hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アデノ随伴ウイルスベクターを応用した脳神経疾患に対する遺伝子細胞療法

(1)高規格AAVベクター製造法の開発:前年度に引き続き、高純度ベクターの大規模製造に適したプロトコルの検証を推進した。アデノウイルス初期遺伝子群や、E1B19k機能を補完するBcl-xL遺伝子を導入した機能強化型293EB細胞を活用した。高密度培養に向け、293EB細胞を用いて培地、培養条件の検討を行った。固相支持担体を用い、バイオリアクターによる高密度培養を行い、ベクターの培養上清中への放出量、溶存酸素濃度の変化や培養条件を検証した。(2)脳神経疾患における新規タンパク質補充療法:脳虚血再灌流障害治療への応用研究を推進した。AAVベクターは野生型ウイルスとは異なり染色体挿入のリスクが低く、通常はin vivo遺伝子治療に用いられるが、細胞増殖や長期間の生存が必要ない場合にはex vivo遺伝子治療への活用が期待される。間葉系幹細胞において1型AAVベクターを用いてHGF発現間葉系幹細胞を作製し、発現を確認した。MCA閉塞SDラットにおいて、脳虚血再灌流後に外来遺伝子のex vivo導入を行った間葉系幹細胞を静脈内投与し、免疫染色やTTC染色により、炎症細胞浸潤、梗塞体積および浮腫体積を検証することで、ペナンブラの保護による治療効果を確認した。さらに、HGFにより血液脳関門が安定化されることを見出した。(3)ベクター産生型標的細胞によるin situ遺伝子治療:間葉系幹細胞を応用したベクター産生型細胞の機能を検証した。マーカー遺伝子発現ベクターのコンポーネントを間葉系幹細胞に導入し、培養細胞の系で遺伝子発現およびベクター産生を評価した。外来遺伝子修飾MSCsをマウスに左心室腔経由で全身投与し、外来遺伝子発現や安全性を検証した。投与直後に全身のイメージングで全身循環が確認され、細胞投与に伴う有害事象は認められなかった。今後、標的腫瘍の種類に応じ、様々な体性幹細胞を活用したベクター産生型標的細胞の開発が期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)高規格AAVベクター製造法の開発:大規模製造に適したプロトコルを検証し効率化を推進した。293EB細胞への導入効率の改善とSOP作業手順の安定を目的として、linear PEIを用いたベクター産生至適条件を検討した。また、SOPの支障となる塩化セシウム超遠心を省略した高規格精製に向け、陰陽イオン交換およびゲル濾過クロマトグラフィーを組み合わせ、精製効果を検証した。(2)脳神経疾患における新規遺伝子導入法とタンパク質補充療法:脳組織への外来遺伝子導入法として、マイクロバブル併用超音波照射を応用し、関心領域あるいは広範囲脳組織への導入条件を検証した。マーモセット静脈内にエバンスブルー色素とマイクロバブルをボーラス投与し、同時に2W、1MHzの超音波を2ないし10分間、頭皮上から内側側頭葉や頭頂葉を標的として照射した。還流固定後、各々の組織中の色素量をホルムアミド抽出にて吸光度で評価した。また、炎症制御治療ベクターとして、将来GMP化が可能な構造のIL-10発現AAVベクターを構築し、機能を確認した。MSCや歯髄由来幹細胞についても拡大培養を行い条件検討を行った。炎症を伴う脳血管障害の疾患モデルとして、MCA閉塞SDラットを作成し、TTC染色にて梗塞体積の評価を行った。(3)ベクター産生型標的細胞によるin situ遺伝子治療:MSCや歯髄由来幹細胞を応用したベクター産生型細胞を構築するための条件検討を行った。ルシフェラーゼ発現ベクターのコンポーネントを歯髄由来幹細胞に導入し、培養細胞の系でベクター産生および遺伝子発現量を評価した。ベクターのコンポーネントの比率、高い産生量を維持する至適条件を検討した。(1)高規格AAVベクター製造法の開発:前年度に引き続き、大規模製造に適したプロトコルを検証し効率化を推進した。小型ガス透過性フラスコを用いて適切な培養条件を保ちながら作業の効率化を図り、遺伝子導入およびウイルス産生条件を検討した。硫安沈殿、両イオン交換法およびゲルろ過を組み合わせることで、超遠心操作を用いずに高純度のベクターを製造することに成功した。(2)脳神経疾患における新規遺伝子導入法とタンパク質補充療法:引き続き、脳組織への外来遺伝子導入法として、マイクロバブル併用超音波照射を応用し、関心領域あるいは広範囲脳組織への導入条件を解析した。またMCA閉塞SDラットにおいて、虚血再灌流後に間葉系幹細胞や歯髄幹細胞を血管内投与し、TTC染色にて梗塞体積および浮腫体積を測定し、予防的な治療効果を検討した。(3)ベクター産生型標的細胞によるin situ遺伝子治療:引き続き、間葉系幹細胞や歯髄由来幹細胞を応用したベクター産生型細胞の機能を検証した。ルシフェラーゼ発現ベクターのコンポーネントを間葉系幹細胞や歯髄由来幹細胞に導入し、培養細胞の系で遺伝子発現およびベクター産生を評価した。培養スケールを大規模化し、遺伝子導入条件、ベクターのコンポーネントの比率やDNA量について、ベクター産生条件を検討した。従来の精製法における密度勾配超遠心操作はGMP生産において不利な操作段階であったが、イオン交換やゲル濾過クロマトグラフィーを応用し、密度勾配超遠心操作を省略可能なAAV精製プロトコルを確立した。製造したベクターを用いた遺伝子導入試験を行い良好な遺伝子発現が確認された。GMP生産への応用を推進すると同時に、純度の高いベクターを応用することで、脳組織への遺伝子導入や脳神経疾患の治療実験において、安全に長期間の効果が期待できる。

