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高温用レオメ-タ-の開発と高性能高分子材料の加工に関する研究

本研究においては、この現状をふまえ、(1)高分子材料の粘弾性的特性を-100°Cから500°Cまで測定可能なレオメ-タ-を開発し、(2)最近盛んに開発されつつある高性能高分子材料の力学特性を測定し、材料の特性を解析、把握することによって、(3)新しい高分子素材の成形加工過程の設計に寄与することを目的としている。初年度においては、レオメトリックス社製動的粘弾性測定装置RSAIIに一部改良を加えることによって、新しいレオメ-タ-の開発の目的を達成することができた。市販の高分子材料を使用してその測定能の検討を行い、優れた性能を確認した。第2年度においては、代表的な高性能高分子材料である、コポリエステル系高分子液晶材料及びポリエ-テルエ-テルケトン(PEEK)についてその粘弾性的性質を広い温度範囲で測定した。さらにPEEKについては、種々の温度で延伸試料を作成し測定を行い、成形加工条件と高分子材料の力学特性の関係を詳細に調べた。その結果、成形加工時に延伸された材料では結晶化温度で結晶化速度が高いこと。無定形部分の緩和(ガラス転移)形式が分子鎖の勾束の程度によって二種類存在することなどが明らかになった。この成果は直ちに、高分子加工過程の設定に応用され、実際の問題の解決に役立った。耐熱性、高弾性率、高強度を有する高性能高分子材料が実用化されるためには、その成形加工過程とそれに依存する最終製品の物性が重要な問題となる。従来、高温で測定可能なレオメ-タ-がなく、成形加工過程の解析と設計に困難な問題が存在していた。本研究においては、これらの問題を解決するため、高分子材料の粘弾性を高温まで測定できる装置を開発し、近年急速に開発されつつある高分子材料の物性に関する基礎的知識を蓄積し、分析することによって、新材料の成形加工過程における材料の変形挙動の解明と製品性能予測に寄与することを目的とする。初年度において、高温用レオメ-タ-の開発の目的を達成し、第2年度では、コポリエステル系液晶性高分子材料及びポリエ-テルエ-テルケトンを代表とする高性能分子材料の粘弾性を測定し、多くの新しい知見を得た。結果は、成形加工条件と高分子材料の力学特性との関係の解明に応用され、実際の加工工程の設定に寄与するところとなった。最終年度である平成2年度においては、前年度の研究をさらに発展させ、多くの材料に拡張したほか、高分子材料の成形加工における流動・変形と生じる応力との関係を記述する構成方程式の検討にも力を注いだ。この研究は成形加工における流動のモデリングと製品の性能予測へのコンピュ-タ-支援技術の確立に重要である。実際には、最も進んだ二、三の構成方程式が、高分子加工で考えられる多くの流動様式における変形ー応力関係をどの程度記述できるかを検証した。特に、せん断流動、二軸伸長流動、一軸伸長流動の順に、高分子材料内部の弾性変形の応力に与える効果が顕著であることを明らかにした。
宇宙マイクロ波背景放射を用いた初期密度揺らぎの非ガウス性の研究

中性水素原子の超微細構造に起因するエネルギー準位間の遷移は、その遷移エネルギーに対応するスペクトル線の波長の長さから21cm線として知られている。この中性水素の21cm線を用いることで、星や銀河が輝き始める以前の暗黒時代と呼ばれる時期の宇宙をも探ることができるだろうと宇宙論の分野では注目されている。将来の大規模な電波干渉計を観測では、銀河団や銀河よりもさらに小さなスケールの物質の分布を解明することができ、初期密度ゆらぎの性質をより詳細に検証可能にすると期待される。今年度も、宇宙マイクロ波背景放射による非ガウス性の制限に関する研究と並行して、21cm線の観測プロジェクトの一つであるLOFARグループに参加し現地の研究者らと共同研究をおこなった。宇宙の暗黒時代における21cm線の光源として、ミニ・ハローと呼ばれる低質量のハローが注目されている。このようなハロー内では、星形成が活発に行われないために水素原子も中性のまま、かつ高密度で存在していると考えられる。我々は、この低質量ハローからの21cm線のシグナルを理論計算から評価し、初期密度ゆらぎの性質の違いによって、シグナルがどのように変化するかを確かめた。また、将来観測から期待される、等曲率ゆらぎ成分についての制限を行った。これらの結果から、宇宙マイクロ波背景放射の観測から制限が難しい、比較的小スケールのゆらぎの性質をより詳細に制限することできるということを示した。また、宇宙マイクロ波背景放射の観測結果との相互確認という目的でも、異なる観測間の一意性を確かめる点においても重要であると考えられる。宇宙マイクロ波背景放射とは独立な観測量である中性水素の21cm線の観測から、初期密度ゆらぎの性質に対する検証を行った。宇宙マイクロ波背景放射の観測結果との一致性を21cm線の将来観測を用いて検証することを想定して研究を並行して進めており、おおむね順調に進展してとう自己評価とした。宇宙マイクロ波背景放射の偏光データも用いて、初期密度ゆらぎの性質についてさらに詳細な解明をめざす。また、今後、中性水素の21cm線の観測からも初期密度ゆらぎの性質を探ることができると期待されており、ミンコフスキー汎関数を用いた解析を21cm線の観測データに対しても応用できると考えられる。さらに、その他の異なる観測間で初期密度ゆらぎの性質について一致がみられるかを検証し、相互確認することも重要であると考える。星や銀河、銀河団といった宇宙の大規模構造を成すこれらの天体の種となっている、初期密度揺らぎは宇宙の極めて初期に起きたであろうインフレーションと呼ばれる現象を経て作られただろうとされている。この初期密度ゆらぎは初期宇宙を解明するための数少ない手段の一つであり、多数存在するインフレーションの機構を解明する大きな手掛かりとなり得るとされている。この初期密度揺らぎの統計性質は標準的な宇宙論モデルではガウス統計に従うとされている。しかし、多数あるインフレーションモデルの中にはガウス統計からのずれ、すなわち「非ガウス性」を示唆するものもある。この統計的性質の違いは宇宙の晴れあがりと呼ばれる時期の宇宙の姿を反映している宇宙マイクロ波背景放射(CMB)や銀河や銀河団といったその後の宇宙の大規模構造を構成する天体の形成に対しても大きな影響を与える。本研究はこの非ガウス性が大規模構造に与える影響に注目し、様々な観測量を想定し非ガウス性に対する制限を推定した。これまでの研究との大きな違いは、様々な観測量を想定し異なる観測量との間の相関の情報をすべて考慮したこと、そして、これまでの多くの研究は非ガウス性の効果をガウス統計からの1次のずれの効果としていたところを、さらに高次の効果まで考慮し制限を推定したといった点にある。我々の解析から、異なる観測量の間の相関の情報を取り入れることは効果的であり、制限の改善が見込められるであるということが分かった。また、高次の項による効果は1次の項による効果と強く縮退しており、高次の項を考慮するかどうかによって非ガウス性に対する制限に大きく影響を与えることが確かめられた。これらの結果は、本研究におけるCMBを用いたミンコフスキー汎関数による非ガウス性の制限とは独立なものであり相互確認のためにも重要なものである。さらに、これらの異なる手法を組み合わせることでより詳細に初期密度揺らぎの非ガウス性に関して議論することが可能となる。電子軌道のスピンに由来するエネルギー順位の遷移による輝線は超微細構造線と呼ばれ、中性水素原子もまたこの超微細構造を持っており、その遷移エネルギーに対応する波長の長さから21cm線として良く知られている。この21cm線の観測は銀河間に存在する中性水素の分布を探るだけでなく、星や銀河が輝き始める以前の宇宙をも探ることのできる数少ない手段の一つとして宇宙論の分野では注目されている。そして、SKAは大規模な電波干渉計を用いた将来観測計画として多くの分野から注目を集めている。21cm線の観測は他の観測では覗く事のできない宇宙の歴史を明らかにする事ができ、さらには銀河団や銀河よりもさらに小さなスケールの物質の分布を解明することができる。今年度は、宇宙マイクロ波背景放射による非ガウス性の制限に関する研究と並行して、SKAなどの大規模将来観測を念頭に、21cm線を用いた宇宙の大規模構造のより詳細な理解を目的とした研究を進めるために、SKAグループや現在観測が進行しているLOFARグループに参加し現地の研究者らと共同研究をおこなった。今回、我々は中性水素の21cm線だけではなく他の物質の超微細構造線に注目しSKAのような将来観測で観測可能かを議論した。

