hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物と機能性材料におけるMCDスペクトル:理論的研究

その結果、CH_3Iでは相対論的効果が極めて大きく、相対論を考慮して初めて符号が再現できる場合があることがわかった。(4)ポリシラン化合物のσ共役に起因する特異的な励起スペクトルポリシラン化合物は、C-C結合と全く異なるσ共役を持つことから特異的な光学活性を示す。SAC-CI法を用いてカルボテトラシランのコンフォメーションに由来する特異的な励起スペクトルを定量的に再現することに成功し、新たな知見を得た。(5)励起状態の構造およびダイナミクスSAC/SAC-CIの解析的エネルギー微分法を用いて、分子の励起状態やイオン化状態のダイナミクスを研究する安定な方法を開発し、幾つかの分子系に応用した。精密なイオン化スペクトルの理論研究を展開した。
神経幹細胞の非対称分裂と神経細胞の多様性の形成

発生過程で細胞の多様性を作り出すための基本的なプロセスは非対称な細胞分裂である。その典型のひとつは神経幹細胞の分裂であり、非対称分裂に伴って転写因子prosperoが神経幹細胞の姉妹細胞に不等分配される。このProsperoの不等分配には、Prospero結合タンパクMirandaが必要とされる。本研究では、第1にMirandaの機能を追求することによって、神経幹細胞の非対称分裂に伴って分配される様々な因子の相互関係を明らかにすること、第2に、神経幹細胞の非対称分裂を制御する細胞極性の分子的実体を明らかにするを目的とした。神経幹細胞では、Prosperoタンパク質だけでなく、RNA結合蛋白質Staufenに結合したProspero mRNAも、その分裂に際して姉妹細胞に不等分配される。我々は、prospero mRNA/Staufen複合体の不等分配にも、Miranda活性が必要とされることを示した。Miranda、Prospero、及び、Staufenは神経発生が開始される前から、胚を構成する上皮細胞で等しく発現する。上皮細胞層におけるこれらの因子の局在を検討した結果、細胞分裂中の上皮細胞においても、Miranda複合体力basal側の細胞表層に局在することを明らかにした。このことから、神経幹細胞の分裂において、細胞内物質が非対称に分布するためのメカニズム、すなわち細胞極性は、上皮細胞の持つapical-basal極性と共通することが示唆された。
非都市的用途を含む地価予測モデルの構築

本研究では商業地,住宅地といった都市的用途地のみならず,農地,林地といった非都市的用途地を含む地価動向を定点データをもとに把握し,その変動要因を明らかにした.さらに,この知見をもとに地価変動の短期予測に関する考察を行っている.具体的な内容は以下の通りである.1.公示地価データおよび収集した取引事例データもとにクロスセクション地価関数を推定し,仮想地点属性値を代入することにより,時系列の地価データを整備した.その結果,従来の研究では扱われていなかった定点の地価データを用いた時系列分析が可能となった.また,定点地価データから地価動向の類似する地域内においても価格水準や土地利用規制によって地価動向格差が生じていることが明らかとなった.2.1.の定点地価データを用いて地域間の波及現象を明示的に表現できるネットワーク自己相関モデルを適用した地価動向モデルを構築した.その結果,1980年代後半の地価高騰期には波及の影響が統計的に有意であることが明らかとなった.また,波及による地価高騰は非都市的用途にまで影響していることを明らかにした.3.1.および平成6年度に作成した地価データをもとに短期予測可能な地価変動予測の方法に関する検討を行った.具体的には地図情報,交通ネットワーク等の変化による地点属性要因,経済成長および将来の予想地価の変化等の社会経済要因,土地税制,監視区域制度,総量規制等の制度的要因を含む地価変動指数による短期地価予測法の提案を行った.本研究で提案した予測指数は従来の予測指数と比較して,予測精度が高く,また,市場価格を対象としている点,地点ベースでの予測が可能な点,地点属性の変化と社会経済変動による変化を明確に分離して把握できる点などからより有効な予測方法であることを示している.本研究ではこれまでの研究成果を踏まえ,地価高騰・下落現象を空間的に捉えるため,本研究グループが作成した地価動向モデルに改良を加え,時空間波及の構造をパラメータとした動向モデルを構築することを第一の目的としている.さらに,地価動向モデルの説明変数を内生化したマクロモデルを作成することにより,地価動向モデルと連動した予測モデルを構築し,土地税制および土地利用規制の影響を定量的に把握すること第二の目的とする.平成6年度は取引事例を用いた時系列データ整備を行い,これをもとに地価動向モデルの構築を試みた.(1)取引事例データの収集農地・林地を含め,地価データとして不動産業者を通じて1980年以降の取引事例の収集を行った.この際,需給関係の実態を把握するためにヒヤリング調査も合わせて実施し,面的開発やリゾート開発の動向が地価に与える影響に関して入手困難な情報を収集した.(2)クロスセクション分析によるデータの加工(1)で得られた取引事例をデータベース化し,交通ネットワーク等を含む社会資本整備整備水準のデータや農地,林地の形状等の属性データを作成しした上で,4半期ごとに用途別のクロスセクション地価関数を推計し定点地価データベースの整備を行った.(3)地価動向モデルの構築地価動向モデルの説明変数となるマクロ的な期待要因を実需に基づく要因と投機的動機に基づく要因に分類し,それぞれについて金融要因,マクロ経済要因,土地の収益率の変化等の変数を取り入れた合成変数を作成した.この際,農地・林地を含めた土地税制および土地利用規制等の政策変数を導入しシミュレーション可能なモデルとした.また,地価動向モデルにネットワーク自己相関モデルを適用し、地価動向の波及過程における地域間の関連度をパラメータとして推定した.本研究では商業地,住宅地といった都市的用途地のみならず,農地,林地といった非都市的用途地を含む地価動向を定点データをもとに把握し,その変動要因を明らかにした.さらに,この知見をもとに地価変動の短期予測に関する考察を行っている.具体的な内容は以下の通りである.1.公示地価データおよび収集した取引事例データもとにクロスセクション地価関数を推定し,仮想地点属性値を代入することにより,時系列の地価データを整備した.その結果,従来の研究では扱われていなかった定点の地価データを用いた時系列分析が可能となった.また,定点地価データから地価動向の類似する地域内においても価格水準や土地利用規制によって地価動向格差が生じていることが明らかとなった.2.1.の定点地価データを用いて地域間の波及現象を明示的に表現できるネットワーク自己相関モデルを適用した地価動向モデルを構築した.その結果,1980年代後半の地価高騰期には波及の影響が統計的に有意であることが明らかとなった.また,波及による地価高騰は非都市的用途にまで影響していることを明らかにした.3.1.および平成6年度に作成した地価データをもとに短期予測可能な地価変動予測の方法に関する検討を行った.具体的には地図情報,交通ネットワーク等の変化による地点属性要因,経済成長および将来の予想地価の変化等の社会経済要因,土地税制,監視区域制度,総量規制等の制度的要因を含む地価変動指数による短期地価予測法の提案を行った.本研究で提案した予測指数は従来の予測指数と比較して,予測精度が高く,また,市場価格を対象としている点,地点ベースでの予測が可能な点,地点属性の変化と社会経済変動による変化を明確に分離して把握できる点などからより有効な予測方法であることを示している.平成7年度は,平成6年度の研究成果から得られた知見をもとに非都市的用途地を含む短期的な地価予測が可能な地価動向指数を作成し,その有効性に関する検討を行った.具体的な内容は以下の通りである.1.平成6年度に引き続き非都市的用途地を含む取引事例を活用した実勢価格での地価動向分析を試みた.

