hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブラジル日系移民および在日日系ブラジル人の民俗学的研究

ブラジル日系移民の調査には内外の研究者による長年の蓄積があり、邦語文献に限っても先行研究は豊富である。また、ブラジル調査中の訪問先では近年も日本から研究者が頻繁に訪問していると聞いた。しかし、同時に、民家の構造や、とくに生活用具のような物質文化に焦点をあてた調査の協力依頼は前例がないということも一度ならず告げられたことから、本研究が新しい研究領域を拓くものであることを再確認することができた。この点を踏まえたうえで、ブラジル日系社会の中心的機関である文協と、主要な入植地で且つ現在まで日系社会の共同性と地域社会における明確なプレゼンスを維持したレジストロ市が所蔵管理あるいは把握している研究資料を俯瞰できる段階に研究を進めることができたことは、初年度の活動の主要な目的を達成できたということができる。ただし、当初計画していたボリビア国内の日系人入植地の視察と、神奈川県内の日系ブラジル人集住地区での調査は、それぞれ予算上の困難と日程調整の問題により実施できなかった。執行停止期間の発生のために十分に推進できなかった研究活動の遂行に努める。具体的には、初年度の海外(サンパウロ)調査で撮影および複写収集してある資料の整理と刊行、および第2年度の海外調査(レジストロ)を補うための国内での資料調査(国会図書館および移民資料館)とその整理統合である。本研究の第2年度の前半では、初年度のブラジル調査で収集してきた撮影画像および聞き書き録音を整理し、研究資料として円滑に利用できるような体裁を整える。具体的には、前年度調査に参加した連携研究者および海外共同研究者からそれぞれ寄稿を募り、『比較民俗研究』誌上の特集として活字化して中間報告とする。ブラジルにおいて或る程度まとまった研究資料の存在が確認できたことと、予算上の制約とを考慮して、ボリビアでの調査は当面見送り、ブラジルについての収集情報の拡大と、国内での調査研究とを積極的に推進する。具体的には、少人数でレジストロでの補足調査をおこない、国内では横浜移民資料館、海外移住と文化の交流センター(神戸)、満蒙開拓平和記念館(飯田)などの機関を利用して、ブラジル調査で得た資料の理解を促進するための情報を収集し、資料としての質を向上させその有用性を高めたい。同様の目的で、後半には、海外共同研究者が来日する予定があるので、この機会に、南米日系移民研究者および在日日系ブラジル人識者を招いて本研究の更なる発展可能性を検討するシンポジウムを開催する。本研究の代表者は、文部科学省からの受託事業の代表者を兼務しているが、6月になってその研究費執行にあたり会計処理に問題があったことが判明した。この件に関する調査および再発防止策策定が終了する12月までの期間は、同一代表者の公的研究費予算の執行が全面的に停止状態であったため。執行停止期間の発生のために十分に推進できなかった研究活動に使用する。ブラジルでの補足調査に必要な外国旅費として600千円、国内の関係諸機関での調査に必要な国内旅費として100千円、神奈川大学でのシンポジウムの運営費として300千円を使用する。
環境コミュニケーションの長期効果に関する研究

本研究の目的は、消費者のライフスタイルを環境保全型へと変換させるために必要なコミュニケーションの方法を具体的に提示することである。まず、消費者の生活行動の背後にある価値とエコロジー意識や行動との関係の解明を行った。次に、得られた知見に基づいて、エコロジー意識や行動を育成・促進するための環境コミュニケーションを設計し、その短期効果および累積効果を分析した。以上の成果に基づいて、環境保全型ライフスタイルの促進と定着のための環境コミュニケーション戦略の提案を行った。本研究は、消費者のエコロジー関与の醸成・育成するための環境コミュニケーションの方法を明らかにし、より具体的かつ実務で適用可能な環境コミュニケーションを設計・提示することを目的とする。具体的には(1)消費者の生活行動の背後にある価値とエコロジー意識や行動との関係の解明、(2)エコロジー意識や行動を醸成および育成するための環境コミュニケーションの設計、(3)環境コミュニケーションの短期効果の分析、(4)環境コミュニケーションの累積効果と磨耗効果の分析、(5)環境保全型ライフスタイルの促進と定着のための環境コミュニケーション戦略の提案から構成される。初年度である本年度は、上記テーマ(1)を中心的に行い、テーマ(2)である、環境コミュニケーションを設計する上で基本となるコミュニケーションコンセプトと方法に関する知見を得ることを目的とする。消費者の価値観やライフスタイルに関する国内外の先行研究のレビューを行った結果、Ray & Anderson(2000)のcultural creativesと呼ばれる層が米国においてエコロジー行動や社会的責任行動の受容性が高いこと、これらの層を抽出するための指標化と国際比較研究が欧米の研究者が中心になって行われていること、著者らも日本の研究代表者としてこの国際比較研究プロジェクトに参画する機会を得た。そこで、Ray & Anderson(2000)の理論をベースに消費者の価値観とライフスタイルを測定する尺度の開発を行い、パイロットスタディ等を行い、指標化のための基礎的な研究を行った。なお、欧米8カ国と日本における国際比較研究は2006年夏に実施する予定である。本年度は、消費者のエコロジー行動の背後にある価値観を捉えることを目的として、昨年度に開発した尺度を用いて消費者の価値観とライフスタイルを測定した。その結果、Ray & Anderson(2000)、および、ヨーロッパ諸国での国際比較調査結果同様、cultural creatives層が日本にも存在すること、環境保全志向だけでなく、自己啓発志向やフェミニズムといった価値観が、エコロジー行動や社会的責任行動の受容性を高めること等が確認された。これらの知見を踏まえて、消費者のごみ減量行動、省エネ・省資源行動、環境配慮型野菜の選択行動等への関心や実践度を高めるための具体的な環境コミュニケーションの設計を行い、実際にフィールド調査を行って、コミュニケーション方法の妥当性を検討すると共に、短期的な効果を分析した。具体的には(1)消費者の価値構造とライフスタイルに関する尺度の開発、(2)消費者の生活行動の背後にある価値とエコロジー意識や行動との関係の解明、(3)エコロジー意識や行動を醸成および育成するたあの環境コミュニケーションの設計、(4)環境コミュニケーションの短期効果の分析、(5)環境コミュニケーションの累積効果と磨耗効果の分析、(6)環境保全型ライフスタイルの促進と定着のための環境コミュニケーション戦略の提案から構成される。本年度は、上記課題の(4)と(5)について研究を行った。すなわち、消費者に3種類の訴求内容の異なる情報提供型コミュニケーションを行い、訴求内容の相違とエコロジー意識や行動の変容との関係を統計的に検討した。その結果、いずれのコミュニケーションにおいても統計的に有意な改善効果が見られるが、特に、生活の質的ベネフィット訴求型の効果が大きいことが示された。また、エコプロダクトを使用するという体験型のコミュニケーションの長期効果を測定した。その結果、同じ製品にもかかわらず、消費者間でエコロジー意識の醸成や行動変容に差があることが確認された。環境コミュニケーションの累積効果の時系列的変化や、それらの効果差がどのような要因の影響を受けるかについては次年度以降引き続き検討する。本研究は、消費者の環境配慮型行動を醸成・育成するための環壕コミュニケーションの方法を明らかにし、より具体的かつ実務で適用可能な環境コミュニケーションを設計・提示することを目的とする。

