hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不祥事を起こした地域企業における信頼回復要因と企業評価

本研究の目的は、不祥事を起こした地域企業が信頼回復を果たす要因を考察することである。不祥事企業が信頼回復を果たすためには、条件整備(謝罪、再発防止、ガバナンス再構築など)は最低限必要ではあるが、それ以外にも信頼回復のベースとして地域との密接な関係性、つまり地域社会と企業との社会関係資本を充実させておくことが重要であると示唆された。また、商品力を中核に顧客のブランド・ロイヤルティを高めておくことも示唆された。平成21年度については、企業評価モデルの策定に向けて、不祥事を起こした地域企業の関係者にインタビュー・フィールド調査をパイロット・ケーススタディ的に実施した。インタビュー・フィールド調査の対象は、賞味期限改竄に関する不祥事のあった三重県企業の関係者、ヤミ米使用に関する不祥事のあった熊本県企業の関係者である。また、不祥事を起こした当該地域企業を、地域でサポートしようとする動きがあったことに着目し、社会関係資本の視点からの影響に関する動向を把握するため、札幌市および熊本市において、地域企業をバックアップする地域関係者にインタビューを2件、行うことが出来た。いずれも不祥事に関連する内容であるため、既にメディア等の記事として掲載されているような類の内容ではなく、当事者の視点で緊張感のある生の声で語られており、その生の声を収集できた点でも本研究の意義は大きい。調査の結果、不祥事を起こした地域企業が信頼回復を果たすための要因としては、不祥事を起こす前の経営者の行動が非常に重要であり、社会とのつながりをどのようにして構築しているのかがポイントとなることなどが次年度へ向けての仮説となった。次年度は本年度調査から得られた視点を元に、アンケート調査項目等に反映させ、企業評価モデルの策定を進めていく。なお本研究のフレーム部分については日本広報学会が学会発表している。今年度は、これまでの研究知見をベースに、具体的調査データを収集するために、主に2つの調査を実施した。一つは(1)一般消費者対象「不祥事企業における定量調査」、二つ目は、(2)ソーシャルメディアを対象にした「不祥事企業におけるネット上の口コミ調査」である。(1)の定量調査では、2007年以降に発生した代表的企業不祥事である石屋製菓、ミートホープ、赤福、船場吉兆、美少年酒造の事例を対象に、北海道、三重県、大阪府、熊本県、東京都の消費者2,000名を対象とした調査データをインターネット調査により収集した。これらのデータから分析を行うことにより、信頼回復可能な企業は、消費者との間で商品を通じた絆、信頼を醸成していること、地域貢献活動が地域のバックアップには不可欠であることを検証した。また、(2)の口コミ調査ではインターネット上のブログ等の書き込み定性情報を収集した。これらのデータの分析により、地域企業をバックアップしている絆を検証した。次年度(最終年度)、これらのデータを元にSASS等の統計ソフトを活用して分析を行い、地域企業における不祥事企業の事例をもとに、地域社会貢献活動が信頼回復の企業評価に与えた影響要因を総合的に考察する予定である。本年度の定量・定性調査の結果では、消費者の立場からは不祥事を起こした企業に対する評価は地域貢献だけではないことが示唆された。A社に関する定性調査では、A社の事件発生から3日間のポジディブワードで抽出された1034件のブログ記事の分析を行うと、商品に関する評価(商品評価)が多くを占めていることが分かった。また同様にB社のブログ記事の分析を行うと、A社と同様に商品評価に関する記事が多く書き込まれていた。このように消費者が自発的に書き込まれたブログ記事によれば、商品に対する愛着や食べたい、残してほしいなどの商品への評価まずは多く書き込まれていることが分かる。このことは商品力を高め、顧客ブランド・ロイヤルティを高めておくことが有効であることを示唆している。また、定量的調査結果を元にした重回帰分析の結果も同様な結果を示唆している。A社に関する分析結果では、信頼回復評価に与える要因としては「商品力」に関するものが大きな影響を与えており、次に「手続き的公正」「相互作用的公正」が続いた。またB社に関する分析結果も同様に「商品力」に関するものが大きな影響を与えていた。消費者の視点ではまずは商品力に関するものが信頼回復に大きな影響を与える可能性が示唆されている。常時から顧客ロイヤルティを高めておくことが、万が一の場合に発生する不祥事から信頼を回復するためには重要なことである。企業は不祥事への対応策を考える上でも顧客のブランド・ロイヤルティをどのように創造するのかの戦略が求められるのである。また、本研究の結果は、日本広報学会、日本広告学会で報告された。
幼児期における協働の発達メカニズムの解明：親子の相互作用からの検討

