hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
規格外遺伝子とそのアウトレット制御に基づく新しい予防医学研究の展開

本研究では、食生活やライフスタイル(運動)がmRNA品質管理機構(NMD機構)およびナンセンス型mRNA発現量に与える影響を解析した。高脂肪食のうち高カカオバター食の投与はマウス肝臓において、ナンセンス型mRNA発現量を増加させた。一方、運動負荷や食事制限/絶食はナンセンス型mRNA発現量に大きな影響を与えなかった。高カカオバター食によるナンセンス型mRNA発現量の増加は、細胞内ストレス応答因子eIF2αのリン酸化、NMD因子UPF1や脂質合成酵素SCD1の発現以外の因子によるものであることを明らかにした。私たちの細胞で発現する2,000種以上ものナンセンス型mRNA(異所性に翻訳停止コドン=premature termination codon;PTCを有するmRNA)は生体恒常性に有害な『規格外遺伝子』としてmRNA品質管理機構(NMD機構)により常に分解されている。このため、NMD機構が阻害されると、ナンセンス型mRNAの発現が増加し、生体に悪影響を及ぼすと考えられる。本研究では、食生活やライフスタイル(運動など)がNMD機構およびナンセンス型mRNA発現量に与える影響を解析することで、生活習慣病の新しい発症機構とその予防メカニズムを明らかにすることを目的とした。6週齢のマウスを購入し、1通常飼料(対照)あるいは2高脂肪食(脂肪カロリー比50%)で6週間飼育した。また、通常飼料で飼育し、回転カゴにて自由運動を6週間させたマウス群を3群とした。飼育期間終了後にマウスの体重を測定し採血した。マウスから組織(肝臓および骨格筋)を採取しRNAおよびタンパク質を抽出した。選択的スプライシングによりナンセンス型mRNAを産生するマーカー遺伝子(Tmem183A, Nktrなど)について、ナンセンス型mRNAおよび総mRNAの発現量を定量的リアルタイムPCR法により解析した。ナンセンス型mRNA発現量/総mRNA発現量の比を算出し、NMD機能の指標とした。結果、2群では1群(対照群)に比べて体重の増加傾向が、3群では1群に比べて体重の減少傾向がみられた。2群の肝臓では一部のNMDマーカー遺伝子のナンセンス型mRNA発現量/総mRNA発現量の比の有意な増加が認められた。一方、今回の検討では、2群、3群において、骨格筋のmRNA比で有意な差はみられなかった。今年度の研究において、高脂肪食投与がマウス肝臓においてNMD機構およびナンセンス型mRNA発現量に影響を及ぼすことを見出した。私たちの細胞で発現する2,000種以上ものナンセンス型mRNA(異所性に翻訳停止コドンを有するmRNA)は生体恒常性に有害な『規格外遺伝子』としてmRNA品質管理機構(NMD機構)により常に分解されている。このため、NMD機構が阻害されると、ナンセンス型mRNAの発現が増加し、生体に影響を及ぼすと考えられる。本研究では、食生活やライフスタイルがNMD機構およびナンセンス型mRNA発現量に与える影響を解析した。昨年度の研究で、マウスへの高脂肪食の給餌は肝臓におけるナンセンス型mRNA発現量(マーカー遺伝子を用いて測定)を増加させること、一方、運動は骨格筋におけるナンセンス型mRNA発現量に大きく影響しないことを明らかにした。今年度の研究では、ライフスタイルの新しいモデルとして、食事制限および絶食(ともに48時間)の検討を行い、これらがマウスの体重を減少させる一方、肝臓のナンセンス型mRNA発現量に有意な影響を与えないことを明らかにした。細胞ストレス応答因子eIF2αのリン酸化は、高脂肪食投与、食事制限、絶食のいずれにおいてもマウス肝臓で増加が認められた。一方、NMD機構の重要因子であるUPF1の発現量は食餌内容によって影響を受けなかった。細胞内エネルギーセンサーの一つであるAMPKの活性(リン酸化)の程度は高脂肪食給餌で大きく影響されなかったが、脂肪合成系遺伝子であり細胞ストレスとも関わりが深いSCD1の発現量は、高脂肪食で低下した。今回、ウミシイタケルシフェラーゼの発現に基づく外来性NMDレポーター遺伝子を用いて、SCD1阻害剤(A939572)のNMD機構への影響を解析した。結果、SCD1の阻害はNMD機構に有意な影響を及ぼさなかった。このことから、高脂肪食投与によるナンセンス型mRNA発現量の増加にAMPKやSCD1は大きく寄与しないと考えられた。本研究では、食生活やライフスタイルがmRNA品質管理機構(NMD機構)およびナンセンス型mRNA発現量に与える影響を明らかにし、生活習慣病の新しい発症・予防機構を解明する研究基盤を構築することを目的とした。平成25年度の研究で、高脂肪食(とくに高カカオバター食)による6週間の飼育がマウス肝臓において、ナンセンス型mRNA発現量を増加させることを明らかにした。一方、運動負荷は骨格筋におけるナンセンス型mRNA発現量に有意に影響しなかった。平成26年度の研究で、食事制限および絶食(48時間)は肝臓のナンセンス型mRNA発現量に有意な影響を与えなかった。NMDの機能制御に関わるとされる細胞内ストレス応答因子eIF2αのリン酸化は、高脂肪食投与、食事制限、絶食のいずれにおいてもマウス肝臓で増加した。一方、NMD因子UPF1の発現量は食餌内容によって影響されなかった。細胞内のエネルギーセンサーAMPKの活性(リン酸化)の程度は高脂肪食給餌で大きく変化しなかった。一方、脂肪合成酵素SCD1の発現量は、高脂肪食の給餌で低下した。