都市的用途地については,半期ベースで期間別にクロスセクション地価関数を推定し,これを用いた定点地価データを作成した.この結果,市場価格に基づく定点地価の動向を分析することが可能となった.2.1.および平成6年度に作成した地価データをもとに短期予測可能な地価変動予測の方法に関する検討を行った.具体的には地図情報,交通ネットワーク等の変化による地点属性要因,経済成長および将来の予想地価の変化等の社会経済要因,土地税制,監視区域制度,総量規制等の制度的要因を含む地価変動指数による短期地価予測法の提案を行った.本研究で提案した予測指数は従来の予測指数と比較して,予測精度が高く,また,市場価格を対象としている点,地点ベースでの予測が可能な点,地点属性の変化と社会経済変動による変化を明確に分離して把握できる点などからより有効な予測方法であることを示している.
高階の非線形双曲型方程式の解のライフスパンに関する研究

高階の非線形双曲型方程式に取り組む上で、昨年度は第一ステップとして非線形問題をモデル化した線形問題大域解の存在に重点をおいて研究を行ったが、本年度も引き続き未解決であった線形問題に取り組み、そのあと第二スチップとして非線形問題への応用を行った。詳しくは以下の通りである。線形問題(1)方程式の主部から決定される特性根の形と方程式の低階の項の形の関係。線形問題(2)高階の方程式のさらなる一般化であるシステム(連立方程式)の研究。非線形問題(3)方程式の非線形項の形がライフスパンに与える影響。1.ローマ大学のP.D'Ancona氏と共同研究を行い、(1)のように高階の方程式の低階の項の形が与える影響を十分考察することで、システム(連立方程式)の場合も高階の方程式とかなり同等の結果を導くことに成功した。ただし、これまでに知られているシステム(連立方程式)の結果と多少ではあるがギャップがあるためピサ大学のS.Spagnolo氏も共同研究に参加し、システムのサイズが2×2と3×3のときに限定してさらなる詳しい研究を行い、最適な結果を得ることに成功した。2.低階の項だけに非線形項がある(半線形)場合は、(1)の結果からすぐに非線形問題への応用が進みました。すなわち、(1)で調べられた特性根と低階の項の形の関係から、十分小さな初期値を与えるだけで、解のライフスパンも無限大に延び、大域解が得られることが判りました。しかしながら非線形項が主部にも加わる(準線形)場合は予想以上に困難な状況になったため、今後の課題である。高階の非線形双曲型方程式に取り組む上で、第一ステップとなる非線形問題をモデル化した線形問題の大域解の存在に重点をおいて本年度は研究を行った。以下の順序に従って、本年度の研究を進めた。(1)特性根の重根の個数(重複度)と関係する"方程式の階数"。(2)特性根の重複のスピードに影響する"方程式の係数の滑らかさや形"。(3)重複する特性根の形から制限される"方程式の低階の項の形"(レヴィ条件)。1.まず、方程式の階数を2階に限定することで共同研究を行っているピサ大学のF.Colombini氏、トリエステ大学のD.Del Santo氏らと、(2)についての非常に詳しい研究を行った。そこでは、"方程式の係数の滑らかさ"とさらに"方程式の係数の形"として、端点において"激しく振動する係数"を考え、その解の存在を示すことに成功した。これにより、キルホッフ方程式等の一部の非線形問題に対して、解のライフスパンに関する考察が十分に可能となりました。2.次に、(1)の"方程式の階数"を一般の高階にまで広げて、ローマ大学のP.D'Ancona氏と共同研究を行い、(3)の"方程式の低階の項の形"として最適な"レヴィ条件"を見つけだすことにも成功しました。ここで得られた結果は、"方程式の係数の滑らかさ"が、最も応用性の高いといえる実解析的なクラスに属する係数も含んでいるため、非線形問題だけでなく今後多いに役立つことが期待できます。また、来年度に第二ステップとして取り組む予定の非線形問題への応用を考慮して、振動する係数として有界変動関数まで扱うこともできるように、これまでの手法や線形問題の結果を大きく発展させました。
関節軟骨の内軟骨性骨化による菲薄化の証明と変形性関節症との関連性

本研究の目的は変形性関節症(OA)における関節軟骨の変性機序について、「軟骨内骨化進行仮説」に基づき組織学的に解明し、治療に応用することである。軟骨内骨化進行が関節軟骨菲薄化をもたらし、OAの根本原因になっているというこの仮説の正当性を証明するために、まずは加齢と外科的OAモデルラットを用いて骨・軟骨構成要素に生じる組織学的変化を定量的に評価する。次に上記に対する薬剤の効果を検討する。本研究により、OAの真の病態解明と、それに基づく新規薬物治療法開発への波及効果が期待される。
ヒト・ブタ比較遺伝子マップの作成と外科疾患解析への応用

