hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温超伝導マグネットの加速器応用に向けた遮蔽電流に関する研究

二極磁界成分を発生するメインコイルのみの場合について、遮蔽電流磁界及び交流損失を評価した。この結果、マグネット全体が発生する遮蔽電流磁界を計算したところ、二極及び六極磁界成分が磁界精度の基準を満たしていないことが確認された。二極磁界成分の補正方法として、通電電流値を調整することにより、遮蔽電流磁界の影響を織り込んだ上で所望の発生磁界精度を達成することができることを確認した。六極磁界成分については、昨年度着想を得た、六極磁界成分補正用コイルを含めた加速器用マグネットシステムの構成により補正が可能であるかを検討した。六極磁界成分補正用コイルは高温超伝導線で構成することとし、その設計を行った。二極磁界成分を発生するメインコイルのコイルエンド部に六極磁界補正用コイルを配置し、メインコイルの発生六極磁界成分を打ち消すように六極磁界成分補正用コイルを励消磁することにより、六極磁界成分補正用コイルを含めた加速器用マグネットシステムの構成により補正が可能であることを確認した。六極磁界成分補正用コイルは高温超伝導線で構成されるため、二極磁界成分を発生するメインコイルと同様に、交流損失及び遮蔽電流磁界が発生することが予想されていたが、六極磁界補正用コイルに誘導される交流損失及び遮蔽電流磁界は無視できる程度に小さいことが三次元電磁界解析によって明らかになった。また、六極磁界補正用コイルをメインコイルと組み合わせた場合のメインコイル内に誘導される遮蔽電流磁界の変化も見られなかった。この結果、六極磁界補正用コイルとメインコイルの組合せによるマグネットシステムは、十分な磁界精度で要求磁界を発生可能であることが三次元電磁界解析により確認された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。高温超伝導マグネットの加速器応用に向けた課題の一つである、遮蔽電流のマグネット発生磁界精度への影響の評価・抑制を実現することを目的に研究を進めた。本年度は、遮蔽電流のマグネット発生磁界精度への影響を評価するために用いる有限要素法電磁界解析モデルの高速化・省メモリ化を実現するために、数学的手法の一つであるH-matirx法の、高温超伝導マグネットの有限要素法電磁界解析モデルへの適用可能性について検討した。また、実際の加速器用マグネットとしての仕様を意識して設計された高温超伝導マグネットを対象に、実際の加速器用マグネットの運転パターンを意識した励磁パターンを想定した有限要素法電磁界解析を実施し、超伝導線内に誘導される遮蔽電流が、高温超伝導マグネットの3次元形状に起因してどのような分布で誘導されるかについての知見を得た。上記の有限要素法電磁界解析によって得られた遮蔽電流の分布から、遮蔽電流の高温超伝導マグネット発生磁界精度への影響を評価し、マグネットを励磁中の各時刻において、加速器用マグネットとしての仕様を満たす程度の磁界精度を実現することが可能かどうかについての検討を行った。また、高温超伝導マグネットを冷凍機を使って伝導冷却した状態で運転する際に、冷却コストや高温超伝導マグネットの安定性の確保などの観点から大きな問題となりうる発生交流損失についても、高温超伝導マグネット全体での総発生損失および交流損失の分布を評価した。高温超伝導マグネットの加速器応用に向けた遮蔽電流に関する研究の初年度として、H-matrix法の高温超伝導マグネットの電磁界解析への適用可能性を検討した。この結果、3次元形状をもつ高温超伝導マグネットの電磁界解析モデルにおいても、H-matrix法を適用することによって大きなメモリ削減および計算時間短縮の効果がある見込みを得られた。H-matrix法の高温超伝導マグネットの電磁界解析モデルへの適用は世界的にみても初めての成果であり、今後の本研究においても大きな意味をもつ。また、3次元形状をもつ高温超伝導マグネットにおいて誘導される遮蔽電流分布についての基礎検討、実際の加速器用マグネットの運転パターンを意識した励磁パターンで高温超伝導マグネットを運転した場合の交流損失および遮蔽電流によって発生する付加的磁界の評価を行った。これらの電磁界解析によって得られた結果は、それぞれ個別に論文として発表するに足るデータであり、本年度の進展は順調であったと評価できる。本年度は、遮蔽電流のマグネット発生磁界精度への影響を評価するために用いる有限要素法電磁界解析モデルの高速化・省メモリ化を実現するための検討を進め、Hマトリクス法を用いた解析モデルの、実際の加速器用マグネットを意識して設計された高温超伝導マグネットへの適用を行った。その結果、Hマトリクス法を適用しない場合では実現不可能な大規模問題を解くことが可能となった。また、遮蔽電流が発生する磁界の低減方法を検討し、その実現可能性についての予備検討を行った。実際の加速器用マグネットの運転パターンを模擬した通電パターンでマグネットを励磁した際に発生する遮蔽電流磁界を計算した結果、二極及び六極磁界成分へ遮蔽電流磁界が与える影響は大きく、無視できないことが分かった。この結果を過去の二次元解析結果と比較したとき、コイルエンド部分における遮蔽電流が磁界精度へ影響を及ぼしていることが明らかになった。これらの誤差磁界成分を補正するためには、通電電流の微小制御および、六極磁界補正用コイルを用いることが有効であるといえる。

