hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床倫理コンサルタントのコンピテンシーモデルの開発と評価に関する研究

最終的に、欠損値を有さない355名(男性224名,女性103名)のデータで、統計解析を行い、全項目を用いてモデルの構造化を行ったところ、10因子二次因子モデルが成り立った(CFI=0.970,RMSEA=0.091)が、因子内容を研究者間で検討したところ、コンピテンシーの「知識」と「技術」を測定する因子が煩雑に並列して示されていることや観測変数の数にバラツキがあったことから、観測変数の内容を基に再度尺度のモデルの検討を行い、10因子からなる高次因子モデルを想定し、確認的因子分析を行った結果、良好な適合度が得られた(CFI=0.971,RMSEA=0.093)。このことは、統計学的に許容範囲を満たすコンサルタントに必要な技能として設定した10の因子からなる測定尺度が開発できたことを示している。今後は、回答者の背景別にコンサルタント技能に違いがあるのか、10因子のうちのどの部分に優劣があるのかなどを検討することで、コンサルタント育成事業に寄与できると考える。本研究では、臨床で生じる倫理問題の解決にあたる倫理コンサルタント(臨床倫理委員会メンバー)が必要とする能力を測定するために、米国退役軍人健康庁(VHA)が作成した臨床倫理コンサルタントのコンピテンシー測定ツールをVHAから使用の許可を得て、日本版臨床倫理コンサルタント技能測定尺度として改訂し、モデルの検討を行った。10因子(各4項目)からなる高次因子モデルを想定し、確認的因子分析を行った結果、良好な適合度が得られ、日本版臨床倫理コンサルタント技能測定尺度が開発できた。本年度は初年度であり、倫理コンサルタントのコンピテンシーを測定するための質問紙の作成を先行研究、我々の翻訳したVHAの「倫理コンサルテーション」の冊子等から行った。質問紙を完成させ、研究者の所属する倫理委員会からの審査も受け、承認された。概ね計画通りに進んでいる。現在調査に向けて準備を進めている段階である。今後は、本研究が目的とした因果関係モデルをSEMにより検証し、臨床倫理コンサルタント評価尺度の開発を試みる予定である。本研究が目的とした倫理コンサルタントのコンピテンシー測定のための項目を選出し、構造方程式モデリングにより尺度を開発する。基礎看護学研究対象者が臨床倫理委員会に所属している臨床家であり、コンサルタントとして従事している者であるので、質問紙が開発できるだけの回答者が集まるかどうかの工夫と検討が必要であると考えている。できるだけ調査対象者が確保できるような方法で行い、因果関係モデルが検証できる数まで回答数を確保する。返送された質問紙が予想より少なかったので、入力の謝金が少なかったことと、共同研究者との会議の回数が予定より少なかったため。臨床倫理コンサルタントのコンピテンシー評価尺度の開発に当たり、回答が得られたデータを構造方程式モデリングにより分析した結果、項目間において冗長性の高い項目が多くあり、尺度開発に利用した翻訳のツールの再度の分析が求められたため時間を要したことによる。また、上記の問題が解決しないと論文化に際し、支障が出たため。調査項目の検討を会議を開催するのではなくメール配信での検討が行われたため、旅費が少なかった。また、書類の作成は研究者が行ったため謝金の使用が少なかった。現在データの分析を行っているが、並行して国際学会に投稿(回答待ち)したため、学会発表(米国ワシントンDC)のための渡航費用に使用する。上記の問題に関する検討ができたのち、学会発表及び論文化に向けての英訳等に使用する。次年度は調査を行うことを踏まえ、データ入力、分析のための専門家の謝金等が増加することが考えられる。また、調査結果の公表等学会参加が見込まれる。
有機エピタキシーによりπスタック方向を制御した高移動度トランジスタ

我々はこれまでに,金ストライプ構造を形成したテンプレート上に静電スプレー堆積(ESD)法を用いて有機半導体を堆積すると,有機分子の配列が規則正しく制御されて成長するグラフォエピタキシー現象を発見している.そこで本課題では,有機半導体結晶のπスタック方向を人為的に制御する有機エピタキシーにより高い移動度をもつ有機トランジスタ(OFET)を実現することを目的とした.しかし,ゲート絶縁膜の堆積後では有機分子の配列を制御できないため,この方法を用いて有機半導体活性層の分子配向を制御したOFETを作製するのは困難であることがわかった.そこで本研究では,電気的特性に優れた低分子半導体と絶縁性ポリマーをブレンドして成膜する方法に着目した.H28年度の研究では,TIPS pentacene/PMMAのブレンド膜をESD法により堆積し,垂直方向相分離により低分子半導体活性層とゲート絶縁膜のスタック構造が自己組織的に形成され,OFET動作することを実証した.しかし,相分離は溶媒蒸発の過程で進行するため,蒸発時間の短いESDプロセスでは相分離が不十分となり,電荷移動特性が低下することがわかった.そこでH29年度の研究では,ポリマーブレンドを高速で相分離させるために,絶縁性ポリマーの検討を行った結果,PMMAをPSに変更することで堆積直後に分子レベルで急峻な相分離界面が形成され,OFET特性を大幅に向上させることに成功した.また,高アスペクト比のストライプ状微細マスクを用いてブレンド膜を堆積することで,液滴の蒸発方向が一様となり,結晶成長方向を制御できることを明らかにした.この結果を受けてH30年度の研究では,核形成の位置をフッ素系ポリマーを用いた親液性/撥液性処理により制御することで,分子配向のそろった結晶を形成し,OFETを作製して優れた電気的特性を得ることに成功した.本研究の目的は,有機半導体のπスタック方向を制御する有機エピタキシーにより高い移動度をもつ有機トランジスタを実現することである.我々はこれまでに,金ストライプを起点として有機分子の配列が規則正しく制御されるグラフォエピタキシー現象を発見している.そこで本研究では,金ストライプ上にゲート絶縁膜,有機半導体活性層を形成してトランジスタ構造の作製を試みた.しかし,ゲート絶縁膜を形成した後に有機半導体を成膜するとπスタック方向が金ストライプ方向に制御されないことがわかった.そこで,有機半導体と絶縁性ポリマーをブレンドして自己組織化相分離により有機半導体/絶縁膜の積層構造が形成される技術に着目した.平成28年度の研究実績として以下の2点を述べる:1,静電スプレー堆積法を用いた有機半導体TIPS pentacene/絶縁性ポリマーPMMAブレンド膜の形成および垂直方向相分離によるTIPS pentacene/PMMA積層構造の作製我々はロール・ツー・ロール工程への応用が可能な静電スプレー堆積法を用いている.この方法は,乾燥工程が不要なため他の方法に比べて生産効率が高い印刷プロセスである.しかし,相分離は溶媒蒸発の過程で起こるため静電スプレー堆積法でTIPS pentacene/PMMA積層構造が形成されるか知られていなかった.そこで我々は,トランジスタ動作から垂直方向相分離を明らかにし,さらに相分離により自己組織的に形成されたTIPS pentacene/PMMA界面がキャリアトラップの少ない良好な電気的特性をもつことを実証した.現在までの進捗状況は,当初の研究計画どおりではないが着実に進んでいると考えている.その理由は以下のとおりである.平成28年度の研究において,TIPS pentacene/PMMAブレンドを用いてゲート電極(Au)上に簡便なワンステップで有機トランジスタを作製する技術を確立した.しかし,垂直方向相分離により上層に析出するTIPS pentaceneの分子配向(結晶成長方向)を制御するには至っていない.この原因として,下層のPMMAが先に析出するためTIPS pentaceneがPMMA上でランダムに結晶成長することが考えられる.その結果,基板テンプレートの構造による分子配列制御(エピタキシー)が起こらないと考えられる.そこで次年度の研究では,静電スプレー堆積プロセスにおいてブレンド溶液の調整,微細マスクの適用に取り組み,有機分子のπスタック方向制御を目指す.本研究の目的は,有機半導体のπスタック方向を制御する有機エピタキシーにより高い移動度をもつ有機トランジスタ(OFET)を実現することである.我々はこれまでに,金ストライプ上に静電スプレー堆積(ESD)法を用いて有機半導体を堆積すると,有機分子の配列が規則正しく制御されるグラフォエピタキシー現象を発見している.しかし,ゲート絶縁膜の堆積後では有機分子の配列を制御できないことが分かり,この方法を用いて有機半導体活性層の分子配向を制御したOFETを作製するのは困難であると考えた.そこで我々は,ポリマー絶縁膜を有機半導体にブレンドして成膜する方法に着目した.昨年度の研究で,TIPS pentacene/PMMAのブレンド膜をESD法により成膜し,垂直方向相分離により有機半導体活性層とゲート絶縁膜のスタック構造が自己組織的に形成され,OFET動作することを実証した.しかし,相分離は溶媒蒸発の過程で進行するため,蒸発時間の短いESDプロセスでは相分離が不十分となり,電荷移動特性が低下することが分かった.そこでH29年度の研究では,ポリマーブレンドを高速相分離させるために,溶液作製に用いる溶媒や溶解させるポリマーの検討を行った結果,分子レベルで急峻な相分離界面を形成し,OFET特性を大幅に向上させることに成功した.また,アスペクト比10:1の微細マスクを用いてブレンド膜を成膜することで,結晶成長方向を制御できることを明らかにした.

