hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コメデイカル大学における英語教育のニーズアナリシスに基づくカリキュラム開発

さらに、総学生数が4000人を越える今、その習熟度の格差も考慮に入れ、習熟度別のニーズを捉え、学習意欲を喚起させる多面的なカリキュラムの必要性が浮かび上がってきた。広範なニーズの分析をさらに探め、新しい英語カリキュラムを試行するにあたり、時間数の限られた総合教育の一端としての英語教育の場で、学習者が自律的に英語学習に取り組む道筋を作るには、「言語習得への内発的動機」、すなわち、学生時代も職業人となっても、自分で力をつけ続ける学習意欲や、「個人的目標」を実現するための手段を、教育者側が提供できるかどうかも重要なキーとなって<ると考えるにいたった。それらを盛り込んだカリキュラムを開発することが来年度の研究課題である。本研究は、ESPを基盤として、コメディカル養成大学のための英語教育カリキュラムの開発、実践を目的とする。学生に学習意欲を喚起させる多面的なカリキュラムが必要であるばかりでなく、将来、職業人としての卒業生が自律的に英語学習に取り組む道筋を作り、「言語学習への内発的動機」となる基礎教材を提供できるカリキュラム・教材を盛り込むことが必要である。初年度に調べたニーズアナリシスの先行研究と、ニーズ調査のアンケート・面接聞き取りのデータを基にして、ニーズについてのデータの数量化、分析を行い、語学的ニーズをまとめた。実際の教育現場で応用できるかどうかを実際の授業で試み、カリキュラムに組み入れられるかどうかを調べた。学習環境の状況を調査するにあたり、社会的ファクター(卒後働く現場である医療施設の雇用者の意見)、大学ファクター(施設・設備の状況、1クラスの学生人数)、教員ファクター(英語運用能力、教歴、経験の幅など)、学習者ファクター(英語学習歴・習熟度、英語学習にかけられる時間、個人的学習意欲・目標)などを総合的に考慮し、最終的カリキュラム開発を行った。グローバル化した現代社会において、異文化理解教育も見のがせないファクターとして含めた。研究の成果として、"spoken English"「話し言葉」(聴解・発話)に焦点を当て、医療系総合大学の学生を視野に入れたLLの教科書を完成させた。これはコミュニケーション能力育成のみならず、専門分野への橋渡しとして英語教育に資するものである。将来まで使用できることを念頭に入れ、英語の語源、情報、文化的知識などもふんだんに挿入し、最後の"Appendixes"では、病院関連用語、病名、体の部位なども網羅している。英語のもうひとつの側面"written English"「書き言葉」(読解・作文)に焦点を当てたカリキュラム開発と教科書作成が次の研究テーマである。この両研究が出来て、初めて英語の四技能(読む、書く、聴く、話す)を磨くカリキュラム完成に近くなることを確信している。
幼児の音韻障害と成人の外国語訛りに関する音声学・音韻論的研究

本研究の目的は幼児の音韻獲得の遅れと成人の外国語訛りに観られる逸脱発音を分析することにより、人間の言語に許される音韻体系の範囲を明らかにすることにあった。幼児の音逸脱に関しては、最新の音韻理論である最適性理論から機能性構音障害の体系性を分析した。さらに喉頭制御を音響面、生理面から考察した。外国語訛りについては、同じく外国語習得時の喉頭制御と母語等との関係を明らかにし、さらに音節やアクセント、イントネーション等のプロソディーに関する研究において、音韻習得にともなう音韻体系の変化のなかで、どのような規則性が観られるかを明らかにした。本研究は幼児の構音障害と成人の外国語訛りを比較対照して、これらを音声学的、音韻論的に検討し、人間の逸脱発音のメカニズムに迫ろうとするものである。以下に昨年度の研究代表者と分担者、および連携研究者の実績をまとめる。幼児の構音障害について、松井は構音障害の一因である摩擦音源の性質とターゲットとなる発音と関係しないと考えられている調音点の付加について実験的な研究を行った。前者については音韻素性の不完全指定と関係を持つこと、後者については閉鎖性をより正確に確保するための調音運動であることを明らかにした。上田は構音障害体系を音韻論から考察し、音逸脱のパターンと自然言語の平行性を明らかにした。外国語訛りに関しては、郡がプロソディーについて、上級の日本語学習者に残る訛りのひとつである助詞・助動詞のアクセントと長い複合語のアクセントの不完全性を考察した。このようなアクセントの全体像,実際の音調形の導出方法をわかりやすく示した資料はこれまでなかった。刊行は2015年度になるが,この2点に関して実用性を意識しつつまとめた資料を作成した。同じく,上級日本語学習者の音声面で運用能力の向上に有益と思われる資料として,日本語の文末イントネーションの使い方を実例とともに示したマニュアルを作成した。斎藤は、日英語のプロソディーの訛りに関する研究を準備する段階で、日本語と英語のプロソディーの対照研究を行い、問題点を整理することができた。また、日本語話者で英語学習者でもある学生の音声データを収集した。さらに田中は、日本語母語話者のイタリア語子音長の知覚に、イタリア語の強勢に起因する子音持続時間と日本語側の音韻制約といった、L1、L2両方の要因が関与することを明らかにし、生成(外国語訛り)および実在借用語との関係を提示した。また連携研究者の迫野は、読み困難児童の問題点を音韻論から考察した。まず幼児の音韻障害に関しては、上田は日本語ラ行音の機能性構音障害について、語彙項目ごとの音置換のぶれ、誤構音の頻度等に注目し、逸脱には形式面だけではなく、機能面があることを明らかにした。迫野・上田は、難読幼児のこれまで定型発達における未熟さにおいて明らかになってきた特徴(読みに及ぼす音節・モーラの影響,読みと非語の復唱との関係)が、学齢期の読み困難児にも類似してみられることを明らかにした。松井は、音声障害において1つの重要な要因となる音声音源制御(声帯音源か口腔内摩擦音源か)について、特に無声化母音の変異を中心に考察を行った。その結果、健常発話者であっても共鳴音であるべきところに口腔内摩擦音源を使うことがあり、その調音空間の狭めも阻害音とほとんど変わらないことを明らかにした。次に外国語訛りであるが、斎藤は4つの英語の変種に見られる母音の発音の違いを整理し、歴史的な変化に照らし合わせることにより母音の異なり方(いわば英語の「訛り方」)の傾向を整理することができた。郡は、日本語の韻律の領域における「高度な流暢性」の研究をおこない、新美南吉の『ごん狐』を10名のプロの話し手が朗読した資料について,韻律の詳細を定量的に記述した上で,なぜそのような読み方をする必要があるのか,必然性があるのはどの部分なのかを,自身の韻律理論の枠組みで検討している。また、日本語学習者が理解・習得に困難を覚え,「訛」のマーカーとなりやすい間投助詞や終助詞のイントネーションについて,その使い方を合成音声の聴取実験と会話資料の分析を通じて実態を記述した。田中はイタリア語と日本語の借用語の音韻分析を中心に進め、外国語として逸脱した発話との関係を探り、両言語の相手言語の受け入れに、部分的な鏡像関係の見られることを明らかにした。総じて、プロジェクトメンバーによる多彩な研究の成果を得たと報告できる。本プロジェクトの目的は、母語を獲得中の幼児の音韻障害と、第二言語/外国語を習得中の成人の外国語訛りに観られる逸脱発音を観察し、誤った発音が許される範囲を明らかにして、人間の音韻獲得のメカニズムとその過程に迫ろうとするものであった。これまで幼児の音韻障害に関しては、上田が日本語を母語とする機能性構音障害の事例の音韻分析を着実に続けており、さらに他言語の構音障害との対照研究により、逸脱の類型化を試みている。また迫野は幼児の難読の事例研究で、音韻素性やプロソディーなどとの関係を探っており、ユニークな視点から逸脱に迫っている。松井は音声産出について、新しいモデルからの研究を進め、それを障害児の逸脱発音にも応用しようと試みている。また外国語訛りに関しては、郡が日本語のプロソディーを多面的に考察し、訛りの厳密な性格付けをおこなっている。

