hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体肝移植術後患者に対する受動立位と移植肝血行動態の関係の解明

連続血圧・血行動態測定アドバンスドシステム(Finapres NOVA)の利用方法を習得する目的で、取扱業者を招聘し指導を受けた。また、健常成人に対し、立位支援ベッドによる起立時の連続血圧測定を行い、中心血行動態(CO:心拍出量、SVR:体血管抵抗)に関するデータの取得が可能であることの確認を行った。日本および海外における、移植分野における最近の知見を得る目的で、第54回移植学会総会および、第36回日本移植研究会に研究分担者の高尾恒嗣を参加させた。手術手技、手術実績および手術機械などに関する報告がほとんどであり、術後リハビリテーションに関する報告は数例にとどまることが理解できたため、本研究の重要性を認識することができた。健常成人に対し、立位支援ベッドによる起立時の肝血行動態を超音波エコーにより評価し、測定方法の確認と確立、および測定可能であることの確認を行った。術後の測定場所となる外科系集中治療室において、立位支援ベッドが利用できるかの確認をシミュレーションを通して行った。最適な超音波エコー装置の選定のために、CANON製およびTOSHIBA製の機器について評価精度を比較し、CANON製を利用することとした。
骨格筋・血管相関の概念の応用による血管石灰化治療とその分子機構の究明

近年、骨格筋と骨と血管の間には密接な関係があり、これらの臓器の正常な機能が、各臓器から分泌されるたんぱく質によって強く影響を受け、臓器機能が正常に維持されていることが明らかになった。本研究の目的は、骨格筋・骨・血管の相互関係を、慢性腎臓病患者が合併する血管石灰化の治療に応用することである。本研究は、培養細胞実験とマウスを用いた動物実験からなる。培養細胞実験では、骨格筋から分泌されるマイオカインを培養血管平滑筋細胞に投与し、リンによる平滑筋細胞の石灰化を抑制できるかを確認する。また、動物実験では、腎不全マウスにマイオカインを投与し、血管石灰化が抑制されるか、筋肉量が増加するかどうかを確認する。
労働者階級出身の作家ウェストールによる児童文学作品の日英における受容の比較研究

ロバート・ウェストールの作品は、階級文化の問題からイギリスでは批判されることが多かった一方で、日本では問題視されることなく賞賛されてきた。しかし、翻訳と受容を階級に注目し分析した研究が行われていないため、対照的な評価が生まれた理由は解明されていない。そのため、本研究はウェストール作品の翻訳と日英での受容を比較分析することによって、異なる受容を生みだした日英の児童文学の特質を歴史的文化的背景とともに解明する。
構造が明確なナノスケールポルフィリンの合成と機能発現

本研究では、共有結合によってのみ構築されている構造が明確な単一物質で、かつ100Å以上の分子サイズを有する分子の分子設計とその合成を行うことを計画した。具体的には、ポルフィリン分子にオリゴフェニレンが置換した分子を設計した。ポルフィリンとオリゴフェニレンは、共に拡張されたパイ電子系を有し、種々の興味深い光化学的性質を有する分子群である。これらの光化学的挙動を手掛かりとして、本研究目的を遂行することを計画した。標的化合物の合成には、(A)ポルフィリン骨格を形成した後にオリゴフェニレンを導入する方法と、(B)オリゴフェニレンが予め導入された部分構造を用いてポルフィリン骨格を形成する二方法が考えられる。ここでは、最終生成物の構造欠陥の可能性を除外するため、後者の(B)法を用いて合成を遂行した。オリゴフェニレン部分は、Suzukiカップリング反応を組み合わせて構築した。対応するアルデヒド誘導体に導いた後、酸触媒存在化、ピロールとカップリングを行うことによりポルフィリンを得た。新規ポルフィリン類の構造は、NMRやMASSスペクトルにより確認した。可視-紫外吸収スペクトルは、ポルフィリンとオリゴフェニレンとの重ね合わせに近い形状を与えた。このことより、ポルフィリン部分とオリゴフェニレン部分との電子的摂動は極めて小さいことが示唆される。酸化還元電位を測定した結果、新規ポルフィリンの値は、母体のポルフィリン、オリゴフェニレンとの重ね合わせに近い挙動を示し、上記の結果と矛盾しない。分子サイズが分子の性質に与える量子的な効果を評価するため、構造が明確な単一物質で、かつ100オングストローム以上の分子サイズを有する分子の分子設計とその合成を行った。具体的には、テトラフェニルポルフィリンのフェニル基上にオリゴフェニレンを連結させた分子の合成を行った。得られた物質の構造は、核磁気共鳴法により評価した。その結果、この分子には、オリゴフェニレン部分の回転に対する自由度はあるものの、分子全体は剛直で有る事が明らかとなった。さらに蛍光分光法で分子の励起状態について評価を行ったところ、導入したオリゴフェニレン部分が光アンテナとして挙動し、光集光機能をゆうすることが明らかとなった。その光集光機能は、導入したフェニレン基の数と直線関係が成立することが明らかとなった。
細胞接着斑分子Hic-5を標的とした新たな動脈硬化性疾患治療戦略の構築

