hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代日本における「移動文学」のジェンダー分析

本研究では「引揚げ/復員」と「残留」というテーマに焦点を当てて、それを物語や事件として語るテクストを(語り得なかった物語をも含めて)分析した。多く女性の書き手によって語られる「引揚げの物語」と、男性が語る「復員の物語」は協力して、戦争で破壊された家族の再建と国家国土の復興という大きな物語を生んだ。引揚げ文学において、戦争に先立つ植民地進出と植民地からの収奪が不問に付された。引揚げと残留とがともに戦争によって引き起された移動の結果であるとするならば、引揚げ物語と在日の物語とを、同時に、戦争による移動の文学という表裏一体のもの、「移動の文学」の一部として読むことが必須であろう。初年度の研究活動を以下の通り行った。(1)2007年5月:本研究の母胎となった科研費プロジェクト「ジェンダーのグローバリゼーション分析」(代表者:伊豫谷登土翁)のワークショップ《女性、移動、かたりII-ジェンダー研究とグローバリゼーション研究の接点を探る-》に参加し(平田由美・西川祐子)、海外研究協力者のブレット・ド・バリー(コーネル大学)、朴裕河(世宗大学)と本年度研究計画に関する打ち合わせを行った。(2)2007年7月:オーストラリア国立大学におけるシンポジウム《NORTHEAST ASIA: RE-IMAGINING THE FUTURE》に参加し、「「移動」が綴らせた生活記録-農業地帯と工業地帯の対話」(西川)、「グローバリゼーション研究としての「移動文学」研究」(平田)をそれぞれ報告した。(3)2007年10月:ブレット・ド・バリーのコーディネイトによるコーネル大学でのコロキウム《Language and the Literature of Migration》にポジション・ペーパー"On the study of"Literature of Movement"as a thema for Globalization studies"を提出し(平田)、Naoki Sakai(同大学東アジア学部)およびDenise Riley(同大学フェロー)によるレスポンスを受けるセッションに参加した。また、西川、ド・バリーにVisiting fellowとして同大学に滞在中の朴を加えて、テクスト選定など分析作業の細部に関する打ち合わせを行った。(4)2007年12月:成均館大学東アジア学術院主催のシンポジウム《知の近代企画:メディアの東アジア》において、「女性の改鋳--近代日本における「女伝」という言説--」の発表を行った(平田)。(5)2008年3月:来年度の研究計画に関する打ち合わせ会議(平田・西川)。今年度の研究活動は、本プロジェクト全体の最終的な成果報告として来年度後半に関西地域において開催予定のワークショップに向けた準備研究会として、以下のスケジュールで行われた。1.2008年10月:科研費研究プロジェクト「現代移民研究の分析課題と日本におけるナショナリティの変容」(研究代表者伊豫谷登士翁)のメンバーらとともに、オーストラリア国立大学においてテッサ・モーリス=スズキ『北朝鮮へのエクソダス』の書評会を行った。から「移動文学へ」-」)とすることに決定した。3.2008年3月:上記のパネル構成者に、海外研究協力者のブレット・ド・バリー(コーネル大学)らの参加を得て、「移動の文学と移動文学」をめぐる研究報告会とICASでのパネル報告のための準備会議を行った。1.研究成果の具体的内容:(1)2009年7月:「"移動"の文学表象とジェンダー:植民・戦争・引揚げ」のテーマで国際シンポジウムを開催し、研究代表者・分担者・協力者がそれぞれ研究発表を行った(伊豫谷登士翁「望郷と脱出:「居場所」の喪失と「再生」のものがたり」、ブレット・ド・バリー「森崎和江の『ぶざまな愛への讃歌』における移動、労働、セクシュアリティ」、朴裕河「引揚げ文学序説:'日本のカミュたち'をめぐる二重の忘却」、西川祐子「追放と再追放:八木秋子日記を読む」、坪井秀人「パラレル・ワールドとしての復員小説」、平田由美「母の手紙:後藤明生における「移動」の言語」)。(3)2010年1月:韓国東国大学文化学術院日本研究所主催のシンポジウム《越境と言語:(脱)植民主義と「国語」の移動》で研究発表を行い(平田「引揚げ物語をめぐるジェンダーと言語」)、ディスカッションに参加した(平田・朴)。(4)2010年7月:海外研究協力者(B・ド・バリー)の来日調査に合わせて研究会を開き、研究成果の取りまとめについて打合せを行った(平田、西川、伊豫谷、ド・バリー、坪井、朴、美馬)。2.研究成果の意義と重要性:「移動文学」が持つ歴史性と空間性を射程に収めることを通して、テクストのグローバルな文脈への位置づけへの道を開き、「植民・戦争・引揚げ」が複雑かつ重要な問題系であることを確認した。
GFP発現ラットによる肺移植および骨髄移植技術を用いた肺高血圧症の包括的研究

肺動脈性肺高血圧症(PAH)の臨床課題は,薬剤抵抗性病変の克服である.内皮細胞の障害とその修復異常が同病変のカギとなる.修復は血管内皮前駆細胞(EPCs)がおこなうが,異性間肺移植実験などから,より強い障害が骨髄由来EPCsを動員し,薬剤抵抗性病変ができると推測された.そこで,骨髄由来EPCsを正常に操れば,薬剤抵抗性病変への新たな治療展開ができると考えた.本研究では,緑色蛍光タンパク質(GFP)発現ラットに肺移植および骨髄移植を応用し,PAHを誘導する. EPCsの特徴とその由来を明らかにし,その成果から現行の治療薬では達成できなかった新たな治療法の開発を目ざす.肺動脈性肺高血圧症(PAH)の臨床課題は,薬剤抵抗性病変の克服である.内皮細胞の障害とその修復異常が同病変のカギとなる.修復は血管内皮前駆細胞(EPCs)がおこなうが,異性間肺移植実験などから,より強い障害が骨髄由来EPCsを動員し,薬剤抵抗性病変ができると推測された.そこで,骨髄由来EPCsを正常に操れば,薬剤抵抗性病変への新たな治療展開ができると考えた.本研究では,緑色蛍光タンパク質(GFP)発現ラットに肺移植および骨髄移植を応用し,PAHを誘導する. EPCsの特徴とその由来を明らかにし,その成果から現行の治療薬では達成できなかった新たな治療法の開発を目ざす.
メイラード反応におけるタンパク質の架橋構造及び蛍光物質の解明とその免疫学的定量

