hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんにおけるスプライシング制御機構の解析

2およびArkadiaが、がん抑制的に働いていることが明らかとなった。E3リガーゼArkadiaによるスプライシング制御因子ESRP2の制御については、これまでに報告がなく、本検討により、明らかになった。また、ESRP2が細胞増殖抑制に関わるという新たな作用点についても本検討から明らかとなった。今年度検討分である、明細胞型腎細胞がんにおけるArkadiaによるESRP2の制御機構の検討に関して、論文にまとめ、現在、投稿中である。分子病理学明細胞型腎細胞がんにおけるE3リガーゼArkadiaによるスプライシング制御因子ESRP2の機能制御に関する検討については、すでに結果をまとめ、投稿中である。本検討に関しては、要求された追加実験があれば、さらなる検討を行う。ほかのがん種についても、明細胞型腎細胞がんと同様に、ArkadiaによるESRP2のスプライシング能の修飾が見られるか検討を行う。具体的には、まず、The Cancer Genome Atlasから患者クリニカルデータ、および患者検体のRNAシーケンスデータを取得し、解析を行う。また計画当初、すでに見出していた、E3リガーゼWWP1とESRP1およびESRP2との過剰発現での相互作用について、Arkadiaのようにスプライシング機能面での修飾があるのかについて、分子レベルで詳細に検討する。WWP1によるESRP1およびESRP2のスプライシング能の制御があるならば、すでに見出しているArkadiaによるESRP2のスプライシング能の制御との関わりについても検討を行う。つまり、ArkadiaによるESRP2の制御とWWP1によるESRP2の制御は互いに独立したものであるのか、依存したものであるのか、拮抗するものであるのか、について検討を行う。検討に使用する細胞株は、TCGAのデータ解析の結果を踏まえ、選定を行う。検討が順調に進めば、マウスを使った移植実験を行い、in vivoでの検討を行う。今年度は、異動があり、所属機関を変更したため、本研究の検討が生化学的、分子生物学的に順調に進んだものの、これまでの結果で、論文にまとめ、いったん投稿することになり、in vivoでの検討やほかのがん種での検討等、次年度に回した課題があったため。また、検討が進んでいることから、次年度に海外の学会での研究結果の発表も決定していることから、次年度分使用額とした。次年度使用額については、検討が順調に進んでいることから、今年度は、海外の学会での研究成果発表に加え、論文の出版料が支出として見込まれる。また前年度検討できなかったin vivoでの検討を行うために、マウスの購入や飼育代に使用予定である。
高齢者の座位行動の減少に向けた介入方略の開発

本研究は、高齢者の座位行動時間の実態を活動量計を用いて明らかにすること、そしてその長短と人口統計学的要因や健康指標と関連を検討すること、さらに座位行動時間の減少に向けた介入方略を開発することを目的とした。本研究の結果は、日常生活における座位行動時間を減少し、身体活動量を増加させることは、高齢者の身体機能やメンタルヘルスの改善につながることを示唆した。また知識提供型の介入は、高齢者の座位行動時間を減少させるのに有効であった。平成27年度は、高齢者の座位行動を含む身体活動状況と人口統計学的要因や健康指標との関係を検討した。具体的には、東京近郊に居住している65歳以上の在宅高齢者を対象に、質問紙調査(約1200名)や来所調査(約350名)から得られたデータを基に、客観的に測定された身体活動状況(座位行動時間を含む)と人口統計学的要因、健康指標、身体機能・体力等の関係について横断的な分析を実施した。座位行動を含む客観的な身体活動量は、加速度センサー付活動量計を用いて測定した。得られた主な結果は、以下の通りである。1.活動量計で測定された座位行動時間は、男性で1日平均548分(9時間8分)、女性で1日平均485分(8時間5分)と、高齢男性は高齢女性と比較して座位行動時間が長い、2.座位行動時間と年齢との相関は非常に弱い、3.座位行動時間と低強度の身体活動時間は比較的強い負の相関を示すが、座位行動時間と中高強度の身体活動時間の相関は中程度である(負の相関関係を示す)、4.座位行動時間が長いほどうつ得点は高い、5.座位行動時間が短いほど健康関連QOLは良い、6.座位行動時間が短いほど歩行能力等の身体機能・体力は高い。結果から、座位行動時間が長いことと心身の健康の悪い状態に正の相関関係が見られ、日常生活で座位行動時間を減らしていくことが、高齢者の心身の健康の維持増進に役立つ可能性が示唆された。また座位行動時間の長短には、性別などの人口統計学的要因や心理的要因が関連するだろう。ベースラインでのデータの取得、整理も順調に進んでいる。統計解析に関しても、共同研究者と分担して進めており、問題はない。現在、これまでの研究成果をまとめ、海外の関連雑誌に投稿するべく準備を進めている。また平成28年度にオーストラリア・メルボルンで開催される国際学会において研究成果を発表する予定である。平成28年度は、高齢者の座位行動を含む身体活動の状況と健康指標の関係を検討した。具体的には、東京近郊在住の65歳以上の在宅高齢者約300名を対象に、加速度センサー付活動量計を用いて客観的に測定された座位行動を含む身体活動状況と健康関連QOL、客観的に測定された身体機能、メンタルヘルス(うつ指標)の関連について、Isotemporal Substitution Analysisを用いて横断的に分析した。身体活動及び座位行動は、座位行動(1.01.5メッツ)、低低強度身体活動(1.61.9メッツ)、高低強度身体活動(2.02.9メッツ)、中高強度身体活動(3メッツ以上)に区分した。主な結果は、以下の通りである。1.対象高齢者の活動時間の分布(活動量計の装着時間に対する各活動の割合)の平均は、座位行動524分(58%)、低軽強度身体活動126分(14%)、高軽強度身体活動203分(22%)、中高強度身体活動50分(6%)であった。2.性別や年齢、社会的変数を調整した後でも、1日10分の座位行動時間や低強度の身体活動時間を中高強度の身体活動時間に置き換えることは、統計学的に有意な健康関連QOLや身体機能の改善と関連する。3.性別や年齢、社会的変数を調整した後でも、1日30分の座位行動時間を低強度の身体活動時間に置き換えることは、統計学的に有意なうつ指標で測定されたメンタルヘルス指標の改善と関連する。得られた結果を基に、高齢者の座位行動減少の健康効果に関する指針の作成や座位行動時間の減少に向けた介入プログラムの検討を行った。現在、平成28年度までに得られた研究データを解析し、海外学術誌に論文を投稿中である。更に1本の論文の投稿準備中である。また平成29年8月に開催される欧州健康心理学会において研究成果の一部を発表する予定である。平成29年度中に実施予定の介入研究についても、共同研究者と分担して準備を進めている。平成29年度は、高齢者の座位行動を含む身体活動の状況と健康指標の関係及び座位行動時間の減少に向けた教育介入の効果を検討した。東京近郊在住の65歳以上の在宅高齢者を対象に、加速度センサー付活動量計を用いて客観的に測定された座位行動を含む身体活動状況と身体機能及びメンタルヘルス(うつ指標)の関連について、Isotemporal Substitution Analysisを用いて横断的に分析、検討した。身体活動及び座位行動は、座位行動(1.01.5メッツ)、低強度身体活動(1.62.9メッツ)、中高強度身体活動(3メッツ以上)に区分した。

