hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳癌組織中のCa^<2T>依存性中性蛋白分解酵素(カルパイン)に関する研究

目的乳癌組織中のカルパインの量、カルパインの内在性インヒビターであるカルパスタチン量を測定した。これらが乳癌の予後予測因子や、内分泌療法の効果予測因子である可能性を検討した。対象および方法78例の乳癌、5例の乳腺良性腫瘍、乳癌手術時に得られた5例の正常乳腺組織。組織をホモジネートし、超遠沈にて組織の細胞質画分を得た。カルパイン活性は、カゼインを基質として測定し、カルパスタチン活性は細胞質画分を、熱処理し、カルパインを失活させて、精製したカルパインを一定量添加して残存するカルパイン活性を測定した。2群間の有為差の検定はMann-Whitney検定を用いた。結果カルパインの活性は乳癌組織中で、2.40±0.36U/mg prot.(以下mean±SEM)を示し、良性及び正常乳腺組織では0.85±0.38U/mg prot.と明かに乳癌組織中で増加していた。カルパスタチンの活性は、乳癌組織中で1.75±0.46U/mg prot.、良性及び正常例で0.05±0.05U/mg prot.と有意に乳癌組織中で高値を示した。T因子とカルパイン活性には相関は認められなかった。リンパ節転移では、n0で平均2.60U/mg prot.であるのに対してn1βでは5.98U/mg prot.とカルパイン活性の上昇が認められた。カルパスタチン活性もn1βで3.2U/mg prot.とn0の2.10U/mg prot.に比べて高値であった。ER(+)では、2.62U/mg prot.とER(-)(1.91U/mg prot)に比べて高値で、カルパスタチンは逆にER(-)もので1.89U/mg prot、ER(+)で1.24U/mg prot.とER(+)で活性が低かった。結論乳癌組織中のカルパインおよびカルパスタチン活性は正常乳腺組織、乳腺良性腫瘍組織中よりも有意に高値であり、カルパイン、カルパスタチンが癌の進展、転移に関与する可能性が示唆された。乳癌組織中のカルパイン、カルパスタチン活性は、乳癌のT因子、リンパ節転移度、組織型とは一定の相関は認められなかった。ERに関してはER(+)のものはカルパイン活性が高く、逆にカルパスタチン活性は低値であった。このことは、カルパイン、カルパスタチン系と乳癌組織のER発現とが関係していることを示唆すると考えられた。
苦悩に対処する社会装置としての儀礼に関する人類学的研究：エチオピアの事例から

当該年度の実績概要は以下の通りである。まず、2018年5月27日、日本アフリカ学会大55回学術大会において、口頭発表(表題「「南スーダンの紛争解決に対するIGAD構成国の関与」」)を行った。当発表では、東アフリカの地域機構IGADと南スーダン政府との関係性を整理しつつ、隣接国ゆえに生じる利害が和平合意締結に及ぼす影響について考察した。さらに、2019年3月4日から22日まで、現地調査を実施するためエチオピアを訪問した。当出張では、同国オロミア州における現下の情勢を理解するため、アディスアベバ大学・エチオピア研究所を訪問し、同国の研究者らと意見交換を行った。また、郡・行政村レベルでの動向につき理解を深めるために同州ボサト郡でフィールドワークを実施し、行政官にインタビューを実施したり、集落で参与観察を行い、同地の祈祷儀礼に参加するなどした。その結果、昨年の非常事態宣言下で行われた集団逮捕の被拘束者らが、新首相就任後に解放されていたことが確認できた。この点において、情勢は上向きと判断できるものの、他方、民族解放戦線の分派の反政府活動が活発化するといった、新たな展開を迎えていることも明らかとなった。当該年度の研究では、当初の計画どおりオロミア州東ショア地方を拠点にフィールドワークを実施し、同地方の各所で実施されている祈祷儀礼について参与観察を行うことができた。また、本研究に関する口頭発表を、国際シンポジウム(「Resource Management and Political Power in Rural Africa」(東京外国語大学・プレトリア大学共催))で実施することができたことから、計画以上に進捗した状況にあると判断できた。次年度についても、再び同地方およびオロミア州西部においてフィールドワークを実施する。儀礼参加者100世帯程度を対象とした世帯調査(訪問調査)を実施することで、人々の持つ苦悩の特徴を把握すると同時に、インタビュー調査を通じて苦悩の物語を聴取することを目標とする。帰国後は音声データの書き起こしを行い、また、統計資料の整理に努める。また、次年度以降には、ナイル・エチオピア学会等で成果発表を行うと同時に、中間報告の位置付けで査読論文を発表する。その際には社会人類学、地域研究分野からのみならず、医療人類学分野からもフィードバックが得られるように心がける。最終的には、当初の計画どおり、本研究成果の集大成として国際学会で発表を行うと同時に、査読付きの英語論文を発表することで本研究を締めくくる。また、現地を訪問し、調査対象者やコミュニティに研究結果を還元する。
認知症家族介護者の生涯発達に基づいた施設職員による効果的介入技法の構築

平成20年度は家族介護者の類型化をもとにした典型的な家族介護者を,施設職員とともに作り上げる作業を行った。出来上がった家族ペルソナをもとに、施設独自の家族支援プロセスを策定した。ペルソナには具体的な人間像として各種データが落とし込まれており,より利用者家族の立場にたったサービス指針を作成できたと考えられる。参加施設の形態によって、職員の家族に対する姿勢に違いを検討するため、認知症グループホームを有する142法人の職員1469名を対象とした質問紙調査を行い,平成19年度の調査データとあわせて分析した。その結果、家族関係性認知の項目では,「優越感をもつ」「わがまま」で,また自己関係性認知の項目では「力づける」「とりいる」「引け目を感じる」「申し訳ない」「たよりにする」において施設形態の有意差が認められた。次に家族関係性認知,自己関係性認知それぞれについて,主因子法による因子分析を行った結果、それぞれ3因子が抽出され,家族関係性認知は迎合的,親密的,威圧的の3次元,自己関係性認知は防衛的,親密的,迎合的の3次元を命名した。関係性認知の因子得点について施設形態による比較を行った結果,親密的家族関係性認知において通所介護職員が高いという有意傾向と,迎合的自己関係性認知がGH職員で高いという有意差が認められた。以上の結果から,家族と自己との関係性認知の構造に大きな違いはないが,GH職員では利用者家族に迎合的にかかわっていると認知される傾向が強く,バーンアウトの中でも情緒的消耗感や脱人格化との関連も強いことが明らかとなった。また2年間の研究成果をまとめると、認知症家族介護者の生涯発達にもとづいた家族支援をすすめるにあたっては、施設形態による職員の家族への態度の違いを考慮する必要があること、職員が家族介護者の生涯発達を常に意識できるしくみとして、ペルソナ手法が有効であることが示唆された。本研究の目的は、認知症家族介護者は介護体験過程をストレス認知過程と生涯発達過程の2次元で経験するという知見を用い、施設職員が施設利用者家族におけるこれらの2次元の体験過程を理解し、実践に活かしてゆく過程を支援する技法の確立である。初年度にあたる平成19年度は、介入研究に向けた既存データの再分析として認知症の区分(なし・疑い・診断あり)による家族介護者の介護および要介護者に対する認知パターンの違いを明らかにした。その結果、要介護者からみた介護者の属性が息子の配偶者の場合、一貫してストレス認知過程が有意に経験されやすいこと、実子や配偶者の場合、ストレス認知過程と同時に、疑い段階で生涯発達過程が促進され、診断に至ることでストレス増大は止まり、生涯発達過程のみが進行することが示唆された。この結果をもとに、施設職員への介入にあたっては、家族介護者を単にストレスを持つ人ととらえるだけではなく、介護を経験して発達する人と認知することが必要と考えられたため、介入手法として、ユーザー中心設計のひとつの手法であるペルソナ手法を援用し、単施設において試行的に介入を行い、介入の効果・課題を抽出した。従来の研究知見から家族介護者数パターンをクラスタ化し、これらに施設職員による家族へのインタビュー調査から得られた質的データを合わせて、典型的な家族介護者数名を、ペルソナとして擬人化してゆくプロセスを、臨床心理士が支援した。その結果、ペルソナ作成過程で、職員における家族支援への関心の高まりや家族支援の意義の再考などがみられ、介入本実施においては、職員と利用者家族の関係性に着目した効果測定を行うことが有効と考えられた。
ジテルペン配糖体をツールとする細胞内信号伝達経路の解析と制御