1.タンパク質の糖による重合と架橋構造の解明:タンパク質としてリゾチーム、オボアルブミン、血清アルブミンを用い、還元糖と生理条件下(37°C、pH7.4)で反応させたところ、すべての反応系において、リジン、アルギニン残基の損傷とタンパク質の重合が認められた。この反応系で生成する主要なカルボニル化合物は3-デオキシグルコソン(3DG)であった。3DGはアルギニン、リジン残基との反応性およびタンパク質の重合活性も高いため、クロスリンカーの主要な中間体であると推察した。2.蛍光物質の解明:モデル系としてブチルアミンとグルコースを生理条件下(37°C、pH7.4)で反応させ、2種の主要蛍光生成物(FA、FB)を逆相系HPLC等で単離、精製した。これらは分子量398で240、278、370nmにUV吸収を、励起波長379nm、蛍光波長462nmを有する類似の蛍光物質であった。そこでFAを^<13>CNMR、HNMR等から解析し、分子式はC_<20>H_<30>O_6N_2でヘテロ還化合物であることが推定された。FAはグルコース2分子とブチルアミン2分子よりなり、タンパク質のグリケーションによる重合において、リジン残基間に生成する架橋構造の可能性を示唆した。3.食品系におけるメイラード反応生成物の免疫学的検出、定量:メイラード反応の主要生成物の一つであるピロールアルデヒド(PA)は3DGとリジンのε-アミノ基の反応で生成し、架橋にも関与していると推定される。そこでPAをグルコースと6-アミノカプロン酸から合成し、これをハプテンとし、カルボジイミド法によりポリリジンとカップリングさせた。これをウサギを用い、免疫を行って抗体を得た。PAに対する有用な抗血清は1618週で得られた。この抗体はPAのほかにN-置換PA化合物に交差反応性を示したが、フラン類には全く示さなかった。BSAとグルコースをpH7.4、36日間インキュベートした褐変BSA中のPAの生成量は1日後の2.5pmol/mgから36日後では30pmol/mgに増加した。
糸球体障害におけるポドサイトと内皮細胞の細胞間協調メカニズムの解明

腎障害の原因として糸球体上皮細胞(ポドサイト)と内皮細胞のクロストークは重要であり、糸球体の濾過膜を挟んだポドサイトと内皮細胞の直接的もしくはエンドクリン/パラクリン的な相互作用の破綻が疾患発症や進展に寄与していると考えられている。我々はヒト臨床における血栓性微小血管炎(TMA)の事案から、ポドサイト領域に豊富に存在する血栓形成や炎症反応の中心的物質であるプラスミノーゲン活性化阻害因子(PAI-1)に注目し、腎炎モデル動物でのPAI-1の関与とインシリコ技術で合成された新規PAI-1阻害薬の有効性を検証し、糸球体腎炎発症に関するPAI-1の役割と抗炎症作用を介した腎炎治療の可能性を見出した。Pristane投与BALCマウス(4週令)より生成したER4GクローンB細胞ハイブリドーマ由来の抗体を用いて、6週令のSDラットに経静脈的なER4G抗体(1mg/kg)注入によって重篤な血栓性微小血管炎(TMA)を誘導した。腎障害は一般的な病理評価に加えWT-1染色、デスミン染色ED -1、PATH染色など免疫染色で腎組織変化を評価した。この動物実験では新たに開発された抗血栓・抗炎症効果の期待できるplasminogen activator inhibitor-1(PAI-1)阻害薬を従来からある抗血栓作用のあるクロピドグレルと対比させて検討した。この新しいリード化合物TM5275は東北大学が中心となりin silico解析から合成され、最適されたもので、そのPAI-1阻害効果を調べた。TMA様の腎炎の発症と進展に関してはTM5275のポドサイトの保護効果を確認した。特に血栓性血小板減少性紫斑病に認められるような内皮細胞障害型TMA様病変は明らかに軽減していた。一方、in vitroのポドサイトに対する効果は非常に弱く、直接的なポドサイト効果を報告するには至っていない。しかし、腹腔内への炎症性マクロファージの浸潤を抑制することができ、この効果がLRP(low-density lipoprotein receptor-related protein)を通じた可能性を見出した。この効果を更に腎炎や血管炎に対して有効性を最大に発揮できるリード化合物のブラッシュアップや最適化を通じて、確実な有効性を発揮する方向で現在、研究を進めている。Pristaneをあらかじめ投与したBALCマウス(4週令)の腹腔に、ER4GクローンB細胞ハイブリドーマを注入し、腹水を回収し腎炎惹起抗体を精製する。ついで、これを6週令のSDラットに経静脈的にER4G抗体:1mg/kgを投与し、重篤な血栓性微小血管炎(TMA)モデルを誘導する。腎障害はメタボリックケージにラットによるクリアランス試験により機能評価を行い、さらに一般的な病理評価に加えWT-1染色、デスミン染色ED-1染色、PTAH染色など免疫染色で高度な腎組織変化を評価する。具体的な病理評価は以下の通り行う。十分な深度の麻酔をかけたラットの両腎を灌流した後に回収し、腎組織をホルマリン固定、OCTコンパウンドにそれぞれ固定する。ホルマリン固定切片は通常の病理スコア(微小動脈瘤形成スコアを含む)を算出する。一方、OCT包埋されたサンプルは免疫染色、もしくは特殊染色を行い詳細なタンパク発現を検討する。一方、動物実験系と並行して分化度の高い培養ポドサイト系を確立し、ポドサイト障害に関与するタンパクの発現調節と薬剤有効性に関して、RT-PCR、ウエスタン・ブロッテイング法などによる直接的な効果を検証できる体制を確立する。さらに東北大学でin silico解析から合成され、最適された新規plasminogen activator inhibitor-1(PAI-1)阻害薬を用いて、in vivoおよびin vitroでの検証系においてそのPAI-1薬物有効性について、ポドサイトの保護効果を通じた腎炎の発症・進展にPAI-1阻害が有効であるか、特に血栓性血小板減少性紫斑病に認められるような内皮細胞障害型TMA様病変が軽快するかを検討する。そして、類縁新規化合物を含めPAI-1阻害効果と臓器障害の改善効果を確認し、薬剤最適化も合わせて研究を継続する。重症の血管炎に続発する腎障害の原因として糸球体上皮細胞(ポドサイト)と内皮細胞のクロストークの破綻が関与していると考え、その原因としてplasminogen activator inhibitor-1(PAI-1)が介在物質として重要という仮説を立てた。血管炎腎炎の際に、糸球体濾過膜を挟んだポドサイトと内皮細胞の直接的もしくはエンドクリン/パラクリン的なPAI-1を介した相互作用の破綻を検証するために、ER4G抗体の静脈内投与によって惹起された血栓性微小血管炎(TMA)モデル動物を用いた。