1.鎖肛ブタ家系の維持鎖肛ブタ同志の交配により高頻度に鎖肛を得ることができた。特にオスの鎖肛は、出生直後に死亡するため緊急手術により救命した。9・10年度は成獣が殖えファームのスペースの不足からオス鎖肛5頭に手術を施行救命した。メス鎖肛はは20頭を選び生育させてた。この中から繁殖能力と発症頻度の高い鎖肛の成獣を15頭維持した。これらは十分な繁殖能力を持ち鎖肛ブタ家系の維持と遺伝子解析における戻し交配の親ブタとして役だった。2.鎖肛ブタ遺伝子の解析つくば鎖肛ブタを樹立後、遺伝的に離れた系であるメイシャンブタを導入して純系に近い鎖肛ブタとの人工授精に成功し遺伝子解析な3世代のブタの材料を得た。従来の鎖肛同志の近親交配により生じたブタ検体とともに、メイシャンとの交配で得られたF1を鎖肛ブタに交配する(バッククロス交配)によりF2の検体をえた。10年度中にはこの交配により、分娩計33回で315頭の新生仔中29頭の鎖肛ブタを得ることができた。この検体を用いてスウェーデンのウプサラバイオメディカルセンターアンダション教授の協力の下に100以上のブタ染色体上にあるマイクロサテライトマーカーを用いて遺伝子解析をおこなった。この結果lod score 3以上のloci 1つ、lod score 1以上のlocus 3つが見つかり、現在これらについてさらに詳細に検討を行っている。さらにこれまで作成に携わったヒトブタ比較遺伝子マップをもとに、この遺伝子の機能も検索中である。9年度は成獣が殖えファームの不足からオス鎖肛3頭に手術を施行救命した。メス鎖肛は9年度は6頭を選び生育させている。これらは10年度には十分な繁殖能力を持つことになる。2.比較遺伝子マップの作成一昨年ヒト・ブタの大まかな物理的な比較遺伝子地図が報告されたが、遺伝子地図の裏付けはまだ不完全である。ここで申請者はPiGMaPグループの一員として最近、主として機能を有する遺伝子(O'Brienの提唱するタイプIマーカー)を中心とした遺伝子地図の作製に加わりさらに精密な比較遺伝子地図作成を試みた。この結果ブタの小腸から得られたcDNAを元に検討した結果、新たに20のヒトブタ比較遺伝子マップに役立つマーカーが得られた。3.私たちのグループは鎖肛ブタの遺伝子解析にむけて、離れた系であるメイシャンブタを導入して純系に近い鎖肛ブタとの人工授精に成功し遺伝子解析な3世代のブタの材料を得た。従来の鎖肛同志の近親交配により生じたブタ検体とともに、F1を鎖肛ブタに交配する(バッククロス交配)によるF2の検体をえた。9年度中にはこの交配により、分娩25回で243頭の新生仔中23頭の鎖肛ブタを得ることができた。現在この検体を用いてスウェーデンのウプサラバイオメディカルセンターアンダション教授の協力の下に遺伝子解析中である。10年度は成獣が殖えファームの不足からオス鎖肛3頭に手術を施行救命した。メス鎖肛は10年度は10頭を選び生育させている。

従来の鎖肛同志の近親交配により生じたブタ検体とともに、メイシャンとの交配で得られたFlを鎖肛ブタに交配する(バッククロス交配)によりF2の検体をえた。10年度中にはこの交配により、分娩計33回で315頭の新生仔中29頭の鎖肛ブタを得ることができた。この検体を用いてスウェーデンのウプサラバイオメディカルセンターアンダション教授の協力の下に100以上のブタ染色体上にあるマイクロサテライトマーカーを用いて遺伝子解析をおこなった。この結果lod score 3以上のlocui 1つ、lod score1以上のlocus 5つが見つかり、現在これらについてさらに詳細に検討を行っている。さらにこれまで作成に携わったヒトブタ比較遺伝子マップをもとに、この遺伝子の機能も検索中である。
ユニ-クなC末端をもつ細胞周期依存型マウスヒストンH2Aバリアントの構造と機能

マウスヒストンH2AのminorバリアントであるH2A.Xは細胞周期を通じて合成されているが、DNA複製期にはその数倍に増加する。H2A.X遺伝子を単離し、その発現様式を調べた結果、この遺伝子から1.5kbのpolyAの付いたmRNAと0.5kbのpolyAをもたないmRNAの2種がつくられることがわかった。両者ともS期に合成されるが、polyAのついたmRNAは安定であるのに対し、0.5kbmRNAの半減期が30分と短く、このような2種のmRNAをつくることが、H2A.Xの部分定細胞周期依存性を維持していると考えられる。さらにH2A.XのC末端はmajorなヒストンより23アミノ酸長く、酵母など比較的転写活性の高い下等な真核生物のヒストンH2AのC末端に類似していることから、ヒストンH2A.Xが活性クロマチン構造となんらかの関係があると考えられる。このヒストンが複製期には新たな活性染色体部位に結合するとともに他の周期でも転写の盛んな染色体領域で置き換わっているとすれば、そのような部分的細胞周期依存性を支えるために、ヒストンH2A.X遺伝子は安定性の異なる2種のmRNAを合成しているのではないかと考えられる。現在この遺伝子の転写について調べているが、2種の転写産物の転写開始点は1カ所であり、どのようにして3'processーingの差ができるか興味が持たれる。またマウスヒストンH2A.X遺伝子の上流的200bpにはCAT boxとTATA boxが存在し、これをCAT遺伝子と融合すると強いpromoter活性を示した。さらに解析を進め細胞周期依存性との関連及び2種のmRNAプロセシングの調節機構を調べる。
安定同位体を用いた簡便的・非侵しゅう的脂肪消化吸収試験法の開発とその臨床応用

^<13>C-trioleinと^<13>C-混合中性脂肪の2種類の標識脂肪を5例の健常者と4例の膵外分泌機能不全(1日糞便脂肪排泄量5g以上の慢性膵炎及び膵切除)患者に投与し、呼気中^<13>CO_2分析を行った。早朝空腹時に脂肪22.2gを含有する試験食べ(多400kcal)比(△‰)を測定し、ピーク値及び回収率を求めた。健常者の混合中性脂肪投与によるピーク値は74.6△‰であり、逆に膵外分泌不全患者ではその約1/6の12.6△‰であった。一方、^<13>C-trioleinのピーク値は健常者13.6△‰と混合中性脂肪に比し約1/5であった。膵外分泌機能不全では6.8△‰であった。回収率は^<13>C-triolein、^<13>C-混合中性脂肪のそれぞれ、健常者で21.3%、15.7%であり、膵外分泌不全では、5.0%、1.7%であった。いずれの^<13>C標識化合物を用いても膵外分泌機能不全(脂肪便)患者を診断できることが明らかになった。しかし、^<13>C-trioleinの方が^<13>C-混合中性脂肪を用いるよりピーク値は低かった。この理由として、^<13>C-混合中性脂肪は97%の炭素が^<13>Cでラベルされているのに対し、^<13>C-trioleinは1分子中3ケしかラベルされていないことが挙げられた。また、^<13>C-trioleinは非常に高価であるため、^<13>C-混合中性脂肪を用いる呼気中^<13>CO_2分析は膵性脂肪便診断のルチーン検査法になるうることが示唆された。本年度の研究目的は1.投与^<13>C化合物選択,2テストミールの有無,2.検査時間などであり健常成人で検討した。1.投与^<13>C化合物として混合^<13>C中性脂肪(200mg)と^<13>C-トリオイレン(500mg)を比較した。混合^<13>C中性脂肪はすべての炭素が^<13>Cに置換しているため量が少なくても^<13>C-トリオイレンより呼吸中^<13>CO_2比は高値であった。・テストミール(パン90g,マ-ガリン15g,牛乳200ml,500kcal)の有無で^<13>C中性脂肪を投与し^<13>CO_2比を測定した。テストミールが存在すると若干^<13>CO_2ピーク値は^<13>C中性脂肪単独投与より低値を示した。しかし,^<13>CO_2排泄カーブはテストミール併用の方が安定していた。3.検査時間は30分ごと8時間まで^<13>CO_2を測定した。ピーク値から見ると8時間は妥当であった。更に^<13>CO_2比をJabco HBP-100(赤外分光器)とGC-MSとで比較したが両者の測定値は有意の相関を示した。
マウス感覚連合のメゾ回路

