hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エピジェネティクス制御化合物を用いた口腔癌の血管新生と微小転移の抑制

本研究では各種癌細胞株を用いて、エピジェネティクス制御剤(SAHA、ZEB)と各種抗癌剤(5-Fu、CDDP)を併用し、抗腫瘍効果と、血管新生因子の産生について解析した。抗癌剤単独処理に比較し、エピジェネティクス制御剤を併用することで、アポトーシスが増強する一方で、血管新生因子(VEGF-A, VEGF-C)の産生を抑制した。この抑制メカニズムとして、ZEBによるHIF-1aの分解と、また、エピジェネティクス制御剤によるVEGFの抑制が、抗癌剤誘導性のアポトーシス増強に直接関与しているわけではないことが示唆された。エピジェネティクス制御剤は口腔癌の薬剤感受性増強や癌の血管新生抑制に有効であることが示唆された。しかし、エピジェネティクス制御剤の効果は、併用する抗癌剤の種類、細胞種により異なり、抗癌剤の代謝や抗腫瘍効果の作用機序に依存していることが推察され、臨床応用に向けて、更なる解析が必要である。平成19年度は以下の内容に取り組み研究成果をあげた。【結果】抗癌剤単独処理に比較して抗癌剤とSAHAやzebularine(ZEB)を併用することで、アポトーシスが増強した。しかし、このアポトーシス増強効果は併用する抗癌剤の種類に依存し、5-FU/ZEBの組み合わせでは逆に5-FUの細胞毒性を減弱するという、興味深い知見が得られた。この薬剤の減弱作用についてのメカニズムは現在解析中である。血管新生因子に対する効果として、SAHA、ZEBともにVEGF-A, VEGF-Cの産生を抑制した。この抑制メカニズムとして、ZEBによるHypoxia-inducible factor-1α(HIF-1α)の分解が示唆された。【研究成果の意義】19年度の研究実施結果により、エピジェネティクス制御剤であるSAHAやZEBは口腔癌の薬剤感受性増強や癌の血管新生抑制に有効であることが示唆された。特に、ZEBによる血管新生因子の抑制と、その抑制にHIFが関与している事は今までに報告されていない新知見である。平成20年度は以下の内容に取り組み研究成果をあげた。口腔扁平上皮癌細胞株(HSC-3)、およびp53野性株の肺癌細胞株A549,乳癌細胞株MCF-7を用いて、HDAC阻害剤(SAHA)またはDMT阻害剤(Decitabine, Zebularine)と各種抗癌剤(シスプラチン、5-FU)を併用し、抗腫瘍効果の検討をTUNEL法で、血管新生因子(VEGF-A、VEGF-C)の産生についてはELISA法で解析した。【結果】抗癌剤単独処理に比較して抗癌剤(CDDP, 5-FU)とSAHAやzebularine(ZEB)を併用することで、アポトーシスが増強した。この抑制メカニズムとして、ZEBによるHIF-1αの分解が示唆された。VEGF-Aを阻害するモノクロナール抗体(Bevacizumab)とCDDPとの併用によるアポトーシス増強作用は確認されなかった。このことから、ZEB, SAHAはVEGFを抑制し、かつアポトーシス増強作用をもつが、VEGFの抑制が直接、抗癌剤誘導性のアポトーシス増強に関与しているわけではないことが示唆された。【研究成果の意義】20年度の研究実施結果により、エピジェネティクス制御剤であるSAHAやZEBは口腔癌の薬剤感受性増強や癌の血管新生抑制に有効であることが示唆された。
斜面変動による基盤岩帯の岩相・地質構造解析の研究

本研究の調査モデル地として、近畿中部・北部の神戸層祥・北但層祥、四国南部の四万十帯を主体とした。従来の成果の精度をあげるため、空中写真の判読とともに画像解析を試みて斜面変動と地形・地質資料のデ-タベ-ス化を図り、とくに斜面変動と基岩の岩相・構造との相互関係の特性の解析を実施した。斜面変動発生に共通の地形・地質特性は下記のようである。これを諸種の地質体に適用すれば基盤岩体の岩相・構造の解析がより容易に可能となる。(1)基盤岩体の如何にかかわらず、比較的規模の大きい斜面変動は泥岩・細粒凝灰岩を主とした細粒砕屑岩に発生する。これに対して小規模の斜面変動は岩相を選ばず、花こう岩や砂岩など粗粒の岩体にも多発する。(2)斜面変動体は主として岩屑崩土からなり、旧来の斜面変動体の再活動であるが、近年の大規模開発工事ーとくに斜面を切土する長大法面は岩盤自体の変動の発生を促進させている。(3)基岩が新第三系に発生する斜面変動のすべり面はモンモリロナイトの含有率が高い。(4)すべり面の形成には地下水が多大に関与する。(5)斜面変動の発生し易い斜面の傾料は、第三系で10ー15°、先白亜系では20ー30°であり、これは地質条件に規制される。(6)稜線部の小凹地などいわゆる二重山稜地形が認められると、大規模な斜面変動の発生に関連し易い。(7)いずれの地質体に発生する斜面変動も構造的には流れ盤タイプが多い。(8)斜面変動と断層との直接の関係は必ずしも一律にいえないが、広域にわたる岩盤の破砕など断層運動の影響を指摘できる。(9)稜線部の平坦面の存在と風化層の発達は第四紀の山地形成をもたらし構造運動に大きく関与している。(10)緩傾料をなす斜面変動地帯は、水田・畑地などの土地利用が顕著である。今年度は、新第三系として神戸市北方三田盆地の中新統神戸層群、中ー古生界として紀伊半島・四国南部の四万十帯を重点的に調査した。神戸層群は磔岩・砂岩・泥岩ならびに凝灰岩を主体とし、緩傾斜の単斜構造を呈する小起伏山地を形成している。本域の斜面変動は主として泥岩・凝灰岩を基岩とした流れ盤タイプであり、緩斜面を形成して水田に利用されている。従来の研究成果の精度をあげるため、斜面変動とともに地形・地質資料のデ-タベ-ス化を図り、両者の関係ーことに斜面変動と基盤岩の岩相・地質構造との関係の総合解析を試みた。さらに、空中写真の判読とともに画像解析を実施し、斜面変動地帯の地形・地質特性の解析を実施しつつある。四万十帯と秩父帯は、主として砂岩および泥岩の互層からなり、緑色岩類・チャ-トの薄層をはさむ。全体として東西性の走向を示し、見かけ上は北傾斜の単斜構造である。紀伊半島中央部では次のような特徴を指摘できた。(1)岩相は泥岩を主とし、他に砂岩、酸性凝灰岩、緑色岩類、チャ-トが認められる。(2)緑色岩類・チャ-ト岩体は側方へ連続性が悪く、レンズ・ブロック状である。

