hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子どもの描画における「9、10歳の節」に関する基礎的研究

thinking aloudの同時報告法を用いた個別描画実験を実施し、プロトコル・データを収集した。複数の小学生の調査協力が必要であったが、小学校や保護者への説明、日程調整が難航し、予想以上に時間を要した。また感性アナライザを用いた描画実験では、度々データが途切れてしまい、機器の調整が順調ではなかった。データの解析にも課題が発生している。9,10歳頃になると、絵を描くことに意欲をなくす子どもがあらわれる。それまでは、知っているもの、経験したことを描くが、9,10歳頃になると、見ているものを見ているままに描きたくなるのである。しかし、見ているものを写実的に描く能力はない。すると、自分の稚拙な描画能力に自信をなくし、描かなくなる。これが子どもの描画における「9歳の節」あるいは「10歳の節」と呼ばれる現象である。「9歳の壁」あるいは「10歳の壁」と呼ぶこともある。本研究の目的は、「9歳の節」や「10歳の節」に着目し、子どもが描画への表現意欲を低下させる要因(描画内容、指導法、描画材料、環境など)について検討することである。事前の質問紙調査によると、描くことが苦手になっている子どもは、「自分は不器用で何をやってもへただ」、「人とくらべてしまうことがある」という項目には(1よく思う)と回答し、「図画工作の勉強はやる気がする」、「自分の書く字はきれいだと思う。」という項目には(4全く思わない)と回答していた。描画テストの結果として、描くことが苦手になっている子供は、見てチョキの手を描くことはできるが、見ないでチョキの手を描くことができないという傾向が見られた。図像的なスキーマを獲得することが苦手な可能性がある。また、見ないで描く顔も見て描く顔も同じような描画になる傾向が見られた。特に髪型は、酷似している。感性アナライザによる分析では、顔を描くことに対して、ストレス指数が高いことも確認された。意欲度質問紙調査と並行して、描画実験を実施する。意欲度質問紙調査の標本に偏り(地域、学年)があるので、今後は調査対象者について調整する。・感性アナライザを用いた研究論文を検討し、機器の調整、データの解析を進める。・脳波や心拍数から意欲低下の要因とストレスとの相関について考察する。
二段階口蓋形成法における早期硬口蓋閉鎖の有用性：音声言語と音響特性による言語成績

口唇裂口蓋裂の治療において,新潟大学顎顔面口腔外科では1983年より二段階口蓋形成手術法を開始し,顎発育による分析から,2010年より硬口蓋閉鎖時期を5歳半から4歳へ早期移行した。本研究課題において,2016年度は,硬口蓋閉鎖時期の早期移行が4歳時から6歳時における言語機能獲得に与える影響について,音声言語の聴覚判定による分析から検討した。その結果,硬口蓋閉鎖術を5歳半に施行した群(以下,晩期群)に比較して4歳に施行した群(以下,早期群)は,5歳時の鼻咽腔閉鎖機能で良好例の有意な増加がみられ,言語機能獲得に肯定的な結果が示された。また,2017年度は,2016年度に明らかになった聴覚的な臨床データを裏付けるため,音響機器であるナゾメーターによる分析から再検討した。対象は早期群のうち各時期の資料が整った14例とし,比較対照は晩期群のうち同じく資料が整った17例とした。評価項目は4歳時から6歳時のナゾメーター(Kay Pentax社製NasometerII6450&reg;,Kay Elemetric, Lincoln Park, NJ)によるNasalance score(母音,文章,高圧文および低圧文)の平均値とした。その結果,5歳時の文章および高圧文のNasalance scoreにおいて,早期群と晩期群の硬口蓋閉鎖床撤去時の間に有意差を認め,音声言語の聴覚判定と整合する結果が示された。そこで,2018年度は,顎発育および音声言語の聴覚判定ならびにナゾメーターによる分析を統合し,当科の二段階口蓋形成手術法における硬口蓋閉鎖時期の妥当性についてまとめている。最終年度の計画がやや遅れ,論文投稿のため,補助事業期間を延長した。論文投稿予定である。口唇裂口蓋裂治療の目的は、良好な鼻咽腔閉鎖機能と正常構音の獲得および良好な顎顔面形態と正常咬合の獲得であり、形態と機能の調和がとれた治療体系の確立に向けて、我々はその有用性や新たな問題点を常に検証していく必要がある。新潟大学顎顔面口腔外科では、1983年から二段階口蓋形成手術法を施行しており、1996年からは軟口蓋形成術をFurlow法に変更し、顎発育だけでなく言語機能への有用性を検証してきた。2010年からは言語成績のさらなる向上を目指して、硬口蓋残遺裂部の閉鎖時期を5歳半から4歳へ早期移行している。この変更は、顎発育において硬口蓋残遺裂部の推移を調査した結果、残遺裂部の狭小化は4歳以降ほとんど観察されないことが明らかとなり、硬口蓋閉鎖時期を5歳半から4歳へ早期移行しても、それまでと同様に手術侵襲の少ない管理が可能であり、良好な顎発育が維持できると推測したためである。したがって、現在の治療体系について、硬口蓋閉鎖時期の早期移行が言語機能獲得に有用であるかどうか、客観的な検討が必要である。そこで、本研究では、二段階口蓋形成手術法における硬口蓋閉鎖時期を再検討する目的で、4歳への早期移行が言語機能獲得に与える影響について検討した。なお、従来の音声言語の聴覚評価と、より客観性を重視した音響特性の定量評価により経年的に調査分析することとし、平成27年度は音声言語の聴覚評価により検討した。その結果、鼻咽腔閉鎖機能および構音において、硬口蓋閉鎖時期の早期群は晩期群より早期に言語機能を獲得する傾向がみられた。平成27年度の計画はおおむね終了し、次年度の計画を進行中である。口唇裂口蓋裂の治療において,当科では1983年より二段階口蓋形成手術法を施行している。二段階口蓋形成手術法は良好な顎発育とともに良好な言語機能獲得を目指した治療体系であり,軟口蓋形成術および硬口蓋閉鎖術の時期や段階,方法,連続性の課題をめぐって議論は絶えない。とりわけ,硬口蓋閉鎖術をいつ行うか,欧米ではEarly hard palate closureかLate hard palate closureか,特に着目されてきた。すなわち,硬口蓋閉鎖時期が遅いほど良好な顎発育が維持できる一方,言語機能獲得には否定的な影響が懸念されたことによる。当科ではこの課題を可及的に解決すべく,顎発育による分析から,2010年より硬口蓋閉鎖時期を5歳半から4歳へ早期移行した。本研究では,言語機能による分析から,硬口蓋閉鎖時期の5歳半から4歳への早期移行が4歳時から6歳時における言語機能獲得に与える影響を検討し,当科の二段階口蓋形成手術法における硬口蓋閉鎖時期の妥当性について考察した。対象は二段階口蓋形成手術法における硬口蓋閉鎖時期を4歳で施行した症例,片側性唇顎口蓋裂24例とし,比較対照は硬口蓋閉鎖術を5歳半で施行した症例,片側性唇顎口蓋裂60例とした。言語機能は4歳時から6歳時における鼻咽腔閉鎖機能および構音を調査した。鼻咽腔閉鎖機能は口蓋裂言語検査を参考に4段階で判定し,構音は新版構音検査を参考に異常構音の有無,種別および子音数で判定した。統計処理はカイ二乗検定およびt検定を用い,有意水準は5%とした。その結果,5歳時において,鼻咽腔閉鎖機能では良好判定の有意な増加および異常構音の種別では口蓋化構音の有意な減少が示され,言語機能獲得に肯定的な影響が示された。

