hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現実的相互作用を用いたs-殻ラムダハイパー核の構造の研究

相互作用として中心力だけでなく,テンソル力ならびにスピン・軌道力を含み,かつΛN-ΣNチャネル結合をあらわに含んだ,いわゆる現実的相互作用を用いて、s-殻ラムダハイパー核である_Λ^3H,_Λ^4H,_Λ^4He,_Λ^4H^*,_Λ^4He^*,および_Λ^5Heの第一原理計算を行い,それぞれの束縛状態の解を求めた。特に,5体問題の解は,上に示したような複雑な相互作用のもとで解かれた解としては,世界で初めてのものである。こうして得られた束縛状態の波動関数およびその状態のもとでのハミルトニアンの期待値の詳細な分析を行った。3体,4体系については,これまでに他の研究者によってなされてきた研究結果と良く一致することが確かめられた。また、5体問題を解いて得られた結果の詳細な分析から,_Λ^5Heの結合のメカニズムが,これまで予想されてきた単純な描像とは大きく異なり,それ自身がきわめて興味深いものであることをはじめて明らかにした。本研究の目的のひとつは,直接的な実験情報のきわめて限られたラムダ-核子相互作用についての情報を軽いラムダハイパー核の結合エネルギーの実験データから引き出すことである。ラムダ-核子系は,比較的小さなエネルギー(約80MeV)でシグマ-核子系に粒子転換することができ,特に原子核中では,その粒子転換の相互作用が重要になることが従来から指摘されてきた。_Λ^5Heは,単純な見方をすれば^4He+Λの2体系である。^4He自身の結合エネルギーが約28MeVであり,_Λ^5He中のΛの結合エネルギーが約3MeVであることを考えれば、この2体描像はきわめて自然であり,事実これまでは_Λ^5Heの構造はそのように考えられてきた。しかしながら,ハイペロン-核子相互作用の特徴のひとつはΛN-ΣN結合であり,それは^4He+Λ系である_Λ^5Heにおいても例外ではないことをはじめて明らかにした。すなわち,高い運動量成分を持ったハイペロンの波動関数が^4Heの内部にまで入り込み(Λ粒子には核子間に働くパウリ原理は働かない),結果として^4Heの内部構造は真空のそれからは大きく変化することになる。このようなコア原子核(^4He)の組換え(rearrangement)効果が,_Λ^5Heの場合にさえ極めて大きく,かつ重要であることをはじめて示した。
ヒト肝臓におけるバリン代謝の調節:肝硬変の影響

本研究では、バリン代謝系の分岐鎖アミノトランスフェラーゼ(BCAT)、バリン分解の律速酵素である分岐鎖α-ケト酸脱水素酵素複合体(BCKDC)、中間代謝物であり細胞毒性のあるメタクリリル-CoAを分解する酵素(クロトナーゼと3-ヒドロキシイソ酪酸-CoA加水分解酵素(3-hydroxyisobutyryl-CoA hydrolase:HIBCH))の活性をヒト肝臓において検討した。ヒト肝臓は、名古屋大学医学部付属病院において行われた肝臓外科手術の際に得られた標品を用いた。BCAT活性は、正常部位肝臓(n=10)では145±9mU/g肝臓、肝硬変(n=10)では174±17であり、両者間に差はなかった。この活性はラットのおよそ3倍の活性量であった。一方、BCKDCの総活性は、正常肝で16.4±4.4mU/g肝臓、硬変肝で9.6±3.1であり、それぞれの約30%と20%が活性型であった。総活性および活性型酵素活性ともに硬変肝で低い傾向にあった。ヒトのBCKDC活性は、ラット肝臓の活性の約1%に相当し、ヒトとラットでは肝臓のBCKDC活性量が著しく異なることが明かとなった。BCKDCは分岐鎖アミノ酸分解の律速酵素であり、ヒト肝臓においてはその活性が極めて低いので、ヒトでは肝臓が分岐鎖α-ケト酸分解の主要な組織ではないと結論できる。クロトナーゼ活性は、正常肝で12320±2530mU/g肝臓、硬変肝で9040±2380であり、硬変肝で低い傾向にあった。HIBCH活性は正常肝で7250±1140mU/g肝臓、硬変肝で4080±620であり、硬変肝で有意な低値を示した。クロトナーゼおよびHIBCH活性は、BCKDC活性と比べて極めて高かったが、硬変肝においてHIBCH活性が低値を示したことより、肝硬変における細胞障害の発生とHIBCH活性の低下が関係する可能性が示唆された。
精神疾患におけるリスクファクターとしてのウィルス感染に関する研究

外的要因であるウィルス感染の既往の有無が分裂病罹患のリスクを高めるか否かを検討するため,精神疾患罹患の素因が等しいと考えられる一卵性双生児の精神分裂病発症不一致例を含む精神分裂病患者,および健常対照者を対象として,分裂病との関わりが国内外で幾つか報告されているボルナ病ウィルス(BDV)及び一卵性双生児精神分裂病不一致例の患者に高率であったと予報的に報告されたペスティウィルスヘの感染既往の有無を調べ,精神分裂病罹患との関連を検討した。長崎大学医学部倫理委員会において承認を得た後,対象者に研究の趣旨,方法について説明し,文書による同意を得た上で採血を行い,血清および全血RNAを得た。平成10年度より更に対象者数を増やし,分裂病患者27人と健常成人62人(一卵性双生児分裂病不一致例3組,一卵性双生児分裂病一致例1組,一卵性双生児健常対照3組,二卵性双生児健常対照1組を含む)とした。両ウィルスヘの感染既往の有無を調べるため,ウェスタンブロット法による抗BDV抗体の検出,及びnested RT PCR法による両ウィルスRNAの検出を行った。その結果,BDV RNA陽性3例(分裂病患者1例3.8%,健常対照2例3.4%),ペスティウイルスRNA陽性1例(健常対照者1例1.7%)であった。これらはいずれも非双生児であった。抗BDV抗体陽性例は検出されなかった。非双生児では,分裂病罹患者と非罹患者間での両ウィルスRNAおよび抗体陽性率にほとんど差はなかった。非双生児における両ウィルスRNAおよび抗体陽性率は高々4%弱であり,双生児が8組と少なかったため,双生児例において両ウィルスとも検出されなかったものと考えられる。今後さらに対象を増やして検討して行くことが必要である。精神疾患罹患の素因が等しいと考えられる一卵性双生児の精神分裂病発症不一致例,及び精神分裂病患者,健常対照者を対象に,外的要因であるウイルス感染の既往の有無が分裂病罹患のリスクを高めるか否かを検討するため,分裂病との関わりが国内外で幾つか報告されているボルナ病ウィルス(BDV)及び一卵性双生児精神分裂病不一致例の患者に高率であったと予報的に報告されたペスティウィルスへの感染既往の有無を調べ,精神分裂病罹患との関連を検討した。長崎大学医学部倫理委員会において承認を得たのち,対象者に研究の趣旨,方法について説明し,文書による同意を得た上で採血を行い,血清および全血RNAを得た。今回集まった対象は精神分裂病患者24人,健常成人45人(一卵性双生児精神分裂病不一致例3組,一卵性双生児精神分裂病一致例1組,一卵性双生児健常対照3組,二卵性双生児健常対照1組を含む)であった。BDV及びペスティウィルスへの感染既往の有無を調べる方法として,ウェスタンブロット法による抗BDV抗体の検出及び,RT-PCR法による両ウィルスRNAの検出を行った。その結果,BDV RNA陽性3例(精神分裂病患者1例4.2%,健常対照者2例4.4%),ペスティウィルスRNA陽性1例(精神分裂病患者0例,健常対照者1例2.2%)であり,陽性例はいずれも非双生児であった。抗BDV抗体陽性例は検出できなかった。今後さらに症例を増やして検討する予定である。