本年度は、初年度および次年度の主な成果である協働行為における共時的な親子の発達的変化として、特に相手のボタン押しテンポの変化を維持し、同調しようとする、つまりパートナーの行動に従って行動するフォロワーになろうとする親子の協調パターンがあげられることについて、その知見を土台として新たな実験を行った。本実験では、親子との比較対象として子ども同士のインタラクションに着目し、3-5歳までの幼稚園児が互いに競争しながらもしくは協働しながら一定のリズムを刻むドラミングゲームを行った。子どもの様々な年齢の組み合わせによるリーダー・フォロワーといった関係性の変化、競争する場合と協働する場合における行動の違いなどを、時系列を元にした協調パターンとして捉えることで、子どもにおいて他者と協働するということがどのような形で発達していくのかを捉える一端となる可能性がある。また昨年度と同様に協働中の子ども同士のコミュニケーションを正面からのビデオでそれぞれ捉えることによって、協働を達成するためにどのようなやり取りが個人間で行われているのか捉えようとする試みが行われた。この点は子どもにおける協働というものを包括的に捉え、その実態をできるだけ事細かに記述することによって次の知見へとつなげる狙いがある。本実験の解析については現在進行中である。これらから得られる知見は、幼児の協働行為の発達において、これまで注目されてこなかった目標達成までの相互作用に、子どもの年齢に伴って変化する動作の協調パターンが存在することを示唆し、これからのインタラクション研究の新しい土台となる可能性を秘めている。本課題に関して、初年度の成果を引き継いだ次の研究を開始することができた。しかし、初年度の成果を論文としてまとめること、および次の研究の結果について解析し、その成果を公表するという点については大きな遅れがでた。初年度の成果について早急に論文を投稿し、国際誌での採択を目指す。また本年度の研究について結果の解析及び補助的な実験を進め、こちらも早い段階での成果の公表および論文の採択ができるように務める。本年度は、協働行為が達成されるまでに幼児がどのような過程を踏み、親子間でどのように行動を調整し合っているのかに関して検討を行うため、計画通り、二者間の相互のボタン押しを利用した協働ゲームの開発に取り組んだ。また、開発された協働ゲームを利用し、「幼児の発達に伴って、親子の協働行為のプロセスがどのように変化していくのか」について、2.5歳児、3.0歳児、3.5歳児とその母親を対象とした実験を行った。協働ゲームにおける親子のパフォーマンス(エラー)およびボタンを押すタイミングについて時系列を考慮した解析を行った所、2.5, 3.0, 3.5歳児の親子の協働行為において、親子ペアとしての協調パフォーマンスが発達的に向上することを示した。その変化に対する親子それぞれのパフォーマンスは、子どもの協調パフォーマンスに発達的な変化が見られないのに対して、親の協調パフォーマンスのみが子どもの発達と共に向上した。また、この変化と共時的な親子の発達的変化として、特に相手のボタン押しテンポの変化を維持し、同調しようとする、つまりパートナーの行動に従って行動するフォロワーになろうとする親子の協調パターンがあげられることを明らかにした。この知見は、幼児の協働行為の発達において、これまで注目されてこなかった目標達成までの相互作用に、子どもの年齢に伴って変化する動作の協調パターンが存在すること、そして協調パターンの変化がパフォーマンスの高さと関連することを初めて示した。本研究プロジェクトの課題の1つである二者間の相互のボタン押しを利用した協働ゲームの開発が完了し、データの取得・解析も進行している。また、本課題に関して、シンポジウムでの口頭発表を含む4件の発表を国際学会で行い、国内誌にて論文が1本採択されるなど、研究成果を公表するという点においても問題なく研究プロジェクトを推進できている。本年度は、昨年度の主な成果である協働行為における共時的な親子の発達的変化として、特に相手のボタン押しテンポの変化を維持し、同調しようとする、つまりパートナーの行動に従って行動するフォロワーになろうとする親子の協調パターンがあげられることについて、より詳細な解析を行った。具体的には、協働行為が達成されるまでに幼児がどのような過程を踏み、親子間でどのように行動を調整し合っているのかに関して検討を行うため、親子の相互行為について時系列に着目した解析を取り入れた。さらに、視線のやり取りなどを含む親子のコミュニケーションが共同行為の達成にどのような影響を与えるのかを調べるため、録画映像を用いた行動観察による解析が進行中である。予備の解析においては、よりミスをした時に母親とアイコンタクトを取ろうとすることで迅速な復帰を目指すという行動や、ボタン押しを我慢するための戦略を協働行為中に獲得するという行動(手の動きを利用してリズムを取ることでボタン押しのタイミングを図る)などの新規な行動が発達的な行動の変化として観察された。これらから得られる知見は、幼児の協働行為の発達において、これまで注目されてこなかった目標達成までの相互作用に、子どもの年齢に伴って変化する動作の協調パターンが存在すること、そのパターンの変化に関連して協働行為中の親子のコミュニケーションそのものが大きく変化することを示唆する可能性がある。本課題に関して、初年度の成果に関する論文の作成およびそのデータの詳細な解析等は進行した。しかし、体調不良が重なり、初年度の成果につながる次の研究に着手するおよび新たな研究成果を公表するという点において研究プロジェクトの進行が大きく遅れた。

本年度は、初年度および次年度の主な成果である協働行為における共時的な親子の発達的変化として、特に相手のボタン押しテンポの変化を維持し、同調しようとする、つまりパートナーの行動に従って行動するフォロワーになろうとする親子の協調パターンがあげられることについて、その知見を土台として新たな実験を行った。本実験では、親子との比較対象として子ども同士のインタラクションに着目し、3-5歳までの幼稚園児が互いに競争しながらもしくは協働しながら一定のリズムを刻むドラミングゲームを行った。子どもの様々な年齢の組み合わせによるリーダー・フォロワーといった関係性の変化、競争する場合と協働する場合における行動の違いなどを、時系列を元にした協調パターンとして捉えることで、子どもにおいて他者と協働するということがどのような形で発達していくのかを捉える一端となる可能性がある。また昨年度と同様に協働中の子ども同士のコミュニケーションを正面からのビデオでそれぞれ捉えることによって、協働を達成するためにどのようなやり取りが個人間で行われているのか捉えようとする試みが行われた。この点は子どもにおける協働というものを包括的に捉え、その実態をできるだけ事細かに記述することによって次の知見へとつなげる狙いがある。本実験の解析については現在進行中である。これらから得られる知見は、幼児の協働行為の発達において、これまで注目されてこなかった目標達成までの相互作用に、子どもの年齢に伴って変化する動作の協調パターンが存在することを示唆し、これからのインタラクション研究の新しい土台となる可能性を秘めている。本課題に関して、初年度の成果を引き継いだ次の研究を開始することができた。しかし、初年度の成果を論文としてまとめること、および次の研究の結果について解析し、その成果を公表するという点については大きな遅れがでた。本年度の成果について、論文を投稿し、国際誌での採択を目指す。また、親子の協働行為において、視線のやり取りを含む親子のコミュニケーションに着目した解析を行い、親子の協働行為のプロセスに関する発達的変化をより詳細に検討する。昨年度の成果について、早急に論文を投稿し、国際誌での採択を目指す。また、親子の協働行為において、視線のやり取りを含む親子のコミュニケーションとその時系列的変化に着目した解析を進め、親子の協働行為のプロセスに関する発達的変化をより詳細に検討する。初年度の成果について早急に論文を投稿し、国際誌での採択を目指す。また本年度の研究について結果の解析及び補助的な実験を進め、こちらも早い段階での成果の公表および論文の採択ができるように務める。
剥離,渦運動および乱れを含む非定常流れの直接シミュレーションとラージ・エディ・シミュレーション