さらに結晶化メカニズムを詳しく調べた結果,ESD法では気相プロセスと同じように,1.微細液滴(分子クラスター)の拡散・融合,2.結晶核の形成,3.核からの結晶成長,という素過程で結晶が形成されることが分かった.このことから,核形成の位置を親/撥処理などにより制御することで分子配向のそろった結晶を形成できると期待される.研究申請の当初は,金ストライプ構造を用いたグラフォエピタキシーにより,分子配向を制御して高性能なOFETの作製を目指していた.現在までの進捗状況は,当初の研究計画どおりではないが着実に進んでいると考えている.その理由は以下に述べるとおりである.H29年度の研究において,高速相分離により有機半導体/絶縁性ポリマーの分子レベルで急峻な相分離界面の形成方法を見出し,OFET特性を大幅に向上させることに成功した.また,ESD法による結晶化メカニズムを明らかにし,結晶成長の方向(分子配向)を制御できることを明らかにした.これらの研究成果より,結晶核の形成位置を制御して結晶の成長方向を制御すれば,πスタック方向が一様にそろった高性能なOFETを作製できると考えられる.H29年度の研究では,アスペクト比10:1の微細マスクを用いて結晶成長方向の制御を行っていたが,結晶核の発生がランダムであるため均一な特性をもつ高性能なOFETの作製は困難であると考えられる.そこでH30年度の研究では,基板表面の親/撥処理(親液性/撥液性のパターニング)およびESDプロセスに移動ステージを導入することにより,結晶核の形成位置を制御して基板の搬送方向に結晶を一様に成長させて,πスタック方向のそろった高性能なOFETを作製したいと考えている.このように,当初の研究計画どおりではないが,別のアプローチから研究目的である「有機半導体のπスタック方向を制御する有機エピタキシーにより高い移動度をもつOFETを実現すること」の達成に向けて取り組んでいる.我々はこれまでに,金ストライプ構造を形成したテンプレート上に静電スプレー堆積(ESD)法を用いて有機半導体を堆積すると,有機分子の配列が規則正しく制御されて成長するグラフォエピタキシー現象を発見している.そこで本課題では,有機半導体結晶のπスタック方向を人為的に制御する有機エピタキシーにより高い移動度をもつ有機トランジスタ(OFET)を実現することを目的とした.しかし,ゲート絶縁膜の堆積後では有機分子の配列を制御できないため,この方法を用いて有機半導体活性層の分子配向を制御したOFETを作製するのは困難であることがわかった.そこで本研究では,電気的特性に優れた低分子半導体と絶縁性ポリマーをブレンドして成膜する方法に着目した.H28年度の研究では,TIPS pentacene/PMMAのブレンド膜をESD法により堆積し,垂直方向相分離により低分子半導体活性層とゲート絶縁膜のスタック構造が自己組織的に形成され,OFET動作することを実証した.
「地方」における女性の政治参画を促進するための諸条件の分析