また、間葉系幹細胞に加え歯髄由来幹細胞についても、ベクターコンポーネントの導入およびウイルス産生条件の検討を行った。(1)高規格AAVベクター製造法の開発:前年度に引き続き、大規模製造に適したプロトコルを検証し効率化を推進した。高密度培養に向け、浮遊培養用HEK293細胞を用い、培地、培養条件の検討を行い、接着細胞と同等の生産効率にてベクターを製造することに成功した。さらに、アデノウイルス初期遺伝子群、SV40由来T抗原、E1B19kの機能を補完することでAAV複製効率を増強させるBcl-xL遺伝子を導入し、機能強化型の不死化した浮遊培養用HEK293細胞を作製した。(2)脳神経疾患における新規遺伝子導入法とタンパク質補充療法:引き続き、脳神経疾患治療への応用研究を推進した。間葉系幹細胞において1型AAVベクターの導入効率が高いことを確認し、炎症制御因子発現間葉系幹細胞を作製し、培養細胞の系で発現を確認した。同様に、遺伝子修飾歯髄幹細胞を作製し発現を確認した。MCA閉塞SDラットにおいて、虚血再灌流後に外来遺伝子のex vivo導入を行った間葉系幹細胞や歯髄幹細胞を血管内投与し、TTC染色にて梗塞体積および浮腫体積を測定し、ペナンブラの保護による治療効果を確認した。(3)ベクター産生型標的細胞によるin situ遺伝子治療:引き続き、間葉系幹細胞や歯髄由来幹細胞を応用したベクター産生型細胞の機能を検証した。ルシフェラーゼ発現ベクターのコンポーネントを間葉系幹細胞や歯髄由来幹細胞に導入し、培養細胞の系で遺伝子発現およびベクター産生を評価した。マウス皮下腫瘍モデルにてベクター産生型MSCsを腫瘍内投与し、遺伝子発現増幅効果を確認した。この際、有害事象は認められなかった。高密度培養とベクター複製が可能な新規浮遊系ヒト細胞の開発を推進した。この細胞を用い、接着細胞と同等の生産効率にてベクターを作製することに成功した。また、野生型と異なり組換え型では染色体に挿入されにくく従来はin vivo法を中心に使用されていたAAVベクターをex vivo法に応用することで、染色体を傷つけずに安全に細胞治療を実施することが可能となった。脳組織への遺伝子導入や脳神経疾患の治療実験において、安全に長期間の効果が期待できる。また、間葉系幹細胞に加え歯髄由来幹細胞についても、ウイルス産生効果の検討を行った。(1)高規格AAVベクター製造法の開発:前年度に引き続き、高純度ベクターの大規模製造に適したプロトコルの検証を推進した。アデノウイルス初期遺伝子群やE1B19kの機能を補完することでAAV複製効率を増強させるBcl-xL遺伝子を導入した独自開発の機能強化型293EB細胞を応用した。高密度培養に向け、293EB細胞を用い、培地、培養条件の検討を行った。固相支持担体を用い、バイオリアクターによる高密度培養を試み、細胞数あたりで静置培養と同等の生産効率にてベクターを製造することに成功した。さらに、他のマイクロキャリア候補に関し、293EB細胞の付着性を検討した。
水頭症の髄液循環機構の解明

兎モデルを用いた水頭症の病理組織学的検索から, subependymal neural tissueの障害は,水頭症発生の時期・程度により異なる.又これに一致して中枢神経の障害程度が変わる事が判明した.この事は脳脊髄液(CSF)の頭蓋内吸収程度との相関が推測された.そこでこの基礎実験結果より,われわれが開発した小型CSF流量計を,ヒト成人水頭症の短絡管に組み込み,流量測定を行った.又CSF動態をより詳細に検討する目的で, RI cisternography, PSP髄腔内注入,尿中排泄試験, EEG,脳幹誘発電位, SPECT, Transcranial Doppler Sonogram(TCD).頭蓋内圧測定(ICP)等を,短絡術前・術中・術後で検索した.この検索が出来たのは11症例であるが,脳幹誘発電位, SPECT, TCDと,神経症状改善に有意差はない.しかしCT, RI cisternography,髄腔内PSP clearancetest, ICPの結果と,短絡術後のCSF流量および神経症状の改善には,以下の如き結果がえられた.1)髄腔内注入PSP clearancetestで, 70%以下の吸収障害を示す例では,短絡管内のCSF流量は0.060.35ml/分であった.2)その中で,短絡術後,神経症状の改善が良いのは,短絡管内を流れる髄液流量が毎分0.25ml以下で,短絡管が術後CSF循環動態のmaior pathwayとならない例であった.なおICPは全例20mmlg以下である.以上の事は,産生されたCSFが,生理的循環,吸収経路より吸収される機構の残存を示唆している.即ち臨床症状がほぼ同じでも, CSFの生理的循環動態の残存程度が,短絡術後の神経症状改善に関与する.この事はsubependymal neural tissueの障害と関連するのであろう.兎モデルを用いた水頭症の病理組織学的検索から, subependymal neural tissueの障害は,水頭症発生の時期・程度により異なる.又これに一致して中枢神経の障害程度が変わる事が判明した.この事は脳脊髄液(CSF)の頭蓋内吸収程度との相関が推測された.そこでこの基礎実験結果より,われわれが開発した小型CSF流量計を,ヒト成人水頭症の短絡管に組み込み,流量測定を行った.又CSF動態をより詳細に検討する目的で, RI cisternography, PSP髄腔内注入,尿中排泄試験, EEG,脳幹誘発電位, SPECT, Transcranial Doppler Sonogram(TCD).頭蓋内圧測定(ICP)等を,短絡術前・術中・術後で検索した.この検索が出来たのは11症例であるが,脳幹誘発電位, SPECT, TCDと,神経症状改善に有意差はない.しかしCT, RI cisternography,髄腔内PSP clearancetest, ICPの結果と,短絡術後のCSF流量および神経症状の改善には,以下の如き結果がえられた.1)髄腔内注入PSP clearancetestで, 70%以下の吸収障害を示す例では,短絡管内のCSF流量は0.060.35ml/分であった.2)その中で,短絡術後,神経症状の改善が良いのは,短絡管内を流れる髄液流量が毎分0.25ml以下で,短絡管が術後CSF循環動態のmaior pathwayとならない例であった.なおICPは全例20mmlg以下である.以上の事は,産生されたCSFが,生理的循環,吸収経路より吸収される機構の残存を示唆している.即ち臨床症状がほぼ同じでも, CSFの生理的循環動態の残存程度が,短絡術後の神経症状改善に関与する.この事はsubependymal neural tissueの障害と関連するのであろう.ウサギの大槽内にカオリンを注入して、水頭症モデルを作製し、夫々の水頭症の脳室拡大の時期的変化を、マイオジールを用いて描出させた。そしてGaltecトランスデュサーを用いて頭蓋内圧,及び上矢状洞圧を測定した。次いでその後脳室周辺及び脳底槽の病理学的検索を行った。その結果、初期はカオリンによる炎症が主因で頭蓋内圧が亢進するとともに、周辺の癒着により髄液(CSF)循環障害がおこる。その結果23週目項より脳室拡大がおこる。病理学的にはsubependymal neural tissueの障害が、水頭症発生の時期により異なり、又これに一致して中枢神経障害の程度が変わる事が確認された。この基礎実験をもとに、ヒト成人水頭症例の短絡術中に、われわれが開発した小型CSF流量計を短絡管に組み込み、19例の水頭症例のCSF循環動態と神経症状改善度を検索した。その結果安静臥仰位では、短絡管内のCSF下流量は0.01ml/min1.93ml/min迄種々変化する。又短絡管がmajor pathwayとならない例に神経症状の改善が良い、即ち一日換算量が約250ml以下の例に神経症状改善が良かった。この事はsubependymal neural tissueの障害程度と相関すると考えられた。次に短絡管内のCSF流量に関与する因子を検索するため、体位を種々変換したり、胸・腹腔内圧の変化,高張溶液の急速投与,1日(24時間)における日内変動,一日水分摂取量との関係を頭蓋内圧,脳波,呼吸をはじめ種々のモニターをポリグラフで記録した。その結果、成人水頭症の短絡