(3)緑色岩類・チャ-ト岩体とまわりの泥岩との関係は推積接触関係(密着接触)の場合と断層で接する場合がある。(4)泥岩・酸性凝灰岩・チャ-トから放散虫化石が得られ、時代の決定が可能である。(5)緑色岩類・チャ-ト岩体および一部の泥岩は周囲や酸性凝灰岩の中にレンズ・ブロック状岩体としてとりこまれたものである。(6)四国はメランジェがより顕著にあらわれる。(7)斜面変動は泥質岩の流れ盤タイプが多い。本年度は、神戸市北方三田盆地の神戸層群、近畿北部の北但層群、四国南部の四万十帯、ならびに亀の瀬地すべりを主に調査した。前年度及び従来の成果の精度をあげるため、空中写真の判読とともに画像解析を試みて斜面変動と地形・地質資料のデ-タベ-ス化を図り、これらの特性から斜面変動と基岩の岩相・構造との相互関係の解析を実施した。神戸市北方の三田盆地の神戸層群分布域は、近畿有数の斜面変動地帯であるが、近年、この地域で大規模な住宅地の開発や高速道の建設がなされ、しばしば斜面変動が発生してその対策に苦慮している。この地域の緩斜面は水田に利用されていることもあり、斜面変動ならびにその活動度の判定は容易ではなく、空中写真の判読とともに現地での地形・地質調査が必要で、これにより地盤の安定性の評価と基盤岩体の岩相・地質構造の特性解析を試みた。大部分の斜面変動は泥岩・細粒凝灰岩などの岩相部で斜面変動は多発するとともに、地層面の傾斜方向に滑動する流れ盤構造が卓越しており、基盤岩体との関係が明確であった。しかし、一見安定とみられる粗粒砂岩・磔岩から成る小起伏山地の一部には、規模の大きい旧斜面変動地塊の存在が確認され、このような場所で大規模土工を実施すると斜面変動を再開し、大きな被害を与える。このような斜面変動地塊の判定は難しいが、稜線沿いにしばしば小凹地があり、周辺地域の岩相がわずかながら乱れていることから、いくつかの斜面で旧斜面変動地塊を見いだした。亀の瀬地すべりは従来から研究していたが、この地すべり変動体の内部構造に関する多くの資料に基づき、その基盤岩体の岩相・地質構造の相互関係を再確認した。これにより、斜面変動の発生に共通する地形・地質環境条件をほぼ確定しえた。
人間の非言語的な動作に基づく感情の把握とロボット制御への応用

1研究目的・研究実施計画本研究では、生活支援や介護支援など人間との接触を有する作業をロボットに行わせるため、マスタスレーブ方式による人間共存型ロボットの実用化を進めている。介護者がロボットを操作して介護作業を行う場合、要介護者は要望する介護を受けるために何らかの方法で介護者に介護意図を伝えなければならない。一般的には、言葉やジェスチャーなどによって介護者とコミュニケーションをとることが可能であるが、要介護者の障害の程度によってはコミュニケーション不足により意図に沿わない介護を受ける恐れがある。また、作業中に感じる恐怖や不快といった感情は低減しなければならない。そこで、本年度は障害者の残存能力として有用な眼球運動(視線方向)に着目し、眼球運動で意図や感情を表現しそれを介護者に伝えるコミュニケーションシステムを提案した。2研究成果本年度は、要介護者が眼球運動によって表現する意図や感情を言語表現し、それをディスプレイ上に表示してロボットを操作する介護者に伝えるコミュニケーションシステムを提案した。そして、提案するコミュニケーションシステムの有効性を確認するため、マスタスレーブ方式のロボットを用いて被験者にペットボトル飲料を飲ませる介護作業実験を行った。その結果、定型的な介護作業であれば眼球運動によって意図や感情を表現することができることを確認した。そのため、肢体不自由者や重度障害者のインタフェースとしても有効である。また、本手法は人間の大まかな視線方向で意図や感情が表現できるため、メニューを注視する手法に比べて疲労もほとんどない。しかし、眼球運動で複雑な意図を表現することは困難であった。次ぎに、ディスプレイ上に被験者の意図や感情を言語表現することで、介護者は簡単に相手の意図や感情を把握することができた。よって、本システムを用いることにより、要介護者は意図に沿った介護を受けることができると考える。今後は、汎用的な介護作業への応用について検討する予定である。課題としては、作業対象者に対する安全性や親和性の確保が不可欠であり、作業対象者がロボットの動作から受ける恐怖や不快といった感情を軽減しなければならない。そのため、人間共存型ロボットの実用化を進めるためには作業対象者の感情を確実に把握し、操作者に伝える機能が必要不可欠である。そこで、本年度は作業対象者が感じる恐怖、驚き、不快といった感情を把握するために、人間の生体反応および非言語的な動作から感情を把握することを試みた。非言語的な動作として眼球運動(視線方向)に着目し、人間の感情と眼球運動との関連を調べた。2研究成果ロボットを用いて要介護者の介護支援を想定した作業を行った結果、ある限られた状況においては視線方向から意図や感情が把握できることを確認した。また、人間の生体反応としていろいろな筋肉の筋電位を測定したが、感情を把握することは困難であった。しかし、眼球運動を用いることで言葉やジェスチャを用いることなく意図や感情を表現することができるため、肢体不自由者や重度障害者用のインタフェースとして有効である。提案している方法は、人間が注視している視線方向に基づいて意図や感情を把握するため、人間は大局的な眼球運動でそれらが表現でき、眼球疲労もほとんどない。本年度は、視線方向から意図や感情を把握することに主眼を置いていたが、次年度はロボット操作用のマスタ装置としての応用を検討する予定である。従来の方法ではロボットを操作することができなかった障害者でも、眼球運動を用いることでロボットを操作することができると考える。その結果、ロボット操作用のマスタ装置は人間装着型となり、小型・軽量化が課題となるが新たなマスタ装置として期待される。
学習に関与する視床下部外側野の多様な報酬情報表現の解読

