hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クラスター代数と結晶基底の表現論的研究

クラスター代数は、FominとZelevinskyにより導入された代数であり、現在広く世界中で活発に研究が進展している。当該研究の主題はこのクラスター代数と結晶基底の関係について単項式表示や多面体表示などを用いて具体的に記述することである。これまで明らかになっているのは2重Bruhat cell G(u,e)上の座標環が持つクラスター代数としての構造のうち初期クラスターとよばれるものについて、Demazure結晶の単項式表示を用いて具体的に記述したことである。さらに、ポスドクの金久保有輝とともにA型の場合に、Coxeter元からきまる2重Bruhatcell上のクラスター代数のすべてのクラスター変数を結晶基底の単項式表示を用いて具体的に記述することにも成功した。そこでは、preprojective代数の加群の圏を用いてのadditivecategorificationという手法が重要な役割を果たした。また、クラスター多様体と呼ばれる幾何学的対象上に幾何結晶の構造を導入することにも研究の方向を広げている。クラスター多様体にはA多様体とX多様体という対になったものが定義されている。この2つのトロピカル双対について、その上の座標環とtropicalizeされた多様体によって基底がパラメトライズされるというFock-Goncharov予想というものが提示されて、幾何結晶のtropicalizationとの関係が期待されている。特に、最近ではpotentialまたはdecorationとよばれる多様体上の関数が幾何結晶、結晶基底、そしてクラスター代数をつなぐ重要な対象であると認識しその具体的な構成や応用についての研究を開始した。中筋はCasselmann問題を通じて解析数論の立場から研究を遂行している。また、五味は群論、Hecke環の立場から研究を遂行している。研究計画にあるクラスター代数と結晶基底に関連した研究発表を行い、論文の作成を行うなど概ね当初の予定通りの成果が得られている。現在、主に有限型とよばれるリー代数のクラスを扱っているが、さらに広いクラスであるKac-Moodyリー代数へ広げることや、結晶基底をDemazure結晶と呼ばれる対象に広げていくことを考えている。クラスター代数はS.FominとA.Zelevinsyにより定義された新しい代数であり、現在広く世界中で研究が進行している分野である。結晶基底とクラスター代数の関係について、研究を遂行している。現在までに、明らかになった点は以下のようなことである。まず、古典A型の場合にある条件をみたすワイル群の元に対応する2重Bruhatcell上の函数環は、最近の研究によりクラスター代数の構造を持つことが分かったが、そのクラスター代数の初期クラスター変数は、正係数のKaurent多項式として得られ、その単項式はすべてあるDemazure結晶の単項式表示として与えられることが分かった。また、同様な初期クラスター代数の具体的な表示をB型C型の場合にも得た。ここで、2重Bruhat cellとは、代数群Gのoppositeボレル部分群B,B_ 2つのワイル群の元u,vを用いて(BuB)∩(B_vB_)として与えられるものである。結晶基底の単項式表示とは、無限個の変数からなるローラン単項式の集合上に結晶構造を構成したものである。さらに、上智大学大学院生金久保有輝との共同研究により、初めのいくつかの初期クラスター変数は、A,B,C,D型の場合にやはり、あるDemazure結晶の単項式表示によって記述されることを明らかにした。このことは、クラスター代数と結晶基底の新たな関係を記述するものとして、興味深いものであると考えられる。中筋は、Casselman問題を通じて、解析数論の立場から研究を遂行している。また、五味も群論の立場から研究を遂行している。研究計画にあるクラスター代数と結晶基底に関連した論文の出版、発表を行うなど概ね当初の想定通りの成果が得られている。クラスター代数は、FominとZelevinskyにより定義された新しい代数であり、現在広く世界中で研究が活発に進展している分野である。当該研究の主題はこのクラスター代数と結晶基底の関係について単項式表示などを用いて具体的に記述することである。これまでに、明らかになっているのは2重Bruhat cell G(u,v)上のクラスター代数はu=eまたはv=eの場合その初期クラスター変数はDemazure結晶の単項式表示により具体的に記述されることがわかった。また、最新の研究成果として、大学院生の金久保有輝とともにA型の場合に、Coxeter元cの2乗に付随して決まる2重Bruhat cell上の有限クラスター代数のすべてのクラスター変数をDemazure結晶の単項式表示で具体的に記述した。ここでの手法として、preprojective代数の加群の圏を用いてのadditivecategorificationが重要な役割を果たした。詳しく述べるとtitling加群というクラスにmutationにあたるものが定義され、それをオイラー標数の計算に載せることにより単項式表示との関係を明示的に書き下し、対応を与えた。また、クラスター代数、結晶基底と関係の深い幾何結晶についてもアファインA型の場合に完全結晶に対応するものをKailash C.Misraとともに構成することに成功した。幾何結晶とクラスター代数の関係についても興味深いものがある。中筋はCasselman問題を通じて解析数論の立場から研究を遂行している。また、五味は群論、Hecke環論のたちばから研究を遂行している。当初の予定通りの結果が得られている。

クラスター代数は、FominとZelevinskyにより定義された新しい代数であり、現在広く世界中で研究が活発に進展している研究分野である。当該研究の主題はこのクラスター代数と結晶基底の関係について単項式表示や多面体表示などを用いて具体的に記述することである。これまで明らかになっているのは2重Bruhat cell G(u,e)上の座標環が持つクラスター代数としての構造のうち初期クラスターとよばれるものについて、Demazure結晶の単項式表示を用いて具体的に記述したことである。さらに、ポスドクの金久保有輝君とともにA型の場合に、Coxeter元からきまる2重Bruhatcell上のクラスター代数のすべてのクラスター変数を結晶基底の単項式表示を用いて具体的に記述することにも成功した。そこでは、preprojective代数の加群の圏を用いてのadditivecategorificationという手法が重要な役割を果たした。また、最近では、クラスター多様体と呼ばれる幾何学的対象上に幾何結晶の構造を導入することにも研究の方向を広げている。クラスター多様体にはA多様体とX多様体という対になったものが定義されている。この2つのトロピカル双対について、その上の座標環とtropicalizeされた多様体によって基底がパラメトライズされるというFock-Goncharov予想というものが提示されて、幾何結晶のtropicalizationとの関係が期待されている。中筋はCasselmann問題を通じて解析数論の立場から研究を遂行している。また、五味は群論、Hecke環の立場から研究を遂行している。大体、当初の予定通りの結果が得られている。クラスター代数は、FominとZelevinskyにより導入された代数であり、現在広く世界中で活発に研究が進展している。さらに、ポスドクの金久保有輝とともにA型の場合に、Coxeter元からきまる2重Bruhatcell上のクラスター代数のすべてのクラスター変数を結晶基底の単項式表示を用いて具体的に記述することにも成功した。また、クラスター多様体と呼ばれる幾何学的対象上に幾何結晶の構造を導入することにも研究の方向を広げている。
日本人の山岳聖域観に基づく自然護持の地域的諸相