これらの観測は暗い為に観測されないミッシング・バリオンと呼ばれるバイオン物質が宇宙のどこに、どれだけ存在しているのかとう問題に対して決定的な示唆を与えてくれるはずであり極めて重要である。また、独立な複数の観測量は一致性の確認をする上でも重要であるといえる。さらには、ここで得られたノウハウは21cm線を用いた初期密度揺らぎのより詳細な検証を目的とした研究にも繋がると考えられる点で意義があるといえる。中性水素原子の超微細構造に起因するエネルギー準位間の遷移は、その遷移エネルギーに対応するスペクトル線の波長の長さから21cm線として知られている。この中性水素の21cm線を用いることで、星や銀河が輝き始める以前の暗黒時代と呼ばれる時期の宇宙をも探ることができるだろうと宇宙論の分野では注目されている。将来の大規模な電波干渉計を観測では、銀河団や銀河よりもさらに小さなスケールの物質の分布を解明することができ、初期密度ゆらぎの性質をより詳細に検証可能にすると期待される。今年度も、宇宙マイクロ波背景放射による非ガウス性の制限に関する研究と並行して、21cm線の観測プロジェクトの一つであるLOFARグループに参加し現地の研究者らと共同研究をおこなった。宇宙の暗黒時代における21cm線の光源として、ミニ・ハローと呼ばれる低質量のハローが注目されている。このようなハロー内では、星形成が活発に行われないために水素原子も中性のまま、かつ高密度で存在していると考えられる。我々は、この低質量ハローからの21cm線のシグナルを理論計算から評価し、初期密度ゆらぎの性質の違いによって、シグナルがどのように変化するかを確かめた。また、将来観測から期待される、等曲率ゆらぎ成分についての制限を行った。これらの結果から、宇宙マイクロ波背景放射の観測から制限が難しい、比較的小スケールのゆらぎの性質をより詳細に制限することできるということを示した。また、宇宙マイクロ波背景放射の観測結果との相互確認という目的でも、異なる観測間の一意性を確かめる点においても重要であると考えられる。研究遂行のための文献等による事前調査、計算コードの開発等に関してはほぼ完了し現在解析をおこなっている段階にあり順調に進んでいるといえる。一方で、議論を共に行う予定にあった共同研究者が突然亡くなられたことから、その代わりとなり議論を行う共同研究者を立てるまでに時間を要し議論がさほど進まなかった。その点をふまえて、やや遅れているという自己評価とした。宇宙マイクロ波背景放射を用いた非ガウス性に対する制限に関しては、現在解析の段階にあり順調に進んでいると言える。さらに、宇宙マイクロ波背景放射とは独立な観測量から非ガウス性に対して制限を与え、一致性を確かめる事を念頭に21cm線による将来観測を想定した研究も並行して進めており、おおむね順調に進展してとう自己評価とした。宇宙マイクロ波背景放射とは独立な観測量である中性水素の21cm線の観測から、初期密度ゆらぎの性質に対する検証を行った。宇宙マイクロ波背景放射の観測結果との一致性を21cm線の将来観測を用いて検証することを想定して研究を並行して進めており、おおむね順調に進展してとう自己評価とした。
重症心身障害児における胃瘻からミキサー食注入導入時の食物アレルギー対応の検討

重症心身障害児は長期にわたって経管栄養を必要とする。近年、胃瘻からのミキサー食注入が普及しつつある。ミキサー食注入は、栄養投与を医療行為から家族のだんらんの時間に変え、栄養素の欠乏を防ぎ、下痢やダンピング症状を抑制できる。その反面、食材に対するアレルギー症状の誘発というリスクがある。本研究ではミキサー食注入での食物アレルギーの発症率、発症形態を調査することで現状を把握し、アレルギー専門医により発症リスクを最小限にする対処法を検討し、対応プロトコールを作成する。ミキサー食導入に際して家族が抱く不安を減らし、重症心身障害児がミキサー食注入をより安全に行うことができることを目指す。
不良債権処理スキームの会社法学的考察～デット・エクイティ・スワップを中心に～

