hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジビエ住肉胞子虫による寄生虫性食中毒のリスク評価

代表者らが開発した簡易なタイプ分け手法のマルチプレックスPCRにより、タイプ1は53個体中50個体(94.3%)が陽性で、タイプ4、2、5、3のそれらは各々54.7%、41.5%、18.9%、15.1%であった。また7個体からの11個の住肉胞子はタイプPCRで陰性であったが、うち1個はこれまで国内で1例のシカと1例のカラスの腸管内容から検出されていたSarcocystis ovalisであり、他は5タイプと異なるが海外で報告のあるSarcocystis taeniataに近縁な種類であった。2種タイプまたは3種タイプによる混合感染が22または20個体のシカで確認され、同地のホンシュウジカには複数タイプが混合感染していることを確認した。さらに最も感染率の高いタイプ1は2つに分類され、それらは胞子壁の形態にも差を認めたことから、タイプ1には遺伝的にわずかに異なるものの、胞子壁等の形態に差を認める2つのサブタイプの存在を明らかにした。住肉胞子の形態観察とその遺伝子解析に時間を要し、追加のタイプ特異プライマーの設計と応用、リアルタイムPCR試薬の開発、ジビエ市販品における疫学調査等まで研究内容を進めることができなかった。1今年度提供された住肉胞子虫陽性のシカ肉検体は50数件あり、まずはその検体に寄生する住肉胞子虫について、形態と遺伝子レベルで同定を進め、5タイプの形態学的特徴と遺伝学的特徴を明確にする。さらに、新たなタイプと既知種の存在の可能性を検索する。2陽性検体の病理組織学的検査から、シカにはどの程度住肉胞子虫が濃厚に寄生しているのかを調査する。3タイプごとに、単位シスト中のブラディゾイト数を推定する。4シカ寄生住肉胞子虫の検出と、それらの鑑別を可能とする試験系を開発する。5市場に流通するジビエ商品中における住肉胞子虫の分布とその生死を明らかにする。以上の調査により、ジビエ寄生住肉胞子虫が食中毒の原因となるか否かについてそのリスク評価を行う。1豚コレラ流行状況にもよるが、検体採取が可能な場合は、岐阜県内の県境付近のシカ(本州以外から導入された可能性がある個体群)の検体について調査し、分離株の遺伝子解析と形態観察を行って新たなタイプの存在を明らかにする。2食中毒の原因となる可能性が高いタイプ1等について、その単胞子あたりのブラディゾイト数を算出する。3追加のマルチプレックスPCR用プライマーの設計とより簡易に住肉胞子の種鑑別を可能とするリアルタイムPCR試験系を構築する。4市場に流通するジビエ商品における住肉胞子の疫学調査(分類、虫体の生死等)を行う。5住肉胞子虫遺伝子の糞便からの検出方法を検討する。次年度に新たに作製した遺伝子増幅試薬を検討するため、その費用を次年度使用額とした。遺伝子解析試薬等の購入において、商品によっては当初の予定額よりも納品額が抑えられたことから端数が生じた。次年度使用額については、診断用遺伝子解析試薬の購入に充てる。
間接疑問節および不定的名詞句の文法的性質についての理論言語学的研究

本年度は、昨年度の不定名詞句の解釈に関する研究を受けて、「同一性」の問題を追究する一方、不定名詞句の中でも特殊な振る舞いをする「スケール名詞」の振る舞いを遊離数量詞の関係節化と結びつけて統語論的な説明を試みた。・昨年度に引き続き、間接疑問節と同様の分布を持つ名詞句(潜伏疑問名詞句)について、「次第」という表現を付加したときの解釈を用いて考察を深めた。Carlsonの存在論と坂原の「同一性/相違性」の議論との関係を進め、モノを指示する名詞とコトガラを支持する名詞とでは「同一性」のありかたが異なることを指摘した。・「三人」のような数量を表す名詞が副詞として生起する「数量詞遊離」現象については研究が進められているが、この現象と「人数」のようなスケールを表す不定的な名詞とが関係を侍っていることを明らかにした。・遊離数量詞は関係節化できないといわれてきたが、「学生が来た人数」のような表現は、「人数」の解釈のありかたなどから考えて遊離数量詞の関係節化として分析できることを示した。・上記の一般化に対して、「人数」のようなスケール名詞が値を表すようになるメカニズムを明らかにした上で、このメカニズムが咋年度考察を加えた「分」の統語論的な振る舞いにも説明を与えることを示した。・遊離数量詞が関係節化できるという事実は、いくつかのタイプの副詞が関係節化できることを予測し、「速さ」「頻度」のようなスケール名詞を主名詞とすればさまざまな副詞的要素が予測どおりになる可能性があることを示唆した。本年度は、すでに明らかにされている事実を再吟味しながら日本語のデータを収集する一方で、名詞句の意味解釈のあり方について理論的考察を行なった。・間接疑問節と同様の分布を持つ名詞句(潜伏疑問名詞句)について、「次第」という表現を用いてどのような解釈が可能で、どのような解釈が不可能であるかを考察した。Carlsonの存在論と坂原の「同一性/相違性」の議論との関係を軸に、名詞の指示性と不定的解釈の条件付けを明らかにした。また、「AはB次第だ」という文の持つ解釈と条件文・譲歩文の関係についても考察を加えた。・「分(ぶん)」という語を主要部に持つ連体修飾語の内部構造と解釈の関係をデータベースによって調査し、文法的性質を考察した。その結果、「量」を表す名詞句は連体修飾に関する現象では一般的な名詞句と異なった文法的特徴を持ち、遊離数量詞や副詞との並行性が認められること、述語による選択制限に特殊性が見られることなどが明らかになった。・「量」および「程度」という範疇のあり方について遊離数量詞の振舞いを中心に考察を加えた。・研究の成果を筑紫国語学談話会、名古屋ことばのつどい、現代日本語研究会、愛知県立大学言語研究会などで発表した。
肝線維化に伴うmicroRNA発現変化を介した肝癌幹細胞維持メカニズムの解明

