hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2次元量子固体多体交換相互作用の競合における不純物・磁場効果

グラファイト上ヘリウム3固相薄膜は、理想的な2次元量子スピン系である一方、frustrationの非常に強いスピン系である。この系の熱容量・熱伝導を測定し、以下のような新しい知見を得た。1)交換相互作用に比べ1桁以上弱い磁場中で熱容量が大きく変化することを示した。これはこの系のfrustrationが非常に強いことを示していると考えられる。反強磁性相で磁場によりspin gapが開いたり、強磁性相で磁場により短距離秩序の成長が阻害されるなど、この系が単純な磁性では説明できないことも示した。2)グラファイト基盤とヘリウム3薄膜は至る所で熱接触しているのではなく、熱は一旦ヘリウム3薄膜面内をフォノンやスピン励起として流れ、局所的なスポットでグラファイトへと流れこむことを明らかにした。局所的なスポットは不純物クラスターが関与していると考えられる。これらはヘリウム3薄膜の冷却において実用上有用な情報というだけでなく、熱伝導の測定からスピン相関長の温度変化について情報を得られることを示した。3)吸着第2層4/7整合相について新たに提案された吸着構造は、1/4のヘリウム3原子を非磁性のヘリウム4に置換することにより、カゴメ格子上の量子スピン系が実現される可能性を示す。カゴメ格子は三角格子と異なり、古典系の基底状態が多数縮退しており、ゆらぎの影響が強いために絶対零度でも長距離秩序を生じない。1/4のヘリウム3をヘリウム4で置換した薄膜の熱容量測定はカゴメ格子の実現を強く示唆し、三角格子に比べ短距離秩序の成長が遅れるとの理論予測と一致し、さらにフラストレーションの強い系であることを示している。グラファイト上ヘリウム3(^3He)固相薄膜は、理想的な2次元量子スピン系である一方、frustrationの非常に強いスピン系である。この系の熱容量を0.280mK、0300gaussにおいて測定した。吸着第1層においては、磁場の増大とともに熱容量のグラフが高温側に非常に大きくシフトしている振る舞いが観測された。これは、交換相互作用が0.1mK程度と非常に弱く、磁場の影響が非常を強く受けるためとして理解される。実際、磁場中熱容量の高温展開の計算により、磁場依存性は比較的良く再現される。一方、吸着第2層においては、磁場により、a)短距離秩序の成長にともなう熱容量ピークが低温側にシフトする、b)このピークが分裂する、c)ピークの低温側のスロープが緩やかになる、などの変化が観側されたが、その磁場変化は非常に複雑である。単純なスピン系では、熱容量は磁場により必ず高温側にシフトすることが期待され、このような変化は目下のところ理解できていない。しかし、この系は非常にfrustrationが強く、短距離秩序が成長した後も多くの自由度を残していることを示唆する結果である。また、^3He固相薄膜はグラファイト基盤に追従して0.1mK以下まて冷却されることが知られているが、^3He-グラファイト間の熱伝導機構は明らかになっていない。熱容量と同時に測定される^3He-グラファイト間の熱伝導の温度・磁場変化から、この機構の解明を行った。その結果、1)^3Heとグラファイトは至る所で熱接触しているわけではなく、熱は一旦、巨視的な距離に渡り^3He薄膜面内を流れ、局所的なスポットでグラファイト基盤へと流れ込んでいること、2)^3He薄膜面内においては、交換相互作用の大きさより高温ではフォノンが、低温ではスピン波が熱を伝えること、などが明らかになった。^3He薄膜からグラファイト基盤へと熱が流れ込むスポットとしては、グラファイト中の不純物クラスターが有力である。グラファイト上吸着^3He薄膜は2次元量子スピン系のモデル物質である。

多体交換相互作用の競合によるフラストレーションの強い特異な系であるとともに、基本的には三角格子構造をとるために反強磁性相では幾何学的フラストレーションも強い系である。このため、反強磁性相は交換相互作用に比べ充分な低温でも、長距離秩序を生じず、スピン液体状態が実現しているものと考えられている。グラファイト上吸着^3He薄膜の熱容量と熱伝導を0.180mKの温度範囲、0600Gの磁場中で測定し、これらが非常に強く磁場に依存することを示した。600G程度の磁場は交換相互作用に比べ1桁以上小さく、この系のフラストレーションが非常に強いことの反映であると考えられる。零磁場中では、交換相互作用より1桁以上低い0.1mKでもスピン自由度の15%程度が生き残っており、これもフラストレーションの強さを示している。また、強磁性的に短距離秩序を生じていると考えられて来た相について、磁場がこの短距離秩序を阻害しており、単純な強磁性相ではない可能性が出てきた。一方、4/7層と呼ばれる反強磁性相について、吸着第2層の^3He原子の1/4が安定なサイトに吸着し、残りはその間を埋める不安定なサイトに吸着する、新たな吸着構造を提案した。これは、1/4の原子を^4Heに置換することにより純然たるカゴメ格子が実現する可能性を示す。カゴメ格子は三角格子と異なり、古典系の基底状態が多数縮退しており、ゆらぎの影響が強いために絶対零度でも長距離秩序を生じない。1/4の^3Heを^4Heで置換した薄膜の熱容量測定はカゴメ格子の実現を強く示唆し、三角格子に比べ短距離秩序の成長が遅れ、さらにフラストレーションの強い系であることを示している。
インスリンによる糖輸送活性の促進:その分子機序

