hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトの21番染色体の遺伝子構造の解明とダウン症候群の研究

1)ヒト21番染色体の無名DNA断片とcDNAの原位(in situ)雑種形成によるマッピングヒト21番染色体のみを過剰に有するマウス雑種細胞を用い、コスミドベクターにてワトキンスラの精製した無名DNA断片11ケの21番染色体局在部位を決定した。即ち、5ケは21q22.3、2ケは21q11、そして残りの4ケは21q11-q21、21q21、21q21-q22.1と動原体近傍に決まった。更にマウスcDNAをもとに、セルソーターで分離したヒト21番染色体ライブラリーから相補性あるDNAクローンを選択。2ケのDNA(pGC18と42)は各々、21q21、21q22.3に座位を決定できた。従ってダウン症候群の主症状発現にかかるq22部位から、無名DNA断片5ケ、cDNA対応を1ケ検出できたことになる。このような研究法とDNAは同疾患の病態発現に重要な知見をもたらすことが判る。2)巨大DNAのパルスフィールド・ゲル電気泳動(PFG)による解析昭和62年度の巨大DNA電気泳動装置(LKB社パルサフォー)購入と同器使用講習会参加後、酵母染色体、大腸菌及び組換え大腸菌とヒトリンパ球DNAを制限酵素NotIで切断し、PFG解析の条件設定を行った。昭和63年度は泳動条件改善のため循環恒温装置(LKB社マルチテンプII)を購入し、21番染色体のDNAを酵母I染色体(YAC)ベクターに組込んだ酵母試料の解析を行った。酵母からサイズマーカーを調整し、各DNAインサートの大きさを決定。比較は小さい約6Kbのものと判明した。今後更に大きいインサートを得る工夫と解析の基礎を作った。日常の染色体異常症の診療と療育指導、遺伝相談を行うにもこのような仕事の発展が重要であることは明らかである。ダウン症候群は精神薄弱では頻度の高い疾患の一つで我が国でも年間1500人位の出生があると推定される. 21番染色体の過剰がいかにして本症の発現に結びつくかは不明である.遺伝子工学の発展によりこの染色体に存在する遺伝子の種類と機能を解明する道筋が開かれつつある.米国の共同研究者がクローニングしたヒト21番染色体由来の11ヶの遺伝子断片が元々あった局在部位を明らかにすることが出来た.この結果, 21番染色体の動原体部分に1ヶ,動原体近傍(21q11)に2ヶ, 21qll-21q2l, 21q2l, 21q2l-21q22.1に各々1ヶ,そして21番染色体長腕末端(21q22.3)に5ヶの分布を確認した.動原体及びその近傍の遺伝子は染色体不分離に関わるという報告があり,不分離によるダウン症発生の研究に用いることが出来る. 21q22.1と21q22.3部位はダウン症の主な症状がこの部分だけの重複(トリソミー)によって生ずるとされることから,ダウン症症状発生の機構の研究に用うる可能性を確認できた.また本年の研究費によって購入した巨大DNA電気泳動装置についてS62年夏,京都大化学研究所での講習会に参加し,基礎理論,具体的手技の研讚を行なった.当教室でも実際に運転可能とした.今後これらのDNA断片や更に新らしく確保される21番染色体遺伝子について原位雑種形成と巨大DNA電気泳動装置により相互の位置関係=遺伝子地図つくりへの準備が出来た.

顕微鏡部品としては新らたに干渉フィルターを購入し,より鮮明な染色体精度分析写真を撮影できた.このようにして顕微鏡下に観察するしか出来なかった染色体に遺伝子操作や解析が可能であることを示した.1)原位(in situ)雑種形成によるヒト21番染色体のCDNAのマッピングマウスcDNAをもとに、セルソータで分離したヒト21番染色体ライブラリーから相補性あるDNAクローンを選択。クローニングを行ったインサート(pGC18及び42)を原位雑種形成によりマッピングした。その結果pGC18は21番染色体g21部位に、pGC42は同染色体g22,3部位に遺伝子廃位を決めた。g22,3部位はダウン症候群の主症状発現部分とされている。2)巨大DNAのパルスフィールドゲル電気泳動による解析前年度の巨大DNA電気泳動装置購入と同器使用講習会参加後、NotI制限酵素によるヒト染色体遺伝子を組込んだ酵母人工染色体の解析を行った。本年度は泳動条件改善のため循環恒温装置(LKB社マルチテンプII)を購入した。これによりヒト21番染色体のDNAを組込んだ酵母人工染色体を解析、同時に酵母のDNAサイズマーカーを調整し、標準品と比較検討した。これによる酵母人工染色体インサートは比較的小さいもで六〓位と思われた。今後サイズの更に大きいクローンを得ていくとともにサザンブロッティングの条件を設定していく必要がある。3)染色体異常例の臨床研究当科外来及び入院例で先天奇形や発達異常を呈した患児について染色体診断、染色体や発達発育のプロフィールの説明、遺伝相談、発育指導及び合併症の診断治療を行った。本症での知能障害を含めての病態を明らかにする上で21番染色体遺伝子の構造解析の必要性が益々増加している事は明らかになった。
代数多様体上の曲線の変形障害とヒルベルトスキームの研究