六極磁界補正用コイルを銅で構成することは電流密度の観点から非現実的であり、高温超伝導線材で巻かれたコイルを使用するべきであるということが初期検討の結果わかった。本年度は、高温超伝導マグネットの加速器応用に向けた遮蔽電流に関する研究の第2年度目として、Hマトリクス法を適用した有限要素法電磁界解析モデルによる実機規模マグネットの解析、異なる温度・超伝導特性をもつ線材でマグネットを構成した場合の遮蔽電流の磁場精度への影響の違いの評価、補正用コイルの導入による遮蔽電流磁界の抑制についての初期検討を実施した。三次元形状をもつマグネットのうちのどの箇所における遮蔽dね流が磁界精度へ悪影響をもたらしているかを評価し、補正コイルの導入による磁界精度補正の可能性についての検討を開始した。また、初期検討の段階で、2極磁界を発生するメインコイルのみならず、6極磁界成分を発生する補正用コイルを高温超伝導線で構成することでマグネットを実現する手法の提案は根本的な遮蔽電流磁界の抑制に繋がり得るものであるといえ、研究目的の達成に向ける大きな手がかりとなると言える。二極磁界成分を発生するメインコイルのみの場合について、遮蔽電流磁界及び交流損失を評価した。この結果、マグネット全体が発生する遮蔽電流磁界を計算したところ、二極及び六極磁界成分が磁界精度の基準を満たしていないことが確認された。二極磁界成分の補正方法として、通電電流値を調整することにより、遮蔽電流磁界の影響を織り込んだ上で所望の発生磁界精度を達成することができることを確認した。六極磁界成分については、昨年度着想を得た、六極磁界成分補正用コイルを含めた加速器用マグネットシステムの構成により補正が可能であるかを検討した。六極磁界成分補正用コイルは高温超伝導線で構成することとし、その設計を行った。二極磁界成分を発生するメインコイルのコイルエンド部に六極磁界補正用コイルを配置し、メインコイルの発生六極磁界成分を打ち消すように六極磁界成分補正用コイルを励消磁することにより、六極磁界成分補正用コイルを含めた加速器用マグネットシステムの構成により補正が可能であることを確認した。六極磁界成分補正用コイルは高温超伝導線で構成されるため、二極磁界成分を発生するメインコイルと同様に、交流損失及び遮蔽電流磁界が発生することが予想されていたが、六極磁界補正用コイルに誘導される交流損失及び遮蔽電流磁界は無視できる程度に小さいことが三次元電磁界解析によって明らかになった。また、六極磁界補正用コイルをメインコイルと組み合わせた場合のメインコイル内に誘導される遮蔽電流磁界の変化も見られなかった。この結果、六極磁界補正用コイルとメインコイルの組合せによるマグネットシステムは、十分な磁界精度で要求磁界を発生可能であることが三次元電磁界解析により確認された。実際の加速器用マグネットを意識した高温超伝導マグネットにおいて、遮蔽電流が発生する付加的磁界の低減について検討する。本年度得られた解析結果のマグネット設計へのフィードバックとマグネット通電電流の制御を組み合わせ、遮蔽電流によって発生する付加的磁界の多極成分を抑制することが可能か、検討を始める。このフィードバックの効率的な実現のために、H-matirx法を実機相当の高温超伝導マグネットの電磁界解析モデルへ適用し、省メモリ化・高速化を実現した電磁界解析を実施する。
電子状態理論と統計理論の融合による柔らかい分子系の理論化学

電子状態理論、化学統計理論の現状を調査し、さらに、それらを融合し、新しい方法論を進展させるための検討を行った。(1)高精度電子状態理論の現状と展望:密度汎関数理論の限界が明らかになっており、再びpostHartree-Fock法に注目が集まっている。統計理論と組み合わせるには、どのような高精度電子状態理論が良いのか、検討した。基礎理論としては密度汎関数理論と新しい汎関数、局在MP2法、クラスター展開法に焦点を絞って、常田、天能、中野らが検討した。また、時間を含んだ電子状態理論については信定が中心に調査を行った。応用面からは永瀬、榊、古賀らが典型元素や遷移金属元素複合化合物、超分子の大規模分子の構造、反応の理論の観点から、電子状態理論研究の現状と限界を明らかにした。(2)化学統計理論の現状と展望:古典的分子動力学(MD)計算と量子論的MD計算の理論面および応用面での現状調査、特に、限界と可能性を中心に調査した。古典的MD計算については、長岡、田中が自由energy計算と溶媒理論の観点から検討し、量子論的MD計算については山下が、また、これらを組み合わせた理論的研究については、加藤が現状と可能性を調査した。QM/MM法については、加藤、田中、長岡が特徴と限界を調査した。(3)柔らかい分子系の実験研究の調査:実験分野で、柔らかい分子系、特に、生体分子やクラスター分子を研究する実験研究者と接点を構築した。(4)化学統計理論と電子状態理論の融合:溶媒和構造を理論的に取り扱う方法であるRISM-SCF法は現時点で統計理論と電子状態理論を融合させた理論的方法の代表的なものである。この方法の長所・短所、そして限界と展開の可能性について、基礎理論と応用面から、加藤、天能、佐藤が調査を行った。これらを総合して、古典的MD計算と量子論的MD計算の高速化、古典的MD計算に電子状態理論を組み込む方法、統計的側面をもつ電子状態計算の開発が望まれることが示された。
遷移金属イオンを含有したアモルファス酸化物薄膜における磁性ナノクラスターの光制御

酸化物磁性体は、記録メディアやモータなど極めて広範囲の応用に用いられているだけでなく、基礎的見地からも強磁性、フェリ磁性、反強磁性、スピングラス等の多彩な興味深い物性を示す。その中でもクラスタースピングラスは、隣り合うスピンを平行に揃えようとする強磁性相互作用と反平行に揃えようとする反強磁性相互作用が混在した状態、すなわち、「フラストレーション」と「ランダムネス」とが競合した際に生じる興味深いスピン状態である。平成16年度は、外場(光、磁場)を印加して新規な光磁気機能を引き出すため、室温でクラスターグラス転移を示す材料の開発と光照射実験を行った。気相合成プロセスを用いて作製した亜鉛フェライト酸化物(ZnFe_2O_4)薄膜が、本来の反強磁性(ネール温度10K)とは異なり、室温でフェリ磁性的挙動を示すことを見出した。また、この薄膜の磁性はクラスタースピングラスであり、その磁気転移温度は室温より高い(325K)ことを確認した。Zn-K端におけるX線微細吸収構造(EXAFS)の解析とX線吸収近傍微細構造(XANES)の第一原理計算から、約60%のZn^<2+>がスピネル構造の八面体位置を占有することを実証するとともに、これがZnFe_2O_4薄膜の異常な磁気的性質をもたらすことを明らかにした。作製した薄膜に光を照射することにより、数%程度の小さい磁性変化が観察されたが、さらに大きな光誘起磁性を発現するためには、光励起状態において電荷移動を起こすような第3成分の添加が必要であることが示唆された。平成15年度は、外場(光、磁場)を印加して新規な光磁気機能を引き出すため、室温でクラスターグラス転移を示す材料を開発した。具体的には、スパッタ法による非平衡条件下での気相合成プロセスを用いて亜鉛フェライト酸化物(ZnFe_2O_4)薄膜を作製した。X線回折測定から、作製された亜鉛フェライト薄膜の結晶構造はスピネル構造であり、平均粒径が約10nmのナノ結晶集合体であることがわかった。安定相の亜鉛フェライトはネール温度が10Kの反強磁性体であり、室温での磁化は低いことが知られているが、作製した薄膜は室温で高い磁化を示しフェリ磁性的な挙動を示した。Zn-K端におけるX線微細吸収構造(EXAFS)の解析から、作製した亜鉛フェライトは準安定相であり、本来スピネル構造の四面体位置を占有しているZn^<2+>が六面体位置を占有していることが明らかになった。超伝導量子干渉計(SQUID)測定から、この薄膜は室温付近(325K)でクラスターグラス転移を示し、光や磁場などの外場印加による新規な光磁気機能の発現が期待される。平成16年度は、クラスターグラス磁性の光制御の研究を遂行する予定である。
ガイアによるガス・ダスト比の３次元計測と星・星団形成との関係

