hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性冠症候群におけるピロリ菌由来血小板活性化成分とマクロファージの関与

ピロリ菌の血小板活性化成分lppを中心にピロリ感染と急性冠症候群との関連性を解析した。lpp-His融合蛋白および抗lpp抗体を作製した。急性冠症候群(ACS)の患者血清を抗lpp抗体で解析した結果、2名のピロリ菌感染者に検出され、本成分の血中移行を証明した。本菌体成分の血小板結合・凝集能はlpp-His融合蛋白発現大腸菌と健常人の血小板を使用して確証に至った。さらに、1.5%塩添加培養条件での解析の結果、破壊株は野生株よりも高いviabilityを維持し、本菌体成分はピロリ菌の浸透圧ストレス(osmorality shock)に重要な役割を担っていることが判明した。ピロリ菌の胃内慢性持続感染は上部消化管疾患のみならず多彩な全身疾患・病態との関連性が認知されている。特にITP(特発性血小板減少性紫斑病)はピロリ除菌治療が保険適応となったがその病態発症機序は不明であった。これまでの我々の研究過程(ピロリ関連ITPの病態解析)で、血小板と結合し活性化する菌体成分(HP-lpp)を見出した。そこで、急性冠症候群(ACS)とピロリ感染およびHP-lppの検出を試みた。約100名の患者血清を用いてピロリ感染(抗体測定)をチェックしたところ48名が感染者(抗体陽性者)であった。作成した抗HP-lpp抗体を使用して盲目的に全患者血清をWB(ウエスタンブロット)すると2名から約20kDa(HP-lpp分子量相当)に反応する成分を検出し、その2名とも抗体陽性者であったことから、本HP-lppは血中に移行する可能性が強く示唆された。現在はピロリ抗体陽性者と陰性者間でのACS症状の相違を解析すると共にHP-lppによる血小板凝集機序の解明をHP-lpp-His融合蛋白を作成し解析を進めている。また、HP-lpp遺伝子(蛋白)の保有率を明らかにすべく、複数の株(world standard株含)でWB解析したところ、対象菌株全てで陽性(HP-lpp蛋白発現)であることが判明した。そこで、HP-lppのピロリ菌における作用機序を解明する目的でHP-lpp遺伝子破壊株の作成を試み3つの破壊株を得ることができた。それらの基本的な生物学的検証ではウレアーゼ活性、形態、growthなどでは有意な差は認めていないが、ストレス応答や培養細胞を用いた病原性への影響など今後さらに詳細な解析を進める。しかし、我々の研究(ピロリ関連ITPの病態解析)にて、血小板と結合し活性化する菌体成分(HP-lpp)を見出した。また、遺伝子組み換えでHP-lpp-His融合蛋白を作成し大腸菌内で誘導発現させ血小板凝集試験を行った。結果、発現大腸菌で有意な血小板凝集を認め、本HP-lppの関与が明らかとなった。今後はこの融合蛋白を精製して血小板凝集の解析を進め、進捗に合わせて阻害剤の探索に展開する。さらに、本HP-lpp蛋白のピロリ菌における役割(生物学的機能)を解明する目的でHP-lpp遺伝子破壊株の作成を試み3つの破壊株を得た。その結果、基本的な生物学的機能(ウレアーゼ活性、形態、growth)では有意な相違を認めていない。しかし、ストレス応答(浸透圧:NaCl)ではHP-lppがomp蛋白の一つでもあり、野生株と変異株との比較によりその相違が認められつつある。さらに、培養細胞を用いた病原性への影響など今後詳細な解析を進める。HP-lpp遺伝子破壊株の作成に成功し、その結果、ピロリ菌における本蛋白機能(生物学的動態)の一部の解析が実施できた。また、融合蛋白の作成にも成功し血小板凝集試験・解析が実施でき本菌体成分が血小板凝集に関与することが明らかとなり、概ね計画通りに進捗している。中でもピロリ関連ITP(免疫性血小板減少症)はピロリ除菌治療が保険適応となったが病態発症機序は不明であった。しかし、我々の研究(ピロリ関連ITPの病態解析)にて、血小板と結合し活性化する菌体成分HP-lppを見出した。そこで、病態進展に血小板の活性化・凝集を伴う急性冠症候群(ACS)におけるピロリ感染および発症機序の解析を行なった。ACS患者血清にて作成した抗HP-lpp抗体を使用し菌体成分HP-lppの検出を試みた。

非感染者からは検出できず、感染者(2/48名)から検出できたことから、本菌体成分は血中に移行する可能性が強く示唆された。また、本抗体を用いたウエスタンブロットでピロリ菌株(約30株)の本遺伝子保有率を検証した。その結果、全株で保有しており、発症には本成分の血中移行性およびその反応性(抗体産生)の関与が示唆された。H29年度は、遺伝子組み換えでHP-lpp-His融合蛋白を作成し大腸菌内で誘導発現させ健常人(感染者と非感染者)の血小板を用いた血小板凝集試験を行った。結果、感染者・非感染者とも有意な血小板凝集を認め、本HP-lppの血小板への影響を確認できた。(以前はピロリ菌の遺伝子破壊株を使用した検証でも同様であった。)さらに、本成分のピロリ菌体に及ぼす影響を本遺伝子破壊株を作成し、野生株と比較解析した。結果、1.1.5%塩添加培養条件(24時間後)で破壊株は野生株よりも高いviabilityを維持していた。2.形態も野生株のように伸長化せず、破壊株は通常の桿菌を多く認めた。以上より、浸透圧ストレス(osmorality shock)に重要な役割を担っていることが判明した。今後は培養細胞との共培養にて細胞接着性およびサイトカイン誘導性を解析する。ピロリ菌の血小板活性化成分lppを中心にピロリ感染と急性冠症候群との関連性を解析した。lpp-His融合蛋白および抗lpp抗体を作製した。急性冠症候群(ACS)の患者血清を抗lpp抗体で解析した結果、2名のピロリ菌感染者に検出され、本成分の血中移行を証明した。本菌体成分の血小板結合・凝集能はlpp-His融合蛋白発現大腸菌と健常人の血小板を使用して確証に至った。さらに、1.5%塩添加培養条件での解析の結果、破壊株は野生株よりも高いviabilityを維持し、本菌体成分はピロリ菌の浸透圧ストレス(osmorality shock)に重要な役割を担っていることが判明した。当初の計画通りに研究を推進する予定である。血小板凝集試験については測定機器が一部故障したが、現在は修理も終了しメンテナンス確認後に解析は可能であり研究継続は問題ないと考えている。融合蛋白の精製が終了し本解析に使用可能となれば、血小板凝集試験の測定機器も身近に設置できており、さらに発展的な研究継続は問題ないと考えている。循環器学数万円の持ち越しとなったが、基本的に研究は計画通りに進捗し予算もほぼ予定通りに執行している。当初の予定通りに研究を継続し、予算も計画通りに使用する。
ピンク・青の衣服が自動的な社会行動に及ぼす影響とその媒介メカニズムの検討

