hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線CTを用いる岩質材料力学試験法の高機能化

X線CTによる岩質材料力学試験法の高機能化に向けて分担を設けて下記の7つの研究を推進した。研究1「岩石空隙内固液2層流の可視化と定量法の開発」(担当:菅原勝彦)では、ポーラスストーンへのタンカル超高濃度溶液の透過試験を繰り返して、固液2層流が問題となる広範な技術的課題の解決を計った。研究2「剪断破壊面の可視化と変位場評価法の高度化」(担当:尾原祐三)では、大きな粒子からなる緻密砂岩を選定し、その空間分布特性の変化から勇断面の位置を特定し、勇断変形とダイレイタンシーとの定量的関係を明らかにした。研究3「造影亀裂投影法の高度化と亀裂形状の精密測定」(担当:尾原祐三)では、造影亀裂投影法を適用し、試験片の内側に発達する開口亀裂の先端形状の測定を系統的に行い、その破壊力学的分析を実施した。研究4「トレーサーを用いる流速測定透水試験法の精密化」(担当:小池克明,佐藤晃)では、X線CT流速測定透水試験法を多孔質の来待砂岩に適用し、実験の再現性と安定性を明らかにした。研究5「CT値の分散特性による粒子構造分析法の高度化」(担当:大谷順,椋木俊文)では、初年度の理論的研究の成果を検証するために、球形のフライアッシュを試料とし、CT値の分散特性を利用する粒子構造分析法を適用し、分析法の実用性を明らかにした。研究6「亀裂進展の鮮明可視化による破壊靱性試験の高機能化」(担当:尾原祐三)では、従来の破壊靱性試験結果に基づき、異方性が著しい結晶質大理石について、X線透過型破壊靱性試験を実施し、これによりモードIの亀裂の閉口と再開口の定式化を行った。研究7「X線CTを用いる岩質材料力学試験法に関する海外調査」の計画・方法(担当:全研究分担者)では、すでに構築した世界的研究者ネットワークを活用し、地盤材料力学試験法に関する海外調査を継続して実施し、幅広く成果発表を行った。X線CTによる岩質材料力学試験法の高機能化に向けて分担を設けて、当初の計画通りに下記の7つの研究を推進した。研究1「岩石空隙内固液2層流の可視化と定量法の開発」(分担:菅原勝彦)では、初年度に固液混合透過試験装置を構築して、ポーラスストーンとタンカルを用いる実験を行い、2層流の固有透過度などを解明した。研究2「勇断破壊面の可視化と変位場評価法の高度化」(分担:大谷順)では、未解決の閉口勇断面の可視化と定量について、人工マーカー法による土の剪断の可視化に加え、花崗岩で雲母を天然マーカーとする方法を開発し、画像の鮮鋭化を図った。研究3「造影亀裂投影法の高度化と亀裂形状の精密測定」(分担:尾原祐三)では、未解決である造影剤の拡散の影響を最小化できる方法を開発した。また、凍結融解による物理的風化亀裂を測定し、その破壊力学的分析に必要な資料の収集に努めた。研究4「トレーサーを用いる流速測定透水試験法の精密化」(分担:小池克明)では、未解決である試験片の残留空気の影響を最小化できる実験方法を開発するとともに、水の飽和度を考慮に入れて岩石の固有透過度を精度測定する試験法を構築した。

研究5「CT値の分散特性による粒子構造分析法の高度化」(分担:椋木俊文)では、既開発の、ウインドーでのCT値の分散と平均粒径の相関に基づく分析法について、相関性の理論的解明と画像処理の精密化により、定量法としての基礎を確立した。研究6「亀裂進展の鮮明可視化による破壊靱性試験の高機能化」(分担:佐藤晃)では、X線CT用破壊靱性試験装置を開発して、開口と閉口の反復試験技術を確立し、水圧破砕における亀裂再開口の定式化に必要な基礎資料を提供した。研究7「X線CTを用いる岩質材料力学試験法に関する海外調査」(全員)では、2006年10月にフランス・グルノーブルで国際シンポジウムGeoX 2006をグルノーブル大学と共催し、研究者ネットワークの強化を図った。X線CTによる岩質材料力学試験法の高機能化に向けて分担を設けて下記の7つの研究を推進した。研究1「岩石空隙内固液2層流の可視化と定量法の開発」(担当:菅原勝彦)では、ポーラスストーンへのタンカル超高濃度溶液の透過試験を繰り返して、固液2層流が問題となる広範な技術的課題の解決を計った。研究2「剪断破壊面の可視化と変位場評価法の高度化」(担当:尾原祐三)では、大きな粒子からなる緻密砂岩を選定し、その空間分布特性の変化から剪断面の位置を特定し、剪断変形とダイレイタンシーとの定量的関係を明らかにした。研究3「造影亀裂投影法の高度化と亀裂形状の精密測定」(担当:尾原祐三)では、造影亀裂投影法を適用し、試験片の内側に発達する開口亀裂の先端形状の測定を系統的に行い、その破壊力学的分析を実施した。研究4「トレーサーを用いる流速測定透水試験法の精密化」(担当:小池克明,佐藤晃)では、X線CT流速測定透水試験法を多孔質の来待砂岩に適用し、実験の再現性と安定性を明らかにした。研究5「CT値の分散特性による粒子構造分析法の高度化」(担当:大谷順,椋木俊文)では、初年度の理論的研究の成果を検証するために、球形のフライアッシュを試料とし、CT値の分散特性を利用する粒子構造分析法を適用し、分析法の実用性を明らかにした。研究6「亀裂進展の鮮明可視化による破壊靱性試験の高機能化」(担当:尾原祐三)では、従来の破壊靱性試験結果に基づき、異方性が著しい結晶質大理石について、X線透過型破壊靱性試験を実施し、これによりモードIの亀裂の閉口と再開口の定式化を行った。研究7「X線CTを用いる岩質材料力学試験法に関する海外調査」の計画・方法(担当:全研究分担者)では、すでに構築した世界的研究者ネットワークを活用し、地盤材料力学試験法に関する海外調査を継続して実施し、幅広く成果発表を行った。
都市園芸に適した環境保全型植物生産システム用高度制御装置の開発

