hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食品成分による血漿ホモシステイン濃度の制御に関する研究

本研究ではラットを実験動物として用い、食餌中のカゼインおよび大豆タンパク質含量を変化させて血漿Hcy濃度に及ぼす影響と作用機港を解析した。新しく得られた知見は、低タンパク質食を摂取させるとMetの摂取量が少ないにも拘わらず血漿Hcy濃度はむしろ上昇するという事実である(逆に言えば、高タンパク質食の摂取はMetの摂取量が多いにも拘わらず血漿Hcy濃度破堤化する)。その現象の背後には、肝臓でのHcy代謝活性は高タンパク質食摂取で高まり、これがHcyを含めたMet代謝を円滑にするという機構が示された。これらに事実は、血漿Hcy濃度を低値に維持するためには十分なタンパク質栄養の条件が必要であることを示唆している。(2)システイン(Cys)の血漿Hcy濃度低下作用:CysはHcyの類似アミノ酸であり、MetからHcyを経て体内で生成するアミノ酸でもある。本研究では、食餌にCysを添加することにより血漿Hcy濃度を低下させることができるかどうか、もし効果が見られるならばどのような機構によるのかを明らかにしようとした。新しく得られた知見は、低タンパク質食あるいは低Met食にCysを比較的少量(0.30.6%)添加すると血漿Hcy濃度は明確に低下するということである。Hcy代謝に関わる種々のパラメータを測定した結果、次のような可能性が強く示唆された。すなわち、食餌へのCys添加は血漿Cys濃度を上昇させ、これがタンパク質結合型のHcyを減少させ、しいては血漿からのHcyのクリアランスを亢進させて血漿Hcy濃度を低下させるというものである。
企業の理論と一般均衡モデル

企業のモデル企業を、生産のための資産(生産手段)と人間(労働者)とが有機的に組織づけられた生産主体として捉え、その上で経済における生産の均衡について考えた。一般的には、生産の均衡の存在は保証されないので、まず第一段階として二企業による生産の均衡の存在を確認した。(現在進行中)2.コ-ポレート・デモクラシーに関する数理分析1で考えた企業のモデルは、生産のための資産の所有と経営が一致した、いわば初期の資本主義的企業を対象としている。これに対し、今日の主要な企業では、生産のための資産の所有と経営は高度に分離しており、そこでは資産の所有者の数が非常におおいという特徴を有している。そこでは、コ-ポレート・デモクラシー、つまり資産の所有者の意志が経営上の決定に十分反映されているかどうかが大きな問題として残る。なぜなら、資本主義的企業とは、本質的に、生産のための資産に関する決定権を、その資産の所有者に賦与することにより、生産の効率性を維持しようとする生産システムだからである。コ-ポレート・デモクラシーに関する議論の歴史は古いが、数理モデルを用いてこれを分析したものは、私の知る範囲ではない。(現在進行中)3.所有と経営の分離における企業の諸形態生産のための資産の所有形態のうち、ひとつの興味深い現象として、従業員持株制度に着目し、その経済的帰結を実証的に検証したい。(現在、データを収集し、その利用可能性を検討中.)企業のモデル企業を、生産のための資産(生産手段)と人間(労働者)とが有機的に組織づけられた生産主体として捉え、その上で経済における生産の均衡について考えた。(現在、データを収集し、その利用可能性を検討中.)
大震災後の協調再建による住宅復興のためのビルトアップ・シミュレーションと適用

大震災の被災から、住宅復興をするために個人が自力再建で協調する方法を検討し、住宅地の目標像と建築の条件を、被災住民のヒアリング調査、過去の震災復興地での計画条件を調査することによって整理した。以上の条件をもとに、具体の地区において、自力再建を目指す住民とともに、学習会やワークショップによって、協調による住宅再建のシミュレーションを実施し、持続可能な集落づくりを目指して地区内移転集落のプランニングを検討した。また、その実現のため、住民合意形成、計画スケジュール管理、費用負担調整等の復興マネジメントのあり方を提案した。1)協調再建による住宅地目標像と建築関係条件の整理:仙台および南三陸の仮設住宅に暮らす住民のヒアリング調査、過去の震災復興地で玄界島、奥尻、柏崎市の復興計画のヒアリング・視察調査を実施し建築関係条件を整理した。農家・非農家、専業・兼業、従前地再建・移転再建等の違いによる立場や意向、課題や関心、取組条件が異なることを把握し、優良な住宅地目標像の特性を明らかにした。その要因である建築与条件を、居住者ニーズ(立地、環境、間取り、共用部分、人間関係)、「潤いのある生活」「地域コミュニティ・高齢者への配慮」「安全・安心」「風土・地域性への配慮」「環境への配慮」「時間の変化への対応」として整理した。2)ビルトアップ再建と自己組織化の条件整理:敷地の条件からアプローチおよび規模の種類を可変とする住宅類型をベースとし、自力建設を計画する住民個人を対象に、ビルドアップ再建の条件と、建築条件以外の自己規制条件を取り上げ、優良な住宅地を導出するための建設主が自己規制する共同、協調などの計画行為の条件を整理した。その条件は、隣地住宅への影響、許容容積率・建蔽率(密度)、地域全体の景観特性と方位の特性などに対する反応、隣地や対向隣地との関係形態や材料の調和、建築協定の可能性、共同あるいは協調再建の可能性とした。3)住民参加のワークショップの社会実験:仙台市三本塚地区において自力更新を目指す住民とともに、持続可能な集落づくりを目指して、ヒアリング調査、ワークショップによる社会実験を実施した。移転希望世帯が求める敷地規模(100200坪)に、ビルトアップ再建条件、建築関係条件に基づいて地区内移転集落のプランニングを検討した。以上の一連の研究から、優良な住宅地の目標像、その形成に必要な建築条件および建築協定などの方法を研究的に明らかにし、現地での住宅復興に寄与した。1)社会実験対象地の選定と被災市街地調査:被災地の住宅復興の多くを担当しているUR都市再生機構と連携し、仙台から南三陸にかけて2回の視察を実施した。その結果、対象地として竹浦、三本塚など複数の候補地を選定した。合わせて、被災住民からのヒアリングも実施した。2)対話型知識データ内臓のビルトアップ・シミュレーション・ツールの開発:敷地の条件からアプローチおよび規模の種類を可変とする住宅類型をベースとし、自力建設を計画する住民個人を対象に、隣地住宅への影響、許容容積率・建蔽率(密度)、地域全体の景観特性と方位の特性などに対する反応、隣地や対向隣地との関係形態や材料の調和、建築協定の可能性、共同あるいは協調再建の可能性などが検討できるシステムの設計をおこなった。3)建築関係条件の概念整理:建築関係条件を整理するために、仙台および南三陸の仮設住宅に暮らす住民38名に対しインタビューを行い、居住者ニーズ(立地、環境、間取り、共用部分、人間関係)、「潤いのある生活」「地域コミュニティ・高齢者への配慮」「安全・安心」「地域性への配慮」「環境への配慮」「時間の変化への対応」を整理した。また、過去の被災地である玄界島の復興計画をヒアリングし、建築条件に取り入れた。4)現地社会実験の試行:仙台市三本塚地区において自力更新を目指す住民とともにワークショップ形式での条件整理を行った。その結果、農家・非農家、専業・兼業、従前地再建・移転再建等、の違いによって、立場や意向、課題や関心、取組が異なることが明らかになった。1)社会実験対象地の選定と被災市街地調査:対象地の選定は、復興住宅建設が相当遅れており、社会実験を建設と並行するには、まだ時期が熟していないので、2ヶ年度目まで待っている状況である。被災市街地調査は、予定通り進んでいる。2)対話型知識データ内臓のビルトアップ・シミュレーション・ツールの開発:少し遅れている。インタビューやワークショップにより、農家・非農家、専業・兼業、従前地再建・移転再建等、の違いによって、立場や意向、課題や関心、取組が異なることが分かり、当初予定していた汎用性の高いシミュレーションでは、本研究の目的を達成しにくいことが明らかになった。そのため、ツール開発までには至らず、システム設計も含めて再検討しているところである。3)建築関係条件の概念整理:住民へのインタビュー、事例のヒアリング等を通して建築条件が収集でき、概念整理が進んできている。4)現地社会実験の試行:現地のワークショップにより今後の実験準備にかかる知見が得られている。

