hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
住生活の指標化に関する予備的研究

結果は、(1)健康である割合は高輪(53%、清新46%)に高い(2)家にいる割合は高輪(74%、清新57%)に高い(3)着替えや日用品の買物などのような基本的な日常行動は、本人が出来るものの、年金などの書類書きや銀行や郵便局での出し入れなどやや細かい作業は若干困難をともなっている(4)近所付き合いは、高輪の方が積極的である(5)住宅に対する満足は清新(73%、高輪43%)に高いなどの知見を得た。次年度は、同一調査を同一人に行う予定であった。当初の目的を遂行するには、細部にわたる経年的な3つの側面の変化を事例的に追うことの方がよいと考えられ、手法の変更を予定している。本研究は,最近の住宅取得難や環境の悪化などにより,住生活の質が低下し,「人間らしい住まい」の確保や維持が因難になっていること,一方わが国が,世界にも稀な早さで高齢化さらには高齢社会を迎えつつある点に注目し,人間らしく老いていく上で最低限必要とする住生活の条件の策定を目的とした予備的研究である。問題の所在を明らかにするため,本当に人間らしい生活を可能とし,老いていく上で必要とされる住まいの基本的項目を設定し,実態調査を行った。調査内容は,本人(健康や生活行動など)・家族(同居の仕方や生活形態)・住宅(居住環境や住生活,住意識など)の3つの側面である。初年度は,昭和22年に建設され,集合住宅での居住経験が比較的長いと思われる都営高輪団地,反対に昭和58年から分譲され,居住経験の短いと思われる公団清新北ハイツの高齢者に対するアンケ-ト調査を実施した。最終年である本年は,福祉行政に先進的な取り組みをしている武蔵野市吉祥寺本町における住宅地に住む高齢者に対し,アンケ-ト調査をすると共に,当初の目的を達成するために,細部にわたる経年的な変化を見るための事例的な検討を行った。結果は,(1)独立住宅が多く,しかも同居が多いものの,将来は同一敷地内別住居を求める率が高い。高齢者側から求めている子ども家族との生活の仕方は,完全同居ではない。(2)溶室や便所など,住居が高齢者にも使いやすい工夫するは,余りされていない。必要な物的な整備に関する情報の伝達法を確立する必要がある。(3)社会的な援助の必要性に対する認識は,単身高齢者に強い。夫婦でいても,一方が欠けた時を考慮しすばやく必要な物的・人的援助を得られるシステムを行政と住民が一体になり確立する必要がある。(4)人間らしく生きる上で,住居のみの整備でなく,地域環境までも射程にいれた指標づくりが必要である。
水素・重水素移動反応の量子統計力学的第一原理計算

本研究では、原子の量子ゆらぎと温度ゆらぎを厳密に取り扱うことのできる経路積分法を取り入れたab initio計算法を確立した。また、これを用いて水溶液や核酸塩基対などの様々な水素結合系やその重水素置換体の化学的特性を理論的に明らかにした。2010年には、この業績が評価され、分子科学会奨励賞と分子シミュレーション研究会学術賞を受賞した。水素原子の量子性(零点振動・トンネリングなど)は同位体効果など化学的性質に反映される。しかし、通常の「静的な」量子化学計算には原子の量子効果が含まれていないため、大きな構造ゆらぎをもつ水素結合の定量的な構造解析は難しく、実験との詳細な比較が難しいのが現状である。そこで本研究の目的は、原子の量子ゆらぎと温度ゆらぎを厳密に取り扱うことのできる経路積分法を取り入れたab initio計算法を提案・確立し、これを用いて水溶液や核酸塩基対などの水素結合性分子集団やその重水素置換体の熱力学的構造ゆらぎや反応性を理論的に明らかにすることである。本研究では、ab initio経路積分法を用いて、水素結合性分子集団における水素移動反応のシミュレーションを行い、トラジェクトリデータから反応機構などを解析する。本研究の目的に沿うためには、まず(1)自由エネルギー計算、実時間ダイナミクス、溶媒効果の取り込み、計算の効率化などを行うためにプログラムを整備・拡張する必要がある。それをもとに、(2)並列計算機を用いて、水イオンや核酸塩基対など水素結合性クラスターのab initio経路積分シミュレーションを実行し、可視化用コンピュータで分子動力学トラジェクトリのデータ解析を行う。まず、(1)の作業を平成22年度で行った。また、本研究に必要なハードウェアを整備するため、高性能並列PCクラスターを購入した。平成22年度はこの研究において、7件の学会発表と6件の論文発表を行った。本年度では(1)の作業を終え、(2)の作業の途中まで進めた。平成24年度はこの研究において、6件の学会発表と6件の論文発表を行った。本研究では、ab initio経路積分法を用いて、水素結合性分子集団における水素移動反応のシミュレーションを行い、トラジェクトリデータから反応機構などを解析した。本研究の目的に沿うために、自由エネルギー計算、実時間ダイナミクス、溶媒効果の取り込み、計算の効率化などを行うためにプログラムを整備・拡張した。次に、並列計算機を用いて、水イオンや核酸塩基対など水素結合性クラスターのab initio経路積分シミュレーションを実行し、可視化用コンピュータで分子動力学トラジェクトリのデータ解析を行った。これらの成果を国内外の学会や論文誌に発表した。平成24年度で計画どおり研究がすべて無事完了した。

そこで本研究の目的は、原子の量子ゆらぎと温度ゆらぎを厳密に取り扱うことのできる経路積分法を取り入れたab initio計算法を提案・確立し、これを用いて水溶液や核酸塩基対などの水素結合性分子集団やその重水素置換体の熱力学的構造ゆらぎや反応性を理論的に明らかにすることである。本研究では、ab initio経路積分法を用いて、水素結合性分子集団における水素移動反応のシミュレーションを行い、トラジェクトリデータから反応機構などを解析する。本研究の目的に沿うためには、まず1自由エネルギー計算、実時間ダイナミクス、溶媒効果の取り込み、計算の効率化などを行うためにプログラムを整備・拡張する必要がある。それをもとに、2並列計算機を用いて、水イオンや核酸塩基対など水素結合性クラスターのab initio経路積分シミュレーションを実行し、可視化用コンピュータで分子動力学トラジェクトリのデータ解析を行う。本年度では2の作業の前半を終えた。研究の途中段階において、論文など、成果がすでに出ているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究成果は順調に出ており、平成24年度には4件の学会発表と6件の論文発表を行うことができたため。研究は計画通り順調に進んでおり、今後もこのペースで進める予定である。平成25年度は、これまで通り研究を進めつつ、国内外で学会発表と論文発表を行う予定である。
二乗損失相互情報量を用いた実用的な機械学習手法の開発

