hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
色素増感太陽電池の光電変換特性とスピンダイナミクスの相関

代替エネルギー問題は科学が解決しなければならない大きな社会問題のひとつである.解決策のひとつとして色素増感型太陽電池が注目されており,そのエネルギー変換効率を向上させることが重要である.色素分子として有機色素分子の光照射直後からの電子スピンの挙動を調べることで光電変換メカニズムの解明を試みた.その結果,光電変換プロセスの向上の鍵は,光励起状態から直接熱平衡状態に緩和するプロセスを抑えることにあることを明らかにした.代替エネルギー問題は科学が解決しなければならない大きな社会問題のひとつである.解決策のひとつとして色素増感型太陽電池が注目されており,そのエネルギー変換効率を向上させることが重要である.色素分子として有機色素分子の光照射直後からの電子スピンの挙動を調べることで光電変換メカニズムの解明を試みた.その結果,光電変換プロセスの向上の鍵は,光励起状態から直接熱平衡状態に緩和するプロセスを抑えることにあることを明らかにした.本研究は色素増感太陽電池(DSSC)の光電変換機能を,スピンをプローブとして電子伝達メカニズムを時間分解ESRにより理解することが目的である.したがって,光照射時からのスピンの時間分解測定する必要がある.そこで,本年度は,時間分解ESR(TR-ESR)システムの構築から始めた.必要なシステムは(1)TR-ESR,(2)高効率な光照射,(3)高精度角度変化の3点である.まず,(1)に関しては,パルスNe-YAGレーザーとパルスマイクロ波(MW)を完全に同期させてスピンの時間発展を検出する必要がある.パルスジェネレータ(DG535)をはさむことで完全に同期させることができた.また(2)と(3)を兼ね備えるために,光ファイバーを回転軸とした高精度ゴニオメータを作成した.上記システムは,X-bandのみならず,W-bandへの転用も可能であり多周波時間分解ESRシステムを構築することができた.DSSCは本来ならば,ITOコートされたガラス基板上に作成される.しかしながら本研究でははESR測定することが主眼になる.ガラス基板ではガラス中の金属によるESRシグナルが見えてしまう可能性がある.そこでITOコートされたPETフィルムを使用した.ガラスの場合と比較してTiO_2ナノ粒子を焼結する温度を低くし,焼結時間を短くすることにより代用した.色素は,パルスNe-YAGレーザーの2倍波を使用するので,532nm付近に吸収がありなるべく効率の良いものを選ぶ必要がある.そこで,525nm付近に大きな吸収を持つエオシンYを使用することにした.今後,本年度作成したTR-ESRシステムを使用し,DSSCのそれぞれのdark,光照射時のTR-ESRスペクトルを測定し,電子物性解明へと繋げていく予定である.本研究では,色素増感太陽電池(Dye-Sensitized Solar Cell,DSSC)の光電変換効率のメカニズムを電子スピンダイナミクスという観点から解釈し,光電変換特性とスピンダイナミクスの相関を明らかにすることが大きな目的である.cw-,pulsed-ESRや,時間分解ESRを駆使し,有機色素や有機導体のスピンダイナミクスを調べることにより相関を調べてきた.本年度からは色素分子に注目して,昨年度までに構築した時間分解ESRシステムを利用し,光電変換特性を電子スピンダイナミクスという観点から解釈することを目的とした.光電変換メカニズムのポイントは以下の3つである.(1)色素分子の光照射による励起一重項生成,(2)励起三重項への系間交差,(3)励起三重項状態からTiO_2のような電極への電荷分離.そこで,本年度は,系間交差効率が良いことで知られているEosin-Yに注目し,その基本的な光照射後の電子スピンダイナミクスを調べ,その後にTiO_2に吸着させ電荷分離状態の観測を試みた.まず,プロパノール溶液中におけるEosin-Yの時間分解ESR測定を試み,励起三重項状態のシグナルの観測に成功した.またパルスESRにより励起三重項状態のT_1,T_2測定を行い,20Kでそれぞれ,140ms,280nsであり充分に長いT_1を持つことを実験的に示し,TiO_2に吸着時には電荷分離状態を観測できる可能性が高いことを明らかにした.またEosin-Yの結晶作成,X線結晶構造解析,多結晶試料における時間分解ESR測定にも成功した.結晶状態で時間分解ESRシグナルを観測できる珍しい系である.今後,電荷分離状態の測定を試みることと並行して,時間分解ESR測定に耐えうる大きな単結晶を作成し,テンソル軸配向を決定する予定である.昨年度までに, Eosin-Yを色素分子とし,色素分子の時間分解ESRスペクトルを測定し色素単体におけるスピンダイナミクスを観測することに成功した.本年度の目的は, Eosin-Yを吸着させたTiO_2ナノ粒子のスピンダイナミクスに着目し,光電変換特性との相関を調べることである.上記試料を作成し,時間分解ESR測定を行ったところ,励起三重項を特徴付けるスピン間相互作用を反映するゼロ磁場分裂が極めて小さいスペクトルを得ることができた.このスペクトルパターンは明らかに色素分子単体とは異なるものであり,スピン間距離が極めて長くなっていることを意味している.そこで得られたスペクトルを,励起した色素分子から透明電極TiO_2へと電子移動した電荷分離状態を想定したspin correlated radical pairモデルで解析した.実測を再現することができ,スピン間距離はおよそ10A程度になることが明らかになった.しかしながら,光励起直後の励起三重項に由来するシグナルが観測できていないことから,励起一重項から直接電荷分離状態へと移行した可能性を示唆した結果を得た.

この電荷分離状態が効率よく生成されることが光電変換機能の向上のポイントとなる.しかしながら今回使用した色素分子(Eosin-Y)における電荷分離状態のシグナルは,極めて弱いシグナルであった,これは,色素分子の励起状態から直接緩和する逆変換過程が支配的になっていることを示唆している結果であり,低い光電変換効率が低いことを裏付けていると言える.上記の実験結果は,色素増感太陽電池系における電荷分離状態を時間分解ESRで捉えた数少ない例の一つである.
NOによって活性化されるMAPキナーゼ系の癌化機構への関与

