hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音速流中における液体炭化水素系燃料の保炎・着火技術に関する研究

このため,燃焼器内にキャビティーを設けて保炎領域とすることが有効であることが示唆されている.昨年度の実験結果から,キャビティーを設置した場合のキャビティー深さ,キャビティー長さ,および燃料の噴射形態に関して,キャビティーが最適に機能する条件の指針を得ることが出来た.本年度は,この結果を踏まえて,新たに設計したキャビティーおよび燃焼噴射器を用いて,超音速燃焼風洞にて燃焼実験を行った.燃料は代表的な炭化水素燃料であるケロシンを用いた.噴射時に窒素ガスをキャリアガスとともに二相流にして噴射することで,流れ場への貫通力を高め,また微粒化が促進されることが期待される.また,キャビティーは,燃焼時に形成される再循環領域がキャビティー内から飛び出さないように適度に深く設定し,キャビティー長さも保炎領域として最適に働くように設定した.また,燃料をキャビティーの上流から噴射することで,キャビティー内部が燃料過濃状態になることを避けた.着火は,水素をパイロット噴射することで行った.この結果,超音速流中においても,安定にケロシン火炎を保炎することが可能であった.また,火炎長さも従来の燃焼器を用いた場合に比べて短くなっていることが確認され,キャビティーが保炎領域として十分機能していることが確かめられた.昨年度までの実験および数値計算の結果から,キャビティーの設置により,滞留時間の増大と温度回復によるダムケラ数の増大から,保炎性能の改善が予想された.これらを踏まえて,本年度はキャビティー内部の温度測定を,赤外線ふく射二色法で行った.化学反応特性時間は温度の非線形関数となるため,保炎性能はキャビティー内温度に強く影響を受けると考えられるが,超音速流れかつ高エンタルピー流れであるため,これまで主流内部の温度計測は行われていない.これは,熱電対などによる接触法の温度計測では,衝撃波を発生させてしまい測定場を乱してしまい,また衝撃波発生時の熱負荷で計測プローブが焼損してしまうためである.これに対し,赤外線ふく射二色法では,主流中のターゲットとなる媒質からのふく射強度の波長依存性を利用するため,本研究対象のような高エンタルピー超音速流れ場に適用するのに好都合である.本研究では,風洞設備の加熱装置にVitiated Air方式を利用しているため,H20をターゲットとして測定を行った.ふく射二色法では,これまで研究代表者らによって開発されてきた,統計モデルを組み込んだ手法が用いられた.この結果,主流中央部,主流境界層付近,キャビティー内部,およびキヤビティーランプ部などの主要部分の温度測定を行うことに成功した.これらを数値計算と比較した結果,主流が再付着し複雑な流れ場が形成されていると考えられるランプ部分を除いて,数値計算と実験値はおおむね妥当な値を示すことが確認され,本計測法の実効性が証明された.
教授設計学に基づく聴覚障害学生支援のための教材開発

本研究は「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」の施行を踏まえ、聴覚障害学生の学生生活に対する支援の初学者を、効率的・効果的に育成できるプログラムを作成し、研修パッケージとして開発することに目的をおいた。今年度は研究計画に従い、当事者ニーズの吸い上げ及び教材の設計と試作、連携教育機関との打ち合わせ等を進めることができた。本研究は二カ年の計画であるが、次年度の若手研究に採択されたため、今年度をもって辞退する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
高校数学におけるWeb型数学史博物間によるe-Learningの展開

本研究の目的は、高校数学において数学文化、すなわち数学史の学習支援コンテンツとしての活用を提案することにある。本研究はITを活用して、高校数学におけるWeb型数学史科学館によるe-Learningの展開を行った。具体的には、Web型数学史科学館とWebを活用した6つの数学教育の実践を行った。Web型数学科学館の基本コンセプトは、(1)数学的な見方・考え方からみた数学史の発展、(2)数学の楽しさ・おもしろさ・不思議さを実感できるコンテンツ、(3)Web型e-Learningの特性の活用である。その展示内容は、(1)数学の発展性:数学はどう発展してきたか、何が問題となったか、(2)数学の実在性:数学的な実在はどう考えられていたか、(3)数学の論理性:数学的な論理性はどう発展してきたか、(4)数学の表現性:数学的な表現はどう発展してきたか、(5)数学の道具性:数学で使う道具はどう発展してきたか、(6)特別展示:世界の数学科学館の6つである。さらにWebを活用した6つの数学教育の実践は以下の通りである。事例1:機構に関するWebサイトを活用したレゴによる直線運動と円運動の変換の再現事例2:Webを活用したπの歴史とその近似値の探究事例3:和算に関するWebサイトを活用した算額の現代的解法と問題作り事例4:魔方陣の作成と黄金比の世界の探究事例5:Web検索を活用したデカルトとディオファントスの業績の探究事例6:Webを活用した確率の歴史の探究本研究の意義は、高校数学において数学文化、すなわち数学史の学習支援コンテンツとしての活用を提案することにある。本研究はITを活用して、高校数学におけるWeb型数学史科学館によるe-Learningの展開を行う。具体的には、数学文化の創造性を強調した学習コンテンツ(Web型数学史科学館)を開発した。Web型数学科学館の基本コンセプトは以下の通りである。1.数学的な見方・考え方からみた数学史の発展:エジプト時代、ギリシア時代、中世、近世、現代と年代順に数学史を辿るのではなく、数学的な見方・考え方の発展の歴史を辿る。2.数学の楽しさ・おもしろさ・不思議さを実感できるコンテンツ:高校生が数学の楽しさ・おもしろさ・不思議さを実感できるようにするため、学習指導要領や教科書にはないコンテンツも幅広く取り上げる。3.Web型e-Learningの特性の活用:従来の書物による学習よりも、数学的な内容への関心を高める工夫としてWeb型e-Learningの特性を活用する。例えば、キーワードの検索機能、関連トピックへのリンク、HTMLの階層性の活用などを取り入れる。上記の基本コンセプトに基づいてWeb型数学科学館の展示フロアの構成を行い、展示フロアは以下の6つとした。1.数学の発展性:数学はどう発展してきたか、何が問題となったか?2.数学の実在性:数学的な実在はどう考えられていたか?3.数学の論理性:数学的な論理性はどう発展してきたか?4.数学の表現性:数学的な表現はどう発展してきたか?5.数学の道具性:数学で使う道具はどう発展してきたか?6.特別展示:世界の数学科学館本研究の目的は、高校数学において数学文化、すなわち数学史の学習支援コンテンツとしての活用を提案することにある。事例1:機構に関するWebサイトを活用したレゴによる直線運動と円運動の変換の再現事例2:Webを活用したπの歴史とその近似値の探究事例3:和算に関するWebサイトを活用した算額の現代的解法と問題作り事例4:魔方陣の作成と黄金比の世界の探究事例5:Web検索を活用したデカルトとディオファントスの業績の探究事例6:Webを活用した確率の歴史の探究
カレイ類の成長と代謝に及ぼす緑色光の内分泌作用機序の解明