ビルトアップ・シミュレーション・ツールの開発については、被災地において進捗しつつあるさまざまな自力再建グループ、協同再建の事例を収集し、ヒアリングすることによって条件を再整理して、ツール開発を推進する。その際に、現地の建築士事務所協会や建築家協会などの協力を得て行うこととする。社会実験対象地については、複数の候補地があるが、規模や被災後の復興住宅建設の条件が十分でないことが起こることが考えられる。その場合、共同研究者が具体の自力再建を先行して支援している現場が有り、社会実験の対象地として選択する方向も検討中である。しかし、建設計画の経緯が自力建設の住民主体の計画条件を十分に満たしてない部分があるので、苦慮している。研究のリスク管理としては、個別自力建設の建設活動と完全に並行する実験でなくなることを容認することで、いずれかの対象地で研究遂行することを考えている。社会実験時間条件及び計画条件に対応して、ビルトアップ・シミュレーション・ツールの開発とその運用による実験実施となるので、これまでの視察、現地調査の知見を生かしながら判断し、研究を推進する。インタビュー協力者への謝金:謝金過去の被災地の復興計画の視察・ヒアリング(奥尻島):旅費社会実験対象地での調査・ワークショップ等:旅費
可解模型の相関関数と熱輸送現象

・基底状態での1次元XXX模型とXXZ模型の静的相関関数1次元XXX模型の相関関数については研究計画の前に第4近接相関まで計算できていた。我々はgenerating functionの方法を考案し、第5、6および第7相関を計算することができた。また連続した7つのサイトの密度行列が計算できた。・可解模型の熱力学の研究高橋が2001年にXXZ模型で提唱したタイプの非線形熱力学方程式がUimin-Sutherland模型やPerk-Schultz模型のような複雑な模型についても、導出された。熱力学的な量(比熱、帯磁率)等の高次までの高温展開が計算された。またスピンを持つ1次元ボーズ粒子系の問題を扱った。可積分スピン系の相関関数の厳密な解析を推し進め、また量子輸送現象の研究を進める。(1)可解模型の相関関数の厳密な計算基底状態相関関数の厳密計算においては最近さらなる進展があり、多重積分表示に依らず、代数的に計算する方法が開発された。実際、ボース-城石-高橋は、XXX鎖の場合に量子クニツニク-ザモロチコフ方程式から相関関数の満たすべき関数方程式系を導き、それに基づき最終的な相関関数の形を決定する方法を定式化した。彼らは5サイト間の全ての相関関数を計算することに成功した。この方法を適用してさらに8サイト間のあたりまでの全ての相関関数を計算することを第1の目標とする。得られた結果からは縮約密度行列を通して量子情報理論で有用なエンタングルメントエントロピーの計算にも応用できる。また、2点相関関数に限れば、生成母関数に注目することにより、より遠くの相関関数まで計算できる。実際、佐藤-城石-高橋はすでに第7近接相関関数までの厳密な表式を得ている。より遠くの2点相関関数およびそれらの漸近的振る舞いを厳密に計算することが第2の目標である。さらに同様な方法で、より一般のXXZ鎖の基底状態相関関数の研究も進めて行きたい。ゲーマン-クリュンパー-ゼールの多重積分表示式に基づく高温展開を他の相関関数にも適用する。特に興味のある2点相関関数に関しては量子モンテカルロ法によるシミュレーション結果も併用して、その温度や磁場依存性を詳しく調べる。また、基底状態の場合と同様に、多重積分表示式の簡略化を目指し、その結果に基づいて相関関数の低温展開、あるいは長距離の振る舞いを計算する。同時に相関関数を代数的に決定するスキームの有限温度への一般化の可能性を追求する。一方、これらの2点相関関数からコンカーレンスを計算することにより、有限温度におけるエンタングルメントを評価できる。とりわけ、強磁性鎖かつ無磁場下では有限温度でもエンタングルメントが消えているという議論があるが、実際どうなっているかを検証する。また、磁場と温度の効果によってエンタングルメントが発生する可能性も調べる。また動的相関関数の計算や、t-J模型、SU(n)模型、Hubbard模型等の一般の相関関数の計算についても研究期間内目途をつける。(2)量子輸送現象の厳密解の手法による研究1次元量子系が理論・実験の両面から活発に研究され、顕著な量子効果による、特有の現象が数多く報告されている。例えば、その動的性質に着目すると、スピン揺動の伝播が、弾道的になることが理論的に示唆され、また実験的にも、古典系の数千倍にも及ぶ極めて大きなスピン拡散係数が観測されている。また、磁気励起が媒介する巨大な熱伝導率も測定され、最近では、電子やフォノンに加え、磁気励起が新たな熱伝導の担い手として注目されている。このような量子効果の強い系では、従来の準粒子の散乱に基づく現象論や、摂動論的な手法を用いた解析は困難であり、微視的かつ非摂動論的な理論が重要となる。1次元量子系の中には厳密に解ける一連の模型が存在し、近似的な手法を用いることなく様々な物理量が厳密に計算され、得られる結果は、現実の系に対して重要な知見を与える。本研究の目的は、これら1次元量子系における非摂動論的な諸現象、特に輸送特性や動的性質に対し、厳密解の手法を適用することにより、定量的な理論的検証および予言を行う。この研究では可積分スピン系の相関関数の厳密な解析を推し進め、また量子輸送現象の研究を進める。1.可解模型の相関関数の厳密な計算基底状態相関関数の厳密計算においては最近さらなる進展があり、多重積分表示に依らず、代数的に計算する方法が開発された。実際、ボース-城石-高橋は、XXX鎖の場合に量子クニツニクーザモロチコフ方程式から相関関数の満たすべき関数方程式系を導き、それに基づき最終的な相関関数の形を決定する方法を定式化した。