本研究は、95年・96年の2カ年に亘って新潟県に焦点を絞って行った「地方」における女性の政治参加現状に関する実態把握調査に基づいて、当該女性議員のライフコースに焦点を当てて、女性が政治参画するための諸条件などを探るとともに、さらに、女性が置かれている状況を明確にするために、男性議員との比較調査を行った。その際に地方議会における女性議員比率の高低に基づく差異(地域的差異或いは女性議員効果)を明確にするために、高比率地域(20%以上の東京都の7議会)と低比率地域(5%以下の新潟5議会、山形4議会)を選択した。全体として見るならば、両者の違いは排出ルートの違いによるところが大きい。男性議員の場合は町内会・自治会等の地域既存集団、地域の経済団体・企業、労働組合が圧倒的であるが、女性議員の場合は政党や、既存集団以外の地域活動(教育・福祉)、消費・環境保護・女性地位向上等の市民活動によるものが多い。属性に関して言うと、まず年齢では女性議員は50代、40代が多く、男性議員は50代、60代が多い。前者の場合は生活上の何らかの課題認識から立候補に至る場合が多いが、後者の場合は一定程度の人生目標を達成した後の「名誉職」として選択される場合が多い。学歴は女性議員の方が相対的に高く、居住歴は男性議員の方が相対的に長かった(地付き層、出戻り層)。ただし、属性に関しては地域差も大きい。政治的杜会化に関しては女性議員の場合に効果が見られるようだ。この場合、女性議員において地域差が大きい。地方では第1次的社会化、大都市では第2次的社会化の側面が強い傾向がある。排出ルートも、大都市圏の場合は問題解決型市民活動が多い。以上の検討から、「地方」において女性の政治参画を促進するためには、地方における各種市民活動の活性化、2次的社会化装置の構築が最も求められる。本研究は、伝統的政治規範が根強い地方都市における女性の政治参加の可能性を検討するための事例研究として新潟県を事例対象としている。本年度はまず、95年・96年の2カ年に亘って行った新潟県女性地方議員実態把握調査のデータベース化によって女性議員を類型化し、次年度の集中的ライフコース調査の対象事例の選択を行った。そこでは類型化のための基準として地域特性、家庭環境、学歴コース、就職状況等の変数を選択し、検討を行った。次に、本研究代表がメンバーである「女性と政治研究会」(代表天野正子御茶ノ水女子大教授)において行った95年全国女性地方議員調査結果、99年調査の結果の再検討を併せて行い、同県女性議員の「地方」女性議員としてもつ平均的特徴と、同県独自の要因を峻別した。これらの検討の結果、「地方」の状況が必ずしも一様ではなく、比較対照地域が新たに選定する必要があることが確認された。そこで、95年当時新潟県同様の女性の政治参加レベル(95年当時都道府県別の地方議会における女性議員比率が2%以下)でかつ都道府県議が0)にあった岩手県も事例対象地域に加え、考察を加えることにした。現在、ライフコース調査の対象事例の選択を検討するための基礎的資料を収集するとともに、一部女性議員への予備的インタビュー調査を行い、その結果の検討中である。また、「地方」の状況を明らかにするために大都市圏(東京圏)の女性議員についても基礎的資料(基礎的統計データ、既存の調査データ)を収集し、その実態把握を進めている。男性議員と女性議員とのライフコースの違いは輩出ルートの違いが大きい。

男性議員の場合は町内会・自治会等の地域既存集団、地域の経済団体・企業、労働組合が圧倒的であるが、女性議員の場合は政党、既存集団以外の地域活動(教育・福祉)、消費・福祉・環境保護・女性地位向上等の市民活動によるものが多い。ただし、後者においては市部と町村部とでは異なり、町村部においては「地域婦人会活動」「町内会・自治会の役員活動」の経験を経てのパターンが多くなる。ただし、指摘されるところであるが、男性議員と違い女性議員の場合は地域の支持(=地区推薦)は得られないことが多い。また、年齢では女性議員は50代、40代が多く、男性議員は50代、60代が多い。前者の場合は生活上の何らかの課題認識から立候補に至る場合が多いが、後者の場合は一定程度の人生目標を達成した後の「名誉」職として把握する向きがある。学歴(高学歴)、居住歴等(地付き・出戻り)にはあまり差異はない。政治的社会化では女性議員の場合に効果が見られるようだ。大都市圏と地方の地域差に関して政治的社会化に関して言うと、地方では第1次的社会化、大都市圏では2次的社会化の側面が強い傾向がある。輩出ルートも(政党が最も多いのは共通しているが)大都市圏の場合は消費・福祉・環境保護・女性地位向上等の市民活動が圧倒的に多い。以上の検討から「地方」において女性の政治参画を促進する諸条件を考えるならば、地方における各種市民活動の活性化、2次的社会化の装置の構築などが考えられる。以上のシステム化の可能性を考察するためには、既にシステム化が一定度具現化している地域への事例調査(行政・女性議員等への聴き取り調査)が不可欠であり、これが今後の研究課題である。
リンパ行性転移におけるリンパ管新生とリンパ節微小転移の意義の解明

膵癌はリンパ管新生因子を産生することによって,腫瘍および周囲のリンパ節にリンパ管を増加させる.増加したリンパ管は癌細胞が原発巣から他臓器に転移するための通路となり,結果として癌の転移が促進される.また,腫瘍には免疫担当細胞であるマクロファージが集まってくるが,腫瘍はマクロファージを腫瘍の進展を手助けするような性質に変換(教育)する.教育されたマクロファージは腫瘍と共同してリンパ管を増加させ,癌の転移を更に促進する.膵癌はリンパ管新生因子を産生することによって,腫瘍および周囲のリンパ節にリンパ管を増加させる.増加したリンパ管は癌細胞が原発巣から他臓器に転移するための通路となり,結果として癌の転移が促進される.また,腫瘍には免疫担当細胞であるマクロファージが集まってくるが,腫瘍はマクロファージを腫瘍の進展を手助けするような性質に変換(教育)する.教育されたマクロファージは腫瘍と共同してリンパ管を増加させ,癌の転移を更に促進する.本研究は膵癌のリンパ行性転移のメカニズムの解明とリンパ節微小転移の膵癌治療における意義を明らかにすることを目的としたものであり,以下の項目を検討した.1)リンパ節微小転移を引き起こす膵癌の生物学的特性, 2)膵癌における微小転移リンパ節郭清の意義, 3)膵癌リンパ行性転移におけるリンパ管新生の意義.方法:1)膵癌および正常膵組織におけるリンパ管新生を免疫染色にて比較検討. 2)pNO膵頭部癌症例において,主病巣のVEGF-C発現およびリンパ管新生を免疫染色にて評価し,更にリンパ節微小転移の頻度・分布を免疫染色にて評価し,再発形式との関連を検討. 3)主病巣において,リンパ管内に浸潤した膵癌細胞のVEGF-C発現を免疫染色にて評価.結果・考察: 1)膵癌組織では正常膵組織と比較してリンパ管新生が著明に亢進しており,膵臓では癌化するとリンパ管新生が亢進する,と考えられる.2)pNO膵癌の52%にリンパ節微小転移を認め,その36%は1群リンパ節には転移を認めず, 2群リンパ節に転移を認めた.膵癌ではスキップ転移が高率に起こり,複雑なリンパ行性転移経路を有すると考えられる.3)pNO膵癌において,主病巣のVEGF-C高発現症例では,リンパ管新生が亢進しており,更に広範なリンパ節微小転移を認めた. VEGF-Cによるリンパ管新生はリンパ行性転移の初期において重要なプロセスであると考えられる.4)pNO膵癌において,リンパ節微小転移は有意な予後不良因子である.リンパ節微小転移症例においても,郭清範囲にはリンパ節再発を認めなかった.微小転移リンパ節に対する郭清の意義はあると考えられる.5)リンパ管浸潤膵癌細胞はVEGF-Cを高発現していた.VEGF-Cによるリンパ管新生,およびそれに引き続き起こるリンパ節微小転移の流れを遮断することで,膵癌の予後改善につながると考えられる.本研究は膵癌のリンパ行性転移のメカニズムの解明とリンパ節微小転移の膵癌治療のける意義を明らかにすることを目的としたものである.リンパ管新生因子VEGF-Cを高発現している膵癌ではリンパ管新生が著明に亢進しており,微小転移を含むリンパ行性転移を促進する.更に,転移リンパ節においても,リンパ管新生は亢進しており,転移巣のサイズが大きくなるに従って,リンパ節内リンパ管も増生する.リンパ節内のリンパ管新生はさらに遠位のリンパ節への転移を促進する.また,癌の進展には腫瘍細胞のみではなく,腫瘍細胞とそれを取り囲む腫瘍微小環境における間質細胞との相互作用が重要な働きをする.膵癌の原発巣に浸潤するマクロファージのうち,腫瘍先進部に存在するものは腫瘍進展を促進するM2タイプの腫瘍関連マクロファージへと形質転換している.腫瘍関連マクロファージは,浸潤先進部の癌細胞との相互作用により更なるリンパ管新生を引き起こし,リンパ行性転移を促進する.腫瘍関連マクロファージの存在は有意な予後不良因子である.腫瘍関連マクロファージと癌細胞との相互作用を遮断することは,膵癌進展を抑制する新規治療の標的となり得ると考えられる.
特発性黄斑上膜の病態解明と治療に関する研究

