hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マスコンクリート構造物の温度ひびわれ防止に関する基礎的研究

マスコンクリート用の代表的コンクリートとしてフライアッシュC種セメントコンクリートを用いて,材令5, 15, 25日の強度試験並びに載荷応力レベルをその60%として各々クリープ試験を実施した.その結果として,載荷開始材令の影響については,応力レベル40%と同様圧縮・引張とも,単位応力あたりの瞬間弾性ひずみと単位クリープは載荷開始材令が増すにつれて小さくなり,これはコンクリートが硬化しつつある故に,弾性係数が増加しクリープしにくくなるという以前通りの結果となった.またコンクリートのバイモデュラー性に関してもおおよそ応力レベル40%と同様の結果,すなわち瞬間的変形は圧縮ガスが大きく,それとは反対に時間依存性変形は引張が大きいという傾向を示したが,しかし一部引張クリープ破壊が起こり,その結果特に引張側で定常クリープで有り得ない場合が多くなり単純には比較できない所もあった.圧縮側ではクリープ破壊を生じたものはなかったがやはり定常クリープとは考えにくい傾向を示すものが多かった.また流連法によるクリープの定式化に関しても若材令と高応力レベルの影響が現われて,その点からも温度応力解析では定常クリープを取り扱うべきであると言うことが明確になった.しかし破壊の定義においては引張クリープ限度が60%以下の可能性があることは重要なことであり,この点についてはさらに実験を重ねて明らかにする必要があるものと考えている.温度応力解析へのクリープ特性の利用については上記の結果から圧縮側,引張側に各々のクリープを適用すれば理想的な解析となるが,解析法の複雑さからどちらか一方のクリープ特性で代表させるのが現実的な処理となろう.例えば安全側の設計を目標とするなら圧縮側を,経済性を追求するなら引張側を用いるようにするのも合目的的な考え方である.ただし,試験の簡単さから言えば圧縮がはるかに優れているのは歴然たる事実である.マスコンクリート用の代表的コンクリートとしてフラィアッシュC種セメントコンクリートを用いて、材令5,15,25日の強度試験並びに載荷応カレベルをその40%として各々クリープ試験を実施した。その結果として、まず載荷開始材令の影響については、圧縮・引張とも、単位応力あたりの瞬間弾性ひずみと単位クリープは載荷開始材令が増すにつれて小さくなり、これはコンクリートが硬化しつつある由に、弾性係数が増加し、クリープしにくくなるという真にその通りの結果を得た。ところがこれらの結果を圧縮と引張で比較してみると、大いなる違いがあった。すなわち、単位応力あたりの瞬間弾性ひずみでは圧縮が引張を上回り、単位クリープでは引張が圧縮を上回った。要約すると瞬間的変形は圧縮が大きく、それとは逆に時間依存性変形は引張が大きいという結果となった訳である。この事はどういう事かと云うと、コンクリートの変形特性が強度等と同様に圧縮・引張では異なり、やはりバイモデュラーな性質を持つという事である。さて、この結論を受けると、今までマスコンクリート構造物の温度応力の解析にクリープ解析を使用してきたのであるが、多くは通常圧縮クリープで代表されていたのを、著者は引張クリープで代表させるべきとの見解で行って来たのを再考せざるを得なくなった。すなわち、温度ひびわれが問題であるならば引張側のクリープという直感的な対応でなく、圧縮・引張のクリープに大きな相異がなければそれでよいが、圧縮側・引張側に各々のクリープを使い分けるべきとの考えも出てくるのである。しかしそうすれば解析が複雑になる事は明らかなので、例えばクリープによる応力緩和を小さく評価し、応力発生の大きい安全側の設計を行う為に、クリープの小さい圧縮側で代表させるという発想もあるのである。この点は次年度に継続したいと思うが、クリープ限度の究明とも合せて課題として残したい。マスコンクリート用の代表的コンクリートとしてフライアッシュC種セメントコンクリートを用いて,材令5, 15, 25日の強度試験並びに載荷応力レベルをその60%として各々クリープ試験を実施した.その結果として,載荷開始材令の影響については,応力レベル40%と同様圧縮・引張とも,単位応力あたりの瞬間弾性ひずみと単位クリープは載荷開始材令が増すにつれて小さくなり,これはコンクリートが硬化しつつある故に,弾性係数が増加しクリープしにくくなるという以前通りの結果となった.またコンクリートのバイモデュラー性に関してもおおよそ応力レベル40%と同様の結果,すなわち瞬間的変形は圧縮ガスが大きく,それとは反対に時間依存性変形は引張が大きいという傾向を示したが,しかし一部引張クリープ破壊が起こり,その結果特に引張側で定常クリープで有り得ない場合が多くなり単純には比較できない所もあった.圧縮側ではクリープ破壊を生じたものはなかったがやはり定常クリープとは考えにくい傾向を示すものが多かった.また流連法によるクリープの定式化に関しても若材令と高応力レベルの影響が現われて,その点からも温度応力解析では定常クリープを取り扱うべきであると言うことが明確になった.しかし破壊の定義においては引張クリープ限度が60%以下の可能性があることは重要なことであり,この点についてはさらに実験を重ねて明らかにする必要があるものと考えている.温度応力解析へのクリープ特性の利用については上記の結果から圧縮側,引張側に各々のクリープを適用すれば理想的な解析となるが,解析法の複雑さからどちらか一方のクリープ特性で代表させるのが現実的な処理となろう.例えば安全側の設計を目標とするなら圧縮側を,経済性を追求するなら引張側を用いるようにするのも合目的的な考え方である.