具体的には(1)消費者の価値構造とライフスタイルに関する尺度の開発、(2)消費者の生活行動の背後にある価値とエコロジー意識や行動との関係の解明、(3)エコロジー意識や行動を醸成および育成するための環境コミュニケーションの設計、(4)環境コミュニケーションの短期効果の分析、(5)環境コミュニケーションの累積効果と磨耗効果の分析、(6)環境保全型ライフスタイルの促進と定着のための環境コミュニケーション戦略の提案から構成される。完成年度の本年度は、エコプロダクトを使用するという体験型のコミュニケーションの累積効果の時系列的変化を計測し、環境コミュニケーションの継続による慣れや飽きといった磨耗(wearout)効果、環境対応への限界感による環境保全型行動の停止やリバウンド効果の有無などについて分析を行った。その結果、エコプロダクトの体験を通じて何を学習するかによって効果が異なることが。すなわち、有効性評価は短期的には有効だが、継続させるためには、コスト評価を低減し、やりがい感等の質的ベネフィットが醸成されることがカギとなることが明示された。また、4年間にわたる本研究の中で明らかになった消費者の環境配慮型行動を規定する価値観について、米国消費者向けに調査を行い、これらの価値観の日米の国際比較を試みた。その結果、日米間で共通する価値構造と文化の異質性を表す価値構造が導出された。以上の成果に基づき、環境配慮行動のカギとなる消費者の価値構造とそれを醸成するための環境コミュニケーション戦略について提言を行った。
糖尿病の発症における高インシュリン血症の意義に関するコホート研究

神奈川県内の某運輸系企業において1995年の成人病健診を受診した30歳以上の男性社員1803名を対象とした。虚血性心疾患、脳卒中、悪性新生物の既往歴のある者、胃切除者、高血圧または甲状腺機能亢進症で服薬治療中の者、および採血前数時間以内に食事を摂取した者を除外した結果、解析対象者は1403名となった。コホート対象群としては既に糖尿病に罹患している者を除外する必要があるが、本研究における血清インシュリンに影響する要因の検討に際しては、横断研究であることから、糖尿病有病者も含めて解析を実施した。血清インシュリンに影響を与える可能性のある要因として、年齢、BMI、ウェストヒップ比、収縮期血圧、拡張期血圧、空腹時血糖、総コレステロール、中性脂肪、HDLコレステロール、糖尿病の既往歴および家族歴、飲酒習慣、喫煙習慣、運動習慣、コーヒー摂取を選択し、各要因の血清インシュリンへの影響をステップワイズ重回帰分析により検討した。解析に際して、血清インシュリン、中性脂肪の2項目には対数変換を実施した。その結果、以下の知見が得られた。1) BMI、収縮期血圧、空腹時血糖、中性脂肪の4項目は血清インシュリンと正の関連を示した。2) HDLコレステロールは血清インシュリンと負の関連を示した。3)年齢50歳以上では30歳代に比較して、糖尿病の既往歴が有る者は無い者に比較して、現在飲酒者は非飲酒者に比較して、週に1回以上習慣的に運動をしている者は運動をしていない者に比較して、それぞれ有意に血清インシュリンが低かった。4)他の項目と血清インシュリンとの間には有意な関連は認められなかった。
化学トレーサーによる循環地下水の複数流動経路の分離と地下水年齢の同時決定法

本研究では、水中のSF6とCFCsトレーサー濃度を測定して滞留時間(年代)を決定するシステムを作製し、水中の酸素と水素の安定同位体トレーサー(18O, 2H)と組み合わせて、見えない地下水の流動を可視化する方法を試みた。様々な地域の湧水や井戸水など地下水に適用した結果、SF6と(18O, 2H)トレーサーとを組み合わせると、50年以下の比較的若い循環地下水について流動経路の分離と各経路の移動・滞留時間(年代)を同時に決定する有効な方法になることが明らかになった。また、都市域で見つかる過大な水中CFC濃度の新たなトレーサー能をみつけた。都市とその周辺の地下汚染対策、水資源の利用と保全、工事による流動阻害対策、地下水管理などに適用するため、複数地点の井戸水中の化学成分(化学トレーサー)分析値から、都市域の地下水の複数の流動経路を分離し、各経路の分布と流量の割合、移動・滞留時間や流動履歴を高精度で決定する方法を提案する。また、その方法を野外に適用し、妥当性を検証する。そのため、H22年度は、地下水中の年代トレーサーとなるSF_6の濃度を測定するガスクロマトグラフ(GC)を用いた測定システムのハードを完成させた。また、CFCs年代トレーサーについてはその方法を野外に適用し、方法の妥当性を検証した。作製したSF6濃度測定システムは、1)サンプル水のガラス容器(1Lバブラー)への取り込みライン、2)取り込んだサンプル水をバブラーの中で超純度窒素ガス(UPN_2)によってバブリング(6090分)し、溶存ガスを追い出す、3)追い出したガスをキャリアガス(UPN_2)により、SF_6トラップ1(大型)(ポラパックQ充填)に送り、4)-75°Cに冷却したSF_6トラップ1(大型)でSF_6のみを捕集(6090分、バブリングと同時)、その後、5)SF_6トラップ1(大型)を95°CにしてSF_6を開放し、6)-75°Cに冷却したSF_6トラップ2(小型:ポラパックQ充填)でSF_6のみを捕集(10分)、7)SF_6トラップ2(小型)を95°CにしてSF_6を開放し、6)前処理および主カラム、放射線源電子捕獲型検出器(ECD)に順に送って、クロマトパックでクロマトグラフ(時間-電位チャート)を記録する。標準ガスについては、SF_6トラップ1を経由せずにSF_6トラップ2へ誘導し、以降の処理によりクロマトグラフを得る。作製したSF_6濃度測定システムは、今後、野外の多点で取水した地下水サンプル水の年代測定を通じて改良していく。以下の4工程で実施する。(1)地下水中のCFCsとSF_6の濃度を測定するガスクロマトグラフ(GC)を用いた測定システムを完成する。(2)野外の複数の井戸から採水する。これらのサンプル水から、水中のCFCs濃度とSF_6濃度、および酸素と水素の安定同位体比(δ^<18>OとδD)を測定する。(3)各帯水層の複数の流動経路を分離し、分離した各経路の移動・滞留時間(年代)を同時に決定する手順と数値解析法を示す。(4)本提案法で決定した野外の流動経路、流動履歴のキャリブレーション(校正チェック)とバリデーション(妥当性チェック)を実施する。H23年度は、上の(2)を実施した。湧水および地下水の採取を長野県の佐久地域の66箇所、沖縄本島南端の琉球石灰岩地域の40箇所、長野県松本盆地の39箇所、バングラデッシュ沖積帯水層の13箇所で実施し、水中のCFCs濃度とSF_6濃度、および酸素と水素の安定同位体比(δ^<18>OとδD)を測定した。測定した結果、SF_6はほとんどの地点で測定でき、年代決定(滞留時間測定)ができた。それに対し、CFCsは何らかの汚染が原因で過大な濃度が測定され、年代決定できない地点が少なくなかった。また、SF_6による滞留時間測定値は地質由来の溶存成分であるSiO_2やCaとの相関がCFCsよりも良く、1990年以降のCFCsの年代決定精度が落ちる期間も精度よく測定できるので、年代トレーサーとしてSF_6が優れていることがはっきりした。

