hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
偏波情報によるレーダターゲットの識別と分類

そのため,理論的に直線偏波の基底変換を行い,測定散乱行列を円偏波基底に変換した後,分解を試みた。その散乱行列によって,ターゲットの構成部分(線状,面状,球状)の識別,その分解方法の検討,また,どのような傾きで配置されているのか?などの事柄を調べた。10GHz帯のレーダでモデル実験を行い,一秒間に44回の散乱行列の取得とその分解が可能となった。この実験結果はターゲットモデルとも良く一致しており,その有効性が確認できた。航空機やSpace Shuttleに搭載の合成開口レーダデータや,我々の研究室で開発した偏波FM-CWレーダを用いて,ターゲットの散乱行列を取得し,偏波情報によってターゲットの分類・認識がどこまで可能かを研究目的とした。そのため,偏波散乱行列が与えられた場合,ターゲットの識別手法として考えたものは◆特徴的偏波状態の利用◆Pol Enhancementの利用◆散乱行列の3成分分解と成分の構成比の利用◆Polarimetric Anisotropy係数の利用◆Polarimetric entropyの利用である。まず,実時間で動作するFull polarimetricなハードウエア構成と実時間動作確認,そして偏波校正について検討した。その結果,十分実用になる程度のレーダ装置を開発することができた。そして,偏波校正のために,線状ターゲットとしての散乱特性を持ち,がつ散乱断面積の大きなターゲットとしてParallel plate targetを提案して,その動作原理,その理論的裏付けとなるFD-TD解析を行った。FM-CWレーダの校正を通じて,非常に性質の良い校正用ターゲットを得ることができた。次に,偏波FM-CWレーダを用いて実験室内で平板,コーナーリフレクタ,線状ターゲットのイメージングを行い,球,diplane,he1ixの3成分分解を実証し,ターゲットの識別に役立つことを示した。さらに,実時間の偏波FM-CWレーダで毎秒44個の散乱行列を取得し,分類が可能になった.航空機や人工衛星のレーダを模擬した災害監視システムを念頭に置き,偏波情報利用の観点から建物倒壊の検出についてモデル実験を行った。建物倒壊につれて3成分分解結果がどのように変化していくかを観測した。またAnisotropy係数が使えるがどうがも検討した。SAR画像解析では,2次元画像の全てのピクセルが散乱行列に対応していることがら最尤法分類にしたがって特徴ベクトルを作り,その特徴ベクトルの成分として各偏波成分,Pol Enhancement,エントロピー,ウエーブレット変換などいろいろな成分を取り込み,識別,分類を行ってみた。その結果,偏波情報が分類精度向上に役立つことを示した。
ダウン症児・者における作文表現の発達と支援プログラムの開発に関する研究

ダウン症候群においては、読み書き能力(リテラシー)を育てることの有効性が論じられてきた。リテラシーを育てることは、言語的な能力の促進だけでなく、作文や手紙、日記など自分自身を表現することや、他者とのつながりを持つための手段となり、生活の質を高めることにもつながる。ダウン症候群の書記リテラシー、中でもあるまとまりをもつテキストを産出するような作文表現に関する特徴を検討し、支援方法を立案した。ダウン症候群は、知的発達の遅れ(知的障害)を伴う染色体疾患である。ダウン症候鮮においては、リテラシー(読み書き能力)を育てることの有効性が指摘され、その習得が言語機能、中でも発話能力や構音を改善させる可能性や、言語発達支援における効果的なツールとなることが論じられてきた。また、リテラシーを育てることは、言語的な能力の促進だけでなく、読書などの文化的な世界への接点、作文や手紙、日記など自分自身を表現することや、他者とのつながりを持つための手段となることもあり、ダウン症者本人の生活の質を高めることにもつながると考えられる。リテラシーは、読む能力と書く能力の総称であるが、ダウン症候群の書記リテラシー、中でもあるまとまりをもつテキストを産出するような作文表現に関する特徴や発達に関する報告は非常に限定的である。支援方法の立案するためには、評価法を精査した上でダウン症候群の作文表現の発達を明らかにすることが求められる。平成21年度は、ダウン症児・者の作文表現に関する研究動向についての基礎的研究として、関連文献・資料の収集、研究打ち合わせを中心に行った。また、研究動向を整理した結果を踏まえて、パイロット的な取り組みとして、ケーススタディを行った。その結果、事例が経験した過去の出来事に関する写真を用い、それを時系列に沿って並べ替えること、あらかじめ用意された質問にこたえること、教員とともに統語面に関して推敲を行うことは効果があることが示された。この研究成果は、支援プログラム立案の一助となる大変重要な結果であると考えられた。ダウン症候群においては、リテラシー(読み書き能力)を育てることの有効性が指摘され、その習得が言語機能、中でも発話能力や構音を改善させる可能性や、言語発達支援における効果的なツールとなることが論じられてきた。平成22年度は、ダウン症児・者の作文表現に関する研究動向についての基礎的研究として、関連文献・資料の収集、研究打ち合わせを行うとともに、事例研究の準備として、(1)事例を選定し、背景情報等収集する、(2)支援プログラムの開発を検討することを中心に行った。事例の背景情報の収集においては、認知発達、言語発達を中心に収集した。また、支援プログラムの開発の検討のため、事例がこれまでに作成した作文を収集し、作文表現の発達的変化を検討している。収集した作文は、小学校1年生から中学校3年生までの9年間にわたっており、発達的変化を見いだすことは、支援プログラム立案の一助となると考えられる。平成23年度は、ダウン症児・者の作文表現に関する研究動向についての基礎的研究として、関連文献・資料の収集、研究打ち合わせを行うとともに、事例研究を継続して行っている。事例が作成した作文を収集し、その発達的変化を検討している。また、事例研究に基づき、支援プログラムの開発検討を行った。支援プログラムは、STEP1STEP5までなり、概要は、STEP1:読解力を育てる、STEP2:表現力を磨く、STEP3:絵や写真をみながら日記を書く、STEP4:日記を書く、行事の感想文を書く1、STEP5:日記を書く、行事の感想文を書く2(文章の推敲)である。

