hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極値理論によるリスクの予測

極値理論を用いて自然災害に関連する問題についてリスクの予測について研究を行なった.日降水量データに関して,年最大値のトレンドをパラメトリック・モデルとスムージング法で調べ, AICによるモデル選択の良さを示した.津波マグネチュードデータの解析を行い,その分布の上限の推定を一般パレート分布と点過程モデルを用いて試みた.リスクの及ぶ範囲を推定する問題としてブロック・サイズの推定を考え,最尤法について研究し,極値データのタイプによる精度を理論とシミュレーション実験であきらかにした.極値理論を用いて自然災害に関連する問題についてリスクの予測について研究を行なった.日降水量データに関して,年最大値のトレンドをパラメトリック・モデルとスムージング法で調べ, AICによるモデル選択の良さを示した.津波マグネチュードデータの解析を行い,その分布の上限の推定を一般パレート分布と点過程モデルを用いて試みた.リスクの及ぶ範囲を推定する問題としてブロック・サイズの推定を考え,最尤法について研究し,極値データのタイプによる精度を理論とシミュレーション実験であきらかにした.Wicksell小球問題で,空間の球の直径の分布の右裾が十分大きな閾値以上では一般パレート分布に従うという極値理論に基づく統計モデルを考えた.このとき,与えられた体積中に含まれる最大球寸法と与えられた面積の平面と交わる球の最大寸法の予測方式を構成し,それらが実データ解析に適用可能であることを示した.この問題では閾値の決定が重要である.ここでは空間の球の右裾の分布として仮定した一般パレート分布の形状と修正尺度パラメータの推定に基づく閾値の新しい決定方法を提案し実データに適用しその有効性を示した.また,平面と交わる球の直径の分布に上と同様の極値理論に基づくモデルを仮定した場合についても予測方式を構成しその有効性を示した.年最大降水量データのトレントを調べるためにスムージング法について研究した.極値データに関しては通常の回帰に基づくスムージング法は有効ではない.これを簡単なモデルの場合に理論的に調べた.一般極値分布の位置パラメータに線形回帰モデルを仮定し,推定しているものは異なるが,通常の直線回帰と最尤推定を行った場合の推定量の漸近有効性について調べた.形状パラメータの値が自然現象でよく現れるゼロの近傍では最尤法に基づく方がはるかに精度が良いことを示した.また,位置パラメータの線形回帰モデルの下で最尤法を用いる場合,形状パラメータの値がある負の値より小さくなる場合に位置パラメータの推定よりも平均の推定の方が精度が良い場合がある.しかし,自然現象では形状パラメータの値がゼロの近傍になる事が多い.したがって,通常は最尤法に基づく位置パラメータの推定を行えばよい事が示せた.日本全国50観測所以上の100年をこえる日降水量データがある.これらのデータからリスクの評価を行うために1年最大降水量のトレンドを検出することを考えた.そのために各年の上位r(>1)個のデータを用いる方法について研究した.年最大降水量は一般極値分布に従うとして,分布の位置,尺度,形状パラメータが年に依存するモデルを考え解析した.最適なモデルをAIC基準で求め,残差の分析を行った.結果はほぼ満足のいくものであった.一方,上位r個のデータを用いて局所尤度に基づくスムージング法のプログラムを作成しデータの解析を行った.スムージング結果をパラメトリック法で最適とされたモデルと比べてみた.概ね妥当な結果が得られた.これにより各観測所での年最大降水量のトレンドを統計的に把握することが出来た.今後の課題として,パラメトリック解析の結果とスムージングの結果を統計的に検定する手法の開発が必要な事が分かった上に有界な台を持つ分布の上限の推定について研究した,母集団分布は負のワイブル分布の吸引領域に属するという,極値理論の一般的な仮定の下で,データの観測方法に応じた上限点の推定方法について調べた.先ず上位r個のみを観測する場合の分布について調べた.次に,上位r個のデータの組が観測される場合に,極値データのみを利用する場合に比べ漸近相対効率がどう改善されるかを情報量に基づいて明らかにした.また,閾値以上のデータに一般パレート分布を適合して分布の上限を求める方法と従来の方法を比較検討したリスクの及ぶ範囲の推定を念頭において,次の設定でブロック・サイズの推定問題を研究した.過去の単位サイズのブロックm個から上位r(>0)個のデータの組と,現在の未知のサイズcのブロックn個から上位r個のデータの組が与えられているとし,サイズcの最尤推定量を考えた.Gumbelモデルの下で最尤推定量の漸近分散を求め,その推定精度を理論とシミュレーション実験で明らかにした.津波マグニチュードデータを,上に有界な台を持つ分布からの実現値として研究した.十分大きな閾値をとり超過データに一般パレート分布を適合して解析した.一般に上限を持つデータには形状パラメータが負の一般パレート分布が適合する.この様なデータでは対数変換等を行なっても,同じ形状パラメータの一般パレート分布を適合できることを示した.また,データの有効数字を2桁とした場合の推定法(最尤法,確率加重モーメント法,モーメント法)の精度に及ぼす影響をシミュレーション実験で調べた.最尤法は偏りが増え,確率加重モーメント法とモーメント法はほとんど影響を受けないことが明らかになった.

一様分布でデータの連続化をすると,最尤法では精度が改善される事も分かった.年最大日降水量データのトレンドを調べるために,一般極値分布の3パラメータに年に関する回帰モデルを考え,年上位5個のデータに適合して解析し,モデル選択をAICを用いて行なった.モデル選択の結果をチェックするために,一般極値分布を局所的に適合するスムージングのプログラムを作成し同じデータの解析を行った.選ばれたモデルはスムージング結果と比較して良行であった.
親和性の高次同調スイッチングに基づく高効率人工能動輸送系の構築

