hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔インプラント表面でのソフトティッシュインテグレーションに関する遺伝子発現解析

本研究では、陽極酸化・水熱処理チタンインプラント(SA処理チタン)表面と周囲上皮・結合組織と接するインプラント表面への陽極酸化・水熱処理法の効果を検討することを目的として、上皮細胞と線維芽細胞の初期付着に関わる遺伝子発現について分析した。その結果、SA処理チタン表面上における上皮細胞と線維芽細胞の初期付着機構の一端が確認され、インプラント周囲上皮・結合組織の付着に有利であることが明らかとなった。我々は、純チタン(Ti)表面へ陽極酸化と水熱処理を行うことで陽極酸化皮膜表面上にハイドロキシアパタイト(HA)を析出させる表面処理(SA処理)法について検討してきた。その結果、SA処理インプラント体表面では初期の骨形成能が高く、口腔インプラント治療への有用性が示唆されてきた。口腔インプラント治療に必要な条件としては、顎骨内におけるインプラント体との硬組織結合性、歯肉部におけるインプラント頚部周囲との軟組織結合性(ソフトティッシュインテグレーション)が重要となってくる。我々は結合組織付着と上皮付着の獲得にはインプラント頚部の表面性状・形状の関与が重要であると考えている。これにより生体防御機構や辺縁骨頂レベルの維持が図られ歯槽骨頂の喪失を予防することが可能となり、SA処理Tiインプラント埋入後における長期安定性が得られるものと考えている.そこで、平成21年度は、SA処理表面性状ならびに線維芽細胞の挙動について解析した。SEMによるSA処理表面性状の分析では、単結晶のHAが認められ、陽極酸化被膜は多孔質となっていた。線維芽細胞の形態観察では、陽極酸化被膜上に密着した状態で付着しており、さらに細胞突起はHA結晶を取り囲むように密着した状態が観察された。線維芽細胞を構成する細胞骨格であるアクチンフィラメントの走行を共焦点レーザー顕微鏡にて観察した結果、細胞の伸展に沿ってアクチンフィラメントは伸びており、さらにHA結晶部分ではアクチンフィラメントが集積している像が観察された。平成21年度の研究成果より、Ti表面に形成された陽極酸化被膜はSA処理により多孔質化となり、この表面性状が線維芽細胞の伸展状態に影響を与えていること、さらに結晶性の高いHAの存在は線維芽細胞突起の伸展と密着性に大きく影響していることが明らかとなった。これにより生体防御機構や辺縁骨頂レベルの維持が図られ歯槽骨頂の喪失を予防することが可能となり、SA処理Tiインプラント埋入後における長期安定性が得られるものと考えている。そこで、平成21年度に解析したSA処理表面性状と線維芽細胞形態の解析結果を踏まえて、共焦点レーザー顕微鏡(CLSM)による細胞接着に関与する細胞内タンパクキナーゼのfocal adhesion kinase(FAK)の局在ついて解析した。解析時には、細胞骨格であるアクチンフィラメントについても確認した。CLSM観察では、アクチンフィラメントはSA処理チタン上ではAO処理チタン上に比較して細胞は伸展状態を呈しており、細胞の伸展に沿ってアクチンフィラメントは伸展し、さらにHA結晶部分ではアクチンフィラメントが集積している像が観察された。培養10時間後ではFAKはAO処理チタン、SA処理チタン共に細胞質に局在していた。一方、培養72時間後ではSA処理チタンではAO処理チタンに比較して細胞突起で強く局在しているのが観察された。平成22度の研究成果より、SA処理チタン表面の陽極酸化被膜は、ナノ構造を有する構造体であることから、細胞接着に関与するタンパク質の吸着に有利であることが考えられた。さらには、SA処理チタンの表面性状は、線維芽細胞の接着と形態に影響を与えていることが示唆された。我々は、純チタン(Ti)表面へ陽極酸化(AO)処理と水熱処理を行うことで陽極酸化皮膜表面上にハイドロキシアパタイト(HA)を析出させる表面処理(SA処理)法について検討し、SA処理インプラント体表面では初期の骨形成能が高く、口腔インプラント治療への有用性を報告してきた。一方、インプラント支持による補綴装置が形態的・機能的に維持されるためにはインプラント体と結合組織の界面を外界から封鎖することが重要である。そこで、結合組織と接するチタンインプラント体表面への陽極酸化・水熱処理の効果を検討することを目的として、平成21、22年度では、培養線維芽細胞の初期付着形態、細胞付着に関わる細胞内タンパクキナーゼであるfocal adhesion kinase(FAK)を指標とした細胞内タンパクの局在について解析してきた。

平成23年度は、培養線維芽細胞の形態、細胞内FAKタンパク発現結果を踏まえて、更なる分子細胞レベルでの検討を行うべくReal-time PCRによるFAK遺伝子の発現解析を行った。培養10時間後ではすべての試料に有意差は認められなかった。しかし、培養72時間後では、Ti、AO処理Tiに比較してSA処理Tiでは有意に高いFAK遺伝子発現を認めた。平成21、22、23年度の研究成果から、SA処理Ti上では、Ti、AO処理Tiに比較して線維芽細胞の付着は促進され、さらに、FAKのタンパク発現と相関してFAK遺伝子発現が有意に高まることが示唆された。これは、AO処理Tiに水熱処理を施すことで陽極酸化被膜がナノ構造となっていること、また高い表面自由エネルギーと親水性を有する表面性状であることが細胞内シグナル伝達系に関与したものと考えられた。平成23年度の研究成果から、SA処理Ti表面上における線維芽細胞の初期付着機構の一端が確認され、SA処理Tiは結合組織の付着に有利であると考えられた。平成24年度研究課題では、インプラント周囲上皮と接する純チタンインプラント体表面への陽極酸化・水熱処理法(SA処理)の効果を検討することを目的として、マウス由来歯肉上皮細胞(GE1)を各試料上に播種して24 - 72時間培養後、1SEMを用いた細胞接着形態の観察、2分光光度計を用いた細胞増殖率、3Real-time PCR法を用いたlaminin-5(α3、β3、γ2)とintegrin-α6β4遺伝子発現について分析した。1SEM観察では、培養72時間のSA処理チタン表面上における細胞は、他の純チタン、陽極酸化処理チタンに比較して陽極酸化被膜上に密着しており、培養24時間に比較してより伸展していた。2細胞増殖率では、SA処理チタンにおいては培養日数の増加にともない、他の純チタン、陽極酸化処理チタンに比較して増殖率が有意に高値を示した。3Real-time PCR法によるlaminin-5(α3、β3、γ2)とintegrin-α6β4の遺伝子発現では、培養72時間のSA処理チタンにおいて、他の純チタン、陽極酸化処理チタンに比較して有意に高値を示した。平成24年度の研究結果から、陽極酸化・水熱処理チタンでは、純チタンと陽極酸化処理チタンに比較して歯肉上皮細胞の伸展が促進され、さらに細胞増殖率が有意に高まることが示唆された。これは、陽極酸化処理チタンに水熱処理を施すことで陽極酸化被膜がナノ構造となっていること、また高い表面自由エネルギーと親水性を有する表面性状であることが歯肉上皮細胞の接着に関わるlaminin-5とその受容体であるintegrin-α6β4の発現に関与したものと考えられた。本研究から、陽極酸化・水熱処理チタン表面上における歯肉上皮細胞の初期接着機構の一端が確認され、陽極酸化・水熱処理チタンは歯肉上皮細胞の接着に有利であると考えられた。
NMRを利用した高温・高圧ベントナイト間隙における水および核種のミクロ挙動解析