分析の結果、身体機能に関しては(分析対象者287名;年齢範囲6584歳)、1日10分の座位行動時間及び低強度の身体活動を中高強度の活動に置き換えることで、歩行能力、移動能力、バランス能力の統計学的有意な改善が示されること、メンタルヘルスに関しては(分析対象者276名;年齢範囲6585歳)、1日30分の座位行動時間を低強度活動に置き換えることで、うつ症状の統計学的有意な緩和が示されることが示唆された。また、高齢者45名(欠損を除く分析対象者30名;年齢範囲6686歳)を対象に、座位行動時間の減少に向けた知識提供型の介入を実施した結果、介入前1か月間の座位行動時間(811±1134分)と比較して、介入翌月の1か月の座位行動時間(782±1025分;t=1.739, df=29, p=.093)、介入翌々月の座位行動時間(761±946分;t=1.793, df=29, p=.083)に減少の傾向が示された。本研究は、高齢者の座位行動時間の実態を活動量計を用いて明らかにすること、そしてその長短と人口統計学的要因や健康指標と関連を検討すること、さらに座位行動時間の減少に向けた介入方略を開発することを目的とした。本研究の結果は、日常生活における座位行動時間を減少し、身体活動量を増加させることは、高齢者の身体機能やメンタルヘルスの改善につながることを示唆した。また知識提供型の介入は、高齢者の座位行動時間を減少させるのに有効であった。今後は、ベースラインデータの詳細な分析を行い、また追跡調査を行い、座位行動が高齢者の心身の健康に与える影響や座位行動の長短に影響を与える要因に関してより詳細に検討していく。更に、座位行動を低強度もしくは中高強度の身体活動に置き換えた場合(例えば、1日10分の座位行動時間を減らして、1日10分の中強度の身体活動を増やした場合)、心身の健康にどのような効果をもたらすのかについて、統計学的モデルを用いて検討する。座位行動の多少に関連する要因について調査研究で同定した後は、高齢者の座位行動時間減少のための介入プログラムを作成し、無作為化割付対照化比較試験(RCT)デザインを用いて検証する予定である。今後は、現在までに得られたデータの分析を進め、論文としてまとめていく。また高齢者の座位行動の減少と健康についての指針を作成するとともに、高齢者の座位行動時間減少のための介入プログラムを作成し、無作為化割付対照化比較試験(RCT)を用いて、その効果を検討する予定である。応用健康科学活動量計を購入する予定で予算を計上していたが、所有している活動量を使用したため、購入しなかった。活動量計の購入台数が予定より少なかったため。現在使用している活動量計は型が古いため、また故障も多いため、本年度に活動量の測定アルゴリズムは同じであるが、最新のものを追加購入する予定である。本年度、介入プログラムに使用する活動量計を追加購入する予定である。
手話形態素辞書作成とその応用の研究

本研究は手話の動詞の構造を形態素解析することで、音声言語の文の統語論に相当する内容を語レベルで表示していることを明らかにした。動詞の語幹がCLと呼ばれる手型により形成され、CLは数も表示する。また動詞の動きが視線と一致することで人称を示し、副詞的な相変化も表わすことがわかった。以上の知見をデータベース化することで、日本手話形態素辞書として実現し、同時に手話文法辞書にもなった。(1)合宿:本年度は研究初年度であり、資料収集と研究打ち合わせに主眼をおいた。夏季には研究者全員による合宿を実施し、過去の研究の確認と今後の研究計画を練った。(3)資料収集:手話データ収集については、文献・DVD・CDなど面接を必要としないものを中心にして、手話方言データとして熊本、栃木、京都、奈良の資料を得た。(4)判定資料:過去に収集した手話データ2,000語について、手話母語話者による異動の判定(理解語彙と使用語彙)の判断を沖縄、新潟、東京において実施し資料を得た。これにより日本手話の変異形に関する大まかな予測ができる資料となった。(5)機関データ:現地に出張する調査に協力を得る機関、団体などのデータを主にネットなどを中心にして調査した。個人情報を除きデータベース化し、次年度調査の資料とした。本年度は形態素論による手話文法分析と方言収集を行った。手話形態素は音声言語の形態素と異なり、音声言語の統語論的機能を多く有している。CLがその基幹的要素であり、手話動詞の項として作用していることを見出し、本邦初の手話文法試論を学会等および雑誌に発表した。このCL分析理論を元に、手話辞典に搭載されている約2,000語について、形態素分析中で、本年度は20%程度を終了している。手話語彙はろう者と難聴者では差異があり、文法構造も異なるので、文章についても、収集中であり、対話文についても収集中である。収集した文章について、聴覚障害者による分析と評価を依頼し一部の成果が出ているが、まとまっていないため、公表はしていない。方言については標準的表現との差異について、東京、大阪、京都、新潟、仙台について終了。調査の過程で知った古形について、京都、鹿児島のろう者の協力を新たに得て、調査計画を練り、次年度実施の予定を立てた。手話形態素分析の応用例として、公的施設における手話表示システムを実験した。携帯電話等のモバイル装置を利用し、博物館などで手話によるガイドを提示するシステムである。携帯電話の画面のサイズ、速度、表現について、実際場面において評価実験をし、適正値を推定した。海外においては形態素のみならず日本手話の言語構造、データベースなどに関する共同研究の成果を発表した。書籍として、雑誌2件、書籍2件を公刊し、本研究の成果の一部を公開した。1.資料収集本研究では現存する手話を書籍、資料、インターネット上のデータなど幅広いデータを収集する一方、対話場面における自然発話を収集し、日本手話文法の構築を試みた。手話語彙は約1万語、手話例文は2千例文を収集できた。ただしこの数え方はあくまでも日本語ラベルであり、文字をもたない言語であるからやむをえない。2.資料分析と日本手話文法収集した資料を元に一般言語学的な文法範疇である、主語-述語関係、修飾-被修飾関係などを調べた結果、日本手話は文法関係の多くは語形成レベルで実現され、項が動詞に内蔵される構造をもつことがわかった。項はCLと呼ばれる手型という形態素であり、空間に配置される位置形態素により表現される人称と一致し、それに動きという動詞的形態素が同時的に配列されることで、主語や目的語を内蔵した動詞として実現しているというのが日本手話の一般的動詞の構造であり、動詞そのものが文のような働きをしていることがわかった。またこれまでの手話文法は表情などのNMSにより表現されるという通説が誤りであり、NMSはプロソディックな機能をもつにすぎないことも示された。3.古手話の発掘これは手話者が手話は一語文のように感じるという直観を説明している。本研究の語彙調査過程で、偶然、日本最古と思われる手話辞書が発見された。この資料については現代語訳、聾者による復刻などの作業が進行中であり、研究終了後に公開される予定である。試論的分析によれば、古手話においても語形は異なるが、同様の語形成が見られ、本研究の文法分析の正しさを示すと考えられる。
トリプルアルファ反応率の精密決定

