hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
出入作問題と地域農業再編

本年度の研究実施状況は以下の通りである.まず前年度に投稿した論文2が,編集委員会との3度のやり取りを行って上で,2007年1月19日に受理された.また出入作等の集落間の諸関係を踏まえた農地管理体制構築の可能性についての分析を行った.具体的には,2006年7月8月に,新潟県内の小規模集落を含み,かつ3集落以上で構成される大規模集落協定についての調査を,十日町市,妙高市,佐渡市,柏崎市で行い,さらにより詳細な分析を同8月後半に十日町市で行った.その分析結果の公表については,財団法人農政調査委員会の「基本問題調査事業」に応募し,採択された(論文2).2007年の夏前には公刊される予定である.さらに,出入作を踏まえた広域的な農地管理の一般性の検討を,急傾斜集落が卓越する新潟県旧東頸城郡を対象に実施した.その結果,全国的にも最も農業生産条件の不利な東頸城郡においても,集落ごとの農業労働力賦存や,農地利用後退の状況は一様ではなく,多様性を持ちさらに分散的な分布となっていた.このことから,全国的にも複数集落での農地管理の実現可能性が小さくないことが推察された.以上の分析結果を,2007年3月末に沖縄国際大学で行われた日本農業経済学会のポスター報告で発表し(「中山間地域における集落の多様性と立地」論文集に投稿中),ポスター賞を受賞した.本研究は,我が国水田農業における出入作の実態解明を通じて,地域農業再編に向けた方策を検討することを課題としている.2005年度の研究実績は以下の通りである.まず,2000年農業センサスおよび同センサス集落カードデータを用いた,全国の出入作の実態,およびその地域性の要因分析を行い,2005年度日本農業経済学会にて個別報告し,また『農業経済研究別冊・日本農業経済学会個別論文集(2006年)』へ投稿し受理された.この報告・論文は「米政策改革」や「品目横断型直接支払」で注目される個別経営と集落型経営体の分布の把握,および2005年度からの中山間地域直接支払制度第2期対策での集落協定の広域化の議論への貢献を意図して,行ったものである.また,中山間地域における広域的な農地管理体制を研究する上でその前提となる,これまでの農地減少の実態とその要因分析を行い,『日本地域政策研究(日本地域政策学会)』へ投稿し受理された.関連する先行研究は少なくないものの,耕作放棄要因を時系列に整理し,統計分析および,これまで調査報告の少ない東日本特に豪雪地帯における詳細な実態調査を行い,大量データ・実態調査両面から分析を加えた点において学界での議論への貢献を行っている.さらに,日本地域政策研究への投稿を踏まえて,中山間地域,特に小規模化したいわゆる「限界集落」における出入作の実態,およびその展開メカニズムを分析にしたものを本年度中に『歴史と経済(政治経済・経済史学会)』に投稿予定である.本年度の研究実施状況は以下の通りである.まず前年度に投稿した論文2が,編集委員会との3度のやり取りを行って上で,2007年1月19日に受理された.また出入作等の集落間の諸関係を踏まえた農地管理体制構築の可能性についての分析を行った.具体的には,2006年7月8月に,新潟県内の小規模集落を含み,かつ3集落以上で構成される大規模集落協定についての調査を,十日町市,妙高市,佐渡市,柏崎市で行い,さらにより詳細な分析を同8月後半に十日町市で行った.その分析結果の公表については,財団法人農政調査委員会の「基本問題調査事業」に応募し,採択された(論文2).2007年の夏前には公刊される予定である.さらに,出入作を踏まえた広域的な農地管理の一般性の検討を,急傾斜集落が卓越する新潟県旧東頸城郡を対象に実施した.その結果,全国的にも最も農業生産条件の不利な東頸城郡においても,集落ごとの農業労働力賦存や,農地利用後退の状況は一様ではなく,多様性を持ちさらに分散的な分布となっていた.このことから,全国的にも複数集落での農地管理の実現可能性が小さくないことが推察された.以上の分析結果を,2007年3月末に沖縄国際大学で行われた日本農業経済学会のポスター報告で発表し(「中山間地域における集落の多様性と立地」論文集に投稿中),ポスター賞を受賞した.
全海洋観測を促進する耐圧容器レス現場化学センサの開発

申請者らは、海底熱水鉱床の探査に向けた化学センサの開発を実施しており、pHや溶存マンガン、硫化水素などの現場計測技術を開発してきた。特にCTD採水器やROV(Remote Operated Vehicle)で運用してきた計測装置を、全長1mクラスのAUV(Autonomous Underwater Vehicle)に搭載可能とするため、小型・軽量化に取り組んできた。その過程で、駆動部を油漬けすることにより、耐圧容器を必要としないセンサを開発するに至った。ただし、小なりとはいえ、水圧による水・油の圧縮比が生じるため、ゴム膜等による圧力補償機構(コンペンセーター)を必要とする。油漬け容器の一部に軟質プラスティックを採用することで、圧力補償機能を追加可能であると考えた。本研究では従来、耐圧容器を必要としていた電装部についても油漬け容器内に配し、耐圧容器レス化することで、ペイロードスペースが律速となり搭載不可能であった物理・化学・生物センサを小型軽量化し、全海洋における物資循環解明に資する観測システムを構築する。前年度に選定した各種ボード類を選出し、最適なサイズの密封容器の設計・試作を実施した。密封容器の貫通には耐圧水中コネクタを用いた。密封容器の外壁は3Dプリンタを用いて製作した。内部は樹脂モールド、油漬けなどの手法を用いることで均圧化し、水密を保つことに成功した。センサ感応部について、取り付け治具、貫通フランジは3Dプリンタや切削加工機による自作で対応した。センサ感応部と電装部の接続方法は、樹脂モールドでも可能ではあるが、取り外しの容易を校了すると耐圧水中コネクタが良いことが明らかとなった。当初申請書記載通りの進捗状況であるため。実海域試験が可能なレベルの試作センサを完成させ、実海域での試験を実施することで本手法の正当性について担保する。被圧型現場化学センサの開発として2つの要素技術開発を実施した。(1)電装部(CPUボード、電源基板、バッテリー)の被圧化我々の研究グループでは、先行研究として塩化ビニル製チューブを胴体とし、上下に透明塩化ビニル素材で蓋となるフランジをつけた密閉容器を試作し、容器内にピエゾンスタティックポンプをシリコン油に浸し運用する油漬け駆動試験に成功している。この油漬けポンプ容器の大きさは、直径3cm長さ10cmである。本研究で実施する電装部の被圧化に際しては、たとえばArduinoなどのカードマイコンの搭載には、短辺が5cm程度、長さが10cm程度を必要とする。これに電源基板を積層する場合、厚さが5cm程度となる。そのため、被圧容器全体の大きさとしては、最大で外径10cm、長さ10cm程度を想定しており、各種樹脂素材を用いて容器の試作検討を行った。その結果硬質・軟質樹脂の接着加工法を開発し、水深5000mまでの加圧試験を行ったところ、良好な結果を得た。CPUボードについて、特に電源基板上のコンデンサ、バッテリーが油漬けに弱いと想定されるため、20種類ほどのボードや基板を選定し、油漬けした上で加圧試験を行い、耐圧性能を評価する樹脂モールド加工および、油漬け加工を検討し、加圧試験を行ったところ、良好な作動を観測した。(2)センサ感応部(pH・溶存酸素)の被圧化:耐圧性能試験、水中での被圧接続手法の開発pHおよび酸化還元に係わる電極について、被圧化での運用が行いやすい形状かつ、応答性能が要求を満たすものを探索した結果、良好に作動するものを見いだすことに成功した。加圧試験の結果も良好であった当初申請書に記載した通りのペースで進行しており、概ね順調に進展していると推定できる。

