hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物イオン輸送体を協奏的に統御する細胞内調節因子の解析

前年度までに2種類の脂質の修飾を受けることが示されたCBL5は25種類のCIPKキナーゼと相互作用する可能性がある.CBL5の相互作用に関してyeast two hybrid法により蛋白質間の相互作用を調べた.CIPK1,11, 24とは相互作用用を示したが,CIPK2, 3, 22, 23とは相互作用しないことが明らかとなった.CBL5とCIPK1,11, 24の相互作用をBimolecular fluorescence complementation法を用いて検討した.両タンパク質をアフリカツメガエル卵母細胞やタバコ細胞(Nicotiana Benthamiana)に発現させることにより細胞膜への移行またはオルガネラにとどまるかについて検討した.その結果,この3種類のすべての組み合わせで相互作用し,この複合体が細胞膜に移行することが明らかになった.続いてCBL5の非脂質修飾部位置換体(CBL5-C3S,CBL5-C5S)および野生型を導入して脂質修飾の影響を検討した.CBL5-C3Sは細胞膜への移行が阻害されたが,CBL5-C5Sは比較的,野生型に似ていた.パルミトイル化はCys3を標的として生体膜への移行が行われることが分かった.以上の結果は,パルミチン酸修飾が必須であることが明らかとなった.CPK5とCIPKがSLAC1をリン酸化して輸送活性が調節されることが予想された.実際にリン酸化を示すために,リン酸化が生じると予測されるSLAC1の細胞内領域のHisタグ融合タンパク質を大腸菌で発現させてNiカラムで精製した.その後,32P-ATPを用いたin-gelアッセイによってリン酸化の検出を行ったところ,SLAC1のリン酸化を検出した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。植物のイオン輸送体は複数存在することが分かっているが環境変化に適応して複数のイオン輸送体が協奏的に機能する必要がある。それらをコントロールする役割として細胞内タンパク質の調節が考えられているがそれらに関するデータは少ない。本研究ではカルシウム依存性リン酸化酵素関連タンパク質を対象に,細胞膜への移行と輸送体の調節に関する解析を行った。シロイヌナズナの34個のCPKキナーゼと8個のCRKキナーゼに脂質修飾を受けるアミノ酸モチーフが存在している。N末端のアミノ酸であるメチオニンの後にグリシンが存在するタンパク質を対象とした。2番目のアミノ酸をアラニンに置換したコンストラクトを作成した。さらにミリスチン酸修飾部位の近郊にあるシステイン残基に着目してセリンに置換したタンパク質の構築も行った。これらのタンパク質を小麦胚芽無細胞翻訳系と昆虫無細胞翻訳系の両系で検討を行った。この結果44個のタンパク質のうち40個のタンパク質においてミリスチン酸修飾が観察された。次にパルミトイル化修飾を検出するためにCPK6およびCBL5のタンパク質を検討することとした。CPK 6とGFP融合タンパク質を動物培養細胞であるCOS細胞に導入し局在性を検討した。その結果,野生体は小胞体もしくはゴルジ体に移行したが,パルミトイル化部位を置換したタンパク質ではこれらの膜に移行せず細胞質に多くが止まることとなった。このことよりパルミトイル修飾も生体膜への移行に重要であることがわかった。次にタバコを細胞に一過的発現を行いこれらのタンパク質の局在性を検討したところ野生株は原形質膜に移行し,置換体は原形質膜以外のところにとどまることとなった。この結果は両脂質修飾が原形質膜への移行を促進することを強く示唆している。また,K輸送体の膜への移行と組込みを検討し,タンパク質の疎水性も脂質の疎水性も膜挿入に重要である結果となった。ミリスチン酸修飾及びパルミチン酸修飾を検討するために,カルシウム依存性タンパク質を対象に研究を行った。40種類の候補タンパク質を全て網羅的に解析することによって確固たる脂肪酸修飾の必要性を明らかにすることを目標に検討を重ねた。無細胞系を用いた解析はほぼ順調に実験が進み明瞭な結果を獲得することができた。一方パルミチン酸修飾反応に関しては動物細胞実験系において原形質膜への移行が期待されたにも関わらず小胞体またはゴルジ体に留まる事例が生じた。しかし,置換体においては,野生体と異なる局在性を示した。さらに,脂質修飾阻害剤を用いた検討においてもパルミトイル化修飾の必要性が確認された。植物細胞を用いたin vivoアッセイにおいて,野生体は原形質膜への移行が観察されたが,置換体は原形質に移行することができなかった。このことは強く両脂肪酸修飾がタンパク質の膜移行に重要であることを示唆している。これにより,脂肪酸修飾は,無細胞系及び細胞を用いた発現系において確認された。植物のタンパク質であるが,植物細胞型利害でも膜への移行が観察されることとなった。このことはミリスチン酸修飾酵素とパルミチン酸修飾酵素が植物と動物において区別なく機能していることを示唆している。前年度までに2種類の脂質の修飾を受けることが示されたCBL5は25種類のCIPKキナーゼと相互作用する可能性がある.CBL5の相互作用に関してyeast two hybrid法により蛋白質間の相互作用を調べた.CIPK1,11, 24とは相互作用用を示したが,CIPK2, 3, 22, 23とは相互作用しないことが明らかとなった.CBL5とCIPK

1,11, 24の相互作用をBimolecular fluorescence complementation法を用いて検討した.両タンパク質をアフリカツメガエル卵母細胞やタバコ細胞(Nicotiana Benthamiana)に発現させることにより細胞膜への移行またはオルガネラにとどまるかについて検討した.その結果,この3種類のすべての組み合わせで相互作用し,この複合体が細胞膜に移行することが明らかになった.続いてCBL5の非脂質修飾部位置換体(CBL5-C3S,CBL5-C5S)および野生型を導入して脂質修飾の影響を検討した.CBL5-C3Sは細胞膜への移行が阻害されたが,CBL5-C5Sは比較的,野生型に似ていた.パルミトイル化はCys3を標的として生体膜への移行が行われることが分かった.以上の結果は,パルミチン酸修飾が必須であることが明らかとなった.CPK5とCIPKがSLAC1をリン酸化して輸送活性が調節されることが予想された.実際にリン酸化を示すために,リン酸化が生じると予測されるSLAC1の細胞内領域のHisタグ融合タンパク質を大腸菌で発現させてNiカラムで精製した.その後,32P-ATPを用いたin-gelアッセイによってリン酸化の検出を行ったところ,SLAC1のリン酸化を検出した.ClチャネルのSLAC1の制御因子であるCPK6リン酸化酵素のN末端領域にある脂質付与アミノ酸を置換体非(CPK6-G2A, CPK6-C5S)とSLAC1をアフリカツメガエル卵母細胞に共発現させて,SLAC1電流を二本刺し膜電位固定法による測定を行った,この結果,ミリスチン酸とパルミチン酸の付与が考えられるアミノ酸がSLAC1の輸送活性発現に必須であることが分かった.また,脂質修飾の膜局在性とチャネル輸送体の活性化を植物で調べるために,CPK6の非脂質修飾変異体(CPK6-G2A,CPK6-C5S)をcpk6植物に導入して気孔の閉鎖度を調べた。この結果,CPK6のミリスチン酸とパルミチン酸の付与が気孔閉鎖にも必要であることが分かった.以上により,in vitroとin vivoの脂質修飾検出と異種発現系と植物における脂質影響と輸送体活性化および気孔閉鎖に関する結果の両者が一致し,脂質修飾が細胞内因子の活性化と輸送体の機能発現に必要であることが明らかになった.CBL5のパルミトイル化を生化学的に調べるためCBL5-C3S,CBL5-C5SとGFP融合蛋白質を動物培養細胞COS-1とタバコ細胞に導入し膜局在化の顕微鏡観察を行った。パルミトイル化部位を置換したCPK6-C5Sおよび,パルミトイル化に影響を与える可能性のあるミリストイル化部位を置換したCPK6-G2Aと野生株を比較したところ,ルミトイル化が細胞内局在性に必要であることが証明された.Arabidopsisの膜電位依存性Kチャネル(GORKとSKOR)にあるGly2のミリストイル化モチーフを確認するために,両チャネルのN末端領域10アミノ酸をTNFレポーター蛋白質に融合させて昆虫無細胞翻訳系による,放射性標識したミリスチン酸の取り込みの有無を調べた.
逐次推定におけるストッピング・ルール

