hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビデオシースルー拡張現実感のための光学的整合性の向上に関する研究

本研究は拡張現実感において、より高度な幾何学的・光学的整合性問題の解決技術の確立を目指すもので、具体的には、ボケ推定による現実環境と仮想環境の画質の一致に関する研究、単眼・複数カメラを用いた光源環境推定の手法の高精度化に関して研究開発を行った。主に、撮影映像からのボケの大きさの実時間推定技術と、異なるシャッタースピードで動作する複数のカメラを用いたハイダイナミックレンジ画像の実時間生成を行った。ビデオシースルー拡張現実感における光源環境推定手法の高精度化を行うために、複数のカメラを利用した拡張現実感システムの開発を行った。本研究では,異なる露光時間で撮影された複数枚の画像からハイダイナミックレンジ(HDR)画像を合成し,HDR画像からの光源環境推定と,仮想物体のHDRレンダリングを行った.さらに,ユーザ視点カメラの特性に応じたトーンマッピングによって実画像と仮想物体のダイナミックレンジを一致させる.ここで,複数枚の画像を合成するHDR画像生成において,推定可能なダイナミックレンジとHDR画像の更新レートはトレードオフの関係にある.そこで,HDR画像の更新レートを向上させるため,ARを行う環境に応じて計測する放射照度の範囲を設定し,ダイナミックレンジ不足と更新レート低下の問題を軽減したHDR画像生成手法の開発を行った.また本年度は、画質の整合性問題に関して、カメラによって実環境のシーンがどれだけ劣化するかを実時間で推定し、仮想物体にその劣化を擬似的に再現する手法の開発を行った。本年度はカメラによる画質の劣化の原因であるレンズの焦点ずれによるぼけの推定を主としておこなう。その際、問題を簡単化するため、1つのマーカ上ではレンズぼけは一定であるという仮定を用いる。さらに、撮影中にカメラと被写体の位置関係が変化することで発生するモーションブラーの内、カメラの回転によって発生するモーションブラーに関して推定・再現手法の開発に着手した。カメラの回転運動に起因するモーションブラーは画面全体で均一に発生する特徴があるため、ぼけモデルの簡単化が可能であり、焦点ずれによるぼけと、モーションブラーによる画質劣化パラメータの同時推定の開発を実施した。本研究は、拡張現実感におけるより高度な幾何学的・光学的整合性問題の解決技術の確立を目指すもので、具体的には、単眼・複数カメラを用いた光源環境推定の手法の高精度化に関して研究開発を行った。本研究では、光学的整合性問題のもう一つの大きな課題である現実環境と仮想環境の画質の一致技術の開発も同時に試みた。この問題は特に、高い写実性を持っ拡張現実環境が表現可能な重畳方式であるビデオシースルー方式の際に重要な課題となる。一般にビデオシースルー方式の場合、現実環境を撮影するカメラによる映像とCGで描かれる仮想物体の画質を一致させることが課題となる。これを解決するためには、カメラによって実環境のシーンがどれだけ劣化するかを実時間で推定し、仮想物体にその劣化を擬似的に再現する手法を確立した。また本年度は単眼カメラおよび複数カメラを利用して実シーンの光源環境のより高精度に推定する手法を開発した。従来の手法では、ユーザに提示するために実環境をカメラで撮影した画像から光源環境の同時推定を試みていたが、一般的に光源の輝度が高いため実シーンと鏡面球に映りこむ光源の双方が同時に鮮明に撮影されることは困難であった。この問題を解決する手法として、ハイダナミックカメラ(広範囲輝度を同時に撮影可能なカメラ)を利用することが一般的である。本研究では、近年小型化か可能となった高フレームレートカメラを利用することで、広範囲の輝度を含む画像(一般的な実シーンと光源を同時含む画像)からの光源推定手法を実現した。同時に、異なるシャッタースピードで動作する複数のカメラを用いて、ハイダイナミックレンジ画像の実時間生成を行い、高精度な光源環境の推定手法の研究開発を行った。
音響-流れ場同期可視化手法開発と、それを用いた超音速ジェット広帯域騒音の音源探査

本年度は2次元衝突ジェットを対象とした非定常解析を実施し、シミュレーション結果でも実験同様に複数の音響波が発生することや、擾乱の通過タイミングと音響波の発生タイミングが一致することを確認した。さらに詳細な解析を実施し、音響波の発生と関係する衝撃波の変動を特定した。成果の一部は、学術論文として投稿している。本年度の実験では,音響トリガ条件付抽出法の適用範囲拡大の一環として,不足膨張及び過膨張の超音速ジェットから発生する騒音現象を対象とした実験を実施した.これらのジェットからは,適正膨張時のジェット騒音に加えて,衝撃波関連騒音及びスクリーチ音が発生することが,過去の文献からわかっており,本手法が適用可能であるかどうかを調査した.まず不足膨張ジェットを対象に音響計測を行ったところ,衝撃波関連騒音が観察され,過去の文献に述べられているような特徴が確認できた.そして,条件付抽出解析の結果,抽出対象とした衝撃波関連騒音は,ノズル軸方向x/D=12付近(D:ノズル出口直径)を音源位置として,バースト的に発生している様子が確認できた.次に,過膨張ジェットを対象に同様の実験を実施したところ,衝撃波関連騒音に加えてスクリーチ音が観察された.そして,可視化動画からの抽出解析を実施したところ,トリガ検出用マイクの設置位置が適切である場合,これら二つの現象を分離することができること,スクリーチ現象を抽出対象にした場合,常に現象が発生しており,トーンノイズ現象の特徴を示していること,などが明らかとなった.数値解析で実験と対応する結果が得られることを確認し、さらに音源と関係する流動現象を特定することに成功した。また実験面では、衝撃波関連騒音及びスクリーチ音という,性質の異なる音響現象の抽出が可能であることが確かめられたことから,音響トリガ条件付抽出法の適用範囲を広げるという点で,一歩前進したといえる.特に,トーンノイズ現象についても抽出が可能であることが確認できたことは,今後衝突ジェットを対象にした実験を実施するにあたって,大変有意義な結果であるといえる.以上のことから,おおむね予定通り進捗しているとみなすことができる.前年度に数値解析の空間圧力変動データを対象として、音源となる流動現象と相関をもつ信号を抽出する手法の検討を行う。実験面では本年度の実験により,広帯域騒音とトーンノイズ現象のいずれも,音響トリガ条件付抽出法によって,現象抽出が可能であることが示された.ただし,トーンノイズ現象抽出にあたっては,トリガ現象検出プロセスに不明な点が残っていることから,これを明らかにする取り組みを,今後も継続する.そのうえで今後は,衝撃波関連騒音とスクリーチ音の両方を伴う過膨張超音速ジェットが斜め平板に衝突する際に発生する騒音現象を対象に,本手法を用いた現象解明に取り組む.本年度は2次元衝突ジェットを対象とした非定常解析を実施し、シミュレーション結果でも実験同様に複数の音響波が発生することや、擾乱の通過タイミングと音響波の発生タイミングが一致することを確認した。実験面では本年度の実験により,広帯域騒音とトーンノイズ現象のいずれも,音響トリガ条件付抽出法によって,現象抽出が可能であることが示された.ただし,トーンノイズ現象抽出にあたっては,トリガ現象検出プロセスに不明な点が残っていることから,これを明らかにする取り組みを,今後も継続する.そのうえで今後は,衝撃波関連騒音とスクリーチ音の両方を伴う過膨張超音速ジェットが斜め平板に衝突する際に発生する騒音現象を対象に,本手法を用いた現象解明に取り組む.
海底コアおよび浅海性堆積層の研究に基づく北西太平洋の海洋古環境復元

