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熱放射を利用した触覚ディスプレイの研究

我々は手による創造性を実現するインタラクションの一形態として,熱放射を利用する手法を提案,侵害性の刺激を忌避するヒトの特性とあわせて利用することで,高速な応答性をもつ空間知覚を実現するシステムを実装した.システムに熱放射および可動鏡を利用することで,高速な応答性,簡便な機構,強い感覚量の提示を実現することを示した.実装されたシステムによる実験を通じ,空間制御された熱放射に応じ,「やわらかい感覚」や「平面を感じた」という感覚が,空間中のある領域に固定されることを確認した.また,システムのキャリブレーション手法についてコンピュータビジョンによる手法を提案し,精度のよい位置あわせを実現した.我々は手による創造性を実現するインタラクションの一形態として,熱放射を利用して空中に形状を提示する手法を提案し,実機の設計を行った.熱放射および可動鏡を利用することで,高速な応答性,簡便な機構,強い感覚量の提示を実現することを示した.そして,人に対象の形状情報を伝える手法として,熱放射を利用する手法を提案した.侵害性の刺激を忌避するヒトの特性とあわせて利用することで,高速な応答性をもつ空間知覚を実現した.このとき,熱放射の明滅や位置制御のため,可動鏡を利用した.熱放射による温度変化実験として,距離に応じた温度上昇の度合いを計測した実験から,ハロゲンヒータと空間操作型インタフェースが用いる光源の干渉についても確認し,考えられる手形状計測手法について比較検討を行い,熱画像センサと可動式超音波センサを用いた制御手法について設計,実装した.作成したシステムを用い,熱放射による45°C付近での感覚変化についてアンケートによる実験を実施した.システムの精度の低さのため,形状認識については高い評価は得られなかった.しかし,「やわらかい」や「円柱でおしあげられるよう」など興味深いコメントを確認できた.今後は,精度をあげたシステムにより,熱放射での心理物理実験による評価実験を行う.我々は手による創造性を実現するインタラクションの一形態として,熱放射を利用する手法を提案,システムを実装し,基礎的な実験を行った.また,システムのキャリブレーション手法についてコンピュータビジョンを利用した手法を提案し,精度のよい位置あわせを実現した.提案システムとして熱放射および可動鏡を利用することで,高速な応答性,簡便な機構,強い感覚量の提示を実現することを示した.そして,人に対象の形状情報を伝える手法として,熱放射を利用する手法を提案した.侵害性の刺激を忌避するヒトの特性とあわせて利用することで,高速な応答性をもつ空間知覚を実現するシステムを実装した.提案システムを利用した熱放射による基礎的な実験として,昨年度にひきつづき,熱放射による45°C付近での感覚変化についてのアンケートによる実験を実施した.掌の温度および距離に応じた制御を加えたシステムを利用した結果,「やわらかい感覚」や「平面を感じた」という感覚が,空間のある領域に固定されることを確認した.また,システムは,熱光源および超音波センサ,熱画像カメラと,多くの座標系が混在している.これらを精度よくキャリブレーションするため,コンピュータビジョンによるキャリブレーション手法を提案し,高精度に座標系間の位置関係をキャリブレーションできることを確認した.今後は提案した高精度にキャリブレーションされたシステムを用い,空間中での形状提示実験を実施する予定である.我々は手による創造性を実現するインタラクションの一形態として,熱放射を利用する手法を提案,侵害性の刺激を忌避するヒトの特性とあわせて利用することで,高速な応答性をもつ空間知覚を実現するシステムを実装した.システムに熱放射および可動鏡を利用することで,高速な応答性,簡便な機構,強い感覚量の提示を実現することを示した.実装されたシステムによる実験を通じ,空間制御された熱放射に応じ,「やわらかい感覚」や「平面を感じた」という感覚が,空間中のある領域に固定されることを確認した.また,システムのキャリブレーション手法についてコンピュータビジョンによる手法を提案し,精度のよい位置あわせを実現した.平成26年度の実施計画においては,ジンバルミラーによる既存システムの高速化のためガルバノミラーを実装すること,光学系を再設計するためのシミュレータを制作することを目標とした.研究の途上で現在の集光ミラーでは集光効率が悪いことが判明したため,集光ミラーの設計のため,光学系のシミュレータ制作を前倒しし,集光ミラーを設計することを優先した.これにともない,ボールネジ機構による集光ミラーと,ジンバルミラーによる2つの可動鏡を備えた新システムを実装できた.また,計画では27年度に実施予定であった基礎的な心理物理実験を前倒しして実施したことで,熱による触覚のような感覚生起の可能性を発見することができた.以上のことから実施計画とは順番が入れ替わったものの,研究の進展としてはおおむね順調に進展していると判断する.バーチャルリアリティ平成26年度の結果から高い評価が得られなかった形状認識について,サーモグラフィによる空間温度管理の精度をあげたシステムによる心理物理実験の追試を実施する.これにより,設計どおりに熱提示が実現したときの形状認識についての知見を得る.また,平成26年度の計画にあったガルバノミラーによる高速制御システムの設計について検討するとともに,高速制御により熱放射をPWM的に制御できるかについて検証し,作成したシステムの形状提示能力について定量的に評価する.本年度の計画で購入予定であったガルバノミラーについて,光学設計シミュレータを先行開発することに変更したため,次年度に購入することとした.これは,研究の進展を鑑み次年度購入とすることで,より効率的な研究開発が実施可能であると判断したためである.

次年度においては,先行開発されたシミュレータにより光学設計をつめたうえでガルバノミラーを購入し,これに基づきより精度の高い熱放射システムを実装することとする.制作されたシステムを用いることで,熱放射を正確に制御できた場合の熱放射による生起感覚の定量的評価を実施する予定である.
抗癌剤治療中における味覚障害発生機序の解明と有効な治療法の開発