本研究の最終目標は、都市園芸に適した環境保全型植物生産システムの開発である実際には、現在でも環境保全型であると考えられる温室をさらに改良し、その包括的な制御を行なう「頭脳」となる高度制御装置を開発している。あわせて、汎用性の高いマイクロプロセッサーを用いて、高度な制御装置を安価に作成することを試みている。使用する部品の選定に際し高性能かつ安価なものを選択するのは、将来の実用化および普及を見据えているからである。今年度は、温室の設計や施工、その後のデータ収集、解析に注力した。温室内に設置される電力を消費する機器として主要なものである、天窓および側窓開閉用のモータ、カーテンの展開・収縮用モータ、室内空気攪拌用のファン、水耕装置用のポンプなどである。一般的な建築物と比べると、温室で利用される電力を消費する機器の種類や台数は少なく、それぞれの調節は比較的容易であるが、現状では消費電力の平準化は考慮されていない場合が多いために、各々の機器の制御装置が独立していることに起因して複数の機器が同時に稼動してしまい、結果として、最大消費電力が大きくなる場合があることを解消しようとしている。(1)温室用制御装置の開発植物の生育へおよぼす影響は少ないことを利用して、温室の機器の動作が同時に起こらないように制御する方式を開発し、負荷の平準化を目指した。(2)開発した温室制御装置の稼動試験実際の温室において稼動試験を実施した。制御対象は、天窓および側窓開閉用のモータ、カーテンの展開・収縮用モータ、室内空気攪拌用のファン、および水耕装置のポンプである。その際、各機器の動作時間、動作状況、温室内外の環境条件等を計測および記録した。あわせて、各機器の消費電力もCT(カレントトランスフォーマー、変流器)を利用して計測および記録した。稼動試験の際、いくつかの問題点が生じた場合ので、マイクロプロセッサーの制御プログラムを改良している。本稼動試験は、連携研究者高垣美智子とともに21年度に実施する。
C9の活性発現機構とC9阻害蛋白(MACIF)の阻害機構についての研究

補体は異物細胞を認識し破壊するが、自己細胞に対しては障害活性を示さない。この自己防御には細胞膜上に存在する補体制御蛋白が大きく係わっている。補体反応のキーステップとなるC3の膜への沈着を阻害する蛋白(DAF,CR1,MCP)と、最終反応であるC9の結合を阻害する蛋白(MACIF,HRF)の存在が明かとなっている。MACIFおよびDAFは、Glycosylphospatidylinositol(GPI)をアンカーとして膜に結合しているユニークな蛋白であるが。発作性夜間血色素尿症(PNH)では、GPIアンカーの生合成の異常によりGPI蛋白の欠損がおこる。このためMACIF,DAFが欠損し、自己補体に対する感受性が亢進し赤血球の溶血がひきおこされると考えられている。そこで、正常ヒト赤血球より精製したMACIF及びDAFをPNH患者の赤血球に取り込ませ、この時、赤血球の補体に対する感受性がどのように変化するかを検討した。その結果。1.酸性下の溶血試験(ハムテスト)で、二人の患者(A.M,とF.K.)の赤血球は同定度の溶血を示したが、A.M.の血球のみが中性下でも溶血した。2.DAF,MACIFは膜上に取り込まれ。ヒト補体による溶血を阻害した。F.K.では両蛋白のとりこみが一相性であったが。A.M.ではMACIFは二相性を示した。3.DAFは低濃度補体での溶血を阻害し。高濃度での阻害活性は弱い。これに対しMACIFは高濃度補体を強く阻害した。他の制御蛋白に異常は認められなかったことから、生体内(高補体)ではMACIFが優位に自己防御に作用していると考えられる。また未知の補体制御蛋白あるいは補体アクチベーターの存在が示唆された。その結果。

1.われわれは,C9のC5bー8への結合を阻害することにより,C9の溶血活性を阻害する抗体(P40,X197)を得ている.すでにP40は一次構造上の245ー391に,X197は392よりC末測にエピト-プが存在することを明かにしている.X197の認識エピト-プはMACIFの結合部位である可能性が高いため,本年度はX197のエピト-プを明らかにすることを目的としてペプチドを合成し,X197との反応性を検討した.392ー443上の種々のペプチドはどれもX197と反応しなかったことから,444よりC末側にX197のエピト-プが存在する.525よりC末側は溶血活性を持つマウスC9で欠損していることから,この部位はX197のエピト-プとは考えにくい.そこで444よりC末側を444ー488とCys6個を含むEGF様部位にわけて考え,まず444ー488の45残基のペプチドを合成した.しかし,このペプチドとX197との反応性は認められず,X197のエピト-プはさらにC末側であると考えられる.2.C9はin vitroでZ_n^<2+>とincubationすることにより,ポリC9を形成する.ポリC9形成にともない,フリ-のSH基が出現することが報告されており,ジスルフィド結合と,ポリメライゼイション機構との関係は興味深い.本年度は,C9のジスルフィド結合を還元し,C9の機能にどのような影響を与えるかを検討した.C9ー分子に存在する12のジスルフィド結合はDTTにより段階的に還元され,これに伴いC9の機能が阻害されることがわかった.しかし,DTT濃度依存性は,溶血活性,C5bー8への結合活性,ポリマ-形成で各々阻害されることがわかった.しかし,DTT濃度依存性は,溶血活性,C5b8への結合活性,ポリマ-形成で各々異なっていた.これらの結果から,ジスルフィド結合がC9の機能発現に重要であり,三者の活性には異なった部位のジスルフィド結合が関与していること示唆された.補体は異物細胞を認識し破壊するが,自己細胞に対しては障害活性を示さない.この自己防御には細胞膜上に存在する補体制御蛋白が大きく係わっている.補体反応のキーステップとなるC3の膜への沈着を阻害する蛋白(DAF,CR1,MCP)と,最終反応であるC9の結合を阻害する蛋白(MACIF,HRF)の存在が明かとなっている.MACIFおよびDAFは,Glycosyl phospatidyl inositol(GPI)をアンカーとして膜に結合しているユニークな蛋白であるが,発作性夜間血色素尿症(PNH)では,GPIアンカーの生合成の異常によりGPI蛋白の欠損がおこる.このためMACIF,DAFが欠損し,自己補体に対する感受性が亢進し赤血球の溶血がひきおこされると考えられている.そこで,正常ヒト赤血球より精製したMACIF及びDAFをPNH患者の赤血球に取り込ませ,この時,赤血球の補体に対する感受性がどのように変化するかを検討した.その結果,1.酸性下の溶血試験(ハムテスト)で,二人の患者(A.MとF.K.)の赤血球は同定度の溶血を示したが,A.M.の血球のみが中性下でも溶血した.2.DAF,MACIFは膜上に取り込まれ,ヒト補体による溶血を阻害した.F.K.では両蛋白のとりこみが一相性であったが,A.M.ではMACIFは二相性を示した.3.DAFは低濃度補体での溶血を阻害し,高濃度での阻害活性は弱い.これに対しMACIFは高濃度補体を強く阻害した.他の制御蛋白に異常は認められなかったことから,生体内(高補体)ではMACIFが優位に自己防御に作用していると考えられる.また未知の補体制御蛋白あるいは補体アクチベーターの存在が示唆された.
腫瘍内低酸素イメージングによる「がん」のプロファイリング