miR-122は肝臓で最も発現量が高く、様々な肝疾患への関与が想定される。今回、我々はmiR-122が肝癌幹細胞に与える影響について解析した。肝癌細胞株にmiR-122の定常発現させ解析したところ、miR-122発現によりCD44陽性細胞の割合が低下し、これはCD44陽性細胞特異的な細胞増殖能低下に起因することが明らかとなった。miR-122は肝癌幹細胞に対する新規治療法開発のターゲットの候補になりうると考えられる。本研究では、肝癌幹細胞においてmiR-122発現が低下すること、そしてこのmiR-122発現低下が、肝癌幹細胞stemnessに対し、促進的に働くことを明らかにすることを目的としている。平成26年度においては、生体組織肝癌幹細胞のmiR-122発現量の解析(検討1)、肝癌幹細胞miR-122発現低下が肝癌幹細胞stemnessに与える影響の解析(検討2)について解析予定であった。(検討1)臨床検体により解析予定であるが、適切な表面マーカーを解析し行う方針に変更した。下記検討の後、順次解析を行っていく。(検討2)当初、肝癌細胞株(Huh7, Hep3B)のCD133(+)EpCAM(+)細胞をFACS sortingを行い、肝癌幹細胞として解析を行う予定であった。しかしFACSによる解析ではHuh7細胞では約80%、Hep3B細胞では90%がCD133(+)EpCAM(+)細胞であった。培養細胞中の肝癌幹細胞としてあまりに多くの割合を占めており、同細胞を、肝癌幹細胞の集団とし抽出、解析することは不適切である。他の表面マーカー(CD13、CD44、CD90)を用いても同様であった。そこで細胞表面マーカーではなく、sphere形成能によりその肝癌幹細胞集団の抽出を試みた。ultra low attachment dish、stem cell専用培地を用い、sphere形成能を有する細胞を抽出したところ、これにより得られる細胞では、stem cell発現遺伝子NANOGがparental cellsと比較し数千倍の高い発現量が認められた。sphere形成能を用いた方が肝癌幹細胞抽出するに妥当であり、肝癌幹細胞抽出の方法を同手法に改変した。今後は、この方法を用い肝癌幹細胞を抽出し、miR-122の発現変化が肝癌幹細胞stemenessに与える影響について、解析を行っていく。(検討1)臨床検体により解析予定であるが、適切な表面マーカーを明らかにし解析を行う予定としている。下記検討ののち、解析を行っていく。(検討2)肝癌幹細胞miR-122発現低下が肝癌幹細胞stemnessに与える影響の解析:当初、肝癌細胞株(Huh7、Hep3B)のCD133(+)EpCAM(+)細胞をFACSにてsortingを行い、肝癌幹細胞として解析を行う予定であった。しかし表面マーカー陽性細胞が培養細胞中の癌幹細胞としてはあまりに多くの割合を占めており、これにより抽出し、解析を行うことは不適切であると考えられた。そこで表面マーカーではなく、sphere形成能によりその肝癌幹細胞集団の抽出を試みた。Ultra low attachment dish、stem cell専用培地を用い、shere形成能を有する細胞を抽出したところ、これにより得られる細胞では、stem cell発現遺伝子NANOGがparental cellsと比較し数十倍と癌幹細胞抽出を同手法に改変している。(検討3)肝線維化微小環境においてmiR-122発現低下が肝癌幹細胞stemnessに与える影響の解析:現在、培養活性化肝星細胞(HHSteC、LX-2cell)との共培養を行い、mir-122発現量により、肝癌幹細胞が受ける遺伝子変化の解析を進めている。また報告では老化した肝星細胞の肝発癌に対する重要性も報告されており(Yoshimoto et al, Nature2013)、Etoposide処理により細胞老化を誘導した肝星細胞も用い解析を行う準備を進めている。すでにこれら老化した肝星細胞も肝星細胞では分泌される細胞外小胞(エクソソーム)も抽出し、その質的変化を明らかにした。細胞表面マーカーによって肝癌幹細胞を抽出する予定であったが、これによる抽出では肝癌幹細胞集団の純度が低くなってしまったことが3の大きな理由となっている。しかしsphere形成能を用いることにより、肝癌幹細胞の純度を高めることには成功しており、今後mir-122発現が肝癌幹細胞のstemnessに与える影響について解析を進めていくことができるのではないかと考えている。本研究の目的は、肝癌幹細胞においてmiR-122発現低下が肝癌幹細胞のstemnessに対し、促進的に働くことを明らかにすることである。レンチウイルスを用い、肝癌細胞株(HepG2 cell、PLC/PRF5 cell)のmiR-122の定常発現株を作製しこれら解析を行ったところ、フローサイトメトリーによる解析で各種癌幹細胞表面マーカー(CD133, EPCAM, CD44, CD13, CD90)のうち、CD44陽性細胞分画がmiR-122定常発現細胞では低下していることが明らかとなった。一方でCD44発現量はmiR-122の一過性発現によって変化せず、これらのことはmiR-122発現量変化はCD44陽性

肝癌細胞の細胞増殖シグナルに何らかの影響を及ぼすことを示唆している。まずはmiR-122発現とCD44陽性肝癌細胞の関係性を見出すために、ソーティングによりCD44陽性肝癌細胞(CD44(+))を抽出し、細胞増殖能、及び5FU、CDDPなど抗癌剤に対する耐性能を検討した。control CD44(+)細胞と比較したところ、miR-122定常発現CD44(+)で細胞増殖能、抗がん剤対性能は軽度の低下が認められた。さらにmiR-122がCD44陽性肝癌幹細胞に与える影響を明らかにすべく、sphere形成能について比較したところ、miR-122定常発現CD44(+)ではcontrol CD44(+)と比較しsphere形成能の低下が認められた。これらsphereを形成した細胞は数回の継代によりさらに濃縮することができるが、濃縮後に細胞内の癌幹細胞関連RNA発現をアレイ解析により比較したところ、miR-122定常発現CD44(+)では、肝癌幹細胞stemnessに対し促進的に働く遺伝子発現の低下が多く認められた。これらのことは、miR-122発現がCD44陽性の肝癌幹細胞のstemenessを抑制していることを示唆すると考えられる。現在、in vivoにおいてもmiR-122発現がCD44陽性肝癌幹細胞のstemenessを抑制することを明らかにすべく、SCIDマウスへのmiR-122定常発現CD44(+)の皮下移植に伴う腫瘍形成能の解析を継続している。miR-122は肝臓で最も発現量が高く、様々な肝疾患への関与が想定される。今回、我々はmiR-122が肝癌幹細胞に与える影響について解析した。肝癌細胞株にmiR-122の定常発現させ解析したところ、miR-122発現によりCD44陽性細胞の割合が低下し、これはCD44陽性細胞特異的な細胞増殖能低下に起因することが明らかとなった。miR-122は肝癌幹細胞に対する新規治療法開発のターゲットの候補になりうると考えられる。(理由)細胞表面マーカーによる肝癌幹細胞を抽出する予定であったが、これによる抽出は困難であったことが3の理由である。しかし、sphere形成能により、肝癌幹細胞を抽出することが可能であることが明らかとなってきた。今後はsphere形成能により肝癌幹細胞を抽出し、miR-122発現がstemnessに与える影響について解析ができると思われる。一方で臨床検体による解析は、適切な肝癌幹細胞の抽出法を確立した後に行う予定であり、現時点では解析されていない。今後症例数の蓄積も必要である。現在、sphere形成能による肝癌幹細胞抽出を行っている。しかしsphere形成能のみでは、real-time PCR、western blottingによる解析でも肝癌幹細胞の濃縮は不十分であると考えており、加えて低酸素培養環境、及び抗癌剤耐性能もあわせ、癌幹細胞の濃縮を行っている。
初等・中等教育における一貫した法教育カリキュラムの開発