本研究の目的は、流体現象において広く観察される剥離、渦などを伴う非定常流れについて、高精度で効率良く数値解析する手法を確立することにあり、特に乱流の直接数値シミュレーション(DNS)とラージ・エディ・シミュレーション(LES)を主な研究対象とし、高次精度差分スキームや境界条件などの数学的課題とLES乱流モデルや乱流組織構造の分析などの物理的課題の両面について研究の進展を図ることを主目的としている。これらの課題に対して、中国側研究者は圧縮性流れ解析法、高次精度数値スキーム、および、それらの乱流直接シミュレーションへの応用と分析に研究実績があり、一方、日本側研究者においては非圧縮性流れ解析法、適合格子手法と境界条件、乱流モデル、および、それらの乱流LESへの応用と評価に成果を挙げてきた。本共同研究では、これらの成果を交流し、相互に検証し合うことで乱流現象研究をより精密により効果的に進めようとした。本研究で特に取り上げた、剥離や渦を含む非定常流れは工学的にはポピュラーな課題であるが、乱流解析の対象としては現在広く適用されているレイノルズ平均型乱流モデルによる予測精度が低いことが知られている。DNS、LESは乱流現象を直接数値計算するため、このような非定常現象に関しても高い精度で解析が可能と考えられている。しかしながら、数値シミュレーション手法に関しては、1)時間進行計算法の効率化、2)境界条件の設定方法による数値誤差の改善、3)数値安定な高次精度空間スキームの開発、4)境界適合格子の生成と計算手法の確立、などの課題が、乱流解析の物理的問題としては、5)LES乱流モデルの改良と評価、6)乱流の時空間構造を分析するための大規模数値データの画像化、など複数の課題があり、これらに対する成果を総合することでDNS、LESに必要な大規模計算を効率良く高精度に実行することが可能になる。本年度の研究においては上記の課題から具体的には、中国側研究者により、a)コンパクトスキームを中心とする数値安定な高次精度差分スキームの開発、b)圧縮性乱流混合層の直接数値シミュレーション・コードの開発と検証が、日本側研究者からは、c)高精度で安定な境界条件の設定方法の提案、d)LES乱流モデルとしてダイナミックSGSモデルの改良と評価、e)境界適合格子および非構造型格子におけるラージ・エディ・シミュレーションのためのコード開発と評価、に関する研究が併行して進められた。f)圧縮性乱流混合層の直接シミュレーションの数値計算結果の画像化と分析、g)高次精度差分スキームの非圧縮複雑流れへの適用、について共同研究が行われた。本研究の進行に際しては、通信による定期的な情報交換によって相互に研究成果を評価し取り入れるとともに、各1回2名の研究者を相互に派遣招へいして共同研究の細部を検討した。同時に、他機関の研究者をも交えた研究交流を持つことで広い議論の機会を得た。この結果、共著論文"Direct Numerical Simulation of Compressible Mixing Layer with High Order Accurate Schemes"を国際会議において発表するとともに、国際誌Computational Fluid Dynamics Journalへの投稿論文の掲載が許諾された。また、間接的な成果として、両国研究者らによる、日中およびアジア関連の国際研究集会の開催企画への貢献が可能となった。これらの共同研究成果を生かし、引き続き圧縮性および非圧縮性乱流に対するDNS、LESの展開を総合的に進めたい。

本年度の研究においては上記の課題から具体的には、中国側研究者により、a)コンパクトスキームを中心とする数値安定な高次精度差分スキームの開発、b)圧縮性乱流混合層の直接数値シミュレーション・コードの開発と検証が、日本側研究者からは、c)高精度で安定な境界条件の設定方法の提案、d)LES乱流モデルとしてダイナミックSGSモデルの改良と評価、e)境界適合格子および非構造型格子におけるラージ・エディ・シミュレーションのためのコード開発と評価、に関する研究が併行して進められた。f)圧縮性乱流混合層の直接シミュレーションの数値計算結果の画像化と分析、g)高次精度差分スキームの非圧縮複雑流れへの適用、について共同研究が行われた。本研究の進行に際しては、通信による定期的な情報交換によって相互に研究成果を評価し取り入れるとともに、各1回2名の研究者を相互に派遣招へいして共同研究の細部を検討した。同時に、他機関の研究者をも交えた研究交流を持つことで広い議論の機会を得た。この結果、共著論文"Direct Numerical Simulation of Compressible Mixing Layer with High Order Accurate Schemes"を国際会議において発表するとともに、国際誌Computational Fluid Dynamics Journalへの投稿論文の掲載が許諾された。また、間接的な成果として、両国研究者らによる、日中およびアジア関連の国際研究集会の開催企画への貢献が可能となった。これらの共同研究成果を生かし、引き続き圧縮性および非圧縮性乱流に対するDNS、LESの展開を総合的に進めたい。
花粉症予防のための核酸医薬デリバリーシステム

花粉症をはじめとするアレルギー疾患の治療薬として期待されるCpGオリゴデオキシヌクレオチド(CpG ODN)のデリバリーシステムを構築した。平均直径3.4 nmのシリコンナノ粒子(Si NPs)を合成し、表面をアリルアミンで修飾した後にCpG ODNを静電的に結合させた場合と、Si NPsの表面をマレイミドで修飾し、CpG ODNの一端のみを結合させた場合では、異なる免疫活性化サイトカインが誘導された。これら結合方法の異なるCpG ODNをSi NPsでデリバリーすることによって、より高い免疫活性を誘導できることを見出した。当該年度は、花粉症治療のための核酸医薬として有望なCpG ODN(メチル化されていないGC配列を含むオリゴDNA)を分解させずに樹状細胞内のToll-like receptor 9 (TLR9)に運搬し、かつ徐放するためのドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発を目的として研究を行った。表面をアミノ基で修飾したメソ細孔シリカSBA-NH2ナノ粒子を合成し、CpG ODNを吸着させた。さらに、この粒子をポリカチオンであるpoly (allylamine hydrochloride) (PAH)でコートしたSBA-CpG ODN-PAH complexesを作製した。この粒子に吸着したCpG ODNは血清中の核酸酵素に対して耐性であり、安定にCpG ODNを運搬できることが明らかとなった。また、このcomplexesを293XL-hTLR9細胞に作用させたところ、細胞内に取り込まれ、TLR9を活性化し、CpG ODNをそのまま作用させたときに比べ約3倍の活性が認められた。このメソ細孔シリカSBA-CpG ODN-PAH complexesには細胞毒性はなく、核酸医薬のデリバリー粒子として十分に機能できることを証明した。当該年度は、花粉症治療のための核酸医薬として有望なCpG ODN(メチル化されていないGC配列を含むオリゴDNA)を分解させずに樹状細胞内のToll-like receptor 9(TLR9)に運搬するためのナノキャリアについての研究を行った。平均直径が3.4nmのシリコンナノ粒子を合成し、表面をアミノアリルで修飾することによってプラス電荷をもたせ、マイナス電荷をもつCpG ODNを静電的に結合させた。アミノアリル修飾シリコンナノ粒子は、量子ドットの性質を有し、UV照射により蛍光を発した。これを血液単核細胞(PBMC)に与えたところ、CpG ODNはシリコンナノ粒子からは遊離せず、ナノ粒子に結合した状態でTLR9と相互作用し、インターフェロンαを誘導した。一方、遊離のCpG ODNはインターロイキン6を誘導し、インターフェロンの産生は誘導しなかった。この結果から、ナノ粒子により、TLR9を介したサイトカイン誘導を制御できることが明らかとなった。さらに、シリコンナノ粒子と結合したCpG ODNと遊離のCpG ODNを同時にPBMCに与えると、インターロイキン6を産生し、インターフェロンは産生しなかった。これらの結果から、CpG ODNは多分子が同時にTLR9に作用することでインターフェロン産生を誘導し、単分子で作用するとインターロイキン産生を誘導することが示唆された。昨年度までの研究において、CpG ODNによるTLR9を介したサイトカイン誘導プロファイルは、ナノ粒子への結合状態によって変化すことを見出した。これは、TLR9活性化のための核酸医薬の開発は、ナノ粒子と一体で行う必要があることを示唆している。そこで当該年度は、様々なオリゴデオキシヌクレオチド(ODN)をナノ粒子に搭載し、ODNの塩基配列とTLR9を介したサイトカイン誘導能の関係について調べた。その結果、ナノ粒子ーODN複合体を高濃度で抹消血単核細胞に与えると、ナノ粒子にどのような塩基配列のODNを静電的に結合させてもTLR9を介したサイトカイン誘導が起こることを見出した。これまで、TLR9はDNAのCpGを認識すると考えられていたが、この結果は、ナノ粒子ーODN複合体が高濃度で存在するとTLR9活性化にはCpGは必要ないことを示している。しかしながら、ナノ粒子ーODN複合体が低濃度のときは、CpGを含むナノ粒子ーODN複合体のみからサイトカイン誘導が観察された。これらの結果は、TLR9のCpG認識は、ODN濃度に依存することを示唆している。このCpGに依存しないTLR9活性化がナノ粒子と複合体を形成したときに特有の現象であるのか、あるいは、遊離のODNにおいても濃度を高くすることによってCpGに依存しないTLR9活性化が起こるかは不明である。

