hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気持ちよさをもたらす看護ケア理論の創成

「気持ちよさ」をもたらす看護ケアに対する全国の看護師880名の認識調査を実施した。気持ちよさをもたらした看護場面における患者の状態は、急性期22.2%、慢性期32.8%、回復期19.2%、ターミナル期24.9%であった。ケア内容で多かったのは、清潔に関するケアであり、42.9%は、ケアを組み合わせていた。ケア目的、患者の反応、家族の反応、看護師の反応について因子分析を行った。患者の反応13項目は、3因子(患者と家族の絆をケアに活かしたい、患者との信頼関係を基に患者の希望をかなえたい、看護師としてプロを自負したい)で構成され、Cronbachαは、0.7580.836であった。患者の反応27項目のケア中とケア直後は、3因子(意欲と生活拡大による自信獲得、気持ちよさによる感謝の心、コミュニケーションチャネルの開放)で構成され、Cronbachαは、0.8570.946で、その後は、3因子(意欲と生活拡大による自信獲得、豊かな対人関係の形成、爽快感と清潔感)で構成され、Cronbachαは、0.8430.958であった。家族の反応5項目は、1因子家族と患者と看護師の絆であり、Cronbachαは0.941であった。看護師の反応23項目のケア中からケア後は、3因子(患者とともにあるケアへの満足感、ケアへの自信とケアへの向上意欲、チームでのケアの共有)で構成され、Cronbachαは、0.9010.917で、その後は、4因子(上記3因子に加え、看護観の醸成)で構成され、Cronbachαは、0.8810.927であった。多変量解析の結果、ケアの目的や患者の反応・家族の反応・看護師の反応に対して、ターミナル期にある患者では、他の期の患者に比較して目的や反応が見えにくく、組み合せのケアが単独のケアより、また、複数回のケアが1回のケアより目的や反応が得られ易い点が明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。気持ちよさをもたらす看護ケアのエビデンスの構築を目指し、腰背部温罨法ケア、モーニングケア、手浴ケアなどの介入研究を実施してきた結果、提供する看護ケアは異なっていても対象者に対する介入効果として共通していた内容は、意欲や活力の高まり、症状緩和、活動の拡大等であった。しかし、看護師と患者の関係性がそれらの効果にどのように影響するかについての研究は発展していない。そこで、本研究の目的は、国内外の研究の統合的レビューから気持ちよさをもたらす看護ケアの効果要素を抽出し、筆者らの介入研究の結果と比較検討すること(局面1)、看護師の看護ケアに対する認識を明確にすること(局面2)、看護ケアを実施する場における患者と看護師の関係性を明確にすること(局面3)、その上で、局面13を統合することで、これまでに可視化できなかった気持ちよさをもたらす看護ケア理論を創生することである。平成25年度は、局面1については、医学中央雑誌webにおいて「気持ちいい」「気持ちよい」「気持ちがいい」「気持ちがよい」「気持ちよさ」をキーワードに検索した128件のうち、看護師が行う直接的ケアに焦点化している研究を条件に選択した計62件を対象に、研究デザイン、対象者、介入の種類・方法、アウトカム指標を抽出して分析を行った。さらにケア毎に整理し、ケア間の効果の共通性と相違点を検討した。CINAHLにおいて、feeling-goodをキーワードに検索した53件、comfortable AND careをキーワードに検索した77件を概観したが、看護師が行う直接的なケアに関する文献は0件であった。局面2については、手浴ケアを実施した看護師の記述データを分析し、看護師の認識についてモデルを作成した。本研究の目的は、蓄積してきた介入研究の成果を踏まえ、患者側から見た看護ケアの効果の統合(局面1)と看護師の看護ケアに対する認識の明確化(局面2)と患者と看護師との間の関係性の明確化(局面3)の3つの局面を統合することで、これまで可視化できなかった気持ちよさをもたらす看護ケア理論を創成することである。平成25年度には、過去5年間の国内外の気持ちよさをもたらす看護ケアに関する文献について、統合的文献レビューを行い、対象者の特徴(どのような患者に)、介入の特徴(どのような看護ケアを実施すると)、アウトカム指標(どのような効果がもたらされるのか)について整理し、筆者らが取り組んできた介入研究の結果と比較検討し、患者側から見た看護ケアの効果(局面1)について明確化し、平成26年度の日本看護技術学会第13回学術集会で発表した。平成26年度は、手浴ケアを実施した看護師の記述データを質的に分析し、手浴ケアを実施した看護師の認識について構造化し(局面2の一部)、平成26年度の日本看護技術学会第13回学術集会で発表した。加えて、平成26年度の日本看護技術学会第13回学術集会において交流セッション「気持ちよさをもたらす看護ケア理論の開発に向けて」を企画・運営し、学会員約100名の参加の下、今までの研究成果を発表し、ディスカッションを通してネットワークづくりの第一歩を踏み出した。同時に、研究成果の公表および研究者ネット絵アークづくりのためにHP:http://www.comfort-care.net/を立ち上げた。また、気持ちよさをもたらす看護に対する看護師の認識を明らかにするために、看護師を対象としたグループフォーカスインタビューの実施に着手した(局面2)。

本研究の目的は、蓄積してきた介入研究の成果を踏まえ、患者側から見た看護ケアの効果の統合(局面1)と看護師の看護ケアに対する認識の明確化(局面2)と患者と看護師との間の関係性の明確化(局面3)の3つの局面を統合することで、これまで可視化できなかった気持ちよさをもたらす看護ケア理論を創成することである。平成25年度には、統合的文献レビューにより、患者側から見た看護ケアの効果(局面1)について明確化した。平成26年度には、手浴ケアを実施した看護師の認識について構造化し(局面2の一部)、看護師を対象としたグループフォーカス・インタビューに着手した。平成27年度は、グループフォーカス・インタビューでの16事例のデータ分析を行い、気持ちよさをもたらす看護ケアについての看護師の認識および患者との関係性の構造化に(局面2と局面3)取り組んだ。構造モデルは、「気持ちよさ」をもたらすケアの内容、看護師のケアの目的・理由、ケアによる看護師の反応、ケアによる患者の反応、患者と看護師の関係性、家族と看護師の関係性、家族と患者の関係性で構成された。一部を日本看護技術学会第14回学術集会で発表し、交流セッションでは、60名の参加者によるグループ討議を行い、仮説モデルを作成した。仮説モデルのカテゴリーは、患者および看護師を対象とした「気持ちよさ」をもたらす看護ケアの効果を測定するための尺度開発・量的調査の基盤と位置づけられる。16事例の内容分析に時間を要し仮説モデルの洗練が不十分であり、平成28年度の7月までかかってしまう。当初の予定では、平成28年度4月から、仮説モデルの検証研究を実施する予定でいたが、研究フィールドの選定や倫理審査等を考えると6か月程度スタートが遅れてしまう見通しである。平成25年度には、過去5年間の国内外の気持ちよさをもたらす看護ケアに関する文献について、統合的文献レビューを行い、対象者の特徴(どのような患者に)、介入の特徴(どのような看護ケアを実施すると)、アウトカム指標(どのような効果がもたらされるのか)について整理し、筆者らが取り組んできた介入研究の結果と比較検討し、患者側から見た看護ケアの効果(局面1)について明確化した。平成26年度は、手浴ケアを実施した看護師の記述データを質的に分析し、手浴ケアを実施した看護師の認識について構造化した(局面2の一部)。また、看護師を対象としたグループフォーカスインタビューの実施に着手した(局面2)。平成27年度は、気持ちよさをもたらす看護ケアについての看護師の認識の明確化(局面2)のためのグループフォーカスインタビューによるデータ収集を実施(看護師16名)し、インタビューデータの分析を始め、平成28年度には、データ分析の結果から気持ちよさをもたらす看護ケアについての看護師の認識の明確化・構造化(局面2)を行った。さらに、気持ちよさをもたらす看護ケアに対する看護師の認識を明らかにするための質問紙を作成し、全国の病院から無作為に抽出した約400施設にアンケート調査を依頼し、協力が得られた約60施設の看護師約900名から回答を得た。
古代九州における空間的組織化と空間システムの変化に関する地理学的研究