ヘリウムから炭素を生成するトリプルアルファ(3α)反応は宇宙での元素合成や天体の進化を考える上で重要な核反応と考えられている。本研究では3α反応率をこれまでより高精度(±5%以下)で実験的に決定し、様々な天体進化モデルの改善に寄与することをめざす。3α反応を支配する原子核準位として炭素12の第2励起状態(ホイル状態)が存在する。ホイル状態の全崩壊確率に対する内部電子対生成確率の比(対崩壊分岐比)の測定精度が、3α反応率の決定精度を支配していることが知られている。本研究では新考案の逆運動学α共鳴非弾性散乱法により対崩壊分岐比を高精度で実験的に決定することをめざす。
再生可能エネルギー利用における伝統的技術と政策の果たす役割に関する研究

初年度はまず前年度の調査結果、先行研究や資料を整理した。その後国内外の風力発電機メーカーを訪問し、既存の技術と風力発電機開発の関連について調査した。その成果をまとめ、平成12年7月に関西中小企業研究会で報告した。中小企業であったデンマークの風力発電機メーカーがいかにしてアメリカの巨大企業にうちかち、世界一のシェアを獲得するようになったかを論じた。そこで得られたコメントによって改訂し、「デンマークの風力発電機産業」として大学の論集に発表した。また同論文を見た日本風力エネルギー協会からも依頼があり、同協会の機関誌『風力エネルギー』に寄稿することとなった。この論文はまだ刊行されていないが3月末に原稿を提出、4月中に刊行される予定である。またデンマーク電気博物館が刊行したデンマークの風力発電の歴史に関する文献を6月から約1年にわたり同誌に翻訳掲載することとなった。この結果は報告冊子、第1章と第2章にまとめられている。この研究のもう一つの焦点は風力発電の発達における需要サイドの分析である。もう一つは我が国における風力発電の現状に関する調査である。前者については前掲論文で論じた供給サイドに対応させるためにデンマークで調査を実施した。調査テーマは電力の買い取り、補助金、課税などであった。この調査の成果については報告書冊子の第4章としてまとめられている。近年わが国でも大型の風力発電所が建設されはじめた。それらは多くの場合、自治体の支援を受けている。北海道の苫前と三重県の久居市のケースを訪問調査した。この調査の概要は報告冊子、第3章にまとめられている。9月までは、研究計画に基づき、松岡が技術的産業政策的側面を中心として、中久保が協同組合関連と分散的所有制に関する側面から研究分担をすることとして、本研究課題の準備的研究会を随時開催してきた。その過程で理論的基礎的概念を資源論的側面から強化するために石光に研究分担者として加わることを求めた。9月以降はこの研究分担の下で研究活動を本格化し、特に風力発電に焦点を当てて基本的な資料収集に掛かった。合せて松岡、中久保の2名が主となって新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と製造企業、風力エネルギー関連団体の聴取調査を実施した。聴取対象団体は、国内ではNEDO、ヤマハ発動機、三菱重工、クリーン・エネルギー・フォーラム、デンマークではリソ研究所、NEGMICONであり、デンマークでの風力発電開発の伝統的事情を調査するためにSRA風の学校、トヴィンドのフォルケ・ホイスコーレを訪問した。これまでのところで、技術的には高度ではないといわれる風力エネルギー利用も、実際上、500KWから1MW級の大規模なものになると高度な技術が必要とされること、デンマークとわが国での気象上の特性の違いが大きい問題であり、分散的エネルギー利用という観点からは、最近急速に導入されつつある風力発電だけではなく、小形水力発電にも注意するべきではないか、という問題が出てきている。次年度にはこの観点も入れて研究を進める。本年度はまず前年度の調査結果、収集した資料を整理し、その成果をまとめた。まず7月に関西中小企業研究会で報告し、中小企業であったデンマークの風力発電機メーカーがいかにしてアメリカの巨大企業にうちかち、世界一のシェアを獲得するようになったかを論じた。今年度の研究の焦点は二つある。一つは風力発電の発達における需要サイドの分析である。

前者については前掲論文で論じた供給サイドに対応させるためにデンマークで調査を実施した。調査テーマは電力の買い取り、補助金、課税などであった。また近年風力発電の普及がめざましいスペインにおいてもその背景について調査した。日本に関しては最近、大型の風力発電設備が次々と建設されている。それらの多くには地元の自治体がかかわっている。そこで北海道の苫前町と三重県の久居市を訪問し、それぞれの自治体の対応について調査を実施した。
腹部大動脈瘤における動脈硬化進行度と腸内フローラの関連性の検討

今回、大動脈瘤における動脈硬化進行度の違いについて腸内細菌叢がどのように関わっているかという問いに対して、本研究により大動脈瘤における腸内細菌叢との関連を明らかにし、動脈硬化進行度と腸内細菌叢の関わりについて検討したい。そして、将来的に「胃癌に対するピロリ菌除菌療法」のように、大動脈瘤に対する“ピロリ菌"(寄与因子)を見出したいと考えている。
粘性と時効の温度依存性を考慮した金属材料の非弾性構成式に関する研究

