hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物における人為的制御が可能な外来遺伝子発現システムの構築

植物における人為的制御可能な外来遺伝子発現システムを目指して、タバコBY2細胞中で、シロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)由来のHSP18.2プロモーターの発現活性を、熱によってon-off制御する系を構築した。β-グルクロニダーゼ(GUS)レポーター遺伝子とプロモーター断片を、転写融合型(TCF)、翻訳融合型(TLF)、さらに改変翻訳融合型遺伝子(TLFにおけるHSP18.2遺伝子の開始コドンを改変し、翻訳融合型であるがGUS遺伝子の開始コドンから翻訳される;ITLF)をタバコBY2細胞に導入し、熱ショックによる発現誘導様式を調べた。その結果、37°Cの熱ショックを与えた後のGUS活性値は、各融合遺伝子とも熱ショック後4時間で最大になる。また37°Cの熱ショックを与えた後のmRNA量を経時的に調べた結果、各融合遺伝子とも熱ショック後約15分後から蓄積が確認され、1時間から2時間後に最大の蓄積を示した。26°C、30°C、35°C、37°C、40°C、42°C及び45°Cで2時間熱ショックを与えたところ、全ての融合遺伝子において37°Cの熱ショックで最大のGUS活性が得られたが、TCFとTLFでは、40°C以上の熱ショックを与えた細胞におけるGUS活性は、最大値の10%から15%にまで減少するのに対して、ITLFは40°Cの熱ショックでも約60%のGUS活性を保持していた。また、同様の条件で熱ショックを与えた各形質転換体から抽出した全RNAを用い、GUScDNA全長をプローブにノザン解析を行ったところ、mRNAの蓄積量は全ての融合遺伝子において、40°C、42°Cの熱ショックを与えた細胞で最大を示した。この結果は、BY2細胞においてHSP18.2-GUS融合遺伝子の発現が転写レベルに加えて翻訳レベルでも制御されていることを示唆している。人為的な遺伝子発現制御が可能な系の構築に利用するために、熱、および物理的傷害によって発現を誘導できるプロモーターを対象とした解析を進めている。今年度は、各プロモーターの発現を制御する転写因子のcDNAの単離を行った。1)熱ショックプロモーターシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)の熱ショック(HSP18.2)プロモーターの発現活性は、タバコ培養細胞(Nicotiana tabacum,BY2)において、37°C・2時間の熱ショックによって約1000倍上昇する。この発現調節は転写レベルで行われており、その機構解明には、熱ショック転写因子(HSF)をコードするcDNAの単離が必須である。そこで、熱ショックを与えたタバコ培養細胞由来のcDNAライブラリーより、2種の候補cDNA(NtHSF1、NtHSF2)を単離した。現在、両遺伝子の発現様式、両遺伝子産物のDNA結合能および核局在性を調べている。2)傷害誘導性プロモーターキュウリ(Cucumis sativas)のアスコルビン酸オキシダーゼ(Asol)遺伝子の転写活性は、物理的傷害によって上昇する。そこで、Asol遺伝子の5'上流域に存在する傷害信号の伝達に関わるシス領域(ATGの上流-707-736bp)に結合するトランス因子をコードするcDNAを2種(TFAO-I、TFAO-II)単離した。塩基配列から予想したアミノ酸配列によると、TFAO-Iはジンクフィンガーモチーフおよび酸性ドメインを有し、TFAO一IIはグルタミンリッチドメインおよびセリン・スレオニンリッチドメインを有していた。現在、両遺伝子の発現様式、両遺伝子産物のDNA結合能を調べている。
B中間子崩壊の理論的研究

今年度は主にBの物理の理論的な側面を研究した。KEKおよびSLACのBファクトリー実験はZhu氏の滞在中順調に成果を上げ続け、多くの新しい実験的知見が得られてきている。特に彼は、B中間のハドロン二体系への崩壊がQCDに基づいてどこまで理論的に理解することができるかという研究を行った。そのために前年度行ったBd中間子のベクター擬スカラー粒子への崩壊のQCD因子化に基づく計算を拡張し、Bs中間子の場合にベクター擬スカラー粒子および擬スカラー粒子二体のチャームの無い終状態への崩壊を組織的に計算した。また、最近BelleおよびBaBar実験で注目されているbクォークからsクォークの変換を伴うハドロニック崩壊について、QCD因子化に基づく詳細な計算を行った。Rパリティーを破る超対称模型で具体的にB中間子のファイ中間子Ks中間子崩壊とイェータプライム粒子Ks中間子崩壊のCP非対称性を計算し、この模型では現在観測されている標準模型からのずれを矛盾無く説明できることを示した。これ以外にもBファクトリー実験で最近報告されたジェープサイ粒子生成についての研究を行い、電子陽電子コライダーにおけるインクルーシブなジェープサイ粒子生成断面積のアップデートされた計算を行った。KEK及びSLACのBファクトリー実験は、非常に順調に実験的成果をあげつづけている。そのなかでもB→ππ、Kπ、'φ'Ks、η'Ks等ハドロン二体系へ崩壊する過程はCP非対称性の探索にとって重要である。これらの実験データから素粒子標準模型の小林益川行列のパラメータや新しい物理の効果を引き出すためには、B中間子のハドロンに対する崩壊の強い相互作用の影響を精度良く評価する必要がある。昨年までにこの研究では、B中間子の軽い擬スカラー粒子二体への崩壊過程をQCD因子化の方法を用いて計算をおこなった。今年度はこの計算をベクター粒子と擬スカラー粒子二体の場合に拡張した。さらに現在までに得られているBファクトリー実験の関連するデータを用い、総合的な解析をおこなった。ほとんどのモードでの分岐比やCP非対称性はQCD因子化の方法で、ほぼ正しく再現できることがわかった。一方いくつかの過程ではより詳細な実験データと理論的な改善が必要であることを指摘した。
自己組織化機能に基づく大規模分子構造の構築