本年度は、以下の授業開発、及びカリキュラム研究を行った。(1)これまで分析してきたアメリカ法関連教育カリキュラムの類型化に基づいて、次の社会科授業を開発した。(1)「実践的参画」に位置づけ可能な中学校社会科公民的分野「地域の安全をどのように維持するのか」(2)「反省」に位置づけ可能な高等学校地理歴史科日本史B「『生類憐れみの令』が天下の悪法である理由」(3)「批判」に位置づけ可能な高等学校公民科現代社会「直接民主制とレファレンダム」特に(2)・(3)は実践を行い、指導案をより実質化した。(2)英国シチズンシップにおける法関連教育カリキュラムであり、これまで日本で研究されてこなかった実定法カリキュラムLAW IN EDUCATIONPROJECTを分析し、同プロジェクトを実定法がいかに社会で機能しているのかを子どもたちに理解させ、また機能不全を起こしている実定法についてどのような法が今後望ましいのかについて子どもたちに考えさせることで、機能している法の問題性を踏まえ法を形成させようとしている教材と結論づけた。(3)「紛争解決」学習に関してカリキュラム構成のポイントについて考察した。(1)日弁連「市民のための法教育委員会」に出席し、弁護士会、法務省、諸団体における法教育の授業実践等について意見交換を行った。当該委員会で提示されるのは「紛争解決」に位置づけ可能な授業が多く、そこでの議論を通してカリキュラムのあり方について検討した。(2)また文献等の検討も踏まえ、「紛争解決」学習については、初期学習段階で「紛争解決のための視点」の学習(この場合の視点は、紛争解決を「公正」に行うために必要な法的な原則を指す)、後期学習段階で「紛争解決のための規準」の学習(この場合の規準は、紛争解決を繰り返し行うことで作られていく社会的判断の枠組みを指す)に類型可能であると仮説を立て考察した。本年度は、アメリカ法関連教育(Law Related Education)プロジェクトのうち、歴史教材を用いてルールや法、権威、財産権の成立や進展を教育内容として取り扱った『法と歴史における冒険(Adventures In Law and Culture)』、コミュニティへの政治的参加を教育内容として取り扱った『プロジェクト・シチズン(We the people...PROJECT CITIZEN)』、刑事司法制度を教育内容として取り扱った『アメリカにおける刑事司法(Criminal Justice In America)』を収集・分析し、筆者がこれまで詳細を明らかにした5プロジェクトと合わせて、アメリカ法関連教育カリキュラムの類型化を行った。類型化の結果、以下のことが判明した。1.憲法の基盤となる法原理、現行法体系や国会や裁判所といった法制度、法制度の運用といった法の機能、法原理に基づく法制度・法機能を一体化した動態的なシステムとしての法システムを学習対象としている。2.法を目的的に学習する場合と法を手段的に学習する場合がある。(1)前者は、理解、反省、批判を学習原理としている。(1)学習原理としての理解は、制度理解と機能理解、法原理理解に分けられる。(2)学習原理としての反省は、時間的対象化によるものと空間的対象化によるものに分けられる。(2)後者は、参画を学習原理としている。(1)学習原理としての参画は、形式的参画、実践的参画に分けられる。(2)形式的参画は、紛争解決と関与に分けられる。また、それぞれのカリキュラムで育成される市民性についても詳説した。また国内の法教育の具体的実践(広島大学附属福山高校・千葉大学附属中学校)についても視察したり、具体的な法規範を事例にした教材開発を共同で行ったり(民法の教材化)、更に独自に実践している団体への聞き取り(日本弁護士連合会・大阪弁護士会・日本司法書士連合会)を行った。以上の活動を踏まえ、購入した諸外国の教材の分析については社会系教科教育学会(兵庫教育大学)で諸外国の教材(カリキュラム)分析を踏まえた授業開発については全国社会科教育学会(鹿児島大学)でその研究成果を発表したところである。本年度の研究で特に明らかになったことは、日本では主に高等学校で学習している国際法の学習についてアメリカでは所謂定義付けの学習ではなく法の影響に関する学習を行っていること。またアメリカの様々な法教育カリキュラムの分析の結果、法学習の類型において最終段階に位置付くと考えられる法批判学習を授業化するには、個や全体といった要素の「調整」に関する裁判事例や法制度を教材として用い、裁判事例や法制度を吟味・検討する中でこどもたちが個や全体の関係性を再形成することができるよう授業構成する必要があることなどである。

(1)日弁連「市民のための法教育委員会」に出席し、弁護士会、法務省、諸団体における法教育の授業実践等について意見交換を行った。当該委員会で提示されるのは「紛争解決」に位置づけ可能な授業が多く、そこでの議論を通してカリキュラムのあり方について検討した。(2)また文献等の検討も踏まえ、「紛争解決」学習については、初期学習段階で「紛争解決のための視点」の学習(この場合の視点は、紛争解決を「公正」に行うために必要な法的な原則を指す)、後期学習段階で「紛争解決のための規準」の学習(この場合の規準は、紛争解決を繰り返し行うことで作られていく社会的判断の枠組みを指す)に類型可能であると仮説を立て考察した。
光電変換機能をもつ超分子複合体の階層的組織化と機能展開