【研究1】緑色光の照射期間と成長(研究計画調書の飼育実験1と分析実験1に対応)[目的]ホシガレイにおいて緑色光照射時間の長短と成長の関係および内分泌と代謝に対する効果を明らかにする。[結果]ホシガレイに対して緑色光を3,6,12時間照射して28日間飼育した。その結果,緑色光照射により摂餌量,胃充満度及び肥満度が増加することを認めた。すなわち,緑色光の成長促進効果は照射時間依存的であることが示された。また,メラニン凝集ホルモン遺伝子の発現が照射時間の長さに依存して高まることが認められた。一方,緑色光と血中インスリン動態の間に相関は認められなかった。【研究2】緑色光の強度と成長(研究計画調書の飼育実験2と分析実験1に対応)[目的]緑色光の成長促進効果における光強度依存性の有無を調べる。[結果]成長とホルモン遺伝子発現に対する緑色光の強度の効果を調べた。その結果,緑色光照射区のホシガレイ全長の日間成長率は対照群区に比べて高かったが,光強度依存性は認められなかった。脳内におけるメラニン凝集ホルモン遺伝子の発現量は光強度依存的に増加した。脳下垂体におけるソマトラクチン遺伝子の発現量は光強度依存的に減少した。【研究3】緑色光と内分泌・成長・肥満度(研究計画書の飼育実験4と分析実験2に対応)[目的]筋肉成分の分析をはじめとして,緑色光と食欲・成長関連ホルモン,アミノ酸およびグルコース輸送系の関連を明らかにする。[結果]緑色光照射下で飼育したホシガレイの筋肉において,遊離アミノ酸には対照区の間に差異は認められなかった。これらの成果は,緑色光の成長促進効果のメカニズム解明を,筋肉そのものではなく,行動を視野に入れて中枢の内分泌系および神経系において追求するべきであることを示唆する。一方,緑色光照射によって皮膚における黒色素胞刺激ホルモン前駆体遺伝子の発現が,インビトロで高まるとの知見を得た。平成30年度の交付申請書に記載した研究計画が,概ね予定どおり伸展したため。申請時の研究計画調書に記載した研究項目は次の5点である:1照射時間と光強度,2水温依存性,3脳と脳下垂体のホルモン,4消化器系ホルモン,5肥満度とメタボローム。過去2年間の研究成果にもとづく,今後の研究の推進方策は以下のとおりである。「1照射時間と光強度」については,さらに推進するべきとの知見を得た。「2水温依存性」については目的を達したため終了とする。「3脳と脳下垂体ホルモン」については,皮膚で発現する脳下垂体ホルモン遺伝子の作用を解明するという新たな課題が生じた。「4消化器系ホルモン」については緑色光との関連性が低いことを認めたため終了とする。「5肥満度とメタボローム」については,代謝ではなく行動に力点をおくべきとの知見を得た。すなわち,1,3および5に力点をおく。【研究1】緑色光の照射期間と成長。[目的]ホシガレイにおいて緑色光照射時間の長短と成長の関係,および内分泌と代謝に対する効果を明らかにする。[方法]ホシガレイに対して緑色LED光(水面上10μmol/m2/s)を3時間(07:0010:00), 6時間(07:0013:00)および12時間(07:0019:00)照射して28日間飼育した。対照群は屋内光で飼育した。実験群では屋内光に緑色LED光を追加した。[結果]緑色LED光の照射時間が長くなるにつれてホシガレイの成長が良好となり,12時間照射群における28日後の体重は対照群に対して統計上有意に増加していた。同様の増加は全長と体重の日間成長率にも認められた。一方,緑色光照射下のホシガレイ皮膚におけるプロオピオメラノコルチン遺伝子の発現量が対照群より増加していることを認めた【研究2】緑色光の強度と成長。[目的]緑色光の成長促進効果における光強度依存性の有無を調べる。[方法]ホシガレイに異なる3種類の強度の緑色LED光(それぞれ水面上5,10および15μmol/m2/s)を1日10時間(07:0017:00)照射して28日間飼育した。対照群や給餌は研究1と同様とした。[結果]緑色LED光を照射下のホシガレイにおける体重の日間成長率は対照群に比べて高かった。しかし統計上の有意差は認められなかった。一方,脳内におけるメラニン業種ホルモン遺伝子の発現量は光強度の増加に応じて高くなり,統計上の有意差も認められた。【研究3】緑色光と内分泌・成長・肥満度。[目的]筋肉成分の分析をはじめとして,緑色光と食欲・成長関連ホルモン,アミノ酸およびグルコース輸送系の関連を明らかにする。[結果]緑色光照射下で飼育したホシガレイの脳下垂体および皮膚で発現する遺伝子のカタログをRNA-Seqによって作成した。対照には屋内光飼育群を用いた。平成29年度の交付申請書に記載した研究計画が、概ね予定どおり進展したため。

その結果,緑色光照射により摂餌量,胃充満度及び肥満度が増加することを認めた。すなわち,緑色光の成長促進効果は照射時間依存的であることが示された。また,メラニン凝集ホルモン遺伝子の発現が照射時間の長さに依存して高まることが認められた。一方,緑色光と血中インスリン動態の間に相関は認められなかった。【研究2】緑色光の強度と成長(研究計画調書の飼育実験2と分析実験1に対応)[目的]緑色光の成長促進効果における光強度依存性の有無を調べる。[結果]成長とホルモン遺伝子発現に対する緑色光の強度の効果を調べた。その結果,緑色光照射区のホシガレイ全長の日間成長率は対照群区に比べて高かったが,光強度依存性は認められなかった。脳内におけるメラニン凝集ホルモン遺伝子の発現量は光強度依存的に増加した。脳下垂体におけるソマトラクチン遺伝子の発現量は光強度依存的に減少した。【研究3】緑色光と内分泌・成長・肥満度(研究計画書の飼育実験4と分析実験2に対応)[目的]筋肉成分の分析をはじめとして,緑色光と食欲・成長関連ホルモン,アミノ酸およびグルコース輸送系の関連を明らかにする。[結果]緑色光照射下で飼育したホシガレイの筋肉において,遊離アミノ酸には対照区の間に差異は認められなかった。これらの成果は,緑色光の成長促進効果のメカニズム解明を,筋肉そのものではなく,行動を視野に入れて中枢の内分泌系および神経系において追求するべきであることを示唆する。一方,緑色光照射によって皮膚における黒色素胞刺激ホルモン前駆体遺伝子の発現が,インビトロで高まるとの知見を得た。平成30年度の交付申請書に記載した研究計画が,概ね予定どおり伸展したため。平成30年度は、申請時の研究計画調書に記したとおりに進める。申請時の研究計画調書に記載した研究項目は次の5点である:1照射時間と光強度,2水温依存性,3脳と脳下垂体のホルモン,4消化器系ホルモン,5肥満度とメタボローム。過去2年間の研究成果にもとづく,今後の研究の推進方策は以下のとおりである。「1照射時間と光強度」については,さらに推進するべきとの知見を得た。「2水温依存性」については目的を達したため終了とする。「3脳と脳下垂体ホルモン」については,皮膚で発現する脳下垂体ホルモン遺伝子の作用を解明するという新たな課題が生じた。「4消化器系ホルモン」については緑色光との関連性が低いことを認めたため終了とする。「5肥満度とメタボローム」については,代謝ではなく行動に力点をおくべきとの知見を得た。すなわち,1,3および5に力点をおく。
放射能標識抗HER2抗体を用いた放射免疫療法の最適化に関する研究