特発性黄斑上膜は臨床的には、後部硝子体剥離のある「特発性黄斑上膜形成症」と、それのない「硝子体網膜率引症候群」とに細隙灯顕徴鏡所見から分類可能であることを明らかにした。そしてそれは硝子体手術所見からも確認された。その発生機序として、後者は前方に液化腔をもつ後部硝子体膜そのものであり、前者は後部硝子体剥離後に遺残した後部硝子体膜である可能性が高いことが推定された。そこで黄斑上膜の組織学的に検討を行った。黄斑上膜の剥離手術の適応となった症例から8標本について免疫組織学的検討が可能であった。黄斑上膜は、網膜側から(1)網膜内境界膜(2)問質組織(3)一層の扁平な細胞の三層構造を基本構造としてもつことが、明らかとなった。コラ-ゲンとフィブロネクチンについての免疫組織学的検討は、間質組織内境界膜についで11型コラ-ゲンの薄層、ついでIII型コラ-ゲンの比較的厚い層、最内層としてIV型コラ-ゲンの証明される基底膜からなり、フィブロネクチンが問質内にびまん性に存在していることがしめされた。細胞層の一部はglial fibrillary acidic proteinが免疫組織学的に陽性であり、その起源にグリア細胞が関与していることが判明した。後部硝子体剥離がない硝子体網膜牽引症候群からの膜組織では内境界膜は証明されず、さらに細胞も存在しないII型コラ-ゲンのみからなるものがみられて、後部硝子体膜そのものであることが示唆された。以上の結果から特発性黄斑上膜の発症機序は次のようなものであろうことが強く示唆された。まず黄斑前に生じた硝子体液化腔の後壁をなす後部硝子体皮質が濃縮して後部硝子体膜が形成される。ついでその後部硝子体膜が収縮剥離する。この収縮剥離過程が硝子体網膜牽引症候群をなす黄斑上膜であり、細胞増殖癒着が強く、剥離に際して網膜上に残存、癒着が強いため手術により内境界膜が共に採れてくるのが特発性黄斑上膜形成症をなす黄斑上膜である。
微細加工磁性膜と磁性多層膜界面のナノ構造

(1)X線円偏光制御装置の作成直線偏光放射光X線を円偏光に変換し、ヘリシティを短時間に切換える偏光制御装置を作成した。偏光の変換は、入射X線の偏光面に45°傾けて置いたダイアモンド単結晶で行なう。種々の結晶方位について変換効率(円偏光度)とビーム強度を検討した結果、(001)結晶の(111)反射面が良いことが分かった。入手した厚さ0.3mmの人工結晶の完全性をX線回折顕微法で確かめた。機械部分は、45°傾斜台、2軸ゴニオメータ、結晶角度微調整機構、スリット、X線検出器台で構成されている。微調整機構はピエゾ素子を用い、計算機コマンドを受けて、ダイモンドの角度位置をブラッグ条件の近傍で1 mrad以下の微小角素速く回転させる。これにより円偏光X線のヘリシティを切換える。真空蒸着法で作成した多層膜[Fe(35Å)/Gd(50Å)]_<15>の磁気構造を共鳴X線磁気散乱法で解析した。Gdの磁気モーメントが試料面内方向の外部磁場に整列したaligned stateと、磁場方向からて回転したtwisted stateの双方で、Gd膜は厚さ方向に不均一に磁化していること、捩れ角は温度に依存することが分かった。すなわち、Gd膜の磁化はFe膜との界面附近で大きく、膜厚の中央で小さい。薄膜の膜厚方向の磁化プロフィルを決定したのは本研究が最初である。補償温度(170K)よりかなり低い140Kでは、捩れ角はGd膜の中央附近では磁場と垂直法を向いている。
オステオポンチントランスジェニックマウスの分子病理学

1.メタロチオネイン(MT)プロモーターTMの作出と解析:MTプロモーターをマウスのOP遺伝子の5'上流に連結した変異遺伝子を作成し、C57BL/6NマウスにおけるMTプロモーターのTM(MTTM)作出に成功した。しかし、ヘテロの産仔数が少なく、また、ホモMTTMが胎生期あるいは新生仔の段階で全部淘汰され(仔が母親により食べられる)。ホモMTTMの作出を中断した。そこでF1マウスでのTM作出も試みたが、理由は不明であるがTMは得られなかった。少数ながらfounderマウスの亜鉛投与非投与のさいのOPの組織発現状態をノーザン法で検討し、通常食餌飼育では肝臓に、亜鉛投与(50mM/ml亜鉛含有水の飲水)4日目では肝臓の他、小腸に強いOPの発現を検出した。また、末梢血中にOPの増加をウエスタン法で検出した。また、PAP染色で肝臓および小腸にOPが検出された。なおfounderそのものの健康状態は良好で、2年生存中のものも存在する。なお、40週令のMTTMでは肉眼的に臓器の異常は見られず、また、光顕的にもHE染色上異常は見られない。2.サイトメガロウイルスおよびα2UダロブリンプロモーターTMの作出と解析:サイトメガロウイルス(CV)およびα2Uグロブリン(α2U)のプロモーターをマウスのOP遺伝子の5'上流に連結した変異遺伝子を作成し、C57BL/6NマウスのTMを作成した。これらのTMの繁殖も不成功であったが、数匹のfounderマウスのOPの組織発現状態をノーザン法で検討し、CVTMでは腎臓に、α2Uでは肝臓でOPの発現を検出した。また、PAP染色で腎臓および肝臓にOPが検出された。3.α1アンチトリプシン(α1AT)プロモーターTMの作出と解析:以上の諸プロモーター・マウスOP遺伝子トランスジーンによるTMでは計画している諸実験に供するTMの生産が不可能と判断されたので、α1ATプロモーターの下流にβグロビンイントロン-マウスOP cDNA-SV40ポリAシグナルから成るトランスジーンを構築し、これをC57BL/DBA/2 F1マウスで発生させたこのTMは生産性が極めて良好で、現在、純系化を目指してC57BL/6へのバッククロスを行っているこれまでの検索ではOPの肝臓での強い発現がノーザン法とPAP法で確認された。なおこの系統のTMもfounderおよび子孫の健康状態は良好で2年生存中のものも存在する。

