hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
球面収差補正電子顕微鏡用高傾斜3軸試料ホルダーの開発

本研究では、超高分解能3次元透過電子顕微鏡(TEM)および走査透過電子顕微鏡(STEM)観察に対応できる高傾斜3軸試料ホルダーを開発した。この試料ホルダーは、球面収差(Cs)補正機付のレンズ系調整を試料交換なしに行うことが可能であり、熱ドリフトや磁性体試料の磁性の影響の低減に有効である。申請者は、透過電子顕微鏡(TEM)および走査透過電子顕微鏡(STEM)のための高傾斜3軸試料ホルダーを世界で初めて開発し、転位をはじめとする結晶内部ナノ構造の3次元可視化技術を大きく進展させた。本研究では、球面収差(Cs)補正機付TEM/STEMのレンズ系調整を試料交換なしに行える機能を上記ホルダーに付与するとともに、熱膨張による試料ドリフトを抑える改良を施し、将来の超高分解能3次元TEM/STEM観察に対応できる新規高傾斜3軸試料ホルダーを開発することを目的としている。本年度は、過去に作製した高傾斜3軸試料ホルダーを基にして、Cs補正TEM/STEM対応型の高傾斜3軸試料ホルダーを製作した。具体的には、(1)Cs補正レンズ系調整用の非晶質試料を観察試料の隣に取り付けた試料ステージ及び観察位置移動機構の設計と製作、(2)熱膨張による試料ドリフトを抑えるための各部材の材質と形状の変更、を連携研究者と共に検討、実施した。製作した試料ホルダーを用いて、九州大学ならびに共同研究先のベルギー・アントワープ大学において、鉄鋼材料中の転位組織の3次元トモグラフィー観察を行った。まず、非晶質試料を用いたレンズ系調整が試料ホルダーの抜き差しをせずに行えることを確認した。次に、過去に作製した試料ホルダーに比べて試料ドリフトや試料傾斜に伴う試料移動の量が減少していることがわかった。結果として、より短時間に、かつ、精度良い回折条件の設定が可能となり、3次元転位像の取得が容易になるとともに画質と分解能の向上につながった。申請者は、透過電子顕微鏡(TEM)および走査透過電子顕微鏡(STBM)のための高傾斜3軸試料ホルダーを世界で初めて開発し、転位をはじめとする結晶内部ナノ構造の3次元可視化技術を大きく進展させた。本年度は、昨年度に作製したCs補正TEM/STEM対応型の高傾斜3軸試料ホルダーのテストと改良を行い(メルビルの協力による)、原子分解能観察に適用できるまで完成度を高めた。また、同ホルダーをTi合金、Mg合金等の転位組織の三次元トモグラフィー観察に適用した(英国バーミンガム大学Ian P.Jones教授、Yu-Lun Chiu講師との共同研究)。国内外の数台のFEI製TEM/STEM機を用いて、開発した高傾斜3軸試料ホルダーを使用したが、これまでのところ、電顕本体を故障させるトラブルは起こっていない。試料ホルダーの耐久性も向上し、バーミンガム大学での3ケ月間の使用の間にも故障はなかった。このように、本研究課題で開発した試料ホルダーは、単なる特定研究目的のための装置ではなく、汎用機としてのレベルにまで到達してきている。そこで、今年度は電子顕微鏡最大手の日本電子製Cs補正TEM/STEM仕様に合わせた高傾斜3軸試料ホルダーの開発に着手した。プロトタイプを完成させ、通常の3次元TEMトモグラフィー観察を実施し、先に作製したFEI仕様と同等の3D画像データが得られることを確認した。本年度は、物質・材料研究機構の木本博士の協力を得て、FEI製Cs補正投下電子顕微鏡で上記試料ホルダーの性能評価を行った。原子分解能像における試料ドリフト量の経時変化を測定した。その結果、ドリフト量はFEI純正ホルダーのレベルと同等であり、原子分解能観察が実際に行えるレベルの完成度であることが示された。更に、電子顕微鏡最大手の日本電子製Cs補正TEM/STEM仕様に合わせた高傾斜3軸試料ホルダーの開発を行った。最新鋭のARM-200F Cs補正分析走査透過電子顕微鏡で実際にテストを行った。FEI製に比べてポールピースギャップが狭く、試料ステージのデザインの変更などが必要となったが、最終的には、HRタイプポールピースのARM-200Fにおいて、±60°以上の大角度試料傾斜を実現し、3軸傾斜機構も利用可能であることを確認した。このように、大手2社のCs補正透過電子顕微鏡に使用可能な高傾斜3軸試料ホルダーの開発という当初目的を達成することができた。

試料ホルダー開発がほぼ予定通り進んでおり、収差補正レンズ系調整用の非晶質試料を搭載したダブル試料ステージ機構は完成し、原子レベル観察も可能であることが確認できているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。Cs補正TEM/STEM対応高傾斜3軸試料ホルダーの開発の意義を明確に示すための実験計画と実施。具体的には原子レベルの3次元観察が最も直接的なデータとなり得る。試料は金属ナノ粒子を想定しており、ドイツのヘルムホルツ研究所のグループから提供を受けている。仮に、データ取得が成功した場合、3次元画像再構成のアルゴリズムの検討が必要になる。これについては、ドイツの同グループが開発した新しい3次元再構成アルゴリズムを適用する予定である。従来の試料ホルダーとのデータ比較も行い、開発したホルダーの評価をより明確に行うべきと考えている。
不忠実なDNAポリメラーゼ群の突然変異誘発及び発がん過程で果たす役割の解明

平成14年度では以下の研究成果が得られた。(1)Pol zetaホモ欠失マウスの胎生致死はPol zeta transgeneを導入することにより部分的にレスキューされたが、p53欠損のバックグラウドにした場合ではレスキューされないことが判明し、Pol zeta欠損による胎生致死はp53非依存性であることが示された(Biochem.Biophys.Res.Commun.293:1132.1137,2002)。(2)肺がんにおいてPol kappaが高頻度に発現亢進していることを見出した。さらに、ヘリカーゼドメインをもつPol thetaが肺がんを始め、大腸がん、胃がん、Bリンパ腫などにおいて、極めて高頻度に発現亢進していることを見出した。また、正常組織では、Pol thetaは免疫系の組織に特異的に発現し、とりわけ免疫グロブリン遺伝子の再構成とクラススイッチを行う初期B細胞と胚中心B細胞で高発現していることが判明した。これらの結果より、Polthetaは、免疫細胞とがん細胞におけるゲノムの組み換えに関わるのではないかと考えられた(論文投稿中)。(3)Pol kappa-Tgマウスでは、ベンゾピレンによる皮膚がんの発生率がコントロールマウスに比べて上昇することが判明した。以上の結果より、Pol kapPa及びPol thetaは細胞のがん化に関わっている可能性が示唆された。現在、遺伝子改変マウスを用いて、Pol kappa及びPol thetaの突然変異誘発及び発がん過程で果たす役割についてさらに解析を進めている。
複雑系システムとしての感情制御.幼児期における生理・行動・文化レベルからの検討.