光合成膜構造を模した階層的ナノ組織体を巧みに構築し、アンテナ系タンパク質色素複合体の基板上での組織化と機能解析を行い、基板上で高効率な光電変換機能をもつタンパク質色素複合体のナノデバイスの開発を行った。また、脂質二分子膜中でのタンパク質色素複合体のAFM観察ならびに電極基板上でのその複合体の電気化学的応答の解析結果と合わせて、色素複合体の動的構造と機能との相関について明らかにした。光合成細菌での光エネルギー変換機能をもつ光合成アンテナタンパク質/色素複合体(LH2)ならびに反応中心を含むアンテナタンパク質/色素複合体(LH1-RC)は生体色素分子が積み木のごとく階層的組織体を構成し、高効率な光エネルギー変換機能をもつ自己組織化膜を作る。この色素複合体は、ナノレベルで高度に制御されおり、この機能を分子レベルで明らかにすることは、生命活動の基本である生体エネルギー変換システムを理解するうえで非常に興味深い。しかしながら、このタンパク質/色素複合体の動的な構造と機能の関係は分子レベルでまだ明らかでない。本研究では、精密合成あるいは分子生物学的手法を用いて調製した光合成アンテナ色素複合体の組織化を電極基板上で行う。そして、この色素複合体の構造と機能との相関について世界に先駆けて明らかにする。また、この色素複合体の階層的なナノ組織体を巧みに作成し、基板上で高効率な光捕集ならびに光電変換機能をもつタンパク質/色素複合体の構築を目指し、高効率な光エネルギー機能をもつナノバイオデバイス開発への重要な指針を提供する。光合成膜構造を模した階層的組織体を構築し、基板上で高効串な光電変換機能をもつタンパク質色素複合体のナノバイオデバイスの開発を目指した。また、その色素複合体のSTMおよびAFM観察ならびにX線の構造解析の結果と合わせて、光合成の色素複合体の動的構造と機能との相関について世界に先駆けて明らかにした。昨年度は下記の1)および2)の項目について主に検討を行った。1)光合成反応中心およびアンテナ系タンパク質色素複合体(LH-RC)の電極上での組織化と機能解析光合成細菌R.ruburmおよびR.palustriusから単離精製したアンテナ系タンパク質LH-RCおよびLH2ならび人工的に調製した光合成反応中心(RC)およびアンテナ系タンパク質(LH)色素複合体とそれらのモデルタンパク質色素複合体の自己組織化を基板上で行った。その確認は、UV-VisおよびCDなどの分光学的手法ならびにSTM,AFMならびに導電性AFMを用いた検討から行い、アンテナ系タンパク質/色素複合体複合体中での色素の配向について明らかにすることができた。2)アンテナ系タンパク質およびそのモデルタンパク質を用いた色素誘導体の電極基板上での組織化とその解析光捕集系(LH)として紅色光合成細菌、R.ruburmおよびR.Sphaerodiesを培養し、アンテナ色素複合体およびそれを構成するタンパク質(LH・&LH・)ならびにクロロフィル色素(BChl a)色素を単離精製した。そして、アンテナ系タンパク質/色素複合体の再構成を脂質二分子膜(リポソーム膜)中および基板(ITOあるいは金電極)上で行った。また、基板上へ人工的に組織化するために、アンテナ系タンパク質誘導体と類似した機能をもつ疎水性ポリペプチドのNあるいはC末端にSH基、S-S基あるいはHistag基をもつアンテナ系タンパク質を合成ならびに分子生物学的手法を用いて調製した。その結果、これらのタンパク質を用いてZnBChl aとのアンテナ系複合体を形成させることができ、これらの複合体を脂質二分子膜中および基板上に配向を制御して組織化できることがわかった。昨年に続いて光合成膜構造を模した階層的組織体を巧みに構築し、基板上で高効率な光電変換機能をもつタンパク質色素複合体のナノバイオデバイスの開発を目指した。また、その色素複合体のSTMおよびAFM観察ならびにX線の構造解析の結果と合わせて、光合成の色素複合体の動的構造と機能との相関について明らかにした。21年度は下記の1.および2.の項目について主に検討を行った。1.光合成反応中心およびアンテナ系タンパク質色素複合体(LH-RC)の電極上での組織化と機能解析人工的に調製した光合成反応中心(RC)およびアンテナ系タンパク質(LH)色素複合体(LH1-RC-His)とそれらのモデルタンパク質色素複合体の自己組織化を基板上で行った。その確認は、UV-VisおよびCDなどの分光学的手法ならびにSTM, AFMならびに導電性AFMを用いた検討から行った。また、基板上でのそれらの複合体の蛍光挙動の比較検討から、クロロフィル色素誘導体間のエネルギーおよび電子移動について分光学的手法で評価した。その結果、アンテナ系タンパク質/色素複合体複合体中での色素の配向は基板上で制御されていることがわかった。2.アンテナ系タンパク質およびそのモデルタンパク質を用いた色素誘導体の電極基板上での組織化とその機能解析光捕集系(LH)として紅色光合成細菌を培養し、アンテナ色素複合体およびそれを構成するタンパク質(LHα& LHβ)ならびにクロロフィル色素(BCh1a)色素を単離精製した。

その結果、これらの複合体の形成とその光電変換機能におよぼすタンパク質のアミノ酸組成および脂質の組成の役割について検討を行うことができた。また、基板上へ人工的に組織化するために、アンテナ系タンパク質誘導体と類似した機能をもつ疎水性ポリペプチドのNあるいはC末端にSH基、S-S基あるいはHistag基をもつアンテナ系タンパク質を分子生物学的手法を用いて調製した。その結果、これらのタンパク質を用いてZnBCh1aとのアンテナ系複合体を形成させ、脂質二分子膜中および基板上に配向を制御して組織化できることがわかった。また、それらの複合体の基板上での電気化学的挙動の比較検討から、クロロフィル色素誘導体と基板間で距離に依存した電子移動が起こっていることを確認した。昨年に続いて、下記1)および2)で示したように、光合成膜構造を模した階層的ナノ組織体を巧みに構築し、基板上で高効率な光電変換機能をもつタンパク質色素複合体のナノデバイスの開発を行った。また、その色素複合体のAFM観察ならびにX線の構造解析の結果と合わせて、光合成の色素複合体の動的構造と機能との相関について明らかにした。1)アンテナ系タンパク質色素複合体の電極上での組織化と機能解析アンテナ系タンパク質として紅色光合成細菌、R.ruburmおよびR.Sphaeroidesを培養し、アンテナ色素、クロロフィルならびにカロテノイド色素と構成するタンパク質(LHα&LHβ)を単離精製して、そのアンテナ系タンパク質/色素複合体の再構成を脂質二分子膜(リポソーム膜)中および基板上で行った。そして、この複合体の形成におよぼすタンパク質の極性アミノ酸組成および脂質の組成の役割について、それぞれ、検討を行った。2)アンテナ系モデルタンパク質を用いた色素誘導体の基板上での組織化とその機能解析人工的に調製したアンテナ系モデルタンパク質色素複合体の自己組織化を基板(ITOあるいは金電極)上で行った。その確認は、UV-VisおよびCDなどの分光学的手法ならびにAFMを用いた検討から行った。また、それらの複合体の蛍光挙動ならびに基板上での電流応答の比較検討から、クロロフィル色素誘導体間のエネルギーおよび電子移動について検討を行った。昨年に続いて、光合成膜構造を模した階層的ナノ組織体を巧みに構築し、基板上で高効率な光電変換機能をもつタンパク質色素複合体のナノデバイスの開発を行った。また、脂質二分子膜中でのタンパク質色素複合体のAFM観察ならびに電極基板上でのその複合体の電気化学的応答の解析結果と合わせて、色素複合体の動的構造と機能との相関について明らかにした。1)アンテナ系タンパク質色素複合体の基板上での組織化と機能解析紅色光合成細菌の光捕集機能をもつアンテナ系(LH)タンパク質、LH2および光電荷分離機能をもつ反応中(RC)を含むLHタンパク質、LH1-RCの組織化を脂質二分子膜中および電極基板上で行った。
精神障害者による触報行為不起訴事例の処遇追跡調査と解析・法学、精神医学両側面からの犯罪学的研究

