hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯冠形質からみた東アジアの基層集団ーその起源と分化に関する人類学的研究ー

現在の東南アジア諸集団の表現型はいわゆる置換他によって説明されるのが最も一般的である。すなわち2、0003、000年前に現在の中国南部から大量の集団が南下し、東南アジア大陸部から島嶼部に至るまでそこの先住民を吸収したとする説である。ネグリトはこのような混血を免れた集団としてよく知られているが、多くの成書には彼らを東南アジアにおけるオ-ストラロイド系集団として記載されている。ネグリトの表現型は低身長、黒い皮膚色、縮毛等によって特徴づけられ、多の大多数の東南アジア集団(比較的高身長、黄褐色の皮膚、直毛等)とは大きく異なりオ-ストラリア原住民、あるいはメラネシア諸集団に類似する。しかし、ネグリトの歯冠形態は比較的単純な講造を示し、東南アジア集団を特徴づけるスンダ型歯形質と考えることが出来る。一方オ-ストラリア原住民の歯冠形態はこのスンダ型歯形質よりも複雑で多くの化石人類にみられる古い特徴高い頻度で出現する。また頭顔面骨形態においてもネグリトは短頭、低・広顔など大多数の東南アジア集団にみられる特徴を示すのに対し、オ-ストラリア原住民、メラネシア集団は長頭過長頭、高・狭顔等の特徴を有する。このような事実は、現在の東南アジア集団の形態学的特徴は東南アジアという地域における小進化によって形成されたもので、上記の置換によってもたらされたものではないという可能性を示唆する。上記のいわゆる地域進化仮説を検証するためにはダイアクロニックな比較検討が不可欠であることは言うまでもない。本研究では、上記の集団の南下が起こる以前の集団、すなわち東南アジアの新石器時代、青銅器時代、鉄器時代の集団と現代集団との比較も合わせておこなった。その結果、先史東南アジア集団は現在オ-ストラリア原住民、メラネシア諸集団よりも現在の東南アジア集団に型大敵には類似しているこが明かとなった。さらに、先史東南アジア集団の形態学的特徴は今日でも島嶼部集団の一部、例えばボルネオ島、タニンバ-ル諸島、小スンダ列島、スマトラ島等の集団に残存しているこが示された。以上のとこから、東南アジア集団の形態学的特徴はその地域における適応進化によってもたらされたのではないかと考えられる。
イオンビーム蒸着法による新高輝度蛍光材料の創製

パルスイオンビーム蒸着法により、結晶質SrAl_2O_4:Eu,Dy薄膜の室温堆積を行った。ターゲットにはSrAl_2O_4:Eu,Dy焼結体、これに加速電圧1MV(ピーク)、電流70kA、パルス幅50nsのパルス軽イオンビームを照射し、アブレーションプラズマを室温のステンレス鋼、ソーダライムガラス・ポリエチレンおよび単結晶Si基板に堆積させた。粉末X線回折の結果SrAl_2O_4:Eu,Dy相が検出され、フォトルミネッセンス測定の結果SrAl_2O_4:Eu,Dy相に特有な520nmの発光が見られた。このことから、室温でも結晶質SrAl_2O_4:Eu,Dy薄膜が作製できたことがあった。このことから、パルスイオンビーム蒸着法により酸化物結晶質基板を、低融点・分解温度基板上に作製できることを実証した。新規蛍光物質探索のため、パルスイオンビームを用いた傾斜組成薄膜作製技術開発を行った。まずは全率固溶のSi_<1-x>Ge_x傾斜組成薄膜の作製を試み、その組成変化を走査型電子顕微鏡と標準サンプルを用いたエネルギー分散型X線分析法により定量した。SiとGeを接合したハイブリッドターゲットを作製した。これに上記のパルスイオンビーム照射を行った。高速度カメラにより記録された発光から、SiとGeからアブレーションプラズマをほぼ同時に発生させたことが判明した。これを基板に堆積させたところ、幅20mmにわたって組成が連続的に傾斜したSi_<1-x>Ge_x薄膜の作製に成功した。これにより、新物質探索のための傾斜組成薄膜作製技術を確立した。パルスイオンビーム蒸着法により、結晶質SrAl_2O_4 : Eu, Dy薄膜の室温堆積を行った。ターゲットにはSrAl_2O_4 : Eu, Dy焼結体、これに加速電圧1MV(ピーク)、電流70kA、パルス幅50nsのパルス軽イオンビームを照射し、アブレーションプラズマを室温の単結晶Si基板に堆積させた。粉末X線回折の結果SrAl_2O_4 : Eu, Dy相が検出され、フォトルミネッセンス測定の結果SrAl_2O_4 : Eu, Dy相に特有な520nmの発光が見られた。このことから、室温でも結晶質SrAl_2O_4 : Eu, Dy薄膜が作製できたことがあった。一方、粉末X線回折結果にSrAl_2O_4相のピークが見られない試料もみられた。この試料でも520nmの弱い発光が検出された。この薄膜を広範囲高分解能透過型電子顕微鏡(LA-HRTEM)観察したところ、SrAl_2O_4粒子が見られた。このことから、粉末X線回折で検出できない微量なSrAl_2O_4粒子が発光に寄与しているものと結論された。室温で結晶質SrAl_2O_4 : Eu, Dyを作製できるパルスイオンビーム蒸着法を用い、ポリエチレン基板上へのSrAl_2O_4 : Eu, Dy薄膜の作製を行った。上記と同様に、室温のポリエチレン基板上に成膜した。粉末X線回折、フォトルミネッセンス測定の結果、結晶質SrAl_2O_4 : Eu, Dy相が観察された。
抑うつに着目したサルコペニア予防・改善プログラムの作成と効果検証