(1)被圧電装部の開発に関して、被圧電装部の試作について、前年度に選定した各種ボード類を選出し、最適なサイズの密封容器の設計・試作を実施する。密封電装部とセンサ感応部の接続方法決定について、耐圧水中コネクタを使用する場合は、水密容器のフランジ面に規格にあったねじ穴をあけて取り付ける。油漬けコネクタで取り付け可能な場合は、ケーブルを貫通させる穴を樹脂などによるモールドが必要となるため、素材・方法を選定する。(2)センサ感応部の開発に関して、密封電装部とセンサ感応部の接続方法決定について、これまでの検討結果をもとに、センサ感応部を電装部の接続方法として、耐圧水中コネクタが良いのか、または油漬けコネクタで対応可能なのかを決定する。(3)被圧型現場化学センサに関して、上記電装部と上記感応部を実装した被圧型現場化学センサの組み上げるとともに、被圧型現場化学センサの耐圧性能試験の実施する。組み上げたセンサは、研究室において標準海水試料等を用いて性能評価を実施する。最終的には知大学の近海において、被圧型現場化学センサの実海域試験を実施し性能評価する。以上、開発計画の期間中においては、各要素技術に分割し、同時並行して開発および試験を実施し、また、各ステップでこまめに耐圧試験水槽を用いた被圧試験を実施することで、計画の行き詰まりが発生しないよう、工程管理を行っていく。実海域試験が可能なレベルの試作センサを完成させ、実海域での試験を実施することで本手法の正当性について担保する。樹脂容器の製作について、当初市販の高硬度ケースなどの使用を想定していたが、高知大学所有の3Dプリンタや、レーザーカッターでの製作が当初想定以上に順調であったため、次年度使用額として繰り越した。繰り越した金額で翌年度は技術補佐員を雇用することで、実験のスピードを加速させる。
沖縄における持続的なワイルドライフ・ツーリズムの構築に関する実践的研究

本研究は、日本において未開拓の観光形態である野外での希少な生き物との出会いや野生生物の観察を目的とするワイルドライフ・ツーリズムの構築を目指し、本土と異なる自然環境にあるとりわけ生物の多様性が高い沖縄島やんばるのバードウォッチングツアーに着目して実践的な条件整備に取り組んだ。観光資源としての野生生物の適切な保護と管理体制を整備するための要素を分析するとともに、希少な鳥類に負荷を与えないための観察指針(ガイドライン)を盛り込んだガイドブックを学習会等の作業を通して地域住民と作成することができた。今後も、ガイドブックを活用し、ツアーモデルの商品化に向けた学習支援の継続を進めていく。野外での希少な生き物との出会いや野生生物を観ることを目的とする持続的なワイルドライフ・ツーリズム(以下、WTと略す)の構築を目的とした本研究は、日本においては未成熟の観光形態である。第二年度は国外の調査研究事例をもとに日本におけるWTの構築に必須となる要素の構造化を目指し、国内外の先進的な調査研究事例の多面的且つ構造的分析を目的として、まずWTの対象地の文献の収集ならびに現地調査とヒアリング調査を実施した。研究成果の一部は、2012年5月1618日開催のWildlife Tourism Australia's 3rd National Wildlife Tourism Workshop (於:豪州QLD州Gold Coast、主催者は、豪州のWT分野における国際学会に相当する組織)において、「Towards shaping sustainable wildlifetourism in Japan」と題する口頭発表を行った。日本のWTの情報は国外では未発表ということもあり、貴重な研究結果として継続した研究及び発表の機会を切望された。先進地視察として英国の王立鳥類保護協会(RSPB)の自然保護区を現地調査したが、バードウォッチング(以下、BWと略す)による環境教育の戦略的な保護活動への動向が把握でき、WTが自然資源の保全と活用における環境教育活動の可能性を証明する好例として位置付けられることを可能にした。また、英国スコットランド地方のBWツアーを専門とする旅行社へのヒアリング調査とツアー参加を通し、沖縄におけるWT展開にあたっての実践的なツアーモデルとしての好例を入手できた。そして、国頭村楚洲区において地域住民を対象とした研修会を5月と7月に実施し、沖縄島やんばるの持続的なBWツアーモデルの創出と実践に向けた具体的な取り組みの一歩を開始した。本研究は、日本において未成熟の観光形態である野外での希少な生き物との出会いや野生生物を観ることを目的とする持続的なワイルドライフ・ツーリズム(以下、WTと略)の構築を目的としている。最終年度は沖縄島やんばるにおけるWTとしてのバードウォッチングツアーモデルを創出するために、近年ヤンバルクイナが多く目撃されるようになった国頭村楚洲において関係機関の取組み等の現状把握のための情報収集を行い、地域住民との関係づくりを含む具体的な作業を伴う打ち合わせを実施した。地域事情を配慮し、研究する側の一方的な思いによる研修会開催を改め、ツアーの際に活用するガイドブック(以下、GBと略)の作成を通して地域住民と個別に密に連絡を取り作業を進めていく方法を取った。GBには、これまでの研究成果を反映させ、楚洲集落の歴史や生活を紹介することから始まり、ヤンバルクイナの観察指針を盛り込むことができた。今後、世界自然遺産登録を目指すこの地域において、GBを活用した研修会やツアー等の実施、商品化に向けた整備を支援していく。本研究のテーマである特に野外での希少な生き物との出会いや野生生物を観ることを目的とするワイルドライフ・ツーリズム(以下、WTと略す)は、日本においては未成熟の観光形態である。昨今の自然志向の国民の増加とともに、固有種や希少な野生生物の観察を主とした観光メニューの創出は、新しいツーリズムの構築に繋がるが、同時に観光資源としての野生生物の適切な保護と管理体制の構築の必要性を意味する。上記を踏まえ、第一年度は国外の先進的な調査研究事例の多面的且つ構造的分析を目的として、WTの国外の調査研究の文献の収集ならびに現地調査とヒアリング調査を実施した。その結果、WTを展開する際に当事者らが共通認識を持って取り組むべき事項が明らかになった。それらは、(1) WTの基本的な理解(定義、一般的なツーリズムとの関係、野生生物の観察という活動の範囲、マーケットの理解、利害関係者との連携)、(2) WTによる経済的、社会的及び自然環境保護への効果の理解(野生生物観察の経済的価値、貧困克服や地域活性化に対する貢献、自然環境保護のための財源の確保)(3) WTによる野生生物へのかく乱を理解し、最小限に抑えるための体制の確立(野生生物への負荷や危険性、訪問者管理、起こりうる環境影響の管理方法、モニタリング、教育やインタープリテーションの実施)、(4)野生生物への生態学的な負荷を抑えるための研究体制の整備(持続可能なWTを展開していくための計画)である。

