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In vitroにおける薬物相互作用の予測に関する研究-チトクロームP-450 3AおよびP-糖蛋白質を中心として-

薬物の吸収におけるP-糖蛋白質およびチトクロームP-450(CYP)3A4の関与ならびに、薬物相互作用のin vitroにおける推定を目的として培養Caco2細胞系を用い、基質薬の透過性について検討を行った。P-糖蛋白質抑制薬の作用は検討可能であった。これに基づいてprobucolのcyclosporine吸収抑制の機序について検討し、これはP-糖蛋白質を介さないものであることが明らかとなった。P-糖蛋白質機能の誘導について、各種誘導薬を前処置し基質薬の透過性の変化を検討したが、P-糖蛋白質の誘導を機能亢進としてとらえることは今回用いた培養細胞系では不可能であった。また、培養Caco2細胞から調製したミクロゾーム分画にはCYP3A4を介するnifedipine酸化能を見いだせず、この系を用いたCYP3A4機能の評価はやはり不可能であった。培養細胞系を用いた検討が困難であったため、ラットを用いたex vivo系での検討を行った。ラットの小腸上皮および肝から得たミクロゾーム分画のnifedipine酸化能からCYP3A4活性の評価が可能であった。また摘出腸管を用いた腸管灌流系を作製し、この系におけるP-糖蛋白質基質薬(digoxin)の吸収および分泌挙動からP-糖蛋白質機能の評価が可能と考えられた。そこでラットにCYP3A4誘導薬を前投与し、上記の評価系を用いてCYP3A4活性およびP-糖蛋白質機能に及ぼす影響を検討した。phenobarbital前処置によって肝でのCYP3A4活性は増強したが、小腸でのCYP3A4活性には影響を及ぼさなかった。またP-糖蛋白質機能を抑制する方向(digoxinの吸収増加)に作用した。また、他の誘導薬であるrifampicinは肝のCYP3A4活性には影響を及ぼさなかったが、小腸のCYP3A4活性およびP-糖蛋白質機能を有意に増強させた。すなわち、肝・小腸でのCYP3A4活性あるいは小腸上皮のP-糖蛋白質に対する誘導の程度は薬物により異なっており、薬物相互作用に及ぼす影響が異なる可能性が示された。これらの組織特異的な誘導作用の機序についてさらに検討が必要である。微小孔メンブレン(φ25mm,pore size 0.4μm)上に腸上皮由来細胞であるCaco-2(2.33-2.56×10^6 cell/well)を21-30日間培養し、transport studyを行った。対象薬としてP-糖蛋白質の基質である^3H-シクロスポリンを用い、管腔膜側または基底膜側に^3H-シクロスポリン(8.0Ci/mmol)を0.1μCi添加し、細胞間の移行を経時的に測定した。無処置時の管腔膜側から基底膜側へのシクロスポリンの総輸送量は9.91×10^<-14> mol/120min/wellであった(n=15)。

等濃度のプロブコールを^3H-シクロスポリン添加直前(30-40分前)に管腔膜側および基底膜側に加えると、シクロスポリンの管腔膜側から基底膜側への総輸送量は対照(vehicleとして0.5%DMSO)に比し、6.25μmolでは14.7%(n=3)、12.5μmolでは23.4%(n=3)、25μmolでは55.1%(n=3)、および50μmol添加では49.5%(n=6)減少した。シクロスポリンの基底膜側から管腔膜側への輸送も濃度依存的に減少した。このプロブコールの影響は細胞を72時間前から前処置した場合も同様であった。また^3H-シクロスポリン添加90分後にプロブコールを管腔膜側および基底膜側に加えても、シクロスポリンの輸送は低下した。すなわち、Caco-2細胞間でのシクロスポリンの移行におけるプロブコールの影響は両方向性であり、一方向性の輸送体であるP-糖蛋白質を介した修飾作用とは考えにくい。現在、プロブコール50μMを1週間前処置したCaco-2からtotal RNAを抽出し、ノーザンブロットによるP-糖蛋白質のmRNA発現の変化を検討中である。前年度に引き続き、cyclosporine A(CsA)の消化管吸収に及ぼす高脂血症治療薬probucol(PROB)の影響を検討するために、Caco-2細胞での^3H-CsAの輸送に及ぼすPROBの添加濃度および時間依存性を検討した。PROBの前処置は濃度依存性に管腔側→基底膜側、基底膜側→管腔側の両方向のCsAの輸送を抑制した。従って、PROBによるCsAの吸収抑制効果は、一方向性の薬物排泄ポンプとして機能するP-糖蛋白質を介さない機序によるものであることが明らかとなった。Caco-2細胞にCsAを添加した後のPROB処置はCsAの輸送にほとんど影響を及ぼさなかった。^3H-CsA添加後、経時的に細胞内放射活性を計測したところ、CsAは添加後ただちにCaco-2細胞内に取り込まれ、その後のPROB処置はその輸送に影響を与えないことが明らかとなった(投稿中)。また、チトクロム3A4誘導薬であるrifampicinをCaco-2細胞に処置し、P-糖蛋白質の基質薬であるCsAの輸送を検討中である。10uM rifampicinで14日間以上細胞を処置すると管腔側→基底膜側方向のCsAの輸送は低下し、基底膜側→管腔側方向の輸送は増加するというP-糖蛋白質の機能亢進と一致する結果を得た。しかし、この条件を用いた現時点までの結果では、管腔側→基底側方向の輸送低下量(-28.7±4.3〔SE〕%)に比し、基底側→管腔側方向の輸送増加量は極く僅か(+8.9±1.8%)であり、真にP-糖蛋白質がrifampicinにより誘導されたかは疑問の余地がある。さらに種々の条件を変えて培養細胞を用いた薬物輸送評価系を確立する必要がある。同細胞をもちいたチトクロム3A4活性の評価系は、nifedipineの酸化を指標とした測定系を構築しつつある。培養Caco2細胞系におけるP-糖蛋白質機能の誘導について、引き続き検討したが、P-糖蛋白質の誘導を機能亢進としてとらえることは今回用いた培養細胞系では不可能であった。また、培養Caco2細胞でのCYP3A4機能を評価する目的で、培養Caco2細胞から調製したミクロゾーム分画を用いCYP3A4を介するnifedipine酸化能について検討したが、この系を用いたCYP3A4機能の評価はやはり不可能であった。培養細胞系を用いた検討が困難であったため、ラットを用いたin vivo系での検討を行った。ラットの小腸上皮および肝から得たミクロゾーム分画のnifedipine酸化能からCYP3A4活性の評価が可能であった。
ヒト・パルボウイルス診断法の開発