インスリンの作用機序の研究は近年急速の進歩を遂げた。インスリン受容体のクローニングに成功し、インスリン非依存性糖尿病のいくつかの症例で変異受容体が存在することが明かとなった。一方、インスリン作用のなかでもっとも重要と考えられる糖代謝の促進作用の主要な役割を担っている糖輸送活性の上昇の機構については、糖輸送体の存在する細胞内小胞がインスリン受容により移動して細胞膜と融合し糖輸送活性の上昇をもたらすことが明かとなった。本研究ではこの様な状況のもとに様々な手法を駆使し広く糖輸送体の生体内におけるあり方を探るとともに、インスリン作用の分子機序について総合的にアプローチした。以下のような研究成果が得られた。1)ラット脂肪細胞においてインスリン投与後の糖輸送の上昇の時間経過、GLUT1及びGLUT4輸送体のトランスロケーションの時間経過を同一条件で比較し、GLUT1のトランスロケーションの時間経過と輸送活性の上昇の時間経過がほぼ一致することを見いだした。GLUT1の重要性を示唆する。2)インスリン様因子I(IGF-I)受容体をヒト胎盤より精製し抗体を作成した。この抗体を用いヒト組織でIGF-I受容体量が定量できた。IGF-I結合活性が増加することが知られている乳ガン患者組織でIGF-I受容体量が増加することが観察され今後基礎・臨床両方面での研究の発展が期待できる。3)蛍光抗体法及び免疫電顕法によりGLUT1とNa^+依存性糖輸送体SGLT1に対する抗体を用い脳、目、腎臓、小腸などの組織での局在性を調べた。GLUT1は血液一組織関門に広く存在することがわかった。SGLT1は従来生理学的に存在することがあきらかとなっていた能動輸送型の糖輸送体と同じ場所に存在することがわかり、腎臓及び小腸での主要な能動型糖輸送体であることが判明した。細胞膜上のインスリン受容体にインスリンが結合することにより種々の細胞内情報伝達が起こり糖代謝の変化を主とする代謝応答が誘導される。糖代謝調節の第一段階である糖輸送活性上昇にメカニズムを明らかにするべく様々なアプロ-チで研究を行った。本年は特に第1年目であるので糖輸送体とインスリン受容機構の基本的性質を明らかにすることに主眼をおいた。1.糖輸送体の組織内分布5つの促進拡散系糖輸送体(GLUT1ー5)と1つのNa^+依存能動輸送系輸送体(SGLT1)が知られているが、そのうちもっとも基本的なGLUT1とSGLT1について種々の組織での局在性を蛍光抗体法及び免疫電顕法により調べた。ラット腎臓ではGLUT1は近位尿細管S3、ヘンレのル-プ及び集合管の側底膜に存在していた。SGLT1は近位尿細管S1ーS3の刷子縁膜に存在していた。ラット網膜ではGLUT1が色素上皮の先端膜及び側底膜に存在していた。網膜内では血管内皮細胞にも存在していた。ヒト胎盤ではGLUT1はジンチチウム細胞の刷子縁膜及び基底膜に存在していた。いずれもこれまでの生理学的実験から予想される場所に局在していたが、今後の糖輸送体研究の基膜デ-タとなろう。2.インスリン様因子I(IGFー1)受容体の定量ヒト胎盤から1GFー1受容体を精製して作成したウサギ抗体を用いて高感度なラジオイムノアッセイ法による定量法を確立した。IGFー1結合活性が増加することが知られている乳ガン患者組織ではIGFー1受容体が増加することを認めた。

この様にインスリン受容から糖輸送活性上昇にいたる入口と出口を確実に捕捉する基礎的デ-タが得られたので、今後さらに両者をつなげる情報伝達の研究に進んで行きたい。インスリンの作用機序の研究は近年急速の進歩を遂げた。インスリン受容体のクローニングに成功し、インスリン非依存性糖尿病のいくつかの症例で変異受容体が存在することが明かとなった。一方、インスリン作用のなかでもっとも重要と考えられる糖代謝の促進作用の主要な役割を担っている糖輸送活性の上昇の機構については、糖輸送体の存在する細胞内小胞がインスリン受容により移動して細胞膜と融合し糖輸送活性の上昇をもたらすことが明かとなった。本研究ではこの様な状況のもとに様々な手法を駆使し広く糖輸送体の生体内におけるあり方を探るとともに、インスリン作用の分子機序について総合的にアプローチした。以下のような研究成果が得られた。1)ラット脂肪細胞においてインスリン投与後の糖輸送の上昇の時間経過、GLUT1及びGLUT4輸送体のトランスロケーションの時間経過を同一条件で比較し、GLUT1のトランスロケーションの時間経過と輸送活性の上昇の時間経過がほぼ一致することを見いだした。GLUT1の重要性を示唆する。2)インスリン様因子I(IGF-I)受容体をヒト胎盤より精製し抗体を作成した。この抗体を用いヒト組織でIGF-I受容体量が定量できた。IGF-I結合活性が増加することが知られている乳ガン患者組織でIGF-I受容体量が増加することが観察され今後基礎・臨床両方面での研究の発展が期待できる。3)蛍光抗体法及び免疫電顕法によりGLUT1とNa^+依存性糖輸送体SGLT1に対する抗体を用い脳、目、腎臓、小腸などの組織での局在性を調べた。GLUT1は血液ー組織関門に広く存在することがわかった。SGLT1は従来生理学的に存在することがあきらかとなっていた能動輸送型の糖輸送体と同じ場所に存在することがわかり、腎臓及び小腸での主要な能動型糖輸送体であることが判明した。
ワイヤレスインバータ実現のための基礎研究

(2)そこで本年度は、電波を利用してのWLSDSを試作した。志向性や伝送距離に関しては、ほとんど制限を受けないというメリットがある。その中でもBluetooth方式の伝送を選んだ。(3)Bluetooth方式のプロトコルを用いるモジュールとして、検討を重ねた結果、Ziel-C01という市販品を選んで検討した。周波数は約2.4GHz、ボーレイトは、標準で9.6kbpsであるので、これを高く選ぶことにした。(4)PICマイコンに直結するような仕様とし、2つのPIC間で通信することにした。マスタースレイブ方式では、遅延時間が約20ms観測された。ボーレートを変えて遅延時間を測定したが、いずれも20ms程度であった。この原因を調べた。このボードのプロトコルでは、だとえ1ビット伝送でもヘッダーなどを付けて136ビットのパケットにして伝送する。これを9600bpsで計算するとおよそ14msとなり、実測の遅延時間と近くなる。これが原因であれば、Bluetoothではこれが限界となる。(5)このWLSDを1つ用いて、チョッパ回路を作成した。通信遅延時間が大きいので、当初の目標であったリアルタイム制御には向かないことがわかった。そこで、降圧チョッパのデューティ比をこのbluetoothで送ることとした。ゲート信号がこのデューティ比により制御されるところまでを確認した。(6)以上、この2年間のまとめは以下の通りである。赤外線を用いたWLSDを製作し,1msの双方向通信機能を達成した。ただし、光ファイバーのアライメントの制約がある。電波を用いたWLSDでは、志向性や距離の制限はないが、通信遅延時間の問題が残った。1スイッチだけを用いたチョッパ動作は確認した。しかし、インバータの製作までは達成できなかった。ただし、その基礎となるWLSDは実現したので、インバータ化は可能である。(1)ワイヤレスインバータの作成の基本要素となる、WLSD (Wireless Switching Device)の基本性能を以下のように決めた。伝送距離数mm、伝送サンプリング時間1ミリ秒、伝送ビット11ビット、スイッチング周波数5kHz、ゲートのオンオフ制御分解能1μs、電圧100[V],電流10[A]のスイッチング能力とした。(3)ゲート信号用のエネルギー伝送に関しては、白色電灯と太陽電池の組み合わせを第一段階として計画した。太陽電池の効率を15%と仮定して、連続100mWの伝送には約4cm^2が必要となる。市場にあるものでは、サイズが大きくなる。100kHzのスイッチング周波数で約160mWの消費電力である実験結果があるが、市販の太陽電池では、出力が大きいので体格が小さくならない。引き続き、検討を続ける必要があるが、実験はこのままで進める。(4)主回路としては、降圧チョッパ回路を設計して、WLSDの機能をテストする準備をした。(5)変調および復調を具現化するために、FPGAを用いてプログラミングすることにより、RLL変調が容易に変更できるようにし、その仕様を決めて、特注品として発注した。その性能試験は、来年度行う予定としている。(1)ワイヤレスインバータの作成の基本要素となる、WLSD(Wireless Switching Device)の基本性能を試験した。オンオフのアルゴリズムを以下のように決めた。100μsの区間を1000等分し、その最小分解能を0.1μ秒とした。この区間でのオン状態の時間を10ビットで表現し、それを3+3+3+2ビットに分解する。それぞれの3ビットは、RLL符号(Run Length Limited Encoding)で符号化し、光信号に変えて10MHzで送る。受信側では、これを復調し、0.1msのサンプル周期に対して、オンオフ信号を作る。11ビット分のRLL信号は送信し続けるので、時間遅れは、11ビット分の送信遅れ時間となり、数μ秒となる。光部分は、市販の光電装品を用いた。(2)伝送距離に関しては、送信部と受信部の直線距離48mm以内まで、また、水平ずれ0.6mm以内、ずれ角度にして20度以内であれば、送信可能であった。(3)まず、WLSD1つを用いてチョッパ回路を作成した。入力電圧30[V]を降圧する回路とし、60[W]の負荷を定格とした。上記のワイヤレスゲートの消費電力を測定した結果、FPGAと光電気変換部の合計値が焼く290[mW]であったので、ゲート信号用のエネルギー伝送に関しては、白色電灯と太陽電池の組み合わせを行い、150mmx70mmの太陽電池を選定した。連続300mWの出力が取り出せ、ややオーバースペックであるが、以下の実験ではこれを用いた。(4)次に、ハーフブリッジワイヤレスインバータを作成して、特性を測定した。スイッチング周波数10k[Hz]、入力電圧40[V]、負荷120[W]で安定に駆動した。なお、発信部と受信部の時間遅れの処理に問題があり、出力電圧は一定にしてある。ここは今後の問題として、次年度検討する。また、インバータ実験では、ゲート駆動回路の電源を主電源を使っている。(5)光通信以外の手法に関しても検討を行い、電波での通信も検討した。

