hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水面波を伴う開水路流れにおける界面ガス交換プロセスの解明と実用モデルの提案

特に風や重力に誘起される水面波は,水面近傍の乱流生成を促進するためガス輸送に大きな影響を与えるが,その物理機構においては不明な部分が多く実務への応用は停滞している.本研究は学術と実務の乖離を可能な限り埋めるべく,水面変動を考慮した新しいガス交換モデルを構築し,河川を模した粗度実験水路における乱流計測と野外計測を行ってその信頼性を鋭意検証した.その結果,普遍性の高いモデルであることを証明できた.新SDモデルを桟粗度流れに適用することができ,代表者のモデルの有用性がうまく証明された.実験水路のポンプが故障するトラブルもあったが速やかに復旧でき、計画どおりに実験も進めることができた.本研究の一部を海外ジャーナルに投稿することもでき、本プロジェクトはおおむね順調と考えている.水工学新しい界面発散モデルは実験室レベルではある程度の見通しがつけた.今後の研究では、下記の課題を完遂したい.・2次流による渦輸送のモデリングと新モデルへの組み込み・水面波の影響の実験的な解明と新モデルへの組み込み・小河川への適用これらが達成できれば、大きな目的であるガス輸送速度の実用化が可能となる.現在までに、底面にマクロ粗度を有する水理条件についてガス輸送速度を計測済であり,これらの結果から水面発散値によるガス輸送速度の拡張モデルを開発に取り組んでいる.特に粗度流の水面発散値の実験結果と物理モデリングについては,2014年9月に開催予定の国際会議Riverflow2014でその成果を発表する.8ページのフルペーパ査読をパスしている.なお,コルモゴロフスケールによる発散値の新しい評価式を開発したが,その成果を土木学会論文集に今夏までに投稿予定である.また同時に、京都大学桂キャンパスの乱流水理実験室において,マルチビジョンPIVシステムの開発に着手しており,水面変動を有する開水路乱流の実験環境を整備する段階にある.水面変動場にも適用できる拡張SDモデルの理論的導出についても既往研究の調査を含めて検討中である.このように当初の予定に従って順調に研究が進展している次第である.本年度の研究プロセスの中で、より実用性および信頼性の高いガス輸送モデルを提案するためには、高速流まで検証する必要があることに気付いた。当初予定の水理条件に加えて、高速流のケースを追加実験することにしたが、そのためには現有の光学システムでは光量不足で高精度の流速計測が難しいという課題に直面した。そこで、計測システムを抜本的に見直し、レーザー光学部品や光源、カメラレンズ類に財源を優先的にあてることにした。このため次年度使用額が生じた次第である。実河川のような比較的大きなスケール場にも適用が可能である点が本研究で開発する新しいガス輸送モデルの利点である.実際の水域場は風や底面粗度により水面変動が無視できない場合が多い.このような複雑な水理条件下における水面発散値を計測し,評価することが本年度以降の目標になる.具体的には複数台の高速度カメラによるマルチビジョンPIVシステムを構成し,水面変動を考慮した3次元的な流速計測を実施する.これにより高い実用性をもつSDモデルの開発へ研究発展させ,未解明課題を鋭意研究する.
反射星雲の広域赤色〓射の実験的解明ー急冷炭素質物質の蛍光〓射

[目的]炭素質の塵が示す第三の特微として、反射星雲の塵が赤色光を放射することが、1990年になって確定された。この炭素質の塵が示す〓射の原因を明らかにするために、筆者らは炭化水素プラズマからの急冷固体を製造して蛍光〓射スペクトルを測定し、観測値と対比させた。[測定装置の制作]1.急冷炭素質物質の製造装置を改良し、液体窒素温度から室温までの領域で、プラズマガスからの急冷固体を捕集する装置を装着した。2.発光強度を測定するために、タングステン標準ランプの定常作動する条件を設定し、測定ごとの強度測定較正が行えるよう、ランプハウスを設計製作した。3.水銀ーキセノン紫外光源で試料を励起し、蛍光スペクトルを400850nmにわたってスペクトルを測定できる分光システムを製作した。[結界および成果]1.急冷炭素質物質は紫外線照射下で、赤色の蛍光〓射を示した。この蛍光〓射スペクトルの形は単一のブロ-ドビ-クであり、観測された反射星雲のスペクトルの形と似ていた。急冷炭素質物質の蛍光〓射のピ-クは、試料の捕集温度が高くなると長波長側ヘシフトした。すなわち、-86°Cから室温までの試料では、650nm720nmであった。観測値のピ-クは650700nmであり、ピ-ク位置はよい一致をみた。2.急冷炭素物質の蛍光〓射の原因には、不飽和分子が関係する。試料を保存した場合、その蛍光〓射は1年以上の経過の後も減衰しない。空気中では急速に強度が減少し、1日でほぼ半分の強度に減衰した。3.筆者らの説とは異なり、炭素質の塵の候補として芳香族環物質(PAH)が提唱されている。この代表例として、コロネン、クリセンの固体膜をつくり、その蛍光〓射スペクトルを測定した。そのピ-クは、観測値とは異なり600nm以下の領域に存在し、いくつかの小さなサブピ-クを示した。
変成鉱物の粒径分布,その時間発展と相対成長速度

変成作用における変成鉱物の成長様式を知るために,単一の地層が種々の程度に変成されている地質体として宇奈月結晶片岩類を選び,変成鉱物の粒径分布を調べた(宮本知治・西山忠男・柳哮日本地質学会第102年年回講演要旨集)。宇奈月結晶片岩類はHiroi(1983)によって変成分帯が行われ,低変成度の1帯から高変成度の4帯までの4つの帯が識別されている。(1)ザクロ石の平均粒径の変成度に対する変化ザクロ石斑状変晶の平均粒径は1帯と2帯,3帯と4帯の間で増加し,2帯と3帯の間ではほぼ一定である。一方,2帯と3帯には十字石に包有されたザクロ石があり,その平均粒径はザクロ石斑状変晶のそれより小さい。この事は,ザクロ石が十字石斑状変晶成長以前に存在し,十字石成長時に一部が取り込まれたが,それ以外のザクロ石はその後も成長を続けたことを意味する。2帯と3帯ではザクロ石を消費する鉱物増減反応が定義されているから、ザクロ石包有結晶とザクロ石斑状結晶の平均粒径の差は鉱物増減反応によって期待される粒径の時間変化とは逆センスである。従ってザクロ石斑状変晶は鉱物増減反応終了後,オストワルドライプニングによって成長したと推定される。(2)ザクロ石の粒径分布上記の推論を確かめるために,ザクロ石斑状変晶の粒径分布を調べ,オストワルドライプニングによる粒径分布(LSW分布)と比較した。その結果,ザクロ石がオストワルドライプニングによって成長したという推論が裏付けられた。
近世日本科学史史料の再評価に向けた総合研究