幼児期の感情制御システムの発達過程を明らかにするために、日米の就学前期の幼児を対象として、生理的反応・行動・媒介要因に着目して研究を行った。日本の子どもはアメリカの子どもよりも感情制御を行うこと、感情制御が難しい日本の子どもは実行機能と他者理解の得点が低いことが明らかになった。また、感情制御の際には生理的反応が生じ、日本の子どもはアメリカの子どもよりもコーティゾール反応のレベルが高かった。本研究の目的は、幼児期の感情制御システムの発達過程を明らかにすることである。日米の就学前期の幼児を対象として、感情制御システムにおける3つのレベルに着目し、同一実験参加者への反復測定データの収集・分析により、その生起要因と発達過程を検討し、感情制御能力の養成につながる知見を得ることを目指すものである。感情制御システムの3つのレベルとは、生理的反応レベル(唾液に含まれるコーティゾールの分泌量)、行動レベル(フラストレーション場面の感情表出および抑制と対処行動、対人的相互交渉場面での行動)、媒介要因(子どもの認知能力、子どもの気質、親の養育態度、親の気質、文化)である。感情制御を3つのレベルと比較文化的・縦断的研究から検討し、複雑系システムを明らかにすることを目的とする。感情制御システムの3つのレベルとは、生理的反応レベル(唾液に含まれるコーティゾールの分泌量と心拍数)、行動レベル(フラストレーション場面の感情表出および抑制と対処行動、対人的相互交渉場面での行動)、媒介要因(子どもの認知能力、子どもの気質、親の養育態度、親の気質、文化)である。本年度は、日米で綿密に研究打ち合わせを行った上で、研究1:4歳児の感情制御システム課題の実施と、研究2:子どもの対人的相互交渉の縦断研究の準備を進め、日米で予備研究を行った。その結果、研究実施上の問題点および改善点が明らかになった。生理的反応の測定に関して、子どもの動きによってはアクティハートによる心拍数の測定がアメリカの予備研究で困難であったことがわかり、日本での実施を見合わせることとした。行動の測定に関して、子どもの感情制御を表情だけで評定するのは不十分であり、言葉・手足の動き・視線などからも捉えるためのコーディングマニュアルの作成を進めた。媒介要因に関しては、心の理論課題を日本の幼児向けの課題とするための工夫を検討した。今後は日米でさらに研究打ち合わせを重ね、来年度に本研究を実施する予定である。本年度は、コーティゾール分析のための唾液採取法および行動観察ビデオの分析法について日米で綿密に研究打ち合わせを行い、研究1:4歳児の感情制御システム課題の本実験を実施した。また媒介要因に関しては、親の養育態度を測定する尺度に日本の子育てに即した項目を加えるために、幼児をもつ親を対象としたグループインタビューを行った。その結果、日本の親が幼児のネガティブ行動にすぐには介入せずに見守る傾向があることが明らかになり、アメリカの親とは異なる点がみられた。日本の親の語りに基づいて新たな項目を作成し、養育態度を測定する尺度を改善した。今後は4歳児の感情制御システム課題の本実験を継続しながら分析を進め、縦断研究のための準備を行う予定である。

感情制御を3つのレベルと比較文化的・縦断的研究から検討し、複雑系システムを明らかにすることを目的とする。本年度は、昨年度に引き続き、研究1:4歳児の感情制御システム課題の本実験を実施した。唾液の分泌量には個人差および季節差があり、夏におこなった実験の中で採取した唾液量が不十分でコーティゾールの分泌量の分析ができないと思われるケース及び極端に唾液量が少ない幼児がいた。そのため、当初の予定よりも多くの研究参加者を募集し、目標のデータ数を収集することができた。今後は、生理的反応レベル(コーティゾールの分泌量)の分析とともに行動レベルおよび媒介要因の分析を進め、その研究成果を国際感情心理学会および論文として発表予定である。また、5・6歳児向けの感情制御課題及び認知能力課題についても検討をおこない、縦断研究のための準備を行う予定である。本研究の目的は、幼児期の感情制御システムの発達過程を明らかにすることである。日米の就学前期の幼児を対象として、感情制御システムにおける3つのレベルに着目し、同一実験参加者への反復測定データの収集・分析により、その生起要因と発達過程を検討し、感情制御能力の養成につながる知見を得ることを目指すものである。感情制御システムの3つのレベルとは、生理的反応レベル(唾液に含まれるコーティゾールの分泌量)、行動レベル(フラストレーション場面の感情表出および抑制と対処行動、対人的相互交渉場面での行動)、媒介要因(子どもの認知能力、子どもの気質、親の養育態度、親の気質、文化)である。本年度は、研究1:4歳児の感情制御システム課題の本実験で収集したデータの分析を行った。まず、感情制御課題(プレゼント課題)の幼児の言語的反応を分析したところ、日本のほうがアメリカよりもネガティブな反応が多かった。日本の幼児のうち感情制御課題(プレゼント課題)でネガティブな反応をした子どもは、実行機能が低く、他者感情理解の視点取得が低かったが、気質との関連は見られなかった。このことから、日本の幼児の感情制御には、実行機能および他者感情理解が関連要因であることが明らかになった。次に、感情制御課題(プレゼント課題)の幼児の表情を分析したところ、日本のほうがアメリカよりも嬉しい表情を多く示すことがわかった。このことから、日本の幼児のほうがアメリカの幼児よりも感情制御を多く行っていることが明らかになった。本年度の研究成果は、国際感情心理学会および日本発達心理学会等で発表をおこない、学術論文として執筆・投稿中である。今後は、感情制御と生理的反応の関連についての分析を進めるとともに、5・6歳児および児童向けの感情制御課題についても検討をおこない、縦断研究を行う予定である。
富士信仰からみた宗教と地域社会の基礎的研究