抗癌剤による多くの口腔内有害事象(粘膜炎、乾燥、感染症、知覚低下など)が報告されているが、その中の一つに味覚障害がある。この障害は癌治療の生存率に直接影響を与えるものでないことからこれまで軽視されがちであり、その原因も不明である。亜鉛の投与や食事の工夫など対症療法は行われているが、未だ有効な治療法がないのが現状である。そこで、抗癌剤を投与したラットから有郭乳頭切片を作製し、舌上皮、味蕾、味神経の障害と回復の過程を組織学的に明らかにすることにより、抗癌剤治療中における味覚障害発生機序の解明と、有効な治療法の開発を目的とする。抗癌剤は口腔粘膜炎の出現頻度が高いとされているTS-1を用いた。Wistarラット(6週齢、オス)にS-1を2mg/kg(S-1の量は既存実験を参考にした)を連続5日間経口投与、2日間休薬を1クールとし、3クール施行した。スクロース水(甘味)、グルタミン酸ナトリウム水(うま味)、キニーネ水(苦味)、クエン酸水(酸味)をそれぞれ瓶に入れて、その選択率を検討した。選択率の上昇が見られた場合、味覚障害が生じていると判断。この際に、クエン酸モサプリド100 &micro;Mの溶液を調製し、2瓶の内容液に添加して、連日経口投与を行った。キニーネ水(苦味)についてはモサプリド投与群の方が非投与群と比較し、味覚障害が生じにくいという行動実験上の結果が得られた。この結果をうけ、モサプリド投与により神経再生もしくは新生促進作用が得られるかどうかを調べることにより味覚障害の治療法としての可能性を検討している。実験動物の個体差によりデータのばらつきが認められたため、確信的データが得られるまで実験を繰り返したためにやや遅延が生じている。ラットから摘出した舌の組織学的検討をさらに進めるとともに、健常者と抗癌剤治療中の患者の舌茸状乳頭を口腔用マクロスコープを用いてそれぞれ観察・比較することにより、舌乳頭の形態変化の検討を行うなど臨床的研究にも発展させていく。組織学的にも比較を行うために、実際に抗癌剤治療を行ったヒトの舌内神経節がどのように変化しているのかを検討するために、舌癌摘出患者の標本を用いてパラフィン切片または凍結標本を作製し、PGP9.5による抗体染色を行う予定としている。そこで、抗癌剤を投与したラットから有郭乳頭切片を作製し、舌上皮、味蕾、味神経の障害と回復の過程を組織学的に明らかにすることにより、抗癌剤治療中における味覚障害発生機序の解明と、有効な治療法の開発を目的とした。2瓶選択法による味覚障害の有無を検証するため、スクロース水(甘味)またはグルタミン酸ナトリウム水(うま味)をそれぞれ瓶に入れて、その選択率を検討した。比較のために既に報告したキニーネ水(苦味)、クエン酸水(酸味)も飲ませた。これらの実験を施行し、2瓶法での選択率を算出したところ、キニーネ水(苦味)についてはモサプリド投与群の方が非投与群と比較し、味覚障害が生じにくいという結果が得られた。その他の味については、有意な差は見られなかった。実験動物としてWistarラットを使用しているが、これらの個体差によりデータのばらつきが認められた。ラットに投与する水の味濃度を何度も見直し、確信的データが得られるまで実験を繰り返したことにより、当初の計画よりもやや遅れが生じている。

この際に、クエン酸モサプリド100 &micro;Mの溶液を調製し、2瓶の内容液に添加して、連日経口投与を行った。キニーネ水(苦味)についてはモサプリド投与群の方が非投与群と比較し、味覚障害が生じにくいという行動実験上の結果が得られた。この結果をうけ、モサプリド投与により神経再生もしくは新生促進作用が得られるかどうかを調べることにより味覚障害の治療法としての可能性を検討している。実験動物の個体差によりデータのばらつきが認められたため、確信的データが得られるまで実験を繰り返したため。抗癌剤による多くの口腔内有害事象(粘膜炎、乾燥、感染症、知覚低下など)が報告されているが、その中の一つに味覚障害がある。この障害は癌治療の生存率に直接影響を与えるものでないことからこれまで軽視されがちであり、その原因も不明である。亜鉛の投与や食事の工夫など対症療法は行われているが、未だ有効な治療法がないのが現状である。そこで、抗癌剤を投与したラットから有郭乳頭切片を作製し、舌上皮、味蕾、味神経の障害と回復の過程を組織学的に明らかにすることにより、抗癌剤治療中における味覚障害発生機序の解明と、有効な治療法の開発を目的とする。抗癌剤は口腔粘膜炎の出現頻度が高いとされているTS-1を用いた。Wistarラット(6週齢、オス)にS-1を2mg/kg(S-1の量は既存実験を参考にした)を連続5日間経口投与、2日間休薬を1クールとし、3クール施行した。スクロース水(甘味)、グルタミン酸ナトリウム水(うま味)、キニーネ水(苦味)、クエン酸水(酸味)をそれぞれ瓶に入れて、その選択率を検討した。選択率の上昇が見られた場合、味覚障害が生じていると判断。実験動物の個体差によりデータのばらつきが認められたため、確信的データが得られるまで実験を繰り返したためにやや遅延が生じている。現在は、これらのラットの舌有核乳頭切片を作製し、組織学的な検討を行っている。今後、実際の選択率と組織学的検討を照らし合わせ、味神経の再生・新生の有無とモサプリドの効果を検討する予定である。ラットから摘出した舌の組織学的検討をさらに進めるとともに、健常者と抗癌剤治療中の患者の舌茸状乳頭を口腔用マクロスコープを用いてそれぞれ観察・比較することにより、舌乳頭の形態変化の検討を行うなど臨床的研究にも発展させていく予定である。ラットから摘出した舌の組織学的検討をさらに進めるとともに、健常者と抗癌剤治療中の患者の舌茸状乳頭を口腔用マクロスコープを用いてそれぞれ観察・比較することにより、舌乳頭の形態変化の検討を行うなど臨床的研究にも発展させていく。組織学的にも比較を行うために、実際に抗癌剤治療を行ったヒトの舌内神経節がどのように変化しているのかを検討するために、舌癌摘出患者の標本を用いてパラフィン切片または凍結標本を作製し、PGP9.5による抗体染色を行う予定としている。既存の実験器具を使用したことにより、当初予定していた予算よりも低予算で研究を進めることができたため、次年度使用額が生じた。既存の実験器具を使用したことにより、当初予定していた予算より低予算で研究を進めることができたため、次年度使用額が生じた。
Bio Tubeを用いた集合リンパ管再生研究