前年度にはマンフォードの与えた空間曲線のヒルベルトスキームの非被約成分の例をピカール数1の任意の非特異3次元ファノ多様体のヒルベルトスキームの場合に一般化した。本年度はその続きとして3次元多様体に特異点を許し、エンリケス・ファノ三様体(EF3)上の曲線の変形障害について研究を行なった。主な研究実績は以下の通りである:2. EF3のヒルベルト旗スキームが非特異かつ期待次元を持つための明示的な条件を与えた。特異ファノ三様体のヒルベルトスキームに関する研究に着手した。エンリケス・ファノ三様体とエンリケス曲面のペアを考察することにより、ヒルベルトスキームの非被約成分に関する研究を進めることができた。非特異ファノ三様体とK3曲面のペアとはまた異なる設定で、ヒルベルトスキームの性質について良く似た現象を観察することができたことが面白いと感じている。エンリケス・ファノ三様体(EF3)のヒルベルトスキームに関する研究をさらに進めたい。特にEF3の超平面切断に含まれる曲線(退化曲線)の障害性、および対応する点におけるヒルベルトスキームの次元を決定したい。代数多様体の間の射とヒルベルトスキームの間の関係について理解することを目標に研究を進めたい。本年度の主な研究実績は以下の通りである:2.非特異3次元ファノ多様体のヒルベルト旗スキームが、非特異かつ期待次元を持つための明示的な条件を得た。3.指数1の3次元ファノ多様体上の退化曲線が安定的に退化する(stably degenerate)ための十分条件を与えた。Vをピカール数1の非特異3次元ファノ多様体とし、その指数をrとする。r=4の場合にはマンフォードの例(1962)により、r=3とr=2の場合には向井・那須の結果(2009)により、V上の非特異連結曲線のヒルベルトスキームが生成的に被約でない既約成分を持つことが知られていた。r=1の場合も那須(2017)により部分的な結果(g=3)が得られていたが、このr=1の場合に完全に解決し(結果1)、マンフォードの例をピカール数1の非特異3次元ファノ多様体へと一般化した。この結果は佐藤栄一氏の与えた問題(2007)への解答となる。多様体上の円錐曲線をうまく利用することにより、埋め込み変形が障害を受けるような被障害曲線(obstructed curve)の族を構成した。一方、ファノ多様体のヒルベルト旗スキームの研究にも取り組んだ。結果2を応用することにより、退化曲線の障害性と安定性について調べ、対応する点におけるヒルベルトスキームの次元を決定した(結果3)。これら結果について整理し、プレプリント「Obstructions to deforming curves on a prime Fano 3-fold」を投稿した(arXiv:1804.08362)。残っていた指数1の3次元ファノ多様体のヒルベルトスキームの問題を解決した。一方で曲線の安定的退化の問題については、技術的な問題が残り、全ての退化曲線を取り扱うことができなかった。非特異3次元ファノ多様体のヒルベルトスキームの研究が一段落したので、今後は多様体に緩やかな特異点を許して考察したい。(理由)研究集会への参加が予定より少なかった為に未使用額が生じた。(使用計画)研究集会への参加と専門図書の購入を計画的に行う。毎年札幌で開催されているK3曲面・エンリケス曲面の勉強会への参加を計画している。未使用額が生じた理由の一つとして、以下の研究集会を企画し参加者の旅費に充てることを計画していたが北海道胆振東部地震の発生とその影響により開催中止となったことが挙げられる。次年度は最終年度であるため、計画的な予算の執行を心がけたい。
建物群による道路交通騒音減衰量の予測方法に関する研究

本研究は,新しい「騒音に係る環境基準」で導入された"道路に面する地域における面的評価"を行うために必要な建物群による道路交通騒音減衰量を簡便に予測する手法を提案することを目的としている。具体的には,平面道路または盛土道路に面した地域における建物群による道路交通騒音減衰量の予測方法を提案し,これらの地域における騒音レベルの分布状況を明らかにして,提案した予測方法が沿道における騒音の面的評価に有効であることを示すものである。このような目的を達成するために,半無響室において1/20の縮尺模型実験を行い,その結果に基づいて,平面・盛土道路の沿道における戸建て住宅群による道路交通騒音減衰量に関する新しい予測法を提案した。過去の研究では,実験システムの制約から(実スケール)200Hz1,600Hzの周波数成分だけを考慮していたものを20Hz5,000Hzまで考慮できるように実験システムを改良することによって実験精度を向上させ,併せて,これまで平面道路だけを対象としていたものを平面及び盛土道路に拡張したものである。この予測法の提案に続いて,提案した予測法を用いて,沿道に様々な戸建て住宅が建つ住宅地を想定して,その地域の道路交通騒音レベル分布を数値シミュレーションによって求め,騒音レベル分布状況を明らかにした。さらに,シミュレーションの結果をASJ Modelとの比較検討し,提案した方法が沿道における道路交通騒音の面的評価に有効であることを示すとともに,ASJ Modelを用いて面的評価をする場合の注意点を指摘した。本研究は、(1)高架道路や盛土・切土道路など、沿道とレベルが異なる道路に面した地域における建物群による道路交通騒音減衰量の予測方法を提案し、(2)それに基づく騒音予測プログラムを開発して公開するとともに、(3)開発したプログラムを応用した騒音予測シミュレーションを行い、道路構造や沿道の建物配置のプロトタイプごとに沿道における騒音レベルの分布状況を提示することを目的としている。本年度は研究目的(1)を行った。これまで、平面道路に面した戸建て住宅地を対象とした住宅群による道路交通騒音減衰量を予測する独自の方法を提案してきたが、これを音源の高さが変化する場合にも適用できるよう拡張することを目指した。すなわち、音源、受音点ともに高さ0.5m点にある場合の騒音減衰量をベースにして、音源の高さが変化したときの騒音変化分を加算するという考え方に基づいて、音源の高さを考慮した騒音減衰量の予測式を提案した。そして、模型実験により、提案した予測式の有効性を検証した。ただし、音源や受音点が建物高さに近づくと予測式はやや小さめの減衰量となる(騒音が減衰しない)傾向が認められるため、予測精度を向上させるにはこの点を改善する必要がある。提案した予測方法は、平面道路だけでなく盛土道路に面した地域においても特定点の騒音を求めることが可能であり、実際の建物配置に対応した騒音レベル分布が得られ、より現実に即した環境評価が可能である。また、簡単なパラメータだけで予測でき、「騒音に係る環境基準」で規定されている、地域の環境基準の達成状況を面的に把握するという新しい環境評価方法への適用も容易である。

過去の研究では,実験システムの制約から(実スケール)200Hz1,600Hzの周波数成分だけを考慮していたものを20Hz5,000Hzまで考慮できるように実験システムを改良することによって実験精度を向上させ,併せて,これまで平面道路だけを対象としていたものを平面及び盛土道路に拡張したものである。この予測法の提案に続いて,提案した予測法を用いて,沿道に様々な戸建て住宅が建つ住宅地を想定して,その地域の道路交通騒音レベル分布を数値シミュレーションによって求め,騒音レベル分布状況を明らかにした。さらに,シミュレーションの結果をASJ Modelとの比較検討し,提案した方法が沿道における道路交通騒音の面的評価に有効であることを示すとともに,ASJ Modelを用いて面的評価をする場合の注意点を指摘した。
神経変性疾患による小胞体ストレスに関与する新規因子の同定と創薬への試み