したがって,顎発育および言語機能による両者の分析を統合すると,硬口蓋閉鎖時期の適期は4歳であるとした当科の見解の妥当性が示された。平成28年度の計画はおおむね終了し,次年度の計画を進行中である。口唇裂口蓋裂の治療において,新潟大学顎顔面口腔外科では1983年より二段階口蓋形成手術法を施行しており,顎発育による分析から,2010年より硬口蓋閉鎖時期を5歳半から4歳へ早期移行した。平成28年度は,硬口蓋閉鎖時期の早期移行が4歳時から6歳時における言語機能獲得に与える影響について,音声言語の聴覚判定による分析から検討しており,硬口蓋閉鎖術を5歳半に施行した群(以下,晩期群)に比較して4歳に施行した群(以下,早期群)は,5歳時の鼻咽腔閉鎖機能において,良好例の有意な増加がみられ,言語機能獲得に肯定的な結果が示されたことを報告した。本研究課題では,この音声言語による分析の結果を受けて,音響特性による分析からも言語成績を明らかにし,硬口蓋閉鎖時期を検討することが目的の一つであり,平成29年度は,28年度に明らかになった聴覚的な臨床データを裏付けるために,音響機器であるナゾメーターによる分析から再検討した。対象は早期群のうち各時期の資料が整った14例とした。比較対照は晩期群のうち同じく資料が整った17例とした。評価項目は4歳時から6歳時のナゾメーター(Kay Pentax社製NasometerII6450&reg;,Kay Elemetric, Lincoln Park, NJ)によるNasalance score(母音,文章,高圧文および低圧文)の平均値とした。統計処理はt検定を用い,有意水準は5%とした。その結果,5歳時の文章および高圧文のNasalance scoreにおいて,早期群と晩期群の硬口蓋閉鎖床撤去時の間に有意差を認め,音声言語の聴覚判定と整合する結果が示された。顎発育および音声言語の聴覚判定ならびにナゾメーターによる分析を統合すると,当科の二段階口蓋形成手術法における硬口蓋閉鎖時期の妥当性が再確認された。平成27年29年度の計画は順調に終了し,平成30年度(最終年度)の計画を進行中である。口唇裂口蓋裂の治療において,新潟大学顎顔面口腔外科では1983年より二段階口蓋形成手術法を開始し,顎発育による分析から,2010年より硬口蓋閉鎖時期を5歳半から4歳へ早期移行した。本研究課題において,2016年度は,硬口蓋閉鎖時期の早期移行が4歳時から6歳時における言語機能獲得に与える影響について,音声言語の聴覚判定による分析から検討した。その結果,硬口蓋閉鎖術を5歳半に施行した群(以下,晩期群)に比較して4歳に施行した群(以下,早期群)は,5歳時の鼻咽腔閉鎖機能で良好例の有意な増加がみられ,言語機能獲得に肯定的な結果が示された。また,2017年度は,2016年度に明らかになった聴覚的な臨床データを裏付けるため,音響機器であるナゾメーターによる分析から再検討した。対象は早期群のうち各時期の資料が整った14例とし,比較対照は晩期群のうち同じく資料が整った17例とした。
遅延強化選択セルフコントロールを用いた注意欠陥多動児早期診断・訓練手法の研究