リンパ浮腫では集合リンパ管の障害や機能不全等を原因として、リンパ液の輸送障害が持続する状態である。患肢は慢性炎症状態にあり皮下組織は次第に線維硬化し最終的にはリンパ管は消失する。よって、最終的にリンパ浮腫治療は消失していくリンパ管をどれだけ再生出来るか、という問題になる。リンパ管を再生させる試みの一つとしてBioTubeと呼んでいる生体内で作製されるコラーゲンで構成される人工脈管を用い集合リンパ管の再生を試みる。Bio tube鋳型の作製は国立循環器病センターの中山泰秀先生に依頼し行なって頂いている。各種サイズのBio tubeの作製が可能で現在内径は0.3mmのものが作製可能である。Bio tube鋳型をラット皮下へ埋め込み、4週間後に鋳型周囲に形成されたコラーゲン組織を取り出し高濃度アルコールに浸けて脱細胞化した。脱細胞化したBiotubeはラットの腹腔内のリンパ管へ吻合する。Biotubeは0.3mm、ラットの腹腔内リンパ管は0.2mmと口径が大変小さいため特殊な吻合法を開発し実施した。7-0から9-0のナイロンモノフィラメントをリンパ管へガイドナイロン糸として挿入しておくと6-0や5-0のより口径の大きいナイロンモノフィラメントが挿入しやすいことを発見した。この口径が大きいナイロンモノフィラメントをステントして11-0、12-0のマイクロ糸針で吻合を行った。この方法で0.1mm以下口径の脈管も吻合できるようになった。これまで人類が可能な脈管吻合の最小口径の限界は0.2mmであったが、これを突破できた。論文にまとめて報告した。ラットの腹腔内リンパ管と吻合したbiotubeの開存率が非常に低い。biotubeをラットの腹腔内リンパ管に吻合するがその後のフォローでbiotubeが開存していない。直後の開存率はほぼ100%であるがその後フォローでリンパ管の開存が確認できていない。恐らくbiotubeがコラーゲン性であるため術後の狭窄が起こりやすいためであると考える。動脈など内圧が強くかかっている脈管ではコラーゲンの収縮力が内圧と拮抗して開存や内圧によるtubeの破損を防いでいると考えるが、リンパ流のように流量が少ない脈菅ではコラーゲンの収縮力が勝って狭窄してしまう事が考えられる。動脈では良い成績が出ているので一度動脈と吻合して血管内皮をbiotube内腔に存在させた状態でリンパ管へ吻合する。或いはナイロン糸などをステントして留置した状態で開存を維持する方法を考える、などの対策が考える。平成30年度は文献等による調査実施のため、経費を使用しなかった。次年度にはラットの追加購入飼育管理費、免疫染色、大型動物購入、実験に使用する消耗品の購入に使用する計画である。
生体機能の素過程としての脂質膜上における分子認識

生体膜上における機能発現過程において、ミクロ構造と熱力学の研究は重要である。この立場から、リン脂質膜の相転移においてX線回折・示差走査熱量の同時測定法を開発し、ホスファチジルコリンの水分散系およびホスファチジルコリン・ジアシルグリセロールの水分散系の相転移点における転移熱とX線回折強度の関係を解析し、相転移機構を明らかにした。後者では、膜融合過程で重要な役割を果たす逆ヘキサゴナル相の出現を明らかにした。リン脂質膜と低分子の相互作用の研究を進めるために、ホスファチジルコリン・低級アルコールの水分散系、ホスファチジルコリン・トレハロース等の糖の水分散系の熱測定およびX線構造解析を行った。ホスファチジルコリン・低級アルコールの水分散系においては、熱測定により測定された相図に基づき、インターディジテイテッド相におけるX線構造解析を行った。リン脂質およびアルコールの炭化水素鎖の長さを系統的に変えて実験を行うことにより、この相においてアルコール分子が脂質膜に取り込まれて形成する構造を提案した。また、リン脂質・糖の水分散系において、各種の糖が液晶相の安定化に及ぼす効果を実験的に明らかにした。リン脂質膜と低分子の相互作用の中、リン脂質膜と水分子の相互作用も重要な課題である。多重層リン脂質膜中に取り込まれる水を熱測定およびX線回折実験により研究した。両実験を有効に駆使することにより、リン脂質膜の状態と取り込まれる水分子の数の関係を明らかにした。リン脂質集合体とイオン、タンパク質等の相互作用を原子レベルで研究するために、脂質の溶液分散系の固液界面における、走査トンネル顕微鏡、原子間力顕微鏡観察を行った。この系で、脂質分子が自発的に固液界面で整列し、原子のレベルで像が観察できることを見出し、これに基づいた研究を発展させている。生体膜上における機能発現過程の研究において、膜構造とその熱力学的状態の相関を研究することが重要である。この立場より、リン脂質膜の相転移においてX線回折と示差走査熱量の同時測定法を開発し、ホスファチジルコリンの水分散系の相転移で同時測定を行い、炭化水素鎖の融解と転移エンタルピーの間に強い相関があることを明らかにした。また、この方法をホスファチジルコリンとジアルキルグルセロースから成る水分散系の相転移挙動の研究に適用し、この系において特徴的な複合体の形成と相図との関係を明かにした。この結果は複合体相と単一相の2つより成る側方相分離の存在を支持しており、そのような側方相分離が液相線よりも高温側でも過渡的に存在する現象が見いだされた。さらに、リン脂質膜と低分子およびポリペプチドの相互作用の熱測定による研究のストラテジーについて総合的に検討し、この系がとる安定状態の研究のために熱測定の重要性が指摘された。リン脂質膜と低分子の相互作用の1つとして、リン脂質膜と低級アルコールの相互作用がある。これでは、アルコール濃度が高くなるとインターディジテイテッド構造が形成される。この機構とミクロ構造の関係を以下のような手法で明かにした。アルコールの炭素数とリン脂質分子中の1本の炭化水素鎖の炭素数を系統的に変えて、X線回折実験を行いった。その結果、両炭素数の和とインターディジテイテッド膜の疎水部の厚さがほぼ一致していることが明らかにした。この系のインターティジテイテッド構造では、アルコール分子が膜中に入り込み、1つのリン脂質分子の2本の炭化水素鎖のメチル端に対し2つのアルコール分子がそのメチル端を向けて充填し、そのようなリン脂質分子1対アルコール分子2から成る単位が互い違いに並んでいるというモデルを提案した。