ジルコニア製の高圧NMRセル内に、水分量を調整したシリカビーズあるいは粘土を充填し、これら細孔内の水を、NMRにより計測できるシステムを構築した。これを用いて、細孔内の水のスピンー格子緩和時間(T1)、スピン-スピン緩和時間(T2)および拡散係数(D)を調べた結果、水分子の運動状態が抑制されていることが分かった。また、T1値に圧力依存性があること明らかにした。これら細孔内へのイオン添加効果について検討するため、イオンを計測しうる剛Rプローブを試作した。本研究では、NMR技術を用いて、高温・高圧・極端pH環境下における粘土間隙の水や核種のミクロ物性を"in situ"計測し、核種移行挙動のメカニズムを解明することを目的としている。人工バリア材として用いられる粘土鉱物であるモンモリロナイト、ベントナイト等を、飽和塩法により湿度を約30%99%の間で調整した空間に静置し、水分量を規定した粘土鉱物サンプルを調整した。これらのサンプルをガラス製のNMRセル内に充填し、粘土間隙に存在する水のスピン-格子緩和時間(T_1)、スピン-スピン緩和時間(T_2)を低磁場NMR(23MHz)により測定した。緩和時間T_1,T_2値は、いずれも水分量の減少と共に減少し、水分子の運動状態が抑制されていることが分かった。水分量が少なくなると、粘土が膨潤できないため、粘土間隙のサイズも小さくなる。水分量が少ないあるいは間隙が小さい場合、粘土表面と水との比界面積(表面積/体積)が相対的に大きくなり、表面-水間の影響が大きく現れるため、結果、水分子の運動が制限、すなわち、緩和時間が小さくなると考えられる。また、これら粘土間隙水の圧力依存性を調べるため、ジルコニア製の高圧NMRセルとシリンジポンプを用いた高圧システムを構築した。本システムでは、温度400度,圧力30MPaまで制御することが可能である。高圧NMRセル内に水分量を調整した粘土サンプルを導入し、NMRスペクトル測定を行い、システムが正常に機能することを確認した。マイクロ・ナノ間隙水のダイナミクス解析を行うため、ジルコニア製の高圧NMRセル内に、水分量を調整したシリカビーズあるいは粘土を充填し、これら細孔内の水を、低磁場NMR(23MHz)により計測できるシステムを構築した。これを用いて、細孔内の水のスピン-格子緩和時間(T_1)、スピン-スピン緩和時間(T_2)および拡散係数(D)を調べた。緩和時間T_1,T_2およびD値は、いずれも水分量の減少と共に減少し、水分子の運動状態が抑制されていることが分かった。同様の傾向は、細孔径を小さくしても観測された。水分量あるいは細孔径の減少によって、ビーズや粘土といった固体表面に吸着した水の効果が強く表れるため、緩和時間や拡散係数が小さくなったと考えられる。実際に、得られたT_1値を逆ラプラス変換することで、時間平均の緩和時間分布関数を導出したところ、水分子は1成分では無く、表面吸着水とバルク水の2成分の状態を持っていることが明らかとなった。また、シリンジポンプを用いて圧力を30MPaまで印加し、T_1値の圧力依存性を調べた。その結果、圧力増加に伴ってT_1値は僅かに減少し、圧力により水分子の運動状態がさらに抑制されることを示唆する結果を得た。さらに、これら細孔内へのイオン添加効果について検討するため、イオンを計測しうるNMRプローブを試作した。
教室内における認知的個人差の社会的構成過程とその変容に関する研究

本研究は、能力に代表される認知的個人差が学校教育現場、その中でも特に、教室内における教授学習場面において、どのように構成されていくのか、その社会的構成過程を明らかにするとともに、R.J.スタンバーグによる「思考スタイル」という新しい個人差を捉える概念を教師を通して教室に導入する際、どのような変容が生じる可能性があるのかを、教授学習過程の詳細な分析と、教師への質問紙の実施インタビューを通して把握することを目的とした。(1)まず、知能研究における思考スタイルの理論的位置の検討をおこなった。思考スタイルは、知能(認知)と性格との接点と位置づけられ、R.J.スタンバーグによる知能の三部理論における心的な自己管理の特殊形態とされている。彼の知能理論における三種の知能との関連性はみられるが、完全に一致しているわけではないことが示された。(2)次に、道具としての各種思考スタイル質問紙日本語版の開発をおこなった。簡易版、学生用自己評定質問紙、教師用思考スタイル質問紙を作成し、その評価をおこなった。(3)実際の教授学習場面における能力概念の利用とその構成過程を検討するため、小学校低学年1学級を月1回1日の観察を5ヶ月間おこなった。併せて、教師へのインタビュー、教師自身の思考スタイル調査と児童の思考スタイル評価をおこなった。延べ900分にわたる教室内の会話データから詳細なトランスクリプトが作成された。教師自身に実施した思考スタイル質問紙の結果、教師による児童の評価、インタビューにおいて表現された教師の児童観、教授学習場面において観察される児童観との間には、一致する点もみられたが、他方で、不一致の点があることがみいだされた。今後の課題として、道具としての思考スタイル可視化方法の開発と、これを用いた縦断的な介入研究が可能となるような教育実践プログラムの検討・開発があげられる。1道具としての思考スタイル質問紙の開発R.J.スタンバーグが開発した教師思考スタイル質問紙(教師自己評価)および児童・生徒思考スタイル質問紙(教師生徒評価)を翻訳し、現職教員および教員養成大学大学院生(合計32名)を対象とした調査をおこなった。各質問紙は立案型、順守型、評価型、巨視型、微視型、革新型、保守型の7つの下位尺度から構成されている。分析の結果、各質問紙のα係数は教師自己評価用が.59から.88、教師生徒評価用が.54から.77であり、概ね良好であることがわかった。教師自身の思考スタイルと教師が評価した児童・生徒との思考スタイルの相関を検討したところ、立案型、順守型、微視型、革新型について、有意な相関があることがわかった(.51(t(27)=3.06,p<.01),.32(t(27)=1.73,p<.10),.39(t(26)=2.16,p<.05),.41(t(27)=2.33,p<.05))。また、教師の経験年数と下位尺度との相関を検討したところ、教師自身の思考スタイルでは経験年数が増大すると保守的傾向が高まり(.34(t(28)=1.97,p<.10))、一方で、児童・生徒の思考スタイルについては立案型、評価型、巨視型、革新型が経験年数と相関することがわかった(.38(t(27)=2.19,p<.05),.46(t(28)=2.75,p<.05),.40(t(28)=2.33,p<.05),.34(t(28)=1.91,p<.10))。