今年度は注意欠陥多動(ADHD)児の行動的早期診断にMazurの手法を応用するため,大学生20名以上を用いて手法の実証的検討を行なうと同時に,比較検討のための統制条件のデータを収集した.また,強化スケジュールをADHD児に適用する場合,強化スケジュール自体の嫌悪的な性質が,課題から逸脱した行動や攻撃的な行動を誘導する可能性を考え,強化スケジュールと攻撃性の関係および強化スケジュールの嫌悪性の問題を実験により検討した.これらの成果を踏まえ,ADHD傾向のある者を対象にMazurの手法による遅延強化選択実験を行ない,一般の大学生との比較を行なった.現時点でADHD児のデータは少数であるが,今後も継続して研究を実施する予定である.特に強化スケジュールの嫌悪性に関する研究では,シドマン型回避における回避・逃避反応の頻度と強度を指標として正の強化と負の強化の2種類の強化スケジュールの効果を測定した.実験では参加者を変時隔(VI)と消去の混合スケジュールで強化されるコンピュータ・ゲームに従事させ,同時に嫌悪的な騒音をシドマン型回避スケジュールにより回避・逃避させ,回避・逃避反応の頻度と強度を測定した.個人差は見られたものの,回避・逃避反応の頻度・強度ともに正の強化スケジュールよりも負の強化スケジュールで高く,負の強化スケジュールが個体に及ぼす情動的な効果を明らかにすることができた.今年度は注意欠陥多動(ADHD)児の行動的早期診断にMazurの手法を応用するため,大学生20名以上を用いて手法の実証的検討を行なうと同時に,比較検討のための統制条件のデータを収集した.また,強化スケジュールをADHD児に適用する場合,強化スケジュール自体の嫌悪的な性質が,課題から逸脱した行動や攻撃的な行動を誘導する可能性を考え,強化スケジュールと攻撃性の関係および強化スケジュールの嫌悪性の問題を実験により検討した.これらの成果を踏まえ,ADHD傾向のある者を対象にMazurの手法による遅延強化選択実験を行ない,一般の大学生との比較を行なった.現時点でADHD児のデータは少数であるが,今後も継続して研究を実施する予定である.特に強化スケジュールの嫌悪性に関する研究では,シドマン型回避における回避・逃避反応の頻度と強度を指標として正の強化と負の強化の2種類の強化スケジュールの効果を測定した.実験では参加者を変時隔(VI)と消去の混合スケジュールで強化されるコンピュータ・ゲームに従事させ,同時に嫌悪的な騒音をシドマン型回避スケジュールにより回避・逃避させ,回避・逃避反応の頻度と強度を測定した.個人差は見られたものの,回避・逃避反応の頻度・強度ともに正の強化スケジュールよりも負の強化スケジュールで高く,負の強化スケジュールが個体に及ぼす情動的な効果を明らかにすることができた.今年度は注意欠陥多動(ADHD)児の行動的早期診断手法研究の予備研究として,強化スケジュールが他の行動に及ぼす効果について,大学生を対象に実験研究を行なった.・スケジュール誘導性攻撃行動に及ぼすビデオ映像の効果の研究:ADHD児に対して強化スケジュールを実施する場合,強化スケジュールの謂わば副作用として誘導される各種行動に対して事前に十分な配慮が必要である.そこで,強化スケジュールによる副次的に生じる行動のうち,臨床的な重要度から攻撃行動に注目し,ヒトのスケジュール誘導性攻撃行動(SIA)をビデオ映像により緩和する可能性を検討した.実験では参加者に書類チェツクの単純課題を行なわせ,その課題に変比率(VR)と消去の混合(mixed)スケジュールを導入した.課題遂行と同時にビデオを試聴させた.ビデオは,都市の風景を写し続ける中性的なもの,スキー選手の演技を写した爽快感を伴うもの,殺人・流血シーンを伴う暴力的なゲームの映像の3種類を用いた.この実験の結果では,暴力的映像もSIAを促進することはなかったが,同時に他の映像を試聴させてもSIAが抑制されることもなかった.・シドマン型回避反応に及ぼす強化スケジュールの効果の研究:上記の研究と同様の目的で,シドマン型回避における回避・逃避反応の頻度と強度を指標として正の強化と負の強化の2種類の強化スケジュールの効果を測定した.実験では参加者を変時隔(VI)と消去の混合スケジュールで強化されるコンピュータ・ゲームに従事させ,同時に嫌悪的な騒音をシドマン型回避スケジュールにより回避・逃避させ,回避・逃避反応の頻度と強度を測定した.個人差は見られたものの,回避・逃避反応の頻度・強度ともに正の強化スケジュールよりも負の強化スケジュールで高く,負の強化スケジュールが個体に及ぼす情動的な効果を明らかにすることができた.今年度は注意欠陥多動(ADHD)児の行動的早期診断にMazurの手法を応用するため,大学生20名以上を用いて手法の実証的検討を行なうと同時に,比較検討のための統制条件のデータを収集した.また,強化スケジュールをADHD児に適用する場合,強化スケジュール自体の嫌悪的な性質が,課題から逸脱した行動や攻撃的な行動を誘導する可能性を考え,強化スケジュールと攻撃性の関係および強化スケジュールの嫌悪性の問題を実験により検討した.これらの成果を踏まえ,ADHD傾向のある者を対象にMazurの手法による遅延強化選択実験を行ない,一般の大学生との比較を行なった.現時点でADHD児のデータは少数であるが,今後も継続して研究を実施する予定である.特に強化スケジュールの嫌悪性に関する研究では,シドマン型回避における回避・逃避反応の頻度と強度を指標として正の強化と負の強化の2種類の強化スケジュールの効果を測定した.実験では参加者を変時隔(VI)と消去の混合スケジュールで強化されるコンピュータ・ゲームに従事させ,同時に嫌悪的な騒音をシドマン型回避スケジュールにより回避・逃避させ,回避・逃避反応の頻度と強度を測定した.個人差は見られたものの,回避・逃避反応の頻度・強度ともに正の強化スケジュールよりも負の強化スケジュールで高く,負の強化スケジュールが個体に及ぼす情動的な効果を明らかにすることができた.
スポーツ流体シミュレーターの開発と展開研究

本研究では、実験風洞と数値流体解析を基にしたスポーツ流体シミュレーターを、パーソナル・スーパーコンピューター上に開発した.さらに,実際のスポーツ科学,スポーツ工学問題の展開事例として、流体工学的観点からスポーツ技術を検討すると共に,スポーツボールやスポーツシューズを代表とするスポーツ用具の空力特性の解析や改良を試みた.サッカーボールの空力解析の場合,スポーツ流体シミュレーターを用いたCFD解析と風洞実験により,無回転のサッカーボールの空力係数を分析すると共に,四塩化チタンを用いた可視化手法により,実際に飛翔するボール後流の動態を検討し,サッカーボールの空力特性を明らかにした.CFDと風洞実験におけるレイノルズ数と抗力係数の関係をみると,亜臨界レンジで0.43程度,超臨界レンジで0.15程度を示し,サッカーボールの臨界レイノルズ数は,約2.23.0×10^5であると考えられた.サッカーボールの抗力係数は,平滑球とゴルフボールの中間的特性を示し,ボールパネルは臨界レイノルズ数を減少させるという意味で,空気抵抗を下げていると考えられる.CFDと可視化実験において,ボールの低速時(5m/s)と高速時(29m/s)のボール周りの流れを比較すると,低速時では,境界層の剥離点が前方岐点より約90deg.に位置していたのに対して,高速時では,剥離点が前方岐点より約120deg.に後退していた.ボール直後の渦リングのような渦塊から発生周波数を計測し,Stを推定すると,平滑球のレイノルズ数4×10^4近傍のハイモード値約1.0と近い値であると考えられた.ボールが飛翔した後,ラージスケールの渦振動(渦塊の蛇行)が観察された.このメカニズムの詳細は不明であるが,渦振動が,サッカーボールの「ナックルエフェクト」に関連している可能性があると思われた.本研究では、実験風洞と数値流体解析を基にしたスポーツ流体シミュレーターを、パーソナル・スーパーコンピューター上に開発した.さらに,実際のスポーツ科学,スポーツ工学問題の展開事例として、流体工学的観点からスポーツ技術を検討すると共に,スポーツボールやスポーツシューズを代表とするスポーツ用具の空力特性の解析や改良を試みた.サッカーボールの空力解析の場合,スポーツ流体シミュレーターを用いたCFD解析と風洞実験により,無回転のサッカーボールの空力係数を分析すると共に,四塩化チタンを用いた可視化手法により,実際に飛翔するボール後流の動態を検討し,サッカーボールの空力特性を明らかにした.CFDと風洞実験におけるレイノルズ数と抗力係数の関係をみると,亜臨界レンジで0.43程度,超臨界レンジで0.15程度を示し,サッカーボールの臨界レイノルズ数は,約2.23.0×10^5であると考えられた.サッカーボールの抗力係数は,平滑球とゴルフボールの中間的特性を示し,ボールパネルは臨界レイノルズ数を減少させるという意味で,空気抵抗を下げていると考えられる.CFDと可視化実験において,ボールの低速時(5m/s)と高速時(29m/s)のボール周りの流れを比較すると,低速時では,境界層の剥離点が前方岐点より約90deg.に位置していたのに対して,高速時では,剥離点が前方岐点より約120deg.に後退していた.ボール直後の渦リングのような渦塊から発生周波数を計測し,Stを推定すると,平滑球のレイノルズ数4×10^4近傍のハイモード値約1.0と近い値であると考えられた.ボールが飛翔した後,ラージスケールの渦振動(渦塊の蛇行)が観察された.このメカニズムの詳細は不明であるが,渦振動が,サッカーボールの「ナックルエフェクト」に関連している可能性があると思われた.本研究では、実験風洞と数値流体解析を基にしたスポーツ流体シミュレーターを、パーソナル・スーパーコンピューター上に開発すると共に、実際のスポーツ科学,スポーツ工学問題の展開事例として、サッカーボールの空力解析と可視化、スポーツシューズの空力特性の改良等を行なおうとするものである。本年度は,スポーツ流体シミュレーター開発の基礎実験を行なうため,ボールモデルを開発すると共に,実際に飛翔するサッカーボールの境界層可視化実験を実施した.その結果,風洞実験における無回転ボールのレイノルズ数と抗力係数の関係をみると、抗力係数が高いレンジで0.43程度、低いレンジで0.15程度を示し、2.2×10^5程度が臨界レイノルズであると考えられた。また,四塩化チタンを用いた可視化実験において、無回転系キックにおける低速キック時(5m/s)と高速キック時(29m/s)のボール周りの流れを比較すると、低速キック時では、境界層の剥離点が前方岐点より約90deg.に位置していたのに対して、高速キック時では、剥離点が前方岐点より約120deg.に後退していた。さらに,回転系高速カーブキックにおいても、剥離点の位置や後流領域から境界層は乱流境界層であると推定され、抗力係数も0.2近傍の比較的低いレンジであることが示唆された。また,風洞実験等と平行して,数値流体解析(CFD)モデルを開発する必要性があると判断し,CFDボールモデルの開発も実施した.そのCFDモデルを用いて,パイロットケースについて研究を継続中である.本研究では,Large Eddy Shnulation(LES)乱流モデルを用いた数値流体解析(CFD)を行い,サッカーボールの基礎的空力特性を検討すると共に,ボール周り