田中はイタリア人日本語学習者と日本人イタリア語学習者の逸脱を調査し、対照言語学的視点から、音韻獲得を検討している。斎藤は日本人英語学習者のプロソディー習得過程に影響を及ぼす「変数」を明らかにすべく、縦断的研究を実施中である。さらに安田は、最近盛んになってきた、第三言語習得の立場から、英語をある程度習得した日本語母語話者のドイツ語習得を調査中である。特に語末の有声・無声の対立の習得を音響的に調査することによって、第二言語である英語からの転移等、言語習得理論に寄与する成果が期待できる。このようにプロジェクトメンバーがそれぞれの得意な領域で、実力を発揮できるアプローチで研究を行っており、これまでの進展は概して順調といえる。本研究の目的は、幼児の音韻障害と成人の外国語訛りに見られる音逸脱を、音声学的・音韻論的に分析し、両者を比較することによって、人間の言語として許される音逸脱の範囲を見極めようとするものである。作業仮説として、たとえ幼児の音韻障害であろうと、成人の外国語訛りであろうと、自然言語の音韻体系を超えての音逸脱はなく、すべてが自然言語の枠内での逸脱のパターンを示すという作業仮説に基づいてこの3年間研究を進めてきた。研究グループは上記のカテゴリーに従って、大きく二つに分けられている。音韻障害の研究班と成人の外国語訛りの研究班である。これまでの研究実績としては、音韻障害に関しては、言語類型的な観点から、機能的構音障害と呼ばれる音獲得の遅れや音逸脱の位置付けを行い、分節音の獲得順序の解明を進めている。さらに音韻障害は調音運動と深く関係しているので、言語音産出と調音器官運動のデリケートな関係を明らかにすべく、CDモデルと呼ばれる理論に立脚して、言語音産出の難易度の客観的な基準を打ち立てようとしている。また音韻の獲得は言語獲得の他の側面にも影響を与える。本研究班では、難読症と呼ばれる、識字に問題のある幼児を研究し、その問題点が音韻理論から説明できることを発見し、難読児がどのような過程で正常な識字能力を獲得していくかをつぶさに観察することで、いわば外的側面から音韻の獲得を考察しようと試みている。続いて外国語訛りの研究では、日本語話者が留学を挟んでどのように英語のイントネーションを進化させるかを調査したり、イタリア人話者の日本語習得を、借用語の韻律構造から解明したりするプロソディー面で事例研究が進み、さらに、プロソディーの逸脱を考える際に指標となる「正しい」プロソディーの規範を確立する基礎的研究も進んでいる。そして分節音の習得に関しても、第三言語としての音逸脱に関して、研究が進んでいる。本研究の具体的な研究領域は次の通りである。(1)幼児の音韻障害の分節音に関する領域。(2)幼児の音韻障害のプロソディーに関する領域。(3)成人の外国語訛りの分節音に関する領域。(4)成人の外国語訛りのプロソディーに関する領域。これらの4領域での研究が平行して進むのが理想である。現在のところ、(1)に関しては、上田が国際共同研究グループの一員として、音韻獲得の遅れに対して類型論的な考察を進めている。また松井はCDモデルを基盤として、調音活動と言語音産出の関係についての研究を活発に行っている。このことから、領域(1)については、最も順調に研究が進捗していると言える。
人間の精神活動における瞳孔の大きさと各種生体情報との相関に関する研究

人間の瞳孔面積が明るさによって変化することはよく知られているが、明るさが一定であっても心理的な精神活動によって変化する。本研究グループでは、時々刻々変化する瞳孔面積の時間的変化を測定するために、瞳孔面積自動測定装置を開発し、精神活動による瞳孔面積の変化を調査してきた。そして本研究では、多くの被験者に各種のパターンを提示し、その時の瞳孔面積変化および各種の生体情報の変化から、人間の興味・関心との関係を明らかにすることを目的とした。まず瞳孔面積は明るさによっても変化するので、その影響を除いて精神的変化分のみを抽出する方法を確立した。すなわち各種パターンを同じ明るさで提示した後、同じパターンを明るさを変えて提示し、両者の瞳孔面積比からパターンに対する興味と明るさの因子に分解した。この結果はテレビ番組等の動画像の評価に使えるものと思われる。また瞳孔変化に関連して、注視点移動についても検討した。そして瞳孔の面積変化と他の生体情報との関連を調べるために、パターン提示時や音環境を変えた場合の脳波を測定し周波数分析を行った。しかし脳波と瞳孔面積変化の関係については今後の課題となった。人間の瞳孔面積は明るさによって変化することはよく知られているが、明るさが一定であっても心理的な精神活動によって変化する。本研究では、既に開発した瞳孔面積自動測定装置を基に、時々刻々変化する瞳孔面積の時間的変化が精神活動によってどの様な影響を受け、また他の生体情報とどのような相関があるかを調べることを目的としている。本研究は3年連続の研究であり、本年度が初年度であったが、本年度は、(1)瞳孔面積自動装置による瞳孔面積の値と、購入済の心理用ポリグラフ装置の情報を同時に処理し、評価するシスムの開発を行い、試験的なデータを採取した。(2)瞳孔面積は当然明るさによって変化するので、明るさによる変化と精神活動による変化との違い、及びその関係を基礎データとした得た。(3)システムの動作確認のために、被験者が非常に興味を持つもの、恐怖感を抱くものなど、精神的に大きな打撃を与えると思われる刺激を与え、この場合について、瞳孔面積変化と各種生体情報変化との関係を調べた。その際、瞳孔面積変化と視点の関係を重要と考えられることから、記録画像から頭の動きの影響をソフトウェア的に除くシステムについての開発を合わせて行った。人間の瞳孔面積が明るさによって変化することはよく知られているが,明るさが一定であっても心理的な精神活動によって変化する.本研究グループでは,時々刻々変化する瞳孔面積の時間的変化を測定するために,瞳孔面積自動測定装置を開発し,精神活動による瞳孔面積の変化を調査している.本研究では,多くの被験者に各種のパターンを提示し,その時の瞳孔面積変化および各種の生体情報の変化から,人間の興味・関心との関係を明らかにすることを目的としている.今年度は継続研究の2年目に当たるが,これまで正確には測定を行っていなかった,注視点の輝度差が瞳孔面積に与える影響を細かく測定し基礎資料を得た.また記憶量と瞳孔面積の関係についての試験的な実験を行った.これは,パターン提示時における瞳孔面積の変化が,その後の記憶の状況と相関を持っているかを調べるもので,簡略な線画を使った実験では,相関は見られていない.しかし記憶の有無とその判定時間には相関が見られるなど,今後の実験方法を決める上で有益な結果が得られている.また音場中での瞳孔面積変化と提示文書の読み上げ速度の関係では,無音時と有音時に明らかな差が見られている.次年度は,これらの成果を元に実験方法を検討し,各種の生体情報と瞳孔面積変化との関連の研究を継続する予定である.人間の瞳孔面積が明るさによって変化することはよく知られているが、明るさが一定であっても心理的な精神活動によって変化する。本研究グループでは、時々刻々変化する瞳孔面積の時間的変化を測定するために、瞳孔面積自動測定装置を開発し、精神活動よる瞳孔面積の変化を調査してきた。今年度は継続研究の最終年に当たるので、これまでの継続研究に加えて研究成果のまとめを行った。