近年、神経変性疾患やII型糖尿病等の病態の形成に小胞体ストレスが関与していることが明らかにされ注目を浴びている。小胞体の機能が障害されると小胞体内に不良品タンパク質が蓄積して小胞体ストレス状態に陥る。本研究では、小胞体ストレス状態時におけるPI3K-Akt経路の役割について検討した。グリア細胞などにおいてAktが、短時間の小胞体ストレスでは活性化されるが、ストレスが長時間におよぶとむしろその活性化が抑制されることを見いだした。小胞体ストレスによるAktの活性化においてはPI3Kを介していることが示唆された。さらに、PI3Kの阻害によって、小胞体関連転写因子でありアポトーシスに関与しているCHOPの誘導が認められ、細胞死が観察されたことから、PI3KがCHOPの誘導に重要な役割を担っていることが明らかになった。また、HSP90の阻害薬として知られているゲルダナマイシンがCHOP誘導を起こすことが明らかになった。さらに、セリンプロテアーゼの阻害薬である4-(2-aminoethyl)-benzenesulfonyl fluoride(AEBSF)処理により、PI3K阻害薬によるCHOP誘導が抑制されることが明らかになった。従って、PI3K-Akt-CHOPの誘導経路には、HSP90やセリンプロテアーゼが関わっていることも明らかになった。小胞体ストレス状態において、PI3K-Akt経路は細胞の生死を決定付けるセンサー的な機能を発揮しており、巧妙に制御されていることが示唆された。近年,神経変性疾患やII型糖尿病等の病態の形成に小胞体ストレスが関与していることが明らかにされ注目を浴びている.小胞体はタンパク質の品質管理において重要な役割を果たしているオルガネラであり,この機能が障害されると小胞体内に不良品タンパク質が蓄積して小胞体ストレス状態に陥る.この状態に対して細胞は様々なストレス応答を起こすことが知られている.一方,AktはPI3Kの下流に存在するSer/Thr kinaseであり,細胞の生存において重要な役割を担っていると考えられている.通常,Aktは細胞質に存在するが,insulin等の細胞外因子により活性化されたPI3KによりPIP_3が産生されると、Aktが活性化されることが知られている.PI3K-Akt経路が生存シグナルとして機能することが知られる一方,小胞体ストレスによる細胞死との関係については不明な点が多く残されている.そこで本研究では,小胞体ストレス状態時におけるPI3K-Akt経路の役割について検討した.その結果、小胞体ストレス初期においては、Aktは活性化されるが、ストレスが長時間に渡ると、むしろ不活性化された.さらに、小胞体ストレスによるAktの活性化においてはPI3Kを介していることが示唆された.一方、PI3Kの阻害によって、小胞体関連転写因子でありアポトーシスに関与しているCHOPの誘導が認められ、細胞死が観察された.以上の結果から、小胞体ストレス負荷の初期において,細胞は一時的にAkt活性を上昇させて生存の方向へ働きかけるが,ストレス状態が長期に渡ると,Aktを不活性化させることでCHOPを誘導し,細胞死を選択していると考えられた.小胞体ストレス状態において,PI3K-Akt経路は細胞の生死を決定付けるセンサー的な機能を発揮していることが推測された.近年、神経変性疾患やII型糖尿病等の病態の形成に小胞体ストレスが関与していることが明らかにされ注目を浴びている。
部分空間法に基づく高次元非線形力学系の高速な分岐解析アルゴリズムの開発とその応用

本研究では,偏微分方程式や遅延微分方程式などの数値計算に現れる高次元位相空間を軌道の不安定方向の部分空間とその直交補空間に分解して扱う計算手法(周期軌道を求める部分空間シューティング法など)の開発とその応用に関して,以下の検討を行った.1.昨年度の研究で新たに開発し,低次元の写像を用いて基礎的な検討を行った部分空間不動点反復法(ポアンカレ写像の減速反復では不動点が計算できないような不安定方向からなる部分空間において,適切な収束加速因子を用いた安定化を行い,その直交補空間においてはポアンカレ写像の減速反復による安定化を行うことによって,カオスアトラクタ内の不安定周期軌道を探索する手法)の局所収束性を向上させるための検討を行った.また,同手法の大域収束性や高次元系への適用に関する検討を行った.2.部分空間シューティング法を高次元非線形力学系の概周期軌道の計算に応用するための基礎的な検討を行った.3.相互作用を有する多数の力学系軌道を用いて並列探索を行う大域的最適化手法(散逸ハミルトン力学系をベースとする手法を主な対象とした)や電子輸送現象に伴う時空間パターン形成(偏微分方程式モデルを対象とした)における力学的挙動に関する数値実験を行った.1.部分空間シューティング法(高次元位相空間を軌道の不安定方向を含む部分空間とその直交補空間に分解して周期軌道を計算する手法)の応用として,カオス的サドルの力学的特徴を近似的に評価しながら,ポアンカレ断面におけるカオス的サドル近傍の点集合を求める手法を提案し,2次元および4次元の写像を用いて基礎的な検討を行った.2.カオスアトラクタに埋め込まれた不安定周期軌道を探索する不動点反復法を高次元系に適用する場合に収束加速因子の候補数が多くなるという問題点を緩和するため,ポアンカレ写像の減速反復では不動点が計算できないような不安定方向からなる部分空間において,適切な収束加速因子を用いた安定化を行い,その直交補空間においてはポアンカレ写像の減速反復による安定化を行う手法を提案した.3.部分空間シューティング法を高次元非線形力学系の概周期軌道の計算に応用するための基礎的な検討を行った.4.相互作用を有する多数の力学系軌道を用いて並列探索を行う大域的最適化手法(散逸ハミルトン力学系をベースとする手法を主な対象とした)の力学的挙動と探索効率に関して,数値実験に基づく比較検討を行った.本研究では,偏微分方程式や遅延微分方程式などの数値計算に現れる高次元位相空間を軌道の不安定方向の部分空間とその直交補空間に分解して扱う計算手法(周期軌道を求める部分空間シューティング法など)の開発とその応用に関して,以下の検討を行った.1.昨年度の研究で新たに開発し,低次元の写像を用いて基礎的な検討を行った部分空間不動点反復法(ポアンカレ写像の減速反復では不動点が計算できないような不安定方向からなる部分空間において,適切な収束加速因子を用いた安定化を行い,その直交補空間においてはポアンカレ写像の減速反復による安定化を行うことによって,カオスアトラクタ内の不安定周期軌道を探索する手法)の局所収束性を向上させるための検討を行った.また,同手法の大域収束性や高次元系への適用に関する検討を行った.2.部分空間シューティング法を高次元非線形力学系の概周期軌道の計算に応用するための基礎的な検討を行った.3.相互作用を有する多数の力学系軌道を用いて並列探索を行う大域的最適化手法(散逸ハミルトン力学系をベースとする手法を主な対象とした)や電子輸送現象に伴う時空間パターン形成(偏微分方程式モデルを対象とした)における力学的挙動に関する数値実験を行った.
技術科教育生物育成のカリキュラムスタンダードに関する教科内容学的研究

