hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳磁図等マルチモダル計測による頚椎症性脊髄症の客観的治療効果判定法の確立

頚椎症性脊髄症における感覚障害については客観的評価法が未だ確立されていない。そこで、本研究では、頚椎症性脊髄症の術前後に脳磁図による体性感覚誘発磁界(SEF)計測と知覚・痛覚定量分析装置(Pain vision)などのマルチモダル計測の結果を比較検討した。SEFによる潜時および信号強度の記録・解析が、客観的治療効果判定に有用であり、Pain visionによる評価も有用である可能性が示唆された。頚椎症性脊髄症では、圧迫によって髄内に不可逆性変化を来すことがあり、頚椎MRIによる形態評価では、病変が可逆的か否かを評価することは困難である。また、手術治療の効果を客観的に評価・予測することは容易でなく、感覚障害の客観的な定量法が未だ確立されていない。そこで、頚椎症性脊髄症の術前後に脳磁図による体性感覚誘発磁界(SEF)計測と知覚・痛覚定量分析装置による疼痛評価(pain vision scale)と信頼性や妥当性が統計学的に検証されたShort-Form 36-item health survey (SF-36)日本語版,VAS, Neurosurgical cervical spine scale (NCSS), JOA score, SEPなどの評価法を行い、結果を比較検討した。頚椎MRIで頚髄内にT2高信号域を有し、外科的な治療を行った頚椎症性脊髄症18例を対象とし、術前、術後1週、術後1ヶ月、術後6ヶ月で上記評価法を行い、対照群として、健常成人20例で正中神経および後脛骨神経刺激によるSEF・SEP計測を行い比較した。症例におけるSEFの潜時は健常成人例と比較し有意に延長し、信号強度は有意に低下しており、症例が感覚障害を有することがSEF計測により示された。術前後の比較で、潜時は有意に延長し、信号強度は有意に低下しており、潜時、信号強度の双方が治療効果判定の指標となり得る可能性が示唆された。Pain vision scaleによる疼痛評価で術後、有意にPain vision scaleは改善しており、VAS、JOA scoreと相関していた。また、手術に際しては、術中経頭蓋MEPモニタリング、SEPモニタリングを行ったが、術中のモニタリングの波形の変化を示す症例があった。来年度、不可逆的変化の閾値を求めるために症例数を増やして検討する予定である。そこで、頚椎症性脊髄症の術前後に脳磁図による体性感覚誘発磁界(SEF)計測と知覚・痛覚定量分析装置による疼痛評価(pain vision scale)と信頼性や妥当性が統計学的に検証されたShort-Form 36-item health survey(SF-36)日本語版,VAS,Neurosurgical cervical spine scale (NCSS),JOA score,SEPなどの評価法を行い、結果を比較検討した。頚椎MRIで頚髄内にT2高信号域を有し、外科的な治療を行った頚椎症性脊髄症40例を対象とし、術前、術後1週、術後1ヶ月、術後6ヶ月で上記評価法を行い、対照群として、健常成人20例で正中神経および後脛骨神経刺激によるSEF・SEP計測を行い比較した。Pain vision scaleによる疼痛評価で術後、有意にPain vision scaleは改善しており、VAS、JOA score、SF-36日本語版と相関していた。Pain vision scaleは客観的評価法として有用性が示唆された。今後、他の痛みの評価法とも比較検討する必要がある。
多発性硬化症患者の治療継続におけるアドヒアランスを高める看護支援方略の構築

多発性硬化症は2030歳代の女性に好発する病気で、再発と寛解を繰り返しながら進行する。治療の主流は疾患修飾薬を用いた再発予防であるが、患者は、治療薬に対する期待と不確実な要素に対する不安を感じながら治療を選択している。その一方で、治療継続率が低いといわれている。このことは、好発年齢がライフスタイルの変化しやすい時期で、特に妊娠・出産への影響が憂慮されること、治療薬選択がその有効性と患者個々の状況に基づいて検討されることが、関連しているのではないか考える。そこで、本研究は、治療継続のためのアドヒアランスを向上させる支援方略を構築する。
細胞内カルシウムイオンを介したチタクロームP450の発現制御

ニカルジピン、ベラパミル、シンナリジンといったカルシウムチャネル拮抗薬が、ラットの肝にCYP1A2、CYP3A1/3A2、CYP2E1を誘導することを見出していたが、カルシウムイオンチャネル拮抗物質すべてに、これら誘導作用があるか否かを検討するため、まず最初にカルシウムイオンチャネル拮抗作用を有することが知られているコバルトイオンやニッケルイオンをラットに投与し、肝における各種CYP分子種の変動を各々mRNAおよび酵素蛋白レベルで調べた。その結果、これら重金属イオンには、カルシウムイオンチャネル拮抗剤と同様に、CYP1A2を誘導する性質があるものの、他のCYP分子種の発現には抑制的に作用することが明らかになった。したがって、CYP1A2以外のCYP分子種の発現・誘導には、細胞内カルシウムイオン濃度以外の要因で重要である可能性が考えられる。一方、肝細胞のheterogeneityを考えると、CYP1A2やその他CYP分子種の誘導機構の解明には、種々CYP遺伝子を発現する継代可能な培養肝細胞が有力な武器になる。そこで、雄性SDラット肝より樹立した培養肝細胞株を用い、CYP1A1/1A2,CYP3A1/3A2およびCYP2E1遺伝子発現をRT-PCR法を用いて検討した。その結果、いずれのCYP遺伝子発現の場合にも、細胞内カルシウムイオン濃度が直接的にその発現を左右するのでなく、各遺伝子発現の転写を制御する細胞内因子、特に負に働く制御因子が各CYP遺伝子発現を支配していることが示唆された。これまでに、ニカルジピン、ベラパミル、シンナリジンといったカルシウムイオンチャネル拮抗薬が、ラットの肝にCYPlA2、CYP3Al/3A2、CYP2Elを誘導することを見出してきた。今年度は、まず、カルシウムイオンチャネル拮抗作用を有する化学物質すべてに、これらCYP分子種を誘導する性質があるか否かを検討するするため、既にカルシウムイオンチャネル拮抗作用を有することが知られているコバルトイオンやニッケルイオンをラットに投与し、肝におけるCYPlA2、CYP3Al/3A2、CYP2Elの変動を各々mRNAおよび酵素蛋白レベルで調べた。その結果、これら重金属イオンには、これまでに調べたカルシウムイオンチャネル拮抗薬と同様に、CYPlA2を誘導する性質があること、また逆に、その他のCYP分子種の発現については、抑制的に作用することが明らかになった。したがって、CYPlA2以外のCYP分子種の発現・誘導には、細胞内カルシウムイオン濃度の変動以外の要因が重要である可能性が考えられる。この点については、現在、検討中である。一方、肝細胞のheterogeneityを考えると、CYPlA2やその他CYP分子種の誘導機構の解明には、それらCYP分子種を発現する継代可能な培養肝細胞が有力な武器になると考えられるが、現在、そのような細胞株は樹立されていない。そこで、雄性SDラットの肝細胞をコラーゲナーゼ還流法を用いて分離し、CYPlAl/lA2,CYP3Al/3A2およびCYP2El分子種を発現する培養肝細胞株の樹立を試み、それに成功した。現在、樹立した細胞を用いて、細胞内Ca^<2+>濃度と各CYP分子種発現との関連性や、各CYP分子種の誘導機構を追究中である。その結果、これら重金属イオンには、カルシウムイオンチャネル拮抗薬と同様に、CYP1A2を誘導する性質があるものの、他のCYP分子種の発現には抑制的に作用することが明らかになった。したがって、CYP1A2以外のCYP分子種の発現・誘導には、細胞内カルシウムイオン濃度以外の要因が重要である可能性が考えられる。