二つの母集団において母集団分布が指数分布に従う場合に、二つの尺度母数の関数に対する幅一定の信頼区間を構成する問題を考察した。この場合、最適標本数は未知母数を含むため固定標本数による推定方式は構成できないので、逐次的に推測することになる。純逐次法と呼ばれる標本抽出停止規則を提案し、信頼区間の幅を小さくしていくときの漸近的な性質について調べた。その結果、提案した逐次信頼区間の被覆確率は、あらかじめ設定した信頼水準1-αを漸近的に達成すること、すなわち漸近一致性という性質をもつことがわかった。さらに、提案した停止規則の期待標本数の2次近似式について調べた。その結果、一様可積分性等に関するいくつかの条件の下で、提案した停止規則は2次漸近有効であることが示された。二つの尺度母数の関数の具体例として、両尺度母数の比のベキ乗(r乗)の形の母数について2次漸近有効となるための十分条件を調べたところ、初期標本数がrの絶対値の6倍よりも大きい場合に十分であることがわかった。r=1の尺度母数比の場合とr=2の分散比の場合に対して、コンピューターシミュレーションを行って検証してみたところ、信頼区間の被覆確率が信頼水準1-αに収束する速度はかなり遅いことがわかった。この際、信頼区間の偏り補正を行うと被覆確率は一様に改善された。これらの研究の成果を、平成16年11月10日12日に秋田大学地域共同研究センターで開催された科学研究費基盤研究(A)(1)によるシンポジウム「統計的推定方式に関する理論とその応用」(研究代表者:赤平昌文)、ならびに平成17年3月2日4日に京都大学数理解析研究所で開催された短期共同研究集会「Statistical Inference of Records and Related Statistics」(研究代表者:赤平昌文)において、Daisy Lou Lim、磯貝英一の両氏と共同で講演発表した。母集団分布が指数分布に従う場合においては、母平均、母分散、パーセント点、ハザード比(故障率)などの母数を推定することに興味があるが、これらはすべて尺度母数の関数の形で表すことができる。このため指数分布の尺度母数の関数の逐次推定問題を考察した。損失関数は二乗誤差に標本抽出に要する線形費用を加えたものとし、期待損失をリスクとする。このとき、リスクを最小にする最適標本数は未知母数を含むので利用できない。それで、純逐次型のストッピング・ルールを提案してリスクの2次近似式について調べた。その結果、尺度母数の関数の滑らかさに関するある条件のもとで、標本抽出費用を小さくするときにリグレットの漸近展開式はもとの関数の3次までの導関数を用いて表せることが証明された。この結果より、母平均を推定する場合のリグレットは標本3個分の抽出費用に相当することがわかるが、これはWoodroofe(1977)の結果を含んでいることになる。特に、ハザード比を推定する場合においては、提案したストッピング・ルールの期待標本数は最適標本数よりも標本1個だけ多くなり、リグレットについては最適標本数による推定方式と同等であることがわかった。この理論結果はコンピューターシミュレーションによっても正当性が裏付けられた。これらの研究成果は、2003年8月1320日にドイツ連邦共和国ベルリン市で開催された国際統計協会第54回大会において磯貝英一氏と共同で講演発表なされている。
致死性家族性不整脈疾患における最新ゲノム編集技術を用いた疾患特異的iPS細胞研究

本邦では年間5-10万人が心臓突然死をきたしていると推測され、致死性不整脈の原因としては、明らかな基礎疾患がないにも関わらず心室細動を来たし突然死に至る例も存在し、遺伝子異常の関与が報告されている。本研究では、致死性遺伝性不整脈疾患の発症機序解明、治療法開発を目的とし、臨床・基礎研究を行う。特に、基礎研究では、患者由来人工多能性幹(iPS)細胞を用いた研究を遂行中だが、最近革新的な進歩を遂げている人工ヌクレアーゼを用いた最新のゲノム編集技術を用い、複数の変異を持つ複雑な症例に対しても適切なヒトiPS細胞由来心筋モデルを作成し、疾患表現型の再現、発症メカニズムの解明を行い、治療法開発を目指す。
骨粗鬆症患者における個人差研究のためのリプログラミング因子の探索

