hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋構造物に加わる粘性流体力に及ぼす自由表面の影響

本研究では基礎研究として(1)波浪中の円柱に加わる粘性流体力の数値計算法の開発。(2)振動流中の傾斜円柱に加わる粘性流体力の実験的研究(3)水平没水柱状体に加わる長周期漂流減衰力の理論的・実験的研究(4)浮体式海洋構造物に加わる流体力の推定法の研究などを行った。さらにこれらの研究成果を応用して(5)大水深海域に設置された浮体式海洋構造物に加わる流体力とその運動の研究(6)浮体式海洋構造物のスラスターによる位置制御の研究を行った。これらの研究から得られた主な成果は(1)低レイノルズ数の場合は数値計算は実用上十分な精度で実験と一致する。(2)3次元傾斜円柱に加わる粘性流体力は無次元法に傾斜角を取り入れれば係数に傾斜角の影響が現れないようにできる。(3)円柱の場合は2成分調和振動実験で求めた長周期漂流減衰力は波浪中の強制動揺実験で求めたものと一致するが、角柱の場合は後者の方が大きい。(4)海洋構造物を要素部材に分解し、それぞれに対して相互干渉影響を考慮して求めた流体力を組み立てて求めた海洋構造物の流体力係数は全体模型の実験で求めた流体力と実用上十分の精度で一致する。さらにこの方法によれば海洋構造物の粘性流体力に対する尺度影響を推定することも可能となる。(5)これらの基礎研究を基にして大水深海域に設置された浮体式海洋構造物に加わる流体力とその運動の計測し、予測値と比較したが極めて良い精度で一致した。(6)浮体式海洋構造物のスラスターによる位置制御はこれまで得られた海洋構造物の粘性流体力を運動の数学モデルに正しく取り入れれば、高精度の位置制御が可能になることがわかった。自由表面を貫通する3次元傾斜円柱に働く流体力を計測し、次のような結果を得た。(1)定常流中に置かれた3次元傾斜円柱の抗力係数は、端部影響により傾斜角が大きくなるに従って大きくなる。(2)定常流中に置かれた3次元傾斜円柱の揚力係数は、抗力係数の傾斜角による変化と同一の傾向を示し、傾斜角が大きくなるに従って大きくなる。(3)振動流中に置かれた3次元傾斜円柱の抗力係数に対する傾斜角の影響は、定常流中の場合と異なり、2次元円柱の場合と同様に傾斜角の影響は殆ど現れない。(4)振動流中に置かれた3次元傾斜円柱の付加質量係数に対する傾斜角の影響は小さい。(5)振動流中に置かれた3次元傾斜円柱の揚力係数は、傾斜が付くと鉛直円柱の揚力係数より大きくなる。(6)流体力係数に及ぼす自由表面影響は鏡像の原理を用いて推定することが出来る。水深1300mの海域に設置された100トン級の海洋構造物の流体力について、理論計算・模型実験・実海域実験を行った。模型実験では強制動揺試験・波力試験を行った。強制動揺試験からは各運動モードに対する付加質量係数・減衰力係数を求めた。実験で得た減衰力係数から理論計算による造波減衰力を差し引いて粘性減衰力係数を求めた。その結果、(l)前後揺に対する粘性減衰力と前後揺・縦揺の連成粘性減衰力はともに無次元振幅が小さい場合は圧力抵抗成分よりも摩擦成分が大きくなり、その影響で振幅が小さくなるにつれて粘性減衰力係数が急速に大きくなる。

(2)上下揺の粘性減衰力係数は造波減衰力との相互干渉が大きく、無次元振幅だけでなく、無次元周波数の影響をうける。波力試験から得た粘性減衰力は一般に強制動揺試験から求めたものよりも大きく、これは構造物の体積を水面付近に集中させている今回の供試模型に対しては、波の水粒子運動が水面付近で大きいことによる当然の結果である。これらの研究成果を基礎として、浮体の運動を計算し、実海域実験で得られた結果と比較して非常に良い一致を得た。このことはこれまで開発してきた海洋構造物の粘性流体力に対する数学モデルが実用的に十分な精度を持っていることを示唆している。
PCR-SSCP法を用いた薬剤耐性結核菌の早期同定に関する研究

当初,我々はPCR-SSCP法を用いて検討を開始したが,変異を調べる方法としてはPCR direct sequence法のほうが検出しやすいことが判明したため,PCR direct sequence法を用いて結核菌のPyrazinamidaseをcodeするpncA geneの変異の有無を検討した.Pyrazinamide(PZA)に耐性を示さないコントロール株としてH37Rv(ATCC27294)を,PZAに耐性を示すポジティブコントロールとしてH37Rv-PZA-R(ATCC35828)を用いた.最初にWayneの方法にてPZase activityを認めない臨床分離結核菌2株(か567,南22)に対してpncA geneとそのupstream及びdown streamも含めて特異的に増幅するPCR反応を行い,オートシークエンサーにてPCR-direct sequenceを行った.次に当院結核病棟の結核患者から採取培養された臨床分離結核菌70株に対しても同様にPCR反応を行いPCR direct sequenceを行った.その結果,PZaseactivityを認めない臨床分離結核菌2株はいずれもアミノ酸の置換(か567株はHis82→Argに,南22株はAla171→Valに置換)が認められた.また当院結核病棟からの臨床分離結核菌70株はいずれも変異を認めなかった.この70株のうち8株はPZAを初期2ヶ月投与した症例の投与開始後2ヶ月後の喀痰より培養された菌であった.この結果はPZAが我が国においてあまり使用されてこなかったこと,及び自然耐性菌株が少ない可能性が理由として挙げられる.またこのような我々が行った方法は現在のPZAの耐性検査を行うことが難しい本邦において有用であり,かつ迅速な検査方法であると考えられた.この研究結果は学会雑誌「結核」に投稿して受諾されおり,発表予定である。PCR direct sequence法を用いて結核菌のPyrazinamidaseをcodeするpncA geneの変異の有無を検討した.Pyrazinamide(PZA)に耐性を示さないコントロール株としてH37Rv(ATCC27294)を,PZAに耐性を示すポジティブコントロールとしてH37Rv-PZA-R(ATCC35828)を用いた.最初にWayneの方法にてPZase activityを認めない臨床分離結核菌2株(か567,南22)に対してpncA geneを特異的に増幅するPCR反応を行い,オートシークエンサーにてPCR-direct sequenceを行った.次に当院結核病棟の結核患者から採取培養された臨床分離結核菌70株に対しても同様にPCR反応を行いPCR direct sequenceを行った.その結果,PZase activityを認めない臨床分離結核菌2株はいずれもアミノ酸の置換(か567株はHis82→Argに,南22株はAla171→Valに置換)が認められた.また当院結核病棟からの臨床分離結核菌70株はいずれも変異を認めなかった.この70株のうち8株はPZAを初期2ヶ月投与した症例の投与開始後2ヶ月後の喀痰より培養された菌であった.この結果はPZAが我が国においてあまり使用されてこなかったこと,および自然耐性菌株が少ない可能性が理由として挙げられる.またこのような我々が行った方法は現在のPZAの耐性検査を行うことが難しい本邦において有用であり,かつ迅速な検査方法であると考えられた.今後はpncA geneのupstream及びdown streamも検討を加える予定である.当初,我々はPCR-SSCP法を用いて検討を開始したが,変異を調べる方法としてはPCR direct sequence法のほうが検出しやすいことが判明したため,PCR direct sequence法を用いて結核菌のPyrazinamidaseをcodeするpncA geneの変異の有無を検討した.Pyrazinamide(PZA)に耐性を示さないコントロール株としてH37Rv(ATCC27294)を,PZAに耐性を示すポジティブコントロールとしてH37Rv-PZA-R(ATCC35828)を用いた.最初にWayneの方法にてPZase activityを認めない臨床分離結核菌2株(か567,南22)に対してpncA geneとそのupstream及びdown streamも含めて特異的に増幅するPCR反応を行い,オートシークエンサーにてPCR-direct sequenceを行った.次に当院結核病棟の結核患者から採取培養された臨床分離結核菌70株に対しても同様にPCR反応を行いPCR direct sequenceを行った.その結果,PZaseactivityを認めない臨床分離結核菌2株はいずれもアミノ酸の置換(か567株はHis82→Argに,南22株はAla171→Valに置換)が認められた.また当院結核病棟からの臨床分離結核菌70株はいずれも変異を認めなかった.この70株のうち8株はPZAを初期2ヶ月投与した症例の投与開始後2ヶ月後の喀痰より培養された菌であった.この結果はPZAが我が国においてあまり使用されてこなかったこと,及び自然耐性菌株が少ない可能性が理由として挙げられる.またこのような我々が行った方法は現在のPZAの耐性検査を行うことが難しい本邦において有用であり,かつ迅速な検査方法であると考えられた.この研究結果は学会雑誌「結核」に投稿して受諾されおり,発表予定である。
看護研究に必要な統計解析の学習効果を向上させる統計解析ツールの開発と検証

