hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イスラーム都市における民衆組織と民衆運動に関する研究

イスラーム都市を、そこに住む民衆の組織と行動の面から究明しようとする計画は、下記のようなプログラムで実行された。1.都市の街区についての比較研究。個別研究とは別に、12月に米子市にて、重点領域研究D・E・F班と合同研究会を実施した。本研究組織からは、林佳世子がイステンブルのマハッレについて報告し、他のイスラーム都市の例との比較を行なった。2.研究協力者として、真田安(埼玉県立大宮武蔵野高校教諭・カシュガリアオアシス都市史)、設楽國廣(都立千歳高校教諭・トルコ近代史)両氏の協力を得て、トルコ系諸民族と都市との関係を研究した。9月には、真田安氏が「中国共産党解放期の調査報告からみたカシュガリアの都市像」を発表した。3.民衆組織の研究。清水宏祐が10月に「イラン史における任侠集団」を発表。以上の内容は、全て、重点領域研究「イスラムの都市性」の『研究報告』として刊行済み、または近日刊行予定である。5.イスラム文献のデータベース作成。民衆運動関係文献のうち、本年度はアラビア語文献データを約2千点入力した。アラビア文字の表示・印刷可能な入力方法を採用したことにより参照が容易になった。6.都市の街区図作成のための基礎研究。現地調査による画像資料をもとに文献史料との比較研究を行なった。3.民衆組織の研究。
中枢神経系悪性リンパ腫の病因遺伝子と予後因子の解明

予後不良の中枢神経系原発悪性リンパ腫(PCNSL)に対し、rituximab及びアルキル化剤を加えた多剤併用R-MPV-A療法は有効性が高く、2012年以降に本療法を施行した32例で予後に関与する臨床因子・分子マーカーの検索を行った。無増悪生存(PFS)に関与する因子(単変量)は、年齢(<70歳、p=0.059)、単発(p=0.010)、MGMTメチル化(p=0.056)、MMSE≧24(p=0.025)であったが、MYD88変異はPFSに影響しなかった。MMR関連の因子はいずれも高発現群がPFS良好な傾向であった。MGMTメチル化や初発時の高MMSEスコアが予後良好因子の可能性が示唆された。中枢神経系原発悪性リンパ腫(PCNSL)と診断された41症例(男性25例、女性16例、平均年齢62.8歳)を対象に、臨床的検討因子として性別、年齢、Karnofsky performance status(KPS)、病変部位(深部病変、脳弓前半部、中脳被蓋・上髄帆)、病変数、治療法を用い、組織学的検討因子としてmethotrexate (MTX)代謝関連因子(DHFR, MRP, LRP)、B細胞subtype関連因子(CD10, BCL6等)、細胞周期関連因子(Ki67, p27)、癌遺伝子産物(BCL2, cMYC, pSTAT3)、薬剤耐性因子(MGMT, MMR蛋白)を免疫染色法で評価し、無増悪生存期間(PFS)、全生存期間(OS)を基に予後因子を後方視的に検討した。本研究の結果、以下の知見が得られた。1従来予後不良とされた深部病変に比べ、脳弓前半部および中脳被蓋・上髄帆病変は限局的で脳室に近く、上衣下浸潤しやすいことからより有意な予後不良因子と考えられた。2mismatch repair (MMR)蛋白の発現低下はMTX耐性および再発に強く影響し、PCNSLの予後因子であることが初めて示された。3PCNSLでは全身性diffuse large Bcell lymphoma (DLBCL)で予後不良とされるnon-GCB typeの割合は多いが、予後との関連はみられなかった。一方、PCNSLではBCL6発現は予後良好傾向を示し、予後因子である可能性が考えられた。これら研究結果は今後さらに前向き試験にてその意義を検証する予定である。さらに東京大学医学部間野教授との共同研究により、PCNSLにおける遺伝子異常の全exomeシークエンスによる解析を行った。その結果、全身DLBCLとは異なる頻度で変異が生じていることが明らかとなった。われわれは当院で2000年以降にPCNSLと診断され、治療を受けた41症例を対象に、臨床的検討因子及び治療感受性関連因子、癌遺伝子を包括的に解析し、1病巣の局在が脳弓前半部および中脳被蓋・上髄帆病変で有意に予後不良であること、2ミスマッチ修復(MMR)蛋白の発現低下がMTX耐性に強く影響し、PCNSLの予後因子であること、3B細胞分化過程におけるnon-GCB typeの割合は多く、予後良好の傾向はみられたが有意差はなかったこと、4癌遺伝子のcMyc発現は有意な予後不良因子であったことを見いだした。しかし、これらの症例群は治療時期や治療内容が多彩であり、一律な解析は困難であった。今回、最近のPCNSL症例で優れた生存予後が報告されている多剤併用免疫化学療法(R-MPV-A)を施行し、治療を完了した26症例において、分子マーカーを含めた予後解析を実施した。追跡期間中央値21ヶ月で再発は6例、死亡は3例にのみ認めた。PFS/OSともに中央値には未到達。解析可能21例中MYD88変異は14例(67%)に、MGMTメチル化は13例(59%)に認められた。PFSに対して、年齢70歳以上は有意な予後不良因子(p=0.020)であり、MGMTメチル化例では非メチル化例に比べ良好なPFSの傾向がみられた(p=0.140)。R-MPV-Aに含まれるプロカルバジンはMGMTにより効果が減弱される可能性があり、妥当な結果とも考えられる。MYD88変異とMGMTメチル化には相関はみられなかった。引き続きその他の高頻度に認められる異常を含め検討を進めることを計画している。当科症例を中心とした解析は順調に進んでいる。また、多施設共同で行った全エクソームシークエンスのデータ解析は、新たな進捗がみられた。国内の中枢神経系悪性リンパ腫に対する第III相多施設共同臨床試験の附随研究は、先進医療B制度による試験体制の影響で登録症例数が未だごく僅かであり、標本収集ならびに解析には至っていない点でやや遅れていると判断した。前年までの研究を発展し、治療成績が極めて良好なR-MPV-A療法による脳への神経傷害の軽減効果と予後因子解析を遂行した。2012年以降に当科にて治療された初発PCNSL中、R-MPV-A療法を施行し6ヶ月以上経過した32例を対象とした。臨床的及び分子マーカーによる予後解析と、経時的にKPS、MMSE、白質障害(Fazekas scale)を評価した。平均年齢70歳、KPS中央値70、導入R-MPVのCR割合

