hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人とコンピュータのインターフェース改善のためのIT基盤技術に関する研究

人とコンピュータのインターフェース改善のためのIT基盤技術に関する研究として,以下のような3つの結論を得た。(1)視線入力システムを構築し,同一のポインティング作業においてマウスとの操作性を比較した。視線入力システムに関しては,マウスのように操作に習熟するようになるまでには時間がかからないこと,すなわちポインティング操作にほとんど学習が不要であることが明らかになった。また,ポインティング時間に関しては,マウスの半分程度に短縮できることが明らかになった。(2)タッチパネルの配色をいかにすべきかについて,使用すべき色の数,使用すべき色(背景色と前景色)の観点から検討した。使用すべき色と使用すべき色の数の両要因ともにタッチパネルによる実験作業の遂行時間に及ぼす影響はほとんど見られなかった。一方,タッチパネル・インターフェースにおける背景色の違いは,感性面に影響を及ぼし,背景が「灰」,「白」,「黒」の順に感性面の評価が高くなり,この結果を利用して,ユーザに好まれ易い画面設計州可能であることが示唆された。(3)タッチパネル使用時の傾斜角度と作業効率・作業負担の関係を明らかにした。数分程度の短時間の作業では,立位作業・座位作業ともに,作業効率と見易さの観点からは傾斜角度60゚が最適であることが示された。1時間程度の比較的長時間の作業(座位のみ実施)でも,効率・見易さの観点から,60゚の傾斜角度が最適であり,作業前後の局所筋疲労を筋電図の計測結果に基づいて評価した結果からも,傾斜角度60゚の局所筋疲労誘発量が他の傾斜角度に比べて小さいことが明らかになった。人とコンピュータのインターフェース改善のためのIT基盤技術に関する研究として,VRの長時間使用におけるモーション・シックネスからの回復過程および視線入力の操作性について見当を加え,以下のような結論を得た。(1)4時間のVR体験によってモーション・シックネスに似た症状が誘発され,さらには重心動揺の計測結果より,平衡機能の不安定性が増すことが示された。これらのモーション・シックネスおよび平衡機能の不安定性から回復するためには,最低でも1時間を要することが明らかになった。(2)視線入力システムを構築し,同一のポインティング作業においてマウスとの操作性を比較した。ただし,視線入力では,アイカメラのキャリブレーションに時間を要する点,首を固定してポインティング作業を行うために,長時間の作業には向かないなどの問題点も明らかになった。人とコンピュータのインターフェース改善のためのIT基盤技術に関する研究として,タッチパネル・インターフェースの配色の評価,タッチパネル使用時の傾斜角度と作業効率・作業負担の関係について見当を加え,以下のような結論を得た。(1)駅の券売機や銀行のATMなどでタッチパネルを使用する状況において,タッチパネルの配色を以下にすべきかについて,使用すべき色の数,使用すべき色(背景色と前景色)の観点から検討した。すなわち,こういった使用状況では,使用すべき色と色の数は,重要な設計要因にはならないことが明らかになった。一方,タッチパネル・インターフェースにおける背景色の違いは,感性面に影響を及ぼし,背景が「灰」,「白」,「黒」の順に感性面の評価が高くなり,この結果を利用して,ユーザに好まれ易い画面設計が可能であることが示唆された。(2)タッチパネル使用時の傾斜角度と作業効率・作業負担の関係を明らかにした。数分程度の短時間の作業では,立位作業・座位作業ともに,作業効率と見易さの観点からは傾斜角度60°が最適であることが示された。

1時間程度の比較的長時間の作業(座位のみ実施)でも,効率・見易さの観点から,60°の傾斜角度が最適であり,作業前後の局所筋疲労を筋電図の計測結果に基づいて評価した結果からも,傾斜角度60°の局所筋疲労誘発量が他の傾斜角度に比べて小さいことが明らかになった。
プロサイモシンα欠損に起因する運動機能不全の治療ターゲット分子群の同定

プロサイモシンアルファ(ProTa )の脳線条体領域における役割について解明すべく、線条体特異的なProTa欠損(ProTa cKO)マウスを作出した。ProTa cKOマウスは、加齢に伴い運動障害を示すことが明らかになった。また、本病態にはドパミンD1受容体作動薬が有効であることを明らかにした。さらに、本マウスの脳梗塞性脳傷害に対する脆弱性を評価ところ、ProTa cKOマウスの生存率は野生型マウスと比較して有意に低下するという新規の知見を得ることに成功した。本研究により、線条体神経細胞に発現するProTaが、運動機能調節に関連した神経の生存と機能維持に重要な役割を果たすことが示唆された。核内タンパク質であるプロサイモシンアルファは、神経保護機能を有することが知られている。本課題申請者の所属研究室では、プロサイモシンアルファの発現脳領域に依存した内在性の神経保護機能を明らかにすべく、脳領域特異的なプロサイモシンアルファのコンディショナルノックアウトマウス群を作出している。特出すべき事項として、運動機能調節を司る線条体領域でプロサイモシンアルファを欠損したマウスは、脳梗塞後遺症で見られる運動障害に類似した運動機能障害を示した。そこで本研究課題では、線条体特異的なプロサイモシンアルファ欠損マウスが示す運動機能障害の発症機序を明らかにするため、行動学的に運動障害を自然発症する時期の特定と、脳梗塞病態時の神経脆弱性について評価することとした。また、線条体組織を用いた運動障害や神経脆弱性に関連する分子の発現変動を解析することで、運動機能障害の新規治療標的分子を探索することとした。平成25年度は、線条体特異的なプロサイモシンアルファ欠損マウスが示す、運動障害の自然発症時期の詳細な解析を実施し、正常マウスと比較し有意な運動機能の低下を示す時期の特定に成功した。さらに、脳梗塞処置を実施することで、正常マウスよりも運動障害がさらに重篤化する知見を見出しつつある。これら、行動学的解析により得られた情報を元に、病態発症前と発症後における線条体組織を採取し、遺伝学的もしくは生化学的な解析を行う生体試料とした。現在は得られた試料を活用し、遺伝子、またはタンパク質発現解析手法により病態の責任分子、さらには運動障害の治療標的となりうる分子の探索に着手している。脳梗塞病態時に神経保護作用を示す核内タンパク質:プロサイモシンα: ProTαを線条体特異的に欠損するトランスジェニックマウスを作出し、運動機能に関連する脳梗塞後遺症病態との関連について解析を実施した。平成25年度では、脳梗塞の後遺症で見られる運動障害に類似した、加齢進行性に重篤化する運動協調性の低下、自発運動行動の低下を自然発症することを見出していた。平成26年度では、自然発症する運動失調に対しDopamine D1 receptor agonist:SKF38393を投与することで、有意な運動病態の改善を示すこと、Dopamine D2 receptor agonist:Pramipexoleは無効であることを見出した。さらに、本マウスの脳梗塞に対する脆弱性を評価すべく、野生型マウスに対し無症候性の脳虚血を誘導する15分間の一過性中大脳動脈閉塞(tMCAO)処置を実施したところ、本マウスの生存率が60%まで低下し、病態重症度、脳傷害が増悪するという新規の知見を得ることに成功した。また、脳虚血脆弱性に関しても同じくドパミン機能異常を原因とする仮説を立て、MAO-B阻害薬: Selegiline,およびSKF38393, Pramipexoleの有効性を検討したところ、Selegiline,およびPramipexoleについて運動協調性の改善、生存率の上昇が認められた。本研究により、線条体中型有棘細胞に発現するProTαは、運動機能調節に関連した神経の生存と、ドパミン神経機能の維持に重要な役割を有することが新たに明らかとなった。また、脳虚血に脆弱性を示す新規の運動病態モデル動物として活用するために必要な、線条体特異的ProTα欠損マウスの病態プロファイルを得ることに成功し、ドパミン神経機能改善作用を有する薬剤が脳梗塞性運動障害の治療に対しても有効であることを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。創薬薬理学26年度が最終年度であるため、記入しない。線条体特異的なプロサイモシンアルファ欠損マウスが示す、運動障害発症時期について行動学的な解析がほぼ完了した。その結果、加齢に伴う自然発症性の運動障害と、脳梗塞性の運動障害増悪を示す両条件下で、脳組織試料の採取が可能な段階である。

