hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺MAC症治療におけるクラリスロマイシンとフルオロキロン系抗菌薬の薬物相互作用

併用群の血漿中CAMの平均CmaxおよびAUCは0.8ug/mLと2.5ug・hr/mLであり、CAM単独群(1.2ug/mL、2.4ug・hr/mL)との有意差は見られなかった。肺組織のCmaxも両群間で差は認められず(単独群:19.5ug/g、併用群:17.1ug/g)、ELFにおいても同様であった。また、AUCの肺組織/血漿比は単独群25.5と併用群27.2でほぼ同じであり、CAMの肺移行性にLVFXは影響しないと考える。同様に、LVFXの体内動態に対してCAMの影響はなかった。両薬物間の相互作用にMDR1が関与する可能性は低いと考えられた。臨床においては、RFPを継続投与しており、MDR1が誘導されて高発現しており、その影響も考えられる。マウスにおいて、クラリスロマイシン(CAM)とレボフロキサシン(LVFX)を併用した場合に、血中濃度と肺組織、ELF中濃度に影響は見られなかった。しかし、臨床においてRFPを服用する肺MAC症患者は、リファンピシン(RFP)によってMDR1が誘導され、LVFXの阻害作用が現れやすい条件下であった可能性が考えられる。肺MAC症の治療は、主薬のクラリスロマイシン(CAM)にリファンピシン(RFP)等を加えた多剤併用療法が推奨されている。この治療に無効あるいは副作用が発現した場合にレボフロキサシン(LVFX)などのキノロン系抗菌薬が併用される。しかし、本研究室での後ろ向き臨床研究で、CAMとLVFXの併用で治療効果の減弱が認められた。そこで、RFP前処置マウスに両剤を経口投与後の体内動態から相互作用を明らかにすることを目的とした。ICR系雄性マウスにRFP(50 mg/kg)を5日間経口投与して作成したRFP前処置マウスにCAM単独(20、40、60 mg/kg)またはCAM-LVFX併用(CAM-LVFX:20-150、40-100、60-50 mg/kg)で経口投与し、4hr後に採取した血液、気管支肺胞洗浄液(BALF)および肺組織中のCAM濃度をLC-MS/MS法により測定した。治療標的部位である気道上皮被覆液(ELF)中CAM濃度は、血漿およびBALF中尿素窒素濃度から補正して算出した。RFP前処置により、MDR1発現量は肺で有意に増加し、CYP3A発現量は肝臓および小腸で有意な増加が認められた。本マウスにCAM-LVFXを投与した際のELF中CAM濃度は、0.99±0.51μg/mL(CAM-LVFX:20-150 mg/kg)、3.14±2.46μg/mL(40-100 mg/kg)、7.95±9.32μg/mL(60-50 mg/kg)であり、CAM単独群と有意な差は認められなかった。一方、LVFX投与量の増加に伴い、肺からELFへのCAM移行率が減少する傾向が確認された。両剤ともにMDR1の基質であることから、気道上皮細胞のMDR1において両剤が拮抗したことが原因とであると推察される。肺MAC症治療において、LVFXの併用が治療成績を低下させる可能性が考えられる。各薬物のマウスへの投与量を検討し、in vivo実験においてn数を確保する。さらにMDR1を発現しているCalu-3細胞を用いて、より詳細に検討する予定である。リファンピシン(RFP)反復投与によりMDR1発現レベルを上昇させたマウスにおける2剤の相互作用を検討する予定である。使用予定額のわずかに下回った結果であり、特に理由はない。1000円以下であり、丁度に調整できなかったことが理由でであり、次年度の予算と合わせて使用する予定である。次年度使用額と合わせて使用する予定である。
地下洞における岩石及び気圧の関係:地震電磁気現象と環境保全への応用

油壷において長期連続観測によってこれまでに得られた比抵抗および関連する諸観測データ(地殻変動,気圧,気温,地中温度,水位,潮位など)をコンパイルした.こうして整理された多変量データの解析を,周波数解析やウエーブレット解析等の手法を適用して昨年度に引き続き行った.また,地中比抵抗構造とその温度,気圧,地下水面変動および含水岩石の飽和度などの効果を考慮した数値計算を開発し,実用化した.地震に伴う比抵抗変化の極性は,年周変化をすることが知られているが,昨年度の解析により,その極性が地温の鉛直分布の2階微分の符号に非常によく一致することが明らかになった.今年度は,その発生の物理機構を考察し,地震波の通過の際に固体と流体の複合する系(媒質)の熱拡散率に微小擾乱が生じるという物理モデルを提案し,定量的に検証した.電極間隔を0.5m,1m,3.5mなどに変えた測定のデータや,観測壕の天井に電極を設置した測定のデータを詳しく解析した.異なる電極観測での測定からは,潮汐周期の比抵抗変化の振幅が,電極間隔が小さいほど,極端に小さくなる事がわかった.このことは,比抵抗変化の原因が地下数mの深さにあることを意味する.一方,天井における測定データには,潮汐周期の変動が非常に小さく,特に太陰潮汐(月の引力による潮汐)の成分は測定誤差の範囲で存在しない事がわかった.このことを,開発した数値計算を実行して,潮汐周期変動や年周変動の原因を,それぞれ定量的に明らかにすることができた.以上の結果,潮汐周期の比抵抗変化が地殻の力学的歪みによって生じているのではないことが結論された.以上の研究成果は,3編の論文として国際雑誌Tectonophysicsに投稿し,印刷中である.油壷において長期連続観測によってこれまでに得られた比抵抗および関連する諸観測データ(地殻変動,気圧,気温,地中温度,水位,潮位など)をコンパイルした.こうして整理された多変量データの解析を,周波数解析やウエーブレット解析等の手法を適用して昨年度に引き続き行った.また,地中比抵抗構造とその温度,気圧,地下水面変動および含水岩石の飽和度などの効果を考慮した数値計算を開発し,実用化した.地震に伴う比抵抗変化の極性は,年周変化をすることが知られているが,昨年度の解析により,その極性が地温の鉛直分布の2階微分の符号に非常によく一致することが明らかになった.今年度は,その発生の物理機構を考察し,地震波の通過の際に固体と流体の複合する系(媒質)の熱拡散率に微小擾乱が生じるという物理モデルを提案し,定量的に検証した.電極間隔を0.5m,1m,3.5mなどに変えた測定のデータや,観測壕の天井に電極を設置した測定のデータを詳しく解析した.異なる電極観測での測定からは,潮汐周期の比抵抗変化の振幅が,電極間隔が小さいほど,極端に小さくなる事がわかった.このことは,比抵抗変化の原因が地下数mの深さにあることを意味する.一方,天井における測定データには,潮汐周期の変動が非常に小さく,特に太陰潮汐(月の引力による潮汐)の成分は測定誤差の範囲で存在しない事がわかった.このことを,開発した数値計算を実行して,潮汐周期変動や年周変動の原因を,それぞれ定量的に明らかにすることができた.以上の結果,潮汐周期の比抵抗変化が地殻の力学的歪みによって生じているのではないことが結論された.以上の研究成果は,3編の論文として国際雑誌Tectonophysicsに投稿し,印刷中である.
植物におけるリグナン類の生理機能の解明

