hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二方向水平力を受けるRC造立体骨組における隅柱近傍の梁-スラブ系の終局曲げ耐力

RC造スラブ付き立体骨組中の隅柱近傍において、スラブを介して直交方向から作用する応力の影響を評価するために、隅柱-梁-スラブ接合部試験体の一方向および二方向加力実験を行ない、梁の終局曲げ耐力を実験的に調べ、立体トラス理論に基づく、曲げ・せん断およびねじりモーメントを受ける梁の終局曲げ耐力の理論値との比較、検討を行なった。実験パラメータは次のようである。試験体総数は4体である。i)スラブ筋量:多(スラブ筋の配筋間隔;70mm)、普通(同;80mm)、少(同;90mm)ii)水平力の作用方向:0度(構面方向)、135度但し、0度方向載荷については、スラブ筋量が普通の場合のみ行なった。研究実績の概要1)二方向加力の場合の方が、一方向加力に比べ、早期加力サイクル(節点回転角;0.020.03rad)において実験最大値に達した(一方向加力では0.06rad)。2)スラブ筋量の等しい試験体で比較すると、二方向加力の場合の曲げ耐力の実験値は、一方向の場合に比べ、7.3%以上減少した。3)二方向加力の場合において、スラブ筋量の異なる3試験体の曲げ耐力の実験値を比較すると、スラブ筋量が普通、多、少の順に、耐力が小さくなった。これは、スラブ筋量が増加することによる梁の曲げ耐力の増加分よりも、直交方向からスラブ筋を介して作用するねじりモーメントの増加に起因する曲げ耐力の減少分の方が大きくなったためであると考えられる。4)立体トラス理論による解析値(スラブ側曲げ引張の場合)は、実験値を3263%過小評価する結果となった。これは、スラブ側曲げ圧縮となる直交方向の梁断面における圧縮力の大部分を梁幹部で負担しており、スラブ断面内で負担する圧縮力が、解析で評価した値(解析では平面保持の仮定を用いている)に比べ小さかったことにより生じたものと考えられる。注)研究実績における「実験値」は、全て節点回転角が0.04radにおける値である。
尿路の非アドレナリン非コリン作動性神経に対する形態学的生理学的遺伝学的検討

尿路の伸展標本の作成に関し、ラットの腎盂尿管および、ヒト、イヌの尿道上皮の伸展標本を作成し、その方法を確立した。ラット腎盂尿管の伸展標本を用い、カルシトニン遺伝子関連ペプチド含有神経の詳細な分布形態を調べた。カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)含有神経は腎盂尿管に豊富に分布していた。尿管ではその長軸方向に平行に走行し、均一に分布していた。一方、腎盂においては、格子状に分布しており、それぞれが、輪状筋、縦走筋に分布する神経に一致していた。輪状筋に平行に分布する神経は遠位に密に分布していた。尿管の結紮実験により、腎盂尿管のCGRP含有神経の軸索流が遠位から近位に流れることが判明した。腎盂尿管を通じ、上皮内に分布するCGRP含有神経が存在した。雄イヌの尿道上皮の伸展標本を用いてCGRP含有神経の分布形態を調べた。前立腺部から脚問部尿道に最も豊富に分布し、遠位ほど減少した。分布するCGRP含有神経の末梢形態には2種類あり、数珠状線維が顕名なタイプ、数珠状形態をとなないタイプに分けられた。これら2種類の線維は、同一の神経線維から分枝していた。この結果はCGRP神経からのCGRP放出の機序として提唱されている軸索反射の形態的モデルと考えられた。生理学的、薬理学的検討において、in vitroの実験から、ヒト膀胱では、エンドセリンA受容体がエンドセリンB受容体に比較して優位に作用していることが明らかとなった。
極低温冷却切削における工具及び被削材表層の熱伝達現象の解明と冷却方法の最効率化

チタン合金やニッケル合金など耐熱金属の切削では工具刃先温度が高くなりやすく,工具摩耗の抑制に対するクーラント技術が重要である.近年,クーラントとして切削液を使用せず,液体窒素噴射環境下での切削の研究が進められている.本研究では,極低温環境下での切削における工具および被削材表層での熱伝達を被冷却物の熱的性質や表面性状に基づいて物性の面から解明し,冷却効率を最大限に高めるような加工条件,噴射供給方法の最適化を図り,環境負荷の小さな新たな機械加工技術の実現を目指す.チタン合金やニッケル合金など耐熱金属の切削では工具刃先温度が高くなりやすく,工具摩耗の抑制に対するクーラント技術が重要である.近年,クーラントとして切削液を使用せず,液体窒素噴射環境下での切削の研究が進められている.本研究では,極低温環境下での切削における工具および被削材表層での熱伝達を被冷却物の熱的性質や表面性状に基づいて物性の面から解明し,冷却効率を最大限に高めるような加工条件,噴射供給方法の最適化を図り,環境負荷の小さな新たな機械加工技術の実現を目指す.
語彙的説明と構文的説明の接点を求めて

