hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力覚呈示装置を利用した多軸制御工作機械操作インターフェイスの開発

本研究は、多軸制御工作機械を操作するための新たなインターフェースとして力覚呈示装置を用いることにより、複雑な形状であっても、従来の手法より直感的かつ効率的に加工できる機能を開発することを目的としている。システムが具備すべき基本機能について検討し、加工状況の描画および切削感覚や工具干渉を呈示する機能をプログラムとして実装した。さらに、開発したプログラムを用いて出力した工具経路データを用いて行った検証実験の結果についても報告している。本研究は,多軸制御工作機械を対象とした新たな操作インターフェースとして,バーチャルリアリティの分野で利用されている力覚呈示装置を用いることにより,複雑な形状であっても,従来の手法より直感的かつ効率的な操作で加工することができるシステムを開発することを目的としている.初年度となる平成21年度は,以下のように研究を遂行した.1)工具干渉の検出と回避目標形状と工具の干渉,及び,材料の未切削部分と工具の干渉を検出する機能と,それらの工具干渉を6自由度の力覚を利用して回避する機能を付加することにより,干渉のない工具経路を出力する機能を実現した.2)切削感覚の呈示仮想空間内にある工作物のモデルを切削する時に,力覚呈示装置を介して作業者に切削感覚を呈示,視覚と触覚の両方から加工状況を把握できるようにした.切削部分と工具の有効切れ刃部分が接触すると同時に,切削抵抗を模した力覚を生成して力覚呈示装置に出力する機能を開発した.3)工具軸固定機能の追加回転2軸を固定して並進3軸で加工する割り出し加工を想定して,仮想工具を任意の姿勢で固定する機能を実装した.力覚呈示装置は,作業者が意図していない手振れなども仮想工具の動きに反映してしまうため,工具や加工面性状へ悪影響を与える.工具軸を固定する機能を追加することにより,作業者は加工面に対する工具姿勢を気にすることなく作業に集中できるため,操作性が向上した.本研究は,多軸制御工作機械を対象とした新たな操作インターフェースとして,バーチャルリアリティの分野で利用されている力覚呈示装置を用いることにより,複雑な形状であっても,従来の手法より直感的かつ効率的な操作で加工することができるシステムを開発することを目的としている.最終年度となる平成22年度は,以下のように研究を遂行した.1)経路データの最適化本システムは人手による力覚呈示装置の動きを工作機械の動きに反映させるものであるため,手ぶれなどにより出力される工具の動きが不連続になる恐れがある.そこで,出力されたデータのばらつきを補正する機能を実装し,加工シミュレーション実験により,加工速度および加工精度の向上を確認した.2)二つの力覚呈示装置を利用することによる機能の拡張工具の位置・姿勢を制御する力覚呈示装置のみで構成されていたシステムに,工作物の位置・姿勢を制御する装置を追加することにより,人が左手で持った工作物に彫刻するようなインターフェイスを実現した.ランダムに選出された被験者による実験により,作業効率の向上が確認された.3)力覚呈示装置と工作機械の同期協力関係にある工作機械メーカーと議論しながら,力覚呈示装置と工作機械を連動させる方法について検討した結果,CNC装置のメーカーが提供するAPIを利用して開発したプログラムにより,力覚呈示装置の出力をCNC装置に転送することが可能となった.今後は,実機を用いた動作実験を行う予定である.
脳挫傷で特異的に発現する遺伝子の同定

本研究は、脳挫傷に特異的に発現する遺伝子を同定し、脳虚血との異同を明らかにし、脳挫傷の病態の理解に寄与することを目的とする。即ち、脳挫傷の動物実験モデルにおいて、分子生物学の手法を用いて遺伝子発現の差異を調べ、脳挫傷に特異的に発現する遺伝子を同定する。平成17年度に行った研究は下記のとおりである。1.マウス20匹(67週齢・3035g前後)を全身麻酔し、頭蓋骨の頭頂骨正中部に電気ドリルで骨窓を開けて硬膜を露出し、脳損傷作成装置(米国Dragon Fly社製、Fluid Percussion Device)を装着し、衝撃を加えて脳挫傷を作成した。2.脳挫傷作成の前後で尾静脈から血液を採取し、ポータブル血液分析器(i-STAT 200型)でガス分圧(sO2,pO2,pCO2,pH)を測定した。その結果、血液電解質と血液ガス分圧に頭部外傷による変化は認められなかった。3.脳を摘出して各部位のmRNAを抽出し、RT-PCR法で各種遺伝子の発現の変化を観察した。その結果、現在のところ、頭部外傷と特定の遺伝子の発現との関係を明らかにするまでには至っていない。また、microarray法による遺伝子の特定の準備を進めている。4.脳を摘出して脳挫傷部位のタンパクを抽出し、Western blot法と二次元電気泳動法で各種タンパク発現の変化を検出する研究を行っている。即ち、脳挫傷と脳虚血の動物実験モデルにおいて、Differential Display法を用いて遺伝子発現の差異を調べ、脳挫傷に特異的に発現する遺伝子を同定する。Differential Display法とは、異なる条件下で発現するmRNAの差異を見つける方法であり、mRNAを逆転写した後、PCRにて増幅を行い、ポリアクリルアミドゲル電気泳動のパターンを検体間で比較するものである。本研究の研究期間は本年度から3年間であり、これまでに行った研究は下記のとおりである。1.マウス30匹(6週齢・30g前後)を全身麻酔し、頭蓋骨の頭頂骨正中部に電気ドリルで骨窓を開けて硬膜を露出した。また、脳損傷作成装置(米国Dragon Fly社製、Fluid Percussion Device)を装着し、衝撃を加えて脳挫傷を作成した。3.脳をホルマリン固定し、凍結切片とパラフィン切片を作成した。多種類の一次抗体(リン酸化・非リン酸化Tauなど)を用いた免疫組織化学とTUNEL法によるアポトーシスの検出を行って神経細胞障害の有無を調べた。4.処置群と非処置群のマウスを比較検討したところ、脳挫傷作成によって血液酸素分圧が低下して神経細胞の虚血が生じていた。従って、脳挫傷と脳虚血の異同を調べる本研究では脳挫傷作成による脳虚血の影響を考慮する必要があることが判った。5.現在、脳挫傷マウスからmRNAを抽出する作業を進めており、Differential Display法の準備を行っている。即ち、脳挫傷と脳虚血の動物実験モデルにおいて、分子生物学の手法を用いて遺伝子発現の差異を調べ、脳挫傷に特異的に発現する遺伝子を同定する。平成16年度に行った研究は下記のとおりである。1.マウス20匹(67週齢・3035g前後)を全身麻酔し、頭蓋骨の頭頂骨正中部に電気ドリルで骨窓を開けて硬膜を露出した。2.脳挫傷作成の前後で尾静脈から血液を採取し、ポータブル血液分析器(i-STAT200型)でガス分圧(sO2,pO2,pCO2,pH)を測定した。4.脳挫傷部分の神経細胞とグリア細胞について細胞内タンパクとアポトーシスの経時的変化を明らかにした。また、c-fosの特異的な局在を明らかにした。5.現在、脳挫傷マウスからmRNAを抽出する作業を進めており、c-fosのRT-PCR法、Differential Display法やマイクロアレイ法などの手法を用い、脳挫傷に特異的な遺伝子同定の準備を行っている。