周波数は約2.4GHz、ボーレイトは、標準で9.6kbpsであるので、これを高く選ぶことにした。(4)PICマイコンに直結するような仕様とし、2つのPIC間で通信することにした。マスタースレイブ方式では、遅延時間が約20ms観測された。ボーレートを変えて遅延時間を測定したが、いずれも20ms程度であった。この原因を調べた。このボードのプロトコルでは、だとえ1ビット伝送でもヘッダーなどを付けて136ビットのパケットにして伝送する。これを9600bpsで計算するとおよそ14msとなり、実測の遅延時間と近くなる。これが原因であれば、Bluetoothではこれが限界となる。(5)このWLSDを1つ用いて、チョッパ回路を作成した。通信遅延時間が大きいので、当初の目標であったリアルタイム制御には向かないことがわかった。そこで、降圧チョッパのデューティ比をこのbluetoothで送ることとした。ゲート信号がこのデューティ比により制御されるところまでを確認した。(6)以上、この2年間のまとめは以下の通りである。赤外線を用いたWLSDを製作し,1msの双方向通信機能を達成した。ただし、光ファイバーのアライメントの制約がある。電波を用いたWLSDでは、志向性や距離の制限はないが、通信遅延時間の問題が残った。1スイッチだけを用いたチョッパ動作は確認した。しかし、インバータの製作までは達成できなかった。ただし、その基礎となるWLSDは実現したので、インバータ化は可能である。
自然体験プログラムの評価におけるナラティブアプローチの応用

本研究の目的は、自然体験が参加者の自己成長に及ぼす効果を評価する手法としてナラティブアプローチを導入し、その有用性を示すことである。平成19年度は、1)プログラムの実施とデータ収集、2)プログラムの評価、を行った。1)では、秋に2泊3日の野外教育プログラム(福島県南会津町・七ケ岳の縦走登山を中心としたキャンプ)を実施し、データ収集を行った。グループ構成は、参加者1名(小6男子)と指導者2名(大学2年女子と大学院生男子)であった。本研究者は、ディレクタ1一、食料係、装備係を兼務し、グループの一員としてかかわりながら参与観察を行った。1日目の行程は、登山口まで徒歩で移動し、ベースキャンプの設営、焚き火での夕食作り、テント泊を行った。2日目は、沢登りを含む登山を行い、その後べ一ろキャントプまで戻ってテント泊をした。最終日は、ベースキャンプを撤収し、温泉まで自動車で移動した。プログラム中、参加者は積極的に焚き火や沢登り等の活動に取り組んでいた。ベースキャンプでの漆黒の闇や焚き火の炎、沢登りの途中で越えた滝やそこでの参加者の姿は印象深いものであった。指導者がこうした譜面を描く一方で、参加者が描いた絵は下山後の出来事であった。ススキの穂が両脇に揺れる林道を、ススキの穂を手に歩いていく参加者の姿が描かれていた。今回のプログラムでは参加者自身が語った内容を多く収集することができず、多様なナラティブについて十分な分析ができなかったことが課題として残った。指導者に対しては、キャンプ後に追加のインタビューを行い、内容は現在分析中である。平成18年度は、1)文献研究、2)実地踏査、3)予備調査を実施し、平成19年度実施の本調査に向けての基礎資料を得ることを目的とした。1)文献研究では、社会構成主義とナラティブアプローチについて、社会学および心理学の知見の整理を行ったうえで野外教育関連の先行研究を概観し、評価への応用可能性を検討した。自然体験のナラティブは、a)体験の語り、b)内省の語り、c)関係づけの語り、d)評価の語り、を含み、語りの内容から理解可能な参加者の変化を、聞き手としての指導者はe)成長とみなす。このことから、「聞き手」としての指導者の存在を前提として、野外教育の評価研究へのナラティブアプローチの応用が可能と結論づけた。2)実地踏査では、野外教育、スポーツ心理学を専門とする研究者と共に大無間山(静岡県静岡市)にて1泊2日のグループ登山を実施しプログラムの構成に関する意見聴取を行った。3)予備調査では、大学生を対象としたキャンプ実習にて参与観察を行い、ふりかえり場面で語られる内容に着目したデータ収集を行った。2)3)から、実地踏査(尾根を行く登山・岩と森)と予備調査(沢を行く登山・水と森)では登山コースの特性が異なるが、環境の変化に富むという観点から本調査では多様な特性を含むコース設定が相応しいものと判断した。なお、平成18年度は、1)2)3)の成果を総合してプログラムの試行とデータ分析の試行を実施する計画であったが達成できなかった。そこで、平成19年度5月末までにプログラムの試行とデータ分析の試行を行い、その後引き続き当初の計画通り研究を継続する予定である。
NMRを用いた紫外線損傷DNA修復機構の構造生物学的解析