星形成史を反映する金属量と密接に関係するガス・ダスト比は、星間物質の性質を知るための重要な指標である。本研究の目的は、位置天文衛星ガイア(欧州)により得られた17億個もの恒星のデータを解析してダストによる減光量の3次元分布図を作成し、これをガス(原子ガス+分子ガス)の3次元データと直接比較することにより、太陽系近傍のガス・ダスト比を3次元で測定することである。さらに、星形成領域毎のガス・ダスト比の特徴を調べ、ガス・ダスト比の星形成・星団形成との関連を調査する。
生活習慣病予防のためのメタボリックシンドローム予測因子の確立

動脈硬化症の進展には、メタボリックシンドローム(MetS)リスク因子の中でも、特に腹部肥満の強い関与が示唆され、アディポサイトカインがMetSの病態に大きな役割を演じていると考えられた。また、酸化ストレスも腹部肥満により増大すること、肥満とは独立してMetS発症に関与している可能性が明らかとなった。腹部肥満は本邦におけるメタボリックシンドローム(MetS)診断基準の基盤病態である。本研究ではさまざまなMetSリスク因子に加えて、炎症マーカーやサイトカインなどを測定し、腹部肥満との関係を明らかにすることにより動脈硬化症の進展予測因子について検討した。腹部肥満群においてはMetSリスク因子の集積に伴い、血中CRP、IL-6レベルは有意に上昇したが、非肥満群ではMetSリスク因子が集積してもこれらの炎症マーカーの上昇は認めなかった。頸動脈中内膜肥厚度(IMT)は、男女ともMetSリスク因子の集積に伴い増大が認められたが、女性においてより強く影響を受けることが明らかとなった。また、男性においては動脈硬化進展へのIL-6の関与が示唆された。約1年間の観察期間中にIMTは有意に増大したが、その増加率は腹部肥満群で有意に大きかった。観察期間中の各種リスク因子の変化の中で、IMTの増加と有意な相関を認めたのはBMIと腹囲の変化のみであり、他のMetS関連リスク因子の変化とは相関を認めなかった。女性においてはIMTの変化量とMetS関連リスク因子やIL-6、hs-CRPには相関を認めなかった。しかしながら、BMIが増加した女性においてはBMIが変化しなかった女性に比べて、有意にIMTは増大していた。さらに、肥満女性においてはIMTの変化量とコレステロールの変化に相関が認められた。以上の結果より、動脈硬化症の進展にはMetS関連因子のなかでも特に腹部肥満の強い関与が示唆され、脂肪細胞由来のアディポサイトカインがMetSの病態に大きな役割を演じていると考えられた。腹囲に代表される危険因子一つの存在であっても、注意を喚起することが健康の維持および増進に極めて重要であることが明らかとなった。メタボリックシンドローム(MetS)は、動脈硬化を基盤とする脳および心血管障害の危険因子として、予防医学の観点から注目されている。本邦におけるMetS診断基準の基盤病態として腹部肥満があげられており、これまでの研究により腹部肥満群ではMetSリスク因子の集積に伴い血中CRP、IL-6レベルは有意に上昇するが、非肥満群ではMetSリスク因子が集積してもこれらの炎症マーカーの上昇は認めないことを報告してきた。昨年度までの本研究において、約1年間の観察期間中に頸動脈中内膜肥厚度(IMT)は有意に増大し、その増加率は腹部肥満群で有意に大きかった。観察期間中の各種リスク因子の変化量の中で、IMTの増加と有意な相関を認めたのはBMIと腹囲の変化のみであり、他のMetS関連リスク因子の変化とは相関を認めないことが明らかとなった。今回、より長期にわたりIMT増大に影響を及ぼす因子を検討したところ、血圧、尿酸値、コレステロール(Total & LDL)、HbAlcが関与することが明らかとなった。喫煙や飲酒、睡眠などの生活習慣の関与についてもさらに検討を加えた。喫煙者では非喫煙者と比較して有意に血中hs-CRP、IL-6レベルは高く、IMTも有意に大きい値を示した。喫煙者では観察期間中のIMTの増加量も非喫煙者と比較して有意に大きかった。また、飲酒機会および間食機会の増加は2年間の観察期間中のMetSリスク因子の増加と相関していた。睡眠に関しては、肥満群において睡眠時間が長いほどMetSリスク因子の低下を認めた。以上の結果より、生活習慣の改善もMetS予防にきわめて重要な因子であることが明らかとなった。メタボリックシンドローム(MetS)は、動脈硬化を基盤とする脳および心血管障害の危険因子である。これまでの研究により腹部肥満群ではMetSリスク因子の集積に伴い血中CRP、IL-6レベルは有意に上昇するが、非肥満群ではMetSリスク因子が集積してもこれらの炎症マーカーの上昇は認めないことを報告してきた。また、昨年度までの本研究において、長期にわたり動脈硬化の指標としての頸動脈中内膜肥厚度(IMT)増大に影響を及ぼす因子を検討したところ、血圧および尿酸、コレステロール、HbA1c値が関与することが明らかとなった。さらに、喫煙や飲酒、睡眠などの生活習慣の関与についても検討を加えたところ、喫煙者では観察期間中のIMTの増加量が非喫煙者と比較して有意に大きく、飲酒や間食機会の増加は観察期間中のMetSリスク因子の増加と相関していた。近年、酸化ストレスのMetSへの関与が注目されている。今回、酸化ストレスマーカーとして血清TBARSを測定し、MetSリスク因子および増悪との関与につき検討した。血清過酸化脂質(LPO)値は中性脂肪、血糖、HbA1c値およびMetSリスク因子の数と有意な相関を認めた。また、LPO値はBMIとは相関を認めなかったが、ウエスト周囲径と相関を認め、腹部肥満の重要性が示唆された。

さらに、LPO値は観察期間中のウエスト周囲径の増加、拡張期血圧の上昇、中性脂肪の増加と有意な相関を認め、ウエスト周囲径で調整後もこれらの相関は有意であった。以上の結果より、酸化ストレスは肥満とは独立してMetS発症に関与している可能性が考えられた。
難種苗生産魚種の飼育環境制御による革新的生産システムの開発

