hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロバブル造影超音波画像定量解析による子宮体癌センチネルリンパ節転移診断

またPI ratioは転移陽性群で高い傾向を認めたが、有意差は示されなかった。採取されたリンパ節についての抗CD31抗体を用いての免疫組織染色による血管密度測定を転移巣の大きさ別に検討し、画像データとの比較検討も継続中である。子宮体癌におけるセンチネルリンパ節の全体を4Dプローベを用いた術中超音波で尿化することにより、血管密度の定量解析を臨床応用することが最終目標である。昨年度に超音波画像の定量解析が可能であることが確認できた後に、順調に症例を集積することができた。また、その結果を解析することにより、Peak Intensity(max)とPeak Intensity(min)の比であるPI ratioが転移陽性群で高いという結果の病理学的裏付けとなるような血管密度の測定も開始できている。現状の画像解析を進めるとともに、病理組織の免疫染色の定量的な血管密度の解析もすすめて症例を集積する。血管密度の測定については画像データをとれていない症例についても転移巣の大きさによる違いが存在するか検討していく。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。平成30年度請求額と合わせ平成30年度の病理組織の免疫染色のための消耗品に使用する予定である。平成31年度請求額と合わせて平成31年度の病理組織の免疫染色のための消耗品に使用する予定である。
下層大気の大規模擾乱に起因する超高層電磁場変動の解明とその応用研究

低高度精密磁場観測衛星が、中低緯度電離圏でほぼ常時観測する微細な磁場変動(magnetic ripplesと命名)は、これまでその存在すら認識されていなかった微細な沿磁力線電流の空間構造であることを世界で初めて明らかにした。また、それらの振幅の季節・地方時・緯度依存性や変動の時間スケールなどを求めた。地理的依存性や地震・火山噴火時に地上で観測される磁場、微気圧およびGPS-TEC変動も考慮することにより、それらが、下層大気の擾乱を起源とし、電離圏まで伝搬した重力音波が、電離層でのダイナモ作用を介して電離層に電流を流し、それが磁力線に沿って発散し沿磁力線電流になっていることを明らかにした。下層大気の擾乱に起因する重力音波あるいは内部重力波が電離圏まで伝搬し、ダイナモ作用を介して電離層・磁気圏に電流が流れ、電磁場が変動する現象が、台風や地震・火山噴火時だけではなく、恒常的かつグローバルに存在することが明らかになってきた。その特性と生成メカニズムを定量的に解明するため、地上多点での精密な磁場と微気圧変動、電離層HFドップラー観測と、低高度磁場精密観測衛星CHAMPおよび2013年11月に打ち上げられたSWARM衛星観測データを用い、その電流構造と出現形態を3次元的かつ全球的に解析する。また、数値シミュレーションおよび気象再解析データと比較することにより、下層大気擾乱との関係を明らかにし、宇宙空間での精密磁場観測から、従来の方法では全球的観測が難しい内部重力波や重力音波等の地理的・季節的分布特性を求めると共に、それがこれら短周期大気波動の日々の分布も推定可能とする新たな手段となりうることを示すことが、当研究の主な目的である。H25年度は、2013年11月に打ち上げられたSWARM衛星観測データを収納し解析するための計算機システムを導入するとともに、人工磁場ノイズが極めて少ないトカラ列島中之島で地磁気と微気圧観測装置を設置し観測を開始した。CHAMP衛星による磁場観測データの解析結果を、博士課程学生が中心となって論文としてまとめ、学術誌に投稿した。下層大気との関連を調べる目的で、降雨データなどの気象観測データとCHAMP衛星磁場観測データの比較を修士課程学生が中心になって行ない、修士論文としてまとめた。また、地震発生時の重力音波共鳴の存在と沿磁力線電流発生について、地上磁場および微気圧変動観測を基にまとめ、学術誌に発表した。1. SWARM衛星磁場観測データの解析: 2013年11月22日にESAが打ち上げたSWARM衛星3機の磁場観測データを、当研究経費で購入したワークステーションに取り込み、使用可能な形式に処理してディスクアレイに収納する手順を確立し、継続的にデータを蓄積しつつある。平成26年度には、フラックスゲート型磁力計のセンサー座標系データにハイパスフィルターを通して得られた、人工衛星軌道に沿って見ると短周期(10-30秒)で変動する成分が、静止した点ではどのような時間スケールで変動しているかを、打ち上げ直後約2ヶ月間、3機がほぼ同一軌道を飛翔したという機会を捉え、推定した。その結果、主に200-300秒あるいはそれ以下の時間スケールで変動していることが推定された。これら変動が、電離圏まで到達した下層大気の波動が原因であるとすると、それらの波動は、音波モードであると推定されるこの結果は、Geophysical Research Letter誌に公表した。2.離島における地上磁場観測の継続による高品質データの取得:トカラ中之島に設置した観測装置の保守と観測の継続により、ノイズの極めて少ない磁場観測データと微気圧および降雨等の高時間分解能データを取得しつつある。3.国際学会での発表: SWARMサイエンス会議およびAGU Fall Meetingに出席し、研究成果を発表すると共に、関係者と議論を行った。4. CHAMP衛星による磁場観測データの統計的解析: CHAMP衛星による約10年間の観測データを詳細に解析し、中低緯度で見られる微細沿磁力線電流によると考えられる磁場変動についての統計的性質をEarth,Planets and Space誌に公表した。(1)打ち上げ初期約半年間のSWARM衛星の軌道の特徴を用いて、中低緯度の電離圏上部でほぼ常時、グローバルに観測される微細な沿磁力線電流の緯度・経度方向の空間的スケールを調べた。その結果、電離圏E層での典型的なスケールとして、緯度方向に80-120km、経度方向には160km程度であると推定された。今まで知られていなかったこの現象に、"magnetic ripples"と命名した。(2)上記沿磁力線電流を発生させる元となる下層大気からの波動の種類を明らかにするため、SWARM衛星磁場観測データから、沿磁力線電流変動の時間スケールを求めた。その時間スケールは、緯度によって変化するものの、おおよそは400秒よりも短いことから、音波モードの大気波動が主な原因であると推定した。(3)地上での磁場変動および微気圧変動の特性と比較するために、国内6ヶ所(峰山、信楽、四国・吾川、阿蘇、トカラ中之島、沖縄・恩納)、海外1ヶ所(タイ)での地磁気および(あるいは)微気圧変動観測を継続し、データを取得した。これらのデータは、研究代表者が管理するワークステーションに集められ、データベース化作業を開始した。(4) 2015年4月22日に噴火した南米チリのCalbuco火山