なお、40週令のMTTMでは肉眼的に臓器の異常は見られず、また、光顕的にもHE染色上異常は見られない。1.OPTMの作出:メタロチオネイン(MT)プロモーターをマウスのOP遺伝子の5′上流に連結した変異遺伝子を作成し、現在C57BL/6Nマウスのトランスジェニックマウス(TM)を作成し、C57BL/6NマウスにおけるMTプロモーターのTM(MTTM)をこれまで12系統作出した。これらの各系統のうち4系統で第2世代の出生が観察されたが、第3世代で妊性が見られないか胎生期あるいは新生仔の段階で全部淘汰されMTTMの維持に困難を極めた。第1および第2世代の3匹を屠殺したが、肉眼および光顕的に著変は見られなかった。そこで肝臓で強く発現するα1アンチトリプシン(α1AT)をプロモーターにし、OP部をOP cDNAを用いたTMの作成をF1マウスで試みた。これにより現在まで10系統のα1ATTMを作出することに成功した。現在これらのTMの繁殖を開始したところで、諸解析はこれからである。α1アンチトリプシン(α1AT)プロモーターTMの作出と解析:前年度に作成した諸プロモーター・マウスOP遺伝子トランスジーンによるTMでは計画している諸実験に供するTMの生産が不可能と判断されたので、α1ATプロモーターの下流にβグロビンイントロン-マウスOP cDNA-SV40ポリAシグナルから成るトランスジーンを構築し、これをC57BL/DBA/2 F1マウスで発生させた。このTMは生産性が極めて良好で、現在、純系化を目指してC57BL/6へのバッククロスを行っている。これまでの検索ではOPの肝臓での強い発現がノーザン法とPAP法で確認された。また、末梢血中にOPの増加をウエスタン法で検出した。なおこの系統のTMもfounderおよび子孫の健康状態は良好で、2年生存中のものも存在する。
一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた看護実践プログラムの開発

一般病棟に入院するがん患者の家族ケアニーズをもとに作成した「がん患者の家族ケアに関する学習教材(案)」について、2病院の一般病棟に勤務する看護師12名を対象に試行し、学習教材(案)の内容妥当性、現実可能性、満足度(内容、時間構成)などについてフォーカスグループインタビューを行った。学習教材(案)の内容妥当性、現実可能性では、「看護師からの意図的な声かけでは、個人情報保護の視点も考慮した場面が良いのではないか」、「場面で注目して欲しい部分を強調するなど工夫したほうがわかりやすい」、満足感については「一般病棟の看護師に対する学習教材は30分構成が現実的であり、実現可能と考える」などであった。本研究の目的は、一般病棟に入院するがん患者の家族ケア実践の浸透、向上を最終課題とし、本研究の基盤研究として開発した「一般病棟におけるがん患者の家族ケア実践評価スケール」(以下、実践評価スケール)[CHOU. S, KAWAMOTO. R]を活用した「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた看護実践プログラムの開発」を行うことである。本研究計画は、第1段階「がん患者の家族による家族ケア評価」、第2段階「一般病棟に入院するがん患者の家族ケア実践評価プログラムの作成」、第3段階「一般病棟に勤務する看護師への家族ケア実践プログラムの介入評価」の3段階構成で計画した。本年度は第1段階「がん患者の家族による家族ケア評価」の研究計画に取り組んだ。対象は一般病棟に入院するがん患者の家族とし、各病期段階(1がん患者の告知や診断期にある患者、2治療期や再発期にある患者、3終末期にある患者)それぞれに2名程度選出し、かつ主治医が患者の病状が安定していると判断した家族6名程度とした。面接内容は実践評価スケールの開発段階で抽出した家族ケア内容のうち、1告知や診断期にある患者の家族、2治療期や再発期にある患者の家族には[家族の抱える問題の把握と負担への配慮][家族機能を考慮した関わり][家族が患者の療養生活を効果的に支援するためのチーム医療の調整と情報提供]について、3終末期にある患者の家族には[患者の死を受け入れる準備段階にある家族への支援]についても調査を行うこととした。なお、本年度は研究実施施設の選定、倫理審査委員会提出書類作成、フィールド調整などに時間を要した。現在、対象選定、データ収集中である。本研究の目的は、一般病棟に入院するがん患者の家族ケア実践の浸透、向上を最終課題とし、一般病棟に勤務する看護師を対象とした学習プログラムである「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた看護実践プログラムの開発」を行うことである。本研究で行う看護実践プログラムの開発に係る評価には、本研究の基盤研究として開発した「一般病棟におけるがん患者の家族ケア実践評価スケール」を活用する。なお、本研究は、看護師に対する実践型介入研究であり、縦断的対象内比較研究である。本研究計画は、第1段階「がん患者の家族による家族ケア評価」、第2段階「一般病棟に入院するがん患者の家族ケア実践評価プログラムの作成」、第3段階「一般病棟に勤務する看護師への家族ケア実践プログラムの介入、評価」の3段階構成で計画した。本年度は第1段階から第2段階の研究に取り組んだ。第1段階では一般病棟に入院するがん患者の家族が受けたケアや家族ケアニーズを明らかにすることを目的とし、一般病棟に入院するがん患者の家族に対し、家族ケアのニーズ調査を行なった。研究結果として、「患者や家族に対する優しい対応」、「患者への安全で安楽なケア」、「同室者との関係性への配慮」、「看護者からの意図的な声かけ、相談役」、「家族のもつ不安への対応や情報提供」、「主治医との橋渡し」の6点の家族ケアニーズが抽出された。この結果を踏まえて、現在、第2段階「一般病棟に入院するがん患者の家族ケア実践評価プログラム」を作成中である。本研究は、「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた看護実践プログラムの開発」に向け、第1段階「がん患者の家族による家族ケア評価」、第2段階「一般病棟に入院するがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた学習プログラムの作成」の段階構成にて実施した。第1段階では、一般病棟に入院するがん患者の家族を対象としたインタビュー調査を実施し、家族ケアニーズ(面会時の家族の負担への気づき、看護師からの意図的な声かけや相談役、患者や家族への優しい対応、患者への安全で安楽なケア、家族のもつ不安への対応や情報提供、他職種との橋渡し)を抽出した。第2段階では第1段階の結果をもとに作成した「がん患者の家族ケアに関する学習教材(案)[得られた家族ケアニーズをもとに考案した家族ケアのシチュエーション動画と各家族ケアニーズについて説明したPPTを取り入れ、30分構成にて作成]について、2病院の一般病棟に勤務する看護師12名を対象に試行し、学習教材(案)の内容妥当性、現実可能性、満足度(内容、時間構成)などについてフォーカスグループインタビューを行った。学習教材(案)の内容妥当性、現実可能性では、「看護師からの意図的な声かけでは、個人情報保護の視点も考慮した場面が良いのではないか」、「場面で注目して欲しい部分を強調するなど工夫したほうがわかりやすい」などが抽出された。また、満足感については、「一般病棟の看護師に対する学習教材は30分構成が現実的であり、実現可能と考える」などであった。学習教材(案)について、「個人情報保護の観点」、「ケア場面で伝えたい学習ポイントの強調」、「30分構成での実現」などが明らかとなった。

