hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護の実情と乖離している演習を補填する仮想現実を用いた新しい教材の開発と応用

本研究の最終年度は、研究実施計画の予定通りに、昨年度より新しい教材の開発のために実施している撮影と編集を用いてVR教材を作成し教育効果の測定を実施した。編集にあたって、本研究の目的のひとつでもある新卒看護師離職率に繋がっていると思われる臨地の再現性が難しい演習のリアリティの追求と容易性、内容には多重課題を意識した教材作りをおこなった。研究は、旭川大学倫理審査会の承諾を得て実施した。この実験を評価するにあたっては、ヘッドマウントディスプレイを使用し、視聴後は自律神経装置を準備し測定を実施した。測定にあたってこれまでの二次元の視覚教材と、三次元仮想現実実現環境を可能とするVR(Virtual Reality)教材との教育効果を分析した。分析方法は、ヘッドマウントディスプレイ装着のストレスを考慮し、どちらの視聴ともにヘッドマウントディスプレイ内で、二次元と三次元の2群にわけて実施した。その際、それぞれ視聴前後に自律神経装置と加速度脳波経測定機器で測定した。また、視聴後には作成した自記式質問紙を用意し学習の効果を明らかにした。視聴時間は、VRの酔いや動画効果を考慮し2分30秒とした。視聴対象者は、講義で普段から二次元で視聴学習に慣れている3年生と4年生の看護学生16人に実験の同意を得て測定を行った。研究の結果は、新しいVR学習に興味を示した学生が多く、学習効果ではVR教材でなければ習得できない結果が得られた。研究の途中結果は、看護教育雑誌「特集VR/AR/MR教育への応用最前線」2019年1月号「看護教育」60巻1号(医学書院)に掲載され、医学誌「Precision Medicine」2019年6月号(北隆館)でも紹介された。本研究は、今後さらに複合現実の研究に進み、VRと同時にまた新しい教育として活用しながら看護師育成へ貢献できると考える。本研究の目的は、新人看護師における大学での演習と実際に就職後の臨床との乖離から、リアリティショックによる教育の差異を明らかにしつつ、そのための仮想現実を用いた新しい教育効果の測定にある。そこで、当該年度は、研究実施計画書に基づき、まず、離職者の理由や卒業後の仕事への意識調査を実施した。研究テーマは、「地方大学卒後看護師の離職対策に関する研究」(共同研空)、「ICT教育の簡素化を促進する示唆」の調査にて、情報リテラシーが引き起こす問題を教育課程中から取り入れ、かつ、卒後のフォローアップ体制にもICTの活用をすることの価値を見出すことも必要であるという示唆が得られたことに、今後の研究に対しても機宜に適していると判断できた。そこで、次に、具体的な一つのICT活用に、"Virtual Reality(以下VR)"を用いた教育復習教材を実験的に実施、同時に国際発表にて発表をおこなった。新しい教育教材としての可能性や、教育者の負担減、コスト削減などの肯定的な意見があった一方で、本来であれば、"VR"を用いなくとも、実習や教育時間の工夫で、直接の指導ができる整備が必要ではないかとの意見もあった。これは、否定的な意見までとはならなくても、その回答には、やはり根底にある教育者の労働負担や蜜ある学生との時間確保に、ICTの導入によって、解決の一翼になるとも考察できると感じる。本研究が目指す"VR"による新しい教育方法は視覚教材にあたり、まず、視聴に適した画素数、視野角、視聴時間などを文献検索にて調査を実施し、同時に各デバイス間での差異を調査した。これらは、動画内容に大きく左右され、一概に適した数値を示すまでには至ってはいなく実験途中である。“VR"教材は、360度の動画構成の利点から、視聴者の“見たい箇所の視聴"、“死角を補う"などの効果が期待されるため、これらを合わせ引き続き、十分に動画内容の構成を実験していく。当該年度の試行調査から、VR教材は視聴内容によって大きくその教育効果に差異があることが示唆された。そのため、同場面でも、患者と、看護師の視点からの360度撮影によっても、学習効果は異なってくるだろう。そこで、さまざまな医療行為場面の想定し、学習者が視聴の際に見落とした死角こそが、必要な学習課題であるようなシナリオ、場面の選定に時間を要している。また、撮影場面が医療行為を想定しているため、他機関との連携や倫理的配慮などの十分な打ち合わせが必要であり、“やや遅れている"と判断した。また、他の理由としては、研究2年目にあたっては学習効果の測定を研究計画に上げているため、それまでには、多くのシナリオと場面を想定したうえで、自律神経測定装置を使用したいと考えることにある。

視聴時間は、VRの酔いや動画効果を考慮し2分30秒とした。視聴対象者は、講義で普段から二次元で視聴学習に慣れている3年生と4年生の看護学生16人に実験の同意を得て測定を行った。研究の結果は、新しいVR学習に興味を示した学生が多く、学習効果ではVR教材でなければ習得できない結果が得られた。研究の途中結果は、看護教育雑誌「特集VR/AR/MR教育への応用最前線」2019年1月号「看護教育」60巻1号(医学書院)に掲載され、医学誌「Precision Medicine」2019年6月号(北隆館)でも紹介された。本研究は、今後さらに複合現実の研究に進み、VRと同時にまた新しい教育として活用しながら看護師育成へ貢献できると考える。今後、研究が遅れることがないように、多くの機関に協力願いを出すこととする。また、撮影できない場面も想定し、3次元のコンピュータグラフィックスの技術を用いて作成することを予定している。その際、ひとつ一つの課題をポイントにしながら、推進のために学習の要点マニュアルを作成し、より実現可能なものとする。VR教材の利点は、360度の視聴とその動画への突入感の高さにある。左右の音響を分け臨場感を増す工夫、後で繰り返し視聴できるように同時に医療行為している場面の設定、広い視覚野をいかした探求型の教材などを作成していくように取り組むこととする。同時に、途中経過は、広く研究ホームページや学会、シミュレーションを通して公開し改良を重ねていく。研究使用機材についてVRヘッドマウントディスプレイを再検討し購入する予定である。その理由として、撮影機材には、納期も含めて時間を要する。その間、技術進歩が早く、研究に使用できそうな新しいデバイスが検討候補になるため、購入が次年度使用額に生じた理由である。次世代のハードウェアによってコードレスにて、よりモーションの測定が可能となるためである。それに伴う、パソコンの購入も必要である。また、コンピュータグラフィックスのソフト、依頼にも費用の負担と予測される。最後に、学習効果の測定に、自律神経装置の購入がある。
児童期における談話の発達 : 身振りと発話による検討