マグロ類,ブリ類,ハタ類の量産が困難な難種苗生産種に共通する摂餌不良,浮上死,沈降死の初期減耗対策に焦点を絞り,様々な検討を行った。まず,対象種の各種視物質オプシン遺伝子を調べた結果,どの魚種も3種類以上が発現し,スマおよびクエは10種以上も発現することがわかった。また,仔魚のオプシン遺伝子の発現様式が魚種で異なり,一部の遺伝子が特定の時期に発現または消失すること,特定の波長光で摂餌,行動等が制御できること等が示唆された。さらに,丸底水槽の使用で対象種の生残率が顕著に優れること,クロマグロでは初期減耗期に限定した高密度生産が可能なこと等,飼育環境制御による新しい種苗生産法のモデルが開発された。マグロ類,ブリ類,ハタ類の量産が困難な難種苗生産魚種を対象に,共通して起きる摂餌不良,浮上死,沈降死等の初期減耗対策に焦点を絞って,飼育環境制御に基づく新しい種苗生産システムの開発に向けた様々な検討を行った。平成26年度は,初期減耗の防除に有効な光環境(視覚特性の魚種間比較,光強度の影響),飼育水の流動制御(水槽形状および水流発生法の影響)を検討し,以下の結果を得た。1.視覚特性の魚種間比較:キハダ,スマ,カンパチ,クエ等の各種オプシンタンパク質の遺伝子クローニングを行い,既報値と比較したところ,どの魚種も3種類以上のオプシン遺伝子を発現することが確認された。また,クエの網膜電図を測定し,光感度,分光応答等を既報のデータと比較した結果,クエはマグロ類より夜間の光感度が高く,幅広い光波長に適応していること等が示唆された。2.浮上・遊泳行動,摂餌率等に及ぼす光強度の影響:赤外線ビデオカメラ付き小型チャンバーに24日齢のクロマグロ,キハダ,カンパチ等の仔魚を収容し,白色LEDの光強度に対する浮上・遊泳行動,摂餌率等の影響を調べた。その結果,どの魚種も日齢に伴って遊泳速度に変化のあること等が示された。3.沈降現象に及ぼす光強度の影響: 210日齢のクロマグロ,キハダ,カンパチ等の仔魚を小型チャンバーに収容し,光強度を変化させた時の沈降行動を解析した。その結果,魚種によっても異なるが,沈降頻度が特定の日齢以降に低下すること等が示唆された。4.初期減耗の発生頻度に及ぼす水槽形状および水流発生法の影響:水槽底面の形状と水流発生法が異なる水槽にクロマグロ,キハダ,カンパチ等の仔魚を収容し,10日齢まで飼育した。その結果,丸底水槽の中央に下向き水中ポンプを設置した試験区では,底面から側壁を経由して上層に流れる循環流が形成され,仔魚の生残率が優れること等が示唆された。大量生産が困難とされるマグロ類,ブリ類およびハタ類の難種苗生産種を対象に,飼育初期の摂餌不良,浮上死,沈降死等の対策を検討した。平成27年度は,各種視物質オプシン遺伝子の発現様式を魚種毎に調べるとともに,光波長が浮上,沈降の遊泳行動等に及ぼす影響を検討した。また,前年度の結果から魚種毎に優れた水槽形状と水流発生法を選択し,水槽底面の最適な流動条件を調べた。さらに,平成26年度に実施できなかった飼育実験の一部を行い,以下の結果を得た。1.仔稚魚の発育に伴う各種オプシン遺伝子の発現様式:前年度に作成した魚種毎,または既報の特異的プライマーを用いて各種仔稚魚のオプシン遺伝子の発現様式を調べた。その結果,クロマグロ,キハダ,カンパチおよびクエの各種オプシン遺伝子の発現様式は魚種によって異なり,一部のオプシン遺伝子が特定の時期に発現または消失する傾向が観察された。2.浮上・遊泳行動等に及ぼす各種光波長の影響:赤外線ビデオカメラ付きチャンバーに24日齢のクロマグロ,キハダ等の仔魚を収容し,UV,青,緑,黄および白色のLED単色光を照射した。また,波長毎に光強度を変化させ,魚の遊泳行動等を測定した。その結果,波長によって遊泳行動や速度に違いのあること等が示唆された。3.沈降現象に及ぼす各種光波長の影響: 210日齢のクロマグロ,キハダ等の仔魚を小型チャンバーに収容し,光波長とそれらの強度を変化させた時の沈降行動を解析した。その結果,沈降の頻度も魚種,日齢,光波長等の影響を受けやすいこと等が示された。4.飼育成績に及ぼす流動条件の影響:水槽底面の形状と水流発生法が異なる水槽にクエ仔魚を収容し,飼育した。また,クロマグロ,カンパチおよびクエ仔魚を底面流動の異なる水槽にそれぞれ収容し,飼育した。その結果,魚種によって適正な流速に大きな違いのあること等が示唆された。当初計画に基づいて27年度の実験を行うとともに,26年度の補足実験を実施し,概ね良好な結果を得た。すなわち,クロマグロ,キハダ,カンパチおよびクエをそれぞれ用いて視物質オプシン遺伝子の発現様式を調べるとともに,初期減耗の防除に関与する光波長,飼育水の流動の影響を詳しく検討した。その結果,各種オプシン遺伝子の発現様式が魚種によってそれぞれ異なることが示されるとともに,光波長が各種魚種の遊泳行動に及ぼす影響にも違いのあること等が示唆された。また,魚種毎に水槽底面付近の最適な流動条件が大きく異なるなど,当初計画で想定された様々な結果を得ることができた。