また、本研究結果を反映し作成した学習教材は、多忙な業務を担う一般病棟の看護師のがん患者の家族ケア実践の浸透、向上に貢献できると考える。一般病棟に入院するがん患者の家族ケアニーズをもとに作成した「がん患者の家族ケアに関する学習教材(案)」について、2病院の一般病棟に勤務する看護師12名を対象に試行し、学習教材(案)の内容妥当性、現実可能性、満足度(内容、時間構成)などについてフォーカスグループインタビューを行った。学習教材(案)の内容妥当性、現実可能性では、「看護師からの意図的な声かけでは、個人情報保護の視点も考慮した場面が良いのではないか」、「場面で注目して欲しい部分を強調するなど工夫したほうがわかりやすい」、満足感については「一般病棟の看護師に対する学習教材は30分構成が現実的であり、実現可能と考える」などであった。第1段階の家族選定と調査に時間を要した。がん看護学、家族看護学平成27年度は、第3段階「一般病棟に勤務する看護師への家族ケア実践プログラムの介入評価」として、プログラム導入前後における実践評価スケールによる介入評価を実施する予定である。研究実施に向けたフィールド調整等に時間を要した。研究実施の進捗が遅れたため、当初予定していた予算内容に誤差が生じた。平成26年度は、がん患者の家族からの家族ケアニーズの面接調査の結果を踏まえた質問紙調査として、一般病棟に入院するがん患者の家族100名程度を対象とし、2種類の無記名自記式質問紙調査[1基本属性、患者の診断名、入院期間、治療内容などを含むフェイスシート、2上記の質的帰納的調査をもとに作成した質問紙]を実施し、統計学的分析を行う予定である。その結果をまとめ、第2段階「一般病棟に入院するがん患者の家族ケア実践評価プログラムの作成」、第3段階「一般病棟に勤務する看護師への家族ケア実践プログラムの介入評価」の計画に移行していく予定である。平成27年度は、質問紙調査に係る諸費用、データ入力や分析等の人件費、プログラム実施に伴う教材開発費や研究協力費、交通費などに充当する予定である。研究実施のフィールド調整に時間を要したため、当初予定していた予算内容に誤差が生じた。平成26年度は、質問紙調査費用やデータ入力、分析等の人件費に充当する予定である。
バクテリアが生成するアポトーシス抑制因子の同定と臨床応用

我々の研究室では細胞内情報伝達機構におけるチロシンキナーゼSykの役割について解析してきた。とくに最近、酸化的および種々のストレスによるBリンパ球のアポトーシス制御機構においてチロシンキナーゼが重要な役割をしていることを証明してきた。その研究過程において偶然、放線菌などのバクテリアの分泌物がある種のアポトーシスを抑制する現象を見いだした。この因子の同定を試みた結果、興味深いことに脂質分解酵素の一つであるPhosphlipase Dであることが判明した。さらにバクテリアPhosphlipase Dを直接細胞に作用させることにより、Bリンパ球の抗原刺激によるアポトーシスを抑制する効果をもつことが予備的実験によって示されたので、アポトーシス抑制機構における内在性のPhospholipase Dの役割をまず、活性化経路の同定に焦点を当て検討した。その結果、Bリンパ球の抗原刺激により、Syk,Btk,PLC-gamma2の活性化を経て、Phospholipase Dが活性化することが明らかとなった。さらに、発ガン促進因子であるホルボールエステル刺激によるPhospholipase Dの活性化機構においても同様にSyk,Btk,PLC-gamma2の活性化が必要であることが明らかとなった。我々はPhospholipase Dによるアポトーシスを抑制機構を分子レベルで解析しつつ、同時にチロシンキナーゼSykを中心としたシグナル伝達機構の解析を精力的に行った。これまでの知見を総括し、臨床応用への可能性を模索したい。われわれは細胞内情報伝達機構における非受容体型蛋白質チロシンキナーゼSykの機能について解析してきた。とくに最近、酸化的および種々のストレスによるBリンパ球のアポトーシス制御機構においてチロシンキナーゼSykが重要な役割をしていることを証明してきた。われわれはこれらのバクテリアがある種の活性酸素やNOに抵抗性を誘導する物質を生成しているのではないかと考え、スクリーニングを試みたところ、ある種の細菌において、カタラーゼなどの消去酵素そのものではなく、消去酵素系の活性化を誘導する蛋白質を分泌していることが示唆された。今回、この因子の同定を試みた結果、ある酵素がその原因物質として同定された。この酵素は様々なアポトーシスを抑制する効果をもつことが明らかとなったが、それ以外にも興味深い作用がいくつか認められた。この酵素はほ乳類にも存在することが知られているが、現在のところその機能はほとんど不明である。現在、ほ乳類の酵素を精製分離中である。今後、さらに哺乳類の細胞系におけるアポトーシス抑制活性をさまざまなアポトーシス誘導刺激(FAS抗原、紫外線照射、セラミドなど)にて詳細に解析し、その分子メカニズムを解明したい。残念ながら、現時点では研究が予備段階なので、詳細が明らかになった時点で、具体的な実験結果およびこの酵素名を明らかにしたい。従って臨床応用に関しては次年度になる予定である。われわれの研究室では細胞内情報伝達機構におけるチロシンキナーゼSykの役割について解析してきた。とくに最近、酸化的および種々のストレスによるBリンパ球のアポトーシス制御機構においてチロシンキナーゼが重要な役割をしていることを証明してきた.その研究過程において偶然、放線菌などのバクテリアの分泌物がある種のアポトーシスを抑制する現象を見いだした。この酵素はほ乳類にも存在することが知られているが、今のところ機能は不明である。現在、ほ乳類(人)より同様の活性を持つ酵素を単離して、その機能を解析している。これまでの、研究結果において、この酵素はアポトーシスを起こした細胞に特異的に作用し、劇的な形態変化を誘導することが認められた。