また、野生生物の観察という活動は、日本ではツーリズムという観光形態ではなく、「自然観察会」や「探鳥会」といったレクリエーションや興味関心のレベルによる形で、自然公園をはじめとした自然系組織(自然観察の森、サンクチュアリ、森林公園、野鳥公園等)を会場として、その多くが実施されてきた背景があり、現在もそれが主流であることが確認できた。文献の収集ならびに現地調査とヒアリング調査は、計画通り実施することができた。バードウォッチング目的地としての沖縄島やんばるの潜在的価値の再評価については、予想以上に国内外の先行研究の分析に時間を要している状況ではあるが、海外の研究者からのアドバイスを受けて研究成果に導いていく。沖縄島やんばるの持続的なバードウォッチングツアーモデルの創出と実践に向けた具体的な取り組みとして平成24年5月と7月に国頭村楚洲区において地域住民を対象とした研修会を実施し年度後半も開催する予定であったが、相次ぐ台風の襲来で現地の生活基盤が不安定となり、無理な開催は不適切と判断し開催を見送った。地域住民との連携による研究は、研究を企画する側の一方的な思いで実施することは当事者にとって迷惑となるばかりか研究の目的にも反することであり、今後も十分に配慮して取り組んでいくこととする。国内で野生生物の観察を目的とするツアーを実施している旅行業者へのアンケート調査は、調査対象となる母数が少なく実施できなかったが、現段階では現地調査や国内の鳥類保護団体へのヒアリング調査で、現状把握することができた。1)第二年度の研究成果をふまえ、バードウォッチングの目的地としての沖縄島北部やんばるの潜在的価値の再評価に取り組むとともに、引き続き近年ヤンバルクイナが多く目撃されるようになった国頭村楚洲区において関係機関の取組み等の現状把握に努め、研究の位置づけを明確にした上で研究推進を図る。2)同地域を主体としたバードウォッチングツアーモデルの創出に向けて、地域住民との関係づくりを含む具体的な作業を伴った研修会(ワイルドライフ・ツーリズムの理解、ガイドラインの策定やプログラム開発に向けて共通理解を育むための人材育成講座、ガイドブック作成等)の定期的な開催(企画・運営)に向けて調整し実施していく。第一年度の研究成果をふまえ、ワイルドライフ・ツーリズムの構築に必須となる要素を構造化(ワイルドライフ・ツーリズムを学際的に推進していくための研究テーマのリスト化や学問的研究体制の確立のノウハウの解明を含む)する。そして、バードウォッチングの目的地としての沖縄島北部やんばるの潜在的価値の再評価に取り組むとともに、とりわけ近年ヤンバルクイナが多く目撃されるようになった国頭村楚洲区において、現況調査を開始する。そして、同地域を主体としたバードウォッチングツアーモデルの創出に向けて、地域住民との関係づくりと研修会(ワイルドライフ・ツーリズムの理解、ガイドラインの策定やプログラム開発に向けて共通理解を育むための人材育成講座)の定期的開催に取り掛かる。また、研究計画の予定通り、国内外の現地調査及びヒアリング調査を実施する。
ゼロモード量子揺らぎを考慮した非一様Bose-Einstein凝縮系の解析

ゼロモードとは、自発的対称性の破れに伴って現れる長波長モードであり、凝縮系・素粒子・宇宙物理など幅広い物理に現れることが知られているが、その量子揺らぎに関してはボゴリューボフ近似により無視される。しかし、この近似は一様系のみで正当化されるものであり、非一様系に対しゼロモード量子揺らぎを無視できる明確な根拠はない。実際、申請者らは、トラップに捕捉された1成分ボース・アインシュタイン凝縮体に対しゼロモード量子揺らぎの評価を行い、特定の領域では物理量に無視できない寄与を与えることを示した。本研究では、より多彩な物理系でゼロモード量子揺らぎを無視できない現象があることを示す。
メソスケールでの森林現象動態モニタリング技術の基盤確立