彼らは5サイト間の全ての相関関数を計算することに成功した。平成18年度ではXXX鎖について6サイトおよび7サイトのすべての相関関数を計算し、エンタングルメントエントロピーを計算することができた。また2点相関関数、ストリング相関関数をgenerating functionの方法を使って8サイトで計算することができた。またXXZ模型では計算がXXX模型より複雑になり、4サイトの場合しか研究がなかったが、今年度はΔ=1/2の場合について計算が進展した。この研究では数式処理が重要で強力なワークステーションが必要であるが8月にデルのプレシジョン690を購入し、計算がおおいに進展した。2.静的相関関数だけでなく動的相関関数の計算の定式化を行い、J.Phys.Aに発表した。3.量子輸送現象の厳密解の手法による研究1次元量子系が理論・実験の両面から活発に研究され、顕著な量子効果による、特有の現象が数多く報告されている。実験的にも、古典系の数千倍にも及ぶ極めて大きなスピン拡散係数が観測されている。1次元量子系の中には厳密に解ける一連の模型が存在し、近似的な手法を用いることなく様々な物理量が厳密に計算される。・XXZ模型の相関関数前年までは絶対零度での静的相関関数の問題をおもに扱って来たが、平成19年度は有限温度での動的相関関数の計算も進展した。まだ定式化の段階ではあるが、これが進展すればあらゆる輸送係数の計算が可能となる。またXXZ模型をジョルダン-ウィグナー変換をすることにより相互作用のあるスピンレスなフェルミ粒子系の問題を扱うことができるので、この動的相関関数も計算した。また静的相関関数ではString相関関数と呼ばれる相関関数を計算し、この相関関数が遠距離で漸近的にどのように振舞うかを考察した。またエンタングルメントエントロピーを計算した。・可解模型の熱力学の研究本年度は可解模型のなかでもスピンを持つ1次元ボーズ粒子系の問題を扱った。スピンを持つフェルミ粒子系は反強磁性的であるがボーズ粒子系は強磁性的である。このため帯磁率は低温で発散し、比熱も強磁性体特有の特徴をしめす。また以上の研究をとうして、ドイツやオーストラリアの研究者と共同研究が進展した。(1)1次元スピンレスフェルミオン系の形状因子および有限温度相関関数1次元のスピンレスフェルミオン系に対する形状因子の解析解を導出し、さらに有限温度における相関関数の多重積分表示を得た。これらの成果は、スペクトル関数の具体的評価への足がかりとなり、角度分解光電子分光等を用いた光吸収スペクトル実験に対する定量的な理論的検証が期待される。(2)強磁性XXZ鎖のキンク基底状態における相関関数の厳密解強磁性XXZ鎖は、すべてのスピンがそろった状態が基底状態となるが、この基底状態の他、ある種のキンク状態も基底状態となりうることが知られている。我々はこの基底状態に対するさまざまな相関関数、すなわち、縦・横スピン-スピン相関、EFPと呼ばれるある区間のスピンがそろう確率、AEFPと呼ばれるある区間のスピンがネール状態になる確率、およびエンタングルメントエントロピー等を厳密に求めた。この結果、長距離において、この基底状態では、スピン-スピン相関は指数関数的に減衰し、EFPおよびAEFPはガウシアン的に減衰することを見出した。
ハイブリッド実験による中空断面コンクリート系高橋脚のレベルII地震時性能評価

