hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「性病」と帝国－ロシアから日本への「検黴」制度の伝播にみる医学知の成立－

採用二年目(2012年10月2013年9月)の前半である2012年度後半では、ロシア海軍軍医による『医学地誌』の編成および『梅毒との闘い』のロシア帝国医学における特殊性を解決するため、2012年7月中にロシアのサンクトペテルブルグのPΓABMΦおよびロシア国立図書館において調査、収集した梅毒関係および医学地誌に関する史料について分析、考察を進めている。本研究では、支配システムとしての「帝国」のあり方を、医学知の成立をめぐる諸問題を明らかにして検討することを目的としている。本年度は、具体的に以下の研究に従事した。第一に、「ロシア海軍軍医による『医学地誌』の編成および『梅毒との闘い』のロシア帝国医学における特殊性」について検討した。具体的には、ロシア国立海軍文書館およびロシア国立図書館で収集した、19世紀の遠洋航海の本格化の時期の梅毒および医学・医療関係史料、とりわけ医学地誌に関わる史料を用い、開港場長崎を事例としてロシア海軍における医療・医学地理学の創出過程にっいて考察した。2013年12月14日には日露国際歴史シンポジウム「医学と帝国;開港場・軍隊・慈善」(於名古屋大学)を組織し、上記の研究成果を発表した。また、この研究成果は、編集を担当する『医学と帝国ー開港場・軍隊・慈善ー』(ロシア科学アカデミー出版所、2014年出版予定)にも掲載予定である。第二に、開港場長崎におけるロシア艦隊の医療のあり方を示す一例として、「軍隊における医療警察とコンタクト・トレーシングー慶応二年の魯西亜マタロス休息所規則をめぐってー」(『年報近現代史研究』第6号、2014年)を執筆した。第三に、ロシアの梅毒専門医として有名なシュペルク(183794)が1863年に博士論文として出版した「北東シベリアにおける梅毒に関する医学地誌的観察」およびそれに関連する史資料の収集に努めた。現在、その分析を進めており、特別研究員採用最終年度である次年度(2014年度)中に研究成果を発表する予定である。本研究では、支配システムとしての「帝国」のあり方を明らかにすることは現代性を帯びた近代史における重要なテーマであるとの認識のもと、「帝国」と医学知の問題を解決することを目指した。具体的に、ロシア艦隊による日本への検黴の伝播に着目し、ロシア(西欧)医学という学術知が異空間での医療実践を通じて帝国ロシアの医学知として再構築される過程を描き出すことを試みた。本年度は、第一に、特別研究員採用3年目に報告者自身が組織した日露国際歴史シンポジウム「医学と帝国:開港場・軍隊・慈善」(2013年12月14日、於名古屋大学)を基にした論文6本と投稿論文1本で構成される編著書『医学と帝国ー開港場・軍隊・慈善ー』(ロシア語、ロシア科学アカデミー出版所、2015年出版予定)の執筆および編集を行った。この作業は、報告者が今後も国際的なレベルでの研究を継続していくうえで有意義な活動となった。第二に、医学系の学会である日本渡航医学会の第18回学術集会にて「渡航医学の淵源としての19世紀後半の医療地理学ーロシア海軍医学における日本表象を中心にー」と題したポスター発表を行い(2014年7月20日・21日)、多くの医療関係者から医学的・医療的な知識を得ることができ、上記編著書の完成度をより高めることができた。第三に、ロシア海軍の医療実践を受けた日本女性の表象と郷土史の成立との関係を論じた論文を韓国の学術雑誌『日本空間』上に発表し、韓国の研究者からも19世紀の日本の異文化交流について関心を寄せられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年10月に特別研究員RPDに採用されたため、本年度の研究期間は平成23年10月より同24年3月までの半年間であった。
地域方言の談話アスペクトにおける「話者認知スケール」に関する記述的・理論的研究

本研究は、談話資料を利用して、アスペクト表現の研究を行ってきた。二階堂は、大分方言の談話資料内に出現するアスペクト表現を調査してきた。結果として、大分県は、九州の他県に比較すれば、アスペクトの対立をよく残していることが確認された。さらに福岡での談話資料を収録し、その中のアスペクト表現をみていった。過去のアスペクトに関する科研調査では、関西を除く西日本では、アスペクトの対立がゆらいできている、すなわち、進行相を表すヨル形の領域にトル形が侵入しつつあるとされているが、調査結果においては、20代若年層のみならず、50代においても、まだヨル・トルのアスペクト対立をよく残していることがわかってきた。有元は、山口方言を中心的な対象とし、談話資料に現れるアスペクト表現を調査・分析してきた。そこには、文レベルのアスペクト表現には現れないような制約(確信度・目撃性・証拠性・焦点化・他動性・共感度)が関連していることが判明しつつある。従って、それぞれの制約をパラメータとして捉えれば、「話者認知スケール」として一般化することができるであろう。さらに、本研究の発展として、多方言話者の談話におけるアスペクト表現について調査を開始した。まだ明らかな結果は出ていないが、社会言語学で言うところのコード変換やノンバーバルコミュニケーションにも関連する研究であると考えられる。本年は研究初年度であり、次年度本調査に向けての、準備期間である。そのため、資料収集、準備調査、研究打ち合わせをそれぞれ数回、実施した。研究打ち合わせでは、今後の研究方法の確認と、今後の調査に向けての課題絞りこみを話し合った。資料収集では、いくつかの機関(国研、大阪大学、九州大学など)に赴き、アスペクト関係資料と調査対象地域の方言資料を収集することに努めた。地方方言資料では、今回のテーマが談話であるため、談話資料の中にアスペクト表現が出現し、資料として、活用できないかという視点から、閲覧・収集をおこなった。準備調査では、各担当者が該当地域(福岡、山口、大分など)へ出かけ、翌年調査課題項目を絞り込む、あるいは試行調査する目的で臨地調査を実施した。以上の研究・調査をおこなうことにより、次年度本調査の準備が整えることができたと考えられる。本年度は本調査の年度であり、臨地調査を中心に研究を進めた。現地調査が中心のため、研究打合せは一回に止めた。資料収集は、実際の調査を進める中で欠けている資料が浮かび上がってきた為、それらを中心に収集に努めた。今年度は、各研究者がそれぞれのテーマに従い、現地でのアスペクトの実態調査を行った。二階堂は前年度に続き、大分を中心に研究を進めた。さらに比較対照として、一部、山口でも実態調査を行った。これらにより、大分での世代変化が大分と山口の地域差の実態と重なり合う側面があるのではと考え始めている。有元は、山口・福岡・大分において実態調査を行った。これにより、各地のデータがおおよそ収集できたと思われる。きめ細やかな内省による調査であるため、不完全なデータも存在し、問題点も多々残っている。こうして得られたデータを整理・検討するため、整理用の消耗品費・謝金を使用した。これらの整理・検討から、二人の研究調査を付き合わせることで、互いの研究を補い合い、より深化した研究の前進があったと考えている。これらにより、最終年度のまとめへ向かっての体制が整ったと考えられる。今年度は、最終年度にあたるため、補充調査を実施し、報告書作成に向けて、研究を行った。さらに福岡での現時点での談話資料を収録し、その中のアスペクト表現をみていった。