近世日本科学史の中でも、和算史、天文学史、医学史、本草学史の一次史料を全国的に探索し、書誌情報を整理することに努めた。全国各地で調査を実施する過程で発見した一次史料については、情報がまとまり次第、口頭発表・論文の形で公開をした。特に、江戸時代の測量術に関する史料に新出史料が多く見られ、その分野に関する発表の頻度が高くなった。なお、平成23年3月11日に発生した東日本大震災の影響により、史料探索の範囲を大幅に変更し、自然災害史史料の情報収集も視野に入れた計画変更を行った。本年度は研究開始初年度として、基本的な資料の情報収集を主として実践した。『科学史研究』、『史学雑誌』などの学会誌から近世日本科学史に関する論考の情報を抽出し、データ・ベーヌ化を開始し始めた。(研究協力者の福田舞子、中澤聡の協力による。)次年度も継続して作業を進めていく。成果発表としては、近世日本科学史の史料に関する報告として、下記の口頭発表を実施した。順次論文として公刊していく予定である。(1)佐藤賢一「数学遊戯に関する新出史料の紹介」日本科学史学会年大会・総会(九州大学)、2009年5月[この発表では、日本最古と思われる和算の遊戯史料を紹介した。]/(2)佐藤賢一「仙台藩医・桑原氏関係史料の紹介」、洋学史学会例会(順天堂大学)、2009年7月/(3)佐藤賢一「仙台藩医桑原家資料:『自家記録』、『喜雨盧随筆』の紹介」、実学資料研究会例会(京都大学)、2009年9月[(2)(3)では、忘れられていた仙台藩医桑原家資料の科学史的意義を再発掘した。]/(4)佐藤賢一・福田舞子「仙台藩士・茂貫橘洲による海防関連史料の紹介」、洋学史学会年大会(青山学院大学)、2009年12月[仙台藩士茂貫氏の海防との関わりを明らかにした。]/(5)佐藤賢一「戸板保佑と関流数学」、四日市大学関孝和数学研究所主催講演会、2010年3月[幕府天文方の持っていた数学に関する情報量の膨大さを指摘した。]/(6)佐藤賢一「京都中根派和算家の測量術について」、洋学史学会・実学史料研究会合同例会(京都大学)、2010年3月[新発見の測量術史料を紹介した。]本年度は研究開始2年度目として。初年度に引き続き、基本的な資料の情報収集を主として実践した。『科学史研究』、『史学雑誌』『歴史評論』などの学会誌から近世日本科学史に関する論考の情報を抽出し、データ・ベース化を実施している。)また、各都道府県立図書館に所蔵される和算関係資料の公開情報を網羅的に探索した。次年度は、医学史・天文学史関係資料について同様の作業を実施する。(1)佐藤賢一「和算家・横川玄悦に関する新出伝記史料について」、日本科学史学会年大会・総会(東京海洋大学)、2010年5月[和算家横川玄悦の出自について確定的な資料証拠を提示した。]/(2)佐藤賢一「DeSeCoプロジェクトとキー・コンピテンシーの概要について」、日本科学史学会年大会・総会(東京海洋大学)、2010年5月(シンポジウム)[近世日本科学史を含む、今後の科学史教育についての展望を開陳した。]/(3)佐藤賢一「オランダ流町見術の行方」、洋学史学会例会、2010年10月[江戸時代の測量術の伝来とその起源について、新知見に基づいて再構成を試みた。]本年度は研究開始3年度目として、昨年度に引き続き、基本的な試料の情報収集を主として実践した。『科学史研究』、『史学雑誌』、『歴史評論』などの学会誌から近世日本科学史に関する論考の情報を抽出し、データ・ベース化を実施している。)また、各都道府県立図書館に所蔵される和算関係資料、医学史関係資料、天文学史関係資料の公開情報を網羅的に探索した。次年度は、建築史、産業技術史、自然災害史関係資料について同様の作業を実施する。(1)佐藤賢一「清水流の測量術書に記された天元術について」、日本科学史学会、2011年5月(2)佐藤賢一「『明治前日本科学史』と科学史研究のその後」、日本科学史学会(シンポジウム》、2011年5月(3)佐藤賢一「近世

日本の測量術にみるオランダ由来の技術」、洋学史研究会、2011年7月(4)佐藤賢一「『塵劫記』前後の日本の測量術について」、角倉研究会(国際日本文化研究センター共同研究会)、2011年8月今年度は、以下の3件の口頭発表と2本の総論記事を執筆した。(1)と(5)は本研究課題の内、「和算」領域の史料の所在に関する研究成果報告である。(2)は同じく、「測量術」領域の史料論に関係する内容を総論的に国際学会で発表したものである。(3)と(4)は東日本大震災以後に顕著となった文化財の破損、流失に伴う対策を訴え、具体的な実践例を紹介したものである。今年度は本研究課題の最終年度であるが、引き続き次年度より「近世日本の科学史史料ならびに自然災害史料の総合的研究」(課題番号25282064)として継続する。継続にあたっては、東日本大震災で受けた科学技術史関連の文化財、史料の調査と、自然災害史的側面を加味した科学技術史史料の書誌情報の整理等を実践する。(平成25年度28年度)資料情報の収集に関して、年度当初に立てた目標を上回る情報量を整理することができた。個別分野の科学史関係資料の情報についてもまとめることができ、4件の口頭発表として報告できたことによる。24年度が最終年度であるため、記入しない。2011年に発生した東日本大震災を契機として、自然災害史の関係資料、記録の収集が重要な研究課題であることを認識し、本研究計画においては今年度と来年度にかけて、自然災害史関係資料の収集を追加する変更措置を執る。この点に関する事意外については、当初の計画通りに研究を進めていく。^24年度が最終年度であるため、記入しない。
培養細胞を用いた組織再建(Tissue Engineering)に関する研究

家兎脛骨の仮骨延長不良部位に培養骨膜由来細胞を局注したところ骨新生を見ることができた事を論文発表した(研究発表参照)。このデータを元に、家兎脛骨において骨延長の手術と同時に培養細胞を局注し、さらに骨延長中も2回にわたって培養細胞移植する実験を行った。今回は前回の半分のスピードで延長を行ったため、コントロールにおいても骨形成を見ることができたが、レントゲン写真上透過度が高くカ学的に脆弱なことを伺わせた。一方、細胞移植したものはレントゲン上も透過度が低くカ学的負荷に耐えられることを伺わせた。今後、骨のカ学的強度を定量する意向である。同様の実験を家兎下顎骨においても行った。骨切り術後1週間の待機期間の後、一日1mmのスピードで1週間7mmの延長を行った。実験群では骨切り術の1週間前に脛骨骨膜より細胞を分離し、2週間の培養を行い約5×l0^7個とし、延長開始と同時に局注した。細胞移植を行わなかったコントロールでは、骨新生がほとんどなく骨延長が失敗に終ったにもかかわらず、培養細胞移植例では骨延長をすることができた。しかし、骨切りの位置を第一、二小臼歯の間にしか置くことかできないため歯牙の移動がみられ、純粋な骨新生による骨延長をレントゲン上評価することが困難であった。今後の展開としては、家兎を実験動物として選ぶのであれば内固定器の小型化、あるいは大型の動物を材料として実験を行うなどの処置が必要と考えられた。今回は前回の半分のスピードで延長を行ったため、コントロールにおいても骨形成を見ることができたが、レントゲン写真上透過度が高く力学的に脆弱なことを伺わせた。一方、細胞移植したものはレントゲン上も透過度が低く力学的負荷に耐えられることを伺わせた。今後、骨の力学的強度を定量する意向である。実験群では骨切り術の1週間前に脛骨骨膜より細胞を分離し、2週間の培養を行い約5×10^7個とし、延長開始と同時に局注した。しかし、骨切りの位置を第一、二小臼歯の間にしか置くことができないため歯牙の移動がみられ、純粋な骨新生による骨延長をレントゲン上評価することが困難であった。
慢性ストレス・慢性疼痛による分界条床核－腹側被蓋野神経回路の機能的変化