研究期間開始後、治療を予定されている複数の担がん患者に対して文書で同意の上、F-18FMISO(F-18で標識されたフルオロミソニダゾール)を用いた全身PET(ポジトロン断層撮影)検査を施行した。使用機器は最新のPET-CT機器または半導体PET用いて行った。当施設における薬剤の合成法については研究分担者久下らにより確立、安定供給可能となった。次に文献等から、撮像プロトコールを決定し検証を続けた。研究対象にはこれまで特記すべき有害事象は起こっていない。被験者の個人情報を特定されない様処置して基本データベースを作成した。そのうえで各症例の画像評価を行い、特に癌部FMISOの集積(腫瘍内低酸素領域)を解析評価した。また他モダリティ(特に半導体PET)、特にF-18FDG(F-18で標識されたフルオロデオキシグルコース)との比較を詳細に行っているところである。代数的・視覚的・統計的各方面からのアプローチを模索した。また将来放射線治療計画が飛躍的に進歩するのを見越し、難治癌である膵臓癌の術前化学放射線治療前後のPET評価と予後を追跡した報告を米国の学会で行った。さらに研究を加速させるために、研究分担者久下のグループは動物実験によるがんの低酸素分布や分子標的療法・放射線治療の効果について評価を行い、これらをまとめるとともにヒトへの橋渡しデータとしても活用できるよう構築した。FMISO-PETを行った患者群の経過観察については、現在の放射線化学療法の精度が非常に高く、今回の期間において死亡例は見られず、再発の有無に関しても統計学的な有意差は得られなかった。どこかで機会を設け腫瘍内低酸素が予後にどの程度の強度で影響を与えるのかさらなる探求を求めていきたい。研究期間開始後、治療を予定されている4名の担がん患者に対して文書で同意の上、F-18FMISO(F-18で標識されたフルオロミソニダゾール)を用いた全身PET(ポジトロン断層撮影)検査を施行した。使用機器は当初よりも最新の機器が当施設附属の病院に導入されたためPET-CT機器にて行った。当施設における薬剤の合成法については研究分担者久下らにより確立きれた。過去の文献や当施設の経験により、プロトコールは、F-18FMISO約250MBqを静脈内投与後4時間をおいてPET-CT装置(Siemens社Biograph)で撮像することに決定した。研究対象に特記すべさ有害事象は起こっていない。被験者の情報をまとめる(個人情報は特定されない様処置済み)データベースを作成したうえで、各症例の画像評価を行った。これまでの文献で言われている生理的集積の確認や、特に既知病変に対するFMISOの集積(腫瘍内低酸素領域)の有無や程度を評価した。また他モダリティ、特にF-18FDG(F-18で標識されたフルオロデオキシグルコース)との比較を詳細に行っているところである。今後は計画に沿い、例数の増加と更なる解析(特に各種治療を行った事により、患者の予後がどうなったかを追跡調査するとともに)、低酸素領域ががんの臨床にどのように影響・寄与するか、これまで報告されているがんの糖代謝能亢進の予後への関与と比較していきながら腫瘍内低酸素イメージングによる「がん」のプロファイルに関する研究を継続していく予定である。当施設における薬剤の合成法については研究分担者久下らにより確立され、安定供給ぶ可能となっている。過去の文献や当施設の経験により、プロトコールは、F-18FMISO約250MBqを静脈内投与後4時間をおいてPET-CT装置(Siemens社Biograph)で撮像することに決定し検証を続けている。被験者の情報をまとめる(個人情報は特定されない様処置済み)基本データベースを作成したうえで、各症例の画像評価を行い、これまでの文献で言われている生理的集積の確認や、特に既知病変に対するFMISOの集積(腫瘍内低酸素領域)の有無や程度を解析評価した。代数的・視覚的・統計的各方面からのアプローチを模索している。今後も計画に沿い、引き続き腫瘍内の低酸素領域が臨床にどのように影響・寄与するか、これまで報告されているがんの特に糖代謝能亢進の予後への関与と比較解析していきながら、腫瘍内低酸素イメージングによる「がん」のプロファイルに関する研究を継続・発展させていくつもりである。

そのうえで各症例の画像評価を行い、特に癌部FMISOの集積(腫瘍内低酸素領域)を解析評価した。また他モダリティ(特に半導体PET)、特にF-18FDG(F-18で標識されたフルオロデオキシグルコース)との比較を詳細に行っているところである。代数的・視覚的・統計的各方面からのアプローチを模索した。また将来放射線治療計画が飛躍的に進歩するのを見越し、難治癌である膵臓癌の術前化学放射線治療前後のPET評価と予後を追跡した報告を米国の学会で行った。さらに研究を加速させるために、研究分担者久下のグループは動物実験によるがんの低酸素分布や分子標的療法・放射線治療の効果について評価を行い、これらをまとめるとともにヒトへの橋渡しデータとしても活用できるよう構築した。FMISO-PETを行った患者群の経過観察については、現在の放射線化学療法の精度が非常に高く、今回の期間において死亡例は見られず、再発の有無に関しても統計学的な有意差は得られなかった。どこかで機会を設け腫瘍内低酸素が予後にどの程度の強度で影響を与えるのかさらなる探求を求めていきたい。
局部床義歯における偏心運動時の動態に関する研究

現在、多数歯欠損症例において機能および審美性を回復させるために主として局部床義歯が用いられている。局部床義歯を用いた補綴処置では、機能圧を支台歯および顎提粘膜へ適正に分散させることが、良好な予後を得るための重要な要件となっている。そこで、上顎多数歯欠損症例を想定したシミュレーションモデルを用い、咬頭嵌合位および側方偏心位における支台歯および義歯床における荷重分散量と変位を経時的に測定し、各種デザインおよび各種咬合様式の局部床義歯における動態を比較検討することとした。今回は、左右犬歯および第2大臼歯の4歯残存症例および片側の第2大臼歯が欠損した3歯残存症例において検討した。維持装置はコ-ヌスクローネ、エーカースクラスプの2種類、偏心運動時の咬合様式には、グループファンクションを設定し垂直定荷重を負荷した。荷重の分散量は支台歯歯根部に設置した圧力センサーで、変位量が3次元座標測定器によって測定した。その結果、エーカースクラスプではコ-ヌスに比較し荷重の遍在と義歯床の傾斜移動が大きく認められ特に偏心位において著名であった。このことは、維持装置の支台歯との連結強度の差が大きく影響しているものと考えられた。今回の研究結果の一部は、第91回日本補綴歯科学会学術大会において発表予定でです。今後はさらに、1歯および2歯残存症例を想定したシミュレーションモデルを用い、偏心運動時の咬合様式として両側性平衡咬合、犬歯誘導を加えさらに検討する予定です。これらより多数歯欠損症例において予後良好な義歯を設計、製作するための要件を明らかにしたいと考えています。
脳血管障害後のうつ状態についてのprospective study(前向き研究)