まず瞳孔面積は明るさによっても変化するので、その影響を除いて精神的変化分のみを抽出する方法を確立した。すなわち各種パターンを同じ明るさで提示した後、同じパターンを明るさを変えて提示し、両者の瞳孔面積比からパターンに対する興味と明るさの因子に分解した。この結果はテレビ番組等の動画像の評価に使えるものと思われる。また瞳孔変化に関連して、注視点移動についても検討した。そして瞳孔の面積変化と他の生体情報との関連を調べるために、パターン提示時や音環境を変えた場合の脳波を測定し周波数分析を行った。しかし脳波と瞳孔面積変化の関係については今後の課題となった。
ケラチン線維と核膜との結合に介在する新規ケラチン結合蛋白の同定と解析

我々はケラチン繊維が核膜と結合する際に介在する蛋白の単離、解析を本研究の目的とした。酵母細胞の核内において2つの蛋白質間の相互作用を検出する手法であるツーハイブリッド法を用い、ケラチン線維の頭部あるいは尾部領域と相互結合すると考えられる数種の蛋白質のcDNA断片を単離し、この中より核膜に局在することが予想される蛋白質に注目し、その性質を細胞生物学的に解析した。オクリビンと名付けたこの新規のタンパク質は、疎水性の強い約109kDalの蛋白で、1つのシグナルペプチドと8個の核移行シグナルを有する。タイプIケラチン、K14,K16,K18の頭部領域と特異的に結合するが、タイプIIケラチンとは結合しないことが酵母ツーハイブリッド法と、大腸菌内で合成した融合蛋白を用いたpull-down実験で確認された。オクリビンの中央部分に相当する合成ペプチドをラットの皮下に免疫することでオクリビン蛋白に特異的な血清を作成した。得られた抗血清は、COS細胞に強制発現させたオクリビン蛋白を特異的に認識することから、オクリビン抗体として以降の実験に用いた。この抗体を用いた免疫細胞染色により培養表皮角化細胞では、オクリビン蛋白は核外膜から核膜周囲にかけて局在し、核膜近傍においてケラチン線維と共存する像が免疫染色や免疫電顕による観察で確認された。細胞分裂後に核膜が成熟する過程を、核膜の裏打ち蛋白であるラミンの染色性と比較し検討したところ、ラミンの染色性により占える核膜の成熟度が進むにつれ、オクリビンは核膜周辺の局在性を高めケラチンとの共存を強め、かつケラチン線維が核膜を覆いくるむ傾向が確認された。上記の性格を有する核膜表面に存在しケラチン線維と核膜との結合に介在する新規オクリビン蛋白の単離・同定は、核膜を介したケラチン線維の機能・シグナル伝達という全く新しい突破口となる貴重な知見である。本研究は上皮組織、特に表皮角化細胞においてケラチン線維に結合し、核膜などの細胞内小器官とケラチン線維を架橋する働きのある新規の蛋白質の同定と解析を目的とする。これまでにツーハイブリッド法を用いて単離したケラチン結合蛋白と考えられ遺伝子断片のうち、予備的な実験において核膜への局在が示唆されたクローンについての解析を続けている。このクローンの特性として以下の解析結果を得ている。1)このクローンに緑色蛍光蛋白(GFP)を結合した融合遺伝子をヒトの培養表皮角化細胞株に遺伝子導入するとこの蛋白は核膜に発現し、抗体染色により観察されたケラチンの局在位置と核膜外側においては一致した。2)このクローンの全長のcDNAをヒト表皮組織mRNA由来のcDNAライブラリーより単離し、蛋白質翻訳領域および非翻訳領域を含めた全長の遺伝子配列とアミノ酸配列を決定し、蛋白質の高次構造を予想すると、このクローンは全長約5キロベースほどの大きさで、遺伝子データベース上より予想される蛋白質翻訳領域には数個の核移行シグナルと、1つの膜貫通ドメインを有する新規の核膜蛋白である。3)この核膜上の蛋白質がどのタイプの中間型線維と相互作用しうるのかを決定する。具体的にはツーハイブリッド法を用いて、各種のケラチン(K5,K6,K8,K14,K16,K18)やビメンチン、核ラミン、デスミンとの結合能を検討したところ、このクローンは表皮組織に発現するケラチン14(K14)およびK16の頭部領域と結合した。ノザンブロット法によりラットの各種臓器において、この蛋白mRNAの発現が確認された。