都市とその周辺の地下汚染対策、水資源の利用と保全、工事による流動阻害対策、地下水管理などに適用するため、複数地点の井戸水中の化学成分(化学トレーサー)分析値から、都市域の地下水の複数の流動経路を分離し、各経路の分布と流量の割合、移動・滞留時間や流動履歴を高精度で決定する方法を提案する。また、その方法を野外に適用し、妥当性を検証する。H24年度は、地下水の採取を長野県の佐久市地域の117箇所および松本盆地の54箇所で実施し、水中のCFCs濃度とSF6濃度、および一般水質を測定した。測定した結果、SF6はほとんどの地点で測定でき、年代決定(滞留時間測定)ができた。それに対し、CFCsは人為汚染が原因で過大な濃度が測定され、特に、松本盆地の地下水では、年代決定できない地点がほとんどであった。CFC-113では、過大な濃度の地点は工業団地内あるいは周辺にあった。したがって、SF6を用いて複数の流動経路の滞留時間を決定する方法が優れていると考えられる。しかし、人為由来のCFCsは、人為由来の硝酸態窒素濃度NO3-Nと正の相関を示した。NO3-Nと異常値を示すCFCsの関係を使って、汚染経路が決定できる可能性を示唆している。一般水質のうち、SiO2とNO3-Nは、野外の流動経路、流動履歴のキャリブレーションとバリデーションの際の指標になることも分かった。SF6とCFCsの水中濃度の関係(Csf6-CFCs)とピストン流モデル、混合モデルを仮定したときの理論的なCsf6-CFCs関係を比較することで、地下水の流動のタイプが識別された。これらのことから、流動経路の分離は、酸素と水素の安定同位体トレーサーを組み込んだ地下水流動解析モデルで実施し、各経路の移動・滞留時間は、SF6年代トレーサーで決定する方法が現時点では、最も現実的であると考えられる。H22年度に作成した年代測定システムを使って、H23年度は地下水や湧水の年代測定が十分、可能になった。また、決定した滞留時間について年代トレーサー(SF_6,CFC12,CFC11,CFC113)間の関係が捉えられ、有効性や優劣、その精度について明らかになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。松本盆:地でのSF_6,CFCsによる滞留時間の決定に影響を与える熱力学方程式の平衡定数であるヘンリー定数が温度依存性が無視できないため、地下水の涵養温度推定の方法を改善する。松本盆地の地下水については、現在、涵養温度推定値として測定水温を用いているが、酸素の安定同位体-標高-水温の関係を松本盆地の水源域で測定するよう改善を図る。また、酸素および水素の安定同位体とSF_6による滞留時間の3者から流動経路、その時間履歴を決定する観測方程式を導くようNakaya et al.(2007)のモデルを基に改良していく。
Epiderstatinの合成研究

我々の研究室ではマウス上皮細胞balb/MKの静止細胞を用いてEGF刺激によって誘起されDNA合成の開始を低濃度で阻害するepiderstatinを一放線菌Streptomyces pulveraceusより単離した.その平面構造はNMR解析により推定された.本化合物はグルタルイミド系の物質であるが,構造の左半分にアルキリデンラクタム環を有する点に特徴がある.本物質は10ng/mlという低濃度で,静止期にある細胞のEGFによるDNA合成誘導を阻害する.これに対しgrowing cellのDNA合成阻害濃度には数十倍の開きがある.このことは本物質が細胞周期のGO期からS期に至るのに必要な機能を選択的に阻害していることを示唆している.さらに興味深いことに本物質は低濃度で温度感受性にv-srcでトランスホームしたNRK細胞の形態を正常の形態に復帰させた.癌遺伝子srcの発現と細胞の増殖因子によるシグナル伝達との間の共通の部分があることを示唆させるものであるが,本物質の作用に関して更なる追及が必要である.本物質の問題点は収率が著しく低いことであり,効率的な合成法の開発が必須である.本研究ではその立体構造を確定し,合成法を確立した。即ち立体化学を明らかにする目的で分子力場計算を行った。その結果を考慮してNMRを検討し相対配置を推定した。さらに、その過程でX線結晶解析に適する単結晶の析出を認め、X線結晶解析を行った。CDを測定し、分子力場計算、X線結晶解析、NOE実験の結果を基にアリル位のアキシアル置換基によるコットン効果からその絶対配置C3S、C5Sと決定した。合成に関しては分子内アミドセレニル化/酸化的脱保護を用いた鍵反応の開発に成功し、Epiderstatinとその異性体の合成に成功した。この際ラクトンを相応するニトリアルデヒドに変換する新しい反応を開発した。
微分方程式系の解の漸近的性質し周期解に関する研究