ヒトパルボウイルス(HPV/B19)感染症の実態を明かにするために血清診断法ならびに遺伝子診断法の開発を行った。血清診断法としては患者血清から精製したHPV/B19粒子抗原を用いたELISA法、組換えHPV/B19 VPー1抗原を用いたウエスタンブロット法、HPV/B19感染胎児肝赤芽球細胞を用いた蛍光抗体法、さらにウイルス遺伝子診断法としてpolymerase chain reaction(PCR)法を確立した。これらHPV/B19診断法を用いて健常成人ならびにHPV/B19感染が疑われる種々の疾患についてHPV/B19感染の有無を検索した。その結果、健常成人ではHPVーB19 IgM抗体陽者は殆どみられなかったが、IgG抗体陽性者は年齢と共に増加し、30歳代で44%の陽性率であった。また、実験室内感染が証明され、成人におけるHPV/B19初感染時の臨床経過が詳細に観察された。他方、非免疫性胎児水腫患者の母親17名中5名にIgM,IgG両抗体陽性、3名にIgG抗体陽性、内1名にHPV/B19遺伝子が検出された。また、早期慢性関節リウマチとHPV/B19感染との因果関係がさらに強く示唆された。本研究において確立されたヒトパルボウイルス血清診断法ならびに遺伝子診断法はさらに改良の余地を残しているが、現時点においても充分活用し得るものであり、今後のHPV/B19診断に大いに貢献するものと期待される。ヒト・パルボウイルス(HPV/B19)感染症の実態を明らかにするためにELISA法、蛍光抗体法によるHPV/B19診断法を確立した。先ず、HPV/B19ウイルス抗原陽性血液を献血者の中からスクリ-ニングし、数100ml準備した。同血液から精製したHPV/B19抗原をマウスに免疫し、常法に従って抗HPV/B19単クロン抗体産生ハイブリド-マを得た。精製HPV/B19抗原と単クロン抗体を用いてヒト血清中の抗HPV/B19IgMならびにIgG抗体の検出を行った。96穴プレ-トの各ウェルを単クロン抗体でコ-ディングし、精製抗原を加え、さらにヒトの血清検体の各希釈液を加え、その後ビオチン化抗ヒトIgMあるいは抗ヒトIgGとアビジン・ビオチンHRPOを加え反応させた。このELISA法によるIgM抗体陽性血液23検体、IgG陽性血清50検体とそれぞれ陰性血清同数検体をパネル血清として、蛍光抗体法による抗体陽性率と比較した。蛍光抗体法は胎児肝組織より赤芽球細胞を採取し、これら細胞をIL-3、エリスロポエチン存在下で短期間培養し、HPV/B19を接種した。接種後4日目で約5%の細胞に、HPV/B19発現がみられた。これら感染細胞を蛍光抗体法に用いると、IgM抗体に関しては両検査法で安全に一致した。IgG抗体に関しては、ELISA法で0D=0.15以上の陽性例では全例一致したが、0D=0.10.15では数例において不一致がみられた。以上の結果から、本研究で作製されたHPV/B19抗体検査用ELISAキットはIgM抗体に関しては全く問題なく使用でき、IgG抗体に関しても通常の検査には充分使用可能であることが分った。血清中のヒトパルボウイルス(HPV/B19)粒子からDNAを抽出し、このDNAからPCR法によってVPー1遺伝子を単離した。VPー1遺伝子をpUC19ベクタ-に挿入し、大腸菌で組み換えVPー1抗原を発現させた。菌体を可溶化後DE52カラムにてVPー1抗原を部分精製した。この抗原にはVPー1とVPー2に相当するウイルス抗原が含まれていた。組み換えVPー1抗原をマイクロプレ-トに吸着させ、このプレ-トに希釈した被検血清を加え、さらに牛アルブミン加PBSで洗浄後ペルオキシダ-ゼ標識抗ヒトIgM抗体を加える。

その後OPD試薬を加えて、492nmの吸光度を測定する。上記組み換えVPー1抗原を用いたELISAキットと血清中から精製したHPV/B19抗原を用いたELISAキットとを比較検討した。先ず、HPV/B19初感染者の血清について経時的に検索したところ、両キット間で一致した。さらに、献血者300名について組み換え抗原キットを用いて検索したところ、精製抗原キットでの検索結果と類似した結果が得られた。これらの結果から組み換えVPー1抗原を用いたELISAキットが抗VPー1IgM抗体測定用として利用され得ることが分かった。次に、VPー1遺伝子の5'端571ー590、3'端1083ー1102、をそれぞれプライマ-とし、VPー1遺伝子をプロ-ブとしたPCR法を確立した。その結果、ここで用いたPCR法の感度は10コピ-以下であることが分かった。このPCR法を用いてHPV/B19初感染者の血清中ウイルス遺伝子を検索したところ、従来のサザン法では検出できなかった感染初期の血清中にHPV/B19DNAを検出した。さらに、血清中HPV/B19DNAが発症から2ヶ月間以上の長期にわたり観察される症例が存在した。このような症例では症状(発熱、関節痛等)も比較的長期間持続することが分かった。昨年度調査したヒトパルボウイルス(HPV/B19)血清診断用ELISAキットはIgM抗体検出用としては利用可能であったが、IgG抗体検出には非特異的反応が強くて利用し得ないことが分った。そこで本年度は組換えHPV/B19 VP-1抗原を新たに調整した。VP-1抗原単独では可溶化し難いことが分っているので、今回はVP-1遺伝子と大腸菌由来グルタチオンSトランスフェラ-ゼ遺伝子を融合遺伝子として発現ベクタ-(pGEX-2T)に組み込み、大腸菌で融合蛋白を産生させ、これをVP-1抗原とした。菌体を可溶化し、融合蛋白を部分精製した。これらをVP-1抗原としたELISAキットを作成したが、まだIgG抗体検出には不適当であった。このVP-1抗原を用いてウエスタンブロットを行ったところ、IgMならびにIgG抗体を特異的に検出し得ることが分った。このウエスタンブロットキットを用いてHPV/B19感染が疑われている慢性関節リウマチならびに関節症状を伴う患者血清、さらに非免疫性胎児水腫を伴う妊婦血清についてのHPV/B19抗体を検索した。その結果、早期関節リウマチ患者18例中6例においてIgM抗体が検出され、これら疾患とHPV/B19初感染との因果関係が示唆された。他方、非免疫性胎児水腫患者の母親17名中5名にIgM,IgG両抗体陽性、3名にIgG抗体陽性でその中の1名にHPV/B19DNAが検出された。これらの結果から、非免疫性胎児水腫の少なくとも1/3にHPV/B19初感染が示唆され、同疾患とHPV/B19との因果関係が強く疑われた。今後、より簡便なELISAキットを開発するためにVP-1抗原の精製方法を検討する必要がある。
都市景観デザインプロセスにおける表現の質と方法に関する研究

