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「新たな学び」への実践的指導力を育成する社会科教員養成カリキュラムの研究

道徳教育を射程に入れた学びが「新たな学び」に繋がると捉え,社会科と接続する道徳教育のあり方を「ESDとしての道徳教育」の観点から探り,「すでにあるもの」としての捉えから「つくりだすもの」でもあるという捉えへの転換の大切さを明らかにした(伊藤裕2015)。また,実践的指導力の一つとして積極的生徒指導が出来ることとを考え,道徳教育の充実が対処療法的生徒指導でない積極的生徒指導を生むことを明らかにした(七篠・植田2016)。4.「新たな学び」に繋がる諸課題の一つとして「水」に着目し,水を基軸としたESD授業を開発し,水を基軸とすることがESD授業を成立させることを明らかにした(伊藤裕2016)。研究計画立案以降,道徳の教科化問題や教科専門と教科教育とを架橋する教員養成の在り方が求められるようになった。これらの問題に目配りする必要性を感じ,初年度の2014年度より当初の計画を拡張して手探りで進めて来ている。このことは,最近の学校教育においてコンテンツベースからコンピテンシーベースへのシフトが言われる中にあっても,内容教科としての社会科の特性を踏まえれば必要なことであると考えている。さらに,2015年度は,社会科研究室卒業生が2016年度に開催される四国ブロック規模の社会科研究大会での公開授業者となることが決まり,それへの指導・支援が喫緊の課題となった。卒業後のフォローアップは本研究と直結するものでもあるし,「新たな学び」を支えられる指導力の修得には,「学び続ける教員」となることが必要とも考え,「学び続ける教員」が集う場の構築を図ることを最優先した。教員大量採用時代だが、学校の小規模化で若年教員を指導する余裕が現場にない。社会や保護者が若手教員の未熟さに不寛容となり成長を待てない。急激な社会変化による高度化・複雑化する諸課題への対応も求められ、新任者は実践的指導力に加え「新たな学び」を支える指導力も求められる。本研究は、「新たな学び」を支える指導力の習得が可能な社会科教員養成プログラム開発を最終目的とする。2016年度の研究実績は以下の通り。1.2015年度に続き、香川大学教育学部附属坂出中学校を会場に、地域の現場教員が集う若手教員の授業検討会を定期的に設定した。同試みは、卒業後のフォローアップと卒業生へのアフターケアになった。また、地域の教育水準を支えることにも貢献している。さらに、「新たな学び」を実現する教育として「ナラテイヴ・エデュケーション」を着想し、同校を会場に、同校教員の他に地域の教員も参加して、「ナラテイヴ・エデュケーション」のワークショップを行った。(伊藤裕2016,伊藤裕2017)2.PBLに基づき,中国人院生と日本人院生が協働して試みた水を基軸としたESDに関する授業開発を、院生たちの成長や葛藤・対立に焦点を当てて考察し、コレボレーションによる授業開発の意義を明らかにした(鈴木・伊藤他2017)。3.教員養成系大学における教科専門の在り方を教科専門担当者による教科教育領域との架橋に関する実践史から学ぶため、先達である松井貞雄氏の講義(社会科教育A・B)を架橋の実態として取り上げ,その特質と背景を明らかにした(伊藤貴2017)。4.香川大学教育学部の実地教育全体における初年次教育の位置づけや在り方を直近数年間の改善を基に考察した(小方・植田・松下2017)。5.道徳授業の質的転換に社会科教育の知見が活かせ、それはESDとして道徳授業を構想していくことになることを明らかにした(伊藤裕2016)。研究計画立案以降、道徳の教科化や教科専門と教科教育とを架橋する教員養成のあり方をめぐる動向、さらには学習指導要領の改訂の動きもありねこれらのことに目配りする必要性を感じ、当初の計画を拡張して手探りで進めてきた。
意識障害者の意図的な感情表出の解明：表情分析を用いた基礎的研究

平成28年度は、協力を得られる病院における倫理委員会の承認を得ることができた。その後、脳損傷による意識障害と診断され、医師の許可が得られた方2名に対し表情の動画撮影を実施した。撮影中の対象者を取り巻く要因や環境(照度、騒度、温度、湿度)、ケア、声掛けなどすべての事象と時間を記録した。また、撮影開始前に、カルテあるいは対象者の家族から、現病歴、既往歴、治療内容、意識障害の程度についてGCS(グラスゴーコーマスケール)あるいはNASVAスコアを用いてスコアリングした。撮影時間は、1名につき12時間(4時間×3回)であり、それを1/15秒単位でフェイスリーダーで数値化したデータを経時的に評価した。フェイスリーダーにより、Valence(快ー不快)値を算出し、心拍数とValence値の経時変化記録をすべてエクセルで作成した。経時変化を見やすくするために、1分毎のValence値の平均値及び心拍数の平均値を算出し、それを折れ線グラフ化して、刺激と照らし合わせることとした。対象者2名について、快ー不快及び生理学的評価について検討したところ、動画内容詳細のValence値の変動が大きい部分と同様に心拍数の変動もみられていた。このことより,表情分析による快・不快の変動は,生理学的な変動と同様の指標として使用できる可能性を示唆していると考えている。また,感情反応がないといわれている意識障害者のValence値の変動が,刺激毎に何度もみられていることは,今年度得られた最大の成果である。しかし,コントロールが不十分であり,反射であったことをすべて否定することはできなかったため,同一の刺激に対し同一の感情反応が得られているかを明らかにすることが次年度の課題として挙げられる。病院に入院されてから転院されるまでの期間での研究実施タイミングがあわなかったことや、在宅で過ごされている方の体調の変化などの理由から、対象者の方々に合わせて研究を実施していくことが難しい場合があった。さらに、顔面の撮影を実施しているが、光の加減や、原因不明の理由からフェイスリーダーでの分析が不可能であったこともあった。また、1名あたりのデータ数が1回撮影ごとに20万以上であり、エクセル操作に多大な時間を要する為、データの整理に時間を要している。しかし、2名の方に対してはきっちり撮影および分析ができているので、その方々のデータをより詳細に分析することは可能である。今後は、現在得られている2名の方のデータを更に詳細に分析し、1/15秒単位でAUの変化を検討してく予定である。今回AUとしての変化を見る顔面のポイントは、AU1(眉の内側を上げる)、AU2(眉の外側を上げる)、AU4(眉を下げる)、AU5(上瞼を上げる)、AU6(頬を持ち上げる)、AU7(瞼を緊張させる)、AU9(鼻にしわを寄せる)、AU10(上唇を上げる)、AU12(唇両端を引き上げる)、AU14(えくぼをつくる)、AU15(唇両端を下げる)、AU17(下顎を上げる)AU18(唇をすぼめる)、AU20(唇両端を横に引く)、AU23(唇を固く閉じる)、AU24(唇を押しつける)、AU25(顎を下げずに唇を開く)、AU26(顎を下げて唇を開く)、AU27(口を大きく開く)、AU43(閉眼)の20ポイントとする。29年度はすでに2名の方の撮影が予定であり、その方々の撮影を緻密に実施する。新たな分析方法を実施するにあたり、分析に要する膨大な時間を削減するために研究補助に対する謝金などにあて、データの整理などの時間を節約し分析に時間をかけたいと考えている。