平成2年度一般研究(C)研究成果の報告東北大学加藤順二教授,広島大学草野尚教授,岡山理科大学吉沢太郎教授との研究でよりrefineされた研究論文を1981ー1982年に山本が, 1981ー1986年に坂田(電気通信大学)が,また1987年より山本が院生齋藤,和田(当時)と数編発表して,これらは海外でも高く評価されMathematicalReviewにもGraef教授(アメリカ)によってこのことが記されており,またHatvani教授(ハンガリ-)Matrosov教授(ソビエト)も強く関心を寄せて,国際シンポジウムでもこのような研究は制御理論等への応用の上からも今後非常に重要であるので是非共同研究を行いたいと述べている.不動点定理を用いた準線形系の周期解の存在,パラメ-タへの依存性境界値問題の解の存在については齋藤との間で1987年以来学士院欧文紀要に相次いで速報され,その後1987ー1989年にFull Paperを発表,パラメ-タへの依存性の論文はアメリカのこの分野の専門誌に受理され印刷中である.更に,不動点定理を用いた解の安定性の論文も完成している.この方法が安定性理論に適用されたのははじめてで今後の発展が大いに期待される.また不変原理をLaSalle(アメリカ),Matrosov,Hatvaniの定理より更に拡張した形で得ており,和田(大阪府立大学)との論文は既に1989年,村上(徳島大学)との論文も1989年に出版,この結果はHatvani教授等により,その論文でしばしば引用され高く評価されている.振動性に関する論文も大学院生長渕との間で完成し1988年に発表され,続いて大学院生大江との指数漸近安定性の論文(1990年),杉江(岡山大学)との論文も1990年出に関する論文もすでに完成(1991年)し,近日中に投稿予定である.これらは互いに密接な関連をもつもので,ほぼ満足できる成果であると考えられる.平成2年度一般研究(C)研究成果の報告東北大学加藤順二教授,広島大学草野尚教授,岡山理科大学吉沢太郎教授との研究でよりrefineされた研究論文を1981ー1982年に山本が, 1981ー1986年に坂田(電気通信大学)が,また1987年より山本が院生齋藤,和田(当時)と数編発表して,これらは海外でも高く評価されMathematicalReviewにもGraef教授(アメリカ)によってこのことが記されており,またHatvani教授(ハンガリ-)Matrosov教授(ソビエト)も強く関心を寄せて,国際シンポジウムでもこのような研究は制御理論等への応用の上からも今後非常に重要であるので是非共同研究を行いたいと述べている.不動点定理を用いた準線形系の周期解の存在,パラメ-タへの依存性境界値問題の解の存在については齋藤との間で1987年以来学士院欧文紀要に相次いで速報され,その後1987ー1989年にFull Paperを発表,パラメ-タへの依存性の論文はアメリカのこの分野の専門誌に受理され印刷中である.更に,不動点定理を用いた解の安定性の論文も完成している.この方法が安定性理論に適用されたのははじめてで今後の発展が大いに期待される.また不変原理をLaSalle(アメリカ),Matrosov,Hatvaniの定理より更に拡張した形で得ており,和田(大阪府立大学)との論文は既に1989年,村上(徳島大学)との論文も1989年に出版,この結果はHatvani教授等により,その論文でしばしば引用され高く評価されている.振動性に関する論文も大学院生長渕との間で完成し1988年に発表され,続いて大学院生大江との指数漸近安定性の論文(1990年),杉江(岡山大学)との論文も1990年出に関する論文もすでに完成(1991年)し,近日中に投稿予定である.これらは互いに密接な関連をもつもので,ほぼ満足できる成果であると考えられる.裏面、第1の論文で、周期的準線形常微分方程式系の周期解の存在をリプシッツの条件を仮定せず、また、LASOTAーOPIALの条件をより具体的な条件でおきかえ、シヤウダーの不動点定理を用いて証明した。更に具体的な条件を付加し、縮小写像の原理を用いて解の存在と一意性とを同時に示した。第2の論文ではHATVANIの結果を拡張し大域的漸近安定性に関する十分条件をリヤプノフの方法を用いて得た。第3の論文では非有界区間における準線形常微分方程式系の一般境界値問題の解の存在のための十分条件をKARTSATOSの条件を大巾にゆるめた形で与えた。更に具体的な条件を付加し縮小写像の原理を用い解の存在と一意性とを得ている。第4の論文ではMATROSOV、SAKATA、LA-SALLE等の定理の条件をより弱めた条件下で複数個のリヤプノフ形関数を用い、非線形常微分方程式系の解の漸近的性質を調べる判定法を与え、更に解の初期値に関する一意性を仮定することにより、解の同程度漸近安定性を証明した。第5の論文ではリエナール方程式に関しLLOYD(1987)により原点を含む一つの領域内に周期解が存在することが示されていたが、条件を少し付加し、原点を含む、方程式のみによって定まる範囲内における周期解の一意性を示した。

第6の論文は1986年、YANがAVERAGING METHODを用い、2階線形常微分方程式の振動性を示したのを、更に非線形2階常微分方程式に対しても同様の条件下で振動性が証明できることを示し、大巾な拡張を行ったものである。これらはすべて、山本の階導の下、大学院生との共同研究によって得られたもので、日本数学会、研究集会等で発表済みであり評価の定まったものと考えている。尚この他にも日本学士院紀要等に数点の論文が発表されているが、これらについては省略する。裏面、第1の論文では非有界区間に対する、準線形常微分方程式系の一般境界値問題の解の存在のための十分条件を、KARTSATOSの条件を大幅に弱めた。しかも定量的な形で与えた。更に具体的な条件を付加し、縮小写像の原理を用いて解の存在と一意性とを得た。第2の論文ではMATROSOV、SAKATA、LAーSALLE等の定理の条件をより弱めた条件の下で、複数個のリヤプノフ形関数を用いることにより、非線形系の解の漸近的性質を調べる判定法を与え、更に解の初期値に関する一意性を仮定すると、解の同程度漸近安定性が成立することを示した。この結果はHATVANI等多くの研究者の関心をひき、関聨する論文もいくつか報告されている。第3の論文では、リエナ-ル方程式に関し、LLOYDが得た、原点の近くに周期解が存在するための十分条件に、条件を少し付加すると、原点を含む、方程式のみによって定まるある領域内で周期解が一意に存在することを示した。第4の論文では指数安定な非線形系に対し、攝動項が入っても指数安定性が保たれるための十分条件を、過去に得られていた結果を弱める形で与えた。第5の論文ではFITZHUGHによる神経モデルの方程式を、リエナ-ル方程式に変換することにより、周期解の存在の十分条件を、今迄得られていた条件を大幅に改良した条件下で与えている。第6の論文ではCRONINの周期解の存在定理、HALEによる微小パラメタ-に関する、周期解の連続的依存性定理の2つの有名な定理を、パラメタ-を含む、より一般な準線形系に拡張し、しかも、より弱い条件のもとで、周期解の存在とそのパラメタ-への連続的依存性を示している。以上のすべての論文の共通している特質は、十分条件を弱めるだけでなく、より具体的、定量的な条件として与え、応用し易い形にしていることであり、これらはすべて日本数学会、研究集会等で発表すみのものである。平成2年度一般研究(C)研究成果の報告東北大学加藤順二教授,広島大学草野尚教授,岡山理科大学吉沢太郎教授との研究でよりrefineされた研究論文を1981ー1982年に山本が,1981ー1986年に坂田(電気通信大学)が,また1987年より山本が院生齋藤,和田(当時)と数編発表して,これらは海外でも高く評価されMathematical ReviewにもGraef教授(アメリカ)によってこのことが記されており、またHatvani教授(ハンガリ-)Matrosov教授(ソビエト)も強く関心を寄せて,国際シンポジウムでもこのような研究は制御理論等への応用の上からも今後非常に重要であるので是非共同研究を行いたいと述べている.不動点定理を用いた準線形系の周期解の存在,パラメ-タへの依存性境界値問題の解の存在については齋藤との間で1987年以来学士院欧文紀要に相次いで速報され,その後1987ー1989年にFull Paperを発表,パラメ-タへの依存性の論文はアメリカのこの分野の専門誌に受理され印刷中である.更に,不動点定理を用いた解の安定性の論文も完成している.
エネルギー・構造揺らぎの時間分解検出法開発と反応機構