われわれは、NOによって活性化されるMAPキナーゼ系の癌化機構への関与について研究を遂行した結果、以下の2点を明らかにした。1)JNKならびにp38を制御するキナーゼであるASK1が、NOによって強く活性化されること、ASK1ノックアウトマウス由来の胎児線維芽細胞ではNOによるp38の早期の活性化が消失していることが分かった。このことから、NOによって活性化されるMAPキナーゼ系の制御分子の1つとしてASK1が重要な役割をもつことが示唆された。2)細胞内カルシウムの増加に伴ってASK1が活性化されることを見いだした。細胞内カルシウムの増加によるNOの産生増加や、逆にNOによるカルシウムの恒常性の調節といった現象が報告されていることから、NOとカルシウムシグナル伝達系とは密接なつながりをもつと考えられている。そこでNOによるASK1-MAPキナーゼ系の活性化へのカルシウムシグナルの関与を検討するため、カルシウムによるASK1の活性化機構を検討した。細胞内カルシウムの増加によるASK1の活性化はCaMKインヒビターKN-93によって抑制されること、ASK1はカルシウム刺激依存的にCaMKIIと結合すること、さらに、活性化したCaMKIIはin vitroにおいてASK1の活性化に必須の部位のリン酸化を引き起こすことが分かった。さらに、ASK1ノックアウトマウス由来の胎児由来線維芽細胞でのカルシウムによるp38の活性化は、NO発生剤を用いた際と同じように、刺激後、早期の相だけが減弱していることが明らかとなった。以上のことからASK1がCaMKIIを介したカルシウムシグナルによるp38の活性化に必須の機能をもつことが示唆された。本研究は、NOによって活性化されるMAPキナーゼ系の癌化機構への関与について、おもにアポトーシスを指標とした実験系において探っていくことを目的としている。われわれは、哺乳類で知られている3つのMAPキナーゼ経路のうち、JNKならびにp38という2つの経路が各種NO発生剤により強く活性化されることを確認し、これらの経路がNOの生理作用や細胞傷害作用の重要な媒介経路であると考えている。そこでまず、これらの経路の関与を明らかにするため、それぞれの経路を特異的に遮断できるいわゆるドミナントネガティブ型変異体分子の作製を行った。JNKはMKK4ならびにMKK7によって、p38はMKK3ならびにMKK6によってそれぞれ活性化されることから、これらのキナーゼのドミナントネガティブ型変異体を作製し、アデノウイルスベクターに組み込んだ。その結果、あらゆる細胞種においてJNKならびにp38の関与を実験的に確認できる系を確立した。一方、さらに上流でJNKならびにp38を制御するキナーゼであるASK1が、NOによって強く活性化されることも見いだした。われわれはすでにASK1ノックアウトマウスを作製しているため、ノックアウトマウス由来の胎児線維芽細胞のNOに対する感受性を検討したところ、NOによるp38の早期の活性化が消失していることが分かった。昨年度までに、JNKならびにp38を制御するキナーゼであるASK1が、NOによって強く活性化されること、ASK1ノックアウトマウス由来の胎児線維芽細胞ではNOによるp38の早期の活性化が消失していることが分かった。最近になりわれわれは、細胞内カルシウムの増加に伴ってASK1が活性化されることを見いだした。

そこでNOによるASK1-MAPキナーゼ系の活性化へのカルシウムシグナルの関与を検討するため、カルシウムによるASK1の活性化機構を検討した。線虫での嗅覚神経の非対称性の機能分化の過程で、ASK1の線虫ホモログであるNSY-1が、哺乳類のCaMKIIに相当するUNC-43の下流で機能することが報告されたことから、哺乳類細胞においてもCaMKIIがASK1を制御するものと考え、実験を行った。細胞内カルシウムの増加によるASK1の活性化はCaMKインヒビターKN-93によって抑制されること、ASK1はカルシウム刺激依存的にCaMKIIと結合すること、さらに、活性化したCaMKIIはin vitroにおいてASK1の活性化に必須の部位のリン酸化を引き起こすことが分かった。さらに、ASK1ノックアウトマウス由来の胎児由来線維芽細胞でのカルシウムによるp38の活性化は、NO発生剤を用いた際と同じように、刺激後、早期の相だけが減弱していることが明らかとなった。以上のことからASK1がCaMKIIを介したカルシウムシグナルによるp38の活性化に必須の機能をもつことが示唆された。
固体と分子にまたがる中間相の物理(メソスコピック粒子の電子物性)

平成3年度より発足する重点領域の準備として、以下に示す8回の会合で1)実験装置重点設置校の決定2)主要実験装置の機種と設計の健定3)各グル-プおよび各個人の目標の決定4)デ-タ・ファイルの製作を行なった。a) 9月1日(東京)研究遂行の主な流れの計画決定のため、東北大と都立大の関係者との会合を行なった。b) 9月14日(名古屋)各グル-プ間の調整のため、00A1,00A2,00A3の責任者および主要研究者の会合を行なった。c) 10月3日(岐阜)物理学会を利用して、シンポジュ-ムを行なうとともに、全班員の会合を行ない、前期2回の会合の結果の承認とそれに従うグル-プの再編成、研究費配分の決定を行なった。d) 10月16日(名古屋) 00A3班内の研究遂行方法,研究費配分の詳細を決定した。e) 10月18日(東京) 00A2班内の研究遂行方法,研究費配分の詳細を決定した。f) 11月13日(東京) 00A1班内の研究遂行方法,研究費配分の詳細を決定した。尚この際東大物性研と協同して、シンポジュウムを行なった。g) 11月30日(東京)理科学研究所のクラスタ-関係のシンポジュウムに参加した機会を利用して、各班間の調整を行った。h)3月16日(神戸)各班の責任者および班内の実験遂行責任者により、公募研究内容の検討を行なった。i)近来のマイクロクラスタ-研究の活発化、拡大化に伴う論文数およびデ-タの増大に対処し、班員の便利さを考え、研究結果の分類とデ-タのファイル化を行なった。(付資料参照)平成3年度より発足する重点領域の準備として、以下に示す8回の会合で1)実験装置重点設置校の決定2)主要実験装置の機種と設計の健定3)各グル-プおよび各個人の目標の決定4)デ-タ・ファイルの製作を行なった。(付資料参照)
低濃度フッ化物洗口法のう蝕予防効果の分析