流体の可視化を試みた.解析モデルは,CG用サッカーボールモデル形状で作成し,そのメッシュから解析空間を開発した.解析メッシュは三角形四面体要素を用いた非構造メッシュとし、約200万メッシュで構成された.ボールモデルの直径は0.22mであり,境界領域には,三角柱メッシュを定義した.初期流速は15,20,25,30m/sの4ケースとし,非圧縮性粘性流体のNavier-Stokes方程式を有限体積法により離散化して非定常解析計算を行った.乱流モデルはLESモデルとし,ソルバーはFluent 6.2(Fluent Inc.)を用いた.その結果,本研究のCFDにおける抗力係数は約0.19であるのに対して,風洞実験の抗力係数は約0.15であり,CFDは風洞実験値より,やや大きな値を示す傾向がみられた.レイノルズ数の変化に対するCFDの抗力係数の変動は小さく,風洞実験と同様の変動傾向を示した.CFDにおける超臨界領域のボール周りの流速分布をみると,境界層の剥離点が前方岐点より約120deg.程度となっており,可視化実験映像と同様の傾向を示した.CFDにおける揚力係数をみると,抗力係数の値が安定し始める0.1sあたりから,最大0.1程度の不規則な変動がみられた.この傾向は全てのケースで見られ,後流の渦構造と関係があるのではないかと考えられた.ボールからやや離れた地点までの流れの傾向をパスライン表示でみると,ボール直後の渦は観察されるが,やや離れた後方の流れの乱れは少なくなっていた.実際の可視化実験映像では,非対称な渦構造を示す場合が多く,本研究のCFDは早期に渦が散逸しているように思われた.
ヒトES細胞の増殖分化機構の解明とその臨床応用に向けた基盤技術開発

ヒトES細胞の至適な培養法、組織幹細胞誘導法、in vivo同定法の確立を目指して研究した。ヒトES細胞から血液細胞、血管内皮細胞、ヘマンジオブラストの培養が可能となった。ES細胞からサテライト細胞、骨格筋細胞を誘導することに世界で初めて成功した。ヒトES細胞からの心筋細胞への分化系を確立した。NOGマウスを用いたヒト幹細胞の測定系を確立した。ES細胞研究から得られた成果は、iPS細胞研究へも応用できることが明らかとなった。我々はマウス、サルES細胞の培養に精通しているが、ヒトES細胞については研究の許可がおりてから日も浅いことから、培養法に関して様々な点について検討した。その結果、ヒトES細胞の安定した維持培養が可能となった。また、ヒトES細胞からもサルと同様に、血液細胞、血管内皮細胞、心筋細胞等が出現してくることが明かとなった。ヒトES細胞を、多種類の培養フラスコ、各種サイトカイン、ストローマ細胞との共培養を含む様々な培養条件下で培養し、出現してくる細胞の細胞表面抗原の発現を、サルES細胞とのそれと比較対照し、さらにin vitro分化能における分化様式を経時的に観察した。サル、ヒト間において各種細胞の出現様式において多少の差異が存在することが明らかとなった。特に、血液細胞の出現について比較すると、ヒトES細胞はサルに比して、FLK-1陽性細胞の出現の時期が遅く、出現頻度も低い傾向にあった。しかし、FACSソーティングしたFLK-1陽性細胞からは両者とも様々な血液細胞が出現することから本質的な差異ではないと考えられる。サルES細胞に由来するFLK-1陽性細胞からは1次造血、2次造血とも時間をおいて出現することが確認されたが、ヒトについても現在検索中である。ヒトES細胞からの血液細胞の出現を見る実験で注目されるのは、フィーダー細胞であるマウス胎児肝細胞あるいはAGM-S1細胞に潜り込んだ形で袋状に増殖してくる固まりの中から円形の細胞が出現してくることである。このような細胞のほとんどはCD34陽性の未分化の形質であり、現在この中に造血幹細胞が存在しないかどうかNOGマウスを用いて検討中である。ヒトES細胞の安定した培養系を確立した。サル及びヒトES細胞をOP9ストローマ細胞上で培養するとVEGFR-2、CD34両者陽性の細胞が培養日数とともに増加した。しかし、3種類のヒトES細胞株を用いて検討では血液細胞への分化のしやすさに大きな差が見られた。VEGFR-2(+)、CD34(+)細胞を各種サイトカイン存在下で培養すると、様々な血液細胞及び血管内皮細胞が出現した。クローンソーティングを用いて単細胞培養により、これらの細胞表面抗原は両者に共通の母細胞細胞であるヘマンジオブラストの細胞表面抗原でもあることが明らかとなった。ES細胞から誘導した各種細胞をNOGマウスに移植したが、マウス骨髄を再構築させる能力を持ったヒト造血幹細胞は現在のところ検出できていない。ヒトES細胞から拍動する心筋細胞、骨格筋及びそれらの前駆細胞を効率的に誘導する系を確立しつつある。本申請で計画した研究はほぼ順調に進行中であるが、2007年末にヒトiPS細胞が京都大学の山中らのグループにより報告されたことから、iPS細胞を用いた研究が世界的に激しい競争の中で行われている。本申請ではES細胞を用いた研究に特化して行なう予定としていたが、このような状況からヒトiPS細胞を用いた研究も平行して開始した。ES細胞研究から得られる成果は、iPS細胞研究へも応用でき、また逆にiPS細胞研究から得られた成果はES細胞研究に応用できることから、2つのの細胞を用いた研究を同時に進めることにより、より効率的に研究成果が得られると考えている。1.NOGマウスを用いたヒト幹細胞の測定系を確立してきた。本年度はヒトES細胞から分化させた種々の細胞をこのマウスに移植し、その性質の検討を開始した。本研究は、当初計画に沿って順調に進行していると考えられる。2.ヒトES細胞から血液細胞への分化系を確立した。ヒトES細胞からVEGFR-2、CD34両者陽性の細胞が培養日数とともに増加し、この分画からは様々な血液細胞、血管内皮細胞、両者に共通の母細胞であるヘマンジオブラストが出現することが明らかとなった。本研究も計画通り順調に進行しているが、ES細胞から誘導した各種細胞をNOGマウスに移植する実験を精力的に行なっているが、未だマウス骨髄を再構築させる能力を持った造血幹細胞は検出できていない。3.マウスの系でES細胞からサテライト細胞、骨格筋細胞を誘導することに成功した(Chang H et al.FASEB J.2009)。このES細胞由来のサテライト細胞をDuchenne