2教育実践場面におけるフィールドワーク実際の教育実践場面における能力概念の利用とその構成過程を検討するため、小学校低学年1学級を月1回1日にわたり観察した。併せて、教師へのインタビュー、教師自身の思考スタイル調査と児童の思考スタイル評価をおこなった。本年度は、(1)知能研究における思考スタイルの理論的位置づけの検討、(2)道具としての思考スタイル質問紙の開発、(3)平成13年度本研究費により収集した教授学習場面データ、および、教師へのインタビューデータの分析を実施した。(1)知能研究における思考スタイルの理論的位置づけでは、その提唱者であるR.J.Sternbergによる「知能の三部理論」との関係から検討がおこなわれた。思考スタイルは、知能(認知)と性格との接点と位置づけられ、三部理論による心的な自己管理の特殊形態とさている。思考スタイルと三種の知能との間には関連性はみられるが、完全に一致しているわけではないことが示された。(2)道具としての思考スタイル質問紙の開発では、標準思考スタイル質問紙の簡易版および学生用自己評定質問紙の開発およびの開発がおこなわれた。簡易版はこれまでの標準思考スタイル質問紙の項目数を半減したものであり、90名の大学生に実施した結果では、概ね思考スタイル理論と一致する構造の因子を抽出することができた。また、大学96名を対象にして実施した、学生用自己評定質問紙の評価において、質問項目内容の具体性・抽象性による影響を考慮する必要があることが判明した。(3)教授学習場面データおよび教師へのインタビューデータの分析では、延べ900分にわたる教授学習場面データの詳細なトランスクリプトが作成された。教師自身に実施した思考スタイル質問紙の結果、教師による児童の評価、インタビューにおいて表現された教師の児童観、教授学習場面において観察される児童観との間には、一致する点もみられたが、他方で、不一致の点があることがみいだされた。
国際バカロレア導入によるグローバル化に対応した中等教育に関する研究

本研究では、駐在員家庭、国際結婚家庭、在日外国人家庭のみならず、一般の日本人家庭にも国際バカロレア(IB)が選ばれていることを明らかにした。学校管理職は、IBの利点として、新しい教育観に基づいた主体的能力を身に付け、高等教育の選択肢を国内外に広げることを挙げていた。IB生は、少人数での双方向的な学びに満足していたものの、大学進学への制約や他の生徒との距離に遺憾の意を表する生徒もいた。もっか、IB校は増加しており、国公立のIB校もあらわれている。とはいえ、学校や家庭への経済的負担は大きい。また、国際教育と国民教育との関係や、IB生と一般生徒の連帯感、国際的な競争に関するリスクも存在している。本研究は、日本の中等教育に国際バカロレアを導入することの利点や課題を明らかにしようとする研究である。初年度である2014年度にはまず、国際バカロレアの教育がとりわけ有用であると考えられる海外帰国子女や国際結婚家庭、外国人家庭の教育の現状やニーズについて調査した。それぞれについて、先行研究を整理するとともに、地域の学習支援団体で参与観察をするなどして、当事者たちの具体的な声を調査した。次に、国際バカロレアの理念やカリキュラムを調査した。国際バカロレア機構の資料を読み込むとともに、同機構のワークショップや国際バカロレア認定校が主催するシンポジウム、公開授業などに参加して情報を集めた。また、国際バカロレア認定校であるインターナショナルスクールでフィールドワークを行い、その成果の一部を『日本の外国人学校ートランスナショナリティをめぐる教育政策の課題ー』(2014、明石書店)に集録した。さらに、日本で先進的に国際バカロレア教育を行っている一条校に訪問し、その教育実践を観察するとともに、管理職にインタビューを行った。その成果の一部は、「一条校による国際バカロレア導入の意図と背景ー学校管理職の語りからー」と題する論文にまとめ、日本国際理解教育学会に投稿して、採択された。2015年6月に、刊行予定である。そこでは、国際バカロレア先進校は、政府の意図と部分的に呼応しつつも、個々の教育理念の実現や「生き残り」をかけて、グローバルスタンダードとされる教育プログラムを導入していることが明らかになった。それを享受しうる生徒は多くの場合、恵まれた層であることや、国際バカロレア自体にバイアスが潜んでいる可能性もあることも明らかになった。本研究は、グローバル化する教育現場の状況や課題を把握し、それに適した教育として国際バカロレア(IB)について調査し、それを日本の中等教育に導入する可能性について検討することを目的としている。そのために、とりわけ多文化教育へのニーズの強い、駐在家庭、外国籍家庭、国際結婚家庭の状況について、参与観察と文献によって調査した。また、IBに関するシンポジウムやワークショップに参加し、IBの教育理念やカリキュラム、授業実践について情報収集した。さらに、IB認定一条校への訪問調査を行い、授業観察や管理職へのインタビューを行った。そして、一条校がIBを導入する意図や背景について考察した。その結果、1グローバル社会で活躍できる力の育成、2カリキュラムをより学習者中心で活用力を意識したものへと改革、3海外への大学進学の促進のために、IBが導入されていることがわかった。この研究成果は、日本国際理解教育学会の学会誌に掲載された。また、玉川大学主催の国際バカロレア教育フォーラムにおいて、「日本の学校教育に活かす国際バカロレア」と題する講演を行った。そこでは、創造的な活動や奉仕活動を行うCASというIBの必修科目をめぐって、日本の教育への示唆を批判的に考察した。海外調査としては、台湾において、IB認定校2校を訪問し、管理職や教師に対してインタビュー調査を行った他、教育庁でインタビュー調査を行った。その結果、台湾政府はIB導入に慎重だが、一部の保護者のニーズを受け、私学においてIBが導入されていることが分かった。成果は、奈良教育大学次世代教員養成センター研究紀要に発表した。さらに、イギリスの中等教育学校における多文化教育について、訪問調査を行った。イギリスの日本語教師や保護者に、継承語としての日本語教育の現状や課題などについてインタビュー調査を行った。本研究の主軸である、日本国内のIB認定一条校についての調査は、2校を除いて終了している。これらについては、最終年度で訪問調査をする予定である。海外比較としては、台湾とイギリスにおいて現地調査が終了しており、政府がIB導入に消極的なパターンと、すでに一定の普及をしているパターンについて、ある程度の情報を得ることができている。学会等への発表もすでに複数行っており、ほぼ順当に進捗していると判断している。本研究は、国際的に認知され、国家を超えて一貫した質の高い教育を提供する教育プログラムである国際バカロレア(以下、IB)を日本の中等教育に導入することによるグローバル化への対応について考察することを目的とした。そのために、I.グローバル化する教育現場や多文化的環境の中で育つ子どもの教育の現状や課題を把握し、II.IBの教育理念やカリキュラム、実践を踏まえた上で、III.日本の中等教育にIBまたはIBに類した教育を導入する利点や課題について明らかにした。本年度は特に、IIIに取り組み、多様な文化的背景をもつ子どもたちが共に学び、グローバル社会に適応できる能力を身につけるためのIBの有効性や留意点を考えた。本年度は、IB校を訪問して授業観察や管理職・教師・生徒へのインタビューを行ったほか、IB機構主催の公式ワークショップやIB関連のシンポジウム、関連領域の学会に参加して情報を収集した。