中学校技術科の生物育成は平成24年度に必修化されたが,学習対象の枠組みすら明確に定まっておらず,農林水産の分野間で教育の共通化も図られていなかった。これを受けて本科研では教科内容学の所見を基に,生物育成において生徒が各発達段階で修得すべき技術的な事実,概念,能力を明らかにし,学習内容を構成する普遍的な基礎概念の枠組みを明示した。結果として,生物生産を構成する「一次生産」,「二次生産」,「計画・評価」,「消費・利用」の基礎概念の相互関連性を構造化した。その上で,新たな枠組みで生物育成を学習するための教科内容構成を体系づけ,農林水産の分野間で共通項目を指導するための学習プロセスを提案した。当該年度は、生物育成に関する基礎的知見の醸成と指導すべき学習対象の抽出を目標とした研究活動を実施した。その成果は、1産業施設および教育実践の現場視察と2基礎資料の収集・分析と学習対象の抽出に区分される。1については、静岡県内の水産高校ならびに「作物の栽培」・「動物の飼育」にかかわる産業施設を視察した。水産高校では、座学ならびに実習を参観するとともに、生物育成に関するカリキュラムや知識・技能の定着、評価に関する聞き取りを行った。また、産業施設においては、各産業の実状を把握するため、就労者を対象として品種の選定、環境管理、栄養管理や出荷方法などの育成上の工夫、生産物の品質・収量(出来具合い)を評価する観点、改善に向けた試験への取組み等に関する聞き取り調査を実施した。2については、全国中学校における生物育成の実施率が9割を超える「作物の栽培」を対象として、教科内容学の所見を基に、生物育成教育において生物生産(作物の栽培)を構成する基礎概念の枠組みを構築した。作物の栽培にかかわる学術分野と教育分野の文献を対象とした関連用語を抽出して基礎概念を整理した結果、生物生産を構成する基礎概念は、「一次生産」、「二次生産」、「計画・評価」、「消費・利用」に区分できた。また、「一次生産」は、「生物」、「環境」、「生物管理」、「品質・収量」に分類された。さらに「生物」は、「分類・育種」、「構造・機能」、「生理・生態」、「成長」に細分された。「環境」は、「気象要素」、「土壌・水要素」、「外的生物要素」に細分され、「生物生産システム」も該当した。また、これらの基礎概念間にみられる相互関連性を構造化した。これらの成果を日本産業技術教育学会技術教育の研究に論文として投稿し、受理された。上述のとおり、当該年度に予定していた生物育成に関する基礎的知見の醸成と指導すべき学習対象の抽出を目標とした研究活動は概ね遂行できた。1産業施設および教育実践の現場視察は、「作物の栽培」と「動物の飼育」の産業施設を訪問し、「水産生物の栽培」を実践する水産高校の授業を視察した。2基礎資料の収集・分析と学習対象の抽出についても、専門教育である高等学校における「作物の栽培」、「動物の飼育」、「水産生物の栽培」、「材木の育成」に関する教科書や学習指導要領を揃えるとともに、各分野に関連する学会やJABEEに認定される大学のカリキュラム、用語辞典などの収集に努めた。その成果は、「作物の栽培」を対象とした教科内容学的アプローチにより、生物育成教育において生物生産(作物の栽培)を構成する基礎概念の枠組みを構築した論文ならびに学会発表によって公表された。また、生物育成の技術科教員養成習得基準の再検討にも着手し、「作物の栽培」に関して追加すべき項目を明らかにして、産業教育学会関東支部会にて発表した。以上により、当初の年度目標を達成できたことから、おおむね順調に進展していると評価される。本年度は、生物育成に関する基礎概念の整理、技術科教員養成修得基準の策定および教材開発に注力した研究活動を実施した。その成果は、主に1「水産生物の栽培」および「林木の育成」に関する基礎概念の整理と技術科教員養成修得基準の策定、2「水産生物の栽培」に関するキンギョ(三尾和金)を用いた題材の提案、3「動物の飼育」に関する産業施設および教育実践の現場視察に区分される。1については、「水産生物の栽培」を対象として、教科内容学の所見を基に生物生産を構成する基礎概念の枠組みを整理した。その結果、「水産生物の栽培」における基礎概念は、「作物の栽培」と同じ区分で分類できた。一方で、増養殖を含む漁業に関連する用語、および共有地や資源の管理にかかわる法律用語が多く抽出されたことが、「作物の栽培」との相違点として示された。同時に、「水産生物の栽培」に関する技術科教員養成修得基準についても検討した。これらの成果を日本産業技術教育学会技術教育の研究に論文投稿している。また、「林木の育成」に関する生物生産の基礎概念も整理し、日本森林学会等にて発表を行った。2については、「水産生物の栽培」の題材としてキンギョが妥当であると結論づけた。題材としてのキンギョの利点には、ハンドリングのしやすさや病気になりにくいなどのキンギョが備えた生理的・生態的特性に加え、ふ化直後の給餌等の管理が生残率に反映されやすいなどが挙げられた。評価の難しさが課題となったが、水産研究所研究員や水産高校教員の助言を参考にして、健全性と外観評価の2つの観点で簡易に評価するのが望ましいと定めた。本研究成果を日本産業技術学会関東支部会等において発表した。3については、「動物の飼育」にかかわる青森県内の産業施設ならびに教育施設を視察した。