Renillaルシフェラーゼの発現に基づく外来性NMDレポーター遺伝子を用いて、SCD1阻害剤(A939572)のNMD機構への影響を解析した結果、SCD1の阻害はNMD機構に有意に影響しないことがわかった。平成27年度の研究で、高脂肪食投与あるいは食事制限/絶食はマウス肝臓における小胞体(ストレス)タンパク質の発現を大きく変化させなかった。さらに、活性型eIF2αの発現プラスミドを作成し、培養細胞へ遺伝子導入したところ、ナンセンス型mRNA発現量に有意な変化はみられなかった。以上、本研究では、高脂肪食(高カカオバター食)がナンセンス型mRNA発現量を増加させることを見出し、その作用はeIF2α、AMPK、UPF1やSCD1に非依存的であることを明らかにした。本研究では、食生活やライフスタイル(運動)がmRNA品質管理機構(NMD機構)およびナンセンス型mRNA発現量に与える影響を解析した。高脂肪食のうち高カカオバター食の投与はマウス肝臓において、ナンセンス型mRNA発現量を増加させた。一方、運動負荷や食事制限/絶食はナンセンス型mRNA発現量に大きな影響を与えなかった。高カカオバター食によるナンセンス型mRNA発現量の増加は、細胞内ストレス応答因子eIF2αのリン酸化、NMD因子UPF1や脂質合成酵素SCD1の発現以外の因子によるものであることを明らかにした。平成26年度の主な研究実施計画は、(A)新しいライフスタイルモデルマウスの検討の追加、(B)ナンセンス型mRNA発現量に変化がみられた組織を中心としたNMD因子の発現解析、ストレス応答因子eIF2αのリン酸化解析、細胞ストレスと関わりが深いエネルギー代謝関連タンパク質の解析、および(C)培養細胞を用いたナンセンス型mRNA発現量の解析であった。Aでは、食事制限マウスや絶食マウスの検討を追加した。Bでは、それぞれの因子の発現量や活性についてウエスタンブロット法を中心に検討した。Cでは、SCD1阻害剤のNMD機構への影響を解析した。eIF2α(活性型および不活性型)遺伝子について、遺伝子導入のための発現プラスミドを構築し、次年度の解析に備えた。全体としておおむね研究計画通り解析が進行している。代謝栄養学,分子生物学高脂肪食給餌や食事制限、絶食における小胞体ストレス反応を解析する。小胞体ストレスマーカーとなる遺伝子あるいはタンパク質の発現を定量的リアルタイムPCR法やウエスタンブロット法を用いて解析する。変化のみられたタンパク質(遺伝子)について、培養細胞を用いた解析も行う。各種遺伝子の発現プラスミドを構築し(eIF2α発現プラスミドは構築済み)、培養細胞に過剰発現させたときのナンセンス型mRNA発現量の変化を検討する。一方、本研究で用いたマーカー遺伝子以外のナンセンス型mRNAについて、NMD機構阻害時の発現変化を解析し、生活習慣病の形成と制御における役割について検討する。平成25年度の主な研究実施計画は、A:生活習慣病マウス(高脂肪食投与マウス)およびライフスタイル(運動負荷など)マウスの作製と評価、およびB:マウス組織におけるナンセンス型mRNA発現量(総mRNA発現量に対する発現割合)の解析であった。Aのライフスタイル
食品の水和構造の可視化と分子運動性の解析による、水分活性が意味する水和状態の解明

水和タンパク質の水素結合ネットワーク解析を分子シミュレーションで行い、さらに様々な水分量で行ったタンパク質の分子シミュレーション結果から、水分量の増加に伴って変化する水和水の動態を解析した。その結果、水分子が関与する水素結合の組み方によって水分子の回転拡散運動が変化することが分かり、そのような水和構造の動態が、水和水ダイナミクスの物性発現に重要であることが示唆された。食品分子との相互作用で変化する水分子の回転拡散運動も水分活性の解釈に重要と考えられる。またグリセロールを含む高粘性溶液の中性子非弾性散乱測定を行い、グリセロールの濃度変化によって溶液の水分活性を制御し、その水分活性の変化と水分子の分子運動性との関連性とを調べた。さらにFT-IRで解析された水分子の振動状態は、中性子非弾性散乱による水分子の並進・回転拡散運動と相関があることが確認された。現在、水分活性値との関係性について解析中である。また、デンプンの糊化に伴う分子運動性の変化を中性子非弾性散乱により測定した。DSCやFT-IRの結果と合わせて、データの解析を進めている。DSCやFT-IRにより水和蛋白質や澱粉の糊化やガラス転移が測定できることを確認できており、これまでの様々な実験データや分子シミュレーションによる解析結果などと総合して水和状態を解析していくための手掛かりを得ることができており、水分量変化に伴う各実験におけるデータや分子シミュレーション結果などの、データの相関性に着目した解析の重要性が見えてきた。今後は水分活性値が意味する水分状態について食品のミクロ構造の観点からの解明を目指す。さらに、本年度は他大学や農業関係の研究機関との共同研究の話も進んでおり、本研究で得られた知見を基盤に研究を発展させていく予定である。示差走査熱量計(DSC)やフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)と分子シミュレーションや中性子散乱データとの相関性が認められる結果が得られており、水分活性をミクロ構造の視点から理解するための解析が進んだため。中赤外分光測定のスペクトルなどのデータ解析を中性子散乱や分子シミュレーションの解析と合わせて行う。これにより食品中の水の状態を解析したり、分子シミュレーションによる詳細な解析を進めたりして、水和の観点から食品のミクロ構造を調べ、水分活性の分子論的な解釈につなげていく。また水分活性に関する過去の文献との相関性などを調査し、これまでのデータを整理する。蛋白質や澱粉を用いた示差走査熱量計(DSC)測定では、水和した蛋白質ではガラス転移を測定し、データは現在解析中である。また澱粉ではガラス転移が明瞭に見られ、水分量が増加すると、転移温度が低下する傾向にあることを確認している。水分量に対してガラス転移温度が変化することから、今後は、水分量を細かく変化させて調べる予定である。またフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)を用いた食品中の水の解析では、近赤外領域で透過法による測定を行い、試料の自由水と結合水のピークの高さの比による解析から、試料の水分量の低下に伴い水分子のクラスターが減少することを示唆する結果が得られた。水分量の変化と水分子のクラスター形成とが関係していることを示す結果と言える。これらの結果から、水分量変化に伴う食品中の水のダイナミクスの計測の重要性が確認された。また中赤外領域には、水の3350cm^-1付近のOH基の吸収が確認され、今後、この領域でも食品中の水の分析が進められることを確認した。また中性子準弾性散乱実験では、食品中の水の拡散定数の解析を行った。その結果、食品分子との相互作用により、水の拡散定数が全体として低下することが分かった。また分子シミュレーションにより、食品中の水の水素結合状態を分類すると共に、水素結合ダイナミクスの相関関数を計算し、水分子のクラスター状態と水素結合ダイナミクスの関係性についての解析を進めた。この解析では、水の水素結合ダイナミクスには不均一性が見られ、今後さらに詳細な解析が必要であることが分かった。示差走査熱量計(DSC)やフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)による解析に着手し、また中性子準弾性散乱による食品中の水の解析が進んだため。様々な水分量で行ったタンパク質の分子シミュレーション結果から、水分量の増加に伴って変化する水和水の動態を解析した。その結果、水分量の増加に伴う水和水の水素結合のクラスターがタンパク質表面で大きくなり、そのような水素結合状態の変化が水素結合の寿命に関係していることが分かった。具体的には、水分子が関与する水素結合の組み方によってそのダイナミクスが変化することが分かり、そのような水分子の水素結合のつながりが本質的となる水和構造の状態が、水和水ダイナミクスの物性発現に重要であることが分かってきた。さらにこのような変化はバルク水では見られないことを確認し、タンパク質表面で束縛されることで発現する水に特徴的な動態の存在を示唆する結果が得られた。このような食品分子との相互作用で変化する水素結合ダイナミクスの不均一性が、水分活性の解釈に重要と考えている。さらに、水分量を変化させたタンパク質を用いて近赤外分光測定を行った。その結果、水和水由来と思われるシグナルを検出することができた。この近赤外分光実験では、試料環境として拡散反射法がより高品質なシグナルを検出できるこが分かってきた。