臨床現場の看護師の統計解析に関する学習支援を目的としたツールを開発した。ツールは記述統計から単変量解析、多変量解析への統計解析における思考プロセスを物語形式に体験・学習することができる構成とした。また、臨床研究に関する学習プログラムにおいて本ツールを使用した場合の学習効果の検証を行った。本ツールを使用した場合、統計解析に関する理解度については非使用者と比較して、顕著な違いは認めなかったが、統計解析の講義を脱落することなく完遂した受講者が増加した。本ツールは統計初学者の統計解析に対する苦手意識を軽減させ、学習効果を高める可能性が示唆された。本研究は次の4つのステップを踏んで行われる計画である。: A.臨床研究7つのステップに沿った解析ツールの機能デザインB.プロトタイプの設計・作成とツールとしての使いやすさの評価C.解析ツールの開発D.開発された解析ツールを用いた教育プログラムの実施とその評価平成26年度には、上記A、Bについて、以下の進捗を得た。1)現場看護師を対象とした調査【方法】分担研究者施設の看護スタッフ数名にインタビュー調査【結果】統計解析をする上での問題点を抽出した:用語の意味が正確に分からない/自分のやりたい解析が明瞭に思い描けない/大学院の授業内容でも実際にデータ解析できるだけの知識が得られない/親切に教えてくれる「先生」が身近にいない2)解析ツールの機能デザイン【方法】研究者チームでのディスカッション【結果】ツールによって支援すべき解析の要素を定義した:やりたい解析を明確化(アウトカムと要因の固定)/回帰分析のハードルを下げる(解析の調整因子を選ぶ)/解析対象者の決定、その特徴の記述/解析の実行(統計ソフトの操作)と結果の解釈3)プロトタイプの設計【方法】研究者チームでの作業とディスカッション【結果】ツールに搭載すべき画面イメージを構成した1)解析ツールの機能デザイン【方法】研究者チームでのディスカッション【結果】学習の流れ、学習の到達目標について決定した:ゲーム要素を含めながら、記述統計、単変量解析、多変量解析、抄録作成の順に学習。到達目標は重回帰分析、ロジスティック回帰分析の使用目的と結果の解釈の仕方が理解できる。2)プロトタイプ設計【方法】研究者チームでのディスカッション【結果】具体的な登場人物や画面イメージ及びシナリオの作成多様な統計手法の基本としてどこまでの要素を学ぶ必要があるか、具体的な用語のリストアップや学習方法の検討についてのディスカッションに時間を要したため。本研究は次の4つのステップを踏んだ実施を計画していた:A.臨床研究7つのステップに沿った解析ツールの機能デザイン、B.プロトタイプの設計・作成とツールとしての使いやすさの評価、C.解析ツールの開発、D.開発された解析ツールを用いた教育プログラムの実施とその評価。平成26年度には、看護スタッフ数名にインタビュー調査から統計解析をする上での問題点を抽出し、解析ツールによって支援すべき要素を定義した。また解析ツールに搭載すべき画面イメージを構成した。平成27年度には解析ツールによる学習の流れ、到達目標について決定し、具体的な登場人物や画面イメージ及びシナリオを作成した。平成28年度には解析ツールの目的を解析学習支援ツールとすることを明確にし、ツール内に搭載する専門用語、統計手法と解釈方法に関する解説資料の作成と並行し、ツールのデザインと開発を行った。解説資料は統計解析の専門家に作成を依頼し、臨床現場の看護師など統計解析初学者の意見を取り入れつつ、研究者チーム内で繰り返し協議し、難易度や表現方法などの調整を行なった。全体の構成は予定通り、記述統計編、単変量解析編、多変量解析編、抄録作成編の4部構成とし、主人公の看護師が指導を受けながらこれらの過程を経て、統計解析の思考プロセスを学んでいく物語形式の内容とした。一通りの構成とデザインが完成した段階で、想定される利用者層に試用してもらい、そのフィードバックの分析をもとに、解説資料の改訂や構成の修正を行った。さらに、専門家による学習内容の監修・改修を経て、解析学習支援ツールとして完成させた。個人利用以外にも、医療者を対象としたセミナーにおいて本ツールを使用し、本ツールを用いた学習プログラムとしての評価を行なった。今後、一般利用に向けた運用を実際に開始していく予定である。現場看護師の感じる問題点が多様であり、解析ツールの機能デザインを慎重に行う必要があった。このために、プロトタイプの作成と評価の作業を完了させることができなかった。プロトタイプの設計完了後すみやかにシステム開発に移行し、適宜テスト運用を行うことで、平成28年度に解析ツールの開発に関する作業を完了できる見込み。疫学・統計学解析ツールの機能デザインを十分に練り込んだことによって、プロトタイプ作成が手戻りなく、効率的に進捗すると見込んでいる。平成27年度に解析ツールの開発をほぼ完了できるものと想定する。作業計画の見直し、進捗の遅れにより、以下の業務に対応する支出が年度内に行われなかった。