過去のアスペクトに関する科研調査では、関西を除く西日本では、アスペクトの対立がゆらいできている、すなわち、進行相を表すヨル形の領城にトル形が侵入しつつあるとされているが、調査結果においては、20代若年層においても、まだヨル・トルのアスペクト対立をよく残していることがわかってきた。有元は、山口方言を中心的な対象とし、談話資料に現れるアスペクト表現を調査・分析してきた。そこには、文レベルのアスペクト表現には現れないような制約(確信度・目撃性・証拠性・焦点化・他動性・共感度)が関連していることが判明しつつある。従って、それぞれの制約をパラメータとして捉えれば、「話者認知スケール」として一般化することができるであろう。さらに、本研究の発展として、多方言話者の談話におけるアスペクト表現について調査を開始した。まだ明らかな結果は出ていないが、社会言語学で言うところのコード変換やノンバーバルコミュニケーションにも関連する研究であると考えられる。
撥水面上に存在する過冷却下の沸騰気泡における熱輸送メカニズム

撥水面上では,過冷却下でも容易に気泡が発生し,沸点以下の伝熱面温度でも気泡が周期的に発生し離脱する現象が観察されたが,本研究ではこの現象が生じるメカニズムを明らかにした.この現象には溶存空気が重要な役割を担っていると想定し,その影響を確認するために,溶存空気が液中に含まれている状態(Open)とほぼ完全に取り除いた状態(Close)で実験を行った.その結果,過冷却下で存在する蒸気膜は,蒸気と空気の混合物であることが結論付けられた.溶存空気は沸騰初期において伝熱促進効果を有することが明らかとなった.以上の結果は新たな知見であり,沸騰科学の進展に大いに貢献できたといえる.撥水面上では,過冷却下でも容易に気泡が発生し,沸点以下の伝熱面温度でも気泡が周期的に発生し離脱する現象が観察されたが,本研究ではこの現象が生じるメカニズムを明らかにした.この現象には溶存空気が重要な役割を担っていると想定し,その影響を確認するために,溶存空気が液中に含まれている状態(Open)とほぼ完全に取り除いた状態(Close)で実験を行った.その結果,過冷却下で存在する蒸気膜は,蒸気と空気の混合物であることが結論付けられた.溶存空気は沸騰初期において伝熱促進効果を有することが明らかとなった.以上の結果は新たな知見であり,沸騰科学の進展に大いに貢献できたといえる.H25年度は,主に(1)蒸気泡ドームの安定存在条件と溶存空気の影響,(2)気泡ヒートパイプによる熱輸送メカニズム,の2項目についての検討を行った.(1)蒸気泡ドームの安定存在条件と溶存空気の影響・・・・サブクール状態で撥水斑点上に安定して存在する蒸気泡について,気泡内部の温度分布を計測した.その結果,サブクール10Kで,加熱面温度が96°Cの場合,気泡内部は直線的な温度分布を持っており,気泡頂部で92.5°Cの値が計測された.気泡周囲の液体も同様の垂直方向温度分布であり,水平方向には温度差はない.このことから,気泡内部は水蒸気と溶存空気の混合物であり,92.5°Cの飽和圧力77kPaの水蒸気分圧と24kPaの空気分圧の混合気体であると推定される.(2)気泡離脱周期の計測・・・・単一の撥水斑点をコーティングした伝熱面で,気泡の離脱周期を観察した.例えばサブクール10Kの場合,伝熱面温度97.3°C,99.9°C,102.8°Cに対して,離脱気泡周期は,それぞれ329s, 130s, 82sであった.すなわち,伝熱面の三相界線で蒸発する水蒸気の中に含まれる空気は再び溶存することなく,気泡内部に蓄積し,空気がある程度溜まったところで浮力により伝熱面から離脱するという現象が観察された.(1)(2)で得られた知見は沸騰科学において新規で非常に有用である.特に負の過熱度で気泡が発生,成長,離脱を周期的に繰り返すという現象は,通常の金属伝熱面では観察されない.この現象については今後も注意深く検討して行くことが重要である.H26年度は過冷却下での気泡の発生に及ぼす主に溶存空気の影響についての検討を中心に行った.プール沸騰試験において溶存空気が入った状態(Open)と取り除いた状態(Close)を実現するために,ベローズと真空ポンプを装備した試験装置を作成した.得られた結論をまとめると以下の通りである.(1)Openの試験では,撥水斑点から負の過熱度で気泡が発生するのに対し,Closeの試験では正の過熱度から発生する.したがって,過冷却下で存在する蒸気膜は,蒸気と空気の混合物であることが結論付けられた.(2)沸騰開始から過熱度10Kまでの沸騰曲線は,OpenとCloseで異なり,Openの方が熱伝達率が大きい.すなわち溶存空気は沸騰初期において伝熱促進効果を有することが明らかとなった.過熱度10Kを超えると両者の沸騰曲線は一致し,溶存空気の影響は見られないが,気泡の大きさはOpenの方がCloseより大きい.(3)気泡内部の温度分布の計測により,気泡頂部の温度は大気圧の飽和温度よりも10K程度低い.気泡内部が水蒸気と空気の混合物であることから,空気の分圧分だけ水蒸気圧が低くなる.たとえば92.5°Cの場合は水蒸気分圧は77kPa,空気分圧は24kPaと推算される.これは伝熱面の三相界線で空気を含んだ水が蒸発し,水蒸気は気泡上部で凝縮するが析出した空気が蓄積することによる.このため加熱面温度が大気圧飽和温度100°Cより低くても,水蒸気分圧の飽和温度よりも高ければ蒸発は連続的に起こりえる訳であり,これが負の過熱度で長周期的に気泡が成長離脱するメカニズムと推定できる.以上の結果は新たな知見であり,沸騰科学の進展に大いに貢献できたといえる.熱工学H25年度の研究成果により,過冷却下で存在する沸騰気泡の正体が,水蒸気と液中から析出した空気の混合物であるということが特定できた.ガスクロマトグラフによる溶存空気量の定量測定を試みたが現有の装置では十分な精度で測定できないことも判明した.しかしながら,H25年度に導入した新たなガスクロマトグラフを活用すれば定量測定できる見込みである.