この近赤外分光スペクトルには水の水素結合状態の違いなどに関する情報が含まれている可能性があるが、水素結合ダイナミクスの不均一性に由来して、様々な状態の水和水由来のスペクトルが重なり合って見えていると考えられる。現在のところスペクトルの解析方法やデータ解釈については考察中であるが、水分量を変えたスペクトルを総合的に解釈することで水和水の不均一状態の解析につなげていることが重要であると考えている。またDSCにより水和蛋白質や澱粉のガラス転移が測定できることを確認できているため、これまでの様々な実験データや分子シミュレーションによる解析結果などと総合して水和状態を解析していくための手掛かりを得ることができた。これまでの示差走査熱量計(DSC)やフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)による解析に加え、分子シミュレーションや中性子散乱データと総合して議論できる状況になり、水分活性を理解するための解析が進んだため。水和タンパク質の水素結合ネットワーク解析を分子シミュレーションで行い、さらに様々な水分量で行ったタンパク質の分子シミュレーション結果から、水分量の増加に伴って変化する水和水の動態を解析した。その結果、水分子が関与する水素結合の組み方によって水分子の回転拡散運動が変化することが分かり、そのような水和構造の動態が、水和水ダイナミクスの物性発現に重要であることが示唆された。食品分子との相互作用で変化する水分子の回転拡散運動も水分活性の解釈に重要と考えられる。またグリセロールを含む高粘性溶液の中性子非弾性散乱測定を行い、グリセロールの濃度変化によって溶液の水分活性を制御し、その水分活性の変化と水分子の分子運動性との関連性とを調べた。さらにFT-IRで解析された水分子の振動状態は、中性子非弾性散乱による水分子の並進・回転拡散運動と相関があることが確認された。現在、水分活性値との関係性について解析中である。また、デンプンの糊化に伴う分子運動性の変化を中性子非弾性散乱により測定した。DSCやFT-IRの結果と合わせて、データの解析を進めている。DSCやFT-IRにより水和蛋白質や澱粉の糊化やガラス転移が測定できることを確認できており、これまでの様々な実験データや分子シミュレーションによる解析結果などと総合して水和状態を解析していくための手掛かりを得ることができており、水分量変化に伴う各実験におけるデータや分子シミュレーション結果などの、データの相関性に着目した解析の重要性が見えてきた。今後は水分活性値が意味する水分状態について食品のミクロ構造の観点からの解明を目指す。さらに、本年度は他大学や農業関係の研究機関との共同研究の話も進んでおり、本研究で得られた知見を基盤に研究を発展させていく予定である。示差走査熱量計(DSC)やフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)と分子シミュレーションや中性子散乱データとの相関性が認められる結果が得られており、水分活性をミクロ構造の視点から理解するための解析が進んだため。今後は、DSC、FT-IR測定により食品中の水の分析を系統的に行い、自由水や結合水の物性を解析する。それら解析により、水分活性と食品のミクロ構造との関係を調べる。
レーザーMBE法で作製したペロブスカイトMn酸化物単結晶薄膜の角度分解光電子分光

超巨大磁気抵抗効果に代表されるペロブスカイトMn酸化物(La_<1-x>Sr_xMnO_3(LSMO))が示す特異物性の発現機構を解明するために、Laser molecular-beam epitaxy(レーザーMBE)法を用いて、表面を原子レベルで制御したペロブスカイトMn酸化物単結晶薄膜を製作し、その場(in situ)でARPES測定を行った。これにより、Mn酸化物薄膜のバンド構造を実験的に決定することに世界に先駆けて成功した。また、ペロブスカイトMn酸化物単結晶薄膜の成長条件の最適化をおこなうことで、ドープ量を系統的に変化させたLSMO薄膜の相図を作成し、SrTiO_3基板上に作成したLSMO薄膜がbulkのLSMOとほぼ同じ特性を示すことを明らかにした。作成した相図をもとに、LSMOのバンド構造の組成依存性を系統的に測定し、強磁性金属であるx=0.4において、Γ点を中心としたエレクトロンポケットを明確に観測することに成功した。バンド計算との比較から、これはLSMOのハーフメタル的伝導に深く関わっていると考えられるMn 3de_g軌道に基づくmajority bandで形成されたエレクトロンポケットであると同定した。また、2.0eV近傍にフラットなMn 3dt_<2g>状態が存在し、2.36eVには大きな分散を示すO 2p状態に基づくバンドが存在することを明らかにした。また、この電子面は、ホール濃度(x)が減少するに伴ってその強度が減少してゆき、強磁性相の消失と共に見えなくなるといったLSMOの金属-絶縁体転移に伴う電子構造の変化を観測することに成功した。この実験結果から、LSMOの金属-絶縁体転移がフェルミ準位近傍のスペクトル強度の移動によって引き起こされていると結論づけた。超巨大磁気抵抗効果に代表されるペロブスカイトMn酸化物が示す特異物性の発現機構を解明するために、Laser molecular-beam epitaxy(レーザーMBE)法を用いて、表面を原子レベルで制御しながらドープ量・バンド幅・次元性を系統的に変化させたペロブスカイトMn酸化物単結晶薄膜を製作し、その場(in situ)でARPES測定を行うことより、Mn酸化物薄膜のバンド構造を実験的に決定することに世界に先駆けて成功した。本実験を可能とするために、コンビナトリアルレーザーMBE法を駆使し、ペロブスカイトMn酸化物単結晶薄膜の成長条件の最適化を行った。これと並行して、建設・改良を進めてきた「レーザーMBE-光電子分光複合装置」のさらなる改良を行い、作製した薄膜の低温(15K)での高分解能(エネルギー分解能10meV、角度分可能0.25°)測定を可能にした。改良した装置を用いて、La_<1-x>Sr_xMnO_3(LSMO)のバンド構造の組成依存性を系統的に測定し、「点を中心としたエレクトロンポケットを明確に観測することに成功した。バンド計算との比較から、これはLSMOのハーフメタル的伝導に深く関わっていると考えられるMn 3de_g軌道に基づくmajority bandで形成されたエレクトロンボケットであると同定した。また、この電子面は、ホール濃度が増大するに伴ってその大きさが減少してゆき、強磁性相の消失と共に見えなくなるといったペロブスカイトMn酸化物の特異物性発現との相関関係を特定した。
脂肪由来幹細胞シートを使ったラット大腿骨骨欠損再建法の開発