近年、分子標的の概念や技術が確立され、さまざまの疾患において分子標的を用いた手法が応用されつつあり、ある病態では既に優れた有効性が確認され、診療に不可欠なものとなっている。この分子標的の一分野として、悪性腫瘍を認識するモノクローナル抗体を放射性同位元素で標識し生体に投与して悪性腫瘍の診断や治療を行う抗体シンチグラフィや放射免疫療法は、すでに多くの基礎的検討、臨床応用が進められてきた。本研究は、分子標的の手法を用いて、腫瘍のイメージングおよび治療を目的とした。放射能標識抗HER2抗体を用いた放射免疫療法の実用化に向けて、モノクローナル抗体による内部放射線療法を行うために放射性同位元素と抗体との標識法の諸課題を検討した。マクロサイクルの構造を持つキレート剤は、その標識化合物の安定性によって、放射免疫療法を行う際キレート剤に適していると考えられる。キレートを用いた放射能標識におけるパラメータの設定を行い、動物を用いたヒトの腫瘍モデルで腫瘍標的の条件最適化を検討した。また本研究においては、放射免疫治療に関する基礎的検討として、マウスのモデルにおいて放射能標識した腫瘍細胞の体内分布を調べた。これは、腫瘍をトレーサで標識し細胞の門脈内投与や脾内投与によって肝転移のモデルを確立したものである。肝転移マウスに放射能標識抗体を投与し、その全身の分布や転移巣におけるミクロな分布を確かめた。この肝転移モデルを用いて転移病変を示すトレーサの集積を調べて、放射免疫治療における基礎的解析とした。さらに実際に放射免疫療法の臨床応用を行う場合、放射線防護を考慮し放射線安全基準を順守した診療体制を準備しておくことが不可欠であり、これについても本研究でその要件を考察した。分子イメージングや分子標的治療が次々に臨床応用されている現在、本研究のような基礎的検討の意義は大きいと思われる。モノクローナル抗体による放射免疫療法を行うために放射性同位元素と抗体との標識法の検討を行った。前年度までにマクロサイクルの構造を持つキレート剤を合成し、抗体との結合を基礎的に確認していた。今回は実際にヒトへの投与も可能な条件で標識を行い、このキレートを使った抗体標識の有用性を評価した。このキレートは、6-(4-isothiocyanatobenzyl)-5,7-dioxo-1,11-(carboxymethl)-1,4,8,11-tetraazacyclotridecaneであり、抗体とTc-99mやRe-186、Re-188とを安定して結合させるために設計したキレートである。モノクローナル抗体として、表皮細胞増殖因子受容体(EGF-R)を認識する抗EGF-R抗体を用いた。腫瘍としてヒト腫瘍細胞株で、EGF-Rを多く発現している神経膠芽腫U-87、乳癌MB468の細胞株を用いた。コントロールとしてEGF-Rを発現していないエーリッヒ腹水腫瘍EATを用いた。これらの腫瘍をヌードマウスに移植し一定の大きさになった時点で、Tc-99m標識EGF-R抗体を投与して経時的に体内分布を検討した。イメージングプレートを用いてこの担癌ヌードマウスのイメージングも行った。従来のキレートを用いる標識よりも放射性化合物としての安定性が高く、神経膠芽腫U-87、乳癌MB468において良好な腫瘍/正常組織比を得ることができた。イメージングにおいても腫瘍集積が明瞭であった。このキレートを用いることにより抗HER2抗体もRe-186、Re-188などのβ線放出核種と結合できることが期待できた。Molecular Targetingの手法を用いて、腫瘍のイメージングおよび治療を目的とした。

マクロサイクルの構造を持つキレート剤は、その標識化合物の安定性によって、放射免疫療法を行う際キレート剤に適していると考えられる。前年度までに合成したキレート剤を用いて、可能な条件で標識を行い、このキレートを使った抗体標識の有用性を評価した。キレートは抗体とTc-99mやRe-186、Re-188とを安定して結合させるために設計したキレートである。モノクローナル抗体として、表皮細胞増殖因子受容体(EGF-R)を認識する抗EGF-R抗体を用いた。腫瘍としてヒト腫瘍細胞株で、EGF-Rを多く発現している神経膠芽腫U-87、乳癌MB468の細胞株を用いた。腫瘍をヌードマウスに移植し一定の大きさになった時点で、Tc-99m標識EGF-R抗体を投与して経時的に体内分布を検討した。従来のキレートを用いる標識よりも放射性化合物としての安定性が高く、神経膠芽腫U-87、乳癌MB468において良好な腫瘍/正常組織比を得ることができた。また、今回、放射免疫療法の臨床応用に向けたプロセスの一環として、Y-90標識抗CD20抗体ibritumomab tiuxetanによる放射免疫療法を想定して、この放射性薬剤を投与された患者が治療病室から退出する際のあり方に関して、発生する放射線被ばくについてシナリオを立てて評価した。さらに今年度は本学においてPET施設を開設し、サイクロトロン・薬剤合成装置により、F-18FDG、C-11 methionineを合成し、本施設における放射性薬剤の安定性・安全性を確立した。これは、放射能標識モノクローナル抗体の臨床応用に関しても役立つ技術であり、来年度の研究への寄与が期待された。(以上797字)分子イメージングや分子標的治療が関心を集めているが、その一分野として悪性腫瘍を認識するモノクローナル抗体を放射性同位元素で標識し生体に投与して悪性腫瘍の診断や治療を行う抗体シンチグラフィや放射免疫療法は、これまでに基礎的検討、臨床応用が進められてきた。今年度本研究は、分子標的の手法を用いて腫瘍のイメージングおよび治療を目的とした。放射能標識抗HER2抗体を用いた放射免疫療法の実用化に向けて、モノクローナル抗体による内部放射線療法を行うために放射性同位元素と抗体との標識法の諸課題を検討した。キレートを用いた放射能標識におけるパラメータの設定を行い、腫瘍モデルで腫瘍標的の条件最適化を検討した。また実際に放射免疫療法の臨床応用を行う場合、放射線防護を考慮し放射線安全基準を順守した診療体制を準備しておくことが不可欠であり、これについても今年度本研究でその要件を考察した。放射免疫療法を実際に医療施設で施行する際には、国内法令や国際的な指針を順守することが求められ、施設基準や行為基準を確立することが重要である。また実際に本施設で放射免疫療法を行うため、施設の放射線防護の基準を検討し、シミュレーションを行つて遮蔽、排気・排水などの設備の能力を計算した。
エマルションによる大統計ダブルハイパー核生成実験

