hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
混合配位ヘテロポリ酸塩を触媒とする酸素酸化反応

混合配位ヘテロポリ酸塩を触媒として分子状酸素を活性化し、アミン、アルコール、フェノールやアルカンの一般性のある直接的な常圧酸素酸化法ならびにNPVMoを触媒としN-ヒドロキシフタルイミドやキノンをメディエーターとする新しい間接酸素酸化法を開発することに成功した。得られた成果を以下に示した。1。NPVMo触媒とする種々の有機基質の酸素酸化芳香族アミン、ベンジルアルコール、フェノール等の化合物をNPVMo触媒存在下、常圧の酸素雰囲気のもとで酸化すると選択的に相当する脱水素化物であるイミン、ベンズアルデヒド、キノンにそれぞれ良好な収率で変換することができた。2。NPVMoを触媒とする新しい間接的酸素酸化法の開拓NPVMo/O_2系によってヒドロキノンはキノンに良好に脱水素されることが明らかとなったので、この反応とPd触媒を組み合わせることにより新しい間接的常圧酸素酸化系をつくることができた。たとえば、シクロヘキセンは酢酸中で本触媒系による酸素酸化で良好に相当するアリル化合物に導くことができた。また、アクリル酸エステルやアクリロニトリルはアルコール中でアセタール化され、定量的な収率で相当するアセタールが得られた。3。N-ヒドロキシフタルイミドを用いる酸化反応N-ヒドロキシフタルイミドがNPVMoや他の遷移金属塩の存在下アルコールやアルカンの常圧酸素酸化反応の触媒し、多くの有機基質が常圧酸素酸化できることがわかった。
呼吸フェーズ依存的な嗅皮質情報処理機構の解明

嗅覚系の外界感覚入力のオンとオフは、呼吸の吸息と呼息に依存する。外界の嗅覚情報は吸息期に脳の嗅球、嗅皮質へと伝えられるが、続く呼息期では脳は外界嗅覚情報から一時遮断された状態になる。本研究では、この呼吸の吸息期と呼息期に対応した嗅皮質の層別の活動があることを見出した。吸息期には嗅皮質の表層に信号が入力するのに対して、呼息期には嗅皮質の深層が活動を示した。この呼息期の深層活動は、嗅覚入力を遮断しても見られることから、嗅覚入力に依存しない自発的な活動であると考えらる。この活動様式は前嗅核、前・後梨状皮質を含む広範な嗅皮質領域で見られることから、嗅皮質共通の情報処理様式であることが示唆される。嗅覚神経系では呼吸の吸息と呼息により脳への外界感覚情報入力のオン・オフが切り替わる。外界の匂いは吸息で鼻腔に取り入れられて、嗅細胞で検知され、その情報は脳の嗅球、嗅皮質へと伝えられるが、その後に続く呼息では外界の匂いは取り入れられず、脳は外界嗅覚情報から一時的に遮断されオフライン状態になると考えられる。この呼吸フェーズによる嗅覚情報入力のオン・オフに対応した嗅覚情報処理機構の存在を調べるために、覚醒下のラットにおいて、呼吸をモニターしながら嗅皮質から局所電場電位を記録したところ、呼吸リズムに同期した0.5-3Hzの徐波が観察された。この呼吸同期性徐波は、前嗅核、前部梨状皮質、後部梨状皮質にわたる広範な嗅皮質領域で観察された。呼吸同期性徐波を直列多点電極により嗅皮質の層を貫いて記録し、電流源密度解析法により層ごとのシナプス入力を推定したところ、吸息期には嗅皮質の表層部(1層)に興奮性入力が、呼息期には嗅覚皮質の深層部(2/3層)に興奮性入力があることが示唆された。各嗅皮質領域から、ニューロンのスパイク活動を記録したところ、吸息期および呼息期のそれぞれに対応したニューロン発火が見られた。記録半球側の鼻腔を鼻栓で塞ぐと、吸息期のニューロン発火は減少したが、呼息期のニューロン発火は依然として見られた。呼息期のニューロン発火は、両側嗅球除去により、完全に嗅覚入力をなくした場合でも見られることから、嗅覚入力非依存的に自発的に生成されていると考えられる。今回得られた知見は、嗅皮質が外部からの嗅覚入力とは独立して、内在的に呼吸フェーズ同期的な神経活動を層別に作り出していることを示唆しており、脳の感覚情報処理機構の新しい仕組みの解明つながるものであると考えている。現在、これまでの知見をまとめた論文を投稿中である。嗅覚神経系における感覚入力のオン・オフに対応した嗅覚情報処理機構の解明を課題として、これまでに嗅皮質における呼吸同期性徐波の発見およびその現象面での基本的な特性を明らかにすることができたことから、研究は概ね順調に進展していると考えている。・呼吸フェーズ同期的な嗅皮質の層別活動の解析これまでの研究で、嗅覚神経系のうち嗅皮質の大部分(前嗅核、前部梨状皮質、後部梨状皮質)では、呼吸の吸息・呼息による外界からの嗅覚入力のオン・オフと対応するかたちで、内在的に呼吸フェーズ同期的な神経活動が嗅皮質の層別に作り出されていることが示唆された。これまでは特定の匂いを呈示しない状態での嗅皮質の自発的な活動に注目した研究を行ってきたが、今回実際に匂いを嗅いでいる時の活動を調べるために、ラットに各種匂い物質を呈示しながら嗅皮質の記録を行った。その結果、匂い呈示時でも非呈示時とほぼ同様の呼吸フェーズ依存的な嗅皮質の層別の活動(電流源密度解析法により推定した吸息期の嗅皮質の表層部への興奮性入力と呼息期の嗅覚皮質の深層部への興奮性入力)を確認できた。また徐波睡眠中に同様の嗅皮質の活動を記録したところ、嗅皮質の層別の活動と呼吸フェーズとの同期性が覚醒中に比べて顕著に低下していた。これらのことから、この呼吸フェーズ依存的な活動は、覚醒時の嗅皮質における普遍的な活動形態であることが示唆された。・マウスでの実験系の開発これまでの研究では実験動物としてラットをもちいていたが、より遺伝学的手法を取り入れやすいマウスをもちいて実験を行うために、これまでのラットと同様の呼吸をモニターしながら神経活動記録を行う実験系をマウスにおいて立ち上げた。このマウスの実験系を用いて、現在、嗅皮質の特定のニューロンの光遺伝学的手法による操作を取り入れた実験の準備を進めている。