本研究は、都市景観表現の手法として、実写、模型撮影映像、CG映像などを比較し、景観検討のプロセスの中での表現の技術、質の比較を行うことを目的としている。研究の対象として日本を代表する商業地区である銀座をとりあげ、実写映像、模型映像、ボリューム模型映像の3種類の素材を作成した。このうち、模型映像とは通常の建築模型とは異なり、現況写真をコンピュータ上で補正し平面のファサードをスタイロフォームに貼り付けた簡易的なものであるが、ビデオ映像を通して視覚的にとらえた場合、高いリアリティが得られ、簡便性と表現の質のバランスに優れていることが明らかになった。さらに、人々が景観をとらえる際の評価基準を考察するため、形態のプロポーションのみに着目し、建築物の高さ、間口、セットバックを変化させた複数のパターンに応じて、メタモデルを作成した。このモデルはファサード等の要素を備えず、単にプロポーションのみを表現するモデルである。次に、景観検討における表現手法の比較を行うため、実写および模型映像、メタモデルの3種について、同様のシミュレーションビデオを作成し、SD法を用いた評価実験を行った。その結果、実写と模型映像の間には相関が認められる形容詞対が比較的多いことが明らかになった。そしてメタモデルの場合には、圧迫感等の形容詞対について実写との評価の類似性が認められ、またこれらの評価は天空率、壁面率等との物的指標との関係性も認められるにいたった。
初代培養細胞とin vitro血液脳関門モデルを用いたがん脳転移メカニズムの解明

当教室では、がん転移細胞が脳血液関門(blood brain barrier: BBB)を通過するメカニズムの解明を目指している。本学倫理委員会の承認を得て、転移性脳腫瘍の検体採取および初代培養細胞樹立を行いつつあり、現時点で3株の樹立に成功している(臨床倫理委員会許可番号15062234)。実際の実験系では既存のがん細胞株をもちいており、初代培養細胞の使用は今後の研究課題である。肺がん細胞株をもちいたin vitroのBBBモデル実験を行った(動物実験委員会承認番号0704190570)。具体的にはBBBモデルに肺がん細胞株を加え、脳血行転移を再現した系を構築し、経内皮電気抵抗(transendothelial electrical resistance, TEER)やImmunoblot法にてタイトジャンクションタンパクの検討を行い、転移促進因子あるいは転移阻害因子の検討を具体的に行った。その中でアストロサイトは腫瘍生存保護的に働くと考えられ、既存の報告に矛盾しないと思われた。一方ペリサイトは腫瘍増殖抑制的に働いていることが実験的に見いだされ、新知見と思われた。この実験系に対して網羅的解析を行う方針とした。サイトカインアッセイを行いデータ解析中である。別途RNAseqをおこないつつあり、データ解析中である(臨床倫理委員会許可番号18070906-2)。転移巣と原発巣との生物学的挙動、遺伝子学的相違などを解析し、治療ターゲットを模索する基盤整備も試みているが難航している。転移性脳腫瘍の、もっとも頻度の高い原発巣である肺がんにターゲットを絞り、当院呼吸器外科と協力しながら倫理委員会承認を得て、肺がん原発巣の初代がん細胞株の樹立を昨年にひきつづき継続している(臨床倫理委員会許可番号17091117)。BBBモデルのラット由来のペリサイトゲノムを対象にすることで、ゲノム倫理指針の対象外と判断された。臨床倫理委員会申請で許可を得た。昨年記載した倫理面での不備は克服されたと考える。実験は実施中であり、期間内での解析完了、論文投稿を目指す。転移性脳腫瘍からの初代培養は3株以上の樹立に成功した。当初計画に記載のなかった肺がん初代培養細胞樹立については、実現の困難さがつづいており、引き続き実験実施中である。BBBモデルでのwet実験は興味深い知見を見出すことができたため、RNAseqなど網羅的遺伝子解析を含め、その機能解析を実行中である。ターゲットとなる遺伝子等を選定し、knock down/out/in実験や、薬物スクリーニングなどは今後の課題となると思われる、今回の研究で少なくともその端緒はつかむことを目標とする。脳転移巣からの初代培養樹立実験、および難航している(意欲的課題である)原発巣(肺がん)からの初代培養における課題解決を目指す。上記研究計画が順調に進まなかった場合の副次課題も並行して進め、本研究から派生した成果についても順次発表する予定である。上記細胞をもちいたin vitroのBBBモデル実験を順次実施中である(動物実験委員会承認番号0704190570)。具体的にBBBモデルに腫瘍細胞を加え、脳血行転移を再現した系を構築し、経内皮電気抵抗(transendothelial electrical resistance, TEER)やImmunoblot法にてタイトジャンクションタンパクの検討を行い、転移促進因子あるいは転移阻害因子の検討を具体的に行いつつある。その中で、ペリサイト、アストロサイトの具体的役割が明らかとなりつつあり、さらにその制御系に対する解析を計画している。薬物治療の効果判定応用なども視野に入れた研究を継続中である。転移巣と原発巣との生物学的挙動、遺伝子学的相違などを解析し、治療ターゲットを模索する基盤整備も試みている。転移性脳腫瘍の、もっとも頻度の高い原発巣である肺がんにターゲットを絞り、当院呼吸器外科と協力しながら倫理委員会承認を得て、肺がん原発巣の初代がん細胞株の樹立を目指している(臨床倫理委員会許可番号17091117)。樹立済みの細胞株を用いて、cDNA microarrayでの網羅的解析を2018年度に実行すべく、倫理委員会の準備中である。本科研費給付に当たり、倫理委員会申請面での不備を指摘されたため、その点の見直しを行った。2017年度には、昨今の研究事情を鑑み、樹立済みの細胞株を用いた網羅的遺伝子解析を、次世代シーケンサーで行う方針変更を企図した。本学ヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理委員会に研究計画の申請を行ったが、倫理的側面の課題をクリアできず、研究計画が却下された。特に試料提供者の健康被害が生じた際、あるいは遺伝子カウンセリングが必要になった際の医療費保障など費用面/保険面での問題が解決できなかった。したがって、当初の予定通りcDNA microarrayなどを中心とした網羅的解析法で改めて臨床倫理委員会への申請を準備中である。

実際の実験系では既存のがん細胞株をもちいており、初代培養細胞の使用は今後の研究課題である。肺がん細胞株をもちいたin vitroのBBBモデル実験を行った(動物実験委員会承認番号0704190570)。具体的にはBBBモデルに肺がん細胞株を加え、脳血行転移を再現した系を構築し、経内皮電気抵抗(transendothelial electrical resistance, TEER)やImmunoblot法にてタイトジャンクションタンパクの検討を行い、転移促進因子あるいは転移阻害因子の検討を具体的に行った。その中でアストロサイトは腫瘍生存保護的に働くと考えられ、既存の報告に矛盾しないと思われた。一方ペリサイトは腫瘍増殖抑制的に働いていることが実験的に見いだされ、新知見と思われた。この実験系に対して網羅的解析を行う方針とした。サイトカインアッセイを行いデータ解析中である。別途RNAseqをおこないつつあり、データ解析中である(臨床倫理委員会許可番号18070906-2)。転移巣と原発巣との生物学的挙動、遺伝子学的相違などを解析し、治療ターゲットを模索する基盤整備も試みているが難航している。転移性脳腫瘍の、もっとも頻度の高い原発巣である肺がんにターゲットを絞り、当院呼吸器外科と協力しながら倫理委員会承認を得て、肺がん原発巣の初代がん細胞株の樹立を昨年にひきつづき継続している(臨床倫理委員会許可番号17091117)。BBBモデルのラット由来のペリサイトゲノムを対象にすることで、ゲノム倫理指針の対象外と判断された。臨床倫理委員会申請で許可を得た。昨年記載した倫理面での不備は克服されたと考える。実験は実施中であり、期間内での解析完了、論文投稿を目指す。転移性脳腫瘍からの初代培養は3株以上の樹立に成功した。当初計画に記載のなかった肺がん初代培養細胞樹立については、実現の困難さが徐々に明らかになりつつあり、引き続き検討中である。ひきつづき、BBBモデルでのwet実験は推進しており、順調に推移していると考える。今後はさらに、生物学的に意味のある比較対象群を設定し、microarray baseの網羅的遺伝子検討の実現を目指す。得られた結果から、魅力的なターゲットとなる遺伝子等を選定し、knock down/out/in実験や、薬物スクリーニングなど有望な実験につなげる端緒をつかむ。初代培養細胞樹立については、比較的うまくいきつつある脳転移巣からの樹立実験を引き続き継続する。端緒につき始めた(意欲的課題である)原発巣(肺がん)からの初代培養における課題解決を目指す。上記研究計画が順調に進まなかった場合の副次課題も並行して進め、本研究から派生した成果についても順次発表する予定である。当初計画に記載のなかった肺がん初代培養細胞樹立については、実現の困難さがつづいており、引き続き実験実施中である。BBBモデルでのwet実験は興味深い知見を見出すことができたため、RNAseqなど網羅的遺伝子解析を含め、その機能解析を実行中である。
酵素固定化パラポ-ラ-膜におけるイオンと電子の輸送