本年度は、高効率の酸化還元駆動型プロトン能動輸送系の構築を目指し、キャリア設計とその基本物性を明らかにし、二相系および三相系におけるキャリア能について検討した。キャリア設計指針として、1.酸化還元スイッチングサイトとプロトン結合サイトの分離、2.穏和な条件での酸化還元スイッチングとこれに同調したプロトン親和性の大きな変化、3.親水/疎水性バランスの最適化、の三点を設定した。それぞれに対応する機能性ユニットとして、1.フェロセン(Fc)2.アミノ基(NH)3.アルキル基(R)を選択し、ドデシルアミノメチルフェロセン(FcNHR)を既報により合成した。FcNHRキャリアについて、酸化型(Fc^+NHR)および還元型(FcNHR)の二相系における見かけのpKaはそれぞれ約4、約6.5と計算された。この結果から、酸化還元によってキャリアのプロトン親和性は100倍以上変化することが明らかとなり、効率よいプロトン取込み放出能を持つことを確認した。水/有機二相系において、FcNHRを含む有機相をpH4の水相に接触させたところ、FcNHRの80%以上がプロトン化してFcNH2R^+となり、効率よいプロトンの取込みが確認された。続いて+0.5V(vs Ag/Ag^+)で定電位電解酸化をおこなったところ、水相のpHが減少した。これはFc^+NH2R^+からのプロトン放出を反映していると考えられる。プロトン能動輸送について検討するため、水/有機/水三相系を構築した。取込み側(Aq1)放出側(Aq2)をともにpH5に設定し、Aq1、Aq2の界面近傍の電位をそれぞれ-0.1V、+0.5V(vs Ag/Ag^+)として定電位分解したところ、Aq1のpH増加とAq2のpH減少が観測された。連続的な輸送実験には至っていないが、以上の結果から、FcNHRがプロトン能動輸送キャリアとなることを確認した。本年度は、わずかなpH差で効率の良いアニオン能動輸送を実現することが判明している錯体キャリアについて詳細に検討し、効率の良いpH駆動型能動輸送を実現するためのキャリアの設計指針の探索をおこなった。用いたキャリアは、2,2'-ビピリジン-6,6'-ジアミドを配位子とする平面正方型ニッケル(II)錯体であり、この錯体は、pHにより配位子上の二つのアミドプロトンが可逆的に解離し、錯体の価数が+2または0となることによって、アニオンに対する親和性が変化する。そこでまず、キャリア分子を含む有機相と水相との界面における、アニオン基質の移動について詳しく検討した。キャリア分子を含むジクロロメタン相とSCN^-を含む水相からなる二相系では、pHを2変化させると、錯体の価数が+II/0となるのに対応してアニオンの取込み・放出がおこなわれた。これは、基質結合サイト(金属)とスイッチングサイト(配位子)が分離されており、基質取込み平衡とスイッチング反応とが完全に同調していることの寄与と考えられる。また、基質親和性スイッチングがプロトン濃度の二次に比例することが、鋭いpH応答性に寄与していることを明らかにした。さらに、速度論的な検討をおこなったところ、界面における基質取込み/放出の速度は、いずれの条件でもキャリア分子濃度のみに依存するという結果が得られた。上で得られた知見に基づき、水相A(pH35)からキャリア/ジクロロメタン液膜相を介した水相B(pH6)へのアニオンの二次能動輸送系について解析をおこなった。その結果、疎水性、配位性の高いアニオンが選択的に輸送されること、水相間のpH差が2あれば二次能動輸送が起きること、pH差から基質濃度差への変換効率が極めて高いことなど、いずれも二相系で得られた結論と対応した。以上の結果から、基質結合部位とスイッチング部位の分離、および両部位間の高次同調性というキャリア設計指針は、高効率人工能動輸送系構築に有用な考え方となることが示された。

プロトン能動輸送について検討するため、水/有機/水三相系を構築した。取込み側(Aq1)放出側(Aq2)をともにpH5に設定し、Aq1、Aq2の界面近傍の電位をそれぞれ-0.1V、+0.5V(vs Ag/Ag^+)として定電位分解したところ、Aq1のpH増加とAq2のpH減少が観測された。連続的な輸送実験には至っていないが、以上の結果から、FcNHRがプロトン能動輸送キャリアとなることを確認した。
可視的症状の不可視の問題－－歴史に埋没してきた「見た目問題」当事者の声を聞き取る

本研究の目的は、「見た目問題」に取り組むセルフヘルプ・グループ(SHG)を対象に、その運動史を整理し、異なる目標を掲げてきた各SHGが「見た目問題」というひとつのイシューのもとに連携するようになった要因を明らかにすることである。2015年度は、この運動の嚆矢であるNPO法人ユニークフェイスと、後継団体であるNPO法人マイフェイス・マイスタイル(MFMS)との運動スタイルの違いを比較検討した。両者は社会や非当事者に対する働きかけにおいて大きく異なっていた。ユニークフェイスにとっての社会は、まずもって差別をしてくる「敵」であり、非当事者に対してはその加害性を自覚・自省するよう迫った。それに対してMFMSは、非当事者の加害性に一定の理解を示しつつ、非当事者の側に歩み寄りを求めてくるのである。2015年度はさらに、ユニークフェイスとMFMS関係者、ならびに連携してきた各団体のメンバーへの聞き取り調査を行った。個々の当事者たちはそれぞれの共同体の物語を参照し、自らになじむものを選び取るなど、セルフヘルプ・グループを使い分けていたことが明らかになった。また、親と当事者との立場や考え方の違い・対立は、とりわけ治療やパッシングの方針において顕著になることも語られた。障害者差別解消法が施行された2016年4月以降の展望として、MFMSは白書づくりに取り組み始め、政策提言を視野に入れた活動へとシフトした。しかし、運動の目標を明確に定めたことによって、それまで目的が曖昧で不明確だったからこそ集っていた人びとが距離を置くという事態にもなっている。ある意味でこれは、ユニークフェイスが直面したジレンマをユニークフェイスとは別の形で克服しようとした結果と言えるだろう。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の研究目的の第1段階は、「見た目問題」に取り組むセルフヘルプ・グループ(SHG)を対象に、その運動史を整理し、異なる目標を掲げてきた各SHGが「見た目問題」というひとつのイシューのもとに連携するようになった要因を明らかにすることである。2014年度は、「見た目問題」の代表的症状のひとつであるアルビノの当事者運動の動向ならびにSHGでのピアサポートの現状についてまとめた。アルビノの問題は、これまで医療や教育の専門家から過小に評価されてきたという背景がある。インターネットの普及を契機に、2000年代になってから当事者たちが連携するようになり、2008年以降はメディアで取り上げられる機会も増えた。これらは、ピアサポートや社会的な理解・啓発といった当事者たちによる主体的な運動の成果である。本研究の研究目的の第2段階は、以上のような運動史や言説の整理をふまえたうえで、当事者たちが語るカウンター・ナラティブを探索することである。2014年度は、運動を牽引してきた当事者のライフストーリーを、語り方に着目しながら分析した。彼のような「強い」主体の語りは支配的な言説として消費されてしまいがちだが、しかし、語り方に着目すると必ずしも苦難を克服した、差別に対抗してきたといった定型的なストーリーには回収されない、新しいストーリー生成の端緒が見出された。なお、研究成果として発表はまだだが(脱稿済み)、本研究が乗り越えるべき課題としてあげた当事者の研究者による調査については、社会調査論の観点から論じた。当事者による研究というと「特殊な」ものとイメージされがちだが、それを「聞き届けられなかった語り」に照準することで、多くの人びとにとっても応用可能な方法論として提示した。2014年度はまず、この運動の嚆矢であるNPO法人ユニークフェイスの盛衰を、文献資料の整理をとおして明らかにした。ユニークフェイス当事者たちは、身体障害者をはじめとした他の差別問題と比較され過小に評価されて、問題経験を否定され続けてきた。そのため、ユニークフェイスは比較の文脈を常に問題視し、誰かを沈黙させない運動を展開しようと試みた。それは同時に当事者たちの多様性を許容することでもあったのだが、そのことが逆に運動の目的を拡散させるという結果を招いてしまった。2014年度はさらに、上記について補強するためにNPO法人ユニークフェイスとNPO法人マイフェイス・マイスタイル(MFMS)関係者への聞き取り調査を行った。前例のない運動であったため戦略的というよりも場当たり的に展開していたわけだが、その途上において、当事者たちは語ることのできるコミュニティを求め、ユニークフェイスとMFMSはそれに応えてきた。とりわけ、現在ではオンラインコミュニティで代替可能ではあるが、ピアカウンセリングに対するニーズは根強く残っている。また、特に初期ユニークフェイスは、障害学・障害者運動との関わりを模索しており、障害学側からもディスアビリティが顕著にあらわれている事例として注目されていた。しかし一方で、運動としての連携はほとんどなく、その点はユニークフェイスが具体的な目的を示せなかった点と関連しているだろう。