これまでの研究では、ラットを用いて呼吸同期性徐波の基本的な電気生理学特性を明らかにしてきた。今後はさらなる詳細なメカニズムおよび機能の解明にむけて、遺伝学的手法を導入したい。そこで来年度は遺伝学的手法を比較的容易に用いることができるマウスに実験対象動物を移す予定である。現在、光遺伝学的手法などを用いた実験を行うための準備を進めている。神経科学当初の計画では来年度もラットを用いた実験を行う予定であり、そのための実験機材を本年度中に購入しておく予定であったが、研究の進展により来年度は実験対象をマウスに移行することに計画を変更したため、マウス用の実験機材購入費用に充てるために本年度の予算の使用を控えた。繰越分は主にマウス用の実験機材の購入に充てる予定である。特に光遺伝学的実験を行うために必要な光刺激装置などを検討している。
日本のOECD加盟に関する研究-国際関係史的観点から

本研究は、日本、米国、英国、カナダ、経済協力開発機構(OECD)の外交文書を収集し、マルチアーカイバル・アプローチによって、日本のOECD加盟を国際関係史の視点から検討した。そしてOECDが「冷戦」と「経済」が交錯した場であり、日本のOECD加盟外交においても「冷戦の論理」が用いられていたという知見を得た。本研究は時期的には、米国が欧州経済協力機構(OEEC)を経済協力開発機構(OECD)として改組する構想を持ち始めた1950年代末から日本が正式にOECDに招請された1963年7月ごろまでを対象として、米国、英国、カナダ、日本そしてOECDの外交史料等を広く蒐集・分析することにより、日本のOECD加盟を国際関係史的観点から問い直そうとするものである。そしてそれによって、当該時期に政権を担っていた池田勇人内閣の対外政策及び戦後日本外交の新しいイメージを提示することを目的とする。研究初年度にあたる平成20年度は日本のOECD加盟にかかわる国内外の資料収集、特に諸外国の公文書館でのそれに重点を置き、調査・研究を行った。まず、国内では、日本のOECD加盟に携わった当時の外交官、通産官僚、大蔵官僚らの回想や雑誌等に寄稿した文章を収集した。これにより日本のOECD加盟について、外務、通産、大蔵の各省がどのような立場をとっていたのかを知ることができた。加えて、日本外交やアメリカ外交、イギリス外交、ヨーロッパの国際関係、国際経済史等に関する二次文献を収集した。海外資料調査としては、米国とカナダにおいて公文書等の収集を行った。米国においては、国立公文書館(メリーランド)、ケネディ図書館(ボストン)において資料調査を行い、日本のOECD加盟についての米国政府の見解、米国と英国、西ドイツ等の首脳会談において日本はどのように議論されていたのか、OECDの開発援助委員会(DAC)における日本の行動、日本のOECD加盟希望に対する加盟各国の反応などに関する資料を収集することができた。カナダにおいては、カナダ国立図書館・公文書館(オタワ)において調査を行い、DACにおける日本や日本のOECD加盟希望をカナダがどのように見ていたのかに関する資料を収集することができた。以上の資料調査により、日本のOECD加盟についてこれまで明らかにされていなかった新しい事実・知見をいくつか得ることができた。研究第二年度にあたる平成21年度は、前年度に引き続き日本のOECD加盟にかかわる国内外の資料収集、特に英国の公文書館でのそれに重点を置き、調査・研究を行った。まず、国内では、日本のOECD加盟に携わった当時の外交官、通産官僚、大蔵官僚ら、並びに当時の政治家らの回想や雑誌等に寄稿した文章を収集した。海外資料調査としては、イギリスにおいて公文書等の収集を行った。英国の国立公文書館(ロンドン)では、日本のOECD加盟についての英国政府の見解、英国と米国、フランス、西ドイツ等の首脳会談において日本はどのように議論されていたのかを中心に調査を行った。その結果、日本のOECD加盟は、欧州首脳間の会談ではほとんど話題になっていなかったことがわかった。加えて、OECDの開発援助委員会(DAC)における日本の行動、日本のOECD加盟希望に対する加盟各国の反応などが読み取れる英国の外交文書も収集することができた。また、研究の成果の一部として日本国際政治学会において「パックス・アメリカーナと池田政権期の日本外交-日米欧経済関係の文脈」と題する報告を行った。研究第三年度にあたる平成22年度は、前年度に引き続き日本のOECD加盟にかかわる国内外の資料収集、特にイタリアのフィレンツェにある欧州連合の歴史文書館でのOECD関係文書の収集に重点を置き、調査・研究を行った。まず、国内では、日本のOECD加盟に携わった当時の外交官、通産官僚、大蔵官僚ら、並びに政治家らの回想や雑誌等に寄稿した文章を収集した。海外資料調査としては、イタリア・フィレンツェにあるEuropean University InstituteのHistorical Archives of the European Union(HAEU)において同文書館が所蔵するOECDの文書を調査・収集した。HAEUでは、OEEC、OECDの理事会、常駐代表者会議の議事録を中心に資料収集を行った。その結果、OECD及びその前身のOEEC内部で、開発援助委員会(DAC)等を通じたOECDへの日本の関与、日本の加盟希望に対して各国がどのように反応していたのかなど、これまで明らかではなかった点が読み取れる文書を収集することができた。また、前年度までに収集した資料の分析も進め、研究成果の一部として日本政治学会戦前戦後・比較政治史研究フォーラムにおいて「池田政権の対欧州外交-『経済外交』と『冷戦』の交錯」と題する報告を行った。平成23年度は、前年度までに収集した日本のOECD加盟にかかわる国内外の資料の分析を進めるとともに、一部計画を変更し、カナダ国立図書館・公文書館(オタワ)におもむき資料調査を行った。また、研究成果の一部を論文として執筆・公刊することに取り組んだ。

まずカナダでの資料調査では平成20年度の調査の際には閲覧することができなかった1961年の池田勇人首相のカナダ訪問関係の資料を閲覧・収集することができた。カナダのディーフェンベーカー政権は池田首相との会談に備えて、日本のOECD加盟についても検討を行っており、そうした会談準備資料から日本のOECD加盟希望をカナダ側がどのように見ていたのかについていくつか新しい事実を知ることができた。さらにカナダ外務省は1950年代末のOEECのOECDへの再編の際にOEEC/OECD各国が日本のDAG/DAC参加や、OECD発足後の加盟国の拡大をどのように考えていたのかについて詳細な情報収集を行っており、日本がOECD加盟を希望する動きがOEEC/OECD諸国にどのように受け取られていたかについても、カナダの外交資料を通して新しい事実・知見を得ることができた。
光電場波形計測法の開発と新しい非線形光学の開拓

