hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃癌の進展と問質反応に関する研究ー胃癌細胞周期からみたコラ-ゲン・ユラゲナ-ゼおよび酸化ムコ多糖類の検討

申請者らは胃癌発育進展機序解明の為、胃癌細胞のcell cycleから間質成分(collegen,collagenase,CAG)の解析を近うことに着眼し、KATOーIII(印環細胞癌)、MKNー28(高分化型管状腺癌由来)、線維眼細胞(ヒト胃壁由来)を用いた細胞培養実験を行い以下の成果を得た。1)cell cycleからみた胃癌細胞のコラ-ゲン代謝は組織型の如何にかかわらずS期に有意(P<0.01)に亢進した。2)cell cycle別に低分化型のKATOーIII、高分化型のMKNー28双方の胃癌細胞のコラ-ゲン合成能を比較検討したが、差はなかった。3)スキルス胃癌由来のKATOーIIIS期のコラゲナ-ゼ活性は高分化型管状腺癌由来のMKNー28に比し、有意(P<0.01)に高値であった。4)cell cycle各期のconditioned mediumを線維芽細胞に添加し、線維芽細胞のコラ-ゲン合成能の変化を検討した結果、KATOーIIIS期のconditioned mediumのみが線維芽細胞のコラ-ゲン合成を有意(P<0.01)に増加させた。このことは鍍銀染色法を用いて光顕的にも確認した。5)cell cycleからみたGAG産生量は組織型の如何にかかわらずS期に亢進した。その主成分はヒアルロン酸(HA)であり、S期におけるHA産生量はKATOーIIIがMKNー28に比し多かった。以上より胃癌は間質細胞との相互作用も加わり、癌細胞浸潤増殖に伴ってコラ-ゲン代謝が賦活されることにより癌間質が形成されるものと考えられ、コラゲナ-ゼは胃癌の進展様式を規定する重要な因子になると推察された。また、癌細胞浸潤増殖に伴ってHAが増加しコラ-ゲンの線維化が抑制されることにより、癌進展が容易になるものと推察された。申請者らは胃癌発育進展機序解明の為、胃癌細胞のcell cycleから間質成分の解析を行うことに着眼し、種々の培養実験を行っている。現在までの研究進展状況は下記のとおりである。1.胃癌細胞株MKN-28(高分化型管状腺癌由来)、KATO-III(印環細胞癌由来)に過剰チシジン、ヒドロキシウレアを用いたS期誘導同調を行い、良好な同調が得られた。同調率はそれぞれ87.0%、76.4%であり、同調後の細胞増殖動態はFlow cytometry、〔H^3〕TdRの取り込み、および細胞数の経時的変化にて確認し得たことより、この同調培養法は種々の実験に共するものと判断した。2.線維芽細胞は切除胃健常部胃壁より初代培養しているが、doubling timeは60時間であった。3.基礎実験として、胃癌細胞株(MKN-28、KATO-III)、線維芽細胞それぞれの増殖各期(対数増殖期、定常期)におけるコラ-ゲン合成量・コラ-ゲナ-ゼ活性を検討した。コラ-ゲン合成量、コラゲナ-ゼ活性は三者とも対数増殖期に有意に高値を示し、線維芽細胞は癌細胞に比し有意に高値であった。しかし、癌細胞間に有意差は見い出されなかった。また、GAG(glycosaminoglycan)

産生能も検討したが、測定量微量の為、現在のところ癌細胞間および増殖各期における差は見い出されていない。4.胃癌細胞周期からみたコラ-ゲン合成量はMKN-28、KATO-IIIともにS>G_2M>G_1の順に多くS期に優位に高値であったが、細胞間に差はなかった。またコラ-ゲナ-ゼ活性もやはりS>G_2M>G_1の順に高く、S期に有意に高値であり、KATO-IIIS期のコラゲナ-ゼ活性はMKN-28に比し有意に高値であった。申請者らは胃癌発育進展機序解明の為,胃癌細胞のcell cycleから間質成分の解析を行うことに着眼し,種々の培養実験を行っている。現在までの研究進展状況は下記のとおりである。1.胃癌細胞株MKNー28(高分化型管状腺癌由来),KATOーIII(印環細胞癌由来)はともに良好な同調が得られ,同調率はそれぞれ87.0%,76.4%であった。2.基礎実験として胃癌細胞株(MKNー28,KATOーIII),線線芽細胞の増殖各期(対数増殖期・定常期)におけるコラ-ゲン合成量・コラゲナ-ゼ活性を検討した。コラ-ゲン合成量・コラゲナ-ゼ活性は三者とも対数増殖期に有意に高値を示すとともに,線維芽細胞は癌細胞に対し有意に高値であった。しかし,癌細胞間に有意差は見い出されなかった。3.さらに基礎実験としてGAG(glycosaminoglycan)産生能も検討した。MKNー28,KATOーIIIにおいては総GAG産生量はほぼ同量で,産生されるGAGはHA(hyaluronic acid),HS(heparan sulfate)が主体であった。なお,線維芽細胞においては総GAG産生量は胃癌細胞の約3倍であり,HA,HS産生が主体であった。4.cell cycleからみた胃癌細胞のコラ-ゲン代謝は組織型の如何にかかわらずS期に有意に亢進した。コラ-ゲン合成量に関しては癌細胞間に差はなかったが,KATOーIII S期のコラゲナ-ゼ活性はMKNー28 S期のそれに比し著しく高値であった。5.cell cycleからみたGAG産生量は有意差はないが,組織型の如何にかかわらずS期に増加した。その主成分はHAであり,これはKATOーIIIがMKNー28に比し多い傾向にあった。平成2年度までに概ねの基礎実験を終了し,平成3年度は下記のような実験結果を得ている。1)胃癌細胞株MKNー28(高分化型管状腺癌由来),KATOーIII(印環細胞癌由来)はともに安定した同調が得られ,同調率はそれぞれ87.0%,76.4%である。2)cell cycleからみた胃癌細胞のコラ-ゲン代謝は組織型の如何にかかわらずS期に有意(p<0.01)に亢進した。3)cell cycle別に低分化型のKATOーIII,高分化型のMKNー28の双方の胃癌細胞のコラ-ゲン合成能を比較検討したが差はなかった。4)スキルス胃癌由来のKATOーIII S期のコラゲナ-ゼ活性は高分化型管状腺由来のMKNー28S期のそれに比し,有意(p<0.01)に高値であった。5)cell cycle各期のconditioned mediumを線維芽細胞(ヒト胃壁由来)に添加し,線維芽細胞のコラ-ゲン合成能の変化を検討した結果,KATOーIII S期のconditioned mediumのみが線維芽細胞のコラ-ゲン合成を有意に増加させた。
ハシボソガラスの車利用行動の学習と伝播に関する研究