生体膜上における機能発現過程の研究において、膜構造とその熱力学的状態の相関を研究することが重要である。この立場より、リン脂質膜の相転移においてX線回折と示差走査熱量の同時測定法を開発し、ホスファチジルコリンの水分散系の相転移で同時測定を行い、炭化水素鎖の融解と転移エンタルピーの間に強い相関があることを明かにした。また、この方法をホスファチジルコリンとジアキルグリセロールから成る水分散系の相転移挙動の研究に適用し、この系において特徴的な複合体の形成と相図との関係を明かにした。この結果は複合体相と単-相の2つより成る側方相分離の存在wp支持しており、そのような側方相分離が液相線よりも高温側でも過渡的に存在する現象が見いだされた。さらに、リン脂質膜と低分子およびポリペプチドの相互作用の熱測定による研究のストラテジーについて総合的に検討し、この系がとる安定状態の研究のために熱測定の重要性を指摘した。リン脂質膜と低分子の相互作用の1つとして、リン脂質膜と低級アルコールの相互作用がある。これでは、アルコール濃度が高くなるとインターディジテイテッド構造が形成される。この機構とミクロ構造の関係を以下のような手法で明らかにした。アルコールの炭素数とリン脂質分子中の1本の炭化水素鎖の炭素数を系統的に変えて、X線回折実験を行った。その結果、両炭素数の和の長さとインターディジテイテッド膜の疎水部の厚さがほぼ一致していることを明らかにした。また、膜融合過程で重要になる非分子膜構造の出現機構を検討するために、モノメチル・ジオレオイルホスファチジルエタノールアミンとジアシルグリセロールから成る系のX線構造解析の研究を行い、ジアシルグリセロールが2分子膜に取り込まれた結果、逆へキサゴナル相が形成されることを明らかにした。この立場より、リン脂質膜の相転移においてX腺回折と示差走査熱量の同時測定法を開発し、ホスファチジルコリンの水分散系の相転移で同時測定を行い、炭化水素鎖の融解と転移エンタルピーの間に強い相関があることを明らかにした。また、この方法をホスファチジルコリンとジアキルグリセロールから成る水分散系の相転移挙動の研究に適用し、この系において特徴的な複合体の形成と相図との関係を明らかにした。さらに、リン脂質膜と低分子およびポリペプチドの相互作用の熱測定による研究のストラテジーを総合的に検討し、この系がとる安定状態の研究のために熱測定の重要性を指摘した。リン脂質膜と低分子の相互作用の1つとして、リン脂質膜とトレハロースの相互作用がある。これでは、トレハロースの添加により膜表面の水の構造を変化させることが期待される。この相挙動とミクロ構造の関係を明かにした。すなわち、ジヘキサデシルホスファチジルコリンは通常インターディジティテッド相からリップル相、リップル相から液晶相へ転移を起こすが、トレハロースを添加することによりインターディジティテッド相の出現が抑えられ、最終的にはインターディジティテッド相に代わってゲル相が出現することが明らかにされた。また、イオンと脂質のミクロな相互作用を明らかにする目的で、アラキジン酸カドミウムのLB膜のAFM像観察を行い、分子レベルで欠陥の存在を明らかにした。
マーク・トウェインと世紀転換期(1890-1910)-反帝国主義言説の修辞-

マーク・トウェイン研究史において相対的に看過されてきた晩年期に焦点をあて、その反帝国主義言説の分析をとおし、修辞の特徴ならびにその思想を考察した。(1)アメリカ西部のほら話で育った彼のユーモアは、<連想を生み>また<よく脱線する>その語りの中に生き続けるものの、(社会性・政治性が付与されて)変容する。(2)そうした変容の思想的基盤を求めるならば、晩年の社会的・政治的洞察力に見出せるだろう。彼は、多数の一般庶民の認識の成長に期待し、そこに歴史を動かす「ひとすじの希望」を抱くようである。ここにみるトウェイン晩年の表現活動は、既存の晩年像に修正を迫るものだといえよう。本研究は、アメリカ文学の代表的な作家であるマーク・トウェインの晩年期に焦点をあて、彼の反帝国主義言説を分析することによって、その修辞の特徴ならびに思想を明らかにしようとするものであり、マーク・トウェイン研究史において相対的に看過されてきたその晩年像の構築に積極的に寄与することを目指している。コロニアル時代の元凶であるヨーロッパ列強の「白人文明」に警鐘を鳴らし続けたトウェインの晩年の思想を、ポストコロニアル時代の今日の視座から分析する。本年度の実績は以下の通り。1.アメリカ西部の開拓地に生まれたマーク・トウェインの生涯を、同じ年にヨーロッパの王宮で生まれたベルギー王レオポルドII世の生涯と対照的に俯瞰するような視座から捉え、同王の私領であるコンゴ植民地の残虐な原住民支配を痛烈に批判するトウェインを彼の没後100年の年に考察した。(井川眞砂、「マーク・トウェインの生涯」、『マーク・トウェイン文学/文化事典』[彩流社、2010]所収、pp.22-42)。2.単なるユーモア作家にとどまらぬマーク・トウェインは、晩年、戦争に代わる有効な武器、すなわち「笑いの武器」を提唱し、その担い手に多数の一般庶民を構想する。こうした一般庶民に寄せるマーク・トウェインの基本的な信頼と期待は、いったいどのようにして育まれたものなのか。その思想的背景は、彼が示した「労働騎士団」への大きな共感に見出せるのではないかと論じた。(井川眞砂、「マーク・トウェインと労働騎士団」、『文学・労働・アメリカ』[南雲堂フェニックス、2010]所収、pp.155-194)。3.トウェイン研究資料の収蔵/研究センターである「マーク・トウェイン・ペイパーズ&プロジェクト」(カリフォルニア大学バークリー校)の学術図書編集活動のいまを報告した。(井川眞砂、「マーク・トウェイン・ペイパーズ&プロジェクト再訪」[『マーク・トウェイン研究と批評』第9号、2010]、pp.4-8)。本研究は、アメリカ人作家マーク・トウェインの晩年期に焦点をあて、彼の反帝国主義言説を分析することによって、その修辞の特徴ならびに思想を明らかにしようとする。それというのも、トウェイン研究史において相対的に看過されてきた晩年像は、いまだ明確になっているとは言い難いからである。本研究は、トウェイン晩年像の構築に積極的に寄与することを目的としている。単なるユーモア作家にとどまらぬトウェインは、帝国主義に立ち向かうために「笑いの武器」を提唱する。本研究の実施計画では、1.この「笑いの武器」をアメリカ西部のユーモアの系譜の中で検討し、それがトウェインによって如何に変容させられるか、2.この「笑いの武器」の担い手に多数の一般庶民を想定する彼の階級意識はいかなるものか、それらを分析してトウェイン晩年の思想を考察する。本研究はアメリカ人作家マーク・トウェインの晩年期に焦点を当て、その反帝国主義言説を分析することによって、修辞の特徴ならびに思想を明らかにしようとする。それというのも、トウェイン研究史において相対的に看過されてきた晩年像はいまだ明確になっているとは言い難いからである。本研究は、その晩年像の構築に積極的に寄与することを目的とする。1.その「笑いの武器」をアメリカ西部のユーモアの系譜の中で検討し、それがトウェインによっていかに変容させられるか、2.「笑いの武器」の担い手に多数の一般庶民を想定する彼の階級意識はいかなるものか、それらの分析を通してトウェイン晩年の思想を検討した。ここで得られた結論は、既存のトウェイン晩年像に修正を迫るものだといえよう。トウェインの反帝国主義言説の修辞について、その分析と考察を2つの側面から実施する計画を立てたが、そのうちの第2側面、すなわち「笑いの武器」の修辞の基盤をなすトウェイン晩年の思想については、平成22年度と23年度の研究実績により、一定程度その成果が得られたと考えているためである。