本研究では,高橋脚建設に不可欠な中空断面コンクリート系橋脚の耐震安全性について検討してきた.中空断面RC高橋脚について,得られた知見は以下の通りである.1.静的載荷実験を行った結果,せん断スパン比の相違が破壊性状や変形性能に与える影響が大きく,せん断スパン比の小さい橋脚では,せん断破壊モードの卓越する可能性が大きい.深い渓谷部を渡る高橋脚橋梁は一般的に不等高橋脚を有する場合が多いことから,背の低い橋脚に対する変形性能に関する検討が重要となる.2.繰り返し正負交番荷重を受ける場合はせん断変形の成分を無視できない.変位振幅が同じであっても繰り返し回数が増えるとともに,せん断変形は単調増加していく.つまり繰り返し変形による曲げ破壊からせん断破壊への移行を示しており,特にウェブ幅が薄い中空断面部材ではその影響は大きい.3.ハイブリッド地震応答実験を実施した結果,適切にせん断補強された供試体では,終局付近まで変形したものの安定した履歴形状を示している.4.神戸海洋気象台波を入力した場合,載荷初期に大きな変形を呈し,その荷重-変位包絡線は変位の正負側で耐力差が表れるなど,正負交番振幅漸増載荷実験結果と異なる結果となった.このことは載荷履歴の影響が大きいことを示しており,特に直下型地震動に対する検討をする必要がある.5.中空断面RC部材の変形を曲げ変形のみで考えると,力学的現象を適切に捉えることができないと考えられる.現在,性能設計の考え方が我が国でも広まりつつあるが,せん断や主筋の引き抜けによる変形を適切に設計変位に取り入れることができれば,より合理的な設計が可能となる.6.本研究より,せん断挙動が与える影響が大きい中空断面RC部材では,曲げのみを考慮したような解析法では限界があると考えられる.そのため曲げとせん断の連成や繰り返し載荷の影響を考慮した解析法の開発が重要であると考えられる.本研究では,高橋脚建設に不可欠な中空断面コンクリート系橋脚の耐震安全性について検討してきた.中空断面RC高橋脚について,得られた知見は以下の通りである.1.静的載荷実験を行った結果,せん断スパン比の相違が破壊性状や変形性能に与える影響が大きく,せん断スパン比の小さい橋脚では,せん断破壊モードの卓越する可能性が大きい.深い渓谷部を渡る高橋脚橋梁は一般的に不等高橋脚を有する場合が多いことから,背の低い橋脚に対する変形性能に関する検討が重要となる.2.繰り返し正負交番荷重を受ける場合はせん断変形の成分を無視できない.変位振幅が同じであっても繰り返し回数が増えるとともに,せん断変形は単調増加していく.つまり繰り返し変形による曲げ破壊からせん断破壊への移行を示しており,特にウェブ幅が薄い中空断面部材ではその影響は大きい.3.ハイブリッド地震応答実験を実施した結果,適切にせん断補強された供試体では,終局付近まで変形したものの安定した履歴形状を示している.4.神戸海洋気象台波を入力した場合,載荷初期に大きな変形を呈し,その荷重-変位包絡線は変位の正負側で耐力差が表れるなど,正負交番振幅漸増載荷実験結果と異なる結果となった.このことは載荷履歴の影響が大きいことを示しており,特に直下型地震動に対する検討をする必要がある.5.中空断面RC部材の変形を曲げ変形のみで考えると,力学的現象を適切に捉えることができないと考えられる.現在,性能設計の考え方が我が国でも広まりつつあるが,せん断や主筋の引き抜けによる変形を適切に設計変位に取り入れることができれば,より合理的な設計が可能となる.6.本研究より,せん断挙動が与える影響が大きい中空断面RC部材では,曲げのみを考慮したような解析法では限界があると考えられる.そのため曲げとせん断の連成や繰り返し載荷の影響を考慮した解析法の開発が重要であると考えられる.本年度は、中空断面コンクリート系橋脚の基本的挙動をとらえるため、中空断面RC橋脚模型を用いて正負交番載荷実験を行った。その際、全体の変形におけるせん断変形量を計測するとともに、レベルI、レベルII地震動を念頭においた載荷履歴に関する検討も行った。本研究で得られた主な知見は次の通りである。●曲げせん断破壊を呈した模型実験結果について、その変形量を曲げ・せん断成分へと分離し、載荷ステップにおける各変形成分の推移について検討を行った。その結果、曲げ変形は繰り返し回数が増えても振幅が同じであればそれほど増えないのに対して、せん断変形は繰り返し回数とともに増大していくことなどが明らかとなった。●正負交番載荷用波形として、従来用いられている漸増型の他に、兵庫県南部地震のように大きな変位応答が地震開始すぐに生じる場合を念頭においた漸減型波形を用いた実験を行った。同じ供試体であっても、漸減型を用いた実験は曲げせん断破壊を呈しやすく、レベルII地震時を考える場合には、載荷履歴の影響も考慮すべきである。●実験では基部における鉄筋の引き抜けによる変形成分が大きい。実際の被災橋脚についても引き抜けの影響は無視できないものと考えられるため、繰り返しの影響を含む引き抜け挙動を解析的に表現する手法が必要となる。●分離した曲げ変形成分を入力波形としてファイバーモデル部材解析を行った結果、ほぼ実験結果と同様の履歴形状を表すことができる。ただし実験結果によると、せん断変形が全体変形に対して占める割合は大きい。すわなち、全体変形を追跡するためには、曲げだけではなくせん断変形も考慮できる解析手法を用いなければならない。

本年度は、中空断面RC高橋脚を有する橋梁を想定した、基部が充填された中空断面橋脚模型を作成し、静的載荷実験を行うとともに、相似則を考慮したハイブリッド地震応答実験を行った。本研究で得られた主な知見は次の通りである。・相似側を用いたハイブリッド実験により、震度法により設計された実橋脚の地震時応答を再現した。ここでは実橋脚レベルで神戸海洋気象台NS成分818gal、開北橋LG成分320galの地震波を入力した。その結果、両地地震動に対してほぼ同程度の応答を示しているものの、ほぼ弾性域での挙動であり、ほとんど損傷を受けていない。このことより基部のコンクリート充填および十分なせん断補強が施された中空断面橋脚は、タイプI、タイプII地震動に対して優れた耐震性を発揮できる。・変形を曲げ・せん断成分へと分離し、載荷ステップにおける各変形成分の推移について検討を行った。タイプII地震動の場合が多少せん断変形の割合が大きいものの、地震動の違いによる変形成分の割合には大きな違いはみられなかった。これはハイブリッド実験ではほぼ弾性応答を示していることが原因と考えられる。ただし一方向に大きく変形を受ける入力を与えた場合には曲げせん断ひび割れが生じ、せん断変形の増大が確認された。本年度は、中空断面コンクリート系高橋脚に関する研究成果を取りまとめるとともに,高橋脚において特に問題となると考えられる残留変形の低減等に有利な新たなコンクリート構造の開発に関する検討を行った.本研究で得られた主な知見は次の通りである。1.11体の静的載荷実験結果より,せん断スパン比の相違が破壊正常や変形性能に与える影響が大きく,特に正負交番載荷荷重を受ける場合には,せん断変形の成分を無視できないことを明らかにした.特に繰り返し変形により,破壊形態が曲げ破壊からせん断破壊への移行していくことをせん断変形の測定することにより定量的に明らかにした.2.3体のハイブリッド地震応答実験結果より,適切にせん断補強された橋脚では,終局付近まで変形しても,安定した履歴形状を示すことを明らかにした.ただ,レベルII地震動として用いられることの多い神戸海洋気象台記録による実験では,載荷初期に大きな変形を示し,その荷重-変位包絡線は変位の正負側で耐力差が現れるなど,正負交番載荷実験結果と異なる結果となった.このことは載荷履歴の影響が大きいことを示しており,特に直下型地震動に対する検討が重要である.3.アンボンド芯材を塑性ヒンジ部に導入した新たなコンクリート構造を提案した.高橋脚では,基部における小さな損傷が天頂部での大きな残留変形へとつながり,地震後の供用の妨げになる.新たに提案する構造では,大変形時でも弾性的に挙動する芯材により復元力を高め,残留変位を小さくすることができることを実験的に示した.4.提案する構造による橋脚模型を用い,ハイブリッド実験を行った.レベルII地震動として,神戸海洋気象台記録およびポートアイランド記録を用いたが,両地震作用後における残留変形は,従来のRC構造に比べて小さいものとなり,地震入力に対しても有効であることを明らかにした.
戦後の沖縄イメージの発生と展開に関する研究―戦前期との比較を通じて

