hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
通信制大学院(修士課程・博士課程・専門職学位課程)の比較研究

通信制大学院を設置する修士課程22校(放送大学を含む)、博士課程8校、専門職学位課程1校に対して、以下の調査研究を実施した。1基本データの収集:通信制大学院の設置状況・入学者数・在籍者数・修了者数、入学者選抜方法と実施状況、授業および研究指導の実施方法、入学者および修了者のプロフィールなどのデータを収集した。2設置大学院への訪問調査(教職員対象のヒアリング):東北(1校)、関東(1校)、中部(3校)、近畿(4校)、中国(1校)、九州(1校)、および平成20年4月開設の2校への訪問調査を実施した。3スクーリングおよび論文発表会等の行事への訪問調査:中部(3校)、九州(1校)の大学院が実施するスクーリング、修士論文発表会等の行事に参加し、その実施方法等を調査した。4学生に対するアンケート調査の実施:質問項目は、(1)基本事項、(2)メディアについて、(3)学習の状況について、(4)通信制大学院に関する意識。通信制大学院を設置する23校(放送大学を含む)に依頼し、協力を得られた12校の平成19年度の全在籍者を対象に調査票を配付し、513件の回答を得た(回収率39.8%)。また、その集計、分析を行った。5研究成果の公表:上記の研究によって得られた知見を、日本生涯教育学会第27回大会(「大学改革と生涯学習-社会人の再教育機能を中心に-」平成18年10月、常磐大学)および日本高等教育学会第10回大会(「『通信制大学院』の現状と課題-通学制と通信制のボーダーレス化の中で-」平成19年5月、名古屋大学)で発表した。通信制大学院を設置する修士課程18校(放送大学を含む)、博士課程7校、専門職学位課程1校に対して、以下の調査研究を実施した。また、平成19年4月開設予定の修士課程4校について、予備調査を実施した。1基本データの収集通信制大学院の設置状況・入学者数・在籍者数・修了者数、入学者選抜方法と実施状況、授業および研究指導の方法、入学者および修了者のプロフィール、修了後の進路などについて、データ収集を行った。2設置大学院への訪問調査(教職員対象のヒアリング)東北(東北福祉大学の1校)、関東(人間総合科学大学の1校)、中部(日本福祉大学、名古屋学院大学、中京大学の3校)、近畿(佛教大学、高野山大学の2校)、中国(吉備国際大学の1校)、九州(九州保健福祉大学の1校)、および平成19年4月開設の近畿(京都造形芸術大学、京都産業大学の2校)など、首都圏以外の大学院を中心に実施した。3スクーリングおよび論文発表会等の行事への訪問調査中部(日本福祉大学、名古屋学院大学、中京大学の3校)、中国(東亜大学の1校)、九州(九州保健福祉大学の1校)など、首都圏以外の大学院を中心に実施した。4学生に対するアンケート調査の実施準備調査票の制作・印刷を行った(A4判8頁)。5研究成果の公表上記の研究によって得られた知見を、日本生涯教育学会第27回大会(「大学改革と生涯学習-社会人の再教育機能を中心に-」平成18年10月)および日本高等教育学会第10回大会(「『通信制大学院』の現状と課題-通学制と通信制のボーダーレス化の中で-」平成19年5月予定)で発表した。1基本データの収集:平成18年度に実施した設置大学院への訪問調査(教職員対象のヒアリング)ならびにスクーリングおよび論文発表会等の行事の参観調査の結果をもとに、通信制大学院における授業および研究指導の実施方法を分析した。

2設置大学院への訪問調査(教職員対象のヒアリング):平成20年4,月開設の岐阜女子大学、ならびに研究科の拡充を続ける学校法人高梁学園(岡山県)への訪問調査を実施した。また、平成20年4月開設のSBI大学院大学(専門職大学院)の設置計画に対する指導ならびに教員就任予定者に対する研修等に協力した。3スクーリングおよび論文発表会等の行事への訪問調査:九州保健福祉大学大学院の冬期スクーリングに参加し、社会福祉学研究科の「テーマ発表会」ならびに「修士論文発表会」を参観した。4学生に対するアンケート調査の実施:通信制大学院を設置する23校(放送大学を含む)に依頼し、協力を得られた12校の平成19年度の全在籍者を対象に調査票を配付し、511件の回答を得た(回収率39.8%)。また、その集計・分析を行った。5研究成果の公表:上記の研究によって得られた知見を、日本高等教育学会第10回大会(「『通信制大学院』の現状と課題-通学制と通信制のボーダーレス化の中で-」平成19年5月)で発表した。また、学生に対するアンケート調査結果について、日本高等教育学会第11回大会で発表予定(平成20年5月)
赤外線撮影による下絵を利用した、レオナルド派作品の帰属判定と伝播経路の特定

レオナルド・ダ・ヴィンチは、特に活動後半期において、一枚の絵を単独で描くことをほとんどしていない。そのため、彼の思想を知るためには、実際の制作作業を担当していた工房の弟子たちの作品を見る必要がある。しかし、同工房の作とされる作品の多くが、誰の手によるのかいまだ確定していない。こうした帰属問題に対し、本研究では、表面からは見えない下絵を撮影できる赤外線カメラを用い、帰属問題特定の手掛かりとする。赤外線撮影は帰属問題特定においてすでに目覚ましい成果をあげており、本研究でも、まだ赤外線撮影をおこなっていないレオナルド一派の作品群に実施することで、帰属判定に利用し、さらに同派内での伝播経路を特定する。
熱活性型遅延蛍光現象の解明と次世代有機ELへの応用を目指した分子設計