ユニークフェイスにとっての社会は、まずもって差別をしてくる「敵」であり、非当事者に対してはその加害性を自覚・自省するよう迫った。それに対してMFMSは、非当事者の加害性に一定の理解を示しつつ、非当事者の側に歩み寄りを求めてくるのである。2015年度はさらに、ユニークフェイスとMFMS関係者、ならびに連携してきた各団体のメンバーへの聞き取り調査を行った。個々の当事者たちはそれぞれの共同体の物語を参照し、自らになじむものを選び取るなど、セルフヘルプ・グループを使い分けていたことが明らかになった。また、親と当事者との立場や考え方の違い・対立は、とりわけ治療やパッシングの方針において顕著になることも語られた。障害者差別解消法が施行された2016年4月以降の展望として、MFMSは白書づくりに取り組み始め、政策提言を視野に入れた活動へとシフトした。しかし、運動の目標を明確に定めたことによって、それまで目的が曖昧で不明確だったからこそ集っていた人びとが距離を置くという事態にもなっている。ある意味でこれは、ユニークフェイスが直面したジレンマをユニークフェイスとは別の形で克服しようとした結果と言えるだろう。研究実績の概要でも述べたとおり、文献資料に基づく運動史の整理は順調に進んでおり、成果としてもまとまりつつある。2014年度は障害学会第11回大会で口頭報告を行い、フロアとも有意義な議論ができただけでなく、ユニークフェイスと関わりのあった障害学の研究者たちと会場で意見交換したことで以後の聞き取り調査の焦点が絞られた。聞き取り調査では、運動を中心的に担ってきた数名から聞き取り調査を断られた、または連絡がつかないという事態に直面しているが、これについては、一般の会員、当事者への聞き取りで補っている。そこでは、当事者たちがユニークフェイスに何を期待し、どのように参加していったかだけでなく、何に失望し離れていったのかも語られ、運動の盛衰が示されている。また、障害学や社会学といった関係する研究者からも有用なコメントをもらうことができ、障害学・障害者運動との関わり、そのなかでの位置づけが明らかになってきている。27年度が最終年度であるため、記入しない。上記のとおり、2014年度から継続していることだが、運動の中心となったキーパーソンだけでなく、それを下支えしていた一般の当事者会員や家族会員への聞き取り調査をより充実させる必要がある。これによって、運動内部での目的や意見、ニーズの齟齬が明らかになるだろう。次に、ユニークフェイスとMFMSだけでなく、連携する個別疾患の患者会の関係者への聞き取り調査も進めていく。2014年度には円形脱毛症を考える会でフィールドワークを行い、脱毛症当事者たちが、MFMSのような横断的な症状を包含するセルフヘルプグループと個別疾患患者会とをどのように使い分けているかを聞き取った。こうした点について、個々の当事者レベルではなく、グループとしてどのように対応しているのか代表者などから聞き取りを行う予定である。
潰瘍性大腸炎の大腸発癌における粘膜リモデリングと間質細胞の遺伝子異常関与の証明

潰瘍性大腸炎(UC)の大腸発癌に関連する粘膜のリモデリングと癌化に関与すると思われる上皮・間質細胞の遺伝子不安定性を明らかにするべく検索を行った。その結果、1.UCの罹病期間に相関して粘膜の組織学的リモデリングが進行することが判明した。すなわち大腸粘膜腺管の短縮・傾き・融合・数の減少、粘膜筋板の肥厚が有意にみとめられ、特に癌化例では非癌化例と比較して粘膜筋板の肥厚・腺管の傾き・融合が有意に亢進していた。さらに上皮細胞の蛋白発現のリモデリングとして、Ki-67,p53,p21陽性細胞(Labeling index)が癌化例で有意に増加していた。2.組織切片のMicrodissectionとPCR-Gene Scan法により、上皮・間質細胞を分離採取して染色体17番および腫瘍抑制遺伝子をコードしているmicrosatellite markerのmicrosatellite instability(MSI)とLoss of heterozygosity(LOH)を検索した結果、間質細胞のMSI,LOHは再生粘膜で既に比較的高い頻度で出現し、その頻度は異型粘膜、癌でもほぼ一定であった。一方、上皮細胞では再生粘膜から腫瘍性病変への進展につれてMSI・LOHとも出現頻度が有意に上昇した。3.比較のために特発性大腸腺腫・腺癌における上皮・間質細胞の遺伝子不安定性を検索した結果、上皮細胞のMSI・LOHは腫瘍性病変の進展とともに徐々に上昇したが、間質細胞では出現頻度は比較的低いままで一定であり、UCにおける再生粘膜、腫瘍性病変とは明らかに違いがみとめられた。以上より、UCでは反復する炎症によって、大腸粘膜腺管のリモデリングが組織・細胞・遺伝子レベルで生じており、特に腺管の融合や傾き、粘膜筋板の肥厚と間質細胞のMSI,LOH出現が上皮細胞の癌化につよく関連していることが示された。従って、炎症に伴う酸化的ストレスにより間質細胞の遺伝子不安定性が先行して、間質細胞の上皮細胞への制御不全のために上皮細胞の遺伝子異常が積み重なって癌化にいたる可能性が示唆される。すなわち大腸粘膜陰かの短縮・傾き・融合・数の減少、粘膜筋板の肥厚が有意にみとめられ、特に癌化例では非癌化例と比較して粘膜筋版の肥厚・陰かの傾き・融合が有意に亢進していた。さらに上皮細胞の蛋白発現のモデリングとして、Ki-67,p53,p21陽性細胞(Labeling index)が癌化例で有意に増加していた。2.組織切片のMicrodissectionとPCR-Gene Scanning法により、上皮・間質細胞の分離採取して染色体17番および腫瘍抑制遺伝子をコードしているmicrosatellite markerのmicrosatellite instability(MSI)とLoss of heterozygosity(LOH)を検索した結果、間質細胞のMSI, LOHは再生粘膜で既に出現し、その頻度は異型粘膜、癌でもほぼ一定であった。一方、上皮細胞粘膜では腫瘍性病変への進展につれてMSI LOHとも上昇傾向を示した。以上により、UCでは反復する炎症によって、大腸粘膜陰かのりモデリングが組織・細胞・遺伝子レベルで生じており、特に陰かの融合や傾き、粘膜筋板の肥厚と間質細胞のMSI, LOH出現が上皮細胞の癌化に強く関連していることが示された。