生体に紫外線を照射すると、細胞内のDNAが損傷を受ける。損傷塩基は複製・転写時に変異を誘発し、細胞死やがん化の原因になる。生体には光を用いて紫外線損傷DNAを修復する酵素が存在する。その修復機構を解明し、修復効率を飛躍的に高めることが出来れば、損傷DNA治療によるがん化の予防という実用的な応用も可能となる。本研究は、代表的な紫外線損傷DNAであるシクロブタンピリミジンダイマー(CPD)の光修復酵素であるCPD-photolyaseによる認識・修復機構を原子レベルで解明し、さらに、高い修復効率を有する分子を創製すること、および、もう1つの代表的な光損傷DNAである(6-4)photoproductとその修復酵素である(6-4)photolyaseについても、認識・修復機構を明らかにすることを目的とする。平成19年度は、(6-4)photolyaseの分子内運動と修復活性の相関を、NMR法を用いて解析した。異なる化学シフトを持つ複数の状態をマイクロ秒ミリ秒の時定数で交換している原子のNMRシグナルは、交換により横緩和速度が増大する。この交換による横緩和速度の増大は、スピンエコー実験により選択的に観測することが可能である。そこで、(6-4)photolyaseの反応部位に存在する原子のNMRシグナルのスピンエコー実験を行うことにより、(6-4)photoproductとoxetane中間体の交換を検出することを試みた。その結果、活性に重要と考えられるヒスチジン残基近傍において部位特異的な分子内運動が検出された。このことは、(6-4)photoproduct修復に必須である中間体の生成に寄与することが示唆される。2つの修復酵素を併用することにより、がん化の予防効果も相乗的に高まると考えられる。アフリカツメガエル由来(6-4)photolyase-(6-4)photoproduct複合体について、NMR解析を行った。複合体の反応部位を原子レベルで解析するため、反応部位に存在する原子のNMRグナルの検出および帰属を行った。(i):(6-4)photoproductについて、^<13>C標識した(6-4)photoproductを含むDNAを調製した。(6-4)photolyaseとの複合体を形成し、^1H-^<13>CHSQCスペクトルを測定して、複合体中の損傷部位に由来するNMRシグナルを観測した。次に、^1H-^<13>C HSQC-NOESYスペクトルにより、複合体中の(6-4)photoproductにおける塩基のメチル基に由来するシグナルを帰属した。(ii):トリプトファンを選択的に^<15>N標識した(6-4)photolyaseを調製し、複合体の^1H-^<15>N HSQCスペクトルを測定して、トリプトファン側鎖由来のシグナルを観測した。さらに、反応部位に複数存在すると考えられるトリプトファン残基のアラニン変異体のスペクトルを測定し、野生型と比較することで、これらのトリプトファン残基由来のシグナルを帰属した。現在、(6-4)photoproductにおけるメチル基および帰属したトリプトファン残基由来のNMRシグナルを用いて、修復機構の解析を進めている。
鉄鋼スラグの高活性マクロモレキュル粘土素材化に関する研究

鉄鋼製錬の際に副次産物として大量に発生する鉄鋼スラグの新規資源素材化を目的として、鉄鋼スラグから各種の高機能性ケイ酸塩を単純工程かつ高収率に転換するプロセスを探索してきた。そのうち,昨年度の研究でアロフェンーイモゴライト系の高機能性マクロモレキュル含水珪酸塩の合成を高濃度で合成するためには,阻害因子となるカルシウムを出発物質から完全に除去したモノマークラスターを作成することが,主条件の1つであることを明らかにした。すなわち、高炉水砕スラグに室温にて濃塩酸を適当な速度で滴下,反応させることにより高純度のシリカゲルを調製し、これを水酸化ナトリウム溶液および硝酸アルミニウム溶液と反応させた後、さらにアンモニアを滴下することで適当な出発物質であるアルミノオルトシリカゲルが得られる。この出発物質ゲルを開放系で水熱処理することにより、一連のSi/Al比を有するアロフェンーイモゴライトが合成された。本年度はさらに水熱処理条件を詳細に検討した結果,得られた最も高結晶性イモゴライトは,長さ10μm以上の繊維状形態をなしていた。また,比較的カルシウムの少ないスラグからは,直接に水酸化ナトリウム溶液中で水熱処理して得られるケイ酸ソーダゲルを用いて,アロフェンーイモゴライトが合成できることを見出した。これらの各マクロモレキュル珪酸塩試料は、試料のSi/Al比、構造(アロフェン型,イモゴライト型,不定形)と結晶度、形状などを制御することにより,分子分離・吸着特性など様々な物性が制御できることを明らかにした。さらにその後の成果を加えて、いくつかの学術論文として投稿準備中である。鉄鋼製錬の際に副次産物として大量に発生する鉄鋼スラグの新規素材への転換を目的として、単純工程で高収率にアロフェンーイモゴライト系の高機能性マクロモレキュル含水珪酸塩を合成するプロセスを探索している。本年度は目的とするマクロモレキュル珪酸塩物質の調製条件と重金属イオンのドープ条件の検討を行った。実験として従来報告されている水熱合成方法を市販試薬(シリカゲル、他)により検討した結果、スラグから出発物質を調製するに当たっては、阻害因子となるカルシウムを完全に除去し、アルミノオルトシリカゲルにすることが必要なことがわかった。そこで、高炉水砕スラグを室温にて濃塩酸処理することにより高純度のシリカゲルを調製し、これを水酸化ナトリウム溶液および硝酸アルミニウム溶液と反応させ、さらにアンモニアを滴下することで適当な出発物質となるアルミノオルトシリカゲルが得られた。この出発物質の調製には、従来法と併行して摩砕(ボールミル及び振動ミル)法や、マイクロ波水熱処理装置を用いた熱処理方法も試み、調製条件(化学組成、反応性、収率など)を検討した。この出発物質を開放系で水熱熱処理することにより、一連のSi/Al比を有するアロフェンーイモゴライトが合成された。さらに、得られた各合成試料にCu,Ni,Ag,Znの重金属イオンをイオン交換法とマイクロ波水熱処理により試みている。これらの各マクロモレキュル珪酸塩試料について、今回整備された低温DSC(示差走査熱量計)により、室温から-150°Cまでの温度領域の相変化挙動を調べたところ、試料のSi/Al比、構造(アロフェン型かイモゴライト型か)、導入された重金属イオンの種類と量に依存する変化が認められた。このことは、本試料調製法により得られるマクロモレキュル珪酸塩の分子吸着特性が制御できる可能性を示唆している。そのうち,昨年度の研究でアロフェン-イモゴライト系の高機能性マクロモレキュル含水

