幅を著しく増加させることが明かになった。これらの結果は咬筋運動ニュ-ロンの神経末端でのHRPの取り込み及び細胞体への輸送の調節に関与するドパミンシステムが、運動ニュ-ロンとシナプスを介して連絡している上位中枢に存在することを示唆する。またマイクロダイヤリ-シス法による放出伝達物質の変化の追跡等は現在検討中である。
日本航空機産業の国際競争力

本研究の目的は、二つの比較視座(産業間-とりわけ自動車との-比較及び国際比較)を通して、日本航空機産業の現状把握と将来性を実証的に分析することにあった。軍需と民需の双方をカバーするとともに、その適切なバランスと相乗効果のあり方を検討し、さらには、歴史的・技術的・政治的経済的諸要因により、今後益々重要となる国際分業体制のあるべき姿の考究をも狙いとするものであった。これらの前提と研究計画に基づき、政府関連機関(通産省、運輸省、防衛庁、科学技術庁)、業界団体(日本航空宇宙工業会)、エアライン会社(日航、全日空)、主要航空機関連メーカー(三菱重工業、川崎重工業、富士重工業、新明和工業、石川島播磨重工業、島津製作所、帝人製機)などへのインタビュー、工場見学、一次資料収集等を精力的に実施した。フィールドワークから得られた原資料は、整理・分類され、数千枚のインデックスカードにまとめられた。そしてこうした一連の活動を通じ、日本航空機産業の現況、将来性、国際競争力、また、軍需・民需別の諸特徴と将来性を、予定通り把握し、一定の知見を得ることが出来た。また、そのポテンシャルと問題点を総合的に把握した。需要構造が複雑化し、長期的な予測が困難となるにつれ、既存の組織境界を越える、タスクフォースを主体とした協業とアウトソーシング体制が重要となる。そこでは、明確はルールに基づくリスク・シェアリングやプロフィット・シェアリングが求められ、パートナー同志の共生と共創が実現される。こうした研究成果は、研究報告書に報告されているように様々な出版物や学会等で発表され、多くの賛同が得られた。そして、本研究の生み出した様々な実証研究の成果は、当初の予測をはるかに越えて、より理論的な組織間関係論の世界へと当研究者を誘う役割を果たし、今後のさらなる研究活動の発展とその方向性を強く示唆するものとなった。本研究の大きな課題は、二つの比較視座(産業間-とりわけ自動車との-比較及び国際比較)を通して、日本航空機産業の現状把握と将来性を実証的に分析することにあった。これらの前提を踏まえ、平成7年度の具体的な研究計画は次のとおりであった。1)日本航空機産業の現況及び将来性を把握する、2)国際競争力の諸指標・測定尺度の吟味を行う、3)軍需・民需別の諸特徴と将来性を分析する、4)代表的航空機メーカー及び航空機器・素材サプライヤーの予備的な聞き取り調査を行う、5)コンピュータを用い、競争力に関する基礎的データ・ベースを作成する。以上の研究計画に基づき、今年度は、政府関連機関(通産省、運輸省、防衛庁、科学技術庁)、業界団体(日本航空宇宙工業会)、エアライン会社(日航、全日空)、主要航空機関連メーカー(三菱重工業、川崎重工業、富士重工業、新明和工業、石川島播磨重工業、島津製作所、帝人製機)などへのインタビュー、工場見学、一次資料収集等を精力的に実施した。フィールドワークから得られた原資料は、整理・分類され、数百枚のインデックスカードに落とし込む作業を現在継続中である。こうして一連の活動を通じ、日本航空機産業の現況、将来性、国際競争力、また、軍需・民需別の諸特徴と将来性を、予定通り把握し、一定の知見を得ることが出来た。需要構造が複雑化し、長期的な予測が困難となるにつれ、既存のバウタリーを越える、タスクフォースを主体とした協業とアウトソーシング体制が重要となる。

そこでは、明確はルールに基づくリスク・シェアリングやプロフィット・シェアリングが求められ、パートナー同志の共棲と共創が実現される。こうした研究成果は、日本経済新聞、『ビジネス・レビュー』誌、テレビ出演(テレビ東京「シンクタンク」)、講演(科学技術庁、一橋大学経済懇談会)などで発表され、多くの賛同が得られた。他方、研究対象の多面性は、さらに周到なるリサーチ・デザインの吟味を要請しており、競争力に関する基礎データの構築も、その線に沿って平成8年度以降の課題として残った。非常に生産的な年度であった。昨年度に引き続き、他産業との比較の視座の下、企業間関係を調査するため航空機メーカー及びサブプライヤーに対するフィールドワークを続行した。フィールド調査から得られた原資料は、整理・分類され、数千枚のインデックスカードに落し込まれた。こうした一連の活動を通じ、日本航空機産業の現状と将来性、国際競争力に関して、予定通り把握し、一定の知見を得ることが出来た。またそのポテンシャルと問題点を総合的に理解した。このような蓄積をベースに積極的な執筆・出版活動を展開し始めたのも今年度特筆すべき点である(裏面の研究発表リスト参照)。雑誌論文・図書共に非常に多産な年度であったが、その特徴の一つは、様々な経験的証拠と諸発見に基づき、航空機産業という一分野ばかりでなく、広く他産業にも適用され得る理論的普遍化を図ったことである。その成果は「組織科学」、「新産業創造」、「公正取引」などの掲載論文に結実している。一方、航空機産業そのものの諸局面に関する緻密な経験的証拠を積み上げ、そこから教訓を導き出そうとした実証研究としては「ビジネスレビュー」論文や日本航空宇宙工業会報告書が挙げられる。そこでは、激変する産業構造と事業環境に果敢に挑戦し、新たな組織間関係を構築しつつ巧みに成長を続ける幾つかの事例が語られている。最後に編著書Managing Product Development(オックスフォード大学出版局)では、内外の権威者から多くの章が寄せられ、製品開発マネジメントに関する世界の最高水準を示す実証研究の範を示せたと考えている。来年度はこうした一連の成果に基づき、さらに実り多き年となることが期待される。本研究の目的は、二つの比較視座(産業間-とりわけ自動車との-比較及び国際比較)を通して、日本航空機産業の現状把握と将来性を実証的に分析することにあった。軍需と民需の双方をカバーするとともに、その適切なバランスと相乗効果のあり方を検討し、さらには、歴史的・技術的・政治的経済的諸要因により、今後益々重要となる国際分業体制のあるべき姿の考究をも狙いとするものであった。これらの前提と研究計画に基づき、政府関連機関(通産省、運輸省、防衛庁、科学技術庁)、業界団体(日本航空宇宙工業会)、エアライン会社(日航、全日空)、主要航空機関連メーカー、(三菱重工業、川崎重工業、富士重工業、新明和工業、石川島播麿重工業、島津製作所、帝人製機)などへのインタビュー、工場見学、一次資料収集等を精力的に実施した。フィールドワークから得られた原資料は、整理・分類され、数千枚のインデックスカードにまとめられた。