一方、肝細胞のheterogeneityを考えると、CYP1A2やその他CYP分子種の誘導機構の解明には、種々CYP遺伝子を発現する継代可能な培養肝細胞が有力な武器になる。そこで、雄性SDラット肝より樹立した培養肝細胞株を用い、CYP1A1/1A2,CYP3A1/3A2およびCYP2E1遺伝子発現をRT-PCR法を用いて検討した。その結果、いずれのCYP遺伝子発現の場合にも、細胞内カルシウムイオン濃度が直接的にその発現を左右するのでなく、各遺伝子発現の転写を制御する細胞内因子、特に負に働く制御因子が各CYP遺伝子発現を支配していることが示唆された。
リポソームによるマウス腹腔マクロファージの活性化構構の解明

リポソームはDDSのキャリアーとしてのみならず免疫賦活剤としても注目されている.本研究では免疫系の主要な細胞の一つであるマクロファージの活性化におよぼすリポソームの影響を,マクロファージの重要な機能の一つであるFCγレセプターを介した異物貧食能を指標に検討を加え,その活性化機構を以下のように明らかにした.(1)リポソームは直接マクロファージに作用してFCγレセプターを介した異物貧食能を賦活化することはなかった.(2)リポソームはB細胞抗原レセプターであるsIgMを介してB細胞に作用することでsIgMに会合してB細胞膜に存在するgalactosidaseおよびN-acetylgucosaminidaseを活性化する.(3)これらグリコシダーゼにより血清糖タンパクα2-macroglobulin(α2M)の糖鎖が修飾を受け,マンノース残基をその糖鎖末端に露出したmodified α2Mが精製する.(4)modified α2Mのマクロファージ細胞表面のマンノースレセプターへの結合により,Fcγレセプターの生合成を亢進し,Fcγレセプターを介した異物貧食能を活性化する機構を明らかにした.(5)modified α2Mのマンノースレセプターへの結合からFcγレセプターの生合成亢進に至る過程,すなわち細胞内情報伝達にチロシンキナーゼが深く関わっていることを明らかにした。このように,マクロファージの主要な機能の一つであるFcγレセプターを介した異物貧食能をリポソームが賦活化することは,リポソームの応用に新たな道を開くものであり,その賦活化機構をほぼ明らかにできたことは意義深いと考える.また,マンノースレセプターが細胞内シグナル伝達に深く関わっているチロキナーゼと機能的に会合していたという知見は,レクチンのもつ機能に新たな視点を加える結果であり,極めて意義深いものと考える。リポソームによるマウス腹腔マクロファージの活性化機構をFc-レセプターを介した貧食能を指標に検討し,以下の二点を明らかにした.1)リポソームは直接マクロファージを活性化できず,活性化にはB細胞と血清成分が必要であり,この血清成分はリポソーム処理により活性化を受けたB細胞膜結合性のgalactosidaseおよびglucosaminidaseにより糖鎖修飾を受け,糖鎖末端にマンノース残基を露出したα2-マクログロブリン(modified α-MG)であることをコンカナバリンA-Sepharose 4Bを用いたアフィニティークロマトグラフィーによる精製,および抗α-MG抗体を用いた免疫化学的手段によりに明らかにした.2)リポソームによるB細胞膜結合性酵素galactosidaseおよびglucosaminidaseの活性化機構を以下のように明らかにした.B細胞が他の免疫担当細胞と大きく異なる点の一つは細胞膜表面に抗体(slgM)を有していることであることから,このsIgM分子に注目した. i)リポソームによるB細胞膜glycosidaseの活性化は抗マウスIgM抗体処理により特異的に阻害を受けたことから,リポソームはsIgMを介して酵素活性を活性化すること,およびこの活性化はB細胞膜流動性の低下に起因することをESRスピンラベル法を用いて明らかにした. ii)B細胞のlysateを抗IgM抗体を用いて免疫沈降すると沈殿画分にglycosidase活性が認められ,sIgMとglycosidaseは会合してB細胞膜に存在しているという新しい知見を得た.これらの結果は第17回生体膜と薬物の相互作用シンポジウムや日本薬学会で発表した.

さらに,Immunology 86,58-63(1995)およびImmunology,86,67-70(1995)に印刷済みであるとともにFEBS-lettersに投稿中である.リポソームはDDSのキャリアーとしてのみならず免疫賦活剤としても注目されている.本研究では免疫系の主要な細胞の一つであるマクロファージの活性化におよぼすリポソームの影響を,マクロファージの重要な機能の一つであるFcγレセプターを介した異物貧食能を指標に検討を加え,その活性化機構を以下のように明らかにした.(1)リポソームは直接マクロファージに作用してFcγレセプターを介した異物貧食能を賦活化することはなかった.(2)リポソームはB細胞抗原レセプターであるsIgMを介してB細胞に作用することでsIgMに会合してB細胞膜に存在するgalactosidaseおよびN-acetylglucosaminidaseを活性化する.(3)これらグリコシダーゼにより血清糖タンパクα2-macroglobulin(α2M)の糖鎖が修飾を受け,マンノース残基をその糖鎖末端に露出したmodified α2Mが生成する。(4)modified α2Mのマクロファージ細胞表面のマンノースレセプターへの結合により,Fcγレセプターの生合成を亢進し,Fcγレセプターを介した異物貧食能を活性化する機構を明らかにした.(5)modified α2Mのマンノースレセプターへの結合からFcγレセプターの生合成亢進に至る過程,すなわち細胞内情報伝達にチロシンキナーゼが深く係わっていることを明らかにした.このように,マクロファージの主要な機能の一つであるFcγレセプターを介した異物貧食能をリポソームが賦活化することは,リポソームの応用に新たな道を開くものであり,その賦活性機構をほぼ明らかにできたことは意義深いと考える.また,マンノースレセプターが細胞内シグナル伝達に深く関わっているチロシンキナーゼと機能的に会合していたという知見は,レクチンのもつ機能に新たな視点を加える結果であり,極めて意義深いものと考える.
共有結合の解離・形成制御に基づく機能性架橋ポリマーの創製

