hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エネルギーにかんする経済学的研究

1.多部門モデル(神戸大学エネルギーモデル,慶応大学一般均衡モデル,京都大学CGEモデル):26部門にかんする二段階CES型生産関数の再推定が、神戸大学モデルについて行われた。慶応大学モデルでは、税制をくみこんだ多部門一般均衡モデルが一応の完成を見、これを用いて、租税政策にかんする予備的なシミュレーション実験が行われた。CGEモデルでは、金融・為替市場のサブモデルを含めた体系によって、エネルギー価格の上昇および下降のインパクトについて検討が進められた。とくに最近「逆オイルショック」にかんするシミュレーションからは、それが国内の費用低下、内需拡大の効果により、多くの産業の生産を増加させるが、とくに輸出依存度の高い産業の生産を抑制するなど、興味ある結果が得られている。2.構造的変化にかんする研究:エネルギーを含む動学的要素需要関数を推定し、技術進歩率、資本とエネルギーとの相対・補完の関係を日米両国にかんして推定した(件)。またエネルギー需要を5種類の商品に分類し、需要の所得および価格弾力性を推定し、構造変化の統計的検定を行った(豊田)。3.産業組織論的研究:製造業18業種の1970-86年の期間における卸売価格変化に焦点を合わせて、(1)原油その他の原材料投入価格および賃金等の要素価格の変化,(2)技術進歩率,(3)製品在庫率,(4)市場集中度など四つの要因を考虜し、業種ごとに回帰分析を行った(新庄)。4.世界石油市場の小型計量モデル:世界(非共産圏)石油市場の需給状態並びに石油価格の予測と分析のために開発された方程式35(推定式12,定義式23)の小型年次計量モデルに国際機関から発表される経済活動や石油需給などの予測値を利用できるような度数選択を行って、1986年末のOPEC総会で決議された減産態勢が実現できるという想定のもとでの石油価格予測のシミュレーションを行った(天野)。
麻酔科領域における医療の質・安全性の評価に関する国際比較研究

本研究の目的は本邦における先駆的実例の一つとして麻酔科診療における医療の質・安全性の評価法の一例を提示することである。アメリカ麻酔科学会で提示された18個の医療の質指標(ASA Qualified Clinical Data Registry)のうちの一つである複合的患者満足度に関して国際的な比較を行い、フランスなどの欧州、アメリカ、そして日本の現状をまとめた総説をまとめ、それは雑誌臨床麻酔に掲載された。さらに、ロシア・サンクトペテルブルグで開催された国際シンポジウムでは麻酔科および周術期診療における医療の質評価に関する発表を演者として行った。内容は個別の医療行為の効果、安全性、効率、患者と医療関係者間関との関係、患者満足度・苦情、医療の経費、収益、費用対効果、病院内および地域内における各部門の機能、地域における部門・病院の評価・評判といった観点から麻酔科および周術期診療を検討し、さらには医療の質の改善に向けての取り組みに関する現状を調査した。国内4施設におけるアンケート調査で職種間における優先順位の相違や優先順位と実際の取り組みとの不一致など興味深い知見を研究成果として発表できた。最後に、一地方病院としての北斗病院(帯広市)における麻酔科患者満足度調査票作成の試みを北九州市で開催された日本臨床麻酔学会第38回大会で共同演者として発表した。質問調査にかかった時間や欠測データ率からも臨床の現場で十分許容される国際比較が求められたときに必要なCase Mix分類を導入した本邦初の麻酔科患者満足度調査票として公表できたと考えるところである。ロシア・サンクトペテルブルグで発表した講演内容が本研究課題の研究成果として論文化されるべきであるが、現時点において国際的規模での関連領域の研究者としての討論が不足しており、これを次年度に行わなければならなくなった。未完成とはいえ、かなりの研究成果はまとまってきたので、これを国際会議もしくはそれに代替する機会を利用して海外の関連領域における研究者との討論を行う予定である。これを経て論文として研究成果をまとめたい。本研究の第一の目的は日本における先駆的実例の一つとして麻酔科診療における医療の質・安全性の評価法の一例を提示することである。それにはまずアメリカ麻酔科学会で提示された18指標(ASA Qualified Clinical Data Registry)がこの作業の対象としての中核をなす。その18指標の中で科学研究費申請時に最も有望と思われた複合的患者満足度に関して現在、米国での研究成果を中心にその評価法を検討している最中である。米国では患者満足度が診療報酬にも影響を与える動きがあることから政治的・社会的な面でも非常にデリケートな問題になりつつあり、その点からも本研究が暗礁に乗り上げそうな気配がある。とはいえ、日本には日本独自の事情があることから、米国のケースはあくまで参考として、日本における複合的患者満足度測定の原案を作成すべく、現在研究は進行中である。なお、諸外国の研究者たちとの連携は研究分担者を中心に現時点では順調と思われる。それ以外では、臨床麻酔2017年4月号に掲載された麻酔科医の燃え尽き-米国の現状と今後の展望-にあるように、現在の日本を問わず世界中における麻酔科医が抱える燃え尽きの問題について総括し、そうした面から麻酔科診療の質と安全性の評価に対してアプローチするなどさまざまな試みをも行っている。しかしながら、日本麻酔科学会管轄の周術期データベースを用いた麻酔科臨床の質・安全性の指標に関する遡及的研究は2017年2月の研究分担者1名の予期せぬ脱落によって実現は極めて困難になったと考えている。最近米国で提示された麻酔科診療における医療の質・安全性の指標としての18指標のうち複合的患者満足度の評価一つをとっても大掛かりであり、マンパワー、資金、時間といったいずれの資源の必要投入量は当初の見込みを大きく超えそうである。そうした意味で、進捗状況は遅れていると言わざるを得ない。本研究の主たる目的は日本における先駆的実例の一つとして麻酔科診療における医療の質・安全性の評価法の一例を提示することである。アメリカ麻酔科学会で提示された18個の医療の質指標(ASA Qualified Clinical Data Registry)のうちの一つである複合的患者満足度に関して国際的な比較を行った。フランスなどの欧州、アメリカ、そして日本の現状をまとめた総説を現在、臨床麻酔誌に投稿中である。この総説の中でアメリカ麻酔科学会の提言にある患者満足度ならぬ患者経験なる考え方は注目に値する。患者経験調査であれば患者に主観的印象評価を求めるのではなく、受療中に遭遇した具体的事象や体験の有無を訊ねる設計になる。患者経験調査はより客観性を有する医療の質評価データが得られるわけである。今後、自らの医療の質評価法を提示する際にこの考え方は重要な評価概念の一つとして取り入れる予定である。本研究の重要な活動要素として、諸外国の研究者たちとの連携があった。この秋にはロシアで開催される国際シンポジウムで麻酔科診療における医療の質評価に関する発表をすべく招待され、現在発表の準備中である。内容は個別の医療行為の効果、安全性、効率、患者-医療関係者間の関係、患者満足度・苦情、医療の経費、収益、費用対効果、病院内および地域内における各部門の機能、地域における部門・病院の評価・評判といった観点から麻酔科診療を検討するものである。最後に、麻酔科診療における安全性に関連して、日常の診療においても安全性を脅かしかねない具体的な一例としての一側肺換気に関する総説に共同著者として参画した。