本研究は、デット・エクイティ・スワップ(債務の株式化)及びデット・デット・スワップ(負債の劣後化)を中心とする不良債権処理スキーム、ないしは企業のリストラクチャリングのための法的手段につき、会社法、そして広く民事法的観点から考察を加え、その可能性と限界を明らかにしようとするものである。本研究は、デット・エクイティ・スワップ及びデット・デット・スワップを中心とする不良債権処理スキーム、ないしは企業のリストラクチャリングのための法的手段の可能性と限界を見極めることを目的とし、研究初年度にあたる本年度は、(1)研究の出発点について研究組織間の認識の共通化をはかるとともに、(2)比較法的調査を開始した。(1)に関しては、とくにリストラクチャリングの出口戦略を考える観点から、今村隆・駿河台大学法科大学院教授を招へいした研究会上(論題「法人税法22条2項の『取引』概念の意義と範囲-オウブンシャホールディング事件(最高裁平成18年1月24日判決(判時1923号20頁))とデット・エクイティ・スワップ事件(東京地裁平成21年4月28日判決(訟月56巻6号1848頁))を手掛かりとして-」平成23年2月26日開催)、法人税法22条2項との関係においてデット・エクイティ・スワップの意義を検討し、また、萬澤陽子・日本証券経済研究所研究員を招へいした研究会上(論題「金商法157条利用の可能性について-米国証券取引所法10b-5との比較から-」平成23年3月5日開催)、米国連邦証券取引所法10b-5との関係において負債担保証券ないし仕組債の流通上の問題を検討した。1.平成23年度は、海外調査研究を目的としていたところ、研究代表者は英国に、研究分担者(工藤、鬼頭)は米国にそれぞれ赴き、関連文献の調査・情報収集にあたった。その結果、(1).日本法においてデット・エクイティ・スワップ(DES)は、根拠法令が会社法にあるものの、議論はもっぱら課税関係につきなされているが、英国においては、もっぱら倒産法における新たなトレンドとして位置づけられていること、(2).英国においては、米国流の事業再生(Chapter11)をどう受容するかが議論されており、この点でわが国と類似する状況が見られること、(3).他の法領域(例えば集合債権譲渡担保)においては、事業再生にあたっての新旧スポンサー間の「せめぎ合い」がみられるところ、わが国のDESにおいては、かかる「せめぎ合い」が、新旧株主間のシナジー分配として顕れること、(4).わが国のDESにおいては、100パーセント減資により既存株主への価値の移転を防ぐが、英国では、DESにより発行する「種類株式」の設計により対処すること、を認識することができた。また、(5).DESにより債務を株式に振り替えた上で、新旧株主間の公平を議論することは、現物出資法制の役割を見直す必要を示唆しているとともに、(6).債権者保護の意義・あり方について、会社法と倒産法との間の「調整」「仕分け」の必要を強く示していることも理解できた。2.上記のうち、(1).(3).については、研究代表者による私法学会個別報告(「会社法のもとにおけるデット・エクイティ・スワップ」日本私法学会第75回大会)で、(5).については、研究代表者による論文(「EU会社法と日本の事業体法制欧州私会社(SPE:Societas Privata Europaea)を中心として」法学紀要53巻(平成24年)245273頁)で、それぞれ当該認識の一端が公表されている。その余の項目については、次年度に、かかる認識を元に、研究代表者及び研究分担者との共同作業がなされ、「肉付け」がなされていくことになろう。本年度は、本研究の最終年度であるので、これまでの成果を踏まえて、とりまとめの作業がメインとなった。デット・エクイティ・スワップに関しては、昨年までの研究を発展させ、税法上の問題を寄り掘り下げて研究し、デット・エクイティ・スワップの法的構成がいかに税法に影響を与えるか(逆に、税がいかにデット・エクイティ・スワップの理枠組みに影響を与えるか)について、研究を行った。他方、デット・エクイティ・スワップの倒産法的側面については、今後の課題を整理するに留まった。これは、本研究の遂行過程において、東日本大震災が発生し、いわゆる「東電の破綻処理の是非」が議論の俎上にのぼり、本研究の延長線上の問題として、これに取り組まざるを得なかったからである。他方、デット・エクイティ・スワップの「アレンジメント」としての側面を解明すべく、類似隣接分野におけるアレンジメントを解明する作業が行われたのも、本年度の研究の特色である。これは、2つの側面に分けることができる。1つは、本研究期間中に「シンジケートローン」をめぐる最高裁判例が出され、この判例を素材にシンジケートローンの「アレンジメント」としての側面を解明する研究が、本研究の一環として遂行された。もう一つは、国際間をまたぐアレンジメントである「排出権取引」についての研究が遂行されたのも、本年の特色である。本来であれば、これらの研究を統合する作業が不可欠であるところ、遺憾ながら本年はそのための「入り口」で終わることになった。

本研究参加者一同は、これを今後の研究課題として認識するに至った。前記「研究実績の概要」については、交付申請書に記載した事項をほぼ具体化したものである。研究代表者に関しては、研究業績の公表等初期の目標を達成したものの、研究分担者においては、いまだ研究の成果の公表にまでは至っておらず、それらを併せ考え、現在までの達成度としては、おおむね順調に推移していると判断する次第である。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.研究代表者は、今後、英国のDESを紹介し、日本法におけるDESについての示唆を考える研究論文(日本語)と、日本法におけるDESを紹介し、日本法の海外への発信を目的とする論文(英語)の執筆・公表を予定している。2.研究分担者のうち工藤は、信託の論点に加え、空法専攻者としての強みを活かして航空会社の破綻処理に関する論文を、大久保は、研究代表者との協調の元、DESの課税関係に関する論考を、鬼頭は、仕組債研究者として、不良債権処理にとどまらないDESのあり方を考察する論考を、それぞれ執筆・公表する予定である。3.そして平成24年度は、上記にあたり、研究の実践への還元を意識し、実務からの知見を吸収すべく、実務家との交流に努めることを予定している。
海洋マントルの方位異方的トモグラフィ-

海洋プレ-ト内の地震波伝播速度の方位異方性は、海洋プレ-ト運動方向の化石であり、上部マントル低速度層のメカニズムを考える鍵となりうる(川崎、1988:Kawasaki、1988:川崎・他、1989)。このことを目標に、下記のことを行なった。直交曲線座標系の弾性体の運動方程式とフックの法則を、異方性の場合でも不均質な場合でも成り立つ一般的な表現に書き直し、表面波の固有値問題を、地震学の分野でyーmethodと呼ばれる積分法で解けるようにした。この方法に基づき、レ-リ波とラブ波のカップリングがどの様に起こるかを初めて明らかにした(Kawasaki and Koketsu、1990)。次に、海洋底年代構造が比較的単純な東太平洋を伝わる、周期2050秒の表面波の質点運動の詳細を3次元的に解析し、上記の理論で予言されるように、カップリングによる質点運動の捻れが生じていることを明らかにした(Tajima and Kawasaki、1989)。これは、海洋上部マントルにおける大規模異方性存在の、初めての「直接的」観測といえる。吉田・川崎(1991)においては、地震波速度や密度などの間の微妙なトレ-ドオフの問題を論じ、従来想定されているように、低速度層では必ずしも密度が小さいとは限らないことを示した。Sakai and Kawasaki(1990)では、地球内部を伝搬する地震実体波(P波とS波)の走時と振幅が、異方性によってどの様な影響を受けるかを明らかにし、表面波と実体波の伝播速度の方位変化が互いにどの様な関係にあるかを示した。以上のように、異方的構造に於ける地震表面波励起と実体波伝播の理論を確立し、海洋マントルの異方性が、構造のインバ-ジョンに及ぼす効果を明らかにした。川崎・他(1989)と、川崎(1991)に、研究の成果のうち地震波の伝播を除く部分を発表し、将来への展望と今後の方針を示した。本年度は、まず最初に、方位異方的海洋上部マントルに於ける地震表面波励起の理論を確立し、次に、GDSN(アメリカの高精度デジタル地震計網)の長周期記録を調べ、理論的に予測される現象が実際に観測されることを見いだした。海洋上部マントル地震波速度異方性が存在すると、特定の周期、特定の方向で、異種表面波モード間の分散曲線が接近し位相速度の差が0.05km/s以内になると、モード間カップリングが生じ、表面波の質点運動の方向がレーリー波とラブ波の中間的なものになることが理論的に分かった。この様な現象は、特に、「基本モードのラブ波と1次の高次レーリー波の間、周期50秒以下、プレートの拡大方向に直交する方向から少しずれた方向」で起こりやすいと予想される。この様な現象が実際に存在することを示すために、テキサス大学オースチン校の田島博士と共に、環太平洋地域で発生した地震のハワイのGDSNのHON(ホノルル)観測点の記録を調べた。その結果、アリューシャン列島など特定の方位から来る表面波が、理論的に予測されたような中間的な質点運動の偏光を示し、上記理論的予測の現実性、仮定した方位異方的海洋上部マントルの妥当性を裏付けた。次年度は,太平洋地域の数多くの地震からの地震表面波の分散曲線を求め、本格的に海洋上部マントルの方位異方的トモグラフィに進みたい。