H26年度は,液中に溶存している空気をほぼ取り除いた条件で沸騰試験を行い,負の過熱度で発泡開始できるかどうかを調べる.また,ガスクロマトグラフによるppmオーダーでの空気量を高精度で測定し,気泡サイズ,離脱周期などとの関連を定量的に調べる予定である.その際,気泡内部の温度分布を今一度高精度で測定することも検討中である.伝熱用の撥水コーティングを鍍金会社に発注して製作しているが,技術的な問題から年度内の製作が間に合わなかった.このため実験装置製作が次年度に繰り越しとなったのが主な理由である.伝熱面の撥水・親水コーティングについては,別の方法を検討中であり,平成26年度中には当初計画を完了する見込みである.
腸内細菌由来物質によるNASH肝線維化・肝発癌抑制効果の解析

モデルマウス作成が当初予定通り進んでいないため。引き続きモデルマウス作成を行う。活性物質Aの投与方法を経口投与と別の投与方法を検討する。また、他モデルでの活性物質A経口投与も試みる。モデルマウス作成が当初予定通り進んでいなく、研究計画がやや遅れている状況のため。使用計画マウスの購入や試薬等の消耗品購入に主に使用する。
時・空間次元を用いた味質の中枢神経による符号化の実験的証明

1,脳幹の味覚領域では、同時に記録されたニューロンが同期発火を示すことがしばしば観察される。即ち、味質の神経情報の一部がニューロンの同期発火として符号化されている可能性が強い。皮質味覚野でも同様な所見が得られるかどうかを、麻酔下ラットを用いて検討した。2,口腔粘膜を4種の基本味溶液で刺激しながら、2個のニューロンの同時記録を行ない、活動の時間的相互相関関係を調べた。3,(1)67のニューロン・ペアのうち、30ペアで、相互相関図上に統計的な有意な峰の形成を認めた。即ち、味覚野の味覚ニューロンペアの45%で、同期入力が認められた。無応答ニューロンペアでは、峰が形成される割合は16%と少なく、味覚ニューロン同士が特異的に同期入力を受けることが、味情報処理にはたらくと期待される。(2)また、峰が形成されたペアの電極間距離の平均は、形成されなかったペアのそれに対して、有意に狭かった。つまり、同期発火は、比較的局所で起こり、点在すると考えられる。(3)峰の面積は、多くの場合、0.20.33スパイク/秒であった。峰の幅は平均、8ミリ秒であった。小数例ではあるが、相関図上に谷の形成が認められることがあった。即ち、一方のニューロンが活動しているときに他方のニューロンの活動が抑制されることが、有意義な味信号となっている場合もあることをうかがわせる。(4)更に、味刺激に対して明らかな放電頻度の変化を示さないニューロンが、明瞭な味反応性を示すニューロンと同期発火する場合がしばしば認められた。即ち、同期発火するニューロンの数を出来るだけ多くすることが味質の認識にとって重要であると思われる。
軟骨・骨組織誘導性ハイブリッド生体材料開発による新規関節軟骨再建法構築と臨床応用

申請者らは、新規人工生体材料であるハニカムTCPにより硬組織形成過程における細胞外微小環境を再現し、硬組織形成に取り組んできた。その結果、ハニカムTCPの形状を変化させることで軟骨・骨組織を選択的に誘導することに成功している。そこで本申請課題では、既存関節軟骨相当部に軟骨組織、骨相当部に骨組織を同時に尚且つシームレスに組織が連続した状態で誘導可能な軟骨・骨組織誘導性ハイブリッド生体材料を開発する。それにより損傷関節軟骨・骨組織をシームレスに再生できる新規関節軟骨再建法を確立する。
楠木フェノール性抽出成分の抗酸化能とその機能の高度利用に関する化学的研究

樹木資源が保有する様々な抽出成分の生理活性の有効利用が注目されている。報告者もこの立場にたち、樹木のフェノール性抽出成分の抗酸化活性の研究を続けている。これまでに、80余の成分を試験に供し、抗酸化活性の強弱を比較、評価するとともに、化学構造と活性発現の関係についても考察した。今回は、上記検討において高い評価が得られたフラボノイドについて、厳密な抗酸化活性の比較とその化活性発現の反応機構の解明を研究の主目的とした。まず、A及びB環の同じ位置に複数の水酸基をもつフラボノイド類の抗酸化能の厳密な強弱関係を示すことは従来の測定法ではできないので、これらを1, 1-ジフェニル-2-ピクリルヒラジカルと反応させ、その過程をストップドフロー法で追跡して強弱関係を明らかにすることにした。その結果、若干の問題はまだ残っているが、共に強い抗酸化活性をもつエリオジクチオール、クエルセチン、タキシホリン等の強弱関係をラジカル捕捉定数で具体的に示すことを可能とした。次に、クエルセチンを検討化合物とし、まだ説明されていない芳香族化合物の抗酸化反応機構の解明を目指した。クエルセチンやその配糖体、ルチンを原料としてクエルセチンのメチル誘導体類を調製した。そして、これらのラジカル捕捉定数を測定し、活性の有無や強弱関係を具体的に示した。フラボノイドの抗酸化反応機構解明検討では、手始めに、クエルセチンの炭素3位における水酸基から始まる反応の解明をめざした。反応基質に3-ヒドキシフラボン、3-メトキシフラボンを用い、2, 2'-アゾビス-(2, 4-ジメチルバレロニトリル)と反応させ、生成物を単離、精製し、各々の構造を決定した。また、これら生成物の経時的な消長も調べた。以上から、フラボノール(クエルセチン)の3位水酸基から始まる抗酸化反応経路を提案した。樹木資源の高度、有効利用法開発の一つとして、本年度の研究では樹木のフェノール性抽出成分のうち、フラボノイドを選び、その抗酸化能の利・活用に注目し、実験、検討、評価することにした。まず、樹木起源のフラボノイド15種を供試し、過酸化物価とラジカル捕捉能の両面からテストし、抗酸化能の発現を検討した。そして、両測定結果をもとに、供試化合物の抗酸化能の強弱を比較するとともに、フラボノイドの基本群(フラボン、フラバノン、フラボノール、フラバノノール等の)並びにそれらの芳香環の酸素化パターンの差異と、抗酸化能発現の強弱との関係について構造相関的に考察した。この結果、強い抗酸化能をもつフラボノイドの構造が具体的にイメージできるようになった。さらに、非常に急速なラジカル捕捉をみせ、その強弱の比較が困難であったフラボノイドについてはストップッドフロー法による検討を試行した。今回は、フラボノイド4種と、コーヒー酸や没食子酸メチルを加えた6種の化合物について、市販の1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジル(DPPH)ラジカルとの反応性の強弱を上記の方法によって追跡、測定し、反応速度定数を算出するまでの一連の実験方法を確立した。この結果、どのような成分のラジカル捕捉能も精密に比較可能となった。以上のような研究結果から、次年度の研究計画である化合物の抗酸化能発現の反応機構解明を予定通りに行うことができると考えている。樹木資源が保有する多彩な抽出成分の生理活性を高度有効利用することがが注目されている。