ラットの大腿骨における骨欠損部再建法として,当科で開発した脂肪由来幹細胞シートを用いて骨欠損を再建できるかどうかを検討した.研究の結果では,画像および組織学的評価において,脂肪幹細胞シート付加群では人工骨周辺に旺盛な新生骨がみられた.脂肪幹細胞をシート状にすることで,移植した細胞をその場に留まらせることができ,骨癒合を促進することができたと考える.今後はこのメカニズムの詳細について,また骨癒合促進効果をより増強するための研究が必要である.本研究の目的は,骨欠損部の再建法として自己脂肪由来幹細胞シートを用いた再生治療を行い,臨床応用へ展開する為の基盤となる研究を行うことである.H26年度(初年度)の研究実績について下記に記す.1脂肪由来幹細胞から2種類の脂肪由来幹細胞シートへの作成手技および方法は計画通り当該等年度中にほぼ確立された.24群のラット創外固定モデル作成手技および方法は計画通り当該等年度中にほぼ確立された.3動物CTによる術後の画像評価では,評価のTime Pointを計画の内容つまり術後2,4,6,8週に加え,術後0日および12週目の評価を行っている.現時点での結果では,概ね研究の仮説通り,シート群で形態上の骨癒合促進効果が認められている.4組織評価でも,評価のTime Pointを計画の内容つまり術後2,4,6,8週に加え,12週での評価を行っている. HE染色, Safranin O染色を行い,現時点での結果では,概ね研究の仮説通り,シート群で組織学上の骨癒合促進効果が認められている.計画していたよりも実際にはモデル確立までには予想を上回る失敗数が出た.具体的には一定量の脂肪幹細胞シート作製のためにドナーラットから脂肪採取を行ったが,失敗数が増え,結果必要匹数が増加した.また創外固定モデルの確立までにも,技術的な面やCT撮影に関して失敗数が増加し,結果必要匹数が増加した.同時に,最新の文献等を参考に,実験の目的を達成するためには評価項目を増やすべきと判断致し上記3,4のように対象数を増やすこととなった.次年度では,仮骨の濃度や面積など画像評価の解析に加え,力学的評価,血管造影, real time PCR,蛍光タンパクや免疫染色を使用した成熟促進のメカニズムの解析,解明を行い,当初の実験計画の全ての遂行を目指す.本研究の目的は,骨欠損部の再建法として自己脂肪由来幹細胞シートを用いた再生治療を行い,臨床応用へ展開する為の基盤となる研究を行うことである.H27年度(最終年度)の研究実績について下記に記す.1脂肪由来幹細胞から2種類の脂肪由来幹細胞シートへの作成手技および方法は計画通り当該年度中にほぼ確立された.24群のラット創外固定モデル作成手技および方法は計画通り当該等年度中にほぼ確立された.3動物CTによる術後の画像評価では,評価のTime Pointを計画の内容つまり術後2,4,6,8週に加え,術後0日および12週目の評価を行っている.現時点での結果では,概ね研究の仮説通り,シート群で形態上の骨癒合促進効果が認められている.4組織評価でも,評価のTime Pointを計画の内容つまり術後2,4,6,8週に加え,12週での評価を行っている. HE染色, Safranin O染色を行い,現時点での結果では,概ね研究の仮説通り,シート群で組織学上の骨癒合促進効果が認められている.5これまで終了した実験からは,当初期待されていた程の結果が出なかったため,当該年度中に実験の目的を達成するためには骨再生の足場(Scaffold)の見直しおよびラット種の変更が必要という判断に至った.Scaffoldには初めに計画していた人工骨からアテロコラーゲンスポンジに変更した.またラット種の変更は,それまで使用していたWistarラット(クローズドコロニー)からFisher344ラット(近交系)に使用ラット種を変更した.これは当初行っていた自家移植から同種移植が可能なラット種に変更したとうい意図がある.6今後は,さらにモデルを増やし,仮骨の濃度や面積など画像評価の解析に加え,力学的評価,血管造影, real time PCR,蛍光タンパクや免疫染色を使用した成熟促進のメカニズムの解析,解明を行い,当初の実験計画の全ての遂行を目指す.ラットの大腿骨における骨欠損部再建法として,当科で開発した脂肪由来幹細胞シートを用いて骨欠損を再建できるかどうかを検討した.研究の結果では,画像および組織学的評価において,脂肪幹細胞シート付加群では人工骨周辺に旺盛な新生骨がみられた.脂肪幹細胞をシート状にすることで,移植した細胞をその場に留まらせることができ,骨癒合を促進することができたと考える.今後はこのメカニズムの詳細について,また骨癒合促進効果をより増強するための研究が必要である.1計画していたよりも実際にはモデル確立までには予想を上回る失敗数が出たこと.2最新の文献等を参考に,評価項目やモデル数を増やした.上記の理由から該当年度中で計画していた評価項目のうち一部(画像評価の解析,力学的評価)年度内に終了しなかった.27年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科次年度では,仮骨の濃度や面積など画像評価の解析に加え,力学的評価,血管造影, real time PCR,蛍光タンパクや免疫染色を使用した成熟促進のメカニズムの解析,解明を行う.研究協力者に助言を頂き,当初の実験計画の全ての遂行を目指す.27年度が最終年度であるため、記入しない。
スフェランド型カリックスアレーンの合成と分子識別機能