その結果、帰国生や国際結婚家庭の子ども、在日外国人家庭家庭の子どもに加えて、高校段階で単身留学しているアジアの留学生が複数、IBで学んでいることがわかった。また、IBで学ぶ日本人生徒の中には、かならずしも家庭の経済状況が恵まれていない生徒も含まれており、海外の大学への進学の障壁になっていることがわかった。本年度はじめて日英のデュアルランゲージディプロマの修了生が出た。その2校への調査からは、フロントランナーとして生徒や教員、学校が試行錯誤の中で取り組んできたことがわかった。なお、海外大学への進学者は多くはなかった。本研究の成果は、日本教育学会の学会誌、および、横浜で行われたIB会議で発表した。本研究は、質の高い国際教育の普及に寄与し、能力や意欲の高い人材の活用につながるものと期待される。本研究では、駐在員家庭、国際結婚家庭、在日外国人家庭のみならず、一般の日本人家庭にも国際バカロレア(IB)が選ばれていることを明らかにした。学校管理職は、IBの利点として、新しい教育観に基づいた主体的能力を身に付け、高等教育の選択肢を国内外に広げることを挙げていた。IB生は、少人数での双方向的な学びに満足していたものの、大学進学への制約や他の生徒との距離に遺憾の意を表する生徒もいた。もっか、IB校は増加しており、国公立のIB校もあらわれている。とはいえ、学校や家庭への経済的負担は大きい。また、国際教育と国民教育との関係や、IB生と一般生徒の連帯感、国際的な競争に関するリスクも存在している。国際バカロレアの教育理念、カリキュラム、実践の把握については、先行研究や公式文書の調査のみならず、関連のワークショップやシンポジウム等に参加して情報を集めた。すでに国際バカロレアに日程されている一条校についてはすべて1回以上の訪問調査をした。現在認定準備中の学校については、5校を訪問した。インターナショナルスクールについては2校を訪問した。ただし、英米の国際バカロレア校についてはまだ訪問できておらず、今後の課題である。多文化状況以下の教育の現状や課題の把握については、国際結婚家庭や外国人家庭については参与観察を始めている。調査駐在員家庭については文献調査が中心であり、今後具体的な調査をすすめていく。日本への国際バカロレア導入の利点や課題については、先進的な一条校の管理職にインタビューを行い、分析をした論文が、日本国際教育学会に採択された。最終年度に当たる2016年度には、まず、未訪問のIB認定一条校(現時点では2校)を訪問し、管理職へのインタビューや授業観察を行う。IB関連のシンポジウムには引き続き参加して、最新情報を収集する。本年度は特に、学術論文としてのアウトプットに努める。高大接続という視点から、日本におけるIB教育導入の意義や課題について考察し、本年度中に日本教育学会への投稿を目指していく。教育社会学2015年度も引き続き、関連のワークショップやシンポジウム等に参加して国際バカロレアに関する情報を集める。
バイオマーカーと安定同位体による生態系解析と古環境学的応用に関する研究