これにより基礎概念の整理については方向性がある程度定まったものの、汎用性の高い題材の検討が課題となった。上述のとおり、当該年度に予定していた生物育成に関する1技術科教員養成修得基準の策定および2教材開発を目標とした研究活動は概ね遂行できた。1技術科教員養成修得基準は、「作物の栽培」ならびに「水産生物の栽培」は、教科内容学的アプローチにより生物生産に関する基礎概念を構築して整理された。2教育実践を想定した栽培および水産高校の授業等を参観して、「水産生物の栽培」に相応する汎用性の高い題材としてのキンギョ(三尾和金)の妥当性を評価した。その成果は、論文ならびに学会発表によって公表された。また、授業実践に向けてキンギョの栽培に関する指導マニュアルの作成にも着手し、次年度の実践校を決めている。「動物の飼育」の生物生産に関する基礎概念についても検討をはじめ、日本産業技術学会関東支部会にて発表している。以上により、当初の年度目標を達成できたことから、おおむね順調に進展していると評価される。中学校技術科の生物育成は平成24年度に必修化されたが,学習対象の枠組みすら明確に定まっておらず,農林水産の分野間で教育の共通化も図られていなかった。これを受けて本科研では教科内容学の所見を基に,生物育成において生徒が各発達段階で修得すべき技術的な事実,概念,能力を明らかにし,学習内容を構成する普遍的な基礎概念の枠組みを明示した。結果として,生物生産を構成する「一次生産」,「二次生産」,「計画・評価」,「消費・利用」の基礎概念の相互関連性を構造化した。その上で,新たな枠組みで生物育成を学習するための教科内容構成を体系づけ,農林水産の分野間で共通項目を指導するための学習プロセスを提案した。すなわち,「何を教えるか」という知識の質や量に関して生物育成を構成する基礎概念を整理し,その教科内容の理念を体系づけたといえる。本科研は教科専門諸科学に立脚した「生物育成を構成する基礎概念間にみられる相互関連性の構造化」(基礎的研究)を図り,教科教育研究として「学習プロセスを整理」(応用的研究)して教科内容構成を明示したともいえる。生物育成に関する系統的な指導法の確立に向けたグランドラインを作成するために,「作物の栽培」,「動物の飼育」,「水産生物の栽培」,「林木の育成」の生物生産を構成する基礎概念を整理した。さらに,その基礎概念の区分をISM構造法により編成し,生物育成の理論としての学習プロセスを体系づけた。「作物の栽培」を対象として明らかになった生物育成における生物生産を構成する基礎概念の枠組みについて、「動物の飼育」、「水産生物の栽培」、「材木の育成」の分野でも同様の手法により検討する。
遺伝資源から有用遺伝変異を高効率に発見するための新しい方法論の開発

タルホコムギの遺伝資源343アクセッションについて、DArT-markerを用いたジェノタイピングを行い、16,381の多型を明らかにした。これをもとに、主成分分析やクラスタ解析を用いて遺伝的背景の解析を行った結果、これら343アクセッションには比較的明瞭なクラスタが存在することが分かった。しかし、それらクラスタと採取地の地理的な位置の間には、明瞭な関係は見られなかった。なお、採取地の気象条件とゲノム変異を関連させる解析を行おうとしたが、上記のタルホコムギ遺伝資源については、多くのアクセッションにおいて詳細な位置情報が不明であった。そこで、USDAが収集しているピーカン遺伝資源について収集されたデータをもとに解析を行った。具体的には、ピーカンおよびその近縁種について,環境データのGWASを行った。その結果,環境データとSNPの間に有意なアソシエーションが検出された。特に,年平均よりも月平均とのアソシエーションが高く,季節性の環境変化とSNP間のアソシエーションが高いことが分かった。さらに,アソシエーションが高いSNPだけで開芽日の予測を行った結果,数少ないSNPである程度の予測が可能であることが示された。こうしたSNPは,ピーカン遺伝資源の環境適応に関わる遺伝子に連鎖している可能性があり,環境適応性の改良に有用なマーカーとなる可能性がある。また、ゲノムワイドマーカーを用いて遺伝資源を戦略的に活用するための手法について、文献をレビューし、これまでにどのような手法が開発され、今後、どのような形で発展していくかを調査した。ゲノムワイドマーカーを用いた予測や、ゲノムワイドマーカーと環境情報の関連を利用することで、従来のアプローチとは異なる,新たな戦略に基づく遺伝資源のスクリーニングが可能となると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、リモートセンシングを用いた植物計測手法の構築とタルホコムギ遺伝資源の栽培試験を行った。また、遺伝資源の表現型データとゲノムワイドマーカーデータ、パスポートデータ間の関係の解析のために、既にデータを収集済みであったパンコムギの遺伝資源について、表現型データ(穀粒のイオノームデータ)、マーカーデータ、パスポートデータ間の関連の解析を行った。その結果、表現型データに関して地域間差がみられた。これが遺伝的浮動による地域間分化によるものなのか環境適応によるものかを明らかにするには、地理情報システム情報を用いた更なる解析が必要だと考えられた。なお、表現型データとマーカーデータ間にはSNPと表現型の明瞭な関係はみられなかったが、全マーカーデータを用いれば表現型を予測できることが分かった。リモートセンシングについては、まずは夏作物であるダイズを材料として、ドローンを用いたリモートセンシングのプロトコルの構築を試みた。その結果、初心者の学生や研究補助員でも、数回のガイダンスで実行可能となるプロトコルを構築できた。さらに、28年度末から、タルホコムギ遺伝資源について、コアコレクション210系統について栽培試験を行っている。同栽培試験が行われているタルホコムギについて、3つの異なるUAV機体を用いてデータ収集・解析を行い最適なリモートセンシング条件について検討を行った。現在、最適と考えられた条件でのデータ蓄積を進めている。28年度は、リモートセンシングを用いた計測手法の構築を優先させ、そのための圃場計測に必要となる研究費に主に予算を費やした。そのために、予定していた200系統のRAD-Seqを用いたゲノムワイドマーカー遺伝子型の決定を行なうことができなかった。また、冬作物であるコムギの栽培は冬から春にわたり行われるため、今年度は主にパンコムギの遺伝資源について既に収集済みであった既存のデータの解析を行った。タルホコムギの遺伝資源については、現在、210系統について鳥取大学乾燥地研究センターの砂丘砂圃場での栽培試験を行い、リモートセンシングを用いた表現型データの蓄積を進めている。作物の遺伝資源について、ゲノムデータ・表現型データ・パスポートデータから、有望系統を効率よく検出するための手法の開発を実施するとともに、同手法を実データに適用してその有効性を確認した。また、タルホコムギ(Aegilops tauschii)の遺伝資源コレクション300系統以上について砂質圃場での栽培試験、リモートセンシングによる画像収集、画像解析にもとづく形質測定を行った。さらに、同遺伝資源コレクションについて、DArT-Seqを用いてジェノタイピングを行った。手法構築においては、公開データ等を用いて、ゲノムデータと表現型データの関連からゲノミック予測モデルを構築し、予測モデルをもとに有望遺伝子型を探索する手法の検討を行った。また、パスポートデータから遺伝資源収集地の過去の環境データを得て、ゲノムデータと環境データの関連から環境適応に関与した可能性のある遺伝子座を抽出する手法についても検討した。データ収集においては、屋外の試験圃場で栽培されたタルホコムギ遺伝資源コレクションについて、ドローンリモートセンシングによって互いにオーバラップした多数の画像を収集し、それら画像の解析によって草丈や植被率を計算する解析パイプラインを構築した。また、地上部付近でフレームに固定した一眼レフカメラを用いた画像撮影も行い、その画像の解析結果を、ドローンリモートセンシングに基づく画像解析結果と比較した。タルホコムギ遺伝資源コレクションのDArT-Seqの結果、全体で55,390SNPsがジェノタイピングされた。欠測率50%以上、MAF0.05以上のSNPsだけに限ると33,348SNPsのデータが得られた。