一部の魚種では,特定の実験で不明瞭な結果が出たため,次年度に再試験を実施する予定である。しかし,全体の中ではわずかに過ぎず,27年度の達成度は,26年度に続いて概ね順調に進展できたと判断した。難種苗生産種と称されるマグロ類,ブリ類およびハタ類を対象魚とし,いくつかの魚種の光環境特性を調べるとともに,摂餌不良,浮上死,沈降死等の初期減耗対策,初期減耗期間に限定した高密度飼育の可能性等をそれぞれ検討した。平成28年度は,対象種の視物質オプシン遺伝子の発現解析とともに,摂餌量,浮上・沈降の遊泳行動,飼育成績等に及ぼす各種光波長の影響を調べた。また,前年度に優れた飼育成績が得られた水槽形状と水流発生法の組み合わせを使い,クロマグロ仔魚の高密度飼育の可能性を検討して,以下の結果を得た。1.摂餌開始期前後における各種オプシン遺伝子の発現様式:これまでに作成した魚種毎,または既報の特異的プライマーを用いて対象種仔魚の摂餌開始期前後におけるオプシン遺伝子の発現パターンを詳細に調べた。その結果,クロマグロでは摂餌開始期にほとんどのオプシン遺伝子が発現していること等が示唆された。2.摂餌率,浮上死率,飼育成績等に及ぼす各種光波長の影響:仔魚を暗室内の水槽,ビーカー等に収容し,各種光波長が摂餌率,浮上死率,飼育成績等に及ぼす影響をそれぞれ検討した。光源は,光子量が等しいUV,青,緑,黄および白色のLED光等を用い,様々な条件下で仔魚の腸管ワムシ数,浮上死の発生頻度,飼育成績等を比較した。様々な実験を行った結果,魚種,発育段階で多少は異なるものの,クロマグロ仔魚では特定の波長光で摂餌が優れ,中波長光で浮上死の促進されること等が示唆された。3.適切な飼育水流動条件下での高密度飼育:これまでにわかった最適な飼育方法で収容密度の異なるクロマグロ仔魚をそれぞれ飼育した。その結果,クロマグロ仔魚は,従来の数倍以上の高密度でも10日齢程度までは飼育でき,新しい種苗生産方法として利用できる可能性のあることが示唆された。マグロ類,ブリ類,ハタ類の量産が困難な難種苗生産種に共通する摂餌不良,浮上死,沈降死の初期減耗対策に焦点を絞り,様々な検討を行った。まず,対象種の各種視物質オプシン遺伝子を調べた結果,どの魚種も3種類以上が発現し,スマおよびクエは10種以上も発現することがわかった。また,仔魚のオプシン遺伝子の発現様式が魚種で異なり,一部の遺伝子が特定の時期に発現または消失すること,特定の波長光で摂餌,行動等が制御できること等が示唆された。さらに,丸底水槽の使用で対象種の生残率が顕著に優れること,クロマグロでは初期減耗期に限定した高密度生産が可能なこと等,飼育環境制御による新しい種苗生産法のモデルが開発された。26年度の各種実験は,当初計画に基づいてそれぞれ実施され,概ね良好な結果を得ることができた。具体的には,マグロ類はクロマグロ,キハダ,スマを,ブリ類はカンパチを,ハタ類はクエをそれぞれ用いて初期減耗の防除に関与する光環境,飼育水の流動制御の影響を調べた。その結果,魚種毎の光環境特性や流動制御で生残率が改善するなどの有益なデータが得られた。しかし,一部の実験項目で,実施の途中に受精卵が採取されなくなり,予定した実験がうまく実施できない魚種もあった。本申請で対象とする難種苗生産魚種の多くは,卵の採取時期が限られるため,単年度に同じ実験を繰返し検討することが困難である。これらは,次年度に再試験を実施する予定であるが,全体の中ではわずかであり,26年度の達成度は概ね順調に進展したと判断した。
質感情報の実体化プロセスを考慮した物体表面の質感編集手法

二次元平面上での任意オブジェクトの非周期的な分布手法を開発した.既存手法では,長い形状や凹形状,もしくは大きさが異なる複数種類のオブジェクトを密に分布することは不可能であった.本手法では,排他領域を任意形状としたダートスローイング法を用いて,それらを密に分布する.また,単純なダートスローイング法では排他領域の干渉回数が多く,計算時間が長くなるため,本手法では,排他領域が配置されていない広い隙間に対して,優先的にオブジェクトを配置することで効率的に分布する.実験により,この手法は単純なダートスローイング法よりも効率的であることを確認した.つづいて,任意形状を有する要素を任意の外形に凝集させる自動化手法を提案した.本手法は,平面に並んだ状態ではなく,堆積された凝集体を対象とする.また,3Dプリンタなどを用いて生成物を実体化することを視野に入れて進めた.実体化には要素の干渉が必須であるため,干渉を制御する必要がある.本手法では,干渉の深度や調整の範囲を変えることで,構成要素数が変化し,結果的に密度を変更できた.構成要素の密度は,凝集体の見た目に影響するため,モデリングにおける重要な要素と考える.一方,マルコフモデルを用いた既存のテクスチャ合成法では,近隣画素の類似性を参照して合成するため,大域的な流れを表現できず,等方的なテクスチャのみが生成される.また,テクスチャの視覚的な構成要素を考慮していないため,例えば,革シボのような粒状の隆起の山が,合成結果ではつぶれてしなうなどの不都合が見られた.さらに,革シボの山の広さは,部位によって異なるが,既存の合成法では構成要素の粒度を考慮していないため,構成要素の大きさの違いを表現できない.これらを補うために,方向場と粒度場を用いて,流れと構成要素の大きさの違いを考慮したテクスチャ合成を試みた.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,質感情報の実体化プロセスまでを視野に入れた物体表面の質感編集手法の実現を目指しており,質感の主要素と考えられる反射特性を凹凸形状で操作することを目標とした.この目標の達成のために,平成23年度では,1.凹凸データの忠実な実体化のための高精細な切削加工と,2.質感編集のための凹凸データの作成手法の提案を行った.1.質感データの実体化を達成するために,本研究ではNC切削機を用いて高精細な加工を試みた.実際に製品レベルで加工する場合,加工範囲の広さからエッチング法を用いるのが主であるが,化学反応を応用するため制御が難しく,高低差が大きな加工では精度を保つことは容易ではない.また,研究室レベルで扱える加工装置ではない.一方,機械的な加工であれば制御が比較的容易であるため,本研究ではNC切削機を用いた加工を試みた.微細な凹凸データをツールパスのNCコードに変換して金属板を加工し,そこにシリコンを充填して革シボを実体化した.また,切削工具は刃先が細いために破損しやすく,適切な切削深度と切削速度を模索する必要があった.試験を繰り返し,ほぼ破損なく切削できる深度と速度を特定した.実験として革シボの実測データを切削し,エッチングでは困難な高精細な凹凸形状を表現できた.2.所望の質感を有する凹凸データを作成するために,任意の凹凸形状を有する要素で構成されるテクスチャ生成手法を提案した.この手法では,要素同士が重ならないようにランダムに配置することで,不自然な要素の並びを避けることができた.また,重ならない領域を編集することで,要素の配置を操作できることを確認した.この手法を用いて,牛やオストリッチを模倣した革シボを生成し,CG画像上で所望の凹凸形状を生成できることを確認した.3次元形状を有する要素では,同様の配置後,要素同士の接触を考慮した位置調整によって自然な集合体を形成できることを確認した.二次元平面上での任意オブジェクトの非周期的な分布手法を開発した.既存手法では,長い形状や凹形状,もしくは大きさが異なる複数種類のオブジェクトを密に分布することは不可能であった.本手法では,排他領域を任意形状としたダートスローイング法を用いて,それらを密に分布する.また,単純なダートスローイング法では排他領域の干渉回数が多く,計算時間が長くなるため,本手法では,排他領域が配置されていない広い隙間に対して,優先的にオブジェクトを配置することで効率的に分布する.実験により,この手法は単純なダートスローイング法よりも効率的であることを確認した.つづいて,任意形状を有する要素を任意の外形に凝集させる自動化手法を提案した.本手法は,平面に並んだ状態ではなく,堆積された凝集体を対象とする.また,3Dプリンタなどを用いて生成物を実体化することを視野に入れて進めた.実体化には要素の干渉が必須であるため,干渉を制御する必要がある.