本研究は酵素を固定化したバイポ-ラ-膜における化学反応とイオンや電子の輸送との連結のメカニズムの解明を目的とした。モデルシステムとして酵素にウレア-ゼを、バイポ-ラ-膜として正及び負に荷電したイオン交換膜を使用した。本系において尿素のウレア-ゼによる分解生成物が正に荷電した一価のアンモニウムイオンと負に荷電した二価の炭酸イオンであると考え、混合イオン系におけるイオンの輸送の問題として、輸送の量や方向について論じた。この結果によると反応生成物は主として正荷電側に流れ生成量は膜厚や膜の荷電密度、酵素の量、尿素の濃度の関数として記述できることを明らかにした。次にアンモニウムイオンと炭酸イオンの濃度の時間変化を測定した。その結果炭酸イオン濃度は理論で予測される結果と同様の傾向を示したが、アンモニウムイオン濃度は理論的予測とは著しい違いを示した。これには次のように原因が考えられる。1.本系における反応生成物は弱電解質にもかかわらず強電解質イオンの透過の理論を使用した。2.膜の有効荷電密度が実測値と比べて著しくことなる。3.膜中のイオンの移動度が水中と比べて著しくことなる。2、3に関しては使用した膜における強電解質イオンの輸送現象が理論に従がっていることから大きな問題とならないと考えられる。そこで1を中心に考察を進めた。弱電解質系におけるイオン輸送に関して明確な理論体系の欠如が予測からずれる大きな原因と考えられる。このことは今後アミノ酸等の分離において大きな障害になるものと考えられる。そこで次に弱電解質イオンの荷電膜中における輸送について理論的及び実験的検討を行った。1.各々のイオンは膜外及び膜内で解離平衡が成り立っていると考え、透過の理論式を求めた。2.亜硫酸ナトリウムを使用して透過実験を行い理論から求めた結果と実験値との対応を行った。3.以上の結果をもとに尿素の加水分解反応生成物の透過量や透過の方向を予測して実験結果を考察した。酵素固定化バイボ-ラ-膜における反応と輸送のカップリングは反応生成物である弱電解質イオンの輸送に大きく支配されることが出来る。本研究は酵素を固定化したバイポーラー膜におけるイオンや電子の輸送メカニズムの検討を目的とした。モデルシステムとしてのウレアーゼ-イオン交換膜を使用する。本系においては尿素の分解反応と反応生成物の輸送のカッフリングが生じることがすでに我々の研究室で明らかにされている。これは荷電膜における1-2価イオン混合系におけるイオンの輸送の問題としてとらえることができる。これらの研究を通じてまずバイポーラー膜の基本的特性についてさらに明らかにする必要性が生じた。そこでまずバイポーラー膜における1価及び2価イオンの輸送について検討することにした。研究は次の順序で行なった。1)アニオン及びカチオン交換膜における1価及び2イオンの輸送、また1-2価混合イオン系のそれぞれのイオンの輸送について、従来のネルンスト-プランク式とドナン平衡式に基づき理論的予測を行なった。2)本研究補助金により購入したイオンクロマトグラフィーにより、イオン交換膜を透過したカチオン及びアニオンの濃度の時間変化を測定し透過係数を求めた。

3)1-2価混合イオン系において、アニオン交換膜における2価のアニオン、カチオン交換膜における2価のカチオンは膜の荷電密度が増加すると共に、濃度の低い方から高い方へ輸送されることが明らかとなった。4)1)2)3)の結果をふまえてバイポーラー膜における1-2価混合イオン系におけるそれぞれのイオンの輸送に関して実験的、理論的検討をおこなった。その結果2価のイオンが著じるしく排除されることが明らかとなった。さらに次年度は上記の1-2価イオンの輸送の結果をふまえて、酵素を固定化したバイポーラー膜における反応と反応生成物の輸送のカップリングに関して、ウレア-ウレアーゼ系を中心に検討する。本研究は酵素を固定化したバイポ-ラ-膜における化学反応とイオンや電子の輸送との連結のメカニズムの解明を目的とした。モデルシステムとして酵素にウレア-ゼを、バイポ-ラ-膜として正及び負に荷電したイオン交換膜を使用した。本系において尿素のウレア-ゼによる分解生成物が正に荷電した一価のアンモニウムイオンと負に荷電した二価の炭酸イオンであると考え、混合イオン系におけるイオンの輸送の問題として、輸送の量や方向について論じた。この結果によると反応生成物は主として正荷電側に流れ生成量は膜厚や膜の荷電密度、酵素の量、尿素の濃度の関数として記述できることを明らかにした。次にアンモニウムイオンと炭酸イオンの濃度の時間変化を測定した。その結果炭酸イオン濃度は理論で予測される結果と同様の傾向を示したが、アンモニウムイオン濃度は理論的予測とは著しい違いを示した。これには次のような原因が考えられる。1.本系における反応生成物は弱電解質にもかかわらず強電解質イオンの透過の理論を使用した。2.膜の有効電荷密度が実測値と比べて著しくことなる。3.膜中のイオンの移動度が水中と比べて著しくことなる。2、3に関しては使用した膜における強電解質イオンの輸送現象が理論に従っていることから大きな問題とならないと考えられる。そこで1を中心に考察を進めた。弱電解質系におけるイオン輸送に関して明確な理論体系の欠如が予測からずれる大きな原因と考えられる。このことは今後アミノ酸等の分離において大きなしいうがいになるものと考えられる。そこで次に弱電解質イオンの荷電膜中における輸送について理論的及び実験的検討を行った。1.各々のイオンは膜外及び膜内で解離平衡が成り立っていると考え、透過の理論式を求めた。2.亜硫酸ナトリュウムを使用して透過実験を行い理論から求めた結果として実験値との対応を行った。3.以上の結果をもとに尿素の加水分解反応生成物の透過量や透過の方向を予測して実験結果を考察した。酵素固定化バイポ-ラ-膜における反応と輸送のカップリングは反応生成物である弱電解質イオンの輸送に大きく支配されると考えることが出来る。
遠隔放射線治療の総合パッケージのモデルシステム作成