本研究の目的は,抑うつに着目したサルコペニア予防・改善プログラムを作成し,その効果を検証することである.そのために,研究課題1として,地域在住自立高齢者を対象に縦断データを収集し,抑うつとサルコペニアとの関連を分析する.研究課題2では,まず,運動と栄養摂取を中心とした従来のサルコペニア予防・改善プログラムをベースに抑うつ改善を含めた新しいプログラムを作成する.次に,地域在住自立高齢者を対象に,このプログラムを用いて介入し,本プログラムと従来プログラムを比較することで本プログラムの効果を検証する.これまでに2016年から2018年に収集したデータを分析した.その結果,サルコペニアの指標である骨格筋指数がフォローアップ時に低下していた群は,交絡要因を調整した後でも,ベースライン時の抑うつ度が高かった.これにより,地域在住高齢者のサルコペニアの予防・改善において,抑うつに着目する重要性を示すことができたと考えている.また,この結果を踏まえて,従来のサルコペニア予防・改善プログラムをベースに抑うつ改善を含めた新しいプログラムを作成した.2019年度は,このプログラムの有効性を検証するため,介入研究を実施する.これまでに抑うつといった心理面へのアプローチを加えたサルコペニア予防・改善プログラムはなく,その有効性について検討された研究はない.したがって,本研究の結果は,サルコペニア予防・改善に関する新たな支援方略の糸口になり得ると考える.また,抑うつとサルコペニアの関連については,双方向の因果関係が考えられるため,これについても分析を行った.その結果,サルコペニアが抑うつの双方向の関連が認められた.したがって,骨格筋量や筋機能の良好さは,高齢者の心理面に好影響を与える可能性が示唆された.2018年度は,縦断研究の3年目として,自治体との協働関係を維持し,対象者への案内やデータ収集を円滑に進めることができた.また,これまでの研究結果に基づいて,研究課題2に必要となる新プログラムの作成を終えた.加えて,これまでの研究結果を学会で発表し,論文化を進めた.しかし、研究代表者の所属の変更と留学により,データ収集が一部実施できなかった.2019年度はデータ収集ならびに,このプログラムの有効性を検証するため,介入研究を実施する.2019年度は,自治体との協働を維持し研究を継続する.具体的には,これまでと同期間(8から9月)に調査を実施する.得られたデータを分析し,学会発表と論文執筆に取り組む.研究課題2については,介入プログラムの作成が完了したことから,これを用いて介入研究を実施する.また,引き続き,研究の結果を学会での発表や論文化により社会へ発信する.本研究の目的は,抑うつに着目したサルコペニア予防・改善プログラムを作成し,その効果を検証することである.目的達成にむけ,研究課題1では,抑うつがサルコペニアに及ぼす影響を縦断研究により明らかにする.また,研究課題2では,運動・栄養指導による従来型プログラムに,抑うつへのアプローチを加えたサルコペニア予防・改善プログラムを作成し,介入研究により効果を検証する.2015度年は,縦断研究の1年目として,愛知県A市の協力を受け,自治会回覧板等で対象となる地域在住高齢者を募集した.これにより,約250名の応募があり,公民館等にて,抑うつ度,骨格筋量,生活状況,身体活動量等の調査測定を実施した.データ分析の結果,女性高齢者では,年齢等を調整後も抑うつと骨格筋指数に関連が認められた.本結果は横断的な分析であるが,サルコペニアの予防・改善において,抑うつに着目する重要性を示唆しており,新たな支援方略の糸口となり得る成果と考える.また,本結果は,2016年の「21st annual congress of the European College of Sport Science」にて発表予定であり,同時に論文化を進めている.さらに,同調査では,抑うつのない女性高齢者の身体活動量に関連する要因を検討した.その結果,上肢筋力,歩行速度,バランス能に関連を認めた(第28回日本トレーニング科学会大会にて発表).今後は,研究課題1を遂行し,抑うつが骨格筋量等に及ぼす影響を縦断的な分析から明らかにする.さらに,2016ー2017年度においては,研究課題2に取り組み,抑うつに着目したサルコペニア予防・改善プログラムを作成し,介入研究により効果を検証する.2015年度は,縦断研究の1年目として,愛知県A市と協力関係を構築し,広範囲に対象者を募集した.また,調査測定の会場確保,調査測定等での協力を受け,円滑に研究を進めることができた.研究成果の発表では,データ分析が予定よりも早く完了し,結果の一部を「第28回日本トレーニング科学会大会(鹿児島)」にて発表した.加えて,抑うつとサルコペニアの関連を「21st annual congress of the European College of Sport Science」にて発表予定であり,同時に論文執筆を進めている.2016年度は,縦断研究の2年目として,追跡者への連絡に加え,新規対象者の募集を行い,研究対象者の増加を図る.また,1年目の状況を踏まえ,円滑かつ合理的に研究を進める.研究課題2については,2015年度において,最新の実証研究を中心にサルコペニア予防・改善および抑うつ予防・改善の知見を包括的に把握し,研究課題

2で用いる介入プログラムを作成した.2016年度には,A市の特定高齢者にむけて対象者を募集し,プログラムの効果を予備的に検討する.また,これにより得られた結果からプログラム内容を再検討し,より効果的なプログラムを作成する.さらに,2017年度には,対照群を設け,修正したプログラムでの介入研究を行い,効果を検証する.これらから総合的に判断し,現在までの進捗状況は「おおむね順調に進展している」と自己評価した.本研究の目的は,抑うつに着目したサルコペニア予防・改善プログラムを作成し,その効果を検証することである.研究課題1では,抑うつとサルコペニアの関連を縦断研究により明らかにする.研究課題2では,栄養・運動指導を中心とした従来型のサルコペニア予防・改善プログラムに,抑うつ改善を加えたプログラムを作成し,その効果を検証する.2016年度は縦断研究の2年目であり,前年度と同様に自治体と協働したことで,対象者の大半をフォローアップできた.データ分析の結果,骨格筋指数が低下した群は,ベースアップ時に抑うつである割合が高かった.しかしながら,1年という短期間の経過であるため骨格筋指数の変化は小さく,さらなる経時的変化の把握が必要であった.なお,この結果については,2016年の「21st annual congress of the European College of Sport Science」で発表し,論文化を進めている.このように,20152016年の研究により,サルコペニアの予防・改善において,抑うつに着目する重要性を示すことができたと考えている.今後は,この結果を踏まえ,研究課題2である「抑うつに着目した新たなサルコペニア予防・改善プログラム」を検討し介入研究を行う.これまでのサルコペニア予防・改善に関する支援は,栄養・運動指導を中心としたものであり,心理面へのアプローチを加えたプログラムの効果は明らかでない.本研究による結果は,新たな支援方略の糸口になり得ると考える.2016年度は,縦断研究の2年目として,自治体との協働関係を維持し,対象者への案内や調査を円滑に進めることができた.また,2015年度の研究結果を国内外学会で発表し,論文化を進めた.また,2016年に収集したデータの分析を終了している.こうしたことから,データ収集,分析,成果発信に遅れはなく,予定通りに進捗していると考える.研究課題2については,2016年の実施を計画していたが,プログラム内容の十分な検討期間が必要となり,時期を変更した.当初より予備期間としていた2017年もしくは2018年で実施する.本研究の目的は,抑うつに着目したサルコペニア予防・改善プログラムを作成し,その効果を検証することである.研究課題1では,抑うつとサルコペニアとの関連を縦断的に分析する.研究課題2では,従来型のサルコペニア予防・改善プログラムに抑うつへのアプローチを付加した新しいプログラムを作成し,介入研究によって有効性を検証する.2017年度は縦断研究の3年目であったが,継続的に自治体と協働することができ,ベースライン時の約8割となる約150名の対象者をフォローアップすることができた.データ分析の結果,ベースライン時よりも骨格筋指数が低下した群は,交絡要因を調整した後でも,ベースライン時の抑うつ度が高かった.これは,2年目に得られた結果を補強する内容であった.現在,これまでの結果を基に,学会発表と論文化を進めている.
構文部分木頻度の確率的情報に基づく第二言語習得理論構築のための基礎的研究