上空をSWARM衛星が飛翔した時に観測した磁場変化と、火山周辺のGPS-TEC観測データ、および、磁気赤道上に位置するペルー・Huancayo観測所で観測された地磁気変動データを解析し、SWARM衛星が観測した磁場変動が、火山噴火に由来する可能性が高いことを示した。結果を国際学術誌に投稿した。低高度精密磁場観測衛星が、中低緯度電離圏でほぼ常時観測する微細な磁場変動(magnetic ripplesと命名)は、これまでその存在すら認識されていなかった微細な沿磁力線電流の空間構造であることを世界で初めて明らかにした。また、それらの振幅の季節・地方時・緯度依存性や変動の時間スケールなどを求めた。地理的依存性や地震・火山噴火時に地上で観測される磁場、微気圧およびGPS-TEC変動も考慮することにより、それらが、下層大気の擾乱を起源とし、電離圏まで伝搬した重力音波が、電離層でのダイナモ作用を介して電離層に電流を流し、それが磁力線に沿って発散し沿磁力線電流になっていることを明らかにした。1.ESAのWEBページにアップロードされたSWARM衛星磁場観測データをすべて京都にダウンロードし、解析に使える形式に変換するシステムが完成し、順調にデータを蓄積しつつある。2.初期のSWARM衛星観測データを解析し、その成果をGeophysical Research Letter誌に投稿し、受理された。3.トカラ中之島で、良質な地磁気および微気圧観測データを取得できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。太陽地球系物理学1.既に蓄積された約1年半以上のSWARM衛星磁場観測データおよび静止衛星による雲画像を詳細に解析することにより、中低緯度で見られる微細沿磁力線電流の3次元的構造と生成機構を明らかにする。2.トカラ中之島およびそのほかの観測点で蓄積されつつある地磁気および微気圧観測データを用いて、中低緯度で見られる微細沿磁力線電流をその一部として含む電流系が地上に作る磁場変動を解析し、その成因を解明する。SWARM衛星の打ち上げが当初予定より遅れたが、地上観測装置の設置や、解析用計算機システムの整備等は予定通り実施できた。スケジュールが合わず、国内学会に参加しなかったこと、また、物品費(消耗品)の使用が予定より少なかったことによる。H26年度は、SWARM衛星観測データを解析用システムにダウンロードするとともに、解析用ソフトウェアを開発し、解析を実施する。観測装置の故障による保守費が発生しているので、それに充てる。SWARM衛星の打ち上げが遅れたため、その衛星のサイエンス会議開催等も遅れ、次年度に変更されたため、そのための旅費や解析に必要となる費用を次年度以降に繰り越す必要が生じた。6月にデンマークで開催されるSWARMサイエンス会議出張旅費、および、解析のために必要となる物品費、国内出張旅費として使用する。
小分子アルカン類を水酸化するバイオ触媒システムの分子設計

長鎖脂肪酸を高選択的に水酸化するシトクロムP450BM3に,パーフルオロアルキルカルボン酸(PFC)を疑似基質として取り込ませると,ガス状アルカンやベンゼンを酸化できることを明らかにするとともに、PFCのカルボキシル基をアミノ酸で修飾した第二世代のデコイ分子がガス状アルカンの水酸化活性を大幅に向上させることを見出した.また、過酸化水素駆動型P450の活性部位に、変異導入によってグルタミン酸を配置して基質の長鎖脂肪酸が結合した状態を疑似的に再現すると、非対象基質を水酸化できることを明らかにした。酸素分子を活性化する通常のP450を過酸化水素駆動型に変換できることを合わせて見出した。平成24年度は、通常は長鎖脂肪酸の水酸化反応を触媒する野生型シトクロムP450BM3に、デコイ分子(本来の基質に構造を似せた疑似基質)としてパーフルオロアルキルカルボン酸を取り込ませ、ガス状アルカンを加圧下(5気圧)で供給することにより、プロパンとエタンの一級炭素の水酸化を達成した。また、加圧下の反応では、水酸化反応の効率を示すカップリング効率が大幅に改善されることを合わせて明らかにした。過酸化水素駆動型シトクロムP450に関しては、長鎖脂肪酸を水酸化するシトクロムP450SPαに対して、デコイ分子として解熱鎮痛剤のイブプロフェンなどの不斉炭素を有するデコイ分子を用いると、スチレンのエポキシ化反応のエナンチオ選択制を制御でき、R体のイブプロフェンを取り込ませると、S配置のスチレンオキシドが選択的に得られることを見出した。(R)-イブプロフェンを取り込ませたシトクロムP450SPαの結晶構造解析に成功し、デコイ分子の構造と生成物のエナンチオ選択制の関連を明らかにした。シトクロムP450のヘム置換法の開発では、シトクロムP450BM3を鉄制限培地で培養することにより、ヘムの無いアポシトクロムP450BM3を過剰発現させることが可能で、このアポシトクロムP450BM3を発現させた大腸菌を超音波で破砕する段階で合成金属錯体を添加すると、容易に再構成シトクロムP450BM3を作成できる新規再構成手法を開発した。本手法は、ヘムを取り除く操作を含まないため、様々な再構成シトクロムP450を作成可能と考えている。平成25年度は、シトクロムP450BM3にパーフルオロアルキルカルボン酸を取り込ませる反応系によって、ベンゼンを高選択的にフェノールに変換できることを示した。また、トルエンやアニソールなどの一置換ベンゼンのオルト位が置換基に関係なく高位置選択的に水酸化されることを併せて明らかにした。これらの芳香環の水酸化反応では、より酸化されやすい生成物の過剰酸化反応を制御することが難しいが、シトクロムP450BM3とフッ素系デコイ分子を用いる反応系では、反応生成物が疎水性の高い活性部位からすぐに排出されるために、過剰酸化反応が抑制されることを明らかにした。これまでの我々の酸化反応系では、エタンを水酸化することはできなかったが、エタンの供給圧力を5気圧に上げて反応を行うことで、エタンの一級炭素を水酸化できることを示した。また、ガス状アルカンの供給圧力を5気圧とすることで、反応効率が大幅に改善されることも併せて明らかにした。さらに、デコイ分子を内包するシトクロムP450BM3の結晶化と結晶構造解析に成功し、デコイ分子がどのようにシトクロムP450BM3に取り込まれて、非天然基質の酸化反応を促進するのかを明らかにすることにも成功した。耐熱性P450を利用する反応では、本来の対象基質とは異なる芳香環の水酸化反応が60°Cで進行することを見出した。鉄貯蔵蛋白質のフェリチン内部に形成される鉄二核錯体を利用する酸化反応系の構築では、これまで酸化活性は無いと考えられてきたフェリチンの鉄二核錯体に、僅かではあるが酸化活性があることを確認した。本研究課題では,常温・常圧下でメタンの水酸化反応を達成することを最終目標として掲げ,独創性の高い様々な手法を開発するとともに,それらを組み合わせることで,これまで不可能とされてきた反応に挑戦してきた.ガス状アルカンの水酸化では,P450BM3に対してパーフルオロアルキルカルボン酸(デコイ分子)を取り込ませることにより,エタンの水酸化が可能であることを報告した.また,パーフルオロアルキルカルボン酸のカルボキシル基をアミノ酸で修飾した第二世代のデコイ分子を用いると,常温・常圧でエタンを毎分44回転で水酸化できることを明らかにしている.さらに,第二世代のデコイ分子を用いることで,デコイ分子が結合したP450BM3の結晶構造解析に成功し,デコイ分子を取り込んだP450BM3の活性部位の構造を原子レベルで眺めることができるようになった.デコイ分子を用いる反応では,ガス状アルカンだけでなくベンゼンとその誘導体を水酸化することができる.ベンゼンの水酸化では,生成物のフェノールが更に酸化される過剰酸化反応がほとんど進行せず,選択的にフェノールが得られることを報告した.また,トルエンやクロロベンゼンなどの一置換ベンゼンも水酸化可能であり,置換基によらずにオルト位を選択的に水酸化できることも併せて明らかにしている.本研究課題では,常温・常圧下での高難度酸化反応を達成することを目標として,様々な新規手法を開発し、それらの新規手法を組み合わせるバイオ触媒開発を展開してきた。