本年度は、新潮域および津軽暖流域と四国沖の海底コア5本に含まれる有孔虫化石殻の酸素同位体比の測定を行った。その結果、1.親潮は、過去2万年の間、現在と同様に釧路沖を流れていた。2.少なくとも1.5万年前から1.1万年前の間、親潮は津軽海峡から日本海へ流入していた。3.約1万年前に、日本海に対馬暖流が流入し、津軽暖流として流出していた。4.四国沖は、最終氷期の最寒期(3.5万年前から1.5万年前)において、冬期の表層水温が現在の房総半島沖と同程度まで低下していた。5.当時の四国沖の海底(水深2700m)には、親潮潜流の影響が強く及んでいた。一方、浅海性堆積層中の貝化石群集の解析は、主として日本海側の完新世堆積物について行われた。その結果、1.現在は台湾以南にしか分布していない亜熱帯種の貝群集が50004000年前には能登半島まで生息していた。2.現在、有明海以南に生息している貝群集が70006000年前に男鹿半島まで北上していた。3.現在、積丹半島以南に分布している温暖な貝群集が60004000年前に、北海道のオホ-ツク沿岸まで分布していた。4.これらの貝化石群集の移動から、縄文海進時(約6000年前)の日本列島沿岸の夏と冬の表面水温の変化が求められた。上述のように、外洋域と沿岸域の研究成果をまとめることにより、北西太平洋域の最終氷期以降の海洋古環境変遷をより詳細に復元することができる。
建築設計における対話によるデザインのプロセスに関する研究

これまで対話を通した創造的なデザインの方法に関する研究を行ってきたが、本年は複数の主体間のデザイン対象の捉え方が異なることによって、両者がチームの最終成果物に見出す意味や価値の広がりにどのような影響を与えているのかについて分析を行った。1)社会構成主義に基づくデザインにおける対話のプロセスの捉え方近代以降、社会一般に大きく広まり現代にも続く実証主義の考え方に対して、「社会構成主義」では人と独立した世界の実在を想定することなく、人が言葉を通して語ることや人と人との関係の中であらゆる物事の意味や価値が作られる、すなわち人々が認知する現実は社会的に構成されると考える。このとき人と人との言葉のやり取りを通した「対話」を重ねることによって、他者の文化的背景や伝統、慣習に目をむけ、自己と他者の相互作用を通した新たな世界の構成が可能となるのである。こうした社会構成主義の考えをもとにして、異なる意図や狙いが込められたアイデアを集め、一つの案へと結実させる対話によるデザインを捉えるための理論的枠組みを構築した。2)対話における主体間の認識の不一致とデザインの創造性実験で得られた事例を対象とした分析を行った。特にチームの中でデザインの対象の捉え方が大きく異なるひとつのチームのデザインプロセスを取り上げ、一方のデザイン主体が生成したアイデアがその後のデザイン主体間の対話の中でどのように展開されたのかを詳しく見ていった。その結果、自分たちの提案に対して合意を重ねながらも、対象を捉えるフレームに主体間で大きな差異があることを確認した上で、逆にそうした対象の捉え方の違いがあることが各デザイン主体の異なる役割を発生させ、その結果デザイン対象の価値を様々に異なる視点から見出すことにつながり、デザイン思考の創造的なプロセスに大きく影響することを明らかにすることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は主に学生を対象としたデザイン実験の記録の分析を通して、主に他者との対話、すなわちコラボレーションによるデザインのプロセスに関する考察を行った。具体的な内容は以下のとおりである。(1)対話によるデザインのプロセスにおけるメタファーの創造性これまでの研究でも着目していたメタファーの概念を、対話によるデザインの枠組みの中で扱った。ここでは学生を対象としたデザイン実験を対象に、2人の被験者がどのような相互作用を起こしながらデザインを発展させていくのかを分析した。その結果、メタファーを通した対話のプロセスを経ることによって、大きなコンセプトとなるアイデアに同意しつつも、メタファーが持つその意味のあいまいさによってデザイン主体毎に異なる領域に思考を広げる創造的プロセスを展開することが可能になる、というメタファーの機能とそのメカニズムを示した。以上の内容については前年度末に論文を投稿済みであったが、今年度に論文査読の過程でその内容について精査した。(2)主体間の対話の創造的プロセスのデザインここではデザイナーがコラボレーションの中でどのような戦略を組み立て、他者との対話を制御しながら創造的プロセスを展開しているのかを明らかにすることを目指した。まずは主体間のアイデアの参照関係について分析を行い、両者の思考の相互作用の構造を明らかにした。また対話を通して創造的プロセスを導くデザイン戦略にはどのようなものが存在するのかについて考察を加えた。その結果、個人の思考が発展的な対話に重要な役割を果たすことを示した。更に相手の状況を読み取りながら発想を広げる起点を見つけるという戦略や、相手に積極的に問いかけを行って発想を広げさせるという戦略、そしてデザインの状況を主体間で意識的に共有する段階を設け、相補的に発想を広げていく戦略について具体的な内容を示した。学生を対象としたデザイン実験を実施するだけでなく、実践的な建築デザインのプロセスを記録するといった活動も研究計画には含めていたが、今年度はそうした具体的な事例を観察する機会が得られず、研究の対象を社会の中でのデザイン活動にまで広げるには至っていない。しかし(1)デザイン実験の記録を対象にした分析とその結果の整理やそれらを論文としてまとめる作業等、2年目以降に行う計画にしていた内容を先行して推し進めることができたこと、(2)実践的な建築デザインの現場に入り込むためには、そのプロジェクトに関わるメンバーとの関係をつなぎ、デザイン活動の体制を整える必要があるが、その点については所属研究室のメンバーを中心に既にデザインチームの構成は行っていることから、今年度の研究はおおむね順調に進展していると判断した。デザインが対象とする問題はますます複雑になってきており、そこではデザインを実行する主体がその場の状況の変化に柔軟に対応する「対話によるデザイン」を展開していく方法が求められている。こうした背景のもとで、本年度は以下のような研究を遂行した。(1)創造的な対話を導く個人の思考前年度の研究から引き続き、他者とともに展開していくコラボレーションによるデザインを対象に、その中で形成されるデザイン主体に焦点を当てながらデザインプロセスの分析を行った。その結果、デザイン主体間の対話のプロセスの中でそれぞれの個人の思考がどのような構造で発展し、新しいアイデアを生成しているのかを明らかにし、そうした新しいアイデアの生成とブラッシュアップのために、どのようにしてデザインプロセスをコントロールするのか、という創造的な対話のプロセスを導くデザイン戦略について具体的な内容を示した。(2)主体間のフレームの差異から拡がるデザイン思考上記の研究の次の段階として、デザイン主体がデザインの対象を捉えるための枠組みとなる「フレーム」(frame)の概念に着目した。重要なアイデアの生成につながる個人の思考とそれを支えるフレームが、生成されたアイデアが発展していく過程で、自身のものとは異なる他者の持つフレームと関わる中でどのように推移していくのかを明らかにしていくことを目指した。