我々は試行錯誤を通じ、多様な環境へ適応する能力を有している。この適応学習の成立には、様々な報酬情報を脳内で表現する必要があろう。これまでの学習理論は、主に中脳ドパミン細胞による報酬予測誤差と呼ばれる実際と予測した報酬の誤差の信号についてであり、生理学的にその他の報酬情報表現についての研究は不十分であった。そこで本研究では、視床下部外側野に着目した。結果、視床下部外側野において1報酬予測誤差様信号に加え、2報酬の不確実性、3無報酬予測情報が表現されていることを発見した。これら視床下部外側野における多様な報酬情報表現は、多様な環境への適応・学習に重要な役割を果たすことが考えられる。本研究では、中脳ドーパミン細胞へ投射する部位の一つである視床下部外側野に注目し、報酬予測誤差信号が視床下部外側野由来の報酬情報に基づき生成されるという仮説、そして、リスク下の意思決定を左右する報酬確信度や無報酬予測信号が表現されているかを検証することにより、視床下部外側野が多様な環境へと適応し得る報酬情報の集積部位としての可能性を検討する目的で実施された。本年度の目標であった、報酬確率を操作した古典的条件づけを行ったサル二頭に対し、課題遂行中の視床下部外側野(lateral hypothalamus, LH)における単一細胞外記録を行った。また、サル一頭からドーパミン(DA)細胞の単一細胞外活動も記録した。DA細胞と同様に100>50>0%という順に報酬確率をコードしている細胞群と、反対に100<50<0%という順に報酬確率をコードしている細胞群をほぼ同数発見した。報酬時において、DA細胞と同様に報酬予測と異なって報酬が出た場合に活動する=報酬予測誤差をコードしている細胞群と、反対に予測通りに報酬が来たほど活動する細胞群を同程度発見した。また、報酬が来るまでの遅延期間の間には、報酬が来るか来ないかという不確実な状況で興奮・抑制応答を示す細胞群を発見した。DA細胞からは、これまで過去の研究で報告されているような活動を記録できた。本研究では、中脳ドーパミン細胞(DA細胞)へ投射する部位の一つである視床下部外側野(lateral hypothalamus, LH)に注目し、予測された報酬と実際の報酬がどれほど異なるかという情報=報酬予測誤差信号がLH由来の報酬情報に基づき生成されるという仮説、そして、リスク下の意思決定を左右する報酬確信度や無報酬予測信号が表現されているかを検証する目的で実施された。これにより、視床下部外側野が多様な環境へと適応しうる報酬情報の集積部位としての可能性を検討した。平成26年度は、報酬確率を操作した古典的条件づけを行ったもう一頭のサルから、LH及びDA細胞から単一細胞外記録を行った。LHにおいては、既に記録したサルと同様のタイプの細胞が記録された。1DA細胞と似た報酬予測誤差信号をコードしている細胞群と報酬確率が低いほど強く反応する細胞群(無報酬予測信号)をほぼ同数発見した。また2報酬時に、予測通りに報酬が来たときほど強く反応する細胞群、3報酬が来るまでの遅延期間において、報酬が来るか来ないかという不確実な状況で興奮・抑制応答を示す細胞群を発見した。4DA細胞からは従来報告された応答パターンを確認できた。さらに、中脳DA細胞へ直接投射を持つLH細胞がどのような情報を送っているのかを明らかにするために、Antidromic法を用いた電気生理実験を行った。しかし、期間内にLHからどのような情報がDAに伝達されているかは同定できなかった。二頭のサルにおいて同様の結果が得られたことは、仮説通り視床下部外側野が報酬予測誤差だけでなく多様な環境へと適応しうる報酬情報の集積部位としての可能性を強く示唆している。各結果について学会にて報告し、一部論文としてまとめた。さらに詳細な結果を報告すべく、数報の論文を現在執筆中である。システム生理実験心理本年度の目標通りに、サル二頭の視床下部外側野から単一細胞外記録を行い、新しい学習理論に応用可能なタイプの細胞を発見した。これらの結果は、視床下部外側野の一部の細胞群が、DA細胞活動のソースとしての役割を果たす可能性が高いことを示している。また、報酬をもらえない確率をコードしている細胞群の発見や、報酬予測通りに報酬が来ると活動する細胞群の発見は、従来のDA細胞による報酬予測誤差を使った学習理論では説明のできない現象を説明するに際し、新しい学習理論の要素を提供する。これらの結果は、日本神経科学大会(京都)およびSociety for Neuronscienceの年次大会(San Diego, USA)で発表した。このように計画通り、目的の実験を行い予測通りに結果を得た。順調に進んでいる言える。視床下部外側野から中脳DA細胞への信号の流れを明らかにする。

LHの細胞活動が実際にDA細胞活動に寄与しているかを確認するため、DA細胞に投射しているLH細胞を電気生理学的手法にて確定し、その細胞活動を同定する。さらに薬理学的手法によりそれらの細胞を確定しDA細胞活動の変化を見る。サルの神経活動記録・電気刺激・薬物注入を行いながら目的の視床下部外側野からの神経活動を記録するため、近接した距離で複数の電極を操作できるマニピュレーターを購入する可能性がある。当初は2台のマニピュレーターを同時に使用し、代用する。また注入用薬物はムシモールを予定している。
アルクチゲニンによる組織レベルのシンセティックリーサリティ －の確立

アルクチゲニンが腫瘍血管網を正常化し、腫瘍組織内低酸素を改善することを見つけた。この効果を用いて、腫瘍のX線や抗がん剤治療を増強できるのではないかと考えた。色々なモデル、で作用の異なる7種の抗がん剤やX線治療が顕著に改善した。そのメカニズムを解析すると、アルクチゲニンにより腫瘍血管が正常化し薬剤ががん組織に届きやすく、かつがん細胞の薬剤やX線への感受性が高くなっていることが分かった。ヒトへの応用を計画している。アルクチゲニンによるがん組織微小環境低酸素の改善を、ヒト大腸がんLS174T,ヒト膵がんSuit2, Miapaca2細胞ゼノグラフトで、5xHRE-Luc遺伝子を用いた低酸素イメージング、ピモニダゾール染色による低酸素検出、Gd-DTPAを用いたMIR-Perfusionなどで確認した。血管網正常化のメカニズム解析のためのRNA発現解析や免疫組織学的解析も行った。低酸素改善による治療効果の増強(synthetic lethality)を、X線治療モデル、化学療法モデルで行った。その結果、アルクチゲニンによるゼノグラフトの低酸素領域の減少はどのゼノグラフトでも明確であった。アルクチゲニン投与で腫瘍体積は減少するが、体積あたりに換算しても有意に低酸素領域が減少した。アルクチゲニンの腫瘍細胞、血管内皮細胞での遺伝子発現への影響を血管新生、血管新生抑制因子に関し解析した結果、Tie2, Angiopoietin,ANGPTL4など複数の遺伝子発現が大きく変化することが明らかになった。低酸素改善による治療効果の増強はX線、抗がん剤ともに顕著であった。X線治療では、Miapaca2細胞を用い、治療前の低酸素イメージングによる低酸素の程度と12-20Gy一回照射による腫瘍縮小効果は高い逆相関を示し、低酸素改善により治療効果が増強されていると考えられた。抗がん剤であるCPT-11との併用療法では、顕著な腫瘍縮小効果があったが腫瘍組織へのCPT-11の送達が増加していることがわかった。血流の改善、組織感圧の低下などの微小環境改善に加え、CPT-11の抗腫瘍効果も低酸素により十分の一程度に低下するが、この低酸素効果の低下両方の効果が重なり併用効果が顕著となっていると考えられた。アルクチゲニンによる腫瘍微小環境の低酸素の改善(減少)、微小環境の改善効果を3種のゼノグラフトを用いて再確認できた。Gd-DTPAを造影剤として用いたMRI-Perfusionでは腫瘍により程度の差はあるが、アルクチゲニンによるPerfusionの増加、血流の改善を確認できた。Power Dopplerを用いた血流の増加は、少なくともMiapaca2を用いた腫瘍で確認できた。光音響による酸素飽和度の測定と5xHRE-lucによる低酸素イメージングの結果は必ずしも一致はしなかった。その原因として、二つの解析でどこをROIとしているのかが方法により異なるためかもしれないとも考えられた。この点に関してはイメージングの方法論の比較としてとても興味深いために詳細に検討をする予定である。腫瘍血管網の正常化・成熟度の解析には各種の免疫染色を施行しているが血管走行の定量的解析を行うために理化学研究所の研究者と共同研究を始めた。アルクチゲニンの腫瘍細胞や血管内皮細胞での血管新生関連遺伝子発現への影響が明らかとなったが全体的にはanti-angiogenicな因子、血管成熟因子の増加が見られることがわかったが、どの因子が主なる役割を果たすのかをゼノグラフトを用いた解析で明らかにする予定である。X線治療、化学療法ともに組織レベルでは顕著な増強効果が得られた。一方、培養細胞レベルでは双方ともに増強効果はなく組織レベルの相乗効果synthetic lethalityと呼べるものであることがわかった。薬剤との相乗効果はCPT-11で観察されたごとくPerfusionの増加によるdrug deliveryの改善効果も含んでいる可能性がある。いずれにしろ組織レベルのsynthetic lethalityとの呼び名にふさわしい現象である。アルクチゲニン投与による腫瘍低酸素の減少を、低酸素応答性ルシフェラーゼ遺伝子およびピモニダゾール染色で検討した。ヒト大腸がんLS174T,ヒト膵がんSuit2とMiapaca2ゼノグラフトで明確であった。その効果は、腫瘍体積で補正しても明瞭で、また腫瘍体積への影響が顕著ではない投与開始2週間以内でも、有意に認められた。メタボローム解析でも組織中乳酸の減少、TCAサイクル中間産物のプロフィールから好気的代謝の増加が窺われた。Gd-DTPAを用いたMRIで血液組織灌流を調べ血液灌流の増加が確認できた。走査電子顕微鏡を用いた構造解析や免疫組織学的解析で腫瘍血管網の正常化が認められた。血管網正常化のメカニズムを、血管新生、血管新生抑制因子遺伝子発現解析で検討した。Tie2, Angiopoietin、ANGPTL4など複数の遺伝子発現が変化することが明らかになった。低酸素改善による治療効果の増強効果(組織レベルのsynthetic lethality)を、X線治療モデル、CPT-11をはじめ作用の異なる7種の抗がん剤化学療法モデルで行った。X線治療では、Miapaca2細胞を用いた。相乗効果は顕著であった。治療前の低酸素イメージングによる低酸素の程度と12-20Gy1回照射による腫瘍縮小効果は逆相関し、効果増強が低酸素改善によると考えられた。化学療法でもCPT-11、ゲムシタビン、オキザリプラチンなど作用が異なる7種の抗がん剤でも顕著であった。