本研究は、ハシボソガラスの自動車利用行動、すなわち、自動車にクルミをひかせて割り中身を食べる行動が、いかにして学習され、学習された後も消滅をせずに利点のある行動として維持され、他の個体へと伝播していくかの問題を扱った研究である。1本研究においては、第一に、ハシボソガラスの自動車利用行動が成立するための種々の条件を明らかにした。地理的条件については、自動車利用行動は、水系に依存するオニグルミが繁茂できる自然環境と、ある程度の交通量という人間社会とが融合した境界に出現する「境界現象」であることが明らかにされた。自動車の走行速度とひかれたクルミの散乱の関係を検討した実験からは、適度な走行速度が付加的な必要条件の一つであることが示された。2さらに、自動車利用行動を構成している行動要素を分析した結果、自動車利用行動は固定的単一解をもった単純な行動ではなく、多くの要素を考慮した柔軟な複数解をもって行動であることが明らかにされた。すなわち、自動車利用行動は認知的スキーマに基づく行動であるといえた。3自動車利用行動が利点を持った行動として維持される条件については、自動車利用行動とクルミの投下行動のエネルギー効率比較の研究を行なった。その結果、二種類の行動のエネルギー効率には差異がないことが確認された。また投下行動についても観察研究と実験的検討をおこない、その利点とバリエーションの範囲を明らかにした。4自動車利用行動が他の個体に伝播するルートは、親子間伝播である可能性が残された。1)自動車利用行動のヴァリエーションとその要因に関する調査ハシボソガラスが自動車にくるみをひかせて中の子葉部分を食べる自動車利用行動が仙台市で頻繁に見かけられた。本年は、仙台市内における自動車利用行動の観察を継続し、行動のバリエーションをつくりだす変数とその範囲について、調査を行った。とくに、環境変化によって、行動の地点が大きく変動することが確認された。また、認知心理学のスキーマ論から行動のバリエーションの記述が観察結果にあてはまりがよかった。また、仙台市内については、これまで目撃報告のなかったいくつかの地点についても、行動がみられることが確認された。2)個体識別による伝播過程の解明のための調査伝播過程を確認する初期ステップとして、行動のみられる近傍にわなを設置しカラスの捕獲を行い標識付けを行った。これによって、個体識別が可能になり、標識のある個体が自動車利用行動を開始した場合、その行動の学習過程を追跡することが可能になった。3)採餌行動としての自動車利用行動の位置づけに関する調査自動車利用行動の発生に先行すると考えられるクルミ投下行動と自動車利用行動の関連について調査を行った。その結果、ハシボソガラスは二つの行動を柔軟に移行させて使用することが確認された。また、投下行動の行動特性の詳細な行動分析を開始した。4)国内の自動車利用行動についての調査自動車利用行動が報告される国内の各地点について、植生や交通の実態など、環境特性の実地視察を行い、やはり、停止可能性や交通量が適度であることが、重要な要因であることが推測された。・ハシボソガラスがクルミを車にひかせて子葉部分を食べる自動車利用行動は、宮城県仙台市近辺で頻繁に観察される道具利用行動である。この行動は、同じハシボソガラスが行うクルミなどを上空から投下する投下行動から移行した行動であると考えられる。投下行動の母型となる行動パターン自体が生得性の行動であるかどうかを検証するために、多数例の投下行動の記録を行い、その運動パターンの定型性を検討した。その結果、投下行動のパターンには、いくつかの類型がみられることが確認された。また上昇高度によって投下パターンに違いがみられる傾向があった。しかし、投下面の特性による行動パターンの変動性は低かった。また、投下によって割れないときは、次の高度は、一般に上昇する傾向がみられた。したがって、投下行動は、短期的にも、かなり適応的なチューニング成分を含んでいるといえる。この結果は、貝の投下行動についてのZack(1978)の報告と一致している。

・自動車利用行動と投下法のエネルギー効率を比較した。その結果、自動車利用行動と投下法の間で、エネルギー効率に有意な差はないことが明らかになった。・投下法についての基礎資料を得るために、クルミの投下実験を行った。その結果、高度約13mからの投下条件では、5回の投下によって累積80%近くのクルミが採食可能な程度に割れることが確認された。投下による割れやすさは、乾燥度によって影響を受けていた。・宮城県以外の観察報告の現地調査では、本年は、自動車利用行動の安定した観察をえることができなかった。この行動の全国的な拡がりの可能性については、なお、検討を要する。ハシボソガラスの自動車利用行動は、クルミを自動車の前においてひかせ、割れた中身を食べるという道具利用行動である。1自動車利用行動と同様に、クルミの投下行動はハシボソガラスにのみ特異的に観察されることが確認され、投下行動は自動車利用行動の前駆行動であることが考えられた。そこで、本年は、自動車利用行動の前駆行動であるクルミの投下行動について詳細な行動分析をおこなった。投下行動については、従来、次のような特性を持った行動であると考えられてきた。(1)初速ゼロで投下する。つまり上空で嘴からクルミを放す行動である。(2)投下によって投下物が割れなかったときは、前回よりも投下高度を上げる。しかし、30例以上の投下行動を撮影し、分析をおこなった結果、明らかになったのは以下の点である。(1)投下行動には、いくつかのパターンがある。これは、自動車利用行動にバリエーションが多いのと類似している。(2)嘴からクルミを放すときに、初速をつけて放る行動がみられ、この場合の飛翔パ夕一ンには特定の形態が存在する。2模擬的な投下実験をおこなった。カラスが投下をおこなう高度からクルミを投下し、割れるまでの回数測定をした。その結果、3回までの投下で、かなりの割合でクルミが割れることが明らかになり、投下法はコストがそれほどかからないことが示唆された、3東北地方内の宮城県以外の地点で自動車利用行動が観察されることを、確認した。
発達障害学生に必要となる支援の実際と合理的配慮に関する研究