研究プロジェクトが先進的でありかつ規模の面でも相当に大掛かりなので、マンパワー、資金、時間といったいずれの研究のための資源の必要投入量は当初の見込みを大きく超えそうである。そうした意味で、進捗状況は遅れていると言わざるを得ない。本研究の目的は本邦における先駆的実例の一つとして麻酔科診療における医療の質・安全性の評価法の一例を提示することである。アメリカ麻酔科学会で提示された18個の医療の質指標(ASA Qualified Clinical Data Registry)のうちの一つである複合的患者満足度に関して国際的な比較を行い、フランスなどの欧州、アメリカ、そして日本の現状をまとめた総説をまとめ、それは雑誌臨床麻酔に掲載された。さらに、ロシア・サンクトペテルブルグで開催された国際シンポジウムでは麻酔科および周術期診療における医療の質評価に関する発表を演者として行った。内容は個別の医療行為の効果、安全性、効率、患者と医療関係者間関との関係、患者満足度・苦情、医療の経費、収益、費用対効果、病院内および地域内における各部門の機能、地域における部門・病院の評価・評判といった観点から麻酔科および周術期診療を検討し、さらには医療の質の改善に向けての取り組みに関する現状を調査した。国内4施設におけるアンケート調査で職種間における優先順位の相違や優先順位と実際の取り組みとの不一致など興味深い知見を研究成果として発表できた。最後に、一地方病院としての北斗病院(帯広市)における麻酔科患者満足度調査票作成の試みを北九州市で開催された日本臨床麻酔学会第38回大会で共同演者として発表した。質問調査にかかった時間や欠測データ率からも臨床の現場で十分許容される国際比較が求められたときに必要なCase Mix分類を導入した本邦初の麻酔科患者満足度調査票として公表できたと考えるところである。ロシア・サンクトペテルブルグで発表した講演内容が本研究課題の研究成果として論文化されるべきであるが、現時点において国際的規模での関連領域の研究者としての討論が不足しており、これを次年度に行わなければならなくなった。当初の計画では、研究代表者一名、研究分担者二名で本研究が開始されたが、現在研究分担者は一名のみの状態である。場合によっては新たな研究分担者の追加も考慮したい。さらに、本研究の完遂には時間をかけることが最も重要だとも考えている。当初3年間の予定であったが、一年間の延長も選択肢の一つであろう。可能であれば新たな研究分担者の追加も考慮したい。当初3年間の予定であったが、さらなる一年間の延長も選択肢の一つである。未完成とはいえ、かなりの研究成果はまとまってきたので、これを国際会議もしくはそれに代替する機会を利用して海外の関連領域における研究者との討論を行う予定である。これを経て論文として研究成果をまとめたい。H28年度の研究の進行具合が当初の計画より遅延し、出張等もキャンセルせざるを得なかった。
抗-細胞接着マトリックスのシグナルの伝達機構と細胞機能の研究

抗-細胞接着活性を持つマトリックス分子が見つかっているが、その機構は不明である。プロテオグリカン、PG-Mは、そのコンドロイチン硫酸鎖部分でCa^<2+>依存的にこの活性を示す。コンドロイチン硫酸鎖と特異な結合活性をもつ分子としてannexin VIを同定し、細胞表面のシグナルレセプター分子であるとの仮説のもとに、以下の実験を行った。annexin VI非発現のヒト細胞A431にそのcDNAをトランスフェクトし、発現細胞を得て、FACS解析により細胞表面における存在と、コンドロイチン硫酸結合培養ディッシュへの接着活性からレセプターとしての関与の可能性を認めた。さらに、他の糖鎖には結合しなく、また他のannexinにはないannexin VIに特有な構造がこの結合に必要なことも明らかにした。PG-M、またコンドロイチン硫酸を結合させた磁気ビーズを上面、また下面より細胞に接触させて、ビーズへのannexin VIの集合、続くシグナル系分子の集結から、annexin VIのシグナル伝達系を解析する独自の方法を開発し、適用したが、集合は観察されなかった。むしろ、フィブロネクチンなどの接着基質コートビーズにannexin VIの集合変化が観察された。また既知のシグナル伝達抑制剤(例、HA1004、ハービマイシンなど)の効果を入手可能なものについて調べたが、何れもがPG-Mによる抗-細胞接着活性を抑制できなかった。また新発見のPyk2のファミリー分子、CAKについても関与の証拠が得られなかった。現在、活性部位であるコンドロイチン硫酸鎖の結合本数の異なるPG-Mスプライスドフォームを細胞に強制発現させ、細胞への影響を解析、さらに相同遺伝子組換えによりPG-M発現の異常マウスを作製してin vivoで観察される異常を解析し、PG-Mの抗-細胞接着活性の性質と細胞機能を明らかにするべく実験を行っている。1)抗一細胞接着マトリックス分子PG-Mの細胞表面特異レセプターとしてannexin VIの関与を確認し、抗一細胞接着に到るシグナル伝達の反応機構と関与分子を明らかにする実験を行った。発現ベクターに組み込んだannexin VIcDNAをこの分子を発現していないヒト細胞株A431に導入した。FACS解析による抗体との反応性から発現タンパク質の一部の細胞表面への露出と、その発現度に依存した培養皿にコートされたコンドロイチン硫酸基質に接着する能力(つまりコンドロイチン硫酸との結合)の細胞の獲得を確認した。annexin VIの部分ドメイン変異分子を発現させた場合との比較から、この活性には分子全体の発現の必要を見いだした。コンドロイチン硫酸と結合したannexin VIからのシグナル伝達により細胞進展が抑制される機構を想定し、既存のシグナル伝達抑制剤の代表的なもの(例、HA1004、ハービマイシンなど)の効果を調べたが、何れもがコンドロイチン硫酸による細胞伸展抑制を抑えなかった。これらの結果から、annexin VIに連動するシグナル伝達系の存在は既知のものは期待が難しく、現在、まずコンドロイチン硫酸-annexin VI複合体の接着班付近における分布により細胞伸展に必要なインテグリンのクラスターリングが妨げられる機構を想定し、インテグリンの分布変化を詳細に解析している。2) PG-Mのコンドロイチン硫酸鎖を持たないV3スプライスドフォームのcDNAを本来このフォームを発現していなくコンドロイチン硫酸鎖をもつV1フォームを発現している内皮細胞に導入し強制発現させて、その抗一細胞接着マトリックス形成の人工改変の可能性と細胞挙動への影響の有無を調べた。