ここでは建築デザインに関する3年以上の実務経験をもつ専門家を対象に、デザイン実験を実施した。ここで得たデザインプロセスの分析を通して、自分たちの提案に対して合意を重ねながらも、対象を捉えるフレームにデザイン主体間で大きな差異があることを確認した上で、逆にそうした対象の捉え方の違いがあることが各デザイン主体の異なる役割を発生させ、そこで展開されるデザイン思考の創造的なプロセスに関わることを明らかにした。本年度の研究計画に含めていた、専門家としてのデザイナーによる実践的なプロジェクトの記録とデザインプロセスの分析は機会を得られず実行できなかったが、一方で実務経験者を対象とした新たなデザイン実験を実施しており、そのプロセスの分析から対話によるデザインのプロセスに関わる新たな知見を得つつある。また、同じく研究計画に含めていた個人のデザイナーだけでなく多種多様な人々がそのプロセスに関わる協働によるデザインの実践については、本年度その具体的な活動を始動できており、両活動の遂行状況から今年度の研究はおおむね順調に進展していると判断した。これまで対話を通した創造的なデザインの方法に関する研究を行ってきたが、本年は複数の主体間のデザイン対象の捉え方が異なることによって、両者がチームの最終成果物に見出す意味や価値の広がりにどのような影響を与えているのかについて分析を行った。1)社会構成主義に基づくデザインにおける対話のプロセスの捉え方近代以降、社会一般に大きく広まり現代にも続く実証主義の考え方に対して、「社会構成主義」では人と独立した世界の実在を想定することなく、人が言葉を通して語ることや人と人との関係の中であらゆる物事の意味や価値が作られる、すなわち人々が認知する現実は社会的に構成されると考える。このとき人と人との言葉のやり取りを通した「対話」を重ねることによって、他者の文化的背景や伝統、慣習に目をむけ、自己と他者の相互作用を通した新たな世界の構成が可能となるのである。こうした社会構成主義の考えをもとにして、異なる意図や狙いが込められたアイデアを集め、一つの案へと結実させる対話によるデザインを捉えるための理論的枠組みを構築した。2)対話における主体間の認識の不一致とデザインの創造性実験で得られた事例を対象とした分析を行った。特にチームの中でデザインの対象の捉え方が大きく異なるひとつのチームのデザインプロセスを取り上げ、一方のデザイン主体が生成したアイデアがその後のデザイン主体間の対話の中でどのように展開されたのかを詳しく見ていった。
電力変換器におけるスイッチングアシスト技術の基盤確立と応用展開

『スイッチングアシスト回路』の具体的なプロトタイプ回路を試作した。前年度に引き続き負荷短絡形(リアクトル短絡形)のプロトタイプ試作と実機検証だけでなく,ドライブ回路付加形のプロトタイプ試作も行い実機による性能評価を行った。このとき,最適な回路パラメータを理論的に導き,その妥当性を実験的に検証した。また,ドライブ回路付加形のスイッチングアシスト回路を単相PWMインバータに適用し,負荷電流の大きさに応じて本回路を動作させたり,動作させなかったりする工夫も必要であることを明らかにした。以上の研究成果は国内の研究会で発表したほか国際会議でも発表し,学術論文誌にも掲載された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。典型的なスイッチングアシスト回路を創出し,その基本構成と動作を検討した。種々の回路を一般化,組合せ,拡張,合成,簡単化するなどして,シミュレーションによる事前検討を行い,新たなスイッチングアシスト回路の探索と創出を行った。また,簡単な予備実験も実施した。研究計画当初に示した通りの研究計画・方法で進捗しているため,(2)おおむね順調に進展していると評する。『スイッチングアシスト回路』の具体的な回路構成と実装方法について検討し,プロトタイプの基本的な回路動作や運転特性の検証を行った。まず,『スイッチングアシスト回路』を適用する電力変換器を降圧チョッパ,電力双方向昇降圧チョッパ,インバータと定め,それらへ2通りの『スイッチングアシスト回路』を組み込んでプロトタイプを試作した。一つは負荷短絡形(リアクトル短絡形)であり,もう一つはドライブ回路付加形である。前者は電力変換器の負荷あるいは平滑リアクトル,昇圧リアクトルをバイパスして,直流電圧源とスイッチング素子の寄生出力容量を直接接続する経路を双方向スイッチなどを用いて形成することにより,高速な寄生出力容量の充放電を行う方式である。これにより,寄生出力容量に蓄積される電界エネルギーを直流電圧源に回収することができたり,負荷へ転送することができるため総合的な効率が改善する。一方,ドライブ回路付加形は主回路の改造を伴わず,スイッチング素子のゲートドライブ回路電源を利用してスイッチング素子の寄生出力容量を高速に充電する方式である。これにより,相補的スイッチングに伴って直流電圧源から寄生出力容量へ突入する短絡電流を抑制することができるため,変換効率が向上する。負荷短絡形(リアクトル短絡形)プロトタイプを使って実機検証を行い,電力双方向昇降圧チョッパでは24%の効率改善,インバータでは軽負荷時に6%の効率改善を確認できた。一方,ドライブ回路付加形プロトタイプも試作を開始し,最適な回路パラメータについて理論検討を行うとともに,実機を使用して設計した回路パラメータの妥当性について検証を行った。スイッチングアシスト回路のうち負荷短絡形(リアクトル短絡形),ドライブ回路付加形の双方で26%の効率改善を確認することができたので,当初示した研究計画・方法の通りに進捗しており,おおむね順調に進展していると評することができる。研究計画当初に示した平成29年度の研究計画・方法の通り,具体的な回路構成とその実装方法について検討し,プロトタイプの基本的な回路動作や運転特性の検証を行う。研究計画当初に示した平成30年度の研究計画・方法の通り,基本回路をもとにプロトタイプの完成度を高め,さらに,前年度までに蓄積してきた知見をもとに,そこから派生する各種新規スイッチングアシスト回路について比較検討を行うとともに,次世代半導体素子への適用などの発展的な研究を行う。これらの研究活動を通じて,スイッチングアシスト回路の適用効果を波形改善や効率改善などの観点から定量的に明らかにするとともに,逆に高周波パルス幅変調を行った場合などの適用限界についても明らかにする。
膠原病患者のストレス不適応についての基礎的研究およびストレスマネジメント介入効果