視覚系背側経路の後部頭頂連合野が成長期のマウスがヒゲと眼によって得る異質な空間感覚のブレを調整するメカニズムを担うこと、空間情報の短期記憶を担うことを発見した。また視覚系腹側経路連合野は形状情報の短期記憶を担うこと、視覚・聴覚連想記憶を担うことを発見した。これらの連合野機能は神経特異的な細胞接着因子のプロトカドヘリンのクラスター数を減少させると障害され、細胞接着因子の分子多様性に依存する情報保持回路が一連の機能の背景に存在することが示唆された。これら情報保持回路が感覚情報を保持することによって広範な脳部位に関連活動を惹起し、視覚的意識などの心の働きを生む可能性がある。マウスは身の回りの空間を視覚とヒゲの両方を用いて探索するので、視覚とヒゲの空間認知地図が一致する必要がある。しかし頭のサイズが増加する成長期には両者の不一致が生ずる可能性があり、不一致を補正するメカニズムがあると思われる。我々は4週齢のマウスにプリズム眼鏡装着を行い、視覚とヒゲの空間不一致を人為的に導入したところ、視覚野応答が抑圧されたが、抑圧と同時に視覚野脳地図がシフトし、空間不一致が解消されるのではないかと考えた。このため、プリズム眼鏡装着の前後で同一マウスの視覚応答の位置を精査した。その結果マウス視覚野の単眼視領域でプリズム眼鏡装着の前後で実際に視覚野脳地図のシフトが起きることを証明した。視覚以外のメゾ回路を解析するため、聴覚野の和音に対する応答を解析している。動物のVocal communicationにおいて、鳴き声の基本周波数f0は、個体の性別・年齢・感情などを推定するのに重要な情報である。鳴き声はf0とその整数倍の倍音からなり、倍音のみ(例えば3f0+4f0+5f0)を聴いたとき、その中にf0の成分がないにも関わらず、f0を全体の複合音の高さ(Pitch)と感じることが知られ、この現象をMissing f0もしくはVirtual pitchという。我々は2段階音弁別試験で、マウスに5kHzのMissing f0を検知する能力があることを証明した。まず第一段階でマウスに2.5kHzと5kHzの純音を弁別させ、第二段階で22.5+25+27.5kHzの複合音から生じた2.5kHzのMissing f0と20+25+30kHzの複合音から生じた5kHzのMissing f0を弁別させた。その結果、純音の弁別学習がMissing f0の弁別学習に影響することを見出した。即ち純音とその周波数のMissing f0はマウスには同様に聴こえたと結論される。我々は4週齢のマウスにプリズム眼鏡装着を行い、視覚とヒゲの空間不一致を人為的に導入したところ、視覚野応答が抑圧されることが判った。また、プリズム眼鏡装着の前後で同一マウスの視覚応答の位置を精査したところ、マウス視覚野の単眼視領域でプリズム眼鏡装着の前後で実際に視覚野脳地図のシフトが起きることが判った。プリズム装着による視覚野応答の抑圧は、予めマウスのヒゲをトリミングしておくと生じないため、単に異常な視覚視覚体験によって生じたのではなく、ヒゲ入力を用いた空間認知と、視覚を用いた空間認知のズレによって生じたと思われる。このようなズレを認知するには、ヒゲ入力と視覚入力の両者が収束する連合野が関与すると考えられる。そこで連合野の候補部位となりうる皮質部位に電流を流し、その破壊効果を解析したところ、ブレグマの2ミリ後方、1ミリ外側の部位が最も効果が大きく、プリズム装着による視覚野抑圧がほぼ完全に消失することが判った。ここはマウスではMediomedial visual area(MM)として高次視覚野の一部と考えられてきた部位であるが、具体的な性質はこれまで殆ど調べられていない。このMMの性質を解析するため、前後の移動縞刺激やヒゲ刺激を加えたが、それぞれ単独では何ら効果が出なかった。そこで移動縞刺激とヒゲ刺激を逆相にして加えたところ、MMが活性化された。ちなみに同相にして加えてもMMは活性化されなかった。従って、このMMこそが、視覚とヒゲの空間情報を連合する責任部位であると思われる。本研究はマウスの感覚連合機能の基本にある神経回路を解析した。マウスはヒゲと眼に頼って身の回りの空間を知る。ヒゲと眼からは性質の異なる空間情報を得るが、身体の大きさが変化する成長期にはそれぞれの空間情報が食い違い、マウスが混乱してしまう可能性がある。しかしマウスがどうやって混乱を回避するのか、不明であった。

そこで、4週齢のマウスにプリズム眼鏡をかけさせる、またはヒゲをパーマ液で曲げる操作をして、ヒゲと眼の空間情報をわざとずらした。1週間後に視覚野の反応を調べたところ、脳表面の特定の方向にだけ反応が抑え込まれた。その結果、ヒゲと眼の空間情報のブレを解消する方向に視覚地図が移動した。この視覚野の反応を抑え込む現象は、ヒゲ感覚と視覚の両方の感覚情報が交錯する後部頭頂連合野(PPC)という脳部位を破壊すると消失した。またPPCは移動縞刺激とヒゲ刺激を逆相にして加えると活動した。性質の異なる感覚をまとめる感覚連合機能は、これまでサルなど脳が発達した動物で研究されてきた。本研究の成果により遺伝子を操作する技術が既に確立したマウスでも、感覚連合機能を調べられるようになった。我々が特に注目したのは、神経特異的な細胞接着因子であるプロトカドヘリンの機能である。プロトカドヘリンは特異的なクラスター構造によって多様性を有する。本年度はクラスター型プロトカドヘリンα(cPcdhα)の多様性の機能を検証するため、クラスター数が12種類から2種類に減少したマウス、即ち12種類のcPcdhαクラスターのうち、α2からα11までが欠損し、α1かα12のどちらかが発現するマウス(cPcdhα1,12マウス)の解析を行った。その結果、cPcdhα1,12マウスではプリズム装着時の視覚野抑圧が消失することが判った。また移動縞刺激とヒゲ刺激の逆相組み合わせによるPPCの活動も消失することが判った。大脳皮質視覚情報処理システムは、空間情報を取り扱う背側経路と形状情報を取り扱う腹側経路に分かれる。霊長類で知られたこの構造は、基本的にはマウスにも存在するはずである。しかし、マウスの腹側経路がどの程度発達しているのか、終着点の形状認知の責任部位はどこに存在するのか、詳しく判っていない。今年度はマウスにおける腹側経路の終着点、即ち形状認知の責任部位に関して知見を得た。我々はマウスの能力を評価するため、M字迷路法を開発した。これはM字型の迷路の上縁部分に液晶画面を設置し、そこに提示した画像情報に基づいて迷路を選択させる装置である。M字迷路を用いると、マウスは少なくとも20秒間は複雑な図形を記憶し、保持する能力があることが判った。それではマウスの形状認知の責任部位はどのように同定できるであろうか?複雑な図形を提示して視覚野を活動させると、図形に選択的な応答が出るだけでなく、明暗や図形を構成する線分に応ずる非選択的な応答も出現し、図形選択的応答と非選択的応答を区別することは困難である。しかし、複雑な図形と複雑な音を連想付け、音刺激によって図形を連想させた場合は、明暗や図形を構成する線分に対する非選択的な応答を起こすことなく、直接図形選択的な応答を起こすことができるはずである。そこで我々はまずマウスの連想記憶能力をテストした。複雑な図形と音を連想付けると、マウスは音から図形を連想し、連想した図形と同じものを選択する能力があることを、M字迷路法で確認した。さらにこのようなマウスの音に対する皮質応答が、聴覚野の背側(視覚野の腹側部)に出現した。この部分の応答を2光子イメージングで解析すると、図形に応ずるニューロンの他に、連想付けに用いた音に応ずるニューロンも記録された。
資源の限定観が主観的幸福感に及ぼす影響の検討