肝臓におけるトランススルフレーションによるシステイン取込みと硫化水素の役割の解明

シスチン輸送体のxCTは健常な野生型マウスの肝臓には発現していないが、アセトアミノフェン過剰投与や初代培養することで発現誘導され、xCT欠損マウスでは強い肝障害を認めた。初代培養したxCT欠損マウス由来肝細胞にはシステイン-グルタチオン系に異常を認めなかったが、オフタルミン酸の蓄積が増加した。以上の結果は、肝臓へのシステイン供給経路としてはトランススルフレーション経路が中心的な働きをしており、酸化ストレスなどによってグルタチオン量が低下した場合にはxCTが発現誘導され、肝蔵のレドックスホメオスタシスに働くシステイン供給系のバックアップ経路として働いていることを示している。細胞の抗酸化応答の際に中心的役割を担っているグルタチオンや、蛋白質の合成に必要なシステインの細胞内供給経路について、酸化型システイン(シスチン)の取込みに働くxCT欠損マウスを用いて検討を行なっている。xCT欠損マウスと野生型マウス肝臓から肝細胞を単離して初代培養を行なったところ、xCT欠損線維芽細胞は培養開始後23日で死滅するが、肝細胞はほぼ正常に培養できたことから、xCTの依存度が低いことが示唆された。健常マウスにおけるxCTの発現は胸腺や一部の中枢神経に限られており、xCT欠損マウスは正常に発育し顕著な表現型を示さない。しかし、アセトアミノフェン投与により肝障害を誘導するとグルタチオンの枯渇を招き、それを代償するために野生型マウスではxCTの発現誘導が起こる。アセトアミノフェンを投与したxCT欠損マウスと野生型マウスを比較すると、xCT欠損マウスで生存率が低下し、酸化ストレスに対して脆弱であることが分った。xCTのほかに、肝臓ではメチオニンからのシステイン合成に関わるトランススルフレーション経路が働くことが知られている。トランススルフレーション経路阻害剤の単独投与はマウスの生存に影響を与えなかったが、アセトアミノフェン投与によって生存率が著しく低下し、xCT欠損ではさらに強い障害が認められた。この結果は、健常マウスではトランススルフレーション経路が主要なシステイン供給経路となっているが、酸化ストレスなどによってグルタチオンの必要量が増した場合にはxCTが誘導されて、システイン供給を補っていることを示している。薬剤やアルコールの過剰摂取は酸化ストレスを亢進し、肝障害をもたらすことから、グルタチオンの材料となるシステインの供給が重要なため、初代培養肝細胞を用いた検討によりシステイン供給経路の詳細について検討を進めている。研究分担者の倉橋は2016年10月に異動となり、本研究を継続できなくなったが、所属する大学院生ほかの協力が得られ、以下のように予定していた研究はほぼ順調に進んでいる。xCT欠損マウスと野生型マウス肝臓から肝細胞を単離して初代培養を行い、野生型マウスの培養肝細胞ではxCTの発現誘導が起こること、しかしxCTがなくともほぼ正常な状態を保つこと、などを明らかにしている。マウス個体を用いた解析も行い、xCT欠損マウスはアセトアミノフェンに感受性が高く、トランススルフレーション経路の阻害により、障害が増強することなどを明らかにしている。硫化水素については、論文報告にある検出系に基づいた方法を試みたがうまく行かず、別の方法を検討中である。大量摂取により薬物性肝障害を起こすアセトアミノフェン(AAP)は、肝臓のP450系で代謝された後にグルタチオン抱合を受ける結果、グルタチオンの枯渇を招く。細胞内システインの濃度は低いためその供給量がグルタチオン合成の律速となることから、システインの供給を担う経路である、中性アミノ酸輸送体・酸化型システイン(シスチン)の輸送を行なうxCT・細胞構成成分を分解してリサイクルするオートファジー・メチオニン代謝に連動してシステインの合成過程に関わるトランススルフレーション経路、について検討したところ、いずれもAAP投与により発現亢進が認められた。しかしアスコルビン酸(ビタミンC)合成に障害のあるAkr1a欠損マウスではこうした経路の活性化が抑制されて肝障害が増強され、アスコルビン酸の投与で改善が認められた(Kurahashi et al, Arch Biochem Biophys, 2016)。xCTは健常な肝臓には発現していないがAAPを過剰投与した野生型マウスでは発現誘導され、xCT欠損マウスでは強い肝障害を認めた。トランススルフィレーション経路をPropargylglycine (PPG)投与により阻害した場合、AAPによる肝障害が増強された。以上の結果は、通常はシステインの肝臓への供給経路としてトランススルフレーション経路が中心的な働きをしているが、酸化ストレスや抱合反応によりグルタチオンの需要が高まるとxCTが発現誘導されてシステインを供給し、肝機能を維持するバックアップ機構として働いていることを示している(Kang et al, Free Radic Res, 2017)。今回アセトアミノフェン肝障害モデルを作製して解析することで、肝臓におけるxCTとトランススルフレーションの役割について明らかになってきた。すなわち、健常状態の肝臓ではxCTは発現しておらず、メチオニンからシステインを合成するトランススルフレーション経路が主要な経路として働いていると考えられる。トランススルフレーション経路を構成する二つの酵素は硫化水素の合成にも関わるため、今後は硫化水素の関与についても検討を進める予定である。これまでに論文報告に基づいて硫化水素の測定を試みたが、信頼性の高い結果が得られておらず、更なる検討が必要である。肝臓のシステイン-グルタチオン系の制御機構を明らかにすることを目的として、マウスのヘパトーマ由来のHepa 1-6細胞とマウス肝臓より単離した初代培養肝細胞を用いてシステイン-グルタチオン系の役割について検討した。