病院に入院されてから転院されるまでの期間での研究実施タイミングがあわなかったことや、在宅で過ごされている方の体調の変化などの理由から、対象者の方々に合わせて研究を実施していくことが難しい場合があった。さらに、顔面の撮影を実施しているが、光の加減や、原因不明の理由からフェイスリーダーでの分析が不可能であったこともあった。また、1名あたりのデータ数が1回撮影ごとに20万以上であり、エクセル操作に多大な時間を要する為、データの整理に時間を要している。しかし、2名の方に対してはきっちり撮影および分析ができているので、その方々のデータをより詳細に分析することは可能である。今後は、現在得られている2名の方のデータを更に詳細に分析し、1/15秒単位でAUの変化を検討してく予定である。今回AUとしての変化を見る顔面のポイントは、AU1(眉の内側を上げる)、AU2(眉の外側を上げる)、AU4(眉を下げる)、AU5(上瞼を上げる)、AU6(頬を持ち上げる)、AU7(瞼を緊張させる)、AU9(鼻にしわを寄せる)、AU10(上唇を上げる)、AU12(唇両端を引き上げる)、AU14(えくぼをつくる)、AU15(唇両端を下げる)、AU17(下顎を上げる)AU18(唇をすぼめる)、AU20(唇両端を横に引く)、AU23(唇を固く閉じる)、AU24(唇を押しつける)、AU25(顎を下げずに唇を開く)、AU26(顎を下げて唇を開く)、AU27(口を大きく開く)、AU43(閉眼)の20ポイントとする。29年度はすでに2名の方の撮影が予定であり、その方々の撮影を緻密に実施する。購入予定であった携帯型脳活動計測装置であるが、装置そのものが顔表情に影響を与えることを鑑み、購入を見合わせることとした。新たな分析方法を実施するにあたり、分析に要する膨大な時間を削減するために研究補助に対する謝金などにあて、データの整理などの時間を節約し分析に時間をかけたいと考えている。
地方部における高齢ドライバーのための同乗者による事故発生率低減効果の検証

同乗者がいると交通事故発生率が半減することが知られており、同乗者存在時の事故発生率低減の要因を分析するため、ドライブシミュレータにおいて仮想的な同乗者が存在する条件で実験を行い、脳波計によってデータを計測した。データ分析結果からエピソードに関連する文言には注意喚起に効果があるといえ、表情を模したナビには速度抑制効果が期待でき、運転支援方法や運転教育に資する知見を得た。研究概要:高齢ドライバーは、同乗者がいると交通事故発生率が半減することが知られており、地方部における高齢者の運転機能維持・安全意識の向上による事故率低下を目標に、同乗者存在時の認知速度の向上・安全確認の実行など事故発生率低減の要因を明確にするため、ドライブシミュレータや教習所において仮想的に同乗者が存在する条件で実証実験を行い、1最適な運転支援方法、2効率的な運転教育、3地域モビリティの確保に資する新しい知見を得るための研究を行った。ドライブシミュレータによる実験コース再現:市街地を模したテストコースを組み込んだドライブシミュレータ環境上において、一般的に事故発生率が高い交差点での車両進入時の対向車の挙動や追突事故の起きやすいと思われる追従走行時の走行状況を再現するため、ドライブシミュレータ上でのシナリオ検討・製作を行った。室内実験と検証:被験者の注意力や緊張度をワイヤレス脳波計によって観測・運転状況を記録することで、音声案内や表示器による注意喚起の影響を解析した。被験者単独での運転と同乗者の存在する状況を比較すると、同乗者の存在する場合に注意力の持続に違いが見られた。また法定速度遵守など、安全運転への意識が高まった。今後の推進方策:高知検診クリニックの協力により今後も継続して計測サンプル数を増やし、運転免許センターへ実験結果をフィードバックすることで運転支援・運転教育に寄与していきたいと考えている。研究概要:高齢ドライバーは、同乗者がいると交通事故発生率が半減することが知られており、地方部における高齢者の運転機能維持・安全意識の向上による事故率低下を目標に、同乗者存在時の認知速度の向上・安全確認の実行など事故発生率低減の要因を明確にするため、ドライブシミュレータや教習所において仮想的に同乗者が存在する条件で実証実験を行い、1最適な運転支援方法、2効率的な運転教育、3地域モビリティの確保に資する新しい知見を得るための研究を行う。研究進捗:ドライブシミュレータ環境整備車両での実験の前に市街地を模したテストコースを組み込んだドライブシミュレータ環境上において、事故発生率が高い信号・無信号交差点での車両進入状況や追突事故の起きやすい追従走行を再現するための、事例収集およびドライブシミュレータ環境でのシナリオ検討を行った。検討の結果、ヒヤリハットや実際の事例を再現するために注意分散を誘発する状況を再現するため次のような手法で仮想環境のシナリオを作成する。1)漫然運転:刺激の欠けた状態をつくりだすため、単調なコースに習熟させることで退屈な状態をつくりだす。2)よそ見:カーブの手前で少し視線を外すよう突発的な事象を起こして注意分散を再現する。3)見落とし:植生なども再現し、高い位置に設置された一時停止標識などの見落とし率を計測する。[室内実験と検証]被験者の注意力や緊張度を観察することで音声案内の文言や注意喚起のタイミングなどを検討し、車両実験に向けた課題を整理する。今年度は、高齢者の単独または同乗者の存在する状況での運転時注意力の持続、見落とし、認知速度、心拍数等を計測するための計測機器および実装仕様を検討した。生体情報を計測する機器について、車両実験に影響しないよう、シートタイプの心拍計や無線通信による視線計測器などなるべく装着感がなく運転時に違和感のない計測機器を選定した。当初の計画では平成23年度にドライブシミュレータ環境整備と室内実験および結果の検証を行い、平成24年度に車両計測環境準備・車両実験・情報提供応用検討となっているが、実際の研究では車両計測環境準備を前倒して進めており、室内実験・車両実験を24年度に実施する。今後はこれまでの検討を元に計画した実験を実施する。1.室内実験については、高知検診クリニックの協力を得て、被験者確保やドライブシミュレータによる実験計画について検討している。2.車両実験については、運転免許センターの協力を得て実際の試験コースを考慮した車両実験を計画している。3.日常でのヒヤリハット経験事例を収集するため、高齢ドライバーへのヒアリングに加えてご家族へのアンケート調査を計画している。[ドライブシミュレータ環境整備]仮想環境データ作成費として500,000円計上する。[実験に掛かる費用]通信用無線機等の実験車両機器および簡易的な情報提供表示器試作のため500,000円計上する。生体情報計測のための機器費として160,000円計上する。実験補助と解析補助に要する調査員への謝金として200,000円計上する。打ち合わせに掛かる旅費として300,000円計上する。
ヘムオキシゲナーゼ－１による血栓制御機構が妊娠予後改善にもたらす効果の解明