CPT-11併用療法で薬力学的解析をすると、CPT-11の腫瘍組織濃度が増加し、血流の改善、組織間圧の低下などによる薬剤送達の改善が観察された。加えて低酸素改善によりCPT-11の抗腫瘍効果自体が増強し、顕著な抗腫瘍効果を来したと考えられる。今後は、ヒトでの臨床試験を目指す。アルクチゲニンが腫瘍血管網を正常化し、腫瘍組織内低酸素を改善することを見つけた。この効果を用いて、腫瘍のX線や抗がん剤治療を増強できるのではないかと考えた。色々なモデル、で作用の異なる7種の抗がん剤やX線治療が顕著に改善した。そのメカニズムを解析すると、アルクチゲニンにより腫瘍血管が正常化し薬剤ががん組織に届きやすく、かつがん細胞の薬剤やX線への感受性が高くなっていることが分かった。ヒトへの応用を計画している。すでに述べたごとく、今回の研究で低酸素のイメージングや血液灌流の測定方法間の齟齬なども明らかになった。これらはとても重要な問題を含んでいる可能性があり、より詳細に組織との対合をしながら検討していく予定である。Vascular normalizationのメカニズムに関しては、当初想定していたantiausterityの活性、つまり血液灌流の少ない組織領域への選択的毒性によりこれらが脱落するために、相対的に血液灌流の良い部分が残るというメカニズムに加えて、アルクチゲニンが遺伝子発現変化を通じてantiangiogenesisの活性を持っている可能性が明らかになった。現在臨床で用いられているantiangiogenesis agentsは副作用という意味では多くの問題を抱えている。アルクチゲニンのメカニズムを詳細に明らかにすることで新たな治療標的が見いだされる可能性が高い。おのおのの遺伝子のノックダウンやノックアウトマウスを含めて解析しメカニズムを明らかにする。X線治療での増強効果は、組織レベルでの札細胞効果の増強がどの程度昂進しているのかを、組織レベルでのアポトーシスの増強という観点で詳細に検討しこれとピモニダゾール染色、ルシフェラーゼの抗体による染色とをつきあわせることで組織レベルでの酸素効果の減少が起こっているのか否かを検討する予定である。一方この治療法はすぐにでも臨床導入できるものであり、臨床プロトコールにつながる検討を行う予定である。今がん治療での免疫療法の役割は増加している。免疫療法への低酸素領域現象の効果を観察するための準備を進めているが本年度中に実施予定である。がん治療、がん微少環境工学、化学療法、放射線療法消耗品購入による、端数が生じた為。平成29年度の物品費と合算使用予定。
小さな遷移金属と大きな配位子が生み出す極小配位空間での不飽和化合物の挙動

ニッケル(0)錯体にアルデヒドやケトンが容易に配位する事を利用して種々のアルデヒドニッケル(0)錯体、ケトンニッケル(0)錯体を合成した。合成した錯体のうちリン配位子としてDPPFを有しベンズアルデヒドが配位した錯体は多様なルイス酸と反応し付加物を与えた。ここで注目すべきデータとしてジアルキル亜鉛もルイス酸として作用することは知られていたもののそのルイス酸性を見積もることは不可能であった。これは従来法の限界であった。というのも、ジアルキル亜鉛だけではフリーのアルデヒドやケトンのカルボニル酸素に強く配位できないためである。しかし本研究で開発した方法を用いることで弱いながらもジアルキル亜鉛にルイス酸性が認められる事が明らかとなった。また、その他のルイス酸の強さに関しては概ね経験的に知ちれているものと一致しており本研究において合成したニッケル錯体がルイス酸性評価システムとして有効であることを示したデータであると考えている。最近、ニッケルを触媒とするアルデヒドやケトンの不斉求核付加反応が行われるようになってきた。これには、単座の不斉リン配位子が有効であった。しかし、高い不斉誘導を達成するには試行錯誤により反応を精密化しているのが実情である。本研究課題により達成したニッケル錯体を不斉単座リン配位子の不斉認識能評価に適用するため単座リン配位子での有効なニッケル錯体システム構築を行った。このシステムでは不斉配位子を用いた場合には生成する可能性のある錯体の種類が多くなるためにニッケルとアルミニウムが1/1で構成された錯体を構築する必要がある。しかしながら、単座不斉リン配位子の評価システムとして本研究で取り扱った錯体が有効であることを示しており今後の展開が期待できる。
脂肪組織におけるインクレチン GIP の役割-組織特異的受容体欠損マウスの解析-