本研究では動脈硬化病変形成過程および動脈瘤発症への関与が示された細胞接着斑アダプター分子であるHic-5の発現抑制による病変の進行度を検討した。さらに平行してHic-5阻害ペプチドの設計を行った。その結果、ApoE欠損マウスを用いて作製した動脈硬化病変および大動脈瘤モデルにおいて、hic-5/siRNA投与により病変形成抑制傾向が認められた。さらにHic-5阻害ペプチドとして設計した候補配列8種類を用いて各種assayにて阻害効果を検討したところ、Hic-5欠損細胞でのリン酸化抑制が報告されているシグナル伝達分子において、そのリン酸化を抑制できるHic-5阻害ペプチド配列が同定できた。生活習慣病の中で脳梗塞、急性心筋梗塞など閉塞性血管障害は大きな比重を占めており、両者が解決すれば健康寿命は更に数年延びると期待されている。これら病態を含む動脈硬化性疾患の現行の治療法としては生活習慣の改善と脂質異常治療薬、降圧薬の使用が動脈硬化性疾患予防ガイドラインで制定されているものの、その原因や治療法はいまだ完全に解明されているわけではない。そこで本研究では細胞外環境変化が病変形成細胞に引き起こす変化に注目し細胞接着斑分子Hic-5に着目した解析を行う。Hic-5は血管平滑筋層や血小板に高発現する細胞接着斑アダプターで、この遺伝子はECMと細胞の接着点にある細胞接着斑タンパク質をコードし、同じLIMドメインファミリーに属するパキシリン(Paxillin)と高い相同性を示す。これまでにHic-5ターゲティングマウスでは大動脈硬化病変面積や大動脈瘤発症モデルで病態が著しく改善されることを明らかにした。この結果を受けて平成26年度ApoE-/-マウスを用いて作製した大動脈硬化病変面積や、マウス大動脈瘤モデルや大動脈解離モデルの病変を有するマウスに、hic-5 / siRNAHic-5を用いて、既存動脈瘤の進行停止や退縮・消失の可能性について検討するための条件検討が完了した。またHic-5の発現や機能抑制ツールは現在siRNAのみであったので、結合因子やアミノ酸配列を利用して阻害ペプチドの設計を行った。Hic-5阻害効果の評価系も複数の候補が見つかった。これまでHic-5の発現や機能抑制ツールとしてsiRNA、shRNAのみが用いられてきた。前年度、Hic-5アミノ酸一次配列や結合因子を利用して、分子内高次構造を阻害するペプチド設計を行った。本年度はHic-5阻害ペプチドとして、候補配列8種類を用いて各種assayにて阻害効果を検討した。その結果、Hic-5欠損細胞ではリン酸化が抑制されることが報告されているシグナル伝達分子において、同様にそのリン酸化を抑制できるHic-5阻害ペプチド配列が同定できた。また複数のペプチド配列を混合して用いるとさらに効率よくHic-5機能阻害作用がみられることから、現在さらなる詳細な解析を行っている。前年度設計したHic-5阻害ペプチド候補配列の中から実際に有望な配列が同定できた。本年度は研究実施計画通り、まずHic-5-GST融合タンパク質の発現系を作製し、大腸菌での結晶化用タンパクの大量調整を行った。この分子は発現量が低いため、高純度精製と大量取得が困難であったが、二段階のクロマトグラフィー精製により高純度かつ結晶化用に必要な大量のタンパク質サンプルを得た。得られた精製タンパク質を用いて各種条件下で結晶化を試みたが微小な粒状結晶が得られたのみであった。Hic-5は沈殿性の凝集体やゼリー状の準結晶を作りやすく、溶解性があまり良くない。そこで様々な添加剤を用いてAdditive screeningを行ったところ、小サイズの結晶化が可能である条件が得られた。X線回折強度データが得られるか検証するとともに、引き続き結晶化条件の最適化と最適なadditive添加方法を検討する。さらに昨年度同定したHic-5阻害ペプチドとHic-5精製タンパク質を用いて動的光散乱(DLS)を測定したところ、阻害ペプチド添加により分子の回転径が小さくなることが明らかになった。またDLSの測定結果から本蛋白質は溶液状態ではモノマーであると考えられた。このようなモノマーの状態であることが逆に結晶核の初期形成を困難にして結晶化を妨げていることも考えられるため、安定なダイマー形成を促進する条件の検討も今後考慮する。平成26年度はおおむねに計画通りに進んでおり、既存病変の進行停止や退縮・消失の可能性について検討するための条件検討が完了した。またHic-5の阻害ペプチドの設計が完成し、その評価系の確立など予定通りのペースで進んでいる。同定したHic-5機能阻害ペプチドの効果をさらなる細胞生物学的検討により確定し、それらペプチドを用いて動物実験を行う。細胞生物学Hic-

5発現抑制による既存病変抑制効果評価を目的とし、マウス大動脈瘤モデルや動脈硬化モデルに、hic-5 / siRNAHic-5を用いて既存動脈瘤や硬化病変の進行停止や退縮・消失の可能性について引き続き検討を行う。さらにHic-5機能阻害ペプチドの確立および制御化合物の探索を行い、阻害効果が確認できたペプチドや化合物を用いて、上記の既存病変抑制効果を評価する。
高齢者の総合的な口腔機能向上システムの認知機能低下抑制に関する研究

口腔機能向上プログラム実施による高齢者の認知機能への影響を調べた。初年度はグループホーム入所者37名に1年間検討を実施、プログラムをより積極的に行った入所者で認知機能低下抑制を確認した。2年目は介護老人保健施設入所者22名(プログラム実施者11名、非実施者11名)を対象に6カ月間の検討を計画したが、3カ月経過時点で施設の事情で中断、実施者・非実施者ともに認知機能の変化に差は認めなかった。3年目は在宅高齢者75名(実施者37名,非実施者38名)で検討を実施。その結果実施者では認知機能のWAISIII符号課題(注意/実行機能を評価)が改善し、プログラム実施による認知機能の低下抑制効果を確認した。日本は急速に高齢化が進展しており認知症も急速に増加することから、認知症の発症予防および症状緩和は極めて重要な課題となっている。そこで本研究では、口腔機能向上プログラムが高齢者の認知機能に及ぼす効果を明らかにするため、初年度はグループホーム入所者を対象に1年間の口腔機能向上プログラムを実施し、認知機能の変化を調べた(指標はMMSE:Mini-Mental State Examination)。2年目は、より多人数が入所している介護老人保健施設入所者を対象に比較研究を実施した。対象者は、福岡県と長崎県の某介護老人保健施設の入所者で、6カ月間の口腔機能向上プログラムに参加し、かつ初回検査におけるMMSEの得点が10以上の60名である。口腔機能としては開口度、唾液湿潤度、咀嚼力、RSST(反復唾液嚥下テスト)、オーラルディアドコキネシス(カ音)、口腔清潔度(カンジダ菌数)を検査した。検査結果に基づいたオーダーメードの口腔機能向上プログラムを提案し、実施に際しては研修を受けたヘルパーが支援した。その結果、福岡の施設では、介入群、対照群ともにMMSEの有意な低下は認められなかった。口腔機能については介入群でRSSTが有意に改善した(対照群では改善を認めず)。一方、長崎の施設では、MMSEは介入群、対照群ともに有意な変化は認められなかった。口腔機能は、両群でオーラルディアドコキネシス(カ音)が有意に改善した。その他、両群の改善項目に差は認められなかった。長崎の施設では、介入3カ月の段階で施設の事情により、その後の支援・介入を中止したことにより、介入群と対照群での口腔機能の改善に群間で差が認められなかったと考えられる。2施設の結果から、口腔機能向上プログラム実施による認知機能の低下抑制の効果に関しては、結論がでなかった。そこで本研究では、口腔機能向上プログラムが高齢者の認知機能に及ぼす効果を明らかにするため、グループホーム入所者を対象に、口腔機能向上プログラムを実施し、認知機能の低下抑制および介護負担の低減が可能か否かについて、長期介入調査を行った。対象者は、鹿児島と神奈川の某グループホーム入所者で、1年間の口腔機能向上プログラムに参加した37名であり、認知機能としてMMSE(Mini-Mental State Examination)得点が10以上を対象者とした。口腔機能検査は、開口度、唾液湿潤度、咀嚼力判定ガム、RSST、オーラルディアドコキネシス(パ音、カ音)、口腔清潔度(カンジダ、吐出液濁度)を行い、その結果に基づいたオーダーメードの口腔機能向上プログラムを提案し支援した。6カ月後と1年後に初回と同様の口腔機能検査およびMMSEの評価を行った。1年間の口腔機能向上プログラム介入の結果、神奈川ではMMSEが低下したものの神奈川に比べ口腔機能向上プログラムの実施率が高い鹿児島では、変化は認められなかった。口腔機能は鹿児島において、咀嚼力判定ガム、RSST、オーラルディアドコキネシスのパ音、カ音が、神奈川ではRSST、オーラルディアドコキネシスの改善が認められた。また、1年後にヘルパーに対する聞き取り調査を行った結果、閉じこもりや夜間不穏の改善、帰宅願望行動の消失、日中意識レベルの向上等の認知症の周辺症状の軽減、食事動作の自立、ムセの減少、排泄の自立、歩行機能の向上、発熱の減少等の報告があった。今回の結果から、口腔機能向上プログラムの実施が、口腔機能の維持、改善のみならず、認知機能の低下抑制、さらに、介護負担の低減につながる可能性が示唆された。目的:急速な高齢化の進展にともない認知症高齢者が急増し、その予防が国家的な課題となっている.さまざまな予防法が検討されているが、対象者の年齢や自立度による影響が少ない中で実施可能な口腔機能向上について、その認知症予防効果に関する報告は限られている。