本研究では、室温・空気中という穏和な環境下で自発的に解離・再結合を行う化合物(DABBF)を高分子に導入することで、無溶媒のバルク状態で自己修復可能な材料を開発し、高強度ナノファイバーとのコンポジットにより高強度化を、低表面自由エネルギーで材料表面に集まるフルオロアルキル基を用いて高修復性を達成することを目的としていた。前年度までに、バルク状態で修復可能な高分子材料の調製とその修復機構の詳細な検討に成功し、力学的刺激による可逆的な色調変化(メカノクロミズム)も見出した。これらの結果を踏まえ、今年度は「セルロースナノクリスタル(CNC)とのコンポジット化による高強度自己修復材料の調製」を試みた。所属研究室にCNCに関する知見がなかったが、日本学術振興会の日本ースイス若手研究者交流事業2014の援助により、CNCの権威である、スイスのProf. Christoph Wederの指導の元、研究する機会を頂き、CNCの調製と開発した自己修復材料とのコンポジット化を行った。得られた材料の強度はCNCの重量分率の増加に伴い増大し、最大で5倍以上に向上した。一方で、修復性に大きな低下は見られず、高強度自己修復材料の調製に成功した。また更なる高強度化のため、DABBFで修飾したCNCによるコンポジット材料も調製した。本年度で本事業は終了するが、今後は調製方法の最適化と力学物性や自己修復性のより詳細な解析を行う予定である。以上のように、今年度は「CNCとのコンポジット化による高強度自己修復材料の調製」に成功することができた。目標の一つであったフルオロアルキル基を用いた高修復性は未達成だが、もう一つの目標であるナノコンポジット化による高強度自己修復材料の創出は達成した。本研究課題では、この他に修復機構の詳細な検討やメカノクロミズムという興味深い現象も見出し、期待以上の成果を得ることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は室温でラジカル的な解離・結合の平衡状態にある化合物DABBFを用いて、ナノマテリアルとDABBFを有する高分子とのハイブリットによる高強度な自己修復材料の開発、及び表面自由エネルギーの小さなフルオロアルキル基の空気中での表面凝集を利用した高修復性材料の開発、またこれら材料の修復機構の解明を目的としている。本年度は特に「溶媒等を含まないバルク状態で修復可能な高分子材料の調製」を目的として研究を推進したが、目的達成には到らなかった。しかしながら、本年度に新たに合成した架橋ポリマーが「通常の化学架橋ポリマーとは異なる温度応答性の特異な膨潤挙動を示す」ことや「ゲル状態において凍結により分子鎖の切断が誘起され、DABBFが優先的に解離してラジカルを生成する」といった興味深い結果を得ることができた。DABBFを有する架橋ポリマーは、低温では通常の化学架橋ポリマーに似た膨潤挙動を示す一方、高温ではDABBFの平衡状態が解離側へと偏るために膨潤し続けるといった温度応答性の膨潤挙動を示した。この挙動は分解性の徐放材料への応用や易分解性のリサイクル性材料への応用が期待できるため、学術的にも産業的にも興味深い結果と言える。また、DABBFを有するゲルを凍結させたところ、ゲルは青色に変色し、このときの電子スピン共鳴法から多量のラジカルが生成していることが分かった。さらに詳細な解析を進めた結果、ゲル中の溶媒の結晶化に伴って分子鎖に歪みが誘起されてDABBFが解離している、つまりメカノクロミズムを示しているということが明らかとなった。電子スピン共鳴法により生成したラジカルの定量にも成功しており、メカノクロミズムを定量した報告はこれまでになく、またこの結果はDABBFを用いた自己修復材料の修復機構の理解へも繋がることから非常に興味深い結果と言える。本研究では、室温・空気中という穏和な環境下で自発的に解離・再結合を行う化合物(DABBF)を高分子材料に応用することで、バルク状態で自己修復可能な材料を開発し、さらに高強度ナノファイバーとのコンポジットにより高強度化を、表面自由エネルギーが小さく、空気中で材料表面に集まる性質を有するフルオロアルキル基を用いることで高修復性を達成することを目的としている。これまでに、溶媒を含んだゲル状態で修復可能な材料の調製に成功しており、初年度は本研究課題の最大の目標でもあった「溶媒を含まないバルク状態で修復可能な高分子材料」を調製する予定であった。残念ながらこの目標の達成には到らなかったが、初年度はDABBFが示す自己修復性ではない新たな特性、「凍結誘起のメカノクロミズム」と「温度応答性の膨潤挙動」を見出すことに成功した。これらの現象は、DABBFを用いた自己修復材料の修復機構の理解へと繋がることから非常に興味深い結果であった。以上の結果を踏まえ、今年度は分子設計を再考して、「溶媒を含まないバルク状態で修復可能な高分子材料」の調製を行った。得られた架橋ポリマーは3050°Cといった穏和な環境下で自己修復を示すことが明らかとなり、引張試験を用いて定量的に修復性を評価した結果、50°Cおける12時間の修復で元の力学物性の90%以上の値を示すことも分かった。