日本列島では,古来山野に開発が及ぶ場合,これを拒絶して原環境(天然林の存在がメルクマ-ル)を残す例を各地に見る。それは多く人々が登拝する山岳信仰(修験道)の対象となった,いわゆる霊山であることが多い。それに対して普通の山地は,天然林の伐採による開拓や,人工林化が進み,原環境は著しく破壊されているのが現状である。自然保護の重要性が強調されている現代社会において,忘却されようとしている日本人の山岳聖域観に基づく自然護持のメカニズムを明らかにすることは,自然保護の対策を考えるうえで,先人たちのくふうと努力に,改めて示唆を受けることが多い。具体的な調査・研究による成果は次のとおりである。1.自然護持の意識は,山岳の自然を神格化し,神仏習合思想を基盤に,山岳を聖なる修行の場とした修験道の霊山に顕著であることを,修験道の教典・古文書類を検討することによって明らかとなった。2.日本列島における修験道の拠点となった山岳200余座の分布を把握した。個々の霊山は自然護持の方法に特色をもつことから,便宜的に(1)奥山型霊山,(2)里山型霊山,(3)島型霊山に分類し調査・研究を進めた。3.(1)は大峰山の靡八丁,英彦山の四土結界による自然護持について,従来の研究を補強した。(2)は黒髪山(佐賀県),横倉山(高知県),(3)は金華山(宮城県),宮島(広島県),硫黄島(鹿児島県)について,自然護持の実態が明らかとなった。4.明治維新の神仏分離令による修験道の衰退や,社寺領上知令による旧聖域の俗化で,原環境が消失する過程を戸隠山の例で明らかにした。5.以上のほかに,原環境を残す20余座の霊山を巡検した結果,(1)(3)のタイプについて補強する実例として,今後も継続調査・研究を推進する必要がある。なお研究発表は別紙様式4記述の理由で1年延期。日本列島では古来,山野に開発が及ぶ場合,これを拒絶して原初的自然環境(天然林の存在で代表される)を残している場合がある。多くの山地が人工林化されたり,伐材で植生が失われていくのに対して,古くから霊山として信仰され,特に山岳宗教を代表する神仏習合の修験道の行場となった山岳に天然林がよく保存されている。今年度はその典型的な例を,西日本の霊山に求め、以下のような現地調査を実施した。1.奥山型として,鹿児島・宮崎両県にまたがる霧島山について,広域の天然林をもつ国有林を管理する営林署(加治木・えびの・小林・都城)において、植生関係資料を集収すると共に,天然林の現地観察を行った。また霧島山信仰によって成立した山麓部の神社(霧島神宮・東霧島神社・白鳥神社・狭野神社・霧島東神社)において文献・古文書等の集収を行ったが,明治維新の神仏分離・排仏毀釈の影響で古記録の消滅が著しく,調査研究上に大きな障害となった。2.里山型として,佐賀県有田町・西有田町・山内町の黒髪山・青螺山,および高知県越知町の横倉山を対象に現地調査を行った。これらの山は標高500m前後の比較的小規模な山で,山麓まで集落や田畑が開かれている。それにもかかわらず伐材や人工林化されることなく,天然林が広く残されていたり,日本名水100選に指定されるような自然がある。その背景には山岳信仰に基づく修験道の行場となっていた影響の大きいことが確認できた。更に前者の場合は,旧佐賀藩の藩窯の伝統をもった大川内焼の秘窯のガードとしての機能を山体が果していたり,後者の横倉山では安徳天皇陵墓参考地(宮内庁管理)の山として聖域化されていることなどの要素も付帯している。3.島岬型の広島県厳島については,調査期間不足のため,外見を観察したに止まったが,平成3年の台風災害で著しく被害を受けていた。

3.(1)は大峰山の靡八丁,英彦山の四土結界による自然護持について,従来の研究を補強した。(2)は黒髪山(佐賀県),横倉山(高知県),(3)は金華山(宮城県),宮島(広島県),硫黄島(鹿児島県)について,自然護持の実態が明らかとなった。4.明治維新の神仏分離令による修験道の衰退や,社寺領上知令による旧聖域の俗化で,原環境が消失する過程を戸隠山の例で明らかにした。5.以上のほかに,原環境を残す20余座の霊山を巡検した結果,(1)(3)のタイプについて補強する実例として,今後も継続調査・研究を推進する必要がある。なお研究発表は別紙様式4記述の理由で1年延期。日本列島では、古来山野に開発が及ぶ場合、これを拒絶して原環境(天然林の存在がメルクマール)を残す例を各地に見る。それは多くの人々が登拝する山岳信仰(修験道)の対象となった。いわゆる霊山であることが多い。それに対して普通の山地は、天然林の伐採による開拓や、人口植林化が進み、原環境は著しく破壊されているのが現状である。自然保護の重要性が強調されている現代社会において、忘却されようとしている日本人の山岳聖域観に基づく自然護持のメカニズムを明らかにすることは、自然保護の対策を考えるうえで、先人たちのくふうと努力に、改めて示唆を受けることが多い。以上の主旨による本研究の、平成5年度の成果は以下のとうりである。1.前年度に引き続いて、【.encircled1.】奥山型の霊山の大峰山・富士山、【.encircled2.】里山型霊山の三輪山(奈良県)、【.encircled3.】島型霊山の宮島(広島県)などの自然護持に関する古文書・文献の検討と現地調査を行ったほか、金峰山(山口県)、大滝山(香川県)、書写山(兵庫県)、秋葉山(静岡県)、御岳山(東京都)、高尾山(東京都)などを観察した。2.前年度に引続いて、山岳聖域を行場として、俗化することを拒否し、自然のままの原環境を護持した山岳信仰、特に修験道の教儀・教典・文献等を検討し(主として『増補改訂日本大蔵経・修験道章疏』および諸霊山の文献)自然護持の宗教的理念を把握した。3.現在、法的に自然保護がなされている地域(国立公園・原生自然環境保全地域等)以外の、著名でない社寺境内地の自然保護の現状について、全国的に約100社寺にアンケートを実施し、その実態を把握する資料を得ることができた。以上の研究成果の発表は、別紙様式4に掲載した理由により、平成6年度末まで延期することになった。
川崎病患児小腸粘膜細菌叢の病態発症への関与についての検討