平成28年度から引き続き,正例とラベルなしデータからの分類に基づく半教師付き分類に重点を置いて研究を進めた.開発した手法は,クラスタ仮定に代表される,従来法が要求するデータ分布に対する強い仮定なしで,ラベルなしデータを学習に利用できるという利点がある.分類器を訓練する方法として,誤識別率最小化に基づく手法と,AUC最大化に基づく手法を開発した.これらの研究成果は,トップ国際会議であるICMLおよびトップ国際ジャーナルであるMachine Learning Journalに採択された.年度の後半では,正例とラベルなしデータからの情報理論的表現学習の研究に取り組んだ.テータの有用な低次元表現の尺度として二乗損失相互情報量を用いることで,これまでの正例とラベルなしデータから分類に不可欠な量である,クラス事前確率の推定が学習時に必要なくなる.クラス事前確率の推定は,特に高次元データにおいて難しいことが知られている.しかし,開発した手法を用いることで,先に有用な低次元表現を得ておいて,その後にクラス事前確率推定を行うことができるため,その精度向上が期待できる.上記の成果をまとめて国際会議に投稿した.その後,これまでの研究成果をまとめた博士論文を執筆した.論文は,新領域創成科学研究科の研究科長賞に選ばれた.年度末には,研究成果の普及を目的として,弱教師付き学習の手法を集めたPythonパッケージの開発を始めた.主要な機械学習パッケージと親和性の高いインタフェースを備えることで,容易に利用できることを目標にしている.既に一部成果を公開中であり,今後も開発を続けて機能を充実させていく.上記と並行して,正バッグとラベルなしバッグからの分類手法の研究,非観測要素を用いた行列補完法の研究を進めた.これらの成果をまとめた論文を国際ジャーナルに投稿した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。27年度は主に,正データとラベルなしデータからの学習(PU学習)に関する研究を行った.PU学習を用いた二乗損失相互情報量(SMI)推定手法の基本形は完成しており,その応用として次元削減への適用を研究中である.この研究が完成することで大量のラベルなしデータとラベルが部分的に与えられる状況下でも性能の良い次元削減手法が得られる.PU学習の性質を明らかにするべく,理論的な立場からPU学習と教師あり学習(PN学習)との比較を行う研究が進められている.理論解析の結果,ラベルなしデータを増やしていくことでPU学習がPN学習よりも高い性能を得ることが示された.私はその研究の計算機実験を担当した.具体的には,PU学習,PN学習それぞれの手法を実装し,ベンチマークデータを用いて理論的に予測された現象が起きることを示した.この研究成果をまとめた論文を国際会議へ投稿した.理論的な比較から更に研究を発展させ,PU学習とPN学習を組み合わせた半教師あり学習の研究を行った.PU学習とPN学習の誤差基準を組み合わせることで新たな学習手法を構築し,計算機実験によりその性能を評価した.この研究成果をまとめた論文を国際会議へ投稿した.今後に向けて,SMIを用いた新たな応用手法を検討している際に,多様体の性質を利用した応用手法について調査していた.ちょうど,多様体データに対する対数密度勾配推定法の研究が進められており,その応用方法が今後の研究に役立つと考えて手法の実装と計算機実験を担当した.この研究の成果をまとめた論文を国内会議で発表した.現在は,論文誌へ投稿する準備を進めている.当初は計画通り3つ以上の確率変数に対するSMIを研究していたが,その際にPU学習との関連性に気付き,PU学習の重要性が高いことから,そちらを優先的に進めた.その結果,PU学習と教師あり学習を組み合わせた半教師あり学習へと結びついた.既に計算機実験でその有用性を確認しており,その結果をまとめた論文を国際会議へ投稿した.一方,PU学習を用いたSMIの推定手法も大枠は完成しており,その応用である次元削減への適用も次年度の早い段階で達成できると考えられる.平成27年度の後半から新たに重要な研究課題となった正データとラベルなしデータからの分類に基づく半教師付き分類に関する研究に関して,平成28年度前半をかけることで様々な知見が蓄積されてきた.特に,その理論的性質と,実際のデータにおける手法の振る舞いに関しての理解が深まった.これらの知見が得られたことで,結果として論文の完成度も高まることとなった.この新たな半教師付き分類に関する研究の成果をまとめた論文を,主要な査読付き国際会議へ投稿中であり,現在はその採択結果を待っている状況である.新たな半教師付き分類は誤識別率最小化に基づいているが,分類したい2つのクラスのデータ数に大きく偏りがある場合は,AUCと呼ばれる基準に対して分類手法を最適化することがよく行われる.そこで,平成28年度の後半では,新たな半教師付き分類のフレームワークを半教師付きAUC最適化へと拡張した.手法の定式化,その性能の理論保証に関しては既に目途が立ち,現在は計算機実験により手法の性能を評価する準備を進めている.これらの成果を論文としてまとめる準備も進んでおり,次年度の早い時期に国際会議あるいはジャーナル誌へ投稿することを目指している.上記と並行して,新たに開発した半教師付き分類の手法を多クラス分類へと拡張する研究も進んだ.手法の大枠は既に完成し,現在はその理論性能の解析を進めている.その他に,半教師付き分類のフレームワークを応用した行列補完法の開発の検討も進めている.現在は,既存研究の調査,手法の定式化に向けた準備を進めている.