我々は痛みによる不快情動生成時に背外側分界条床核(dlBNST)において放出されるコルチコトロピン放出因子(CRF)について、電気生理学手法を用いてその生理的・病態生理的機能を調べてきた。dlBNST神経細胞は殆どがGABA作動性であるが電流注入に対する応答様式からI、II、III型に分類される。これまでにCRFがII型細胞に対し脱分極を誘導することを明らかにしてきた。本研究ではまず慢性疼痛モデルラットおよび対照群ラットからdlBNSTを含む脳スライスを作製し、ホールセルパッチクランプ記録を行った。電気刺激誘発性興奮性シナプス後電流(eEPSC)に対するCRFの効果を調べた。対照群ではII型細胞でeEPSCの振幅が増大したが、慢性疼痛群では変化が認められなかった。逆にCRF1受容体阻害薬NBI27914処置によって慢性疼痛群のeEPSCの振幅は減少したが、対照群では変化しなかった。慢性疼痛時には内因性CRF遊離が亢進しdlBNSTのII型細胞でのeEPSCを持続的に増強している可能性が考えられた。次に、dlBNST内ローカルネットワークに対するCRFの効果について調べた。III型細胞から自発的抑制性シナプス後電流(sIPSC)を記録し、CRFを作用させるとsIPSCの発生頻度が上昇した。この現象はテトロドトキシン存在下では観察されなかった。CRFによって脱分極するII型細胞が介在細胞として働くことで、III型細胞の活動を抑制的に調節する可能性が考えられた。不快情動生成時にはII型細胞がCRFに応答して活性化することでIII型細胞に対する抑制入力を増大させ、他の神経核への出力を抑制することが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。
CAD/CAMによる磁性アタッチメントのダブルクラウンの製作についての実験的研究

1.歯科用3次元計測/切削システムDental Cadim(アドバンス社)の加工精度の検定接触式の歯科用CAD/CAMシステムによって,ポストを有する補綴物の一つである根面キャップの製作を試み,その加工精度について以下に示す実験を行った.実験1ではマージン部にベベルを有しない根面キャップで,ポストと根面板の移行部分の形態を変化させた各原型からそれぞれ試料を製作し,それらの原型に対する形態精度について検討した.次に実験2では,マージン部にベベルを有する根面板について,同様の製作精度を検討した.さらに実験3では切削工程のみを繰り返して複数の試料を製作し,その試料間の形態的バラツキを測定して切削時の誤差を検討した.実験1では,根面板とポストの移行部分に明瞭な線角を付与した形態(Aタイプ)と,丸みを付与した形態(Rタイプ)との比較では,前者において,試料と原型の印象との間に大きな間隙がみられた.また,実験2における試料と原型との間隙量は,マージン部で0.100mm,ポスト先端部で0.082mmであった.さらに実験3の試料は,実験2の試料と比較して、バラツキは小さかった.現在市販されているCAD/CAMによって,実用的な根面キャップの製作が可能であり,根面板とポストとの移行部分の形態が適合に影響を及ぼすことが示された.また,このシステムの誤差は,主に形態測定時に発現することも示した.以上の結果は日本補綴歯科学会雑誌第46巻に投稿し,掲載された.いわゆるポストクラウンの形態データから歯冠部分をコンピュータ上で内冠と外冠とに2分割するソフトを開発し,実際にダブルクラウンの製作を行った.磁性アタッチメントを備えたブルクラウンをCAD/CAMで製作するための前段階として,ダブルクラウンの下部の構造に類似する根面キャップの製作がCAD/CAMで可能であるか検討するために,以下に示すような実験を行った.実験方法:歯科用三次元測定/切削システムの1つであるデンタルキャディムを用いて,以下に示す各原型から根面キャップの試料を製作した.実験1ではマージン部にベベルを有しない根面キャップで,ポストと根面板の移行部分の形態を変化させた各原型からそれぞれ試料を製作し,それらの原型に対する形態精度について検討した.次に実験2として,マージン部にベベルを有する根面板について,同様の製作精度を検討した.さらに実験3では切削工程のみを繰り返して複数の試料を製作し,その試料間の形態的バラツキを測定して切削時の誤差を検討した.結果:実験1において,根面板とポストの移行部分に明瞭な線角を付与した形態のもの(Aタイプ)と,丸みを付与した形態(Rタイプ)とでは,前者では,試料と原型との間により大きな間隙がみられた.また,実験2における試料と原型との間隙量は,マージン部で約100μm,ポスト先端部で約82μmであった.さらに実験3の試料は,実験2の試料と比較して,バラツキが少なく良好な適合を示した.結論:現在市販されているCAD/CAMによって,従来製作が困難であるとされていた根面キャップの製作が可能であることを示し,根面板とポストとの移行部分の形態が適合に影響を及ぼすことが示された.また,このシステムの誤差は,主に形態測定時に発現することも確認された。1.歯科用3次元計測/切削システムDental Cadim(アドバンス社)の加工精度の検定接触式の歯科用CAD/CAMシステムによって,ポストを有する補綴物の一つである根面キャップの製作を試み,その加工精度について以下に示す実験を行った.実験1ではマージン部にベベルを有しない根面キャップで,ポストと根面板の移行部分の形態を変化させた各原型からそれぞれ試料を製作し,それらの原型に対する形態精度について検討した.次に実験2では,マージン部にベベルを有する根面板について,同様の製作精度を検討した.さらに実験3では切削工程のみを繰り返して複数の試料を製作し,その試料間の形態的バラツキを測定して切削時の誤差を検討した.実験1では,根面板とポストの移行部分に明瞭な線角を付与した形態(Aタイプ)と,丸みを付与した形態(Rタイプ)との比較では,前者において,試料と原型の印象との間に大きな間隙がみられた.また,実験2における試料と原型との間隙量は,マージン部で0.100mm,ポスト先端部で0.082mmであった.さらに実験3の試料は,実験2の試料と比較して、バラツキは小さかった.現在市販されているCAD/CAMによって,実用的な根面キャップの製作が可能であり,根面板とポストとの移行部分の形態が適合に影響を及ぼすことが示された.また,このシステムの誤差は,主に形態測定時に発現することも示した.以上の結果は日本補綴歯科学会雑誌第46巻に投稿し,掲載された.いわゆるポストクラウンの形態データから歯冠部分をコンピュータ上で内冠と外冠とに2分割するソフトを開発し,実際にダブルクラウンの製作を行った.
LGBTにまつわる困難・トラブルへの対応策集の作成