影響をさらに明確にするため、現在、発現効率を上げるべく、ベクターの改良を行っている。1)annexin VI cDNAを非発現のヒト細胞株A431に導入し、発現量の異なった複数のクローンを得た。発現量依存的にFACS解析によりannexin VIが細胞表面に検出されること、さらにコンドロイチン硫酸(CS)コート培養皿に接着することを確認し、コンドロイチン硫酸レセプターとしてannexin VIの関与の証拠を得た。annexin VIの部分ドメインを発現した細胞のCS結合活性を測定し、C末端側の関与を明らかにした。シグナル伝達系の有無を明らかにするため、annexin VIの発現量の異なる細胞について、抗-細胞接着分子PG-Mによる細胞接着反応阻害活性を調べたが明確な相関関係を認めなかった。他のannexinの代行作用によると思われたが、同様にCS結合活性をもつannexin IVのcDNA導入細胞はCSコート培養皿には結合しなかった。次いでannexin VIから抗-細胞接着シグナルの有無と伝達機構をPG-Mコートビーズ法を用いて解析した。しかし、期待したビーズヘのannexin VIの集積が観察されず、またフィブロネクチンコートビーズのインテグリンを介したアクチン集積にannexin VIの共分布が観察され、annexin VIを抗-細胞接着シグナルを発するレセプターであるとする予想と異なり、その機構を再考する必要が出てきた。2)抗-細胞接着活性部位であるコンドロイチン硫酸鎖を持たないスプライスドフォーム(PG-MV3)のヒト型のマウス培養細胞における強制発現により、この細胞の内在性のコンドロイチン硫酸鎖をもつPG-Mによる抗-細胞接着性マトリックスの人工改変とその細胞挙動への影響の有無を調べたが、特異な変化は観察されなかった。現在、これらの実験をin vivoで行えるPG-MV3を強制発現するトランスジェニック、さらにV3フォームのみのPG-Mを発現するノックインマウス系の開発を開始した。1)annexinVIからの抗-細胞接着シグナルの有無について昨年度までの解析方法に改良を加え、最終的な検討を行った。annexinVIの非発現細胞、A431にそのcDNAを導入して作製した発現量が様々に異なる細胞株を用いて、様々な接着基質をコートした培養皿にPG-Mコートビーズを置き、その上に上記細胞株を添加してビーズ近辺の接着シグナルのPG-Mの有無に依存した変化と、ビーズへのannexinVIの発現程度に依存した集積を調べた。ビーズを培養皿に固定するために磁気ビーズを用いるなどの工夫をし、幾つかの接着斑局在分子についても調べた。フィブロネクチンコートビーズには調べた接着班分子はもとよりannexinVIやIVの集積が、しかしPG-Mコートビーズには調べた限りのいずれの分子の集積も有意でなかった。annexinVIがGAP、Fyn、Pyk2と複合体を形成し、rasのシグナルに関与するとの情報をもとに、Pyk2のファミリー分子、CAKを強制発現させ、GFP融合蛋白質として発現を確認した細胞についても、その細胞接着におけるPG-M活性には変化が観察されなかった。
大電流パルス放電のアーク抵抗変化に関する基礎研究

パルスパワー発生装置には,パルス圧縮・重畳の各段階に応じて幾つかのギャップ・スイッチが用いられている。従って,パルスパワー発生装置の特性を把握するためにはギャップ・スイッチの抵抗変化を知ることが必要となる。しかしながら,スイッチ間の電圧は数百kVから数十Vまで大きく変化するため電圧の正確な測定が難しいことや,スイッチのインピーダンスが抵抗性と誘導性からなっているため区別が難しいなどの困難から,これまでギャップ・スイッチの抵抗変化は明らかにされていない。我々は,正確に測定可能な電流波形と絶縁破壊電圧を使って回路方程式を解くことによりアーク抵抗を求める方法を考案し,各種ガス中の放電に適用してきた。本年度の研究では,アークプラズマの電子エネルギーなど物性面に主眼をおき,大気圧室内空気を対象にアーク抵抗の変化を調べた。数kAから数十kAの間で電流を変化させアーク抵抗を求めた場合,抵抗値は数百mΩから数十mΩまで減少した。これは電流値の増加によりアークプラズマの温度が上昇することやアーク半径が増加することなどによものと考えられる。アーク電流のピーク値3kAにおいてアーク抵抗の最小値は210mΩであるが,25kAでは85mΩとなる。また,電流が最大に達するまでの時間は実験装置の回路パラメータで決定され,本装置の場合約700n秒となるが,アーク抵抗は約900n秒で最小値となり,電流がピークに達する時間から200n秒程度遅れて最小となることが明らかになった。これは,アーク電流が流れてプラズマが加熱されるまでに時間を要するためと考えられる。
乳房再建が予後に及ぼす影響の検討

H30年度には、これまで当院で乳がん手術を施行した649症例について長期予後調査を行った(術後5年を経過した症例を対象とした)。再建群vs非再建群に分類し、局所・遠隔再発、二次がん、死亡をイベントとしてDFSの差を比較し、それに影響を及ぼした因子についてCOX回帰分析を行った。副次評価項目として、再建群vs非再建群におけるOSの比較、pStage別でのDFS,OSの比較、乳房再建の術後補助療法への影響の有無についての分析も行った。分析結果は2019年度の日本乳癌学会のシンポジウムにて報告の予定である。また、論文発表の準備も行っている。さらに、前向き調査として乳房再建術による周術期サイトカイン濃度の変化を調査するため、術前、術後24時間、術後4-6日目の採血に同意をいただけるよう、患者リクルートを継続している。3月5日現在で、乳房切除のみ(再建なし)(以下BT)41例腹部皮弁(以下DIEP再建)20例ティシューエキスパンダー(以下TE再建)30例の被験者のリクルートに成功した(目標数はBT100例、TE再建50例、DIEP再建50例)。被験者リクルートを継続し、リクルート終了後、H31年度に当院のBio-plexを用いて、早期に上昇すると報告されているIL-6、VEGF、βーFGFの濃度変化を測定し、術式ごとに比較を行う予定である。組織評価に関してはいまだ行えておらず、H31年度の課題である。サイトカイン研究のリクルートが予定の8割程度の人数で推移している。また、組織評価は進んでおらずH31年度に施行する予定である。その他は予定通りに進んでいます。周術期サイトカイン濃度被験者については引き続きリクルートを継続する。組織評価に関しては、検体使用に関して早急に当院倫理委員会に申請を行う予定。乳房再建は乳癌患者の喪失感や日常生活の不具合を解消するため、近年、乳癌手術の1つの選択肢として普及してきている。しかし、乳房再建が乳癌の予後に及ぼす影響に関してはこれまでほとんど研究がなされていない。また一方で、様々な癌で炎症性サイトカインが癌の再発に影響する可能性が指摘されてきたが、サイトカインの予後への影響が明らかにされた研究はなく、乳癌においても同様である。まず29年度は、乳房再建が周術期炎症性サイトカインに及ぼす影響を検討するため、乳腺全摘術のみ100症例、乳房全摘術およびティシューエキスパンダー再建50症例、乳房全摘術および腹部皮弁(DIEP)再建50症例を対象に術前、術後24時間、術後4-6日目に採血を行い、それぞれの術式が各々の時点でどの程度の炎症性サイトカイン濃度になっているかを調査することとした。本研究は当院倫理委員会で承認を受け被験者リクルートを開始した。一方で、当院では2008年度より乳癌治療・再建センターを開設し、症例数が集まってきており、術後5年超えた症例を対象に長期の予後調査を開始した。対象は、当院で乳癌手術を行った患者とし(術前化学療法例、両側例、StageIV、再発症例、予防的切除を除く)、全ての症例の予後が調査でき次第、統計学的解析を行い、乳房再建群と非乳房再建群とで予後(Disease free survival, Over all survivalの比較、合併症等により術後療法の導入に遅れがないか、術後療法は完遂できているか)に差が生じていないかどうかを確認する。サイトカインの研究に関しては、リクルート開始後から同意取得症例数が得られつつあるが、残り2年間で予定人数まで被験者を集めるには同意取得数が伸び悩んでいる。予後調査についてはおおむね順調である。サイトカイン研究に関しては、乳腺外科医師と相談し、インフォームド・コンセントを行う時期などを工夫していきたい。周術期

