hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規抗菌性医療用粘着剤の開発

最初に、植物由来ぺルオキシダーゼ(POD)の高いラジカル酸化反応触媒活性に注目し、種々の抗菌性化合物を新規合成した。原料として、種々のフェノール性化合物(グアイアコール、イソオイゲノール、フェルラ酸、コーヒー酸、チモール、カルバクロール、ヒドロキシスチルベン)を用い、POD反応により、種々の抗菌性化合物を合成することに成功した。その中で、インオイゲノールPOD反応物を活性薬剤として採用し、抗菌性粘着剤を試作した。ベース粘着剤としてHPAO,PANTA,PAOB,NITTOを用い、薬剤とベース粘着剤をトルエン等に溶解させたドープを支持体に塗工し、乾燥機で溶媒を除去することにより試作を行った。まず、抗菌剤の濃度検討を行ったところ、粘着剤に対しインオイゲノールPOD反応物10%以下では抗菌性がほとんど認められなかった。そこで、イソオイゲノールPOD反応物の割合を粘着剤に対して20%にしたところ、Staphyrococuss aureusに対して抗菌性が認められた。一方、イソオイゲノールPOD反応物の疎水性が、培地への浸透を妨げ、低い抗菌性の原因のひとつになっているとの考察から、界面活性剤の添加効果に関しても検討した。ところが、Tween20またはTween80を粘着剤に加えると、すべての粘着剤で相分離をおこしてしまい、粘着剤の塗工が困難であった。相分離の原因のひとつとして、粘着剤に添加する芳香族系多価イソシアネートとノニオン系界面活性剤が反応し、凝集したことが、考えられる。上記結果から、粘着剤として、PAOBおよびPANTAが適当との結論を得た。今後、さらに、架橋剤等の検討が重要と思われる。1)パーオキシダーゼ酵素反応用基質モノマーの合成ベンジル亜リン酸ジエチルと4-ヒドロキシベンズアルデヒドを基質としてWittig-Honer法により、4-ヒドロキシスチルベンを合成した。4-メトキシベンジル亜リン酸ジエチルとp-アニスアルデヒドからWittig-Honer法により合成した4,4′-ジメトキシスチルベンを三臭化リンにより脱メチル化し4,4′-ジヒドロキシスチルベンを合成した。2)パーオキシダーゼによる重合反応による抗菌性化合物の合成上記1)で調製した4-ヒドロキシスチルベンを基質としてリン酸緩衝液中、西洋ワサビ由来のパーオキシダーゼによる酵素反応を行い、抗菌性を有する重合物を得た。質量分析の結果、活性化合物は2量体であることが示唆された。加えて、上記1)で調製した4,4′-ジドロキシスチルベンを基質として同様の反応をおこなったところ、抗菌性を有する重合物が得られた。現在、構造決定を行っている。3)パーオキシダーゼ重合反応に対する金属イオンの影響の検討上記パーオキシダーゼ反応条件の最適化を図るために、各種金属イオン添加の影響を検討した。モデル基質としてグアイアコールを用い、Fe(III),Fe(II),Mg(II),Mn(II),Al(III)の影響を検討したところ、Fe(II)を添加した場合、得られる反応物に変化が認められた。現在、得られた化合物を単離精製し構造を確認中である。4-ヒドロキシスチルベン系化合物を燐酸緩衝液中、ペルオキシダーゼおよびラッカーゼによる一電子酸化酵素反応に供し、各種カップリング産物を得た。得られた化合物は質量分析の結果、基質の2量体であることが示唆された。得られた化合物はラセミ体であるが、生理活性を考えると光学活性体の利用が望ましい。一電子ラジカル酸化カップリング反応の立体制御は非常に困難であるが、生体内では類似化合物が光学活性に生合成されていることが予想される。

そこで、ラジカルカップリング反応の立体制御機構の解明の第一歩として4-ヒドロキシスチルベン系ファイトアレキシンを生合成することが知られているブドウの培養細胞を用いて4-ヒドロキシスチルベンの変換反応を試みた。ブドウ(キャンベラア-リ-)茎からGomborg B-5培地(NAA;2ppm、BA;0.1ppm、sucrose 2%,pH5.5、Gellan gum 0.4%)を誘導培地として暗黒下、25°Cでカルスを誘導した。得られたカルスそのままおよび、ホモジェネートの遠心後上清を酵素源とした。反応はリン酸緩衝液(50mM、pH5.8)中、30°Cで3時間行った。対照として西洋わさび由来PODを酵素源として用いた実験も行った。HPLC分析の結果、ブドウ培養細胞によって4-ヒドロキシスチルベンはペルオキシダーゼ反応物と同様の化合物に変換されることが示唆された。当化合物の構造決定および光学純度測定を進行中である。イソオイゲノールPOD反応物を活性薬剤として採用し、抗菌性粘着剤を試作した。試作品は粘着テープおよび薬剤単体の両方で抗菌性を評価した。ベース粘着剤としてHPAO,PANTA,PAOB,NITTOを用いた。また、イソオイゲノールPOD反応物を活性薬剤として採用し、抗菌性粘着テープを試作し、バクテリアに対しての抗菌活性試験を行った。ベース粘着剤として、HPAO,PANTA,PAOB,NITTO4種を検討した。まず、抗菌剤の濃度検討を行ったところ、粘着剤に対しイソオイゲノールPOD反応物10%以下では抗菌性がほとんど認められなかった。そこで、イソオイゲノールPOD反応物の割合を粘着剤に対して20%にしたところ、Staphyrococuss aureusに対して抗菌性が認められた。一方、イソオイゲノールPOD反応物が疎水性であるために培地へ浸透しにくいことが抗菌性が認められない理由のひとつと考え、界面活性剤の添加効果に関しても検討した。培地への浸透性を上げるために界面活性剤を混ぜたテープも試作した。これらのテープを作るとき、Tween20またはTween80を粘着剤に加えると、すべての粘着剤で相分離をおこしてしまい、テープに均一に塗ることができなかった(HPAOについては相分離が激しく、試作テープを作れなかった)。これは、芳香族イソシアネート系架橋剤であるC/L原液とTween20やTween80が反応するためと考えられた。粘着剤の違いによる成育阻止帯を比べると、PAOBが大きさ、透明度ともに最も良好だった。また界面活性剤含有テープについて抗菌試験を行うと、Tween20含有テープにおいて抗菌性の向上が認められた。特に、PANTAをベース粘着剤とした場合その効果が顕著であった。
看護情報の電子的交換規約の開発および評価に関する研究