本手法では,干渉の深度や調整の範囲を変えることで,構成要素数が変化し,結果的に密度を変更できた.構成要素の密度は,凝集体の見た目に影響するため,モデリングにおける重要な要素と考える.一方,マルコフモデルを用いた既存のテクスチャ合成法では,近隣画素の類似性を参照して合成するため,大域的な流れを表現できず,等方的なテクスチャのみが生成される.また,テクスチャの視覚的な構成要素を考慮していないため,例えば,革シボのような粒状の隆起の山が,合成結果ではつぶれてしなうなどの不都合が見られた.さらに,革シボの山の広さは,部位によって異なるが,既存の合成法では構成要素の粒度を考慮していないため,構成要素の大きさの違いを表現できない.これらを補うために,方向場と粒度場を用いて,流れと構成要素の大きさの違いを考慮したテクスチャ合成を試みた.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は,実体化プロセスを優先的に研究した.実体化プロセスのために,高精細な加工によるデータから実物に忠実に凹凸形状を付加することができており,所望の凹凸形状の生成手法も合わせて提案している.そのため,今後,サンプル作成が容易になり,質感編集に関連する質感の知覚の調査が円滑に実施できると考える.当初計画していた研究の実施順番の違いだけであり,進捗は概ね順調といえる.24年度が最終年度であるため、記入しない。(2)グラフィクスとCAD研究会優秀研究発表賞,情報処理学会, 2012年6月(3)平成23年度芸術科学会論文賞,芸術科学会, 2012年11月(4) VC賞,画像電子学会, (2013年6月予定)平成23年度に引き続き,サンプルとなる表面の凹凸形状の持つ反射特性を保持し大域的に変化するようなバリエーションを持つ質感データの編集手法の研究を進める.また,質感の知覚の調査のために,ヘアライン加工を応用し,曲面の反射特性を編集する手法を開発する.これを開発するために,ヘアラインの制御のための線分の操作手法を開発する.つづいて,視認できない粒度のヘアラインを有した凹凸形状を生成し,CGと実物を用いて光の反射特性を観察する.両者に大きな相違が出ないヘアラインの粒度を特定し,実体化を視野に入れた質感情報の編集を可能にする.実際に実体化したものは,研究協力者(企業の研究者を予定)による主観評価を行い,手法の有効性を検証する.
酸化ストレス関連分子の遺伝子多型を基盤とする冠攣縮の病態解明と診断・治療法の開発

虚血性心疾患などの血管疾患にとって酸化ストレスは危険因子のひとつであり、心血管疾患の病態において重要な役割を担う血管内皮機能障害の一因でもある。glutathione(GSH)は最も重要な細胞内の抗酸化物質であり、その合成経路における律速酵素はグルタミン酸システインリガーゼglutamate-cysteine ligase(GCL)である。GCLは触媒作用を有するGCL catalytic subunit(GCLC)と調節作用を有するGCL modifier subunit :(GCLM)からなる二量体である。生体に酸化ストレスが加わるとGSH合成の為にGCLC遺伝子の転写活性が上がり、そのことが血管内皮機能障害に対する防御機構の一つとして作用している。今回我々は冠動脈内皮機能や心筋梗塞にGCLCの遺伝子多型が関わっているかを検証することを目的とした。まず遺伝子多型の有無を調べるためヒトDNAのGCLCプロモーター領域の遺伝子配列解析を行った。次にアセチルコリンを用いた冠動脈内皮依存性の冠動脈弛緩反応とGCLCプロモーター領域の遺伝子多型との関係を62人の男性症例で調べた。また255人の心筋梗塞患者と179人の対象者においてこの遺伝子多型を有する頻度を比較した。遺伝子多型が転写活性に及ぼす影響についてはヒト臍帯静脈内皮細胞を用いて検討した。その結果、我々はGCLCプロモーター領域に未報告の遺伝子多型(-129C/T)を発見した。ヒト内皮細胞ではH_2O_2に反応した-129T遺伝子多型のプロモーター活性は-129C遺伝子型に比べ5060%に低下していた。また-129T遺伝子型を有する症例では-129C遺伝子型を有する症例に比べ内皮依存性の冠動脈弛緩反応が有意に低下していた。心筋梗塞群では-129T遺伝子型を有する頻度が対象者群に比べ明らかに高く、古典的な冠動脈危険因子と比較しても独立した危険因子であった。結論としてGCLCプロモーター領域の-129T遺伝子多型によって酸化ストレスに対するGCLCの発現は低下し、この遺伝子多型が冠動脈内皮機能の低下と心筋梗塞の病態に関連している可能性があることが明らかになった。
リポ蛋白糸球体症のモデル動物作製と病態解析