本研究の目的は、生態系を生物体中の有機化合物およびその有機化合物の炭素・窒素など多元素の同位体比を用いて記述し、それを古環境解析を行う際の基礎情報として提供することである。本研究では、堆積物、懸濁物、生物の各種培養試料について有機物分析を行い、生態系解析手法を確立するとともに、地質記録の解釈方法に関しても新たな視点を生み出すことを目指している。今年度はこれまで得られた成果をまとめ、2本の論文公表、国内の2件の学会発表および1件の国際学会での発表を行った。また、平成19年度に行った円石藻の培養試料について、引き続き有機化合物およびその有機化合物の炭素同位体分析を行った。このほか、珪藻の培養試料についても分析を行った。この結果、外洋域での一次生産者として重要な円石藻Emiliania huxleyiが表現型の違いによってアルケンの組成が異なっていることが本研究により初めて明らかになった。北太平洋では海流系と表現型が密接に関係していることから、アルケンの組成は古海流プロキシーとして有効であることが明らかになり、新しい古環境指標を提案することができた。また、これまで培養試料が得られていない珪藻のNeodenticula seminaeのバイオマーカー分析を行った。その結果、珪藻バイオマーカーとして利用されているブラシカステロールを生合成しないことが明らかになった。この種は現在の北部太平洋域に優占的に算出する種であるため、この海域においてブラシカステロールが珪藻のバイオマーカーとしては利用できないことが明らかになった。本研究の目的は、生態系を生物体および有機化合物の炭素・窒素など多元素の同位体比を用いて記述し、それを古生物学的な基礎情報として提供することである。今年度は,平成17年6月および7月に北海道沿岸の調査を行い,堆積物・懸濁物・生物の各種試料を採取した.また,この他に実験室内で培養された植物および動物プランクトンも試料として用いた.これらを有機溶媒にて抽出し,各種有機化合物をガスクロマトグラフおよびガスクロマトグラフ/質量分析計を用いて同定,定量した.有機化合物分析の結果,沿岸域での一次生産者として重要な独立栄養渦鞭毛藻と捕食者として重要な従属栄養渦鞭毛藻について新しい指標化合物(バイオマーカー)が見つかった.また,海洋表層付近に生息する遊泳細胞と海底に生息する休眠胞子にも特異的なバイオマーカーが見つかった.これにより高次栄養段階生物の餌の種類の特定を行う上で重要な情報が得られた.これらの成果を平成17年7月の有機地球化学シンポジウム(高知大学)と平成17年9月の地球化学会年会(琉球大学)において発表した.現在,この成果について,国際学術雑誌に投稿準備中である.同位体比マップに関しては,マッピングするのに必要な生物試料を十分に得ることができなかったため,来年度,引き続き調査を行い同位体比マップを完成させる予定である.来年度はこのほかに今年度得られた研究成果の国際学術雑誌への公表,および,引き続き調査を行い生物試料の採取と有機化合物および同位体分析を行う予定である.本研究の目的は,生態系を生物体中の有機化合物およびその有機化合物の炭素・窒素など多元素の同位体比を用いて記述し,それを古環境解析を行う際の基礎情報として提供することである.今年度は,昨年度,実験室内で培養された植物プランクトンと動物プランクトンの試料に加えて,円石藻の培養にも成功したため,これも試料として用いた.これらを有機溶媒にて抽出し,各種有機化合物をガスクロマトグラフおよびガスクロマトグラフ/質量分析計を用いて同定,定量した.有機化合物分析の結果,外洋域での一次生産者として重要な円石藻のEmiliania huxleyiに新しい指標化合物(バイオマーカー)が見つかった.円石藻のE.huxleyiにはいくつかの表現型があり,表現型の違いは遺伝学的な違いに由来すると考えられている.実際にE.huxleyiには複数の遺伝型が報告されているが,遺伝型と表現型の対応については不明のままである.本研究では,様々な表現型のE.huxleyiの培養株のバイオマーカー分析を行った結果,表現型Type AではC_<31>,C_<33>アルケンのみが検出され,C_<37>,C_<38>アルケンは検出されなかった.表現型Type B/CとType Bでは,C_<31>,C_<33>,C_<37>,C_<38>のすべてのアルケンが検出された.このように表現型によってアルケン組成に違いが見られた.これにより,表現型の違いによってアルケンの組成が異なっていることが本研究により初めて明らかになった.北太平洋では海流系と表現型が密接に関係していることから(Hagino et al.,2005),アルケンの組成は古海流プロキシーとして有効であることが明らかになった.本研究の目的は、生態系を生物体中の有機化合物およびその有機化合物の炭素・窒素など多元素の同位体比を用いて記述し、それを古環境解析を行う際の基礎情報として提供することである。

また、平成19年度に行った円石藻の培養試料について、引き続き有機化合物およびその有機化合物の炭素同位体分析を行った。このほか、珪藻の培養試料についても分析を行った。この結果、外洋域での一次生産者として重要な円石藻Emiliania huxleyiが表現型の違いによってアルケンの組成が異なっていることが本研究により初めて明らかになった。北太平洋では海流系と表現型が密接に関係していることから、アルケンの組成は古海流プロキシーとして有効であることが明らかになり、新しい古環境指標を提案することができた。また、これまで培養試料が得られていない珪藻のNeodenticula seminaeのバイオマーカー分析を行った。その結果、珪藻バイオマーカーとして利用されているブラシカステロールを生合成しないことが明らかになった。この種は現在の北部太平洋域に優占的に算出する種であるため、この海域においてブラシカステロールが珪藻のバイオマーカーとしては利用できないことが明らかになった。
近世農民の家族経歴と家族的世帯に関する実証的研究

本年度の研究は2つの部分からなる。1.基礎的集計作業とデータ・クリーニング。これは、昨年度に引き続く、研究を開始するために不可欠な準備作業である。この結果、分析対象となる個人の数が次のように確定した。すなわち、有尾新田村:2,074人、山中村:1,524人、東改田村:1,806人、飯沼村:3,524人である。たとえば山中村の1730年から1865年までの宗門人別張に登場する個人の出生年別分布は下図のようである。このように幅広い時期に出生した個人、合計約9,000人を対象に、目下パーソナル・コンピュータで分析を続けている。2.研究報告書を作成するために不可欠な現地調査を2度にわたり行なった。第1回目は、不破郡旧山中村において旧家を訪ね、主として旧村時代の村の社会構造を理解するための聞き取り調査、私有の古文書の筆写、家々の系譜関係の調査を行なった。第2回目は、山中村を除く3カ村において同様の調査を行なった。収集した資料は現在整理中である。本年度は、研究を開始するために不可欠な以下の準備作業を行った。1.慶応大学古文書研究室から借用した、第1次的整理が終了している3カ村(岐阜県下旧山中村、旧東改田村、旧有尾新田村)の100ー150年間にわたる宗門人別帳から、人別帳上の単位(世帯)ごとに、年次別の構成状況を一覧できる世帯デ-タファイルを作成した。2.上記世帯ファイルから、そこに登場する全員について、それぞれの出生、結婚、出産、奉公、死亡などによる世帯内における位座の変化を追跡して、その変化の軌跡を再現した個人デ-タファイルを作成した。3.専門の機関に集計プログラムの設計を依頼し、それが完成した。4.個人デ-タファイルを専門機関に渡し、人力作業を依頼した。目下、この作業は進行中である。5.世帯デ-タファイルから、手作業で戸主(宗門人別帳上の筆頭者)の一覧表、および各村単位に家の系譜関係の整理を行った。以上のように、本年度においては実質的に研究を開始し知見を得るにはいたらなかった。これは、膨大な量の手作業、依託した集計プログラムの作成、完全には数量化できないデ-タの入力作業のいずれにも予想外の時間がかかったことによる。しかし、来年度6月頃には基礎的な集計結果が出力される予定であり、その取りまとめ、そして私有コンピュ-タによる分析作業を可能になる。
伊豆小笠原マリアナ弧の海底カルデラと島弧地殻の進化・安山岩の成因