徳島大学医学部附属病院では,脳血管障害患者を発症早期より治療する専門ユニットであるストローク・ケア・ユニット(SCU)が稼働中で,救急医,脳神経外科医,放射線科医,内科医および精神科医などが協力して診察,治療にあたっている.この体制により,従来は脳血管障害の慢性期にしか関わることの少なかった我々が,急性期患者を診察する機会を得て,患者の精神症状の診察,治療を行なった.前年の研究により、うつ状態は超急性期にはほとんど認められないことが明らかとなった。そのため、我々はSCUに入院中のものに加え,退院したものも含めた全患者(281名)を対象に、自己記入式の質問紙による心理検査であるZungs Self-rating Depression ScaleとwhoQOL26を行った。その結果、当院のSCU入院患者のうつ状態の頻度は21.8%であった。今回の調査では、病巣の左右差、障害脳部位、障害された血管、罹病期間と抑うつ尺度に有意な関係はみられなかった。抑うつ尺度は、TIA、ラクナ、脳梗塞、脳出血の順に高く、むしろ元疾患の重症度が軽いほど、抑うつ尺度は高い傾向がみられた。元疾患の回復度と抑うつ尺度には有意な関係はなかったが、回復が良好なものほどquality of life(QOL)が有意に高かった(P<0.05)。また、抑うつ尺度とQOLには、さらに強い有意な負の相関(P<0.0001)がみられた。以上より、身体的障害より、うつ状態が脳血管障害後のQOLに、より強い影響を与える因子であることを明らかにした。脳血管障害後のうつ状態に対して、適切な治療がなされるべきと思われた。徳島大学医学部附属病院では,脳血管障害患者を発症早期より治療する専門ユニットであるストローク・ケア・ユニットが稼働中で,救急医,脳神経外科医,放射線科医,内科医および精神科医などが協力して診察,治療にあたっている.この体制により,従来は脳血管障害の慢性期にしか関わることの少なかった我々が,急性期患者を診察する機会を得て,患者の精神症状の診察,治療を行なった。平成13年4月平成14年1月の間にストローク・ケア・ユニットで治療を受けた患者は105名であった.疾患分類は,脳出血28例,脳梗塞27例,ラクナ梗塞20例,くも膜下出血12例,一過性脳虚血性発作10例,その他8例であり,生命予後は,死亡9例,植物状態5例,重度障害18例,軽度障害28例,回復45例であった.このうち精神症状が認められた者は,せん妄3例,幻覚妄想状態1例,躁状態1例の5例であり,うつ状態と呈した者は認められなかった.当院のストローク・ケア・ユニットの在院日数は,2日から48日で,平成13年12月現在の平均在院日数は15日であった.うつ状態は脳血管障害後に頻度の高と言われているが,超急性期にはほとんど認められないことが明らかとなった.そのため,我々はストローク・ケア・ユニットに入院中の診察に加え,退院後の追跡調査をすることも新たに研究計画に加えることとした.具体的には,ある一定期間に退院した患者を対象に,郵送による自己記入式の質問紙による心理検査も追加して行う.徳島大学医学部附属病院では,脳血管障害患者を発症早期より治療する専門ユニットであるストローク・ケア・ユニット(SCU)が稼働中で,救急医,脳神経外科医,放射線科医,内科医および精神科医などが協力して診察,治療にあたっている.この体制により,従来は脳血管障害の慢性期にしか関わることの少なかった我々が,急性期患者を診察する機会を得て,患者の精神症状の診察,治療を行なった.前年の研究により、うつ状態は超急性期にはほとんど認められないことが明らかとなった。
ペンタフルオロフェニル基をもつ光学活性化合物の合成-その高次構造と機能の解明

ペンタフルオロフェニル基(C_6F_5)は、電子吸引性基としてだけでなく、電子豊富な芳香環とのスタッキング相互作用を示すなど、ユニークな物性をもつことが知られているが、機能性物質として応用されるには至っていない。この化合物に不斉を導入すると不斉分子認識剤など、新たな機能の発現が期待できると考えられる。本研究において、リパーゼを用いた速度論的光学分割により高光学純度の(R)-および(S)-2-hydroxy-2-(pentafluorophenyl)acetonitrilre(1)をそれぞれ合成し、それらをジアステレオ選択的に光学活性1,2-ジオール類bis(pentafluorophenyl)ethane-1,2-diol、1-(pentafluorophenyl)-2-phenylethane-1,2-diolおよびβ-アミノアルコール類2-amino-1,2-bis(pentafluorophenyl)ethanol、2-amino-1-(pentafluorophenyl)-2-phenylethanolに変換することに成功した。すなわち、ラセミ体(±)-1をlipase LIPを用いて0°Cで速度論的光学分割を行ったところ、高い光学純度で(R)-1(96%ee)とそのアセテート(S)-2(98%ee)を得ることができた。さらに(R)-1からthreo選択的にジオール(1R,2R)-体(94%ee)および(1R,2R)-体(87%ee)にそれぞれ選択的に変換することに成功した。本合成経路では、経由するイミン中間体のNaBH_4による還元反応が収率、ジアステレオ選択性を決める重要な鍵反応になっているが、系中にTMSClと水を加えることによって反応が促進され、さらにラセミ化を抑えることを見いだし、threo選択的に(1R,2R)-ジオールを84%eeで得ることができた。また、X線結晶構造解析やNMR測定から、C_6F_5基と電子供与性芳香環化合物との間に興味あるのスタッキング相互作用が観察され、今後こうした物理的性質を分子認識機能や自己集合化機能として新物質に応用する研究の基盤ができた。また、以上で合成された新規化合物を鍵物質として利用して、新しい機能性化合物が合成できると考えられ、引き続き研究を発展させたい。本研究は、ペンタフルオロフェニル基特有の性質である1)電子吸引効果,2)電子欠損なベンゼン環部と適当な電子供与体との分子間相互作用による分子の集合による高次構造の構築を利用した新規な物性、反応性をもつ化合物の開発をめざすものである。1.ペタフルオロフェニル基を有する光学活性化合物のリパーゼを利用した合成いくつかのペンタフルオロフェニル基を有するキラルアルコールをラセミ体で合成し、リパーゼを触媒とする速度論的光学分割によりその光学活性体を調製した。各化合物に関して、リパーゼの種類、溶媒効果、温度等を変えて反応条件の最適化を行い、高い光学純度の目的物を得た。その中でも、2-acyloxy-2-(pentafluorophenyl)acetonitrileに関しては興味深い結果が得られた。この化合物をナプロキセンエステルへ変換後に結晶化しX-線結晶構造解析を行ったところ、リパーゼ反応で優先的に反応する方のエナンチオマーは(S)体であり、良く知られた経験則に従うことが明らかになった。