本研究は、触法神経障害者に関する資料を収集、解析し、検討することによって、法律と医療というニつの領域の狭間に生ずる触法精神障害者処遇上の問題の解決に資することを目的として行われた。本研究代表者らは、1981年より、法務省の協力を得て、わが国の触法精神障害者についての一連の全国規模の調査を重ねてきたが、その解析により、「性別、犯行時職業、前科前歴、精神分裂病であるか否か、犯行時同居家族の有無、犯行後入院の有無」が再犯予測因子になるという有益な結果を得ている。今回の研究では、1980年と1994年に法務省に報告された触法精神障害者総計2094例(1980年963例、1994年1,131例)について、以下の4つの調査を行った。(1)1980年の精神分裂病半愛車542例の再犯に関する11年間追跡調査;発病前から非行・犯罪傾向を有する「犯罪先行型」の事例がとくに危険であり、特別な処遇対策を必要とすることを明らかにした。(2)1980年の女性触法精神障害者140例と1994年の同130例の比較:時代による変化(高齢化、生活の孤立化、犯罪の非暴力化、犯行時治療の開放化、処遇の簡素化)を明かにし、その社会的要因を分析した。(3)1980年に神経科入院中に犯罪行為に及んだ23例の犯行の実態と要因についての調査;医療者側が慎重に対応していれば予防可能と思われる事件が少なくないことを明らかにした。(4)1994年の1,131例の全データを解析し、精神分裂病者中に極めて危険性の高い一群が存在することを見いだした。これらの調査を通じ、精神鑑定、精神保健法通報を含む司法業務、措置入院の決定と解除業務などの公平性の検討、再犯要因の詳細な検討を行い、今後のわが国の触法精神障害者処遇案を考える上で、貴重な成果得られたと考える。研究初年度にあたる平成8年度の研究作業は、当初の予定どおりにデータの収集にあてた。1994年の触法精神障害者の処遇に関する情報は法務省の協力のもと、全データを採取することができた。ただし収集したデータは膨大な文字型データであるため、現在もコンピュータの入力作業中である。しかし、既にデータベース化できた情報に限っても、極めて有意義な結果を導いている。とくに、山上は精神神経学会におかれいる法と精神医療に関する委員会において、触法精神障害者が司法システムから精神鑑定や精神医療へと導入される過程に関する地域差などについての報告をし、同学会内でも今後の研究成果の報告が期待されている。また、再犯に焦点をあてた解析については、学会発表(吉川和男,岡田幸之,小西聖子,山上晧ら:触法精神障害者の精神鑑定の実際と問題点.第33回日本犯罪学会,東京.および野村正文,佐藤親次,小田晋,山上晧,朴光則,吉川和男,岡田幸之ら:1994年度の精神障害者の触法行為と処遇.第33回日本犯罪学会,東京.)および論文(井上俊宏:触法精神障害者の再犯についての多角的研究.犯罪学雑誌,62(6):161-184,1996.)によって公表した。

このなかで再犯予測因子として「過去10年間の前科前歴回数」が再犯と有意な相関を示していたこと、中毒性精神障害者ではむしろ犯行後に医療モデルによって処遇されたものの方が再犯率が高かったことなどの興味深い結果を報告した。なお、データ収集にあたって協力を得た法務省に対しても、平成8年度中に中間報告書「最近における精神障害者の実態、及びそれと昭和55年における精神障害者の犯罪の実態との比較検討」を提出した。現在は、前述の精神神経学会、精神医療と法に関する委員会からの要請によって、とくに精神鑑定業務、措置入院の決定と解除についての解析を中心に進めている。本研究は、触法精神障害者に関する資料を収集、解析し、検討することにより、法律と医療という2つの領域の峡間で生ずる触法精神障害者の処遇に関する問題の解決に資することを目的として行われた。本研究代表者らは、これまでに1980年に全国から法務省に報告された触法精神障害者の調査、1980年を起点としたそれらの追跡調査などをおこなってきた。これは日本で唯一の全国規模の触法精神障害者調査である。その解析により「性別、犯行時職業、前科前歴、精神分裂病であるか否か、犯行時同居家族の有無、犯行後入院の有無」が再犯予測因となるという有益な結果を得ている。今回の研究では、1980年と1994年に法務省に報告された触法精神障害者総計2094例(1980年963例、1994年1,031例)について、以下の3つの調査を行った。(1)1980年の精神分裂病犯罪者542例の再犯に関する11年間の追跡調査結果の分析では、発病前から非行犯罪傾向を有する「犯罪先行型」の事例がとくに危険であり、特別な処遇対策が必要であることなどを明らかにした。(2)1980年の女性触法精神障害者140例と1994年の同130例の比較では、この14年間の精神障害者をめぐる環境の変化のもとで、女性触法精神障害者の動向に大きな変化が生じていることを明らかにした。(3)1980年に精神科入院中に犯罪行為に及んだ23例についての犯行の実態と要因に関する調査では、医療者側が慎重に対応していれば予防可能な事例が少なくないことを明らかにし、事故予防のための提言を行った。これらの調査を通じ、精神鑑定、精神保健法に基づく都道府県知事への通報を含む司法業務、措置入院の決定と措置解除業務などの公平性の検討、再犯要因の詳細な検討を行い、今後のわが国の触法精神障害者処遇策を考える上で、貴重な成果が得られたと考える。
ＤＮＡ結合脂質を用いた細胞間コミュニケーションモデルの構築