不育症は、血液凝固・線溶系および免疫機能の異常が病態に大きく関与していると考えられているが、その機序には不明な点が多い。正常妊婦における母体血中の凝固活性化マーカーの推移を分析したところ、経過の順調な妊娠でも凝固活性化マーカーが大きく増加していた。また、胎盤由来細胞に炎症性刺激を加えると、組織因子および線溶阻止因子の発現が増加した。一方、血管内皮細胞にフルバスタチンを添加すると抗血栓蛋白の発現が増加した。以上より、妊娠中の母体は生理的に血栓形成準備状態にあり、炎症などの付加的要因が胎盤内血栓を誘発するが、フルバスタチンにより血管内皮の抗血栓性を強固にし、血栓傾向を軽減できる可能性が示された。不育症とは、妊娠はしても流産、子宮内胎児死亡、新生児死亡などを繰り返して生児が得られない場合をさす。本研究では、妊娠維持に重要な役割を果たす因子として注目されているヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)が、これまで報告されていた免疫調節作用、抗酸化作用に加えて抗血栓効果を胎盤にもたらし、妊娠予後を改善する可能性について検討する。平成24年度はトロフォブラストのモデルであるBeWo細胞における凝固・線溶系関連因子発現の動向がHO-1発現による調節を受けるかどうかについて検討した。平成25年度は胎盤のもうひとつの主要な構成成分である血管内皮細胞(HUVEC)を用いて検討を行った。まず、HUVECを通常どおり培養した場合と、TNF-αによる炎症性刺激を加えた場合における、組織因子(TF)およびプラスミノーゲンアクチベーターインヒビタータイプ1(PAI-1)の発現を検討した。次に、tricarbonyldichroloruthenium (II)dimer (CORM-2)をあらかじめ培地に添加し、HO-1がヘムを分解した際の代謝産物である一酸化炭素(CO)を発生させた後、TNF-αを添加した場合におけるTFおよびPAI-1の発現を検討した。その結果、HUVECにTNF-αを添加するとTFおよびPAI-1の発現が著しく増加するが、あらかじめCOを発生させておくと、TFおよびPAI-1の発現が正常レベルに是正された。さらに、TNF-αの存在下ではp38MAPキナーゼおよびERK1/2、JNKのリン酸化およびNF-κBの核内移行が促進されるが、あらかじめCOを発生させておくと、これらのシグナル伝達経路の活性化が正常レベルに是正された。以上の結果より、炎症性刺激下におけるMAPキナーゼおよびNF-κBシグナル伝達経路の活性化をCOが抑制し、TFおよびPAI-1の発現増加を抑制すると考えられた。このことは不育症や妊娠高血圧症候群でしばしば観察される過凝固状態に対してHO-1およびCOが有効な治療薬となる可能性を示すものである。不育症は、血液凝固・線溶系の異常が病態に大きく関与していることが考えられるが、その機序には不明な点が多い。本年度は、胎盤のモデルとして、ヒト絨毛癌由来BeWo細胞を用い、凝固・線溶系関連因子発現の動向がHO-1の影響を受けるかどうかについて検討した。まず、BeWo細胞を通常どおり培養した場合(正常妊娠モデル)と、TNF-αによる炎症性刺激を加えた場合(不育症モデル)における凝固・線溶系因子の発現を検討した。次に、TNF-αによる炎症性刺激下において、HO-1活性阻害剤であるスズ-プロトポルフィリンIXを添加した場合の凝固・線溶系因子の発現の変動について検討した。その結果、BeWo細胞にTNF-αを添加すると、血栓溶解を阻止するプラスミノーゲンアクチベーターインヒビタータイプ1(PAI-1)の発現が増加した。血液凝固の発端となる組織因子(TF)、凝固阻止因子であるトロンボモジュリン(TM)、組織因子経路インヒビター(TFPI)-1およびTFPI-2についても検討を行ったが、TNF-α添加による有意な変動をみとめなかった。また、TNF-αの存在下でHO-1活性阻害剤であるスズ-プロトポルフィリンIXを添加した場合も、TF、TM、TFPI-1およびTFPI-2の有意な変動をみとめなかった。PAI-1はスズ-プロトポルフィリンIXによって発現が減少するため、今回の実験系ではHO-1阻害による影響は検討できず、今後検討予定である。

【概要】不育症は、血液凝固・線溶系の異常が病態に大きく関与していることが考えられるが、その機序には不明な点が多い。本研究では、妊娠維持に重要な役割を果たす因子として注目されているヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)が、これまで報告されていた免疫調節作用、抗酸化作用に加えて抗血栓効果を胎盤にもたらし、妊娠予後を改善する可能性について検討した。平成26年度は、HO-1を誘導することが報告されているスタチンを用い、血管内皮細胞において、HO-1発現を増加させることにより抗血栓効果がもたらされるかを検討した。【得られた成果】(1)HUVECにフルバスタチン10μMを添加すると、24時間後に抗血栓蛋白であるtissue factor pathwayinhibitor(TFPI:組織因子経路インヒビター)mRMA発現量は約3倍、a disintegrin and metalloproteinase witha thrombospondin type1 motif, member13 (ADAMTS13)mRNA発現は約3.5倍に増加した。(2)HUVECに炎症性サイトカインであるTNF-αおよび炎症惹起物質であるリポポリサッカライド(LPS)を添加し、過凝固状態を惹起した場合でも、フルバスタチンを添加すると、TFPIおよびADAMTS13発現が約3倍に増加した。以上より、フルバスタチンは血管内皮においてTFPIおよびADAMTS13の発現を誘導し、炎症によって惹起される血栓傾向を軽減すると考えられた。われわれは以前、スタチンが血管内皮における組織因子発現を抑制、トロンボモジュリンの発現を増加させることにより抗血栓作用を発揮することも報告している。スタチンはHO-1誘導以外にも様々な作用を有するため、スタチンの抗血栓効果にHO-1がどれくらい関与しているかは、今後の検討課題である。血栓・止血学トロフォブラストおよび血管内細胞それぞれにおいて、炎症性刺激下における血液凝固関連因子の発現プロファイルおよびHO-1による影響を明らかにすることができた。また、血管内皮細胞ではHO-1によるTFおよびPAI-1の発現調節の機序についても明らかにすることができた。BeWo細胞における血液凝固関連マーカーの発現に関しては本研究以前にほどんど報告がなかったが、今年度の検討において、定常状態および炎症性刺激下におけるTF、TM、TFPI-1、TFPI-2、PAI-1の発現プロファイルを明らかにすることができた。しかしながら、PAI-1以外の因子は予想に反して炎症性刺激による発現の変動が少なく、今後は、BeWo細胞表面に存在するリン脂質など、血液凝固系に関わる他の因子等についても検討していく必要があると思われた。おおむね変更はない。引き続き、HO-1により発現調節を受ける血液凝固関連因子について検討するとともに、HO-1がトロフォブラスト表面に存在するリン脂質を介した血液凝固進展に影響を与えるかどうかについて検討する。おおむね変更はない。今回炎症性刺激によって増加が認められたPAI-1の発現が、HO-1による制御を受けるか、妊娠予後に影響するかについてさらに検討するとともに、血液凝固系に関わる他の因子の発現についても検討していく。該当なし。
皮膚欠損創の創傷治癒過程における脂肪組織の関与