本研究は「個人が成功や幸福を得るための資源には限りがある」という考え方の中でも、特に特定の社会での限定説(「対人的定量観」)と主観的幸福感の関連性について検討を行った。その結果「対人的定量観」を持つ者は主観的幸福感が低く、競争的達成動機も高く、不幸の程度を相対的に判断しやすいことが示唆された。この影響はweb上でニュースを判断する実験を通して、他者の不幸を非難する傾向や喜ぶ(シャーデンフロイデ得点)傾向の形でも示された。このような観点から主観的幸福感を維持する過程は、幸福感を高めることに関する負の影響と考えられる。本年度は、昨年度に行った「成功するための資源には限りがある」という資源の限定説に関する質問紙調査の分析と、他者に生じたネガティブな出来事が主観的幸福感の変動に結びつくのかどうかを実験的に検討を行った。質問紙調査からは、資源の限定説のうち、身の回りや世界での「対人的定量感」の項目は、幸福などの「感情」カテゴリー、運などの「勢い」カテゴリー、縁・出会いなどの「成功資源」カテゴリーに分類がなされた。このうち「感情」カテゴリーは主観的幸福感の低下や幸福を実感する程度と関連が特に強いことが分かった。また、全てのカテゴリーが「他者との相対的不幸」得点と関連していた。これは他者との競争意識を介して、主観的な幸福感の低下とも関連していると推測される。これらのカテゴリーをしろうと信念として持つかどうかと、他者に生じたネガティブな出来事に関する印象の関連性について、実際に生じた事件を元にしたニュース記事を読むことで、主観的幸福感への影響を検討した。その結果、ネガティブな出来事のうち、加害者の自業自得で生じたと想像されやすい要素が含まれている事件に関しては、カテゴリーと非難割合が高い傾向がいくつか見られたが、逆に非難傾向が低い事件も見られ、結果的には幸福感が高まるまでの変動には結びついていなかった。本年度は「対人的定量感」と主観的幸福感の関連性を調べるために2つの実験を行った。一つは昨年度に行った、他者に生じたネガティブな出来事に対して持つ印象について、同じ記事を用いてweb上での調査を行った。その結果、昨年行った紙提示の条件よりも、他者を直接非難する傾向は小さいが、他者が非難するだろうと推測する傾向は高く、また「対人的定量感」を持つ者は、もともと主観的幸福感が低い場合に、他者の不幸を喜ぶ(シャーデンフロイデ)傾向が見られた。もう一つは不確実な選択において、自分の利害がペアである他者によって決まるような争奪状況と、自分と他者の利害は関連しないような非争奪状況において、「対人的定量感」の有無により、主観的幸福感は変動するのかを実験的に検討した。その結果、不確実な結果(クジの的中)の効果が大きく、状況の効果や「対人的定量感」の有無による効果は明確には示されなかった。日常生活の中では、その真偽に限らず、あたかも量に限界がある資源のように取り扱われている事柄がある。この資源の限定観とも呼べる言説には、「減る」や「奪う」、「定量である」などの形で表現され、「個人が成功や幸福を得るための資源には何らかの形で限りがある」という特徴が見られる。そのため、このような考え方が個人の主観的な幸福感と結びついていると考えられる。ただし、資源の限定観は、対人間を含めた特定の社会での限定性を唱えるものと、個人単位で限りがあると考える説に分けることができる。本研究では前者の対人間を含めた特定の社会での限定観が、個人の主観的な幸福感と結びついており、特に他者の幸福や不幸と比較した相対的な側面で影響が強いと考えている。本年度は特定の社会における資源の限定観の中でも、特に実資源ではない言説に注目し、まず言説の抽出を試みた。具体的には、本やwebから資源の限定観に該当するものとして「は定量である」「を奪う(奪われる)」「を奪い合う」「の量は決まっている」に類する表現が用いられている文章を抽出し、類似した項目をまとめ、実資源に該当すると考えられるものを除いた40項目を選出した。次にこの40項目に対して、質問紙調査を行った。質問は以下の5問である。世界やあなたの周りで一定の量が決まっており、取り合いになることがあると思うもの(対人的定量感)、他者から奪ったり、奪われたりする感じがするもの(対人的剥奪感)、他者に何らかの方法で与えたり、渡すことができると思うもの(対人的譲渡感)、一時的(一日や一年を含む)にであれ、個人が持っている量には限りがある(あるいは、使えば減るような気がする)もの(個人内減少感)、一時的ではなく、一生のうちで個人が持っている量が決まっており、使えば減るような気がするもの(個人内定量感)に関する質問紙調査を行った。

