hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光学活性スルホキシドの合成と利用に関する錯体触媒的研究

本研究の目的は、不斉素子としての光学活性スルホキシドを触媒的に不斉合成することと,不斉触媒配位子としての利用方法に関する基礎原理を見出し,本物質の高度有効利用の道を開くことの二点である。本年度は、昨年度からの継続課題として、キレ-ト性ジホスフィンシクロペンタジエニルルテニウム錯体へのスルフィドおよびスルホキシドの配位挙動を調べた。その結果、不斉キレ-ト性ジホスフィンである(1S,2S)ー(+)ーtransー1,2ービス(ジフェニルホスフィノメチル)シクロヘキサンを用いると、かなりのジアステレオ選択性で、プロキラルオレフィンやキラルスルホキシドのルテニウム上への選択的取り込みが可能となることが判明した。この高選択性発現の理由を詳細に探るべく、本ホスフィン配位の対応する塩素化物錯体や、より簡単な構造のモデルであるビス(ジフェニルホスフィノ)エタンの配位したスルホキシドおよびオレフィン錯体の固体構造および溶液構造を、X線解析および高分解能NMR法により決定した。特に重要な知見は、2つのホスフィン基とルテニウムが作る平面の垂直方向に張り出したフェニル基の立体効果が配位子の不斉認識に役立つということである。つぎに昨年度の研究で判明したビニルスルホキシド配位子で促進されるパラジウム触媒不斉アリルカップリング反応の中間体モデルとして、πーアリル(ビニルスルホキシド)(ペンタフルオロフェニル)白金を安定に発生させて、その構造をNMRスペクトルで推定した。重要なことは、スルホキシド分子は、オレフィン部位ではなく、イオウ原子で白金原子に配位するという事実である。
緑内障における前房水と血中BDNFの濃度の検討

眼圧が十分に低下しているにもかかわらず、進行する緑内障患者が数多くいる。網膜神経細胞死には、以前よりBrain derived neuronal factor (BDNF)などの神経保護因子が注目されており動物実験では有用性が報告されている。しかしながら、緑内障患者の眼球内におけるBDNFの分布や量などは不明である。本研究では緑内障において眼球内のBDNFが低下しているのかどうか、また量の変化があるならばその変化が血液中の濃度変化と相関するかどうかを明らかにしようというものである。またこの結果から将来的にBDNFを用いた遺伝子治療の応用することが出来るのかどうかについて検討しようというものである。本研究の具体的な目的としては、1ヒトにおける前房内、血中におけるBDNF量について解析を行い、2BDNF量と緑内障における各パラメーターの比較検討を行うものである。日本医科大学付属病院薬物治験審査委員会の承認を得て(227026, UMIN 000021304)2016年3月より、緑内障患者及び非緑内障患者の血中および眼内のBDNFの検討を行った。血中におけるELISA法での比較では、緑内障患者の方が非緑内障患者よりBDNFの低下傾向を認めた。しかしながら、眼内のBDNFの定量に関しては、ELISA法では検出限界であった。今後新たな検出方法を利用して、眼内のBDNFを検討していく予定である。本研究は、緑内障患者の前房内および血中のBDNF量の発現について検討し、BDNF量と緑内障の関連性について検討するものである。具体的には、1ヒトにおける前房内、血中におけるBDNF量について解析を行う。2BDNF量と緑内障における各パラメーターの比較検討を行う。その意義としては、眼圧が十分に低下しているにもかかわらず、進行する緑内障患者が数多くいる。網膜神経細胞死には、以前よりBDNFなどの神経保護因子が注目されており動物実験では有用性が報告されている。対象患者は1緑内障手術を受ける患者20名、2白内障手術を受け緑内障の診断を受けて神経保護効果が報告されている緑内障点眼薬を使用している患者20名、3白内障手術を受け緑内障の診断を受けて神経保護効果が報告されている緑内障点眼薬を使用していない患者20名、4白内障手術を受け緑内障の診断を受けていない患者20名である。現在、緑内障患者8名、白内障患者12名の前房水と血清の保存を行った。今後症例数を増やし、検討を行っていく。現在、緑内障患者8名、白内障患者12名の前房水と血清の保存を行ったため。網膜神経細胞死には、以前よりBD NFなどの神経保護因子が注目されており動物実験では有用性が報告されている。現在、緑内障患者20名、白内障患者22名の前房水と血清の保存を行った。現在、緑内障患者20名、白内障患者22名の前房水と血清の保存を行ったため。

本研究の具体的な目的としては、1ヒトにおける前房内、血中におけるBDNF量について解析を行い、2BDNF量と緑内障における各パラメーターの比較検討を行うものである。日本医科大学付属病院薬物治験審査委員会の承認を得て(227026, UMIN 000021304)2016年3月より、緑内障患者及び非緑内障患者の血中および眼内のBDNFの検討を行った。血中におけるELISA法での比較では、緑内障患者の方が非緑内障患者よりBDNFの低下傾向を認めた。しかしながら、眼内のBDNFの定量に関しては、ELISA法では検出限界であった。今後新たな検出方法を利用して、眼内のBDNFを検討していく予定である。今後症例数を増やし、検討を行っていく予定である。現在、臨床検体20名の前房水と血清を冷凍保存した。解析は今後行うため、次年度使用額が生じた。実験の進捗状況により、今年度購入予定の試薬類を次年度購入としたため。今後、前房水と血清の解析を行っていく。
SD式モデルに基づく英日会話文データベースからの背景知識と意志や意図情報の抽出

本年度は主として、以下の研究を実施した。会話文データを基にしたSD式作成作業は人手によるが、SD式モデルでは「意味記述の具体的な方法」については定めていない。従って作成者毎に異なった書き方をすることがあるがこのような不統一はなるべく回避した方がよい。そこで本年度は「SD式作成マニュアル」の完成を目指した。また、作成作業の効率化を目指してパーソナルコンピュータ上に「SD式作成支援ツール」構築した。これはSD式としての文型(陳述式と感情式)や、様相、時制、相情報等を統一的に作り易くする他、構文的な誤りを防ぐ効果がある。(B)会話文検索システムの改良前年度試作した検索システムには、日本護を入力キーとする検索モードを備えていなかった。本年度は制限された簡単な構文を持つ疑似的な日本語(単語としてはなるべく概念ラベルをそのまま用いるようにしている)をキーとして検索出来るモードを追加した。その他、SD式モデルの実験システムとして開発しているSDENVの高速化のための改良を行なった。主な改良点はProlgの中で一度評価した関数値を保存することやアルゴリズムの改良である。(C)物語SD式の理解モデルの作成会話は話題の流れのよって展開される。このような話題の流れのモデルを考える上で物語文の理解過程の枠組みを確立しておくことは重要である。また、特殊な物語文の例として、数学の「方程式の応用問題文」を考えることができる。本年度はこの2種の物語の枠組みを確立した。
グラム陽性球菌によって生じる敗血症性ショック時の細胞内情報伝達の解明