14-3-3タンパク質は、真核細胞生物に普遍的に高い保存性を持って存在し、Ser/Thr kinaseが関与する細胞内信号伝達経路上にあって、標的タンパク(200種以上)とリン酸化依存的に会合体を形成することで信号伝達を制御している。本課題においては、この14-3-3タンパク質複合体にさらに会合し、機能モデュレータとして働くジテルペン配糖体・コチレニン(CN)およびフシコクシン(FC)類を用いて信号伝達系を解析・制御することを主たる目的にした。CNおよびFCは、いずれも14-3-3たんぱく質とリン酸化たんぱく質(H^+-ATPase)の会合状態を安定化することで強い植物ホルモン様活性を示すことが知られているが、動物細胞に対する活性は異なり、前者のみがヒト前骨髄性白血病細胞(HL-60)に対して分化誘導活性を示す。この活性の相違が、14-3-3たんぱく質とその共通認識配列であるRSXpSXPとの会合状態に対するCNとFCの効果の相違に起因すると考え、等温滴定熱量(ITC)測定によって評価した。14-3-3たんぱく質とRSHpSVPの2者会合体に対してCN/FCを滴下し、ITC測定を行ったところ、CNは3者会合体を形成することで2者会合体を安定化するが、FCはさらなる会合体を形成しないことが明らかになった。この結果をdocking studyによって考察した結果、FCの12位水酸基が3者会合体形成を阻害していることが予想された。以上を踏まえ、12-デオキシFC誘導体を合成し、HL-60に対する分化誘導活性を評価したところ、予想通りCNに匹敵する分化誘導活性が認められ、12位水酸基の有無が活性発現に決定的な要因となっていることを明らかにした。H^+-ATPaseは14-3-3タンパク質の会合によって活性化される。ジテルペン配糖体コチレニン(CN)は、この会合状態を安定化することで強力な植物ホルモン様活性を示す。14-3-3タンパク質が細胞内信号伝達系を制御しているので、CNは細胞内信号伝達経路の解析と制御に極めて有用なツールとなり得る。実際、CNは植物に対する活性のみならず、急性骨髄性白血病細胞(HL-60)に対する分化誘導活性を持つ。しかしながら、酷似した化学構造を有するフシコクシン(FC)はこの活性を有しない。そこで、本年度はCN/FCの分化誘導活性に対する構造活性相関研究を展開した。その結果、FC類アグリコン部に存在する12位水酸基が活性発現を妨げることを明らかにした。そして、分化誘導型新規抗がん剤リード、ISIR-005の創出に成功した。この結果は、12位に水酸基の存在しないFC類縁体を生産できれば、医薬開発への道が開けることを意味する。そこで、山形大学農学部の研究グループと共同で、FC生合成関連遺伝子の解明研究を展開した。その結果、アグリコン部の基本骨格であるフシコッカジエンを形成する合成酵素遺伝子(PaFS)の特定に成功した。さらに、組換え酵素として得たPaFSの機能解析の結果、本酵素が環化酵素活性を持つだけでなく、イソプレン単位からGGDPを合成するプレニル鎖伸長活性をも有する新奇なキメラ型酵素であることを明らかにした。一般に14-3-3タンパク質は...RSXpSXP...なるペプチド鎖を認識会合する。既に明らかにされているX線構造解析を参照した結果、14-3-3タンパク質とリン酸化ペプチドの会合状態に対するCN/FCの安定化効果が、+1位のアミノ酸に依存することが予想された。実際、等温滴定カロリメトリーで評価した結果、CN/FC類の安定化効果が+1=Val選択的であることを見出した。
中緯度電離圏における力学的・電磁力学的上下結合過程の研究