わが国の高等教育機関における発達障害学生への支援体制作りは喫緊の重要課題の一つとなっている。本研究では、学生相談カウンセラーを対象とした支援経験の収集および支援上の困難等に関するアンケート調査、また大学教員を対象とした合理的配慮についての意識に関するアンケート調査を行った。その結果から、現在の課題として、(1)合理的配慮に向けた学内制度の整備、(2)学生相談担当者と教職員との連携体制、(3)就労に向けた支援の充実の3点が明らかになった。本研究は、九州大学・広島大学・九州工業大学・甲南大学の学生相談カウンセラーが合同して、発達障害傾向のある学生に必要となる支援と合理的配慮について検討するものである。研究協力者として発達障害学生支援について多くの経験をもつ田島晶子氏の参加を得て、以下の研究を進めた。第1回研究会議(平成26年10月19日・於九州大学)では、発達障害傾向のある学生への支援の複数例が報告され、4つの大学の学生相談機関での支援状況を共有した。議論のなかで、自己理解支援を通じて学生との信頼関係を築く必要性や医療機関につなぐ前の自己理解支援の重要性、早期に支援を開始するための教職員との情報共有の工夫と現状、そのさいの守秘義務との両立の工夫、当該学生および保護者対象のグループ活動の必要性等が話し合われた。また発達障害傾向のある学生への支援に関する項目について検討し、仮案を策定した。調査にあたっては、電子版の回答書式を作成して使用することになり、研究会議後にその原案を作成した。第2回研究会議(平成27年3月1日・於九州大学)では、各大学での支援実践をもとに、発達障害傾向のある学生に必要となる支援の項目および支援事例蓄積のための調査について、詳細に検討した。支援項目(大カテゴリー)として、自己理解支援、心理支援、修学支援、日常生活支援、学生生活支援、コミュニケーション支援、入学・移行支援、出口・就労支援、その他の9項目を設定した。会議後には、研究会議での話し合いをもとに、電子版の調査回答書式を完成させた。本年度の研究により、支援事例蓄積のための調査の準備が整い、4大学の常勤・非常勤カウンセラーに対して調査への協力を依頼した。そしてすでに、調査への回答が寄せられつつある。なお、本調査研究について研究代表者の所属する九州大学基幹教育院の倫理委員会に研究計画を提出して審査を依頼し、承認を得た。前年度に計画を立てた4大学の学生相談機関での発達障害及びその傾向のある学生への支援事例実態調査を実施した。4大学の常勤・非常勤カウンセラー26名からの回答が得られ、175例を集積した。これらを分析した結果、支援開始時期は入学期(1・2年次)と卒業期(4年次)が多いこと、23%の支援学生に休学経験があること、医師による診断を受けている事例は38%であること、診断名およびカウンセラーによる見立て名では自閉スペクトラム症が65%と多いこと、医師による診断を受けた時期は大学入学後が67%を占めること、本人だけでなく保護者や教員とも連携して面接を行った事例は63%にのぼること、支援項目別に見ると心理支援、修学支援、自己理解支援、コミュニケーション支援がこの順に多い一方で出口・就労支援、入学・移行支援は少ないことが確認された。この調査にもとづき、2編の論文を公表した。平成27年度1回目研究会議(9月に九州大学にて開催)、第2回研究会議(11月に甲南大学にて開催)、第3回研究会議(3月に九州大学にて開催)では、この分析結果について議論を行ったほか、一般教員対象の当該学生への合理的配慮に関する意識調査、全国のカウンセラー対象の支援実態調査の案について検討を行い、これらの調査のためのアンケート用紙2種を完成させた。また1回目研究会議時に九州大学の工学部・理学部・文学部の計3名の教員と合同会議を開催し、当該学生への支援や合理的配慮について意見交換を行った。2回目研究会議時には甲南大学の学長補佐・学生部事務部長・理工学部の教員など5名の教職員との合同会議を開催し、同様の事項について意見交換を行った。これらの意見交換の内容を活かして、一般教員対象の意識調査の実施案を検討した。平成27年度の達成目標は、(1)発達障害傾向のある学生の支援実践例を蓄積して分析すること、(2)九州大学・甲南大学で一般教職員との合同会議を行い合理的配慮について意見交換を行うこと、(3)教職員・カウンセラーを対象とした発達障害傾向のある学生への支援に関するアンケート用紙を作成し配布することであった。(1)については175例を集積し、支援開始時期、休学経験、医師による診断名とカウンセラーの見立て名、医師による診断の時期、支援のための面接の対象者、実施された支援項目などについて分析を行った。(2)については両大学において実施し、貴重な意見を得ることができた。(3)については、1つは対象を教員に絞り込んだアンケート用紙を完成させ、研究チームのメンバーが所属する4大学で調査を実施する準備を整え、もう1つは全国のカウンセラーを対象としたアンケート用紙を完成させた。次年度にはこの2つのアンケート調査を実施できるように準備を整えた。以上のように、研究は予定どおりに進んでいる。最終年度の研究実施計画は以下であった。(1)発達障害及びその傾向のある学生への学生相談担当者による支援実践例の蓄積と支援上の留意点の検討。(2)広島大・九州工業大の教員との合同会議の実施、教職員と学生相談担当者との連携体制の明確化。(3)一般教職員

・学生相談担当者に向けたアンケート調査を行い、合理的配慮実施の現状と課題をまとめる。(1)については、集積した175例を分析し、日本学生相談学会(平成28年5月)にて以下を発表した。医師の診断を受ける機会は大学入学後(特に支援開始後)に急増する。本人に加え保護者や教職員と面接した事例がきわめて多い。支援内容は心理支援、修学支援、自己理解支援、コミュニケーション支援の順に多いが、出口・就労支援、入学・移行支援は少ない。(2)については、広島大にて教員2名、九州工業大にて教員3名との合同会議を開催し、教員と学生相談担当者との連携体制の構築について議論を行った。(3)については、九州大、広島大、九州工業大、甲南大にて教員対象アンケート調査を実施し517名から回収。約6割の教員が当該学生への指導経験があること、教員が配慮を行ううえで他学生との公平性や教育理念との兼ね合いが課題となることが明らかになった。また全国の学生相談カウンセラー対象のアンケート調査を実施し276名から回収。97%のカウンセラーが当該学生の支援経験をもつこと、支援形態は個別面接が主でグループ活動は必要と考えながら半数程度が未着手であること、支援上の困難として合理的配慮の学内制度未整備や支援スタッフ不足といった体制上の課題、就労支援や顕著な修学不良発生後の支援といった援助実践上の困難が挙がった。研究期間全体での成果として、課題3点が明確になった。1合理的配慮に向けた学内制度の整備。2学生相談担当者と教職員との連携体制の充実。3卒業後の就労に向けた支援体制の充実。わが国の高等教育機関における発達障害学生への支援体制作りは喫緊の重要課題の一つとなっている。本研究では、学生相談カウンセラーを対象とした支援経験の収集および支援上の困難等に関するアンケート調査、また大学教員を対象とした合理的配慮についての意識に関するアンケート調査を行った。その結果から、現在の課題として、(1)合理的配慮に向けた学内制度の整備、(2)学生相談担当者と教職員との連携体制、(3)就労に向けた支援の充実の3点が明らかになった。平成26年度の達成目標は、発達障害傾向のある学生への支援項目リストを完成し、その実践例蓄積の作業を開始することであった。2回の研究会議を経て、以下の支援項目リストを作成した。「自己理解支援」...本人の自己理解に繋がる支援(得意・苦手の理解、心理アセスメント、診断のための専門医療機関への紹介等)、「心理支援」...精神的安定や支えに繋がる支援(気持ちの整理や安定、感情コントロールのためのカウンセリング、居場所の提供等)、「修学支援」...学業にまつわる支援(履修支援、試験・レポートに関する支援や調整、配慮のための教員との連携、TAの活用等)、「日常生活支援」...学校生活以外の日常生活における支援(アルバイト、身だしなみ、金銭管理、スケジュール管理の支援等)、「学生生活支援」...学業以外の学校生活にまつわる支援(学内情報の取得や無理のない履修計画作成の支援、学内での過ごし方、サークル活動に関する支援等)、「コミュニケーション支援」...対人関係にまつわる支援(対人関係での対処法・スキルの助言、対人交流の機会の提供、周囲への助言等)、「入学・移行支援」
両親媒性化合物による環境ストレス応答機構の研究

