hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内凍結の伝播阻害による内皮細胞の凍結耐性の向上に関する研究

細胞内凍結の発生は細胞に致命的な凍結損傷を与えると考えられている.そこで我々は,細胞間結合の1つであるギャップ結合を介した物質輸送に着目し,この結合を阻害することによって細胞内凍結の伝播の抑制と凍結耐性の向上を図ることを試みた.凍結実験および動画解析の結果から,我々が予想したとおり,ギャップ結合を可逆的阻害剤のヘプタノールで阻害することで,隣接する細胞へ細胞内凍結が伝播するパターンが変わり,細胞内凍結の細胞間伝播を抑制できることが明らかになった.しかしながら,ギャップ結合の働きを阻害した場合,細胞の生存率は期待に反して著しく低下する結果が得られた.細胞内凍結の発生は細胞に致命的な凍結損傷を与えると考えられている.そこで我々は,細胞間結合の1つであるギャップ結合を介した物質輸送に着目し,この結合を阻害することによって細胞内凍結の伝播の抑制と凍結耐性の向上を図ることを試みた.凍結実験および動画解析の結果から,我々が予想したとおり,ギャップ結合を可逆的阻害剤のヘプタノールで阻害することで,隣接する細胞へ細胞内凍結が伝播するパターンが変わり,細胞内凍結の細胞間伝播を抑制できることが明らかになった.しかしながら,ギャップ結合の働きを阻害した場合,細胞の生存率は期待に反して著しく低下する結果が得られた.臓器の凍結保存技術開発の基礎として,凍結解凍後の細胞内凍結および生存率に及ぼす細胞間接着の影響を明らかにするとともに,細胞間結合の可逆的阻害により凍結解凍に対する凍結感受性を低下させ,内皮細胞の凍結耐性を飛躍的に向上させることを目的とし,以下の実験を遂行した.実験方法の確立を目的としクライオチャンバーと正立顕微鏡からなる低温顕微鏡を用い凍結実験に関する環境を整えた.次に,研究計画に従い,細胞間接着が凍結損傷に与える影響を解明するため,イヌ腎臓尿細管上皮細胞株MDCK細胞を用い,細胞間接着を有する状態のモデルを用いて細胞の凍結解凍実験を行った.また,MDCK細胞のギャップ結合による細胞間情報伝達を確認することおよび,またギャップ結合の阻害溶液試薬であるヘプタノールを用いてMDCK細胞のギャップ結合を阻害できるかを確認するため,scrape-loading法を用い確認実験を行った.Control群ではトレーサー試薬であるLucifer yellowの蛍光色素が引っ掻き傷を受けた細胞から隣接する細胞へ伝播することが確認され,ギャップ結合による情報伝達を確認することができた.一方,ヘプタノールによるBlock群では,Lucifer yellowの蛍光を示す細胞が引っ掻き傷を受けた場所にのみ観察され,他の細胞に伝播していないことから,ヘプタノールによるギャップ結合の阻害を確認することができた.今後,細胞内凍結の伝播のパターンを詳細に調べるととともに,冷却速度のみならず,植氷温度や最低温度等のパラメータを変化させ実験を行う予定である細胞内凍結の発生は細胞に致命的な凍結損傷を与えると考えられている.細胞をシート状に単層培養した場合には,IIFが不規則に発生するだけでなく,細胞間を介して伝播していく様子が観察されている.このようなIIFの伝播は血管内皮細胞でも認められている.血管を有する生体組織をバルクで凍結解凍するのが困難なのは,この血管内皮細胞におけるIIFの伝播と凍結耐性の低さが原因とされている.そこで我々は,細胞間結合の1つであるギャップ結合を介した物質輸送に着目し,この結合を阻害することによって細胞内凍結の伝播の抑制と凍結耐性の向上を図ることを試みた.5 K/minの緩慢な冷却条件では,Control群,ギャップ結合を阻害したBlocked群のいずれも細胞内凍結の発生がほとんど認められなかった.一方,25 K/min以上の比較的急速な冷却条件では,両群で細胞内凍結の発生が観察された.CalceinとPIを用いた染色像から,いずれの冷却速度においてもControl群に比べてBlocked群で生細胞数が非常に少ないことが分かった.凍結実験の動画解析およびIIF発生率の比較から,細胞間結合の一種であるギャップ結合をヘプタノールで阻害することで隣接する細胞へのIIF伝播を抑制できることが明らかになった.これは,ギャップ結合がIIFの伝播経路になっている可能性を示唆している.我々は,細胞にとって致命的と言われているIIFがギャップ結合を介して伝播すると考え,ギャップ結合の可逆的阻害を行うことで凍結・解凍後の細胞生存率の向上に繋がることを期待し実験を行ってきた.予想通り,ギャップ結合を阻害することでIIFの伝播パターンが変わり,IIFの細胞間伝播を抑制させることが可能になった.しかしながら,ギャップ結合の働きを阻害したBlocked群では,細胞の生存率は期待に反して著しく低下する結果が得られた.生体熱工学本研究は,臓器の凍結保存技術開発の基礎として,凍結解凍後の細胞内凍結および生存率に及ぼす細胞間接着の影響を明らかにするとともに,細胞間結合の可逆的阻害により内皮細胞の凍結耐性を飛躍的に向上させることを目的とし実験を遂行している.平成25年度は,実験方法の確立を目的とし,ヒト前立腺癌細胞由来の細胞株PC-3細胞を試料とした実験を行う予定であったが,細胞-基質接着および細胞間接着が凍結損傷に与える影響の解明する実験の際,細胞間接着を有する状態のモデルで細胞の凍結解凍実験を行うと細胞が実験中にカバーガラスから剥離してしまう問題が起こった.そのため,細胞をギャップ結合が確認されているイヌ腎臓尿細管上皮細胞株MDCK細胞に変更し,実験を遂行した.実験は計画通り遂行されており,クライオチャンバーと正立顕微鏡からなる低温顕微鏡を確立し,細胞凍結時の熱的パラメータの影響を調べ,ギャップ結合の可逆的阻害による凍結耐性の向上に向けて各種実験を行っている.