腎炎群には新たにインシリコ技術で合成されたリード化合物である新規PAI-1阻害薬(TM5275)と抗血栓作用のあるクロピドグレルと対比させ、病理学的評価と取り出した腎組織のmRNAにおいてTMAに関連する各種サイトカイン発現状況をクラスター解析した。PAI-1阻害薬を投与しておくとTMA腎炎モデルの糸球体病変が改善し、ポドサイトの保護効果が確認できた。特に血栓性血小板減少性紫斑病に認められるような内皮細胞障害型TMA様病変は軽減した。一方、クロピドグレルは血小板凝集抑制効果を認めても血管炎所見は増悪し、単なる凝固線溶系の改善が腎炎改善効果と結びつかなかった。また、同時に行ったmRNAのクラスター解析では、PAI-1阻害薬のIL-6やMCP-1発現も抑制することが分かった。そこで、PAI-1阻害薬の抗炎症作用を明らかにするために、マウス腹膜炎モデルを用いた腹腔内への炎症性マクロファージの浸潤の抑制効果も検討した。炎症物質に対するマクロファージの浸潤はある程度TM5275によって抑制することができ、この効果がlow-density lipoprotein receptor-related protein (LRP)を通じた可能性を見出した。以上のことから、新規PAI-1阻害薬は重症な血管炎型腎炎に有効な薬物治療の第一候補であり、現在、本化合物のGLP製剤の作成が進んでおり、この結果を受けて臨床第一相試験に向けて研究を進めている。腎臓内科学Pristane投与BALCマウス(4週令)より生成したER4GクローンB細胞ハイブリドーマ由来の抗体を用いて、6週令のSDラットに経静脈的なER4G抗体(1mg/kg)注入によって重篤な血栓性微小血管炎(TMA)を誘導した。血管炎起因の腎障害は一般的な病理評価に加えWT-1染色、デスミン染色ED -1、PATH染色など免疫染色で腎組織変化を評価する体制を整え、クリアランス試験は代謝ケージにて行い腎障害評価モデルとして機能評価した。この動物実験に新開発された抗血栓・抗炎症効果の期待できるplasminogen activator inhibitor-1(PAI-1)阻害薬を従来からある抗血小板薬のクロピドグレルと比較した。この新しいリード化合物TM5275は東北大学が中心となりin silico解析から合成され、前臨床段階までに最適されたもので、その臨床応用の可能性を検討した。TM5275はTMA様腎炎の発症と進展に関し、ポドサイト障害軽減保護効果を確認した。特に血栓性血小板減少性紫斑病に認められるような内皮細胞障害型病変は明らかに軽減していた。一方、動物実験系と並行して分化度の高い培養ポドサイト系を確立し、ポドサイト障害に関与するタンパクの発現調節と薬剤有効性に関して、RT-PCR、ウェスタン・ブロテイング法などによる直接的な効果も検証した。しかし、このin vitro実験系ではポドサイトに対するTM5275の保護効果がきわめて弱く、直接的なポドサイト保護は認めなかった。そこで、その他の臓器や対象疾患への臨床応用も想定し、無菌性外因的腹膜炎を起こした腹腔内への炎症性マクロファージの浸潤抑制効果を検討した。
歴史的にみた中国伝統農村の都市化・近代化過程

平成元年5月30日から6月8日までの日程で、共同研究者である上海社会科学院部門経済研究所の謝自奮・莫建備・凌耀初の3氏を招き、平成元年度の予備調査についての検討と討論を行い、平成元年度の本調査に対する方法や調査項目等の検討を行った。昭和63年8月の予備調査に続き、平成元年8月3日から9月6日までの日程で石田浩・川井悟の2名は上海市郊外の奉賢県青村郷唐家村の実態調査に従事した。8月3日6日までは調査の打ち合わせを行い、7日より30日まで調査を実施した。調査方法は唐家村を構成する14の自然村のうち5自然村を選び、作成した2部の農家調査表(1部は解放前から現在までの農家の歴史的変遷についての調査表、他の1部は農家の意識調査)に基づき各自然村の全戸調査を実施した。上海市公安局の戸口簿に基づき、各戸から1名を呼び出し、地元の小学校の教室を利用して聞取り調査を行った。農民には北京語が通じないので、聞取り調査に当たっては上海社会科学院の3名の研究者と研究生、復旦大学経済系の講師1名の協力を得た。調査表の質問項目は膨大な量であるため1戸の農家からの聞取りに約半日を要した。中国側の研究者は村内に宿泊し、日中外出して不在の農家を夜に訪問して聞取り調査を実施した。それでも1日の調査戸数は多い時で約15戸程度で少なければ数戸であった。調査においては解放前から現在まで個々の農家がどのように変遷してきたのかを把握するために土地改革時の档案資料と戸口簿を利用した。また、かつての生産隊長や村幹部に集まってもらい予備調査での疑問点を明らかにした。9月1日に上海に戻り、2日から4日まで総括討論を行い、農家調査表は中国側の共同研究者が一部を所有し、日本側も一部を持ち帰った。調査戸数は230戸に達し、戸籍上では独立した戸数に数えられているが、息子家族等と同居している老人を戸数に数えなければ220戸あった。以上が上海での共同研究の経過である。本研究の成果としては以下の点をあげることが出来る。(1)すでに予備調査の村落については日本側と中国側が論文や資料集を整理・発表しており、中国農村の解放前から解放後までの歴史的変遷を把握した。(2)本調査では奉賢県青村郷唐家村の社会経済的変化を個別農家レベルまでおりて具体的実証的研究が実現した。これまでの調査研究は村幹部や数人の農民からの聞取りであったことと比較すれば、研究の深化はかなりのものとなった。奉賢県档案館から入手した土地改革の資料や上海市公安局から入手した唐家村の戸口簿、5自然村全戸の農家調査表により解放前から現在までの農家の家族構成の変化、労働力の変化、労働力構成、農家経済の変化、土地経営方法、収入、就業、役職、教育水準、結婚、農民間の社会関係等、膨大な調査資料を獲得した。これにより、上海市郊外の一村落であるが、解放後の土地改革や社会主義改造、各種の政治運動が一体どのようなものであったのか、あるいはそれが村にどのように波及し影響を与えたのか、伝統村落は根底的に変革されたのか、の解明を可能にした。資料があまりにも膨大であり、現在その整理中であり、疑問点や不明点を中国側と連絡をとり確認している。(3)(2)に述べた研究の深化を可能にしたのは、何よりも中国側の研究者との共同研究という形態を採用したからであり、我々の知る限り日本の研究者で、このような共同研究を実施し成果を上げたということを寡聞にして聞かない。アメリカの研究者が南京大学と江蘇省松江県において共同研究を実施し、非常に詳細な調査を実施した。しかし、成果の発表について中国側からクレ-ムがつき、未だに発表出来ないでいる。この点につき我々は中国側に強く要望し、調査資料は中国側と日本側とで一部ずつ所有し、それに基づいて自由に論文の作成できるということにした。(4)今回の共同研究は、これまでの研究費用を日本側が負担し、中国側が調査の下請けを行うといった共同研究ではなく、多くの時間を費やして研究課題を相互に深化させ、作業においても平等なパ-トナ-シップに基づいて共同研究を進めることを心掛けた。その結果、中国側に我々日本側研究者の信頼を増幅し、今後とも共同研究を続行していくことを確認した。そして、共同研究の成果として日中両国研究者による学術研究書の発行に向けて現在編輯作業中である。