また、この修復のメカニズムを詳細に検討するため、電子スピン共鳴測定を用いて架橋ポリマー中のDABBFの状態を解析し、動的粘弾性測定を用いて架橋ポリマーの状態を評価した結果、温度上昇とともに解離したDABBFの割合と分子鎖の運動性が増加し、これらの効果が相乗的に架橋ポリマーの修復性を上げることが明らかとなった。このように本年度は本研究課題の最大の目標であった「溶媒を含まないバルク状態で修復可能な高分子材料」の調製に成功し、その修復メカニズムの詳細な解析を行うことができた。本研究では、室温・空気中という穏和な環境下で自発的に解離・再結合を行う化合物(DABBF)を高分子に導入することで、無溶媒のバルク状態で自己修復可能な材料を開発し、高強度ナノファイバーとのコンポジットにより高強度化を、低表面自由エネルギーで材料表面に集まるフルオロアルキル基を用いて高修復性を達成することを目的としていた。前年度までに、バルク状態で修復可能な高分子材料の調製とその修復機構の詳細な検討に成功し、力学的刺激による可逆的な色調変化(メカノクロミズム)も見出した。これらの結果を踏まえ、今年度は「セルロースナノクリスタル(CNC)とのコンポジット化による高強度自己修復材料の調製」を試みた。所属研究室にCNCに関する知見がなかったが、日本学術振興会の日本ースイス若手研究者交流事業2014の援助により、CNCの権威である、スイスのProf. Christoph Wederの指導の元、研究する機会を頂き、CNCの調製と開発した自己修復材料とのコンポジット化を行った。得られた材料の強度はCNCの重量分率の増加に伴い増大し、最大で5倍以上に向上した。一方で、修復性に大きな低下は見られず、高強度自己修復材料の調製に成功した。また更なる高強度化のため、DABBFで修飾したCNCによるコンポジット材料も調製した。本年度で本事業は終了するが、今後は調製方法の最適化と力学物性や自己修復性のより詳細な解析を行う予定である。以上のように、今年度は「CNCとのコンポジット化による高強度自己修復材料の調製」に成功することができた。目標の一つであったフルオロアルキル基を用いた高修復性は未達成だが、もう一つの目標であるナノコンポジット化による高強度自己修復材料の創出は達成した。本研究課題では、この他に修復機構の詳細な検討やメカノクロミズムという興味深い現象も見出し、期待以上の成果を得ることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。目的の一つであった「バルク状態で修復可能な高分子材料の調製」は達成できなかったものの、新たに合成した架橋ポリマーが示す「通常の化学架橋ポリマーとは異なる温度応答性の特異な膨潤挙動」や「凍結により誘起される分子鎖の切断とラジカル生成挙動」といった興味深い結果を得ており、もう一つの目的である修復機構の解明へと繋がったため。本研究課題の最大の目標であった「溶媒を含まないバルク状態で修復可能な高分子材料」の調製に成功し、その修復メカニズムの詳細な解析を行うことができたが、最終目標である高強度ナノファイバーとのコンポジットやフルオロアルキル基を用いた効率的な修復の実現を達成するには至らなかったため。引き続き「バルク状態で修復可能な高分子材料の調製」を行う。平行してナノマテリアルとしてセルロースナノファイバーを採用し、高分子とのハイブリッドを試みる。本年度で調製した「溶媒を含まないバルク状態で修復可能な高分子材料」を用いて、最終目標である高強度ナノファイバーとのコンポジットやフルオロアルキル基を用いた効率的な修復を試みる。
3次元フォトニック結晶による超小型光デバイスの理論解析と設計

これまでに、研究代表者は3次元フォトニック結晶点欠陥共振器の数値解析を行い、欠陥形状、欠陥位置を最適化することで単一モード共振器が実現可能であることを明らかにした。この際、欠陥モードの解析は低次のモード、つまり、欠陥体積が非常に小さい場合に限られていた。しかし、実際のデバイスへの応用を考えた場合、より大きな欠陥構造を利用することで性能の向上が期待できる場合がある。例えば、レーザへの応用を考えた場合、より大きな欠陥構造を用いることで、出力強度の向上、放射パターンの指向性の改善が期待できる。本年度は、平面波展開法、時間領域差分法を用いた3次元フォトニック結晶欠陥共振器の高次モード解析を行った。ここで、大きな欠陥構造においては欠陥モード数が多くなるため、通常の解析方法では解析が困難である。そこで、本研究では、群論(対称性の議論)を用いて、欠陥モードを分類することにより、解析を簡便なものとした。本研究では、点群C_<2v>,C_<2h>をもつ欠陥構造に対して解析を行った。この場合、欠陥モードは4種類に分類できる。例えば、欠陥モードの総数が10程度の場合でも、同時に解析を行う欠陥モード数は各種類においては23であり解析は容易である。本研究では、実際に欠陥モードの総数が20となる場合まで解析を行っている。以下、本研究により得られた知見を示す。1.3次元フォトニック結晶欠陥共振器において、有限積層数におけるQ値を評価した結果、Q値は欠陥モードの次数には、大きく依存しないことが分かった。Q値は、積層数によりほぼ決定される。これは、3次元フォトニック結晶では、すべての方向に対し、フォトニックバンドギャップ効果により光を閉じ込めているからである。例えば、2次元フォトニック結晶スラブ欠陥共振器では、積層方向に対しては全反射により光を閉じ込めているため、Q値は欠陥モードの次数に大きく依存する。様々な次数の欠陥モードに対してQ値を同様にすることができる点は、3次元フォトニック結晶欠陥共振器の利点である。2.欠陥モードの偏光特性は、点欠陥構造の対称性に大きく依存する。また、群論を用いた対称性の議論より、欠陥モードがどのような偏光特性をもつかを予想することが可能である。偏光特性が点欠陥構造により容易に制御可能であることは、実用上大きな意味をもつ。これまでに、研究代表者は3次元フォトニック結晶点欠陥光共振器の数値解析を行い、欠陥形状、欠陥位置を最適化することで単一モード共振器が実現可能であることを明らかにした。3次元フォトニック結晶に点欠陥のみを導入した場合、光は広い立体角に渡り放射されることとなる。そこで、光デバイスヘの応用を考えた場合、新たに点欠陥部から光を効率よく取り出す構造を設計する必要がある。本年度は、3次元フォトニック結晶光回路への応用に必須である点欠陥と線欠陥光導波路を結合させた構造について設計、解析を行った。線欠陥光導波路としては、フォトニック結晶ロッドを1本除去した空気導波路を用いた。1.点欠陥と光導波路を同一ロッド上に導入した場合について解析を行い、この場合には点欠陥部から導波路部へ光が全く導波しないことを明らかにした。これは、点欠陥モードと導波モードの電磁界分布が異なる偶奇性をもつためである。2.モード形状の対称性の違いが、非結合状態の原因であることが明らかとなったので、次に、結合構造に対して非対称性の導入を試みた。点欠陥と光導波路を異なるロッド上に配置した場合について解析を行い、非対称性の導入により非結合条件が解消され、点欠陥部から導波路部へ光が導波することを確認した。3.次に、点欠陥部から導波路部へと光が導波する際の結合度について解析を行った。結合度は、点欠陥部の光が、導波路への放射のため、どのくらいの速さで減衰するのかを調べることで評価できる。本研究では、減衰量の指標としてQ値を用いた(Q値が小さいほど結合度は大きい)。導波路の導入位置を変えた場合Q値は劇的に変化し、3次元フォトニック結晶のロッド周期をaとした場合、0.2a程度の変化に対して、Q値が10^310^4程度変化することが明らかとなった。この導波路位置に対するQ値の劇的な振動を、例えば、屈折率を動的に変化させる等で制御することにより、スイッチング機能の実現が可能であると期待される。以上より、本年度は、点欠陥部から光を取り出す方法として線欠陥光導波路を用いた方法を提案し、その詳細を明らかとした。本研究では、固有モード解析手法である平面波展開法、Maxwell方程式を直接解く時間領域差分(Finite-Difference Time-Domain)法等を用いて解析、設計を行った。なお、以上の数値解析には京都大学大型計算機センターのスーパーコンピュータを利用した並列計算を用いた。