作成したデ-タベ-スをもとに古墳時代九州の地域性を首長墓クラスの古墳の形態・規模・立地・内部構造・内部主体・副葬品等をから畿内的色彩の濃淡を中心に検討し、九州をつぎの3大地域に区分した。(1)畿内との関係が濃厚な北部九州地域、(2)畿内との関係は当初比較的濃厚ではあるが後に独自性が強く表われる肥後・筑後南部を中心とする`環有明海地域'、(3)伝統的な在地性の濃厚な南九州および西九州の半島・島嶼部である。また、(1)と(2)の漸移地帯として豊後、(3)と同様在地の伝統が濃厚ながらも多数の前方後円墳が出現し、重層性のみられる日向も特色ある地域といえる。古代における律令政府による地方空間の組織化を表象する景観である国府・郡家・駅家などの位置比定や諸施設の復原は、九州においてはまだ十分ではないが、これまでに発掘調査などによりほぼ確実と見られるものについて検討を加えてみると、従来のような律令政府の主導による計画性の主導による計画性の強調は妥当でないことが明らかとなった。たとえば、国府に関しては東九州地域については不明な点が多いが、府域は存在が明確ではなく、国庁域については必ずしも一つのプランで西海道の各国庁が統一的に建設されているものでもない。また、肥後や筑後・豊前では初期国府所在地の周辺には有力な古墳の分布は希薄であり、国府が地方豪族の根拠地からは一定の空間を保とうとしたことがうかがえる。肥後の場合は、奈良時代までの古代寺院はその使用瓦の文様に郡衙の瓦のそれとの共通性がうかがえ、周辺には有力な古墳群の存在が知られているところから、在地豪族との結びつきの強さを示唆している。さらに、肥後の初期国庁の建物配置は、大和王権と火君との協調関係の表象景観とみることができる。古代九州における律令政府による空間の組織化は、在地の豪族との対立・協調のなかで実行されていった。古墳時代の地域性を把握するため、これまでに得られた考古学デ-タの中からどのような指標を取り上げるのが目的に合致し、かつ効率的であるかの検討を行ったうえで、古墳時代に関しては前方後円墳を中心に首長墓クラスの古墳に重点をおいて、また、古代に関しては瓦の文様を中心にデ-タベ-スの作成を行った。さらに、古代に関しては、国府・郡家・駅家などの古代地方行政組織の一端を担う諸施設の空間的配置の復原がなされていたり、それが可能なところでは、どの程度の計画性がみられるか、あるいは九州内における共通の要素の有無等についての検討を進める準備をしている。諸施設の空間的配置の復原等に必要と考えられる地域では地籍図の収集を行った。本研究は2年計画でもあり、現在のところ成果を十分取りまとめるという段階には至っていないが、これまでの調査やデ-タ整理の結果によれば、九州内部での地域色も種々読み取ることができ、たとえば、南九州地域においては根強い伝統の`主張'がみられ、その中にあって日向地域では、前方後円墳が九州内でも特に集中してみられるというような中央指向もみえ、いわば二重性が顕著にあらわれていることなどは、地域性を考えるうえで注目すべきことであろう。また、九州内でも特に多くの装飾古噴がみられる肥後地域は、装飾の内容や文様などについてみると、肥後地域内においても、さらに細かく特色ある地域を抽出することができ、また、大陸文化との交渉を示唆するものもあって、ユニ-クな地域性を発揮しているといえよう。

このような古墳時代における地域性が、古代の律令国家の成立と関連してどのような変容をとげるかについての検討は、次年度の課題である。昨年度に引き続き首長墓を中心とした主要古墳に関するデ-タベ-スへの入力と各古墳の位置をデジタイザ-を利用して緯度・経度を測定するプログラムを作成し、測定した。これらのデ-タベ-スをもとに九州におけるいわば古墳文化から見た地域性の特色について検討を試みた。デ-タベ-スに入力した古墳が首長墓クラス中心であったためによるバイアスの存在も懸念されるが、古墳時代の九州を(1)北部九州地域、(2)環有明海地域、(3)南九州・西九州地域に区分することが適当であると考えた。もちろん豊後のように漸多地帯も存在する。古代に関しては、具体的な様相が発掘調査などにより明らかとなりつつある国府を中心に一部郡家も含めて古代地方行政組織の一端を担う諸施設の空間的配置についてその計画性の検討を中心に、あるいは九州内における共通の要素の有無等についての検討を若干行った。その結果、従来のような律令政府の主導による計画性の強調は妥当でないことが明らかとなった。このことは、古墳時代の地域性とも関連していると考えられる。たとえば、大宰府に隣接する肥前・筑後両国の国府についてみると、官衛建物の配置に大宰府都府楼と共通する肥前に対して、萌芽期には軍事的色彩が濃厚であったり、若干時期的な差異があるようであるが、各建物は必ずしも一定の方角をとってはいないようにみえる筑後というようにみえる筑後というように相違がみられる。この対比は、古墳時代後期に独自性を発揮した磐井の本拠地である筑後の一面を示しているとみることも可能である。また、肥後国府の場合は方2町の築地に囲まれた国庁域が考えられ、その内部に整然たる建物の配置がうかがえるが、これは筑紫君と同族関係にあったと考えられる火君が築紫君の反乱後北九州や薩摩に勢力を伸張させたこと等を勘案すると、大和王権との協調による勢力温存が功を奏し、この国庁の建物配置を「協調」の表象景観としてみることができる。
送粉者がもたらす植物の多様化：パターンとプロセスの統合的理解にむけて