4)現在この蛋白の細胞内での局在や機能を解析するために、全長のcDNAにFLAG等のエピトープで標識した融合遺伝子を培養細胞に導入し、この蛋白を様々なレベルに発現する形質転換細胞を作製している。前年度に引き続き、オクリビンと名付けた新規のタイプIケラチン結合蛋白の、細胞内の局在に中心に解析を続けた。オクリビンは、酵母細胞の核内において蛋白質間の相互作用を検出する手法であるツーハイブリッド法を用い、ケラチン蛋白(K14,K16)の頭部領域と相互作用するケラチン結合蛋白として単離された。I型ケラチンとオクリビンとの結合は、酵母細胞核内のみならず、大腸菌内で合成した融合蛋白を用いたpull-down実験でも確認された。さらにオクリビンの中央部分の領域の蛋白に相当する合成ペプチドをラットの皮下に免疫することでオクリビン蛋白に特異的な血清を作成した。得られた抗血清は、COS細胞に強制発現させたオクリビン蛋白を特異的に認識することから、オクリビン抗体として以降の実験に用いた。培養表皮角化細胞において、オクリビン蛋白は核膜外膜から核膜周囲にかけて局在し、核膜近傍においてケラチン線維と共存する像がコンフォーカル顕微鏡や免疫電子顕微鏡撮影による観察で確認された。さらに角化細胞が細胞分裂後に核膜の構築を熟成する過程を、核膜の裏打ち蛋白であるラミンの染色性と比較し観察した。細胞分裂より時間がたちラミンの染色性により占える核膜の成熟度が進むにつれ、オクリビンは核膜周辺の局在性を高めケラチンとの共存を強める傾向にある。上記の性格を有する核膜表面に存在しケラチン線維と核膜との結合に介在する新規オクリビン蛋白の単離・同定は、核膜を介したケラチン線維の機能・シグナル伝達という全く新しい突破口となる貴重な知見である。さらに遠山氏連圏状粃糠疹のような、ケラチン線維と核膜との結合が完全に消失した病理所見を呈する皮膚疾患の原因究明の手がかりにもなると考えた。
生体内におけるHIV増殖及び病態発現の制御法としてのアンチセンスの研究開発

H9マウス腹腔内に12週生日より、1mgのフォスフォロサイオエイトDNAオリゴマー溶液を連日7日間投与したが、特に毒性はなく安全に投与することが出来た。また、より早期からの投与スケジュールは23週生日に0.2mg、45週生日に0.5mgと510週生日に1.0mgを投与した場合にも体重減少等の毒性は認められなかった。この実験はHepatitis BVirusのトランスアクチベータのHBxを挿入したトランスジェニックマウスで行なった。これらのデータは今後のSCID-huマウスでの投与計画に予備実験として用いることが出来ると考えた。アンチセンスDNAによるHIV増殖抑制のみでなくウイルスベクターを用いた遺伝子治療によるHIV制御法を検討するために、HIVベクターを作成しHIV感染特異的に遺伝子発現をコントロールする試みを行なった。つまりHIV-tatがHIV感染により細胞内で合成されることによる、HIVベクターのLTRの制御下にある遺伝子を特異的に活性化する試みである。代表的自殺遺伝子であるTymidine kinase遺伝子をプロトタイプの遺伝子として挿入して検討を行なった。CD4-HeLa細胞とリンパ球系樹立細胞のH9細胞を用いて遺伝子挿入後にHIV感染によるガンシクロビールの細胞毒性の誘導を検討したところ、感染細胞のみにガンシクロビールの毒性が著しく認められた。このことよりHIVベクターは標的細胞特異性を持ち(即ちCD4陽性細胞に特異的)、挿入遺伝子の発現をHIV感染特異的にコントロールできる事が判明した。今後、アンチセンスDNAと並んで生体内でのHIV増殖抑制の方法として検討を進めて行くこととなった。
マイクロサテライトDNA解析による南・東アジアのリーシュマニア症の分子疫学

内臓リーシュマニア症はイヌ科動物が保虫宿主となる節足動物媒介性の人獣共通原虫性疾患である。本疾患はアジア各地への拡大が懸念されており、その対策には疫学情報の蓄積が不可欠である。近年、マイクロサテライトDNAを用いた解析方法(MLMT)が開発され、同一原虫種の株間の区別や系統解析において、その有用性が示されている。本研究の目的は、Dr. Alamと共同して(1)中国のリーシュマニア株のMLMTを行い、原虫の侵入と分布拡大のメカニズムを明らかにする。(2)パキスタンのリーシュマニア株のMLMTを行い、原虫の侵入と分布拡大のメカニズムを明らかにする。(3)バングラデシュのイヌの抗リーシュマニア抗体保有率とリーシュマニアDNA保有率を調査することである。平成25年度はパキスタンのLeishmania major株のMLMTを行った。すなわち、L. majorのDNAが検出された人の皮膚生検材料66検体について10のマイクロサテライトマーカーを用いてPCR増幅を行い、集団構造、遺伝的距離、系統樹、遺伝子座多様性を解析した。その結果、パキスタンで見出されたL. majorは2つの集団、すなわち32検体からなるA集団と34検体からなるB集団にわかれた。各国で分離され既に解析済みのL. major130株と比較したところ、パキスタンのA集団とB集団はそれぞれ、中央アジア、イラン、中近東そしてアフリカの株とは異なる集団であることが明らかになった。今回調査したパキスタン南部の皮膚リーシュマニア症の流行地はイランに隣接しているため、隣国イランとの関係が深い原虫株であることを予想していたが、パキスタンの株はイランとは明らかに異なる集団であり、独自に進化した可能性が考えられた。(抄録なし)内臓リーシュマニア症はイヌ科動物が保虫宿主となる節足動物媒介性の人獣共通原虫性疾患である。本研究の目的は、Dr.Alamと共同して(1)中国のリーシュマニア株のMLMTを行い、原虫の侵入と分布拡大のメカニズムを明らかにする(2)パキスタンのリーシュマニア株のMLMTを行い、原虫の侵入と分布拡大のメカニズムを明らかにする(3)バングラデシュのイヌの抗リーシュマニア抗体保有率とリーシュマニアDNA保有率を調査する、ことである。平成23年度は入手材料の関係から中国のリーシュマニア株のMLMTを行った。すなわち、1950年から2001年に分離された26のLeishmania infantum株について、14のマイクロサテライトマーカーDNAをPCR増幅し、得られた塩基配列の結果について、世界各地から分離・解析された135株の情報と比較することで、集団構造、遺伝的距離、系統樹、遺伝子座多様性を解析した。その結果、26のL. infantum中国株は2つのpopulation(Pop 1は10株、Pop2は16株)に分けられた。Pop1は、MON1グループに属していたが、ヨーロッパ、中東、中央アジア、北アフリカの分離株とは異なる独自のクラスターを形成した。一方、Pop2はnon-MON1グループであったが、これもヨーロッパ、中東、中央アジア、インド分離株とは異なる独自のクラスターを形成した。以上の結果から、中国の五,infantum株は、近年,中国に侵入したものではなく、独自に進化していることが示唆された。平成24年度はまず、バングラデシュにおけるリーシュマニアの感染状況を調査した。すなわち、バングラデシュの人の内臓リーシュマニア症の流行地であるマイメンシン市郊外で野犬を捕獲したのち採血し、末梢血からリーシュマニアのリボソーム遺伝子ITS1領域を標的としたPCR検出を行った。その結果、1.2%(1/85)がPCR陽性)であり、バングラデシュの野犬がリーシュマニアに感染していることを現地調査により、初めて確認することができた。次に、パキスタンのリーシュマニア株のMLMTに着手した。すなわち、先の研究でLeishmania majorのDNAが検出された人の皮膚生検材料94検体について10のマイクロサテライトマーカーを用いてPCR増幅を行った。現在、集団構造、遺伝的距離、系統樹、遺伝子座多様性の解析を進めている。