本研究の目的は脂肪組織の創傷治癒への関与を明らかにすることである。この10年ほどの間、脂肪注入移植や脂肪由来幹細胞による創傷治癒促進作用についての研究が盛んである。しかし脂肪注入移植後には血流が不足しており移植組織が萎縮してしまう。この脂肪組織萎縮を予防しながら脂肪細胞の創傷治癒促進作用を解明するためには顕微鏡下手術を併用した脂肪移植を行うことが必要である。さらに遺伝子改変ラット(GFPラット)から採取した脂肪を創傷部直下に移植することで皮膚や皮下組織など創部周囲組織からの創傷治癒と脂肪由来幹細胞を含めた脂肪由来細胞の創傷治癒を区別化することができることに着目した。
超低出生体重児の行動問題の初期発達に関する縦断的研究

極・超低出生体重児を対象に、NICUにおいて対象児を担当する看護婦による簡易版新生児行動評定尺度を用いた評定を実施した(N=24)。さらに、4ヶ月、10ヶ月、18ヶ月齢の各時点で新版K式発達検査を実施し、検査場面における対象児の行動をVTRに記録し、ワンゼロサンプリング法による定量的分析を行った。その結果、NICUにおいて、活動性が高いと評価された児ほど、4ヶ月齢の検査場面でよく泣く傾向が見られた(p=0.07)。また、NICUにおいて、いらだち易く、なだめにくく、抱きにくく、強化値が低い(大人を引きつける魅力に乏しい)と評価された児ほど、4ヶ月齢では、下肢の動きが活発である傾向が認められた(p<0.1,p<0.1,p<0.1,<0.05)。抱きにくいという評価は、上肢の動きの活発さとも相関を示した(p<0.05)。また、4ヶ月齢で、上肢や下肢の活動性が高かった児は、10ヶ月齢の検査場面で、検査者への注視が少ない傾向が見られた(p<0.05,p<0.1)。10ヶ月齢における検査者への注視の少なさは、将来の注意集中困難を予見させるが、本研究の結果からは、さらにその初期兆候として4ヶ月齢における上肢や下肢の動きの激しさが認められたことが注目される。特に、下肢の動きの激しい子どもは、NICUにおいて、いらだち易さ、なだめにくさ、抱きにくさ、強化値の低さを特徴とし、いわゆる育てにくい子どもであったことも注目に値する。対象児の中には、NICUにおけるカンガルーケアや退院後1年間月1回の母子グループによる早期介入を受けた児も含まれていたが、これまでの分析により、カンガルーケアを受けた児は1歳半の時点で発声・微笑みを多く示すという結果が得られており、今後行動問題の予後をさらに追跡すると共に、早期介入が行動問題の出現に与える影響についても分析する必要がある。大阪府立母子保健総合医療センターで出生した出生体重1500g未満の極・超低出生体重児25名について,担当の看護婦に依頼し,NICUにおける児の様子を簡易版新生児行動評定尺度を用いて評価した簡易版新生児行動評定尺度は,Brazeltonの新生児行動評定尺度をもとに,(1)易刺激性,(2)なだめ易さ(3)反応性,(4)活動性,(5)抱き易さ,(6)強化値(赤ん坊の魅力)の6項目について,5段階で評価する尺度で,独自に作成した.その結果,9名(36.0%)に,易刺激性,なだめ易さに関して2以下の低い評価が下された.そのうち6名については,抱き易さでも2以下の低い評価が下され,さらに2名は.強化値も低かった.全体に評価が低かった児の1名については,退院後の母子の愛着形成に困難が生じた評定者間の一致率は4080%で,反応性(80%)となだめ易さ(60%)が比較的高い一致率を示したまた,平成10年3月から平成11年6月までに出生した極・超低出生体重児56名を対象に,1歳半に達した時点での行動観察を順次実施している.

現在までに11名について,発達検査場面における行動を8mmVTRカメラ(Sony,TRV66K)を用いて記録した.なお,事前に,文書にて保護者に研究の目的と方法について説明し,協力を依頼して,保護者の同意が得られた場合のみ観察を行った.現在,(1)検査中の児の言語的・非言語的活動性,(2)検査への注意の集中や持続,(3)検査者への反応性,等について分析を進めている.最終的には,学齢期の超低出生体重児に特徴的な行動問題としての多動性や注意集中困難につながる乳幼児期の行動指標を見出し,行動問題の初期発達について明らかにする.極・超低出生体重児を対象に、NICUにおいて対象児を担当する看護婦による簡易版新生児行動評定尺度を用いた評定を実施した(N=24)。さらに、4ヶ月、10ヶ月、18ヶ月齢の各時点で新版K式発達検査を実施し、検査場面における対象児の行動をVTRに記録し、ワンゼロサンプリング法による定量的分析を行った。その結果、NICUにおいて、活動性が高いと評価された児ほど、4ヶ月齢の検査場面でよく泣く傾向が見られた(p=0.07)。また、NICUにおいて、いらだち易く、なだめにくく、抱きにくく、強化値が低い(大人を引きつける魅力に乏しい)と評価された児ほど、4ヶ月齢では、下肢の動きが活発である傾向が認められた(p<0.1,p<0.1,p<0.1,p<0.05)。抱きにくいという評価は、上肢の動きの活発さとも相関を示した(p<0.05)。また、4ヶ月齢で、上肢や下肢の活動性が高かった児は、10ヶ月齢の検査場面で、検査者への注視が少ない傾向が見られた(p<0.05,p<0.1)。10ヶ月齢における検査者への注視の少なさは、将来の注意集中困難を予見させるが、本研究の結果からは、さらにその初期兆候として4ヶ月齢における上肢や下肢の動きの激しさが認められたことが注目される。特に、下肢の動きの激しい子どもは、NICUにおいて、いらだち易さ、なだめにくさ、抱きにくさ、強化値の低さを特徴とし、いわゆる育てにくい子どもであったことも注目に値する。対象児の中には、NICUにおけるカンガルーケアや退院後1年間月1回の母子グループによる早期介入を受けた児も含まれていたが、これまでの分析により、カンガルーケアを受けた児は1歳半の時点で発声・微笑みを多く示すという結果が得られており、今後行動問題の予後をさらに追跡すると共に、早期介入が行動問題の出現に与える影響についても分析する必要がある。
王政復古期文学の変容と<他者>表象の関連についての研究