珪酸塩の合成を高濃度で合成するためには,阻害因子となるカルシウムを出発物質から完全に除去したモノマークラスターを作成することが,主条件の1つであることを明らかにした。すなわち、高炉水砕スラグに室温にて濃塩酸を適当な速度で滴下,反応させることにより高純度のシリカゲルを調製し、これを水酸化ナトリウム溶液および硝酸アルミニウム溶液と反応させた後、さらにアンモニアを滴下することで適当な出発物質であるアルミノオルトシリカゲルが得られる。この出発物質ゲルを開放系で水熱処理することにより、一連のSi/Al比を有するアロフェン-イモゴライトが合成された。これら合成粘土鉱物に,Ni,Cu,Ag,Zn等の重金属イオンをドープして,熱安定性を始めとする各種の物理化学的特性を調べた。本年度はさらに水熱処理条件を詳細に検討した結果,得られた最も高結晶性イモゴライトは,長さ10μm以上の繊維状形態をなしていた。また,比較的カルシウムの少ないスラグからは,直接に水酸化ナトリウム溶液中で水熱処理して得られるケイ酸ソーダゲルを用いて,アロフェン-イモゴライトが合成できることを見出した。これらの各マクロモレキュル珪酸塩試料は、低温DSC(示差走査熱量計)により得られる温度領域,室温-150°Cでの相変化挙動により評価され,試料のSi/Al比、構造(アロフェン型,イモゴライト型,不定形)と結晶度、形状などを制御することにより,分子分離・吸着特性など様々な物性が制御できることを明らかにした。
アクセス困難な構造部材の健全性診断のためのネットワーク型計測システムに関する研究

本研究は,計測のためのアクセスが困難な場所で,構造部材のひずみ,変形などを計測する小型の計測装置を開発することを目的とし,計測装置を構成する要素技術の提案と検証を行った.具体的には数値解析と試作品の検証実験を通じて,小型圧電ひずみ検出センサの形状提案と計測性能検証,信号処理回路の提案と計測装置の動作時間の改善,圧電発電による補助電源の可能性検証,計測結果を処理して無線通信する機能の提案を行った.本研究は,計測のためのアクセスが困難な場所で,構造部材のひずみ,変形などを計測する小型の計測装置を開発することを目的とし,計測装置を構成する要素技術の提案と検証を行った.具体的には数値解析と試作品の検証実験を通じて,小型圧電ひずみ検出センサの形状提案と計測性能検証,信号処理回路の提案と計測装置の動作時間の改善,圧電発電による補助電源の可能性検証,計測結果を処理して無線通信する機能の提案を行った.[研究目的]本研究は,計測のためのアクセスが困難な場所で,航行中の船舶の構造部材のひずみ,変形などを計測する実用的な計測装置を開発することを目的とする.具体的には設置スペースや作業の繁雑さを気にせず構造部材各所に簡単に取り付けられ,小型で耐久性がある薄型の筐体に,圧電材料を使用したひずみ,加速度,変形センサと信号処理回路,電源を内蔵し,構造物に接着して使用でき,計測した情報を処理・通信する機能を持つ計測システムを実現することを目的とする.[実施内容]平成21年度は初年度であるため,研究開発環境を準備することにあて,計測システムの基盤となるマイクロコントローラプログラムの開発環境を整備するとともに,利用する通信技術,回路の電源技術等の調査を行った.また,センサ性能や筐体の開発に必要となる構造解析プログラムを整備し,試験的に圧電ひずみセンサの開発に利用した.さらに計測システムの長期使用を可能とするために,センサ形状とセンサ信号処理回路を見直すとともに,圧電セラミックスを用いた新しいひずみセンサの開発を行った.[研究成果]本年度の研究で開発した圧電ひずみセンサは,薄型の圧電セラミックスとアルミ板を使用することで厚さ1mm程度の薄さを実現するとともに,構造物のひずみ成分を検出する性能を持つ.簡易な回路構成で計測することが可能であるため,システムの長期間動作させる効果がある.平成22年度に成果を学会等で公表する予定である.[研究目的]本研究は,計測のためのアクセスが困難な場所で,航行中の船舶の構造部材のひずみ,変形などを計測する実用的な計測装置を開発することを目的とする.具体的には設置スペースや作業の繁雑さを気にせず構造部材各所に簡単に取り付けられ,小型で耐久性がある薄型の筐体に,圧電材料を使用したひずみ,加速度,変形センサと信号処理回路,電源を内蔵し,構造物に接着して使用でき,計測した情報を処理・通信する機能を持つ計測システムを実現することを目的とする.[実施内容]初年度に引き続き,計測システムの基盤となるマイクロコントローラについて,各社数種類の性能と開発環境の比較検討を行い,計測システムの開発環境を整備した.また,初年度整備した構造解析技術により,圧電ひずみセンサの形状を改良し,実験的に性能を明らかにした.さらに計測システムの長期使用を可能とするために,センサ出力特性に合わせたセンサ信号処理回路を設計・試作し,マイクロコントローラ用プログラムを作成して変動ひずみ計測システムの試作機を完成した.[研究成果]初年度開発した薄型の圧電セラミックスとアルミ板を使用する圧電ひずみセンサについて,数値解析および実験の結果を基にセンサ形状を改良し,圧縮状態での計測値の低下する問題を解決した.また,信号処理回路とマイクロコントローラ用プログラムの改良により,システムの動作時間を昨年度の2倍以上継続可能なものに改善した.平成23年度に成果を学会講演会等で公表する予定である.[研究目的]本研究は,計測のためのアクセスが困難な場所で,航行中の船舶の構造部材のひずみ,変形などを計測する実用的な計測装置を開発することを目的とする.具体的には設置スペースや作業の繁雑さを気にせず構造部材各所に簡単に取り付けられ,小型で耐久性がある薄型の筐体に,圧電材料を使用したひずみ,加速度,変形センサと信号処理回路,電源を内蔵し,構造物に接着して使用でき,計測した情報を処理・通信する機能を持つ計測システムを実現することを目的とする.[実施内容]平成22年度までの圧電ひずみセンサ開発を受けて,平成23年度は,ひずみセンサ用の信号処理回路,および,計測システムの開発を主に実施した.具体的な項目を以下に示す.1.ひずみ履歴計測アルゴリズムの改良と,計測した情報および制御指令を送受信する有線及び無線通信手法の開発,2.アクセス困難な箇所における電力取得方法の開発として,圧電セラミックスを用いた発電回路作製と発電条件の解明[研究成果]本年の成果を以下に示す.1.昨年度開発したマイクロコントローラによるひずみ履歴計測システムについて,低周波信号の計測に対応可能とするようアルゴリズムを改良し,実験によって1Hz程度の低周波変動ひずみが計測可能であることを確認した.また,RS-232Cを使用して2つの計測システム回路間で計測結果を有線で送受信すること,無線でPCに計測結果を送信可能な試作回路を開発した.2.計測に使用する圧電セラミックスを使用し,セラミックスのひずみ-電荷変換機能を利用した発電回路を試作し,システムに使用するマイクロコントローラの電源電圧に必要な発電条件を実験で明らかにした.
ISS-ODNsを用いた腸管内免疫制御機構の解明及び炎症性腸疾患新規治療法の開発