遊離のODNは細胞への取り込み効率がナノ粒子と複合体を形成したときに比べて低いため、遊離の状態で細胞内のODN濃度を高める取り込み方法の工夫が必要である。ナノ粒子との複合体形成によって、TLR9のODN認識機構は遊離のODNを認識する場合と異なっていることが示唆される。前年度は、メソポーラスシリカナノ粒子による既存のCpGオリゴヌクレオチドを送達し、TLR9の活性化に及ぼす影響について検討した。今年度は、さらにサイズの小さいシリコンナノ粒子の合成を行い、かつ表面修飾を行うことによってCpGオリゴヌクレオチドをヒトの血液単核球細胞に作用させ、遊離のCpGオリゴヌクレオチドがIL-6を分泌するのに対し、シリコン粒子上のCpGオリゴヌクレオチドはIFN-αを分泌させることを見出した。シリコンナノ粒子によるサイトカイン生産の変換についてのメカニズムの解明も進んでおり、当初予定していない現象に対して、そのメカニズムまで解明できる可能性が高く、さらに当初の想定以上の応用展開が図れる可能性を示唆する結果が取得されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、最終年度となるため、CpGオリゴヌクレオチドの花粉症をはじめとする様々なアレルギー・免疫疾患に応用できるナノ粒子の開発を進め、その有効性を検証する特に、免疫刺激のためのCpGオリゴヌクレオチドのナノ粒子への最適な搭載方法が存在することが判明したので、その最適解を見出すことに注力する。
卵巣癌の微小環境をターゲットとした層別化による個別化治療の開発

研究代表者は遺伝子発現サブタイプを背景とした卵巣がんの腫瘍微小環境に基づく新しい病理組織学的細分類を確立し、予後や治療感受性に関連することを報告してきた。独自の解析から卵巣高異型度漿液性癌の腫瘍微小環境においてB7ファミリーのCD276/B7H3が免疫抑制因子のみならずメタルプロテアーゼファミリーのMMP14と強調して間質反応や浸潤に関与する仮説を打ち立てた。本研究の目的はこれを立証し、ターゲット分子の機構を解明することで、卵巣癌の腫瘍微小環境を層別化し、1免疫抑制因子を排除して免疫反応を誘導し、2浸潤を抑制するという2つの治療戦略を同時に行う治療法を開発し、個別化治療に応用することである。初年度はB7H3が1については免疫抑制細胞として骨髄由来免疫抑制細胞Myeloidderived suppressor cells(MDSC)が関連していることを見出した。さらにRNAシークエンスを用いてB7H3ノックアウト細胞株とコントロール細胞株を比較することで、MDSCを誘導するサイトカインの候補を複数見出した。2については浸潤に関連するMMPファミリーやExtra cellular matric(ECM)関連の遺伝子、Epithelial Mesenchymal Transition(EMT)関連の遺伝子がノックアウト群で抑制されていた。このことからB7H3はMMPファミリーおよびECMやEMT関連の遺伝子を直接制御している可能性があり、現在これらの候補因子の機能的メカニズムを探索している。1年目の進捗として、1についてはB7H3をCRISPR/CAS9システムでノックアウトしたマウス卵巣癌細胞株を樹立した。マウス自然免疫モデルにおいてコントロール細胞株に比してノックアウト細胞株がマウス皮下移植において、腫瘍形成能が遅延することを認められた。さらに骨髄由来免疫抑制細胞Myeloidderived suppressor cells(MDSC)がノックアウト細胞株を移植して形成された腫瘍内で有意に減少することを認めた。つまりB7H3は免疫抑制環境をMDSCを介して作り出している可能性が示唆された。また2についてはB7H3のノックアウト卵巣癌細胞株はMMP14の蛋白発現低下がウェスタンブロッティングおよび腫瘍組織の免疫組織化学染色で確認されており、B7H3はExtra cellular matrix(ECM)を誘導している可能性が見出された。浸潤に関連するMMPファミリーやExtra cellular matric(ECM)関連の遺伝子、Epithelial Mesenchymal Transition(EMT)関連の遺伝子がノックアウト群で抑制されていた。進捗としてはおおむね順調であると考える。本年度はRNAシークエンスを用いて、B7H3のノックアウト細胞株と過剰発現株を網羅的遺伝子発現解析を行い、B7H3が制御しているサイトカインがMDSCを誘導し、さらにMMPファミリーを誘導することでExtra cellular matric(ECM)に関わる遺伝子発現を誘導し浸潤能の亢進に寄与しているか検証する。さらにマウスの自然免疫モデルを用いて、B7H3およびその周辺で免疫抑制や浸潤を抑える治療実験を行うことで、B7H3を治療標的とした新しい卵巣癌治療の開発を予定している。B7H3のノックアウトマウスを入手し、間質でのB7H3の機能抑制モデルを用いることで、腫瘍微小環境におけるB7H3の役割も検証したいと考えている。課題としては治療抗体がB7H3のどの部位を認識するかにより、その種々の機能が抑制されるか変わってくる可能性が示唆されており、B7H3のより詳細な機能解析が必要とされることから、期限内および今年度の予算で検証が難しい可能性がある。またB7H3のレセプターが明らかになっておらず、これを明らかにすることが腫瘍微小環境におけるB7H3の機能解析につながると考えると考える。