局所麻酔剤や抗精神病薬は高浸透圧やグルコース飢餓ストレスと同様、出芽酵母でアクチン極性化と翻訳開始の急速な遮断を引き起こす。種々の両親媒性化合物で遮断と構造の関係を調べた所、遮断の様式には親水部構造、その強度には疎水部の長さ、また安全性には親水部と疎水部の構造が共に関与する事を明らかにした。さらに臨床薬剤と類似した遮断作用を持つが、より安全性の高いTMA化合物も同定した。従って酵母システムは遮断薬剤の評価と設計に有用であると考えられる。出芽酵母を用いて環境ストレスや薬剤による翻訳開始やアクチン骨格を統括的に制御するシステム原理を解明し、それを制御する薬剤の開発を行う事が目的である。これら薬剤の作用する経路を調べたところ、局所麻酔剤や抗精神病薬による翻訳開始の阻害にはグルコース飢餓ストレス応答に関わるプロテインフォスファターゼの制御因子Reg1が関与し、陽イオン性界面活性剤による阻害には同ストレス系のA-キナーゼが関与する事実を明らかにした。この結果からこれらの薬剤による制御にはグルコース飢餓ストレス応答経路が関与していると考えられる。翻訳開始やアクチン極性化に阻害作用を示す薬剤の構造的特徴として、両親媒性、界面活性能、また親水部のチャージが重要である事を明らかにした。種々の化合物の阻害活性を調べたところ、両親媒性化合物の一つトリメチル化合物が環境ストレスや薬剤と同様に翻訳開始やアクチン極性化の阻害能を持つ事実を見いだした。さらにこの化合物をベースにした種々の化合物で解析を行ったところ、薬剤の疎水部を改変することで阻害活性を自在に制御できる事実を見いだした。また親水部のチャージを改変することでアクチン骨格だけを制御することもできることがわかった。この解析結果を基に、実際に局所麻酔剤や抗精神病薬と同レベルの阻害活性を持つ薬剤のスクリーニングにも成功した。従って新しい概念に基づく創薬の可能性を提示できると考えられる。高浸透圧やグルコース飢餓などの環境ストレスや、アルコール、局所麻酔剤や抗精神病薬などの麻痺を引き起こす臨床薬剤は、出芽酵母で翻訳開始やアクチン極性化を急速且つ強力に阻害する。これら臨床薬剤は高浸透圧と同様に細胞内Caの一過的上昇も引き起こすが、Ca上昇は阻害には関与していない。本研究はストレスと薬剤に共通する阻害機構を明らかにする事で、細胞レベルでのストレス応答機構だけでなく麻痺の機構も解明する事を目的とする。出芽酵母のアクチン極性と細胞溶解能を用いて薬剤の強度と安全性を定量的に評価するシステムを構築し、種々の臨床薬剤を評価したところ、臨床での評価結果と相対的に一致する事がわかった。この事実は麻酔剤や抗精神病薬の強度と安全性を決定する細胞レベルでの作用機構が出芽酵母と動物で類似している事を示している。阻害薬剤の共通構造は界面活性能を持つ両親媒性構造であるが、遮断パターンの決定には疎水部でなく親水部の構造が関与していた。薬剤強度は疎水部の長さに指数比例するが限界もある事を見いだした。安全性には親水部の構造と疎水部の構造が複合的に関与し、リン脂質の配向を破壊しない構造が重要であると考えられる。さらに臨床薬剤と構造は異なるが類似の阻害作用を持ち、且つ安全性も高い新規薬剤もいくつか見いだした。以上の結果から出芽酵母を用いた薬剤の設計基盤を提供できると考えられる。
受精卵の初期発生の分子機構に関する研究

I.カゼインキナ-ゼ(CKーII)の特異リン酸化ポリペプチド(p98)CKーIIは,末受精卵より高塩濃度(1.5MKCl)で抽出される。この粗抽出液中のCKーIIは,DEAEーcellulose,Sephacryl S_<300>,HeparinーaffinityおよびMono Qカラムクロマトグラフィ-(HPLC)によって高純度に精製された。精製CKーIIによって特異的にリン酸化されるDNA結合性ポリペプチドを検索したところ,分子量98KDaのポリペプチド(p98)の存在が認められた。このp98は,CKーIIと複合体を形成しており,各種卵より1.5MKClで抽出された。Heparinーaffinityカラム後DNAーaffinityカラムクロマトグラフィ-によりp98は,CKーIIから分離された。精製p98は,(1)分子量98KDaのポリペプチドの4量体からなること,(2)ヒストンやプロタミンなどの塩基性ペリペプチド存在下でのみCKーIIによってリン酸化されること,(3)精子プロタミンが最も有効な活性化因子であること,(4)リン酸化p98はDNAから遊離し,DNA polymerase活性を著しく促進させることなどが明らかになった。これらの実験結果から,p98は受精直後精子プロタミンによって活性化されたCKーIIによって特異的にリン酸化されてDNA合成開始に重要な生理的役割を演じるものと考えられた。II.p98の生理的役割p98は,CKーIIおよび分子量約53KDaのポリペプチドと複合体を形成している。プロタミン存在下では,CKーIIはp98を特異的にリン酸化するのに対し,ヘパリン存在下ではp53のみをリン酸化する。あらかじめp53をリン酸化させておくとp98のリン酸化が抑制された。またがん抑制遺伝子産物(p53)の抗体によってp53が免疫実降することが明らかになった。これらの実験結果から,DNA合成開始反応の調節はp98とp53のCKーIIのリン酸化を介して行なわれていると考えられた。平成2年度において、以下の研究成果を得た。1.高塩抽出の卵特異プロテインキナ-ゼの酵素化学的特徴未受精卵より1.5MKCLで抽出されるプロテインキナ-ゼ(PKase)をHPLCで高純度に精製し、その酵素化学的性質を異った生物種で比較した。その結果、本PKaseは(1)カゼインキナ-ゼII(CKーII)であること、(2)カイコ、ウニおよびニジマス卵でまったく同一な酵素であること、さらに(3)ポリアミンや塩基性ポリペプチドにより著しく活性が促進されることなどが明らかになった。2.特異活性化因子と特異リン酸化ポリペプチドDNAに親和性をもつ本キナ-ゼは、塩基性ポリペプチドによって著しく活性が促進されることから、どの種のポリペプチドが特異的に活性化するかを調べた。その結果、精子に大量に存在するプロタミンが最も有効であることが解った。さらに、プロタミン存在下で本PKaseで最もよくリン酸化されるポリペプチドは、分子量98ーKDaと70KDaの高塩抽出性のDNA結合性ポリペプチドであった。そかも、これらのリン酸化ポリペプチドはカイコ、ウニおよびニジマス卵に共通に存在することが明らかになった。