1.合成ルートの開発大環状架橋芳香族化合物は分子内に空間を有する構造を持つが、この空間に他の分子を包接する能力を持つことが期待され、また、特殊な反応の場を与えるので、新しい反応性が発現する物質として興味が持たれている。本研究ではスフェランド型カリックスアレーン(ヒドロキシ[1.0]nメタシクロファン類)の簡便な合成ルートの開発がKey Stepとなるが、tert-ブチル基を芳香環上の位置の保護基として用いる手法で行うことに成功した。2.反応性・物性に関する研究本研究で合成したスフェランド型カリックスアレーンの立体配座に1,1'-ジアリール結合がどのような影響を与えるか、核磁気共鳴スペクトル、赤外吸収スペクトルおよびX線構造解析等を用いて、溶液中・結晶状態の両方から調べた。予想通り、1,1'-ジアリール結合の回転障壁の為に、2つの水酸基は1,1'-ジアリール結合に対して反対側に位置しなければならないことがわかった。本結果から分子認識能に重要な立体配座の制御が可能となった。さらに、本化合物群の構造と芳香族求電子置換反応等の反応性との相関関係を解明し、分子識別機能に必要な種々の官能基の導入法を確立した。3.金属原子・有機分子に対する包接機能に関する研究例えば、スフェランド型カリックスアレーン類と種々の生体関連有機分子との水素結合にもとずく分子認識能を核磁気共鳴スペクトル法を用いて評価した。本成果は今後、本物質群を光学活性ホスト化合物へと変換することにより、不斉認識が十分可能であることを示唆している。4.新規カゴ型化合物の合成法の開発上記で合成したスフェランド型カリックスアレーン類を出発原料として、全く新しい型の物質群であるカゴ型炭化水素及びカゴ型ヘテロ環化合物を合成した。高選択的ゲスト分子認識において、ホスト分子の予備配向性が重要であることがわかった。従来の大環状架橋芳香族化合物の合成法では、種々の機能性を検討するに十分な量を得ることが出来ず、新しい一般性の高い合成法の開発が強く望まれていた。本研究ではスフェランド型カリックスアレーンの簡便な合成ルートの開発がKey Stepとなるが、tert-ブチル基を芳香環上の保護基として用いる手法で行うことに成功した。例えば、5,5'-ジ-tert-ブチル-2,2'-ジヒドロキシビフェニルを出発原料として、塩基触媒存在下でのパラホルムアルデヒドとの縮合反応で、一段階で容易に目的とするヒドロキシ[1.0]nメタシクロファン類が得られることがわかった。3.分子識別機能に関する研究本化合物群の構造と芳香族求電子置換反応等の反応性との相関関係を解明し、分子識別機能に必要な種々の官能基の導入する方法を確立した。従って、ホスト機能性に対する置換基の系統的に影響を調べることが可能となった。本成果を基に、金属イオンを包接出来る空孔を有する大環状架橋芳香族化合物の合成及び分子認識等の機能性の解明へと着実に目的とする研究成果が得られており、架橋芳香族化合物の化学に重要な示唆を与えている。

4.新規カゴ型化合物の合成法の開発上記で合成したスフェランド型カリックスアレーン類を出発原料として、全く新しい型の物質群であるカゴ型炭化水素及びカゴ型ヘテロ環化合物を合成した。高選択的ゲスト分子認識において、ホスト分子の予備配向性が重要であることがわかった。1.合成ルートの開発大環状架橋芳香族化合物は分子内に空間を有する構造を持つが、この空間に他の分子を包接する能力を持つことが期待され、また、特殊な反応の場を与えるので、新しい反応性が発現する物質として興味が持たれている。従来の大環状架橋芳香族化合物の合成法では、種々の機能性を検討するに十分な量を得る事が出来ず、新しい一般性の高い合成法の開発が強く望まれていた。本研究ではスフェランド型カリックスアレーンの簡便な合成ルートの開発がKey Stepとなるが、tert-ブチル基を芳香環上の保護基として用いる手法で行うことに成功した。例えば、5,5′-ジ-tert-ブチル-2,2′-ジヒドロキシビフェニルを出発原料として、塩基触媒存在下でのパラホルムアルデヒドとの縮合反応で、一段階で容易に目的とするヒドロキシ〔1,0〕nメタシクロファン類が得られることがわかった。2.反応性・物性に関する研究本研究で合成したスフェランド型カリックスアレーンの立体配座に1,1′-ジアリール結合がどのような影響を与えるか、核磁気共鳴スペクトル、赤外吸収スペクトルおよびX線構造解析等を用いて、溶液中・結晶状態の両方から調べた。予想通り、1,1′-ジアリール結合の回転障壁の為に、2つの水酸基は1,1′-ジアリール結合に対して反対側に位置しなければならないことがわかった。本結果から分子認識能に重要な立体配座の制御が可能となった。さらに、本化合物群の構造と芳香族求電子置換反応等の反応性との相関関係を解明し、分子識別機能に必要な種々の官能基の導入法を確立した。3.金属原子・有機分子に対する包接機能に関する研究例えば、スフェランド型カリックスアレーン類と種々の生体関連有機分子との水素結合にもとずく分子認識能を核磁気共鳴スペクトル法を用いて評価した。本成果は今後、本物質群を光学活性ホスト化合物へと変換することにより、不斉認識が十分可能であることを示唆している。
穀霊信仰の比較研究-東南アジア・雲南・韓国・日本

1.2000年9月にバリ島における稲作儀礼に関する予備調査を実施した。本格的調査を2001年4月1日から11日に行なう。2.雲南における少数民族の「穀霊を招く歌」の整理(歌を文字化する作業)を続行中である。2001年秋に発表予定である。3.研究の成果の一端を下記の形で発表した。(1)論文「雲南省のハニ族の共食文化」において、「共食」の中には穀霊を身体に取り入れることを含まれていることを紹介した。(2)「日本人・日本文化」学際シンポジウムにおいて、「日本の稲作儀礼の始原-新嘗を中心に-」を発表,日本と雲南の穀霊信仰の比較を試みた。(3)第2回中日民族文化国際学術研討会において「ハニ族の新嘗祭」と題して発表,ハニ族の穀霊信仰の特色を紹介した。
細胞シートによるBRONJの新規治療法の開発と次世代シーケンサーによる病態解明

我々はこれまでに行なったラットでの実験結果をもとに、この治療法を臨床応用へと発展して行くために大動物による移植実験による有効性の確認を行い、非臨床POCの取得を目指している。また、並行して患者から採取した細胞を用いて、臨床研究で使用する移植細胞の選定要件の確立を行うために、次世代シーケンサーを用いた解析を行う計画をしている。大動物実験は、あらかじめ抜歯を行い一部無歯顎の顎堤のあるビーグル犬を作製し、さらにゾレドロン酸とデキサメタゾンを投与し、粘膜剥離、顎骨の切削を行いビスフォスフォネート関連顎骨壊死様モデルの作製を試みた。外科処置1ヶ月後に処置を行なった顎堤に骨露出と周囲粘膜の炎症所見が確認された。治療効果を検討するための移植実験に使用可能なモデルであった。また、同様な処理を行なったビーグル犬に予防的に間葉系幹細胞シートを移植することで、顎骨壊死の発症を予防できることも確認した。また、細胞シートの移植を行なっていない対照群では、病理組織学的にも骨髄炎の様な所見が得られた。これらの結果は第26回日本有病者歯科医療学会で報告し、発表優秀賞を受賞、また、第28回日本口腔インプラント学会で報告し、デンツプライシロナ賞を受賞した。さらに、Regenerative Therapy誌に投稿し、すでにパブリッシュされている。また、次世代シーケンサーによる解析は、患者検体を使用する研究となるため、現在、学内の倫理委員会に必要書類を提出し審査中である。次年度に、承認を得てから患者をリクルートし解析を行う予定である。本研究課題は大きく大動物実験による大動物モデルの確立とそのモデルへの移植実験による治療の有効性の確認、および患者由来細胞の次世代シーケンサーによる解析である。大動物実験に関しては、大動物モデルの作製法は概ね確立してきている。また、移植実験も治療法の有効性を担保できる結果が出ており、学会発表、論文投稿の段階まで進展している。しかし、患者由来細胞の次世代シーケンサー解析は、倫理委員会の承認をまだ得られておらず開始できていない状況である。大動物実験に関しては、これまでに実施し、良好な結果であったモデル作製方法の再現性を確認する。さらに、移植実験もより臨床研究に近い形式で行い、有効性を確認する。患者由来細胞の次世代シーケンサーによる解析は、速やかに院内の倫理委員会の承認を得て開始する。次年度使用額が生じた理由として、当該年度に次世代シーケンサーの解析を開始する予定であったが倫理委員会の承認が遅れたため行えておらず、その検査費用約118万円などが使用されていないことによる。次年度すぐに解析を開始するため使用予定である。また、当該年度は国際学会での報告をしておらず旅費を使用していないが、次年度は国際学会での報告予定でありその旅費などに使用する。そのほか、大動物実験は継続して行う予定であるため、実験動物購入や薬品代、培養消耗品などに使用する。
NMR法によるショウジョウバエSxl蛋白質のRNA分子の認識機構の解明