昨年度構築に成功した光集光アンテナ機能を有する自己組織化ポルフィリン9量体の機能制御のための新合成経路の開発およびシステムの拡張を試みた。ポルフィリンの周囲に配置する認識基となるピラジンとして臭素を末端に持つアルキルピラジンの一般的な合成法を開発することに成功した。得られたピラジンはフェノール性水酸基を有するテトラフェニルポルフィリンと容易に反応してエーテル結合でピラジン基を結合したポルフィリンを与える。新合成法を用いてアルキル鎖長の異なるテトラフェニルポルフィリンーピラジン誘導体の合成を新たにおこなった。これらの新規ポルフィリンとテトラカルボキシポルフィリンのZn錯体を用いた電子スペクトルによる滴定実験、蛍光測定実験から、これらの系においてもほぼ定量的に室温でピラジンポルフィリンとテトラカルボキシポルフィリン比1:8の巨大ポルフィリン自己組織化系が生成する事が明らかとなった。これらの自己組織体内でのエネルギー移動反応について検討を加えたところ、アンテナポルフィリンと中心ポルフィリンの見掛けの距離依存性は比較的小さいことが見出されたが、これらの結果はアンテナポルフィリンを集積した結果見掛けのエネルギー移動効率が飽和していることを示している可能性がある。この点は、今後自己組織体のコンフォーメーション自由度をも制御した系を構築することによる距離依存性についての定量的な評価が必要とされるが、実際の光合成系で多数のアンテナピグメントが集積されていることと関連して極めて興味深い。また、自己組織体の拡張については、8つのピラジン基を持つポルフィリンの合成に成功し、これを中心ポルフィリンとしてテトラカルボキシポルフィリンのZn錯体との間で、ポルフィリン17量体の自己組織化に成功した。この成果は、実際の光合成系にほぼ匹敵するポルフィリン集合体の構築が人工系で可能なことを示した初めての例である。インターフェイス分子を介して組織化が行われるタイプの自己組織化反応を開発することを目的として、テトラアミノTPPとフタル酸誘導体の反応によって得られる2重架橋ポルフィリンと酒石酸エステルの特異的4点水素結合相互作用による分子認識系を利用して複数のポルフィリンを組織化する分子システムの構築を試みた。インターフェース分子としては1.6-hexameyhy lenediolをスペーサーとしてもつ酒石酸オリゴマーを合成し、これらの分子と2重架橋ホルフィリン間の相互作用について温度可変電子スペクトル及び蛍光スペクトルによる検討を行った。その結果、酒石酸部位を複数個もつインターフェース分子を用いると、低温領域で複数のホルフィリン間のexciton coupling相互作用に基づく特異的なSoretバンドの分裂が観測され、単純な1:1錯体の生成系とは全く異なる挙動をとることが明らかとなった。さらに、これらの系のイオンスプレイマス-スペクトル、Jobプロットによる解析データを併せて、低温においてインターフェース分子の個々の酒石酸部位に2重架橋ポルフィリンが結合したポルフィリンのアレイ構造を生成していることが示された。また、これらのアレイ構造の自己組織化機構について、スペクトルの温度依存性データを用いてその熱力学的特性を解析した。その結果、インターフェース分子への各ポルフィリン分子の組織化過程においては隣接ポルフィリン間の大きな立体障害などは無いことが明らかとなり、より大きなアレイ構造構築の可能性が十分にあることが明らかとなった。これらの結果は自己組織化機能が光合成系などに見られる大規模ポルフィリン集合体の人工的構築の有力な手段となりうることを示すものである。周辺アンテナポルフィリンから中心ポルフィリンへの高効率エネルギー移動を行う光合成中心モデルとなる大規模なポルフィリン自己組織化構造の構築を試みた。アンテナ系としてはピラジンを特異的に認識するテトラカルボキシポルフィリン2量体を用いることとし、このアンテナシステムを中心ポルフィリンの周辺に4つ配置できる自己組織化反応を試みた。

この目的で中心ポルフィリンとして4つのピラジン基を有するテトラフェニルポルフィリン誘導体の合成を新たにおこなった。この新規ポルフィリンとテトラカルボキシポルフィリンのZn錯体を用いて電子スペクトルによる滴定実験を行った。其の結果ほぼ定量的に室温でピラジンポルフィリンとテトラカルボキシポルフィリン比1:8の巨大ポルフィリン自己組織化系が生成する事が明らかとなった。テトラカルボキシポルフィリン部の電子スペクトルは2量化したポルフィリンへのピラジンの特異的配位挙動を示すことから、形成したポルフィリン9量体は予想どおり4つのテトラカルボキシポルフィリン・Zn錯体の2量体が中心ポルフィリンを取り囲む形で組織化されたものと考えられる。更に、このポルフィリン9量体のついて蛍光スペクトルによる解析を行った。このポルフィリン9量体の溶液では、周辺に配置されたポルフィリンZn錯体の励起によってもその蛍光は極めて微弱なものであるのに対して、中心ポルフィリンの蛍光は強力に観測される。この結果は、周辺に配置されたポルフィリンZn錯体が光吸収のアンテナとして作用し、高い効率で中心ポルフィリンにエネルギー移動を行っていることを示している。これらの結果は生成した大規模ポルフィリン組織体が天然光合成中心に含まれるアンテナおよび中心ポルフィリンの相互配置と構造的類似を有しているばかりでなく、機能的にも光合成系の優れたモデルとなっていることを示している。昨年度構築に成功した光集光アンテナ機能を有する自己組織化ポルフィリン9量体の機能制御のための新合成経路の開発およびシステムの拡張を試みた。ポルフィリンの周囲に配置する認識基となるピラジンとして臭素を末端に持つアルキルピラジンの一般的な合成法を開発することに成功した。得られたピラジンはフェノール性水酸基を有するテトラフェニルポルフィリンと容易に反応してエーテル結合でピラジン基を結合したポルフィリンを与える。新合成法を用いてアルキル鎖長の異なるテトラフェニルポルフィリンーピラジン誘導体の合成を新たにおこなった。これらの新規ポルフィリンとテトラカルボキシポルフィリンのZn錯体を用いた電子スペクトルによる滴定実験、蛍光測定実験から、これらの系においてもほぼ定量的に室温でピラジンポルフィリンとテトラカルボキシポルフィリン比1:8の巨大ポルフィリン自己組織化系が生成する事が明らかとなった。これらの自己組織体内でのエネルギー移動反応について検討を加えたところ、アンテナポルフィリンと中心ポルフィリンの見掛けの距離依存性は比較的小さいことが見出されたが、これらの結果はアンテナポルフィリンを集積した結果見掛けのエネルギー移動効率が飽和していることを示している可能性がある。この点は、今後自己組織体のコンフォーメーション自由度をも制御した系を構築することによる距離依存性についての定量的な評価が必要とされるが、実際の光合成系で多数のアンテナピグメントが集積されていることと関連して極めて興味深い。
総合病院の精神科病棟で活用するアルコール依存症者治療介入支援ツールの開発