ゴマ種子に蓄積するゴマリグナンの一種であるセサミンは、種子の発芽と共に代謝され関連する代謝物に変換される。発芽時におけるセサミンの急激な代謝は、セサミンあるいはセサミン代謝物に何らかの重要な生理的機能があることを示していると考えた。ゴマリグナンのような植物二次代謝産物(例えば、果物や野菜に含まれるポリフェノール類やカロテノイド類)のヒトや動物に与える効能については多くの研究が報告されているが、植物自身におけるその生理機能についてはほとんど分かっていない。そこで、ゴマリグナンを題材として、植物における機能を明らかにする。本研究は、他の植物におけるリグナン類の生理機能解明の一助となる。
ヒト肺癌におけるアクアポリン水チャンネルの発現亢進メカニズム

当施設において、切除後に凍結切片として保存したヒト肺癌組織の45例と、正常肺組織3例を対象とし、3種類のアクアポリン(AQP1,AQP4,AQp5)の発現を免疫組織学的に検討した。その結果、病理組織学的な特徴と、発現亢進するアクアポリンのタイプに有意な傾向を有することがあきらかになった。そこで、本年は、これらヒト癌組織における各種アクアポリン(AQP)のmRNA発現を定量的に計測し、免疫組織学的な結果と同様な傾向を示すか否かを明らかにした。肺癌症例14例より、癌組織部位をレーザーを用いたマイクロダイセクション法で顕微鏡下に切除し、リアルタイムPCR法を用いてAQP1,AQP4,AQP5のmRNAの発現を定量的に計測した。また、正常肺組織から、同様の方法を用いてmRNAの発現を定量的に計測した。AQP1のmRNAの発現に関しては、粘液産生性細気管支肺胞上皮癌において高い発現傾向を示したが、その他の癌組織においては、発現程度は低い値を示した。AQP3のmRNAの発現に関しては、粘液非産生性細気管支肺胞上皮癌、高分化型腺癌、低分化型腺癌、大細胞癌において高い発現傾向を示した。AQP5のmRNAの発現に関しては、粘液産生性細気管支肺胞上皮癌において高い発現傾向を示した。正常肺においては、AQP1,AQP3,AQP5のmRNAの発現量は低値であった。ヒト肺癌組織におけるアクアポリン水チェンネルのmRNA発現は、これまでの免疫組織学的な解析とほぼ同様の傾向を示した。この結果は、肺癌組織において、組織型によってアクアポリン水チャンネルの発現がmRNAのレベルにおいても制御を受けており、特定のアクアポリンが過剰に発現していることが示唆する。
代替重力理論の原理的問題とその現象論的側面

現在、超弦理論以外の量子重力理論の候補として唯一、世界的に研究されている理論としてループ量子重力理論が挙げられる。これはまず重力理論のみを非摂動論的に扱い、本質的な点を洗い出そうという試みである。近年の話題として、この理論での面積量子化と、ブラックホール準固有振動の緩和時間がゼロの極限から考察される面積量子化の結果の類似がある。単純に考えれば、ブラックホール準固有振動は古典論である。しかし、緩和時間がゼロの極限に限れば、Schwarzschildブラックホール等の内部ホライズンをもたないブラックホールではHawking温度を用いた統一的な表式で表される上、この準固有振動から得られるエネルギーから求められる面積固有値と、ループ量子重力理論から得られる面積固有値に著しい類似がある事から、量子論との関連が示唆される。これは面積量子化を正当化する方法として注目を集めた。この結果を基に、中心で正則なブラックホールという、量子重力理論で期待される性質を持ったモデルでも準固有振動の緩和時間がゼロの極限の解析を行い、その一般性について考察した。しかし、得られた結果、準固有振動からの面積固有値はゼロであり、この両者の類似に疑問を投げかける結果となった。一方、この理論でのブラックホール状態数を正確に数える事は、上記の類似を裏付けるあるいは関連がない事をはっきりさせる上で重要である。なぜなら、この理論の唯一のパラメーターであるImmirziパラメーターは、状態数から得られるエントロピーが、ホライズン表面積の4分の1であるという原理に基づいて決定しているためである。そして、これは面積固有値に影響を与える。また、当然これは量子重力理論を原理的に考えてゆく上で欠かせない事柄である。最近、この状態数として以前に計算されていた結果が間違っているとする報告がなされたため、我々も独立な計算を行った。その結果、これまで指摘されていなかった不定性があるため、その不定性を取り除く物理的な考察を議論してゆく必要がある事を明らかにした。一般相対性理論以外では、ブラックホールの性質、特に安定性はまだよく理解されていないのが実情である。しかし、ストリング理論の立場等からは曲率の高次の項やディラトン等のスカラー場が自然に考えられるため、ブラックホール蒸発の最終過程等を調べる上では無視できない。我々はカタストロフィー理論の立場から、代替重力理論でのブラックホール安定性の判定基準を考察した。近年、素粒子統一理論に基づくブレーン宇宙論が盛んに研究されている。このモデルでは、通常は安定と考えられているシュワルツシルトブラックホールが不安定となる事が予言されており、また、2枚のブレーンがあるモデルでは、非一様なブラックストリングが安定となる可能性も指摘されている。しかし、大部分を数値計算に頼っているため、解析的な理解が不足している。我々は、解析的なアプローチを検討した。ブラックホール曲率が5次元曲率に比べて小さい場合には4次元のスカラーテンソル理論として記述できる事を用い、ブラックホール解を求めた。これは5次元では非一様なブラックストリングに見える。カタストロフィー理論からこれは安定であると考えられ、上記の予想を裏付ける結果となった。グローバルモノポールは、重力と結合した時、中心質量が負で、その十分遠方では欠損角を生じる。それでいて、中心質量が負である事と一見矛盾するブラックホール解が見つかったとの報告もされていたが、この性質を説明する機構は見つかっていなかった。一方、宇宙論の長年に渡る問題である、銀河回転曲線の問題を、代替重力理論でのグローバルモノポールで説明できるとする報告がなされた。ところが、重力理論には、太陽系内の惑星の運動等から強い制限が付けられるため、この可能性は否定される。しかし、一般相対論の範囲で、ブラックホール解が存在するならば、この問題を解決できる可能性がある。このような立場から、我々は実際に解を求めた。負の質量を持つブラックホール解は存在するが、ブラックホール近傍では引力になっているため、矛盾はない事を示した。一方、銀河中心ブラックホールのスケールでは、ほぼシュワルツシルトブラックホールと考えられ、ダークマターモデルとしては否定される事がわかった。ブラックホールの性質は、高エネルギー領域ではストリング理論等から考えられる補正を受けて変化するものと予想される。このような立場から、電磁場に対して補正を考えたボルンインフェルト作用と重力の系でのブラックホールが調べられてきた。しかし、この作用は電磁場が一定でなければ補正項が付き、ブラックホールではこの条件が大きく破れているため、この効果を調べる事は重要である。我々はこの効果まで含めてブラックホール解を求め、解析した結果、ホーキング温度、質量共に単なるボルンインフェルト作用の補正とは逆の方向に変化する事がわかった。また、時空構造についても、極めて極限ブラックホールに近い解を除いては内部ホライズンを持たなくなり、単なる電磁場入りのブラックホールであるライシュナー解とは対照的である。それゆえに今回のような補正を考える事は定性的なブラックホールの性質の理解の上で不可欠である事がわかった。ループ量子重力理論は量子重力理論の候補として期待されているが、その成果として面積や体積が自然に量子化される枠組みを提供している事、ブラックホールの状態数が考えられている事が挙げられる。近年の話題として、この理論での面積量子化と、ブラックホール準固有振動から考察される面積量子化の結果の類似がある。しかし、この結果の類似は、電磁場入りのライシュナー解では成り立たない事から、シュワルツシルトブラックホールでのみ成り立つ偶然だと思われる傾向にあった。