本研究の目的は,DNA反応を利用して膜間で情報伝達を行う人工細胞系,つまり細胞間コミュニケーション機構のモデルの構築である.2年度目は,1年度目に設計・試作した粒径選別・空間配置複合型マイクロ流体デバイスを用いて2個のGVの接合とその接合状態の制御を達成するにあたり重要な知見を得る目的で,脂質膜上におけるDNAの連続的な二重鎖形成反応を詳細に追跡し,その動作効率を評価した.GVに配合するDNA結合脂質として,DNAの末端にコレステロールが標識された市販の脂質を用いることとした.既報を参考に,連続的な二重鎖形成反応により発光状態から消光状態を経て再び発光状態に遷移する蛍光団担持型DNA-コレステロール複合分子を設計した.発光状態にあるDNA担持リポソームをマイクロ流体デバイス内部で並列配置し,外水相からDNA水溶液を逐次添加した際のリポソーム膜上の蛍光強度の時間変化を同時並列計測した.初めに,12-27塩基の短鎖DNAの組を用いて実験を行ったところ,初期蛍光強度に対する相対蛍光強度は消光時,蛍光回復時においてそれぞれ35 ±4%, 78 ±5% (n = 30)となった.これは,未反応のDNAを洗い流せる流路の特性により,DNAが効率よくリポソーム膜上で反応できることを示唆している.次に,27-42塩基の長鎖DNAの組を用いて同様の実験を行ったところ,相対蛍光強度は消光時,蛍光回復時においてそれぞれ10 ±3%, 20 ±4% (n = 20)となり,脂質膜からの長鎖DNA-コレステロール複合分子の脱離が示唆された.本研究成果により,GV膜上でのDNA反応が設計通り進行することが実証されたとともに,DNAの鎖長と脂質膜上での動作効率の関係について重要な知見が得られた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,DNA反応を利用して膜間で情報伝達を行う人工細胞系,つまり細胞間コミュニケーション機構のモデルの構築である.本研究目的を達成するためには,ジャイアント・ユニラメラ・ベシクル(GUV)の高精度な位置制御と,様々な設定条件でGUVの並列解析が可能な観察システムの構築が求められる.近年,マイクロピラーを用いた細胞のペアリング技術等が報告されているが,GUVに対する同技術の適用は,そのサイズ不均一性がデバイスの性能を下げる要因となっていた.そこで1年目では,サイズに関して不均一なジャイアントベシクル(GV)を導入するだけで,流路内でサイズ分離と捕捉,さらに外部溶液置換を伴う長期観察が可能なマイクロ流体デバイスの開発と評価を行った.デバイス前段におけるサイズ分離には,Deterministic lateral displacement法(DLD法)を原理とする設計を適用した.デバイス後段にはGVの変形能を考慮した,底部間隙の狭いトラップ用ピラーを配置した.さらにこれらが定常的に機能するよう,流体力学的に安定な流れ場を形成できるためのデバイス全体の設計を最適化した.この設計により,均一サイズのGVを複数個並列空間配置でき,さらに捕捉後に溶液刺激を加えて形態変化を追跡することに成功した.捕捉されたGVの粒径の変動係数(CV)は12%未満で,トラップに1対1対応するものが60個以上得られ,統計解析を効率よく進められることを示す.履歴も含めた連続計測が可能であることから,薬剤スクリーニングへの応用も期待される.本研究の目的は,DNA反応を利用して膜間で情報伝達を行う人工細胞系,つまり細胞間コミュニケーション機構のモデルの構築である.2年度目は,1年度目に設計・試作した粒径選別・空間配置複合型マイクロ流体デバイスを用いて2個のGVの接合とその接合状態の制御を達成するにあたり重要な知見を得る目的で,脂質膜上におけるDNAの連続的な二重鎖形成反応を詳細に追跡し,その動作効率を評価した.GVに配合するDNA結合脂質として,DNAの末端にコレステロールが標識された市販の脂質を用いることとした.既報を参考に,連続的な二重鎖形成反応により発光状態から消光状態を経て再び発光状態に遷移する蛍光団担持型DNA-コレステロール複合分子を設計した.発光状態にあるDNA担持リポソームをマイクロ流体デバイス内部で並列配置し,外水相からDNA水溶液を逐次添加した際のリポソーム膜上の蛍光強度の時間変化を同時並列計測した.初めに,12-27塩基の短鎖DNAの組を用いて実験を行ったところ,初期蛍光強度に対する相対蛍光強度は消光時,蛍光回復時においてそれぞれ35 ±4%, 78 ±5% (n = 30)となった.これは,未反応のDNAを洗い流せる流路の特性により,DNAが効率よくリポソーム膜上で反応できることを示唆している.次に,27-42塩基の長鎖DNAの組を用いて同様の実験を行ったところ,相対蛍光強度は消光時,蛍光回復時においてそれぞれ10 ±3%, 20 ±4% (n = 20)となり,脂質膜からの長鎖DNA-コレステロール複合分子の脱離が示唆された.本研究成果により,GV膜上でのDNA反応が設計通り進行することが実証されたとともに,DNAの鎖長と脂質膜上での動作効率の関係について重要な知見が得られた.本研究目的を達成するためには,スケールの異なる3つのレベル(分子レベル,人工細胞レベル,人工細胞集団レベル)で研究を展開し,それらをシステム化する必要がある.1年目は,人工細胞レベルと人工細胞集団レベルにおける研究展開として,人工細胞系の観察に特化したマイクロ流体デバイスの開発と,デバイス導入に適した人工細胞作製法の確立に取り組んだ.

当初,GUVの調製には均質性の高い単一膜が構成可能な遠心沈降法の利用を検討していた.しかし,遠心沈降法で調製したGUVを用いて行った流路導入試験において,マイクロピラー表面へのGUVの接着が観察された.マイクロピラー表面との相互作用が少ない調製法や膜組成を検討した結果,Tsumoto法を用いて調製したGVで,かつ負電荷を有する脂質分子である1-パルミトイル-2-オレオイルホスファチジルグリセロールを添加した場合において良好な結果が得られた.そこで,3種類の標的粒径に対し,試作したマイクロ流体デバイスを用いて原理確認と性能評価を行った.結果,標的粒径12, 16, 20 μmに対してそれぞれ平均粒径13.8, 17.7, 22.1 μm, CVは5.3% (n = 154), 9.7% (n = 105), 11.8% (n = 67)を得た.これは,従来の分散液を直接顕微鏡観察する場合に課題であったサイズ不均一性の問題が解消され,均一サイズのGVに対し,統計解析に必要な観察数を確保しつつ顕微鏡下での光学的動態計測が可能であることを示唆している.以上より,1年目に計画していた人工細胞レベルおよび人工細胞集団レベルにおける研究課題を達成できた.27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究成果により,これまでサイズに対する議論が不十分なまま進められることが多かったGVに対しても,マイクロ流体デバイスによるサイズ分離とアレイ化により,均一サイズで統計解析に必要な観測数を得て形態変化を並列解析可能となることを示した.今後,均一粒径のGVに対する浸透圧刺激の効果を精査することにより,GVの形態変化の様式に関する知見を得る.また,人工細胞間コミュニケーション系の構築と評価に向け,2個のGVのペアリングへとデバイス機能を拡張する.トラップ用ピラーを深さ方向に伸長し,トラップ内部にGVが2個捕捉されるように設計することで,2個のGVのペアリングへも容易に拡張可能である.マイクロ流体デバイス内壁へGUVが吸着する問題に対して,脂質の袋状二分子膜を内壁表面で破裂展開する手法や脂質類似分子ポリマーによる被覆法などを用いて吸着抑制条件の検討を行う.これにより,遠心沈降法を用いて調製されたGUVについてもデバイス内部で安定にサイズ分離,捕捉される環境条件を見出す.本システムを応用することで,相補的なDNA鎖導入によるペアリング後のGVの接合解消等の操作も実行可能であると考えている.この原理実証については,GVの膜へのDNA鎖導入を進めるにあたり,双頭極性型のDNA結合脂質の利用の前段階として,DNAの末端にコレステロールが標識された市販の脂質を用いる.それによりペアリング条件を最適化した後に,双頭極性型のDNA結合脂質を用いた細胞間コミュニケーション機構のモデルの構築に取り組む.27年度が最終年度であるため、記入しない。
ショウジョウバエ神経幹細胞分化の制御機構