本研究の目的は,身振りは幼児期から発話生成に影響を及ぼしているのか,また,身振りの使用が言語発達と共にどのように変化するのか,ということを実証的に検討することである。この目的を遂行するため,最終年度では,以下の4点の研究活動を行った1.平成21年度に行った研究1「談話構築における身振りの使用とその変化」と平成22年度に行った研究2「児童期における空間利用の変化」の結果から,児童期における身振りと空間利用の発達段階を提案した。また,自然状況下での談話場面のデータを収集・分析した。その結果,実験的場面から得られたデータを支持するものとなった。2.本研究の理論的貢献となる"身振りと発話の変化に関する説明理論"と,"発達段階ごとの身振りの産出モデル"を構築した。3教育心理学会や,データ収集を行った小学校で研究成果を報告し,現場の教師からフォードベックをいただいた。それをもとに,実践的貢献となる研究結果の教育場面への応用を提案した。身振りの空間利用の仕方が談話発達の予測することから,身振りが指標となるという提案である。4.最後に,本研究の問題点や限界点を総括し,今後の課題や研究の方向性を検討した。以上の研究活動から,児童期後半から,談話知識とともに人物参照のための身振りが出現することが明らかになった。この現象は,教室場面や自然会話場面など,幅広い文脈でみられるものであった。これらの知見は,談話構築がマルチモーダルに達成されていることを明らかにするデータであり,これまで言語を中心に分析してきた談話研究に対して,新たな理論的・実践的観点を提供するものである。この目的を遂行するため,初年度は,以下の3点の研究活動を行った。第一に,先行研究を整理することで,身振りの発達モデルを構築した。児童期には,談話知識が学習される。それと平行して談話の結束性を維持するために自発的身振りが利用されるようになると考えられる。これらのモデルと予備調査の結果を国際学会で発表した(International Conference of Multimode, France)。第二に,上記のモデルをもとにデータの収集と分析を行った。結果として,12歳頃から身振りの頻度が増加し,物語内の人物参照のために身振りを使用するようになることが明らかにされた。以上の知見をまとめ,Journal of Applied Psycholinguisticsに投稿した。第三に,小学校の教室内コミュニケーションを観察し,談話構築のための教師の指導とそれに対する児童の反応を調べた。これらのデータは,現在分析中であり自然文脈下での身振りの使用を観察することが期待される。以上のことから,児童期後半から,談話知識とともに,人物参照のための身振りが出現することが明らかになった。この知見は,談話構築がマルチモーダルに達成されていることを明らかにするデータであり,これまで言語を中心に分析をしてきた談話研究に新たな視点を提供するものである。この目的を遂行するため,今年度は,以下の4点の研究活動を行った。第一に,身振りの産出モデルを修正し,年齢段階に応じた産出モデルを構築した。第二に,1年目の結果をまとめ,国際身振り学会で発表し,学術誌に論文が掲載された。第三に,児童期の子どもは,空間関係の説明において,眼前の空間をどのように利用しているのか,という問題を検討するため,研究2を実施した。さらに,これまで幼児と成人を対象に収集した経路説明のデータと比較検討し,身振りによる空間利用の発達的経路を明らかにした。バーミンガム大学のKita研究室を訪問し,身振りと空間利用に関する研究技法を習得した。第四に,研究1と2を補うデータとして,教室内における自然状況下での子ども同士の相互作用の観察を継続して行い,身振りと発話の縦断的な資料を収集した。

それをもとに,実践的貢献となる研究結果の教育場面への応用を提案した。身振りの空間利用の仕方が談話発達の予測することから,身振りが指標となるという提案である。4.最後に,本研究の問題点や限界点を総括し,今後の課題や研究の方向性を検討した。以上の研究活動から,児童期後半から,談話知識とともに人物参照のための身振りが出現することが明らかになった。この現象は,教室場面や自然会話場面など,幅広い文脈でみられるものであった。これらの知見は,談話構築がマルチモーダルに達成されていることを明らかにするデータであり,これまで言語を中心に分析してきた談話研究に対して,新たな理論的・実践的観点を提供するものである。
横断地下道における安全性、快適性を考慮した整備計画に関する調査・研究

本研究では、横断地下道における犯罪不安感、利用しやすさ、気持ちよさなどからくる安全・利便・快適性に着目し、昨年度に行った現地調査をもとに、実験室での評価が可能な要因についてCGシミュレーション画像を用いた評価実験を行い、評価との関連について分析した。主な結果を以下に示す。(1)幅員と高さは、幅員が広くなるほど高さが低く感じられ、また、高さが高くなるほど幅員は狭く感じられる。(2)幅員、高さを変化させても、延長についての感じ方に大きな変化はみられない。(3)幅員については、延長を短くするほど広く感じられるが、高さについては、延長が長くなるほど、D/H<1の縦長のものはより高く、D/H>1の横長のものはより広く、断面形状が強調されて感じられる。(4)怖さについては、幅員が狭いもの、延長が長いもの、D/H<1のものの方が、より怖く感じられる。(5)照明の数が少なく暗いものほどより狭く、低く怖く感じられる。さらに、歩行者専用空間の快適性の対象として、歩道舗装の色彩についても同様のCGシミュレーションによる評価実験を行った。結果は以下の通り。(1)めだち度の評価に対して、好感度、使用可能度の評価は反比例の関係をもつ。また、好感度より使用可能度の方がやや高く評価されている。(2)彩度が低くなるとめだち度も低くなり、好感度、使用可能度は高くなる。(3)明度は6が最も評価が高く、次いで8と、やや明るい色が評価がよい。(4)色相については青、紫系は全体的に評価が低い。(5)被験者属性や、歩道の背景となる沿道の土地利用や背景の色彩等による影響も大きいと考えられるが、そうした要因との関連の解明は今後の課題である。結果は以下の通り。
高校生物授業への医学領域実習の導入:ミクロ解剖学的教材の開発とその有効性の検討