最近、有機EL素子(OLED)の発光機構として熱活性型遅延蛍光(TADF)が注目されている。しかし、TADF機構では深青色発光に実現が困難である。本研究では、研究代表者が提案している振電相互作用密度を用いて、高次三重項状態Tnからの逆系間交差を経由する高次三重項経由蛍光FvHT機構を提案し、その分子の設計指針を提案した。この設計指針に基づき非蛍光性であるトリフェニルアミンを出発骨格として非発光性の置換基を導入した新規発光分子を理論設計し、蛍光OLEDの限界を超えた励起子利用効率65%の発光を観測した。最近、新たな有機EL素子(OLED)の発光機構として熱活性型遅延蛍光(TADF)が注目されている。電流励起の場合、スピン統計により電荷再結合の際に発光層において25%が一重項励起子に75%が三重項励起子となると考えられている。第一世代OLEDでは一重項励起子からの蛍光が利用され、第二世代では三重項励起子からの利用が検討されてきた。TADF分子においては、最低一重項励起状態S1と最低三重項励起状態T1のエネルギー差を分子設計により小さくすることにより、T1からS1への逆系間交差を利用することで電荷再結合により生成したS1とT1の両方を利用できる。安達らは、HOMOとLUMOの重なりを低減したドナー・アクセプター(DA)型分子を用いて、多数の高い外部量子効率を示すOLEDを報告している。しかし、S1とT1のエネルギー差が小さくないにもかかわらずTADFに匹敵する外部量子効率を示す素子がいくつか報告されている。PuらはDA型ではないビスアントラセン誘導体において、非常に高い外部量子効率を報告している。また、Yaoらフェノチアジン-ベンゾジチアゾール連結系においてTADF機構では説明のできない外部量子効率を報告している。平成27年度は、これらのOLEDにおいて高次三重項状態Tnを経由する逆系間交差が発光に寄与していることを示し、この新規な発光機構にもとずく発光分子の設計指針を提案した。この機構においてTnより下の三重項状態への輻射/無輻射遷移が抑制されていることが本質的である。このような励起電子構造を実現する設計指針として電子状態の擬縮退を利用することを提案した。このような解析には、研究代表者が提案している振電相互作用密度を用いた。DA型分子では発光スペクトルが幅広になる蛍光があるが、本機構ではDA型に限らないため、色純度の高い発光分子の設計が可能であると期待できる。現時点でC60におけるTADF機構の解明は遅れているが、平成27年度は別の系での高い外部量子効率の解明に成功した。C60においては、状況は複雑であるが同様の機構でTADFが発現していると考えられる。安達らは、HOMOとLUMOの重なりを低減したドナー・アクセプター型分子を用いて、多数の高い外部量子効率を示すOLEDを報告している。平成27年度までに、研究代表者が提案している振電相互作用密度を用いて、これらのOLEDにおいて高次三重項状態Tnを経由する逆系間交差が発光に寄与していることを示し、この新規な発光機構にもとずく発光分子の設計指針を提案した。平成28年度は、この設計指針に基づき非蛍光性であるトリフェニルアミンを出発骨格として非発光性の置換基を導入した新規発光分子を理論設計し、共同研究により合成・素子作成ならびに素子特性の測定を行い、蛍光OLEDの限界を超えた励起子利用効率65%の発光を観測した。設計した分子のT1はS1よりも低くTADFである可能性は考えられず、高次三重項状態の寄与が考えられる。主目的である得られた分子設計指針に基づく新規分子の設計を優先させたため、C60の解析が遅れている。TADF

分子においては、最低一重項励起状態S1と最低三重項励起状態T1のエネルギー差を分子設計により小さくすることにより、T1からS1への逆系間交差を利用することで電荷再結合により生成したS1とT1の両方を利用できる。安達らは、HOMOとLUMOの重なりを低減したドナー・アクセプター型分子を用いて、多数の高い外部量子効率を示すOLEDを報告している。しかし、S1とT1のエネルギー差が小さくないにもかかわらずTADFに匹敵する外部量子効率を示す素子がいくつか報告されている。平成28年度までに、研究代表者が提案している振電相互作用密度を用いて、これらのOLEDにおいて高次三重項状態Tnを経由する逆系間交差が寄与していることを示し、この新規な発光機構にもとずく発光分子の設計指針を提案した。この設計指針に基づき非蛍光性であるトリフェニルアミンを出発骨格として非発光性の置換基を導入した新規発光分子を理論設計し、共同研究により合成・素子作成ならびに素子特性の測定を行い、蛍光OLEDの限界を超えた励起子利用効率65%の発光を観測した。設計した分子のT1はS1よりも低くTADFである可能性は考えられず、高次三重項状態の寄与が考えられる。平成29年度はビスアントラセン誘導体の高効率発光の機構が高次三重項に由来するものであることを明らかにした。最近、有機EL素子(OLED)の発光機構として熱活性型遅延蛍光(TADF)が注目されている。しかし、TADF機構では深青色発光に実現が困難である。本研究では、研究代表者が提案している振電相互作用密度を用いて、高次三重項状態Tnからの逆系間交差を経由する高次三重項経由蛍光FvHT機構を提案し、その分子の設計指針を提案した。この設計指針に基づき非蛍光性であるトリフェニルアミンを出発骨格として非発光性の置換基を導入した新規発光分子を理論設計し、蛍光OLEDの限界を超えた励起子利用効率65%の発光を観測した。解明した機構に基づく新規分子の理論設計を行い、素子作成・測定を行い設計指針の有効性を検証する。また、C60におけるTADF発現機構の解明を引き続き行う。主目的である新規分子の理論設計を引き続き行い、素子作成・測定を行い設計指針の有効性を検証する。また、C60における高効率発光の発現機構の解明を行う。理論化学大規模計算が必要となるC60の解析を延期したため、平成27年度は現有計算機で研究を行ったため。大規模計算が必要となるC60の解析を延期したため、平成28年度は現有計算機で研究を行ったため。次年度は大規模計算が必要となるため、計算資源の確保のためこの次年度使用額を合わせて使用する予定である。最終年度は大規模計算が必要となるため、計算資源の確保のためこの次年度使用額を合わせて使用する予定である。
希土類元素の高選択的捕捉と分離化学への展開

欠損型ポリ酸錯体をホスト、希土類元素をゲストとする錯生成反応により水-有機溶媒層の界面において希土類元素を捕捉することを目的とした。本研究では、水-有機層界面で特異的に濃縮生成する欠損型ポリ酸錯体の欠損部位の構造や電荷密度に及ぼす酸素酸イオンの種類や電荷の効果が重要となる。まず、欠損型ポリ酸錯体の生成機構および生成条件を確立するための基礎的検討を行った。欠損型錯体は種々の構造性を有する酸素酸イオンを縮合ポリ酸イオンが取り込むことにより生成するため、縮合ポリ酸イオンのキャラクタリゼーション、存在条件の確立および酸素酸イオンの構造性と生成する欠損型錯体の構造性との関連性の確立が基礎となる。水溶液中における各種縮合モリブデン酸イオンの生成条件をラマン分光法により詳細に検討した結果、計7種類の縮合ポリ酸イオンの生成条件を明らかにし、それぞれの化学種の合成条件を確立することができた。さらに、従来の4配位の酸素酸イオンでは欠損型錯体の種類が極めて限られているため、今回、3配位の亜リン酸イオンおよびピロリン酸イオン含有ポリ酸錯体の溶液化学的研究に取り組み、これまで知られていないタイプの欠損型錯体を合成単離するとともに、それらの錯体の生成条件を確立し錯体間の変換機構を解明するという成果を得た。これらの成果を基に、イオン移動ボルタンメトリーを用いて希土類含有錯体の生成条件および生成機構の解明、錯生成に基づく希土類元素の捕捉へ応用するための基礎研究を急いでいる。
アポトーシス特異的ホスファターゼシグナルの解明とそれを標的とした創薬開発