サイトカイン濃度被験者については引き続きリクルートを継続する。組織評価に関しては、検体使用に関して早急に当院倫理委員会に申請を行う予定。サイトカイン濃度測定研究の被験者リクルートが遅れており、昨年度購入予定であった研究試料(サイトカイン濃度測定用試料)を次年度以降へ購入へ繰り越したから。サイトカイン濃度の解析にはBio-plexを用いるが、1回の解析で33検体解析できるシステムであり、サイトカイン濃度測定を被験者リクルートがある程度終了した時点でまとめて行うである。解析に用いる試薬の購入をまとめて最終年度に繰り越したため、この度次年度使用額が生じた。今年度に試薬をまとめて購入し解析を行う。
膵との発生学的近似性、組織学的類似性からみた胆道疾患の新たな病因病態研究

胆道と膵は、発生学的に前腸内胚葉からほぼ同時期に派生し、またその組織構造や細胞形質も類似することが知られている。この胆道と膵との発生学的、解剖学的近似性、また細胞学的、組織学的類似性に着目し、胆道の疾患の病因と病態を膵との関連性で検討した。主な結果は以下に要約される。I)胆道と膵との炎症性疾患の一部(IgG4関連硬化性疾患、アルコール性疾患など)は、しばしば合併し、共通の病理像を呈した。II)膵管癌と胆管癌は、その発癌機序(前癌病変を含む)、病態、生物学的態度に類似性がみられた。III)さらに胆管内乳頭状腫瘍と膵管内乳頭状腫瘍はその形態や形質が類似していた。今回の研究で、胆道疾患と膵疾患の成り立ちと病態に類似性があり、今回得られた成績は、今後の治療医学に応用可能と考えられた。胆道と膵の発生・分化には共通する複数の遺伝子が関与しており、発生学的に近似性がある。本研究では、胆道疾患と膵疾患の病態形成には共通する疾患プロセスが存在するとの仮説を検証する。今年度は、正常の人体材料および腫瘍性の胆管・胆道疾患を中心に、免疫組織化学的手法とin situ hybridization法により、胆道と膵の発生・分化には共通する複数の遺伝子発現を検討した。新たに得られた成績は以下の如くである。1)ヒト正常胆管・胆道および膵組織での検討:胎児、新生児および成人の正常胆管・胆道および正常の膵組織を用いて検討した。正常の肝内胆管および肝外胆管の被覆上皮では、膵の発生に関係するPdx1の発現はみられなかったが、胆管周囲付属腺で腺房上皮の核に遺伝子および蛋白の発現がみられた。しかし、Ngn3, Sox9, epiplakin3の発現は見られなかった。陽性対照である成人膵組織の内分泌細胞にPdx1の発現がみられた。一方、膵への分化抑制因子であるHes1は、胆管および肝外胆管の被覆上皮に発現が見られたが、胆管周囲付属腺では発現が見られなかった。2)胆道癌および胆管癌での検討:胆道癌および胆管癌では、Pdx1の発現が高率にみられた。しかし、陰性例も存在した。なお、対照として用いた膵癌でもPdx1の発現が見られた。今年度は、正常の人体材料および腫瘍性の胆管・胆道疾患を中心に、免疫組織化学的手法とin situhybridization法により、胆道と膵の発生・分化には共通する複数の遺伝子発現を検討した。しかし、Ngn3,Sox9,epiplakin3の発現は見られなかった。なお、対照として用いた膵癌でもPdxlの発現が見られた。*胆管系と膵管系は、発生学的にほぼ同じ時期に前腸系より派生する。これが、ヒトの胆道系疾患の発生の疾患理解になりうる可能性を検討した。特に、胎生期の胆管では膵形成促進転写因子であるPDX1 (Pancreatic and duodenal homeobox 1)が発現するが、出生と伴にPDX1の発現が低下し、逆に膵形成抑制因子であるHES1(Hairy and enhancer of split 1)の発現が胆管上皮に発現した。*進行型の肝門部胆管癌と進行型膵癌では、その組織像が類似している。

PDX1を発現する例は、類似の予後を示し、膵管と胆管に由来する癌は、類似した生物学的態度を示した。なお、末梢型胆管癌や混合型肝癌の胆管癌成分では、PDX1の発現は低率で、肝門型胆管癌とは生物学的態度が異なっており、その発癌機序が異なる可能性が示唆された。*胆管内に発生する乳頭状腫瘍と主膵管内に発生する乳頭状腫瘍は、形態像や形質像が類似することは、以前から報告している。今年度はさらに、胆管周囲付属腺に発生する嚢胞性乳頭状腫瘍と膵の分枝型の乳頭状腫瘍が類似することを明らかにした。いずれも、胃型の粘液形質を発現し、一部は癌化することが示された。胆道と膵の病態の共通性、類似性に関して、腫瘍,炎症の観点から研究が展開している。特に、前癌病変と初期癌病変の解析が進み、研究成果を欧米誌に掲載しており、国際的に認知されつつある。しかし、非腫瘍性胆管と膵管での遺伝子プロファイリングに関する研究は、十分な成果を上げていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.非腫瘍性胆管と膵管での、遺伝子プロファイリングを進める。特に、幹細胞に関する研究を進め、発生から病態までのプロセスを、遺伝子レベルで解析する。2.胆道および膵の腫瘍性疾患での共通する遺伝子発現を、発生過程での遺伝子発現との関連性で研究を進める。3.炎症性の胆道および膵疾患で、共通する抗原成分の解析を試みる。特に、IgG4関連疾患では、胆道と膵に共通の像があり、共通する抗原が標的となっている可能性がある。
ロボットの動作観察とタスク・スキル獲得による人間の作業熟練過程の解明