その結果、血液電解質と血液ガス分圧に頭部外傷による変化は認められなかった。3.脳を摘出して各部位のmRNAを抽出し、RT-PCR法で各種遺伝子の発現の変化を観察した。その結果、現在のところ、頭部外傷と特定の遺伝子の発現との関係を明らかにするまでには至っていない。また、microarray法による遺伝子の特定の準備を進めている。4.脳を摘出して脳挫傷部位のタンパクを抽出し、Western blot法と二次元電気泳動法で各種タンパク発現の変化を検出する研究を行っている。
αシヌクレインのアミロイド凝集性における種間差異の要因を計算化学的に解明する

アルツハイマー病,パーキンソン病,プリオン病など神経変性疾患の患者の神経細胞にはアミロイドの異常蓄積が見られる。アミロイドがβシート構造を多く有することは知られているが,その構造不均一性などから通常のタンパク質に用いられる構造決定手法の多くが適用できず,詳細な立体構造の決定は極めて難しい。そのためアミロイドの詳細な分子構造情報は少なく,アミロイドの分子構造と凝集性との関係は依然不明である。本研究では構造既知のアミロイドをモデルとして,理論・計算手法を用いてアミロイドの凝集性の鍵となる部位・構造・相互作用を明らかにする。
シアン耐性呼吸の生産生態学的意義に関する研究

シアン耐性呼吸の生産生態学的意義を明らかにするために、シアン耐性呼吸系の反応速度を^<18>Oディスクリネーション法により測定するシステムを確立すると同時に、シアン耐性呼吸反応系のキー酵素でオルターナティブオキシデース(AOX)遺伝子の発現制御機構を分子生物学的手法により解析した。また、これらの手法による結果の比較から、イネのシアン耐性呼吸反応系の反応速度と遺伝子発現との対応関係を検討した。その結果、全呼吸速度にしめるシアン耐性呼吸速度の比率は生育初期には著しく低いが生育後半になると大きくなること、1日のうちでの変化は小さいことなどが明らかとなった。これらの結果は、生産生態学的に見ると生育後半の生長効率の低下にある程度関与する可能性が明らかとなった。(秋田)塩ストレスおよび乾燥ストレスに対するイネAOX1a、AOX1b遺伝子の発現応答を調査した。どちらの処理においても、イネ幼苗の葉、根におけるイネAOX1a、AOX1b遺伝子の転写が誘導されることが明らかになった。一般的に塩、乾燥ストレスに対する植物遺伝子の発現応答には、植物ホルモンであるABAの関与が知られている。そこで上記のストレスに対するイネAOX遺伝子の発現応答にABAが関与しているかどうかを確かめるために、イネ幼苗にABA処理を行い、イネAOX遺伝子のノーザン解析を行った。その結果、ABA処理を行ってもAOX遺伝子の発現には変化がなく、塩、乾燥ストレス条件下におけるAOX遺伝子の発現応答は,ABAの関与しない経路によって制御されていることが示唆された。(中園)さらには、塩ストレス下でのAOXの遺伝子発現やタンパク量の変動は^<18>Oディスクリネーション法によるシアン耐件呼吸の反応速度と対応するとは限らないことを明らかにした。シアン耐件呼吸のような複雑な制御系を解析するに当たっては、遺伝了発現の結果だけから生産生態学的意義を考察することは困難であることを明らかにした。(秋田、中園)シアン耐性呼吸の生産生態学的意義を明らかにするために、シアン耐性呼吸系の反応速度を^<18>Oディスクリネーション法により測定するシステムを確立すると同時に、シアン耐性呼吸反応系のキー酵素でオルターナティブオキシデース(AOX)遺伝子の発現制御機構を分子生物学的手法により解析した。(秋田、中園)シアン耐性呼吸の関連酵素の遺伝子発現を登熟期のイネを使って調査した。その結果、登熟期間の遺伝子発現量はそれほど高くないことを確認した。また、生体内におけるシアン耐性呼吸の反応速度を迅速かつ非破壊的に測定するための質量分析計を用いた新たな方法を確立すべく装置の組立を行った。現在、その組立が完了ほぼ期待した通りの性能が得られることが確認された。(秋田)低温ストレスや嫌気ストレスによるイネAOX遺伝子の発現様式を調査した。イネ幼植物体を4°Cで処理するとAOX1a、AOX1bの両遺伝子とも発現が誘導されることが明らかとなった。それに対し嫌気ストレス条件下ではAOX遺伝子の発現は抑制された。これらのストレス条件下でのAOXの役割を評価するために、AOX遺伝子導入による形質転換イネを作出した。イネAOX1a及びAOX1bのcDNAをつないだプラスミドを作製し、イネ品種「ササニシキ」に形質転換した。現在のところ、T0世代のAOX1a導入植物が17個体とAOX1b導入植物が30個体得られている。来年度、これらの系統の中でAOXタンパク質の量の多い系統を選抜し、AOX遺伝子のストレス耐性への寄与を評価する。(中園)シアン耐性呼吸の反応速度を^<18>Oディスクリミネーション法により測定するシステムを確立し、これを用いてイネのシアン耐性呼吸反応系、反応速度の変動の実態を把握した。本年度は、生育時期、葉令、日変化について測定した。