海洋性島弧である伊豆小笠原マリアナ弧において大量の流紋岩マグマが噴出し,海底カルデラを形成する。大陸ではなく海洋でなぜこのようなことがおこるのか。この疑問に端を発した研究である。最終的に、海洋性島弧における流紋岩マグマが地殻の年代・地殻構造と密接な関わりを持っていることを示し、流紋岩マグマの成因と島弧地殻の進化に関する新しい仮説を提出して出版した。物質(岩石学・地球化学)とイメージ(地球物理学)を組み合わせた当研究および関連研究はこの分野(沈み込み帯の研究)における最先端のものである。海洋研究開発機構の深海調査研究課題によって2005年10月8日から20日まで支援船なつしまと無人潜水艇ROVハイパードルフィンによってマリアナ弧の海底カルデラ(西ロタカルデラ)およびその周辺の海底火山の調査および試料採取をおこなった(NT05-17)。採取した火山岩は682kgに及んだ。この調査は、日米合同研究者チーム(日本5名、米国7名、首席:田村、石塚、宿野が参加)による研究航海であり、米国のグループが2004年に行った調査とあわせて、人類初の海底火山噴火のNW Rota-1直接観察であった。この調査および2004年の調査により得られた新しい知見はnatureに投稿され現在印刷中である。本年度前半においては既に採取されている伊豆弧スミスカルデラを新たに導入した画像解析システム等により精力的に研究しカルデラを形成する珪長質マグマが中部地殻の再溶融によって生じたことを示した。これらの成果はJVGRの特集号「Silicic volcanism and crustal evolution in oceanic arcs(Tamura and Wysoczanski ed.)」に2編印刷中である。グアム、サイパン島にはボニナイトを含むマリアナ島弧形成最初期(始新世)の火山岩から中新世の火山岩まで多様な岩石が分布し,島弧地殼の成長と島弧マグマの成因の時系列の変化を語るのに最適の調査地である。2005年10月4日から10月19日まで研究分担者チーム(谷、川畑、常)および共同研究者の宮崎はグアム、ロタ、サイパン島の調査を行い火山岩類約210試料を採取した。現在、ハイパーで採取した岩石とあわせ、記載岩石学用薄片および全岩化学分析用粉末試料作成中である。石塚は産業技術総合研究所において、表面電離型質量分析計を用いてSr, Nd, Pb同位体測定を実施するための、測定対象試料の検討、測定準備および予察的測定を実施した。平成18年度は2度の航海(NT06-08,NT06-21)とパラオ調査を行った。NT06-08(2006年4月28日5月14日)はマリアナトラフ北端部において海洋性島弧における地殻形成メカニズム、とくに島弧背弧リフトシステムの相互作用の解明を目指したものである。伊豆小笠原弧とマリアナ弧の境界部(マリアナトラフ北端部)の南北80キロの範囲において系統的に26点のドレッジをおこなった。多くの地点で新鮮なリフト活動初期のかんらん石玄武岩を採取した。現在分析が進行中である。予察的に、かんらん石の組成および微量元素の組成において興味深いバリエーションが見られることがわかった。噴出年代、噴出場所(かつての大きな火山が付近にあるかどうか)との相関が見られる可能性がある。NT06-21(2006年11月28日12月5日)はスミスリフトおよび鳥島リフトの急崖を無人潜水艇ハイパードルフィンで調査をおこなった。これはリフトに露出する島弧地殻を観察し、試料を採取するための航海である。我々は巨大な火山の周辺で島弧地殻がどのように進化していくかについての一つの新しい仮説を提示しつつある。これまでのスミス火山および鳥島火山の成果とあわせて、海洋性島弧における安山岩、デイサイト、流紋岩の成因に関して深い議論につながると考える。パラオ調査(2007年2月13日2月21日)は伊豆小笠原マリアナ弧最初期の火山噴出物(4800-4200万年前)と背弧海盆(四国海盆、パレスベラ海盆)の開く(2500万年)前までの火成活動を明らかにする目的でおこなった。九州パラオ海嶺上で海面上に火山噴出物のセクションが唯一露出しているのがパラオ諸島である。現在分析準備中である。スミスカルデラにおいて、岩石学的研究(Tamura, et. al.,2005;Shukuno, et. al.,2006)に引き続いてカルデラの噴火様式を議論した論文(Tani, et. al.,2008)が出版された。またスミスカルデラの100km南には噴火活動により無人島となった鳥島火山が海底下1000mから屹立している。

海底調査および鳥島上陸調査により鳥島火山の詳細な岩石学的研究が出版された(Tamura, et. al.,2007)。この論文は一つの火山を徹底的に調査分析することにより、島弧マグマの成因に関する普遍的な事実(wetなマグマとdryなマグマの共存)を導くと共に、火山フロント直下の沈み込むスラブの含水鉱物(フェンジャイト)の安定性までを議論したものである。島弧マグマの成因論をさらに一歩前進させたものであると自負している。また、マリアナの海底カルデラWest Rotaの地質、年代と岩石、噴火様式を議論した論文(Stern,Tamura, et. al.,2008)が出版された。伊豆小笠原マリアナ弧はフィリピン海プレートに太平洋プレートが沈み込むことによって生じた海洋性島弧であるが、その地殻構造は一様でなく、北部から南部に向かって薄くなり、水曜海山付近でもつとも地殻が薄いことが判明した(Kodaira, et. al.,2007)。無人探査船Hyper-Dolphinをもちいて水曜海山およびその西側の水曜カルデラの綿密な調査およびサンプル採取をおこなった。現在分析が進行中である。北からスミス、鳥島、水曜と100キロづつ離れた火山のマグマを比較すると鳥島においてもつともマントルのマグマ成分が欠如している(マントルの部分溶融度が大きい、マントルの温度が高い)ことが判明した。興味深いことに、地殻構造とマグマには直接の蘭係は認められない。一方、このマグマの系統的な変化は地殻の下のマントルウエッジの熱構造に関係している可能性が示唆された(Isse,Shiobara,Tamura, et. al.投稿中)。これは、3次元S波速度構造モデルと伊豆小笠原マリアナ弧の火山の岩石学的、地球化学的特徴を結びつけた転新な論文である。伊豆小笠原マリアナ弧の海底カルデラを生じる珪長質マグマ(流紋岩、デイサイト)の成因をまとめた論文を執筆した(Journal of Petrology,in press)。この論文は伊豆小笠原マリアナ弧の北部伊豆弧(南北に沿って550km)において、(1)第四紀に三種類の流紋岩マグマ(R1:火山島の流紋岩、R2:海底カルデラの流紋岩、R3:リフト帯の流紋岩)が生じていること、(2)それぞれの流紋岩は系統的に主要元素、微量元素、希土類元素パターン、Sr,Nd,Pb同位体比などが異なること、(3)R1は第四紀の玄武岩マグマと共通性を持つが、R2は漸新世のマグマに類似していること、を明らかにした。これらの結果より、以下のモデルを導き出した。玄武岩主体の火山島の地下において地殻が成長しているが、新しく成長した地殻を溶かして流紋岩R1を噴出する。玄武岩火山と玄武岩火山の間においてはマントル中に熱源(hot fingers)が存在せず、新しい地殻も成長しない。しかし、玄武岩火山から派生する長距離岩脈により古い漸新世の中部地殻がとかされ流紋岩R2が生じる。このモデルは伊豆弧の地殻構造と第四紀火山に噴出するマグマの相関関係を説明する斬新なものである。Isse et al.(2009)においては全長2800kmにおよぶ伊豆小笠原マリアナ弧の火山フロントに沿ったSr,Nd,Pb同位体比の変動とマントルウエッジにおける地震波の三つの速度異常が対応していることを見いだした。これは最新の地球物理データと地球化学データとを組み合わせた結果であり、かつ誰もが予想していなかった非常に興味深い結果である。
山村地域の里山管理・利用における新たな主体形成-人的ネットワークの視点から