リポ蛋白糸球体症は、日本で新たに発見された腎疾患で、III型高脂血症に加えて蛋白尿、腎機能障害を引き起こし、病理組織学的に糸球体内にアポEを含むリポ蛋白血栓症を特徴とする疾患であるが原因は不明であった。リポ蛋白糸球体症の独立した3家系を調べた結果、全ての症例でアポE変異体、アポE2(Arg145Pro)Sendaiを発見。続いてこのリポ蛋白糸球体症と密接に関係するアポ蛋白E変異体、アポE2Kyoto(Arg25Cys)、アポE1(del141-143)、アポE1(del156-173)の3種を発見した。さらにアポE変異とリポ蛋白糸球体症の関連及び発症機序を解明するため、リポ蛋白糸球体症のモデル動物としてアポE1(del141-143)トランスジェニックマウスの作製を行った。プロモータ部位を含む正常ヒトアポE遺伝子(11.5kb)に、アポE1(del141-143)変異をsite directed mutagenesisを用いて導入。全配列を確認し、変異導入アポE遺伝子を制限酵素HindIIIで切断し、直線鎖DNAとして精製。共同研究にて、熊本大学動物資源開発研究センターに輸送し、単離直線化アポE遺伝子をミクロマニピュレーターにより受精卵の前核に注入し、偽妊娠仮親C57BL/6雌マウスの卵管に移植した。しかし、同センターで病原ウイルス感染に遭遇し、初回に得られたマウスは屠殺された。2回目の作製にて7匹のマウスが得られ、スクリーニングを行ったところ、雌1匹でヒトアポE遺伝子を確認した。その後繁殖を試みているが、F1マウスでのヒトアポE遺伝子発現率が低く,現在までに雄2匹で発現を認めたのみであり、さらに繁殖を行っている。今後、アポE1(del141-143)変異ホモ接合体マウスを確立し、血清リポ蛋白分析、糸球体病変の解析を行う予定である。リポ蛋白糸球体症(Lipoprotein glomerulopathy)は、日本で発見された新しい腎疾患である。我々は、多施設共同研究により、このリポ蛋白糸球体症の原因と密接に関係するアポ蛋白E変異体、アポE2 Sendai(Arg145Pro)、アポE2 Kyoto(Arg25Cys)、アポE1(del141-143)、アポE1(del156-173)の4種を発見した。今回の研究ではアポE変異とリポ蛋白糸球体症の関連及び発症機序を解明するため、アポE1(del141-143)モデルマウスを作製することとした。プロモータ部位を含む正常アポE遺伝子(11.5kb)に、アポE1(del141-143)変異をsite directed mutagenesisを用いて導入した。アポE遺伝子の全配列をオートシークエンサーにて確認し、変異を導入されたアポE遺伝子は、制限酵素HindIIIで切断し、直線鎖DNAとして精製。共同研究を行うため、熊本大学動物資源開発研究センターに輸送した。熊本大学にて単離直線化アポE遺伝子をミクロマニピュレーターにより受精卵の前核に注入し、偽妊娠仮親C57BL/6雌マウスの卵管に移植した。しかし、センターで病原ウイルス感染に遭遇し、初回に得られたトランスジェニックマウスは屠殺された。現在は、再度遺伝子注入を行っている段階である。これと平行し、機能解析を行うため、site directed mutagenesisを用いてリポ蛋白糸球体症のアポE変異4種を大腸菌に発現させ精製する研究を行っている。

リポ蛋白糸球体症は、日本で新たに発見された腎疾患で、III型高脂血症に加えて蛋白尿、腎機能障害を引き起こし、病理組織学的に糸球体内にアポEを含むリポ蛋白血栓症を特徴とする疾患であるが原因は不明であった。リポ蛋白糸球体症の独立した3家系を調べた結果、全ての症例でアポE変異体、アポE2(Arg145Pro)Sendaiを発見。続いてこのリポ蛋白糸球体症と密接に関係するアポ蛋白E変異体、アポE2Kyoto(Arg25Cys)、アポE1(del141-143)、アポE1(del156-173)の3種を発見した。さらにアポE変異とリポ蛋白糸球体症の関連及び発症機序を解明するため、リポ蛋白糸球体症のモデル動物としてアポE1(del141-143)トランスジェニックマウスの作製を行った。プロモータ部位を含む正常ヒトアポE遺伝子(11.5kb)に、アポE1(del141-143)変異をsite directed mutagenesisを用いて導入。全配列を確認し、変異導入アポE遺伝子を制限酵素HindIIIで切断し、直線鎖DNAとして精製。共同研究にて、熊本大学動物資源開発研究センターに輸送し、単離直線化アポE遺伝子をミクロマニピュレーターにより受精卵の前核に注入し、偽妊娠仮親C57BL/6雌マウスの卵管に移植した。しかし、同センターで病原ウイルス感染に遭遇し、初回に得られたマウスは屠殺された。2回目の作製にて7匹のマウスが得られ、スクリーニングを行ったところ、雌1匹でヒトアポE遺伝子を確認した。その後繁殖を試みているが、F1マウスでのヒトアポE遺伝子発現率が低く、現在までに雄2匹でアポE1(del141-143)変異発現マウスを見いだした。
14族元素環状共役化合物および関連化合物の合成と反応

有機ゲルマニウム-ゲルマニウム(Ge-Ge)結合の基本的な化学を研究する目的で環歪みで活性化されたGe-Ge結合をもつ3,4-ベンゾ-1,1,2,2-テトラエチル-1,2-ジゲルマシクロブト-3-エン(1)を合成し、その物性および反応性等を検討した。1は1,2-ビス(ジエチルゲルミル)ベンゼンを四塩化炭素で塩素化して得られる1,2-ビス(クロロジエチルゲルミル)ベンゼンをトルエン中、金属ナトリウムと反応させて合成した。1は極めて反応性に富み、徐々に酸化されてジゲルモキサン結合を持つ2を与えた。また、単体イオウとも反応し、Ge-Ge結合にイオウが挿入した3を生成した。1をトルエン溶液として脱気封管中、室温から60°C程度で反応させると、トルエンやTHF等に可溶な数平均分子量が数十万程度の開環重合体を生成した。次に、1を脱気封管中、160°Cで加熱すると4,5-ベンゾ-1,1,2,2,3,3-ヘキサエチル-1,2,3-トリゲルマシクロペント-4-エン(5)および3,4,6,7-ジベンゾ-1,1,2,2,5,5-ヘキサエチル-1,2,5-トリゲルマシクロヘプト-3,6-ジエン(6)が生成した。一方、パラジウム0価錯体を触媒として、フェニルアセチレンを反応させると、室温で5,6-ベンゾ-2-フェニル-1,1,4,4-テトラエチル-1,4-ジゲルマシクロヘキサ-2,5-ジエン(9)が高収率で生成した。他方、1にパラジウム触媒を加えて、反応させると、Ge-Ge結合でメタセシス反応が進行して二量体14が高収率で生成した。さらに、1を脱気封管中、パラジウム触媒と共にさらに高温に加熱すると14とは異なる二量体15がその異性体16および17と共に生成した。これらは中間にゲルミレン錯体18を経由して生成したとして理解できる。
ソフトウェア保守・運用の効率化に向けた計画立案支援