電離圏では電離圏プラズマと背景の(電気的)中性大気が密接に相互作用している。プラズマ密度に空間不均一があると、分極電界が発生し磁力線に沿って伝播することから、遠く離れた電離圏の間に電磁力学的な相互作用が生じる。本研究では、4つの研究課題について以下の成果を得た。課題1:ブレーンストーミングによる大気圏・電離圏相互作用研究の新展開平成18年度に中緯度電離圏の相互作用に関する国際ワータショップを開催し、現在までの到達点と将来の方向について議論した。この議論から次期のロケット観測計画をとりまとめてJAXAに提案している。課題2:F領域E領域FAIカップリングの統合観測実験平成19年度にMUレーダーによる電離圏F領域FAI観測と山形県酒田市からの小型レーダーによるE領域FAI観測、さらに大気光イメージャを組合せた、同一磁力線上にある電離圏相互作用の統合観測FERIX-2を実施した。F領域FAIが20-30kmの小領域から構成され北西-南東に延びる波面に沿って北西方向に移動すること、E領域FAIは同一磁力線上のF領域FAIの空白域に現れることなどを明らかにした。課題3:MUレーダーイメージング観測によるFAI微細構造の観測MUレーダーを用いたFAIエコーのイメージング観測法の開発を進めた。E領域FAI観測とGPS-TECに基づく電離圏相互作用に関する論文、F領域FAIエコーの微細構造に関する論文などを公表した。本課題の成果に基づいて、FERIX-2観測においてイメージング観測を全面的に採用した。課題4:衛星・ロケットによる電離圏ビーコン観測実験平成19年度にJAXA宇宙科学研究本部が実施した観測ロケット実験に参加して、ロケット-地上間のビーコン観測を実施した。またビーコン観測用ディジタル受信機を独自に開発し、観測ロケット実験に利用した。プラズマ密度の空間不均一に中性風が加わって分極電界が発生し、磁力線に沿って伝播することから、遠く離れた電離圏の相互作用を果たしている。本研究では、中性大気から電離圏プラズマへの力学的相互作用と、磁力線を通じた電離圏の上下層間の電磁力学的相互作用の解明を目的として、下記の3課題についてそれぞれ研究成果を得た。課題1:ブレーンストーミングによる大気圏・電離圏相互作用研究の新展開平成18年10月に日本・米国・台湾の関連研究者による研究会を開催し、SEEK/SEEK-2,FRONT-1/2/3,FERIXなどの成果をまとめ、今後の研究の方向性を議論した。ここでの議論をもとに平成19年1月にはJAXA宇宙科学研究本部に次期の観測ロケットによる電離圏観測を提案した他、JAXAの衛星「だいち」を用いた電離圏イレギュラリティの研究計画を日本・台湾・米国の共同で提案した。また平成19年度に実施されるS-520-23号機観測ロケット実験に参加しビーコン観測を実施することが決定された。課題2:F領域E領域FAIカップリングの統合観測実験平成19年度に予定されている電離圏F領域-E領域FAI相互作用の解明を目指した統合観測FERIX-2の準備を進めた。具体的には、観測機器(レーダー制御用PCや八木アンテナ類)の購入、レーダー設置場所の準備、レーダー観測のための無線局免許の取得を実施した。課題3:MUレーダーイメージング観測によるFAI微細構造の観測(山本・斎藤享が担当)

MUレーダー超多チャンネルディジタル受信システムを活用した電離圏FAIのイメージング観測のデータ解析を進め、電離圏カップリングに関する結果を論文発表した。またF領域イレギュラリティに対するイメージング観測を開発した。電離圏では電離圏プラズマと背景の(電気的)中性大気が密接に相互作用している。プラズマ密度の空間不均一に中性風が加わって分極電界が発生し磁力線に沿って伝播することから、遠く離れた電離圏の相互作用が生じる。本年度は、中性大気から電離圏プラズマへの力学的相互作用と、磁力線を通じた電離圏の上下層間の電磁力学的相互作用の解明を目的として、下記の研究成果を得た。○「課題2:F領域E領域FAIカップリングの統合観測実験」のため、電離圏イレギュラリティ(FAI)の同時観測FERIX-2を実施した(4月9月)。可搬型レーダーを酒田市(本体)と新潟市(受信専用装置)、大気光イメージャを胎内市に設置・運用した。レーダーデータ解析には「課題3:MUレーダーイメージング観測によるFAI微細構造の観測」によって開発されたイメージング観測手法を活用した。F層FAIが南西伝搬する波長数100kmの波動(中規模TIDに相当)と北西伝搬する数10kmスケールの小規模構造から構成されることを明らかにした。電離圏相互作用については、F層FAIとE層FAIは同時に活発化するが、それぞれの小規模構造は磁力線で繋がれた相補的な位置に現れることを明らかにした。○JAXA宇宙科学研究本部によるS-520-23号機ロケット実験に参加し、ロケット-地上間の電離圏ビーコン実験を行った。ロケットは9月2日にJAXA内之浦宇宙空間観測所から打上げられた。漁船を借上げ、海上を飛翔するロケット軌道の下からの観測を初めて成功させた。残念ながら打上げ約2分後にビーコン送信機の不調が発生したが、一定の観測データを得た。○1月7-8日に関係者によるワークショップを開催し、本年度の観測実験の初期結果の報告と議論を行った。また「課題1:ブレーンストーミングによる大気圏・電離圏相互作用研究の新展開」に関する議論を行った。
シナプス伝達の調節に関わる神経栄養因子受容体トラフィッキングの1分子イメージング

神経栄養因子Brain derivedneurotrophic factor (BDNF)は極低濃度で中枢神経系の回路形成に極めて重要な作用を示す分泌性タンパク質である。本研究では小脳を材料として、このスライス標本に蛍光標識BDNFを投与し、BDNFとその受容体であるTrkBの振る舞いを1分子レベルで観察するとともに、中枢神経系のシナプス活動を電気生理学的に計測する実験系の確立をおこなった。本研究では、小脳神経系に極めて重要な細胞であり、小脳表層から内部に向かう顆粒細胞の移動や、顆粒細胞由来の平行線維とプルキンエ細胞のシナプス伝達の恒常性を維持するグリア細胞、バーグマン細胞に極めて特異的にBDNFが結合し、細胞内に取り込まれて主にmolecular layer側からgranule cell layerの方向に向かって細胞内を輸送されることを発見した。バーグマングリア細胞に対するBDNFの生理機能は不明である。そこで、小脳スライス標本でバーグマングリア細胞の電気的活動と、BDNFの作用を同時に計測する顕微鏡の構築をおこなった。神経栄養因子は神経回路形成や記憶学習機能に不可欠な分泌因子である。神経栄養因子のうち、脳由来神経栄養因子(Brain Derived Neurotrophic Factor;BDNFと略)は海馬や小脳、大脳皮質に豊富に存在する。近年、活動依存的なシナプスの形成やシナプス伝達の調節において、BDNFとその受容体TrkBのふるまいが非常に重要な役割を果たしていることが明らかとなってきた。本年度はシナプス伝達におけるBDNFの作用を可視化しつつ、シナプス活動を記録する実験系の構築をおこなった。まず、蛍光1分子観察が可能な正立型落射蛍光顕微鏡を試作し、これにダブルパッチクランプ記録可能な電気生理学計測装置を導入した。また、BDNFを蛍光色素Cy3で標識した蛍光BDNFを新たに合成した。この蛍光BDNFをニワトリ胚15-18日胚の小脳スライス標本に投与し、電気生理学用正立蛍光顕微鏡を用いて観察した。数ナノモーラの濃度で投与した蛍光BDNFは小脳スライス標本の中でも特に、Bergmann gliaをはじめとするグリア細胞の膜表面に結合することが明らかとなった。また、15日胚由来の小脳スライス標本内では、Bergmann gliaに取り込まれたBDNFが逆行的に軸索輸送される様子も観察された。一方、蛍光BDNFのプルキンエ細胞をはじめとする神経細胞への結合は、グリア細胞への結合と比較して少ないことが観察された。Bergmann gliaは小脳の平行線維や登上線維などの神経線維とグルタミン酸を介した伝達機構をもち、神経細胞様の性質をもつきわめて興味深いグリア細胞である。目下電子生理学的な記録を併用することにより、BDNFによるBergmann gliaの電気的応答変化について検討している。神経栄養因子Brain derivedneurotrophic factor (BDNF)は極低濃度で中枢神経系の回路形成に極めて重要な作用を示す分泌性タンパク質で透る。本研究では小脳を材料として、このスライス標本に蛍光標識BDNFを投与し、BDNFとその受容体であるTrkBの振る舞いを1分子レベルで観察するとともに、小脳神経系のシナプス活動を電気生理学的に計測する実験系の確立をおこなった。蛍光色素Cy3で標識したCy3-BDNFを調製し、これを最終濃度5nMでニワトリ17日胚由来の小脳スライス標本に投与したところ、小脳表層から内部に向かう筋状の構造にCy3-BDNFが特異的に結合することを見いだした。さらにこのBDNFは、主として小脳表層からプルキンエ細胞の細胞体が存在する層に向かって輸送されていることを見いだした。検討の結果、この筋状構造はバーグマングリア細胞であることが示唆された。バーグマングリア細胞は小脳神経系に極めて重要な細胞であり、小脳表層から内部に向かう顆粒細胞の移動や、顆粒細胞由来の平行線維とプルキンエ細胞のシナプス伝達の恒常性を維持している。スライス標本内で蛍光1分子観察をおこなうために、シングルモード光ファイバーを内蔵したガラス微小ピペットをスライス内に挿入した。光ファイバーに励起レーザー光を導入すると、光ファイバー端面近傍で、100nMの濃度で投与したCy3-BDNFを1分子観察することが出来た。この光ファイバー先端をスライス内のバーグマングリア細胞膜の近傍に密接させ、同時にパッチ電極でバーグマングリア細胞の電気記録をおこなうことにより、目的とする実験系を確立させた。
都市の広域化と環境変化の国際比較分析