平成28年度の前半を通じて,正データとラベルなしデータからの分類に基づく半教師付き分類の理論および実験的性質についての理解が深まった.残念ながら,主要な査読付き国際会議への論文採択にこそ結びつかなかったものの,一歩ずつ着実に研究を進めた.結果として,手法に対する様々な知見が蓄積され,これまでよりも論文の完成度を高めることができた.現在,成果をまとめた論文を主要な査読付き国際会議へ投稿中である.上記と並行して,28年度の後半では,新たな半教師付き分類のフレームワークを応用した半教師付きAUC最適化に関する研究も進んだ.AUC最適化とは,AUCと呼ばれる基準に対して分類手法を最適化する枠組みであり,分類したい2つのクラスのデータ数に大きく偏りがある場合に有用である.新たな半教師付きAUC最適化法の定式化,その理論解析に関しては目途が立ち,次年度は実データを用いてその性能を評価する予定である.本年度の終盤では,研究室の学部の方と協力して,提案している半教師付き分類の多クラス分類への拡張や,修士課程の方と協力して,行列補完へ提案法のフレームワークを応用する方法を検討した.多クラス分類への拡張に関しては,手法自体はおよその目途が立ち,次年度以降に理論解析等を進めていく予定である.行列補完に関しては,まだアイデア段階というところであるため,その実現可能性や妥当性についての更なる検討を進めていく.正データとラベルなしデータのみが与えられる状況で二乗損失相互情報量を推定する手法に関しては一時中断していたが,開発している新たな半教師付き分類手法の研究を通じて,正データとラベルなしデータからの学習に関しての理解が深まったため,次年度以降はそれらの知見を,二乗損失相互情報量を用いた応用手法にも還元していく予定である.平成28年度から引き続き,正例とラベルなしデータからの分類に基づく半教師付き分類に重点を置いて研究を進めた.開発した手法は,クラスタ仮定に代表される,従来法が要求するデータ分布に対する強い仮定なしで,ラベルなしデータを学習に利用できるという利点がある.分類器を訓練する方法として,誤識別率最小化に基づく手法と,AUC最大化に基づく手法を開発した.これらの研究成果は,トップ国際会議であるICMLおよびトップ国際ジャーナルであるMachine Learning Journalに採択された.年度の後半では,正例とラベルなしデータからの情報理論的表現学習の研究に取り組んだ.テータの有用な低次元表現の尺度として二乗損失相互情報量を用いることで,これまでの正例とラベルなしデータから分類に不可欠な量である,クラス事前確率の推定が学習時に必要なくなる.クラス事前確率の推定は,特に高次元データにおいて難しいことが知られている.しかし,開発した手法を用いることで,先に有用な低次元表現を得ておいて,その後にクラス事前確率推定を行うことができるため,その精度向上が期待できる.上記の成果をまとめて国際会議に投稿した.その後,これまでの研究成果をまとめた博士論文を執筆した.論文は,新領域創成科学研究科の研究科長賞に選ばれた.年度末には,研究成果の普及を目的として,弱教師付き学習の手法を集めたPythonパッケージの開発を始めた.
開花プロセス、香気成分生合成・発散に果たすバラ香気成分の役割の解明

本研究においては特に、ミルセンなどの炭化水素系モノテルペン類がバラの萼片の展開期に発散されはじめ、かつ、本化合物がバラの開花速度に影響を与えるという実験事実、さらに多個体のバラの集団中、一部のバラの開花時期が他のものより早いという観察事実を踏まえ、一部の個体から発散されるこれらの化合物が開花のシグナルとして機能する、もしくは他の香気成分の生合成に関わる遺伝子を発現する作用を有するとの仮説に基づいて研究を展開する。本研究の目的はミルセンの暴露によって発現する花弁特異的遺伝子の機能を解明し、香気成分の示す開花、香気成分生合成などに及ぼす影響を明らかにし、同時に開花制御に新たな技術を提供することにある。前年度に引き続き、短時間ミルセンをバラのつぼみに暴露させることでバラの花弁の展開が通常とは異なり、剣弁化することを確認した。また、花弁の展開速度は抑制傾向となる事を確認した。これらの現象がどのような生化学的、遺伝子レベルでの応答に基づくものであるのかを解析する目的で、ミルセン暴露の有無による遺伝子発現の相違を検討しようとした。しかしながら、バラにおける遺伝子情報が十分でないことから、本年度はESTの構築を試みた。花弁由来のtotal RNA抽出、それに引き続くオリゴdTカラムへのPoly(A)+RNAの結合が花弁内のペクチン等による阻害のため、EST構築にはまだ至っていない。したがって、当初の目的は十分達成していないが、来年度以降さらに検討を進め、本研究の進展を図る予定である。1.ミルセンのバラ花弁の展開に及ぼす影響1)ミルセンの暴露量の影響:70リットル容のプラスチック容器内で花弁が展開し始めたソニア切り花1020本を,蒸留水を満たした試験管に挿し静置した。容器4隅に2.5グラムもしくは0.25グラムずつのミルセンを含むバイアルを設置し,500ml/minの速度で給排気した。ミルセン発散量は排気口に設置したテナックス吸着管に吸着された量を基に算出した。その結果,2.5グラム暴露群では花弁の剣弁化だけでなく,成熟,老化速度が著しく,一部薬害が観察された。他方,0.25グラム暴露群では剣弁化が対照群に較べ著しく,花弁の展開開始は早まるものの,展開速度は遅延した。2)ミルセン暴露時間の影響:暴露時間は1,3,6,12,24,48,72時間で検討した。1-3時間ではミルセン暴露の影響は顕著ではなかったがそれ以上の暴露により1)で見られたと同様な変化が見られた。2.ミルセン暴露による花弁における生理化学的変化の原因追及3)現時点ではミルセン暴露による花弁展開の緩慢化,剣弁化がいかなる要因で起こるのかは明らかになっていない。しかし暴露3-6時間内に遺伝子発現をはじめとした変化が起こっていることが強く示唆された。まず,正常花弁から遺伝子ライブラリーを作成し,これらの遺伝子群から生理的変化に関連すると思われる遺伝子をターゲットにして次年度以降研究を継続する。
プラズマ－超音波ハイブリッド技術による革新的廃水処理の高度化