本研究の最大の成果は、江戸時代において富士信仰を各地にひろめた富士山御師に注目し、彼らが居住していた地域の一つである山梨県南都留郡河口湖町河口をはじめ、山梨県内における未調査の史料群を発掘し、その整理をおこなったことにある。当該年度中における調査実施回数は、所在調査を含めて8回、調査件数は6件であった。これによって、約3,000点弱の史料を整理することができた。史料群の整理に際しては、史料の原秩序尊重原則に基づいた現状記録をおこない、その上で1点づつの目録を作成するとともに、史料を古文書保存用の中性紙封筒に収納して保存をはかった。作成した目録はデータベース化するとともに、史料をマイクロカメラやデジタルカメラで撮影し、今後の史料保存や活用に供する体制をつくった。また、フィールド史料調査の方法論を高めるべく、調査方法の検討と史料の内容分析を進めた。今回調査の対象とした山梨県においては、まだまだ未整理の史料が大量に残されていることから、今後も同様の史料調査を継続していく計画である。富士信仰については、富士山御師の旦那場の確定、御師の活動内容、御師町の変遷、御師身分の特徴などについて検討した。同時に中世から近世、近世から近代の移行期に着目し、富士山御師の活動の発展と終息の社会的背景を考察した。1、富士信仰関連の史料の所在情報を収集するため、今年度は山梨・静岡・長野といった中部地域を中心に、自治体史編纂室や図書館などの公的機関の発行している目録などを検討した。2、富士山登拝口のうち、河口湖町河口地区の旧富士山御師家の史料所在調査を行ない、そのうち2家の史料を整理した。史料は戦国期近代(16世紀末20世紀初)にかけてのもので、富士御師としての活動に関する史料を中心に、学芸・近代の経営関係などを含む。2家あわせて、約2,000点ほどの史料点数となった。史料の整理に際しては、史料一点づつの目録を作成し(内容、年代、作成者などの情報をカードに記録する)、史料を古文書保存用の中性紙封筒などに収納して保存した。なお、史料の保管状況をデジタルカメラで撮影するとともに、史料のほぼ全点をマイクロカメラで撮影した。さらに、作成した史料目録はパーソナルコンピューターを使いデータベース化し、公開に向けての準備ををすすめた。デジタルカメラや35mmカメラで撮影した写真も、画像資料として利用できるように処理をおこなった。3、建築の分野では、富士山登拝口の御師町の町割や御師住宅などの実測をおこない、図面化した。1、昨年度に引き続き、山梨県南都留郡河口湖町河口の旧富士山御師家の史料所在調査を行ない、1件(1,000点ほどの史料群)の史料整理および保存作業をおこなった。史料の整理に際しては、史料一点づつの目録を作成し(内容、年代、作成者などの情報をカードに記録する)、史料を古文書保存用の中性紙封筒などに収納して保存をはかった。あわせて史料をマスクロカメラやデジタルカメラで撮影し、研究への準備体制を整えた。他に、自治体で所蔵する2件の旧富士山御師家のマイクロフィルム資料を複製として収集した。2、作成した史料目録をパーソナルコンピュータを使ってデータベース化し、公開に向けての準備をすすめた。また、デジタルカメラなどで撮影した資料の整理と画像処理をおこならた。3、来年度の成果刊行に向けて、これまでの調査成果を踏まえた研究報告会を開催した。富士山御師の活動を中心に、中世から近代にいたるまでの富士信仰の実態とその変化について検討した。1.昨年に引き続き、山梨県南都留郡河口湖町河口の旧富士山御師家(1件)のほか、東八代郡境川村の臨済宗寺院(1件)において史料調査をおこない、史料の整理および保存作業をおこなった。富士山御師家だけではなく、在地寺院の史料調査を行うことによって、より当該地域における宗教者の活動と地域における信仰のあり方を深めることができた。史料の整理に際しては、史料一点づつの目録を作成し(内容・年代・作成者などの情報をカードに記録する)、史料を古文書保存用の中性紙封筒などに収納して保存をはかるほか、史料をマイクロカメラやデジタルカメラで撮影し、研究への準備体制を整えた。

2.史料調査において作成された目録のデータベース化と、撮影資料の整理・画像処理をおこない、公開への体制を整えた。3.研究会を開催し、山梨県における宗教の多様性を検討した。4.本研究の成果として、従来より山梨県内で取り組んできた史料調査の内容を報告書としてまとめ、刊行した。報告書には、調査した史料群の現状記録・史料目録・史料翻刻・研究論文などを盛り込んだ。
着床期子宮内膜血流量の新規評価法の確立及び不育症の原因解明と治療効果判定への応用

CatepsinE (Cat E)活性が血清中及び頸管粘液中で検出され、頸管粘液中のCat E活性は生児獲得群に対し流産群で有意に低値であった。流産手術時に得られた脱落膜組織中のCat Eの発現量は対照群に対し反復流産患者では有意に低値であった。蛍光多重免疫組織染色法では脱落膜細胞に染色性を認め、CD14陽性細胞、CD68陽性細胞との染色性の一致が観察された。脱落膜中マクロファージにおいてCat Eが検出され、IFN-γ、LPS刺激にて発現量は有意に時間依存性に低値となった。反復流産病態において脱落膜中のマクロファージCat Eの産生低下が重要な役割をしている可能性が示唆された。本年度は不育症のひとつである子宮内胎児発育遅延(FGR)の胎盤におけるカルパインの存在及び病態への関与を検討した。当科にて陣痛発来前に帝王切開術を施行されたFGR症例(17例)と対照(28例)の胎盤を患者同意のもと実験に供した。免疫組織化学染色法にてヒト胎盤栄養膜細胞に不活性前駆体型及び活性型のμ- / m-カルパイン、カルパイン6及びカルパスタチン抗体の染色性が認められた。不活性前駆体型μ- / m-カルパインは細胞質に存在し、活性型μ- / m-カルパインは細胞質及び細胞膜近傍に、カルパスタチンは細胞質に局在していた。SDS-PAGE, W-B法にて不活性前駆体型μ-カルパイン、不活性前駆体型m-カルパインはFGR胎盤で有意に高値であった(p<0.01, p<0.05)。カルパイン6及びカルパスタチンはFGR胎盤で有意に低値であった(p<0.05)。またFGR胎盤では不活性前駆体型(80kDa)カルパインの発現が有意に高値であり(p<0.01)、活性型(76kDa)カルパインの発現は有意に低値であった(p<0.05)。FGR群において、胎盤に梗塞を認めた症例では不活性前駆体型m-カルパインの発現が有意に低値であり(p<0.05)、PIH(妊娠高血圧症候群)合併例ではカルパスタチンの発現が有意に低値であった(p<0.01)。ヒト胎盤において各種カルパイン、カルパスタチンの染色性が認められ、カルパインの活性化状態による細胞内局在の変化が示唆された。FGR胎盤においてはカルパイン(特にμーカルパイン)の活性化が抑制されており、低酸素状態におけるカルパイン活性化による細胞障害とは別の機構がFGR病態に関与している可能性が示唆された。また胎盤組織特異的カルパイン6がFGR病態において何らかの働きをしている可能性が示唆された。Catepsin E (Cat E)活性が血清中及び頸管粘液中で検出され、頸管粘液中のCat E活性は生児獲得群に対し流産群で有意に低値であった。今年度は妊娠初期脱落膜におけるアスパラギン酸プロテアーゼであるcathepsin E (Cat E)にフォーカスし研究を行った。Cat Eは免疫細胞に発現し腫瘍の増殖や転移を抑制することが報告されている。生殖免疫と腫瘍免疫との類似性を考慮し反復流産病態におけるCat Eの役割を検討した。臨床検体は全て患者同意のもと実験に供した。Cat Eノックアウト(KO)マウスの平均産仔数をwild typeと比較した。cat E特異的消光性蛍光基質を用いたCat E活性測定法を確立し、反復流産患者(n = 22)の妊娠初期頸管粘液中Cat E活性とその後の妊娠帰結を検討した。流産手術時に得られた脱落膜組織におけるCat Eの存在をWestern Blot法(以下WB法)で確認し、反復流産患者(n = 73)と対照群(n = 42)とで半定量比較した。脱落膜組織におけるCat Eの存在を免疫組織染色法(酵素法)で確認し、局在を共焦点レーザー顕微鏡及び蛍光顕微鏡を用いた多重免疫組織染色法で検討した。脱落膜組織よりマクロファージ(dMφ)を抽出しIFN-γ及びLPSと共培養しCat Eの発現をWB法で検討した(n = 5)。Cat EKOマウスの産仔数はwild typeに比し有意に減少していた。妊娠初期頸管粘液中Cat E活性は生児獲得群に対し流産群で有意に低値であった。脱落膜中のCat Eの発現量は反復流産患者では有意に低値であった。免疫組織染色法にて脱落膜組織にCat Eの染色性を認め、Cat Eは脱落膜中のCD14及びCD68陽性細胞の細胞質に局在していた。IFN-γ及びLPS刺激によりdMφ中Cat Eの発現量は有意に抑制された。妊娠初期ヒト子宮内にはCat Eが存在し、妊娠初期dMφのCat E