本研究の目的は,低濃度フッ化物洗口法(フッ素濃度100ppm)のう蝕予防効果を萌出時期,う蝕罹患状態の3因子から分析を行い,さらにう蝕予防効果の持槻続性について,フッ素濃度500ppmフッ化物洗口法と比較検討することである。1.低濃度フッ化物洗口群(100ppmF^ー)と非洗口対照群との比較(1)DMFTindexの経時的比較(男女別):う蝕が急増する4年生頃から対照群との間に顕著な差がみられ,6年生3月では,対照群男子4.74±3.29対し,洗口群1.74±1.96,対照群女子5.53±3.30に対し,洗口群2.22±1.96を示し,いずれも統計的に有意の差をもって高いう蝕予防効果を認めた。(2)各歯種別,萌出学年別DMF率の比較(男女別):上顎中切歯は2年生萌出群に,上顎側切歯は3年生萌出群に,上下顎第1大臼歯では,1年生萌出群,2年生萌出群ともに高いう蝕予防効果を男女ともに認めた。上下顎第1小臼歯,第2小臼歯は,各萌出学年の男女ともにほとんどう蝕発生がみられず,対照群との間には有意な差は認められなかった。上下顎第2大臼歯は,萌出が遅く観察できる期間は短期であったが,下顎第2大臼歯において洗口群との間に男子では6年生3月萌出群に,女子では6年生萌出群に有意の差を認めた。小学校で6年間フッ化物洗口法を実施した児童を追跡調査し,洗口法終了31ヵ月後の歯種別DMFT率について比較検討を行った。終了後の各歯種別DMF率およびう蝕増加率の比較から,上顎中切歯,側切歯,上下顎第1大臼歯および上下顎第2大臼歯のDMF率はいずれも両群間に明らかな差は認められなかった。また,両群の各歯種別DMFT率は,非洗口対照群と比較しても明らかに低値を示しており,100ppm群,500ppm群ともにう蝕予防効果の持続性を認めた。以上の1,2の検討結果からフッ素濃度100ppm洗口液を用いた週5回法によるフッ化物洗口法の有用性が確認された。今回は、100ppmF^-フッ化物洗口液を用いたフッ化物洗口法を1983年3月まで実施した児童138名(男子65名、女子63名)とフッ化物洗口法をまったく実施していない児童105名(男子65名、女子40)の比較検討を行った。成績の判定は、DMFT indexおよび歯種別萌出学年別、DMF率の比較により男女別に実施した。フッ化物洗口群と対象群のDMFT indexは1学年からやや差を認めたが、4年生頃からこの差は明らかとなり6年生3月までは、男子、女子ともに約3本の差を認め、統計的にも有意の差をもってフッ化物洗口群の齲蝕抑制効果を認めた。

歯種別萌出学年別DMF率の比較のうち、対照群の1__-,2__-は、萌出23年後に男女ともに齲蝕発生を認め、萌出5年後に増加する傾向を認めたが、フッ化物洗口群では、ほとんど齲蝕発生を認めず前歯部において高い齲蝕抑制効果を認めた。小日歯部の4__-,5__-、4^^-,5^^-の比較では、対照群の4__-,5__-において萌出の早い群に齲蝕発生が男女ともに認められたが、4^^-,5^^-においてはほとんど齲蝕発生を認めなかった。フッ化物洗口群でも4__-,5__-、4^^-,5^^-ともにほとんど今回の観察期間では明らかな差が認められなかった。6__-は1年生において萌出している群と2年生に萌出した群の2群について観察を行った。1、2年生萌出群ともにフッ化物洗口群において高い齲蝕抑制効果を認めた。6^^-においても6__-と同様の効果を認めた。一般に萌出時期の早い群では齲蝕罹患率が高い傾向が見られるが、フッ化物洗口群ではその差が明らかに認められなかった。7__-,7^^-についても、観察期間は短いがDMF率についてみると、7^^-においてフッ化物洗口群のDMF率が低く齲蝕抑制効果を認めた。今後さらに追跡調査を進め、フッ化物洗口期間と齲蝕発生の関係を検索したいと考えている。本研究の目的は,低濃度フッ化物洗口法(フッ素濃度100ppm)のう蝕予防効果の持続性について,フッ素濃度500ppmフッ化物洗口法と比較検討することである。研究対象は岐阜県下某小学校児童のうち、フッ素濃度100ppmの洗口群303名(男子158名,女子145名)とフッ素濃度500ppmの洗口群251名(男子143名,女子108名)である。これらの児童は,小学校で6年間フッ化物洗口法を実施したのち,中学校に進学した。今回,この児童を追跡調査し中学3年生10月に口腔検診を行った。従って中学3年生では,フッ化物洗口法終了31ヵ月の成績となる。フッ化物洗口法の持続性は,フッ化物洗口法終了後の各歯種別DMFT率およびう蝕増加率から比較検討を行った。上顎中切歯,側切歯,上下顎第1大臼歯および上下顎第2大臼歯のDMFT率およびう蝕増加率はいずれも両群間に明らかな差は認められなかった。また,両群の各歯種別DMFT率は,非洗口対照群と比較しても明らかに低値を示しており,100ppm群,500ppm群ともにう蝕予防効果の持続性を認めた。以上の結果,フッ素濃度100ppm洗口液を用いた週5回法によるフッ化物洗口法は,う蝕予防法として有用であることが確認された。
潮流発電技術を応用した農業用水路に設置の小水力発電システムによる地域再生の実現