更に、結晶状態では、ペンタフルオロフェニル基と隣接する分子のナフチル基がface-to-faceでスタッキングし、カラム状に超分子集積体を形成していた。今後、本研究課題を推進する上で有益な情報が得られた。また、得られた光学活性体から数段階でtrans-1,2-bis(pentafluorophenyl)ethanediolへ誘導した。今後、不斉配位子としての機能を調査する予定である。2.ペンタフルオロフェニル基を有する光学活性化合物のパン酵母を利用した合成いくつかのペンタフルオロフェニル基を有するキラルアルコールを、対応するケトンからのパン酵母還元によって合成した。中でも、2',3',4',5',6'-pentafluoroacetophenoneとその1-クロロ体及びl-フェニルスルフォニル体を還元したところ、それぞれ(S),(R),(R)体のアルコール体が97%ee以上の光学純度で得られた。3.ペンタフルオロウェニル基を有する不斉発色試薬の設計と合成ゲスト分子のキラリティを色の変化で検出できるような試薬を設計した。現在合成中である。ペンタフルオロフェニル基(C_6F_5)は、電子吸引性基としてだけでなく、電子豊富な芳香環とのスタッキング相互作用を示すなど、ユニークな物性をもつことが知られているが、機能性物質として応用されるには至っていない。この化合物に不斉を導入すると不斉分子認識剤など、新たな機能の発現が期待できると考えられる。本年度研究において、まず、光学活性1,2-bis(pentafluorophenyl)ethane-1,2-diamineを合成することを目指して、対応するイミンのイミノピナコール型カップリングを検討した。この反応をp-トルエンスルホン酸存在下でZu-Cuを触媒として行うと、N-p-methoxybenzyl保護した1,2-bis(pentafluorophenyl)ethane-1,2-diamineがthreo-,erythro-(1:1)の混合物で得られることが分かった。目的のthreo-体を分離して,脱保護してラセミ体threo-ジアミンを合成することができた。この化合物の光学分割について現在検討中である。また、リパーゼを用いた速度論的光学分割により高光学純度の(R)-および(S)-2-hydroxy-2-(pentafluorophenyl)acetonitrilreをそれぞれ合成し、それらをジアステレオ選択的に光学活性1,2-ジオール類bis(pentafluorophenyl)ethane-1,2-diol、1-(pentafluorophenyl)-2-Phenylethane-1,2-diolおよびβ-アミノアルコール類2-amino-1,2-bis(pentafluorophenyl)ethanol、2-amino-1-(pentafluorophenyl)-2-phenylethanolに変換することに成功した。本合成経路では、経由するイミン中間体のNaBH_4による還元反応が収率、ジアステレオ選択性を決める重要な鍵反応になっているが、系中にTMSClと水を加えることによって反応が促進され、さらにラセミ化を抑えることを見いだした。
配位結合をトリガーとした自己組織化半合成酵素の活性スイッチ法の開発

S-ペプチドはαヘリックス構造を取ることが既知なので、まずこのヘリックスの極性残基を一つだけIda4に入れ替えたSペプチドをS-プロテインと複合化した。これらの変異体の鉄イオン添加に対する応答挙動を反応初速度から見積もると、Ida4の置換位置の電荷(Glu, ASPかLys, Argかの違い)によって金属イオンによる応答挙動は全く逆になった。即ち本来Lys, Argであった部位のIda4への置換は、鉄イオン添加によって活性が増幅するが、Glu, Aspの入れ替えは鉄イオンによって活性が減少した。蛋白質骨格中に組み込まれたIda4は、中性条件ではマイナス1であるが、3価の鉄イオンを錯化するとプラス1となる。このような電荷の反転が上記のような対照的な挙動の一因と考えられた。より大きな活性変化は二置換体で見られた。6,9-Ida4と7,10-Ida4では全く反対の応答特性であった。速度論解析を行うとこの変化はkcatに依存するものであり、7,10-Ida4では鉄イオンの存在によってkcatにして20倍以上のオンオフ制御が起こった。CDスペクトルで構造変化を評価すると、鉄イオンの錯化によってαヘリックス構造がわずかに巻き戻っていることが示された。このような局所的なヘリックス構造のゲスト誘導的な巻き戻りが活性のオンオフと相関しているようである。
テトラアザナフタセン骨格をもつ配位結合性新規アクセプターによるd-π分子性導体