空中写真によるメソスケールの森林現象の動態モニタリング技術の開発を目的とし、1)GPS評定点測量と空中写真によるモニタリング手法の開発、2)GISへの組み込み、3)森林被害地・森林衰退地・森林撹乱地での技術的応用の検討、を行った。1)については、長崎県対馬龍良山照葉樹林、鳥取県大山ブナ林、岐阜県御岳亜高山帯林、にて時系列空中写真と林冠DEMを用いた長期林冠動態調査方法を開発した。本方法と地上調査に基づく方法と比較したところ、十分な精度を有し、汎用化技術して使用できることが判明した。さらに、空中写真からの樹種判別を可能にするために、樹冠構造の解析をいくつかの樹種で行い、判別の目処をつけることができた。2)については、上記の調査地、および北海道東大雪亜寒帯林にて、リモートセンシングデータのGISへの組み込み手順をマニュアル化した。1)、2)の技術的応用として、奈良県と三重県の県境に位置する大台ヶ原において、1965年から1997年までの間に6回撮影された空中写真を用いてササ草原面積の増加を測定した。また、この結果を1982年より行われてきた大台ヶ原におけるニホンジカ生息密度調査の結果と比較し、シカ生息密度が草原の増加に与える影響について考察した。その結果、ニホンジカの個体数増加が大台ヶ原の森林のミヤコザサ草原化を促進していると考えられた。さらに、鹿児島県高隈山系のブナ分布の南限地ブナの分布実態を標準地調査と空中写真によるメソスケール的測定の双方から明らかにし,今後のモニタリングに活用することを目的とした研究を行った。その結果、マクロスケールとミクロスケールのモニタリングの間隙を埋める空中写真によるメソスケールの情報が森林現象動態の大面積長期の把握にきわめて重要であることがわかった。本研究で開発した諸技術は汎用性があり、今後、様々な森林現象動態の大面積長期の把握に活用されるものと考えられる。1)ヘリ搭載型レーザースキャナーによる空間解像度50cmのDigital Surface Model(DSM)からの林分構造解析手法についての検討を行い、人工林においては、DSMから立木本数及び林分材積を高精度で推定可能であることを明らかにした。さらに、大ギャップが存在する天然林等にこの手法を適用するため、DSMからの林冠部とギャップ部の判別手法の開発を行った。2)鳥取大学農学部附属蒜山演習林で、空中写真の撮影および地上データの収集を行った。景観スケールとして演習林全域(約500ha)、群集スケールとして広葉樹林の一部(約1ha)を調査対象とした。3)大台ヶ原山で過去に撮影された航空写真をもとに草地面積を算定したところ、1947年から1965年にかけてと、1976年から1977年にかけて、さらに1982年から1987年にかけて大きな拡大がみられた。前2回の拡大は台風によるもの、後の拡大はニホンジカによるものと推定された。4)ブナの南限地の高隈山系には約650haのブナの分布地がある。この中でブナは小パッチ状に点在して分布しており、地上調査ではブナの分布実態が明らかにできないため、GPSと航空写真の組み合わせにより測定した。1ha単位で考えるとブナ密度は0-100本/haで平均密度15本/haであった。全体の75%は20本/ha未満の地域であった。ブナ低密度の地域は標高の上昇に伴い減少した。

5)樹冠は小さな枝葉の塊(枝葉クラスター)の集合体である。枝葉クラスターについての基礎的知見を蓄積することは、種々のリモートセンシングの手法において樹種の判定や葉量の空間分布の推定を行ううえで重要となる。そこで、樹冠部の枝葉サンプルのデータをもとに、広葉樹の樹冠の枝葉クラスターの解析に着手した。生データ採取法・データ処理法の検討を行い、枝葉クラスターをいかに認識するかについて解析のめどをたてた。1)大山ブナ老齢林の43年間の林冠動態を前年度に開発した航空写真解析法により解析した。その結果、大山ブナ老齢林では43年間でギャップ面積が増加したことが明らかになった。また、その動態は台風の接近頻度と関連があることが示唆された。2)常緑広葉樹二次林内のスダジイとタブの葉クラスター構造を解析した.一つながりの大きい扁平なクラスター内部の大きな空洞が両種のクラスター厚の違いに寄与していることがわかった.3)ブナの南限付近にある紫尾山でブナ分布パターンを調べた.ブナとアカガシは北西と南東斜面で明確に住みわけており,高隈山系の空中写真によるブナの分布解析結果(昨年度)と共通した.4)大台ヶ原の植生調査を12地点で追加調査を行い、昨年度の調査結果と合わせ、植物社会学的な群落種組成の整理を行い、その結果を常在度表にまとめ、植生図に表わした。また大峰山系のトウヒ林の現状調査を行い、50m×50mの調査林分を設置して、群落構造の調査を行った。5)1965年から1997年までの間に6回撮影された大台ヶ原山頂部の航空写真を用いてデジタルオルソフォト(正射航空写真)を作成し、ササ草原面積の増加を把握し、それをニホンジカの生息密度の変動と比較し、シカ生息密度が草原の増加に与える影響について考察した。6)コナラ樹冠から採取した枝葉の構造を調査し、それをもとにシミュレーションモデルで枝の発達過程の解析を行った。その結果、樹冠を構成する枝葉クラスター(枝葉の塊)が形成される過程を再現することができ、この結果を国際学会で発表した。この解析方法はリモートセンシングにより樹種の判定を行ううえで有用な手法となると考えられる。空中写真によるメソスケールの森林現象の動態モニタリング技術の開発を目的とし、1)GPS評定点測量と空中写真によるモニタリング手法の開発、2)GISへの組み込み、3)森林被害地・森林衰退地・森林撹乱地での技術的応用の検討、を行った。1)については、長崎県対馬龍良山照葉樹林、鳥取県大山ブナ林、岐阜県御岳亜高山帯林、にて時系列空中写真と林冠DEMを用いた長期林冠動態調査方法を開発した。本方法と地上調査に基づく方法と比較したところ、十分な精度を有し、汎用化技術して使用できることが判明した。さらに、空中写真からの樹種判別を可能にするために、樹冠構造の解析をいくつかの樹種で行い、判別の目処をつけることができた。2)については、上記の調査地、および北海道東大雪亜寒帯林にて、リモートセンシングデータのGISへの組み込み手順をマニュアル化した。1)、2)の技術的応用として、奈良県と三重県の県境に位置する大台ヶ原において、1965年から1997年までの間に6回撮影された空中写真を用いてササ草原面積の増加を測定した。また、この結果を1982年より行われてきた大台ヶ原におけるニホンジカ生息密度調査の結果と比較し、シカ生息密度が草原の増加に与える影響について考察した。
加齢黄斑変性の予防を目的とした食品データベースの作成