従って、炎症に伴う酸化的ストレスにより間質細胞の遺伝子不安定性が先行して、間質細胞の上皮細部への制御不全のために上皮細胞の遺伝子異常が積み重なって癌化にいたる可能性が示唆される。今後は孤発性大腸癌、腺腫を同様の方法で検索し、その結果をUC例と比較する。潰瘍性大腸炎の大腸発癌における粘膜リモデリングと間質細胞の遺伝子異常関与を証明するために、平成16年度には潰瘍性大腸炎-大腸異型病変-大腸癌を対象として、上皮・間質細胞の遺伝子不安定性を検索した。この結果との比較のために、平成17年度には特発性大腸腺腫、腺癌症例における遺伝子不安定性を検索した。以上の結果から、特発性大腸癌発生と潰瘍性大腸炎関連癌発生とは上皮・間質細胞ともに遺伝子不安定性の出現頻度、パターンが明らかに違い、後者では早期から上皮・間質細胞ともにLOHの出現頻度が高いことが判明し、慢性炎症に伴う間質細胞の遺伝子不安定性元進(特にLOH)が腫瘍発生に重要であることが明らかになった。
tRNAの新規成熟経路の解析と5’キャップによる成熟制御機構の解析

出芽酵母における末端が未成熟なtRNA前駆体の細胞内輸送に関わる新規の輸送因子の探索し、成熟化に影響を与える核外輸送因子を特定した。また、5'リーダー配列を持ったtRNA前駆体の5'末端に見出された5'キャップ修飾(pre-tRNA capping)の生合成および生理的機能について解析を行い、既知の5'キャップ形成機構によって作られること、tRNA前駆体を5'エキソヌクレアーゼによる分解から保護し安定化していることが示された。これはpre-tRNA cappingはtRNA成熟化をサポートしていることを示唆する。平成26年度の計画のうち、1「新規tRNA成熟経路に関わるtRNA輸送因子の同定」については、新規成熟経路において核外輸送を担う因子の絞り込みを行い、絞り込んだ因子の発現制御株を用い解析を行ったところ、発現抑制条件下において新規成熟経路の成熟過程で生じるユニークな中間体が消失することを確認した。これは、この輸送因子が新規成熟経路における核外輸送因子であることを強く示唆する結果である。2「tRNA成熟経路の選択機構の解明」については、様々なRNA修飾酵素の遺伝子欠損株を用い解析を行った。その結果、期待通りこれら株においてユニークな中間体の蓄積量の増加が確認された。これは成熟経路の選択に前駆体tRNAにおけるRNA修飾の状態が影響しており、修飾率が低いほど新規成熟経路に流入しやすくなることを示唆している。3「前駆体tRNAに見出された5'キャップの生合成機構の解析」については、生合成に関わると考えられる既知の酵素の遺伝子欠損株あるいは発現制御株を作成し、それらにおいて前駆体tRNAの5'キャップ形成が阻害されるかどうか解析を行った。その結果、これら遺伝子を欠損あるいは発現を抑制した株において、前駆体tRNAにおける5'キャップの形成阻害が観察された。この結果は、前駆体tRNAの5'キャップは既知のキャップ生合成機構により形成されることを示しており、また、tRNAとmRNAやncRNAの成熟化が厳密に区別されているものではなく、その境界は曖昧であることを示唆している。本研究では1「新規tRNA成熟経路に関与する輸送因子および成熟経路の選択機構の解明」と2「tRNA前駆体の5'キャップ修飾の生合成と機能の解析」の2つのテーマについて出芽酵母を用い解析を行った。1については平成26年度において、輸送因子候補の中に発現抑制によりtRNA成熟化異常が起こる因子を見出し、平成27年度では、この輸送因子がtRNA前駆体と生体内において相互作用していることを確認した。また、成熟経路の選択機構については、平成26年度では、これにtRNA修飾が関与していることが示唆され、平成27年度では、この修飾と先述の特定した新規輸送因子との遺伝的相互作用について解析を行った。2については、この現象をpre-tRNAキャッピングと命名し解析を行った。平成26年度では、その生合成について解析を行い、mRNAなどの5'キャップ形成を担う既知の酵素群が必要であることが判明した。また、5'キャップの形成率がtRNA前駆体の末端構造の固さと関連していることを明らかにした。平成27年度では、RNA pol IIIの温度感受性株を用い、5'キャップ修飾されるtRNA前駆体はRNA pol III転写産物であることを確認した。また、野生株におけるtRNA前駆体の5'キャップの修飾率を算出した。平成27年度はその機能について解析を行い、5'キャップ形成を阻害するとtRNA前駆体の蓄積量が顕著に減少することが分かり、これが分解酵素によるものであることを突き止めた。また、ヒトのtRNA前駆体の一部が5'キャップ修飾を持っていることを抗キャップ抗体を用いたIP-ノーザン解析から確認した。これら結果から、pre-tRNAキャッピングは成熟過程のtRNA前駆体を分解から保護することで成熟化をサポートしていることが示され、真核生物においては広く保存された機構であることが示唆された。平成26年度の計画のうち、1「新規tRNA成熟経路に関わるtRNA輸送因子の同定」については、候補因子の絞り込みを行い、その因子が新規成熟経路における核外輸送因子であることを強く示唆する結果を得ることに成功した。2「tRNA成熟経路の選択機構の解明」については、様々なRNA修飾酵素の遺伝子欠損株を用いた解析から、成熟経路の選択と前駆体tRNAにおけるRNA修飾との関連性が見出された。3「前駆体tRNAに見出された5'キャップの生合成機構の解析」については、前駆体tRNAの5'キャップ形成は既知のキャップ生合成機構が行っていることを明らかにした。分子生物学平成27年度は計画通りに実験を進める予定である。まず、26年度において新規tRNA成熟経路との関連が示唆された輸送因子が実際に前駆体tRNAと複合体を形成していることを証明する。次いで、その輸送因子がどのようにして前駆体tRNAを認識しているのかその認識機構について解析を行う。
造血細胞移植中の食事摂取困難を緩和する患者参加型看護ケアプログラムの開発