初年度に実験方法の確立を目的としクライオチャンバーと正立顕微鏡からなる低温顕微鏡を用い凍結実験を行い,細胞凍結時の熱的パラメータの影響を調査した.次年度は,細胞間接着を有する単層培養シートモデルにおいて,ギャップ結合を介した細胞間情報伝達を可逆的に阻害し,細胞内凍結を抑制させ,凍結解凍後の生存率向上を図るため,血管内皮細胞を実験対象とし,凍結解凍に対する凍結感受性を低下させ臓器の凍結保存を可能にする新規凍結プロトコルの確立を目指す.消耗品費における細胞培養関連品(培養液,ディッシュ,使い捨てピペット等)が初年度実験計画を遂行した際,予定より実験がスムーズに進み,購入予定物品を購入する必要がなくなったため次年度実験計画の遂行における消耗品費の細胞培養関連品に充て,利用する計画である.
環境調和型エネルギーシステムの構築に対する独立系発電事業者(IPP)の参入効果

本研究では,COP3で決まったわが国の温室効果ガス削減目標を考慮して,2010年における電気事業全体のCO_2排出に上限を想定し,CO_2排出原単位に応じた独立系発電事業者(IPP)の参入可能容量および一般電気事業者(utility)にとっての経済的価値を算定した。主な成果を以下に示す。1.電気事業審議会の想定電力需要(1056TWh)において原子力が70GWの場合,電気事業のCO_2排出制約が1990年比6%減であっても,IPPは発電パターンやCO_2排出原単位によって参入容量が制限されない。2.原子力が60GWの場合,IPPが参入できる余地は10GW増加する。しかし,utilityのCO_2排出原単位は増加するため,CO_2排出原単位が大きいIPPの参入可能容量は,原子力が70GWの場合よりも,むしろ減少する場合がある。3.電気事業のCO_2排出制約下では,utilityがCO_2排出原単位が大きいIPPから電力を購入する際の上限価格は,CO_2排出原単位が小さいIPPに対し,60%程度まで低下する。4. CO_2排出原単位が異なるIPPに対し,その参入確率を考慮してutilityが設定すべきIPP電力の上限価格を明らかにした。また,コージェネレーションシステム(以下、CGS)を用いて熱電併給を行うIPPを想定し,その導入がわが国全体の省エネルギー性に与える影響について,以下の検討を行った。1. CGSを火力発電機と位置づけ,LNG複合火力との比較によってCGSを評価する手法を開発した。2.ホテルや病院へのCGS導入は,わが国全体の省エネルギー化にとって有効であるが,事務所や店舗などへの導入は,周辺の住宅需要と地域熱供給システム(DHC)を構築すれば有効となる。3.わが国の3700市区町村の需要密度を考慮すると,DHCの最適導入容量は3.8GW程度である。本研究では、電力システム全体の発電コストの視点から、発電パターンや参入地点が異なる様々な独立系発電事業者(IPP)について、一般電気事業者(utility)にとっての経済的価値を安定的に評価した。わが国の電力系統について電源構成、需要分布などの実態調査を行い、IPPの経済的価値を評価するシミュレーションモデルを非線形計画問題として定式化した。本研究によって得られた知見を以下に示す。1.ベース電源を増設するutilityからみたベース型IPPの経済的価値は、utilityの回避可能原価に加え、系統末端へのIPP参入による送電損失の削減効果などを含めた価値となる。一方、ピーク型IPPが参入する場合には、ピーク型IPPが発電しない時間帯においてutilityの可変費が増加するため、その経済的価値はutilityのピーク電源の回避可能原価よりも低くなる。2.utility発電機の保守・点検などによって出力可能な発電機容量が減少すると、utilityからみたIPPの経済的価値は高くなる。3.IPPの無効電力供給の経済的価値は、utilityの調艘設備容量の削減コストや系統全体の送電損失削減分によって決まる。さらに、IPPがコージェネレーションシステム(以下、CGS)を用いて熱電併給を行う場合を想定し、CGSの導入可能性について検討を行った。その結果、わが国におけるエネルギーシステム全体の高効率化の視点からCGSが導入されるための条件は、個別需要家へのCGSの導入条件よりも厳しくなることを指摘した。これは、CGSを導入して設備利用率の低い熱主電従運転をするよりも,高効率の従来型発電機を導入して年間を通じて高負荷率で運転した方が,エネルギーシステム全体の効率が高くなるためである。
自己修復能を材料に付与する次世代インテリジェントマイクロカプセルの創製と応用展開

修復剤入りマイクロカプセル(MC)とポリマー系材料との複合化により、材料に生じたマイクロサイズの亀裂を手動介入なしで修復できる自己修復材料が注目されている。具体的には、ポリマー系材料中に修復剤を含有させたMCを分散させて、亀裂成長を駆動力として材料中のMCを破壊させ、MCに含有させた修復材をクラック表面に放出させるというものである。放出された修復剤は毛細管現象により、マイクロクラックに浸透し、クラック表面に露出した触媒と接触後、化学反応により修復が行われる。本研究ではこのような機構を念頭に、修復剤を高含有率で含有するMCを開発し、そのMCの調製に関する基礎的条件確立と自己修復能の評価を行った。ポリマー系材料は、構造深部に亀裂(マイクロクラック)を受けやすく、検知と修復が困難である。一度亀裂を生じると材料の構造全体が大きく損傷してしまう。本研究課題は、この問題に対応している。ここで新規に開発するポリマー系材料(複合材料)は、(1)材料製品の生産に典型的に用いられるポリマーマトリクス(樹脂基材)に修復材(反応性モノマー)を含むマイクロカプセルと触媒を混合して作られ、(2)材料に亀裂が生じた場合、その亀裂がカプセル膜を破壊してからモノマーがカプセル内から流出が起こり、(3)その流出したモノマーがクラック表面に露出した触媒にふれると重合反応が進行により亀裂は自己修復し、(4)いったん修復すると亀裂を生じた材料は元の強度を取り戻す特徴を有する。本研究開発は、マイクロカプセルを導入した自己修復機能を有する新しい複合材料の開発を目的としている。本年度(H24年度)では、修復材(トリメチロールプロパントリメタクリレート等)を完全隔離型可能なマイクロカプセルを調製し、その物性を様々な角度から定性的及び定量的に評価した。得られたマイクロカプセルにおいて、1)粒径分布、2)表面形状及び膜厚測定、3)加圧試験による感圧特性(強度)、4)示差熱分析による熱特性の測定、5)内包物含量、修復剤の漏れ試験、6)カプセル密度等を評価した。上記の諸特を解析し、マイクロカプセル調製時の操作条件の最適化を実施した。次年度の実験計画につながるデータ蓄積を行うことができた。ポリマー系材料は、構造深部にマイクロクラックを受けやすく、検知と修復が困難である。一度マイクロクラックを生じると材料の構造全体が大きく損傷する。本研究課題は、マイクロカプセルを導入した自己修復機能を有する新しいポリマー材料の開発を目的としている。本研究課題で提案するポリマー材料は、(1)材料製品の生産に典型的に用いられるポリマーマトリクス(樹脂基材)に修復材(反応性モノマー)を含むマイクロカプセルと触媒を混合して作られ、(2)材料にクラックが生じた場合、そのクラックがカプセル膜を破壊してからモノマーがカプセル内から流出が起こり、(3)その流出したモノマーがクラック表面に露出した触媒にふれると重合反応が進行によりクラックは自己修復し、(4)いったん修復するとクラックを生じた材料は元の強度を取り戻す特徴を有する。今年度は、コア/シェル構造を有し修復材を完全隔離するマイクロカプセルの調製条件の確立を目指した。懸濁系におけるホモジナイズ操作を行い、有機相を水相に分散させ、種々の操作条件下(ホモジナイズに伴う液滴径、マイクロカプセル外殻形成ポリマー濃度、マイクロカプセル外殻形成ポリマーと修復剤の割合など)でマイクロカプセルを得た。得られたマイクロカプセルにおいて、1)液中乾燥の減圧及び温度条件による液滴安定性(O/Wエマルション液滴安定性や修復材液滴合一過程)がカプセル形態に及ぼす影響、2)粒径分布、3)表面形態評価、4)修復材のカプセル化効率などを評価した。評価結果を解析することで、マイクロカプセル調製時の操作条件の最適化に役立てた。また、次年度に計画予定の予備実験も一部実施した。ここで新規に開発するポリマー系材料(複合材料)は、(1)材料製品の生産に典型的に用いられるポリマーマトリクス(樹脂基材)に修復材(反応性モノマー)を含むマイクロカプセルと触媒を混合して作られ、(2)材料に亀裂が生じた場合、その亀裂がカプセル膜を破壊してからモノマーがカプセル内から流出し、(3)その流出したモノマーがクラック表面に露出した触媒にふれると重合反応の進行により亀裂は自己修復し、(4)いったん修復すると亀裂を生じた材料は元の強度を取り戻す特徴を有する。H26年度は、基礎実験として使用する具体的な基材としてエポキシ樹脂に修復材(トリメチロールプロパントリメタクリレート等)を内包するマイクロカプセルを分散させたものをモデル複合材料とする。樹脂母剤となるエポキシ樹脂と修復剤内包マイクロカプセルの配合割合を変化させたものを作成し、1)マイクロカプセルの試験片中への分散状態、2)マイクロカプセル、触媒、エポキシ樹脂との配合割合が及ぼす試験片強度(圧縮試験、曲げ試験等)、3)自己修復能を確認および評価するために修復材硬化にかかる温度依存性や硬化時間の検討を行った。