骨芽細胞の持つ後天的な遺伝情報を残しつつ,細胞増殖能をアップレギュレートするような遺伝子セットを同定するため、新生児マウス及びラット,成熟マウス及びラットの頭蓋骨を採取して同じ条件で培養し骨芽細胞系の細胞を単離した。またそれぞれの細胞からRNAを採集して新生児マウスと成熟マウスのALPを比較した。更にDNAマイクロアレイ解析により発現遺伝子の比較を行い、骨芽細胞増殖に関わる遺伝子を同定した。その後成熟マウスの骨芽細胞に遺伝子を導入し、細胞に対する影響を評価した.成熟した骨芽細胞から細胞本来の持つ後天的な遺伝情報は残しつつ細胞増殖能や分化能をアップレギュレートするような遺伝子セットを同定するために、1、生後2日の新生児マウス及び生後12週齢の成熟マウスの頭蓋骨組織から骨芽細胞系細胞の抽出および培養実験を行い、両群の細胞形態の比較、骨分化マーカー及び転写因子の比較を行う。2、新生児細胞と成熟細胞との間で発現している遺伝子の比較を行い、細胞増殖能や分化能に寄与している候補遺伝子の同定を行う。3、レンチウイルスを用いて候補遺伝子を成熟細胞にトランスフェクションし、候補遺伝子の細胞に対する影響(細胞形態,増殖能,癌化の有無,エピジェネティックな評価)を確認する。1については、成熟マウスの骨組織から骨芽細胞系の細胞抽出をしている方法自体ないために、この方法を確立するだけで多くの骨芽細胞系の培養実験に有用となる。2については、細胞増殖や分化に向かうような遺伝子セットを同定することで、in vitroで骨芽細胞系の細胞に直接作用して細胞の増殖,分化ができれば、新しい骨再生医療へ期待が持てる。3では細胞への影響を確認することで、本方法は再生医療で現在用いられているiPS細胞からの骨芽細胞分化や細胞の形質転換をするダイレクトコンバージョン法とは異なるために、細胞の持つ後天的な遺伝情報は残したまま骨再生を期待でき、骨代謝マーカーで治療効果判定をモニタリングしながら局所での骨形成促進を期待できるところに新規性がある。以上より従来行われていなかった骨粗鬆症の新治療に応用できる可能性を秘めている.1、新生児マウス及び成熟マウスの頭蓋骨組織から骨芽細胞系細胞の抽出、培養実験:生後2日の新生児マウスと生後12週の成熟マウスの頭蓋骨から骨芽細胞系の骨髄間葉系幹細胞を単離してコンフレントになるまで培養し、両群間で発現している遺伝子を比較した。頭蓋骨採取の段階では、骨膜や血球成分をできるだけ除去し純粋な骨組織からOut growした骨芽細胞系の細胞を抽出した。生後2日のマウス頭蓋骨から採取した細胞は約3日間の培養でコンフルエントになったのに対して、生後12週のマウス頭蓋骨から採取した細胞は約1ヶ月間培養でコンフルエントになり、成熟マウスの方が新生児マウスよりも増殖スピードが遅かった。ALP染色により細胞質と核を染めて検鏡すると、どちらも細胞骨格及び核の形態に違いを認めなかった。ALPとRunx2を比較すると,どちらもALPとRunx2の発現を認めており、細胞抽出から最終培養過程までの骨芽細胞系細胞の存在を確認できた.また、成熟マウスでALPは約16倍,Runx2は約28倍発現が低く、成熟マウスでは新生児マウスと比べて骨芽細胞系細胞の増殖スピードまたは骨髄間葉系幹細胞の骨芽細胞への分化スピードが遅いことが示唆された。2、候補遺伝子の同定:両サンプルのRNAを採集してDNAマイクロアレイ解析により発現遺伝子の比較をすると、成熟マウスで新生児マウスよりも発現が低下する遺伝子で且つ骨芽細胞系細胞への増殖分化に関連している可能性のある候補遺伝子を5つ選択できた.さらに、これらの遺伝子のクローニングに成功し、レンチウイルスベクターへの組み込みも完了した。3、候補遺伝子の細胞に対する影響:レンチウイルスを用いて、これらの候補遺伝子の成熟細胞への導入後の影響については現在確認中である.1、2に関しては平成28年度中に計画を実施できているために概ね順調な進捗と判断した。成熟した骨芽細胞から細胞本来の持つ遺伝情報は残しつつ細胞増殖能や分化能をアップレギュレートするような遺伝子セットを同定することを目的として研究を進め、以下の3つの成果を得た。1.生後2日の新生児マウスと生後12週齢の成熟マウス、並びに生後3日の新生児ラットと生後32週齢の成熟ラットの頭蓋骨組織から骨芽系細胞を採取し、初代培養することに成功した。、2.両群の細胞増殖傾向について観察したところ、新生児群の方が成熟群よりも増殖スピードが早かった。また、骨分化マーカーであるALPの発現比較を行ったところ、新生児群の方が成熟群よりも有意に発現比が高かった。3.新生児群と成熟群間で細胞増殖能・分化能への寄与が期待される遺伝子の発現比較を行ったところ,2倍以上の発現の差を認める5個の候補遺伝子が同定できた。4.レンチウイルスを用いてこれらの候補遺伝子を成熟細胞にトランスフェクションし、候補遺伝子を細胞導入し細胞増殖能を評価したところ、成熟細胞の増殖亢進を認めた。これらの意義、重要性については、成熟マウスから骨芽細胞系細胞を培養する方法自体が未確立であるために、この方法の確立だけでも多くの骨芽細胞系の培養実験で有用となる。また、細胞増殖や分化を促す遺伝子セットを同定することで、in vitroで骨芽細胞や骨髄細胞に直接作用することにより骨再生医療への応用の期待が持てる。

増殖遺伝子セットが細胞に作用して増殖することにより、細胞の持つ後天的な遺伝情報は残したまま骨再生を期待でき、P1NPやTRACP-5bなどの骨代謝マーカーで治療効果判定をモニタリングしながら骨形成促進を期待できる。これにより骨粗鬆症の新治療にも応用できる可能性を秘めている.なお、上記実験の結果について今後論文投稿を進めて行く予定である。また、同定した遺伝子セットについては論文で報告したいために、学会発表等は行わず伏せている。骨芽細胞の持つ後天的な遺伝情報を残しつつ,細胞増殖能をアップレギュレートするような遺伝子セットを同定するため、新生児マウス及びラット,成熟マウス及びラットの頭蓋骨を採取して同じ条件で培養し骨芽細胞系の細胞を単離した。またそれぞれの細胞からRNAを採集して新生児マウスと成熟マウスのALPを比較した。更にDNAマイクロアレイ解析により発現遺伝子の比較を行い、骨芽細胞増殖に関わる遺伝子を同定した。その後成熟マウスの骨芽細胞に遺伝子を導入し、細胞に対する影響を評価した.平成28年度の研究成果から、上記5つの同定した遺伝子のうち骨芽細胞系の細胞の増殖や分化に関わる遺伝子を同定できる可能性があり、今後更なる検討を進めていく。平成29年度も引き続き検討を重ねる内容は、3、候補遺伝子の細胞に対する影響である。ついては1細胞の形態評価・増殖・分化の評価(検鏡,PCR,フローサイトメトリー)2エピジェネティック要素の残存の有無(残存するメチル化の有無)の検討を行っていく。1については、成熟細胞に対して候補遺伝子をトランスフェクションすることで、実行する。この際、重視するポイントとしては、成熟細胞サンプルにはどのような細胞が含まれ、どの細胞に対して効果があるかということで、この点に関しては免疫染色やフローサイトメトリーを多用して解析する。また、増殖に関しては、それが正常な増殖であるのか、癌細胞のような異常な増殖なのかを、検鏡解析だけでなく、免疫不全マウスへの移植にいる腫瘍形成実験によって確認する。これらの解析を行い、細胞に対する遺伝子の影響が確認できれば論文投稿する予定で考えている。2に関しては、骨芽細胞の形質を生じさせる遺伝子に注目して、そのプロモーター領域を中心に、遺伝子導入の前後におけるDNAのメチル化のパターンを比較する。また、個体(個人)によって発現の差が生じやすいとされる遺伝子や、本研究においてサンプル間で発現の差が大きい遺伝子を重点的に解析し、遺伝子導入が個体差を消去せず、治療効果の診療に有用となりえるかを検討する。なお、平成29年度度が最終年度になるために、今後、動物実験に応用して骨形成評価を行う予定については再度科研申請を行う予定である。整形外科学H28年度に提出した各種細胞の遺伝子検査で見積もりが本来の価格よりも安く済んだことと、細胞検査に使用する試薬類で現有のものを使用できて支出を抑えられたことが、次年度使用額が生じた理由と思われる。平成29年度請求額と併せて以下の15に使用する計画である。これらの使用額は主に平成28年度の研究成果から5つの遺伝子のうち骨芽細胞系の細胞の増殖や分化に関わる遺伝子を同定するための各種実験費用に充てる予定である。1全研究期間を通じて、消耗品として生体外・生体内試験に使用する試薬、実験用動物、実験器具、データ記録用メディアが必要である。2施設内で動物実験を行うために、動物飼育管理料が必要である。
視覚と体性感覚の相互作用が把握運動中の脳機能局在に及ぼす影響について:PET研究