ソフトウェア開発業務/分担研究者へ依頼するコンテンツ作成進捗の遅れにより、以下の業務に対応する支出が年度内に行われなかったソフトウェア開発業務/検証用統計ソフトならびにハードウェアの購入平成27年度までの残額は、平成28年度の請求分と合わせて、平成28年度に使用する見込みである。ソフトウェア開発業務/分担研究者へ依頼するコンテンツ作成/プロトタイプのテスト運用依頼平成26年度の残額は、平成27年度の請求分と合わせて、平成27年度に使用する見込である。ソフトウェア開発業務/検証用統計ソフトならびにハードウェアの購入/開発したツールの使用説明書の製作
古代西アジアに興った一神教の起源と展開をめぐる実証的研究

本年度は最終年度であり、(1)古代西アジアにおける一神教および多神教関連の文献および考古資料を収集した。考古資料とは、この場合、神々に関する図像資料を指す。加えて、古代メソポタミアの宗教を知るうえで重要な文献資料となる『ギルガメシュ叙事詩』に関して、この間の新資料および研究の進展に鑑み、20年前の翻訳解説(月本昭男『ギルガメシュ叙事詩』岩波書店1996年)の改訂にとりかかった。前者は古代西アジア図像にみる有翼女神像の研究として発表したものが、2014年度に論文として公刊された。後者については2015年度内にその成果を公表する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は具体的に次の3つの課題解明を掲げている。1「ヤハウェ一神教の成立」、2「古代イスラエルの物質文化」、3「ヤハウェ一神教の展開」である。それぞれの研究課題の実績は以下の通りである。1. 1に関して。数10点にのぼる先行研究文献を収集し、それらを検討すると同時に、研究代表者はその研究成果の一端をミュンヘンにおいて開催された国際旧約聖書学会(平成25年8月初旬)において発表し、それを国際学術誌(Vetus Testamentum)に論文として文章化した(現在、印刷中)。また、本課題に関連して、古代西アジアの有翼女神像の展開を跡づけ、これを論文にまとめあげた(現在、印刷中)。2. 2に関して。平成25年8月中旬より9月初旬に天理大学桑原久男教授を団長とするイスラエル国下ガリラヤの遺跡テル・レヘシュの発掘調査に他の研究協力者とともに参加し、現地研究調査に携わるとともに、現地で出土資料の収集を行った。とくに、鉄器時代の女性土偶に関する資料調査は、研究協力者である立教大学大学院生の修士論文に生かされる予定である。それと並んで、研究代表者が団長をつとめたエン・ゲヴ遺跡発掘調査における鉄器時代II期の物質文化の分析を実施した。3. 3に関して。本年度は主として研究文献の収集に終始した。前述1の課題に関して、国際学会などで発表し、2点の学術論文を完成させてことは一定の成果と評価しうるであろう。2に関しては、現地調査と資料収集により、平成26年度の研究の基礎が整い、方向性が定まった。3の課題に関しては、平成25年度は先行研究の収集にとどまった。したがって、2年計画の研究のほぼ50パーセントは達成できたと判断しうる。平成26年度は前述研究課題1と2に関しては、パレスチナ出土の宗教遺物のさらなる収集を進めるとともに、それらを時代ごと、地域ごとにデータベース化してゆく計画である。また、イスラエルにおける現地調査は研究協力者の協力を得て、実施する計画である。3に関しては、研究代表者が勤める大学で10月25、26日に開催される日本オリエント学会56回大会などを中心に、初期キリスト教研究者と初期イスラム研究者の協力を得て、研究会を開催し、課題探求を進めてゆく。
ボラノホスフェートDNAを用いるHIV-nefタンパク質の発現制御

現在、エイズウイルス遺伝子を標的としたアンチセンス法はある種の限界に到達しており、飛躍的を新しいアイディアの出現が待たれているのが現状である。そこで、本研究では全く新しいアンチセンス核酸であるボラノホスフェートDNAに着目した。ボラノホスフェートDNAは天然型DNAの非架橋酸素原子の一つをボランで置換した構造を持ち、酸や塩基に対して極めて安定である。また、天然型DMより脂溶性が高く、細胞膜透過性に優れ、ヌクレアーゼによる分解に耐性を示す。さらに、ボラノホスフェートDNAは、相補的な塩基配列を持つRNAとが形成する二重鎖がRNase Hの基質となることなどから、アンチセンス核酸として有望である。しかし、副反応などの問題から、これまでにA, G, C, T4種類の核酸塩基を有するオリゴヌクレオチドボラノホスフェートの合成例は無い。このような状況から、ボラノホスフェートDNAの新規合成法を確立することを目標として研究を開始した。従来のボラノホスフェートDNA合成法は、ホスホロアミダイト法やH-ホスホネート法を用いて3価のオリゴヌクレオチド鎖を構築し、合成の最後のステップでインターヌクレオチドのボラノ化を行うために、核酸塩基部がボラノ化試薬と反応してしまう。従って、この副反応の比較的起こりにくいチミジル酸誘導体のみが合成されている。申請者は、あらかじめリン原子にボランが導入された新規ボラノホスホリル化剤を開発し、これを用いてヌクレオシドをボラノホスホリル化することにより、従来法における核酸塩基に対するボラノ化剤の副反応の問題を本質的に解決した。本年度は新規合成法における核酸塩基の保護基の選択、縮合反応系の開発を行い、4種類の2量体TT, CT, GT, ATの合成に世界ではじめて成功した。現在,この方法の固相合成への応用を検討しており,今後HIV-nef mRNAに対するボラノホスフェート型アンチセンス核酸の合成を行い,実際のアンチセンス効果を評価する予定である。
活断層への応力集中機構の研究