その結果、全呼吸速度にしめるシアン耐性呼吸速度の比率は生育初期には著しく低いが生育後半になると大きくなること、1日のうちでの変化は小さいことなどを明らかにしたこの結果は、シアン耐性呼吸は成長の大きい時には少なく、成長速度が小さい場合には高くなることを示しており、生長効率の低下にある程度関与する可能性が明らかとなった。(秋田)塩ストレスおよび乾燥ストレスに対するイネAOX1a、AOX1b遺伝子の発現応答を調査した。どちらの処理においても、イネ幼苗の葉、根におけるAOX1a、AOX1b遺伝子の転写が誘導されることが明らかになった。一般的に塩、乾燥ストレスに対する植物遺伝子の発現応答には、植物ホルモンであるABAの関与が知られている。そこで上記のストレスに対するAOX遺伝子の発現応答にABAが関与しているかどうかを確かめるために、イネ幼苗にABA処理を行い、AOX遺伝子のノーザン解析を行った。その結果、ABA処理を行ってもAOX遺伝子の発現には変化がなく、塩、乾燥ストレス条件下におけるAOX遺伝子の発現応答は、ABAの関与しない経路によって制御されていることが示唆された。イネにAOXを大量発現させることによって、種々の環境ストレスに対する抵抗性が付与される可能性が考えられたので、その可能性を検証するために、AOX1aおよびAOX1bを大量発現させた形質転換イネを作出した。本年度、T1世代の植物を育成したので、平成13年度には、これらの形質転換イネに環境ストレス耐性を付与できたかどうかを調査する。(中園)イネを用い、シアン耐性呼吸の生産生態学的意義を明らかにするために、シアン耐性呼吸系の反応速度を^<18>Oディスクリネーション法により測定すると同時に、シアン耐性呼吸反応系のキー酵素でオルターナティブオキシデース(AOX)遺伝子の発現制御機構を分子生物学的手法により解析し、イネのシアン耐性呼吸反応系の反応速度と遺伝子発現との対応関係を検討した。その結果、イネ芽生えを用いて、250mMの塩ストレスをかけた場合、ノーザンブロットの解析結果は明らかにA0X1a、AOX1b両遺伝子とも転写産物は増加し、遺伝子の転写活性は誘導されることが明らかとなった。これに対し、^<18>Oディスクリネーション法によるシアン耐性呼吸の反応速度は増大することはないことが確認された。このように、反応速度と遺伝子発現が対応して増加していないため、シアン耐性呼吸のような複雑な制御系を解析するに当たっては、遺伝子発現の結果だけから生産生態学的意義を考察することは困難であることを明らかにした。(秋田、中園)すなわち、本研究で試作に成功した018ディスクリミネーション法によるシアン耐性呼吸速度の測定は今後のシアン耐性呼吸反応系の遺伝的制御に当たって非常に有効であることが実証された。
イオン液体の物性を活かした次世代蓄電池の構築

研究予定に従い、3カ年度の研究を遂行した。以下の知見が得られた。1イオン液体(IL)の物理化学的性質の一般化:トリアルキルアンモニウム系ILの静的特性・輸送特性に関する学術論文の投稿・公開(J.Phys.Chem.B誌)、混合ILの物理化学特性。2ILのLi二次電池用電解質としての高性能化実証:ECS ElectrochemistryLettersとして報告し、Li-S電池への展開・ハイブリッドキャパシタへの展開も行えた。3次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスへの進化:各種金属カチオン系、各種アニオン系の諸物性の系統的把握に成功した。平成25年度は以下3つの事項に着目し、研究を推進した。次世代用蓄電池の電解質材料に関する知見の蓄積につながり、今後のデバイス化に対する見通しを得た。(1) ILの物理化学的性質の一般化:アルキル鎖長を変化させたイオン液体での各種物性の検証や混合系イオン液体への展開を行い、イオン液体物性の把握・一般化を推進した。(2) ILのLi二次電池用電解質としての高性能化実証:イオン液体中に溶解させるリチウム塩濃度の変化に伴い、電池のサイクル寿命が変化することを報告したが、本概念・EQCM法での局所濃度検証などにより、高濃度電解質のサイクル特性延伸効果が理論付けできた。また、アニオンを各種変化させた際のリチウム電解液の各種物性測定(粘度・密度・イオン伝導度・自己拡散係数)を行い、アニオンに対する性質の変化を理論的に説明できることを見出した。(3)次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスへの進化:次世代型蓄電池の陽イオン種として期待されている、Na,Mg,Caを有する金属塩を溶解させた電解液(PC系)について、各種物性の把握を行い、イオン径が大きなものほど、粘性が小さくなる(Li>Na、Mg>Ca)傾向が見られ、価数の変化や濃度の変化にかかわらず、同様の傾向が見られることがわかった。本年度は粘度に加えて、イオン伝導度、自己拡散係数の測定なども完了し、次年度以降に学術論文として取り纏める予定である。今年度は、イオン液体(IL)の物性・機能化双方を見据えた視点により、物理化学的性質の容易な推定手法開発、蓄電池の実用化レベルに資する技術進捗、多価イオン電池をはじめとした次世代電池系への挑戦を行い、社会的要請の高い電池技術に進捗をもたらすため、以下三つの事項について研究・開発を推進した。1.ILの物理化学的性質の一般化:アルキル鎖長を変化させたILでの各種物性の検証(学術論文投稿準備中)や混合系ILへの展開(学術論文投稿準備中)を行い、イオン液体物性の把握・一般化を推進した。2.ILのLi二次電池用電解質としての高性能化実証:IL中に溶解させるリチウム塩濃度の変化に伴い、電池のサイクル寿命が変化することを報告し、これを学術論文で報告した。3.次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスへの進化:次世代型蓄電池の陽イオン種として期待されている、Na,Mg,Caを有する金属塩を溶解させた電解液(PC系)について、各種物性の把握に着手した。イオン径が大きなものほど、粘性が小さくなる(Li>Na、Mg>Ca)傾向が見られ、価数の変化や濃度の変化にかかわらず、同様の傾向が見られることがわかった。実施計画に基づき、以下3つの研究項目について研究・開発を進めた。1イオン液体の物理化学的性質の一般化:トリアルキルアンモニウム系ILの静的特性・輸送特性に関する知見について取りまとめ、学術論文の投稿・公開(J.Phys.Chem.B誌)を行った。さらなる一般化を目的とした混合イオン液体の物理化学特性を広範に測定し、静的な物性パラメータについては、その物性過剰量(理想値からのズレ)はプラスマイナス0.5%以内程度であることを見出した。工学上も有用な知見であると考えられる。2イオン液体のリチウム二次電池用電解質としての高性能化実証:Li-S電池への展開、ハイブリッドキャパシタへの展開などを実施し、いずれの場合にもおいても高い充放電可逆性を示すことに成功した。3次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスへの進化:各種金属カチオン系、各種アニオン系の諸物性の電解液の物性を広範に測定し、電解質塩の性質を系統的に把握できるようになった。今後の革新電池開発につながる成果である。電気化学(1) ILの物理化学的性質の一般化:達成度95%:アルキル鎖長変化系については、共同研究先などとの検討結果(分光的手法、計算科学的手法)なども含め、広範なデータ取得に成功した。また、混合イオン液体については汎用イオン液体種同士の多数検討を行うことができ、データベース量として十分な結果を得ることができた。前年度からの具体的な進捗は大きくないが、3ヵ年の目標からの達成度は95%程度である。(2) ILのLi二次電池用電解質としての高性能化