外的要因であるウィルス感染の既往の有無が分裂病罹患のリスクを高めるか否かを検討するため,精神疾患罹患の素因が等しいと考えられる一卵性双生児の精神分裂病発症不一致例を含む精神分裂病患者,および健常対照者を対象として,分裂病との関わりが国内外で幾つか報告されているボルナ病ウィルス(BDV)及び一卵性双生児精神分裂病不一致例の患者に高率であったと予報的に報告されたペスティウィルスへの感染既往の有無を調べ,精神分裂病罹患との関連を検討した。長崎大学医学部倫理委員会において承認を得た後,対象者に研究の趣旨,方法について説明し,文書による同意を得た上で採血を行い,血清および全血RNAを得た。平成10年度より更に対象者数を増やし,分裂病患者27人と健常成人62人(一卵性双生児分裂病不一致例3組,一卵性双生児分裂病一致例1組,一卵性双生児健常対照3組,二卵性双生児健常対照1組を含む)とした。両ウィルスヘの感染既往の有無を調べるため,ウエスタンブロット法による抗BDV抗体の検出,及びnested RT PCR法による両ウィルスRNAの検出を行った。その結果,BDV RNA陽性3例(分裂病患者1例3.8%,健常対照2例3.4%),ペスティウイルスRNA陽性1例(健常対照者1例1.7%)であった。これらはいずれも非双生児であった。抗BDV抗体陽性例は検出されなかった。非双生児では,分裂病罹患者と非罹患者間での両ウィルスRNAおよび抗体陽性率にほとんど差はなかった。非双生児における両ウィルスRNAおよび抗体陽性率は高々4%弱であり,双生児が8組と少なかったため,双生児例において両ウィルスとも検出されなかったものと考えられる。今後さらに対象を増やして検討して行くことが必要である。
「雰囲気温感」と「身体温感」を統合した温熱環境評価

まず、雰囲気温感と身体温感を特定するための実験を実施した。被験者を、温感に関して「雰囲気温感」と「身体温感」を区別して判断させるように教示したグループと、全身温感のみを回答させるグループの二つのグループに分けて、室内冬服(標準服)と防寒服(+標準服)の二種類の着衣について、中立温感室(22°C、標準服)から低温室(18-12°C)に移動させ一時間滞在させ「温感」等を申告させる実験を実施した。その結果、雰囲気温感(「空気の冷たさ感」を回答させた)は気温の関数であり、全身温感の影響をほとんど受けないこと、またこの雰囲気温感が中立となる気温は22.6°Cであることなどの特異が得られた。また、雰囲気温感は放射温度計で計測した額の温度の一次関数で表されることが確認された。このように、雰囲気温感と身体温感とは別個の温感であることが確認された。しかし同時に、これらの申告結果の経時変化に類似した傾向がみられ、両者の関連も示唆された。雰囲気温感を検知する人体部位を調べる実験では、頭部の露出部位の全体を覆ったとき以外は、空気の冷たさは検知され、特定部位の存在については確認できなかった。放射熱が偏在する環境や湿度・気流の影響、ならびに身体温度と雰囲気温感を統合した温熱環境評価の方法については、今後の課題として残された。次年度以降の継続課題として申請する予定である。
敗血症性ショックの機序の解明とリアルタイム測定によるビタミンC補充療法の確立

SMP30遺伝子破壊マウスにて、ビタミンC(VC)欠乏あるいはVC正常マウスを作成した。このマウスに致死量のlipopolysaccharide (LPS)を投与して3時間後の生理パラメーター、臓器傷害を評価した。結果は両群間に有意差を認めなかったが、LPS投与してから擬死させるまでの時間が短すぎたと考えられた。現在、新たにVC欠乏マウスを作成中で、次回の研究では、VC欠乏マウスにVCを腹腔内投与あるいは非投与した後LPSを投与し、612時間後に擬死させ、下垂体・副腎ホルモン、炎症マーカーおよび臓器傷害などを評価する予定である。ヒトと同様にビタミンCを合成できないSMP30遺伝子破壊マウスの院内への受け入れが遅れているため、通常のマウスに対する研究が主体となった。Lipopolysaccharide (LPS)を10μg/kg投与して敗血症モデルを作成し、LPS投与30分後にビタミンC 200mg/kgを腹腔内投与した群(投与群)とLPS投与30分後に同量の生理食塩水(生食)を腹腔内投与した群(非投与群)とした。さらに通常マウスに生食投与30分後にビタミンC 200mg/kgを腹腔内投与した群(対照投与群)と生食投与30分後に同量の生食を腹腔内投与した群(対照非投与群)についても検討した。4群のモデル作成24時間後にセボフルラン麻酔下に開胸して心臓より採血し血清を-80 °Cで凍結保存。血清中のビタミンC濃度を高速液体クロマトグラフィーにより測定。残った血清にて、副腎皮質ホルモン(コルチゾール)、下垂体前葉ホルモン(ACTH)、下垂体後葉ホルモン(バソプレシン)、副腎髄質ホルモン(ノルエピネフリン)、酸化ストレスの指標(8-OHdG)をELISA法あるいはEIA法にて測定。さらにバイオラッド社製Bio-Plex(大分大学現有)を用いて、血清や組織中のリン酸化タンパク質並びにサイトカイン・ケモカインの発現変化を網羅的に解析する予定であるが、まだ測定には至っていない。擬死直後に肝、肺、腎の順に摘出し、液体窒素で凍結後に-80 °Cで凍結保存。一部は摘出後にホルマリンで固定し、後にHE染色を行い、臓器障害の程度を評価する予定である。24時間後の生存率に関しては、ビタミンC投与群は非投与群よりも有意に上昇した。各種測定値や組織所見を4群間で比較することにより、ビタミンCが視床下部ー下垂体ー副腎(HPA)系ホルモンや酸化ストレスや炎症反応に与える影響を検証する。都健康長寿医療センター研究所・分子老化制御の石神昭人先生より、ヒトと同様にビタミンCを合成できないSMP30遺伝子破壊マウスをいつでも提供していただける状態であるが、自身の腰痛手術による体調と当講座のマンパワーの問題で、今年度はSMP30遺伝子破壊マウスを受け入れることができなかった。最終年度では大至急、SMP30遺伝子破壊マウスを受け入れて、研究を完了させる。また、本研究に関連する研究として、マウスにLipopolysaccharide (LPS)を10mg/kg腹腔内投与すると、3時間後の血中アスコルビン酸が有意に増加したが、大量腹腔内投与(40mg/kg)すると、アスコルビン酸は増加しなかった。大量投与後アスコルビン酸を200mg/kg投与すると有意な増加が得られた。現在、この大量LPS投与モデルのアスコルビン酸投与群と非投与群における下垂体・副腎ホルモン(バソプレシン、コルチコステロイド、エピネフリン、ノルエピネフリン)の血中濃度の解析を行っている。この結果、下垂体・副腎ホルモンの産生に有意差が生じていれば、アスコルビン酸がこれらのホルモン産生に重要な役割を果たしている可能性が示唆される。東京都健康長寿医療センター研究所分子老化制御の石神昭人先生と近藤嘉高先生のご協力により、ビタミンC(VC)を合成できないSMP30/GNLノックアウトマウス(メス)を使用して実験を行った。まず、SMP30/GNLノックアウトマウスを以下の4群に分類し、各群5匹とした。VC(-)LPS群:VC欠乏試料と塩酸水にて16週間飼育した後、LPS 40mg/kgを腹腔内投与、3時間後にネンブタール麻酔下に後大静脈より採血、肺、肝、副腎を摘出。VC(+)LPS群:VC欠乏試料と1.5g/Lアスコルビン酸(AA)水にて16週間飼育した後、LPS 40mg/kgを腹腔内投与、3時間後にネンブタール麻酔下に後大静脈より採血、肺、肝、副腎を摘出。VC(-)生食群:VC欠乏試料と塩酸水にて16週間飼育した後、LPSと同量の生食を腹腔内投与、3時間後にネンブタール麻酔下に後大静脈より採血、肺、肝、副腎を摘出。VC(+)生食群:VC欠乏試料と1.5g/L AA水にて16週間飼育した後、LPSと同量の生食を腹腔内投与、3時間後にネンブタール麻酔下に後大静脈より採血、肺、肝、副腎を摘出。