膠原病患者のストレス適応系(視床下部・下垂体・副腎系: HPA-axisを含む神経・内分泌・免疫系)について検討するために、ストレス関連のQOL調査と共に計算ストレス負荷前後における血清中の種々の神経・内分泌・免疫系活性物質を測定した。その結果、患者の自覚ストレス度やストレス対処能力は健常群とほぼ同程度であったが、膠原病患者では疾患により若干の差はあるもののHPA-axisの歪み特に副腎皮質の反応性低下が認められた。また、ストレスマネジメントプログラム介入によりこのHPA-axisの機能回復の可能性が示唆された。膠原病患者8名(全身性エリテマトーデス6名、強皮症1名、シェーグレン症候群1名)を対象に、ストレスマネジメントを含むセルフマネジメント・プログラム介入(プレテスト)を行い、介入前後のストレス対処能力やQOL、神経・内分泌・免疫系活性物質を測定した。介入前に比較して介入後では、1.疼痛緩和効果を持つ神経系活性物質(β-endorphin)は有意に高値を示し、内分泌活性物質(Cortisol)および免疫系活性物質(IL-6、TRF-α)は有意に低値を示した。2.SF-12(一般的QOL)、mHAQ(日常生活動作:ADL)、ストレス度、疾患活動性(VAS)、痛み(VAS)は有意に低値を示し、自己効力感は有意に高値を示した。すなわち、介入後は疼痛緩和効果を持つ神経系活性物質(β-endorphin)の増加、炎症反応を反映する内分泌活性物質(Cortisol)および免疫系活性物質(IL-6、TNF-α)の低下が認められた。さらに、一般的QOLとADLの改善、ストレスの程度および病気の活動性や痛みの軽減、そして病気とうまく付き合うことができるという自信(自己効力感)の改善がもたらされることが認められ、プレテストではあるが今回のセルフマネジメント・プログラムの有用性が示唆された。今後、本格的に多くの患者および性・年齢をマッチさせた健常人において、情動ストレス(計算ストレス)を負荷してストレスと病態との関連を検討するとともに、ストレスや病態に対する本プログラムの介入効果をさらに明らかにする予定である。【目的】膠原病の発症や経過中の増悪に種々のストレスが関与するとの報告があり、またいくつかの疾患ではストレス適応系としてのHPA-axisの機能異常を示唆する報告もある。今回、代表的な膠原病の患者において、ストレス適応系としてのHPA-axisを含む神経・内分泌・免疫系の機能異常の有無について検討した。【方法】強皮症(SSc)17名、関節リウマチ(RA)13名、全身性エリテマトーデス(SLE)12名の膠原病患者及び健常人46名に対して、計算ストレス負荷前後における血清中の種々の神経・内分泌・免疫系活性物質を測定し、さらにストレス関連QOLの調査を行った。【結果・考察】膠原病患者のQOLは全般的に健常人より低かったが、コヒアレンス感(ストレス対処能力)や最近の自覚ストレスの程度については健常人と有意な差はなかった。膠原病特にRAとSLE患者では負荷前の血清cortisol値が健常人より有意に高値であった。また、多くの膠原病においてストレス負荷後にはCRH、ACTHは上昇するもののcortisol値はほとんどかわらないという健常人とは異なるパターンを示した。今回、治療薬としてのステロイド投与の結果への影響はみられなかった。IL-6やTNF-αの炎症性サイトカインレベルは患者、健常人とも負荷前後で有意差を認めなかった。これらのことから、膠原病患者では(おそらく内外の慢性的なストレスにより)HPA-axisの持続的な活性化があり、またストレス負荷後に副腎皮質が十分に反応しないことが示唆され、HPA-axisの機能障害の存在が考えられた。これらの新知見は、これらの膠原病の病態とストレスおよびストレス適応系との関連を示唆する手掛かりとなり、またストレス軽減のための着護ケアや介入が膠原病患者のQOL向上のために有用であるとの理論的根拠につながる意義を持つと思われる。今後、これらの介入により患者のストレス対処系やQOLが改善するかどうかを検討する予定である。【目的】1.膠原病患者において、ストレス適応系としての神経・内分泌・免疫系の機能異常の有無について検討する。2.ストレスマネジメントを含むセルフマネジメント・プログラム介入を行い、その効果について検討する。【方法】膠原病患者36名(強皮症(SSc)17名、関節リウマチ(RA)9名,全身性エリテマトーデス(SLE)10名)及び健常者38名に対して、計算ストレス負荷前後における血清中の種々の神経・内分泌・免疫系活性物質を測定し、ストレス関連QOLの調査を行った。また、膠原病患者7名(SSc1名、SLE5名、シェーグレン症候群1名)を対象に介入前後での血清中の種々の神経・内分泌・免疫系活性物質を測定し、ストレス関連QOLの調査を行った。【結果】

1.膠原病患者では、すでに負荷前の状態においてコルチゾール値が有意に高く(ステロイド投与との関連なし)、また負荷後に健常人でみられるような有意な上昇がみられなかった。アンケート調査では、膠原病患者は身体面での健康度が低く、日常のストレスやストレス対処能力は健常人とほぼ同じレベルであった。ただし、SLEにおいては日常のストレスは健常人よりも強い傾向がみられた。2.介入後に疼痛緩和効果を持つ神経系活性物質の増加や炎症反応を反映する内分泌活性物質および免疫系活性物質の低下が認められた。また、身体的健康度(QOL)の改善、病気とうまく付き合うことができるという自信(自己効力感)の改善が認められた。【結語】膠原病患者はストレス適応系としてのHPA-axisに歪みを生じている可能性がある。また、介入により神経・内分泌・免疫系活性物質やQOL、自己効力感の改善がもたらされる可能性が示唆された。
拡張型心筋症(慢性心筋炎)のモデル動物の作成と治療法開発への応用