がん等の疾患により異常化した細胞は、アポトーシス特異的なシグナル伝達経路が活性化することで自律的な細胞死を起こすことが知られている。これまでに我々は脱リン酸化酵素の一種であるミオシンホスファターゼがアポトーシス実行因子であるカスパーゼ3による切断を受け、アポトーシス誘導性のリン酸化シグナルが増強されていることを見出している。このためアポトーシスシグナルカスケードにはカスパーゼを介した未知の情報伝達経路が存在している可能性が高い。本研究ではカスパーゼにより切断されるホスファターゼ群を網羅的に同定し、アポトーシス特異的な未知の脱リン酸化シグナルや、その下流因子の解析を行うことを目的としている。そこで2018年度はヒトゲノムにコードされているチロシンホスファターゼ(PTP)をコムギ無細胞タンパク質合成系により網羅的に合成することにより、ヒトPTPタンパク質アレイの構築を行なった。構築したタンパク質アレイにカスパーゼ3を加えin vitroでの切断スクリーニングを行なった結果、複数のPTPがカスパーゼ3による切断を受けることが新規に明らかになった。さらに、これらのPTPを発現させた培養細胞にアポトーシスを誘導することで、アポトーシス細胞内で切断を受けているPTPの同定に成功した。この新規カスパーゼ3標的PTPは切断を受けることでその局在が変化することから、アポトーシス時における切断は脱リン酸化活性に影響を及ぼしている可能性が高い。当初の目標であるPTPアレイの構築および、それを用いたカスパーゼ基質探索はすでに完了している。また、培養細胞を用いた2次スクリーニングにおいても複数の候補分子を同定しており、概ね計画通りである同定した候補PTPについてカスパーゼ切断型変異体の細胞導入やRNAiを行うことで、そのPTPの切断がアポトーシスに及ぼす影響を検証する。また、候補PTPの下流タンパク質との相互作用を生化学的に解析する。
新潟県南部に分布する火山灰土の形成過程に関する研究

本年度は,まず妙高火山を中心とした地域においてテフラ層序に関する調査を行った.さらに,妙高火山山麓に模式露頭を設定し,系統的にサンプリングを行った.その結果,妙高火山の活動が休止期を挟んだ複数のサイクルに区分されることがテフラから確かめられた.その中にはヴルカノ式噴火を頻繁に行っていた時期も認められた.妙高火山群の風化地域に広く分布している火山灰土の形成にも,このような妙高火山の噴火活動が寄与しているものと考えられる.また,テフラの間に挟まれる火山灰土について予察的な分析を行った結果,火山灰土の粒度組成は淘汰が悪く,その粘土画分には石英,スメクタイト,クロライトなどのテフラの風化では生成されないような鉱物が顕著に含まれることが確かめられた.このことから,この地域の火山灰土は,北海道の火山灰土と同様に複数の給源から供給された風成塵から構成されているものと考えられる.また,この火山灰土の層厚や粒度が,模式露頭において垂直方向に変化するとともに,妙高火山を中心に東西方向,南北方向に変化することが明らかになった.今後風下地域に複数の模式地を設定して詳しく検討を行うことによって火山活動や気候変化など火山灰土の母材を供給する条件の変化と火山灰土の特徴の変化との関係を明らかにすることができるであろう.一方,風成塵の堆積過程における降雪の影響を検討するために,有雪期と無雪期において現在の大気降下物の捕集を行った.両時期の降下物は主にシルトサイズ以下の粒子からなり,ともに石英,長石,スメクタイトなどの鉱物を含んでいることが確かめられた.なお,積雪・融雪過程の観察から,植生が風成塵の堆積に影響を与えている可能性が確認された.今後,長期的に堆積量を測定するとともに積雪・融雪現象と植生および土壌との関係を検討する必要がある.本年度は,まず妙高火山を中心とした地域においてテフラ層序に関する調査を行った.さらに,妙高火山山麓に模式露頭を設定し,系統的にサンプリングを行った.その結果,妙高火山の活動が休止期を挟んだ複数のサイクルに区分されることがテフラから確かめられた.その中にはヴルカノ式噴火を頻繁に行っていた時期も認められた.妙高火山群の風化地域に広く分布している火山灰土の形成にも,このような妙高火山の噴火活動が寄与しているものと考えられる.また,テフラの間に挟まれる火山灰土について予察的な分析を行った結果,火山灰土の粒度組成は淘汰が悪く,その粘土画分には石英,スメクタイト,クロライトなどのテフラの風化では生成されないような鉱物が顕著に含まれることが確かめられた.このことから,この地域の火山灰土は,北海道の火山灰土と同様に複数の給源から供給された風成塵から構成されているものと考えられる.また,この火山灰土の層厚や粒度が,模式露頭において垂直方向に変化するとともに,妙高火山を中心に東西方向,南北方向に変化することが明らかになった.今後風下地域に複数の模式地を設定して詳しく検討を行うことによって火山活動や気候変化など火山灰土の母材を供給する条件の変化と火山灰土の特徴の変化との関係を明らかにすることができるであろう.一方,風成塵の堆積過程における降雪の影響を検討するために,有雪期と無雪期において現在の大気降下物の捕集を行った.両時期の降下物は主にシルトサイズ以下の粒子からなり,ともに石英,長石,スメクタイトなどの鉱物を含んでいることが確かめられた.なお,積雪・融雪過程の観察から,植生が風成塵の堆積に影響を与えている可能性が確認された.今後,長期的に堆積量を測定するとともに積雪・融雪現象と植生および土壌との関係を検討する必要がある.
言語表現と視覚表現をつなぐ色彩感性情報処理の解明とデザイン的アプローチへの応用

