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グローバル化時代における学校カリキュラムの領域再編に向けてのデータベース開発

本研究は、カリキュラムのグローバル化について様々な角度から研究を進めたものである。学校のカリキュラムは、近代学校の成立そのものがグローバルな現象であったように、本来教育のグローバルな運動を基礎に発展してきたものである。このようなグローバルな動きを本研究は、3つの次元に分けて研究を進めた。第1の次元として、世界システムとしてカリキュラムの標準化という現象が見られる。この現象は、まず、社会構造的に捉えることができる。次に、その現象は、教育協力あるいは、教育情報の伝播として把握できる。そして、また、メディアは、国家とか国境の枠組みを超えて普遍的な文化装置として作用する。第2の次元として、多文化教育というグローバル化が見られる。それは、多文化的な価値観を主張しながら、普遍的なグローバル化現象として観察できる。こ現象は、先進諸国において特に顕著な動きである。第3の次元として、自我の分化と統合の拡大を個々人の主観的な動きとして観察できる。留学生、帰国子女など文化の境界線をまたぐ新時代の人間は、国境を越えてどこの枠の中にも納まりえない自立的な自我の発達を可能にしている。このような人間像のあり方を追究した。以上、3つの次元が、現代におけるカリキュラムのグローバル化を分類整理する大きな枠組みを提供している。本研究は,グローバル化時代における教育実践のデータベースを作成することを主眼に,これまでの教育実践を報告集,出版物,そして,総合学習を試みている小・中・高校における授業観察を基にデータを収集してきた。中心となる基礎的なデータは,主に社会科系の教科が基礎となっているが,従来の暗記中心の学習概念では,整理できない新たな学習領域の創造を確認することとなった。したがって,これまでの教科概念と行動目標的な分類枠を基礎に,新たな領域枠を探すべく分類の枠組みとキーワードの整理を進めてきた。その結果として,これまで,グローバル教育,国際教育,開発教育,環境教育,多文化教育など,多様な呼び方,あるいは関連領域としてバラバラであった分野が,統一された分類枠と系統によって分類することが可能であることを検討できた。この分類枠は,カリキュラムや教育方法学の枠組みにある,課題学習,問題解決学習などの探究型の学習モデルによって,かなりの標準化が可能であると同時に,課題の内容そのものが従来の学習指導要領の枠を超えるものであることが分かった。それは,民族や国家というような自己アイデンティティの形成の問題に関わる道徳や社会科,理科など学際的な内容とならざるをえないという点で共通しており,その教科領域の多様性は,関連網の探究とでもいような学際性を兼ね備えた総合学習プログラムである事が究明されつつある。次年度は,さらにデータの分析を進めるとともに,研究成果の公表に向けて努力する。本研究は、現在、日本の学校のカリキュラムが国際化に向けて、全体としてどのような方向で、どのよう形をとるか、多様なバースペクティブを探り、そのデータベース開発の可能性を探るものであった。データベースとは、カリキュラム多様な領域における知識を分類整理し、タキソノミー化された枠組みの中で知識を項目化するものである。それは、すでに、アメリカのブルームなどが、カリキュラム目標のタキソノミー作りにおいて、行動目標を主体に作成してきた。本研究では、特にこのような行動目標によらず、国際化という枠組みの中で、どのような枠組みづくりが可能であるのか、検討したものである。ブルームのタキソノミーでは、認知、情意、運動というような領域区分であった。これは、カリキュラムにおける伝統的な分類である知育、徳育、体育というような分類を踏襲している。このような伝統的なカリキュラムの分類は、現代の教育環境とは、およそかけ離れている。この分類枠は、カリキュラム再編の大枠を決める重要な問題である。カリキュラムのグローバル化は、社会科の一つの領域再編ではなく、全体に関わる問題であり、それは、例えば、1960年代のアメリカのカリキュラム改革運動とそれに対する批判勢力が提案してきた、枠組みが重要である。例えば、ヒューブナ-は、技術的、科学的、政治的、美的、倫理的というような新たな枠組みによるカリキュラム再編を唱えている。これは、技術的合理性が優位に立つ、近代のカリキュラム実線に一定の枠をあてはめ、美や倫理が同じレベルにたつことを明らかにしたものである。

このような枠組みは、さらに、現代においては、人種や民族対立の問題が前面に出てきて、多文化教育の主張が先鋭化してくることにより、新たな枠組みを必要とするようになっている。カリキュラムの再編に向けてのカリキュラムのグローバル化は、このように新たな段階を迎えるようになってきた。それは、社会科の一つの領域ではなく、カリキュラム全体に関わる総合学習を必要としており、総合学習的な展開がカリキュラム再編の在り方の重要なカギとなる。このようなカリキュラムの枠組みに関わる議論を報告書として成果をまとめている。
社会環境が社会化に及ぼす影響に関する総合的研究