ショウジョウバエの性決定に関与していることが知られているSxl蛋白質は、分子中にRNA分子との結合に関与しているアミノ酸約80残基からなるドメインをタンデムに二つ持っている。このRNA結合ドメインのうち二番目のもの(RBD II)についてNMRによる構造解析を行い、このドメインが通常のRNA結合ドメインよりも長いループ構造を持つものであることを明らかにしている。今年度は、Sxl蛋白質が、認識すると考えられるRNA結合配列(GUUUUUUUUAGUG)とRBD IIとの相互作用をUVクロスリンクやNMRの手法を中心に解析を行った。まずUVクロスリンクの実験からSxl蛋白質によるRNA分子の強い結合には、RBD IとRBD IIの協同作用が必要であることがわかった。しかし、NMRによる解析からRBD II部分だけでもRNA分子の特異的な認識が行われていることが明らかになった。認識の様式を調べるため、数種類のRNA配列を合成し、RBD IIとの相互作用を調べたところ、UUUUUUUUの部分だけではなくCUAGUG部分もRBD IIと相互作用を行うことがわかった。また、UUUUUUUU部分とCUAGUG部分は、異なった認識様式によってRBD IIと相互作用を行っていることがわかった。この認識は、CCCCCCCCのような配列では、起こらず、配列特異性を持っている。さらにNOEによる実験からこの認識には、RBD IIのベータ-シート構造だけでなくRBD IIのN末端部分やC末端部分が関与していることが明らかなった。
仁寿舎利塔の信仰と荘厳に関する総合的調査研究

本研究は、隋文帝が仁寿元年(601)から三度にわたり中国全土に詔した仁寿舎利塔の起塔地と関係遺物に関する現地調査を(1)起塔地の隋以前の歴史(2)舎利荘厳における儒仏道の習合的意味、(3)仁寿舎利塔の受容史、という新しい観点から総合的に実施し、その結果第1回目の仁寿舎利塔起塔地30箇所について、現在地の特定、関連遺物、周辺の景観等の面から、仁寿舎利塔事業の全体像の一端を具体的にあきらかにした。本研究課題は、隋文帝が仁寿元年(601)から3度にわたり中国全土に起塔した仁寿舎利塔の起塔地と関係遺物に関する現地調査を実施し、これにより得られた基礎資料を美術史、考古学、歴史学、保存科学を専門とする研究者が協働で、(1)起塔地の隋時代以前の歴史、(2)舎利荘厳における儒仏道の習合的意味、(3)仁寿舎利塔の受容史、という新しい観点から総合的に分析し、従来不明な点が多かった仁寿舎利塔の信仰と荘厳の全体像の具体的な解明を目的としている。以上の目的を達成するために本年度は、以下の調査研究を実施した。1.現地調査:年度後半にベトナム(ホーチミン・ハノイ)、中国(湖南省・広西チワン族自治区・広東省)を対象地域とし、1起塔地での調査と2遺物調査を行った。その結果、交州禅衆寺(ベトナムバクニン省トゥアンタイン県)、潭州麓山寺(湖南省長沙市)、衡州衡岳寺(湖南省衡陽市)、桂州縁化寺(広西チワン族自治区桂林市)、番州霊鷲山寺(広東省翁源県)の5カ寺の起塔地をほぼ特定することができた。中でも衡州衡岳寺、桂州縁化寺、交州禅衆寺の3カ寺は仁寿元年(601)の第1回目の起塔地であり、特に衡州衡岳寺は文帝自注(文帝自らがその立地場所を指定した)寺院である。また当時中国領であったベトナムの交州禅衆寺址から最近発見された舎利塔銘と石函を実査できたことは特筆すべき成果である。2.収集データの整理と解析:11の現地調査で得られたデータを整理し、コンピュータ上に蓄積した。2蓄積された調査データについて研究代表者と研究分担者が協働して解析を行った。3.研究会:2の収集データの整理と解析終了後、年度末に中国側研究協力者冉万里氏(西北大学文化遺産学院教授)を招聘し、研究代表者及び研究分担者の参加による研究会を行った。本年度の調査で得られた結果を協働で分析し、意見交換を行い問題点を整理して次年度の調査研究に備えた。本研究課題は、隋文帝が仁寿元年(601)から三度にわたり中国全土に起塔した仁寿舎利塔の起塔地と関係遺物に関する現地調査を実施し、これにより得られた基礎資料を美術史、考古学、歴史学、保存科学を専門とする研究者が協働で、(1)起塔地の隋以前の歴史、(2)舎利荘厳における儒仏道の習合的意味、(3)仁寿舎利塔の受容史、という新しい観点から総合的に分析し、従来不明な点が多かった仁寿舎利塔の信仰と荘厳の全体像の具体的な解明を目的としている。1.現地調査:年度半ばに陝西省・甘粛省・四川省・重慶市を対象地域とし、(1)起塔地での調査と(2)遺物調査を行った。その結果、同州大興国寺(陝西省渭南市大荔県)、隴州薬王寺(同省宝鶏市隴県)、利州大興国寺(四川省広元市千仏崖)、梓州華林寺(四川省成都市三台県)、益州法聚寺(四川省成都市新都区)、涇州大興国寺(同省平涼市涇川県)、瓜州崇教寺(甘粛省敦煌市)の7カ寺の起塔地をほぼ特定することができた。中でも同州大興国寺と涇州大興国寺の2カ寺は仁寿元年(601)の文帝自注(文帝自らが立地場所を指定した)寺院であり、さらに涇州大興国寺は天授元年(690)に則天武后が全国諸州に設けた大雲寺の前身寺院である。その立地場所が特定できたことは特筆される。2.収集データの整理と解析:1の現地調査で得られたデータを整理し、コンピュータ上に蓄積した。2蓄積された調査データについて研究代表者と研究担者が協働して解析を行なった。3.研究会:2の収集分データの整理と解析終了後、年度末に中国側研究協力者冉万里氏(西北大学文化遺産学院教授)を招へいし、研究代表者及び研究分担者の参加による研究会を行なった。本年度の調査で得られた結果を協働で分析し意見交換を行い、問題点を整理して次年度の調査研究に備えた。本研究課題は、隋文帝が仁寿元年(601)から3度にわたり中国全土に起塔した仁寿舎利塔の起塔地と関係遺物に関する現地調査を実施し、これにより得られた基礎資料を美術史、考古学、歴史学、保存科学を専門とする研究者が協働で分析し、従来不明な点が多かった仁寿舎利塔の信仰と荘厳の全体像の具体的な解明を目的としている。