Hepa 1-6細胞はシステインの欠乏により細胞死が急速に進行した。xCT阻害剤のErastinによる細胞死の誘導・過酸化脂質の蓄積・過酸化脂質の消去剤であるFerrostatin-1による細胞死の抑制、といった特徴に基づき、細胞はフェロトーシスにより死滅したと判断された。一方初代培養肝細胞はシステイン欠乏の影響をほとんど受けず、それどころかxCT欠損肝細胞も野生型と同様に数日間にわたり生存していた。初代培養肝細胞ではメチオニン代謝系と連動して働くトランススルフレーション経路でシステインが合成され、それがグルタチオン合成に用いられたと考えられる。実際にこの経路を形成する酵素タンパク質が初代培養肝細胞に多く発現しており、さらに、本経路の特異的阻害剤の投与でシステインならびにグルタチオン合成量が著しく低下したことは、この結論を支持する。一方で、トランススルフレーション経路の過程でシステインと等モル生成する2-オキソ酪酸を経て2-アミノ酪酸が生成し、それからグルタチオン類似化合物のオフタルミン酸が合成される。興味深いことに、オフタルミン酸はグルタチオン合成能の低下した状態でより多く産生され、その量はグルタチオン量に匹敵する量であった。この結果は、オフタルミン酸が何らかの生理機能を担う可能性を示唆しているが、本研究ではその生理機能の解明までには至らず、今後の検討課題となっている。シスチン輸送体のxCTは健常な野生型マウスの肝臓には発現していないが、アセトアミノフェン過剰投与や初代培養することで発現誘導され、xCT欠損マウスでは強い肝障害を認めた。初代培養したxCT欠損マウス由来肝細胞にはシステイン-グルタチオン系に異常を認めなかったが、オフタルミン酸の蓄積が増加した。以上の結果は、肝臓へのシステイン供給経路としてはトランススルフレーション経路が中心的な働きをしており、酸化ストレスなどによってグルタチオン量が低下した場合にはxCTが発現誘導され、肝蔵のレドックスホメオスタシスに働くシステイン供給系のバックアップ経路として働いていることを示している。xCT欠損マウスと野生型マウス肝臓から樹立した初代培養養肝細胞を用いて、トランススルフレーション経路の阻害効果を調べる。培養細胞は体内とは異なり常に高い濃度の酸素にさらされているため、マウス個体を用いた検討との違いについて比較検討する。硫化水素には肝臓保護作用があるため、トランススルフレーション経路の阻害がシステイン取込み抑制によるグルタチオンの産生低下が原因なのか、それとも硫化水素の生成抑制による肝臓保護作用の低下が原因なのか、解明する。またトランススルフレーション経路阻害剤に加えて、硫化水素ドナー化合物を用いて、肝障害が軽減されるかどうか調べる。得られた結果から、肝臓におけるシステイン代謝と硫化水素の細胞保護作用について総合的に評価し、他の臓器や各種病態における役割についても考察する。
日本列島および周辺地域における歯根数の時代的変化と系統間変異に関する研究

現在までに、日本列島における新石器時代から現代に至る過去1万年間にわたるヒトの歯根形態の時代的・地域的変異について明らかにし、これらの変異が生じた要因について集団の形成過程や適応の観点から解釈を行ってきている。本研究では、まず現代日本人の上顎大臼歯の歯根の退化傾向について調査を行い、上顎大臼歯の形態形成フィールドにおいては第一大臼歯から第三大臼歯への遠心に向かって、歯根の退化による遠心方向への明瞭な融合傾向が認められた。さらにヒトにおける上顎大臼歯の歯根退化融合傾向が1つの歯の中でどの方向から起こっているかという退化の基本的原理の解明、ならびにその要因について解明するため、弥生時代から現代に至る歯根数の時代的変異の中で退化が最も強く表れている現代日本人の上顎大臼歯歯根の退化融合傾向について、歯種内における歯根退化の方向性ではなく、1歯内で起こる歯根退化の方向性について分析を行った。3根性から1根性への退化過程にあると思われる2根性のものを抽出して、頬側2根の融合、近心頬側根と舌側根の融合、および遠心頬側根と舌側根の融合の3様式に分類して、出現率を比較した。上顎大臼歯における歯根の融合傾向は、第一大臼歯と第二大臼歯では基本的には頬側と近心の2方向から起こる傾向があるが、遠心からの退化の影響を強く受ける第三大臼歯の場合は、遠心からの融合傾向が頬側や近心からの融合傾向より優位にはたらく傾向があることが明らかになった。この現代日本人における上顎大臼歯の歯種内と歯内の歯根退化融合傾向が、現代の日本列島以外の地域の集団についても同様の特徴を示すのかについて明らかにするため、台湾大学の福建系台湾人の人骨資料の調査を行い、詳細な分析を進めている。本研究のの目標は、前年度から引き続き、日本列島における新石器時代から現代に至る過去1万年間にわたるヒトの歯根数の時代的・地域的変異について、データ収集と分析を行うことである。日本列島の資料としては、北海道、本州、北部九州、南部九州、沖縄における縄文時代、弥生時代、古墳時代、中世、近世、現代の人骨からデータの追加を行った。その過程において、1歯内における歯根の退化傾向の方向性が第一大臼歯と第二大臼歯および第三大臼歯で異なっていることを発見し、その解明を進めるため、当初予定していたデータよりも詳細なデータの採取と解析を行う必要があるため予定より時間がかかっている。さらに現代日本人で明らかになった中間結果がヒトの歯の歯根融合傾向の基本的原理として集団間で共通性を持つのかについて明らかにするためには、他の地域の集団との比較が必要であるため、台湾の福建系台湾人の人骨からのデータの採取を行ったが、まだ充分に分析ができていない状況であるので、現時点ではやや遅れ気味である。これまでに上顎大臼歯の歯根の退化傾向について、歯種内と歯内での歯根退化融合傾向がどの方向から起こるかという基本的原理の解明に向けての調査を行ってきたが、今後は得られた歯根退化の特徴が他の地域でも同様の変異として起こっているかについて解明を進めるため、台湾の福建系台湾人のデータを採取し、解析を進めている。これに加えて、今年度は下顎大臼歯についても歯根の退化傾向の方向性に関する詳細な分析を行っていきたいと考えている。さらに、肉眼よりも観察精度を高めるための方法として開発した光ファイバーカメラ観察法による歯根膜隙からみた歯根分岐部の画像に基づく歯根形態のデータを加えて、分析を行いたいと考えている。