hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶液中の反応基礎過程の解明と分子間相互作用ダイナミクスの確立

これは世界で最も狭いパルス幅である。これを用いて、色素の超高速無輻射失活過程の研究を行った。2.時間分解ホールバーニング分光によるスペクトル幅の緩和ダイナミクスの研究:われわれが主張しているエネルギー緩和とスペクトル幅の緩和の機構が異なることを混合溶媒系および無極性溶質の溶媒効果について研究し、溶媒の緩和ダイナミクスに非線形効果があることを示した。3.液体および溶液のフェムト秒光カー効果分光:(1)ノーマルアルカンの緩和モードの鎖長依存性(炭素数5-16)を測定し結果を解析中である。(2)極性-極性、無極性-極性混合液体について研究した結果、極性分子同志の場合の方がミクロな会合状態を形成している結果を得た。(3)水-アルコールおよびイオンの水和状態についても研究しており興味ある結果が得られつつある。4.トリフェニルメタン系色素の超高速無輻射失活過程の溶媒効果をフェムト秒ホールバーニング法で調べた。本年度の代表的な成果を以下に述べる。研究成果は国際会議で発表するとともに論文にまとめつつある。1.溶媒和ダイナミクス:3パルスフォトンエコーピークシフト法により、励起余剰エネルギーを変化させて溶媒和過程を調べた。結果は、われわれが主張しているエネルギー緩和とスペクトル幅の緩和の機構が異なることを支持しており、溶媒の緩和応答に非線形効果が重要であることを示した。また、RISM理論による第1および第2溶媒和圏の緩和の相関関数を計算し、光学モードと音響モードの寄与を明らかにした。2.プラストシアニンの超高速電荷移動反応で誘起される蛋白質骨格振動の発見:光合成反応における電子輸送蛋白質であるプラストシアニンのLMCT吸収帯を励起してアクティブサイトの電荷移動反応と強く結合した約30cm^<-1>の骨格振動を抽出することに初めて成功した。3.ガラス状態の融解に伴う低振動数モードの温度依存性:光カー効果分光法による1-ペンテンの温度効果を測定した。ガラス状態の分子振動を調和ハミルトニアンで表し、非調和項を摂動として加えることで融解現象を説明するモデルを用いて解析した。4.超高速電子移動と電荷再結合:ポルフィリンのS2状態から電子移動させることで電荷分離反応の逆転領域を初めて観測するとともに、イオン対状態の溶媒和過程と競合する超高速の電荷再結合を見出した。5.レーザーおよび測定系の開発:(1)Cavity Dumperを導入した超短パルスTi:Sapphireレーザー発振器で12fs以下の発振に成功し、マルチパス増幅器もほぼ完成させた。(2)Cavity Dumper付きCr:Forsteriteレーザー発振器(30fs)を完成させ上記の研究を行った。増幅器もまもなく完成する。(3)光カーゲート法を用いたフェムト秒時間分解発光スペクトル測定装置を開発した。本年度の代表的な研究成果と研究の進捗状況を以下に述べる。
半導体検出器によるスタティックデータ収集形高分解能SPECTシステムの開発

本研究では、半導体検出器を用いたスタティックデータ収集形のSPECTシステムを実現する事を目的として、データ収集法および再構成法をシミュレーションによって確立した。また、この有効性を確認するための心筋SPECT用データ収集装置ならびに頭部SPECT用データ収集装置のプロトタイプ機を製作し、有効性を検証した。本年度に実施した研究内容は以下の通りである。データ収集部の設計および検出器ユニットの基本性能の評価と改良については、検出器ユニットの面積が40mm×40mmのCdZnTe半導体素子を購入、利用し、これにデータ収集用の回路を実装し、データ収集を行い基本性能を評価した。この結果に基づき、データ収集用の回路部分の評価を行い、ソフト・ハードレベル両面から見直しを行った。また、提案手法では検出器ユニットを複数個3次元的に並べて、パラレルホールコリメータを用いてガンマ線の投影データを収集するため、3次元的に自由な位置から得られた投影データから3次元画像を再構成するプログラムを作成した。本装置で使用するコリメータについてはモンテカルロ計算による性能評価に関する検証をふまえ、その仕様を検討し、コスト等の問題も勘案した結果、六角形の孔形状とした。次に、試作検出器を用いた基礎実験を行った。実験ファントムとしては、空間分解能ならびにコントラスト分解能を調査できるホットロッド、コールドロッドファントムを使用した。SPECT実験システムのガントリ部分は過去の研究費補助によって製作したものを改良して利用した。放射性同位元素としてはTc-99mを利用した。次年度の研究に結びつく複数ユニットの半導体検出器によるSPECTシステムの設計に関しては、検出器ブロックを20個組み合わせて検出器ユニットを構成するシステムを考案しており、この場合有効視野は20cm×16cmになる。このような検出器を、どの様にしてデータ収集システムに装着するかについても機構上の検討を行った。スタティックデータ収集用心筋SPECTガントリは当初、研究協力企業の所有するものを一部改良して用いる予定であったが、事情によりその企業の協力を得る事ができなくなったために新たにガントリの設計を行い、有効性を実証する事が可能なプロトタイプシステムを構築した。さまざまなシミュレーションにより、使用する投影データの最適収集角度、最小の投影方向数を決定した。シミュレーションでは、数値ファントムとしてMCATファントムを用い、定量的な評価を行った。また、このような任意方向から得られた投影データでは、検出器と心筋の距離が全て異なる投影データから画像再構成を行う必要があるため、コリメータの開口の影響を補正するアルゴリズムを、吸収補正アルゴリズムと共に組み込んだ。プロトタイプの試作機では、基礎ファントムおよび心筋ファントムを用いて、Tc-99mを用いた実験を行い再構成画像の画質を評価した。また、実験と全く同様のジオメトリでシミュレーションも行い、所望の性能が出ているかどうかを確認した。この結果、実際の実験システムにおける検出器の大きさが、電子回路系を含めてやや大きくなるために、検出器と心筋間の距離が比較的大きくなり、開口補正では十分な補正が行えない事が明らかになった。しかしながら、心筋部に置かれた欠損も通常のデータ収集同様に視認でき、検出器ボックスの形状を変えるような設計によって上記の問題も克服できる事が明らかとなった。本年度は半導体検出器を用いたスタティックデータ収集形頭部SPECTシステムの開発を行った。当初、4個程度の検出器モジュールを1セットにした検出器回路を設計し、頭部の半球面に接するように配置する予定であったが、電子回路系の仕様の詳細を入手することができなかったため、既存の検出器ユニットを用いたシステム構築を行った。この結果、頭部SPECTのプロトタイプシステムは、ガントリ形状を6角形とし、その3面に検出器ユニットを配した。また、感度を向上させるためにマルチピンホールシステムとし、投影データを効率的に収集できるようにするため、検出器を直線移動可能とした。また、サンプリング点を増加させるために、ガントリにウォブリング機構を付加した。このシステムの仕様は、あらかじめロッドファントムや脳ファントムなどの数値ファントムを用いたシミュレーションの結果から決定し、設計、製作を行った。設計、製作に時間がかかり、また、システム動作上の不具合を解決するのに時間がかかり装置は完成したものの、結果的にこの装置を用いた詳細な性能実験を期限内に行う事ができなくなった。さらに、3月の震災による実験施設の損傷、計画停電の実施などの影響を受けた事により、年度内の性能評価には限界がある事が明らかとなったので、4月以降に速やかに実験を実施し、成果発表を行う予定である。実機での評価は残念ながらできなかったが、試作機と同一のジオメトリで行ったシミュレーション結果では、従来の頭部SPECT画像の空間分解能よりも高い性能が出ている事が明らかとなった。
アニメの「声」の文化とその制度化を言語学，現代思想，メディア論の協同で捉える試み