本研究の成果は以下の3点にまとめることができる。第1に、地方自治体の統計指標を用いて抽出した地域ごとに、集合的有能感や地域住民の交流といった社会環境が中学生の社会的逸脱行為ならびに向社会的行動に与える影響を検討した。第2に、集合的有能感や共同体暴力経験が社会的逸脱行為に与える影響について、4ヶ国(日本、中国、韓国、米国)の国際比較を行った。第3に、中学生や高校生、大学生のデータを比較し、子どもの社会化がどのように発達するのかについて検討した。社会指標(犯罪率や居住の安定性レベル)の異なる複数の地域間で、集合的有能感・地域住民の交流頻度・地域への愛着などが異なることにより、子どもの社会化にも違いがみられ、結果として、彼らの社会的行動に影響を及ぼしているというモデルの検証を試みた。方法として、A県内の市町村を自治体の統計指標からクラスター分析し、代表的な5つの地域を抽出した。教育委員会と協力し、5つのクラスター地域ごとに複数中学校30校へ調査を依頼した。質問紙の構成内容は、社会的凝集性・信頼と非公式の社会的統制からなる集合的有能感、地域住民同士の公的および私的な交流頻度、子どもが持つ地域への恩義と愛着、社会化の指標である社会的情報処理と社会的自己制御、社会的行動としての向社会的行動や反社会的行動である。項目数が多いため2種類の質問紙を作成した。この他、教師に対しても勤務地域に対する質問紙を実施した。学会発表での分析結果は以下の通りである。(1)1次抽出単位内(Withinモデル=個人)と1次抽出単位間(Betweenモデル=学校)にデータを分割し、多段共分散構造分析を行ったところ、学校レベルの分析では、学校間の集合的有能感が、その校区に住む生徒の認知的歪曲や逸脱行為の悪質性を軽視する分散を有意に説明した。(2)公的および私的交流は、集合的有能感の下位2因子を醸成していた。(3)地域住民との公的交流や私的交流は地域に対する愛着を形成させ、結果として向社会的行動を予測した。私的な交流は、直接、向社会的行動をも予測した。子どもの社会化に関して、社会環境要因である地域がどのように影響するかというテーマに対し、最初の一歩を示すことができた。前年度に実施した大規模な二つの調査を順次分析した。A県内における社会指標の異なる地域比較では、最終変数を向社会的行動としたモデルの検討を行った。地域住民との公的交流や集合的有能感(社会的凝集・信頼)は、地域に対する愛着を媒介して、向社会的行動に影響を及ぼしていた。もう一つの分析は、教師から測定した地域住民の活動や雰囲気に関する客観的指標が、中学生が主観的に認知する集合的有能感を媒介して、社会的情報処理に及ぼす影響について、多段共分散分析を用いて検討した。結果は、Betweenモデルでは、子ども関与度と住民連携個別性がともに集合的有能感の両下位概念を促進することが確認された。一方で、住民連携個別性は、ルール適切性を抑制し、逸脱行為悪質性を促進していた。Withinモデルでは、非公式社会的統制が一般的攻撃信念や逸脱行為悪質性軽視を抑制することが示され、社会的凝集性・信頼が社会的情報処理の全指標に望ましい影響を与えていることが確認された。次に、国際データを用いて、社会経済的地位や居住者流動性などの社会構造指標を統制した上で、集合的有能感と共同体暴力経験が、社会的情報処理や社会的逸脱行為に及ぼす影響力を検討した。階層的重回帰分析の結果、中国・韓国・米国においては、日本より説明力が高かった。社会的自己制御と逸脱行為の関連でも、日本では、自己抑制が低く自己主張が高い"主張型"のみが逸脱行為を行うのに対し、他の国では、自己抑制の主効果のみが示され、自己主張の意味合いが異なる文化であることが示唆された。A県内(5地域・30中学校)で実施した大規模調査のデータを用い、集合的有能感(非公式社会統制/社会的凝集性・信頼)が、社会的情報処理指標(ルールの適切性/認知的歪曲)、一般攻撃信念、逸脱行為悪質性軽視に及ぼす影響を、5つのクラス-地域ごとに比較した。その結果、集合的有能感から情報処理指標への各パスについて、地域間のパスの大きさが同じであるとする等値制約を置いたモデルの多母集団同時分析を行ったところ、十分な適合度が確保され、地域間普遍性が確認されたので、全データでパスモデルを検討した。社会的凝集性・信頼がルール適切性を高めると同時に、それ以外の反社会的な情報処理傾向を抑制していた。非公式社会的統制は、一般攻撃信念と逸脱行為悪質性軽視を抑制しているに留まった。同じデータを用いて、地域住民間の交流(私的/公的)と集合的有能感が、社会的自己制御(自己主張/自己抑制)や向社会的行動に及ぼす影響も検討した。

仮説モデルを検証するため、第1段階に地域住民の交流、第2段階に集合的有能感、第3段階に社会的自己制御、第4段階に向社会的行動を配置し、構造方程式モデルを用いた分析を行った。地域住民との交流および集合的有能感は、社会的自己制御の自己主張と自己抑制の両側面を高めることによって、向社会的行動を促進することが確認された。このほか、別の地域の7つの中学校のデータを使用して、地域の集合的有能感は、生徒個人の規範意識や学校の荒れ度を媒介して、社会的逸脱行動に影響しているモデルを検証した。さらに、中学生・高校生・大学生の社会的自己制御の発達的検討も行った。
ドイツの文学・思想におけるトポスとしての「黙示録文化」―「終末」の終末は可能か―

本研究の最終年度には、二つの重要な国際的な学術交流があった。第二に、フランクフルト大学名誉教授でドイツ中世史の碩学であるヨハネス・フリート氏との学術交流も重要である。研究代表者は研究2016年2月17日にフランクフルト大学で本研究プロジェクに関係する招待講演をドイツ語にて行っていたが、今回はフリート教授に来日してもらい、共同で国際コロキウムを2018年9月25日に開催した。研究発表を行ったのは小黒康正、ヤーヌス・グディアン、嶋田洋一郎、ヨハネス・フリートである。更に、フリート教授には、本プロジェクトに密接に関連するテーマで、9月27日に南山大学で、9月28日にはに日本独文学会秋季研究発表会(名古屋大学)で招待講演をしてもらった。他に、研究代表者が三田文学会の依頼を受けて「三田文學」第134号(8月1日発行)に「「第三の国」をめぐる戦いーイプセン、メレシコフスキー、トーマス・マン」を投稿したことや、12月8日に開催された北海道ドイツ文学会第86回研究発表会(北海道大学)で研究発表「ルードルフ・カスナーの観相学的世界像ー「第三の国」をめぐって」を行ったことも特筆に値しよう。以上の三件では、五年間の研究を総括した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は二回の「九大独文科研研究会」を九州大学文学部会議室で行った。第一回の研究会は、使用言語を日本語とし、平成26年9月12日と13日に行った。出席者数は合計22名である。初日は、研究代表者が全体説明を行った後、1小黒康正「始原と終末の枠物語ー「千」から「三」へ」と2古澤ゆう子の「終末の無い時概念?ープラトン『国家』10巻における魂の不死と輪廻転生」の研究発表に基づいて、二日目は、3香田芳樹の「中世の女性たちのみた世界の終わり」と4嶋田洋一郎の「始原と終末の枠物語ー「千」から「三」へー『マラナ・タ』(1779)を中心にー」の研究発表に基づいて質疑応答を行った。研究代表者は、2015年4月6日から2016年3月20日までの間、ウィーン大学の客員研究員として、研究活動を行った。この間、ドイツの5大学から講演の招待を受け、各大学のドイツ文学研究所にて、ドイツにおける黙示録文化に関する講演をドイツ語で行ったことは、特筆に値する。5回の招待講演を示すと、〔1〕ミュンスター大学(招待者Martina Wagner-Egelhaaf教授、2015年11月2日)、〔2〕ビーレフェルト大学(招待者Wolfgang Braungart教授、2015年11月5日)、〔3〕ブラウンシュヴァイク工科大学(招待者Renate Stauf教授、2015年12月10日)、〔4〕アイヒシュテット・インゴルシュタット大学(招待者Michael Neumann教授、2016年1月20日)、〔5〕フランクフルト大学(招待者Johannes Fried教授、2016年2月17日)であった。講演後にはいずれも30分以上の活発な質疑応答があり、今後の研究活動に役立つ意見交換を行うことができたと思う。また、研究代表者は一時帰国し、平成27年8月20日に第3回九大独文科研研究会を企画する。場所は九州大学文学部会議室、使用言語を日本語であった。午前の部では、東口豊(九州大学)の「ハイデガーにおけるヘーゲルの所謂「藝術終焉論」批判について」と、桐原隆弘(下関市立大学)の「カントにおけるアウグスティヌス的展望とヨアキム的展望ー「理性宗教の原理」を手がかりに」に基づいて、午後の部では、小黒康正(九州大学)の「枠を外された歴史ーエーファ・ホルン『破局としての未来』(2014)をめぐって」、坂本貴志(立教大学)の「「古代神学的諸世界」対「無鬼論的諳曜」ーアタナシウス・キルヒャーと山片蟠桃の宇宙論および比較宗教論についてー」、杵渕博樹(宮崎大学)の「「人類の教育」と黙示録ーギュンター・グラス『女ねずみ』における滅亡の風景」に基づいて意見交換を行い、黙示録文化の多様性と同一性を確認した。研究代表者が、ウィーン大学の客員研究員として在外研究を進めている間、これまで行ってきたトーマス・マンに関する研究と黙示録文化に関する科研プロジェクトとがドイツ語圏の研究者の間で高く評価された。その証左として、ドイツにある五つの大学から別次々に招待講演の話しが研究代表者にあったことが挙げられよう。実に有意義な研究交流ができたことは、予想外の進展であり、当初の計画を上回る成果であった。研究代表者は、本研究をより国際的に進展させるために、2016年夏にウィーンに短期滞在をした。出張期間中には、1)ウィーン大学にて資料収集をし、2)ウィーン大学のEva Horn教授、ローベルト・ムージル研究所のElmer Lehnhart博士、ローベルト・ムージル文学館館長のHeimo Strempfl博士と会って意見交換を行い、3)更にバイエルン独日協会で招待講演を8月3日に行った。2016年8月23日から26日までの間、国際学会「アジア地区ゲルマ二スト会議」がソウルの中央大学で開催された。