さらに、本マウスが示す行動学的な異常は、線条体におけるプロサイモシンアルファ欠損に起因すると考えられるため、線条体組織を採取し病態に関連する遺伝子、またはタンパク質発現解析手法を駆使することで、病態責任分子候補の探索に着手することが可能な段階にある。遺伝子、またはタンパク質発現解析手法について、先ずは予備的な実験より病態との関連性を見出だせているドパミンシグナル伝達にかかわる分子種の発現変動から解析を開始する。併せて、1運動機能制御、2神経脆弱性、3神経可塑性制御に関連性を示す分子種を中心に網羅的に発現変動解析を実施することで、病態に関わる変動分子群を解析する。最終的に、変動分子種の中から治療標的となりうる分子に関して、その作用薬剤を探索し、行動薬理学的に病態の改善を示すか検討を行う。
マイコプラズマ滑走運動の再構成

全くユニークなメカニズムである,マイコプラズマの滑走運動を再構築することを目指して,以下の研究を行った.(1)本研究で見いだした,滑走に直接関係するタンパク質の遺伝子の全てを化学合成した.それにより,大腸菌を用いてそれらのタンパク質を組み換えタンパク質として合成することが可能になった.(2)組み換えタンパク質を用いて,昨年度に本研究で得られていた,滑走を特異的に阻害する多数の人工抗体の標的部位を明らかにした.これにより,これらのタンパク質のトポロジーと,大きく動いている部分が示唆された.(3)低濃度の界面活性剤で細胞を処理することで,滑走装置とそれ以外の部分の連結が弱くなることを見いだした.この状態を利用して,滑走装置を菌体から遊離しさせ単離することに成功した.(4)滑走時のあしの数を減らし,菌体の動きから一本のあしの動きを観察することに成功した.(5)遺伝子操作方法の開発を目指し,ベクターの開発と形質転換の素過程の可視化を行った.(6)滑走装置を構成する3つのタンパク質,Gli123, Gli349, Gli521をネガティブ染色電子顕微鏡法で観察することにより,高解像度のイメージを得た.(7)単離したあしタンパク質のシアル酸結合活性を,原子間力顕微鏡を用いて測定した.病原性のバクテリアであるマイコプラズマは細胞の片側に膜突起を形成し、固形物の表面にはりついて動く'滑走運動'を行う。この運動は他の細胞運動では見られないユニークなメカニズムで起こる。本研究は、この運動を単離精製したタンパク質を用いて再構成することを最終的な目標としている。本年度は、この滑走装置上に多数存在し、モーターのタンパク質からの動きを"あし"のタンパク質に伝えていると考えられる521kDaのGli521タンパク質に注目した。単離したこのタンパク質は自身で3量体を形成し、みつまた形状を示した。また"みつまた"の中心部は比較的硬くて安定した構造だった。分子はアミノ酸のN末端側から、oval, rod, hookの3つのドメインにわかれていた。細胞上ではhookの部分で"みつまた"が形成され膜にアンカーされており、その細胞内部の部分にモーターのタンパク質などが結合している、そして逆側のovalで"あし"のタンパク質、Gli349に結合している、と考えられる。また、動きを阻害するモノクローナル抗体の研究から、Gli521分子が広範囲にわたって動きを持っていることが示唆された。これらの結果から、以下のようなモデルが示唆された。すなわち、「モーターのタンパク質によってみつまたの中心部が回転する。rodはクランクとして機能し、ovalが"あし"のタンパク質を引っぱることで滑走運動が起こる。」全くユニークなメカニズムである,マイコプラズマの滑走運動を再構築することを目指して,以下の研究を行った.(1)本研究で見いだした,滑走に直接関係するタンパク質の遺伝子の全てを化学合成した.それにより,大腸菌を用いてそれらのタンパク質を組み換えタンパク質として合成することが可能になった.(2)組み換えタンパク質を用いて,昨年度に本研究で得られていた,滑走を特異的に阻害する多数の人工抗体の標的部位を明らかにした.これにより,これらのタンパク質のトポロジーと,大きく動いている部分が示唆された.(3)低濃度の界面活性剤で細胞を処理することで,滑走装置とそれ以外の部分の連結が弱くなることを見いだした.この状態を利用して,滑走装置を菌体から遊離しさせ単離することに成功した.(4)滑走時のあしの数を減らし,菌体の動きから一本のあしの動きを観察することに成功した.(5)遺伝子操作方法の開発を目指し,ベクターの開発と形質転換の素過程の可視化を行った.(6)滑走装置を構成する3つのタンパク質,Gli123, Gli349, Gli521をネガティブ染色電子顕微鏡法で観察することにより,高解像度のイメージを得た.(7)単離したあしタンパク質のシアル酸結合活性を,原子間力顕微鏡を用いて測定した.
破骨細胞の融合機構とその生理的意義の解明