5年間の研究期間の1年目である本年は、LGBTに関するトラブルや困難に関連する事例や対応について幅広く情報を収集した。東京レインボープライドやレインボー・リール東京といった大規模なLGBT関連イベントを視察し、NPOやその他の団体、企業、教育機関、行政機関などの取り組みを調査した。また、国内外で出版されているLGBTに関する書籍を収集し、研究協力者の助力も得て内容を分析した。多数派も含めた性的指向の観点から見たジェンダー関連の人間の対人心理的な行動について、またLGBTの中でも身体的な性別に関するマイノリティである性分化疾患・インターセックスについて、考察・知見をまとめ、日本心理学会第82回大会での発表、またジャーナルへの論文掲載につながった。LGBTの関連領域である、性嗜好の多様性や性機能のトラブルについても関連研究における知見をまとめ、書籍執筆を行った。人口中に占めるLGBT層の割合やLGBTマーケットの規模が広告代理店によって試算されており、日本国内でも企業では従業員や顧客向けの対応が急速に進んでいる。一方、教育機関での対応はやや遅れている。特に、大学におけるLGBT対応や、大学におけるLGBTセンターのあり方について、国内外の資料を集め、分析する作業に着手し始めた。2年目に向けて、大学における学生・教職員・卒業生などについてのLGBT関連のトラブルや対応、支援機関のあり方などについて、特に重点的に調査をし提案をまとめていきたい。大きな遅れはなく、ほぼ予定通りに進行している。次年度も同様に調査を続行し、データを整理・分析していく予定である。
ニューロバイオニクスの作用機序を探るー新たな手法による基礎的・臨床的検討ー

ニューロバイオニクスにたいする動物実験では骨盤内の血流増加作用を初めてあきらかにした。血流増加作用は刺激直後から速やかにみとめられ、ニューロバイオニクスの作用機序のひとつは虚血改善作用であることが示唆される。臨床的検討においては、電気刺激を行う事により大脳皮質の一次感覚野に反応を認め、電極の形状・大きさにより反応の変化がみられることが明らかであり、適切な刺激条件を明らかにする事ができた。平成21年度は臨床的研究と基礎的研究を平行して行った。1)脳磁図による検討脳磁図を使用したSSTES刺激による大脳皮質における反応の測定を行った。その結果、SSTESによる反応は大脳皮質の一次感覚野の中で後脛骨神経の反応部位よりも下方に推定された。電極がより大きく、刺激強度がより強いほど大脳反質にの反応も強いという結果を得ることができた。この成果はすでに論文化された(J Clin Neurosci.2009Oct ; 16(10) : 1330-3)。Cine-MRIによる前立腺の変化の測定については、研究の前段階として前立腺肥大症に対する第一選択薬であるα-遮断薬使用下のMRI変化を測定した。その結果、α-遮断薬の使用前後における前立腺部尿道は統計学的に有意な変化をとらえることができた。薬剤使用による尿道の拡張が見られており、α-遮断薬の作用機序の一つを画像的に明らかにする事ができたと考えられる。この成果は2009年の排尿機能学会で発表された。3)レーザー血流計による膀胱内血流の反応測定本研究については短期効果を測定する時点で有意な差が認められず、今後測定手法の変更を検討している。4)ラットにおけるSSTESの効果測定と作用機序の解明基礎的研究である本研究についてはBOOモデルラットを作成す予定であったが、この作業において安定したモデルを作成するところで問題が発生し、現在成果を公表するまでには至っていない。2009年の第4四半期にこの問題は解決されており、2010年度にはこれまで行えなかった部分も含めて行う予定となっている臨床的研究と基礎的研究を平行して行った。1)脳磁図による検討昨年論文化された報告(J Clin Neurosci. 2009Oct;16(10):1330-3)をさらに発展して、脳磁図を使用したSSTES刺激による大脳皮質における反応の測定を行った。その結果、SSTESによる反応は同一サイズの刺激電極で比較した場合、刺激強度が高いほど大脳皮質の一次感覚野の反応も強いという結果を得ることができた。この解析では頂点潜時における信号強度とマグニチュードの変化を捉えることが可能であった。このデータについて学会で報告を行った。昨年行った、α-遮断薬投与前後のCine-MRIによる前立腺の変化の測定に引き続き、SSTESによる刺激での変化を本年度は測定した。その結果、前立腺部尿道の変化はα-遮断薬の使用前後ど同様に統計学的に有意な変化をとらえることができた。このデータを更にフーリエ変換してパワースペクトラムとして解析する。本研究の結果からは、SSTESの刺激がα-遮断薬と同様の効果を引き起こす可能性があること、α-遮断薬と同様の作用機序を持つことの可能性が示唆された。3)ラットにおけるSSTESの効果測定と作用機序の解明基礎的研究である本研究については、本年度、正常ラットでの変化を測定することに注力した。その結果、SSTESによる仙骨部の刺激により膀胱血流の変化が測定できることが認められた。しかし、この測定法は安定性が不十分であったことから、非接触型の方法の新たな方法を開発した。この方法による測定の解析を進めている。平成23年度は臨床的研究と基礎的研究を平行して行った。1)脳磁図による検討一昨年論文化された報告(J Clin Neurosci, 2009Oct;16(10):1330-3)をさらに発展して、脳磁図を侍用したSSTES刺激による大脳皮質における反応の測定を行った。この解析では頂点潜時における信号強度とマグニチュードめ変化を捉えるととが可能であった。その結果、前立腺部尿道の変化はα-遮断薬の使用前後と同様に統計学的に有意な変化をとらえることができた。このデータを更にフーリエ変換してパワースペクトラムンして解析した。