インフォームド・コンセントの得られた川崎病患児14例中9例の小腸粘膜から,患児末梢血単核球を有意に刺激する4種のグラム陰性桿菌,3種のグラム陽性球菌,3種のグラム陰性球菌を検出した.このうち患児2例からはスーパー抗原活性を有するS.aureusが検出された.また検出された細菌のうち1種は偏性嫌気性菌で通常の咽頭/後鼻腔,便培養では得られない細菌群であった.これらの培養上清を同一患児血清と反応させ,Western blottingにより反応した蛋白成分をIgG抗体を用いて検出した.その結果,9例全例からγグロブリン投与前の血清で検出されなかった各細菌の産生物に対するIgG抗体が投与後の血清にて検出されていた.以上より,小腸粘膜から検出された細菌の産生物が,患児単核球を増殖させ,何らかの免疫学的活性をもたらしていること,しかもその細菌産生物の産生時期は川崎病急性期であること,γグロブリンによりその中和抗体が供給されたことより,川崎病が治癒を迎えた可能性が大きいことが推測され,これら細菌産生物が川崎痛の原因物質であることを強く示唆する結果と考えられた.これらのうち2例から得られた56kDa,47kDa,37kDaの3種のバンドについてのみアミノ酸分析が行い得たが,これらはいずれも細菌の内因性蛋白であった.以上のことから,川崎病の病原菌は単一なものではなく極めてheterogeneousなものであることが推察された.インフォームド・コンセントの得られた川崎病患児14例中9例の小腸粘膜から,患児末梢血単核球を有意に刺激する4種のグラム陰性桿菌,3種のグラム陽性球菌,3種のグラム陰性球菌を検出した.このうち患児2例からはスーパー抗原活性を有するS.aureusが検出された.また検出された細菌のうち1種は偏性嫌気性菌で通常の咽頭/後鼻腔,便培養では得られない細菌群であった.これらの培養上清を同一患児血清と反応させ,Western blottingにより反応した蛋白成分をIgG抗体を用いて検出した.その結果,9例全例からγグロブリン投与前の血清で検出されなかった各細菌の産生物に対するIgG抗体が投与後の血清にて検出されていた.以上より,小腸粘膜から検出された細菌の産生物が,患児単核球を増殖させ,何らかの免疫学的活性をもたらしていること,しかもその細菌産生物の産生時期は川崎病急性期であること,γグロブリンによりその中和抗体が供給されたことより,川崎病が治癒を迎えた可能性が大きいことが推測され,これら細菌産生物が川崎痛の原因物質であることを強く示唆する結果と考えられた.これらのうち2例から得られた56kDa,47kDa,37kDaの3種のバンドについてのみアミノ酸分析が行い得たが,これらはいずれも細菌の内因性蛋白であった.以上のことから,川崎病の病原菌は単一なものではなく極めてheterogeneousなものであることが推察された.川崎病患児8例の小腸粘膜表面より全例にほぼ共通した好気性菌4種,通性嫌気性菌3種を得た.このうち通性嫌気性菌は,通常の咽頭/後鼻腔,便培養では得られない細菌群であった.これらの培養上清のうち,同一症例のγグロブリン投与前の末梢血単核球に有意な増殖能をもたらすものは,共通の好気性菌2種,通性嫌気性菌2種であった.これらの培養上清を同一患児血清と反応させ,Western blottingにより反応した蛋白成分をlgG抗体を用いて検出した.その結果,全例でγグロブリン投与前の血清で検出されなかった各細菌の産生物に対するlgG抗体が投与後の血清にて検出されていた.以上より,小腸粘膜から検出された細菌の産生物が,患児単核球を増殖させ,何らかの免疫学的活性をもたらしていること,しかもその細菌産生物の産生時期は川崎病急性期であること,γグロブリンによりその中和抗体が供給されたことより,川崎病が治癒を迎えた可能性が大きいことが推測され,これら細菌産生物が川崎病の原因物質であることを強く示唆する結果と考えられた.平成14年度の検討目標は,平成14年度の検討目標は,1.病因物質に対する抗体のprotein searchに基づき,病因物質を同定する.2.その原因物質が既知のもので市販されているものであれば,その抗体を上述の患児単核球刺激試験の系に加えることにより,単核球の増殖が抑制されることを観察し,in vitroで川崎病治療に有効であることを確認する.市販されていないもの,未知の蛋白であったら,シークェンスをもとにrecombinant技術を用いて作成することも将来的に考えている.従来のγグロブリン大量療法に代わる,コストのかからない,確実で,血液製剤由来の感染のリスクのない川崎病の新しい治療法とワクチンの開発やビフィズス菌等のprobiotics投与による予防法の確立に貢献できることを期待する.インフォームド・コンセントの得られた川崎病患児15例の小腸粘膜表面より全霊にほぼ共通した好気性菌5種,通性嫌気性菌3種を得た.このうち通性嫌気性菌は,通常の咽頭/後鼻腔,便培養では得られない細菌群であった.これらの培養上清のうち,同一症例のγグロブリン投与前の末梢血単核球に有意な増殖能をもたらすものは,共通の好気性菌2種,通性嫌気性菌2種であった.

これらの培養上清を同一患児血清と反応させ,Western blottingにより反応した蛋白成分をlgG抗体を用いて検出した.その結果,全例でγグロブリン投与前の血清で検出されなかった各細菌の産生物に対するlgG抗体が投与後の血清にて検出されていた.以上より,小腸粘膜から検出された細菌の産生物が,患児単核球を増殖させ,何らかの免疫学的活性をもたらしていること,しかもその細菌産生物の産生時期は川崎病急性期であること,γグロブリンによりその中和抗体が供給されたことより,川崎病が治癒を迎えた可能性が大きいことが推測され,これら細菌産生物が川崎病の原因物質であることを強く示唆する結果と考えられた.この細菌産生物は2種類あり,うち1種はN末端法により既知の結合織蛋白と相同性をもつ蛋白であることが同定された.いま一つは,N末端がblockされていることにより,N末端法では同定しえず,MASを用いて同定中である.
後突衝撃をうける自動車乗員の応答に及ぼす能動的姿勢の影響解析