航空機や原子力機器などの設計応力が比較的高い構造物の構造安全性や突発的な過負荷や疲労に対する余裕度を正確に予測するためには使用される材料の変形と強度についてのひずみ速度依存性を調べ、一般的な複合負荷にも対応できるように方程式として定式化する必要がある。本研究は実用上も意義が大きいSUS316ステンレス鋼やアルミニウム合金について、その粘塑変形特性と時効の温度依存性について実験的に調べるとともに時効を考慮した弾粘塑性構成モデルによるシミュレーション解析を行い、温度とひずみ速度が種々変動する場合の材料の変形応答を精度よく予測する手法の確立を目指している。SUS316ステンレス鋼、TiおよびA5056アルミ合金の引張変形における粘性と時効の温度依存性について実験を行った。SUS316ステンレス鋼の粘性と時効は、温度の上昇によってほぼ比例的減少すること、時効は200°C程度でほぼ消滅すること、また室温ではほとんど時効を示さないTiが温度の上昇につれかなり動的に変動する時効特性を示すようになること、などを明らかとし、結果に基づいて粘性関数と時効応力を温度の関数として定式化を行い時効考慮の弾粘塑性構成式に組み込んだ。一方、アルミ合金では比較的小さい200°C程度の温度変化で大幅でしかも傾向性の乏しい粘塑性・時効変化を示し、定式化には至らなかった。さらに、クロムモリブデン鋼SCM435の調質材について、室温下でねじり負荷での塑性変形中の時効現象の定量的な評価実験を行ない、引張りとねじりの変形機構の違いによる粘性と時効効果について検討し、ねじりせん断による変形の速度依存性に及ぼす時効の影響は引張の場合より小さいことが確かめられた。航空機や原子力機器など一般の構造物は使用中に繰り返し負荷や突発的な過負荷を受ける可能性がある.したがって,構造物の安全性や破壊に対する余裕度を正確に予測するためには使用される材料の変形と強度についてのひずみ速度依存性を調べ,一般的な負荷に対しても対応できるように方程式として定式化する必要がある.本研究は実用上の意義も大きい金属材料であるSUS316ステンレス鋼やA5056アルミニウム合金などについて,その粘塑性変形特性とひずみ時効特性の温度依存性について実験的に調べるとともに,ひずみ時効を考慮した弾粘塑性モデルによるシミュレーション解析を行い,温度とひずみ速度が種々変化する場合の材料の変形応答を精度よく予測する手法の確立を目指している。本年は、コンピューター制御による電気油圧サーボ制御の疲労試験機に、熱風器を利用して試作した試験片の加熱システムを設置し、室温から250°Cまでの温度範囲にて、ひずみ速度1×10^<-3>10^<-6>(1/s)の範囲で単軸引張りおよび応力緩和試験を行った.その結果,SUS316ステンレス鋼の粘性と時効は温度の上昇によってほぼ直線的に減少すること,時効は200°C程度でほぼ消滅することなどを明らかにし,結果に基づいて粘性関数とひずみ時効とを温度の関数として定式化して過応力モデルに組み込んだ。以上の検討から得られた温度とひずみ時効の効果を含む非弾性構成モデルによる解析結果と実験結果との比較検討が行われ、SUS316鋼について行われた検討範囲内での良い一致が見られた.航空機や原子力機器などの設計応力が比較的高い構造物の構造安全性や突発的な過負荷や疲労に対する余裕度を正確に予測するためには使用される材料の変形と強度についてのひずみ速度依存性を調べ、一般的な複合負荷にも対応できるように方程式として定式化する必要がある。本研究は実用上も意義が大きいSUS316ステンレス鋼やアルミニウム合金について、その粘塑性変形特性と時効の温度依存性について実験的に調べるとともに時効を考慮した弾粘塑性構成モデルによるシミュレーション解析を行い、温度とひずみ速度が種々変動する場合の材料の変形応答を精度よく予測する手法の確立を目指している。本年は、TiおよびA5056

アルミ合金の引張変形における粘性と時効の温度依存性について実験を行った。室温ではほとんど時効を示さないTiが温度の上昇につれかなり動的に変動する時効特性を示し、安定した結果が得られにくいが一応の定式化に成功した。一方、アルミ合金では比較的小さい200°C程度の温度変化で大幅でしかも傾向性の乏しい時効変化を示し、定式化には至らなかった。さらに、クロムモリブデン鋼SCM435の調質材について、室温下でねじり負荷での塑性変形中の時効現象の定量的な評価実験を行ない、引張りとねじりの変形機構の違いによる粘性と時効効果について検討し、ねじりせん断による変形の速度依存性に及ぼす時効の影響は引張の場合より小さいことが確かめられた。
集住体の更新過程における住民の合意形成に果たすコンサルタントの役割に関する研究-被災地マンション復興、共同建替えを対象に-

集合住宅の更新事業の典型として被災マンションの建替え事業さらにストック先進国である欧州のリノベーションを取り上げ、前者におけるコンサルタント、後者における多様な専門家の職能を探った。その結果前者においては以下の知見を得た。(1)コンサルタントは都市計画あるいは再開発関係のプランナー、コーディネーターを中心に建築設計のアーキテクト、エンジニアであり、さらに法律などの多様な分野をふくむ専門家である。(2)業務については、企画・計画、内部調整、外部調整すなわちプランナー、コーディネーター的業務が、コンサルタントの中心的な業務である。設計・技術的業務すなわちアーキテクト・エンジニア的業務の担当は、事務所の性格によって異なる。事務局的業務は他の業務に比べ住民の果たした役割が大きい。(3)事業方式の違いによって、マンションそのもの、コンサルタントの属性、業務、役割に違いが見られる。(4)コンサルタント自身と住民の評価が食い違うのは外部調整的業務で著しく、ここにコンサルタントの職能に対する社会的認知の困難さがうかがわれる。後者の調査研究によって以下の知見を得た。(5)欧州諸国においては、建替え事業は更新の一つの選択肢に過ぎず、多様なリノベーションが行われている。団地レベルでの再生事業、減築、増築、分棟、連結、用途変更、バルコニーの屋内化、外壁の塗り替え、外断熱化、外構の整備等である。(6)最も先進的であるのはデンマークにおける環境共生型集合住宅リノベーションであり、それを実現している技術、政策、産業、職能の全体像についてその概要を掴んだ。更なる詳細な調査研究が必要である。(7)多様なリノベーションを支えている職能は既存の建築関連職能とともに事業者側のコンサルタント、住民コンサルタントと呼ばれる職能、さらに明確な社会的位置づけをもったNPOの存在が大きい。この点も今後の課題である。11年度は以下のような3種類の調査研究を行った。1.被災マンションおよびコンサルタント調査:約120棟の分譲マンションの再建組合、管理組合および関わったコンサルタントを対象に郵送によるアンケート調査を行い、コンサルタントの基本的な業務として「企画・計画業務」「内部調整業務」「外部折衝・調整業務」を抽出するとともに、住民側とコンサルタント側の評価が異なるのは特に「外部折衝、調整業務」にある点を明らかにした。これは、この業務が極めて困難でかつ重要であるにも関わらず、コンサルタントの働きが、住民に直接目に見えないところで行われ、かつ住民自身も何らかの動きを行い、住民自身がコンサルタントならではの業務とは認識しづらい点にあるといえる。2.共同建替事業に関わったコンサルタント4者にインタビュー調査を行い、被災マンション建替事業では事業方式によるコンサルタントの役割の差異が大きいのに対して、共同建替では公的関与の度合いによる差異(すなわち黒地、灰色、白地)が大きいという仮説を得た。12年度はこれを実証するために共同建替事業の住民側、コンサルタント側双方に対してアンケート調査を実施する予定である。3.既往の一般マンション建替事例(1800名の居住者)と被災マンション建替事例(1500名の居住者)に対して郵送によるアンケート調査を行ない、比較分析した結果、(1)前者は事業期間が長く、それに対して後者は短い、にもかかわらず(2)前者では住民の合意形成の後にディベロッパーがコンサルタント役として関わり、後者ではいわゆるコンサルタントが合意形成の前に関わるという違いが見られた。12年度は以下のような3種類の調査研究を行った。1.被災地における共同建替え事業にかかわったコンサルタント及び住民代表調査-共同建替えを行った90事例についてかかわったコンサルタントと住民の代表にアンケート調査を行った。その結果コンサルタントの行った主たる業務の性格が明らかになった。