現在、生理学的パラメーターとして肝機能(AST、ALT、ビリルビン)、腎機能マーカー(CRE、BUN)を測定、VCはHPLC-電気化学検出法にてアスコルビン酸、デヒドロアスコルビン酸を測定、視床下部ー下垂体ー副腎系ホルモンとして、ELISAにて副腎髄質ホルモン(エピネフリン、ノルエピネフリン)、副腎皮質ホルモン(コルチゾール)、下垂体前葉ホルモン(副腎皮質刺激ホルモン)および下垂体後葉ホルモン(バソプレシン)を測定、炎症マーカーとして、Bioplexにて各種サイトカインやケモカインを測定、酸化ストレスマーカーとして、ELISAにて8-OHdGを測定、さらに肝・肺をHE染色して臓器傷害の程度を評価している。これらの結果を総合的に判断して、最終的には敗血症性ショックにおけるVC補充の重要性を証明する。SMP30遺伝子破壊マウスにて、ビタミンC(VC)欠乏あるいはVC正常マウスを作成した。このマウスに致死量のlipopolysaccharide (LPS)を投与して3時間後の生理パラメーター、臓器傷害を評価した。結果は両群間に有意差を認めなかったが、LPS投与してから擬死させるまでの時間が短すぎたと考えられた。現在、新たにVC欠乏マウスを作成中で、次回の研究では、VC欠乏マウスにVCを腹腔内投与あるいは非投与した後LPSを投与し、612時間後に擬死させ、下垂体・副腎ホルモン、炎症マーカーおよび臓器傷害などを評価する予定である。都健康長寿医療センター研究所・分子老化制御の石神昭人先生から提供していただくことが確約されている、ヒトと同様にビタミンCを合成できないSMP30遺伝子破壊マウスの当大学への受け入れが遅れているため、ビタミンCがHPA系ホルモンや酸化ストレスや炎症反応に与える影響を検証ができていない。理由は当講座で遺伝子組換え研究を担当していたスタッフが退職したことと、昨年夏から腰椎椎間板ヘルニア術後再発にて腰痛が悪化し、秋に再手術を行ったためである。現在、体調は全快し、受け入れに向けての準備を進めており、夏にはSMP30遺伝子破壊マウスを受け入れて、実験することが可能になると考えている。自身の体調や当講座のマンパワーの問題が解決したため、最終年度では大至急、SMP30遺伝子破壊マウスを受け入れて、研究を完了させる。麻酔、周術期管理夏までには、都健康長寿医療センター研究所・分子老化制御の石神昭人先生から、ヒトと同様にビタミンCを合成できないSMP30遺伝子破壊マウスを当大学へ受け入れて、早急にビタミンCがHPA系ホルモンや酸化ストレスや炎症反応に与える影響を検証する。それまでは、通常マウスにて作成した4群(投与群、非投与群、対照投与群、対照非投与群)の凍結保存されたサンプルを用いて、血清中のビタミンC濃度を高速液体クロマトグラフィーにて測定し、コルチゾール、ACTH、バソプレシン、ノルエピネフリン、8-OHdGをELISA法あるいはEIA法にて測定する。さらに、またホルマリン固定や凍結保存されたサンプルにより組織学的検討も行う。バイオラッド社製Bio-Plexを用いて、血清や組織中のリン酸化タンパク質並びにサイトカイン・ケモカインの発現変化を網羅的に解析する。これらの結果を総合して、通常マウスのLPS敗血症モデルにおいて、ビタミンCがHPA系ホルモンや酸化ストレスや炎症反応に与える影響を検証し、ビタミンC投与が24時間後の生存率を改善した理由を考察する。都健康長寿医療センター研究所・分子老化制御の石神昭人先生より、ヒトと同様にビタミンCを合成できないSMP30
便プロテオーム解析を駆使し、新生児の胎便に始まり思春期、成人期に至る本邦健常小児の各年代別の便中タンパクプロファイルの作成を行う。また、未熟児や、壊死性腸炎、胆道閉鎖症、ヒルシュスプルング病、ミルクアレルギー、短腸症候群やその他の希少疾患・難病を患った小児の便もプロテオーム解析で分析し、健常小児の便中タンパクプロファイルと比較することにより、これら疾患の発症原因及び新規治療法の探索を行う。さらに、次世代シークエンサーを使ったヒト腸内細菌叢のメタゲノム解析とプロテオーム解析による細菌由来タンパク質を解析し、両者の補完性を検討する。
農山漁村における若者コミュニティの現代的展開―地域に根ざす青年期教育の再検討