戦後、米軍統治下におかれた沖縄の視覚イメージの発生と展開について調査を行い、それらのイメージが戦前期に生み出された沖縄イメージとどのような関連性を持つのか、もしくは戦後に特有なものであるかという点について研究を遂行した。戦前の美術作品において沖縄が視覚的に表象される際に女性イメージが多用されるが、こうした動向は戦後においても、多用されることとなる。また、戦後に特有ともいえる慰霊の視覚イメージについては、「ひめゆりの塔」をはじめとする慰霊碑を調査し、幾人かの美術家がこうした慰霊碑に関わりを持っていたことが判明した。戦後、沖縄の画家や彫刻家がどのような活動を行い、どのような作品を生み出たのかという点や、米軍基地の表象や沖縄戦の記憶に関する表象を明らかにするため、沖縄で発刊された新聞史料、具体的には1945年より1955年までの沖縄で発刊された新聞資料の調査を行った。新聞同様、沖縄において発刊された雑誌資料についてもある程度の調査を遂行することができた。主要な美術雑誌としては、復帰後に発刊された『新生美術』などの美術雑誌に掲載された回想等の事項をひもとき、米軍統治下で発刊された『琉大文学』や『沖縄文化』などの文学誌についても調査を進めた。また、琉球列島米国民政府によって発刊された『守礼の光』や『今日の琉球』などのグラフ雑誌についても調査を行った。文学界においては、戦争および米軍統治という事項についての活発な展開が見受けられたが、上記調査期間の新聞や雑誌の調査において、沖縄の美術界が積極的に戦争と向き合った事項はそう多くは見受けられないことが判明した。また、沖縄県立公文書館において沖縄諮詢会および沖縄民政府と琉球列島米国軍政府との会議録を調査した結果、画家や彫刻家が米国軍政府の協力要請を受け、軍政府のために作品を制作したことを確認することができた。今後ともこうした公文書の調査は継続していきたい。敗戦から復帰に至るまでの新聞資料や雑誌資料の悉皆調査が今年度の目標であったが、人員の不足のため当初の予定通り悉皆調査をすることがかなわなかった。2015年度には調査にあたる補助者を増やし、各種資料にみられる戦後沖縄イメージの展開について継続して調査を進めていきたい。昨年度に引き続き、戦後における沖縄の画家や彫刻家の活動および、米軍基地の表象や沖縄戦の記憶に関する表象を明らかにするため、沖縄において発刊された新聞史料、具体的には1955年より1965年までの沖縄で発刊された新聞資料の調査を行った。雑誌資料についてはこれまであまり言及されることのなかった『The Daily Okinawan』誌についての調査を遂行することができた。こうした調査によってこれまでどちらかといえば米軍のプロパガンダ雑誌とされてきた雑誌においても沖縄の美術家に関する誌面が生み出され、両者の関係が密接なものであったことが予想された。また、昨年度同様、沖縄県立公文書館において沖縄諮詢会および沖縄民政府と琉球列島米国軍政府との会議録を調査した結果、画家や彫刻家が米国軍政府の協力要請を受け、軍政府のために作品を制作したことを確認することができた。敗戦から復帰に至るまでの新聞資料や雑誌資料については、のこる7年分ほどを残してはある程度情報を収集することが出来たと思われる。2016年度に関しては、これまでの調査で収集した資料を分析・検証し、戦後の沖縄イメージの発生と展開をより明かにしていく予定である。調査対象となる資料収集については順調に行うことができた。今年度は残る7年分の資料収集と分析を行うこととする。昨年度に引き続き、戦後の沖縄の画家、彫刻家の活動について、1965年から1972年にかけて沖縄で発刊された新聞資料の調査を行った。これによって、本研究の対象期間(終戦から本土復帰まで)となる全ての新聞資料の調査を終えることが出来た。こうした調査によって戦後の沖縄の美術家達の動向を一通り把握することが出来た。戦後、いち早く体制を立て直した本土の画壇と比較して、沖縄の美術家達は米軍対象の制作のみならず、行政府による保護から始まり、新聞メディア主催の展覧会や団体の発足、さらには文化財保護など、行政やメディアと密接な繋がりを持ちつつ、幅広い活動をみせていたことが確認出来た。また、終戦直後に結成された「沖縄美術家連盟」は美術家達の大同団結的な性格を帯びた組織であったが、時を経るに従いある傾向を持つ美術家たちがそれぞれのグループに分散する動きをみせる。こうした傾向は抽象・具象などの美術家の制作に対するアプローチや世代間の対立などによって引き起こされたものであるが、一方で本土の展覧会への出品を念頭に置かれたために起きた可能性を指摘することもできよう。戦後沖縄本南部に数多く設置された慰霊碑についても調査を進めた。一部の碑については、沖縄のみならず本土の美術家もその設置に携わっていたことが判明したが、残る多くの碑については、作者や建立の詳細について不明なものも多く残されており、今後の調査によって、明かにしていく予定である。新聞資料については、順調に進んでいるが、雑誌資料に関する調査は多少遅れており、特に1970年前後の状況をさらに明らかにする必要がある。研究最終年度にあたり、これまで収集した資料をとりまとめ、分析を行った。

具体的には戦後沖縄において発刊された新聞資料および「守礼の光」「今日の琉球」などの雑誌資料において、沖縄の美術家がどのように沖縄をモチーフとした作品を生み出していたかについてを確認し、50年代・60年代・70年代(1972年まで)におけるそうした作家と作品の相貌を明らかにした。こうした沖縄の画家達の詳細については今後の報告書にてまとめる予定である。さらに本土における沖縄イメージについては、『朝日新聞』や『読売新聞』を中心に資料をとりまとめたが、基本的に沖縄が語られる際には、戦争イメージと切り離せないことが判明した。具体的には「ひめゆり」にまつわる映画作品やバレエの公開などが挙げられるが、こうした眼差しについても具体的に報告書にてまとめる予定。また、60年代に画学生として沖縄から東京美術学校に留学した人物に直接コンタクトをとり、当時の沖縄の画壇や本土の画壇との関連について、具体的な知見を得ることがでした。本研究期間において、米軍占領下の沖縄に生きた画家達(もしくは遺族)とのコンタクトをとり、残された日記等についての調査はそう多く行えたわけではないが、今後ともこうした調査は継続して進めていく所存である。さらに、本研究期間において、特に慰霊碑の造形について調査をすすめてきたが、こうした碑については2018年度の科研において、対象を沖縄のみならず全国的な規模で調査・研究を進めて行く所存である。戦後、米軍統治下におかれた沖縄の視覚イメージの発生と展開について調査を行い、それらのイメージが戦前期に生み出された沖縄イメージとどのような関連性を持つのか、もしくは戦後に特有なものであるかという点について研究を遂行した。戦前の美術作品において沖縄が視覚的に表象される際に女性イメージが多用されるが、こうした動向は戦後においても、多用されることとなる。また、戦後に特有ともいえる慰霊の視覚イメージについては、「ひめゆりの塔」をはじめとする慰霊碑を調査し、幾人かの美術家がこうした慰霊碑に関わりを持っていたことが判明した。新聞資料および雑誌の悉皆調査については、研究補助者の確保が当初の見込みに反して難しかったため、当初の予定に比して調査が遅れているのが現状である。2015年度は研究補助者を増員し、調査の遅れを取り戻したい。昨年度に引き続き、リサーチアシスタントの確保と資料収集のスピードアップが課題としてあげられる。1970年前後を中心とした戦後の沖縄についての雑誌記事を収集し分析を行う。これまで調査を終えた新聞資料との比較を通じて、沖縄に向けられたまなざしを分析し、その特性を探る。近代日本美術史2014年度内で調査し終えた沖縄における美術家の動向が、本土のメディアには伝わっていたかどうかについて調査を進める。一方で、2014年度に達成できなかった1955年以降の事項調査を並行して行う予定である。慰霊碑の調査については今夏行う予定である。資料の収集に関わる人員の確保およびそれにまつわる人件費の支出について、2014年度よりは改善されたものの、未だ充分なアルバイトを確保することが難しかったため、かような差額が発生した。今後はさらに収集にあたる人員を増やすこととしたい。調査に関するリサーチ・アシスタントの雇用確保が順調に運ばなかったため。調査にあたる研究補助者の獲得が当初の予定に比して少なかったため、人件費に宛てる費用が当初の見込みより減額となったため。上述のごとく、資料収集・整理にあたる人件費として使用することとするが、該当研究初年度より使用している器機の経年劣化に伴う物品の購入も予定している。
敗血症病態におけるGRK2の創薬標的分子としての可能性の探究