Antithrombin III(ATIII)が敗血症性ショックに対し有効である報告が近年散見されるが、その機序については未だ知られていない。これまでに我々はラットのショックモデルを用いてATIIIの敗血症の生存率に対する効果を検討すると共に、そのモデルでの血清中のアラキドン酸代謝産物及びサイトカインを経時的に測定した。その結果、ATIIIがCLPによるラットの敗血症性ショックの生存率改善に対し有効であり、同時に血中の炎症性アラキドン酸代謝産物及びサイトカイン産生の抑制が生じることを報告した。そのATIIIのメディエータ産生抑制の機序が、抗凝固作用による間接的なものか、細胞に対する直接作用かを検討するために、ラットの腹腔内マクロファージを用いて各種刺激によるメディエータ産生に対するATIIIの効果を検討した。(方法)動物はラット(200-280g)を用いる。細胞を刺激するものとして、エンドトキシン(LPS)1,10,50(_g/ml)及びheat-killed group B streptococcus(GBS)1,10,50(_g/ml)を用い、その各々にATIIIを0,10,50(U/ml)の濃度になるように調製して添加し、12時間培養した後、IL-2とIL-6の測定を行なった。(結果)LPS及びGBSの刺激によってコントロール群に比較して、IL-6は有意に賦活された。その賦活はATIIIの存在によって有意に減少した。一方、IL-2も同様に刺激によって賦活され、ATIIIによって減少傾向を示した。(結論)ATIIIがラットの敗血症性ショックの生存率改善に対し有効であり、その機序に血中の炎症性アラキドン酸代謝産物及びサイトカイン産生の直接的な抑制が関与している可能性が示唆された。我々はラットのCLPモデルを用いてATIIIの敗血症の生存率に対する効果を検討すると共に、そのモデルでの血清中のアラキドン酸代謝産物及びサイトカインを経時的に測定した。今回は、そのATIIIのメディエータ産生抑制の機序が、抗凝固作用による間接的なものか、細胞に対する直接作用かを検討するために、ラットの腹腔内マクロファージを用いて各種刺激によるメディエータ産生に対するATIIIの効果を検討した。(方法)動物はWister雄性ラット(200-280g)を用いる。エーテル麻酔下に開腹し、型通りマクロファージを採取した。細胞を刺激するものとして、エンドトキシン(LPS)1,10,50(μg/ml)及びheat-killed group Bstreptococcus(GBS)1,10,50(μg/ml)を用い、その各々にATIIIを0,10,50(U/ml)の濃度になるように調製して添加し、12時間培養した後、その上清を採取して後の検討に用いた。今回はIL-2とIL-6の測定を行なった。(結論)ATIIIが盲腸結紮モデルによって作成されたラットの敗血症性ショックの生存率改善に対し有効であり、その機序に血中の炎症性アラキドン酸代謝産物及びサイトカイン産生の直接的な抑制が関与している可能性が示唆された。
実行機能向上に関わる認知科学的検討－デフォルトモードネットワーク調節の観点から－

問題1:tDCSの非局所的な刺激によって,ターゲット周辺領域において生じうる影響について考慮できていなかった点については,tDCSの影響がターゲット領域を含むネットワークを介して生じる可能性を考慮し(Fertonani and Miniussi, 2016),ターゲット周辺領域を含む脳領域の時系列活動データに対して独立成分分析(principal component analysis, PCA)を実施し,ターゲット周辺領域が構成するネットワークを検出したのち,それら主要なネットワークを構成する全22領域からなるネットワークモデルを構築し,tDCSが領域活動および領域間の情報伝達過程に与える影響について包括的に評価可能とした。問題2:脳機能パラメータの増加に伴う統計的多重比較の問題については,機械学習アルゴリズム(Logistic regression with the elastic net regularization)を用いることでタイプI/IIエラーの制御を試みた。約6ヶ月間にわたり,英国レディング大学村山航先生の元で在外研究を行った。これまでの成果が評価され,平成28年度京都大学総長賞(学業)を受賞した。28年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に実施した「右下頭頂小葉(inferior parietal lobule; IPL)に対する経頭蓋直流電流刺激法(transcranial direct current stimulation, tDCS)によるデフォルトモードネットワーク(default mode network, DMN)調節可能性の検討」を受け,IPLの左右差について検討するための実験を実施した。具体的には,同一参加者に実刺激・偽刺激の2条件で実験に参加してもらい,刺激後注意課題中のマインドワンダリング頻度を測定した。その際,実刺激を与える領域について右IPLの群と左IPLの群を設け,それぞれマインドワンダリング頻度に対する影響を比較した。その結果,行動レベルでは右IPLのみでマインドワンダリング頻度の低下傾向が見られた。また,脳画像解析の結果,tDCSによるDMN内情報伝達過程の有意な変化は右IPL刺激でのみ生じ,左IPL刺激によっては生じないことが明らかとなった。さらに,右IPL刺激によって生じたマインドワンダリングの調節は,DMN内情報伝達過程の変化が一部媒介していたが,それのみでは説明できないことから,今後より広い脳機能を対象として,より包括的な解析を行う予定である。Kajimura et al., 2016, NeuroImageを含む英語論文3報,日本語論文1報が採択された。また,昨年度までで執筆中であった英語論文1報および日本語論文1報を学術誌に投稿し,それぞれ「Cognition」誌,「心理学研究」誌で査読修正中である。2つの国際学会および6つの国内学会・シンポジウムで発表し,内国内の1研究会・1シンポジウムで優秀発表賞を受賞した。これまでの成果が評価され,平成27年度京都大学教育学研究科長賞(学業)を受賞した。当該年度の研究への取組として,1つの心理学調査および2つのfMRI実験を完遂できた点は,想定以上であった。とくにfMRI研究では,統計解析のツールであるSPMを用いた最新の分析手法により,注意制御に関わるデフォルトモードネットワーク,特には頭頂領域を中心とした機構の一部を明らかにした。さらに,そうした取組の成果について,9回の学会・研究会(うち2回は国際学会)で積極的に報告し,うち3つの発表に対して学会賞(優秀発表賞等)と京都大学教育学研究科長賞(学業)を受賞した。加えて,これまでに執筆・投稿した原著論文4本(日本語論文1本および英語論文3本)が本年度中に採択され,残る成果についても現在執筆中(英語論文2本)など,積極的に研究に取り組み,それに伴う成果も得られた。以上のことから,研究は想定以上に進展しているものと考えられる。当該年度の研究への取組として,fMRI実験に加えて3つの行動実験を実施しており,そのいずれにおいても新規性の高い結果を報告している。特にfMRI研究では,課題集中に対するデフォルトモードネットワークの関与について,先端の分析手法を用いて詳細に明らかにしており,当該研究領域における最先端の知見を得ている。また,それらの研究成果について,2回の国際学会と1回の国内学会,1回の研究会で積極的に報告し,研究会ではトラベルアワードを受賞している。さらに,2つの行動実験およびfMRI実験の一部に関する論文計2本(日本語論文1本および英語論文1本)についてはすでに投稿済,残る結果に関しても現在論文執筆中(日本語論文1本および英語論文2本)であり,近日中に投稿予定であることから,研究は想定以上に進展していると考えられる。