本研究の目的は、Dr. Alamと共同して(1)中国のリーシュマニア株のMLMTを行い、原虫の侵入と分布拡大のメカニズムを明らかにする。(2)パキスタンのリーシュマニア株のMLMTを行い、原虫の侵入と分布拡大のメカニズムを明らかにする。(3)バングラデシュのイヌの抗リーシュマニア抗体保有率とリーシュマニアDNA保有率を調査することである。平成25年度はパキスタンのLeishmania major株のMLMTを行った。すなわち、L. majorのDNAが検出された人の皮膚生検材料66検体について10のマイクロサテライトマーカーを用いてPCR増幅を行い、集団構造、遺伝的距離、系統樹、遺伝子座多様性を解析した。その結果、パキスタンで見出されたL. majorは2つの集団、すなわち32検体からなるA集団と34検体からなるB集団にわかれた。各国で分離され既に解析済みのL. major130株と比較したところ、パキスタンのA集団とB集団はそれぞれ、中央アジア、イラン、中近東そしてアフリカの株とは異なる集団であることが明らかになった。今回調査したパキスタン南部の皮膚リーシュマニア症の流行地はイランに隣接しているため、隣国イランとの関係が深い原虫株であることを予想していたが、パキスタンの株はイランとは明らかに異なる集団であり、独自に進化した可能性が考えられた。当初はパキスタン株の解析を先に進める予定であったが、材料入手の問題から中国株の解析からはじめた。予想に反して、中国株は2つの異なる独自のクラスターを形成していることが明らかになった。バングラデシュの野犬のリーシュマニア感染状況も明らかになりつつある。また、パキスタン株の解析の解析も順調に進んでいる。平成24年度以降は、パキスタン株の解析ならびにバングラデシュの野犬のリーシュマニア感染状況の調査を進めていく予定である。現在、中国株の解析結果を国際誌に投稿する最終段階となっている。また、平成25年度の補助期間は9月までであるため、パキスタン株の解析結果も国際誌へ投稿する予定である。(抄録なし)
海洋生物由来ハロゲン化テルペン類の分析と生合成メカニズムの解明

海藻ホソユカリ(Plocamium species)に見出した新規ハロペルオキシダーゼの完全精製を行うことを目的に研究を行った。特に、海藻ホソユカリは日本沿岸部では群生しておらず、精製に十分な藻体が得られないことと、多様な形態を示すことから、富山湾で採集できる数種のホソユカリ並びに類縁種におけるハロペルオキシダーゼの活性測定を行った。同酵素活性は3-methyl-2-buten-1-o1の2-bromo-3-methyl-1,3-dihydroxybutaneの変換をガスクロマトグラフィー(GC)にて測定する。測定に先立ち、標準化合物である2-bromo-3-methyl-1,3-dihydroxybutaneを化学合成し、シリカゲルにて精製し、GC-MSにて構造を確認した。この標準品を使用して測定のための検量線を作成し、分析を行った。活性を有する海藻を確認し、このデータを基に、高知県海洋深層水研究所に海藻の大量培養を依頼した。しかし、同海藻は生育が遅く、他の海藻や単藻類の繁殖のため単藻化には至っていない。現在、新しい藻体を使用して再度培養を試みている。今後、海藻は主に直接採集して使用する予定である。
嗅神経細胞分化の遺伝学的操作による本能行動の制御とその神経基盤の解明

嗅覚は食物探索や危険回避など動物の生存に重要な本能的な適応行動と密接に関連する。食物や危険物などに由来する匂い分子は鼻腔内の嗅上皮に存在する嗅神経細胞によって検出されている。これら嗅神経細胞はClassI型とClassII型の2種類に分かれているが、その機能的意義は良く解っていない。本研究課題では、2種類の嗅神経細胞の産生を遺伝学的に操作した変異マウスを用いて、異なる2種類の嗅神経細胞の分化制御機構と、末梢からの情報入力の変化が脳の神経回路形成および、嗅覚を介した本能行動に及ぼす影響を明らかにすることを目指す。研究代表者らは、転写因子Bcl11bが2種類の嗅神経細胞の分化を制御していることを発見し、嗅覚特異的にBcl11b遺伝子の発現を操作することによって、産生される嗅神経細胞タイプの制御に成功している。本研究課題の最終年度では、1前年度から継続して、産生される2種類の嗅神経細胞のバランスの崩壊によって先天的忌避臭に対する嗅覚系の神経応答と行動解析および、22種類の嗅神経細胞の分化制御に重要な転写因子Bcl11bのターゲット遺伝子の網羅的同定を行った。これらの解析の結果、嗅神経細胞分化過程においてBcl11bはClassII型に特異的に発現し、多数の遺伝子の発現制御領域に結合していることが明らかとなった。このBcl11b遺伝子を操作した変異マウスはClass IとClass II嗅神経細胞の割合が変化しており、忌避臭に応答する嗅覚中枢の神経活動範囲や個体の回避行動も産生される嗅神経細胞タイプの割合に対応して変化していることを突き止めた。本研究によって、2種類の嗅神経細胞の産生を制御する分子メカニズムと、末梢における感覚神経細胞の産生バランスが中枢への入力の変化や動物の本能行動にまで影響を及ぼすことが明らかとなった。現在、得られた研究成果を科学雑誌に論文を投稿中である。研究対象である嗅覚は食物探索や危険回避など動物の生存に重要な役割を担っており、本能的な適応行動と密接に関連する。食物や危険物などに由来する匂い分子は主に鼻腔内の嗅上皮に存在する嗅神経細胞によって検出される。これら嗅神経細胞は発現する受容体の種類によってClassI型とClassII型の2種類に分かれているが、その機能的意義は良く解っていない。本研究課題では、2種類の嗅神経細胞の産生を遺伝学的に操作した変異マウスを用いて、異なる2種類の嗅神経細胞からの情報入力の変化が脳の中枢神経回路形成と、嗅覚を介した本能行動に及ぼす影響を明らかにすることを目指している。研究代表者らは、これまでに転写因子Bcl11bが2種類の嗅神経細胞の分化を制御していることを発見し、嗅覚特異的にBcl11b遺伝子の発現を操作することによって、産生される嗅神経細胞タイプの制御に成功している。平成28年度の研究では、2種類の嗅神経細胞のバランスの崩壊による影響を明らかにするために、“嗅覚特異的Bcl11b機能欠損/獲得型変異マウス"を用いて、先天的忌避臭に対する嗅覚系の神経応答と個体の行動を解析した。嗅覚特異的Bcl11b機能欠損/獲得型変異マウスはClass IとClass II嗅神経細胞の割合が変化しており、忌避臭に対する神経応答や回避行動も産生される細胞数に対応して変化することを突き止めた。当該専門分野の研究会で本研究の成果についての発表を行い、現在科学雑誌に論文を投稿するために準備中である。研究実施計画の残り1年間では、嗅覚特異的Bcl11b機能欠損/獲得型変異マウスにおける嗅覚高次中枢の神経回路を神経トレーサーを用いて可視化する実験を実施する。この解析によって、末梢レベルで2種類の嗅神経細胞の産生を操作することによる中枢への入力の変化が嗅覚高次中枢の神経回路形成において及ぼす影響を明らかにする。本研究課題である、嗅神経細胞分化の遺伝学的操作による本能行動の制御とその神経基盤の解明のために、嗅覚特異的Bcl11b機能欠損/獲得型変異マウスにおける1匂いに対する神経活動、2嗅覚を介した本能行動、3嗅覚高次中枢の神経回路形成における影響の解析について、平成28年度から平成29年度までの2年間で実施する計画である。平成28年度末時点で、ほぼ当初の計画通りに実験データを得ている。平成28年度の研究計画の実施によって、産生される嗅神経細胞タイプが変化する嗅覚特異的Bcl11b機能欠損/獲得型変異マウスを用いて、上記項目1匂いに対する神経活動及び、2嗅覚を介した本能行動を解析した結果、末梢において産生される嗅神経細胞タイプの変化が匂いに対する神経活動と、嗅覚を介する本能行動に影響を及ぼすことが明らかとなった。平成28年度にこの結果に関する1件の学会発表を行い、現在論文発表のための準備を行っている。