そこで、武井らが開発した「高齢者の総合的な口腔機能評価と管理システム」が、在宅高齢者の認知機能の低下抑制に貢献できるか否かを検討した。方法:対象者は、沖縄県宮古島市の要介護認定を受けていない65歳以上の地域在宅高齢者75名(介入群37名、対照群38名)である。初回と5カ月後に口腔機能検査と認知機能検査(MMSE、WAISIIIの符号課題、TMT-A形式、TMT-B形式、ファイブ・コグ)および老研式活動能力(TMIG-IC)の評価を行った。初回検査後に介入群には、口腔機能検査結果に基づいた口腔機能向上プログラムを提案、月2回の介入を行なった。その後、5カ月後に初回と同様の検査を行ない、本システムの認知機能の低下抑制効果を評価した。結果:口腔機能は、介入群で殆どの検査項目で有意に改善し、群間比較においても介入群は反復唾液嚥下テスト、オーラルディアドコキネシス、口腔機能の合計点で改善した。認知機能は、介入群でMMSE、ファイブ・コグに改善が認められ、群間比較では、WAISIIIの符号課題が改善した(p<0.05)。さらに、TMIG-ICにおいても群間比較で介入群に改善が認められた(p<0.05)。結論:以上の結果より、地域在宅高齢者への総合的な口腔機能向上システムの介入により、口腔機能および認知機能の改善が認められ、さらに社会的活動能力においても改善が認められたことから、本システムが認知機能低下抑制に貢献できる可能性が示唆された。口腔微生物今回の介護老人保健施設での調査では、2施設60名(介入群31名、対照群29名)の入所者に対しして口腔機能向上プログラムを実施し、口腔機能ならびに認知機能に与える影響を比較検討した。1施設では、介入群で口腔機能のRSSTが対照群に比べ有意に改善したが、他方の施設では施設内の事情により結果を確認できず、両群で大きな差は認められないという結果であった。今回の調査より、入所者・介護スタッフともに日常的に交流がある一つの施設内で、介入群と対照群を分けて調査することの難しさが確認された。さらに、介入開始後に口腔機能向上プログラムの継続が困難となるトラブルが発生したことから、今年度の達成度は50%と考える。今回のグループホームでの調査では、2施設37名の入所者に対する口腔機能向上プログラムを実施することにより、口腔機能の向上、認知機能の低下抑制、さらに、介護負担への軽減などが期待できた。また、ヘルパーおよび身近な介護者による細やかなプログラムの支援が可能と考えられた。しかし、介入群のみでの調査であったことから、達成度としては80%程度と考える。今回、介入群のみの設定となった理由としては、協力いただける施設の確保が難しいこと、今回の介入研究の場合、口腔ケアを主体とした機能向上を行うことにより、対象者に対する不利益は少ないと思われるが、対照群に対して不利益が生じる可能性も考えられたためである。H24年度から行ったグループホームにおける長期介入研究で得られたノウハウを基に、H25年度は、グループホームに比べて、多人数が入所している介護老人保健施設の入所者を対象者として、より客観性の高い評価結果を得るため、対照群を加えた比較研究を行った。
完全結晶を用いた分離型X線・熱中性子線干渉計の開発と応用

本研究は、X線・中性子線干渉計を基礎物理、あるいは物性物理の分野で広範に応用していく上で不可欠なノンモノリシック構造、分離型2結晶干渉計の開発を目的としている。前年度は、まず、X線・中性子線両領域での測定・制御システムの整備をした。さらに、分離型干渉計の設計に不可欠な、X線ビームの横可干渉性の干渉パターンに及ぼす効果を測定する実験も行った。また、放射光を利用して、設計・製作された干渉計の予備的実験を行った。本年度は、まず、ラウエ反射とブラッグ反射を用いた二つの型の分離型干渉計に関しての実験を進めた。予備的な実験を通して、前者の場合には、完全結晶中の反射波が微少な角度発散(2arcsec程度)を持つために、結晶でのラウエ反射中の、いわゆる、ボルマン・ファンによってビーム断面積中に実質的な光路差が生じることが判明した。また後者においては、我々が実際に製作したセンチメータ・スケールの干渉針の場合には10^<-3>arcsec以下の角度安定性が必要なことがわかってきた。このような角度の安定性を有した機器を入手することは、時間的にもコスト的にも現在非常に困難である。そこで我々は、次に、第三の型、入射角90度の反射板を用いる分離型干渉計、の製作および予備実験を行った。予備実験は、高エ研の放射光実験施設PFのBL-15Cにおいて行われた。将来の実験を進めていく上で最も重要な収量の見積もりでは、X線領域においては、PFの様な第2世代の放射光光源よりもSpring-8の様な第三世代放射光光源を利用することが将来的の応用実験に望まれることがわかった。現在、干渉計の機能を確証する事が急務であり、我々の有する高機能LLL型干渉計を組み合わせつつ光学要素の最適化を図り、放射光を用いた実験を早急にこ進めている。具体的には、分離された完全結晶によるブラッグ反射によって干渉計本体へビームを跳ね返し干渉を観察する方法が考えられている。そこで、今まで我々が培ってきた、波長がオングストローム領域での干渉実験の技術と経験を基礎にして、完全結晶を用いたノンモノリシック構造の新しいX線・中性子線干渉計を開発し、基礎物理領域での測定および物性物理への応用をも目指している。97年度は、3回のラウエ反射を利用したLLL型干渉計を作製し、あわせて、測定・制御システムの整備を行った。第一段階としては、既存のX線発生装置を使用して、作成した干渉計の性能評価方法、基準を確立した。その際、蓄積された改善点のデータを基に、防振等の必要な改良を行った。位相板回転機構の作製とともにスリット等の光学部品を整備し、閉じたシステムにすることによりルーチン的なデータの収集を可能にした。また、光学系の調整及びデータの収集の自動化をはかり干渉実験の測定システムとして完成させた。測定環境の確立とあわせて、X線ビームの横可干渉性の干渉パターンに及ぼす効果を測定する実験も行った。この実験により得られたデータは分離型干渉計の設計の際に利用された。さらに、分離型干渉計の設計、製作を行った。製作された干渉計を用いて、高エ研の放射光実験施設PFのBL-15Cにおいて性能実験が行われた。最終的なデータの収集には至らなかったが、実験結果より、現存の第二世代放射光実験施設で充分な収量が得られることが分かった。今後必要な改良を行い、分離型干渉計を完成させる。