本研究の目的は、統合病院の精神科病棟で使用するアルコール依存症者治療介入支援ツールを開発し、その効果を検証することである。アルコール依存症の未治療者は、身体疾患の治療で総合病院に入退院を繰り返し、事故や自殺未遂などによって救急搬送される場合も多い。このような患者は、生命の危機を脱したのちに精神科病棟に転科して治療を受けることになる。しかし、総合病院の精神科病棟は急性期、亜急性期の患者が多く、身体疾患を合併する患者が多いことから、専門的な心理教育を行うことが難しい状況にある。このような現状から、我々が計画している具体的な研究項目は、13次救急指定の総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症者の治療および支援の実態と課題を明らかにする、2総合病院の精神科病棟で活用するアルコール依存症者治療介入支援ツールの開発を行う、3開発した治療介入支援ツールを活用し、その効果を検証する、の3つである。本研究の目的は、総合病院の精神科病棟で使用するアルコール依存症者治療介入支援ツールを開発し、その効果を検証することであり、現在のところ総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症の治療および支援の実態を調査が終了し、その実態を明らかに発表した。また、研究結果から介入支援ツール開発のために必要なフィールド調査の準備を行った。このため、達成度は5割程度である。前年度までに明らかになった3次救急指定の総合病院の精神科病棟でのアルコール依存症の治療および支援の実態から、総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症者の治療に関する課題を考慮して、効果的な治療介入支援を検討する。さらに、フィールド調査を行い、必要とされている現場の状況と効果的な使用の機会を把握する。上記の検討結果から総合病院で活用できる治療者(医師や看護師など)用の介入支援マニュアルと患者が使用する心理教育ワークブックを作成することを予定している。考案した治療支援介入ツールは簡便に利用できるように冊子にする。さらに、治療介入支援ツールの活用に関する勉強会を開催し、治療者によるフォーカスグループミーティングを実施することによって、実用に即したものに改変する。アルコール依存症の未治療者は、身体疾患の治療で総合病院に入退院を繰り返したり、事故や自殺未遂などによって救急搬送される場合も多い。平成29年度の研究課題は3次救急指定の総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症者の治療および支援の実態を明らかにすることである。そのために、3次救急指定の総合病院の精神科病棟の医師、看護師、精神保健福祉士を対象とした質的記述的調査を行った。調査内容は当該病棟に入院となるアルコール依存症者の入院経緯、入院中の対応、関わる際に留意していること、転院や退院に向けた関わりについてである。対象者から同意を得たうえで、1人40分から60分の半構造化面接を行った。許可を得て、その内容をICレコーダーに録音して、録音内容を逐語記録にそのまま起こしたのち、トランスクリプト作成する。トランスクリプトを読み込み、コード化して、相似性・類似性に従ってカテゴリを抽出し、質的記述的に分析する。現在のところ、9名(医師2名、看護師5名、精神保健福祉士2名)にインタビュー調査を終了している。本研究の目的は、総合病院の精神科病棟で使用するアルコール依存症者治療介入支援ツールを開発し、その効果を検証することであり、現在のところ総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症の治療および支援の実態を調査中である。都内近郊の3次救急指定の総合病院で精神科病棟を有する施設に研究協力を得て、調査を進めている。調査の手続きとしては、研究協力に賛同を得た施設で研究協力者募集のポスターを掲示し、研究参加希望者からポスターに掲載したメールアドレスに連絡をしてもらい、研究の説明と同意を得る日程を調整し、同意を得た後にインタビュー調査を実施している。この手続きに予測以上の時間を要しており、現在のところ、9名(医師2名、看護師5名、精神保健福祉士2名)のインタビュー調査が終了している。このため、達成度は2割程度である。このような現状から、我々が計画している具体的な研究項目は、13次救急指定の総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症者の治療および支援の実態と課題を明らかにする、

2総合病院の精神科病棟で活用するアルコール依存症者治療介入支援ツールの開発を行う、3開発した治療介入支援ツールを活用し、その効果を検証する、の3つである。本研究の目的は、総合病院の精神科病棟で使用するアルコール依存症者治療介入支援ツールを開発し、その効果を検証することであり、現在のところ総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症の治療および支援の実態を調査が終了し、その実態を明らかに発表した。また、研究結果から介入支援ツール開発のために必要なフィールド調査の準備を行った。このため、達成度は5割程度である。平成29年度の調査で得たデータの解析を行い、3次救急指定の総合病院の精神科病棟でのアルコール依存症の治療および支援の実態を明らかにする。さらに調査結果から、総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症者の治療に関する課題を考慮して、効果的な治療介入支援を検討する。検討結果から総合病院で活用できる治療者(医師や看護師など)用の介入支援マニュアルと患者が使用する心理教育ワークブックを作成することを予定している。考案した治療支援介入ツールは簡便に利用できるように冊子にする。さらに、治療介入支援ツールの活用に関する勉強会を開催し、治療者によるフォーカスグループミーティングを実施することによって、実用に即したものに改変する。前年度までに明らかになった3次救急指定の総合病院の精神科病棟でのアルコール依存症の治療および支援の実態から、総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症者の治療に関する課題を考慮して、効果的な治療介入支援を検討する。さらに、フィールド調査を行い、必要とされている現場の状況と効果的な使用の機会を把握する。上記の検討結果から総合病院で活用できる治療者(医師や看護師など)用の介入支援マニュアルと患者が使用する心理教育ワークブックを作成することを予定している。平成29年度は総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症の治療および支援の実態調査を行った。調査の手続きとしては、研究協力に賛同を得た施設で研究協力者募集のポスターを掲示し、研究参加希望者からポスターに掲載したメールアドレスに連絡をしてもらい、研究の説明と同意を得る日程を調整し、同意を得た後にインタビュー調査を実施した。この手続きに予測以上の時間がかかり、逐語録作成やデータ解析に関する諸経費が年度内に使用できなかったため、必要経費の未使用が生じた。次年度は逐語録作成のためのテープ起こしを業者委託することと、データ解析のため使用する統計解析ソフトを最新のバージョンにするための保守契約更新で研究費を使用する。また、複数の専門家の協力を得て、質的な分析の信頼性や妥当性を確保する。そのため、分析における研究協力費(交通費含む)、会場費、会議運営などの諸経費に研究費を使用する。
カナダにおける農村空間の商品化による都市－農村共生システム構築の実証的研究