1.プリミティブの設計組立作業におけるプリミティブを獲得するために,接触状態遷移を手がかりとしサブスキルと呼ぶ動作要素群の連続形を獲得するシステムの開発を行った.この時,1.接触により拘束されない動作の獲得できないこと,2.多面体物体のみしか扱えないことの2点の問題があり,1.については目標となる接触状態遷移を達成する最適な軌道を求める手法を提案し,この最適軌道と人間の実演行動との差をフィードバックすることで動作の獲得を行う手法を開発している.2.については,スクリュー理論を拡張することにより2次曲面を扱える理論を開発しており,不完全ではあるものの種々の検証を通して2次曲面物体を扱う目的には十分であるという感触を得ている.2.スキル獲得過程把持物体と環境物体との接触を必ずしも伴わない連続的な相互作用で記述される手作業を対象とし,再利用可能な手作業のモデルを実演教示の観察に基づき自動生成する手法を開発した.この時,1回の観察においては作業に本質的な相互作用を確定することが困難であるため,本質的には同一の作業を示す教示動作を異なる表現で複数回提示し,多次元DP matchingにより統合することによって作業の達成に必須の相互作用を推定する手法を提案した.また,3次元空間上での連続的な位置の同定手法を開発し,これを用いて必須相互作用区間における把持物体の相対軌跡を推定し,相対軌跡群を統合することで再現動作の参照軌道とする.この必須相互作用は,作業に本質的な動作を表す動作プリミティブであるといえ,これが自動的に獲得されることが特色である.また,開発した人間型ロボットを用いて手法の検証を行い,作業の認識及び再現が可能であることを示した.1.プリミティブの設計組立作業におけるプリミティブを獲得するために,接触状態遷移を手がかりとしサブスキルと呼ぶ動作要素群の連続形を獲得するシステムの開発を行った.この時,1.接触により拘束されない動作の獲得できないこと,2.多面体物体のみしか扱えないことの2点の問題があり,1.については目標となる接触状態遷移を達成する最適な軌道を求める手法を提案し,この最適軌道と人間の実演行動との差をフィードバックすることで動作の獲得を行う手法を開発している.2.については,スクリュー理論を拡張することにより2次曲面を扱える理論を開発しており,不完全ではあるものの種々の検証を通して2次曲面物体を扱う目的には十分であるという感触を得ている.2.スキル獲得過程把持物体と環境物体との接触を必ずしも伴わない連続的な相互作用で記述される手作業を対象とし,再利用可能な手作業のモデルを実演教示の観察に基づき自動生成する手法を開発した.この時,1回の観察においては作業に本質的な相互作用を確定することが困難であるため,本質的には同一の作業を示す教示動作を異なる表現で複数回提示し,多次元DP matchingにより統合することによって作業の達成に必須の相互作用を推定する手法を提案した.また,3次元空間上での連続的な位置の同定手法を開発し,これを用いて必須相互作用区間における把持物体の相対軌跡を推定し,相対軌跡群を統合することで再現動作の参照軌道とする.この必須相互作用は,作業に本質的な動作を表す動作プリミティブであるといえ,これが自動的に獲得されることが特色である.また,開発した人間型ロボットを用いて手法の検証を行い,作業の認識及び再現が可能であることを示した.
線形論理に基づく並列プログラムの形式的設計法と並列計算機によるその実現

本研究では,線形論理に基づいた並列プログラム設計法の開発,ならびにその方法にしたがう設計システムの実現を目的とし,平成9年度から10年度にかけて下記の4つのステップに分けて実施し,それぞれ以下の結論を得た.1.対象とする並列計算モデルと線形論理体系の考案並列計算のためのモデル概念としてはペトリネットを,要求・条件の形式的記述や妥当性判定のために論理式を用いることとし,ペトリネットで表現される並列動作や計算資源などを記述するための直観主義的線形論理ILL^*を考案した.2.ペトリネットのILL^*による記述と解析ペトリネットとILL^*の対応関係について考察し,ペトリネットからILL^*への変換規則を考案した.そして,ペトリネットの可達性とILL^*の証明可能性が同値であることを明らかにした.3.仕様のILL^*による記述とそれを実現するぺトリネットの構成ILL^*からペトリネットへの変換規則を考案した.これにより,対象とする並列システムの仕様をILL^*で記述すれば,それを実現するペトリネットが構成される.4. ILL^*の証明の妥当性を検討するための証明チェッカの実現証明チェッカを利用することにより,可達性検証のための証明が正しいかなどを判定することができる.今後の課題として,ILL^*のための自動証明の処理系の開発があげられる.本研究では,線形論理に基づいた並列プログラム設計法の開発,ならびにその方法にしたがう設計システムの実現を目的とした.本年度の研究は3つのステップに分けて実施し,それぞれ以下の結論を得た.1.対象とする並列計算モデルと線形論理体系の考案設計仕様の表現法には,並列計算に固有な動作が記述できるなどの性質が要求される。そのため,並列計算のためのモデル概念としてはペトリネットを,要求・条件の形式的記述や妥当性判定のために論理式を用いることとした.具体的には,ペトリネットで表現される並列動作や計算資源などを記述するために,古典論理の枠組としてではなく,線形論理に基づく論理体系とすることとし,直観主義的線形論理ILL^*を考案した.2.ペトリネットのILL^*による記述と解析ペトリネットとILL^*の対応関係について考察し,ペトリネットからILL^*への変換規則を考案した.そして,ペトリネットの可達性とILL^*の証明可能性が同値であることを明らかにした.3.仕様のILL^*による記述とそれを実現するペトリネットの構成ILL^*からペトリネットへの変換規則を考案した.これにより,対象とする並列システムの仕様をILL^*で記述すれば,それを実現するペトリネットが構成される.また,構成されたペトリネットが仕様を満足していることは,そのペトリネットに対応するILL^*が証明可能であることから保証される.来年度以降は,考案した解析法および設計法の有効性を確かめるために,解析・設計システムの計算機上での実現を試みる.本研究では,線形論理に基づいた並列プログラム設計法の開発,ならびにその方法にしたがう設計システムの実現を目的とし,平成9年度から10年度にかけて下記の4つのステップに分けて実施し,それぞれ以下の結論を得た.1.対象とする並列計算モデルと線形論理体系の考案並列計算のためのモデル概念としてはペトリネットを,要求・条件の形式的記述や妥当性判定のために論理式を用いることとし,ペトリネットで表現される並列動作や計算資源などを記述するための直観主義的線形論理ILL^*を考案した.2.ペトリネットのILL^*による記述と解析ペトリネットとILL^*の対応関係について考察し,ペトリネットからILL^*への変換規則を考案した.そして,ペトリネットの可達性とILL^*の証明可能性が同値であることを明らかにした.3.仕様のILL^*による記述とそれを実現するぺトリネットの構成ILL^*からペトリネットへの変換規則を考案した.これにより,対象とする並列システムの仕様をILL^*で記述すれば,それを実現するペトリネットが構成される.4. ILL^*の証明の妥当性を検討するための証明チェッカの実現証明チェッカを利用することにより,可達性検証のための証明が正しいかなどを判定することができる.今後の課題として,ILL^*のための自動証明の処理系の開発があげられる.
子宮体がんにおける蛍光法を併用した腹腔鏡下センチネルリンパ節生検