報告者はこの立場で、樹木のフェノール性抽出成分の抗酸化活性の研究を行っている。これまでに、80余の成分を試験に供して抗酸化活性の強弱を比較、評価し、さらに、化学構造と活性発現の関係についても考察した。本研究では、上記検討で高い評価を得たフラボノイドについて、厳密な抗酸化活性の比較とその化活性発現の反応機構の解明を主に行った。まず、A及びB環の同じ位置に複数の水酸基を持つフラボノイドの抗酸化能の強弱関係を示すことは従来の測定法では困難であるので、これらを1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒラジカルと反応させ、その過程をストップドフロー法で追跡して明らかにすることにした。その結果、若干の問題はまだ残っているが、強い抗酸化活性をもつエリオジクチオール、クエルセチン、タキシホリン等の強弱関係をラジカル捕捉定数で具体的に示すことに成功した。次に、クエルセチンを検討化合物とし、まだ説明できていない芳香族化合物の抗酸化反応機構の解明をめざした。クエルセチンやその配糖体、ルチンを原料としてクエルセチンのメチル誘導体を調製した。そして、これらのラジカル捕捉定数を求め、活性の有無や強弱関係を具体的に比べた。抗酸化反応機構解明の検討では、始めに、クエルセチンの炭素3位における水酸基から始まる反応の解明を行った。反応基質に3-ヒドキシフラボン、3-メトキシフラボンを用い、2、2'-アゾビス-(2,4-ジメチルバレロニトリル)と反応させ、生成物を単離し、各々の構造を決定した。また、これら生成物の経時的な消長についても調べた。以上から、(クエルセチンの炭素3位の水酸基から始まる抗酸化反応の初期経路を提案した。
酸化物ガラスにおける半導体ナノ粒子の空間選択的析出

前年度までに提案した,紫外レーザ誘起構造変化と熱誘起相変化を組み合わせたガラスの新たな構造制御手法について,その制御機構の検討を行うとともに,この手法を用いてガラス製チャネル導波路型バンドパスフィルターへの応用を行った.本研究を通して得られた知見を以下に示す.1.Geナノ粒子からなる周期構造を2種類のチャネル導波路構造中に形成した.また,この周期構造は,通信波長帯において高い回折効率と熱的安定性を備えたブラッグ・グレーティングとして機能した.2.チャネル導波路中に周期構造が形成されたことをHF溶液でエッチングによって確認した.周期構造では,組成の違いに起因していると思われるエッチングレートの違いがあり,チャネル構造においては薄膜表面部だけでなく,側壁部でも周期的な凹凸が観察された.3.Geナノ粒子は,ガラス薄膜の表面近傍だけではなく,表面から数ミクロンにわたって析出していた.Geナノ粒子からなる周期構造を内装した導波路の透過スペクトルを測定したところ,TE-,TM-like両偏波モードについて同程度の回折効率が得られた.このことは,周期構造が導波路断面方向にほぼ均一に析出していたことを意味している.また,この結果は,上記のHFエッチングによる実験結果ともよく整合した.4.レーザ誘起構造変化と密接な関連がある,Ge関連の酸素不足型構造欠陥に由来した蛍光スペクトルを測定したところ,Geナノ粒子が析出する際には,その蛍光強度は,特異的かつ顕著に減衰した.このことは,これら構造欠陥の還元によってGeナノ粒子が形成されたことを強く示唆していた.これらの知見を,学術論文や国内外の学会において発表した.前年度までに提案した,紫外レーザ誘起構造変化と熱誘起相変化を組み合わせたガラスの新たな構造制御手法について,その制御機構の検討を行うとともに,この手法を用いてガラス製チャネル導波路型バンドパスフィルターへの応用を行った.本研究を通して得られた知見を以下に示す.1.Geナノ粒子からなる周期構造を2種類のチャネル導波路構造中に形成した.また,この周期構造は,通信波長帯において高い回折効率と熱的安定性を備えたブラッグ・グレーティングとして機能した.2.チャネル導波路中に周期構造が形成されたことをHF溶液でエッチングによって確認した.周期構造では,組成の違いに起因していると思われるエッチングレートの違いがあり,チャネル構造においては薄膜表面部だけでなく,側壁部でも周期的な凹凸が観察された.3.Geナノ粒子は,ガラス薄膜の表面近傍だけではなく,表面から数ミクロンにわたって析出していた.Geナノ粒子からなる周期構造を内装した導波路の透過スペクトルを測定したところ,TE-,TM-like両偏波モードについて同程度の回折効率が得られた.このことは,周期構造が導波路断面方向にほぼ均一に析出していたことを意味している.また,この結果は,上記のHFエッチングによる実験結果ともよく整合した.4.レーザ誘起構造変化と密接な関連がある,Ge関連の酸素不足型構造欠陥に由来した蛍光スペクトルを測定したところ,Geナノ粒子が析出する際には,その蛍光強度は,特異的かつ顕著に減衰した.このことは,これら構造欠陥の還元によってGeナノ粒子が形成されたことを強く示唆していた.これらの知見を,学術論文や国内外の学会において発表した.
イソフルレン麻酔の血清ミオグロビン値、CPK値、電解質値に及ぼす影響

小児においてハロセン麻酔導入時にサクシニルコリン(以下Sch)を静脈内投与した場合に血清ミオグロビン(以下Mb)値とCK値が著明に上昇するが、今回、イソフルレン麻酔時の両値の変化について検討し、ハロセンと比較した。全身麻酔下に小手術を受ける、2歳から12歳のASAリスク分類1の小児78名を対象とし、用いる麻酔薬とSchの投与法によって4群にわけた。すなわち、笑気・酸素・イソフルレンまたはハロセンを用いて緩徐導入後、Sch1mg/kgを静脈内または筋肉内投与して気管内挿管を行なった。維持は導入に用いた麻酔薬を用いた。緩徐導入後に対照用採血を行い、Sch投与前、5分、20分、60分後の計4回採血を行った。検体は血清分離後凍結し、MbはRIA法、CKはロザルキー変法により測定した。統計的検討はStudentのt-testを用い、危険率5%未満を有意差ありとした。その結果、4群ともMb値とCK値は対照値に対して5分値から有意に上昇し、60分値で最高値を示した(Mb、CK60分mean±SD値イソフルレン;Sch静脈内2946±3579ng/ml,CK(/Control)536±650%,筋肉内1129±2390ng/ml,129±177%、ハロセン;静脈内2917±4396ng/ml,374±421%,筋肉内973±1254ng/ml,10±59%)。ハロセン麻酔との比較ではMb値・CK値とも有意差を示さなかった。電解質の変化についてはSch筋肉内投与で5分と20分のK^+値が高かった。Na^+とCa^<++>値は低下傾向、無機リンは5分で上昇傾向を示したが、麻酔薬とSchの投与法の相違による特異的な変動は明かでなかった。K値また、Mb値、CK値の上昇と電解質値の変動との間にに相関性は得られなかった。以上の結果、イソフルレンはハロセンと同様に血清ミオグロビン値とCK値を増加させると考えられた。小児においてハロセン麻酔導入時にサクシニルコリン(以下Sch)を静脈内投与した場合に血清ミオグロビン値とCPK値(クレアチンフォスフォキナ-ゼ、以下CK値)が著明に上昇するが、今回、イソフルレン麻酔時の両値の変化、およびに血清電解質値(Na^+、K^+)の変化について検討し、ハロセンと比較した。(対象と方法)全身麻酔下に小手術を受ける、2歳から12歳のASAリスク分類1の小児28名を対とした。両親に研究の趣旨を説明し承諾を得た。笑気・酸素・イソフルレンを用いて緩徐導入後、Sch1mg/kgを静脈内投与して気管内挿管を行なった。維持は、笑気・酸素・イソフルレンで行った。検体は血清分離後凍結し、ミオグロビンはRIA法により、CKはロザルキ-変法により測定した。