昨年度に引き続き、学習者コーパスデータの収集を行った。今年度は、2クラスを対象にCriterionを使った英文エッセイライティングの授業を行いデータを収集した。多くの受講生がデータ提供に同意してくれたが、受講者数が予測を少し下回ったため、2クラスあわせて約60名分のデータを収集した。これまでに収集したデータと合わせて約230人・述べ約1,800ファイルとなったが、データ収集時のテーマの出題順のカウンターバランスをとることを考慮し、1クラス分のデータを除き、バランスをとったデータセットを本研究で構築・分析対象とする縦断的学習者コーパスのメインデータ(約200名弱・約1,500ファイル)とすることとした。除いた1クラス分は、目的に応じて利用する補助データとした。データ収集後の整形作業はおおむね完了し、コーパス全体の整理・統合を本年度中に行うことができた。昨年度までに確立したStanford ParserとDisco-DOPを使ってのデータ処理を、今年度収集したデータのみならず、これまでに収集したデータのメインデータ全体に対して行い、構文部分木の頻度一覧表を作成した。構文部分木の総タイプ数はおよそ6万項目となった。また、母語話者の産出データに基づいた構文部分木の頻度一覧表も作成し、学習者データ全体と母語話者データ全体の上位500の構文部分木の対数化頻度の相関を分析し相関係数0.77という結果を得た。今後は、他の言語的特長とあわせて詳しく分析していく必要がある。視線計測の本実験については、分析対象を与格交替の構文に定め、Visual World Paradigmによる実験を行った。その結果、母語話者では構文の違いによる影響が一部見られたものの、学習者では見られない結果となった。3年にわたって収集した学習者コーパスデータの基本的な整理をおおむね完了できた。構文部分木の基礎的な頻度一覧表を作成できた。視線計測実験によるデータ分析を一通り終え結果を出すことができた。構文部分木の基礎的な頻度一覧表を作成できたが、分析プログラムであるdisco-DOPの処理が、2回以上の出現しかカウントしないこと、そして、より上位の構文部分木に含まれる下位の構文部分木はカウントしない、という2点について、その影響を調べるとともに、別の構文部分木分析プログラムによる分析も試みてみたい。また、視線計測実験については、さらにデータを追加して、より分析の信頼性を高めたい。1)Child Language Data Exchange System (CHILDES)のコーパス及び、Educational Testing Service (ETS)が作成したETS Corpusを調べ、本研究の目指す第二言語習得研究のための縦断的学習者コーパスの設計を行った。ETS Corpusに含まれる日本語以外の言語を母語とする英語学習者データとの比較も行えるように、エッセイライティングのプロンプトと方法をETS Corpusに合わせて、Criterionを使用してデータ収集をすることとした。試験的に2クラスの授業でCriterionを使いエッセイライティングを行い、授業運営の手順とCriterionのシステム運営の手順を検討し、データ収集手順を確立した。今回、授業で収集したデータのうち実験協力の同意が得られたもの(約8割)について、著作権処理をし、データをCHILDESのCHATフォーマット形式に整形した。これにより、データの収集から整形にいたる一連の手順を確立できた。また、計画を一部変更し、比較のベースラインデータとしての英語母語話者データ(20名分)の収集を当初計画していた2年度目ではなく、本年度行った。2)収集したコーパスデータを、Stanford Parserにより品詞・統語解析し、Discontinuous Data-Oriented Parsing処理をするためのプログラムDisco-DOPにより部分木とその頻度を算出できるように、二つのプログラムが連携してデータ処理が出来るように分析環境を整えた。3)頻度効果による確率的知識の存在を言語理解面で確認するために、Visual World Paradigmという手法を使った視線計測実験プログラムを試作し動作確認を行うとともに、計測結果のデータ処理を効率的に行うためのプログラムも作成した。縦断的学習者コーパス構築の準備と試行的データ収集と整形が順調に行えた。また、英語母語話者データの収集を、前倒しで行うことが出来た。また、コーパスデータの分析に使用する二種類のプログラムを連動し動くように分析環境の整備も行えた。最後に、視線計測実験の準備については、プログラムの開発とデータ処理のプログラムの作成も行えた。ただし、視線計測の予備的実験を行う計画であったが、それは行えなかった。ゆえに、一部予定より遅れているところがあるが、逆に、来年度予定していた母語話者データの収集を先に行えたこともあるので、全体的にはおおむね順調に進展していると判断される。(1)学習者コーパスに関して(1-1)データ収集:初年度の試験的なデータ収集で確立したデータ収集手順に基づきデータ収集を行った。一クラス約40名を3クラス(約120名)対象にCriterionを使った英文エッセイライティングの授業を行った。今回はおよそ9割がデータ提供に同意してくれ、本年度は年間112名分(延べ約840ファイル)のデータ収集を行った。(1-2)データの整形とコーパスの構築:収集データを、昨年度確立した整形手順に基づきデータ整形処理を行い、これまでに整形処理したデータと統合し、およそ1300ファイルの縦断的学習者コーパスデータを収集できた。(1-3)コーパスの分析:Stanford ParserとDisco-DOPを連携して処理できるようにプログラムを開発した。そのプログラムを使い、昨年度収集分のデータに対して「部分木」の頻度分析を開始した。