現代社会においてピンクは「女性らしさ」,青は「男性らしさ」と関連づけられる.本研究は,ピンクと青の衣服の着用が自己概念の変容を生じさせることで自動的判断や行動に影響を及ぼすメカニズムの検証を行った.一連の研究から,ピンク・青の着衣が,自己認知とジェンダー関連態度に一定の影響を及ぼすことが明らかになった.その一方で,媒介過程については,一部の研究において限定的に示されたものの,明確に自己認知の変容を通して態度・行動が変容することを示すデータは得られず,今後のさらなる検討が必要である.平成27年度においては,ジェンダーを志向した好意的判断に対する影響と目標表象の介在の検証に関して,以下の実証研究を行った.1)女子大学生のジェンダー認知に及ぼす影響東京都の女子大学生78名を実験参加者として,ピンクの衣服を着用したり,見ることが自己認知に及ぼす影響を検討した。参加者は,ピンクまたは紺色の布を身に着ける条件,またはピンクの布を見る条件に割り当てられた.ジェンダーに関する自己認知および将来の職業に関する意識が測定された結果,ピンクの布を見る条件において,能力に関する特性と比べて対人的な特性と自分を結び付ける傾向がみられた。このことは,ピンク色が伝統的な女性ステレオタイプである「能力は低いが,あたたかい」を活性化させたためと考えられる。2)看護学生の職業意識に及ぼす影響首都圏の看護専門学生152名を実験参加者とした質問紙実験を行った。参加者は,ピンクの腕カバーまたは紺色の腕カバーを身に着けた状態で,看護師としての職業意識についての質問に回答した。その結果,ピンクの腕カバーを着用した参加者は,紺の腕カバーを着用した参加者と比べて,看護師キャリア意識,看護師としての高い地位を望む傾向が高くなっていた。こうしたことは,ピンク色を着用することが,伝統的な女性的職業である看護師として働くイメージをより連想させやすくしたことを示唆している。一方で,男性においてはピンク色の腕カバーを着用することによって,自分の対人的および能力的特性を低く評価する傾向がみられた。このことは,自分の性別と衣服のジェンダー性との不一致が影響している可能性がある。これらの研究以外に,平成28年度に検討する予定の,ジェンダーを志向した視線行動に対する影響を検討についての予備調査を行った.申請者の大学異動に伴う研究実施環境の変化により,当初の計画にあげた課題の実施年次を変更し実施している.平成27年度はジェンダーを志向した好意的判断に対する影響と目標表象の介在の検証について実証実験に取り組んだ.実験参加者の特徴を吟味した結果,当初計画に挙げた,伝統的性役割に一致・不一致な人物に対する対象への好意は検討を行わず,自己の職業キャリア意識を取り上げ,ピンク/青の影響可能性について検討した.また,平成28年度に実施予定のジェンダーを志向した視線行動に対する影響についても予備調査を実施できた.論文執筆については今後の課題であるが,概ね計画通りに進展していると評価できる.平成28年度においては,以下の実証研究を行った.1)ピンク・青の化粧が女性の自己認知・ジェンダーを志向した選択行動に及ぼす影響長野県の女子大学生21名を実験参加者とした実験室実験を行った.参加者はピンクの化粧または青色の化粧を施された状態で,ジェンダーに関する自己特性評定,女の子らしい物品と男の子らしい物品の選択課題に取り組んだ.その結果,化粧を普段よくしている参加者において,青色の化粧をすることで女の子らしい物品を選択する傾向が見られた.青色の化粧が普段の自己イメージとの乖離を感じさせ,かえって女性的な行動を生じさせた可能性があるだろう.2)ピンクの白衣が看護師としての将来イメージングに及ぼす効果看護学生を対象として、将来の看護師キャリアのイメージの際における、ピンクの白衣のプライミングが、自己認知とキャリア意識に及ぼす影響を検討した。実験の結果、ピンクの白衣を見て将来をイメージした場合、想像しやすかった者においては、看護師の職能として、「質の高い看護の実践と追求」および「対人関係の形成と調整」が重要と感じるようになっていた。こうしたことから、イメージのしやすかった者に限定されるものの、ピンクの白衣は看護学生にとってキャリア意識を高めることに寄与することが示唆される結果となった。3)バッグの色が女性に対する魅力に及ぼす影響服飾品の色とジェンダー性がどのように関連付けられるかを検討するため,所持品(バッグ)の色を赤・青・黒に操作することで,女性人物への魅力度など対人的印象がどのように変わるのかを検討した.実験の結果,赤色のバッグを持った女性は性的魅力が高く評定される傾向にあったが,この傾向は恋人のいる人において強く,恋人のいる女性においてのみ見られた.このことが赤色と異性愛との関連性を示している.平成28年度は主に女性を対象として,ピンクがジェンダーに関連した判断や行動にどのように影響するのかを検証する実証研究に取り組むとともに,これまでの研究成果の公表を行った.1)女性を対象とした場合に,ピンク・青によって自己認知を変える方法として,化粧の色の操作を見出した.平成28年度においてはその方法を用いた実証研究を行い,一定の成果を得た.また,本年度においても看護師を対象とした追加実験を行い,その成果については論文化することができた.3)ジェンダーを志向した視線行動や摂食行動については予備研究の段階である.本実験は平成29年度に実施する予定である.平成29年度においては,以下の実証研究を行った.1)ピンクの衣服が自己認知と摂食行動に及ぼす影響長野県の女子大学生42名を実験参加者とした実験室実験を行った.