訪問看護や在宅ケアにおいて、患者情報の共有は、継続的なケアの提供および患者の生活の早期安定化のために重要な役割を果たす。ケアに必要な患者情報を電子的に交換することは、このような患者情報の共有を促進する一つの手段となりうる。そこで、本研究では、看護に関わる情報の電子的交換を実現するための研究を行い、次の二つの結果を得た。1.病院と訪問看護施設との間で電子的に看護情報を交換するための標準項目集を開発した。日本医療情報学会課題研究会の看護サマリーネットワーク研究会による看護サマリー標準項目集(389項目)を基に、実際に看護師が記載した看護サマリーを検討することでさらに必要な項目の追加を行った。また、各項目の粒度を統一するために、厚生労働省の「電子保存された診療録の診療情報の交換のためのデータ項目セット(J-MIX)」を参考に粒度の粗い項目の分割を行った。その結果、941項目が特定され、これを看護情報を電子的に交換するための項目集(Nursing Summary Data Item Set : NDIS)として定義した。2.開発した項目集の実装試験を行った。NDISは、項目集であり、実際に情報交換を行うには、情報構造を定義する必要がある。そこで、既存の3病院の看護サマリーを基に、NDISを要素としたDTDを定義し、国立大学附属病院共通ソフトウェアである「医療文書作成支援システム」上にこのDTDに基づいたサンプルの看護サマリーを電子的に作成した。このシステムを用いることで、相手側に送信した看護サマリを表示するだけでなく、相手側システムのデータベースへの自動的な入力が可能となった。また、相手側のシステムが医療文書作成支援システム以外の場合でも、作成した看護サマリデータをXMLファイルとして出力することで、看護サマリーデータの交換が可能となった。本年度の研究実施計画に基づき、下記の研究成果を得た。1.病院から訪問看護ステーションに送る患者情報の電子的交換規約暫定版の作成(1)医療情報学会課題研究会「在宅-施設間の看護の継続を実現する看護サマリーネットワーク研究会」の研究成果である看護サマリー標準項目集αバージョンをもとに、看護サマリーに求められる要素の情報学的分析を行った。その結果、項目による粒度の不統一、また項目の重複、あるいは一つの項目に複数の要素が含まれてしまうなどの問題点が明らかになった。(2)医療情報学会課題研究会「MML/MERIT9研究会」によるMMLおよびMERIT9において採録されている項目と看護サマリー標準項目集αバージョンとの比較検討を行った。その結果、患者基本情報を除けばMMLおよびMERIT9に含まる項目と一致するものがほとんど無いことが明らかになった。(3)また、厚生省が財団法人医療情報システムセンターに委託して開発した「電子保存された診療録情報の交換のためのデータ項目セット」との整合性を取るための比較検討を行った。その結果、患者基本情報、診療情報の一部等に一致する項目があった。他の様々な交換規約との互換性を維持するために、一致する項目に関しては、同じタグ名とすることとした。(4)以上の研究成果から、看護情報の電子的交換規約暫定版である、看護サマリー標準項目集β版を策定した。2.病院と訪問看護ステーション間の患者情報交換に向けた作業(1)現在、病院情報システム側に上記の交換規約暫定版を実装するための看護サマリー作成システムを構築するためのサーバのセットアップを行っている。また、訪問看護ステーション用の看護サマリー受信システムの設計も行っている。本研究の本年度の実施計画の柱は、昨年度作成した看護サマリ標準項目セットβ版を、実際のシステム上に実装し、試験的な運用を行うことである。

研究実施計画に基づき本年度の実績として、下記の成果を得た。(1)昨年度作成した看護サマリ標準項目セツトβ版の再検討を行い、項目の見直しをおこなった。その結果、粒度の細分化と、網羅的な採録により、項目集β版の全項目数は、941項目になった。そのうち「電子保存された診療録情報の交換のためのデータ項目セット(J-MIX)」に対応付けられるものは654項目(69.5%)であり、看護独自の項目は、287項目であった。(2)項目集β版は、看護サマリで使用される可能性のある項目について網羅的に収集したものであり、これらすべての項目を病院-在宅施設間で交換する必要があるわけではない。そこで、現実的に必要となる項目および交換のための情報構造について、既存の3施設の看護サマリーを元に、項目集β版から必要な項目を抽出して試験用のDTDを作成した。(3)平成10年度国立大学附属病院共通ソフトウェアである、「医療文書作成支援システム」を用いて開発サーバー上に上記の交換規約β版を実装した看護サマリ作成システムを構築した。また、看護サマリ受信側の試験用システムとして、ネットワークで接続された端末に上記の看護サマリ標準項目セットβ版を実装したシステムを構築した。(4)また、ネットワークを介さずに、FDやCD-Rなどの物理媒体を用いて交換するための実験用に、DTDにそったXMLファイルの出力を行った。(5)上記成果は、研究者代表者が第21回医療情報学連合大会において、成果発表を行った。また、研究分担者、研究協力者らも、これらの成果の一部の発表を行っている。本年度、以下の研究実績を得た。1.昨年度作成した看護サマリ標準項目セット暫定版の実装に耐えうるレベルまでの改訂昨年度作成した「看護サマリー交換データ項目セット暫定版」を再検討し、項目の重複、要素の多重化が見られた項目について修正をおこなった。粒度については、病院情報システムや訪問看護システムからのデータの入出力を考慮し一部項目の細分化を行った。また、看護サマリには不要と思われる項目について、項目集より削除した。さらに「電子保存された診療録情報の交換のためのデータ項目セット(J-MIX)」とのマッチングを行った。また各項目の採録にあたっては、交換可能性のある項目という位置付けで網羅的に採録を行った。その結果、各項目の粒度の統一と細分化、および網羅的な採録、さらに不要項目の削除により、看護サマリ標準項目セット改訂版として、941項目となった。そのうち、J-MIXに対応付けられるものは645項目(69.5%)であり、看護独自の項目は、287項目であった。2.開発した項目集のシステムへの試験実装既存の3病院の看護サマリを参考に、サンプル看護サマリを作成し、実装試験用の情報構造を定義した。なお、今回は各要素のラベル名は、J-MIXと置換できるものはJ-MIXのラベル名を、また看護独自のものはJ-MIXの名づけ規則に倣って作成した。このサンプル看護サマリを基に、平成10年度国立大学附属病院共通ソフトウェア「医療文書作成支援システム」を用いて仮想患者の看護サマリを電子的に作成した。
膵A細胞のインスリン作用発現機構-インスリン・レセプターの遺伝子解析