産生低下が反復流産病態に重要な役割をしている可能性が示唆された。【目的】Matrix metalloproteinase(以下MMP)は、ヒト生殖において妊娠初期の維持や胎盤形成に重要であることが報告されている。MMP-2及びMMP-9は主に4型コラーゲンからなる基底膜を分解するため、妊娠初期の栄養膜細胞の浸潤に関与している。我々は反復流産病態におけるMMP-2及びMMP-9の存在と意義について検討した。【方法】倫理委員会の承認を受けインフォームドコンセントの得られた反復流産患者を対象とし、妊娠初期の子宮頸管粘液及び流産手術時に得られた子宮内容組織を実験に使用した。子宮内容組織は絨毛染色体検査正常群と異常群に分け、免疫組織染色法及びELISA法にてMMP-2及びMMP-9の存在と局在を検討した。ELISA法にて子宮頸管粘液中のMMP-2及びMMP-9の発現と妊娠帰結との関連を検討した。【成績】免疫組織染色法では反復流産組織の脱落膜、絨毛の細胞質に抗MMP-2抗体、抗MMP-9抗体の染色性が観察された。ELISA法では、脱落膜組織において絨毛染色体検査正常群(n=7)では異常群(n=10)よりMMP-9の発現は有意に高く(p<0.05)、MMP-2の発現は有意に低かった(p<0.05)。絨毛組織においてはMMP-2及びMMP-9の発現は絨毛染色体検査正常群(n=7)と異常群(n=10)で有意差は認めなかった。子宮頸管粘液におけるMMP-2の発現は、流産群(n=19)と生児獲得群(n=18)とでは有意差は認めなかった。子宮頸管粘液におけるMP-9の発現も流産群(n=20)と生児獲得群(n=19)では有意差は認めなかった。【結論】MMP-2及びMMP-9が原因不明の反復流産病態に関与している事が示唆された。そのメカニズムとして子宮内局所における好中球活性化によるMMP-9の増加や脱落膜組織障害によるMMP-2の低下が考えられた。医歯薬学平成25年度に計画した研究項目において臨床データの収集に遅延が認められているため、平成26年度以降に臨床被験者のエントリ-期間を延長する。1、不妊症・不育症患者の非妊娠時子宮内膜組織血流量(ETBF)の測定:(1)ETBF測定:インフォームドコンセントの得られた不妊症患者及び2回以上の流産歴を持つ反復流産患者を対象群に、流産歴のない健常女性を対照群とし比較検討する。基礎体温高温期5-9日目に子宮鏡下にレーザー血流計(OMEGA FLOW FLO-C1)にてETBF(子宮底、前後左右壁)を測定する。同時に採取した組織からRNA,DNA及び蛋白を抽出し保存する。非妊娠時の抗血液凝固療法(低容量アスピリンやヘパリン)や血流改善作用を有するVitamin E、L-Arginine、Sidenafil citrate(Viagra)の投与例においては、治療前後で同様の測定及び以下の検討を行う。(2)臨床検討項目:2D超音波断層法、子宮動脈血管抵抗(PI)、子宮内膜厚(EM)、子宮卵管造影法(HSG)、MRI検査、血中ホルモン値(E2, Progesterone,LH, PRL)や子宮内膜組織日付診との相関を検討する。子宮内膜体積測定はリアルタイム4D超音波Voluson 730 expertを用いたVirtual Organ Computer-aided Analysis (VOCAL)を使用する。(3)実験方法:以下の方法を用いて代表的なシステインプロテアーゼであるカルパインファミリー、カルパスタチンとカルパインの剪定分解
超音波駆動音響流による高時空間分解能空中流れ制御