本研究は,活断層への応力集中機構の解明を目指して,活断層周辺域の地殻不均質構造-すなわち3次元地震波速度構造・減衰構造・異方性構造・散乱係数分布・S波反射体構造等について,詳細な調査を試みたものである.さらに,活断層周辺の応力場の情報を抽出すべく,活断層域およびその周辺で発生した中小地震のメカニズム解や震源過程の調査,およびb値の時空間分布の調査を試みた.これらの系統的な調査により,以下にみるように,活断層への応力集中機構を理解する上で重要な進展がみられた.地震波トモグラフィの研究では,最上部マントルから下部地殻にかけて分布する部分溶融域の存在を見出した.さらに,そこから地殻上部に向かってH_2Oが上昇する様子をも写し出した.そこには,上部地殻の地震発生層全体を断ち切った地震の震源域が位置している.すなわち,メルトやH_2Oが下部地殻や上部地殻に局在すること,それが地震発生に密接に関わっていることを示唆している.流体が存在すれば,そこではせん断強度が小さくなり,局所的に短縮変形が起こり易くなることが期待される.実際,そのような場所でプレート衝突方向の短縮量が局所的に大きいことが,GPSデータの解折から見出された。これは,活断層への応力集中過程にH_2Oが重要な役割を果たしていることを強く示唆するものである。さらに,1998年雫石地震(M6.1)の震源域近傍で実施された人工地震実験の波形データを詳しく解折することにより,震源域の地震波速度と散乱体の分布が,地震前後の約3ヶ月の間に変化したことが見出された.変化量はわずかであるが,工夫することにより波形の微細な変化から情報を抽出したもので,このような短期間での変化は原因が流体(H_2O)の移動にあることをうかがわせる.ここでも地震発生へのH_2Oの関与を示唆している.本研究は,活断層への応力集中機構の解明を目指して,活断層周辺域の地殻不均質構造-すなわち3次元地震波速度構造・減衰構造・異方性構造・散乱係数分布・S波反射体構造等について,詳細な調査を試みたものである.さらに,活断層周辺の応力場の情報を抽出すべく,活断層域およびその周辺で発生した中小地震のメカニズム解や震源過程の調査,およびb値の時空間分布の調査を試みた.これらの系統的な調査により,以下にみるように,活断層への応力集中機構を理解する上で重要な進展がみられた.地震波トモグラフィの研究では,最上部マントルから下部地殻にかけて分布する部分溶融域の存在を見出した.さらに,そこから地殻上部に向かってH_2Oが上昇する様子をも写し出した.そこには,上部地殻の地震発生層全体を断ち切った地震の震源域が位置している.すなわち,メルトやH_2Oが下部地殻や上部地殻に局在すること,それが地震発生に密接に関わっていることを示唆している.流体が存在すれば,そこではせん断強度が小さくなり,局所的に短縮変形が起こり易くなることが期待される.実際,そのような場所でプレート衝突方向の短縮量が局所的に大きいことが,GPSデータの解折から見出された。さらに,1998年雫石地震(M6.1)の震源域近傍で実施された人工地震実験の波形データを詳しく解折することにより,震源域の地震波速度と散乱体の分布が,地震前後の約3ヶ月の間に変化したことが見出された.変化量はわずかであるが,工夫することにより波形の微細な変化から情報を抽出したもので,このような短期間での変化は原因が流体(H_2O)の移動にあることをうかがわせる.ここでも地震発生へのH_2Oの関与を示唆している.秋田県・岩手県・宮城県にかけての脊梁山地を中心とする地域に臨時地震観測点を設置し、定常観測網の観測点と合わせて稠密地震観測網を構築した。今後、臨時観測を継続することにより、本研究計画の解析に必要な量のデータの蓄積が可能となると期待される。今年度はまず、この稠密観測網で得られた浅発地震の波形データの系統的な調査を開始した。地震のクラスターを検出し、各クラスターの地震波形を振幅を規格化して並べることにより、直達S波の後に反射S波と考えられる顕著な後続波が、多数の波形データ中に検出できた。各クラスター内の地震の相対的な震源位置を均質観測点法で高精度に決定し、かつ反射S波の走時を読み取り、鏡像反射点法を用いて、ブライトスポット(S波反射面)の空間分布を推定することができた。その結果、その東縁と西縁を活断層で境される脊梁山地の下の地殻中深部に多数のブライトスポットが分布していることが明らかになった。深さ分布をみると、地殻最上部の地震発生域の真下に多く分布し、かつ、それらは活火山直下では局所的にやや浅く、非火山地域ではより深いところに分布していることが分かった。ブライトスポット(S波反射面)は、その反射係数が極めて大きいことから、流体で満たされた層をみていると考えられる。従って、面に沿ってせんだん応力を保持できない、あるいはせんだん強度が極めて小さいことが期待される。

東縁と西縁を活断層で堺される脊梁山地の下の地殻中深部に、このような性質を示す多数のブライトスポット(S波反射面)が分布していることは、何故脊梁山地で地殻変形が卓越し微小地震が多数発生するか、さらには、その東縁と西縁に活断層が何故発達するのかを理解する上で、重要な拘束条件を与えるものである。秋田県・岩手県・宮城県にかけての脊梁山地を中心とする地域における臨時地震観測を継続して行った.さらに,2000年10月6日に鳥取県西部地震(M7.3)が発生したことから,この地震の震源域をも研究対象領域に加えた.この地震に約4カ月先立つ6月14日に,本震の破壊開始点のほぼ直下の深さ30kmに,地殻流体の移動に伴って励起されると考えられる深部低周波微小地震が発生していたことが見出され,本研究で当初目指したブライトスポットと地震波散乱体の推定や多数の地震のメカニズム解に基づく応力場の推定などに,極めて有効なデータを提供することが期待されるならである.脊梁山地の稠密観測網のデータを用いてP波及びS波走時トモグラフィを行った.その結果,低P波速度(Vp)・低S波速度(Vs)・高Vp/Vsの異常域が,最上部マントルの火山フロントに沿って広域に分布すること,この異常域は下部地殻では活火山直下にのみ局在すること,上部地殻では活火山直下で低Vp・低Vsであるが低Vp/Vsとなっていることが明らかになった.非火山地域も含めて脊梁山地の地殻中深部に多数見出されたブライトスポット(S波反射面)は,低Vp・低Vs・高Vp/Vsの異常域より浅部の低Vp/Vs域に分布すること,深部低周波微小地震は低Vp・低Vs・高Vp/Vsの異常域の上端に分布することがわかった.これらは,脊梁山地の東縁と西縁を境する活断層の活動と密接に関わると推定される地殻流体の分布とその移動経路を考える上で重要な拘束条件を与える.一方,鳥取県西部地震の余震観測データの予備的解析結果によれば,本震の破壊開始点直下付近にブライトスポットが検出された.内陸地震発生と地殻流体の関わりとが,ここでも見え始めた.1.宮城・岩手・秋田県にかけての脊梁山地およびその周辺域で,稠密地震観測を引き続き実施しデータの蓄積をはかった。2.前年度に行った鳥取県西部地震(M7.3)の余震観測により得られたデータを用いて,地震波散乱体及び反射面のイメージングを行った。その結果,余震域の北半分(本震の北側)の地殻に強い構造の不均質が存在することがわかった。余震域の北半分は,南半分に比較して余震が複雑に分布しており,本震による破壊面の複雑なジオメトリを示唆する。検出された強い不均質性はこれを反映している可能性がある。さらに,深さ約30kmからの顕著な反射波を見出した。反射面はモホ面に対応すると思われるが,そのように強い反射波を励起する場所は,本震の震源(破壊の開始点)直下で低周波微小地震が発生している地点に位置することが分かった。このことは,地殻流体の存在を強くうかがわせる。3.長町-利府断層,栗駒山,田沢湖付近の地殻中深部に見出した地震波反射体(プライトスポット)の内部構造を,反射S波と直達S波のスペクトル比,反射P波と直達P波のスペクトル比から推定した。その結果,反射体は100m程度の厚さをもち,内部は水で満たされたクラックで形成されていることが推定された。4.稠密地震観測網のデータを用いて行った地震波速度トモグラフィの結果,上記の地震波反射体(ブライトスポット)は,下部地殻に分布する低Vp,低Vs・高Vp/Vsの異常域の直上に分布することがわかった。この異常域は部分溶融域に対応すると推定されることから,ブライトスポットは,もともとメルトに大量に含まれていると推定される水が部分溶融域から供給されて形成されたものと推定された。
脊椎動物神経系発生における形態形成分子機構の解明