遷移金属イオンと酸化還元活性な有機分子が作る金属錯体は、金属イオンがもつ特有なd電子スピンや光機能性、あるいは電子移動反応を有機物配位子から発生したラジカルによって連結し、マクロスコピックに興味深い物性や機能性を発現できる。私たちは金属CuイオンのSOMOと同等なエネルギーレベルにLUMOがあるような新しい共役系基幹骨格をもつ有機アクセプターTANC (5,6,11,12-tetraaza naphthacene)を見出すことに成功したこのTANCはCu^+イオンと配位結合を作ることによってCu^+イオンからTANCへと大きな電荷(電子)移動相互作用を伴って、アニオンラジカルを発生することが特徴である。Cu^+イオンとTANCを配位結合させた錯体あるいは錯体高分子を合成し、電荷移動型反強磁性スピンユニット「Cu^<δ2+->TANC^<δ・>-」もつ機能性物質の開発を行うことであった。この研究成果は50S/cmの伝導を持つ{[Cu(TANC)]F_<0.5>}_nの構築およびその伝導メカニズムの解明、その1/10の5S/cmの伝導度を持つ{[Ag(TANC)]}_nの合成・結晶化など新しい分子性導体の構築にある。さらに、Cu-TANCスピンユニットを利用して、摩擦によって粉砕したあとスピン数が数百倍にも増えるような超常磁性体粒子を作る高分子錯体{[CuI(TANC)]}_n結晶の開発やCuイオンとTANCの誘導体であるMe_2TANC・Cl_2TANCを用いた電荷移動型反強磁性錯体高分子の合成を行うことにあった。これらはすべてCu-TANCスピンユニットの大きな電荷移動相互作用に特有な物性を有するものと考えている。DCNQIやTCNQのような基幹骨格と全く異なった分子のTANC骨格でもCu^+イオンと反応させることによって、電荷移動相互作用が起こりCu^<δ2+->TANC^<δ・>-のd-π反強磁性スピン対が生成するものと考えている。このスピン対を分離積層型に配列させた場合、Cuイオンと非常に強いdπ-pπ相互作用を持つ分子性導体を作ることができれば、分子性導体を作ることができる。さらに、その反強磁性スピン対を交互積層型や孤立分子としての構造に配列できれば強い反強磁性的な相互作用を持った磁性体を作ることができ、システマティックな反強磁性体の合成研究ができることになるだろう。分子性の電子伝導体の結晶は構成される分子の性質やその配列構造によって今までにはない特異的な伝導現象を示すことができる。特にCu-DCNQI系にみられるような有機π電子を主体とする非局在化した伝導π電子系に局在化した金属イオンのd電子スピン系が混在するような物質はわずかな物理的な圧力を与えたり、DCNQI骨格を重水素化した化学的圧力によって、特異な金属-絶縁体転移を示すことが知られている。本研究では金属Cuイオンと強力に配位結合できる新規の高電導性有機アクセプターの開発を行い、しかも、そのアクセプター骨格に電子吸引性供与性置換基を導入したり、分子間相互作用を制御できる官能基や置換基を導入することによって、意図的に配列制御した構造や電子状態をもつ、有機-無機複合伝導体を構築することに成功した。我々は全く新しい構造をもち、しかも金属Cuイオンに直接配位結合できるような分子アクセプター系として1に示したテトラアザナフタセン(TANC)骨格をもつものを見い出した。この1はCuイオンと配位結合することによって、1次元の配位高分子錯体を形成し、これが分離積層型に積み重なった構造をもつ単結晶を形成している。この結晶の電導度測定を行った結果、TCNQ-TTFの電導度にやや劣る75Scm^<-1>(300K)の電導度をもつ分子性高伝導体であることが明らかになった。この伝導性は半導体的挙動であるが、活性化エネルギーのプロットが珍しく曲線を示すため、これはd-π相互作用の結果であると結論した。詳細は本年度に理論計算してフェルミ面の構造を見てから判断したいと考えている。一方、カウンターイオンをかえることで摩擦によってスピン数が増えてくるおもしろい系を構築することにも成功した、遷移金属イオンと酸化還元活性な有機分子が作る金属錯体は、金属イオンがもつ特有なd電子スピンや光機能性、あるいは電子移動反応を有機物配位子から発生したラジカルによって連結し、マクロスコピックに興味深い物性や機能性を発現できる。

さらに、Cu-TANCスピンユニットを利用して、摩擦によって粉砕したあとスピン数が数百倍にも増えるような超常磁性体粒子を作る高分子錯体{[CuI(TANC)]}_n結晶の開発やCuイオンとTANCの誘導体であるMe_2TANC・Cl_2TANCを用いた電荷移動型反強磁性錯体高分子の合成を行うことにあった。これらはすべてCu-TANCスピンユニットの大きな電荷移動相互作用に特有な物性を有するものと考えている。DCNQIやTCNQのような基幹骨格と全く異なった分子のTANC骨格でもCu^+イオンと反応させることによって、電荷移動相互作用が起こりCu^<δ2+->TANC^<δ・>-のd-π反強磁性スピン対が生成するものと考えている。このスピン対を分離積層型に配列させた場合、Cuイオンと非常に強いdπ-pπ相互作用を持つ分子性導体を作ることができれば、分子性導体を作ることができる。さらに、その反強磁性スピン対を交互積層型や孤立分子としての構造に配列できれば強い反強磁性的な相互作用を持った磁性体を作ることができ、システマティックな反強磁性体の合成研究ができることになるだろう。
レジン系ディボンド型セメントの諸物性

試作レジン系仮着用セメントの作製には液成分にBis-GMA,UDMA,TEGDMA,MMA,HEMA,粉末にPEMA,PMMA,silicone powderを使用した.硬化時間,被膜厚さ,せん断強さ,保持力,サーマルサイクル後のせん断強さの測定を行った.その結果,Bis-GMAを液成分に添加するとUDMAを添加するよりも硬化時間は短く,被膜厚さは減少する傾向を示した.また,液成分にHEMAを添加するとMMA単独の場合よりも被膜厚さが減少し,せん断強さは低下し,インプラントアバットメントへの鋳造冠の保持力は増加,また,サーマルサイクル後のせん断強さが減少することが明らかとなった.試作レジン系仮着用セメントの作製には液成分にBis-GMA,UDMA,TEGDMA,MMA,HEMA,粉末にPEMA,PMMA,silicone powderを使用した.硬化時間,被膜厚さ,せん断強さ,保持力,サーマルサイクル後のせん断強さの測定を行った.その結果,Bis-GMAを液成分に添加するとUDMAを添加するよりも硬化時間は短く,被膜厚さは減少する傾向を示した.また,液成分にHEMAを添加するとMMA単独の場合よりも被膜厚さが減少し,せん断強さは低下し,インプラントアバットメントへの鋳造冠の保持力は増加,また,サーマルサイクル後のせん断強さが減少することが明らかとなった.本研究は補綴装置およびプロビジョナルレストレーションの仮着に使用するレジンセメントの材料学的研究を行うことを目的とする.試作レジンセメントの作製は,ベースレジンにBis-GMAおよびUDMAを使用した.ベースレジンの稠度の調整のため,Bis-GMAおよびUDMAにTEGDMAをそれぞれモル比1:1および1:2で調整した.重合開始剤にはBPOと第3級アミンを添加した.フィラーにはPEMAを使用した.この粉末と液を粉液比(P/L)0.5,1.0および1.5の3種類で練和を行い,硬化時間,被膜厚さおよび打抜きせん断強さ(1時間,24時間,7日および28日後)の測定を行った.コントロールとして市販レジン系仮着用セメントを使用した.その結果,試作セメントはレジンモノマーの配合,粉液比により硬化時間が65秒から100秒となり,レジンの硬化体が得られることが明らかとなった.各モノマー配合比において,P/L0.5は1.0よりも硬化時間が有意に長くなった(p<0.05).ベースレジンの影響ではBis-GMA(6589秒)が,UDMA(80100秒)よりも硬化時間が短くなった.試作セメントは各モノマー配合比において市販セメントよりも硬化時間が有意に短くなった(p<0.05).被膜厚さはP/L0.5で67μm,P/L1.5では350μmであった.ベースレジンの影響ではBis-GMA(67295μm)が,UDMA(80350μm)よりも被膜厚さが小さくなった.試作セメントの被膜厚さは市販セメントよりも有意に大きく(p<0.05),また,P/L0.5,1.0,1.5の順に有意に被膜厚さが大きくなった(p<0.05).試作セメントの1時間,24時間,7日,28日後のせん断強さは29MPaから45MPaであり,市販セメント1517MPaよりも大きい値であった(p<0.05).具体的には得られるセメント硬化体の被膜厚さ(粉液比0.5,1.0)と24時間後のせん断強さ(粉液比1.0)および24時間後の保持力(粉液比1.0)の検討を行った.その結果,3元配置分散分析でセメントの粉末の組成,液の組成,粉液比およびいずれの2つの要因の相互関係においても被膜厚さに有意差が認められた.粉液比0.5の条件でL2と粉末4で練和したセメントは粉末123で練和したセメントよりも有意に小さい被膜厚さを示した.また,MMAにHEMAを添加することは被膜厚さを減少させる効果があると考えられた.せん断強さはL1のとき粉末4で練和したセメントが最も小さい値を示し,粉末1で練和したセメントが最も大きい値を示した.L2では粉末3で練和したセメントが最も小さいせん断強さを示し,粉末2で練和したセメントが最も大きい値を示した.保持力はL1のときは保持力は50.9108.7N,L2のときは212.6387.9Nであった.いずれの粉末を用いた場合でもL1を液の成分とするセメントはL2よりも小さい保持力を示した.歯科材料学補綴装置およびプロビジョナルレストレーションの仮着は長期間にわたることが多い.そのため,仮着用のレジンセメントを開発することにした.この目的を遂行するためにベースモノマー,フィラーの組合せにより硬化体が得られるか,または得られた硬化体が仮着用セメントとしての所要性質を満たすことができるかを確認することをまず研究の第一段階とした.レジンモノマーを配合・調整した結果,セメント硬化体が得られることが確認できた.また,この硬化体の硬化時間,被膜厚さならびに打ち抜きせん断強さを評価したところ,一部,改良の余地はあるものの仮着用セメントとして使用できる範囲にあった.従って,現在までの達成度としてはおおむね順調と考えている.