ショウジョウバエ胚中枢神経系では、神経幹細胞が転写因子Hunchback,Kruppel(Kr),Pdm,Castor(Cas)を細胞分裂に伴い順次発現し、時間経過とともに異なった特性を持つ神経細胞系譜が形成されることがこれまでに示されている。しかし、Castor発現以降に神経幹細胞で発現する因子やその発現制御機構については明らかになっていない。この点を検討するため、私は神経系譜形成後半期に神経幹細胞で一過的に発現する転写因子を数種同定した。まず神経系譜形成の前期に一過的な発現が示されているSeven-up(Svp)は、作製した抗血清を用いて解析したところ、後半期の神経幹細胞でもCas以降に一過的に発現することが分かった(以降Svp(2))。さらにCasは神経幹細胞での発現が一旦途絶えた後、後半期に再び幹細胞で一過的に発現することが分かった。また線虫発生過程での細胞系譜形成に必須でKr-type Zn fingerモチーフを持つlin-29のハエホモログ(CG2052)を神経幹細胞で一過的に発現する因子として新規同定した。作製した抗血清を用いた解析により、CG2052は2回目のCas(以降Cas(2))発現以降の系譜形成後期過程で発現することが分かった。これら解析により神経系譜形成の後期過程においてはSvp(2),Cas(2),CG2052が神経幹細胞で細胞分裂に伴い順次発現することが明らかになった。また胚頭胸部の神経幹細胞は胚発生終了時に一旦細胞分裂を休止し、2齢幼虫初期に細胞分裂を再開させ神経系譜形成を行なうことが知られている。頭胸部の神経幹細胞分裂休止・再開時の転写因子の発現を解析したところ、神経幹細胞はSvp(2)を発現する直前のタイミングで休止状態に入り、2齢幼虫期の細胞分裂再開時には、Svp(2),Cas(2),CG2052を順次発現することが分かった。これにより胚期神経幹細胞での転写因子発現シークエンスは分裂休止状態を経た幼虫期においても保存されていることが明らかになったショウジョウバエ胚中枢神経系では、神経幹細胞が転写因子Hunchback,Kruppel(Kr),Pdm,Castor(Cas)を細胞分裂に伴い順次発現し、時間経過とともに異なった特性を持つ神経細胞系譜が形成されることがこれまでに示されている。これにより胚期神経幹細胞での転写因子発現シークエンスは分裂休止状態を経た幼虫期においても保存されていることが明らかになった
色素性病変における酵素分布の解析

メラニン産生に関わる蛋白には、チロシナーゼ、TRP-1(Tyrosinase related protein-1)、TRP-2(Tyrosinase related protein-2)、Pmel17などがある。我々は、皮膚色の違いが、これら蛋白の発現量の差にあるのではないかと考え、当初、これらに対するポリクローナル抗体をラビットより作成し、免疫染色を行おうと試みたが、うまく反応しなかったため、我々は、それぞれの蛋白のmRNAの発現をRT-PCRにて検出することにした。具体的にはtyrosinase,TRP1、TRP-2、Pmel17の各cDNAから約300bpと200bpを規定する20塩基ほどのプライマー(outer primerとnested primerの2種)を作成した。まずヒトメラノーマ細胞であるGP361からtotal RNAを抽出,逆転写酵素を用いて、cDNAに変換、その後用意したプライマーを用いてnestedPCRを行った。これらプライマーにより増幅された遺伝子の大きさは予想された長さと一致しており、Southern Blot法およびDNA sequenceにより、増幅された遺伝子は規定すべき塩基配列と同一であることも確認された。各々のプライマーは、予想した遺伝子部分のみを増幅することが、確認できたので、現在、この検出系を用いて、白皮症、肝斑(しみ)、雀卵斑(そばかす)などの色素系疾患や色素細胞性母斑、基底細胞上皮腫、悪性黒色腫などの腫瘍系疾患について、その臨床的色調、さらには悪性化に伴う各蛋白の動体について明らかしようとしている。
希少脂肪酸生産に有用な微生物の探索と機能解析

27年度が最終年度であるため、記入しない。近年、共役脂肪酸や水酸化脂肪酸やオキソ脂肪酸といった希少脂肪酸に様々な生理機能が報告されており、注目が集まっている。本研究員らは乳酸菌Lactobacillus plantarum AKU 1009aのリノール酸飽和化代謝経路を明らかにしており、本代謝経路に関わる酵素として水和脱水酵素CLA-HY、脱水素酵素CLA-DH、異性化酵素CLA-DC、エノン還元酵素CLA-ERを見いだしている。本年度は、希少脂肪酸を生産する菌株の取得と並行して、目的の活性を有する菌株取得に有益な情報を得るために乳酸菌リノール酸飽和化代謝経路に関わる酵素の諸性質解明も行った。水和脱水酵素CLA-HYが、FADを補酵素とし、NADHにより活性されるユニークな水和酵素であることを明らかにした。また、本水和酵素はΔ9位にcis型二重結合を有する炭素数18の遊離脂肪酸を水和し、対応する10-ヒドロキシ脂肪酸へと変換することを明らかにした。さらに、生成する10-ヒドロキシ脂肪酸の水酸基の立体についても解析を行い、99%以上S体であることを明らかにした。脱水素酵素CLA-DHについて諸性質の解明を行った。本酵素は10位や12位や13位に水酸基を有する水酸化脂肪酸を可逆的に脱水素する基質特異性の広い酵素であることを明らかにした。また、本酵素はR体、S体どちらの水酸化脂肪酸も酸化することができ、還元反応により生成する水酸化脂肪酸はR体とS体の混合物であったことから、本酵素は立体選択性の低い脱水素酵素であることを明らかにした。水和脱水酵素CLA-HYおよび水酸化脂肪酸脱水素酵素CLA-DHの諸性質解明については、学会誌に受理されている。得られた知見を活用し、EPAやDHAを変換する微生物を探索したところ、共役化や飽和化といった様々な反応を触媒する菌株の取得に成功した。EPAやDHAを変換する微生物を探索したところ、共役化や飽和化といった様々な反応を触媒する菌株の取得に成功した。さらに、得られた菌株について培養条件や反応条件の検討を行い、至適温度、至適pHなどの様々な条件に付いて反応の最適条件を決定した。以上より本年度の達成度について順調に進展していると評価できる。今後は、EPAやDHAの共役化や飽和化といった様々な反応を触媒する菌株より、反応に関与する酵素の精製を行う。本酵素について諸性質の解明を行うと伴に、本酵素を大量発現する形質転換大腸菌を作成し、希少脂肪酸生産への応用を試みる予定である。
戒厳令解除と1990年代台湾文化の再編制―『島嶼邉縁』とその時代