1.マウスの実験的ウイルス性心筋炎の心筋組織内浸潤T細胞および脾臓リンパ球のT-cell receptor(TCR)のclonalityの解析:今年度は、ウイルス性心筋炎のマウスの実験モデルを用いて、心筋障害を惹起していると考えられる心筋組織内の抗原(ウイルス抗原?)に特異的な浸潤T細胞(pathogenic T-cell)を単離し、その対応抗原(がウイルス抗原であること)を同定することを目的として、浸潤T細胞のTCRの抗原特異性(Vβclonality)を脾臓リンパ球と比較検討した。同一心臓内部の異なる部位における発現パターン(集積cloneの数や種類)はほとんど一致しており、また個体間でも類似の発現パターンを示した。脾臓における発現パターンは心臓と異なっていたが、一部では一致するcloneも認められた。このことから、心筋組織内浸潤T細胞のTCRの再構築には脾細胞を用いることができる可能性が示された。2.ヒトの拡張型心筋症(慢性心筋炎)の心筋組織内浸潤T細胞および末梢血リンパ球のTCR clonalityの解析:マウスと同様にヒトの拡張型心筋症(DCM)において遷延性の心筋障害を惹起していると考えられる心筋組織内浸潤T細胞を単離することを目的として浸潤T細胞のTCRのVβclonalityを末梢血リンパ球と比較検討した。一般に末梢血リンパ球はpolyclonalでSSCP上smear patternとなるが、DCM患者6例ではsmearの中にexpandしたcloneを多数認めた。心筋内浸潤T細胞はoligoclonalで、SSCPpatternは同一心臓内の各部位で変化したが、そのうち約40%のclonesが異なる3部位に共通であった。この各部位共通cloneはpathogenic T-cellの候補と考えられ、そのうちおよそ40%が末梢血中でもexpandしていた。以上より、DCMの病態にprimaryの役割を果たすT-cell cloneを末梢血中から分取することができる可能性が示された。
哺乳動物のDnaJホモローグのクローニングと生理機能の解明

ストレス応答時に発現するストレス蛋白質は非ストレス時においても、種々の蛋白質の細胞内輸送における分子シャペロンとして重要な機能を果たしていると考えられている。研究代表者らはhsp70ファミリー蛋白質がカルモジュリン結合能を持つ性質を利用して、カルモデュリン結合分画に対する抗体を用いて酵母発現ライブラリーをスクリーニングした。単離された数個のクローンの遺伝子配列を決定し、全アミノ酸配列を予測した。このうちの一つがhsp70ファミリー蛋白質と結合すると思われるJ領域および、ホモダイマーまたはヘテロダイマーを形成すると思われるロイシンジッパー構造を持つ事が明らかになり、新しいDnaJ蛋白質遺伝子であったのでCAJ1と命名した。CAJ1はJ領域において、研究代表者らが既に単離したhsp70ファミリー蛋白質であるSSE1と結合すると考えられる。最近、他の研究グループによりCAJ1と同一の遺伝子が単離され、発芽酵母の接合フェロモン受容体のシグナル伝達に関与していることが明らかにされた。また、CAJ1のJ領域にあたるN-未満、約70アミノ酸残基をコードするcDNA断片を発現ベクターに組み込み、グルタチオン-S-トランスフェラーゼとの融合蛋白質として大腸菌内で大量発現させた。これを抗原として、抗体作製に成功した。
炭酸ガス固定を目的とするカスケード型超散乱フォドバイオリアクターの開発

本研究では、藻類光合成バイオリアクターのガス交換効率の改善を目的として、リアクター内に散乱粒子を分散させたり、リアクターの外部を反射板で覆い、同時に粒子に表面や反射板の表面を蛍光物質で被覆して、光の波長を変化させ、藻類の吸収スペクトルの最大値の光の増幅を可能とするリアクター技術を確立する。このような光環境の方式を本研究では、カスケード型超散乱と名付け、リアクター内のすべての藻類に均等に光が照射されるような光環境を実現しようとするものである。蛍光反射材による波長シフトの効果は、細胞の効果は細胞濃度、細胞体積、吸収スペクトルの時間変化を8日間測定して評価した。酸素発生速度は銀反射材と蛍光反射材を使用した時、それぞれ2.3倍、2.0倍にコントロールの状態よりも増加した。蛍光反射材の反射率は銀反射材よりも低い。そこで反射効率を考慮した場合、反射光エネルギあたりの酸素発生速度は、蛍光反射材の場合が最も高く、最大で1.7倍となった。蛍光反射材により波長シフトがおこり、光の利用効率の高い波長域に光りのエネルギを移動させる効果が顕著であることが解った。この原理を用いることにより、カスケード型フォトリアクターが実現可能であることが解った。地球環境における炭酸ガス増加に対する有効な手段として微細藻類サスペンションにおける光合成を利用するガス交換システムが考えられている。火力発電所や大型プラントの排気中の炭酸ガスを固定するためには、大容量のガス交換を行うことになり、高いガス交換効率を持つシステムが不可欠となる。藻類サスペンションにおける光合成は藻類が浮遊している状態で光を受け、炭酸ガス吸収と酸素ガス発生を行っているが、ガス交換効率を改善するためには藻類サスペンションの流道と光照射がどのようにガス交換に影響を与えているかを明らかにしなければならない。しかしながら、研究代表者はこれまで、藻類の光合成を利用するフォトバイオリアクターの効率改善を、リアクター内流れと光環境の制御によって行っており、従来のリアクターよりもかなり高い効率を得ている。リアクター内では藻類は流れにによって攪拌されるため、藻類表面の色素が光照射を受ける頻度が高まり、さらにリアクター内の光を多方向に散乱させることにより、藻類の最大活性の80%の光合成機能を引き出すことに成功している。そこで本研究では、藻類光合成バイオリアクターのガス交換効率の改善を目的として、リアクター内に蛍光物質を塗布した散乱粒子を分散させ、光の波長を変化させ、藻類の吸収スペクトルの最大値の光の増幅を可能とするリアクター技術を確立する。本年度では、とくに光環境の改善を目的として、散乱粒子の利用と同時に反射板の利用も試みた。即ち、管状リアクターのモジュールを反射板で囲み、反射材を一般の銀反射及び蛍光物質を塗布したものを使用した。用いた藻類はクロレラであるが、三度酸素発生速度は銀反射材で最大2.3倍、蛍光反射材で最大2倍増加した。反射材からの反射光エネルギ当たりの酸素発生速度は銀反射材よりも蛍光反射材の方が多く、最大で1.7倍であった。本年度の結果からカスケード型光散乱が光合成に効果的であることが明らかとなった。

そこで反射効率を考慮した場合、反射光エネルギあたりの酸素発生速度は、蛍光反射材の場合が最も高く、最大で1.7倍となった。蛍光反射材により波長シフトがおこり、光の利用効率の高い波長域に光りのエネルギを移動させる効果が顕著であることが解った。この原理を用いることにより、カスケード型フォトリアクターが実現可能であることが解った。
折り畳みπスタック高分子を基盤とする一重項分裂材料の探索