炎症性腸疾患(IBD)では腸管内の様々な抗原に対する過剰な免疫応答が関与していると考えられ、中でも腸内細菌は腸炎の発症及び慢性化に重要な役割を果たしている。本年度は、マウスにおける腸内細菌叢と陽炎の関係及び食事に含まれる微最元素による環境の変化が腸炎に及ぼす影響について検討を行った。方法)自然腸炎発症マウスであるInterleukin (IL)-10ノックアウト(KO)マウスを用いて糞便サンプルを回収し、腸内細菌叢の解析を行った。同マウスの腸炎の発症前後における腸内細菌叢を比較し、さらに食事内容中の微量元素の一つである鉄の有無によるマウスの腸炎の程度および腸内細菌叢の比較も行った。結果)1.腸炎の発症していない4週齢IL-10KOマウスと腸炎の発症した12週齢のマウスでは腸内細菌叢が異なっていた。2. IL-10KOマウスに4週齢まで同様の食事を与え、以降は1鉄の含有する食事を与えた群2鉄の含有しない食事を与えた群に分け、12週齢の時点で腸炎の程度を検討したところ、鉄の含有していない食事群において腸炎が軽度であり、腸内細菌叢も異なっていた。考察)IBDモデルマウスでは腸炎の有無により腸内細菌叢も異なることが明らかとなった。また、鉄の有無によって腸炎の程度や腸内細菌叢に違いが認められる事より環境変化による腸内細菌叢の変化が腸炎の発症に影響を与えることが明らかとなった。前年度の結果と総合すると、異なる遺伝子背景に加えて環境因子も腸内細菌叢に影響を与えていることが示唆された。これらの結果から、腸内細菌叢の是正は炎症性腸疾患の治療に重要であると考えられる。ヒト検体による腸内細菌叢の解析が可能であった事から、IBD患者の糞便サンプルを用いた腸内細菌叢の解析を行う事により、個々の患者の腸内環境に有益な細菌(good bacteria)を同定できるものと思われる。本実験におけるマウス腸内細菌叢の解析により、異なる遺伝子背景に加えて環境因子も腸内細菌叢に影響を与えていることが判明し、有益な細菌(good bacIeria)の同定が可能であった。加えて、こられの細菌由来DNAにおける免疫刺激性配列(Immunostimulatory sequence oligodeoxynucleotides ; ISS-ODNs)の同定も行った。今後、good bacteria由来のISS-ODNsをIL-10KOマウスに投与し、その腸炎抑制効果を検討する予定である。しかしながら、ヒト腸内細菌叢は多様性に富んでいる。理由として、遺伝子背景および環境の違いが考えられる。従って、今後もより多くの健常人の腸内細菌叢を解析することにより、有益な細菌(good bacteria)の同定を行っていく予定である。多くの条件下でのマウスの腸内細菌叢の解析結果より、遺伝子背景に加えて環境因子も腸内細菌叢に影響を与えていることが判明した。ヒト腸内細菌叢解析による有益な細菌(good bacteria)の同定には、より多くの検体が必要である。今後、同定された有益な細菌(good bacteria)を回収し、細菌由来DNAによる免疫刺激性配列(Immunostimulalory scqucnceoligodcoxynucleotides ;ISS-ODNs)の同定を引き続き行う。このISS-ODNsの効果を検討するためにIBD患者の腸管組織より採取した樹状細胞および粘膜内リンパ球を単離・培養する。その後、各細胞に対する反応性をその培養細胞上清中のサイトカイン濃度や細胞のToll like receptor (TLR)蛋白を測定することにより検討する。またこのISS-ODNsをIL-10KOマウスに投与し、その腸炎抑制効果を検討する。炎症性腸疾患(IBD)には腸管内の様々な抗原に対する過剰な免疫応答が関与していると考えられ、中でも腸内細菌は腸炎の発症及び慢性化に重要な役割を果たしている。また、IBD患者に対する腸内細菌を標的としたプロバイオティクス治療等から宿主に有益な細菌(goodbacteria)の存在が指摘されている。本年度は、マウス及びヒトにおける腸内細菌叢と腸炎の関係を検討した。方法)自然腸炎発症マウスであるInterleukin(IL)-10ノックアウト(KO)マウス及び野生型(WT)マウスより糞便サンプルを回収し、腸内細菌叢の比較を行った。更に、健常人の糞便サンプルを回収し、ヒト腸内細菌叢の解析が可能であるかについても検討した。結果)(1)IL-10KOマウスでは週齢に応じて腸炎の増悪を認めたが、WTマウスでは腸炎は認められなかった。また、腸内細菌叢の解析の結果、IL-10KOマウスとWTマウス間の腸内細菌叢は大きく異なっていた。(2)腸炎の発症していない週齢のIL-10KOマウスと腸炎の発症したIL-10KOマウス間の腸内細菌叢に違いは認められず、腸炎の程度と腸内細菌叢には明らかな関係は認められなかった。(3)健常人のヒト腸内細菌叢の解析も同様の手法で可能であった。考察)IBDモデルマウスと通常マウスでは腸炎発症の有無にかかわらず腸内細菌叢が異なる事が明らかとなった。従って、異なる遺伝子背景により腸内細菌叢に違いが生じていると考えられ、腸内細菌に起因する腸管内抗原が腸炎発症に関与している可能性が示唆された。