研究代表者らは、これまでに転写因子Bcl11bが2種類の嗅神経細胞の分化を制御していることを発見し、Bcl11b遺伝子発現の操作によって産生される嗅神経細胞タイプの制御に成功している。平成28年度及び、平成29年度の本研究課題の実施によって、新たに作出した嗅覚特異的Bcl11b機能欠損/獲得型変異マウスはClass IとClass II嗅神経細胞の割合が変化しており、忌避臭に対する神経応答や回避行動も産生される細胞数に対応して変化することを突き止めた。当該専門分野の研究会と学会で本研究の成果についての発表を行い、平成29年度に科学雑誌に投稿したが不採択となった。実験データをさらに追加して論文を再投稿するために研究実施計画を1年間延長し、現在再度論文を投稿するために準備中である。延長した研究実施計画の1年間で、より詳細なデータを取得し、末梢レベルで2種類の嗅神経細胞の産生を操作することによる中枢への入力の変化が嗅覚高次中枢の神経回路形成において及ぼす影響を明らかにすることを目指す。本研究課題である、嗅神経細胞分化の遺伝学的操作による本能行動の制御とその神経基盤の解明のために、嗅覚特異的Bcl11b機能欠損/獲得型変異マウスにおける1匂いに対する神経活動、2嗅覚を介した本能行動、3嗅覚高次中枢の神経回路形成における影響の解析について、平成28年度から平成29年度までの2年間で実施する計画であったが、最終年度に投稿した論文が不採択となったため実験データを追加して論文を再投稿するために、本研究課題の実施期間を1年間延長した。平成29年度までの研究計画の実施によって、産生される嗅神経細胞タイプが変化する嗅覚特異的Bcl11b機能欠損/獲得型変異マウスを用いて、上記項目1匂いに対する神経活動及び、2嗅覚を介した本能行動を解析した結果、末梢において産生される嗅神経細胞タイプの変化が匂いに対する神経活動と、嗅覚を介する本能行動に影響を及ぼすことが明らかとなった。平成28年度に本研究課題の結果に関する1件の学会発表を、平成29年に1件の当該専門分野の研究会での発表を行った。現在、追加実験データを纏めて論文発表のための準備を行っている。嗅覚は食物探索や危険回避など動物の生存に重要な本能的な適応行動と密接に関連する。食物や危険物などに由来する匂い分子は鼻腔内の嗅上皮に存在する嗅神経細胞によって検出されている。これら嗅神経細胞はClassI型とClassII型の2種類に分かれているが、その機能的意義は良く解っていない。本研究課題では、2種類の嗅神経細胞の産生を遺伝学的に操作した変異マウスを用いて、異なる2種類の嗅神経細胞の分化制御機構と、末梢からの情報入力の変化が脳の神経回路形成および、嗅覚を介した本能行動に及ぼす影響を明らかにすることを目指す。研究代表者らは、転写因子Bcl11bが2種類の嗅神経細胞の分化を制御していることを発見し、嗅覚特異的にBcl11b遺伝子の発現を操作することによって、産生される嗅神経細胞タイプの制御に成功している。本研究課題の最終年度では、1前年度から継続して、産生される2種類の嗅神経細胞のバランスの崩壊によって先天的忌避臭に対する嗅覚系の神経応答と行動解析および、22種類の嗅神経細胞の分化制御に重要な転写因子Bcl11bのターゲット遺伝子の網羅的同定を行った。
small RNAを介したイネ雄性生殖器官形成・成熟における制御機構の解明

本研究は、イネ雄性生殖器官形成・成熟過程における遺伝子発現制御機構を解明することを目的として研究を行っている。雄性生殖器官発達過程を花粉発達過程から4ステージに分類し、次世代型シーケンサーを用いて、small RNAのクローニングを行った。得られたsmall RNA情報について、全ゲノム配列に対してBLAST解析を行い、ゲノム配列と完全一致する配列のみを抽出し、ゲノム内の存在位置を決定した。次に既存のnon-coding RNA情報及びrepeat/transposon配列、TAS-gene配列に対して再びBLAST解析を行い、取得配列の分類を行った結果、repeat/transposon配列由来と推定される配列が最も多く含まれていることを明らかにした。この配列由来と考えられるものはra-siRNAである可能性が高く、また他の研究報告によっても内在性のsmall RNA中ではこのsiRNAが最も多く含まれることが指摘されており、雄性生殖器官由来のsmall RNAにおいて同様の傾向が見られることを確認した。上記解析に加えて、取得small RNA配列に関して配列長をもとに分類を行った。その結果、各ステージにおける配列長分布のピークが1細胞性花粉期、2細胞性花粉期、3細胞性花粉期の3ステージでは24ntに分布のピークを取るのに対して減数分裂/四分子期のみが21ntに配列長分布のピークを取る事を明らかにした。減数分裂/四分子期が21ntに分布のピークを取り且つピークが発達過程の進行と共に24ntに移動することは極めて特徴的な傾向である。更に、small RNAと標的遺伝子のマイクロアレイデータを基にした逆相関解析から、雄性生殖器官形成に関与する可能性を持つsmall RNAを多数同定した。更にイネ既報miRNA87種とのBLAST解析及びタグカウント解析から既報miRNAの発現動向を推定した。その結果、ステージごとに特異的に存在するmiRNA種が確認されまたmiR156等いくつかのmiRNA種が高発現していることが確認された本研究は、イネ雄性生殖器官形成・成熟過程における遺伝子発現制御機構を解明することを目的として研究を行っている。
アジアの成長と政治経済システムの変革-成長と地域経済圏形成に及ぼす市場と国家の役割に関する実証的研究-