3.リン酸化DNA結合性ポリペプチドの精製と生理活性CKーIIによって特異的にリン酸化される分子量98ーKDaポリペプチドは、プロタミンアフィニティカラムクロマトグラフィによって選択的に精製することが出来る。この精製画介をさらにHPLC(Mono Qカラム)により高純度に精製し、その生理活性を調べた。その結果、本ポリペプチドは、リン酸化を介してRNA polymerase III活性を有意に促進することを認めた、またエンハンサ-部位に結果活性を示すことから、本ポリペプチドは、転写調節因子であると考えられた。I.カゼインキナ-ゼ(CKーII)特異リン酸化ポリペプチド(p98)CKーIIは、末受精射より高塩濃度(1.5MKCl)で抽出される。この粗抽出液中のCKーIIは,DEAEーcellulose,Sephacryl S_<300>,HeparinーaffinityおよびMono Qカラムクロマトグラフィ-(HPLC)によって高純度に精製された。精製CKーIIによって特異的にリン酸化されるDNA結合性ポリペプチドを検索した結果,分子量98kDaのポリペプチド(p98)の存在が認められた。このp98は、CKーIIと複合体を形成しており,各種卵より1.5MKClで抽出された。Heparinーaffinityカラムの後,DNAーaffinityカラムクロマトグラフィ-によp98は,CKーIIから分離された。精製p98は,(1)α_2β_2のサブユニット構成をしていること,(2)ヒストンやプロタミンなどの塩基性ポリペプチド存在下でのみCKーIIによってリン酸化されること,(3)精子プロタミンが最も有効な活性化因子であること,(4)リン酸化p98はDNAから遊離し,DNA polymerase活性を著しく促進させることなどが明らかになった。これらの実験結果から,p98は受精直後精子プロタミンによって活性化されたCKーIIによって特異的にリン酸化されてDNA合成開始に重要な応割を演じるものと考えられた。II.p98の活性調節p98は,CKーIIおよび分子量約53kDaのポリペプチドと複合体を形成している。プロタミン存在下では,CKーIIはp98を特異的にリン酸化するのに対し,ヘパリン存在下ではp53のみをリン酸化する。あらかじめp53をリン酸させておくとp98のリン酸化が抑制される。またがん抑制遺伝子産物であるp53の特異抗体によってもp53のリン酸化が抑制される。これらの実験結果を総合すると,DNA開始調節はp98とp53がCKーIIのリン酸化を介して調節されていることを示唆している。
フェルミ原子気体のBCS-BECクロスオーバー領域における擬ギャップの研究

極低温フェルミ原子ガスのBCS-BECクロスオーバー領域における強結合効果を研究した。超流動転移温度以上のノーマル相を考え、強結合理論を用いて状態密度や1粒子励起スペクトル中に現れる擬ギャップ現象を調べた。温度が高くなるにつれ擬ギャップがどのように消えていくかを明らかにし、擬ギャップが消失する温度(擬ギャップ温度)をBCS-BECクロスオーバー全領域で決定した。フェルミ原子カス超流動のBCS-BECクロスオーバー領域を理論的に研究、強結合効果による擬ギャップの形成を超流動転移温度において調べた。フェルミ面近傍の状態密度の低下で特徴づけられる擬ギャップは、相互作用を強くすると弱結合BCS領域とクロスオーバー領域の境界辺りから現れ始めるが、強結合BEC領域に近づき化学ポテンシャルが負になると急速に消えることを見出した。これは、強結合領域では強く結合した分子ボゾンが形成されるため、超流動揺らぎが抑制されることに因るものである。ただし、BEC領域では分子ボソンの形成を反映し、1粒子励起スペクトルに大きなギャップが現れる。以上より、擬ギャップの観測には強結合BEC領域ではなく、中間結合領域(クロスオーバー領域)が適していることが明らかとなった。今回の計算は超流動転移温度と擬ギャップ形成の効果を自己無撞着に扱わなかったので、今度、この点を改良する必要がある。上記に加え、最近話題となっている対形成に関与する2種類のフェルミ原子の数が異なる場合の超流動についても研究した。強結合BEC領域を強く結合した分子ボソンと過剰分のフェルミ原子からなるボソン・フェルミオン混合系とみなし、これら粒子間にはたらく低エネルギーの有効相互作用を繰り込み群理論により計算した。結果、フェルミオンと分子ボソン間の有効相互作用は超流動転移温度近傍で強い温度依存性を示し、特に転移温度においてゼロとなることを見出した。これはボーズ凝縮する際、繰り込まれたボーズ粒子の最低エネルギー準位は安定であることが必要であり、フェルミオンを介してボソン間に相互作用が発生しないようにするためにおこる現象と解釈できる。従来の研究で行われてきたボソンとフェルミオン間の相互作用を2体レベルで扱う範囲では相互作用の温度依存性は得られず、本研究成果により、低エネルギーのボソン・フェルミオン相互作用には2体レベルを超えた多体効果が重要であることが明らかとなった。フェルミ原子ガス超流動のBCS-BECクロスオーバー領域における擬ギャップ現象について研究した。前年度用いたガウス揺らぎの理論は、擬ギャップ研究に欠かせない状態密度の下端に非物理的なピークを生じてしまうことが判明、これを克服すべくその原因を調べた。結果、ガウス揺らぎ理論を越えることが必須であると結論、超流動揺らぎの効果を無限次まで取り込めるよう理論を改良した。これにより非物理的なピーク構造は取り除くことができた。また、擬ギャップを計算するためには虚時間形式の理論を解析接続する必要があるが、これを直接実行する方法に加え、Pade近似でも計算できるようにし、2つの方法で計算のチェックをしつつ、全クロスオーバー領域における超流動転移温度以上の状態密度の計算を開始した。現在、クロスオーバー領域における状態密度の数値計算がほぼ終了、次年度にBCS側、BEC側の擬ギャップ状態を調べることで弱結合から強結合に至るまでの擬ギャップ状態の様子が解明できると考えている。現時点での計算結果から、クロスオーバー領域における擬ギャップ領域は転移温度以上のかなり広い領域に存在していることが判明している。転移温度以下の擬ギャップ効果についても上述のようにガウス揺らぎ理論では状態密度の計算に大きな問題が発生するため、やはり近似レベルを上げる作業を実施、秩序パラメータと化学ポテンシャルを自己無撞着に計算するためのプログラムを作成した。上記に加え、光学格子中でのフェルミ原子ガス超流動を扱うための定式化にも着手した。ハバードモデルの妥当性、バンド効果、超流動揺らぎと密度揺らぎの競合、格子の存在による準粒子トンネル効果についてそれぞれ研究、この系を理論的に扱うための評価を行った。フェルミ原子ガス超流動について理論的に研究し、強い超流動揺らぎが状態密度や1粒子スペクトル強度に与える影響を超流動転移温度以上で明らかにした。引力相互作用を強くしていくと、超流動揺らぎの影響で擬ギャップ効果が顕著となり、フェルミ面近傍の状態密度の減少や1粒子スペクトル強度におけるダブルピーク構造が見られるようになるが、強結合BEC領域に入ると、強結合分子ボソンの形成の影響でこれら物理量に大きなギャップ構造が現れることを見出した。更に、これら(擬)ギャップ構造の温度変化を調べ、状態密度中の(擬)ギャップが消える温度と1粒子スペクトル強度中の(擬)ギャップ構造が消える温度が異なることを明らかにした。以上の結果をもとに、2008年にJILAグループで行われたフェルミ原子^<40>Kガスにおける光電子分光型実験で得られたスペクトル強度の分析を行った。その結果、実験結果には今回我々が得た一様系での計算結果では説明しきれない部分があることが分かった。これは、原子気体の特徴である「トラップポテンシャル」による系の非一様性が超流動ゆらぎに重要な影響を与えていることを示している。