カロテノイド化合物のひとつであるルテイン及びゼアキサンチンは,加齢黄斑変性(AMD)の予防に寄与することが報告されている.本研究では,食品に含まれるAMDに対する有効成分量を明らかにすることを目的とし,高速液体クロマトグラフィーによる定量分析の条件を確立した.次いで,確立した方法を用いて,日本人が摂取する野菜などの食品を分析した結果,カボチャ,ホウレン草,小松菜に有効成分が豊富に含まれることが明らかとなった.食生活で加齢黄斑変性を予防するという視点から、食品に含まれる有効成分の定量法の確立ならびにデータベースの構築を行う。平成23年度は、有効成分であるルテインとゼアキサンチンを含むカロテノイド化合物の高速液体クロマトグラフィー(HPLC)の分析条件の確立を行った。平成24年度は、前年度に達成できていなかった研究項目である野菜などの食品試料の抽出方法の確立および食品試料のHPLC分析を行った。HPLC分析の際、野菜などの植物性食品に含まれるクロロフィルが妨害物質となることが明らかとなったため、当該物質の除去方法を検討した。その結果、試料を100%エタノールにより抽出したのち、アセトンーヘキサン(4:1, v/v)にて分配し、上層をケン化処理に供した。けん化は、60%水酸化カリウムを添加し、70°Cの水浴で30分間保温することによって行った。けん化した抽出液にヘキサンと飽和食塩水にて分配し、ヘキサン層をHPLC分析に使用した。抽出処理から分析に至る一連の過程におけるカロテノイド化合物の回収率は、95%以上であり、分析方法として十分に耐え得るものである。さらに、確立された分析方法を用いて、野菜に含まれるカロテノイド化合物の分析を行った。日本人がよく摂取するホウレン草、小松菜、青梗菜、ピーマン、かぼちゃ、ニラ、紫蘇、カイワレ大根、トウモロコシなどについて分析を行った。現在検討した試料の中では、カボチャに加齢黄斑変性症の有効成分が多いことが明らかとなっている。今後は、さらに多くの食材について分析し、データベースを構築する必要がある。食生活で加齢黄斑変性を予防するという視点から、食品に含まれる有効成分の定量法の確立ならびにデータベースの構築を行う。平成25年度は、分析方法の見直しを行った。本研究では、これまで定量分析は絶対検量線法でのみ行っていたが、内部標準を用いた方法を検討した。内部標準として、レチナール、レチノール、リコペンの3種を検討した。植物性食品を450nmの波長で測定する場合、試料における含有量が少なく妨害物質となりにくいレチナールおよびレチノールが最適であると予測していたが、これら二つの物質は、450nmにほとんど吸収がないため、本定量分析においては不適と判断した。一方、リコペンは320nmに吸収極大をもち、450nmにおいても吸収を有する物質であるため内部標準としても使用できると判断した。しかしながら本分析条件において、リコペンは安定性が低く、内部標準として使用可能であるかについては明確な結論を得るに至らなかった。また昨年度の結果から、ルテインおよびゼアキサンチンの含量が多く、一般に日本人が日常的に摂取する食材としてカボチャが該当したため、当該食材に注目し調理適性について文献を整理した。店頭に置かれているカボチャは、果実熟度や貯蔵条件によって栄養成分に大きな差異が認められている。このことは調理適性に大きな影響を及ぼすと考えられる。また多くの研究者から「煮る」操作はカロテノイド濃度の減少が著しいことが報告されているが、ルテインに関しては比較的安定であるとの報告もある。「蒸し」操作についての報告は論文によって一致していない。その他、カボチャは「揚げ」、「焼き」、「電子レンジ」操作時間によって成分の損失が増大することが報告されている。そのため、短時間での調理が適切であると予測される。今後は、カボチャを始め、ルテインおよびゼアキサンチンを多量に含む食材の調理適性をさらに明らかにする必要がある。カロテノイド化合物のひとつであるルテイン及びゼアキサンチンは,加齢黄斑変性(AMD)の予防に寄与することが報告されている.本研究では,食品に含まれるAMDに対する有効成分量を明らかにすることを目的とし,高速液体クロマトグラフィーによる定量分析の条件を確立した.次いで,確立した方法を用いて,日本人が摂取する野菜などの食品を分析した結果,カボチャ,ホウレン草,小松菜に有効成分が豊富に含まれることが明らかとなった.本研究では、食生活で加齢黄斑変性を予防するという視点から、食品に含まれる有効成分の定量法の確立ならびにデータベースの構築を行う。有効成分として、カロテノイド類であるルテイン及びゼアキサンチンが報告されていることから、平成23年度は、この2つの成分を含むカロテノイド類に着目し、効率的な有効成分の分別定量法の基礎的条件の確立を行うことを計画した。平成22年度までの予備的な実験では、C18カラム(AtlantisTM dC18カラム)とC30カラム(YMC Carotenoidカラム)の2つのカラムを用いてカロテノイド類の高速液体クロマトグラフィー(HPLC)分析を行った。すなわち、C18カラムによりルテイン・ゼアキサンチン混合物、β-クリプトキサンチン、α-カロテン、β-カロテンを分別定量し、次いで、C30カラムを用いてルテインとゼアキサンチンを分離し、それぞれを定量した。しかし、この方法では、操作を2回繰り返す必要があり、かえって煩雑となる。

2011年5月の学会発表においても、やはりこの点について指摘を受けた。そこで、平成23年度は、C30カラム1本を用いることにより、1回でカロテノイド化合物を分析できるような条件を検討した。まず、カロテノイド化合物を良好に分離するために、溶媒の種類、最適と思われる溶媒を用いた抽出方法について吟味した。その結果、メタノールを主溶媒として、酢酸エチルを15分から45分の間に0-20%に直線的濃度勾配により溶出する条件が、カロテノイド化合物の分別定量に最も適した方法であることが判明した。カラムから溶出された成分は450nmにおける吸光度を測定することにより検出した。流速は1.0ml/minである。当初の研究計画では、平成24年度は、食品に含まれるカロテノイド化合物の含量を示すデータベースを完成させる予定であった。しかしながら、平成24年度は、前年度に達成できなかった研究内容(HPLC分析における妨害物質の除去、目的とする化合物の回収率が90%以上となる抽出方法の確立)に時間を要したため、データベースの作成については未完成である。現在分析を終えている試料は野菜類のみであるので、果物類についても検討する必要がある。平成23年度は、標準のカロテノイド化合物の分離条件の検討の他、植物性食品をHPLCにて分析する際の前処理方法の検討も計画していた。植物性食品中のカロテノイド化合物の抽出方法としては、100%エタノールによる抽出の後、アセトンーヘキサン(4:1, v/v)分配を検討したが、この方法では、HPLC分析の際の妨害物質となるクロロフィルをも抽出されたため、まだ抽出方法の確立ができていない。そこで、現在では、けん化などの方法で、クロロフィルを除去し、明確な分析結果が得られるよう試みている段階である。食品に含まれるカロテノイド化合物の含量を示すデータベースの作成が途中段階であるので、多種類の食品試料を分析に供し、データベースを完成させる。次いで、当初の計画の通り、ルテインおよびゼアキサンチン含量の多い食品について、調理操作による成分の挙動について検討する。調理操作後の成分の変化については、質量分析(MS)、核磁気共鳴法(NMR)などの機器分析により慎重に確認する。以上の研究を統括して、データをとりまとめる。すなわち、加齢黄斑変性症の予防の観点から、有効成分であるルテインおよびゼアキサンチンを効率良く摂取する食品とその調理法についてまとめる。現在、確立できていない植物性食品中のカロテノイドの抽出方法を確立する。まず、妨害物質の前処理方法の検討を行うが、処理による試料のロスが懸念されるため、内部標準物質を用い、回収率が90%以上となる方法を考案する。次いで、当初の計画の通り、野菜類及び果物類に含有するカロテノイド化合物の分別定量を実施する。対象とする食品には、大根、人参、キュウリ、柑橘類、りんごなどの一般的な野菜・果物に加え、小松菜、水菜、春菊、紫蘇、柿などの日本人がよく摂取するものを使用する。平成23年度に確立された分別定量法を用いて、植物性食品におけるカロテノイド化合物の存在量を明らかにする。なお、対象とする成分は、質量分析(MS)、核磁気共鳴法(NMR)、赤外吸収分析(IR)などにより同定してその存在の確認は慎重に行う。
フォンタン術後患者における高比重リポ蛋白（HDL）機能に関する臨床研究