77%、非照射15例(47%)、減量照射12例(38%)。観察期間中央値24.6ヶ月で再発7例(22%)、死亡4例(12.5%)と優れた生存予後を示した。無増悪生存(PFS)に関与する有意な因子(単変量)は、単発(p=0.010)及びMMSE≧24(p=0.025)であった。また年齢(70未満、p=0.059)、MGMTメチル化(p=0.056)で良好な傾向が認められた。一方、KPS、GCBサブタイプ、MYD88変異はPFSに影響しなかった。またmismatch repair(MMR)関連蛋白発現はPFSが長い傾向が認められたものの有意水準には達しなかった。KPSは経過中19例(73%)で改善し、24例で維持・改善を持続。MMSE(評価可能23例)は20/23例(87%)で維持・改善を持続、4点以上の低下は2例(再発時)のみ。Fazekas値は21例(81%)で改善または維持されている。非照射群(13例)では再発した1例以外悪化しなかった。これらの結果から、減量または非照射R-MPV-A療法は高齢者を含めたPCNSLに対し高い有効性と活動性、高次脳機能の改善・維持、および白質障害の抑制効果が認められ、認知機能の維持とMGMTメチル化が予後良好因子として可能性が示唆された。この結果を基に、現在遂行中の多施設共同試験(JCOG1114)の附随研究を推進する予定である。予後不良の中枢神経系原発悪性リンパ腫(PCNSL)に対し、rituximab及びアルキル化剤を加えた多剤併用R-MPV-A療法は有効性が高く、2012年以降に本療法を施行した32例で予後に関与する臨床因子・分子マーカーの検索を行った。無増悪生存(PFS)に関与する因子(単変量)は、年齢(<70歳、p=0.059)、単発(p=0.010)、MGMTメチル化(p=0.056)、MMSE≧24(p=0.025)であったが、MYD88変異はPFSに影響しなかった。MMR関連の因子はいずれも高発現群がPFS良好な傾向であった。MGMTメチル化や初発時の高MMSEスコアが予後良好因子の可能性が示唆された。先行研究のデータをさらにupdateし、臨床情報と対比して十分な解析を行えた。多施設共同で腫瘍標本を集積し、共同研究として遺伝子解析を行えた。引き続き標本の収集を進める。また、全エクソームシークエンスで得られた遺伝子異常の意義を解明すべく、実験系での検討を進める。さらに、立ち後れがみられる多施設共同臨床試験での附随研究を軌道に乗せるよう取り組む。脳腫瘍今回の後方視的腫瘍標本を用いた解析の結果を、前向き臨床試験の標本によって、予後因子として抽出された因子が変わりなく有意な因子であることを検証する。遺伝子解析により検出された遺伝子変異の臨床的意義、機能解析を進める。研究計画に沿って実験を遂行し、必要な物品(消耗品等)を購入した。使用予定額よりも標本の使用量がやや少なかったため、残額が生じた。研究計画に沿って、実験を遂行し、必要な物品(消耗品等)を購入した。ほぼ予定額と同様な額の使用となった。残高は次年度予算に組み入れ、引き続き計画している研究の遂行のために使用する予定である。わずかな残額は、次年度の予算に組み入れ、引き続き予定している研究に使用する。
ドープ制御したグラフェンにおける非占有電子状態と超高速電子緩和ダイナミクスの解明

ドープ特性を制御して作製したエピタキシャルグラフェンと参照物質であるグラファイトについて、非占有電子状態のバンド構造と励起電子状態の超高速緩和ダイナミクスを、シンクロトロン放射光による内殻・価電子帯光電子分光と、フェムト秒レーザーによる2光子光電子分光法により調べた。グラファイト上鏡像準位の電子寿命を波数分解で明らかするとともに、1から3層のエピタキシャルグラフェンの3.14*状態の電子寿命を明らかにした。1原子層から10原子層程度までのグラフェンをn型およびp型のドープ特性を制御して作製し、現在までに直接的な知見が得られていない非占有電子状態のバンド構造と励起電子状態の超高速緩和ダイナミクスについて、シンクロトロン放射光による内殻・価電子帯光電子分光と組み合わせて得られる占有電子状態の知見と対応付けながら、フェムト秒レーザーによる2光子光電子分光法により直接的に知見を得ることが本研究の概要である。まず、本研究対象の参照試料でもあるグラファイト(HOPG)の角度分解多光子光電子分光実験から、鏡像準位のバンド分散と電子寿命の波数依存性を明らかにした。量子数n=1, 2,および3に属する鏡像準位が有効質量がほぼ1の自由電子的なバンド分散を持つことを実験的に示すとともに、励起光強度依存性から鏡像準位を介した多光子光電子放出過程の知見を得た。鏡像準位中の励起電子寿命を波数分解で明らかにし、10fs程度の寿命を持ち、波数の2乗に比例する寿命幅の依存性があることを見いだした。SiC上に作製した1, 2, 3,および4層以上のエピタキシャルグラフェンの2光子光電子分光実験から、グラフェンに特有の偶奇2種の対称性を持つ鏡像準位のエネルギー固有値を決定し、面内バンド分散の有効質量はほぼ1であることを明らかにした。また、時間分解2光子光電子分光実験からπ*状態に過渡的に励起された電子は0.3-0.5ps程度と数ps程度の2つの緩和成分で指数関数的に減少しており、遅い成分の寿命は、層数の減少やフェルミ準位への接近とともに長くなることを見いだした。また、グラフェン上への2層Biの成長などによる磁気特性導入を念頭におき、Biナノ薄膜やAgナノ薄膜中の非占有量子化電子状態、BiAg表面合金の非占有ラシュバ状態、金属吸着半導体表面について角度分解2光子光電子実験により知見を得た。SiC単結晶の熱分解法により単原子層から10原子層程度までのグラフェンをn型およびp型のドープ特性を制御してエピタキシャルに作製し、現在までに直接的な知見が得られていない非占有電子状態のバンド構造と励起電子状態の超高速緩和ダイナミクスについて、シンクロトロン放射光による内殻・価電子帯光電子分光と組み合わせて得られる占有電子状態の知見と対応付けながら、フェムト秒レーザーによる2光子光電子分光法により直接的に知見を得ることが本研究の概要である。グラファイト上鏡像準位のバンド分散と電子寿命の波数依存性として、本研究対象の参照試料でもあるグラファイト(HOPG)の角度分解多光子光電子分光実験から、鏡像準位のバンド分散と電子寿命の波数依存性を明らかにした。また、鏡像準位中へ励起される電子の寿命を波数分解で明らかにし、10fs程度の寿命を持ち、波数の2乗に比例する寿命幅の依存性があることを見いだした。(Phys. Rev. B. 85, 075325 (2012).)n型エピタキシャルグラフェンの2光子光電子分光として、SiCを熱分解して作製したエピタキシャルグラフェンの2光子光電子分光実験から、鏡像準位のエネルギ固有値がグラフェン層数に依存して系統的に変化することと、面内バンド分散の有効質量はほぼ1の自由電子的であることを明らかにした。SiCを熱分解して作製したn型ドープされたエピタキシャルグラフェンの角度分解および時間分解2光子光電子分光実験が想定通りのスケジュールで実施できた。試料作製法においては、2枚のSi面を僅かな間隙で対向させてアニールすることにより、従来の報告にある手法よりも簡便かつ量産性が高い方法で高品質なグラフェン膜を得られることがわかった。これらの試料についての放射光による内殻・価電子状態、および2光子光電子分光実験から得られた知見について学会発表において公表できた。