本研究では,後面衝突事故時における頚部傷害リスクに及ぼす運転姿勢の影響を解明するために,実際に存在しうる運転姿勢の個体差とその時の筋活動を明らかにするとともに,アクティブ人体モデルによる傷害解析手法を新たに確立することを目的とした.ドライブレコーダの車内映像を分析した結果,自動車乗員の頭部姿勢の変化傾向を明らかにすることができた.また,筋骨格モデルを用いることにより姿勢変化に伴う筋活動を明らかにすることができた.さらに,有限要素解析結果より頭部姿勢の変化が頚部傷害リスクに影響を及ぼす可能性があることを示した.自動車事故による死者数と負傷者数は減少傾向にあるが,事故発生件数に対する死者数と負傷者数の割合はほとんど変化しない.これは自動車の衝突安全技術の設計開発と性能評価において乗員の運転姿勢や能動的動作を考慮していないためであると考えられる.本研究では,後面衝突事故時における頚部傷害リスクに及ぼす運転姿勢の影響を解明するために,実際に存在しうる運転姿勢の個体差とその時の筋活動を明らかにするとともに,アクティブ乗員モデルによる自動車衝突事故解析手法を新たに確立することを目的としている.平成27年度では,運転姿勢個体差の解析,運転時の筋活動の計測およびアクティブ乗員モデルの構築を行い,以下の成果を得た.(1)ドライブレコーダ映像をもとにドライバの三次元頭部姿勢を推定する手法を開発し,被験者実験によりこの手法の推定精度を明らかにした.また,この手法を用いて多数のドライブレコーダ映像を解析し,各ドライバの頭部の三次元姿勢や運動範囲を明らかにするとともに,パターン化を試みた.(2)被験者実験により自動車シート座位時における筋電図の測定を行い,運転姿勢の違いによる筋活動の変化を明らかにした.また,筋骨格モデルを用いてこの被験者実験の再現解析を行い,筋骨格モデルの妥当性を検証している.(3)過去に開発した乗員マルチボディモデルに筋肉モデルを新たに取り付け,アクティブ乗員モデルを構築した.また,このアクティブ乗員モデルによる事故再現解析が実施できることを確認した.当初の計画どおり,三次元姿勢推定手法の推定精度を検証し,多数のドライブレコーダ映像を解析することができた.また,自動車シート座位時における筋活動と運転姿勢との関係を取得することができた.以上より,平成28年度に予定される数値解析のために必要な運転姿勢データと筋電図データの準備ができた.自動車事故による死者数と負傷者数は減少傾向にあるが,事故発生件数に対する死者数と負傷者数の割合はほとんど変化しない.これは自動車の衝突安全技術の設計開発と性能評価において乗員の運転姿勢や能動的動作を考慮していないためであると考えられる.本研究では,後面衝突事故時における頚部傷害リスクに及ぼす運転姿勢の影響を解明するために,実際に存在しうる運転姿勢の個体差とその時の筋活動を明らかにするとともに,アクティブ乗員モデルによる自動車衝突事故解析手法を新たに確立することを目的としている.平成28年度では,乗員筋骨格モデルの検証,能動的運動時の乗員筋活動の調査,アクティブ頭頚部有限要素モデルの構築および頚部傷害リスクに及ぼす頭部姿勢の影響解析を行い,以下の成果を得た.(1)昨年度に開発した筋骨格モデルを用いて先行研究における被験者実験の再現解析を行い,プリクラッシュ時(衝突直前)の姿勢における筋活動の解析結果の妥当性を確認することができた.(2)筋骨格モデルを用いて昨年度にドライブレコーダ映像から明らかにしたドライバの代表的頭部姿勢を再現し,低加速度負荷時の筋活性や頚部負荷を調査することができた.(3)頭頚部有限要素モデルに筋肉モデルを導入し,頭頚部の能動的運動の再現可能性を明らかにすることができた.(4)アクティブ頭頚部有限要素モデルを用いて後面衝突時の頚部傷害リスクに及ぼす頭部姿勢の影響を解析することができた.本研究では,後面衝突事故時における頚部傷害リスクに及ぼす運転姿勢の影響を解明するために,実際に存在しうる運転姿勢の個体差とその時の筋活動を明らかにするとともに,アクティブ人体モデルによる傷害解析手法を新たに確立することを目的とした.ドライブレコーダの車内映像を分析した結果,自動車乗員の頭部姿勢の変化傾向を明らかにすることができた.また,筋骨格モデルを用いることにより姿勢変化に伴う筋活動を明らかにすることができた.さらに,有限要素解析結果より頭部姿勢の変化が頚部傷害リスクに影響を及ぼす可能性があることを示した.筋骨格モデルの妥当性が確認された後,様々な運転姿勢や能動的動作における筋活動の解析を行う予定である.また,被験者実験との比較によりアクティブ乗員モデルの妥当性検証を行い,事故再現解析を実施することにより頚部傷害リスクに及ぼす運転姿勢や筋活動の影響を検討する予定である.生体力学3月中に納品された物品が4月支払いになったことから残額が生じた.上記の支払いのために28年度において執行する.
地域の自殺予防のためのストレス要因簡易調査票の検証と要因の寄与の評価:前向き研究

公衆衛生対策上高い関心を集めている自殺予防に対処可能かつ有効な方策が求められている。住民に理解される自殺予防対策では、一次予防とハイリスク対策の両面が必要である。自殺と抑うつには重大な喪失体験をもたらすライフイベントや、社会的ストレス因子が背景として強く関与している。秋田県S地区において、3074歳の住民を対象に質問紙調査を実施した。4645人に配布し4267人から回答を得た(有効回収数3981人85.7%)。年齢は平均50,9歳(標準偏差10.8)、男性46.9%、女性53.1%であった。抑うつ割合は13.7%であった。今回の調査協力者のうち住所氏名記入者の住所および氏名に基づき前回調査とのリンケージを行った。調査方法については秋田大学医学部倫理委員会の承認を得た。調査時に調査方法の説明と共に調査票にリンケージについての同意の項目を設定した。リンケージできた対象者は1141人であった。前回調査時の年齢は平均51,5歳(10.3)、男性46.7%、女性53,3%であった。前回調査時の抑うつ割合は16.8%、今回の抑うつ割合は15.3%であった。2回の得点分布は強く正の相関(r_<ps>=0.68)し、得点変化は負の相関(r_<ps>=-0.40)が見られた。前回調査以降のライフイベントに「とても悪いこと」があったとの回答者では、前回調査の抑うつ割合は20.1%、今回は28.1%であった。また「とてもよいこと」があった人での前回調査の抑うつ割合は5.6%、今回は10.3%であった。抑うつ状態の変化について前回調査時に抑うつ状態でなかった人を対象とした分析では、「とてもよいこと」があった人の3.3%、「とても悪いこと」があった人の10.9%が抑うつ状態と評価された。その他、地域住民の抑うつ状態に関連する社会的ストレス要因について検証した。地域での総合的な自殺予防対策の推進にあたっては,個人の一時点の抑うつ状態だけでなく背景にある日常生活におけるストレス要因の評価が重要である。秋田県K市の30歳から69歳の全住民19624人を対象として,ストレス要因簡易調査票を用いた質問紙調査を行った。(回収率48.9%)調査票の配付回収は行政および住民組織の協力により行った。回答に者の内訳は男性42.6%,女性57.4%,平均年齢52.7歳であった。住民の抑うつ度の評価はCES-Dを用いた。日常生活におけるストレス要因の評価は,15項目からなるストレス要因簡易調査票を用いた。CES-D得点の有効回答数は8977人であり,得点の平均(標準偏差)は16.7点(9.5)であった。CES-D得点の標準的なカットオフ値である16点以上割合は44.9%であった。ストレス要因簡易調査票による日常生活ストレス得点の有効回答数は6852人であった。得点の最低は0点,最高は14点であり,平均(標準偏差)は2.3点(2.1)であった。基本属性に関して,性別では男性2.26点(2.08),女性2.34点(2.14)と差はなく,年代では30歳代2.34点(2.14),40歳代2.37点(2.08),50歳代2.31点(2.17),60歳代2.14点(1.99)と60歳代に低い傾向(p=0.01)が見られた。CES-D得点と日常生活ストレス得点との関連については,Spearmanの順位相関係数は0.342(p<0.001)と有意な相関があった。抑うつ傾向の有無に関しては,CES-D15点以下の1.76点(1.65)に対し,16点以上では2.94点(2.40)と有意(p<0.001)に高かった。今後,日常生活におけるストレス要因が長期的な抑うつ傾向の変化に与える影響を評価する必要がある。前回調査時の抑うつ