密接な共生関係を保ちながら多様化を遂げたコミカンソウ科植物と,その送粉者であるハナホソガ属ガ類を用い,植物の多様化過程における送粉者の役割を分析した。ニューカレドニアのコミカンソウ属とハナホソガ属では,相互作用をもつ植物と送粉者の分布はほとんどの場合一致せず,送粉者は植物の種分化を直接引き起こしてはいないことが示唆された。また,奄美大島に生育する4種のカンコノキ属植物は,送粉者が種特異性であることによって共存が可能になっていた。植物の多様化における送粉者の役割は,種分化を直接引き起こすことではなく,すでに種が分かれている植物の共存を促すことで,環境収容力を高めることであるという考えを提唱した。平成25年度は前年度に引き続きニューカレドニア島においてコミカンソウ属植物を広域、かつ詳細にサンプリングし、送粉者の種特異性、およびそれらの系統関係を明らかにした。その結果、コミカンソウ属では、異所的に分布する近縁種は多くの場合同じ送粉者を共有していることが分かった。一方で、共存する種の間では互いに異なる送粉者が利用されているため、送粉者の種特異性が植物の生殖隔離を可能にしていると考えられる。系統解析の結果から、共存がみられたコミカンソウ属植物は、属内でも系統的に隔たったものの組み合わせで起こることがほとんどであった。また、平成25年度の調査の際に、ニューカレドニア産のコミカンソウ属の一部の種が、ハナホソガ媒ではなく、雄花で繁殖するタマバエ科昆虫によって送粉されているという可能性が浮上してきた。研究期間全体を通して、植物の多様化過程において、種特異的な送粉者は種分化の直接的な原因になることはほとんどないという、当初の考えを支持する結果が得られた。種特異的な送粉者は、すでに種分化を遂げた植物同士が共存する際の生殖隔離を助けることによって、結果的に植物が利用できるニッチの幅を広げ、種数の増大に寄与すると考えられる。これは、送粉者がもたらす植物の多様化についてのこれまでの説明とは異なる新しい考え方である。最終年度に見つかったタマバエ科の送粉者も種特異性が高く、タマバエがハナホソガと同じような過程でコミカンソウ属植物の多様化をもたらすのかどうかを今後明らかにする必要がある。本研究は,ハナホソガ属との送粉共生を進化させることで多様化が加速したと考えられるコミカンソウ科植物に着目し,それらの系統,地理的分布,生育地の選好性,生殖隔離機構を明らかにすることで,送粉者がどのような状況で,どのように植物の多様性を高めるのかを解明することを目的としている。今年度は,152種のコミカンソウ科植物について分子系統解析を行い,得られた分子系統樹から,コミカンソウ科ではハナホソガ属との送粉共生を獲得したことで多様化が顕著に加速していることを示した。本成果を論文としてまとめ,現在学術雑誌に投稿中である。また,ハナホソガによる送粉がどのように植物の多様化を促進するのかを明らかにするため,ニューカレドニアで著しい多様化を遂げたGomphidium亜属植物について,生育環境,分布,ハナホソガの寄主特異性を調べた。野外調査では31種のGomphidium亜属植物を採集し,実が得られたものについてはハナホソガも採集した。平成25年度にかけて植物の系統関係を明らかにし,植物における最近の種分化がもっぱら地理的隔離によるのか,生息地の分化を伴うのか,ハナホソガの種分化と並行して起こるのかといった問いを明らかにする。また,共同研究者である京都大学生態学研究センターのDavid Hembryとともに,東ポリネシア諸島に分布するカンコノキ属植物とハナホソガ属の多様化過程を分子系統解析から明らかにし,植物と送粉者の種分化が必ずしも並行的に起こっていないことを示した。種特異的な送粉者であるハナホソガは,植物の種分化に直接関わることは少ないが,植物の多種共存には大きく貢献していると考えられる。奄美大島で同所的に生育する4種のカンコノキ属植物に関する開花フェノロジー,異種間授粉実験,微小生育環境についてのデータを解析し,植物の共存に送粉者の種特異性が不可欠であることを見いだした。当初の計画通り,ハナホソガがコミカンソウ科植物の多様化を促進していることを分子系統解析から示すことができた。またニューカレドニアの調査で得られたサンプルから,多様化の具体的なプロセスについて,今後より詳細な理解が得られると期待できる。東ポリネシアにおけるカンコノキ属の多様化や,奄美大島のカンコノキ属の生殖隔離の研究からは,送粉者がどのように植物の多様化を促すのかに関する知見が着実に得られている。

平成25年度は再びニューカレドニアで調査を行い,より多くのGomphidium亜属の種について植物,ハナホソガ双方の生態や系統に関するデータを得る。この調査から,植物の種分化はもっぱら地理的隔離によって起こり,ハナホソガが植物の種分化に直接関わるわけではないことを示す。一方,ハナホソガと共生関係にあるコミカンソウ科の種群では,そうでない種群に比べ,一つの地域に共存する植物の種数が多い傾向がある。そこで今後は,種特異性の高い送粉者であるハナホソガが,より多くのコミカンソウ科植物の共存を可能にすることによって,植物の多様性を高めているという仮説を検証する。具体的には,コミカンソウ科でハナホソガとの送粉共生がみられる世界のいくつかの地域において,共存する植物の種数を文献情報から集め,ハナホソガに送粉される種群とそうでない種群で比較する。その一方で,奄美大島で共存する4種のカンコノキ属植物の生殖隔離機構を明らかにし,ハナホソガとの共生が植物の多種共存に不可欠であることを示す。平成25年度は,平成24年度と同様,主に国内外での野外調査と,分子系統解析用の試薬類を購入するために研究費を使用する予定である。
行為論的アプローチによる日本人の南洋進出-アホウドリを中心にして-