長鎖脂肪酸を選択的に水酸化するシトクロムP450BM3では、パーフルオロアルキルカルボン酸をデコイ分子(疑似基質)として取り込ませることにより,これまで不可能とされてきた変異導入を用いない基質選択性の大幅な変更に成功し、エタンやベンゼンの水酸化に成功した。また、パーフルオロアルキルカルボン酸のカルボキシル基をアミノ酸で修飾した第二世代のデコイ分子を開発し、活性の改善にも成功している。さらに、最近、フッ素原子を持たない第三世代のデコイ分子を開発している。過酸化水素を利用可能なシトクロムP450の機能改変では、高濃度酢酸溶液中で反応を行うと、本来の対象基質とはまったく異なる基質を酸化できること、さらには、わずか一残基の変異導入によって、過酸化水素駆動型のP450を作製可能であることを明らかにした。本研究課題では,常温・常圧下での高難度酸化反応を達成することを目標として,様々な新規手法を開発し,それらの新規手法を組み合わせるバイオ触媒開発を展開してきた.長鎖脂肪酸を選択的に水酸化するシトクロムP450BM3では,パーフルオロアルキルカルボン酸をデコイ分子(疑似基質)として取り込ませることにより,これまで不可能とされてきた変異導入を用いない基質選択性の大幅な変更に成功し,エタンやベンゼンの水酸化に成功した.また,パーフルオロアルキルカルボン酸のカルボキシル基をアミノ酸で修飾した第二世代のデコイ分子を開発し,活性の改善にも成功している.さらに,最近,フッ素原子を持たない第三世代のデコイ分子を開発している.過酸化水素を利用可能なシトクロムP450の機能改変では,高濃度酢酸溶液中で反応を行うと,本来の対象基質とはまったく異なる基質を酸化できること,さらには,わずか一残基の変異導入によって,過酸化水素駆動型のP450を作製可能であることを明らかにした.本研究課題では,金属酵素および金属蛋白質による高難度酸化反応を達成することを目標として種々の新規手法を開発し,それらを組み合わせることにより,これまでに報告例のないバイオ触媒開発に取り組んだ.通常は,長鎖脂肪酸を選択的に水酸化するシトクロムP450BM3に対して,パーフルオロアルキルカルボン酸をデコイ分子(疑似基質)として取り込ませることによりシトクロムP450BM3の誤作動を意図的に引き起こし,エタンやプロパン,ブタンなどのガス状アルカンや,ベンゼンやトルエンなどの芳香族化合物の選択的水酸化に成功した.また,パーフルオロアルキルカルボン酸のカルボキシル基をアミノ酸で修飾した第二世代のデコイ分子を開発し,ガス状アルカンの酸化活性の大幅な向上にも成功した.第二世代デコイ分子を取り込んだシトクロムP450BM3の結晶構造解析を基に,フッ素原子を持たない第三世代のデコイ分子の開発にも成功し,長鎖脂肪酸とは大きく構造が異なるアミノ酸誘導体がベンゼンの水酸化反応を促進し,これまでに報告されているベンゼンの直接的水酸化活性よりもはるかに高効率なバイオ触媒系を開発した.さらに,デコイ分子を用いる反応を菌体内でも行うことが可能なデコイ分子を開発し,酸素分子の還元的活性化に必要なニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸(NADPH)を反応系に全く添加しなくとも高難度酸化反応が進行する反応システムの構築に成功した.反応活性の向上に関しては,活性中心のヘムを合成金属錯体に置換する新たな手法を確立するとともに,酸素分子を蛋白に取り込ませた合成金属錯体上で活性化して酸化反応に利用することにも成功した.
教科・科目を横断した学生の共通学習特性の研究-ビッグデータ解析による実証的検証