平成30年度はフォンタン術後患者の高密度リポタンパク質(HDL)の主要な構成成分であるアポリポタンパ質の中でアポリポタンパ質A-1(apo A-I)とA2(apo A-II)測定の臨床的な意義を検討した。連続337例(20±9歳)の空腹時血中HDLコレステロール(HDL-C)、apoA-IとapoA-II濃度と臨床像、心血行動態、肝腎機能、そして検査後からの経過観察中の死亡との関連を検討した。フォンタン患者のHDL、apoA-IおよびapoA-IIは45±11、118±17および23.0±3.8で、各々31%、57%および74%で基準値以下で、apoA-IIの異常低値が最も多かった。apoA-Iの独立規定要因は体血圧のみで、apoA-IIの独立規定要因は体血圧、総ビリルビン、GGTとコリンエステラーゼであった(p < 0.0001)。経過観察中19例が死亡し、低HDL-C、apoA-IおよびapoA-II(全てp<0.01)が死亡を予測し、apoA-IIのみが独立に関連し(p=0.038)、死亡を予測した(HR:0.85、95% CI:0.77-0.95、p=0.0021)。フォンタン患者では低HDL-CとともにapoA-IおよびapoA-II濃度が低下し、特にapoA-IIの低下の頻度が高い。肝生成機能低下や予後との関連するapoA-IIの低下は新たなフォンタン術後病態であり今後の研究課題の一つと言える。この成果を第122回小児科学会総会にて報告した。また、HDLのコレステロール引き抜き能(CEC)に関しては現時点で目標登録数である150例を超えて集積されており、これら患者の経過観察中での臨床事故との関連を調査中である。現時点でCECはHDL-CやapoA-I濃度と密接相関していることが明らかとなって来ているが、HYHAクラスや臨床事故との関連は明らかでない。現在までの当該研究の進行は比較的順調である。ほぼ患者の登録は当初の予定より多く(100例のところを150症例を超えた)終了し、コレステロール引き抜き能(CEC)と抗酸化能を解析中である。併せて、これまでに報告されていなかったHDL-C低下やHDL-Cの主要な構成成分であるアポリポタンパ質A-1(apo A-I)とA2(apo A-II)の臨床的意義も明らかにすることができている。当該研究の主要な目的であるフォンタン術後患者のHDLのコレステロール引き抜き能(CEC)と抗酸化能に関しての総合的的な解析を進める。これまでにフォンタン術後患者の低いHDL-Cの再確認され、その以上が死亡と関連することが明らかとなり、また、HDL-Cの主要な構成成分であるアポリポタンパ質の中でアポリポタンパ質A-1(apo A-I)とA2(apo A-II)測定の臨床的な意義も明らかとなった。これらのHDL-Cの量的な低下が、一般の一般人や循環器疾患の患者と同様に、フォンタン術後患者でも予後に密接に関連する注目に値すべき事実であることが初めて明らかとなってきた。今後の最終的研究の段階として、HDLのコレステロール引き抜き能(CEC)と抗酸化能と心血行動態、心肺機能、予後といった臨床像との関連をを明らかとする。フォンタン術後患者を含んだ150症例以上のコホートの集積からフォンタン循環とそうでない通常のチアノーゼ性先天性心疾患患者との差も明確にすることが期待できる。現時点では抗酸化能を測定中であり、また、より長期的に患者を経過観察中である。平成29年度はフォンタン手術後患者での血清HDLコレステロール(HDL-C、mg/dL)濃度の臨床的意義(研究1)について以下の成果を得ることができ第7回世界小児心臓病学会(平成29年6月:スペイン、バルセロナ)で報告した。当院で経過観察中の340例のフォンタン患者(年齢15±8歳)と健常対象者28名のHDL-Cを測定した。フォンタン患者のHDL-Cは健常者より著明に低いことを再確認した(45±10対60±13、p<0.0001)。フォンタン患者の低いHDL-Cと関連が深い要因は高齢、大きな体格(BMI)、NYHA機能分類、高い脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)値、蛋白漏出性胃腸症(PLE)合併、不整脈合併、低い体血圧、拡大した心室容積、利尿剤使用、そして腎機能低下であった。その中でPLE合併がフォンタン患者の低いHDL-Cと最も強く関係していることが明らかとなった。更に、これらフォンタン患者の平均4.8年の経過観察中に、108例が予定外入院を経験し、内22例が死亡していた。低いHDL-Cは予定外入院と関係し(ハザード:0.97、p=0.0002)、低いHDL-Cとされる40(mg/dL)未満の患者は40(mg/dL)以上の患者に比べ1.9倍入院する確率が高かった。また、この入院予測力は心不全の予後予測マーカーとして確立しているBNPと独立していた。更に、極端に低いHDL-C36 mg/dL未満の患者では36 mg/dL以上の患者に比べ、死亡の確率が2.7倍高いことが明らかとなった(p=0.036)。