本研究では、英国王政復古期の作家アフラ・ベインの演劇・散文作品に見られる<他者>表象を、ジェンダー・党派政治イデオロギーの側面のみならず、人種・階級・振る舞いのコードなどの側面からも分析し、その結果、演劇的表象が<他者>のステレオタイプへの固定化に向かうことを明らかにする一方で、散文における<他者>表象は複層化することを確認した。本研究は、アフラ・ベイン(Aphra Behn)の文学テクストにおける<他者>表象の多様性を、ジェンダー、政治、人種、階級、文化的振る舞いのコードなどの観点から明らかにすることを目的とする。その中で、演劇テクストの分析を一つの重点的作業とし、ベインが劇場という文化的装置の特徴を利用し、多様なく他者〉の像をいかに表現していたかを示す。そのために今年度は、ヴァージニア植民地を舞台とした演劇作品『未亡人ランター(The Widow Ranter)』における<他者>表象の分析を行った。その結果を「創造の王権-『未亡人ランター』における<他者>表象とパフォーマンス」という論題で、論文集『ポストコロニアル批評の諸相』に発表した。従来、ジェンダーや人種の観点のみから論じられることが多かった作品を、それらに加えて振る舞いのコードという観点からも読み直した論考で、これまでの研究とは異なる視点から論じた点に学術的意義がある。具体的には、ヴァージニア現地人の表象に、旧時代の英国上流階級の振る舞いのコードが書き込まれていること、更には、ヴァージニアに入植した英国人の粗野な振る舞いに、王位継承排除危機の際に流布した議会派の表象が重ね書きされていることなどを指摘した。人種的<他者>の表象においては、ヴァージニア現地人を、上演時の視覚的効果によって「後進的な現地人」というステレオタイプを固定化するような力学が作用していることを指摘した。また、多様な<他者>表象の諸側面によって逆照射される「英国的自己」が作品に内包されていることを論じた。この点は、近年歴史学研究の分野で盛んに行われている「イングリッシュネス(Englishness)」の形成過程を記述しようとする議論とも接続可能であり、学際的意義もある研究成果と言えよう。本年度は、王政復古期の中心的劇作家達のテクストにみられる<他者>表象の特徴と、ベインのテクストとの差異を検証する作業を行った。その成果の一部を、十七世紀英文学会東北支部の2008年度第4回例会において、「見える感情、見えない女-Thomas Southerne, Oroonokoのドラマツルギー」という題目で発表した。トマス・サザンによるベインの『オルノーコ』翻案演劇は、「いかに感情を可視化するか」というドラマツルギーにのっとって作成されていることを指摘し、その結果、黒人女性が不可視へとおしやられてしまうことになる、この芝居の構造的な問題を確認した。サザンの『オルノーコ』は、白人中心の観客の中に、憐憫や同情といった感情を喚起させ、観客がそうした感情を発散させることを目指して作られており、その目的のために、ベインのオリジナルでは黒人だったヒロインのイモインダが白人へと変えられて、結果として黒人女性の表象を舞台から追放している芝居であることを論じた。その際、従来の研究では、黒入女性表象の不在を引き起こす言説的な権力関係に焦点が当てられがちなところを、本研究では、チャールズ・ギルドン(Charles Gildon)による『ベタートン伝』を参照しながら、この芝居では役者がどのような演技を志向し、それによって観客にどのような感情を喚起しようとしたのかという上演面の諸要素を分析したところに新味がある。また、観客が「泣ける芝居」を求めていたことを歴史資料から提示し、演劇が観客を泣かせることを志向するなかで、黒人女性が舞台に登場しなくなるという、イデオロギー装置としての劇場の機能を論じた点が、従来の研究とは一線を画すものである。
下垂体腺腫の増殖能、浸潤能における分子生物学的検討

下垂体腺腫に対しbiological markerを検討することにより、増殖能、浸潤能を組織切片上で評価し、その結果と、臨床所見および内分泌所見を比較検討することを試みた。これらの結果より、それぞれの症例に対する増殖能、浸潤能を評価することが出来れば、治療方針の確立に不可欠な知見が得られ、下垂体腺腫患者の長期機能予後改善が期待できるものと思われた。まず、腫瘍関連抗原RCAS1(receptor-biding cancer antigen expressed on SiSo cells)について検討した。RCAS1は腫瘍細胞に発現し、それを認識する受容体を介して免疫細胞の細胞増殖を抑制しapoptosisによる細胞死を誘導するとされている。RCAS1の発現とKi-67モノクローナル抗体(MIB-1)の発現を免疫組織学的手法にて検討した。対象症例は経蝶形骨手術により摘出した下垂体腺腫50例(年齢23-80歳平均46.6歳、男性24例女性26例)正常下垂体5例である。まず、免疫組織化学的手法を用いてMIB-1、RCAS1の発現を検討した。その結果、正常下垂体ではRCAS1、MIB-1とも発現はみられなかった。下垂体腺腫ではRCAS1は48%の腫瘍において発現がみられ、その陽性率を腺腫の種類、大きさ、海綿静脈洞への浸潤の有無に対して検討したが有意差はみられなかった。RCAS1の発現とMIB-1 indexとを比較したところ、RCAS1陽性例では(n=24)MIB-1 indexが有意に高い結果が得られた。以上の結果からRCAS1の発現は腫用増殖能を表すMIB-1陽性率と相関する傾向がみられ腫瘍の増殖に関与することが推察された。その結果は共同研究者であるUmeokaらによってMod Pathol 2001;14(12):1232-1236に発表された。平成13年度は腫瘍関連抗原RCAS1(receptor-biding cancer antigen expressed on SiSo cells)について検討した。RCAS1の発現とKi-67モノクローナル抗体(MIB-1)の発現を免疫組織学的手法にて検討したところ、RCAS1の発現は腫用増殖能を表すMIB-1陽性率と相関する傾向がみられ腫瘍の増殖に関与することが推察された。その結果は共同研究者であるUmeokaらによってMod Pathol 2001 ; 14(12) : 1232-1236に発表された。平成14年度はこれまでの結果と臨床所見、内分泌所見、長期予後とを詳細に検討するとともに、症例数を増やし他のbiological markerに対しても検討する予定である。また、biological markerだけでなく、転写因子の発現も調べることにより、下垂体腺腫の増殖能、浸潤能を組織発生からも検討する予定である。
聴覚障害者の視覚的非言語性認知課題の処理方略ー言語モードと言語力に基づく検討ー