人口の過疎化や少子高齢化が進む地域では、街路灯の維持費が減少方向にある。また、街灯も撤去されている。街路灯のない地域では、高齢者がつまずき夜間に転倒する事故が起きており、骨折のため高齢者は寝たきりで認知症が進み、そのまま死亡するケースもある。我々の研究グループは、電気代を極力抑えて街路灯を維持できるかどうかを検討している。これを実現するために、マイクロ水力発電を開発しており、発電した電気を使用して照明街路灯を検討している。研究の結果、ダリウス翼に窪みを与えることで我々はタービンの翼形状のより効率的なモデルを提案することができた.そして、トルクの改善を目指した実システムを開発することができた。本研究は,潮流発電システムを農業用水路に活用して電気の安定供給を実現することで過疎化,少子高齢化地域において,夜間でも無料でLED電灯を灯すことのできる環境を整えることを目的とする.過疎化地域における道路の暗闇問題を解決し,安心して生活を送ることができる生活基盤を整えるユニバーサルデザインの仕組みを確立させる.まず,小水力発電システムが効率よく発電できる近隣の河川や農業用水路を調査した.サボニウス翼とダリウス翼の混合翼が適度に水中に設置でき,発電機やバッテリーが台風などにおいても水につからない環境を確認し,設置実験を行うための候補地の決定と,実験の許可申請を行った.次に,開発済みの潮流型発電システム(ステンレス製・重量30kg)を河川や農業用水路で活用できる小水力発電システムへと改良を試みた.金属部には,強度を維持しつつ表面に参加被膜を形成することで錆びに強いチタン材を採用し,側溝幅360mm以上のタイプに対応できる直径300mmのシステムを開発した.筐体を含めて10kg程度のシステムを実現した.同時に,ネイチャーテクノロジーを導入して,世界一速く泳ぐセイルフィッシュをモデリングしたダリウス翼の設計を行い,平生町松本川(山口県)において1か月かけて予備実験を実施した.平生町松本川は,実験候補地の中で最も流量が少なく,流速も0.3m/s程度で遅いために,揚力を回転力にするダリウス翼の3段構造の水車では,回転することなく発電することができない.また,抗力を回転力にするサボニウス翼3段構造の水車では,回転力が弱く,発電量が少ない状況であった.開発したサボニウス翼とダリウス翼の混合型水車においては,これらの水車よりも効率よく回転し,発電量を得ることができた.4月以降に,流速が0.9m/s程度で流量もある河川と農業用水路において本実験を実施する.初年度として,(1)河川と農業用水路の実施調査,(2)潮流発電システムを農業用水路用の小水力発電システムへ改良,(3)ネイチャーテクノロジーの導入によるダリウス翼の試作,を実施した.当初の予定よりも開発が順調であったことから,(1)で候補に挙げた平生町松本川下流において,システムの不具合が無いか予備実験を実施することができ,各パーツの形状問題などを検討することも実現できた.以上の事から,おおむね順調に進展していると評価をした.潮流発電システムを農業用水路に活用して電気の安定供給を実現することで過疎化、少子高齢化地域において夜間でも無料でLED電灯を灯すことのできる環境を整えることを最終目的とする。過疎化地域における道路の暗闇問題を解決し、安心して生活を送ることができる生活基盤を整えるユニバーサルデザインの仕組みを確立させる。28年度は、小水力発電の多段型水車の翼形状について3Dプリンターを用いてABS樹脂で開発する。これまでの混合型水車のダリウス翼のモデルはNACAモデルを利用してきたために、流速が低速流れの場合においては回転が止まる問題があった。逆に流速が速くなった際には、サボニウス翼が抵抗となりトルクを下げる結果となっている。この問題を解決させるために、サボニウス翼の機能を合わせ持つダリウス翼の設計を行い、水車部のトルクの向上を目指す。翼の開発については、本校の回流水槽実験装置を用いて流速上昇および下降時の回転数、トルク、発電量などの計測を実施し、最適なモデルを絞り込む。回流水槽における実験後には、初年度に候補に挙げた河川や農業用水路において実験を行い、定常流れとの比較実験を実施する。LED電灯用のバッテリーに日中は充電を行い、少なくとも夜間(18時22時)の4時間程度はLEDが点灯することを目標にしてシステム開発を進める。昨年度に引き続き、本校技術専門職員の本庄孝光氏、堀義則氏、砂田智裕氏の3名を研究協力者とし、システムの性能向上および商品化などの実現を目指す。さらにこの技術を確立させ、農業用水路の側溝に発電システムが設置されたユニット型側溝を設計して、多数ユニットの連結構造による発電システムについて検討する。28年度は、ダリウス翼にサボニウス翼の形状を併せ持つ構造を開発し、回流水槽実験装置において、流速に対するトルクの大きさについて測定を行った。また、改良した新型翼に適した基盤と翼の取り付け配置について検討し、山口県の2級河川(山口県大島郡の三蒲川)において発電実験を行う段階まで研究を進めた。実環境では、渦の影響が大きく流速や流量も不安定であり、やはり新型翼の回転においてトルクを抑制する力が存在する可能性が示唆された。本体を固定設置する器具の開発を行い、流量の確保も実現しているが、若干の傾斜による抵抗の影響が大きいことが明らかとなり、傾きの改善を実施したため、やや遅れが生じている。

本研究課題では、少子・高齢化の進む過疎化地域において、夜間の暗闇問題を解決するために、農業用水路や河川に設置のマイクロ水力発電システムの開発を試みた。システムは潮流発電システムの技術を応用して、安定した電力を得ることができる構造とした。従来の多段混合型水車は、高速回転時にサボニウス翼の面が抵抗となり回転数が上昇しない問題があるが、ダリウス翼のみでは自起動性に乏しいために低速流れでは発電ができない状況であった。そこで、NACA0018モデルのダリウス翼に大きな水受けの凹みを設ける新型翼の開発を行った。新型翼は、1枚ではダリウス翼の様に安定した回転を得られなかったが、複数枚組み合わせることでダリウス翼の2倍以上のトルクを得ることができるようになり、高速回転を可能にした。開発したシステムは、小型で重量が14.5kgと軽量である。チタン構造ではあるが価格が8万円程度と安価に製作が可能なシンプルな構造をしている。また、維持費はバッテリーの交換程度であり5年間で5千円程度が必要となるが、それ以上は必要としない。100rpmの回転数があれば、トルクと回転数の関係から小型バッテリーへ充電が可能である構造となっている。発電システムが持ち運び可能なほどコンパクトであるため流速1.0m/sの河川において1日の発電量がわずか数十Whではあるが、1台の設置で8WのLEDの街路灯を夜間に5時間以上灯すことが可能であり、日没後の高齢者の活動時間を十分にカバーすることを可能にした。今後の課題として、サイズは若干大きくなるが、6段構造で各段2枚の翼の場合が理想値で最も安定したトルクが得られると推測できるので、実際に製作して発電量を確認したいと考える。また、新型翼よりもさらに効率的な翼を制作して、自然エネルギを効率よく活用できる仕組みを構築していきたいと考えている。人口の過疎化や少子高齢化が進む地域では、街路灯の維持費が減少方向にある。また、街灯も撤去されている。街路灯のない地域では、高齢者がつまずき夜間に転倒する事故が起きており、骨折のため高齢者は寝たきりで認知症が進み、そのまま死亡するケースもある。我々の研究グループは、電気代を極力抑えて街路灯を維持できるかどうかを検討している。これを実現するために、マイクロ水力発電を開発しており、発電した電気を使用して照明街路灯を検討している。研究の結果、ダリウス翼に窪みを与えることで我々はタービンの翼形状のより効率的なモデルを提案することができた.そして、トルクの改善を目指した実システムを開発することができた。次年度は,翼の形状について最適なモデルを3D-CAD,3Dプリンターを用いてABS樹脂で開発する.これまでのダリウス翼のモデルはNACAモデルを利用してきたが,流速が低速流れの場合においては,回転を停止させてしまうタイプもあり,大きな影響を受けている.また,流速が速くなった際には,サボニウス翼が抵抗となり,トルクを下げる結果となっている.この問題を解決させるために,サボニウス翼の機能を合わせ持つダリウス翼の設計を行い,水車部のトルクの向上を目指す.翼の開発については,本校の回流水槽実験装置を用いて,流速上昇および下降時の回転数,トルク,発電量などの計測を実施し,最適なモデルを絞り込む.
可能性理論によるライフサイクルの短い製品の最適生産、販売モデルの構築と実証