一度亀裂を生じると材料の構造全体が大きく損傷してしまう。本研究課題は、この問題に対応している。ここで新規に開発するポリマー系材料(複合材料)は、(1)材料製品の生産に典型的に用いられるポリマーマトリクス(樹脂基材)に修復材(反応性モノマー)を含むマイクロカプセルと触媒を混合して作られ、(2)材料に亀裂が生じた場合、その亀裂がカプセル膜を破壊してからモノマーがカプセル内から流出が起こり、(3)その流出したモノマーがクラック表面に露出した触媒にふれると重合反応が進行により亀裂は自己修復し、(4)いったん修復すると亀裂を生じた材料は元の強度を取り戻す特徴を有する。本研究開発は、マイクロカプセルを導入した自己修復機能を有する新しい複合材料の開発を目的としている。前年度までにデータ蓄積した修復材を内包するマイクロカプセルを導入したものからなる種々のモデル試験片(マイクロカプセルの試験片中への分散状態、マイクロカプセル・触媒・エポキシ樹脂との配合割合を考慮したもの)を利用した。自己修復機能を付与した複合材料の修復効率を求める方法としてテーパ型二重カンチレバービーム(TDCB)破壊試験を適用した。具体的には、調製した修復材入りマイクロカプセルと触媒を複合材料中に分散させたTDCB試験片を作成し、TDCB破壊試験を行い、修復前と修復後の複合材料の荷重を測定して自己修復効率を定量化した。修復剤入りマイクロカプセル(MC)とポリマー系材料との複合化により、材料に生じたマイクロサイズの亀裂を手動介入なしで修復できる自己修復材料が注目されている。具体的には、ポリマー系材料中に修復剤を含有させたMCを分散させて、亀裂成長を駆動力として材料中のMCを破壊させ、MCに含有させた修復材をクラック表面に放出させるというものである。放出された修復剤は毛細管現象により、マイクロクラックに浸透し、クラック表面に露出した触媒と接触後、化学反応により修復が行われる。本研究ではこのような機構を念頭に、修復剤を高含有率で含有するMCを開発し、そのMCの調製に関する基礎的条件確立と自己修復能の評価を行った。基材であるエポキシ樹脂に修復材入りマイクロカプセルを分散させたものをモデル複合材料として調製できた。エポキシ樹脂と修復剤入りマイクロカプセルの配合割合を変化させたものを調製し、強度試験など定量的に評価できた。また、次年度の計画に繋がる予備的な実験も実施できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。化学工学今後は、複合材料の自己修復能力発現の定量化を中心に行う。修復材を内包するマイクロカプセルを導入したものから成る種々のモデル試験片(マイクロカプセルの試験片中への分散状態、マイクロカプセル・触媒・エポキシ樹脂との配合割合を考慮したもの)を利用する。自己修復機能を付与した複合材料の修復効率を求める方法としてテーパ型二重カンチレバービーム(TDCB)破壊試験を適用する予定である。調製した修復材入りマイクロカプセルと触媒を複合材料中に分散させたTDCB試験片を作成し、TDCB破壊試験を行い、修復前と修復後の複合材料の荷重を測定して自己修復効率を定量化する。自己修復能力から得られたデータを更にマイクロカプセルの設計指針へのフィードバックする。
炭素と金属原子の二成分クラスターの幾何構造と金属フラーレンの生成機構