破骨細胞がどのような機序で多核化するのか、また多核化の生理的意義は何なのか、等破骨細胞の多核化減少には多くの不明な点がある。我々が開発した共存培養系を用いて、破骨細胞の融合過程を解析し、以下のことを明らかにした。(1)高い純度の単核破骨細胞を集める方法を確立した。この単核破骨細胞をプレートに播くと、12時間以内にアポトーシスで死滅した。(2)骨芽細胞は、単核破骨細胞の分化だけでなく、その延命と融合を促進した。(3)M-CSFは、単核破骨細胞の延命を促進し、更にその融合を促した。(4)M-CSF欠損症であるop/opマウスの骨芽細胞も、正常骨芽細胞と同様に、破骨細胞の延命と誘導を促進した。(5)骨芽細胞が促進する破骨細胞の融合は、ODFのデコイレセプターであるOPGにより特異的に抑制された。(6)ODFとIL-1は破骨細胞の延命と融合を促進した。ODFの効果はOPGにより、IL-1の効果はIL-1レセプターアンタゴニストによって、それぞれ特異的に抑制された。(7)ODFとIL-1が促進する破骨細胞の融合に、NF-kBの活性化が必要であることが示された。(8)M-CSFにより誘導された多核破骨細胞は、象牙質切片上で吸収窩を作ることはできなかった。-方、ODFとIL-1で誘導した多核細胞は、象牙質切片上で吸収窩を形成した。IL-1レセプターとODFレセプターは、共にTRAF6をシグナル伝達因子として利用するため、TRAF6が共通のシグナル伝達因子であることが予想された。また、多核細胞の核数と吸収面積の関連も解析したが、核数と吸収窩面積には共通の法則があるとい結果は得られなかった。以上の結果を基に、破骨細胞の融合の分子機構と生理的意義の解明を更に進めている。
環境保全型調理への生ゴミの利用

「飽食の時代」といわれて久しいが、日常の食事で捨てられる賞味期限切れや食べ残しなどの生ゴミは、地球環境への悪影響をもたらしている。生ゴミを効率よくコンポスト化する技術や活用方法についての具体的な研究は少ない。このようなことから、本研究では生ゴミの保管中や乾燥過程で発生する悪臭の防止に脱臭効果が知られている竹炭とその製造過程で生じる竹酢液を併用することでその効果の有無について調べた。また、竹炭添加による生ゴミのコンポストとしての有効性をトウガラシ類を栽培してその収量とピタミンCやミネラル含量などの品質について同一圃場で3年連続栽培して調べた。さらに、自治体で環境行政に力を入れている住民を対象に生ゴミ処理に対する取り組みを調査し、環境保全型調理への生ゴミの活用のための具体的な提言を行なった。本研究で用いた竹炭は移動炭化炉で400°C前後で焼成したものである。そのため、組織は柔らかく水、油の吸着に優れていた。この性質は、生ゴミを乾燥する際の時間の短縮と生ゴミからの油の吸着がよく、保存過程で発生する臭いの抑制にも効果的であった。竹炭を混合して堆肥として利用する場合35%程度の添加がトウガラシ類の生育によい結果を得た。シシトウガラシ果実のビタミンC含量は竹炭添加に影響されなかったが、カルシウムやマグネシウムは栽培年度とともに多くなることがわかった。農業と食卓を結ぷサイクルを作るために生ゴミの効率よい脱臭方法や製炭時に生成する竹酢液の利用をさらに検討するとともに、地域住民がそれぞれ排出する生ゴミを通して竹資源の重要性に関心をもつことでこれからの環境保全型食生活への取り組みを薦めたいと考える。生ゴミのコンポスト化を図るため、学生食堂、調理実習、給食管理実習で排出された残飯を用い、乾燥式生ゴミ処理機(松下電器製MS-N50)による実験を行った。その過程で生じる生ゴミの臭気と出来上がった乾燥ゴミのコンポスト化への適応について竹炭、木炭の効果を調べ、以下の結果を得た。(1)竹炭は、木炭に比べ水、油、揮発成分の吸着効果の優れていることがわかった。(2)生ゴミから発生する臭気は保管温度が高いほど強く、30°C以上では竹炭の臭気吸着効果は見られなかった。(3)竹炭を添加(生ゴミに対して110%)することで、乾燥時間の短縮と油の吸着ができた。(4)竹炭添加乾燥ゴミをコンポストにして、シシトウガラシ、万願寺トウガラシ、ピーマン、なすびを栽培した結果、万願寺トウガラシで収量が増加した。最適な竹炭の添加量は35%であることがわかった。(5)生ゴミの臭気除去とコンポスト化へ向けて竹炭を有効利用できることが明らかになった。ここで得られた結果は、環境にやさしい食生活を目指す一環として、自然環境との共生から放置されている多くの竹林を竹炭の資源に活用しながら、排出される生ゴミの悪臭防止とコンポスト化へ竹炭を添加することで、これからの環境保全型調理の実践へ向けての第一のスッテプと考える。生活のQOLの向上とは裏腹に、家庭から排出きれる生ゴミは増加の一途をたどっている。本研究は、生ゴミを資源として活用することで環境にやさしい食生活をめざすためのものであり、昨年度は、生ゴミを堆肥として利用する場合の課題について取り上げ、竹炭が生ゴミの堆肥化に有効であることを明らかにした。今年度は、生ゴミに加える竹炭の量を一定(生ゴミの5%)にして、堆肥にした時の影響について調査した。その結果、以下のことがわかった。(1)生ゴミを乾燥させただけよりも、竹炭を加えたもので、トウガラシ(4種類)すべての収量が20%増となった。