我々は内部ホライズンを持たない他のブラックホール、例えば電磁場とディラトン場が結合した系で考えられるブラックホールでもこの性質は一般的に成り立ち、単なる偶然以上のものを示唆する結果を得た。この結果や後続研究の結果を受けてループ量子重力理論での理論的考察の見直しを図る動きも見られており、その潜在的重要性は高い。現在、超弦理論以外の量子重力理論の候補として唯一、世界的に研究されている理論としてループ量子重力理論が挙げられる。これはまず重力理論のみを非摂動論的に扱い、本質的な点を洗い出そうという試みである。近年の話題として、この理論での面積量子化と、ブラックホール準固有振動の緩和時間がゼロの極限から考察される面積量子化の結果の類似がある。単純に考えれば、ブラックホール準固有振動は古典論である。しかし、緩和時間がゼロの極限に限れば、Schwarzschildブラックホール等の内部ホライズンをもたないブラックホールではHawking温度を用いた統一的な表式で表される上、この準固有振動から得られるエネルギーから求められる面積固有値と、ループ量子重力理論から得られる面積固有値に著しい類似がある事から、量子論との関連が示唆される。これは面積量子化を正当化する方法として注目を集めた。この結果を基に、中心で正則なブラックホールという、量子重力理論で期待される性質を持ったモデルでも準固有振動の緩和時間がゼロの極限の解析を行い、その一般性について考察した。しかし、得られた結果、準固有振動からの面積固有値はゼロであり、この両者の類似に疑問を投げかける結果となった。一方、この理論でのブラックホール状態数を正確に数える事は、上記の類似を裏付けるあるいは関連がない事をはっきりさせる上で重要である。なぜなら、この理論の唯一のパラメーターであるImmirziパラメーターは、状態数から得られるエントロピーが、ホライズン表面積の4分の1であるという原理に基づいて決定しているためである。そして、これは面積固有値に影響を与える。また、当然これは量子重力理論を原理的に考えてゆく上で欠かせない事柄である。最近、この状態数として以前に計算されていた結果が間違っているとする報告がなされたため、我々も独立な計算を行った。その結果、これまで指摘されていなかった不定性があるため、その不定性を取り除く物理的な考察を議論してゆく必要がある事を明らかにした。
年少者日本語教育の実践的研究-JSLカリキュラムの検証とプログラム開発-

本研究は、JSLカリキュラムをもとにした実践を通して、各現場に見合った日本語支援プログラムを構築することを目的とする。具体的な活動としては、浜松市において初期指導後のJSL児童の算数指導について、教員グループと協議を重ねた。この結果、算数指導と日本語指導の連携の重要性が支援者グループに定着し、実践の記録を始めることができた。太田市や鈴鹿市では、市全体で取り組む支援システムの構築を支援し、同時に、JSL児童を担当する教員研修・養成の面においても貢献できた。20年度は研究初年度として、主に以下の活動を実施した。活動計画は4、5月は作成した案をメールにて審議し、6/7に対面での打ち合わせを行った。教育実践現場の調査と視察はメンバーがこれまでに持っているフィールドについて継続して行うこと、テーマに関連した研究会を開催すること、成果の学会発表を行うこと、を了解事項とした。以降の打ち合わせは、学会や研究会でメンバーが集まった際に実施し、報告と課題の掌握を目指した。調査と視察に関していえば、研究代表者は、静岡県浜松市(2回)、群馬県太田市(3回)、三重県鈴鹿市(3回)の学校や地域の現場を訪問した。浜松市においては初期指導を終えた子どもの教科指導について、特に算数の内容をどのように日本語指導と重ねていけるか、小学校教員グループと協議の場が持てた。太田市や鈴鹿市では、市全体で取り組む支援システムの構築とそこに日本語教育学的視点をどのように織り込むかについて、試行錯誤が進められている。JSLカリキュラムを実際に運営していくためにもシステム構築が求められるが、この事情の異なる2市の展開はそれぞれに参考になる。鈴鹿市での試みに関しては、09年5月に日本語教育学会(於;明海大学)のパネルセッションに採択され発表の予定である。研究会に関しては、イマージョン研究の紹介と交流(3/11;マイケル・ベーコン氏招聘)が、JSL教育全般を振り返り、また、次のステップを考えていくために参考になった。最後に、研究調査活動の成果の公表、実践の紹介のために、HPを作成した(報告記入現在、まだ工事中で公開していない)ことを報告する。当該科研の研究メンバーで構成される「年少者日本語教育学を考える会」のHPと称し、この科研での活動の成果を公表していく予定である。21年度は、4月にメールで5月に対面で会議を行い、(1)研究会の開催、(2)現場の視察・調査、(3)研修会や研究集会の実施、(4)情報の発信を柱に研究を進めていくことを確認した。以下、概要を報告する。(1)研究会の開催;基本的に研究グループ内部で発表や報告を行った。6月7日に、話題提供者として、バトラー・後藤裕子氏(ペンシルバニア大学)、浜田麻里氏(京都教育大学)、市瀬智紀氏(宮城教育大学)・徳井厚子氏(信州大学)を迎え、それぞれにお話をいただき、議論を展開した。(2)現場の視察・調査;メンバーがこれまでに関わっているフィールドについて継続して行った。研究代表者は主に静岡県浜松市の学校や地域の現場を訪問し、教科指導のうちでも特に算数の内容をどのように日本語指導と重ねていけるか、教員グループ.ボランティアと協議を進めた。この課題については22年度も引き続き探求していく予定である。(3)研修会や研究集会の実施;「第6回研究集会」を11月1日に実施した。年少者日本語教育における実践研究とはなにかという問いを立て、研究集会としては「実践をどう語り、どう伝えるか」というタイトルで開催した。3本の実践報告と全体討論ののち、當眞千賀子氏(九州大学)より講演をいただき、再度全体で討論を行った。詳細は以下で述べるHPを参照されたい。(4)情報の発信;HPを立ち上げた。当該科研の研究メンバーで構成される「年少者日本語教育学を考える会」のHPと称したウェブサイトを立ち上げた(http://www.gsjal.jp/kodomo/)このサイトは20年度末から作成を始め21年度に公開、研究集会などに関する情報を提供している。今後は、調査活動の成果や教育実践の紹介など、この科研での活動の成果を公表していく予定である。22年度は、昨年度同様、4月にメールで、5月に対面で会議を行った。20、21年度と同様、(1)研究会の開催、(2)現場の視察・調査、(3)研修会や研究集会の実施、(4)情報の発信の4点を柱に研究活動を進めていけるかを検討し、最終年度ということで、(1)は行わず、(2)(3)(4)に重点を置いての活動とした。(2)視察・調査;これまでに関わっているフィールドについて継続して実施。一例をあげると、代表者は昨年度に引き続き、主に浜松市の小学校において、算数科の内容をどのように日本語指導と重ねていけるか、支援者グループと協議を進めた。