炭素クラスターは直線構造や環構造を取ることが知られ、この環構造の変形が3次元フラーレン構造への成長の鍵を握っていると考えられている。一方、シリコン原子は数原子程度のサイズから3次元構造をとり、この構造の違いが炭素-シリコンの二成分フラーレンがこれまで生成できていない理由であると考えられている。本研究では、異原子の混ざったフラーレンの生成方法を提案するために、炭素クラスターに硫黄原子またはシリコン原子を混ぜその生成機構を調べた。硫黄やシリコンなどを混ぜた炭素クラスターを生成させるために、試料粉を混ぜて棒状に成型し、これをレーザー蒸発法させる方法を開発した。このため、成型用のダイスとパルスノズルを本研究費で購入した。また検出感度を向上させるために高い電圧の加速電源とマイクロチャンネルプレートを本研究費で新たに購入した。この結果、炭素-シリコンクラスターを様々な組成で生成させることができ、炭素クラスターの異性化(相変化)が追跡できた。また、硫黄元素を含むクラスターでは、CnS(n=3-5)は生成できたものの、本方法では生成機構の追跡には限界があることが分かった。以下に、炭素-シリコンクラスター負イオンの光電子スペクトルの結果について述べる。Si原子だけのクラスターの光電子スペクトルとC原子が1個混ざったクラスターの光電子スペクトルとを比較すると、総原子数を同じにして見るとスペクトルの特徴(ピークの形状や本数など)がよく似ていた。これはSinクラスターにC原子を混ぜるとその1個目のC原子はSi原子のように振舞うことを示している。一方、CnクラスターにSi原子を混ぜると、直線構造と環構造とに由来する光電子スペクトルが得られ、シリコン原子によって炭素クラスターの環構造への異性化が促進されることがわかった。したがって、シリコンを含む二成分フラーレンの生成では炭素のかご構造の形成の終結期にシリコン原子を混ぜる必要があることが、本研究からわかった。
「東アジア共同体」という概念の歴史的変遷と思想的葛藤

「東アジア共同体」という議論は“Asia is one"「興亜」「大亜細亜主義」「東亜協同体」「大東亜共栄圏」とさまざまな表現で登場した。日本がそれを持ち出す場合、中国との緊張関係ないしはアメリカへの対応という歴史的要件をもっている。「東アジア」は地域的概念というよりも政治的・経済的概念であり、さらにそこには思想的・文化的葛藤がが伏在している。「東アジア共同体」の歴史的な成立要件を探り、そこでの思想的葛藤を東アジア間(中国・韓国・台湾)との対話によって明らかにした。研究課題「「東アジア共同体」という概念の歴史的変遷と思想的葛藤」の研究活動のために「東アジア研究会」を6回行った。第1回4月25日高坂史朗「東アジアと西洋思想」(大阪市大アジア都市文化学)第2回7月2日柳生真「19世紀朝鮮の実学者崔漢綺の気学的人間観と世界観」および読書会李光来著「韓国の西洋思想受容史」御茶の水書房(大阪市大・文化交流センター)第3回9月30日李暁東「近代中国の立憲政治観の性格」読書会譚嗣同の「仁と学」他(大阪市大・文化交流センター)第4回11月5日島根県立大学主催西周シンポジウム「西周という"宝"」(津和野町・森鴎外記念館)李暁東が主宰する。東アジア研究会は共催する。第5回12月14日講演会「東北アジアの歴史地図から見る」講師:金裕哲(キムユチョル)延世大学校教授(大阪市立大学アジア都市文化学)第6回2月10日呉光輝「中国の知識人の東アジアという概念」(大阪市大・文化交流センター)また「東アジア」に関する調査研究のために高坂史朗は韓国、中国・北京、台湾、オーストリア・ルーマニアに、野崎充彦は中国・北京、韓国に、李暁東は中国・北京に海外出張を行い当地の研究者と研究交流を行うとともに、講演・学会発表も行った。さらにそれぞれの研究分担者の所属機関に研究備品図書等を備え、今後の研究に資することとした。1の研究会では高坂史朗「東アジアと啓蒙主義ーその理性主義の光と影」、李暁東「近代中国の『自由主義』」、川島一穂「天心岡倉覚三の西洋像」、野崎允彦「朝鮮壇君神話について」、鈴木伸太郎「コミュニケーション理論の再検討」とそれぞれのメンバーが研究報告を行い、さらに高坂純子「日本文学における啓蒙主義とロマン主義の受容」、今西謙治「和辻哲郎とヘルダー」が招待研究として加わった。それはドイツでのシンポジウムの準備会として位置づけられる。2のイエナ大学でのシンポジウムでは上記メンバーがドイツ語あるいは英語で研究報告を行い、ドイツ側から.カースティン・ケンクリーズ教授(イエナ大学)、ヴォルフガング・ザイフェルト教授(ハイデルベルク大学)の発表に加えシュテファン・マテューシェック教授(イエナ大学)、イエーンス・ハイゼ教授(ハイデルベルク大学)が議論に加わった。本研究の成果はイエナ大学啓蒙主義研究所の叢書の一巻として刊行される予定である。さらに、野崎充彦は韓国、台湾に調査研究・講演を行い、李暁東は中国に講演・調査研究、鈴木伸太郎はドイツに調査研究に赴いている。高坂史朗は東アジアに関する研究をまとめ上げ、2014年に刊行する。研究課題「「東アジア共同体」という概念の歴史的変遷と思想的葛藤」の研究活動のために昨年度は「東アジア研究会」を5回行った。1.平成24年7月13日高坂史朗「東アジアの文化の相互作用」および上海シンポジウムの準備会2.平成25年3月3日李暁東「転形期における中国と日本」および今年度の反省会3.平成25年3月14日シュテファン・マテューシェック教授(イエナ大学)「東アジアと啓蒙主義」および平成25年度の秋のシンポジウムの準備会・討議4.平成25年3月15日カースティン・ケンクリーズ教授(イエナ大学)「近代化によって失われたもの」およびシンポジウムに関する討議5.平成25年3月16日今西謙治(イエナ大学)「ヘルダーと和辻哲郎」その他に高坂史朗は中国、ドイツに講演・調査研究、野崎充彦は韓国、台湾に調査研究・講演、李暁東は中国に講演・調査研究、鈴木伸太郎はドイツに調査研究に赴いている。なお、平成24年11月に予定していた上海外国語大学との共催行事「東アジアの文化の相互作用」国際シンポジウムは急激な政治情勢の緊迫化で延期せざるを得ず、それに関連した諸研究活動(常州外大・厦門大学)も今年度は実施できなかった。ただ延期であって中止ではなく、研究者間の信頼関係は引き続き強固なものである。次年度開催を模索したい。