割合は16.8%、今回の抑うつ割合は15.3%であった。2回の得点分布は強く正の相関(r_<ps>=0.68)し、得点変化は負の相関(r_<ps>=-0.40)が見られた。前回調査以降のライフイベントに「とても悪いこと」があったとの回答者では、前回調査の抑うつ割合は20.1%、今回は28.1%であった。また「とてもよいこと」があった人での前回調査の抑うつ割合は5.6%、今回は10.3%であった。抑うつ状態の変化について前回調査時に抑うつ状態でなかった人を対象とした分析では、「とてもよいこと」があった人の3.3%、「とても悪いこと」があった人の10.9%が抑うつ状態と評価された。その他、地域住民の抑うつ状態に関連する社会的ストレス要因について検証した。
大規模公的試験の資格試験化と段階的学力評価を行う為のテスト標準化理論の開発と実践

研究期間中に、学力を段階評価するためのテスト理論である潜在ランク理論の開発をおおむね完了することができた。また、潜在ランク理論を実行するための専用のソフトウェアを開発した。また、センター試験のデータ解析を行った。今日,テストを用いたさまざまな教育評価場面で,段階評価の必要性が急務となっている.というのは,たとえば,100点満点のテストにおいて,65点と70点の間には実質的な学力差はないにも関わらず,テストの(連続的な)得点の結果を用いて,学力評価や入試選抜に用いている.現に大学入試センター試験などの大規模公的試験から,個別学校入試まで幅広くテストの連続得点を用いて選抜や評価を行っている.しかし,実際の学力評価場面では学力を5段階程度に分類できれば十分であるという教育現場の教員の方々の意見もある.テストは,体重計や身長計のように解像度(信頼性)が高くない.体重計はわずかに異なる2人の体重を見分けることができるが,テストはわずかに異なる2人の潜在特性(学力)を見分けることができない.つまり,テストができるのは,せいぜい受験者集団を大きくとも10か20のグループに段階評価することである.したがって,学力を段階評価するテスト標準化理論が必要である.多くのテストの実務家がすでに知っているように,テストの信頼性は非常に高いとは言えない.したがって,学力を段階評価しながらテストを標準化するためのテスト理論があれば便利である.申請者は,そのような背景から,潜在尺度に順序尺度を仮定したテスト理論であるニューラルテスト理(neuraltest theory, NTT)の開発を進めている.本年度は,理論的な基盤を整備するとともに,専用のソフトウェアを開発することができた.また,他機関の研究者たちと研究協力を行うことができた.また,日本テスト学会でセッションとして企画された.潜在ランク理論(ニューラルテスト理論)は、学力を段階評価するためのテスト理論である。テスト理論とは、テストを経年的に運用するための統計理論であり、また、コンピュータテスティングの背景理論である。我が国のテストは、100点満点などで学力を評価することが多いが、テストは、そのような細かいスケールで学力を評価できるほどの解像度はない。せいぜい、520段階くらいのきめの細かさでしか学力を評価できない。潜在ランク理論は、テスト受検者の学力を段階評価し、診断するためのテスト理論として開発された。具体的には、自己組織化マップや生成トポグラフィックマッピングのメカニズムを利用している。潜在ランク理論を用いると、各受検者が、各学力段階(潜在ランク)にどれくらいの確率で所属するかに関するプロフィールが得られる。また、各問題項目が、各学力段階にとってどの程度の正答率であるかを評価することができる。去年度までに、おおよその理論整備は行っていたので、今年度は、ある地方自治体におけるテストの実施を支援したり、ある会社のテスト開発業務に携わったりなど、潜在ランク理論を各方面に応用し、知見を得た。また、その結果から、理論の改良、ソフトウェアの改善などを行った。また、大規模公的試験のCan-Do Chart(テストが何を測定しているかに関する行程表)の作成方法などを検討した。詳しい成果は、本報告「13.備考」に記載してあるURLに記録している。多くのテストは、100点満点などのスケールによって、受検者の学力を連続尺度の上で位置づけるという方法によって、受検者の学力を評価している。しかし、実際のテストは、1点1点の細かい刻みで、学力を評価できるほど解像度は高くなく、せいぜい、520段階で評価できるくらいである。潜在ランク理論(あるいはニューラルテスト理論)は、学力を段階評価しながら、テストの標準化を行うための統計理論である。潜在ランク理論は、自己組織化マップや生成トポグラフィックマッピングのメカニズムを応用したモデルである。潜在ランク理論のプロジェクトは、以下のサイトで進行中である。今年度は、テストを資格試験として、学力を段階評価するための標準化理論である潜在ランク理論(latent rank theory,LRT)の開発を行った。また、LRTを用いて、センター試験などの大規模公的試験に適用し、資格試験として標準化する試みを行った。並行して、大規模公的試験を資格試験として取り扱うことの社会的意義と功罪についても考察した。また、本研究と関連して、以下の講演を行った。・2011年7月「能力記述文構築のためのテスト理論とその分析ツール」日本言語テスト学会第34回研究例会(於新潟青陵大学)・2011年9月「学習評価の新潮流」日本行動計量学会第39回大会・日本テスト学会第9回大会(於岡山理科大学)※植野真臣氏(電気通信大学)と共同・2011年11月「テストデータを分析する:古典的テスト理論・項目反応理論・潜在ランク理論による学力評価」外国語教育メディア学会中部支部第78回大会(於立命館大学)
日本人英語学習者が不得手な目的格関係代名詞と関連構文の指導法開発