従って、今度の研究の方向性として、非一様な超流動揺らぎ、強結合効果を取り込むことが重要である。今年度の一様系の結果はそうした次へのステップの出発点として非常に重要な意義を持っている。今年度はフェルミ原子ガスを凝縮系物理学研究に応用するための研究も実施した。具体的には、(1)光学格子中のフェルミ原子ガスを用いて強相関電子系で議論されているd波対称性を有するスピン密度波を実現させる提案、(2)フェルミ原子ガスを用いて超流動/強磁性/超流動接合を作り、超伝導接合で議論されているπフェイズ(接合の左右で超伝導秩序パラメータの位相がπずれた状態)を実現させる方法の提案、を行った。
内耳におけるマイクロ RNA の機能解析

近年、micro RNAと呼ばれる翻訳されない短いRNA分子が、発生、分化、生命機能維持や発ガンなど様々な生命現象に重要な事が明らかとなってきた。この短いRNAの作用メカニズムとして、micro RNAに含まれるseed領域と呼ばれる18塩基程度の領域が、mRNAとハイブリッドを形成し、そこにRISC複合体が形成されて遺伝子発現を抑制すると推定されている。本研究では内耳におけるmicro RNAの解析をテーマに、加齢性難聴を示すモデルマウスとそのコントロール系統を用いて、若齢時と加齢時における内耳のmicro RNAおよびmRNAの発現量の違いを明らかにすることを目的にマイクロアレイ法を用いて網羅的に解析を行った。その結果、加齢性難聴を示すマウスでのみmicro RNAおよびmRNAの発現パターンが異なる事を見出した。近年、micro RNAと呼ばれる翻訳されない短いRNA分子が、発生、分化、生命機能維持や発ガンなど様々な生命現象において大きな機能を担う事が明らかとなってきた。この短いRNAの作用メカニズムとして、micro RNAに含まれるseed領域と呼ばれる18塩基程度の領域が、mRNAとハイブリッドを形成し、そこにRNA分解酵素を含むRISC複合体が形成されて、遺伝子発現を抑制すると推定されている。昨年度までに、内耳におけるmicro RNAの解析を加齢促進モデルマウスとそのコントロール系統を用いて、DNAマイクロアレイ法およびRT-PCR法により発現量の詳細な検討を行った。その結果、加齢性難聴マウスでのみ内耳で発現が減少するmicro RNAを見出した。発現量が減少したmicro RNAの中には、内耳の機能に重要であることが示唆されているmicro RNA(miR-96、miRー182、miR-183)が含まれていた。特にmiR-96は優性遺伝形式をとる遺伝性難聴の原因遺伝子(DFNA50)として報告されており、どのようなメカニズムで難聴が引き起こされているのかの解明に興味が持たれている分子である。また、これらmicro RNAがどのような役割を果たしているかを明らかにすることを目的に、Ribocluster沈降法を用いて、Dicer、Ago2を含むRISC複合体を抗Ago2抗体を用いた免疫沈降により回収し、そのなかに含まれているRNA分子をcDNAマイクロアレイ法および定量RT-PCR法を用いて解析を行った。その結果、注目していたmiR183と相補的な配列を持つ複数の候補遺伝子を同定した。研究代表者は内耳におけるmicro RNAの解析をテーマに、加齢性難聴を示すモデルマウスとそのコントロール系統を用いて、若齢時と加齢時における内耳のmicro RNAの違いを明らかにすることを目的にマイクロアレイ法を用いて網羅的に解析を行った。その結果、加齢性難聴を示すマウスでのみmicro RNAの発現パターンが大きく異なる事を見出した。これら発現量が大きく変化したmicro RNAの中には、内耳の機能に重要であることが示唆されているmicro RNA(miR-96、miRー182、miR-183)が含まれており、加齢性難聴を呈したモデルマウスでのみその発現量が約半分に減少していることを明らかにした。また、これらmicro RNAがどのような役割を果たしているかを明らかにすることを目的に、Ribocluster沈降法を用いて、Dicer、Ago2を含むRISC複合体を抗Ago2抗体を用いた免疫沈降により回収し、そのなかに含まれているRNA分子をマイクロアレイで解析を行った。現在、得られたデータの相関に関して検討を行っている。研究計画当初に予定していたRibocluster沈降法によるデータがえられつつある。初年度のRibocluster沈降法により同定されたmicro RNAおよびmRNAに関してその発現部位を詳細に解析することを目的に、マウスの蝸牛のin situハイブリダイゼーションによる解析を行う。また、TaqManプローブを用いた定量RT-PCR解析を行い、各micro RNAおよびmRNAの発現量を確認することで、内耳におけるmicro RNAおよびそのターゲット遺伝子に関する解析を継続する。前年度までに同定したmicro RNAおよびmRNAの局在を確認するために必要なin situハイブリダイゼーションの試薬を購入する。

また、マイクロアレイ解析を追加して行いデータをより確実な物にする予定である。また、マイクロアレイ解析により明らかにした各micro RNAおよびmRNAの発現量を確認するために必要なTaqManプローブおよびPCR試薬を購入することで、データの信頼性を増す計画である。
光学的イメージング法の導入による高血圧発症メカニズムの解析の新展開