【研究目的】若者の「理科離れ」や「科学的リテラシーの低下」が指摘されている現在,高等学校における理科教育の重要性は増している。高校生物教育において,医学領域の内容に注目することは,自分の身体について考えることにつながるのでやる気も高まり大変有意義である。特に,実物を用いた観察・実験は,生物が持っている生きるためのしくみの素晴らしさに感動するとともに,生命に対する畏敬の念を持つことにつながると期待される。研究代表者は,平成17-18年度と広島大学大学院医歯薬総合研究科修士課程に在籍し,医学領域の内容を含んだ生物授業の教材開発・授業実践を行ってきた。本研究において,(1)マウス組織学実習を盛り込んだ高校生物授業で利用可能な教材を開発すること,(2)他校教員との連携や学会発表によりその教材を公開すること,(3)アンケート調査によりその教材の有効性を検討することを行った。それらの取り組みにより,冒頭で述べた「理科離れ」や「科学的リテラシーの低下」の克服への一助になることを目的とする。【研究方法】高校生物Iの授業において,50分の授業で完結できるマウス小腸の組織切片標本を用いた教材の開発を行った。パラフィンで包埋されたマウス小腸の未染色プレパラート標本を生徒に顕微鏡観察させた後,脱パラフィン・染色操作を行わせ,もう一度顕微鏡観察させた。本実験を通して,マウス小腸の構造や発生過程を理解させるとともに,組織の美しさと,動物が備えている生きるためのしくみの素晴らしさを生徒達に実感させようとした。【研究成果】授業実践後の生徒へのアンケート調査の結果,下記4項目の質問に対する肯定的な回答の割合は次のようになった。(1)小腸の構造について理解できましたか(100%)(2)小腸の発生過程について理解できましたか(81.9%)(3)小腸の美しさに感動しましたか(88.7%)(4)生物が持つ生きるためのしくみの素晴らしさに感動しましたか(77.3%)よって,高校生物Iの授業における有効な教材の開発ができたと考えられる。また,本教材を用いて公開研究授業を行うとともに,日本生物教育学会第86回全国大会でも発表した。
生体の筋調節による適応状態を考慮したシューズの機能的性評価法の検討

本研究では,生体の外部環境変化に対する筋活動調節作用による動作適応を考慮して,スポーツシューズの性能を評価することを目的として,運動学的解析,動作筋電図解析から筋調節機能を評価し,ランニングや連続ジャンプ時の筋調節機能と下肢関節スティフネスとの関係と,シューズ素材の機能が下肢関節スティフネスと筋調節機能に及ぼす影響を検討した.1)「シューズの着用が跳躍動作中における下肢の動作制御に及ぼす影響」では,ジャンプ運動時にシューズ着用と裸足条件での運動学的・動力学的要素,筋活動の観点から分析を行った.その結果,条件による動作の違いは,接地時の足関節のスティフネスと仕事量に顕著な差がみられた.また,関節スティフネスから2条件間の動作変化を定量的に表現することができた.2)「ランニングによる下肢の筋疲労の評価と動作制御に及ぼす影響」では,筋電位のオンライン解析システムを構築し,トレッドミルによる一定速度ランニング中の筋電位による筋疲労の評価と動作変化について検討した.その結果,ランニング中に即時的に筋疲労や動作変化を評価することが可能になった.3)「運動負荷強度とランニング中の足関節動作の関係」では,換気性作業閾値(VT)を用いた相対運動負荷速度における足関節動作の特徴を明らかにし,ランニングシューズの評価実験での適切な負荷速度について検討した.その結果,数種類の特徴の異なるランニングシューズを運動学的な指標を用いて評価する場合,VTの35%超過速度が最も適切であった.4)「素材の物理特性が下肢関節動作と筋活動に及ぼす影響」では,エネルギーの吸収が大きい素材上でのジャンプ運動について,筋活動量,関節仕事量,関節スティフネスの変化を検討した.その結果,運動時の関節角度,関節モーメント,関節仕事量,スティフネスには素材別に差が認められなかった.素材の物理的特性の差が生体の筋調節系の作用によって相殺される結果を示した.本研究では,生体の外部環境変化に対する筋活動調節作用による動作適応を考慮して,スポーツシューズの性能を評価することを目的として,運動学的解析,動作筋電図解析から筋調節機能を評価し,ランニングや連続ジャンプ時の筋調節機能と下肢関節スティフネスとの関係と,シューズ素材の機能が下肢関節スティフネスと筋調節機能に及ぼす影響を検討した.1)「シューズの着用が跳躍動作中における下肢の動作制御に及ぼす影響」では,ジャンプ運動時にシューズ着用と裸足条件での運動学的・動力学的要素,筋活動の観点から分析を行った.その結果,条件による動作の違いは,接地時の足関節のスティフネスと仕事量に顕著な差がみられた.また,関節スティフネスから2条件間の動作変化を定量的に表現することができた.2)「ランニングによる下肢の筋疲労の評価と動作制御に及ぼす影響」では,筋電位のオンライン解析システムを構築し,トレッドミルによる一定速度ランニング中の筋電位による筋疲労の評価と動作変化について検討した.その結果,ランニング中に即時的に筋疲労や動作変化を評価することが可能になった.3)「運動負荷強度とランニング中の足関節動作の関係」では,換気性作業閾値(VT)を用いた相対運動負荷速度における足関節動作の特徴を明らかにし,ランニングシューズの評価実験での適切な負荷速度について検討した.その結果,数種類の特徴の異なるランニングシューズを運動学的な指標を用いて評価する場合,VTの35%超過速度が最も適切であった.4)「素材の物理特性が下肢関節動作と筋活動に及ぼす影響」では,エネルギーの吸収が大きい素材上でのジャンプ運動について,筋活動量,関節仕事量,関節スティフネスの変化を検討した.その結果,運動時の関節角度,関節モーメント,関節仕事量,スティフネスには素材別に差が認められなかった.素材の物理的特性の差が生体の筋調節系の作用によって相殺される結果を示した.本研究では,シューズの機能的性能(衝撃吸収性,安定性等)を評価するために,シューズの機械的特性だけでなく,生体系の筋調節による適応状態を考慮した評価法を提案することを目的としている。平成15年度においては,一定のリズム及び全力での連続跳躍とドロップジャンプの跳躍運動中に,シューズを着用して運動する場合(シューズ条件)と着用しないで運動する場合(裸足条件)の生体に及ぼす影響を検討するため,動作解析及び生体情報の計測を行い,運動学的要素(跳躍高,関節角度変化),動力学的要素(関節モーメント,関節パワー,関節仕事量,関節スティフネス),生体情報(筋電位)の観点から分析を行った。その際,跳躍運動の接地中において,着地の衝撃を受け止める動作のネガティブフェーズと次の跳躍のために力を発揮する動作のポジティブフェーズに位相を分けて分析した。シューズ着用に対する生体の反応が顕著に現れた動作は,一定リズムの連続跳躍運動で,シューズ条件を裸足条件と比較した場合,ネガティブフェーズでの足関節仕事量とネガティブ・ポジティブの両フェーズの足関節スティフネスが有意に低値を示した。このことから,裸足条件ではシューズ条件よりも踵部分への衝撃を防ぐために足関節スティフネスを増加させるような生体の動作適応が起きていることを考察した。最大努力で実施するような運動では,跳躍のため全力運動によって生体の動作適応の変化が現れにくい結果であった。また,生体の動作適応を定量的に評価する指標として,関節スティフネスという関節角度変化量とモーメント変化量の両方を考慮した指標が有効であることが示された。しかし,生体情報である筋電位においては,対象とした動作が非常に短時間の力発揮動作であったため,電気機械的信号の遅延現象による位相ずれの問題やスパイク波形の影響などによって,筋電位による生体適応の特徴を表現することが困難な結果であった。