原子核乾板中のグザイ粒子追跡の全自動化に成功し,従来の数百倍速のダブルハイパー核全面探査システムを構築した。その結果,過去の実験の乾板内に世界初のグザイハイパー核(木曽イベントと命名)の検出に成功し,グザイと核との間に引力的な核力が働くことを突き止めた。J-PARC実験(E07)では,2.1tの乳剤を乾板にして神岡鉱山内に保管し,半導体飛跡検出器,X線検出器(Hyperball-X)やビームライン上の検出器の駆動に成功した。平成28年度に最優先でビーム照射実験が可能となった。理論では,ラムダ-ラムダ相互作用のp-waveの斥力効果が、中性子星の最大質量に大きく影響を及ぼすことを指摘した。エマルション関係では,まず全面スキャンの高速化に向けて,企業の技術支援を受けながら顕微鏡光源の開発とカメラの選択および駆動・解析ソフトの開発を進めてきた結果,これまでの数百倍速の駆動に成功した。両面半導体検出器に性能の安定が期待できないため,急遽シリコンストリップ検出器(SSD)に変更し,プロトタイプの性能評価を行った。さらに,その結果をもとに,大幅な改良を加えた実機の設計を行った。この新しいSSDでは,センサーをばらばらに用いるのではなく,4枚貼りあわせて使うことで,プロトタイプよりも薄くすることができる。ハイブリッド・エマルション実験のセットアップをGEANTシミュレーションで検討した結果,スペクトロメータ電磁石KURAMAのギャップを500mmから800mmに広げることで,エマルション中の静止Ξ事象の数として当初計画の約1.6倍の収量が得られることが分かった。ギャップを広げたスペクトロメータの立体角をカバーするために必要な各検出器のサイズ,配置をシミュレーションにより最適化し,検出器の大型化に対応するための準備を行った。ダブルラムダーハイパー核を実験前に理論的予言を行うためには,まずシングルラムダハイパー核の理論的研究が必要不可欠である。平成23年度は,シングルラムダハイパー核の研究に従事し,さらには,これまでに分かっているハイパー核の理論研究についてのレビュー論文の執筆に従事した。エマルション関係では,1完成したダブルハイパー核実験棟で,2.1tもの乳剤を乾板にする作業が順調に進展し,平成26年5月には終了できることとなった。またビーム照射まで,宇宙線や大気中のガンマ線による被ばくを避けるべく,すべての乾板を神岡鉱山内に保管させていただくことにした。2全面スキャンの高速化を推進した。R&Dを兼ねて過去の実験の乾板のスキャンを開始し,数個のダブルハイパー核,数十個のシングルハイパー核の検出に成功したことは,ビーム照射さえできれば,当初の目的を達成できる見通しを示すもので,非常に重要である。半導体検出器(SSD)は実機が完成し,J-PARCに持参し,現地での調整に入るところまでたどり着いた。カウンター・チェンバーやスペクトロメータ磁石については,KURAMA磁石の磁極間を広げることで,当初目的を上回る数のダブルハイパー核の検出が期待できることになり,既存チェンバーの整備と下流側エンドガードの開口を広げる改造を行った。この改造によって変化する磁場分布の測定も終了した。Ge半導体X線ガンマ線検出器は,ビームライン上に配置するための設計を終了し,治具も完成した。SSD+チェンバー+Ge検出器を組み合わせた試験を,平成26年6月に東北大で実施することになった。理論担当者は,6H_ΛΛの発見も視野に入れ,イタリアで発見された6H_Λの解析に取り組んだ。原子核乾板関係では,平成25年5月初旬に乳剤を発注し9月中旬から乾板にする計画であったが,5月下旬のハドロン実験施設の放射性物質漏えい事故による施設の運用停止に際し,納期をできるだけ遅らせて,年度末までに2.1tの乳剤を乾板にするように計画を立て直した。乾板への宇宙線や大気や壁からのガンマ線による被ばくを極力抑えるために,東大宇宙線研の神岡地下実験施設にて保管できるようにした。一方,全面スキャン装置を大型顕微鏡1台に設置し,かつての実験で照射済みの乾板で探査の試験駆動を開始した。検出効率が十分とは言えず,原因調査を開始した。その試験駆動中に特徴的な事象を発見し(後に「木曽イベント」と命名),解析にとりかかった。飛跡の位置および角度を読み出せるシリコン検出器(SSD)を製作するため,信号読み出し基板の製作,検出器の組み立て,専用信号処理モジュールを購入した。KURAMAスペクトロメータのアクセプタンスを広げるため,電磁石のエンドガードの開口を大きくする改修を行い,新しい磁場分布を測定した。それに合わせて大型化した検出器の整備を進めた。中性子過剰ラムダハイパー核6ΛHをt+Λ+n+nの4体問題に基づき,共鳴状態および,束縛状態までを求めることのできる計算法を発展させた。その結果,中性子過剰ラムダハイパー核の束縛状態の可能性は非常に低いことを示した。これまでのハイパー核の構造の研究を評価され,分担者である肥山が第33回猿橋賞を受賞した。平成25年度で繰越した予算で平成26年度に雇用した研究員は,これまでに知見が得られたラムダー核子間,ラムダーラムダ間相互作用を用いて,中性子星の状態方程式の研究を行い,各相互作用のodd state相互作用が斥力であれば,状態方程式が硬くなることが分かった。連携研究者のもとでは,グザイ原子からのX線のゲルマニウム検出器の架台が完成した。