平成18年度の研究は、前年に引き続きアホウドリなどの鳥類捕獲を行為目的として、「バード・ラッシュ」といえるほど多くの日本人がミッドウィーなど北西ハワイ諸島へ進出した問題について、具体的に個々の事件について詳細な検討を試みた。概要は、以下の通りである。1903年、アメリカ政府は、これらの日本人の進入を防ぐため鳥類捕獲禁止という法的手段で対応しようとしたが、その後も日本人による鳥類密漁が続き、1904年にはリシアンスキー島で日本人77名がアメリカの巡視船に救助されるという事件が起こった。この事件を検討した結果、鳥類密漁が大規模で、かつ組織的であること、わずか5ヵ月間に鳥類20万羽を捕獲したこと、救助された日本人の3分の1弱は福島県出身であり、同郷のネットワークが確認できたこと、労働者の作業は、補鳥と剥製の製鳥のグループに分けられていたこと、さらに、これらの日本人の3分の2は帰国を希望せず、ハワイでの就業の道を選択したことなどを明らかにした。1908年にも、ハームズ環礁で日本人がアメリカの民間船に救助される事件が発生したが、これも同じく鳥類の密漁を行っていた人々であり、日本の民間会社による組織的な労働者の派遣であった。しかも、密漁に使用された多くの船は、政府の補助事業である遠洋漁業奨励金を得ており、補助事業の目的である漁業ではなく鳥類の密猟を行っていた実態と、これらの船の進出先は、中部太平洋の島々、とくにリシアンスキー島、ウェーク島、スミッス島、ジョンストン島、レイサン島、ハームズ環礁など広範囲にわたっていたことなどを明らかにした。平成16年度の研究は、(1)アホウドリ関係の文献、史料の検索に集中し、(2)領土問題で関心が高まっている尖閣諸島への日本人の進出を行為論的な視点から検討した。(1)については、国立公文書館、外交史料館、東京都公文書館などに出向き、集中的に検索を行った結果、尖閣諸島だけでなく、広く南鳥島やミッドウェー諸島、ハワイ諸島などでもアホウドリなどの鳥類の捕獲を日本人が行っていたことが明らかになった。(2)無人島であった尖閣諸島への領有行動は1885年の沖縄県による探検が行われてからであり、その報告書にはアホウドリの大群の生息が記載されている。1890年代に入ると日本人はアホウドリやヤコウガイを求めて尖閣諸島に進出し、沖縄県はその対応に苦慮し、再三にわたって政府に標杭の建設を要請、やっと1895年に尖閣諸島は日本の領土に確定した。同年、ヤコウガイなどの海産物の取り引きで沖縄の有力商人になっていた古賀辰四郎は、尖閣諸島のアホウドリの捕獲を目的に久場島の借用を政府に願い出て許可された。古賀の行為目的はヤコウガイなどの貝類からアホウドリへと移ったのである。1895年、古賀は尖閣諸島へ進出、アホウドリの捕獲で利益をあげたものの、数年後アホウドリが激減した。そのため古賀は鳥類の剥製やグアノ(燐)の採取、鰹漁業などの多角化で打開を図った。魚釣島、久場島には、その拠点として古賀村を建設したものの、略奪的な方法による資源獲得のため事業は長くは続かなかった。この研究によって尖閣諸島への日本人の進出の主な行為目的はアホウドリであったことを明らかにした。平成17年度の研究は、主にアホウドリを行為目的とした日本人のミッドウェー、北西ハワイ諸島への進出について検討した。アホウドリを行為目的とした日本人の大平洋への進出は、1897(明治30)年頃になると一段と活発化し、ミッドウェー・北西ハワイ諸島まで達し、「バード・ラッシュ」と言えるほどであった。1899年には、民間から明治政府にミッドウェー諸島での借地願いやアホウドリの顧客願いが提出され、外務省はこれらについてハワイ領事に調査を命じた。このため、すでに「グアノ」を求め、中部太平洋で多くの島々を領有していたアメリカ政府にとって、これらの島々への日本人の進出・居住は、国際法でいう「先占」という点から、自国の主権が侵されるとの懸念を示したのであった。明治政府においても、一時、これら島々の主権の主張を検討したものの、結果的には主権を主張せず、これらの日本人は、鳥の捕獲という事業を行っているだけであるとアメリカ政府に通牒をした。だが、ミッドウェー諸島に上陸したアメリカ海軍の調査船は、うず高く積みあげられた無数とも言える鳥の死骸を発見し、これを報じた新聞によって日本人批判が起こり、その反響は極めて大きかった。その後も、これらの海域には日本人が続々と進出し、アホウドリなどの鳥類の密猟が続けられた。1909年、アメリカ大統領ルーズベルトは、日本人の密猟排除のため「国立ハワイ諸島野生生物保護区」を設定したのであった。この研究によって、アホウドリを行為目的として日本人が北西ハワイ諸島まで進出していたことや、鳥類保護区設定に大きな関わりがあったことなどを明らかにした。

この事件を検討した結果、鳥類密漁が大規模で、かつ組織的であること、わずか5ヵ月間に鳥類20万羽を捕獲したこと、救助された日本人の3分の1弱は福島県出身であり、同郷のネットワークが確認できたこと、労働者の作業は、補鳥と剥製の製鳥のグループに分けられていたこと、さらに、これらの日本人の3分の2は帰国を希望せず、ハワイでの就業の道を選択したことなどを明らかにした。1908年にも、ハームズ環礁で日本人がアメリカの民間船に救助される事件が発生したが、これも同じく鳥類の密漁を行っていた人々であり、日本の民間会社による組織的な労働者の派遣であった。しかも、密漁に使用された多くの船は、政府の補助事業である遠洋漁業奨励金を得ており、補助事業の目的である漁業ではなく鳥類の密猟を行っていた実態と、これらの船の進出先は、中部太平洋の島々、とくにリシアンスキー島、ウェーク島、スミッス島、ジョンストン島、レイサン島、ハームズ環礁など広範囲にわたっていたことなどを明らかにした。
出生前検査の選択を考慮する女性をエンパワメントする包括的意思決定支援の介入研究

1.研究目的:妊娠初期の出生前検査の受検に関する決定を支える看護プログラムの開発と評価である。今年度は、開発したプログラムを介入群に実施し、事前・事後テストの平均値の比較ならびに事後テストの2次データ(Arimori,2006)との比較により介入の影響を評価した。2.分析方法:対象者の特性に関する群間の比較にはt検定、x^2検定またはFisherの正確検定のいずれかを用い、介入の影響の評価には、t検定を実施した。3.結果:介入群の評価可能例は46名であった。2次データ(43名)は、本研究の介入群と同施設でデータ収集されたデータであり、看護者は陪席のみで介入を実施していない。介入群データと2次データの属性には統計的な有意差を認めなかった。介入群では、「知識(出生前検査に関する知識テスト)」の平均値が事後テストにおいて有意に上昇し、「決定の葛藤(日本語版DCS)」が事後テストにおいて有意差に改善した。また、介入群データ(46名)と2次データに関して、出生前検査の受検に関する決定後(約2週間後)に測定されたDCSのトータルスコアを比較したところ、DCSのトータルスコアの平均値は、介入群21.88(SD=11.46)、2次データ群30.16(SD=10.76)と、統計的な有意差が認められ(t(87)=-3.51, p=0.001)、決定の葛藤に関して、介入の影響が確認された。また、介入群46名から得られた看護者の関わりに対する評価として、自由記載データの内容分析を行った結果、緊張感の緩和、不安の軽減、心構えができる等の肯定的な評価が95%以上を占めた。4.考察:本研究では、出生前検査に関する事前面接による看護者の単独の介入によるケアの影響が確認された。また、看護者が“カウンセリングに同席する"という関わりのみでは、看護のケアの影響が十分に発揮されない可能性が示された。また、本研究において開発されたプログラムは、対象者のニーズに概ね合致していたものと考えられる。本研究の全体構想は、妊娠初期の出生前検査の受検に関する決定を支える看護プログラムの開発と評価であり、研究;期間2カ年の目標は下記のとおりである。なお、19年度の計画は1に該当する。1.妊娠初期に出生前検査を考慮する女性の決定を支える看護ケアプログラムを作成する。2.作成されたケアプログラムを実施・評価する。今年度は、看護ケアプログラム原案の修正を行い、プログラムを実際に展開している。(1)看護ケアプログラムの開発女性とパートナーが出生前検査の受検に際し自律性を尊重され、決定後に起こりうる具体的な見通しを持ちながら熟慮し、決定プロセスを辿れるよう支援することを目指す、A.決定に関する情報提供、B.価値と嗜好を明らかにするための支援、C対話の促進、D情緒的サポート(見通しの提供・他者の体験の共有・継続ケアの保証)の要素で構成されるプログラムを開発した。(2)プログラム評価指標の吟味プログラムのアウトカム評価には、(1)「決定における:葛藤-日本版Decisional ConflictScale(有森,2005)」ならびに(2)「知識-出生前検査に関する知識テスト」を主として、(3)「共感-共感認知尺度(Wheele,U995)」、(4)「話し合いの満足度」を加え4つの指標を採択した。これらの測定用具は出産経験のある消費者や当該領域の研究者において回答・検討後に表現の修正を行い、表面妥当性を確保した。(3)プログラムの実施実施に際し聖路加看護大学研究倫理審査委員会の承認を得た(承認番号07-031)。現在、プログラムの影響を評価するため、2群を設定し介入群にプログラムを実施している。前述の指標を用い来年度に評価を行う。