擬音語・擬態語(オノマトペ)は外界の物音,人間や動物の声,物事の様子などや心情などを直接感覚的に表現できる言葉と言われており,発信者と受信者の間での感覚的共感的コミュニケーションを可能にしている.この効果を活かし,デザイン的観点から,オノマトペを用いて住民の共感を促し,生物多様性保全など持続可能な地域に向けた問題を解決するための手法を明らかにするため,地域の様々な主体と協働による,アクションリサーチを行った.2012年度は以下のような研究を行った.1.オノマトペを表す3色配色による感性コミュニケーションの検討,2.オノマトペの色彩印象のカテゴリー効果の検討,3.持続可能な地域に向けた環境教育プログラムおよび教材の検討,4.地域ブランド品のパッケージデザイン,5.全国の環境保全活動の普及・啓発のための雑誌デザイン.以上の研究を通じ,オノマトペと色彩を用いたデザインツール(紙芝居などの教材やチラシやポスターなど)は,子どもたちの環境保全活動の理解と共感を促すことが示唆された.また,オノマトペの多義的かつ感覚的な機能を活かし,地域の様々な特色を,オノマトペを用いてわかりやすく発信することで,地域ブランディングに役立つことが示唆された.里川など自然環境の長年に渡る人間の管理の中で,生物多様性や文化の創造・伝承が育まれてきた.持続可能な地域とは,生物多様性と人間の感性の両者が豊かな社会である.お互いは密接に関連しており,それらにおける研究の発展が今度は持続可能な地域の構築につながると考えられる.今後はさらにオノマトペのコミュニケーション効果を検討するとともに,人々に環境問題を身近な問題として捉え,理解と参加を促すための,持続可能な地域に向けた,サステナブルデザイン検討していきたい.最終年度最終年度言語表現と視覚表現をつなぐ色彩感性情報処理について,オノマトペ(擬音語・擬態語)と静止画(視覚表現)を用いて検討した。デザイン的アプローチへの応用について,オノマトペ採集およびデータベースアプリケーション制作を行った。1.オノマトペ表現採集調査:オノマトペを自由に表現させる野外体験を,男女大学生を対象にして同一地域内で異なる時期(8月,10月)に行った。参加者はそれぞれ6名,16名であった。野外体験の結果,それぞれ147語,110語のオノマトペとそれに対応する記録画像を得た。2.オノマトペ表現と空模様画像の色および形態における実験的検討:野外体験で採集された空模様を表すオノマトペ表現を伴った8画像をもとに,加工を施していない画像群(色あり画像群)と,グレースケールに変換した画像群(色なし画像群)各8枚分を作成し,これを用いた。結果から,オノマトペ表現における感性情報処理は,明度差によるコントラストや形態などと関連していると考えられる。3,オノマトペ採集およびデータベースアプリケーション制作:オノマトペ表現を簡便に採集でき,かつ採集されたオノマトペ表現をデータベース化できるツールをiphoneアプリとして制作した。本研究の重要性は,「感性情報処理」の理解とデザイン的アプローチ(コミュニケーション)への応用を提案することである。今年度は各プロジェクトの立ち上げを重点的に行ったが,次年度以降はそれら個別の研究の発展および統合に向けて,より一層の成果を目指したい。オノマトペをはじめとした感性語を音韻論的観点から心理学的検討をした研究は数多くある.しかしそれらを体系的に色彩印象という側面から検討した研究はほとんどない.感性語は日常場面だけでなく広告等のコミュニケーションデザインの領域で多用されているため,色彩印象とのつながりが明らかになれば,これを活かした視覚的表現が実現できる可能性がある.「音の言葉」とも言われているオノマトペによる色彩感性情報処理を明らかにするためには,「意味」と「音」との両側面から検討する必要がある.そこで,感性語を活かしたコミュニケーションデザインに応用するため,それぞれについて,色彩感性情報処理を実験室実験で明らかにし,それらに基づいた制作物を用いた検証実験をフィールドで行っている.今年度は,1.オノマトペ表現と空模様画像の色および形態における実験的検討2.オノマトペが表す感覚強度が連想色の明度・彩度に及ぼす影響3.オノマトペによる色彩印象3色配色における連想色の検討4.持続可能な地域に向けた環境教育プログラムおよび教材の検討を行い,基礎研究と応用研究を有機的に統合し,文化を超えたより効果的なコミュニケーションデザインに向けて上記課題をすすめてきた.特に,2,3の基礎研究に基づいた4の応用研究は,三重県の教育機関や地域住民,農業団体の要請及び協働関係の中で実施された.このことにより,本研究が環境教育や生態系保全啓発のデザインとして効果的な手法であるとの評価を得ることができた.擬音語・擬態語(オノマトペ)は外界の物音,人間や動物の声,物事の様子などや心情などを直接感覚的に表現できる言葉と言われており,発信者と受信者の間での感覚的共感的コミュニケーションを可能にしている.この効果を活かし,デザイン的観点から,オノマトペを用いて住民の共感を促し,生物多様性保全など持続可能な地域に向けた問題を解決するための手法を明らかにするため,地域の様々な主体と協働による,アクションリサーチを行った.2012年度は以下のような研究を行った.1.オノマトペを表す3色配色による感性

コミュニケーションの検討,2.オノマトペの色彩印象のカテゴリー効果の検討,3.持続可能な地域に向けた環境教育プログラムおよび教材の検討,4.地域ブランド品のパッケージデザイン,5.全国の環境保全活動の普及・啓発のための雑誌デザイン.以上の研究を通じ,オノマトペと色彩を用いたデザインツール(紙芝居などの教材やチラシやポスターなど)は,子どもたちの環境保全活動の理解と共感を促すことが示唆された.また,オノマトペの多義的かつ感覚的な機能を活かし,地域の様々な特色を,オノマトペを用いてわかりやすく発信することで,地域ブランディングに役立つことが示唆された.里川など自然環境の長年に渡る人間の管理の中で,生物多様性や文化の創造・伝承が育まれてきた.持続可能な地域とは,生物多様性と人間の感性の両者が豊かな社会である.お互いは密接に関連しており,それらにおける研究の発展が今度は持続可能な地域の構築につながると考えられる.今後はさらにオノマトペのコミュニケーション効果を検討するとともに,人々に環境問題を身近な問題として捉え,理解と参加を促すための,持続可能な地域に向けた,サステナブルデザイン検討していきたい.既得成果の論文投稿等で成果を十分に得られなかったため.新規研究成果については,日本心理学会,日本色彩学会等で発表し,一定の評価を受けた.最終年度実験室研究と並行して進めているフィールドワークにおいて,多方面で展開し,成果をあげた.とくに三重県菰野町で展開している感性表現の基礎研究,感性教育,地域ブランディングといった複数の視点を融合した活動は今後一層の発展が期待される.次年度以降は,これまでやや拡散的に進められてきた各プロジェクトの成果を統合し,収束的な研究活動を行っていきたい.最終年度
高活性有機酸化触媒アザアダマンタン型ニトロキシルラジカルの不斉反応への展開