現時点でセメント硬化体が得られ,仮着用セメントとしての性質が得られているものの,問題点としては被膜厚さがやや大きいことが懸念されている.そこで,今後は被膜厚さをより小さくするために,ベースモノマーの配合を現時点よりさらに詳細に検討していく予定である.具体的には低粘性モノマーの添加量の調整などを考慮し,問題点の改善を図る.また,得られた硬化体の機械的性質の再検討,さらに保持力の測定など行っていく予定である.モノマーの配合,調整,硬化体を得るために時間を費やしたため.得られたセメントの評価の1つとして保持力の測定を行う.インプラント上部構造物とアバットメント間はセメント固定が用いられることがある.従って,チタン製のアバットメントと金銀パラジウム合金の上部構造物を想定して保持力の測定を行う.保持力の測定は繰り返し荷重を加えた後あるいはサーマルサイクル試験(加速劣化試験)を行った後に測定することにする.
生涯学習の視点からみた同和地区住民の学習ニーズ及び教育施策に関する実証的研究

同和地区住民の学歴構成は一般的水準と比較して著しく低い。学歴構成上の格差は地区児童・生徒の教育達成水準の著しい低さによって再生産され、同和問題の解決の大きな障壁となっている。地区住民の生活過程で発生する問題に対処するものとして従来より隣保館が設置され、青少年向けに児童館・青少年会館等も設置されている地区も少なくない。本研究ではこれらの施設における教育施策について、1)生涯学習体系への移行、2)同和行政の一般施策への移行、3)「地区住民の自律精神の涵養」という視点から実証的な再評価を、大阪府・鳥取県・福岡県下において観察・インタビューを中心とするフィールドワークによって行った。その結果得られた知見は以下の通りである。1)隣保館の施設・設備、職員配置、事業運営費は必ずしも地区の人口・就労・生活実態に応じたものではない。とりわけ財政規模の小さい市町村において遅滞が目立つ。2)都市型部落の一部を除いて、生涯学習体系への移行を視野に入れた事業展開を試みているところは皆無である。成人教育事業として着付け・書道・茶道などが大部分の隣保館で行われているが、住民の学習ニーズと合致しておらず参加社の減少が続いている。同和地区の学習ニーズに応じた生涯学習事業の展開は、自治体にも隣保館職員にも重要だとは認識されていない。3)青少年向け学習事業は、算盤・習字などの隣保館事業、学校教職員の手による学力補充事業、都市部を中心に子ども会が組織されているところもあるが、地区によるばらつきが大きい。低学力や家庭の教育力の脆弱さを鑑みた事業展開とはなっていない。4)地区住民は学歴・教育達成上の大きな格差に危機感は持っているが、その解決方法については、家庭教育・社会教育・学校教育のいずれのレベルについてもノウハウも情報も持っていない。5)一般の生涯学習(社会教育)施策水準の低さと、同和対策という特別施策の中で行いうる事業の限界が、地区の教育水準の上昇を促す行政施策に必要な質と柔軟性を損なっている。
ゲーミング・シミュレーションを用いた合意形成支援システムの開発