調査方法は唐家村を構成する14の自然村のうち5自然村を選び、作成した2部の農家調査表(1部は解放前から現在までの農家の歴史的変遷についての調査表、他の1部は農家の意識調査)に基づき各自然村の全戸調査を実施した。上海市公安局の戸口簿に基づき、各戸から1名を呼び出し、地元の小学校の教室を利用して聞取り調査を行った。農民には北京語が通じないので、聞取り調査に当たっては上海社会科学院の3名の研究者と研究生、復旦大学経済系の講師1名の協力を得た。調査表の質問項目は膨大な量であるため1戸の農家からの聞取りに約半日を要した。中国側の研究者は村内に宿泊し、日中外出して不在の農家を夜に訪問して聞取り調査を実施した。それでも1日の調査戸数は多い時で約15戸程度で少なければ数戸であった。調査においては解放前から現在まで個々の農家がどのように変遷してきたのかを把握するために土地改革時の档案資料と戸口簿を利用した。また、かつての生産隊長や村幹部に集まってもらい予備調査での疑問点を明らかにした。9月1日に上海に戻り、2日から4日まで総括討論を行い、農家調査表は中国側の共同研究者が一部を所有し、日本側も一部を持ち帰った。調査戸数は230戸に達し、戸籍上では独立した戸数に数えられているが、息子家族等と同居している老人を戸数に数えなければ220戸あった。以上が上海での共同研究の経過である。本研究の成果としては以下の点をあげることが出来る。(1)すでに予備調査の村落については日本側と中国側が論文や資料集を整理・発表しており、中国農村の解放前から解放後までの歴史的変遷を把握した。(2)本調査では奉賢県青村郷唐家村の社会経済的変化を個別農家レベルまでおりて具体的実証的研究が実現した。これまでの調査研究は村幹部や数人の農民からの聞取りであったことと比較すれば、研究の深化はかなりのものとなった。奉賢県档案館から入手した土地改革の資料や上海市公安局から入手した唐家村の戸口簿、5自然村全戸の農家調査表により解放前から現在までの農家の家族構成の変化、労働力の変化、労働力構成、農家経済の変化、土地経営方法、収入、就業、役職、教育水準、結婚、農民間の社会関係等、膨大な調査資料を獲得した。これにより、上海市郊外の一村落であるが、解放後の土地改革や社会主義改造、各種の政治運動が一体どのようなものであったのか、あるいはそれが村にどのように波及し影響を与えたのか、伝統村落は根底的に変革されたのか、の解明を可能にした。資料があまりにも膨大であり、現在その整理中であり、疑問点や不明点を中国側と連絡をとり確認している。(3)(2)に述べた研究の深化を可能にしたのは、何よりも中国側の研究者との共同研究という形態を採用したからであり、我々の知る限り日本の研究者で、このような共同研究を実施し成果を上げたということを寡聞にして聞かない。アメリカの研究者が南京大学と江蘇省松江県において共同研究を実施し、非常に詳細な調査を実施した。しかし、成果の発表について中国側からクレ-ムがつき、未だに発表出来ないでいる。この点につき我々は中国側に強く要望し、調査資料は中国側と日本側とで一部ずつ所有し、それに基づいて自由に論文の作成できるということにした。(4)今回の共同研究は、これまでの研究費用を日本側が負担し、中国側が調査の下請けを行うといった共同研究ではなく、多くの時間を費やして研究課題を相互に深化させ、作業においても平等なパ-トナ-シップに基づいて共同研究を進めることを心掛けた。その結果、中国側に我々日本側研究者の信頼を増幅し、今後とも共同研究を続行していくことを確認した。そして、共同研究の成果として日中両国研究者による学術研究書の発行に向けて現在編輯作業中である。
根-地上部間を伝搬する高速カルシウムシグナルの分子基盤

植物は、葉や根を傷つけられた時、傷害を受けた器官のみならず、遠く離れた健康な器官でも抵抗性を上昇させる。このような全身獲得抵抗性反応は古くから知られているが、どのようにして植物は傷害を感知し、この情報を高速伝搬させ、全身の抵抗性を上げるのかは、明らかになっていない。今年度は、植物全体を高速イメージングできる顕微鏡技術に、カルシウム/グルタミン酸バイオセンサーおよび電気生理学的手法を組み合わせることで、全身獲得抵抗性反応の最も初期反応である傷害感知の分子機構の解明を試みた。その結果、植物が傷つけられた時、細胞や組織からグルタミン酸が流出し、それを維管束に発現しているグルタミン酸受容体が結合することで、全身性の長距離・高速カルシウムシグナルが発生するという新しい植物の傷害感知-高速情報伝達モデルの提唱に至った。本研究内容は、2018年9月14日に、米国科学雑誌「Science」に公開される予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
腫瘍性骨軟化症を若起した腫瘍細胞の産生するリン及びビタミンD調節因子の精製

中胚葉系の腫瘍は、まれに骨軟化症を惹起する(文献1)。その成因としては、腫瘍細胞が腎尿細管に作用して尿中へのPの排泄を促進する因子(phosphaturic factor)と、腎尿細管での1α-hydroxylase活性を抑制する因子(1α-hydroxylase inihibitor)を産生しているためと推定されているが、その本態は不明である。我々は、このような腫瘍をヌードマウスに長期間移植した場合に、宿主ヌードマウスにも低リン血症と骨軟化症が生じることを見いだした(研究発表1参照)。そして、この腫瘍細胞を培養して、SV-40をtransfectして、cell lineの樹立をこころみた。さらに、この腫瘍細胞が、腎尿細管の1α-hydroxylase活性を抑制する因子をも産生しているか否かを検討した。新生仔期のマウス腎尿細管細胞を用いてPTHに反応して25-OH-D3より1,25-(OH)2D3が産生されるような初代培養系を確立した。ついで、このバイオアッセイ系を用いて、AG-1細胞のconditioend medium中には1,25-(OH)2Dの産生を抑制する活性があることを見いだした。現在、この1α-hydroxylase活性抑制作用と、32P取り込み抑制活性が同一のものであるか否か、ゲル濾過法などで検討中である。
発信／交流型英語活動を軸とするＩＣＴ活用授業の実践モデルの構築