1990年代前半期に刊行された雑誌『島嶼邊縁』を中心に同時期の代台湾文化再編の動向について連携研究者と総合的に研究をすすめた。本雑誌は1987年の戒厳令解除後の文化再編成運動の中で市民社会論、ジェンダー論、LGBT問題などを中心に台湾社会が直面する課題をクローズアップし文化運動に展開していこうとした雑誌である。(1)台湾学会分科会における分科会企画(2)国際シンポジウムの開催(3)90年代前半期にトピカルな活動を展開した作家等の個別研究(4)『島嶼邊縁』に掲載された論説や記事に関する研究を中心に作業を進め、その成果の一部を公表するとともに1990年代台湾文化を考える視点を提示することができた。本年度は初年度にあたり、池上貞子氏(跡見女子学園大学)、垂水千恵氏(横浜国立大学)、山口守氏(日本大学)を連携研究者とし、個別に研究打ち合わせを行なうとともに、12月下旬にに台北で山口守氏、池上貞子氏と研究会を開催し、張小虹氏(台湾大学)、洪凌氏(作家・世新大学)、鴻鴻氏(詩人・劇作家)、夏宇氏(詩人)、向陽氏(詩人・台北教育大学)、陳克華氏(詩人・陽明大学)等への共同インタビューなどをおこなっている。また、研究代表者は台北の国家図書館などで雑誌『島嶼邊縁』とあわせ、同時代的に刊行されていた雑誌『當代』(19862010)などの調査に着手している。本研究は、雑誌『島嶼邊縁』誌上におけるトピックや、その編集や執筆に関わった人々を手掛かりにして、1990年代前半期以降の台湾文化再編成の動向について、総合的に研究を行なおうとするものである。台湾では1987年の戒厳令解除以降、文化の枠組みが大きく変容する。自由化の進展は、自らをどのように位置づけるかという思想的課題を中心にして、本省人・外省人を問わず若い世代の知識人たちに、台湾文化の意味体系(価値コード)の脱構築/再構築を迫ることになる。そうした思想的課題をあきらかにするため、マイノリティ、ジェンダー、ナショナリズム、ポスト・モダン、ポスト・コロニアルをキーワードにして、横断的に検討をくわえていくことになるが、二年目の2014年度以降は台湾における調査とあわせ、年2回程度台湾から当該課題に関係する作家、知識人、研究者などを研究協力者として招聘し、連携研究者とともにワークショップを開催し、戒厳令解除後の台湾文化の諸相を検討いく。本研究は4年間にわたり、雑誌『島嶼邊縁』(19911995)の特集テーマと、編集や執筆に関わった知識人・作家たちを手掛かりに、戒厳令解除後の台湾文化再編成の動向について総合的に研究を行なうものである。本年度は第2年度にあたり池上貞子氏(跡見女子学園大学)垂水千恵氏(横浜国立大学)山口守氏(日本大学)の初年度の3名に加えて、三須祐介氏(立命館大学)及川茜氏(神田外語大学)橋本恭子氏(一橋大学特別研究員)を連携研究者として研究をすすめた。。『島嶼辺縁』誌上の大きなテーマのひとつに「セクシュアルマイノリティ」があるが、それに関して日本台湾学会第16回学術大会(2014年5月24日、東京大学)における分科会企画「「同志文学史」の政治学ー林懐民と阮慶岳を読む」(座長・三木直大)を開催し連携研究者と学会での討論をおこなうとともに、阮慶岳氏(作家・元智大学教授)を招へいし、学会翌日の25日に阮慶岳シンポジウム(CIC東京408号室)を開催している。また、1990年代以降の台湾の多元文化状況を「ポストモダン(後現代)」とする論考が『島嶼辺縁』に登場するが、その内実を具体的に考える作業として、研究代表者を編集委員とする「台湾現代詩人シリーズ」(思潮社)において、『夏宇詩集』(池上貞子訳)『唐捐詩集』(及川茜訳)を12月に上梓している。ただし、この一環として年度内に開催を予定していたシンポジウムについては、諸般の事情から2015年度に延期となった。あわせて研究代表者は、台湾に調査に赴き関連資料の調査整理と『島嶼邊縁』とその周辺の知識人・作家などへのインタビューや関連資料の収集・整理を継続しておこなったほか、1990年代にいたる前史を「台湾現代詩の成立と展開」(中島・河原・下村編『台湾近現代文学史』、研文出版、2014)として発表するなどしている。本研究は雑誌『島嶼邊縁』(19911995)の編集や執筆に関わった知識人・作家たちを手掛かりにして、戒厳令解除後の1990年代台湾文化再編成の動向について、総合的に研究を行なうものである。本年度は第3年度にあたり、初年度の池上貞子氏(跡見女子学園大学)垂水千恵氏(横浜国立大学)山口守氏(日本大学)に加えて、三須祐介氏(立命館大学)及川茜氏(神田外語大学)橋本恭子氏(一橋大学特別研究員)を連携研究者として研究をすすめた。雑誌『島嶼邊縁』には1990年代前半期の台湾の多元文化状況を「ポストコロニアル(後植民地)」と「ポストモダン(後現代)」の両面からとらえる論考が多く登場する。その内実を具体的に考える作業として、三木を編集委員とする「台湾現代詩人シリーズ」(思潮社)において、連携研究者との協力のもとに『夏宇詩集』(池上貞子訳)『唐捐詩集』(及川茜訳)を2014年12月に上梓している。