前年度に引き続きプラズマー超音波ハイブリッド処理におけるプラズマと超音波照射のハイブリッド方法の検討のための難分解性有機物処理実験を行った.本年度は,電極径の違いによる放電に対する超音波照射の影響を調べた.直径0.1 mmの放電電極を用いた場合の超音波照射の有無での放電状態の観察を行ったところ,いずれも連続的な放電となり超音波照射の有無で大きな違いが見られなかった.しかしながら,直径0.2 mmの放電電極を用いて実験を行ったところ,超音波照射がない場合には断続的な放電が観察されたが,超音波を照射することによって,連続的な放電に変化することが確認できた.また,直径0.5 mmの放電電極を用いた場合には,超音波照射がない場合には全く放電が起こらなかったが,超音波を照射することで断続的ではあるが,放電が発生することができた.以上のことから,超音波を照射することにより,放電を発生しやすくなることがわかった.これは超音波照射によって放電電極近傍に微細気泡が発生することにより,放電しやすくなったためであると考えられる.直径0.2 mmと0.5 mmの放電電極を用いた場合の放電電力と直径0.1 mmの放電電極を用いた場合の放電電力を比較した結果,超音波照射がない場合には直径0.2 mmと0.5 mmの放電電極を用いた場合の放電電力は0.1 mmの放電電極を用いた場合に比べ低くなったが,超音波照射を行うことで放電電力が0.1 mmのときに近い値となり,このことからも放電が促進されていることがわかる.特に直径0.2 mmの放電電極を用いた場合にはその効果が顕著になり,フェノール除去率および分解エネルギー効率の向上が確認できた.プラズマー超音波ハイブリッド処理におけるプラズマと超音波照射のハイブリッド方法の検討のため,直径の異なる放電電極を用いて超音波照射の有無での難分解性有機物処理実験を行い,放電状態,放電電力,フェノール除去率および分解エネルギー効率の面から超音波照射の影響を確認することができたため.本年度の研究で直径の異なる放電電極に対して超音波照射の有無での放電状態,放電電力,フェノール除去率および分解エネルギー効率に及ぼす影響を明らかにすることができた.今後は,リアクタ自体の改良により,プラズマー超音波のハイブリッド方法のさらなる検討を行う.電極を交換することでパルスコロナ放電プラズマとバリア放電プラズマの両方のプラズマを発生させることができ,超音波振動子の設置位置が変更可能なプラズマー超音波ハイブリッドリアクタを新たに設計,製作した.放電による水処理では液中で放電させる方法と,気液界面で放電させる方法があるため,液中及び気液界面のどちらにも対応可能なように上下可動式の放電電極を採用した.電源については周波数可変パルス高電圧発生装置用いた.これまでの気液界面パルス放電プラズマを用いた水処理に関する研究により,ガスをプラズマリアクタへ供給することでガスを供給しない場合に比べ反応が促進することがわかっていることから,ガス供給方法に関しては,液中でバブリングさせ供給可能な構造とした.プラズマー超音波ハイブリッド処理におけるプラズマと超音波のハイブリッド方法の検討を行うため,各パラメータを変化させ難分解性有機物処理実験を行った.処理対象としてはフェノールを用い,フェノール除去率の評価や反応生成物の同定に,高速液体クロマトグラフを用いた.また,溶液のpHや導電率についてはpH・導電率計を用いて測定した.放電方法の違いによる比較では,液中及び気液界面放電に対して,パルス高電圧周波数(1 kHz),消費電力,放電電極と接地電極の間隔や放電電極と気液界面との間隔などをパラメータとした実験を実施した.超音波処理条件としては,接地電極を多孔板とし,またリアクタ設置のための金属かごの底部に穴をあけることにより超音波が減衰するのを抑制した.これらの条件のもと実験を行ったが,超音波有無での差はほとんどみられなかった.プラズマー超音波ハイブリッドリアクタの設計および制作を行い,装置を完成させることができた.また,プラズマー超音波ハイブリッドリアクタを用いてフェノール分解実験を行い,超音波有無での実験結果を得ることができたため.前年度に引き続きプラズマー超音波ハイブリッド処理におけるプラズマと超音波照射のハイブリッド方法の検討のための難分解性有機物処理実験を行った.本年度は,電極径の違いによる放電に対する超音波照射の影響を調べた.直径0.1 mmの放電電極を用いた場合の超音波照射の有無での放電状態の観察を行ったところ,いずれも連続的な放電となり超音波照射の有無で大きな違いが見られなかった.しかしながら,直径0.2 mmの放電電極を用いて実験を行ったところ,超音波照射がない場合には断続的な放電が観察されたが,超音波を照射することによって,連続的な放電に変化することが確認できた.また,直径0.5 mmの放電電極を用いた場合には,超音波照射がない場合には全く放電が起こらなかったが,超音波を照射することで断続的ではあるが,放電が発生することができた.以上のことから,超音波を照射することにより,放電を発生しやすくなることがわかった.

これは超音波照射によって放電電極近傍に微細気泡が発生することにより,放電しやすくなったためであると考えられる.直径0.2 mmと0.5 mmの放電電極を用いた場合の放電電力と直径0.1 mmの放電電極を用いた場合の放電電力を比較した結果,超音波照射がない場合には直径0.2 mmと0.5 mmの放電電極を用いた場合の放電電力は0.1 mmの放電電極を用いた場合に比べ低くなったが,超音波照射を行うことで放電電力が0.1 mmのときに近い値となり,このことからも放電が促進されていることがわかる.特に直径0.2 mmの放電電極を用いた場合にはその効果が顕著になり,フェノール除去率および分解エネルギー効率の向上が確認できた.プラズマー超音波ハイブリッド処理におけるプラズマと超音波照射のハイブリッド方法の検討のため,直径の異なる放電電極を用いて超音波照射の有無での難分解性有機物処理実験を行い,放電状態,放電電力,フェノール除去率および分解エネルギー効率の面から超音波照射の影響を確認することができたため.今年度の研究で現在の超音波装置を用いた超音波有無での実験結果を得ることができたが,プラズマー超音波のハイブリッド効果が得られなかったため,振動子ではなくホーンタイプの超音波発振器を用いてリアクタを再設計・製作することを検討する.本年度の研究で直径の異なる放電電極に対して超音波照射の有無での放電状態,放電電力,フェノール除去率および分解エネルギー効率に及ぼす影響を明らかにすることができた.今後は,リアクタ自体の改良により,プラズマー超音波のハイブリッド方法のさらなる検討を行う.今年度の研究でプラズマー超音波のハイブリッド効果が得られなかったため,次年度に新しいタイプのリアクタを再設計・製作することが必要になったため。当初はホーンタイプの超音波発振器を購入してリアクタの改造も行う予定であったが,現状のリアクタにおいても電極径を変化させたところプラズマー超音波のハイブリッド効果が見られ,ホーンタイプの超音波発振器の購入を中断した.このため所要額と使用額との間に差が生じた.使用計画としては,リアクタの改良などを予定している.
CO2発生量の大幅削減を目指した炭材ガス化反応の高速化

炭材のガス化速度に及ぼす微細鉄粉の粒度変化による触媒効果の影響を調査するため、グラファイトに微細鉄粉(-0,3μm、-5μm、-53μm)を触媒として担持させた試料(鉄配合率:Omass%、10mass%、30mass%)を作製した。Feが安定的に存在しうるCO-CO_2雰囲気、1000°C1200°Cの温度域における試料重量変化を熱天秤により連続的に測定した。さらに、各条件下において得られたガス化率曲線よりガス化速度を求めた。グラファイトへのFe触媒担持によりガス化反応の活性化エネルギーが低下し、ガス化反応が促進されることが確認された。またグラファイトのガス化速度定数は、Fe触媒の配合率が増加するにつれて増加することも確認された。Fe触媒の粒度と配合率に基づき触媒の表面積を算出したところ、ガス化速度定数と触媒の表面積の間に、比較的良好な比例関係が得られた。さらに高反応性コークスと鉄触媒担持グラファイトのガス化速度定数を比較した結果、粒度-0.3μmの鉄触媒を用いた試料では、高反応性コークスよりも大きなガス化速度定数を有していることが確認された。炭材のガス化速度に関しては、鉄触媒の表面積の影響が顕著であることを確認した。炭材の結晶化度に関しては、1000°C、1100°C、1200°Cにて熱処理を行った全ての炭材についてラマン分光分析を行い、熱処理温度が高くなるにつれてI_V/I_G値は小さくなり黒鉛化が進行していることを確認した。ガス化速度に及ぼす炭材の結晶化度の影響に関しては、炭材の結晶化度の向上に伴い、炭材のガス化速度が低下する傾向が確認された。
接着分子による白血球、がん細胞と内皮細胞間相互作用とその分子機構