今年度は次に挙げる研究を実施した。(1)名古屋大学において,研究打ち合わせを行い,アニメの声の質の分析の進捗状況の確認,学会発表申し込みの準備,またその後の研究計画を検討した。(2)アニメの声の音響分析のため,DVDの音声を抽出しキャラクターや分節音などのコーディングを行い,音響分析ソフトウェア(openSMILE)を用いて声質にかかわる音響特徴量を抽出し,統計的に分析した。加えてDVDの女性声優の声とCSJ(日本語話し言葉コーパス)の一般女性の声の質を音響分析で比較検討した結果,アニメ声に特徴的と思われる声の質を捉えることができた。その結果は,2019年8月のICPhSと2019年7月のLanguage in the Mediaで発表する(採択済み)。(3)文化史・メディア史を軸に、現代思想的知見を踏まえながら、アニメと声と身体をめぐる諸事例・先行研究を整理した。とくにアニメ研究における身体と声の扱い方に注目して先行研究の問題点を剔抉し、音声学や言語学的見地からそれらを乗り越えるための議論の足場の構築を試みた。(4)大学生調査のため,洗足音楽大学声優アニメソングコースに協力を依頼して承諾を得たのち,1名の予備調査を行った。(5)関連した成果の一部を東京音声研究会5月研究会(2018年5月12日明治大学)で発表した。(6) 2018年9月にアニメ研究で実績のある米沢女子短期大学の小池隆太氏(メディア論)を鹿児島大学に迎え,「アニメの声,アニメと声」と題して公開ワークショップを開催した。同時に小池氏から本研究についての有益な助言を得た。(7) 2019年3月7日に鹿児島大学において代表者と分担者2名による公開ワークショップ「アニメ・声・身体をめぐって」を開催し,研究成果を発表した。(8)成果の一部を「アニメ・声・身体についての覚書」等の論考・論文として刊行した。音声分析の進展,論文等での中間成果の発表,2件の国際学会での発表が審査ののち採択されるなど,研究は順調に進展している。最終年度は次のような手順で研究を進める。(1)予備調査の結果を精査し,声優志望の学生に対してアフレコタスク等の実験で音声資料を収集する。これまでの音響分析で明らかとなったアニメ声優の「声の質」の音響特性と比較することでアニメの声として認識される音響的特性を特定する。(2)協力者の声優志望の学生と一般学生に質問紙や聴き取り等でその社会的特性(属性,日常行動,パーソナリティ,生活や文化に対する関心のあり方,メディア実践等)の情報収集を行い,音響分析の結果との関連性を探る。(3)アニメ文化の通史的検討などを進めるために,資料収集と国立国会図書館等でのアニメ雑誌調査を継続的に行う。(4)聴覚文化論,ポピュラーカルチャー等の国内外の研究者と交流し,そこでの議論の結果をもとに,言語学と現代思想・メディア論の接点を探りながら、アニメ声の分析を進める。(5)年度末までには分析とまとめを終え,研究により得られた知見は順次国内や海外での学会発表や論文等のかたちで公表する。本研究はアニメに代表されるメディアの「声」とその文化的制度化の問題を,(1)声優の「声の質(voice quality)」の音響分析や発話実験などによる音声学的実証,(2)その結果を元に「声の触感」をバルトやドゥルーズなどの現代思想の概念により検討,および(3)「声の質」の変化の社会言語学的解釈を通して,(4)社会と文化の関係をつなぐメディア論的概念(メディアタイゼーション)により,「声」という体系性を超えた言語的実在をとらえて,(5)新たな分野融合的言語文化研究の可能性を探ることを目的とする。(1)名古屋大学において,二度の研究打ち合わせを行い,声の質の分析対象とする音声的特徴を特定した。(2)平成29年9月7日名古屋音声研究会(名古屋大学)において,本研究の概要について発表した。(3)分析対象とするアニメ作品の権利者(DVD販売元,声優事務所等)より作品の利用許諾を得た。(4)声の質の分析につながる研究として,分担者宇都木と研究協力者王が日本音響学会において,声の質と感情との関連についての研究成果を発表した。(5)感覚論やメディア考古学と呼ばれる視点・発想を中心に文献を収集して、現代思想・メディア論的観点からアニメ声を分析するための資料基盤を整備した。並行して、国立国会図書館でアニメ雑誌の調査に従事した。(6)平成30年3月6日,7日に聴覚文化論を専門とする秋吉康晴氏(京都精華大学)を招聘してワークショップを鹿児島大学で開催し、(アニメ)声に関する研究資料と論点のさらなる検討を行なった。(7)大学紀要,雑誌『現代思想』等に関連する論考を発表した。音声分析の準備,資料の収集,一部の成果発表などは計画通りに行うことが出来たが,アニメ作品の権利者からの使用許諾を得るのに予想以上に時間がかかり,年度内に音声分析に着手することができなかった。この点以外はおおむね順調に進んでいる。