また、英語母語話者データについても収集済みの20名分のデータとの比較分析作業を開始した。母語話者・学習者間の頻度差が大きい部分木に見られた特徴として、母語話者は冠詞や前置詞を含む木を多く使用しており、学習者は人称代名詞や動詞+名詞句から成る動詞句を多く使用していることが観察された。英文エッセイの統語的及び語彙的特徴から母語話者と学習者との判別に寄与する特徴を決定木分析及び非線形判別分析を使って分析し、平均Tユニット長と語彙の多様性指標Dにより9割以上のエッセイを正しく判別できることがわかった。(2)視線計測実験に関してコーパスデータの分析に基づく先行研究の知見を参考に、取り上げる実験項目を決め、独自に実験文・絵・音声を作成して実験項目を作り、Visual World Paradigmによる視線計測実験を行った。実験の開始が予定より少し遅れたため、現在分析中である。縦断的学習者コーパスのデータ収集は順調に進んでいる。本年度は昨年度以上にデータの提供に同意が得られた。研究成果はまだ論文にはなっていないが、国際学会でも研究発表を行っている。視線計測実験はやや遅れ気味であるが、実験を開始することができた。データの分析をふまえて、実験の修正が必要になるかもしれないが、実験手順は確立できたので、引き続き実験を行っていく。総合的に判断して、おおむね計画通りに進んでいるといえると判断される。昨年度に引き続き、学習者コーパスデータの収集を行った。今年度は、2クラスを対象にCriterionを使った英文エッセイライティングの授業を行いデータを収集した。多くの受講生がデータ提供に同意してくれたが、受講者数が予測を少し下回ったため、2クラスあわせて約60名分のデータを収集した。これまでに収集したデータと合わせて約230人・述べ約1,800ファイルとなったが、データ収集時のテーマの出題順のカウンターバランスをとることを考慮し、1クラス分のデータを除き、バランスをとったデータセットを本研究で構築・分析対象とする縦断的学習者コーパスのメインデータ(約200名弱・約1,500ファイル)とすることとした。除いた1クラス分は、目的に応じて利用する補助データとした。データ収集後の整形作業はおおむね完了し、コーパス全体の整理・統合を本年度中に行うことができた。昨年度までに確立したStanford ParserとDisco-DOPを使ってのデータ処理を、今年度収集したデータのみならず、これまでに収集したデータのメインデータ全体に対して行い、構文部分木の頻度一覧表を作成した。構文部分木の総タイプ数はおよそ6万項目となった。
聴覚障害学生支援のスタンダード構築・引き上げを目指したポジティブスパイラルの形成

聴覚障害学生に対する合理的配慮の提供実態について、全国レベルでの調査を行うための準備段階として、予備調査の結果を整理するとともに、全国調査の実施に向けた項目を作成した。また、海外事例の一つとして米国調査を実施し、米国における合理的配慮のスタンダード構築に関わる流れについて必要な知見を得た。以下、この2点について概要を説明する。1.国内調査:昨年度実施した予備調査において、聴覚障害学生支援について一般的な取り組みを行っている大学4校、ならびにより先駆的な取り組みを実施している大学6校の計10校にヒアリング調査を行い、現在大学が抱えている合理的配慮提供上の課題について明らかにした。これらを元に、平成30年度は、結果の整理と全国調査に向けた項目作成を実施した。この結果、現時点において支援の難しさが現れる場面として、1予算や人材確保の難しさが課題となるもの、2支援方法の難しさが課題となるもの、3合理性判断の難しさが課題となるもの、4複合的な課題が絡み問題の切り分けが難しいものの4つがあげられることが明らかになった。これを元に、現在どのような属性の大学が、どういった課題で躓いているのかを明らかにするための質問紙を作成し、全国調査実施に向けての準備を整えた。2.海外調査:米国にて非常に先駆的な聴覚障害学生支援の取り組みを行っているロチェスター工科大学を訪問し、その支援の構築課程についてヒアリング調査を行うとともに、同大学ならびに近隣のシラキュース大学にてADA法に関する研究をしている研究者2名にお会いして、ADA法ならびにリハビリテーション法成立以後の米国における合理的配慮のスタンダード形成とその引き上げに向けた取り組みについて詳細なデータを得た。国内調査については、平成31年度に実施予定の全国調査に向けて、項目作成が終了しており、大学が新年度の支援業務を終え、落ち着く時期に発送が可能な状態にある。これらの質問項目は、全国の大学に依頼して記入いただく予定であるが、長年のネットワーク活動により、調査の送付先等についても十分把握できている状態にあり、大学側の協力も得られる見込みがある。また、海外事例の収集についても、平成30年度に実施した調査の結果、必要な資料や人脈が得られている状況にあり、これらを用いてさらに調査を進めていくことで、より詳細なデータが得られるものと考えられる。本年度の研究成果をもとに、全国1,185校の大学で障害学生支援に関わる意思決定を行うポジションにある教職員を対象にWebフォームを用いた質問紙調査を実施する。予備調査で収集された上記の4場面について、それぞれ(1)現時点で合理的配慮の提供ができているか、(2)そのように判断する理由はなぜか、(3)どのような条件が整えば合理的配慮の提供が可能になるかを尋ね、現時点におけるスタンダードと合理的配慮の提供可否を決定づける要因について明らかにする。また、これらの判断は、大学の規模や設置形態の違い等によって異なるものと考えられるため、こうした条件ごとの違いについても分析を行う。これらの結果をもとに、平成32年度には、対象校を絞り込んだヒアリング調査を実施し、合理的配慮の提供にあたり判断の決め手となる要因を探る。また、海外事例の検討ならびにアクションリサーチについては、当初の予定通り実施し、最終的に実践と研究の両面を通して、聴覚障害学生支援の合理的配慮におけるスタンダード引き上げのための方策について明らかにする。聴覚障害学生に対する合理的配慮の提供実態について、全国レベルでの調査を行うための準備段階として、現在、聴覚障害学生に対して一定の支援を行っている大学を対象に予備的調査を行い、現状と課題についての傾向を把握した。この過程では、合理的配慮提供に関わる現状と課題について幅広い知見を得るため、以下の2つの調査を実施した。1第一調査:聴覚障害学生支援に関する一般的な状況を把握するため、必ずしも聴覚障害学生への支援に力点を置いていないが、障害学生支援全般については幅広い経験を有する大学を対象にヒアリング調査を行った。対象となった大学は、私立大学・国立大学がそれぞれ2校ずつの計4校で、いずれも比較的少人数の聴覚障害学生に対して、ノートテイクやパソコンノートテイクなどの支援を提供している大学であった。2第二調査:聴覚障害学生支援に関してより詳細な状況を把握するため、長年、聴覚障害学生への支援を先駆的に行い、幅広い実績と経験を有する大学に質問紙調査を実施した。対象となった大学は、私立大学2校、国立大学4校、計6校で、いずれも聴覚障害当事者や手話のできる教職員が長年聴覚障害学生支援の中心的役割を担い、全国的にも支援体制向上に向けた拠点的役割を果たしてきている大学であった。これらの結果、予算や人材確保の難しさやそもそも有効な支援手段が見つかりづらい場面での支援の困難性が多数指摘されており、特に一般的な大学でこの傾向が強く見られた。一方、先進的な取り組みを行っている大学の中では、幅広い場面への合理的配慮提供が検討されており、その合理性判断が議論されていることから、学内での事例の集積やルールの整備が求められていた。今後、支援を開始したばかりの大学をはじめ、幅広い大学に対する全国調査が必要と言える。国内調査については、必要な大学からの協力も得られ、順調に現状把握と本調査に向けた調査項目の作成が進展しているところである。特に、少人数の聴覚障害学生を受け入れ一般的な支援を行っている大学と、長年の経験をもとにより先駆的な取り組みを行っている大学を比較・検討できたことは、日本における聴覚障害学生への合理的配慮提供実態を知る上で貴重な知見を得ることができた。