本研究は、英語の二重目的語構文と与格構文(そしてそれが示す「所有」の意味)、Cause/Let使役文とその受身文、日英語の自動詞と他動詞の交替、日英語の場所格交替、日英語の数量詞遊離などの諸現象がどのような条件のもとで適格となるかを明らかにした。そして、従来の語彙的説明と構文的説明の不備を指摘し、機能的構文論の立場から包括的な説明を提示した。本研究の成果として、著書を6冊、論文を15編、執筆することができた。本研究は、平成23年度から平成27年度にわたる5年間で、「構文交替」を伴う6つの現象を考察することを目的としているが、平成24年度の2年目は、まず数量詞遊離に関する研究を進展させ、論文を執筆して、オランダから発行されている国際言語学ジャーナルStudies in Languageに投稿した(平成24年10月)。この現象は、従来、統語的に説明づけられると考えられてきたが、多くの例を考察すると、そのような説明には反例が数多くあることを示すことができた。そして、数量詞が文末の動詞の直前に遊離する理由は、日本語の文では、その位置が文の焦点(最も新しい情報)であり、遊離した数量詞が文の焦点情報を担うからであることが明らかとなった。このような方向で、論文では、この現象を機能的、語用論的に分析する方が妥当であることを示すことができた。さらに、構文交替に関してよく知られている英語の「場所句倒置」に関して考察を深め、韓国ソウルのHanyang大学で開催された第1回世界英語学者会議(The 1st World Congress of Scholars of English Linguistics)で招待講演を行なった(平成24年6月)。海外の多くの研究者から好意的な意見が寄せられ、また、彼らと意見交換がたくさんできたことは有意義であった。また、英語の時制とアスペクト、法助動詞と仮定法に関して、英語学習者が理解しずらい点を取り上げ、日本語と比較しながら、これらの文法事象に関して一般書を執筆した。本書は、『謎解きの英文法ー時制と相』として、もう1冊の『謎解きの英文法ー省略と倒置』とともに、平成25年にくろしお出版から発行される予定である。本研究は、平成23年度から平成27年度にわたる5年間で、「構文交替」を伴う6つの現象を考察することを目的としているが、平成25年度の3年目は、数量詞遊離構文と場所格交替構文に関して研究を完成させることができた。そして、これらの研究をこれまで考察を進めてきた日本語の「てある」構文、「いる/ある」を伴う存在文、所有文の研究と合わせて本の形にまとめることができ、平成26年度に『日本語構文の意味と機能を探る』というタイトルでくろしお出版から発行の予定である。本研究は、筆者がハーバード大学名誉教授久野すすむ氏とこれまで進めてきた「機能的構文論」に関する一連の研究であり、本書で扱う諸現象に関しても、これらの構文の意味や機能に基づく分析の重要性を示すことができ、これらの構文の適格性を動詞の特徴のみで説明したり、文の統語構造のみで説明したりする従来の分析が不十分であることを示せたのは大きな成果であると考えられる。さらに平成25年度は、Cause使役文とその受身文、Let使役文とその受身文についても考察を深め、これまでの統語論的アプローチには多くの反例があることを示して、機能的構文論に基づく分析が提示できた。これらの研究は、他のMake使役文、語彙的使役と迂言的使役の違いなどの他の使役文や、Make使役文との考察と合わせ、平成26年度内に1冊の本として出版する予定である。平成25年度には、英語の省略現象や倒置、時制やアスペクトを扱った『謎解きの英文法ー省略と倒置』、『謎解きの英文法ー時の表現』を出版することができ、多くの好意的な反応を得ることができた。本研究では、5年にわたって「構文交替」を伴う6つの現象(二重目的語/与格構文と「所有」の意味、Cause使役文/受身文、Let使役文/受身文、自他交替、場所格交替、数量詞遊離)を考察する予定であるが、平成23年度は、二重目的語/与格構文と「所有」の意味、およびCause使役文/受身文に関して研究を進めた。前者に関しては、従来、所有の意味が生じるのは、二重目的語構文のみであり、与格構文には生じないと主張されたり、動詞の意味特徴に依存すると主張されてきたが、綿密な調査から、この現象は3つの機能的、語用論的要因の相互作用によることを明らかにし、論文を執筆した。また、Cause使役文とその受身文に関しても、従来の主張が妥当でなく、多くの反例があることをネイティヴスピーカーに対する調査やインターネットからの実例をもとに明らかにした。そして、これらの使役文や受身文が、他のmakeやlet等を用いた使役文や受身文とどのような点で異なり、どのような場合に使用されるかを明らかにして、論文を執筆した。これら2つの論文は、平成24年度中に出版の予定である。さらに、これまでの受身文と使役文の研究をまとめ、開拓社から平成23年6月に『受身と使役ーその意味規則を探るー』の著書を出版した。その後、本書に対して多くの好意的な反響を得ている。

さらに、構文交替でよく知られる英語の場所格交替に関して研究を進め、純粋に〈場所〉として機能している要素が、〈物〉として解釈される場合があるという理由が、この構文交替に大きな影響を与えていることを示して論文を執筆し、高知英語学英語教育研究会のCDジャーナル『英語と教育』第2号の特別寄稿論文として発表した。本研究は、平成25年度から平成27年度にわたる5年間で、様々な英語および日本語の構文やその交替現象を意味的・機能的視点から分析するものであるが、平成26年度の4年目は、これまでの研究が進展し、その成果を着実に出せたと思われる。著書として、日本語の「てある」構文、存在文・所有文、数量詞遊離構文、壁塗り交替構文、「させてくれる/させてもらう」構文等を扱った『日本語構文の意味と機能を探る」(共著、くろしお出版)と、英語の多くの使役構文を意味的に分析した『謎解きの英文法ー使役』(共著、くろしお出版)を出版することができ、多くの好意的反応を得ることができた。また、「There構文と場所句倒置構文」、「二重目的語/与格構文と『所有』の意味」の2つの論文(単著)が刊行され、「Time-away構文の適格性条件」の論文(単著)を執筆した。また、ハーバード大学名誉教授の久野すすむ氏との共著で、"Functional Syntax"の論文と、英語の副詞(句)・副詞節に関する著書の原稿を書くことができた。これらは来年度、刊行の予定である。本研究の4年目となり、英語と日本語の様々な構文の適格性やその交替現象が、意味や機能、文脈、語用論的要因に大きく影響を受けていることが明らかとなり、従来の統語論的分析だけでは説明しきれない例が多くあることが分かった点は意義深いことと思われる。さらに、久野氏と"Functional Syntax"の論文を執筆する中で、これまで提唱してきた「機能的構文論」のアプローチが日英語の諸構文を分析する際に統語論研究に対して重要な貢献ができることを示せたと考えられ、多くの成果を提示できたと思う。本研究は、平成23年度から平成27年度にわたる5年間で、「構文交替」を伴う6つの現象を意味的・機能的観点から分析するものであるが、平成27年度の最終年度は、この5年間の総括を含め、これまでの研究が進展し、その成果を着実に出せたと思われる。そして、それぞれの構文の適格性を決定づけている意味的・機能的制約を明らかにし、「機能的構文論」の研究を一層進めたと考えられる。本研究は、この5年間にわたり、英語の構文交替を伴う6つの構文を機能的構文論の視点から、語彙意味論に基づく語彙的説明を検討しつつ分析することを目指したが、6つの構文のみに留まらず、他の英語および日本語の諸構文も分析することができた。そして、これら多くの構文の分析において、語彙的説明と構文的説明の両方が相互に関わり合い、複雑な構文事象を織りなしていることが分かるとともに、その適格性に影響を与えている諸要因を的確に捉えることができたと考えられる。その点で、5年間の本研究は大きな意義があり、学界や社会に十分貢献できたと思われる。本研究は、英語の二重目的語構文と与格構文(そしてそれが示す「所有」の意味)、Cause/Let使役文とその受身文、日英語の自動詞と他動詞の交替、日英語の場所格交替、日英語の数量詞遊離などの諸現象がどのような条件のもとで適格となるかを明らかにした。そして、従来の語彙的説明と構文的説明の不備を指摘し、機能的構文論の立場から包括的な説明を提示した。本研究の成果として、著書を6冊、論文を15編、執筆することができた。5年間の本研究で考察を予定していた構文のほとんどに関して、著書や論文で取り上げることができ、大きな進展が見られたと思われる。
血管新生促進作用を持つ末梢動脈用生体吸収性ステントの開発