本研究では、日本列島およびその周辺地域における新石器時代から現代に至る過去1万年間にわたるヒトの歯根数の時代的・地域的変異について、肉眼とCTによる信頼性のある調査を行うことによって、その様相を明らかにし、これらの変異が生じた要因について、集団の形成過程や適応の観点から考察を行うことを目的として、データの収集を行った。日本列島の資料としては、本州縄文時代、北部九州弥生時代、山口弥生時代、種子島弥生・古墳時代、本州古墳時代、九州古墳時代、本州中世、九州中世、本州近世、九州近世、沖縄近世、本州現代、九州現代、沖縄現代および近世北海道アイヌの人骨を対象とする予定であるが、今年度は観察誤差ができるだけ少ない集団を対象として、今後の観察誤差の標準資料とするため、本州の中世人骨について調査を行った。この中世人骨は若年から壮年にかけての個体を多く含んでおり、咬耗・磨耗・齲蝕・歯周病による誤差の影響を受けにくいことから、歯冠と歯根に出現する25項目の非計測的形質の出現率に関する調査を詳細に行った。特に本年度は、長崎大学所蔵のCT撮影装置を用いて、日本人現代人骨についてのCTデータの収集・解析を行って、現代日本人の歯根と歯槽部の形態の基礎的データの収集を行う予定であったが、以下の新しい手法の開発を優先させた。顎骨に植立した状態で歯根数を観察するには、歯根と歯槽骨の隙間である歯根膜隙において歯根分岐部の観察が必要であるため、肉眼よりも観察精度を高めるための方法として、光ファイバーカメラを使った新しい手法を取り入れることとし、その方法論についても検討を行った。本年度の目的は、日本列島における新石器時代から現代に至る過去1万年間にわたるヒトの歯根数の時代的・地域的変異について、データ収集を行うことである。

日本列島の資料としては、北海道、本州、北部九州、南部九州、沖縄における縄文時代、弥生時代、古墳時代、中世、近世、現代の人骨を対象としており、そのうちの主な集団についてデータ収集を行う予定であったが、今年度は観察誤差ができるだけ少ない集団を対象として、今後の観察誤差の標準資料とするため、本州の中世人骨に対象を絞って詳細な調査を行った。また顎骨に植立した状態で歯根数を観察するには、歯根と歯槽骨の隙間である歯根膜隙において歯根分岐部の観察が必要であるため、肉眼よりも観察精度を高めるための方法として、光ファイバーカメラを使った新しい手法を取り入れることとし、その方法論の確立を目指したため、資料の集団数の確保についてはやや遅れ気味である。現在までに、日本列島における新石器時代から現代に至る過去1万年間にわたるヒトの歯根形態の時代的・地域的変異について明らかにし、これらの変異が生じた要因について集団の形成過程や適応の観点から解釈を行ってきている。本年度は、上顎大臼歯の歯根の退化傾向について、時代的変化の観点ばかりでなく、退化融合傾向がどの方向から起こるかという基本的原理の解明に向けての調査を行った。時代的変化については弥生時代から現代に至る歯根数の時代的変異に関する分析を行い、退化傾向の方向性については退化が強く表れている現代日本人の上顎大臼歯歯根の退化融合傾向の歯種内変異について分析を行った。現代日本人においては、第一大臼歯で3根性97.2%、2根性2.8%、1根性0%であった。第二大臼歯では3根性64.4%、2根性13.8%、1根性21.8%であった。第三大臼歯では、3根性7.1%、2根性25.0%、1根性67.9%であった。さらに、3根性から1根性への退化過程にあると思われる2根性のものについて、頬側2根の融合、近心頬側根と舌側根の融合、および遠心頬側根と舌側根の融合の3様式に分類して、出現率を比較した。上顎大臼歯における歯根の融合傾向は、第一大臼歯と第二大臼歯では基本的には頬側と近心の2方向から起こる傾向があるが、遠心からの退化の影響を強く受ける第三大臼歯の場合は、遠心からの融合傾向が頬側や近心からの融合傾向を凌駕する傾向があることが示唆された。平成30年度は、台湾などの日本列島周辺の集団についてデータを採取して、集団間変異についても分析を進めたいと考えている。本年度の目標は、日本列島における新石器時代から現代に至る過去1万年間にわたるヒトの歯根数の時代的・地域的変異について、データ収集と分析を行うことである。日本列島の資料としては、北海道、本州、北部九州、南部九州、沖縄における縄文時代、弥生時代、古墳時代、中世、近世、現代の人骨からデータの追加を行った。その過程において、歯根の退化傾向の方向性が第一大臼歯と第二大臼歯および第三大臼歯で異なっていることを発見し、その解明を進めるため、当初予定していたデータよりも詳細なデータの採取を行うこととした。そのため、データの採取に時間がかかり、資料の集団数の確保についてはやや遅れ気味である。本研究では、まず現代日本人の上顎大臼歯の歯根の退化傾向について調査を行い、上顎大臼歯の形態形成フィールドにおいては第一大臼歯から第三大臼歯への遠心に向かって、歯根の退化による遠心方向への明瞭な融合傾向が認められた。
高速LSIの信号伝搬速度検査対象経路の正確性および網羅性向上に関する研究

本研究課題では、LSI内部を正確にかつ網羅的に検査するための、信号伝搬速度検査技術向上に関する研究を行った。信号伝搬速度を正確に検査する技術と、信号伝搬速度を網羅的に検査する技術を、検査時間の増加を最小限に抑えて組み合わせることに成功した。また、実験用プログラムのような小規模なソフトウェアを用いて信号伝搬経路を可視化する技術の開発も行った。研究成果は、国内の研究会で1件、海外でのワークショップ等で2件発表を行っている。人命に関わる機器に使用されるLSIは、高度な品質保証技術が必要である。LSIの高速化や大規模化によりLSIの性能は格段に向上したが、一方で品質保証を極めて困難にしている。本研究では、LSI品質を保証するために行う、信号伝搬速度検査の技術向上に関する研究を行った。2011年度には、LSI内部の正確にかつ網羅的に検査するための、信号伝搬経路選択技術を向上させることに成功した。信号伝搬速度を正確に検査する技術と、信号伝搬速度を網羅的に検査する技術を、検査時間の増加を最小限に抑えて組み合わせることを可能にした。