参加者はピンクの白衣または白色の白衣を着用した状態で,試食課題によってどれだけ摂食行動を行うかを測定した.合わせて,自己ステレオタイプIAT,特性評定で自己認知を測定した.その結果,公的自己意識の高い参加者がピンクの白衣を着用した場合,摂食量が少なかった.この条件の参加者には,潜在的・顕在的自己認知に女性性が高まる傾向が見られており,自己認知の変化と行動の変化が対応していることが示唆された.この研究の成果は平成30年度の日本心理学会(東北大学)にて報告する予定である.2)赤の服装が女性に対する性的魅力と意図の推測に及ぼす影響知覚者にとって赤やピンクといった衣服の色とジェンダー性がどのように関連付けられるかを検討するため,衣服の色を赤・ピンク・青に操作することで,女性人物への性的魅力や異性への性的意図など対人的印象がどのように変わるのかを検討した.特に本研究は女性を参加者として行った.実験の結果,赤色・ピンク色の衣服の女性は性的魅力が高く評定され,異性への性的な意図を持つと評定された.また,赤・ピンクの衣服による異性への性的な意図の知覚への影響は,性的魅力の知覚によって媒介された.このことが女性が他の女性を認知するとき,赤色が異性へのライバル視を強める可能性を示唆している.この研究の成果は平成30年度の日本社会心理学会(追手門大学)にて報告する予定である.現代社会においてピンクは「女性らしさ」,青は「男性らしさ」と関連づけられる.本研究は,ピンクと青の衣服の着用が自己概念の変容を生じさせることで自動的判断や行動に影響を及ぼすメカニズムの検証を行った.一連の研究から,ピンク・青の着衣が,自己認知とジェンダー関連態度に一定の影響を及ぼすことが明らかになった.その一方で,媒介過程については,一部の研究において限定的に示されたものの,明確に自己認知の変容を通して態度・行動が変容することを示すデータは得られず,今後のさらなる検討が必要である.平成28年度には,ジェンダーを志向した視線行動に対する影響について実証的検討を行う予定である.どのような男性・女性が視覚的に注意を引くのかについては,研究上のノウハウが確立しておらず,適切な刺激の選択方法や呈示方法を今後詰めていく必要がある.また,これまでの研究から,ピンク/青の着衣の効果は男性において生じやすい一方で,女性においては限定的な効果となることがわかってきた.そのため,女性においてピンク/青の影響をどのように生じさせるか,その手立てを見出すことが,今後の課題の一つである.その方法の一つとして,女性に特徴的な行動である化粧の色によって操作することも検討している.これらの実証実験実施と並行して,学会発表,論文執筆を行っていく予定である.平成29年度には,ジェンダーを志向した視線行動と摂食行動(あるいは判断)についての実証研究を行う予定である.摂食行動の測定方法について詰めていく必要がある.これら実証実験実施と並行して,学会発表・論文執筆を行っていく予定である.とくに,論文化に向けては,自己認知による判断・行動への媒介過程を明確化できる,適切な分析方法を見出していくことが課題となる.
敗血症ショックに対する抗fractalkine抗体の予防効果

fractalkineは活性化血管内皮細胞上に発現する膜型ケモカインである.我々はfractalkine receptor(CX3CR1)を世界に先駆けて同定し,CD14+単球,CD16+NK細胞,CD8+T細胞上に発現していること,およびfractalkineが従来のケモカインと異なり接着分子として作用することを報告した(Imai, Cell 91:521-530,1997).今年度は,LPS投与によるマウス敗血症モデルにおける抗fractalkineによる予防効果を検討するために,単球やNK細胞と血管内皮細胞との接着や内皮傷害におけるfractalkineの関与を検討した.1)可溶型fractalkineは単球のfibonectinやICAM-1に対する接着をも増強した.2)ECV細胞株にfractalkine遺伝子を導入したtransfectantを作成し,単球やNK細胞との接着を検討したところ,細胞膜上に発現したfractalkineが有意に細胞接着を増強することを認めた.さらに,fractalkineのNK細胞活性化効果を検討したところ,3)fractalkineは濃度依存性にNK細胞の抗腫瘍細胞殺傷能を増強した.4)この作用増強は,NK細胞からの頼粒放出増強によることが明らかとなった.5)実際に,fractalkine発現ECV細胞やヒト胎児血管内皮細胞を標的細胞とした実験系により,NK細胞がfractalkine発現血管内皮細胞を著明に傷害することを見いだした.この結果は,敗血症時に産生されるサイトカインにより,活性化した血管内皮細胞がfractalkineを発現し,単球やNK細胞の接着を誘導し,自身が傷害されていることを強く示唆するものと考えられた.fractalkineは活性化血管内皮細胞上に発現する膜型ケモカインである.我々はfractalkine receptor(CX3CR1)を世界に先駆けて同定し,CD14+単球,CD16+NK細胞,CD8+T細胞上に発現していること,およびfractalkineが従来のケモカインと異なり接着分子として作用することを報告した(Imai, Cell 91:521-530,1997).今年度は,LPS投与によるマウス敗血症モデルにおける抗fractalkineによる予防効果を検討するために,単球やNK細胞と血管内皮細胞との接着や内皮傷害におけるfractalkineの関与を検討した.1)可溶型fractalkineは単球のfibonectinやICAM-1に対する接着をも増強した.2)ECV細胞株にfractalkine遺伝子を導入したtransfectantを作成し,単球やNK細胞との接着を検討したところ,細胞膜上に発現したfractalkineが有意に細胞接着を増強することを認めた.さらに,fractalkineのNK細胞活性化効果を検討したところ,3)fractalkineは濃度依存性にNK細胞の抗腫瘍細胞殺傷能を増強した.4)この作用増強は,NK細胞からの頼粒放出増強によることが明らかとなった.5)実際に,fractalkine発現ECV細胞やヒト胎児血管内皮細胞を標的細胞とした実験系により,NK細胞がfractalkine発現血管内皮細胞を著明に傷害することを見いだした.この結果は,敗血症時に産生されるサイトカインにより,活性化した血管内皮細胞がfractalkineを発現し,単球やNK細胞の接着を誘導し,自身が傷害されていることを強く示唆するものと考えられた.
マウス角膜ヘルペスの再活性化抑制