3)ラットにおけるSSTESの効果測定と作用機序の解明基礎的研究である本研究については、本年度、正常ラットでの変化を測定することに注力した。その結果、SSTESによる仙骨部の刺激により膀胱血流の変化が測定できることが認められた。本研究課題の最終年度となる平成24年度は主に動物実験を行うとともに成果発表のため学会報告を行った。動物実験ではニューロバイオニクスによる骨盤内の血流増加作用を初めてあきらかにした。血流増加作用は刺激直後から速やかにみとめられ、ニューロバイオニクスの作用機序のひとつは虚血改善作用であることが示唆される。血流増加作用は作用機序のひとつと考えられるが、血流増加のメカニズムの解明には至らなかった。各種神経の切断、神経伝達物質の阻害薬の投与などにより安定した変化はえられず、この血流増加作用は様々な経路を経由して行われていることが示唆され、今後の研究課題となる。この問題の解明により新たな創薬につながる可能性が示唆された。臨床的検討において、以前報告した(J Clin Neurosci.2009Oct ; 16(10) : 1330-3)内容(電気刺激を行う事により大脳皮質の一次感覚野に反応を認め、電極の形状・大きさにより反応の変化がみられることが明らかであり、適切な刺激条件を明らかにする事ができこと)、臨床効果(Adv Urol. 2010:102751、夜尿症研究VOl.14.71-75.2009)を中心に学会のシンポジウム等で発表を行った(第100回日本泌尿器科学会:シンポジウム)。また、治療装置の開発に向けた課題について提言を行った(第26回日本泌尿器内視鏡学会総会:シンポジウム)。東日本大震災の影響で、本年度は一時研究を遂行できない時期が存在した。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度となる24年度は最終目標である作用機序の解明を行うべく注力して研究を遂行させる。
初任教師の成長過程の追跡研究〜教育実践上の問題とその解決方策に着目して〜

若手教師の育成,特に初任者の成長の支援は教師教育の研究領域の大きな課題である。本研究では,初任教師の成長を支援するシステムの構築を目指し,そのための基礎データを収集することを目的とした。具体的には,ある小学校の初任教師1名を対象として,彼の抱える問題とその克服方法を数ヵ月に渡って追跡し,初任教師の成長過程のモデル化を試みた。データの収集は電子メールによる実践日記の収集(ほぼ週1回で34回),面接(ほぼ月1回で11回),授業観察(学期に12回で,5回)によった。面接や授業記録はすべてプロトコルにして,分析に備えた。収集したデータを1)問題の属性,2)問題の出現頻度とその変容,3)問題の克服,の観点で分析し,初任教師の成長過程の特徴を抽出した。データを整理した結果,次のような結果が得られた。1.初任教師の抱える問題属性初任教師の抱える問題は,(1)教師間の協力,(2)授業づくり(学習ルーチンの形成を含む),(3)子ども把握,(4)父兄への対応,(5)学級経営,(6)時間,(7)初任者研修,(8)その他,の8つに整理できる。2.初任教師の成長の特徴初任教師は,(1)継続的な課題と時期特殊な課題の2種類の課題を抱えている,(2)成功と失敗が混在する状態にある場合が多い,(3)個別問題の克服から葛藤問題への挑戦へとより難しい問題解決に遭遇する,(4)子ども理解に乏しく,部分的には教員養成段階と同じ課題も有している,(5)教師コミュニティへの参加が成功すればかなりの問題を解決できる。3.今後の研究課題同時に,(1)中等教育教師の成長過程や社会や家庭で経験を積んで教職に就いた初任教師の成長過程をも研究対象として視野に入れる必要がある,(2)初任教師の変容を子どもたちの学習・生活の変化と照合すべきである,という研究課題の存在がクローズアップされた。
ドイツにおける仕事とケアの調整政策の研究

平成29年8月よりアメリカ合衆国のハーバード・イェンチン研究所に客員研究員として招聘されたため、平成30年度は8月までケンブリッジに長期出張で滞在し、主にハーバード大学での文献研究および研究交流の中で研究を進めた。その間平成29年10月には社会政策学会共通論題座長として帰国し、そこでのテーマであった日本とドイツの労働時間の柔軟化の進展の異同とそれがもつ意味や影響について平成30年3月に論文としてまとめ、同年6月に論文として公刊された。平成29年11月にはハーバード・イェンチン研究所で女性の働き方についての日独比較の報告を行い、ライシャワー日本研究所のアンドリュー・ゴードン氏をはじめとする参加者と議論を行った。同年12月にはベルリン日独センターの招待を受け、日本とドイツの女性労働をテーマとしたシンポジウムで報告を行った。平成31年1月には、出産・育児と就業との関係をめぐる女性と家族のあり方について、研究史と資料・統計の整理にもとづいて英語論文を完成させ、令和元年中にドイツより出版される予定である。平成30年春には女性雇用をめぐるもう一本の論文を完成して投稿し、査読をへて同年8月に公刊された。アメリカから平成30年8月にドイツに異動し、ベルリンで労働・社会省とのインタビュー、フンボルト大学国際労働史研究所のユルゲン・コッカ氏との研究打ち合わせ、シュトットガルトのボッシュ社、ケルンのレーヴェ社でインタビュー調査を行うとともに、同年9月にフランクフルトで行われた日独経営史学会で報告を行った。帰国後の同年910月には、世界歴史学会会長・ベルリン社会科学研究所長を歴任されたユルゲン・コッカ氏を招き、仕事とケアに関する研究の総括として「仕事と家族の関係はどう変わったかードイツの歴史から考える」と題する研究講演会を筑波大学東京キャンパスにて開催した。現在、これら一連の成果を著書にまとめる作業にはいっている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。仕事をする労働時間と、さまざまなケアのための時間を柔軟に調整するための政策、すなわち時間政策が大きく普及しつつあるドイツの働き方を、制度と実態の両面から明らかにするため、まず論文・報告書・文献についてのサーベイ研究を行った。さらに企業・職場レベルでの実際の運用を明らかにするため、7月に11日間の日程でドイツの調査を行った。まずデュッセルドルフの経済社会研究所を訪問し、関係する労働研究者との研究協力体制をつくった。その後ボンのフリードリヒ・エーベルト研究所において文献・資料収集を集中的に行った。その中で、育児を行う女性のパートタイム労働が1960年代から少しずつ拡大したこと、しかしその際に日本のパートの時給制度とは異なる、時間割合の給与があらわれていたことが明らかになってきた。また、シュトュットガルト市のダイムラー社本社および全従業員代表委員会において、育児と仕事の両立を可能にする労働時間がどのように調整されているか、インタビュー調査を行った。この中で、子供をもつ女性はもちろん、肉体的疲労を感じている中高年の男性労働者を含めて、非常に柔軟に労働時間が運用されていることが明らかになった。こうした時間政策や独自のパートタイムの展開について、4月5日にはドイツ経済研究会での報告、8月3日には立教大学での社会政策学会大会準備報告会での報告、9月19日には韓国・ソウルでのワークショップにおいて報告、10月11日には社会政策学会大会共通論題報告、12月2日には中央大学企業研究所研究会での報告を行った。また2015年1月10日にデュッセルドルフ大学・筑波大学・国際交流協会の主催で行われたシンポジウムにおいて、仕事とケアの間で揺れ動く日本とドイツの女性をテーマに招待講演を行った。1月22日にも山口大学にて女性労働の国際比較についての報告を行った。ドイツ文部科学省からの招聘により,ベルリン・フンボルト大学国際研究所リ・ワークプロジェクトのフェローとして,9月末からベルリンに滞在しつつ調査を進めた。研究の一つの焦点として,フンボルト大学およびドイツ国立図書館においてドイツ帝国統計・ドイツ連邦統計局統計年報などのマクロデータの収集と分析を行いつつ,特にサービス産業,その中でも小売業における労働時間の柔軟化について集中的に関係文献・資料の収集と分析を進めた。それと同時に,ドイツサービス労働組合,ドイツ小売業連盟にインタビュー調査を行った。また介護労働について介護時間のための法制度の改定についての分析を進めた。すでに別のプロジェクトで行ってきたミニジョブ・センター,ドイツ労働組合総同盟,ドイツサービス労働組合,小売業企業へのインタビュー調査も踏まえつつ,京都の世界経済史学会での英語報告,10月のプロジェクトでのコンファランスでの報告,11月の社会政策学会(西南学院大学)での報告,1月のサンフランシスコでのアメリカ社会科学学会のコンファランスでの英語報告などの形で,研究成果の一部をすでに発表してきている。また6月には朝日新聞の記事として研究成果の一端が掲載された。2月にはベルリン・フンボルト大学での講演会においてドイツ語での報告を行った。さらに3月にはベルリンで二日間の国際シンポジウムを組織し,サービス産業における女性の働き方について,自身も二本のフル・ペーパー(英語)の作成および二本の報告を行った。これまでに背景となる歴史的なマクロ・データの整理についてはおおかた目処がつき,一部は分析も終了してきているだけでなく,労使団体へのインタビューや企業・関連組織・個人へのインタビュー調査も進んでいる。法制度の概要および実際の企業レベル・職場レベルでの運用についての分析も進んでいる。また,コンファランス・講演会での報告や国内外での学会報告もアメリカ・ドイツ・日本で行い,関係する研究者との意見交換