加えてDVDの女性声優の声とCSJ(日本語話し言葉コーパス)の一般女性の声の質を音響分析で比較検討した結果,アニメ声に特徴的と思われる声の質を捉えることができた。その結果は,2019年8月のICPhSと2019年7月のLanguage in the Mediaで発表する(採択済み)。(3)文化史・メディア史を軸に、現代思想的知見を踏まえながら、アニメと声と身体をめぐる諸事例・先行研究を整理した。とくにアニメ研究における身体と声の扱い方に注目して先行研究の問題点を剔抉し、音声学や言語学的見地からそれらを乗り越えるための議論の足場の構築を試みた。(4)大学生調査のため,洗足音楽大学声優アニメソングコースに協力を依頼して承諾を得たのち,1名の予備調査を行った。(5)関連した成果の一部を東京音声研究会5月研究会(2018年5月12日明治大学)で発表した。(6) 2018年9月にアニメ研究で実績のある米沢女子短期大学の小池隆太氏(メディア論)を鹿児島大学に迎え,「アニメの声,アニメと声」と題して公開ワークショップを開催した。同時に小池氏から本研究についての有益な助言を得た。(7) 2019年3月7日に鹿児島大学において代表者と分担者2名による公開ワークショップ「アニメ・声・身体をめぐって」を開催し,研究成果を発表した。(8)成果の一部を「アニメ・声・身体についての覚書」等の論考・論文として刊行した。音声分析の進展,論文等での中間成果の発表,2件の国際学会での発表が審査ののち採択されるなど,研究は順調に進展している。30年度以降は次のような手順で研究を進める。(1)まずアニメの「声の質」の音響的特性を明らかにする。(2)声優志望の学生に対してアフレコタスク等の実験で音声資料を収集し,音響分析で明らかとなったアニメ声優の「声の質」の音響特性や聴取実験の結果と比較することでアニメの声として認識される音響的特性を特定する。(3)一般の大学生にアニメの声の特性が認識できるかどうかの聴取実験を行う。(4)協力者の声優志望の学生と一般学生に質問紙や聴き取り等でその社会的特性(属性,日常行動,パーソナリティ,メディア実践等)の情報収集を行い,音響分析の結果との関連性を探る。(5)アニメ文化の通史的検討などを進めるために,資料収集と国立国会図書館でのアニメ雑誌調査を継続的に行う。(6)聴覚文化論の専門家やポピュラーカルチャーにおける声の問題を取り上げている研究者を招聘してワークショップを鹿児島大学で開催し,そこでの議論等の結果をもとに,言語学と現代思想・メディア論の接点を探りながら、アニメ声の分析を進める。(7)これらの研究により得られた知見は順次国内や海外での学会発表や論文等のかたちで公表する。最終年度は次のような手順で研究を進める。(1)予備調査の結果を精査し,声優志望の学生に対してアフレコタスク等の実験で音声資料を収集する。これまでの音響分析で明らかとなったアニメ声優の「声の質」の音響特性と比較することでアニメの声として認識される音響的特性を特定する。(2)協力者の声優志望の学生と一般学生に質問紙や聴き取り等でその社会的特性(属性,日常行動,パーソナリティ,生活や文化に対する関心のあり方,メディア実践等)の情報収集を行い,音響分析の結果との関連性を探る。
ちりめん本「日本昔噺」シリーズの典拠と翻案及び出版版次の研究

日本が欧化政策をとっていた明治18年から25年にかけて、日本の記紀神話や、説話、昔話が英訳されてヨーロッパに発信されたのがちりめん本「日本昔噺」であるが、これについて、出典を明らかにし、その上で翻案の状況を分析した。これによって日本文化の何がどのようなものとして発信されたかを明らかにした。また出版量を推定し、文化的意義を明らかにすべく、曖昧な書誌表記の多いテキストのグループ化の方法を確認した。研究目的は、ちりめん本「日本昔噺」シリーズ(英語版)の各作品につき、1.典拠と翻案の実態をあきらかにすること2.版次・版種の識別の研究の2点である。1においては、ちりめん本「日本昔噺」シリーズの先行作品を網羅的に確認し、ちりめん本との対比を行い、出典と翻案の状況を明らかにする事を進めている。おおむね素朴な日本社会というよりは、近世文学や文化を呼吸した日本社会の都市文化が発信されていることを明らかにしている。愚鈍な出典研究の重要性がある。2においては、曖昧に見える版表記の多いちりめん本テキストの実態把握が中心である。これまでの調査・研究で、版の表記として確認できたものは、再版、15版、16版、17版、18版の表記である。この内「再版」と表記しているものは、表記内容に矛盾を含んでおり(巻末の「日本昔噺」シリーズの広告との矛盾、出版者長谷川武次郎の住所の変遷との矛盾など)、明らかに信用できない。これらの中から異なりの版を見いだすのが研究課題である。このためにより多くのテキストの調査、収集、テキストの書誌情報の緻密な分析を進めている。また国会図書館への納本本調査分析(残念ながら納本本も災害等により多くのものが失われている)を進めている。また可能なものについてはテキストの版次集成のデータベース化を行っている。第2年次(23年度)の研究は、ちりめん本「日本昔噺」』シリーズ(英語版)の各作品につき、1.典拠.と翻案の実態を明らかにすること2.版次・版種の識別の研究の2点であった。2においては、再版表記以降の3版から14版までの表記をもつテキストが未発見(未確認)であること。再版本以降の最初の版表記が確認できた物が15版であること。『八頭の大蛇』、『文福茶釜』の場合、15版が1917年に出版されていることが確認できた。テキストにより再版の年次は一定ではないが、再版以降15版までの期間は30年であることが明らかである。明治8年に出された出版条例を見ると、出版御届は30年間有効であることが確認できた。つまり「3版以降14版までは出版届けは不要であったが、この間も版管理が行われていた」との仮説を設定できる。今後はこの確認・実証が課題となる。その他の問題として、ちりめん本の成立論が重要になってきた。これに対して明治初期の文化・教育状況が関わってくるので、この期における日本の昔話の紹介状況と英語教育との関係を明らかにする必要がある、この面の分析も進めている。ちりめん本「日本昔話」(英語版)の各作品につき、典拠と翻案を明らかにすることと、諸本研究として、版表示が不明確なテキスト群の版種を識別することの2つであった。典拠と翻案の研究では、記紀神話系3話No.9“The Serpent with Eight Heads"(八頭ノ大蛇)、No.11“The Hare of Inaba"(因幡の白兎)、No.14“The Princes Fire-Flash & Fire-Fade"(玉の井)を中心に分析した。『八頭ノ大蛇』の場合、典拠は同じ著者であるB.H.チェンバレンの英訳“KO-JI-KI"であること。チェンバレンは、日本における“Kami"には、畏敬の念を起させることがないとして、“God"ではなく“deity"と訳していた。ちりめん本では、“deity"すら捨てて“fairy"として、説話全体も“fairy-tale"としたこと。この説話が海外に発信されたことを明らかにした。諸本研究では、「再版」と表記されているもの、版表記のないテキストについて、グループ化の方法を見出した。その結果、調査しえた作品では、810種の異なり版候補(グループ化)を見出した。版表記が明確なテキストは15版から18版であり、15版以前の版種が810種特定できる可能性がある。これで第1次の諸本分類基準を見出した。今後調査データの拡大、本文の比較分析等より詳細にグループ内のテキストについて第2次の分析を行うことによって、異なり版候補の再分析を進め、版と刷との識別、詳細な版種の特定が可能である。資料調査の問題である。多くの時間を要するがここに十分な時間がとれなかった。しかし3年次は時間的余裕があるので十分補えると思っている。