教科・科目を横断した学生の共通学習特性を見いだす数学的理論を整備し発表を行った。同一の学習特性を持つ集まり(学習特性群団)を、テストの得点からなるベクトルの外積を用いて求める手法を提唱した。この手法の適切性の検証を従来から8大学連携で行ってきた学修観の研究結果を用いて行った。学修観では訓練指向、実用指向、関係指向、自尊指向、報酬指向、充実指向の6項目でその特性を調べ、学生にフィードバックして学習の指針をたてる参考にしてきた。この中で、実は、充実指向、訓練指向、実用指向の3つの指向が、関係指向、自尊指向、報酬指向の3つの指向と同一の学習特性群団をなしていること、すなわち相互補完的であることを実証した。これにより、それぞれ3つの指向が、一つの同一学習特性を表していることがわかった。さらに、他の項目の組み合わせに関しては、このような共通の特性を示していないことも検証ができた。これは、この手法の有効性を示しており、数学などの教科・科目から具体的に共通学習特性を見いだす可能性を十分に示した。今回の研究では、任意の2つのベクトルのなす角を考える代わりに、平均値を成分に持つ基準ベクトルとのなす角を考え、この角が小さい値をとる場合の群団について考察をした。これにより学修観の群団を発見したが、経年変化の状況を確認するため、数年分のデータでこの群団を考察して、副産物として、この群団から大きく離れる位置にいる学生は、入学時には問題がなくても、高学年で何らかの指導を受けている学生であることがわかった。これは、将来問題を生じるあろう学生の抽出が可能であることを示したことになる。早期の段階で、留年等の問題が起こるのを回避する指導を行えることが発見できたことは大学教育や学生への多面的な指導で有益な方法を提示したことになる。学修観の項目で、3つの指向が他の3つの指向と同一の学習特性を示していることを実証でき、しかも他の組み合わせでは、共通な特性を示していないことも実証し、数学的理論の適切性が示され、最終年に向けて各科目間での未知の多くの共通特性の抽出に見通しがたった。特に将来問題が生じるであろう学生の抽出ができることが分かったことは、この研究の有益性を示しており、研究が順調に進展している結果でもある。数学のプレイスメントテストのビッグデータを活用し、英語や日本語などの教科・科目と共通する特性を抽出し、潜在的な学生の能力を見いだす最終目的を達成したい。それにより、潜在的な能力を学生に提示し、将来幅広く活躍できるモチベーションを持たせる教育的指導体制の方法も確立させたい。問題のある学生の早期抽出を可能にする学習特性群団の抽出に成功した今年度のような具体的成果を、未知の学習特性群団を見いだすことで出していきたい。本研究の目的は、教科・科目を横断した共通特性を見いだすことを、ビッグデータから数学的手法を用いて行うものである。本学も含め8大学連携で5年間蓄積したデータの整備を行い、これを利用できる環境を整えた。学習観として調べられた学習特性を参考に、これらを特徴付ける各科目の問題の設問を、どのような特性を示すものか詳細に分類し、これらをベクトル成分とする特性ベクトルを作り上げ、数学的処理を行う対象を構築した。学習観の特性を表す統計的指標としてのフローチャートから見る特徴は、項目の並べ方で異なる図になり、他の並べ方で見られるであろう特徴を見落とすことになり、これらのデータに内在する他の多くの特性を、このベクトルを用いて見いだすことを次年度に向けて行えるよう、数学的処理の方法を研究した。これらは引き続き研究していくものであるが、ある科目或いは数科目の状況を見ることで、その他の科目に関する潜在能力や隠れた適性を持っていることを示し、学習者への指針を提供できる可能性があり、これは教育における指導に非常に役立つものである。統計的処理によるフローチャート等より、特性ベクトルを用いる手法の方が、より特性を見いだしやすく有益であることの知見を得られたことは重要である。しかし、これは多くのデータ(ビッグデータ)に支えられるものであり、これらの多量のデータを瞬時に処理していく技術に支えられるものである。本年度は、結果を確認するため、動きが見える範囲でのデータ処理を中心に行い、ベクトルの次元もそれほど高くはしておらず、処理から得られる特性が正しいかを検証しながら、研究の基礎を固めた。次年度以降に、有用性が認められたベクトルの次元を高くして、より詳細に研究が進められるであろう。分析のもととなるデータの利用に目処が付き、データを自由に利用できる同意がえられた。各科目毎の問題構成から、特性を与える内容を抽出し、ベクトル化して見ていく方法に目処がたち、研究の方向性が当初のもくろみとほぼ合致でしていることが確認できた。また、次年度に向けてのテーマも、当初の計画を含むものとして設定できるであろう、という見通しもたった。これらを勘案して、研究は順調に進展していると判断される。本研究の目的は、教科・科目を横断した共通学習特性を、8大学で実施している英語・日本語・数学・情報・学習観のプレイスメントテストおよび到達度テストの各問の解答結果のビッグデータを元に見いだしていくものである。前年度に、これらを利用する環境を整えたので、今年度は、これらのデータの抽出を行い加工するプログラムを作成し、ビッグデータの抽出と加工を行える環境を整備した。

その上で、研究の数学的手法である特性ベクトルを幾つかのデータから算出し、従来の学習観から得られたフローチャートと比較し、フローチャートの図形から読み取る特性に加えて、フローチャートでのデータの記載順を変えた場合の図形から読み取れるデータも特性ベクトルで一元化できることを確認し、この手法の有効性が検証できた。検証に付随して、初年度の分析に比して次元が高くなった特性ベクトルにおいても、問題なく処理ができることも確認し、次年度以降に本格的に共通特性抽出のための処理ができる見通しがたった。統計的手法やこの一つであるフローチャートでは、並べ方等の視覚的要素に影響され、見過ごされる特性があり、これらが視覚的な要素でなく、客観的な数学的表現を持つベクトルを用いることで、統計的手法では隠されてしまった特性が見いだせることが分かった点は一つの成果である。データを扱う中で、項目間の関連性が見えてきたものがあり、プレイスメントテストや到達度テストの実施にあたって、実施時間の制約を乗り越えるために、少ない問題で多くの問題を課して理解度や学修特性を測るのと同一の効果をもたらすことを可能にする出題の可能性があることを示唆する結果が得られた。副次的な結果として、この研究の応用として、因子分析に相当する手法を提供できる可能性を見いだし、限られた時間で学生の理解度や学修特性を見いだす問題構成の手法の提供を行うという、研究の新たな展開も見えてきた。ビッグデータ処理のソフトの整備により、データから学修特性を見いだすための基本的環境が整った。学習観の分析と幾つかの学修特性を比較することで、有効性も検証できたので、本格的に共通特性を決定することに次年度取り組むことで、研究を予定通りに進められると判断される。教科・科目を横断した学生の共通学習特性を見いだす数学的理論を整備し発表を行った。同一の学習特性を持つ集まり(学習特性群団)を、テストの得点からなるベクトルの外積を用いて求める手法を提唱した。この手法の適切性の検証を従来から8大学連携で行ってきた学修観の研究結果を用いて行った。学修観では訓練指向、実用指向、関係指向、自尊指向、報酬指向、充実指向の6項目でその特性を調べ、学生にフィードバックして学習の指針をたてる参考にしてきた。この中で、実は、充実指向、訓練指向、実用指向の3つの指向が、関係指向、自尊指向、報酬指向の3つの指向と同一の学習特性群団をなしていること、すなわち相互補完的であることを実証した。これにより、それぞれ3つの指向が、一つの同一学習特性を表していることがわかった。さらに、他の項目の組み合わせに関しては、このような共通の特性を示していないことも検証ができた。これは、この手法の有効性を示しており、数学などの教科・科目から具体的に共通学習特性を見いだす可能性を十分に示した。今回の研究では、任意の2つのベクトルのなす角を考える代わりに、平均値を成分に持つ基準ベクトルとのなす角を考え、この角が小さい値をとる場合の群団について考察をした。これにより学修観の群団を発見したが、経年変化の状況を確認するため、数年分のデータでこの群団を考察して、副産物として、この群団から大きく離れる位置にいる学生は、入学時には問題がなくても、高学年で何らかの指導を受けている学生であることがわかった。これは、将来問題を生じるあろう学生の抽出が可能であることを示したことになる。
EPRイメージング法による新規Theranosticsプローブの開発研究