末梢動脈疾患の新たな治療方法の開発を目指し、G-CSF溶出生体吸収性ステントの開発を目的に研究を開始したが、予備実験結果をふまえて実験計画を修正した。金属ステントをコントロールとし、生体吸収性ステントのブタ腸骨動脈における開存性や血管壁反応の違いの検討を先行させた。留置6週間後の病理学的検討で、生体吸収性ステントは金属ステントと比較して、狭窄率、血管壁炎症、損傷スコアに違いはないものの、新生内膜面積で縮小傾向、中膜面積で拡大傾向を認めた。この基礎データをもとに薬剤溶出生体吸収性ステント作成に着手しつつある。またブタ下肢虚血モデルの作成実験を重ね、手術手技、虚血肢の血管撮影手技などを確立した。ミニブタ腸骨動脈への生体吸収性ステントの留置実験を行うにあたり、まずその手技の確立を図った。全身麻酔の麻酔深度、また手技中の出血により一例を手技中に失った。麻酔深度の微調整、またステントデバイスのブタ動脈への確実な留置手技の確立に工夫と時間を要した。さらに予備実験で行った留置実験において、ブタ動脈ではステント留置部の内膜肥厚所見がヒトより強く認められる傾向が示唆されたため、当初の実験計画を修正し、まず金属ステントをコントロールとして、生体吸収性ステントのブタ動脈における開存性や血管壁反応の違いを検討する方針とした。ミニブタ5頭に対し、全身麻酔下に手技を行った。両側大腿動脈を露出して直視下にシースを留置した。透視用Cアームを用いて左腸骨動脈に金属ステントを、右腸骨動脈に生体吸収性ステントを留置した。全例でステント留置前後に血管撮影と血管内超音波検査を施行した。5例全例で手技的成功を得た。留置6週後に全身麻酔下に血管撮影と血管内超音波検査を行い、ステント留置部の画像評価を行った後、ステント留置部血管を採取しホルマリン固定した。血管撮影にて金属ステント、生体吸収性ステントともに全例で開存していた。血管内超音波検査画像から、ステント留置部の中膜外弾性板以内の面積を算出し、ステント留置6週間後の面積とステント留置直後の面積の差を算出し、血管リモデリングとして比較した。血管リモデリングに両群間に有意差はなかった。摘出血管の病理組織学的検討は現在解析中である。G-CSF溶出性生体吸収性ステントの作成は、この血管壁反応などの基礎データを取得してから着手することを予定している。予備実験にてブタ動脈におけるステント留置部の強い内膜肥厚所見が示唆されたため、昨年度より実験計画を修正して、G-CSF溶出生体吸収性ステント作成のための基礎データとして、金属ステントをコントロールとし、生体吸収性ステントのブタ動脈における開存性や血管壁反応の違いの検討を先に行っている。本年度はステント留置部の、留置6週間後の病理組織学的検討を行った。血管内腔面積、内弾性板内面積(IEL)、外弾性板内面積(EEL)はいずれも生体吸収ステント群で金属ステントと比較して有意に縮小していた(血管内腔: 3.45 mm2 vs. 11.9 mm2, P < .001; IEL: 9.28 mm2 vs. 28.75 mm2, P < .001; EEL: 14.36 mm2 vs. 31.84 mm2, P < .001)。新生内膜面積(IEL-血管内腔面積)は、生体吸収ステント群において、金属ステント群と比較して有意に縮小していた(5.83 mm2 vs. 16.85 mm2, P<.001)。一方で、中膜面積(EEL-IEL)は金属ステント群と比較して、生体吸収ステント群で有意に拡大していた(5.08 mm2 vs 3.09 mm2, P<.001)。また狭窄率(新生内膜面積/IEL)は生体吸収ステント群と金属ステント群で有意差を認めなかった(63.1% vs. 58.9%, P = .524)。これらの結果より、従来の金属ステントと比較して、狭窄率に違いはないものの、異なった血管壁への反応を示していることが示された。またブタ下肢虚血モデルの作成手技の確立を図り、手術手技は安全に施行可能となった。昨年度より実験計画の修正を行い、ブタ動脈における金属ステントと比較した開存性や血管壁反応の違いの検討を優先させることになったことから、当初の計画からの遅れを生じている。またブタ下肢虚血モデルについても、本研究に適したモデルへのさらなる調整を要する。末梢血管用生体吸収性ステントに、血管新生促進作用が期待されるGranulocyte-colony stimulatingfactor (G-CSF)を混入させ、G-CSF溶出生体吸収性ステントを開発し、末梢動脈疾患に対する新たな治療方法を開発することを目的に研究を開始した。まずブタ腸骨動脈へのステント留置手技を確立したが、同予備実験において、ブタ動脈におけるステント留置部の強い内膜肥厚が示唆されたため、平成26年度途中から実験計画を修正し、金属ステントをコントロールとし、生体吸収性ステントのブタ動脈における開存性や血管壁反応の違いの検討を先行させた。ステント留置部の留置

6週間後の病理組織学的検討では、新生内膜面積(内弾性板内面積-血管内腔面積)は、生体吸収性ステント群において有意に縮小し、一方で中膜面積(外弾性板内面積-内弾性板内面積)は、生体吸収性ステント群で有意に拡大していた。また狭窄率(新生内膜面積/内弾性板内面積)は二群間で有意差を認めなかった。本年度は病理組織学的検討として留置6週間後の血管壁炎症スコア、血管壁損傷スコアによる評価を追加した。炎症スコア、損傷スコアは、ともに生体吸収性ステント群と金属ステント群で有意差を認めなかった。これらの結果より、金属ステントと比較して、留置6週間後の狭窄率、血管壁炎症、損傷スコアに違いはないものの、異なった血管壁への反応を示していることが示された。またこの反応性の違いの重要性を勘案し、生体吸収性ステントの長期留置実験を追加した。ミニブタ3頭に対して生体吸収性ステント留置24週間後までの経時的な観察を行い、現在結果を解析中である。また血管壁反応の基礎データが得られたため、これをもとに薬剤溶出生体吸収性ステント作成に着手しつつある。またブタ下肢虚血モデルの作成実験を重ね、手術手技、虚血肢の血管撮影手技などを確立した。末梢動脈疾患の新たな治療方法の開発を目指し、G-CSF溶出生体吸収性ステントの開発を目的に研究を開始したが、予備実験結果をふまえて実験計画を修正した。金属ステントをコントロールとし、生体吸収性ステントのブタ腸骨動脈における開存性や血管壁反応の違いの検討を先行させた。留置6週間後の病理学的検討で、生体吸収性ステントは金属ステントと比較して、狭窄率、血管壁炎症、損傷スコアに違いはないものの、新生内膜面積で縮小傾向、中膜面積で拡大傾向を認めた。この基礎データをもとに薬剤溶出生体吸収性ステント作成に着手しつつある。研究実績の概要にも記したように、ブタの全身麻酔深度の微調整とステントデバイスの確実な留置手技の確立に工夫と時間を要した。さらに実際に留置後の経過を観察する中で、ブタ動脈におけるステント留置部の強い内膜肥厚所見が示唆されたため、当初の実験計画の修正を余儀なくされた。達成度に遅れを生じる結果となったが、生体吸収性ステントの留置実験を継続するにあたり、ブタ動脈における金属ステントと比較した開存性や血管壁反応の違いをまず初めに検討し、今後蓄積するデータの基本データとしての活用を考えている。生体吸収性ステントおよび金属性ステントのステント留置部の病理組織学的検討としては、さらに血管壁炎症スコアおよび血管損傷スコアによる評価を予定している。これらから得られた血管壁反応の基礎データをもとに、研究協力を得ている京都医療設計株式会社とともに、G-CSFを混入させた生体吸収性ステントの作成してゆく。ブタ下肢虚血モデルは手術手技は安定したが、本研究に適した虚血状態を得られるようさらに微調整を行う予定であり、その後G-CSF溶出生体吸収性ステント留置実験を目指す。血管外科ミニブタ5頭へのステント留置実験で採取した検体で、病理組織学的検討をまず行う。ステント留置近位部、中間部、遠位部で切片を作成し、HE染色およびElastica van Gieson染色を行い、内膜や中膜の肥厚などを金属ステントと生体吸収性ステントで比較する。またステント留置部血管壁の炎症スコアおよび血管損傷スコアによる評価も検討している。これらから得られた血管壁反応の基礎データをもとに、研究協力を得ている京都医療設計株式会社とともに、G-CSFを混入させた生体吸収性ステントの作成に着手する予定である。
プリオン病における神経細胞変性死の分子機構解明