1.本研究の目的は、1)山村地域での里山管理・利用の新たな主体となりうるアクターが里山管理・利用をめぐる人的ネットワークを形成した要因と存続条件を解明し、2)主体形成のあり方をもとに里山管理・利用システムを類型化し、3)各々の類型ごとの特徴を明らかにすることである。2.里山管理の分析枠組みとして次の3つの視点を提案した。(A)里山林地の所有:私、共、公、(B)里山林の利用・管理の内容:1)雑木林・アカマツ林を対象とするレクリエーション林としても整備、2)人工林を対象とする林業施業、(C)里山林管理の主体:1)行政始動型、2)地域住民始動型、3)都市住民始動型。3.全国の事例調査より、主体による管理類型ごとに異なる人的ネットワークの形成プロセスがみられた。また、活動の始動期と活動の展開期で主導的な役割を果たすアクターがシフトする例も見られた。いずれの類型においても地方行政スタッフの果たす役割が重要であることが明らかになった。4.なお、調査対象地は次の通りである。1)行政始動型:高知県・檮原町、岩手県・金山町、宮崎県・諸塚村、長野県・信州フォレストワーク、長野県・牟礼村、青森県・八森町、2)地域住民始動型:山形県・庄内地方、鳥取県・智頭町、北海道・苫小牧市、滋賀県・八日市市、香川県・高松市、3)都市住民始動型:愛知県・海上の森、静岡県・清水みどり情報局、福岡県・あまぎ緑の応援団、長野県・大沢財産区、長野県・森倶楽部21、東京都・横沢入り、北海道・紋別市1.本研究の目的は、1)山村地域での里山管理・利用の新たな主体となりうるアクターが里山管理・利用をめぐる人的ネットワークを形成した要因と存続条件を解明し、2)主体形成のあり方をもとに里山管理・利用システムを類型化し、3)各々の類型ごとの特徴を明らかにすることである。1)行政始動型:高知県・檮原町、岩手県・金山町、宮崎県・諸塚村、長野県・信州フォレストワーク、長野県・牟礼村、青森県・八森町、2)地域住民始動型:山形県・庄内地方、鳥取県・智頭町、北海道・苫小牧市、滋賀県・八日市市、香川県・高松市、3)都市住民始動型:愛知県・海上の森、静岡県・清水みどり情報局、福岡県・あまぎ緑の応援団、長野県・大沢財産区、長野県・森倶楽部21、東京都・横沢入り、北海道・紋別市1.研究会を開催して、メンバー間で研究対象を詰めた結果、次のように定義される「里山林」を調査対象とすることが確認された。「里山林とは、居住地域の近くに広がり、薪炭用材や落葉の採取などを通じて、地域住民に継続的に利用されることにより維持管理されてきた森林である。コナラなどの落葉広葉樹林、常緑のアカマツ林のほか、スギ・ヒノキなどの人工林、竹林を含む、さまざまな種類の樹木から構成されている。」2.同じく研究会にて、里山管理の分析枠組みとして次の3つの視点が確認された。(A)里山林地の所有:私共、公。(B)里山林の利用・管理の内容:1)雑木林・アカマツ林を対象とするレクリエーション林としも整備。2)人工林を対象とする林業施業。(C)里山林管理の主体:1)行政主導の内発型、2)山村住民主導の内発型、3)都市住民主導の共同型。3.全国を対象とした現地調査では、今年度は主に概況を把握するとともに、次の項目について着目した。1)里山管理に関わる諸アクターの関係をソシオセントリック・ネットワークとして把握する。2)アクターネットワーク理論に基づき、里山管理に関する人的ネットワークの形成過程を分析する。つまり、合意形成過程をできるだけ把握する。初年度に確認された里山管理の分析枠組み、すなわち(A)里山林地の所有、(B)里山林の利用・管理の内容、(C)里山林管理の主体、という三側面に着目して実態調査をおこない、アクターの動きやネットワーク形成の過程について把握した。成果の一部は下記の通りである。1.宮崎県諸塚村(1)枠組み:・所有:私有林・内容:針葉樹人工林。産直住宅材供給を目的とした優良材生産を通じた森林管理。・主体:行政主導の内発型。(2)アクター:行政(役場企画課の産直住宅プロジェクト)、審議会メンバー(ブレーンはコンサル会社のスタッフ)、建築家グループ(このネットワークの核)、施主、現地見学ツアーへの参加者(この中から施主がでる)、森林所有者(建てられた家を逆に見学している)

(3)ネットワーク形成過程・林業地だけで完結せずに、ユーザーまでネットワークが広がっている点が特徴。・行政は「葉枯らし」を推進。産直住宅はそれを使用。しかも45年生。2.岩手県遠野(1)枠組み:・所有:国有林・内容:シイタケ組合による部分林。シイタケ原木つくり。・主体:地域住民主体の内発型(2)アクター:共用林組合(かつては山から薪をとったりした)、Iターン者、はやちね神楽のグループ初年度に確認された里山管理の分析枠組み、すなわち(A)里山林地の所有、(B)里山林の利用・管理の内容、(C)里山林管理の主体、という三側面に着目して実態調査をおこない、アクターの動きやネットワーク形成の過程について把握した。その結果、活動の契機となったアクターと、その後の主導的なアクターが必ずしも一致しないことがわかった。そこで、下記のように始動時に着目して事例の類型化を行うことにした。また、里山林を対象とするダイナミックな動向を考慮すると、現時点で拙速な整理をすることはあまり有益でないと言う結論に至った。したがって、成果報告書(冊子体)では調査者による事例研究を一種の資料集として活動の類型ごとに提示することにした。1.行政始動型:高知県・檮原町、岩手県・金山町、宮崎県・諸塚村、長野県・信州フォレストワーク、長野県・牟礼村、青森県・八森町2.地域住民始動型:山形県・庄内地方、鳥取県・智頭町、北海道・苫小牧市、滋賀県・八日市市、香川県・高松市3.都市住民始動型:愛知県・海上の森、静岡県・清水みどり情報局、福岡県・あまぎ緑の応援団、長野県・大沢財産区、長野県・森倶楽部21、東京都・横沢入り、北海道・紋別市
クメール地方拠点コンポン・スヴァイのプレア・カーン寺院群復元研究