今回の事態が示すことは、東アジア間の相互作用はただ協調関係のみならず、対立関係も含めて相互に作用することが近日の政治情勢から明らかであり、その文化的差異性を見つめることの重要性が一層高まっている、と考える。6回の研究会を通して「東アジア」のさまざまな問題点が浮き彫りとなっている。中国・韓国・台湾の各地域との連携活動も活発化しており、順調な進展と評価し得るであろう。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年の秋までは上海でのシンポジウムに向けて順調に研究活動を実施し得たが、9月およびそれ以前からの日中間、日韓間の領土問題をめぐる政治情勢の緊迫化により、11月に予定していた上海外大でのシンポジウムおよびそれに関連する諸研究活動〈常州外大・厦門大学〉を延期せざるを得なくなった。さらに韓国への展開もなしえなかった。本研究は「対話」を基礎とするので、文献研究では不十分である。その「対話」の基盤が整わないとなしえない。中国-日本、韓国-日本、台湾-日本という2国間の個別的問題考察から、全体としての「東アジア」の問題および相互作用による問題抽出を行うことが肝要であろう。具体的には東アジアの文化基体である儒教・仏教などの伝統的な思想比較に加えて、グローバル化に直面する情報の自由と文化的アイデンティティの相互現象を考察する。これまで東アジア内での対話研究を主に行ってきた。来年度はヨーロッパからの東アジア視点を展開する。具体的には平成25年10月にドイツ・イエナ大学啓蒙主義研究所との共催によって「東アジアと啓蒙主義」のシンポジウムを実施する。東アジアにおける近代化の問題を探ることにあるが、同時に「東アジア共同体」の課題をヨーロッパ共同体の側から照射する。
エコクリティシズムによる養生論分析及び養生書出版年表と養生書英訳の作成

本研究は、初年度から最終年度まで同時に取り込むつもりでいる三つの課題、1「江戸時代養生書出版年表」の作成2『養生要論』『続養生要論』の英訳版の作成3Therapeutic Landscape批評理論による養生論の分析、をもって研究を予定通りに進行した。2018年度は1と3について、2017年度の研究発表をもとに論文を執筆し、日本国内外の学術雑誌に投稿した。その中に、1については江戸時代の養生書の収集、所在の確認及び翻刻状況について調査を行った際、いままでの養生研究に言及されていない養生書について留意し調査及び分析を行った。特に能楽と養生という視点から、加賀藩13代藩主前田斉泰の『申楽免廃論』を考察し、庶民に一般的な養生知識や技術を教授する当時の養生関係書とは異なる著述目的があったことを指摘した。3については、Place, sociality, health: Forms of relocation and recuperation inmodern Japan.をテーマにTherapeutic Landscape批評理論による養生論の分析を行った。さらに、中山医科大学(台湾)など日本国内外で開催された学会での学術発表、意見交換を通して、国際的な研究者ネットワークを構築し、Therapeutic Landscapeによるアプローチを一層究め、本研究に大きな励みと良い刺激を得ることができた。それによって、江戸時代の養生思想の歴史的展開に関する新たな視点提供の可能性を探ることができた。本研究は基本的には個人研究として進めているが、学会発表、シンポジウムの参加及び研究者同士の交流を通して外部の評価を受けて常に点検することを留意している。2018年度も日本国内、海外の研究者から得られた批判、アドバイスを参考に、研究の自己点検を行い、必要に応じて軌道修正も行った。従って、本研究の2018年度の研究目的は達成したと言えるのである。本研究課題の今後の推進方策については、まず、出版年表の作成及び『養生要論』『続養生要論』の英訳版の作成は前年度と同じ方法で進めていく。特に出版年表については、『養生問對上』(天理図書館特別本)のような著者不詳の江戸初期の養生書の存在数量、所蔵先、閲覧可能状況について詳細かつ正確な調査を行う予定である。本研究は養生論を収集の対象としているが、江戸時代までのその他の分野との関連もも視野に入れ、例えば、出版と流通分野における養生書の取り扱い方及びそれに関連する記録の有無についても調査に入れる。Therapeutic Landscape批評理論による養生論の分析については、引き続き、日本国内外において研究会、学会、シンポジウムにて発表し江戸時代の健康観、自然観を環境と文化の関係において分析を進めていく。特に1と3について帝京科学大学、マラヤ大学など日本国内外で開催された学会での研究発表、意見交換を通して、国際的な研究者ネットワークを構築し、Therapeutic Landscapeによるアプローチを究め、本研究に大きな励みと良い刺激を得ることができた。また、2017年9月に長野県にある民間保養団体に赴き、3.11震災後の被災地の子供たちへの支援の実態について現地調査を行った。調査結果は本課題の進行及び発展に多大なヒントを与えた。本年度の研究成果としては、まず研究発表は1「日本の保養をTherapeutic Landscapesの視点より考える」2「「養生」から「能」を観るー加賀藩を例として」3「「保養」考ー江戸時代から3.11震災後までのヘルスケアを辿ってー」4Place, Sociality, Health: Forms of Relocation and Recuperation in Modern Japan、をテーマとして4回行い、そのうち4の発表内容をもとに論文を執筆し、米国の雑誌に投稿した。研究発表の23については論文執筆中で2018年度中に投稿予定である。そのほか、【コラム】「養生論からみた里山」(『里山という物語』勉誠出版)を執筆した。研究成果を社会に発信するに当たって、市民向けの金沢大学サテライト・プラザミニ講演(「江戸時代の健康観ー養生論に見る人体認識をめぐって」)を2017年度において実施した。2017年度も日本国内、海外の研究者から得られた批判、アドバイスを参考に、研究の自己点検を行い、必要に応じて軌道修正も行った。従って、本研究の2017年度の研究目的は達成したと言えるのである。

特に能楽と養生という視点から、加賀藩13代藩主前田斉泰の『申楽免廃論』を考察し、庶民に一般的な養生知識や技術を教授する当時の養生関係書とは異なる著述目的があったことを指摘した。3については、Place, sociality, health: Forms of relocation and recuperation inmodern Japan.をテーマにTherapeutic Landscape批評理論による養生論の分析を行った。さらに、中山医科大学(台湾)など日本国内外で開催された学会での学術発表、意見交換を通して、国際的な研究者ネットワークを構築し、Therapeutic Landscapeによるアプローチを一層究め、本研究に大きな励みと良い刺激を得ることができた。それによって、江戸時代の養生思想の歴史的展開に関する新たな視点提供の可能性を探ることができた。本研究は基本的には個人研究として進めているが、学会発表、シンポジウムの参加及び研究者同士の交流を通して外部の評価を受けて常に点検することを留意している。2018年度も日本国内、海外の研究者から得られた批判、アドバイスを参考に、研究の自己点検を行い、必要に応じて軌道修正も行った。従って、本研究の2018年度の研究目的は達成したと言えるのである。本研究課題の今後の推進方策については、まず、出版年表の作成及び『養生要論』『続養生要論』の英訳版の作成は初年度と同じ方法で進めていく。本研究は養生論を収集の対象としているが、江戸時代までのその他の分野との関連もも視野に入れ、例えば、出版と流通分野における養生書の取り扱い方及びそれに関連する記録の有無についても調査に入れる。『養生要論』『続養生要論』の英訳を作成する過程においては、儒学、国学、医学に関する用語に注意を払いながら、英訳を行う。朖の養生論には、予防医学、簡易治療法に関する説が多くあり、その中に古医方、蘭医学に関する批判、援用が多く見受けられる。鈴木朖は医者の家に生まれ、親も兄弟も息子もともに医師を務めたが、彼だけが医者を「賤工」として嫌い、学問の世界に進んだ。鈴木朖の養生論に示されている医学の見解、知識、情報について英訳する際に、このような家庭環境が背景にあることを念頭に入れ、それらに関わる人物、書物、逸話に関する英語による説明も付ける。『養生要論』『続養生要論』と鈴木朖の語学・文学に関する著書、日記、逸文集などとの関連、鈴木朖の家系譜、交友関係、友人の学識、鈴木朖及び友人の蔵書目録などを現代語訳・注釈書に合わせて適切に英訳を遂行していく。Therapeutic Landscape批評理論による養生論の分析については、引き続き、日本国内外において研究会、学会、シンポジウムにて発表し江戸時代の健康観、自然観を環境と文化の関係において分析を進めていく。本研究課題の今後の推進方策については、まず、出版年表の作成及び『養生要論』『続養生要論』の英訳版の作成は前年度と同じ方法で進めていく。
インターネットを利用した対話型学習環境の研究