画像診断領域や分子イメージング領域では、治療Therapyと診断Diagnosticsを組み合わせて行うセラノスティクス(Theranostics)の実現が期待されている。これは診断・治療・予後観察など、医療における一連の流れをセラノスティクスの為のプローブを用いることで、患者にとって最適な治療を行うことができる、個別化医療を目的とした新しい医療分野の流れである。平成30年度は磁気共鳴分野で利用可能なセラノスティクスのための新規プローブの開発をし、酸化ストレス状態を可視化できるEPRイメージング法により、炎症モデルマウスの脳内で生成される活性酸素種の抑制(治療としての側面)と、脳内酸化ストレス状態の画像化(診断としての側面)を同時に行える新規手法の確立を目的とし、研究を進めた。平成2829年度の結果を踏まえ、平成30年度に於いても新たなセラノスティクスの開発を目指し、脳内移行性をもつナイトロオキサイドプローブの合成、検討を継続し、マウスにおいて実証実験を行った。その結果、in vivo EPRイメージングにより合成したナイトロオキサイドプローブ脳内移行性を確認できた。本年度で最終年度ではあるが今後も継続して、本プローブを基本骨格としたセラノスティクス合成にチャレンジし、炎症モデルマウスでの酸化ストレス状態の画像化と活性酸素種抑制の双方を両立するセラノスティクスの確立を継続する予定である。近年、画像診断領域や分子イメージング領域では、治療(Therapeutics)と診断(Diagnostics)を同時に行うことの出来るセラノスティクス(Theranostics)という手法の実現が期待されている。これは診断・治療・予後観察など医療における一連の流れを、セラノスティクスの為のプローブを活用することで、個々の病状の観察と、その人にとって最もふさわしい治療を一体化して行うことを目的とした、医療における新しい流れである。本研究では磁気共鳴分野で利用可能なセラノスティクスのための新規プローブの開発をし、酸化ストレス状態を可視化できるEPRイメージング法により、炎症モデルマウスの脳内で生成される活性酸素種の抑制(治療としての側面)と、脳内酸化ストレス状態の画像化(診断としての側面)を同時に行える新規手法の確立を目的とした。具体的にはセラノスティクスの為の抗炎症剤ーナイトロオキサイドハイブリッドプローブを合成、投与し、脳内の酸化ストレス動態の観察と抗炎症作用の評価の双方を同時に行う事を着想した。本研究の意義として、この研究により、脳内炎症モデル動物の活性酸素種(Reactive Oxygen Species:ROS)生成状態や分布状況が時系列で解析可能であり、さらに抗炎症作用効果が脳内ラジカル濃度の変化として現れる事が期待される。このようなハイブリッド薬剤の効果を脳内のラジカル量やラジカル分布として計測、画像化する試みは世界初であり、成功すれば医学・薬学界に大きく貢献できるものと考える。平成28年度の計画としては、ハイブリッドプローブ合成班による、「BBB透過性ナイトロオキサイドを利用したハイブリッドプローブのデザイン検討・合成」とEPRイメージング班による、「EPRイメージング法によるマウスを用いたハイブリッドプローブの検証」を並行して進めていく予定であった。平成28年度中に合成班により検討、合成されたTheranosticsプローブを用いて、EPRイメージング実験を行うことができた。さらにこのTheranosticsプローブを脳炎モデルマウスに投与しその実効性を検証することまでできたため、当初の計画以上に進展していると評価した。画像診断領域や分子イメージング領域では、治療(Therapeutics)と診断(Diagnostics)を組み合わせて行うセラノスティクス(Theranostics)の実現に向けて研究が進んでいる。本研究では磁気共鳴分野で利用可能なセラノスティクスのための新規プローブの開発をし、酸化ストレス状態を可視化できるEPRイメージング法により、炎症モデルマウスの脳内で生成される活性酸素種の抑制(治療としての側面)と、脳内酸化ストレス状態の画像化(診断としての側面)を同時に行える新規手法の確立を目的としている。平成28年度の合成、及びイメージングの結果から、よりハイブリッドプローブに適したナイトロオキサイドを探索を行った。セラノスティクスに適うような構造を持つ、複数のプローブをデザインし、実際に合成を試みた。得られたセラノスティクスプローブをマウスに投与し、EPRイメージングシステムを用いて画像化の検証を行った。平成29年度は、平成28年度の成果を元に、BBB非透過性ナイトロオキサイドやアスコルビン酸感受性からのアプローチを行い、新たなTheranosticsプローブの探索を行ってきた。合成されたプローブを用い、マウスのEPRイメージングを行えた事から、概ね順調に進展していると評価した。

平成2829年度の結果を踏まえ、平成30年度に於いても新たなセラノスティクスの開発を目指し、脳内移行性をもつナイトロオキサイドプローブの合成、検討を継続し、マウスにおいて実証実験を行った。その結果、in vivo EPRイメージングにより合成したナイトロオキサイドプローブ脳内移行性を確認できた。本年度で最終年度ではあるが今後も継続して、本プローブを基本骨格としたセラノスティクス合成にチャレンジし、炎症モデルマウスでの酸化ストレス状態の画像化と活性酸素種抑制の双方を両立するセラノスティクスの確立を継続する予定である。平成29年度以降は平成28年度中の実験結果を踏まえて、さらにTheranosticsプローブの種類を増やして、プローブの有用性を検証していく計画である。これからの課題としては、平成28年度まではBBBを透過することが解っていたナイトロオキサイドを用いて、Theranosticsプローブの開発を行っていたが、今後はプローブの種類を増やすためにBBB透過性の認められていないナイトロオキサイドを用いて、Theranosticsプローブの開発を進めていくため、平成28年度より、さらに高度な知識や合成技術が求められる事が想定される。この手法でTheranosticsプローブの開発が進まない場合には、BBB透過性のあるプローブから検討・合成することも視野に入れて研究を進めていく。新たなTheranosticsプローブを合成しても、実験に適する条件をクリアできる物は多くはないため、Theranosticsプローブ探索のアプローチ方法を、BBB非透過性ナイトロオキサイドやアスコルビン酸感受性からのアプローチに限らず、必要に応じて他の方法も検討する。物品を効率よく購入するよう努力をして物品費をできる限り押さえて使用したため。消耗品を購入する際、複数の業者から見積を取り、安い価格の所を選んで購入に至っていたために、若干の残額があった。次年度はこの分も消耗品等に回し、適切に使用していく。次年度はデータ解析等が増えてくる事を見越して、データ整理をしてくれる人材の為の謝金として使用する計画である。
加齢黄斑変性に対する水素ガスによる抗酸化療法の効果の解析