造血細胞移植患者が食事摂取困難をマネジメントする際に、どのような価値基準や精神力動が働いているのかをより深く理解するために、看護学領域だけでなく行動経済学、心理学に関する書籍を検索し検討した。人間が自分にとって都合の良いように認知するという「錯誤相関」、不満な気持ちのバランスをとる「認知的不協和の解消」、満たされない欲求を合理的な理由をつけて自分が傷つかないようにする「合理化」、災害など危機的な情報から回復する際の鍵となる「精神的回復力」など、苦痛を体験している患者の主観的世界に影響を与える概念を検討した。さらに、フィールドワークとして日本看護科学学会に参加し、看護ケアプログラム開発を行う研究者らと患者の体験を明らかにした質的研究とその評価を行うための量的研究の統合的研究法について意見交換を行った。さらに、The International Society of PediatricOncology、American Society for Parenteral and Enteral Nutritionの学術集会に参加し造血細胞移植患者の食事摂取困難に携わっている医師、管理栄養士、Nurse Practitionerと意見交換を行い、1米国における静脈栄養は栄養状態だけでなく患者の症状、疾患、治療などによって詳細に計画されておりその判断は看護師・栄養士・薬剤師が行っていること、2米国と比較して食事に対する意味づけが重い日本においては食事習慣に関連した文化的背景が患者の体験に大きく影響を与えていることが明らかとなった。今後、看護ケアプログラムを開発するにあたり、移植経験者によるエキスパートパネルを計画している。そのためのネットワークづくりとして、患者会活動が盛んにおこなわれているAYAがんの医療と支援のあり方研究会において、協力者の募集を行い一定の成果を得ることができた。平成30年度平成31年度は、「造血細胞移植中の食事摂取困難を緩和する患者参加型看護ケアプログラム」の開発のために診療録情報に基づいた調査を予定していたが、協力予定施設の診療録フォーマットや入力内容のばらつきが大きく、予定していた指標のデータ収集を十分に行うことができないことが明らかとなった。その為、定性的調査を新たに実施する時間が必要となったため、進捗状況をやや遅れていると評価した。まず、本研究の基盤となる移植患者の食事摂取困難に関する質的研究の洗練と、影響を与える要因に関する文献検討等を含めた質的研究結果の融合を行う。理論構築に当たっては、SST構築の先駆者であり看護理論家のDuke大学Dr.Im教授に研究相談を行い助言を得ながら進める予定である。次に、施設の現状に応じた定性的調査によって看護介入アウトカム評価のための指標を明確にする。
グレインエンジニアリングによるニオブ系無鉛圧電セラミックスの高性能化

本研究では高性能化が容易となるニオブ系無鉛圧電セラミックスの材料設計に関して検討し、液相前駆体法を適用した優れた原料粉末の合成、およびドメイン構造制御に基づくグレインエンジニアリングを施したセラミックス合成に成功した。その結果、飛躍的性能向上が図られたニオブ系無鉛圧電セラミックスを新規創成した。電圧を加えると機械的に動く圧電セラミックスは、プリンターのインクジェット部品、超音波振動子など各種電子部品として用いられているが、その多くは鉛含有素材である。そこで、無鉛化研究が鋭意進められているが、性能向上とその耐久性に因難が常につきまとい、その研究開発が難航している。そこで、本研究ではニオブ系無鉛圧電セラミックスの物性増強を図ることを目的として、高性能化が容易となる無鉛圧電セラミックスの新材料設計指針の構築と実践を開始した。本年度は、分子レベルの組成混合性に優れた独自開発のクエン酸塩前駆体法を(Li, Na, K)NbO_3系無鉛組成物の合成に適用し、水中電離度が大きく異なる複数のアルカリイオン共存下においても、セラミックス組成物の精密組成制御が可能となる条件を見いだし、優れた易焼結性と圧電特性を示すセラミックス合成に成功した。また、単結晶材料との比較によって、セラミックスの電気特性に寄与する強誘電性ドメイン構造、欠陥構造、および内部応力の役割を調べ、圧電特性の性能向上と耐久性に関する知見と改善の方策を得た。さらに、前駆体溶液法の改良によって(Li, Na, K)NbO_3系薄膜の精密合成と方位制御に成功し、その粒子サイズおよび基板拘束応力による電気特性への寄与も明らかにした。総じて、単結晶および薄膜材料との比較をしつつ、ニオブ系無鉛圧電セラミックスの物性起源の本質解明に繋がる重要成果を得た。そこで、無鉛化研究が鋭意進められているが、性能向上とその耐久性に困難が常につきまとい、その研究開発が難航している。そこで、本研究ではニオブ系無鉛圧電セラミックスの物牲増強を図ることを目的として、高性能化が容易となる無鉛圧電セラミックスの新材料設計指針の構築と実践を開始した。本年度は、ニオブ系セラミックスの電気伝導を調べ、その温度依存性から電気伝導性を評価した。直流電気伝導測定の結果、セラミックスの導電キャリアは熱活性なArrhenius型であり、実測される高温電気伝導がアルカリ欠損と同時生成する酸素欠陥の移動過程によるものであることを明らかとした。さらに粒界体積が異なるセラミックスの直流電気伝導を比較した場合、粒界体積が大きなセラミックスでは、高温領域において活性化エネルギーが暫時変化することを見いだした。更に交流インピーダンス測定法を用いた比較評価の結果、粒界組織中の酸素欠陥移動が特に電気伝導特性を支配していることを明らかとした。この結果に基づいて、結晶粒子内部の応力印加状態を損なわず、粒子界面における電荷補償策も施した新組織、すなわち、粒子内部および界面双方が機能強化(グレインエンジニアリング)され、圧電物性と電気的耐久性が飛躍的に向上した無鉛圧電セラミックスを作製した。そこで、本研究ではニオブ系無鉛圧電セラミックスの物性増強を図ることを目的として、高性能化が容易となる無鉛圧電セラミックスの新材料設計指針の構築と実践を図った。最終年度はこれまでの知見を結集して、ニオブ系無鉛セラミックスのグレインエンジニアリングを実施した。具体的には遠心分離器を利用して、回転数等を制御しつつ試験管中で沈降操作を繰り返し、サイズ分布が異なる分級セラミック粉末を得た。リートベルト解析によって、粒子径増加に伴う結晶格子の拡張が確認されたため、ニオブ系の分極起源であるNbO_6八面体体積と結合角の変化を原子座標に基づいて調べた結果、その変化は結晶格子の体積変化と同一の傾向を示すことを確認した。Nb-O結合角の増加はO-Nb-Oの原子配列が直線状に近づくため、NbO_6八面体構造中におけるNb変位量の減少とみなして考えることができる。つまり粒子径増大に伴いNb原子はNbO_6八面体構造の中心に移動したことを確認した。これらは放射光EXAFS結果とも一致した。上記データに基づいて自発分極量(P_s)を計算したところ、粒子径2.4μmか9ら7.0μmの間でP_sが最も大きく、これよりも粗大粒子径の場合には著しく低下することが判明した。すなわち、粒子サイズ分布がバルク特性に少なからず影響を及ぼす可能性があり、高性能化にはグレインエンジニアリングによる微構造組織の最適設計が必要となることを証明した。
量子ビームを用いた３次元ナノ空間制御：機能性デバイスの創製と分析法の開発