本年度は三次元空間中に波長程度の断面積を持つ曲線状の音響ビームの生成について、超音波二次元フェーズドアレーによる幾何学的な波面合成原理を導出し、結果として音響インテンシティベクトルがビームの各箇所における接線と平行であるような音場の生成を達成した。これは空気の加速方向がその箇所のビームの接線方向を向くような媒質加速度場の生成を意味し、これが達成されていること数値シミュレーション及び実環境実験を確認した。ビームの形状はパラメトリックに決定され、ビーム内の各線素と二次元フェーズドアレーの列とを対応付けることでビームを生成した。このビームの生成法はビーム形状を与える連続関数の弧長の数値積分のみを計算すればよいため、計算量的なコストが小さく、数値的に安定である点に特徴がある。曲線状に伝播する音響ビームの生成は曲線状の流線を持つ流れの生成を意図したものであったが、これについては完全に狙い通りには達成されなかった。流れの形状がビームに沿い、かつ流れの各箇所がおおむねビームの接線方向を向いていることは確認されたが、これはビームの一部分においては流線を形成していたもののビーム全体にわたって連続的な流線となっていることは確認できなかった。したがって、当初の目的としての長距離にわたる自由な軌道上の物質輸送に関してもやはり部分的に達成されたという状況である。なお、これらの研究成果は応用物理分野の国際誌の原著論文として採録された。上述のように、自由空間における空中物質輸送に対して一定の成果を達成し、これが原著論文として発表されていることから初年度の進捗としては順当なものであると考える。現状においてはおおむね研究計画に沿った形での進展がなされており、今年度の研究における実験結果は来年度以降の研究の発展のためのヒントが多く得られるものであったことからおおむね順調であると判断する。幾何学的な波面合成による流れの生成は、加速度場と速度場を同一していることから、これが有効である状況は単独直線状ビームなどかなり限定的なものに限られることがわかった。よって、来年度以降は流体力学的な媒質の運動を直接最適化する方略による、いわば流体力学的波面合成を研究における主要な方針とする。
天然の試料を用いた沈み込み帯浅部におけるマントル対流様式の解明

平成30年度は前年度に得られた四国中央部三波川帯白髪山地域の温度構造をまとめて、論文に投稿するため、データの整理を行った。既に前年度にスラブーマントル境界において優位な温度上昇は検出されず、剪断応力は数十MPa以下である、という結論が得られていたため、本年度は別の角度からのデータの検証を行った。白髪山地域で採取された126個の泥質片岩に対して炭質物ラマン温度計を適用し得られた変成温度を精査したところ、380°Cから440°Cの温度ギャップが確認された。この温度領域は、熱モデル計算と比較すると、三波川変成帯の沈み込み時のスラブがモホ面を接する領域に相当することが明らかになった。380°C以下のモホ面より上部に相当する低温領域は変形が少ないのに対して、モホ面より下部の高温領域は変形が発達しており、モホ面を境界とする物質の変形機構が異なることも示された。この領域はちょうど深部スロー地震が発生している領域であり、今回の結果はスロー地震の発生機構を理解する上で天然の試料からの貴重なデータであるといえる。また、昨年度に引き続き、マントル側の情報を増やすために、分光法を用いた蛇紋岩の分析も行った。ATR法という通常の薄片でも分析が可能な新しい赤外分光法の分析手法を用いて、蛇紋石の同定が簡便に行えることを示した。また、蛇紋石のラマンスペクトルを詳細に検証したところ、白髪山地域において累進変成時の情報を残す粒子と、ピーク温度後の後退変成時に形成された粒子を区別できる可能性が示された。これらの情報は、従来ほとんど情報が引き出せなかったマントル側の超塩基性岩からも変成時の温度圧力条件を引き出せる可能性があることを示唆している。また、他の変成帯とも比較するため、台湾の国立東華大学のChin-Ho Tsai教授と共同研究を行い、Yuli帯においても同様の手法が適用できるか検証した。平成28年度は、沈み込み帯浅部スラブーマントル境界における剪断熱の有無を評価するため、四国中央部三波川帯汗見川地域において採取された変泥質岩試料をラマン分光分析し、岩石が経験した最高被熱温度を測定した。既に所属研究室の修士学生によって汗見川沿いの温度構造が測定されていたが、学部生と共に汗見川東部の2ルートの変泥質岩試料を分析し、より広域における温度構造を明らかにした。そして、調査地域中央部に位置する白髪山蛇紋岩体周辺の変泥質岩を系統的に分析し、スラブーマントル境界と考えられる位置から離れるにしたがって温度構造がどのように変化するかを明らかにした。分析によって得られた汗見川地域の温度構造は、先行研究と同様に南から北に向かって温度が上昇する傾向が見られた。本研究結果と、先行研究において鉱物組合せから提案されているアイソグラッドとを比較した結果、概ね一致する結果となった。白髪山蛇紋岩体東部境界は、鉱物組合せからスラブーマントル境界である可能性が指摘されているため、東部境界から東に向かって系統的に採取された変泥質岩試料を分析した。その結果、汗見川地域の変成度の上昇とは異なる傾向を示す温度上昇が確認された。この温度上昇は、スラブーマントル境界における剪断熱の影響を反映している可能性が考えられる。さらに、平成28年度は、平成29年度に実施予定であった剪断熱の数値計算解析に着手し、簡単な一次元モデルを用いた検討を行った。その結果、従来想定されている沈み込み帯境界で発生する剪断熱の上限値よりも有意に高い熱の発生が示唆された。平成29年度は、数値計算解析に用いたパラメーターの妥当性の検討や、二次元モデルなどの複雑な場合を想定し、より確度の高いモデリングを行う予定である。平成28年度は計画通り炭質物ラマン温度計を用いて汗見川地域の温度構造の測定を行った。従来は汗見川沿い1ルートの温度構造しか調査されていなかったのに対し、先行研究のデータも組合せる事によって、汗見川地域約6km×5kmの範囲における温度構造の全容が明らかになった。また、白髪山蛇紋岩体東部境界において採取された試料の分析によって、剪断熱が発生していた可能性を示唆する温度上昇を確認できた。さらに、暫定的ではあるが、平成29年度に予定していた数値計算モデリングにも着手する事ができ、剪断熱が発生していた場合における大まかな値を見積もる事ができた。平成29年度は四国中央部三波川帯白髪山地域における浅部スラブーマントル境界における剪断熱の有無を評価するため、まずは白髪山地域全域で測定された炭質物ラマン温度データをコンパイルし、地質構造や地形の影響を考慮して温度構造を再評価した結果、3つのルートにおいて南から北へ変成度上昇に伴う温度勾配を明らかにした。その上で、白髪山蛇紋岩体東部境界のスラブーマントル境界近傍で見積もられた温度構造を精査した結果、優位な温度上昇は確認されない、という結果に至った。よって、この地域に露出している過去のスラブ-マントル境界において、少なくとも最高変成温度に到達したタイミング以降では、剪断熱は炭質物ラマン温度計の検出限界以下(±30度)であったと考えられる。さらにこの結果を基にして熱モデル計算を行うと、浅部スラブーマントル境界の剪断応力は数十MPa以下である、という結論が導かれた。