現在、干渉計の機能を確証する事が急務であり、我々の有する高機能LLL型干渉計を組み合わせつつ光学要素の最適化を図り、放射光を用いた実験を早急にこ進めている。
都市商業政策の国際的比較研究-近接大都市間商業政策の日中比較-

研究計画最終年度にあたり、本研究計画の再確認を行うと同時に、本研究計画の報告後、研究成果と中国側の新たな知見を合わせ、図書出版の形で公表することを決定した。京阪神各都市、とりわけ地理的な核に位置することで、購買が流入する中心都市としての大阪市に対抗しなければならない周辺都市としての京都市と神戸市を主軸として眺めるために、両市に関する新たな商業流通政策資料の入手、人的接触を中心に研究活動を行った。京都、神戸の両市においては、2003年度期末を目途に、新たな商業ビジョン形成等を実施中であり、主としてこれら資料の結果を受けて、最終報告に結び付けることとした。田中は2003年9月7日から9月12日までの6日間中国へ渡航し、北京では、北京市宣武区人民政府を訪問し、北京市宣武区の開発に関わる商業流通政策の近況ならびに今後の開発動向についてヒアリングを実施し、CD-ROMによる資料を収集した。また、清華大学人文科学研究院院長ならびに人民大学副学長などを表敬訪間し、今後の研究についての打ち合わせをおこなった。ついで、天津市人民政府商業委員会、同塘沽区弁公室主任、泰達西開発区副主任等にインタビューし、海河ウォーターフロントや鼓楼商店街開発について、天津市商業流通政策に関する追加資料の収集に努めた。両市とも、活発な開発を進めており、それに応じて商業流通政策も変化が激しい。これら、これまで収集した情報の整理および今後の発表のため、各種設備機器として、カラーレーザープリンターやプロジェクターを購入し、同時にこれまでに収集している資料の整理につとめている。まず4年間の研究計画を再確認し、最終的に研究成果を図書出版の形で公表する予定で鋭意研究をすすめることを決定した。今年度は最終的目標をめざし、神戸、大阪、京都各大都市の商業政策文献・資料の収集、人的接触による情報ルート開拓を中心に研究活動を行い、商業統計をはじめとする多くの資料を収集した。田中・栗田は2000年10月26日から11月1日までの7日間中国へ渡航し、研究分担者劉志明とともに、中国共産党北京市委員会および北京市東城区商業委員会主任等を訪問し、北京市商業政策の現状ならびに今後の動向についてヒアリングを実施した。ついで、天津市社会科学院、天津塘沽区商業委員会主任にインタビューし、天津市商業政策に関する資料収集に努めた。情報の整理のため、コンピュータ機器および関連資材、ソフトウェアを購入し、同時にこれまでに収集している資料の整理につとめ、データーベース化を進めていると同時に、研究分担者を中心として日本語訳を行う作業をすすめつつある。また、田中、栗田、白石による研究会を開催し、元天津市開発区幹部李為氏より4回にわたり調査に関するレクチャーを受けた。本研究も2年目を迎え、研究分担者の所属移動の関係もあり、新たに観光事業研究の仲谷秀一を加え、より充実した調査、研究に取り組むこととなった。今年度は最終的目標をめざし、引き続き神戸、大阪、京都各大都市の商業政策文献、資料の収集、人的接触による情報収集活動を行った。また、田中、栗田および仲谷は2001年10月26.日から11月2日までの8日間中国へ渡航し、上海、北京、天津の実状調査を実施した。上海では街区の大幅な変化を確認するとともに資料収集に務めた。北京では研究分担者劉史明より北京の現状をヒアリング調査した。ついで、新たな街区の都市開発が予定されている前門商業街等を訪問し、中国でも著名な商業経営者サイドから北京市商業政策の現状ならびに今後の動向についてヒアリングを実施した。ついで、天津市人民政府商業委員会、同塘沽区弁公室主任等より、天津市商業政策に関する資料収集を行った。また、今回より観光の商業経済化という意味から、積極的に観光調査活動を開始し、都市商業政策に関わる観光事業の実態を確認するとともに、北京、天津のホテル経営者よりヒアリングした。

こうした情報の整理を統一的に推進するため、モバイル、コンピュータ機器および関連資材、ソフトウェアを購入し、同時にこれまでに収集している資料の整理につとめ、データーベース化を進めている。研究計画3年度の当初にあたり、本研究計画の再確認を行うと同時に、研究成果を図書出版の形で公表するべく討議し決定した。その後出版社と交渉した結果、出版の引き受けを得たので、研究計画終了後、早期に出版を行うこととなった。また今年度は研究計画の3年目にあたることから、京阪神3都市の新たな商業政策資料の入手、人的接触を中心に研究活動を行った。各市においては、2003年度を目途に新たなビジョン形成等を計画中であり、主としてこうした資料の途中経過を知ることで、最終報告に結び付けることを確認した。田中・栗田・仲谷は2002年10月25日から11月1日までの8日間中国へ渡航し、青島市において中国トップの消費財生産メーカーである海爾を訪問、全国的な家電流通の動向を調査するとともに、消費面からみた中国流通の実態ヒアリングを実施した。北京では、北京市宣武区人民政府および前門大柵欄商店街経営者等を訪問し、北京市の開発に関わる商業政策の現状ならびに今後の開発動向についてヒアリングを実施した。ついで、天津市人民政府商業委員会、同塘沽区弁公室主任、泰達開発区建設局長等にインタビューし、天津市商業政策に関する追加資料の収集に努めた。両市とも、2008年のオリンピックを目標に、大規模開発が進められ、それに応じた商業政策も活発化している。これら、これまで収集した情報の整理および今後の発表のため、各種ソフトウェアを購入し、同時にこれまでに収集している資料の整理につとめている。研究計画最終年度にあたり、本研究計画の再確認を行うと同時に、本研究計画の報告後、これまでの研究成果と中国側による新たな知見を合わせ、図書出版の形で公表することを決定した。京阪神各都市の関係については、大阪市を地理的な核に位置することで購買が流入する中心都市として措定し、主として周辺都市としての京都市と神戸市を主軸として問題を眺める。それゆえ、両市に関する新たな商業流通政策資料の入手、人的接触を中心に研究活動を行った。京都、神戸の両市においては、2003年度期末を目途に、新たな商業ビジョン形成等を実施中であり、主としてこれら資料の結果を受けて、最終報告に結び付けることとした。田中は2003年9月7日から9月12日までの6日間中国へ渡航し、北京では、北京市宣武区人民政府を訪問し、北京市宣武区の開発に関わる商業流通政策の近況ならびに今後の開発動向についてヒアリングを実施し、CD-ROMによる資料を収集した。また、清華大学人文社会科学院長ならびに人民大学副学長などを表敬訪問し、今後の研究についての打ち合わせをおこなった。ついで、天津市人民政府商業委員会同塘沽区弁公室主任、泰達西開発区副主任等にインタビューし、海河ウォーターフロントや鼓楼商店街開発について、天津市商業流通政策に関する追加資料の収集に努めた。両市とも、活発な開発を進めておりそれに応じて商業流通政策も変化が激しい。これら、これまで収集した情報の整理および今後の発表のため、各種設備機器として、カラーレーザープリンターやプロジェクター等を購入し、同時にこれまでに収集している資料の整理につとめている。
水欠乏下で植物の生産性を高める切葉栽培技術の理論解明と効果の評価