管内CSF流量に変化を与える因子は、体位,胸・腹腔内圧及びREM睡眠期に随伴した頭蓋内圧上昇である事が判明した。一方高張溶液や補液量と短絡管内CSF流量には一定の相関は認めなかった。今後はCSFの循環改善と脳幹機能の変化を検索する方針である。
患者と医療者が分かり合えるがんコミュニケーション促進モデルの開発と有用性検証

本研究では、<正確で信頼できるがんコミュニケーションを促進するピアサポーターの育成に必要なe-learningシステム>を開発した。乳がん患者を対象にe-learningによる教育の効果と実用性の検証を行った。乳がんピアサポーターに対するコミュニケーション促進教育は、がんであることをオープンに語る関係や状況生成の能力獲得を促進し、その結果、不安に対する肯定的なコーピング獲得につながり、情緒的安寧を促進することが明らかになった。本研究の目的は、がん情報を患者-医療者間、患者-患者間において、確かで信頼できるやり取りや分かち合いが可能となる<分かりあえるがんコミュニケーション促進モデル>を開発し、有用性を検討することである。以下に具体的達成目標を記す。(1)コミュニティにおけるがんコミュニケーションの構造的・機能的特徴の焦点化<平成19年20年度>地域コミュニティおよびインターネット上のバーチャルコミュニティにおいて、個人(市民、患者、家族)、個人間(患者-医療者、患者-患者、患者-家族など)、コミュニティ内で乳がん医療・ケアに関して、どのような関心事、情報ニーズがあるのか、また、活用する上でどのような障壁や困難を感じているのか、文献的考察ならびにヒアリング調査により把握・分析し、がんコミュニケーションの構造的・機能的特徴を焦点化する。(2)分かり合えるがんコミュニケーションを促進するシステムモデルの開発<平成2021年度>がんコミュニケーションの構造的・機能的特徴に基づき、<分かり合えるがんコミュニケーション促進モデル>の構造化を行う。モデルは、がんコミュニケーションの効果性・効率性を高めるハード面のシステムとがんコミュニケーションの個別性や文脈性を考慮した持続可能性を促進するソフト面のシステムからなる。(3)コミュニティにおける「分かり合えるがんコミュニケーション促進モデル」の効果検証<平成2122年度>A.がんコミュニケーションの効果性・効率性を高めるハード面のシステム開発と実用性の検証を行う。B.個別性や文脈性を考慮したコミュニケーションの持続可能性を促進するソフト面のシステム開発と実用性の検証を行う。【目的】本研究の最終目標は、患者-医療者間、患者-患者間、およびコミュニティにおいて、正確で信頼できるがん情報の分かち合いを促進するく分かりあえるがんコミュニケーション促進モデル>を開発することである。初年度は、個人、個人間、およびコミュニティにおいてがん医療・ケアに関して、どのような情報ニーズがあるのか、また、情報にアクセスし、活用する上でどのような障壁や困難を感じているのかについて、文献レビューと、がん患者情報システム開発プロセスに関する海外ヒアリング調査を実施した。【方法】68文献のレビューの内容をOutcome Modelに依拠し、がん健康情報に関する構造的・機能的特徴を分析した。ヒアリング調査は、がん健康情報ケアプログラム開発を先進的に行っているカナダのPrincesMargaretHospitalならびにCancer Care Ontarioにおいて実施した。【結果および考察】文献検討の結果、情報収集のリソースはインターネットによるものが多いが、その質や正確性、アクセスのしやすさ、情報を提供する際のコストなどの困難や課題が指摘された。また、患者のリテラシー能力、医療従事者の情報提供能力などの促進が課題としてあげられた。がん健康情報システムに関する主要なニーズは、<治療・ケアの意思決定に役立つ最新情報の時機にあった獲得><療養生活上の変化に備え、先駆けるためのセルフケアにかかわる情報獲得><情報システムの効果的な活用をナビゲートしてくれる人・教育・システムの整備><個々のためにあつらえた健康情報集積システムの整備><双方向で情報をシェアーできるシステムの整備>などに分類できた。【結論】時機を逸しないで、個々の状況に適合した情報が必要であり、そのためには、当事者の視点にたち、自律性、潜在する能力の促進に焦点をあてた情報共有型のシステム開発が望まれる。【目的】がん情報を患者-医療者間、コミュニティにおいて、確かで信頼できるやり取りや分かち合いが可能となる<分かりあえるがんコミュニケーション促進モデル>を開発し検証する。【平成20年達成目標】1.コミュニテにおけるがんコミュニケーションの構造的・機能的特徴の焦点化。2.分かりあえるがんコミュニケーションを促進するケアシステムモデルの開発。【結果】1.がんコミュニケーションに関する構造的・機能的特徴:(1)インターネット上のがんコミュニケーションに関する網羅的検索を行い<乳がん関連サイト抽出>および<国内・国外サイト比較>により、サイト管理体制、コンテンツ内容・機能、コミュニケーション形態等を分析した。医療関係者の正しいエビデンスや知識と、患者・家族の実体験に関するナラティブメッセージは個別のサイトで多彩に発信されているが、錯綜しており、当事者の実体験に信憑性をもたらすために医療者のエビデンスと統合できる新しいがんコミュニティサイトの開発が求められる。(2)乳がん体験者を便宜的抽出しフォーカスグループインタビューを実施し、<分かり合えるがんコミュニケーション>に関するニーズ及び課題、効果的な方略について焦点化した。診断・治療に基づく意思決定、治療過程における生活や生き方など、個々人で迷い、試行錯誤することについて、共有できるコミュニケーションが大切である。

また、がんのもつ社会意識(social awareness)を建設的に築くがんコミュニケーションに関する社会関係資本(social capital)のしくみの必要性が明確化された。2.がんに関する建設的な社会意識向上をめざした、分かりあえるがんコミュニケーションシステムモデルとして、がんコミュニティ(治療だけでなく、生活や生き方を支えるコミュニティ:http://www.gancommunity.com)サイトを開設した。本研究の目的は、がん情報を患者-医療者間、患者-患者間において、確かで信頼できるやり取りや分かち合いが可能となる<分かりあえるがんコミュニケーション促進モデル>を開発し、有用性を検討することである。平成21年度は主として次の研究課題を実施した。A.がんコミュニケーションの効果性・効率性を高めるハード面のシステム開発と実用性検証:(1) e-learningによるがんコミュニケーション自己学習システムツールの開発を行った。Learning Management SystemとしてMoodleを採用し、「患者と医療者が分かり合えるコミュニケーション」コンテンツを完成させた。(2) Internet Support Forum(がんコミュニティサイト)の運用と評価を実施した。フォーラムの利用者間における<がんコミュニケーション>の相談事例データベースを蓄積し、(1)がんに関する情報や相談の発展パターン(掛け違いや翻弄、問題の解決、支えあいの広がり等)の分析、(2)相談による解決事例に関する情報内容・解釈、掛け違いや混乱に関連する要素など、を分析、構造化した。B.個別性や文脈性を考慮したコミュニケーションの持続可能性を促進するソフト面のシステム開発:がん体験者および一般市民を対象にパネルを公募し、個別性や文脈性を考慮したがんコミュニケーションシステムに求められるニーズ、課題、方略についてフォーカスグループインタビューを実施した。主要テーマは次のような内容に分析できた。「がんであることをオープンに語る関係や状況生成の努力」「がんに関する社会的イメージへの圧迫感」「がん情報のインプット・アウトプットの自己制御」「がんという経験から生まれるつながりへの期待」などであった。次年度は、インターネット上のコミュニティおいて、モデルの適用を試み、QOL、医療満足度などにどのような効果があるかを検証する。【平成22年度の研究目的】
複製ストレス制御因子SLFN11のがん抑制遺伝子としての発展研究