残りの第1側面、すなわち「笑いの武器」の修辞をアメリカ西部のユーモアの系譜の中で検討することを今年度の課題としたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。トウェインの反帝国主義言説の修辞について、彼の提唱する「笑いの武器」をアメリカ西部のユリモアの系譜の中で検討する第1側面が、今後の課題である。西部のユーモアを身に着けたトウェインが、いかにそのユーモアを変容させるかを分析したい。アメリカ西部のトール・テイルやホークスが、さらに広い地球規模の視野のもとに社会性が付加されるとき、それはトウェインによって如何に変容させられるかを分析することになる。世界を一周する『赤道に沿って』の船上で、1896年、トウェインは、P.T.バーナムの<真>と<偽>の境界を撹乱する「ほら話」のアナロジーを滑り込ませ、大英帝国植民地官セシル・ローズの<真>を装った<偽>を読み取って笑い飛ばすのである。その笑いの構想はじつに壮大であり、地球規模の社会性を具備する。その大きさが、アメリカ西部のユーモアを変容させるトウェインの大きさだと言えるのではないか。こうした修辞を「ほら話」の系譜の中で検討し、トウェインらしいその変容の様を具体的に見ていきたい。その様は、アメリカ西部のユーモアの伝統が地球規模の大きなコンテクストの中に取り込まれ、社会性が付加されて変容させられていく姿になろうと予測される。こうして、トウェイン晩年の反帝国主義の修辞は、彼の思想を表現するものになっていくのだろうと思われる。
フィレンツェの近代都市改造に関する研究

本研究ではフィレンツェにおけるイタリア王国の首都時代(1865-1871年)のマスタープランを作成した建築家ジュゼッペ・ポッジの計画を取り上げ、「1首都化のための計画が都市と建築に与える影響」、「2地形に由来するインフラ整備と災害対策」、「3歴史的都市構造への近代的介入」の視点から分析を行った。具体的な研究方法としては、「1ポッジ自身でまとめた報告書と市議会の議事録から計画と実施過程を解読する」、「2設計図面、都市改造前後の都市図、地籍図、建築申請書等から、建物の形態、規模、スケール、道路との位置関係を明らかにする」、「3土地台帳からも土地建物所有者や用途を確認し、計画前後の変化を分析する」の3点に主眼を置き、分析を行った。この結果、計画・実施の具体例として、ミケランジェロ広場、コッリ大通り、市門周辺地区を取り上げた。ミケランジェロ広場については、市壁を取り壊して建設された環状道路の一部であること、眺望の獲得、象徴性、土地収用、地盤と排水、衛生面など多角的な視点から分析を行い、広場の機能と形態決定要因を明らかにしている。コッリ大通りについては、景観の確保、土地収用、インフラとしての役割、アルノ川の洪水対策、飲料水問題の視点から、大通りの機能と路程決定要因を明確化している。市門周辺地区としては、カヴール広場とクローチェ門広場を分析対象とし、14世紀以来存続してきた市門に対するポッジの姿勢と対処、街区形状の決定、既存建築の扱い、洪水対策などの視点からその様態を明らかにしている。この研究の重要性は、近代化都市改造を扱う中で、先進的都市計画手法を用いた成功例だけでなく、改造以前の堅固な歴史的都市基盤と社会組織が近代化を遅らせていた都市の例を明らかにすることで、都市の固有性にもとづく近代都市改造手法が存在していたことを見出した点にある。(抄録なし)本研究ではフィレンツェにおけるイタリア王国の首都時代(1865-1871年)のマスタープランを作成した建築家ジュゼッペ・ポッジの計画を取り上げ、「1首都化のための計画が都市と建築に与える影響」、「2地形に由来するインフラ整備と災害対策」、「3歴史的都市構造への近代的介入」の視点から分析を行った。(抄録なし)
染色体不安定性と相同組換え

当研究ではゲノムを安定に維持する機構を分子レベルで明らかにすることを目標とした。代表者の梅津は出芽酵母二倍体細胞をモデルに、体細胞分裂時に生じるヘテロ接合性の喪失(LOH)を引き起こす遺伝的変化を分類し、その発生頻度や再編の場所についての影響を検討することにより、染色体異常の発生や制御に関わる因子の特定を進めた。これ迄の研究から、ゲノムの安定な維持には相同組換えが大きな役割を果たしていると同時に、染色体異常・再編の発生にも必須の働きをしていること、および、この相同組換えによるゲノム維持の機構はゲノムの変化を抑える様に制御されていることが判った。この制御には、複製後修復を初めとする他の修復経路との使い分けや、SGS1による組換え反応自体の制御、あるいは、RAD9依存性のチェックポイント機構による染色体異常の抑制等、複数のステップで行われている。研究期間の後半は、これらの制御に関わると考えられるSGS1、SRS2、RDH54等の遺伝子について、単独欠損や複製後修復遺伝子(RAD18)や相同組換え遺伝子(RAD51・RAD52)との多重欠損、及び、制御因子間の関係をゲノム変化に及ぼす影響から解析し、その役割や相互作用を中心に解析を進めた。これらの欠損は従来考えられてきた作用のみでは説明できない影響を示すことが分かり、現在、この新たな作用について解析を進めている。分担者の森田は品川らとの共同研究として、マウスFBH1遺伝子の機能について研究を進めた。これ迄に、マウスFBH1タンパク質は精巣の生殖細胞、中でもパキテン期に多く発現されていることを示した。パキテン期は相同染色体が対合を終了し、組換えを起こす時期であり、現在、FBHタンパク質が各種の組換え関連タンパク質の安定性に対して及ぼす影響をRNA干渉法により検討している。また、FBH1遺伝子をノックアウトしたマウスを作製中である。染色体異常について体系的に解析し、その分子機構を解明することを目的として、S.cerevisiae二倍体細胞をモデルに実験的解析を進めている。体細胞分裂時に生じるヘテロ接合性の喪失(LOH)に関して遺伝的変化を分子レベルで特定し、それぞれの頻度や染色体再編の場所についての影響を検討することにより、染色体異常の発生や制御に関わる因子を特定する。種々の変異株より得られた異常染色体について染色体再編の融合点を塩基配列レベルで決定したところ、染色体内欠失や転座・不等交叉は殆どの場合レトロトランスポゾン等のゲノム上に散在する繰り返し配列間で生じていることが判明し、通常の生育下での染色体不安定性は、主として染色体間での相同組換えによってもたらされることが示唆された。また、SGS1遺伝子及びMSH2遺伝子の欠失変異が染色体不安定性に及ぼす影響を解析したところ、それぞれ野生型に比べ、染色体異常の中でも特に「転座・不等交叉」や「組換えに伴って生じる染色体喪失」の発生が上昇していた。染色体異常の発生原因を相同組換えにおいて修復する過程において、これらの遺伝子が修復の忠実度を制御している可能性が示された。分担者の森田は、ヒストンH2AXのC末端AVGKKASQASQEYのセリン残基がリン酸化されたペプチドに対する抗体を作製し、H2AXのリン酸化とDNA損傷の関係について調べた。マウスに30GyのX線を照射したところ、小腸、胸腺、精巣において、H2AXのC末端がリン酸化されているのが検出された。特に精巣では、減数分裂期でもリン酸化されていることから、減数分裂期の組換えと放射線などの照射によるDNAの損傷修復の両方のカスケードにH2AXのリン酸化が関わっていることが明らかになった。