この結果、算数指導と日本語指導の連携の重要性と実践を記録する必要性が支援者グループに定着し、実践の記録が始まった。(3)研究集会の実施;「第7回研究集会」(2月27日)実施。今年度は昨年度に引き続き「年少者日本語教育における実践研究とはなにか」という理念的な問いを継続的に立て、「実践をどう語り、どう伝えるか(2)」というタイトルで開催した。JSL児童の多く在籍する小学校現場からの実践報告2本とラウンドテーブル形式での討論を行った(詳細は以下のHP参照)(4)情報の発信;HPの更新昨年度立ち上げたウェブサイト(http://www.gsjal.jp/kodomo/)により、研究集会に関する情報等を提供している。今後もこの科研での活動成果を中心に「年少者日本語教育学」をめぐる情報を公表していく予定である。研究メンバーは、科研費を活用して多数の地域において、訪問調査、関係者からの情報収集・情報交換を行った。当初の想像以上にJSLカリキュラムが浸透していない実情であったことは否めない。カリキュラムの意義や有効性について、どのようにすれば理解が促進でき、また普及させられるかは大きな課題である。これをメンバー間で共有し、今後の継続課題としていくこととした。
長野義言と彦根社中の研究

本居宣長は国学の大成者と言われているが、今日、その学問は様々な分野から研究されているため細分化が進み、全体像がかえって分かりにくくなっている。そこで、本研究においては、本居派国学社中、特に彦根の長野義言を主とした国学社中の活動実態を明らかにすることにより、当時の人々が宣長をどう読んでいたかを究明することを目指した。平成29年度の研究実績は以下の通りである。長野義言自筆書簡「長野義言尺牘」の翻字を継続して行い、全十軸すべての翻字を終えた。その作業を通して、「尺牘」は本来の書簡の姿を留めていない場合があることを発見し、また、書簡の内容についても分析が進んだ。これについては、口頭発表を行い、論文化して雑誌に発表した。義言著『詞の玉緒末分櫛』については、堀内家旧蔵資料に基づいて調査を行い、義言の自筆稿本が存在すること、板本の校正を幾度も行っていたことなどを確認した。これら自筆稿本と板本を比較し、さらに、「尺牘」に記された出版に関する情報と合わせて、『末分櫛』の出版過程を検討した。これについても一定の成果を得たので口頭発表を行ったが、その後、各地に残る『末分櫛』板本をさらに調査したところ、出版時期の異なる板本が何本か存在することが新たに判明した。これについては現在も調査を継続し、分析を進めている。それと同時に、出版事情を通して見えてきた、義言と、パトロンであった堀内広城との関係についても、調査・分析を続けている。29年度が最終年度であるため、記入しない。この目的のもと、本年度は、長野義言関係資料を数多く所蔵している、皇學館大学附属図書館、および、彦根城博物館の所蔵文献を調査した。皇學館大学附属図書館の資料では、義言と彼のパトロンである堀内広城の間で交わされた自筆書簡をまとめた「長野義言尺牘」の翻字作業を重点的に行った。この書簡からは、義言の置かれた状況や、彼の著作の出版過程などを詳細に知ることができ、今後の義言研究のすべての基礎とすることが出来ると判断した。この書簡は継続して翻字中である。また、書簡以外の同館所蔵資料も調査を行い、今後の研究に必要となる資料を確認すると同時に、分析を進めた。彦根城博物館では、義言の社中(桃の舎)が主催した歌会資料を中心に調査を行った。これらの資料により、義言を取り巻く門人たちの関係を精査しようと試みた。さらに、蓬左文庫、国立国会図書館、国立公文書館が所蔵する義言資料を閲覧。その結果、書簡に記された通りの義言著作版本が存在することが判明。これらによって、書簡が記す義言著作の出版過程の正確さを裏付けることが出来ると判断した。本年度の計画は、長野義言書簡を翻字すること、彦根城博物館資料に基づいて門人の調査を行うことの二点であった。書簡の翻字については、やや遅れ気味である。しかし、書簡の内容に基づいた調査を同時に進めており、ほぼ予定通りに進んでいるといえる。門人の調査については、彦根城博物館が所蔵する歌会資料を収集、分析して、関係性を精査しようと試みた。現存資料が不足している点があり、計画通りには進まなかったが、方向性は見出せた。また、次年度に予定していた、義言著作『玉の緒末分櫛』の調査を先行して行い、新見を得ている。平成29年1月に、当初の受入研究者が急逝したため、研究が滞り予定より遅れもしたが、全体としては、おおむね順調に進んでいる。

これについても一定の成果を得たので口頭発表を行ったが、その後、各地に残る『末分櫛』板本をさらに調査したところ、出版時期の異なる板本が何本か存在することが新たに判明した。これについては現在も調査を継続し、分析を進めている。それと同時に、出版事情を通して見えてきた、義言と、パトロンであった堀内広城との関係についても、調査・分析を続けている。「長野義言尺牘」の翻字を継続して行う。翻字に基づき、義言関係資料、人物、事項等をまとめる。また、義言著作の調査を行い、義言がどのように宣長学を受容し、社中の人々へ普及していったのか分析する。さらに今年度は、これらの研究成果を公表する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
アジア・太平洋地域における特別支援教育へのICTの効果的活用による近未来