以上の目的を達成するために本年度は、以下の調査研究を実施した。1.現地調査:年度半ばに、中国(陝西省・山西省・遼寧省)を対象地域とし、1起塔地での調査と2遺物調査を行った。その結果、大興県龍池寺(西安市長安区)、澤州古賢谷景浄寺(山西省晋城市陵川県)、韓州修寂寺(山西省襄垣県)、并州無量寿寺(山西省太原市)、營州梵幢寺(遼寧省朝陽市)の5カ寺の起塔地をほぼ特定することができた。中でも大興県龍池寺、并州無量寿寺の2カ寺は仁寿元年(601)の第1回目の起塔地であり、特に并州無量寿寺は文帝自注(文帝自らがその立地場所を指定した)寺院である。また仁寿2年(602)の第2回目の起塔地である營州梵幢寺は最も北に位置する仁寿舎利塔で、遼代に重修された際に経筒が埋納されており、法身舎利としての経典が真身舎利の仏舎利と同じように信仰されたことがわかったことは、経筒や経箱の荘厳の変遷と仏舎利荘厳の比較研究という今後の新たな研究の糸口の発見として特筆すべき成果である。2.収集データの整理と解析:11の現地調査で得られたデータを整理し、コンピュータ上に蓄積した。2蓄積された調査データについて研究代表者と研究分担者が協働して解析を行った。3.研究会:2の収集データの整理と解析終了後、年度末に中国側研究協力者冉万里氏(西北大学文化遺産学院教授)を招聘し、研究代表及び研究分担者の参加による研究会を行った。本年度の調査で得られた結果を協働で分析し、意見交換を行い問題点を整理して次年度の調査研究に備えた。本研究課題は、隋文帝が仁寿元年(601)から3度にわたり中国全土に起塔した仁寿舎利塔の起塔地と関係遺物に関する現地調査を実施し、これにより得られた基礎資料を美術史、考古学、歴史学、保存科学を専門とする研究者が協働で分析し、従来不明な点が多かった仁寿舎利塔の信仰と荘厳の全体像の具体的な解明を目的としている。この目的を達成するため本年度は、以下の調査研究を実施した。1.現地調査:年度半ばにフランス・ルーブル美術館においてポール・ペリオ将来の新疆ウィグル自治区のスバシ(西)遺跡出土帽子箱形舎利容器4口の、ドイツ・ベルリン国立アジア美術館においてル・コックら将来の新疆ウィグル自治区キジル出土の帽子箱形舎利容器及びべゼクリク出土箱形舎利容器の調査を行い、西域北道東方で集中的に発見される帽子箱形舎利容器と箱形舎利容器が、仁寿舎利塔の舎利容器には直接的な影響を与えていないことを確認した。また年度後半には中国(湖北省・河南省・安徽省)を対象地域とし、1起塔地での調査と2遺物調査を行った。その結果、仁寿元年(601)の第1回目の起塔地である襄州大興国寺(湖北省襄陽市)、隋州智門寺(湖北省随州市)、汝州興世寺(河南省汝州市)の4カ寺の立地場所がほぼ特定され、特に隋州智門寺の起塔地と目される文峰塔周辺(地宮か)から出土した唐代の柄香炉、水瓶、塔鋺が知られたことは重要である。2蓄積されたデータを研究代表者と研究分担者が協働で解析した。3.研究会:2の収集データの整理と解析終了後、年度末に中国側研究協力者冉万里氏(西北大学文化遺産学院教授)を招聘し、研究代表者及び研究分担者の参加による研究会を開催した。4.報告書の作成:本年度は4年間の研究期間の最終年度にあたるので、年度末に研究成果報告書を刊行した。本研究は、隋文帝が仁寿元年(601)から三度にわたり中国全土に詔した仁寿舎利塔の起塔地と関係遺物に関する現地調査を(1)起塔地の隋以前の歴史(2)舎利荘厳における儒仏道の習合的意味、(3)仁寿舎利塔の受容史、という新しい観点から総合的に実施し、その結果第1回目の仁寿舎利塔起塔地30箇所について、現在地の特定、関連遺物、周辺の景観等の面から、仁寿舎利塔事業の全体像の一端を具体的にあきらかにした。【研究実績の概要】の項で述べたように、今年度は年度半ばに中国(陝西省、山西省、遼寧省)において現地調査を行い、その結果、その結果、大興県龍池寺(西安市長安区)、澤州古賢谷景浄寺(山西省晋城市陵川県)、韓州修寂寺(山西省襄垣県)、并州無量寿寺(山西省太原市)、營州梵幢寺(遼寧省朝陽市)の5カ寺の起塔地をほぼ特定することができた。
異文化交流環境における英語運用力の向上を目指す活動設計と実践研究