英語の目的語関係代名詞節は、関連する文法知識を得たとしても、外国語学習者には、瞬時にかつ正確に用いることができず、学習・指導が困難な文法項目であることが知られている。本研究は、この困難さの要因を、文処理研究における「類似性に基づく干渉」から解明し、それにもとづき教材や指導法の開発をすることを目的とする。さらに、「類似性の干渉」を関連する構文に応用し、英語の効果的かつ効率的な学習法を提案する。研究三年目の今年度は、目的語関係節の指導法に関する研究成果を学会発表すると同時に「目的語関係節の指導案ー言語理論・言語獲得・文処理研究の観点からー」を執筆した。この論文は、査読も終わり、2019年度中に出版予定である。この論文では、学習者が目的語関係節を正確に用いる際に重要な「フィラーと空所の依存関係」をリアルタイムで構築するためには、介在要素である主語位置に語彙的に限定されていない名詞句、例えば、代名詞を用いて、フィラーと空所依存関係構築の基礎を固めることの重要性を指摘した。また、第二言語獲得に関する介在効果に関する研究を学会発表した。上記の研究成果に加えて、言語入力が第二言語獲得に及ぼす影響に関する論文が、バイリンガリズムの国際誌に掲載された。さらに、生物言語学の一部である心理言語学、進化言語学、歴史言語学の最新の動向を扱った専門書を編集するとともに、生成文法から見た第二言語獲得の章を執筆した。(1)言語理論・言語獲得・文処理研究の観点から目的語関係節の指導案を学会で発表し、論文にまとめた。(2)言語知識に変化を与える言語入力に関する論文、生成文法から見た第二言語習得に関する論文を執筆した。(1) (2)から研究はおおむね順調に進展していると思われる。本研究では、日本人英語学習者の目的格関係節の問題点を、介在要素が語彙的に制限さた名詞句か否かに焦点をあてて研究を行ってきた。しかし、研究の段階で、語彙的に制限された名詞句の場合でも数(number)や性(gender)の相違が介在効果(intervention effect)を弱める可能性が判明し、研究をより精緻化するために一年間研究を延長することにした。また成果の一部は,図書や論文,国内外の学会講演で公表予定である。英語の目的格関係代名詞は、関連する文法知識を得たとしても、外国語学習者には、瞬時にかつ正確に用いることができず、学習・指導が困難な文法項目であることが知られている。研究初年度の今年度は、「類似性の干渉」が関与する領域を明確化するために、「類似性の干渉」に関する言語獲得、大人を対象とした文処理研究の文献調査を行った。調査した項目は(i)関係節の「複雑さ」とは何かに関するために、関係代名詞の文処理に関する文献調査。(ii)「類似性」の概念の明確化するために、類似性に関与する素性に関する文献調査。(iii)申請者たちが行った「類似性の干渉」に関する研究(Ono, H., M. Obata & N.Yusa. (2013), Ono, H., K. Nakatani & N. Yusa )を参考に、「手がかりに基づく文解析(cue-based parsing)」にもとづく文処理研究の文献調査。(iv)関係代名詞の第二言語処理に関する文献調査。(v)指導法の開発に直接関わる言語入力の性質に関しする文献調査。(vi)言語入力に関して、「外国語習得における社会性の役割」を脳科学から調べた論文を執筆し、国際的オープン学術誌Frontiers in Human Neuroscienceに研究成果が掲載された。目的格関係節の言語処理に関する基本的文献の調査を終えた。さらに、教材開発、教授法に係わる要因としての、言語入力に関する基礎研究として、日本手話を外国語として学ぶ場合の社会性の役割に関する論文を執筆し、国際的オープンジャーナルに掲載された。この論文では、入力を人間を介して提供する場合と、DVDを通して提供する場合は、左脳の下前頭回に相違が生じることを、fMRIを用いた実験から明らかにした。論文は、一ヶ月で1000件以上のアクセスが世界中からあり、言語入力に関する今後の研究の重要なデータを提供することができた。研究二年目の今年度は、昨年度の基礎研究に基づき目的格関係代名詞の心理実験を行った。実験結果は、従来の母語獲得や母語の文処理研究で明らかになった事実とは異なるものであった。現在昨年度のと本年度の結果に基づいて論文を執筆中である。さらに、文法項目の教授効果に関しては、二本論文を執筆した。

一つは、明示的に文法項目を執筆することが、無意識的な言語知識に変化し持続するのかに関する論文を執筆し、語学教育の国際誌Language Teaching Researchに採択された(Umeda, Snape, Yusa and Wilshier 2017, Online First)。もう一つは、教授の長期的効果を扱った論文を執筆して現在査読中である。さらに、言語経験の取り込みに関して国際的オープン学術誌Frontiers in Human Neuroscienceに掲載された「外国語習得における社会性の役割」を脳科学から調べた論文(Yusa et al. 2017)がe-bookとして出版された。本年度は、昨年度の母語獲得、母語処理に関する文献調査に基づき目的格関係節に関する行動実験を行った。実験参加者は日本人大学生で、読み時間の測定を用いて実験を行った。実験結果は、従来の母語獲得や母語の文化解析の結果とは異なるものであった。この実験結果の持つ意味に関して検証が遅れたために予定していた追実験ができなかった。このために、従来の予定よりは少し遅れていると思われる。ただし、教授効果に関しては論文2本を執筆し、そのうち1本が国際専門誌に掲載された。さらに、本研究成果を含んだ書籍のチャプターも執筆したのでこの意味では順調に研究が進展していると思われる。英語の目的語関係代名詞節は、関連する文法知識を得たとしても、外国語学習者には、瞬時にかつ正確に用いることができず、学習・指導が困難な文法項目であることが知られている。本研究は、この困難さの要因を、文処理研究における「類似性に基づく干渉」から解明し、それにもとづき教材や指導法の開発をすることを目的とする。さらに、「類似性の干渉」を関連する構文に応用し、英語の効果的かつ効率的な学習法を提案する。研究三年目の今年度は、目的語関係節の指導法に関する研究成果を学会発表すると同時に「目的語関係節の指導案ー言語理論・言語獲得・文処理研究の観点からー」を執筆した。この論文は、査読も終わり、2019年度中に出版予定である。この論文では、学習者が目的語関係節を正確に用いる際に重要な「フィラーと空所の依存関係」をリアルタイムで構築するためには、介在要素である主語位置に語彙的に限定されていない名詞句、例えば、代名詞を用いて、フィラーと空所依存関係構築の基礎を固めることの重要性を指摘した。また、第二言語獲得に関する介在効果に関する研究を学会発表した。上記の研究成果に加えて、言語入力が第二言語獲得に及ぼす影響に関する論文が、バイリンガリズムの国際誌に掲載された。さらに、生物言語学の一部である心理言語学、進化言語学、歴史言語学の最新の動向を扱った専門書を編集するとともに、生成文法から見た第二言語獲得の章を執筆した。(1)言語理論・言語獲得・文処理研究の観点から目的語関係節の指導案を学会で発表し、論文にまとめた。(2)言語知識に変化を与える言語入力に関する論文、生成文法から見た第二言語習得に関する論文を執筆した。(1) (2)から研究はおおむね順調に進展していると思われる。今年度は文献調査を基盤とした基礎研究を終えたので、次年度以降は、目的格関係節の言語処理実験を行い、その言語処理実験を基盤として、教材、教授法の開発を行う予定である。本年度の実験結果の追実験を行う予定である。また、実験成果に関する論文を昨年度から執筆中なので論文をまとめることで、社会に還元できるようにする。
ビスオキサゾリンリガンドの特性を活かした新規反応の開発