本研究では、グルカゴン分泌腫瘍細胞であるハムスター由来のIn-R1-G9細胞及びマウス由来のαTC clone 6細胞を用いて、膵A細胞におけるインスリン受容体の存在を検討した。In-R1-G9細胞及びαTC clone 6細胞による培養液中へのグルカゴン分泌は、インスリン添加により濃度依存性に抑制され、[^<125>I]インスリン結合実験によりインスリン受容体数はIn-R1-G9細胞で約21000sites/cell、αTC clone 6細胞で約22000sites/cellと推定された。インスリン受容体mRNAの検討では、インスリン受容体cDNAをプローブとしたノザンブロット法においてインスリン受容体mRNAを認めた。また、インスリン受容体遺伝子に特異的なプライマーを用いたRT-PCR法において予想した長さのフラグメントが増幅し、サブクローニング後、インスリン受容体の塩基配列を確認した。インスリン受容体蛋白の検討では、[^<35>S]メチオニンでラベルした細胞膜蛋白を抗インスリン受容体抗体にて免疫沈降し、SDS-PAGEにより、インスリン受容体のα、βサブユニットに相当する蛋白を確認した。インスリン受容体の自己リン酸化能の検討では、In-R1-G9細胞及びαTC clone 6細胞において、インスリン刺激時にγ[^<32>P]ATPによりラベルされたインスリン受容体βサブユニットの自己リン酸化を認めた。以上、グルカゴン分泌腫瘍細胞であるIn-R1-G9細胞及びαTC clone 6細胞においてインスリン受容体の存在を証明し、インスリンによる膵A細胞グルカゴン分泌の制御が膵A細胞上のインスリン受容体を介した調節である可能性を示した。糖尿病患者や高インスリン血症耐糖能異常肥満患者に認められるグルカゴン分泌異常がインスリンを追加注入することにより正常化することから,膵A細胞におけるグルカゴン分泌に際してインスリンの重要な役割を担うため,膵A細胞上にインスリン・レセプターが存在することが示唆されたが,未だインスリン・レセプターを証明しえた報告はなかった。本研究では,ハムスター由来のグルカゴン分泌腫瘍細胞であるIn-R1-G9細胞及びマウス由来のグルカゴン分泌腫瘍細胞であるαTC clone 6細胞を用いて,膵A細胞上のインスリン・レセプターの有無を検討する。1.グルカゴン分泌に対するインスリン添加の影響:培養液中へのグルカゴン分泌はインスリンの添加により濃度依存性(10^<-4>10^<-6>M)に抑制された。2.インスリン・レセプターmRNAの検出:In-R1-G9及びαTC clone 6よりmDNAを抽出後,インスリン・レセプターに特異的な塩基配列を持つ合成oligonucleotideを作製,これをプライマーとして用いRT-PCR法を施行し,微量のインスリン・レセプターmRNAを増幅,検出した。また,インスリン・レセプターcDNAをプローブにNorthern blot法を施行して,インスリン・レセプターmRNAを検出した。3.インスリン・レセプター抗体を用いて,酵素抗体法により,細胞膜表面にインスリン・レセプターのpositive stainingsを認めた。また,^<35>Sメチオニンラベルした細胞から蛋白を調整し,SDS-PAGEを施行,インスリンレセプター蛋白の存在を証明した。4.インスリン・レセプター・アッセイ法によりグルカゴン産生腫瘍細胞(In-R1-G9及びαTC clone 6)上のインスリン・レセプター数は約2万と推定された。以上より膵A細胞上のインスリン・レセプターの存在が示唆された。本研究では、グルカゴン分泌腫瘍細胞であるハムスター由来のIn-R1-G9細胞及びマウス由来のαTC clone6細胞を用いて、膵A細胞におけるインスリン受容体の存在を検討した。In-R1-G9細胞及びαTC clone6細胞による培養液中へのグルカゴン分泌は、インスリン添加により濃度依存性に抑制され、[^<125>I]

インスリン結合実験によりインスリン受容体数はIn-R1-G9細胞で約21000sites/cell、αTC clone6細胞で約22000sites/cellと推定された。インスリン受容体mRNAの検討では、インスリン受容体cDNAをプローブとしたノザンブロット法においてインスリン受容体mRNAを認めた。また,インスリン受容体遺伝子に特異的なプライマーを用いたRT-PCR法において予想した長さのフラグメントが増幅し、サブクローニング後、インスリン受容体の塩基配列を確認した。インスリン受容体蛋白の検討では、[^<35>S]メチオニンでラベルした細胞膜蛋白を抗インスリン受容体抗体にて免疫沈降し、SDS-PAGEにより、インスリン受容体のα、βサブユニットに相当する蛋白を確認した。インスリン受容体の自己リン酸化能の検討では、In-R1-G9細胞及びαTC clone6細胞において、インスリン刺激時にγ[^<32>P]ATPによりラベルされたインスリン受容体βサブユニットの自己リン酸化を認めた。以上、グルカゴン分泌腫瘍細胞であるIn-R1-G9細胞及びαTC clone6細胞においてインスリン受容体の存在を証明し、インスリンによる膵A細胞グルカゴン分泌の制御が膵A細胞上のインスリン受容体を介した調節である可能性を示した。
軸索成長円錐のプロテオーム解析

成長円錐におけるプロテオーム解析の第一段階として、蛋自質間のlinkage analysisをSNARE機構の中核分子syntaxinに関して行った。Ca/ATP依存性にsyntaxinに結合する蛋白質を脳から綱羅的に検索して、10種類程度の蛋白質を同定した。そのうち、カルモジュリン依存性蛋白キナーゼII(CaMKII)とsyntaxinの相互作用について、詳細に解析した。この結合は、Ca^<2+>濃度が10^<-6>M以上になったときだけ生じ、CaMKIIが自己リン酸化したものだけが結合することを証明した。また脱リン酸化や、Ca^<2+>濃度減少で結合も減少することから、この結合は可逆的である。CaMKIIはsyntaxinのlinker domainと呼ばれるシンタキシンの構造変化に重要な部位に結合する事がわかった。CaMKIIの触媒能はこの結合の有無に無関係であった。SyntaxinはCaMKII, SNAP-25, synaptotagmin Iと内因性の複合体を形成していることがわかった。またCaMKIIはMunc-18と競合して、open formに結合するものと結論された。クロマフィン細胞で開口放出によるカテコールアミンの遊離をamperometry法で測定したところ、結合部位であるlinker domainは開口放出頻度を半減させた。また上頸神経節細胞では後細胞側のシナプス後電位(EPSP)を測定したところ、linker domain注入細胞ではEPSPの低下が見られた。以上の結果は、linker domainが内因性のCaMKIIとsyntaxinの相互作用を阻害した結果、生じたものと解釈される。従って、CaMKIIとsyntaxinのCa^<2+>/ATP依存性結合は開口放出の生理的調節に大いに寄与していることが証明された。
多元系相平衡とBi系超伝導体の材料設計