本研究は、独立行政法人国立特殊教育総合研究所・ユネスコ国内委員会主催「アジア・太平洋地域国際セミナー」を受けて平成16年度以降に開催を計画している「アジア・太平洋地域における特別支援教育へのICTの効果的活用による近未来(仮称)」をテーマとした国際研究集会の企画準備を行う企画調査として行われた。平成16年度の「アジア・太平洋地域国際セミナー」に招聘された13ヶ国の代表並びに、ポスター発表への参加者との連携・協力の確認が行われ、特別支援教育のICT活用分野のアジア・太平洋地域の国際研究集会の研究分野として、下記が挙げられた。1.政策に関すること、2.障害の補償に関すること、3.ICT関連アシスティブ・テクノロジーに関すること、4.教育用ソフトウェアの研究開発に関すること、5.拡大・代替コミュニケーションに関すること、6.授業実践に関すること、7.教員研修に関すること、8.遠隔教育に関すること。また、ユネスコIITE、韓国特殊教育院をはじめとして、公的な研究機関の間の連携関係が重要であった。
道路網の防災力の評価と改善法に関する研究

京都府宇治田原町の国道307号線について,道路現況と道路工事の記録を調査し,デ-タベ-スに収録した.災害復旧工事の内容から,過去のいつ,どこで,どのような災害が多く発生したかを推測することができる.1953年の南山城災害により大きな被害があったが、主として西部の郷ノ口地区での河川の氾濫に起因するものである.1966年以後の国道化に伴う道路新設工事が主体の期間中,1968年と1972年に災害復旧工事費の支出が特に多いが,内水氾濫による盛土の破壊や未改良区間での崖崩れ災害が中心で,新設工事との関連は薄い.1973年以後は多様な工事が同時に進められている.復旧工事費は1982年以後急増しているが,特定の災害復旧工事に多額の経費がかかっているためで,災害が特に多かったわけではない.このような工事は道路際斜面の不安定を根本的に改善するもので,道路管理に新しい局面を開くものだと言える.道路災害をもたらす崩壊・地すべり現象の素因としての地質学的ならびに地球化学的要因についても調査をおこなった.六甲山系北部の蓑谷近傍では道路建設の際の切土斜面で地層が谷側に向かって緩やかに傾斜する所で地すべりが発生している.地すべりはこのような所で,旧地すべり地塊の再活動として発生することが多いので,道路網の設計に際しては適切な調査が必要である.宇治田原町内の道路沿い斜面とその集水域を巡回して湧水及び基底流出状態の渓流水を採取し,その化学分析をおこなった結果,HCO_3ーイオンの濃度の高い区域では地中でカオリンとモンモリロナイトの間の平衡関係が成立していることが示唆された.このような水質の変動は風化環境の場所的な変化に伴う潜在的な崩壊危険度の違いを反映したものであると言える.京都府宇治田原町の国道307号線について,道路現況と道路工事の記録を調査し,デ-タベ-スに収録した.災害復旧工事の内容から,過去のいつ,どこで,どのような災害が多く発生したかを推測することができる.1953年の南山城災害により大きな被害があったが、主として西部の郷ノ口地区での河川の氾濫に起因するものである.1966年以後の国道化に伴う道路新設工事が主体の期間中,1968年と1972年に災害復旧工事費の支出が特に多いが,内水氾濫による盛土の破壊や未改良区間での崖崩れ災害が中心で,新設工事との関連は薄い.1973年以後は多様な工事が同時に進められている.復旧工事費は1982年以後急増しているが,特定の災害復旧工事に多額の経費がかかっているためで,災害が特に多かったわけではない.このような工事は道路際斜面の不安定を根本的に改善するもので,道路管理に新しい局面を開くものだと言える.道路災害をもたらす崩壊・地すべり現象の素因としての地質学的ならびに地球化学的要因についても調査をおこなった.六甲山系北部の蓑谷近傍では道路建設の際の切土斜面で地層が谷側に向かって緩やかに傾斜する所で地すべりが発生している.地すべりはこのような所で,旧地すべり地塊の再活動として発生することが多いので,道路網の設計に際しては適切な調査が必要である.宇治田原町内の道路沿い斜面とその集水域を巡回して湧水及び基底流出状態の渓流水を採取し,その化学分析をおこなった結果,HCO_3ーイオンの濃度の高い区域では地中でカオリンとモンモリロナイトの間の平衡関係が成立していることが示唆された.このような水質の変動は風化環境の場所的な変化に伴う潜在的な崩壊危険度の違いを反映したものであると言える.
介護・治療へのフィードバックを目指した半固形化栄養剤の調製とその物性評価