ダウン症候群においては、リテラシー(読み書き能力)を育てることの有効性が指摘され、その習得が言語機能、中でも発話能力や構音を改善させる可能性や、言語発達支援における効果的なツールとなることが論じられてきた。また、リテラシーを育てることは、言語的な能力の促進だけでなく、読書などの文化的な世界への接点、作文や手紙、日記など自分自身を表現することや、他者とのつながりを持つための手段となることもあり、ダウン症者本人の生活の質を高めることにもつながると考えられる。ダウン症候群の書記リテラシー、中でもあるまとまりをもつテキストを産出するような作文表現に関する特徴や発達に関する報告は非常に限定的である。支援方法の立案するためには、評価法を精査した上でダウン症候群の作文表現の発達を明らかにすることが求められる。平成24年度は、ダウン症児・者の作文表現に関する事例研究として、1事例を選定し、背景情報を収集すること、2支援プログラムの開発を検討すること、3選定した事例に対して、作成した支援プログラムに基づき指導を行うことを中心に行った。支援プログラムは、STEP1:読解力を育てる(基礎)、STEP2:読解力を育てる(応用)、STEP3:表現力を磨く、STEP4:絵や写真を見ながら日記を書く、STEP5:日記を書く、行事の感想文を書く1、STEP6:日記を書く、行事の感想文を書く2(文章の推敲)の6段階で構成された。STEP4の段階の事例に対して支援プログラムに基づき指導を行った。大人とともに絵や写真を見ながら、起こった出来事を共有し、整理していくことを援助する方法として、デジタル情報機器を活用したり、時間を意味することばを示したカードや場所を示すカードを選ばせるといったプロセスをいれたりすることが有効であることが示された。調査実験研究は、データ数が十分に集まらないため若干遅れている。しかし、事例研究については、継続的な支援機会を設定しているため、順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。ダウン症候群の作文表現の支援プログラムを開発し、その評価を行う。調査実験研究の遂行にあたり、データ数が十分に集まらない場合は、事例研究の内容を深めることとする。
消費者の広告情報処理：回避・記憶・態度の分析

これまでに研究代表者は、広告回避(広告を視聴しないようにする行為)と広告記憶(広告情報の想起)の研究を推進してきた。本研究は、消費者の広告情報処理に関する主要な現象として、広告態度(広告に対する全体的評価)にも着目する。そのうえで、測定精度を改善するために視線追跡データを導入しつつ、先行研究が残した2つの課題の解決、つまり(1)広告回避を巡る意思決定の説明と(2)広告回避・広告記憶・広告態度の関係性(回避と記憶・回避と態度・記憶と態度という3組の関係性)の特定化を目的とする。
混合原子価金属錯体を用いた単一分子素子とそのナノ集合体の機能創製

近年、化学的及び物理的手法を駆使した単分子レベルにおける状態変換や、ナノスケール特有の量子効果に基づいた単分子電子素子の開発が注目を集めている。本研究ではそのための最重要課題として、(1)物理的及び化学的摂動に対し応答し、分子内電子状態を変換しうる双安定性分子の構築と(2)引き起こされる分子内状態変換を隣接分子へ伝達しうる超分子システムを合理的に構築することに注目し研究を遂行している。特に、「混合原子価状態」という非対称的な電子構造を「分子が持つ情報」として活用する事で、金属錯体ならではの性質を示す電子素子を開発することを目的としている。本研究では、2年間の研究過程に、長鎖アルキル基を有する新規平面性Pd,Pt錯体の合成に成功し、その結晶構造解析により構造を明らかにすると同時に、ナノサイズの混合原子価金属錯体を合成することを目的に、原子価互変異性に基づく双安定性を示すCoキノン錯体をモジュールとした新規クラスターの合成方法を見出した。得られた新規5,6,10核クラスター錯体は、金属及び配位子ともに電子スピンを有し、かつ配位子が混合原子価状態である、これまでにない類を見ないナノサイズクラスターである。本研究ではこれらの分子構造を明らかにすると共に、その生成機構並びに磁性について検討を行い、錯体が外場により、金属-配位子間又は配位子間の電荷および電子移動が誘起される可能性を確認した。また本クラスター錯体は、反応活性なセミキノネートとフェニレンジアミン間の脱水縮合反応がその形成の引き金となり生成することを明らかとし、他種金属イオンにも応用可能であり、且つ多様なナノサイズ金属錯体クラスターの創成に有用な反応であることを示した。本年度は、M^<II>(SQ)_m(Cat)_n型混合原子価錯体及び混合原子価錯体を包摂するに適したホストカプセルシクロデキストリン(CD)分子を新規に合成し、その包摂挙動を明らかにすることを目的に研究を遂行した。その結果、8種の長鎖アルキル基を有する新規平面性Pd,Pt錯体の合成に成功し、その結晶構造解析により構造を明らかにした。更に、これらの電気化学的性質をCVにより明らかにし、これらが良好な電子ドナーとして働くことが示された。興味深いことにこれらは加熱により複数回の発熱又は吸熱を伴う構造相転移を示すことがDSC-XRPD及びTG-DTA測定により明らかとなった。以上の結果より、混合原子価錯体の包摂化に向けた錯体モジュールを得ることに成功したことから来年度はこれらの混合原子価化及び、ホスト分子との複合化、外場による状態変換を行う予定である。
遺伝子導入静脈グラフトによる冠動脈バイパスの遠隔期評価