Bi, Pbなどの揮発成分を含むための特殊なセルを考案した。すなわち銀基板に所定の組成の仮焼体を湿布したものを銀の小さな箱に入れ、さらに銀の蓋で密閉した。これにより約750から850°Cの温度範囲では銀を通して外気と酸素は出入りするが、他のカチオン元素は散逸しなくなる。このセルを用いることにより平衡状態図を作成することが容易となった。対象とする状態図は膨大であるため超伝導相Bi2212およびBi2223を含む相平衡関係を中心として調べた。とくにBi2212からBi2223への相変換機構について検討した。これらのデータを次に述べる計算ソフトに入力し、多元系状態図を作成する。最初の実験では酸素分圧一定(大気圧)として、不変系反応を起こす組成、温度と相関系の実験条件を明らかにした。予測される不変系と自由度1の領域の条件をすべて入力すると、可能な状態図の形(スケルトン)が一意的ではないが小数決るような多元系状態図作成計算機ソフトのアルゴリズムをThermo-Calcを利用して構築した。現在高Jc化が達成されているBi2212およびBi2223線材の組織は46相の多相組織であり、Ag/Bi2223線材ではBi2223層の体積分率が9095%程度あり、これらの試料の超伝導特性および疲労特性を含む機械的性質を調べ、最適組成と試料作成条件を判定した。1.多元系状態図作成のアルゴリズムの構築予測される不変系と自由度1の領域の条件をすべて入力すると、可能な状態図の形(スケルトン)が一意的ではないが少数決まった。このような多元系状態図作成計算機ソフトのアルゴリズムを構築した。その応用例として、圧力一定のもとで具体的な系の実験データとしてBi-(Pb)-Sr-Ca-Cu-O(6)元系状態図をとりあげ(1)構成組の融点と(2)それらの相間の不変系反応、1変形反応等のデータおよび(3)少数の固/液2相平衡のデータあるいは(4)Thermo-Calcによる2相平衡の計算結果を用いることにより5(6)次元空間の状態図を構成した。実用性を重視して、銀シーステープ材の形状の試料を作成した。これらのデータを上記計算ソフトに入力し、多元系状態図を作成する。最初の実験では酸素分圧一定(大気圧)として、不変系反応を起こす組成、温度と相関係の実験条件を明らかにした。Bi2212およびBi2223相の固溶範囲を決めた。微細組織の同定にはEPMA、X線回折、ICP,TEM,SEM等の分析手段を用いた。3.単相領域の決定と超伝導特性および機械的性質の評価現在高Jc化が達成されているBi2212およびBi2223線材の組織は46相の多相組織であり、Ag/Bi2223線材ではBi2223相の体積分率が9095%程度あり、さらに単相化の条件を本研究で探索した。組成、酸素分圧(最初の実験では1水準に固定)、温度、時間(実験目的により部分的に変化させる)を変化させた実験データと計算状態図の比較をもとに単相領域を決定した。これらの試料の超伝導特性および疲労特性を含む機械的性質を調べた。最適組成と試料作成条件を判定した。Bi,Pbなどの揮発成分を含むため特殊なセルを考案した。すなわち銀基板に所定の組成の仮焼体を塗布したものを銀の小さな箱に入れ、さらに銀の蓋で密閉した。これにより約750から850oCの温度範囲では銀を通して外気と酸素は出入りするが、他のカチオン元素は散逸しなくなる。

対象とする状態図は膨大であるため超伝導相Bi2212およびBi2223を含む相平衡関係を中心として調べた。とくにBi2212からBi2223への相変換機構について検討した。これらのデータを次ぎに述べる計算ソフトに入力し、多元系状態図を作成する。最初の実験では酸素分圧一定(大気圧)として、不変系反応を起こす組成、温度と相関係の実験条件を明らかにした。予測される不変系と自由度1の領域の条件をすべて入力すると、可能な状態図の形(スケルトン)が一意的ではないが少数決まるような多元系状態図作成計算機ソフトのアルゴリズムをThermo-Calcを利用して構築した。現在高Jc化が達成されているBi2212およびBi2223線材の組織は46相の多相組織であり、Ag/Bi2223線材ではBi2223相の体積分率が9095%程度あり、これらの試料の超伝導特性および疲労特性を含む機械的性質を調べ、最適組成と試料作成条件を判定した。
新しい酸化還元的炭素-窒素結合生成反応の開発

3価有機リン化合物とアジド類(酸化剤)に組み合わせ用いることによって、第3級アルコールから直接に縮合生成物を合成できる極めて有用な反応開発を目指し研究に着手した。種々検討した結果、フェニルジフェニルホスフィナイト(PhOPPh_2)とアジド酢酸エチルを組み合わせ用いると、各種アルコールと2-スルファニル-1,3-ベンゾチアゾール(BtzSH)から対応するスルフィドが得られることを見出した。この反応は、光学活性な第2級アルコールに限らず第3級アルコールを用いた場合にも、ほぼ完全に立体反転したスルフィドを良好な収率で得られることが明らかになった。得られたスルフィドのBtz基はLiAlH_4で還元的に脱保護するとチオールに誘導できるので、「光学活性な第2級および第3級アルコールから立体反転を伴ってチオール誘導体に変換する方法」が確立された。次に、PhOPPh_2とアジド類(酸化剤)を用いる新しい酸化-還元的縮合反応の有用性を拡大するために、求核剤としてアジド化合物を用いることに着目して検討した。種々検討した結果、求核剤としてトリメチルシリルアジド(TMSN_3)の存在下、PhOPPh_2とトリメチルシリルメチルアジド(酸化剤)を組み合わせ用いると、光学活性な第2級アルコールおよびα位にエステル基を持つ第3級アルコールから直接に立体反転したアジドが高い収率で得られることを見出した。これは、第3級アルコールから直接立体特異的にアジドを合成した初めての例であり、得られた第3級アルキルアジドは、容易にアミン(α,α-二置換アミノ酸誘導体)に導くことも可能であり、極めて有用性が高い反応である。アルキルジフェニルホスフィナイトを用いる酸化還元縮合反応を活用して、従来極めて困難とされてきた「光学活性な第3級アルコールから立体反転を伴う1級アミン誘導体への変換法」を確立することを目指して研究した。まず、窒素求核剤として無置換スルホンアミドを用いる反応について種々検討し、その結果、酸化剤としてトリメチルシリルメチルアジドが最適な試剤であることを見出した。しかし、3級アルコール由来のホスフィナイトにっいては、各種のニトロベンゼンスルホンアミドを用いる反応を試みたが、対応するN-アルキル化体はほとんど得られなかった。上記の結果は、窒素求核剤が嵩高い構造をもっているために、3級アルキルポスフィナイトのアルキル部位への攻撃が阻害されていることが考えられる。そこで次に、立体障害の小さいアジド化合物を窒素求核剤として用いることを考案した。3級アルキルポスフィナイトのアジド化を例にとり、種々のアジド化合物、キノン(酸化剤)或いは反応条件にっいて検討した。その結果、メトキシベンゾキノンの存在下、トリメチルシリルアジドを作用させると、目的とするアジド化反応が円滑に進行することが明らかになり、また、このアジド化は種々のアルコールに適用できることが分かった。光学活性な3級アルコール由来のホスフィナイトを基質に用いた場合には、対応するアジド体が高収率かつ高い立体反転率で得られることが明らかになった。これは、光学活性な3級アルコールから立体反転を伴って光学活性なアジド化合物を合成する初めての例である。さらに、得られた光学活性なアジド体は水素化アルミニウムリチウムで処理して対応する光学活性なアミンに誘導した。以上、3級アルコールから3級アルキルアジドの新しい合成法を見出し、「光学活性な第3級アルコールから立体反転を伴う1級アミン誘導体への変換法」を確立することができた。アルコールから調製されるアルキルジフェニルホスフィナイトおよびベンゾキノン類を組み合わせ用いる酸化-還元的縮合反応を活用し、各種求核剤をアルキル化する反応について研究を行ってきた。昨年度は窒素求核剤としてトリメチルシリルアジドを作用させると、光学活性な第3級アルキルホスフィナイトが立体反転を伴って対応する第3級アルキルアジドに変換することを見出した。しかし、この反応では、まずアルコールから鍵中間体であるアルキルホスフィナイトを調製してから反応させることが必要であった。今回、アルキルホスフィナイトを調製することなく、直接にアルコールから縮合生成物を合成する効率的かつ有用な縮合反応の開発を試みた。すわなち、有機リン化合物とベンゾキノン類を組み合わせ用いる新しい酸化-還元的脱水縮合反応の研究に着手した。今回は、2-メルカプトベンゾチアゾール(硫黄求核剤)と4-フェニル-2-ブタノールから対応するスルフィドを合成する反応をモデルに取り上げ、反応条件について種々検討した。その結果、フェニルジフェニルホスフィナイト(PhOPPh_2)と2,6-ジメトキシ-1,4-ベンゾキノン(DMOBQ)を組み合わせ用い反応させると目的の縮合反応が円滑に進行することを見出した。アルコールの基質一般性について検討した結果、種々の第1級および第2級アルコールに適用できることが分かり、立体障害の大きい第3級アルコールについても、2,6-ジメチル-1,4-ベンゾキノンを用いると、目的のスルフィドが収率良く得られることを見出した。さらに、光学活性な第2級および第3級アルコールを用いる場合には、ほぼ完全な立体反転を伴って対応するスルフィドがそれぞれ高収率或いは中程度の収率で得られることを明らかにした。以上、PhOPPh_2とDMOBQを組み合わせ用いる新しい酸化-還元的脱水縮合反応を明らかにし、種々のアルコールから立体特異的にスルフィドを合成する極めて有用な手法を確立した。