Herpes simplex virus type1(HSV-1)の再活性化時の宿主側の重要因子として、これまでに約30の遺伝子、たんぱく質が報告されている。また、我々はマウスin vivoモデルにおいて、免疫抑制による再活性化時に有意に変化する遺伝子を発見してきた。HSV-1による角膜炎に対して、本邦においては主にacyclovir眼軟膏が使用されている。しかし、根本的にその再活性化を抑制することは、不完全である。今回の研究では、マウスHSV-1潜伏感染in vivoモデルを用いて、既に市販、開発済みの内服薬で、HSV-1再活性化抑制の可能性について調べた。BALB/cマウスの角膜をHSV-1 McKrae株にて感染し、急性期にバラシクロビル内服をマウスに投与した。潜伏感染が成立したと考えられる4週間以降に、熱ストレス及び、cyclophosphamide 5mgとその24時間後にdexamethasone 0.2mgを静注しHSV-1の再活性化を試みる。再活性化後、マウス角膜から涙液を採取し、Cell cultureに供し、HSV-1再活性化率を求めた。また、ABI PRISM 7000 Sequence Detection Systemによりreal time PCR法により涙液中のウイルス量を各グループ間で比較した。以上を、非感染マウスに対しても行った。急性期にバラシクロビルにて治療した群は、無治療群に比べて有意にヘルペスウイルスの再活性化率が低かった。今後、他の薬剤、既に市販済みの点眼薬、内服薬によるHSV-1再活性化抑制が可能になれば、角膜ヘルペス患者の再活性化による、視力低下を防ぐことができる可能性がある。HSV-1による前眼部病変として、樹枝状角膜炎、地図状角膜炎、円板状角膜炎、壊死性角膜炎、栄養障害性角膜炎、角膜内皮炎、角膜ぶどう膜炎などが知られている。急性期のこれらに対する治療法、確立されたものとなってきた。今後は、再活性化予防がより重要な課題となってくるものと考える。現在、HSV-1潜伏感染マウスにおいて、免疫抑制に熱ストレスを加えることにより、再活性化が高率に誘発されることを確認済みである。また、Cell culture、real time PCR法の基礎データを、抗ウイルス薬の点眼実験において、収集済であり、マウス角膜ヘルペスの再活性化抑制実験においても応用可能であることが確認できた。制御する薬物により、角膜ヘルペスの再活性化を減少させことができれば、角膜ヘルペス患者のHSV-1再活性化による、視力低下を防ぐことができる可能性があると考えられ、今後は制御薬物投与により、どの程度の割合で再活性化が抑制できるか調べる。Herpes simplex virus type1 (HSV-1)の再活性化時の宿主側の重要因子として、これまでに約30の遺伝子、たんぱく質が報告されている。また、我々はマウスin vivoモデルにおいて、免疫抑制による再活生化時に有意に変化する遺伝子を発見してきた。

BALB/cマウスの角膜をHSV-1 McKrae株にて感染し、急性期にバラシクロビル内服をマウスに投与した。潜伏感染が成立したと考えられる4週間以降に、熱ストレス及び、cyclophosphamide 5mgとその24時間後にdexamethasone 0.2mgを静注しHSV-1の再活性化を試みた。再活性化後、マウス角膜から涙液を採取し、Cell cultureに供し、HSV-1再活性化率を求めた。また、ABI PRISM 7000 Sequence Detection Systemによりreal time PCR法により涙液中のウイルス量を各グループ間で比較した。以上を、非感染マウスに対しても行った。急性期にバラシクロビルにて治療した群は、無治療群に比べて有意にヘルペスウイルスの再活性化率が低かった。今後、他の薬剤、既に市販済みの点眼薬、内服薬によるHSV-1再活性化抑制が可能になれば、角膜ヘルペス患者の再活性化による、視力低下を防ぐことができる可能性がある。HSV-1による前眼部病変として、樹枝状角膜炎、地図状角膜炎、円板状角膜炎、壊死性角膜炎、栄養障害性角膜炎、角膜内皮炎、角膜ぶどう膜炎などが知られている。急性期のこれらに対する治療法、確立されたものとなってきた。今後は、再活性化予防がより重要な課題となってくるものと考える。
肉牛資源の戦略的価値形成のための非破壊牛肉品質評価システムの開発

黒毛和牛牛肉の食味の優位性を示す脂肪酸構成を解析し、そのATR-FTIRによる非破壊測定法を開発した。主要構成脂肪酸はオレイン酸(含有率4548%)、パルミチン酸(2428%)であり、風味向上の効果のあるオレイン酸量は皮下脂肪>筋間脂肪>筋内脂肪の順となることを明らかにした。抽出脂肪については、一価不飽和脂肪酸量の精度良い測定がATR-FTIRにより可能であり、牛肉品質評価へのATR-FTIRの有用性を明らかにした。牛肉の食味・品質評価法の開発を目的として、(1)電気インピーダンスによる牛肉の脂肪含量・脂肪交雑の測定法の開発および(2)ATR-FTIRによる牛肉の脂肪酸組成の測定法の開発を試みた。(1)では、枝肉から得たカット牛肉について、胸最長筋、広背筋、僧帽筋各部の電気インピーダンスとその周波数特性を求めた。その結果、解体後の時間経過に伴い、生体時に比べCole-Coleの円弧が顕著でないことを認めた。枝肉およびカット肉断面の画像から各組織の領域を決定し、有限要素分割により枝肉断面の電気特性モデルを構成した。成牛(月齢34ヶ月)および子牛(同3ヶ月)の前後脚に試作電極を取付け、体幹部の電気インピーダンス測定(10Hz1MHz)を行った。写真画像より、体幹部を円柱と見なした場合の断面積と長さを求め、電気インピーダンス測定値より、次の見掛けの体積抵抗率を算出した。その結果、成牛は子牛に比べ、約3倍の体積抵抗率を示し、体積抵抗率による脂肪量の推定の可能性が示された。体積抵抗率成牛:ρa=144.2Ω・m、子牛:ρ=45.9Ω・m(2)では、ATR-FTIR法により、カット肉の背脂肪、筋間脂肪、筋内脂肪、赤身部分、各部のIR(赤外)スペクトルを、600cm^<-1>3000cm^<-1>の範囲で測定し、構成脂肪酸由来と思われるピークを確認した。ガスクロマトグラフィーによる牛肉脂肪の構成脂肪酸測定のために、脂肪組織からの脂肪抽出法を検討した。クロロホルムとメタノール混液あるいはヘキサンを用いる4種類の抽出法を検討した結果、クロロホルムとメタノール混液を使用するFolch法の改良法を採用した。また抽出した脂質のエステル交換反応によるメチル化の条件を、一方でリパーゼによる脂肪酸への分解条件を検討し、牛肉脂肪酸分析のためのガスクロマトグラフィー用試料調製法を確立した。牛肉の食味・品質評価法の開発を目的として、1.電気インピーダンスによるカット牛肉の脂肪含量・脂肪交雑の評価、2.生体測定でのインピーダンス特性による肉質評価および3.ATR-FTIRおよびGCによる牛肉の脂肪酸組成の調定と分析を実施した。1.枝肉第6-7肋骨間切開面牛肉の胸最長筋、広背筋、僧帽筋各部の電気インピーダンス特性とその脂肪配向との関係を求めた。10kHzでの各筋肉平均導電率σは0.030.17(S/m)の範囲にあり、通電方向と脂肪配向との成す角度により、導電率に±20%の変動が認められた。切開面の画像飾析より、筋間・筋内・皮下脂肪の面積、脂肪構成比を決定した。切開面筋肉部位の2次元形状モデルを作成、電気的特性を表す有限要素モデルを開発し、通電時の電流密度分布の計算機シミュレーションを可能とした。2.月齢30ヶ月前後の成牛6頭の頸部-臀部間体幹の生体電気インピーダンス特性(10Hz1MHz)を調べ、Cole-Coleの円弧を確認した。Haydenモデルの細胞内・細胞外抵抗、膜容量を求めた。細胞外抵抗Raは110600Ωと分布するが、細胞内抵抗Rsは80Ω前後に収束し、細胞内抵抗による脂肪量推定の可能性が示された。3.枝肉脂肪をGCとATR-FTIR法により測定した。筋内・筋間・皮下脂肪の脂肪酸組成の主成分分析より、皮下脂肪と筋内・筋間脂肪にグループ分けが可能であり、皮下脂肪では筋内・筋間脂肪に比ベオレイン酸が多い。生脂肪、抽出脂肪のATR-FTIR測定により、構成脂肪酸の不飽和度に依存するスペクトルのピークが認められた。4.黒毛和種牛肉の各脂質クラスの単離を行い、TGへの脂肪酸結合位置の分析方法を確立した。TGのsn-2位にはオレイン酸が優先的に結合しており、不飽和脂肪酸含有率も他の結合位置に比べ高い。黒毛和牛牛肉の品質評価法の開発を目的として、1.ATR-FTIRおよびGCによる牛肉の脂肪酸組成の解析、2.電気インピーダンスによる牛肉の脂肪含量・脂肪交雑の解析、3.牛生体の電気インピーダンス特性の解析ほかを実施した。牛枝肉