道内町村調査(月形町)は昨年度同様、毎月最低1回は現地に足を運び、聞き取り調査とフィールドワークを実施した。(月形町役場、月形高校、農家への見学・インタビュー(複数回)、月形刑務所、若手の農業者インタビュー、月形夏祭りフィールドワーク、北海道金魚祭りフィールドワーク、、農協、農協青年部、役場産業課農政係、役場産業課観光係、町議会議員(3名)インタビュー、商工会、調査のまとめの報告会開催と住民・協力者との意見交換(2回))これらをもとに報告書を作成した。そこでは、1人口約3000人の農村における青年集団の現代的様相を農協青年部にそくして明らかにした、2農家・農村における世代間の関係について月形の地域と農業の変容にそくして考察した、3新規就農の受入態勢と就農者から見た農村について検討した、4地域づくりへの課題を観光まちづくり計画の策定・実施過程を通して把握した、5青年期の学校教育、具体的には高校の現状とそれをめぐる月形町や町民(本調査では町議会議員)の認識・議論を整理した。さらに、3月10日には最終グループインタビューを実施し、町内で異なる職業に就いている町内の2030代の男女13人とともに月形町の現状とそこで暮らす若者たちの課題について検討した。そこには、地元で生まれ育った者、町外から移住した者、Uターンで戻ってきた者が集り、また農家・役場・民間企業・NPOなどと多種の職業人が集った。人口3000ほどの町で若い世代の人数も多くない現状にありながら、若者たちの関係はほぼ職場ごとに閉じていた。それゆえに出会いと共同的な活動と実践の機会が求められ、それを模索する実践の萌芽も見られたものの本格的な展開には至っていなかった。そこには社会的資源を含むいくつかの要因が析出された。これを道内の他町村および被災地調査との比較から考察を行った。本研究は、農山漁村(「田舎」「地方」)の社会の変容・再編と地域づくりの過程に注目し、そこにおける若者たちの存在・生活(労働)・活動(若者仲間・若者集団・若者ネットワーク)の実態を明らかにすることで地域に根ざした青年期教育の可能性を探求することを目的とする。その柱は大きく以下の2つである。(1)東日本大震災被災地域とそこにかかわる若者たちの動き1被災地域に暮す若者たちの動向、2被災地域とかかわる全国各地の「地方」の若者たちの同行を継続的に追っている。1については、震災前からその地域に暮す地元の若者、震災を機に外からやってきた若者(一時的な滞在も含む)、震災を機に戻ってきたUターンの若者たち、各々の状況とともに、相互に出会いながら協力・連携しつつ震災後の地域づくりに取り組んでいる事例を追った。2については、被災地域の若者たちとの継続的な関係を基盤に自らの地域活動にどのように反映させていこうとしているか、今回は主に防災・減災へのとりくみとの関係から事例を追った。その成果は『生きる東日本大震災と地域青年の記録』第5号として発行した。(2)北海道内の町村と若者たち1置戸町およびその隣接町である訓子府町を訪問し、町の状況とそこでの学校教育・社会教育にかかわる近年の動向についてまずは町役場の職員からヒアリングを実施した。比較をすることで各々の町の独自性と共通性を把握することができた。また両町とも地域青年団が存続し現在も一定程度活発に活動を続けていることが分かった。この調査の内容は一部を『教育社会科学調査実習2016報告書』に収録した。2月形町での若者活動の組織化の取り組みの事例調査については、当該町にて若者支援の地域活動をコーディネートするNPO法人コミュニティワーク研究実践センター職員から、農村地域での若者活動支援の位置づけとこれまでの経緯、具体的な活動について話をうかがった。研究計画では、大きく2種類の調査を実施すること(道内調査として月形町と置戸町、被災地調査として地域青年集団活動)を挙げた。道内調査は初年度であり、それらの状況調査と事前の情報収集、活動実施者らとの関係づくりを目指し、概ねその目的を達成することが出来た。また、被災地調査については、平成2327年度科学研究費助成研究「地域共同体の変容と青年集団ー東日本大震災に直面して」の発展と位置づけており、記録化作業を柱に、今年度も記録冊子を発行することができ、初期の目的は十分達成することが出来た。道内調査については、置戸町・訓子府町に関して、調査の内容の一部を北海道大学教育学部『教育社会科学調査実習2016報告書』に収録した。町教育委員会社会教育課の青年教育担当職員へのヒアリング内容は分析できていないため次年度への課題としたい。被災地および地域青年集団調査は、岩手県・宮城県・福島県の震災被災地域における動向を若者の視点からとらえた記録、またそれら被災地の青年とつながりを持ちつつ地域で活動を展開する「地方」の青年集団の取り組みの報告を、『生きる東日本大震災と地域青年の記録』第5号(2017年2月)にまとめ、関係者に頒布した。平成29年度は北海道道内町村調査1月形町を中心に実施した。毎月現地を訪問し、町内にて調査活動を継続した。その結果を報告書に作成し、年度末2月には調査協力者への報告会も実施し、そこで出された町民やNPOスタッフの意見を踏まえて報告書を作成した。調査活動の経過は以下の通りである。

○4月26日:NPO法人コミュニティワーク職員ヒアリング、月形町役場訪問、若者グループホーム樺月荘訪問、樺戸監獄博物館見学等、○5月24日:地域調査と町民ヒアリング(円福寺、北漸寺、監獄かんがい溝、商店、円山公園、赤川地区、知来乙地区、篠津山囚人墓地、昭栄地区、開拓神社、開拓婦人ホーム、南耕地地区、農地会地区など)、6月28日:地域調査(石標、樺戸神社、篠津山囚人墓地・火葬場(インタビュー)、畑、雪の聖母園資料館見学)、若者会への参加、○7月26日:月形町民より町の歴史についてのレクチャー等、○8月23日:町役場(地域おこし協力隊インタビュー)、NPOサトニクラス訪問、○9月26日:月形学園(少年院、施設見学)、○9月27日:NPOコミュニティワーク研究実践センター職員との懇談、○10月25日:NPOスタッフへのインタビュー○12月13日:若者の矯正に協力する町内事業主(飯塚自動車、花の里こども園)へのインタビュー、○12月20日:NPOスタッフへのインタビュー、町民インタビュー、○1月8日:町内NPO職員インタビュー、○2月19日:町民(NPOスタッフ含む)調査報告会。平成30年3月に作成した報告書記載の内容は概要以下の通りである。月形町の概況(町のなりたち、人口推移と年齢構成、人びとが集まる場所:町内の様々な施設、学校教育、行事(祭り)、産業・労働、若者活動)、「わくわーく」による若者支援実践の展開、障がい者・若者と共に働くサトニクラスの実践、月形学園、若者・活動を見守る町民のライフヒストリーほか。関係者による多大かつ熱心な協力により、若者支援にかかわるNPO等のスタッフのみならず、そのような活動を受け入れた農村地域の住民にも話を聞くことができた。しかも、その住民は複数おり、各々の受けとめやかかわりの共通性と差異も見え、その延長で、実際に若者支援によってこの町に移住してきた若者とも話をすることができた。こうして、若者、若者を支援する者(スタッフ、職員)、その活動を受け入れる農村地域住民の三者関係が明確に見えた。若者支援活動に携わるスタッフへのインタビューのみを予定していた当初の計画に対し、それを大きく進展させる調査活動を展開することができた。また、そのまとめも報告書という形でNPOや町民に還元することができた。道内町村調査(月形町)は昨年度同様、毎月最低1回は現地に足を運び、聞き取り調査とフィールドワークを実施した。(月形町役場、月形高校、農家への見学・インタビュー(複数回)、月形刑務所、若手の農業者インタビュー、月形夏祭りフィールドワーク、北海道金魚祭りフィールドワーク、、農協、農協青年部、役場産業課農政係、役場産業課観光係、町議会議員(3名)インタビュー、商工会、調査のまとめの報告会開催と住民・協力者との意見交換(2回))これらをもとに報告書を作成した。そこでは、1人口約3000人の農村における青年集団の現代的様相を農協青年部にそくして明らかにした、2農家・農村における世代間の関係について月形の地域と農業の変容にそくして考察した、3新規就農の受入態勢と就農者から見た農村について検討した、4地域づくりへの課題を観光まちづくり計画の策定・実施過程を通して把握した、5青年期の学校教育、具体的には高校の現状とそれをめぐる月形町や町民(本調査では町議会議員)の認識・議論を整理した。さらに、3月10日には最終グループインタビューを実施し、町内で異なる職業に就いている町内の2030代の男女13人とともに月形町の現状とそこで暮らす若者たちの課題について検討した。
分割統治法を応用した新しいリンキング技術の確立に関する基礎研究