実証:達成度70%:イオン液体を溶媒に用いた電解液の研究は一時ストップさせ、カチオン種・アニオン種に対する物性検討にシフトさせている。電解液としての性質は充分に把握できてきているものの、電池性能に結び付けるには至っていない為、達成度は70%とした。(3)次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスへの進化:達成度85%:次世代型蓄電池向けの金属イオン種に関する物性把握に関しては、4種イオンを系統把握できる段階となり、学術ベースとしては価値あるデータとなると思われるが、実際の電池作動にはいたっていないため、達成度は85%とした。(1) ILの物理化学的性質の一般化:達成度95%:アルキル鎖長変化系については、共同研究先などとの検討結果(分光的手法、計算科学的手法)なども含め、広範なデータ取得に成功した。また、混合ILについては汎用IL種同士の多数検討を行うことができ、データベース量として十分な結果を得ることができた。(2) ILのLi二次電池用電解質としての高性能化実証:達成度80%:塩濃度変化の電池寿命への影響を明らかにはしたものの、この手法を用いて確実に500サイクル程度の安定な充放電を行える条件を見出したには至らず(除分子設計)、達成度は80%とした。(3)次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスへの進化:達成度80%:次世代型蓄電池向けの金属イオン種に関する物性把握を開始した段階であり、現状で電池化を行っているわけではないため、達成度は80%とした。(1) ILの物理化学的性質の一般化・平成25年度までの研究成果により、混合系イオン液体における統一則までを明らかにした。得られた知見を学術論文として取りまとめ、成果公表を進める一方、動的因子の統一則の取りまとめを進める。(2) ILのLi二次電池用電解質としての高性能化実証・高濃度電解液での電池性能を洗い出し、簡便な高性能電解液の解を得る。(3)次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスへの進化・多価イオン電解液における取りまとめを行い、これを学術論文として公表する。また。昨年度までの成果をもとに実電池作動を試みる。本年度での研究推進方策を以下のように設定する。1ILの物理化学的性質の一般化:粘性などの複数因子に支配される物性についての因子分離・抽出のため、分子量・構造が大きく変化しないものの、粘性が変化する物質(例えば、-O-の挿入、非対称アニオン)に着目し、上述した物性評価・計算科学的手法による解析を行う。粘性に及ぼす分子量・構造・相互作用等の因子を分離し、その寄与割合を可能な限り定量化する。2ILのLi二次電池用電解質としての高性能化実証:平成24年度に得られた知見を元に、更なる充放電サイクルの延伸を目指す。基軸となる材料系に対して、Li塩濃度変化・官能基導入のIL添加などを行い、目標を達成しうる条件を選定する。3次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスへの進化:正極材料にMgCo2O4・CaCo2O4を用いた[正極| Mg or Ca]セルを作製し、電気化学的特性評価を行う。
胎内サイトメガロウイルス感染症の非侵襲的かつ効果的なスクリーニング法の開発

先天性サイトメガロウイルス(CMV)感染症のリスク因子のひとつは、母体の妊娠中の初感染である。CMV IgG avidity index (AI)は、感染初期のIgG抗体が抗原と結合する力が弱く、尿素処理によって容易に結合が解けてしまう原理を応用して測定されるものである。すなわち、感染初期のIgG AIは低値を示すことになる。そこで、胎内CMV感染のハイリスク群を抽出するために、母体のCMV IgGとIgM測定後に母体CMV IgM陽性症例にCMV IgG AIを測定する方法が提唱されている。しかしながら、この方法ではIgG AIが時間の経過と伴に上昇するために適切な時期に測定しないとハイリスク抽出の感度が低下することが考えられる。また、IgG AIのカットオフ値の設定についても問題が残っている。また、妊娠中の母体がCMVに感染する経路として、乳幼児からの感染が最も重要視されている。すなわち、乳幼児との接触が先天性CMV感染のリスクとなることを意味し、乳幼児を育児中の母親や乳幼児をケアする職業の保育士や看護師はCMV感染のリスクを持つことになる。宮崎県内でCMV IgGとIgMを使用して妊婦CMVスクリーニングを行っている3つの産婦人科1次施設(年間総分娩数約1000件)の協力を得て研究を行っている。同施設から2018年にCMV IgM陽性のために外来紹介を受け、その内81件が分娩を終了した。この件数は、当初想定していた50件を超えていた。研究計画に従いIgGおよびIgMを測定した81検体の血清を回収し、IgG AIの測定を行った。同時にIgG、IgMが測定された妊娠週数、CMV IgG値、妊婦の職業、年齢、経産回数、妊娠初期の症状、胎児超音波所見に関する情報を収集した。81例に対して、新生児尿もしくは羊水を利用してCMV PCR検査を行い2例が胎内CMV感染症と診断した。2例の胎内CMV感染例のIgG、IgM、IgG AIは妊娠12週に測定されていた(case 1; IgG 7.9, IgM 4.61, IgG AI 9.7、case 2; IgG 15.2, IgM 5.59, IgG AI 6.6)。2例とも1経産の妊婦で、職業は保育士や看護師ではなかった。2例は、low IgG AI、1経産という胎内感染のリスクを持っていた。全体で13例のIgG AI 35%未満の症例があり、その内2例が胎内CMV感染例であった。13例中11例が経産婦、3例が職業的リスクを持っていた。13例中8例は妊娠前の抗体保有状況は不明であったが、5例は抗体未保有であった。13例のCMV IgGは8.61±3.31、CMV IgMは3.91±2.37、IgG AIは24.32±9.77であった。本研究から得られた副次的な結果として、CMV IgM陽性と判定された妊婦の不安度が高いことを明らかにして論文投稿中である。2018年に登録された症例の内、81例が分娩を終了したが、一層の症例の集積を図ることが重要なポイントとなる。そこで、2019年も引き続き宮崎県内の3つの産科医療1次施設の協力を得て症例の集積を図っていくが、症例を更に蓄積するために研究に協力してもらえる産科医療施設を増やす予定である(既に2施設増加済み)。さらに、過去10年の間に集積された症例の情報を加えるために、過去の情報の再チェックを行う予定である。これらの作業により2019年末までに約300例にCMV IgM症例を集積することを見込んでいる。2019年度末から症例の分析を開始する。