デスクトップパソコンおよび携帯型パソコンを購入し、それらにパソコン用UNIXオペレーティングシステムを導入することにより、従来ワークステーション上で利用していた操作記録収集ツールをパソコン上で稼働させることができた。さらにNetscapeなどのインターネット・アプリケーションを上記のパソコンに導入した。そこで、いくつかのインターネットアプリケーションの操作記録収集は可能になったが、アプリケーション固有の情報を利用する方法がなかったために、操作記録の解析は十分に行なうことができなかった。記録収集システムの整備が一応できたので、今後、データ収集を継続し、操作記録の自動解析の方法の確立を目指したい。研究成果の発表「GOMSモデルを利用した入出力記録の解析の試み」来住伸子(津田塾大)平成8年1月11日(木)情報処理学会第64回ヒューマンインタフェース研究会デスクトップパソコンおよび携帯型パソコンを購入し、それらにパソコン用UNIXオペレーティングシステムを導入することにより、従来ワークステーション上で利用していた操作記録収集ツールをパソコン上で稼働させることができた。研究成果の発表「GOMSモデルを利用した入出力記録の解析の試み」来住伸子(津田塾大)平成8年1月11日(木)情報処理学会第64回ヒューマンインタフェース研究会
次数化による情報通信ネットワークの新しい信頼性指標の研究

水文学や地形学の分野における基本法則の一つに、水系網に対して成立することが知られているホートンの法則がある。この法則は一つの水系の各支流に対し、あるルールに従って次数を付与して各次数ごとの支流の本数や平均流長などを求めると、これらが次数に対し等比的になるというものである。本研究では,このホートンの法則が人工的に構成された電話の加入者網に対して成立するかどうかについて検討した。とくにこの法則の秩序、規則性が、基幹管路を事前に敷設するかや需要点発生分布などの要因によってどのように影響されるかをみるため、通信網の成長過程をモデル化したシミュレーションを行い、ホートンの法則のあてはまり具合をホートンの次数化方式とストラーラの次数化方式をもちいたときのそれぞれについて分析を行った。その結果,需要点の発生分布や基幹管路の事前敷設の有無によって多少の違いはあるものの、概ね次のことが確かめられた。1.水流数の法則に相当する法則が、ホートンまたはストラーラの方式で次数化を行った通信網に対してほとんど常に成立する。2.平均水流長の法則に相当する法則はホートンの次数化方式を用いるとほとんどで成り立つが、ストラーラの方式を用いると成り立たないケースが多くある。3.ストラーラの方式に基づいて流域面積に相当する流入領域面積を定義すると、平均流域面積の法則と同様な法則が概ね成り立つ。4.ある領域に限定された通信網が、水流数および平均水流長に相当するホートンの法則を満たしているものと仮定すると、最高次数および最高次数の水流数(これらはごく少数の組み合わせしか存在し得ない)によって通信網の階層的構造はほぼ一意的に決定される。
顧客の戦略的購買行動と企業の価格設定：市場の時間的セグメンテーション