等化の手法を用いると,形式的には任意の二つの異なるテストの対応づけ(linking)が可能である.しかしながら,意味ある対応づけを保証するには,テスト得点だけでなく対応づけ得点にもある程度の高い信頼性が必要である.本研究では,単一グループデザインのもとでの線形対応づけに焦点を絞り,対応づけ得点のための測定の標準誤差と信頼性指数を提案した.さらに,実際の大規模テストの結果を利用し,信頼性の観点から線形対応づけの対応づけ可能性を検討した応用例を示した.本研究の目的は,異なる二つのテスト間のスコアを対応づける際,既存の等化手法に分割統治法(divide and conquer algorithm)の考え方を応用した新しいリンキング技術を確立することである.平成24年度の目標は,テストが下位テストから構成される場合を想定し,等化戦略の違いに優劣をつけるための指標を定式化することであった.もっとも単純な等化戦略は,下位テストを考慮せずに,テスト全体の合計得点を用いて二つのテストを等化する方法である.平成24年度の前期は,合計得点を用いて二つのテストを等化する場合に共通尺度上での信頼性評価が可能となるような指標を定式化した.具体的には,(線形)等化された版の測定の標準誤差と(線形)等化後の版の平均二乗誤差減少率を定式化した.本成果は,「線形等化の向きを決定するための判断基準の提案ー平均二乗誤差減少率の定式化ー」(日本テスト学会第10回大会発表論文抄録集,172-175)として研究発表した.平成24年度の後期は,提案指標の有用性を確認するため,実際のテスト結果を用いた指標の数値例を拡充した.また,提案指標のオリジナリティを確保すべく,ここまでの成果を論文としてまとめ,日本テスト学会誌に投稿した.平成24年度末の段階で,第2次審査の結果を待っている状況である.本研究では,異なるテスト間のスコアに何らかの対応関係を持たせることを総称してリンキング(対応づけ)と呼んでいる.対応づけの中でも,同一の測定内容,同一のテスト特性をもつテスト間(同じテストの異なる版など)のスコアを結びつけることは一般に等化と呼ばれている.本研究は,対応づけ技術の向上に資することを目的とし,既存の等化手法に分割統治法(divide and conquer algorithm)の考え方を応用した新しい対応づけ技術を確立するための基礎研究を実施するものである.平成24年度には,線形等化法を用いて二つのテストを対応づけする場合,対応づけ得点の信頼性を評価するための指標として,対応づけ得点の測定の標準誤差と対応づけ得点の平均二乗誤差減少率を定式化した.これらの成果を日本テスト学会誌に論文として投稿したものの,掲載には至らなかった.この結果を受け,平成25年度前半には,研究協力者とともに査読結果を吟味し,提案指標とその導出方法を見直すことにした.平成25年度後半には,新たな指標として対応づけ得点の測定の標準誤差と対応づけ得点の信頼性指数を定式化し,日本テスト学会誌に再び論文を投稿した.新たな提案指標により,これまで前例のなかった共通尺度上での対応づけ得点の信頼性評価に道を開くことが可能となる.本研究の目的は、異なる二つのテスト間のスコアを対応づける際、既存の等化手法に分割統治法(divide and conquer algorithm)の考え方を応用した新しいリンキング技術を確立することである。本研究の準備段階において、二つのテストを等化する際、合計得点を用いて等化するよりも、テストを適切に分割して得られる分割テスト得点を用いて分割等化したほうが等化の標準誤差の点で有利な等化戦略となる可能性が示唆されていた。平成23年度の前期は、分割等化の可能性をさぐるため、単一グループデザインのもと、二つのテストを単純に2等分、4等分、8等分した際の分割テスト得点を用いて分割等化を試みた。シミュレーション研究を通して、テストの分割が等化得点の推定値や等化の標準誤差にどんな影響を与えるのかを考察した。その結果、合計得点を用いて等化するよりも、分割等化したほうが等化の標準誤差の点で有利な場合があることが判明した。この成果は、研究発表「テストの分割等化が等化結果に与える影響について」(日本テスト学会第9回大会発表論文抄録集、116-117)としてまとめられている。一方、等化戦略のちがいによる等化得点の推定値の比較については課題が残された。当初、平成23年度の後期には分割等化における等化の標準誤差の定式化を試みる予定であったものの、研究分担者との打合せを通し、その課題について先に解決を図ったほうがよいとの判断に至った。現在、等化戦略のちがいによる等化得点の推定値に優劣をつけるための指標の定式化に取り組んでいる。本研究では,異なるテスト間のスコアに何らかの対応関係を持たせることを総称して対応づけ(linking)と呼んでいる.対応づけの中でも,同一の測定内容,同一のテスト特性をもつテスト間(同じテストの異なる版など)のスコアを結びつけることは一般に等化(equating)と呼ばれている.