黙示録文化に関するこれまでの研究成果を国際的に発信するため、小黒康正、Andre Reichart、Marcus Conrad、徳永恭子、坂本貴志がそれぞれ研究発表を行った。本研究プロジェクトでは、創作の観点も取り込んで、黙示録文化に関する考察を更に深めようとしている。世界の終末はいまだ誰も経験したことがない。それにもかかわらず、世界の終末はさまざまな文学作品において繰り返し扱われてきた。しかも、未来を破局として描くもの、「終末」から物語を始めるものが少なくない。それはなぜか。そもそも誰も未経験な終末がいかにして表現可能になっているのか。以上のような問いを作家の多和田葉子氏に立てたところ、多和田葉子朗読会が第4回九大独文科研研究会として2016年9月19日に九州大学文学部で開催されることとなった。2017年2月11日には、九州大学文学部で第5回九大独文科研研究会を行う。その際にお迎えしたのが、上述のEva Horn教授である。同会は2回目の国際コロキウムでもあった。研究発表を担当したのは、小黒康正、嶋田洋一郎、徳永恭子、Eva Hornである。更に、同教授には、第6回九大独文科研研究会として、2017年2月14日に京都大学文学部でも講演をしていただいた。平成28年度には、国内外でこれまでの研究成果を積極的に発信した他に、ドイツ語と日本語で創作活動を行っている芥川賞作家の多和田葉子との意見交換を通じて、黙示録文化に関する考察を更に深めた結果、大学人のみならず、一般市民の方々にも研究成果を報告する機会を得て、予想以上の進展と当初計画を上回る成果を得ることとなった。本研究代表者が日本独文学会機関誌『Neue Beitraege zur Germanistik』153号(2017年2月発行の国際誌)のトーマス・マン特集に編集責任者としてかかわった際にマン文学に造詣が深い芥川賞作家の平野啓一郎氏に寄稿の協力を仰いだが、2017年度は、本研究プロジェクトの考察を創作の側からも深めるために、7月15日に九州大学文学部で平野啓一郎講演会「破滅と希望」を第7九大独文科研研究会として企画、そして9月13日には、ドイツのバイエルン独日協会の協力を得てミュンヘンの王宮で平野啓一郎ミュンヘン講演会を第8回九大独文科研研究会として行い、日独の多くの方々と問題の共有を図ることができた。更に本研究代表者は、上記の講演会後、9月15日から16日の間にミュンヘン近郊のバード・テレツで行われた国際トーマス・マン学会に参加して、ハンス・ヴィスキルヒェン会長をはじめとするマン研究者と意見交換を行い、その後はウィーン大学のエーファ・ホルン教授と今後の研究計画を相談するなど、本研究を一層進展させることができたと考える。実際、先に名前を挙げたハンス・ヴィスキルヒェン会長を日本に招聘して、で第9九大独文科研研究会としてドイツ語による国際シンポジウム「Symposium anlaesslich des 30-jaehrigen Jubilaeums des Arbeitskreises Thomas-Mann-Forschung」を3月7日に京都の龍谷大学で行い、更に3月10日には、九州大学大学院人文科学研究院、九州大学附属図書館、西日本日独協会、日本独文学会西日本支部後援などの関連団体の協力を仰ぎながら、ハンス・ヴィスキルヒェン特別講演会「トーマス・マンと日本」を九州大学文学部で行なった平成29年度は、研究活動の国際的ネットワークを構築しながら、平成28年度以上に国内外でこれまでの研究成果を積極的に発信できたと考える。本研究の最終年度には、二つの重要な国際的な学術交流があった。
カーボンナノチューブナノエレクトロニクス