当研究ではゲノムを安定に維持する機構を分子レベルで明らかにすることを目標としている。代表者の梅津はS.cerevisiae二倍体細胞をモデルに体細胞分裂時に生じるヘテロ接合性の喪失(LOH)を引き起こす遺伝的変化を分子レベルで特定し、それぞれの頻度や染色体再編の場所についての影響を検討することにより、染色体異常の発生や制御に関わる因子の特定を進めている。これ迄に、(1)ゲノムの安定維持には相同組換えが大きく寄与しているが、その過程の一部が染色体異常・再編を引き起こすこと、(2)組換えによるゲノム維持の機構は組換え反応の制御や他の修復機構との関係等、複数の段階でゲノムの変化を抑える様に制御されていること、(3)複製後修復も独自にゲノムの安定維持に寄与する同時に、一部の自然DNA傷害の回避に関しては相同組換えと相互に代替して機能できること、(4)非相同組換えに作用するHDF1遺伝子に関しては、単独欠損およびrad52との二重欠損のいずれの場合もLOHに対する影響は殆ど認められず、自然DNA傷害の回避やLOHの発生に非相同組換えは余り関与していないこと等が示された。現在、これらの経路群の応答や制御について、特にゲノム不安定性をもたらす原因となるDNA傷害との関係を中心に解析を進めている。分担者の森田はヒストンH2AXのリン酸化について研究を進めている。細胞に放射線が照射され、DNAが二重鎖切断されると、H2AXがリン酸化され、非相同的DNA末端結合やRad51などによる相同組換え修復が起こると考えられる。H2AX遺伝子について、Tet-offシステムを用いて内在性H2AXの発現を制御する細胞系を作製し、その発現をDoxycyclineによって抑制したところ、放射線感受性が増加することが判り、H2AXがDNA二重鎖切断の修復に関与していることを細胞レベルで示すことができた。これ迄に、相同組換え機構と複製後修復機構は一部の自然DNA傷害の回避に関しては補完し合うが、それぞれ特異的にゲノムの安定性に関わる面もあることが分かった。後者について知見を得るために、それぞれの欠損株で引き起こされるゲノムの変化について分子レベルで詳細に解析した。複製後修復欠損株では相同組換え機構に依存する様々な染色体再編の上昇、特にマーカーがアリル座との遺伝子変換によって失われるものが顕著な上昇を示すのに対し、相同組換え欠損株では損傷乗り越えDNA合成による特徴を示す点突然変異の上昇、中でも1塩基欠失やG:Cが連続する部位での塩基置換が好発していた。このことは、一方の機構の欠損下で他方が機能した際にはエラーを伴う形でしか傷害を回避できない場合があることを示しており、通常は2つの機構がエラーを抑制する様な制御のもとで使い分けられていることが示唆される。
電磁浮遊液滴内乱流による材料のマイクロスケール構造形成の解明

静磁場印加電磁浮遊法を用いて、高い過冷却状態からの凝固をさせる際に、印加する静磁場強度を変化させると、凝固組織構造が変化することが明らかになった。また、周期加熱法で試料内の流動状態を検討した結果、周期加熱と温度応答の位相差の静磁場依存性が、低磁場域と高磁場域において異り、遷移域が凝固組織構造の遷移域と一致したため、液滴内の流れの変化が凝固組織構造の変化を引き起こすことが分かった。また、Phase Field法による導体流体中の導体液滴の挙動解析を行うストークス流れを仮定した二次元シミュレーションコードの作成を行い、その計算結果から、静磁場を印加すると、液滴に働く揚力が強くなることが分かった。二元系及び三元系溶融合金を電磁浮遊法により浮遊させた液滴に静磁場を印加し、流れを抑制した場合や、溶融液滴を自由落下させるdrop tube法などの様々な無容器急速凝固法により凝固させた場合において、形成する微細組織が異なる(Cao et al., Scripta Materialia, 2003; Gao etal.,J. Phys., Conf. Ser.144, 2009; Luo et al., J. Appl. Phys., 2009)ことが知られている。これらは材料が同じにもかかわらず、液滴内部の流動状態が全く異なるために引き起こされると考えられており、昨年度までの調査により、静磁場を印加し、流れを変化させると、凝固組織構造が変化することが明らかになった。そこで、静磁場印加電磁浮遊法を用いて、CuCo合金に対して周期加熱法により、試料内対流の流動状態の把握を行った。それにより、周期加熱と温度応答の位相差の静磁場依存性が、低磁場域と高磁場域において異なることが分かった。これは、流れが乱流から層流に遷移するためであると思われる。また、その遷移域が凝固組織構造の遷移域と一致した。そのことから、凝固組織構造が変化する要因として、液滴内部の流動、特に乱流-層流遷移の影響が大きいことが分かった。また、Phase Field法による導体流体中の導体液滴の挙動解析を行うシミュレーションコードの作成を行った。そのシミュレーションにより、静磁場印加時では、静磁場を印加しない場合と単一液滴の挙動が大きく異なり、揚力が強く働くことが分かった。そのため、相分離構造の主要因であると思われる衝突合体挙動が大きく変化するためであると思われる。今後、詳細を検討する予定である。これらは材料が同じにもかかわらず、液滴内部の流動状態が全く異なるために引き起こされると考えられている。そこで、直接数値計算による静磁場印加時の電磁浮遊液滴内の乱流構造の解明および静磁場印加電磁浮遊法によるCuCo合金による相分離実験を行った。直接数値計算の結果、静磁場をより強く印加するに従って、乱流域では時間平均された速度分布は、変化は小さく、乱流成分のみが静磁場により減衰されることが分かった。また、より強く静磁場が印加された層流域では、速度分布は静磁場強度のおよそ-2乗にしたがい、遅くなることが分かった。また、相分離実験結果から、静磁場を印加することにより、電磁浮遊液滴内に現れる構造は、滴状であり、静磁場をより強く印加すると、現れる構造は粗大化することが分かった。その際の粗大化の程度は、低磁場域では、磁場強度の増加に対して、緩やかに構造は粗大化するが、ある磁場強度以上になると急激に粗大化が進行した。直接数値計算により得られた計算結果を無次元化し、相分離実験の条件に換算したところ、粗大化が急激に進行する静磁場強度は、およそ乱流と層流の遷移域に相当することが分かった。二元系及び三元系溶融合金を電磁浮遊法により浮遊させた液滴に静磁場を印加し、流れを抑制した場合や、溶融液滴を自由落下させるdrop tube法などの様々な無容器急速凝固法により凝固させた場合において、形成する微細組織が異なる(Cao et al., Scripta Materialia, 2003; Gao etal.,