我々が作製したプリオン蛋白(PrP)欠損マウスでは、加齢に伴うプルキンエ細胞の変性脱落死が認められた。この神経細胞死は、プリオン病に認められる神経細胞変性死の分子機構を解明するのに興味深い現象である。最近我々は、PrPと高い類似性を持つPrP類似蛋白(PrPLP)をコードする新規遺伝子を同定し、この遺伝子がPrP欠損マウス脳特異的に過剰発現していることを見い出した。そこで本研究では、PrPの欠損とPrPLPの過剰発現がプルキンエ細胞死に関与しているかどうか明らかにすることにした。また、PrPおよびPrPLPの受容体の同定をも行う。まず、PrPLP遺伝子導入マウス作製のために、2つのコンストラクトを作製した。神経細胞特異的に発現させるためPrPLP遺伝子の翻訳領域をneuron specific enolase遺伝子プロモーターの下流に挿入したものと、プルキンエ細胞特異的に発現させるためにPurkinje cell protein-2遺伝子のプロモーターの下流に挿入したものである。常法に従い、これらのコンストラクトをC57BL/6マウスの受精卵にマイクロインジェクションし、数系統の遺伝子導入マウスを作製した。また、これらのマウスとプルキンエ細胞の変性脱落死を起こさないある系統のPrP欠損マウスと交配し、PrP欠損PrPLP導入マウスを作製した。しかし、プルキンエ細胞の変性死は、まだ認められていない。つぎに、PrPLP受容体の同定のため、酵母発現システムを用いて、可溶性のPrPLPを大量に精製した。この精製PrPLPをFITCにてラベルし、数種類の培養細胞株を用いて、どの細胞にPrPLP結合分子が発現しているかどうかをFACSにて解析した。その結果、ある細胞株に特異的にPrPLPが結合する分子が発現していることが判明した。
フランス、ドイツ、英国、ＥＵを事例とした低炭素技術移転政策の国際協力イニシアチブ

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。発表した論文は2017/2/22出版社のウェブに掲載された。出版元が年1回論文集として発刊のため未発行。採用前から取り組んでいた論文のため謝辞を入れていない。
脳内ニューロステロイドの生合成制御機構と作用機構に関する研究

脳内ニューロステロイド合成酵素の遺伝子発現を哺乳類や鳥類を材料に分子生物学的手法により解析したところ、コレステロールからプレグネノロンを合成するシトクロームP450sccの遺伝子は大脳、間脳、中脳、小脳において広く発現することがわかった。一方、プレグネノロンをもとにプロジェステロンを合成する3β-HSD(3β-水酸基脱水素酵素)は小脳と大脳において、プレグネノロンからデヒドロエプアンドロステロンを合成するシトクロームP45017α、リアーゼは中脳においてのみ発現することが明らかになった。これらの酵素が発現する細胞を同定したところ、P450sccと3β-HSDの顕著な遺伝子発現は小脳皮質ニューロンのプルキンエ細胞において認められた。このニューロンでは、P450sccは生後から成熟期にかけて常に発現しており、プレグネノロンとその硫酸エステルが合成されることがわかった。さらに、新生期のプルキンエ細胞においてはP450sccに加え3β-HSDも発現し、この時期に限りプロジェステロンも合成されることが見いだされた。プルキンエ細胞を実験モデルにして、この細胞が合成するニューロステロイドの作用を電気生理学的に解析したところ、プレグネノロン硫酸エステルはGABAの放出によるプルキンエ細胞の情報伝達を変化させることが見いだされた。一方、新生期にはプロジェステロンは小脳皮質においてプルキンエ細胞の発達と神経回路の構築を促進していることが示唆された。プルキンエ細胞は記憶ニューロンとして知られ、現在ニューロステロイドが学習・記憶に関わる脳内分子であることを証明するために、行動実験を進めている。これまでの研究により、高等脊椎動物である哺乳類や鳥類の脳がコレステロールをもとにプレグネノロンやその硫酸エステルなどのニューロステロイドを合成することを明らかにしている。本研究では、脳内ニューロステロイドの生合成機構を生化学的、分子生物学的に解析した。まず、脳内で活発にプレグネノロンとその硫酸エステルを合成する細胞は小脳皮質ニューロンのプルキンエ細胞と同定された。プルキンエ細胞には、プレグネノロンを合成する酵素であるシトクロームP450sccが多く存在しており、この酵素の発現はプルキンエ細胞が分化する新生期にはすでに認められた。その後成熟期にかけてこの酵素の発現量には大きな変動はなかった。また、プルキンエ細胞にはプレグネノロンからプロジェステロンを合成する酵素、3βHSDも存在することが新たに見いだされた。P450sccと異なり、3βHSDの発現は思春期にのみ認められた。本研究ではさらに、プルキンエ細胞で合成されるニューロステロイドの作用機構を電気生理学的に解析した。その結果、プルキンエ細胞から傍分泌されたプレグネノロン硫酸エステルは、プルキンエ細胞とシナプスで結ばれているGABAニューロン[抑制性伝達物質のγアミノ酪酸(GABA)を有するニューロン]の活動を高めることが見いだされた。従って、プレグネノロン硫酸エステルは、このシナプスにおいて情報伝達を修飾するものと考えられる。一方、プレグネノロンをもとにプロジェステロンを合成する3β-HSD(3β-水酸基脱水素酵素)は小脳と大脳において、プレグネノロンからデヒドロエピアンドロステロンを合成するシトクロームP45017α、リアーゼは中脳においてのみ発現するこが明らかになった。

このニューロンでは、P450sccは生後から成熟期にかけて常に発現しており、プレグネノロンとその硫酸エステルが合成されることがわかった。さらに、新生期のプルキンエ細胞においてはP450sccに加え3β-HSDも発現し、この時期に限りプロジェステロンも合成されることが見いだされた。プルキンエ細胞を実験モデルにして、この細胞が合成するニューロステロイドの作用を電気生理学的に解析したところ、プレグネノロン硫酸エステルはGABAの放出によるプルキンエ細胞への情報伝達を変化させることが見いだされた。一方、新生期にはプロジェステロンは小脳皮質においてプルキンエ細胞の発達と神経回路の構築を促進していることが示唆された。プルキンエ細胞は記憶ニューロンとして知られ、現在ニューロステロイドが学習・記憶に関わる脳内分子であることを証明するために、行動実験を進めている。
組織損傷ならびに不活動由来の慢性痛に対する理学療法の生物学的効果を探る