平成19年度23年度に実施した特定領域研究「カーボンナノチューブナノエレクトロニクス」で得られた以下の成果を、国際会議形式で報告するとともに、会議プロシーディングおよび成果報告書(冊子体)にまとめた。多くの特長と高い可能性を有するカーボンナノチューブに関して、デバイス、成長、評価、理論の各分野の専門家を結集し、ナノエレクトロニクス実現に向けて有機的に連携して研究を推進する体制を構築した。本体制により、重要な課題であった半導体カーボンナノチューブの選択成長に関して、その可能性多明らかにするとともに、ナノチューブの電気特性、光学特性、機械的特性等の基礎物性について,理論・実験の両面から解明した。さらに最大規模の高速カーボンナノチューブ薄膜トランジスタ集積回路や高感度バイオセンサーの実現等のデバイス展開の可能性も明らかにすることができた。またこれら世界を先導するすぐれた研究を通して、多くの若手研究者を育成することができた。カーボンナノチューブの特長を生かした新しいナノエレクトロニクスの構築を目指す本研究領域の総合的な目標を設定する。さらに本研究領域内においてデバイス、成長、物性評価、理論解析・デザインの各計画研究項目が最新の情報をいち早く交換し合い、各項目間で有機的に連携して総合的かつ円滑に研究を推進できる様に相互調整を行う。また評価委員からの有益な助言を得ることにより、研究の高度化を達成する。日本発の材料であるカーボンナノチューブ(CNT)の特長に着日した新奇ナノデバイスの創製とナノエレクトロニクスへの展開の可能性を明らかにすべくデバイス、成長、評価、理論・の4つの班を組織し、相互に連携をしながら研究を推進した。その結果938件の学術誌論文を研究成果として発表するなど、多くの成果が得られた。これらの成果は627件の招待講演・依頼講演を行うなど、外部からも高く評価されている。また連携研究を総計52件実施し、研究グループ間連名の学術論文53件、連名の学会講演104件と、領域を組織した効果が顕著に表れている。・採択後直ちにキックオフ会議を開催し、特定の方針を説明するとともに、計画研究代表者には準備状況と研究計画の発表をしてもらい、議論を深めた。・総括班会議を2回開催し、全体会議の進め方、連携の強化方策、成果発表の方法、広報のやり方等について議論を行った。・次年度の活動計画を議論し、全体会議を2回、応用物理学会のシンポジウムを1回開催する方針を決定した。・国際活動について議論し、平成21年度に国際会議を開催することを決定した。・本領域に関連する海外の研究状況調査を行うため総括班メンバー3人を派遣した。・名古屋大学グローバルCOEプログラム「分子性機能物質科学の国際教育研究拠点形成」との共催でカーボンナノチューブやグラフェンなどに関する国際会議を開催した。・今年度から本特定に参加する公募研究代表者もふくめた、研究成果発表会を兼ねた研究会を2回開催し、研究進捗を把握するとともに、研究課題の抽出を行った。また次年度の活動計画を議論し、全体会議を2回開催する方針を決定した。・国際活動について議論し、平成21年度6月に国際会議を開催することを決定した。また、同時期に開催されるナノチューブの国際会議と連携・共催することを決定した。・班会議を開催して今後の連携の在り方を議論し、各班から他班への要求事項を議論する研究会を開催することとした。・特定の活動を広くアピールするため、ニュースレターを4回発行した。・研究成果発表会を兼ねた全体会議を1回開催し、研究進捗を把握するとともに、研究課題の抽出を行った。・平成21年6月に国際会議を開催し成果発表を行うとともに海外主要研究者と議論を行った。また、同時期に開催されるナノチューブの国際会議を共催し、二つの国際会議がシリーズにつながるように時期、場所を調整し、幅広く、密度の高い議論を可能とした。・半導体/金属分離およびCNTの欠陥評価・制御にテーマを絞った班横断討論会・研究会を開催して集中的な議論行うとともに、課題の共有化を進めた。・特定の活動を広くアピールするため、ニュースレターを3回発行した。・総括班会議を2回開催し、最終年度に向けて全体会議の進め方、連携の強化方策、成果発表の方法、広報のやり方等について議論を行った。また次年度の活動計画を議論し、12月に開催された国際会議を共催した。・5年間の成果とりまとめを兼ねた国際会議は最終年度内には行わないで、とりまとめの為の科研費を申請して24年度に開催することを決定した。・若手を中心にした班会議計5回開催し、若手の活力を引き出す場を設けた。・各研究者間の有機的連携による課題の解決と新機軸の創出を目指して連携を呼び掛けた。以上の結果本年度30件の連携研究が行われ、18件(通算39件)の共著論文、46件(通算85件)の連名の講演に結び付いている。・研究費を効率的に使用すべく高額購入設備については特定のメンバー専用ホームページで情報を開示して共同利用を促進した。

・本領域の研究成果を学術論文として公表するのみで満足することなく広く情報発信すべく、本領域で開催する研究会は公開とするとともに、ホームページを使った広報、特定ニュースレター(18号)の発行と関連分野の研究者への送付など、種々の方法で情報発信を行った。・応用物理学会でのシンポジウムの企画、フラーレン・ナノチューブ学会、学術振興会151委員会、応用物理学会応用電子物性分科会との双方向情報交流などを実施し、関連学会と連携して本研究分野の発展を推進した。・研究成果発表会を兼ねた全体会議を1回開催し、研究進捗を把握するとともに研究成果を確認し、今後の研究課題について議論した。計画研究代表者からの口頭講演のみでなく、従来とおり若手によるポスター発表を実施し、成果発表に加えて若手研究者育成の場とした。・総括班会議を2回開催し、領域終了後の展開の方向について議論を行った。総括班会議では、5年間の成果発表を兼ねた国際会議を24年度に開催することを決定し、その準備を進めた。開催場所は名古屋とし、ナノチューブ発見者の飯島博士にプレーナリ講演をお願いするとともに、海外から本分野の著名な研究者を招き講演をお願いするとともに、本領域の成果について、評価・コメントをいただくこととした。・班毎の課題を個別に深く議論するため班会議を計4回開催し、理解を深めた。デバイス班の発表では高集積・高速薄膜トランジスタの実証について、青柳評価委員から高い評価を得た。理論班では、ナノチューブ発見20周年ワークショップと題して発見者飯島博士や、世界のナノチューブ研究の著名な研究者を招いて、発表と議論を行い、本領域のアクティビティの高さを世界にアピールできた。評価班では、ユビキタス特定との合同研究会の形で実施し、共通的なナノカーボン物性評価について議論を行った。成長班ではデバイスのための新奇CNT構造の創造と題して集中的な議論を行った。・特定の活動を広くアピールするため、ニュースレターを1回発行した。平成19年度23年度に実施した特定領域研究「カーボンナノチューブナノエレクトロニクス」で得られた以下の成果を、国際会議形式で報告するとともに、会議プロシーディングおよび成果報告書(冊子体)にまとめた。多くの特長と高い可能性を有するカーボンナノチューブに関して、デバイス、成長、評価、理論の各分野の専門家を結集し、ナノエレクトロニクス実現に向けて有機的に連携して研究を推進する体制を構築した。本体制により、重要な課題であった半導体カーボンナノチューブの選択成長に関して、その可能性多明らかにするとともに、ナノチューブの電気特性、光学特性、機械的特性等の基礎物性について,理論・実験の両面から解明した。さらに最大規模の高速カーボンナノチューブ薄膜トランジスタ集積回路や高感度バイオセンサーの実現等のデバイス展開の可能性も明らかにすることができた。またこれら世界を先導するすぐれた研究を通して、多くの若手研究者を育成することができた。
環境における二重拡散現象