企画・計画的業務、調整的業務、事務局的業務などに高い割合で携わっており、総じて事業実施段階までの業務に多いことがわかった。2.分譲マンションの一般建替えでかかわったコンサルタント調査-マンションの一般建替えにおける成功事例と失敗事例を取り上げて、かかわったコンサルタントに業務の性格などをヒヤリング調査した。コンサルタントのかかわりの時期が有志の段階と管理組合として正式に建替えの取り組みを決めた後の時期の二段階があること、コンサルタントの役割として、充分で正確な情報を全員に知らせること、合意形成プロセスを適切に進めていくことなどが重要であることが明らかにされた。3.外国における集合住宅リノベーションでの専門家の役割調査-集合住宅の更新で先進的事例を有するデンマークとイギリスにおける集合住宅リノベーションにおけるコンサルタントなど専門家の業務について調査を行った。わが国との諸条件の大きな相違点があるが専門家としての業務の明確化が大いに進んでいることなど多くの知見が得られた。13年度は、11,12年度の成果に立ち、研究の総括を行うとともに、建替え事業を機軸としながらも、リニューアル、リノベーション(改修)まで射程に入れ、ストックハウジングにおける事業手法、職能のあり方、行政の支援のあり方を探った。具体的には以下のような4種類の調査を実施した。(1)職能団体調査:マンション建替え、共同建替えに関わる職能団体をえらびインタビュー、資料収集調査、意見交換を行なった。・再開発コーディネーター協会、集合住宅維持管理機構(2)関西の公的賃貸共同住宅のリノベーション事例について資料収集を行いその全貌を掴むとともに、一部屋増築、エレベータ設置工事を実施した団地の住民を対象にアンケート調査を実施した。(3)行政調査:関連する施策の動向をつかみ今後の方向を探るため、自治体に対してアンケート調査を行った。(4)ストック先進国であるデンマーク、ドイツ、オランダにおける共同住宅、団地のリノベーション、再生事業調査を行い、併せて海外の研究者との情報交流を図るなかで、研究内容の点検、考察を深めた。これまでの成果を論文にまとめ、建築学会等に発表した。
凝縮系物理学とゲージ場の理論

凝縮系物理学へのゲージ理論の応用を行った。特に、(i)2-gap超伝導体における無理数磁束を持った渦の閉じ込め-非閉じ込め転移(ii)カイラルp-波超伝導体のカー効果(iii)トポロジカル絶縁体における電子間相互作用により生じる完全反磁性、に関する成果が挙げられる。ゲージ場の理論の手法を基礎として、凝縮系物理学に関連するテーマを幅広く扱い、根本的な理解や新しい現象の予言などを行うことが目的である。2-gap超伝導体には単位磁束量子よりも小さい磁束をもつ渦が2種類存在し、低温領域では2種の渦が互いに閉じ込め合い合体して単位磁束量子をもった通常渦として振る舞うが、温度上昇とともに閉じ込めの作用が弱まり、ある温度を超えると閉じ込めが完全に解けることを示した。強い相互作用と呼ばれるゲージ理論により記述されるクォークの閉じ込め現象との類似が興味深い。また、これらの2種類の渦を観測する手段として、渦のピン止め現象を利用することが出来るか検討した。適当なパラメタ領域において、ピン止めにより互いに閉じ込め合っている2種の渦を有限距離だけ引き離すことが可能であることが示された。磁場中ブロッホ電子系のホール伝導度は断熱近似の元ではチャーン数と呼ばれる位相不変量で表され、フェルミレベルがギャップの中に入っている限りある普遍定数の整数倍に量子化されることが知られている。ところが断熱近似を超えたより詳細な計算を行うと、ホール伝導度は量子化値のまわりで微小振動を行うことを示した。この振動はホール電流を駆動する電場を時間の関数として階段関数的にswitch onすることにより発生し、その後時間のベキで減衰していくことが示された。また、ホール伝導度に限らず、断熱近似の下でチャーン数と関連づけられる物理量の一般形に関する考察を行った。平成20年度前半には、時間反転対称性を自発的に破るカイラルなp-波超伝導体の、ゼロ磁場で誘起されるホール伝導度の性質の詳細を明らかにした。この自発ホール伝導度には、静的外場に対してrelevantに効く部分と、動的外場に対してrelevantに効く部分の二つのパートにわかれることを明らかにした。静的応答部分は超伝導ギャップ関数の波数空間におけるトポロジーと密接に関連するため、系のintrinsicな性質を反映する部分と言える。それに対し、動的応等部分は不純物散乱を媒介として現われるため、extrinsicな起源を持つと言える。この構造は、強磁性体の異常ホール伝導度がintrinsic partとextrinsic partに分かれることと類似している部分があるように考えられる。この成果はPhysical Review B誌に掲載された。平成20年度後半には、時間反転対称なトポロジカル絶縁体(量子スピンホール系)の電磁場に対する有効理論について、ゲージ理論の立場からの記述を試みた。電磁気ゲージ場とは別にspinと結合するゲージ場を導入することにより、スピンカレントに対する拘束条件が導かれる。すなわち、スピンカレントが有限の状況を議論出来る。フェルミオンとスピンゲージ場を積分して電磁場に対する有効理論を求めると、スピンが保存する系に対しては、電磁場が質量を持つことが示され、また、全スピンカレントと発生するホール電圧は量子化された伝導度で関係付けられる、すなわち、逆スピンホール効果が導かれることを示した。電磁場が質量を持つことは、超伝導体と同じような電磁気応答を示すことを意味する。実際マイスナー効果を特徴づける磁場侵入長が求められる。スピン非保存の系に対する知見も得られた。現在論文を執筆中である。最近2次元の電子系で量子スピンホール効果が盛んに議論されている。量子スピンホール効果は電場に対して垂直な方向にスピン流が発生し、その伝導度が量子化される現象である。量子スピンホール系には一般に、ラシュバ項とよばれる上向きスピンと下向きスピンの電子を結合させるような相互作用が存在し、2次元面に垂直な電場で調節できる。平成21年度は、電子間相互作用もとりこんだ量子スピンホール系の電磁気応答について詳細に調べた。その結果ラシュバ結合と電子相関の強さが適当な領域にあるとき、スピンホール伝導度の2次の効果でロンドン方程式が得られる事を示した。ロンドン方程式は超伝導体のマイスナー効果を記述する方程式であり、この方程式が量子スピンホール系にも現われる点が興味深い。量子スピンホール系の電磁気応答:近年のホット・トピックのひとつである量子スピンホール系について議論した。量子スピンホール効果は電場に対して垂直方向にスピン流が生じ、かつ伝導度が量子化される現象である。その起源はスピン軌道相互作用である。この問題は一体電子問題として議論されて来たが、最近になって多体電子相関の効果が注目されはじめて来ている。そして今年度、応募者は量子スピンホール系の標準的な模型として知られているKane-Mele模型にハバード斥力相互作用Uを加えた模型を議論し、Uの効果をゲージ場を用いて表し、系の電磁気応答を求めた。その結果、適当なパラメタ領域では磁場に対するロンドン方程式が得られる事を示した。この議論は系のバルク領域に関するものである。