CEFR A1A2 (英検34級)レベルで受信に比べ発信面の弱い学習者にとって,授業内活動と連動させたブログ活動の学習効果は高く,授業内外での表現・対話活動に慣れるにつれ動機づけや関心が向上する。発信・交流活動は,語彙文法指導(修正フィードバックを含む)と結びついたステップ化されたタスクとして実施することが重要であり,自由度の高い交流が活発に行われることを期待すべきではない。ICT利用面では,スキルの未熟な学生を想定し,教室環境に応じてハンズオンが提供できる範囲で導入する必要がある。スマートフォンの普及に伴い,授業外活動や学習リソースの配信にはモバイル環境への対応が重要になっている。平成24年度は、ブログおよびTwitterを用いた発信・交流活動実践と、Facebookグループを利用した広範囲の交流の試みを行った。学習者を授業外で自発的に自然なインタラクションに参加させることが大きな目的ではあるが、そのような場を提供しても意欲の低い学習者や自信のない学習者は動かない。また一定レベルの英語力に達していなければ教員からの訂正フィードバックが必要である。自由度の高いインタラクションにはFacebookやTwitterが、訂正フィードバックを与える程度に学習者のアウトプットを管理するにはブログの方が適している。このように活動目的・学習者特性(意欲・英語力・ICT活用力)の点からプラットフォームと活動タイプの類型化に取り組んだ。発信活動の効果を測定する1つの方法として、24年度は学習者のアウトプット分析に着手し、ブログのエクスポートファイル(xml)を分析用に処理するツールを開発した。本研究で重視するタイプのエラーをマークし全文中に当該エラーを含む文の率を比較する、という予備分析を行い、この手法でアウトプットの質的向上を測定する目処が立った。TwitterやFacebook上のアウトプットは(現時点では)このような分析を行なうのが難しく、次年度の分析対象はブログに限定することとする。ICT利用に関しては、代表者の担当授業では、24年度より2人で1台のiPadが利用できるようになり、授業内で投稿を見ながら会話をしたり、ペアでプレゼン動画を作成するなど、発信活動の幅を広げることができた。一方、少数ながら新しいツールに抵抗を示す層が確認された。また改訂したICT利用実態調査から、インターネットおよびコンピューターの利用度は高いが、タイピングに関しては携帯電話の日本語キーボードにしか使っておらず英語でのタイピングに抵抗を感じる学生が相当数いることが示唆された。非英語専攻大学生向けにICTを活用した発信/交流型英語活動を実施する際、克服すべき課題として1英語力不足・英語学習、2使用動機の欠如、3発信・交流活動への抵抗感・不安感、4コンピューター使用経験不足、5授業環境でのICT準備度の低さが想定された。123に関しては以下が確認された:(a)CEFRレベルB1以下の学習者でも、自分の伝えたいことを表現し、情報交換のために英語を使う活動が学習意欲向上に寄与する。初歩レベルの学習者(A0, A1)の場合は定着をはかる授業内発信活動を重視し、初中級レベルの学習者(A2, B1)の場合は受信力と発信力とのギャップに配慮することが重要である。(b)英語使用動機・交流活動への関心は想定以上に高く、授業内外でのコミュニケーション活動が英語使用に対する気後れや内気さの克服に役立つ。(c)同期型コミュニケーション、プロジェクト型交流は動機づけ効果が高いものの、内気さ・言語不安などの個人要因による差も大きい。また、45については、(d)スマートデバイスの普及により留意事項が大きく変化し、授業内外の活動を連携させるため、クロスプラットフォームなアプリケーションの選定と学生の複数端末利用(端末が変わると同じ活動を行うのが困難になる者がいる)への配慮が重要になっている。234に関しては、(e)発信・交流活動の初期はツールの使い勝手が、それ以降では経験の内容が、動機づけを左右することが確認された。なお、(e)初中級レベルの学習者に対しては、発信に対する訂正フィードバックとしての文法指導の効果が高い。これを効率よく組み込むためには、インタラクションの自由度は下がるが、ブログやMoodleを用いた「課題」としての発信活動が適している。研究期間後半では、ブログ投稿のライティング分析を支援するツールを開発し、このデータを基に発信活動を助ける練習問題の整備を行った。平成23年度は、情報発信/交流活動の中心となるプラットフォームとしてブログを選択し、授業内外の活動の連携のあり方、発信型の英語使用および交流活動、そしてICTツール利用のそれぞれと活動意欲・学習動機との関係について、研究代表者および研究分担者による異なる授業環境での授業実践を通して調査を行なった。代表者は主に普通教室の授業外課題としてブログ活動を取り入れ、分担者はコンピュータ室で授業内でもICTツールを活用する授業設計を行なった。