種々の光学活性アザアダマンタン型ニトロキシルラジカルを合成し,化合物の安定性に関する知見と不斉発現と構造の相関に関する知見を得た.その結果,最高で変換率52%,98%eeで酸化的速度論分割を達成する新規不斉酸化触媒4-Bn-1-Bu-AZADOの開発に成功した.また,共酸化剤の探索から,アザアダマンタン型ニトロキシルラジカルは空気を共酸化剤とする触媒的酸化プロセスにおいても高い活性を示すことが明らかとなった.さらに修飾を施した5-F-AZADOが空気酸化反応において最も高い活性を示し, 5-F-AZADO/NaNO_2,5-AZADO^+NO_<3->と常圧の空気という極単純な系においてこれまでに類を見ない高い効率性と広い基質適用性を有する空気酸化反応システムの開発に成功した.種々の光学活性アザアダマンタン型ニトロキシルラジカルを合成し,化合物の安定性に関する知見と不斉発現と構造の相関に関する知見を得た.その結果,最高で変換率52%,98%eeで酸化的速度論分割を達成する新規不斉酸化触媒4-Bn-1-Bu-AZADOの開発に成功した.また,共酸化剤の探索から,アザアダマンタン型ニトロキシルラジカルは空気を共酸化剤とする触媒的酸化プロセスにおいても高い活性を示すことが明らかとなった.さらに修飾を施した5-F-AZADOが空気酸化反応において最も高い活性を示し, 5-F-AZADO/NaNO_2,5-AZADO^+NO_<3->と常圧の空気という極単純な系においてこれまでに類を見ない高い効率性と広い基質適用性を有する空気酸化反応システムの開発に成功した.2年間の研究機関の初年度に当たる本年度は、ニトロキシラジカル部近傍に極性官能基を配置した触媒が、当初計画したとおり遷移状態の安定化によって不斉発現が起きるのかを検証した。始めに合成したニトロキシラジカル近傍にカルボキシル基を有する触媒はカルボン酸として単離することが困難であったためカリウム塩として調製し検討を行った。インダノールを基質として酸化反応に付すと10%ee以下の不斉誘起にとどまった。カルボキシル基を導入した触媒は取り扱いの観点からも困難であったため続いてジフェニルアルコールを有する触媒の合成を試みた。その結果、ジフェニルの導入は予想以上に困難であった。そこで、合成可能であったジメチルアルコール部を有する触媒を用いて検討を行った。その結果、次亜塩素酸ナトリウムを用いた条件では良好な結果は得られなかったが、ヨードベンゼンジアセテートを用いた条件でα-アセトキシシクロヘキサノールにおいて10%,67.6%ee,29%,42.5%eeと中程度ながら不斉発現が見られた。また、温度を-20°Cまで下げると37%,52.6%eeまで不斉収率は向上した。また、ニトロキシラジカルβ位にアミノ基を有する触媒の合成も試みたが、この位置にヘテロ原子を有するニトロキシラジカルはきわめて不安定であり安定に単離することはできなかった。今後は触媒1位のメチル基の不斉誘起に与える影響を調べるため、触媒の1位にメチル基を持たない触媒の合成を検討している。来年度は他の極性官能基導入した触媒などを合成し高いエナンチオ選択性を発現する触媒の獲得を目指していく予定である。2年間の研究機関の最終年度に当たる本年度は,前年度の研究において中程度の不斉発現が見られたジメチルアルコール部を導入した触媒を用いて引き続き検討を行った.共酸化剤,基質など条件検討を行ったが,前年度に得られた37%, 52.6%eeを超えるエナンチオ選択性を発現させるには至らなかった.そこで,遷移状態の安定化によるエナンチオ選択性発現モデルによる検討から,立体障害による遷移状態の不安定化モデルへと戦略を変更して検討を行った.その結果,キラルニトロキシラジカル4-Bn-1-Me-AZADOを用い,フェルニシクロヘキサノールを基質とした場合に, 44%, 98%eeと高いエナンチオ選択性を得ることに成功した.しかしながら,この触媒は,基質特異性が高く,環サイズ異なる基質や鎖状基質においてはエナンチオ選択性の発現は中程度以下にとどまった.そこで,さらに広い不斉空間を確保するためMe基よりも鎖長の長いBu基を有する触媒を合成し検討したところ,フェニルシクロペンタノールにおいても43%, 99%eeと高いエナンチオ選択性の発現が確認された.また,新規共酸化剤の探索から,温和な条件下に空気を共酸化剤として利用可能とする5-F-AZADO/NaNO_2/Air/rt条件の開発に成功した.本条件は,これまでの次亜塩素酸ナトリウムを共酸化剤とする条件では酸化困難であった2級オレフィンを有する基質もオレフィン部を損なうことなく反応が進行する.さらに,糖や核酸の誘導体といった反応性の高い多官能基を有する基質のアルコールの酸化においても目的の反応が速やかに進行することを確認した.本手法は,これまでに空気酸化反応として例のない高い反応効率と広い官能基選択性を有する手法であることを明らかにした.しかしながら,これらの反応条件にこれまで合成した光学活性AZADOを適用した場合には,ほとんどエナンチオ選択性の発現は見られなかった.
三波川高圧変成帯の上昇テクトニクス

2年度にわたる本研究において、野外調査および室内検討を行なった結果、以下の事実が解明された。1)紀伊半島西部、中央部および東部のいずれの地域においても、三波川変成岩は四万十帯の弱変成付加体の構造的上位に産する。両者の間は本質的に低角度スラストによって境される。この事実は西南日本で初めて解明された。2)四国中央部あるいは東部において、川波川変成岩は構造的上位の秩父帯のジュラ紀付加体とほぼ水平な低角度正断層によって境されることが確認された。従って、三波川変成岩は上下を断層で境されたほぼ水平な板状地質体(ナップ)とみなされ、その構造的上位・下位はともに弱変成付加体によって占められる。3)低温高圧型三波川変成岩(7-8kbの圧力を経験している)は弱変成付加体の間に構造的に挟まれて産する(サンドイッチ構造)ので、上位および下位の弱変成付加体との境の断層は数kbの圧力差を代表することになる。4)西南日本における三波川帯とは、三波川変成岩の構造的上位に産するジュラ紀付加体が削剥され、三波川変成岩が直接地表に地窓として出現している領域を指す。5)三波川変成岩の地表における分布幅に対して、その地質体としての厚さは極めて薄く、2kmを越えない。このような三次元形態は三波川変成岩が沈み込み帯深部の変成場から地表へ上昇してきたプロセスと密接に関連しているとみなされる。6)低温高圧型三波川変成岩の変成・冷却年代から判断して、クラ・太平洋海嶺の沈み込み時に、付加体の深部が低温高圧の変成場から搾り出され、三波川変成岩として低圧領域に上昇・定置したとみなされる。以上の結果は、従来の西南日本の地体構造論の理解を一新するだけではなく、世界のコルディレラ型造山帯の形成プロセスの研究に重要な貢献を果たしたと考えられる。その成果の一部はすでに学会にて口頭発表し、また別欄に示した学術論文として公表した。今年度は、西南日本外帯の白亜紀低温高圧型三波川変成岩の産状について検討し、その三次元形態の解明を試みた。特に三波川帯と秩父帯との境界問題について古典的フィ-ルドの一つである四国中央部、そして西南日本で唯一、三波川帯と四万十帯とが広域に隣接する地域である紀伊半島中央部において、三波川帯と周囲との境界の正確な位置および形態の決定を試みた。その結果、以下のような新しい事実が判明した。1.三波川帯の南縁部の変成岩は約115Maの変成年代をもち、その構造的上位にはより古い変成年代をもつ秩父帯の弱変成ジュラ紀付加体(約140Ma)や先ジュラ紀の黒瀬川帯の地質体(200Maより古い)が累重する。2.三波川変成岩の構造的下位には、より若い形成年代をもつ四万十帯の低変成後期白亜紀付加体が産する。3.三波川変成岩は全体として、上下を共に断層で境されたほぼ水平な薄い板状地質体、すなわちナップとして産する。4.西南日本外帯の三波川帯とは、構造的上位のジュラ紀付加体および先ジュラ紀地質体のナップの分布域内に、その下位に産する三波川変成岩ナップが地窓として露出する領域として定義される。