C型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)は血管平滑筋上の特異的受容体(ANP-B受容体)を通して血管平滑筋弛緩、血管平滑筋細胞増殖抑制に働く。われわれはCNP遺伝子を非増殖性アデノウイルスに組み込んだベクターを作成し、このベクターが培養血管平滑筋細胞に対して非常に高い遺伝子導入効率を示し、強力な血管平滑筋細胞増殖抑制作用を持つことを明らかにした。これを踏まえて、本研究ではまずウサギの頚動脈バルーン障害モデルを用いて、血管内皮障害時に、CNP遺伝子導入を行うことにより、血管内皮障害後の新生内膜肥厚がin vivoで著明に抑制されることを明らかにして報告した。さらに新生内膜における血管平滑筋細胞の表現型、血管内皮細胞の再生を検討した結果、CNP遺伝子の過剰発現により、増殖刺激された血管平滑筋細胞の再分化が認められ、血管内皮細胞の再生が促進されることを明らかにして報告した。さらにウサギ頚静脈の動脈化グラフトモデルにおいて移植前の自家静脈グラフトに対してex vivoにCNP遺伝子導入を行い、移植後のグラフト内膜肥厚、血栓形成、内皮再生について検討した。CNP遺伝子導入を行った静脈グラフトでは血管壁におけるCNPおよび二次伝達物質であるcGMPの濃度は対照群に比べ有意に高値であった。その結果、CNP遺伝子導入群では対照群に比べ、静脈グラフトの内膜肥厚が有意に抑制されるとともに、血栓形成の抑制、内皮再生の促進効果が認められた。これらの結果を踏まえて、実際の冠動脈バイパス血管におけるCNP遺伝子導入の効果を検討するため、ビーグル犬において内胸動脈、下肢静脈を用いた冠動脈バイパスモデルの作成を試みたが、内胸動脈と下肢静脈のコンポジットグラフト作成に技術的な困難が多く、評価に堪えるだけの遠隔期にわたるグラフト開存率を得ることが困難であった。C型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)は血管平滑筋上の特異的受容体(ANP-B受容体)を通して血管平滑筋弛緩、増殖抑制に働く。われわれはCNP遺伝子を非増殖性アデノウイルスに組み込んだベクターを作成し、このベクターが培養血管平滑筋細胞に対して非常に高い遺伝子導入効率を示し、強力な増殖抑制作用を持つことを明らかにした。これを踏まえて本研究ではまずウサギ頸動脈のバルーン障害モデルを用いて、血管内皮障害時にCNP遺伝子導入を行うことにより、血管内皮障害後の新生内膜肥厚が著明に抑制されることを明らかにして報告した。さらに新生内膜における血管平滑筋細胞の表現型、血管内皮細胞の再生を検討した結果、CNPの過剰発現により、増殖刺激された血管平滑筋細胞の再分化が認められ、血管内皮細胞の再生が促進されることを明らかにして報告した。さらにウサギ頚静脈の動脈化グラフトモデルにおいて、移植前の自家静脈グラフトに対してex vivoにCNP遺伝子導入を行い、移植後のグラフト内膜肥厚、血栓形成、内皮再生について検討した。その結果、CNP遺伝子導入群では対照群に比べ、静脈グラフトの内膜肥厚が有意に抑制されると共に、血栓形成の抑制、内皮再生の促進効果が認められた。これらの結果を踏まえて、実際の冠動脈バイパス血管に対するCNP遺伝子導入の効果を検討するため、ビーグル犬において内胸動脈および下肢静脈を用いた冠動脈バイパスモデルの作成を行っている。

われわれはCNP遺伝子を非増殖性アデノウイルスに組み込んだベクターを作成し、このベクターが培養血管平滑筋細胞に対して非常に高い遺伝子導入効率を示し、強力な血管平滑筋細胞増殖抑制作用を持つことを明らかにした。これを踏まえて、本研究ではまずウサギの頚動脈バルーン障害モデルを用いて、血管内皮障害時に、CNP遺伝子導入を行うことにより、血管内皮障害後の新生内膜肥厚がin vivoで著明に抑制されることを明らかにして報告した。さらに新生内膜における血管平滑筋細胞の表現型、血管内皮細胞の再生を検討した結果、CNP遺伝子の過剰発現により、増殖刺激された血管平滑筋細胞の再分化が認められ、血管内皮細胞の再生が促進されることを明らかにして報告した。さらにウサギ頚静脈の動脈化グラフトモデルにおいて移植前の自家静脈グラフトに対してex vivoにCNP遺伝子導入を行い、移植後のグラフト内膜肥厚、血栓形成、内皮再生について検討した。CNP遺伝子導入を行った静脈グラフトでは血管壁におけるCNPおよび二次伝達物質であるcGMPの濃度は対照群に比べ有意に高値であった。その結果、CNP遺伝子導入群では対照群に比べ、静脈グラフトの内膜肥厚が有意に抑制されるとともに、血栓形成の抑制、内皮再生の促進効果が認められた。これらの結果を踏まえて、実際の冠動脈バイパス血管におけるCNP遺伝子導入の効果を検討するため、ビーグル犬において内胸動脈、下肢静脈を用いた冠動脈バイパスモデルの作成を試みたが、内胸動脈と下肢静脈のコンポジットグラフト作成に技術的な困難が多く、評価に堪えるだけの遠隔期にわたるグラフト開存率を得ることが困難であった。
最重要不安定核１３２Ｓｎの巨大共鳴測定による原子核スピン応答の統一的理解