水欠乏条件下でも,作物の生産性を高める可能性がある切葉技術に着目し,切葉技術による乾物生産力の向上を説明する理論解明,ならびに海外現地試験場における切葉技術の効果検証を行った.切葉処理は,残葉のガス交換速度や水分状態を良好に保つことによって,光合成速度を高く維持すること,条件によっては個体のバイオマスや収量が高くなった.これらの効果,土壌,植物,大気の水移動経路モデルによって説明できる可能性を示した.水欠乏条件下でも,作物の生産性を高める可能性がある切葉技術に着目し,切葉技術による乾物生産力の向上を説明する理論解明,ならびに海外現地試験場における切葉技術の効果検証を行った.切葉処理は,残葉のガス交換速度や水分状態を良好に保つことによって,光合成速度を高く維持すること,条件によっては個体のバイオマスや収量が高くなった.これらの効果,土壌,植物,大気の水移動経路モデルによって説明できる可能性を示した.1.切葉処理による個体の水消費と乾物生産(国内試験)水ストレス条件下で、切葉処理を施したソルガムにおける水分状態や気孔開度の挙動を精査した。乾燥しやすい鳥取砂丘砂を充填した小型ポットや大型ドレインベッドでソルガムを栽培し、小型ポットでは栄養成長期、大型ドレインベッドでは生殖成長期に乾燥ストレスを与えた。処理後から個葉の光合成速度や気孔開度、水ポテンシャル、土壌水分を処理区間で比較した。乾燥条件下では、切葉処理を行うことによって、葉の気孔コンダクタンスが大きくなり光合成速度が高いこと、蒸散が激しくなる正午から夕刻にかけての気孔コンダクタンスが高くなることが確認できた。とくに、大型ドレインベッド試験では、ヒートバランス法を用いた測定で切葉によって個体全体の水分消費が軽減されること、乾燥が進むに従って切葉によって葉面積が小さくなった個体ほど気孔コンダクタンスが高いことが確認できた。なお、水分を十分に与えた適湿条件下では切葉の効果は認められなかった。これらの結果と合わせて、2年目の研究期間では、乾燥ストレス条件下において、切葉処理によって気孔コンダクタンスが改善される要因を探る。2.シミュレーションモデルのための国外圃場試験現地フィールドにおいて、切葉処理による乾物生産への影響、ならびに土壌水分消費などへの影響を調査した。国際熱帯農業研究所の試験サイト(ナイジェリア)と中国科学院石家庄農業現代化研究所(中国河北省)において、ソルガムやトウモロコシを栽培した。上記と同様に切葉強度や土壌乾燥程度を変化させた。ナイジェリアの試験では、切葉処理直後の強風により切葉個体の多くが倒伏したが、最終的な収量および乾物生産は、無切葉個体を上回った。中国での試験では、夏期が多雨であったこともあり、切葉による増収効果は確認できなかった。しかし、適湿条件下でも、葉面積全体の60%以下になる切葉処理では葉面積削減による収量低下が認められなかった。本申請では,水欠乏下で高い食料・バイオマス生産を達成する切葉栽培技術を確立し,現地圃場における効果を検定し得る手法の策定に取り組んでいる。本年度に実施したポット試験では,乾燥条件下でソルガムの葉の一部を切葉することによって,バイオマス生産や収量を高く維持できることを確認した.切葉個体では,気孔開度が高く維持されること,光合成速度が生育後期まで高く維持されること,日中に急激な萎れが生じない,土壌の水分消費量自体は変わらない,などの観察結果が得られる.以上の観察結果から,適度に切葉することによって土壌や植物体内の毛管水が絶たれる現象(キャビテーション)が抑制され,重度の水分欠乏を回避できるようになることが切葉技術の効果につながっていると考えられる.切葉技術の効果を圃場レベルで検証するために,インドにある国際半乾燥地作物研究所において圃場試験を展開した.圃場試験でも上記と同様な効果が認められたものの,収量が増加するには至らなかった.その原因として,同試験地の土壌が比較的粘土を多く含む土質であり,毛間の絶縁が生じにくい貯めであると考えられた.切葉技術は土質や気象によっても効果が異なると考えられるため,それらの物理的パラメータを組み込んだシミュレーションモデルの構築に取り組んでいる.このモデルでは,大気の蒸散要求や土壌の透水係数,植物体の通水コンダクタンスを組み合わせ,各要素における水の挙動を予測しようとしている.その検証のため,現地試験では作物の栽培環境などを厳密に調査している.本申請では,水欠乏下で高い食料・バイオマス生産を達成する切葉栽培技術の効果を検定した.本年度は鳥取大学乾燥地研究センターと国際半乾燥地熱帯農業研究所(ICRISAT,インド)において圃場試験を実施した.いずれの圃場試験においても,切葉個体では,乾燥ストレスに曝された個体でも気孔開度が高く維持された.また,茎内の導管流を測定するサップセンサーによって個体あたりの蒸散速度を測定した.切葉した個体では葉面積が小さいにもかかわらず,無切葉の個体と同等かそれを上回る蒸散速度を示した.すなわち,乾燥した条件下では,切葉個体は無切葉の個体と比べて同等のガス交換速度を示し,かつ,萎れなどの水分状態の悪化が起こりにくいことから,水欠乏を回避する技術として切葉処理は有効であると考える.しかし,収量をみた場合,インドで実施した圃場試験では無処理区とほぼ同等であり,切葉処理による収量の増加効果は認められなかった.以上のことから,切葉効果が認められる条件を理論的に整理する必要があると考え,土壌や植物の水理学的特性を考慮した数値シミュレーションを構築し,切葉処理の効果がみられる条件を推定した.