「農村空間の商品化」とは、様々な農村資源を消費者に提供することである。本研究では、カナダのブリティッシュコロンビア州を対象として、農村空間の商品化によって農業・農村がいかに維持され、都市と農村が共存しているかを、主としてフィールドワークにより明らかにした。ここでは人口分布や農業、自然環境と土地資源などの地域の条件を反映して、農村空間の商品化は多様である。それは、時間的には消費者の日常的なものから、週末、年次休暇、退職後といった違い、空間的には地元から大都市圏、州、国、世界の消費者といった違いを反映しており、都市と農村が共存し地域の産業や社会を維持するために重要な役割を果たしていた。本研究は魅力的な自然景観が展開し、多様な農業が営まれ、都市住民のレクリエーションや農村居住をはじめとして様々な形の農村空間の商品化が進んでいるカナダのブリティッシュコロンビア州において、農村空間の商品化がいかなる形態で、どのように進み、それによっていかに農業・農村が維持されているかを明らかにする。その際に、日本での農村空間の商品化を念頭に、比較という視点を含める。まず、日本での農村空間の商品化の動向を再確認するとともに、関連する論文・著書、ウエッブサイトの情報、農業センサスなどの統計から、ブリティッシュコロンビア州の農業と観光、そして農村空間の商品化の全体的動向を把握した。そのうえで、研究代表者・分担者が共同で、ブリティッシュコロンビア州の南部および中部を中心に現地調査を行った。また、これに加えて個別にオカナガン地域の現地調査を行った。その結果、農村空間の商品化が特に進展しているのは、(1)ローアー・メインランドと(2)バンクーバー島、(3)オカナガン、(4)トンプソン・カリブーの4つの地域であることが明らかになり、今後これらを重点的に調査・研究することにした。ローアー・メインランド地域では、ホビー農業や農産物直売所、農場ツアー、摘み取り、乗馬、農村居住など多様な商品化がみられた。バンクーバー島南東部でも商品化は多様であったが、ローカルフードの消費とそれに基づくスローシティの構築が地域を特徴づけるものであった。また、オカナガン地域を象徴するものは、ワインツーリズムであった。大規模な牧場地域であったトンプソン・カリブー地域では観光牧場への転換、酪製品のブランド化といった農村空間の商品化が重要である。全体としてブリティッシコロンビア州では、農村空間の商品化が日本よりも多様に展開しており、それが地域の産業や社会を維持するために重要な役割を果たしていることがわかった。本研究は魅力的な自然景観が展開し、多様な農業が営まれ、都市住民のレクリエーションや農村居住をはじめとして様々な形の農村空間の商品化が進んでいるカナダのブリティッシュコロンビア州において、農村空間の商品化がいかなる形態で、どのように進み、それによっていかに農業と農村が維持されているかを明らかにする。フィールドワークと文献や統計の分析の結果、ブリティッシュコロンビア州において特に農村空間の商品化が進行している地域として、(1)ローワーメインランド地域と(2)バンクーバー島地域、(3)オカナガン地域、(4)トンプソン・カリブー地域の4つが重要であることがわかった。平成27年度にはトンプソン・カリブー地域を除く3つの地域において、集中的に現地調査を行った。ロワーメインランド地域では、多様な農村空間の商品化がみられたが、特に主要な農村観光資源をめぐるプログラムであるサークル・ファーム・ツアーと、都市住民と農場が直接結びつくファーム・ダイレクト・マーケティングに特徴があり、この2つの側面から現代の都市と農村の関係を明らかにした。バンクーバー島地域でも様々な農村空間の商品化が進行していたが、ローカルフードの消費とそれに基づくスローシティの構築が地域を特徴づけるものであり、これらについてワイナリーの発展とファーマーズ・マーケットの役割から明らかにした。オカナガン地域ではワインツーリズムが象徴的な農村空間の商品化であったので、ブドウ栽培とワイナリーの発展過程や機能について明らかにした。これらの結果の一部は、日本やカナダの学会ですでに発表したが、2016年4月に開催される予定の第21回地理空間学会例会で5つの発表をする予定であり、さらにそれらを学術誌の地理空間9巻1号に特集号として収録してもらう予定で、論文はすでに受理されている。本研究はカナダのブリティッシュコロンビア州における現地調査を中心に、文献や統計、ウェブサイト情報などの分析を補足的に活用して研究を進めるものである。平成26年度の概括的な調査を踏まえて4つの地域に絞り込んだうち、3つの地域について詳細な現地調査を行い、そこでの農村空間の商品化の特徴と、それを通した地域の性格や構造を明らかにすることができ、その成果として5つの発表を平成28年4月に行う予定であり、そのうちの4つの研究については、同年6月に発刊予定の学術誌に特集としてまとめて掲載されることが決まっている。残りの1つの地域についても、概括的な現地調査を行い、各種の資料を収集しており、平成28年度にはほぼ全体の見通しがつくことを確信できるようになった。これらのことから、全体として研究はおおむね順調に進展していると判断している。本研究は魅力的な自然環境が展開し、多様な農業が営まれ、都市住民のレクリエーションや農村居住をはじめとして様々な形の農村空間の商品化が進んでいるカナダのブリティッシュコロンビア州において、農村空間の商品化がいかなる形態で、どのように進み、それによっていかに農業と農村が維持されているかを明らかにする。平成28年度にはブリティッシュコロンビア州の主要な農業地域の中で、特に重要と考えられる4つの地域において集中的に現地調査を実施した。