本研究では、取引企業や顧客などの戦略的な取引相手に対する、企業の最適方策を、価格設定、契約方式、サービス提供方法などの点から検討した。第1の問題では、戦略的な顧客に対する価格戦略を扱う。第2の問題においては、プロセス・イノベーションと製品イノベーションにおいて、最適ライセンス契約方式にどのような違いが生じるかを検討した。第3の問題では、近年取り上げられることが多い実績ベースの契約と、以前からある商品保証契約の効率性比較を行った。第4の問題においては、サービス優先権を顧客に付与することにより、システム全体の効率を上げられることを示した。本年度は、以下の4つの問題で研究が進行した。1.戦略的顧客市場の時間的セグメンテーションによる価格設定の問題では、理論研究と数値実験共に進んだ。具体的には、ここで考えられている動的価格均衡モデルにおいては、製品価格が時間に関して区分的指数関数として下がることを示した。2.ライセンシングの研究では、製造技術のイノベーションと新製品技術のイノベーションでは、ライセンス供与方式(ライセンス価格設定)にどのような違いがでるかの分析をした。考えているライセンシングは、固定費方式とロイヤルティ方式である。従来のライセンシング研究では、製造技術のイノベーションに関するものが中心で、両者の比較研究はなかった。その点に本研究の新規性がある。3.遅れを伴うサービスシステムにおける、戦略的顧客の制御の問題においては、理論研究が進んだ。優先度を適切に設定することにより、顧客行動を全体にとって望ましい方向に導くことに関して、新たな知見が得られた。4.新たな関連研究として、実績ベース契約とワランティ契約の比較の研究が進んだ。製造業とサービス業の統合化がサービサイゼイションという名のもので進んでいる。製造業者が製品を売るだけではなく、メインテナンスその他のサービスも同時に売るビジネスモデルである。実績ベース契約では、消費者が実際にどれだけ製品を利用できたかに応じて製造業者に報酬が支払われる。似た効果を持つ契約形態としては、ワランティ契約があり、経済学の分野で古くから分析されてきた。本研究では、実績ベース契約とワランティ契約を比較する。実績ベース契約は、さまざまな点でワランティ契約より有効な場合が多いことが解った。2015年度は実質的な研究は進んだが、公刊論文の形にはなっていない。1.近年、製造企業のサービス価値創造と関連して、実績ベース契約が流行りつつある。一方、製品品質を保証する仕組みとして、ワランティ契約は古くから存在しており、経済学の分野で研究されてきた。製造企業と顧客は、必ずしも利害が一致しているわけではないが、契約の形態によって、この2者のインセンティブをより整合的にすることができる。実績ベース契約がどのような場合にワランティ契約より有効となるかを理論的・数値的に検証した。2.戦略的顧客市場の時間的セグメンテーションによる価格設定の問題は、複数年に渡る研究である。いくつかのモデル分析を行い研究全体が複雑になっていたが、これらを統一的なモデルとして組み直して、理論の全体を見通しが良いものにした。さらに新たな数値実験を行った。3.遅れを伴うサービスシステムにおいて、サービス優先権を顧客に配布することにより混雑制御をする方法は、複数年に渡り研究してきた。本均衡モデルが、ある条件の下では、ポテンシャル・ゲームとなることを明らかにした。結果として、本研究で提案しているモデルと、以前から研究されてきた交通流割当問題との関連も明らかになった。4.近年戦略的な顧客に対する新聞売り子問題が議論されているが、ある一連の研究において、顧客行動の合理性が一部無視された形で分析がなされている。本研究では、顧客が合理的に行動する場合における、販売企業のコミットメントの影響の分析を進めている。上記研究1は、本年度査読付きプロシーディングスとして発表した。研究2は、当該分野で重要な関連研究をしているYale大学教授から好意的なコメントをもらっており、現在投稿準備が進んでいる。上記研究3は、現在査読中となっており、また、2017年度に国際学会で発表予定となっている。研究実績の概要で述べた研究1に関しては、現在までの結果をまとめて結果を出した。研究実績の概要で述べた研究2と3は、研究プロジェクトとしては大掛かりなもので、前者は査読中であり、後者は投稿準備がほぼ終った段階となっている。紆余曲折はあるものの実質的な研究内容は順調に進行しているといえる。本年度は、この研究課題の最終年度であるが、いくつかの重要な課題に区切りを付けることができたと自負する。具体的には、以下の4つ研究が進行した。1.遅れを伴うサービスシステムにおいて、優先権パスを顧客に配布することにより混雑制御をする方法を、複数年に渡り研究してきた。本研究で扱う均衡が、交通工学分野でよく知られているWardrop均衡と同様の解釈ができることを示した。本研究は、査読付き学術誌に採択され、本年度一区切りついた。さらに、本研究の解説記事を学会機関誌に書いた。2.ライセンス供与契約の分析は経済学分野で長年なされてきたが、歴史的にプロセス・イノベーションに関する研究のみが扱われてきた。本研究では、製品・イノベーションに関するライセンス契約の分析を行った。最適ライセンスの形態は、プロセス・イノベーションと製品・イノベーションで似た傾向があることを示した。本研究も複数年度の渡る研究であるが、査読付論文として採択され、本年度で区切りがついた。

3.戦略的顧客市場の時間的セグメンテーションによる価格設定の問題は、デジタル製品の価格設定に的を絞り込み研究をすすめた。この研究論文は現在査読中となっている。また、関連研究が進行中である。4.戦略的顧客に対する調達・価格戦略の問題では、売り手の仕入量や価格に関するコミットメントの有無が、利益に大きな影響を与えることが解っている。本研究では、売り手が利益を最大化するようにコミットメント戦略を選ぶことが、商品ロスの量に与える影響を分析している。主要結果は得られており、現在投稿に向けて準備中である。本研究では、取引企業や顧客などの戦略的な取引相手に対する、企業の最適方策を、価格設定、契約方式、サービス提供方法などの点から検討した。第1の問題では、戦略的な顧客に対する価格戦略を扱う。第2の問題においては、プロセス・イノベーションと製品イノベーションにおいて、最適ライセンス契約方式にどのような違いが生じるかを検討した。第3の問題では、近年取り上げられることが多い実績ベースの契約と、以前からある商品保証契約の効率性比較を行った。第4の問題においては、サービス優先権を顧客に付与することにより、システム全体の効率を上げられることを示した。上記研究実績の概要の項目1については、理論結果を改善する予定である。研究実績の概要の項目2については、論文は現在改訂中となっているのでこれを完了させる。研究実績の概要の項目3は、理論分析・計算実験ともに実質的には終わっており、論文は最後の詰めの段階にある。研究実績の概要の項目4に関しては、今年度複数の国際学会で現在までの研究成果を発表する予定となっている。さらに昨年度末に、新たな関連研究として、Eコマースと実店舗販売の環境問題への影響分析を始めた。Eコマースと実店舗販売の競争分析の研究は盛んになされてきたが、Eコマースの取引が増えることが、環境問題に与える影響についてはほとんど研究されてこなかった。Eコマースが物流業界の二酸化炭素発生量に与える影響を、戦略的顧客の購買行動の均衡分析を通して進める予定である。研究実績の概要で述べた研究2に関しては、近々に投稿する予定である。さらに、当該研究で用いた手法が、プラットフォームビジネスにおける価格設定の問題にも適用可能であるという見込みがある。関連研究の調査はすでにすんでおり、2017年度にモデル解析・数値的検証をする予定である。研究実績の概要で述べた研究4に関しては、研究の準備段階が終った状況であり、2017年度に入ってから本格的な研究が始まる。複合領域研究発表の時期を次年度にずらので、2015年度には国際学会での発表がなかったため。予定していたよりも計算実験がすくなかったため。2016年度に複数の国際学会で研究発表を行う予定である。2017年度に国際学会で研究発表の予定である。
３次元有効視野計測法の開発と、それに基づく人間の視空間情報収集特性の加齢変化