マウス自然免疫モデルにおいてコントロール細胞株に比してノックアウト細胞株がマウス皮下移植において、腫瘍形成能が遅延することを認められた。さらに骨髄由来免疫抑制細胞Myeloidderived suppressor cells(MDSC)がノックアウト細胞株を移植して形成された腫瘍内で有意に減少することを認めた。つまりB7H3は免疫抑制環境をMDSCを介して作り出している可能性が示唆された。また2についてはB7H3のノックアウト卵巣癌細胞株はMMP14の蛋白発現低下がウェスタンブロッティングおよび腫瘍組織の免疫組織化学染色で確認されており、B7H3はExtra cellular matrix(ECM)を誘導している可能性が見出された。さらにRNAシークエンスを用いてB7H3ノックアウト細胞株とコントロール細胞株を比較することで、MDSCを誘導するサイトカインの候補を複数見出した。浸潤に関連するMMPファミリーやExtra cellular matric(ECM)関連の遺伝子、Epithelial Mesenchymal Transition(EMT)関連の遺伝子がノックアウト群で抑制されていた。このことからB7H3はMMPファミリーおよびECMやEMT関連の遺伝子を直接制御している可能性があり、現在これらの候補因子の機能的メカニズムを探索している。進捗としてはおおむね順調であると考える。本年度はRNAシークエンスを用いて、B7H3のノックアウト細胞株と過剰発現株を網羅的遺伝子発現解析を行い、B7H3が制御しているサイトカインがMDSCを誘導し、さらにMMPファミリーを誘導することでExtra cellular matric(ECM)に関わる遺伝子発現を誘導し浸潤能の亢進に寄与しているか検証する。さらにマウスの自然免疫モデルを用いて、B7H3およびその周辺で免疫抑制や浸潤を抑える治療実験を行うことで、B7H3を治療標的とした新しい卵巣癌治療の開発を予定している。B7H3のノックアウトマウスを入手し、間質でのB7H3の機能抑制モデルを用いることで、腫瘍微小環境におけるB7H3の役割も検証したいと考えている。課題としては治療抗体がB7H3のどの部位を認識するかにより、その種々の機能が抑制されるか変わってくる可能性が示唆されており、B7H3のより詳細な機能解析が必要とされることから、期限内および今年度の予算で検証が難しい可能性がある。またB7H3のレセプターが明らかになっておらず、これを明らかにすることが腫瘍微小環境におけるB7H3の機能解析につながると考えると考える。
アジア開発途上国の水と廃棄物に関する都市環境質の現状分析と環境衛生学的リスク評価

本研究の第一の目的は、アジア開発途上国の都市の環境質劣化の現状を把握するため、水と都市ごみに関するデータベースを構築することである。本研究の第二の目的は、劣化した環境質の原因分析を通して、その都市に適した効率的な都市環境の改善策を提示することである。本研究の第三の目的は、都市環境の劣化による都市活動の経済的損失を評価することである。そこで、平成12年度は、インド、ネパール、フィリッピン、インドネシアの主要な大都市域を対象として現地調査を実施し、水域汚染・水域管理(上下水道、水域表層水、地下水等)と都市固形廃棄物(都市ゴミ:MSW)管理体系(発生・排出パターンから、収集、処理・処分方法にいたるまで)に関する、(1)データベース構築と、(2)社会経済特性を考慮した国際比較分析作業を行った。現地調査では、調査対象国に出向いて、水(上下水道、河川等公共水域管理)と都市廃棄物の管理責任者及び実施者(自治体、委託業者等)と研究機間に対してヒアリングとアンケート調査を行うと共に、既存の関連資料等を収集した。また併せて実際の水と都市ゴミに関する現地サーベイ(汚濁負荷、上下水道管理、ゴミ収集、埋立地管理、リサイクル等)を実施した。さらに本研究では、(3)データベースを基にした現状分析と最適な管理を行うために必要となる改善策の提示、と(4)都市経済と都市人口の成長シナリオをベースにしたマネージメントの将来見通し、を行った。そこで、平成13年度は、(1)インド・ムンバイ市のスラム地区住民の水利用と衛生設備に関する大規模な現地聞き取り調査を実施し、都市最貧困層に対する、汚染された水に起因する公衆衛生リスクを評価した。(2)フィリッピン・マニラ市周辺パッシグ川流域と、ニジェール国ニアメイ市ニジェール川流域の2地域を対象として、現地測定に基づく水質汚染状況と上下水道整備、排水網整備などの流域管理方策との相互関係を比較分析した。(3)総括的水質指標WQI概念を適用して、アジア主要4河川の総合的水質評価による相互比較を行った。(4)ネパール・カトマンズ盆地バグマティ川、インド・ガンジス川流域、バングラデッシュ・ダッカ周縁流域を対象として、水利用形態別の汚染源負荷を評価し、汚染強度の将来予測を行い、地域の社会・経済的実状に合致した効率的な水環境管理システムを提唱した。

さらに、以上の現地調査に基づいて、アジア開発途上諸国の主要都市域における水環境質劣化の現況を把握する貴重なデータベースを構築し、表層水汚染状況と水域管理政策のあいだの相互関係を環境経済学的視点から国際比較分析を行い、水域汚染の汚濁負荷構造を明らかにし、汚染表層水に由来する公衆衛生学的リスクを評価した。
神経型一酸化窒素合成酵素遺伝子と精神分裂病、薬物反応、遅発性ジスキネジアとの関連

本研究の研究目的のうち、今年度については特にNOS1遺伝子多型と統合失調症における遅発性ジスキネジアとの関連についての研究を重点的に行った。今回の研究では、NOS1遺伝子エクソン29のC→T多型と統合失調症における遅発性ジスキネジアとの関連について有意な関連は見出せなかったが、本研究が仮説とする、統合失調症および遅発性ジスキネジアにおける酸化ストレス仮説は、今後なお注目すべき仮説であるので、更にサンプルサイズを増やすなど統計学的検出力を上げ研究を継続する予定である。なお、本年度の研究は研究代表者がトロント大学に留学の上、留学先の研究者と共同で報告した。トロント大学では、代表研究者の日本の研究室に比べ、精度の高く、より効率的な研究方法を使用しており、また、統計解析における知識や技術も卓越しており、学ぶところが多かった。そのような中、関連遺伝子についても検討を行い、グルタチオンペルオキシダーゼ遺伝子についても同様の手法を用いて統合失調症および遅発性ジスキネジアとの関連についての検討を行い報告を行った。これらの研究も結果はネガティブであったものの、これについてもやはり今後更にサンプルサイズを増やすなど統計学的検出力を上げ研究を継続する予定である。更に、統合失調症の薬物療法における将来的なテーラーメイド医療の実現に向けた研究といえる、遅発性ジスキネジアにおける薬理遺伝学的研究の総説を留学先の研究者と共著で発表した。
高度好熱菌プロテアーゼ(アクアライシンI)の好熱性ならびに好アルカリ性機構の解明