本研究は,各被験者の相対運動負荷となる速度を複数段階設定し,運動負荷強度ごとに足関節まわりの動作の特徴を明らかにすることで,シューズの評価をする際,適切な負荷強度について検討することを目的とした.事前に被験者の換気性作業閾値(VT)をランニング中の呼気ガス分析により測定し,まず,VTレベル対応速度,その20%超過速度,40%超過速度の3段階の負荷条件で比較を行った.被験者は7名で,傾斜5%のトレッドミルにおいて,条件ごとに15分間ランニングを行った.心拍数の測定と足関節まわりの画像解析を行い,時間的要素2項目,パフォーマンスに関する指標2項目,3次元足関節角度指標4項目,足関節角速度指標3項目を算出した.ランニング後にはVASを用いて速度やランニング中の安定感に関する主観的な評価を行った.この結果,VT対応速度については,ランニングを習慣的に行っていない被験者の場合,ランニング動作の評価としてはかなり遅い場合があることが示唆された.また,20%超過速度において特に個人差が大きかったことより,負荷強度の増加に対して足関節動作は一定の変化をするのではなく,動作が大きく変化する負荷強度があり,その強度は被験者によって多少異なるのではないかと考えた.次に,VTの20%超過速度以上の負荷強度をより細かく設定し,負荷条件間の比較を行った.被験者は6名で,負荷条件はVTレベル対応20%超過速度から5%間隔で40%超過速度までの計5条件で,それぞれ3分間程度のランニングを行った.前脛骨筋,長腓骨筋,内側腓腹筋,外側腓腹筋の表面筋電位の測定を追加し,着地前と立脚期における平均積分筋電位を算出した.この結果,VTの35%超過速度では,着地時の内転角度の増加や,最大背屈角度と外反角度の関係など低負荷条件とは異なる足関節動作の特徴が明らかになり,着地前に前脛骨筋の活動の増加も確認された.また,VTの40%超過速度では,パフォーマンスの変化が確認されたが,足関節角度に関しては個人差が大きかった.以上より,シューズ性能評価にあたっては,足関節動作における被験者間のばらつきが比較的小さいVTの35%超過速度を試技として用いることで,シューズの特徴を最も識別しやすいと考えられる.本研究では,エネルギー吸収の大きい素材上での動作では,リズム一定の連続跳躍において運動の周期性と跳躍高を一定に維持するために,動作中の筋活動量や関節の仕事量が増加し,下肢のスティフネスが影響を受けると仮説を立てている.そこでエネルギー吸収率の異なる素材としてゴルフボール反発試験から求めた反発度の異なる素材を用意し,素材の物理特性が下肢関節動作と筋活動に及ぼす影響について,素材敷設上での連続跳躍動作の動作解析,落錘式衝撃試験機と体育館床の弾力性測定装置による素材の評価を行って比較検討した。健常男性8名を被験者として,床反力計の上にゴルフボール反発試験から求めた反発度の異なる4種類のゴム素材を敷設し,素材を敷設しない条件とあわせて5条件においてリズム一定の連続跳躍を実施させ,その際の画像による動作解析と筋電位計測による筋活動量の測定を行った。動作解析では,跳躍高,力積,関節トルク,関節角度変化量,関節の仕事量,スティフネスを算出した。
Snake photonを利用した生体透視イメージング

近赤外光による生体透視イメージングをめざし、snake photonを利用した高濃度散乱体内部の吸光度分布を透視イメージングする方法の開発を行った。研究の経過および成果は、以下のとおりである。1.従来の方法(ballistic photon)では不可能と考えられてきた厚みの高濃度散乱体に対し、snake photonが検出可能なレベル出射することを、理論的・実験的解析をとおして実証した。2.生体組織10-20mmに対応する散乱体において、強大な拡散性散乱光(diffuse photon)に埋もれたsnake photonを効率よく検出する手法を考案した。この手法は、短パルス光入射に対する時間分解波形計測を基本とする。3.上記手法を、連続光光源を用いた連続光計測にも適用する方法を新たに考案した。4.Snake photonを検出する装置、生体の光学的特性を模擬するモデルファントム、イメージング装置など実験システムを新たに開発した。5.上記装置およびモデルファントムを用いてイメージング実験を行い、考案原理の妥当性、開発手法の有効性を実証した。6.上記原理および開発手法は、高濃度散乱体内部の吸光度分布の透視イメージングを実現するものである。これをさらに進め、体内蛍光分布の透視イメージングの可能性を調べた。7.輸送方程式に拡散近似を適用することにより、高濃度散乱体内部の光伝搬を表現する理論式を得た。これをもとに、劣化した透視イメージング像を改善する方法を新たに開発した。8.これらの研究をとおし、snake photonを利用した生体透視イメージング実現に向けての具体化手段、実用に向けての改良課題などを明らかにした。生体組織の強い前方散乱性から、前方散乱を繰り返しつつ入射光軸に沿って生体組織を透過してくる成分(snake photon)が考えられる。本研究は、未知の点の多いsnake photonに対し、その基礎的な特性を明らかにするとともに、生体透視への応用ひいては光CT実現へ向けたbreakthroughの可能性を拓くことを目的とする。当初の計画通り本年度は、次のように主としてイメージングのためのsnake photon基礎特性の解析を行った。1.理論的解析光の波動伝搬特性を含むことができるよう改良した拡散近似および微小角近似を輸送方程式に適用して、snake photonの特性を理論的に解析した。とくに生体内部の吸光度分布イメージングをめざし、不均一吸光分布を有する高濃度散乱体におけるsnake photonの挙動の理論的解析を行った。その結果、snake photonの検出可能性やその限界、また散乱体内部吸光度定量化の可能性が明らかになった。2.基礎特性の実験的解析snake photonの実験的解析のため、モンテカルロシミュレーションにより実験可能な条件を求め、実験システムを設計・製作した。高出力レーザ(Ti : Sapphire)、高感度受光器(cooled PMT)、超高速光波形計測器(サンプリング光ストレージスコープ、初年度購入備品)、分光系を中心とする実験システムを設計・製作した。ストリークカメラシステムとの比較を通し、実験システムの特性を評価した。その結果、ストリークシステムと同等の時間分解能で、はるかに汎用性の高い時間分解計測ができることが確かめられた。ただ波形にリンギング等ノイズの影響が見られることから、今後改良が必要なことも明らかとなった。3.生体イメージングのためのsnake photon検出手法の開発上記理論解析および初期の実験結果に基づき、生体における強大な拡散性散乱光の中から、比較的微弱なsnake photonを効率よく検出する手法開発のための検討を進めた。本研究は、未知の点の多いsnake photonに対し、その基礎的な特性を明らかにするとともに、生体透視への応用ひいては光CT実現へ向けた新手法開発の可能性を拓くことを目的とする。初年度のsnake photon基礎特性解析の成果を受け、本年度はイメージングのための具体的手法の開発を行った。