(1)顧客の好みの多様化と変化に伴い,商品のライフサイクルが急激に短くなってきた.如何に顧客のニーズをつかみ,すばやくかつ適切な意思決定を行えるかということが,企業にとって,生死にかかわる問題ともいえる.そういう意思決定問題は大変大きなリスクを負い,one-shot-decision問題と位置つけられる.従来の方法では、将来各事象の起こる不確実性を確率分布によって表し、その確率分布に基づく期待効用関数を最大化するよう意思決定を行うので,one-shot-decision問題に適用することができない.本研究は,将来各事象の起こる不確実性を可能性分布によってあらわし,各事象における各意思決定選択肢がもたらす利益とその可能性を総合的に考え,楽観的焦点と悲観的焦点を定義し,この二つの焦点の関係を分析する上で,新しい意思決定理論を提案した.(2)提案した新しい意思決定理論は,土地開発問題へ適用する.将来の土地の価格は過去の事例と専門家の知識に基づいて,可能性分布によって表した.楽観的焦点と悲観的焦点を用いて,投資家の投資行動を分析し,最適投資規模を求め、一般均衡を分析した.新しい分析方法に基づいて,土地開発の政策提言を行った.企業は競争の激しい市場で勝ち残るために、80年代前半以降従来型の長期安定的なライフサイクルをもつ標準品の大量見込生産システムから顧客へのサービス需要を満たす多品種・少量受注生産システムに移行してきた。一方で、商品のライフサイクル自身も著しく短期化されている。このような傾向の急速な進展に伴い、ライフサイクルの短い製品の供給問題(single-period problem or newsboy problem)はますます重要な研究課題となってきた。本研究は、この背景の下で、ライフサイクルの短い製品の最適生産戦略に重点を置いて研究を行い、以下のことを明らかにした。(1)顧客の潜在的な購入意識の曖昧さに起因する需要の不確実性を専門家の知識を活用した可能性分布で表した。この方法は、特に新製品や一回限りの製品には有効だと考えられる。(2)可能性情報下で、新たな均衡概念を提案することにより、ライフサイクルの短い商品の複占市場モデルを構築する。その安定性を分析した。これにより、生産業者の最適生産量を決めることができた。(3)これに関連して、複数の専門家からの知識を表現するのに指数型可能性分布を用い、これらの知識の差異を分析し、情報融合モデルを提案した。これにより、整合性の高い知識を得ることが出来た。企業は競争の激しい市場で勝ち残るために、80年代前半以降従来型の長期安定的なライフサイクルをもつ標準品の大量見込生産システムから顧客へのサービス需要を満たす多品種・少量受注生産システムに移行してきた。本研究は、この背景の下で、ライフサイクルの短い製品の最適販売戦略に重点を置いて研究を行い、以下のことを明らかにした。(1)専門家から得られた可能性度合いデータを用いて、ラフ集合の概念を考量した新たな上界と下界可能性分布の同定方法を提案した。複数の専門家からの知識の差異を分析し、可能性融合モデルを提案した。(2)顧客の潜在的な購入意識の曖昧さに起因する需要の不確実性を可能性分布で表し、この可能性情報を用いて、新たな意思決定モデルを提案した。これにより、ライフサイクルの短い商品の最適発注量を決めることができた。(1)顧客の好みの多様化と変化に伴い,商品のライフサイクルが急激に短くなってきた.如何に顧客のニーズをつかみ,すばやくかつ適切な意思決定を行えるかということが,企業にとって,生死にかかわる問題ともいえる.そういう意思決定問題は大変大きなリスクを負い,one-shot-decision問題と位置つけられる.従来の方法では、将来各事象の起こる不確実性を確率分布によって表し、その確率分布に基づく期待効用関数を最大化するよう意思決定を行うので,one-shot-decision問題に適用することができない.本研究は,将来各事象の起こる不確実性を可能性分布によってあらわし,各事象における各意思決定選択肢がもたらす利益とその可能性を総合的に考え,楽観的焦点と悲観的焦点を定義し,この二つの焦点の関係を分析する上で,新しい意思決定理論を提案した.(2)提案した新しい意思決定理論は,土地開発問題へ適用する.将来の土地の価格は過去の事例と専門家の知識に基づいて,可能性分布によって表した.楽観的焦点と悲観的焦点を用いて,投資家の投資行動を分析し,最適投資規模を求め、一般均衡を分析した.新しい分析方法に基づいて,土地開発の政策提言を行った.
保健室における折り紙導入の効果に関する研究～折り紙プロジェクト～

本研究の目的は,保健室において実施している『折り紙プロジェクト』と称する活動の効用として,生徒の気分と自己効力感の変化について尺度を用いて,明らかにすることであった。方法として折り紙プロジェクトに初めて参加する生徒18名を対象に,自己効力感については特性自己効力感尺度を使用し,「朝会発表」と「教室で折り紙指導」での活動前後の心理状態について,毎回TDMS二次元気分尺度シートを記入することにより,心の「活性度」と「安定度」を測定した。また測定結果を「快適度」として「二次元グラフ」に示し分析を行った。これらの調査の結果から,「朝会発表」の場ではイキイキとして活力ある活性度と落ち着いたリラックスするという安定度はともにプラス傾向となり,「教室で折り紙指導」の場では「安定度」について,緊張,イライラの気分から,ゆったり落ち着き,リラックス気分へのプラスの大きい数値変化が認められた。それに伴い「快適度」もプラスに移行し,効果に期待が持てる結果となった。活動前後のTDMS二次元気分尺度調査結果から,『折り紙プロジェクト』により,生徒の気分,心理状態がプラスに改善される傾向が数値により明らかになった。また,漠然と実感していた,保健室での折り紙を用いて行う活動の効果についての(高橋ら, 2012)に続き,尺度を用いた評価ができたことによって,活動による支援が生徒の心の健康に対して有効であることが確認できた。
携帯型加速度センサーを用いた小児の日常活動性の評価と運動処方