一方、海外事例については米国の障害学生支援コーディネーターの職能団体ともいえるAssociation on Higher Education And Disability(AHEAD)が公開している「障害関連訴訟・裁定データベース」を元に判例分析を進めているところであるが、件数が非常に多く十分な整理には多少時間を要する見込みである。聴覚障害学生に対する合理的配慮の提供実態について、全国レベルでの調査を行うための準備段階として、予備調査の結果を整理するとともに、全国調査の実施に向けた項目を作成した。また、海外事例の一つとして米国調査を実施し、米国における合理的配慮のスタンダード構築に関わる流れについて必要な知見を得た。以下、この2点について概要を説明する。1.国内調査:昨年度実施した予備調査において、聴覚障害学生支援について一般的な取り組みを行っている大学4校、ならびにより先駆的な取り組みを実施している大学6校の計10校にヒアリング調査を行い、現在大学が抱えている合理的配慮提供上の課題について明らかにした。これらを元に、平成30年度は、結果の整理と全国調査に向けた項目作成を実施した。この結果、現時点において支援の難しさが現れる場面として、1予算や人材確保の難しさが課題となるもの、2支援方法の難しさが課題となるもの、3合理性判断の難しさが課題となるもの、4複合的な課題が絡み問題の切り分けが難しいものの4つがあげられることが明らかになった。これを元に、現在どのような属性の大学が、どういった課題で躓いているのかを明らかにするための質問紙を作成し、全国調査実施に向けての準備を整えた。2.海外調査:米国にて非常に先駆的な聴覚障害学生支援の取り組みを行っているロチェスター工科大学を訪問し、その支援の構築課程についてヒアリング調査を行うとともに、同大学ならびに近隣のシラキュース大学にてADA法に関する研究をしている研究者2名にお会いして、ADA法ならびにリハビリテーション法成立以後の米国における合理的配慮のスタンダード形成とその引き上げに向けた取り組みについて詳細なデータを得た。国内調査については、平成31年度に実施予定の全国調査に向けて、項目作成が終了しており、大学が新年度の支援業務を終え、落ち着く時期に発送が可能な状態にある。これらの質問項目は、全国の大学に依頼して記入いただく予定であるが、長年のネットワーク活動により、調査の送付先等についても十分把握できている状態にあり、大学側の協力も得られる見込みがある。また、海外事例の収集についても、平成30年度に実施した調査の結果、必要な資料や人脈が得られている状況にあり、これらを用いてさらに調査を進めていくことで、より詳細なデータが得られるものと考えられる。本年度の研究成果をもとに、本調査の項目を作成し、全国1,185校の大学で障害学生支援に関わる意思決定を行うポジションにある教職員を対象に質問紙調査を行う。予備調査で収集された各場面について、(1)現時点で合理的配慮の提供ができているか、(2)そのように判断する理由はなぜか、(3)どのような条件が整えば合理的配慮の提供が可能になるかを尋ね、現時点におけるスタンダードと合理的配慮の提供可否を決定づける要因について明らかにする。
Cl^-イメージングで視る局所神経回路機能のダイナミクスとそのシステム的理解

1.Cl^-と細胞容積の同時モニター法の開発:2.Cl^-イメージングによる新生ラットの細胞タイプ別[Cl^-]_iとGABA作用の差異の解析:神経細胞の静的[Cl^-]_iを生後発達過程の大脳新皮質のCajal-Retzius cell,cortical plate neuronや各層の錐体細胞でCl^-イメージング法で測定した。Cajal-Retziuscellでは[Cl^-]_iは約38mMと高値であった。cortical plate neuronや錐体細胞でも、生直後は約35mMと高値であったが発達とともに低下し、生後3週では7mMに激減した。[Cl^-]_iが高値となる原因はNa^+,K^+-2Cl^-cotransporterによるCl^-取り込みがK^+-Cl^-cotransporterによるCl^-汲み出しに勝るためであると考えられた。また、cortical plateや生後1週の皮質層では、浅層の細胞で深層の細胞より[Cl^-]_iが高い傾向があったが、生後2週でその差は消失した。Cl^-とCa^<2+>のイメージングの結果では、生後10日以前ではGABAによりCl^-流出(=脱分極)がおこりCa^<2+>流入(=興奮)を惹起しているが、それ以降ではCa^<2+>流入は起こらない事が明らかとなった。3.Cl^-ホメオスタシス関連遺伝子群発現状況と[Cl^-]_iの相関の解析:in situ hybridization法で解析した結果、KCC2(K^+-Cl^-cotransporter)mRNAの発現は生後発達とともに増加し、NKCC1の発現は逆に生後発達とともに減少するが、生後2週までは浅層で強く発現し、その後その局所的な差が無くなるとともに発現量も激減した。この結果はCl^-イメージング法の結果を支持していた。1.GABA作動性[Cl^-]_i変動及び[Cl^-]_i調節機構の発達過程のCl^-イメージングによる解析:Cl^-感受性蛍光指示薬のMEQを負荷した脳スライスで、Cl^-イメージングにより[Cl^-]_iを測定し、生後1-2週齢では生後3週齢以降に比べ[Cl^-]_iが高値をとり、GABAによりCl^-が流出することを大脳皮質と視床で明らかにした。Na^+,K^+-2Cl^-cotransporterによるCl^-取込みとK^+-Cl^-cotransporterによるCl^-汲出しの両者が働くなかで、前者の方が優勢であることが原因であることを明らかにした。2.エネルギー欠乏時の神経回路機能変化に関与する[Cl^-]_i変化とCl^-トランスポーター機能変化の検討:幼若ラット大脳皮質スライスの無酸素無グルコースによる[Cl^-]_i変化を測定し、pseudo-ratiometric法により細胞容積変化を同時モニターした。一過性の[Cl^-]_i減少と、それに引き続く不可逆的[Cl^-]_i増加が認められた。後者は細胞膨化を伴っていたが、前者は明らかな細胞容積変化を伴っていなかった。この虚血性の一過性[Cl^-]_i減少は世界で初めて我々が明らかにした。ATP減少によるNa^+,K^+-2Cl^-cotransporter(NKCCl isoform)の機能低下が示唆され、この現象がII/III層に多いことから、回路機能との関係に注目し、その制御機構を解析中である。3.パッチクランプ/RT-PCR法による[Cl^-]_i変化とCl^-トランスポーター遺伝子発現変化の解析:Cl^-トランスポーターのKCC1,KCC2,NKCC1,NKCC2及びCl^-チャンネルのClC2のnested primerを合成し、グラミシジン穿孔パッチクランプ法でGABA逆転電位を計測後にsingle-cell multiplex RT-PCRを行った。細胞個々の[Cl^-]_iのちがいと、各種Cl^-トランスポーターmRNAの発現状況を解析中である。また、キンドリングラットの梨状葉皮質でKCC2のdown-regulationがおこることをin situ hybridization法で明らかにし、神経活動依存性のCl^-トランスポーター発現変化を証明した。Cl^-とCa^