平成25年度は「量子ビームを用いた生体適合性高分子の微細加工および改質技術の開発」を中心に研究を行った。研究に用いたポリ乳酸は、生分解性・生体適合性を併せ持つ代表的な医用プラスチックである。微細加工技術が確立されれば、医薬研究におけるバイオチップや医療用マイクロマシン等の産業応用が期待される。本研究では、集束イオンビーム(FIB)照射による物理スパッタと材料の放射線分解反応を利用したポリ乳酸の直接的な削り出し加工を検討した。直径50nm以下に絞った30keVのガリウムFIBを照射し、照射条件(線量・線量率・ビームサイズ・試料の厚さなど)が加工精度に及ぼす影響を調査した。ポリ乳酸はガラス転移温度(約60°C)以上で容易に熱変形を起こすため、加熱されやすい照射条件(高線量・高線量率・大面積照射)や熱が拡散しにくい試料条件(厚い試料)では、表面が荒れたりエッジが丸くなったりと加工精度が劣化した。加工速度と加工精度の詳細な調査から、線量率や試料の作製方法の最適化を行った。その結果、熱変形やデブリの発生が抑制され、直径80nmの穴や幅60nmの溝など精密な微細構造を作ることに成功した。さらに、FIBがポリ乳酸表面に引き起こす化学変化を利用した機能化についても検討した。照射後の化学結合状態をX線光電子分光法(XPS)で分析した結果、物理スパッタと放射線分解反応による分解物の脱離によって炭素の二重結合(C=C)が増加したことが分かった。高分子材料表面のC=Cの割合によって細胞接着性の強弱が変わることが報告されており、本研究で得られた微細加工体は、局所的に細胞接着性を制御できる医療・バイオデバイスとしての応用が期待される。(抄録なし)平成24年度は「(1)量子ビームを用いた生分解性高分子の微細加工技術の開発」「(2)加工に必要な照射線量の予測法の確立」の2つを中心に研究を行った。(1)ポリ乳酸は生分解性・生体適合性を併せ持つことから、微細加工技術が確立されれば、医薬研究におけるバイオチップや体内埋め込み型マイクロマシン等の産業応用が期待される。本研究では、集束イオンビームを用いたダイレクトエッチングや電子線リソグラフィなどによる微細加工を試みた。ポリ乳酸はガラス転移温度(55°C)以上で形状保持性が急激に失われるため、高線量・高電流値の照射では熱の影響による加工ムラや形状の崩れが見られた。そのため、線量・線量率・サンプルの厚み等の最適化によって熱の影響を抑制し、さらには放射線架橋による耐熱性の向上なども検討することによって、制御された任意の微細加工に成功した。(2)各種量子ビームにおける様々な高分子材料の感度(加工に必要な照射量)を調査し、放射線化学の観点から吸収線量に換算した。その結果、照射により生じた二次電子による放射線化学反応がほぼ等しいと仮定できるEUV・軟X線・低エネルギー電子線で、波長やエネルギーよらずほぼ一定の必要吸収線量を示すことが分かった。つまり、ある線源での感度と吸収係数・線エネルギー付与の情報があれば、特定の線源での必要照射量と、高感度化のために添加すべき元素を理論的に予測できることになる。露光源の開発を待たず、既存の露光源を用いて他波長に対する感度が予測できるため、次世代EUV露光に向けた高感度レジスト材料の開発を加速させるデータとして大きな注目を集めた。量子ビームの制御と材料そのものの改質の両面から微細加工技術の開発を行い、天然由来高分子材料のサブミクロン加工に成功した。

機能性デバイスの創製という本研究の最終目的につながる成果が得られたと考えている。天然由来高分子材料の微細加工体については今後、医用デバイスへの応用も見据え、加工体の安全性や細胞の接着性といった観点から照射による試料表面の化学状態変化等についても評価していきたいと考えている。また、高分子の感度予測法を用い、材料の特性や求められる加工体の形状などに応じて各種量子ビームを使い分けた加工技術の開発を行っていきたい。(抄録なし)
歪直交多項式のスペクトル変形理論の構築による離散可積分系の導出とその応用

研究計画の最終年度である平成24年度では、これまで得られた歪直交多項式に関する知見を元に、アルゴリズムを実装し、数値計算へと応用していくことであった。当初予定していたこの計画は、アルゴリズム、すなわち対応する離散可積分系を得ることまでは成功したが、実際に実装するまでには至らなかった。しかし、モントリオール大学のLuc Vinet氏、ドネツク物理工科研究所のAlexei Zhedanov氏らとの共同研究により、直交関数系の拡張概念である多変数直交多項式や多重直交多項式の研究が進み様々な物理問題への応用を行うことに成功した。以下、得られた結果を述べる。多変数直交多項式に関しては、Rahman多項式と呼ばれる多項式系列の満たす様々な性質を明らかにし、量子状態転送問題や量子超可積分系との対応関係を示した。量子状態転送h量子コンピュータの設計にも関わる基礎的な概念であり、今回得られた結果は実問題にも非常に有益な結果につながると期待される。量子超可積分系に関しても、Rahman多項式を用いてSU(2)対称性を持つ2次元モデルを新たに構成することに成功した。この結果は特に光学につながると期待されている。同時パデ近似問題から導入された多重直交多項式は、近年ランダム行列の理論などに活発に応用されている。今年度はこの多重直交多項式に関してもいくつかの知見を得ることに成功し、特に多重Meixner多項式にたいして、新たに対応する物理モデルを明らかにした。具体的には、同時対角化可能な、多次元調和振動子モデルの新たなハミルトニアンを構成することに成功した。この結果からさらに多重Meixner多項式の関係式を系統的に導出することにも成功した。以上、最終年度である平成24年度の研究は、当初の計画とは違うところに到着したが、得られた結果は様々な物理問題と関連しており、十分な応用が期待されるものとなった。本研究の主目的は、「歪直交多項式を他分野へと応用していく」ことにある。そのための足掛かりとして1年目となる平成22年度の研究計画は、「歪直交多項式のスペクトル変形理論の構築」と「超幾何級数表示を持つ歪直交多項式の漸近挙動とそのランダム行列への応用」を行うこととしていた。実際の研究の実施状況については、まず「歪直交多項式のスペクトル変形理論の構築」については、当初の予定通り歪直交多項式のスペクトル変形理論の構築に成功し、逆変換を導出することに成功した。さらには、このスペクトル変形理論がランダム行列の理論で中核をなしている核関数とも関係していることが明らかになった。また、この結果から2年目の目標にもしていた対応する離散可積分系の導出についても、通常考えられる1+1次元の形式のものだけではなく、多成分拡張とも言える2+1次元の形式のものについても得ることができた。これらの結果については現在、何件か口頭発表を行い論文についても投稿する準備を行っている。次に、「超幾何級数表示を持つ歪直交多項式の漸近挙動とそのランダム行列への応用」について、1年目で得られた結果について述べる。反対称内積にとある対称性を課すことにより、歪直交多項式はある関係式を満足することが明らかになった。このとき、歪直交多項式が古典直交多項式の中で最も一般的であるAskey-Wilson多項式と関係していることが明らかになった。ランダム行列の理論とも深く関係する非対称単純排他過程(ASEP)の理論でAskey-Wilson多項式が現れるという事実から、この結果がランダム行列へと実際に応用されることが期待できる。また、意外な副産物として、このクラスの歪直交多項式がシンプレクティックリー群Sp(n)の表現行列の固有値問題の固有関数になっていることも明らかになり、歪直交多項式の他分野への応用がさらに期待できるものとなった。これらの結果については、現在何件か発表を行い、報告集も提出した。本研究のテーマは「歪直交多項式の離散スペクトル変形理論の構築による離散可積分系の導出とその応用」であり,二年目にあたる平成23年度は特に「歪直交多項式に附随する離散可積分系の方程式の導出」を、年次計画の計画表で主たる目標に据えていた。この目標に関して,実際に一年目(平成22年度)で導出に成功した歪直交多項式のスペクトル変形理論から、歪直交多項式に対応する離散可積分系の導出を行うことに成功した。この方程式は空間変数2次元,時間変数1次元で記述される方程式であり,更にはこの方程式が2x2の行列形式に歪直交多項式の観点から自然に拡張できることも明らかになった。これらの結果についてはジャーナルSymmetry, Integrability and Geometry: Methods and Applications (SIGMA)に投稿し,出版がなされた。これらの結果は本研究の主たる目標であるアルゴリズム構築以外にも、スペクトル変形理論の結果からランダム行列理論への応用が期待される。今後はこれらの結果を実際に計算アルゴリズムなどへの応用を試みていく。また,平成23年9月末から平成24年3月上旬までの約五ヵ月の間,カナダのUniversite de Montrealの直交関数や量子力学の分野で著名な専門家であるLuc Vinet氏の下を訪ね,歪直交多項式を含む様々な直交関数に関する知見を広めるとともに,様々な海外の研究者たちと交流を深めることもできた。特に,multiple直交多項式と呼ばれる,同時パデ近似の理論から導入された直交関数系に関して,Luc Vinet氏とDonetsk Institute of PhysicsのAlexei Zhedanov氏の共同研究でいくつかの新しい結果を得ることに成功した。これらの結果に関しても平成23年度内にPhys. Lett. Aに論文を投稿し,出版された。