左半丸第6-7肋骨間切開面の牛肉試料から、筋内・筋間脂肪、皮下脂肪の各部位の脂肪組織を採取し、ATR-FTIRによる生試料の直接測定および溶媒抽出後脂質試料の測定を行った。更に、GC法により、抽出脂質の脂肪酸組成を求めた。その結果、主要脂肪酸はオレイン酸(含有率4548%)、パルミチン酸(2428%)であった。オレイン酸含量は皮下脂肪>筋間脂肪>筋内脂肪の順となり、飽和脂肪酸含量は、その逆の大小関係となった。赤外分光スペクトルと脂肪酸組成の関係付けにPLS回帰分析を適用し、抽出脂肪測定では、一価不飽和脂肪酸含量を決定係数R^2=0.810.97で、飽和脂肪酸含量を0.910.98でそれぞれ予測可能であり、ATR-FTIR法の品質評価への適応性を明らかにした。同一切開面の牛肉試料について、胸最長筋、広背筋、僧帽筋各面の導電率とその異方性を調べた。解体後2週間以内では、電気インピーダンス複素平面図上で細胞組織に由来するCole-Cole円弧を認めた。胸最長筋について画像解析から求めた脂肪組織の配向性と電気インピーダンスの異方性を比較した結果、脂肪組織の配向に伴い導電率は0.140.24(S/m)間で変動し、その変動幅は平均値の±20%となり、脂肪交雑評価への電気インピーダンスの適用性を明らかにした。生牛の頸部-臀部間の体幹部の電気インピーダンスを測定し、Cole-Cole円弧の発現を認め、Haydenの電気的等価回路モデルを適用し、細胞内・外抵抗、膜容量、位相角を決定した。
コーポラティブ型社会住宅における計画の個別性と連動に関する研究

本研究は、都市の大部分を形作る住宅の供給が市場に一任されている日本において、公的介入のある社会住宅の役割を再認識し、その量的計画と計画の質向上について海外の先進事例より基礎的知見を得ようとするものである。具体的には、公的資源が乏しいなかコミュニティ参加により質の高い社会住宅の量的計画を実践する、フィリピンにおけるコーポラティブ型社会住宅「People's Plan」に着目し、その計画プロセスと空間の詳細な分析を通して、個々の計画の住宅個別性出現による質の向上と、計画の連動による計画の都市的・量的展開に関する政策評価を行う。
ロンドンオリンピックのレガシー戦略とクリエイティブシティ創出に関する観光学的研究

本研究から以下の点が明らかになった。第一に、ロンドン大会への評価報告書の検討から、レガシー構想の5つの目標に沿う形で、スポーツ参加者やアスリート支援費の増加、ロンドン東部再開発の進展、雇用創出など経済成長、文化プログラムやボランティア参加者の増加、パラリンピック面の支援充実など、いずれも具体的数値を伴って高い評価を獲得している点が確認された。またOGIレガシー最終評価報告では、環境・社会文化・経済の三分野67の指標に基づき主に持続可能性の観点からのデータ分析で、総じて否定的な影響は見当たらず、ロンドン大会が変化の触媒として強くポジティブな結果を示した点が確認された。第二に、観光政策面のレガシーとして新たに「ゴールデン・レガシー」が公表され、2020年までの英国の観光政策の長期目標が新たに明示化された。実際、大会後の国際観光客受入数が2012年の約2930万人から2018年には3921万人と右肩上がり増加傾向を示し、国際観光収入も総じて増加傾向にあるなどレガシー戦略に伴うポジティブな効果を示すデータと共に、“Beyond London"など首都ロンドン周辺への観光促進策の進展が確認された。第三に、メイン会場跡地の変化について訪問者へのアンケート調査と元政府大会再開発アドバイザー等へのヒヤリングを実施した。その結果、人が訪れにくい“移民と労働者の閉鎖的なコミュニティ"として従来知られた地域が、オリンピックを機にロンドン東部の一大拠点として再生し、国内外の鉄道交通拠点、選手村跡の集合住宅、欧州最大級の公園と巨大ショッピングモールを併設した居住・集客・ビジネスの三要素を伴うエリアへ、また新たに大学、博物館、劇場、省庁・金融のオフィス、デジタル産業の拠点など、テクノロジーと文化施設・アートなどクリエイティブな価値創造の次元を結集した創造都市へと再生されつつある点を確認した。2020年東京五輪の開催に向けてわが国の観光政策に何ができるかという問題意識のもと、本研究では、先行モデルとしての2012年ロンドン大会を主題とし、レガシー研究の視点から、1五輪開催に伴う開催地域へのレガシーの評価と2観光政策への意義を明らかにする。以下は初年度における研究実績の概要である(拙著『基本観光学』第7章)。第一に、ロンドン大会では五輪史上はじめて招致段階から開催後を構想するレガシー計画が提示されたが、現時点から振り返ると、「開催前/中/後」に応じて「環境への配慮⇒若者世代の社会参加⇒ロンドン東部の再開発」へと力点が変化しており、この点を明示的に分析・考察した。第二に、メイン会場跡地が「オリンピコポリス」等として再編される新しい動向に着目しつつ、これを持続的な集客効果を担う集客装置としての側面から捉え直し、観光・ツーリズムとの接点を考察した。この動向は、博物館や大学の誘致など文化要素の活用に伴うクリエイティブシティの創出プロセスを意味し、選手村跡地の高層建築など住宅供給を軸とする旧レガシー計画に比して、ますます観光・ツーリズムの面から重要な意味をもつといえる。第三に、五輪開催地ストラトフォード地区の現地調査を行い、アンケート調査の結果、近年ロンドン市内の居住希望エリア上位を獲得した選手村跡地の集合住宅がコミュニティの面からも充実し、パーク周辺エリアが近隣住民や訪れる人々にとって魅力的なものとして経験されている点を確認した。また大会関係者のヒヤリングをもとに、2000年シドニー大会開催跡地の調査も行った。開催後の広大なスポーツ空間を住宅・ビジネス・イベント・商業空間など「多目的な集客都市」として再編を模索するシドニーの事例は、1周到なレガシー計画と2開催後の集客戦略を伴うテコ入れの必要性を示しており、ロンドン大会の重要な参照点であることが確認された。当初の研究計画に照らして、現時点において、おおむね順調に進捗しているといえる。その理由は、次のとおりである。本研究はレガシー研究の視点から、1ロンドン五輪開催に伴う開催地域へのレガシーの評価と2観光政策への意義を明らかにし、2020年東京五輪の開催に向けた観光政策・研究に寄与することをねらいとするものである。その際、初年度の研究計画では、レガシー戦略がどのように実行に移されるのか、特にロンドン東部のメイン会場跡地が新たに「文化・教育特区」(通称オリンピコポリス)として再編されるなど、レガシー戦略の“再構築プロセス"を中心に分析する予定とした。この点については前述のとおり、資料の分析に加えて現地調査をもとに、観光・ツーリズム(をめぐる施策)との接点を中心に考察し、成果の公表を行うことができた(拙著『基本観光学』第7章を参照)。また二年目の研究計画の一環として、オリンピックパークを舞台とした近隣住民や訪れる人々への調査を位置づけていたが、予備調査として先取りして実施することができた。そのほか関連調査として、ロンドン大会関係者へのヒヤリングにもとづき、2000年シドニー大会との関連性が明確となり、シドニー大会の開催跡地についてレガシー評価の観点から検討できたことも一定の成果といえる。以上のように、初年度における研究計画に関しては、ロンドン東部ストラトフォード地区の現地調査をふまえ、一定の分析と考察、およびそれをふまえた研究成果を公表できていることから、「おおむね順調に進捗している」と自己評価した。他方、1二年目の研究計画として位置づけているクリエイティブシティ(創造都市)論の理論的な整理をはじめ、2今なお変化を遂げているロンドン東部メイン会場エリアの現在進行形の動向についても、引き続き探究すべき課題として残されていることから、これらの点については次項で言及する。