本研究では二重閉殻である不安定核132SnにおけるGT巨大共鳴を測定することにより、不安定原子核におけるスピンアイソスピン応答を理解する。不安定核における巨大共鳴測定を実現するには大運動量アクセプタンスと高い中性子検出効率が求められる。そこで、本研究では、SAMURAIスペクトロメーターを用いることで全ての(p,n)反応の同定を行い、更に大立体角中性子検出器WINDSを建設、設置することで高い検出器効率を実現した。最終年度は、中性子測定に伴うバックグランドの削減、評価を詳細に行うことによって、GT巨大共鳴のピークを励起エネルギー16.3±0.3MeVに観測した。更に、得られた実験結果と理論モデルとの比較を行うことで、安定線から遠く離れた不安定核領域においても安定核と同等のスピンアイソスピン集団性を持つことが明らかとなった。この結果は博士論文として成果をまとめ、同内容をphysicalreview letterに投稿準備中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、二重閉殻である不安定核132SnにおけるGT巨大共鳴を行いうことで、原子核スピン応答の研究を推進する。不安定核におけるGT巨大共鳴測定を実現するには、広いアクセプタンスと高い検出効率が求められる。そこで、本研究ではSAMURAIスペクトロメータを用いることで、全ての(p,n)反応の同定を行い、更に大立体角低エネルギー中性子検出アレーWINDSを建設・設置することで高い検出効率を実現する。今年度は、理化学研究所仁科加速器センター(RIBF)において、不安定核132Snビームによる(p,n)反応測定をSAMRURAIスペクトロメータならびにWINDSを用い遂行した。現在、詳細なデータ解析中であるが、大雑把な解析からGT巨大共鳴のピークが観測された。またSAMURAIスペクトロメータを用いた解析により十分な分解能とアクセプタンスが得られていることが確認できた。中性子検出器WINDSに関しては、シュミレーションを用いた性能評価を行った。これらに関する結果はRIKEN Accelerator Progress Report 2014に投稿した。本研究では、二重閉殻である不安定核132SnにおけるGT巨大共鳴測定を行うことで、原子核スピン応答の研究を推進する。不安定核におけるGT巨大共鳴測定を実現するには、広い運動量アクセプタンスと高い検出効率が求められる。そこで、本研究ではSAMURAIスペクトロメーターを用いることで、すべての(p,n)反応の同定を行い、さらに大立体角低エネルギー中性子検出器群WINDSを建設・設置することで高い検出効率を実現する。初年度は、理化学研究所仁科加速器センター(RIBF)にて、不安定核132Snビームによる(p,n)反応測定をSAMURAIスペクトロメーター並びにWINDSを用いて遂行した。今後は得られた実験結果と理論モデルとの比較を行うことで、不安定核領域における原子核スピン応答に対する知見を得る。予定していた実験の遂行に成功し、またデータ解析から実験に用いた装置が期待される性能を十分に達成したことが確認できた。物理結果に関してもGT巨大共鳴と考えられるピークが認められ、またその分布から不安定核の構造や残留相互作用に対して新たな知見が得られる見通しも立ち、期待以上に進展した。予定していた実験の遂行に成功し、またデータ解析から各検出器群がほぼ所定の性能を満たしていることが確認できた。また、これらのデータを組み合わせることにより、GT巨大共鳴と考えられるピークが認められるとともに、そのエネルギーから不安定核の構造や残留相互作用に対して新たな知見が得られる見通しも立ち、期待以上に進展した。詳細なデータ解析を勧め、132SnにおけるGT巨大共鳴の全体像を把握する。また、今後は得られた実験結果と理論モデルとの比較を行うことで、不安定核領域における原子核スピン応答に対する知見を得る。詳細なデータ解析を進め、132SnにおけるGT巨大共鳴の全体像の把握を行う。また、理論計算との比較を行うことで不安定核の構造や残留相互作用に対する知見を得る。
第一次大戦前のドイツ資本輸出に関する研究ー先進国間相互投資を中心にー

本研究によって得られた新たな知見は、以下の通りである。1.ドイツ側の敵性資産管理資料から判明する点として、第一次大戦前のドイツ資本輸出において、株式投資に代表されるドイツの先進国投資では、イギリスが国別で第一位を占めただけでなく、同時にイギリスは、対米投資の(より少ない規模では対西欧投資の)証券保管拠点の機能を果たしていた。2.在英ドイツ資本の具体的な存在形態は、イギリス側の敵性資産管理資料から判明しつつある。その基礎資料はイギリス政府が大戦中に設置した「敵国債務委員会」の資料であり、さらにそれを補完するイギリス内閣と各省の資料、とりわけ97年夏にイギリス公文書館から追加入手したPublic Trustee(イギリス信託局)の資料である。(1)イギリスにおけるドイツ資本は、ドイツ国内における高度蓄積の進展に伴う国内の「資本不足」を補うためにイギリスからの短期借りの関係を維持しつつも、証券投資と事業進出という形での長期資本輸出の分野では、イギリス帝国を加えれば対英債務に迫る規模に達していた。このような形でドイツの対英・長期資本輸出が累積してきたのは、第一に、1890年代後半からドイツ国内取引所を通さずに在外取得された証券投資が増加していたこと、第二に、1907年のイギリス特許・デザイン法改正の後に輸出代替的に製造業の進出が活発化したことのためであったといってよい。(2)このうち、証券投資に当たるものの大部分は、ドイツ国内取引所では上場されずにイギリスで現地取得されたものであり、同時にその大部分がイギリスに現地保管されていた。(3)ドイツ三大銀行ロンドン支店は伝統的な貿易金融業務と並んで、在英保管証券を利用してイギリス内外への事業投資にも関与した。(2)と(3)を有機的に説明するには、敵国債務委員会に召喚されたイギリスの銀行と証券取引所関係者の証言資料の検討が必要となる。本研究によって得られた今年度の新たな知見は、以下の通りである。その基礎資料はイギリス政府が大戦中に設置した「敵国債務委員会」の資料であり、されにそれを補完するイギリス内閣と各省の資料、とりわけ97年夏にイギリス公文書館から追加入手したPublic Trustee(イギリス信託局)の資料である。(2)このうち、証券投資に当たるものの大部分は、ドイツ国内取引所では上場されずにイギリスで現地取得されたものであり、同時にその大部分がイギリスに現地保管されたいた。このような在英保管証券はどのようにしてロンドンで取得され、いかなる機能を果たしていたのか。

その金融機構を解明するには、敵国債務委員会に召喚されたイギリスの銀行と証券取引所関係者の証言資料の検討と、ドイツ三大銀行ロンドン支店の業務分析が必要になる。本研究によって得られた新たな知見は、以下の通りである。1.ドイツ側の敵性資産管理資料から判明する点として、第一次大戦前のドイツ資本輸出において、株式投資に代表されるドイツの先進国投資では、イギリスが国別で第一位を占めただけでなく、同時にイギリスは、対米投資の(より少ない規模では対西欧投資の)証券保管拠点の機能を果たしていた。2.在英ドイツ資本の具体的な存在形態は、イギリス側の敵性資産管理資料から判明しつつある。その基礎資料はイギリス政府が大戦中に設置した「敵国債務委員会」の資料であり、さらにそれを補完するイギリス内閣と各省の資料、とりわけ97年夏にイギリス公文書館から追加入手したPublic Trustee(イギリス信託局)の資料である。(1)イギリスにおけるドイツ資本は、ドイツ国内における高度蓄積の進展に伴う国内の「資本不足」を補うためにイギリスからの短期借りの関係を維持しつつも、証券投資と事業進出という形での長期資本輸出の分野では、イギリス帝国を加えれば対英債務に迫る規模に達していた。このような形でドイツの対英・長期資本輸出が累積してきたのは、第一に、1890年代後半からドイツ国内取引所を通さずに在外取得された証券投資が増加していたこと、第二に、1907年のイギリス特許・デザイン法改正の後に輸出代替的に製造業の進出が活発化したことのためであったといってよい。(2)このうち、証券投資に当たるものの大部分は、ドイツ国内取引所では上場されずにイギリスで現地取得されたものであり、同時にその大部分がイギリスに現地保管されていた。(3)ドイツ三大銀行ロンドン支店は伝統的な貿易金融業務と並んで、在英保管証券を利用してイギリス内外への事業投資にも関与した。(2)と(3)を有機的に説明するには、敵国債務委員会に召喚されたイギリスの銀行と証券取引所関係者の証言資料の検討が必要となる。
占有サイト解析とグラフ理論による超イオン伝導体解析