視覚誘導による小物体の精密把握持ち上げ運動と体性感覚誘導による同運動での脳賦活をポジトロン脳断層撮像法(PET)によって測定し、そこから、視覚と体性感覚との相互作用効果について検討した。被験者は22名の健常成人を用いた。彼らに、視覚あり(開眼)、視覚なし(閉眼)、視覚ありでのカーテン越し、物体と手の観察、閉眼安静の5条件についてのPETデータを収集した。データの分析はSPM99を使用し、賦活領域マップを作成した。その結果、視覚ありでは、安静に比べて、運動肢と反対側の1次運動野と1次感覚野、両側の補足運動野、同側の背側運動前野と帯状回、反対側の頭頂皮質(BA7)、下前頭前野(BA11)、同側の後頭皮質(BA18/17)に有意な賦活が認められた。皮質下組織では、小脳の虫様部と両側の半球部での賦活が認められた。一方、視覚なしから安静を引いた画像では、視覚ありでみられた領域に比べて、反対側の頭頂皮質(BA7)、下前頭前野(BA11)、同側の後頭皮質(BA18/17)での賦活は認められなかった。視覚ありとなしとの直接的な比較では、視覚あり条件でBA7と両側の後頭皮質(BA17、18、19)での賦活が有意となった。一方、逆の差分では、いづれの領域にも有意差は認められなかった。カーテン越しでの賦活データからは、BA18,19に加えてBA7と下頭頂皮質のBA40の活動が視覚あり条件に比べて低下するが、逆のカーテン場合は前頭前野(BA45/47)、BA17と19,側頭皮質(BA21)、大脳基底核でより高い活動が認められることが明らかとなった。これらは、視覚と体性感覚が脳活動部位に相互作用をもたらす結果を示唆するものであり、必要に応じて脳内では局所血流の配分が調節されていることを示すものである。本研究では視覚入力の把握・持ち上げ運動中の脳機能に及ぼす影響についてポジトロン断層撮像法(PET)を用いて局所脳血流量測定の観点から脳活動を明らかにすることを目的とした。特に、視覚誘導「有り」と「無し」での運動・感覚関連野の活動、視覚誘導「有り」での視覚関連野の活動について明らかにすることを狙いとした。15年度では、PET予備実験の準備、予備実験の実施、その結果に基づき本実験の準備と実施を計画した。予備実験では、簡易の実験用機器(頭部固定器具、傾斜机、視覚遮断用カーテン、把握物体、持ち上げ目標用ターゲット)を作成し、2名の被験者に対して、本実験で予定していた5条件下(開眼での物体把握持ち上げ、カーテン越しでの物体把握持ち上げ、閉眼での物体把握持ち上げ、開眼で物体の観察、閉眼での安静)での予備実験を8月に実施した。その結果、頭部固定器具の改良、傾斜机の角度の改良、持ち上げ目標用ターゲットの大きさの改良の必要性が判明したので、それらに改良を加えた。15年10月より10名の被験者について本実験を実施し、12月までに全データの収集を完了した。現在、それらのデータの解析および統計的処理を行っている。

これまでの結果からは、視覚「無し」での場合は「有り」での場合に比べて、運動・感覚関連脳領域(運動野、感覚野、運動前野、補足運動野、下頭頂葉ブロードマンの40野)での活動が明らかに強く、活動範囲も広いことが明らかとなった。また、視覚誘導による視覚関連の脳賦活領域としては、1次および2次の視覚野と後頭頂葉(フロードマンの7野)の活動が顕著であり、いわゆる背側の視覚処理経路が強く関わることが明らかとなった。これらの結果報告として16年3月20-21日に東京大学において実施される「第1回日仏合同運動制御国際シンポジウム」での発表が決定している。視覚誘導による小物体の精密把握持ち上げ運動と体性感覚誘導による同運動での脳賦活をポジトロン脳断層撮像法(PET)によって測定し、そこから、視覚と体性感覚との相互作用効果について検討した。被験者は22名の健常成人を用いた。彼らに、視覚あり(開眼)、視覚なし(閉眼)、視覚ありでのカーテン越し、物体と手の観察、閉眼安静の5条件についてのPETデータを収集した。データの分析はSPM99を使用し、賦活領域マップを作成した。その結果、視覚ありでは、安静に比べて、運動肢と反対側の1次運動野と1次感覚野、両側の補足運動野、同側の背側運動前野と帯状回、反対側の頭頂皮質(BA7)、下前頭前野(BA11)、同側の後頭皮質(BA18/17)に有意な賦活が認められた。皮質下組織では、小脳の虫様部と両側の半球部での賦活が認められた。一方、視覚なしから安静を引いた画像では、視覚ありでみられた領域に比べて、反対側の頭頂皮質(BA7)、下前頭前野(BA11)、同側の後頭皮質(BA18/17)での賦活は認められなかった。視覚ありとなしとの直接的な比較では、視覚あり条件でBA7と両側の後頭皮質(BA17、18、19)での賦活が有意となった。一方、逆の差分では、いづれの領域にも有意差は認められなかった。カーテン越しでの賦活データからは、BA18,19に加えてBA7と下頭頂皮質のBA40の活動が視覚あり条件に比べて低下するが、逆のカーテン場合は前頭前野(BA45/47)、BA17と19,側頭皮質(BA21)、大脳基底核でより高い活動が認められることが明らかとなった。これらは、視覚と体性感覚が脳活動部位に相互作用をもたらす結果を示唆するものであり、必要に応じて脳内では局所血流の配分が調節されていることを示すものである。
アジア大陸東縁部の上部マントル電気伝導度構造の研究