我々は前年度までにマウス胎児脳の形態形成がShh→Fgf15→Wnt pathwayによって制御されており、その中でshhによるFgf15発現制御がFgf15遺伝子制御領域にあるGli結合配列を介して直接に行われていることを示した。本年度においてはFgf15遺伝子の解析を更に進め、この遺伝子のヒトホモローグであるFGF19遺伝子の制御領域と保存性の高い部分がこの遺伝子の主な発現領域の制御に関与してることを明らかにした。ヒトFGF19遺伝子の相当部位を用いたトランスジェニックマウスの解析によってヒト胎児でも同様の発現パターンを示すことが推定された。またShhによる視床原基パターン形成機構については、Fgf15遺伝子調節領域を用いたCre発現マウスを作成し、Shhコンディショナルノックアウトマウスと交配したところ、胎児脳に形態異常が観察された。現在このマウスの詳細な表現型を解析中である。前年度において耳胞から内耳神経節が形成される器官培養法を確立した。内耳神経節は耳胞上皮細胞が上皮間葉転換を起こして耳胞外へ遊走し、耳胞に隣接して神経細胞塊を形成することによってできあがる。この器官培養を利用していくつかの因子を試したところ、TGF-beta2に内耳神経節形成を促進する作用があることが明らかとなった。本研究においては脊椎動物神経系形態形成の分子機構を特に遺伝子制御ネットワークを中心に明らかにすることを目的としている。Sonic hedgehog(Shh)ノックアウトマウスの解析によって、視床原基増殖期にはShh→Fgf15→Tcf4カスケードによって神経前駆細胞の増殖が促進されていることが示唆された(Ishibashi and McMahon,2002)。この遺伝子発現制御の分子機構を明らかにするため、Fgf15遺伝子の調節領域と思われるゲノム断片を単離した。単離したゲノム断片11kbをlacZ遺伝子に融合させたトラシスジーンを導入したマウスを作成し、lacZの発現パターンを解析したところ、内因性Fgf15の発現パターンとほぼ一致していた。また、同じ断片をルシフェラーゼ遺伝子と融合させたベクターを作成し、これを導入した培養細胞にshhシグナルを作用させると、ルシフェラーゼ活性が上昇した。同断片には,Shhシグナルの標的遺伝子の活性化を担う転写因子Gliが結合する塩基配列が含まれていた。このGli結合配列に変異を導入したところ、トランスジェニックマウスにおけるlacZの発現やルシフェラーゼアッセイにおける活性上昇が大幅に減少した。従ってFgf15はShhシグナルの直接の標的遺伝子であると結論づけた。これらの結果は現在投稿中である。また、内耳発生においては耳胞上皮から聴神経節が形成される際に上皮間葉転換(EMT)が起こると考えられる。他の部位でEMTに関与していることが明らかになっているSnail/Slugの発現を調べたところ、耳胞においてこれら遺伝子の発現が観察された。現在他のマーカー遺伝子の発現との関係を明らかにすべく、発現解析を行っている。神経系の基本構造は脊椎動物の間でよく保存されているが各部の大きさや形は様々である。それらは第一にその原基に存在する前駆細胞の数に依存すると考えられる。各原基の細胞増殖は局所に発現している増殖因子によって制御されていると考えられる。我々はSonic hedgehog(Shh)ノックアウトマウスの解析によって視床原基増殖期におけるShh→Fgf15→Tcf4カスケードによる増殖促進機構を見いだした。このカスケードにおける遺伝子発現制御の分子機構を明らかにするため、Fgf15遺伝子の調節領域と考えられるゲノム断片を単離した。この断片は、Shhシグナルを細胞内で核に伝達する因子GLIの結合配列に似た配列を含むだけでなく、神経管の中で脳になる部分を決定するのに重要と考えられているOTXの結合配列も含んでいた。この単離した断片がFgf15の発現に十分な調節領域を含んでいるか調べるためにlacZと融合させてトランスジェニックマウスを作成したところ、lacZの発現パターンはFgf15の発現パターンを再現していた。さらにこのゲノム断片をルシフェラーゼ遺伝子につないで、培養細胞を用いてアッセイを行ったところ、Shhシグナルに反応してルシフェラーゼ活性が上昇した。GLI結合配列に変異を導入しその結合能を欠失させたところ、ルシフェラーゼ活性の上昇が低下し、またトランスジェニックマウスにおける発現も消失した。これらの結果から、単離したゲノム断片はFgf15の脳における発現に十分な領域を含み、またその発現はShhによって直接誘導されることが示された。一方、神経系形態形成における重要な現象の一つに上皮-間葉細胞移行がある。内耳原基(耳胞)上皮の一部はdelamination, migrationを経て耳胞の隣に蝸牛前提神経節が形成する。我々は、耳胞に発現している分泌因子TGFβ2が神経節の形成を促進することを明らかにした。ヒト

FGF19遺伝子の相当部位を用いたトランスジェニックマウスの解析によってヒト胎児でも同様の発現パターンを示すことが推定された。またShhによる視床原基パターン形成機構については、Fgf15遺伝子調節領域を用いたCre発現マウスを作成し、Shhコンディショナルノックアウトマウスと交配したところ、胎児脳に形態異常が観察された。現在このマウスの詳細な表現型を解析中である。前年度において耳胞から内耳神経節が形成される器官培養法を確立した。内耳神経節は耳胞上皮細胞が上皮間葉転換を起こして耳胞外へ遊走し、耳胞に隣接して神経細胞塊を形成することによってできあがる。この器官培養を利用していくつかの因子を試したところ、TGF-beta2に内耳神経節形成を促進する作用があることが明らかとなった。
高次元ソリトンの挙動に関する研究