その結果,切葉処理は,粘土質土壌よりも砂質土壌で効果が高いこと,極端に乾燥した条件よりは,土壌に有効水がやや残余した状態(マトリックポテンシャルとして約-60kPa)で効果が見られると予想された.この数値シミュレーションを洗練することによって,切葉効果が適応できる条件や場所の特定が可能になると予想される.
戦略と人的資源管理の適合が従業員の行動と組織業績に与える影響

本研究の目的は、戦略と人的資源管理の適合が従業員の行動と組織業績に与える影響を明らかにすることである。より具体的に言えば、本研究課題の最終的な目標は、人的資源管理と組織業績との間にあるブラックボックスについて、一定の知見を得ることにおいてる。ブラックボックスに関連する変数としては、従業員の心理や行動、諸制度、資源、戦略など多様なものが考えられるが、初年度は、主に従業員の心理や行動に焦点を当てて考察している。当該年度は初年度であることも踏まえ、今後の研究を遂行するために必要となる文献研究を中心に、研究計画書で構築した新たな分析枠組みを精緻化することに注力した。戦略的人的資源管理論の系譜を改めて整理するとともに、近年の動向も踏まえ、分析枠組みの見直しを図った。実証という観点からは、企業に対するインタビュー調査を中心に研究を進めた。多くの企業では、戦略と人的資源管理の一貫性を意識しつつも、必ずしも企業業績に寄与しているという確信を得ているわけではない状況がみられた。次年度以降の調査研究のポイントとなる論点が明らかになったといえよう。また、統計的な分析としては、戦略と人的資源管理の適合が、個人の組織的公正感に与える影響について、詳細な分析をすることができた。本研究では、マルチレベル分析を実施することで、企業ごとの特徴による違いと、適合が従業員に与える影響を分けて明らかにすることができた点は、研究として一歩前進したと考えている。概ね順調に進捗している。実施すべき研究としては、文献研究、インタビュー調査、アンケート調査などをあげることができるが、各調査は、当初予定していた通りに、順調に進んでいる。当初の予定通り、遂行することを目指す。
北見ハッカを利用する初年次基礎実験の構築～伝統と最先端の文理融合テーマ～

【研究目的】本学では平成29年度の学部改組に伴い、1年次の後期に「工学基礎実験」が行われる事となり、その内の1テーマである「ハッカの抽出と先端機器分析による分子構造解析」を担当する事になったが、対象学生数が多く時間的制約も大きいことから、入念な準備が必要である。本研究は、伝統的なハッカ水蒸気蒸留に核磁気共鳴装置(NMR)やガスクロマトグラフ質量分析装置(GC/MS)等の最先端の分析機器を有効に取り入れ、分析の待ち時間に北見ハッカ産業の盛衰を伝える文理融合の実験テーマを構築し、平成29年度後期に実施することを目的とする。【研究方法】本研究では、前述した目的を達成するために、実際に工学基礎実験で使用するハッカ草試料および水蒸気蒸留装置を用い、水蒸気蒸留の時間やハッカ油の収量を調査する。その後、得られるハッカ油のGC/MS分析を行う。また、ハッカ油は混合物であり困難が予想されるが、NMR分析によって定性および定量性が議論できるかを確認する。水蒸気蒸留中に30分程度の待ち時間が想定され、そこで北見のハッカ産業史を紹介する計画である。【研究成果】乾燥したハッカ草50gを用いて水蒸気蒸留を行うと、蒸留時間が30分程度、得られる精油が23mLである事が分かった。水蒸気蒸留により得られた精油のGC/MS分析を行い、化学系を希望する学生以外の学生にも分子構造解析の一端に触れてもらった。さらに、混合物なので困難が予想されたが、和種である北見ハッカはメントールリッチであるため、NMRによる構造解析が十分可能である事が分かり、合わせて体験するプログラムとした。北見ハッカ記念館等で情報収集し、北見ハッカ産業史をまとめ、更に北見ハッカの復活を夢見る地元企業の取り組みを合わせて、水蒸気蒸留の待ち時間に紹介した。授業アンケートについては集計中であるが、学生の反応は概ね良好であったと思う。
音声の病態分析を用いた治療効果のフォローアップ技術の開発

診療上で医師の主観的評価や自記式質問紙による患者本人の主観的判断に頼らざるを得ない疾患が少なからずある。我々は患者の音声を解析して客観的な指標を示すことで、そうした疾病のスクリーニングやモニタリングを可能とする技術を開発した。うつ病においては、十分な感度と特異度を持った指標が完成した。また、その指標が医師の評価と相関が取れることも確認した。さらにこの指標を用いてスマートフォンアプリケーションを作成し一般に公開した、また、この指標を用いたクラウドシステムが商品化された。パーキンソン病についても同様の指標を開発したが、更なる検証が必要である。双極性障害や認知症の指標については現在なお開発中である。【研究の目的】本研究の目的は声帯が精神的な影響を受けやすい副交感性の神経である反回神経の支配を受けていることに注目し、コンピュータープログラムによる音声分析を用いた様々な疾患の連続的なフォローアップシステムの構築である。【音声データの収集】うつ病およびパーキンソン病の患者音声をサンプリングした。これら音声データは、医師の診断、自記式アンケート調査(心理テスト)、血液検査などによりラベリングされている。【プロトタイププログラム作製】得られた音声データおよび市販の音声データ等を用いて、疾患固有の特徴的な信号パターン(パラメータ)を模索し、音声病態分析による病状評価・治療効果評価プログラムのプロトタイプを作成した。【携帯端末によるスクリーニングシステムの構築】プロトタイプの中で既にAndroidに移植済みの音声感情分析技術の応用によるものを、用いてスマートフォン用のアプリケーションを作成した。出来上がったアプリケーションMIMOSYS(Mind Monitoring System)の運用研究のため、7月より社会実装研究として一般に公開し運用中である。3月末時点で1500人にダウンロードされ、650人が使用中である。【様々なシチュエーションによる評価】MIMOSYSの解析エンジンを用いて、様々なシチュエーションにおける解析結果の違いについて評価した。具体的には、自由会話と読み上げ音声による違い、入力デバイスによる違いについて評価した。プロトタイプの手法的には先行研究の感情分析に使用した音声の基本周波数と音声強度の変化あるいは音声の立ち上がりや立下りのパターンによる分類などの他、新たに基本周波数のピッチレートなどを加え、様々なアイデアに基づき複数作成した。【脳生理学的妥当性評価】音声解析プログラムによる解析結果について臨床的妥当性のみならず脳生理学的妥当性についても検討するため、光トポグラフィーによる大脳皮質の血流計測との比較を実施する予定であったが、研究環境の構築に時間を要したため、来年度以降に実施する。【研究の目的】本研究の目的は声帯が精神的な影響を受けやすい副交感性の神経である反回神経の支配を受けている二とに汪目し、コンピュータープログラムによる音声分析を用いた様々な疾患の連続的なフォローアップシステムの構築である。【音声データの収集】大うつ病、双極性障害およびパーキンソン病の患者音声をサンプリングした。これら音声データは、医師の診断、自記式アンケート調査(心理テスト)、血液査などによりラベリングされている。これらのパラメータの組み合わせにより、大うつ病、双極性障害、パーキンソン病の早期診断の目途がついた。【スクリーニングシステムの構築】携帯端末によるスクリーニングシステムMIMOSYS(Mind Monitoring System)を引き続き運用した、昨年7月より社会実装研究として一般に公開し、今年度3月末時点で3000人にダウンロードされ、1000人が継続的に使用中である。また、音声による健診システムを開発中である。【様々なシチュエーションによる評価】MTMOSYSの解析エンジンを用いて、様々なシチュエーションにおける解析結果の違いについて評価した。また、電話回線を使用した際の、符号化と圧縮による影響を調査した。認知症の音声データについては十分な数が集まらなかった。【プロトタイププログラム作製】得られた音声データおよび市販の音声データ等を用いて、疾患固有の特徴的な信号パターン(パラメー夕)を模索し、音声病態分析による病状評価・治療効果評価プログラムのプロトタイプを作成した。