1.イメージング用snake photon検出法の開発これまで我々が開発してきたsnake photon検出法は、近赤外光の一点入射・一点出射を基本とするものであった。したがってこれをそのままイメージングに適用する場合、機械的走査が不可欠であった。これに対し、走査不要なsnake photon検出法を新たに開発した。2.固体モデルファントムの開発生体を光学的に模擬するファントムとしては、従来寒天やゼラチンを基材とするゲル状ファントムが広く一般に用いられてきた。しかしこのファントムには、長時間計測における安定性や繰り返し計測における再現性に大きな問題があった。これらの問題を根本的に解決するため、透明エポキシ樹脂を基材とし、散乱係数・吸収係数を自由に制御可能な固体ファントムを新たに開発した。3.イメージング装置基本部分の開発Nd:YVO_4レーザとcooled CCDを中心とする機械走査不要な透視イメージング装置基本部分を開発した。基本特性の解析をとおし、その実用可能性を確かめた。以上の研究実績のとおり、上記目的をめざした研究の第二段階をほぼ予定どおり達成した。波長700-1200nmの近赤外光は、生体透過性が比較的高いが、生体組織での散乱が強く、そのままでは生体内部構造を透視することは難しい。これに対し、生体組織の強い前方散乱性から、前方散乱を繰り返しつつ入射光軸に沿って生体組織を透過してくる成分(snake photon)が考えられる。このsnake photonを散乱光の中から抽出することができれば、散乱体内部吸光構造のイメージングが可能になると考えられる。本研究は、未知の点の多いsnake photonに対し、その基礎的な特性を明らかにするとともに、生体透視への応用ひいては光CT実現へ向けた新手法開発の可能性を拓くことを目的とする。初年度のsnake photon基礎特性解析ならびに次年度のイメージング手法開発の成果を受け、本年度は計測システムの構築およびイメージング実験を行った。1.計測システムの構築これまで開発してきたイメージング手法を具現化するため、計測システムのハードウェアとソフトウェア部分を設計製作し、システムとして統合した。2.ファントムイメージングこれまで開発してきたモデルファントムを用い、透視イメージングを行った。内部構造既知ファントムのイメージング結果より、開発したシステムの基本性能を明らかにした。3.動物実験トリササミ肉、牛肉などの肉片を用い、予備実験を行った。その結果をもとに検出手法の有効性および実験の安全性を確認した。これらの結果を受け、実験用小動物(マウス、ラット)の腹部や頭部の光透視イメージングを行った。
アメリカの大学経営におけるマーケティングに関する理論的・実証的研究

大学経営にマーケティングをいかに適用するかを明らかにするため、本研究では、マーケティング理論が生成したアメリカに焦点を当て、大学経営におけるマーケティングの構造を明らかにした。このため、教育機関をはじめとする非営利組織におけるマーケティング適用の理論を提唱し、実務面と研究面で大きな影響を与えたフィリップ・コトラーの理論の吟味を行った。具体的には、コトラー理論の構造の核となる枠組みとして、公衆に対するマーケティングの概念、戦略的な経営の論理、消費者誘導の論理等に焦点を当て、大学経営への適用の可能性と問題点について検討を行うとともに、マーケティング管理の職務と組織構造を、責任と権限あるライン組織へといかに位置付けるかについて考究した。また90年代以降のコトラーの理論の進展の方向性について考察を加えるとともに、コトラー以外の論者によるマーケテング適用論がいかなる理論枠組みに基づいて展開されているのかを明らかにするため、収集した文献の中から90年代以降に焦点を当て、コトラー理論の枠組みとの比較に基づくマーケティング・パラダイムの類型化を試みた。大学が公共的なミッションを果たす教育機関としてその役割を果たすためには、コトラーの理論に見られる「フィットネス型マーケティング」のモデルではなく、学習者にとって真に必要となる教育ニーズへ学習者を誘導するモデルへの転換が求められる。本研究では顧客との関係性重視のパラダイムに基づく大学経営マーケティングの萌芽を確認することができたが、これらのパラダイムが大学経営におけるマーケティングパラダイム転換の契機となることが期待される。今年度は、教育機関をはじめとする非営利組織におけるマーケティングの適用を提唱したフィリップ・コトラーによる教育機関のマーケティング理論に焦点を当てた検討を行った。具体的には、彼の理論の中核に位置付くと思われる戦略的経営の枠組、公衆対応の技術に併せて、彼の理論発展の軌跡に焦点を当て、それらの論理と問題点に関する理論的な考究を行った。本年度の研究課題を上記のように定めたのは、アメリカにおける大学経営のマーケティング論がコトラーの理論に依拠して発展していったことに鑑み、来年度以降に本格的に実施するアメリカにおける大学経営マーケティング論を対象とした理論研究の分析枠組を、コトラー理論を手がかりとして手始めに構築することが必要と考えたためである。得られた知見は下記のとおりである。1)コトラー理論における戦略的経営の理論枠組が「計画中心の戦略経営」の枠組であることから、「戦略計画論」の短所がそのまま彼の理論の問題点として指摘しうること、2)消費者の長期的な利益と社会の福祉を追及するといった教育機関の使命を果たすためには、彼自身が提示している「消費者誘導(market-driving)」の論理を、教育機関を対象としたマーケティング理論においても位置付ける必要があること。3)我が国における国立大学法人化構想の問題点に対しても、戦略的な経営の枠組を中心とするコトラー理論を手がかりとして、いくつかの示唆が得られたこと。また本年度は、来年度以降に実施する理論研究の対象となる、アメリカで刊行された文献の収集を精力的に行った。今年度は昨年度に引き続き、教育機関をはじめとする非営利組織におけるマーケティングの適用を提唱したフィリップ・コトラーによる教育機関のマーケティング理論に焦点を当てた検討を行った。具体的には以下の3つの研究課題に取り組んだ。1)昨年度に引き続き、教育機関におけるマーケティング概念とコトラーの理論の問題点を探るため、今年度はコトラーが展開した教育機関におけるマーケティングの理論におけるマーケティング管理の職務とその組織構造について明らかにした。2)昨年度に考究の対象としたコトラーの「消費者誘導(market-driving)」の論理をいかに教育機関に適用してマーケティングを行うかについて、彼の理論の前提となる消費者行動の論理を手がかりとして考察した。3)コトラーのマーケティング理論が80年代から90年代にかけていかなる進展を遂げてきたかを明らかにし、今後の理論の方向性を探った。得られた主な成果は下記のとおりである。1)コトラーの理論においてはマーケティング担当者の職務がスタッフ職としての位置づけに留まっていることから、この職務をいかにして責任と権限を持つライン組織に位置付けるかについて検討した。2)学習者の根源的ニーズへの働きかけによりプログラムの採用行動へ学習者を誘導していくなど、ソーシャル・マーケティングの理論を手がかりとした消費者誘導論理適用の方途を検討した。