5.三波川変成岩と上下の弱度成付加体との間には数kbを超える変成圧力の差が認められ、間に産する高圧変成岩ナップは、変成作用のピ-ク後に構造的に狭み込まれた(低圧領域に上昇した)とみなされる。これらの結果の一部については、すでに別表に示した学術論文として報告した。今年度は、西南日本外帯に分布する白亜紀の低温高圧型変成岩である三波川変成岩の野外における産状、特に構造的下位に産すると予想される四万十帯の付加体との関係を検討するため、紀伊半島中央部に奈良県東吉野地域および同半島東部の三重県度会町地域において詳しい地質調査を行なった。その結果、以下の新事実が明らかになった。1)東吉野地域および度会町地域において、つねに三波川変成岩が四万十帯の弱変成付加体の構造的上位に産し、両者は低角度スラストによって境される。このうち東吉野地域のものを津風呂スラストと命名した。2)紀伊半島中央部以東の外帯の地体構造は大きく改訂され、紀伊半島中央部の従来すベて三波川変成岩分布域とされた領域に四万十帯付加体が広く分布すること、およびその四万十帯が東方へ舌状に長く延び、三重県度会町まで続くことが明らかになった。3)度会町地域における三波川帯・四万十帯境界の形態は西に開いた馬蹄形をなし、東にプランジした軸をもつ背斜の発達が推定される。これに対して紀伊半島西部には逆方向の西プランジの軸をもつ背斜が推定される。4)紀伊半島の外帯は基本的にほぼ水平な地質構造で特徴付けられ、構造的下位から、四万十帯の付加体、三波川変成岩そして秩父帯の付加体が累重する。5)紀伊半島中央部において三波川・四万十帯間の、あるいは秩父・四万十帯間の地体構造境界が複雑な形態をとり、各帯が西南日本の中で極めて特異な分布パターンを呈するのは、紀伊半島を横断する東西方向の背斜・向斜構造と、その後におきた半島中央部のドーム状隆起による褶曲軸の対称的プランジの発達に起因するとみなされる。これらの成果の一部については、すでに学会において口頭発表あるいは論文として印刷公表した。
神経膠腫幹細胞が腫瘍内免疫およびＷＴ１ペプチドワクチン療法に与える影響の解明

悪性神経膠腫の腫瘍幹細胞成分を濃縮し得るCD166/ALCAMおよびsoluble formが、腫瘍浸潤、血管新生特性にも関係した。脳室近傍に発生した腫瘍では、CD166の発現が有意に高かった(p<0.01)。頭蓋内での遠隔再発を来す症例ではCD166を多く発現していた。初発時検体でCD166陽性細胞数が多いほど予後不良であった。また、当院で行った免疫療法不応例の解析、初発悪性膠腫内でのALCAMと腫瘍内リンパ球サブセット解析にてTregの増加が免疫逃避の一因と考えられた。ALCAMが腫瘍内免疫に関与し予後不良因子となっている可能性を示唆された。我々は、悪性神経膠腫内に存在する腫瘍幹細胞成分を濃縮し得る細胞表面抗原としてCD166/ALCAM(以下CD166)という分子を見出した。基礎的研究により、ALCAMのsoluble formの発現が腫瘍浸潤に影響していることが明らかとなった。初発神経膠芽腫におけるCD166発現と腫瘍発生母地との関係、また再発や予後との関係について検討した。IDH1変異のないテント上の神経膠芽腫(以下GBM)65症例(年齢:10-83歳、平均57歳)を対象として、免疫組織化学法によるALCAM発現とMRIによる腫瘍発生母地の予後との相関について統計学的手法を用いて検討した。初発時MRI所見を造影領域と脳室壁(V)および大脳皮質(C)との関係を基に分類したたところ、脳室近傍に発生した腫瘍(Group1、2)では、CD166の発現量が多かった(p<0.01)。また、再発との関係では、再発パターンとCD166との関係では、遠隔再発を来すタイプは他のタイプと比較してCD166を高発現している傾向があった(p<0.05)。CD166陽性細胞数と予後との関係では、ALCAM高発現群の方が予後不良であった(PFS: p<0.01, OS: p<0.05)。また、最近の基礎的な研究では、CD166はVEGFなどとは関係なくある種のサイトカインを介して神経膠腫内での血管新生にも関与することを報告してきた。また我々はWT1ペプチドワクチン療法という免疫賦活を利用した治療を行ってきたが、今後は、ALCAMを発現する細胞が腫瘍内免疫に関わる役割を明らかにし、ALCAMがWT1ペプチドワクチン療法での治療反応性に与える影響について検証する。さらに、今回、ALCAMを発現する腫瘍幹細胞に対する分子標的治療の可能性とWT1ペプチドワクチン療法併用の効果について検証する。当科で得られた臨床検体を用いて、ALCAMおよびsALCAMのmRNAおよびタンパクレベルでの発現を解析する手法を確立した。mRNAに関しては、RT-PCRを用いβ-アクチンを内因性コントロールとして発現を定量的に評価した。Northern blot法にて分析し、発現差を比較し相関を検討した。また、免疫組織染色における陽性細胞の割合とmRNA量に関する相関性について検討を行った。さらに、兔疫組織化学的手法で得られた陽性率と臨床経過の検討を行った。WHO gradingや臨床成績(progression-free survivalやoverall survival、放射線・化学療法感受性や免疫療法感受性など)とともに、MRIを利用した腫瘍発生母地や再発形式とALCAM陽性率は相関することを100症例を超える献体を用いて後方視的に検討を行った。今後は、同様に腫瘍内でのALCAMの局在をリンパ球の局在を検討し、ALCAMが予後や免疫能に及ぼす影響を検討する。我々は悪性神経膠腫内に存在する腫瘍幹細胞成分を濃縮し得る細胞表面抗原としてCD166/ALCAM(以下CD166)という分子を同定した。基礎的研究により、ALCAMのsoluble formの発現が、悪性神経膠腫の腫瘍浸潤特性に関与していることが明らかとなった。また、CD166はVEGFとは関係なくある種のサイトカインを介して神経膠腫内での血管新生にも関与することを報告してきた。RT-PCRでのCD166のmRNAレベル、Western blottingによるタンパクレベル、免疫組織化学におけるCD166発現には正の相関が認められた(p<0.01)。今回の研究では、初発悪性神経膠腫におけるCD166の発現と腫瘍発生母地との関係、再発形態や予後との関係について考察した。IDH1変異のないテント上の神経膠芽腫(以下GBM)120症例(年齢885歳、平均59歳)を対象として、免疫組織化学法によるCD166発現とMRIによる腫瘍発生母地との関係、再発形態、予後の関係を統計学的手法を用いて解析した。初発時MRI所見を造影領域と脳室壁(V)および大脳皮質(C)との関係を基に4つに分類したといころ、脳室近傍に発生した腫瘍では、CD166の発現が有意に高かった(p<0.01)。また、再発形態との関係では、播種性再発では明らかな差は確認出来なかったが、頭蓋内での遠隔再発を来す症例ではCD166を多く発現していた(p<0.05)。CD166陽性細胞数と予後との関係では、初発時検体でCD166陽性細胞数が多いほど予後不良であった(PFS:p<0.01、OS:p<0.01)。