幸運に関する資源の限定観(個人内・対人間)が、主観的幸福感に与える影響に関して、不確実状況での「争奪実験」を通して検討する予定であったが、参加者の確保の点で不十分であったため、2013年度に延期を行った。上記の質問紙調査を元に、昨年度末に業者に委託した調査を企画していたが、回答者の選別(収入区分など)に時間がかかり、現在も交渉及び委託中である点から、やや進行が遅れていると判断した。これについては遅くとも5月末には調査の完了を予定している。本年度は幸運に関する資源の限定観(個人内・対人間)が、主観的幸福感に与える影響に関して、不確実状況での「争奪実験」を通して検討する予定である。この実験は、当初の計画通り、2者間で互いに不確実な選択を行い、成功(勝利)した者が利益を得ることができる、又は罰を免除されるという、利益が限定的な構造を持つ状況下での主観的幸福感の変動を見ようとするものである。このような状況への好みと、実際に選択を行った場合に、相手の結果に応じて主観的幸福感に関する変動が見られるのかどうかを検討する。また、資源の限定観に関してこれまで行った調査及び実験を合わせて、主観的幸福感に関するモデルを作成する。本年度は、上記した進行中の調査結果を元にして、主観的幸福感に関する変動が、資源の限定観と関連するのかどうかを確かめるため、他者の不幸に接することで一時的に変動するような、感情面での主観的幸福感に関する2つの実験を行う。第一に、成功が限定される構造における選択実験を行う。これは2者間で互いに不確実な選択を行い、成功(勝利)した者が利益を得ることができる、又は罰を免除されるという構造を持つ状況下での主観的幸福感の変動を見ようとするものである。第二に、他者の不幸や幸福に対する受容の仕方に関する実験を行う。この実験では資源の限定説により構成した尺度項目を測定し、これが好む情報の違いと関連しているのかについて、新聞記事とネット上のニュース配信記事を用いて検討する。加えて、記事内容に関する記憶や評価(好みや非難の正当化)についても測定を行う。本年度は実験を行う予定であり、主としてその参加者への謝礼や実験器具の購入に該当する予定である。また研究成果を、本年度開催される日本心理学会大会にて発表予定のため、その参加費や旅費に用いる。加えてモデル作成にあたり、理論的考察に必要な資料等の入手に使用する。本年度の研究費に関する主とする使用用途は以下の4つである。第一に進行中の調査に関して、業者に委託を行ったために、この支払い費用を予定している。第二にこの結果を、本年度開催される日本心理学会大会、及び日本社会心理学会にて発表予定のため、その参加費や出張費に用いる。第三に他者の不幸や幸福に対する受容の仕方に関する実験の前段階として、新聞記事の分析を行う必要があるため、新聞社が発売するデータベースを購入予定である。最後に実験参加者、実験協力者、分析の協力者に支払う謝礼を見積もっている。
大腸がん予防が期待される食品由来因子の新しい評価系と応用

短鎖脂肪酸による大腸がん予防が注目されている。申請者らは、大腸上皮細胞において、プロピオン酸がペルオキシゾーム増殖活性化受容体a(PPARa)の発現を亢進させることを見出し、その生理的意義を解析した。マウス腸管上皮細胞株であるYAMC細胞を用いた解析より、プロピオン酸はその時間と濃度依存的にPPARaの発現を亢進させることを見出した。さらにプロピオン酸存在下では、PPARaの標的遺伝子である脂肪酸b酸化関連酵素群の発現が亢進し、細胞内のtriglyceride蓄積が抑制されることが明らかとなった。また、プロピオン酸によるPPARa発現亢進にはMAPキナーゼのERK経路の活性化が必要であった。食物繊維やその代謝産物である短鎖脂肪酸による大腸がん予防が期待されているが、その分子機序は明らかでない。大腸がんの発症には慢性的な腸管炎症が関与する。申請者は先行研究において、種々の抗酸化酵素や食品由来因子による腸管炎症の抑制を報告してきた。一方で申請者は、短鎖脂肪酸(主にプロピオン酸)がペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体a(PPARa)の発現を上昇させることを見出している。PPARaは脂肪細胞の分化や糖代謝といった代謝システムに深く関与する転写因子の一つであり、脂肪細胞や肝臓において高発現している。消化管においてもその発現が確認されており、特に小腸においてはタイトジャンクション構成タンパク質の発現を制御することで腸管透過性を調節することが近年明らかとなった。しかし、大腸におけるPPARaの機能に関しては未だ明らかでない。よって本申請課題は、短鎖脂肪酸が大腸上皮細胞の諸機能(炎症応答、アポトーシス、増殖能、遊走能)に及ぼす影響について、その効果におけるPPARaの関与を明らかにし、新たな大腸がん予防食品を見出すことを目的としている。今年度は主に、マウス大腸上皮細胞株であるYAMC細胞を用いて、プロピオン酸によるPPARa発現調節における分子機序に関する解析を行った。その結果、プロピオン酸存在下で培養したYAMC細胞では、その濃度・時間依存的にPPARaの発現が上昇し、その結果、細胞内のトリグリセリド含量が減少することを見出した。さらに、プロピオン酸によるPPARaの発現亢進にはMAPキナーゼのERK経路が関与する可能性を見出した。一方で申請者は、短鎖脂肪酸(特にプロピオン酸)がペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体alpha(PPARalpha)の発現を上昇させることを見出している。PPARalphaは脂肪細胞の分化や糖代謝といった代謝システムに深く関与する転写因子の一つであり、脂肪細胞や肝臓において高発現している。消化管においてもその発現が確認されており、特に小腸においてはタイトジャンクション構成タンパク質の発現を制御することで腸管透過性を調節していることが近年明らかとなった、しかし、大腸におけるPPARalphaの機能に関しては未だ明らかでない。よって本申請課題では、短鎖脂肪酸が大腸上皮細胞の諸機能(炎症応答、アポトーシス、増殖能、遊走能)に及ぼす影響について、その効果におけるPPARalphaの関与を明らかにし、新たな大腸がん予防食品を見出すことを目的としている。今年度は主に、マウス大腸上皮細胞株であるYAMC細胞を用いて、大腸上皮細胞の炎症応答、細胞保護作用、遊走能に関して、プロピオン酸の効果を検証した。その結果、TNFa刺激に対する炎症応答能や、過酸化水素に対する細胞保護作用に関しては、プロピオン酸による有意な効果は認められなかった。また、wound healing法を用いた遊走能の評価に関しては、プロピオン酸は僅かではあるが、大腸上皮細胞の遊走能を低下させることが判明した。消化管においてもその発現が確認されており、特に小腸においてはタイトジャンクション構成タンパク質の発現を制御することで腸管透過性を調節していることが近年明らかとなった。しかし、大腸におけるPPARalphaの機能に関しては未だ明らかでない。今年度は主に、マウス実験大腸炎モデルを用いて、プロピオン酸の腸炎抑制効果をin vivoで評価した。大腸炎モデルとしては、デキストラン硫酸ナトリウム誘発モデルならびにトリニトロベンゼン誘発モデルを用いた。また、プロピオン酸投与には経口投与ならびに直腸内投与を施行した。しかしながら、いずれの組み合わせにおいても、プロピオン酸の腸炎抑制効果は認められなかった。