3)80年代から90年代にかけてのコトラーの理論は、顧客がサービスを評価するメカニズムに着目し、顧客の主観的な側面への働きかけを重視した手法を重視する傾向にあることを明らかにして、今後の理論の方向性と問題点を示唆した。アメリカの大学経営におけるマーケティングの理論は、フィリップ・コトラーの理論を基底とし発展してきた。昨年度まではこのコトラーの理論枠組と今後の理論の方向性について検討してきたが、最終年度である今年度は、これまでの成果を踏まえ、コトラー以外の大学経営に関するマーケティングの研究成果を整理・分析することを通じて、アメリカの大学経営におけるマーケティング理論と実践の動向と方向性について検討を行った。アメリカの高等教育においては、従来パブリック・リレーションを拡張したマーケティング・モデルが用いられてきたが、パブリック・リレーションとマーケティングとが共生する関係が増大することにより、両者が統合されたモデルでマーケティングの実際を捉える方法が効果的であるとする見方が、今日有力と思われる。またマーケティングの具体的な手法として有効なものとしては、顧客のあらゆる要望に応じるのではなく、顧客が価値を置くインセンティブを与えることによって顧客を組織のミッションに参加させるといった、非営利組織に共通して採用しうるマーケティングの手法を、大学経営に採用することが有効であると思われる。企業組織における理論を援用したコトラーの顧客ニーズ充足型のモデルでは限界があることを考えると、組織のミッションの達成と多様な顧客の満足を同時に満たすことを可能にする非営利マーケティングのモデルを応用する方向が、今後一層重要になってくるであろう。
遠隔交流授業における異文化理解と異文化コミュニケーション教育の研究

立命館大学産業社会学部の英語クラスと,立命館アジア太平洋大学(以下「APU」)の日本語クラスとの日英2言語による遠隔交流授業の教育実践は,2003年度後期に,立命館大学・大学教育開発・支援センターの「先進的教育実践支援制度」の支援を受けて開始した。交流授業のねらいは,日英2言語の共同学習によるコミュニケーション能力の育成と,APUの多文化多言語環境を生かした,多文化教育である。2004年度から,上記先進的教育実践支援制度に加えて,日本学術振興会・2004年から2006年度科学研究費補助金・基盤研究(C)(1),並びに立命館大学・産業社会学会・2004年度および2005年度研究支援を受け,「異文化理解教育と異文化間コミュニケーション教育のより実践的指導法」を研究課題とする,共同研究プロジェクトとしても同時に実践し,2005年9月の日本教育工学会全国大会にて,研究成果の一部を発表した。また2006年3月,『立命館高等教育研究』第6号において、「立命館大学と立命館アジア太平洋大学間の日英語クラス遠隔交流授業」と題して、2003年度後期から2005年度までの遠隔交流授業の実践内容を概括し,産社の英語教育とAPUの日本語教育,そして相互の異文化理解教育と異文化間コミュニケーション教育という観点から,その教育効果と問題点,今後の検討課題を考察した。吉田信介、坂本利子は2006年3月、「立命館大学・立命館アジア太平洋大学遠隔交流授業およびアジア学生交流プログラムにおける国際交流-掲示板・チャット記録の分析-」を『立命館産業社会論集』41巻4号に発表、片山智子は2006年3月「異文化交流授業を通して学生は何を学ぶか-立命館大学と立命館アジア太平洋大学問の試み-」『ポリグロシアー言語と言語教育、アジア太平洋の声』第11巻に投稿、和田綾子は2007年3月、"AContent-based Language Teaching Approach to Academic Japanese"を『甲南女子大学研究紀要文学・文化編』第43号に発表した。立命館大学で英語を学ぶ国内学生と、立命館アジア太平洋大学で日本語を学ぶ国際学生との日英語遠隔交流授業を通して、異文化コミュニケーション能力向上にもたらす効果を考察し、異文化理解教育と異文化間コミュニケーション教育のより実践的効果的指導法を研究し、インターラクティヴな遠隔交流教育の可能性を探ることを目的に、Eメール交換、ホームページと掲示板の活用、ビデオレターの作成と交換、テレビ会議システムと対面交流授業などを組み合わせ、具体的にはメールや掲示板への書き込みによるネット・コミュニケーション、自文化紹介と異文化理解をテーマにしたプレゼンテーション、ディスカッション、ディベートなどの活動と、それらの録画撮影とアンケート調査、そして前期と後期末の学生および指導教員へのアンケート調査と集計結果の分析考察、およびそれらの成果のフィードバックとしてホームページへの掲載などをおこなった。アンケート調査から交流授業が、1.外国語学習とコミュニケーションへの内発的動機付け、2.異文化接触に対応できる「順応性」の獲得、具体的には、1)未知の状況や新たな環境への対応力、2)相手グループに対する偏見や自文化中心主義に陥らない異文化理解への姿勢、3)異文化接触に耐えうる力、4)異文化グループへの共感、そして3.自文化理解と自文化発信力の重要性の理解、などの面で大いに有効であることが考察された。