数フェムト秒の周期で振動する超短光パルスの光電場を直接的に計測することは、その周期よりもはるかに短いアト秒パルスによってしかできないものと信じられてきた。本研究では、自己参照によって、可視光電場の振動する様子を計測する技術を確立することを目標とする。平成30年度は、平成29年度に構築したパルス波形測定装置の評価を行った。その際に、基本波と基本波パルスが時間的に重なったときだけに発生する第二高調波の干渉を測定する必要があるが、その干渉が、基本波から常に発生される第二高調波によって大きく乱されることがわかった。それを避けるには、厚さ16nmのアルミを半分の領域だけコートした平面基板が有効であることがわかった。そのような光学部品を研究所内の装置開発室と相談して、作製した。スパッタリング装置の評価を行い、膜生成のスピードを見積もって、16nm程度の膜を基板の上半分に蒸着することができた。厚みや段差計や非接触三次元プロファイラで測定し、16nm+/-4nm程度になっていることを確かめた。さらに、ヘリウムネオンレーザーを使って、上半分と下半分の位相差を測定し、位相差がπ/10となり、その範囲内で位相を決定できることを確かめた。また、測定装置内の金属ミラーが銀ミラーだと、第二高調波の350nm付近の光が大きく吸収され、波形の再現に支障がでるため、すべてアルミミラーに交換することを行った。その装置によって、短い波長まで正確に位相を再現できることを確かめた。特殊な光学部品が必要となったのは予想外だったが、解決のめどはたっている。このまま順調に進めば、目標としていた光電場波形計測と非線形光学過程の測定を達成できると考えている。平成31年度は、平成30年度に用意したよりコア径の小さい中空ファイバや長い中空ファイバを使い、4フェムト秒程度のパルスを発生させる。波形測定においては、平成30年度に作製した厚さ16nmのアルミを半分の領域だけコートした平面基板を使って測定装置を再構築し、電場波形測定および非線形光学過程の測定を行う予定である。平成29年度はチタンサファイア増幅器出力をパルス圧縮して、それを単一ショットによる第二高調波周波数分解ゲート法で評価することを計画していた。まず、現有設備であるチタンサファイア増幅器からの出力について、パルス圧縮を行った。希ガスを充填した中空ファイバにチタンサファイア増幅器出力(繰り返し周波数1kHz、パルスエネルギー0.85mJ)を入射し、自己位相変調によるパルス圧縮を試みた。次に、可視光パルスのパルス幅を計測する光学システムを構築する。ここで、単一ショットによる計測ができるようにする。単一ショット計測が必要な理由は、現有設備のチタンサファイア増幅器の位相(キャリア・エンベロープ位相)はショットごとにランダムとなっており、次のステップにおける光電場波形測定においては、積算すると、位相情報が消えてしまうからである。パルス評価法は、第二高調波発生周波数分解光ゲート法(SHG-FROG)を使用した。4フェムト秒パルスのパルス幅測定において、単一ショットのSHG-FROGを使うことは、あまり一般的ではないが、十分厚みの薄い二倍波発生用の非線形光学結晶(BBO結晶、t=5μm)を使うことで可能となる。この光学系を改造し、単一ショットによる光電場波形計測(FROG-CEP)を行った。圧縮したパルスについて、単一ショットによる第二高調波周波数分解光ゲート法を適応させて、パルス評価を行うことができた。パルス幅は5.5fsであり、目標の4fsよりも長くなってしまったが、ADP結晶による高次の分散の補正や、異なった長さやコア径の中空ファイバを利用することによって、解決できると考えている。

また、測定装置内の金属ミラーが銀ミラーだと、第二高調波の350nm付近の光が大きく吸収され、波形の再現に支障がでるため、すべてアルミミラーに交換することを行った。その装置によって、短い波長まで正確に位相を再現できることを確かめた。特殊な光学部品が必要となったのは予想外だったが、解決のめどはたっている。このまま順調に進めば、目標としていた光電場波形計測と非線形光学過程の測定を達成できると考えている。平成30年度は次のような段階を踏んで、光電場波形測定の実験を行う予定である。・パルス圧縮の最適化・単一ショットによる4フェムト秒パルスの光電場波形測定パルス幅を4fs程度にするために、より長い、あるいは、よりコア径の小さい中空ファイバを用意し、小さめの強度で広帯域なスペクトルを得られるようにして、位相のみだれを抑えることを試みる。また、高次の分散補正を行うために、ADP結晶を用意する。波形測定においては、基本波と二倍波の干渉を測定することが必要であるが、そのために、厚さ16nmのアルミを半分の領域だけコートした平面基板が必要であることがわかった。その製作を進め、電場波形測定を行う予定である。平成31年度は、平成30年度に用意したよりコア径の小さい中空ファイバや長い中空ファイバを使い、4フェムト秒程度のパルスを発生させる。波形測定においては、平成30年度に作製した厚さ16nmのアルミを半分の領域だけコートした平面基板を使って測定装置を再構築し、電場波形測定および非線形光学過程の測定を行う予定である。
脊髄虚血による対麻痺のモニター法と遅発性麻痺への新しい管理法の開発

本研究はNIRSを術中、術後の脊髄虚血のモニターとして利用する可能性を探るため、実際に脊髄虚血時にはNIRS、MEP、レーザードップラー血流計(LDF)がどのように変化するか、様々な文節での虚血に対してどのレベルでのNIRSがどう変化するかを明らかにする。
疾患感受性を規定するHLA-D領域遺伝子と遺伝子産物の検出法の開発