一般に聴覚障害者は、音声、手話、指文字、筆談など、多様な言語モードを1つ又は複数用いて、認知課題の処理を行っている。認知課題の処理に関しては、言語的認知課題における聴覚障害者の遅れが示唆されているが、多様な言語モードを使用する聴覚障害者の非言語課題の処理やその方略については、明確にされていない。本研究では、多様な言語モードを使用する聴覚障害者の非言語性課題の処理方略を究明することを目的とする。具体的には、言語モード(音声言語・手話言語・音声手話併用)と言語力(高群・低群)の違いによる視覚的認知課題(注意・知覚・記憶・問題解決)の処理方略の相違と特徴について明らかにする。
DNA複製制御における核膜の機能の解析

DNA複製において正の制御因子であるライセンス因子が想定され、MCMがその候補として考えられている。ライセンス因子によってDNA複製が細胞周期あたり1回に限定されるが、この制御系において、核膜がライセンス因子の通過を妨げるという重要な役割を果たしている。本研究では、MCMファミリーに属する分裂酵母nda1及びnda4産物、アフリカツメガエルxMCM2産物及びxCDC46産物の、DNA複製時における機能及び局在の変化を核膜と関連して明らかとする事を目的とした。nda4産物の機能を明らかにするため、nda4サプレッサー変異株を単離した。フローサイトメトリーの結果、サプレッサー変異株は制限温度下において1CのDNA含量の細胞が増加することから、DNA複製に関与することが示された。また、C末端にFLAGをつけたサプレッサー産物を分裂酵母細胞内で大量に発現し、FLAGに対する抗体を用いて蛍光抗体法を行った。同調していない細胞では、一部の細胞で核に局在が認められ、nda4産物と機能的に関連のあるサプレッサー産物は、核膜を通過する事が示された。また、アフリカツメガエルxMCM2産物及びxCDC46産物において、免疫沈降を行ったところ、どちらの抗体を用いても、もう一方の産物が共沈してくることから、両者は互いに結合していることが示された。また、精子核を鋳型としたアフリカツメガエル卵抽出液を用いたin vitroDNA複製系において、DNA複製にともなうこれらの遺伝子産物の局在の変化を調べた。xMCM2産物およびxCDC46産物は、DNA複製に先だち精子核に局在が認められたが、複製終了後、認められなくなった。これにより、この遺伝子産物は、DNA複製開始に関与すること、核膜形成以前にDNAと結合することが示唆された。
琉球列島に固有のヒバァ種群の系統分類学的研究

本研究の結果,以下のことが明らかになった.すなわち,1.ヤエヤマヒバァ,ミヤコヒバァ,ガラスヒバァ(狭義)間で,個体変異を考慮しても明瞭に異なる形態形質(成体の体サイズ,鱗相,色彩,斑紋パタン)が少なくない,2.同様にW-性染色体が3亜種で明瞭に異なる(ヤエヤマヒバァは中部動源体型,ミヤコヒバァは端部動源体型,ガラスヒバァは次端部動源体型),ヤエヤマヒバァとその他2亜種との間では,さらに3.最大微小染色体の形態(前者は端部動源体型,後二者は中部動源体型)と4.雄性生殖器の形態(輸精溝が前者では頂葉対の間で開口するが後二者では一方の頂葉の末端に達する)も異なる.以上の結果,および計画調書に記した生殖様式の差異(ヤエヤマヒバァは胎生,これに対してミヤコヒバァとガラスヒバァは卵生)を合わせて考えると,現在亜種の関係に位置づけられるこれら3者は,各々長期にわたって独自の進化を遂げてきたこと,たとえ同所的に生息しても稔性を持つ雑種を生じないこと,が予想され,それぞれ独立種として位置づけられるべきであると結論される.ここまでの成果はまとめて英文学術雑誌に投稿され,現時点ですでに受理され印刷されつつある(研究発表の項参照).ヒバカリその他を加えた酵素電気泳動の結果はヒバァ3者間で著しい遺伝的分化が生じていることを示し,上記の結論を支持する.またこれらをヒバカリを外群とした系統解析にかけたところ,分布の上では中心に位置するミヤコヒバァがいち早く他から分かれた.これは琉球列島の陸生脊椎動物群としてはきわめて特異な分岐パタンであり,ヒバァ類が漂流分散により大陸から直接琉球列島に侵入したとする仮説(計画調書参照)を支持すると解釈できる.今後台湾・大陸の同属種も材料に加え,より包括的な解析を行なう必要がある.本研究の結果,以下のことが明らかになった.すなわち,1.ヤエヤマヒバァ,ミヤコヒバァ,ガラスヒバァ(狭義)間で,個体変異を考慮しても明瞭に異なる形態形質(成体の体サイズ,鱗相,色彩,斑紋パタン)が少なくない,2.同様にW-性染色体が3亜種で明瞭に異なる(ヤエヤマヒバァは中部動源体型,ミヤコヒバァは端部動源体型,ガラスヒバァは次端部動源体型),ヤエヤマヒバァとその他2亜種との間では,さらに3.最大微小染色体の形態(前者は端部動源体型,後二者は中部動源体型)と4.雄性生殖器の形態(輸精溝が前者では頂葉対の間で開口するが後二者では一方の頂葉の末端に達する)も異なる.以上の結果,および計画調書に記した生殖様式の差異(ヤエヤマヒバァは胎生,これに対してミヤコヒバァとガラスヒバァは卵生)を合わせて考えると,現在亜種の関係に位置づけられるこれら3者は,各々長期にわたって独自の進化を遂げてきたこと,たとえ同所的に生息しても稔性を持つ雑種を生じないこと,が予想され,それぞれ独立種として位置づけられるべきであると結論される.ここまでの成果はまとめて英文学術雑誌に投稿され,現時点ですでに受理され印刷されつつある(研究発表の項参照).ヒバカリその他を加えた酵素電気泳動の結果はヒバァ3者間で著しい遺伝的分化が生じていることを示し,上記の結論を支持する.またこれらをヒバカリを外群とした系統解析にかけたところ,分布の上では中心に位置するミヤコヒバァがいち早く他から分かれた.これは琉球列島の陸生脊椎動物群としてはきわめて特異な分岐パタンであり,ヒバァ類が漂流分散により大陸から直接琉球列島に侵入したとする仮説(計画調書参照)を支持すると解釈できる.今後台湾・大陸の同属種も材料に加え,より包括的な解析を行なう必要がある.
西表島亜熱帯林における陸性等脚類の多様性維持機構および生態系機能に果たす役割