今後の課題は、遠隔交流授業の内容、方法、効果について実際の映像やアンケート結果をさらに考察し、両グループのインタラクションの質的・量的分析を行い、その際の教師のファシリテータとしての役割と意義を考察すること、また一対一か少人数での対人コミュニケーション活動の機会と環境を整備し、よりインターラクティヴな遠隔交流教育の方法を検討することである。2005年9月、日本教育工学会全国大会にて研究成果を発表する予定。2005年9月、日本教育工学会全国大会にて、坂本、吉田、片山、本田が「インターネット、TV会議システム、対面交流を活用した遠隔交流授業-立命館大学と立命館アジア太平洋大学間の場合-」と題して、両大学間の日英2言語による遠隔交流授業の研究成果の概要を発表した。2005年度末、坂本、吉田、宇根谷、片山、本田が『立命館大学高等教育研究』に「立命館大学と立命館アジア太平洋大学間の日英語クラス遠隔交流授業」を投稿し、両大学間の日英2言語による遠隔交流授業の,各活動ごとの考察と検討課題、2言語による語学力強化と、異文化理解教育と異文化間コミュニケーション教育という観点からの、教育効果と実践的教育方法ついて、研究成果と今後の課題を考察した。2005年度末、片山が、『ポリグロシア:言語と言語教育-アジア太平洋の声』に「異文化交流授業を通して学生は何を学ぶか-立命館大学と立命館アジア太平洋大学間の試み-」を投稿し、国際学生の交流授業における異文化理解を、国内学生と比較考察した。2005年度末、吉田、坂本が『立命館大学産業社会論集』に「立命館大学・立命館アジア太平洋大学遠隔交流授業およびアジア学生交流プログラムにおける国際交流一掲示板・チャット記録の分析-」を投稿し、英語の文字言語による遠隔でのコミュニケーションの特徴を比較分析した。本研究の実践を生かし,交流をより特化した形での、専門的かつ系統的な国内外の国際交流を実践し、より高度な国際対話力の育成の研究を目指す時期に来ている。立命館大学産業社会学部の英語クラスと,立命館アジア太平洋大学(以下「APU」)の日本語クラスとの日英2言語による遠隔交流授業の教育実践は,2003年度後期に,立命館大学・大学教育開発・支援センターの「先進的教育実践支援制度」の支援を受けて開始した。交流授業のねらいは,日英2言語の共同学習によるコミュニケーション能力の育成と,APUの多文化多言語環境を生かした,多文化教育である。2004年度から,上記先進的教育実践支援制度に加えて,日本学術振興会・2004年から2006年度科学研究費補助金・基盤研究(C)(1),並びに立命館大学・産業社会学会・2004年度および2005年度研究支援を受け,「異文化理解教育と異文化間コミュニケーション教育のより実践的指導法」を研究課題とする,共同研究プロジェクトとしても同時に実践し,2005年9月の日本教育工学会全国大会にて,研究成果の一部を発表した。また2006年3月,『立命館高等教育研究』第6号において、「立命館大学と立命館アジア太平洋大学間の日英語クラス遠隔交流授業」と題して、2003年度後期から2005年度までの遠隔交流授業の実践内容を概括し,産社の英語教育とAPUの日本語教育,そして相互の異文化理解教育と異文化間コミュニケーション教育という観点から,その教育効果と問題点,今後の検討課題を考察した。
多様性を表現する統計モデルの開発

本研究では,多様性を表現するモデルとして用いられる確率分割のモデルを主な対象として,既存のモデルに対する数学的な検討を行うこと,新しいモデルの開発を行うことを主な目的として研究を進めている.また,研究課題に関連するような確率過程や多変量統計モデルの推測法に関する研究を進めている.既存の確率分割モデルに対する検討について,基本モデルであるユーエンス抽出公式およびその一般化であるピットマン抽出公式について研究を進めた.以前より調査しているユーエンス抽出公式に関するポアソン近似の研究について,成果がThe Annals of Applied Probability誌に掲載され,これまでの成果をまとめた内容についてシンポジウムで発表した.ユーエンス抽出公式に従う確率分割の長さを正規分布で近似したときの誤差評価の研究について,成果を研究集会および国際ワークショップで発表し,現在は国際ワークショップの会議録への投稿を準備中である.ユーエンス抽出公式およびピットマン抽出公式についていくつかの成果を小研究会で発表した.以前より進めているディリクレ多項モデルを応用した判別分析の研究について,成果を論文にして投稿した.新しいモデルの開発について,ユーエンス抽出公式に新たな母数を加えるモデルの検討を行い,その中の一案について成果を日本数学会秋季総合分科会で発表した.確率過程の推測の研究として,新しく導いた極限定理に基づく非線形拡散過程と非線形自己回帰モデルに対する適合度検定法を開発し,成果を論文にして投稿し日本数学会年会で発表した.2018年度は,確率分割モデルについては,まずは「既存のモデル」について数学的に検討することから始め,理論と応用の両面から好ましい「新しいモデル」の一つを開発する計画であった.また,関連するモデルについて研究する計画であった.このうち,既存のモデルの数学的検討や関連するモデルの研究については順調に成果を挙げており,2編の論文が学術誌に掲載されたほか,学会・小研究会・研究集会・シンポジウム・ワークショップで発表した.一方,新しいモデルの開発については研究を進めているものの目立った成果を挙げられていない.この点について進捗が遅れている理由としては,既存モデルに対する数学的検討を重点的に行っていたことに加え,論文の投稿・改訂作業にも力を入れたことがある.引き続き「既存のモデル」に関する数学的検討と「新しいモデル」の開発を行う.さらに,関連するモデルについての研究を進める.本研究では,多様性を表現するモデルとして用いられる確率分割のモデルを主な対象として,既存のモデルに対する数学的な検討を行うこと,新しいモデルの開発を行うことを主な目的として研究を進めている.また,研究課題に関連するような確率過程や多変量統計モデルの推測法に関する研究を進めている.既存の確率分割モデルに対する検討について,基本モデルであるユーエンス抽出公式およびその一般化であるピットマン抽出公式について研究を進めた.以前より調査しているユーエンス抽出公式に関するポアソン近似の研究について,成果がThe Annals of Applied Probability誌に掲載され,これまでの成果をまとめた内容についてシンポジウムで発表した.ユーエンス抽出公式に従う確率分割の長さを正規分布で近似したときの誤差評価の研究について,成果を研究集会および国際ワークショップで発表し,現在は国際ワークショップの会議録への投稿を準備中である.ユーエンス抽出公式およびピットマン抽出公式についていくつかの成果を小研究会で発表した.以前より進めているディリクレ多項モデルを応用した判別分析の研究について,成果を論文にして投稿した.新しいモデルの開発について,ユーエンス抽出公式に新たな母数を加えるモデルの検討を行い,その中の一案について成果を日本数学会秋季総合分科会で発表した.確率過程の推測の研究として,新しく導いた極限定理に基づく非線形拡散過程と非線形自己回帰モデルに対する適合度検定法を開発し,成果を論文にして投稿し日本数学会年会で発表した.2018年度は,確率分割モデルについては,まずは「既存のモデル」について数学的に検討することから始め,理論と応用の両面から好ましい「新しいモデル」の一つを開発する計画であった.また,関連するモデルについて研究する計画であった.このうち,既存のモデルの数学的検討や関連するモデルの研究については順調に成果を挙げており,2編の論文が学術誌に掲載されたほか,学会・小研究会・研究集会・シンポジウム・ワークショップで発表した.一方,新しいモデルの開発については研究を進めているものの目立った成果を挙げられていない.この点について進捗が遅れている理由としては,既存モデルに対する数学的検討を重点的に行っていたことに加え,論文の投稿・改訂作業にも力を入れたことがある.引き続き「既存のモデル」に関する数学的検討と「新しいモデル」の開発を行う.さらに,関連するモデルについての研究を進める.適切に執行したものの,約3000円の未使用額が生じた.この未使用額は2019年度の助成に加算して使用する.
コバルト/貴金属人工格子および合金膜の配向性と磁気異方性に関する研究