(2)竹炭添加することによる、成分(ミネラル、ビタミンC)含量には影響が見られなかった。(3)堆肥としての効果は、長期にわたり竹炭添加することで保持された。(4)農業と食卓を結ぶサイクルを作るために竹炭は、利用価値があり、環境保全型調理で発生する生ゴミの処理に十分活用できることを示唆した。今後、竹炭の商品化へ向けての開発を図りたいと考えている。環境保全型調理を提案するにあたり、資源の有効利用を実践する方法の一つとして、里山に豊富にある竹から炭を作り、台所から排出する生ゴミの減量化と堆肥としての活用について、3年間にわたり研究した。1)竹炭は焼成温度により機能性に相違がみられ、低温(400°C)で焼成した炭が、生ゴミからの水分、油分の除去に有効であることがわかった。2)生ゴミに竹炭を加える場合、乾燥前に添加することで乾燥時間は無添加の乾燥に対して約20%短縮され、水分と油分の除去が可能であり、乾燥後竹炭を添加すると乾燥ゴミからの臭いの発生を抑制した。3)竹炭を添加して乾燥生ゴミにすることで、生ゴミを1/4に減量できた。4)竹炭の添加量は、生ゴミに対して5%が堆肥としての利用に有効であることが、トウガラシ類の栽培から明らかになった。5)竹炭添加乾燥生ゴミを堆肥として利用することで地力は保持され、植物も病虫害に強く、無農薬で栽培できることがわかった。これらの成果は、各家庭から排出される生ゴミの減量化と地域の環境保全に貢献できるものと確信している。今後この成果を実践したいと考えている。
コロンビア川流域における環境アイコンを活用した地域環境の保全と活用プロセスの研究

地域環境に関わる困難な課題の解決のための仕組みとして、環境アイコンであるサケ科魚類を活用した米国北西部コロンビア川流域における先進的な自然再生活動を分析した。支流のWalla Walla川流域を中心にインタビューと実態調査を行った結果、多様な利害を持つステークホルダーがそれぞれの立場からゆるやかに協働している実態が明らかになった。このような「差異を維持した協働」の実現に、ステークホルダーの誇りと愛着に呼応する「社会文化的インセンティブ」が重要な役割を果たしていることが明らかになった。地域環境に関わる困難な合意形成のプロセスを円滑に進め、合理的な意思決定を可能にするための仕組みとして、環境アイコンであるサケ科魚類を活用したアメリカ合衆国西海岸のコロンビア川流域における先進的な自然再生活動における多様なステークホルダーの協働を分析した。2月10日から26日までコロンビア川中流のWalla Walla川流域、および下流のSalmon川流域において自然再生活動の実態を調査した。重要なステークホルダーである米国陸軍工兵隊の技術者、国営電力会社であるBonneville Power Administration(BPA)、流域の先住民によるサケ科魚類再生活動を統合するColumbia River Inter-Tribal Fish Commission(CRITFC)、農業者によるサケ科魚類再生への取り組みのインセンティブを提供することを目指す農産物認証システムであるSalmon Safe関係者、農業者と協働して河川修復とサケ科魚類生息地の再生に取り組むWalla Walla County Conservation District(WWCCD)に対するインタビューを実施した。その結果、これらのステークホルダーが、流域に多数設置されているダムや取水堰とサケ科魚類との共存、電力供給と自然再生の両立、先住民による伝統的な資源利用を保証するための仕組みづくり、流域環境に配慮した持続可能な農業システムの構築。治水と土壌保全のための河川改修とサケ科魚類の生息環境の両立、などの多様な視点から、それぞれ独立に、しかしゆるやかに協働しつつ活動している実態が明らかになった。これらのステークホルダーは、環境アイコンとしてのサケ科魚類の再生と生息環境の回復というビジョンを共有しつつ、それぞれ異なる関心と利害から、時には鋭く対立しながら独自の活動を展開している。今後、このような環境アイコンを核とした「差異を維持した協働」が成り立つメカニズムを、さらに詳細な調査によって解明していくことによって、地域の環境課題解決のための環境アイコンの活用プロセスの理論を確立できるものと考えられる。環境アイコンであるサケ科魚類を活用したアメリカ合衆国西海岸のコロンビア川流域における先進的な自然再生活動を分析し、環境アイコンを核とした「差異を維持した協働」が成り立つメカニズムを解明していくことによって、地域の環境課題解決のための環境アイコン活用プロセスの理論を確立することを目指して研究を行った。4月28日から5月10日まで、コロンビア川支流のWalla Walla川流域、Yakima川上流域において、先住民政府によるサケ科魚類増殖事業、Walla Walla County Conservation District(WWCCD)および州政府野生生物局による自然再生事業を中心に調査を実施した。サケ科魚類増殖放流事業にかかわる賛否両論の議論の中で、サケ科資源の確保を優先する先住民政府が設立したYakima Fisheries Project Research Centerは、Conservation Hatchery(環境保全型孵化場)という先進的な発想を用いて技術開発と実験を行っている。その中心施設であるCle Elum Supplementation and Research Facility(CESRF)では、種苗放流はあくまでも野生個体の繁殖を補って漁獲を保証するための「補充」と位置付けられており、放流された稚魚の自然状態での繁殖が将来的に野生個体群の繁殖を増加させることがめざされている。これは流域全体でさまざまなステークホルダーによって行われている自然再生事業と対応するものである。州政府によるTucannon River Hatcheryおよび流域の自然再生事業サイトでは、サケ科魚類野生個体群の生息と繁殖を支える環境の再生へ向けて、多様な事業が展開されて大きな成果を挙げている。これらの多様な主体が相互作用しながら「差異を維持した協働」を推進できる重要な要因として、人々の誇りや愛着と呼応した「社会文化的インセンティブ」の重要性が浮かび上がっている。経済的な価値に直結するわけではないが、異なる価値・規範を有する多様なグループから社会的・文化的に高い評価を受けることが、非常に強いインセンティブを提供しており、これが「考え方は違っても尊重せざるをえない」関係の基盤を形成している可能性がある。環境アイコンであるサケ科魚類を活用したアメリカ合衆国西海岸のコロンビア川流域における先進的な自然再生活動を分析し、環境アイコンを核とした「差異を維持した協働」が成り立つメカニズムとして、多様なステークホルダーの誇りと愛着に呼応する「社会文化的インセンティブ」の重要性に着目してきた。