オンライン異文化間交流において,ビデオ通話を利用した活動は関心と参加意欲を高めうるが,英語でのコミュニケーションの経験がない日本人学生にとって同期型コミュニケーションは緊張や不安が強まる形態でもある。本研究では,ビデオ通話の利点を生かした「グループ動画をベースとした非同期型コミュニケーション」が参加を容易にし,英語への苦手意識を払拭するのに役立つことを確認した。ただし初対面でのやりとりやミスコミュニケーションへの対処等の授業内支援の必要性も示唆されている。技術面では特殊なスキルは不要であり,非英語専攻学生対象の一般英語の授業にも取り入れやすいオンライン活動であると言える。2015年度の一般英語の授業では、Moodleコースと連動したテキストを採用し、授業内ではペアワーク・4-3-2を応用した30秒x3トーク・QuizletおよびKahootを用いた語彙文法ないし異文化クイズ、授業外ではテーマを決めた自由作文・SNSおよびMoodleを利用した交流活動(後期)を実施した。BYOD実践への学生の満足度は前期(3.8/5)、後期(4.1/5)とも高く、他の活動もアナログ・ICT利用いずれも両学期とも3.6/5&#12316;4.0/5と好評であり、適材適所を意識したBYOD実践が有効に機能したと言える。特に、流暢性向上を意図した下記活動は、BYODおよびICT利用の授業設計における適材適所の活動選択の重要性を強く示唆する。まず、授業内での英語の発話量向上にとって、試験的に導入した30秒x3トークの効果が予想外に高かった。2015年度は授業中の観察に止まるが、次年度はKiss-18に言語不安の要素を加えた質問紙調査を導入前後に行い、この効果を検証する。また、アナログ活動として英作文(分量重視)を課したが、以前行ったブログ利用のアウトプット活動に比べ、時間あたりの産出量の大幅向上を見た(例: 2012年度末、平均94語/20分; 2015年前期末、平均142語/20分)。2015年度はKiss-18の社会スキルを自己目標設定の助けとして後期に2回実施したが、合計点はそれぞれ59.8±10.5、65.6±9.4といずれも大学生の標準値(56.4±9.64)を超えていた。これら合計点と交流での活動量(投稿量)との関連性は見出されなかった。同時に行ったWTC要因との関係を含めて細部の分析を現在進めており、個人差も大きいことからインタビューを行う計画である。なお、次の実践では流暢性向上活動の導入前のデータをとり、その効果の有無も確認する必要がある。2015年度に採用したテキストと連動したMoodleコースが、代表者のMoodle環境では想定通りに動作せず、調整に相当の時間を要した。近年、日本ムードル協会によりMoodleコースを教員間で共有し合う仕組みが開発され、今後一層環境が整っていくことは間違いないが、現時点では、それぞれの機関で開発されたコース(素材)を、異なるMoodleサイトで利用する場合は相当の準備・検証時間を確保しておく必要があると思われる。また、担当クラスの減少したことと、MoodleとSNSとの比較の意味もあり、1つの授業で交流実践を複数行うこととした。このため当初予定していたSkypeを利用した交流活動を英語のクラスで実施することが困難となった。英語運用能力およびWillingness to Communicate (WTC)の向上を図る学習活動設計を検討するにあたり、本研究では「持っている英語の知識やスキルを使えていない」状態の克服も視野に入れている。2016年度はVirtual Exchange (VE,オンライン交流)の事前事後で、Kiss18 (菊池, 1998)に基づいた社会スキル5項目、および英語運用とVEに関する6項目についての調査を行った。VEへの意欲は事前事後とほぼ変わらず(3.7から3.9)、これに比較して上昇幅が大きかったのが「SNS等で海外の人とコミュニケーションをしたい」(2.5から3.7)、「海外の友人を作りたい」(3.7から4.2)、「英語でコミュニケーションをしたい」(3.5から3.9)であった。VEへの参加がWTC向上につながっており、本参加者にとっては「海外の友人」「SNS利用」がVEへの意欲およびWTC向上への寄与度が高い。社会スキル5項目については全体に大きな変化は確認されなかったが、個別に見ると、事前事後とも社会スキル項目の得点が高い者ほどVE関連項目も高い傾向が見られた。一方、「自分の英語力が意思疎通に十分だ」(話し言葉、書き言葉)という項目については事前事後とも2ポイント前後と低く、一部をのぞいて大きな変化は見られず、相対的に英語力への自信のない本実践の参加者については、Perceived Confidenceの向上と、WTC(およびVEへの興味)の向上(ないし維持)は関係がないと言える。2016年度の実践では、Facebookを利用した動画共有を授業内グループ活動として実施した。授業内の観察およびリフレクションから、この活動が英語運用およびSNS利用に対する「不安」の回避につながると同時に、パートナーの動画が「親密度」向上に寄与することが確認できた。Virtual Exchangeについては、授業への組み込み方、動画利用やリフレクション活動との連携などノウハウが蓄積され、そのWillingness to Communicateを向上させる効果や、社会スキルの要因と参加意欲の関係、参加を阻害しうるAffective Filterも明らかになってきている。

一方、本研究では、学習活動およびリソースの管理にはMoodleを採用し、学生自身のモバイル端末を利用するBYOD実践のノウハウの蓄積とリソースの再整備も目的としている。英語の基礎固めの部分については、Moodleでのクイズ等を蓄積しているが、当初計画していた中国との交流から、パートナーがコロンビアとフィンランドに変更となり、これに伴うリソース整備が進んでいない。オンライン異文化間交流(Virtual Exchange: VE)は,英語の使用経験が不足しがちな日本人英語学習者にとって異文化接触と英語使用の経験を積む格好の機会であるが,これを活かせるかどうかは本人の積極的関与の度合いに左右される。本研究の対象となる日本人大学生は英語習熟度がCEFRのA1からA2程度であり,英語力を伸ばしたいという気持ちが強い。一方で英語に対する苦手意識も強く,この自信のなさが積極的参加を妨げる要因となる。彼らがVEをフル活用し,英語運用能力を含む異文化間コミュニケーション能力(ICC)の土台づくりができるよう,彼らに適した形でのVEを設計することが本研究の目的である。VEへの関心,異文化の人々への好奇心や親近感,英語で話したいという思いは, VEへの参加を促進しうるが,初めて会う人に対するコミュニケーション不安や外国語不安は,参加の妨げとなりうる。交流機会や交流相手への関心を高めるのに有効なビデオ通話は,同時にコミュニケーション不安や外国語不安を強めるコミュニケーション形態でもある。こうした情意要因を考慮し様々な形でのVE実践を重ねた結果(計6件)「グループ動画の共有を主体としたFacebookグループでの交流」が英語に対する過度な苦手意識の払拭に有効であることが確認された。臨場感の点ではビデオ通話には及ばないが,非同時型コミュニケーションとグループ作業が参加を容易にし,動画についてのやりとりで英語使用経験を積むことができる。映像のもつ非言語情報が意思疎通を助け,相手への親近感と好奇心を高める。授業に組み込むことでミスコミュニケーションへの対処を支援でき,授業内活動と組み合わせることで文化的気づきを促しやすい。プラットフォームや活動成果の管理等,改善の余地はあるが,習熟度の低い学習者に適したVEとして有効な実施形態であると言える。オンライン異文化間交流において,ビデオ通話を利用した活動は関心と参加意欲を高めうるが,英語でのコミュニケーションの経験がない日本人学生にとって同期型コミュニケーションは緊張や不安が強まる形態でもある。本研究では,ビデオ通話の利点を生かした「グループ動画をベースとした非同期型コミュニケーション」が参加を容易にし,英語への苦手意識を払拭するのに役立つことを確認した。ただし初対面でのやりとりやミスコミュニケーションへの対処等の授業内支援の必要性も示唆されている。技術面では特殊なスキルは不要であり,非英語専攻学生対象の一般英語の授業にも取り入れやすいオンライン活動であると言える。BYOD実践のノウハウは順調に蓄積できており、社会スキル・流暢性・WTCの関連の調査分析と、異文化交流活動を含めた授業設計(異文化理解促進素材の整備を含め)を、重点的に進めていく予定である。