観察者が3次元空間内の情報処理を行う範囲を推定する方法の開発を行った。観察者に向かう移動物体に対する3次元有効視野の形状は観察者から奥行き方向に向かって樽型の形状をしていた。静止物体における奥行き探索課題のとき、両眼視差が1度以内では探索時間は手前ほど短かった。高齢者が視線を遠点から近点に移したときのターゲット検出に要する反応時間は若年者のそれより顕著に長かった。眼球運動解析から情報処理能力の向上には有効視野の拡大のみではなく視線移動の効率化や認識時間の短縮など複数の質的に異なる方略が存在した。従来の2次元制限視野法の欠点を克服した新たな制限視野手法の基本システムを完成した。具体的には刺激提示画面全体の提示枠を知覚されにくくするためにドーム型の提示装置を開発しガンツフェルト的に広がった刺激の提示を行い得る表示システムを構築した。更に制限視野自体の枠の知覚を抑えるために指数関数的に透過率の変化する方法を開発し、これらにより初年度の目的を達成することが出来た。更に既有の眼球運動計測装置(Eye Link II)の計測ノイズを軽減するために、被験者が歯形を噛むことで頭部運動を押さえる方法に改良し、上記の装置と組み合わせることで、中心窩の範囲(視角で2度程度)まで制限視野を小さくすることが可能となり、この状態でのパターン認識は従来の制限視野下におけるパターン認識の難しさと質を異にしていることが被験者の内観報告から得られた。次年度は、客観的データを取得するために厳密な実験を行う予定である。運動視差提示のスムースさを、ディスプレイデバイスのパラメータである視差提示時間間隔と、さらに運動視差量、空間周波数フィルタリングなど、3つの影響について、これらを調べるためのデバイス設置とソフトウエア開発とを行うとともに、実際に人間工学実験を行った。その結果、視差提示時間間隔の増加に伴い、運動視差のスムースさが低下するものの、低域通過型空間周波数フィルタリングを行うことで、スムースさが上昇することが明らかとなった。また、同時に、三次元映像での生体安全性確保のため、生体影響要因についての考察も行った。こうした特性の解明は、来年度以降実施する三次元有効視野計測の基盤データとなるものである。3次元有効視野計測手法の確立に向けて、今年度は2次元課題ではあるが変化盲を課題とし、前年度開発した新たな有効視野計測手法と今年度開発した新たな変化盲実験パラダイムにて、9分割した画面のいずれかにあるターゲットを検出する課題を行った。有効視野は定義からして大きさそのものは視覚的課題により異なるので、有効視野の形状に注目した。その結果、今まで各種視覚課題にて報告されている有効視野の形状は水平方向に長い楕円形であるが、変化盲を課題とした今回の場合も同じ楕円形状の有効視野が得られた。視覚系の基本特性が得られたものと思われる。自動車運転環境における3次元有効視野計測を行うために、昨年度は低域通過型空間周波数フィルタリングによる運動視差のスムースさへの効果を明らかにした。今年度は、空間周波数フィルタリングによる視覚探索課題への影響を調べた。具体的には、立体表示デバイスにて課題となる空間周波数フィルタリング(あるいはクロストーク)による影響を、視覚探索時間と快適性とについて調べた。その結果クロストークが大きくなる場合視覚探索時間は大きく変化しなかったが、快適性が有意に減少した。この結果は3次元有効視野計測の基盤データとなるものである。観察者の認知・注意状態の客観的評価手法を確立するために、視覚情報収集課題への習熟度が有効視野や眼球運動特性に及ぼす影響を検討した。被験者の課題遂行能力を経時的に長期にわたり測定した結果、有効視野サイズには変化がなく、サッカード長の分布がより長く、分散が少なくなり、停留時間が減少する傾向が得られた。これらの変化から視覚情報の収集においては有効視野内での情報収集の高効率化が習熟度と強く関連していることが考えられ、眼球運動特性の変化が認知状態の推定に有効であることが示唆された。ただし、被験者間の個人差も大きいため、より多様な被験者において検討を続ける必要がある。2次元有効視野の応用として速読書の有効視野計測を継続した。速読の速度は読書の内容に関する知識に大きく作用され、有効視野はその知識に左右され、個人差が大きいことが判明した。3次元有効視野の計測のために、知覚距離20,10,5mからわき出る100個のボールを観察者が移動可能なボールで衝突消滅させる実験条件を設定した。3次元有効視野は体積で説明可能な結果が示唆されたが、なるべく手前で消滅させる被験者と、わき出し口近くで消滅させる被験者の個人差問題が残った。自動車運転環境における3次元有効視野計測を行うために、運動成分による生体影響が、視差範囲に応じてどの程度生じるかを明らかにすることで、奥行き情報が適正に利用される奥行き範囲を検討した。

その結果、速度パラメータとしてグローバル運動の最大速度が、19deg/s(振幅:5deg、周波数:0.6Hz)や31deg/s(振幅:30deg、周波数:0.167Hz)の場合両眼視差範囲が1deg以内では、その効果は2Dと同程度であるが、それ以上の視差範囲では、範囲の増加とともに効果が2Dよりもより増加することが示唆された。視線計測による認知状態評価に関しては、引き続き速読練習を通じた読書速度向上を課題とし、被験者を追加することで個人差についてのより詳細な検討を加えた。その結果、同等の速度向上結果を得ながらも、有効視野や固視時間、サッカード長分布などの変化に被験者間で質的に異なる傾向があることが示された。また、自動車運転よりもさらに技術的に高度な課題として経験の異なる航空機操縦者により航空機操縦時の有効視野を測定した結果、初期段階では操縦経験に比例して有効視野が増加するものの、一定以上の経験を積んだ場合には減少に転じる可能性が示唆された。これらの結果は、個人差解析の必要性とともに三次元型視野制限等のより多角的な有効視野計測の重要性を示している。3次元有効視野の計測方法の確立のために、昨年に引き続き3次元方向に移動する物体(球)を同じ大きさの球にて捕獲する課題にて、移動物体の出現範囲、移動速度、出現時間間隔をパラメータに検討した。今年度の移動物体の移動軌跡は全学平行画に垂直であった。昨年の結果が円筒形の3次元有効視野であったのに対して、樽状の形状であった。観察者に向かう速度成分の減少が捕獲効率の低下を招くことが示唆された。両眼立体視による視差範囲と視差中心位置に応じて、視覚タスクパフォーマンスにどのような影響があるかを調べた。視覚刺激は、3Dディスプレイにより立体表示され奥行き方向にランダムに配置された縦横7x13個の球体であり、観察者はこの中から奥行き方向に運動する球体1つを見いだす課題を実施した。視差範囲は23, 60 arc minの2種類、視差中心位置はディスプレイ面を基準として、手前と奥にそれぞれ20, 10 arc min及びディスプレイ面上の5種類とした。その結果、視差範囲が狭い方が、また視差中心位置がより手前の方が探索時間が短かった。このことは、視差範囲が一定であれば実寸距離でより狭い範囲に球体が集中する手前の方が探索が容易であることを示しており、3次元有効視野特性を示唆していると考えられる。視野制限下における視覚情報の認識プロセスについて、校正読みを課題として解析を行った。その結果、固視時間やサッカード長の特性から情報処理に利用している視野範囲や処理時間が推定可能であることが確かめられた。また、瞳孔反応についても、物理的な輝度ではなく主観的な明るさ知覚が大きく影響することを見出した。このことは、視線方向とは異なる視覚的注意の空間位置を推定することや、認知的負荷推定などの精度向上に役立つと考えられる。さらに、視覚疲労の誘発とブルーライト(短波長可視光)の間にある程度の関連性があることも示唆された。3次元有効視野の計測方法の確立のために、3次元方向に移動する物体(球)の湧き出し範囲が広域(左右75°)と狭域(左右37.5°)の比較において、球の移動速度、湧き出し頻度等をパラメータに移動球の捕獲特性を検討した。