これまでに得られた成果に関する一般化可能性の観点から『デフォルトモードネットワークと実行機能との関連に関する文化差』を検討する必要が生じている。よって,平成28年度は,欧米人を対象としたfMRI実験の実施を目的として在外研究を実施する。本研究課題ではこれまでに,非侵襲脳刺激法を用いたデフォルトモードネットワークの機能調節および実行機能の向上可能性について明らかにしてきたが,研究参加者がすべて日本人であったため,一般化可能性について不明である。特に,デフォルトモードネットワーク機能と密接に関わる神経伝達物質「セロトニン」の作用に関わる遺伝子多型分布が欧米圏とアジア圏で大きく異なることから(e.g., Chiao & Blizinsky, 2010, Proc Biol Sci),デフォルトモードネットワーク機能と実行機能との関連,ならびに非侵襲脳刺激法の効果についても文化差がみられる可能性がある。よって,これまでの研究成果の発展性・限界点を示す意味で,欧米圏での在外研究を実施する必要がある。fMRI測定は,レディング大学心理学科の村山航准教授と共同で実施する。なお,倫理審査はすでに通過しているため,渡英後速やかに実験を開始することが可能である。28年度が最終年度であるため、記入しない。実行機能向上という目的において,実行機能を担う脳領域の機能改善・向上だけでなく,実行機能の阻害因の抑制という観点からのアプローチが有効である可能性が示されている。具体的には,課題に無関連な思考に注意がそれる現象すなわちマインドワンダリングを制御することで,間接的に実行機能の向上につながる可能性がある。デフォルトモードネットワークはこのマインドワンダリングの生起に関与することが示されているため,今後はマインドワンダリングを媒介変数とし,デフォルトモードネットワーク調節と実行機能向上との関連について検討を行いたい。また,脳内ネットワーク研究の進展に伴い,実行機能を含む認知機能におけるネットワーク間相互作用の重要性が明らかになってきた(e.g., Sporns, 2013, Curr Opin Neurobiol)。そのような流れを鑑み,今後は実行機能課題のみならず,ネットワーク間相互作用が重要な役割を果たすと考えられる対人コミュニケーションにおける認知機能にまで検討対象を拡大し,ネットワーク間相互作用と認知機能との関連について研究を行うことで,デフォルトモードネットワークを含む複雑なヒト脳ネットワークが認知機能を実現するメカニズムについて詳細に検討する。具体的には,対人コミュニケーションにおいて共起する他者知覚(e.g.,アイコンタクト:デフォルトモードネットワークが関与)と言語処理(e.g.,言語産出:言語・実行制御ネットワークが関与)を同時に行っている際の脳内処理について検討を行う。
軽度認知障害の睡眠構造とアルツハイマー病移行との相関について

本研究は、1)軽度認知障害(mild cognitive impairment: MCI)の睡眠構造の特徴を明らかにすることと、2) MCIからアルツハイマー病(AD)へ移行に関与が大きい睡眠医学的因子を検証することを目的としている。MCI患者24例を対象として臨床的評価や睡眠ポリグラフ検査(PSG)などを実施した。1) MCI患者のPSG変数はAD群と対照群の中間的な特性を有していた。2)2年経過した後に、32%がADに移行した。AD移行群と非移行群でエントリー時のPSG所見を比較した。移行群では、MCIの時点で既にレム睡眠パラメーターが変化しており、予後予測因子である可能性が示唆された。1.研究の意義・目的軽度認知障害(mild cognitive impairment ; MCI)のうちアルツハイマー病(AD)に移行する症例においては、AD前段階としての評価を早期に行い、早期に治療的介入を開始することが望まれる。本研究では、1)MCI患者の睡眠構造の特徴を明らかにすること、2)MCIの予後と相関のある睡眠医学的因子(睡眠構造、睡眠時ミオクローヌス(PLM)など)を見いだすことを目的としている。ADのハイリスク群を睡眠医学的観点から検証していきたい。2.研究方法本年度は、認知機能正常群(対照群)、MCI群、AD群(各群8例)で睡眠構造の特徴を比較した。本研究は、倫理委員会の承認を得た。全例で文書同意を得た。3.成果(1)結果対照群の総睡眠時間339.3時間、睡眠効率68.4%、総睡眠時間に占める各睡眠段階の割合(非レム第1+2段階76.1%、第3+4段階8.3%、レム睡眠15.6%)、PLM指数24.1回/時だった。MCI群の総睡眠時間324.0時間、睡眠効率67.1%、総睡眠時間に占める各睡眠段階の割合(非レム第1+2段階81.4%、第3+4段階8.1%、レム睡眠11.9%)、PLM指数24.4回/時だった。AD群の総睡眠時間270.4時間、睡眠効率60.0%、総睡眠時間に占める各睡眠段階の割合(非レム第1+2段階88.7%、第3+4段階3.6%、レム睡眠7.6%)、PLM指数29.1回/時だった。(2)まとめAD群では他群と比べて総睡眠時間、徐波睡眠、レム睡眠の割合が有意に減少していた。PLMには差異がなかった。MCI群を対照群と比較すると、レム睡眠の減少がみられた。アセチルコリン系神経伝達の減少により、レム睡眠が減少することが知られている。MCI群には既にレム睡眠の減少した症例があった。今後の認知機能の経過を評価する必要がある。1.研究の重要性・意義・目的軽度認知障害(mild cognitive impairment ; MCI)のうちアルツハイマー病(AD)に移行する症例においては、AI)前段階としての評価を早期に行い、早期に治療的介入を開始することが望まれる。2.研究方法平成23年度末までに、認知機能正常群(対照群)、MCI群、AD群(各群20例)で睡眠構造の特徴を比較した。3.成果対照群の総睡眠時間333.3時間、睡眠効率68.3%、総睡眠時間に占める各睡眠段階の割合(非レム第1+2段階74.2%、第3+4段階9.9%、レム睡眠15.9%)、PLM指数21,1回/時だった。MCI群の総睡眠時間323.4時間、睡眠効率67.3%、総睡眠時間に占める各睡眠段階の割合(非レム第1+2段階78.3%、第3+4段階7.9%、レム睡眠13.8%)、PLM指数23.1回/時だった。AD群の総睡眠時間277.9時間、睡眠効率60.1%、総睡眠時間に占める各睡眠段階の割合(非レム第1+2段階89.0%、第3+4段階3.1%、レム睡眠7.9%)、PLM指数24.3回/時だった。4.まとめAD群では他群と比べて総睡眠時間、徐波睡眠、レム睡眠の割合が有意に減少していた。