本研究では,ラットの膝関節炎モデルを組織損傷由来の,足関節不動化モデルを不活動由来の慢性痛の実験動物モデルとし,前者には関節運動を,後者には振動刺激の負荷を治療介入手段に用い,理学療法の生物学的効果を検討した.結果,組織損傷後に患部を過度に安静にすると中枢性感作が惹起されるが,早期から関節運動を行うと中枢性感作が抑制され,慢性痛の発生を予防できることが示唆された.一方,不活動のみでも痛みが発生し,その期間が長期化すると中枢性感作が惹起され,慢性痛へと発展することが示唆された.また,不活動の過程で早期から振動刺激を負荷すると痛覚過敏と中枢性感作の発生が抑制されることが明らかとなった.本研究では,ラットの膝関節炎モデルを組織損傷由来の,足関節不動化モデルを不活動由来の慢性痛の実験動物モデルとし,前者には関節運動を,後者には振動刺激の負荷を治療介入手段に用い,理学療法の生物学的効果を検討した.結果,組織損傷後に患部を過度に安静にすると中枢性感作が惹起されるが,早期から関節運動を行うと中枢性感作が抑制され,慢性痛の発生を予防できることが示唆された.一方,不活動のみでも痛みが発生し,その期間が長期化すると中枢性感作が惹起され,慢性痛へと発展することが示唆された.また,不活動の過程で早期から振動刺激を負荷すると痛覚過敏と中枢性感作の発生が抑制されることが明らかとなった.組織損傷に伴う末梢組織の炎症によって過剰な刺激が脊髄へ入力されると中枢神経系の感作を引き起こし、痛覚過敏が重篤化することは古くから知られている。これに対して、末梢組織が不活動状態に曝されると末梢から中枢神経系への感覚刺激入力が減少し、痛覚に影響すると近年指摘されているが、その病態や発生メカニズムは解明されていない。そこで、今年度はラット足関節を底屈位で4・8週間不動化したモデルを用いて、痛覚閾値の推移と皮膚の組織学的変化ならびに脊髄後根神経節(DRG)や脊髄後角細胞といった神経系の可塑的変化を検討した。結果、痛覚閾値の低下は不動2週後より生じ始め、それ以降は不動期間の延長に伴って顕著になった。そして、表皮の菲薄化や真皮上層に分布する末梢神経密度の増加といった皮膚の組織学的変化も痛覚閾値の低下が生じ始める不動2週後より認められ、これらの変化も不動期間の延長に伴って顕著になった。また、不動に伴う末梢神経密度の増加にはケラチノサイトが産生する神経成長因子(NGF)の増加が関与する可能性が見いだされ、併せてケラチノサイトにおいて侵害刺激受容の中心的分子であるTRPV1やP2X3の発現増強が不動期間依存的に認められた。つまり、これらの皮膚の組織学的変化が不動によって惹起される痛覚閾値の低下の末梢機構の一因として関与している可能性が明らかとなった。一方、神経系の変化としてDRGや脊髄後角細胞におけるカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)の発現変化を検討した結果、DRGにおいてはCGRP陽性細胞の大型化が不動期間依存的に認められ、脊髄後角においてはその浅層部におけるDRG陽性細胞の発現増強が不動期間依存的に認められ、深層部においては8週間という長期不動を施した群でのみDRG陽性細胞の発現増強が認められた。つまり、不動期間が長期におよぶほど神経系の可塑的変化が顕著となり、このことが慢性痛に発展する要因ではないかと推測している。先行研究やこれまでの予備実験の結果から、不活動によって惹起される筋痛には神経成長因子(NGF)の発現が強く関与する可能性が示唆されており、今年度はまずこの点を明らかにすることを目的に以下の実験を行った。具体的には、正常な骨格筋にNGFを投与するだけで筋痛が発生するのか、また、不活動によって惹起された筋痛がNGF拮抗薬の投与で軽減するのかといった仮説をラットを用いた動物実験で検証した。結果、いずれの仮説も支持する結果が得られ、不活動によって惹起される筋痛の発生メカニズムのキーとなる標的分子はNGFと予想された。次に、今年度は組織損傷由来の慢性痛の動物モデルに対する運動療法の早期介入効果を検証した実験も行った。ラットの一側膝関節に起炎剤を投与することで関節炎を発症させ、その後、膝関節の他動運動による治療介入を行う群(治療群)、治療介入を行わない群(非治療群)、膝関節の自発的な運動さえも制限するため後肢をギプス固定した群(不活動群)を設け、患部や遠隔部の痛覚閾値の推移、IL-6やIL-10といった抗炎症性サイトカインの骨格筋含有量ならびに関節組織の病理変化などを比較した。結果、治療群は患部のみならず遠隔部の痛覚閾値の低下が早期に改善し、組織損傷由来の慢性痛は関節の他動運動といった運動療法の早期介入によって予防できる可能性が示唆された。また、関節の他動運動によって関節組織の病理変化を助長することはなく、これは副作用が少ないことを示唆している。ただ、このような効果のメカニズムに関与しているのではないかと仮説していた抗炎症性サイトカインの動態には変化は認められず、今後は他の分子の動態を検索し、メカニズム解明につなげたいと考えている。