本研究では脂肪組織特異的GIP受容体欠損マウス(GIPR^<adipo-/->)を作製し、生体内でのGIPの脂肪組織に対する直接作用を評価した。高脂肪食状態下でGIPR^<adipo-/->は負荷6週目より有意な体重低下を認めた。高脂肪負荷15週目の経口ブドウ糖負荷試験ではGIPR^<adipo-/->はaP2プロモーター-Creトランスジェニックマウス(aP2-Cre)およびfloxed GIP受容体マウス(lox-GIPR)に比較して血糖値に有意な差を認めなかったが、インスリン値の低下を認めた。インスリン負荷試験の結果からインスリン抵抗性の改善を認めた。GIPR^<adipo-/->では肝臓重量および肝臓内中性脂肪含有量の有意な低下を認めた。以上から高脂肪食負荷下の脂肪組織におけるGIPRシグナル欠損状態では、肝臓における脂肪量を有意に減少させインスリン感受性を改善させる。loxpシステム作動による組織特異的GIP受容体欠損の有無を判定するため、単離膵島によるGIPに対するインスリン分泌能や脂肪組織や膵島上のGIP受容体mRNA発現量の評価法は、23年度の研究で確立した。また今後、高脂肪食負荷に伴う臓器特異的GIP受容体欠損マウスの体重変化を検討するため、11%と通常食と60%高脂肪食を野生型マウスと全身性GIP受容体欠損マウスに対して投与したところ、60%高脂肪食では通常食に比較して負荷10日目には有意な増加を示し、負荷6週目には負荷前に比較して27%の体重増加を認めた。一方、全身性GIP受容体欠損ホモ欠損マウスでは負荷6週目の体重増加は9%にとどまったが、ヘテロ欠損マウスでは24%の体重増加を認め、野生型マウスと有意な差を認めなかった。以上からGIP受容体の完全欠損でなければ、マウスの表現系には影響しない可能性が示唆された。gastric inhibitory polypeptide (GIP)は、GIP受容体(GIPR)を介した直接的作用とインスリンを介した間接作用によって腸管から吸収した栄養素を脂肪組織にエネルギーを効率よく蓄積させる催肥満ホルモンとして知られている。しかし、脂肪組織に対するGIPの直接作用と間接作用の寄与度は未だ不明である。我々は、その寄与度を評価する目的でCre-Loxpシステムを用いた臓器特異的GIP受容体欠損マウスを作成した。Floxed GIP受容体マウスを作成し、Rat insulin promoter-Cre (Rip-cre)トランスジェニック(Tg)マウス及びAdipose tissue2-Cre (Ap2-Cre)Tgマウスと交配し、膵β細胞特異的GIP受容体欠損(GIPR^<Rip-Lox>)マウスと脂肪特異的GIP受容体欠損マウス(GIPR^<Ap2-Lox>)を作成した。経口ブドウ糖負荷試験によるFloxedGIPRマウスの耐糖能は、野生型マウスと比較してインスリン値、血糖値ともに有意な差はなかったことから、インクレチンとしてのGIP受容体機能は維持されていることが判明した。次にGIPR^<Rip-Lox>マウスとGIPR^<Ap2-Lox>マウスの膵島と白色脂肪(褐色脂肪)では、各々著明なGIP受容体mRNA発現量の低下を示し、その他のGIPRが発現する臓器では有意な差を認めなかった。GIPR^<Rip-Lox>マウス単離膵島では、コントロール(Floxed GIPR)マウス膵島と比較してグルコースやアデニル酸シクラーゼ活性化剤であるforskolinに対するインスリン分泌に有意な差を認めなかった。しかしGIPに対するインスリン分泌は認めなかったことから、GIPR^<Rip-Lox>マウスの膵β細胞においてGIP受容体シグナルが選択的に欠損していることが確認された。GIPの催肥満作用については多くの報告がin vitroにて行われているが、in vivoではGIPはインクレチンとしてインスリンの分泌促進作用を有するため、生体内でのGIPの脂肪組織に対する直接的な催肥満作用を評価することは困難であった。本研究は、脂肪組織特異的GIP受容体欠損(GIPRadipo-/-)マウスを作製し、高脂肪食下(60%脂肪)での体重推移や脂肪組成、エネルギー消費量を評価してGIPの脂肪組織に対する直接作用を評価することを目的としている。

全身性GIP受容体欠損マウス(GIPR-/-)では、既報と同様に野生型マウスに比較して体重増加抑制(負荷4週目)と体脂肪量の減少、インスリン感受性の増加を認めた。また有意な肝臓量と肝臓内脂肪量の減少を認めた。GIPRadipo-/-マウスでは、高脂肪食負荷12週目より野生型マウスに比較して有意な体重減少を認めた。GIPRadipo-/-マウスの空腹時インスリンは有意に低下し、インスリン負荷試験によるインスリン感受性は増加していた。CT解析による脂肪量はGIPRadipo-/-マウスで低い傾向にあったが、有意な差を認めなかった。一方で有意な肝臓量と肝臓内脂肪量の低下を認めた。呼吸商によるエネルギー消費、脂肪消費量は、野生型マウスと比較して有意な差を認めなかった。以上から脂肪組織特異的なGIPシグナル欠損状態では、高脂肪食負荷肥満状態下の体脂肪減少は軽度であるが、脂肪肝の抑制とインスリン感受性の改善が認められた。臓器特異的GIP受容体欠損マウスを作成するにあたり、綿密な交配計画を行っていたが、Cre遺伝子を有するfloxedGIPRホモマウスが順調に生まれず、作製に時間を要した。しかし、現在は評価すべきマウスは順調に増えてきており、2012年度末には、研究計画を終了し結果報告することは可能と考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。
蛍光共鳴エネルギー転移FRETを用いた2つのタンパク質の相互作用の測定