胃ろう(PEG)等による経腸栄養補給において、下痢や胃食道逆流、誤嚥性肺炎などの合併症を低減するために濃厚栄養剤へ凝固剤を添加した半固形化栄養法が利用される。本研究では、半固形化栄養剤調製時の粘度急増や離水のような問題発生要因を探求するために、化学反応を脱水により停止して復水後の物性変化や離水状況を調査した。結果、半固形化栄養剤を脱水後に等量の水を加えて復水しても粘度は脱水前の状態にまで復元しなかった。この結果より凝固剤と栄養剤が化学反応して3次元網目ネットワーク構造を形成し、脱水した後に水を加えて復水しても元の網目内に水は戻りきらず、半固形体と水が共存する「離水」が生じたと結論づけた。超高齢社会を迎え、摂食・嚥下障害患者の増加と共に経皮内視鏡的胃瘻造設術(PEG)の導入症例数も増加している。PEG導入患者には濃厚栄養剤が投与されるが、下痢による脱水をはじめ胃食道逆流に伴う誤嚥や誤嚥性肺炎等の合併症が問題となっている。そこで、臨床の現場では濃厚栄養剤へ増粘・凝固剤を添加し半固形態として下痢や胃食道逆流を防止すると共に、短時間投与を可能とした「半固形化栄養法」が浸透している。本研究では、半固形化栄養剤調製時の粘度急変や離水といった問題の発生要因を探求することを目的に、「脱水加工により化学反応を停止」し、復水後の物性変化や離水状況を定量的に解析して、よりよい調製情報を患者とその家族、医療関係者へ提供・発信することを目標としている。平成26年度は、「市販の濃厚栄養剤と増粘・凝固剤を組み合わせて調製した半固形化栄養剤の物性評価」を計画しており、まず、市販の凝固剤として多用される寒天(伊那食品工業製介護食用寒天)と増粘多糖類製剤2種類(ニュートリー製ソフティアGとソフティアENS)、濃厚栄養剤3種類(ネスレヘルスサイエンス製アイソカルRTU、クリニコ製CZ-Hi、明治製メイバランス1.0)とを組み合わせて半固形化栄養剤を自己調製し物性評価を行ったところ、(1)メーカー呈示の凝固剤濃度となるように調製しても、寒天などでは粘度20000mPa・sを満足しないため、組み合わせに応じて凝固剤の増量が必要となる、(2)今回用いた凝固剤は全て加熱が必要であり、加熱により濃厚栄養剤に含まれる成分が変質したり水分が蒸発したりすることにより、得られる半固形化栄養剤の物性にバラツキが生じたが、方法や手技の検討を図ることによりバラツキは低減できた。一方でこの結果は、均質な半固形化栄養剤を家庭や病院等で調製・提供することの困難さを示唆することとなった。平成27年度は、市販の濃厚栄養剤3種類(アイソカルRTU、CZ-Hi、メイバランス1.0)と非加熱型凝固剤(リフラノン(液状)ならびにリフラノンパウダーPG(粉末状))を組み合わせて半固形化栄養剤を自己調製し、各種物性を評価した。結果、半固形化栄養剤の粘度(ずり速度=2毎秒)は凝固剤の種類によらず、栄養剤アイソカルRTU<CZ-Hi<メイバランス1.0の順に高くなった。また、凝固剤の種類と粘度の関係は全般にリフラノンパウダーPG<<リフラノンとなった。自己調製後の粘度の時間推移を調べると凝固剤の特徴が現れ、リフラノンでは調製後1時間、リフラノンパウダーPGでは調製後2時間で粘度は最高となり、いずれの粘度もその後は徐々に低下した。一方、かたさ応力は栄養剤基準・凝固剤基準共に粘度測定結果と同様な結果が得られたが、調製後よりかたさ応力は時間と共に単調に微増した。さらに、脱水加工による化学反応の停止を目的に、リフラノンにて半固形化した3種類の栄養剤を-80°Cで24時間予備凍結後、24時間真空凍結乾燥を行った。結果、得られた凍結乾燥体の水分残存率は栄養剤の種類によらずほぼ5mass%となった。一例として、メイバランス1.0とリフラノンの組み合わせで調製・真空凍結乾燥したものへ脱水量に相当する水を加えたところ、自己調製後の経過時間の差違により復水前(調製時)・後の粘度が一致しなかった。さらに実験結果より短時間では十分に復水(吸水)されないこと、あるいは復水時に時間経過と共に化学反応が進行していることが示唆された。平成26年度の購入設備である「スプレードライヤーシステム」の導入を平成27年度(本年度)へ見送ったこと、さらに実験室設備の準備や改修等の事情により、「スプレードライヤーシステム」の納入が2016年3月中旬となった。

そこで、本年度は真空凍結乾燥器(現有設備)を利用して、市販の濃厚栄養剤と非加熱型凝固剤を組み合わせて調製した半固形化栄養剤の物性評価を行ったところ、凝固剤と濃厚栄養剤との組み合わせをはじめ、調製後の経過(保存)時間などのパラメータが半固形化栄養剤の物性に大きく影響を与えることが明らかとなった。現在まで短期間ではあるが非加熱型凝固剤を用いて濃厚栄養剤を半固形化し、「スプレードライヤーシステム」(本年度購入設備)を利用して脱水・粉末化する予備試験を進めている。予備的な結果ではあるが、得られた乾燥体の水分残存率は約10mass%であった。以上の結果、真空凍結乾燥法とスプレードライ法では乾燥体の水分残存率に差違はあるものの、脱水し乾燥体を得る工程は真空凍結乾燥法では48時間必要であるのに対し、スプレードライ法では約1時間と時間の短縮が図れる一方、スプレードライ法では乾燥体(粉末)の回収ならびに器具・部品類の洗浄・乾燥に手間と時間がかかる等、研究計画時には想像できなかった点も判明している。今後は「研究実績の概要」にて前述したことと同様に、「スプレードライヤーシステム」を利用して脱水・粉末化した試料についても復水し、各種物性を評価しながら粘度急変や離水といった問題の発生要因を探求してゆく予定である。平成28年度は、濃厚栄養剤と非加熱型凝固剤を組み合わせて半固形化栄養剤を調製し、前年度末に科研費にて導入した「スプレードライヤー(噴霧乾燥)システム」を用い栄養剤が凝固(ゲル化)する途中で脱水して化学反応を停止した。その後、乾燥体中に残存する水分量を水分計により把握し、さらに脱水量に相当する水を添加して復水し、脱水前と復水後の半固形化栄養剤の粘度を振動式粘度計やE型粘度計(いずれも現有設備)にて測定した。まず、調製した半固形化栄養剤の理論含水率は栄養材と凝固剤との組み合わせにもよるが8083%であり、真空凍結乾燥後の残留水分率は13%であった。一方、噴霧乾燥後の残留水分率は栄養材と凝固剤との組み合わせや粉体の回収場所にもよるが46%であった。つづいて、噴霧乾燥システムを利用して乾燥した半固形化栄養剤の復水状況を調査した。ここでは濃厚栄養剤にCZ-Hi、非加熱型凝固剤にリフラノンを用いた結果を示す。混合して1時間経過後より約60分かけて噴霧乾燥を行った。乾燥後の試料に乾燥前と同等な水分量となるように水を加え、復水経過時間とE型粘度(ずり速度50/sにおける平均値)との関係を調査した。脱水して復水1時間後は203mPa・s,復水2時間後は234mPa・sであり、Control(脱水無し、調製2時間後)の粘度573mPa・sまでは復元しなかった。この理由は、凝固剤添加時から凝固剤と栄養剤の3次元網目ネットワーク(イオン架橋)の形成が始まり、この網目内にトラップされた水が強制的に脱水された後、再び水を加えても元の3次元網目内に水は戻りきらず半固形体と液体が共存、すなわち「離水」が生じ、粘度測定結果も液体の性質を捉え「低粘度」となったと考えた。以上の結果、離水が生じる要因は凝固剤と栄養剤との反応により3次元網目ネットワークが形成されることによると結論づけた。胃ろう(PEG)等による経腸栄養補給において、下痢や胃食道逆流、誤嚥性肺炎などの合併症を低減するために濃厚栄養剤へ凝固剤を添加した半固形化栄養法が利用される。本研究では、半固形化栄養剤調製時の粘度急増や離水のような問題発生要因を探求するために、化学反応を脱水により停止して復水後の物性変化や離水状況を調査した。結果、半固形化栄養剤を脱水後に等量の水を加えて復水しても粘度は脱水前の状態にまで復元しなかった。この結果より凝固剤と栄養剤が化学反応して3次元網目ネットワーク構造を形成し、脱水した後に水を加えて復水しても元の網目内に水は戻りきらず、半固形体と水が共存する「離水」が生じたと結論づけた。
膜貫通タンパク質構造・機能のプロテオーム解析