或る種の自己免疫疾患の発症には、HLA-D領域の遺伝子産物(クラス【II】抗原)が関与しており、そしてその疾患発症の内因の一つをなしている。DNAレベルの解析から、現在明らかにされている4種類のクラス【II】抗原系(DR,DRW52・53,DQ,DP)以外にもクラス【II】抗原の存在が推測されている。これらのクラス【II】抗原分子の識別には、これ迄利用されてきた細胞障害性試験による検出では不充分であり、ラジオ・イムノアッセイ(RIA)が利用されている。しかし放射性同位元素の使用には諸種の制約がある。我々が行なって来たRIAによるクラス【II】抗原分子の解析を広く臨床病理領域に応用させるため、RIAに代る検出法の開発をすすめてきた。その結果、抗原と抗体との反応をペルオキシダーゼ標識抗マウスIg抗体又はビオチン化抗マウスIg抗体とアビチン化ペルオキシダーゼを用いて検出する3種類の酵素免疫測定法(EIA)を開発した。1.固相化EIA法:可容化クラス【II】抗原をウエルに固相化し、これを標的抗原としたEIA法である。種々の可溶化剤及び固相化こための緩衝液を検討し、デオキシコール酸で可溶化した抗原をトリス塩酸緩衝液を用いて固相化する方法が最も再現性ある結果を示した。この固相化プレートは3個月保存可能であり、そしてこの方法はクラス【II】抗原の免疫化学的解析に利用し得ることを確かめた。2.細胞性EIA法:標的抗原として細胞を用いる方法である。ミリタイターSVプレートを用いる方法、及び平底プレートを用いる方法を開発した。前者は、ウェル底部から吸引により細胞の洗滌が行われるため簡便に利用し得る方法である。後者では細胞をウエル底面に接着、固定させる操作を必要とするが、この細胞固定プレートは3個月間保存可能である特徴を有している。又、ビオチン・アビチン法を用いると、RIAに優る感度でクラス抗原を検出し得ることを確かめた。これらの方法は諸分野で利用されるものと思われる。或る種の自己免疫の発症には、HLA-D領域の遺伝子産物が重要な影響を与えており、そして発症素因の一つをなしている。HLA-D領域の遺伝子産物としては、DR、DRw52・53、DQ及びDPの4種類の抗原系が明らかにされている。これらの抗原系のうち、DR、DRw52・53及びDQは、それらの抗原特異性が互いに強い相関関係を有しているため、これらの抗原の識別にはラジオ・イムノアッセイが用いられている。又これらをコードする遺伝子DNAの解析は、放射性同位元素標識CDNAを用いてすすめられている。これらの放射性同位元素を用いた検出法の利用には諸種の制限がある。我々の用いているD領域の遺伝子と遺伝子産物の解析を広く臨床病理へ応用するためにラジオ・イムノアッセイにかわる酵素抗体法を用いたアッセイ系を開発することを目的として研究をすすめ以下の諸点が明らかになった。1.ソリッドフェイス法を用いた酵素抗体法によりHLA-D領域遺伝子産物を検出するために、HLA-DRホモ接合体

培養B淋巴球の膜性成分から各種界面活性剤(DOC,NP-40,Renex-30,Briji58)又はパパインを用いて抗原を可溶化し、部分精製可溶化抗原材料を用意した。2.DOC及びパパイン可溶化抗原材料をpH9.5炭酸バッファーを用いてマイクロプレートに付着させ、その付着性及び抗原活性を検討すると、DOC可溶化材料では付着性並びに抗原活性が充分保たれていた。しかしパパイン可溶化材料では、抗原活性の不安定性が認められた。3.DOC可溶化抗原付着プレートを用いて、抗HLAクラス【II】単クローン抗体との反応性をペルオキシダーゼ標識抗マウス1g抗体及び基質で検討すると再現性のある反応が認められた。さらにこの反応系の阻止反応による抗原の検出を検討している。4.以上の2及び3の反応系の検討には、備品として購入したマイクロプレート用全自動吸光光度計が活用されている。
シアノバクテリアがコードする遺伝子産物機能の網羅的解析

現在までに数多くの生物において、全ゲノムのシークエンスが完了し、その網羅的解析が進行中である。光合成のモデル生物として非常に重要な位置をしめるSynechocystisにおいても、かずさDNA研究所によってその全ゲノムのシークエンスが完了し、ゲノムがコードする遺伝子の数はおよそ3,000と見積もられている。また、遺伝子の発現に関してもDNAマイクロアレイの利用によって網羅的な解析が可能となっている。ところが、これらの遺伝子の機能解析は、残念ながら網羅的とはとうてい言えない状況である。我々は、シアノバクテリアにおいては、光合成関連遺伝子だけではなく、ほとんどすべての代謝系の遺伝子の変異を、光合成色素であるクロロフィルの蛍光の変化としてとらえうることを見いだした。本研究では、この新たに開発された方法をシアノバクテリアにおいて確立し、これを用いて、シアノバクテリアのゲノムがコードする約3,000の遺伝子のすべての破壊株の表現型をゲノムワイドに解析することによって、シアノバクテリアのゲノム機能を明らかにすることを目的とする。平成12年度までに基本的な方法を確立したことから、平成13年度からは、実際にゲノムワイドな解析に着手した。トランスポゾンを用いたランダムな遺伝子破壊株を用いて網羅的な解析が進行中である。全ゲノム遺伝子の約2%にあたるコスミドを解析した現段階で116個のORFを対象に176個の変異体を作成・解析し、12個の蛍光変異体を取得した。これらの蛍光変異体は、7つのORFに変異が入っており、6つのクラスに分類できることがわかった。このことから、全ゲノムの解析が終了すれば、数百個の蛍光変異体が得られ、おそらく、最低限数十のORFが多数のクラスに分類できるのではないかと考えている。
赤潮発生にはたす溶存ケイ酸の役割

赤潮として問題になる鞭毛藻類の発現は海水中のケイ酸がほぼなくなった時であり、その規模はリンや窒素に対するケイ素の量比という仮説を験証し、赤潮問題に対する方策を立てることが本研究の目的である。この目的を達成させるために、噴火湾の中央部(水深93m)、入口(水深95m)および外(水深87m)の3点を観測点とし、ここで春のブルーム期を中心に周年観測を試みることにした。今年度は、6、7,8,9,11,12月に各1回の観測を行なった。また1-3月に5回の観測を行なう予定である。採水は、各点において表面から10mおきに70mまで、さらに5mおきに海底まで行ない、温度、塩分、溶存酸素、リン酸、ケイ酸、硝酸、亜硝酸、アンモニア、アルカリ度などの測定を行なった。また、同時にプランクトンを採取し、湿重量、種組成の測定も行ないつつある。夏の成層期の6-9月に、湾央部の観測点で得られたケイ酸、リン酸、硝酸+亜硝酸の結果をみると、表層では、栄養塩はいずれも春のブルーム期に使い尽くされ、海底付近では再生はされているものの、ほぼ濃度0の状態にある。透明度等からみて有光層下部は50-70mにあると思われる。そこで、この層に海底から運ばれてくる栄養塩の量について考えてみる。溶存物質の鉛直フラックス(F)は、F=-D(∂C/∂Z)であるが、鉛直拡散係数Dを決めるのは容易でない。もし50m層と80m層におけるDの値と、50-80m層における存在量がそれほど変わらないとすれば、50-80m層で消費される栄養塩の相対比は、2層における濃度勾配(∂C/∂Z)の差になる。それで、50m層と80m層における濃度勾配を計算した。これを見るとケイ酸はこの50-80m層間で著しく減っており、6月を除けば、リン酸とチッ素化合物の勾配はほとんど減らず、逆に増加している場合もある。
BIAcoreを用いた標識化低分子化合物をプローブとした複合タンパク質の探索研究