我々は、βアドレナリン受容体(β受容体)を用いGreen Fluorescent Protein(GFP)の有用性を検討した。野生型のβ2受容体は、アゴニスト刺激により細胞内に移行(インターナライズ)する。GFPをカルボキシ末端に付加させたβ2受容体-GFPもアゴニスト刺激によりインターナライズすることが、共焦点レーザー顕微鏡で観察された。従って、GFPの付加は受容体の性質に影響を与えないと考えられた。これに対し、β受容体サブタイプの一つであるβ1受容体はアゴニスト刺激してもインターナライズしない。GFPを付加させて局在を調べると、アゴニストで刺激してもβ1受容体は細胞表面より動かず、また特定の場所に集合することもなかった。このβ1受容体のインターナリゼーション抵抗性は、リン酸化されたβ1受容体に結合しインターナリゼーションを促進するP-アレスチンとの結合が弱いことに原因があることを示した。酵母の2ハイブリッド法により、β2受容体と相互作用するタンパク質としてCLCP Cl^-チャネルをクローニングした。CLCP Cl^-チャネルにGFPを付加させ細胞に発現させると、主に核に発現し、一部は細胞内小胞と細胞膜にも発現していた。CLCP Cl^-チャネルにGFPとは吸収および蛍光波長の異なるBFPを融合させ、β2受容体-GFPとともに発現させた。しかし、CLCP Cl^-チャネルの細胞膜に発現している割合が低いために、両者の間に蛍光共鳴エネルギー転移は検出できなかった。また、β2受容体はアゴニスト刺激により二量体を形成する。しかし、GFP.BFPを付加させた132受容体の間に相互作用は検出できなかった。これらの結果は、GFPの有用性はマーカー分子賭しての使用に限られ、2つのGFPの間での蛍光共鳴エネルギー転移は分子間の相互作用の検出には適していないことを示している。野生型Green Fluorescent Protein(GFP)GFPは488nmで励起され、507nmで蛍光を発する。また、いくつかのアミノ酸を変えることによって380nmで励起され、440nmの蛍光波長を持つBFPも作製されている。BFPの蛍光波長(440nm)がGFPの励起波長(488nm)に近いため、BFPを励起すると蛍光エネルギーがBFPからGFPに移り、結果としてGFP由来の507nmの蛍光波長を発する。我々は酵母の2-ハイブリッド法を用い、β2アドレナリン受容体(β2受容体)のカルボキシ末端と相互作用するCl^-チャネルをコードするCLCPをクローニングした。細胞内でのβ2受容体とCLCPとの相互作用を調べるためにBFPとGFPとの蛍光エネルギー転移を利用することを計画した。はじめにβ2受容体およびCLCPの局在を、GFPを付加させた融合タンパク質として発現させ調べた。CLCPのアミノ末端、カルボキシ末端にGFPを付加した場合、いずれも細胞内の小胞と細胞膜に発現し、さらに発現レベルが高くなると核にも発現することが明らかとなった。β2受容体はカルボキシ末端に付加させた場合、予想されたように細胞膜に発現した。これに対し、アミノ末端に付加させた場合、細胞内に均一に分布して受容体に特徴的な細胞膜への局在は観察されなかった。次に、β2受容体のカルボキシ末端にBFPを付加させた融合タンパク質を作製し、蛍光共鳴エネルギー転移の準備を終えた。β2のカルボキシ末端にGFPまたはBFPを付加させたβ2-GFPとβ2-BFP、CLCPのカルボキシ末端またはアミノ末端にGFPを付加させたCLCP-GFPとGFP-CLCPの合計4種を作製した。今後β2-GFPとβ2-BFP、β2-BFPとCLCP-GFPまたはGFP-CLCPとの相互作用を検討する予定である。
英国スチュアート朝の演劇舞台　─その衣装・演出と商業劇団の係わり─

本研究は、スチュアート朝の王室饗宴と、これに関与し、王室メンバーのお抱えとなった劇団が民間劇場でどのような劇をどのような衣装・演出で演じていたのか、その実態と劇場閉鎖に至る経緯・関連性を歴史的に明らかにすることを目指している。プロの俳優たちは、市井の劇場で芝居を上演するほか、宮廷に召されて御前公演も行っていた。同一劇団が商業演劇と宮廷演劇に同時的に関与したことは、双方の演劇舞台での演出に必然的に共通性を生じさせた。平成30年度は、魔女や亡霊などの特殊な役柄の衣装が宮廷饗宴で、あるいは民間劇場でどのように表現されていたのか、劇作品、劇場関係史料、宮廷マスクデザイン画に拠って検証し、国際学会で研究発表の後、学会誌に論文発表を行った。宮廷と民間双方の舞台衣装や小道具を横断的に検討し、商業舞台での造型を明らかにした。一方、経済的に繁栄する都市で、観劇は娯楽の筆頭であり、特に入場料の高い室内劇場は富裕層の客を集めた。ジェイムズ朝では、騎士や貴族の位を金で買うことが可能となり、成り上がり者が首都ロンドンに目立つようになった。このような社会的風潮を反映し、劇場には、それまでになかったタイプの道化役が出現した。16世紀後半の道化衣装の特徴は、田舎風の野暮な格好や破れた服などであったが、17世紀初頭以降は、にわか仕立てで都会の洒落者を気取る成り上がり、いわば都市型道化が舞台に登場した。上辺を飾って競い合う皮相な風潮は、王侯貴族社会、市民社会に浸透し、都市型道化はそのような社会を照射するものであったことを明らかにし、論文発表を行った。本研究は、王室メンバーのお抱えとなった劇団が民間劇場でどのような劇をどのような衣装・演出で演じていたのか、その実態を明らかにすること、また1642年の劇場閉鎖に至るまでの経緯・関連性を歴史的に明らかにすることを目指している。平成30年度は、上記のうち、前者の目的に沿って、スチュアート朝初期の商業劇団が宮廷と市井を行き来しつつ、時代の演劇を造り上げていたことを実証した。劇団は宮廷での演出や衣装を商業劇場に持ち帰り、特に富裕層が集まる室内劇場で上演して観客を集めた。宮廷マスクと商業演劇は、特に舞台衣装や装飾小道具でかなりの共通性を持っていたといえる。また、17世紀初頭に新たに登場した都市型道化像については、当時の経済的、社会的背景から、その衣装と演劇的特性を論じた。チューダー朝からスチュアート朝を通して、英国の商業演劇の画像は殆ど残されておらず、実際の舞台衣装や演出に関しては不明の点が多いが、発表論文では戯曲本文のほか、文献史料から商業舞台での造型を明らかにした。劇団は宮廷饗宴に関わることで、その演出や衣装デザインを商業劇場で利用しただけでなく、宮廷社会を主題とする芝居を上演し、市民たちにそれまで閉ざされていた内幕を暴露する役割をも担った。これは、宮廷の腐敗に対して市民の批判精神を醸成し、清教徒革命の底流を形作ることにつながっていった。最終年度となる平成31年は、上述の目的の後者について、研究成果をまとめる予定で、研究計画全体は概ね、順調に進展している。平成31年は、本研究の最終年度にあたり、研究計画と推進方策は下記の通りである。商業劇団が目立って豊かになったのが、エリザベス時代の1590年代後半以降である。シェイクスピアが座付き作者であった劇団は、17世紀初頭に株主組織を作り、屋外劇場グローブ座に加えて、室内劇場ブラックフライアーズ座を所有した。屋外劇場より入場料の高い室内劇場は、富裕層の観客を集め、劇団の収益は増加した。このことは、劇中劇を含み衣装・舞台効果に金をかけた劇上演を可能にした。また一座は、ジェイムズ朝初期に国王劇団となり、宮廷との関わりを深めていき、王室上演時の演出・衣装を民間劇場でも利用できる範囲で取り入れた。市井の劇場でも、マスク場面や劇中劇を組み込んだ劇が上演され、特別な舞台衣装も用意されるようになった。劇団の富裕化は、上演劇の自由度が増すことにもつながった。ロンドン経済の好況、成り上がり貴族の出現、ファッション熱などの時代の趨勢が商業劇場の芝居に反映されたが、同時に、貴族階級の腐敗を主題とした芝居もスチュアート朝演劇の特徴となった。これは、劇団のパトロン依存からの脱却を示すものともいえる。このような劇は市井の富裕層、知識層に、現実の王侯貴族への批判を呼び起こし、清教徒革命への気運に寄与するものともなった。平成31年は、これらの内容について論文発表を行う計画である。本研究がテーマとするルネサンス演劇舞台衣装について、今日まで残る現物は皆無だが、ロンドンのヴィクトリア・アルバート博物館、フランス・リヨンの染織美術館には16世紀から17世紀の織物が多く所蔵されている。これらの調査を行い、宮廷マスク衣装や装飾品、これらが取り入れられたと考えられる商業劇場の舞台衣装について、視覚化復元を進める。英国ルネサンスの最盛期は、エリザベス朝というよりジェイムズ王時代(1603-1625)であったといってよい。ジェイムズ朝は英国演劇史上の画期的な一時代であったが、次代のチャールズ2世は清教徒革命を招き、1642年、ロンドンの劇場はすべて閉鎖された。ルネサンス演劇盛期は30年にも満たないが、今日も上演される数多くの傑作が生まれた。