検査時間の増加は、LSIの製造コスト増加に直結するため、非常に有用な技術といえる。2012年度には、海外研究グループが同様の研究内容を国際会議で発表しており、本研究のテーマが重要であることを示している。技術的には、本研究より最適な経路を選択可能であるが、経路選択の処理時間が大きい。そのため本研究の今後の進め方次第で優位性を持つことが可能であるが、2012年度中に優位性を持つには至らなかった。しかし、本研究では、実験用プログラムのような小規模なソフトウェアを用いて信号伝搬経路の可視化に成功し、回路内部における網羅性を確認することを可能にした。高額なソフトウェアを用いる必要がなく、経済的にも非常に有用だと考えられる。研究成果は、2011年に東京で開かれた国内研究会、インドでの査読有の国際的ワークショップ、2013年にはオーストリアでの国際的ワークショップで発表した。医療機器や航空機制御に使用されているLSIは直接人命に関わるため、高度な品質保証技術が必要である。しかし、さらなるLSIの高速化や大規模化により、LSI内部の故障の原因となる信号伝搬の速度を正確にかつ網羅的に検査することが困難となってきた。信号伝搬速度検査の品質は検査対象経路の正確性と網羅性によって決定される。本研究では、高速・大規模LSIに対して正確性および網羅性の高い信号伝搬速度検査の対象経路選択技術の確立を目的としている。本研究は、(1)正確でかつ網羅的な信号伝搬経路選択と、(2)高品質信号伝搬速度検査入力生成で構成される。現在までに、(1)と(2)の一部を終了させ、国内研究会と査読有の国際的ワークショップで成果を発表した。(1)正確でかつ網羅的な信号伝搬経路選択において、現在までに商用STAツールを用いてタイミング制約の厳しい(遅延値の大きい)経路を選択した。STAツールでは、実動作時に動作しない経路を選択する可能性があるが、選択した経路に対して検査入力生成を行うことで実動作時に動作する可能性の高い経路を選択した。検査入力が生成できた場合でも実動作時に動作しない可能性もあるがその部分に関しては今後の課題とした。(2)高品質信号伝搬速度検査入力生成において、網羅性の高い遅延故障検査入力と品質の高い遅延故障検査入力をマージする技術を開発した。その結果、網羅性の高い遷移遅延故障検査入力に対して、網羅性を低下させることなく信号伝搬速度検査の品質を向上させることに成功した。この成果は、上記にも述べた通り、国内研究会と査読有の国際的ワークショップで成果を発表した。また、同様の技術を用いることにより、消費電力削減の可能性も見出した。実際の消費電力削減に関する研究は今後の課題としている。(1)においては、一部課題は残っているものの現在までの成果により、(2)に関する研究が可能になった。そのため、網羅性の高い遅延故障検査入力と品質の高い遅延故障検査入力をマージする技術の開発に至り、国内研究会と査読有の国際的ワークショップで成果を発表している。既に成果を公式の場で発表できたことは、本研究がおおむね順調に進展していることを示している。(1)正確でかつ網羅的な信号伝搬経路選択に関する研究においては、現在までにある程度の成果をあげているので、今後は(2)高品質信号伝搬速度検査入力生成の一部である高品質信号伝搬速度検査における消費電力削減に関する研究を中心に行う。信号伝搬速度検査入力の品質と検査の際の消費電力はトレードオフの関係にあると考えられるため、どちらを重視するかは本研究成果のユーザーが指定できる形式にし、検査入力の品質向上効果と消費電力削減効果を任意に制御可能な仕組みを構築する。

上記の消費電力削減に関する研究と並行して、(1)で残されていた課題である実動作時に動作しない経路を選択する可能性をできるだけ低くする研究も行う。最終的には、本研究課題の成果を国際会議、学術論文誌で発表するために論文投稿を行う。【設備備品費】データ保存用の外付けハードディスクを購入する。【国内旅費】最終的な成果を国内研究会で発表するための旅費に使用する。【外国旅費】最終的な成果を国際会議で発表するための旅費に使用する。【謝金】評価実験における大量のプログラム実装には実験補助が必要である。大学院生1名に100千円の支払いに使用する。【その他】電子情報通信学会論文誌の掲載費用、学会参加費に使用する。
脳磁場計測による大脳皮質味覚野の特定と味覚障害に対する他覚的客観的評価法の確立

いまだに充分な解明なされていない大脳皮質味覚野を健常者において特定すること、また長期的には短期のデータをもとに、口腔癌切除後に生ずる味覚障害や高齢者の味覚異常を脳磁場計測により他覚的、客観的に評価する方法を確立し、味覚障害に対する中枢制御機構を解明することを目的として本研究を立案した。最終的に味覚障害を減ずる外科的手術法や切除部に対する再建法の考案、また味覚異常を最小とするエピテーゼ、プロテーゼの形態や素材開発、さらに味覚異常に対する新しい有効な治療法へとつなげていきたいと考えている。今年度は最終年度となるため、前年に引き続いて、以下について研究を行った。1.味覚刺激装置の改良:現在の味覚刺激装置がつねに良好なconditionで使用できるよう改良を加えた。2.味質刺激による健康成人MEG計測-味溶液温度の違いによる潜時、応答部位の違いについて-:上記の刺激装置を用い、味覚情報を提示後、いつ、大脳皮質のどの部位で処理されるかについて解析した。この実験により大脳皮質の味覚野が特定され、そのlaterality(同側優位性か、対側優位に投射されるのか)について検索した。今年度は6人の被験者に対して、1MNaClおよび洗浄液の水温を13.0°Cに設定して、室温(20.0°C)との比較を行い、味溶液の温度による潜時の違いを脳磁場計測で測定した。温度が低くなっても潜時や大脳皮質応答部位には影響しない傾向であったが、データの採取が困難であり、結果を証明するのには至らなかった。原因は味溶液に対する閾値の低下によると思われた。今回の研究では味覚刺激装置の改良に時間を要した。