折り畳み型π積層高分子の材料として,熱的・化学的により安定な新たな連結部ユニットを開発した。これらを用いる高分子を合成し,H型積層構造をとる事を明らかにした。折り畳み連結ユニットを用いて,J積層型,異種π交互積層型,Staggered積層型高分子を開発し,πユニットの多様な積層構造の構築法を開発した。さらに,高分子主鎖の垂直方向へπユニットが発達したCross積層型高分子を開発した。Cross積層高分子が高いホール移動能を示す事を見いだした。現在,薄膜太陽電池デバイスの評価および一重項分裂の可能性の検証を進めている。従来の折り畳みπ積層高分子の構造は,連結部である1,3-ジアリールプロパンユニットのベンゼン環に共役型で直結したものであったが,このままでは多様なπユニットを導入する際の制約があった。即ち,これまでに分子結晶でsinglet fission現象が確認されているものには,ペンタセンなどの柔軟性が低い(言い換えれば“固い")構造が多く有り,これらをπユニットとして導入した場合,有効な積層構造をとりにくいことが懸念された。そこで,連結部とπユニットの間にいくらか柔軟な構造部分を挿入することを検討した。その結果,柔軟な部分を挿入した場合,溶液中ではπ積層構造の優位性が損なわれる傾向が観察されたが,固体(フィルム)状態では十分なπ積層構造をとっている事が明らかになった。このことによりsinglet fissionが期待されるπユニットを広範囲に導入できる基礎技術が確立できた。Cross積層高分子が,高いホール移動能を示す事を見いだした。有機合成化学合成有機金蔵化学高分子化学前年度の知見を基に,従来,分子結晶系でsinglet fission現象が確認されているπ分子構造をユニットとして導入した折り畳みπ積層高分子を速やかに合成する。得られた高分子ついて,基礎物性を明らかにした上で,ns, psレベルでの過渡吸収および時間分解蛍光発光分析を行い,singley fission現象を追跡する。また,この種の高分子は,ホッピングによる導電性が同時に期待されるので,これらの高分子の導電性や半導体特性についても検討する。基礎合成技術の確立に注力した為,生成高分子の物性評価用の機器,資材の購入や分析費用の多くを次年度に繰り越した。前年度の知見を基盤に,高分子合成を速やかに行い,さらに,前年度より繰り越した分光測定用の資材の調達,分析依頼費などを行って,物性評価を推し進める。電気化学測定用機器の購入を検討する。
超弦理論を背景とする５次元超重力理論の素粒子現象論及び宇宙論

ボトムアップの立場である5次元超重力理論に基づき、宇宙論的側面と素粒子現象論的側面の双方に着目した。本年度は、前年度に提案したモジュライ・インフレーション機構と整合する二つの超対称性模型を提案した。提案した一つの模型では、超対称性の破れのスケールが高く、W-ボソンの超対称性パートナーであるウィーノが素粒子標準模型に存在しない暗黒物質の候補になり得る。一方の模型は、稼働中のLHC実験で検出可能な超対称粒子のスペクトラムを予言し、重力子の超対称パートナーであるグラヴィティーノが暗黒物質になり得ることを指摘した。双方の模型とも、素粒子標準模型に存在する理論的・観測的な問題点を解決し、素粒子実験並びに宇宙論的観測に対して示唆を与える。トップダウンの立場であるII型超弦理論における非摂動効果に注目することで、新しいタイプのアクシオン・インフレーション機構を提案した。アクシオン場が引き起こすインフレーション機構は、現在の宇宙論的観測と無矛盾であると同時に、観測可能な重力波の揺らぎを与え得ることがわかった。弦理論に基づく素粒子現象論的側面では、コニフォールド上のIIB型超弦理論において、コニフォールド内のサイクルにD7-ブレーンが巻き付く状況を想定し、D7-ブレーン上の物質場に対する解析的な波動関数を得た。カラビヤウ多様体上にコンパクト化された超弦理論において、物質場の波動関数を導く第一歩であると期待される。また、前年度に提案したSO(32)ヘテロ型超弦理論に基づく素粒子標準模型の構築の定量的な解析を行った。背景磁場のあるSO(32)ヘテロ型超弦理論では、ゲージ結合定数に対する輻射補正は背景磁場の依存性が異なるため、ストリングスケールにおけるゲージ結合定数のずれを説明することが可能となった。また、同種の背景磁場は素粒子の3世代構造を導くことも明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。超弦理論に基づく素粒子標準模型の構築へ向けてトップダウンとボトムアップ双方の立場から研究を行った。宇宙論的な側面では、ボトムアップの立場である5次元超重力理論とトップダウンの立場であるヘテロ型超弦理論及びIIB型超弦理論に基づき、観測可能な重力波揺らぎを与え得るナチュラルインフレーション機構を提案した。ナチュラルインフレーションは、プランク衛星の観測結果からプランクスケールを超える崩壊定数が必要とされ、特に超弦理論の立場では単一場の崩壊定数がプランスケールを超えることは困難であると考えられていた。5次元超重力理論ではモジュライ混合を、超弦理論では1ループ補正項を用いることで、プランクスケールを超える単一場の崩壊定数が再現されることを明らかにし、今後のプランク衛星の精度向上やその他の将来実験において観測可能な重力波を生み出すことわかった。素粒子現象論的側面では、トーラス上にコンパクト化されたSO(32)ヘテロ型超弦理論から、3世代のクォーク・レプトン及びヒッグス粒子を含む素粒子標準模型の構築を行った。SO(32)群は大統一理論で期待される群構造や場の表現を含まないため、SO(32)ヘテロ型超弦理論に基づく現象論的な模型の構築に焦点が当てられていなかった。本研究は、SO(32)群から大統一理論を経由せずに素粒子標準模型の群構造を直接導くと同時に、U(1)ゲージ場の余剰次元方向に磁場を挿入することで、3世代のクォーク・レプトン及びヒッグス粒子を再現した。その際、素粒子標準模型に含まれる全ての湯川相互作用が含まれ、かつ理論的な整合性も満たしている。トーラス上にコンパクト化されたSO(32)ヘテロ型超弦理論において、磁場を用いた現象論模型の構築は先行研究がなく、超弦理論の理解がより深まることが期待される。

背景磁場のあるSO(32)ヘテロ型超弦理論では、ゲージ結合定数に対する輻射補正は背景磁場の依存性が異なるため、ストリングスケールにおけるゲージ結合定数のずれを説明することが可能となった。また、同種の背景磁場は素粒子の3世代構造を導くことも明らかにした。超弦理論において、ナチュラルインフレーションを単一場のアクシオンで実現するのは困難とされてきたが、打開策を与えることができた。また5次元超重力理論において、シンプルなモジュライインフレーション機構を提案したことにより、現実的な素粒子模型の構築が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。超弦理論及び5次元超重力理論の素粒子現象論的側面と宇宙論的側面を独立に研究を行ってきた。今後は、超弦理論や5次元超重力理論を背景とする4次元有効理論を下に、両者を統一的に扱い今後の宇宙論的観測と加速器実験に対する予言を行っていく。
骨肉腫の薬剤感受性におけるPTP１Bの作用機序と治療標的としての可能性の検討