ローワーメインランド地域では、フレーザー川下流地域を中心に、平成27年度に続いてサークル・ファーム・ツアーと、ファーム・ダイレクト・マーケティング、そしてファーマーズ・マーケットから農村空間の商品化の実態を調査した。バンクーバー島地域ではローカルフードの消費とそれに基づくスローシティーの構築、在来農業の観光農業への転換、ワイナリーの発展などが特徴的であり、それらについて調査した。また、オカナガン地域では、ワインツーリズムが象徴的な農村空間の商品化であるが、その形態や保養地や農村居住地としての違いから北部と中部と南部の地域差が明らかであり、それについて調査した。また、トンプソン・カリブー地域では、地元産を強調する野菜栽培や朝鮮人参栽培、養鶏、酪農、肉牛肥育などの農場を中心に現地調査を進めた。これらの結果は、地理空間学会第21回例会において研究発表し、さらには人文地理学会やハリファックスで開催されたカナダ地理学会においても報告した。また、2017年3月に開催された日本地理学会春季学術大会では、「農村空間の商品化は地域活性化につながるかーカナダと日本の事例ー」というシンポジウムを行い、日本と比較のうえでカナダにおける農村空間の商品化と都市ー農村共生システムの特徴について活発な議論を行った。学術雑誌「地理空間9巻」には、5つの論文が掲載された。本研究では過去3年間にブリティッシュコロンビア州において農村空間の商品化が顕著にみられる4つの地域における現地調査を実施し、統計や文献の分析を加えて、その成果を平成28年4月に地理空間学会例会で発表し、それを学術誌「地理空間」で5つの論文として発表した。さらには、平成29年3月の日本地理学会春季学術大会においてシンポジウムを開催し、日本との比較のうえでカナダの農村空間の商品化の特徴を検討した。この他に、研究代表者と分担者は個別に内外の学会で研究成果を発表し、さらには個々の地域調査結果を踏まえて、ブリティッシュコロンビア州における都市ー農村共生関係を分析し、それを通した地域の構造を明らかにする作業を始めており、所期の目的を達することができるめどが立った。これらのことから、全体として研究はおおむね順調に進展していると判断している。これまで未調査だった,ピースリバー地域で田林と菊地と兼子が,クートニー地域で田林と菊地とワルデチュックが,現地調査を行った。また,菊地はバンクーバー大都市圏の都市農業,そして矢ケ﨑がオカナガン地域の中部と南部を中心とした現地調査を行った。さらに,仁平は2011年農業センサスデータに多変量解析を適用して,農業地域区分を完成させた。ピースリバー地域ではウインターアクティビティ,アラスカハイウエーへのゲートウエーとしての観光,チェンソーカービングや世界ジオパークなどを活かしたまちづくりなどの農村空間の商品化に関する諸活動があった。クートニー地域では地元産の新鮮・高品質で,安心・安全の農産物に対する需要が高まっており,それが有機栽培とダイレクトマーケティングの発展につながった。
指導方法選択に及ぼす教師の素朴概念とその影響に関する研究

「教育現場」の認知心理学の成果の適応が進まない背景には、教師の持つ「学習」に対する素朴概念の存在が影響しているのではないかとの仮説から研究を進めてきたが、教師のドリル的な学習方法選択には明らかにその関与が認められた。しかも、年代に関係なくベテラン層から初任層まで、「学習」の基本は繰り返しを基本とするドリル的な学習であるという概念が根強く存在していることが分かった。これまで、いくつかの教材の素朴概念については学習者レベルで明らかにされてきているが、教師の「学習」そのものへの素朴概念の存在を明らかにできたことにより、次のような提案が可能になった。(1)安易にドリル的な学習スタイルを選択しない。(2)課題によって学習スタイルを選択する。(3)「できない子」への対応をドリル的な学習で行わない。又、提案の前提として、教員養成の過程や現場の研修の中で「学習」という現象についての理解を深めるための手立てが必要なことも分かった。多くの学習者がドリル的な学習を強いられている現状を踏まえて、教師の「学習」に対する認識をどのように形成、変更させていけるかが今後の課題として残っている。
船舶の運動特性を考慮した高推進効率船型の開発に関する研究

本研究課題の主目的は、多目的実験が可能な、精度が一段と向上した船舶試験水槽の曳引車の改良改造と、それを使用した運動特性を考慮した高効率船型の開発にあった。1.曳引車の改良、改造海洋構造物などを始めとする、従来の船舶試験水槽では十分な実験が可能でなかったものの実験を可能にするためより精度の高い実験を行うためには、曳引車の速度制御を一段と精度の高い、かつ柔軟性のある制御が可能なものにするとともに、計測レールの幅を可変にして、種々の試験物体の設置が容易になるようにすることが必要であった。二年間の改良、改造の結果曳引車走行時の速度安定度の飛躍的向上、低速度域における速度再現性の向上、外部制御指令による柔軟性のある追従速度制御、可変幅計測レールへの改造による各種試験の簡易化など、以降の実験精度の向上、実験時数の短縮など所期の目的を十分に達成することができた。2.運動特性を考慮した高効率船型の開発、「優秀な船」という定義は曖昧なものがあるにせよ、そのような船は平水中を航行する場合の性能とともに波の中での性能や旋回性能など、全てを含めて性能が良い船というものである。十分に性能が向上した試験水槽の曳引車を利用して、上記の立場から三つの項目の実験を実施した。1.平水中試験水槽実験と船尾形状の改良2.波浪中試験水槽実験と船舶の耐航性能の推定3.フィスタビライザーによる横揺れ軽減に関する研究これらの個々の研究は、改良、改造された曳引車の性能を十分に利用して成果を上げることができ、各々、大切な知見を得ることができた。しかしながら、それらの総合化して、問題点の十分な検討を行う時間的な余裕がなかった。それらは今後の重要な課題である。
加工食品の摂取と混合味の識別能について

食品の味は、鹹味・甘味・酸味・苦味・うま味など、多種の味が混合した混合味の状態で判断されることが多い。そこで、混合味の識別能について、化学調味料等の及ぼす影響および加工食品の摂取の及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。大学生を対象として官能検査及びアンケート調査を行い、以下の結果が得られた。1.だし汁・しょうゆ・みりんからなるめんつゆモデル試料を用い、だし汁をかつお節だしと風味調味料だしに変え、みりん添加の有無(味の質の差)及び調味料濃度の濃淡(味の濃淡の差)の識別能を調べた。その結果、だし汁の差による混合味の識別能に有意差は見られず、かつお節だしめんつゆと風味調味料だしのめんつゆとの識別もできなかった。すなわち、通常の使用濃度で化学調味料を使用しても、混合味の識別能には影響を与えなかった。2.かつお節だしを用いた手作りめんつゆと、市販濃縮品から調製しためんつゆを用いて、質の異なる混合味の味の濃淡を比較させた。その結果、手作りめんつゆ嗜好者は有意に濃淡を識別したが、市販めんつゆ嗜好者は識別できなかった。また、両めんつゆ嗜好者の間で、味の質の差及び味の濃淡の差の識別能には差が見られなかった。3.一般的な味の好み及び加工食品の嗜好・摂取頻度についてのアンケート調査を行い、手作りめんつゆ嗜好者と市販めんつゆ嗜好者とを比較した。その結果、手作りめんつゆ嗜好者は、あっさり、さっぱりした味を好み、加工食品は好まず摂取頻度も少ない傾向にあった。それに対し、市販めんつゆ嗜好者は、濃厚な、複雑な味を好み、加工食品を好んで摂取頻度も多い傾向にあった。すなわち、加工食品の嗜好や多摂取は、質の異なる混合味の味の濃淡の識別能に影響を与える可能性があることが示唆された。4.めんつゆモデルを用いた混合味の再現力の測定結果については、現在なお解析中である。
らせんの伸縮に基づくヘリカル超分子形成と機能・物性の研究