24年度が最終年度であるため、記入しない。従来とおり、しかしより多くの時間を取って着実に推進する。今後の問題としてチームを編成して組織的な研究体制の必要性も痛感している。
発がんにおける内在的突然変異誘導因子AIDと外的発がん因子の相互作用

AIDはヒトゲノムに突然変異を誘導できる唯一の酵素であり、抗体遺伝子の突然変異とクラススイッチ組換えに必須の因子である。生理的には活性化されたBリンパ球で発現しているが、慢性肝炎やそれに由来する肝細胞癌においてAIDの発現が観察され、C型肝炎ウイルスによってAIDの発現が肝細胞に誘導されることを示してきた。今回、ヘリコバクターピロリ菌が感染した胃細胞やそれに由来する胃癌においてもAIDが発現していることを見いだし、胃細胞で発現するAIDがp53遺伝子に変異を導入できることを示した。また胆管癌においてもAIDが発現していることを見いだした。これらのことからAIDにより導入される遺伝子の突然変異が慢性炎症を背景とする上皮系腫瘍の原因である可能性が示唆された。AIDの発がんにおける作用機序を明らかにするために、AIDトランスジェニックマウスにおける皮膚化学発がん実験を行った。通常のAIDトランスジェニックマウスはT細胞リンパ腫により早期に死亡し、皮膚腫瘍の観察に十分な期間が得られなかったので、T細胞リンパ腫を発症しないヌードマウスの遺伝背景を導入したが、得られたAIDトランスジェニックマウスは肺炎を頻発し、発育不全が認められたため、発がん実験には不適であることが分かった。皮膚基底層で強く発現するケラチン14プロモーターを用いたK14-AIDトランスジェニックマウスは皮膚腫瘍を頻発するFVB/N系統のマウスと交配が完了し、現在、皮膚化学発がん実験中である。AIDノックアウトマウスにおける実験もFVB/N系統のマウスとの交配が完了し、皮膚化学発がん実験を行った。ゲノムにコードされる唯一の突然変異誘導酵素AIDが癌を誘導する分子機構を明らかにするため、AIDトランスジェニックマウスを用いた皮膚化学発がん実験を行った。10週令のAIDトランスジェニックマウス20匹の右側背部皮膚にDMBA 100nmol 1回塗布、TPA 5nmol週2回反復塗布、左側にはTPA 5nmol週2回反復塗布のみを行い、さらに野生型マウスにも同様の処置を行い、皮膚腫瘍の発生頻度を比較した。AIDトランスジェニックマウスは最初の腫瘍発生を見た実験開始後3カ月の時点で7割がTリンパ腫による死亡により失われており、野生型との公平な比較が困難な状況となった。腫瘍発生までにリンパ腫で死亡した個体を解析から除外するという条件で腫瘍発生頻度を比較すると[AIDトランスジェニックマウス,DMBA+TPA]>[AIDトランスジェニックマウス,TPA]=[野生型マウス,DMBA+TPA]>[野生型マウス,TPA]=0となった。このことより、AIDはDMBAを代替するイニシエーター活性を有することが示唆されたが、結論を得るにはリンパ腫で死亡しない条件で野生型と比較する必要があり、さらなる検討を要する。Tリンパ腫の抑制を目論んで、ヌードマウスの遺伝背景にAIDトランスジーンを導入するマウスを作成し、上記の実験を行ったが、ヌードマウスは免疫不全に起因する肺炎を頻発し、皮膚腫瘍発生前に死亡する個体が多く、これも結論が得られない結果となった。皮膚特異的にAIDを発現するケラチン14プロモーターを用いたK14-AIDトランスジェニックマウスは作成が完了し、皮膚での発現が確認できた。AIDノックアウトマウスは皮膚腫瘍誘導に抵抗性のあるC57BL/6の遺伝背景を持つため、皮膚腫瘍を誘導しやすいFVB/N遺伝背景に移入しつつあり、内在性AIDの皮膚腫瘍発生に及ぼす影響を検討する予定である。

今回、ヘリコバクターピロリ菌が感染した胃細胞やそれに由来する胃癌においてもAIDが発現していることを見いだし、胃細胞で発現するAIDがp53遺伝子に変異を導入できることを示した。また胆管癌においてもAIDが発現していることを見いだした。これらのことからAIDにより導入される遺伝子の突然変異が慢性炎症を背景とする上皮系腫瘍の原因である可能性が示唆された。AIDの発がんにおける作用機序を明らかにするために、AIDトランスジェニックマウスにおける皮膚化学発がん実験を行った。通常のAIDトランスジェニックマウスはT細胞リンパ腫により早期に死亡し、皮膚腫瘍の観察に十分な期間が得られなかったので、T細胞リンパ腫を発症しないヌードマウスの遺伝背景を導入したが、得られたAIDトランスジェニックマウスは肺炎を頻発し、発育不全が認められたため、発がん実験には不適であることが分かった。皮膚基底層で強く発現するケラチン14プロモーターを用いたK14-AIDトランスジェニックマウスは皮膚腫瘍を頻発するFVB/N系統のマウスと交配が完了し、現在、皮膚化学発がん実験中である。AIDノックアウトマウスにおける実験もFVB/N系統のマウスとの交配が完了し、皮膚化学発がん実験を行った。現在結果の集計作業中である。
コンピュータグラフィックスを用いた図形および形状の変形に関する研究