本年度は、開発途上経済として近代化の道を進んでいる中国に焦点を当て、中国における近代化政策の実態、いわゆる社会主義市場経済の現状と問題点について共同で調査研究をした。1研究討論会「中国の改革・解放政策とアジア経済の成長」を中国人民大学にて開催(10月7日)高阪章報告:「中国の経済改革と金融制度」を軸に日中米の研究者による討論を行った。2研究討論会「中国の近代化と上海経済開発の現状」を上海中日交流センターで開催(10月11日)陸徳明:「上海市経済開発の現状と問題点」(復旦大学経済研究センター副所長)黄亜鈞:「上海国際研究センター設立の対策研究」(復旦大学世界経済学部教授)を軸に質疑応答をした。3北京及び上海地域における研究所・研究機関・政策立案機関の訪問・調査北京の社会科学研究所・中国人民銀行を訪問し、中国の金融制度改革、社会主義経済と市場システム、中央における経済政策立案と地域の活性化との矛盾について質疑応答を行った(10月8日)。また、上海では証券取引所(10月10日)及び上海・浦東海発区(10月11日午前)を訪問し、上海株式市場の現状と中国金融システムの発展について質疑応答をするとともに、浦東開発地域の実情について視察した。今回、政策立案の中枢部(北京)と開発の最先端部(上海)とで、中国の経済改革について躍動的に発展している実態を把握すると同時に、近代化路線にまだまだ問題が多いことも実感した。特に、国営企業の市場メカニズムへの転入、経済発展の地域的格差の是正、社会主義金融システムの市場経済的金融システムへの転化を考える際に、それが認められる。
IoT技術者育成のための教育コンテンツの開発と協働学習による検証

本研究では、大学における教育、研究活動(卒業論文、修士論文指導)においてIoTに関する様々な知識をもとにした教育コンテンツを制作し、グループワークによりIoTの事例製作の協働学習を通してIoTシステムを自ら構築できる能力を身に付ける。また、協働学習により開発したIoT教育コンテンツの動作検証と機能確認を行う。IoTはインターネットなどのネットワーク技術、情報基盤プラットフォーム構築技術、センサ、無線通信端末やマイコンなどのハードウェア技術など広範な知識が必要となる。大学では、IoTに関する要素技術の修得と教育コンテンツの開発手法について明らかにする。平成28年度は第13回神奈川産学チャレンジプログラムに応募し、研究テーマ「IoTを活用した新しいソリューションの提案」に取り組み、IoTの事例調査をもとに1.満員電車の混雑によるストレス改善提案、2.気象条件を考慮した洗濯物自動取り込みシステムの提案を行った。卒業研究ではIoTのシステム事例としてRaspberry Piを用いた野鳥観察の動画撮影システムを製作した。平成29年度は卒業研究としてベビーカー内の温度を計測し、クラウド上に温度データを保存して母親のスマートフォンで管理できるシステムを構築した。8月、9月の猛暑時に地表近くの気温が上昇することを検証した。また、IoTにより高齢者などが転倒したときに加速度データの他に画像データを同時記録できるシステムを製作した。転倒時の周囲の様子を画像データとして保存できるシステムを構築し、動作検証を行い、被験者のアンケートから有効性を示すことができた。本研究では、大学における教育、研究活動(特にゼミ活動)においてIoTに関する様々な知識をもとにした教育コンテンツを制作し、グループワークによりIoTの事例を製作する協働学習を行って、一貫した活動を通してIoTシステムを自ら構築できる能力を身に付ける。また、協働学習により開発した教育コンテンツのIoT技術者教育への有効性を検証する。IoTはインターネット、通信ネットワークなど情報基盤プラットフォームの構築技術、センサ、無線通信端末などのハードウェア技術、端末に実装するソフトウェアを作成するプログラミング技術、データを収集、蓄積して利用するデータベース構築と管理技術、データ分析技術など広範な知識が必要となる。そこで、大学において、これらのIoTに関連する技術を効率よく学ぶ教育コンテンツと学習手順について明らかにする。平成28年度はIoTの実際の事例を調査する観点からゼミの3年生を中心に第13回神奈川産学チャレンジプログラムに応募し、企業からの研究テーマ「IoT(Internet of Things)を活用した新しいソリューションの提案」に取組んだ。この課題に対して様々なIoTの事例調査を踏まえ、1.満員電車の混雑度および、それにかかるストレスの減少・改善を目的とするサービスの提案、2.ユーザの利便性を考慮した洗濯物自動取り込みシステムを提案した。具体的なシステム構築と検証までには至らなかったが、企業関係者へのプレゼンと討論により学生たちは多くの経験を得ることができた。IoTのシステム構築事例として低廉なマイコンであるRaspberry Piとクラウドサービスを用いて野鳥観察の動画撮影システムを製作した。野鳥を撮影した動画データをGmailアカウントに送信し、クラウド上でデータを管理することにより野鳥観察を効率的に支援することができた。平成28年度は4年生の卒業研究を通して単独研究でIoTのシステム構築を行っている学生が多く、3年生はグループワークを通してIoTの事例調査を行い、IoTのテーマ探索を行った。また、インターネット、ハードウェア、プログラミングの基礎知識を修得した。IoT学習と研究は進捗している。平成28年度はゼミメンバーでの議論を通してIoTの構築事例調査とアイデア提案を行ったので、平成29年度はウエアラブル端末を用いた健康増進システムの研究を複数の学生が個別テーマで研究を行う。サービスの要求条件、システムの機能及び要求仕様をそれぞれ明らかにし、これらをもとにハードウェア製作、プログラム作成を行う。また、インターネット上での動作・機能確認、検証を行う。端末のセンサから得られたデータの分析やユーザのアンケート結果からシステムへのフィードバックを行うとともに課題を明かにし、卒業論文にまとめ成果の発表を行う。平成28年度はIoTに関する事例調査に時間を要し、結果的にハードウェア製作の時間が少なくなりハードウェア部品(Raspberry Piなどマイコン部品)の購入費用が少なかったため。ハードウェア部品としてウエアラブル端末やRaspberry Piなどを購入する予定である。
アストロサイトにおける酸化ストレスによるDNA修復酵素とヌクレオシド輸送体の変化