また、参照試料でもあるグラファイト(HOPG)の角度分解多光子光電子分光実験からの知見についてはPhysical Review Bにおいて発表できた。HOPGにおける鏡像準位のバンド分散関係の結果は、エピタキシャルグラフェン上の鏡像準位に対する結果と直接比較される重要なものである。一方で、サブ10フェムト秒の極超短パルス型チタンサファイアレーザーでの干渉2光子相関測定を試みたが、信号強度が弱く、現時点では技術的に困難であると結論した。(1)p型ドープを制御した試料と、膜厚分布の少ない10原子層程度までの試料を精度良く作製する方法を確立し、それら試料についての放射光による内殻・価電子帯光電子分光測定、角度分解2光子光電子測定、時間分解2光子光電子測定から、占有・非占有状態のバンド分散と励起電子状態の超高速緩和ダイナミクスを明らかにする。(2)各実験結果を総括し、n型ドープからp型ドープへの過程と、2次元の単層グラフェンからバルクの単結晶グラファイトに至る過程での、グラフェンにおける非占有電子状態と超高速電子緩和ダイナミクスについての統一的理解を得る。(3)現行の2光子光電子分光法ではフォノン散乱過程を経ずにπ*電子状態を直接観測することや数fs秒領域のダイナミクスに関する知見を得ることは技術的に困難であった。これを克服するには新規な装置開発をすることが必要であるため本課題の範囲外であるが、実現できればグラフェンの電子物性の機構解明のみならず、多くの次世代電子デバイス材料やナノ物質系への研究展開などの波及効果は大きいため、準備的検討を開始したい。高額な備品についての支出は計画していない。非線形光学結晶や誘電体多層膜ミラーなどの光強度の短パルス光の照射により劣化する消耗品、研究を遂行する上で経常的に必要な、SiC単結晶基板、試料作製のための超高真空部品、アルカリ金属蒸着源、試薬などの消耗品について支出する。また、電子分光国際会議での成果発表に要する旅費、投稿論文校閲や投稿料、別刷のための費用などを計上する。
毒素産生性黄色ブドウ球菌の保菌調査および抗毒素抗体価の検討

外傷,熱傷,皮膚細菌感染症患者の治療過程において,毒素性ショック症候群毒素(toxic shock syndrome toxin-1 ,以下TSST-1)抗体価の経時的変化と治療効果の相関を調べるため,外傷,熱傷,皮膚細菌感染症の患者の黄色ブドウ球菌の保菌調査およびTSST-1産生能,抗TSST-1抗体価の推移を調べる予定であった.本研究は患者を対象とした疫学研究であり倫理委員会による審査を要するため,研究に先立って研究計画書を作成しなおしたところ,統計処理などの問題が明らかとなり,研究デザインの重要性を痛感するとともに,研究の質を高める疫学的アプローチについて学んだ.外傷,熱傷,皮膚細菌感染症患者の治療過程において,毒素性ショック症候群毒素(toxic shock syndrome toxin-1 ,以下TSST-1)抗体価の経時的変化と治療効果の相関を調べるため,外傷,熱傷,皮膚細菌感染症の患者の黄色ブドウ球菌の保菌調査およびTSST-1産生能,抗TSST-1抗体価の推移を調査する予定であった.本研究は患者を対象とした疫学研究であり倫理委員会による審査を要した。審査にあたっては,より詳細かつ具体的な研究計画の提出が必要となり,改めて研究計画書を作成するべく医学的研究のデザインについて学んだ。問題となったのはサンプルサイズを見積もるための仮説の設定と,仮説検定の統計処理に関する事項で,得られる対象患者数がそれほど多くないことが予想されたため,当初予定していた検定方法が不適切であることがわかった。また,検討事項が複数あり,対象とする被験者も独立していたため,その各々について個別の研究計画を立案する必要があることがわかった。このようにあらかじめ十分に検討された研究プロトコールを作成しておくことは,医学的研究においては非常に基本的な事項であり,当然本研究の立案時に検討されているべき事項ではあったが,実際には研究を始める段階になって,研究デザインの重要性を痛感した。あわせて,臨床研究と疫学研究のためのルールや,研究の質を高める疫学的アプローチ,ヒトを対象とした研究における倫理的な問題と対処方法についても学ぶことができ,今後の研究につながる非常に有用な知識を得ることができた.外傷,熱傷,皮膚細菌感染症患者の治療過程において,毒素性ショック症候群毒素(toxic shock syndrome toxin-1 ,以下TSST-1)抗体価の経時的変化と治療効果の相関を調べるため,外傷,熱傷,皮膚細菌感染症の患者の黄色ブドウ球菌の保菌調査およびTSST-1産生能,抗TSST-1抗体価の推移を調べる予定であった.本研究は患者を対象とした疫学研究であり倫理委員会による審査を要するため,研究に先立って研究計画書を作成しなおしたところ,統計処理などの問題が明らかとなり,研究デザインの重要性を痛感するとともに,研究の質を高める疫学的アプローチについて学んだ.本研究は健康な日本人と外傷,熱傷,皮膚感染症患者における毒素産生性黄色ブドウ球菌の保菌状況と血清抗毒素性ショック症候群毒素(toxic shock syndrome toxin-1 ,以下TSST-1)抗体価を測定し,これらの検査を応用した毒素性ショック症候群の予防や早期診断への臨床応用に展開するための基盤となる研究である.今年度は健康な日本人で毒素産生性黄色ブドウ球菌の保菌状況と被験者の血清抗TSST-1抗体価を測定し,年齢階層別の保菌状態と抗体保有率を調べることを目的としていた.その具体的な方法は、金沢医科大学形成外科において、全身麻酔下での手術を受ける患者を被験者とし、01歳、15歳、610歳、1115歳、1620歳、2130歳、31歳以上の各年齢群から被験者を集め、1鼻腔から採取したスワブを検体とし,直接分離培養および増菌培養を行う、2黄色ブドウ球菌が同定された場合は,ブドウ球菌TSST-1検出用キット(逆受身ラテックス凝集試験:RPLA法)を用いてTSST-1産生能の有無を調べる、3全身麻酔下の患者において,手術開始前に末梢血35mlを採血し、採取した血液の遠心分離で血清を抽出、TSST-1抗体測定用のELISAキットを用いて分光度測定器でTSST-1抗体価を測定する、という3項目であった.本研究は患者を対象とした疫学研究であり、倫理委員会による審査を要するため、研究に先立ってさらに文献検索等による情報収集を行い、研究計画書の作成を行った.今年度は情報収集や書類の作成等を行ったが、まだ研究の準備段階であり、本来の予定から大幅に遅れている。このため、次年度に平成24年度および25年度に予定していた研究内容を並行して行う必要がある。当初の研究計画に沿って、研究を推進するが、平成24年度および25年度に予定していた研究内容を並行して行う。前述の研究内容に加えて外傷,熱傷,皮膚細菌感染症患者の治療過程において,TSST-1抗体価の経時的変化と治療効果の相関を調べる.具体的な方法として、金沢医科大学形成外科を受診した外傷,熱傷,皮膚細菌感染症の患者のうち,入院加療を要する患者を被験者とし、以下の点を調査する.1初診時に鼻腔および創部から採取したスワブを検体とし,培養を行う、2黄色ブドウ球菌が同定された場合はTSST-1産生能の有無を調べる、3初診時に末梢血35mlを採血して血清を抽出し,抗TSST-1抗体価を測定する、4対象患者の感染期から治癒までの治療経過に応じて末梢血35mlを採血して血清を抽出し,抗TSST-1抗体価を測定する.
組織プラスミノーゲンアクチベータ-(t-PA)注入による黄斑部網膜下血腫の除去