高性能電池用の固体電解質開発に寄与するために、状態遷移を取り扱う数学分野であるグラフ理論を基盤としたイオン伝導機構解析手法を確立した。これにより、複雑な結晶におけるイオンの配置を解析し、伝導機構を計算機によって自動的に解析することが可能になった。実際の高イオン伝導体について適用し、その有用性を確認した。またこの成果を国内学会、国際会議、学術論文等で発表し、プログラムコードをオープンソースソフトウェアとして公開した。傾斜組成材料やイオン伝導体のように多数のサイトが不完全に占有されている結晶の構造解析を理論計算から行う手法、および多数のイオンサイトが協働的に機能するイオン伝導経路解析手法を確立することが本研究の目的である。イオンの遷移をグラフ理論で取り扱い,長距離伝導の可能な最小エネルギー経路を探索する手法を開発した。イオン性結晶の構造を占有サイト名の集合として把握して複雑な構造の情報を簡便に取り扱うことを可能にした。本手法は占有サイト解析にグラフ理論を組み合わせた遷移過程解析により、複雑な結晶構造をした超イオン伝導体におけるイオン伝導機構解明に貢献する。この手法は高い対称性を持ち等価な構造を判定することが煩雑である結晶や、セル内に多数のイオンサイト候補がある結晶、また複数のイオンが協同的に運動する結晶において特に強みを発揮する。この手法をα-AgIに適用して有用性を確認するとともに、この結晶におけるイオン伝導機構と移動エネルギーを明らかにした。他の多くのイオン性結晶と同様,α-AgIにおいてもAgイオン同士がお互いに離れた位置にある時にエネルギーが低くなる傾向にあることがわかった.遷移過程の解析により,移動の過程においてもAgイオン同士は離れた位置を取るように協同的な挙動を取り,複雑な遷移過程を経ることがわかった.一般に広く用いられている構造最適化計算では不安定構造のエネルギーを評価できないことから、解析の初期段階においては特に一点計算が有用であることを明らかにした。本手法による解析ののちにNudged Elastic Band法を用いることで精度の高い移動解析を効率的に導けることを示した。この手法を高イオン伝導体α-AgIに適用して有用性を確認するとともに、この結晶におけるイオン伝導機構と移動エネルギーを明らかにした。これらの成果を日本セラミックス協会(2015年3月)にて口頭発表した。国際会議WorldEngineeringConferenceandConvention Engineering:InnovationandSociety(世界工学会議)2015にてポスター発表した。また、オープンアクセス誌AIP Advances誌に掲載された。(2015年10月7日)一般に広く用いられている構造最適化計算では不安定構造のエネルギーを評価できないことから、解析の初期段階においては特に一点計算が有用であることを明らかにした。また同時に、構造最適化を上手く取り入れることで本手法のさらなる発展の可能性を見出した。オリビン型構造LiFePO4についても解析を行い、本手法がLiイオン伝導系についても、また濃度の異なる組成においても解析可能であることを示した。この成果を日本セラミックス協会(2015年9月)にて共同研究者と連名でポスター発表した。イオン伝導解析のためには特に効率と精度を考慮して多数の計算を行う必要があることから、理論計算における誤差の取り扱いの理論的に確立した。この成果をJournal of Computational Physics (Elsevier)に投稿した。最小経路を探索する手法について、理論的背景の整理と問題解決アルゴリズムの構築、及びプログラムのコーディングが完了した。このプログラムを用いてこれまでに一つの結晶系について解析を行い、結果を導いた。この結果について日本セラミックス協会年会において発表を行った。学術論文誌投稿に足りるだけのデータを出すことができたものの、現在は論文投稿準備中の状態である。1年目の年度内に論文投稿まで至らなかった。計算材料科学まずはαーAgIの成果を学術誌に投稿し、広く公表することが第一である。次に、本研究で開発する手法の拡張を行う。第一の解析として一点計算が有効であることが分かったが、より精度の高い解析のためには構造最適化計算を併用すべき場面がある。構造最適化計算の問題点は格子緩和によって原子座標が変化し、その座標によって占有サイトを判定する必要があるということである。そこで任意の座標についてサイトを判定するプログラムを開発する。また、これによって新たな結晶系におけるイオン伝導を解析する。
電気・電子機器における再帰循環システムの基盤技術構築