味溶液による刺激の提示とトリガー入力のタイミング、味溶液に対する順応への工夫(効率的な計測データの加算)、温度調節の方法などまだ改善の余地があった。今後は水温を低くした場合、高くした場合に適した味溶液の濃度を見い出し、データの採取の効率化を図るとともに、種類の異なった味溶液を交互に投与するなど順応に対する対応も行ってゆきたい。さらに味覚温度の口腔癌患者、高齢者、味覚異常者のMEG計測についても行い、健常者との比較を行ってゆく予定である。最終的に味覚障害を減ずる切除法や再建法の考案、また味覚異常を最小とするエピテーゼ、プロテーゼの形態や素材開発、さらに味覚異常に対する新しい有効な治療法へとっなげていきたいと考えている。今年度は研究初年度として以下について研究を行った。1.味覚刺激装置の改良製作現在の味覚刺激装置がつねに良好なconditionで使用できるよう改良を加えた。2.味質刺激による健康成人MEG計測上記の刺激装置を用い味覚情報を提示後、いつ、大脳皮質のどの部位で処理されるかについて解析する。この実験により大脳皮質の味覚野が特定さいれ、そのletarality(同側優位性か、対側優位に投射されるのか)について検索した。今年度は右利き成人5名に関して、1MNaClおよび0.03MサッカリンNaによる応答部位と潜時について計測した。その結果、1MNaClでは120ms付近にピーク潜時を認めたのに対し、0.03MサッカリンNaでは220ms付近であった。MRIとの重ね合わせでは両者ともほぼ同様に島・頭頂弁蓋部付近に脳活動部位が推定された。また、lateralityについては右側、左側、両側にでるものとさまざまであり、味質による違いは明らかでなかった。今後は温熱刺激装置を用いたMEG計測について検討の予定である。2.と同様な被験者を用い、味覚刺激装置のウォーターバスの温度設定を変えて味覚刺激を行い、味溶液の温度による潜時の違いはあるのかなどが明らかとなる。これらすべての結果は現在までまったく報告、解明されていない新しい治験である。来年度内にコントロールのデータとしての短期目標は完了する予定である。さらに口腔癌患者、高齢者、味覚異常者のMEG計測についても行い、健常者との比較を行ってゆく予定である。最終的に味覚障害を減ずる切除法や再建法の考案、また味覚異常を最小とするエピテーゼ、プロテーゼの形態や素材開発、さらに味覚異常に対する新しい有効な治療法へとつなげていきたいと考えている。今年度は前年に引き続いて、以下について研究を行った。1.味覚刺激装置の改良現在の味覚刺激装置がつねに良好なconditionで使用できるよう改良を加えた。味溶液としては1MNaClおよび0.03MサッカリンNaを用いた。

今年度はさらに温熱刺激装置を用いて、味覚刺激装置のウォーターバスの温度設定を変えて味覚刺激を行い、味溶液の温度による潜時の違いを脳磁場計測で測定した。温度が高くなっても潜時には影響しない傾向であったが、実験装置の温度設定が安定せず、データの採取が困難であった。来年度内にさらに温度刺激について装置の改良、調整を行い、コントロールのデータとしての短期目標は完了する予定である。さらに口腔癌患者、高齢者、味覚異常者のMEG計測についても行い、健常者との比較を行ってゆく予定である。いまだに充分な解明なされていない大脳皮質味覚野を健常者において特定すること、また長期的には短期のデータをもとに、口腔癌切除後に生ずる味覚障害や高齢者の味覚異常を脳磁場計測により他覚的、客観的に評価する方法を確立し、味覚障害に対する中枢制御機構を解明することを目的として本研究を立案した。最終的に味覚障害を減ずる外科的手術法や切除部に対する再建法の考案、また味覚異常を最小とするエピテーゼ、プロテーゼの形態や素材開発、さらに味覚異常に対する新しい有効な治療法へとつなげていきたいと考えている。今年度は最終年度となるため、前年に引き続いて、以下について研究を行った。1.味覚刺激装置の改良:現在の味覚刺激装置がつねに良好なconditionで使用できるよう改良を加えた。2.味質刺激による健康成人MEG計測-味溶液温度の違いによる潜時、応答部位の違いについて-:上記の刺激装置を用い、味覚情報を提示後、いつ、大脳皮質のどの部位で処理されるかについて解析した。この実験により大脳皮質の味覚野が特定され、そのlaterality(同側優位性か、対側優位に投射されるのか)について検索した。今年度は6人の被験者に対して、1MNaClおよび洗浄液の水温を13.0°Cに設定して、室温(20.0°C)との比較を行い、味溶液の温度による潜時の違いを脳磁場計測で測定した。温度が低くなっても潜時や大脳皮質応答部位には影響しない傾向であったが、データの採取が困難であり、結果を証明するのには至らなかった。原因は味溶液に対する閾値の低下によると思われた。今回の研究では味覚刺激装置の改良に時間を要した。味溶液による刺激の提示とトリガー入力のタイミング、味溶液に対する順応への工夫(効率的な計測データの加算)、温度調節の方法などまだ改善の余地があった。今後は水温を低くした場合、高くした場合に適した味溶液の濃度を見い出し、データの採取の効率化を図るとともに、種類の異なった味溶液を交互に投与するなど順応に対する対応も行ってゆきたい。さらに味覚温度の口腔癌患者、高齢者、味覚異常者のMEG計測についても行い、健常者との比較を行ってゆく予定である。
ポジティブ/ネガティブな自己認知が目標追求行動に与える影響