癌に対する放射線治療は標準的な治療法の1つでありながら、わが国では放射線治療専門医の数が今のところ十分ではない。そのため、大学等の基幹施設から市中の放射線治療施設へ非常勤医師(応援医師)の派遣が日常的に行われている。この際、時間的な制約から市中病院から大学に仕事(放射線治療計画)を持ち帰る場合や、経験のある医師に相談する場合等があり、放射線治療に必要な情報を遠隔地で使用できるシステムを構築する必要がある。今回、そのモデルとなるパッケージをいくつか作成して、誰もが利用できるようインターネット上に無償公開した。現在のわが国の放射線治療の現場において少なからぬ割合を占めている、非常勤医師による放射線治療の質の向上、安全性の向上、および効率化を目的に、遠隔放射線治療に堪えうる総合パッケージ作成に着手した。これらのコンテンツを他の研究者が本研究成果を自由に使用できるよう、当教室のホームページからダウンロードできるファイルとして公開することを予定している。当初の計画通り、乳癌術後照射のパッケージ作成および前立腺癌3D-CRTのパッケージ作成から着手した。それらのエクセルデータの原案は完成した。当該診療科のチェックと同意を得て、近日中に公開する見込みである。放射線治療QA項目を現在洗い出している段階である。本研究成果を自由に使用できるよう、これらのコンテンツを当教室のホームページからダウンロードできるファイルとして一般公開した。下記はそのURLと内容である。科学研究費補助金挑戦的萌芽研究(H25H27)遠隔放射線治療の総合パッケージのモデルシステム作成(研究代表者吉岡靖生)の主旨にもとづき、研究成果物の一部を一般公開します。マイクロソフトエクセルのファイルで、どなたでもダウンロードしていただけます。遠隔放射線治療あるいは院内の放射線治療依頼フォーマットとして、そのままでもご施設に合わせて改変された形でもご自由にご利用ください。当方への許可願いやご連絡は不要です。ただし、これらのファイルによる一切の責任は負いかねます。・リニアックQA項目一覧(Excel)・前立腺癌根治照射入力フォーム(Excel)・乳癌術後照射入力フォーム(Excel)現在のわが国の放射線治療の現場において少なからぬ割合を占めている、非常勤医師による放射線治療の質の向上、安全性の向上、および効率化を目的に、遠隔放射線治療に堪えうる総合パッケージ作成に着手した。・リニアックQA項目一覧(Excel)、・前立腺癌根治照射入力フォーム(Excel)、・乳癌術後照射入力フォーム(Excel)、・転移性脳腫瘍照射入力フォーム(Excel)、・転移性骨腫瘍照射入力フォーム(Excel)、・肺癌根治照射入力フォーム(Excel)癌に対する放射線治療は標準的な治療法の1つでありながら、わが国では放射線治療専門医の数が今のところ十分ではない。予定通り下記の3つのフォーマットを完成し、一般公開した。・リニアックQA項目一覧(Excel)・前立腺癌根治照射入力フォーム(Excel)・乳癌術後照射入力フォーム(Excel)誰でもダウンロード可能な次の6ファイル。・リニアックQA項目一覧(Excel)、・前立腺癌根治照射入力フォーム(Excel)、・乳癌術後照射入力フォーム(Excel)、・転移性脳腫瘍照射入力フォーム(Excel)、・転移性骨腫瘍照射入力フォーム(Excel)、・肺癌根治照射入力フォーム(Excel)放射線治療学現在作成中の全脳照射、転移性骨腫瘍、肺癌のパッケージを一般公開する。乳癌フォーマットと前立腺癌フォーマットの原案はできている。現在、乳腺外科から見た妥当性および両科での整合性を検討している段階である。出来次第、当教室のホームページにエクセルファイル等をアップし、他の研究者も利用可能とする。QAに関しては当院医学物理士によるQA項目洗い出しの段階であるが、フォーマット完成を急ぐ。平成27年度の日本放射線腫瘍学会に参加予定のため。平成26年度に平成25年度分の遅れを取り戻し、予定通り平成26年度に予定していた全脳照射、転移性骨腫瘍、肺癌等のパッケージ作成に着手する。一方、阪大病院にて電子カルテシステム更新が決まったため、新システムに搭載できるかどうかも検討開始する。平成27年度の日本放射線腫瘍学会(群馬)出席に使用する。誰でもダウンロード可能な次の3ファイル。・リニアックQA項目一覧(Excel)・前立腺癌根治

照射入力フォーム(Excel)・乳癌術後照射入力フォーム(Excel)平成26年度の海外での学会出席(欧州放射線治療学会)を予定しているため欧州放射線治療学会(ESTRO)及び日本医学放射線学会出席予定
ヒトiPS細胞からの効率的な造血幹細胞の誘導と増幅法の開発