GRK2は多くのシグナル伝達ネットワークにおける統合ノード機能が明らかにありつつある遍在性キナーゼである.マウスに盲腸結紮穿孔(CLP)を行い敗血症を起こしたとき,GRK2阻害薬投与は急性肺傷害を軽減させた.敗血症の予後にも影響する敗血症性脳症(SAE)におけるGRK2の役割について検討したところ,ミクログリアにおいて,LPSによりGRK2の発現は増加し,CLPマウスにおいて,GRK2阻害薬の投与は,ニトロ化及び酸化ストレスを軽減させ,大脳皮質の組織病理学的変化を阻止した.それ故,GRK2を標的とした創薬の開発は,SAEなど敗血症病態への臨床応用に向けた新しい治療戦略の基盤として期待される.敗血症性ショックおよび多臓器不全に対する堅固な治療法は未だに確立されていない。GRK2は,Gタンパク共役型受容体(GPCR)をリン酸化し,β-arrestinを受容体に結合させ,GPCRのシグナル伝達の制御する役割を果たすが, GRK2が種々の細胞内タンパク質と相互作用することが報告され始め,GPCRリン酸化以外の病態生理的機能を持つことが指摘された。GRK2が種々の炎症疾患においてその発現が変化しており,炎症の病態形成に重要な働きをしていると考えられているので,今年度は,敗血症時のGRK2の病態生理学的意義について,GRK2阻害薬を用いて検討した.8-12週齢の雄性BALB-Cマウスに盲腸結紮穿孔(CLP)を行い,敗血症を生じさせた。敗血症マウスのGRK2阻害薬であるmethyl 5-[2-(5-nitro-2-furyl)vinyl]-2-furoate投与群は,CLP直後に200 mg/kgを尾静脈より投与し,12時間後に再び静注した。CLP後,一過性だが有意にGRK2活性は増強し,GRK2膜移行は増加した.血中TNF,IL-1β,IL-6,MCP-1の敗血症による著明な上昇は,GRK2阻害薬投与により抑制された。さらに肺組織における炎症性サイトカインmRNA増加も,GRK2阻害薬投与により減弱した。敗血症マウスの肺組織の炎症病理像および肺・脾臓で認められたアポトーシス発現増加は,GRK2阻害薬投与群で有意な阻止効果を示した。CLPにより無処置の場合には3日以内に90%以上死亡したが,GRK2阻害薬治療(56.4 ng/kg/day)は有意な改善を認めた。敗血症にみられる全身性炎症ならびにアポトーシス形成にGRK2は有意な役割を示しており,GRK2をターゲットとする敗血症への治療戦略は,今後有用な手段になり得るかもしれないと示唆された。GRK2は,Gタンパク共役型受容体(GPCR)をリン酸化し,β-arrestinを受容体に結合させ,GPCRのシグナル伝達の制御する役割を果たすが,GRK2が種々の細胞内タンパク質と相互作用することが報告され始め,GPCRリン酸化以外の病態生理的機能を持つことが指摘された。GRK2が種々の炎症疾患においてその発現が変化しており,炎症の病態形成に重要な働きをしていることから,GRK2は,確固たる治療法がなく致死性の高い敗血症性多臓器不全の有用な標的分子になり得るかもしれない。8-12週齢の雄性BALB-Cマウスに盲腸結紮穿孔(CLP)を行い,敗血症を生じさせたとき,GRK2阻害薬であるmethyl5-[2-(5-nitro-2-furyl)vinyl]-2-furoateの投与は,血中TNF,IL-1β,IL-6,MCP-1の敗血症による著明な上昇を抑制し,さらに肺組織における炎症性サイトカインmRNA増加も,減弱した。敗血症マウスの肺組織の炎症病理像および肺・脾臓で認められたアポトーシス発現増加も,GRK2阻害薬投与により有意な阻止効果を示した。GRK2阻害薬治療を56.4 ng/kg/dayの用量で投与したとき,CLP誘発性敗血症マウスの生存率は有意な改善を認めた。GRK2(遺伝子名:adrbk1)を全身性に欠損したマウスは耐性致死を示すため,条件的GRK2欠損マウスを作成することにした。GRK2遺伝子領域にloxP配列を挿入したGRK2floxマウスを樹立した。ついで,GRK2floxマウスとCAG-CreERT2マウスとの交配を行い,GRKflox/flox;CAG-CreERT2マウスの作成に成功した。このマウスに薬剤投与することによって,GRK2欠損誘導させることができた。GRK2遺伝子改変マウスの作成に成功した。平成28年度には,このトランスジェニックマウスを敗血症にした際の変化の検討に着手できる。GRK2は,Gタンパク共役型受容体(GPCR)のシグナル伝達の制御する役割を果たすが, GPCRリン酸化以外の病態生理的機能を持つことが指摘された。8-12週齢の雄性BALB-Cマウスに盲腸結紮穿孔(CLP)を行い,敗血症を生じさせたとき,GRK2阻害薬であるmethyl 5-