一方で、マウス大腸上皮細胞株であるYAMC細胞を用いたin vitroの試験において、プロピオン酸によるPPARalphaの発現亢進にはMAPキナーゼのERK経路の活性化が関与することを明らかにした。短鎖脂肪酸による大腸がん予防が注目されている。申請者らは、大腸上皮細胞において、プロピオン酸がペルオキシゾーム増殖活性化受容体a(PPARa)の発現を亢進させることを見出し、その生理的意義を解析した。マウス腸管上皮細胞株であるYAMC細胞を用いた解析より、プロピオン酸はその時間と濃度依存的にPPARaの発現を亢進させることを見出した。さらにプロピオン酸存在下では、PPARaの標的遺伝子である脂肪酸b酸化関連酵素群の発現が亢進し、細胞内のtriglyceride蓄積が抑制されることが明らかとなった。また、プロピオン酸によるPPARa発現亢進にはMAPキナーゼのERK経路の活性化が必要であった。大腸上皮細胞の諸機能に及ぼすプロピオン酸の効果検証が難渋しているため。生化学大腸におけるPPARalphaが大腸がん予防における主役となりうることを証明するため、大腸上皮細胞におけるPPARalphaの機能解析を行う予定である。大腸上皮細胞での慢性的な炎症病態が大腸がんの発がん過程に関与することが指摘されていることより、YAMC細胞の炎症応答やそれに起因するアポトーシスにおけるプロピオン酸およびPPARalphaの機能を解明する。TNFa刺激に対するプロピオン酸の有意な効果は認められなかったため、今後は刺激条件(LPS、IL1b、IL6)の最適化を行い、さらに炎症応答におけるタンパク質複合体の構築(inflammasome)に対する解析も検討する。また、昨年に引き続き、YAMC細胞の増殖能やアポトーシスに及ぼすプロピオン酸およびPPARalphaの機能を評価することにより、大腸上皮細胞におけるクリアランスの観点からの解析も検討する。大腸上皮細胞におけるPPARa発現調節機構に関する分子機序の解析に関して概ね順調に進行しているため。実験条件の設定に時間を要しており、消耗品費用が当初の計画より少額で済んだため。大腸におけるPPARaが大腸がん予防における主役となりうることを証明するため、大腸上皮細胞におけるPPARaの機能解析を行う予定である。大腸上皮細胞での慢性的な炎症病態が大腸がんの発がん過程に関与することが指摘されていることより、YAMC細胞の炎症応答やそれに起因するアポトーシスにおけるプロピオン酸およびPPARaの機能を解明する。また、YAMC細胞の遊走能や増殖能に及ぼすプロピオン酸およびPPARaの機能を評価することにより、大腸上皮細胞における創傷治癒の観点からの解析も検討する。実験を行うために必要な機器は既に揃っており、新たに導入する予定はない。研究費としては主に、試薬類(PCR関連試薬、western blot試薬、抗体等)、消耗品器具類、培養細胞および動物実験関連費用が主となり、研究開始当初の予定から大きな変化はない。その他、成果発表に伴う学会への旅費と論文校閲代を計上している。
遅延時間がルール数に依存しないパケットフィルタの実現

インターネットやモバイルデータ通信では、パケットとよばれるデータのかたまりをやりとりすることで通信が行われている。パケットフィルタリングはコンピュータや通信機器に置いて安全なパケットと危険なパケットを分類する重要な処理である。フィルタリングに用いるルールは外部のリスクが増加すればするほど多くなり減少することはない。このことがパケット転送の遅延を招き、やがて通信品質の低下を引き起こすことになる。本研究ではこの問題を解決するために、ルールが増加しても一定時間でフィルタリングが可能な方法を構築しその有効性を検証した。本年度は、フィルタリング時間がルール数に依存しないフィルタリング法について理論的な検討を行った。ルールのフィールド数とフィールド長がそれぞれwとdのとき、O((dW)^2)でフィルタリング可能なデータ構造と探索アルゴリズム、run-based trieを考案した。run-based trieのフィルタリング時間はルール数nに依存しないことから、ルールの増加によって遅延が増加することはない。これは、本研究で目的とするフィルタの性質を満たす成果といえる。フィルタリング時間がルール数に依存しないrun-based-trieに基づく決定木について、領域計算量の算定を試みるとともに、現実的な木を構成するための枝刈法について検討した。その結果、木の構築に必要となるメモリ量を1/10程度に削減できることを実験により示した。rbtの決定木についてよりタイトな領域計算量を算定することは容易ではない。このため、まずrbtそのものの計算量について詳細に検討している段階である。パケットフィルタリングはネットワークセキュリティを確保する基本的手法である。フィルタリングルールの増加はパケット転送の遅延を招き、やがて通信品質の低下を引き起こす。本研究では、このような問題を解決するために、ルール数に依存せず一定時間でフィルタリングが可能な方法を構築し、その有効性を検証することを目的としていた。初年度はそれぞれのルールに含まれる連の照合を一括して行うデータ構造であるRun-Based Trieを提案し、その計算量について検討した。また、Run-Based Trieに含まれる連の集合である合致連集合の構造に着目し、各ビットからはじまる合致連集合の直積に基づいてパケットの照合を行う決定木を提案した。それぞれのデータ構造について計算量をもとめ、TrieについてはO(NdW)と時間計算量がルール数Nに依存するが、決定木についてはO((dw)^2)とNに依存しない特徴を備えることを示した。次年度は決定木の領域計算量を削減するために、決定木の枝刈り法について検討した。枝刈りにあたっては余分な枝の展開を事前に抑制することが鍵となる。本研究では、枝の展開の際にすでに構築した木の構造を参照することで、生成される枝を10分の1程度まで抑制する方法を構築した。最終年度は、パケットフィルタリングの標準ベンチマークであるClassBenchを用いて本手法の有効性を検証した。ClassBenchで最大4000個のルールからなるフィルタを生成しパケットフィルタリング実験を行った。また、ネットワークシミュレータ上で同様の実験を行いネットワーク上でキャプチャしたパケットに対して同様の実験を行いその有効性を確認した。これらの結果より、本研究では数千ルール規模の実用的なフィルタにおいてルール数に依存しないパケットフィルタを構築することができたといえる。目的としていた特長を備えるアルゴリズムを考案できたことに加え、その計算量についても適切に評価することに成功している。今後は、rbtの計算量の算定法を元に決定木の計算量を算出していく。ネットワークセキュリティ今後はより正確な時間、空間計算量の算出、アルゴリズムの計算機実装と効率の確認実験を行う必要がある。特に、空間計算量のタイトな上限を求め、適切な枝刈アルゴリズムを考案する必要がある。当面必要となる実験用PC部品の価格の変動が主な要因であった。2014年度はアルゴリズムの考案とその洗練化に傾注し、大規模な実験や発表などを伴うことがなかった。実験の規模を大きくするため、大容量SSDやメモリなどを新たに導入し、提案アルゴリズムの有効性を詳細に検討していく。次年度は前年度の結果をもとに、実装実験と対外的な発表の場を求め、具体的な成果の検証を行っていく。
違法に取得された利益の分配法理