これまでの我々の研究の中で、さまざまな溶媒から再結晶して得たヘリセンジオールの包接結晶や超分子結晶の構造をX線結晶構造解析によって明らかにしてきた。取り込んだ溶媒の種類やヘリセンジオールの立体構造で超分子構造は大きく異なり、ヘリセン骨格の構造も大きく変化する。これらの結果から、ヘリセンジオールがまわりの環境に応じて構造を大きく変化させ、分子バネとして機能していることがわかった。しかしこのヘリセンジオールはヘリセン同士で水素結合により会合する傾向が非常に強く、分子の取り込み能はそれほど高いものではなかった。そこで、ヒドロキシル基のまわりをかさ高くすることによってヘリセン同士の水素結合を抑制するため、ジフェニルヒドロキシメチル基の導入を計画した。モデル化合物としてまずベンゾジチオフェンにn-ブチルリチウムを1当量もしくは2当量作用させることにより、モノもしくはジリチオ体を生成させ、その後ベンゾフェノンと反応させることにより、モノ置換体(1)およびビス置換体(2)を良好な収率で得た。また、無置換の[7]チアヘテロヘリセンから同様の手法で目的のビスジフェニルヒドロキシメチル[7]チアヘテロヘリセンを得た。化合物1をアセトンから再結晶したところ、アセトンを結晶中に含んだクラスレートが得られたため、X線結晶構造解析を行った。化合物1はアセトンとの親和性が非常に高く、ごくわずかでもアセトンが入っていると選択的にアセトンを取り込むという実験結果が得られている。詳細については現在検討中である。また、ヘリセン3についてはエタノール-クロロホルムから単結晶が得られ、結晶中にエタノールとクロロホルムの溶媒が包接されていることが明らかとなった。また、予測通り結晶内ではヘリセン同士の水素結合による会合が抑制されていることがわかり、有機分子の取り込み能が向上することが期待できる。ヘリセンは芳香環がオルト位で縮環したらせん構造の化合物である。らせんの向きに基づくキラリティ(右巻き(P体)と左巻き(M体))を有するが、固定された剛直なπ電子系構造を持つため、安定でラセミ化が起こりにくいのが特徴である。特に官能基を有する光学活性ヘリセンは、不斉配位子・有機非線形光学材料・光学活性カラムの固定相などへの利用が期待される興味深い分子であるが、その反応や物性・機能性材料としての研究はほとんど未開拓の領域となっている。申請者のこれまでの研究から、ヘリセン分子の置換基を変えるとそのらせん構造が大きく変化し、バネのように伸び縮みするということが明らかになった。そこで構造の変化と置換基との関連を明らかにするため、チアヘテロヘリセンの両末端の環を異なる長さのスペーサーによって架橋した環状化合物を合成した。環を架橋することによってヘリセンのらせんのねじれ角を固定することができるため、らせんのねじれ角とヘリセンの性質との関係を明らかにできると考えた。合成した各環状化合物の構造をX線結晶構造解析によって調べたところ、ヘリセンの末端のチオフェン環の二面角はスペーサーの長さに応じて22.5度から59.2度まで大きく変化することが明らかとなった。またこれに伴って、比旋光度も980から1510まで大きく変化した。末端のチオフェン環の二面角が小さければヘリセンの構造の歪み方が小さくなり、ヘリセンの芳香族性が増大すると考えられる。末端のチオフェン環の二面角が22.5度と59.2度の二種類のヘリセンのUVスペクトルを比較したところ、15nm程度の長波長シフトが観測され、この考えが正しいことが裏付けられた。
母親の子育てを支援する祖母のいきいきライフを促進する教育プログラムの実践

三世代同居家族で子育てする母親を支援する祖母の子育て支援を促進する教育プログラムの効果を検討した.はじめて子どもをもつ母親と子育て支援者となる同居の祖母を対象とし,介入群は11組,対照群は17組であった.産後6か月の介入群の母親の肯定的・積極的母性意識は対照群の母親より有意に高く,否定的・消極的母性意識は有意に低かった.祖母の教育プログラムへの参加は,母親の肯定的・積極的母性意識を向上させ,否定的・消極的母性意識を低下させる可能性が示唆された三世代同居家族で子育てする母親を支援する祖母の子育て支援を促進する教育プログラムの効果を検討した.はじめて子どもをもつ母親と子育て支援者となる同居の祖母を対象とし,介入群は11組,対照群は17組であった.産後6か月の介入群の母親の肯定的・積極的母性意識は対照群の母親より有意に高く,否定的・消極的母性意識は有意に低かった.祖母の教育プログラムへの参加は,母親の肯定的・積極的母性意識を向上させ,否定的・消極的母性意識を低下させる可能性が示唆された子育て支援者として期待されている祖母に対して,祖母の子育て支援の促進と,祖母自身の健康増進ならびに役割受容やQOL向上をめざした教育プログラムを実践し,祖母のサポート提供の状況,役割受容,自己肯定感,主観的QOLとサポート提供を受ける母親の母親としての役割受容意識の観点から教育プログラムの効果について検討することを本研究の目的とした.平成22年度は,祖母の子育て支援とQOLを促進する教育プログラムを開発し,教育プログラムの効果の検討に必要なデータ,すなわち介入群のデータ(祖母と母親)と比較するために必要な対照群のデータ(祖母と母親を対象,祖母のサポート提供の状況,役割受容,自己肯定感,主観的QOL,サポート提供を受ける母親の母親としての役割受容意識)を,介入群に先駆けて縦断的に(妊娠後期,産後入院中,産後1か月,産後3か月,産後6か月)継続して収集した.対照群は,地域特性や周産期ケアの内容が同等程度であることを考慮し,同県内において,同じ設置主体である周産期医療施設2施設の協力を得て募集した.この2施設において,研究協力に承諾が得られたはじめて子どもをもつ母親とその子育てを支援する祖母を対象にデータ収集を行った.子育て支援者として期待されている祖母に対して,祖母の子育て支援の促進と,祖母自身の健康増進ならびに役割受容やQOL向上をめざした教育プログラムを実践し,祖母のサポート提供の状況,役割受容,自己肯定感,主観的QOLとサポート提供を受ける母親の母親としての役割受容意識の観点から教育プログラムの効果について検討することを本研究の目的とした.平成23年度は,開発した祖母の子育て支援とQOLを促進する教育プログラムを実施し,教育プログラムの効果の検討に必要なデータ,すなわち対照群データと比較するための介入群のデータ(祖母と母親を対象,祖母のサポート提供の状況,役割受容,自己肯定感,主観的QOL,サポート提供を受ける母親の母親としての役割受容意識)を,縦断的に継続して(妊娠後期,産後入院中,産後1か月,産後3か月,産後6か月)収集した.祖母の子育て支援とQOLを促進する教育プログラム作成の過程において,教育プログラムの根拠となる子育て支援を行う祖母と支援を受ける母親に関する研究の結果の一部を公表した.母親の子育て支援者として期待されている祖母に対して,祖母の子育て支援の促進と祖母自身の健康増進ならびに役割受容やQOL向上をめざした教育プログラムを実践し,祖母のサポート提供の状況,役割受容,自己肯定感,主観的QOLとサポート提供を受ける母親の母性意識の観点から教育プログラムの効果について検討することを本研究の目的とした.平成24年度は,開発した祖母の子育て支援とQOLを促進する教育プログラムを介入群に対して実施し,祖母と母親を対象としてデータを収集した.母親の妊娠後期,産後1か月,産後3か月,産後6か月における祖母のサポート提供の状況,役割受容,自己肯定感,主観的QOL,サポート提供を受ける母親の母性意識について,縦断的に継続してデータ収集を行った.教育プログラムに参加した介入群11組と対照群17組を分析対象として,教育プログラムの効果を検討した結果,介入群の祖母と対照群の祖母の比較では,サポート提供の頻度,役割受容,自己肯定感,主観的QOLには差は認められなかった.一方,産後6か月の母親の母性意識では,介入群の母親の方が,対照群の母親よりも肯定的・積極的母性意識が向上し,否定的・消極的母性意識は低下した.さらに,インタビューにより介入群の祖母の子育て支援の実際について把握し,教育プログラムに参加した祖母の具体的な子育て支援の内容と母親の子育てを支援する祖母の役割受容,自己肯定感,主観的な幸福感を含む思いや祖母の子育て支援の態度の特徴などについて明らかにした.教育プログラムの効果に基づき,教育プログラムの実用性と今後の課題について検討した.縦断的なデータ収集であることから,途中,研究対象協力者の脱落等が生じ,介入群のデータ数の確保のために予定していたデータ収集期間の延長が必要となった.そのため教育プログラムの修正が若干遅れている.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,結果データの分析ならびに考察をふまえて教育プログラムの評価・修正を行い,ほぼ当初の研究計画どおり,修正した教育プログラムを必要な施設・機関等に提供する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
フォトニック・システム・オン・チップ技術の開拓