本研究では、低分子化合物のスクリーニングよりTGFβ阻害剤がヒトiPS細胞から造血細胞への分化を促進すること明らかにし、効率的な造血系細胞の分化誘導法を確立した。また、造血幹細胞の発生や自己複製に関与する遺伝子群のスクリーニングより、Sox17遺伝子が造血能を有する血管内皮様細胞である造血内皮細胞の増殖に関与し、ヒトiPS細胞からの造血発生において重要な役割を担っていることを明らかにした。1、ヒトiPS細胞から造血系細胞を効率的に誘導する因子の探索細胞シグナル経路や転写制御等の活性作用点が明らかにされている低分子化合物ライブラリーのスクリーニングを行い、TGFβ阻害剤と一酸化窒素供与体に造血系細胞の誘導促進効果が認められた。また、既存サイトカインのスクリーニングの結果、Activin Aによる顕著な造血細胞の誘導促進作用が確認された。TGFβ阻害剤による造血系細胞の誘導促進効果については特許を申請した(特願2010-193828号)。2、造血幹細胞誘導因子HoxB4の標的遺伝子の探索マウスES細胞からの造血幹細胞誘導において重要な役割を担っているHoxB4遺伝子の標的遺伝子の同定を行なった。Microarray解析とChip-on-chip解析の結果より、Runx1、SCL、Gata2、Gfi1、c-Mycといった造血幹細胞の発生や維持に重要な多くの転写因子群遺伝子の発現を、HoxB4が直接制御していることが明らかとなった。これらの結果は、Blood誌に掲載された。3、造血幹細胞の発生・自己複製において重要性が示されている遺伝子群の解析造血幹細胞の発生、維持、増幅や自己複製において重要な役割を担っている遺伝子群をヒトips細胞由来の未分化造血細胞に過剰発現させ、造血幹細胞の誘導・増殖効果について解析を行なった。その結果、Sox17遺伝子をヒトips細胞に由来する未分化造血細胞に過剰発現させることにより、未分化造血細胞(CD34^+CD45^+細胞)の恒常的維持とコロニー形成細胞の顕著な増加が確認された。このSox17遺伝子による造血細胞の分化促進作用については特許を申請した(特願2010-193827号)。研究計画(1)「HoxB4による造血幹細胞誘導の分子制御機構の解析」においては、マウスES細胞からの造血幹細胞誘導において重要な役割を担っているHoxB4遺伝子の標的遺伝子の同定を行ない、Microarray解析とChip-on-chip解析の結果より、Runx1、SCL、Gata2、Gfi1、c-Mycといった造血幹細胞の発生や維持に重要な多くの転写因子群遺伝子の発現をHoxB4が直接制御していることが明らかにした。これらの結果はBlood誌に掲載された。研究計画(2)「造血幹細胞誘導に関与する遺伝子の解析」においては、造血幹細胞の発生、維持、増幅や自己複製において重要な役割を担っている遺伝子群の遺伝子スクリーニングを行なった。その結果、Sox17遺伝子をヒトES細胞に由来する未分化造血細胞に過剰発現させることにより、造血前駆細胞にあたるHemogenicEndothelial細胞(造血能を有する血管内皮細胞、CD34+CD43+CD45low細胞)の恒常的増殖が確認された。また、それらの細胞においてSox17遺伝子の発現をとコロニー形成細胞の顕著な増加が確認された。それらの成果については特許申請(特願2010-193827号)を行い、また論文投稿中である。研究計画(3)「新規造血幹細胞誘導因子の探索」においては、低分子化合物ライブラリーのスクリーニングを行い、TGFβ阻害剤による造血系細胞の誘導促進効果が認められた。それらの成果については特許申請(特願2010-193828号)を行い、また論文投稿中である。研究計画(4)「ヒトiPS細胞からの造血幹細胞誘導系の確立」においては、研究計画(1)(2)(3)の成果をもとにヒトiPS細胞より造血系細胞を効率良く誘導する系を確立することができた。しかしながら、造血幹細胞の誘導には至っておらず、今後さらなる研究開発が必要である。
抗炎症・抗アレルギー薬とは異なる新規アトピー性皮膚炎治療薬の開発基盤構築

アトピー性皮膚炎は増悪と寛解を繰り返す掻痒のある湿疹を主病変とする疾患であり、ケラチノサイト由来のサイトカインTSLPの過剰発現が本疾患の発症・悪化要因の1つである。しかしながら、アトピー性皮膚炎治療につながるTSLPの抑制機構に迫る研究はこれまでなされていない。申請者はセリン・スレオニンキナーゼROCKがTSLP発現を制御しており、この機構の喪失がアトピー性皮膚炎の発症をにつながることを見出している。本研究課題では、ROCKによるTSLP発現制御機構を明らかにし、ROCK経路を標的とした抗炎症・抗アレルギー薬とは異なる新規アトピー性皮膚炎治療薬の開発基盤を構築することを目的とする。
トロイダル系核融合プラズマにおけるポロイダル回転制御

トロイダルプラズマにおける径電場制御の手法の一つとして電極バイアス実験が挙げられる。電極バイアス実験では、プラズマ中に挿入した電極を真空容器等に対してバイアスする事により、プラズマ中に能動的に径電場を形成する事が可能である。電極バイアス実験には、(1)電極電圧および電極電流を変化させる事により、外部からの径電場の形成が可能である、(2)電極電流からポロイダル回転の駆動力を実験的に評価できる、という利点がある。本研究では、トロイダルプラズマにおける、径電場の形成機構、並びに、閉じ込め改善モードへの遷移に対する新古典イオン粘性の役割の解明を目的として、装置サイズ、磁場のリップル構造の大きく異なるヘリカル型装置である、TU-HeliacとCHSおいて熱陰極バイアス実験を行った。両装置において、プラズマの最外殻磁気面内に挿入したLaB_6製熱陰極を真空容器に対して負バイアスする事によって、線平均密度・蓄積エネルギーの増大、密度勾配・圧力勾配の急峻化、径電場の増大、非線形プラズマ抵抗の現出を実現し、閉じ込め改善モードの要件を満たすプラズマ形成に成功した。さらに、電極バイアスによる閉じ込め改善モードへの遷移条件が、ポロイダル粘性を基盤としたHモードの遷移理論から計算された遷移条件と良好に一致する事を示した。本研究ではさらに、磁場リップル構造、装置サイズ、衝突周波数領域の異なるヘリカル型プラズマ装置である大型ヘリカル装置において、新たに設計・製作した炭素電極を用い、高磁場下における84GHzECRHプラズマを対象に電極バイアス実験を行い初期的な実験結果を取得した。本研究では、トロイダルプラズマにおける、閉じ込め改善モードへの遷移機構の解明を目的として、装置サイズ、磁場のリップル構造の大きく異なるヘリカル型装置である、TU-HeliacとCHSおいて熱陰極バイアス実験を行った。両装置で、閉じ込め状態の遷移後において、粒子/エネルギー閉じ込め時間の改善が観測され、電極バイアスによる閉じ込め改善モードへの遷移が達成された。また、閉じ込め状態の遷移時において、電極電流の分岐を伴うプラズマ抵抗の非線形な振舞いが現出し、さらに遷移電流は磁場配位に対して明確な依存性を有する事が示された。以上の結果は、閉じ込め改善モードへの遷移条件はプラズマ中に注入される加熱パワー閾値よりも、むしろプラズマ中に駆動された流束によって決定される事を示しており、TU-Heliac, CHSにおける、閉じ込め改善モードへの遷移現象は新古典的な機構として説明され得る事を示唆している。さらに、磁場リップル構造の大きく異なる装置において、実験的に評価されたイオン粘性力とShaingのイオン粘性モデルとの間で良好な一致が示された。以上の事柄は、閉じ込め改善状態への遷移機構はイオン粘性の極大値に起因するポロイダルフローの分岐現象として説明され得る事を示している。これらの成果は、炉心プラズマ研究に重要な知見を与えるものであり、本論文で解明した遷移機構は、今後の本分野における研究に、重要な進展をもたらすものと言える。
海水中の溶存態・コロイド態・粒子態微量金属元素の存在量と生物利用性に関する研究