本研究は,等化を含む対応づけ技術の向上に資することを目的とし,既存の等化手法に分割統治法(divide and conquer algorithm)の考え方を応用した新しい対応づけ技術を確立するための基礎研究を実施するものである.等化の技術を利用すれば,形式的には二つの異なるテストを対応づけすることが可能である.しかしながら,実質的に有意味な対応づけを保証するためには,どんなテストでも対応づけしてよいわけではなく,信頼性・妥当性・経済性などの様々な観点から対応づけ可能性(linkability)を吟味することが重要である.平成26年度の目標は,平成25年度に開発した対応づけ得点の信頼性に関する指標(対応づけ得点の測定の標準誤差・対応づけ得点の信頼性指数)を対応づけ可能性分析に応用する方法を確立することであった.実際の大規模試験の試験結果を利用しつつ対応づけ可能性分析法の洗練を図るとともに,英語での研究成果の発信に向けて国外学会の年次大会の研究発表にも応募した.国外学会の査読は通過できなかったものの,国内においては日本テスト学会誌に査読付き論文「対応づけ得点のための信頼性指標の提案ー対応づけ可能性分析への応用ー」が掲載された.本研究では,異なるテスト間のスコアに何らかの対応関係を持たせることを総称して対応づけ(linking)と呼んでいる.対応づけの中でも,同一の測定内容,同一のテスト特性をもつテスト間(同じテストの異なる版など)のスコアを結びつけることは一般に等化(equating)と呼ばれている.本研究は,等化を含む対応づけ技術の向上に資することを目的とし,既存の等化手法に分割統治法(divide and conquer algorithm)の考え方を応用した新しい対応づけ技術を確立するための基礎研究を実施するものである.初年度(平成23年度)の研究発表等から新たな知見が得られたため,基礎研究の方向性を対応づけ得点の信頼性という新たな視点を対応づけ可能性分析に応用することに軌道修正した.平成2425年度において,線形等化法の場合に焦点を絞り,対応づけ得点の信頼性に関する指標を定式化した.この成果は,本研究の主要な研究成果として佐藤・柴山(2014)にまとめられている.平成26年度には,開発指標を対応づけ可能性分析に応用する方法の洗練を図った.最終年度(平成27年度)には,平成26年度の成果を日本テスト学会第13回大会において発表した.全期間を通した研究成果は,分割統治法の考え方を応用した新しい対応づけ技術の開発へとつながるものである.佐藤喜一・柴山直(2014).対応づけ得点のための信頼性指標の提案ー対応づけ可能性分析への応用ー.日本テスト学会誌,10(1),69ー80等化の手法を用いると,形式的には任意の二つの異なるテストの対応づけ(linking)が可能である.しかしながら,意味ある対応づけを保証するには,テスト得点だけでなく対応づけ得点にもある程度の高い信頼性が必要である.本研究では,単一グループデザインのもとでの線形対応づけに焦点を絞り,対応づけ得点のための測定の標準誤差と信頼性指数を提案した.さらに,実際の大規模テストの結果を利用し,信頼性の観点から線形対応づけの対応づけ可能性を検討した応用例を示した.本研究は,対応づけ技術の向上に資することを目的とし,既存の等化手法に分割統治法(divide and conquer algorithm)の考え方を応用した新しい対応づけ技術を確立するための基礎研究を実施するものである.初年度(平成23年度)の研究発表等から新たな知見が得られたため,研究分担者とともに研究目的を変更しない範囲で当初計画を見直した.平成24, 25年度を通し,対応づけ得点の測定の標準誤差と対応づけ得点の信頼性指数を定式化するに至った.
クロアゲハにおける生体防御多型の解析

山梨県増穂町産の寄生蜂アゲハヒメバチと甲府産寄主クロアゲハを用い、寄生蜂卵に対する生体防御の状況と寄生蜂幼虫の孵化までの寄生成功について調べた。その結果、13例の寄生成功率は54%であり、昨年調べた神奈川県三浦産のものと差異は認められなかった。しかし、いずれの場合にも生体防御とその回避は完全なものではなく、その原因をさぐるため、クロアゲハ血球のphagocytosisとencapsulation能について調べた。5齢幼虫の体内にマイクロビーズを注入し、1時間後に血球の反応を観察した。その結果、防御を全く受けなかったビーズの割合は、0-53%と個体差があり、ナミアゲハの0-7%と大きく異なった。さらにナミアゲハでは、アゲハヒメバチによる寄生を受け、その直後にビーズを注入したものでは、血球の反応は62%まで抑制されたが、クロアゲハではこのような抑制は見られなかった。この抑制はアゲハヒメバチのvenomでも誘導されたが、この場合にもクロアゲハでは抑制は認められなかった。したがって、クロアゲハはもともと寄生の有無によらず、血球による生体防御に個体差が大きく、そのため寄生成功するものが現れること、ナミアゲハでは、もともと血球の反応は強く、個体差も小さいが、アゲハヒメバチはvenomによりこの血球による防御を回避し、完全な寄生成功を可能にしているものと推察された。クロアゲハとその寄生蜂アゲハヒメバチ(以下ハチ)の関係について、本年度は神奈川県横須賀市より採集したハチと横須賀市、山梨県甲府市、および東京都府中市産のクロアゲハとの寄生関係を中心に調べた。寄生2日目(幼虫孵化時)にハチ胚子を寄生幼虫より摘出し、状態を観察した結果、クロアゲハの産地に関わらず、寄生成功したものと失敗したものがそれぞれ約50%存在することが明らかとなった。なお、ナミアゲハについては産地によらず100%の寄生成功が認められた。また、予備調査として甲府産のハチについても調べたが、成功率は低い可能性が示された。クロアゲハに対する寄生失敗の原因を明らかにするため、ハチ卵の摘出観察ならびに移植実験をおこなった。その結果、原因は主に寄生血液細胞の包囲化作用によるハチ胚子の発生停止によるものであり、一部でメラニゼーションの関与も示唆された。包囲化の対象となるものは産卵直後の卵であり、寄生1日後の卵および孵化直後の幼虫については未寄生クロアゲハ幼虫に移植した場合でも包囲化を受けないことが示された。一方、寄生に成功したものでは包囲化は見られないか、少ないものであった。さらに、ナミアゲハ幼虫に対しては卵の包囲化は全く観察されないことから、クロアゲハとハチの寄生関係には、ハチ卵表面物質または寄生体液、あるいはその両方が関与するものと推察された。
活性化ミクログリアイメージングを目指したＣ‐１１及びＦ‐１８標識薬剤合成法の研究