確率的主成分分析を行って遺伝的背景を解析した結果、集団構造の存在が示唆された。今年度はタルホコムギの栽培試験データおよびゲノムワイドマーカーデータの収集ができた。また、同栽培試験でドローンおよび地上付近の設置型カメラにより大量の画像データを収集し、画像解析によるバイオマス計測も可能となった。さらに、遺伝資源データの解析について、ゲノムデータ・表現型データ・パスポートデータをもとにスクリーニングする手法について検討ができた。これらデータ、手法を用いて来年度はより詳細な手法検討が可能と考えられ、進捗状況はおおむね順調である。タルホコムギの遺伝資源343アクセッションについて、DArT-markerを用いたジェノタイピングを行い、16,381の多型を明らかにした。これをもとに、主成分分析やクラスタ解析を用いて遺伝的背景の解析を行った結果、これら343アクセッションには比較的明瞭なクラスタが存在することが分かった。しかし、それらクラスタと採取地の地理的な位置の間には、明瞭な関係は見られなかった。なお、採取地の気象条件とゲノム変異を関連させる解析を行おうとしたが、上記のタルホコムギ遺伝資源については、多くのアクセッションにおいて詳細な位置情報が不明であった。そこで、USDAが収集しているピーカン遺伝資源について収集されたデータをもとに解析を行った。具体的には、ピーカンおよびその近縁種について,環境データのGWASを行った。その結果,環境データとSNPの間に有意なアソシエーションが検出された。特に,年平均よりも月平均とのアソシエーションが高く,季節性の環境変化とSNP間のアソシエーションが高いことが分かった。さらに,アソシエーションが高いSNPだけで開芽日の予測を行った結果,数少ないSNPである程度の予測が可能であることが示された。こうしたSNPは,ピーカン遺伝資源の環境適応に関わる遺伝子に連鎖している可能性があり,環境適応性の改良に有用なマーカーとなる可能性がある。また、ゲノムワイドマーカーを用いて遺伝資源を戦略的に活用するための手法について、文献をレビューし、これまでにどのような手法が開発され、今後、どのような形で発展していくかを調査した。ゲノムワイドマーカーを用いた予測や、ゲノムワイドマーカーと環境情報の関連を利用することで、従来のアプローチとは異なる,新たな戦略に基づく遺伝資源のスクリーニングが可能となると考えられた。28年度から29年度にかけて栽培試験を行っているタルホコムギのコアコレクション210系統のDNA抽出とそのRAD-Seqを用いたジェノタイピング、RAD-Seqデータの解析については29年度に実施する。なお、今年度構築されたリモートセンシングのためのプロトコルに従い、栽培試験されているタルホコムギの時系列での計測を進めている。
神経細胞の分化を制御する天然の微量物質の探索およびその作用機序

約20種類の生薬および薬用植物抽出エキスを調製し、NGF増強活性を検討したところ数種のエキスに有用な活性が認められた。そのうち顕著な活性が認められた甘松香、胡黄連および南米産薬用植物Verbenaの抽出エキスを、NGF増強活性を指標にしながら順次分離精製した。その結果、活性物質として、甘松香からnardosinone、胡黄連からpicroside IおよびII、Verbenaからgelsemiolおよび9-hydroxysemperoside agluconeを得た。さらに、Verbenaから新規骨格を有する7環性イリドイド配糖体littoralisoneおよびdihydrochalconeの二量体を得ることに成功し、各種スペクトルデータおよび二次元NMRの詳細な解析によりそれらの構造を決定した。PC12D細胞において、picroside IおよびIIは、各々単独では神経突起伸張作用を示さず、NGF、staurosporineおよびdbcAMPによる神経突起伸張を顕著に増強することを見出した。picroside IおよびIIによる神経突起伸張増強作用はMEKの阻害剤であるPD98059によって顕著に抑制された。しかしながら、picroside IおよびIIによるMAP kinaseリン酸化の増強は認められなかった。これらの結果より、picroside IおよびIIはMAP kinaseよりも下流に作用して突起の伸張を増強していることが示唆された。9-hydroxysemperoside agluconeが、神経突起を有する細胞の割合にはほとんど影響を与えることなく、突起の長さのみを顕著に増強することを見出した。このことから、NGFによる神経細胞の分化機構において、突起を有する細胞の割合を増加させる作用と突起を延長する作用とは別の機構を介していることが示唆された。
液体電極界面での分子認識により制御された電子移動に基づくイオンチャンネルセンサー

1.分子内内孔を持ち剛直な骨格を有するB,γ-cyclodextrinチオール誘導体を合成し,これらの分子の自己集合膜を吊下げ水銀滴電極表面上に形成させ、分子内内孔における物質の透過を,内孔に選択的に結合するゲスト分子により制御する研究を行った.その結果,吊下げ水銀滴電極上の自己集合膜が分子間間隙をほとんど持たない膜であることを確認した.また,電気容量測定を行うことにより,電極表面でゲスト分子とcyclodextrinが包接錯体を形成していることを確認し,その結合定数を求めた.更に,電気化学活性物質の内孔透過をゲスト分子の単分子膜ホスト内孔への取り込みによって制御できることをサイクリックボルタンメトリにより確認した.当研究室で開発された2つのチオ尿素部位を持ち4本の水素結合でリン酸二水素イオン(H_2Po_4^-)を認識するレセプターは,これまで報告されている中性レセプターの内で有機溶媒中での結合能が最も強い分子であるが,このレセプター分子を液膜型イオン選択性電極の感応物質として用いた場合はむしろ塩化物イオンに対して大きな応答を示した.今回この分子のLB膜を気-液界面に形成させ,グスト分子による電気化学活性マーカーの膜透過性変化を測定した結果,水溶液中のH_2PO_4^-に対する応答を確認することができた.これは水溶液中からレセプター単分子膜表面への錯形成の際には、水溶液中から有機溶媒へのイオン輸送の場合と比較して,H_2PO_4^-の脱水和が完全である必要がないためであることを示唆している.1.分子内内孔を持ち剛直な骨格を有するB,γ-cyclodextrinチオール誘導体を合成し,これらの分子の自己集合膜を吊下げ水銀滴電極表面上に形成させ、分子内内孔における物質の透過を,内孔に選択的に結合するゲスト分子により制御する研究を行った.その結果,吊下げ水銀滴電極上の自己集合膜が分子間間隙をほとんど持たない膜であることを確認した.また,電気容量測定を行うことにより,電極表面でゲスト分子とcyclodextrinが包接錯体を形成していることを確認し,その結合定数を求めた.更に,電気化学活性物質の内孔透過をゲスト分子の単分子膜ホスト内孔への取り込みによって制御できることをサイクリックボルタンメトリにより確認した.当研究室で開発された2つのチオ尿素部位を持ち4本の水素結合でリン酸二水素イオン(H_2Po_4^-)を認識するレセプターは,これまで報告されている中性レセプターの内で有機溶媒中での結合能が最も強い分子であるが,このレセプター分子を液膜型イオン選択性電極の感応物質として用いた場合はむしろ塩化物イオンに対して大きな応答を示した.今回この分子のLB膜を気-液界面に形成させ,グスト分子による電気化学活性マーカーの膜透過性変化を測定した結果,水溶液中のH_2PO_4^-に対する応答を確認することができた.これは水溶液中からレセプター単分子膜表面への錯形成の際には、水溶液中から有機溶媒へのイオン輸送の場合と比較して,H_2PO_4^-の脱水和が完全である必要がないためであることを示唆している.
下水汚泥焼却灰の有効利用に関する研究-リン資源の再循環について-