昨年度に開発した複数の2次元形状を合成する手法を完成させた.提案法は従来法に比べて次の点で優れている.ユーザは局所的に合成形状の形を容易に制御できること,複数の形状を合成するとき形状と形状の境目をスムーズに合成できること,および計算コストの低いことである.局所的に制御可能な複数の形状を合成する手法は多くのアプリケーションに応用できることを確認した.応用アプリケーションの例として,形状モーフィング,形状のデザイン,形状モデリングが挙げられる.この研究の成果を昨年行われた国際会議Pacific Graphics 2003で発表した.三次元形状を合成するために,入力形状の頂点間において一対一の対応関係を決定する必要がある.頂点間の対応関係を決定するために,ユーザが各形状において対応する頂点を幾つか指定する.各形状におけるユーザ指定の頂点を用いて粗いメッシュを作成し,これらの粗いメッシュをマージして各形状の粗いメッシュを含むようなメッシュを生成する.この新しいメッシュに基づいて各形状の粗いメッシュを作り直すことによって,各形状における位相の同じ粗いメッシュを作成できる.これらの粗いメッシュに対して再分割操作を施すことによって,同じ頂点数および頂点間において一対一の対応関係をもつ形状が得られる.粗いメッシュを作成するために,二つのユーザ指定の頂点を結ぶ経路を計算する必要がある.そこで,形状の幾何的性質を考慮するような二頂点間の経路を求める手法を開発した.3次元メッシュは頂点およびエッジの集合で表現され,各頂点をグラフのノードとみなした場合,3次元メッシュはグラフとして考えることができる.グラフの各エッジにコスト(シャープエッジのような形状の特徴を表すエッジにコストが小さくなるように)を与えることにより,グラフにおける最短距離を求める手法で形状の幾何的性質を考慮した二つの頂点を結ぶ経路を計算することができる.頂点間の対応関係が決定されたら,開発した2次元形状の合成手法と同じアイデアで3次元形状の合成を行うことができる.合成形状を段階的に作成する.まず,粗い形状を作成し,そして繰り返し詳細を追加することによって合成形状を作成する.昨年度に開発した二つの形状を補間する方法(昨年行われた国際会議EG 2002で発表した)を拡張して,複数の形状を合成するための方法を開発した.提案法の特徴として,合成を行うときユーザは局所的に合成形状の形を容易に制御できること,複数の形状を合成するとき形状と形状の境目をスムーズに合成できること,および計算コストの低いことである.ユーザが入力形状の頂点を幾つかのグループに分けて,各グループに対して各形状の重み関数を定義する.形状の重みをこのように定義することによって,局所的に合成形状の形を自由に制御できる.ユーザ指定の重みに基づいて入力形状を補間することにより合成形状を作成する.この研究の成果を論文にまとめ,現在投稿中である.形状モデリングにおいて自由形状変形手法がよく使われる.しかし,既存の自由形状変形手法を利用するために,ユーザは形状を覆うような複雑な格子を定義しなければならない.そこで,格子を使わない自由形状変形手法を開発した.提案法はパラメトリック曲面を用いて三次元形状を変形させるような手法である.形状およびパラメトリック曲面が与えられたとき,形状が曲面に沿うように変形させる.さらに,形状を曲面上に動かすことによって,形状が曲面に沿って変形しながら移動するようなアニメーションを容易に作成できる.この研究の成果を昨年行われた国際会議IASTED VIIP 2002で発表した.三次元形状モーフィングを行うために,入力形状の頂点間において一対一の対応関係を作る必要がある.そこで,次のような頂点間の対応関係を計算する手法を開発した.ユーザが各形状において対応する頂点を幾つか指定する.各形状におけるユーザ指定の頂点を用いて粗いメッシュを作成する.このとき,形状の特徴(幾何的性質および色情報)を考慮してメッシュを作る.次は,これらの粗いメッシュをマージして各形状の粗いメッシュを含むようなメッシュを生成する.この新しいメッシュに基づいて各形状の粗いメッシュを作り直すことによって,各形状における位相の同じ粗いメッシュを作成できる.入力形状との誤差がある閾値以下になるまでこれらの粗いメッシュに対して再分割操作を施す(リメッシング)ことによって,同じ頂点数および頂点間において一対一の対応関係をもつ形状が得られる.昨年度に開発した複数の2次元形状を合成する手法を完成させた.提案法は従来法に比べて次の点で優れている.ユーザは局所的に合成形状の形を容易に制御できること,複数の形状を合成するとき形状と形状の境目をスムーズに合成できること,および計算コストの低いことである.局所的に制御可能な複数の形状を合成する手法は多くのアプリケーションに応用できることを確認した.応用アプリケーションの例として,形状モーフィング,形状のデザイン,形状モデリングが挙げられる.この研究の成果を昨年行われた国際会議Pacific Graphics 2003で発表した.三次元形状を合成するために,入力形状の頂点間において一対一の対応関係を決定する必要がある.頂点間の対応関係を決定するために,ユーザが各形状において対応する頂点を幾つか指定する.各形状におけるユーザ指定の頂点を用いて粗いメッシュを作成し,これらの粗いメッシュをマージして各形状の粗いメッシュを含むようなメッシュを生成する.この新しいメッシュに基づいて各形状の粗いメッシュを作り直すことによって,各形状における位相の同じ粗いメッシュを作成できる.これらの粗いメッシュに対して再分割操作を施すことによって,同じ頂点数および頂点間において一対一の対応関係をもつ形状が得られる.粗いメッシュを作成するために,二つのユーザ指定の頂点を結ぶ経路を計算する必要がある.そこで,形状の幾何的性質を考慮するような二頂点間の経路を求める手法を開発した.

3次元メッシュは頂点およびエッジの集合で表現され,各頂点をグラフのノードとみなした場合,3次元メッシュはグラフとして考えることができる.グラフの各エッジにコスト(シャープエッジのような形状の特徴を表すエッジにコストが小さくなるように)を与えることにより,グラフにおける最短距離を求める手法で形状の幾何的性質を考慮した二つの頂点を結ぶ経路を計算することができる.頂点間の対応関係が決定されたら,開発した2次元形状の合成手法と同じアイデアで3次元形状の合成を行うことができる.合成形状を段階的に作成する.まず,粗い形状を作成し,そして繰り返し詳細を追加することによって合成形状を作成する.
増倍率２万倍の自発的共鳴型・レーザー光発振蓄積空洞による高強度ガンマ線源の実現