3価有機リン化合物とアジド類(酸化剤)に組み合わせ用いることによって、第3級アルコールから直接に縮合生成物を合成できる極めて有用な反応開発を目指し研究に着手した。種々検討した結果、フェニルジフェニルホスフィナイト(PhOPPh_2)とアジド酢酸エチルを組み合わせ用いると、各種アルコールと2-スルファニル-1,3-ベンゾチアゾール(BtzSH)から対応するスルフィドが得られることを見出した。この反応は、光学活性な第2級アルコールに限らず第3級アルコールを用いた場合にも、ほぼ完全に立体反転したスルフィドを良好な収率で得られることが明らかになった。得られたスルフィドのBtz基はLiAlH_4で還元的に脱保護するとチオールに誘導できるので、「光学活性な第2級および第3級アルコールから立体反転を伴ってチオール誘導体に変換する方法」が確立された。次に、PhOPPh_2とアジド類(酸化剤)を用いる新しい酸化-還元的縮合反応の有用性を拡大するために、求核剤としてアジド化合物を用いることに着目して検討した。種々検討した結果、求核剤としてトリメチルシリルアジド(TMSN_3)の存在下、PhOPPh_2とトリメチルシリルメチルアジド(酸化剤)を組み合わせ用いると、光学活性な第2級アルコールおよびα位にエステル基を持つ第3級アルコールから直接に立体反転したアジドが高い収率で得られることを見出した。これは、第3級アルコールから直接立体特異的にアジドを合成した初めての例であり、得られた第3級アルキルアジドは、容易にアミン(α,α-二置換アミノ酸誘導体)に導くことも可能であり、極めて有用性が高い反応である。
高齢者・身障者向けリハビリテインメントマシンによる人生の活性化

本研究では,マウスの動きとポインタの動きに着目し,進行性症状を持つ障害者や高齢者に対して、マウス操作を支援する目的で操作特性についての研究を行った。彼らにとって、症状の進行とともに操作特性が悪化していくことが問題となっており、本研究ではその特性の変化に追従し、どの時点でもユーザ-にとって扱いやすい動きができるよう、自動的に最適なマウスポインタのゲイン設定値を見出す手法を考案した。障害者に対して実験を行ない、この手法によるターゲット属性との関連では距離や方向に対する依存性がほとんどなく、またマウスポインタの加速度設定において、個々の特性を踏まえたゲイン最適値を見出せることが確認できた。またエンターテインメント性も考慮したシステム提供を行うことができた。高齢者や身障者など情報弱者向けのインターフェースシステムとして、本研究では身体の動きをもとに、モーションセンサや音声によるフィードバックを主としたシステム作りを行ってきた。特に、パソコン操作を支援し誰でも簡単に扱えようにするため、マウス、スイッチ、コントローラーなどを改良し、パソコン上のポインティングデバイスの動きについて、調査、研究を行った。基盤となる入出力システムはすでに出来上がり、さらにユーザーにとって長期に渡って使いやすいものとなるように、PCのシステム情報をユーザーの動きに合わせて調整できる適合型システムとした。そして、ユーザーが楽しみながら体を動かせるように、脳トレーニングの要領で体の一部、あるいは身体全体を稼動させるように、アプリケーションの開発も行った。システムの評価として、実際に、身障者の方3名にモニタに協力して頂き、体の動きの調査、システムの効果などを定量的に測定することができた。また、湘南工科大学で「社会貢献活動」として以前より提携のある神奈川県社会福祉事業協会に協力して頂き、「高齢者向けパソコン教室」などで、本システムをインストールしたパソコンをモニターとして使用してもらい、実地調査を行うことができた。また高齢者の立場から見た現状の問題点・要望や、集団参加、生き甲斐などについて意見を得ることができフィードバックをかけることができた。研究発表として、平成21年電気学会電子・情報・システム部門大会(2009.9.34、徳島大学)、および日本機械学会2009年度年次大会(2009.9.14岩手大学)などにおいて口頭発表を行い講演論文集に掲載された。高齢者や障碍者の時間進行と共に衰えていく体の機能を、システム側が自動的に調整し補助することで同じパフォーマンスを維持できるシステムの設計を行った。具体的には、パソコンの入力機器を扱う際に生じる問題点を分析し、マウスの動きとポインタの動きの関係に着目して、ユーザーにとって時間経過のどの時点でも最適なポインタの動きができるように、自動で調整できるシステム設計である。本システムの特徴は、時系列に動作状況を蓄積して変化を追随することで、徐々に弱体化していく体の衰えを、自動的に補うことで効率を維持させ、リハビリの継続性も高められる仕組みにある。また稼動箇所の動きが個人で異なっていても自動調整される適合型システムとなっている。ユーザーが普段使用しているどの時点でも、最適な効率で動かせるようなパラメータを見出し、システム情報を自動的に書き換えるシステムとして開発を進めてきた。藤沢市社会福祉事業協会(湘南なぎさ荘、やすらぎ荘)と連携を取り、60歳以上の高齢者を対象に現状の問題点・要望や、集団参加、生き甲斐などについて意見を得ることができフィードバックをかけることができた。これにより、高齢者や、障碍者でも、楽に体を動かすことでシステム側へ情報入力を実装することが出来、たとえ寝たきりの生活でも、本システムを組み込んで利用することで、彼らの生きることへの一つの大きな活力となり得ることが見出せた。研究発表として、平成22年電気学会電子・情報・システム部門大会、および日本機械学会2010年度年次大会などにおいて口頭発表を行い講演論文集に掲載された。高齢者や身障者の時間進行と共に衰えていく体の機能を、システム側が自動的に調整し補助することで、できるだけ同じパフォーマンスを維持できるシステムの設計を行った。具体的には、パソコン操作の際,ユーザー特有の動作特性に合わせてポインタの動きを改善する手法である.これにより,病状の進行によるユーザー特性の変化があっても,簡単なキャリブレーション測定から,その時点で最も扱いやすいポインタ操作の感度を見出すことが出来るようになった.そして,障害者を被験者として実験を行い,異なる感度設定による移動時間の測定から,最も効率のよい動きとなる設定値を見出せることが確認出来た.また,ターゲット属性に関しては,従来の方向依存性,距離依存性,ターゲットサイズといった3つの要素に加えて,感度調整の基となる加速度の依存性について検討を行い,高齢者や身障者たちが扱う際に大きく寄与する要素であることが確かめられた.