二重拡散自然対流は重力場で温度差ならびに溶質濃度差の二つの原因から密度差が生じ浮力となって流れが発生・持続するもので,工学あるいは環境のいろいろな場でこの現象が存在する.環境関連では河川,湖水,海洋などへの工場廃水の流入,煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化等でこの現象の存在が考えられる.浮力比は濃度浮力と温度浮力との比で,この値によりいろいろな二重拡散対流となる.一般的に温度浮力は上向きに作用し,濃度浮力は下向きに作用し,ある浮力比のとき特異な現象が発生する.すなわち,(1)流れの分岐現象,(2)逆転層あるいは成層現象,(3)流れの振動あるいは揺らぎ,(4)ソルトフィンガー現象,(5)インターリービング現象,(6)二重拡散プルーム,(7)二重拡散塩水楔,などである.これらの現象を含む主流下での二重拡散現象,二重拡散プルーム現象,ソーラーポンドなどの数値解析した.以下に,研究項目ごとに述べる.1.主流下での二重拡散現象シアー流れ中での温塩水の二重拡散現象数値解析した.浮力比が1より小さい場合,温塩水は始め水面近くを流れるが次第に広がり複数のフィンガーとなって落下した.2.二重拡散プルーム現象直線的濃度勾配を持つ空気の入った直方体容器の下面の一部を加熱した場合,N<0.2では濃度プルームが上昇したがある高さで停止し次第に太くなった.その後,プルーム外側の下降流により傘ができた.3.ソーラーポンド立方体容器内で水と塩水を上下二層に重ねた系の下面を連続的に加熱した場合,上層と下層との間の濃度成層が,共存する温度成層を安定化し上層での二次熱プルームの発生を抑えた.その結果,下層の蓄熱効果は高くなった.二重拡散自然対流は重力場で温度差ならびに溶質濃度差の二つの原因から密度差が生じ浮力となって流れが発生・持続するもので,工学あるいは環境のいろいろな場でこの現象が存在する.環境関連では河川,湖水,海洋などへの工場廃水の流入,煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化等でこの現象の存在が考えられる.浮力比は濃度浮力と温度浮力との比で,この値によりいろいろな二重拡散対流となる.一般的に温度浮力は上向きに作用し,濃度浮力は下向きに作用し,ある浮力比のとき特異な現象が発生する.すなわち,(1)流れの分岐現象,(2)逆転層あるいは成層現象,(3)流れの振動あるいは揺らぎ,(4)ソルトフィンガー現象,(5)インターリービング現象,(6)二重拡散プルーム,(7)二重拡散塩水楔,などである.これらの現象を含む主流下での二重拡散現象,二重拡散プルーム現象,ソーラーポンドなどの数値解析した.以下に,研究項目ごとに述べる.1.主流下での二重拡散現象シアー流れ中での温塩水の二重拡散現象数値解析した.浮力比が1より小さい場合,温塩水は始め水面近くを流れるが次第に広がり複数のフィンガーとなって落下した.2.二重拡散プルーム現象直線的濃度勾配を持つ空気の入った直方体容器の下面の一部を加熱した場合,N<0.2では濃度プルームが上昇したがある高さで停止し次第に太くなった.その後,プルーム外側の下降流により傘ができた.3.ソーラーポンド立方体容器内で水と塩水を上下二層に重ねた系の下面を連続的に加熱した場合,上層と下層との間の濃度成層が,共存する温度成層を安定化し上層での二次熱プルームの発生を抑えた.その結果,下層の蓄熱効果は高くなった.二重拡散自然対流は重力場で温度差ならびに溶質濃度差の二つの原因から密度差が生じ浮力となって流れが発生・持続するもので,工学あるいは環境的ないろいろな場でこの現象が存在する.環境問題では河川,湖水,海洋などへの工場廃水の流入,煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化等でこの現象の存在が考えられる.これらの現象は熱と物質の移動を伴うが,それらの拡散の速さは異なるので,河川,湖水,海洋,大気などにおける汚染物質は二重拡散による複雑な移動現象を示す.ここでは計算及び実験により汚染物質の移動メカニズムを二重拡散の面から検討した.(1)工場排水や海水が河川に流れ込むとき,その密度差が大きいと塩水は河川水の下に潜り込み塩水楔ができ環境に大きな影響を与えることがある.また熱塩水の場合は河川水の上に流れ込む場合もある.冷水の入った長方形容器内に温塩水が存在する系での二重拡散自然対流の数値解析を行い,塩水楔における二重拡散現象を検討した.浮力比N=0.5の場合,静止系では三次元的にフィンガーができたが,流動系では二次元的なフィンガーとなった.N=2の場合,静止系では拡散現象以外には何も起こらなかったが,流動系では二次元的な熱プルームが発生した.(2)高濃度の液塊を温度成層のある水の入った立方体容器の表面下に置いたとき、浮力差による自然対流(プルーム)が生じる。このようなプルーム現象を3次元モデルで数値解析した。この現象は海洋での廃液投棄による深層水汚染などに関連する。浮力比N=l,5で計算した.いずれの場合も高濃度液はバルブ状の頭と尾を持って振動しながら落下した。N=1の場合は落下速度が非常に遅かったがN=5では早く底面に到達した.