プロトタイプの手法的には先行研究の感情分析に使用した音声の基本周波数と音声強度の変化あるいは音声の立ち上がりや立下りのパターンによる分類などの他、新たに基本周波数のピッチレートさらには今年度はハースト指数などを加え、様々なアイデアに基づき複数作成した。これらのパラメータの組み合わせにより、大うつ病、双極性障害、パーキンソン病の早期診断の目途がついた。【スクリーニングシステムの構築】携帯端末によるスクリーニングシステムMIMOSYS(Mind Monitoring System)を引き続き運用した、昨年7月より社会実装研究として一般に公開し、今年度3月末時点で3000人にダウンロードされ、1000人が継続的に使用中である。また、音声による健診システムを開発中である。【様々なシチュエーションによる評価】MTMOSYSの解析エンジンを用いて、様々なシチュエーションにおける解析結果の違いについて評価した。具体的には、自由会話と読み上げ音声による違い、入力デバイスによる違いについて評価した。また、電話回線を使用した際の、符号化と圧縮による影響を調査した。【研究の目的】本研究の目的は声帯が精神的な影響を受けやすい副交感性の神経である反回神経の支配を受けている二とに汪目し、コンピュータープログラムによる音声分析を用いた様々な疾患の連続的なフォローアップシステムの構築である。【音声データの収集】大うつ病、双極性障害およびパーキンソン病の患者音声を約150名分サンプリングした。これら音声データは、医師の診断、自記式アンケート調査(心理テスト)、血液査などによりラベリングされている。【プロトタイププログラム作製】得られた音声データおよび市販の音声データ等を用いて、疾患固有の特徴的な信号パターン(パラメータ)を模索し、音声病態分析による病状評価・治療効果評価プログラムのプロトタイプを作成した。また、うつ病については病状との相関が得られ、モニタリングシステムへの目途がついた。【スクリーニングシステムの構築】携帯端末によるスクリーニングシステムMIMOSYS(Mind Monitoring System)を引き続き運用した、昨年7月より社会実装研究として一般に公開し、今年度3月末時点で4400人にダウンロードされ、1000人が継続的に使用中である。
ヒト中耳腔の形態と経粘膜換気能の関係に関する研究

われわれは乳突蜂巣が何らかの形で中耳腔の換気作用に寄与している可能性を指摘してきた。そして中耳腔には血管内と中耳粘膜を介した経粘膜換気が存在し、その換気は主に乳突蜂巣や営まれていること、乳突蜂巣の炎症や乳突削開術により経粘膜換気が障害されることを明らかにしてきた。しかし乳突蜂巣の形態物理的特性(体積、表面積)を正確に計測した報告は極めて少なく、また経粘膜換気作用と乳突蜂巣の果たす役割を直接的た論じた報告は皆無であった。そこで今回は乳突蜂巣の堆積、乳突蜂巣の表面積、経粘膜換気能の3つのパラメーター設定しそれぞれの関係を検討した。1.中耳腔の体積と表面積の関係側頭骨CT画像を用いてヒト中耳腔の含気容積と表面積を計測し両者の関係について検討を行った。対象は中耳炎症性疾患の既往のない聴神経神経腫瘍患者23耳とした。高分解能CTの画像データをパーソナルコンピューター上で解析し計測を行った。その結果、中耳含気腔容積と表面積と間には強い1次相関を認めた。以上より、中耳腔は蜂巣構造を持つことによりその大きな体積に見合っただけの広い表面積を有すことが判明した。2.中耳腔の経粘膜換気能と体積、表面積の関係対象は当科で全身麻酔下に耳手術を施行した乾燥性鼓膜穿孔症例10耳とし、全身麻酔下の耳手術中に観察される血管内から中耳腔への笑気の拡散量を計測することにより経粘膜換気能を定量的に評価した。同時に中耳含気腔の体積、表面積を計測し、経粘膜換気能と中耳腔含気腔の体積、表面積との関係を検討した。その結界、経粘膜換気能と中耳腔含気腔の表面積との間には正の相関関係が認められ、経粘膜換気は中耳粘膜の広さに依存していた。以上より、含気蜂巣を持つという形態的特徴は経粘膜換気という生理作用にとって非常に合目的と考えられた。研究成果当科で手術を施行した乾燥性鼓膜穿孔患者4例を対象として、全身麻酔導入後の中耳圧変化を計測した。通常の気管内挿管、GO-セボフルレン(Fi02:0.4)による全身麻酔導入後、バイタルサインが安定していることを確認した後、患側外耳道にイヤーカフを挿入、他端をカテーテルチューブを介して現有の圧トランスヂューサー(DP45、Validyne社製)に接続、その後回路を密閉し笑気ガスの拡散による圧上昇を10分間計測した。また同一症例の側頭骨CT画像(1mmスライス、骨条件)を本院放射線部よりDICOM形式の画像データとして入手し、パーソナルコンピュータにデータを移入した。その後画像解析ソフトウエアを用い、1スライスずつ中耳含気腔(乳突蜂巣)の断面積、粘膜表面長を計測、演算処理により計測した中耳腔全体の体積、粘膜表面積を求めデータベース化し保存した。その結果、計測開始後中耳圧は上昇し中耳粘膜を介して笑気が血管内から中耳腔に拡散する現象(経粘膜換気)が確認された。また中耳腔の表面積に応じた笑気の拡散が認められることがわかった。今後の研究の展望1.対象の例数をさらに増やし計測データの信頼性を増す。2.笑気の拡散性と中耳含気腔の表面積、体積との関係を統計的に解析する。