イメージセンサ等にモノリシックに搭載可能な集積回路プロセスの配線層を応用したオンチップ光学素子の設計・試作を行なった.オンチップ光学素子はイメージセンサ用画素上に作製された金属グレーティング構造であり,偏光分離特性・波長依存性を有する.近年の先端CMOSプロセスを用いることにより,配線層を用いた金属グレーティングピッチは可視光波長より十分小さくすることが可能である.65nmプロセスを用いて設計することにより,約100程度の消光比を得ることに成功した.本年度は,前年度までに試作したCMOS (Complementary Metal-Oxide-Semiconductor)プロセス金属配線層を用いたオンチップ光学素子の試作と評価,および,これを搭載したイメージセンサの評価を行った.オンチップ光学素子は65nm標準CMOSプロセスによってイメージセンサ用画素上に作製された金属グレーティング構造であり,偏光分離特性を有する.グレーティングピッチは波長より十分小さくなっており,約100程度の消光比が得られることが確認されている.画素毎にグレーティング方向を変えた設計が可能となるが,イメージセンサでは画素の微細化により,画素間のクロストークが顕著となる.偏光検出においては,光学的に高い消光比を達成しても画素間クロストークによって,その性能を十分に活かせなくなってしまう.そのため,イメージセンサ画素には,画素深部で生成される不要なキャリアの拡散を低減するガードリング構造を導入した.これにより,クロストークを約30%低減することに成功した.また,イメージセンサについては,通常の画像取得の他に,偏光像が得られることにも成功した.これにより,サブミクロンの超微細プロセスを用いることによって高消光比偏光イメージセンサの設計が可能であることを示した.また,ナノフォトニクスの応用として,波長スペクトル計測の画素についての研究を行なった.この画素は,CMOSプロセスの金属層を用いたスリットを有しており,波長によって回折角が異なることを応用し,回折パターンから波長推定を行う.実際に,回路設計を行いし試作チップを作製した.イメージセンサ等にモノリシックに搭載可能な集積回路プロセスの配線層を応用したオンチップ光学素子の設計・試作を行なった.オンチップ光学素子はイメージセンサ用画素上に作製された金属グレーティング構造であり,偏光分離特性・波長依存性を有する.近年の先端CMOSプロセスを用いることにより,配線層を用いた金属グレーティングピッチは可視光波長より十分小さくすることが可能である.65nmプロセスを用いて設計することにより,約100程度の消光比を得ることに成功した.本年度は,CMOS (Complementary Metal-Oxide-Semiconductor)プロセスにおける金属配線層を用いたオンチップ光学素子の検討および試作を行った.厳密は結合解析法により画素上における光学素子のシミュレーションを行った.試作素子として,金属グレーティングによる偏光子および回折格子を検討した.シミュレーション結果に基づいて,偏光子搭載画素および画素構造を微細化したイメージセンサを設計した.2次元方向への微細化は困難であるため,画素アレイは1次元とし,1方向にのみ1 um以下の構造を持つ構成とした.画素の微細化により,画素間のクロストークが顕著となることが予測されるため光入射時にSiの表面付近において発生するフォトキャリアのみを検出し,深部で発生したものは,基板に流れるようなポテンシャル構造をとる画素を試作し,低クロストーク化を図った.試作した偏光子搭載画素について,光学特性評価を行った.この画素は65nmプロセスによって作製されており,金属グレーティングのピッチは波長より十分小さくなっている.グレーティングに対して平行および垂直な偏光に対する感度を比較し,波長750nmにおいて19.7dBの消光比を得た.また,波長依存性の計測結果から,プロセスに起因する反射および金属配線による吸収のために,700-800nmにおいてのみ高い消光比が得られることを示した.現在までに,光学シミュレーションを行い実際のセンサ試作を完了,一部の素子について目標としていた光学特性を得ることに成功している.今後,他の素子についても評価を行い,その結果を基に性能向上および集積回路の実現を目指す.平成24年度での試作画素の評価結果を基に,フォトニックシステムオンチップ素子として,波長スペクトル計測チップを試作する.CMOSイメージセンサ技術,および,ナノフォトニクスを用いる利点の一つは,個々の素子を微小なスケールで実現できることにある.従来の光学システムでは,光学素子やステージの位置や角度などを可動式とすることで,測定条件を変えるものが殆どである.これに対して,提案手法では,「集積化」が可能である.条件の異なる測定系を多数配置することにより,並列計測による高機能化や高速化,高精度化を実現する.微細光学素子を透過した光は,回折,干渉した後,画素アレイよって検出される.その干渉パタンは,入射角,および,波長によって異なる.検出された空間分布から入射光の情報を取得するため,演算処理を行う必要がある.シミュレーションおよび測定結果を用いて校正を行い,高精度なスペクトルおよび入射角の計測法を確立する.これらの研究を通じて,CMOS集積回路プロセスによるイメージセンサ画素上への微細光学素子統合および機能集積化の可能性を示し,小型かつ高機能な光学センサへの展開を目指す.該当なし
Predictabilityを育み授業と連携した英文速読精読Web教材開発