【目的】本研究の目的は、携帯型で長時間使用可能な運動量モニターを開発し、日常の身体的活動性の評価に客観性を持たせ、医師側の運動処方に沿った的確な運動を患者に行わせることを可能にすることにある。2軸の加速度センサーを搭載した携帯型運動量計を試作し、センサーから得られる加速度信号の分析によって運動量や運動の方法を客観的に評価できるかどうか検討する。【方法】試作した運動量計を被検者(男児18人、女児9人の健康小児、年齢617歳)に携帯させてトレッドミル運動負荷試験を施行した。センサーから得られる出力信号をシグナルプロセッサーによって数値化し、垂直・直後方向それぞれの積分値、2方向の相乗平均・面積比などの値を測定した。同時に心拍モニター、呼気ガス分析装置を装着し、呼吸代謝モニターから得られる酸素摂取量・心拍数の出力信号をシグナルプロセッサーによて数値化し、運動量・運動の方法・酸素摂取量・心拍数と加速度センサーの出力から得られた各パラメータとの相関を検討した。【結果】(1)一定時間(5秒間)に得られた加速度信号の積分値を垂直ベクトル方向と前後ベクトル方向で計算し、これらの比をとることによって、運動の方法、即ち被検者が走っているのか、歩いているのかを区別することができた。(2)加速度信号を数値化する際に、2方向の相乗平均ベクトルを計算して一定時間の積分値を計算すると、酸素摂取量と高い相関が得られた。(3)さらに、垂直ベクトルと前後ベクトルの比と相乗平均ベクトルの積分値との積は、酸素摂取量とより高い相関が認められた。【結論】加速度信号の分析によって、運動の強さと方法を客観的に評価できることが示された。我々の開発した運動量モニターは、小児の身体活動性の評価に有用であると考えられる。【得られた結果】(1)垂直方向の加速度信号の積分値は、体格や年齢を一致させても各個人によって分散が大きいが、特定の対象については、酸素摂取量と高い相関を示した。(2)したがって、加速度センサーの出力から運動負荷強度を推定することができると考えられる。(3)垂直方向の加速度信号は、被検者が歩いているか、走っているかによって、そのパターンに大きな差があり、加速度信号の積分値にも大きな差がみられた。(4)前後方向の加速度信号は、被検者の運動の仕方によるパターンの違いは明らかではなかったが、加速度信号の積分値は運動負荷強度の増加に従って大きくなる傾向がみられた(以上の成果については、第30回小児循環器学会学術集会H6.6.30で口演した)。(5)一定時間(5秒間)に得られた加速度信号の積分値を垂直方向と前後方向で計算し、これらの比をとることによって、運動の方法、即ち被検者が走っているのか、歩いているのかを区別することができた。(6)加速度信号を数値化する際に(12msec毎にサンプリング)、2方向の相乗平均を計算して一定時間の積分値を計算すると、酸素摂取量と高い相関が得られた。さらに、運動の方法を特定することによってより高い相関が得られた(以上の成果については、第59回日本循環器学会学術集会H7.4.1で口演の予定である)。【研究総括】(1)2軸の加速度センサーから得られる加速度信号を解析することによって、運動の強度と種類を、運動開始直後から推定することができ、定常状態に達したときの酸素摂取量や心拍数を推定することができると考えられる。(2)現在、加速度信号の積分値を規定する因子を決定し、標準値を決定するために、運動の種類・体重(または体表面積)・性別などを一致させたデータの集積を行っている。

(3)センサーの軽量化や長時間記録機能の開発により、身体活動性の的確な評価が可能となることが期待される。(4)今後は、歩行・走行以外の運動についての検討を進める必要がある。【本年度の研究方法】垂直ベクトルと前後ベクトルの比と相乗平均ベクトルの積分値との積を計算すると、酸素摂取量とより高い相関が認められた。617歳の健康小児27人(男児18人、女児9人)に対して、運動量計を携帯させてトレッドミル負荷試験を行い、前述のようにして計算された運動量が性別や運動負荷プロトコルによって、どのような影響を受けるか検討した。【得られた結果】(1)修正Bruce法による負荷を行った男児10名の体重当たりの酸素摂取量(y)と運動量(x)との間には、y=10.00Ln(x)-43.3,R^2=0.91,p<0.01の相関が認められた。(2)同じプロトコルによる負荷を行った女児9名では、y=7.99Ln(x)-31.0,R^2=0.91,p<0.01の相関が認められ、女児では男児に比べて有意に回帰直線の傾きが小さかった。(3)より短い運動時間のDash法による負荷を行った男児8名では、y=9.02 Ln(x)-36.4,R^2=0.97,p<0.01の相関が認められ、急速負荷を行った場合でも回帰直線の傾きには有意差はなかった。(4)しかし、回帰直線の切片の高さは急速負荷法でやや高く、運動時間が短すぎるために運動に見合った酸素摂取量が得られていない可能性が考えられた。【研究総括】(1)垂直ベクトルと前後ベクトルの積分値の比は、運動の方法あるいは効率を表す良い指標となり得る。(2)垂直ベクトルと前後ベクトルの比と相乗平均ベクトルの積分値との積を計算して得られた運動量は、運動の方法や負荷のプロトコルに左右されることなく、身体活動性を客観的に評価できる可能性が示された。
珪酸粉塵曝露による自己寛容破綻機構の解明

珪肺症は、珪酸粉塵を慢性的に吸入することで惹起される塵肺である。特筆すべき点として、自己免疫疾患を高頻度で合併する。本研究では珪肺症例における自己免疫疾患合併機構の解明を目標とした。培養系の実験で珪酸曝露により自己免疫疾患発症と密接に関わるTh17細胞の分化・維持に重要なIL-6およびIL-23の発現が誘導されることを見いだした。また、免疫応答の収束を阻害する血漿中DcR3が健常人に比べ珪肺症例で顕著に増加するが、特定の自己抗体とは相関していなかった。血漿DcR3は特定の自己免疫疾患への方向付けではなく、慢性的な免疫動態の活性化を示しており、珪肺症例では免疫反応が亢進していることが示唆された。珪肺症は、砕石などに含まれる珪酸粉塵を慢性的に吸入することでひきおこされる塵肺である。これまで我々は珪肺症患者において抑制性T細胞(Treg)の機能および数の低下が見られることを報告した。本研究では珪酸曝露による各種免疫担当細胞(T細胞、マクロファージ、樹状細胞など)の機能変動の解析、特に、珪酸曝露によるT細胞の極性(polarity)への影響を健常人由来免疫細胞や珪酸長期曝露細胞株さらに珪肺症患者由来免疫細胞を用いて解析し、その免疫動態の変遷過程を明らかにすることで、多様な「自己免疫疾患」発症、自己寛容破綻のメカニズムの解明をめざす。本課題は、治療に難渋するすべての自己免疫疾患の解決に結びつくメカニズムを明らかにしようとするものである。初年度の研究計画として、健常人由来免疫細胞に対して珪酸をin vitroで曝露したときどのような、形質の変化、あるいは遺伝子発現の変化が惹起されるか、そしてどのような液性因子の放出が起きるかを解析することとした。その実験過程で、珪酸曝露された健常人由来末梢血単核球では曝露無し群、或は酸化チタン粒曝露群に比べ細胞増殖が緩慢になる傾向が観察された。遺伝子発現の変化を調べたところ、数ある細胞周期調節因子の中でもCyclinDの発現が低下していることが見いだされた。T細胞の極性化と関わる因子の変化として、Th17の分化、維持に必要と考えられる、IL-6、IL-23の発現が珪酸曝露群で増える傾向が見られた。これらの結果から確かに珪酸曝露は何らかの自己免疫疾患につながる変化を惹起することが示唆された。珪肺症は、砕石などに含まれる珪酸(SiO2)粉塵を慢性的に吸入することでひきおこされる塵肺である。初年度に健常人由来免疫細胞に対する珪酸曝露で細胞周期制御に関わるCycDの発現が低下し、また、Th17の分化、維持に必要なIL-6、IL-23のmRNAの発現が高まっていることを報告した。2年度目には初年度に検討したex vivoでの解析に加え、珪肺症例での免疫指標の検討を行い、珪肺症患者血漿において各種自己抗体が健常人に比べ顕著に上昇していることを見いだした。さらに、興味深いことにFas/FasLのシグナルを阻害するDcR3の血漿中濃度が健常人に比べ顕著に増加していた。in vitroにおいて、免疫細胞への珪酸曝露は自己免疫疾患を増悪させる因子を誘導すること、また、珪肺症例において自己免疫疾患は診断されていなくとも確かに自己抗体が増加していることから珪酸曝露と自己免疫疾患発症には少なからず因果関係があることが示された。また、DcR3の増加が捉えられ、珪肺症例においてどのような機能を果たしているのか大変興味深い。珪肺症は砕石などに含まれる珪酸粉塵の慢性的な吸入によりひきおこされる塵肺である。特筆すべき点として、Caplan症候群、強皮症、ANCA関連血管炎などの自己免疫疾患を高頻度で合併する。これまでに我々は珪肺症患者において抑制性T細胞の機能および数の低下が見られることを報告した。本研究の目的は、珪酸曝露による各種免疫担当細胞の機能変動の解析、そして珪肺症患者由来免疫細胞を用いて解析し、その免疫動態の変遷過程を明らかにすることで、治療に難渋するすべての自己免疫疾患の解決に結びつくメカニズムを明らかにしようとするものである。初年度に健常人由来免疫細胞に対する珪酸曝露により、細胞周期制御に関わるCycDの発現の低下、およびTh17の分化、維持に必要なIL-6、IL-23のmRNA発現が高まっていることを報告した。2年度目には珪肺症例での免疫指標の検討を行い、珪肺症患者血漿において各種自己抗体が健常人に比べ顕著に上昇していることを見いだした。さらに、Fas/FasL