高血圧発症のメカニズムについて、循環調節機能の異常という観点から解析を行った。E14-E16の正常ラットおよび自然発症高血圧ラットの胎仔から、迷走神経、舌咽神経をつけた脳幹標本を作製し、神経刺激に対する脳幹内応答の光学的イメージングを行った。光学的シグナルの波形解析から、迷走神経、舌咽神経に関連した運動核、感覚核(孤束核)を同定した。孤束核におけるシナプス伝達機能の発現過程には、正常ラットとSHRとの間で明らかな差異は見られなかった。高血圧症発症の要因のひとつとして、循環器系の神経性調節機能の異常、すなわち循環中枢の関与が重要視されている。しかしながら、循環中枢に関するこれまでの研究は、脳内における解剖学的な位置の同定や、単一神経細胞からの記録にとどまっており、機能的なシステムとしての実体は、正常な個体においてさえいまなおblack boxのまま残されている。本研究は、光学的イメージング法を適用し、個体発生過程の正常ラットと病態モデルラット(自然発症高血圧ラットなど)の循環中枢の機能応答特性を比較して、高血圧症発症のメカニズムについて、循環調節機能の破綻という新観点から検証を行うことを目指す。本年度は、主として正常ラット胎仔を用い、迷走神経を介した入力・出力系をターゲットとして、循環中枢神経回路網の機能的構築過程とその応答特性について解析を行った。胎生12日16日のラット胎仔から、迷走神経をつけた脳幹インタクト標本、スライス標本を作製し、膜電位感受性色素NK2761で染色して、吸引電極による迷走神経刺激に対する脳幹内応答のイメージングを行った。光学的シグナルの波形の解析から、迷走神経に関連した運動核(迷走神経背側運動核)、感覚核(孤束核)を同定し、シグナルの定量的マッピングにより、各々の核の機能的構築を明らかにした。孤束核における興奮性シナプス伝達機能は、グルタミン酸依存性で、胎生15日から発現したが、外液Mg^<2+>を除去すると胎生14日でも観察することができ、NMDA型グルタミン酸受容体を介した潜在的シナプスが、この発生段階ですでに形成されていることが明らかとなった。本年度は、自然発症高血圧ラット(spontaneous hypertensive rat:SHR)の胎仔を用い、正常ラットと疾患モデルラットとの比較で、循環中枢神経回路網の機能的構築過程に、どのような相違が、どの発生段階で、どのように現れるのかについて解析を行った。胎生16日のSHRラット胎仔から、迷走神経をつけた脳幹スライス標本を作製し、膜電位感受性色素NK2761で染色して、吸引電極を用いた迷走神経刺激に対する脳幹内応答のイメージングを行った。光学的シグナルの波形解析から、迷走神経に関連した運動核(迷走神経背側運動核)、感覚核(孤束核)を同定し、シグナルの定量的マッピングにより、各々の核の機能的構築を明らかにした。SHR胎仔の孤束核において、興奮性シナプス伝達機能は胎生16日ですでに発現しており、検出されたシグナルの大きさ、領域、シナプス後電位の生理学的・薬理学的特性などには、正常ラット胎仔との間で有意な差は見られなかった。昨年度は、E16の自然発症高血圧ラット(spontaneous hypertensive rat: SHR)の胎仔を用い、正常ラットと疾患モデルラットとの比較で、循環中枢神経回路網の機能的構築にどのような相違が見られるのかについて解析を行った。本年度は、より早い発生段階を中心に、シナプス機能の発現初期過程について比較検討を行った。E14のSHRラット胎仔から、迷走神経をつけた脳幹スライス標本を作製し、膜電位感受性色素NK2761で染色して、吸引電極を用いた迷走神経刺激に対する脳幹内応答のイメージングを行った。

光学的シグナルの波形解析から、迷走神経に関連した運動核(迷走神経背側運動核)、感覚核(孤束核)を同定し、シグナルの定量的マッピングにより、各々の核の機能的構築を明らかにした。SHR胎仔の孤束核において、興奮性シナプス伝達機能は正常ラットと同じくE14から発現し、検出されたシグナルの大きさ、領域、シナプス後電位の生理学的・薬理学的特性などには、正常ラット胎仔との間で有意な差は見られなかった。研究は、申請書に記載したスケジュールに沿って順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は胎生16日のSHRラットを中心に解析を行ったが、今後は胎生16日以外の発生段階も含めてより詳細な解析を進めていきたい。
高速2光子軸索機能イメージングにより探索する軸索神経活動の発振現象

本研究で目標としていた「運動中の脳から軸索ブトンの神経活動を30ヘルツから100ヘルツで記録すること」については記録のパラメーターを調整することにより運動中30ヘルツ、麻酔下で100ヘルツの記録を実現し、運動視床から大脳皮質一次運動野へ投射する軸索の振動現象を解析中である。軸索イメージングにおいてはz揺れを補正することが重要となることが分かってきたため、神経活動をz揺れを補正する技術の開発を続けることで、これらを実現してきた。もう一つの目標であった「2つの異なる領野からの軸索を一次運動野で観察、振動現象を解析する」については、2つの赤色たんぱく質を使い分けて、二種類の軸索を見分けた上で、2種類の軸索の揺れ補正と軸索同時活動測定を実現した。現在、実験効率を上げるために新しいタイプのウイルスベクターを導入するなどの工夫を重ねている。軸索の発振現象の意味を知るうえで動物の行動と関連付けることは非常に重要である。コンピュータービジョン技術の導入を行い、動物の行動を自動的に画像から解析することを可能とした。この方法の一つの系として動物前肢の動きを読み解くことを可能とした。これにより、レバー引き運動に限らず、幅広い動物行動と軸索発振現象の関係を読み解くことが可能となる。さらに、取得されたイメージングデータと行動を関連付けるという点に関して、レバー引き課題中の軸索イメージングデータと、行動パラメーターの関係性を知るために一種の統計モデルを導入し、ある種の神経活動が確かに動物の行動と関係していることを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、別個に集団発振する神経集団の共存・相互作用・同期化を探索し、さらに行動と対応付けることである。技術的には(1)大脳皮質運動野に分布する軸索をベータあるいは低ガンマ帯までを計測できる計測系を立ち上げること、(2)由来が異なる2種類の軸索の同時イメージングを実現することであった。本年度はこれらの技術的な側面を解決することを主眼に置いて研究実施計画を立てていた。(1)については、麻酔下、覚醒安静時において100Hzの記録を取ることができた。運動時にも10Hzの記録を取ることができた。低ガンマ帯の解析のためには50Hz程度の記録が必要と考えられるため、少なくとも麻酔下、覚醒安静時においての解析は可能となった。運動時の記録については視野の揺れによる軸索のイメージングクオリティを保つために計測技術の更新が必要であり、現在も調整中である。また、これらの技術を用いて、運動関連部位を傷害した動物で、カルシウム指示たんぱく質を投射軸索に発現させ、麻酔下および覚醒安静時のイメージングを行った。これらの軸索の正常時及び病的な状態の軸索活動のデータを取得することができたため、解析を開始している。(2)については、ウイルスベクターを2か所の脳部位に注入する。カルシウム指示性タンパク質にはどちらにもGCaMP6fを用い、同時に投射軸索判別のための蛍光分子を発現させるが、これを2光子励起波長のピークが異なる2種類の蛍光タンパク質をそれぞれの部位に打ち分ける。これらの蛍光タンパク質は投射軸索にも発現し、第1層ですべてが観察される。機能イメージング自体は緑一色で行い、同時に赤色で揺れ補正を行う。軸索がどこに由来するかは、画像から判別可能であることを確認した。低ガンマ帯までの発振現象を解析可能な画像データの取得についてはすでに実現しているが、運動時の記録については10Hzにとどまっており、低ガンマ帯までの記録には達していない。これは次年度における課題として残っている。2種類の軸索の同時イメージングについてはすでに実現した。当初計画に加えて、正常動物以外にも脳傷害した動物でのイメージングも始めており、当初計画した以上の実験を行うこともできた。そのため、おおむね順調に進展していると考えられる。