DNA複製の異常(複製ストレス)は、がん遺伝子の活性化やDNA障害型抗がん剤など様々な原因によって引き起こされ、遺伝子変異やがん化の促進、がんの薬剤耐性獲得の要因となる。よって、複製ストレスにさらされる細胞を排除することができれば、がんの発症、進展、再発の抑制が可能となる。近年、全く新しい複製ストレスの抑制因子として特定されたSchlafen 11(SLFN11)について、がん抑制遺伝子としての機能を細胞レベルと個体レベルで検証する。特に、マウスにSLFN11のホモログが見つかっていないことから、SLFN11の遺伝子導入マウスを作成し、がん抑制機能を研究する。
走査トンネル顕微鏡の探針と金属表面間の原子架橋における量子輸送現象の理論的研究

STM探針を金属表面に押し付け、探針を引き上げるとそこには、断面が数個の原子からなる架橋状の構造(原子架橋)が形成される。架橋に垂直方向の電子状態は、量子化されるため、この系では、コンダクタンスが量子化されることが知られている。単一バンド・ハバード模型を用いて、電子間クーロン相互作用に起因するサブバンド間散乱のため、コンダクタンス・プラトーのステップ近傍で、有限温度では、このコンダクタンスの量子化が著しく崩れることを見出した。また、有限系での数値対角化法および、無限系でのハートリー・ホック近似法を用いて、探針操作による磁性状態変化、およびその時のコンダクタンス変化を予言した。さらに、第一原理電子状態計算を援用して鉄1原子鎖、2原子鎖の安定構造を見出した。特に後者の構造において、鉄・ニッケル合金化した時の、磁性状態およびスピン依存電気伝導性について明らかにした。すなわち、平均磁気モーメントは、Slater-Pauling曲線上の対応するバルク合金中での値に比べ、大きくなる。また、多数スピン電子の電気伝導への寄与は、Ni混合比に依存せず、少数スピン電子の寄与は、Ni混合比に敏感に変動することを見出した。これらの特性は、多数スピン電子と少数スピン電子のd-bandおよびs-bandの合金化によるエネルギー変化から理解することができ、原子架橋のスピン依存量子化電気伝導およびそのスピン偏極度の制御が可能であることを示した。この知見を応用すれば、スピンエレクトロニクスで有用な、バリスティック・スピン伝導体を設計できる。走査型トンネル顕微鏡の探針を金属表面に接触させた後、表面から探針を引き離していくと表面と探針間に断面の径が数ナノメートルの細線(原子架橋)が形成される。この原子架橋の伝導性や磁性は、探針操作によって架橋構成原子を動かし、変化させることが可能であり、原子架橋は新奇な物性研究の対象として興味がもたれる。この原子架橋の電気伝導に対する電子間クーロン相互作用の影響をハバード模型の枠内で調べた。1.サブバンド間の電子-電子散乱の効果電子間クーロン相互作用によるサブバンド間の電子-電子散乱がコンダクタンスのステップ近傍で顕著になり、伝導が阻害される。これは、サブバンド端で系の一次元性を反映して高い状態密度をもつこと。コンダクタンスのステップ近傍では、このサブバンド端がフェルミレベルに接近するため電子-電子散乱が飛躍的に増大することが原因である。特に2つのサブバンド端が同時にフェルミレベル近傍にある場合は、電子-電子散乱の効果で電気伝導度は著しく減少し、探針引き上げに対するコンダクタンス変化にバレイ構造が現われる。一方、1つのバンド端がフェルミレベル近傍にある場合は、コンダクタンスはなだらかな減少を示す。2.原子架橋の磁性変化と電気伝導原子架橋の磁性が伝導に及ぼす影響を、軌道縮退を考慮したハバード模型を用いてハートリー・フォック近似の枠内で調べた。電子密度が低い場合、探針引き上げに伴い強磁性から常磁性への変化や常磁性から強磁性への変化が生じ、さらに、前者の変化では、電気伝導度がG_0/2(G_0=2e^2/h)分の変化を示すが、後者の変化では、一般に変化を示さないことがわかった。これは探針引き上げに伴う原子架橋の形状変化がもたらすサブバンド構造の変化が、サブバンドを占める電子密度に強く依存するためであると考えられる。これまで、ハバードモデルを援用して研究をすすめてきたが、今年度は、さらに架橋を構成する元素毎の個別の特性へ研究を推し進める為、第一原理電子状態計算を援用した。特に、鉄の原子架橋の安定構造と磁性状態について考察した。一直線上に鉄原子が並ぶ単原子鎖を引伸ばした場合の一原子当たりの磁気モーメントを計算した結果、原子間距離d<1.6Åの時、架橋は常磁性状態となっているが、1.6Å以上に原子架橋を引伸ばすと磁気モーメントが生じ強磁性状態となった(I)。