この結果は、地熱流量や地球物理学的観測結果とモデリングとを組み合わせた先行研究で報告されている剪断応力の値と調和的な結果である。また、剪断熱の評価はスラブ側の変泥質岩を用いて検討してきたが、平成29年度はマントル側の蛇紋岩にも着目し、赤外分光装置を用いて鉱物種の同定に関する基礎研究を進めることができた。その結果、白髪山蛇紋岩体の蛇紋石はほとんどがアンチゴライトであるのに対し、脈はクリソタイルやリザーダイトが確認された。既に先行研究でラマン分光分析の結果が報告されているが、赤外分光分析による検証は進んでおらず、今後はさらに分析数を増やすことで、蛇紋石の鉱物種を簡易に識別する手法の確立が期待される。また、蛇紋石中の水などの分布を明らかにし、マントル側の情報も増やしてく予定である。平成28年度は既に簡単な熱モデル計算に着手していたが、その内容を再検討した結果、バックグラウンド温度の検討が不十分であったため、平成29年度は研究対象地域周辺の南北約15km東西約10kmという広範囲の温度データをコンパイルし、白髪山地域の温度構造を明らかにした。その上で再度熱モデル計算を行った結果、白髪山蛇紋岩体東部境界近傍で観測されていた温度上昇は、この地域固有の変成度の上昇に伴う温度上昇と調和的であり、その変成度を上回るような剪断熱は確認できなかった。よって、スラブーマントル境界における剪断熱は本研究で用いている炭質物ラマン温度計という手法の検出限界以下である、という結論が導かれた。また、この結果から、おおよその剪断応力のオーダー(数十MPa以下)を制約することもできた。この結果は、地質学・岩石学の研究分野のみならず、測地学・地震学の分野の研究者にも興味を持ってらうことができ、研究打ち合わせを行うに至った。また、土木学の研究者からも興味をもってもらい、講演を行った。また、平成29年度はマントル側に着目する研究も進めることができた。研究室に導入された赤外分光装置を用いて、蛇紋石を分析することによって、簡便に鉱物種が同定できることが明らかになった。平成30年度は前年度に得られた四国中央部三波川帯白髪山地域の温度構造をまとめて、論文に投稿するため、データの整理を行った。既に前年度にスラブーマントル境界において優位な温度上昇は検出されず、剪断応力は数十MPa以下である、という結論が得られていたため、本年度は別の角度からのデータの検証を行った。白髪山地域で採取された126個の泥質片岩に対して炭質物ラマン温度計を適用し得られた変成温度を精査したところ、380°Cから440°Cの温度ギャップが確認された。この温度領域は、熱モデル計算と比較すると、三波川変成帯の沈み込み時のスラブがモホ面を接する領域に相当することが明らかになった。380°C以下のモホ面より上部に相当する低温領域は変形が少ないのに対して、モホ面より下部の高温領域は変形が発達しており、モホ面を境界とする物質の変形機構が異なることも示された。この領域はちょうど深部スロー地震が発生している領域であり、今回の結果はスロー地震の発生機構を理解する上で天然の試料からの貴重なデータであるといえる。また、昨年度に引き続き、マントル側の情報を増やすために、分光法を用いた蛇紋岩の分析も行った。ATR法という通常の薄片でも分析が可能な新しい赤外分光法の分析手法を用いて、蛇紋石の同定が簡便に行えることを示した。
持続可能な発展のための超長期資源利用システムの研究

超長期における資源の消耗と、地球規模の環境問題は人類の持続可能な発展を脅かす重大な問題である。本研究では、まず、エネルギー資源の消費とCO2放出量の変化率に着目し、資源および環境の持続可能限界の概念を定義した。この定義に基づき、現在のエネルギー消費量の変化率が、持続可能限界からどの程度乖離しているかを定量的に表した。次に、超長期、世界全体のエネルギーモデルを開発し、シミュレーションをおこなうことにより、二通りのシナリオを提示した。シナリオ1は、エネルギー資源および技術が、その費用に応じて市場に導入される基準シナリオとし、経済的インセンティヴを付加しない。これに対しシナリオ2では、持続可能限界と当該時点のエネルギー消費量変化率の乖離に基づく経済的インセンティヴを付加した。シミュレーション結果から、シナリオ1では、資源、環境の両面における持続不可能な状態を脱することができないが、シナリオ2では、化石燃料に基づく現行のエネルギーシステムが、インセンティヴにより持続可能なエネルギーシステムに移行することが示された。また本研究においては、システム全体の評価との整合性を保証できる新しいライフサイクルアセスメントの配分手法を開発し、地球環境改善の鍵となる技術にこの手法を適用し、その持続可能性への影響を分析した。評価対象となる技術の多くは、地球規模、地域規模の持続可能性への影響に関するトレードオフ関係を有している。これを実例によって示し、各資源、環境排出の現状の持続可能性を基にトレードオフ関係下での技術選択をおこなうモデルを開発した。これによると、再生可能資源利用技術のエネルギー収支が、持続可能なシステムを実現するための重要な指標となり、CO2の回収・処分技術も過渡的ではあるが重要な役割を果たすことが示された。具体的な技術例として太陽光発電システムと風力発電システムを取り上げ、適切な精度のデータにより,その製造,使用過程のエネルギー,各種資源(特に鉄,銅,鉛など)を対象とした資源,エネルギーの収支分析を進めた.その結果,Ms-Excel上に上記技術のライフサイクルにおける資源投入を評価するための断層構造データベースを開発した.開発されたデータベースを基に,現実に即した構成の複合システムを対象として各種の原材料,環境負荷,廃棄物のリサイクル利用とその対象システム(産業,製品)を含めた全体システムを一括して考慮した資源,エネルギー収支とその再生可能資源としての自立性を検討した.またここに投入されている化石燃料の評価を進めた.これを基に太陽光発電システムを例に取り,特にエネルギー収支と経済性の相関関係の分析を中心に分析をおこなった.これらの技術評価に基づいて,超長期のエネルギー資源の持続可能性を検討するためのモデルを開発した.このモデルにより,エネルギーシステムの持続可能性の判断基準を明らかにし,また超長期的に持続可能なシステムを実現する方策を提案した.また,このモデルの中で,太陽光発電システムなどの再生可能資源利用技術のエネルギー収支と経済性の向上がその導入に不可欠であることを定量的に示した.超長期における資源の消耗と、地球規模の環境問題は人類の持続可能な発展を脅かす重大な問題である。本研究では、まず、エネルギー資源の消費とCO_2放出量の変化率に着目し、資源および環境の持続可能限界の概念を定義した。