まず本年度以前も含めてこれまでの進捗について簡単に述べる。本研究でねらう自発的な共鳴・発振は全く新しい試みであるので、まずパルス発振よりも容易と考えられるCW発振のシステムに対して研究を始めた。CWにて約20万倍という非常に高い増倍率をもつ光共鳴蓄積空洞の動作に成功し、自発的な共鳴・発振を確認した。約20万倍という非常な高増倍率にもかかわらず、自発共鳴・発振のための一切のフィードバック制御は不要であった。外乱にも大変強く、小さなハンマーで空洞を叩いた場合、その瞬間は発振が止まるが、すぐに数十ミリ病程度の後に、一切の操作なく、またアクティブな制御にも依らずに、自発的に発振が回復した。これらの確認により自発共鳴・発振というコンセプトの正しさを実証できた。つぎにモードロックパルス化の研究に進んだ。まず実用機よりも空洞を10倍程度長くしたシステムを用いてパルス化の研究を進めた。実用機よりも一桁長い空洞を開発したのは、光路一周とその中に入る空洞の長さの比が小さな方がパルス化が容易になる事が予想されたからである。このシステムにおいて自発的な共鳴・発振の確認に成功した。以上の進捗を元に、空洞長を実用機と同じ長さにまで短くしたシステムでのモードロックパルス化の研究を進めた。この短い空洞でも自発共鳴・発振のモードロックパルス化を観測できた。ただしこの短い空洞長のシステムではモードロック発振が不安定で、すぐに止まったりQスイッチ的発振に変化したりする現象が観測された。このため本年度は自発共鳴・発振空洞のモードロック発振を安定化するための研究を重点的に行った。まだ十分に安定とは言えないが、安定化のためにモードロックのアクテブ化の研究や、レーザー発振を解析するためのシミュレーションコードの開発などを進めた。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。初年度であるので、増倍率やレーザーの絶対強度は度外視して、増倍率の小さな光共鳴蓄積空洞をもちいて、レーザー増幅部と共鳴蓄積空洞を一体化したシステムが自発的に発振することを確かめ、本提案の原理実証をすることを目標とした。増倍率の小さな光共鳴蓄積空洞は機械的安定性等に厳しい要求は無いので市販品のミラーホルダー等をネジ穴空き汎用ボード(ブレッドボード)に並べる事によって試験を進めた。当初計画ではミラー、レンズ、とファイバーのみで周回光路を組む予定であった。しかし9月に研究を進める過程で周回光路の一部に半導体過飽和ミラーを組み込む事により、より安定した発振が得られる可能性がある事がわかった。そのため半導体過飽和ミラーを活かす光路の研究を行なった。このため7ヶ月の延長を要した。その為、実際には一部の研究はH26年度にも行なった。低出力、低増倍率での発振を確認する事が出来た。また共鳴蓄積空洞の機械的構造の研究も並行して進めた。CWで増倍率の小さな光共鳴蓄積空洞を用いて自発的な発振の確認に成功した。発振は極めて安定で,大きな外乱でくずれても,すぐに自発的に回復し、何ら制御が必要がない事を確認した。この空洞を用いて外乱が自発発振に与える影響を研究し、空洞の機械的安定性に関する知見を蓄積した。特に実際の外乱が空洞システムに与える影響を観測するのみならず、空洞の一つのミラーをピエゾ素子で周期的に揺すり、それが自発発振に与える影響を観測する事により、外乱の速度・大きさが自発発振に与える効果を定量的に研究する手法を開発した。ミラーを反射率の高いものに変えて増倍率の大きな空洞を使った自発発振に挑み始めた。また光共鳴蓄積空洞を取り除いて、自由空間コンポーネントとファイバーとで構成された光周回光路にてパルス発振に成功した。パルス化は半導体過飽和ミラーを用いる手法と、非線形偏波回転を用いる手法の両者を試して比較した。また前方励起と後方励起の比較も行なった。これらは光共鳴蓄積空洞を組み込んだ本来の光周回回路でのパルス発振を行なう為の予備試験である。この年度まで,すべてのテストは大気中で行なった。高出力化のために大口径のファイバーアンプを用いた増幅の研究開始した。CWにて非常に増倍率の高い空洞の開発に着手した。これは順調に進み、非常に高い光共鳴蓄積空洞を用いて自発的な共鳴・発振の確認に成功した。19万倍という非常な高増倍率にもかかわらず、自発共鳴・発振のため一切のフィードバック制御は不要であった。パルス化の研究も進めた。空洞の入った周回路でのパルス化の為では一周後に共振器部に入射するパルスが、空洞内部のパルスと重なり合うタイミングである必要がある。低い増倍率での実験の結果、当初の予想に反してパルス化は容易にはない事、光路一周とその中に入る空洞の長さの比が小さな方がパルス化が容易になる事が分かった。

これは、この比が小さい方が一つのパルスのエネルギーが大きく、モードロックのために持ちいる非線形効果素子(半導体過飽和ミラーまたは非線形偏波回転素子)の働きが大きくなるからである。光路一周はあまり短くはできないので、小さな比を実現するために空洞を実用機よりも10倍程度長くしパルス化技術を習得する事にした。この長い空洞を用いてパルス化に成功した。半導体過飽和ミラーと非線形偏波回転の2つの効果を利用する研究を行なった結果、我々のシステムには非線形偏波回転の採用が適切である事が分かった。これらの過程で光路一周と空洞の長さの比を正確に実測する技術を確立できた。CWにて19万倍という非常に高い増倍率の光共鳴蓄積空洞を用いて自発的な共鳴・発振の確認に成功した。自発共鳴・発振のため非常な高増倍率にもかかわらず一切のフィードバック制御は不要であった。これにより自発共鳴・発振というコンセプトの正しさを証明できた。パルス化に関しては光路一周とその中に入る空洞の長さの比が小さな方がパルス化が容易になる事がを発見し、実用機よりも10倍程度長くした空洞を用いてパルス化に成功した。この過程で、光路一周と空洞の長さの比を実測するためのノウハウ、非線形偏波回転を利用してモードロックは芯を安定化させるノウハウなどを構築できた。以上の2つにより本科研費の目標達成に不可欠な基礎を確立できた。パルス化に関しては、H27年度に引き続き実用機よりも10倍程度長くした空洞を用いてパルス化の研究を進た。実用機よりも一桁長い空洞を開発したのは、光路一周とその中に入る空洞の長さの比が小さな方がパルス化が容易になる事がわかったからである。このシステムでは光路一周と空洞長との比が整数である必要がある。この比を実測する方法はH27年度に開発したが、本年度はさらにその精度を高めた。この空洞を用いてH27年度よりもさらに高い増倍率に進んだ。増倍率100まで高めた。ただし長い空洞を機械的に安定に保つ事は困難であり、また加速器への組み込みとビーム同期のためには短い空洞長が必要である事から短い空洞に移行した。空洞長を実用機と同じ長さにまで短くしたシステムでのパルス化の研究を行い、それに成功した。ここでは機械的に安定で、かつ真空対応の空洞を用いた。これは高増倍率達成のためと、後日の加速器組み込みのためである。ただし達成できた増倍率はまだ低い。また発振の安定性が不十分であった。空洞長を実用機と同じ長さにまで短くたシステムでの自発共鳴・発振には成功したが、そのシステムでは十分に高い増倍率の発振にまで到達できなかった。まず本年度以前も含めてこれまでの進捗について簡単に述べる。本研究でねらう自発的な共鳴・発振は全く新しい試みであるので、まずパルス発振よりも容易と考えられるCW発振のシステムに対して研究を始めた。CWにて約20万倍という非常に高い増倍率をもつ光共鳴蓄積空洞の動作に成功し、自発的な共鳴・発振を確認した。約20万倍という非常な高増倍率にもかかわらず、自発共鳴・発振のための一切のフィードバック制御は不要であった。外乱にも大変強く、小さなハンマーで空洞を叩いた場合、その瞬間は発振が止まるが、すぐに数十ミリ病程度の後に、一切の操作なく、またアクティブな制御にも依らずに、自発的に発振が回復した。これらの確認により自発共鳴・発振というコンセプトの正しさを実証できた。つぎにモードロックパルス化の研究に進んだ。
電磁波を利用したコンクリート診断技術の高性能化