その後、磁気モーメントの増加は緩やかになり、d=2.0Åで再び急峻に増加し3.3μ_Bに達し(II)、その後飽和した。IIの変化では、原子鎖の全エネルギーの変化が不連続になっていることも見出された。低スピン状態から高スピン状態へ移る場合には、電子状態の不連続変化すなわちフェルミ面と交差するサブバンド数が変化するためと考えられる。なお、Iの変化では、この不連続変化は見出されなかった。更に、原子鎖軸の垂直方向への原子変位に対する構造の安定性を調べた結果、一直線上に鉄原子が並ぶ構造は不安定で、原子がジグザグに並んだ構造が安定であることがわかった。このジグザグ構造をとる場合、原子鎖は高スピン状態になる。これはSTM探針操作により原子架橋の磁性状態を変化させる為には、原子の配列をほぼ一直線上に保たねばならず、単原子鎖の場合は困難であること意味する。しかし架橋断面により多くの原子を含む構造であれば安定に存在しうる可能性がある。現在、梯子構造の原子架橋においてその安定性を確認している。これまでに、鉄原子架橋において架橋断面に2つの原子を含む場合には、ねじれた梯子構造が安定であることを見出している。今回、この構造の原子架橋において鉄原子をニッケル原子と置換したFe_<1・x>Ni_x合金原子架橋の磁性状態の変化について第一原理計算を行った。なお原子架橋の場合、STM探針を操作して軸方向の原子間距離dを変化させると磁性状態が変化するが、今回はd=1.75Åに固定して計算を行った。Fe原子架橋(x=0)とNi原子架橋(x=1)の磁気モーメントは、それぞれ、一原子当たり3.2μ_B、0.9μ_Bとバルク結晶中での値、2.2μ_B、0.6μ_Bより大きな値になることを見出した。また合金原子架橋での平均磁気モーメントの大きさは、Slater-Pauling曲線上の対応するバルク合金中での値に比べ、大きな値となった。すなわちFeNi合金原子架橋の磁気モーメントは、バルク中より大きくなる傾向のあることを見出した。Fe原子をNi原子と置換し、xを増加すると、直線的に平均磁気モーメントが減少することを見出した。原子架橋中のスピン分極の空間分布を調べたところ、スピン分極は各原子に強く束縛されており、各原子は独立に磁気モーメントを保持している。すなわち、Fe原子一個あたり3.2μ_B、Ni原子で0.9μ_Bの磁気モーメントを構成比xに依存することなく保持し、FeNi合金の平均磁気モーメントはFe原子架橋(x=O)とNi原子架橋(x=1)の間を線形補完した値をもつことになる。このように合金化を行えば、原子架橋の磁性制御が可能であることが示された。これを用いれば、バリスティックなスピン伝導が可能となり、ナノデバイスヘのスピン注入源等も設計できる。昨年度、この構造の原子架橋において鉄原子をニッケル原子と置換したFe_<1-x>Ni_x合金原子架橋の磁性状態について第一原理計算を行い、平均磁気モーメントは、Slater-Pauling曲線上の対応するバルク合金中での値に比べ、大きくなることを見出した。
フィブリノーゲン型腎アミロイドーシスの分子病態解明と診断・新規治療法開発への応用

FibrinogenAα鎖遺伝子の4899_4902delAGTG変異が挿入されたヒト型fibrionogenを産生するChinese Hamster Ovary(CHO)細胞の検体を用いて解析を行った。細胞培養の途中で採取される培養上清(細胞外成分)とCHO細胞自体を破壊して採取される細胞破砕液(細胞内成分)を用いて比較検討の方法をとった。これらの溶液内の異常Aα部位の検出を最優先とし、まず細胞破砕液においてSDS-PAGEをし、通常のCBB染色と免疫沈降法(抗フィブリノーゲン抗体)を用いて実験を施行したが、数か所の陽性バンド部位からゲルを切りとり、質量分析計にかけたがAα鎖自体が検出されなかった。次に抗Fibrinogen抗体と抗Aα鎖抗体を用いて上清と細胞破砕液を用い、プロテインAセファロースを用いたところ、同じく検出できなかった。次に以前施行されたWestern blotの陽性部位と照らし合わせ(陽性バンドと異なる分子量の位置)、陽性バンド以外を狙ってAα検出部位をバンド上で同定することができた。質量分析の結果得られたペプチドは正常Aα鎖で600の末端近くまで検出されるが、異常Aα鎖では475近傍までのみであり、その後は検出されなかった。生成された蛋白は正常型に比べ、より不安定で分解しやすいことが質量分析結果からも推測された。この変異Aα鎖の断端がゲルのより分子量の小さいところに流れていないかde novoシークエンス(ペプチドの一部のみでも推測する方法)を用いておこなったが、変異ペプチドの断端は得られなかった。MALDI-TOFでの解析は免疫沈降法の後、検出する予定だが、目標分子量の設定がうまくいかず、まだ実験結果が得られなかった。fibrinogenAα鎖遺伝子の4899_4902delAGTG変異が導入されたヒト型fibrinogenを産生するChinese Hamster Ovary(CHO)細胞の検体を用いて解析を行った。細胞培養の途中で採取される培養上清(細胞外成分)とCHO細胞自体を破壊して採取される細胞破砕液(細胞内成分)を解析したところ、fibrinogenが産生されていることを確認した(ELISA法)。次にCHO細胞の上清と細胞破砕液に対してSDS-PAGEを行い、抗Aα抗体や抗fibrinogen抗体を用いてウェスタンブロットを行い、ともに正常Aα鎖より短いAα鎖とその分解産物(Bβと同じ移動度)が形成されていることを確認した。次にCHO細胞の上清と細胞破砕液を再度SDS-PAGEし、CBB染色を行い、数か所の陽性バンド部位に対して質量分析による解析(LC-MS/MS)を行った。結果は陽性バンド部位からは正常Aα鎖部位(20-475)は検出されたが、異常Aα鎖部位(523から先)は検出されなかった。また細胞破砕液においてはSDS-PAGEし、通常のCBB染色と免疫沈降法(抗フィブリノーゲン抗体)を用いた感度の高い方法で実験を行ったが、数か所の陽性バンド部位からはAα鎖自体が検出されないという結果であった。論理上は異常Aα鎖は検出可能なはずであるため、H29年度は質量分析による解析の精度を高め、異常Aα鎖の位置を同定し、実験計画をすすめていく。変異バンド位置を切り出したが、質量分析による解析では変異fibrinogenのC末端側の変異部位の検出にいたっておらず、培養上清と細胞内でのfibrinogenの生成、細胞外移送における細かい病態機序の同定に至っていないため、やや遅れていると判断した。本変異を有する患者血漿からは異常fibrinogenが検出できなかったことから異常Aα鎖をもつフィブリノーゲンは早期の段階で生体内のプロテアーゼで分解されており、その断片が一部アミロイド構造にいたって腎臓などに沈着すると想定している。細胞培養の途中で採取される培養上清(細胞外成分)とCHO細胞自体を破壊して採取される細胞破砕液(細胞内成分)を用いた。異常fibrinogenAα部位の検出を優先とし、細胞破砕液においてはSDS-PAGEし、通常のCBB染色と免疫沈降法(抗フィブリノーゲン抗体)を用いた高感度の方法で実験を施行したが、数か所の陽性バンド部位からはAα鎖自体が検出されないという結果であった。次に抗fibrinogen抗体と抗fibrinogenAα鎖抗体を用いて上清と細胞破砕液を用い、プロテインAセファロースなどを用いたところ、結果は同じ位置のバンド検出であったが、ウェスタンブロッティングの陽性部位と照らし合わせ、陽性バンド以外を狙ってfibrinogenAα検出部位をバンド上で同定することができた。同解析の質量分析の結果では正常fibrinogenAα鎖検体では600の末端近くのペプチドまで検出されるが、異常fibrinogenAα鎖検体では475近傍までのペプチドまでで、その後は検出できていなかったため、生成された蛋白は正常型に比べ、より不安定で分解しやすいことが質量分析結果からも推測された(ウェスタンブロッティングでは確認済)。現在はSDS-PAGEでゲル内で分離した試料を網羅的にLC-MS/MSし、これまでのデータも含めデノボシークエンスを用いて、通常のデータベース(Uniprotなど)に引っ掛からないペプチド由来のデータから変異ペプチドの断片が検出できてできないか検討をしている。