本年度は、平面波展開法、時間領域差分法を用いた3次元フォトニック結晶欠陥共振器の高次モード解析を行った。ここで、大きな欠陥構造においては欠陥モード数が多くなるため、通常の解析方法では解析が困難である。そこで、本研究では、群論(対称性の議論)を用いて、欠陥モードを分類することにより、解析を簡便なものとした。本研究では、点群C_<2v>,C_<2h>をもつ欠陥構造に対して解析を行った。この場合、欠陥モードは4種類に分類できる。例えば、欠陥モードの総数が10程度の場合でも、同時に解析を行う欠陥モード数は各種類においては23であり解析は容易である。本研究では、実際に欠陥モードの総数が20となる場合まで解析を行っている。以下、本研究により得られた知見を示す。1.3次元フォトニック結晶欠陥共振器において、有限積層数におけるQ値を評価した結果、Q値は欠陥モードの次数には、大きく依存しないことが分かった。Q値は、積層数によりほぼ決定される。これは、3次元フォトニック結晶では、すべての方向に対し、フォトニックバンドギャップ効果により光を閉じ込めているからである。例えば、2次元フォトニック結晶スラブ欠陥共振器では、積層方向に対しては全反射により光を閉じ込めているため、Q値は欠陥モードの次数に大きく依存する。様々な次数の欠陥モードに対してQ値を同様にすることができる点は、3次元フォトニック結晶欠陥共振器の利点である。2.欠陥モードの偏光特性は、点欠陥構造の対称性に大きく依存する。また、群論を用いた対称性の議論より、欠陥モードがどのような偏光特性をもつかを予想することが可能である。偏光特性が点欠陥構造により容易に制御可能であることは、実用上大きな意味をもつ。
発生過程において細胞間の情報伝達を制御するタンパク質分解系の分子機構

Hyperplastic discs(hyd)は、アミノ酸配列の相同性からHECTドメインを持つ単量体ユビキチンリガーゼとして機能する事が推定されている.我々はショウジョウバエ変異体の解析から、hydがヒト疾患に重要な関わりを持つhedgehog(hh)およびdecapentaplegic(dpp)のシグナル伝達制御に重要な働きをしている事を既に報告した(2002,Lee, et. al.).また、hydはhhのみならずwingless(wg)シグナル伝達制御にも重要な機能を持つ事を明らかとしている(未発表).本研究計画の最も重要な目標は、hydがHECT型ユビキチンリガーゼとしての活性を持つことを確認するとともに、その活性に依存してユビキチン化される標的タンパク質を同定し、それによってhydがhhあるいはwgによるシグナル伝運を制御する分子機構を解明する事である.標的タンパク質を単離・同定するための実験手法はyeast-two hybridスクリーニングおよびGST融合タンパク質を用いたin vitro結合実験である.今回、ホモロジー検索により推定されたhydタンパク質機能ドメインのうちUBAドメインおよびPABPドメインのスクリーニングを終了し、いくつかの結合タンパク質を同定した.また培養細胞抽出液およびGST-hyd融合タンパク質を用いたin vitro結合実験によりショウジョウバエのユビキチン結合酵素bendlessとhydが特異的に結合することを確認し、その結合部位を同定した.よって単離・同定されたユビキチン化標的タンパク質のhydユビキチンリガーゼ活性依存的なユビキチン化はbendlessタンパク質との組み合わせによりin vitroで確認する事が可能である.ユビキチン化標的タンパク質の結合部位としては、他にもhydタンパク質のほぼ中央部に位置するリングフィンガー型zincfinger領域が良い候補として考えられ、現在、さらにこの領域のスクリーニングを継続中である.Hyperplastic discs(hyd)は、アミノ酸配列の相同性からHECTドメインを持つ単量体ユビキチンリガーゼとして機能する事が推定されている.我々はショウジョウバエ変異体の解析から、hydがヒト疾患に重要な関わりを持つhedgehog(hh)およびdecapentaplegic(dpp)のシグナル伝達制御に重要な働きをしている事を既に報告した(2002,Lee, et. al.).また、hydはhhのみならずwingless(wg)シグナル伝達制御にも重要な機能を持つ事を明らかとしている(未発表).本研究計画の最も重要な目標は、hydがHECT型ユビキチンリガーゼとしての活性を持つことを確認するとともに、その活性に依存してユビキチン化される標的タンパク質を同定し、それによってhydがhhあるいはwgによるシグナル伝運を制御する分子機構を解明する事である.標的タンパク質を単離・同定するための実験手法はyeast-two hybridスクリーニングおよびGST融合タンパク質を用いたin vitro結合実験である.今回、ホモロジー検索により推定されたhydタンパク質機能ドメインのうちUBAドメインおよびPABPドメインのスクリーニングを終了し、いくつかの結合タンパク質を同定した.また培養細胞抽出液およびGST-hyd融合タンパク質を用いたin vitro結合実験によりショウジョウバエのユビキチン結合酵素bendlessとhydが特異的に結合することを確認し、その結合部位を同定した.よって単離・同定されたユビキチン化標的タンパク質のhydユビキチンリガーゼ活性依存的なユビキチン化はbendlessタンパク質との組み合わせによりin vitroで確認する事が可能である.ユビキチン化標的タンパク質の結合部位としては、他にもhydタンパク質のほぼ中央部に位置するリングフィンガー型zincfinger領域が良い候補として考えられ、現在、さらにこの領域のスクリーニングを継続中である.Hyperplastic discs (hyd)は、アミノ酸配列の相同性からHECTドメインを持つ単量体ユビキチンリガーゼとして機能する事が推定されている.我々はショウジョウバエ変異体の解析から、hydがヒト疾患に重要な関わりを持っhedgehog (hh)およびdecapentaplegic (dpp)のシグナル伝達制御に重要な働きをしている事を既に報告した(2002,:Lee et al.).また、hydはhhのみならずwin gless (wg)シグナル伝達制御にも重要な機能を持っ事を明らかとしている(未発表).本研究計画の最も重要な目標は、hydの活性に依存してユビキチン化される標的タンパク質を同定し、それによってhydがユビキチンリガーゼとしてhhあるいはwgによるシグナル伝達を制御する分子機構を解明する事である.標的タンパク質を単離・同定するための実験手法はyeast-two hybridスクリーニングおよびGST融合タンパク質を用いたin vitro結合実験である.今回、ホモロジー検索により推定されたhydタンパク質機能ドメインのうちUBAドメインおよびPABPドメインのスクリーニングを終了し、いくっかの結合タンパク質を同定した.また培養細胞抽出液およびGST-hyd融合タンパク質を用いたin vitro結合実験によりショウジョウバエのユビキチン結合酵素bendlessとhydが特異的に結合することを既に確認し、その結合部位を同定した.よって単離・同定されたユビキチン化標的タンパク質のhydユビキチンリガーゼ活性依存的なユビキチン化はbendlessタンパク質との組み合わせによりin vitroで確認する事が可能である.ユビキチン化標的タンパク質の結合部位としては、他にもhydタンパク質のほぼ中央部に位置するリングフィンガー型zincfinger領域が良い候補として考えられ、今後、さらにこの領域のスクリーニングを行う予定である.Hyperplastic discs (hyd)は、アミノ酸配列の相同性からHECTドメインを持つ単量体ユビキチンリガーゼとして機能する事が推定されている.