アクアライシンIは、カルシウム存在下での活性の最適温度は80°C(好熱性)であり、80°Cで3時間置いても活性は殆ど変化しない(耐熱性)。活性の最適pHは約10(好アルカリ性)であり、4°CではpH12以上でも長時間安定である(耐アルカリ性)。本酵素のこれら特性が、構造上いかなる性質のものかを明らかにすることを目的としている。本研究により、以下のことが明らかになった。1.アクアライシンIの耐熱性に対する希土類金属の甲かを調べた結果、金属の電荷(2価と3価)にかかわらず、金属元素のイオン半径(0.931.06 )に依存して、カルシウム(イオン半径0.98 )と同様、本酵素を安定化した。ランタンはCa2+と同等以上の効果を示した。NMRによる測定の結果、La3+のアクアライシンIとの結合定数は、Ca2+に比べて約10倍大きかったことから、この結合の安定性が耐熱性に寄与していることが分かった。2.PCRを用いるランダム変異方により、アクアライシンIのプロテアーゼ領域をコードするDNA部分に変異を導入し、大腸菌発現計を構築した。低温活性型酵素と低pH活性型酵素を生産する組換え大腸菌クローンの分離を行ったところ、共に約1000分の1(以下)の頻度で目的とするクローンがプレート上では得られた。しかし、これら変異型と推定されるクローンからの精製酵素は、いずれも低温活性型、あるいは低pH活性型の性質を示さなかった。3.アクアライシンIのAsn219をセリンに置換した変異型酵素N219Sでは、酵素活性の至適温度は80°Cと変わらなかったが、10°C90°Cの範囲にわたって活性は野生型酵素の2倍以上に上昇し、本研究の目的の一つである低温活性型酵素の取得に成功した。Asn219は、触媒残基の一つであるSer222の近傍に位置することから、その側鎖が触媒活性に影響を与えることが分かった。セリンプロテアーゼであるアクアライシンIは、カルシウム存在下での活性の最適温度は80°C(好熱性)であり、80°Cで3時間おいても活性は殆ど変化しない(耐熱性)。アクアライシンIのもつこれら特性が、酵素の構造上いかなる機構によるものか、どのアミノ酸残基の寄与によるものかを明らかにすることを目的としている。本年度の研究により、以下のことが明らかになった。1.ランタンは、アクアライシンIの熱安定性に対して、Ca^<2+>と同等以上の効果をもつことが明らかになった。NMRによる^<139>Laシグナルの測定の結果、La^<3+>のアクアライシンIとの結合定数は、Ca^<2+>に比べて約10倍大きかった。2.PCRを用いるランダム変異法により、アクアライシンI遺伝子の中のプロテアーゼ領域をコードするDNA部分にのみ変異を導入し、その部分を持つ大腸菌発現プラスミドを構築し、大腸菌を形質転換した。低温活性型酵素と低pH活性型酵素を生産する組換え大腸菌クローンの分離を行ったところ、共に約1000分の1(以下)の頻度で目的とするクローンが得られた。現在、取得したクローンについて、大腸菌発現系を用いて酵素を生産し、精製酵素のレベルで低温活性型酵素、あるいは低pH活性型酵素であるか否かを確認している。3.部位特異的変異法によりアクアライシンIのAsn-219をセリンに置換した変異型酵素N219Sでは、酵素活性の至適温度は80°Cと変わらなかったが、10°C90°Cの範囲にわたって活性は野生型酵素の2倍以上に上昇し、本研究の目的の一つである低温活性型酵素の取得に成功した。

3.アクアライシンIのAsn219をセリンに置換した変異型酵素N219Sでは、酵素活性の至適温度は80°Cと変わらなかったが、10°C90°Cの範囲にわたって活性は野生型酵素の2倍以上に上昇し、本研究の目的の一つである低温活性型酵素の取得に成功した。Asn219は、触媒残基の一つであるSer222の近傍に位置することから、その側鎖が触媒活性に影響を与えることが分かった。アクアライシンIは、カルシウム存在下での活性の最適温度は80°C(好熱性)であり、80°Cで3時間置いても活性は殆ど変化しない(耐熱性)。活性の最適pHは約10(好アルカリ性)であり、4°CではpH12以上でも長時間安定である(耐アルカリ性)。本酵素のこれら特性が、構造上いかなる性質によるものかを明らかにすることを目的としている。本研究により、以下のことが明らかになった。1.アクアライシンIの耐熱性に対する希土類金属の効果を調べた結果、金属の電荷(2価と3価)にかかわらず、金属元素のイオン半径(0.931.06Å)に依存して、カルシウム(イオン半径O.98Å)と同様、本酵素を安定化した。ランタンはCa^<2+>と同等以上の効果を示した。NMRによる測定の結果、La^<3+>のアクアライシンIとの結合定数は、Ca^<2+>に比べて約10倍大きかったことから、この結合の安定性が耐熱性に大きく寄与していることが分かった。2.PCRを用いるランダム変異法により、アクアライシンIのプロテアーゼ領域をコードするDNA部分に変異を導入し、大腸菌発現系を構築した。低温活性型酵素と低pH活性型酵素を生産する組換え大腸菌クローンの分離を行ったところ、共に約1000分の1(以下)の頻度で目的とするクローンがプレート上では得られた。しかし、これら変異型と推定されるクローンからの精製酵素は、いずれも低温活性型、あるいは低pH活性型の性質を示さなかった。
インドにおける手描き模様染色布にみられる「宗教的」意義の比較研究