MCI群を対照群と比較すると、レム睡眠の有意な減少がみられた。睡眠医学的特徴においてもMCIは正常な老化と認知症の中間であると考えられる。アセチルコリン系神経伝達の減少にまり、レム睡眠が減少することが知られている。MCI群には既にレム睡眠の減少した症例があった。今後の認知機能の経過を評価する必要がある。1.研究の重要性・意義・目的:軽度認知障害(mild cognitive impairment; MCI)のうちアルツハイマー病(AD)に移行する症例においては、AD前段階としての評価を早期に行い、早期に治療的介入を開始することが望まれる。本研究では、1)MCI患者の睡眠構造の特徴を明らかにすること、2)MCIの予後と相関のある睡眠医学的因子(睡眠構造、睡眠時ミオクローヌス(PLM)など)を見いだすことを目的としている。ADのハイリスク群を睡眠医学的観点から検証していきたい。本年度は、2)についての解析を進める。2.研究方法: MCI25例において、1エントリーから2年間後に認知機能や生活機能などを評価して、ADに移行しているかどうかを診断した。2MCIのままであった群(MCI群)とADに移行した群(AD移行群)の2群にグループ分けした。3両群間で、エントリー時に施行した睡眠ポリグラフ検査(PSG)の変数を比較した。なお、睡眠時無呼吸症候群(SAS)の症例では、同疾患によるPSG変数への影響が大きいため(同意取得時にSASを疑う病歴がなかった場合にも)除外した。本研究は、倫理委員会の承認を得た。全例で文書同意を得た。3.成果:25例のうち6例がSASのため除外された。19例(男性9例、女性10例、平均年齢70.8歳)がADへ移行したかどうか診断できた。MCI群が13例、AD移行群が6例だった。PSG変数のうちレム睡眠時間がAD移行群では有意に短縮していた(p=0.043)。4.まとめ: MCI群と比較してAD移行群では、MCIの時点ですでにレム睡眠が有意に短縮していたアセチルコリン系神経伝達の減少により、レム睡眠が減少することが知られている。レム睡眠短縮がMCIからADに移行するハイリスク群を特定する睡眠医学的因子である可能性を見いだした。MCI患者16例を対象として次の検討を行った。12年間の経過観察後の認知機能、生活機能などを評価し、ADに移行しているかどうかを診断した。2MCIのままであった群(MCI群)とADに移行していた群(AD移行群)の2群に分け、エントリー時に施行した睡眠ポリグラフ検査(PSG)で得られた変数を両群間で比較した。エントリーから2年後にAD移行群は5例、MCI群は11例だった。両群で年齢、エントリー時のMMSE得点に差はなかった。エントリー時のPSG変数は以下の通りである。括弧内はMCI群:AD移行群の平均値を示している。総睡眠時間(362.1±30.7分: 341.1±24.5分)、睡眠効率(76.5±6.5%: 72.0±3.5%)、睡眠潜時(20.7±6.8分: 28.0±12.2分)。非レム第1段階(20.0±7.7%: 25.1±9.0%)、非レム第2段階(53.7±4.3%: 55.1±7.9%)非レム第3+4段階(10.9±3.8%: 7.4±2.8%)、レム睡眠(15.4±2.6%: 12.3±2.1%: p=0.03)、PLM指数(回/時)(18.9±7.1: 24.4±6.4)だった。AD移行群ではMCIの時点で既にレム睡眠が有意に減少していた。レム睡眠発現にアセチルコリン系神経伝達の関与が大きい。
身体障害者の温熱環境に関する研究

今日冷暖房の使用は生活上なくてはならないものであり、頸髄損傷者のように熱適応障害を持つ人々は、温熱環境改善の要望が高く、今後熱的弱者を対象とした冷暖房の開発が望まれる所である。頸髄損傷者は血管調節障害・発汗障害などにより十分に放熱が行われず、身体内部に熱がこもってしまいうつ熱といわれる状態を呈することがある。そこで今回冷風機を用いて局所的な冷風が頸髄損傷者の持つ体温調節障害に起因する高温環境下でのうつ熱に対し、どれくらい効果があるのかを検討すべく人工気候室実験を行った。実験は設定温度31°C30%と31°C80%について、冷却方法は(1)冷風なし(2)脛部への冷風(3)前額部への冷風(4)脛・前額部への冷風を吹き出し風速が1.0m/sとした。被験者は男性頸髄56損傷者2人は男性健常者2人で、着衣条件を統一するため実験中は0.6cloの作業着を着用し、測定項目は生理反応として、1分間隔で皮膚点7点・コア温を、そして15分間隔で体重、心理反応として温冷感、気流感、快適感を調べた。湿度30%においては、前額部冷却に生理反応がみられたが、これはコア温が前額部冷却の時に低くなったために、前額部・足部皮膚温に冷却中放熱を抑制する方向への反応がみられたとも考えられる。心理反応では31°C30%と低湿度であれば、冷風による心理反応への影響がほとんど見られなかった思われる。湿度80%においては、前額部冷却と脛・前額部冷却において頸髄損傷者のうつ熱に対する効果がみられた。前額部冷却時に1人の頸髄損傷者のコア温は、冷却中の30分間に約1.5°Cも低下しており、湿度80%では頸髄損傷者のうつ熱に対して脛・前額部冷却がもっとも好ましいと思われる。今回の実験から冷却部位と冷却時間についての検討が必要であると思われる。また冷風の断続的使用・長時間使用についても検討の余地がある。
HCV 感染症におけるトリプトファン代謝酵素による免疫トレランス誘導