最終年度である24年度は、経済的な価値に直結しなくても、異なる価値・規範を有する多様なグループから社会的・文化的に高い評価を受けることが、環境アイコンを核とした自然再生活動に非常に強いインセンティブを提供する可能性を詳細に検討するために、10月27日から11月3日まで、コロンビア川支流のWalla Walla川流域において、河畔林再生事業を通じて農地管理と河川生態系の再生の両立を進めているWalla Walla County Conservation District(WWCCD)関係者、およびサケ科魚類生息河川への環境負荷低減活動を支援することを目指す農産物認証システムであるSalmon Safeを採用している農業者に対する聞き取り調査と、活動現場の観察を行った。サケ科魚類とその生息環境の再生から直接の経済的利益を受けるわけではない農業者は、農地からの表土の流出を防ぐ河畔林の機能や認証取得による経済効果の可能性について意識はするもののそれほど重要視しているわけではなかった。しかし、多様な主体によるサケ科魚類再生活動の意義については一般に高く評価し、自らがその一翼に参加することへの納得と自負を表明することが多かった。利害が異なる多様なステークホルダーがサケ科魚類の再生という目標を異なる立場から緩やかに共有し、多様なチャンネルを介したコミュニケーションを通じて「考え方は違っても尊重しあう」関係性を築くことによって、「差異を維持した協働」が実現するメカニズムの重要性が明らかになった。特に重要性が高いと判断できる事例について、十分な調査を実施することができた。また、それ以外の事例(農産物認証システムSalmon Safe、および米国陸軍工兵隊の技術開発におけるインセンティブ)に関しても、かなりの情報を得ることができた。理論構築に向けて、社会文化的インセンティブという視点を導入することで、大きなブレイクスルーが得られる可能性がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。社会文化的インセンティブ概念を中心に、考えは違っても互いに尊重せざるを得ない関係が構築されるメカニズムを分析して、環境アイコン活用プロセスの理論を構築する。社会文化的インセンティブが特に強く作用すると考えられる事例として、先住民政府によるサケ科資源増殖のためのConservation Hutchery、農業者によるサケ科魚類再生への取り組みのインセンティブを提供することを目指した農産物認証システムであるSalmon Safe、および農業者と協働して河川修復とサケ科魚類生息地の再生に取り組むWalla WallaCountyConservation Districtの事例をさらに詳細に分析することによって、差異を維持した協働における環境アイコンの機能を解明したい。
高純度水素精製用５族金属系合金膜の機能設計－耐水素脆性と水素透過能の向上にむけて

本研究では、「Nb系水素透過合金の設計指針」を広く5族金属(V, Ta)へ展開し、耐水素脆性と水素透過能の特性を向上した5族金属系水素分離膜の新たな設計指針を得ることを目的に研究を行った。水素の化学ポテンシャルに基づく拡散方程式を展開し、水素透過能の新しい表現を導出した。また、水素化特性、水素の拡散性および水素脆性に及ぼす合金効果を定量的に明らかにした。その結果、水素透過能の新しい表現に基づく水素透過金属膜の設計指針を提案した。種々のV系水素透過合金の設計を行い、水素透過能の新しい表現に基づく設計指針に従って、優れた耐水素脆性と高い水素透過能を両立した合金膜が設計できることを示した。本研究では、5A族水素透過合金の「合金設計の指針」を広く5族金属(V, Ta)へ展開し、耐水素脆性と水素透過能の向上を目指した5族金属系水素分離膜の新たな設計指針を得ることを目的とする。本年度はV系合金について、水素の溶解と拡散および水素透過能の基礎的物性を定量評価した。主な成果は以下の通りである。。(2) V系合金の設計指針の確立:昨年度までに得られている、V合金の延性-脆性遷移水素濃度(DBTC)および上記(1)の結果より、水素脆化を回避しつつ高い透過能を得るためのV系合金の設計指針を得た。(3)水素の化学ポテンシャルに基づく水素透過能の新しい表現:水素の化学ポテンシャルに基づく拡散方程式より、金属膜の水素透過能を統一的に表現する新しい拡散方程式を導出した。この式に基づいて、金属膜の水素透過流束が水素溶解特性を表すPCT曲線の形状を反映していることを明らかにした。(4)水素透過能試験と水素拡散に易動度の解析:種々のV系合金について水素透過試験を系統的に行い、得られた水素流束に対して上記(3)の新しい表現に基づく解析を適用し、水素易動度に及ぼす合金効果を定量評価した。本研究では、「ニオブ系水素透過合金の設計指針」を広く5族金属(V, Ta)へ展開し、耐水素脆性と水素透過能の向上を目指した5族金属系水素分離膜の新たな設計指針を得ることを目的とする。本年度は以下の成果を得た。(1)水素溶解特性に及す合金効果: V合金およびTa合金についてPCT測定を行い、温度、水素圧力と固溶水素濃度の関係および水素化特性に及ぼす合金効果を明らかにした。(2)水素脆性の定量評価と延性ー脆性遷移水素濃度:上記合金について、高温水素雰囲気中でのin-situ SP試験を系統的に行い、SP吸収エネルギーを固溶水素濃度の観点から解析した。得られた結果より、延性-脆性遷移水素濃度(DBTC)を決定した。VのDBTCに及ぼす合金元素の添加効果は小さいことが明らかになった。(3)水素透過能試験と水素拡散に易動度の解析:上記合金について、水素透過試験を系統的に行い、得られる水素透過速度を水素の化学ポテンシャルの観点から解析して、水素透過能と水素の拡散の易動度に及ぼす合金効果を定量評価した。これらの結果を総合的に評価し、合金元素の種類と添加量をパラメータとして、水素の溶解と拡散および水素透過能の基礎物性を評価した。本研究では、ニオブ系水素透過合金の「合金設計の指針」を広く5族金属(V, Ta)へ展開し、耐水素脆性と水素透過能の向上を目指した5族金属系水素分離膜の新たな設計指針を得ることを目的とする。(1)水素透過能試験と水素拡散の易動度の解析:昨年度に引き続き、V合金を中心に水素透過試験を系統的に実施し、「水素の化学ポテンシャルに基づく水素透過能の新しい表現」を適用して水素の拡散性に及ぼす合金効果を定量評価した。水素拡散の易動度の活性化エネルギーと振動数項の対数は、一部の例外を除いて、あるバランスを保って相対的に変化していることが分った。この結果より、水素核酸の易動度は、アレニウスプロットにおいてある温度で交差し、それより低温では、合金化によって水素の拡散性が向上することが明らかになった。(2)基礎物性データベースの構築:バナジウム合金を中心に、水素溶解特性に及ぼす合金効果、水素中での機械的性質に及ぼす合金効果、水素拡散性に及ぼす合金効果などの基礎物性のデータベースを構築した。(3)設計指針の導出と設計合金の特性評価:上記データベース基づいて、温度と圧力条件に最適なバナジウム合金の設計指針を導出した。温度300°C、水素分圧200kPaの条件を設定し、設計指針に基づいて最適合金設計を行った。設計合金の水素透過試験を実施し、実用Pd-Agより高い透過能と優れた耐水素脆性を有することを確認した。水素分離金属膜当初に計画していた項目は順調に進展している。