悪性神経膠腫における治療抵抗性の一因と考えられる腫瘍幹細胞の新たなマーカーとして細胞表面抗原ALCAM(Activated leukocyte cell adhesion molecule)を同定し、その機能的役割(浸潤、血管新生、免疫応答)を検討してきた。また、悪性神経膠腫に対する新たな免疫療法として、脳腫瘍におけるWT1の役割解明とともに、WT1ペプチドワクチン療法の安全性と有効性についての検討を行ってきたが、初発神経膠芽腫に対してテモダール併用WT1ペプチドワクチン療法の安全性と有効性を報告した(Hashimoto N et al. Cancer Immunol Immunother. 2015)。また、WT1ペプチドワクチンの効果と相関する指標として、WT1ペプチドに対する特異的IgG抗体の産生が良好な予後に関係していることを証明した(Oji Y et al. Int J Cancer. in press)。さらに、腫瘍細胞株や臨床検体の初代培養などを用いた細胞生物学的な実験、確立された動物モデルの作成などを確立させた。さらに、悪性神経膠腫における新たな腫瘍幹細胞マーカー候補としてのALCAM発現の意義、ALCAM発現と腫瘍発生母地、再発形態と関係していることを学会などで発表してきており、論文作成中の段階である。次に、神経膠腫内のALCAM発現と腫瘍内免疫担当細胞の関係について解析を行っており、近く学会および論文にて発表予定である。また、神経膠芽腫の病理組織標本を用いて、腫瘍幹細胞と微小血管増生との因果関係を明らかにするために解析を行い、神経膠芽腫の遺伝子プロファイリングとの因果関係を解析し、学会などで発表予定である。悪性神経膠腫の腫瘍幹細胞成分を濃縮し得るCD166/ALCAMおよびsoluble formが、腫瘍浸潤、血管新生特性にも関係した。脳室近傍に発生した腫瘍では、CD166の発現が有意に高かった(p<0.01)。頭蓋内での遠隔再発を来す症例ではCD166を多く発現していた。初発時検体でCD166陽性細胞数が多いほど予後不良であった。また、当院で行った免疫療法不応例の解析、初発悪性膠腫内でのALCAMと腫瘍内リンパ球サブセット解析にてTregの増加が免疫逃避の一因と考えられた。ALCAMが腫瘍内免疫に関与し予後不良因子となっている可能性を示唆された。WT1タンパク発現を確認しているGL261マウスグリオーマ細胞株(CD166強制発現株、CD166 knock down株)を57BL/6マウス脳内に移植しマウス脳腫瘍モデル作成し、腫瘍浸潤の程度、さらにリンパ球浸潤能を確認することを進めている。さらに、WT1ペプチドワクチン療法治療群と無治療群の組織を免疫組織学的に解析し、免疫担当細胞の浸潤や腫瘍抑制効果、WT1の発現、CD166陽性細胞の割合などの変化を解析する計画を進めている。動物実験室での57BL/6にGL261を移植したマウス脳腫瘍モデルに関して、感染問題やケージ数に不足により、一部施行できていない実験がある。また、作成したマウス脳腫瘍モデルに対して治療前後での遺伝子発現の変化をmicroarrayにて検討予定であったが、共同研究を行っている大阪大学微生物病研究所附属感染症DNAチップ開発センターとの関係により、現在も尚、解析中の段階である。
恐怖条件付け時におけるNA神経の役割

1)恐怖条件付け中や想起のどの時点で青斑核NA神経が重要であるかを光遺伝学を用いて明らかにした。恐怖条件づけにおいては電気ショック時の神経活動が、また恐怖の消去学習においては音に応答する神経活動がそれぞれの学習に重要であることが明らかとなった。2)光遺伝学を用いて同定したNA神経は1で得られた知見と一致して、多くのNA神経が電気ショックに応答すること、また恐怖学習後には恐怖刺激応答性の神経が増加することが明らかとなった。3)さらに、恐怖学習とその消去学習においては青斑核NA神経の投射部位特異的に機能が異なることを明らかにした。過度な恐怖情動は心身に様々な障害を引き起こすことが知られており、これら障害の治療法を確立するためには、恐怖条件づけモデルを用いて恐怖反応に関わる神経回路を理解することが重要である。近年、恐怖情動において重要である扁桃体において、ノルアドレナリン(NA)が恐怖条件づけ学習時に重要であることが分かってきた。そこで、本研究ではNA神経が多く存在する青斑核に焦点を当て、恐怖条件づけ学習におけるNA神経の役割を明らかにすることを目的とした。恐怖条件づけ時の青斑核NA神経の必要性を検討するため、光によって神経活動抑制をするArchaerhodopsinチャネル(Arch)を用いた。アデノ随伴ウイルスを用いることでラットのNA神経特異的にArchを発現させ、青斑核上部に光ファイバーを留置した。恐怖条件づけでは実験動物に音を条件刺激(conditioned stimulus; CS)、それに続いて嫌悪刺激である電気ショックを無条件刺激(unconditioned stimulus; US)を与えると、その後CS提示のみで動物はUSを恐れてすくみ上る反応を示す。学習時のCSもしくはUSと同時に青斑核にレーザーを照射してNA神経を抑制し、その時間的役割を検討した。CS時抑制群では対照群との変化はなかったものの、US時抑制群では恐怖反応が対照群に比べて減少することが明らかとなった。次に恐怖条件づけ時のNA神経応答を記録するため、上記と同様にNA神経にArchを発現させた動物の青斑核に光ファイバーとともに電極を埋めこんだ。レーザーによって瞬間的に抑制されるシングルユニットをNA神経として同定し、その後恐怖条件づけを行った。約70%のNA神経が電気ショックに対して反応を示すこと、また条件づけが進むにつれて多くのNA神経がCSに対してより大きな応答を示すことが明らかとなった。最初に恐怖記憶の消去学習における青斑核ノルアドレナリン(NA)神経の役割について、ThCreラットを用いて青斑核NA神経特異的に光感受性抑制性ポンプを発現させることで検討を行った。CS中の神経応答を抑制すると24時間後の消去記憶が阻害されること、一方でCS直後に抑制しても関係のなかった。よってCS中の青斑核NA神経の応答が消去学習に必要であることが明らかとなった。現在まで青斑核のノルアドレナリン神経はすべて均一で同じ機能を有すると考えられていた。しかしノルアドレナリン神経内においても解剖学的・電気生理学的な特徴の相違があることがと報告されてきている。そこで本研究では青斑核NA神経がその投射部位によって機能が異なるかどうかについてを検討した。まず、異なる色の逆行性トレーサーを扁桃体と前頭前野に投与したところ、異なる青斑核NA神経が標識された。これら扁桃体投射NA神経と前頭前野投射NA神経の恐怖条件づけや消去学習時における機能を解析するため光感受性抑制性ポンプを発現するRabies virus(RV)を扁桃体もしくは前頭前野に投与し、青斑核NA神経にレーザーを照射した。恐怖条件づけの電気ショック時に扁桃体投射NA神経を抑制すると24時間後の恐怖想起が抑えられるが、前頭前野投射NA神経を抑制してもこの効果は見られなかった。消去学習時においては前頭前野投射神経をCS中に抑制すると消去学習も24時間後の消去学習想起のどちらも阻害されることが明らかとなった。また面白いことに扁桃体投射NA神経を消去学習時に抑制すると24時間後の想起における恐怖反応がより低くなった。以上の結果から青斑核ノルアドレナリン神経は均一ではなく、投射部位特異的な機能が存在することが明らかとなった。これまでの行動実験と電気生理の実験から、恐怖学習時には電気ショックに対するNA神経応答が必要であること、またCSに対する反応が増加していくことが明らかとなったものの、以下の2点においては計画書通りには進まなかった。1)計画書にあるChR2とによるNA神経細胞の電気生理での同定方法は、ChR2を発現させるベクターを数種類試したものの上手くいかなかったため、ArchTを用いる手法に切り替えた。2)扁桃体中心核に投射するNA神経の役割を調べるため、青斑核NA神経にArch-GFPを発現させることで神経軸索末端にArch-GFPを発現させようとしたが、ベクターを投与したThCre