我々はショウジョウバエ変異体の解析から、hydがヒト疾患に重要な関わりを持つhedgehog(hh)およびdecapentaplegic (dpp)のシグナル伝達制御に重要な働きをしている事を既に報告した(2002, Lee, et. al.).本研究計画の最も重要な目標は、hydの活性に依存してユビキチン化される標的タンパク質を同定し、それによってhydがユビキチンリガーゼとしてhhシグナル伝達を制御する分子機構を解明する事である.標的タンパク質を単離・同定するための実験手法はyeast-two hybridスクリーニングおよびGST融合タンパク質を用いたin vitro結合実験である.第一段階として、hydがユビキチン結合酵素bendlessと特異的に結合することを確認し、その結合部位を同定した.次に、ホモロジー検索により推定されたhydタンパク質機能ドメインのうちUBAドメインおよびPABPドメインを用いてyeast-two hybrid screeningにより、いくつかの結合タンパク質候補を同定した.ユビキチン化標的タンパク質の結合部位としては、他にもhydタンパク質のほぼ中央部に位置するリングフィンガー型zincfinger領域が良い候補として考えられ、今回、さらにこの領域のスクリーニングを実施中である.既に、ショウジョウバエのIAP相同タンパク質がこの領域の結合タンパク質候補として同定され、細胞死の制御とhyd変異体表現型との関わりが示唆されている.今後、単離・同定されたユビキチン化標的候補タンパク質のhydの活性に依存的なユビキチン化および分解をin vitroで確認するとともに、hyd表現型と細胞死制御との関わりを検討する.
細胞表層へのポリマー鎖の導入による細胞認識応答の多様化

1)片末端に塩化シアヌルを有するポリジメチルアクリルアミド(PDMAA-CC)を、細胞外皮の糖鎖の水酸基、あるいは膜タンパク質のアミノ基を介して細胞膜に導入した。好中球様細胞にポリスチレン微粒子を添加すると活性酸素が産生された。一方、改質した細胞ではその活性酸素産生が抑制されている結果が得られた。高分子鎖による毒性発現及び細胞の活性化は認められず、機能低下も起こっていないことを確かめた。また、PDMAA-CCを血小板に添加しても初期には細胞内遊離Ca^<2+>濃度は変化せず、細胞は過度の刺激を受けていないことが確認された。改質した細胞に凝集惹起物質トロンビンを添加した場合、凝集能の低下がみられた。一方、低分子惹起物質であるカルシウムイオノフォアを作用させたところ、未改質の系と同様の凝集能を示し、トロンビンに対する凝集抑制は機能低下によるものではないことが分かった。2)片末端だけにインテグリンのリガンドであるRGDSが結合したPNIPAM-RGDS、および複数のRGDSが側鎖に結合したPNIPAM-nRGDSを合成した。また、ミクロンサイズの温度応答性ゲル粒子を得た。この微粒子にアミノ基を導入し、RGDSペプチドの結合を行った。これらをヒト末梢血の好中球と接触させ、系の温度を25°Cから37°Cへと変化させた。ランダムコイル状態(25°C)のPNIPAM-nRGDSを作用させた細胞は、37°Cへの昇温に伴い過剰な活性酸素産生を示した。solubleRGDSによりレセプターをマスクした細胞ではこのような変化は認められなかった。PNIPAM-RGDSでも変化は認められなかった。微粒子でも、ペプチドを導入していない担体微粒子では産生量が非常に少ないのに対して、RGDS固定化微粒子では過剰な産生が観察された。この場合にもsolubleRGDSによるレセプターのマスクにより産生が抑制された。
用語の階層構造に基づいた聴覚障害学生向け物理教育法の基礎的研究