更には,ほかの結果に関しても現在論文投稿準備中である。更には,Cauchy双直交多項式と呼ばれる,非線形波動理論においてPeakon解と呼ばれる解を持つ可積分系な方程式であるDegasperis-Procesi方程式から導出された直交関数系に関しても,一年目で得られた結果をまとめ,ジャーナルJournal of Nonlinear Systems and Applicationsに投稿・採択され二年目に出版がなされた。これらの結果に関しても今後,更なる発展を試みていきたい。研究計画の最終年度である平成24年度では、これまで得られた歪直交多項式に関する知見を元に、アルゴリズムを実装し、数値計算へと応用していくことであった。当初予定していたこの計画は、アルゴリズム、すなわち対応する離散可積分系を得ることまでは成功したが、実際に実装するまでには至らなかった。しかし、モントリオール大学のLuc Vinet氏、ドネツク物理工科研究所のAlexei Zhedanov氏らとの共同研究により、直交関数系の拡張概念である多変数直交多項式や多重直交多項式の研究が進み様々な物理問題への応用を行うことに成功した。以下、得られた結果を述べる。多変数直交多項式に関しては、Rahman多項式と呼ばれる多項式系列の満たす様々な性質を明らかにし、量子状態転送問題や量子超可積分系との対応関係を示した。量子状態転送h量子コンピュータの設計にも関わる基礎的な概念であり、今回得られた結果は実問題にも非常に有益な結果につながると期待される。量子超可積分系に関しても、Rahman多項式を用いてSU(2)対称性を持つ2次元モデルを新たに構成することに成功した。この結果は特に光学につながると期待されている。同時パデ近似問題から導入された多重直交多項式は、近年ランダム行列の理論などに活発に応用されている。今年度はこの多重直交多項式に関してもいくつかの知見を得ることに成功し、特に多重Meixner多項式にたいして、新たに対応する物理モデルを明らかにした。具体的には、同時対角化可能な、多次元調和振動子モデルの新たなハミルトニアンを構成することに成功した。この結果からさらに多重Meixner多項式の関係式を系統的に導出することにも成功した。以上、最終年度である平成24年度の研究は、当初の計画とは違うところに到着したが、得られた結果は様々な物理問題と関連しており、十分な応用が期待されるものとなった。平成23年度は、歪直交多項式の離散的なスペクトル変形から対応する離散積分系を導出した。これにより、当初の研究計画において二年目の目的であり本研究の中核をなしている「歪直交多項式に対応する離散可積分系の導出」を予定通り達成することができた。また、得られた結果、特にスペクトル変形の部分がランダム行列の理論とも深く関連することが明らかとなり、アルゴリズムの理論との関連以外にも、こちらの観点からも新たな知見が得られるのではないかと期待される。
現代日本の「貧困観」に関する実証的研究-アメリカにおける研究との対比の中で