原子力発電のパブリックアクセプタンス問題を取り上げて,次のように所期の成果をあげることができた.1.コミュニケーションにおけるゲーミング・シミュレーションの有効性を検証(1)集団的意思決定支援システムの開発と有効性の検証原子力発電所運転クルーの中央制御室での行動を分析して,集団的意思決定支援システムと分析手法を開発.柏崎および福島の運転員訓練センターの教官に実施して有効性を確認した.(2)合意形成支援(開放性)システムの開発とその有効性の検証合意形成を阻害する大きな要因のひとつである「開放性」について学習に心を開かせるためのゲーミング・シミュレーションを開発した.有効性が確認されて2002年4月からT電力原子力発電所の運転員訓練に採用される.2.原子力発電所を取り巻く環境のシステム分析を行ってモデルを作成し問題の全容を解明T電力K発電所のインタビューやアンケート結果を分析した結果,電力会社側と地元住民との意識のずれが地域共生を妨げる大きな要因であることが明らかになった.これまでの会社側の「広報活動」が科学的根拠に基づく説得を中心にしているのに対して,地域住民は不信感や不満といった感性的側面を問題にしている.3.このモデルに基づき,ゲーミング・シミュレーションを用いた原子力発電に関する合意形成支援システムのプロトタイプを作成し,実施問題の大半は会社側にあり,社員およびその家族全員一人一人が地域住民と個人レベルで相互理解を深める以外に根本的な解決策がないところから,この点を社員とその家族に疑似体験を通じて学習させるシステムのプロトタイプを作成しT電力原子力研究所でテストランを行った.明年度,T電力およびN原子力発電でテストランを行う予定である.原子力発電のパブリックアクセプタンス問題を取り上げて,次のように所期の成果をあげることができた.1.コミュニケーションにおけるゲーミング・シミュレーションの有効性を検証(1)集団的意思決定支援システムの開発と有効性の検証原子力発電所運転クルーの中央制御室での行動を分析して,集団的意思決定支援システムと分析手法を開発.柏崎および福島の運転員訓練センターの教官に実施して有効性を確認した.(2)合意形成支援(開放性)システムの開発とその有効性の検証合意形成を阻害する大きな要因のひとつである「開放性」について学習に心を開かせるためのゲーミング・シミュレーションを開発した.有効性が確認されて2002年4月からT電力原子力発電所の運転員訓練に採用される.2.原子力発電所を取り巻く環境のシステム分析を行ってモデルを作成し問題の全容を解明T電力K発電所のインタビューやアンケート結果を分析した結果,電力会社側と地元住民との意識のずれが地域共生を妨げる大きな要因であることが明らかになった.これまでの会社側の「広報活動」が科学的根拠に基づく説得を中心にしているのに対して,地域住民は不信感や不満といった感性的側面を問題にしている.3.このモデルに基づき,ゲーミング・シミュレーションを用いた原子力発電に関する合意形成支援システムのプロトタイプを作成し,実施問題の大半は会社側にあり,社員およびその家族全員一人一人が地域住民と個人レベルで相互理解を深める以外に根本的な解決策がないところから,この点を社員とその家族に疑似体験を通じて学習させるシステムのプロトタイプを作成しT電力原子力研究所でテストランを行った.明年度,T電力およびN原子力発電でテストランを行う予定である.1.支援システムのプロトタイプ構築原子力発電所運転クルーの中央制御室での行動を分析して,集団的意思決定支援システムのプロトタイプをこれまでに2つ作成した。1つは,コミュニケーション問題を中心とするシステムで,3台の独立したパソコンを用いている。他の1つは,チームワーク問題を中心とするシステムで,6台のネットワークで結ばれたパソコンを使用する。何回かのテストランを行いさまざまなな修正を加えているが,新しいシステムを開発することを含めて検討中である。パソコンは再現性の確保と難易度の調整を可能にするために用いており,あくまでヒューマン・インターアクションが中心となっている。2.分析手法の開発スキャンコンバータと画面分割装置を用いてテストランの記録を取り、タスク分析を行った。分析手法についても,改良を必要とする点がいくつかでている。また,これらの支援システムは,数時間のゲーミング・シミュレーションそのものでパフォーマンスの改善を図るものではなく,参加者がそこで体得した知見を現実社会での活動に生かすことを通じて学習することを狙いとしている。したがって記録およびその分析も,(1)そのクルーの特性を明らかにすることと,(2)数ヵ月後に再度実施した結果と比較することを主な目的として行うべきではないかと考えられる。3.セーフティーカルチャーこの研究をさらに一歩進めて,セーフティーカルチャー向上を支援するシステムの開発につなげたい。東海村事故を機にセーフティーカルチャーの重要性が強く認識されているものの,文化そのものは観察不可能でありしかも組織自身も意識していないことが多いところから,どのようにしてその現状を評価し改善するかが大きな問題となっている。具体的には,(1)それぞれの運転クルーの組織文化(implicit social norm)を表出化しそれを客体化して(自己)評価するシステムと,(2)それを改善するシステムである。1.支援システムの構築とその有効性の検証プロトタイプを学生や社会人を対象に実施して合意形成(集団的意思決定)支援システムを完成した.このシステムはゲーミングシミュレーションの手法を用いて開発され,3台のパソコン,スキャンコンバータ,ビデオカメラ,画面4分割装置,デジタルビデオデッキ,OHPなどからなっている.

(1)再現性が確保されているので自己客体視,効果の分析,および反復学習が可能であり,また(2)ボードではなくパソコンを用いているため内容および難易度の調整が容易であるという特徴がある.また分析手法も完成し,コミュニケーションを中心にリーダーシップ,開放性,適応力などのチームワークの特徴と学習効果の測定が可能となった.この支援システムは,参加者に自己を客体視させることによって学習に心を開き,そこで体得した知見を現実社会での活動に生かして学習すること,そして数週間後に再度実施してその効果を確認することを狙いとしている.12年度には,機材を持って柏崎および福島の運転員訓練センターを6回往訪し,教官を対象にこのシステムを実施した.その結果本システムの有効性が確認され,13年度から同センターの中央制御室運転員訓練の一環として採用されることになった.2.原子力発電のパブリックアクセプタンスに関するモデルの作成東京電力柏崎刈羽発電所のインタビューやアンケート結果を分析した結果,東京電力側と地元住民との意識のずれが明らかになった.会社側が「広報活動」を重視しているのに対し,住民は会社,社員およびその家族の「姿勢」という感性的側面を問題にしている.この点を社員とその家族に疑似体験を通じて学習させる必要性が明らかになった.3.セーフティーカルチャーこの研究をさらに一歩進めて,セーフティーカルチャー向上を支援するシステムの開発につなげるため,この問題が大きくクローズアップされた米国ミルストン原子力発電所の事例を研究した.1.合意形成支援(開放性)システムの開発とその有効性の検証合意形成を阻害する大きな要因のひとつである「開放性」について学習に心を開かせるためのゲーミング・シミュレーションを開発した.開放性には自分の意見や情報を率直に提供する参加型開放性と,自分の情報や意見が間違っていないかどうかを省みる内省型開放性があり,両者がそろわないと効果がない.このことは観念的には誰でも承知しているが,実際の行為が伴っていないケースが多く見られる.このような現実をシミュレートしたモデルを作り,これに基づいてエクササイズを作成した.参加者はエクササイズの中での自らの行為を客観的に観察することによって,espoused theoryとtheory-in-useとのギャップに気づき現実社会での行為を改めることを狙いとしている.プロトタイプの実施を通じて有効性が確認され,このシステムは,2002年4月から東京電力原子力発電所の約600人の中央制御室運転員を対象に定期研修の一環として実施されることになっている.2.合意形成支援(地域共生)システムの開発昨年度の研究で,東京電力柏崎刈羽発電所のインタビューやアンケート結果を分析した結果,東京電力側と地元住民との意識のずれが地域共生を妨げる大きな要因であることが明らかになった.