さらに、量子スピンホール系の特徴であるヘリカル・エッジ状態の寄与を取り入れたところ、ゼーマン効果を通して微小な寄与を及ぼす事が明らかになった。バレースピン総和則に関するトポロジカルな議論:グラフェンや分子性有機物質などの電子状態の長波長極限において現れるディラック・フェルミオンに関する一般的な理論的考察を行った。その結果バレースピンと呼ばれるディラック・フェルミオンの種類を特徴付ける量子数の総和がゼロとなることと、電子の波数空間におけるトポロジーを特徴付ける位相不変量の性質との間に密接な関係がある事を示した。これらのけいでは位相不変量として、ブリルアンゾーン全体の上で定義されるチャーン数と、長波長極限をとって得られるスキルミオン数の2種類があり、両者がコンシステントな値をとるためにはバレースピンがゼロである必要があることを指摘した。
高齢者膝関節症の分類と発症機序に関する研究

横浜市立大学医学部病院に通院中の994例の変形性膝関節症例(膝OA)について調査し、日本人における膝OAの特微を検討した男230例,女714例で男女比は1:3.1と女性に多い。年令分布は、35才85才まで平均61.8±9.5才(男62.8±10.2才、女61.5±9.3才)で、特に6670才の範囲が最ま症例数が多く、本疾患が高齢者に多発することが確認された。体重は男平均62.3±8.9kg・女平均55.4±8.5kgであった。同世代の正常人体重と比較して有意に重く、膝関節が荷重関節でもあることから、本症発症の一因と考えられる。罹患膝の左右差について、1242膝中右は627膝、左615膝とほぼ同数で左右差は見られず、両側罹患者が多いことが分った。一次性(特発性)のものは1110膝、なんらかの疾患後に発生した二次性(続発性)のものは132膝であり、一次性関節症が大部分を占めた。立位X線像より狭小化のある部位による型分類では狭小化のない初期型30.3%内側にのみ狭小化のある内側型41.9%、内側・膝蓋型19.6%、外側型2.8%、膝蓋型2.1%、全型1.9%、内側・外側型0.8%、外側・膝蓋型0.6%、であった。また罹病期間5年以上は2部位以上に狭小化のある型で65%を占めており、疼痛のために日常生活が障害される例は狭小化のみられる膝で多い。正座不能症例は2部位以上に狭小化のある型で91.1%を示した。関節水腫はいずれの型においても3040%であった。連続歩行距離が500m未満の障害は狭小化のある膝で高頻度に認められた。膝の屈曲は大部分の76.1%は135以上可能であった。屈曲拘縮は51%以上か10以上を示した。また歩行時の膝外側方動揺は、膝外側角(FTA)が173゚以上の例でみられ、185゚以上の内反膝では98%のほぼ全膝に見られた。大腿四頭筋力は膝伸展位下肢挙上における足関節部に加えうる最大負荷量は正常高齢者8.0±1.6kgに対し内側・膝蓋型で6.8±2.4kgで筋力低下が認められた。上海市第二医学院では、229例(311膝)の膝OAを調査した。男88例・女141例で男女比は1:1.6と女性が多い。年令分布は、26才76才まで平均52.3±11.7才(男52.7±11.7・女52.1±11.8才)であった。罹患膝の左右差については右67膝、左86やや左側が多かった。二次性OAは28例で一次性OAが大部分であった。立位X線像より狭小化のある部位による型分類では初期型49.5%、膝蓋型25.7%、内側・膝蓋型15.4%、全型3.9%、内側型3.5%、内側型1.0%、外側・膝蓋型0.6%内側・外側型0.3%の順であった。罹病期間5年以上・日常生活が障害される例・関節水腫・連続歩行距離500m未満の障害については日本と同様の所見を支した。しかし正座の習慣はなく正座の調査はできなかった。また関節鏡は83例(84膝)男32例(32膝)、女51例(52膝)年令3568才、平均52.3±10.5才であった。軟骨のビランが最も多く、ついで軟骨の黄変化、が多く、軟骨潰瘍が12%程度に見られた。軟骨ビランは大腿骨面と膝蓋骨に多く見られた。また線維束状化は膝蓋骨に多く見られた。手術時採取された軟骨の電顕像は軟骨細胞に関しては核のpyknosis、細胞質には脂肪滴、グリコ-ゲン顆粒・細線維が見られた。ライソゾ-ム、ミトュンドリアは腫大し、粗面小胞体は拡大、軟骨細胞の壊死などもあり関節鏡的OA進行につれ以上の所見が多く見られた。軟骨基質の変化では、脂肪片・多数のコラ-ゲン線維・時に線維芽細胞も見られ退行変性の存在を支した。またこれらの所見は関節鏡的OA進行につれ多く見られた。テトラサイクリンラベル法による骨新生は脛骨の軟骨下骨部の硬化部で多く見られ、荷重の集中部軟骨変性の高度部に生じていた。同じ同洋人である日本人と中国人間での変形性膝関節症の相違点の有無を調査したが、型分類上本邦では内側型、内側・膝蓋型が多く内反膝変形を呈する者が多かったが、中国では、内側・膝蓋型は比較的多かったが、膝蓋型の率が多く、型分類上差が認められた。この差は(1)日本人では正座の習慣があるが、中国では西洋と同じく椅座生活であること、(2)中国で60才以上の来院者が少なかった。(3)自転車の使用が一般的で膝蓋大腿関節の負荷が多い、