これにより負担の少ない設定から徐々に設定を変更することでリハビリとしての効果が期待できる.また,視力の低下や姿勢維持の困難から生じる画面状態の認識や情報取得の衰えに対し,視覚情報を聴覚情報に置き換える試みを行い,効果音を有効に取り入れることで,画面の状態把握や遷移を認識できる設計を行った.静的な状態での画面情報の提供による作業の効率化について検討を行い,"音の風景"の概念を工学分野に取り入れ,心地良く操作できる設計の有効性を示すことができた.本システムを評価するため,本システムを適用させた場合と標準仕様の場合とで,操作にかかる時間を測定する比較を行った.その結果,本システムを適用させた場合の方が,よりユーザーの状況に適合し,効率よく操作できることが明らかになった.このシステムにより、衰えていく体の機能をできるだけ維持し,パソコンなどを楽しく操作できることができ、たとえ寝たきりの生活になっても,彼らの生きることへの一つの大きな活力となり得る。
マクロファージの長鎖　ｎｏｎ　ｃｏｄｉｎｇ　ＲＮＡによる生体恒常性維持機構

我々は心臓マクロファージが心臓の圧ストレス応答に必須であることを明らかにしており、心臓マクロファージ特異的に発現しているAregが圧ストレス応答に必須であることを明らかにした。Aregは心臓マクロファージの機能的分化マーカーと考えられ、心臓マクロファージの心臓における恒常性維持機構の解析を行うにあたり、Aregを誘導するシグナル分子と、その受容体の検討を行い、心臓マクロファージの分化誘導に必須の転写因子とnon-coding RNAの同定を目的とした。心臓の環境因子に含まれるシグナル分子Aが作用する受容体Bについて遺伝子Bノックアウトマウスの骨髄移植を行い、レシピエントの心臓マクロファージでのAreg発現が半減していることを確認した。シグナル分子Cについて未分化マクロファージで検討したところ、シグナル分子Cの投与で未分化マクロファージでAregの発現が確認された。シグナル分子Cの受容体遺伝子の同定をsiRNAによるノックダウンで検討し、受容体遺伝子Dをノックダウンすると、シグナル分子Cによる未分化マクロファージでのAreg発現が抑制されることを明らかにした。さらに受容体遺伝子Dについては、CRISPR-Cas9によるノックアウトを用いて検討した。遺伝子Bノックアウトマウスから採取した造血幹細胞に遺伝子Dをノックアウトするレンチウイルスを感染させ、この造血幹細胞を骨髄移植し心臓マクロファージのAreg発現を確認した。遺伝子Dをノックアウトした心臓マクロファージではコントロールと比較してAreg発現が低下していることを確認した。本研究ではシグナル分子AとBおよび受容体遺伝子CとDが心臓マクロファージの分化に関与することを明らかにした。現在、これらの遺伝子の下流で心臓マクロファージ特異的に発現している転写因子とnon-coding RNAについて解析中である。29年度が最終年度であるため、記入しない。我々の予備的知見から心臓マクロファージの分化マーカーとしてAmphiregulin(AREG)を考えている。AREGは組織マクロファージでは心臓特異的に発現しており、AREG発現に必要なシグナル分子や転写因子、長鎖non-coding RNAを同定することで心臓マクロファージの分化機構を明らかにできると考えている。組織マクロファージは骨髄から動員された単球が組織内へ入り分化すると考えられている。そこでまず新生児心筋組織と骨髄マクロファージの非接触型共培養と接触型共培養を行ったが、この培養系では骨髄マクロファージでAregは発現せず、RNA解析データを心臓マクロファージと比較したが、遺伝子発現は類似しなかった。次に自律神経系と脂肪酸が分化誘導に必要である可能性を検討した。リノレン酸、オレイン酸とノルアドレナリンを骨髄マクロファージに投与したところAregが誘導されることを確認した。これより心臓マクロファージの分化に必要な上流シグナル分子が不飽和脂肪酸とノルアドレナリンであると同定した。骨髄マクロファージに発現している受容体は網羅的RNA解析よりβ2受容体が考えられ、野生型マウスへのAdrb2ノックアウトマウスの骨髄移植では心臓マクロファージのAreg発現が野生型マウスの骨髄移植を行なった心臓マクロファージに比較し半減しておりアドレナリンβ2受容体がAreg発現の上流であることを確認した。骨髄マクロファージに発現している不飽和脂肪酸受容体を網羅的RNA解析から特定しsiRNAによる遺伝子ノックダウンによる同定を試みている。さらにアドレナリンβ2受容体および不飽和脂肪酸受容体の下流でAregを誘導するメカニズムについて、non-coding RNAの関与を示唆する所見を得ており、検討を進めている。これまで明らかではなかった心臓マクロファージにおけるAmphiregulin (Areg)の発現に必要な上流シグナルがノルアドレナリンと不飽和脂肪酸であることを同定した。Adrb2ノックアウトマウスを用いた実験よりAreg発現に関与する受容体の1つがアドレナリンβ2受容体であることを同定し、Adrb2ノックアウトマウスのRNA解析からAreg発現に関与していると思われる遺伝子についても検討している。もう一方の不飽和脂肪酸の受容体については心臓マクロファージと骨髄マクロファージのRNA解析の結果から候補遺伝子を取り上げた。これらの受容体がAreg発現に関与している可能性について、siRNAによる遺伝子ノックダウンで検討し、その結果Areg発現に関与すると考えられる受容体を同定している。同定された受容体についてアゴニスト投与にてAregの発現の有無を確認している。これらの受容体は長鎖脂肪酸の受容体としては報告されておらず、心臓マクロファージの分化機構以外に特定の受容体に関する新たな知見が得られる可能性がある。