論文から収集した、実験によって決定された膜貫通トポロジーのデータベースを構築し、インターネット上に公開した(TMPDB)。このデータセットを用いて既存の10種類のトポロジー予測法の性能評価を行った結果、予測精度は最良のもので65%程度であった。これらの予測法の組み合わせによって予測精度を75%強まで向上させることに成功した(コンセンサス予測法、ConPred_all)。さらに、シグナル配列予測法(DetecSig、予測精度95%)を独自に開発し、トポロジー予測の精度を損なうことのないシグナル配列処理の手順を確立した。また、新しい考え方のコンセンサス予測法(ConPred_elite)の開発も行った。この方法は、トポロジー予測ができる配列の数を犠牲にする(膜貫通タンパク質全体の20-30%のみ予測可能)代わりに、その予測精度を大幅に高くする(90%以上)という戦略に基づくものである。以上のような予測法と手順を適用して、原核ゲノム50種から予測された膜貫通タンパク質(約2万5千配列)について、これまで報告されているもの比べてより信頼性の高い網羅的トポロジー解析を行った。プロテオーム中に占める膜貫通タンパク質の割合は、平均で22%であった。シグナル配列を持つタンパク質配列の割合は、膜タンパク質で約18%、水溶性タンパク質では10%程度であった。また、シグナル配列を持つ膜貫通タンパク質(タイプ1)のN端ループの長さは、他のタイプに比べて長いもの割合がきわめて高く、シグナル配列の存在と機能との間に密接な関係があることを明らかにした。さらに、50原核ゲノムから予測された膜貫通タンパク質配列全てを対象として、配列内の類似性比較を網羅的に行うことによって、遺伝子内重複によるトポロジー進化の可能性についても詳しく検討し、2倍体型の遺伝子内重複によって形成されたと考えられる膜貫通タンパク質の事例を数多く見つけだすことに成功した。
新人保健師の自己成長感獲得を目指した実用重視型プリセプターシッププログラムの開発

現在、行政に配属される地域保健専門職には、専門的な知識・技術のみならず、幅広い能力が求められ、大きな期待が寄せられている。地域保健専門職の入職1年目の経験は、その後のキャリア形成において重要な意味をもつことから、その経験をリフレクションし、自己の活動と成長を確認する機会をもつことが必要である。そこで今回、入職1年目の地域保健専門職を対象としたスタートブックを検討した。スタートブックは、以下に示すステップで検討した。ステップ1として、先行研究によりスタートブックの前半部分となる『スタートガイド』の構成要素を研究者間で検討した。ステップ2として、A市の地域保健専門職6名を対象として、2016年11月2017年1月に半構成的面接調査を実施し、ステップ1の結果を再確認するとともに、スタートブックの後半部分となる『ポートフォリオ』の構成要素および記載量について検討した。ステップ3として、2018年1月3月に専門職の人材育成専門家から全体の校正に関してスーパーバイズを受けた。前半部分の『スタートガイド』は、「社会人基礎力」「プロ意識」「組織」「キャリアデザイン」「入職1年目のプロセス」の5項目からなる【社会人に求められる能力】と、「礼儀・マナー」「マネジメントサイクル」「報告・連絡・相談」「ネットワーク」の4項目からなる【効果的に仕事をすすめる能力】で構成することになった。後半部分の『ポートフォリオ』は、「月別記録シート」「自己研鑽シート」「ネットワークシート」「カンファレンスシート」の4つで構成することになった。これらのスタートブックについては、希望する施設に配布し、活用経過をモニタリング中である。研究対象機関から協力を受け、新人保健師の現任教育で活用できるスタートブックを作成することができた。また、これらを学会で公表し、希望する施設にも配布することができた。地域保健専門職に対する新任期教育は、所属先の方針に委ねられており、十分整備されていない状況にある。今回作成したスタートブックの『スタートガイド』は、地域保健専門職の入職1年目の共通課題を掲載していることからオリエンテーションや研修において活用可能であり、『ポートフォリオ』は、指導者・上司とのコミュニケーションツールとなると考える。しかし今後、これらが有効に現場で活用される為には、使用目的と方法、閲覧範囲等を明確にすることが必要である。スタートブックを活用した施設の管理職および新人保健師とプリセプターを対象とした新たな調査に取り組むことが今後の課題である。また、モニタリングとしてスタートブックに追加すべき情報を確認することができた為、2019年度にスタートブック改訂版を作成する。1.現任教育に係る組織を対象とした参加観察、フォーカスグループインタビューA市における「地域保健専門職(保健師・管理栄養士・臨床心理士)の人材育成を検討する組織」の活動経過について参加観察を実施した。また、A市の地域保健専門職を対象に、専門職としての使命感および現任教育体制構築に関する課題をテーマにフォーカスグループインタビューを実施した。これらの結果をふまえて、上記組織のメンバーと共に地域保健専門職の人材育成に関するミッション・ゴールを定め、独自の地域保健専門職キャリアラダー案を作成した。2.地域保健専門職とその管理職を対象とした半構造化面接A市の地域保健専門職を対象に、現任教育体制と専門職のキャリアアップに関する認識について半構成的面接調査を実施した。結果として、現任教育体制においては人事評価も含めた組織的課題解決が必要であることが明らかになった。専門職のキャリアアップについては、ワークライフバランスの感覚、現在の分散配置や業務内容が関与していることが明らかになった。地域保健専門職の上司である管理職(事務職)を対象として、地域保健専門職の業務遂行状況と現任教育に対する認識について半構造化面接を実施した。結果として、管理職は地域保健専門職の行政業務遂行能力を高く評価していることが明らかとなった。しかしそれぞれの専門能力や専門業務遂行上の問題点を見出すこと、さらに適正な役割配分や現任教育内容について判断することに困難感を抱いていることも明らかになった。管理職は、地域保健専門職は組織内でのキャリアアップに消極的傾向があると認識しており、管理職に就くことで専門とする対人保健サービスの実務が縮小されることがその一因と捉えていることが明らかになった。研究機関からの協力を得て現任教育体制を構築する一連の過程を調査することができ、計画どおりに調査を進めることができた。1.新人保健師の自己成長感獲得を目指したスタートブックの作成平成30年度は、平成29年度に実施したA市保健師への調査結果に基づいて、新人保健師の自己成長感獲得を目指したスタートブック(以下スタートブック)の作成を行なった。内容の検討にあたっては、A市の保健師及び人材教育専門家に協力を求めた。スタートブックは、社会人に求められる基礎的能力や効果的な業務の進め方を示した「スタートガイド」と1年目の日々の経験と自己・他者評価を記録として残す「ポートフォリオ」の2項目で構成した。前者の「スタートガイド」は、“社会人に求められる能力"と“効果的な仕事の進め方"の2項目で構成した。社会人に求められる能力に関しては、1社会人基礎力、2プロフェッショナルの定義、3組織について覚書、4キャリアデザインの重要性、5専門職1年目のステップの5つを内容に含めた。効果的な仕事の進め方に関しては、1仕事のマネジメントサイクル、2仕事の工夫と改善、3報告、4社会人としての基本・マナー、5ネットワークづくりの5つを内容に含めた。