1都市への人口集中・都市広域化に伴う急激な環境変化について、その時系列的変化を把握し、特性化を試み、国際比較を行う研究の二年目の成果は次のとおりである。2 (1)名古屋・バンコク・ロンドンにつき、経済成長と環境変化の対応関係の分析の有用性の検証を行い、各地域の環境変化は、いずれも一人当たり域内総生産が10002000ドルとなった段階から集中的に顕在化していることを明らかにした。(2)当該地域の環境法制の変化を検討し、対応関係を明らかにした。その結果、土地利用規制は環境制御に具体的な寄与をしていることを明らかにした。(3)名古屋・バンコク・上海の広域化過程記述モデルを完成させ、数種類の政策モデルによるシミュレ-ションを行う準備を終えた。(4)都市環境変化の国際比較の手法としての都市エネルギ-消費構造解析の方法について、前年の成果を踏まえ、その精度向上のため、利用可能な資料の精緻化を図り、地域特性を反映させる手法を開発し、国外都市への適用の可能性について一定の検討を終えた。(5)温室効果ガス排出抑制をも視野にいれた都市空間配置とエネルギ-消費構造について、先進国都市について資料による解析を行い、都市分散化の効果を検証しえた。(6)遠隔計測デ-タを利用した都市環境比較のため、デ-タのカテゴリ-変化を把握する手法として土地被覆の遷移行列を求め都市内小領域の類型化の可能性を明らかにした。(7)インドネシナの首都近郊地域の緑環境分断状況についての現地調査を行い、資料を得てその解析を行った。3平成3年度は、2年度の準備作業を発展させ、比較手法としてさまざまな手法を発展させるとともに、その適用を試みた。平成4年度は、前2年度の成果を踏まえ、デ-タの比較分析を行い、所期の成果を得るよう努めるものとしたい。
心大血管および頸胸部器官の形成に関わる細胞間相互作用とその分子機序

本研究は、細胞分化と形態形成が細胞間相互作用によりどのように営まれるのか、その中で組織幹細胞がどのような細胞系譜の中でどのように維持されるのかを、頚胸部領域をモデルとして明らかにする。A型エンドセリン受容体(ETAR)遺伝子プロモーター下に変異型lox配列をノックインし、ETAR遺伝子可変マウスを作成した。このマウス作成時のES細胞を用い、RMCE(recombinase-mediated cassette exchange)の系により、各種cDNAのノックインマウスを作成し、表現型を検討した。1.ETARcDNAをノックインし、ETAR遺伝子欠損による表現型を解析したところ、完全にレスキューされていたことから、ETARプロモーター下に遺伝子発現させるこのRMCEの系が機能していることが確認された。2.RMCEによるlacZ遺伝子のノックインマウスでは、マーカー遺伝子lacZの胎生期での発現は、ETARのin situ hybridizationとほぼ一致した。特に、神経堤細胞以外のETAR発現細胞で、心・大血管形成に寄与する一次心臓領域の一部の細胞群が確認され、RMCEを用いたEGFPノックインマウスやdye注入により、目的とする細胞群の遊走・増殖過程や貢献する機能が明らかになりつつある。3.ETBRノックインマウスではETARの異常を一部のみしかレスキューできないことより、細胞株と違い鰓弓形成においてはETARとETBRのシグナルは必ずしも同等ではないことが明らかになった。その表現型は頭部神経堤細胞特異的なGq蛋白ノックアウトマウスと同等であることから、下顎の主要な部分はETBRと互換性がなくGq蛋白を介したシグナルであることが明らかになった。(Dev.135 :755,2008)4.RMCEにて他遺伝子を順次ノックイン中であり、ET-1の形態形成誘導の詳細がさらに明らかになろうとしている。A型エンドセリン受容体(ETAR)遺伝子第2エクソンに変異型lox配列をノックインし、ETAR遺伝子可変マウスを作成した。ホモ接合体ではリガンドのエンドセリン-1ノックアウトマウスとほぼ同様な頭頚胸部の表現型を示したことにより、ノックアウトマウスの作成は成功した。このマウス作成時のES細胞を用い、RMCE(recombinase-mediated cassette exchange)の系により、各種cDNAのノックインマウスを作成し、表現形を検討した。1.ETARcDNAをノックインし、ETAR遺伝子欠損による表現型を解析したところ、完全にレスキューされていたことから、ETARプロモーター下に遺伝子発現させるこのRMCEの系がきちんと機能していることが確認された。2.RMCEによりlacZ遺伝子のノックインマウスを樹立したところ、マーカー遺伝子lacZの胎生期での発現は、ETARのin situ hybridizationとほぼ一致し、さらに、染色の鮮明さからより詳細な発現部位の検討が可能になった。特に、神経堤細胞以外の系譜として、心・大血管形成に寄与する細胞群確認され、詳細に検討中である。そのために、RMCEを用いてEGFPノックインマウスも作成し、目的とする細胞群の遊走・増殖過程が明らかになりつつある。3.ETBRのノックインにより、ETARとETBRの役割分担が下流シグナルの違いに因るのかどうかが明らかにしようとしたところ、ETBRノックインマウスではETARの異常を一部のみしかレスキューできなかった。これは、ETARとETBRのシグナルは必ずしも同等ではないことと、G蛋白以下のシグナルが部位によって違うことが示唆された。