下水汚泥焼却灰およびそのカルシウム塩混合物を高温電気炉で溶融したときにおけるリン酸塩結晶の構造解析とリンの溶解性を調査した。その結果、熱処理汚泥焼却灰のように凝集剤を添加していない汚泥由来の焼却灰溶融物では、カルシウム塩添加によりカルシウムとの結晶化が進んだ。リンの溶解性も全リン酸含量に対する2%クエン酸可溶のリン酸含量の比率(ク溶率)が5%前後から80%前後に増加した。しかし、石灰・塩鉄を凝集剤として添加している汚泥由来の焼却灰溶融物では、元来のカルシウム含有率が25%と高かったため、結晶性の度合いにカルシウム塩添加が影響を及ぼしていなかった。また、ク溶率はカルシウム塩添加により85%前後からむしろ減少する傾向にあった。溶融により生成したリン酸塩結晶は、X線回折の結果、ゲーレナイトもしくはシリカコーノタイトと考えられた。また、X線マイクロアナライザーによるリンのKαX線像から、熱処理汚泥では、均一に分布していたリンの存在がカルシウムの添加により斑点状になった。カルシウムの存在によりリンが局在化したことから、リンとカルシウムが結晶になっていることが考えられた。汚泥焼却灰とカルシウム塩を混融させることは石灰系の凝集剤を使用していない場合には、リンの有効性を上昇させることが可能である。しかし、石灰系の凝集剤を使用している場合は、その効果がない。下水汚泥焼却灰を溶融することは、多額の設備投資が必要であるが、リン資源の再循環が緊急課題となったときには有効な手段であろう。補助金の交付決定が,追加であったため,研究の主体をなす機器備品(高温電気炉)の納入が遅れ,平成11年にずれ込んでしまった。さらに,メーカーの調整ミスが重なり,実際に下水汚泥の溶融物を調整できたのは2月に入ってからであり,ほとんど研究が進んでいないのが現状である。1.下水汚泥溶融物の外観(1)凝集剤として薬物を添加せず,熱処理により凝集させている汚泥の場合800°C焼却での焼却灰におけるケイ酸含量が46%と高く,カルシウム含量は0.6%と低いのが特徴である。1100°C溶融では細かい穴がたくさんあいた軽石状になり,完全に溶融しなかったものと考えられた。1300°C・1500°Cの溶融では,光沢を持ったガラス質の溶融物が得られた。(2)凝集剤として石灰・塩鉄を添加している汚泥の場合800°C焼却での焼却灰におけるケイ酸含量が23%と低く,カルシウム含量は2.5%と高いのが特徴である。1100°Cでは800°Cの焼却灰に比べ,色がやや濃くなったものの溶融せず,溶融点に達しなかった。1300°C溶融では表面に凹凸ができ,光沢もなかった。1500°C溶融では表面は滑らかになったが,(1)の場合ほど光沢はなかった。アルミナ99.5%の坩堝を使用しているが,溶融したとき,溶融物が坩堝に焼結してしまい,坩堝を壊さなければ溶融物が得られないため,その対応に苦慮している。下水汚泥焼却灰およびそのカルシウム塩混合物を高温電気炉で溶融した場合のリン酸塩結晶の結晶構造の解析とリンの溶解性を調査した。リンの溶解性も全リン酸含量に対する2%クエン酸可溶のリン酸含量の比率(ク溶率)5%前後から80%前後に増加した。

しかし、石灰・塩鉄を凝集剤として添加している汚泥由来の焼却灰溶融物では、元来のカルシウム含有率が25%と高かったため、結晶性の度合いにカルシウム塩添加が影響を及ぼしていないように見受けられた。また、ク溶率はカルシウム塩添加により85%前後からむしろ減少する傾向にあった。溶融により生成したリン酸塩結晶は、X線回折の結果、ゲーレナイトもしくはオージャナイトと考えられたが、特定するには至らなかった。溶融物の重金属含有率は鉛や亜鉛で低下した。これら重金属の沸点が比較的低いため、揮散したものと考えられた。汚泥焼却灰の溶融物を調製する際、容器である坩堝に溶融物が焼結してしうため、分析試料として溶融物の粉砕物を調製することが困難であった。より効率のよい粉砕方法を開発する必要がある。
ＣＤＳ（クレジット・デフォルト・スワップ）の価格変動メカニズムの解明