物理用語の階層性に着目した聴覚障害者向け物理教育法の基礎研究を平成4年度から行っている。平成5年度は、物理用語の構造調査、学習者が用語を把握、使用、定義する過程における実験報告書の役割、用語階層化促進へのコンピュータの利用に関して以下の事柄が明らかになった。1)力学分野における用語の構造調査新学習指導要領においては、総合理科、物理IAではエネルギー概念からの導入がなされているものの、選択物理に相当する物理IB、物理IIで扱われる力学分野の用語には大きな違いは見られない。2)学習者の用語把握と実験報告書の役割新しく扱う力学現象については、連続した映像を提示するよりも、短時間(10秒1分程度)の映像を、繰り返し提示した後に用語の解説を加えると定着が促進される傾向にある。そして、短時間の映像提示を行った内容が含まれる実験を行った場合、その実験報告書は、考察段階に具体的な説明文が加わる傾向にある。3)用語階層化促進へのコンピュータ利用用語と現象を結びつけるため映像を短時間だけランダムに提示する映像提示援助システムと日本語プログラム言語を結合する環境を作成した。これによって、用語データベース作成支援プログラムに実際の動画映像を添付することが可能となった。次年度以降は、引き続き新学習指導要領下での教科書分析を進めるとともに、対象とする用語に適した映像提示方法(連続・分断)と時間(長時間・短時間)の関係を調べ、実験報告書に表出される文章の評価との関連性を探る。
介護老人保健施設入居者の終末期のＱＯＬとリスク管理に関する看護ケアモデルの開発

本研究の目的は,介護施設で重度の摂食・嚥下障害を有する入所者が,最期まで可能な限り安全で安楽に経口摂取するのに必要な看護職の役割行動を明らかにすることである。その結果,看護職は入所者の安全を確保しつつ,入所者にとっての最善を中核として,家族や職員など関係者が経口摂取の可否を納得できるように,事実および予測に基づいて医療的な根拠を説明し,合意形成を支援していた.また介護職の経験学習と力量開発を支援する役割を担っていた.平成25年度は,テーマである「後期高齢者の終末期のQOLとリスク管理に関する看護ケア」の具体例として,経口摂取と誤嚥性肺炎のリスク管理に焦点を絞り,平成24年度に収集した3施設のデータを分析しつつ,関連した文献の読み込みを行った.3施設では経口摂取と誤嚥性肺炎のリスク管理として,看護職は対象者の全身状態や覚醒状態を観察し,経口摂取可能か否かの判断をし,食事介助前の準備として,口腔内の観察と必要時は口腔ケアを行い,介助時は対象者の姿勢を整え,一口量と介助ペース,介助時間,咽せの有無に注意し,嚥下状態を確認しながら実施し,介助後は呼吸状態や痰の喀出を観察していた.高齢者の状態とリスクを家族に説明し、協力を得ていた.摂取後に吸引が必要な対象は,看護職が勤務する時間帯のみ経口摂取するなどの工夫が行われていた.しかし看護職が単独で実施することには限界があり,他職種との連携が不可欠で,特に日々の食事介助や口腔ケアを主に担い,高齢者と関わる時間が長く体調の異変に気づきやすい介護職との連携が重要であることがわかった.また介護職は,嚥下機能の低下があっても状態が安定している高齢者の食事介助には対応できるが,状態が不安定な場合は対応が難しく,介護職自身も不安を感じて看護職などに相談していることがわかった.よって,「介護施設における経口摂取と誤嚥性肺炎のリスク管理に関する看護ケア」の構成概念には,看護職が単独で行うものと,介護職を初めとする他職種との連携が含まれることがわかった.しかし看護職と,介護を初めとする他職種との連携に関する文献は少なく,摂食・嚥下障害を有する高齢者のケアに関するマニュアルやプロトコールはあっても,看護職と他職種がどのように行動し,また協力し合って安全な食事介助の実施と誤嚥性肺炎の予防をしているのか,その全体を示した報告はほとんどみられないことがわかった.平成24年度は,まず老健に入居する後期高齢者にとってQOLを維持しつつそれによって生じるリスクを管理する終末期ケアの内容の焦点化をおこなった.文献検討の結果,ケアに関する知見の蓄積があり比較的最後まで残存する能力である「食べること」と誤嚥のリスク管理に焦点化し取り組むことにした.その理由として「食べること」は最後まで生活上の楽しみである場合が多く,誤嚥性肺炎を予防しつつ栄養状態をできるだけ維持することは,成人と比較して長期にわたるとされている後期高齢者の終末期の生命予後改善に資すると考えたためである.次に文献検討の結果を踏まえてヒアリングおよび参与観察の項目を抽出し,パイロットスタディとして摂食嚥下に積極的に取り組んでいる老健1施設,特養2施設で調査をおこなった.対象に特養を加えたのは,本調査のためのヒアリングおよび参与観察の項目を広く収集するためである.対象者は看護職(主任も含む),介護職(主任も含む),リハビリ職,栄養士とした.現在調査結果を分析し,その結果を踏まえたインタビューガイド等の調査項目を作成中である.また研究計画書の段階では老健のタイプ別に対象施設を抽出する予定であったが,文献検討およびパイロットスタディの結果,介護保険施設では誤嚥予防を含む摂食・嚥下への取り組みは,介護報酬の経口移行・維持加算など他職種連携チームによる枠組みが確立されているため,加算を基準に対象施設を選定するよう修正した.平成26年度は,介護施設に入居する後期高齢者の終末期の経口摂取支援におけるQOLの維持と,誤嚥性肺炎・窒息のリスク管理に関する看護ケアの内容を検討した結果,看護職がおこなうケアには,安全に食べられるための支援と,食べる意欲を引き出し,おいしさが味わえる環境作りのための支援に整理された.これらの支援を効果的に実施するためには介護職を始めとした他職種連携が必要となる.次に看護職と他職種連携,特に介護職との連携に関連した調査および文献検討では,入所者の経口摂取支援に対して介護職自身が持つ支援ニーズ,教育・研修体制について文献の読み込みやヒアリングをおこなった.介護職は入所者と関わる時間が長いことで体調の変化に気づきやすく,安定した状態の入所者の経口摂取支援には対応できるが,介護福祉士の基礎教育では身体のメカニズムや病態に応じた介助方法等などの知識が不足しているため,状態が不安定な入所者は対応が難しく,看護職が持つ医学的知識を活用した支援を必要としていることがわかった.また誤嚥のリスクを重視するあまり経口摂取に抑制的になる看護職と,生活の質重視の観点から経口摂取を諦めたくない介護職の間で支援の方向性が一致していない場合があることがわかり,入所者のケア方針について看護職と他職種の合意形成も重要な要素であることがわかった.このような状況に対して看護職が介護職と連携して入所者の経口摂取支援をおこなうには,どのような役割を果たせば良いのかを,質的調査から明らかにする必要がある.