これらの結果から、腸内細菌叢の是正は炎症性腸疾患の治療に重要であると考えられた。今回、ヒト検体による腸内細菌叢の解析が可能であった事から、IBD患者の糞便サンプルを用いた腸内細菌叢の解析を行う事により、個々の患者の腸内環境に有益な細菌(good bacteria)を同定できるものと思われる。炎症性腸疾患(IBD)では腸管内の様々な抗原に対する過剰な免疫応答が関与していると考えられ、中でも腸内細菌は腸炎の発症及び慢性化に重要な役割を果たしている。本年度は、マウスにおける腸内細菌叢と陽炎の関係及び食事に含まれる微最元素による環境の変化が腸炎に及ぼす影響について検討を行った。方法)自然腸炎発症マウスであるInterleukin (IL)-10ノックアウト(KO)マウスを用いて糞便サンプルを回収し、腸内細菌叢の解析を行った。同マウスの腸炎の発症前後における腸内細菌叢を比較し、さらに食事内容中の微量元素の一つである鉄の有無によるマウスの腸炎の程度および腸内細菌叢の比較も行った。結果)1.腸炎の発症していない4週齢IL-10KOマウスと腸炎の発症した12週齢のマウスでは腸内細菌叢が異なっていた。2. IL-10KOマウスに4週齢まで同様の食事を与え、以降は1鉄の含有する食事を与えた群2鉄の含有しない食事を与えた群に分け、12週齢の時点で腸炎の程度を検討したところ、鉄の含有していない食事群において腸炎が軽度であり、腸内細菌叢も異なっていた。考察)IBDモデルマウスでは腸炎の有無により腸内細菌叢も異なることが明らかとなった。また、鉄の有無によって腸炎の程度や腸内細菌叢に違いが認められる事より環境変化による腸内細菌叢の変化が腸炎の発症に影響を与えることが明らかとなった。前年度の結果と総合すると、異なる遺伝子背景に加えて環境因子も腸内細菌叢に影響を与えていることが示唆された。これらの結果から、腸内細菌叢の是正は炎症性腸疾患の治療に重要であると考えられる。ヒト検体による腸内細菌叢の解析が可能であった事から、IBD患者の糞便サンプルを用いた腸内細菌叢の解析を行う事により、個々の患者の腸内環境に有益な細菌(good bacteria)を同定できるものと思われる。本実験における腸内細菌叢の解析により、遺伝子背景の異なるIBDモデルマウスと通常マウスの腸内細菌叢は異なっている事が判明し、ヒト糞便検査による解析も可能であった。この結果より実験計画に示した有益な細菌(good bacteria)の同定が可能と考えられ、Immunostimulatory sequence oligodeoxynucleotides(ISS-ODNs)を合成予定である。今までの実験結果より、マウスと異なりヒト腸内細菌叢は健常人間でも異なっており、理由として健常人の遺伝子背景や環境が異なる事がこの差異を生じていると考えられた。この為、有益な細菌(good bacteria)の同定にはIBD患者だけでなく、より多くの健常人の腸内細菌叢の解析が必要であると思われ、実験はおおむね順調に進展していると思われるが、その解析作業のためより多くの検体が必要となっている。
メダカ属の魚類に見る日本メダカ性決定遺伝子dmrtlbYの機能の分化

日本メダカOryziaslatipesの雄性決定遺伝子であるdmrt1bY遺伝子は常染色体上に存在するdmrt1a遺伝子の重複によって生じたと考えられる。今年度の研究ではその進化的側面に注目し、近縁種でのこれら2つの遺伝子のゲノム構造を解析した。日本メダカに近縁なハイナンメダカ(O.curvinotus)のOcudmrt1aとOcudmrt1bY、ルソンメダカ(O.luzonensis)のOludmrt1a遺伝子および偽遺伝子であるOludmrt1p遺伝子、インドメダカ(O.dancena)のOdadmrt1遺伝子の解析を行った。ゲノムBACまたはfosmidライブラリーからそれぞれのクローンを単離し、塩基配列を決定した。その結果、Ocudmrt1a 28kb、Ocudmrt1bY 37kb、Oludmrt1a 22kb、Odadmrt1 38kbの配列を得た。日本メダカのOladmrt1aおよびOladmrt1bY遺伝子も含めて比較した結果、全体的な相同性は系統関係を反映し、共通したintron/exon構造と、系統に特有の繰り返し配列が明らかになった。dmrt1a遺伝子は上流域の約3kbは相同性を示すものの、それよりも上流では相同性が見られない。dmrt1bYでは、相同性は上流1kbにしか見られず、これらの領域がそれぞれの遺伝子の制御領域であることが強く示唆された。ルソンメダカの偽遺伝子Oludmrt1pが起源的にはdmrt1bYに由来するものであるかを検証しようと試みた結果、ルソンメダカのこの領域は日本メダカの第18連鎖群に存在する32kbの領域に相当し、その領域にはdmrt1に類似した配列は存在しないことが明らかになった。すなわち、メダカ属の中で性決定遺伝子を生じるdmrt1の遺伝子重複意外にも遺伝子重複が少なくともルソンメダカでは起こったと考えられる。日本メダカOryzias latipesのdmrt1a遺伝子と、その重複によって生じた雄性決定遺伝子であるdmrt1bY遺伝子に焦点を当て、性決定遺伝子としての機能の分化について研究した。まず、遺伝子発現を制御している調節領域の同定を試みた。日本メダカに近縁なハイナンメダカ(O.curvinotus)のdmnt1aとdmrt1bY、ルソンメダカ(O.luzonensis)のdmrt1遺伝子の上流域それぞれ約3kbをクローニングした。日本メダカの配列をあわせて比較した結果、dmrt1a同士の配列は、上流約2kbにわたって60%以上の高い相同性を示すが、dmrt1a/1bY間では相同な領域の長さは短く(200-300bp程度)、相同性も低いことがわかり、dmrt1bYはdmrt1aとは異なる調節を受けていると言える。また、日本メダカとハイナンメダカのdmrt1bYの配列の相同性は高いとは言えず、dmrt1bYの調節領域は種間ではdmrt1aほどの保存はされていないことが示唆された。一方で、遺伝子産物の機能の違いをタンパク質レベルで明らかしようと試みた。約280アミノ酸からなるDmrt1a/1bYタンパク質のうち、DNA結合領域よりC末側の部分をyeast two hybridで用いられる系統の酵母に発現させたところ、転写活性が検出された。この領域を2つに分けて発現させたところ、C末側の約100アミノ酸ではDmrt1bYの転写活性がDmrt1aよりも高かった。すなわち、2つの遺伝子産物は転写因子として機能するが、活性に差があることが明らかになった。この領域でDmrt1a/1bY間で異なるアミノ酸を、dmrt1a遺伝子に変異を導入することによってDmrt1bYと同じ配列になるように改変した。その結果、異なっている8つのアミノ酸残基のうちの2つが転写活性に関与していることが示された。

ルソンメダカの偽遺伝子Oludmrt1pが起源的にはdmrt1bYに由来するものであるかを検証しようと試みた結果、ルソンメダカのこの領域は日本メダカの第18連鎖群に存在する32kbの領域に相当し、その領域にはdmrt1に類似した配列は存在しないことが明らかになった。すなわち、メダカ属の中で性決定遺伝子を生じるdmrt1の遺伝子重複意外にも遺伝子重複が少なくともルソンメダカでは起こったと考えられる。
協同組合法理論における同一性の原則の相対化に関する研究：非利用組合員を中心にして