先行研究により1骨肉腫細胞株においてPTP1Bが発現しており、2化学療法の薬剤によりER stressが亢進していること、さらには3同じ間葉系細胞においてPTP1BのKOがER stressを亢進している点までが明らかになっている。今後、細胞株にlentivirusを用いてPTP1Bノックダウンされた細胞株を樹立し、ERstressのシグナルからcaspaseなどアポトーシスの経路へのシグナルに対するPTP1Bの役割を解明する予定である。共同研究者の川端はPIN1でも同様の研究を行なっており骨肉腫の薬剤感受性の改善および浸潤能の抑制を示す事が可能か検証していく。
表皮細胞間接着構造とその分化に伴う制御(シグナルトランスダクション)と異常

本研究の目的は表皮細胞の細胞間接着構造およびその形成と脱着の制御(シグナル伝達)に関する正常と病的状態の解明である。表皮細胞は低Ca^<2+>培地中ではデスモソ-ム(DS)を形成しないが、Ca^<2+>添加でこれを形成する。我々はこの系においてCa^<2+>添加直後(30秒15分)からイノシト-ルリン脂質の分解とジアシルグリセロ-ル、イノシト-ル3燐酸の生成、プロテインキナ-ゼC(PKC)の活性化を認め、このPKCの活性化がDSの構成分子であるデスモプラキンの細胞質から膜への移行とDS形成に深く関与することを平成元年度に報告した。平成2年度はこのCa^<2+>添加によって活性化されるPKCの基質に関して、既知のPKCの基質であるリポコルチンI(LPCI、これはEGFの基質でもある)がCa^<2+>添加で細胞質から膜へ移行すること、LPCIが尋常性乾癬では正常とは異なって細胞膜に移行していること,その一部がCa^<2+>結合型であることを見出した。しかし、LPCI自身はリン酸化されなかった。そこでPKCの別の主たる基質として知られている分子量80KD蛋白(この蛋白は脳、線維芽細胞等広く分布しているが、機能は不明で、表皮細胞では知られてない。)について検討した結果、この蛋白は表皮細胞にも十分量存在し、Ca^<2+>添加直後にリン酸化量が50%以上上昇し、かつ細胞質からトリトンX100不溶性画分に転移した。平成3年度はヘミデスモソ-ム180KD蛋白のCa^<2+>誘導分化表皮細胞系における分布変化、ホルボ-ルエステル(TPA)処理による分布変化を観察し、ヘミデスモソ-ムの形成と分解にPKCが関与していることを示唆する結果を報告した。細胞間接着障害性皮膚疾患に関しては,単純型表皮水疱症2例について前に培養表皮細胞においてケラチンの分布異常と滴状化を発見していたが、さらに症例を重ねてその分布異状に2型ある可能性を報告した。本研究の目的は表皮細胞の細胞間接着構造およびその形成と脱着の制御に関する正常と病的状態の解明である。この培地中のCa^<2+>増加をどのような情報伝達系で細胞は認知し、どのように反応するかを、我々の分離株化した扁平上皮癌細胞を用いて研究した。この系においてプロテインキナ-ゼC(PKC)が関与することを我々はさきに報告しているので、本年度はCa^<2+>の添加、PKCの活性化(TPA、ジグリセロ-ルの添加)によって、DSの構成分子であるデスモプラキン(DPK)の動態を観察したところ、これらの薬剤の添加によって、DPKが15分ー60分で細胞質から膜へ移行し、DSを形成した。これはPKC阻害剤によって阻害された。このことからDSの形成におけるDPKの細胞膜への移行に、PKCが関与していることが明らかとなった(Exp.Cell Res.185:176ー190.1989に発表)。

一方、この系におけるPKCの基質を検索する過程でリポコルチン(EGF.PKCの基質)がCa^<2+>添加で細胞質から膜へ移行すること、また、LPCが尋常性乾癬では正常とは異なって細胞膜に移行していることを見出した(Annual Meeting 1990.Washington.Society for Invest.Dermatol.発表予定、論文は投稿中)。先天性の表皮細胞間接着障害性の皮膚疾患に関しては、ダリエ病とヘイリ-ヘイリ-病において、DS構成分子のDPK、デスモカルミン、デスモヨ-キン、デスモグリエンの分子欠損の有無と分布異常を検討した結果、無疹部における分子の欠損も分布異常もなかった(第4回角化症研究会発表:89年5月、89回日本皮膚科学会発表予定:90年5月)。単純型表皮水疱症については培養表皮細胞においてケラチンの分布異常と滴状化を発見し報告した(Ach.Dermatol.Res.281:5ー10.1989)。本研究の目的は表皮細胞の細胞間接着構造およびその形成と脱着の制御に関する正常と病的状態の解明である。表皮細胞は低Ca^<2+>培地中ではデスモソ-ム(DS)を形成しないが、Ca^<2+>添加でこれを形成する。我々はこれまでにこの系においてCa^<2+>添加直後(30秒15分)からイノシト-ルリン脂質の分解とジアシルグリセロ-ル、イノシト-ル3燐酸の生成、プロテインキナ-ゼC(PKC)の活性化を認め、このPKCの活性化がDSの構成分子であるデスモプラキンの細胞質から膜への移行とDS形成に深く関与することを昨年度までに報告してきた。本年度はこのCa^<2+>添加によって活性化されるPKCの基質に関して研究した。既知のPKCの基質であるリポコルチンI(LPCI、これはEGFの基質でもある)がCa^<2+>添加で細胞質から膜へ移行すること、LPCIが尋常性乾癬では正常とは異なって細胞膜に移行していること,その一部がCa^<2+>結合型であることを見出した(Annual Meeting for The Society for Invest.Dermatol.平成2年5月発表、Washington DC、論文は投稿中)。しかし、LPCI自身はリン酸化されなかった。そこでさらにPKCの別の主たる基質として知られている分子量80KD蛋白(この蛋白は脳、線維芽細胞等広く分布しているが、機能は不明である。表皮細胞では知られていない。)について検討した結果、この蛋白は表皮細胞にも十分量存在し、Ca^<2+>添加直後にリン酸化量が50%以上上昇し、かつ細胞質からトリトンX100不溶性画分に転移した(第49回日本癌学会平成2年8月発表、第16回日本研究皮膚科学会平成3年7月発表予定)。表皮細胞間接着障害性の皮膚疾患に関しては、単純型表皮水疱症2例について、前に培養表皮細胞においてケラチンの分布異常と滴状化を発見していたが、患者皮膚の生検組織の電顕観察によるin vivoの形態と比較した(第1回日欧合同皮膚電顕生物学会平成3年5月発表予定)。本研究の目的は表皮細胞の細胞間接着構造およびその形成と脱着の制御(シグナル伝達)に関する正常と病的状態の解明である。我々はこの系においてCa^<2+>添加直後(30秒15分)からイノシト-ルリン脂質の分解とジアシルグリセロ-ル、イノシト-ル3燐酸の生成、プロテインキナ-ゼC(PKC)の活性化を認め、このPKCの活性化がDSの構成分子であるデスモプラキンの細胞質から膜への移行とDS形成に深く関与することを平成元年度に報告した。
環境保全における地域システムの役割