本研究では,信用リスク商品であるクレジット・デフォルト・スワップの価格の決定要因を,同時方程式トービットモデルを用いて分析した.推計結果は,米国の金融危機以前には銀行等金融機関の運用難により信用リスクに対するprotection(保証)の供給が増加すると,CDS価格が低下したことを示している.他方,金融危機後はprotectionを売却した業者側のリスクヘッジのための買戻しによる需要の急増から価格が急騰したことも明らかになった.CDS価格は金融危機の前後で乱高下しているが,こうしたprotectionの価格決定要因は,需要と供給の同時決定構造を考慮しなければ,正しく推計出来ないと考えられる.CDS(クレジットデフォルトスワップ)は信用リスク売買のための金融派生商品であるが,その市場規模は急速に拡大するとともに,金融危機の発生とも密接な関係を持っている.CDSの価格変動幅は大きく,その変動メカニズムの解明は,当該市場及び金融システムの安定化を考える上でも重要な課題である.CDSの価格変動の要因を明らかするために,クレジットリンク債(CLN)の数量データとCDSの価格データを用いて,CDSの需給関数を同時方程式Tobitモデルを推計した.推計の結果,預貸率の低下などにより投資家の投資機会が減少すると保証(protection)の供給が増加しCDS価格は低下する.一方,金融危機により,保証を転売した業者がその買い戻しが必要になると価格が急騰することを示すことが出来た.これは,この市場の極端な流動性の欠如と金融派生商品故の時価評価の必要性の結果であるが,これは当初の予想通りであった.CDSも含め多くの金融商品における大きな価格変動は極端な需給変動に起因すると考えられるが,多くの場合,数量データの入手困難故に同時方程式の推計が困難となっている.本研究は日本のユニークなデータを用いることでこの問題を克服することが出来,CDS価格形成の問題点を解明出来た.分析が順調に進み,良い発表の機会も与えられた結果,ジャーナル掲載に漕ぎ着けることが出来た.CDS(クレジットデフォルトスワップ)は信用リスク売買のための金融派生商品であるが,その市場規模はバブル期に急速に拡大し,金融危機の発生とも密接な関係を持っている.その価格変動幅は大きく,その変動メカニズムの解明は,当該市場及び金融システムの安定化を考える上でも重要な課題である.CDSの価格変動の要因を明らかするために,クレジットリンク債(CLN)の数量データとCDSの価格データを用いて,CDSの需給関数を同時方程式Tobitモデルを推計した.推計の結果,預貸率の低下などにより投資家の投資機会が減少すると保証(protection)の供給が増加しCDS価格は低下する.一方,金融危機により,保証を転売した業者がその買い戻しが必要になると価格が急騰することを示すことが出来た.これは,この市場の極端な流動性の欠如と金融派生商品故の時価評価の必要性の結果であるが,これは当初の予想通りであった.CDSも含め多くの金融商品における大きな価格変動は極端な需給変動に起因すると考えられるが,多くの場合,数量データの入手困難故に同時方程式の推計が困難となっている.本研究は日本のユニークなデータを用いることでこの問題を克服することが出来,CDS価格形成の問題点を解明出来た.CDS(クレジットデフォルトスワップ)は信用リスク売買のための金融派生商品であるが,その市場規模はバブル期に急速に拡大し,金融危機の発生とも密接な関係を持っている.その価格変動幅は大きく,その変動メカニズムの解明は,当該市場及び金融システムの安定化を考える上でも重要な課題である.CDSの価格変動の要因を明らかするために,CDSベースのクレジットリンク債(CLN)の数量データとCDSの価格データを用いて,CDSの需給関数を同時方程式Tobitモデルを推計した.推計の結果,預貸率の低下などにより投資家の投資機会が減少すると保証(protection)の供給が増加しCDS価格は低下する.一方,金融危機により,保証を転売した業者がその買い戻しが必要になると価格が急騰することを示すことが出来た.これは,この市場の極端な流動性の欠如と金融派生商品故の時価評価の必要性の結果であるが,これは当初の予想通りであった.CDSも含め多くの金融商品における大きな価格変動は極端な需給変動に起因すると考えられるが,多くの場合,数量データの入手困難故に同時方程式の推計が困難となっている.本研究は日本のユニークなデータを用いることでこの問題を克服することが出来,CDS価格形成の問題点を解明出来た.理論面では,CDSは対象企業の信用力を反映すると考えられて来たが,金融危機時にはそれよりも流動性の低下が大きな役割を果たすことを示せたのは大きな成果と考えられる.本研究では,信用リスク商品であるクレジット・デフォルト・スワップの価格の決定要因を,同時方程式トービットモデルを用いて分析した.推計結果は,米国の金融危機以前には銀行等金融機関の運用難により信用リスクに対するprotection(保証)の供給が増加すると,CDS価格が低下したことを示している.他方,金融危機後はprotectionを売却した業者側のリスクヘッジのための買戻しによる需要の急増から価格が急騰したことも明らかになった.CDS価格は金融危機の前後で乱高下しているが,こうしたprotectionの価格決定要因は,需要と供給の同時決定構造を考慮しなければ,正しく推計出来ないと考えられる.ファイナンス当初計画を進めるべく,CDSに関連する数量データおよび価格データの取得を模索した.数量データとしては,CLNの個別データ取得について格付会社と協議したが,守秘義務のために開示不能との回答を得た.内外の金利低下を受けてCDS取引は大きく縮小しており,CDS参考値を公表していた東京金融取引所もH24年12月に公表を終了している.

このように,さらなるCDSデータの取得は困難となっている.これまで,CDS,社債等流動性の低い金融商品の価格形成・売買について系統的に調べて来たが,その中で流動性の大小が果たす役割が決定的に大きいことが明らかになった.流動性という観点からCDS研究をさらに発展させる形で,より流動性の高い現物国債の売買についても研究も進めており.これによって日本の債券市場の構造の解明を進めることが出来る1) CLNの個別データ取得について格付会社と協議したが,守秘義務のために開示不能との回答を得た.このため,データ購入は断念せざるを得なくなった2)ワークステーション購入を先送りした25年度計画は当初計画以上に進展し,ジャーナル掲載に漕ぎ着けた.今後については,当初計画に従い,個別企業のCDS価格データを用いたパネル分析を進めたい.特に,価格データと共に,数量データとして,クレジットリンク債(CLN)の個別データ収集を進めたい.これまで,CDSの他にも社債等流動性の低い金融商品の価格形成・売買について系統的に調べて来たが,その中で流動性の大小が果たす役割が決定的に大きいことが明らかになった.流動性という観点からCDS研究をさらに発展させる形で,より流動性の高い現物国債の売買についても研究を開始したい.これによって日本の債券市場の構造の解明を進めることが出来,金利や信用リスクの分析を深化させることが可能になる.CDS分析の延長線上にある国債市場分析のため,PCを購入する2014/5/14日銀で開催されたワークショップ「市場流動性の諸問題ー各種市場の流動性指標の活用に向けてー」に招かれ,社債及びCDSに関する論文に基づき,当該市場の流動性の問題点についてコメントした.(1)パソコン・ソフトウェア購入を先送りした.(2)CDSデータの購入まで研究が進まなかった.(1)パソコン・ソフトウェア購入を実施する.個別企業のCDS価格データを用いたパネル分析についての研究を進め,(2)クレジットリンク債(CLN)の個別データを購入する.