また、介入群46名から得られた看護者の関わりに対する評価として、自由記載データの内容分析を行った結果、緊張感の緩和、不安の軽減、心構えができる等の肯定的な評価が95%以上を占めた。4.考察:本研究では、出生前検査に関する事前面接による看護者の単独の介入によるケアの影響が確認された。また、看護者が“カウンセリングに同席する"という関わりのみでは、看護のケアの影響が十分に発揮されない可能性が示された。また、本研究において開発されたプログラムは、対象者のニーズに概ね合致していたものと考えられる。
複合クラスターにおける酸素還元反応の分子軌道計算

酸素還元反応の触媒には、白金が使用されている。しかし、白金の価格および資源量の問題から代替触媒の開発が求められている。本研究では、白金の代替触媒として、ナノクラスターに着目した。酸素還元反応に対する白金の触媒性の起源について、分子軌道法によって解析を行った。その結果、フェルミエネルギー近傍のd軌道に由来する軌道が酸素の吸着に影響を及ぼすことが分かった。また得られた指針から合金ナノクラスターの設計を行い、電子状態の評価を行った。本年度は、白金、金等のクラスター(原子数13)の化合物について分子軌道計算により、構造の安定性やスピン多重度の変化が構造安定性にどのような影響を及ぼすかについて計算を行った。金属ナノクラスターは、粒子サイズが小さくなるとバンドが離散化し、バルクの金属とは異なる性質を示すようになる。特に触媒反応の観点からは、粒子サイズと構造の制御により軌道のチューニングを行うことで、新たな反応を誘起し、今までにない触媒となることが期待されている。近年の計算機の性能向上により、未知の反応に対する第一原理計算が広く行われている。クラスターに関する反応解析を進める上で、安定なクラスター構造に関する知見が重要である。クラスターでは分子軌道が顕在化するため、バルクとは異なる構造が存在する。また、構造が異なることで反応性も変化する。本研究では、クラスターの構造安定性と反応性に関して研究を行った。13量体の白金と金のナノクラスターに対して、密度汎関数法を使用して、構造最適化計算を行った。Gaussian03プログラムパッケージを使用し、交換汎関数としてBecke3を、相関汎関数としてLee, Yang, Parrによる関数を使用した非制限ハイブリット汎関数を用いた。基底関数はLos Alamos ECP plusDZからなるLANL2DZを使用した。構造最適化を行うとクラスターの対称性が高い構造と低い構造を計算した結果、対称性が低いクラスターのエネルギーの方が低いことが分かった。これは電荷分布の偏りが少なくなり、σ結合が増加したことによる。さらに、それぞれのクラスターの電荷とスピン多重度の変化に対するエネルギーの変化を調べた。クラスターに電荷を加えた時のエネルギー変化は白金の金で同じであるが、スピン多重度に対しては異なる変化を示した。この相違が元素によってクラスターの反応性が異なる要因であると考えられる。燃料電池の正極では、酸素還元反応の触媒として白金が使用されている。しかし、白金はコストと資源量の問題から新しい触媒系の探索が進められており、代替触媒の候補として、ナノクラスター触媒が注目されている。バルクからナノクラスターとなることで、非連続的な物性の変化が現れ、従来知られていない新たな触媒性の発現が期待されている。本研究では、「触媒探索の指針設計」の構築を目的として、分子軌道計算を用いてナノクラスターの触媒性を明らかにする。本研究では、金、白金等の貴金属および鉄、ニッケル、コバルト等の遷移金属元素についてクラスターの電子状態を評価した。非経験的分子軌道法計算ソフトウェア“Gaussian09"を用い、金属には基底関数としてLanL2DZ等を用い、O, H等の軽元素には、6-311+G(2df, 2p)を基底関数として用いた。本研究では、ナノクラスターの構造安定性を解析し、安定化した対称性の低い構造での電子状態評価と酸素吸着状態の評価を行った。白金は、フェルミエネルギー近傍の状態密度が大きく、酸素吸着を行うと、白金の非占有軌道が酸素と反応し、反結合性軌道が非占有軌道に存在することが分かった。また、酸素と白金の間の電子が非局在化することを明らかにした。これらは、金や銅においては見られず、酸素還元反応に対する白金の触媒性に寄与するものと考えられる。また、以上の知見から、複数の成分による合金構造、コアシェル構造を作製して、白金の電子状態および酸素吸着時の電子状態を目指した材料設計を行い、それらの解析を行った。材料工学本年度は、単体の金属クラスターの構造安定性に関する解析を進め、スピン多重度の変化が構造安定性に与える影響等を評価することができた。次年度は、銅等の異なる種類の金属のクラスター状態における電子状態の計算から、構造安定性等の評価を進める。また複合化することによる効果を明かにする。研究計画の変更に伴い、効果的な予算執行を行うために次年度使用額が生じた。次年度使用額は、次年度の国内旅費、および物品費として使用する。
知的分散処理システム設計・開発のための統合型高度支援システムの構築