研究計画に従いIgGおよびIgMを測定した81検体の血清を回収し、IgG AIの測定を行った。同時にIgG、IgMが測定された妊娠週数、CMV IgG値、妊婦の職業、年齢、経産回数、妊娠初期の症状、胎児超音波所見に関する情報を収集した。81例に対して、新生児尿もしくは羊水を利用してCMV PCR検査を行い2例が胎内CMV感染症と診断した。2例の胎内CMV感染例のIgG、IgM、IgG AIは妊娠12週に測定されていた(case 1; IgG 7.9, IgM 4.61, IgG AI 9.7、case 2; IgG 15.2, IgM 5.59, IgG AI 6.6)。2例とも1経産の妊婦で、職業は保育士や看護師ではなかった。2例は、low IgG AI、1経産という胎内感染のリスクを持っていた。全体で13例のIgG AI 35%未満の症例があり、その内2例が胎内CMV感染例であった。13例中11例が経産婦、3例が職業的リスクを持っていた。13例中8例は妊娠前の抗体保有状況は不明であったが、5例は抗体未保有であった。13例のCMV IgGは8.61±3.31、CMV IgMは3.91±2.37、IgG AIは24.32±9.77であった。本研究から得られた副次的な結果として、CMV IgM陽性と判定された妊婦の不安度が高いことを明らかにして論文投稿中である。2018年に登録された症例の内、81例が分娩を終了したが、一層の症例の集積を図ることが重要なポイントとなる。そこで、2019年も引き続き宮崎県内の3つの産科医療1次施設の協力を得て症例の集積を図っていくが、症例を更に蓄積するために研究に協力してもらえる産科医療施設を増やす予定である(既に2施設増加済み)。さらに、過去10年の間に集積された症例の情報を加えるために、過去の情報の再チェックを行う予定である。これらの作業により2019年末までに約300例にCMV IgM症例を集積することを見込んでいる。2019年度末から症例の分析を開始する。物品費に関しては、当初予定していた通りに経費を使用でき、研究成果を得る事ができた。一方で、当該年度に予定していた学術集会に関する旅費が他の経費によって賄うことができたために、この経費を次年度に充てることとした。次年度は、当該年度より多くの検体を収集する予定のため、この検体のIgG値およびPCR値を測定するための物品費として経費を充てる予定である。
近世日本における政治意識と福祉観念の相関性に関する基礎的研究

戦国・江戸時代のドラマで武士・領主層が民を思い政治をしたと描かれることがある。かかるイメージの政治意識と福祉観念について、領主側の立場と地域社会の領民の立場を関連させ分析した。確かに、民を大事する意識は、戦国期にはみられた。しかしそれは、合戦・戦争を行うのに必要な物資や人員を提供する民の疲弊が武家領主層(大名)自身を窮地に追い込むからであり、その限りで民の保護・救済、いわば福祉であった。江戸時代の福祉の考え方はその延長にあり、実施は地域社会の役人層に委ねられた。但し領主への諸役や社会的な役割を果たしていることが、救済・福祉の対象となる前提で、それに外れる者への差別観念も生じた。本年度は近世における福祉に関する思想・行政をめぐり大きな見通しを得ることが目的であった。その主な成果は以下の通りである。(1)著名な知識人の役割と併行して、危機的な状況で改革政策(藩政改革)が推進されるなかで登用される知識人(いわゆる藩儒)が重要な役割を果たす状況が各地域にある。乳井貢(津軽藩)、秋山景山(長岡藩)、平井元珍(尾張藩)、村田清風(長州藩)、古賀精里(佐賀藩)など、いずれも儒学を学び、治世に家臣として関わる。実際の政治(藩政)の動きの中で、政策の提言やその実行のあり方を通じて思想が形成される。(2)政策提言の主要な柱は教化・教諭であった。儒学は礼(身分)の秩序を重視し、その援用として諸社会身分としての自覚と道徳性を教化する。しかし、教化に注目した場合、儒学を基本としながらも、仏教、神道、さらには文学(俗文学)がその役割を果たす場合もあり、そこには、教化される側の知的水準の向上が考慮されねばならない。(3)教育・学問は知的水準向上に果たす役割が大きいが、それは、為政者としての武士や被治者の民衆(領民)など諸階層にいえる。政策提言をしえる知的水準を武士がいかにみにつけるかは、学問受容・藩校教育の問題である。そこでは支配の対象としてではなく、同じ人間として民をみる意識が徐々に醸成された。一方、識字から多様な知識・情報を得る民衆(領民)は、社会的立場の自覚とよりよい生活環境・福祉を求め、武家領主に訴願する。そのようななか、例えば心学の歴史的役割は改めて検証しなければならない。(4)宗教についても、民衆の主体性と教化的側面の二面性に留意する必要がある。近世でも宗教は一定の機能を有した。儒学や心学などが宗教性を有しており、かかる観点から、政治意識と福祉のあり方が宗教性と結びついていた可能性が理解される。本研究は、思想史や政治史・法制史、さらには地域社会史など多様な観点から、政治の問題を福祉という観点を導入しつつ総合的に検討するのが目的である。本年度は、武家領主が持ったとされる仁政観、御救認識との関係で、地域社会において役人(庄屋・肝煎など)などを勤めながらリーダー的存在であると同時に民政の一端も担う階層の政治意識や政治的要求の性格の検証を進め、以下のような見通しを得た。(1)近世武家領主の仁政観、御救認識の形成をどのように捉えるのかの重要性が再確認された。一つは儒学的思考に求める考え方があり、近世中期の政治改革期が注目されてきたが、改めて近世前期の段階では儒学的思考を背景とした福祉観念の未成熟が指摘されよう。領民救済の発想は、生産者の疲弊を契機としたもので、武家領主側にとって永続的で根本的な政策基調とはいえなかった。年貢確保が前提としてある。(2)地域役人層は共同体の成員の有力者といえるが、彼らの間に形成された福祉的発想も地域の共有利害や人間としての生の平等という本質的問題に根ざしたものではなく、分限に応じた役負担を前提に考慮されたもので.限定的であった可能性が高い。高齢者や病者・障害者などへの福祉・介護などは、領主側や役人主導で共同体が行うというよりも、基本的には家族・親族が行うべきもので、そのような前提から孝子顕彰が地域役人を軸になされる傾向が強かったと思われる。(3)武家領主や地域社会による儒教的発想などを基軸にした福祉観念は、近世中後期の社会変容による従来の収受や秩序システムの機能不全を前提とした政治改革で本格的に導入され、地域役人による地域住民の福祉、生活向上の発想は、その意味で近世前期の段階では不十分であった。むしろ、福祉と社会的な差別は表裏の関係にあり、その関係性の歴史的考察が不可欠である。本年度は研究期間最終年度に当たり、とくに以下の成果、見通しを得た。