・ディスカッションも進めてきたため,これまでよりも考察が一歩一歩深まりつつある実感がある。学会報告向けに,日本語,英語,ドイツ語のフル・ペーパー,プロシーディングズをそれぞれ書き上げることができた。これをもとにしてそれぞれの言語で投稿する下地が整ってきた状況にある。また,関係研究者とのディスカッションから投稿先ジャーナルの目処もついてきた。ただし,ジャーナルに投稿するにはまだ研究史の把握がやや不足しており,統計的な長期分析についてもさらにデータをプラスして考察していくことが必要である。9月までの間、ドイツ文科省からの招聘によりベルリン・フンボルト大学国際研究所のフェローとしてベルリンに滞在しながら研究を進めた。フンボルト大学図書館における文献・資料収集と分析を進めたほか、ドイツ家族・高齢者・女性・青年省や経営者団体、企業・サービス労働組合、フンボルト大学関係者などへのインタビュー・資料調査を行った。それにより、ドイツの労働時間の柔軟化の政策と実態が明らかになってきただけでなく、親時間(育児休業)とパートタイムでの働き方、また時間を柔軟化した際の具体的な処遇のあり方(特に賃金・労働時間・社会保険・企業内福利・昇給・昇進・昇給・キャリア形成・労働組合ないし従業員代表委員会への関わり)についても徐々に制度上および実態上の特質が明らかになってきた。フンボルト大学の大学関係者および女性が多く働く小売業に着目し、これらを事例研究としたことにより、労働時間柔軟化と処遇との関係が、特に日本との対照的な関係性とともにクリアに浮かび上がってきたと考えられる。またこれらの制度が生まれた歴史的な背景についての文献資料調査も行った。これらの研究成果にもとづき、5月には国際研究所主催の国際ワークショップにおいて報告を行ったほか、6月にはフンボルト大学でのシンポジウムでの報告を行い、さらに9月にはベルリン社会科学研究センターにおいて報告を行った。帰国後は社会政策学会でも報告を行った。現在これらの報告を英語論文として完成させる途上にあり、出来上がり次第国際的なジャーナルに投稿していく予定である。これまでの文献資料調査・インタビュー調査から、育児・介護・高齢時における労働時間柔軟化の実態とその具体的な処遇のあり方が明らかになってきた。企業内の具体的な時間柔軟化の事例についての収集も進んだ。これによって仕事とケアの調整におけるドイツの時間政策のあり方の全容が徐々に把握できたと考える。職場レベルでのインタビュー・アンケート調査については、さまざまな関係機関また研究者に働きかけていただいたものの、十分に行うことができなかったが、これについては別の機会を待ちたい。ドイツおよび日本において多くの報告を好評のうちに終えることができたことで、これらの研究の意義を再確認することができたため、今後はこの研究の最終段階である論文・著書の執筆、また国際シンポジウム・ワークショップの開催を通じて、この研究成果を広く社会・世界に還元していくつもりである。
パーオキシ中鎖脂肪酸を基軸とする脳神経疾患改善薬の開発研究

日本におけるアルツハイマー病患者数は約140万人で10年後には300万人以上に増加すると予測されている。一方、鬱病患者も、その患者数は不明であるものの、今後も増加が予想されている。これらの疾患に費やす医療費は莫大であることから、有効な薬剤の開発による社会的・経済的効果は非常に大きい。しかしながら、アルツハイマー病ならびに鬱病に代表される脳神経疾患に対する根本的改善薬は未だ開発されていない。今回申請者は、神経変性疾患に対する候補化合物群として、12AC2Oに代表されるgem-DHP群を見出すことに成功した。すなわち、これらが細胞内の酸化ストレスを軽減する働きを有することを明らかとし、そのレドックスモジュレーターとしての評価を行う事が出来た。さらに、細胞内不溶性タンパク凝集体抑制効果を有することも見出した。また、作用機序に関しては、完全に明らかにすることは出来なかったものの、SOD1凝集に対して直接的な抑制作用ではなく、細胞内の他のプロセスにおけるいずれかのレドックス反応に影響を与えているものと推定するに至った。このgem-DHPは分子量200前後の低分子化合物であり、比較的安定で市販のケトンから3工程以内で容易に合成する事が可能である。従って、構造活性相関等のスクリーニングにおける多種類の候補化合物の迅速合成やin vivo検討における大量合成への対応等も問題無く、アルツハイマー病ならびに鬱病に対する根本的改善薬の開発、さらには脳神経疾患の原因或いは病態形成の詳細なメカニズムの解明等への今後の展開に繋がることが期待できる。昨年度の検討で、既にgem-DHPの一つである12AC3Oが脳神経疾患に対する候補化合物として有望であることを見出している。そこで本年度は、特にその作用機序の解明に主眼を置き検討を行った。調査する神経変性疾患として、活性酸素種(ROS)が関与すると考えられているALS(筋萎縮性側索硬化症)を選択した。その主たるメカニズムとしては、ROSによる酸化ストレスにより異常タンパク質の凝集が起こり、軸索輸送障害が引き起こされると考えられている。従って、この酸化ストレスを抑制することの出来る、いわゆるレドックスモジュレーター(生体内酸化還元状態改善薬)の適用が神経保護に有効と考えられる。申請者は昨年度の評価で、gem-DHPの一つである12AC3Oが、細胞内の不溶性タンパク凝集体形成を抑制することを見出している。実際、ESRによるスピントラップ法により、gem-DHPはラジカル消去医薬品として知られているエダラボンと同等のヒドロキシラジカル消去能を有することを明らかにした。そこで本年度は、さらなる詳細な作用機序の解明のために、その可能性の一つであるSOD1(Superoxide dismutase 1)の凝集に対する効果を検討した。即ち、SOD1のアミロイド化に対してどのような効果を示すか調査したが、残念ながらSOD1のアミロイド化に対してはそれほど大きな抑制効果をもたらさない事が分かった。この結果より、SOD1の線維化・オリゴマー化には直接的な効果はなく、その他の形式の凝集に効果があるか、あるいは、細胞内での他のプロセスに作用することで、培養細胞内でのSOD1凝集を抑制しているのではないかと現時点では推定している。既に、脳・神経疾患に対する候補化合物としてgem-DHP、特に12AC3Oが有望であることを突き止めており、概ね順調に進展していると考えている。一方、作用機序に関しては、申請者が見出した細胞内不溶性タンパク凝集体抑制効果の解明のために、SOD1凝集に対する効果を検討した。しかしながら、予想に反して12AC3O等がSOD1の繊維化、オリゴマー化に対して直接的な抑制作用はそれほど大きくないことが分かった。この結果より、細胞内の他のプロセスにおけるいずれかのレドックス反応に影響を与えているものと推定している。鬱病やアルツハイマー病に代表される脳神経疾患に対し、従来の化合物より高い治療効果を有する新規パーオキシ中鎖脂肪酸誘導体(以下POMFA)の探索及びその作用機序の解明を目的に検討を行った。