知的分散処理システムを組織的かつ効果的に開発するためには、ネットワーク技術を基盤とした分散処理の開発と、分散処理システム上で協調的に動作する知的処理システムの開発を一貫して支援する、統合型高度開発支援システムの構築が不可欠である。本研究では、以上の背景のもと、知的分散処理システムの統一的開発法を確立し、新しい統合型高度開発支援システムHIDIPS(unified High support system for Development oF Intelligent Processing Systems)を構築した。平成3年度では、はじめに知的システムおよびネットワーク・システムの論理的詳細化を行ない、これに準拠して知的分散処理システム開発のための知的システムアーキテクチャを定めた。次に、この成果に基づいて、開発済みの知的処理言語システムAMLOG、ATRSとプロトコル仕様記述言語LOTOSを基盤に、新たに並列処理の機能の導入と、プロセス間通信機能、同期・非同期機構の強化を図り、記述性が高く、知的処理に適した仕様記述言語を設計し、その処理系を作成した。更に、システム仕様獲得支援システム、知的分散ソフトウエア生成支援システム構築した。平成4年度では、前年度に設計した仕様記述言語のための検証法を検討し、検証支援システムを構築した。また、統合型高度支援システムの作成と性能評価については、システム統合のための知的分散ソフトウエアを完成させ、各サブシステムを有機的に統合させることにより、最終システムを構築した。更に、システムの性能評価を通して、知的分散処理システム開発法の改善を行なった。本研究は,2年間の計画で,知的分散処理システムの統一的開発法を確立し,「統合型高度開発支援システムHIDIPS」を構築することである.本年度は,(1)知的システム・ア-キテクチャとネットワ-クア-キテクチャの統合(2)知的分散処理システム仕様記述言語システムの開発(3)知的分散処理システム開発のための支援環境の整備の研究を行なった。(1)については,野口が知的システム及びネット・ワ-クシステムの論理的詳細化を行ない,これに準拠して知的分散処理システム開発のための知的システム・ア-キテクチャを定めた.(1)に基づいて(2)では,富樫と布川が中心となり,開発済みの知的言語処理システムAMLOG,ATRSとプロトコル仕様記述言語LOTOSを基盤に,新たに並列処理機能の導入と,プロセス間通信機能,同期・非同期機構の強化を図り,記述性が高く,知的処理に適した仕様記述言語を設計し,言語の処理系を作成した.(3)では,当研究組織でこれまで継続してきたプロトコル設計から通信ソフトウェアの自動生成までを一貫して行なうシステムの研究成果を基礎に,(1),(2)の研究と連携を取りながら,白鳥がヒュ-マン・インタ-フェ-ス技術を取り入れたシステム仕様獲得支援システムと知的分散ソフトウェア生成支援システムを現有の計算機と新設の計算機上に構築した.(1),(2),(3)の項目について野口が総括し,研究全体の融合と調整を図った.知的分散処理システムを組織的かつ効果的に開発するためには、ネットワーク技術を基盤とした分散処理の開発と、分散処理システム上で協調的に動作する知的処理システムの開発を一貫して支援する、統合型高度開発支援システムの構築が不可欠である。本研究では、以上の背景のもと、知的分散処理システムの統一的開発法を確立し、新しい統合型高度開発支援システムHIDIPS(unified High support system for Development of Intelligent Processing Systems)を構築することを目的とする。以上の本研究の目的を達成するため、今年度は以下の項目について研究を行なった。(4)検証支援システムの作成(5)統合型高度開発支援システムの作成と性能評価(4)については、前年度(2)で設計した仕様記述言語のための検証法を検討し、検証支援システムを新設計算機上構築した。(5)については、システム統合のための知的分散ソフトウェアを昨年(3)で整備した開発支援環境を用いて完成させ、各サブシステムを有機的に統合させることにより、知的分散処理システムの設計・開発を一貫して支援する最終システムを構築した。
ハドロン衝突におけるクォークオニウム生成機構の解明

高エネルギーのハドロン・ハドロン衝突における重いクォークオニウム粒子の生成機構の研究を行った。米国フェルミ国立加速器研究所の陽子・陽子衝突型加速器テバトロンでのCDF実験と,欧州CERN研究所のLHC加速器でのATLAS実験で得られた陽子・反陽子および陽子・陽子衝突事象を解析し,J/psi,Upsilonなどの重いクォークオニウム粒子の生成を測定した。これにより,その生成機構の理解が深まった。米国フェルミ国立加速器研究所のテバトロン加速器を用いた陽子・反陽子衝突実験CDFでは,データ収集を継続し,これまでに8fb^<-1>を越えるデータを収集・蓄積した。そのデータの解析を進め,重いクォークからなるクォークニウム粒子の生成機構について,その理解が深まった。特に,ボトムクォークとその反クォークの束縛状態であるウプシロン粒子の偏極度の測定の解析が進行中である。また,欧州CERN研究所のLHC加速器を用いた陽子・陽子衝突実験ATLASでは,重心系エネルギー7TeVでの衝突実験が本格開始され,2010年中におよそ50pb^<-1>のデータを収集した。そのデータの物理解析が進行中であり,チャーム・反チャームクォークの束縛状態であるJ/Ψ粒子の生成断面積が,ミュー粒子対への崩壊を利用して,横運動量の関数として測定された。これは,このエネルギー領域における初めての測定である。また,その生成機構の解明にむけての一歩として,B粒子崩壊を起源とする割合の測定がなされた。さらに,ウプシロン粒子の信号も再構成されている。米国フェルミ国立加速器研究所のテバトロン加速器を用いた陽子・反陽子衝突実験CDFでは,データ収集を行い,2011年9月末をもって実験を完了した。2001年の実験開始以来,約10fb^1のデータを収集・蓄積した。特に,ボトムクォークとその反クォークの束縛状態であるウプシロン粒子の偏極度について,角分布の完全な測定を,初めて行なった。結果は,ほぼ無偏極であり,color octect modelの予言とは異なる。また,これまでの測定とよい一致を示す。この測定を記述した論文が,Physical Review Letters誌に投稿された。また,欧州CERN研究所のLHC加速器を用いた陽子・陽子衝突実験ATLASでは,重心系エネルギー7TeVでの衝突実験が本格開始され,2011年末までにおよそ5fb-1のデータを収集した。検出器の理解を経て,データの物理解析が進行中である。ヂャーム・反チャームクォークの束縛状態であるJ/Ψ粒子の生成断面積が,ミュー粒子対への崩壊を利用して,横運動量の関数として測定された。その生成機構の解明にむけて,B粒子崩壊を起源とする成分とQCDによる生成の成分の割合が測定された。この結果は,Nuclear Physics B誌に発表された。また,ウプシロン粒子も再構成され,その生成断面積の測定が行われ,結果がPhysical Letters B誌に発表された。これらは,このエネルギー領域における初の測定である。さらに,ボトムクォークとその反クォークの束縛状態の励起状態であるXbについて,ウプシロン状態への輻射崩壊を通して,これまで見つかっていなかった新状態を発見した。欧州CERN研究所の陽子陽子衝突型加速器LHCとATLAS検出器を用いて,重心系エネルギー7 - 8 TeVの陽子陽子衝突実験を継続し,重いクォークからなるオニウム粒子の研究を進めた。ATLAS実験は,2013年初めまでに27 fb-1相当のデータを収集した。このデータを用いて,重いクォークオニウムに関するさまざまな測定結果が得られている。本研究の目的は,ハドロン・ハドロン衝突におけるクォークオニウムの生成機構を解明することである。そのひとつとして,ボトム・反ボトムクォークの束縛状態であるウプシロン粒子の生成断面積が,ミュー粒子対への崩壊を用いて,基底状態(1S)に加え,(2S),(3S)状態も含めて,測定された。全断面積および横運動量とラピディティを変数とする微分断面積が測定された。いくつかの理論予言と比較されたが,運動学変数のすべての領域において満足のゆく記述をする理論はなかった。ウプシロン粒子の生成時のスピン偏極度が種々の理論模型を検証し識別するのに有用であるが,その測定は今後の課題である。また,クォークオニウム生成に深く関係する反応として,ボトムクォークを含む粒子(B粒子)の生成断面積が,セミレプトニック崩壊B --> D*+ mu Xを再構成することによりなされた。NLO理論計算と比較すると,実験値は理論値のおよそ1.5倍である。これは,テバトロンでのこれまでの測定結果と同じ傾向を示している。CDF実験については,ウプシロン粒子の偏極度について,その完全な角分布の測定を初めて行い,重要な情報を得た。