また本研究においては、システム全体の評価との整合性を保証できる新しいライフサイクルアセスメントの配分手法を開発し、地球環境改善の鍵となる技術にこの手法を適用し、その持続可能性への影響を分析した。評価対象となる技術の多くは、地球規模、地域規模の持続可能性への影響に関するトレードオフ関係を有しいる。これを実例によって示し、各資源、環境排出の現状の持続可能性を基にトレードオフ関係下での技術選択をおこなうモデルを開発した。これによると、再生可能資源利用技術のエネルギー収支が、持続可能なシステムを実現するための重要な指標となり、CO_2の回収・処分技術も過渡的ではあるが重要な役割を果たすことが示された。
らせん状配向液晶とゲルのハイブリッド化による新しい物性の創出

特定の方向に90度ツイストしたらせん配向をもつ液晶エラストマーを作製した。このエラストマーはらせん形状を示し,温度変化でらせん形態の左右の巻きの向きが反転し、幅/厚みの比によってらせん形態がヘリコイドからスパイラルリボンに転移することがわかった。また、特定の方向に多数巻いたらせん配向をもつコレステリック液晶エラストマーを作製した。このエラストマーは、特定の向きと特定の波長の円偏向を選択反射し、ひずみによって選択反射の波長を可変できることを明らかにした。液晶の配向が一様な液晶エラストマーの熱変形挙動は多くの研究者によって明らかにされているが,配向が周期性をもち変化するような液晶エラストマーの熱変形挙動はほとんど調べられていない.本研究は,ツイスト配向およびハイブリッド配向をもっ液晶エラストマーを作製し,その熱変形挙動を調べ液晶配向との相関を調べた.アキラルな反応性液晶モノマーと架橋剤の混合物に所定量のキラルな未反応性液晶(キラルドーパント)を加え,ガラスセルの上下面間でダイレクターが90°回転した状態で光重合を行った.生成したゲル薄膜からキラルドーパントを除去しても膜の上下面でダイレクターが90°回転していることを偏光顕微鏡観察により確認した.このようなキラルインプリント法によって任意の角度だけダイレクターが回転したツイストネマチックエラストマーの作製法を確立した.ツイストネマチックエラストマー薄膜の温度変化によるマクロ変形挙動を調べた.正方形状に切り出した薄膜は,冷却すると上下面のダイレクターと45°の角度をなす方向に伸長し,菱形状に形状変化した.形状変化は熱可逆的であり,加熱すると同方向に収縮した.赤外分光測定により,液晶の配向オーダーパラメータの温度変化を調べ,マクロ変形との相関を明らかにした.オーダーパラメータの増加とともに伸びは増加し,菱形の短軸と長軸の長さの比がオーダーパラメータにおおよそ比例することを見いだした.水平配向と垂直配向処理をした基板を組み合わせたセル中で重合を行うことで,ダイレクターが膜厚方向に90°回転したハイブリッド配向液晶エラストマーを作製した.この液晶エラストマーは温度によって巨大な屈曲変形を示し,ある温度を境界として屈曲方向が変化した.一様に水平配向もしくは垂直配向した液晶エラストマーの熱変形挙動を調べ,等方性弾性理論を用いることにより屈曲変形挙動を定量的に説明することに成功した.膜の表裏面間で液晶分子が90度ツイスト配向しているネマチックエラストマー(TNE)をキラルインプリント法により作製することに成功した.キラルインプリント法は,架橋反応時に非反応性キラル剤を適量混合することによって,らせん配向の向きと回転角を制御し,反応終了後にキラル剤を除去する方法である.作製したTNEのリボン状試料の幅/長さ比を変化させ,マクロな形態の温度依存性を調べた.試料はマクロならせん形態をもち,らせんピッチおよびらせん半径は温度によって鋭敏に変化し,ある温度でらせんの向きが反転する挙動が観察された.一方,液晶分子がランダム配向である等方相の温度領域では,形態は温度に対して不変であり,観察された著しい形態変化は液晶配向の変化に起因することが明らかになった.また,TNEのらせん形態は幅/長さ比にも依存し,同比が小さいときはリボンの中心線は直線状のヘリコイド形態,同比が大きい時はリボンの中心線からせん状になったスパイラルリボン形態を示した.また,ヘリコイド形態を形成するには,TNE膜の中心層のダイレクター方向がリボンの長軸および短軸のいずれかに平行であることが必要であることも明らかにした.観察されたTNEの幅/長さ比依存性および温度依存性の特徴を液晶エラストマーの弾性体モデルを用いて理論的に説明することにも成功した.また,膜の表裏面間で液晶分子が垂直配向からプラナー配向に連続的に変化しているハイブリッド配向をもつNE(HNE)を作製することにも成功した.HNEが温度変化に対して屈曲方向の反転を伴う巨大な屈曲変形を示すことを明らかにした.また.観察された曲率の温度依存性を理論的に説明することにも成功した.当該年度において,キラルインプリント法によるツイストネマチックエラストマーの作製と熱変形挙動,およびコレステリック液晶エラストマーの作製とひずみ光学効果,について成果を得ることができた。非反応性のキラルドーパントを所定量加えた反応性液晶モノマーをガラスセル中でツイストネマチック配向状態とし,その状態で光重合することによって,膜の裏表面でダイレクタが90度ツイストした液晶エラストマー(TNE)を作製した。TNEのリボン状試料の熱変形挙動を調べ,マクロならせん状形態をとること,およびある特性温度でらせんの向き(マクロなキラリティ)の反転が起こることを見いだした。

また,温度を固定したとき,らせん状の形態が幅/厚さの比によって変化し,同比が大きいときはスパイラルリボン形態,同比が小さいときはヘリカルリボン形態をとり,同比によって形態転移が起こった。さらに,温度および幅/厚さの比を固定したとき,らせん形態がリボン長軸とツイスト方向の関係によって変わることを見いだした。これらの結果に対して,ネマチックエラストマーの弾性理論と有限要素法によるシミュレーションによって説明を与えることにも成功した。特定波長の左円偏光のみ反射するコレステリック液晶エラストマーの作製に成功した。温度が高くなると選択波長は長波長側に移動することがわかった。さらに,圧縮ひずみを与えるとひずみの増加とともに選択波長が短波長側に移動することを観察した。また,一軸伸長ひずみを与えると,ひずみがある程度以上大きくなると左右の円偏光を反射するようになることがわかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。
現場データによる日本語教育プログラムの質的評価研究