(1)本研究の主題である政治意識の問題で、領主側の政治意識とは、領主(本研究では大名)自身や儒者、また相応の知識を持つ家臣層のそれも対象にするが、さらに政治行政の実務に従事する家臣・役人層の政治意識、福祉観念まで掘り下げるのが一定度可能となった。それは、実務家臣の役儀意識、奉公認識の解析を通し検証できる。武士層は近世段階では役人として性格が強く、民政担当の家臣・武士層は、可能な限り多くの年貢収納を実現するのが、「御為」と考える傾向が強い。家臣の役儀の基本は主君奉公で、その軸は領主財政の安定と強く認識される。これはいずれの藩政文書類でも確認できるが、それが領民の疲弊を招く。しかし、家臣・役人は自身の保身や昇進を目途に、むしろかかる民政実務を展開する傾向が強い。かかる動向が結局、藩体制・武士政権に危険性をもたらすのは考慮され、救済が志向されるが、むしろ、「御為」に民政役方に勤める家臣・役人の意識と行動からは、救済志向は生み出されにくい。主従関係にあり、かつ泰平な時代に相応の成果を目指し、昇進を実現を目指す武士の心性が構造的に絡まり、「仁政」・福祉・救済の実現は、構造的に困難という見通しを得た。(2)近世の福祉観念のあり方は、地域社会の人々が領主側にいかなる福祉政策を期待しているのかの検証も不可欠で、願書、訴願の内容の地道な検証から浮かび上がらせるのが確実な方策である。ただ村請制という政治社会システムのなかでは、役人層の意識や役割が重要な問題であるのを再確認した。村役人層は領主側の意向をいわば先取りし、地域民の意向を領主的な立場を考慮して懐柔する局面もある。本年度は、地域社会における貧困層、病者・障害者などの社会的弱者に対する善政・仁政や御救(救済)の実態の解析を試みた。その結果、以下の見通しを得た。(1)おおよその傾向としては、一七世紀の後半、幕藩領主が自らの権力基盤に役屋百姓などの有力農民ではなく、小農民(小経営)を据える政策を展開する中で、御救意識が領主層にも形成され、領民保護政策が本格化する。しかし、それは勤労意識を持ち、その実績(年貢皆済、諸役勤め)が条件にされており、また日常的には、共同体(地縁としての村・町、血縁としての縁者など)にその機能は委ねられていた。領主側が能動的に福祉政策を発動するのは、非日常的な環境(深刻な飢饉、地震や火災などの災害)にほぼ限られていたといえ、日常的には共同体がその役を担った。(2)したがって、庄屋・惣庄屋など地域有力者かつ村役の立場にあるものが、地域社会の実態を如何に受け止めているのかという問題が一つのポイントになる。いわゆる飢人改などは、このような階層の発案・認識で領主側に上申され、それをうけ具体的な政策が動く、というパターンが一般的なようである。(3)したがって、近世の福祉観念を考える上で重要なのは共同体、地域社会における弱者・病者に対する認識であり、それがいかに領主の政治に結びつき活かされるのかである。その際、例えば貧困・病気が神仏の加護から見放された者、という差別観の存在である。それは弱者としての存在が、神仏に見放されるような倫理性の問題と考えられ、福祉の対象と認識されるよりも、むしろ社会的に阻害される恐れも孕んでいたことは留意しなければならない。領主政治における福祉観念は地域社会における差別意識と相関していよると考えられる。武家領主の政治思想、民政認識と地域役人の共同体意識、福祉観念が、役の賦課と請負を軸に重なり合う可能性がみえ始めており、近世における思想史と政治史・法制史や地域史などを横断的に結びつける成果がでてきた。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ナショナル・フィルム期の日・米・仏映画におけるスタイルの比較

ナショナルフィルム期の日本、アメリカ、フランス各年度興行第一位作品をショットごとに分解し、ショット数、継続時間を集計し、この群をサンプリング枠として、同様に収集したH・ホークスと黒澤明の作品群のデータから、日本映画に対する黒澤の特異性を示した。また国別興行一位3群のクロースアップの質、及びそれにホークス及び黒澤作品群を加えた5つの群に関して各群のロングテイクの分析をするなど日・米・仏映画の違いを明らかにした。映画は様々な場で撮影した映像をつなげることによって、出来事を語ったり、主張を述べたりする。その単位となるのは、ショットまたはカットを呼ばれる連続的な映像を記録しているフィルム片である。ショットは内容を語るためにつなげられるので、ちょうど文章をなす単語のようなものにたとえることができる。実際、物理的には、あるフィルム片にどんなフィルム片をつなげることもできるが、内容表現上、つなげることのできるショットは限定されていて、作り手はいくつかの可能性のうちのどれかを選ぶのである。そしてその選択に、ものの考え方が反映する。多くの作品を通しては、時代性や作家性がにじみでる。その実証の手続きとして、ショットの定量的分析を提案し、作品ごとにショットをいくつかの指標から統計的処理を目指す。そのためには対象とする作品を偏りなく選ぶ必要がある。その選択に試行錯誤を重ね、各年度の受賞作品ともっともヒットした作品が何かを調査した。一方、こうした定量的な計量をするために、ショット分析ツールを開発した。このツールは画像認識技術を応用してショットの切れ目を自動的に検出する分析部分と、分析結果を視覚的に見る表示部分からなる。分析で得られたショットの情報はXMLファイルに記録され、表示の際にはXMLファイルを検索することで、最も長いショットや全ショットの平均時間などを求める事ができる。ただし画像認識では緩やかにトランジションするなどの処理が施されたショットの切れ目を検出することは難しいので、不完全な箇所は人間が目で見て修正できるようなインタフェースも用意した。このツールを用いて比較対象となる映画のショットのデータ化を始めた。本研究では、映画に潜在する文化的特性を作品から読みだすことを目標としている。それぞれの映画は、物語の筋、舞台、出演者などすべて違うので、内容の研究は、長らく題材、テーマ、物語などの解釈に向けられ、総体として文学研究の映画版とでもいう方向に傾いた。それを避けるため本研究では映画の形式と構造から内容に関心を向ける。映画は様々な場で撮影した映像(ショットまたはカットを呼ばれる連続的映像を記録したフィルム片)をつなげることにより、出来事を語ったり、主張を述べたりする。単位となるショットは、物理的には、他のどんなショットとつなげることもできるが、文章をなすときの単語のように、内容を語るためにはつなぎ可能なケースが限定され、作り手はいくつかの可能性のうちのどれかを選ぶ。本研究は、ショットの定量的分析を通し、各国作品を比較し、それぞれの国で作品の背後にある独自のもの考え方、作り手の思考を支配し観客の作品受容の基盤となる思考の性向を際だたせる。本年度は、対象とする群に属する作品をショットに分解し、数、継続時間、サイズなどで集計し、また単位時間別ショット数、継続時間の分散度、サイズの分散度など、より細かいデータを蓄積した。さらに、日本、アメリカ、フランスの作品を取り上げ、データ比較から作品の違いを分析ずる作業を進めた。この分析のために、画像認識によるショット境界の検出を肉眼で補い効率よくマークできるようにユーザインタフェースの改良を行い、ショットの集計の精度を上げた。またロングショット、クロースアップなどの構図や、映っているものを分類するメタデータを付けて、汎用性を高めた。[内容]日本、アメリカ、フランスの各年度興行第一位作品をショットごとに分解し、ショット数、継続時間などを集計し、それをもとに単位時間のショット数、継続時間の分散度などのデータを蓄積した。グラフ化により、3つのタイプを想定できた。持続時間の、1)同じようなショットだけでできている作品、2)短いものと長いものが頻繁に交代する作品、3)同じような長さのものがほとんどを占める中に際だって長いショットが何回か現れるもの。興行第一位作品は、その国のもっとも多くの観客の気分に合うだけでなく、彼らが理解しやすかった作品という意味を持つ。人々が、その語り方に対し抵抗なく、基本的な内容を受け止められた作品である。ということは、多くの観客の思考や感情の流れと近いものを反映した語り方を外在化させていると言える。選挙の"民意"やスターの人気投票のようにマスの嗜好を映し出す鏡である。次に、前年度に取り上げた黒澤明、H・ホークスについて、作品数を増やして、同様にデータを集め、興行第一位作品から導き出したデータと対比し、特性を数理的に表現した。最後に、数理的に表されたデータ上の特性を鑑賞時の印象に還元する試みを進め、データの条件から特別なショットを選び、各国映画の特性を比較した。[意義・重要性]