最近我々は、ビスオキサゾリン(box)配位子が、2価パラジウムのπ-求電子性を増大させることを見出した。そして、このbox配位子の特性を活用することで、ジイン誘導体のタンデム反応やアルキン類の分子間メトキシカルボニル化反応のような、いくつかの新しい物質変換反応の開発に成功した。さらに開発した反応を利用することで、いくつかの天然物を短工程で合成すると共に、立体化学が不明であった天然物の絶対構造を明らかにすることができた。研究計画に従い、まず三重結合を2つ持つ基質の合成を行った。次に、1,4-ジイン誘導体および1,5-ジイン誘導体を基質とした、パラジウム触媒下のカルボニル化反応を検討した。パラジウム触媒の種類やリガンドについて種々検討した結果、ビスオキサゾリン(box)リガンドを用いないで反応を行うと、三重結合は1つだけしか反応せず、すでに我々が報告している環化-カルボニル化反応が進行したオルトエステル誘導体が主生成物として得られた。一方boxリガンドを用いた場合は、2つ目の三重結合も連続的に反応したシクロペンテン-1,3-ジオン誘導体および双環性ラクトンが主生成物として得られることを見出した。さらに、種々の置換基を有する基質についても検討し、これらの反応の一般性を明らかにした。また、4置換炭素にフェニル基を有する1,5-ジイン基質(ラセミ体)では、パラレルキネティックレゾリューションが起こることも見出した。すなわち、1つ目の三重結合が反応して共通中間体となるアシルパラジウムが生じる。ここで(S)-Phboxリガンドを用いた場合、(S)-体の基質からは2つ目の三重結合の挿入が、(R)-体の基質からは2つ目の三重結合へのメトキシパラデーションがそれぞれ優先して起こることを見出した。これらの結果の一部は、すでに(Synlett2007,638-642)および(Chem.Commun.2008,3687-3689)に報告している。以上の結果は、boxリガンドの有無で2価パラジウムの触媒としての性質が変化したことを意味しており、boxリガンドは2価パラジウムのπ-bindingなLewis酸性を高めたものと考えている。次年度以降、この作業仮説を実験的および計算化学的に検証していく。1.アレニルケトン類のタンデム型反応の開発Pd(II)触媒を用いた各種アレニルケトン類のカルボニル化反応を検討した結果,2つのフラン環を持ったケトン類が主生成物として,フランカルボキシレートが副生成物として得られた。また,ビスオキサゾリンリガンドを用いることで2量化成績体の生成比が向上したことから,boxリガンドによってアシルパラジウム中間体におけるパラジウムのπ-親和性が増大していることが示唆された。次に基質一般性を検討した結果,基質に2つ目のアルキル基を導入することで収率が大きく向上することがわかった。さらに反応成績体から,乳ガン治療薬タモキシフェンのフランアナログへ導くこともでき,本反応は2つのフラン環を持ったケトン類の有用な合成法と考えられる。2.ビスオキサゾリンリガンドの特性を利用した,単純末端アルキンの分子間メトキシカルボニル化反応の開発Pd(II)触媒を用いた末端アルキン類の分子間メトキシーカルボニル化反応を検討した結果,末端アルキンがβ-メトキシアクリレート構造へ効率良く変換できることがわかった。直鎖状のアルキル基,フェニルプロピル基,置換フェニル基,チオフェン環を有する基質,ケタール,アセチル基,シリル基のような保護基を有する基質,さらには無保護のグルコースやガラクトースプロパルギル配糖体についても良好に反応が進行した。また本反応は,ホスフィン系やビピリジン,スパルテインなどのリガンドでは反応は全く進行せず,boxリガンドが必須であった。これは,boxリガンドによってパラジウムのπ-親和性が増大し,アルキンを強く活性化しているためと考えられる。[目的2]2-2:アルキノールを基質とした反応の検討と天然物合成への応用(1)基質となる各種プロパルギルアルコール類およびホモプロパルギルアルコール類を文献の方法に従い合成した。(2)アルキノール類を基質としたカルボニル化反応における、パラジウム触媒やリガンドのスクリーニングを行い見出した最適条件下、種々の置換基を有する基質でカルボニル化反応を検討し、反応の一般性を確立した。また、ビスオキサゾリンリガンドを用いなければ本反応が進行しないことから、申請者の作業仮説である「ビスオキサゾリンリガンドの特性」を実験的に検証できた。(3)(2)で確立した方法に従い、TNF-α放出阻害作用を有する天然物ジヒドロカバインをはじめ、テトラヒドロヤンゴニン、ジヒドロメチスチシン等の短工程での全合成に成功した。また本反応を鍵反応として、抗生物質シストチアゾール類およびメリチアゾール類の合成のための有用中間体を合成すると共に、ジヒドロキシシストチアゾールAおよびCの形式合成を達成した。

さらに立体化学が明らかになっていない5員環ラクトン構造を有する天然物、(+)-アニュラリンGおよび(-)-アニュラリンHの不斉全合成に成功すると共に、これらの立体化学を明らかにした。光学活性な原料は、ケトンの酵素還元によって調製した。[目的2]2-3:実験的およびDFT計算による仮説のサポート本分子間メトキシカルボニル化反応が、申請者の考えどおり、メトキシパラデーションにより反応が開始されることを実験的に証明した。また、ビスオキサゾリン-パラジウム(II)錯体およびパラジウムトリフルオロアセテートのメタノール錯体についてDFT計算を行い、ビスオキサゾリンの配位によりパラジウム(II)錯体がソフトな性質になる理由を考察した結果、ネクストLUMOの役割が重要であることを見出した。以上のように、今回提唱している「ビスオキサゾリンリガンドの特性」を活かした新規反応を開発すると共に、天然物合成へ応用することで、開発した新規反応の有用性を示すことができた。
悪性腫瘍の増殖,浸潤,転移における血小板由来血管内皮細胞増殖因子の役割の研究