また、この形態変化を起こしたアポトーシス細胞はマクロファージなどの貪食細胞によって速やかにスキャベンジャーされることが判明した。したがって、生体内においてアポトーシス細胞を炎症を起こさせずに速やかにスキャベンジャーするための機構に関している可能性が示唆された。今後、生体内におけるアポトーシス細胞のスキャベンジャー機構の分子メカニズムを解明し、臨床応用に向けての可能性を検討したい。我々のこれまでの研究成果において放線菌などのバクテリアの分泌物がある種のアポトーシスを抑制する現象を見いだし、この因子の同定を試みた結果、脂質分解酵素の一つであるPhosphlipase Dであることを同定した。実際に予備的実験においてバクテリアPhosphlipase Dの添加によりBリンパ球の抗原刺激によるアポトーシスが著明に抑制されたので、Phosphlipase Dの生理的役割の解析が急務であると考えられた。Phospholipase Dは様々な生理的リガンド刺激により活性化し、様々な役割が示唆されているが、その機能は依然不明な点が多い。とくに発ガン促進因子であるホルボールエステルがPhospholipase Dがもっとも強い活性化因子であることがよく知られているが、その活性化機構はほとんど明らかにされていない。そこで、平成12年度の研究においてホルボールエステル刺激によるPhospholipase Dの活性化機構に焦点を当てて、解析を行った。ニワトリのBリンパ球DT40細胞株を用いて解析した結果、ホルボールエステルによるPhospholipase Dの活性化においてプロテインキナーゼCおよびチロシンキナーゼの活性化が必要不可欠であることが明らかとなった。とくにプロテインキナーゼCの下流シグナル分子としてチロシンキナーゼSyk,Btkおよびそれらの標的分子であるPLC-gamma2の活性化がPhospholipase D活性制御機構において重要であることが示唆された(Hitomi et al.Genes to Cells 2001,in press)。さらに我々はPhospholipase D欠損細胞の樹立に成功しており、現在解析中である。
エピタキシャル磁性金属薄膜の面方位・積層構造制御による磁気光学効果増大の研究

超高真空中で通電加熱処理により清浄面を出したp-Si(100)基板上に、Feを数100Å程度蒸着した。但し、FeはSiとは容易に固溶体(シリサイド)を形成することが知られており、これを防ぐためにバリア層としてAlを1000Å程度蒸着した。Feの蒸着はevapolatorで、Alの蒸着はe-gunでそれぞれ行い、水晶振動子により蒸着量を見積もった。チェンバーのベース圧は10^<-8>Pa、蒸着中の真空度はどちらの場合も<10^<-6>Pa、蒸着レートは1Å/秒であった。Al蒸着後、通電過熱により200300°C程度で数秒アニール処理することにより、良好なRHEEDパターンが再現し、この段階で取り出した試料のXRD測定では、[100]方向に成長した良好なAl蒸着膜が確認された。この上にFeを蒸着したが、蒸着量が少なかったこともあり、若干RHEEDスポットがぼやけた程度で、比較的良好な結晶性が期待された。これは、XRDの結果からも同様である。(歪んだbcc-Fe(100)が期待された。)磁気光学効果の測定に関しては、チェンバーに組み込んだin situ磁気光学効果測定用の電磁石が弱く(100Oe)、明瞭な磁気カーループは測定されなかったが、Fe蒸着量の増加に従って、カー回転角の最大値が増大していく傾向にあることは確かめられた。膜厚が薄い場合の蒸着膜の結晶面は、基板に用いるSiのそれに対応して変化するものと考えられる。Si基板の結晶面を変え、かつ電磁石の増強により当初の目的である面方位に依存した磁気光学効果について最終的な知見が得られるものと予想する。本年度は、研究計画調書で申請したとおり、実験装置立ち上げと拡張を中心に行い、動作確認のための簡単な物性測定に専念した。本格的なデータ取得は今月(3月)からであり、次年度報告で成果報告を行う。1.超高真空チェンバーの立ち上げと蒸着源などの組み上げ講座所有のチェンバーに排気系や真空計・バルブなどを取り付け、到達圧力10^<-9>Pa台の超高真空チェンバーとして立ち上げた。その後、試料ホルダーとxyz-θステージ、Fluxモニター付エバポレーター・e-gun・簡易蒸着銃、水晶振動子膜厚モニター、RHEED測定系(電子銃+蛍光スクリーン+CCD画像読み取りシステム(PC))を取り付け、もしくは整備した。取り付けた試料ホルダーを見込むように、ビューポートからレーザー光を導入するアダプターを作製した。また、in situで磁場印加できるよう、かつRHEED電子線の軌跡に影響がでないよう、ポールピースに非磁性金属を用いるなどの工夫をした3極電磁石を作製し、上記チェンバーに組み込んだ。3.マニュアル測定による磁気光学効果の検証本年度整備の装置で試料清浄化の容易なSi基板の上に、Feを数ML程度蒸着して、磁気カー効果測定を試みた。エバポレーターと膜厚モニターによる蒸着量の評価は、十分な再現性を示しているが、研究代表者らが以前に確認している蒸着量による磁気カー効果の変化を捉えるまではできていない。この点は、研究計画の最終年度に予定している。なお、目標としているCr磁性について、一定の知見が得られたことを付記しておく。
国際人権条約機関による権限行使のあり方と「民主主義」との関係