遺伝子Bノックアウトマウスから採取した造血幹細胞に遺伝子Dをノックアウトするレンチウイルスを感染させ、この造血幹細胞を骨髄移植し心臓マクロファージのAreg発現を確認した。遺伝子Dをノックアウトした心臓マクロファージではコントロールと比較してAreg発現が低下していることを確認した。本研究ではシグナル分子AとBおよび受容体遺伝子CとDが心臓マクロファージの分化に関与することを明らかにした。現在、これらの遺伝子の下流で心臓マクロファージ特異的に発現している転写因子とnon-coding RNAについて解析中である。骨髄マクロファージに発現している不飽和脂肪酸の受容体でAregの発現に関与している受容体を特定し、下流のシグナル伝達経路とADRB2の下流のシグナルとの関連を検討する。そのシグナルのさらに下流でAreg発現に必要なpioneerfactorや転写因子について、不飽和脂肪酸投与にてAregを発現した骨髄マクロファージのATAC seqを行い、この解析結果から候補に挙がる転写因子について検討する。並行して脂肪酸受容体遺伝子のノックアウトマウスを作製し、このノックアウトマウスにおける心臓マクロファージの表現型、Areg発現量などを野生型と比較検討する。心機能についても定常状態と心不全状態でも評価する。さらに我々の研究室で飼育しているAdrb2ノックアウトマウスと作製した脂肪酸受容体遺伝子のノックアウトマウスを交配させ、ダブルノックアウトマウスを作製する。このマウスを用いて定常状態及び心不全状態にしたマウスで心機能評価及び心臓マクロファージの表現型、数、Areg発現量について評価する。胎生致死であれば胎児のRNA解析を行い解析する。さらにダブルノックアウトマウスにおける心臓マクロファージのRNA解析を行い、野生型マウスの心臓マクロファージのRNA解析データと比較し発現量が変化している長鎖non-coding RNAについて解析する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
サバイビンを標的とした癌免疫療法と新規・治療評価法の確立

進行・再発消化器癌、乳癌を対象としたサバイビン2Bペプチドによるペプチドワクチン療法の臨床実用化をめざし、研究を施行した。本研究において、サバイビン2Bペプチド特異的免疫反応をモニタリングしうるtetramer染色およびELISPOT assayの安定的手技を確立した。また、サバイビン2BペプチドにIFAおよびIFN-aを併用することにより、高率に、ペプチド特異的tetramer陽性CTLの発現頻度上昇およびELISPOT assayでのスポット数増加などのペプチド特異的免疫反応を誘導できることが判明した。しかしながら、ほとんどの症例で腫瘍縮小などの満足すべき臨床学的抗腫瘍効果誘導には至らなかった。これらの症例の多くで、癌原発巣でのMHCクラスI発現が低下していた。このことより、癌細胞上のMHCクラスI発現低下が、ペプチドワクチンにより誘導されたペプチド特異的CTLを免疫寛容に導き、臨床学的効果誘導には至らなかった一因となったのではないかと考えられた。また、癌原発巣におけるMHCクラスI発現の程度が、癌そのものの悪性度にも深く関与しているのではないかと考え、当院での手術症例でのMHCクラスI発現の程度と予後および病理学的因子との相関についても検討した。すると、MHCクラスI発現低下群では、非低下群に比較し有意に生存率低下を認めた。また、脈管侵襲因子やN因子とともにMHCクラスI発現の程度が予後不良因子であることが判明した。以上より、MHCクラスI発現の程度は重要な悪性度を示す指標となりうると考えられ、かつ、MHCクラスI発現低下症例ではペプチドワクチン療法による臨床学的抗腫瘍効果を得難いことが示唆された。このような結果より今後は、臨床学的抗腫瘍効果をより高率に得るためには、MHCクラスI発現が低下していない低悪性度症例をペプチドワクチン療法の最適な治療適応とすべきと考えられた。ペプチドワクチン療法の臨床応用化確立のために、より高い抗腫瘍効果誘導をめざし、全消化器癌を対象にIFN-a併用のサバイビン2Bペプチドによるペプチドワクチン療法・第一相臨床試験を施行した。プロトコールは、サバイビン2Bペプチド1.0mgとIFA1.0mlの混合液を2週間間隔で4回皮下注射。IFN-aは300万IUを週2回皮下注射した。毒性評価はNCI-CTCに準じて評価し、臨床的効果は治療開始前と4クール終了後の比較診断にて、免疫学的効果はDTH, ELISPOT assay, Tetramer stainingにて評価した。本年度は、大腸癌5例、胃癌1例、膵臓癌2例を登録し第1相臨床試験を開始した。併用したIFN-aはいずれもlow doseであった。これらの症例のうち、大腸癌1例、胃癌1例では病状の悪化に伴いプロトコール途中にて臨床試験を中断した。プロトコールを完遂しえた6症例のうち、大腸癌では3例でSD、1例でPD、膵臓癌では2症例ともSDの評価であった。免疫学的モニタリングにおいては、大腸癌では全例でTetramer陽性CTLの頻度が上昇し、そのうち1例ではELISPOT assayにおいてもスポット数の増加を認めた。膵臓癌においては現在1例のみモニタリング結果が解析されており、Tetramer stainingおよびELISPOT assayいずれにおいても陽性反応を確認した。この症例においては、術後上昇し始めたCA19-9がワクチン投与により低下し正常値となった。またCTにおいてもCA19-9の増加と一致して増大した腸間膜リンパ節が、腫瘍マーカーの低下とともにそれ以降消失している。しかしながら、このリンパ節は径が1cm未満でありRECIST評価においては評価対象病変とならずSDといわざるえない。