<2+>のイメージングの結果では、生後10日以前ではGABAによりCl^-流出(=脱分極)がおこりCa^<2+>流入(=興奮)を惹起しているが、それ以降ではCa^<2+>流入は起こらない事が明らかとなった。3.Cl^-ホメオスタシス関連遺伝子群発現状況と[Cl^-]_iの相関の解析:in situ hybridization法で解析した結果、KCC2(K^+-Cl^-cotransporter)mRNAの発現は生後発達とともに増加し、NKCC1の発現は逆に生後発達とともに減少するが、生後2週までは浅層で強く発現し、その後その局所的な差が無くなるとともに発現量も激減した。この結果はCl^-イメージング法の結果を支持していた。
集約利益に関する実証的資本市場研究

本研究は1国の上場企業の会計情報を平均・合計などして集約した集約会計情報の情報内容と有用性を追究するものである。こうした上場企業全体の経営成績や財政状態が反映される集約会計情報の有用性や活用方法については近年研究が始まったばかりであり、十分に明らかにされていない。そこで、本研究では、会計情報の中でも特に注目される利益情報に着目し、個別企業の利益情報を集約した集約利益に含まれる情報内容やこれが株式市場に及ぼす影響のメカニズムについて、グローバル・データを用いて実証的に分析することで、会計・ファイナンス研究領域に新たな学術的知見を蓄積することを目指していく。本研究の目的は上場企業の会計情報を平均・合計などして集約した集約会計情報の有用性や活用方法を、世界の上場企業のデータを用いて探ることである。2018年度には、分析用パソコンなど必要設備の購入によって研究の準備を入念に整えつつ、会計情報の中でも最も注目される利益情報を集約した集約利益に関する資本市場研究を進展させた。まず、株式市場における投資家にとっての集約利益の活用方法を探るために、集約利益と市場リターンとの関係について、グローバルデータを用いて分析し、その分析結果を英語論文にまとめている。この論文はアメリカで開催された国際学会30th Asian-Pacific Conference on International Accounting IssuesのProceedingsとして提出し、報告許可を得ている。当学会では報告時に海外研究者からのコメントを受けたことで、研究方針を定めることができており、他の研究者による最先端の研究報告を拝聴することで今後の研究に関する示唆を得ている。また、こうした個人研究と並行して、一橋大学の中野誠教授と科研費課題に関する共同研究も進めている。この研究は集約利益のマクロ経済予測における有用性を探るものであり、現在、分析結果を英語論文にまとめている段階である。2018年度には、アメリカで開催された国際学会30th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issuesに参加し、研究報告を行った。当学会では、最先端の研究報告を拝聴することで今後の研究に関する示唆を得ており、また自身の研究に対する海外研究者からのコメントを受けたことで、研究方針を定めることができている。また、分析用パソコンなど必要設備の購入によって研究の準備を入念に整えることができた。個人研究と並行して、現在、一橋大学の中野誠教授と科研費課題に関する共同研究も進めており、この共同研究については分析結果をまとめ、英語論文の作成段階に進めている。こうした理由から進捗状況について、「おおむね順調に進展している」と評価した。2018年度に研究を進展させるデータについていくつか情報を得たので、2019年度には現在進めている個人研究をこうした新たなデータを用いてさらに貢献の高いものへと改善する予定である。また、共同研究については、海外学会で研究報告することでコメントを得て、最終的には海外ジャーナルへの投稿を目指していく。

2018年度には、アメリカで開催された国際学会30th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issuesに参加し、研究報告を行った。当学会では、最先端の研究報告を拝聴することで今後の研究に関する示唆を得ており、また自身の研究に対する海外研究者からのコメントを受けたことで、研究方針を定めることができている。また、分析用パソコンなど必要設備の購入によって研究の準備を入念に整えることができた。個人研究と並行して、現在、一橋大学の中野誠教授と科研費課題に関する共同研究も進めており、この共同研究については分析結果をまとめ、英語論文の作成段階に進めている。こうした理由から進捗状況について、「おおむね順調に進展している」と評価した。2018年度に研究を進展させるデータについていくつか情報を得たので、2019年度には現在進めている個人研究をこうした新たなデータを用いてさらに貢献の高いものへと改善する予定である。また、共同研究については、海外学会で研究報告することでコメントを得て、最終的には海外ジャーナルへの投稿を目指していく。
日本人における食品摂取パターンの評価手法に関する栄養疫学的研究