加齢黄斑変性は近年高い有病率が報告され非常に重要な視力障害の原因疾患である。脈絡膜新生血管とそれに伴う炎症・滲出性変化が疾患本態であるが、その背景の発症メカニズムには加齢に伴う酸化ストレスの蓄積が含まれることが広く認識されている。しかし、現時点では認可を受けた有効な予防治療法はない。そこで水素ガスが加齢黄斑変性の予防に役立つ可能性があるかを検討するため、疾患モデルを用いて動物実験を行った。加齢斑変性は近年高い有病率が報告され、超高齢化社会の進行とともに患者が増加してきている非常に重要な視力障害の原因疾患である。発症メカニズムには酸化ストレスが含まれることが広く認識されているが、現時点では有効な治療法があまりない。抗酸化剤のサプリメントの適応が注目されているものの様々な課題が残されている。一方、水素分子は低分子でありほとんどの臓器に拡散可能であること、摂取の開始・中断により体内レベルをコントロールしやすいことが知られている。しかし抗酸化作用の報告がある水素分子の加齢黄斑変性に対する効果についての報告は未だ無い。そこで、水素の加齢黄斑変性の酸化ストレス病態に対する効果を解析した。6週齢のC57/B6マウスにレーザー光凝固装置(NOVUS spectra TM)を使用して強度のレーザー光凝固を行いBruch膜を断裂させることにより、Bruch膜断裂部を通って脈絡膜新生血管が網膜下へ進展する脈絡膜血管新生マウスモデルを使用した。レーザー照射前のマウスに対し水素水を0.3μg経口投与施行した。経口投与終了7日後にFITCレクチンによる灌流ラベル法を用いて脈絡膜新生血管の体積を評価した。脈絡膜新生血管は水素水投与群において減少する傾向にあることが認められた。今回のデータは水素ガスの抗酸化作用による加齢黄斑変性の抑制の可能性を示唆している。今後は再現性の確認やその病的意義に基づき、詳細な分子メカニズムの解析やDHE、NF-kB、8-OH d G、VEGFなどの分子の関与を来年度に向けて解析していく予定である。加齢黄斑変性は、近年、我が国でも欧米人に近い有病率が報告され(Ohshima Y et al.Br J Ophthalmol 2001)、超高齢化社会の進行とともに患者が増加してきている非常に重要な視力障害の原因疾患である。細胞生物学的手法により近年その分子メカニズムが明らかになりつつあり、発症メカニズムには酸化ストレスが含まれることが広く認識されているが、現時点では有効な治療法があまりない。日本・欧米ともに抗酸化剤のサプリメントの適応が注目されているものの、組織移行・安全性など、様々な課題が残されている。一方、生体内で作用する分子としてある種のガスがあるが、これは低分子でありほとんどの臓器に拡散可能であること、摂取の開始・中断により体内レベルをコントロールしやすいことが知られている。しかし抗酸化作用を持つ水素の加齢黄斑変性に対する効果についての報告は未だ無かった。そこで、マウス加齢黄斑変性モデルにおいて、水素ガスが脈絡膜新生血管の抑制に役立つかどうかを解析した。レーザー誘導脈絡膜新生血管モデルマウスを作成し、水素ガスの前投与が新生血管形成の抑制に有効かどうかを組織学的に解析した。また、関連する炎症性シグナルが抑制されるかどうかも解析した。経口投与終了7目後にFITCレクチンによる灌流ラベル法を用いて脈絡膜新生血管の体積を評価した。今回の解析では、新生血管の抑制の傾向は認められたが、明らかな差は認めなかった。関連する炎症性サイトカイン等の発現抑制に関しては、今回の実験条件では、明らかな差を認めなかった。ただし、水素水の投与の方法等を変えることで、効果が見られる可能性もあり、今後さらなる研究が必要であると考えた。
ナトリウムチャネル遺伝子変異によって引き起こされるてんかん発病機序の解明

本研究は、乳児重症ミオクロニーてんかん(SMEI)患者に見いだされたナトリウムチャネルアルファ1型サブユニット(Scn1A)遺伝子変異と同一の変異を持つ遺伝子改変マウスの大脳皮質神経細胞の電気的性質を明らかにすることを目的とした。初めに、Scn1Aチャネルの大脳皮質内分布を免疫組織学的に調べた。ホモ接合体遺伝子変異マウスを陰性コントロールに用いて免疫組織染色実験の条件検討を行い、離乳期野生型マウスにおいて、Scn1Aチャネル分子が抑制性神経細胞であるパルブアルブミン陽性細胞(あるいはバスケット、シャンデリア細胞)の細胞体とAxon Initial Segmentsに主に発現していることを明らかにした。次に、4週齢ヘテロ接合体遺伝子変異マウスと野生型マウスの大脳皮質II/III層バスケット細胞の発火様式を膜電流固定下で調べた。ヘテロ接合体マウスと野生型マウスの間で、通電刺激に対する単発発火の膜電位閾値、活動電位振幅の大きさに差は認められなかった。しかし、連続発火では活動電位振幅の著しい減弱が、ヘテロ接合体マウス特異的に認められた。また、ヘテロ接合体マウスの大脳皮質錐体細胞の発火様式に異常は認められなかった。以上の結果から、Scn1Aチャネルが大脳皮質パルブアルブミン陽性バスケット細胞の発火に重要であり、SMEI発症機序はScn1A遺伝子変異による抑制性神経回路機能の異常である可能性が示唆される。本研究は乳児重症ミオクロニーてんかん(SMEI)患者に見いだされた変異と同一の変異を持つナトリウムチャネルアルファ1型サブユニット(Scn1A)遺伝子改変マウスの大脳皮質神経細胞の電気的性質を明らかにすることを目的とし、Scn1Aチャネルが細胞体に高発現していると考えられてきた大脳皮質神経細胞全般を対象として研究を進めた。初めに、野生型、ホモ接合体マウスの脳をこれまで広く使用されてきた抗Scn1Aチャネル抗体で免疫染色し、Scn1Aチャネルの分布を再検証した。結果、従来のScn1Aチャネルの分布が抗体の非特異的結合に由来していることを確認した。今年度後半は、真のScn1Aチャネルの分布を調べるために新たにオリゴペプチドを設計、合成して抗体を作製し、免疫染色を行った。新しく作製した抗体で野生型とホモ接合体マウスの脳の染色パターンを比較することで、Scn1Aチャネルが、少数の大脳皮質神経細胞の細胞体に高発現していること、そして、一部神経細胞のアクソンに局在していることを見いだした(荻原ら、投稿準備中)。これまではすべての大脳皮質神経細胞の細胞体にScn1Aチャネルが発現していると考えられていたが、本研究はそれを大きく覆すこととなった。また、免疫染色と平行して急性単離した大脳皮質神経細胞のナトリウム電流の測定も行っている。今後、Scn1Aチャネルを高発現している細胞種の特定を行い、それら神経細胞の電気学的性質を野生型、ホモ、ヘテロ接合体マウスの間で比較することを目標とする。
メゾスコピック領域でのベンゼノイド及び非ベンゼノイド縮合多環系の電子論