平成27年度は,介護施設に入所する後期高齢者の終末期の経口摂取支援におけるQOLの維持と,誤嚥性肺炎・窒息のリスク管理に関する看護ケアについて,聴取調査と参加観察を実施した.対象は5施設に勤務する看護職・介護福祉士,計16名.分析の結果,6つの看護ケアが抽出された.看護職は入所者の全身状態を見ながら経口摂取の可能性を極力保持していた.食形態の工夫,低栄養による咀嚼嚥下関連筋群の廃用の予防,複数の看護職で介助技術等の影響を除いた嚥下評価の確認と,個別要因を考慮した経口摂取中止の判断が行われていた。また看護職は予想される病態の変化に対して予防的ケアを実施していた.脱水予防,水分摂取量増量に伴う心不全や浮腫の発症と悪化のモニタリングと回避,誤嚥の高リスク者の抽出と食事介助,その日の介護職の人手や力量不足を補うなど,嚥下状態を直接評価し窒息や誤嚥の回避に努めていた。また看護職は摂食嚥下機能の向上に努め食事を味わえるように,介護職と共に口腔リハビリ等に取り組み,食材がわかる食事が摂取できるよう促していた。さらに看護職は,役割遂行上生じる不安や負担感を軽減し,経口摂取支援に関する力量開発を促していた.具体的には重度の嚥下障害者の介助や,異常に素早く対応することで介護職の不安を軽減していた。介護職が経口摂取に関するスキルを学び安全で確実な食事介助,経口摂取中止の見極めができるよう働きかけ,自身のスキル向上に努め,実践を通して経口摂取支援が継続していけるよう促していた。最期に経口摂取支援の過程で手を尽くし入所者の最善を念頭に家族・介護職と合意を形成していた.これは医学的根拠とこれまで手を尽くしてきた結果食べられなくなった経過を事実をもとに説明し,関係者が経口摂取の中止を納得できるよう働きかけていた.本研究の目的は,介護施設で重度の摂食・嚥下障害を有する入所者が,最期まで可能な限り安全で安楽に経口摂取するのに必要な看護職の役割行動を明らかにすることである。その結果,看護職は入所者の安全を確保しつつ,入所者にとっての最善を中核として,家族や職員など関係者が経口摂取の可否を納得できるように,事実および予測に基づいて医療的な根拠を説明し,合意形成を支援していた.また介護職の経験学習と力量開発を支援する役割を担っていた.本研究は,平成24年度に文献検討・面接ガイドを作成し,ヒアリング・参加観察を行いケアモデルの理論的枠組みを作成し,平成25年度以降は作成した論理的枠組みをもとに質問紙を作成し,専門会議を経てパイロットスタディを実施,作成したケアモデルを修正して予備調査,本調査を行い,モデルの信頼性・妥当性を検証する予定であった.しかしヒアリングの結果,介護施設における経口摂取支援と誤嚥性肺炎・窒息のリスク管理に関する看護ケアには,看護職が単独で実施するケアだけでなく,多職種とくに入所者の日常生活支援に長時間関わる介護職との連携が,構成概念上不可欠な要素であることがわかった.しかし看護職と介護職の連携に関する文献は少なく,摂食・嚥下障害を有する高齢者のケアにおいて看護職と介護職がどのように合意形成しケア目的の達成のために協力し合っているのか,その内容を明らかにしたうえで,これらの連携を促す看護師役割を看護ケアモデルに加える必要が生じた.介護施設における看護職と多職種連携に関する構成概念を文献から抽出できないため,まずは質的調査により看護職と多職種の連携内容を明らかにし,これらの連携を促す看護師役割を看護ケアモデルに加え,介護施設入居者の終末期の経口摂取支援におけるQOLの維持とリスク管理に関する看護ケアモデルの理論的枠組み作成までを,本研究の最終成果物とすることにした.現在看護職と多職種の連携内容について調査・分析中である.
骨髄GVHDの分子機序解明と治療標的の同定

1.骨髄GVHDを誘導するドナーCD4 T細胞の骨髄におけるエフェクター機能発現に、骨髄間質細胞が発現する同種抗原が必須かどうかを検討するため、B6マウスをbm12マウス由来骨髄で再構築したB6→BDF1骨髄キメラを作成し、同マウスをレシピエント、B6マウスをドナーとしたallo-HSCTを行った。このB6→(B6→BDF1)モデルにおいても骨髄B細胞および骨芽細胞の回復障害を認めたことから、ドナーCD4 T細胞の骨髄におけるエフェクター機能発現は骨髄間質細胞における同種抗原の発現に非依存的で有ることが明らかになった。また、活性化状態の異なるCD4T細胞および正常またはGVHD発症マウス骨髄組織における骨芽細胞抑制因子の遺伝子発現を解析したところ、エフェクター型CD4T細胞に特徴的に発現し、またGVHD発症骨髄においても高発現することが明らかになった。これらの結果を踏まえ、次年度は骨髄GVHDの病態形成における骨芽細胞抑制因子の関与を検討する予定である。1)移植後経時的に骨髄、リンパ組織、およびGVHD標的臓器における骨芽細胞マーカーおよび骨芽細胞抑制因子(OIF)の遺伝子発現をReal-time RT-PCRにより解析した。骨髄において、骨芽細胞マーカーであるALP, Osterix, Osteocalcin, Keraの相対的mRNAは移植後3日目に血球系細胞の消失にともなう一過性の増加を示した後、GVHD誘導群ではT細胞浸潤が始まる7日目にかけて著減した。骨細胞マーカーDmp1および内皮細胞マーカーPlvapは観察期間を通じてGVHD誘導群においてもコントロール群と同程度の発現を認める一方、線維芽細胞マーカーColla2はGVHD誘導群で7日目以降著減しており、これらの結果からGVHDに伴う骨髄組織細胞の障害は主に骨芽細胞、線維芽細胞に強く誘導され、骨細胞、内皮細胞の障害は軽度であることが示唆された。OIFの発現はGVHD群において7日目以降に上昇していたが、OIFの遺伝子欠損マウス由来T細胞をドナーに用いた予備的検討ではGVHDに伴う骨芽細胞マーカーの抑制は解除できず、OIFの単独阻害では急性GVHDにおける骨芽細胞障害を解除できないことが示唆された。今後骨髄GVHDのエフェクター分子の一つであるFasLとOIFの共同阻害の治療効果ならびにOIFの慢性GVHDにおける骨芽細胞障害への関与を検討する必要がある。2)ドナーT細胞による骨芽細胞障害機序を検討するため、骨芽細胞株MC3T3とドナーT細胞の共培養試験を行い、ドナーT細胞ではMC3T3の分化、成熟が抑制されること、この抑制には細胞間接触が関与すること、bmpのシグナル阻害が関与することが示唆された。の