4.他にも下流遺伝子等を順次ノックイン中である。本研究は、細胞分化と形態形成が細胞間相互作用によりどのように営まれるのか、その中で組織幹細胞がどのような細胞系譜の中でどのように維持されるのかを、頚胸部領域をモデルとして明らかにする。A型エンドセリン受容体(ETAR)遺伝子プロモーター下に変異型lox配列をノックインし、ETAR遺伝子可変マウスを作成した。このマウス作成時のES細胞を用い、RMCE(recombinase-mediated cassette exchange)の系により、各種cDNAのノックインマウスを作成し、表現形を検討した。1.ETARcDNAをノックインし、ETAR遺伝子欠損による表現型を解析したところ、完全にレスキューされていたことから、ETARプロモーター下に遺伝子発現させるこのRMCEの系が機能していることが確認された。2.RMCEによるlacZ遺伝子のノックインマウスでは、マーカー遺伝子lacZの胎生期での発現は、ETARのin situ hybridizationとほぼ一致した。特に、神経堤細胞以外のETAR発現細胞で、心・大血管形成に寄与する一次心臓領域の一部の細胞群が確認され、RMCEを用いたEGFPノックインマウスやdye注入により、目的とする細胞群の遊走・増殖過程や貢献する機能が明らかになりつつある。3.ETBRノックインマウスではETARの異常を一部のみしかレスキューできないことより、細胞株と違い鰓弓形成においてはETARとETBRのシグナルは必ずしも同等ではないことが明らかになった。その表現型は頭部神経堤細胞特異的なGq蛋白ノックアウトマウスと同等であることから、下顎の主要な部分はETBRと互換性がなくGq蛋白を介したシグナルであることが明らかになった。(Dev.135:755,2008)4.RMCEにて他遺伝子を順次ノックイン中であり、ET-1の形態形成誘導の詳細がさらに明らかになろうとしている。
睡眠中の海馬活性化の記憶固定に於ける意義

睡眠中の海馬神経回路再活性化の記憶固定における意義を明らかにする為に必要な技術開発と条件検討を行なった。Archをなるべく数多くのCA1錐体細胞に効率よくかつ長期間発現する条件を探った。この為ウイルスベクター(AAV、ヘルペスウイルス)、子宮内電気穿孔法、トランススジェニックによる発現を検討した。子宮内電気穿孔法は毒性も無く広範囲に発現したが、およそ20%程度の細胞しか発現せず、効率の向上が必要である。AAVは、CMVプロモーターを用いた所、グリア細胞にも多く入り神経特異性が無かった。FLEXカセットとCA1細胞にCreを発現するマウスを組み合わせた物を利用することで選択性の向上が期待できる。CaMKIIプロモーターを用いたトランスジェニック動物も数ラインのファウンダーが得られた。また、発現量を向上させるために、テトラサイクリン反応因子(TRE)の下流にArchをおいたラインも作成した。Archを活性化するための光源も選定を行なった。LEDは多数の光源と光ファイバーを用い海馬の広い領域を照射することが出来るが、実験した所発熱が問題となった。そのため冷却水還流する事を試みた。レーザーは光源の数を増やすのが難しい一方で、光源は動物から離れた所にあるため発熱は問題にならない。光量はどちらの場合も充分であるのが分かったため。また一方で、Edward BoydenらがArchの高活性変異体を作成するのに成功したため、この変異体を使う事で光源は一つでも充分学習の抑制が観察される事も期待された。Archの抑制範囲の確認のためには、最初期遺伝子産物であるArcを免疫染色する事により検出する事を試みた。コントロール動物を新規環境下においてArcの誘導を観察した。
複数の分光感度特性を有する画素を集積化した非冷却赤外線アレイセンサに関する研究

複数の異なった分光感度特性を持った熱型赤外線検出器画素をアレイ状に配列した多波長非冷却赤外線アレイセンサの基礎技術の研究開発を行った。干渉吸収構造とプラズモニクス吸収構造で波長選択が実現できることを実験的に確認し、製造面と性能面から後者が有利であるとの結論を得た。プラズモニクス吸収構造を有する検出器で問題となった吸収帯域外感度が発生する原因を検討し、その抑制方法を提案するとともに、提案する方法が有効であることを実験的に確認した。さらに、プラズモニクス吸収構造の形状に非対称性を導入することで、偏光検知ができることも実験的に示した。本研究の目的は、1つの赤外線アレイセンサ上に、複数の分光感度特性を持った画素を配列した多波長非冷却赤外線アレイセンサを実現する基本技術を開発することであり、このためには、製造工程内で同時に複数の波長選択性実現できる赤外線吸収構造を開発することが最重要課題である。当初の研究計画では、平成25年度の目標は、平成24年度分光吸収特性を確認した赤外線吸収構造をサーモパイル赤外線検出器に適用して赤外線センサとして選択的な分光感度特性を確認することであったが、平成24年度、プラズモニクス波長選択構造によりサーモパイル赤外線検出器に選択的な分光感度特性を持たせることができるという結果が得られていたので、平成25年度は、プラズモニクス波長選択吸収構造の特性を理解するために、形状と配列方法が与える影響について調査するとともに、プラズモニクス波長選択吸収構造で実現可能な波長選択特性で、実際の火炎検知などが可能かどうかをモデル計算で検討した。平成25年度の研究の中で、プラズモニクス波長選択構造の孔形状を平成24年度作製した円形に対しそれぞれの軸方向で非対象の形状を導入することで偏光選択性を持った吸収体を実現できることが分かった。特に、楕円形状の場合、長軸方向の長さのピッチに対する比率をできるだけ大きく(60%以上)、短軸方向の長さのピッチに対する比率をできるだけ小さくすることで偏光選択性が向上する。この現象は、プラズモニクス構造で発生する表面波が、孔内で空洞共振を起こす場合に吸収が増大することで説明できることが分かった。また、円形孔のプラズモニクス波長選択構造で縦と横異なった配列ピッチとすることで、それぞれのピッチに対応した2波長を選択することができること、三角格子上に円形孔を配列した場合は、正方格子上に配列した場合より吸収ピーク波長が短くなることをシミュレーションおよび実験で確認した。研究計画では、初年度の目標は、吸収層として多層薄膜などを用いて赤外線吸収構造を作製し、その特性をFTIRによる光学測定を行うとともに波長選択性をもった単画素赤外線センサを試作、評価し、応用を視野に入れて方式の絞り込みを行うことであった。今年度は、多層赤外線吸収構造に関し、各膜厚をパラメータとし透過/反射特性を評価した。この結果、膜厚を制御することと絶縁膜の間に金属薄膜を挿入することで絶縁膜では吸収が見られない35ミクロンに吸収ピークを持たせることができ、吸収ピーク波長をある程度調整できることが分かった。しかし、絶縁膜の吸収波長帯である812ミクロンの範囲では、膜厚制御により変化はあるものも、短波長域の吸収ピークと独立に制御できないことが分かった。今年度は、並行して赤外線吸収層として凹部をもった金属薄膜の検討を行った。この方式は、表面プラズモンを利用したものである。この赤外線吸収構造の評価は、通常受光部としている絶縁膜に等間隔の円形凹部を形成し、その上に金を蒸着した単画素のサーモパイル赤外線センサで行った。研究を進めて行く中で、受光面下部でも赤外線吸収があることが確認されたため、新しい画素構造を考案した。試作した素子を評価したとこ円形凹部の間隔と一致した狭い波長域で感度上昇が見られ、波長選択性を持った赤外線吸収構造として機能することが確認できた。具体的な応用としてCO2の共鳴放射の検出による火点検知を考えると、多プラズモニクス方式による鋭い吸収ピークが適していると結論に達した。本研究の目的は、複数の分光感度特性を持った画素を配列した多波長非冷却赤外線アレイセンサを実現する基本技術を開発することであり、このためには、製造工程内で同時に複数の波長選択性実現できる赤外線吸収構造を開発することが最重要課題である。