1.本研究は2004年から2007年にかけて行われた。アンケート回答者は合計4052人(民生委員関係、母子生活支援員、地域住民、労働組合員、大学生、専門学校生:北海道及び東京在住)であった。またインタビュー対象者は30人(北海道、東京、大阪、神戸、京都在住)であった。2.20042005年の分析を通じて、調査者と被調査者との貧困観をめぐるギャップの大きさ、すなわち、一般には貧困の相対的視点はほとんど欠落し、貧困のイメージは途上国や戦災国のそれに結びつけられていることが明らがとなった。ホームレスの人びとも生活保護受給者も「貧困にない」という意見が過半数を占めていた。3.上記を除いて、2006年以降、さらにより明確になってきたのは以下の諸点である。(1)「貧困」がイメージする嫌悪感は強いが、それは貧困の個人責任説と関連しでいる。(2)貧困に対する社会的責任と個人的責任の「両義的性格」が明らかとなったが、人びとにそのことが意識されているわけではない。(3)貧困が今後の日本社会のあり方と関連して人びとに想像されることは少ない。(4)障害者(家族)の貧困観は、現実的に貧困に陥るおそれの意識から影響を受けてきている。(5)貧困にある当事者の意識は貧困にはない人びとと比べると具体的である。(6)援助者における貧困観は上記の「両義的性格」からすると個人責任説で貧困をとらえる姿勢が強く、労働組合員では社会責任説が強い。(7)しかし、貧困から抜け出すという仮定をたずねた場合、国や関連組織あるいは地域社会を意味する「社会」への信頼は低く、信頼できるのは個人と家族であるとする意見が多い。4.貧困問題に取り組むためには、これから得られた材料を利用した議論や対話を組織化することが重要である。本年度(初年度)の研究実施計画はほぼ予定通り行うことができ、その成果も少なくなかった。1.「貧困観」研究を進める準備は、数回にわたる札幌と東京における研究会などを通じて行われた。まず分析方法に関しては、貧困という言葉と貧乏(びんぼう)という言葉の二重性の存在への注目、貧困観の理解をめぐる時間性・歴史性と空間性・国際性という二つの視点に立つことの重要性を明らかにした。そして、貧困現象をめぐる人々の主観的受け止め方の現実を、「もう一つの現状分析」として扱うことが必要である、と主張した。2.トライアルという位置づけで、貧困観に関するアンケートを実施し、1)民生委員(北海道231名、東京406名)、2)北海道M町を対象として地域住民(138名)、3)その他(100名)のデータを得た。その結果は、上記の「もう一つの現状分析」という意味づけの重要性を浮き彫りにさせてきている。たとえばその一つは、人々のもつ「絶対的貧困観」の強固さであり、貧困対策への影響の問題である。3.上記の成果や問題意識をもって、3月中旬に米国を訪問し、まずコロンバスにおいてオハイオ州立大学のKeith Kilty教授らと討論し、その後ロサンゼルスにて、さらにアリゾナ州立大学Elizabeth Segal教授、Raura Peck助教授、カリフォルニア州立大学Ellen Leese助教授らを加え、貧困観に関する共同研究の打合せを行い、同意を得、さらにドキュメンタリーフィルムの作成を議論した。1.大規模アンケート調査を実施し(有効回答数:2829)、次の特徴が見えてきた。(1)貧困という言葉は日常用語としては定着していない。(2)ホームレスの人々や生活保護受給者も貧困とは必ずしも認識されていない。(3)いわゆる絶対的貧困観が支配的である。

(4)貧困は社会的要因と個人的要因の両者で理解されている。(4)日本の貧困観は社会民主主義国に近い。(5)貧困になれば精神的打撃が大きいと推測している。(6)貧困から抜け出すためには個人的努力とともにやり直しの機会を求めている。(7)生活保護は必要な人々に行き届いていないと理解している。(8)生活保護の機能は自立に効果があると同時に依存もあると認識されている。(9)問題解決の責任は公的機関・企業・組合・個人の努力にあると考えている。2.アンケート調査の限界(しばしば「知識」を問うことになる)を踏まえて、インタビュー調査(「格差社会における日本人の意識・態度・行動に関する調査」)を札幌、東京、広島、仙台で開始した。そのねらいは、個々人の人生の諸局面での態度と行動に、貧困の本質を探ろうというものである。すでに得られたデータからは大いに期待できることが見えている。また、アメリカ側の研究者の協力を得て、アメリカの貧困観調査の紹介をすることができた。3.以上を踏まえで、9月6日、7日、東京にて、日米貧困シンポジウムの開催を決定した。大きくは、(1)なぜ福祉国家の後退を止めることができなかったか、(2)福祉改革と貧困の現実、(3)「豊かな国」の貧困観、(4)どのような戦略が必要か、というテーマで、日本側8人、アメリカ側4人の研究者を中心に行われる。すでに準備は行いつつある。1.前年度実施した大規模アンケート調査結果から得られた問題意識を基礎に、予定通り2006年9月に東京・法政大学において2日間に渡る日米貧困シンポジウムを開催した。シンポジウムの共通認識として、貧困観研究から得られた相対的貧困イメージの具体的な押し出しが求められていることを意識し、日本側からは科研費メンバーとそれ以外の研究者、実践家、ジャーナリストなど11人が報告し、アメリカ側からは4人の研究者の報告があった。この成果は早速まとめられ、2007年2月『現代の貧困と不平等-日本・アメリカの現実と反貧困戦略』(明石書店)として出版した。2.勤労者の中核を占めている労働組合員を対象に、昨年に引き続いて貧困観アンケート調査を実施した。具体的には連合北海道を構成している1500名の組合員に配布し、844の有効票を回収し、分析した。結果は、労働組合員であることの影響を予想していたものの、実際は昨年の民生委員、学生などのそれと大きな差異は見られなかった。もちろん、貧困の要因をめぐる社会的理解は民生委員などより高く、また生活保護制度の権利的な理解も高いが、「貧困」という言葉に対する違和感は同じ感覚を持っていたことが確認された。なお、貧困からの脱出に関する他者のよる援助や国などへの期待あるいは信頼感は薄く、深刻な「個人化」の影響が感じられた。今後はさらに、このあたりの感覚や認識をインタビュー手法で確認していきたい。3.加えて全国32の母子生活支援施設利用者577人にアンケートを配布し、204票を回収した。これは、こちらが「貧困にある当事者」(と仮定し)に行ったものであった。しかしこの場合も、これまでの貧困観アンケート調査で確認された結果が、同じように浸透していることが全体として確認された。また、これ以外に、アンケートではないが、様々な立場の人々にインタビュー調査が試みた。さらにアメリカなどの貧困観に関するデータも収集し、分析した。
アドレナージック作動薬によるG蛋白活性化の評価とin vivo実験への応用

吸入麻酔薬のハロセンがエピネフリン不整脈に対して心筋を感作することはよく知られている。我々は以前イヌを用いてα2アドレナージック受容体のアゴニストであるデクスメデトミジンが中枢性のα2アドレナージック受容体を介してハロセンーエピネフリン不整脈を抑制することを報告した。吸入麻酔薬の心筋感作作用における中枢神経系機序をさらに明らかにするためにはα2作動薬の作用がどのα2サブタイプを介しているかを解明することが重要である。近年ラジオアイソトープで標識した、科学的に安定なGTP類似物質を基質として反応させることにより、細胞膜上のG蛋白の活性化の程度を定量的に測定することが可能になった。受容体活性化能は作動薬の受容体に対するサブタイプ選択性と各受容体サブタイプに対する作動薬のアゴニストとしての力価という二つの要素によって決まるパラメーターであり、作動薬のサブタイプ特異性をより鋭敏に評価することができると考えられる。各種α2作動薬のサブタイプ特異性を受容体活性化能という側面から評価し、同時に各々の薬剤のハロセン-エピネフリン不整脈に対する効果を調べればハロセン-エピネフリン不整脈の抑制にどのα2受容体サブタイプが強く関わっているか知ることができる。本年われわれはラットのハロセン-エピネフリン不整脈モデルを作成し、コントロール群およびα2作動薬であるデクスメデトミジン、クロニジン投与群におけるエピネフリン不整脈誘発閾値を測定した。現在さらに多くのα2作動薬についてデーターを集積しつつある。In vitro実験についてはアドレナージック受容体の各種サブタイプのDNAを培養細胞に導入する事により各受容体蛋白を安定して発現する細胞株を作成した。今後は本年作成した細胞株を用いて各種α2作動薬の受容体活性化能を評価し、in vivo実験の結果と併せて総合的に評価する予定である。