従って、非先天性心疾患でない成人循環器疾患と同様に、フォンタン患者では元来健常者よりHDL-Cが低いが、更にこの低いHDL-Cは予定外の入院や死亡といった予後と関連し、フォンタン患者の病態と関連していることを明らかとすることができた。1、研究一年目の目標(研究1)が達成され、学会に報告することが可能であった。2、研究2年目以降の目標であるHDL機能の評価がある程度測定でき、少なくともフォンタン患者のHDL機能の一部であるコレステロール引き抜き能が低いことが明らかになりつつある。3、フォンタン術後患者や対象としての患者の症例の集積も比較的順調である。平成30年度はフォンタン術後患者の高密度リポタンパク質(HDL)の主要な構成成分であるアポリポタンパ質の中でアポリポタンパ質A-1(apo A-I)とA2(apo A-II)測定の臨床的な意義を検討した。連続337例(20±9歳)の空腹時血中HDLコレステロール(HDL-C)、apoA-IとapoA-II濃度と臨床像、心血行動態、肝腎機能、そして検査後からの経過観察中の死亡との関連を検討した。フォンタン患者のHDL、apoA-IおよびapoA-IIは45±11、118±17および23.0±3.8で、各々31%、57%および74%で基準値以下で、apoA-IIの異常低値が最も多かった。apoA-Iの独立規定要因は体血圧のみで、apoA-IIの独立規定要因は体血圧、総ビリルビン、GGTとコリンエステラーゼであった(p < 0.0001)。経過観察中19例が死亡し、低HDL-C、apoA-IおよびapoA-II(全てp<0.01)が死亡を予測し、apoA-IIのみが独立に関連し(p=0.038)、死亡を予測した(HR:0.85、95% CI:0.77-0.95、p=0.0021)。フォンタン患者では低HDL-CとともにapoA-IおよびapoA-II濃度が低下し、特にapoA-IIの低下の頻度が高い。肝生成機能低下や予後との関連するapoA-IIの低下は新たなフォンタン術後病態であり今後の研究課題の一つと言える。この成果を第122回小児科学会総会にて報告した。また、HDLのコレステロール引き抜き能(CEC)に関しては現時点で目標登録数である150例を超えて集積されており、これら患者の経過観察中での臨床事故との関連を調査中である。現時点でCECはHDL-CやapoA-I濃度と密接相関していることが明らかとなって来ているが、HYHAクラスや臨床事故との関連は明らかでない。現在までの当該研究の進行は比較的順調である。ほぼ患者の登録は当初の予定より多く(100例のところを150症例を超えた)終了し、コレステロール引き抜き能(CEC)と抗酸化能を解析中である。併せて、これまでに報告されていなかったHDL-C低下やHDL-Cの主要な構成成分であるアポリポタンパ質A-1(apo A-I)とA2(apo A-II)の臨床的意義も明らかにすることができている。現在も研究は比較的順調に遂行できており、症例をより多く集積したい。当院では診療の質を上げるためフォンタン患者は定期的に検査入院し、その結果にも基づいた治療を遂行している。従って、研究の対象となる症例の集積も今後とも順調に増加することが見込まれる。今後はコレステロールの機能の中で、コレステロール引き抜き能に加えて、抗酸化機能、抗炎症作用についても、これらの機能を研究所と協力し、血行動態や予後などの臨床の成績と比較することを進めていく予定である。当該研究の主要な目的であるフォンタン術後患者のHDLのコレステロール引き抜き能(CEC)と抗酸化能に関しての総合的的な解析を進める。
Thy-1分子が歯肉線維芽細胞のコラーゲン貪食に及ぼす作用とその機序の解明

本研究では、Thy-1分子がヒト歯肉線維芽細胞のコラーゲン貪食に及ぼす作用とその機序を明らかにすることを目的として、本年度は(1)ヒト歯肉線維芽細胞から分取したThy-1HighとThy-1Lowの細胞集団におけるコラーゲン貪食能の比較検討と、(2)抗Thy-1抗体の前処理がヒト歯肉線維芽細胞のコラーゲン貪食に及ぼす作用の検討を行った。(1)ヒト歯肉線維芽細胞から分取したThy-1HighとThy-1Lowの細胞集団におけるコラーゲン貪食能の比較検討ヒト歯肉線維芽細胞(HGF)からThy-1陽性細胞率が高い細胞集団(Thy-1High HGF)とThy-1陽性細胞率が低い集団(Thy-1Low HGF)を分取し、蛍光発色コラーゲンビーズと共に培養後、コラーゲンビーズの付着を計測で、コラーゲンビーズの貪食をFACSで評価した。その結果、(1)本研究で使用した3つのヒト歯肉線維芽細胞(HGF)(3代目)における分取前のThy-1陽性細胞率は平均76.6%であり、各HGFからマグネットビーズ法で分取したThy-1Highの細胞集団とThy-1Lowの細胞集団におけるThy-1陽性細胞率はそれぞれ90%以上、10%以下であった。(2)HGFから分取したThy-1High HGFはThy-1Low HGFと比較して、コラーゲンビーズの付着能と貪食能が有意に高かった。(2)抗Thy-1抗体の前処理がヒト歯肉線維芽細胞のコラーゲン貪食に及ぼす作用の検討HGFを抗Thy-1抗体(ASO2)で前処理後、コラーゲンビーズの付着能と貪食能を評価した。その結果、(1)ASO2の前処理はその後のコラーゲンビーズの付着と貪食を有意に促進した。Thy-1分子がヒト歯肉線維芽細胞のコラーゲン貪食に及ぼす作用とその機序を明らかにすることを最終目標として、前年度は、Thy-1分子がヒト歯肉線維芽細胞(HGF)におけるコラーゲンの貪食過程を促進的に制御することを明らかにした。そこで本年度は、Thy-1によるコラーゲン貪食の制御におけるPI3 kinase/Aktとアクチンの関与を検討した。HGFを抗Thy-1抗体(ASO2)とphosphatidyl-inositol-3 kinase(PI3K)阻害薬あるいは細胞骨格阻害薬(Cytochalasin D)で前処理後、コラーゲンでコートした蛍光発色ポリスチレンビーズ(コラーゲンビーズ)と共に培養した後、コラーゲンビーズの付着を顕微鏡下で算定し、またコラーゲンビーズの貪食をFlow Cytometerで評価した。また、各前処理をした細胞におけるAktのリン酸化をウェスタンブロッティングで、アクチン細胞骨格の変化をrhodamine-phalloidin染色で確認した。その結果、HGFをASO2で処理すると、アクチン細胞骨格の再構成(Stress fiberの消失)とAktのリン酸化が誘導され、またその後のコラーゲンビーズの付着と食食が促進された。さらに、PI3K阻害薬あるいは細胞骨格阻害薬はこれらのASO2の作用を抑制した。したがって、Thy-1の発現はHGFにおけるアクチン細胞骨格の維持と恒常的なコラーゲンの貪食に関与しており、一方、抗Thy-1抗体(ASO2)の刺激を受けたHGFでは、Thy-1を介して細胞内にシグナルが伝達され、PI3K/Aktの活性化により細胞骨格の変化とコラーゲンの食食の促進が誘導されると考えられる。
交易史から見た上代文学と平安文学の諸相-万葉集から源氏物語まで-