目的:黄斑部網膜下血腫は、脈絡膜からの網膜下新生血管が破綻して,網膜下腔に大出血を起こし血腫が形成されたものであり,その結果黄斑部の著しい視機能障害を来たす。原因疾患としては加齢性黄斑変性症や網膜細動脈瘤等があげられる。この疾患の治療法としてはDiode laserによる新生血管の凝固やインターフェロンを用いた新生血管の発生抑制が試みられているが未だ充分な成果が得られていない。大量の網膜下血腫の自然吸収は困難であり,黄斑部機能は著しく低下する。そのため早急な観血的治療が必要となる。近年,組織プラスミノーゲンアクチベータ-(t-PA)を用いた網膜下血腫除去の有用性が報告されている。私共は黄斑部網膜下血腫を来たした症例に硝子体手術を施行,t-PAを注入し血腫の溶解,除去を行ったので報告する。対象:黄斑部網膜下血腫を来たした7例7眼(加齢性黄斑変性症6例6眼,網膜細動脈瘤1例1眼)。方法:1)3port systemで硝子体切除,後部硝子体剥離を施行。2)中心窩から離れた血腫の辺縁の網膜に意図的裂孔を作成する。3)25μg/0.1mlのt-PAを裂孔より0.050.2ml注入し,血腫溶解まで約20分放置する。4)意図的裂孔部よりバックフラッシュニードルで溶解した出血を除去する。1例1眼は出血除去の際パ-フルオロデカリンを使用した。5)その後空気灌流,眼内光凝固,SF6ガス注入施行し手術を終了する。結果:術後観察期間は1ヵ月から1年。視力改善は7眼中6眼。うち0.1以上の視力を得られた症例は5眼であった。また術前と術後に視野が測定できた症例では術後視野の改善を認めた。術後の合併症は一過性の眼圧上昇が4眼。網膜裂孔形成または網膜剥離が2眼。うち1眼は再手術によって網膜復位した。また網膜下再出血は1眼に見られたが,経過観察中に自然吸収された。結語:t-PA注入による黄斑部網膜下血腫の観血的除去は視機能改善に有効である。
深水条件下における浮稲の光合成特性に関する研究

浮稲の物質生産力を高めるための基礎として、深水条件下での光合成能力並びに光合成器官の維持の仕方について調べた。1.浮稲は深水条件下で主稈の葉令を進め、葉数を増加させた。また、著しい節間伸長により、最上位のカラー部をほぼ水位のレベルに維持し大部分の葉身を水面上に維持した。2.単位葉面積当たりの光合成速度は、上位葉では対照区に比べて深水区で高く、逆に、下位葉では対照区で高かった。3.主稈当りの光合成速度は、対照区よりも深水区で高かった。4.光合成速度と拡散伝導度との関係をみると、光合成速度と葉肉伝導度との関係は極めて密接であるが、光合成速度と気孔伝導度との関係は品種によって大きく異なり、気孔の関与の仕方には品種間差異があると推定された。5.深水条件下における光合成能力の推移を調べた結果、深水処理後に出葉した葉では影響が認められ、出葉直後は深水区で高く、加令に伴って対照区よりも早く低下した。以上の結果より、浮稲は葉令を進めることと著しい節間伸長により、光合成能力の高い葉を水面上に確保することで深水に対応しているものと結論された。
新奇[3.3]シクロファン類の合成、構造、ならびに渡環π-π相互作用

二個の芳香環を複数個のトリメチレン鎖で架橋した[3.3]シクロファン類を基本骨格とする構造的・理論的に興味ある新奇化合物を合成して、それらの構造と物性を明らかにする目的で、次の二つのテーマに焦点を合わせて研究を行い、以下のような研究成果を得た。(1)多架橋[3_n]シクロファン類の構造と物性合成目標化合物である[3_6] (1,2,3,4,5,6)シクロファン1は光によりヘキサプリズマン誘導体へ異性化する可能性が示唆されているほか、動的な構造にも興味が持たれる。1の合成ルートとして三架橋体に段階的に架橋鎖を導入するルートを検討し、アセチル基とそのpseudogeminal位に置換されたホルミル基との間の分子内アルドール縮合反応を利用する架橋鎖導入法を新たに開発し、この反応で得られるエノン体を還元することにより目標化合物1の合成に成功した。また、温度可変^1H NMR測定結果から、六架橋体1のトリメチレン鎖は室温でも速やかに反転しており、-70°C付近で凍結され、反転のエネルギー障壁は9.8kcal/molと見積もられた。多架橋[3_n]シクロファン(n=3,4,5,6)のテトラシアノエチレン(TCNE)との電荷移動(CT)吸収帯の変化より渡環π-π相互作用は架橋鎖数の増加に伴って強くなる事が明らかになった。1のCT吸収帯(710nm)は既知のシクロファン-TCNE錯体のなかでは最長の波長である。光異性化による1のヘキサプリズマン誘導体への変換を検討した所、予想どおりに1は架橋鎖の少ない同族体よりも光に敏感であり、1をシクロヘキサン中低圧水銀灯照射すると二種類の光生成物が単離できた。現在、それらの同定を行っている。(2)ジメチルジヒドロピレン環を基本骨格とする14π系二層アヌレンの合成研究環状共役化合物どうしを平行に重ね合わせるように近づけた場合、(4n+2)π系どうしの相互作用は系を不安定化させ、(4n)π系どうしでは逆に系を安定化されるという予測がなされている。14π電子系の相互作用を調べるために、15,16-ジメチルジヒドロピレン二個をエタノ架橋した二層アヌレン2の合成を計画した。立体的に歪みのかかったジ-t-ブチルジメチル[2.2]メタシクロファンは光化学反応によりジメチルジヒドロピレン誘導体に変換するという報告を参考にして実験を進めた結果、酢酸中で低圧水銀灯照射すれば目的のジヒドロピレン誘導体が高収率で得られることが分かった。この条件をt-ブチル基が置換した二層アヌレン3の合成に適用した所、目的物の生成が確認され、現在単離生成を行っている。立体的に歪みのかかったジ-t-ブチルジメチル[2.2]