しかし当時の俳優がどのような衣装で舞台に立っていたのか、衣装調達が劇団経営にどう係わっていたのかなど解明されていない点は多い。本研究は、スチュアート朝で急増する王室饗宴と、これに関り、王室メンバーのお抱えとなった商業劇団が民間劇場でどのような劇をどのような衣装・演出で演じていたのか、その実態と劇場閉鎖に至る経緯・関連性を歴史的に明らかにすることを目指している。スチュアート王室の演劇嗜好は高く、治世当初からジェイムズ王、アン王妃、ヘンリー王子、エリザベス王女、チャールズ王子がそれぞれパトロンとなって劇団を抱えた。エリザベス時代末の1600年に作成されたロンドン塔衣装庫在庫目録には女王の衣類と布地1128点、同年作成のブラックフライアーズ衣装庫目録には同233点が記載されていたが、スチュアート朝になってこれらはすべてマスク衣装に作り替えられたとされる。ジェイムズ代では、饗宴シーズンに宮廷で上演される劇やマスクの数はエリザベス時代の34倍に上った。劇団は王室とのつながりや民間演劇の隆盛によって経営状態が向上し、ルネサンス演劇は最盛期を迎えたのである。宮廷饗宴衣装の一部は俳優への祝儀や払い下げの形で劇団へ流れ、商業劇場で使用された。平成28年度の研究では、主にエリザベス代の文献史料を基に、饗宴衣装の作り替え歴を検証し、宮廷と商業劇場の舞台でどのような衣装が用いられ、それらがどのように調達されていたかを明らかにした。平成28年度の研究計画は、宮廷マスク衣装・演出の具体像と商業劇団が宮廷とのつながりを深めていった過程を検証することであった。宮廷饗宴での衣装の作り替えについて、28年度中に研究論文を発表し、マスク衣装が具体的にどのようなものであり、どのように制作され、作り替えられていったかを明らかにした。また平成29年4月現在、商業劇団の興隆と宮廷饗宴の係わりについて研究論文を執筆中であり、研究は順調に進捗している。本研究は、スチュアート朝に急増する王室饗宴と、これに関与し王室メンバーのお抱えとなった商業劇団が、宮廷で、また民間劇場でどのような劇をどのような衣装・演出で演じていたのか、その実態と劇場閉鎖に至る経緯・関連性を歴史的に明らかにすることを目指している。平成29年度は前年から引き続いて宮廷マスク(仮装仮面劇)、宮廷上演劇に関する文献資料による研究を進めるとともに、ジェイムズ1世が英国王となるまで過ごしたエジンバラ城、ホリールードハウス宮殿、ロンドンへ移動する途上、歓迎式典の行われたヨーク・ミンスター、Merchant Adventurers' Hallで実地調査を行った。マスクや劇公演が行われた宮殿大ホールでは、当時の上演規模を実見できる。城館での舞台構成は、民間劇場での演出にも影響を与えたと考えられ、実見調査は王室演劇舞台、民間演劇舞台の双方を考察する上で欠かせない。またヨークでは、有力商業ギルドが所有した建物Merchant Adventurers' Hallがほぼ当時のまま現存している。ロンドンのギルドのホールでも、国王・王妃を招いた饗応が行われており、実見調査は当時の演出の実態を研究する上で有益であった。シェイクスピアが座付き作者であった宮内大臣一座は、ジェイムズ代に国王一座となって宮廷との関わりを深め、マスクや上演劇の演出・衣装を、民間劇場でも利用できる範囲で取り入れたのではないかと考えられる。一座は室内劇場ブラックフライアーズ座を所有して、富裕層の観客を集め、劇中劇を含み、衣装・舞台効果に金をかけた劇上演が可能になった。
間欠帰還型能動核スピンメーザーの開発による超高精度スピン歳差周波数測定とその応用