(1)昨年度の予備的調査に続き、テキサス大学の田嶋博士と共に、表面波質点運動の3次元表示を工夫して、GDSN(アメリカの高精度デジタル地震計網)の長周期地震記録を精密に調べた。太平洋を伝播する周期30秒前後の表面波が、海洋上部マントルに地震波速度異方性によって特定の周期、特定の方向で、異種表面波モ-ド間の分散曲線が接近し位相速度の差が0.05km/s以内になると、モ-ド間カップリングが生じ、表面波の質点運動の方向がレ-リ-波とラブ波の中間的なものになることにたいして、極めて良好な肯定的結果をえた。この成果を、田島博士と共に、アメリカのGeophysical Research Letters(1989年、Vol.16、p.1051-1054)に発表した。これは、海洋上部マントルにおける大規模異方性存在の「直接的」証拠といえる。上部マントルの大規模地震波速度異方性は、マントル対流に伴う岩石の塑性流動によって生じることが分かっており、上記のような海洋上部マントル地震波速度異方性の検証は、海洋プレ-ト下のマントル対流を間接的に検証したことにもなる。(2)GDSNのCD(コンパクトディスク)から地震記録を読み取り、最終的なトモグラフィ-に用いる太平洋を横断する表面波の分散曲線を集積しつつあるが、大変面倒な仕事で手間取っている。(3)理論的な検討の結果、表面波の異方性と、地球自由振動のスプリッティングの取扱には大きな隔たりがあり、いますぐ両方を同時に扱うには無理があることが分かったので、地球自由振動は扱わないことにした。海洋プレ-ト内の地震波伝播速度の方位異方性は、海洋プレ-ト運動方向の化石であり、上部マントル低速度層のメカニズムを考える鍵である(川崎・他、1989)。このことを目標に、下記のことを行なった。直交曲線座標系の弾性体の運動方程式とフックの法則を、異方性の場合でも不均質な場合でも成り立つ極く一般的な表現に書き直し、方位異方的構造に於ける地震表面波励起の理論を確立し、表面波の固有値問題を、地震学の分野でyーmethodと呼ばれる積分法で解けるようにした。この方法に基ずき、RayleighーLove wave couplingがどの様に起こるかを初めて明らかにし、Kawasaki and Koketsu(1990)として出版した。地震表面波は、その波動エネルギ-を表面近くにトラップされ、地球表面に沿って伝わる分散性の地震波である。分散とは、波の周期に依って伝播速度が変化することを言い、伝播速度を周期の関数として表わしたものを分散曲線と言う。分散曲線のインバ-ジョンから地球内部の地震波速度分布が分かる。震源と同1大円上にある2観測点の表面波のスペクトル比から、2観測点間の分散曲線を求める方法は2点法と呼ばれ、非常に良質の分散曲線が得られると予想されている。本年度、方位異方性のような微妙な問題に耐えるように分散曲線の精度を上げるため、この2点法で、太平洋の周期60秒以下の数多くの分散曲線を求めた。この2点法による分散曲線が、最終的なトモグラフィ-の核になる予定であったが、全く同じ場所に起こった2つの地震の2点法による分散曲線が微妙に異なるなど、予想に全く反することが起ってしまった。スペクトル計算法など、あらゆる点からの検討を加えたが、現在の処、原因が分からず、最終段階の方位異方的トモグラフィ-に進めず、研究成果報告書が出せない状態である。
遺伝子情報を利用した次世代有用園芸作物開発スキームの確立

次世代育種技術シスジェネシスを利用し、有用園芸作物を開発するためには、膨大な植物遺伝子機能情報をもとに、作物やその近縁種から有用遺伝子を同定する技術が求められるが、その効率的特定スキームは確立されていない。本研究ではモデル植物等で現在までに得られた植物ウイルス抵抗性遺伝子の機能情報をもとに、作物近縁種から植物ウイルスに対する抵抗性遺伝子を同定し、ウイルス抵抗性作物作出に向けた基礎知見とする。平成29年度から平成30年度にかけてアブラナ科植物、特に作物種が多く含まれるアブラナ属植物を研究対象として用いた。アブラナ属植物のゲノム情報より、ポテックスウイルス属ウイルスに対する抵抗性遺伝子JAX1、トバモウイルス属ウイルスに対する抵抗性遺伝子であるTm-1、ポティウイルス属ウイルスに対する抵抗性遺伝子であるRTM1の配列を探索したところ、ほとんどの植物種でこれらの抵抗性遺伝子が保存されていることを明らかにした。その一方で抵抗性遺伝子が複数コピー存在する植物種や、変異等により抵抗性遺伝子が欠失し、偽遺伝子化している植物種も存在し、植物種によって保存状況が極めて多様であることを明らかにした。さらに、これら抵抗性遺伝子の一部をクローニングし、機能解析を行ったところ、概ねウイルス抵抗性を保持していたが、一部は機能が弱まるかあるいは喪失していた。以上より、ゲノム情報をもとにアブラナ属植物より抵抗性遺伝子を探索し、抵抗性を有する作物由来の抵抗性遺伝子を同定した。本研究ではモデル植物等で現在までに得られた植物ウイルス抵抗性遺伝子の機能情報をもとに、トマト近縁種から植物ウイルスに対する抵抗性遺伝子を同定し、シスジェネシスによりウイルス抵抗性トマトを作出を目指す。平成28年度はトマトの重要病害であるペピーノモザイクウイルスについて効率的なウイルス接種系、抵抗性評価系の確立を目的として研究を実施した。ペピーノモザイクウイルスはトマトに果実の奇形、葉のモザイクなどの病徴を引き起こし、果実や種子を通じて伝搬する植物ウイルスである。1999年にオランダのトマトに発生したのを皮切りに、約10年で世界中に感染範囲を拡大したエマージング病害であり、本ウイルスに対する抵抗性品種は皆無である。ペピーノモザイクウイルスの全長cDNAを植物形質転換用のバイナリーベクターに導入した上で、プロモーター・ターミネーターの条件検討を行い、ペピーノモザイクウイルスの感染ベクターを構築した。同ベクターをアグロバクテリウムに形質転換した上でトマトにインフィルトレーション法により接種したところ、2週間後にウイルスの病徴が認められた。また、ウイルス特異的なRT-PCRによりペピーノモザイクウイルスの感染を確認した。効率的なウイルス抵抗性品種のスクリーニングを行うため、GFP遺伝子を導入したペピーノモザイクウイルス感染性クローンの構築を目指したが成功しなかったため。本研究ではモデル植物等で現在までに得られた植物ウイルス抵抗性遺伝子の機能情報をもとに、作物近縁種から植物ウイルスに対する抵抗性遺伝子を同定し、シスジェネシスによりウイルス抵抗性作物作出を目指す。研究対象としたのはトマトの重要病害であるペピーノモザイクウイルス(PepMV)とトマトの組み合わせである。平成29年度は前年に確立したペピーノモザイクウイルスの効率的な接種系を用いて、我が国のトマト品種に対して抵抗性スクリーニングを開始したが、我が国のトマト品種にはPepMVが全身感染するものの明瞭な病徴を示さないことが判明した。そのため、トマトとPepMVを用いて抵抗性の種や品種をスクリーニングすることは困難であると判断し、新たにアブラナ科作物やアブラナ科の野生種とPlAMVの系でスクリーニングを行うこととした。PlAMVはユリ生産に多大な被害を及ぼす我が国の重要病害である。作物や野生種を含むアブラナ科植物にGFPを発現するPlAMVを接種したところ、PlAMVに対して抵抗性を示す植物種が複数種得られた。次年度は引き続きスクリーニングを行うとともにこれらの植物を用いて抵抗性遺伝子の解析を行う。トマトでのウイルス抵抗性スクリーニングが困難であったため、アブラナ科植物でのウイルス抵抗性スクリーニングに目標を切り替え、再度スクリーニングを開始したため。