過渡回折格子法を用いることで、揺らぎと生体分子の機能との関係を明らかにしてきた。例えば、揺らぎが大きいと考えられるループ領域が、機能に関係した反応に重要と思われる例を見出した。また、体積揺らぎと関係する圧縮率の時間分解測定のために、新規な高圧システムを設計・作製することに成功した。青色光センサータンパク質の中間体の体積揺らぎを検出し、構造揺らぎのダイナミックスが、初めて捉えられるようになった。また、熱容量や熱膨張係数の時間分解測定を行うことでも、体積揺らぎが増大している証拠を得ることができた。一分子検出によるFRET信号を解析する新しい手法を開発し、テロメア構造の揺らぎを明らかにした。本研究では、分子の持つ揺らぎやすさやエネルギー揺らぎ変化を時間分解し、過渡種の揺らぎとダイナミクスを結び付ける手法の開発と、実際に光受容タンパク質への適用を行う。こうした揺らぎの時間分解計測法を確立し、反応の進行に構造揺らぎがどのような役割を果たしているかを明らかにする。これらの手法を、動物・植物・細菌が持つ種々の光センサーに適用し、共通因子を明らかにすることにより、揺らぎがいかに機能と結びついているかという一般則を見出す。また、他グループとの共同研究を通して、揺らぎを制御するために必須の要因をアミノ酸残基単位で明らかにし、それがそのタンパク質の機能とどう関係しているかを明らかにする。その背景にある分子論的な要因を探る。また、情報伝達過程と揺らぎとの関係を明らかにするために、拡散を用いて分子間相互作用ダイナミクスを検出し、ここで開発する時間分解揺らぎ検出法を組み合わることで、いかにして生体タンパク質は揺らぎを使ってタンパク質-タンパク質相互作用を制御しているかを明らかにする。揺らぎと生体分子の機能との関係を明らかにするために、過渡回折格子法を用いることで、機能に直結する反応スキームを明らかにし、そうした過程における揺らぎに関する種々の熱力学量測定を可能にしてきた。例えば、揺らぎが大きいと考えられるループ領域が、機能に関係した反応に重要と思われる例を、FKF1と呼ばれる青色光センサータンパク質の反応に見出した。また、体積揺らぎと関係する圧縮率の時間分解測定のために、時間分解体積変化の圧力依存性を用いた、新規な高圧システムを設計・作製することに成功した。青色光センサータンパク質PixDの体積膨張過程を表す信号の圧力依存性から中間体の体積揺らぎを、基底状態からの差として検出した。タンパク質の構造揺らぎが反応過程においてダイナミックに変化する様子が、初めて捉えられるようになった。また、熱容量や熱膨張係数の時間分解測定を行うことでも、反応中間体におけるエネルギーや体積揺らぎが増大している証拠を得ることができた。その他にも、一分子検出によるFRET信号を解析する新しい手法を開発し、テロメア構造は揺らぐことでいくつかの構造を取ることを明らかにした。光センサータンパク質であるファイトクロムとオーレオクロムの発現を、これまで報告されている手法を用いて何度も試したが、予期されたほどの量を得ることができなかったため、ファイトクロムやオーレオクロムを発見したグループに連絡を取り、新たな発現方法を調査した。その結果、培養液の組成を変えたり、大腸菌の破砕方法を変更したり、精製段階のカラムを最適化することで、測定可能な量の発現に成功した。その試料を用いて、時間分解熱力学量や反応機構の決定を行うため、過渡回折格子法で測定した。ファイトクラムでは、大きな山型の信号が観測され、拡散係数変化を示していることが分かった。これは、その中間体で大きな揺らぎが起こっていることを示しているとして解釈した。またオーレオクロムについても測定を行い、吸収変化では観測できないダイナミクスを検出し、その反応機構についての議論を行うことができた。これらの変化は、タンパク質と水和した水分子の数の変化として解釈でき、水和と揺らぎとの関係を示すものであった。現在、この発見を更に詳細に調べる研究を行っている。光センサータンパク質であるアナベナセンサリーロドプシンとトランスデュサーの発現を、これまで報告されている手法を用いて何度も試したが、予期されたほどの量を得ることができなかったため、アナベナセンサリーロドプシンを発見したグループに連絡を取り、新たな発現方法を調査した。その試料を用いて、時間分解熱力学量や反応機構の決定を行うため、過渡回折格子法で反応ダイナミクスを測定した。アナベナセンサリーロドプシンでは、光反応によって拡散係数変化を示さないことが分かった。このことは、発色団の変化以外のタンパク質部分としての変化が少ないことを反映している。

一方でアナベナセンサリーロドプシンにトランスデュサーを加えた溶液では、吸収変化では観測できないダイナミクスを検出し、これをトランスデュサーの解離と再結合ダイナミクスと結論付けた。すなわち、アナベナセンサリーロドプシンは過渡的にしかそのトランスデュサーとの結合能を変えないことになる。初めて反応機構についての議論を行うことに成功したと言える。現在、この発見を更に詳細に調べる研究を行っている。YcgFと呼ばれる青色センサー蛋白質の機能に関するダイナミクスを、我々の開発した時間分解法で調べた。その結果、揺らぎにかかわる温度依存性が非常に大きく反応に影響することが明らかとなり、これはこの蛋白質の温度センサーとしての機能を表していることを提案した。また、別の青色センサー蛋白質であるFKF1の機能にかかわる反応を調べたところ、そのタンパク質の持つ、揺らぎが大きく明確な構造を持っていないループ部位が反応にとって重要であることが明らかとなった。これはまさに機能に揺らぎが重要であることを明確に示した例となった。その他に、好熱性細菌の持つセンサーであるTePixDの反応を調べた。このタンパク質は暗状態で10量体であるが、それと同時に5量体との平衡になっていること、機能に関係する反応を起こすのは10量体のみであること、さらに10量体のうちで2つのモノマーユニットが光励起されると反応を抑制することなど、非常に特異性のある特徴がいくつも見出された。これらの結果に基づいて、このタンパク質が単に光センサーとして働いているだけでなく、光強度を見分けている役目を持っているのではないかという指摘を行った。また、このタンパク質が細胞内で働く環境を再現するために、溶液中にポリマーを溶解させ、人工的に巨大分子が混雑する状況を作り、その中での反応が溶液中とどのように変わるかを調べた。その結果、細胞などのように巨大分子が周囲にたくさん存在する環境では10量体の割合が増加し、反応がより効率的に起こることを示すことができた。アナベナセンサリーロドプシンと呼ばれる光センサー蛋白質の機能に関するダイナミクスを、我々の開発した時間分解法で調べた。その結果、信号伝達タンパク質との相互作用を時間分解で観測することに成功し、揺らぎが大きいであろう反応中間体との相互作用について知見を得ることができた。特に、光刺激によって信号伝達タンパク質との相互作用が一旦減少するが、またM中間体の減衰とともに再増加することを示していたことは注目に値する。すなわち、相互作用は過渡的であり、このことが従来の定常的な相互作用検出法では検出できなかった理由と考えられる。この中間体との相互作用変化がなぜ起こっているかはこれからの更なる研究を待たなければならないが、揺らぎが関与している可能性が考えられる。また、別の青色センサー蛋白質であるオーレオクロムの機能にかかわる反応を調べたところ、光励起によってダイマー化が起こること、この分子間相互作用の増大が、DNAの発現という機能にとって重要であることが明らかとなった。光センサーであるPixDの反応を調べた。
新規がん多剤耐性克服物質の探索と薬剤排出膜蛋白の機能解析