(4)体重が軽い傾向が見られるなどの諸点が原因と推測された。横浜市立大学医学部病院に通院中の994例の変形性膝関節症例(膝OA)について調査し、日本人における膝OAの特微を検討した男230例,女714例で男女比は1:3.1と女性に多い。年令分布は、35才85才まで平均61.8±9.5才(男62.8±10.2才、女61.5±9.3才)で、特に6670才の範囲が最ま症例数が多く、本疾患が高齢者に多発することが確認された。体重は男平均62.3±8.9kg・女平均55.4±8.5kgであった。同世代の正常人体重と比較して有意に重く、膝関節が荷重関節でもあることから、本症発症の一因と考えられる。罹患膝の左右差について、1242膝中右は627膝、左615膝とほぼ同数で左右差は見られず、両側罹患者が多いことが分った。一次性(特発性)のものは1110膝、なんらかの疾患後に発生した二次性(続発性)のものは132膝であり、一次性関節症が大部分を占めた。立位X線像より狭小化のある部位による型分類では狭小化のない初期型30.3%内側にのみ狭小化のある内側型41.9%、内側・膝蓋型19.6%、外側型2.8%、膝蓋型2.1%、全型1.9%、内側・外側型0.8%、外側・膝蓋型0.6%、であった。また罹病期間5年以上は2部位以上に狭小化のある型で65%を占めており、疼痛のために日常生活が障害される例は狭小化のみられる膝で多い。正座不能症例は2部位以上に狭小化のある型で91.1%を示した。関節水腫はいずれの型においても3040%であった。連続歩行距離が500m未満の障害は狭小化のある膝で高頻度に認められた。膝の屈曲は大部分の76.1%は135以上可能であった。屈曲拘縮は51%以上か10以上を示した。また歩行時の膝外側方動揺は、膝外側角(FTA)が173゚以上の例でみられ、185゚以上の内反膝では98%のほぼ全膝に見られた。大腿四頭筋力は膝伸展位下肢挙上における足関節部に加えうる最大負荷量は正常高齢者8.0±1.6kgに対し内側・膝蓋型で6.8±2.4kgで筋力低下が認められた。上海市第二医学院では、229例(311膝)の膝OAを調査した。男88例・女141例で男女比は1:1.6と女性が多い。年令分布は、26才76才まで平均52.3±11.7才(男52.7±11.7・女52.1±11.8才)であった。罹患膝の左右差については右67膝、左86やや左側が多かった。二次性OAは28例で一次性OAが大部分であった。立位X線像より狭小化のある部位による型分類では初期型49.5%、膝蓋型25.7%、内側・膝蓋型15.4%、全型3.9%、内側型3.5%、内側型1.0%、外側・膝蓋型0.6%内側・外側型0.3%の順であった。罹病期間5年以上・日常生活が障害される例・関節水腫・連続歩行距離500m未満の障害については日本と同様の所見を支した。しかし正座の習慣はなく正座の調査はできなかった。また関節鏡は83例(84膝)男32例(32膝)、女51例(52膝)年令3568才、平均52.3±10.5才であった。軟骨のビランが最も多く、ついで軟骨の黄変化、が多く、軟骨潰瘍が12%程度に見られた。軟骨ビランは大腿骨面と膝蓋骨に多く見られた。また線維束状化は膝蓋骨に多く見られた。手術時採取された軟骨の電顕像は軟骨細胞に関しては核のpyknosis、細胞質には脂肪滴、グリコ-ゲン顆粒・細線維が見られた。ライソゾ-ム、ミトュンドリアは腫大し、粗面小胞体は拡大、軟骨細胞の壊死などもあり関節鏡的OA進行につれ以上の所見が多く見られた。軟骨基質の変化では、脂肪片・多数のコラ-ゲン線維・時に線維芽細胞も見られ退行変性の存在を支した。またこれらの所見は関節鏡的OA進行につれ多く見られた。テトラサイクリンラベル法による骨新生は脛骨の軟骨下骨部の硬化部で多く見られ、荷重の集中部軟骨変性の高度部に生じていた。同じ同洋人である日本人と中国人間での変形性膝関節症の相違点の有無を調査したが、型分類上本邦では内側型、内側・膝蓋型が多く内反膝変形を呈する者が多かったが、中国では、内側・膝蓋型は比較的多かったが、膝蓋型の率が多く、型分類上差が認められた。
堆積盆地モデリングにおける熱流量史評価補正法の確立

石油資源の探査を目的としたコンピュータによる堆積盆地モデリングシステムがいくつか開発されている。このようなモデリングシステムに与える条件の中で、熱史は特に重要な条件であるため、これまで数多くの熱史評価法が検討されてきた。地球物理学的な方法論によって得られる熱流量史は精度が低いが、熱流量変化のパターンについて重要な情報を与えてくれる。一方、地球化学的な方法論は精度が高いが、熱流量の変化パターンについてあまり重要な情報を与えてくれない。本研究の目的は、コンピュータシステムを介して、さまざまな熱史評価法がインタラクティブ関連し、それぞれの長所を生かした新しい熱流量史評価補正法を確立することにあった。本研究では、熱流量史を評価補正するための温度指標を確立するため、さまざまな温度指標の中で、特の有効な指標と考えられるビトリナイト反射率、ステラン異性体組成、メチルフェナントレン指標に注目した。これらの有機物温度指標のカイネティック特性を明らかにすため、基礎試錐「新潟平野」、基礎試錐「高田平野」から得られた坑井試料を用いて、予想される岩石の温度史とこれらの温度指標の変化について解析した。その結果、これらの温度指標のカイネティックパラメーターを求めることができた。さらに、これらの温度指標と堆積盆地のタイプに基づいた熱流量史評価補正法について考察するため、ブルガリア、黒海西部堆積盆地を例として、実際的な検討を行った。地質学的に評価された堆積盆地の進化タイプに特有な熱流量の変化パターンと地化学温度指標をインタラクティブに関連させることによって、これまで難しかった高精度の熱流量史評価が実行できることを示した。本研究によって、地質、地球物理学、地球化学上の知識インタラクティブに関連させた新しい熱流量史評価補正法の基礎を築くことができた。平成3年度はコンピュ-タモデリングシステム[MAT98]の改良と地化学分析(ステランエピメリ化,メチルフェナントレン,ビトリナイト反射率)を中心に研究を進めた。その成果の一部は,1991年度石油技術協会(千葉市),1991年度日本地球化学会(松山市)において表発した。また,黒海(ブリガリア)堆積盆地を例として実施した熱流量史評価補正法の研究成果は同国の学会誌に投稿中である。本年度の研究成果の中で,ステランのエピメリ化の反応速度論的条件をMITI新潟平野(抗井名)の岩石試料をもとに決定できた点は特筆に価する。ここで得られた,活性化エネルギ-(95KJ/mol)と前指数因子(0.21S^<-1>)は,Alexanderet al.(1986,Org,Geochem.)による,84KJ/mol,0.0066S^<-1>と比較的一致しており,自然界の堆積盆地で適用できる反応速度論的な条件をほぼ決定したものと言える。さらに,この研究で実施した決定方法では,堆積盆地モデリングシステム[MAT98]を使用しており,地層の庄密や熱伝導率の変化などをはじめて考慮した。このようにして求められた例は過去になく,世界ではじめての成果である。この研究成果は現在,投稿準備中である。また,設備備品として設置した,ガスクロマトグラフにより,芳香族指標のメチルフェナントレンを分析する方法を確立させることができた。MITI高田平野について検討した結果はGeochemical Journal誌に投稿準備中である。本研究の目的は,コンピュータシステムを介して,さまざまな熱史評価法がインタラクティブ関連し,それぞれの長所を生かした新しい熱流量史評価補正法を確立することにある.前年度は,熱流量史を評価補正するための温度指標を確立するため,さまざまな温度指標の中で,特に有効な指標と考えられるビトリナイト反射率,ステラン異性体組成,メチルフェナントレン指標に注目し検討を進めた.