型筋ジストロフィーのモデルマウスであるmdxマウスに移植したところ、筋肉が再生され、ジストロフィン蛋白を持つ筋繊維が長期間維持できることが確認された。本知見は、今後の筋ジストロフィーへの再生医療の可能性を示す重要な結果と考えている。ヒトES細胞から骨格筋細胞への分化についても検討し、ヒトES細胞から攣縮する能力を持った骨格筋が形成されたが、その前駆細胞であるサテライト細胞の細胞表面抗原の候補となる分子は検索中である。4.ヒトES細胞からの心筋細胞への分化系を確立した。拍動する心筋細胞はES細胞から容易に得ることができるが、その前駆細胞だけを純化する方法について現在検討中である。ヒトiPS細胞を用いた研究も平行して行なった。ES細胞研究から得られる成果の多くはiPS細胞研究にも応用可能であることが明らかとなった。
近代宗教のアーカイヴ構築のための基礎研究

本研究では近代日本宗教に関する一次資料を収集して、その目次データベースを作成し、WEBサイトによって一般公開するとともに、近世・近代宗教の出版文化や国際的な仏教ネットワーク、大学と教育、「須弥山儀」及び「仏暦」に関する学術論文や図書を公刊した。とくに新たに開設したWEBサイト「近代日本の宗教雑誌アーカイヴ」では、仏教系雑誌(通宗派・浄土宗系・浄土真宗本願寺派・真宗大谷派・天台宗・その他)、近代神社・神道雑誌(各地の神職会会報)計38誌分の目次データを掲載することができた。ほかに報告書DVDも作成し、近代仏教の入門書も刊行予定である。本プロジェクトでは、2011年4月29日に佛教大学にて共同研究を開始するに際しての打ち合わせを行い、以降、6月25日(於龍谷大学)、10月16日(於龍谷大学)、2012年2月12日(於早稲田奉仕園セミナーハウス)に計3回の研究会を実施した。研究会では共同研究メンバー(研究分担者、研究協力者)による研究発表と、研究分担者による作業報告を行った。本プロジェクトは、「近代日本宗教に関する一次資料のアーカイヴ」の構築を目的としているが、とくに今年度は、明治年間に創刊・刊行された仏教関係の新聞・雑誌データベース(明治仏教雑誌・新聞DB)と大阪府高槻市の正徳寺に残る宇津木二秀旧蔵の国際仏教関係資料(宇津木資料)の調査において、大きな成果をもたらすことができた。明治仏教雑誌・新聞DBについては、896点の新聞・雑誌の所蔵先をインターネット上の検索手段や所蔵目録を通じて調べることができた(ただし、所蔵先がみつからなかった資料もあった)。この調査は、戦前に実施された調査にもとづく原資料をもとに調査を実施しているが、今回、53点に及ぶ新資料を発見することができた。また、宇津木資料については、これまで未整理だった資料を整理し、その分析に取り組むとともに、資料の電子化の作業を進めている。研究代表者、研究分担者による研究成果も多く、近世・近代仏教史、近現代神道研究、宗教教育研究を中心とする雑誌論文21件・著作7件を刊行し、着実に研究実績を積み重ねることができた。2013度は、2013年8月2425日に千葉大学で、2014年2月89日に龍谷大学大宮学舎でそれぞれ研究会を開催し、研究分担者とゲストスピーカーによる研究発表と研究分担者による作業報告を行った。今年度の主な成果は、昨年度に続き、宗教雑誌(仏教、神道)の目次データベースの作成を行ったことである。仏教系として『警世新報』『警世』『諸宗説教案内誌』『栽培経済問答新誌』『四明余霞』『教学論集』『令知会雑誌』『高輪学報』『宗粋雑誌』、神道系として『東京府神職会会報』『東神』『愛知県神職会会報』『岡山県神職会会報』『青森県神職会会報』『福岡県神職会会報』について作業を行い、データの蓄積を図った。また、全国各地での史料調査も進めた。広島県蒲刈島の真宗寺院弘願寺での蔵書調査、島地黙雷らが住職を務めた寺院の史料調査、高輪仏教大学や女子文芸学舎を対象とした明治期の本願寺派の国際派人脈や仏教青年運動に関する史料や雑誌の収集、宗門系大学内の宗学研究室において発行されていた学術雑誌の史料調査、全国各地に残る「須弥山儀」及び「仏暦」の所在調査、大阪府高槻市の正徳寺の宇津木二秀史料の調査、西本願寺開教師・二十二鉄鎧の史料調査、キリスト教メディアの書誌目録情報の収集・整理を実施した。今年度も研究代表者、研究分担者2名が海外(中国・上海の玉佛禅寺、アメリカのデューク大学)で研究成果を発表し、国際的な研究ネットワークを広げることができた。なお、調査・研究の中間報告として、日本宗教学会第72回学術大会でパネル「雑誌メディアからみた近代宗教史」を企画するとともに、パネル「近代日本仏教史のターニング・ポイント」に研究分担者が登壇した。研究成果としては、近世・近代・現代仏教史、近現代神道研究、大学と宗教に関する雑誌論文6件・著作12件を公刊することができた。2012度は、2012年9月12日に金沢市文化ホールで、2013年2月1011日に龍谷大学大宮学舎でそれぞれ研究会を開催し、共同研究メンバー(研究分担者、研究協力者)による研究発表と、研究分担者による作業報告を行った。今年度の主な成果は、宗教雑誌(仏教、神道)の目次データベースの作成に着手したことである。