変異fibrinogenのC末端側の変異部位の検出にいたっておらず、培養上清と細胞内でのfibrinogenの生成、細胞外移送における細かい病態機序の同定に至っていない。本変異を有する患者血漿からは異常fibrinogenが検出できなかったことから異常Aα鎖をもつフィブリノーゲンは早期の段階で生体内のプロテアーゼで分解されており、その断片が一部アミロイド構造にいたって腎臓などに沈着すると想定している。C末端側の変異がどの位置にたまっているかが判明しないため、その生成前後でのプロテアーゼでの介入に至っていない。以上のことから「やや遅れている」と判断した。FibrinogenAα鎖遺伝子の4899_4902delAGTG変異が挿入されたヒト型fibrionogenを産生するChinese Hamster Ovary(CHO)細胞の検体を用いて解析を行った。細胞培養の途中で採取される培養上清(細胞外成分)とCHO細胞自体を破壊して採取される細胞破砕液(細胞内成分)を用いて比較検討の方法をとった。これらの溶液内の異常Aα部位の検出を最優先とし、まず細胞破砕液においてSDS-PAGEをし、通常のCBB染色と免疫沈降法(抗フィブリノーゲン抗体)を用いて実験を施行したが、数か所の陽性バンド部位からゲルを切りとり、質量分析計にかけたがAα鎖自体が検出されなかった。次に抗Fibrinogen抗体と抗Aα鎖抗体を用いて上清と細胞破砕液を用い、プロテインAセファロースを用いたところ、同じく検出できなかった。次に以前施行されたWestern blotの陽性部位と照らし合わせ(陽性バンドと異なる分子量の位置)、陽性バンド以外を狙ってAα検出部位をバンド上で同定することができた。質量分析の結果得られたペプチドは正常Aα鎖で600の末端近くまで検出されるが、異常Aα鎖では475近傍までのみであり、その後は検出されなかった。生成された蛋白は正常型に比べ、より不安定で分解しやすいことが質量分析結果からも推測された。この変異Aα鎖の断端がゲルのより分子量の小さいところに流れていないかde novoシークエンス(ペプチドの一部のみでも推測する方法)を用いておこなったが、変異ペプチドの断端は得られなかった。MALDI-TOFでの解析は免疫沈降法の後、検出する予定だが、目標分子量の設定がうまくいかず、まだ実験結果が得られなかった。CHO細胞が産生する異常Aα鎖の位置を同定することをまず一つの目標とする。抗fibrinogen抗体と抗Aα鎖抗体を用いて上清と細胞破砕液を用い、プロテインAセファロースなどを用いて免疫沈降法の感度をさらに上げる。また電気泳動をおこなった場合と電気泳動せず、免疫沈降法で作成した免疫複合体の液体を処理し、質量分析にかけるなどして変異部位のペプチドの検出が行えるように複数の方法を検討する。同定した後はその異常フィブリノーゲンを精製し、さまざまなプロテアーゼの分解酵素を入れ、どのプロテアーゼが断片化を引き起こすのかを解析する。質量分析にかけるなどして変異部位のペプチドの検出が行えるように複数の方法を検討している。
疾病史アーカイブズ論の創成：疾病史史料のアーカイビングと公開のための萌芽的研究

本研究では、疾病史資料に関する基礎的な情報の収集と、それを基礎として具体的な資料に即した疾病史資料のアーカイビングの方法論検討と実践を行った。本研究の成果報告として『大阪大学アーカイブズ所蔵大阪皮膚病研究会関係文書目録』を刊行し、インターネットでも公開した。本研究成果の発信により、疾病史資料が新たな概念規定をともなって認識されることとなり、今後史料の発掘・目録化・公開の重要な指針となると期待される。本研究では研究代表者が現時点で把握している医療史関係史料と新たに調査する史料を素材として、疾病史アーカイブズの整理・公開の方法論を総合的に検討し、日本における疾病史アーカイブズ構築のパイロットとなることを企図するもので、本年度は概して基礎的な調査と素材の収集に努めた。1.関係者・機関の協力・情報提供を得て、疾病史史料の所在情報の収集や保存状況に関する基礎的調査をすすめた。2.本研究において、具体的な疾病史史料として目録化・公開ガイドライン策定のモデルとする予定の大阪皮膚病研究所関係史料(大阪大学文書館設置準備室所蔵)の、全点のデジタルカメラでの撮影と史料整理を行った。この作業は、開始前に準備室との間で覚書を交わしてすすめた。覚書の概要は、(1)撮影の進め方については、史料の保存に配慮し、撮影データは流出のおそれがないよう万全の処置を施す、(2)第三者との間での撮影データの取り扱いについては、撮影を担当するスタッフにも念書を書かせること、(3)研究協力者にデータを閲覧させる際には準備室に報告する、(4)研究成果の公表に際しては、準備室の判断によってはこれを差し止めることができる、また、公表に際して発生する責任は本研究代表者が負うものとするといった内容である。3.撮影データの整理を行った。史料そのものの整理に関しては、現状保存の原則通り、原秩序を破壊しないようすすめるものであるが、撮影データに関しては資料の階層構造や種別ごとの区分が可能であるので、その方法論もあわせて検討した。本年度は主に4点の方向性において研究を進めた。1.資料の全体像の把握と目録データ化作業大阪皮膚病研究所関係資料に付け加えられるのが相当と考えられる新規に発見された資料群について、その資料館への移管と資料撮影のための作業として、予備調査及び聞き取り調査を行った。前年度から引き続き、目録作成作業を進めた。これにより、従来明らかでなかった戦後のハンセン病外来診療の実態を示す資料群の全体像が明らかになりつつある。2.史料整理・アーカイビングの理論化のための調査疾病史史料アーカイビングの方法論の確立において、国内だけではなく、国際的な疾病史アーカイブズにおけるアーカイビング・公開方法について、目録の整備状況やデジタルアーカイブズにおける公開等について調査を進めた。3.研究者への聞き取り調査疾病史の研究者や研究協力者に聞き取りを行い、これまでに利用した疾病史史料の種類や性格、そこで経験した制限など、共有すべき事例をケーススタディとして蓄積することに努めた。4.法律面・技術面での検討史料の公開に関わる法的な問題について、主に「ハンセン病問題の解決の促進に関する法律」(2009年公布、施行)と公文書等の管理に関する法律(2009年公布、2011年施行)、国立公文書館の利用規則における個人情報の利用制限などを参照して検討した。また歴史的な医療情報の利用において必要となる閲覧及び複写物作成の提供に際しての制限のかけ方、あるいは逆に制限をかけずに処理できる方法などについて、技術的な面での検討を行った。これにより史料の公開に向けての課題を整理し明確化させることができた。当該年度には、疾病史アーカイブズ論の理論的・実践的事例の調査と、資料に即した公開に向けての検討を実施した。次に、資料の旧所蔵者の事情等により延期していた財団法人大阪皮膚病研究会関係文書(追加分)の移管等を実施した。旧所蔵者から受理した資料の整理作業・写真撮影・目録化を行い、保存箱に移し替えて寄贈先となる大阪大学アーカイブズへと移送した。なお同資料群については1点ごとに写真撮影を行っており、画像データ等も合わせて大阪大学アーカイブズへ提供した。同時に、前回寄贈分資料の目録改訂作業を進め、追加分の目録と統合して『大阪大学アーカイブズ所蔵財団法人大阪皮膚病研究会関係文書』に収録した。同目録には、解題としてこの資料群のもつ資料的意義、ならびに本文書群を大学文書館において公開するに当たっての考え方を示す論考を合わせて収載している。同目録は、本研究の成果報告書を兼ねるものであり、広く研究成果を公開することを目的として、紙媒体で刊行し各所へ送付すると同時に、大阪大学アーカイブズのウェブサイトならびに研究代表者のResearchmapのページにて前文を公開した。本研究は、これまでほとんど日本国内で研究や実践が行われてこなかった「疾病史資料」のアーカイブズ学的研究に、具体的な資料群に即して取り組んだものであり、今後深められていくべき主題について基本的な議論の枠組みと実践例を示すものとなった。