(3)煙が垂直に大気中へ放出されるときの二重拡散現象の数値解析を行った.その結果,上空で二重拡散特有の煙の乱れが見られた.二重拡散自然対流は重力場で温度差ならびに溶質濃度差の二つの原因から密度差が生じ浮力となって流れが発生・持続するもので,工学あるいは環境的ないろいろな場でこの現象が存在する.環境問題では河川,湖水,海洋などへの工場廃水の流入,煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化等でこの現象の存在が考えられる.これらの現象は熱と物質の移動を伴うが,それらの拡散の速さは異なるので,河川,湖水,海洋,大気などにおける汚染物質は二重拡散による複雑な移動現象を示す.ここでは計算及び実験により汚染物質の移動メカニズムを二重拡散の面から検討した.(1)工場排水や海水が河川に流れ込むとき,その密度差が大きいと塩水は河川水の下に潜り込み塩水楔ができ環境に大きな影響を与えることがある.また熱塩水の場合は河川水の上に流れ込む場合もある.冷水の入った長方形容器内に温塩水が存在する系での二重拡散自然対流の数値解析を行い,塩水楔における二重拡散現象を検討した.静止系では三次元的なフィンガーや熱プルームができたが,流動系では二次元的なフィンガーや熱プルームとなった.(2)煙が垂直に大気中へ放出されるときの二重拡散現象の数値解析を行った.その結果,上空で二重拡散特有の煙の乱れが見られた.また密度成層下における熱プルームでは上昇プルームの外側に下降流ができた.(3)水の入った容器の上面中央下に水より密度の低い高温の水溶液塊を置いたとき,まず溶液は浮力により水面下に広がる.その後,熱が拡散し周囲の水より重くなると下向きにフィンガーと呼ばれるプルームができ落下する.このような現象は湖沼や海洋での廃液の投棄などで発生する.このフィンガー現象を3次元数値解析した.その結果,軽い温排水は温度浮力による広がりとフィンガー現象で汚染物質は広く拡散した.二重拡散自然対流は重力場で温度差ならびに溶質濃度差の二つの原因から密度差が生じ浮力となって流れが発生・持続するもので,工学あるいは環境的ないろいろな場でこの現象が存在する.環境問題では河川,湖水,海洋などへの工場廃水の流入,煙突からの煙,大気中への有害ガスの流出,都市の温暖化等でこの現象の存在が考えられる.これらの現象は熱と物質の移動を伴うが,それらの拡散の速さは異なるので,河川,湖水,海洋,大気などにおける汚染物質は二重拡散による複雑な移動現象を示す.空気中での低分子の汚染ガス成分の拡散速度は熱が拡散する速度と同程度であるが,汚染気体分子の分子量の増加に伴って拡散係数は小さくなり,ルイス数は1よりも大きくなって二重拡散現象が発生するようになる.一般的に温度浮力は上向きに作用し,空気より重いガスの濃度浮力は下向きに作用する.ここでは水平主流(一様流れまたはシアー流れ)中における汚染物質を含む煙の拡散現象を3次元数値解析した.浮力比N=1では,煙は上向の温度浮力が支配的な上昇プルームと下向きの濃度浮力が支配的な下降プルームへの分岐や煙中の熱の拡散により相対的に重くなった煙が主流の中を底に向かって落下する現象が見られる.地面に向かって流速の勾配があるとさらに地面上に蓄積されやすくなる.Ra=10^7では下流で煙のほとんどが底面に落下した.Ra=10^8では煙は温度浮力が支配的な上昇プルームと濃度浮力が支配的な下降プルームへと分岐した.
発達段階から見る教育関係性考察〜シュタイナー教育理論と川上不白稽古論の交差〜

本年度は、前年度までの展開する教育関係について、総括的活動を試みた。その詳細は以下のとおりである。前年度より試みている『利休百首』について、論文の形にまとめることができた。茶の湯において文字として残された教育論を見出す作業として、道歌をその対象とし、検討を試みた。そのうえで、課題としていた『不白筆記』に見る教育論の位置づけを試みた。茶の湯における教育が、必ずしも口伝ではなく、テキストとして残されていた事実について、見出すことができた。関連して、茶の湯におけるテキストである茶書から教育論を見出す考察について、『不白筆記』を中心に、茶書の成立から位置づけをたどることから、教育史学会において提示した。教育史学へのアプローチを用いることによって新たに明らかとなったことは、ディシプリンとしての歴史、そして資料検討の重要性を重んじたうえで、教育史研究と教育思想研究の学際的見解から教育関係としての師弟関係の研究という展開余地である。教育学からの芸道教育の研究は先学に見出すことはできるが、それは方法論への還元を急いだ傾向がある。また、芸道広域を対象とするため、ひとつの技芸からの詳細な検討は展開余地がある。対象とする近世の茶の湯の教え学びの営みを「教育」のタームで扱うことについての妥当性については、「教育」の用語の成立背景を考えるならば、慎重にならねばならない。しかしながら、教え学びの営みという共通項を抽出することで、教育学の俎上で検討を試みることは、可能と考えられる。本年度は、川上不白(以下、不白)の師弟関係論を深めるためにも、より広く茶の湯における師弟関係の変化を記述した茶書の模索を試みた。結果、山上宗二(以下、宗二)による『山上宗二記』のなかで描写される師弟関係の変容が、不白の描写する師弟関係の変容をも包括したものであることが分かった。宗二の師弟関係論は不白以前に成立していることからも、むしろ補助線としてではなく、師弟関係を問うにあたって、軸となりえる可能性も見えた。また、守破離を提唱した不白以前にも、守破離と考えられる言及が千利休に見られることからも、不白以前の茶書もまた、射程内に入れる必要性が考えられた。そして、不白自身の師弟関係の経験、文化的、時代的背景を整理しておく目的から、「師弟関係が向かう守破離の先の<守>」と題し論文を展開した。この整理により、不白自身の体験としての師弟関係の検討はひとまず留めることができると考える。なお、本年度の学会発表は以下のとおり。●日本教育学会.「伝統芸能における<教育関係>考察-<師弟>という<関係>-」2006年8月25日.於東北大学.<ねらい>伝統芸能においてわざの習得プロセスを描写するために用いられる不白による守破離に即して、師弟関係を捉えると、そこには流動的な関係が浮上する。このことから、教育関係の在り方を流動的に問いなおしの提示を試みた。●教育哲学会.「<守破離>から見る教育関係-川上不白と山上宗二の茶書から-」2006年10月15日.於東京大学<ねらい>不白の茶書と、同様に師弟関係論について語る宗二の茶書を比較検討することから、変化する師弟関係の様相を茶の湯における師弟関係論から論考した。以上の活動と学会での頂いたご意見ご指示等の反応を踏まえ、来年度は教育思想として師弟関係を教育関係の一部として、より教育に歩み寄った理論展開を試みる。具体的には、教育学系学会誌への投稿にむけて目下論文を執筆中である。日本学術振興会にて採用された研究実施計画「発達から見た教育関係性考察」に則り、本年度は、主に執筆活動に重点をおいて活動した。修士論文で用いたシュタイナー理論に基づいた教育関係論の焼きなおし、同じく用いた茶の湯における師弟関係論の焼きなおしから見出された結果を学会発表した。さらにそれをもとに論文化を試みた。また、「守破離」の概念への更なる踏み込みを試み、その法則性を文学作品に見る師弟関係に照らすことから法則の展開を図った。対象として中島敦の作品『名人傳』に見る師弟関係を用いた。この試みについては『名人傳』の表裏一体をなすとされるもうひとつの作品、『山月記』についてさらに構想中である。茶書研究のひとつとして、千利休による『利休百首』にみる稽古論についても本年度は接近を試みた。これは明確に「守破離」を説くものではないが、その根底にあるわざの展開過程を提示する歌が見られることから、そこに「守破離」概念を抽出する可能性を見た。今後も茶書から、「守破離」の根幹をさぐる予定である。具体的には、近代以前、つまり近世期にみる茶書からその稽古論を見出すことを検討中である。これまで焦点としてきた師弟関係を軸に、(1)茶書に見る師弟関係、(2)師弟関係の連続性と不連続性、(3)江戸中期の時代性、(4)芸道の「道」性という要素から構成した見地から、師弟関係の概念に接近を試みる予定である。(3)にあたる、江戸期の時代性以外は、本年度からの延長である。代区分を理解するためにも、時間はかかるが近世理解を深めたい。