本企画調査研究では,電気・電子機器製造及び各種リサイクルプロセスの現状調査を基に,廃棄物減量,省資源,省エネルギーなどに寄与可能な資源と製品パーツの有効循環手法,並びに,有害物質不使用製造プロセスの検討を行った.その結果,現在,下記の目次に示した報告書を作成中であり,これを踏まえて,今後の特定領域研究への発展を目指している.1.はじめに2.エレクトロニクスにおける再帰循環システムの現状と問題点3.有害物質等代替技術の調査3.1再資源化を前提とした金属系有害材料代替技術3.2難燃性プラスチックの軽金属(Al,Mg)への代替技術とその環境負荷特性3.3金属と人体との関係4.リユースシステムの検討4.1リユースのための信頼性検査技術4.2リユースのための信頼性確保システム5.再資源化・リサイクル技術レベルの調査5.1プリント基板における素材リサイクル技術開発と問題点5.2廃エレクトロニクス再資源化システムの現状と将来像5.3金属分離分別技術に関する調査5.4環境低負荷型表面処理プロセスの調査5.5プラスチックリサイクルプロセス5.6貴金属のバイオリーチングおよびプラスチックのバイオリサイクルプロセス6.総括本企画調査研究では,電気・電子機器製造及び各種リサイクルプロセスの現状調査を基に,廃棄物減量,省資源,省エネルギーなどに寄与可能な資源と製品パーツの有効循環手法,並びに,有害物質不使用製造プロセスの検討を行った.その結果,現在,下記の目次に示した報告書を作成中であり,これを踏まえて,今後の特定領域研究への発展を目指している.1.はじめに2.エレクトロニクスにおける再帰循環システムの現状と問題点3.有害物質等代替技術の調査3.1再資源化を前提とした金属系有害材料代替技術3.2難燃性プラスチックの軽金属(Al,Mg)への代替技術とその環境負荷特性3.3金属と人体との関係4.リユースシステムの検討4.1リユースのための信頼性検査技術4.2リユースのための信頼性確保システム5.再資源化・リサイクル技術レベルの調査5.1プリント基板における素材リサイクル技術開発と問題点5.2廃エレクトロニクス再資源化システムの現状と将来像5.3金属分離分別技術に関する調査5.4環境低負荷型表面処理プロセスの調査5.5プラスチックリサイクルプロセス5.6貴金属のバイオリーチングおよびプラスチックのバイオリサイクルプロセス6.総括
社会的意思決定のための分権化された制度の設計

研究代表者は昨年度発表した論文において,情報的に分権化された制度が持つべき性質として,制度において個人が表明する情報をその個人自身の情報のみを含むものに限定するという条件(self-relevancy)を課し,それを満たす制度によって達成可能な社会的目標の性質を明らかにした.さらにself-relevancyを制度に課すことの影響が,社会・経済環境によって異なることを明らかにしていた.本年度は,昨年度末から着手した研究を継続し,self-relevancyを制度に課すことによる影響の差異が現れる原因の探究を第一の課題として研究を遂行した.self-relevancyを課したときに,いくつかの環境でパレート効率的な目標が達成不可能になるのに対して,純粋交換経済の環境では引き続き達成可能であった.しかしこの結果には経済構成員の効用関数の微分可能性,つまり効率性価格の一意性が重要な役割を果たしていることが,昨年度から継続していた研究で明確になった.効率性価格が一意に決まらない環境では,self-relevancyを満たす制度では,すべての経済構成員の私的情報を基に決定される効率性価格の情報をうまく捕らえられないことが本質的な問題になっている.また同様の結果が,交渉や契約の問題に適応できる2人の構成員からなる社会・経済の環境においても成立することが示された.さらに,公共財が存在する経済においても同様の結論が得られることが判明した.しかしながら,この結果は更なる疑問を提示している.self-relevancyという個人の情報のみを表明する制度を用いているのにもかかわらず,公共財が存在するような外部性が存在する環境において,外部性が存在しない環境と同様の結果が得られたことはどのようなことに起因しているのだろうか.この点については将来の研究課題としたい.本研究課題は,個人のインセンティブを考慮しながら社会的に望ましい帰結を達成する制度を考察することである.研究代表者は以前の論文で,情報的に分権化された制度が持つべき性質として,制度において個人が表明するメッセージは自分の情報のみを含むものに限定するという条件,self-relevancy,を課し,それを満たす制度によって達成可能な社会的目標の性質を明らかにした.この議論を踏まえ,今年度発表した論文では,self-relevancyを制度に課すことの影響を見るために,(1)純粋交換経済における配分問題;(2)1種類の分割可能財の割当て問題;(3)マッチング問題;において,頻繁に議論の対象となる社会的な目標の達成可能性を分析した.その結果,self-relevancyを課すことは,社会的な目標の1つとしてパレート効率性を要求するときに,(2)と(3)では非常に制約的であるが,(1)では制約的でないことが判明した.この差異の原因を議論したのが今年度の2つ目の研究である.上述の論文で(1)を分析した際には効率性価格の一意性を仮定していた.これに対して効率性価格が一意でないときに社会的な目標の1つとして効率性を要求するならば,個人が価格を表明する制度ではその目標は達成可能であるが,個人が選好を表明する制度では達成不可能であることが分かった.制度において価格表明が個人の選好の局所的な情報として扱われているならば,選好表明のほうが情報の量は多いはずであり,上述の結果の間に矛盾が生じてしまう.よってこのことは,価格表明と選好表明それぞれが持つ情報の質が異なっていること,さらに価格表明が効率性価格という経済全体の情報も併せ持っていることを示唆している.さらにこれらの分析は,効率性を達成するためには制度において価格のような経済全体に関する情報の表明が不可欠であることも示唆している.研究代表者は昨年度発表した論文において,情報的に分権化された制度が持つべき性質として,制度において個人が表明する情報をその個人自身の情報のみを含むものに限定するという条件(self-relevancy)を課し,それを満たす制度によって達成可能な社会的目標の性質を明らかにした.さらにself-relevancyを制度に課すことの影響が,社会・経済環境によって異なることを明らかにしていた.本年度は,昨年度末から着手した研究を継続し,self-relevancyを制度に課すことによる影響の差異が現れる原因の探究を第一の課題として研究を遂行した.self-relevancyを課したときに,いくつかの環境でパレート効率的な目標が達成不可能になるのに対して,純粋交換経済の環境では引き続き達成可能であった.しかしこの結果には経済構成員の効用関数の微分可能性,つまり効率性価格の一意性が重要な役割を果たしていることが,昨年度から継続していた研究で明確になった.効率性価格が一意に決まらない環境では,self-relevancyを満たす制度では,すべての経済構成員の私的情報を基に決定される効率性価格の情報をうまく捕らえられないことが本質的な問題になっている.また同様の結果が,交渉や契約の問題に適応できる2人の構成員からなる社会・経済の環境においても成立することが示された.さらに,公共財が存在する経済においても同様の結論が得られることが判明した.しかしながら,この結果は更なる疑問を提示している.self-relevancyという個人の情報のみを表明する制度を用いているのにもかかわらず,公共財が存在するような外部性が存在する環境において,外部性が存在しない環境と同様の結果が得られたことはどのようなことに起因しているのだろうか.この点については将来の研究課題としたい.
非可視光領域で動作する新規有機ナノ構造光学材料の開発