本研究は,中国東北部からロシア沿海州にかけての第四紀火山が広域に分布するアジア大陸東縁部において,電磁気長期観測を中国およびロシアの研究者の協力を得て実施し,同地域のマントル電気伝導度分布を解明する事を目的として3年計画で実施した.深部構造を詳しく調べるために,電話回線網を利用したネットワークMT法を行った.平成12年度には,観測網の展開とデータの予備解析を行い,本格的なデータ解析は平成13.14年度に行った.平成13年度は,吉林省におけるネットワークMT観測と,長春における地磁気3成分連続観測データを解析し,同地域のマントル深部電気伝導度構造を調べた.それぞれの測線について1次元電気伝導度構造をインバージョンによって推定したところ,およそ千キロメートルの深さまでの感度があることがわかった.この結果を,北米大陸やハワイなどの結果と比較したところ,上部マントルと下部マントル最上部には有為な違いはなかった.一方,遷移層に対応する深さの電気伝導度は,本研究による中国東北部の下では他よりもほぼ1桁高いことが判明した.以上の結果はGeophysical Research Letter誌に速報として発表した平成14年度には,遼寧省におけるネヅトワークMT観測と長春における地磁気3成分連続観測データを解析し,同地域のマントル深部電気伝導度構造を調べた.それぞれの測線について1次元電気伝導度構造をインバージョンによって推定した結果を,13年度に行った吉林省の結果と比較したところ,遷移層に対応する深さの電気伝導度にごくわずかな違い(遼寧省の方がやや低電気伝導度)があることが判明した.しかし,これが同地域の遷移層の不均質構造を反映したものかどうか判断するには,さらに広域のネットワークMTが必要であると結論した.以上の結果はGeophysical Research Letter誌に発表する予定である.本研究は,中国東北部からロシア沿海州にかけての第四紀火山が広域に分布するアジア大陸東縁部において,電磁気長期観測を中国およびロシアの研究者の協力を得て実施し,同地域のマントル電気伝導度分布を解明する事を目的として3年計画で実施した.深部構造を詳しく調べるために,電話回線網を利用したネットワークMT法を行った.平成12年度には,観測網の展開とデータの予備解析を行い,本格的なデータ解析は平成13.14年度に行った.平成13年度は,吉林省におけるネットワークMT観測と,長春における地磁気3成分連続観測データを解析し,同地域のマントル深部電気伝導度構造を調べた.それぞれの測線について1次元電気伝導度構造をインバージョンによって推定したところ,およそ千キロメートルの深さまでの感度があることがわかった.この結果を,北米大陸やハワイなどの結果と比較したところ,上部マントルと下部マントル最上部には有為な違いはなかった.一方,遷移層に対応する深さの電気伝導度は,本研究による中国東北部の下では他よりもほぼ1桁高いことが判明した.以上の結果はGeophysical Research Letter誌に速報として発表した平成14年度には,遼寧省におけるネヅトワークMT観測と長春における地磁気3成分連続観測データを解析し,同地域のマントル深部電気伝導度構造を調べた.それぞれの測線について1次元電気伝導度構造をインバージョンによって推定した結果を,13年度に行った吉林省の結果と比較したところ,遷移層に対応する深さの電気伝導度にごくわずかな違い(遼寧省の方がやや低電気伝導度)があることが判明した.しかし,これが同地域の遷移層の不均質構造を反映したものかどうか判断するには,さらに広域のネットワークMTが必要であると結論した.以上の結果はGeophysical Research Letter誌に発表する予定である.本年度は3年計画の第1段階として、中国東北部からロシア極東地域(沿海州)にかけて活発な第四紀火山が分布する地域の深部マントル電気伝導度構造を解明する目的で、中国およびロシアの研究者の協力を得て、同地域においてネットワークMT観測を実施した。中国では、11月に北京において中国国家地震局地質研究所を訪問し、研究打合せ及び中国東北地方における,過去の地殻電気伝導構造調査資料を収集した。また、吉林省長春市周辺で、電話回線を使用して4本の測線による地電位差観測変化を行った。その時系列データを長春の地磁気観測所における3成分地磁気変化データを参照にして解析して、MT応答関数(電気伝導度構造の情報を含む周波数に依存した関数)を求めた。更に、それらをインバージョン解析したところ、上-下マントル遷移層の深さで電気伝導度が急増する傾向が見られた。次年度以降は、このデータの解析をさらに進めるとともに、他の地域における観測を実施する予定である。ロシアでは、8月にロシア科学アカデミー太平洋海洋研究所(ナホトカ)を訪問し、MT移動観測およびネットワークMTの実施計画細部の打合せを行った.その結果、ウラジオストック近郊において地磁気観測を行うと共に、沿海州におけるナホトカとハバロフスクを結ぶ電話回線を用いた地電位差変動観測計画が進めた。更に、回線の一部を用いた予備観測を行うこともできた。しかし、回線全体を1本のケーブルとして使うためには、途中の電話局において特殊な接続作業を行うことが必要なため、本観測を行うことはできなかった。冬期には作業ができないため、観測は次年度になって開始する予定である。

本研究は,中国東北部からロシア沿海州にかけての第四紀火山が広域に分布するアジア大陸東縁部において,電磁気長期観測を中国およびロシアの研究者の協力を得て実施し,同地域のマントル電気伝導度分布を解明する事を目的として3年計画で実施する.中国東北地方におけるネットワークMTの観測では,昨年度の吉林省における観測に引き続き,今年度は遼寧省にネットワークを移動して観測を行った.観測は,主として中国側研究協力者である趙國澤教授(中国地震局地質研究所)らの研究グループによって行われた.沿海州においては陸上長距離電話回線を用いた電位差観測が計画されているが,本年8月にはそのための予備観測を実施した.電話回線を長期的に観測に使用するためには特別な許可をとる必要があるために,実際の観測の開始は次年度に実施する予定である.中国東北部におけるネットワークMT観測と,長春における地磁気3成分連続観測データを解析し,同地域のマントル深部電気伝導度構造を調べた.吉林省における4測線のデータは極めて良好であり,周期数日までの電磁気応答関数を高精度で決定する事ができた.この応答関数から,それぞれの測線について1次元電気伝導度構造をインバージョンによって推定したところ,およそ千キロメートルの深さまでの感度があることがわかった.4測線から得られた構造モデルは,全体にわたって同様の傾向があり,1次元モデルの信頼性の高さを示している.この結果を,北米大陸やハワイなどの結果と比較したところ,上部マントルと下部マントル最上部には有為な違いはなかった.一方,遷移層に対応する深さの電気伝導度は,本研究による中国東北部の下では他よりもほぼ1桁高いことが判明した.以上の結果はGeophysical Research Letter誌に速報として発表した.本研究は,中国東北部からロシア沿海州にかけての第四紀火山が広域に分布するアジア大陸東縁部において,電磁気長期観測を中国およびロシアの研究者の協力を得て実施し,同地域のマントル電気伝導度分布を解明する事を目的として3年計画で実施した.中国東北地方におけるネットワークMTの観測では,昨年度に引き続き遼寧省にネットワークを展開して観測を行った.観測は,主として中国側研究協力者である趙國澤教授(中国地震局地質研究所)らの研究グループによって行われた.11月に上嶋が現地にゆき,感度検定および時計精度の確認をした.中国東北部遼寧省におけるネットワークMT観測と,長春における地磁気3成分連続観測データを解析し,同地域のマントル深部電気伝導度構造を調べた.3測線のデータは極めて良好であり,周期数日までの電磁気応答関数を高精度で決定する事ができた.この応答関数から,それぞれの測線について1次元電気伝導度構造をインバージョンによって推定した.得られた構造モデルは,どの測線でも同様の傾向があり,1次元モデルの信頼性の高さを示している.この結果を,昨年度に行った吉林省の結果と比較したところ,遷移層に対応する深さの電気伝導度にごくわずかな違い(遼寧省の方がやや低電気伝導度)があることが判明した.しかし,これが同地域の遷移層の不均質構造を反映したものかどうか判断するには,さらに広域のネットワークMTが必要であると結論した.以上の結果はGeophysical Research Letter誌に速報として発表する.沿海州にける陸上長距離電話回線を用いた電位差観測は,昨年に引き続きロシア情報当局の査察に時間がかかり,許可がおりたのは平成14年11月末であった.
臍帯血幹細胞移植に関する基礎的検討とその臨床応用