映画の作品内容の映画内的研究は、長らく題材、テーマ、物語などの解釈に向けられてきた。芸術作品を考察する上で、主観は切り離すことができない。しかし一般に研究に主観は障害となるので、主観を従来とは違う形で生かす研究設計をする必要がある。さらに、それぞれの映画は、物語の筋、舞台、出演者などすべて違うものであるが、研究とは一般に多数の対象を視野に入れるものであり、主観に惑わされない多数対象化の方法を探求する必要があるにも関わらず、とくに映画固有の形式と構造に基づいた内容の研究は十分ではなかった。本研究はその解決の端緒となる。
絶滅危惧種による動物の巣穴利用：共生生態の定量からひもとく干潟の生物多様性

海洋における生物多様性の特徴として、他の生物や生物の作る構造物を住処とする住み込み共生の重要性が提唱されている。干潟の絶滅危惧動物でも、他の生物の巣穴を利用する「巣穴共生」が多数知られているが、その生態はほとんど解明されていない。本研究では、無脊椎動物の巣穴を利用する甲殻類を対象として、野外採集とメソコズム実験を通して、宿主特異性と巣穴利用の依存度を定量的に評価するとともに、形態計測と採集時の情報から、生活史と繁殖生態の推定を行う。アナジャコ科甲殻類の巣穴に住み込み共生を行うSestrostoma属カニ類を中心に、生態研究を行なった。未記載種(シタゴコロガニ)が自身の脱皮をどこでどのように行うかを解明するため水槽飼育と観察を行ったところ、シタゴコロガニは宿主の腹部に付着している状態で脱皮を行うことが明らかになった。また、琉球列島の調査から、巣穴内に共生するトリウミアカイソモドキに未記載種のエビヤドリムシが寄生することが明らかになった。カニ類に寄生するエビヤドリムシ類の生態を明らかにするため、Sestrostoma属と近縁なヒライソガニとその寄生性エビヤドリムシをモデルとして生態研究を行ったところ、エビヤドリムシの寄生の影響により、宿主のコンディションが悪化し、メスでは繁殖が抑制されることが明らかになった。アナジャコ類の巣穴に住み込み共生を行うテッポウエビ科2種について、定期定量採集を行い、加入、成長、繁殖に関するデータを得た。また、同じ科のテッポウエビは共生者の宿主となる。その巣穴構造に共生ハゼ類が与える影響についてメソコズム実験を行なった結果を解析したところ、ハゼによる巣穴構造の変化が認められた。昨年度行う予定であったフィリピンにおける野外調査がマヨン山の噴火により今年度に延期となった。乾季に調査を行う必要から年度末の調査となり、採集個体の精査とデータの解析の必要から、1年の延長を申請することとなった。干潟域の巣穴共生者としてSestrostoma属カニ類3種とウモレマメガニ、クボミテッポウエビについて、定期定量採集と形態適応に関する計測データを得て解析中である。ゴカイ類に共生する共生性カニダマシ類の採集は、宿主が減少していることから、生活史に関するデータを得ることはできなかったが、テッポウエビ類と共生するカニダマシ類を採集することができ、形態適応に関する形態データが得られた。巣穴共生性カニ類Sestrostoma属のカニ類、トリウミアカイソモドキ(NT)、シタゴコロガニ(EN)、オオヒメアカイソガニ(EN)の生活史と機能形態について解析を終了させ、論文を執筆する。日本固有属で1属1種のウモレマメガニ(VU)とテッポウエビ科のクボミテッポウエビ(NT)についても、共生生態と生活史データをまとめて、論文を執筆する。これらの個々の共生種の結果と宿主の生態情報をまとめて、巣穴共生性の絶滅危惧種の保全について、総合的に検討する。高知県、瀬戸内海、琉球列島から少数採集されている共生性テッポウエビ類と共生性カニダマシ類について、追加個体を採集して、形態計測をもとに生態情報を引き出し、その保全につなげる予定である。宿主となる甲殻類の基礎生態を明らかにするため、その巣穴形態の調査を行なってきた。特に、テッポウエビの巣穴形態、コブシアナジャコの巣穴形態に関する解析を終了し、論文を執筆する海洋における生物多様性の特徴として、他の生物や生物の作る構造物を住処とする住み込み共生の重要性が提唱されている。住み込み共生を行うカニ類のトリウミアカイソモドキの宿主利用に特異性があるのかどうかを野外採集とメソコズム実験から調査を行った。その結果、本種がアナジャコ類とスナモグリ類の巣穴を主に利用すること、宿主による排除行動に対して逃避行動を行うことが明らかになった。また、同所的に分布する巣穴形成者のヒメヤマトオサガニの巣穴からは本種は得られず、メソコズムに形成された巣穴にも少数の個体しか利用が確認されなかった。しかし、ヒメヤマトオサガニの巣穴を利用した個体においては、長時間の滞在が行われたため、進化的な時間を考えると、宿主転換と種分化の素地があるものと考察された。また、干潟域におけるアナジャコ・スナモグリ類以外の巣穴形成者として、テッポウエビに着目して、樹脂を用いた巣穴構造の解明と共生者相の調査を行った。その結果、過去に石膏を用いて行われた調査に比べ、より複雑かつ大型の巣穴構造が得られた。また、セジロムラサキエビの共生が確認された。アナジャコ類の巣穴共生者としてもっとも普通なトリウミアカイソモドキを用いて、その宿主特異性のメカニズムについて明らかにすることができた。さらに、本種も含め、アナジャコ類の巣穴共生者の定量採集を開始しており、29年度以降、各種の生活史や繁殖生態に関する情報が得られる予定である。土佐湾における干潟浅海域の特徴的な種として、テッポウエビの巣穴構造を明らかにし、巣穴に共生するセジロムラサキエビを採集することができた。