後者の「ポートフォリオ」には、業務とその所感からなる“月別記録シート"と所内外の研修内容と所感からなる“自己研鑽シート"、1年間で築いた人脈を図式化する“ネットワークシート"、業務上の課題を同僚・先輩・上司と共有する“カンファレンスシート"を含めた。ポートフォリオは、新人保健師と先輩・上司とのコミュニケーションツールとなるよう工夫した。2.新人保健師の自己成長感獲得を目指したスタートブックの試用上記1のスタートブックは試作版として印刷・製本し、自治体4箇所に試用の協力を求め、新人保健師4名に配布した。平成30年度内に評価を実施する。保健師及び人材育成専門家から協力を得ることができ、計画どおりにポートフォリオを作成・配布することができた。現在、行政に配属される地域保健専門職には、専門的な知識・技術のみならず、幅広い能力が求められ、大きな期待が寄せられている。地域保健専門職の入職1年目の経験は、その後のキャリア形成において重要な意味をもつことから、その経験をリフレクションし、自己の活動と成長を確認する機会をもつことが必要である。そこで今回、入職1年目の地域保健専門職を対象としたスタートブックを検討した。スタートブックは、以下に示すステップで検討した。ステップ1として、先行研究によりスタートブックの前半部分となる『スタートガイド』の構成要素を研究者間で検討した。ステップ2として、A市の地域保健専門職6名を対象として、2016年11月2017年1月に半構成的面接調査を実施し、ステップ1の結果を再確認するとともに、スタートブックの後半部分となる『ポートフォリオ』の構成要素および記載量について検討した。ステップ3として、2018年1月3月に専門職の人材育成専門家から全体の校正に関してスーパーバイズを受けた。前半部分の『スタートガイド』は、「社会人基礎力」「プロ意識」「組織」「キャリアデザイン」「入職1年目のプロセス」の5項目からなる【社会人に求められる能力】と、「礼儀・マナー」「マネジメントサイクル」「報告・連絡・相談」「ネットワーク」の4項目からなる【効果的に仕事をすすめる能力】で構成することになった。後半部分の『ポートフォリオ』は、「月別記録シート」「自己研鑽シート」「ネットワークシート」「カンファレンスシート」の4つで構成することになった。これらのスタートブックについては、希望する施設に配布し、活用経過をモニタリング中である。研究対象機関から協力を受け、新人保健師の現任教育で活用できるスタートブックを作成することができた。また、これらを学会で公表し、希望する施設にも配布することができた。A市人材育成組織の活動経過を参加観察する。当初の予定では平成29年度に新人保健師に対する現任教育体制と課題を明確化するために全国の市町村及び保健所への質問紙調査を検討していた。しかし、予備調査を実施したところ、保健所や市町村の規模、保健師の在籍人数や配置・役職、保健師以外の専門職の在籍人数や配置・役職等で、現任教育体制が大幅に異なる為、調査結果の解釈が非常に難しいことが明らかになった。
放射性炭素を利用した土壌呼吸起源の定量的評価とその変動因子の解明

土壌表面から放出されるCO_2の起源には植物の根呼吸と微生物呼吸(土壌有放物分解とリター分解)がある。植物体と土壌有機物が異なる放射性炭素濃度(以下、Δ^<14>Cを持つことを利用し、土壌呼吸中Δ^<14>Cと各起源が放出するCO_2のΔ^<14>Cを測定することで、根呼吸と微生物呼吸を分けて評価する手法を開発した。その手法を用い、岩手県安比森林気象試験地(ブナ二次林)を対象として、積雪期を除いた5月から10月の間月1回観測を実施し、各土壌呼吸起源からのCO_2フラックスの定量的評価を行った。森林において、土壌表面から放出されるCO_2の起源には植物の根呼吸と微生物呼吸(土壌有機物分解とリター分解)がある。植物体と土壌有機物が異なる放射性炭素濃度(以下、Δ^<14>C)を持つことを利用して根呼吸と微生物呼吸を分けて評価する手法を開発し、岩手県安比森林気象試験地(ブナニ次林)を対象として、各起源の寄与率を評価した。根呼吸と土壌有機物分解により放出されるCO_2のΔ^<14>C(Δ^<14>Croot,Δ^<14>Csom)がわかれば、リターを取り除いた状態での土壌呼吸中Δ^<14>C(Δ^<14>Cres)を測定することで、根呼吸と土壌有機物分解の寄与率を計算することができる。このためH19年度は以下の項目について実施し、Δ^<14>Cres,Δ^<14>Croot,Δ^<14>Csomの値を求めることで、根呼吸と土壌有機物分解の割合を評価した。(1)土壌呼吸中Δ^<14>Cの測定方法として密閉チャンバー法を適用し森林において、土壌表面から放出されるCO_2の起源には植物の根呼吸と微生物呼吸(土壌有機物分解とリター分解)がある。植物体と土壌有機物が異なる放射性炭素濃度(以下、Δ^<14>C)を持つことを利用し、土壌呼吸中Δ^<14>Cと各CO_2発生源のΔ^<14>Cを測定することで、根呼吸と微生物呼吸を分けて評価する手法を開発した。根呼吸と土壌有機物分解により放出されるCO_2のΔ^<14>C(Δ^<14>C_<root>,Δ^<14>C_<SOM>)がわかれば、リターを取り除いた状態での土壌呼吸中Δ^<14>C(Δ^<14>C_<res>)を測定することで、根呼吸と土壌有機物分解の寄与率を計算することができる。全体の土壌呼吸及びリター分解によるCO_2放出速度、Δ^<14>C_<res>は密閉チャンバー法により測定した。また、Δ^<14>C_<root>はブナの葉の位置の大気CO_2中Δ^<14>Cから、Δ^<14>C_<SOM>は土壌有機物中Δ^<14>Cから推定した。土壌有機物及びリターの分解によるCO_2フラックスは地温と高い相関を持つ季節変動を示し、根呼吸は7月に高い割合を示すことが明らかとなった。地温の連続測定結果を用いて推定した年間の土壌呼吸量に対する各起源の寄与率は、微生物呼吸が65%,根呼吸が35%であった。本研究により、土壌を攪乱せずに同じ場所で土壌呼吸起源の分別定量が可能となり、季節変動を測定することで地温と微生物呼吸の関係をより正確に評価することができた。本手法は、環境因子の変動が各土壌呼吸起源からのCO_2放出に与える影響の解明に役立つ。