我々は、微生物代謝産物として単離した新規物質グルタミン酸アンタゴニストであるkaitocephalin、およびテロメラーゼ阻害物質telomestatinを用いて、各々のバインディングプロテインを見出すため、これら化合物のビオチンラベル化を進めた。Kaitocephalinはカイニン酸レセプターに対するアフィイニティーは弱いが、カイニン酸による神経細胞死は抑える。このメカニズムについて検討した結果、カイニン酸によるカルシウム流入、およびそれに起因する様々な細胞内カスケードは阻害しないことが判明した。グルタミン酸による神経細胞死にはカルシウム流入は必須であると考えられていたが、この結果は本仮説を真っ向から否定するものであった。本物質の生産量は極めて微量であるため、ラベル化のため合成によるサンプル調製を行い、全合成に成功した。また、本物質は大きく二つの部分構造に分類できるが、強い活性を維持するためには両部分構造が必須であることが判明した。2つめの化合物telomestatinは、癌分子標的として最も注目されている一つであるテロメラーゼの阻害物質である。本化合物については、天然物より誘導体化が不可能であるため、全合成を行った。Telomestatinは環状の化合物であるが、全合成の中間体を用いて活性を検討したところ、telomestatinは一部開環していても活性を維持していた。そこで、現在この全構造および開環した部分へのビオチンの導入を進めている。Telomestatinは、活性発現メカニズムの解析の結果、テロメラーゼに作用するのではなくテロメア構造を認識することが判明した。この結果、telomestatinのテロメラーゼに対する特異性が論理的に説明可能となったが、正常細胞と癌細胞に対する効果の選択性は説明つかなかった、現在、合成により調製した化合物の癌細胞および正常細胞に存在するテロメア関連因子の同定を進めているが、この両者の差を見出すことにより、正常細胞一と癌細胞とのテロメア維持あるいは安定性に関わる因子の差巽について検討する予定である。
模倣の処理プロセスとそれを踏まえた外部補助手掛かり

動作画像の模倣課題の際、どのような視覚的手掛かりが行為の実行速度に効果的であるか検証した。事物の画像の提示後、事物を操作している画像を提示した。操作の画像を提示してから、眼前の事物操作の実行に至るまでのReaction Timeを測定した。事物操作の実行は、自分の手を用いる条件とロボットアームを用いる条件を設定した。さらに、操作の画像は、事物を手、ロボットアーム、シンボリックなドットなどによって操作方法を示したものであった。Reaction Timeを分析した結果、提示方法の異なる2種類のシンボリックなドットが、手やロボットアームよりもRTが速いことが示された。動作模倣に伴う知覚と運動の変換過程に関する実験を行った。本年度は、変換過程に関する近年の有力な理論の検証を行った。英国のHeyesを中心とした研究チームは、動作模倣はモデルを知覚した際、視覚注意を捕捉しやすい特徴が、後の模倣反応に決定的な影響を及ぼすことを主張している。具体的には、知覚するモデルに彩色による強調を伴うと、その点が正確に再現されることを報告している。この理論はPsychological Review, Cognition, Philosophical Transactions of the Royal Society of London Bなど、影響力の強い雑誌の中で何度も紹介されてきた。申請者は、同種の動作模倣の遂行に、言語性の成分や視空間的な成分の処理が介在している可能性を検証していた。つまり、入力時のみでは模倣反応は決定せず、その後の処理が一定の作用を有している可能性である。本年度は、3つの実験結果から、Heyesらの実験が効果を発現した機序を解明した。具体的には、入力時と出力時の両方に彩色を施した実験、入力時のみ彩色を施した実験、入力時に言語的な教示を行う特定の要素に注意を誘導する実験である。結果から、入力時と出力時の両方に彩色を施した時のみ、Heyesらと同様の結果が再現された。それ以外は、全く再現されたなかった。以上から、出力時の要素が手掛かりとして作用しており、入力時の注意のみでは模倣反応が変化しないことが明らかになった。模倣の処理プロセスに関する実験を行った。大学生を対象に、ディスプレイに表示される動作画像をみた後、それを実際に行う課題を行った。最初、台の上にコップが乗った画像が提示され、その後、【コップを手で持っている画像】、【マジックハンドで持っている画像】、【コップの左右に1対のドット(コップの真ん中)が描かれている画像】、【コップの左右に2対のドット(コップの両端)】が描かれている画像のいずれかが提示される。なお、手やマジックハンド、ドットについては、画像処理のソフトウエアを用いて、同質の濃度の彩色が施してある。画像の提示前から、スイッチボタンの上に手を置いておくよう指示した。手を放して目の前のコップを台の上に置こうとすると、スイッチボタンのリリースによって画像提示から動作の発動までのReaction Time(以下、RT)が測定される。さらに、動作の発動からコップを持って、台の上に置くとスイッチボタンが反応してRTが測定される。なお、スイッチボタンに手を置いている時、提示する動作画像とは独立して、【自らの手のみでスイッチボタンを押している状態】と【マジックハンドを持った状態で押している状態】の2条件を設定した。前者は手でコップを持ち、後者はマジックハンドでコップを持つことが求められた。提示画像とスイッチボタンを押す状態について、循環法を用いて体系的に組み合わせた。そして、画像提示から模倣動作の発動のRT、模倣動作の発動から台にコップを置くまでのRTの測定を行った。以上のような実験を通して、視覚情報から動作の実行、模倣の完了までのプロセスを検討した。また、初年度に行った実験をまとめて、国際誌に投稿した。既述した実験プログラムと材料は業者に発注した特注品であった。プログラム作成までの話し合い、実際に作って予備的に行うまでに予定以上の時間がかかった。また、より精密で緻密な実験となるように細部を何度も動作確認を行い、慎重かつ着実に実験を行うように取り組んだ。このため、3つの実験を重ねる予定であったが、最初の実験のみ終了となった。模倣は文化学習において重要な役割を果たしている。前世代が考案した文化は、模倣を通して次世代に継承される。継承された文化は、模倣を通して同世代の集団に伝播される。しかしながら現在、模倣の基礎メカニズムは充分解明されていない。その最大の理由として、これまでの研究が、模倣のプロセス全体を研究対象としてこなかったことが考えられる。意図や目標に注意を向ける見解も、目立った特徴に注意を向ける見解も、観察時にどのような要素や部分に注意を向けるか検証する点では同じである。どの見解も、視覚的な入力の要因を最優先の研究対象としており、それ以降の処理プロセスを積極的な研究対象としてこなかった。このため、観察した後の心内の処理プロセス、及び観察学習した内容を再度実演する際の手掛かりとなる要因については未検討であった。ロンドン大学のセレナ・ヘイズの研究グループは、模倣は観察時の視覚的な入力が決定的な影響を持つと主張している。それを幾つかの実験によって論証し、ASLという理論を考案した。本研究では、視覚的な入力に偏重しているASLの理論の妥当性を検証するため、理論考案の土台となった実験を批判的に検証している。現時点で根拠となった実験に構築した理論に影響を及ぼす不備を発見した。