細矢治夫グラフ理論的分子軌道法とCoulsonとLonguet-Higginsの摂動理論を合わせることによって、鎖式及び簡単な芳香族炭化水素の中の電子の移動が有機電子論の図式的方法通りに起こることを初めて示した。更に、ベンゼン環の個数が数十から数百の縮合多環芳香族炭化水素について、それぞれの中の1個の炭素原子をヘテロ原子に置換したときの各炭素原子上のπ電子密度の変化量を計算した結果、多層のポリアセンでは、摂動の影響が異常に遠方まで及び、その流れは主に両脇の形状に強く依存することがわかった。鷹野景子ナフタレンを出発物質とするフラーレンの生成機構を量子化学計算により明らかにした。2つのナフタレン骨格のT字型の縮合と分子内環化反応の組み合わせが鍵反応であること、およびラジカル反応機構によりこの反応が進む可能性を示した。分子内環化反応において生じる5員環がお椀状の曲面の生成の役割を演じるが、ナフタレン部分のフロンティア軌道が位相の性質を保つことが反応の鍵であることを指摘した。中田恭子zigzag端をもつナノグラファイトのフェルミ準位には、ほとんどフラットなπバンド(エッジ状態)が現れる。ナノグラファイトリボンに対する第一原理計算(局所密度近似・擬ポテンシャル法・平面波展開)を行い、キノイド型の極限構造をもたないzigzagリボン(N=偶数)について最適化構造を求め、基底状態の電子状態を調べた。単層リボンでは、構造や電子状態に対する強結合モデルでの描像が再現された。層間相互作用についても検討し、グラファイト様のABスタッキングではエッジ状態が十分に形成され得ることを明らかにした。
工業生産活動に関する地理情報システム化の試み

本研究の目的は,第1に工場に関する地理情報(GISーMA)をデ-タベ-スとしてシステム化し,それに基づく分布図=地図情報の空間的分析であり、第2に「工業統計メッシュデ-タ」を利用し,GISーMAの点の情報つまり工業の空間展開の地域的な意味を問うこと,である.本年度は,前年度のシステム化に向けた準備作業を受けて,前者のうち分布図の作成およびその空間的分析を重点的に進める,というものであった.こうした目的と実施計画を受けて,前半は予定された年次(1960,69,81,86)および業種(繊維,衣服,化学,石油・石炭,鉄鋼,非鉄,電機,各従業者数100人以上)のデ-タの入力作業を集中的に行ない,後半はGISーMAデ-タベ-スの地図化作業と,計画班との連携の下でその中でもとくに関東から東北セクタ-における電機工業の地方分散に関する分析とを行なった.地図化作業では,全国,地方別,1/20万地勢図々幅など種々のスケ-ルでの図化,属性ごとの図化,およびそれぞれの異なる年次での重ね合わせによる図化,さらに属性についてのクロス集計による図化,等が作成できるように開発した.後者の地方分散の分析では,従来の断片的な成果を改めて集計的に実証するとともに,いくつかの新たな知見が得られた.新たな成果としては,詳細な立地動態の解明を通して,分散工場の立地と交通網の整備状況(関東では一般国道,東北では高速道路中でもそのインタ-チェンジ)との相関が高いこと,分散工場の性格が首都圏からの距離帯により異なること,1980年代に入ってからの関東での「再集中化」ないしは「域内再編」の進行,などが明らかにされた.残る課題は,以上の点情報による分析を「工業統計メッシュデ-タ」と対応させ,その地域的な含意を分析することである.本研究の目的は,第1に工場に関する地理情報(GISーMA)をデ-タベ-スとしてシステム化し,それに基づく分布図=地図情報の空間的分析であり、第2に「工業統計メッシュデ-タ」を利用し,GISーMAの点の情報つまり工業の空間展開の地域的な意味を問うこと,である.本年度は,前年度のシステム化に向けた準備作業を受けて,前者のうち分布図の作成およびその空間的分析を重点的に進める,というものであった.こうした目的と実施計画を受けて,前半は予定された年次(1960,69,81,86)および業種(繊維,衣服,化学,石油・石炭,鉄鋼,非鉄,電機,各従業者数100人以上)のデ-タの入力作業を集中的に行ない,後半はGISーMAデ-タベ-スの地図化作業と,計画班との連携の下でその中でもとくに関東から東北セクタ-における電機工業の地方分散に関する分析とを行なった.地図化作業では,全国,地方別,1/20万地勢図々幅など種々のスケ-ルでの図化,属性ごとの図化,およびそれぞれの異なる年次での重ね合わせによる図化,さらに属性についてのクロス集計による図化,等が作成できるように開発した.後者の地方分散の分析では,従来の断片的な成果を改めて集計的に実証するとともに,いくつかの新たな知見が得られた.新たな成果としては,詳細な立地動態の解明を通して,分散工場の立地と交通網の整備状況(関東では一般国道,東北では高速道路中でもそのインタ-チェンジ)との相関が高いこと,分散工場の性格が首都圏からの距離帯により異なること,1980年代に入ってからの関東での「再集中化」ないしは「域内再編」の進行,などが明らかにされた.残る課題は,以上の点情報による分析を「工業統計メッシュデ-タ」と対応させ,その地域的な含意を分析することである.
プロトン非局在化を鍵とする新規有機導体の創製