また,ATLAS実験では,加速器の性能が向上したため当初の予定を上回るデータの蓄積に成功し,データの解析も順調に進行して,年度中に3件の原著論文が発表・受理されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。CDF実験では,加速器および検出器の運転が終了し,データ取得が完了したので,その全統計を用いた物理解析を行い,結果を公表する。ATLAS実験は,201年度において重心系エネルギー8TeVの陽子陽子衝突実験を行い,20fb^1程度のデータを蓄積する見込みである。その解析により,かつてない高エネルギーでのクォークオニウム生成についての結果が数多く得られ,研究課題について重要な知見が得られると期待される。
さまざまな整環のガロア加群構造の研究

整数環を代表とする整環(order)のガロア加群構造に関する問題はたくさんあり、いずれも重要で興味深いが、本研究においては以下のような結果が出た。詳細は現在論文を準備中である。一方Chapmannは1991年Hilbert-Speiserの結果の正標数類似、つまり、qを素数巾Fgを位数qの有限体、k=F(T)(ただしTは不定元)、Kをk上有限次アーベル拡大体でO_k=Fq[T]の素イデアルで高々tameな分岐しかないもの、O_kをo_kのKでの整閉包、G=Gal(K/k)をガロア群とした時、O_k=o_k[G]aを満たすO_kの元aを具体的に求めた。今回Chapmannの結果の拡張であり、正標数の時のLeopoldtの問題の類似にあたるK/kがwildな分岐を許した場合を調べ、標数oの場合と異なり、O_k=A・a(ただしA={b∈k[G];bO_k⊂O_k}をみたすO_kの元aが存在しない例を見つけた。見つけ方は判別式を具体的に計算する方法で、局所体の同じような問題にも適用でき、更に新しい結果が出る事が期待できる整数環を代表とする整環(order)のガロア加群構造に関する問題はたくさんあり、いずれも重要で興味深いが、本研究においては以下のような結果が出た。見つけ方は判別式を具体的に計算する方法で、局所体の同じような問題にも適用でき、更に新しい結果が出る事が期待できる
In situ PCR法の口腔軟組織疾患診断への応用

PCR法は迅速かつ高感度に標的とする遺伝子の増幅を行う画期的手法である。本研究では、PCR法を用いて小児および成人の口腔から単純ヘルペスウィルス(HSV)およびマイコプラズマの検出を試みたところ、健常児241名の唾液サンプルの17%でHSV-1が検出された。また、口腔内常在が疑われるマイコプラズマについては、約50%の健常者(小児を含む)の唾液中にその存在が確認された。本研究の主たるテーマは組織中に存在するであろうHSV等の病原体の検出にPCR法を応用しようとするものであったが、検討の結果、in situ PCR法に近い原理で組織切片上での遺伝子シグナル増幅を行うビオチン-チラミド法が簡便かつ再現性が高いという結果が得られ、口腔粘膜病変部でのHSV-1のDNAの可視化が可能となった。口腔軟組織疾患の診断において、病原体の検出の他に有効と考えられるのは、ウイルスなどの感染に伴って発現する炎症のマーカーを調べる方法である。われわれはそのようなマーカーとして一酸化窒素(NO)に着目した。NOはHSV-1やインフルエンザウイルスの感染部位で生成され、ウイルスによる炎症拡大に深く関与していることが報告されている。NO合成酵素(NOS)の遺伝子発現をRT-PCR法にて検討したところ、口腔由来の培養線維芽細胞においてNOSmRNAが発現していることが分かった。また伸展力刺激によって線維芽細胞でのNOS蛋白の合成が促進されることを確認した。口腔粘膜病変部でのNOSの局在やNOSmRNAの発現については現在解析中であり、今後、口腔内から得られた組織切片、唾液、分離培養細胞についてのウイルスやマイコプラズマの検出あるいはNOとその合成酵素であるNOSの測定が、口腔軟組織疾患の診断に大きな威力を発揮する可能性が示された。本学歯学部附属病院に来院した患者のうち、歯肉や口腔粘膜にウイルス感染が疑われる患者について、本人の同意を得て唾液ならびに粘膜上皮組織を採取した。従来のPCR法により唾液中にHSV-1が存在するか否かを検索したところ、約25%が陽性と診断された。同様に、被験者より採取した口腔軟組織標本(パラフィン包埋組織切片あるいは塗末標本)を用いて、まず抗HSV-1抗体による免疫組織染色を行ったところ、組織染色にてHSV-1の存在が確認された症例の50%以上において唾液中のHSV-1も陽性であった。また、in situ PCR法の前段階としてPCRによるウイルスDNAの増幅を行わずにin situハイブリダイゼーションを行い、ウイルスシグナルの可視化の限界について検討した。ホルマリン固定後パラフィン包埋し、薄切した歯肉組織についてin situハイブリダイゼーションを行ったところ、何らかの炎症性病変を認めた部位では、PCRを行わない場合でも明瞭なシグナルの検出が可能であった。ウイルスのシグナルは主として潰瘍部とその周囲の上皮組織に限局しており、結合組織への波及は軽度であった。in situハイブリダイゼーションにはビオチン標識プローブを用い、ストレプトアビジン結合HRPと反応させたのちDABにて発色させた。その際、ビオチン-チラミドによる増感法をテストしたところ良好な結果が得られ、in situ PCR法によるウイルスの高感度検出法とともに利用価値の高い方法であることが明らかとなった。なお、ウイルスの増殖に関連して、フリーラジカルの一種である一酸化窒素(NO)が産生されることが知られている。本研究ではウイルスに対する生体の反応生の指標として、組織中のNOおよびその合成酵素であるNOSの誘導に着目し、現在培養条件下で歯肉線維芽細胞のNO産生能を測定中である。