方法として、まず江戸中期に限定した茶の湯の原典として茶書、稽古本を考えている。本年度は、前年度までの展開する教育関係について、総括的活動を試みた。その詳細は以下のとおりである。前年度より試みている『利休百首』について、論文の形にまとめることができた。茶の湯において文字として残された教育論を見出す作業として、道歌をその対象とし、検討を試みた。そのうえで、課題としていた『不白筆記』に見る教育論の位置づけを試みた。茶の湯における教育が、必ずしも口伝ではなく、テキストとして残されていた事実について、見出すことができた。関連して、茶の湯におけるテキストである茶書から教育論を見出す考察について、『不白筆記』を中心に、茶書の成立から位置づけをたどることから、教育史学会において提示した。教育史学へのアプローチを用いることによって新たに明らかとなったことは、ディシプリンとしての歴史、そして資料検討の重要性を重んじたうえで、教育史研究と教育思想研究の学際的見解から教育関係としての師弟関係の研究という展開余地である。教育学からの芸道教育の研究は先学に見出すことはできるが、それは方法論への還元を急いだ傾向がある。また、芸道広域を対象とするため、ひとつの技芸からの詳細な検討は展開余地がある。対象とする近世の茶の湯の教え学びの営みを「教育」のタームで扱うことについての妥当性については、「教育」の用語の成立背景を考えるならば、慎重にならねばならない。しかしながら、教え学びの営みという共通項を抽出することで、教育学の俎上で検討を試みることは、可能と考えられる。
転写開始点マッピングによる分化特異的・時期特異的発現遺伝子の同定

転写量の少ないRNAの5'末端部を効率的にクローニングすることが目的である。利用テクノロジーは,M-MLV(マウス白血病ウイルス)由来の逆転写酵素を利用したswitching法による5'末端へのリンカー付加(SMART法)である。当初1年目の予定は,5'末端へのリンカー付加の効率化のみを考えていたが,商品化されたキットではなく自作プライマー等でSwitching法を行った際に,concatamer形成が大きな問題であることがわかった。concatamer形成をおこさないオリゴヌクレオチド改良や修飾法を試して,技術的な問題の克服を目指した。concatamer形成阻害のためにisocytosine,isoguanosineを含んだオリグヌクレオチドの利用が,論文化されている。代替法としてのミスマッチオリゴを利用する方法を探ったが,効率の良い方法を開発することは出来なかった。市販されている方法によって,5'末端部のクローニングを行う事で,虹彩,眼前方部の発生に関与する新規遺伝子を同定することが出来た。この遺伝子は,疾患の原因遺伝子であるが,同じ遺伝子が原因で,別の病気を発症させる特殊な遺伝子である。短い転写産物が,既存遺伝子のエクソン途中から発現が開始されているようで,特別な5'末端部のクローニングを行わなければ同定することが出来なかった。本成果は,現在論文準備中である。当初目的としていた,配偶子形成時期の未分化な生殖堤細胞や,膵B細胞のRNAシーケンスまで達成することは出来なかったが,疾患関連の新規遺伝子を同定する事が出来た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。利用テクノロジーは,M-MLV (マウス白血病ウイルス)由来の逆転写酵素を利用したswitching法による5'末端へのリンカー付加(SMART法)である。本年度は,逆転写反応時の5'末端へのリンカー付加の効率化とconcatamer形成(concatamerization)の阻害について,検討をおこなった。本年度は,concatamer形成をおこさないオリゴヌクレオチド改良や修飾法を試して,技術的な問題の克服を目指した。concatamer形成阻害のためにisocytosine,isoguanocineを含んだオリグヌクレオチドの利用が,論文化されているが,それらの使用は非常に高価であり,今後,本法をさまざまなアプリケーションに使っていくには自由度が少ないと考え,その他の修飾を探った。isocytosine,isoguanocineを含んだオリグヌクレオチドでない修飾によって,concatamer形成を減じることが出来つつある。5'末端へのリンカー付加時のconcatamer形成(concatamerization)が起こり,この技術的解決に時間がかかっている。自らデザイン改良した乗り換え用の5'末端オリゴヌクレオチドを利用する際に,Switchingによるconcatamer形成をある程度抑制する(完全ではない)オリゴヌクレオチド改良や修飾法を試し,技術的な問題の克服を行った。本年度,本研究で進めている改良SMART法とmRNAのCap構造を利用して転写5'末端部の濃縮法であるCAGE法の比較検討を行った。改良SMART法は,やはりconcatemer形成の欠点があり,False positiveがあるようだが,sensitivityは高い様である。改良SMART法でモデル動物で特殊な5'末端のクローニングは可能であった。最終年度の細胞特異的な転写5'末端ライブラリー作成に向け,モデルマウス導入予定である。本研究過程で,ヒト疾患モデル動物から,ある大きな遺伝子の3'末端側から新規の転写産物が転写され目の発生に関わっていることがわかってきており,技術開発は遅れているものの新規遺伝子同定という面では,一つの成果を出せた。結果は,現在論文作成中である。Switchingオリゴヌクレオチドのconcatemer形成が抑制できずに,進行が遅れている。細胞特異的な5'末端解析は,switchng法とCAGE法を併用することで進められると考えられ,今後研究が追いついていけるように進める。

この遺伝子は,疾患の原因遺伝子であるが,同じ遺伝子が原因で,別の病気を発症させる特殊な遺伝子である。短い転写産物が,既存遺伝子のエクソン途中から発現が開始されているようで,特別な5'末端部のクローニングを行わなければ同定することが出来なかった。本成果は,現在論文準備中である。当初目的としていた,配偶子形成時期の未分化な生殖堤細胞や,膵B細胞のRNAシーケンスまで達成することは出来なかったが,疾患関連の新規遺伝子を同定する事が出来た。5'末端へのリンカー付加時のconcatamer形成(concatamerization)について,解決策がほぼ見つかっている。技術的な問題が解決できるので,「転写量の少ないRNAの5'末端部を効率的にシーケンスし,新規遺伝子末端部を同定する」当初の目的に向かって研究を進められる。細胞特異的な5'末端解析は,switchng法とCAGE法を併用することで進める。細胞特異的5'末端ライブラリー作成の為にモデルマウス導入を進めて,研究を進展させる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
水中臭素イオンのオゾン酸化によるオキシダントの生成とその制御に関する基礎的研究