研究計画では、初年度の目標は、吸収層として多層薄膜などを用いて赤外線吸収構造を作製し、その特性をFTIRによる光学測定を行うとともに波長選択性をもった単画素赤外線センサを試作、評価し、応用を視野に入れて方式の絞り込みを行うことであった。平成25年度までに、受光面に周期的凹部を配列した金属膜を形成したプラズモニクス吸収体を用いることで波長選択性が実現でき、配列する凹部の形状に非対称性を導入することで偏向検知も可能であることを示していたが、波長8ミクロン以上でプラズモニクス吸収体の吸収帯域外の大きな感度が実用化の障壁になることがわかっていた。最終年度である平成26年度には、この帯域外不要感度の発生原因が、受光部に支持構造などにおける光吸収であることを明らかにし、プラズモニクス吸収体構造を持った画素と金属面が平坦な同一形状の画素の出力の差分を2つの画素のサーモパイルを逆接続することで、不要帯域外感度を含まない出力が得られることをTEGの試作、評価により確認した。また、波長4.5ミクロンを吸収する画素を用いてCO2の濃度変化による吸収量を変化の測定を行い、今回の方式でガス検知や火炎検知が可能であることを実証した。また、偏向検知については、ストライプパターンを使うことで、波長の広帯域化ができることを実験的に確認した。赤外線検出器および赤外線イメージセンサ当初2年目で計画していた目標は、初年度に達成できたので、今年度は最終年度の多波長赤外線アレイセンサを設計するのに有効な情報を得るための検討と実験を行い、予定通り最終年度にアレイセンサを試作できるレベルまでの技術的知見が得られたので、「おおむね順調に進展している。」と評価した。「1つの赤外線アレイセンサ上に、複数の分光感度特性を持った画素を配列した多波長非冷却赤外線アレイセンサを実現する基本技術を開発する」という全期間の目標に対して、今年度は25年度以降に開発する多波長サーモパイル赤外線センサに用いることができる赤外線吸収構造を決定することを目指して研究開発を進め、通常受光部としている絶縁膜に等間隔の円形凹部を形成し、その上に金を蒸着したプラズモニクス波長選択吸収構造が、今回の目的に最も適していることを確認した。プラズモニクス波長選択吸収構造は、孔のピッチを変更するだけで吸収ピーク波長を制御できるので、マスク枚数を増やすことなく多波長赤外線アレイセンサを実現することができ、製造上も本研究の目的に合致するものである。さらに、プラズモニクス波長選択吸収構造の単画素赤外線センサTEGの評価から、センサ構造内での多重反射により吸収構造体裏面の赤外線吸収も起こるという問題点を見いだし、これを抑制する新しい構造を考案し、その構造を適用した単画素サーモパイル赤外線センサTEGを試作し、効果を確認した。以上の成果は、当初計画していた達成レベルを超えるものであり、達成度は100%であると考える。平成25年度までに獲得した技術を基に、最終年度にはサーモパイル方式の多波長赤外線アレイセンサを開発する。シリコンプロセスについてはこれまで通りコーデンシ株式会社に委託し、MEMSプロセスは立命館大学のマイクロシステムセンターのクリーンルームで実施する予定である。最終年度には、画素での不要光吸収を減らし波長選択のS/Nを向上させる技術の開発にも取り組む。研究用消耗品の購入については昨年度と同様であり、旅費の内、海外出張に関しては、4月にボルチモアで開催される赤外線関連の最大の国際会議であるSPIE DSSへの参加を計画しており、この学会でプラズモニクス吸収構造に関する研究発表をする予定である。
モードの局在化を利用した振動低減のメカニズム解明と設計指針の構築