中枢神経系疾患の発生するメカニズムを解明し、その治療を行うことは、高齢化社会が進む中で重要な課題の一つである。本研究では、多くの中枢神経系疾患において関与が指摘されているものの、作用が多様であり未だ多くのことが分かっていない活性酸素種が、DNA障害に及ぼす影響を調べた。その修復にDNA材料となるヌクレオシドを取り込む輸送体の機能が、DNA修復酵素の機能と関連し重要な役割を果たしていることを明らかにした。活性酸素種により障害されたDNAの修復において、ヌクレオシド輸送体の意義を明らかにする目的でその活性化機構とDNA修復酵素の機能及び遅発性細胞死との関連性を検討した。ラット培養アストロサイトは神経細胞とは異なり、活性酸素種によりヌクレオシド輸送体の活性化を引き起こした。これはリボヌクレオシドレダクターゼ阻害薬であるHydroxyureaによる影響を全く受けないことから細胞増殖以外の目的で活性化されている。ヌクレオシド輸送体には細胞外液のNa^+に依存するConcentrative Nucleoside Transporter (CNT)と平衡型のEquilibrative Nucleoside Transporter (ENT)が知られているが、RT-PCRによりラット培養アストロサイトにはCNT1は存在せずCNT2、ENT1, ENT2が存在することを明らかにした。また、活性酸素種によるヌクレオシド輸送体の活性化を過酸化水素(H_2O_2)によるチミジン取り込みで評価したところ、細胞外液Na^+の除去及びENT阻害薬であるNBMPR、Dipyridamole、Dilazepにより濃度依存的に抑制された。さらに、H_20_2による遅発性細胞死に対するCNT、ENTの関与を細胞生存性の評価により検討したところ、それら輸送体活性を抑制することにより遅発性細胞死は促進された。DNA修復酵素としてはポリメラーゼβ(polβ)が知られているが、RT-PCRによりラット培養アストロサイトに存在することを明らかにした。また、polβ阻害薬であるd_2TTPによりH_2O_2によるチミジン取り込みは濃度依存的に抑制され、遅発性細胞死は促進された。以上より、活性酸素種によるヌクレオシド輸送体を介するチミジン取り込みの促進は、DNA修復酵素の活性と関連し遅発性細胞死に影響を与える可能性が示唆された。活性酸素種により障害されたDNAの修復において、ヌクレオシド輸送体とDNA修復酵素の意義を明らかにする目的でそれらの活性化機構と遅発性細胞死との関連性を検討した。ラット培養アストロサイトは神経細胞とは異なり、活性酸素種によりヌクレオシド輸送体の活性化を引き起こし、リボヌクレオシドレダクターゼ阻害薬であるHydroxyureaによる影響を全く受けないことから細胞増殖以外の目的で活性化されていることを明らかにしていた。ヌクレオシド輸送体には細胞外液のNa^+に依存するConcentrative Nucleoside Transporter(CNT)と平衡型のEquilibrative Nucleoside Transporter(ENT)が知られているが、RT-PCRによりラット培養アストロサイトにはCNT1は存在せず、CNT2、CNT3、ENT1、ENT2が発現していることを明らかにした。また、活性酸素種によるヌクレオシド輸送体の活性化を過酸化水素(H_2O_2)によるチミジン取り込みで評価したところ、細胞外液Na^+の除去及びENT阻害薬であるNBMPR、Dipyridamole、Dilazepにより濃度依存的に抑制され、また、細胞外液Na^+の除去時において、ENT1を阻害する100nM NBMPRではなく、ENT2を阻害する1mMDipyridamoleによる阻害効果を確認した。チミジンはCNT2からの取り込み感受性が低いことが知られており、H_2O_2によるチミジン取り込みは主にENT2とCNT3を介することを明らかにした。さらに、H_2O_2による遅発性細胞死に対するCNT、ENTの関与を細胞生存性の評価により検討したところ、それら輸送体活性を抑制することにより遅発性細胞死は促進された。活性酸素種によるDNA障害の修復におけるヌクレオシド輸送体とDNA修復酵素の意義を明らかにする目的で、それらの活性化機構と遅発性細胞死との関連性を検討した。これまでにラット培養アストロサイトは神経細胞とは異なり、活性酸素種によりヌクレオシド輸送体の活性化を引き起こし、リボヌクレオシドレダクターゼ阻害薬であるHydroxyureaによる影響を全く受けないことから細胞増殖以外の目的で活性化されていることを明らかにしていた。

ヌクレオシド輸送体には細胞外液のNa_+に依存するConcentrative Nucleoside Transporter(CNT)と平衡型のEquilibrative Nucleoside Transporter(ENT)が知られているが、今回RT-PCRによりCNT1は存在せず、CNT2、CNT3、ENT1、ENT2が発現していることを明らかにした。活性酸素種によるヌクレオシド輸送体の関与を過酸化水素(H_2O_2)によるチミジンの取り込みで評価したところ、膜輸送能は減少するものの酸不溶性画分への取り込みは促進された。また、細胞外液Na_+の除去、及び、ENT阻害薬であるNBMPR、Dipyridamole、Dilazepにより濃度依存的に抑制され、さらに、細胞外液Na_+の除去時において、ENT1を阻害する100nMNBMPRではなく、ENT2を阻害する1mMDipyridamoleによる阻害効果が確認された。チミジンはCNT2からの取り込み感受性が低いことが知られており、H_2O_2によるチミジン取り込みは主にENT2とCNT3を介することが明らかできた。H_2O_2による遅発性細胞死に対するCNT、ENTの関与を細胞生存性を検討したところ、それら輸送体活性を抑制することにより遅発性細胞死は促進された。DNA修復酵素としてはポリメラーゼβ(polβ)が知られているが、RT-PCRによりラット培養アストロサイトに存在することを確認した。そして、polβ阻害薬であるd_2TTPによりH_2O_2によるチミジン取り込みは濃度依存的に抑制され、遅発性細胞死は促進された。以上より、活性酸素種によるヌクレオシド輸送体を介するチミジン取り込みの促進は、DNA修復酵素の活性と関連し、遅発性細胞死に影響を与える可能性が示唆された。
複素領域における1階非線型偏微分方程式の分岐解

R^<n+1>の複素近傍Ωにおいて、次のような1階非線型偏微分方程式の初期値問題を考える:Fと〓は、R^<n+1>の余接束E=T^*R^<n+1>およびR^n上の(実数値)実解析的関数とする。関数Fが、ある関数F_0と微小摂動F^^の和F=F+F^^である場合を考え、次の仮定(2)(6)を置く:(2)F_0をハミルトニアンとするハミルトン系は(実解析的な)可積分系である。(4)あるc^^-∈U∩{c_0=0}とX^^-=(x^^-,ξ^^-)∈(].SU.[)が存在し、(].SU.[)と(].SU.[)とは横断的に交わる。(5)〓が定めるEの部分多様体S〓={(x,ξ)∈E:x_0=0,ξ′=∂_<x′>〓(x′)}も、(].SU.[)と横断的に交わる。仮定(2)(4)の下で、正準写像Φ:(q,p)→(x,ξ)で各pを固定する毎にq→Φ(q,p)があるM_cの普遍被覆になるものが存在し、引き戻しG_0=Φ^*F_0はpのみの関数になる。このG_0(p)について(6)(].SU.[)(ここで、A^Tは行列Aの転置行列を表す。)定理:仮定(2)(6)の下で、レベル集合の合併(].SU.[)のある複素近傍Wにおいて摂動F^^の大きさ<sup>___W|F^^(x,ξ)|が十分小さいとき、(1)の解のΩ上への解析接続は無限多価になる。