水中の微量の臭素イオンとオゾンの反応生成物である次亜臭素酸、臭素酸の生成条件および活性炭による残留オキシダントの吸着・分解についてイオンクロマト法を適用し、次のような知見を得た。1、臭素酸のオゾン処理による生成-Br^-0.5mg/L水溶液の送入オゾン濃度数mg/L、pH中性のオゾン処理では臭素酸の生成はオゾン処理10分では認められないが、含Br^-濃度が高いほど、オゾン濃度が高いほど、pHが高いほど、オゾン処理時間が長くなるほど、BrO_3^-の高い生成が認められる。なお、これらの実験において、臭化物イオン、次亜臭素酸,臭素酸の総計は各オゾン処理時において一割以内の誤差で一致し、ここで用いた分析手法でしかも上記3種の臭素種でオゾン処理の反応生成物を表せ得るものと判断できた。2、アンモニア存在下における臭素酸の生成-浄水におけるオゾン処理条件における臭素種と窒素種の濃度変化より、アンモニアの存在はBrO_3^-の生成を遅らすことが確認できた。そして、アンモニアが除去された後、BrO_3^-の明確な生成が認められた。しかし、アンモニア存在下においても微量(4μg/L未満)のBrO_3^-の生成が10分オゾン処理後に検出された。これは次亜臭素酸とアンモニアの反応は臭素酸への酸化反応より速いが部分的には前者の反応が生じることを示しているものと思われた。3、活性炭による臭素酸の吸着・分解-活性炭5種類のBrO_3^-の25°Cにおける吸着(分解)等温線より、BrO_3^-の吸着特性は活性炭によって大きく異なる。またBrO_3^-の吸着は多成分吸着で、活性炭はBrO_3^-を吸着するばかりでなく、Br^-へ分解もする。活性炭はBrO_3^-として脱離するよりも、Br^-として分解・脱離すること、その分解率は、BrO_3^-に対して高い吸着力を持つ活性炭ほどBr^-へ分解する力も大きい。
統治メカニズムとしての株主の機能とその歴史的変化：日本企業の株主総会の実証分析

本研究は,日本企業において,経営者と株主の関係性が経時的にどのように変化してきたのかを明らかにすることを目的とし,それを実証的に検討するために,日本において経営者と株主の関係性を顕著に表す場である株主総会に注目している.具体的には,国内上場企業の1984年から2014年におよぶパネルデータを構築し,日本企業の株主総会における歴史的な変化を企業レベルで分析することを通じて,日本企業の株主総会はどのように変化してきたのか,どのような要因が日本企業の株主総会の活性化を牽引してきたのか明らかにした.平成27年度においては,(1)大規模データセットの構築,(2)先行研究の文献サーベイに基づく研究課題の導出と作業仮説の構築・深化,(3)(1)および(2)を踏まえたうえでの統計的実証分析,を中心に作業を進めた.第一に,平成27年度においては,大規模データセットを構築した.具体的には,1984年から2014年における東証1部2部上場会社3500社に関する,(a)株主総会に関するデータ(例えば,各企業の株主総会の開催日・出席者数・所要時間・質問者数),(b)株主に関するデータ,(c)財務・業種・上場に関するデータ,(d)株主総会に関する新聞・雑誌等の定性データ,を収集した.第二に,先行研究の文献サーベイを行い,研究課題の導出と仮説の構築・深化を行った.具体的には,本研究において先行研究として念頭に置いている,(a)コーポレート・ガバナンスにおいて株主が担う役割に注目した一連の研究,(b)株主による経営者への働きかけに注目する研究,(c)制度や慣行の変革について検討した一連の研究,(d)日本企業におけるコーポレート・ガバナンスの歴史的変遷に注目した一連の研究,を網羅的にサーベイした.第三に,(1)および(2)を踏まえたうえで,統計分析を行った.統計分析では,様々な知見が既に得られており,その一部は,専門学術雑誌において公刊されることが既に決まっている.具体的には,日本の経営学領域において最も影響力のある専門学術雑誌の一つである『組織科学』に掲載予定である.平成27年度では,当初の計画通り,(1)大規模データセットの構築,(2)先行研究の文献サーベイに基づく研究課題の導出と作業仮説の構築・深化,を一通り完了させることができた.もちろん,今後の研究の展開次第で必要であると判断すれば,追加的にこれらの作業を行っていく予定である.加えて,(3)(1)および(2)を踏まえたうえでの統計的実証分析も順調に進んでおり,その成果の一部は,日本の経営学領域において最も影響力のある専門学術雑誌の一つである『組織科学』における公刊が決まっている.以上の理由より,本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる.平成28年度においては,初年度(平成27年度)に構築したデータセット(1984年から2014年までの国内上場企業の年度別企業別の株主総会の開催日・出席者数・所要時間・質問者数といった株主総会に関する情報,株主数・株主構成といった株主に関する情報,財務・業種・上場情報から構成)を用いた実証分析から得られた知見を確定したうえで,論文の報告および公刊を中心とした研究成果の社会的発信に注力した.本年度には,日本語での専門学術雑誌への投稿を行い,本研究の研究成果はすでに,経営領域における国内の主要な専門学術雑誌において公刊されている.具体的に,株主による株主総会への参加を規定する要因を検討した論文は,組織学会が発行する『組織科学』に公刊されている.また,1990年代中頃以降において株主総会の集中日開催からの逸脱を引き起こした要因を検討した論文は,日本経営学会が発行する『日本経営学会誌』に公刊されている.こうした日本語の専門学術雑誌での論文の発表に加え,英語での研究成果の発信にも注力してきた.具体的には,Academy of Managementの2017年の年次総会(2017年8月に米国アトランタで開催予定)での報告に応募し,査読プロセスを経て採択されている.そこでは,2000年代以降になって顕著に観察されるようになった株主総会の集中日開催への回帰という現象を実証的に検討している.今後,学会報告でのフィードバックを踏まえてうえで,英語の専門学術雑誌への投稿を計画している.本研究は,日本企業において,経営者と株主の関係性が経時的にどのように変化してきたのかを明らかにすることを目的とし,それを実証的に検討するために,日本において経営者と株主の関係性を顕著に表す場である株主総会に注目している.具体的には,国内上場企業の1984年から2014年におよぶパネルデータを構築し,日本企業の株主総会における歴史的な変化を企業レベルで分析することを通じて,日本企業の株主総会はどのように変化してきたのか,どのような要因が日本企業の株主総会の活性化を牽引してきたのか明らかにした.28年度が最終年度であるため、記入しない。経営学28年度が最終年度であるため、記入しない。