統計的検討はStudentのtーtestを用い、危険率5%未満を有意差ありとした。(結果)ミオグロビン値とCK値は対照値に対して5分値から有意に上昇し、60分値で最高値を示した。ハロセン麻酔との比較ではミオグロビン値・CK値とも有意差を示さなかった。60分値はイソフルレン:ミオグロビン;2946±3579ng/ml、CK(/Contro1%);536±650%、ハロセン:ミオグロビン;2192±2217ng/ml、CK(/Contro1%);301±197%であった。電解質の変化については現在統計検討中である。(考察)イソフルレンはハロセンと同様に血清ミオグロビン値とCK値を増加させると考えられた。小児においてハロセン麻酔導入時にサクシニルコリン(以下Sch)を静脈内投与した場合に血清ミオグロビン(以下Mb)値とCK値が著明に上昇するが、今回、イソフルレン麻酔時の両値の変化について検討し、ハロセンと比較した。全身麻酔下に小手術を受ける。2歳から12歳のASAリスク分類1の小児78名を対象とし、用いる麻酔薬とSchの投与法によって4群にわけた。すなわち、笑気・酸素・イソフルレンまたはハロセンを用いて緩徐導入後、Sch1mg/kgを静脈内または筋肉内投与して気管内挿管を行なった。維持は導入に用いた麻酔薬を用いた。緩徐導入後に対照用採血を行い、Sch投与前、5分、20分、60分後の計4回採血を行った。検体は血清分離後凍結し、MbはRIA法、CKはロザルキー変法、により測定した。統計的検討はStudentのt-testを用い、危険率5%未満を有意差ありとした。その結果、4群ともMb値とCK値は対照値に対して5分値から有意に上昇し、60分値で最高値を示した(Mb、CK 60分mean±SD値イソフルレン;Sch静脈内2946±3579ng/ml,CK(/Control)536±650%,筋肉内1129±2390ng/ml,129±177%,ハロセン;静脈内2917±4396ng/ml,374±421%,筋肉内973±1254ng/ml,10±59%)。ハロセン麻酔との比較ではMb値・CK値とも有意差を示さなかった。電解質の変化についてはSch筋肉内投与で5分と20分のK^+値が高かった。Na^+とCa^<++>値は低下傾向、無機リンは5分で上昇傾向を示したが、麻酔薬とSchの投与法の相違による特異的な変動は明かでなかった。また、Mb値、CK値の上昇と電解質値の変動との間にに相関性は得られなかった。以上の結果、イソフルレンはハロセンと同様に血清ミオグロビン値とCK値を増加させると考えられた。
MUSE細胞移植は皮膚創傷治癒を促進し、皮膚構造を再生するか？

マウスの皮膚潰瘍モデルへMUSE細胞を移植した場合、創治癒が促進され、その程度は骨髄由来間葉系幹細胞移植と同等であった。また、細胞移植14日目の創部には、移植したMUSE細胞・骨髄由来間葉系幹細胞ともに認められず、創傷に対して傍分泌効果が関与した可能性が考えられた。また、ラットのMUSE細胞培養では、3継代以降は培養液に自家血清を用いた方がFBSを用いるよりも細胞増殖が有意に少なかった。筆者は、これまで骨髄由来間葉系幹細胞(BMSC: Bone marrow derived Mesenchymal Stem Cell)を皮膚の創傷に移植すると正常に近い皮膚構造が再生されることを確認し、すでに臨床応用の実績がある。多能性幹細胞MUSE細胞(Multilineage- differentiating stress enduring cell)はMSCの一部の細胞とされ、損傷皮膚や軟部組織に対しても、創傷治癒促進効果が期待できる。また、少量の皮膚の犠牲のみで創傷治癒を促進することができることは大きな利点であると考える。そこで、本研究では、Muse細胞移植が皮膚創傷治癒に及ぼす効果と作用機序を検討し、患者の負担の少ない臨床応用の実現を目的としている。BMSCは、ラット大腿骨より骨髄を採取してプラスチックディッシュに播種し、DMEM+10%FBS+1%Penicillin-Streptomycinで培養を行い、3継代後の細胞を用いた。MUSE細胞は、ラット皮膚を採取して、細かく破砕し、プラスチックディッシュに播種してα-MEM+10%FBS+0.1mg/mL Kanamycinで培養を行った。ラット背部に3×3cmの皮膚全層欠損創を作成し、周囲皮内、筋膜下へ細胞注入移植、もしくは潰瘍に塗布し、創傷治癒の差異を確認中である。現在、細胞の移植方法及び細胞の違いによる明らかな差異を認めず、細胞移植手技を検討中である。交付決定が平成27年11月20日だったため、平成27年度分の実験準備の開始が遅くなった。また、BMSC細胞とMUSE細胞の創傷治癒促進能力の比較があらかじめ必要であると判断し、初年度の実験計画にラットの予備実験が追加となった。多能性幹細胞MUSE細胞(Multilineage- differentiating stress enduring cell)はMSCの一部の細胞とされ、皮膚や脂肪から容易に採取でき、移植すると心筋や肝臓の損傷部位に高率に生着し機能的な細胞に分化することが知られている。損傷皮膚や軟部組織に対しても、創傷治癒促進効果が期待できる。平成27年度は、成獣F344オスラットの骨髄由来皮膚間葉系幹細胞(BMSC: Bone marrow derived Mesenchymal Stem Cell)と皮膚由来MUSE細胞の適切な培養方法を追随検討した。次年度のラット背部皮膚欠損創に移植した場合の創傷治癒の比較を行うための予備実験を行った。平成28年度は、過去にBMSCをブタに移植を行った結果を統合し、国際学会で口演発表するとともに、英文論文を投稿した。実験に関しては、培養されたBMSCとMUSE細胞を用いた実験を開始している。F344ラット背部に3×3cmの皮膚全層欠損創を作成し、周囲皮内、筋膜下へ細胞を注入移植した群と潰瘍に塗布した群を作成し、肉眼的経過を記録、組織学的な創傷治癒の差異を検討中である。創部の被覆方法と、細胞移植の量決定に難渋しており、現在いくつかの方法を検討中であるが、BMSCとMUSE細胞移植群間に明らかな差異を認めない。両者ともに、皮膚創傷治癒を早め、瘢痕形成抑制効果を認めるという結果を得ている。また、今後の実験のために、GFPマウス皮膚より線維芽細胞などの間葉系細胞を培養後、MUSE細胞を同定している。今後の免疫不全マウスの背部創に移植することで、より詳細な組織学的検討を行う予定である。これまでの研究成果を一部国際学会で発表し、英文誌への投稿を行うことができた。研究は、適切な実験方法や評価方法をまだ検討中だが、進捗状況に特に問題はないと考える。・マウスによる実験:GFP成獣オスマウス8週令の皮膚由来MUSE細胞を培養して得た。免疫不全マウスの背部にリングを装着した皮膚欠損創を作成し、皮膚潰瘍モデルとした。上記で作成したMUSE細胞をPBSに浮遊させ、創縁および潰瘍底に局注・移植し(M群)、創治癒の過程を分析した。コントロールとして、線維芽細胞(F群)およびBMSC(B群)を用いた。その結果、M群とB群の潰瘍は、F群と比較して有意に創の収縮が早く、肉芽形成も良好だった。M群とF群の間に有意差はなかった。蛍光顕微鏡で潰瘍を組織学的に観察したところ、移植3、7日目は潰瘍周囲の皮膚及び創底に移植したGFP由来のMUSE細胞を認めたが、徐々に減少し、14日目の上皮化が終了した時期にはGFP由来のMUSE細胞は認められなかった。マッソントリクローム染色により、。M群とB群の潰瘍は、F群と比較して有意に膠原線維の配列が整っており、成熟していたが、M群とF群の間に有意差はなかった。以上より、皮膚潰瘍へMUSE細胞を移植した場合、創治癒が促進され、その程度はBMSC移植と同等であった。