授業実践を通じて、(1)教科書を離れ、自分の伝えたいことを表現し、友人や他大学の学生の日常生活や関心事を知るために英語を使う活動が、英語に対する意識の変革(教科→道具)をもたらし学習意欲向上に寄与すること、(2)英語使用に対する内気さや気後れも確認されたが、それ以上に学外(特に海外)との交流活動への関心が高く、また授業内外でのコミュニケーション活動自体が内気さや気後れを克服するのに役立つこと、(3)発信に対するフィードバックとしての文法指導の効果が高いこと、(4) ICT利用度の格差が大きく、学外での活動の特に初期段階では携帯端末の利用を選択肢に入れ、山内(2009, 2010)で指摘されているように、ICTツールを利用する活動は段階的に導入すべきであること等が確認された。海外交流との準備段階としてパイロット的に行なった多大学間のブログ交流では、授業単位の交流以上に、活動の組織化が重要になることが確認された。利用するプラットフォームと参加教員のバックアップ作業を含めて、組織化の改良が必要である。なお、iPadのグループ利用は試行段階にとどまったが、ハンズオンに役立たせるための適正数と授業内活動を活性化する利用法、および管理面でのノウハウが蓄積が開始され、教員単位で導入する際に留意すべき点が明らかになってきている。「英語を使いながら学ぶ」授業設計のモデル化に向け、24年度は(1)学習者要因および学習効果の測定・(2) Moodle活用実践・(3)発信・学習用アプリケーションの試用と評価・(4)学習リソースの整備とその効率化・(5)学外交流プロジェクトの組織化・(6)発信に対する訂正フィードバックの検討・(7) iPadのグループ利用のノウハウの蓄積、を中心に研究を進めた。(1)「ICT利用」「発信活動」「ペアワーク」「活動の有効性」に対する意識をクロス集計し、活動参加意欲の高さと最も相関が高いのは「活動の有効性への評価」であることが分かった。またアウトプット分析の手法を提案し、予備的な効果測定を行った。(2)ログインの必要なMoodleを利用するには1人1台の端末が必要であり、コンピュータ室のみでの実施となったが、Moodleでの交流活動の1タイプとして、通常授業と交流活動を密接に連携させる設計の有効性が確認された。(3) 24年度は研究代表者の担当授業においてiPadを本格的に導入し、特にプレゼン動画作成が有効な学習活動になることが確認された。(4)学習リソースはブログと他のWebツールの組み合せで十分に管理できる。ただし、Quizlet等も試したが、練習問題にはLMSが最適である。今年度はMoodleのバージョンアップはしたがサーバーの不具合等のため、練習問題整備は十分に進めることができなかった。(5)交流プロジェクトは、1対1のイベント型交流の実施に加えて、広範囲で自由度の高い継続的交流の場としてFacebookグループも設置した。目的に合致する交流タイプを選ぶ出発点が用意できたと考える。
高等学校情報科におけるインターネット依存教育に関するカリキュラムの開発の試み

本研究では,高校生のインターネット依存を改善することを目的としたカリキュラムの開発を試みた.そして,鶴田(2012)や鶴田・野嶋(2015)などの実践事例を参考にカリキュラムを開発し,2015,2016年度に授業実践を実施した.その後,鶴田ほか(2014)の高校生向けインターネット依存傾向測定尺度を用いた生徒の依存傾向の変容についての質問紙調査などを通して,開発したカリキュラムの成果と課題について検討した.その結果,実践したすべての学校の生徒の依存傾向が全体的に改善されていることが確認された.したがって,本研究において開発されたカリキュラムは,生徒の依存傾向の改善に有効であることが示唆された.近年、高校生の間でインターネット依存が深刻な問題となっている。この問題は、以前からメール依存症やネット依存などをはじめ、様々な呼称で依存することの危険性が指摘されてきていた。また、心身の健康への悪影響や金銭トラブル、ネット上での言動や立ち振る舞いの悪化をはじめ、インターネットに依存することに因る様々なトラブルやリスクなどもこれまでに多数報告されてきている。以上より、このインターネット依存の問題については、早急に改善、解決されていかなければならない喫緊の課題であると考えられた。そして近年、生徒のインターネット依存をを改善するための教育実践を行う必要性が広く指摘されるようになってきている。しかし、これまでのところこのような教育実践研究が十分に行われてきていなかったことから、現在のところこのような教育実践を行うための効果的な教育方法や単元を確立するには至っていない。そこで本研究では、高等学校の情報科教育において実践可能な、高校生のインターネット依存を改善することを目的とした単元の開発を試みた。まず単元開発を行うに際しては、筆者自身がこれまでに行ってきた実践(鶴田,2009:鶴田ら,2015)において得られた知見を参考にしながら、2,3時間程度で実施可能な単元と、5,6時間程度で実施可能な単元を開発した。次に開発した単元を踏まえて、3校の高校において実践を行った。そして、鶴田ら(2014)の高校生向けインターネット依存傾向測定尺度による調査の結果、授業実践を通して生徒の依存傾向が改善されたことが確認された。したがって、本研究を通して開発した単元は、高校生のインターネット依存の改善に有効であることが示唆された。今後は、本研究で得られた成果や課題を踏まえて開発した単元にさらなる改善を加えると共に、生徒、実践校、授業実践者等のサンプル数を拡充した実践研究を広く行っていく予定である。当初の予定とは一部異なる学校で実践を行っていただくこととなったり、現在行っている単元の改善に予定以上に時間がかかってしまっているが、全体的には概ね順調に進んでいると考える。近年インターネットを利用する高校生の間で,インターネット依存が社会問題となっている。そして,このような状況を改善するためにインターネット依存を予防,改善することを目的とする教育を行うことが喫緊の課題となっている。そこで本研究では,高等学校の情報科教育で実施可能な,インターネット依存の予防,改善のためのカリキュラム開発を試みた。まず,各学校の情報科教育のカリキュラムに柔軟に対応できるよう,3時間,5時間,9時間で実施可能なものを開発することとした。次に,鶴田(2012)や鶴田・野嶋(2015)などの教育実践を通して得られた知見をもとに,R-PDCAサイクルの活動や,日常生活や学習の利便性を高める有効なインターネット利用を促す活動などを中心とする単元を開発した。そして,2015年度と2016年度に計6校の高等学校において授業実践を行った。そして,授業実践前と授業実践後に実施した鶴田ほか(2014)によって作成された高校生向けインターネット依存傾向測定尺度による質問紙調査や,授業前後での生徒自身のインターネット利用に関わる自意識や行動の変容についての自由記述形式の調査などの分析を通して,実践の成果と課題について検討した。その結果,実践した学校の多くの生徒のインターネット依存傾向が,概ね全体的に改善されていることが確認された。したがって,本研究で開発したカリキュラムは,生徒の依存傾向の改善に有効であることが示唆された。今後は,開発したカリキュラムの更なる精度の向上と,小学生や中学生を対象とした教育実践研究が必要であると考えられる。本研究では,高校生のインターネット依存を改善することを目的としたカリキュラムの開発を試みた.そして,鶴田(2012)や鶴田・野嶋(2015)などの実践事例を参考にカリキュラムを開発し,2015,2016年度に授業実践を実施した.その後,鶴田ほか(2014)の高校生向けインターネット依存傾向測定尺度を用いた生徒の依存傾向の変容についての質問紙調査などを通して,開発したカリキュラムの成果と課題について検討した.その結果,実践したすべての学校の生徒の依存傾向が全体的に改善されていることが確認された.したがって,本研究において開発されたカリキュラムは,生徒の依存傾向の改善に有効であることが示唆された.現在、初年度に行った実践を通して得られた成果や課題を踏まえて、単元の改善案を検討している。今年度は、改善された単元を踏まえて、実践校の数を増やした実践研究を行っていきたいと考えている。教育工学
事例・アルゴリズム・略画の統合に基づく画像からの知識獲得に関する研究