1)P-gpとMRP1の関与するがん多剤耐性の克服物質として単離したagosterol Aの作用を検討し、agosterol Aが細胞外への抗がん剤排出を抑制して細胞内の抗がん剤蓄積量を回復することを明らかにした。また、両耐性株から調製した膜画分を用いて薬剤排出膜蛋白質に対するagosterol Aの直接作用を検討し、agosterol Aが、これら膜タンパク質に直接作用してその機能を阻害していることを明らかにした。2)Agosterol Aの構造活性相関研究を行い、分子内の3個のアセチル基と2個の水酸基が活性発現に重要であることを明らかにした。また、^<125>Iとアジド基を有する光親和性補助基を11位および22位水酸基に5炭素のリンカーを介して結合させた2種のラジオアイソトープ光親和性プローブを設計・合成することに成功した。3)2)で合成した光親和性プローブを用いてP-gpおよびMRP1に対する標識実験を行った結果、11位水酸基に光親和性補助基を結合させたプローブが、P-gpおよびMRP1を効率よく標識でき、さらに本プローブは、MRP1の標識において、MRP1の基質輸送の際に必須であるグルタチオンの存在下のみにMRP1を標識できるという優れた選択性も有していることが明らかになった。さらに、本プローブを用いてMRP1を標識後、限定加水分解し、分解物をSDS-PAGEで分離解析した結果、本プローブの結合部位は、MRP1のC末端側に存在することが判明した。さらに、MRP1の各種ミュータントを調製し結合実験を行った結果、基質結合部位は17番目の膜貫通領域を中心に形成されており、その中に存在する1249番目のアルギニンが、基質の結合に重要であることが明らかになった。また、MRP1の1295番目から1531番目(C末端)までの領域やN末端側の膜貫通領域(TMDO)は基質の結合にあまり重要でないことが明らかになる一方、基質のGSH依存性の結合には、MRP1のlinker region LOが大きな役割を果たしていることが明らかになった。4)新たながん多剤耐性克服物質の探索を行い、インドネシアで採集したHaliclona属海綿からP-glycoproteinの関与する耐性を克服するkendarimide Aと命名した新規ペプチドを単離し、その化学構造を明らかにした。1)^3Hラベルした抗がん剤を用いて、P-gpを過剰発現するKB-C2株とMRP1を過剰発現するKB-CV60株における細胞内の抗がん剤蓄積量および細胞外への抗がん剤排出に対するagosterol Aの作用を検討し、agosterol Aが細胞外への抗がん剤排出を抑制して細胞内の抗がん剤蓄積量を回復することを明らかにした。2)agosterol Aの構造活性相関研究を行い、分子内の3個のアセチル基と2個の水酸基が活性発現に重要であることを明らかにした。また、^<125>

Iとアジド基を有する光親和性補助基を11位および22位水酸基に5炭素のリンカーを介して結合させた2種のラジオアイソトープ光親和性プローブを設計・合成することに成功した。3)2)で合成した光親和性プローブを用いてP-gpおよびMRP1に対する標織実験を行った結果、11位水酸基に光親和性補助基を結合させたプローブは、P-gpおよびMRP1を効率よく標識できたが、22位水酸基に光親和性補助基を結合させたプローブは、P-gpにもMRP1にも親和性を示さなかった。また、本プローブは、MRP1の標識において、MRP1の基質輸送の際に必須であるグルタチオンの存在下のみにMRP1を標識できるという優れた適択性も有していることが明らかになった。さらに、本プローブを用いてMRP1を標識後、限定加水分解し、分解物をSDS-PAGEで分離解析した結果、本プローブの結合部位は、MRP1のC末端側に存在することが判明した。1)薬剤排出膜蛋白質MRP1に対する優れた耐性克服物質であるagosterol Aを用いて放射性光親和性標識プローブの合成をすでに達成している。本プローブは、MRP1の基質輸送の際に必須であるグルタチオンの存在下のみにMRP1を標識できるという優れた選択性も有していることが明らかになっている。この放射性光親和性標識プローブを用いてMRP1に対する機能解析を行った。まず、本プローブを用いてMRP1を標識後、限定加水分解し、分解物をSDS-PAGEで分離解析した結果、本プローブの結合部位は、MRP1のC末端側に存在することが判明した。さらに、MRP1の各種ミュータントを調製し結合実験を行った結果、基質結合部位は17番目の膜貫通領域を中心に形成されており、その中に存在する1249番目のアルギニンが、基質の結合に重要であることが明らかになった。また、MRP1の1295番目から1531番目(C末端)までの領域やN末端側の膜貫通領域(TMD1)は基質の結合にあまり重要でないことが明らかになる一方、基質のGSH依存性の結合には、MRP1のlinker region L0が大きな役割を果たしていることが明らかになった。2)新たながん多剤耐性克服物質の探索を行い、インドネシアで採集したHaliclona属海綿からP-glycoproteinの関与する耐性を克服するkendarimide Aと命名した新規ペプチドを単離し、その化学構造を明らかにした。
コンパクトな多機能性官能基としてのシアノ基を活用した天然物合成