スピン歳差周波数の精密測定が原子の永久電気双極子能率やアクシオン様暗黒物質の探索など基礎物理学へ応用出来ることに着目し、静磁場下での核スピン歳差運動観測を、緩和時間による制限を超えて半永久的に可能とする「能動帰還型核スピンメーザー」の高度化を行った。本研究ではメーザー周波数測定における系統誤差を低減するための新たな方式として「間欠帰還方式」を考案し、これを導入したメーザーを開発した。間欠帰還方式とは、これまで同時に行っていたスピン歳差観測と、歳差維持のための帰還磁場印加を時間的に分離し交互に繰り返す方式である。これによって、帰還磁場が偏極Rb原子を用いたキセノン核スピン運動の観測過程に与える影響を取り除き、より正確な帰還磁場印加を行いメーザー周波数系統誤差を抑制する。平成30年度は、昨年度に開発した間欠帰還型Xe-129/Xe-131二核種同時核スピンメーザーを用いてその性能評価を行った。メーザー周波数の運転パラメーター(磁場、温度、レーザー周波数・強度、帰還磁場強度等)依存性測定を行い、それぞれのパラメーターの変動がメーザー周波数にどの程度影響するか解析した。従来型の能動帰還型メーザーにおいては、二核種メーザー周波数の同時測定・比較を行ってもなお残る、Xeスピン交換光ポンピング用レーザー光の強度変化の影響が問題となっていた。実験の結果これが大幅に低減されることが分かり、間欠帰還方式により従来型メーザーの限界が突破できる可能性が示された。核スピンの周波数精密測定は、基礎物理学の探求において原子の永久電気双極子能率探索をはじめとする様々な応用がなされている。本研究は、この核スピン歳差周波数の測定精度向上のために、静磁場下でのスピン歳差を横緩和に制約されることなく長期に渡って維持する独自の機構「能動帰還型スピンメーザー」の新規な運転方式である「間欠帰還方式」を開発することを目的とする。能動帰還型メーザーでは、スピンの光検出と外部回路による帰還磁場生成・印加によって歳差を維持するが、スピン検出媒介原子(Rb)の運動にメーザー帰還磁場が影響を及ぼし、それがメーザー動作を歪めひいては周波数不安定性の原因となることが明らかとなっていた。間欠帰還方式では歳差観測と帰還磁場印加を時間的に分離しそのサイクルを繰り返すため、歳差信号は純粋にXeスピンの運動のみを反映する。この特性によって精緻なスピンの操作が可能であり、スピンメーザーの究極の周波数精度を実現することができると考えられる。平成29年度は、本研究にとって最も重要である間欠帰還磁場生成・印加機構の開発を行った。Xe歳差信号をPCへと取り込み、LabView上の演算によって歳差信号と同じ周波数を持ちかつ位相が90度ずれた帰還磁場信号を生成した。帰還信号の周波数及び位相のパラメータを任意波形発生器へと転送し、Xeスピンへの帰還磁場印加をトリガでオンオフする機構を開発した。これを既存の能動帰還型核スピンメーザーのセットアップへと組み込んで実験を行い、間欠帰還方式によるXe-129とXe-131の二核種同時メーザー発振に初めて成功した。また、スピン歳差観測と帰還磁場印加のサイクルから前者の信号だけを抜き出す手法について検討・開発を行い、それを用いた周波数解析の結果、メーザー動作がその原理から導かれた基礎方程式と極めて良い一致を示すことを発見した。本研究は、Xeスピン歳差観測過程におけるメーザー帰還磁場の影響を除去するために「間欠帰還方式」による能動帰還型核スピンメーザーを開発し、その性能評価を行うことを目的としている。間欠帰還方式はこれまで前例がない新規な試みであるため、初年度は同方式でのメーザー発振のための帰還磁場印加機構の開発とそれによるメーザー動作の実証実験を目標としていた。現在までに上記帰還機構の開発に成功し、実際にメーザー発振実験を行って間欠帰還方式によるメーザー動作を確認した。間欠帰還によるメーザー動作の最適化等、開発及び調整の余地は存在するものの、研究は詳細なメーザーの挙動、測定における系統誤差の調査へと移行できる段階まで到達しており、計画は順調に進展していると言える。

従来型の能動帰還型メーザーにおいては、二核種メーザー周波数の同時測定・比較を行ってもなお残る、Xeスピン交換光ポンピング用レーザー光の強度変化の影響が問題となっていた。実験の結果これが大幅に低減されることが分かり、間欠帰還方式により従来型メーザーの限界が突破できる可能性が示された。初年度に開発した間欠帰還方式によるメーザーを用いて、メーザー周波数の運転パラメーター(磁場、運転温度、レーザー周波数・強度、帰還磁場強度等)への依存性測定を行い、それぞれのパラメーターの変動が引き起こす系統誤差を詳細に調査する。特に帰還磁場にまつわる系統誤差が除去されていることを確認する。10万秒程度のメーザーの長期運転を行って周波数精度を測定し、間欠帰還方式による系統誤差の抑制、周波数精度の改善について実証する。また、これと並行して能動帰還型メーザーの動作特性について理論的検討・実験的検証を重ね、さらなる周波数精度向上へ向けた開発を行う予定である。能動帰還方式でのメーザー動作のために帰還磁場生成機構の新規開発を行ったが、その中核であるアナログデジタル(AD)コンバーターについて既存の製品を使用したため、使用を予定していた費用を次年度使用額として繰り越した。測定における周波数精度に関連する信号雑音比の改善のためにはより高い分解能を持つADコンバーターが必要であることから、平成30年度にその購入を予定している。
公企業行政の研究-特殊法人の生成と展開-

本研究の目的は、日本の公企業(特殊法人)を行政史の観点から描くことにある。本年度は、昨年度の研究実績を踏まえ行政学の視点から(1)歴史的事実を正しく確定すること(2)歴史的事実の意味付けを行うこと、を主として研究を実施した。「(1)」については、昨年度収集した戦時期から戦後復興期にかけての資料を精読し、整理した。ここでは、公企業を政府の行政手法と捉えることで歴史的事実の確定を試みた。こうした作業を進めるなかで5月と10月に国立公文書館、国立国会図書館などで再調査を行い、また7月から8月にかけて東北で資料収集を実施した。このうち東北では、鶴岡市立図書館(石原莞爾資料:日満財政経済研究会)、山形県立図書館(池田成彬日記)、結城豊太郎記念館(臨雲文庫:大東亜建設審議会関係)、水沢市立後藤新平記念館(満鉄関係)において戦時期の事実を確定する資料を新たに見出すことができた。以上と並行しつつ「(2)」を実施した。ここでは、行政手法としての公企業がどのような論理を持ち、それを官僚制がどのように活用したのかという視角から研究を行った。その結果、今日の公企業の原型が生成された時期にあたる戦時期から戦後復興期にかけての展開は、これまでいわれてきたような単純なものでなく、極めて複雑なものであることが明らかとなった。本研究の目的は、日本の公企業を行政史の視角から分析することにある。本年度は、(1)経営学・政治学など行政学の隣接分野において公企業がどのように論じられてきたのかを考察し、本研究の学問上の位置づけ及び、分析視角を明確にすること(2)これまでに行いつつある「営団」「公団」「公社」の資料収集を継続すること、を目標に研究を実施した。「(1)」のような研究を通じて次の3点が明らかとなった。第1に、これまでの研究は、公企業の存在を所与のものとしてきたということである。公企業がどういう経緯で存在するに至ったのかは、実証的に研究されてこなかった。第2に、そうした研究状況の結果、日本における研究の関心は、組織内部(独立採算制、能率性の間題など)あるいは組織形態の解釈に集中したということである。そして、第3に、海外の行政学研究者が積極的に公企業に関わってきたのに対して(例えばロブソン)、日本の行政学研究者は公企業を正面から扱ってこなかったということである。以上のことから、行政学の視点から歴史的に公企業を研究することの意義が確認された。「(2)」については、2度の資料収集を行った。1度目は、束京都公文書館、運輸政策研究機構、農林水産省図書室などで「営団」「公団」関係の資料収集を行った。東京では「営団」に関する資料を補足することができた。2度目は、愛知県公文書館、西山夘三文庫、池田文庫(大阪)などで資料収集を行った。特に西山夘三文庫における資料収集は、住宅営団関係の諸資料を閲覧できたほか、学問分野の全く異なる建築分野の研究者から住宅営団研究の最新情報を聞くことができ実り多いものとなった。以上を踏まえて、現在、論文を執筆しつつある。本研究は、来年度に科研費の最終年度を迎える。それまでに論文の刊行を目指したい。