本研究が対象とする寺院掛布製作現場では、布が実質的な儀礼的機能を喪失している一方で、製作物の実用化と技術・デザインの合理化が進行している。増加する製作者たちの技術レベルが下方向に広がるなか、代替的な価値観の一つとして「宗教性」が見直されるようになり、実用布製作においても地域的な特色として外部に向けて発信されるようになった。では、儀礼性を有しない布が孕む宗教性とはどういうものか。それは、製作者にとっては「俗」であるよりも「聖」に近い者であることを表すと同時に、経済性が優位にたちつつある中で、俗性を払拭し聖性を取り戻す事ができる「浄化作用」を発揮する機能を果たし始めた付加価値であるといえる。本研究では、南インドで製作される「伝統的」手描き模様染色布であるカラムカリと他地域で製作される模様染色布とを比較検討する事で、布に付与される「宗教性」と製作者たちにとっての「宗教性」の意味と価値を明らかにする事を目的とする。その目的達成のために、平成25年度における調査計画では主に以下の点に重点を置いた。1、叙事詩や神話についてのデザインの意味や宗教布としての重要性の確認。2、製作者たちの宗教的実践と土着的な神への信仰のあり方の確認。3、製作者たちの有する「宗教性」と実際的な経済性の関係の確認。4、製作者たちの「宗教観」と対外的に主張する際に用いる「宗教性」との関係の検討。これらの明確化のために、平成25年度の調査においては、12月22日から24日にかけてグジャラート州のアフマダーバードにて、「マーターニー・パチェーディ」という手描き模様染色布の工房において聞き取りを行い、さらに平成26年度の調査に備えた打ち合わせと事前調査を行った。また、12月25日から平成26年1月6日にかけてアーンドラ・プラデーシュ州の主要調査地であるシュリ・カーラハスティを訪れ、平成22年の調査から変化しているカラムカリ製作者の現状把握や、日常でのカラムカリ製作者の神や宗教に関する考え方を収集した。以上の調査から、「伝統的宗教布」製作技術の高い知名度にも関わらず儀礼的機能を喪失しているカラムカリ製作において、製作者たちが主張する「宗教性」とは、儀礼的用途等により付加される類のものではなく、その「宗教性」を帯びた身体が製作するモノとしてカラムカリを捉えることによって、非儀礼的な「宗教布」という矛盾を乗り越え、実用布にまで宗教的価値を付与しうる記号といえるものではないかと推測される。本調査の実施によって、これまでの研究成果に加え、さらにカラムカリを検討するための新たな視点を得られたと考える。本調査では、儀礼性を喪失している「伝統的」手描き模様染色布(カラムカリ)と、儀礼性を保有する「伝統的」手描き模様染色布とを比較考察する。それにより、布に付与される宗教性を単にデザインの面から分析するのではなく、製作者たちの意識に迫ることにより、製作者にとっての「宗教性」の意味と価値を確認し、持続可能な手工芸活性との関係を検討することを目的とする。その目的達成のために、平成26年度における調査計画では、8月に主要調査地である南インド、アーンドラ・プラデーシュ州シュリ・カーラハスティにおけるカラムカリ製作の現状把握と製作者たちの意識に関する補充調査を、また10月には北インド、グジャラート州アフマダーバードにて、手描き模様染色布製作現場状況とその製作者についての調査を行った。以上の調査から、下記の点が明らかになった。儀礼性を保有する北インドで製作されるマーターノチャンダルヴォは、布が宗教性を孕んでいるので、製作者たち自身も儀礼性とは分かちがたい関係を保っている。すなわち、彼らがその「宗教性」を強調せずとも、布が地域的な特色としての「宗教性」を外部に向けて発信することができる。一方、南インドで製作されるカラムカリにおいて布は実質的な儀礼には使用されないため、儀礼性が欠乏しているともいえる。そのためヒトが宗教性を帯び、「俗」であるよりも「聖」に近い者であることが製作者としての付加価値となってきた。さらに、経済性が優位にたちつつある中で再確認され始めた「宗教性」は、俗性を払拭し聖性を取り戻す事ができるという、俗性に対する浄化作用を発揮する機能を果たし始めたといえる。以上から、本調査の実施によって、これまではほとんど記録されてこなかったモノづくりのつくり手たちの意識の問題を明らかにしながら、地域的なモノづくりにおける「宗教性」の潜在的価値について検討することが可能になったと考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。

インドを主な対象とする、文化人類学26年度が最終年度であるため、記入しない。本調査結果から、製作地/製作者の現状として以下の5点が浮き彫りになった。1、版染め技法を用いるマーターニー・パチェーディの技術は高くないと捉えられがちであったが、プリント製作から手描きを用いた高品質の物を提供する者まで存在し、製作者たちも幅広く多様化している。2、シュリ・カーラハスティで製作されるカラムカリは既に儀礼性を失っているが、マーターニー・パチェーディは現在でも儀礼時には欠かせない要素としてカースト内外に認識されている。3、化学的な染料の使用が増加した上、質の良し悪しに関わらず「手描きだから」と高額な値を要求する者たちも出てきており、カラムカリの価値評価が不明瞭となってきている。4、シュリ・カーラハスティでは、自工房の「信用」を維持するために、より工房内の結び付きが強まり、他工房との交流の希薄化が進んでいると同時に、工房の特色が明確になってきている。5、自身に内在する宗教性を積極的に主張することに事に比して、「伝統的」宗教布デザインの追求やその用途における新たな議論は起こっていない。これらの現状を把握できたことで、本研究の目的である、カラムカリと他地域で製作される模様染色布との比較検討が可能となり、叙事詩や神話についてのデザインの意味やその重要性についての理解も深めることができた。ただしシュリ・カーラハスティにおいては、現状4に見られるように工房間の交流が希薄化し、一部の工房の移動などで工房間の距離も広まっていたために、聞き取りと参与観察のための十分な時間の確保が厳しかったことも事実であり、「布に付与される「宗教性」の意味と価値の明確化」のための製作者の認識については、一層の補充調査が必要であると考える。平成26年度は、8月にシュリ・カーラハスティにて重点的に補充調査を行い、また10月にはアフマダーバードにて、マーターニー・パチェーディがどのように儀礼で使用されるのかについての調査を行う。また、これらの調査を踏まえた上で、さらなるデータが必要な場合は12月に補充調査を実施する予定である。今後は、製作者たちの帰属するコミュニティを背景としながら、彼らの宗教観の類似点・相違点についての調査を行い、それらの意味・価値について検討し、さらに、経済的な指標のみでは推し量ることができない、持続可能なモノの活性化の可能性にまで議論したいと考える。そのために調査においては、製作者たちが対外的に打ち出そうとする「イメージとしての宗教性」と、日常の「宗教実践の中で培われた宗教観」を把握し、帰属コミュニティの一員として「許容できること/許容できない事」と「欠かせない事/受け付けられない事」を明確化する必要がある。これらを、聞き取り、参与観察、日常の宗教実践へ参加におけるデータ収集の際の主軸とすることで、製作者たちの宗教に対する認識を把握・分析し、当該地域内、および異地域間における、対外的な「宗教性」と内的な「宗教観」における類似の中の相違を明らかにする予定である。
活性型ビタミンDによるマクロファージの融合機構の解明