複雑な構造を有する天然物の全合成では、既存の変換反応が適用できない局面が多く、新しい方法論や合成反応の開発が求められている。本研究課題では、縮環構造や連続する四級不斉炭素を含む構築困難な炭素骨格を対象に、シアノ基の特性(αーシアノカルバニオンの直線的構造、シアノ基のコンパクトさ、他の官能基への多彩な変換法)を活かした反応設計を行い、天然物の合成研究に展開した。具体的な合成標的として医薬や農薬のリード化合物として期待されるツビフェラールA、アザジラクチン、およびフォルボールを選び、各々について多環性分子骨格の新たな構築法を開発した。本研究の目的は、縮環構造や連続する四級不斉炭素等を含む複雑な炭素骨格の構築において、シアノ基の特性を活かした反応設計を行い、これまでの天然物の全合成を革新する効率的手法を開発することにある。具体的な合成標的として高次構造天然物ツビフェラールAおよびアザジラクチンを設定し、平成24年度は以下の成果が得られた。ツビフェラールAは、γ-ラクトンを含む5環性骨格上に、共役ジエン、1,2-ジオールおよびアルデヒド基が配置された複雑な構造を有する。その全合成における最重要課題はCD環部の構築にあり、両核間位が四級不斉炭素である歪んだトランス5-6縮環骨格をいかにして構築するかが鍵となる。不安定なアルデヒドの等価体としてビニル基を用いることとし、シクロペンテンアヌレーション法により5-6縮環骨格を構築後、エポキシアルコールの転位反応を経て両核間位の片方にメチル基、もう片方にビニル基を有する鍵中間体の合成に成功した。もう一つの標的化合物アザジラクチンの全合成における最重要課題は、混み合った環境にあるC8位四級不斉炭素の立体選択的構築である。既に、環状アリルボランとアルデヒドの付加反応によりC8位四級不斉炭素を構築後、ナザロフ環化反応により5員環エノン部を構築する独自の合成戦略を開発し、ABCE環モデル化合物の立体選択的合成に成功しているが、合成経路が長い点とA環部への酸素官能基導入に問題が残されていた。そこで、ビニルアレンと無水マレイン酸のディールス・アルダー反応を鍵とするB環構築法および、分子内アルドール反応を用いるA環構築法を新たに開発し、正しい立体化学を有する酸素官能基を導入した鍵中間体の合成に成功した。具体的な合成標的として高次構造天然物ツビフェラールA、アザジラクチン、およびフォルボールを設定し、今年度は以下の成果が得られた。ツビフェラールAは、5員環ラクトンを含む5環性骨格上に多数の官能基を有する複雑な構造を有する。前年度に、両核間位が四級不斉炭素でありトランスに縮環したCD環部の構築を達成したが、26工程を要する効率性の低さが問題となっていた。そこで新たに、ジアステレオ面選択的共役付加反応および分子内エン反応を鍵とする第二世代CD環セグメント合成法を開発し、10工程以上の効率化に成功した。分子左側についても、Sharpless不斉ジヒドロキシル化反応と分子内向山アルドール反応を利用するA環部の不斉合成法を開発した。さらに、Johnson-Claisen転位反応を経て側鎖を導入後、別途合成した光学活性C環セグメントと連結し、ニトリルの分子内アルキル化反応を用いてB環部7員環を効率的に構築した。アザジラクチンの全合成研究については、ビニルアレンと無水マレイン酸のDiels-Alder反応を鍵とするB環構築法および、分子内アルドール反応を用いるA環構築法を経て、鍵中間体となる環状アリルボランを合成した。この際、A環官能基の保護基の選択が重要であることを見出している。続いて、C8位への側鎖の導入とPd触媒を用いるNazarov環化反応を経てEF環部の構築に成功した。一方、今年度から新たに着手したフォルボールの全合成研究においては、シアノシクロプロパン誘導体のジビニルシクロプロパン転位を鍵とするAB環部の構築法を確立することができた。天然物合成に関して、25年度にビニルアレンと無水マレイン酸のDiels-Alder反応によるアザジラクチンのB環構築法を確立したが、26年度は末端位にシリル基を導入した軸不斉ビニルアレンの不斉合成を行った。

すなわち、対応するイノンのCBS触媒を用いる不斉還元により得た光学活性プロパルギルアルコールをエステル化後、シリル銅試薬とのSN2'反応を経て光学活性ビニルアレンを得た。このものを無水マレイン酸とのDiels-Alder反応に付すと、エナンチオ面選択的付加反応が進行し、B環セグメントが高い光学純度で得られた。また、フォルボールの全合成研究においては、アルケン側鎖を導入したシアノシクロプロパン誘導体の合成法を確立し、ジビニルシクロプロパン転位と閉環メタセシス反応を経てABC環部の構築に成功した。シアノ基の特性を活かした反応開発に関しては、全く新たな四級不斉炭素構築法を開発することができた。すなわち、アルカンニトリルから調製されるアニオンと共役エノンの1,2ー付加反応で得たアリルアルコールをエポキシアルコールに酸化後、トリメチルアルミニウムおよびHMPA存在下でリチウムジエチルアミドを作用させると、α位にシアノアルキル基を有するβーヒドロキシケトンが良好な収率で得られた。本反応は、シクロプロパン中間体の生成および開環反応を経て進行するものと考えられる。この新反応の適用範囲は広く、ベルカロールなどの多環性天然物の全合成に応用可能と期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成化学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究において合成標的化合物として設定した高次構造天然物ツビフェラールAとアザジラクチンのいずれについても、骨格構築上の最重要課題を解決する知見が得られている。予想外の難題に遭遇することもなく、3年以内に全合成を達成できる見通しであり、初年度の達成度としては申し分ないと考えられる。本研究において合成標的化合物として設定した3つの天然物について、いずれも重要な進展が見られた。まず、ツビフェラールAについては、前年度からの課題となっていた分子右側セグメント合成における工程数の大幅な短縮に成功すると共に、分子左側ABC環部の構築法を新たに開発した。アザジラクチンについては、前年度の知見を元に立体選択的に合成したABC環部へのEF環の連結を達成している。また、新たに着手したフォルボールの合成研究も,鍵工程となるジビニルシクロプロパン転位が機能することを確認しており、順調なスタートを切ったといえる。ツビフェラールAについては、合成に成功したCD環セグメントに立体選択的にE環ラクトン部を導入するための検討を行う。一方、アザジラクチンについては、環状アリルボランとアルデヒドの付加反応に引き続き、既に合成に成功したABCE環モデル化合物と同様な方法を踏襲し、全合成に近づくことを目指す。さらに、第三の標的化合物であるフォルボールについても合成研究に着手する。3つの標的化合物のいずれについても、合成計画の変更は必要ないと考えており、当初の方針に従って最終年度での完成を目指す。すなわち、ツビフェラールAについては分子右側セグメントへのA環セグメントの連結と、ニトリルの分子内環化によるB環構築を経て5環性骨格を構築する計画である。アザジラクチンについては、Nazarov環化の収率向上を検討すると共に、A環部の保護基として用いている1,3-ジオキサンの1,3-ジオールへの変換法を確立する。この後、モデル化合物合成において開発した手法を適用し、全合成に到達する予定である。また、フォルボールに関しては、AB環に対応するヒドロアズレン骨格上での6員環構築法の開発を行う。
環境制御等による微生物被害防除法の開発