メタシクロファンは光化学反応によりジメチルジヒドロピレン誘導体に変換するという報告を参考にして実験を進めた結果、酢酸中で低圧水銀灯照射すれば目的のジヒドロピレン誘導体が高収率で得られることが分かった。この条件をt-ブチル基が置換した二層アヌレン3の合成に適用した所、目的物の生成が確認され、現在単離生成を行っている。二個の芳香環を複数個のトリメチレン鎖で架橋した[3.3]シクロファン類を基本骨格とする構造的かつ理論的に興味ある新奇化合物を合成し、それらの構造、物性、および機能を明らかにすることを研究の目的として、以下の三つのテーマに焦点を合わせて研究をおこなった。1.多架橋[3_n]シクロファン類の合成研究(1)段階的に架橋鎖を導入する方法に従って、三架橋体から五架橋体までの合成を終了し、現在六架橋体の合成を進めている。五架橋体の最安定配座と動的な構造を明らかにし、また、電子スペクトルから五架橋体では非常に強い渡環π-π相互作用が存在することを明らかにした。今後、合成した多架橋[3_n]シクロファン類のヘキサプリズマン誘導体への光異性化反応を検討する。(2)多架橋[3_n]シクロファン類に金属クロムが内蔵された錯体を合成して、新しい酸化還元触媒、有機磁性体、および導電体としての可能性を調べる目的で、金属蒸発装置を作成した。この装置を用いて、現在、クロム原子が多架橋[3_n]シクロファンに内蔵された錯体の合成と、母体化合物であるビス(η^6-ベンゼン)クロムの酸化還元反応触媒としての可能性を探っている。2.三次元的なπ電子の広がりを持つ新奇シクロファン類の合成と渡環π-π相互作用三次元的なπ電子の広がりを持つ新奇アザシクロファン類の合成に役立つ、シアナミドを窒素源とする新しい[3.3]アザシクロファン類の合成法を開発した。現在、この方法を用いて目的化合物の合成を進めている。[3.3]アヌレノファン類の合成とそれらの渡環π-π相互作用(4n+2)(4n+2)π系の渡環π-π相互作用を調べるためのモデルである14π系[(4n+2)π,n=3]からなる二層アヌレンをSmI_2による二量化反応を経由して合成した。現在、引力的な相互作用が期待される(4n)π系の性質を示すアヌレン(4n,n=3,12π)を含む化合物の合成を進めている。二個の芳香環を複数個のトリメチレン鎖で架橋した[3.3]シクロファン類を基本骨格とする構造的・理論的に興味ある新奇化合物を合成して、それらの構造と物性を明らかにする目的で、次の二つのテーマに焦点を合わせて研究を行い、以下のような研究成果を得た。(1)多架橋[3_n]シクロフアン類の構造と物性合成目標化合物である[3_6](1,2,3,4,5,6)シクロファン1は光によりヘキサプリズマン誘導体へ異性化する可能性が示唆されているほか、動的な構造にも興味が持たれる。1の合成ルートとして三架橋体に段階的に架橋鎖を導入するルートを検討し、アセチル基とそのpseudogeminal位に置換されたホルミル基との間の分子内アルドール縮合反応を利用する架橋鎖導入法を新たに開発し,この反応で得られるエノン体を還元することにより目標化合物1の合成に成功した。多架橋[3_n]シクロファン(n=3,4,5,6)のテトラシアノエチレン(TCNE)との電荷移動(CT)吸収帯の変化より渡環π-π相互作用は架橋鎖数の増加に伴って強くなる事が明らかになった。1のCT吸収帯(710nm)は既知のシクロファン-TCNE錯体の中では最長の波長である。また温度可変^1H NMR測定結果から、六架橋体1のトリメチレン鎖は室温でも速やかに反転しており-70°C付近で凍結されることがわかった。
細胞周期制御におけるカリウム／クロライド共輸送体の役割の解明

【目的】本研究ではヒト乳癌細胞株MDA-MB-231細胞を用いて細胞周期の進行制御におけるKCC(カリウム/クロライド共輸送体)の役割を解明することを目的とした。【結果】無血清培養とhydroxyurea処理により約75%の細胞がG_0/G_1期に停止した。Hydroxyureaを除去し、10%FBSを含むDMEM培地で培養すると細胞は同期して増殖を開始した。コントロール群と比較して、DIOAを添加すると細胞の増殖速度は少し遅くなったが、細胞周期は1回転した。しかし、2周目の細胞周期は著しく阻害され、約70%の細胞がG_0/G_1期に停止した。細胞周期の制御に関与する分子(cyclin D_l、cyclin E_2およびp21)の発現は細胞周期の進行に伴い、特徴的な変化を示した。DIOA添加による細胞周期の停止はcyclin D_1およびcyclin E_2タンパク質発現量の低下、およびp21タンパク質発現量の増加を伴っていた。これらの分子のなかで、G_1期からS期への移行に必須の分子であるcyclin E_2の発現がDIOA添加により著しく抑制された。これらのタンパク質分子の発現量の変化は転写レベルで制御されていた。【考察】同調したMDA-MB-231細胞を用いた解析から、細胞周期に伴うcyclin D_1、cyclin E_2およびp21発現量の変化がDIOAによってそれぞれ特異的な制御を受け、また、DIOAにより細胞周期がG_0/G_1期に停止し、細胞増殖が抑制されることが明らかになった。これらの結果は、KCCがG_1期における細胞内C1濃度のダイナミックな変化に関与し、cyclin D_1、cyclin E_2およびp21発現を転写レベルで制御することによって、細胞周期の進行制御に重要な役割を果たしていることを示唆しており、KCCが癌治療における分子標的に,なりうる可能性を示唆している。平成25年度の成果をもとに、癌細胞の増殖・進展におけるイオン輸送体の役割についてさらに研究を推進したい。
“帝国”周縁部における国勢調査・人口調査の比較研究