これまで、不活動由来の慢性痛は皮膚や骨格筋などの末梢組織の廃用変化が発端となり、このことによって末梢からの刺激の減弱・消失が持続し、中枢神経系の感作・可塑的変化が惹起されることによって生じることを明らかにしてきた。つまり、不活動由来の慢性痛を予防するためには、たとえギプス固定などが施されていても、その過程において末梢組織に何らかの感覚入力を促す必要があり、今年度はその一手段としての振動刺激の介入効果を検証した。Wistar系雄性ラット35匹を無処置の対照群(n=5)、一側足関節を8週間ギプスで不動化する群(Im群;n=10)、不動直後より振動刺激を負荷する群(Im+Vib1群;n=10)、不動4週後より振動刺激を負荷する群(Im+Vib2群;n=10)に振り分けた。振動刺激の負荷は右側足底部に1日15分間、週5回の頻度で行い、実験期間中は機械的刺激に対する足底の痛覚閾値を毎週評価した。そして、実験期間終了後は足底皮膚、後根神経節(DRG)、L4-5レベルの腰髄を試料とし、組織学的・免疫組織学的検索に供した。結果、Im+Vib1群、Im+Vib2群ともに不動によって惹起される表皮の菲薄化を抑制する効果は認められなかった。しかし、不動直後から振動刺激の負荷を開始したIm+Vib1群には足底の痛覚過敏の軽減効果ならびにDRGや脊髄後角におけるカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)の発現抑制効果が認められた。一方、不動4週後から振動刺激の負荷を開始したIm+Vib2群には痛覚過敏や中枢性感作の発生を抑制する効果は認められなかった。以上のことから、振動刺激の負荷は四肢の不動化に伴う痛覚過敏ならびに中枢性感作の発生を抑制する効果があり、リハビリテーションの一手段としての有用性が示唆された。そして、その適用時期は不動後早期から開始することが重要といえよう。26年度が最終年度であるため、記入しない。リハビリテーション科学26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は不活動由来の痛みの末梢機構の解明に主眼をおいて検索を進め、前述したように皮膚の組織学的変化がその一因であることをつきとめた。この点の成果については非常に満足しているが、他の末梢組織、特に実際の症例でも訴えのある不活動後の筋痛については検索を始めた段階にある。これまでのところ、筋においても皮膚と同様にNGFの発現増強が影響している結果が得られているが、結論づけるまでには至っておらず、これらのことから今年度の達成度は(2)と判定した。今年度は不活動由来の痛みの末梢機構として、これまで課題となっていた骨格筋の関与について検索を進め、前述したように骨格筋で発現するNGFが不活動由来の筋痛発生の標的分子であることをつきとめた。この点の成果については非常に満足している。一方、組織損傷由来の慢性痛の発生予防の視点に立った運動療法の早期介入効果の検証実験に関しても概ね当初の仮説を支持する結果が得られ、満足している。ただ、時間的な問題もあり、当初予定していた脊髄組織の検索や他の生体分子の検索が十分に進まず、運動療法の介入効果のメカニズム解明までには至らず、これらのことから今年度の達成度は「(2)おおむね順調に進展している。」と判定した。前述した骨格筋の検索については、試料採取まで終了しているため、今年度の上半期までには結論を得たいと考えている。そして、今後は治療介入研究を動物実験モデルでシミュレーションし、慢性痛に対する理学療法の生物学的効果の基礎データを得ていく。前述したように課題となっている点に関しては、試料採取までは終了しており、次年度の上半期までに順次解析を進め、結論を得たいと考えている。
魚類由来培養細胞の細胞融合に関する研究

ウナギ腎由来細胞株JEKとヤマメ腎由来細胞株YNKを用いて、ポリエチレングリコール(PEG)による細胞融合条件を検討した。PEGは分子量1000 600および400の3種を用い、濃度は60%,55%,50%,45%,40%の5水準で調べた。YNKの場合は、実験に使用した全ての濃度および分子量のPEGとの反応中もしくは洗浄中に、器面から剥離し、細胞融合は観察されなかった。JEKでは、60%PEG1000と応させた場合を除き、いずれのPEG溶液と反応させた場合でも細胞融合が観察された。60%PEG1000では反応中に細胞が器面より剥離してしまった。PEGの分子量と細胞融合効率との関係をみるとPEG400で最もよく、PEG1000および600よりも有意に高かった。また、それ以上の分子量のPEGでは細胞に対する毒性が強く細胞融合もあまり観察されなかった。一方、PEG濃度は50%の場合が最も高い細胞融合率がえられ、他のグループより有意に高かった(P 0.05)。また、多核巨細胞の出現率はPEG1000の場合に高い傾向を示し、PEG400ではあまり高くなく、ほとんどが23核の細胞であった。JEKは、単層で増殖する大型の上皮性の細胞と、線維芽細胞様の紡錘型の細胞からなっている。PEGにより高率に融合するのは上皮性の細胞であるが、プレーティングエフィシエンシーが悪く、クローニングは成功していない。本細胞株は1530°Cで増殖可能であり、2530°Cに増殖至適温度がある。コルヒチン処理による分裂中期の染色体数を調べたところ、36個の2倍体のものが多かった。JEKをエチルメタンスルフォネートで処理して突然変異誘起実験を行なっているが、チミジンキナーゼ欠損株はまだ得られていない。サケ科魚類腎臓のCa畜積細胞とJEKを、50%PEG400存在下で反応させると、低い確立で融合することを見出した。
大工頭中井家伝来「茶室起こし絵図」の建築史的研究と展示公開

江戸時代に京都大工頭を世襲した中井家に伝来する重要文化財「大工頭中井家関係資料」(以下、中井家本と称する)5195点の中に、158点の数寄屋関係絵図があり、そのうち45点が「茶室起こし絵図」である。中井家本は、1京都大工頭の家に伝来すること、2一部は製作年代や注文者が判明すること、3現地調査をした野帳が一部残っていること、4中井役所の棟梁が起こし絵図の製作に関与していること、5保存修理を行っている過程で製作技術を示すデータが蓄積されていること、6初代から3代までの中井家の当主(正清、正侶、正知)が茶人としても名を残していることなど、他の茶室起こし絵図にはない貴重な資料と考えられる。本研究の初年度には、以下の知見が得られた。1平成30年度の修復作品である「高台寺時雨亭起こし絵図」について、修理工房の坂田墨珠堂に出向いて、解体中の詳細な調書作成と細部の写真撮影を行い、製作当初の姿を復元することができた。2平成28年度に修復した茶室起こし絵図7組の修理記録をもとに、修理前の状況、修理中の痕跡の確認、位置の特定、貼り戻しの状況を、実物資料に即して再確認した。例えば「二畳囲建地割」の場合、修理前はすべて台紙から外れていたが、台紙の区画線、糊跡、虫損痕等を根拠に位置の特定を行い、その整合性を確認した上で皺や擦れを伸ばし、台紙に貼り戻し、起こし絵図として立体的に復元したことを確認した。3中井家本の茶室起こし絵図に残っている多数の針穴の位置を確認し、調書を作成した。これは中井家が複製品を製作する際に針穴で印をつけた跡と考えられ、他の起こし絵図との比較の際に有効である。4「大工頭中井家関係資料」の中から、茶室起こし絵図の注文や製作過程を示す文献を検索し、その資料をまとめた。5関連資料として、明治年間に作成された新出の旧中西家本「茶室起こし絵図」を整理してリスト化し、詳細な写真撮影を行った。平成29年度に修理を行った中井家本の茶室起こし絵図の修理記録の精査が残ったので、次年度に延ばした。また、茶室起こし絵図の収集は旧中西家本にとどまり、中井家本に近いと考えられる松平旧蔵本との比較検討も次年度以降に延ばした。平成30年度で中井家本「茶室起こし絵図」の修復が一応終了し、全作品が大阪市立住まいのミュージアム(大阪くらしの今昔館)の収蔵庫に返却されてきた。これを機に、実物資料を観察しながら、起こし絵図の特徴や製作技法の研究を深めたい。特に、平成29年度の修理作品を集中的に行うこととする。また、他の起こし絵図との比較研究を行うための準備作業を行いたい。さらに、予算的に可能であれば、年度末(2020年3月)に「茶室起こし絵図」を含む中井家の絵図を公開する展覧会を大阪市立住まいのミュージアムの企画展示室で開催し、図録の編集・製作、資料展示の準備を考えている。