3年間で計10例の蛍光法を用いた腹腔鏡下センチネルリンパ節を施行した。蛍光法ではインドシアニングリーンを用いた。ステージはすべて1A期疑いの症例に施行した。腹腔鏡を挿入後、両側3時、9時にインドシアニングリーンを局注した。両側の後腹膜を展開した。近赤外光をあてセンチネルリンパ節を同定した。センチネルリンパ節は閉鎖節に多かった。1から3個の同定であった。また、両側の検出率は100%であった。術中迅速病理診断での陽性例もなかった。術後、永久病理診断でのリンパ節転移例はなく、陰性的中率は100%であった。蛍光法を用いた腹腔鏡下センチネルリンパ節生検は、十分に施行可能であった。今後も症例を拡大していく。また、国内の学会での発表を進めていく。倫理委員会の承認のもと子宮頸がんの蛍光法を用いた腹腔鏡下センチネルリンパ節生検も施行した。ステージは1A1期から1b1期の症例に施行した。両側の検出率は100%であった。インドシアニングリーンは安価であり、今後も研究継続は可能である。症例の蓄積をもって、バックアップ郭清を省略していく予定である。子宮体癌の基本的治療は手術療法である。子宮全摘、両付属器摘出、後腹膜リンパ節郭清が基本術式である。本邦では昨年度より腹腔鏡下手術が導入され低侵襲手術が可能になった。子宮体癌の70%はI期であるという事実にもかかわらず子宮体癌に関連するリンパ節は骨盤リンパ節から大動脈周囲リンパ節まで広範囲に及ぶ。しかし郭清によって正確な臨床進行期決定が可能なものの治療的な意義についてはいまだに不明である。大動脈周囲リンパ節までの系統的郭清を行った場合には手術時間は延長し、術後の腸閉塞やリンパ浮腫等の副作用の発生率も上昇する。術前に早期の子宮体癌と診断した例でのリンパ節転移率は510%とされ、診断のためだけのリンパ節郭清の省略をするため,その対象症例選択、術式の個別化の工夫は検討の余地は十分にある。近年トレーサーとしてインドシアニングリーン(ICG)を用いた近赤外線による蛍光法がそのセンチネルリンパ節の検出率の高さから注目を集めている。最大の特長は、安価であり、放射線防護設備が不要で、被爆が無く簡便に繰り返し用いることができる点である。しかし、近赤外線を内視鏡を通して可視化するには、高価な赤外内視鏡システムが必要である。昨年度近赤外光の内視鏡詩システムが導入された。しかしながら予想以上に症例の集積が少なかった。使用薬剤が適応外であるため、倫理委員会での使用許可がでるのが想定以上の困難であった。他施設との連携をすすめ、さらなる症例の集積を進めていく。来年の報告には数字として結果が出せるようにしていく。昨年は、日本国内の学会にてセンチ年リンパ節の講演を多数聞き知見を深めた。予想以上に症例の集積が少なかった。当院倫理員会の承認を得てた。腹腔鏡下のリンパ節生検を開始した。インドシアニングリーんをトレーサーとして用いた蛍光法とした。現時点で4例の登録症例である。4例において、同定率は両側で100%であり、感度、特異度ともに100%であった。いずれも、外腸骨リンパ節、閉鎖リンパ節に集積した。腹腔鏡下に十分施行可能な手技であることは確認しており、今後症例数を蓄積していく。症例がそこまで集まらなかった。患者同意を得られない症例があった。

腹腔鏡を挿入後、両側3時、9時にインドシアニングリーンを局注した。両側の後腹膜を展開した。近赤外光をあてセンチネルリンパ節を同定した。両側の検出率は100%であった。術後、永久病理診断でのリンパ節転移例はなく、陰性的中率は100%であった。術中迅速病理診断での陽性例もなかった。蛍光法を用いた腹腔鏡下センチネルリンパ節生検は、十分に施行可能であった。インドシアニングリーンは安価であり、今後も研究継続は可能である。症例の蓄積をもって、バックアップ郭清を省略していく予定である。他施設との連携をすすめ、さらなる症例の集積を進めていく。来年の報告には数字として結果が出せるようにする。今後症例をさらに集めることが重要である。その結果、腹腔鏡下で蛍光法によるセンチネルリンパ節の同定の手技を確立していく。昨年度は症例の集積が進まず、また研究を進める環境整備に時間がかかったため。そのため国内外での学会発表等が不可能であったため。症例の集積が思うように進まず、学会発表等行う機会が少なかったため。今後さらなる症例の集積と、環境整備を整え、研究結果を数字としてだし国内外へ発信していく。
ナノ磁性体の大振幅磁場中における動的磁化挙動

本研究では,垂直磁化ナノ磁性体の非可逆磁化反転ダイナミクスに関する知見を得ることを目的として研究を遂行した.磁化反転時間および磁化の歳差運動周期と同程度であるサブナノ秒の大振幅・超短パルス磁場発生機構の開発を行い,それを用いて単一Co/PdおよびCo/Pt多層膜ナノ磁性体の磁化反転実験を行った.これらのナノ磁性体の磁化反転過程は,交換結合長程度の反転核の発生およびその成長によって起こり,その挙動は単一の熱活性化モデルに基づきサブナノ秒領域から準静的磁場領域まで良く記述出来ることが明らかになった.本研究では,垂直磁化ナノ磁性体の非可逆磁化反転ダイナミクスに関する知見を得ることを目的として研究を遂行した.磁化反転時間および磁化の歳差運動周期と同程度であるサブナノ秒の大振幅・超短パルス磁場発生機構の開発を行い,それを用いて単一Co/PdおよびCo/Pt多層膜ナノ磁性体の磁化反転実験を行った.これらのナノ磁性体の磁化反転過程は,交換結合長程度の反転核の発生およびその成長によって起こり,その挙動は単一の熱活性化モデルに基づきサブナノ秒領域から準静的磁場領域まで良く記述出来ることが明らかになった.本課題では,高磁気異方性ナノ磁性体の動的磁場に対する挙動を明らかにすることを目的として研究を進めた.高磁気異方性ナノ磁性体は磁気メモリ素子として用いられ,動的挙動はデバイスの動作速度に直結するため応用の観点からも非常に重要な情報である.本年度は,磁化反転時間と同程度のパルス時間を持つ,大振幅パルス磁場発生装置の作製を重点課題として研究を進めた.なお,本研究で対象とする磁場時間はサブナノナノ秒,磁場強度はkOeに設定した.パルス磁場は,同軸ケーブルに充電した電荷を,インピーダンス整合した回路系を通して放電させることで発生する矩形の電圧パルスをマイクロコイルに印加することにより発生させた.この方式は,充電電圧により磁場強度を,ケーブル長によりパルス長を変化できる利点がある.磁場分布について電磁界シミュレーションを行い,コイル直径を6μmまで低減することにより,直径1μmの領域でほぼ均一な,最大磁場振幅5kOeの矩形パルス磁場が得られることを確認した.この結果に基づき,マイクロコイルを実装した直径300nmの単一Co/Pt多層膜ドット試料を設計・作製し,異常Hall効果を検出する手法により,単一ナノ磁性体構造を用いてパルス磁場磁化反転実験を行った.その結果,磁化反転が10ナノ秒程度の時間で,交換結合長程度の反転核の生成およびその成長という様式で進展していることが明らかになった.この結果は,大振幅パルス磁場により,単一のナノ磁性体の非可逆磁化挙動を詳細に検出することにより初めて明らかになったものである.磁性体を用いた不揮発メモリの高速化が進み,磁化の動的反転挙動がデバイスの動作速度に影響を与えることが懸念されている.本課題では,磁化の反転速度と同程度のサブナノ秒領域のパルス磁場に対する高磁気異方性ナノ磁性体の挙動を明らかにすることを目的として研究を遂行した.前年度に開発した電圧パルス発生装置(立ち上がり時間t_r=0.1ns,パルス幅τ_p=0.410ns,最大発生電圧V_<max>=170V)と直径6μmのCuマイクロコイルを組み合わせることで,磁化反転時間と同程度のパルス時間と磁化反転に十分な磁場強度(最大磁場強度H_<max>=5kOe)を実現し,垂直磁気異方性を示すCo/Pt多層膜およびCo/Pd多層膜ドット(直径300nm)のパルス磁場による磁化反転実験を行った.磁化の検出には異常Hall効果を用いることで単一ナノ磁性体の磁化挙動を定量的に評価した.パルス長を変化させた結果から,これらのドットの磁化過程が,反転核の生成とその成長の二段階の過程により進行しており,各過程に必要な時間はそれぞれサブナノ秒,10ns程度であることを明らかにした.これらのドットの反転核生成磁場はパルス長の減少に伴い単調に増加し,また,反転確率の磁場強度および時間依存性は,古典的な熱活性化過程であるNeel-Arrhenius則を仮定すると非常によく再現された.これらの結果から,反転核生成の挙動は磁化の反転速度に近いサブナノ秒から準静磁場までの幅広い時間領域において,単一の古典的な熱活性化モデルにより表現できるという知見を得た.
ホルモン不応性ヒト前立腺癌に対するチロシンキナーゼを用いた新治療法の基礎的研究