・ラットによる実験:成獣オスF344ラット(近交系)皮膚よりMUSE細胞を得た。FBSを使用しない培養液で、MUSE細胞を培養し、FBSを使用した場合と比較を行った。ラットより採取した血液を、閉鎖式血清調整デバイスを用いて、増殖因子を多く含む血清を分離し、FBSの代わりに用いた。F-culture:α-MEM+10%FBS, S-culture:α-MEM+10%Serumを比較した場合、ラットMUSE細胞は、2継代目までは両培養液間に有意差がなく細胞が増殖した。3継代目からは、有意にS-culture群の増殖が少なかった。S-cultureにおいても、2継代目まではSSEA-3陽性の性質が維持されていることが確認できた。マウスの皮膚潰瘍モデルへMUSE細胞を移植した場合、創治癒が促進され、その程度は骨髄由来間葉系幹細胞移植と同等であった。また、細胞移植14日目の創部には、移植したMUSE細胞・骨髄由来間葉系幹細胞ともに認められず、創傷に対して傍分泌効果が関与した可能性が考えられた。また、ラットのMUSE細胞培養では、3継代以降は培養液に自家血清を用いた方がFBSを用いるよりも細胞増殖が有意に少なかった。ラット皮膚欠損創に対する幹細胞投与方法を検討後、GFPマウス、免疫不全マウスを用いた実験に移行する。1.GFPマウス皮膚由来MUSE細胞の培養2.免疫不全マウスの皮膚創傷へのMUSE細胞移植および組織学的検討皮膚潰瘍モデル:免疫不全マウスの背部にリングを装着した皮膚欠損創を作成。MUSE細胞を創部に局注・移植し、創治癒の過程を肉眼的に観察し、デジタルカメラで撮影し、潰瘍面積および肉芽形成の分析を行う。コントロールとして、線維芽細胞およびBMSCを用いる。また、MUSE細胞移植後1,3,5,7日目に創部を採取する。採取した組織はOCTコンパウンドに包埋し、急速凍結後に7μmの凍結切片を作成する。乾燥させた後、アセトンで10分間、室温で固定する。蛍光顕微鏡により、移植したGFP細胞の生着数と生着部位を確認する。移植細胞の機能評価は、組織学的検討により行う。マッソントリクローム染色により、膠原線維の配列や成熟の評価を行う。免疫染色によるαSMA, Cytokeratin、弾性線維などの発現を検討する。Western blottingなどによりTGFβ,HGFの発現量の検討を行う。採取した組織は凍結切片とし、蛍光顕微鏡により移植したGFP細胞の生着数と生着部位を確認する。
東アジアの山脈隆起とモンスーン気候の発達が植物地理に与えた影響の解明

本研究は,ヒマラヤ山脈を中心に山地形成が活発化しモンスーン気候が発達し始めた後期中新世の約900万年前以降や,氷期・間氷期の気候変動が始まりモンスーン気候が顕著になるとともに,中部日本の主要山脈の隆起が始まった,後期鮮新世の約300250万年前以降の地層から産出する植物化石相の変遷を明らかにし,モンスーン気候の発達と山脈隆起が東アジアの植生変遷や植物相の形成に与えた影響を明らかにすることを目的とする.後期中新世初頭の土岐口陶土層・土岐砂礫層(岐阜県南部),前期更新世の菖蒲谷層(和歌山県北部),魚沼層(新潟県南部),狭山層(東京都西部)から産出した植物化石標本を用い,中国雲南省横断山脈の後期鮮新世以降の植物化石群や,中国科学院昆明植物研究所植物標本庫に保管されている現生植物標本との比較を行った.日本の後期中新世初頭(約1000万年前)以降の地層からごく普通に産出し,マンサク属に同定されていた果実化石の形態を検討した結果,現在は中国東部とイラン北部のごく限られた地域場所にそれぞれ1種ずつ隔離分布するパロティア属で,中国の現生種P. subaequaleと同じものであることが明らかになった.世界各地の化石記録を検討し,パロティア属の新生代の分布変遷と気候変化との関係を調べたところ,中国北西部と北海道の始新世からの化石記録があり,中新世には北東アジアに広く分布し,日本には中期更新世前半まで残存していた.ヨーロッパの化石記録は後期新生代の分布が広域にわたり,比較的高緯度地域にも更新世まで残存していた.これらのことから,現在では分布域が極めて限られている植物の分布がかつては広域に広がっており,更新世後半の氷期・間氷期の気候変動によって急激に分布が縮小したことが明らかになった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,後期中新世および鮮新・更新世の山地形成とアジアモンスーン気候の発達が,東アジアのフロラ形成に及ぼした影響を明らかにすることを目的とする.本年度は,千葉大学大学院園芸学研究科所蔵の,近畿地方中部の前期更新世産大型植物化石を主に検討した.そのうち,ミツバウツギ属種子化石とパロティア属果実化石について昆明植物学研究所所蔵の中国産現生植物標本や既存の文献資料をもとに形態学的比較検討を行い,日本産化石種の類縁関係を検討した.ミツバウツギ属種子化石はミツバウツギと中国に分布する現生種Staphylea holocarpaに近縁な化石種の2種が産出した.ミツバウツギは日本の広い地域の鮮新・更新統から産出するが,ミツバウツギ属化石種は紀伊半島北部の下部更新統からしか化石記録がなかった.日本での分布域が限定されていたことと,ミツバウツギよりも温暖な地域に現生の近縁種の分布が限られていることから,第四紀の後半の環境変化により日本から絶滅しやすかったと考えた.化石群の種構成から復元した古気候の変化や,化石産地周辺の古地形変化などに基づき,ミツバウツギ属の分布の違いによる絶滅と残存のプロセスを考察した.東京西部の地層に含まれるブナ葉化石の気孔密度からの後背地の標高推定のため,現生ブナ葉の標高別サンプリングを行い,化石データと比較した.その結果,葉化石群が高標高域から運搬されており,化石からの後背地の高度推定が可能であることが明らかになった.モンスーン発達と山脈形成の開始前の葉化石群として古第三紀神戸層群産の葉化石の検討もあわせて行った.研究成果を国際植物学会およびNECLIME meetingで発表するとともに,国際誌に投稿した.本研究課題に関して,3編の論文を国際誌に投稿した.一方,当初考えていたカリア属の研究は,中国でのハーバリウム調査の結果,成熟した果実を含む標本が極めて少なく,比較検討が必要な果実の内部構造を調べるために標本を破損することが難しく,今後,現地での採集が必要であることがわかった.そこで,研究対象の一部を別の分類群に変更した.本研究は,ヒマラヤ山脈を中心に山地形成が活発化しモンスーン気候が発達し始めた後期中新世の約900万年前以降や,氷期・間氷期の気候変動が始まりモンスーン気候が顕著になるとともに,中部日本の主要山脈の隆起が始まった,後期鮮新世の約300250万年前以降の地層から産出する植物化石相の変遷を明らかにし,モンスーン気候の発達と山脈隆起が東アジアの植生変遷や植物相の形成に与えた影響を明らかにすることを目的とする.後期中新世初頭の土岐口陶土層・土岐砂礫層(岐阜県南部),前期更新世の菖蒲谷層(和歌山県北部),魚沼層(新潟県南部),狭山層(東京都西部)から産出した植物化石標本を用い,中国雲南省横断山脈の後期鮮新世以降の植物化石群や,中国科学院昆明植物研究所植物標本庫に保管されている現生植物標本との比較を行った.日本の後期中新世初頭(約1000万年前)以降の地層からごく普通に産出し,マンサク属に同定されていた果実化石の形態を検討した結果,現在は中国東部とイラン北部のごく限られた地域場所にそれぞれ1種ずつ隔離分布するパロティア属で,中国の現生種P. subaequaleと同じものであることが明らかになった.