シグナルを阻害するDcR3血漿中濃度が健常人に比べ顕著に上昇していた。最終年度には、珪肺症患者由来血漿中サイトカインや、免疫活性化指標となる因子を解析し、臨床指標との統計解析を行った。その結果、DcR3値は呼吸器病態や自己抗体など臨床的指標と単独で相関を示すものはなかったが,免疫活性化の指標であるTGF-βおよびsIL-2Rと相関が見られた。重回帰分析により珪肺症においてDcR3が異常な免疫活性を示す因子であることが示唆された。因子分析でDcR3は,ANCA関連血管炎の萌芽の状態に関連することが強く示唆された。本結果は、珪酸曝露によりin vivo, ex vivoでも自己免疫疾患を誘発する素地を形成する方向で遺伝子発現が誘導されていることが示唆された。今後、自己免疫疾患の萌芽を早期に検出することに役立てたいと考えている。珪肺症は、珪酸粉塵を慢性的に吸入することで惹起される塵肺である。特筆すべき点として、自己免疫疾患を高頻度で合併する。本研究では珪肺症例における自己免疫疾患合併機構の解明を目標とした。培養系の実験で珪酸曝露により自己免疫疾患発症と密接に関わるTh17細胞の分化・維持に重要なIL-6およびIL-23の発現が誘導されることを見いだした。また、免疫応答の収束を阻害する血漿中DcR3が健常人に比べ珪肺症例で顕著に増加するが、特定の自己抗体とは相関していなかった。血漿DcR3は特定の自己免疫疾患への方向付けではなく、慢性的な免疫動態の活性化を示しており、珪肺症例では免疫反応が亢進していることが示唆された。初年度に、健常人由来免疫細胞に珪酸曝露を施すと、自己免疫疾患増悪に関わるTh17細胞群の分化、維持に重要なサイトカインであるIL-6やIL-23などが増加することを見いだした。この結果は、珪酸が自己免疫疾患発症に少なからず関与していることをex vivoでも再現したものと考えている。また2年度目は、自己免疫疾患の診断を受けていない珪肺症患者由来血漿中の自己抗体濃度を調べた。その結果、いくつかの自己抗体が健常人に比べ顕著に高い値を示した。これらは、自己免疫疾患を発症していなくとも、珪肺症患者では自己抗体が出現しており、明らかに自己免疫疾患へ傾向していることが示唆された。これは当初、3年目に予定していた珪肺症例の血漿データが2年目で解析できたもので、当該研究は順調な進捗状況と考えている。さらに、血漿中因子解析の中で、Fas/FasLシグナルの阻害因子であるDcR3が上昇していることは非常に興味深い発見と考えている。今後、DcR3と自己免疫疾患の関連も検討したいと考えている。衛生学最終年度には、健常人由来細胞への珪酸曝露影響の標的細胞の同定をする。また、免疫細胞の細胞増殖に対する珪酸曝露の影響を遺伝子発現や、CFSEによる染色などで明らかにする。さらに、血漿中のサイトカインや可溶性受容体など、自己免疫疾患のレギュレーターとなりうる因子の測定、および統計学的解析を行う。因子間の相関関係の解析、因子分析などを行うことで、想定外の関連因子の抽出や本質的な変遷過程を明らかにする。細胞の培養系の安定化や試料調整の条件検討に時間がかかった。また、健常人由来ということで、検討する人数、そして回数が足りておらず、明らかな結論を導くに至っていない。しかしながら、珪酸曝露細胞の細胞周期の変化やTh17に関わる分子の動きがキャッチできたことは今後の展開にも大きく寄与することが期待できる。
生殖医療とジェンダー;人工妊娠中絶後における女性のスピリチュアルケアを事例として