プロトン移動を伴う水素結合はその強い静電相互作用により結晶内での分子配列制御を担う重要な役割を担います。ところが近年、代表者らのグループは、水素結合の存在が配列制御のみならず、伝導性発現に大きく関与していることを見いだしました。本研究では、極めて活性の高いシラノールを用いてこの原理を拡張することを目的に致しました。かさ高い置換基を導入したシラノール誘導体を合成しましたが、シラノールの高い活性を制御することは困難でした。そこで、代表的なドナー分子であるテトラチアフルバレンに水素結合官能基を導入してプロトン移動を伴う水素結合を形成したところ、伝導性が発現し、さらに、低温領域においてプロトンと重水素の間で大きな同位体効果が発現することを見出しました。これは、プロトンが伝導性発現のメカニズムに大きく関与していることを示す強い証拠となります。本研究ではプロトンのトンネル効果が大きく寄与することが期待されるプロトンがあらわに関与したキャリア輸送現象を固体中で実現させるために、有機結晶中で高度に水素結合を形成する構造的特徴を有する有機導体の開発を試みた。自己集積化させるための仕掛けとして、シラノール基を導入したドナー分子の合成を行った。プロトンを非局在化させる仕掛けとして導入したシラントリオール基は、その集積性の高さや得られた集積体の単結晶性の高さは、合目的結晶合成において有利な特徴を兼ね備えており注目に値する。まず、ドナー分子として、既知化合物であるジチエノジチンの合成を文献に従って行った。更に、ギ酸エチルを用いた二量化反応を行い、2つのジチエノジチンを同一の炭素上に有し、酸性度の高いプロトンを有する中間体の合成に成功した。この分子にシラノール基を導入するために、シラントリメトキシクロライドを作用させシラントリメトキサイド体の合成に成功した。しかしながら、最終段階である加水分解の過程で溶媒や温度など様々な反応条件の最適化を行ったものの、最終生成物を安定に単離することが困難であった。加水分解の後に最終的に得られた化合物の融点は300度を超え、かさ高い置換基を導入したにも関わらずシラノール基同士が脱水重合した高分子量化合物が生成したものと考えられる。本研究によりシラノール基は材料として安定に扱うことが困難であることが明らかとなった。昨年度までに、テトラチアフルバレン誘導体のアンモニウム塩およびブレンステッド酸塩が電気伝導性のみならず、巨大熱電応答や誘電性、磁性、光伝導性などの多彩な物性を創出することを明らかに致しました。そのうち、この化合物群の最も基本的な疑問である「通常電気の流れない閉殻分子でなぜ電気伝導性が発現するのか?」に対して、この物質のキャリア発生機構に着目して、合成、分光、X線結晶構造解析、理論計算により詳細な検討を行いましたところ、この一連の集合体がテトラチアフルバレン骨格の中心二重結合へのプロトン付加をきっかけとした電子移動反応によってラジカルが発生し、これが集合体中に電子状態的に埋め込まれることによって安定化されること(擬似閉殻配置)が伝導性発現の鍵を握っていることを見出すに至りました。また、熱電応答や誘電性、磁性において巨大同位体効果が確認され、分子集合体をつなぐ役割を果たす水素結合が物性発現に大きな影響を与えていること見いだしました。カウンターイオンを変化させた誘導体についても伝導性などの物性、およびシンクロトロン光を用いたX線結晶構造解析を行い、水素結合ネットワークの違いが創出する物性に大きな影響を及ぼしていることを明らかにしました。本系で採用している静電的水素結合(塩橋)が擬似閉殻配置を有する有機電子材料創製に有効であることを示すために、テトラチアフルバレン以外の分子(アズレン誘導体)の塩についても同様の検討を行いました。その結果、スピン濃度は低いもののラジカルが系中に発生していることから、本研究にて提案した方法論(プロトン移動を伴う水素結合ネットワークを利用したラジカル分子の埋め込み現象)にはある程度の一般性があることを見出しました。(東京大学TLO国際特許出願)
新時代の日米関係を規定する要因の解明-史的展開と国内政治過程からの総合的分析-

本年度は、引き続き、日米関係のそれぞれ国内、そして両国間の歴史(関係史)を研究することを目標とし、とくに執筆活動および発表の研究会を中心に研究活動を行なった。昨年度行った研究や発表に基づき、さらに研究を発展した。まず定期的に研究会を開き、そして二つの合宿を実施した。本年度も引き続き、日米の150年の歴史を約10年ごとに区切り、各時期の担当者がそれぞれ調査研究を行う。なお、日米双方の政策決定過程を等しく分析するため、どの時期についても原則2人の担当者を充てている。また出版に際し、本研究の正規メンバーにとどまらず、日本政治外交史やアメリカ外交史、国際政治学を専門とする研究者の参加を求めることにした。各担当者には、先行研究の成果を踏まえつつ、可能な限りにし、全体として当該時期の日米関係を意義づけることが求められた。その上で、各研究成果を持ち寄っての研究合宿を二つ開催し、徹底議論を行なった。一回目の合宿は、7月19-22日、二回目が1月5日-7日であった。いずれの場合、数多くの外部の専門家を招き、二回ともにあわせて15以上の報告や議論が行なわれた。各報告について報告書による討論と全体で討論を行なった結果、国際環境や戦前・戦後の通史的観点から日米関係についてより理解を深めることができた。現在、研究成果に基づいて、各原稿の完成や『日米関係の150年間』と仮題の本の刊行にむけて準備を進んでいる。有斐閣出版社より本年度(2008年中)に刊行する予定されている。研究の初年度にあたる本年度は、主に文献・資料収集を行い、また各自が決められたテーマに沿って研究を進めた。より具体的には、五百旗頭が戦前・戦後の日米関係における連続と非連続を検証し、簑原はアメリカを軸に、また瀧口は日本を軸にしながらそれぞれペリー来航以降の「戦前」の日米関係を考察した。他方、坂本・中西・村田は、「戦後」の日米関係に焦点を当て、占領期、日本の国際社会への復帰、経済復興、貿易摩擦、日米同盟などの重要なテーマに関する調査を行った。以上が、日米関係の外交的な側面を中心とするマクロな研究を進めている外政グループであるが、戦前・戦後の双方を同時に検証することによって、今までになかった体系的な日米関係の姿が浮かび上がりつつある。次に、内政面を中心にミクロな研究を進めているのは、伊藤・品田・建林・待鳥の内政グループであり、「日米関係に影響を及ぼす諸要因」という、より子細な観点に基づいて研究を進めている。その要因(テーマ)とは、伊藤が、政治的リーダーシップと団体、品田が世論・政治意識および選挙、建林が日本の国際政治と官僚制、そして待鳥がアメリカの国内政治と議会である。従来の日米関係の研究では、外交・経済・安全保障という外的レンズを用いて考察されることが多いが、内政グループは日米の国内政治的要因をレンズとして用い、内から外への出力に重点を置いているため、外政グループの研究と併せることによって、多元的・重層的な日米関係の構図が見えつつある。最後に、木村は、アジア(とりわけ韓国)要因が日米関係に及ぼした影響を検証しており、第三国という枠組みから日米関係のダイナミズムを解き明かしつつある。上記した個別の研究と別に、研究分担者が全員参加する研究会を四回ほど行い、それぞれの研究に関する進捗状況を報告するとともに、学識者を招聘して日米関係に影響を及ぼした重要な出来事(日露戦争、松岡外交、占領政策、貿易摩擦等)に関する専門的な知見を得た。初年度であるがゆえ、公刊された論文こそ少ないが、二年目に向けて順調な滑り出しをきったと考える。本年度は、日米関係150年間の歴史を戦前・戦後を通じ、かつ日米双方の観点に立って包括的に検討することを目標とした。