本研究の主なテーマは、高次元ソリトン方程式の解の挙動を解析的および数値的に調べること、およびその結果に基づき方程式の解の数学的な構造を明らかにすることである。この2つのテーマおよび関連した研究対象について以下の結果を得た。1.広田の方法を用いて、プラズマ中の波動や光ソリトンの伝搬を記述する高次の非線形項・分散項をもつ非線形シュレディンガー方程式の厳密解を得た。とくに、双1次形式に移行する際、新しい変数変換を提案し、その結果を利用して非線形シュレディンガー方程式の解との構造の差異を議論した。この成果は空間2次元のソリトン方程式であるDavey-Stuartson方程式の解の構造の究明に有用であると考えられる。2.数値計算における固有値を求めるアルゴリズムとソリトン方程式の関係を議論し、新しい型の長距離相互作用を持つロトカボルテラ方程式を導いた。またその解の構造について、やはり広田の方法を用いて検討した。得られた結果は高次元の場合を含む離散系におけるソリトンの伝搬に関する新しい知見を与えている。また、ソリトン方程式のヒエラルキーについて、これまで知られているものと別の角度からの解釈を提出している。ソリトン方程式の相似変換によって得られるパンルヴェ方程式を離散化したものに対して、厳密解を構成するとともに、その代数構造、様々な解析手法との関連について議論した。パンルヴェ方程式は非線形波動の漸近挙動を考察する際に現れる非線形形常微分方程式であり、得られた結果はとくに離散ソリトンの性質の検討に役立つと考えられる。
寒温帯性針葉樹における樹高成長量の年次間変動に影響を及ぼす要因の解明

本研究は、寒温帯針葉樹林で優占種となるモミ属2樹種の林冠木を対象に、樹高成長量の年次間変動をもたらす要因の解明を目的とする。調査対象樹種のうち、オオシラビソでは、花芽形成時期の気温が球果生産に影響を及ぼし、間接的に樹高成長量の年次間変動に影響を及ぼすことが明らかになった。トドマツにおいても樹高成長量に対する花芽形成時期の気温の関与が示唆されたが、球果生産の樹高成長量に対する関与については今後解明される必要がある。本研究は、寒温帯針葉樹林で優占種となるモミ属樹種の林冠木を対象に、樹高成長量の年次間変動をもたらす要因の解明を目的とする。林冠木の樹高成長量は、森林の生産量や空間構造における経年的推移を予測する上で重要な要素である。本年度は、オオシラビソ(アオモリトドマツ)に対する生物的な要因を対象に解析した。先行研究により、樹高成長量は球果生産の影響を受けることが示されている。球果数に影響を与える要因として、雌花芽段階での動物による被食がある。被食の実態と被食率の変異をもたらす雌花芽生産の特性に着目した。奥羽山脈・岩手山西方において林冠木9個体の樹冠に登り、1994年から1998年秋に生産された雌花芽の被食について、一次枝(幹から直接出ている枝)ごとに観察した。対象期間中、明瞭な雌花芽生産は1994、1997年の2年のみであった。雌花芽の被食が翌年の雌花芽生産を誘導することはなかった。一次枝あたりの被食では、被食率の高い枝か全く被食のない枝が多く、中間的な被食率の枝は少なかった。一次枝あたりの被食率に影響を与える要因は、1994年、1997年で異なっていた。豊作だった1997年では、個体あたり雌花芽数が少ないほど、また、樹冠の先端部に近い枝ほど一次枝あたりの被食率が高かった。一方1994年では、個体あたり雌花芽数が多いほど、また、花芽を有する一次枝数が多いほど被食率が高かった。雌花芽生産と樹高成長量との関係においては、雌花芽の空間的な配置によって最終的な球果数、樹高成長の低下量が影響を受けると示唆される。特に、上空から目立つ雌花芽の配置は被食率を高め、球果生産による樹高成長の低下量を小さくすると示唆される。林冠木の樹高成長量は、森林の生産量や三次元的空間構造における経年的推移を予測する上で重要な要素である。本年度は、本州の寒温帯林において優占樹種の一つであるオオシラビソ(アオモリトドマツ)を対象に、気象要因が林冠構成個体における樹高成長量の年次間変動を説明する要因として有効かどうか検討した。本種における先行研究で、最も有効な要因として検出されているのは、幹の伸長前年における球果生産である。幹の伸長前年および以降の気象要因は、球果生産ほど有効性を示していなかった。しかし、球果生産に影響を与える気象要因が球果生産自体よりも強い影響を樹高成長量に与えるのであれば、気象要因は樹高成長量の年次間変動を説明する上で有効であると考えられる。この観点から、球果生産に影響を与える気象要因の検出を行い、気象要因と樹高成長量との直接的な関係について解析した。同属樹種の先行研究では、花芽形成時期の気温が球果生産の年次間変動で重要であることが指摘されている。調査対象個体は、青森県八甲田山に生育している14個体である。球果生産の年次間変動については、有効な気象要因が検出された。すなわち、球果生産前年の7月平均気温は球果数と強い正の関係を示した。この気象要因は、幹の伸長2年前の7月平均気温に相当し、樹高成長量と負の関係を示した。しかし、球果生産ほど強い関係を示さなかった。また、2つの気象要因によって樹高成長量を説明するモデルは、幹の伸長前年の球果生産を単一の要因とするモデルよりも有効性が低いと判断された。樹高成長量の年次間変動を説明する上で、気象要因に有効性は認められるが、球果生産ほど有効ではないと考えられる。

本年度は、北海道の天然林および人工林の主要構成樹種であるトドマツを対象に、樹高成長量の年次間変動と関わる気象要因について解析した。解析では、同属樹種における先行研究で、樹冠拡大に対して繁殖を介した気温の関与が示唆されていることに着目した。樹高成長量は、他の樹木による被陰が過去30年間以上なかったと推測される林冠木8個体で、樹冠に登って13年間分計測した。気温は、調査地の山麓部におけるアメダスデータの旬別平均気温を用いた。解析では、気温を説明変数とする線型混合モデルを複数構築し、有効なモデルを選択した。モデルの説明変数では、樹高成長前年6月下旬の平均気温が樹高成長量と強い負の関係を示した。このモデルは、あてはまりの良さを示すAICが他のモデルよりも明瞭に小さい値を示していることから選択された。選択されたモデルは、球果生産量がその年の樹高成長量と負の関係にある可能性を示す。6月下旬はトドマツ当年枝の伸長時期である。モミ属の他樹種では、当年枝の伸長期間に雌花芽形成が開始する。球果生産は雌花芽形成の翌年であることから、球果生産と樹高成長の負の関係が示唆される。研究結果は、トドマツにおいてもモミ属樹種における先行研究同様、林冠木の樹高成長量と気温および繁殖との関係を示唆する。繁殖の年に関しては、Abies balsameaにおける雌花芽形成翌年の樹高成長量低下と共通しているが、オオシラビソにおける雌花芽形成2年後の樹高成長量低下とは異なっている。トドマツにおける繁殖過程の解明が、樹高成長の年次間変動を理解する上で残された課題である。
急性膵炎の重症化に関与する要因遺伝子の同定と早期診断、治療介入法への応用