(a)アルゴリズムの自動生成の利用我々が先に開発していた画像処理エキスパートシステムIMPRESSにおいて、ゴール図形として、「抽出したくない図形」、すなわち、「負サンプル」を指定できるように拡散した。それを用いて、(濃淡画像)+(正サンプルおよび負サンプルの組)に対して、濃淡画像から正サンプル図形を抽出するアルゴリズムを自動生成し、それに基いて、「***の手順で△△△のような濃淡画像から抽出されるもの」という形の知識を得る可能性を示した。(b)略画の自動抽出近年の3次元(3D)画像の普及に伴って3D画像に対応する略画の抽出が必要になっている。そこで、本研究では、主としてX線CT画像を対象として、成分図形の抽出によるスケッチ(略画)生成の手順を開発した。具体的には、血管および気管支、肋骨、胸郭輪郭面の抽出法が開発された。(c)事例の仮想化と体験3D画像としての事例は、その構造を理解するためにも新しい手法を要する。ここでは、バーチャル・リアリテイ(VR)の技術と考え方を応用して、人体全体を適当なセグメンテーションを行った後3D画像として計算機内に再築し(人体という個別事例の「仮想化」)、この仮想化された人体内部を自由に動き回ること(ナビゲーション)によって、構造理解と異常の検出を行う方式について基礎的検討を行った。この中から仮想化気管支内視鏡の構想に至り、ソフトウェアシステムとして実現した。これは臨床的にも高く評価されよう。(d)画像理解のアルゴリズム上記(b)、(c)の実現に至る基礎技法として3次元濃淡画像の解析に係る重要なアルゴリズムをいくつか開発した。具体的には、ユークリッド距離変換、同逆変換、3次元濃淡画像および2値画像の細線化/薄面化、多面体上の2点間の最短距離、線図形の集中性の特徴量、3次元位置可変差分フイルタ、などがある。また、3次元仮想空間のオブジェクト操作アルゴリズムについても基礎的検討を行った。(e)バーチャル・リアリテイについては今後の可能性-とりわけ医用画像への応用について組織的に現状の調査を行い、今後の可能性についてまとめた。本研究では、知識獲得の中で主として画像(あるいは図形)の形で与えられた情報からサンプル図形群の名前を表す言葉を選択する、あるいは、原画像の中からサンプル群と共通の性質を持つ図形を抽出する手順を自動的に導出することで“***という手順で取り出されるもの"という意味での知識を得る、という機能を検討する。画像の形で与えられる事例からの知識獲得の一手法として、我々が先に開発した画像処理エキスパートシステムIMPRESSを参考とし、そこに負サンプル図形(原画像から抽出してほしくない、あるいは、無視したい図形のサンプル)を入力した場合にも対処できるように、エキスパートシステム内での処理方法について検討した。まづ、線図形の抽出手順を扱うこととし、差分処理のパラメータ決定に負のサンプルの情報を反映させることとした。具体的には、正サンプルと負サンプルの近傍で違いに逆向きになるような差分フィルタを選択させるようにする。これにより、その次にステップである2値化においては正サンプルは抽出され易く、負サンプルは抽出されにくい様な手順が選ばれることが期待される。実際に人工画像、および、医用胸部X線写真について適用し、期待されたような結果が得られることを確認した。(a)アルゴリズムの自動生成の利用我々が先に開発していた画像処理

エキスパートシステムIMPRESSにおいて、ゴール図形として、「抽出したくない図形」、すなわち、「負サンプル」を指定できるように拡張した。それを用いて、(濃淡画像)+(正サンプルおよび負サンプルの組)に対して、濃淡画像から正サンプル図形を抽出するアルゴリズムを自動生成し、それに基いて、「***の手順で△△△のような濃淡画像から抽出されるもの」という形の知識を得る可能性を示した。(b)略画の自動抽出近年の3次元(3D)画像の普及に伴って3D画像に対応する略画の抽出が必要になっている。そこで、本研究では、主としてX線CT画像を対象として、成分図形の抽出によるスケッチ(略画)生成の手順を開発した。具体的には、血管および気管支、肋骨、胸郭輪郭面の抽出法が開発された。(c)事例の仮想化と体験3D画像としての事例は、その構造を理解するためにも新しい手法を要する。ここでは、バーチャル・リアリティ(VR)の技術と考え方を応用して、人体全体を適当なセグメンテーションを行った後3D画像として計算機内に再築し(人体という個別事例の「仮想化」)、この仮想化された人体内部を自由に動き回ること(ナビゲーション)によって、構造理解と異常の検出を行う方式について基礎的検討を行った。この中から仮想化気管支内視鏡の構想に至り、ソフトウェアシステムとして実現した。これは臨床的にも高く評価されよう。(d)画像理解のアルゴリズム上記(b)、(c)の実現に至る基礎技法として3次元濃淡画像の解析に係る重要なアルゴリズムをいくつか開発した。具体的には、ユークリッド距離変換、同逆変換、3次元濃淡画像および2値画像の細線化/薄面化、多面体上の2点間の最短距離、線図形の集中性の特徴量、3次元位置可変差分フィルタ、などがある。また、3次元仮想空間のオブジェクト操作アルゴリズムについても基礎的検討を行った。(e)バーチャル・リアリティについては今後の可能性-とりわけ医用画像への応用について組織的に現状の調査を行い、今後の可能性についてまとめた。
細胞局所ナノヒーターによる細胞の安全かつ迅速な構造機能制御