まず、POMFAの神経突起伸長効果について評価を行った。当初、POMFAの内、4-HPO-DAEEと同等の効果が、gem-ジヒドロパーオキシド化合物(以下gem-DHP)群に観察されたが、再現性に乏しく、現時点で再現性の確認には至っていない。これについては、さらなる検討を行う予定である。一方、神経変性疾患のメカニズムとしては、活性酸素種(ROS)による酸化ストレスにより異常タンパク質の凝集が起こり、軸索輸送障害が引き起こされると考えられている。従って、酸化ストレスを抑制することの出来る、いわゆるレドックスモジュレーター(生体内酸化還元状態改善薬)の適用が神経保護に有効と考えられる。そこで、評価を計画したPOMFAについて精査を行ったところ、gem-DHPにレドックスモジュレーターとしての働きがあることを見出した。すなわち、gem-DHPの一つである12AC3Oを作用させると、細胞内の不溶性タンパク凝集体形成を抑制することを見出した。また、ESRによるスピントラップ法により、gem-DHPはラジカル消去医薬品として知られているエダラボンと同等のヒドロキシラジカル消去能を有することも明らかにした。このように、12AC3Oに代表されるgem-DHP群が細胞内の酸化ストレスを軽減する働きを有することを明らかとした。さらに、このgem-DHPは安定で、合成が容易であり、市販のケトンから3工程以内で合成する事が可能である。従って、構造活性相関等のスクリーニングにおける多種類の化合物合成やin vivo検討における大量合成への対応も問題無く、今後の展開も容易と考えている。脳神経疾患に対し、従来の化合物より高い治療効果を有する新規パーオキシ中鎖脂肪酸誘導体(以下POMFA)の探索を第一の目標にしており、初年度でその候補化合物としてgem-DHP群を突き止めるに至った。gem-DHP群は安定で、かつ合成が容易であり、構造活性相関等のスクリーニングにおける多種類の化合物合成やin vivo検討における大量生産も容易である。このgem-DHPの一つである12AC3Oを作用させると、細胞内の不溶性タンパク凝集体形成を抑制することが分かった。また、ESRによるスピントラップ法により、ラジカル消去剤として知られているエダラボンと同等のラジカル消去効果を有することも明らかにした。このように、12AC3Oに代表されるgem-DHP群は細胞内の酸化ストレスを軽減する働きを有することを明らかにした。以上のように、初年度で神経変性疾患に対する候補化合物群を見出すと共に、そのレドックスモジュレーターとしての評価も行う事が出来た。従って、当初の研究計画通り、概ね順調に進展していると考えている。今回の検討で、SOD1の線維化・オリゴマー化には直接的な効果はないことが判明した。従って、細胞内での他のプロセス等に作用することで培養細胞内でのSOD1凝集を抑制している可能性が高いことが示唆された。そこで今後は、検討範囲を拡げて他のタンパク質等に対する効果を検証していく予定である。
価値づくりのためのプロジェクトマネジメント知識の体系化

本研究は、価値づくりのためのプロジェクトマネジメント知識の体系化について検討したものである。まず、アイディアファクトリを構築し、アイディア創出プロセスとプロジェクト手法との関連性について明らかにした。つぎにネットワークマニユファクチュリングにおけるレンズの自動欠陥検査システムを開発し、情報の共有化を考慮したプロジェクトによる製品開発プロセスとネットワークを利用した部品検査技術の評価法について明らかにした。そして、ネットワーク技術を応用した仕上げ加工システムであるE-デバリングとE-ポリシングのコンセプトを明らかにした。E-デバリングとE-ポリシングでは、技術情報、マーケティング情報、人材情報が統合化され、プロジェクトによる迅速な付加価値製品開発が可能となる。その結果、仕上げ加工技術におけるPM知識の応用法とプロジェクトの位置づけを明らかにすることができた。さらに、プロジェクトマネジメント(以下、PM)知識とシミュレーション技術の統合化を図り、プロジェクト立上げ前にPMをシミュレーションし、マネジメントの有効性を検証できることを明らかにした。その結果、シミュレーション技術の応用が商品開発プロジェクトにとって有効であることを明らかにした。最後にPM教育手法開発のため、日-米-韓によるE-ラーニングプロジェクトを立ち上げ、各国におけるPM教育とエンジニアリング教育の強みと弱点を明らかにし、価値づくりのためのPM人材教育法について評価した。以上の結果から、アイディアファクトリを構築することにより、高付加価値製品開発のための独創的アイディアを創出するためのPMを提案することが出来た。さらにPM知識と製品開発技術、シミュレーション技術、統合化システム、情報ネットワーク技術、マーケティング、そして教育知識との融合を図ることができた。これにより、当初目的とした価値づくりのためのプロジェクトマネジメント知識の体系化が図れた。平成13年度は,アイディアファクトリ構築のため,アイディア抽出手法を整理し,プロジェクト手法との関連性について検討した.特にアイデイアファクトリを利用したネットワークマニュファクチュリングにおいては,レンズの自動欠陥検査システムやバレル研磨後の表面評価法について技術的な検討を行ない,独創的な製品開発プロセスや部品評価手法について提案した.さらに、価値づぐりのためのプロジェクトマネジメント知識を体系化するために,製造サービスのためのプロジェクトマネジメントと付加価値創生商品開発プロジェクトに関する研究を進めた.製造サービスのためのPMでは,商品の企画,計画,デザイン,実験,試作,量産計画,量産設計,そして製造に至る一連のプロセスと商品開発後の顧客に対するサービスとの相関特性を検討し,製造とサービスの融合化手法を開発した.そして,レーダーチャートを利用した各プロセスの評価手法を提案した.また,付加価値創生商品開発プロジェクトでは,プロジェクト型商品開発手法について検討を加えた.その結果,商品の設計・製造の各プロセスにおいて,付加価値を創生するためのプロジェクトのタスクと役割について明らかにすることができた.以上の研究成果から,本研究では,(1)ネットワークマニュファクチュリングを利用した商品開発プロセスの提案(2)製造サービスのためのプロジェクトマネジメント(3)プロジェクト型付加価値創生商品開発手法,について提案できた.本研究は,価値作りのためのプロジェクトマネジメント知識の体系化を試みたものである.本研究では,まず,アイディアファクトリを構築し,アイディア創出プロセスとプロジェクト手法との関連性を明らかにした.特にアイディアファクトリを利用したネットワークマニュファクチュリングにおいては,レンズの自動欠陥検査システムを開発し,プロジェクトによる製品開発プロセスや部品技術評価法について明らかにした.また,プロジェクトにより新生産システムを開発するため,PM知識とシミュレーション技術の統合化を図り,プロジェクトの製品開発プロセスにおけるシミュレーション技術の応用法について明らかにした.さらにネットワークマニュファクチュリングを利用した研究開発情報の共有化のため,e-デバリングを提案した.その結果,アイディアファクトリを核とした新しい仕上げ加工システムが可能となり,デバーリングエンジニアリングにおけるプロジェクトの位置づけを明らかにした.E-デバリングでは,技術情報,マーケティング情報,人材が統合化され,プロジェクトによる迅速な付加価値製品開発が可能となることを示した.