1.がん細胞の転移には転移組織へのがん細胞の接着が重要である。この接着に関与する接着分子の構造的改変を行なうことにより、がん細胞に選択的に細胞死を誘導することが可能かについて検討した。まず、がん細胞転移に関与するといわれるCD44分子の細胞内領域を細胞死誘導遺伝子Fasの細胞内領域と組み替えた人工接着分子を作製、強制発現させ、この分子を介してがん細胞を刺激をすると、選択的に細胞死が誘導された。2.同様にL-セレクチンの細胞内領域をFasの細胞内領域と組み替えた接着分子においても、同様な効果が認められた。すなわち、細胞接着のシグナルを細胞死のシグナルに変換することができた。3.CD44の新規リガンドの同定について:CD44は免疫系細胞に広範に発現する接着分子であり、ヒアルロン酸に対するレセプターとして知られる。この分子はリンパ球のホ-ミングレセプターの一つとしても知られる。造血系機能、がんの転移などさまざまなプロセスに関与するとされているが、果たしてヒアルロン酸を認識してこのような生物学的反応に関与しているのかは不明である。そこでわれわれは、CD44の生物学的に重要なリガンドを同定することを目的に、可溶性CD44分子を作成し、リガンドの探索を行なった。その結果、キラーT細胞内顆粒に存在するプロテオグリカンであるセルグリシンがCD44に強い結合性をもつことを発見した。現在、がん細胞転移におけるCD44・セルグリシン相互作用の意義について検討している。本研究では、がんの血行性転移に重要な癌細胞-内皮細胞間相互作用を接着分子の立場からその分子機構を明らかにすることを試みている。そして、転移のプロセスを大きく癌細胞の内皮細胞への接着、および内皮細胞間隙の通り抜け(transmigration)に分けて、本年度はこの各々について解析をすすめた。まずtransmigrationには、癌細胞、内皮細胞両者の特定のシグナル伝達経路が関与していることが明らかになってきた。興味深いのは、セリン・スレオニンホスファターゼであるカルシニューリンに依存性のシグナル伝達経路が重要であることである。これについてはさらに解析をすすめる予定である。また、これとは別の解析から、癌細胞の接着を抑制することなしにtransmigrationのみを抑制できることが明らかになった。このことは癌転移に対抗するために興味深い知見である。現在、癌転移に関与する接着分子としてCD44が注目されている。CD44はヒアルロン酸に対するレセプターとして知られる糖蛋白質である。われわれは、CD44の新しいリガンドとして特異なプロテオグリカンであるセルグリシンを発見した。この物質は、通常は細胞内顆粒に存在するが刺激とともに細胞外へ放出される。癌転移への関与について追求をすすめる予定である。最後に、CD44分子の構造的改変により、転移性腫瘍特異的に細胞死が誘導できるかについて検討をすすめている。現在、キメラ分子の作製に成功したところである。
花葉化遺伝子のクローニングとその解析

本研究はファイトプラズマゲノムのライブラリーを作製し、その中から花器官分化抑制能を植物寄生性細菌を用いた発現系および植物発現系を用いてスクリーニングすることにより、花器官分化抑制に関与するクローンを突き止め、花器官分化抑制遺伝子を解明し、植物の花器官分化のメカニズムを明らかにするための基礎的知見を得ることを目的として行った。本研究ではまず、I群ファイトプラズマに感染した植物に媒介昆虫のleafhopper(Macrosteles orientalis)を吸汁させ、潜伏期間を経た後、保毒虫となったことを確認した時点で、periwinkle(Catharanthus roseus)あるいはgarland chrysanthemum(Chrysanthemum coronarium)に感染・発病させた。発病植物より全DNAを抽出した後、ファイトプラズマゲノムDNAのAT含量の違いを用いて、ATペアのみに結合する色素(bisbenzimide)を全DNA試料に加え、AT含量の高いDNAの比重を減少させてこの違いに基づき平衡密度勾配遠心によりファイトプラズマゲノムを分離した。このファイトプラズマゲノム精製試料を用いてパルスフィールド電気泳動を行い、ゲノムサイズを測定した。その結果、イネ黄萎病ファイトプラズマ(Phytoplasma oryzae)のゲノムは約580kbpであることが明らかになった。
新学習指導要領での高等学校『政治・経済』における労働市場の指導について

本研究は、高等学校『政治・経済』の経済分野において、生徒の関心が最も高く、また現在の我国の経済状況からも重要な指導内容の一つである「雇用と労働をめぐる問題」について経済理論からの考察を行い、その指導内容の検討と指導案の作成を目的とし行った。研究を進めるにあたっては、高等学校新学習指導要領の「効率と公正の調整」を指導のポイントとして取り上げ、失業者の増加に対する経済政策とその効果を生徒にわかり易く理解させるため、労働市場の需要と供給に着目した。また、学習指導要領にあるようにマクロ経済学からの考察を指導内容に取り入れ、経済理論からの授業展開を試みた。研究は、主として文献整理、兵庫教育大学難波安彦大学院教授による研究打合せと指導助言、および経済教育学会・経済教育ネットワーク大阪部会・金融経済教育教員交流研究会等での資料収集により行った。特に、マクロ経済学からの考察については、難波教授(前掲)からの指導によるところが大きい。研究の結果、これまで高等学校で指導していた右上がりの労働供給曲線ではなく、労働供給量が賃金により変化をせず一定量であるという新古典学派の理論を導入した。すなわち、労働供給曲線がY軸と平行になるグラフを利用し、労働需要が不足する失業状態の解説と、失業対策を考察する指導案を作成した。また、失業問題を解消する政府の経済政策として、対立する二つの経済理論を生徒に理解させ、理論の成否ではなく、互いの経済政策の意図を理解させることに重点を置いた。具体的には、労働需要量を増やす(労働需要曲線の右方向へのシフト)ケインズ経済政策の解説と、新古典学派理論に基づく雇用機会の増加を図るためのワークシェアやジョブサーチ理論、さらにはハローワークや職業訓練の役割を、指導内容に盛り込んだ。なお、研究の成果は、経済教育学会での学会誌発表(H24.4投稿予定)と大阪市立高等学校教育研究会地歴・公民科部会(H24.10開催予定)での研究発表を予定している。
柔軟な動物行動を支える神経ロジックの解明