本年度から、微風速風洞を用いて微風が糸状菌の発芽に及ぼす影響の実験を始めた。すなわち、微風速風洞内を2126°C、7279%RHに調整し、風速が1.051.19m/s及び0.270.28m/sのときの共試菌株の発芽に有無を検討した。その結果、(1)風速が1.10m/sのとき、7879%RHの風洞中の方が対照とした無風の84%RHのAwペトリ皿内より良好な生育を示し、(2)風洞内の設定温湿度条件によって供試菌株を選択する必要があり、(3)供試菌株は1菌株で実施すべきこと、(4)風速が0.270.28m/sのとき、2526°Cで7177%RHでAspergillus nigerとCladosporium herbarumの発芽にばらつきが認められる等の知見を得た。これは、今後再現性のある微風速風洞実験を行なうときの検討課題の存在を示した。すなわち、風洞内の湿度が一定となり、湿度差のある微風が流れていない可能性や風路中に湿度差が生じている可能性もあった。従って、本実験は恒温室で実施する必要性及び風洞には湿度差のある微風を供給する工夫が必要であるとの結論を得た。瑞巖寺の復元襖絵に発生した糸状菌を採集して、微生物分類学的研究を行なった。分離した17菌株には、絶対好稠性糸状菌が8菌株含まれ、それらは、Aspergillus ruber、Asp.repens、Asp.mangini、Asp.penicilloidesの近縁種であることを明らかにした。これらの菌株は、襖絵に褐色斑点を形成するので注意しなければならない。文化財の被害要因となる糸状菌は、薬剤による防除法も検討する必要があるので、それら糸状菌の薬剤感受性も検討した。すなわち、文化財から分離したAsp.penicilloides等8株、JISのカビ抵抗性試験法の標準菌株3株と植物病原菌1株を供試して、分子内にハロゲン原子を含まぬ薬剤2種(モカ-ル、プレサイドS)、イプロジオンと対照薬剤を比較検討した。その結果、モカ-ルが低濃度で抗菌活性を示した。障壁画等文化財の微生物被害の実態調査は、昭和63年度に京都南禅寺、瑞巌寺、京都国立博物館等において、障壁画、絵画、古のり等から微生物試料を採集し、微生物分類学的研究を実施中である。微生物被害が既往の社寺における微気象の実測は、この度の科学研究費の交付を受けて初めて実現可能となった最重点課題である。本申請は、障壁画等のカビによる被害を環境制御によって防除することを目的とする。かつて南禅寺方丈でカビの発生した現象は、環境条件の変化がその主因と思われるので、本申請者は、その変化した環境条件を究明すれば障壁画等のカビを防除する条件を見出せる可能性があると考えた。そこで、同寺小方丈の虎の間で、かつてカビの発生したときと同条件でガラス戸を設置した場合とガラス戸を取り除いた場合の環境条件の変化を実測した。今回得られた最大の成果は、次の実測値であった。すなわち、南禅寺方丈の3種のガラス戸開口状態における方丈内障壁画表面の最大風速が、窓1/3開放時に0.0200.030m/s、窓全開時では0.040m/s、扉全開時では0.1500.330m/sという知見であった。従って、昭和63年度の南禅寺小方丈における微気象実測により、かつてガラス戸を設置して著しいカビの発生をもたらしたときの方丈内の最大風速は、0.0200.030m/sであったと推測された。さらに、ガラス戸設置前の方丈内の最大風速は0.1500.330m/sで、このときには障壁画面等に顕著なカビの生育は認められなかったものと思われる。この環境条件の差が、障壁画へのカビの発生と密接に関連していると考えられる。次年度以降の研究では、この微風速の差を障壁画等の被害要因カビの発芽を防止する環境因子として、微風速風洞による基礎的実験を展開する予定である。

従って、本実験は恒温室で実施する必要性及び風洞には湿度差のある微風を供給する工夫が必要であるとの結論を得た。瑞巖寺の復元襖絵に発生した糸状菌を採集して、微生物分類学的研究を行なった。分離した17菌株には、絶対好稠性糸状菌が8菌株含まれ、それらは、Aspergillus ruber、Asp.repens、Asp.mangini、Asp.penicilloidesの近縁種であることを明らかにした。これらの菌株は、襖絵に褐色斑点を形成するので注意しなければならない。文化財の被害要因となる糸状菌は、薬剤による防除法も検討する必要があるので、それら糸状菌の薬剤感受性も検討した。すなわち、文化財から分離したAsp.penicilloides等8株、JISのカビ抵抗性試験法の標準菌株3株と植物病原菌1株を供試して、分子内にハロゲン原子を含まぬ薬剤2種(モカ-ル、プレサイドS)、イプロジオンと対照薬剤を比較検討した。その結果、モカ-ルが低濃度で抗菌活性を示した。
伊豆諸島における火山活動史と人類遺跡の編年に関する研究

伊豆諸島には完新世に活動した多くの火山が分布する。これらの火山噴出物中からは、縄文時代以降の多数の人類遺跡が発見されている。この研究では、これらの人類遺跡と火山噴出物の対比・編年を行なうことによって、伊豆諸島における火山活動史のなかで人類遺跡の分布や立地がどのように変化したかを明らかにしようとするものである。その成果は次のように要約できる。1)伊豆諸島ににおける広域テフラの追跡から、八丈島、三宅島、神津島、利島などで、火山噴出物と鬼界ーアカホヤ火山灰(KーAh)や姶良Tn火山灰(AT)との層位関係を明らかにするために、採取したテフラ試料について鉱物分析と特定鉱物の屈折率測定を行った。2)鬼界ーアカホヤ火山灰が縄文早期終末の層準指示層であることから、この示標テフラと火山噴出物中から発見される遺跡・遺物との層位関係を追跡した。伊豆諸島では竜の口遺跡(伊豆大島)において縄文時代早期終末の天神山武土器の層位と一致することが明らかになっているが、八丈島や三宅島においても、これを裏付ける資料が得られた。3)八丈島における火山の形成史をテフラ層序、広域テフラ、土器型式、放射性炭素による年代測定結果から検討した結果、東山火山のカルデラが21,00022,000年前の姶良Tn火山灰の噴出と極めて近い時代に形成されたことが明らかになった。また東山火山の活動は、約15,000年前からデイサイト質から玄武岩質の火山噴出物を主体とする火山活動に変化したが、噴出物中の特定鉱物の屈折率が、これと対応して変化していることが明らかになった。