[2-(5-nitro-2-furyl)vinyl]-2-furoateの投与は,炎症性サイトカインの増加を減弱させ,組織の炎症病理像およびアポトーシス発現増加にも,有意な阻止効果を示した。GRK2阻害薬治療を56.4 ng/kg/dayの用量で投与したとき,CLP誘発性敗血症マウスの生存率は有意な改善を認めた。以上の結果は,敗血症病態形成におけるGRK2の役割が示唆される。さらに敗血症性臓器障害の一つであり,敗血症の予後にも影響する敗血症性脳症におけるGRK2の役割について検討した。株化6-3ミクログリア細胞において,エンドトキシンであるLPS刺激によりGRK2の発現は変わらなかったが,GRK2のsiRNAによりGRK2をノックダウンしたとき,LPSによるiNOSの発現量はmRNAおよびタンパク量ともに有意に減少し,NO産生量も低下した。さらにLPSによる活性酸素(ROS)産生量も低下した。CLP誘発性敗血症マウスにおいて,GRK2阻害薬の投与は,ROS産生量の上昇を軽減させ,脂質過酸化物であるMDA (マロンジアルデヒド)の増加を抑え,SOD (superoxide dismutase)の発現低下を改善した。結果的に,CLPマウスにみられる大脳皮質の核変性を有意に低下させた。これらの結果は,GRK2を標的分子とする創薬の開発が,敗血症性脳症を防止あるいは進展を阻止する有力な治療戦略を提供するかもしれないことを示唆する。GRK2は多くのシグナル伝達ネットワークにおける統合ノード機能が明らかにありつつある遍在性キナーゼである.マウスに盲腸結紮穿孔(CLP)を行い敗血症を起こしたとき,GRK2阻害薬投与は急性肺傷害を軽減させた.敗血症の予後にも影響する敗血症性脳症(SAE)におけるGRK2の役割について検討したところ,ミクログリアにおいて,LPSによりGRK2の発現は増加し,CLPマウスにおいて,GRK2阻害薬の投与は,ニトロ化及び酸化ストレスを軽減させ,大脳皮質の組織病理学的変化を阻止した.それ故,GRK2を標的とした創薬の開発は,SAEなど敗血症病態への臨床応用に向けた新しい治療戦略の基盤として期待される.GRK2阻害薬として知られているmethyl 5-[2-(5-nitro-2-furyl)vinyl]-2-furoateの敗血症モデルに対する治療効果の検討を終えることができた。加えて,GRK2ノックアウトマウスの作成も順調に進んでおり,平成27年度には,このトランスジェニックマウスを敗血症にした際の変化の検討に着手できる。(1) GRK2遺伝子改変マウスを用いて,CLP誘発性敗血症を作成し,血中や組織の炎症性サイトカインの変化や臓器傷害の程度を,WTマウスと比較検討し,GRK2の発現が低下した場合の敗血症の病態の変化を捉える。(2) RAW264.7マクロファージ細胞培養株を用い,エンドトキシンを投与したときの,GRK2の発現,活性の変化をみるとともに,炎症や細胞生存に寄与する細胞内シグナルや転写因子の動態が,GRK2をノックダウンしたときにどのように変化するかをみて敗血症時のGRK2の分子病態機構を解明していく。薬理学(1) GRK2遺伝子改変マウスを用いて,CLP誘発性敗血症を作成し,血中や組織の炎症性サイトカインの変化や臓器傷害の程度を,WTマウスと比較検討し,GRK2の発現が低下した場合の敗血症の病態の変化を捉える。(2) RAW264.7
遺伝子発現解析による新規睡眠障害関連遺伝子の同定と、新しい過眠症診断法の開発

網羅的発現解析・differential display・全ゲノム関連解析から選択されたナルコレプシー(過眠症)関連遺伝子、および既知の候補遺伝子について、白血球中での発現定量比較を行い、疾患特異的変動を示すものを探索した。当初疾患特異的変化を示すと同定された遺伝子(MX2など)は、実際はHLA遺伝子型によって発現変化をきたすことが判明した。HLA遺伝子型がナルコレプシーと関連し疾患脆弱性を示す根拠の一つと考えられた。HLA遺伝子自体の発現変化を検討したが、疾患特異性は見られなかった。全ゲノム関連解析から同定されたCPT1B遺伝子はSNP遺伝子型によって大きく発現変化をするが、多変量解析で疾患特異性も示すことが明らかとなった。CPT1Bが触媒する反応産物であるアシルカルニチンを血中で定量したところ、疾患特異的に異常低値を示すことを発見し、さらにアシルカルニチン低値は診断のみと関連してSNP遺伝子型や年齢性別BMI眠気と関連しないことを見出した。今後新たな研究分野を拓く内容で、診断指標としての臨床応用を念頭において検討を継続中である。本研究は(I)新規過眠症関連遺伝子の遺伝子発現解析に基づく同定と、(II)その遺伝子の白血球中での発現に基づく過眠症診断法の開発を目的とする。平成19年度は、ナルコレプシー死後脳(視床下部)を用いたマイクロアレイ解析結果から同定された17の過眠症関連遺伝子のうち、白血球中で発現が確認され、安定した定量が可能な8遺伝子について検討し、5遺伝子が疾患あるいは症状と関連した発現変化を示す可能性が見出された(症例20例、対照20例)。平行して白血球でのmRNA量をdifferential display法によって比較し、疾患特異的な発理低下を示すMX2が同定された。より正確な検討を行うために、対照群についてもHLA遺伝子タイピングを行い、ナルコレプシー特異的なHLA遺伝子型をもつ対照群、持たない対照群とナルコレプシー群のセット(各24例、計72例)を新たに選択しなおして診断指標スクリーニング系を確立し、上記5遺伝子および既知の疾患関連遺伝子を含めた計9遺伝子について、最適な実験条件を決定後RT-PCRによる定量を行った。MX2遺伝子はHLA遺伝子型と関連して発現を変化させることが示され、HLA遺伝子型がMX2遺伝子発現を介してナルコレプシーの病態に関与する可能性が示唆された。また対照群でのみ主観的眠気と関連する遺伝子が見出された。未服薬症例が少ない問題点が判明し新たな研究協力者を増やす努力を重ねた。遺伝子発現量の変動が非常に大きい遺伝子(新規疾患関連遺伝子IGFBP3など)も存在し、遺伝子多型が発現変化に関わる可能性が考えられた。現在まで1つの遺伝子をとりあげ、プロモーター領域の遺伝子多型が発現量と関連すること、さらに同じ多型をもつ群の中で検討すると、疾患特異的な発現変化が生じる例が見出された。この遺伝子については、現在血清を用いた蛋白レベルでの比較検討を開始している。本研究の当初目的は、網羅的遺伝子発現解析と全ゲノム関連解析から探索同定された新規ナルコレプシー(過眠症)関連遺伝子と、病態関連が想定される候補遺伝子について、白血球中の遺伝子発現および血中産物量を指標として、疾患特異的な発現・産物量変化を示す遺伝子を見出し、診断指標への臨床応用を図ることである。今年度は研究協力者をさらに募り、HLA遺伝子型タイピングの上、ナルコレプシー44例(全例HLA-DQB1*0602陽性)、年齢性別HLA型を一致させた対照群34例、HLA型陰性対照群24例を選択して、新規同定遺伝子(IGFBP3,ILIRL1など)および候補遺伝子(オレキシン受容体,HLA-DQB1*0602遺伝子など)の発現定量を行った。HLA-DQB1*0602陽性群と陰性群との比較では、昨年度見出した過眠症関連遺伝子MX2の他、COMT等の発現に有意差が見出されたが、ナルコレプシー群とHLA型陽性対照群の比較で疾患特異的変化を示す遺伝子は見出せなかった。HLA遺伝子自体の関与を検討するため、HLA-DQB1*0602定量を含むHLA遺伝子の検出実験系を確立して発現定量を行った。