(1)臍帯血の採取とその造血前駆細胞の回収に関する検討。50名の健常妊婦で正常満期産の臍帯から臍帯血を採取して検討した結果,18Gの注射針を用いた場合39±12.1mlであったのに対し、8Frカテーテルに100mlのシリンジを組み合わせてれば120±16.9ml採取することができ、さらに採取時の血液の凝固を減少させることができ、この組合せが最適であると考えられた。造血前駆細胞の回収は、Percoll(比重1.083)及びHESがBuffycoatを用いた場合と同等のCFU-MIX,CFU-GM,BFU-Eが得られ、操作の簡便性も考えるとHESが最も有用だと考えられた。
学習者コーパス分析に基づくチュートリアル併設型ウェブによる英語発信教育実践研究

当該研究は、平成15年度平成17年度の間、以下の方法により実践研究を行った。1.独自に開発したインタラクティブ・ウェブ上に、集積された英語学習者の約9000件のメッセージをコーパスとして、目的にあわせて検索し分析する2種類のツールを増設2.1.のデータとツールを用いて、国際コミュニケーション上指導を要する35項目を抽出し、チュートリアルのコンテンツを作成して、インタラクティブ・ウェブ上に登録設定3.2.の学習環境で約10ヶ月間韓国の2大学の学生ならびに市内の姉妹校高校生とコミュニケーション実践した実験群38名につき、事前・事後テストにより英語力の伸長度を対照群68名との比較により測定・評価、併せて実験群について、メッセージの作成・発信における修正過程を分析・評価その結果、以下の3点が明らかとなった。1.チュートリアル併設型ウェブによる英語発信教育実践は、対象者について平均的に、総合的英語力、特に文字言語に関する能力の強化に効果的2.詳しくは、英文作成時の推敲による改善に関して、自立的な書き直しの機会を与えることが効果的3.チュートリアル参照の効果は、適切なインストラクションによる知識を保持していることを前提とする以上の結果を踏まえ、今後取り組むべき課題として、以下の4点を確認した。1.学生一人一人の習得特性と達成レベル・能力に対応した、より個別化された学習支援システムの開発2.ライティング活動を通しての文字言語の発達促進に止まらず、リスニングならびにスピーキング活動にも対応した、より総合的な学習支援システムの開発3.学習項目に関する教材を提供する学習支援システムに止まらず、より自立的な学習態度涵養を支援する、学習自己管理システムの開発4.本学習支援システムならびにチュートリアルコンテンツと、他の教育機関によるシステムとコンテンツの共有化によるE-ラーニング体制の拡大・発展当該研究は、平成15年度平成17年度の間、以下の方法により実践研究を行った。1.学生一人一人の習得特性と達成レベル・能力に対応した、より個別化された学習支援システムの開発2.ライティング活動を通しての文字言語の発達促進に止まらず、リスニングならびにスピーキング活動にも対応した、より総合的な学習支援システムの開発3.学習項目に関する教材を提供する学習支援システムに止まらず、より自立的な学習態度涵養を支援する、学習自己管理システムの開発4.本学習支援システムならびにチュートリアルコンテンツと、他の教育機関によるシステムとコンテンツの共有化によるE-ラーニング体制の拡大・発展平成15年度、当該研究において以下の成果が得られた。1.学習者コーパスの集積がさらに進行し、投稿数で600余り増加し、総数8000件を超えた。2.とくに、学生による動画発信の手法を用いることによって、韓国等海外の大学生との英語による国際コミュニケーション実践を活発に行うことが出来、e-ラーニング環境を完成させた。3.その過程のデータ分析により、エラーの種類の一般化と絞込みが進行した。4.日本人大学生英語学習者と、韓国大学生ならびに台湾大学生の英語使用に、量的・質的な相異が明らかとなった。5.上記の3.により、チュートリアル項目として、以下の項目を取り上げることとした。(1)現在分詞・過去分詞の使い分け(2)単数・複数の使い分け(3)前置詞の使い方(4)接続詞の使い方6.計画通り、事前テストを終了した。7.交流相手を広げ、国際協働学習体勢が整備され、本実験に適切な条件が準備された。今後の課題ならびに平成16年度研究計画1.被験者150名の選定の基準を定め、学生を確定する。2.海外の交信先大学との学年暦が一致しないため、交信時期を調整する必要がある。平成16年度、当該研究は、当初の計画に沿って以下の過程を経過し、成果がえられたので、進捗状況を報告する。2.前期中に、集積された英語学習者のコーパス(約9000件のメッセージ)を分析し、国際コミュニケーション上、正確な表現のために指導が必要と思われる項目を抽出した。4.学習環境として使用するインタラクティヴ・ウェブに、3.で作成したチュートリアルを組み込み設定した。なお、その設計において、英語指導の教員が学生の使用状況ならびに学習の進行を観察する過程で、必要に応じて項目やコンテンツの付与や改定、編集を随時行える機能とした。5.4.で完成したチュートリアル併設型インタラクティヴ・ウェブを活用した授業を、海外協力大学との協働e-ラーニング実践として、後期より開始した。