トリプトファン代謝酵素(Indoleamine 2,3-dioxygenase, IDO)は、トリプトファン(Trp)をキヌレニン(Kyn)に代謝し、免疫寛容に寄与する。本研究では、HCV感染患者における免疫機能低下の機序として、IDOの関与を明らかにすることを目的とした。検討によって、1)C型肝炎患者では、血漿Kyn濃度は非感染者より高値であり、IDO活性が亢進していること、2)血漿Kyn値は、肝組織でのActivity、Fibrosisと正相関を認めること、3)樹状細胞は炎症刺激によってIDO活性が亢進し、制御性T細胞の誘導に関与すること、4) IL28B SNP minor群に限っては、血漿Kyn値が低い方がペグIFNα/リバビリン治療によるSVR率は高いことなどが判明した。以上の結果より、C型慢性肝炎では、肝臓の炎症、線維化の進展にともなってIDO活性が亢進しており、樹状細胞におけるIDO活性の亢進は、制御性T細胞の誘導を増加させることで、HCVの持続感染やペグIFNα/リバビリン治療における難治要因となることが示唆された。HCV持続感染成立、抗ウイルス療法に対する抵抗性、肝発癌には免疫異常が関与している。HCV感染症では様々な免疫細胞に機能低下が認められるが、免疫細胞へのHCV感染効率は低いことから、HCV感染非依存性の機序が想定される。本研究では、HCVによる免疫能低下機序として、HCV感染細胞(肝細胞、免疫細胞)が非感染細胞にトレランス誘導能を付与するというInfectious toleranceを想定し、そのメディエーターとしてIDOの関与を明らかにすることを目的とする。本年度は、1)HCV複製肝癌細胞株、HCV感染患者免疫細胞、HCV接種免疫細胞でのIDO発現、機能の解析とIDO誘導/阻害因子の同定、2)IDO発現DCによるトレランス能伝播機序の解明を検討した。IDO発現レベルを定量評価する系とIDO活性を評価する系(HPLCによるTrp/Kyn代謝関連物質の定量)を樹立した。C型慢性肝疾患患者から免疫細胞を採取し、種々の炎症刺激(サイトカインなど)で刺激してIDO発現と活性を評価した。また、HCV感染とIDO発現との関連性を明らかにするために、HCV replicon発現肝癌細胞株、感染性HCV粒子(JFH-1株)産生性肝癌細胞株を用いてIDOの発現動態を解析した。TNF-α、IFN-γ、LPSなどの刺激によって、末梢血樹状細胞(DC)、単球由来DCに機能的IDOが発現した。IDO発現DCとNaive CD4+T細胞との共培養によって、IL-10産生細胞が誘導され、これは制御性T細胞(Treg)の表現型と合致していた。IDO活性阻害剤の1-MT処理によって、Treg誘導能が低下したことから、DCに発現するIDOはTreg誘導に関与することが明らかになった。またHCV replicon発現肝癌細胞ではIDOは発現したが、機能発現のためにはIFN-γが必要であった。以上の結果より、HCV感染症におけるTregの誘導に、炎症刺激によって誘導されるIDO活性が関与することが示唆された。HCVの持続感染成立、抗ウイルス療法に対する抵抗性、肝発癌には免疫異常が関与している。本研究では、HCVによる免疫能低下機序として、HCV感染細胞(肝細胞、免疫細胞)が非感染細胞にトレランス誘導能を付与するというInfectious toleranceを想定し、そのメディエーターとして、トリプトファン代謝酵素(Indoleamine 2,3-dioxygenase,IDO)の関与を明らかにすることを目的とする。前年度までの研究で、1)C型肝炎患者の血漿中キヌレニン濃度(Kyn)(IDO活性の指標)は非感染者より高値であること、2)血漿中Kyn値の増加に免疫細胞(樹状細胞)の関与が考えられること、3)C型肝炎患者の樹状細胞は炎症刺激によってIDO活性が亢進し、制御性T細胞の誘導に関与すること、などが明らかになった。今年度はC型肝炎患者において、1)IDO活性亢進の機序、2)ペグIFNα/リバビリン併用療法の治療効果への関与、を明らかにすることを目標とした。

C型慢性肝炎患者160人を対象とした解析では、血漿中Kyn値は、肝組織でのActivity(A因子)、Fibrosis(F因子)と正相関を認めた。また血小板数とは逆相関した。他の臨床マーカー(年齢、性別、HCVRNA量、HCVセロタイプ、IL28B SNP major/minorなど)とは相関を認めなかった。全例を対象とした単変量解析では、血漿Kyn値はSVR、NVRを規定する因子として抽出されなかったが、IL28B SNP minorに限った検討すると、単変量解析では、血漿Kyn値が低い方が、SVR率が高かった。また多変量解析でも低Kyn値が、IL28B minorでのSVRを寄与する因子として抽出された。以上の結果より、C型慢性肝炎では、肝臓の炎症、線維化の進展にともなってIDO活性が亢進しており、IDO活性の亢進はペグIFNα/リバビリン治療における難治要因となることが示唆された。HCVの持続感染成立、抗ウイルス療法に対する抵抗性、肝発癌には免疫異常が関与している。HCV感染症では様々な免疫細胞に機能低下が認められるが、免疫細胞へのHCV感染効率は低いことから、HCV感染非依存性の機序が想定される。本研究では、HCVによる免疫能低下機序として、HCV感染細胞(肝細胞、免疫細胞)が非感染細胞にトレランス誘導能を付与するというInfectious toleranceを想定し、そのメディエーターとして、トリプトファン代謝酵素(Indoleamine 2,3-dioxygenase, IDO)の関与を明らかにすることを目的とする。初年度の研究で、1)C型肝炎患者の血漿中キヌレニン濃度(Kyn)(IDO活性の指標)は非感染者より高値であること、2)血漿中Kyn値の増加に免疫細胞(樹状細胞)の関与が考えられること、3)C型肝炎患者の樹状細胞は炎症刺激によってIDO活性が亢進し、制御性T細胞の誘導に関与すること、などが明らかになった。前年度の研究では、C型慢性肝炎患者160人を対象とした解析によって、1)血漿中Kyn値は、肝組織でのActivity(A因子)、Fibrosis(F因子)と正相関を認めること、2)他の臨床マーカー(年齢、性別、HCVRNA量、HCVセロタイプ、IL28B SNP major/minorなど)とは相関を認めないこと、3)IL28B SNP minor群に限っては、血漿Kyn値が低い方がSVR率は高いこと、4)C型慢性肝炎患者末梢血中の制御性T細胞頻度は血漿キヌレニン値と正相関することなどが判明した。以上の結果より、C型慢性肝炎では、肝臓の炎症、線維化の進展にともなってIDO活性が亢進しており、樹状細胞におけるIDO活性の亢進は、制御性T細胞の誘導を増加させることで、HCVの持続感染やIFN治療における難治要因となることが示唆された。初年度、今年度の研究によって、1)C型慢性肝炎患者ではIDO活性が亢進しており、その機序として肝組織の炎症と線維化が関与すること、2)C型慢性肝炎患者樹状細胞は、炎症刺激によってIDOを高発現すること、3)樹状細胞のIDOは制御性T細胞の誘導に関与すること、4)IL28B SNP minor群では、IDO活性が低いほどSVRが期待できること、などが明らかになった。以上の結果は、C型慢性肝炎の病態を理解し、抗HCV免疫療法を開発するために重要な知見であり、研究は当初の予定通り進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。
アブラナ科植物における近縁種花粉の排除機構を担う認識分子の解明