そこで実験の条件を変えながら複数の実験を重ねた。その結果,実験の結果とその解釈に誤りがあることを明らかにした。その上で,選択されるべき理論の提示を行った。動作モデルの提示様式を変容した3つの実験を行った。具体的には動作を構成する特定の部位を強調する実験である。入力時のみ強調する課題、入出力に強調する課題、入力時に音声による誘導によって特定部位を強調する課題である。結果から、入出力時に強調しなければ、特定部位の強調効果は見られないことが明らかになった。ヘイズらの研究論文では、特定部位の視覚的強調の効果が主要な発見とされていた。このため、視覚的協調を模倣課題のいつ、どのような様式で行うことが効果を左右するのか十分に検証されていなかった。本研究の結果を基に、ヘイズらの実験の妥当性を批判した論文を執筆して、国際誌に投稿した。当初予定の最終年度に成果を投稿したため、研究の進捗状況としては、概ね順調である。ただし、英文誌の投稿後の修正要求に対する加筆修正や受理後の掲載費が必要となるため、補助期間を一年延長した。また、Reaction Timeを指標とした、動作の視覚認知と脳内の運動プログラムの活性に関する実験を行った。こちらも年度内に終了したため、研究計画としてはおおむね順調である。しかしながら、この成果を学会発表し、可能であれば英文誌に投稿する予定にあるため、先ほどと同様に補助期間の延長が必要となった。2014年4月から2017年3月の研究機関を計画していた。2018年度(一年間)まで延伸した理由は、研究成果の発表のためであった。具体的には、国際誌に投稿中の論文があり、それが受理される時期が未定であった。このため、受理までの英文校閲料などが必要であった。さらに、研究成果を学会において発表するための旅費が必要であった。動作画像の模倣課題の際、どのような視覚的手掛かりが行為の実行速度に効果的であるか検証した。事物の画像の提示後、事物を操作している画像を提示した。操作の画像を提示してから、眼前の事物操作の実行に至るまでのReaction Timeを測定した。事物操作の実行は、自分の手を用いる条件とロボットアームを用いる条件を設定した。さらに、操作の画像は、事物を手、ロボットアーム、シンボリックなドットなどによって操作方法を示したものであった。Reaction Timeを分析した結果、提示方法の異なる2種類のシンボリックなドットが、手やロボットアームよりもRTが速いことが示された。Heyesらの理論における主要な疑問点を検証した。追試に耐えられる強健なデータを得るため、年度内に3つの実験を慎重に進めてきた。単一唯一の知見であるが、Heyesらの実験が効果を発現した仕組みを解明し、新たな知見を呈することが可能となった。現在IFの高い専門誌に投稿することを目標に原稿を執筆している。H28年度の前期、アルバイトで学生を雇い、複数の実験室で平行して実験をすすめていく。上記の実験をさらに進める。
海洋の炭素固定における微生物炭素ポンプ機能の検証