コンピュータは再現性のある計算結果を出力するが、動物は同一の感覚入力に対してもばらついた応答を示す。動物は、コンピュータとは異なる一見曖昧な情報処理戦略を用いて不確実に変動する環境に適応している。本研究では、感覚刺激から行動に至る一連の情報処理の過程で、このばらつきがどのように生み出されるかを解明する。具体的には、特定の感覚ニューロンの興奮や抑制が、そのニューロンの下流で自発的に活動する神経ネットワークと相互作用することで、多様な出力に変換されていることに注目し、光遺伝学による操作とカルシウムイメージングによる計測を組み合わせた技術を用いて行動のばらつきを生み出す神経ロジックを読み解く。線虫をモデル動物として同一の感覚入力に対してばらついた行動を示すメカニズムの解明を目指す。単一のニューロンに対してランダムに光操作を行い、機能的ネットワークの活動状態と行動出力を分類し、特定のニューロンの活動が機能的ネットワークの活動状態に依存して、ばらつきのある行動に変換されるまでの一連の情報処理プロセスを明らかにしようとする課題である。本研究によって、これまで明らかになっていない行動のばらつきの基本原理が明らかになる可能性がある。それは最終的に高等生物がもつ行動の多様性や揺らぎの解明にもつながるものであり、外部からの刺激とネットワークの内的状態の相互作用で行動が最終的に決まるという概念を明らかにできれば、神経科学の分野で大きなインパクトが期待できる。
腫瘍間質をターゲットとした癌の遺伝子治療の基礎的検討

ヒト肺小細胞癌株(Wa)とその間質線維芽細胞(W-fib)の相互作用について検討した。W-fibをfeederとして共培養した場合のplating efficiencyは、Waに比べ有意に亢進し、ヌードマウス皮下腫瘍形成でも、Wa単独接種に比べ、W-fibを同数混じて接種する場合では、腫瘍形成潜時の有意な短縮を認めた。以上より、in vitro、in vivoにおいて、Waの腫瘍形成に対し、その間質細胞であるW-fibは促進作用があると思われる。次に、W-fibに、in vitroでβ-gal遺伝子を導入し、W-fibを特異的に染色同定できるように処理した後、WaとW-fibを混じでヌードマウス皮下に接種し、腫瘍形成過程における線維芽細胞の役割を形態的に観察することに成功した。腫瘍が島状に増殖し、β-gal陽性の線維芽細胞はそれを取り巻くように分布し、また腫瘍内の血管に沿ってもその分布が確認された。WaとW-fibの相互作用のメカニズムを解析する目的で、培養上清中の各種増殖因子をELISAにより測定した。共培養開始18時間後に、培養上清中のHGFは一旦著増し、48時間以内に消失した。HGFのピークに引き続き、VEGFが数日にわたって著増した。一方、Wa単独、W-fib単独培養では、HGF、VEGFとも検出されなかった。さらにHFGはW-fibから、VEGFは主にWaから産生されることが判明した。HGFに対するアンチセンスオリゴDNAを培養上清に添加することにより、VEGF産生、Waのplating efficiencyの亢進効果がブロックされることが確認された。以上よりヒト肺癌細胞の増殖、腫瘍形成に、線維芽細胞は腫瘍間質としてin vitro、in vivoともに促進的に働くが、この作用にはHGF、VGEFのような増殖因子を介していることが明らかになった。ヒト肺小細胞癌株(Wa)とその間質線維芽細胞(W-fib)を分離培養、共培養を行い、これらの相互作用について検討した。Waを単独で培養した場合のplating efficiencyが27%であったのに対し、Wa-fをfeederとして共培養した場合のWaのplating efficiencyは46%であり、有意に亢進していた。ヌードマウスの皮下に接種し、腫瘍を形成させる実験においても、Wa細胞を単独で10^6個接種する場合に比べ、Wa-fを同数混じて接種する場合は、腫瘍形成の潜時の有意な短縮を認めた。以上より、in vitro、in vivoいずれにおいても、肺癌細胞Waの増殖、腫瘍形成において、その間質細胞である線維芽細胞Wa-fは何らかの促進作用があると思われる。次に、Wa-f細胞に対し、in vitroにてβ-gal遺伝子を導入し、化学染色によりWa-f細胞を特異的に染色同定できるように処理した後、Wa細胞とWa-f細胞を混じでヌードマウス皮下に接種し、腫瘍形成過程における線維芽細胞の役割を形態的に観察することに成功した。腫瘍が島状に増殖し、β-gal陽性の線維芽細胞はその島状の塊を取り巻くように観察され、また腫瘍内の血管にも沿ってもその存在が確認された。WaとWa-f細胞の相互作用のメカニズムを解析する目的で、培養上清中の各種増殖因子をELISAにより測定した。共培養開始24時間後に、培養上清中のHGFは一旦著増し、48時間以内に消失した。その直後よりVGEFが数日にわたって著増した。一方、Wa単独、Wa-f単独培養では、HGF、VGEFは全く検出されなかった。

以上よりWaの増殖、腫瘍形成に、Wa-fはin vitro、in vivoともに促進的に働くが、この作用にはHGF、VGEFのような増殖因子が深く関与していると思われた。ヒト肺小細胞癌株(Wa)とその間質線維芽細胞(W-fib)の相互作用について検討した。W-fibをfeederとして共培養した場合のplating efficiencyは、Waに比べ有意に亢進し、ヌードマウス皮下腫瘍形成でも、Wa単独接種に比べ、W-fibを同数混じて接種する場合では、腫瘍形成潜時の有意な短縮を認めた。以上より、in vitro、in vivoにおいて、Waの腫瘍形成に対し、その間質細胞であるW-fibは促進作用があると思われる。次に、W-fibに、in vitroでβ-gal遺伝子を導入し、W-fibを特異的に染色同定できるように処理した後、WaとW-fibを混じでヌードマウス皮下に接種し、腫瘍形成過程における線維芽細胞の役割を形態的に観察することに成功した。腫瘍が島状に増殖し、β-gal陽性の線維芽細胞はそれを取り巻くように分布し、また腫瘍内の血管に沿ってもその分布が確認された。WaとW-fibの相互作用のメカニズムを解析する目的で、培養上清中の各種増殖因子をELISAにより測定した。共培養開始18時間後に、培養上清中のHGFは一旦著増し、48時間以内に消失した。HGFのピークに引き続き、VEGFが数日にわたって著増した。一方、Wa単独、W-fib単独培養では、HGF、VEGFとも検出されなかった。さらにHFGはW-fibから、VEGFは主にWaから産生されることが判明した。HGFに対するアンチセンスオリゴDNAを培養上清に添加することにより、VEGF産生、Waのplating efficiencyの亢進効果がブロックされることが確認された。以上よりヒト肺癌細胞の増殖、腫瘍形成に、線維芽細胞は腫瘍間質としてin vitro、in vivoともに促進的に働くが、この作用にはHGF、VGEFのような増殖因子を介していることが明らかになった。
高温超伝導テラヘルツ光源の時間領域コヒーレンス測定と元素置換による高強度化（国際共同研究強化）