HLA陽性群でHLA-DRAは1.3倍、HLA-DQB1全体は2.5倍と有意な発現増加が観察されたが、疾患特異性は見られなかった。HLA発現量が状態像特異的な変動を示す可能性について予備的に諸因子との関連検討を行ったところ、精神刺激薬服用との関連が示唆され追加検討中である。また全ゲノム関連解析から同定されたCPT1B遺伝子発現量が、遺伝子型のみならず疾患特異的な変動を示すことを見出し、さらにCPT1分子の反応産物である血清アシルカルニチン量が、疾患特異的に低値を示すことを見出した。今後過眠症の新たな病態指標となりうる知見で、現在投稿準備中である。
アスリートにおける運動誘発性食欲減退の実態およびその打開策の検証

本研究の目的はアスリートにおける運動誘発性食欲減退が引き起こす影響を明らかにし、その打開策を検証することである。アスリートにおいて運動後の栄養摂取は重要であるため、運動誘発性食欲減退はネガティブな影響をもたらす可能性がある。これまで、アスリートにおける運動誘発性食欲減退が筋エネルギー基質や運動パフォーマンス等に及ぼす具体的な影響は明らかにされていない。本研究はアスリートにおける運動後の栄養摂取戦略において新たな視点を提示すると期待できる。平成30年度は、トレーニング期間中における食事摂取量の減少が運動中の糖利用動態、運動後の筋損傷応答および運動パフォーマンスの回復動態に及ぼす影響を検討した。この際、運動中の糖利用動態を評価するために、安定同位体(13C)標識グルコースを用いた安定同位体呼気試験を実施した。本研究は2日間で構成され、1日目は持久性トレーニングを実施し、食事摂取量をコントロールした。2日目は1日目と同様の持久性トレーニングを実施し、運動中に5分おきに13Cグルコースの利用動態を測定し、運動開始27-30分後の時点で呼気ガス指標を評価した。また運動終了後から継時的に血液指標および運動パフォーマンスの変化を測定した。その結果、トレーニング期間中において食事摂取量が不足した条件では十分な条件に比較して、運動中の呼吸交換比および炭水化物酸化量が有意に低下したのに対し、13Cグルコースの利用動態には変化が認められなかった。また、運動終了後における筋損傷応答、運動パフォーマンスの変化の動態には条件間における有意な変化はみられなかった。これらの結果は、持久性トレーニング期間中における食事摂取量の減少は運動中の炭水化物酸化量を有意に低下させる一方で、13Cグルコースの利用動態には影響しないことを示すものである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はアスリートにおける運動誘発性食欲減退が引き起こす負の影響を明らかにし、その打開策を検証することである。これまで、アスリートにおける運動誘発性食欲減退が筋エネルギー基質や運動パフォーマンスに及ぼす具体的な影響は明らかにされていない。さらには、この運動誘発性食欲減退を早期に回復させる方法はこれまで十分に着目されてこなかった。平成29年度は、トレーニング期間中における食事摂取量の減少が運動パフォーマンスおよび筋グリコーゲン量に及ぼす影響を検討した。その結果、3日間の持久性トレーニング期間中の食事摂取量の減少により、筋グリコーゲン量の有意な低下が認められた。また、同化作用を有する血中テストステロンおよびインスリン様成長因子1(IGF-1)濃度が低下した。一方で、4日目に測定した運動継続時間は変化しなかった。このことから、トレーニング期間中における食事摂取量の減少は筋グリコーゲン量を低下させることが明らかになった。また、この状態が継続されることで、運動パフォーマンスの低下を招くことが示唆された。さらには、一過性運動後の食欲減退を回復させる方法を明らかにするため、運動後の身体の冷却(WBC)が食事摂取量の回復に有効か否かを明らかにした。その結果、運動後にWBCに3分間暴露することで、運動後に何もせずに安静を維持する場合と比較してビュッフェ形式により評価した食事摂取量が有意に高値を示した。一方で、食欲調節ホルモン(グレリン、PYY、レプチン)の変化の動態には条件間における有意な変化はみられなかった。このことから運動後のWBCは食事摂取量を増加させることが明らかになった。平成29年度は「高強度運動後の身体の冷却が食欲調節に及ぼす影響」と「トレーニング期間中における食事摂取量の減少が筋グリコーゲン量、筋損傷、その他内分泌応答、運動パフォーマンスに及ぼす影響」の2つの実験を実施した。実験を2つ実施することは、当初の予定通りの計画である。また、いずれの研究においても、新規性の高い結果を得ることができた。現在は、いずれの実験におけるデータ解析も終了しており、投稿論文の執筆を進めている。したがって、研究の進捗状況は順調であると言える。

その結果、トレーニング期間中において食事摂取量が不足した条件では十分な条件に比較して、運動中の呼吸交換比および炭水化物酸化量が有意に低下したのに対し、13Cグルコースの利用動態には変化が認められなかった。また、運動終了後における筋損傷応答、運動パフォーマンスの変化の動態には条件間における有意な変化はみられなかった。これらの結果は、持久性トレーニング期間中における食事摂取量の減少は運動中の炭水化物酸化量を有意に低下させる一方で、13Cグルコースの利用動態には影響しないことを示すものである。平成30年度は前年度に実施した実験を2編の原著論文にまとめ、主要国際誌に投稿・掲載していく計画である。また、新たに実験を1つ実施する予定である。平成30年度は、「運動によるネガティブエネルギーバランスが、運動中の糖利用動態に及ぼす影響」を検討する。本研究では、安定同位体標識グルコースを用いて、糖の利用動態を検討する点が特徴である。本手技については、前年度実施した実験においてその手技や評価方法を確立しており、支障なく新しい実験に導入できる。また、当初の予定にはなかった筋グリコーゲン量の測定も追加し、運動によるネガティブエネルギーバランスによる糖代謝の動態をより詳細に検討していく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。