大気中の二酸化炭素の海洋へ固定メカニズムとして近年提唱された“微生物炭素ポンプ"という新しい概念を検証するために、太平洋における難分解性の溶存有機物(DOM)と細菌群集の分布調査と船上培養実験から明らかにした。その結果、亜熱帯表層には炭素に富んだ微生物利用性の低い相対的に難分解なDOMが蓄積していることが明らかとなった。また、リグニンを指標とした陸起源の難分解性DOMの分布は、北太平洋中層水(NPIW)にピークを示し、ユーラシア大陸起源の河川水中に含まれる陸起源DOMがNPIWによって輸送され北太平洋全体に広く分布しているメカニズムが示唆された。学術研究船白鳳丸によるKH-12-3次航海(2012年7月6日8月16日)において、難分解性溶存有機物の鉛直分布パターンの南北海域比較と、および、それに対応した微生物群集組成の分布の調査に取り組んだ。難分解性溶存有機物に関する試料は、全18観測点の全層(平均25層)から試料を採取し、ガラス繊維ろ紙(Whatman GF/F)による濾過海水をガラスアンプルまたはガラスバイアル瓶に封入し凍結保存して陸上に持ち帰った。陸上の研究室にて、難分解性溶存有機物の指標の一つとして、紫外線領域の吸収スペクトルの測定を開始した。難分解性溶存有機物に由来する吸収領域における吸収係数から、難分解性溶存有機物の鉛直分布の海域間比較を明らかにする予定である。一方、微生物群集組成の解析のために、3つの観測点(Stn. 1, 5 and 9)で9深度(0, 10, 100, SCM, 200, 400, 1000, 2000 and Bottom-50)から5Lまたは10Lの海水を採取し、孔径3.0μmと0.2μmのフィルターに連続的に濾過した。これらのフィルターからDNAを抽出し、微生物群集組成の解析を行うために、方法論的な検討を行った。従来法(PCR-DGGE法、クローンライブラリー法)に加えて、454シーケンサーによるディープシーケンス法の検討を行った結果、16SrRNA遺伝子の可変領域の一つであるV1-V2領域の配列を用いることで、効率的かつ従来法とも一致する群集組成解析ができることが示唆された。来年度は、これらの手法を用いて、KH-12-3次航海で得られた試料について、微生物群集の鉛直的な分布パターンを明らかにする。学術研究船白鳳丸によるKH-13-7次航海(2013年12月2014年2月)に参加し、中部南太平洋における難分解性溶存有機物と微生物群集構造の鉛直分布パターンの南北海域比較の調査に取り組んだ。難分解性溶存有機物に関する試料は、10観測点の全層(平均25層)から試料を採取し、ガラス繊維ろ紙(Whatman GF/F)による濾過海水をガラスアンプルに封入し凍結保存して陸上に持ち帰った。陸上の研究室にて、難分解性溶存有機物の元素組成(C:N比)を中心にその鉛直分布の海域間比較を明らかにする予定である。微生物群集構造に関する試料は、14観測点で9深度から5Lまたは10Lの海水を採取し、孔径3.0μmと0.2μmのフィルターに連続的に濾過した。今後、これらのフィルターからDNAを抽出し、454シーケンサーによるディープシーケンス法を用いて微生物群集構造の解析を行う。今年度は、有機物分解に影響すると考えられる微生物群集構造の変動要因を解析するための統計学的な解析手法の検討を行った。特に、各観測点における群集構造の決定要因として、環境の影響(水温、塩分、栄養塩、有機物濃度など)と空間構造の影響(観測点の配置による分散の効果)の相対的な重要性を明らかにするために、多変量解析の一種であるVariation Partitioningを導入した。KH-11-10およびKH-12-01航海の試料解析で試行し、その有用性を確認した。また、亜熱帯循環域の表層海水を用いて溶存有機物の分解実験を行い、分解に伴う溶存有機物の質的変化、および難分解性有機物の生成と分解に関わる細菌種を特定するための時系列サンプリングを行った。学術研究船白鳳丸のKH-14-3次航海(2014年6月8月、主席:小川浩史)において、中部北太平洋における難分解性溶存有機物と微生物群集構造の鉛直分布パターンの南北比較の調査を取組んだ。難分解性溶存有機物に関する試料は、15観測点の全層(1025層)から採取し、ガラス繊維ろ紙(Whatman GF/F)による濾過海水をガラスアンプルに封入し、陸上での分析のために持ち帰った。難分解性との比較として測定した、全遊離態アミノ酸は、数nM程度と極めて低濃度で存在することがわかったが、中でも、グリシンの占める相対的な割合が高い事がわかった。同時に放射性同位元素でラベルしたグリンシンに対する従属栄養細菌群集の取り込み活性を測定した結果、他のアミノ酸(ロイシン)に比べ著しく活性が低いことが判明し、従来、易分解性として知られてきた遊離態アミノ酸の中に、分解性の極めて低いグリシンが含まれていることが明らかとなった。微生物試料に関しては、白鳳丸KH-13-7次航海及びKH-14-3次航海によって、西経170度ラインに沿って北緯68度から南緯50度までの連続的なトランセクトサンプルを得ることができた。これらのサンプルのうち、25観測点(Stn.0-13)の表層

海水と9観測点の深度別海水(0, 10, 100, SCM, 200, 400, 1000, 2000 and Bottom-50)5Lまたは10Lを採取し、船上で孔径3.0μmと0.2μmのフィルターに連続的に濾過した。研究室に持ち帰った後、約200サンプルのフィルターからDNAを抽出し、細菌種分類の指標となる16SrRNA遺伝子を増幅、454シーケンサーによる塩基配列の決定を行った。これらの配列データをもとに微生物群集構造の解析、環境要因と合わせて統計学的な解析を進めている。海洋環境中における難分解性の溶存有機物(Dissolved Organic Matter: DOM)の生成過程を明らかにする実験として、海草・海藻類を材料に用いて溶出・分解実験を行い、海草・海藻類由来のDOMの分解特性を調べた。試料として、海草(アマモ:Zostera marina)の葉部と根茎部、大型藻類(コンブ:Laminaria sp.)の3種類を用いた。これらの試料を人工海水中に浸し細菌群集とともに好気的条件下にて10日間培養し、DOMを溶出させた。その後植物試料を取り除き、DOMの分解過程を120日間調べた。DOMの量として、溶存有機炭素(DOC)、溶存有機窒素(DON)濃度を測定した。120日目におけるDOMの残存率は、海草葉部で66±9%、海草根茎部で12±3%、大型藻類で48±3%であった。このことから、大型藻類と海草葉部からは難分解なDOMが多く生成し、海草根茎部では比較的分解性が高いDOMが生成することが示唆された。また、残存したDOMのC:N比は、海草葉部で14±5、海草根茎部で20±9、大型藻類で252±28であり、特に大型藻類からは炭素リッチな難分解性のDOMが生成することが示唆された。大型藻類由来のDOMは、溶出前に実験に供した材料中の有機炭素量に対する残存率も10±4%で最も高く、難分解性DOMへの移行により潜在的に高い炭素隔離能をもつことが示唆された。大気中の二酸化炭素の海洋へ固定メカニズムとして近年提唱された“微生物炭素ポンプ"という新しい概念を検証するために、太平洋における難分解性の溶存有機物(DOM)と細菌群集の分布調査と船上培養実験から明らかにした。その結果、亜熱帯表層には炭素に富んだ微生物利用性の低い相対的に難分解なDOMが蓄積していることが明らかとなった。また、リグニンを指標とした陸起源の難分解性DOMの分布は、北太平洋中層水(NPIW)にピークを示し、ユーラシア大陸起源の河川水中に含まれる陸起源DOMがNPIWによって輸送され北太平洋全体に広く分布しているメカニズムが示唆された。研究代表者が白鳳丸研究航海に主席として乗船し、船上における分担者との共同実験も順調に行った。白鳳丸の二つの航海によって、中部太平洋の南太平洋から亜北極に至る広い南北断面において、難分解性溶存有機物と微生物群集構造の両者のパラメータをセットで解析するための機会を得たことは、今後微生物炭素ポンプの現場における検証をさらに進める上で極めて貴重と思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。海洋生物地球化学白鳳丸で採取した試料のうち、分析が終了していない、有機物および微生物群集構造のパラメータの分析を進める。得られたデータをセットで比較し、微生物炭素ポンプに対する現場海域における検証を進める。白鳳丸航海に乗船し、目的の試料を順調に採取、前処理を行った上で陸上に持ち帰った。陸上での分析にもすでに着手し、データも得られ始めており、おおむね順調に進展しているものと判断される。
瞬目時における眼と脳の機能的連携