本研究の目的は、12012年ロンドン五輪開催に伴う開催地域へのレガシーの評価と、2観光政策への意義を明らかにすることにある。二年目の実績は下記のとおりである。第一に、五輪開催地ストラトフォード地区でアンケート調査を実施した結果、メイン会場周辺エリアが交通・公園・居住・商業施設・スポーツ施設・ビジネス環境など、「居住・訪問・ビジネス」の三要素を含む多方面で地域住民や訪れる人々の満足度が高い事実を確認できた。また2017年8月ロンドン世界陸上の運営ボランティアにインタビュー調査を行った結果、半数近くが2012年ロンドン五輪でのボランティア経験を有するというソフトレガシーの効果を確認した。第二に、元政府五輪再開発アドバイザーのRalph Ward氏(東ロンドン大学客員教授)にヒヤリング調査を行った。1980年代以降のドックランズ再開発の実務経験から現在に至るロンドン東部再開発の文脈をふまえ、用地買収・拡大や資金調達の加速化、貧困地区への多様性促進(=非スラム的滞留化)など、ロンドン五輪開催に伴う意義や効果に関する重要な証言を確認できた。第三に、近年ロンドン五輪の評価や都市開発との関連を扱う研究が多数刊行されていることから文献調査を進めるとともに、Greatキャンペーンの延長線上に進捗している英国の観光政策について追加調査を行い、旅行者の首都一極集中から地方拡散を促進する取組み(Beyond London)や集客数のデータなど重要事項を実態ベースで追跡した。またバルセロナ五輪跡地の調査も行った。1992年五輪開催を機に旧市街や海浜再開発エリアの都市再生を加速させ、歴史や文化遺産・アート・食などソフトパワーの諸要素を観光・集客とビジネスに結びつけクリエイティブシティとして脚光を集める都市再生モデルとして、先行研究が示すとおりロンドン五輪の参照点の一つであることが確認された。研究計画に照らして、概ね順調に進捗している。その理由は下記のとおりである。第一に、開催地域へのレガシーについては、住宅中心の当初計画に対して「オリンピコポリス」への再編プランにより文化・教育特区としてクリエイティブシティへと再生するメイン会場跡地ストラトフォード地区の実態把握を課題とした。この点については、メイン会場周辺で地域住民や訪問者へのアンケート調査を継続実施した。またメイン会場周辺エリアへの波及効果とレガシー評価については、新たに東ロンドン大学客員教授のRalph Ward氏の協力を得てLower Lea Valley地域のフィールド調査とヒヤリング調査により、ロンドン東部再開発の文脈の中で五輪開催に伴う意義・効果に関する重要な証言を確認できた。本件の成果は、学会報告でも一部公表した。第二に、観光政策へのレガシーについては、Greatキャンペーンの延長線上に進捗している英国の観光政策について追加調査を行うとともに、旅行者の首都一極集中から地方拡散を促進する取組み(Beyond London)や集客数のデータなど重要事項を実態ベースで追跡した。また近年、ロンドン五輪の評価や都市開発との関連を扱う研究が多数刊行されており(“The London Olympics and Urban Development"等)、既存の観光政策の文書と合わせて整理と追跡を継続している。
サルコペニア合併高齢保存期CKD患者の食事療法の開発

加齢や疾患に伴い、筋肉量が減少し、筋力や身体機能が低下している状態をサルコペニアといいますが、近年サルコペニアと慢性腎臓病(CKD)を合併した患者さんが増加しています。サルコペニアとCKDの合併は、生命予後が悪く、改善のための治療が必要です。サルコペニアの治療には十分な運動療法とたんぱく質摂取が推奨されますが、CKD治療にはたんぱく質制限食が指導され、両方の病態を合併する患者さんではどちらの食事療法を優先すべきか明らかではありません。本研究では、サルコペニアを合併した高齢の保存期CKD患者さんにおいて、運動療法指導下でのたんぱく質摂取量の違いが、腎臓病とサルコペニアに与える影響を検討します。
日本人学者による朝鮮の民俗調査の特徴に関する研究-1900〜1910年を中心に-