平成30年度で中井家本「茶室起こし絵図」の修復が一応終了し、全作品が大阪市立住まいのミュージアム(大阪くらしの今昔館)の収蔵庫に返却されてきた。これを機に、実物資料を観察しながら、起こし絵図の特徴や製作技法の研究を深めたい。特に、平成29年度の修理作品を集中的に行うこととする。また、他の起こし絵図との比較研究を行うための準備作業を行いたい。さらに、予算的に可能であれば、年度末(2020年3月)に「茶室起こし絵図」を含む中井家の絵図を公開する展覧会を大阪市立住まいのミュージアムの企画展示室で開催し、図録の編集・製作、資料展示の準備を考えている。昨年度は資料である「茶室起こし絵図」の修復前後の写真撮影に時間と予算がかかった。そのため、そのデータを整理するパソコン等の購入が今年度にずれ込んでいる。また、今年度は、データの観察や整理のためのアルバイト雇用、修復後の起こし絵図の細部の拡大写真の撮影など必要になるので、これらの作業に重点的に研究予算を使いたい。
電子材料用の金属薄膜の熱歪による形状変化

硬い基板に蒸着された薄膜の歪挙動を二年間にわたり研究した。初年度は1.歪測定に必要な実験装置の設置、2.Si基板上にIn薄膜の作製、3.歪の膜厚および結晶方位依存性の測定に集中した。これらの主な研究実績を下記にまとめる。1.歪測定装置の設置(1)歪測定に必要な試料冷却装置を既存のX線回折装置に設置した。試料室はスパッター真空装置を用いて真空にした。(1)In薄膜蒸着を抵抗加熱ヒーターを用いて10^<-6>Torrの真空下で行い、0.100.14μm厚の薄膜を作製した。(2)In薄膜を用いた主な理由は(1)Inは大きなX線散乱因子を有する、(2)熱膨張係数と弾性係数は強い結晶方位依存性を示すためである。3.主な実験結果(1)試料冷却装置内で15Kに冷却した際にIn薄膜に導入される歪が測定できた。(2)膜表面の垂直歪は結晶方位依存性を示し、(111)面が膜面に平行な結晶粒は(100)面のものに比べ50%以上弾性的に歪んでいる事が明らかになった。(3)実測された弾性歪の結晶方位依存性は平面歪モデルで計算された結果とよく一致した。しかしながら測定された歪の絶対値は理論値の約半分であり、50%程塑性変形していることが明らかとなった。これは膜と基板間のすべりが生じたと考えるより、膜の構造が島状であるため、塑性緩和が容易に生じたためとみなすことができる。硬い基板に蒸着された薄膜の歪挙動を二年間にわたり研究する。初年度は1.歪測定に必要な実験装置の設置、2.Si基板上にPb薄膜の作製、3.歪の膜厚および結晶方位依存性の測定に集中した。試料室はスパッタ-真空装置を用いて真空にした。2.Pb薄膜作製(1)Pb薄膜蒸着を操抗加熱ヒ-タ-を用いて10^<-6>Torrの真空下で行い、0.35μmおよび0.14μm厚の薄膜を作製した。(2)Pb薄膜を用いた主な理由は(1)Pbは大きなX線散乱因子を有する、(2)熱膨張係数が大きい、(3)大きな結晶粒が得られる、(4)弾性係数は強い結晶方位依存性を示すためである。3.主な実験結果(1)試料冷却装置内で15Kに冷却した際にPb薄膜に導入される歪が測定できた。(2)弾性歪には膜厚依存性が強く0.14μm厚の薄膜は殆ど弾性的に歪み、0.35μm厚の薄膜は50%程塑性変形していることが明確になった。(3)膜表面の垂直歪は結晶方位依存性を示し、(100)面が膜面に平行な結晶粒は(111)面のものに比べ50%以上弾性的に歪んでいる事が明らかになった。(4)実測された弾性歪の結晶方位依存性は平面歪モデルで計算された結果とよく一致した。この事より薄膜には垂直方向の応力は全く無視できる位小さく、0.14μm厚のものには膜と基板間で“すべり"が殆どない事を示す。1.歪測定装置の設置

(1)歪測定に必要な試料冷却装置を既存のX線回析装置に設置した。試料室はスパッター真空装置を用いて真空にした。(1)In薄膜蒸着を低抗加熱ヒーターを用いて10^<-6>Torrの真空下で行い、0.100.14μm厚の薄膜を作製した。(2)In薄膜を用いた主な理由は(1)Inは大きなX線散乱因子を有する、(2)熱膨張係数と弾性係数は強い結晶方位依存性を示すためである。3.主な実験結果(1)試料冷却装置内で15Kに冷却した際にIn薄膜に導入される歪が測定できた。(2)膜表面の垂直歪は結晶方位依存性を示し、(111)面が膜面に平行な結晶粒は(100)面のものに比べ50%以上弾性的に歪んでいる事が明らかになった。(3)実測された弾性歪の結晶方位依存性は平面歪モデルで計算された結果とよく一致した。しかしながら測定された歪の絶対値は理論値の約半分であり、50%程塑性変形していることが明らかとなった。これは膜と基板間のすべりが生じたと考えるより、膜の構造が島状であるため、塑性緩和が容易に生じたためとみなすことができる。
ダッチアイリスにおけるアントシアニンとフラボンのコーピグメンテーション機構の解明

ダッチアイリスにおけるアントシアニンとフラボンのコピグメンテーション分子機構を解明するために本研究を実施した。その結果、アントシアニン生合成遺伝子として、CHS、CHI(断片)、F3H、DFR、ANS及び3GT遺伝子を単離し、花蕾の発育時期別のこれら遺伝子の発現レベルとアントシアニンやフラボンの蓄積量との関係も明らかにした。さらに、コピグメンテーション発現の鍵酵素、F3Hの基質特異性を解明するともに、F3H遺伝子のペチュニアへの導入にも成功した。ダッチアイリスのcDNAライブラリーからキンギョソウのフラバノン3-水酸化酵素(F3H)をコードするcDNAをプローブにしたスクリーニングにより、3つのcDNAクローン(IhF3H13)が得られた。これらのcDNAクローンについて大腸菌による異種発現解析を行ったところ、F3Hの主要な基質であるナリンゲニンを用いた酵素アッセイにより、IhF3H1、Ih3H2およびIhF3H3のすべてがフラバノンからジヒドロフラボノールへの反応を触媒する活性を有することが示された。また、活性が高かったIhF3H1およびIhF3H2を用いて種々のフラバノンに対する基質特異性を分析したところ、これらの酵素は分析したフラバノンのほぼすべてに活性を示したが、そのA環7位のO-メチル化がF3H活性を大幅に減少させる傾向が認められた。一方、ダッチアイリスのフラボン合成酵素遺伝子(FNS)についてもホモログ断片をプローブにしたスクリーニングを試みたが、そのcDNA全長を獲得するまでには至らなかった。次に、獲得したF3H(IhF3H1)遺伝子を導入したペチュニア品種「ブリエッタ・バイオレット」形質転換体の獲得を試みた。F3Hの導入にはアグロバクテリウム菌系EHA105/pBIF3Hを使用した。その結果、EHA105/pBIF3Hを用いて得られた再生植物体9個体のすべてにおいてF3H遺伝子の導入をPCR分析により確認した。獲得した形質転換体における花の形態や色について調査したところ、F3H形質転換体の花弁の一部に濃紫のにじみや白い斑点が出現したことを除けば、花の形態や色に関してコントロール(非形質転換体)と顕著な差異は見られなかった。また、色差計による花色分析や花弁含有アントシアニンのHPLC分析を行ったが、形質転換体は、コントロールとの間や個体間に色彩、アントシアニン量およびその成分に関しても明白な差異が認められなかった。ダッチアイリスにおいて、コピグメンテーションを強く発現している青紫品種「Blue Diamond」の外花被の各発育時期における7種類のアントシアニン生合成遺伝子(CHI、F3H、DFR、ANS、3GT 5GT及び3AT)の発現レベルを解析するとともに、各遺伝子の発現レベルとアントシアニン及びフラボン量との関係も調査した。その結果、「Blue Diamond」花蕾の発達段階を5ステージに分けて行った調査では、アントシアニン生合成遺伝子はステージ1から4にかけて高い発現レベルを維持しており、それに付随してアントシアニンの蓄積は花弁の発達が進むにつれて増加、開花直前のステージ4において最大となることが明らかになった。このように、花の時期及び器官においてアントシアニンの蓄積量と生合成遺伝子の発現レベルはよく対応しており、アントシアニン生合成がそれぞれの反応を触媒する酵素遺伝子の転写レベルで制御されていることが示唆された。これに対して、フラボン蓄積量はアントシアニン蓄積量が増加するとともに減少した。
身体障害者の観光の現状と阻害要因に関する実証的研究