人間の目が瞬きを行う百数十ミリ秒の間、外界からの視覚情報の入力が遮断されてしまうが、あまり意識されることはない。このメカニズムについて錯視を使って調べた。回転するランダムなテクスチャをもった円盤を観察しつつ、突然テクスチャを変えたり、表示を途切れさせたりすると、円盤が高速で逆回転する仮現運動の錯視が見える。瞬きによっても同じ錯視が生じることから、瞬きの前後の像は仮現運動によって補間されることが、知覚的連続性を保って見える一因であることがわかった人間の目が瞬きを行う百数十ミリ秒の間、外界からの視覚情報の入力が遮断されてしまうが、あまり意識されることはない。瞬きによっても同じ錯視が生じることから、瞬きの前後の像は仮現運動によって補間されることが、知覚的連続性を保って見える一因であることがわかった本年度は、主に実験装置の製作を行った。人間の瞬目を検出するための装置を作成した。白目部分にLED光を当て、白目とまぶたの反射率の違いから、瞬目時に検出される反射光の変化をトリガーとして取り出すメガネ式の装置を完成させた。このトリガー信号を、USB端子を通してコンピュータにリアルタイムに取り込むインターフェイスを作成した。これにより、実験プログラム実行中に瞬目を検出して、まぶたが閉じている間に画面表示を変更することが可能となった。また、被験者の応答を取り込むための大型のデジタル式ジョイスティックを業者と共に新たに製作した。ロータリーエンコーダを2つ用いて角度をデジタル値に変換した。従来のアナログジョイスティックのように2軸を用いた2次元的な応答がとれる一方、アナログジョイスティックと違って角度と出力値をリニアな関係にすることができ、ノイズのない安定したデータをとることが可能になった。これらの実験装置を用いて、瞬目時に視覚刺激の属性を変化させる実験プログラムを開発中であり、H23年度以降は心理実験を中心に研究を行う。回転するランダムパタンを瞬間的に消失させると逆回転して見える錯視についての予備実験も行った。この錯視は、運動残効による現象ではないかとの仮説をたて、観察時間と錯視的回転角度の主観評価の対応付けを試みたが、相関は得られず、錯視的回転角度は観察時間ではなく刺激の空間的特性によって決まるのではないかという見通しをたてている。これについても瞬目との関係でH23年度に詳しく調べる。また、予備実験中に、追視中に起こる新たな錯視を発見したので、これについてもH23年度に詳しく調べる。H23年度は以下の項目で主要な成果が得られ、H24年度に向けた予備実験を開始した。1.回転するランダムパタンを見ている時に瞬きを行う・と逆回転して見える錯視について、フランスCNRSのDr.Wexlerと共同研究を行なった。瞬きに相当する期間のランダムなテクスチャの挿入やブランクの挿入、コントラストの反転、無相関なテクスチャへの切り替え等、様々な視覚情報の寸断を行い、それらがいずれもこの錯視を起こすことを確認し、回転の量が空間周波数と関係していることを発見した。この現象はある種の運動残効であろうと思われ、錯視に関する本のひとつの章を共著で執筆中である。2.瞬きの瞬間が知覚されない原因として、瞬きの前後からの時間的順方向・逆方向のフィリングインが起こるのではないかと仮定して、このことを確かめるために業者と共に新しい実験装置を設計制作した。これは瞬きをLEDで検出し、その検出パルスに同期して、コンピュータを介さずにミリセカンド単位のタイマで刺激としてのLEDを駆動するものである。この装置により、瞬き直後に提示されたLEDの発光時間が、実際より長く感じられる(瞬き期間中に逆方向のフィリングィンを起こす)ことを確認する予定である。現在装置の制作が終わり、調整を行なっているところである。3.瞬きの瞬間、眼は上方に回転するが、同時にサッカードを起こすことも多い。瞬きとサッカードの生起タイミングを調べるため、ミリセカンド単位で画像を記録するための高速撮影システムを使用して、予備実験を行なっている。また、追視によって対象が動いて見える錯視を用いて、追視中の瞬きが錯視による位置と運動のコンフリクトを一旦リセットするかどうかを調べる予備実験を行なっている。人間の眼は数秒に一度、まばたきを行う。この百数十ミリ秒の間、外界からの視覚情報の入力が遮断されてしまう。これだけの時間の長さにもかかわらず、我々はまばたきの存在をほとんど意識することがない。このため、まばたきの間には脳における何らかの特別な働きが行われると考えられる。この働きを錯視を使って調べた。回転するランダムなテクスチャをもった円盤を観察しつつ、まばたきをすると、一瞬円盤が高速で逆回転するのが見える。今年度はこの錯視について、CNRS(仏)Reading大学(英)の研究者との共同研究へと発展させることができた。動いているものが突然遮断されたり、別のテクスチャに変更されたりすることにより、この錯視が生じることが明らかになり、運動知覚の基本的な特性であることが明らかになった。この研究は、2013年にアメリカの権威あるジャーナル(Proceedings of the National Academy of Sciences (PNAS))に掲載された。

この錯視はまばたきの前後において錯覚的な仮現運動を起こすことにより、見えの動きの連続性を保っているという証拠となる。次にまばたきにおける視覚情報の途切れている時間がなぜ感じられないのか、という問いに対して、目が閉じる瞬間は視覚的記憶が残存するからと考えられるが、閉じていた目が開いた瞬間には、新たな視覚情報を取り入れることになる。まばたきはサッカードに付随して起こることも多く、まばたき前の光景と違ったものを取り入れなければならない。その違和感がない理由として、chronostasisがまばたきによって生じるものと思われる。まばたきで目が開いた瞬間に提示した視覚刺激の時間の長さが、実際より長く感じられるのを観察した。これは、目が開いた瞬間に見たものを、まばたきの期間中も存続していたものとして認識するのに有効な時間の錯覚といえる。実験装置の設計制作に時間がかかってしまい、めぼしい論文を書く重でにいたっていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、実験装置も動かせるため、当初の計画通りの実験が可能と思われる。また、実験補助者を雇用することにより、研究代表者の時間的な制約を補う。