以上の結果より、IFN-a併用により高頻度にペプチド特異的CTLの誘導が可能であるが、それが必ずしも満足すべき臨床効果と一致しないという問題点が明らかとなり、今後の課題となった。進行・再発消化器癌におけるサバイビン2Bペプチドによるペプチドワクチン療法においては、IFAおよびIFN-aを併用投与することにより、高率にペプチド特異的tetramer陽性CTLの発現頻度上昇およびELISPOT assayでのスポット数増加などのペプチド特異的免疫学的反応を誘導しえた。しかしながら、ほとんどの症例で腫瘍縮小などの満足すべき臨床学的抗腫瘍効果誘導には至らなかった。これらの症例の多くで、癌原発巣でのMHCクラスI発現が低下していた。このことより、癌細胞上のMHCクラスI発現低下が、ペプチドワクチンにより誘導されたペプチド特異的CTLを免疫寛容に導き、臨床学的効果誘導には至らなかった一因となったのではないかと考えられた。また、癌原発巣におけるMHCクラスI発現の程度が、癌そのものの悪性度にも深く関与しているのではないかと考え、当院での手術症例でのMHCクラスI発現の程度と予後および病理学的因子との相関についても検討した。すると、MHCクラスI発現低下群では、非低下群に比較し有意に生存率低下を認めた。また、脈管侵襲因子やN因子とともにMHCクラスI発現の程度が予後不良因子であることが判明した。以上より、MHCクラスI発現の程度は重要な悪性度を示す指標となりうると考えられ、かつ、MHCクラスI発現低下症例ではペプチドワクチン療法による臨床学的抗腫瘍効果を得難いことが明らかとなった。このような結果より今後は、より高い臨床学的抗腫瘍効果を高率に得るためには、MHCクラスI発現が低下していない低悪性度症例をペプチドワクチン療法の最適な治療適応とすべきと考えられた。
現代中国農村女性の政治参加の実態とその社会関係・社会連帯に関する文化人類学的研究

本研究の目的は、中国社会や共産党が農村女性の政治参加にどのように対応したかについて明らかにするとともに女性の政治参加の実態と政治参加に影響を及ぼす社会関係、社会的連帯の要因を解明することである。従来の研究では、農村において社会的・文化的に構築された男性優位の性別秩序のなかで生きる女性という構図のなかで女性の政治参加を捉えていた。ここから抜け出して、農村女性の社会関係的要因などが政治参加に与える影響について未着手であった。本研究はまだ解明されていない中国農村女性の政治参加の実態を研究し、人類学の視点から女性の政治参加について新たな理論開拓を行う。2018年度の研究内容は、実態調査が中心であった。遼寧省沿海部、福建省、広西チワン族自治区において、農村女性が、村落内の政治参加と投票行動について、大規模なアンケート調査を実施した。その結果、女性の政治参加には、その家族構成、親世帯との居住形態にも影響を受けることが明らかとなった。またインタビュー調査では、近年沿海部の都市へ出稼ぎに出ていた農村女性が故郷の村に戻り、村落の政治運営に積極的に関与したい女性が多いことが明らかとなった。帰郷者、都市での出稼ぎを経験した女性と出稼ぎ未経験の農村女性を対象として両者を比較し、村落政治の参加の特徴を検証した。結論として出稼ぎを経験した農村女性は、村に帰郷した後、女性の村落政治の参加を促す存在であることが明らかとなった。また都市での出稼ぎを経験した女性は、村で創業し成功した女性として、地域社会や村の経済への貢献が期待できると考えられる。この調査結果をまとめ、2019年内に学会誌に投稿する。2016年度の研究は実態調査が中心である。福建省と山東省の二つの村落内で行われた村民委員会選挙の女性の投票行動を分析した。参与観察では、女性が民主主義型政治参加の範囲内で、社会関係、社会連帯をどのように考量し、どのように行動するのかを検討した。また女性が村民委員会に対する評価についてもアンケート調査を実施した。具体的には、各村100名の女性を対象にして構造化調査票を用いて、「自分は村民委員会のすることに対してそれを左右する力はないという意見に対してあなたはどう思いますか」などの質問を行った。同時に本研究が扱う村の調査結果から政治参加について肯定的と否定的な考えを持つ女性を分類し、その属性及び家族・親族あるいは婦人会などの属する組織・グループについても調査した。初年度に行う実態調査は、概ね計画通りに進んでいる。2017年度の研究内容は、論文投稿と実態調査が中心であった。2016年山東省で行った村民委員会選挙の女性の投票行動について、論文としてまとめ、学会誌に掲載された。また2017年に遼寧省沿海部において、離農に直面する村に生きる農村女性が、村落内の政治と経済活動について、どのような役割を担っているのかを実態調査した。その結果、女性の政治参加や経済活動には、その家族構成、親世帯との居住形態にも影響を受けることが明らかとなった。この調査結果をまとめ、2018年度内に学会誌に投稿する。2017年度は、遼寧省沿海部以外に、福建省龍岩市の一つの村にて調査を実施した。村民自治の基本構成要素として、「村民監督」、「村務公開」、「村規民約」、「自我管理」などの村の実施状況についても調査を実施した。選挙と村民委員会の調査以外に、村の共産党支部と宗族の分布活動などの社会的要素、土地・山林経営、農業経営、出稼ぎなどの経済的要素についても調査を行った。そのほか、村の地図の作成、宗族の族譜資料の収集などの作業も順調に進んだ。

本研究はまだ解明されていない中国農村女性の政治参加の実態を研究し、人類学の視点から女性の政治参加について新たな理論開拓を行う。2018年度の研究内容は、実態調査が中心であった。遼寧省沿海部、福建省、広西チワン族自治区において、農村女性が、村落内の政治参加と投票行動について、大規模なアンケート調査を実施した。その結果、女性の政治参加には、その家族構成、親世帯との居住形態にも影響を受けることが明らかとなった。またインタビュー調査では、近年沿海部の都市へ出稼ぎに出ていた農村女性が故郷の村に戻り、村落の政治運営に積極的に関与したい女性が多いことが明らかとなった。帰郷者、都市での出稼ぎを経験した女性と出稼ぎ未経験の農村女性を対象として両者を比較し、村落政治の参加の特徴を検証した。結論として出稼ぎを経験した農村女性は、村に帰郷した後、女性の村落政治の参加を促す存在であることが明らかとなった。また都市での出稼ぎを経験した女性は、村で創業し成功した女性として、地域社会や村の経済への貢献が期待できると考えられる。この調査結果をまとめ、2019年内に学会誌に投稿する。今後の研究では、調査対象村落を増やすと同時に、関連する事例を収集し村落間の比較研究を行う。2018年度では、2017年の調査を踏まえ、村民委員会の選挙の具体的プロセスを検討するほか、村の党支部と地方幹部との権力関係など、華南地域全体の動向について見ていく。今日中国社会において、村民委員会のメンバーに高学歴や企業経営者が選ばれる傾向が強まっている。こうした中で中国の農村女性が、如何にして、村民委員会の委員として選ばれ、政治参加を果たすのか、ますます注目していくことが必要である。農村女性が、村落内外の社会関係のなかで、どのような関わりをもち、どのような機能を果たしていくのか、その様相を記述することは、中国社会の村民自治の実態を明らかにすることと直結しており、これまで中国地域研究においてほとんど取り上げられることのなかった研究テーマである。今年度では継続調査しながら、三年間の成果を論文投稿のかたちで発表する予定である。2016年度に実施する予定であった一つの村落における現地調査を2017年度に変更したため次年度使用額が生じた。前年度では、福建省において台風の影響で調査を実施できなかった村があった。本年度では、昨年度調査実施できなった村について継続調査を実施する。2017年度には現地調査を行う村落を増やすとともに、村の選挙調査の一部を研究協力者に依頼することを計画している。