研究の過程では、歴史学研究者・医学史研究者・アーカイブズ学研究者・医学研究者等、関係する様々な分野の専門家と意見交換を行い、協同して研究を遂行することができた。研究計画にほぼ則った資料調査・資料の分析・研究を遂行し、学会発表等によりその成果を報告することができたものと考えている。ただし、当初の計画では、海外のアーカイブズにおける調査を2箇所ほど行う予定であったが、1箇所にとどまったため、平成24年度に改めて調査を予定している。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は資料目録と公開基準の策定、公開にむけて調査結果のとりまとめを中心に行う。同時に、研究論文の形で研究成果を公開する。
未利用住宅用空調エネルギーとしての通風の限界利用に関する研究

本研究の前半部では、局所相似モデルを流出開口に適用することにより、流出側開口部の通風性能を風洞実験とLESにより検討した。風洞実験ではPR"の小さい領域において流量係数αが極端に増加する傾向が生じ、LESでの検討においてもこの点が再現されたことから、LESによる流管解析を実施した。結果、流出側開口部では流出気流が強い場合に、開口部周辺での静圧が著しく変化し、換気駆動力として風圧を採用している場合に、流量係数を過大評価することがわかった。また、実際の住宅を使用した実測により、流出側開口部においては流量係数が変化するP_R^*が小さい領域の発生は稀であることを確認した。続いて、局所相似モデルを実際に適用する際に必要となる建物周辺気流のCFDによる予測精度について検討を行った。まず、単純形状建物を対象に最も汎用的と考えられるk-εモデルの各種改良型について、その予測精度を検証した。建物壁面の風圧係数分布・乱流エネルギー分布・はく離気流の再付着点距離についての検討を行った結果、総合的には、Durbinリミタを組み込んだ改良型モデル、RNG理論による改良型モデルの再現性が高いことを示した。また、これらのモデルについては、複雑形状建物に適用した際の検討を行ない、両者の精度について確認した。最後に、通風による冷房負荷の削減効果について、プログラムTRNSYSにより定量的に検討した。参照温度が低く(内部発熱が大きく熱損失係数が小さい)、また熱容量の大きな建物において通風を図らない場合からの負荷削減率が大きくなる傾向が見られた。窓の開閉については、在室・起床時に窓開放を図るだけでは(都市部の木造戸建の場合)大きな効果は期待できないこと、外気温の変化に配慮し小まめに開閉を行い、また不在時・就寝時に窓開閉を行うことにより負荷削減効果が大きくなることを明らかにした。本年度は流出側開口部周辺における気流構造の把握,研究代表者が提案する局所相似モデルの流出側開口部への適用を目的とした風洞実験・CFD解析を中心とした一連の研究を行った。風洞実験では流出側開口部の通風性能評価を可能とするアタッチメントを開発した。本装置は一般的な風洞装置へ組み込むことも可能であり,風洞装置を利用した評価手法についての提案を行った。CFD(LES)解析により妥当性の検討を行い,本評価手法によって,局所相似モデルにおける唯一の変数である無次元室内圧P_R^*により,流出側開口部における流量係数変化も一元的に整理することが可能であることを示した。流出側開口部の通風現象について考察する際に重要となる流入側気流の残存動圧について,CFD(LES)解析による検討を行った。また,流出気流と屋外気流の合流により生じる流出側開口部周辺における圧力場の変化が流出側開口部の流量係数変化の大きな要因の一つであることを見出した。一連のCFD(LES)解析により,流出側開口部において流量係数が低下する大きな要因の一つは,屋外気流により流出気流の流路が狭められるためであることを示した。流出側開口部における無次元室内圧P_R^*の発生頻度について実際の住宅を使用した実験を行った。結論として,流出側では流量係数が大きく変化する無次元室内圧P_R^*<2の領域の発生頻度は10[%]以下であることを示した。これらの一連の成果は,第一回自然換気に関する国際ワークショップ(2003年)における公開用資料集の参考資料として掲載され,海外の研究者を交えた非公開討論会において口頭発表を行った。空気調和・衛生工学会(2003年)においても口頭発表を行った。