本年度は研究最終年度に当たるため、研究計画実施において史料調査の面で最も重視したロシア外務省文書館(在モスクワ、略称АВПРИИ)に保管されるロシア帝国統治下の地域の人口調査関係史料の閲覧調査と研究に研究分担者、野田仁が赴き、また青木雅浩、広川佐保もモンゴル国および中国の文書館において1920世紀の人口統計関係史料を調査したほか、研究代表者、中見立夫がロシア科学アカデミー東洋学研究所創立200年記念式典に出席(於モスクワ、サンクト・ペテルブルグ、2018年11月)した折、同研究所において、科研研究課題に関する成果成果の紹介と報告をするとと同時に、ロシア関係研究者と今後のロシア帝国時代の帝国統治下地域の人口調査史料を対象とする国際共同研究の進め方について協議した。また中見は中国内モンゴル大学主催のモンゴル史・清朝史関係国際研究集会(於中国・内モンゴル自治区、2018年8月)にも出席し、中国内モンゴル地域の研究者および中国人民大学清史研究所および中央民族大学の研究者にも、科研研究課題に関する成果報告をおこない、清朝統治時代の人口調査に関する今後の日中共同研究の進め方について協議し、さらに大韓民国滿洲學會主催の《2018東亞大學校石堂學術院/滿洲學會國際學術大會[於釜山、2018年11月30日12月1日]で講演をおこなうとともに出席した韓国、中国の関係研究者とのあいだで、韓国朝鮮王朝時代の人口統計史料の保存現況や中華民国期の中国国東北地方及び満洲国における朝鮮系住民についての各種人口統計調査に関する今後の国際共同研究の推進方法について協議した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題実施の初年度に当たり、平成28年8月にモンゴル国ウラーンバートルで開催された国際モンゴル学会に青木雅浩、広川佐保等、研究計画参加者の多くが出席し、研究題目に関わる学術報告をし、とくに研究代表者、中見立夫は研究課題に関する公開講演をおこない、あわせて科研研究課題に協力をえているモンゴル科学アカデミー歴史学研究所で学術交流をおこない、また庁舎新設移転のため長期閉館していていたが、再開されたモンゴル国立歴史中央アルヒーフにおいて、18ー19世紀のモンゴル人口調査に関する文書史料を閲覧した。さらに平成29年7月にも繰り越し経費でモンゴルに赴き史料の追加調査をおこなうとともに、ロシアにおける史料共同調査に関し協議した。平成29年秋には来日したモンゴル科学アカデミー歴史学研究所チョローン所長と研究会(於東洋文庫)をおこない、今後の共同研究に関して協議した。平成29年9月には今回の科研申請で史料調査の点で最も重視していたロシア外務省アルヒーフ(略称AVPRII、モスクワ)が建物改修のため閉館、史料公開を中止していたが、改修工事が終了し、文書公開を再開したので、研究費を繰り越し申請し承認をうけたので、提携関係にあるモンゴル科学アカデミーおよびロシア科学アカデミー東洋学研究所の後援をえて研究代表者、中見立夫がモスクワに赴き、約1ケ月滞在し、史料を閲覧・調査することができた。このようにして、研究題目に関する具体的データ(清朝時代のモンゴル、ロシア帝国のモンゴル人等の区域に関し、およびロシア帝国による内陸アジアの人口調査)をえることができた。そのデータの分析もおこなった。今回の研究課題研究実施において史料調査の面で最も重視していたモンゴル国立歴史中央アルヒーフ(ウラーンバートル)およびロシア外務省アルヒーフ(モスクワ)が、いずれも建物移転などの理由により史料閲覧を停止していたが、予定より遅れたが再開されそのため研究活動の進捗が遅くなったが、研究費の繰り越しも承認され、ロシア外務省アルヒーフにおいても史料調査活動が可能となった。これらの文書館における調査は日本人研究者によりほとんどおこなわれていないので意味のあるものであったが、先方側の事情とはいえ、活動開始時期が遅れたのが、研究計画全体の進捗にも影響をあたえた。研究課題実施において史料調査の面で最も重要なロシア帝国期の人口統計に関する文書史料を保存しているロシア外務省文書館(AVPRII)が長期にわたり建物改修のため閲覧停止であったが、閲覧再開となり、研究課題実施において協力関係にあるモンゴル科学アカデミーおよびロシア科学アカデミー東洋学研究所の助力により、研究代表者、中見立夫が2017年9月、モスクワに赴き、1ケ月にわたり科研研究課題に関する文書史料調査をおこない、あわせてロシア科学アカデミー東洋学研究所等の研究者と学術意見の交換をおこなった。2018年3月には研究分担者青木雅浩がモスクワへ赴き、、ロシア国立社会政治史文書館で史料調査を継続し、また広川佐保は台湾に赴き、国史館等において科研研究課題に関する文書史料調査をおこなった。さらに研究代表者、中見立夫は2018年3月、米国アジア学会(Association for Asian Studies)年次大会(AAS、於ワシントン特別市)で研究成果報告をおこない、あわせて次年度以降に予定している国際研究集会に関する意見交換と協議をおこなった。申請当初より、ロシア外務省文書館(AVPRII)における史料調査を重視していたが、同館改修工事が予想以上に長期化し、それにともない史料閲覧停止も長期化して研究課題の実施が遅れていたが、同館の公開が再開され、史料の閲覧申請もロシア、モンゴルの関係機関の好意的な援助により許可をえて史料調査を実施することができ、研究の遅れを回復することができた(同館の再開以降、日本人研究者としては最初に史料調査をおこなうことができた)、ほぼ研究課題研究実施に於いて史料調査の面では予定にそった活動をおこなうことができた。また米国において、研究成果の概要を報告し、来年度に計画している研究成果

とりまとめの国際研究集会について、その実施時期や参加学者などに関して研究課題に深い関係のある研究者と意見交換・協議をおこなうことができた。本年度は研究最終年度に当たるため、研究計画実施において史料調査の面で最も重視したロシア外務省文書館(在モスクワ、略称АВПРИИ)に保管されるロシア帝国統治下の地域の人口調査関係史料の閲覧調査と研究に研究分担者、野田仁が赴き、また青木雅浩、広川佐保もモンゴル国および中国の文書館において1920世紀の人口統計関係史料を調査したほか、研究代表者、中見立夫がロシア科学アカデミー東洋学研究所創立200年記念式典に出席(於モスクワ、サンクト・ペテルブルグ、2018年11月)した折、同研究所において、科研研究課題に関する成果成果の紹介と報告をするとと同時に、ロシア関係研究者と今後のロシア帝国時代の帝国統治下地域の人口調査史料を対象とする国際共同研究の進め方について協議した。また中見は中国内モンゴル大学主催のモンゴル史・清朝史関係国際研究集会(於中国・内モンゴル自治区、2018年8月)にも出席し、中国内モンゴル地域の研究者および中国人民大学清史研究所および中央民族大学の研究者にも、科研研究課題に関する成果報告をおこない、清朝統治時代の人口調査に関する今後の日中共同研究の進め方について協議し、さらに大韓民国滿洲學會主催の《2018東亞大學校石堂學術院/滿洲學會國際學術大會[於釜山、2018年11月30日12月1日]で講演をおこなうとともに出席した韓国、中国の関係研究者とのあいだで、韓国朝鮮王朝時代の人口統計史料の保存現況や中華民国期の中国国東北地方及び満洲国における朝鮮系住民についての各種人口統計調査に関する今後の国際共同研究の推進方法について協議した。史料面では、ロシアおよびモンゴル国における文書館での人口調査関係データの収集と分析を継続しておこなう、ただ保管されている文書資料の量が膨大であり、効果的に調査をおこない、調査結果の集約化も課題も課題であり、ロシアおよびモンゴルの研究者とも連携・協力し研究をすることが重要となってきている。そのためには、研究実施期間内に相互の研究調査成果を確認し、今後の共同研究の在り方をさぐる研究集会の開催を検討することが重要となってきている。最終年度となる本年度はロシア連邦モスクワにおいて関係文書館において史料調査を継続し、研究計画参加者3名程度を派遣する予定。あわせて研究課題に関する国際研究集会を予定しているが、参加希望者が多いために、経費的な問題もあり、慎重に計画を検討している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
エタンとベンゼンからのスチレンモノマーの一段階合成触媒の開発