最終年度の2018年度には、身体障害者を対象にしたインタビュー調査を継続する一方で、身体障害者と保護者を対象にしたアンケート調査を実施した。他方で、身体障害者の観光における経済的阻害要因に関する考察を行い、その研究成果の一部を多摩大学グローバルスタディーズ学部の紀要(第11号)に掲載している。身体障害者とその保護者を対象にしたアンケート調査の集計結果から主要な部分を整理する。身体障害者の主な余暇活動が自宅における休養やテレビや映画、ドラマ、スポーツ等の鑑賞が約6割に及んだ。他方、調査に協力した調査対象者らが週末にスポーツに積極的に取り組んでいることもあり、外出しスポーツを実践するという回答も約3割を占めた。1年間の観光の頻度については、約6割が1回か2回程度であると答えている。海外旅行経験に関しては、約4割が全くないと答えた。普段同行している人は家族が約9割を占めた。旅行会社の募集型企画旅行を利用に関しては、25%が利用したことがあると答えている。バリアフリーツアーの旅行商品の認知度は、約3割であった。バリアフリーツアーの旅行商品の利用は、約8割が利用した経験がないと答えている。バリアフリーツアーを利用しない理由としては(複数回答)、認知度の低さ〔商品について知らなかった〕(約5割)、費用の高さ(約3割)、自由度の低さ(約3割)という結果が得られた。旅行・観光にいて最も苦労する段階に関する質問に対しては、観光旅行の最中が約6割、観光地への移動及び帰りが約3割、準備計画段階が約1割を占めた。改善点に関する質問〔どのような点が改善されれば、今より旅行・観光しやすくなると思うか〕の回答としては(複数回答)、観光施設のバリアフリーが約7割、旅行・観光情報へのアクセスが約6割、バリアフリーツアーの費用の低廉化が約4割、移動・交通手段のバリアフリーが約4割という結果が得られた。2016年度に行った文献レビューと調査結果の内容をまとめる。1.文献レビューまず、観光研究における移動を含む自立した行動が困難な障害者、高齢者等の社会的弱者に関する研究が十分に行われていない現状を文献レビューを通して確認した。また、ソーシャル・ツーリズムの領域において日本でも、1948年に政府が内閣に観光政策審議会の前進である観光事業審議会を設置したが、55年に同審議会の中にソーシャル・ツーリズム研究部会を設置し、議論が行われた。ただ、身体障害者に対する配慮がその時期から充実されたかというと必ずしもそうではない。社会学者のアーリが述べているように、旅行・観光は、「生活の手段」(アーリ、2015:13)になっているとも言える今日でも、観光研究における身体障害者に対する焦点化はいまだに限定されている。自立した観光行動が困難な障害者や高齢者を社会的弱者と捉える場合、観光研究における社会的弱者というカテゴリーには、従来ホスト側、とりわけ経済的に困窮なエスニック・グループがその対象であり、ゲスト側が社会的弱者として論じられることはなかった(例えば、江口,2010)。その理由は、観光をするゲスト側は、観光客を迎えるホスト側より優位な立場にいることが前提とされたためである。そのような視座から観光研究においても移動や観光行動に制約がかかる障害者や高齢者に対する焦点化が遅れたと考えられる。2.調査の内容所属校であった立命館大学(衣笠キャンパス)に設置されている障害学生支援室のコーディネーター柏淳子氏と大塚ひろみ氏へのインタビュー調査を行った。身体障害者学生は約50名、支援室のサポート(授業ノートの作成、移動の手伝い等)を受けている学士は13名で、支援する学生は約50名いる。支援はボランティアではなく、有償で行われている。他方では、生活圏における身体障害者の移動に対する参与観察も行った。初年度に当たる2016年度には、身体障害者の観光・旅行を含む余暇活動に関する文献レビューとインタビュー調査を計画していた。実際に、身体障害者の旅行・観光を含む余暇活動に関する基礎的データの入手分析は続けており、さらに文献レビューも継続し、整理できている。また身体障害者本人へのインタビューは行っていないが(日程調整ができなかったため)、彼らを支援する学校法人側の取り組みを把握することや生活圏での移動における阻害要因の分析は参与観察を続けてきた。身体障害者本人へのインタビューは2014年度から行っており、基礎となるデータの収集はできているが、引き続き、追加調査を計画している。文献レビューと地域の取り組みに関する考察を継続するなかで、地域行政やNPO等の多様な主体が身体障害者や高齢者等のサポートに取り組んでいること、また見えてくる課題等を整理することもできた。その共同研究と本研究の関連性については次のように考えている。バリアフリーという概念は捉え方によってはそれが含む範囲が大きく変わる可能性があるが、本研究での身体障害者の余暇活動における現状及び阻害要因を考察する際、広義的バリアフリーは研究にも関連するといえる。ただ、バリアフリーという用語を狭義的に捉えることは望ましくないと考えており、身体障害者の旅行・観光の現状と阻害要因の全体像の究明に取り組んでいきたい。上述の理由からおおむね順調に進展しているといえる。2017年度には文献レビューと身体障害者の余暇活動に関するインタビュー調査を続けながら、津久井やまゆり園事件追悼式へ参列、電動車椅子サッカー大会、身体障害者や高齢者向けの旅行会社のパッケージツアー(2社・2商品)、バリアフリーの先進地域として知られる岐阜県高山市の調査を行った。