本研究は、激化しつつある日本国内や世界の環境問題を乗り越えるための社会システム的解決方法の確立に向けてのモデル構築を目指した。これまでの社会学、民俗学、人類学などが蓄積してきたモノグラフを、環境保全に関わる地域システムという観点で整理し、分析することを第一の目的とした。ことにこれまでの収集資料を有効に利用するため、河川および湖沼の流域社会を対象地域として1)本研究メンバーの研究を含む既存研究における、環境利用・保全等に関するローカル・ノレッジの資料を集積し、包括的な分析をおこなった。2)日本の河川流域、島嶼部、都市周辺を中心としたフィールドワークでの比較資料の収集をおこなった。3)これらの研究と併せて、中間技術を活かすことのできる、個別のコミュニティーを越える中範囲に適応可能な環境保全モデルを構築するための研究会を実施した。これらは21世紀の環境問題研究と環境問題解決のモデル構築を、民俗学、人類学、社会学の民俗・民族誌的研究を整理し再利用することと、またそれらをフィールドワークの実践をとおして検証する試みであった。本研究の結果、民俗学、人類学、村落社会学などで蓄積されてきたモノグラフを丁寧に分析することで、さまざまな形で蓄積されてきた地域住民の生活知のありようを、データベース化する可能性と方法についての方向性が見いだされた。ことに環境保全にかかわる日本の地域の知識と海外の日常生活の知識とを比較検討することを可能にする方法の創出については、業績リストにあるような多くの知見を得ることができた。本研究は、激化しつつある日本国内や世界の環境問題を乗り越えるための社会システム的解決方法の確立に向けてのモデル構築を目指すものである。これまでの社会学、民俗学、人類学などが蓄積してきたモノグラフを、環境保全に関わる地域システムという観点で整理し、データベース化をおこなうことを第一の目的とする。ことにこれまでの収集資料を有効に利用するため、河川および湖沼の流域社会を対象地域として1)本研究メンバーの研究を含む既存研究における、環境利用・保全等に関するローカル・ノレッジの資料を集積し、データベース化し、包括的な分析を行う。2)日本の河川流域、島嶼部、都市周辺を中心としたフィールドワークでの比較資料の収集をおこなう。3)これらの研究と併せて、中間技術を活かすことのできる、個別のコミュニティーを越える中範囲に適応可能な環境保全モデルを構築する。初年度に当たる14年度はおもに上記1)から3)のテーマのうち1),2)を中心に調査研究をおこなった。1)はメンバーそれぞれの分野での研究状況を報告する研究会を実施し、それぞれの分野での「環境保全に関わる地域システム」についての項目を整理した。2)は各担当者がこれまで行ってきた調査地(琵琶湖、吉野、熊野など)での調査を実施した。平成15年度は昨年度同様、上記1)から3)のテーマのうち1)2)に重点をおき調査研究をおこなった。また3)にかかわる研究会を開催した。1)は琵琶湖でこれまで集積されてきたフィールドワークデーターの分類整理をおこない、そのデータをもとにして「環境保全に関わる地域システム」についての項目の索引付けをおこなった。2)はすでに調査をおこなってきた各担当者がこれまで行ってきた調査地での調査を実施した。

3)にかかわる研究会では、これまでの「個別のコミュニティーを越える中範囲に適応可能な環境保全モデルを構築」について検討すべき課題を洗い出した。本研究は、激化しつつある日本国内や世界の環境問題を乗り越えるための社会システム的解決方法の確立に向けての実践的モデル構築を目指すものである。これまでの社会学、民俗学、人類学などが蓄積してきたモノグラフを、環境保全に関わる地域システムという観点で整理し、データベース化をおこなうことを第一の目的とする。ことにこれまでの収集資料を有効に利用するため、河川および湖沼の流域社会を対象地域として1)本研究メンバーの研究を含む既存研究における、環境利用・保全等に関するローカル・ノレッジの資料を集積し、データベース化し、包括的な分析を行う。2)日本の河川流域、島嶼部、都市周辺を中心としたフィールドワークでの比較資料の収集をおこなう。3)これらの研究と併せて、中間技術を生かすことのできる、個別のコミュニティーを超える中範囲に適応可能な環境保全モデルを構築する。これまでにおもに上記1)から3)のテーマのうち1),2)を中心に調査研究をおこなった。1)はメンバーそれぞれの分野での研究状況を報告する研究会を実施し、それぞれの分野での「環境保全に関わる地域システム」についての項目を整理した。2)は各担当者がこれまで行ってきた調査地(琵琶湖、淀川、矢作川など)での地域での聞き取り調査を実施した。本研究は、現在激化しつつある日本国内や世界の環境問題を改善し、その人文社会学的な隘路を乗り越えるための社会システム的解決方法の確立に向けてのモデル構築を目指した。これまでの社会学、民俗学、人類学などが蓄積してきたモノグラフと、生活環境に関する文書や古写真データを、環境保全に関わる地域社会システムという観点で整理し、データベース化を行った。ことにこれまでの収集資料を有効に利用するため、河川および湖沼の流域社会を対象地域として1)本研究メンバーの研究を含む既存研究における、環境利用・保全等に関するローカル・ノレッジの資料を集積し、データベース化し、包括的な分析を行い、2)日本の河川流域(琵琶湖・霞ヶ浦)、森林部(熊野・北海道)を中心としたフィールドワークでの比較資料の収集を行い、3)これらの研究と併せて、中間技術を活かすことのできる、個別のコミュニティーを越える中範囲に適応可能な環境保全モデルを構築することを目的とした。これらの作業をとおして、以下の3点が解明されてきた。ひとつは公共性論にかかわるところで、中間的なコミュニティが水域や森林などの資源管理を行う母体として成長するためには、当事者たちが納得する「正当性」と、制度的フレームの中での「正統性」の両者のズレを社会的に埋めることの重要性が指摘された。コモンズ論的にみると、かつての所有論が土地や水域などの平面的な利用と管理に集約されていた限界を事例の上から抽出し、生態的な多様性を反映した重層的コモンズ論の実践性が指摘された。