その上で、26年度に計画していた項目の一部を前倒しして実施しており、当初の計画以上に進展している。初年度に計画していた項目は順調に進展している。その上で、次年度に計画していた項目の一部を前倒しして実施しており、当初の計画以上に進展している。これまでの成果より、バナジウム系合金はタンタル系合金よりも優れた耐水素脆性と高い水素透過能を示すことが明らかになった。今後、バナジウム系合金を中心に、水素透過能、水素易動度、水素溶解特性の基礎的物性のデータベースを構築し、最適合金設計の指針の導出を目指す。水素の溶解と拡散を整理した基礎物性データベースを構築する上で必要となる、水素溶解特性と水素透過能の基礎的物性に及す合金効果を系統的に調査する。物品費として、マスフローメーター、高純度金属原料、サンプルセル、配管継ぎ手および高純度ガスなどの必要な物品を購入を計画している。情報収集ならびに成果発表の為の旅費を予定している。また、実験補助およびデータ整理の為の謝金に使用する。その他、学会誌投稿料などに使用する。
九頭竜川流域を例とした酸性降下物による陸水の酸性化に関する研究

酸性雨は、大気中に放出された人為と天然起源の硫黄酸化物や窒素酸化物が緩慢な化学反応で硫酸や硝酸に酸化され、拡散による希釈を受けて数日後に数百km数千km離れた地帯に降下するものである。1993年を例に取り、九頭竜川流域、ことに福井に到達する空気の流跡を逆Trajectory法により求めた。その結果、福井の大気は大陸高気圧の優勢な10月から翌年5月までは中国大陸から、また太平洋高気圧の優勢な7,8月には南海上から来ており、6,9月は季節の変わり目でほぼ全方位から来ることを知った。東アジアにおける硫黄酸化物発生量を秋元等のデータより求め、Eliassenの拡散と化学反応式により福井に到達する酸性雨原因物質の各国の寄与を求めたところ、福井は日本海に近いために大陸の影響を強く受け、中国の寄与が6090%に及ぶが、7,8月は大陸の影響がほとんど無いことを知った。SO_2は人為によるものばかりでなく、火山の噴気にも含まれている。年間で見た場合九州では人為発生量より火山からのもののほうが多い。福井に影響を及ぼすのは九州の桜島、阿蘇、諏訪之瀬島の3火山であり、この方面から気団が福井に到達するのは主に7,8,9月である。1993年を例として火山噴気の福井における酸性降下物への寄与を求めたところ、最大で4割と見積もられたが、Plumeの中心が福井を通過するときは7割にも達しうることを知った。1.酸性雨は、大気中に放出された人為と天然起源の硫黄酸化物や窒素酸化物が緩慢な科学反応で硫酸や硝酸に酸化され、拡散による希釈を受けて数日後に数百km数千km離れた地帯に降下するものである。1993年を例にとり、汚染物質が主として輸送される850mb面における気象庁の与えた風速・風向データをもとにして九頭竜川流域、ことに福井市に到達する空気の流跡を逆Trajectory法により求めた。その結果、福井市の大気は大陸高気圧の優勢な11,12,1,2,3月には中国大陸から、太平洋高気圧の優勢な7,8月には南海上から来ており、5,6,9,10月は季節の変わり目で、東北を除く各方面から来ていることを知った。台風が日本付近を通過するときは流跡線は複雑な動きをする。東アジアにおける硫黄酸化物発生量を秋元・成田^<1)>のデータより求め、Eliassen^<2)>の用いた拡散と化学反応式により福井に到達する酸性雨原因物質の各国の寄与を求めたところ、福井は日本海に近いために大陸の影響を強く受け、中国の寄与が6090%に及ぶこと、大気が南海上から来る7,8月は大陸の寄与はほとんど無く、酸性降下物が少ないことが予想されること等を知った。参考文献酸性降下物原因物質であるSO_2は、人為によるものばかりではなく、火山の噴気にも含まれている。太田等^<1)>が推定した九州の火山のSO_2放出量は年間約1000Ggで、秋元等^<2)>の推定した九州全域の人工SO_2放出量59.7Gg/yより多く、無視できないものと思われる。火山からのSO_2放出量は太田等によれば桜島(723 Gg/y)が最も多く、ついで阿蘇(135 Gg/y)、諏訪之瀬島(115 Gg/y)となっている。九州からの気団が福井に到達するのは主として太平洋高気圧の勢力が強く、南海上から気団の来る7,8,9月であるが、前年度のTrajectory解析によると^<3)>、その他の月も1,2日は空気が九州から福井に来ている。

前報と同じく1993年を例にとり、九州を通って気団が福井に来る場合について計算したところ、火山噴気の福井における酸性降下物への寄与は最大で4割と見積もられたが、Plumeの中心が福井を通過するときは7割にも達することを知った。参考文献1)太田一也、藤田慎一、外岡豊:“日本における火山起源SO_2放出量の検討"第31回大気汚染学会講演要旨集442(1990)
反応性官能基を有する乳酸アミノ酸共重合体の分解性組織工学材料としての応用