1.西表島亜熱帯林3地点(原生林,老齢二次林,若齢二次林)に20×20mの調査プロットを設置し,毎月,ツルグレン法とピットフォール法により土壌動物を採取し,土壌動物の群集構造を明らかにした.また,動物の採取と同時にリターフォール量および林床堆積有機物量も回収し,それらの乾重量から3林分における有機物の分解速度を明らかにした.これらの結果,原生林において,有機物の分解速度が速く,腐食性大型土壌動物(特に,等脚類)の個体数が多いことが分かった.次に,有機物の分解は微生物と土壌動物の相互作用の結果であるので,1mmメッシュと4×5mmメッシュのリターバックを3林分に設置し,落葉分解に及ぼす大型土壌動物と微生物の影響を調べた.その結果,1mmメッシュのリターバック内の落葉の減少率は3林分間であまり差がない一方で,4×5mmメッシュのリターバック内の落葉の減少量は原生林において著しく大きかった.これらのことから,西表島の原生林における急速な有機物の分解は,豊富な腐食性大型土壌動物の影響を大きく受けていると考えられた.2.琉球列島西日本の森林には,Brumoniscus属のワラジムシが優占的に生息している.本属の形態分類は極めて混乱しており,現在,日本産のBrumonisucus属は,各地に固有種が生息するとする説と,2種が広く分布する説とがある.特に,後者の説は2種ともコスモポリタン種であると指摘しているため,日本産のBrumonisucus属は外来種の可能性がある.そこで,琉球列島紀伊半島までのBrumonisucus属を対象に,分子系統樹を作製したところ,八重山諸島と宮古島以北で枝分かれをし,前者は島間および島内で遺伝的多様性が高い一方で,後者はほとんど遺伝的分化が認められなかった.この結果,形態に基づく2つの仮説とは異なり,八重山諸島のBrumonisucus属は固有性が高い一方で,宮古島以北のBrumonsucus属は比較的最近に分布を拡大したと考えられた.1.西表島亜熱帯林3地点(原生林,老齢二次林,若齢二次林)に20×20mの調査プロットを設置し,毎月,ツルグレン法とピットフォール法により土壌動物を採取し,土壌動物の群集構造を明らかにした.また,動物の採取と同時にリターフォール量および林床堆積有機物量も回収し,それらの乾重量から3林分における有機物の分解速度を明らかにした.これらの結果,原生林において,有機物の分解速度が速く,腐食性大型土壌動物(特に,等脚類)の個体数が多いことが分かった.次に,有機物の分解は微生物と土壌動物の相互作用の結果であるので,1mmメッシュと4×5mmメッシュのリターバックを3林分に設置し,落葉分解に及ぼす大型土壌動物と微生物の影響を調べた.その結果,1mmメッシュのリターバック内の落葉の減少率は3林分間であまり差がない一方で,4×5mmメッシュのリターバック内の落葉の減少量は原生林において著しく大きかった.これらのことから,西表島の原生林における急速な有機物の分解は,豊富な腐食性大型土壌動物の影響を大きく受けていると考えられた.2.琉球列島西日本の森林には,Brumoniscus属のワラジムシが優占的に生息している.本属の形態分類は極めて混乱しており,現在,日本産のBrumonisucus属は,各地に固有種が生息するとする説と,2種が広く分布する説とがある.特に,後者の説は2種ともコスモポリタン種であると指摘しているため,日本産のBrumonisucus属は外来種の可能性がある.そこで,琉球列島紀伊半島までのBrumonisucus属を対象に,分子系統樹を作製したところ,八重山諸島と宮古島以北で枝分かれをし,前者は島間および島内で遺伝的多様性が高い一方で,後者はほとんど遺伝的分化が認められなかった.この結果,形態に基づく2つの仮説とは異なり,八重山諸島のBrumonisucus属は固有性が高い一方で,宮古島以北のBrumonsucus属は比較的最近に分布を拡大したと考えられた.
新しい非ウイルスベクターの創製:膜融合性リポソーム-リポプレックス複合体

リポプレックスは非ウイルスベクターとして広く用いられているが、その遺伝子導入活性は不十分である。これは、細胞に取り込まれたリポプレックスの大部分がリソソーム内で分解されるからである。従って、リソソームによる分解を逃れて、細胞内に遺伝子を移行させる能力をベクターにもたせることが高い遺伝子導入活性を実現するためのキーポイントとなる。そこで本研究では、エンドソームとの融合によって遺伝子を細胞内に導入する新しいタイプの非ウイルスベクターとして、酸性で膜融合性となるサクシニル化ポリグリシドール(SucPG)修飾リポソームとリポプレックスの複合体(SucPG複合体)を設計した。ジメチルアミノエタンカルバモイルコレステロールやジオクタデシルアンモニウムブロミドを用いてリポプレックスを調製し、これを種々の量のSucPG修飾リポソームとインキュベートすることによって、種々の組成のSucPG複合体を調製した。これらの複合体によるHeLa細胞やK562細胞へのルシフェラーゼ遺伝子の導入について調べた結果、正に帯電したSucPG複合体はリポプレックスに比べ、約2倍高い遺伝子導入活性を示したが、負に帯電したSucPG複合体は、低い活性しか示さなかった。一方、SucPG複合体にトランスフェリン(Tf)を結合したところ、遺伝子導入活性が顕著に増大した。特に負に帯電したTf結合SucPG複合体は、細胞膜上のレセプターとの特異的な相互作用によって標的細胞に取り込まれ、効率よく遺伝子を導入した。さらに、Tf結合SucPG複合体は血清により失活せず、カチオン性リポソームよりも毒性が低いなどの優れた特長を持つことが明らかになった。
精神科外来における精神疾患患者への支援・相談機能の強化