中絶を経験した女性のスピリチュアル・ウェル・ビーイングを測るために、26項目から成る質問項目群を作成した。海外では、80年代から、スピリチュアル・ウェル・ビーイングに関連する尺度の開発が行われてきたが、中絶経験を始とした女性の身体性を考慮したものではなかった。作成した質問項目群を含む質問紙を、石川・山口・東京の産婦人科医院や保健所を通しておよそ30代までの生殖可能年齢にある女性に配布を依頼した。280票配布し、177票を回収した(63.2%)。1対象者の平均年齢(±SD)は30.29±60.5歳であり、レンジは15-43歳であった。177人のうち、中絶を過去に一度以上、経験した女性は、60人(33.9%)であった。また、過去に一度も妊娠経験がない女性54人(30.5%)および、出産を経験し、過去に中絶や流産の経験がない女性85人(48.0%)という比較対照カテゴリーを作成し、関連性を検討した。26項目の質問項目を探索的因子分析にかけた結果、プロマックス回転で5因子を抽出し、56.61%の分散を説明できた。各因子を「スピリチュアル・ペイン」(7項目、α=0.838),「生と死の連続性・女性性」(4項目、α=0.781),「内的自己統制」(6項目、α=0.760),「自己コントロールの喪失」、(5項目、α=0.694),「世界内自己」(4項目、α=0.647)と名づけた。過去の生殖との関わりでは、「スピリチュアル・ペイン」の因子得点が最も高いのは中絶経験者であり、「生と死の連続性・女性性」が最も高いのは出産経験者であり、「内的自己統制」が最も高いのは出産経験者であり、「自己コントロールの喪失」が最も高いのは中絶経験者であり、「世界内自己」が最も高いのは出産経験者であった。以上から、中絶経験者は、出産経験者や妊娠経験がない女性と比較して、本研究が作成した質問項目群のスピリチュアル・ウェル・ビーイングが低いことが推測された。スピリチュアリティとは、人生の困難や挫折などの出来事により実存の危機に直面したときに、自己の拠り所を究極的な、あるいは身近な他者とのつながりの感覚や神秘的な体験に求めたりすることで、自己アイデンティティを再構成し、人生を肯定的に編みなおしていく作業のことである。スピリチュアルケアとは、他者がそのような作業を行うことを何らかの形で援助することを指す。この研究の目的は、中絶の是非をめぐる議論(Pro-life, Pro-choice)そのものからは一旦離れ、当事者の声から中絶後の女性のスピリチュアルケアを考えることである。中絶当事者の経験に新たな側面から接近するため、匿名でのコンタクトが可能なインターネットを利用して水子供養の調査を行った。水子供養は、中絶後の女性に罪責感が生ずることを前提としている等、ジェンダーや女性学の視点からいえば批判すべき点もあるが、スティグマを付与され、社会的に孤立した中絶後の女性に対するケアの場を、宗教の立場から提供しようとしていると評価できる側面もある。ネット上で水子供養を提供する寺院のホームページを通して、中絶当事者へのアンケート及びインタヴュー調査を行い、その一部を「水子供養に見る現代女性のスピリチュアリティ」(日本社会学会)、「中絶を経験した女性のスピリチュアリティ」(日本看護科学学会)として学会報告を行った。ネット上で得た水子供養を行う当事者女性の声から浮かびあがったのは、中絶後の女性は、罪責感などのいわゆる負の感情を経験しているというだけではなく、そうした痛みをもたらしうる経験を通して、積極的に自己成長を遂げ、人生に対する洞察を深めようとしているということであった。本年度は、昨年度に引き続き、既存の調査データを用いて学会発表及び論文化の作業を進めた。韓国ソウル市内の大学で行われた国際女性学会(Women's World)において、パネル発表を行った。他に論文2本を投稿した。研究者は既にスピリチュアリティを、(超越的な)他者との相互作用によってもたらされた気づきの体験によって自己変容を遂げていくことと定義しているが、水子供養に参加した女性の語りやテクストデータから中絶との関係で重要な他者として浮かび上がるのが、パートナーと胎児の存在である。この両者との相互作用から、中絶を経験した女性のスピリチュアリティを考察した。パートナーとの関係では、中絶は二人の関係性を客観的に見直す機会になっていることが読み取れた。その結果、別離がもたらされることもあるが、経済的な自立を目指したり、中絶に対して無関心な相手に対する批判から、倫理的な意識に目覚めたり、自律性を獲得することを目指したりと、女性の変化は様々であった。中絶が女性にもたらす心的変化を「貴重な経験」と表現する女性もいた。中絶した胎児との関係(胎児観)では、女性と胎児との親密さが伺えた。反対に水子の崇り言説はほとんど見られなかった。日常的に胎児との心的な交流を行っている女性もいた。その中で、胎児は、女性の人生をサポートしたり導いたりする役割を担っていた。生まれ変わりの観念(再生)も見られ、自己変容を遂げようとする女性のスピリチュアリティとの関係で重要であると考えられた。女性の語りやテクストに観察された胎児観は、母性の呪縛の強固さを示していると考えられ、それ自体、ジェンダー問題を孕んでいる。

他方、このことを臨床との接点から見るなら、中絶のケアのみならず、先端医学研究における胎児試料提供のインフォームド・コンセント取得に関して、母性やスピリチュアリティが女性に与える影響を考慮した倫理規定が必要であることも示唆された。次年度に向けて、新しい調査データの取得を行っており、産婦人科や保健所などを通して30代までの女性にアンケート調査票を配布し回収を進めている。3月末日に回収を締め切り、次年度以降このデータを用いて解析作業を進めていく予定である。中絶を経験した女性のスピリチュアル・ウェル・ビーイングを測るために、26項目から成る質問項目群を作成した。海外では、80年代から、スピリチュアル・ウェル・ビーイングに関連する尺度の開発が行われてきたが、中絶経験を始とした女性の身体性を考慮したものではなかった。作成した質問項目群を含む質問紙を、石川・山口・東京の産婦人科医院や保健所を通しておよそ30代までの生殖可能年齢にある女性に配布を依頼した。280票配布し、177票を回収した(63.2%)。1対象者の平均年齢(±SD)は30.29±60.5歳であり、レンジは15-43歳であった。177人のうち、中絶を過去に一度以上、経験した女性は、60人(33.9%)であった。また、過去に一度も妊娠経験がない女性54人(30.5%)および、出産を経験し、過去に中絶や流産の経験がない女性85人(48.0%)という比較対照カテゴリーを作成し、関連性を検討した。26項目の質問項目を探索的因子分析にかけた結果、プロマックス回転で5因子を抽出し、56.61%の分散を説明できた。各因子を「スピリチュアル・ペイン」(7項目、α=0.838),「生と死の連続性・女性性」(4項目、α=0.781),「内的自己統制」(6項目、α=0.760),「自己コントロールの喪失」、(5項目、α=0.694),「世界内自己」(4項目、α=0.647)と名づけた。過去の生殖との関わりでは、「スピリチュアル・ペイン」の因子得点が最も高いのは中絶経験者であり、「生と死の連続性・女性性」が最も高いのは出産経験者であり、「内的自己統制」が最も高いのは出産経験者であり、「自己コントロールの喪失」が最も高いのは中絶経験者であり、「世界内自己」が最も高いのは出産経験者であった。以上から、中絶経験者は、出産経験者や妊娠経験がない女性と比較して、本研究が作成した質問項目群のスピリチュアル・ウェル・ビーイングが低いことが推測された。