さらに、取得されたイメージングデータと行動を関連付けるという点に関して、レバー引き課題中の軸索イメージングデータと、行動パラメーターの関係性を知るために一種の統計モデルを導入し、ある種の神経活動が確かに動物の行動と関係していることを明らかにした。当該年度に取得したデータの解析がまだ進んでいないため、こちらの解析に注力する。また、運動時の記録については新たな記録法が必要となるため、新たなレンズを用いた計測を行い、低ガンマ帯の解析が可能なデータを取得する。低ガンマ帯の解析が可能なデータが取得できない場合、既存の方法の撮像パラメータを最適化することでイメージング速度の改善を図り、運動実行などで最近注目されているベータ帯を中心に解析していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
インフォメーション・テクノロジーに支えられた紙媒体による身体活動促進支援の有効性

過去の研究で、身体活動や食行動の変容に対し紙媒体を利用した支援の有効性カミ実証されている。しかし、介入頻度や介入内容についての検証はほとんどされていない。また、紙媒体による支援が、呼吸循環器系心疾患のリスクファクターに及ぼす影響についてはほとんど検討されていない。本研究では、著者らが開発してきたICTを活用した教材作成・管理支援システムを使用し、無作為化比較試験によって紙を媒体とした習慣改善支援が、身体活動量、食行動の変容と呼吸循環器系心疾患のリスクファクターに及ぼす影響の検証を目的とした。4市町村から参加してきた被験者281名を無作為に3群に振り分けた。全ての群の参加者に、歩数計を配布)し、定期的な歩数記録を求めた。同時に第1回目に郵送された教材を用いて具体的な目標設定することを求めた。1回介入群(87名)の参加者には、他の介入をそれ以降行わなかった。3回介入群(90名)には上記に加えて、2週間ごとに2回、計3回の教材送付とアドバイスフィードバックを行い、課題として目標達成度評価、目標実践の妨げの発見と対処について考える課題を与えた。4回介入群(91名)には、3回メール群の内容に加え、さらに2週間後に4回目の課題として、長期にわたる生活習慣改善が途切れる状況を発見し、その対処法を考える課題(再発防止訓練)を与えた。2ヶ月のプログラム前後およびプログラム終了12ヵ月後の値を分析したところ、2ヶ月の前後では、身体活動量、総コレステロール、トリグリセリドを除く、全ての指標に改善効果がみられた。長期効果についてはBMI、総摂取エネルギー、HDL、コレステロールの値が、プログラム終了から12ヶ月間維持されていた。この期間の変化量に群間差はほとんど見られなかった。以上のことから、介入頻度・内容にかかわらず、本研究で用いた紙媒体による生活習慣改善プログラムは、食行動の変容と呼吸循環器系心疾患のリスクファクター改善に有効であることが明らかになった。本年度は、研究協力の得られた4市町村を対象に介入を開始した。参加者募集は、市報、駅へのボスター掲示、PTA・教育委員会を通した小・中学校ルートでの家庭配布、国民健康保険加入者のデータベースから抽出する方法で行った。その結果、279名の参加申込みが得られた。その後、参加者を市町村毎に以下の3群へ無作為割付を行った。2ヶ月介入群(95名)の参加者は、2週間に1回、計4回郵送で教材を受け取る。教材は行動変容への準備性、参加目的、血液検査結果等に応じて個別化された。また教材は、知識編と課題編(身体活動及び食行動変容の利益、目標設定、実践の妨げへの対処、達成度評価、再発防止)に分かれていた。1ヶ月介入群(92名)は、基本的には2ヶ月群と同じ内容であるが、教材を受け取る回数は3回、アドバイスは3回受けた。1回介入群(92名)は1回だけ教材を受け取り、健康づくりに関する学習と実践を自分で行った。また他の2群と同様に目標設定、歩数・体重記録等も行うが、課題は全て、全体の介入期間(2ヶ月間)が終了した時点に提出するよう求められた。指導者側からのアドバイスを受けるのは1回のみである。介入効果は医学的所見、歩数、総消費エネルギー、運動消費エネルギー、摂取エネルギー、運動実践のステージ、などによって評価される。

参加者の基本属性をみると、平均年齢46.6±11.9、有職者46.6%、運動・スポーツの未経験者40.4%、やせるための努力をしたことがない者40.8%、歩くことが好きな者56.7%、運動実践のステージ:無関心期9.7%、関心期49.8%、準備期7.5%、実行期6.8%、維持期26.2%であった。また参加目的は病気予防・改善38.1%、減量のため30.4%、健康の維持増進24.2%という結果であった。平成19年度は2ヶ月の介入終了後から1年後まで追跡調査を行う予定である。過去の研究で,身体活動や食行動の変容に対し紙媒体を利用した支援の有効性が実証されている。しかし,介入頻度や介入内容についての検証はほとんどされていない。また,紙媒体による支援が,呼吸循環器系心疾患のリスクファクターに及ぼす影響についてはほとんど検討されていない。本研究では,著者らが開発してきたICTを活用した教材作成、管理支援システムを使用し,無作為化比較試験によって紙を媒体とした習慣改善支援が,身体活動量,食行動の変容と呼吸循環器系心疾患のリスクファクターに及ぼす影響の検証を目的とした。4市町村から参加してきた被験者281名を無作為に3群に振り分けた。全ての群の参加者に,歩数計を配布)し,定期的な歩数記録を求めた。同時に第1回目に郵送された教材を用いて具体的な目標設定することを求めた。1回介入群(87名)の参加者には,他の介入をそれ以降行わなかった。3回介入群(90名)には上記に加えて,2週間ごとに2回,計3回の教材送付とアドバイスフィードバックを行い,課題として目標達成度評価,目標実践の妨げの発見と対処について考える課題を与えた。4回介入群(91名)には,3回メール群の内容に加え,さらに2週間後に4回目の課題として,長期にわたる生活習慣改善が途切れる状況を発見し,その対処法を考える課題(再発防止訓練)を与えた。2ケ月のプログラム前後およびプログラム終了12カ月後の値を分析したところ,2ケ月の前後では,身体活動量,総コレステロール,トリグリセリドを除く,全ての指標に改善効果がみられた。長期効果についてはBMI,総摂取エネルギー,HDLコレステロールの値が,プログラム終了から12ケ月間維持されていた。この期間の変化量に群間差はほとんど見られなかった。以上のことから,介入頻度。内容にかかわらず,本研究で用いた紙媒体による生活習慣改善プログラムは,食行動の変容と呼吸循環器系心疾患のリスクファクター改善に有効であることが明らかになった。