特別研究員(DC1)採用最終年度となる本年度は、3年間の集大成として、博士論文「人権条約における人権条約機関と個別の国家機関との関係ー『国家単一・国家主権』モデルから『国家解体・補完性』モデルへー」の執筆に最優先で取り組み、博士号(法学)を取得することができた。博士論文においては、人権条約の「実効性」「民主的正統性」問題を背景とした、人権条約機関による条約適合性審査および条約違反の際の救済・賠償命令に関する近年の新しい実行を、人権条約のアクター間の関係すなわち人権条約機関と個別の国家機関との関係という視座から分析し、従来は一体として捉えられてこなかったそれらの実行を、共通の法的・理論的基盤に基づいて統一的・整合的に把握することを可能にするモデルを探求した。そして、その結果、独自のモデルとして「国家解体・補完性」モデルを提示した。このモデルによれば、人権条約機関(欧州人権裁判所、米州人権裁判所、自由権規約委員会)と、「国家」を構成する個別の国家機関(裁判所、議会および国内人権機関(NHRI))は、ともに、「人権条約共同体」を単位とした「枠づけられた熟議民主主義」のアクターとして協働し、それらアクター間の権限配分は「補完性」原則に基づいてなされる。そして、こうしたモデルが立脚する理論的基盤は、いくつかの重要な側面において、伝統的国際法(学)が拠って立ってきた根本原則や大前提を揺るがすものである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、(1)国際人権条約(主に、自由権規約、欧州人権条約および米州人権条約)の解釈・適用および履行確保にはいかなるアクターが携わっているか、そして(2)それらアクター間の役割分担を規律する原則や具体的基準は何であるかという視点から、国際人権条約実施のメカニズムに関する新しいモデルを提示することを目的とする。このような目的のもと、28年度は以下3つの問題について、関連する先行研究を包括的に収集して、分類・分析し、先行研究の到達点と問題点を明らかにすることを目指した。第1の問題は、国際人権条約レジームの正統性・実効性である。この問題は、本研究の必要性・実践的重要性にかかわる、背景的問題として位置付けられる。第2に、条約実施機関による審査基準(standard of review)の問題である。審査基準は、条約実施機関と他のアクターとの権限配分を規律する最も重要なツールの1つであり、欧州人権条約においては、「評価の余地」法理が発展してきた。他の実施機関による審査基準についても、ここ数年議論が進んでいる。第3に、権限配分のもう1つのツールとしての、条約実施機関による、違反是正措置命令である。近年、米州人権裁判所による恩赦法の無効宣言や条約適合性統制(conventionality control)、欧州人権裁判所によるパイロット判決の導入など、分析対象とすべき実行が増加しており、それに合わせて先行研究も蓄積しつつある。これら問題に関する先行研究の分析から得られた最大の結論は、これら個別の問題を包含する、より大きな枠組の必要性である。その枠組の提示は、次年度以降への課題となるが、今年度においても、いくつかの試論を研究会やワークショップにおいて報告し、多くの有益なフィードバックを得ることができた。28年度は、先行研究の整理・分析を第1の目的として研究に取り組んだ。上述の3点に関する先行研究については、包括的な検討の結果、その全体像を明らかにすることができ、またその成果を研究会やワークショップにおいて計5回報告することもできたことから、本研究はおおむね順調に進捗していると評価する。しかしながら、検討の過程で、対象とする先行研究の射程を広げる必要性が明らかになった。国際人権条約実施のメカニズムに関するモデルを提示する際には、国際法の支配的枠組たる「国家主権」との関係を考察することが必須であり、また、「国家主権」概念の代替を試みた諸学説(古典的文献を含む)についても、検証してみる必要がある。これらの作業は次年度への課題としたい。平成29年度は、28年度の研究成果を前提として、自由権規約、欧州人権条約および米州人権条約を対象とし、(1)それら人権条約の解釈・適用および履行確保にはいかなるアクターが携わっているか・携わるべきであるか、(2)それらアクター間の役割分担を規律する原則や具体的基準は何であるか・何であるべきか、という2つの問題に取り組んだ。その取り組みの具体的な内容は以下の通りである。(1)28年度の研究成果として明らかになったように、従来の国際法では、「国際法主体性」概念のもと、「国家」を単一の法的アクターとしてのみ把握してきた。しかし、近年の人権条約機関の実効性・正統性問題の高まりは、そうしたアプローチの限界を示している。そこで本研究では、国内裁判所、国内議会、国内人権機関(NHRI)といった各国家機関を、国際人権条約上のアクターとして位置づけることを試み、その上で、それらアクターがそれぞれ、人権条約上、いかなる役割を有する(べき)かを検討した。(2)各国家機関と、人権条約機関(規約人権委員会、欧州人権裁判所、米州人権委員会・裁判所)との関係が、「補完性」原則によって規律される(べきである)ことを論証した。その上で、各国家機関と人権条約機関との関係が問題になる様々な場面について、場合分けを行い、各場面における「補完性」原則による規律の具体的帰結について整理した。以上2点の作業により、人権条約の解釈・適用および履行確保にかかわるアクター間の関係に着目した、新たなモデルの全体像が見えつつある。

次年度の課題としては、各人権条約機関、関連する国際機関(国連、欧州評議会、OAS)および条約当事国の実行をより網羅的・精緻に検討することで、モデルの実証的妥当性の程度やその限界を明らかにすること、また当該モデルの理論的・法的根拠について一貫した説明を提供することを目指す。平成29年度は、人権条約機関の実効性・正統性問題を端緒とした、人権条約のアクター間の関係に関する伝統的なモデルの限界と新たなモデルの萌芽について、人権条約機関の判例、関連アクターの実行および学説等を整理することによって、大まかな全体像を明らかにすることを目指した。上述の通り、そうした目的は一定程度達成され、またその成果を国内外の研究会やワークショップにおいて計4回報告することもできたことから、本研究はおおむね順調に進捗していると評価する。しかしながら、人権条約機関の判例をはじめとする、分析対象とするべき資料の量は膨大であり、本年度のみでは全てを網羅することはできなかった。また、本研究が、「国際法学」の研究としての価値を有するためには、新たなモデルの理論的・法的根拠について、説得的で一貫した説明を行う必要があるが、そのためのツールとして、条約解釈等、従来から存在する方法に頼るのか、それとも「グローバル立憲主義」等の新しい枠組を利用するのかについては、より深い検討を要する。これらの点については次年度の課題としたい。特別研究員(DC1)採用最終年度となる本年度は、3年間の集大成として、博士論文「人権条約における人権条約機関と個別の国家機関との関係ー『国家単一・国家主権』モデルから『国家解体・補完性』モデルへー」の執筆に最優先で取り組み、博士号(法学)を取得することができた。博士論文においては、人権条約の「実効性」「民主的正統性」問題を背景とした、人権条約機関による条約適合性審査および条約違反の際の救済・賠償命令に関する近年の新しい実行を、人権条約のアクター間の関係すなわち人権条約機関と個別の国家機関との関係という視座から分析し、従来は一体として捉えられてこなかったそれらの実行を、共通の法的・理論的基盤に基づいて統一的・整合的に把握することを可能にするモデルを探求した。そして、その結果、独自のモデルとして「国家解体・補完性」モデルを提示した。このモデルによれば、人権条約機関(欧州人権裁判所、米州人権裁判所、自由権規約委員会)と、「国家」を構成する個別の国家機関(裁判所、議会および国内人権機関(NHRI))は、ともに、「人権条約共同体」を単位とした「枠づけられた熟議民主主義」のアクターとして協働し、それらアクター間の権限配分は「補完性」原則に基づいてなされる。そして、こうしたモデルが立脚する理論的基盤は、いくつかの重要な側面において、伝統的国際法(学)が拠って立ってきた根本原則や大前提を揺るがすものである。まずは、上で課題として挙げたように、「国家主権」およびその代替概念に関する諸学説について理解を深める必要がある。それと同時に、国際人権条約のアクター間を規律する原理である「民主主義」「立憲化/立憲主義」「補完性」「対話」のそれぞれの概念の内容、理論的基盤、実際の事象との整合性および有用性についてより深く研究を行い、またそれら概念の相互関係についても分析したい。