側鎖に反応性官能基を有するデプシペプチド-乳酸ランダム共重合体の組織工学材料としての評価を行った。反応時の環状デプシペプチドとラクチドとの仕込み比率を変化させて,共重合組成が異なるデプシペプチド-乳酸ランダム共重合体を合成した。得られた共重合体をキャストし,表面に種々の量の負電荷または正電荷を有するフイルムを調製し,そのフィルム上でマウス繊維芽細胞を培養し,細胞接着率・増殖速度に及ぼす表面荷電の種類(正・負)と量の影響について調べた。その結果,ポリ乳酸フィルムと比較して,正負どちらの電荷の場合であっても,少量の電荷を有する場合には,細胞の接着率が向上した。細胞培養に伴なうフィルムの分解性を検討したところ,共重合体はポリ乳酸と比較して高い分解性を示した。フィルムの分解が進行していても,細胞の増殖が大きく阻害されることは無かった。さらに,共重合体をジオキサン溶液から凍結乾燥することにより、表面に種々の量の負電荷または正電荷を有する生分解性スポンジを調製した。共重合体スポンジ上で、マウス繊維芽細胞を培養し、細胞増殖速度に及ぼす表面荷電の種類と量の影響について調べた。その結果、電荷をほとんど持たないポリ乳酸フィルムと比較して、正負どちらの電荷の場合であっても,少量の電荷を有する場合には、細胞の増殖率が向上することがわかった。また、細胞培養に伴なうスポンジの分解性を検討したところ、共重合体はポリ乳酸と比較して高い分解性を示し、デプシペプチドユニットの導入率が高いものほどその影響は顕著であった。さらに神経前駆細胞PC12を用いて共重合体フィルム上で細胞接着について検討した。その結果、少量の電荷を有する場合には細胞接着率がポリ乳酸フィルムと比較して大きく向上することがわかった。まず今年度は,側鎖に反応性官能基を有するデプシペプチド-乳酸ランダム共重合体の組織工学材料としての基礎的評価として,共重合体フイルム上での細胞培養における共重合組成の影響,および細胞培養中のフイルムの分解挙動について検討した。既に報告した方法に従い、側鎖にカルボキシル基またはアミノ基を有するデプシペプチド-乳酸ランダム共重合体を合成した。反応時の環状デプシペプチドとラクチドとの仕込み比率を変化させて,共重合組成が異なる共重合体を合成した。得られた共重合体をクロロフホルム溶液からキャストすることにより成型し,表面に種々の量の負電荷または正電荷を有する生分解性フィルムを調製した。得られたフィルムの水に対する動的接触角を測定することにより,表面濡れ性(親水性)の度合いを評価した。さらに,滅菌した共重合体フイルム上で,L929マウス繊維芽細胞を培養し,細胞接着率・増殖速度に及ぼす表面荷電の種類(正電荷・負電荷)と量の影響について調べた。その結果,電荷をほとんど持たないポリ乳酸フィルムと比較して,正負どちらの電荷の場合であっても,少量の電荷を有する場合には,細胞の接着率が向上することがわかった。細胞の増殖速度に関しては,正負いずれの電荷であっても表面官能基が少量の場合には,ポリ乳酸フィルムと同等に良好であった。細胞培養に伴なうフイルムの分解性を検討したところ,デプシペプチド-乳酸ランダム共重合体はポリ乳酸と比較して高い分解性を示し,デプシペプチドユニットの導入率が高いものほどその影響は顕著であった。また,フイルムの分解が進行していても,細胞の増殖が大きく阻害されることは無かった。

以上の結果から,デプシペプチド-乳酸ランダム共重合体は良好な細胞接着・増殖特性を示し,分解速度の制御や化学修飾が可能な組織再生用足場として有用であることが示された。今年度は、側鎖に反応性官能基を有するデプシペプチド-乳酸ランダム共重合体の組織工学材料としての基礎的評価として、共重合体をスポンジ状に成形し、その上での細胞培養における共重合組成の影響、および細胞培養中のフィルムの分解挙動について検討した。既に報告した方法に従い、側鎖にカルボキシル基またはアミノ基を有するデプシペプチド-乳酸ランダム共重合体を合成した。得られた共重合体をP-ジオキサン溶液から凍結乾燥することにより、表面に種々の量の負電荷または正電荷を有する生分解性スポンジを調製した。UV滅菌した共重合体スポンジ上で、L929マウス繊維芽細胞を培養し、細胞増殖速度に及ぼす表面荷電の種類と量の影響にっいて調べた。その結果、電荷をほとんど持たないポリ乳酸フィルムと比較して、正負どちらの電荷の場合であっても、少量の電荷を有する場合には、細胞の増殖率が向上することがわかった。また、細胞培養に伴なうスポンジの分解性を検討したところ、共重合体はポリ乳酸と比較して高い分解性を示し、デプシペプチドユニットの導入率が高いものほどその影響は顕著であった。さらに神経前駆細胞PC12を用いて共重合体フィルム上での細胞接着および神経細胞増殖因子(NGF)を用いた神経細胞への分化誘導について検討した。その結果、少量の電荷を有する場合には細胞接着率がポリ乳酸フィルムと比較して大きく向上することがわかった。フィルム上で培養したPC12細胞にNGFを加えて神経細胞への分化を調べたところ、ポリ乳酸フィルムでは全く細胞の形態変化・分化が見られなかったのに対し、少量の電荷を有する場合には、わずかながら神経突起の伸長が観察された。以上の結果から、デプシペプチド・乳酸ランダム共重合体は、良好な細胞接着・増殖特性を示し、分解速度の制御が可能な組織再生用足場として有用であることが示された。前年度までに、組織学材料として応用するための基礎的検討として、側鎖にアミノ基やカルボキシル基を有する乳酸-デプシペプチド共重合体:poly[(Glc-Lys)-r-LA],poly[(Glc-Asp)-r-LA]をフィルムやスポンジに成型し、その上での細胞培養について検討し、少量の親水性官能基が表面に存在するときに良好な細胞接着および増殖が見られることなどを報告してきた。今年度は、この共重合体マトリックス中に存在する親水性官能基を利用して、タンパク質である細胞増殖因子をマトリックスに内包させ、分解に従って徐放させるデバイスを構築する方法論について検討を加えた。乳酸-デプシペプチド共重合体:Poly[(Glc-Lys)-LA]は前年度までに報告したのと同様の方法で合成した。上皮細胞成長因子(EGF)と類似の分子量および等電点を有するモデルタンパク質としてインスリンを選択した。調製力法を種々検討した結果、塩化メチレンを有機溶媒としたW/O/Wエマルション-キャスト法によりインスリン内包共重合体フィルムが調製できることを見出した。得られたインスリン内包共重合体フィルムからのインスリンの放出挙動をリン酸緩衝液中で調べたところ、初期バーストもなく、数日のオーダーでインスリンが徐放されてくることが分かった。
中国北朝墓誌中の同一刻法の分布に関する研究