その結果,これらの有機物温度指標の実際的有効を明らかにした.最終年度はこれらの温度指標と堆積盆地のタイプに基づいた熱流量史評価補正法について考察するため,ブルガリア,黒海西部堆積盆地を例として,実際的な検討を行った.同地域の抗井試料について,科学研究費により設備備品として購入したガスクロマトグラフにより,堆積岩中の有機物の分析を行った.同地域の熱流量変化についての地球物理学的考察を行っている文献を調査し,同地域では中生代以降熱流量が減少(冷却)しているものと仮定することができた.このような大局的な熱流量の変化と求められたステラン異性体組成,ビトリナイト反射率などの有機物温度指標に基づいて詳細な熱流量史の評価を試みた.これまでにない新しいアプローチよって,石油資源探査に際してより実際的な熱流量史を提案することができた.最終年度の研究によって,当初の目的であった新しい熱流量史評価補正法について総括することができた.しかしながら,著しい不整合によって堆積物試料が欠如している場合には,有機物温度指標を分析することができないため,この方法には限界のあることもあらためて確認できた.
多層配線IC基板用絶縁セラミックコーティング簿膜の破壊強度に関する研究

セラミックコーティングされた簿板基板に取付時の曲げや偏心負荷がかからず純粋引張荷重のみが作用するように低熔融合金を用いて着脱する試験片チャックを作成して、低容量引張試験機(容量4.9KNイプリングテスター)に装着し、コーティング簿膜の機械的引張負荷試験を行なった。本年度は多層配線IC基板用に用いられている、Cu合金簿板基材上に高周波励起イオンプレーティング法によりコーティングしたアルミナ簿膜を取り上げ、破壊強度特性を明らかにした。得られた結果は以下の通りである。薄膜の破壊強度は膜厚に強く依存し、膜厚が厚くなるほど強度は低下する。また、基材の表面仕上げの影響としては、機械加工の強度は鏡面仕上げに比べて低下する。さらに、薄膜の製造時期やロットによってもばらつきが大きく現れる。薄膜の表面の金属顕微鏡による詳細な観察から、薄膜と同一成分であるスプラッシュ粒子が多数分布しており、薄膜の割れはこのスプラッシュ粒子を起点として発生していることが明らかとなった。この粒子に着目して、割れの起点となった粒子の荷重軸に垂直な方向への投影長さと破壊ひずみによりひずみ拡大係数を求め、データを整理すると膜厚や製造時期、ロットにかかわらず破壊強度を一義的に評価できることを明らかにした。さらに、表面からのCCDカメラによる画像から、薄膜への理没長さを推定すれば、より精度よく破壊強度を推測する手法を提案した。また、薄膜の破壊強度推定法として、極値統計学を用いた最大スプラッシュ粒子寸法予測法ならびにひずみ拡大係数に基づいた手法を提案し、その有効性を確認した。
木材産出国の政策変化が日本林業・木材産業に及ぼす影響の計量的分析

日本の林業・木材産業は国際化の枠組みの中で大きく変貌しているが、この枠組みが変化したときどのような影響が及ぶのか、研究の最終目的はこれを計量的に分析しようとしたものである。日本の木材市場において輸出国が構造的に影響を及ぼしたのはアメリカ、カナダおよびインドネシアであった。丸太や製材品の大量の対日輸出は短期間に日本市場を席巻したが、70年代半ば以降木材をめぐる国際市場は大きく変化した。その一つはオールドグロス林の激減、その保護を求める大きな流れであり、原生林採取林業から二次林・人工林林業への移行である。採取林業における生産地の奥地化や環境保全からの伐採規制は、北米林業、ことに太平洋沿岸地域の林業を制約するようになった。このことはアメリカ国内では南部の林業、世界的にはNZ林業やチリ林業、南ア、ポルトガルなどが比較優位を確保する。そこでは国際企業による短伐期育成林業が展開しており、新たな多国籍企業間の競争を生んでいる。北欧やオーストリアから製材品の対日輸出が増加したのも北米太平洋治岸林業の比較劣位の結果であるといえる。また、東南アジアやロシアを対日市場からみたとき、比較劣位化は避けられない。世界的に林業は二次林・人工林段階に移行している中で、原生林採取林業に依存するこれら国々の政策の世界市場への波及効果は極めて限定されたものにならざるをえない。この中でインドネシアの木材産業化政策は80年代から90年代にかけての世界のパネル市場に一定の影響を及ぼした。日本の林業・木材産業は国際化の枠組みの中で大きく変貌しているが、この枠組みが変化したときどのような影響が及ぶのか、研究の最終目標はこれを計量的に分析するものである。日本の木材市場において1960年代以降構造的に影響を及ぼしてきたのはアメリカ、カナダであった。丸太や4インチ角製材品の大量の対日輸出、これらは短期間に日本市場を席巻した。しかし、80年代以降北米林業は変化している。それはオールドグロス林の激減、その保護を求める大きな流れであり、原生林採取林業から二次林・人工林林業への移行である。このことはアメリカ国内では南部の林業、世界的にはNZ林業やチリ林業、南ア、ポルトガルなどの比較優位をもたらしている。そこでは国際企業による短伐期育成林業を展開させており、新たな企業間競争を生んでいる。また北欧やオーストリアからの製材品の対日輸出が増加したのも北米太平洋沿岸林業の比較劣位など世界的な林業構造の変化の結果である。その中でインドネシアの木材産業化政策は80年代から90年代にかけての世界のパネル市場に一定の影響を及ぼした。わが国はウルグアイラウンドにおいて林産物の関税について最終的に基準税率から約50%、交渉開始時の実行税率から約30%の引き下げで決着した。1995年から5年間段階的に実施され、99年1月完了した。現在、SPF(トウヒ、マツ、モミ)製材品、合板、集成材などに数%の関税をかけている。この関税をめぐってはアジア・太平洋経済協力(APEC)や日米首脳会談等で早期自由化を求める圧力が強まっている。これに対してわが国は森林・林業には多面的な役割があり、経済合理性だけで考えられないと拒否の態度を明らかにしている。ところで今日、世界経済は各国経済の相互依存関係が深化したところに大きな特徴がある。それは貿易の拡大にとどまらず、世界的な規模での企業の展開の側面を無視することができないのである。