紫外線や赤外線の非可視光領域で動作する有機EL素子の実現を目的とし、多層膜構造や量子井戸構造における物性を明らかにしながら発光特性の改良を試みた。その結果、二つの低分子系材料DCMとTPDから成る多重量子井戸構造において、量子サイズ効果と考えられる発光波長の短波長化が観測された。発光波長からキャリアのもつ量子準位を計算し、そのデータから有機半導体中の電子の有効質量を約0.5m_0と見積もることに成功した。一方、高分子系材料では紫外領域に吸収係数の最大値を持つPCAという材料に着目した。PCAの蛍光スペクトルは三つの波長395,510,650nmにピークを持つ物質であるので、電流注入によって395nmの発光サイトヘキャリアを効率良く注入する素子構造を検討した。その結果、正孔注入層などを導入する多層構造によって510nmのELを実現した。これらの成果から、多重量子井戸構造により発光波長を人工的に制御できること、そして高分子系有機ELは積層構造と不純物添加が波長制御に有効であることを明らかとした。なお、高分子紫外EL素子に関しては特許出願準備中である。PCAのバンドギャップが不明であるため、窒素レーザ励起によるPCAのフォトルミネッセンスを測定した。その結果、発光スペクトルに390,510,680nmの3波長にピークを持つことが分かった。次に、電流注入による発光を観測するため、ITO基板上にスピンコート法によりPCA薄膜を形成し、その上に真空蒸着器によりアルミ(Al)の陰極電極を形成しダイオード特性を評価した。その結果、発光を得るに必要な電流量を確保することができず発光も観測されなかった。従って、ITO/PCA/Alの3層からなる簡易な素子構造は発光ダイオードとしては機能せず、キャリア注入層を付加した多層化による電子および正孔の注入効率の改善が必要であることが分かった。陽極となるITOとPCAの間に正孔注入層となるPEDOT&PEG薄膜をスピンコート法で作製し、一方、陰極となるAlとPCAの間に電子注入層となるカルシウム(Ca)薄膜を真空蒸着したダイオードを作製した。測定の結果、電流注入により発光を観測することができた。しかしながら、発光強度は非常に弱く、キャリア注入の更なる改善が必要である。上の素子構造を更に改善するため、PEDOT&PEGとPCAの間に高分子材料PVK薄膜をスピンコート法により作製した。これはPEDOT&PEGとPCAとのHOMOレベルの段差の中間にPVKによるHOMOレベルを配置することにより正孔注入効率を更に改善することが目的である。電流注入の結果、510nmにピークを持つ青白い発光が観測された。これはPCAの持つ二番目の発光準位へのキャリア注入効率が大幅に改善された結果である。以上の結果から、広いバンドギャップを持つPCAを用いる有機発光ダイオードの特性改善には、発光層へのキャリア注入改善が不可欠であり、キャリア輸送の物理的メカニズムの解明が重要であることが分かった。今後は一番波長の短い発光準位へのキャリア注入を可能とするため、電子注入層の改善を検討する予定である。本研究成果は、2007年3月の応用物理学会にて発表し(発表番号29p-P7-4)、国際会議MSS13(2007年7月、ジェノバ、イタリア)に投稿中である。PCAの蛍光スペクトは三つの波長395,510,650nmピークを持つ物質であるので、電流注入によって395nmの発光サイトへキャリアを効率良く注入する素子構造を検討した。その結果、正孔注入層など導入する多層構造によって510nmのELを実現した。

更に、PCAに正孔輸送材料であるTPDをドープするとTPDが40wt%のときに発光波長が最も短波長化し400nmとなり、同時に発光強度も最大になることを明らかとした。これらの成果から、多重量子井戸構造により発光波長を人工的に制御できること、そして高分子系有機ELによって紫外発光が実現されることが明かとなった。高分子紫外線有機ELは白色光源の励起に応用可能で、印刷技術で作製可能なフレキシブルな白色光源の実現が可能となる。成果は論文4本投稿中であり、そのうち2本は採択決定となり平成20年度中に出版予定である。また、高分子紫外線EL素子に関しては特許願準備中である。
自家生体組織膜で被覆したstent Biocovered stentの開発