本研究の目的は20世紀初期に行われた朝鮮の民俗調査資料の価値を評価することである。研究の対象は鮎具房之進、鳥居竜蔵、李能和によって実施された朝鮮の巫俗調査であり、1900-1910年代におけるこれらの朝鮮民俗研究は主に巫俗に集中していた。特に鮎具房之進、鳥居竜蔵による調査は初めての試みであり、朝鮮巫俗を本格的な学術研究として取り上げたことでもその意義が大きい。まず、鮎具房之進の「韓国に於ける薩満教習俗」(『韓国研究会談話録』3、韓国研究会、1903、pp.48-76)では全般的に朝鮮巫俗の神名称、男女巫の区分、呪術の方法、儒仏混合方式、巫俗的な意識と生活方式の関係を明らかにしている。この文献は神々の名称を具体的に記述しており、貴重な資料で、その価値が非常に大きい。また、巫俗的な観点から人材登用、禁忌などを明確に解析した。朝鮮の祭礼は表面的に儒教的特徴が強く現れるが、その中に内在している精神的な世界の大部分が巫俗的な思想を内包していると主張した。しかし、このような特徴があるにもかかわらず、研究の対象地域と調査時期、調査方法などが不明確であるため、資料自体に対する信頼度が低いという限界がある。次に鳥居竜蔵の「朝鮮の巫に就いて」(『東亜之光』第六巻第十一号、東亜協会、1913、pp.17-26)では巫の地域的分布、芸能方式、巫の役割などについて述べている。朝鮮の`咸興'を中心に南側を南方系、その上側を北方系、そしてその間を中間地帯に設定し、朝鮮の巫を大きく三つの類型に分けた。この文献は実際に現場調査を行った資料として極めて重要な価値を持っている。例えば実際に行われた儀式におけるパフォーマンスである3人1組の踊りと演奏方式を生々しく表現している。しかし、このように現場調査に基づいた記述にもかかわらず、データの量的・質的不足で、客観性の欠如による短編的な記述や論理的な飛躍が現れており調査の限界がある。最後に李能和の「朝鮮巫俗考」(『啓明』19号、啓明倶楽部、1927、pp.1-85)は100種余りの膨大な文献調査を通して朝鮮巫俗の全般的な理解を目的にした研究である。朝鮮巫俗の由来、風俗、巫歌、儀式の種類と特徴、全国的な分布と様相までを詳しく述べている。鮎具房之進、鳥居竜蔵に比べると二人の限界という指摘された研究地域と時期、調査方法などがある程度見直されたと言えるが、文献中心的な論述に偏っている。結局、鮎具房之進、鳥居竜蔵の資料が高く評価できるのは1900-1910年代において実際に朝鮮の巫俗現場で行われたパフォーマンスを記録した数少ない資料であることである。当代の巫俗現場における具体的な記録資料が殆ど現存しないため、非常に貴重な資料であることは間違いない。李能和の資料は韓国人による最初の本格的な巫俗研究としてその価値が高い。以上の三人の研究資料は後代の研究者である村山智順、秋葉隆の論文で頻繁に引用されていることから研究史の観点からも韓国最初の巫俗資料として非常に大きな意味があると思われる。

最後に李能和の「朝鮮巫俗考」(『啓明』19号、啓明倶楽部、1927、pp.1-85)は100種余りの膨大な文献調査を通して朝鮮巫俗の全般的な理解を目的にした研究である。朝鮮巫俗の由来、風俗、巫歌、儀式の種類と特徴、全国的な分布と様相までを詳しく述べている。鮎具房之進、鳥居竜蔵に比べると二人の限界という指摘された研究地域と時期、調査方法などがある程度見直されたと言えるが、文献中心的な論述に偏っている。結局、鮎具房之進、鳥居竜蔵の資料が高く評価できるのは1900-1910年代において実際に朝鮮の巫俗現場で行われたパフォーマンスを記録した数少ない資料であることである。当代の巫俗現場における具体的な記録資料が殆ど現存しないため、非常に貴重な資料であることは間違いない。李能和の資料は韓国人による最初の本格的な巫俗研究としてその価値が高い。以上の三人の研究資料は後代の研究者である村山智順、秋葉隆の論文で頻繁に引用されていることから研究史の観点からも韓国最初の巫俗資料として非常に大きな意味があると思われる。
微粒子表面の構造設計による対流圏不均一反応の解析

土壌エアロゾル表面は有機物を分解している可能性があるが、その主成分はSi、Al、Fe等の酸化物で、このうち化学的活性が大きいのはFeである。エアロゾルの構造や成分には分布があるため、大気反応の予測には表面構造設計による実験データの蓄積が必要とされる。本年度はFeの原子層酸化物をSiO_2上に合成し、Fe原子1つあたりの有機物分解速度を測定した。有機物は、対流圏均一反応では分解されないCCl_3F(フロン11)である。Fe(iso-C_3H_7O)_3をSiO_2表面水酸基と反応、酸化、Fe原子層酸化物を得た。フロン11の分解生成物はフロン12、CO_2の他少量のCOであった。酸素が無い状態、大気酸素圧がある状態共に、フロン12とCO_2の生成速度は共にフロン11分圧の一次に比例した。これらは熱反応で、大気酸素圧下で活性化エネルギーはフロン12生成がほぼ0 KJ/mol、CO_2は26 KJ/molであった反応中の赤外スペクトルは、気相フロン11、12以外に吸着COに帰属される2135cm^<-1>の吸収が見られた。気相排気により全の吸収は消失すること、2135cm-1の吸収強度は反応時間に依存しないことから、CO_2生成は吸着COを経ていると考えられる。大気酸素圧下ではCO_2生成よりフロン12生成が2桁以上速いことから、フロン11分解反応速度をフロン12生成速度(Fe原子一個当たり、r/Pa・min^<-1>=2.6×10^<-24>P(CCl_3F))に近似して、対流圏における寿命を計算すると12000年となった。フロン11が成層圏へ到達し分解される寿命は65-100年と見積もられているため、エアロゾン表面でのFe酸化物による熱分解は、これに比べ無視しうることが明らかになった。以上は乾燥条件での反応であるが、水蒸気存在下ではフロン12生成は完全に停止し、1/3から1/4に抑制されたCO_2生成のみになった。以上の方法論、結果は対流圏下均一反応による有機物分解速度を推定するのに一定の効果があると考えられる。対流圏のエアロゾルで濃度が大きく光化学反応を触媒する重要な元素は鉄であるが、合成による表面構造設計に先立ち、本年度は必要な装置の作成の他、天然の鉄酸化物について、表面構造と活性の相関、詳細な速度論的検討を行った。反応は二酸化窒素共存下におけるプロピレンの酸化反応である。多量に天然に存在する鉄酸化物はα-Fe_2O_3,γ-Fe_3O_3,Fe_3O_4であるが、CO,CO_2の生成速度はα-Fe_2O_3>gammma-Fe_2O_3≒Fe_3O_4の順であった。種々の環境物質の運命予測に実験室データを利用するためには、反応速度の圧力依存性が欠かせないが、この目的のためには見かけの圧力依存性を提供すれば十分であると考え、プロピレン、二酸化窒素、水蒸気の分圧をそれぞれ変化させ酸化速度を測定した。この結果、CO生成は、プロピレン圧に対し1/2次、二酸化窒素圧に対し、2/3次の依存性を示し、CO_2生成はそれぞれ1/2次、0次になった。水蒸気依存性については最適値が存在し、CO_2生成に関しては、1200Pa(20°Cの湿度として51%)程で速度が最大値をとる。COも水蒸気が存在しない時よりは、少量存在(100Pa,20°Cの湿度として4%程度)する条件で速度は最大になった。このように完全乾燥した条件より水の存在下の方が表面酸化速度が大きいことは、環境における表面活性化の点で興味が持たれるので赤外分光法により二酸化窒素の吸着状態を調べた。予め水蒸気が吸着した表面では、乾燥した表面に見られる1604,1580cm^<-1>の吸着|-NO_2他、1276,1238cm^<-1>のN-O間が弱くなった活性化吸着状態が観測された。前者は室温排気による強度減少が少ないのに対し、後者は顕著な減少を示した。表面構造的には吸着水が二酸化窒素の活性化に寄与していることが判明した。