汎用高分子としてスチレンは多量に生産されているが、その工程はナフサの水蒸気分解によるエチレンの製造、エチレンによるベンゼンのアルキル化を経てさらに、エチルベンゼンの脱水素工程と3段のエネルギー多量消費型のプロセスとなっている。単純で省エネルギー型の新しいプロセスへの期待は大きい。この研究ではエチレンに代えてエタンを原料に用い、ベンゼンのアルキル化を行う可能性並びにエネルギー多消費型のエチルベンゼンの脱水素を一段階で行う可能性を検討した。エタンによるベンゼンのアルキル化を種々のゼオライト触媒を用いて450-550oCの範囲で検討し、H-ZSM5,H-MCM41,H-MCM22などは活性を示すが、モルデナイトやY-ゼオライトは活性を示さなかった。酸強度分布に最適値があることがわかった。ゼオライト単独では活性は低くゼオライトに金属を他事する事によりエチルベンゼンの収率は向上した。最適の反応条件は以下のようになった:白金6.8wt%を担持したH-ZSM-5触媒を用い、反応温度500°Cにおいて、エチルベンゼンの空時収率は14.2mmol/h/g触媒となった、また、スチレンの空時収率は0.8mmol/h/g触媒と低かった。これはベンゼン基準の収率としては7.3%,0.4%にそれぞれあたる。この反応では、エタンがまず脱水素されてエチレンになりその後アルキル化が進むことがわかった。一段階でスチレンは得られなかったので、エチルベンゼンの脱水素を同一反応塔内で行うための触媒開発を行い、新たに酸化マグネシウム担持酸化バナジウム触媒が優れた性能を発揮することを見いだした。この反応では、二酸化炭素が反応を促進し、脱水素反応中に失われた、バナジウム酸化物の格子酸素へ二酸化炭素から酸素が供給されることを見いだした。現行のナフサのクラッキングを経てベンゼンのエチル化、エチルベンゼンの脱水素を経るスチレン製造プロセスを簡略化するために、一段階でエタンとベンゼンからスチレンを合成しようと試みた。エタンによるベンゼンのアルキル化触媒について、種々検討を行った。ベンゼンのエチレンによるアルキル化にはゼオライト触媒が有効なことが既に知られているが、エタンを用いてベンゼンのアルキル化を行うには、エチレンを用いたときより高い温度が必用なので、高温でのエチレンによるベンゼンのアルキル化反応について検討し,H-ZSM5触媒が、エチレンに対しては400°C程度まで活性を示すことを見いだした。次いでエタンによるベンゼンのアルキル化に有効な触媒について検討し、白金担持-H-ZSM5が良好な触媒活性を示すことを見いだした。また、この触媒を使用前に前処理として、水素還元を行うと触媒活性が向上することを見いだした。反応は白金触媒上でエタンが脱水素されエチレンになりゼオライト上でエチル化が起こり、エチルベンゼンが生成するものと、推察された。アルキル化の最適温度とエタンの脱水素の反応温度に若干の差があるため、エチルベンゼンの収率は現在のところ,10%を越えていないが、加圧下で反応を行うなどさらにエチレン濃度を高めることができれば、さらに高収率を達成できる重要な知見を見いだした。スチレンモノマーはプラスチックスの原料として、世界で多量に生産されているが、プロセスはナフサの分解によりエチレンを得、エチレンとベンゼンからエチルベンゼンを合成し、さらに、エチルベンゼンの脱水素という3段階のプロセスを経て製造されている。

このプロセスをシンプル化し省エネルギー化する試みとして、1段あるいは2段階で行う可能性を検討した。エチレンのような反応性の高いアルケンの代わりに反応性の低いアルカンを直接反応に用いてエチルベンゼンを合成する可能性を検討し、昨年度には白金-ゼオライト(H-ZSM5)触媒がエタンによるベンゼンのアルキル化に高い触媒活性を発揮することを見いだしたが、スチレンの収率はあまり高くなかった。本年度は後段の脱水素を促進するため、すでに、本研究者らが見いだした、二酸化炭素によるエチルベンゼン脱水素促進効果を期待して、エチレンによるベンゼンのアルキル化を様々な触媒の存在下で行い、Ga_2O_3の添加がスチレン収率の向上に有効なことを見いだした。このとき二酸化炭素は大きくはないが、脱水素反応を促進する効果が見られた。また、エタンによるベンゼンのアルキル化をエタン加圧下で行うと、エチルベンゼンの収率が常圧下で反応を行ったときよりも高くなることを見いだした。さらに、エチレンによるベンゼンのアルキル化とエチルベンゼンの脱水素を同一の反応管で行うための触媒開発を行い、酸化マグネシウム担持酸化バナジウム触媒を見いだし、この触媒が二酸化炭素存在下で極めて高い脱水素活性を発揮することを明らかにした。また、エタンの脱水素に酸化チタン担持酸化ガリウム触媒が高活性を発揮することを見いだした。アルキル化とこれらの脱水素触媒を組み合わせることにより、一段階スチレンモノマー合成の可能性を見いだした。
ミトコンドリアDNAによるNMO炎症増幅機序の解明と新規治療ターゲット開発

視神経脊髄炎関連疾患(neuromyelitis optica spectrum disorder: NMOSD)において抗アクアポリン4(AQP4)抗体の病原性は確立しているが、髄液中のIL-1β、HMGB-1などの上昇が報告されており、炎症増幅因子として自然免疫の関連も示唆されている。そこで我々は近年、自然免疫の活性化因子として注目されているミトコンドリアDNAに着目した。まずNMOSD、多発性硬化症(multiple sclerosis: MS)、および他神経疾患における髄液中のミトコンドリアDNA値を測定した。その結果、髄液ミトコンドリアDNAはNMOSD急性期ではMS急性期・他神経疾患と比較して有意に上昇していること、NMOSDでは急性期治療の介入により有意に低下することを見出した。さらに抗AQP4抗体の刺激によりアストロサイトからミトコンドリアDNAが特異的に細胞外に放出されることも明らかとした。そしてin vitroにおいて、ミトコンドリアDNA刺激によりミクログリアからのIL-1β産生が誘導されること、そのIL-1β産生にはToll-like receptor 9(TLR9)とNLRP3インフラマソームが関与していることを実験的に証明し、NMOSDにおいてミトコンドリアDNAを介した炎症促進機序が存在している可能性を報告した(J Neuroinflammation. 2018;15:125)。我々の研究の根幹となるNMOSDにおける髄液ミトコンドリアDNAの上昇を示し、さらにNMOSDにおける特異性や疾患活動性との関連などについて証明した。そしてミトコンドリアDNAがin vitroにおいてミクログリアから炎症性サイトカインIL-1βの産生を促進することも明らかとし、病態へ関与している可能性を示すことができた。今後は動物モデルを用い、さらなる炎症機序の解明や薬剤の有効性を証明するための実験を予定している。具体的にはマウスの脳や脊髄内に抗AQP4抗体やミトコンドリアDNAを注入し、神経機能評価や病理学的解析を行う。さらにインフラマソームやTLR9など自然免疫受容体の阻害薬や、インフラマソームの構成成分であるASCをノックアウトしたマウス、炎症性サイトカインIL-6シグナルが持続的に導入されるF759マウスなど遺伝子改変マウスを用いて自然免疫シグナルに関する実験的検討を進める。本年度は国際学会などの参加費用(旅費)を抑えることができたため、必要物品の購入を増額してもなお、次年度使用額を確保することができた。次年度は動物施設や薬剤など動物実験関連に費用を要するため、それらに充てる予定である。
特別支援学級在籍児童による主体的な「文作り」学習を目指したショートムービー制作