北海王元祥の長子元顯と次子元?は永安3年7月に斬殺され、太昌元年(532)8月23日に同墓陵区に葬られた。その各墓誌の字蹟を検討し研究成果を公刊した。その概要は以下のとおりである。両誌の筆者は、同日に葬られた兄弟の元毓・元〓、また元?・元祥各誌の関係と同様、同手もしくは同一書流における酷似の書をなすもの同士である。このことは同一書法を継承共有する集団の存在を伝えているが、筆者が被雇用者であった場合には、同一書法継承グループによる揮毫受注が行われていた可能性も考えられる。また〓刻には、両誌とも複数の刻者が参画し、元〓墓誌は主にAEの五刻法、元?墓誌は主にFHの三刻法からなる。うちAとF、DとHとは同一刻者と判断しえた。刻法を異にする刻者や類似する刻者が〓刻を分担していることも、元毓・元〓、元?・元祥の両組と同様である。これらよれば、刻者たちは特定の刻法を伝承する組織の成員ではなく、種々の刻法の併存を容認する組織に属したといえる。これらの知見をえたことは、上述の筆者の問題同様に重要で、刻者組織の基本形態の解明を試み、その研究方法を開拓する本研究の目的は達成できたと考える。なお、本年度に行った刻法分布の検討結果は、当初、過年度の研究成果を取り込んで冊子にて公刊する計画でいたが、元〓・元?両誌を検討する過程で、両誌に近似する書風が相当規模で行われていたらしいことが分かり、同一書法継承グループによる揮毫受注の可能性という、当初予測しえなかった究明すべき課題が浮上したため、その検討を省いて墓誌製造組織を論ずることはできないと判断し、本年度の検討結果は紀要での公表にとどめたが、本研究の一連の成果は、学会における研究余話として口頭でも発表した。建義元年(528)4月13日に殺害され、同年7月30日に西陵に葬られた兄弟、元毓・元〓の両誌、及び永平元年(508)11月6日に北山に葬られた兄弟、元〓・元詳の両誌、両組計4誌について刻法の分布を検討し、各組の研究成果をそれぞれ公刊した。成果の概要は以下の通りである。[元毓・元〓両誌](1)筆者については、趙万里の指摘通り同手であること。(2)刻法の分布については、元毓墓誌は来源が同じでないA・B(Bの一部には同一刻法保持者の別手と考えられるbを含む)両刻法からなり、元〓墓誌は来源が同じでないC・D両刻法からなること。(3)そのAとCの刻者は同一刻法保持者の別手であり、BとDとも同一刻法保持者の別手であること。また、bとDとは同手である可能性が考えられること。[元〓・元詳両誌](1)筆者については、趙万里は同手の可能性を指摘するが、実は同一書法を継承する別手であること。(2)刻法の分布については、元〓墓誌は来源が同じでないA・B両刻法からなり、元詳墓誌も来源が同じでないC・D両刻法からなること。(3)そのAとCの刻者は同一刻法保持者同士であること。また、BとDの刻者は類似刻法保持者同士ではあるが、AとCほどの酷似性はないこと。そして、刻法の分布すなわち鐫刻の分担について、両組共通の興味深い現象を発見した。それは、おそらく同工房内で造られたと考えられる同日葬の兄弟2誌を鐫刻する際に、各誌の鐫刻を、同一刻法保持者同士が担当せず、別の刻法保持者と組んで分担していることである。この現象の普遍性のいかん、及びその意味、その他の鐫刻機構究明にかかわる刻法分布については、研究の準備を進めている各誌の事例をまって明らかにしたい。

これらよれば、刻者たちは特定の刻法を伝承する組織の成員ではなく、種々の刻法の併存を容認する組織に属したといえる。これらの知見をえたことは、上述の筆者の問題同様に重要で、刻者組織の基本形態の解明を試み、その研究方法を開拓する本研究の目的は達成できたと考える。なお、本年度に行った刻法分布の検討結果は、当初、過年度の研究成果を取り込んで冊子にて公刊する計画でいたが、元〓・元?両誌を検討する過程で、両誌に近似する書風が相当規模で行われていたらしいことが分かり、同一書法継承グループによる揮毫受注の可能性という、当初予測しえなかった究明すべき課題が浮上したため、その検討を省いて墓誌製造組織を論ずることはできないと判断し、本年度の検討結果は紀要での公表にとどめたが、本研究の一連の成果は、学会における研究余話として口頭でも発表した。
分子性ナノコイルの作製と電気物性評価

本研究では、1次元組織体の作製を目的として、「キラル部位」と「水素結合部位」を導入した側鎖を2本導入したTTF誘導体TTF-2UMと4本導入したTTF-4UMを合成し、その自己組織化能について検討した。また、ジアセチレンの側鎖にTTFを一つ導入したBUT1と二つ導入したBUT2、さらにジアセチレンにTTFを直結したTBUを合成し、その固相重合性について調べた。さらに、合成したTTF誘導体とアクセプター分子であるF_4TCNQを混合することにより錯体を形成させ、その物性についても検討を行った。特異な機能を発現する原子・分子操作および構造の階層化は、ナノテクノロジーにおけるボトムアップアプローチとして多くの研究がなされている。本提案では、集合状態で導電性を有する分子群をコイル状形態に自己組織化させ、電子と磁気との相関を明らかにすることで新規ナノデバイスの構築を目指す。申請者がこれまでに研究してきた高導電性分子の設計および基板界面制御法を発展させ、幅1分子、長さ数マイクロメータ、コイルピッチ10nm程度の導電性ナノコイルの創成を目的に研究を進めた。1.有機導電性分子からなる分子性ナノコイルの構築分子性導体に「かさ高いキラル分子」と「水素結合部位」を導入することで、非対称な側鎖を付与した分子を合成した。分子の両端に異なる相互作用を有する部位を導入することで、螺旋構造を形成すると考えられる。更に、アクセプターと組み合わせることで部分電荷移動状態を達成し、導電性を有する一次元構造を作成した。2.分子性ナノコイルの電気物性価1次元構造体が集合したバルク状態での電気物性評価を行った。伝導度は、電極ギャップ0.5mmの金蒸着電極上にキャストした物質を測定した。電気伝導率は10^<-4>S/cm、活性化エネルギーが0.18eVであった。本提案では、集合状態で導電性を有する分子群をコイル状形態に自己組織化させ、電子と磁気との相関を明らかにすることで新規ナノデバイスの構築を目指した。(1)1次元構造体が集合したバルク状態での電気物性評価を行った。(2)導電性AFM(PCI-AFM)を用いて、分子性ナノコイルの電気物性評価を行なった。微小電極基板上に螺旋構造を有するナノワイヤを作製した後、電気物性評価を行った。電気伝導度は2端子法を用いて行い、室温で電導度を測定した。(3)AFM測定により構造を明確にしたナノワイヤに導電性のAFM探針を接触させ、電気伝導度の測定を行った。螺旋構造の始点には金電極と終点部分に探針を接触させ、電気伝導度を測定した。抵抗値は10^<-4>S/cmであり、この値はバルク状態の抵抗値と一致した値であった。