さらに、これら抵抗性遺伝子の一部をクローニングし、機能解析を行ったところ、概ねウイルス抵抗性を保持していたが、一部は機能が弱まるかあるいは喪失していた。以上より、ゲノム情報をもとにアブラナ属植物より抵抗性遺伝子を探索し、抵抗性を有する作物由来の抵抗性遺伝子を同定した。GFP発現ペピーノモザイクウイルスベクターの構築を継続するがうまくいかない場合は、感染性クローンを用いたスクリーニングを進める。研究計画の遅れを取り戻すべく、アブラナ科植物を用いて迅速にスクリーニングと遺伝子同定を行う。平成28年度中にペピーノモザイクウイルスのGFPベクターを構築し、効率的なスクリーニングを行う予定であったが構築に至らなかったため、次年度使用額が発生した。(理由)トマトでのウイルス抵抗性スクリーニングが困難であり、アブラナ科植物でのウイルス抵抗性スクリーニングに目標を切り替え、再度スクリーニングを開始したため、次年度使用額が発生した。(使用計画)アブラナ科植物を用いて迅速にスクリーニングと遺伝子同定を行う。GFP発現ベクターの構築を継続するが、うまくいかない場合は感染性クローンを用いてスクリーニングを進める。
分子集合体の動的構造変化を利用した薬物放出制御担体の設計に関する基礎研究

本研究は平成7年度及び8年度の2年間の研究計画によって構成されている。平成7年度の計画はエラスチンの特異的で重要な機能である分子集合を有するペンタペプチド配列の繰り返しポリマーである(Gly-Val-Gly-Val-Pro)nに、抗血栓性を有するヘキサペプチド配列の繰り返しポリマーである(Val-Gly-Val-Ala-Pro-Gly)nをブレンドしたポリペプチドを基盤にし、リン酸化酵素によってリン酸化を受けるペプチド配列Arg-Gly-Tyr-Ser-Leu-Gly、及び経時的にAsnがAspに変換するペプチド配列Gly-Ser-Asn-His-GlyあるいはGly-Arg-Asn-Thr-Glyを付加した2種類のポリペプチド性高分子マトリックス[リン酸化反応性薬物放出制御マトリックス及びAsn-Asp変換性薬物放出制御マトリックス]を作製し、ついでこれらのポリペプチド性高分子マトリックス集合体への薬物の取り込み挙動を検討し、さらにポリペプチド高分子マトリックス集合体がリン酸化やAsnからAspへの変換によって脱集合する時の薬物の放出挙動を検討することであった。これらのポリペプチド性高分子マトリックスを構成する各々のポリペプチドである(Gly-Val-Gly-Val-Pro)n、(Val-Gly-Val-Ala-Pro-Gly)n、Arg-Gly-Tyr-Ser-Leu-Gly、Gly-Ser-Asn-His-Gly及びGly-Arg-Asn-Thr-Glyは作製できた。Arg-Gly-Tyr-Ser-Leu-Glyはリン酸化酵素によってSer残基がリン酸化されるという期待どおりの結果が得られた。Gly-Ser-Asn-His-Gly及びGly-Arg-Asn-Thr-GlyのT_<1/2>(Asnの50%がAspに変換する時間)を調べるとそれぞれ6days及び28daysであった。またその他のAsn-Asp変換ペプチド配列を合成してそれらのT_<1/2>を調べると、Gly-Arg-Asn-Ala-Gly,Gly-His-Asn-Ala-Gly,Gly-Ser-Asn-Ala-Gly,Gly-Gly-Asn-Ala-Gly,Gly-Val-Asn-Ala-GlyのT_<1/2>はそれぞれ18days、45days、52days、87days、111daysという興味ある知見が得られた。
新しい食品成分間相互作用によるビタミンE増強効果に関する研究