本研究ではジャヤヴァルマンVII世時代の中大規模寺院にて伽藍構成要素毎に記録調査を行い建築的特徴をまとめ、その複雑化のプロセス、そしてクメール建築における地方的特質を改めて検討する。そして、その上でクメールの地方重要拠点であり、かつ、崩壊が著しいため実測が困難であるコンポン・スヴァイのプレア・カーン寺院群を対象に残存箇所の実測・建築学調査成果を基に、他寺院との比較を繰り返しながら復元考察を重ね、設計方法を中心に建築学的な比較考察をすすめ、当寺院群の地方拠点としての特徴、そして重要性を明らかにするものである。
生きている神経回路網の「機嫌」によって言葉を選ぶ片言対話エージェントの試み

本研究は,生体の培養神経回路網とスマートスピーカーを接続し,神経回路網の神経電気活動を感情ユニットとして利用して,対話内容を選択する,半生体の対話エージェントを実現する.本研究で開発するのは,片言で対話するエージェントである.生体要素で構成され,脳と同様にネットワークを構成して,揺らぎを含んだ相互作用を発現する培養神経回路網でモデルを作成すれば,それは人とより類似した意識状態を持つに至るのではないか.このように本研究は心のハードプロブレムに構成論的実証科学で挑むものである.対話エージェントの向こうに「心」が感じられるシステムが実現出来るならば,工学的にも有用である.本研究は,生体の培養神経回路網とスマートスピーカーを接続し,神経回路網の神経電気活動を感情ユニットとして利用して,対話内容を選択する,半生体の対話エージェントを実現する.本研究で開発するのは,片言で対話するエージェントである.生体要素で構成され,脳と同様にネットワークを構成して,揺らぎを含んだ相互作用を発現する培養神経回路網でモデルを作成すれば,それは人とより類似した意識状態を持つに至るのではないか.このように本研究は心のハードプロブレムに構成論的実証科学で挑むものである.対話エージェントの向こうに「心」が感じられるシステムが実現出来るならば,工学的にも有用である.
遺伝子導入によるクロ-ン化キラ-細胞長期継代株の樹立

キラ-細胞の標的細胞傷害機構の解明、ならびに抗腫瘍免疫療法を発展させるためには、長期継代培養が可能なキラ-細胞クロ-ンを得ることが不可欠である。本研究ではヒトキラ-細胞クロ-ンを作成し、サイトカイン存在下での長期生存と増殖について検討し、さらに細胞増殖遺子でもある癌遺伝子導入による長期培養株の樹立方法について研究した。キラ-細胞クロ-ンの作成は、寛解直後の急性白血病患者骨髄液よりmonsnuclear cellを分離し、単球とB細胞をそれぞれプラスチック付着とイミュノビ-ズ法にて除去した後、Percoll比重遠心法によりLGL分画を採取した。さらに、CD3陽性細胞をイミュノビ-ズ法にて除去後、0.5cell/0.1mlに稀釈調整した。96穴平底プレ-トを用い,放射線照射したPBLと,EBVーtransformed LCLをfeeder cellとして、vILー2を加え、limiting dilutionによりクロ-ニングを行った。コロニ-形成は全細胞の約20%に認められた。単一コロニ-を採取し、24穴プレ-トに移し、ミリポアフィルタ-によるダブルチェンバ-培養法を用い、下層にfeeder cell,上層にキラ-細胞クロ-ンを入れ,rILー2,rILー1β存在下でさらに培養した。増殖してきた細胞は螢光顕微鏡にて95%以上CD56陽性細胞であった。K562,Raji細胞を標的細胞として、^<51>Cnーreleasing法,agarose gelによるsingle cell assayを行い,キラ-活性を保持していることを確認した。本法により、キラ-細胞クロ-ンの増殖と維持は58週間可能となった。さらに、長期継代を可能とするため、これらのキラ-細胞クロ-ンに、細胞増殖活性を有するとされるbclー2cDNAを発現ベクタ-に組み込んでtransfectionし、一過性に遺伝子の発現をみた。長期継代株を樹立するには、導入遺伝子を恒常的に発現させ、サイトカインとの共存下で細胞の生存と増殖を導くことが必要であり、本研究によりその端緒を聞くことができた。
ATR複合体の複製期特異的機能と発がん過程への関与

1.ATRIPの新規リン酸化部位の同定と機能解析質量分析により、ATRIPの新規リン酸化部位を見いだした。この部位のリン酸化は、通常の細胞周期中でも観察され、ゲノムストレスを誘発する薬剤によってそのリン酸化の増加はみられなかった。また、このリン酸化はATR非依存的であった。このリン酸化に必要なキナーゼを検索した結果、細胞周期の進行に関わるCdc2キナーゼが関与している可能性が示唆された。しかしながら、このリン酸化部位をアラニンに置換した変異型ATRIPタンパク質を高発現している細胞において、細胞周期進行において顕著な異常はみられなかった。また、このリン酸化がスピンドル傷害を与える薬剤の添加により増加することを見いだしたが、スピンドル傷害に対する細胞の感受性も変化がみられなかった。ATRIPを外来プロモータにより高発現させると内在性ATRIPの発現が劇的に減少する。この調節にはATRとの相互作用に必須なATRIPの相互作用が必要であることを見いだした。またATR-ATRIP複合体の発現量は細胞老化の過程で減少することを見いだした。細胞内に存在するATRとATRIPのタンパク質の量は相互依存的に制御されている。この制御により、ATRIPを外来プロモータにより高発現させると内在性ATRIPの発現が劇的に減少する。この調節にはATRとATRIPの相互作用が必要であることを見いだした。一方、ATR-ATRIP複合体の発現量は細胞老化の過程で減少すること、p53の状態によりATR-ATRIPが量的に制御されていること、を示唆する結果を得た。2.ATRIPのリン酸化と細胞周期これまでにATRIPがATR依存的にリン酸化を受けていることを報告している。さらにそれとは異なる部位にもリン酸化修飾が存在することを見いだした。このリン酸化はATRに依存せず、スピンドル傷害により増加した。現在、このリン酸化の生理的意義を解析中である。