本種はアナジャコ類・スナモグリ類の巣穴にも共生する特異性の低い種であると考えられることから、今後、特異性の高いクボミテッポウエビと共生生態の比較を行うのに適している。また、口脚目甲殻類のサヌキメボソシャコの分布を明らかにし、本種が巣穴研究者として研究対象となりうることを確認し、その巣穴構造について調査中である。奄美大島において大型スナモグリ類から共生性テッポウエビ類やカニ類を採集することができた。次年度も採集を行い、個体数を増やすことにより、巣穴共生や個体群に関する情報を得ることができる。海洋における生物多様性の特徴として、他の生物や生物の作る構造物を住処とする住み込み共生の重要性が提唱されている。干潟の絶滅危惧動物でも、他の生物の巣穴を利用する「巣穴共生」が多数知られているが、その生態はほとんど解明されていない。本研究では、無脊椎動物の巣穴を利用する甲殻類を対象として、野外採集とメソコズム実験を通して、宿主特異性と巣穴利用の依存度を定量的に評価するとともに、形態計測と採集時の情報から、生活史と繁殖生態の推定を行う。アナジャコ類の住み込み共生を行うカニ類のトリウミアカイソモドキと同属の未記載種の形態比較を行った。その結果、未記載種(シタゴコロガニ)は宿主の腹部に付着しているのに対して、トリウミアカイソモドキは巣穴内で自由生活をするという共生生態の違いを反映していると考えられる適応的な形態の違いが確認された。過去に採集された環形動物のユムシに共生するカイアシ類ユムシツブムシの生活史情報をまとめてPlankton and Benthos Research誌に報告を行った。本種は宿主の直腸内にコペポディド幼生とオスが生息し、成体メスは宿主の体表に出て産卵することが示唆された。また、魚類のエドハゼが産卵巣をニホンスナモグリの巣穴を改変して形成することを、巣穴鋳型の資料を解析することにより明らかにし、Ichtyological Research誌に報告を行った。さらに、昨年度に行ったテッポウエビの巣穴形態について、これまで知見のあるテッポウエビ科16種の総説もふくめて論文を執筆し、Zoologica Science誌に掲載した。アナジャコ類の巣穴共生者としてもっとも多くの生態情報が得られているトリウミアカイソモドキ(NT)と、同属の未記載種シタゴコロガニ(EN)を用いて、共生生態に適応した形態の有無を検討した。トリウミアカイソモドキは体高が薄く、巣穴内で自由生活をするという共生生態を反映していると考えられた。一方、未記載種は歩脚が発達しており、宿主の体表に歩脚を用いてぶら下がるという本種の体表共生の生態を反映していると考えられた。熱帯域では温帯域とは生息環境が異なり、宿主の種と生態が異なることから、巣穴共生を行う種も異なっていることが予想される。本年度は沖縄本島に分布するアナジャコ類、スナモグリ類、テッポウエビ類の巣穴から共生性のテッポウエビ類やカニ類、カニダマシ類を採集することができた。黒潮源流域のフィリピンでの調査は災害のため行うことはできなかったが、フィリピンの共同研究者に予備調査を依頼したところ、トリウミアカイソモドキと同属のカニ類をスナモグリ類の巣穴から得ることができた。過去に採集された環形動物のユムシに共生するカイアシ類ユムシツブムシ(DD)の生活史情報をまとめてPlankton and Benthos Research誌に報告を行った。
持久的競技者における身体組織と骨密度との関係について

本研究は、長距離ランナーにおける踵骨の骨密度と身体組成との関係を明らかにするために実施された。被験者の延べ総数は男子26人であり、その中の9人は約1年間におよぶ持久的トレーニングの影響についても、両者の関連性とともに検討された。踵骨の骨密度は、超音波法により、SOS(超音波伝播速度)とBUA(伝播減衰係数)を測定し、その指標とした。SOSとBUAは、1590.1±22.4m/sec、120.2±8.1の平均値を示した。また、身体組成は、重水希釈法による体水分量にもとづいて推定した。Fat Mass、%Fat、LBM、%Mは、それぞれ13.2±1.9kg、22.9±2.6%、44.3±2.9kg、77.1±2.6%、5.4±0.2%の平均値を示した。骨密度との関係は、身体組成の中のLBM(除脂肪量)と%M(無機質量)について調べた。これらの間には、相関関係が認められなかった(r=-0.1650.070)。踵骨という局所に対して、身体組成は前進を推定したものであるため、両者の関連性が認めにくいものになったのかも知れない。さらに、1年間の持久的トレーニングの影響を調べた9人のランナーは、骨密度の増大とLBM、%Mの減少という傾向を示していた。それら変化量の間には、r=-0.395の相関係数しか得られなかった。但し、この9人中1人は、脛骨疲労骨折をともなっており、その骨密度は唯一大幅な低下を示した(SOSで-14、BUAで-11)。骨密度、身体組成ともに走行距離などのトレーニング量に影響される。したがって、本被験者のトレーニング量は、その水準に達していなかったものと考えられる。今後、踵骨という局所でなく、全身の骨塩量と骨のturnoverを指標にして、LBMなど身体組成およびトレーニング量との関連性を検討する必要性がある。
神経細胞コミュニティーに働く液性生存維持因子とその受容体クローニング

神経細胞の生存を維持する液性因子を神経細胞の上清中に見い出し、その同定および抗体作成を目的として研究を行った。胎生17日のラット大脳皮質より調製した神経細胞を低密度で蒔き無血清下で一日培養すると、ほとんどの細胞が死滅する。これに対し、高密度(低密度の5倍の密度)で培養した時、細胞の生存が維持された。高密度培養した時の培養上清を低密度培養系に加えても、同様に生存が維持された。これらのことより、培養上清中に液性生存維持因子(細胞死抑制因子)が存在していることが示唆された。上清中に含まれる生存因子の生存維持活性は、酸性下での熱処理や凍結融解により影響を受けなかったが、熱処理やProteinaseK処理により約60%減少した。このことから、生存維持因子の少なくとも一部は蛋白性であることが分かった。低密度培養系においてNGF、aFGF、bFGF、EGF、LamininあるいはFibronectinのような既存の生存維持因子は無効であった。さらに培養上清中の生存維持活性は、ゲルろ過クロマトグラフィーおよびSDS-PAGEにおいてそれぞれ分子量45kDaおよび20と22kDaのところに認められた。以上のことから、今回見い出された生存維持因子は、既知のものとは異なる新規物質の可能性が考えられる。これらの因子の大量精製を行い、現在一次構造を解析中である。さらに、これらのモノクロナール抗体の作成を進めている。特に中和抗体は、本因子の神経細胞コミュニティーにおける役割を調べる上で重要な鍵となると期待される。