血液検査や画像診断法による急性膵炎重症化の早期予測はいくつか報告があるが、網羅的解析に基づいた個体差に関わるヒト遺伝子要因は明らかになっていない。本研究では、SNPsに注目したGWAS解析を用い、重症化しない膵炎と重症化する膵炎について遺伝学的プロファイルを作成比較し、「重症化リスクの要因遺伝子」を同定する。さらに要因遺伝子に関する基礎的研究を加え、重症化リスクのある患者に対して、急性膵炎の重症化に備えた早期治療介入や調節因子をターゲットとした個人毎のテーラーメイド治療戦略の可能性を検証する。
新規タンパク質分解機構GOMEDの生理機能解析

(1) GOMEDの実行機構を明らかにする。また、(2)膵b細胞特異的にGOMED-1を欠損させた細胞やマウスを作製し、GOMEDが膵b細胞のインスリン分泌やviabilityに如何に関わっているかを解析する。(3)神経特異的GOMED-1欠損マウスを解析する。さらに、(4)神経細胞、膵細胞以外に、GOMEDが重要な役割を担っている細胞を同定する。
ダージリン高級紅茶の香気生成の秘密解明と新しい紅茶製造への利用に向けた調査研究

06年5月末、日本側から3名の研究者がアッサム地方トクライにあるTTBSとダージリンを訪ね実態調査を行った。インド側2人の研究者とともにダージリンの代表的茶園を順次訪ねて、虫害の状況と製茶状況を視察した。また、2カ所の茶園では“Second flash"製造時の各製造段階でのサンプルの採取を行った。ダージリンではヨコバイ(英名:jassid(green fly):Empoasca flavescens Fabr.)の他にアザミウマ(英名: thrips: Taeniothrips setiventris Bagnall)の食害が多かった。いずれの虫害がダージリン茶の香気形成に重要かを明らかにする必要がある。07年6月、日本側から3名の研究者がTTESを訪問し調査研究を行った。ヨコバイとアザミウマを実験室で飼育できるよう指導し人工飼育に成功した。人工飼育した虫を用いて実験室レベルでチャ葉に虫害を与え、それを材料にして香気分析を行なうようインド側研究者に指導した。2)虫害チャ葉から作られる“Second flash"特有香気生成機構の解明06年にダージリン茶園試料をGC-MS香気分析に供した結果、台湾の東方美人の場合と同様に、ダージリン紅茶でもhotrienolなどのモノテルペンアルコールの生成に虫害が密接に関与していることが示唆された。07年にTTESにて人工飼育したヨコバイおよびアザミウマを用いた加害試験を行った結果、“Second flash"紅茶特有の香気生成には虫害の関与が大きいことが明らかとなった。また、日本のやぶきた種茶園にて採集した農薬処理を行ったチャ葉と虫害を受けたチャ葉とで香気成分を比較し、diolの生成にはヨコバイ吸汁刺激が引き金になっていることが示唆された。3)新しい簡易紅茶製造法開発に向けた調査研究高品質な紅茶を簡便に製造するための新しい技術として、烏龍茶の製造技術を応用することをTTESの研究者に指導し、TTESにてパイロット機器を用いた製茶を行った。萎凋工程および撹拌工程の追加改良により、紅茶香気の改善が期待された。5月末から約2週間の日程で、日本側から3名の研究者がインド/アッサム地方にあるTTESとダージリン地方の茶園への調査研究を行った。インド側からチャの分子生物学者および昆虫生態学者の2人の研究者とともにダージリンの茶園を順次肋間し、各茶園での虫害の状況と製茶状況を視察した。台湾の東方美人茶ではヨコバイが主な虫害であるのに対し、ダージリンではョコバイの他にアザミウマの食害が多かった。この点を解明するための実験計画をインド側研究者に指導した。また、訪問した二つの茶園では実際に"Second flash"製造時の各製造段階でのサンプルの採取を行った。2)虫害チャ葉から作られる"Second flash"特有香気生成機構の解明2-a)昆虫の吸汁刺激によるチャ葉中での香気成分の変動:上記サンプリング試料をGC-MS香気分析に供した。

台湾東方美人茶での研究結果と比較して検討した結果、ダージリン紅茶"Second flash"の特有香気成分として知られているhotrienolなどのモノテルペンアルコールの生成に、虫害が密接に関与していることを確認した。また、虫害が極めて軽度と判定されていた試料からも、この特有香気の生成が認められ、虫害痕跡が現れる以前にこれらの香気成分の生合成が起こっていることが推測された。この点を明らかにするための実験計画をインド側研究者と打ち合わせた。2-b)虫害刺激によるチャ葉中でのdiol生合成の確認:日本のやぶきた種茶園で、ヨコバイの被害を受けないように農薬処理を行ったチャ葉と虫害を受けたチャ葉とで香気成分を比較し、diolの生成はヨコバイの吸汁刺激が引き金になっていることを確認した。3)新しい簡易紅茶製造法開発に向けた調査研究高品質な紅茶を簡便に製造するための新しい技術として、烏龍茶の製造技術を応用することをTTESの研究者に説き、そのための基礎的データを集める予備実験の指導を行った。1)インドTocklai Tea Experimental Station (TTES)における調査研究および研究指導: 2007年6月16-23日の日程で、日本側から3名の研究者がTTESとの合同調査研究と研究指導を行った。前年度調査の結果、ダージリンではヨコバイとアザミウマによる虫害が観察されたため、ダージリン紅茶の香気形成への二種虫害の影響を分けて調べる必要性が生じた。そこで、TTESにおいてヨコバイとアザミウマを実験室で飼育できるよう指導し、人工飼育に成功した。次に、人工飼育した虫を用いて実験室レベルでチャ葉に虫害を与え、それを材料にして香気分析を行なうようインド側研究者に指導した。2)インド側実験サンプルの香気分析: 2006年度の夏から秋にインド側研究者がダージリンの茶園において実験を行なったチャ葉サンプルについて、日本において香気分析を実施した。実験試料はチャ葉の虫害の有/無を目視により選別し香気分析に供した。虫害特有の香気成分として我々が同定した2,6-dimethylocta-3,7-diene-2,6-diol (diol)およびhotrienolが各サンプルから検出されたことから、目視による虫害有無の判定は難しいことが明らかとなり、改めて、実験室レベルでの人工加害試験の必要性を再確認する結果となった。そこで、2007年にTTESにて上記1)の人工飼育したヨコバイおよびアザミウマを用いて別々にチャ葉を加害させる予備試験を行い、日本側でその香気分析を行なった。その結果、無加害およびヨコバイ加害(?)に比べて、アザミウマ加害(?)チャ葉において顕著な香気生成が認められた。今後、人工加害試験を繰り返すことにより、2種の虫害を区別して香気生成への影響を詳しく解析することが可能となった。3)新しい簡易紅茶製造法開発に向けた調査研究:高品質な紅茶を簡便に製造するための新しい技術として、烏龍茶の製造技術を応用した実験を指導し、TTESにてパイロット機器を用いた製茶を行った。萎凋工程および撹拌工程の追加改良により、紅茶香気の改善が期待された。
路網配置計画に適した地形解析手法の開発