多くの被子植物は風や昆虫に花粉を媒介させて受粉を行うことによって子孫を残す。このとき、同種の花粉だけでなく異なる植物種の花粉も媒介されてしまい、これらの花粉管の雌蕊への侵入を許してしまうと同種花粉の受精率が低下してしまうと考えられる。異種花粉の侵入を防ぐ「種間不和合性」は重要な生理的意義を持つと考えられるが、その具体的なメカニズムはこれまで明かされていない。本研究では、異種花粉拒絶に関わる初の因子として同定されたタンパク質であるSTIGMATIC PRIVACY 1を手がかりにし、異種花粉を排除する具体的な分子装置の解明を目指す。
戦前期の小学校女性教員における<職場と家庭の両立>問題に関する歴史的研究

今年度は、北海道、福島、金沢、富山、新潟、山梨、静岡、四国の各県、山口、鳥取、沖縄における戦前期の小学校女性教員の<職業と家庭>の両立問題に関する資料の所在状況の確認と資料収集及び整理を中心として研究を進めた。各調査地では、県立及び市立図書館、師範学校を前身とする大学付属図書館、教育会館、各地域の郷土資料室、公文書館等を中心に調査、及びインタビューを行った。以下、特に成果のあった地域いついて記す。北海道は資料の良好な残存状況に加え、最後の全国興亜女教員大会への参加者に直接にインタビューを行い、戦時下の研究を推し進めていく上で大きな成果を得られた。新潟県は、基礎的調査に留まったが、戦前からの女教員会が現在も存続する稀有な地域であり、戦前・戦時下でお議論や見解が、戦後どう引き継がれたのかの分析を進めていく。山梨県甲府市では、有志女教員会が立ち上げられた珍しい地域である。今後は、収集した資料をもとに、有志女教員会までをも立ち上げて議論された有夫女性教員の勤務と、学校現場での地位向上に関する議論の分析・考察を行う。富山県は、大正5年時点で、有夫女性教員率が52%を超えており、トップの割合であった富山県は、富山県女教員大会と富山市女教員大会の研究大会要録が残されていることが現地調査により確認され、複写を行ってきた。今後は、資料の分析・考察を行う。四国全体を通じて、職業と家庭の両立の問題をはじめ、女教員会の動きが活発であり資料状況も良好である。特に、徳島県は徳島県女教員大会の研究大会要録が残されており、撮影を行った。今後分析・考察を進めていく。今年度は、主に中核都市(東京を除く)における戦前期の小学校女性教員の<職業と家庭>の両立問題に関する資料の所在状況の確認と資料収集および整理を中心として研究を進めた。具体的な調査地は、札幌、仙台、名古屋、大阪、神戸、福岡、熊本、長崎、山形である。各調査地では、県立および市立図書館、師範学校を前身とする教育大学付属図書館、教育会館、各地域の郷土資料室、公文書館等で調査にあたった。調査の結果、札幌、名古屋、大阪に関しては、大正期から昭和初期(1940年前後)までの小学校女性教員会での議論経過や議論内容を把握することのできる一次資料の所在を確認し、複写・撮影等により資料を得ることができた。北海道および札幌市の資料の特徴として、戦時下における女性教員の議論を確認することのできる点が挙げられる。また、名古屋では、名古屋市小学校女教員会の昭和7年度までの議論の経過を確認できる資料に加え、大阪府連合女教員会での議論経過と議論内容を記した研究大会要録を入手した。仙台、神戸、福岡については、小学校女教員会での議論の経過と内容を記した研究大会要録等の資料は確認できなかったが、県教育会雑誌や同窓会誌等により、女性教員の勤務実態を把握できる資料や、女性教員に対する男性教員の意識調査などの興味深い資料を入手することが出来た。この他、原爆投下により多くの資料が損失された長崎県を除き、熊本県および熊本市では、女子師範学校10年史、20年史、30年史、および女子師範学校の同窓会誌を確認、山形県および山形市については、戦時体制下における女性教員の社会的役割について記された論考集を収集した。なかでも、山形県の資料は、札幌市歴史資料室に残されていた戦時下の資料と補完しながら、戦時体制下での小学校女性教員の<職業と家庭>の両立問題を検討する上で重要な資料であるといえる。
消化器癌の増殖・転移に対する血管内皮前駆細胞の関与と遺伝子治療への応用

1.ヒト末梢血中からの血管内皮前駆細胞(EPC)の単離末梢血より単核細胞を分離し、抗CD34抗体と磁気ビーズを用いてCD34陽性単核細胞を分離した。この細胞を、フィブロネクチンをコーティングしたプレートと未コーティングのプレートにて培養した。培養液は、血管内皮増殖因子等を加えたものを用いた。培養48時間後には、フィブロネクチンコーティングのプレート上に紡錐型の接着性細胞が出現した。この細胞を、CD34陰性単核細胞と混合培養すると、分化増殖がさらに増強し、血管様構造や紡錐型細胞が放射状に遊走するコロニーなども認められた。この紡錐型細胞は、蛍光抗体法によるCD34の免疫染色でCD34陽性であることが確認された。また、血管内皮細胞でみられるアセチル化LDLの取り込みがあることも確認された。(1)免疫不全マウスの皮下に、ヒト大腸癌細胞株を2X10^6個注入し皮下移植モデルを作製した。ヒトEPCを蛍光色素BCECF-AMでラベルした後、移植後2週間後のマウスの尾静脈より注入した。注入1週間後、腫瘍部位を摘出し、凍結切片を作製し、蛍光顕微鏡にて観察した。しかしながら、腫瘍部には蛍光色素陽性の細胞は認められなかった。(2)ヒトEPCをBCECF-AMでラベルした後蛍光顕微鏡で観察したところ、発光が確認された。ヒトEPCの量を増やし、再度腫瘍移植マウスに尾静注したが、やはり発光細胞の集積は認められなかった。凍結切片ではなく、生体蛍光顕微鏡を用いても観察したが、集積は認められなかった。別の癌細胞株でも試みたが、やはりEPCの集積は認められなかった。以上の実験結果より、ヒト末梢血中からのEPCの単離・培養は可能であるが、免疫不全マウスの皮下移植モデルにおいては、EPCの集積性は認められず、EPCを癌の遺伝子治療に応用することは困難であると考えられた。1)ヒト末梢血中からの血管内皮前駆細胞(EPC)の単離EPCはCD34陽性で、フィブロネクチンコーティング上で付着・増殖するとの報告がある。末梢血より、Ficoll-Paqueにて単核細胞を分離し、さらに抗CD34抗体と磁気ビーズを用いてCD34陽性単核細胞を分離した。培養48時間後には、フィブロネクチンコーティングをしたプレート上に紡錐型の接着性細胞が出現した。免疫不全マウスの皮下に、ヒト大腸癌細胞株を2X10^6個注入し皮下移植モデルを作製した。蛍光色素のラベリングに問題がある可能性があり検討中である。