伝統的な協同組合法理論によると協同組合では、組合員は利用者であり、利用者は組合員でなければならない(同一性の原則)。わが国の協同組合諸法は同一性の原則に忠実である。しかし同一性の原則は協同組合にとって本質的であろうか。本研究では同原則の相対化を目指した。これによりわが国の協同組合諸法では実現が不可能な新たな協同組合の制度設計が可能になるからである。この疑問を解くための手がかりとすべく、協同組合の利用を目的としない組合員(非利用組合員)を主として考察対象にした。考察の結果同一性の原則の相対化は可能であるが、より基礎的な協同組合の特質である助成目的との整合性を取ることは容易ではないと考える。本研究では、伝統的に協同組合の法的概念要素の中核に位置付けられてきた「組合員=利用者」という同一性の原則を相対化することを目指す。その手がかりとして「非利用組合員」を主たる考察対象とした。わが協同組合諸法は、非利用組合員を知らない。仮に同組合員をわが国の協同組合法理論に、より積極的に位置付けることができれば、同原則が相対化されることになる。これによって、わが法が知らない新たなタイプの協同組合の制度設計が可能になることを明らかにする。世界的に見て非利用組合員が注目され始めたのは、2000年以降のことである。ドイツでは2006年協同組合法改正により、非利用組合員が導入された。非利用組合員は、たとえ資本調達に関する必要性があるとしても、上記の通り伝統的な協同組合法理論によると同一性の原則と相容れず、許容性は認められないことになる。ドイツでは、許容性についてどのように説明されているのか。立法理由書・学説は、同一性の原則との整合性の説明に成功しているとはいえないという結論に達した。いずれにせよ員外取引を許容する法制では、程度の差はあるが同一性の原則を緩和するという態度を既に採用している。してみれば私見によると、このような法制において、投資組合員は同一性の原則と矛盾すると今更声高に批判することこそ平仄が合わないと考えられる。わが国とよく似た法的状況とされる韓国の状況についても副次的に考察した。同国法はわが協同組合諸法と同じく非利用組合員を知らない。これに対して員外取引についてはわが国と比べると規制が緩やかであり、同一性の原則への忠実さは、わが国よりもドイツを初めとするヨーロッパに近い。一欧州協同組合法に関する研究昨年度までの研究で、ドイツ協同組合法及びヨーロッパ協同組合法規則における非利用組合員については、同一性の原則との平仄合わせについて成功しているとはいえない点を明らかにした。今年度はこの点に加えて、より基本的な特質である組合員助成との平仄合わせについて吟味した。その結果ドイツでなされている議論では、平仄合わせに失敗しているとまではいえないが、少なくともかなり苦しい説明がなされていると結論付けうる。この説明を前提にすると、同一性の原則との平仄合わせが成功しているといえない状況で問題提起しうるのは、同原則を含む伝統的協同組合法理論を修正して新たな理論を確立し、その理論によって非利用組合員を説明しようとする考え方ができないだろうかという点である。この点については残された課題であり、次年度に検討したい。二韓国協同組合法に関する研究わが法と最も類似している法制である韓国協同組合法における員外取引を取り上げた。同一性の原則の相対化を目指すという本研究の目標に照らせば、わが法のみならず-わが法と最も類似の法制である-韓国法について合わせて考察することにより、研究の厚みが増すと考えたからである。法律の定めのみならず、行政庁の作成した組合定款例のレベルまで掘り下げて、員外取引がどのように規整されているのかを具に吟味した。その結果わが法と同様事業別に複雑に規整されているが、わが国と比べると格段に員外取引に係る制限が緩やかであり、同一性の原則が相対化されていることを明らかにした。この程度まで相対化されている中でも、協同組合理論との整合性についてわが国のようには強い批判がなされていないのは何故か、次年度は引き続きその背景を探っていきたい。1.ドイツ協同組合法に関する研究同一性の原則と関連する非利用組合員(投資組合員)は、伝統的な協同組合法理論と整合性をとるのは困難であることを、昨年までの研究で明らかにした。今年度は、それにもかかわらずなぜ投資組合員が導入されたのかについて考察した。

協同組合の弱点である資金調達方法の選択肢を増やすという必要性に応えることが導入の趣旨とされるが、組合員出資及び内部留保以外の資金調達方法として享益証券や匿名による資本参加という方法も従来から可能であった。これらの方法によると、伝統的な協同組合法理論との整合性は維持できるが、調達された資本は自己資本とは認められないという難点があり、これらとは別に投資組合員が導入されたとも考えられる。加えてドイツでは、厳格な自己機関制が協同組合法で維持されている点が導入に影響していると考えられる。導入により、組合事業の利用を想定できない者が組合員になる途が開かれ、経営の専門家も組合役員に就任できるようになるからである。2.韓国協同組合法に関する研究わが協同組合法と最も類似している韓国協同組合法について、同一性の原則と関連する員外取引規制について引き続き考察した。昨年度までの研究で韓国協同組合法(ここでは農業協同組合法)では員外取引規制は、かなり緩やかであることを明らかにした。今年度はそのような法規制の背後にある基本的な考え方は何かについて考察した。国際協同組合同盟の定める協同組合原則第7原則と関連付け、協同組合が地域社会で有している機能を地域再生のために役立てようとする観点から員外取引を再構成しているとも考えられる。わが現行協同組合法では、ドイツ・EU・韓国の協同組合法に比べて同一性の原則は厳格に維持されている。それゆえ現行法では協同組合の利用を目的としないものを投資組合員あるいはそれに比肩する組合員として組合に糾合することはできない。それでは、わが国では投資家を構成員として協同組合に糾合するニーズがないかというと、そうではない。確かに農業協同組合とりわけいわゆる総合農協については信用事業を行うことができるため、そのようなニーズは大きくない。しかし一般市民(生活者)を組合員とする消費生活協同組合や零細事業者を組合員とする事業協同組合では、資金調達に苦労していることも少なからずある。消費生活協同組合におけるいわゆる組合債はその証左である。本来の組合員からのみでは十分な資金を集めることができず、資金調達方法として投資組合員に対するニーズは存在する。仮に投資組合員をわが法にも導入すると、完全なハイブリッド型の組合員組織というわが法の知らない新たな協同組合の制度設計が可能になる。問題はドイツで指摘されているような協同組合法理論との整合性である。同一性の原則を緩和した協同組合を観念することは、新たな協同組合理論として説明ができると考える。しかしより基礎的な特質である助成目的との関係については、抽象論レベルでは両者の折り合いをつけることができるが、具体的に制度設計をする際には指針として有効に機能しないと考える。ただし近年、助成目的が希薄な団体(たとえば社会的協同組合)も協同組合の範疇に取り込もうとする立法が海の向こうでは進展している。このように助成目的そのものが相対化されてきていることを考慮に入れると、投資組合員を助成目的との関係でも協同組合法理論で位置付けることも可能になりうる。1.ドイツ協同組合法に関する研究昨年度までの研究では、伝統的な協同組合法理論を形作る同一性の原則との整合性について説得的な説明は十分にはできないにもかかわらず、他の代替的資本調達手段にはない投資組合員(非利用組合員)の利点に鑑みて、投資組合員が導入されたのではないかという考え方に辿り着いた。これに引き続き本年度は、ドイツで昨年後半に公刊された最新の研究の成果を踏まえて、上記考え方を再度吟味した。その結果以下のような点が明らかになった。