仏教系として、浄土宗の『宗粋』、通宗派の『教学論集』、曹洞宗第二中学林の『教友会雑誌』、浄土宗の『能潤会雑誌』、天台宗の『四明余霞』、通宗派の『令知会雑』、通宗派の『東亜之光』、浄土宗の『信仰界』、真宗本願寺派の『教界時事』、真宗大谷派の『教界時言』、真宗高倉大学寮貫練会の『貫練会報』『貫練叢誌』『貫練』、神道系として、『東京府神職會会報』『東神』『埼玉縣神職会会報』『岡山縣神職會会報』について作業を行い、データを蓄積した。また、広島県蒲刈島の真宗寺院弘願寺での蔵書調査、島地黙雷らが住職を務めた寺院の史料調査、高輪仏教大学や女子文芸学舎を対象とした明治期の宗門系大学や仏教青年運動に関する史料や雑誌の収集、全国各地に残る「須弥山儀」及び「仏暦」の所在調査、大阪府高槻市の正徳寺の宇津木二秀資料の調査、西本願寺開教師・二十二鉄鎧の資料調査も実施した。くわえて、研究代表者、研究分担者がアメリカの南カリフォルニア大学日本宗教文化研究所、アイルランドのコーク大学、イギリスのロンドン大学で研究発表し、海外の研究者と情報交換し、国際的な研究ネットワークを構築した。また、日本宗教学会第71回学術大会でパネル「宗教史研究のフィールドワーク論」を開催し、本共同研究の中間報告を行った。研究成果も多く、近世・近代仏教史、近現代神道研究、宗教教育研究を中心とする雑誌論文12件・著作5件を刊行し、着実に研究実績を積み重ねることができた。2014年度は、2014年8月31日と2015年3月8日に佛教大学で研究会を開催し、研究分担者の発表とゲストスピーカーによる特別講演を行った。今年度の主な成果は、宗教雑誌(仏教、神道)の目次データベースの作成を終えたことである。仏教系として『緑山』『三宝叢誌』『十善宝窟』『通俗佛教』『天台』『伝道会雑誌・伝道新誌』『東亜乃光』『同胞』『能潤会雑誌』『婦人教会雑誌(婦人雑誌)』『仏教』『和融誌』『崑山片玉』『教友会雑誌』、神道系として『東京府神職会公報』『東神』『愛知県神職会会報』『愛媛県神職会会報』『岡山県神職会会報』『青森県神職会会報』、『埼玉県神職会会報』『福岡県神職会会報』について作業し、過去3年間のデータと合わせて新たに開設したwebサイト「近代日本の宗教雑誌アーカイヴ」に掲載した。また、全国各地での史料調査も進めた。とくに大阪府高槻市の正徳寺の宇津木二秀史料の調査、西本願寺開教師・二十二鉄鎧の史料調査についてはその資料目録等を作成した。本プロジェクトの最終報告として、日本宗教学会第73回学術大会でパネル「宗教メディアの近代」を実施するとともに、報告書DVDの作成、webサイト「近代日本の宗教雑誌アーカイヴ」の開設、『近代仏教スタディーズ』(仮題)の編集を行った。ほかに研究成果としては、雑誌論文10件・著作10件を公刊することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。宗教社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。明治仏教雑誌・新聞DB、宇津木資料ともに作業チームを組んで、調査に取り組み、着実に作業を進めている。「近代宗教関係資料の収集」調査班(宗教雑誌の目次データベースの作成)、「近代宗教の出版文化」調査班(近世・近代の仏教系、キリスト教系出版文化の調査・研究)、付随的テーマの調査班(国際的な仏教ネットワーク、大学と宗教に関する調査・研究)がそれぞれ調査・研究に取り組んでいる。宗教雑誌(仏教、神道)の目次データベースの作成を行う「近代宗教関係資料の収集」調査班、近世・近代の仏教系出版文化を調査・研究する「近代宗教の出版文化」調査班、国際的な仏教ネットワークについて調査・研究する付随的テーマの調査班がそれぞれ確実に作業を進めている。今後、明治仏教雑誌・新聞DB、宇津木資料の調査以外に、近代神道関係の雑誌・新聞データベース作成にも取り組むことで、「近代日本宗教に関する一次資料のアーカイヴ」の構築に取り組む予定である。
放物型幾何としての複素解析の研究

本研究では8次元以下または次数2以下のスカラー共形不変量の完全な構成法を与えた;これは長年の未解決であった偶数次元の共形不変量の決定問題を大きく進展させるものでありCR不変量の構成への応用も期待できる.構成の基礎となるのは共形構造のジェット空間を既約なテンソル空間に分解するジェット同型定理である;この同型写像はアンビエント計量とよばれるリッチ平坦ローレンツ計量の曲率テンソルで与えられる.またCR幾何においてはセゲー核を記述する不変式論を定式化した.この研究はFeffermanにより提案された「放物型不変式論」を中心とした強擬凸領域の解析および幾何の研究プログラムの発展を目指すものである.放物型不変式論は、CR幾何、共形幾何を含む幾何構造を統一的に理解する視点を与えており、とくに後者では近年AdS/CFT対応に関連して完備アインシュタイン計量の漸近挙動と解析の主要な理論となっている。本研究では, CR幾何と共形幾何を関連づけて考えることによりFeffermanのプログラムの正しい形を模索し,実行に移すことを目標とする.研究は次の3つの段階に分かれる(1)局所CR/共形不変量および,より弱い不変性を持ったQ-曲率などを構成し(2)それらと核関数および完備アインシュタイン計量の漸近挙動の関係を調べる(3)核関数,体積積分等のくりこみとして大域的不変量を構成する.本研究では8次元以下または次数2以下のスカラー共形不変量の完全な構成法を与えた;これは長年の未解決であった偶数次元の共形不変量の決定問題を大きく進展させるものでありCR不変量の構成への応用も期待できる.構成の基礎となるのは共形構造のジェット空間を既約なテンソル空間に分解するジェット同型定理である;この同型写像はアンビエント計量とよばれるリッチ平坦ローレンツ計量の曲率テンソルで与えられる.またCR幾何においてはセゲー核を記述する不変式論を定式化した.偶数次元の共形構造に付随するアンビエント計量の構成に関しては、昨年度完成したと思っていた解法に障害があることに気づき解法の修復を行った。幸運なことに、考える解の特異性を強めることにより、この障害は容易に回避できることが明らかになった。これと同時に、アンビエント計量の曲率と共形構造の曲率の対応を与える、ジェット同型定理を証明した。この定理は局所共形不変量の構成問題に応用が可能であり、例えば、全ての局所共形不変量の曲率の完全縮約としての表示が得られる。この研究はワシントン大学のRobin Graham教授との共同研究であり、ミネソタ大学で行われたワークショップの期間中に研究打ち合わせを行い、研究成果を発表した。その講義録として主要結果をアナウンスする予定である。細かな証明には冗長な部分があるため、出版に向けて整理を進めている。CR幾何においては、セゲー核の漸近展開に現れる局所不変量をアンビエント計量を用いた表示を試みた。セゲー核はレビ計量に依存して決定されるため、CR構造以上に詳しい情報が含まれている。この追加情報はレビ計量が定める田中・リッチ曲率にのみ依存することを示し、田中・リッチ曲率のアンビエント空間へのリフトとアンビエント計量の接続をもちいてセゲー核が記述可能であることを示した。この新しい記述方法はCR幾何に付随するBernstein-Gelfand-Gelfand複体の局所コホモロジー加群の上の不変式の記述と対応しており、これまで知られていたCR構造の変形複体の局所コホモロジーの理論の一般化とみなすことができる。Spyros Alexakis氏を招聘し局所ケーラー不変量の積分についての共同研究を開始した.目標とする予想は「局所ケーラー不変量Iの積分かケーラークラスのみに依存する複素多様体の不変量であればIはチャーン不変式と発散項の和である」というものである.この予想が正しければ射影的なケーラー多様体上の負の正則線束内の円柱領域のセゲー核の漸近展開の係数とチャーン不変式との関係を書き下すことができる.またこのような円柱領域にたいしてはCR Q-曲率の積分が消えることも導くことができる.これらの議論は局所化を行うことにより佐々木多様体にたいしても一般化することができる.予想の証明の第一歩として,局所不変量Iが曲率の微分を含まない場合での証明を与えた.ここで主要な考察は局所不変量Iがリッチテンソルのみの完全縮約を含むことである.この項がチャーン多項式を決定することが分かる.曲率テンソルの微分を含む不変はについては,多段の帰納法により微分のタイプを特定な形に標準化できることを示したが,最後の壁を越えるには更なるアイディアが必要である.またこの共同研究の過程でセゲー核とQ-曲率の関係に関する新しい記述方法を発見した.これまでは対数項の係数がQ-曲率を含むことは分かっていたが他の項については未知であった.そこで上述の円柱領(あるいは佐々木多様体)の場合にはセゲー核の漸近展開の係数は次元によらない形式的な不変式であり,その中にQ-曲率の形式的な表示が含まれることを示した.これは次元を形式的に考えることにより得られる新しい記述手法であり,Alexakis氏によるアイディアをもとにしている.前年度に引き続き偶数次元のアンビエント計量の理論の出版準備を進めた。その主要定理は共形構造に対する変形複体のアンビエント空間へのリフトの構成である.