本研究の目的は,振動系に局在化を発生させて系の一部の振幅を大きくした上で,その位置にダンパを設置することによる効率的な振動低減法の構築である.対象として,床から分布剛性で支持された一様な弦の振動を取り扱った.実験と2種類のモデルによる解析より,局在化によって自由振動における減衰を速やかにし,強制振動における共振振幅を小さくできることを示すとともに,パラメータの影響を明らかにした.さらに,モード解析により自由振動を効率的に低減するための設計指針を示した.周期性の強い構造物(周期構造物)では,系内の不均一によって振動モードの局在化が生じ,特定の部位のみが大きく振動するモード形状となることがある.本研究では,局在化が発生すると振動エネルギーが特定部位に集中することを利用し,局在化を意図的に発生させて振動エネルギーをダンパ設置位置に集中させることで効率的な振動低減を図るとともに,振動低減メカニズムの解明および設計指針の構築を目指している.本年度は,まず,本研究で解析対象としている床から分布剛性で支持された弦の解析モデルを作成し,解析手法の整備を行った.弦を質量の無い弦と集中質量でモデル化した離散モデルについて,自由振動と強制振動の運動方程式を導出し,予備解析を実施した.その結果,離散モデルによって振動モードの局在化に関する解析が可能であることが確認できた.今後,質量の分布した連続体として弦をモデル化した連続体モデルを用いた計算と併せて解析を進める.実験装置については,予備実験に使用していた装置の本体を一部改良することで実験が可能であることを確認し,上記の解析手法を用いて計算された結果と実験結果の比較を行った.その結果,自由振動および強制振動のいずれについても,解析結果と実験結果のよい一致がみられ,本研究で用いる手法の妥当性が確認できた.また,離散モデルを用いて,局在化を発生させた位置にダンパを設置した系の振動特性を解析した結果,局在化を発生させない状態でダンパを設置した系よりも高い振動低減効果が得られるという結果が得られ,実験結果ともよく一致した.今後は,解析面から振動低減メカニズムの解明を図る予定である.本研究では,振動モードの局在化が発生すると振動エネルギーが特定部位に集中することを利用して,振動エネルギーをダンパ位置に集中させることによる効率的な振動低減法の構築を目指している.本年度は,局在化による振動低減のメカニズムについて調べるために,実モード解析を行い集中質量が1次モードのモード質量およびモード減衰に及ぼす影響について調べた.自由振動の低減における減衰の速さは固有値の実部の値で表され,これが小さいほど(負であり絶対値が大きいほど)振動は速やかに減衰する.実モード解析によれば,固有値の実部はモード減衰とモード質量の比に比例するが,モード減衰は分布減衰に起因する項とダンパ(集中減衰)に起因する項の和で表されるため,固有値の実部は分布減衰に起因する成分とダンパに起因する成分とに分離することができる.このうち,分布減衰に起因する成分の値は集中質量の増加とともに(局在化が強く現れるとともに)単調に零に近づくが,ダンパに起因する成分の値は負の側に絶対値が大きくなった後で零に近づくことがわかった.計算において実モードはダンパ設置位置の変位によって正規化されており,その値は集中質量の大きさによらず一定であるため,このようなダンパに起因する固有値実部の変化はモード質量の変化に起因する.そこで,集中質量の増加にともなうモード質量の変化を調べたところ,集中質量に起因する成分は増加するが,分布質量に起因する成分は減少していき,それらの和は減少した後で増加することがわかった.したがって,局在化の発生による減衰性能の向上は,ダンパによる減衰の付加および集中質量によるモード質量の減少が同時に実現されることに起因していると考えられる.上述のように,自由振動における振動低減メカニズムについては明らかになりつつある.強制振動についても解析を行い,局在化の発生とともに振幅が減少する原因を明らかにする必要があるが,計算ツールは整備されていることから順調に進むものと考えている.本研究課題の目的は,振動モードの局在化が発生すると振動エネルギーが系の特定部位に集中することを利用し,意図的に局在化を発生させて系の一部の振幅を大きくした上で,その位置にダンパを設置することによる効率的な振動低減法を構築することである.対象のモデルとして,床から分布剛性で支持された一様な弦の振動を取り扱った.このモデルでは弦に付加質量を取り付けることで局在化を発生させることができる.解析においては,弦を連続体として取り扱う連続体モデルに加えて,弦の質量と分布剛性を離散化した離散モデルの解析モデルを作成し,自由振動および強制振動に関する運動方程式を導出するとともに,通常の振動において問題となる1次モードを対象とした解析を実施した.その結果,自由振動においては局在化を発生させることで振動の減衰が速くなること,強制振動においては局在化の発生により共振点における振幅が小さくなることを確認した.また,実験に関しては,予備実験に使用していた装置の本体を一部改良することで実験が可能であることを確認し,上記の解析手法を用いた計算結果と実験結果の比較を行った.その結果,自由振動および強制振動のいずれについても,解析結果と実験結果のよい一致がみられ,本研究で用いる手法の妥当性が確認できた.さらに,このような局在化の発生による振動低減のメカニズムについて調べるために,実モード解析を行い集中質量が1次モードのモード質量およびモード減衰に及ぼす影響について調べた.その結果,局在化の発生により1次モードの自由振動の減衰が速くなるのはモード質量が減少するためであることがわかった.

この結果から,制振対象とする振動モードのモード質量が大きくなるように付加質量の値と取り付け位置を設定することで,自由振動を最も効率的に低減することができると考えられる.本研究の目的は,振動系に局在化を発生させて系の一部の振幅を大きくした上で,その位置にダンパを設置することによる効率的な振動低減法の構築である.対象として,床から分布剛性で支持された一様な弦の振動を取り扱った.実験と2種類のモデルによる解析より,局在化によって自由振動における減衰を速やかにし,強制振動における共振振幅を小さくできることを示すとともに,パラメータの影響を明らかにした.さらに,モード解析により自由振動を効率的に低減するための設計指針を示した.解析対象である床から分布剛性で支持された弦の解析モデルについて,離散モデルの運動方程式が問題なく導出されており,装置も順調に準備できている.また,離散モデルの計算結果が実験結果とよく一致していることから,解析を用いた効率的な研究が進められる見通しが立っており,研究が順調に進展していると判断できる.今後は,局在化の発生による強制振動の応答低減について解析を行う.さらに,振動低減のための最適な付加質量およびダンパ減衰係数の関係を明確化することを目指す.機械力学,機械振動学今後は,おもに連続体モデルの解析により,局在化が発生するとダンパ性能が向上する理由を明らかにする予定である.連続体モデルによる解析は順調に進むものと考えているが,万が一問題が生じた場合でも,上記の離散モデルを用いた解析が可能である.さらに,離散モデルを用いて系の複数点に外力が作用するときの応答について調べるとともに,局在化を利用して振動低減を図る際の最適な付加質量およびダンパ減衰係数を明確化する予定である.実験装置の一部について仕様が決定していない部分があり,手配を次年度に持ち越すこととなった.なお,本計画変更に伴う研究遂行の遅延はない.手配を次年度に持ち越した実験装置の一部については,仕様決定後に予定通り使用する.次年度に実施する研究では,解析における計算量が多くなる予定であり,その計算に利用できる高性能の計算機および計算機関連消耗品の購入を予定している.また,共同研究者間で行う研究打合せに必要な旅費,成果を発表するための論文投稿料としても当該研究費を使用することを計画している.
人が多く集まる場所の温熱環境評価とその応用