1.マクロファージの融合と活性化に伴う脂質代謝の変動マウス肺胞マクロファージは1α,25(OH)_2D_3の作用により活性化と融合をおこす.一方, LPSやretinoic acidは肺胞マクロファージを活性化する作用のみを持つ.そこで1α,25(OH)_2D_3,LPS,あるいはretinoic acidを添加した肺胞マクロファージの脂質代謝の変動を, ^<14>C-酢酸,^<14>C-脂肪酸を用いて比較検討した.その結果,三種の薬物に共通してトリグリセリドの合成促進が見出された.また,このトリグリセリド合成は,不飽和脂肪酸に対する選択性の高いジアシルグリセロール・アシルトランスフエラーゼ活性の亢進によることが明らかとなった.2.活性型ビタミンDによって合成される特異的蛋白質の解析1α,25(OH)_2D_3が肺胞マクロファージの融合を促進する際, SAMDCの阻害剤であるMGBGの添加により蛋白合成とマクロファージの融合が同時に阻害されることから,スペルミジンを介した蛋白合成が必要であることが示唆された.そこで, ^<35>S-メチオニンを用いてマクロファージをラベルした後,一次元の電気泳動(SDS-PAGE)を行ない,合成された蛋白質を分離した.その結果1α,25(OH)_2D_3に特異的でMGBG依存性に出現する6種(分子量42K142K)の蛋白が検出された.これらの蛋白質のマクロファージの融合に対する関与を今後明らかにしたい.3.Mitogen刺激によって脾細胞から産生される蛋白性因子の精製マウス脾細胞から産生される破骨産生刺激因子(OAF)の精製を進めたところ,白血病細胞の分化を促進する作用を持つD-factorに骨吸収活性のあることが見い出された.また,この精製D-factorは骨髄細胞の培養系において破骨細胞に類似した多核巨細胞の形成を促す一方,骨芽細胞に対しては軽度な増殖促進作用を示した.1.マクロファージの融合と活性化に伴う脂質代謝の変動マウス肺胞マクロファージは1α,25(OH)_2D_3の作用により活性化と融合をおこす.一方, LPSやretinoic acidは肺胞マクロファージを活性化する作用のみを持つ.そこで1α,25(OH)_2D_3,LPS,あるいはretinoic acidを添加した肺胞マクロファージの脂質代謝の変動を, ^<14>C-酢酸,^<14>C-脂肪酸を用いて比較検討した.その結果,三種の薬物に共通してトリグリセリドの合成促進が見出された.また,このトリグリセリド合成は,不飽和脂肪酸に対する選択性の高いジアシルグリセロール・アシルトランスフエラーゼ活性の亢進によることが明らかとなった.2.活性型ビタミンDによって合成される特異的蛋白質の解析1α,25(OH)_2D_3が肺胞マクロファージの融合を促進する際, SAMDCの阻害剤であるMGBGの添加により蛋白合成とマクロファージの融合が同時に阻害されることから,スペルミジンを介した蛋白合成が必要であることが示唆された.そこで, ^<35>S-メチオニンを用いてマクロファージをラベルした後,一次元の電気泳動(SDS-PAGE)を行ない,合成された蛋白質を分離した.その結果1α,25(OH)_2D_3に特異的でMGBG依存性に出現する6種(分子量42K142K)の蛋白が検出された.これらの蛋白質のマクロファージの融合に対する関与を今後明らかにしたい.3.Mitogen刺激によって脾細胞から産生される蛋白性因子の精製マウス脾細胞から産生される破骨産生刺激因子(OAF)の精製を進めたところ,白血病細胞の分化を促進する作用を持つD-factorに骨吸収活性のあることが見い出された.また,この精製D-factorは骨髄細胞の培養系において破骨細胞に類似した多核巨細胞の形成を促す一方,骨芽細胞に対しては軽度な増殖促進作用を示した.本年度我々は、活性型ビタミンD〔1α,25【(OH)_2】【D_3】〕によって肺胞マクロファージ(Mφ)が融合する過程において、【◯!1】ポリアミン代謝がどのように関連するか、【◯!2】Mφが融合する前後において骨吸収能がどのように変化するかの2点について検討を加え、以下の結果を得た。〔結果〕【◯!1】マウス肺胞Mφは【10^(-8)】Mの活性型ビタミンDを添加する事により6080%の割合で融合がおこるが、活性型ビタミンDと共にスペルミジン合成の阻害剤であるMGBGを添加すると、融合がほぼ完全に阻止された。MGBGによるこの融合の阻害は、スペルミジンの添加により完全に回復した。また、活性型ビタミンDにより亢進する蛋白合成もMGBG添加により著明に低下し、スペルミジン添加により回復した。続いて、〔【^3H】〕-オルニチンを用いてMφのポリアミン代謝を検討した所、活性型ビタミンDによってスペルミジンの合成が高まり、MGBGを添加する事によりスペルミジンとスペルミンの合成が著明に低下した。【◯!

2】細胞の骨吸収活性は、種々の処置を行った肺胞Mφに【^(45)Ca】でラベルした骨粉を添加し、骨粉から遊離してくる【^(45)Ca】を測定することにより調べた。肺胞Mに活性型ビタミンD、LPSを単独あるいは同時に添加すると、活性型ビタミンDにより多核巨細胞が形成されるが、LPS単独あるいはLPSと活性型ビタミンDの併用添加の系においては、Mφの活性化は起こるが融合は促進されない。これらの細胞の骨吸収活性を調べた所、融合した細胞において骨吸収活性が著しく増加する事、更に活性化したMφについても骨吸収活性の増大が若干観察された。〔結論〕【◯!1】活性型ビタミンDによるMφの融合過程においては、ポリアミン、特にスペルミジンの合成を介したある種の蛋白合成が関与する。【◯!2】活性型ビタミンDによって融合したMφは高い骨吸収活性を持つ。1983年、我々は活性型ビタミンD〔1α,25【(OH)_2】【D_3】〕がマウス肺胞マクロファージの融合を促進して多核巨細胞を形成することを報告した。更に、活性型ビタミンDがマクロファージの脂質代謝に影響(トリグリセリドの合成促進)を与えることも次いで報告した。今回、このトリグリセリドの合成がどのような意味を持つのかを他の薬剤と比較しながら検討した。その結果、(1)トリグリセリドの合成促進はリポポリサッカライド(LPS)やビタミンAなどのマクロファージ活性化因子においても共通に観察されることがわかった。(2)ビタミンAを前処置したマクロファージは活性型ビタミンDの添加によって速やかに融合すること、(3)活性型ビタミンDは特に、ジグリセリドからトリグリセリドの合成を行うジグリセリドアシルトランスファラーゼの酵素活性を上昇させる作用を持つことの3点が明らかになった。以上の結果を総合すると、活性型ビタミンDはマクロファージの活性化、引き続いて融合を引き起す作用を持っていると結論された。活性型ビタミンDと並んで蛋白性骨吸収因子(OAF)の存在が古くから注目されていたが、今回、コンカナバリンAで処置したマウス脾細胞の培養〓液からOAFを精製し、その性質を明らかにすることを目的に実験を行った。培養〓液から数種の蛋白性因子を精製し、最終的にRaiszの系を用いて骨吸収活性を測定した所、細胞分化誘導因子(DIF)にその活性が見い出された。DIFはTNF(腫瘍壊死因子)活性やIL-1(インターロイキン1),CSF(コロニー形成促進因子)活性を持たないことから、これらの因子とは異なると結論された。また、DIFに単独では骨吸収活性を持たないCSFを添加するとその活性が上昇することが明らかになった。現在、DIFの種々の性質について検討中である。