ホルモン不応性ヒト前立腺癌細胞株PC-3にwild-type FGFRIIIbを移入したところ、得られたFGFR2IIIb安定発現株は倍加時間が有意に延長し、特異的リガンドであるFGF-7の添加によってさらに延長した。さらに、xenograftを用いた検討でも造腫瘍能は有意に低下しており、FGFR2IIIbはホルモン不応性ヒト前立腺癌に対して強力な増殖抑制効果を示すことが明確になったと考えられる。また、分化の指標とされるラクトフェリンやサイトケラチンの発現はFGFR2IIIb安定発現株において著明に増加しており、FGFR2IIIbはホルモン不応性ヒト前立腺癌に対して分化も誘導することが示唆された。このようなFGFR2IIIbによる増殖抑制、分化誘導の分子機構を追求するため、PC-3のFGFR2IIIb安定発現株におけるアポトーシスを特殊な色素の取込で評価したところ、FGFR2IIIb安定発現株には強い染色性が観察されたことから、FGFR2IIIbはPC-3細胞にアポトーシスを誘導すると考えられた。さらに、FGFR2IIIb安定発現株の細胞内シグナル伝達を検討した結果、Mockではアダプター蛋白であるFRS2がFGF-1によってのみ、ごく軽度にリン酸化されるのに対して、FGFR2IIIb安定発現株ではFGF-1およびFGF-7によってFRS2は強くリン酸化されることが判明した。また、p44/42MAP kinaseはMockではFGF-1およびFGF-7によって全くリン酸化されないのに対して、FGFR2IIIb安定発現株ではリン酸化された。以上から、FGFR2IIIbによる増殖抑制、分化誘導は、FRS2およびMAP kinaseの活性化を介するものであると考えられた。ヒト前立腺癌樹立細胞株PC-3にwild-type FGFRIIIbを導入、得られたFGFR2IIIb安定発現株は、in vitroにおいてcontroと比較して有意に培殖が抑制されており、ligandであるFGF-7添加によってさらに増殖抑制効果が認められた。また、ヌードマウスを用いた造腫瘍能の検討でもcontrolと比較し有意に造腫瘍能は低下していたことから、FGFR2IIIbはヒト前立腺癌細胞に対して増殖抑制効果を示すことが明確になったと考えられる。FGFR2IIIb安定発現株の細胞の形態についてみると、controlやparentでみられていた紡錘形の形態や長く伸びた樹枝状の形態が弱まり、正常前立腺細胞の特徴である敷石状の形態を示した。また、ヒト前立腺癌組織の分化度との関連性が示されているラクトフェリンの発現を検討したところ、FGFR2IIIb安定発現株は対象に比較して発現が増加していた.さらに、分化の指標であるサイトケラチンの産生についてもFGFR2IIIb安定発現株ではcontrolに比較して有意に発現が増加していた。このようにFGFR2IIIbはヒト前立腺癌樹立細胞株に対して分化を誘導することが示唆された。現在、以上のようなFGFR2IIIbによる増殖抑制、分化誘導の分子生物学的機構を追究している。

このようなFGFR2IIIbによる増殖抑制、分化誘導の分子機構を追求するため、PC-3のFGFR2IIIb安定発現株におけるアポトーシスを特殊な色素の取込で評価したところ、FGFR2IIIb安定発現株には強い染色性が観察されたことから、FGFR2IIIbはPC-3細胞にアポトーシスを誘導すると考えられた。さらに、FGFR2IIIb安定発現株の細胞内シグナル伝達を検討した結果、Mockではアダプター蛋白であるFRS2がFGF-1によってのみ、ごく軽度にリン酸化されるのに対して、FGFR2IIIb安定発現株ではFGF-1およびFGF-7によってFRS2は強くリン酸化されることが判明した。また、p44/42MAP kinaseはMockではFGF-1およびFGF-7によって全くリン酸化されないのに対して、FGFR2IIIb安定発現株ではリン酸化された。以上から、FGFR2IIIbによる増殖抑制、分化誘導は、FRS2およびMAP kinaseの活性化を介するものであると考えられた。
現代中ソ関係の研究