3.中耳腔の体積と経粘膜換気能との関係、中耳腔の表面積と経粘膜換気能との関係を明らかにする。1.はじめにわれわれは乳突蜂巣が何らかの形で中耳腔の換気作用に寄与している可能性を指摘してきた。そして中耳腔には血管内と中耳粘膜を介した経粘膜換気が存在しその換気は主に乳突峰巣で営まれていること、乳突蜂巣の炎症や乳突削開術により経粘膜換気が障害されることを明らかにしてきた。しかし乳突蜂巣の形態物理的特性(体積、表面積)を正確に計測した報告は極めて少なく、また経粘膜換気作用と乳突蜂巣の果たす役割を直接的に論じた報告は皆無であった。そこで今回は乳突蜂巣の体積、乳突蜂巣の表面積、経粘膜換気能の3つのパラメーターを設定し、同一症例でこれらを計測し、それぞれの関係を検討した。2.方法当科で手術を施行した乾燥性鼓膜穿孔患者10例を対象として、全身麻酔導入後の中耳圧変化を計測した。通常の気管内挿管、GO-セボフルレン(FiO2:0.4)による全身麻酔導入後、笑気ガスの拡散による中耳圧上昇を計測した。また同一症例の側頭骨CT画像を画像解析ソフトウエアを用い解析、1スライスずつ中耳含気腔(乳突蜂巣)の断面積、粘膜表面長を計測、演算処理により計測した中耳腔全体の体積、粘膜表面積を求めデータベース化し保存した。3.結果、考察(1)経粘膜換気能と中耳腔含気腔の表面積との間には正の相関関係が認められ、経粘膜換気は中耳粘膜の広さに依存していた。(2)中耳含気腔の体積と表面積には正の相関関係が認められ、中耳腔は含気蜂巣構造により体積に見合った表面積を有していた。(3)含気蜂巣を持つという形態的特徴は経粘膜換気という生理作用にとって合目的と考えられた。
日本語教育のためのアジア諸言語の対訳作文データの収集とコーパスの構築

本プロジェクトは,1)日本語学習者が書いた日本語作文(400800字)2)執筆者本人による1)の母語訳(または最も楽に文章が書ける言語への翻訳)3)日本語教師による1)の添削4)執筆者・添削者の言語歴情報(日本語学習歴・日本語教育歴など)という4つのものを収集・整理してデータベース化することを第一の目的とするものである.さらにこのデータベースに基づき,1)日本語と対訳言語との間の対照言語学的研究2)日本語作文における誤用の分析と,誤用発生の理由についての研究3)母語・母文化の違いによる論理展開の違いの比較4)作文添削の方法論の研究などさまざまな方面での研究を組織・運営し,その研究成果を公表していくということも目的としている.第1の目的は,2001年3月,アジァ10か国1100名分のデータを収めた「日本語学習者による日本語作文と,その母語訳との対訳データベースver. 2(正式公開版)」をCD・ROMで1000枚作成するという形で達成することができた。このデータベースは,2000年8月にver. 1(試用版)を公開して以来、国内外で高い関心を集めており、教育・研究のために使用したいという照会をすでに数多く受けている.また第2の目的のために,2000年12月,配布した試用版データベースに基づく国際シンポジウムを国立国語研究所内にて開催した.このシンポジウムでは,日本語と他の言語との対照言語学的研究のほか,言語行動や論理展開の違いに関する研究,実際の作文指導に対する応用研究などが発表され,このデータベースがさまざまな用途に使用できることが実際に示された.今後は,このデータベースに基づく応用研究を進めていくとともに,欧米語版のデータベース・音声版の対照データベースの作成に着手することを計画している.本プロジェクトは,1)日本語学習者が書いた日本語作文(400800字)2)執筆者本人による1)の母語訳(または最も楽に文章が書ける言語への翻訳)3)日本語教師による1)の添削4)執筆者・添削者の言語歴情報(日本語学習歴・日本語教育歴など)という4つのものを収集・整理してデータベース化することを第一の目的とするものである.さらにこのデータベースに基づき,1)日本語と対訳言語との間の対照言語学的研究2)日本語作文における誤用の分析と,誤用発生の理由についての研究3)母語・母文化の違いによる論理展開の違いの比較4)作文添削の方法論の研究などさまざまな方面での研究を組織・運営し,その研究成果を公表していくということも目的としている.第1の目的は,2001年3月,アジァ10か国1100名分のデータを収めた「日本語学習者による日本語作文と,その母語訳との対訳データベースver. 2(正式公開版)」をCD・ROMで1000枚作成するという形で達成することができた。このデータベースは,2000年8月にver. 1(試用版)を公開して以来、国内外で高い関心を集めており、教育・研究のために使用したいという照会をすでに数多く受けている.また第2の目的のために,2000年12月,配布した試用版データベースに基づく国際シンポジウムを国立国語研究所内にて開催した.このシンポジウムでは,日本語と他の言語との対照言語学的研究のほか,言語行動や論理展開の違いに関する研究,実際の作文指導に対する応用研究などが発表され,このデータベースがさまざまな用途に使用できることが実際に示された.今後は,このデータベースに基づく応用研究を進めていくとともに,欧米語版のデータベース・音声版の対照データベースの作成に着手することを計画している.本研究では,1)日本語学習者による日本語作文2)作文執筆者本人による母語訳3)日本語教師による作文の添削という3つのものを収集・整理してデータベース化し,それに基づく対照言語学的研究をおこなうとともに,日本語教育の実践にも生かしていくことを目指している.本年度はその第1年目であり,主にデータ収集をおこなった.現在までに,中国・韓国・タイ・ヴェトナム・マレーシア・シンガポール・インドのアジア7か国から,800編あまりの作文とその母語訳を収集し,全体の約2割の作文については添削も完了している.データは,日本語作文についてはa)テクストファイルb)pdfファイルc)画像ファイル,母語訳についてはa)テクストファイルb)pdfファイル,添削情報についてはc)画像ファイルという形式でCD-ROMに掲載する予定であり,現在データ形式変換作業を進めている.またそれぞれのファイルには,htmlファイルによるインデックスからリンクをはることにしており,即座に必要なファイルを取り出すことが可能である.インデックス作成作業も現在進行中であり,2000年7月にはデータベースver.1を完成させ,関係者に配布できる見込みである.データベースver.1完成後は,研究メンバー内でこのデータベースに基づく分析研究を進めるとともに,世界各地の日本語学・対照言語学・日本語教育の研究者にも研究を依頼する.2000年12月には国立国語研究所内で対訳データベースに関する国際シンポジウムを開催,研究成果の公表をおこなう計画である.本プロジェクトは,1)日本語学習者が書いた日本語作文(400800字)2)執筆者本人による1)の母語訳(または最も楽に文章が書ける言語への翻訳)3)日本語教師による1)の添削4)執筆者・添削者の言語歴情報(日本語学習歴・日本語教育歴など)という4つのものを収集・整理してデータベース化することを第一の目的とするものである.さらにこのデータベースに基づき,1)日本語と対訳言語との間の対照言語学的研究