また、細胞株により反応が異なる可能性もあり、異なる大腸癌細胞株での検討も行っている。1.ヒト末梢血中からの血管内皮前駆細胞(EPC)の単離末梢血より単核細胞を分離し、抗CD34抗体と磁気ビーズを用いてCD34陽性単核細胞を分離した。この細胞を、フィブロネクチンをコーティングしたプレートと未コーティングのプレートにて培養した。培養液は、血管内皮増殖因子等を加えたものを用いた。培養48時間後には、フィブロネクチンコーティングのプレート上に紡錐型の接着性細胞が出現した。この細胞を、CD34陰性単核細胞と混合培養すると、分化増殖がさらに増強し、血管様構造や紡錐型細胞が放射状に遊走するコロニーなども認められた。この紡錐型細胞は、蛍光抗体法によるCD34の免疫染色でCD34陽性であることが確認された。また、血管内皮細胞でみられるアセチル化LDLの取り込みがあることも確認された。(1)免疫不全マウスの皮下に、ヒト大腸癌細胞株を2X10^6個注入し皮下移植モデルを作製した。ヒトEPCを蛍光色素BCECF-AMでラベルした後、移植後2週間後のマウスの尾静脈より注入した。注入1週間後、腫瘍部位を摘出し、凍結切片を作製し、蛍光顕微鏡にて観察した。しかしながら、腫瘍部には蛍光色素陽性の細胞は認められなかった。(2)ヒトEPCをBCECF-AMでラベルした後蛍光顕微鏡で観察したところ、発光が確認された。ヒトEPCの量を増やし、再度腫瘍移植マウスに尾静注したが、やはり発光細胞の集積は認められなかった。凍結切片ではなく、生体蛍光顕微鏡を用いても観察したが、集積は認められなかった。別の癌細胞株でも試みたが、やはりEPCの集積は認められなかった。以上の実験結果より、ヒト末梢血中からのEPCの単離・培養は可能であるが、免疫不全マウスの皮下移植モデルにおいては、EPCの集積性は認められず、EPCを癌の遺伝子治療に応用することは困難であると考えられた。
ヒト肺癌におけるリンパ行性転移とCD44との関連性についての研究

我々は臨床材料にてCD44 variant exon 6(v6)の発現量とリンパ節転移が相関することを示してきた(Clin Cancer Res 3;1289-97,1997)。今回、私たちが確立した同所性移植SCIDマウスのリンパ行性転移モデルにて,CD44v6分子が肺癌のリンパ節転移ににどのように関与しているかを確認する.【使用した細胞株】ヒト肺癌細胞株Ma-10,Ma-2【細胞株におけるCD44v6の発現とリンパ節転移能】両細胞株よりRNAを抽出し、RT-PCTとサザンブロット法を行い、それぞれの株のCD44sとCD44v6の発現量を測定した。また、両細胞株をSCIDマウスリンパ行性転移モデルの肺に移植し、2ヵ月後、犠牲死させ、リンパ節転移の有無について検討した。Ma-10はCD44v6を発現し、肺に腫瘍を形成するとともに縦隔にBulkyなリンパ節転移を認めた。Ma-2はCD44v6の発現を認めず、肺に腫瘍は形成したが、縦隔にはリンパ節転移を認めなかった。以上よりCD44v6の発現している細胞株ではリンパ節転移を認めたが、発現していない細胞株ではリンパ節転移を認めなかった。CD44v6の発現とリンパ節転移の関連をより明らかにするため、Ma-10にantisenseDNAを導入し、CD44v6のみの発現を低下させ、Ma-2にはCD44v6を含むisoformのDNAを導入しCD44v6の発現を亢進することとした。pEGFP-CD44v6+7(発現ベクターpEGFPにCD44のexon6及び7を含むCD44varientのcDNAを挿入したplasmid)、pEGFP-antisensev6(pEGFPにCD44のexon6のantisenseを挿入したplasmid)をMa10,Ma2に遺伝子導入しそれぞれの発現をRT-PCR+サザンブロット法及び免疫染色にて確認した.次年度この遺伝子を導入した細胞株をSCIDマウスに同所性移植しリンパ節転移の程度を検討する。
迅速な読みを可能にする非言語的視覚処理の研究