J. Phys., Conf. Ser.144, 2009; Luo et al., J. Appl. Phys., 2009)ことが知られている。これらは材料が同じにもかかわらず、液滴内部の流動状態が全く異なるために引き起こされると考えられており、昨年度までの調査により、静磁場を印加し、流れを変化させると、凝固組織構造が変化することが明らかになった。そこで、静磁場印加電磁浮遊法を用いて、CuCo合金に対して周期加熱法により、試料内対流の流動状態の把握を行った。それにより、周期加熱と温度応答の位相差の静磁場依存性が、低磁場域と高磁場域において異なることが分かった。また、その遷移域が凝固組織構造の遷移域と一致した。そのことから、流動状態が大きく変わることで、凝固組織構造が変化したことがわかった。また、二次元的なストークス流れを仮定したPhase Field法により、導体流体中の導体液滴の挙動解析を行った。その結果、静磁場印加時では、静磁場を印加しない場合と比べて単一液滴の挙動が大きく異なり、揚力が強く働くことが分かった。そのため、相分離構造の形成の主要因であると思われる衝突合体挙動が大きく変化するためであると思われる。しかし、高速度カメラによる電磁浮遊液滴観察により、流速が速く、ストークス近似が適用できないと思われることから、三次元的な、ストークス近似を用いないPhase Field法によるシミュレーションコードが今後必要となることが分かった。流体工学当初の予定通り、Phase Field法のシミュレーションコードを開発し、静磁場下の導体液滴の挙動解析ができるようになった。今後、構造形成に対しての解析を行い、構造形成のメカニズムを明らかにする。数値計算を行う際に補助をおこなってくれる予定だった大学院生を確保できず、申請者がすべて一人で行うことになった。そのため、計算コードの開発・検証の速度が当初の予定よりも遅くなった。しかし、計算結果の検証作業として行う予定だった相分離実験を行う大学院生が確保できたため、平成25年度に行う予定であった実験を本年度に行うことができた。そのため、本研究課題はおおむね順調に進展している。直接数値シミュレーション結果の妥当性の検証およびシミュレーションコードの改良を行う。また、疑似乱流場でのPhase fieldシミュレーションコードの開発を行う。マイクロスケールの材料構造とその場での渦構造との相関を明らかにするため、層流条件ではせん断速度を、乱流条件では渦スケールおよび乱流強度を変化させ、流れの状態と材料構造との相関を明らかにし、モデル化を行う。開発した数値シミュレーションコードを用い、液滴内流れの構造、平均速度分布、乱流強度、レイノルズ応力の分布等の乱流統計量から、電磁浮遊液滴内の乱流構造を明らかにする。加えて、操作条件(浮遊力(つまり流れの駆動力)、静磁場強度(つまり流れの静止力))を変えることにより、それらの乱流構造への影響を明らかにする。昨年度は、全体として順調であったが、開発コードは大規模なものとなった。そこで、本年度は、コード開発の完了および高速化も行う。また、せん断流場及び疑似乱流場でのPhase fieldシミュレーションコードの開発を行う。
消化管間質腫瘍(GIST)の転移・再発に関与する遺伝子に関する研究

(1)当院で治療を行ったGIST患者の臨床情報の整理を行った。凍結組織が保存されているか、パラフィン包埋ブロックが存在しているかを確認した。c-kitおよびPDGFRaの遺伝子変異や臨床のパラメーターとGISTの経時的変化との相関に関して検討を行った。本邦においても欧米と同様にc-kit exon11が最も多く、次にexon9であり、イマチニブの臨床効果もexon11で高かった。(2)DNAアレイを用いたエピジェネティックに制御されるがん関連遺伝子の解析を行うとともに、凍結組織よりRNAを抽出してcDNAアレイを用いた網羅的発現解析を行ない、細胞接着などの転移・侵潤に関する遺伝子群の発現について検討した。転移・再発を認めたGISTにメチル化の頻度が極めて高い2つの遺伝子を同定した。2001年からこれまでGISTの薬物治療に加えて、イマチニブ・メシレートをはじめとする分子治療薬の臨床試験を行ってきた。また当センターにおいて実績が著しい超音波内視鏡下穿刺吸引生検法により確定診断を行ってきた経緯より多くの患者の臨床データーと検体の蓄積がある。今回、実際に採取して検体を用いて解析を開始したが、(1)超音波内視鏡下穿刺吸引生検法により採取された腫瘍組織は微量であることに加え、血液などの他の組織が多く含まれていること、(2)一部の患者で、当センターにおけるヒトゲノム・遺伝子解析倫理委員会で承認された臨床試験に対して、本人の同意がえられない場合が存在することが判明した。また、(3)パラフィン切片からの遺伝子中室抽出およびその遺伝子増幅を試みたが困難な症例が一部にあることが判明した。以上より、集積可能と見積もられていた患者数のうち遺伝子抽出が可能な検体が少なくなり、十分な検討が行なえないことを危惧し若干の患者集積の必要性があると判断した。本年度はさらに検体の集積を行いつつ、それらの検体を用いて良質なDNAの抽出を試みた。遺伝子抽出が可能であった症例については、既報の遺伝子変異であるc-kitおよびPDGFRaの遺伝子変異および発現解析を行った。一方、患者集積と同時に臨床情報の整理をおこない、c-kitおよびPDGFRaの遺伝子変異や臨床のパラメーターとGISTの経時的変化との相関に関して検討を行い、2008年1月に行われた米国臨床腫瘍学会・消化器癌シンポジウムで報告を行った。本年度は、c-kitおよびPDGFRaの解析に加え、DNAアレイを用いたエピジェネティックに制御されるがん関連遺伝子の解析を行うとともに、凍結組織よりRNAを抽出してcDNAアレイを用いて網羅的発現解析を行ない、細胞接着などの転移・浸潤に関する遺伝子群の発現について検討を加え、GISTの移転能に関する発現形式を明らかにする予定である。Gastrointestinal stromal tumor(GIST)は、胃や小腸、大腸などの消化管に発生する間葉系由来の腫瘍であり、KIT遺伝子やPDGFRα遺伝子の変異が高頻度に認められる。しかしGISTには、転移を伴う極めて予後不良な群と、腫瘍の増大が遅く転移を伴わない予後が比較的良好な群を認め、それらの分子生物学的な違いは明らかになっていない。今回我々は、GIST48例(胃原発25例、小腸原発19例、大腸原発4例)を対象とした。GISTは検体採取時にすでに再発・転移をきたしているものに加えて腫瘍径と腫瘍細胞の核分裂像から予後の不良が予測される悪性GIST群(38例)と、臨床像から根治が高率に期待される良性GIST群(10例)に分類した。Methylated CpG Island amplification-microarray(MCAM)法を用いて6,157遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化異常を綱羅的に解析した。同定した遣伝子のメチル化状態をパイロシークエンス法により定量的に解析してGISTの臨床病理学的背景との関連を検討した。44症例(90%)でKIT遺伝子(42症例)もしくはPDGFRα遺伝子(1症例)のいずれかの変異が認められたが、遺伝子変異とGISTの悪性度、DNAメチル化様式には相関が認められなかった。6,157遺伝子のうち良性GIST群では375遺伝子、悪性GIST群では503遺伝子でDNAメチル化異常を認め、悪性度の高いGISTで有意に高頻度にDNAメチル化異常を認めた(P=0.01)。また悪性GISTと良性GISTは異なったクラスターに集積する傾向にあった。総ゲノムのDNAメチル化を反映するLINE1のメチル化レベルは良性GIST群で69%、悪性GIST群で65%であり、悪性度の高いGISTでLINE1のメチル化低下が認められた(P=0.004)。