2018年度は、高温超伝導体からのテラヘルツ発振、ジョセフソンプラズマ放射の時間発展観測と放射テラヘルツ波の偏光評価をおこなった。(1)時間発展観測:2018年2月に研究代表者の研究室にチタンサファイアパルスレーザーが移設されたため、京都大学で効率的な研究ができるように、2017年度に滞在したEcole Normale Superieure (ENS)と同様のテラヘルツ時間発展分光計を京都大学で構築することを進めていった。ENSの分光計において独自性の高い光伝導アンテナを6月の渡航で入手し、関連する光学部品を購入して調整していった結果、2月にテラヘルツパルスが得られた。既存のTHZ-TDS装置を併せ用いて、高温超伝導体単結晶の透過スペクトルを測定した。その結果は、論文執筆のため解析中である。(2)偏光評価:2017年度にENSで確認した波長板を用いて、偏光パラメータの精密評価を行った。まず、通常作成されている長方形メサ構造素子について、単一メサでは偏光が楕円であったものが、同時に2つのメサが発振する状態での偏光は、より直線に近いものになった。これは、2つのメサが位相同期して発振している証拠となる。また、円偏光デバイスで偏光評価を行った結果、電流注入に伴う局所的温度上昇が決定要因となるヘリシティが得られた。この結果は、2017年度にチュービンゲン大学で観測した低温レーザー走査顕微鏡の結果とコンシステントである。以上の成果は、2編の論文として出版するべく執筆中である。上記研究、特に(2)に関して推進するために、特定研究員を4月から9月まで雇用した。ジョセフソンプラズマ放射の新機能を開拓する研究を進めるために、6月にロシアに滞在してのInstitute of Radioengineering and ElectronicsのKoshlets教授らと議論した。内定年度:2015平成28年度は、10月に交付申請を行って研究を開始し、3月2日からフランスに渡航し、3月29日に一時帰国し、4月7日に再渡航した。渡航前の準備としては、フランスでの時間領域測定に用いる素子を複数作成し、発振を確認した。直線偏光が予想される素子と円偏光が予想される素子2種類を準備した。パリでは、わずか1か月での活動であるが、本研究の目的達成に必要な時間領域分光計の使用法を習得し、測定系の特徴を抽出するための測定として、超伝導体YBCO単結晶薄膜の透過測定を行った。その結果、アンダードープ試料に特有の強い超伝導揺らぎが観測された。本成果は8月にスウェーデンで開かれる第28回低温物理国際会議で発表予定である。本研究でもう一つの目的としている高温超伝導体テラヘルツ光源の応用開拓に関して、以下の研究を行った。多彩な応用には、取り扱いのしやすさが重視される。この点に着目して、高温超伝導テラヘルツ光源をパッケージ化して、低温技術に詳しくないものでも、使えることが必要である。そのために、再現性が高く、熱的に安定したデバイスを作成した。具体的には、ポリイミドを接着剤として用いて、金属製の熱浴と一体となった2端子素子に相当するものを設計し、評価を行った結果、熱浴は発振特性の安定化をもたらすことが分かった。このデバイスを評価する装置が滞在先の研究室で使用できることも分かった。この手法を、複数メサ同期発振現象に応用することで、1ミリワットを超える強力なテラヘルツ波の発信が容易になることが予想される。パリのポスドク研究員の協力が得られたために、準備的な透過測定が順調に進み、国際学会で発表できる成果が出ている。29年度は、高温超伝導体からのテラヘルツ発振の時間発展観測と放射テラヘルツ波の偏光制御をおこなった。(1)時間発展観測:3月から9月までの渡航でEcole Normale Superieure (ENS)のテラヘルツ時間発展分光計を用いて実験を行った。高温超伝導体薄膜を用いた透過測定で実験装置の特性、テラヘルツ分光に関する技術を学んだ。次に、LAO基板上に接着したBi2212単結晶を薄くへき開し、80ミクロン幅のストライプ状に加工した試料の透過スペクトルを測定した。その結果、0.5THz付近と2 THz付近に吸収が観測された。それぞれ、ジョセフソンプラズマ共鳴とフォノン振動と関係すると考えられる。その後、テラヘルツ発振素子をTH-TDSに導入し、発振条件にバイアスして透過測定を行ったが、バイアスの有無による差は観測されなかった。帰国後、この結果を踏まえて京都大学において素子と照射電磁波のカップリングを改善するためにデバイス形状の変更を行ったのち、2月から再度渡航してバイアスされたテラヘルツ発振素子に関する実験を行った。(2)偏光制御:ENSにおいて、円偏光素子の分光実験を行った。円偏光素子から発振電磁波を分光したところ、バイアスに変調を加えることで単一の発振周波数が、最大3に分裂することがわかった。帰国後に、フランスで得られた経験をもとに京都大学の測定システムを改善し、発振強度、周波数、および偏光が容易に測定できるようにした。電場の回転方向を特定するため、4分の1波長板を用いて、ストークスパラメータの測定を行った。2月からの渡航では、チュービンゲン大学でLTSLM測定を行い、ストークスパラメータから予想される回転方向と温度分布の対応を明らかにした。