本研究では,知的障害のある児童の文作りの学習において,従来の文節ごとに分けた紙の文節カードを活用する方法ではなく, iPad Proとアプリ『ロイロノート』を用いて制作したショートムービーによる文作り学習を開発した。学習の手順は以下の通りである。複数枚のカードをつなげてショートムービーにする。各カード制作(13)は教員が行った。12語文:主語,述語をカードに書く。各カードに音声を入力。正誤を含めて複数枚ずつ制作した。23語文:主語,修飾語,述語カードを2語文同様に制作した。34語文:主語,修飾語,修飾語,述語カードを2語文同様に制作した。4画面上に文に合った1枚の絵と正誤を含めたカードを提示し,児童に絵に合う音声入りのショートムービーをつくらせた。児童が完成させたショートムービーを再生すると,完成した文が一文として自動的に読みあげられる。初段階では,文節の種類別に色分けをし,対象児がカードを選択する際の視覚的支援を行った。本学習法の特色としては,「音声」(聴覚)の組み合わせだけでなく,文節カードの難易度,カードの色分けの有無,関係のある画像(写真)の提示の有無など,対象児に合わせて教材を教員が容易にカスタマイズできる点もある。実践において, iPad Pro(12.9インチ)を活用したのは,対象児がカードを指でつなげる操作をスムーズにするため,またカードに書いてある文字を読みやすくするために,できるだけ大きな画面が好ましいと考えたからである。実践の結果,児童から「もっとやりたい。」という声が聞かれ,児童が意欲的に学習に取り組めたことが確認できた。また,カードがばらついてしまった従来の学習法に比べ,一画面上で全てのカードが見渡せ,カードを指で操作できることにより,対象児は集中して学習に取り組めた。また,文の音声出力により,対象児は完成した文をより客観的に確認することができた。
重症患者の全身・摂食嚥下機能に応じたリハビリテーションプログラム開発と効果検証

重症患者(循環器系疾患を有する患者)を対象とした摂食嚥下機能に応じたプログラム作成に際し、調査項目に関する有効な英語論文は昨年の検索分に加え、本年度アップデート分を含めても十分とはいえない状況である。本プロジェクトの研究遂行内容に関する有識者による具体的な話し合いを踏まえ、より質の高い臨床実践プログラム作成に向けて、第一段階のプレ調査(後ろ向き調査)、ならびに調査の不足項目の把握と必要項目の選定を臨床的な視点から行うことが重要であることが確認された。循環器系(外科、内科)の有識者や先進的医療を提供している高度実践者から情報を得ることが必要と考えた。そこで、心臓・肺移植術の提供実績のある米国の急性期病院における胸部外科(心臓・肺)の手術患者を対象とした周手術期管理、摂食嚥下障害に関する実践・医療体制等を視察した。その結果、高度技術を要する手術患者に対しては、全身管理、ならびに肺移植といった誤嚥による移植肺へのダメージに直接影響するリスクを防止するために、患者の全身状態のモニタリングや病院の基準にそった術前、術後の摂食嚥下のリスク評価を行っていた。摂食嚥下のリスク評価や誤嚥予防の具体的内容については、日本でも実施されている一般的な摂食嚥下評価と同様であったが、患者の疾患によって手術後の適応する検査内容は異なっていた。また、手術カンファレンスには、医師や上級看護師であるNP(Nurse Practitioner)をはじめとする多職種が参加し、円滑なチーム医療の体制整備がされていた。これらの知見をもとに、調査項目の精選、ならびに調査準備を進めることが重要と考えた。調査項目に関する有効な英語論文が十分でないことを受けて、引き続き、文献レビューを進めた。さらに、研究デザインについての有識者による具体的な話し合いの場を設け、研究遂行上の課題の洗い出しを行った。より質の高い臨床実践プログラム作成に向けて、第一段階のプレ調査の必要性、ならびに調査の不足項目の把握と必要項目の選定を臨床的な視点から行うために、有識者と高度実践者から情報を得ることが必要と考えた。そこで、先進的医療の一つである心臓・肺移植術の提供実績のある米国の急性期病院において、胸部外科(心臓・肺)手術患者を対象とした摂食嚥下障害に関する実践・医療体制等を視察した。その結果、特に肺移植患者に対する誤嚥は、移植肺へのダメージに直接影響することから、患者の全身状態のモニタリングとともに、病院基準にそった術前、術後の摂食嚥下のリスク評価、ならびに誤嚥予防が行われていた。また、手術カンファレンスには、医師や上級看護師であるNP(Nurse Practitioner)をはじめとする多職種が参加し、円滑なチーム医療体制が整備されていた。いくつかの要因が関わることから調査の関連内容を整理するのにやや時間を要した。本年度は、調査項目に関する有効な英語論文は昨年の検索分に加え、本年度アップデート分を含めても十分とはいえない状況であったことから、先進的医療を提供している米国の急性期病院における胸部外科(心臓・肺移植を含む)の視察を行うことで、特に移植肺への誤嚥予防、チーム医療の実際について、有識者、ならびに高度実践者から情報を得ることができた。摂食嚥下研究の進んでいる日本と米国を比較した際に、看護師、言語聴覚士等の関連職種の教育背景、実践に関する知識や具体的な実践内容、チーム医療体制等に違いが見られるが、摂食嚥下の機能評価に関しては、同様の手段で進められていることが把握されたことから、日本ではどの程度評価が適切に行われているか、あるいはそのための人材確保はどうか、人材育成の際の教育背景や内容についてはどうかといった視点も含めて、調査、ならびにプログラム開発を進める必要性がある。本プロジェクトでは、重症入院患者とは誤嚥リスクが高く、全身状態や摂食嚥下機能が低下し、時に早期リハに必要となる状態にある方と定義し、心臓手術を受ける患者に焦点化することにした。その背景として、術中、術後の挿管による反回神経麻痺のリスク、そして周手術期管理や合併症管理の点から広域・複雑な病態を理解し対応しなければならないこと、世界的にも現在注目され始めたテーマであり、誤嚥予防のために本疾患の摂食嚥下障害症例に関連した医療介入の体制整備が臨床課題として急務である点などを考慮した。初年度活動目標である文献レビューとともに、調査の必要項目の選定を行った。有効な英語論文は10件程度しか抽出されず、気管挿管の期間、Ejection Fraction(駆出率)、気管切開、一般的なあるいはRODICSスコアといった嚥下スクリーニング、器材を用いた評価、改訂バリウムテストやPenetration-Aspiration Scaleを用いたVFSS (Videofluoroscopic Swallowing Study:ビデオ嚥下検査)、VESS(Videoendoscopic Swallowing Study:ビデオ内視鏡)や食形態といった評価項目、及び外科的合併症、誤嚥性肺炎、不顕性誤嚥、Intensive Care Unitや入院の期間の延長、費用、死亡といった効果項目を検討する必要性については整理されたが、具体的な介入内容については十分に明確化していないことがわかった。現在の一般病院における摂食嚥下障害看護認定看護師の現状などを整理するとともに、文献レビューの結果について公表をする準備を進めている。さらに、今後、臨床における有識者の意見(Expert Opinion)も踏まえながら、プログラム開発を進める必要性があることが示唆された。本テーマの有効な英語論文は件数として十分に抽出されるレベルに至っていないことがわかった。