6.途中経過の年度末に上記1.の学生に対して、事中テストとしてSLEPテストForm3を実施した。7.実践は、日本と韓国の学期スケジュールの関係で、平成17年5月末まで延長。前期末に全てのデータを集計し、以下の項目について分析を行う(1)事後テストとして実施するSLEPテスト結果での伸長度、(2)実験群のチュートリアル使用頻度と(1)の相関度、(3)実験群の質的変化。当該研究は、平成15年度平成17年度の間、以下の方法により実践研究を行った。1.独自に開発したインタラクティブ・ウェブ上に、集積された英語学習者の約9000件のメッセージをコーパスとして、目的にあわせて検索し分析する2種類のツールを増設2.1.のデータとツールを用いて、国際コミュニケーション上指導を要する35項目を抽出し、チュートリアルのコンテンツを作成して、インタラクティブ・ウェブ上に登録設定3.2.の学習環境で約10ヶ月間韓国の2大学の学生等とコミュニケーション実践した実験群38名につき、事前・事後テストにより、英語力の伸長度を、対照群68名との比較により測定・評価その結果、以下の3点が明らかとなった。1.チュートリアル併設型ウェブによる英語発信教育実践は、対象者について平均的に、総合的英語力、特に文字言語に関する能力の強化に効果的2.詳しくは、英文作成時の推敲による改善に関して、自立的な書き直しの機会を与えることが効果的3.チュートリアル参照の効果は、適切なインストラクションによる知識を保持していることを前提とする以上の結果を踏まえ、今後取り組むべき課題として、以下の4点を確認した。1.学生一人一人の習得特性と達成レベル・能力に対応した、より個別化された学習支援システムの開発2.ライティング活動を通しての文字言語の発達促進に止まらず、リスニングならびにスピーキング活動にも対応した、より総合的な学習支援システムの開発3.学習項目に関する教材を提供する学習支援システムに止まらず、より自立的な学習態度涵養を支援する、学習自己管理システムの開発4.本学習支援システムならびにチュートリアルコンテンツと、他の教育機関によるシステムとコンテンツの共有化によるE-ラーニング体制の拡大・発展
顎骨組織再生に必要な位置情報を担うBMPとNogginの発現パターンの解析

(結果)Ngのanti-senseを導入したUSACにおいて、骨芽細胞分化マーカーである、Cbfal、Col IおよびOCのmRNA発現は増強されたが、軟骨細胞分化マーカーである、Col II、AG、Sox9のmRNA発現は減弱していた。Col XのmRNAについては早期に発現が上昇した。ウエスタンブロット法および免疫染色におけるタンパク質の発現においては、Cbfa1、OCが増強したが、Col IIは減弱していた。また、BMP-2の発現はNganti-sense導入によりその発現が増強していたがBMP-4に関しては、その発現が減弱していた。逆に、Ngタンパク添加時は、軟骨細胞分化マーカーの発現は増強していたが、骨芽細胞分化マーカーの発現は減弱していた。さらに、Ngタンパク添加によりBMP-2の発現は減弱し、BMP-4の発現は増強していた。また、Nogginの発現は、主としてBMP-2の濃度勾配と反してチャンバー内側の未分化な細胞に発現していた。(考察)Ngを抑制することにより、骨芽細胞への分化が促進され、軟骨細胞への分化が抑制された。逆に、Ngタンパクを添加することにより軟骨細胞への分化が促進され、骨芽細胞への分化は抑制された。これは、Ngを抑制することにより内因性BMP-2の発現が増強されたため、骨芽細胞への分化が促進されと考えられた。また、Ngタンパク添加により内因性BMP4の発現が増強され、軟骨細胞への分化が促進された考えられた。(結果)Ngのanti-senseを導入したUSACにおいて、骨芽細胞分化マーカーである、Cbfal、COl IおよびOCのmRNA発現は増強されたが、軟骨細胞分化マーカーである、Col II、AG、Sox9のmRNA発現は減弱していた。ウエスタンブロット法および免疫染色におけるタンパク質の発現においては、Cbfal、OCが増強したが、Col IIは減弱してした。また、BMP-2の発現はNg anti-sense導入によりその発現が増強していたがBMP-4に関しては、その発現が減弱していた。(結果)Ngのanti-senseを導入したUSACにおいて、骨芽細胞分化マーカーである、Cbfa1、Col IおよびOCのmRNA発現は増強されたが、軟骨細胞分化マーカーである、Col II、AG、Sox9のmRNA発現は減弱していた。
幼老共生施設における継続的世代間交流プログラムの標準化と実践継続システム構築

標準化した継続的世代間交流プログラム研修を受けたスタッフによる世代間交流実践が高齢者と児にプラスの影響を与えるということを検証する目的である。対象はA市の幼老共生施設で、平成27年6月平成29年11月まで実施した。介入群と対象群比較はWilcoxon検定、介入前後ではフィッシャー検定を行った。介入群は職場環境と技能活用項目が有意に向上し,一方対照群では仕事に見合った給料や地位獲得項目が有意に低下した。介入前後において子供、高齢者、職員へのプラスの効果が有意に推移した。対照高齢者群では気分評価の関心項目が有意に低下した。これらの結果から、世代間交流はプラスに影響を与えるものと考えられる。本研究は、標準化された継続的世代間交流プログラムを習得し、支援を受けたスタッフによる世代間交流実践が高齢者と児にプラスの影響を与えるということを検証する目的で行われている。代表者が2012年からの科学研究費基盤Cで「子どもとの継続的世代間交流はアルツハイマー病者の生活の質を維持改善するか」の介入調査結果から抽出したプログラムを評価し、新たに標準化した継続的世代間交流プログラムとして、スタッフの介入のモチベーションや実践内容を継続する実践継続システムのモデル構築をする過程に入っている。27年度計画していた、1.標準化した継続的世代間交流プログラム、1)文献検索(世代間交流の効果):国内、欧米の世代間交流プログラムに関する介入方法の標準化に関係したエビデンスを収集、分析し、国際アルツハイマー会議(ブタペスト)の英語抄録として掲載された。さらに、文献を追加し、レビューをしている過程にある。2)インタビュー調査:科学研究費基盤C 24593534のプログラムに介入を直接担当したアクティビティディレクターである専門家7名の協力を得、世代間交流の実践内容・実践上の問題点・障害を明確化する。同時に開発中のプログラムの内容・時間・実施方法などについて意見聴取をし、現在分析を進めている。3)継続的世代間交流プログラムとその教育プログラムを開発:上記の結果にもとづき、講義・演習・フォローアップも含めた包括的な介入教育プログラムを開発した。2.質問紙調査作成、1)世代間交流実践に関する意識調査:介入施設と対照施設のスタッフへ世代間交流実践に関する意識調査を行う目的で質問紙調査の作成、2)継続的世代間交流プログラム研修後の質問紙作成、上記質問紙調査作成を終了させた。プログラム開発、質問紙調査作成の過程と同時に、調査対象の施設の抽出、説明、同意書受理なども終えることができた。研究課題にのっとり、おおむね計画通りに順調に進展していると判断できる。しかし当初は都内の施設を対象と考えていたが、代表者の異動により都内での調査が極めて困難となり、代表者・分担者が移動できる範囲での施設抽出となってしまった。この点が初期に提出した対象と違ってしまった箇所であるが、フィールドは確保された。また研究分担者についても、都内の大学教員を二名依頼していたが、代表者の異動により、非常にコンタクトが困難な状況となったため、28年度はフィールド移動やエフォート等を考えて、分担者を変更した。これらの変更はあったが、上記通りおおむね順調に進展している。代表者が2012年から科学研究費基盤Cで「子どもとの継続的世代間交流はアルツハイマー病者の生活の質を維持改善するか」の介入調査結果から抽出したプログラムを評価し、新たに標準化した継続的世代間交流プログラムとして、スタッフの介入のモチベーションや実践内容を継続する実践継続システムのモデル構築をする過程に入っている。28年度に入り、6月から8月にかけて教育プログラムを実施し、前後の質問紙による意識調査、高齢者属性調査などを定期的に行っている。そして9月より一か月に一回、アクティビティディレクター(研究協力者)と研究者らで介入プログラムも継続的に実施されている状況である。また29年3月には介入プログラムの6か月効果判定として、職員への質問紙調査、高齢者属性調査、ならびに直接的に介入に関与するスタッフへのグループフォーカスインタビューを行い、分析中である。27年度に終えた文献レビュー(世代間交流の効果)は第18回日本認知症ケア学会で発表予定である。またアクティビティディレクターへのインタビュー分析結果、介入スタッフへのグループフォーカスインタビュー分析結果も終了し、アジア認知症国際学会(ASAD)バンコクで発表予定である。フィールド先変更によっての混乱はなく、フィールド先も協力的であるため介入調査も順調に進んでいる。また今年度末に教員の異動に伴い分担者を変更しているが、勤務大学からフィールド先までのアクセスもよく、順調に介入を行えている。本研究は、標準化された継続的世代間交流プログラムを習得し、支援を受けたスタッフによる世代間交流実践が高齢者と児にプラスの影響を与えるということを検証する目的である。28年6月に以下調査を行った。1)量的評価として、高齢者の主観的QOL尺度Philadelphia Geriatric Center Affect Rating Scale、認知症の行動心理症状(BPSD)など、スタッフについては世代間交流実践に関する意識調査や職業性ストレスの質問紙調査を実施した2)質的分析として介入プロセスに関するプロセス分析、観察などで評価を行った。フォローアップ介入実践開始(27年9月から28年10月):月に1度訪問し、アドバイスや意見交換を行った。