従来の栄養疫学研究における"単一"栄養素ならびに食品レベルでの評価手法に加え、日本人における習慣的な食品の摂取傾向を総合的にとらえるために、食品摂取パターンに着目した評価手法を確立した。本研究の最終年度は、介入研究ならびに栄養教育の場で食品摂取パターンによる評価手法の利用可能性を検討するために、観察疫学研究の概存データを活用し、健康状態との関連について検討した。平成18年4月に全国53施設の栄養関連学科新入生(18-20歳女性3,770人)を対象に収集した自記式食事歴法質問票による食物摂取状況ならびに生活習慣に関する既存データベースを活用した。この集団の食物摂取状況から、4つの食品摂取パターン(健康型、欧米型、昔の日本型、コーヒー・乳製品型)が抽出された。各食品摂取パターンの因子スコアから対象者を5分位に分類し、(1)肥満、(2)機能性便秘との関連について検討した。(1)肥満との関連:野菜、魚介類、果物が豊富な"健康型"食品摂取パターンの傾向が強いほど、肥満(BMI≧25kg/m^2)のリスクが有意に低い傾向が認められた(最低群に対する最高群のオッズ比(OR)=0.57、95%信頼区間(CI):0.37-0.87、傾向性のP値く0.05)。一方、めし、みそ汁、大豆製品が多い"昔の目本型"および肉・肉加工品、油脂類、卵の多い"欧米型"パターンの傾向が強いほど肥満リスクが有意に高い傾向が認められた(OR:1.77;95%CI:1.17-2.67;P<0.001、OR:1.56;95%CI:1.01-2.40;P=0.04)。(2)機能性便秘との関連:機能性便秘の判定にはRomeI基準を用いた。"昔の日本型"パターンの傾向が強いほど、機能性便秘の罹患率が有意に低い傾向が認められた(0R=0.52、95%CI:0.41-0.66、P<0.0001)。一方、他の食品摂取パターンと関連は認められなかった。本年度の研究により、食品摂取パターンと健康状態との関連が明らかとなり、栄養素、食品、食品摂取パターンレベルでの食物摂取状況の階層的評価が可能となり、栄養教育での評価や支援方法への応用可能性が示唆された。なお食品摂取パターンは、対象や地域によって異なることが示唆されているため、今後、他のさまざまな集団を対象に更なる検討が必要であると考える。これまでの栄養疫学研究における"単一"栄養素ならびに食品レベルでの評価手法に加え、日本人の成人における習慣的な食品の摂取傾向を総合的にとらえるための評価手法(食品摂取パターン)を確立し、その妥当性・再現性を検証するとともに解決しなければならない課題を整理することを本年度(初年度)の目的とした。本年度に実施した研究は以下のとおりである。1.因子分析による食品摂取パターンの解析プログラムを確立するために、Medline (PubMed)の掲載誌を対象にDietary patternに関する国内外の研究成果を系統的・網羅的に収集し、まとめた。2.全国3地域の30-69歳の健康な夫婦(男女各96名)から協力を得て収集した、4季節4日間の合計16日間の秤量式食事記録と4季節に合計5回実施した自記式食事歴法質問票(DHQ)による食物摂取に関する既存データベースを用いて、妥当性を検証した(次年度も継続して実施の予定)。研究1より115編の論文が得られ、因子分析に投入する変数の処理方法(サービング、重量など)、パターン(因子)の決定方法(カットオフ値、スクリー・プロット、解釈の容易さ)、回転の種類、因子数、食品構成など食品摂取パターンによる評価手法を確立するために不可欠な基礎資料が得られた。研究2では、食事記録とDHQ(1回目)から抽出された各食品摂取パターンの安定状況と食品の因子負荷量にいくつかの違いが見られた。この起因として、両食事評価法に共通して対象地域が大都市、沿岸部、内陸部とばらつきがあること、対象者数が少なく、年齢幅が比較的広いことが考えられた。また、使用した食事評価法が異なること、食事の評価期間が4季節4日間の食事記録に対し、DHQはある1季節の1か月間であることから、食品摂取量の季節変動が影響している可能性が示唆された。本年度の研究により、食品摂取パターンの確立および妥当性研究に不可欠な知見と解決すべき課題が明らかとなった。

(1)肥満との関連:野菜、魚介類、果物が豊富な"健康型"食品摂取パターンの傾向が強いほど、肥満(BMI≧25kg/m^2)のリスクが有意に低い傾向が認められた(最低群に対する最高群のオッズ比(OR)=0.57、95%信頼区間(CI):0.37-0.87、傾向性のP値く0.05)。一方、めし、みそ汁、大豆製品が多い"昔の目本型"および肉・肉加工品、油脂類、卵の多い"欧米型"パターンの傾向が強いほど肥満リスクが有意に高い傾向が認められた(OR:1.77;95%CI:1.17-2.67;P<0.001、OR:1.56;95%CI:1.01-2.40;P=0.04)。(2)機能性便秘との関連:機能性便秘の判定にはRomeI基準を用いた。"昔の日本型"パターンの傾向が強いほど、機能性便秘の罹患率が有意に低い傾向が認められた(0R=0.52、95%CI:0.41-0.66、P<0.0001)。一方、他の食品摂取パターンと関連は認められなかった。本年度の研究により、食品摂取パターンと健康状態との関連が明らかとなり、栄養素、食品、食品摂取パターンレベルでの食物摂取状況の階層的評価が可能となり、栄養教育での評価や支援方法への応用可能性が示唆された。なお食品摂取パターンは、対象や地域によって異なることが示唆されているため、今後、他のさまざまな集団を対象に更なる検討が必要であると考える。
後期中等教育段階の学習成果の評価と認定の方法に関する比較研究