また、ENSのTHz-TDSで4分の1波長板が設計通りに動作しているかを確認した。時間発展の観測に関しては目的とする成果はまだ得られていないが、必要な条件が解明しつつある。フランスでの経験を生かして、京都大学の測定系を改良できたことは大きな進展である。また、フランス側の協力を取り付けて申請した二国間事業は不採択だったものの、継続的に申請をしていくことで、今後の成果への可能性が高まっていると言える。偏光制御に関しては、フランス・ドイツ両者の実績を生かした国際共同研究が有効に機能しており、執筆中の国際共著論文が1編、さらに2編の論文を執筆できる材料をすでに得ている。上記ホスト研究グループに加え、仏、英、蘭、独の7グループを訪問し、共同研究のための議論を行ったことは、本研究種目の主旨に合致している。2018年度は、高温超伝導体からのテラヘルツ発振、ジョセフソンプラズマ放射の時間発展観測と放射テラヘルツ波の偏光評価をおこなった。(1)時間発展観測:2018年2月に研究代表者の研究室にチタンサファイアパルスレーザーが移設されたため、京都大学で効率的な研究ができるように、2017年度に滞在したEcole Normale Superieure (ENS)と同様のテラヘルツ時間発展分光計を京都大学で構築することを進めていった。ENSの分光計において独自性の高い光伝導アンテナを6月の渡航で入手し、関連する光学部品を購入して調整していった結果、2月にテラヘルツパルスが得られた。既存のTHZ-TDS装置を併せ用いて、高温超伝導体単結晶の透過スペクトルを測定した。その結果は、論文執筆のため解析中である。(2)偏光評価:2017年度にENSで確認した波長板を用いて、偏光パラメータの精密評価を行った。まず、通常作成されている長方形メサ構造素子について、単一メサでは偏光が楕円であったものが、同時に2つのメサが発振する状態での偏光は、より直線に近いものになった。これは、2つのメサが位相同期して発振している証拠となる。また、円偏光デバイスで偏光評価を行った結果、電流注入に伴う局所的温度上昇が決定要因となるヘリシティが得られた。この結果は、2017年度にチュービンゲン大学で観測した低温レーザー走査顕微鏡の結果とコンシステントである。以上の成果は、2編の論文として出版するべく執筆中である。上記研究、特に(2)に関して推進するために、特定研究員を4月から9月まで雇用した。ジョセフソンプラズマ放射の新機能を開拓する研究を進めるために、6月にロシアに滞在してのInstitute of Radioengineering and ElectronicsのKoshlets教授らと議論した。パリの研究者と協力して、夏までに以下の研究を行う。1.無バイアス状態で、1ミリ程度まで収束したテラヘルツパルスを素子に当て、横ジョセフソンプラズマ共鳴の観測を行う。2.テラヘルツ光源にマイクロ波で変調したバイアスを加え、それによるテラヘルツパルスの透過または反射強度の変調を観測する。3.我々の研究室で単結晶化に成功したPb1212超伝導体について、ジョセフソンプラズマ共鳴を行う2018年2月に、チタンサファイアレーザーとTHz-TDSが京都大学の研究代表者の研究室に移設され、ENSの装置に近い自由度の高い時間領域分光測定が可能になった。
中間組織の形成過程と経済的機能；アジアとアフリカに関する歴史的・理論的研究

理論的には第一に市場や国家と中間組織が補完的か代替的かを問い、信頼の形成の重要性が確認された。第二に中間組織の形成における加入と脱退の自由度の内生化および効率性への含意が検討された。第三にアジアの実態に即して効率上の含意が国ごとの成長率に影響するメカニズムを考察した。実証分析では第一に金融・貿易における中間組織の役割を複数の国の具体例について検討した。第二に土地取引における中間組織の役割を日本と香港を題材に検討した。第三にアフリカにおける宗教団体や民族団体の政治的安定性に関する意味合いが分析された。第四に日本の高度成長期における業界団体と通産省の原局による産業間利害の調整機構が分析された。平成23年度の研究は対象各国と国際比較及び理論的な意味での経済社会システムの近代化開始時点における中間組織の変容と役割を分析することであり、この問題についての基本的分析視角の統一に関して準備的作業を中心に行った。研究の中心的対象は、個別的歴史研究・理論研究・クロスカントリー研究のいずれのグループでも近代化過程に関する市場経済システムの成立のインパクトとそこにおける中間組織の役割である。特に市場経済化のインパクトが個人の最適化行動と市場秩序のみにより解決しうるかどうか、が問題の焦点となる。ハイエクは、無知で貧欲で怠惰な個人であっても市場システムの中で活動すれば、自生的に秩序を形成すると論じが、多くの国は近代化以前において、それぞれの伝統的な経済社会システムを与件として持っており、近代化に伴う市場経済の成立はいわば外生的な衝撃である。個人の経済行動は伝統的な慣習や文化に縛られており、近代的な市場経済に適合したものとは必ずし言えない。個人が市場経済化のインパクトをどのように受け止め、個人の経路依存的能力と市場が要請する能力の間のギャップをどのように"自生的秩序"と中間組織が役割分担して解決したかが問題なる。第一に、中間組織は、ポジティブには、市場の情報的不完全性を補完しコーディネーションの失敗を補正する機能を持つ。しかしネガティブには、中間組織は独占的行動による市場失敗や利益集団行動を通じる政策のゆがみをもたらす。この二つの効果を所与の個人の能力に基づく自生的秩序の機能と比較することが今後の分析の焦点となる。第二に、中間組織の効率性は個人の能力とともに、個人間の知己関係の程度を所与として、個人間の信頼関係にも依存する、個人が相互に信頼関係で結ばれているときにはそうでないときに比べて中間組織形成は容易であろうが他方で中間組織形成の必要度も少ないと考えられる。市場経済化におけるこの二つの問題が問題の焦点となり、分析の出発点となることが確認された。効率的でしかも公共性への配慮のある市場システムを各国の文化的・歴史的論脈を踏まえながらどのように作り上げていくか。個人の倫理性に依拠する考え(アダム・スミス)や強力な国家の力を用いる考え(ハイエク)があるが、この研究ではジョン・ロックやトクヴィルに従って個人の最適化行動と政府の公共性をつなぐものとして結社的な中間組織の役割を中心とする方法を取り上げた。具体的には中間組織の形成過程と経済的機能を理論的・実証的に分析することにより、市場の機能向上を図ることを目的として進められた。理論的には、第一に市場や国家と中間組織が補完的か代替的かを問い、中間組織内での信頼の形成の重要性が確認された。この視点は自然災害における人々の対応が組織内の信頼性の程度に依存するか否かという点の検討により具体的な問題に応用された。第二に中間組織の形成理論において組織への加入と脱退の自由度を内生化することが検討され、組織形成の理論化とその効率性への含意が検討された。第三に組織の形成理論は、さらにアジアの実態に即して、効率上の含意が国ごとの成長率に影響するメカニズムの考察にも向けられた。総じて理論分析では、中間組織の理論的解明に関してかなりの手掛かりが得られたと考えられる。実証分析においては第一に金融や貿易における中間組織として性質が問われ、ラオスの信用組合やスペインの貯蓄銀行の機能や商社の役割が具体例として検討された。第二に土地取引における中間組織の役割が、日本と香港の不動産市場を題材にして検討された。第三にアフリカにおける宗教団体や民族団体の政治的安定性に関する意味合いが中間組織の概念に依拠して進められた。実証分析は極めて多分野におよび、必ずしも統一的な成果が得られたわけではない。今後は同一の種類の中間組織に関して国際比較するという組織的研究を行うことが必要であると思われる。