ゴマまたはゴマリグナンによる生体内トコフェロール濃度上昇の機構を次の2つ実験で調べた。実験1「ゴマはトコフェロールの胆汁への排泄を抑制するか。」α-Tocはγ-Tocより生体内濃度は際立って高い。これは肝臓に存在するα-トコフェロール輸送タンパク質(αTTP)との結合能の弱いγ-Tocは胆汁中に速やかに排泄されるので、生体内濃度は低いと説明されてきた。そこで、ゴマ摂取により生体内トコフェロール濃度が著しく上昇するのは、ゴマ成分がトコフェロールとαTTPの結合を強め、胆汁中へのトコフェロールの排泄を抑制していると考え、胆汁を採取してトコフェロール量を測定した。今回はα-Tocを含まない(1)γ-Toc、(2)20%ゴマ+γ-Tocの2群で、飼料中のγ-Toc量を300mg/kgと同一にして比較した。ゴマ摂取群は血漿・肝臓のγ-Toc量はγ-Toc群の数倍と著しく増大していたが、胆汁中のγ-Toc量も血漿・肝臓同様ゴマ群で顕著に高かった。胆汁中のToc量は肝臓中のToc量と相関していたが、量は極めて少なく、ゴマはγ-Tocの排泄を抑制することによって生体内濃度を高めているのではないことが分かった。実験2「セサミノールはトコフェロールの吸収を促進するか。」(1)20mgトコフェロール・トコトリエノール混合物(Tmix)毎日、(2)20mgTmix+0.1%セサミノールを毎日、(3)40mgTmixと0.2%セサミノールを交互隔日投与の3群のラットでビタミンE活性を比較した。その結果、(1)20mgTmix毎日投与群はビタミンE活性は低かったが、(2)の0.1%セサミノール添加でビタミンE活性は著しく上昇し、また、Tmixとセサミノールを隔日に摂取する(3)でも活性は上昇し、(2)と(3)ではほぼ同じ程度にセサミノールの効果が認められた。セサミノールのビタミンE活性増強効果はビタミンEの小腸からの吸収以外のところで発現するこたが確かめられた。1.α-トコフェロールとゴマリグナン物質との相乗効果におけるゴマリグナン物質の有効濃度を検討した。1)セサミノールの添加量を0.05,0.1,0.2%について検討したところ、0.05%より0.1,0.2%添加群の方が生体内トコフェロール上昇効果は大きかったが、0.1%と0.2%の間には有意差はなかった。報告者らは、これまでの研究で0.2%を用いたが、0.1%で十分であることが判った。2)セサミンの添加量を0.1,0.2,0.5%について検討したところ、0.1%より0.2%の方が効果は大きかった。0.5%添加群は0.2%添加群より効果が少ないという結果になった。しかし、セサミンの生理効果を研究している他の研究者は0.5%かそれ以上を用いているので、セサミンについてはもう一度検討する予定である。2.α-、γ-、δ-トコトリエノールとα-トコフェロールを含む混合物(T-mix)とゴマリグナン物質の相乗効果について検討した。

1)T-mixを20mg,又は50mg/kg diet含有する飼料でラットを飼育したところ、20mg群では明らかにビタミンE欠乏状態を示し、50mg群もやや欠乏状態であった。生体内にはα-トコフェロールと極々微量のα-トコトリエノールが検出されたが、γ-及びδ-は検出されなかった。2)T-mixと同時にセサミノール又はセサミンを添加するとセサミノール添加でα-トコフェロール量は23倍上昇し、セサミン添加では1.5倍上昇した。α-トコトリエノールも極微量ではあるが、ゴマリグナン添加で上昇した。平成7年度備品購入予定として[シッパーユニット160L(島津)]を申請したが、予定を変更して[LCコントローラー(島津)]を購入した。ゴマまたはゴマリグナンにより生体内トコフェロール濃度上昇の機構を次の2つ実験で調べた。実験1「ゴマはトコフェロールの胆汁への排泄を抑制するか。」α-Tocはγ-Tocより生体内濃度は際立って高い。これは肝臓に存在するα-トコフェロール輸送タンパク質(αTTP)との結合能の弱いγ-Tocは胆汁中に速やかに排泄されるので、生体内濃度は低いと説明されてきた。そこで、ゴマ摂取により生体内のトコフェロール濃度が著しく上昇するのは、ゴマ成分がトコフェロールとαTTPの結合を強め、胆汁中へのトコフェロールの排泄を抑制していると考え、胆汁を採取してトコフェロール量を測定した。今回はα-Tocを含まない(1)γ-Toc、(2)20%ゴマ+γ-Tocの2群で、飼料中のγ-Toc量を300mg/kgと同一にして比較した。ゴマ摂取群は血漿・肝臓のγ-Toc量はγ-Toc群の数倍と著しく増大していたが、胆汁中のγ-Toc量も血漿・肝臓同様ゴマ群で顕著に高かった。胆汁中のToc量は肝臓中のToc量と相関していたが、量は極めて少なく、ゴマはγ-Tocの排泄を抑制することによって生体内濃度を高めているではないことが分かった。実験2「セサミノールはトコフェロールの吸収を促進するか。」(1)20mgトコフェロール・トコトリエノール混合物(Tmix)毎日、(2)20mgTmix+0.1%セサミノールを毎日、(3)40mgTmixと0.2%セラミン-ルを交互隔日投与の3群のラットでビタミンE活性を比較した。その結果、(1)20mgTmix毎日投与群はビタミンE活性は低かったが、(2)の0.1%セラミール添加でビタミンE活性は著しく上昇し、また、Tmixとセサミノールを隔日に摂取する(3)でも活性は上昇し、(2)と(3)ではほぼ同じ程度にセサミノールの効果が認められた。セサミノールのビタミンE活性増強効果はビタミンEの小腸からの吸収以外のところで発現することが認められた。
多汗症の重症度評価と胸腔鏡下交感神経遮断術の手術適応基準に関する研究