これらは熱反応で、大気酸素圧下で活性化エネルギーはフロン12生成がほぼ0 KJ/mol、CO_2は26 KJ/molであった反応中の赤外スペクトルは、気相フロン11、12以外に吸着COに帰属される2135cm^<-1>の吸収が見られた。気相排気により全の吸収は消失すること、2135cm-1の吸収強度は反応時間に依存しないことから、CO_2生成は吸着COを経ていると考えられる。大気酸素圧下ではCO_2生成よりフロン12生成が2桁以上速いことから、フロン11分解反応速度をフロン12生成速度(Fe原子一個当たり、r/Pa・min^<-1>=2.6×10^<-24>P(CCl_3F))に近似して、対流圏における寿命を計算すると12000年となった。フロン11が成層圏へ到達し分解される寿命は65-100年と見積もられているため、エアロゾン表面でのFe酸化物による熱分解は、これに比べ無視しうることが明らかになった。以上は乾燥条件での反応であるが、水蒸気存在下ではフロン12生成は完全に停止し、1/3から1/4に抑制されたCO_2生成のみになった。以上の方法論、結果は対流圏下均一反応による有機物分解速度を推定するのに一定の効果があると考えられる。
国際的な財政政策としての失業・環境問題対策の実践と効果の検証

本研究は、財政政策の中でも中心的な政策手段である租税政策を検討する中で、発展途上国で深刻な失業問題、そして、世界的に問題となっている環境問題の解決手段を国際的財政・公共政策の中に求め、国際協調的政策手段の設計を行った。その成果のひとつは、Nova Science Publishersから刊行予定の研究書の1章に所収予定であり、もうひとつは、小樽商科大学:経済研究会にて報告し、研究論文として、小樽商科大学ディスカッションペーパーにて発表した。以下は本研究の主要成果である。1租税政策を中心に据えた上で、失業問題、特に、失業給付の正当性について検証した。そして、当該問題を発展途上国問題を含めた国際的見地から検討し、その実施可能性について検証した。2環境問題の対策を最適課税論的なピグー租税・補助金政策の見地、および租税改革の見地から検討した。国際間、特に国際協調的な政策問題に発展させることにより、より実現可能な国際的な環境対策の問題として位置付け、総合的に国際協調政策が実施可能性であることを検証した。3租税政策を中心政策に据え、失業問題・環境問題を同時に解決できる国際的な公共政策の提言、および実施可能性の検証が課題であるが、まず、ピグー課税による外部不経済を生み出す財への増税により、国際的な経済不効率を是正し、さらにこの増収をもとに、労働課税の減税が可能となれば、労働インセンティブの創出効果が期待され、二重配当効果の可能性が検証され、国際的に問題となっている失業問題も同時に対策可能であることを示した。今後は、より総合的に失業問題と環境問題を捉え、国際的な政策として実現可能性の高い政策提言を試みてゆく。今年度は、財政政策の中でも中心的な政策手段である租税政策を検討する中で、発展途上国で深刻な失業問題、そして、世界的に問題となっている環境問題の解決手段を国際的財政・公共政策の中に求め、国際協調的政策手段の設計を行った。そして、日本経済学会2003年度春季大会(於:大分大学)で研究論文「最適課税理論の手法を用いたDouble-dividend仮説の再考察」でまとめ、その成果を山田雅俊教授(大阪大学)と共同で報告した。以下は今年度の課題研究の主要成果である。3租税政策を中心政策に据え、失業問題・環境問題を同時に解決できる国際的な公共政策の提言、および実施可能性の検証が課題であるが、まず、ピグー課税による外部不経済を生み出す財への増税により、国際的な経済不効率を是正し、さらにこの増収をもとに、労働課税の減税が可能となれば、労働インセンティブの創出効果が期待され、いわゆる二重配当効果の可能性が見られることが分り,国際的に問題となっている失業問題の対策も同時に可能となることの示唆を行った。次年度は、より総合的に失業問題と環境問題を捉え、そして、国内外により実践的な実現可能性の高い政策提言を試みてゆく予定である。

その成果のひとつは、Nova Science Publishersから刊行予定の研究書の1章に所収予定であり、もうひとつは、小樽商科大学:経済研究会にて報告し、研究論文として、小樽商科大学ディスカッションペーパーにて発表した。以下は今年度の課題研究の主要成果である。1租税政策を中心に据えた上で、失業問題、特に、失業給付の正当性について検証した。そして、当該問題を発展途上国問題を含めた国際的見地から検討し、その実施可能性について検証した。2環境問題の対策を最適課税論的なピグー租税・補助金政策の見地、および租税改革の見地から検討した。国際間、特に国際協調的な政策問題に発展させることにより、より実現可能な国際的な環境対策の問題として位置付け、総合的に国際協調政策が実施可能性であることを検証した。3租税政策を中心政策に据え、失業問題・環境問題を同時に解決できる国際的な公共政策の提言、および実施可能性の検証が課題であるが、まず、ピグー課税による外部不経済を生み出す財への増税により、国際的な経済不効率を是正し、さらにこの増収をもとに、労働課税の減税が可能となれば、労働インセンティブの創出効果が期待され、二重配当効果の可能性が検証され、国際的に問題となっている失業問題も同時に対策可能であることを示した。今後は、より総合的に失業問題と環境問題を捉え、そして、国内外により実践的な実現可能性の高い政策提言を試みてゆく予定である。