海水中の微量金属元素は、その存在量だけでなく存在状態も植物プランクトンの成育に大きな影響を与える可能性が指摘されている。そこで、本研究では、海水中の微量金属元素を溶存態、コロイド態、粒子態に分けて測定し、その分布と循環過程を明らかにすることを目的とした。本年度はまず、中空糸膜フィルターを用いたサイズ分画法により、大槌湾流入河川水を濾過し、コロイド粒子を除いた溶存態のアルミニウムを測定した。この結果、アルミニウムのような汚染を受けやすい微量金属元素についてもこのサイズ分画法を適用できることが示された。また、日本海、オホーツク海において、コロイド粒子を除いた溶存態(<0.03μm)のアルミニウム、インジウム、セリウムの鉛直分布を明らかにした。アルミニウム、インジウムともに除去型の鉛直分布を示すが、アルミニウムの方が、水塊毎に大きく異なる濃度を示すという特徴を持っていた。In/Al比を、スールー海や南シナ海などと比較すると、日本海、オホーツク海ではむしろ西部太平洋に近い特徴を示した。これまで黄砂など、大気からの粘土鉱物の降下とその溶解過程がIn/Al比を支配する要因の一つとして考えられていたが、本研究の結果はむしろ、海水中での除去過程や堆積物からの溶出過程が大きな役割を果たしている可能性を示唆している。さらにオホーツク海・スールー海において溶存態・コロイド態・粒子態のアルミニウムの鉛直分布を明らかにした。コロイド態アルミニウムは、オホーツク海では比較的多く存在したが、スールー海ではごく微量しか存在しなかった。水温や水塊の安定性といった物理的環境を含む様々な要因が分布に影響していると考えられる。今後、他の微量金属元素の存在状態と比較することにより、その要因を解明していく予定である。海水中のコロイド態微量金属元素を溶存態画分から分離するため、中空糸膜を用いたクリーン濾過法を開発した。孔径0.02μmのポリエチレン製中空糸膜カートリッジを作製し、外部から汚染を受けない濾過法を検討した。中空糸膜カートリッジを0.1Mの高純度塩酸で洗浄することにより、外洋表層水中の微量鉄を測定できる程度(0.1nM以下)までブランク値を下げることが可能となった。来年度以降、本法を用いて海水中のコロイド態、溶存態の微量金属元素を分離し、海洋における生物地球化学的挙動を調べる。また、セルベス海、スールー海、フィリピン海における海水中の粒子態、溶存態(0.2μm以下)の鉄、マンガンの分布及び海底堆積物間隙水中の鉄、マンガンの分布を調べた。これらの結果を併せて、西部北太平洋縁辺海域における鉄、マンガンの地球化学的挙動を検討した。まず、フィリピン海にはフィリピン諸島沿岸堆積物から供給されたと考えられる粒子状の鉄、マンガンが多く存在することが明らかになった。セルベス海においては、海底堆積物の初期続成過程により溶出した溶存態のマンガンが深層へ多量に供給されていた。この間隙水からの供給が、セルベス海の溶存態マンガンの分布を支配していると考えられた。一方、セルベス海と同じ半閉鎖系海域であるスールー海では、むしろ海底斜面を流れるタービダイトが起源と考えられる粒子状の鉄、マンガンが多く観測された。半閉鎖系海域において、鉄、マンガンをはじめとする微量金属元素は周辺の沿岸域や海底堆積物からの影響を受けやすく、その相互作用によって粒子態、溶存態の分布が大きく変化することが明らかになった本年度は平成17年度に確立した中空糸膜による海水中微量金属元素のサイズ分画法を用いて実試料の濾過を行った。海水試料は、東京大学海洋研究所国際沿岸海洋研究センター所有の研究船「弥生」を用いて、岩手県大槌湾で採取した。また、大槌湾流入河川においても河川水試料を採取した。中空糸膜によるサイズ分画法を用いて、粒子態・コロイド態面分を除いた海水を分取し、この海水中の希土類元素を汚染なく定量することに成功した。比較的粒子濃度の高い試料についても目詰まりのない迅速なサイズ分画が可能となった。また本年度は、溶存態微量金属元素の半閉鎖系海城での除去過程を調べるため、スールー海におけるトリウム-230とトリウム-232の地球化学的挙動について検討を行った。海水中のトリウム-232濃度から、陸起源トリウム-230濃度を推定し、海水起源トリウム-230のスールー海における分布を明らかにした。可逆的除去モデルから予想されるトリウム-230濃度に比べて、スールー海深層における海水起源トリウム-230は低濃度であった。この分布から求められるスールー海深層でのトリウム-230の平均滞留時間は13年程度であり、外洋城に比べて非常に短い。このことは、スールー海において特異的な除去過程が存在することを示している。スールー海の海盆斜面では乱泥流が頻繁に発生することが知られている。この乱泥流によって巻き上げられ再懸濁した堆積物起源粒子が、海水中のトリウム-230の除去を強めていると考えられる。半閉鎖系海域においては、溶存態微量金属元素の挙動を考える上で、このようなボトムスキャベンジング効果を考慮する必要がある。

そこで、本研究では、海水中の微量金属元素を溶存態、コロイド態、粒子態に分けて測定し、その分布と循環過程を明らかにすることを目的とした。本年度はまず、中空糸膜フィルターを用いたサイズ分画法により、大槌湾流入河川水を濾過し、コロイド粒子を除いた溶存態のアルミニウムを測定した。この結果、アルミニウムのような汚染を受けやすい微量金属元素についてもこのサイズ分画法を適用できることが示された。また、日本海、オホーツク海において、コロイド粒子を除いた溶存態(<0.03μm)のアルミニウム、インジウム、セリウムの鉛直分布を明らかにした。アルミニウム、インジウムともに除去型の鉛直分布を示すが、アルミニウムの方が、水塊毎に大きく異なる濃度を示すという特徴を持っていた。In/Al比を、スールー海や南シナ海などと比較すると、日本海、オホーツク海ではむしろ西部太平洋に近い特徴を示した。これまで黄砂など、大気からの粘土鉱物の降下とその溶解過程がIn/Al比を支配する要因の一つとして考えられていたが、本研究の結果はむしろ、海水中での除去過程や堆積物からの溶出過程が大きな役割を果たしている可能性を示唆している。さらにオホーツク海・スールー海において溶存態・コロイド態・粒子態のアルミニウムの鉛直分布を明らかにした。コロイド態アルミニウムは、オホーツク海では比較的多く存在したが、スールー海ではごく微量しか存在しなかった。水温や水塊の安定性といった物理的環境を含む様々な要因が分布に影響していると考えられる。今後、他の微量金属元素の存在状態と比較することにより、その要因を解明していく予定である。
国語辞典を用いた動詞のシソーラスの作成

本年度は情報処理振興事業協会技術センターで編集された「計算機用日本語基本動詞辞書IPAL」の語義文を我々が開発した構文解説プログラムで構文解析し、動詞語義文の形態調査、語義文の論理的性質、見出し語と語義文の論理的関係、動詞の上位-下位関係の定義について研究を行った。主な研究成果は次の通りである。1.動詞語義文の形態調査語義文に現れるすべての単語の品詞別分類表、語義文中に現れる単文のリスト、重文および複文における単文どうしの接続関係のリストを作成した。2.語義文の論理的性質動詞の語義文には固有名詞が現れず、全称量化子を含まない。また、複文の従属節は主節に対する条件節としては出現せず、原因・理由・手段・目的などで主節を制限している。1.のデータをもとに、動詞語義文に含まれる(1)単文の意味を現す論理式の形態、(2)名詞句と主辞名詞、動詞句と主辞動詞の論理的関係、(3)複文における従属節と主節の論理的関係、(4)連言的重文及び選言的重文とその要素的文の間の論理的関係を調査し、5つの論理的仮説を設定した。3.見出し語と語義文の論理的関係一般辞書における見出し語動詞(n変数述語)と語義文の間に成立する論理的関係を調査し、語義文には見出し語に現れない変数が含まれることがあることを発見した。このような語義文独自の変数を取り扱えるように、見出し語と語義文の論理的関係を設定した。4.動詞の上位-下位関係の定義語義文において成立する5つの論理的仮説と見出し語と語義文の論理的関係から、見出し語動詞と語義文の主節の動詞(定義動詞)の間に成立する論理的関係を導出し、見出し語動詞と定義動詞の上位-下位関係を定式化した。
植民地朝鮮における韓国近代工芸一浅川伯教の活動を中心に