リフトの対応を用いることにより共形構造の曲率のジェットとアンビエント計量の曲率のジェットの間の同型定理が証明できる.しかしジェット空間の既約空間への分解が複雑であるため,最初に与えた証明からはジェヅト空間の対応を読み取るのは困難であった.この議論を簡略化するためにジェット空間のコンポジション・シリーズの直接的な対応を与えた.さらにジェット同型定理の応用として共形構造のスカラー不変量の構成を行った;とくに共形多様体の次元が8以下の場合には全てのスカラー共形不変量をアンビエント計量の具体的な不変量として与えることに成功した.この構成方法はより高い次元でも実行可能であり,特定の次数の有限個の不変量を除いてすべてのスカラー不変量を与える.またテンソルのアンビエント空間へのリフトの一般論の応用として,ワイル構造に対するQ一曲率の定義を与えた.これまで知られていたQ-曲率はリーマン計量の局所不変量であり,共形変形に関する変換則が共形不変線形微分作用素で与えられるものであった.この定義からQ-曲率はレビ・チビタ接続により決定されることがわかり,さらにQ-曲率は共形構造を保つ接続(ワイル構造)に対しても定義可能であると予想されていた(イーストウッド等による).この予想が正しいことを1形式のアンビエント空間へのリフトを用いて示した.CR構造でのQ-曲率の一般化とCR不変微分作用素の解析への応用を念頭にいれて、サブラプラシアンの冪を主要部とするCR不変微分作用素の分解を試みた。これは高階の不変微分作用素を低階の単純な不変微分作用素と高階の準楕円形作用素の合成に分解することにより複雑な高階の作用素の解析を低階の場合に帰着させるものである。共形幾何での類似の分解からQ-曲率の作用素としての一般化が得られており、CR幾何でもQ-曲率との関連性が期待できる。本年度はトラクター計算法を用いた分解を導出することに成功した;準楕円性の証明も部分的にはえられている。ここに現れる低階の不変微分作用素はBernstein-Gelfand-Gelfand複体の最初の二つの作用素の合成として与えられるものである;BGG複体の幾何への応用の新しい視点を与えるものであると言える。また準楕円性の証明が完成すれば高階の不変微分作用素のゼータ関数の定義が可能になり、波及効果も高いと思われる。一方、Robin Graham教授と共同で進めている偶数次元の共形構造に付随するアンビエント計量の理論では、スカラー共形不変量の構成において大きな進展があった。主要な結果として、次数2のスカラー値局所共形不変量は各ウエイトにただ一つ存在することを示し、その具体的な表示をアンビエント計量の曲率をもちいて与えた。これにより9次元以下の共形構造のスカラー不変量がすべて決定されたことになる。先行する結果としてはRod Goverによるトラクター計算を用いた構成があるが、2次の不変量を扱うことはできず、また代数処理の煩雑さにより、具体的な計算への応用は困難であった。我々の得た表示は簡潔であり、Goverの結果を補完するものである。
子牛における第四胃内投与メチオニン、リジンの代謝と利用