血小板由来血管内皮細胞増殖因子(PDーECGF)は、我々のグル-プが血小板より同定した血管内皮細胞増殖因子である。in vitroにて血管内皮細胞の増殖と遊走を促進しin vivoにおいて血管増生を誘導することから新規の血管新生因子として悪性腫痛の腫瘍血管の増生、動脈硬化の発症等との関連に興味がもたれている。平成3年度においては、我々は、本因子のin vivoにおける生理的意義を解明する目的で本因子のマウスにおける相同遺伝子の解析を行なった。その結果、マウスPDーECGFは471a.a.よりなり、ヒトPDーECGFとのアミノ酸レベルでのホモロジ-は全体を通して約80%で極めてよく保存されていることが明かとなった。また、マウスPDーECGFも、ヒトPDーECGFと同様に、シグナルシ-クエンスを持っていないことも明かとなった。得られたマウスPDーECGF cDNAをプロ-ブとしてマウスにおける本因子の臓器別発現を検討した所、肝臓において大量に発現がみられたが、他の臓器ではその発現は感度以下であった。又、ヒトにおいても、正常肝組織および5株中3株の肝癌細胞株において本因子が発現していることが明かとなった。更に、解析の結果、PDーECGFは、肝癌細胞株であるHuH7、あるいはマウス正常肝細胞由来の細胞株であるMLEC、さらに正常ラット肝細胞の初代培養細胞に対して増殖刺激活性を持つことが示唆された。ヒト肝組織切片において抗ヒトPDーECGF抗体により免疫組織染色を行なった結果、本因子は肝実質細胞において産生されていることが明かとなった。これらの結果は、本因子が肝臓において、肝実質細胞のautocrineの増殖因子として重要な役割を果たすとともに、本因子が肝癌の発症と関連している可能性を示唆する。
腫瘍内血小板によるがんの免疫逃避機構の解明

免疫チェックポイント阻害剤は、進行がん患者に対しても劇的な抗腫瘍効果をもたらす一方で効果が期待される患者は限定的であり、その治療応答性や抵抗性を規定する因子の解明が喫緊の課題となっている。申請者はこれまでに、ある種のがんでは腫瘍内部に血小板が入り込み腫瘍増殖に寄与することを報告するとともに、がん細胞による血小板活性化を中和する抗体を樹立してきた。本研究課題では、腫瘍内部に入り込んだ血小板が、がんの免疫逃避に与える影響の詳細を明らかにすることを目的とする。本研究課題の遂行により、新たに血小板によるがん免疫環境の制御機構が解明され、その制御原理に基づく新規がん治療法の開発が期待できる。免疫チェックポイント阻害剤(ICI)は、進行がんに対しても劇的な抗腫瘍効果をもたらす一方で効果が期待される患者は限定的であり、その治療応答性や抵抗性を規定する因子の解明が喫緊の課題となっている。申請者はこれまでに、ある種のがんでは腫瘍内部に血小板が入り込み腫瘍増殖に寄与することを、免疫不全マウスを用いた実験系で明らかにしてきた。本研究課題では、同系マウスモデルを用いることで、腫瘍内部に入り込んだ血小板ががん免疫微小環境やICI治療抵抗性に与える影響を明らかにすることを目的とする。本年度は、まず血小板活性化能が亢進したがん細胞株を樹立した。PDPNは、血小板表面のCLEC-2受容体と結合することで血小板を活性化するI型膜貫通タンパク質であり、がん細胞におけるPDPN発現は腫瘍内部に血小板集積をもたらすことを申請者は報告している(Takagi S, et al. PLoS One. 2013)。そこで、マウス大腸がんMC-38細胞にPDPNを遺伝子導入し安定発現させた細胞(MC-38/PDPN)を樹立し、C57BL/6マウスの背部皮下に移植して腫瘍体積を計測したところ、コントロール細胞と比較してMC-38/PDPNは腫瘍増殖能が亢進していることが明らかとなった。また、腫瘍切片の免疫染色や腫瘍浸潤リンパ球のFACS解析を行った結果、PDPN発現は腫瘍内部の宿主細胞集団の存在比率に影響を与えることが示唆された。さらに、本実験系におけるICIの投与条件を決定し、次年度に計画している抗体療法の準備を進めた。本年度は1血小板活性化能が亢進した細胞株の樹立、2腫瘍内血小板集積の亢進が腫瘍微小環境に与える影響の検討、3免疫チェックポイント阻害剤による治療実験の条件検討を研究計画に掲げた。1については、既に細胞株の樹立に成功している。2については、腫瘍切片の免疫染色や腫瘍浸潤リンパ球のFACS解析を実施しており、おおむね達成しているが、腫瘍増殖の要因となる細胞集団の同定には至っていないため、次年度の課題として検討する。3につていは、本実験系における最適投与条件を決定済みである。以上より、おおむね順調に進展しているものと評価する。血小板活性化能を亢進させた細胞株が腫瘍増殖能を亢進するメカニズムを明らかにするために、腫瘍内部で存在比率が変化していた細胞集団の除去実験やRNA-seq解析を行う。また、本年度確定させた投与条件に基づいて免疫チェックポイント阻害剤による治療実験を行い、腫瘍内血小板や上述の細胞集団が免疫チェックポイント阻害剤の治療抵抗性に与える影響を明らかにする。さらに、研究者が既に樹立済みの抗PDPN中和抗体を用いた治療実験も実施する。

また、腫瘍切片の免疫染色や腫瘍浸潤リンパ球のFACS解析を行った結果、PDPN発現は腫瘍内部の宿主細胞集団の存在比率に影響を与えることが示唆された。さらに、本実験系におけるICIの投与条件を決定し、次年度に計画している抗体療法の準備を進めた。本年度は1血小板活性化能が亢進した細胞株の樹立、2腫瘍内血小板集積の亢進が腫瘍微小環境に与える影響の検討、3免疫チェックポイント阻害剤による治療実験の条件検討を研究計画に掲げた。1については、既に細胞株の樹立に成功している。2については、腫瘍切片の免疫染色や腫瘍浸潤リンパ球のFACS解析を実施しており、おおむね達成しているが、腫瘍増殖の要因となる細胞集団の同定には至っていないため、次年度の課題として検討する。3につていは、本実験系における最適投与条件を決定済みである。以上より、おおむね順調に進展しているものと評価する。血小板活性化能を亢進させた細胞株が腫瘍増殖能を亢進するメカニズムを明らかにするために、腫瘍内部で存在比率が変化していた細胞集団の除去実験やRNA-seq解析を行う。また、本年度確定させた投与条件に基づいて免疫チェックポイント阻害剤による治療実験を行い、腫瘍内血小板や上述の細胞集団が免疫チェックポイント阻害剤の治療抵抗性に与える影響を明らかにする。さらに、研究者が既に樹立済みの抗PDPN中和抗体を用いた治療実験も実施する。