平成12年度は、研究環境の整備に重点を置き、『源氏物語』の唐物・交易史関係のデータを入力しはじめた。また福岡市鴻臚館跡と大宰府跡へ調査旅行し、特に古代の渡来品で、秘色青磁とよばれる陶磁器について、集中的に調査を行った。その結果、九世紀後半より大宰府にもたらされた越州窯陶磁器は多いが、秘色とよばれるのは、その中でも限られた特上品であり、それらが平安の宮廷で使われ、『宇津保物語』や『源氏物語』といった文学作品に登場することが明らかになった。平成13年度は、北京への調査旅行では、中国歴史博物館で『華夏の道』という図録を入手し、古代の隋・唐朝から五代十国・両宋時代にかけての文物について、詳しいデータを得た。平成14年度は、『源氏物語』の作者紫式部にかかわる交易史・唐物の調査に力を入れ、特に紫式部に関わる四人の人物、父為時や夫宣孝、仕えた中宮彰子の父道長や実資に注目し、それぞれの大宰府や宋人との密接な繋がりを確認した。調査旅行では、京都市の埋蔵文化財研究所を訪れ、左京・右京地区での越州窯陶滋器の発掘状況について調査した。また夏季と秋季の休みの期間に、『源氏物語』と渤海国・大宰府の二つの交易ルートの分析を中心に、研究成果を集中的に文章化した。平成15年度は、交易品である唐物を人と人をつなぐメディアと捉えて、梅枝巻をはじめ、『源氏物語』第一部の物語の再検討を試み、その成果を研究成果報告書の前半に収載した。さらに前年度までに収集し終わった源氏以外の平安文学関係の唐物や交易史の用例をデータベースとして整理し、それに関しての文献目録も作成した。次に研究協力者である院生や研究生と十数回の研究会をもち、データの分析を行い、その結果は、報告書の後半に収載した。平成12年度は、設備投資という面では、データ処理の高速化のため、ウィンドウーズ2000me搭載の新型パソコンと大型プリンター、入力端末のモバイル・ギアを購入した。またソフトについては、『CD-ROM角川古典大観源氏物語』を購入し、『源氏物語』の唐物・交易史関係のデータを入力しはじめた。また調査旅行では、6月半ばに福岡市の鴻臚館跡と大宰府跡の調査をした。とくに古代の渡来品で、秘色青磁とよばれる陶磁器について、集中的に調査を行った。その結果、九世紀後半より越州窯から海を渡って大宰府にもたらされた青磁器は多かったか、秘色とよばれるのは、その中でも限られた特上品であることが判明した。そうした品々が、平安の宮廷で使われ、『宇津保物語』や『源氏物語』といった文学作品に登場することが明らかになった。その調査結果については、「幻の「秘色」青磁との出会いを求めて」(「紫」二十号、2000・8)にまとめた。九世紀後半より十一世紀半ばまで交易された越州窯の陶磁器について、さらに調査するため、『貿易陶磁』(臨川書店)をはじめ多くの関連書籍を購入したり、関係論文のコピーを収集した。2月半ばには関西に調査旅行し、大阪市立東洋陶磁美術館・奈良国立博物館・京都国立博物館を巡って、陶磁器をはじめ唐物を閲覧したり、図録を集めるなどして、現在さらに念入りな調査を続行中である。平成13年度は、平成12年度に購入したウィンドウーズ2000me搭載の新型パソコンと大型プリンター、入力端末のモバイル・ギアを利用して、唐物・交易史関係の必要データの入力と分析をさらに進めた。

中でも、入手できたソウルの国立民俗博物館の紙と布の図録の中から、新羅と高麗時代の条について、韓国の留学生に翻訳を依頼し、貴重なデータを得ることができた。また調査旅行では、昨年6月のの福岡市の鴻臚館跡・大宰府跡の調査、そして2月の関西の博物館の調査に続いて、11月末に中国の北京の調査旅行をし、合わせて中国の源氏研究者とも交流の時間をもった。特に、北京にある中国歴史博物館で『華夏の道』という分厚い図録を入手し、古代の晴・唐朝から五代十国・両宋時代にかけての文物について、詳しいデータを得たことは収穫であった。唐物や交易史全般について、さらに知見を深めるため、2001年に刊行された『渤海と古代の日本』(校倉書房)をはじめ、多くの関連書籍を購入した。なお、研究の成果については、その一部を五月に国文学研究資料館で開かれた公開講演会で「源氏物語とジェンダー-和漢のはざまで-」という題で発表し、その講演録をまとめ、さらに編著である『<平安文化>のエクリチュール』の中で、「末摘花と唐物」と題した論文にまとめた。平成14年度は、新たに軽量のノートパソコン(ソニー・バイオSRX3E/BD)を購入して、唐物・交易史関係の必要データの入力と分析を進めた。特に『源氏物語』の作者紫式部にかかわる交易史・唐物の調査に力を入れて、その分析結果を「紫式部の国際意識」と題した論文にまとめた。そこでは、特に紫式部に関わる四人の人物・父為時や夫宣孝、仕えた中宮彰子の父道長や実資に注目し、それぞれの大宰府や宋人との密接な繋がりを確認した。調査旅行では、一昨年秋の北京での調査旅行に続いて、11月末に京都市の埋蔵文化財研究所を訪れ、主任研究員の方から京都市の左京・右京地区での越州窯の輸入陶磁器の発掘状況について資料を閲覧させていただき、説明を受けた。とくに各時代において建築物の変化が激しい左京地区よりも右京地区の方が良好な発掘品が認められることを確認した。また越州窯の陶磁器に限らず、唐物や交易史全般について知見を深めるために、王勇編『奈良・平安期の日中文化交流』(農文協)や西村三郎『毛皮と人間の歴史』(紀伊国屋書店)などの関連書籍を購入し、特に渤海国や唐国との交易や文化交流について理解を深めた。さら来年度の報告書の提出に備えて、夏季と秋季の休みの期間に研究成果を集中的に文章化した。『源氏物語』と渤海国・大宰府の二つの交易ルートの分析が中心だが、それのみならず「竹取物語』『宇津保物語』『枕草子』における交易や唐物の扱いについても言及した。その全容は平成15年度の結果報告書の冊子で明らかにする予定である。平成15年度は、同年に刊行された『奈良平安期の日本とアジア』『対外関係史研究のあゆみ』(吉川弘文館)など唐物・交易史関係の図書や論文のコピーをひき続き収集し、データ分析に際しての参照資料とした。調査については、平成12年度の大宰府、平成13年度の北京、平成14年度の京都に続き、11月に韓国のソウルへの調査旅行をした。『万葉集』における「高麗帯」、平安文学における「高麗紙」や「高麗錦」などのルーツをたどるべく調べて、さらに高麗青磁について調査し、越州窯の陶磁器と比較することで、その理解を深めた。また交易品である唐物を人と人をつなぐメディアと捉えて、梅枝巻をはじめ、『源氏物語』第一部の物語の再検討を試み、その成果を報告書の前半に収載した。なお、その一部は、「梅枝巻と唐物」(河添編『源氏物語の鑑賞と基礎知識梅枝・藤裏葉』至文堂)と「天徳内裏歌合から読み解く『源氏物語』」(「日本文学」2004年5月号に掲載予定)にまとめた。