1.微地形の評価指標の検討:数値地形モデル(DTM)の格子点付近における微地形を把握する目的で、まず斜平面の推定方法について、(1)三角平均法、(2)回帰平面法、(3)2次曲面法、(4)ヘッセ平面法の4種類による比較検討を行った。斜平面の面積推定には主成分分析に基づく方式(4)が最適である。次に、格子点付近における「地形の複雑さ」を評価する指標として、(1)斜面凹凸率、(2)斜面傾斜の偏位ベクトルの2つを取り上げて検討した。前者は格子の四隅の標高値からヘッセ平面法で推定した斜平面の面積値を水平な格子面積で割った値から1を差し引いた残りを1000倍したもの、後者は格子点における傾斜角と方位角の組合せをベクトルとして捉えた際の隣接する格子点間のベクトル偏位量である。後者の方が微地形変化に対する感度が高く、指標として適している。2.DTMに基づく山地小流域の自動的解:まず、「プロトタイプの解析システム」の問題点について検討し、その結果を踏まえて「水流の次数解析をとりいれた解析システ」への改良を図った。これにより、水源の位置が地図上で手作業で解析する場合の判別結果に比較的近づき、疑似水流の発生をかなり防げるようになった。また、水流の流路区間の系統的な区分・番号づけや、それに伴う各格子点の小流域への区分も可能となった。3.地形構造上でのDTM格子点の特性把握:方流の流路区間番号の付与・検索方法を工夫したため、谷の階層構造の水流次数別把握や任意の格子点の階層構造内での位置づけ等を、直接行える。4.その他:時間的な制約のため、今年度はDTM格子点における「林道開設難易度」指標の確立までに至らなかった。今後、環境保全を配慮した林道網配置計画の立案を可能にするため、「路網配置計画のための地形解析システム」を確立すべく、さらに努力したい。
東南アジアにおける水産資源・水圏環境の保全・管理システムに関する研究

タイ国南部のマングローブ林において、マングローブ林の構造が生物多様性に及ぼす機能を詳細に調査し、マングローブの消失が沿岸域の環境および魚類相に与える影響を明らかにした。また、カンボジア・トンレサップ湖では、魚類の遺伝的集団構造を明らかにするとともに、主要な魚種について、近年の、資源変動を解析した。その結果、漁獲圧の増加による資源の変動が明らかになり、その背景には、農業の不振と農業を代替する産業が存在しないために生ずる、没落農民の漁民化があることが示された。ラオスでは餌料の面から粗放的養殖の生産メカニズムを明らかにし、種苗生産時の水生昆虫による食害の実態を明らかにした。ベトナムでは、海水遡上と農業システムの関係を明らかにするとともに、複合養殖の1要素としての施肥業魚が、地域の衛生環境に与える影響を明らかにした。フィリピンでは、沿岸漁業が過剰漁獲に至るプロセスを詳細に調査し、その背景に、流通網の拡充があることをしめした。以上の結果より、地域共同体の結合が弱く、沿岸水産資源が地域の共有資源として強く意識されていない地域では、外部からの資本・労働力の地域漁業への参入が容易であり、新しい技術の導入を比較的速やかに行われる半面、地域資源の管理に対する意識が弱く、資源や環境が崩壊しやすいことが示された。東南アジア各地(タイ・カンボジア・フィリピン)において、漁業と沿岸環境の実態調査を行う.資源状態・沿岸水圏環境の悪化が見られるケースについては、社会科学的な調査を通じて、悪化をまねいた社会的な要因について解析する。トラン(タイ)ンマングローブ汽水域において,水路部,林内,林内の裸地の食物網の違いについて調査し,林内の裸地では,他の環境に比べて底生無脊椎井戸う物の現存量が多いこと,これらの無脊椎動物の高い現存量は,付着性の微細藻類の基礎生産によって支えられていることを明らかにした(Kon, et. al.2007)。ナコンシタマラート(タイ)のパックパナン湾において,主要な漁獲対象物であるノコギリガザミ類の生活史を明らかにするための基礎技術として,神経細胞内のリポフシンの蓄積量を用いて年齢を推定する手法を開発した(Islam, et. al.in press)。また,湾内のマングローブ伐採域と保全域の魚類相の比較を行い,マングローブ林の伐採が,行類の個体数および種数の減少を招いていることを明らかにした(Shinnaka, et. al.2007)。トンレサップ湖(カンボジア)周辺の漁村および農村で,漁業の実態調査を行った。その結果,漁村における漁業の実態は,村ごとに大きな違いはなく,小規模漁業として行われている漁業の多くは,法律上の中規模漁業に相当すること,流通業者と漁業佐野間には相互の依存関係があることが明らかとなった。一方,農村における漁業の実態は,立地によって大きく異なり,都市からの距離が離れているために他産業への就労の機会が少なく,農業生産性の低い地域では,漁業に収入の多くを依存しており,これらの漁業が資源を圧迫していることが示された(堀2007口頭発表)。バタン湾(フィリピン)においては,漁獲調査とインタビューにより漁業実態と資源の現状について調べた。その結果,最近20年間で資源状態が急激に劣化し,漁獲量が低下していることが明らかになった。その原因としては,漁業者人口の増加による漁獲圧の上昇,エビ養殖場建設によるマングローブ林の破壊などの環境の劣化が考えられた(Altamirano 2007口頭発表)。タイ国トラン県のマングローブ林において、微小環境の違いに注目してマングローブ林の生態的な機能について調査を行った。その結果、調査地域におけるマングローブ林の底生生物に及ぼす機能は、主として日陰の提供など、物理環境の調整機能にあり、餌や隠れ場の提供などの機能は小さいことが明らかになった。この知見は、従来のマングローブ林の機能に関する定説に疑問を投げかけるものであり、沿岸マングローブ林の保全の在り方に関して新しい考え方を提供す根拠となることが期待される。それ以外に、タイではマングローブ林周辺のカニ漁業の実態調査と資源の状態について調査した。