中ソ関係のソ連側資料はソ連邦崩壊後、ある程度使えるようになった。さらに中国側資料を含め、中ソ間で1950年代、中ソ指導者間に生まれた認識のズレから、次第に相互不信がエスカレートしていく構造が出来上がっていく過程についての研究を深めた。中ソ対決は1969年3月、中ソ国境を流れるウスリ-江の川中島の珍宝島(ロシア語名、ダマンスキー島)で両国国境守備軍が戦った珍宝島事件でピークを迎える。この事件についても、両軍指揮官の回想を入手し、検討した上で、中国黒龍省虎林県の現地を訪れて、事件の真相を探った。珍宝島の対岸に位置する「209高地」(事件の際、ソ連側から砲撃を受けた。高さが209メートルなので、このように呼ばれている)に登って、考察した。事件は1969年3月3日と15日の2回の大きな衝突からなるが、第1回衝突は中国側優勢、第2回衝突は、敗勢を挽回しようと戦車まで動員したソ連側が優勢であったことが、裏付けられたと言ってよい。また、珍宝島が川の主要航路の中国側に位置していることも確認できた。なお、中ソ関係はその後、中ソ西部国境でも衝突が起き、対決状況が続く。中ソ冷戦と称される時期を経て、両国は関係改善に向けて瀬踏みを続けるが、両国間の見解の食い違いは調整がむつかしく、両国関係が正常化したのは1989年のゴルバチョブ書記長の訪中を持たねばならなかった。今後もこの分野の研究を進めて、中ソ対決の構造の全面的な研究を進めていきたい、と考えている。ソ連邦崩壊後、中ソ関係についてのソ連側資料がある程度、使えるようになった。本年は、こうしたソ連側資料を使いつつ、さらに両国のこれまでの公開資料を使い、1950年代、中ソ指導者の間に生まれた認識のズレから、次第に相互不信がエスカレートしていく構造ができあがり、対話のチャネルが失われていったことが対立に拍車をかけていった過程を中心に研究を進めた。1950年代は表面的には中ソ友好が喧伝されていたが、実際は緊張をはらんだ同盟関係の時代であり、中国の指導者からみれば、面従腹背的外交をせざるをえない時代であった。研究代表者は中国の指導者はいつからソ連に対して面中腹背から一歩進んで異議申し立てをするようになったのかに関心を持ってきた。この点に関し、1956年、ソ連共産党第20回大会でフルシチョフがスターリン批判を行った直後の毛沢東と当時の中国駐在大使ユ-ジンの会談記録を入手し、両国の指導者の認識のズレがみられるかどうかについて検討を加えた。こうした検討を通じて、フルシチョフがスターリン批判を契機として、ポスト・スターリン期の中ソ両国の指導者の間に認識のズレが生じたことは実証的に明らかにすることができた。その後、ソ連側が気づかないまま、毛沢東をはじめとする中国の指導者はソ連に対する不満をつのらせていったのである。本年はさらに1969年、中ソ国境を流れるウスリ-江の川中島の珍宝島で両国国境守備軍が戦った珍宝島事件についても、両軍の現地指揮官の回想をを入手し、批判検討を加えた。中ソ対決は1969年3月、中ソ国境を流れるウスリ-江の川中島の珍宝島で両国国境守備軍が戦った珍宝島事件でピークを迎える。この事件についても、両軍指揮官の回想を入手し検討した上で、中国黒龍省虎林県の現地を訪れて、事件の真相を探った。

珍宝島の対岸に位置する「209高地」(事件の際、ソ連側から砲撃を受けた。高さが209メートルなので、このように呼ばれている)に登って、考察した。事件は1969年3月3日と15日の2回の大きな衝突からなるが、第1回衝突は中国側優勢、第2回衝突は、敗勢を挽回しようと戦車まで動員したソ連側が優勢であったことが、裏付けられたと言ってよい。また、珍宝島が川の主要航路の中国側に位置していることも確認できた。
微生物によるピリジン環への水酸基導入反応と新規農薬合成への応用に関する研究

最近、微生物反応と有機合成の組合わせによる有用物質生産の試みが注目されている。なかでも微生物による水酸化反応は温和な条件下で極めて位置特異的に進む。最近報告された新殺虫剤イミダクロプリドのように、その構造的特徴として6-クロロ-3-ピリジルメチル基を有する一連の化合物は卓越した殺虫活性を有しており、次世代農薬の基本骨格としての6-クロロ-3-ピリジルメチル基の新合成法の開発が望まれている。しかし、化学合成法による本基本骨格の合成は容易ではない。そこで我々は微生物の水酸化反応により、ニコチン酸の6位に水素基を導入し、これを化学的にクロル化し、6-クロロ-3-ピリジルメチル基に持っていく合成法を考えた。我々にはニコチン酸の6位に特異的に水酸基を導入する微生物を広く検索し、Pseudomonas.Serratia.Comamcuas属の細菌が強い活性を示すことを見いだした。本活性はニコチン酸によって誘導生成され、鉄、モリグデンの添加が、酵素活性の増強のために重要であった。菌体反応においては特に電子受容体を添加する必要はないが、通気が極めて重要であった。菌体反応による蓄積を試みたところ、Serratia marcescensを用いた場合、数時間の反応で98%の転換率で最高319g/Lの著量蓄積が達成された。本水酸化反応のメカニズムを明らかにするためにH_2^<18>O中で反応を行ったところ、^<18>Oの取り込まれた6-ヒドロキシンニコチン酸の生成が認められた。本酵素は膜結合酵素であり、膜結合の状態ではチトクローム電子伝達系にカップルしていた。本酵素を単一標品に構製単離し諸性質を明らかにした。分子量80KDa、サブユニットの分子量は80KDaであり、サブユニット1個より成っていた。フェナジンメトサルフェイト、フェリシアン1Cカリなどを電子受容体とし、ピラジン酸、ピリジンスルフォン酸などを基質とし、水酸基を導入した。
次世代電力システムの安定度監視を実現するリアルタイム固有値推定手法の開発

電力取引の規制が改革され自然エネルギー型分散電源が大量に導入された次世代の電力システムでは、その広域安定度をリアルタイムで監視することが従来にも増して重要になる。本研究では、多地点の発電機において同期計測された回転速度と位相角の時系列データを利用して、全系の安定度を表す固有値をリアルタイムで推定する方法を開発している。本年度は特に以下の3点について検討し、固有値推定法の実用性を向上させた。1.動的負荷モデルを導入した系統・負荷一体型システム同定法の理論開発同期計測に基づく固有値推定は、全系の負荷を計測するために膨大な数の計測装置を必要とするという実用上の問題がある。この問題を解決することを目的として、負荷変動に含まれる性質の不明な動特性を白色雑音入力の動的線形システムにより表現し、系統と負荷を一体化して同定する方法を考案した。この新しいシステム同定法では負荷の計測は全く必要なく、発電機の同期計測値のみから固有値を推定できる。負荷変動が多くの異なる周波数成分・減衰成分を含む複雑多様な変動である場合には、回転速度の計測値に微分操作を繰り返し、その結果得られる時系列データを固有値推定に利用することで、固有値を精度良く推定できることを理論的に明らかにした。2.実測データを活用した実システムへの適応能力向上超高圧変電所で実測された負荷変動データを解析したところ白色雑音特性を有していなかった。そのような実際的負荷変動が発生している場合にも固有値を高精度に推定できることを、電力システムモデルを用いた計算機シミュレーションにより明らかにした。3.固有値の推定精度に影響を及ぼす要因の分析負荷の電圧特性など固有値の推定精度に影響を及ぼし得る6つの要因を分析した。シミュレーションによる検討の結果、計測データの長さを除く他の要因は推定精度にほとんど影響を及ぼさないことが分かった。