原子核乾板関係では,前年度の全面スキャンで発見した二つのシングルハイパー核を放出する事象を解析し,グザイ粒子が窒素原子に核力で強く結合した,世界初のグザイハイパー核(「木曽イベント」と命名)であることが分かり,論文(PTEP)として出版し,新聞でも紹介された。製作した乾板の神岡鉱山内での宇宙線やガンマ線の被ばく状況のモニターを続け,2年程度で前の実験の最大被曝に対応するため,ビーム照射量を削減することなく実験できることが判明した。全面スキャンの検出効率の向上に取り組んだが,格段に向上したとは言えない。一方で,グザイ粒子候補を全自動追跡する手法は,時間の短縮が必要ではあるが,ひな形ソフトができあがった。大量現像のための乾板支持枠の設計が完了した。25年度に組み立てたシリコン検出器のノイズ対策を実施した後に,東北大学理学部の加速器を用いて2枚組みによる性能評価,およびエマルションムーバーとの干渉実験を実施した。その結果,シリコン検出器の一部に補修が必要なことがわかった。エマルションムーバーとのかみ合わせ試験では,干渉があることがわかった。KURAMAスペクトロメータについては,電磁石や検出器についても準備が整い,実験エリアへの設置を待つ状態まで来た。質量数が40くらいまでのシングルラムダハイパー核の構造をAMD法で研究を進めた。超変形原子核とそれにラムダ粒子を付加した場合のハイパー核の構造変化は少ないが,エネルギーの増加とハイパー核の基底状態のエネルギー増加が異なることを突き止めた。このことは,ダブルラムダハイパー核におけるエネルギーの増減にも大きく影響を及ぼすことが考えられる。また,同時に中性子星の状態方程式を研究し,ラムダーラムダ間相互作用のodd stateの情報が必要不可欠であることを指摘した。グザイ原子が発するX線測定用ゲルマニウム検出器の装着が成功した。平成27年5月にビーム形状を試験したところ,期待値より約3倍大きく広がることがわかった。続く10月のビームタイムでは,広がりを抑えるための試験,種々検出器の駆動試験,グザイの位置・角度検知の半導体飛跡検出器(SSD)とエマルション乾板との位置較正技術の試験を実施し,広がりの抑制と高純度・高強度のビーム取得に成功した。SSDとエマルションとの位置関係は,前のE373実験の数倍よい約50ミクロンの精度で較正できた。東日本大震災や放射の漏れ事故によるビーム照射時期の遅れで神岡地下施設に保管中の乾板の被ばくは,宇宙線は全く問題ない。しかし,顕微鏡画像のコントラストを低下させ飛跡の自動検出を困難にするガンマ線によるコンプトン電子の記録が,前のE373実験での最大値に近づいている。そこで平成28年6月に総量の2割のビームタイムが約束された。残りは平成29年の3月とも言われるが,電子蓄積量はE373の最大値を超え全く未知の領域となる。そのためコンプトン電子で感光した潜像を退行させる処理を準備している。SSDで検出されたグザイを乾板中で全自動追跡する上で重要となるのは,35cm四方の乾板のどこでも高精度に位置較正できることである。乾板に垂直に入射するビームを乾板どうしの接する面上で検出し,その分布を合せることで1ミクロン以下の精度をE373乾板(25cm四方)で達成した。
西太平洋湿潤林における針葉樹の優占メカニズム：気候・土壌条件・光競争に基づく解明

針葉樹は、進化史的には広葉樹よりも原始的であり、広葉樹に競争排除されてきた歴史をもつ。現在の針葉樹の自然分布は局所的であるが、熱帯から亜寒帯まで幅広い。どうして、針葉樹は広葉樹に追われつつも、幅広い温度環境で生き残ったのだろうか?本研究は、西太平洋地湿潤地域(日本・台湾・ボルネオ・ニュージーランド)において、森林生態系を「植生ー土壌系」として気候・土壌と関連づけて分析し、「気候・土壌条件が地上部の光競争を介して針葉樹の優占度を決定する」という仮説を検証することを目的とする。
イネのパターン誘導免疫と免疫プライミングの分子機構の解明

イネのユビキチンリガーゼであるOsPUB44は、真菌の構成成分であるキチンを認識するCERK1/CEBiP受容体の下流で、免疫を誘導するポジティブレギュレーターとして働いている。先行研究により、新奇免疫タンパク質として同定したPBI1は、OsPUB44に相互作用し、キチンに応答してOsPUB44を介して分解されることが明らかになっている。さらに、PBI1は、イネの免疫誘導の鍵因子として働く転写因子WRKY45に相互作用することから、キチンに応答したPBI1の分解がWRKY45の活性化を誘導しているのではないかと示唆された。そこで、WRKY45の結合配列であるW-boxをもつプロモーターの下流でルシフェラーゼが発現するレポーター遺伝子を用いて、WRKY45の転写活性を解析したところ、WRKY45の転写活性はPBI1の共発現により抑制されることが明らかになった。したがって、PBI1は、通常状態ではWRKY45の活性抑制に働いていると考えられる。さらに、これを検証するため、CRISPR/CAS9システムを用いて、PBI1ノックアウト変異体を作出した。PBI1ノックアウト変異体では、WRKY45のタンパク質レベルでの上昇が検出されたころから、PBI1による抑制が解除されたことで、WRKY45の転写の自己制御による転写の上昇が生じていると考えられた。この結果と一致して、PBI1ノックアウト変異体では、WRKY45過剰発現体で見られる植物体の矮性化や白葉枯病菌に対する抵抗性の上昇が検出された。また、これらの結果は、PBI1がWRKY45を介した免疫プライミングに関与していることを示唆している。以上のことから、非ストレス条件下では、PBI1がWRKY45を抑制しているが、キチン認識に伴い、PBI1が分解され、WRKY45が活性化されると推定された。非ストレス状態では、PBI1がWRKY45の転写活性を抑制していること、PBI1の分解がWRKY45の活性化を誘導していることを明らかにするとともに、PBI1ノックアウト植物体の解析により、その結果をサポートするデータが得られている。従って、本研究は当初の予定通りに順調に進んでいると考えられる。PBI1によるWRKY45の抑制機構を明らかにするため、PBI1が結合するWRKY45のタンパク質ドメインの決定を行うとともに、PBI1がWRKY45のDNA結合活性に影響を及ぼすかについて解析を行う。また、PBI1やOsPUB44のノックアウト変異体およびPBI1過剰発現体を用いたRNAシークエンス解析により、OsPUB44やPBI1の機能を検証するとともに、本シグナルネットワークについて詳細に解析を行う。
電子伝達系酵素アッセンブリーにおける核およびミトコンドリア多型のシナジー効果

ミトコンドリアマトリックスに存在する電子伝達系酵素複合体は、ミトコンドリアDNAと、核DNAの両支配を受けている。一方ミトコンドリアDNAは、核DNAに比較して、塩基置換のスピードが10倍高く、個々の個体間で少なくとも50個以上の塩基置換を持つ。Blue-native gelによる分子集合状態を基本とした解析は、電子伝達系酵素の分子集合状態を解明する点で、ミトコンドリアDNAと核DNAの塩基置換を含めたシナジー効果を解明する上で有用である。われわれは、由来の異なるミトコンドリアtRNAのA3243G変異を有する患者由来の細胞モデル(ρ^0システム)を確立した。このRRFを来しうる遺伝子異常をもつ細胞モデルは、A3243Gを有する以外、他のミトコンドリアDNAの塩基置換を64か所で確認でした。この2つの異なる細胞モデル(ρ^0システム)で、共通の核DNAに対して、どのような酵素活性を持つのか、また、分子集合状態でのタンパクレベルで、どのような違いを来すのかを検証した。同じ患者由来で正常なミトコンドリア遺伝子配列を有する細胞系列と異常遺伝子を100%有する細胞系列由来のRNAを抽出し、遺伝子発現マイクロアレイを用い、ミトコンドリアのエネルギー産生能を調節できる候補遺伝子をスクリーニングした。その結果、6つの候補遺伝子を抽出した。現在、これらの遺伝子発現状況に関し、種々の点変位を有する細胞系列でその発現を確認している。これら遺伝子群で候補遺伝子の同定および発現状況を確認し、ミトコンドリアエネルギー代謝調節に関わる遺伝子を同定する予定である。ミトコンドリアマトリックスに存在する電子伝達系酵素複合体は,ミトコンドリアDNAと,核DNAの両支配を受けている。一方ミトコンドリアDNAは,核DNAに比較して,塩基置換のスピードが10倍高く,個々の個体間で少なくとも50個以上の塩基置換を持つ。Blue-nativegelによる分子集合状態を基本とした解析は,電子伝達系酵素の分子集合状態を解明する点で,ミトコンドリアDNAと核DNAの塩基置換を含めたシナジー効果を解明する上で有用である。われわれは,由来の異なるミトコンドリアtRNAのA3243G変異を有する患者由来の細胞モデル(ρ^0システム)を確立した。このRRFを来しうる遺伝子異常をもつ細胞モデルは,A3243Gを有する以外,他のミトコンドリアDNAの塩基置換を64か所で確認でした。この2つの異なる細胞モデル(ρ^0システム)で,共通の核DNAに対して,どのような酵素活性を持つのか,また,分子集合状態でのタンパクレベルで,どのような違いを来すのかを検証することが,本研究の目的である。