世界各地の化石記録を検討し,パロティア属の新生代の分布変遷と気候変化との関係を調べたところ,中国北西部と北海道の始新世からの化石記録があり,中新世には北東アジアに広く分布し,日本には中期更新世前半まで残存していた.ヨーロッパの化石記録は後期新生代の分布が広域にわたり,比較的高緯度地域にも更新世まで残存していた.これらのことから,現在では分布域が極めて限られている植物の分布がかつては広域に広がっており,更新世後半の氷期・間氷期の気候変動によって急激に分布が縮小したことが明らかになった.今後は,中部日本の新第三紀・第四紀産植物化石の形態学的検討をさらに進め,中国現生種との比較検討を行う.特に,魚沼層群および瀬戸層群産の堆積物からの種実化石を採取をすすめる.種子化石は表面や断面の構造や微細形態を,実体顕微鏡,落射蛍光顕微鏡,走査電子顕微鏡を用いて観察し,国内および中国の標本庫所蔵の現生標本と比較,日本産化石種の類縁関係を明らかにする.日本と中国の山地植生の分布状況について文献ないし現地で調査を行い,植物・植生分布と気候・地形との環境要因との関係を明らかにし,化石データと比較することで,古植生・古環境復元を行う.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
トリプレット・リピート増幅細胞の酸化ストレス脆弱性

筋強直性ジストロフィー(DM)は、その遺伝子変異がタンパク質をコ-ドする領域に無いにも関わらず、優性遺伝の形式で発症する。責任遺伝子DM protein kinase(DMPK)の3'側非翻訳領域には(CTG)トリプレット・リピートがあり、正常対照に比べて患者ではリピート数が増幅していることが知られている。近年、DM発症機構として「RNA機能獲得(RNA gain of function)」という新しい概念が提唱されている。これはCTG(転写されるとCUG)リピートが伸長すると、mRNAがRNA結合タンパク質と相互作用するなどの新たな機能を獲得し、結果として発症につながるというものである。私は人工的に(CTG)リピート配列を増幅させる技術を既に確立しており、マウス筋芽細胞C2C12株にリピートの伸長したヒトDMPKを導入し、安定に発現させる系(DMモデル細胞)を保持している。今回、このモデル細胞に過酸化水素、メナジオンといった酸化剤を与え、その感受性を検討したところ、リピートが増幅したモデル細胞で有意に酸化ストレスに対する高感受性が観察された。今回の実験はリピートの長さが正常である以外は全く同条件のモデル細胞を対照にしていることから、今回見出された酸化ストレス脆弱性がリピートの増幅によって特異的に起こっていることが示唆された。また、このモデル細胞は過剰発現系であるため、この結果は先に述べた「RNA機能獲得」を支持するものと思われた。次に、私はリピート伸長及び酸化ストレスによつて起こる変化を遺伝子レベルで特定するため、DNAマイクロアレイ解析をおこなった。その結果、酸化ストレスを与える以前から、リピートが増幅しているだけで既に発現変化している遺伝子が存在することを見出した。現在これらの遺伝子の発現変化を裏付けるべく、ノーザン解析を行っている最中である。<経緯>筋強直性ジストロフィーは、常染色体優性遺伝の形式で発症する遺伝性筋変性疾患である。筋変性だけでなく、知能低下を含む全身的な症状を現すことを特徴とする。我々はDMのモデル細胞として、マウス筋芽細胞C2C12細胞株にDMPK遺伝子を導入し、安定に発現させることに成功した株を保持している。この細胞にメチル水銀を添加すると、酸化ストレスを介した細胞死が引き起こされる。よって本研究では、一般的な酸化剤を細胞に添加し、その感受性を測定すると共に、遺伝子、タンパク質のレベルでの相違をみるために、タンパク質二次元電気泳動法、ノーザンブロッティング法による解析を行った。<研究成果>本研究では、過酸化水素とメナジオンを酸化剤として用いた。DMPK導入細胞では両試薬共に、コントロール細胞(C2C12株)に比べ、より低濃度で細胞死が誘発された。これにより、先行実験で見られたメチル水銀による細胞死が、より一般的な酸化剤添加によっても起こることが確認された。またDMPK導入細胞では、特にメナジオンに対して感受性が高いことも示唆された。一方でノーザン解析の結果では、過酸化水素のスカベンジャーであるカタラーゼの発現量がDMPK導入細胞で特に上昇していた。これらのことから、DMPK導入細胞では、過酸化水素を介した酸化ストレスに対する耐性機構は正常に機能しているものの、メナジオンを介した酸化ストレスに対しては特に高い脆弱性を示す可能性が示唆された。また、二次元展開では、DMPK導入細胞とコントロールとで発現量に差のあるタンパク質スポットも確認された。これらの同定を急ぐと共に、同定されたタンパク質が上記の酸化ストレス脆弱性にどのように関与しているか、今後明らかにしていきたい。
現代型訴訟としての公害事件-司法の社会秩序形成機能について