本研究の目的は、ポジティブあるいはネガティブな自己認知がそれぞれどのような状況において目標追求を促すのかを検討することである。促進焦点が活性化している場合はポジティブな自己認知によって利得接近行動が増され、予防焦点が活性化している場合はネガティブな自己認知によって損失回避行動が増進されるだろうという予測を検証するために、研究17を実施した。その結果、過去の質問紙調査データについて再分析を行った研究12、および質問紙実験を用いた研究45においては仮説が支持されたものの、実験室実験を用いた研究6・7ではいずれにおいても仮説は支持されなかった。研究手続きの改善を加えつつ検討を進めることが必要である。本研究の目的は、ポジティブあるいはネガティブな自己認知がそれぞれどのような状況において目標達成行動を促すのかを解明することである。促進焦点が活性化している場合はポジティブな自己認知によって利得接近行動が増進されるだろう(仮説a)、一方、予防焦点が活性化している場合はネガティブな自己認知によって損失回避行動が増進されるだろう(仮説b)という2つの予測を検証するため、以下の研究を行った。研究1では制御焦点の活性化と自己認知の感情価を実験的に操作し、予防焦点を活性化したときには自己認知のネガティブさを高めた方が損失回避傾向を強く示すという結果が得られ、仮説bが支持された。研究2では研究1の手続きを改変し日常的な文脈(友人関係)において自己認知を操作したところ、促進焦点を活性化したときには自己観のポジティブさを高めた方が利得接近傾向を強く示すという結果が示され、仮説aが支持された。これらの結果より、自己制御過程において自己認知のポジティブさ/ネガティブさがフィードバック機能を果たし、利得接近行動や損失回避行動を調整していることが示唆された。このようなフィードバック機能は状況に応じた柔軟な行動調整に役立っており、結果として効率的な目標達成を実現させているという可能性も考えられる。ただし、研究1・2ともに仮説の部分的支持に留まっているため、今後の研究において実験手続きを改善するなどして引き続き検討を進めることが必要と考えられる。本研究の目的は、どのような状況においてくどのような自己認知が、適応的な自己制御を促進するのか、その関係性を明らかにすることである。促進焦点が活性化している場合はポジティブな自己認知によって利得接近行動が増進され、予防焦点が活性化している場合はネガティブな自己認知によって損失回避行動が増進されるだろうという仮説を立てて検討している。当23年度はこれまでに実施した研究を論文化するため、論文原稿2本の執筆および投稿を行った。1本目の論文は、平成22年度に行った再分析を中心にした論文である。具体的には、自己評価のvalenceと接近回避志向の相関関係について検討し、自己評価の肯定性は利得接近志向と正相関し、自己評価の否定性は損失回避志向と正相関することが、4つの調査研究を通じて一貫して示されたことを報告している。2本目の論文は、自己評価の肯定性・否定性と利得接近志向・損失回避志向の相関関係が、制御焦点の活性化操作によっていかに変化するかについて検証した研究の報告である。結果として、促進焦点を活性化させたときには、予防焦点を活性化させたときよりも、利得接近志向と自己評価の肯定性の正相関が強く示されるだろうという仮説1は不支持であったが、予防焦点を活性化させたときには、促進焦点を活性化させたときよりも、損失回避志向と自己評価の否定性の正相関が強く示されるだろうという仮説2について支持するものであった。また、自己制御に関する文献の講読、および翌24年度に実施する実験準備を行った。社会的に排斥される状況をつくることによって制御焦点を操作した。社会的排斥は,すなわち社会的損失を意味するため,予防焦点を活性化する(Molden et al., 2009)。また,自己認知の感情価については,身体的温度によって操作した。身体的温度の温かさは所属欲求を満たすという(Bargh & Shalev, 2011)。集団から受容されているかどうかという認識は自尊心に影響を与える(sociometer; Baumeister & Leary, 1995)。つまり,身体的温度において“冷たさ"をプライミングすることは自己認知をネガティブにすることの間接的操作になる。したがって,社会的に排斥されて予防焦点が活性化しているときに,身体的な“冷たさ"を経験して自尊心が下がると,損失回避的志向が高まるだろうと予測した。損失回避志向については,低地位の他者に対して受容を求める(すなわち拒絶の可能性を低める)程度を指標とした。大学生48名が,まずCyberball課題において社会的排斥あるいは受容の操作を受けた。続いて,半数の参加者には冷たい物を持ってもらい,残りの参加者には温かい物を持ってもらうことで,身体的温度の操作を行った。

ビジュアルドットプローブ(VDP)課題を行い,高地位ターゲット(中年の顔)と低地位ターゲット(児童(小学生)の顔)に対する注意の程度を測定した。成人/児童の顔写真が表示された試行の平均反応時間について2(排斥) ×2(身体的温度) ×2(ターゲット)の分散分析を行った。その結果,排斥の主効果のみが有意傾向であった。すなわち,排斥された参加者の方が受容された参加者よりも,写真の種類に限らず,顔写真に対する注意が増加していたという結果であり,仮説は支持されなかった。手続きを改善するなどして検討を進めていくことが必要である。「研究の目的」に記載した年度予定におおよそ沿うペースで実験が進んでいる。また、仮説を支持する結果が(部分的ではあるが)得られている。また、論文化についても、すでに刊行済みの論文2本、そして準備中の原稿1本の執筆を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。主な仮説を莱持する結果がまだ部分的にしか得られていないため、ひきつづき実験手続きを改善しつつ検討を重ね、安定した結果を出せるように試みる。また、主な仮説で想定している現象の基盤となる心理プロセスを解明するために、媒介要因の検証も進める。
新規生理活性ペプチドの同定と機能解析による新しい生体調節機構の解明