現在、これらの遺伝子発現状況に関し、種々の点変位を有する細胞系列でその発現を確認している。これら遺伝子群で候補遺伝子の同定および発現状況を確認し、ミトコンドリアエネルギー代謝調節に関わる遺伝子を同定する予定である。
高社会性げっ歯類心理ストレスモデルで変調する疼痛制御回路の解析

本研究では、雌雄間で強い絆を形成するプレーリーハタネズミによる痛みの心理ストレスモデルを用いている。このモデルは、絆を形成したプレーリーハタネズミのつがいをパートナーと別離させると(パートナーロス)、不安症状を呈するようになり、さらに痛み行動が悪化する。このモデルにホルマリン注射による炎症性疼痛を惹起し、疼痛関連脳領域の活性をc-Fos発現を指標として解析すると、視床下部室傍核において痛み刺激によりパートナー維持群・パートナーロス群ともにc-Fosが著しく発現しており、ロス群の方が維持群より有意に多く増加していた。痛み刺激を与えていない条件のc-Fos発現を解析すると、維持群とロス群の間でその発現量に有意な差は検出されなかった。さらに、c-Fosと同じ最初期遺伝子群の一つであるFosBの視床下部室傍核ニューロンでの発現を解析すると、c-Fos発現と同様、維持群・ロス群ともに痛み刺激によりFosBが著しく発現しており、ロス群の方が維持群より発現量が多かった。さらに、痛み刺激を与えていない条件のFosB発現を解析すると、ロス群で維持群よりその発現量が有意に多かった。以上の結果をまとめると、痛み刺激により視床下部室傍核ニューロンのc-Fos、FosBともにその発現が増加し、維持群よりロス群でより多く発現していた。痛み刺激のない状態では、ロス群で維持群よりFosBの発現が多く、c-Fos発現は両群間に差はなかった。これらの発現差は、c-Fos遺伝子は急性刺激入力時のみその発現が誘導されるが、FosB遺伝子は急性刺激にも慢性刺激にも反応し発現が誘導されることによるものと考えられる。したがって、痛み刺激のない状態におけるFosB発現は、パートナーロスによる心理的ストレスを反映しているものと考えられ、視床下部室傍核ニューロンがパートナーロスにより活性化している可能性が示唆された。本年度は、痛みの心理ストレスモデルにおける視床下部室傍核ニューロンの心理ストレスおよび痛み刺激に対する活性を解析する計画であった。FosB遺伝子が急性刺激にも慢性刺激にも反応することを利用して、パートナーロスによる痛み刺激に対する反応性の変化をFosB発現を指標に解析することができた。本年度の結果より、視床下部室傍核ニューロンが痛み刺激により活性し、その活性が心理ストレスにより修飾されることが明らかになった。今年度の研究では、視床下部室傍核ニューロンの痛み刺激に対する活性をc-FosとFosBの発現を指標に解析し、心理ストレスによりその活性度が修飾されることが明らかになった。さらに、FosBの発現を指標に解析することにより、心理ストレスによる視床下部室傍核ニューロンの活性度も評価することが可能であることも明らかになった。今後は、視床下部室傍核ニューロンを構成するオキシトシンニューロン、バゾプレッシンニューロン、コルチコトロピン放出因子ニューロンそれぞれにおける心理ストレスおよび痛み刺激に対する反応性をc-FosとFosBの発現を指標に評価していく。さらに、心理ストレス群の側脳室へオキシトシン、バゾプレッシン、コルチコトロピン放出因子ニューロン受容体のアゴニストを投与して、パートナーロス群の痛み行動の増悪がレスキューされるか確認し、視床下部室傍核ニューロンが心理ストレスによる痛みの修飾に関与するか検証していく。

今年度の研究では、視床下部室傍核ニューロンの痛み刺激に対する活性をc-FosとFosBの発現を指標に解析し、心理ストレスによりその活性度が修飾されることが明らかになった。さらに、FosBの発現を指標に解析することにより、心理ストレスによる視床下部室傍核ニューロンの活性度も評価することが可能であることも明らかになった。今後は、視床下部室傍核ニューロンを構成するオキシトシンニューロン、バゾプレッシンニューロン、コルチコトロピン放出因子ニューロンそれぞれにおける心理ストレスおよび痛み刺激に対する反応性をc-FosとFosBの発現を指標に評価していく。さらに、心理ストレス群の側脳室へオキシトシン、バゾプレッシン、コルチコトロピン放出因子ニューロン受容体のアゴニストを投与して、パートナーロス群の痛み行動の増悪がレスキューされるか確認し、視床下部室傍核ニューロンが心理ストレスによる痛みの修飾に関与するか検証していく。本研究で用いたプレーリーハタネズミは全て自家繁殖で維持しており、出生仔数が予定より少なかったため、餌の購入費および維持管理費の一部が次年度に繰り越された。繰越し金については、次年度の実験動物の飼育維持管理費として引き続き充てる予定である。
位置分解能を有する高感度半導体光検出器の開発