本研究では、光線温熱材料である金ナノロッドと生体内でコレステロール輸送を担う高密度リポタンパク質を組み合わせて、細胞局所を安全に加熱することができるナノヒーターを作製する。細胞膜加熱型ナノヒーター(pm-AuNR)を用いると、細胞膜を壊すことなく、熱感受性イオンチャネルTRPV1を光活性化できることをすでに見出している。本年度は、高密度リポタンパク質のコレステロール輸送能に着目して、このメカニズム解明に取り組んだ。本研究を実施するにあたり、pm-AuNRがgiant unilamellar vesicle (GUVs)懸濁液中で分散することが前提となる。GUVsは塩存在下では不安定化するため、等張のスクロース溶液が溶媒として選択される。pm-AuNRは等張スクロース溶液中で高いコロイド安定性を示した。pm-AuNRの構成分子であるカチオン性脂質がその安定性に重要な役割を果たすことが明らかになった(ChemistrySelect, 2018)。コレステロールを搭載させたpm-AuNRを固体秩序(So)/液体無秩序(Ld)混合相GUVsと混合すると、相に変化はなかった。同様の条件下で、シクロデキストリンを用いて系にコレステロールを添加すると液体秩序(Lo)相が出現した。次に近赤外レーザーを照射して、AuNRの光線温熱効果を利用するために、近赤外レーザーを照射した。するとLo相の出現が検出された。この出現頻度は、レーザーパワー強度に比例した。以上の結果から、pm-AuNRによるLo/LdからSo/Ldへの相転移は、pm-AuNRに含まれるHDLによる、脂質膜からのコレステロール引き抜きが原因であることが強く示唆された。またこの結果は、コレステロールキャリアとして頻用されるシクロデキストリンと異なり、pm-AuNRを用いれば、相転移を光制御できる可能性を示唆している。研究課題を担当する博士課程学生が、京都大学iPS研究所で研究する機会を得て(3ヶ月)、彼の希望を優先したこともあり、昨年度は本研究課題に十分な労力を割くことができなかった。また年度途中で波長可変近赤外パルスレーザーが故障し、予算の都合上、代替品を手配することができなかったことも進捗に影響した。本年度は機能を削った単波長連続波近赤外レーザーを代替品として購入する予定である。ラフト局在性ガングリオシドを結合させたSo/Ld混合相GUVsを用いて、ガングリオシドの局在もSo相からLo相に変化することを確認する。A01-1班の内田らによってTRPV1再構成GUVsが作製され次第、pm-AuNRを作用させ、Lo/Ld →So/Ld相転移とTRPV1活性化度の関係を明らかにする。具体的には、Lo/Ld →So/Ld相転移を引き起こすpm-AuNRと、それを引き起こさない(その逆反応を引き起こす)コレステロール搭載pm-AuNRを用いて、TRPV1活性化度を比較する。蛍光ラベルpm-AuNRとTRPV1を用いて、両者のGUV膜状での局在を明らかにする。A01-4班の岡部と共同で、細胞質局在型金ナノロッド(cy-AuNR)による細胞質局所加熱時の温度を計測するとともに、cy-AuNRの細胞機能制御ツールとしての可能性を探索する。

本年度は機能を削った単波長連続波近赤外レーザーを代替品として購入する予定である。ラフト局在性ガングリオシドを結合させたSo/Ld混合相GUVsを用いて、ガングリオシドの局在もSo相からLo相に変化することを確認する。A01-1班の内田らによってTRPV1再構成GUVsが作製され次第、pm-AuNRを作用させ、Lo/Ld →So/Ld相転移とTRPV1活性化度の関係を明らかにする。具体的には、Lo/Ld →So/Ld相転移を引き起こすpm-AuNRと、それを引き起こさない(その逆反応を引き起こす)コレステロール搭載pm-AuNRを用いて、TRPV1活性化度を比較する。蛍光ラベルpm-AuNRとTRPV1を用いて、両者のGUV膜状での局在を明らかにする。A01-4班の岡部と共同で、細胞質局在型金ナノロッド(cy-AuNR)による細胞質局所加熱時の温度を計測するとともに、cy-AuNRの細胞機能制御ツールとしての可能性を探索する。
近代イギリスにおける動物倫理の政治学

本課題により、近代イギリス都市における人間と動物の関係の重要な局面が明らかにされた。具体的には、(1)都市化の進行により動物を資源として活用する社会的基盤が整備される一方、(2)動物を道徳的に処遇すべきだという考えが広まり、(3)動物福祉問題の解決が迫られる中で、動物倫理と政治との密接した関係が形成されていく局面である。本研究は、この局面を複眼的に捉え、近代イギリスにおける「人間と動物の関係史」を構築することに寄与した。本年度は、19世紀イギリスにおける動物福祉の法制化の展開を考察した。まず、動物虐待防止法によって最初に保護されたのが家畜であることに着目し、ロンドンのスミスフィールド市場(家畜市場)を分析対象とした。そして、議会関連史料などの分析に基づき、動物虐待防止法が、普遍的な人道的処遇の理念に基づきながら、実態としては限定された時空間と特定の社会集団を標的にしていたことを明らかにした。そして、動物虐待防止法によって摘発された動物虐待のケースが限定的でありながら、広範囲にわたる影響力をもちえた理由として、家畜虐待が安息日労働、道徳的退廃、伝染病発生などの「諸悪を結ぶ像」として提示されたことにあることを示した。一方、動物虐待防止法は、理念としての普遍性と、実態としての特殊性という矛盾を抱え、国家の統治原則に関わる問題を引き起こした。この問題が最終的に解決されたのは、19世紀半ばに家畜市場が郊外に移転してからのことである。以上のような研究成果を、2011年11月に東京大学で行われた史学会大会・西洋史部会で報告した。また、動物虐待防止法の設立に尽力した、リチャード・マーティンに焦点をあて、彼の議会内外での活動が、同法に関する世論の形成に大きな影響を与えたことを明らかにした。この成果は、「『マーティン法』の余波-19世紀イギリスにおける動物福祉の法制化と世論形成」として『金沢学院大学紀要-文学・美術社会学編』において発表された。これらの研究成果により、19世紀イギリスにおける長期的な動物観の変容と、その政治的、経済的、文化的な背景の一端を明らかにすることができたと考える。なお、本年度の研究成果および、そこから派生した研究の成果を、日本西洋史学会大会(2013年5月京都)およびISHPSSB国際大会(2013年7月モンペリエ)において行う予定である。また、単著London Zoo, 1828-1859: cultural politics, public science and animal historyの原稿完成をみた。来年度刊行される予定である。動物虐待防止法の展開について、その成立に尽力した人物に焦点をあてるアプローチと、社会的構造に焦点をあてるアプローチをとりながら、それぞれ成果を出すことができた。後者に関して、史学会で発表した研究報告についても、今後研究論文としてまとめ、学術誌に投稿する予定である。19世紀後半を舞台とする来年度の研究につながるだろう。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度前半は、19世紀後半に起きた動物生体解剖反対運動に焦点をあてる。議会での討論と世論の関係や、チャリティ団体の運動に着目し、動物倫理と政治とがいかに密接した関係を持ち、「動物倫理の政治学」と呼ぶべき力学が形成されたのかを解明する。年度後半には、これまでに明らかにされた論点に基づき、最初に考案した理論的枠組みに適宜修正を施しつつ、全体の議論を総括する。中間的な成果を国内外の研究集会において発表し、議論の整理に役立てる。具体的には、そのひとつとして第11回ヨーロッパ都市史学会大会(8月下旬9月上旬開催)において、研究報告を行う。課題終了時には、最終的な成果を日本語及び英語にてまとめ、国内外の学術誌に投稿する。