(100)配向した下地層上に作製したCo/Pt及びCo/Au人工格子膜の構造と磁気異方性:NaCl (100)単結晶基板上にPtあるいはAuを基板温度300°Cで蒸着した。PtもAuもエピタキシャル成長し、(100)配向した下地層が得られた。Pt下地層上に基板温度を室温から400°Cまで変えてCo/Pt人工格子膜を作製した。Co/Pt人工格子膜は基板温度に関係なく面心立方(fcc)構造で(100)配向であった。垂直磁気異方性はCo層の厚さに関係なく負で、基板温度を高くするにつれて大きくなる。これは界面に形成される合金層が垂直磁気異方性をもつことを示唆する。次に、Au下地層上に基板温度100°CでCo/Au人工格子膜を作製した。X線回折ではCo/Au人工格子の結晶構造を同定することはできなかったが、電子線回折パターンの測定からCo層には(100)配向したfcc構造のCoと(11.0)配向した六方晶(hcp)構造のCoが存共することがわかった。垂直磁気異方性はCo層の厚さに関係なく負であり、界面磁気異方性はほぼゼロである。また、Co/Pt人工格子膜でもCo/Au人工格子膜でも4回対称の面内磁気異方性が見られた。これはfccCoあるいはhcpCoの結晶磁気異方性によるものと思われる。(100)配向したAg下地層上にスパッタしたCo-Pt及びCo-Au合金膜の構造と磁気異方性:NaCl (100)単結晶基板上に銀(Ag)をスパッタした。基板加熱無しでも(100)配向したAg下地層が得られた。この上にCo-Pt及びCo-Au合金膜をスパッタした。Pt含有量が40%以上のCo-Pt合金膜は(100)配向したが、Co-Au合金膜は組成に関係なく無配向であった。Co-Pt合金膜でもCo-Au合金膜でも垂直磁気異方性は組成に関係なく負であった.また、(100)配向したCo-Pt合金膜では4回対称の面内磁気異方性が見られた。NaCl(100)単結晶基板を用いて、コバルト(Co)/白金(Pt)人工格子膜を作製した。厚さ15nmのPt下地層を基板温度を室温から400°Cまで変えて蒸着した。その結果、室温ではPt下地層は無配向であるが、200°C以上では(100)配向になることがわかった。Pt下地層上に、基板温度を室温から400°Cまで変えて、0.4nmのCo層と1.8nmのPt層を交互にそれぞれ14回ずつ蒸着した。(100)配向性したPt下地層上に室温で蒸着したCo/Pt人工格子膜は高い(100)配向性をもち、垂直磁気異方性は負で、4×10^6J/m^3もの大きな値をもつ。しかし、Co/Pt人工格子層

蒸着時の基板温度が高くなるにつれて、すなわち界面でCoとPtの合金化が進むにつれて、垂直磁気異方性の絶対値は減少し、400°Cでは5×10^5J/m^3程度の正の値になった。立方結晶異方性は正で、高い基板温度で作製した膜では10^6J/m^3近い値になった。NaCl(100)単結晶基板を用いて、Co/Pt合金膜をスパッタ法で作製した。基板温度を200°Cまで上げてPt下地層をスパッタしたが、完全な(100)配向Pt下地層を得られなかった。そこで、下地層を銀(Ag)に変えたところ、室温でも(100)配向になった。(100)配向した厚さ200nmのAg下地層上に、組成を変えて、厚さ100nmのCo-Pt合金層をスパッタした。その結果、Co含有量が50%以下の組成では(100)配向したCo-Pt合金膜が得られた。(100)配向したCo-Pt合金膜の垂直磁気異方性は組成に関係なく負で、Co含有量が増えるにつれて絶対値が大きくなった。立方結晶異方性定数は負で、Co含有量が30%付近で絶対値が最大(3×10^4J/m^3)になった。1.(100)配向したCo/Au人工格子膜の作製とその構造および磁気異方性に関する研究:NaCl(100)単結晶基板に金(Au)を基板温度300°Cで蒸着し、(100)配向したAu下地層を作製した。この上にコバルト(Co)層と金(Au)層を交互に蒸着してCo/Au人工格子膜を作製した。このときの基板温度は100°Cとした。積層構造に由来する小角X線回折ピークは明瞭に見られたが、Co/Au人工格子の結晶構造を同定することはできなかった。そこで、Co/Au人工格子膜をNaCl基板から剥離し、電子線回折パターンを調べた。さらに、(100)配向したAu下地層上に厚さ10100nmのCo層を蒸着し、Co層の構造を詳しく調べた。その結果、Co層には(100)配向した面心立方晶(fcc)構造のCoと(11.0)配向した六方晶(hcp)構造のCoが共存することがわかった。垂直磁気異方牲はCo層の厚さに関係なく負で、界面異方性成分はほぼゼロであった。体積異方性成分は負で、その大きさはAu下地層を厚くすると大きくなり、薄膜の形状異方牲(反磁界エネルギー)に近づいた。また、膜面内には4回対称の磁気異方性が見られた。その大きさはCo層が厚くなるほど大きくなったが、Au下地層の厚さにはほとんど依存しなかった。2.(100)配向したAg下地層上にスパッタしたCo-Au合金膜の構造と磁気異方性に関する研究:NaCl(100)単結晶基板上に銀(Ag)をスパッタした。基板加熱無しで(100)配向したAg下地層が得られた。この上にCoとAuを同時にスパッタした。飽和磁化の大きさはAu含有量の増加とともにバルクCoの値から単純希釈の線に沿って単調に減少した。しかし、Co-Au非平衡合金の形成やCoとAuの分離を示すようなX線回折ピークは見られなかった。実効的な垂直磁気異方性は組成に関係なく負であり、Auの含有量の増加とともにゼロに近づいた。