平成5、6年度にわたり、位置情報を有する光検出器の検討を進めてきた。シングルフォトンレベルの微弱光を念頭に置いての開発であるため、既存の確立した技術、例えばCCDなどをこの検出器として使うことは出来ない。検出器は、CCD等とは異なり、それ自体に、何らかの内部増幅の機構をもつ必要がある。光電子増倍管の受光面を分割化する試み(いわゆるマルチアノード)等も一つの候補になりうるが、本研究で狙うような位置精度(1mm程度以下)を実現していくのは、本質的な困難があると思われる。この為本研究では、半導体光検出器の技術を用いて、高精度化を図ると同時に、検出器本体に増幅の機構を内蔵する検出器を開発するための、諸問題を検討してきた。本研究では、増幅機構をもたせるために、二つのアプローチを採用した。1)半導体内に於けるアバランシェ増幅の利用:現在、諸分野で開発が進んでいる、内部増幅をもつアバランシェ光ダイオード(APD)をセグメント化し、位置情報もとりだす試みを行った。各種のマスクパターンを作り、実際にシリコンウェーファー上に、100ミクロンのピッチをもつAPDリニアアレイなどを形成し、テストを行った。単一のセルにおいては、20倍程度の増幅率をもつものが得られた。2)MOSピクセル検出器:独立の光ダイオードとなっているピクセルの出力段に、pMOSトランジスターを形成して、増幅を狙うものである。幾つかのテストストラクチャーが試作され、光信号検出能、及び増幅機能などが確かめられた。限られた予算と期間のため、最終目標を満たすデバイスを開発するまでには、至らなかったが、本研究で目指した上記二つのアプローチが極めて有望であることがわかった。本研究は、セグメント化されたアバランシェフォトダイオード(APD)の試作をテーマとして進められている物であるが、初年度は、APD製作における、半導体プロセスの最適化と諸パラメータの検討のため、0.5^10mmφの円形ならびに0.5x3mm^2のストリップなどが、セイコー電子工業の協力によって試作開発された。それらに対する特性検査を、備品として購入した任意波形発生装置等を利用して行い、以下の諸点が明らかとなった。1)必要とされる有感領域の厚さからくる要請よりも、さらに高純度のシリコン基板を使って製作をするべきであるらしい。これは、不純物濃度以上に格子欠陥の存在がアバランシェ動作に有害であるためらしい。2)高純度基板を使用するにふさわしい、クリーンなプロセス処理が不可欠である。前処理などからの極微量の重金属や、窒化膜の残滓などが低い電圧でのブレイクダウンの原因となり、歩留まりを極端に低下させる。現在のところ最良のサンプルでは、100Vのバイアス電圧にて、約10倍のゲインが得られているが、暗電流などの点でまだまだ満足がいく物とはいえず、10kΩcm程度の高純度シリコン基板を使った再度の試作に期待がもたれている。これにより、低ノイズ化と高いブレークダウン電圧のいずれもが、実現できるものと思われる。セグメント化されたAPDのあるべき構造についても、シミュレーション等により検討が進み、アバランシェ形成部の分割ではなく、それと対向する電極をストリップ状に分割する事が、現実的であることがわかった。今年度末より来年度にかけては、これらの知見を活用して、セグメント化されたAPDの実機が試作されることとなる。今年度も、昨年度に引き続き単一セル及び、リニアアレイ化した分割型アバランシェ光ダイオード(APD)の試作のプロセスを2度行った。昨年度明らかとなった、エッチングプロセス不良による耐圧不全に起因するリ-ク電流、及び増幅率不足を、改善するために、様々な対策を行った。1)すべてのエッチングプロセスで、ウェハ-背面にレジストコートを行い、背面を保護した。

2)ブレイクダウン電圧改善のために、ボロンのドース量を最適化した。これらの対策により、バイアス電圧100Vにおいて、リ-ク電流が3nA以下のものを得る事が出来た。増倍領域を形成していないサンプルとの比較から、バイアス電圧200Vでの増幅率は、20倍程度であると推測される。残念ながらこうしたサンプルの歩留まりはまだ充分とは言えず、セグメント化されたサンプルの評価には、未た到っていない。さらに本年度は、新たな試みとして、MOS技術を用いたピクセル構造の検出器についても、検討を行った。これは、検出器中に形成されるピクセル上に、pMOSトランジスターも同時に形成し、信号の読み出し時にこのトランジスターによる増幅を活用することで、微小信号時のS/Nを改善するというねらいの基に行われた。様々なデザインスタディににより、200ミクロン平方のピクセルに、n型ウェルを形成して、18倍程度の荷電増幅率と、ピクセル当たり400e以下のノイズレベルが達成可能であることが明らかとなった。年度後半では、試作器を製作し、期待通りの増幅された信号を得ることに成功した。現在さらに大きなサイズの試作器を製作し、検討を進めている。
グローバル化時代の民主化と政軍関係に関する地域間比較研究

民主主義が政治のグローバル・スタンダードになった今日でも、軍事クーデタは生じうることを複数の事例の比較研究から確認した.1つには、政治の民主化が進んで、軍があからさまな政治介入を控えるようになっても、軍が政治から完全に撤退することは容易ではないからである.もう1つには、クーデタに対する国際社会からの歯止めは、軍首脳が国際関係よりも国内事情を優先する場合には、あまり強く機能しないからである.民主主義が政治のグローバル・スタンダードになった今日でも、軍事クーデタは生じうることを複数の事例の比較研究から確認した.1つには、政治の民主化が進んで、軍があからさまな政治介入を控えるようになっても、軍が政治から完全に撤退することは容易ではないからである.もう1つには、クーデタに対する国際社会からの歯止めは、軍首脳が国際関係よりも国内事情を優先する場合には、あまり強く機能しないからである.民主化が軍隊に与えた影響、クーデタに対する国際的な抑制の2つに主眼をおいて、民主化と政軍関係について研究を進めた。とりわけ後者については、2006年9月19日にタイで勃発したクーデタでは国際的な抑制が効かなかったのかどうかを子細に検討した。その結果、確かに阻止はできなかったものの、民主化への圧力が国際社会から強く働いたことが判明した。クーデタ評議会はタックシン政権の支持勢力を根絶した後に総選挙を実施して民主政治へ復帰することを構想していた。ところが、総選挙が近づくにつれて、タックシン支持派の勢力が根強いことが明確になった。クーデタ政権の首相が先進国首脳と会談をもてず外国からの投資が冷え込むといったように外交面や経済面でのタイの孤立が深まる中、選挙の先送りや結果否定は一層の孤立を招くため採れない選択肢となった。評議会は、グローバル化が進む中での先進国からの直接・間接の圧力のゆえに、2007年12月23日実施の選挙でタックシン支持派が多数派を占め、クーデタの全否定が始まるのを甘受せざるをえなかった。このように、国際的な規制は十分に働いており、それゆえタイのクーデタは他国のクーデタの呼び水にはならないことが明らかになった。本研究を通じて、アジアでもアフリカでもラテン・アメリカでも、民主政治に不満を抱く人々が多いことが分かってきた。しかし、この不満は軍隊の政治介入にはつながっていない。一因は上述の国際的な規制である。他方、軍隊内部の変化については検証中である。発展途上地域における政軍関係について、タイを中心としつつ、韓国、インドネシア、ミャンマー、ネパール、ロシア、ナイジェリア、ペルーの事例を比較検討した。軍事クーデタが今後も生じうるのかという疑問を念頭におきつつ、次の2点の解明を試みた。1つは、政治の民主化が軍隊に与えた影響である。国政選挙の実施に伴って、軍隊があからさまな政治介入を控えるようになった後も、政治から完全に撤退することは容易ではないことが明らかになった。たとえばンドネシア、カンボジア、ナイジェリアといった国々では政治介入抑制への代償措置という意味合いを伴って営利活動への従事が容認されており、ペルーでは将校の間で文民政治家への不満や怒りが強い。タイでは、2006年クーデタから1年ほど後に実施された総選挙で想定外の政党が勝利をおさめると、軍首脳はその政権の崩壊に非軍事的に深く関与して、新政権と一蓮托生の関係になったため政治からの撤退が困難になった。もう1つは、クーデタに対する国際的な抑制要因である。そうした要因が機能していないわけではないが、ミャンマーやタイのように国際関係への十分な配慮を怠っている場合にはさほど強く機能していないことが明らかになった。タイではエリートが、先進国や近隣諸国との関係の悪化、外国からの投資の冷え込み、欧米のマス・メディアからの批判といった逆風をものともせず、権力抗争に明け暮れて軍隊を政治に巻き込んでいる。本研究を通じて明らかになったのは、(1)一方では軍政の継続は容易ではないが、他方では軍隊が政治から完全に撤退するのも難しい、(2)政軍関係は国際的な統一基準よりも各国の歴史的経緯に強く規定される、ということである。
人工妊娠中絶と養子制度の接点--菊田医師事件再考