一連の水俣病事件訴訟の検証を通じて明らかになったことは,病像論に関する見解の相違が平行線をたどったまま今日まで未解決であることに明らかなとおり,裁判による行政のチェック機能には制度的に限界があり,わが国の権力分立制においては,裁判を通じた社会の公正な秩序を形成機能は,一定程度実現可能であると同時に,他方では大きな限界に直面している,ということである。本年度は,新潟弁護士会,坂東克彦法律事務所における現地調査により,一次資料の保存,整理,分類を行った。10万ページを越えると思われる一次資料について,これまでの調査活動により,およそ半分ほどの整理が終わったところである。整理の済んだ坂東資料については,新潟県立「環境と人間のふれあい館」の協力により,同館において逐次公開されており,同館の来訪者が堅実に推移し啓蒙活動が活発に行われていることからしても,本件研究活動成果の一部は資料公開を通じて社会に還元されていると言うことができる。本年度の研究成果の発表として,論文「法の失敗-水俣病発見50周年に寄せて」,および同,補論,として公表され,法律時報79-13(2007)学会回顧環境法において積極的に取り上げられた。また,本年度後半の研究成果は,「病像論再考-水俣病事件覚書」として環境法政策学会,2008年度学術大会分科会に投稿し,口頭発表に採用された。これは,公害事件の解決に際し,行政庁が病像論に固執するあまり,裁判所の判断と齪齬を来たすこととなり,事件解決と社会秩序形成が十分に実現できないという意味での"法の失敗"の原因となったことを,明らかにするものである。"本年度は、昨年度に引き続き、新潟弁護士会、坂東克彦法律事務所における現地調査により、一次資料の保存、整理、分類を行った。10万点を越えると思われる一次資料について、本年度は一万点近くの整理を行い、半数以上の整理を終えた。整理済みの資料は、新潟県立「環境と人間のふれあい館」において逐次公開されており、同館の来訪者が堅実に推移し啓蒙活動が活発に行われていることからしても、本件研究活動成果の一部は資料公開を通じて社会に還元されている。本年度の研究成果の発表として、2008年6月に環境法政策学会2008年度学術大会分科会において口頭発表を行い、のち、論文「病像論再考-水俣病事件覚書」法学72巻6号82-116頁(2009)を発表した。本研究の主要テーマである司法の社会秩序形成機能については、二つの国際学会における発表を行った。2008年9月、中国長春市吉林大学における第7回東アジア法哲学大会において「裁判による公害問題の解決とその限界-水俣病事件の経緯について」と題する口頭発表を行い、同論文全文が、学会論文集122-130頁に公表された。また、2009年2月、オーストラリア・日本法ネットワーク(ANJeL)研究会(立命館東京キャンパス)において、"Limit to Litigation in Addressing Environmental Pollution : An Historical Survey of the Minamata Disease Crisis"と題する口頭発表を行った。本研究会全体の成果は次のように要約することができる。すなわち、公害事件の解決に際し、行政庁が病像論の第一次有権解釈論を有するため、裁判所によるチェック機能には限界が存し、その結果、現憲法下の権力分立システムは、紛争解決と社会秩序形成を十分に実現できないという"法の失敗"を必然的に孕むものである、という結論である。
心血管ストレスの感知機構としてのインフラマソームの役割の解明

心血管疾患の病態において、炎症は重要な役割を果たしており、なかでも感染の関与しない無菌性炎症がインフラマソームと呼ばれる分子複合体を介していることが示されている。本研究では、心血管疾患におけるインフラマソームの役割を解明し、インフラマソームを治療標的として新たな治療法を開発することを目的として、マウス心虚血再灌流傷害モデルを用いて研究を行った。本研究により、心虚血再灌流傷害の初期炎症においてインフラマソームが重要な役割を果たしており、その制御が本疾患に対する新たな治療標的となることが明らかとなった。最近、自然免疫においてインフラマソームと呼ばれるシグナル分子複合体が炎症反応の最も初期での病原体や痛風結晶の認識センサーとして働いており、下流に炎症シグナルを伝えていることが発見された。申請者は、ごく最近、このインフラマソームの中心構成分子であるASCが血管傷害後の新生内膜形成に重要であること見出しており、心血管疾患における最も初期の炎症反応の惹起機序についてASCノックアウト(-KO)マウスを用いてインフラマソームを中心に解析を行った。血管傷害後や心筋虚血再灌流後に病変部位でASCの発現が著明に亢進することを免疫組織染色法(蛋白レベルでの発現)とin situ hybridization法(mRNAレベルでの発現)で明らかとした。ASC-KOマウスでは、血管傷害後の内膜肥厚の形成が有意に減少しており、内膜肥厚部位での炎症性サイトカインIL-1βおよびIL-18の発現も低下していた。さらに、ASC-KOマウスの骨髄細胞を野生型マウスに骨髄置換して骨髄由来細胞のみのASCを欠損させたマウスでは、血管傷害後の内膜肥厚が有意に低下しており、骨髄細胞におけるASCの重要性が明らかとなった。今後、心血管疾患におけるインフラマソームの役割に対するさらなる検討により、心血管疾患を標的とした新たな治療法が開発されることが期待される。申請者は、このインフラマソームの中心構成分子であるASCが血管傷害後の初期炎症反応に重要であることを見出しており、本年度は、心筋虚血再灌流後のインフラマソームの活性化とその機序について解析を行った。心筋虚血再灌流後の傷害心筋では、ASCの発現が主にマクロファージを中心とした炎症細胞で著明に増加していた。ASCノックアウト(ASC-KO)マウスでは、野生型(WT)マウスに比較して、虚血再灌流後の虚血リスク領域に対する心筋梗塞領域が有意に減少しており、さらに心収縮能も保たれていたが、毛細血管数や末梢血中血管内皮前駆細胞数、アポトーシス細胞数に関しては有意な差を認めなかった。また、傷害心筋部位におけるIL-1βやIL-6、IFN-γ、MCP-1といった炎症性サイトカインの産生もASC-KOマウスで有意に低下していた。さらに、ASC-KOマウスの骨髄細胞を野生型マウスに骨髄置換して骨髄由来細胞のみのASCを欠損させたマウスでは、心筋傷害が有意に減少しており、骨髄由来細胞におけるインフラマソームの重要性が明らかとなった。今後、このインフラマソーム活性化の分子機序をより詳細に検討していくことにより、心筋梗塞や虚血再灌流傷害を標的とした新たな治療法の開発が期待される。最近、自然免疫においてインフラマソームと呼ばれるシグナル分子複合体が炎症惹起における病原体や痛風結晶の認識センサーとして働いていることが発見された。本研究課題により、心筋虚血再灌流後のインフラマソームの活性化とその機序について解析を行い、これまでインフラマソーム中心構成分子であるASCの発現が傷害心筋で亢進し、そのノックアウト(KO)マウスでは傷害心筋での炎症反応(炎症細胞浸潤と炎症性サイトカインの発現)と心筋梗塞領域が軽減することを明らかとしてきた。本年度は、このインフラマソームの活性化機序の解明を目的に研究を実施した。マウス骨髄置換モデルを用いた検討により非骨髄由来細胞でのインフラマソームが重要であること、虚血再灌流後の経時的な観察により骨髄由来細胞(炎症細胞)が浸潤する前から傷害心筋においてインフラマソームの活性化が認められることの2つの結果を得た。このことから、心臓に存在する心筋細胞あるいは心線維芽細胞が重要な役割を果たしているとの仮説を立て、これらの初代培養細胞を作成して検討したところ、心筋細胞ではなく、心線維芽細胞でのインフラマソーム活性化が重要であり、その活性化がKイオンの流出と酸化ストレスを介していることを見出した。本研究により、心虚血再灌流傷害で生じる炎症がインフラマソームを介しており、その炎症惹起には心線維芽細胞が主役を演じていることが初めて明らかとした。