Predictable Input/Outputを応用し、語彙が限られた学習者の英語読解能力、英語速読能力の向上を目的とする。Predictable Input/Outputとは、次のInputを積極的に予想する、つまり発信する人の次のOutputへの意識を高めることにより、受動的になりがちな学習者のInputへの意識を高めるものである。学習者が次に与えられるInputに積極的にかかわろうとすることで、受動的になりがちなInputを積極的に受け取ることを可能にする従来にないアイデアである。本研究の目的は、このPredictable Input/Outputの概念に基づく英語教育プログラムをコンピュータのオンライン上に開発し、さらに授業と連携したシステムを構築することで、このシステムの有効性を実証することにある。このように英語教育プログラムをオンライン化することで、授業準備の時間がなかなか取れない先生方を援助し、各学生の家庭学習も容易となり、教育現場が抱える「先生の英語力の差」「学生の学力差」を少しでも埋めていきたいと願っている。平成30年度において、TOEIC対策も授業に取り入れ、英語授業は活気付いている。まず教材を100題作成しWeb教材導入により、授業では個人指導が難しかったListeningとReading、さらに単語指導に関して、学生は知的ゲーム感覚で英語に触れる。問題作成にあたり、その基礎研究として、日本人学習者の英語形容詞の認知について調査発表を行なった。英語形容詞を認知する際、学習者は無標形容詞の方が、有標形容詞よりも記憶が残りやすいことが明らかになった。この研究をもとに、無標の形容詞や副詞を基礎に、語彙が構築できるよう、問題を作成し、本システムに取りこんでいく。問題作成も終わり、双方向送受信のプログラム化に取り掛かっている。令和元年度内に、プログラムが完成され、令和2年度から授業で活用できるようプログラムを開発している。最終年度には、結果を発表できると確信している。アプリケーションプログラムの開発が行われており、令和元年度内にアプリケーション教材システムが引き渡される。この次年度使用額は、その製作費に利用する計画である。3-4歳児37名と4-5歳児57名の形容詞における有標と無標に対する認識とその記憶力の違いについて、統計的な差異が確認され、無標形容詞が有標形容詞よりも認識されやすく、記憶されやすいことが証明された。この紙媒体での統計データー集計において、児童の正確なテストデーターを収集することが難しく、その解消のため、コンピューターによるテスト化を計画している。
早期の癌に対する標準的放射線治療方法確立のための研究

画像診断の進歩により早期の癌が高率に発見されるようになり、また放射線治療成績の向上、QOL重視の中で早期の癌に対する放射線治療の役割が急増している。しかし、治癒の可能性の高いこれらの癌に対する標準的放射線治療方法(照射野、照射方法、線量分割法、総線量、小線源との併用、化学療法との併用など)は確立していないのが現状で、本研究はその確立を目指すものである。本研究期間中に研究分担施設を中心に過去のデータを集積、解析するとともに、標準的放射線治療法確立のための臨床試験について検討した。頭頸部領域では早期の中咽頭癌180例を集積し、5年生存率83%、10年生存率74%と良好な成績を得た。唾液腺保護が今後の重要な課題であると結論された。また、早期の下咽頭癌115例を集積し、5年生存率66%が得られた。喉頭温存率は良好であるが、再発率が高く、化学療法との併用でその低減をはかることが重要であることが判明した。早期肺癌については全国集計300例を詳細に解析し、3cm以下であれば48Gy/4分割の定位放射線治療が標準との結果を得た。また、3cm以上の肺癌に対しては定位放射線治療による標準的治療法確立のための臨床試験が必要であるとの結論に至った。食道表在癌に対しては私どもの施設からすでに標準的治療方法の推奨を行っており、腔内照射併用の可否あるいは胸部中部表在食道癌に対するT字照射と局所照射の臨床比較試験の必要性を明らかにした。高齢者の頭頸部I期悪性リンパ腫の全国集計を行い、98例を集積した。化学療法併用有無による治療成績に差はなく、75歳以上高齢者では標準的治療として放射線治療単独がよいとの結果を得た。早期の乳癌、前立腺癌、肛門管癌等についても症例を集積し、標準的治療方法提示のための解析と、必要な臨床試験について検討した。以上の研究成果を「早期の癌治療法の選択-放射線治療-」として金原出版社より出版する予定である。画像診断の進歩により早期の癌が高率に発見されるようになり、また高齢化社会の進行に伴い放射線治療の役割が増している中で、治癒の可能性の高いこれら早期の癌に対する標準的放射線治療方法(照射野、照射方法、線量分割法、総線量、小線源との併用、化学療法との併用など)は確立していないのが現状で、本研究はその確立を目指すものである。本年度は研究分担施設等の過去のデータを集積、解析すると共に、研究の方向性を定めた。I期肺癌に対して定位放射線治療を行った241例の解析では、CR23%、PR62%で、5年生存率は85%であった。詳細な解析をさらに行い、定位放射線治療の許容される精度、1回線量、および総線量について推奨を行う。またT2N0M0肺癌に対して、肺門部照射および化学療法併用の必要性についてphase III trialを計画する。I、II期悪性リンパ腫はすでに155例集積しており、5年生存率は71.5%であり、照射方法、化学療法について解析を行っているが、さらに集計を継続する。また75歳以上の早期悪性リンパ腫に対して化学療法併用が必要か否かのphase III trialを計画する。食道表在癌に対しては、すでに標準的治療方法の推奨を行っており、現在その妥当性について検証中である。