ソフトウェア保守・運用の効率化に向けた計画立案を支援するために,以下を明らかにした.(1)作業時間に基づくソフトウェア保守ベンチマーキング,(2)作業時間と単価に基づくシステム運用のベンチマーキング.また,ソフトウェア保守効率やシステム運用作業効率の予測モデル構築に向け,以下について明らかにした.(3)ソフトウェア開発プロジェクト予測モデルにおける外れ値の影響,(4)ソフトウェア開発プロジェクト予測におけるトービットモデルの効果.これらの成果を用いることにより,ソフトウェア保守,システム運用それぞれについて,最適な計画の立案が可能となり,その結果,それぞれの効率が高まることが期待される.本研究の目的は,ソフトウェアの保守とシステム運用それぞれの効率が高まるように,計画立案を支援することである.そのためのアプローチとして,企業横断的に(複数の企業から)収集したデータを用いて,それぞれの作業効率ベンチマークの作成,及び効率予測モデルの作成を行う.今年度は,主にソフトウェア保守の効率ベンチマークの作成に向けて,保守の作業量(総作業時間)と各変数との関連の分析を行った.平成24年度に収集された134件の事例に対し,統計的な分析を行った.具体的には,保守実施プログラム本数と分析対象の項目(システム構成など)1つを説明変数として重回帰モデルを作成した.モデル構築時には変数選択を適用した.その結果,「システム構成がWeb系である場合,作業量が多くなる(作業効率が低くなる)」,「開発言語がJavaである場合,作業量が多くなる」,「業種が金融業,保険業である場合,作業量が多くなる」,「ツール要因が厳しくない場合,作業量が少なくなる」,「適応保守が全体の保守作業の半分以上を占める場合,作業量が少なくなる」傾向が見られた.ここで,「作業量が増える傾向がある」とは,「作業効率が低くなる傾向がある」ことを示し,「作業量が減る傾向がある」とは,「作業効率が高くなる傾向がある」ことを示す.分析より,保守のベンチマーク利用時には,主にシステム構成,開発言語,業種,ツール要因,保守種別に着目すれば良いといえる.この分析結果に基づき,作業効率のベンチマークとして,それらの変数で層別した場合の作業効率の箱ひげ図を作成した.本研究の目的は,ソフトウェアの保守とシステム運用それぞれの効率が高まるように,計画立案を支援することである.そのためのアプローチとして,企業横断的に(複数の企業から)収集したデータを用いて,それぞれの作業効率ベンチマークの作成,及び効率予測モデルの作成を行う.今年度は,主にシステム運用の効率ベンチマークの作成に向けて,運用の作業効率と各変数との関連の分析を行った.分析対象のデータは平成23年度と平成25年度に収集された179件のシステム運用の事例である.このデータはシステム運用業務の委託者および受託者から収集されたものであり,小規模なシステムから大規模なシステムまで多様な事例が含まれているため,比較的一般性が高いと考えられる.分析の結果,以下が明らかとなった.(1)システム運用費用(契約金額)は,受託側作業時間によって大部分が決定している.(2)年間総作業時間は,プログラム本数と最大利用者数から決まるが,それらだけでは作業時間を高い精度で推定することはできない.(3)運用プロセスの標準化は作業効率を改善する可能性があるが,明確な傾向あるとまではいえない.(4)社会的影響度は作業効率と関連を持つ可能性があるが,関連はあまり強くない.(5)ネットワーク範囲が狭い場合,単価が低くなる傾向がある.(6)契約形態が請負の場合,単価が低くなる可能性がある.(7) SLAを締結していない場合,単価が低くなる可能性があるが,明確な傾向あるとまではいえない.本研究の目的は,ソフトウェアの保守とシステム運用それぞれの効率が高まるように,計画立案を支援することである.そのためのアプローチとして,企業横断的に(複数の企業から)収集したデータを用いて,それぞれの作業効率ベンチマークの作成,及び効率予測モデルの作成を行う.今年度は,効率予測モデルの作成に有用であるトービットモデルの検討,及びモデル構築時に考慮すべき外れ値の影響について明らかにした.以下に詳細を述べる.数学的モデルにより予測する場合,目的変数の最小値が0となる場合があるが,その場合,従来の最小二乗法に基づく重回帰分析では適切なモデルが構築されず,予測値が負の値となる可能性がある.そこで,トービットモデルを用いてソフトウェアプロジェクト予測モデルを構築し,その効果を確かめた.トービットモデルは,目的変数の最小値が0であることを前提としたモデルである.ISBSGデータセットを用いて,最小二乗法に基づく重回帰モデル,トービットモデル,対数変換を適用した最小二乗法に基づく重回帰モデル,対数変換を適用したトービットモデルの4つの手法の予測精度を評価した.その結果,対数変換を適用したトービットモデルは比較的高い精度を示し,BRE中央値が93%となった.予測モデル構築時において外れ値は除去されることが多い.ただし,外れ値がどの程度予測精度に影響するのかは明らかではない.そこでデータセットに外れ値を実験的に追加し,外れ値の見積もり精度に対する影響を分析した.外れ値の割合,外れ値の程度,外れ値の存在する変数,外れ値の存在するデータセットの4つを変化させて予測精度を評価した結果,開発規模に外れ値が含まれていても,外れ値の割合が10%で,外れ値の程度が100%の場合,あまり予測精度が低下しないことなどがわかった.ソフトウェア保守・運用の効率化に向けた計画立案を支援するために,以下を明らかにした.

(1)作業時間に基づくソフトウェア保守ベンチマーキング,(2)作業時間と単価に基づくシステム運用のベンチマーキング.また,ソフトウェア保守効率やシステム運用作業効率の予測モデル構築に向け,以下について明らかにした.(3)ソフトウェア開発プロジェクト予測モデルにおける外れ値の影響,(4)ソフトウェア開発プロジェクト予測におけるトービットモデルの効果.これらの成果を用いることにより,ソフトウェア保守,システム運用それぞれについて,最適な計画の立案が可能となり,その結果,それぞれの効率が高まることが期待される.平成26年度では,システム運用の効率ベンチマークの作成がおおむね成し遂げられた.このため,研究の目的達成に対し,本課題は順調に進展していると考える.総合領域現在まで順調に研究計画が進展しているため,同様の方法で引き続き研究を推進する.今後は当初の予定通り,ソフトウェア保守,システム運用それぞれの効率予測モデルを構築することを目標とする.平成25年度では,ソフトウェア保守の効率ベンチマークの作成がおおむね成し遂げられた.このため,研究の目的達成に対し,本課題は順調に進展していると考える.3月上旬に謝金支払いが発生したが事務手続きが間に合わなかったため、次年度の支出扱いとなった。その支出分を含めると、ほぼ次年度使用額は生じていない。現在まで順調に研究計画が進行しているため,同様の方法で引き続き研究を推進する.今後は当初の予定通り,システム運用の効率ベンチマーク作成と,ソフトウェア保守,システム運用それぞれの効率予測モデルを構築することを目標とする.実質的には次年度使用額は生じていないため、当初計画通りに予算を執行する予定である。今年度の分析においては,購入を予定していた統計ソフトなどが不要であったため,購入しなかった.そのために,使用金額に差が生じた.また,事務処理が間に合わなかったため,論文誌印刷費約18万円を次年度支出とした.この費用が,次年度使用額が生じたもうひとつの理由である.次年度の分析では,統計ソフトなどの購入が必要である.そのため,それらの購入に助成金を利用する予定である.また,論文誌印刷費約18万円を支出予定である.