11C-DPA713及び18F-DPA714の標識合成法の最適化を行った。両薬剤について、前駆体濃度や反応液量又は反応時間の検討を実施した。また、HPLC分取時の溶媒についてもより安全な組成となるような条件の検討を行った。その結果、両薬剤において臨床使用に十分な放射能量と比放射能が得られる条件を確立し、その品質についても注射剤として問題ないことを確認した。また、小動物用PET/CT装置を用いたラット正常組織への集積を比較し、両薬剤の集積が類似していることも確認できた。昨年度は、11C-DPA713の標識合成条件の最適化について検討を行い、少量の前駆体にて臨床使用に十分な放射能量及び比放射能で合成することが可能となった。今年度は、まず、最適化した条件にて、11C-DPA713の3Lot試験を実施し、ラットを用いた単回静脈内投与毒性試験を含めた注射液に必要な品質検査を実施した。その結果、注射液に必要な規格(純度試験、pH試験、エンドトキシン試験、無菌試験等)を十分満たす品質にて11C-DPA713を得ることができ、また、単回静脈内投与毒性試験においても全てのラットにおいて異常所見は見られなかった。以上のことから、ヒトでの臨床研究に使用するために十分な品質にて11C-DPA713を合成することが可能となり、今後、本薬剤を用いたPET検査にて生体内の活性化ミクログリアによる免疫反応を画像化し、神経変性疾患等の病態の解明に役立てていけるものと考えている。さらに、今年度は、18F-DPA714の標識合成条件の検討も実施した。まず、HPLC分離精製条件を討した結果、揮発性塩を用いて良好な分離が可能な条件を確立することができた。次に、先に報告されている前駆体を用いた合成方法の最適化(反応時間、前駆体濃度)を行い、その結果、前駆体濃度10mg/mL以上、反応時間7分以上で放射化学的収率70%以上と良好な値を得ることができた。また、その放射化学的純度は99%以上で比放射能は800GBq/μmol以上であった。さらに、得られた18F-DPA714及び11C-DPA713をラットにそれぞれ投与し、小動物用PET/CT装置で撮像した結果、両薬剤の正常組織への集積は類似していることが確認できた。以上、今年度の研究成果として、注射液として使用可能な11C-DPA713の品質を確認し、最適条件にて18F-DPA714を合成することが可能となった。今年度は、研究計画に記載したように11C-DPA713の標識合成条件の検討を行った。具体的な内容としては、1HPLCによる分離精製条件の検討、2メチル化剤の製造方法の検討及び3標識合成条件の検討を計画していた。以下にその成果を記載する。1HPLC分取条件を検討した結果、不揮発性塩を含まない水系溶媒と留去が容易な有機溶媒での組成にて、良好かつ迅速な分離を実現することができた。2本検討にて用いるメチル化剤である11C-メチルトリフレートの製造は、気相法ヨウ化メチル合成装置を用いた。そして、合成前にターゲットボックス内およびターゲット回収ラインのパージ(5回)及びプレ照射(2回)を行うことで、11C標識薬剤の合成に汎用的に用いられる11C-CO2を使用しても十分な収量及び比放射能を得ることができた。3標識合成条件の検討には、Vバイアルを用いたバブリング法で行った結果、0.1mLバイアルでの合成は困難であったが、0.3mLバイアルを用いることで前駆体量を50μg以下まで減らすことが可能となり、当初計画にて予定していたループ法と同程度の前駆体量で高収量かつ高比放射能の11C-DPA713を合成することができた。以上の結果より、少量の前駆体にて、臨床使用に十分な品質の11C-DPA713を合成することに成功した。今年度の研究計画では、11C-DPA713の標識合成について検討を行うことにしていた。検討していない項目もあるが、これは、実施した検討で十分な結果が得られ、追加検討の必要がないと判断したためであり、標識合成条件の最適化ということに関しては、おおむね順調に進展していると考える。今後は、18F標識薬剤である18F-DPA714の同一前駆体を用いた標識合成方法について検討を行う。まず、フルオロエチル化剤である18F-臭化フルオロエチルの製造方法を確立し、その後、前駆体濃度や溶媒の種類及び液量などを変更し、標識合成条件の最適化を行う。また、併せて動物用PET-CTにて11C-DPA713及び18F-DPA714の撮像を行い、比較検討していく予定である。

次年度は、標識合成に使用する試薬、分取用カラムや溶媒などの消耗品の購入を予定している。また、大阪大学大学院医学系研究科附属PET分子イメージングセンターの施設利用料や研究成果の発表にも本研究費を使用する。
「先住民族の権利に関する国連宣言」の実効性－先住民族・国家・国際機関への影響

第1回研究会(2018年6月9日、津田塾大学)では各自のこれまでの研究の紹介を行った。第2回研究会(2018年12月14日、スカイプ)では、小坂田がアラスカ・バンクーバーでの調査報告を行った。第3回研究会(2019年2月27日、首都大学東京)では、石垣直氏(沖縄国際大学教授)と上村英明氏(恵泉女学園大学教授)をゲスト報告者として招いて、台湾原住民及びアイヌと法との関係について知識提供を得た。小坂田は、2018年8月にアラスカ及びバンクーバー島の先住民族に国連宣言の利用に関する聞き取り調査を行った。その結果、国連等に行ける能力及び資金のある層は国連宣言をよく理解し、活動に利用しているが、そうでない者は、利用したくても利用の仕方が分からない状態にあることが分かった。守谷は、国連宣言の影響を受けたと一般に評価されているカナダの国内判決やそれに関する論文などを収集した。これらの読み込みについては、次年時以降に行う予定である。深山は、オセアニア及び沖縄の島嶼社会で環境問題が喫緊の課題になっていることを鑑みて、現地の社会構造や生活実践におけるレジリエンスについて、文献研究とフィールドワークから分析を進めた。加えて、研究手法としての参与観察の有効性について、学部生への実践的な教授を通じて再検討した。丸山は、本課題と関係の深い『先住民からみる現代世界』の出版記念ワークショップを開催し、これまでの到達点と、今後追求すべき課題について、公開で議論を行うことができた。また、ボツワナの先住民運動をめぐっては、土地権を争った裁判の前後の経過を追う資料を整理し、論点を明確にすることができた。研究分担者の一人が産休及び育休をとり、もう一人が病気療養のため、当初の研究計画を見直す必要が生じた。主には、初年次に予定していた海外での調査は、次年次以降におこなわざるをえなくなっている。子どもの成長の具合や本人の体調を見ながらなので、具体的にいつ実施するかは未定である。その代わり、研究会に各国の先住民族の専門家をゲストスピーカーとして招き、専門知識の提供を受けることで、「先住民族の権利に関する国連宣言」の各国の先住民族への影響を調査した。研究分担者の産休及び育休、またもう一人の分担者の病気療養のため、2018年度は当初の計画の見直し、遅れが生じている。前者については、2019年4月より職場復帰したが、まだ小さい子供をおいて海外に調査に行くことは難しい。また、後者についても体調は万全ではない。そのため、今年度も当初の研究計画を見直し、北海道のアイヌ等、日本国内への調査や各国の先住民族調査の専門家を研究会に招き、専門的知識の提供を受けることで、「先住民族の権利に関する国連宣言」の日本及び各国の先住民族への影響の調査をおこなう。

そのため、今年度も当初の研究計画を見直し、北海道のアイヌ等、日本国内への調査や各国の先住民族調査の専門家を研究会に招き、専門的知識の提供を受けることで、「先住民族の権利に関する国連宣言」の日本及び各国の先住民族への影響の調査をおこなう。
河口域の生物生産に関する研究