子牛の第四胃内に一定量のMetまたはLysを食道溝経由投与し、基礎飼料からのCPまたはTDNまたは両者の摂取量を増加させるとN蓄積を増加させた一方、血漿Met、分岐鎖アミノ酸(BCAA)、およびPhe、の濃度が減少した。これらの血漿アミノ酸濃度の減少はN蓄積量の増加によると考えられたが、CPまたはTDNまたは両者の摂取量の増加はN蓄積を増加させたにも拘らず、血漿Lys濃度には有意な影響がなかった。したがって、N蓄積量以外の要因がMet代謝を促進した可能性も否定できなかった。しかしBCAAおよびPheの第四胃内投与によるMetインバランスの改善効果は認められず、さらに、D-およびL-Metを第四胃内に投与した場合代謝速度の速いL-Metのほうが、血漿Met濃度は低かったが、血漿BCAAおよびPhe濃度にはD-、L-Met間で差がなかった。これらの結果はBCAA, Pheの代謝がMet代謝と関連する可能性を否定するものであった。次に、L-LysHClをある限度以上に食道溝経由投与すると下痢が生じ、Lys-Arg拮抗の確認には至らなかったことから、Arg過剰によって下痢やArg-Lys拮抗が生じるか否か検討した。その結果、Arg過剰はインバランスまたは毒性を生じ得るが、L-ArgHCl 120g/dを投与しても下痢やArg-Lys拮抗は生ぜず、この結果は子牛ではLys-Arg拮抗が生じないことを示唆した。高低2水準の基礎飼料を給与した子牛に一定量のMetおよびLysを食道溝経由で第四胃内に投与した際、血漿Lys濃度には飼料給与水準の影響は認められなかったが、血漿Met濃度は高給与水準で低下した(Abe et al.,J.Anim.Sci.,77:769-779.1999)。そこで、CPおよびTDN摂取量がホルスタイン種雄子牛のMet代謝に及ぼす影響を調べた。実験1:12頭(70kg)を3区に分け、各区にTDM含量が等しく(78%)、CP含量が10.3,13.9,19.1%の濃厚飼料と稲ワラを9:1の割合で1日に体重の2.7%相当給与した。DL-Metを食道溝経由で1日に8g/日ずつ2週間投与し、2週目後半5日間のN出納と、最終日には血薬遊離アミノ酸濃度を測定した。その結果、増体量とN蓄積量はCP13.9%以上で増加し、CP13.9%と19,1%間では差がなかった。一方、血漿Met濃度はCP13.9%以上で減少し、CP13.9%と19.1%間では差がなかった。CP13.9%以上における血漿Met濃度の減少はN蓄積量の増加によると考えられ、飼料のCP水準がMetの分解代謝に影響するという直接の証拠は得られなかった。実験2:15頭(70kg)を3区に分け、各区にCP摂取量がほぼ等しく(4.3g/kg/日)、TDN摂取量は15.5,18.4,20.1g/kg/日となるよう基礎飼料を給与し、DL-Metを食道溝経由で1日に8g/日ずつ2週間投与した。測定項目は実験1と同様であった。その結果、N蓄積量はTDN摂取量に比例して直線的に増加する一方、血漿Met濃度はTDN摂取量に反比例して直線的に減少した。この減少はN蓄積量の増加によると考えられ、TDN摂取量がMetの分解代謝に影響するという直接の証拠は得られなかった。実験3:CPおよびTDN摂取量がMet代謝に及ぼす影響について検討した。ホルスタイン種雄子牛16頭(平均体重133kg)を4頭ずつ4区に分け、TDN摂取量は19.0および14.0g/kg BW/dの2水準、CP摂取量では3.4および2.5g/kg BW/dの2水準となるよう基礎飼料を給与した。

供試子牛は離乳後も食道溝反射を維持させ、DL-Met15g/dを朝夕半量ずつ第四胃内に投与し、2週目にN出納と血漿遊離アミノ酸濃度を測定した。その結果、CPとTDNの摂取量が多いほうがN蓄積を増加させ、逆に血漿Met濃度は減少した。実験4:CPおよびTDN摂取量がLys代謝に及ぼす影響について検討した。ホルスタイン種雄子牛16頭(平均体重122kg)を4頭ずつ4区に分け、基礎飼料からのCPおよびTDN摂取水準は実験3と同様に設定した。本実験ではL-LysHCl60g/dを朝夕半量ずつ第四胃内に投与し、2週目にN出納と血漿遊離アミノ酸濃度を測定した。その結果、CPとTDNの摂取量の増加は共にN蓄積を増加させたが、血漿Lys濃度には有意な影響が認められなかった。実験5:子牛に80g/d以上のL-LysHClを食道溝経由投与すると下痢が生じ、Lys-Arg拮抗の確認には至らなかった。そこで、Arg過剰によって下痢やArg-Lys拮抗が生じるか否か検討した。離乳後も食道溝反射を維持させたホルスタイン種雄子牛25頭(平均体重100kg)を5頭ずつ5区に分け、各区に同一・等量の基礎飼料を給与する一方、L-ArgHCl 0,30,60,90,120g/dを朝夕半量ずつ第四胃内に投与した。その結果、Arg過剰はインバランスまたは毒性を生じ得るが、下痢の可能性は低く、Arg-Lys拮抗も生じなかった。この結果は、子牛ではLys-Arg拮抗が生じないことを示唆した。実験6:CPおよびTDN摂取量がMet代謝に及ぼす影響について再検討した。子牛16頭を4区に分け、TDNおよびCP摂取量それぞれ高低2水準となるよう基礎飼料を給与し、DL-Met 15g/dを食道溝経由で投与した結果、CPおよびTDN水準の増加はN蓄積を増加させ、それに伴い血漿Met濃度が減少した。実験7:実験6の結果はMet代謝が分岐鎖アミノ酸(BCAA)およびPhe代謝と関連する可能性を否定しない。そこで、BCAAおよびPheの第四胃内投与によるMetインバランス改善効果を調べた。子牛に対してインバランス水準のDL-Metを投与し、さらにVal+Leu+Ile、またはそれらに加えてPheを食道溝経由投与してN出納および血漿遊離アミノ酸濃度を測定した。しかし、Met 20g/dではインバランスを生じなかったため、BCAA、Pheの投与効果は不明であった。実験8:D-MetはL-Metより代謝速度が遅いので、D-およびL-Metを第四胃内に投与した場合、血漿Met、BCAA、Phe濃度に差が生じるか否か検討した。子牛28頭を7区に分け、対照区には温湯のみ、24区には温湯にD-Metを4,8,16g/d溶解し、57区にはL-Metを4,8,16g/d溶解し、いずれも食道溝経由で投与した。その結果、4g/d投与時の血漿Met濃度はD-Met>L-Metであったが、それ以上の投与量では差がなかった。また、血漿BCAAおよびPhe濃度はすべての投与量でD-、L-Met間に差がなかった。
地方自治体における教育関係条例・規則等の制定状況と内容に関する研究

全市町村自治体の約35%にあたる1201市町村自治体の条例・規則を収集しまず第一にその現状を把握することの必要性から全体的に或は領域別の存在状況・概況を整理した。それら概況を示せば次のようである。○教育委員会関係(会議,委任,組織,事務処理,公印,文書,定数,任用,勤務時間,服務,分限,給与報酬等,その他)○教育機関関係(就学指導等,学校整備,統合,通学区,教科書,教育課程,保健,安全,衛生等,教育研究所,研修センター等,その他)○学校設置管理,教職員関係(幼雅園,小中高等学校,その他の学校施設の設置管理,就学,通学区,授業料,教職員の定数,任用,職務,勤務,服務,分限,休暇等,給与報酬等,学校事務処理)○教育内容関係(教育研究所,研修所,研究指定校,教育課程,学校行事)○教育条件,教育財政関係(入学,就学援助,奨学金,通学補助,私学助成,学校給食,災害補償,教育研究振興補助,その他)また、それらの中から更に(1)教委の会議・傍聴・請願関係規則(2)教育関係審議会,(3)学校管理規則,(4)学校設置条例,通学区,(5)教育研究,研修センター(6)教育補助金関係条例,規則,に対象を絞りその内容分析と特徴を検討した。厖大な内容をここで紹介できないため、それは別途公表する『研究成果報告書』に譲らざるをえない。ただ国レベルの立法、指導監督の下でそれに準じた自治体立法が大多数を占めていることは否めない事実であるが、そんな中でも自治体の独自性ある立法努力がある領域や課題に多く存在していることは十分注目する必要がある。そうした点に着目し、今後更にケース・スタデイをつみ上げながら、その教育法的・行財政学的検討を含め自治体の教育立法機能の可能性とそのあり方を探っていくことが課題として残されているといえる。