原発性手掌多汗症に対する確実な手術と良質な手術適応基準を作成する目的として,胸腔鏡下交感神経遮断術(ETS)の術中モニタリングについて研究した.両側の交感神経幹を第2・第3胸椎(肋骨)レベルで電気焼灼するETSを行い,術中に胸部來感神経幹を直接電気刺激して得られる交感神経皮膚反応をモニタした.また,本手術により患者のQOLはどのように改善しているかを36項目からなる健康関連尺度であるSF-36を用いて調査した(手術41例,うちSF-36は15例).手術は41症例中,39症例で両側の交感神経幹の遮断が可能であった.2例は肺の癒着のため片側のみの施行であった.交感神経遮断を行った手掌の発汗は全例で良好な発汗停止が得られ,代償性発汗は全例治療を必要とせず,重篤な合併症は認めなかった.交感神経皮膚反応はモニタした41症例中39症例で認められ,2例ではモニタできなかった.交感神経皮膚反応の波形は三相波で,交感神経幹遮断部位より尾側からの刺激は消失した.これらのことにより,交感神経幹の同定と遮断の確認に有用なモニタであることがわかった.SF-36は患者に手渡しする方法で術前と術後に調査した.術前,術後とも国民標準値を下回っていたのは身体に関する日常役割機能,社会生活機能,精神に関する日常役割機能の3項目であった.術前と術後の比較では,活力がわずかに低値となったが,心の健康の精神的健康度がやや改善した.ほかの項目では特に変化はなかった.0-100得点の術前・術後の比較では,身体機能と精神に関する日常役割機能は変化がなかったが,他の6項目は改善した.今回の研究で胸部交感神経幹を直接電気刺激して得られる交感神経皮膚反応はETS術中のモニタとして有用であると考えられた.また,SF-36による調査から,多汗症患者は身体面でも精神面でもQOLが低下していること,またETSによる多汗の改善が身体面,精神面の両者で認められたことは,原発性手掌多汗症に対するETSは有意義な治療であることを示唆した.原発性手掌多汗症に対する確実な手術と良質な手術適応基準を作成する目的として,胸腔鏡下交感神経遮断術(ETS)の術中モニタリングについて研究した.両側の交感神経幹を第2・第3胸椎(肋骨)レベルで電気焼灼するETSを行い,術中に胸部來感神経幹を直接電気刺激して得られる交感神経皮膚反応をモニタした.また,本手術により患者のQOLはどのように改善しているかを36項目からなる健康関連尺度であるSF-36を用いて調査した(手術41例,うちSF-36は15例).手術は41症例中,39症例で両側の交感神経幹の遮断が可能であった.2例は肺の癒着のため片側のみの施行であった.交感神経遮断を行った手掌の発汗は全例で良好な発汗停止が得られ,代償性発汗は全例治療を必要とせず,重篤な合併症は認めなかった.交感神経皮膚反応はモニタした41症例中39症例で認められ,2例ではモニタできなかった.交感神経皮膚反応の波形は三相波で,交感神経幹遮断部位より尾側からの刺激は消失した.これらのことにより,交感神経幹の同定と遮断の確認に有用なモニタであることがわかった.SF-36は患者に手渡しする方法で術前と術後に調査した.術前,術後とも国民標準値を下回っていたのは身体に関する日常役割機能,社会生活機能,精神に関する日常役割機能の3項目であった.術前と術後の比較では,活力がわずかに低値となったが,心の健康の精神的健康度がやや改善した.ほかの項目では特に変化はなかった.0-100得点の術前・術後の比較では,身体機能と精神に関する日常役割機能は変化がなかったが,他の6項目は改善した.今回の研究で胸部交感神経幹を直接電気刺激して得られる交感神経皮膚反応はETS術中のモニタとして有用であると考えられた.また,SF-36による調査から,多汗症患者は身体面でも精神面でもQOLが低下していること,またETSによる多汗の改善が身体面,精神面の両者で認められたことは,原発性手掌多汗症に対するETSは有意義な治療であることを示唆した.原発性手掌・腋窩多汗症に対する良質な手術適応基準を作成する研究として,平成16年度は両側の交感神経を第2・第3胸椎(肋骨)レベルで電気焼灼する胸腔鏡下交感神経遮断術を行った.また,その術前と術後にQOLを調査する目的で,36項目からなる健康関連尺度であるSF-36を測定した(手術20例,うちSF-36は10例).SF-36は30例を目標として集計し,一般人との差異,ならびに,手術前後での差異を比較検討する予定である(平成17年度).胸腔鏡下交感神経遮断術における術中のモニタリングとして,平成16年度は,交感神経皮膚反応とレーザードプラ法による指尖血流測定を行いあわせて行い,遮断や遮断中止の基準として活用した.術中の交感神経皮膚反応は,われわれが開発したもので,交感神経幹を電気刺激し,手掌や顔面で電位を測定するモニタであるが,交感神経幹の位置確認と電位消失による遮断の確認に用いた.レーザードプラ血流計では,遮断後の血流増加を確認した.それらを活用し,全例,良好な発汗停止が得られた.

平成17年度は,多汗症の症状誘発因子・緩解因子を測定する目的で,事象関連電位を測定する予定である.画像呈示,または音声呈示などの刺激により,実際の発汗量や事象関連電位がどのように変化するかを検討することを予定している.これらを総合して,胸腔鏡下交感神経遮断術が患者のQOLをどの程度改善しているかを調査するとともに,事象関連電位の術前検査・術後検査や手術適応基準の決定における有用性を報告する予定である.平成17年度は多汗症に対する胸腔鏡下交感神経遮断術の手術前後におけるSF-36の測定を行い,患者のQOLを調査した.SF-36の調査対象は山口大学医学部附属病院麻酔科蘇生科・ペインクリニックを受診した多汗症患者のうち,ETSを行った20例とした.対象の内訳は男性9名,女性11名,年齢は13歳33歳であった.全例,対象とした手掌の発汗停止が得られ,重篤な合併症は認められなかった.術後の代償性発汗は軽度中等度認められたが,全例自制内であった.多汗症患者の術前のSF-36の所見では,仕事や日常生活が軽度制限されていることや,それらがやや集中して行えないということ,また精神的には,神経質で抑うつ的な傾向がみられた.手術前後の変化は,問題点として手術による疼痛とそれによる仕事や日常生活の制限が認められたが,改善点として術前まで出来なかった内容ができた,集中して出来るようになった,人付き合いが改善した,などが認められた.疼痛の問題は調査期間が短いことが関与している可能性があるため,今後の症例では,より長期的な調査を行うほうが望ましいと考えられた.
腸管の恒常性維持におけるSTAT3の意義～WNTとのクロストークを通じて～

本研究は、腸管の恒常性維持におけるStat3の役割を検討することを目的とする。平成21年度にはStat3の上下流で働くIL6RおよびCXCL5の解析を中心に検討を行ったため、平成22年度は引き続き以下の実験を行った。1.IL6Rは、IL6/sIL6R複合体を形成してStat3をトランス活性化する。本年度は、メタロペプチダーゼM16ファミリーのひとつであるNardiysin (NRDc)が、IL-6Rのシェッディングを介して、Stat3のトランス活性化を制御することを胃癌・大腸癌細胞株で見いだした。2.NRDcはTNF-alphaの細胞外ドメインをシェディングすることが知られている。胃癌・大腸癌細胞株で、NRDcはTNF-alpha→NF-kappaB→IL-6→Stat3という経路でもStat3の活性化に寄与することを見いだした。また、NRDcが胃癌・大腸癌細胞株からのCXCL5産生を制御することも見いだした。上記1.2の実験結果から、in vitroでNRDcがStat3の活性制御等に重要であることを示した。3.NRDcのヘテロノックアウト・マウスを用いて薬剤により腸炎を誘発すると、WTマウスに比べ腸炎の程度が軽減していた。同時に、NRDcのヘテロノックアウト・マウスでTNF-alphaおよびIL6Rのシェッディングは減弱しており、腸炎局所におけるStat3の活性化も減弱していた。上記3の実験から、生体腸管においてもNRDcがStat3の活性制御を行う因子であることが明らかとなった。これらの検討を通じて、腸管の恒常性維持機構におけるStat3の役割とStat3を中心としたネットワークのなかでNRDcが重要な役割を果たすことが示された。Stat3とNRDcを中心に据えたこれらの知見は、将来種々の腸疾患治療に結びつく可能性があり、その学術的意義は大きいものと考える。Villin-CreマウスとStat3 f1/f1マウスを交配し、上皮細胞特異的にStat3が欠失するVillin-Cre Stat3f1/f1マウスを作出した。同マウスの腸管上皮ではWTと較べて、定常状態の細胞増殖・細胞画分には差が無かったが、マウス内視鏡によりbiopsy injuryを作成したところ、創傷治癒は有意に遷延した。ところが、これらの実験を遂行中に、他の研究グループから同様の実験結果が先んじて報告された(Pickert G et al., J Exp Med.2009)。同論文は、腸管上皮特異的にStat3を欠失させたマウスが、薬剤生腸炎や物理的粘膜障害に弱いことを示したもので、我々の仮説の一部を立証するものであった。我々は申請時の計画を早め、Stat3の上下流因子の解析を中心に以下の実験を行った。1.Stat3の下流で働く因子同定のため、消化管癌上皮細胞株でStat3活性を低下させ、mock群と比較した網羅的なRNA発現定量解析を行った結果、最も変動の大きかった因子としてCXCL5を同定。CXCL5は注目の骨髄由来抑制細胞の走化因子であるため、各種遺伝子改変マウスを用いて骨髄由来抑制細胞の流入を検討中である。2.IL6はStat3の活性を制御する最も重要な因子の一つであり、IL6/slL6R複合体によるStat3のトランス活性化機構が注目されている。IL6Rのsheddingを制御する因子に着目し、Wntシグナルに異常を有するApcMinマウス等を用いて、IL6RのsheddingがStat3を介してWntシグナルに与える影響を検討し結果を解析中である。これらの検討によりStat3を中心とした腸管の恒常性維持機構における諸因子を同定し、得られた知見を種々の腸疾患治療に結びつけることが期待される。