これらをまとめた論文が,The International Journal of Ventilationに掲載された。また、通風による冷房用エネルギーの低減効果を見積もるため、集合住宅の一住戸を対象としたシミュレーションを実施した。特に、負荷を最小化するような窓開閉および冷房スケジュールについて最適化手法を用いた検討を行った結果、顕熱負荷の最小化については内外温度差のみで窓開閉を判断すればよいことが分かったが、全熱、あるいは消費エネルギーの最小化は室の潜熱容量、換気ファンの稼動時間などに複合的に依存する可能性を明らかにした(2003年空気調和・衛生工学会にて口頭発表)本年度は、まず建物周辺が開けている場合・密集している場合の風洞実験を行い、熱システムシミュレーションを実行する際の詳細な境界条件を取得した。今後の検討を進める上でCFDによるケーススタディが必須であると考えられるため、上記結果を用いてCFDにおける各種乱流モデルのベンチマークを行った。結論として、Durbinリミタを組み込んだk-eモデルおよび繰り込み群理論を組み込んだk-eモデル(RNG)が実用的には最善であるとの判断に至った。次に、Durbinモデルを用いて流出側における検討を実施した。流出側の気流特性については昨年度に充分な知見が得られており、本年度は流出側開口部を効果的に用いる方策について検討を行った。CFDおよび風洞実験の結果より屋根面を排気口として利用することによって、効果的な通風が得られると判断し、各種屋根形状による通風量の相違について検討を行った。その結果、屋根勾配20度程度までは充分な効果を得られることが判明した。また、換気塔や棟換気口を用いることによっても充分な効果が得られることがわかった。これらについては熱システムシミュレーションによる省エネルギー効果の算定も行った。熱システムシミュレーションについては戸建住宅をモデルに、主として窓開閉ロジックの違いが冷房用エネルギーの削減に与える影響を検討した。まず共働き世帯を想定したところ、室内外温度差によって不在時・就寝時でも自動開閉できると仮定した場合に、夏期日中の室温上昇を抑え、あるいは夜間の低い外気温を利用することができ、顕熱負荷削減に大きく寄与した。しかしながら同時に潜熱負荷は大きく増大し、エンタルピ基準等で制御する必要のあることが分かった。次に専業主婦(夫)世帯における手動開閉を想定した検討の結果、人のいない部屋についても窓開けを行い、また冷房中であっても一定時間おきに冷房を停めて一旦窓を開けてみる、とった小まめな操作により、全熱負荷が10%弱削減されることが分かった。上記CFDにより通風量効果の得られた屋根形状についての検討を行い、通風量はCFD同様に大きく増大するが冷房負荷の削減効果は通風量の増大ほどではないという結果になった。室内外エンタルピや内部発熱等との連関で通風の省エネルギー効果を評価すべきであることが分かった。本年度は昨年度に引き続き、CFDによる建物周辺気流場の予測精度向上についての検討を実施した。昨年度までに成果が得られた乱流モデルについて、より複雑な形状へ適用した場合の検討を行った結果、商用CFDソフトのメッシュ自動生成機能により作成された初期のメッシュ形状では、屋根面等において充分な予測精度が得られなかった。
矯正患者における顎関節症の発症関連因子に関する統計学的研究

本研究の目的は,矯正治療を希望する不正咬合患者において,顎関節症の症状と徴候を調べ,その発症に寄与していると考えられる因子について調査し,両者の関連について考察することである.まず,顎関節症の発症に寄与していると考えられる因子について,1)咬合・2)食生活習慣・3)全身的健康・4)性格特性・5)精神的ストレスの5因子について大きく分け,それぞれの因子の具体的な検査方法・項目を確立することから研究を始めた.1)咬合因子については,咬合形態として不正咬合を分類し,咬合接触状態としてブラックシリコンを用いて軽度噛みしめ時と強度噛みしめ時の顎位の微小変位を調べることとした.2)食生活習慣としては,食習慣の規則正しさ・嗜好品などを調べた.3)全身健康についてはCMI(Cornel Medical Index)から選択した質問項目により評価した.4)性格特性は,コンピューター化されたMINIで評価した.4)精神的ストレスに関しては,アンケート調査と因子分析により,若年者における精神的ストレス尺度を開発し,これをコンピューター化したものを用いた.これらの因子の評価得点と,顎関節症の症状と微候,つまり,顎関節雑音・開口障害・筋痛についての関連を統計学的に調べた.その結果,いずれも因子とも有意な関連を見いだすことができなかった.この結果は以下のようなことを示唆していると考えられる.1)若年者の不正咬合患者においては,顎関節症を考える際,多因子的な配慮が必要である.2)特に形態面での特徴(咬合因子)との有意な関係がなかったことは,成長期であるゆえの適応性あるいは,不正咬合者ゆえの未成熟性を伺わせるものである.本研究の目的は,矯正治療を希望する不正咬合患者において,顎関節症の症状と徴候を調べ,その発症に寄与していると考えられる因子について調査し,両者の関連について考察することである.まず,顎関節症の発症に寄与していると考えられる因子について,1)咬合・2)食生活習慣・3)全身的健康・4)性格特性・5)精神的ストレスの5因子について大きく分け,それぞれの因子の具体的な検査方法・項目を確立することから研究を始めた.1)咬合因子については,咬合形態として不正咬合を分類し,咬合接触状態としてブラックシリコンを用いて軽度噛みしめ時と強度噛みしめ時の顎位の微小変位を調べることとした.2)食生活習慣としては,食習慣の規則正しさ・嗜好品などを調べた.3)全身健康についてはCMI(Cornel Medical Index)から選択した質問項目により評価した.4)性格特性は,コンピューター化されたMINIで評価した.4)精神的ストレスに関しては,アンケート調査と因子分析により,若年者における精神的ストレス尺度を開発し,これをコンピューター化したものを用いた.これらの因子の評価得点と,顎関節症の症状と微候,つまり,顎関節雑音・開口障害・筋痛についての関連を統計学的に調べた.その結果,いずれも因子とも有意な関連を見いだすことができなかった.この結果は以下のようなことを示唆していると考えられる.1)若年者の不正咬合患者においては,顎関節症を考える際,多因子的な配慮が必要である.2)特に形態面での特徴(咬合因子)との有意な関係がなかったことは,成長期であるゆえの適応性あるいは,不正咬合者ゆえの未成熟性を伺わせるものである.今年度は,顎機能異常関連因子と考えられる事項について矯正初診患者のほとんど全員を対象にデータを採取し,約500となった.今年度はこれらのデータの蓄積と,方法論的に確立していない検査項目についてのその確立とを目標とした.以下おのおのの事項について述べる.1)最大開口量について最大開口量は,歯科矯正患者のように顎顔面形態がきわめて変異に富むものにおいては単純に比較することができないと考えられる.そこで,われわれは顎顔面形態と最大開口量の関係について統計学的に解析した.また,これらの処理を行うためのコンピュータソフトを開発した.まず,最大開口時の頭部X線規格写真を撮影し,通常の頭部X線規格写真と比較して下顎切歯移動量・下顎頭移動量と,顎顔面形態の計測項目との因子分析を行った.その結果,顎顔面形態を考慮すると最大開口量は下顎運動の約40%しか表現していないことがわかった.詳細は顎変形症学会および顎関節学会にて公表した.2)性格検査について性格検査としてはコンピュータで自動解釈できるMINIを施行した.MINIの結果を,顎変形症患者と通常の矯正患者とで比較し,顔貌の形態と性格特性に何らかの関連があるかどうかを調べた.ソフトウエアはわれわれがMacintosh版に移行したものを用いた.その結果,顎変形症患者は一般矯正患者に比べて猜疑心が強い・神経質である・内向的であるなどが明らかとなった.これより,MINIの結果には顔貌の変形の程度を考慮にいれねばならないことがわかった.詳細は顎変形症学会および歯科心身医学会にて公表した.3)顎関節音について顎関節雑音の評価は術者によって大きく左右されると言われている.われわれは顎関節音をMDディスクに記録し,周波数分析を行い,顎顔面形態との関連を統計学的に解析した.その結果,顎関節音は顎関節部の力学的負荷の状態を反映していることが示唆された.詳細は顎変形症学会・顎関節学会にて公表した.