最後にPM教育開発のため,日-米-韓によるe-ラーニングプロジェクトを立ち上げ各国におけるPM教育とエンジニアリング教育の強みと弱点を明らかにし,価値づくりのためのPM人材教育法について評価した.以上の研究の結果,ネットワーク機能を強化したアイディアファクトリを構築することにより,PM知識と技術,システム,情報ネットワーク,マーケティング,そして教育知識との統合化を図ることに成功した.これにより新たに価値づくりのためのプロジェクトマネジメント知識の体系化が図れた.
ニュ-セラミック材を用いた骨形成部位への歯の萌出及び矯正学的歯の移動に関する研究

口唇裂口蓋裂患者の顎裂部に対する骨補填には、従来より腸骨移植など自家移植が行われており、良好な骨形成の結果が得られている。また同部への歯の萌出や矯正学的歯の移動に関しても、正常な歯槽骨の場合と同様な結果が報告されている。しかし、自家骨移植の場合には、骨採取による患者の負担や採取量が制限されるなどの問題がある。このため近年では、ニュ-セラミック材による補填も有用な方法として注目されている。しかしニュ-セラミック材には、形状、性状の異なる数多くのものが使用されており、どの材料が最も骨補填材として優れているかは明解にされていない。さらに、骨補填部への歯萌出や移動に対する影響についても不明であり、若年者や矯正治療を受けようとする患者に使用することには問題がある。そこで本研究では、1.まず各種ニュ-セラミック材を骨膜下に移植し、組織学的検討を加え、骨補填材として最適のものを検索し、2.検索された骨補填材を抜歯窩に移植し、後続永久歯に対する影響と、3.隣在歯の同部への移動に対する影響を検討した。実験1の結果、骨補填材としては、焼成温度1100°C、500600MのHA顆粒が、最適であると考えられた。このHA顆粒を用いて、補填部への歯の萌出、および歯の移動を行った。歯の萌出力により、HA顆粒は、萌出の遅延や歯質の吸収は認められず、HA顆粒は押し退けられる状態で、歯が萌出した。また矯正力によりHA顆粒内に歯の移動を行うと、HA顆粒は遠心方向にやはり押し寄せられていたが、歯根表面に吸収像が認められ、同じように移動を行った対照群に比べ、傾斜が大きかった。しかしながら、吸収の程度がかなり少なく、矯正治療を行う上で問題にならない程度であるか否かは、まだ不明である。今後、この点に関しては、さらに検索が必要と思われる。実験方法1.成犬10頭を使用。2.ネンブタール全身麻酔下で両側上顎第2前歯第2小臼歯を抜歯。3.片側抜歯窩にTricalcium phsphate顆粒(TCP)、および粒径500600μ、焼成温度1100°C、600°C、200°C、計3種のHydoroxylapataite(HA)顆粒を填入する。反対側は何も填入せずコントロール側とした。4.上顎に矯正装置を装着、第1・第3前歯、第1小臼歯を歯牙移動させた。5.約36カ月後に屠殺、顎骨を摘出する。6.摘出した標本はpolyester樹脂に包埋、非脱灰研磨切片を作製、トルイジンブルーにて染色、組織学的に観察した。1.全てのHA・TCP顆粒周囲には新成骨が形成され、骨髄も認められる通常の骨組織と同様の状態にある。2.移動歯牙歯根はアパタイト補填部位に近接しているが、直接に顆粒と接する部位にまで移動した症例はなかった。高焼成温度HA填入例において歯根吸収が見られた症例があった。これらがアパタイト補填による影響か、今後検討を必要とする。

また同部への歯の萌出や矯正学的歯の移動に関しても、正常な歯槽骨の場合と同様な結果が報告されている。しかし、自家骨移植の場合には、骨採取による患者の負担や採取量が制限されるなどの問題がある。このため近年では、ニュ-セラミックス材による補填も有用な方法として注目されている。しかし、ニュ-セラミック材には形状、性状の異なる数多くのものが使用されており、どの材料が最も骨補填材として優れているかは明解にされていない。さらに、骨補填部への歯の萌出や移動に対する影響についても不明であり、若年者や矯正治療を受けようとする患者に使用することには問題がある。そこで本研究では、1.まず各種ニュ-セラミック材を骨膜下に移植し、組織学的検討を加え、骨補填材として最適のものを検索し、2.検索された骨補填材を抜歯窩に移植し、後続永久歯に対する影響と、3.隣在歯の同部への移動に対する影響を検討した。実験1の結果、骨補填材としては、焼成温度1100°C、500600μのHA顆粒が、最適であると考えられた。このHA顆粒を用いて、補填部への歯の萌出、および歯の移動を行った。歯の萌出力により、HA顆粒は、萌出の遅延や歯質の吸収は認められず、HA顆粒は押し退けられる状態で、歯が萌出しした。また矯正力によりHA顆粒内に歯の移動を行うと、HA顆粒は遠心方向にやはり押し寄せられていたが、歯根表面に吸収像が認められ、同じように移動を行った対照群に比べ、傾斜が大きかった。しかしながら、吸収の程度がかなり少なく、矯正治療を行う上で、問題にならない程度どあるか否かは、まだ不明である。今後、この点に関しては、さらに検索が必要と思われる。