本研究は、浅川伯教の活動を通して近代韓国陶磁をめぐるさまざまな側面を明らかにしようとするものである。重点は以下の通り。(1)日本は陶磁器を韓国へ輸出するなかで、韓国人の好みについて周到な調査を行った。(2)浅川は韓国陶磁を研究するうえで、民俗学的方法を用いた。(3)浅川は韓国の陶磁産業の復興を目指し、その成果のひとつが戦後まで生き残っていた。重点は以下の通り。本研究は、浅川伯教の活動の全体像を明らかにしようとするもので、浅川伯教の未発表原稿のコンピュータ入力、各種新聞、雑誌からの関係記事収集などの文献調査、韓国などでの現地調査並びにこれらの研究成果の公表に向けての準備を進めた。1.文献調査(1)浅川伯教の未発表原稿全体の目録をまず作成し、一部、入力に取りかかった。(2)各種新聞、雑誌の調査については、浅川以前の韓国陶磁研究史に関して、とくに英文文献を集中的に調査した。(3)朝鮮総督府による窯業政策に関する文献を調査した。近代的な韓国陶磁研究の草創期について、また伯教の作陶の背景について、基本的な状況を知ることができた。とくに英語圏の研究状況や伯教の作陶の背景は、従来、整理されていなかった領域である。2.現地調査(1)韓国調査-戦前に浅川伯教が関連したと思われる高敞郡、谷城郡の地方窯跡調査や現地住民からの聞き取り調査を行い、植民地時期の窯業の状況、また日本人と関係のあったことなどが、明らかとなった。(2)アメリカ調査-ボストン美術館、メトロポリタン美術館などで韓国陶磁を調査し、韓国の美術がどのように西洋に受け入れられていたのかを、日本の韓国美術受容と比較しながら考えることができた。3.調査研究成果の公表の準備以上のような調査によって、近代的な韓国陶磁研究の草創期について全体像を明らかにすることができ、その中に伯教を位置づける論文執筆、並びに東洋陶磁学会研究例会などで口頭発表するよう公表に向けての準備を進めた。浅川伯教・巧の兄弟は、柳宗悦の朝鮮美術工芸への橋渡しの役割を演じ、日本の「民藝」運動発生の契機を作った人たちである。このうち伯教は、とくに韓国陶磁史の先駆的研究者としてもきわめて重要である。本研究は、浅川伯教の活動の全体像を明らかにしようとするもので、今年度も引き続き、浅川伯教の未発表原稿のコンピュータ入力、各種新聞、雑誌からの関係記事収集などの文献調査、韓国などでの現地調査並びにこれらの研究成果の公表に向けての準備を進めた。1.文献調査(1)一昨年に続いて、浅川伯教の未発表原稿全体の目録をさらに補充し、入力作業を進めた。(2)浅川氏のご遺族から寄贈された作品、資料、絵画約700点の撮影を終え、データ化した。これによって、近代的な韓国陶磁研究の草創期について、また伯教の作陶の背景について、全体的な状況を知ることができた。2.現地調査(1)韓国調査:韓国国立古宮博物館で、戦前の日本産高級食器について調査を行い、またその目録の一部を入手した。(2)肥前、瀬戸・岐阜の生産地:陶磁器関係の博物館や、また古老からの聞き取り調査など行い、戦前の日本での大量生産品と朝鮮半島との関係を、ある程度明らかにすることができた。以上のふたつの調査によって、朝鮮半島への日本近代陶磁器(高級品・粗質品)について、基本的な状況を知ることができた。欧米向けの日本近代陶磁の研究は多いが、朝鮮半島への流入は、従来、整理されていなかった領域である。3.調査研究成果の公表以上、近代的な韓国陶磁研究の草創期について全体像を一定度明らかにすることができ、その中に伯教を位置づける論文〓銀珍「朝鮮陶磁と浅川伯教」、「フィールドワーカーとしての浅川伯教」を執筆し、また市民講座などで一般向けに成果を報告した。浅川伯教、巧研究の集大成として、本年度は博士論文を立命館大学に提出し、博士号を授与された。そのなかで、とくに本年度新しく調査した部分は、欧米および日本における韓国陶磁の受容と研究の状況、近代韓国の窯業状況、日本の近代産業陶磁の朝鮮半島への進出状況、オリエンタリズムの観点から見た近代韓国陶磁研究史である。1.文献調査: 1前年度にひきつづき、浅川兄弟、柳宗悦関連の原稿、諸資料の目録をさらに補充し、約1000点以上の目録をほぼ完成させた。2近代の日本産業陶磁がどのように朝鮮半島に進出したのか、当時の貿易関係の史料『通商彙纂』を精査し、整理した。この史料は有名なものではあるが、この分野に関しては従来まったく使用されておらず、そのため今回かなり詳細かつ新たな情報を得ることができた。2.現地調査:欧米における韓国陶磁の受容、研究にかんして、ロンドンおよびパリの各種美術館、博物館で、学芸員の協力のもとで調査を行った。

その結果、欧米における高麗青磁の収集にあっては、そこにかなり日本人が介在していたことを確認することができた。これは従来の研究では指摘されていなかった点である。3.調査研究成果の発表:1東京国立近代美術館で研究発表をし、浅川兄弟の活動が、いわゆるジャポニスムに似たコリアニスムとでも言うべきものだったことを指摘した。また、本研究をまとめた論文を執筆した。2上記の日本産業陶磁についての論文を発表した(刊行は平成25年5月)。3博士論文の内容全体については、朝鮮史学会で発表の予定(平成25年7月)。研究計画では、本年度は浅川伯教の未発表原稿のコンピュータ入力を行う予定だった。しかし、1000枚以上の原稿を入力するには大変時間がかかり、行うことができなかったが、その他は順調に進んでいる。そして、論文2本を執筆し、浅川伯教の陶磁研究および陶芸家としての到達点を明らかにしつつ、それを、当時の日本人研究者の研究動向(とくに民俗学領域)のなかに位置づけることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究の最終年度となる24年度には、これまで執筆してきた論文を基礎として、全5章の予定で浅川伯教論を執筆する予定である。それは、浅川を通して、当時の朝鮮半島における陶磁産業の状況を明らかにするものでもある。なお、浅川伯教の未発表原稿のコンピュータ入力や資料の整理に当たっては、大学院の学生の協力を得ることができ、本年度は少し整理が進むと思われる。