本研究は、人工妊娠中絶(以下、中絶)の早期合法化などの日本の生殖をめぐる特異な歴史的状況のなかで、生殖に関わる技術が養子制度をはじめとする親子をめぐる社会制度にどのような影響をもたらしてきたのかを明らかにするものである。生殖技術と社会制度をめぐる具体的な諸問題にアプローチするため、日本の中絶問題と養子制度の重要な転換点となりえた1973年の菊田医師事件について綿密な考察を試み、それを日本の生殖・福祉をめぐる近代史のなかに位置づけることが目標である。本年度の研究実績の概要は、内容から以下の2点に分けられる。1.菊田医師事件の前史となる第二次大戦前後の胎児・乳児の生命保護にかかわる社会制度と法政策を検討し、「終戦直後の日本における乳児の生命保護ー寿産院事件を手がかりに」としてまとめ、第31回日本医学哲学・倫理学会大会で報告を行った。富国強兵政策下の生殖管理体制において堕胎の代替や子の生命保護の仕組みとして機能していた産婆による乳児保護と養子斡旋が、戦後の児童福祉体制の確立と中絶合法化、家族計画政策の実施によって衰退していく過程を明らかにした。2.菊田医師事件が提起した「女性の出産・縁組の記録に関するプライバシーの保護」について、養子法における理論的考察を行い、学外の共同研究会「生殖技術と養子法」で発表した。出産女性が出生児の養子縁組を選択する場合における出生届の受理の方法、戸籍の記載方法、出産・縁組記録の管理の方法等について、今後の養子法の改正で検討されるべき論点を提示した。その他、所属研究科公募研究会と立命館大学生存学研究センターのプロジェクトとの共催で、民法学者の二宮周平氏を講師に招いた公開研究会「生殖と法」を企画し、戸籍制度による出産・縁組記録の管理の問題性や出自を知る権利の問題について討論を行った。1.菊田医師事件が置かれた197080年代の社会状況として当時の優生保護改正問題に注目し、菊田の実子特例法立法化運動にどのような影響を及ぼしたのかを分析した。これに考察を加えて、日本医学哲学倫理学会で報告した。2.養子制度をめぐる今日の課題である施設養護偏重型の児童福祉政策を批判する準備として、乳児院の現状とその成り立ちについて調査を開始した。明治・大正期の養子制度および里親制度の変遷における乳児栄養の多様化や妊産婦・乳幼児保護政策の影響を検討し、これを所属研究科の公募研究会「生命倫理研究会」で発表した。このほかに、所属研究科の公募研究会「出生をめぐる倫理研究会」を主宰し、「生殖」をテーマに歴史研究者の沢山美果子氏と荻野美穂氏を招いた公開研究会を企画するなど、他の研究者との議論の場においても考察を広げた。1.前年度から調査を継続している菊田医師事件に関する資料をまとめ、考察を重ねた結果を論文「菊田医師事件と優生保護法改正問題-『産む自由』をめぐって」として発表した。論文では菊田医師事件を、日本の女性が直面する「産む」ことをめぐる生殖の自由の一つの限界を示す重要な史実として位置づけた。本論文は日本医学哲学・倫理学会から第9回奨励賞を受けた。2.戦前から戦後における里親慣習および里親制度の実態に関する調査を行った。子捨てや養子縁組と関連の深い里親慣習について、その変遷と堕胎・間引き問題との関わりを検討した。里親制度の変遷と嬰児の「貰い子殺し」事件との連動について考察を加え、所属研究科の公募研究会「生命倫理研究会」で発表した。その他、主宰を務める所属研究科の公募研究会「出生をめぐる倫理研究会」で、倫理学者の江口聡氏を講師に招いた公開研究会「妊娠中絶と日米の生命倫理学」を企画し、日米の中絶論に関する歴史的検討の重要性について議論するなど、他の研究者との交流の場を設けて中絶問題や生命倫理に関する現代史研究の試みを実践している。

生殖技術と社会制度をめぐる具体的な諸問題にアプローチするため、日本の中絶問題と養子制度の重要な転換点となりえた1973年の菊田医師事件について綿密な考察を試み、それを日本の生殖・福祉をめぐる近代史のなかに位置づけることが目標である。本年度の研究実績の概要は、内容から以下の2点に分けられる。1.菊田医師事件の前史となる第二次大戦前後の胎児・乳児の生命保護にかかわる社会制度と法政策を検討し、「終戦直後の日本における乳児の生命保護ー寿産院事件を手がかりに」としてまとめ、第31回日本医学哲学・倫理学会大会で報告を行った。富国強兵政策下の生殖管理体制において堕胎の代替や子の生命保護の仕組みとして機能していた産婆による乳児保護と養子斡旋が、戦後の児童福祉体制の確立と中絶合法化、家族計画政策の実施によって衰退していく過程を明らかにした。2.菊田医師事件が提起した「女性の出産・縁組の記録に関するプライバシーの保護」について、養子法における理論的考察を行い、学外の共同研究会「生殖技術と養子法」で発表した。出産女性が出生児の養子縁組を選択する場合における出生届の受理の方法、戸籍の記載方法、出産・縁組記録の管理の方法等について、今後の養子法の改正で検討されるべき論点を提示した。その他、所属研究科公募研究会と立命館大学生存学研究センターのプロジェクトとの共催で、民法学者の二宮周平氏を講師に招いた公開研究会「生殖と法」を企画し、戸籍制度による出産・縁組記録の管理の問題性や出自を知る権利の問題について討論を行った。菊田医師事件の調査が順調に進み、考察をくわえて論文として発表することができた。この論文は日本医学哲学倫理学会で奨励賞を授与されるなど、一定の評価を得ることができた。今後は博士論文の執筆にあたり、生殖と福祉をめぐる近代史のなかに菊田医師事件を位置づけていく作業を中心に行う。具体的には、明治期以降の中絶政策および乳児保護政策の展開を精査し、歴史的資料をもとに記述していく。棄児養育米給与方、産婆規則、優生保護法、児童福祉法、保健婦助産婦看護婦法、母子保健法などの胎児・乳児に関わる諸法律の立法過程や社会的背景について検討し、相互に関連づけて論ずることで、1970年代の菊田医師事件につながる近代日本の生殖・福祉をめぐる問題群を有機的に浮かび上がらせる。