後期中等教育段階において採用されている学習成果の評価と認定の方法に関する国際動向に関わって明らかにしえたことは次の2点である。第1は、中等教育修了時点で外部の公的試験制度をもっているシンガポール、英国、スウェーデン、フランスでは、試験制度にプロセス評価やパフォーマンス評価の視点を取り入れ、単発の試験による評価するという枠組みを超えて、時代の要請に応えた新しい能力の評価を試みていることである。第2は、育てるべき能力についての共通の了解が進んできたことにより、上述の諸国では評価・認定の方法にも、資格主義と課程主義の折衷を図り、学校の評価を尊重するという共通の方向性がみられることである。平成24年度は文献資料の収集を図るとともに、国内調査、外国調査および研究会を行った。国内調査としては、関西学院千里国際学園を訪問し、教頭をはじめ職員から、同学園の教育方針や国際バカロレアのディプロマ・プログラムの実際について聞き取りを行い、あわせて授業の実際の様子を見学した。国外調査としては、9月に韓国を訪問し、韓国における青少年教育、とりわけ就労につながる学校外教育訓練の実際および市民活動によって設立されたオルタナティブ教育のための学校を視察した。それにより韓国における後期中等教育段階の教育的課題と実際の対応例を知ることができた。また、3月には香港にある二つのインタナショナルスクールを訪問し、国際バカロレア・カリキュラムの特色、とりわけCAS(創造性、活動、奉仕)と呼ばれるカリキュラムのコアについてその実情を知ることができた。同時に、香港の中等教育における国際的な教育への関心の高まりを見聞した。2度にわたって行った研究会では、国際バカロレア・ディプロマプログラムの現状についての認識の共有化を図るとともに、シンガポールにおける中等教育修了資格の状況に注目し、それがもつ今日的意義をめぐり意見交換を行った。また、近年展開されているフューチャー・スクール事業の中で、ICTを駆使した新しい学びの創造にも注目し、中等教育段階で進行する学習の変革について具体例をとおして検討した。これらをとおして、本研究でめざす中等教育段階の学習成果の認定と評価をめぐる諸外国の動向の一端を知り、比較研究のための重要な知見を得ることができた。本研究の目的は、後期中等教育段階において諸外国とわが国の学校教育で採用されている、課程修了に至る学習成果の評価と認定の方法の実際なりその変化の動向を、文献調査とともに、国内・外国の実地調査を含む調査により明らかにすることであった。まず文献調査により、イギリスやフランス、スウェーデン、韓国、香港、シンガポールなど主要国における学習成果の評価方法を、試験制度を中心に概観し、全体として教育の目標を生徒の学習成果に注目したかたちで設定する試みが活発になっている実態を把握することができた。また、訪問調査では、韓国、香港、シンガポールを訪問し、生徒の学習成果を社会的に認定するという方法(課程主義)の特徴と意義および問題点を歴史的な推移をも視野に入れて明らかにするとともに、これとは異なって試験制度により学習成果の評価を行うという方法(資格主義)を採用する諸外国での最近の改革動向にも注目し、課程主義的アプローチと資格主義的アプローチに注目した。いずれでも、学習成果の認定において、試験機関が評価に責任を負うものの、1回の試験の結果のみによる評価から、生徒が在籍する学校の評価を信頼することにより、生徒の学習のプロセスをふまえた教師による評価を制度に組み込むという方向が強まっていることが分かった。本研究の最終年度である平成25年度は、文献研究、国内調査研究、外国調査研究の補足的な実施とともに、それらの成果のまとめに取り組んだが、予定していた学会発表などは未着手の状態にあるので、なるべく早く実施したい。この研究は、後期中等教育段階における生徒の学習成果の評価と認定の方法について、近年の動向の国際比較を試みつつ、わが国における今後のあり方を探るための知見を得ることを目的とするものであり、知識基盤社会において後期中等教育の修了段階で学習成果をどのように評価し認定するべきなのかを明らかにすることは、学校教育から職業への移行のより適切なあり方を考えるうえできわめて重要な意義をもっている。本年度は、研究会を3回開催し、スウェーデンやフランスにおける後期中等教育修了の認定方法について研究協力者に発表してもらい、国際バカロレアの現状について発表した。また、香港、韓国、フィンランド、イギリスを訪問し、それぞれの国(地域)における現在の学校教育の重点および学習成果の評価にかかわる情報を収集した。それにより、諸外国における後期中等教育段階の学習成果の認定がいずれの国(地域)においても重要な教育改革の課題として意識されていることがわかった。また、アメリカや日本など、国際バカロレアを導入することで、グローバル化したこれからの時代において後期中等教育の質保証の新たな枠組みをつくろうとする国も表れており、大学入学資格としての国際バカロレアの普及とそれに対応したカリキュラムの導入実施が広く国際的に進んでいる。国際バカロレアによって中等教育カリキュラムを実現し、それにより国際標準となる学習成果の認定や評価のあり方を考えようとする傾向は今後もいっそう強まるものと予想される。

国際バカロレアは、その実態も含めて今後いっそうの研究を必要とする問題領域であることがわかった。文献資料収集とその検討、国外調査および国内調査の実施,共同研究者との研究会による情報と意見の交換を行い、本研究においてめざしている後期中等教育段階での学習成果の評価と認定に関する基礎的なデータをはじめ、実際の事例およびそれと関連する教育状況に関する知見を得ることができた。国内調査としては、国際バカロレアのディプロマ・プログラム採用校の訪問調査、国外調査としては、二つの国の実情調査を行い、後期中等教育の出口である就職への支援のための教育とともに、国際化する社会に対応した教育のあり方を模索する実例を知ることができた。また、中等教育修了資格を賦与する制度の実際についても、国際バカロレアとともに、フランス、スウェーデン、シンガポール、香港などの現状についてすでに一定の知見を集積しており、次年度の追加的・補足的調査によって本研究の目的を達成するのに必要なデータをそろえることができると考えられる。後期中等教育における生徒の学習成果の評価と認定の方法について、今後のあり方を探るための知見を実証的データに基づいて得るために、本年度は、(1)わが国の後期中等教育における学習成果の評価・認定の方法の歴史的・実態的把握と、(2)諸外国・地域の後期中等教育における学習成果の評価・認定の動向把握を行うこととした。(1)については、主として文献資料の収集と整理を進め、高等学校における学修をめぐる、およそ過去30年の政策や措置の推移について概観するとともに、次年度以降のための、より本格的な資料検討のための準備を行うことができた。(2)については、外国事情に触れた中等教育・青年期教育関係の文献を収集するとともに、香港、韓国、フィンランド、イギリスにおける子ども・青少年の学習支援の状況を実際に訪問し、現地の研究者へのインタビューを実施するなどにより、今後さらに研究を深めるためのつながりを築くことができた。さらに研究協力者を含めた研究会を3度にわたり開催し、スウェーデン、フランスなどにおける中等教育修了の認定制度の実際とその問題点について発表をすることにより、本研究推進のための共通理解を広げることができた。以上の理由により、「おおむね順調に進展している」と評価している。共同研究者との意見交換を重視しつつ、文献資料調査、国内調査により収集した資料・データの分析をすすめるとともに、国外調査の追加的実施(シンガポールを予定)を行い、OECD加盟国のいくつか及び東アジア諸国・地域の後期中等教育段階における教育プログラムの新動向・資格試験制度に関するデータの整理と分析を行う。それにより、学習成果の評価・認定をめぐる二つ(ないしそのバリエーション)のアプローチの比較研究と新しいアプローチの可能性の検討を行う。年度後半には、研究成果をとりまとめ、最終的には研究成果報告書を冊子のかたちで発行して研究成果の普及に努める。