コンクリート構造物は長年の耐久性が求められるため,現状調査や保守・管理が重要となります.安全調査において最も精度が良いのは円柱コアを採取する破壊検査です.破壊検査では鉄筋のかぶりや半径だけでなくコンクリートの質も確認できます.しかしながら構造物全体を検査することは不可能であり,検査後の修復も大変です.本研究では電磁波を利用した非破壊検査により鉄筋径や鉄筋のかぶりを精度良く探査する方法を提案しています.また,生コンの状態で成分配合比を推定することにより,生コンが安全基準を満たしているかどうかを確認する手法を提案しています.申請した研究テーマ毎に今年度の実績を記述する.1.コンクリートを破壊せずに打設後のコンクリート内部の比誘電率の時間変化をモニタリングするためにSMAケーブルを用いて誘電率計測用同軸プローブを作成し,フレッシュコンクリートに深さが1cm刻みで10本挿入して固定し,電気定数の経日変化を調査した.期待通りに経日とともに電気定数(比誘電率,同遺伝率)の大きさが小さくなっていった.しかし,侵入深さの違いによる電気定数の変化は期待通りの値にならなかった.2.昨年度作成した誘電体埋込型ビバルディアンテナをより実用的に改良した.ビバルディアンテナの両面に電波吸収体を配置し,さらに電波防護布で全体を巻くことによって,送受信アンテナを横に並べて配置した場合に生じる直達波の影響を小さくするだけでなく,誘電体を使用することによって生じたアンテナ内部での多重反射を抑え,埋設物からの反射波を相対的に強調することができた.今後は複鉄筋の探査や鉄筋と空洞が同時に存在する場合の探査精度の向上を目指す.3.ビバルディアンテナと一体化させたアクリル製のフレッシュコンクリート容器を用いて水、セメント、細骨材,塩分の配合比の違いによる電波受信特性の変化を明らかにし,発注者が指定したコンクリートの配合比を推定する実験を行った.10数回の推定実験の結果,多くの場合で水分量の誤差が20%以内であった.推定精度を向上させるために,実験室の湿度と探査結果の関係について調べた.湿度が高い場合は推定結果がマイナスの誤差になり,湿度が高い場合は推定結果の誤差がプラスになることが分かった.このことを利用して更なる探査精度の向上を目指す.また,塩分濃度は湿度によらず,誤差10%以内で推定できることが分かった.また,アンテナとコンクリート容器を一体化させたフレッシュコンクリート評価システムを試作した.申請した研究テーマ毎に今年度の実績を記述する.1.コンクリートを破壊せずに打設後のコンクリート内部の比誘電率の時間変化をモニタリングするための改良型誘電率計測用同軸プローブを作成した.昨年度は多くのプローブが電気定数を測定中に抜けてしまい,正確な電気定数を測定できなかった.また,強度維持のためコンクリート型枠を外さなかったため,侵入深さによる電気定数の大きさの変化は見られなかった.今年度は,プローブが抜けないように返しを付け,コンクリート中への侵入深さが1cm刻みで最大10cmになるように計10本のプローブを挿入した.現在も電気定数の変化を観測中であるが,今のところ侵入深さによる電気定数分布の違いや電気定数の経日変化を観測できている.2.昨年度作成した改良型誘電体埋込型ビバルディアンテナを用いて簡易空洞探査を行った.簡易推定ではコンクリート壁中の直径5cmの空洞の大きさを数%の誤差で推定できた.また,コンクリート壁を伝搬した透過電界から2次元逆散乱解析用の入射電流源を求めた.さらに従来の逆解析アルゴリズムにアンテナの指向性を組み込み,実データを利用したコンクリート構造探査が可能になるようにした.3.ビバルディアンテナと一体化させたアクリル製のフレッシュコンクリート容器を用いて水、セメント、細骨材,塩分の配合比の違いによる電波受信特性の変化を明らかにし,発注者が指定したコンクリートの配合比を推定する実験を行い誤差10%以内で推定できることが明らかにしたので,今年度は粗骨材(砂利)を含んだフレッシュコンクリートの成分推定を行った.砂利の有無によって電磁波の受信強度や位相が異なることを明らかにし,砂利有りの場合のフレッシュコンクリートの成分推定の可能性について議論した.また,アンテナとコンクリート容器を一体化させたフレッシュコンクリート評価システムを試作しデータを収集した.コンクリート構造物は長年の耐久性が求められるため,現状調査や保守・管理が重要となります.安全調査において最も精度が良いのは円柱コアを採取する破壊検査です.破壊検査では鉄筋のかぶりや半径だけでなくコンクリートの質も確認できます.しかしながら構造物全体を検査することは不可能であり,検査後の修復も大変です.本研究では電磁波を利用した非破壊検査により鉄筋径や鉄筋のかぶりを精度良く探査する方法を提案しています.また,生コンの状態で成分配合比を推定することにより,生コンが安全基準を満たしているかどうかを確認する手法を提案しています.申請した科研費の研究テーマは3つである.各テーマ毎に今年度の実績を記述する.1.コンクリートを破壊せずに打設後のコンクリート内部の比誘電率の時間変化をモニタリングするためにSMAケーブルを用いて同軸プローブを作成した.同軸プローブをフレッシュコンクリートに挿入し電気定数を調査した.また,複数本の同軸プローブを挿入したコンクリート試験体を作成した.

今後は電気定数の時間変化やプローブの挿入深さの違いに電気定数の変化を調査する予定である.また,必要であれば径の大きな同軸プローブを作成する.2.比誘電率8の誘電体埋込型ビバルディアンテナを作成しアンテナの小型化を実現できた.誘電体とコンクリートの電気定数比を小さくすることによりコンクリート表面での表面反射波の大きさを小さくでき,アンテナから放射したパルスの多くをコンクリート内部に効率良く入射できることを明らかにした.鉄筋からの反射波の振幅は従来のアンテナを用いた場合と比べて約1.5倍程度大きくなった.3.ビバルディアンテナと一体化させたアクリル製のフレッシュコンクリート容器を用いて水、セメント、細骨材,塩分,AE剤の配合比の違いによる電波受信特性の変化について調べた.セメントと細骨材の量を固定して水の量を変化させると,水分が大きくなるにつれて受信強度が低下した.また,電磁波の位相が遅れることを確認した.水、セメント、細骨材を固定して,塩分を加えると,塩分量が多くなるにつれて受信強度は小さくなったが,電磁波の位相に大きな変化は見られなかった.水、セメント、細骨材を固定しAE剤を加えた.このとき受信強度に大きな変化はなかったが,電磁波の位相が進むことを確認した.以上のように,成分比の変化を電磁波の受信強度と位相で識別できる可能性があることが分かった.コンクリート構造物の内部診断は保守点検および維持管理には欠かすことができないものである。本研究では電磁波レーダを利用したコンクリート構造物の非破壊検査の開発について議論している。1.誘電率測定同軸プローブを直接コンクリート構造物内に埋め込んだ試験体を改良を重ねながら6種類し,表面から深さ方向に対する比誘電率の値の変化および比誘電率の値の経日変化を観測した.最終試験体では比誘電率の値の経日変化から初期誘電率を推定し,比誘電率分布の推定に成功した.また,比誘電率分布を与える近似式を提案した.なお,鉄筋探査の推定アルゴリズムに比誘電率分布の近似式を組み込むことで,鉄筋のかぶりの探査精度を向上させることが期待できる.2.フレッシュコンクリートの水、セメント、細骨材の配合比を推定する方法を確立した。粗骨材が含まれている場合に対する対処方法も考案した.さらに,アンテナとフレッシュコンクリートの容器を一体化した構造を提案し,成分推定法の精度を確かめた.3.コンクリート構造物の内部構造を可視化するための送受信器分離型のレーダシステムにおける送信部あるいは受信部の製作と評価を行った.漏れ電磁界を小さくし,外部の電磁波の影響を受けないように,送信部(受信部)を改良した.作成した装置を用いて計測したデータより,遺伝的アルゴリズムを利用して鉄筋の半径,位置,深さを精度良く推定できた.さらに実用化を目指して,送信部(受信部)の小型化を図った.しかし,アンテナ内で多重反射が生じ放射パルスの形状が乱れることとなった.そのため,誘電体部分に損失を持たせ,多重反射の影響を減少させることを考える必要がある.4.研究において派生的に観測電磁界から2次元FDTD法の線電流源を決定する方法を提案した.この電流源を用いれば,アンテナの形状を考慮せずに3次元問題を2次元解析を利用して解析することができる.計測工学3つの課題を同時進行しているため,テーマ毎に達成度を記述する.
ショウジョウバエの遺伝学的スクリーニングによるシナプス局在蛋白質の網羅的同定