これまでに中・小口径血管用に作製し、移植実験を行ったBiocovered stentを、大口径血管に応用すべく、実験に取り組んだ。大口径血管においては、バルーン拡張型ステントではなく、自己拡張型ステントが主流であるため、気管ステントであるGianturco Z-stentと、20mm径シリコーンチューブを用いた。試行錯誤の結果、皮下に作製したBiotubeを摘出せずに、その内腔にZ-stent展開し、その中に再度シリコーンチューブを挿入した。4週間後に摘出し、Z-stentと自己組織膜が一体化した大口径用Biocovered stentを得ることが出来た。これまでに小口径(2から3ミリ)の冠動脈用ステントとシリコーン製チューブを用いて、小血管用のバルーン拡張型バイオカバードステントを作製し、ウサギの同種血管に移植して良好な短期成績を得ている。これまでのバルーン拡張型ステントは、大口径血管で血流に流されずに正確に留置することは困難である。そこで、実臨床でも主体である自己拡張型ステントを用いた大口径Biocovered stentの作製を試みている。Zステントと20ミリ径シリコーンチューブを用いて、20ミリ径のBiocoverd stentを作製に取りかかった。これまでのバルーン拡張型ステントであれば、シリコーンチューブにずれないようにマウントするのは容易であるが、自己拡張型ステントをシリコーンチューブ径に合うようにマウントするのに難渋した。結紮や冷却固定などで異物を用いれば20ミリ径に縮小することは可能であるが、異物に帯する反応が生じてしまい思うような良質なBiocovered stentは作製できなかった。そこで、新たな方法として一度20ミリシリコーンチューブで作製したBiotubeの内側に、Zステントを挿入し、その内側に同径あるいはやや径の細いシリコーンチューブを挿入して、動物の皮下組織内に留置する方法を開発した。実臨床で用いられているcovered stentにより近い、自己拡張型ステントによるBiocovered stent作製に前進したと言える。これまでに小口径(2から3mm)の冠動脈用ステントとシリコーン製チューブを用いて、小口径血管用のバルーン拡張型バイオカバードステントをウサギの同種血管内に移植して良好な結果を得ている。バルーン拡張型ステントは大口径血管への正確な留置は困難である。そこで本研究では、自己拡張型ステントを用いた大口径血管用バイオカバードステントの開発を試みている。共同研究者らによる、同時進行での中口径血管用バイオカバードステントは、径9mmの末梢血管用ステントを用いて作製し、ウサギ腹部大動脈への留置に成功して良好な結果を得ている。一方、我々の大口径血管用バイオカバードステントは、ヒトの大動脈の大きさである径20から30mmを対象としている。市販のステントでこのサイズのものはないために、Zステントをもとに大口径血管サイズのステントを作製した。デリバリーシステムは胸部大動脈ステントグラフト手術に用いられるシースに改良を加えている。過去に大型犬で大口径バイオチューブの作製をして、強度等の実験を行っている。今回はミニブタの皮下にシリコーンチューブを埋入することで、同様に大口径バイオチューブが作製出来、大型犬に遜色の無い出来であることを確認している。対象とするミニブタでも、大口径バイオチューブが作製可能であることが確認出来た。強度においても問題ない事も確認している。これとZステントを一体化させるシステムは考案したが、現行の方法では確実な一体化が困難であるのが現状である。作製したバイオチューブの内側にZステントを挿入して、更にその中に最初にバイオチューブを作製するのに用いたシリコーンチューブより、Zステント分だけ細いシリコーンチューブを挿入したものを再度ミニブタの皮下に埋入することで一体化させるシステムを用いている。現状で、Zステントだけ細いシリコーンチューブは自作(削って細くする)しており、均一性や短さという問題が生じている。また、展開時に血流に押し流されない方法というのが、実際に動物の血管内に留置する際の問題として明らかになっている。自己生体組織膜で覆われた新しいcovered stent"Biocovered stent" (バイオカバードステント)の開発を行っている。これまでに、小口径(2から3mm)の冠動脈用ステントとシリコーンチューブを用いて、小口径血管用のバルーン拡張型バイオカバードステントを作製した。これをウサギの同種血管にバルーンカテーテルを用いて移植し、良好な結果を得ている。また、共同研究者らによって中口径血管用バイオカバードステントの作製、移植実験が同時に進められている。こちらは径9mmの末梢血管用ステントとシリコーンチューブを用いて作製されており、ウサギの同種血管へのバルーンカテーテルを用いた移植に成功し、良好な血管を得ている。これらを踏まえた我々の研究は、ヒトの大動脈に匹敵する径20から30mmを対象とした、大口径血管用バイオカバードステントの開発を目的とする。まずは大型犬とミニブタを用いた大口径自己生体組織膜チューブ(バイオチューブ)の作製とその強度測定を行い、生体血管に遜色のない強度を有する物であることを確認している。小中口径血管においてはバルーン拡張型ステントで対応可能であるが、大口径血管ではバルーンが血流で流されてしまうことから自己拡張型ステントを使用することになる。そこで、Zステントを用いたバイオカバードステントの作製と、大動脈追従性を上げるような形態の工夫、そしてデリバリーシステムの考案を試行錯誤しながら進めている。

現在の問題点として、機材として使用しているシリコーンチューブの加工は手作業に頼ったままで、安定・確実性・作業効率の向上につながっていない。3Dプリンターの使用はコスト面の問題があり、シリコーンチューブに変わる機材は見つかっていないのが実状である。またデリバリーシステムは、実臨床のステントグラフト手術で使われている企業製品を加工して使用している。多くの企業が血流に押し流されずに目的部位に留置するための工夫を考えているが、それにはカバードステント側にも工夫が必要であり、同様の工夫を加える試みをしてはいるが、期待通りの効果は得られていない。そして、屈曲部に留置可能で追従性の高いカバードステントを、その形態を保ったままデリバリーシステム内に納める工夫を考案している。今のところ、シースに留置し再展開した時には、バイオカバードステントの形態が変化してしまっており、さらなる工夫が必要である。自己生体組織で覆われた新しいcovered stent"Biocovered stent"(バイオカバードステント)の開発を行っている。これは、従来の合成膜と違い自己組織を用いることから、開存性、組織追従性などの向上が期待できるという利点がある。我々はこれまでに自己組織膜のみで形成された小口径人工血管バイオチューブ作製の技術を応用し、小口径(2から3mm)の冠動脈用ステントとシリコーンチューブを用いて、小口径血管用のバルーン拡張型バイオカバードステントを作製している。これをウサギの同種血管にバルーンカテーテルを用いて移植し、良好な結果を得ている。また、共同研究者らによって、中口径(9mm)の末梢血管用ステントとシリコーンチューブを用いて、中口径血管用のバルーン拡張型バイオカバードステントが作製され、ウサギの同種血管にバルーンカテーテルを用いて移植し、良好な結果を得ている。本研究は、ヒトの大動脈に匹敵する20から30mm径を対象とした、大口径血管用バイオカバードステントの開発を目的としている。予備実験において、大型犬とミニブタを用いて大口径バイオチューブを作製し、その強度測定においてヒトの大動脈に遜色のない強度であることを確認している。本課題における、これまでの小口径・中口径バイオカバードステントとは異なる最大の問題点は、大口径血管の血流にはバルーン拡張型ステントは適さず、自己拡張型ステントを用いる必要がある点にある。そこで、自己拡張型ステント(Zステント)を用いたバイオカバードステントの作製を試行錯誤しながら進めている。これまでに中・小口径血管用に作製し、移植実験を行ったBiocovered stentを、大口径血管に応用すべく、実験に取り組んだ。大口径血管においては、バルーン拡張型ステントではなく、自己拡張型ステントが主流であるため、気管ステントであるGianturco Z-stentと、20mm径シリコーンチューブを用いた。試行錯誤の結果、皮下に作製したBiotubeを摘出せずに、その内腔にZ-stent展開し、その中に再度シリコーンチューブを挿入した。