本研究課題の目的は、斜め読みを可能にするような、迅速で効率的な読み(文脈把握)のメカニズムの解明である。これまでの研究では、人は眼球も動かせないほど短時間だけ文を見た揚合であっても、大まかな文脈を把握できることが示されている(Asano & Yokosawa, 2011)。このことから、一字一句単語を順に読んで文を組み立てるのではなく、文中の複数の単語の意味情報の並列処理によって、ごく短時間で原型的な文脈表象(プロト文脈)が活性化されるメカニズムがあると考えられる。本研究ではプロト文脈の性質、特に非言語的な視覚表象との関係の解明を目指した。課題最終年度の平成25年度は、従来の実験方法を、脳波を指標に加えるなど改良し、神経心理学的視点を取り入れて、プロト文脈の性質について検討した。そして、理論の修正・発展につながる研究成果を得た。具体的には、1.日本語の短文を200ミリ秒という短時間だけ画面に提示した場合でも、短時間提示された文のプロト文脈が迅速かつ自動的に処理されていることが、脳波計測データから確認された。2.従来研究では、プロト文脈は、文中の単語の意味情報さえ取得できれば、語順などの統語情報の有無に関係なく同様に活性化されると考えられてきた。しかし脳波測定の結果から、語順情報がある場合とない場合では、どちらもプロト文脈は活性化するものの、処理のタイミングにずれがあることが分かった。このことは、プロト文脈処理に少なくとも2段階(または2種類)の処理が存在する可能性を示唆している。3.興味深いことに、本研究の脳波測定の結果パタンには、脳波測定を用いて情景認知の意味処理について検討した先行研究の結果パタンと類似した部分があった。このことはプロト文脈処理が、少なくとも部分的には、情景認知のような非言語的視覚処理と基盤を共有している可能性を示唆する。(抄録なし)本研究課題の目的は、斜め読みを可能にするような、迅速で効率的な読み(文脈把握)のメカニズムの解明である。これまでの研究では、人は眼球も動かせないほど短時間だけ文を見た場合であっても大まかな文脈を把握できることが示されている。このことから、二字一句単語を順に読んで文を組み立てるのではなく、文中の複数の単語の意味情報を並列的に処理することによって、ごく短時間で原型的な文脈表象(プロト文脈)が活性化されるメカニズムがあると考えられる。本研究ではプロト文脈の性質、特に非言語的な視覚表象との関係の解明を目指している。平成23年度の研究成果は、1.プロト文脈仮説の学術論文としての発表、2.プロト文脈仮説の言語普遍性の検討、の大きく2つに分けることができる。1.これまでの、日本語の読みを対象とした実験結果をもとにプロト文脈仮説の基本部分をまとめ、国際的学術論文誌にて発表した(Asano&Yokosawa,2011,The Journal of General Psychology)。2.プロト文脈仮説は日本語を扱った実験結果に基づいて構築されているが、当該仮説が日本語という世界的に見て特殊な点の多い言語にしか当てはまらない可能性も否定できなかった。そこで平成23年度は英語を対象にプロト文脈仮説の妥当性を調べる実験を行った(イギリスのBangor大学のGuillaume Thierry教授との共同研究)。その結果、英語の読みでも、ごく短時間の文の視覚入力によって文脈が迅速に把握されていることが示唆された。すなわちプロト文脈仮説は英語にも当てはまることが示され、仮説が言語普遍的なものである可能性が支持された。この実験の実施にあたっては、従来の実験方法に改良を加えたうえ、脳波も計測しており、プロト文脈の脳内での処理メカニズムについて示唆に富むデータが得られている。このことから、一字一句単語を順に読んで文を組み立てるのではなく、文中の複数の単語の意味情報を並列的に処理することによって、ごく短時間で原型的な文脈表象(プロト文脈)が活性化されるメカニズムがあると考えられる。プロト文脈仮説は日本語を扱った実験結果に基づいて構築されたものであるが、日本語は世界的に見て特殊性を多く持つ言語であるため、プロト文脈仮説が日本語にしか当てはまらない可能性も否定できなかった。そこで現在は従来の実験方法に改良を加え、脳波も計測するなど指標を増やし、複数言語でプロト文脈仮説の妥当性の検証を進めている。平成24年度はまず、平成23年度にイギリスで英語話者を対象に行ったプロト文脈仮説の検証実験の結果を精査した。その結果、プロト文脈仮説の基本部分が日本語だけでは無く英語にも当てはまる、すなわちプロト文脈仮説によって、英語における迅速な読み処理も説明できることが示された。しかし一方で英語を対象とした実験からは、統語情報がプロト文脈の脳内処理に影響するという、従来のプロト文脈仮説の一部修正を迫る結果も得られた。

そこで平成24年度はさらに日本語話者を対象に、英語話者を対象にしたものと全く同様の脳波測定実験の日本語版を実施し、日本語と英語の脳波データを比較することによって問題点の究明を進めた。平成25年度も引き続きこの検討を続けており、この作業が完了することによって、プロト文脈仮説が大きく改良されることが期待される。本研究課題の目的は、斜め読みを可能にするような、迅速で効率的な読み(文脈把握)のメカニズムの解明である。これまでの研究では、人は眼球も動かせないほど短時間だけ文を見た揚合であっても、大まかな文脈を把握できることが示されている(Asano & Yokosawa, 2011)。このことから、一字一句単語を順に読んで文を組み立てるのではなく、文中の複数の単語の意味情報の並列処理によって、ごく短時間で原型的な文脈表象(プロト文脈)が活性化されるメカニズムがあると考えられる。本研究ではプロト文脈の性質、特に非言語的な視覚表象との関係の解明を目指した。課題最終年度の平成25年度は、従来の実験方法を、脳波を指標に加えるなど改良し、神経心理学的視点を取り入れて、プロト文脈の性質について検討した。そして、理論の修正・発展につながる研究成果を得た。具体的には、1.日本語の短文を200ミリ秒という短時間だけ画面に提示した場合でも、短時間提示された文のプロト文脈が迅速かつ自動的に処理されていることが、脳波計測データから確認された。2.従来研究では、プロト文脈は、文中の単語の意味情報さえ取得できれば、語順などの統語情報の有無に関係なく同様に活性化されると考えられてきた。しかし脳波測定の結果から、語順情報がある場合とない場合では、どちらもプロト文脈は活性化するものの、処理のタイミングにずれがあることが分かった。このことは、プロト文脈処理に少なくとも2段階(または2種類)の処理が存在する可能性を示唆している。3.興味深いことに、本研究の脳波測定の結果パタンには、脳波測定を用いて情景認知の意味処理について検討した先行研究の結果パタンと類似した部分があった。このことはプロト文脈処理が、少なくとも部分的には、情景認知のような非言語的視覚処理と基盤を共有している可能性を示唆する。本研究課題の中心仮説であり、新規性の高い文処理仮説であるプロト文脈仮説の基本部分を学術論文の形で世の中に発表できた。さらに、これまでの日本語の読みにおける検討に加えて、英語を対象に、しかもより洗練された実験方法で、脳波計測といった生理指標も加えた検討を行うことができ、当該仮説の妥当性、普遍性を大きく高めることができた。当初の計画では、平成24年度中に日本語でのプロト文脈仮説の検討を終え、プロト文脈と非言語的視覚処理の関係についての検討実験に入る予定であった。しかし英語を対象にした脳波測定実験の結果から仮説を一部修正する必要があることが判明し、現在日本語でのプロト文脈仮説の検討を慎重に進めている。そのぶん実験の進行にやや遅れが生じているが、根幹である仮説の改良が進んでいるため、おおむね順調に進展していると言える。当初の研究計画では、平成23年度に日本語を対象としてプロト文脈仮説についての検討を行い、平成24年度に英語など他言語における検討を行う予定であった。しかし英語圏での研究環境が予想以上に早く整い、先に平成23年度に英語における検討を行ったため、平成24年度はその成果を踏まえ、脳波計測なども取り入れた形で日本語における検討を進める予定である。