以上の結果より、GISTの発症にはKIT遺伝子、PDGFRα遺伝子のチロシンキナーゼ受容体の変異が重要であるが、その進展にはゲノム全体の低メチルとプロモーター領域のメチル化亢進が深く関与していると考えた。
介護労働の市場化と外国人化を誘起する移民・福祉政策の相互作用性に関する国際比較

2000年代以降のイタリアでは、民間市場の家事領域で介護労働に従事する外国人労働者が劇的に増加した。この事態はとくに受入れ国であるイタリアの移民政策と社会政策双方の直接ー間接的な相互作用性によって誘起されてきた。他方、日本では2014年前後「介護労働の市場化と外国人化」について大々的な議論や特区での適用が急激な展開をみせている。そこで本研究では日本とイタリアの事例について、外国人介護労働者に対する移民政策と介護政策の相互作用、介護労働の市場化をめぐる政策動向、外国人介護労働者の技能評価の解明を目的とした。研究の結果、日本とイタリアが介護政策においては介護の現物給付(日本)と現金給付(イタリア)主流の政策をとり、また外国人介護労働者については、厳格な入国前の技能・学歴要件と入国後の職業教育(日本)と入国前の技能・学歴要件が不在で、入国後に事後的に滞在就労を承認する制度利用の普及(イタリア)といった点で、入国前後に少なくとも二重の審査や技能習得を要する日本と、事後承認型のイタリアという点で対照的であることが明らかになった。また、こうした介護をめぐる政策様相の対象性は、世界的にみて最高比率の水準にある、高齢化、財政収支の赤字(対GDP)、社会保障支出における非現役(高齢者)への支出といった高い共通性があるにもかかわらず、対照的であることも明らかにし、これらをAsian Europe Journal (Springer)で論文発表した。また、日本の事例に関しては、2017年以降、外国人介護労働者に対する入国管理政策が大転換し、技能実習制度下での技能や学歴要件のほとんどない状態の非熟練労働者の受け入れが開始されたほか、在留期間が実質的に無期限に延長できる在留資格「介護」が創設されたことを社会政策学会で報告した。本研究の主要目的3点のうち、第1目的は、2000年代以降のイタリアでは、民間市場の家事領域で介護労働に従事する外国人労働者の劇的な増加の、政策背景を明らかにすることであり、とくに受入れ国であるイタリアの移民政策と社会政策双方の直接ー間接的な相互作用性によってこの事態がいかに誘起されてきたのかを、当該労働者への両政策の作用を整理し、明らかにすることであった。上記の目的通り、2015年度は、全体の約9割が外国人で占められる市場の家事領域の介護労働者の急増に対する移民政策と介護・社会政策全般の相関的な作用を両政策化の制度概要を巨視的に捉えながら整理する作業を行った。結果としては、高齢化の進展と高齢者への給付比率の高い社会保障支出、そして現金給付主流の介護制度によって、現状では、抑制的な介護政策が維持されており、それを代替するために市場の介護労働力として、外国人が越境し、これにイタリアの移民政策は寛容な管理制度を有していることが明らかになった。上記の作業は当該年度全般にわたって実施し、年度後期からは論文執筆も行った。その研究成果は、2016年4月に宮本太郎・橘木俊詔監修「福祉+α」シリーズ後藤玲子編著『正義』にて、宮崎理枝「第10章フリーライディングする福祉制度?」で刊行された。また、現在、イタリアの社会政策誌"Politiche Sociali"(il mulino社)とEuropean Societies(Routledge社)に投稿、査読中である。研究計画どおり、進捗している。本研究は、以下の3つの研究目的と12の課題群で構成される。12000年代以降のイタリアでの民間市場の家事領域で介護労働に従事する外国人労働者の急増の背景にあるイタリアの移民政策と社会政策双方の直接ー間接的な相互作用の解明2地方政策において展開される当該労働者への専門職業化と就労の適正化に向けた支援策の実態と政策効果の解明32014年前後からの日本の「介護労働の市場化と外国人化」の解明と、イタリアとの比較分析このうち、1と3に関しては、文献調査、制度分析、日伊の比較分析を行った。その結果イタリアでは現金給付主流のケア政策と事労働者へのクオータ制と正規化しか持たない移民政策が、ケア労働者の市場化と移民労働者化に寄与している点、また日本では、移民政策が介護労働者としての入国を認めず、外国人介護労働者の入国がEPA制度以外では不可である点、さらに介護政策自体が、介護保険制度と介護福祉士制度の普及により、専門職化している点が、介護労働の市場化と外国人化を妨げている点を口頭報告と論文としてまとめた。しかし同時に、2016年以降のEPA介護労働者への在宅介護の解禁や、技能の実習生への介護分野の解禁といった動向が生じている点も確認した。以下3点の理由により、進捗状況はやや遅れている。(1)本研究計画の申請時に予測されなかった、ヨーロッパにおける移民・難民問題とその急激な政治化が生じ、これによって、地方での具体的な政策展開の鈍化が生じているから。(2)日本での家事・介護政策分野の政策展開が、かつてのそれ殻は予測不可能なほど急激に進展しており、現状の把握が困難であるから。(3)上記2点のために、現状では、比較分析や現地調査における地域政策展開の把握、そして日伊比較が困難であるから。本研究課題の3点の具体的な構想・目的と実績は以下のとおりである。(1)外国人家族援助者に関わる社会政策と移民政策を整理し、当該労働者数の増加と非正規性の上昇に関わる制度的逆機能性にとくに着目しつつ、両政策による相互的作用を検証し、明らかにする。