日本における研究経過:サウス・カロライナ大学の共同研究者を各年2名ずつ,実質合計5名,延べ6名を招聘した。大学では、研究討議を行うとともに、先方の専門に関するセミナーを開催し、また室内実験を共同で行って研究方法について共通理解を深めた。野外調査は、有明海に面する長崎郊外,天草、熊本の河口域から,有明海に隣接の八代海北部にまで及び,河口域をまわり,それらの環境と生物相を調べた。有明海周辺海域では,泥干潟の性状,河口域動物の分布生態を調べ,最も優占して生息する干潟動物であるムツゴロウ類について行動の観察と採集を行った。採集した魚体の一部は米国に持ち帰り,DNA分析を行った。八代海では,漁船に同乗し,漁獲物の調査を行い,海岸を探索して生物の分布状態を調べた。また,長崎,熊本,東京で水産と漁業に関する調査・研究・行政施設を訪問し,河口域の水産物の利用形態に関する聞き取りを行った。天草では、当方の長年の研究対象である干潟甲殻類の消化管内容物を観察し,餌の種類を特定するために、米国側の技術である免疫学的手法の採用の可否を討議し、米国訪問でその実際を確認した。八代海では、漁獲物を調べ、有明海との生物相の関連を調べ、この海にも有明海と共通して、特産動物と河口域を幼期に利用する魚類が分布することが分かった。特産動物の遺伝形質の地域間比較は双方にとって魅力的な今後の共通テーマとなる。熊本と長崎の河口域ではムツゴロウの行動をビデオで記録し、その行動分析を米国側研究者の助言のもとに行った。その結果、ムツゴロウに餌の確保を目的としたなわばり性が存在すること、産卵期にはその秩序が崩れること、摂餌行動が餌植物の生育を促進することなど、興味ある事実が判明した。また各地の海岸でトウゴロウイワシ類の産卵親魚とその他の魚類の採集を行い、トウゴロウイワシ類の卵の被食実態を明らかにする試みを行った。結果は、異常気象によりトウゴロウイワシ類の産卵期が早まったため、資料収集ができないまま機会を失した。日本で採集し米国に持ち帰ったムツゴロウ類の魚体の一部はDNA分析に供し、非常に鮮明な分析像が得られることが判明した。今後さらに資料を送付し、共同で魚類の系統進化に関する研究を完成させることにしている。米国における研究経過:長崎大学から研究代表者と分担者を各年2名ずつ,実質合計8名,延べ9名派遣した。先方の大学では、研究討議を行うとともに、各人の専門に関するセミナーを開催し、また室内実験を共同で行って研究方法について共通理解を深めた。野外調査は主にサウスカロライナ大学の付属研究施設であるバル-ク研究所に先方のスタッフとともに滞在して行った。そこで河口域の主要なプランクトンであり、魚類養殖の餌料でもあるワムシとイカ類を採集し、トウゴロウイワシ類の産卵調査を行った。また底生動物の分布生態、付着動物の付着機構に関する実験などを行った。さらにコアーサンプラーによる採泥および各種ベントスの採集を行なった。採取した泥については一部をサウスカロライナ大学に残し、先方で年代測定を行なっている。ワムシについては、増殖学的検討の結果、日米共同のさらに高度な研究につなげる可能性が開けた。イカ類は、齢査定にもとづく資源学的研究を共同で進める目的で採集を行ったが、研究期間中に十分な資料が得られなかった。将来の共同研究につなげるべく追加標本の採集を先方に依頼している。トウゴロウイワシ類については、過去の経験から最適な調査期日を選び、野外調査に対する各方面の調査協力も得て野外調査を行ったが、米国でも異常気象のため産卵期日が早まっており、目的の標本が採集できなかった。来年度以降、日米双方で継続的な研究を行い、目的を完遂するつもりである。コアーサンプラーの泥は日本に持ち帰り、海産輪虫類の休眠卵の分布、休眠卵のふ化能力の測定などの研究材料とした。生化学実験室では動物の食性を免疫学的に検討する実験を行なった。この手法は将来、河口域動物の食性分析に利用できる。付着動物についてはカキ幼生の付着機構に関する化学生態学的研究が行われ、カキ幼生の行動に特定のアミノ酸が関与することを見いだした。幼生のその後の変態の誘発について今後連絡をとりながら研究を進める予定である。

天草では、当方の長年の研究対象である干潟甲殻類の消化管内容物を観察し,餌の種類を特定するために、米国側の技術である免疫学的手法の採用の可否を討議し、米国訪問でその実際を確認した。八代海では、漁獲物を調べ、有明海との生物相の関連を調べ、この海にも有明海と共通して、特産動物と河口域を幼期に利用する魚類が分布することが分かった。特産動物の遺伝形質の地域間比較は双方にとって魅力的な今後の共通テーマとなる。熊本と長崎の河口域ではムツゴロウの行動をビデオで記録し、その行動分析を米国側研究者の助言のもとに行った。その結果、ムツゴロウに餌の確保を目的としたなわばり性が存在すること、産卵期にはその秩序が崩れること、摂餌行動が餌植物の生育を促進することなど、興味ある事実が判明した。また各地の海岸でトウゴロウイワシ類の産卵親魚とその他の魚類の採集を行い、トウゴロウイワシ類の卵の被食実態を明らかにする試みを行った。結果は、異常気象によりトウゴロウイワシ類の産卵期が早まったため、資料収集ができないまま機会を失した。日本で採集し米国に持ち帰ったムツゴロウ類の魚体の一部はDNA分析に供し、非常に鮮明な分析像が得られることが判明した。今後さらに資料を送付し、共同で魚類の系統進化に関する研究を完成させることにしている。米国における研究経過:長崎大学から研究代表者と分担者を各年2名ずつ,実質合計8名,延べ9名派遣した。先方の大学では、研究討議を行うとともに、各人の専門に関するセミナーを開催し、また室内実験を共同で行って研究方法について共通理解を深めた。野外調査は主にサウスカロライナ大学の付属研究施設であるバル-ク研究所に先方のスタッフとともに滞在して行った。そこで河口域の主要なプランクトンであり、魚類養殖の餌料でもあるワムシとイカ類を採集し、トウゴロウイワシ類の産卵調査を行った。また底生動物の分布生態、付着動物の付着機構に関する実験などを行った。さらにコアーサンプラーによる採泥および各種ベントスの採集を行なった。採取した泥については一部をサウスカロライナ大学に残し、先方で年代測定を行なっている。ワムシについては、増殖学的検討の結果、日米共同のさらに高度な研究につなげる可能性が開けた。イカ類は、齢査定にもとづく資源学的研究を共同で進める目的で採集を行ったが、研究期間中に十分な資料が得られなかった。将来の共同研究につなげるべく追加標本の採集を先方に依頼している。トウゴロウイワシ類については、過去の経験から最適な調査期日を選び、野外調査に対する各方面の調査協力も得て野外調査を行ったが、米国でも異常気象のため産卵期日が早まっており、目的の標本が採集できなかった。来年度以降、日米双方で継続的な研究を行い、目的を完遂するつもりである。コアーサンプラーの泥は日本に持ち帰り、海産輪虫類の休眠卵の分布、休眠卵のふ化能力の測定などの研究材料とした。生化学実験室では動物の食性を免疫学的に検討する実験を行なった。この手法は将来、河口域動物の食性分析に利用できる。付着動物についてはカキ幼生の付着機構に関する化学生態学的研究が行われ、カキ幼生の行動に特定のアミノ酸が関与することを見いだした。幼生のその後の変態の誘発について今後連絡をとりながら研究を進める予定である。日本における研究経過:サウス・カロライナ大学の共同研究者2名が7月14日から28日まで(移動日を含む)来日した。大学では、研究討議を行うとともに、先方の専門に関するセミナーを開催し、研究方法について共通理解を深めた。