シナプスに関わる諸問題の抜本的解決のためには、シナプスに局在する因子の同定と機能解析が不可欠である。しかしながら、全ゲノムの塩基配列が解読されても、遺伝子産物の神経細胞内における局在部位を指標にした網羅的なスクリーニングは容易ではない。本研究では、全く新しいアプローチとして、ショウジョウバエの遺伝学を用いてシナプスに局在する機能分子を網羅的にスクリーニングする。具体的には、シナプスに局在し、欠損変異体で行動異常を引き起こす、ショウジョウバエのHIGおよびSIF蛋白質の性質を利用する。これまでに、スクリーニングの準備段階として、HIG蛋白質のドメイン解析を行った結果、HIG蛋白質においては、第一補体結合ドメインが蛹中期におけるシナプスへの輸送のシグナルを含むのに対し、higの変異表現型をレスキューするためには、N末端部分を蛹中期に発現させることが必要十分であることがわかった。以上の結果から、HIG蛋白質上において局在シグナルとレスキュー能が分離可能であるということがわかり、その結果として、第一補体結合ドメインを欠く改変HIG蛋白質を、ゲノム上のシナプス局在因子をスクリーニングするためのツールとして用いることができるということが明らかになった。そこで、この改変HIG蛋白質を用いたエクソントラップベクターを作成し、このベクターを持つ形質転換ショウジョウバエを100系統以上作成し、その中から、トランスポゾン転移酵素を遺伝学的に供給した時に転移効率の高い系統を選別した。選別した系統をスターター系統として用いて、実際のスクリーニングのパイロット実験を行った結果、数系統のレスキュー系統を得ることができた。現在、得られた系統を解析中である。
戦後日本における在日韓国・朝鮮人の産業経済史

本研究は、日本における最大の民族マイノリティ集団である在日韓国朝鮮人が所有、経営する企業(在日企業)と、在日企業が集中する産業の歴史的特徴や発展のメカニズムを明らかにするものである。このような問題関心から、第一に、パチンコ産業の成長のなかで在日企業がどのように参入し、成長してきたのかについて具体的に分析し、在日韓国朝鮮人の代表的な産業が形成されていくプロセスを明らかにした。第二に、在日韓国朝鮮人の金融問題への対応について、民族系金融機関の信用組合のあり方に注目し、全国展開していく過程とその基盤を明らかにした。第三に、在日企業はどのような金融機関と取引をし、設立された民族系金融機関が在日企業の資金需要に対してどのように対応したのかについて、企業の参入段階における役割の重要さと成長段階における限界を指摘した。この結果を、在日企業の成長を可能にしたコミュニティ機能(情報、金融)に注目してまとめると、次のようになる。在日企業成長の特徴は、製造業やサービス業など幾つかの産業に著しく集中したこと、歴史的にその集中が強化されたこと、産業構造の変化のスピードが速かったことであった。民族コミュニティに幾つかの産業に関する情報が蓄積され、一般金融機関での取引が困難な在日企業が民族系金融機関にバックアップされたことによって、在日企業は、産業参入に伴う諸困難を小さくすることができ、特定の産業への参入を果した。他方で、コミュニティの機能が企業の参入の時点では重要でありながら、成長段階では小さくなった。この点を踏まえ、本研究では、このような参入段階にみられる在日企業とコミュニティとの強い関係こそ、産業構造のスピーディな変化のダイナミズムを説明するという見解を示した。本研究の目的は,日本における最大の民族マイノリティ集団である在日韓国朝鮮人(以下,在日と略称する)に注目し,それらが所有する企業(在日企業と称する)と,その在日企業が集中する産業(在日産業と称する)の歴史的変化を明らかにすること,第2に,諸外国における民族マイノリティの経済活動と比較し,特異性と共通性を明らかにするとことである。平成19年度に発表した論文3本は,上記の課題のなかで次のように位置づけられる。(1)「パチンコ産業と在日韓国の朝鮮人企業」(『社会経済史学』第73巻4号,2007年)は,在日の代表的な産業に成長したパチンコ産業を取り上げ,同産業への関わりが歴史的に重要になってきたこと,それを可能にした1つの条件が在日社会のなかに関連情報が蓄積されたことを明らかにした。そうした産業発展のもう1つの基盤として,在日が設立した金融機関が果たした機能に注目することができる。まず,(2)「民族金融機関の全国展開」(東京大学ものづくり経営研究センターデイスカッションペーパー175,2007年)では,全国的に展開した民族系金融機関の設立過程を明らかにした。従来は主に南北対立という政治的背景から説明されてきたが,それに経済的要因を付け加えて解明した。こうした背景は,アメリカの黒人・中国人・日本人の民族(人種)集団が設立した金融機関など国際的に比較すると,在日の特徴であった。設立した金融機関が在日の経済活動においてどのような機能を果たしかについては,(3)「「在日企業」と民族系金融機関:パチンコホール事業を事例に」(『イノベーション・マネジメント』)No.5,2008年)で考察した。(1)と(3)で検討した産業関連の情報と金融機関の資金供与は,在日の経済活動において,とりわけ起業段階で大きな役割を果たした。企業成長の初期段階におけるコミュニテイの機能が,在日の経済活動の特徴として,ビジネスチャンスのある産業に集中するというダイナミズムを生み出した。本研究は、戦後において在日韓国人が所有、経営する企業を対象として産業経済活動の歴史的特長と要因を明らかにするものである。平成20年の成果