1.プログラム調査の実施石川・富山地域における7つの日本語プログラムの現場調査を実施し、結果の分析と評価方法の研究会を行った。平成20年度にパイロットスタディを行い、概要調査票、プログラム関係者への調査票、承諾書などの評価ツールを整備し平成21年度に7つのプログラムの現場調査を実施した。2.調査結果分析調査票調査の結果から、いわゆる学校型、地域型というだけでは収まりきらない日本語教育の現場の多様性が浮き彫りになった。学校主催プログラムの中にも教授法や組織形態が典型的な学校型に当たる留学生センターの大規模プログラムと、様々な特徴を持つ周辺的な小規模プログラムの存在が明らかになった。自治体主催や市民参加自主プログラムのいわゆる地域型にも、学校主催を凌ぐ規模を持つ学校型プログラムや、学校型を志向する疑似学校型プログラム(尾崎2004)、相互活動を目的とする多文化共生型プログラム(尾崎2004)等、特徴的で多様なプログラムの存在が現場調査から裏付けられた。(学会発表、報告書)3.プログラム評価法の研究会<エンパワメント評価>目標の達成度を見る従来型の評価法では捉えきれないプログラムの多様性の把握、活動や組織自体の改善を目指す評価法としてエンパワメント評価に着目し、文献研究会を実施した。エンパワメント評価は評価自体を、組織をエンパワする活動と位置付け、評価活動を通じて組織や活動の在り方を改善していく評価方法である。NPO等の実施する社会活動等に適用されることが多く、教育機関でエンパワメント評価を行った例は日本ではまだ見られない。しかし、この評価法は地域型日本語プログラムや周辺的な学校型小規模プログラムへの適用可能性は高いと考える。(フォーラム発表、文献)今後、作成した評価ツールの検討、採取記述データの分析等を進めながら、エンパワメント評価の試行可能性を探る所存である。平成20年度には、研究会を2回開催し、石川・富山地域における日本語プログラムの現場調査として、学校型プログラムの代表である大学のプログラムの調査を3つ実施した。また、杉谷日本語プログラム改善活動の一環である研究会の成果として、理科系学習者のためのフレーム教材を開発して、フレーム教材の意義と開発過程について発表した。1)研究会の開催5月30日:講演会と「プログラム改善研究会」6月9日:「日本語プログラム評価研究会」(研究分担者会議)2)6月-7月:金沢工業大学の短期日本語プログラム(パイロット調査)*授業の参与観察、コーディネータ、日本語教員、学習者に対するインタビュー調査。*教員、学習者への調査票、コーディネータへの概要調査票、インタビュー承諾書など、現場調査に必要な評価ツールの検討を行った。*8月-9月、評価ツール(調査依頼状、調査票、承諾書)の修正と研究計画の再検討。3)8月2日:日本語教育学会実践研究フォーラムで「プログラム改善研究会」の成果としてフレーム教科書『理科系学習者のための日本語で学ぶ日常科学2』を作成し、発表した。4)11月-12月:金沢大学留学生センター:総合日本語コースの現場調査*調査手続きや、調査票の配り方など、実際的な調査手法の検討。5)12月-2月:富山大学留学生センター:日本語プログラムの現場調査*調査手続きの改善により、スムーズに調査が進んだ。現在までにパイロット調査を含めて3つの現場における実地調査を行い、1)調査票などの評価ツールの作成と改善、2)調査手続きと調査手法の洗練、3)多量の音声資料の収集、4)うち録音テープ15本分のテキスト化資料作成等の成果が得られた。資料の分析は試験的に行っているが、本格的な分析は平静21年度から行う予定である。平成21年度には、研究会を1回開催し、石川・富山地域における3つの地域日本語プログラムの現場調査と、平成20年度にパイロットスタディーを実施し、評価ツールを開発した大学プログラムの本調査を実施した。1.現場調査1)4月-5月:石川県国際交流財団、石川県日本語講師会日本語プログラム調査<地域>2)6月-7月:金沢工業大学の短期日本語プログラム(本調査)<大学>3)12月-1月:富山市民国際交流協会日本語プログラム調査<地域>4)2月-3月:ワイワイにほんご・たいこうやま日本語プログラム調査<地域>*授業の参与観察、コーディネータ、日本語教員、学習者に対するインタビュー調査。*教員、学習者、コーディネータへの概要調査票によるアンケート調査。*7つの現場調査を終え、アンケートシートやインタビューなどの音声資料を集めた。調査予定のプログラムの現場調査をほぼ終わった。2.研究会の開催1月28日:「日本語プログラム評価研究会」(研究分担者会議)*プログラムの目的の表示と目的意識に関するディスカッション3.資料の分析*インタビュー音声データのテキスト化をほぼ終了し、インタビューテキストデータのコーディングを開始した。*概要調査アンケートのまとめと各プログラムの目的の分析を開始した。石川、富山両県の、鯛査予定のプログラムの現場調査は1つを除いて終了した。プログラムの現場調査のための評価ツールや調査手法の検討を進めている。大学と地域のプログラムを共に調査して分析する試みは画期的なものであるが、現場調査を実施する場合に実際に直面する幾多の問題点も浮き彫りになった。

平成20年度にパイロットスタディを行い、概要調査票、プログラム関係者への調査票、承諾書などの評価ツールを整備し平成21年度に7つのプログラムの現場調査を実施した。2.調査結果分析調査票調査の結果から、いわゆる学校型、地域型というだけでは収まりきらない日本語教育の現場の多様性が浮き彫りになった。学校主催プログラムの中にも教授法や組織形態が典型的な学校型に当たる留学生センターの大規模プログラムと、様々な特徴を持つ周辺的な小規模プログラムの存在が明らかになった。自治体主催や市民参加自主プログラムのいわゆる地域型にも、学校主催を凌ぐ規模を持つ学校型プログラムや、学校型を志向する疑似学校型プログラム(尾崎2004)、相互活動を目的とする多文化共生型プログラム(尾崎2004)等、特徴的で多様なプログラムの存在が現場調査から裏付けられた。(学会発表、報告書)3.プログラム評価法の研究会<エンパワメント評価>目標の達成度を見る従来型の評価法では捉えきれないプログラムの多様性の把握、活動や組織自体の改善を目指す評価法としてエンパワメント評価に着目し、文献研究会を実施した。エンパワメント評価は評価自体を、組織をエンパワする活動と位置付け、評価活動を通じて組織や活動の在り方を改善していく評価方法である。NPO等の実施する社会活動等に適用されることが多く、教育機関でエンパワメント評価を行った例は日本ではまだ見られない。しかし、この評価法は地域型日本語プログラムや周辺的な学校型小規模プログラムへの適用可能性は高いと考える。(フォーラム発表、文献)今後、作成した評価ツールの検討、採取記述データの分析等を進めながら、エンパワメント評価の試行可能性を探る所存である。