精神疾患患者及び家族への適切な精神科外来受診の支援体制の構築に寄与し、精神疾患患者再入院の予防・病状悪化の早期発見や適切な支援による患者と家族への地域生活の促進を図るためのケアの方向性の明確化を最終目的とし、精神科外来支援の課題と援助の在り方を検討した。すなわち、1.1)退院患者調査実施。2.認可されている全精神科救急入院料(スーパー救急)病棟における退院支援・外来ケアに関する2)看護管理者調査、3)患者ケアに関する全国悉皆調査の実施。3.外来との連携や家族ケアを含め、退院後の安定した地域生活のための支援の不足が明確となった。4..調査結果をふまえ、病棟と連携した外来支援プログラムを策定した。精神疾患患者および家族の適切な精神科外来受診の支援体制の構築に寄与し、精神疾患患者の早期支援ならびに再入院の予防・病状悪化の早期発見・対応による患者と家族への地域生活の促進を図るためのケアの方向性を検討することを最終目的とする。そこで第1テーマとして、退院支援および通院ならびに退院後の精神疾患患者への精神科外来支援の実態を把握して現状と課題を明らかにする。今年度は研究初年度であり、精神科救急入院料認可病棟(以下、スーパー救急病棟)および外来・地域ケアの実態把握・ケアニーズ調査を行った。すなわち1)ケア体制の構築のために、スーパー救急病棟看護師からの聞き取りを行った。2)スーパー救急病棟および急性期病棟を退院した外来患者を対象としたインタビュー調査を実施中である。対象は統合失調症ならびに気分障害を中心とした精神病病態水準(ICD10:F20-29、F30-39)のサービスユーザーであり、平成23年度も継続実施して、ユーザーの把握したケアの現状と地域生活でのサービスニーズを含む課題を明らかにする。3)【機関調査】として、国内全数(80カ所)のスーパー救急病棟を有する医療機関の看護管理者を対象としたスーパー救急病棟および外来・地域ケアの実態把握・ケアニーズに関する質問紙調査を行った。回収率は63.8%であった。今後、分析を行い、スーパー救急病棟からの退院後の生活に向けたケア体制やケアの実態を明らかにするとともに、地域生活におけるケアの課題を明確にする。精神疾患患者および家族の適切な精神科外来受診の支援体制の構築に寄与し、精神疾患患者の早期支援ならびに再入院の予防・病状悪化の早期発見・対応による患者と家族への地域生活の促進を図るためのケアの方向性を検討することを最終目的とし、精神科外来支援の実態を把握して課題を明らかにするための検討を行った。精神科救急入院料病棟(いわゆるスーパー救急)の急速な全国展開は、精神科救急医療施策上の大きな課題となりつつある。このため、スーパー救急病棟ならびに精神科急性期病棟からの退院および外来ケアに焦点をあてた。全国すべて(2010年現在80機関)のスーパー救急病棟の看護管理者を対象とした質問紙調査を行い、スーパー救急病棟退院後の地域生活に向けた看護ケアの実態を把握した。その結果、1)退院前訪問・集団OT、個別服薬指導といった診療報酬で点数化しているケアは実施率が高かった。2)外来と病棟で情報交換等の取り組みを実施している機関は約70%であったが、患者の初回受診の確認を行っている機関は34%に留まっていた。受診継続への支援は、患者の再発・再入院予防には重要な要因であり、病棟と外来の継続性を強化する連携システムの必要性が確認された。また、スーパー救急病棟運用状況と看護ケアの実態との関連を把握した。すなわち、3)スーパー救急病棟認可期間と看護ケア・ケアプログラム:家族との面接については、認可期間3年以上の病棟で多く行われていた。つまり、認可機関の長い病棟ほど家族へのケアを必要なケアと位置づけているといえる。4)在宅移行率と看護ケア・ケアプログラム:看護ケアならびに集団/個別ケアプログラムとの関連はみられなかった。5)新規患者率と看護ケア・ケアプログラム:新規患者率70%以上の病棟で患者との個別面接がケアとしてより多く実施されていた。さらに、全国のスーパー救急病棟看護師を対象に自記式質問紙調査を実施し、67機関、561件の有効回答を得た。退院後の地域生活の観点から、退院時の社会資源導入35%、退院前訪問は11%であった。また、救急・急性期病棟退院者を対象としたインタビュー調査を実施(63ケース)しており、ユーザーの退院後の生活の実態の分析から支援内容や方法を検討している。

精神疾患患者および家族の適切な精神科外来受診の支援体制の構築に寄与し、精神疾患患者の早期支援ならびに再入院の予防・病状悪化の早期発見や適切な支援による患者と家族への地域生活の促進を図るためのケアの方向性を検討することを最終目的とし、精神科外来支援の課題と援助の在り方を検討した。主な内容として、1.調査時点で認可されている国内全ての精神科救急入院料(スーパー救急)病棟における退院支援・外来ケアを入院期間、退院後の居住形態、疾患別で分析した。その結果、再入院予防や地域生活充実のためには、社会資源導入、外来・地域医療福祉等の関係機関連携・調整、家族ケア充実が課題として明らかになった。すなわち、入院期間30日未満では、退院後の生活につながる集団プログラムや社会資源と結びつけずに退院している傾向にあった。また、家族同居と単身では家族ケアは家族同居に多く実施されていたが、実施率は50%以下であった。さらに、退院後の社会資源につなげるためのケアの実施率は両群共に40%以下であった。疾患によるケアの相違では、統合失調症群と気分障害群について詳細に検討した結果、退院後の生活・社会資源の検討、外来との連携において実施率の高いケア項目は少なく、病棟および組織全体で多職種・他機関との連携が可能となる体制整備の必要性が示唆された。2.支援プログラムによる介入として、スーパー救急病棟に入院中で退院後対象医療機関に通院する統合失調症圏・気分障害圏を中心とした精神疾患患者を対象に、退院前から退院後のプログラムによる外来支援の確立に向けた支援体制整備と患者の意向や状況を把握した。また、外来ナースおよびCNSへの支援プログラムの説明と導入を行った。外来支援ニーズは高いと思われるが、外来ナースが日常ケアの一環として行えるプログラムと、支援ニーズの高い対象に行うプログラムとを査定しながら洗練することが課題である。精神疾患患者および家族の適切な精神科外来受診の支援体制の構築に寄与し、精神疾患患者の早期支援ならびに再入院の予防・病状悪化の早期発見・対応による患者と家族への地域生活の促進を図るためのケアの方向性を検討することを最終目的とし、精神科外来支援の実態を把握して課題を明らかにするための検討を行った。すなわち、1.全国実態調査分析結果を専門誌に投稿した。その内容は、スーパー救急病棟全80機関(平成22年8月時点)の病院管理者・看護部長あるいは病棟師長に対して、自記式質問紙調査を実施した。その結果、看護師が主体的にケアプログラムを導入できる方が自宅および福祉的施設へ退院していた。また、自宅および福祉的施設への退院が多い機関ほど、退院した患者に初回受診の有無を確認するという外来での支援がなされていた。スーパー救急病棟での基本的な看護ケアの格差の是正、退院後の生活をふまえた看護師による主体的なケアプログラム導入と外来との連携強化、外来ケアの充実を図る必要性が示唆された。2.看護師を対象としたスーパー救急病棟退院患者のケアに関する悉皆調査分析では、患者へのケアの実施率は60%以上と高いケア項目が多い反面、家族へのケアや退院後のプログラムの導入、関係機関とのケア会議という退院後の生活にむけた連携や調整等、支援体制整備に関するケアの実施率は全期間を通して1050%未満と低かった。また、入院期間別に30日未満、30から60日未満、60日から100日未満の3群に大別して患者の状態やケアを比較したところ、退院後の生活にむけたケアは入院後半に行われ、入院期間の長い群の方が様々なケアを実施されていた。