昨年度に引き続いて、(1)利益返還責任をめぐるドイツ法の議論状況の整理と、(2)日本において利益返還責任に関わりうる法制度、特に一般不当利得法のあり方の検討に時間を当てた。もっとも、これは、利益返還責任を不当利得法に基づいて認めようとする目的に出たものではない。本研究の問題意識は、権利侵害によって生じた利益を被侵害者に与えるという発想が実現するには、制裁だけではなく、被侵害者の権利にも焦点を当てる必要があるのではないかという点にあり、それには侵害利得に関する議論が有益と考えるためである。そのためには、侵害利得が一般不当利得との関係でどのような位置づけを与えられるのかも検討しておかなければならない。そのような意図での成果のひとつとして、「誤振込と不当利得法理」と題した研究会報告を行った(ただし、未公刊である)。上述のとおり、今年度は、昨年度に引き続いて、一般不当利得法理の探求に時間を割かざるをえなかった。そのため、本研究の当初の目的である利益返還責任の調査については十分な検討が進んでいない。研究報告「誤振込と不当利得法理」においておおむね明らかとしたのは、以下の点である。従来、誤振込の場面において、裁判例は、これを不当利得法の解釈問題として処理してきた。しかし、この局面は振込取引システムの構築者の責任として構成するべきであり、不当利得の道具立てを用いることは判断基準を不明確化させる恐れがある。この場面に限らず、不当利得として扱われてきた諸場面の多くは不当利得以外の法理で処理されるべきであり、利益返還責任もそのひとつであるとの見通しを抱いている。方向性については特に変更をする予定はない。しかし、本来の研究計画がドイツ・イギリスの法状況の検討に基づく利益返還責任のあり方(権利侵害から生じた利益の調整)であったのに対して、利益返還責任を基礎づける制度的基盤(すなわち一般不当利得法理)の探求に、より重心が移る可能性がある。1今年度は、ドイツ法における近時の利益返還責任をめぐる議論状況について、文献を中心に調査した。まだ調査は中途段階であるが、現段階では、おおむね以下のような知見を得るに至っている。すなわち、この問題に関するドイツの近時の議論では、たんに違法な行為への制裁や違法な行為の抑止の観点から利益返還責任を捉えようとするだけでなく、被侵害者側の権利の観点からその者に与えられるべき利益を考察し、加害者側の投下した費用の控除を含め、当事者間の利益調整に必要と考えられる諸要素を加味した利益の配分のあり方が検討されているのではないかということである。もっぱら違法行為への制裁の観点から利益吐き出しを問題とする傾向にある日本法と比較すると、異なる議論状況が生まれているように思われる。2このような利益返還責任のあり方を考えるにあたり、それをどの制度の下に位置づけるのかという問題がある。権利侵害に対して依拠しうる制度としては、不法行為法、不当利得法、事務管理法といった各ルールが考えられるところ、そのいずれにおいても、利益返還責任を容易に取り込むことができないことは、すでに様々な論考が明らかにしているところと思われる。そこで、利益返還責任のプラットフォームとなりうる制度の構築を見据えて、上記各制度の在り方をも考察する必要が生じる。この問題について、ドイツにおいて「法定債債務関係」の統合を目指す研究があることから、今年度は、この研究の調査も行っている。やや派生的ではあるが、その成果の一環として、転用物訴権を素材として不当利得法の在り方について考察した論考を発表した。所属先の変更というもっぱら個人的な理由により、当初の予定と比べて調査にやや遅れが生じている。利益返還責任は、一方で各種の法制度にまたがっている問題領域であり、また他方で、それが論じられる場面がきわめて多様である状況にある。各制度の理解や議論状況を把握するには、想定していたよりも多くの時間を確保することが必要であったにもかかわらず、それが困難であった。もっとも、上述のとおり、利益返還責任の位置づけをめぐる議論状況については整理を進めることができている。

この場面に限らず、不当利得として扱われてきた諸場面の多くは不当利得以外の法理で処理されるべきであり、利益返還責任もそのひとつであるとの見通しを抱いている。当初の予定では、不法行為のほか、不当利得、事務管理、擬制信託といった諸制度を対象として議論状況を考察するつもりであったが、実際にどのような要素が利益調整の際に考慮されているのかに焦点を当てて検討を進める。方向性については特に変更をする予定はない。しかし、本来の研究計画がドイツ・イギリスの法状況の検討に基づく利益返還責任のあり方(権利侵害から生じた利益の調整)であったのに対して、利益返還責任を基礎づける制度的基盤(すなわち一般不当利得法理)の探求に、より重心が移る可能性がある。書籍の調達が遅れ、残額が生じた。次年度は、書籍等の物品費と旅費に使用する計画である。ほぼ計画通り支出したが、計算が合わなかったため次年度使用額が生じた。次年度の物品費購入に充てる。
内国勧業博覧会にみる地方織物業の発展と展開

本研究は、明治期に著しく発展した伊勢崎、山辺里、桐生3種の織物産業に焦点を当て、明治18年以降の内国勧業博覧会及び共進会などの政府主体でおこなわれた産業博覧会の審査評語が、これらの地方織物産業の技術的成長にいかに関与したかを論考したものである。伊勢崎および山辺里両織物産業は、明治18年開催の繭糸織物陶漆器共進会の審査評語における技術的指摘や改善要望を受容したことから染色技術の堅牢度や発色性を高め、織密度の高い製品を作り出すことに成功するとともに、この技術革新によって意匠の多様性が生まれたことが本研究により明らかとなった。この結果、後の博覧会でも技術的側面から「進歩した」との評価を下され、販路拡張や工場の規模が拡大した。また、博覧会審査評語の受け止め方は地方織物産業ごとに必ずしも一様ではなかったことも明らかとなった。例えば、桐生織物産業については、調査の過程で、博覧会での審査評語よりも寧ろ、百貨店との取引が染織技術革新の原動力であったとの結論を得た。百貨店から出される具体的な要求が、染色堅牢度や発色、織密度の高さなどの様々な面で顕著な進歩を遂げさせ、多様なデザインが生み出される牽引力となったことを突き止めた。本研究の意義は、従来の博覧会の研究が、制度的、政治史的な観点から研究されることが多かった中にあって、実際に出品された織物という実物資料の調査・研究を通じて、博覧会が殖産興業政策に果たした役割を検討した点にある。他方で、桐生織物産業の事例から、博覧会が地方織物産業に与えた影響の限界、具体的には百貨店のような他の影響の存在を明らかにした。なお、本研究の成果は、投稿に向けて論文を執筆中であり、今後、学会での研究発表も予定している。