本研究は、オフィスや学校といった人が多く集まる場所の温熱環境を調査し、温熱環境評価について検討することを主な目的としている。2013年にはオフィス温熱環境を、2014年には学校温熱環境の調査を行い、その結果、調査対象オフィスの温熱環境は冬期は殆どのフロアはISO7730の快適範囲内であったが、夏期や中間期には室温が概ね27°Cを超えると、PMV値は男女とも快適範囲を越え「暑い」環境となること、また学校温熱環境は夏期はエアコン使用により教室の温熱環境は高温高湿度になるのが抑制されているが、教員の皮膚温は比較的高温であったことなどを明らかにし、これまでに論文発表や学会等で報告を行った。平成25年度は当初の予定通り、オフィス環境を対象とした研究を中心的に行った。我が国では「クールビズ」「ウォームビズ」がオフィスで行わるようになって数年が経過している。自分で環境を自由に調節できないオフィス空間での温熱調査を行い、現状の実態把握や現在の基準の妥当性を検討することを目的とする。調査は平成25年の夏期・中間期・冬期の3シーズンに行った。夏期調査は7月中旬から8月上旬、中間期調査は10月、冬期調査は12月であった。調査対象は東京都内のオフィス5社6フロアと岐阜県岐阜市のオフィス1社3フロア、合計で6社9フロアである。測定項目は、室内環境測定としてオフィス内の空気温度と相対湿度、風速、平均放射温度を1分ごとに測定した。加えて執務者アンケートとして、温冷感、快適感、体質、服装・室温への希望などを選択式で回答させ、着衣量算出のために執務中の服装についてもアンケートにて調査した。調査全体で男性505名、女性141名、計646名から回答を得た。調査の結果、環境測定結果は、建築物衛生法における基準範囲内となっている場合が大半であったが、冬期を中心に低湿度となっているフロアが多々みられた。PMV値に換算すると多くの場合がISO7730における快適範囲内であった。執務者アンケートでは服装については8割が、室温については7割程度が満足と回答したが、冬期に女性では乾燥を感じるという訴えが強くあり、湿度への対策は重要であると考えられる。以上の結果については、平成26年度に日本建築学会にて発表予定である。平成26年度は当初の予定通り、学校環境を対象とした研究を行った。近年の夏場の暑熱気象に対応するため学校環境への冷房用エアコンの導入が急速に進んでおり、夏期の教室温熱環境が改善していると推測される。そこで東京都市部における現状の把握を目的として、教員と児童生徒の温熱環境の実態調査を行った。調査は東京都内の某区立小学校にて行い、調査対象は第6学年の教室とその学級の男性担任教諭と児童30名(男子16名、女子14名)であった。調査はH26年9月上旬および10月下旬に行った。その結果、教室の温熱環境は25°C29°Cの範囲内にあり夏期はエアコンにより高温高湿度になることが抑えられていた。また教員の皮膚温は9月、10月とも34°C程度であり比較的暑い環境で働いていた。児童の温冷感は個人差が大きく、平均値に男女差はみられないこと等が明らかとなった。平成26年度の研究結果は、平成27年度日本家政学会大会にて発表予定である。なお平成25年度の研究結果については、平成26年度日本建築学会大会にて発表を行った。また、平成28年度より行う予定であった一般への講習会を前倒しで行い、WBGTの測定法について東京福祉大学にて行われた教員免許更新講習会にて講演および実技指導を行った。H27年度は昨年度に実施した調査結果の学会発表と、一昨年度に実施した研究の追加分析および学会発表2回(日本家政学会大会およびHealthy Building US)を行った。一昨年度の研究結果は追加分析をふまえて統合し、現在学会誌に投稿中である。一般への還元活動は、昨年度は一昨年度同様に計画していたが学内都合で実施できなかった。H28年度に実施することが決定している。一昨年度に前倒しで行ったこと、昨年度計画が実施できなかったことがあり、全体では計画通りに進行している。平成28年度はそれまでに実施した調査結果について、成果の一部を学術論文として人間と生活環境誌に投稿し、原著論文として同誌に掲載された。また日本生理人類学会にて学会発表を行った。1編目の論文に掲載しきれなかったデータについては今後学会発表および2編目の論文投稿にて公表する予定である。掲載論文の概要を示すと、東京都内および岐阜県内にある事務系オフィス9フロアの温熱環境測定と、そこで働く人延べ650人を対象としたアンケート調査を行い、オフィス勤務者のPMV値やclo値を明らかにし、それらが概ね妥当な範囲にあったことを明らかにした。しかしながら夏期における現状のオフィス温熱環境下では、男性が今以上着衣量を調節しても快適性を高めることは難しく、また中間期や冬期には女性は乾燥を大きく感じており、現状より更に温熱的に快適なオフィス環境を実現するためには、夏期に暑さを訴える男性と中間期や冬期に乾燥を訴える女性への個別的対策が不可欠であることなどを明らかにした。本研究の目的の柱の1つとなっている一般への還元活動については、平成28年度は8月に実施する計画であったが、開催直前に都合により中止となった。今年度以降に開催することを計画する予定である。

なお、本研究は研究期間を延長することになったが、これは本研究より得られた成果が当初の予定より多くの内容を含んでおり、さらなる分析と追加の論文投稿を行う時間を必要としているためである。H25年度に前倒しで行ったこと、H26年度、H27年度に計画通り実施できなかったこと、計画外で実施することがあった。さらに研究代表者が所属機関を転籍した影響もあり、全体としてはやや遅れて進行している。本研究は、オフィスや学校といった人が多く集まる場所の温熱環境を調査し、温熱環境評価について検討することを主な目的としている。2013年にはオフィス温熱環境を、2014年には学校温熱環境の調査を行い、その結果、調査対象オフィスの温熱環境は冬期は殆どのフロアはISO7730の快適範囲内であったが、夏期や中間期には室温が概ね27°Cを超えると、PMV(Predicted Mean Vote、予測温冷感申告)値は男女とも快適範囲を越え「暑い」環境となること、また学校温熱環境は夏期はエアコン使用により教室の温熱環境は高温高湿度になるのが抑制されているが、教員の皮膚温は比較的高温であったことなどを明らかにし、これまでに学会、シンポジウム、論文発表などで報告を行った。本研究の研究期間は平成28年度で終了の予定であったが、本研究で得られた成果が当初の予定より多くの内容を含んでいたため、平成29年度も研究期間を延長し、さらなる分析、学会発表と追加の論文投稿を行うこととした。平成29年度の成果としては、それまでに実施した調査結果をまとめ、成果について学会発表を2回(日本家政学会、日本生理人類学会)、シンポジウム発表を1回(日本建築学会熱シンポジウム)行った。これらの内容については2編目の論文として現在とりまとめ作業中であり、今後公表予定である。本研究の目的の柱の1つである一般への還元活動については平成28年度までに1回実施した。2回目は研究代表者の所属異動のため研究期間内に実施できなかったが、平成30年度に教員免許更新講習の形で実施することが決定している。2013年にはオフィス温熱環境を、2014年には学校温熱環境の調査を行い、その結果、調査対象オフィスの温熱環境は冬期は殆どのフロアはISO7730の快適範囲内であったが、夏期や中間期には室温が概ね27°Cを超えると、PMV値は男女とも快適範囲を越え「暑い」環境となること、また学校温熱環境は夏期はエアコン使用により教室の温熱環境は高温高湿度になるのが抑制されているが、教員の皮膚温は比較的高温であったことなどを明らかにし、これまでに論文発表や学会等で報告を行った。平成26年度に行う予定であったことは概ね行うことができた。さらに平成27年度から開始する予定であった一般への還元活動を、平成26年度から一部前倒しで実施した。本年度は本研究計画の最終年度であり、成果のまとめと、研究成果の還元活動を中心に行う。また、追加調査の実施も条件が整えば行いたい。研究期間を1年延長し、本年度は2本目の論文の公表および学会発表を行う。研究成果の還元活動は条件が整えば行う。住居学、建築環境衛生、環境人間工学、家庭科教育、生活科学、家政学1年目に行った調査結果について、学術論文として執筆予定である。また研究成果の一般への還元活動も平行して行う。