動物ではベクター投与後12週間でも神経軸索での発現は免疫染色でも確認はできなかった。神経科学今後の予定として、アデノ随伴ウイルスによる扁桃体での青斑核NA神経軸索のArch発現をさせる代わりに、投与した部位から逆行性に運ばれる改変型Rabiesウイルスを使用することで扁桃体に投射する青斑核NA神経の役割について検討したい。また、青斑核NA神経がその投射部位ごとの解剖学的な相違もしくは役割の相違について扁桃体以外の投射部位についても検討したい。さらに、恐怖記憶の消去学習についてもNAの関与が示唆されていることから、青斑核NA神経の消去学習への関与について検討する。実験装置の都合上、数匹の動物購入をとりやめたため。今期にとりやめた数匹のラット購入を行い実験を行う。
乳幼児期早期の発達遅滞に関する、認知機能評価と脳MRIによる大規模追跡研究

本研究は、われわれが平成19年より継続している浜松出生コホート(N=1,250人)について、2歳までの発達検査から軽度重度の運動あるいは言語の遅れが認められた18.1%の児(発達遅延群)の2歳以降の発達経過を認知神経的および脳機能イメージング(機能的核磁気共鳴画像:fMRI)を計測することにより発達を評価し、自閉スペクトラム症(ASD)と注意欠如多動性障害(ADHD)に特異的な発達軌跡の徴候について検討する予定であった。しかしながら、現在までMRI検査は検査を受ける児への負担が大きいため、難色を示す養育者が多く被験者の獲得が非常に困難であった。そのため、MRI検査に代替される検査法として、児にとっての負担が軽く、かつ脳機能の評価を行うことのできる近赤外光イメージング装置(near-infrared spectroscopy: NIRS)を用いるように計画を修正した。NIRSを用いた脳機能イメージング評価方法を確立するため、幼児でも実施可能であり、かつASDおよびADHDの病態に関連が想定される複合処理能力を評価する課題(複合的ルールマネージメント課題)を作成した。本課題の脳機能評価としての有効性を検証するため、健常成人を対象としてNIRSデータを収集した。さらに、NIRS計測に基づく脳機能評価の妥当性を確認するため、同様の実験パラダイムを用いて機能的MRIによるデータを収集した。これらのNIRSおよびfMRIのデータにより、両側の運動前野、腹外側前頭前皮質、背外側前頭皮質、吻外側前頭皮質を含む広域的な脳活動が再現され、脳機能評価法としての本課題の有効性が確かめられた。現在まで脳画像評価のためのMRI検査に難色を示す養育者が多く、被験者の獲得が非常に困難となったが、代替計測の手法を確立することにより解決した。定型発達成人(N=48)のNIRSデータ、および同じく定型発達成人(N=21)のfMRIデータにより、複合的ルールマネージメント課題を用いることで精度の高い脳機能評価ができることが確認された。そのため全体として順調な進展であるといえる。今後は、定型発達成人を対象に実施した近赤外光イメージング装置(NIRS)および機能的MRIのデータ解析を完了し、論文化する。その一方で、小児を対象としたNIRS計測を進め、成人と小児における複合処理能力およびその神経メカニズムの比較を行う。発達遅延群の徴候と複合処理能力を基にした脳機能発達との関連について明らかにしていく。本研究は、我々が平成19年より継続している浜松出生コホート(N=1,250人)において、2歳までの発達検査から軽度重度の運動あるいは言語の遅れが認められた18.1%の児(発達遅滞群)の2歳以降の発達経過を認知神経的及び脳画像を計測することにより発達を評価し、ASDとADHDに特異的な発達軌跡の徴候について検討する予定であった。しかしながら、現在まで脳画像評価のためのMRI検査に難色を示す養育者が多く、被験者の獲得は非常に困難となっている。そのため、この検査に変わりうるものであり、尚且つ子どもにとって負担が軽減され、脳神経的な評価ができる近赤外光イメージング装置(NIRS)を検査に用いて、対象児を募ることとした。これにより、比較的容易に脳機能の評価が可能となった。現在は、NIRSを用いて幼児の脳機能を評価するための基礎的データを採集している。この一方で、NIRSを用いることにより、脳機能イメージング評価へと変換する必要があった。そのため、幼児でも実施可能で尚且つ発達の特性を評価しうる認知機能評価課題を作成し、子どもを対象に行動データを採集した。この結果、ASDやADHDの子どもでは、定型児と比べ、課題の成績に違いがみられる傾向があることが理解できた。したがって、NIRSを用いてこの課題遂行中の脳機能の測定をし、この課題に関連する脳機能局在について、賦活領域を検討している。従来の研究目的として計測を予定していた脳画像評価のためのMRI検査に難色を示す養育者が多く、被験者の獲得は非常に困難となり、この問題を解決し、代替計測について策案する必要があったため、研究の進行にやや遅れを生じた。本研究は、我々が平成19年より継続している浜松出生コホート(N=1,250人)において、2歳までの発達検査から軽度重度の運動あるいは言語の遅れが認められた18.1%の児(発達遅滞群)の2歳以降の発達経過を神経認知的及び脳画像評価にて追跡しASDとADHDに特異的な発達軌跡の徴候を見出すことである。当初の研究計画では、MSEのスコアのLCGA解析にてdelayed、marlkedly delayed群と分析された群を対象に、MRI撮影を年一回ずつ行い経過を追跡する予定であったものの、MRI検査は子どもの被験者には負担が大きく同意を得られるのが困難であった。従って研究の従来の測定項目であったMRIによる脳画像評価を、近赤外光イメージング装置(NIRS)を用いた脳機能イメージング評価へと変換することとした。現在、ADHD児の病態に関連が想定される認知的抑制機能を評価するための課題を作成し、認知機能の行動データを収集するとともに、NIRSを用いて課題に関連する脳機能局在を特定するためのデータ収集を行っている。また、子どもで得られた抑制機能(成績と皮質賦活データ)を成人と比較し、抑制機能の年齢的差異が認められるかについて評価している。