本学歯学部附属病院に歯科治療希望で来院した小児患者について、口腔内に潜伏する単純ヘルペスウイルス(HSV)の検出を目的として唾液を採取した。試料採取時にはHSV感染の徴候は全く認められなかったこれらの患者について、PCR法により唾液中のHSVを検索したところ、17%が陽性であった。年齢別の検索結果から、唾液中のHSV検出率は2歳以降に上昇することが明らかになったが、このような唾液からのウイルス検出率と三叉神経節内での潜伏感染の有無との関係については今後検討が必要であろう。また、唾液中のマイコプラズマについてもPCR法による高感度検出が可能であることを確認した。成人の被験者より採取した口腔軟組織標本(パラフィン包埋組織切片)について抗HSV-1抗体による免疫組織染色およびビオチン標識プローブを用いたin situハイブリダイゼーションを行い、ウイルスシグナルの可視化について検討したところ、いずれの方法によっても再現性のある検出結果が得られ、ウイルス局在の高感度検出法として臨床的にも利用価値の高い方法であることが明らかとなった。なお、ウイルスの増殖に関連して、フリーラジカルの一種である一酸化窒素(NO)が産生されることが知られている。組織中のNOおよびその合成酵素であるNOSの局在については、前者はGriess法による吸光度測定によって、測定限界0.3pmolの高感度で定量が可能となった。また、後者についてはnNOS、iNOS、eNOSの3種類のNOSについて免疫染色によって組織中の局在を明らかにすることが出来た。今後、HSV、NOSの両者についてin situハイブリダイゼーションとPCR法の臨床応用を検討する予定である。PCR法を用いて小児および成人両方の口腔内から単純ヘルペスウイルス(HSV)を同定した研究は国内外を見ても少ない。本研究ではPCR法により健常児の唾液サンプルから(全被験者の17%)HSV-1が検出されることを明らかにした。また、口腔内常在が疑われる病原体としてマイコプラズマに着目し、PCR法による検出を試みたところ、健常者(小児を含む)の唾液中にマイコプラズマが高率(50%)で存在することが明らかになった。本研究の主たるテーマは組織中に存在するであろうHSV等の病原体の検出にPCR法を応用しようとするものであったが、検討の結果、insituPCR法に近い原理で組織切片上での遺伝子シグナル増幅を行うビオチンチラミド法が簡便かつ再現性が高いという結果が得られ、口腔粘膜病変部からのHSV-1のDNA検出が可能であった。口腔軟組織疾患の診断において、病原体の検出の他に有効と考えられるのは、ウイルスなどの感染に伴って発現する炎症のマーカーを調べる方法である。われわれはそのようなマーカーとして一酸化窒素(NO)に着目した。NOはHSV-1やインフルエンザウイルスの感染部位で生成され、ウイルスによる炎症拡大に深く関与していることが報告されている。NO合成酵素(NOS)の遺伝子発現をRT-PCR法にて検討したところ、口腔由来の培養線維芽細胞においてNOSmRNAが発現していることが分かった。また伸展力刺激によって線維芽細胞でのNOS蛋白の合成が促進されることを確認した。
マイトラーヤニーサンヒター「祭火の礼拝」章訳注研究

インド最古層の散文祭式文献『マイトラーヤニーサンヒター』の「祭火の礼拝」章訳注研究出版に向けての研究を行った。当該章の構成を分析し,祝詞部分と解釈部分との間の関係を考察した。普通「天界」を意味する語svarga-の特徴的な語法に着目,『マイトラーヤニーサンヒター』散文部分が類書と比してより古層に属する可能性を指摘した。ヴェーダ文献成立史解明に資する発見である。また,人類の祖先マヌを巡る,同章に含まれる儀礼の興味ある縁起譚をとりあげ,その制作意図を解明した。『マイトラーヤニーサンヒター(以下MS)』(前800年頃)訳注研究の初年度である。インド学・宗教学(ゾロアスター教)・歴史学関係図書,諸種辞書等約80冊の図書及び両面プリンターを購入し,収集した希少資料のコピー約20冊分を製本(→物品費),研究環境を整備した。資料収集と論文コピーに学部生1名の助力を得,博士課程院生1名に原典調査とデータ入力・提供を依頼した(→謝金)。成果は雑誌論文2編である。「Maitrayaui Sauhita「祭火の礼拝」章の構成について」(『印度学仏教学研究』57-2, 5頁)ではMS「祭火の礼拝」章の概要を報告,祝詞部分と散文部分との間に見られる齟齬を指摘し,分析した。同箇所は一部『カータカ・サンヒター(KS)』と相似する特異な祝詞構成法を伝えるが,これはMSがKS説を受容した結果と推論される。本稿は当該儀礼最初期の形成過程に光を当てるものである。本稿作成に当たっては,特に最近の祭式綱要書訳注研究書,祭式用語辞書等が役立った。「マヌと五人の息子たち」(『論集』35, 11頁)では, MSが伝える焚き木投入儀礼を巡る起源説話を分析した: 1から10までの自然数を足し合わせる計算の工夫(10+(9+1)+(8+2)+(7+3)+(6+4)+5=10×5+5)を財産相続を巡る異腹兄弟間の同盟戦略の枠組設定に転用,余りの5人の勝利(と,当然予想されるその後の繁栄)は当時「全人類」を意味した慣用表現「五つのマヌの子孫たち」の説明ともなる。本稿は宗教学,説話研究の分野にインド最初期の散文文献の伝える興味ある説話資料を提供することとなろう。『マイトラーヤニーサンヒター(以下MS)』(前800年頃)「祭火の礼拝」章訳注研究の第二年度である。所属研究機関の変更があり,新任地で不足する一部基礎資料(辞書・索引,論文集,インド学関連テキスト・翻訳,計35冊)や,ゾロアスター教・イラン学関係の書籍(新刊書を中心に9冊)を購入した(→物品費)。東北大学インド学研究室所属学部学生1名に雑誌論文のコピー作業を依頼し,同大学院生1名に当方作成のテキスト校正の助力を得た(→謝金)。これは将来の出版に備えた原稿準備の一環である。成果は国際学会発表1件(→旅費),そのアブストラクト掲載1件である。後代の諸祭式綱要書(→物品費)が伝える儀礼次第を参照しつつ『カータカ・サンヒター(KS)』『タイッティリーヤ・サンヒター(TS)』対応個所訳注研究を行ない,再度立ち返ってMS「祭火の礼拝」章研究の精密化に努めた。この際,一部用語・語法について,索引を利用し全ヴェーダ文献に亙って用例調査を行ない,語義とその変遷の次第を再検討した。このうちsvarga-の語は,新層の散文部分では専ら「天界」を意味する慣用的表現に残るが,古層の祝詞部分では形容詞用法が生産的である。他方MS「祭火の礼拝」章散文部分には形容詞用法が残存しており,当該個所の文体の古風であること,さらにはその成立が古層に属するであろうことが理解される。MSの史料的価値を再確認する知見と言える。こうした検討については発表の機会を得ず,年度中の成果公表に至らなかった憾みがあるが,現在数件の関連発表を用意している。成果は間もなく公表の見込みである。