介入群・対照群はA市の特別養護老人ホームとし、それぞれ棟を区別して平成27年6月平成29年10月まで実施した。介入群のスタッフは37名、利用者は20名、対象群のスタッフは16名、利用者は10名であった。介入群スタッフ、利用者と対象群スタッフ、利用者はt検定とし、有意水準は5%未満とした。スタッフの平均年齢は介入群で31.8歳、対照群で30.4歳であり、専門職月数が前者は90.9か月、後者は47.5か月であった。一方介入群利用者の平均年齢は87.56歳、対照群では86.47歳であり、双方とも要介護度は34に集中していた。介入後の介入群スタッフは19名、対照群は12名と減っている。スタッフ間の意識調査や職業性ストレス満足度に関しては、介入群は職場でのハラスメント環境が有意に向上した。一方対照群では仕事の適性項目・自身に見合った給料や地位獲得項目・尊重項目が有意に低下した。また利用者では介入群のDADが有意に向上し、対照群ではPGCARSの気分関心項目が有意に低下した。これらの結果から、世代間交流は双方に影響を与えるものと考えられる。標準化した継続的世代間交流プログラム研修を受けたスタッフによる世代間交流実践が高齢者と児にプラスの影響を与えるということを検証する目的である。対象はA市の幼老共生施設で、平成27年6月平成29年11月まで実施した。介入群と対象群比較はWilcoxon検定、介入前後ではフィッシャー検定を行った。介入群は職場環境と技能活用項目が有意に向上し,一方対照群では仕事に見合った給料や地位獲得項目が有意に低下した。介入前後において子供、高齢者、職員へのプラスの効果が有意に推移した。対照高齢者群では気分評価の関心項目が有意に低下した。これらの結果から、世代間交流はプラスに影響を与えるものと考えられる。現在研究計画にのっとり、着々と進められている。上記の通り、対象施設変更、分担者変更はあるものの、28年度計画にある通り、1.介入の効果判定1)量的評価として、高齢者の主観的QOL尺度Philadelphia Geriatric Center Affect Rating Scale、認知症の行動心理症状(BPSD)など、スタッフについては世代間交流実践に関する意識調査や職業性ストレス、児については幼児版のQOL尺度、2)質的分析として介入プロセスに関するプロセス分析、観察などで評価を行う。2.プログラム実践開始(28年5月):介入後は2か月ごとに定期的に施設で検討会を実施する。スタッフの実践内容やモチベーション向上について討議、分析を行う。また全体会議を実施しながら、相互のサポート体制を調整する。3.介入群のフォローアップ研修介入のモチベーションや実践内容を継続するために、27年度に開発したフォローアップを実施する。またインタビュー調査も実施する、状況を整えている状態である。現在研究計画にのっとり、着々と進めている。
アウトフローを伴う回転円盤の力学

降原始星やブラックホール天体など、動的な降着流、ケプラー回転するガス円盤、アウトフローが共存する系の力学を明らかにするため、円筒座標で3次元磁気流体力学シミュレーションを行う計算手法を開発する。従来のシミュレーションで発生しているz軸周囲での数値不安定を、基底ベクトルの向きが方位角とともに変化することを考慮して取り除く。この手法をシミュレーションパッケージCANS+に組み込むことにより、中心天体への降着流および軸に沿って時間発展するアウトフロー(ジェット)の長時間発展を、数値的に安定にかつ精度高く追う。またこの改良によりCANS+の汎用性を高める。
サブミリ波ESRによる磁性半導体超構造の電子状態の研究

III-V族半導体であるGaAsにMnをドープした時に生じる強磁性発現の機構やその電子状態の理解は磁性半導体超構造を用いたスピンエレクトロニクス実現のために必要不可欠な要素である。我々はサブミリ波ESRを用いて強磁性状態でのGaMnAsのg値が2.0であることを決定し、Mn^<2+>が主になっていることを示した。通常の低磁場のマイクロ波ESR測定では反磁場の見積もりがg値の精密な決定の障害となるが、高分解能のサブミリ波ESRを用いることにより精度良く決定出来た。さらに線形がローレンツ型になること、線幅が外部磁場に依存しないことからMnイオンのランダムな分布にも関わらず、静的な交換磁場の分布は小さく、個々のMnイオンは強く運動による先鋭化を受けていることが分かった。このことはキャリアの運動が強磁性の交換相互作用を担っているという議論を支持する結果である。さらに非絶縁体強磁性の常磁性ESR強度の経験的スケーリング則、すなわち磁気モーメント全体の内で伝導を担う部分の割合が大きいほど、強度がT_c以上で早く減少することを見いだし、この経験則をGaMnAsに適用した。その結果Mn酸化物よりも局在モーメントの割合が大きい結果を得た、これはMn^<2+>が主になっていることを支持する。さらに遠赤外分光を低波数の3cm^<-1>まで行い、系の伝導は主にホッピング伝導に依って担われており、そのホッピングは強磁性秩序によって大きな影響を受けることを見いだした。