これらの検討を通じて、腸管の恒常性維持機構におけるStat3の役割とStat3を中心としたネットワークのなかでNRDcが重要な役割を果たすことが示された。Stat3とNRDcを中心に据えたこれらの知見は、将来種々の腸疾患治療に結びつく可能性があり、その学術的意義は大きいものと考える。
演劇におけるジャポニズム―海外巡業劇団の伝えた「日本」－

19世紀末、欧米の演劇界に日本ブームともいえる現象が生じたが、多くは日本風の設定を日本人でない者が演じる形であった。こうしたブームの中、日本の巡業劇団が欧米において〈ホンモノのニッポン人〉として公演をおこなったのだが、その果たした役割や影響には、計り知れないものがある。そういった巡業劇団のうち、20世紀初頭、20年近くにわたって欧米諸国を巡業し、日本演劇を紹介した日本女優・マダム花子(1868ー1945)の一座の実態を明らかにすることを、本研究は特に目指している。2018年度は、一座が拠点としていた英国において資料収集・調査をおこなった。また、日本では主として外務省外交資料館において資料収集・調査をおこなった。そして、もと芸者で女役者の一座での子役の経験もあった花子が、自らの技芸を生かしながら、外国の人々が持つ〈ニッポン〉のイメージを投影する舞台作りをおこなっていたことが明らかになった。興味深いのは、そのような「Self-Orientalization(自己東洋化)」ともいえる姿勢で成功をおさめておきながら、実際の花子は、自身の考えを臆せず表明し、差別的な扱いにもスマートに対応できる、極めてモダンな人物であった点である。これは、彼女が英国において「英国をどう思うか」とインタビューされた時の回答と、アメリカ人から「日本の戯曲なので、上演してはどうか」と、洗濯屋の帳簿を送りつけられた時の対応などから分かったことである。マダム花子は、主として彫刻家オーギュスト・ロダン(1840ー1917)の唯一の日本人モデルとして知られている人であるが、20世紀初頭、日本の演劇を紹介するにふさわしい人物であり、国際的に活躍する日本人アーティストの草分け的存在であったといえる。最終年度は、そのことを更に裏付けられるような資料を収集し、本研究の集大成をする。本研究は、海外の諸機関に埋もれているマダム花子に関する資料を収集し、一座の活動の模様を明らかにすることを目指すものである。マダム花子一座と縁が深く、比較的資料を得やすい英国での調査をおこない、大英図書館において新資料を得ることができたのは、大きな収穫であった。日本においては外務省外交資料館で調査をおこない、1902年の花子の渡欧の状況と、1917年の再渡欧の状況が明らかになったのも喜ばしいことである。新資料は公開には至らなかったが、「今後の研究の推進方策」で示しているように、現在発表をする準備をしているところである。本年度は当研究の最終年度であるので、これまでの成果をまとめつつ(書籍として出版することを予定している)、未調査の部分が残っているアメリカでの資料収集・調査をおこなう。特に、マダム花子の肖像画を所蔵している可能性のある美術館での調査を進めたい。また、マダム花子一座が本拠地としていた英国においての調査を完了することを、目指したい。19世紀末、欧米の演劇界に日本ブームともいえる現象が起こったが、それは、「日本風」の設定の舞台を、日本人ではない者が演じるというものであった。これは、欧米の人々が自分たちの想像する〈ニッポン〉を舞台で表現したものであるといえよう。こうしたブームの中、日本の巡業劇団が果たした役割には、計り知れないものがある。そうした巡業劇団のうち、20世紀初頭、ヨーロッパ諸国とアメリカを20年近くにわたって巡演し「日本演劇」を紹介した日本女優・マダム花子一座の実態を明らかにすることを本研究は主として目指している。平成29年度は一座が本拠地としていた英国において資料収集・調査をおこなった。劇評や一座の関連記事等、今回得た新資料のうち、最も大きな収穫は、エージェンシー(日本でいう芸能事務所)に関する資料である。20世紀初頭、欧米には世界的に活躍するアーティストのマネージメントを請け負うエージェンシーが幾つも存在していたのである。花子はそうしたエージェンシーと契約を交わして、諸国で興行していたことが分かった。彼女が契約したエージェンシーの一つ、Sherec & Braffは、英国のみならずドイツにも営業所を持ったエージェンシーであり、米国で契約を交わしたWilliam Morris Officeは、現在でもハリウッドで営業を続けている、大エージェンシーなのである。当時活躍した著名アーティスト(例えば、モダンダンスの先駆者イサドラ・ダンカンなど)の多くも、このようなエージェンシーの力を借りながら海外公演をおこなったようである。こうしたエージェンシーは、成功が見込まれるアーティストとしか契約しなかったことを鑑みると、この事実は花子一座の人気・実力の程を示しているともいえるだろう。本研究は、海外に点在し、個別に考察されてきたマダム花子一座に関する資料を収集し、一座がどのように演劇におけるジャポニズムに貢献し、また、利用したかについて明らかにすることを目指すものである。花子はヨーロッパ18ヵ国とアメリカを巡演しているが、花子と縁が深く、資料を得やすい国での調査を優先することとし、花子一座が拠点としていたことから、もっとも多くの資料が現存している英国での調査をおこない、大英図書館等において新資料を得ることができたのは大きな収穫であった。新資料は公開までにはいたらなかったが「今後の研究の推進方策」で示しているように、英語圏においての花子関連の基礎的な資料収集を終えたうえで、成果の発表をおこなう予定である。