生体の調節・維持において数多くの生理活性ペプチドが重要な役割を果たしている。本研究では、新たな生体調節機構の解明を目的として、新規生理活性ペプチドの探索を試みた。この結果、翻訳後修飾により33もしくは36アミノ酸残基にて産生される新規ペプチドの同定に成功した。また、ラット脳室内への投与実験により新規ペプチドのプロラクチン分泌促進活性を示し、このペプチドが関与する新しい生体調節機構の存在を示唆することができた。様々な生体機能の調節・維持において、組織間もしくは細胞間での情報交換が非常に重要な役割を果たしており、これらの情報伝達には数多くの生理活性ペプチドが関与している。したがって、新しい生理活性ペプチドを発見することにより、これまで未知であった生体調節機構を明らかにすることが可能である。ほとんどの生理活性ペプチドは、Gタンパク質共役型受容体(GPCR)を介して情報を伝達している。現在、リガンドの不明なオーファンGPCRが約200種類存在し、未知の生理活性ペプチドがリガンドであると推定されるGPCRも存在する。これまでに、これらオーファンGPCRのペプチド性リガンドの探索が活発に行われているが、2005年に我々が発見したニューロメジンS(NMS)を最後に同定されていない。その一因として、多くの研究は、既存合成ペプチドライブラリーを用いたマッチング試験によりリガンドを決定していたことが考えられる。そこで、本研究では天然組織から精製・構造解析することにより、新規生理活性ペプチドの同定を試みる。本年度は、ペプチドがリガンドと推定されるオーファンGPCR cDNA数種類をクローニングし、培養細胞での安定発現細胞株を樹立した。現在、色々な動物組織から抽出したペプチド画分をこれらの細胞に反応させ、受容体に特異的に結合・活性化させるペプチドの探索を行っている。一方、オーファンGPCRであったFM-4の内因性リガンドとして発見したNMSの更なる機能解析を試みた。脳室内投与実験により、NMSは用量依存的に血中オキシトシン濃度を上昇させた。また、NMS中和抗体の投与により授乳刺激による乳汁分泌量が低下した。これらの結果より、NMSはオキシトシンを介して乳汁分泌の調節に関与していることが示唆された。現在でも、これらオーファンGPCRのペプチド性リガンドの探索が活発に行われているが、2005年に発見したニューロメジンSを最後に同定されていない。そこで、本研究では動物組織から精製・構造解析することにより、新規生理活性ペプチドの同定を試みた。この結果、オーファンGPCRの内因性リガンドとして生理活性ペプチドを同定できた。このペプチドの前駆体タンパク質をコードするcDNAをクローニングし、その構造を解析した結果、この前駆体タンパク質は同定できたペプチドだけでなく、新たなペプチドを作り出す可能性を見出した。そこで、新たな生理活性ペプチド候補が実際に生体内で産生されていることを証明するために特異抗体を用いた精製を試み、複数の動物組織での産生を確認した。今後、このペプチドの関与する生理機能を明らかにするために動物への投与実験などを計画している。
ダニ類のミトコンドリア全ゲノム解析による系統解析と媒介病原体の適応進化解明

ダニ、シラミなどの吸血性の節足動物には、ヒトに対する病原性細菌、リケッチア、ウイルス、原虫などを媒介するものが多く、医学的に重要である。またこれらの動物は様々な微生物と共生関係をもつものも少なくなく、これら節足動物の系統解析は基礎生物学的にも重要な分野である。本研究では病原微生物とその媒介節足動物(ベクター)に関する、遺伝子やゲノムを対象とした系統解析をおこなう。特にダニとシラミなど病原微生物媒介ベクターを含む節足動物の全ミトコンドリアゲノム配列を解析、塩基配列比較や遺伝子構成比較をおこなって、これらの生物の進化と系統分類を行う。この研究は病原微生物媒介ベクターの分布や生態を理解するための一助となるとともに、ベクターコントロールによる病原微生物感染の防疫の面からも重要である。これまでに回帰熱ボレリア媒介ダニであるOrnithododros porcinusの全ミトコンドリア解析をおこなった。現在はツツガムシ病リケッチアを媒介するダニ(Leptotrombidium pallidum)のミトコンドリア全塩基配列を解析、遺伝子の同定作業を行っている。この生物は特異なtRNA遺伝子構造を持つこと、遺伝子の転移や複製が起きていること、また近縁の生物のデータが全く存在しないことなどからゲノムの注釈を加えることが難しい状態である。また比較的短い世代に遺伝子の再編成が起こっている可能性が示唆されているので、遺伝子構成変化と遺伝的組み換えを動的な面から検証するための実験を行っている。
学校現場で日常的・継続的に実施できる児童生徒のうつ状態チェックプログラムの開発

児童生徒用自記式質問票(「気分の調節不全傾向」)と教師用チェックリスト(「教師のための児童生徒のうつ状態のチェックポイント」)を用いて、学校現場で児童思春期のうつ状態を簡便に判定するための新しいプログラムを開発した。2つの方法間の一致は低く(kappa= .095)、うつ状態に対する感度はともに高くなかったが、「少なくともどちらか一方が陽性」という判定基準を採用すると感度が少し上昇した(.529)。現場への応用が期待できる。本研究の目的は児童生徒のうつ状態の有無について、養護教諭らが業務の中で日常的かつ継続的にスクリーニングすることのできる簡便なプログラムを学校現場に提示することである。具体的には、うつ状態について児童生徒自身が記入する簡便な自記式質問票と養護教諭が観察により記入する簡便なチェックリストを組み合わせたチェックプログラムの有効性(信頼性と妥当性)を検証し、それを学校現場に配布、公開して実用に供することである。本年度は、予備調査のデータを用いて、使用する質問紙中の尺度の妥当性の検証を行った。児童生徒自身への自記式調査票は「児童生徒の健康状態サーベイランス」項目の中の「気分の調節不全」尺度に属する8項目と臨床診断的意義の強い自記式うつ状態判定用尺度DSO(27項目)および過食に関する6項目から構成されていた。1公立中学校生徒、男女496名において、気分の調節不全傾向陽性者は男子5.6%、女子5.3%であり、DSD陽性者は男子5.6%、女子7.3%であった。両尺度の判定結果のクロス表より、Fisherの直接法によって関連の有無を検,定したところ、男子は有意確率p=.005、女子ではp=.059であった。女子では必ずしも有意な結果ではなかったが、両者の間に関連のあることが示唆された(併存的妥当性)。各項目の内容的妥当性については、各分野の専門家による検証が行われ、一定の評価が得られた。ただし、質問文の文章や項目数等について、いくつかの指摘があった。これらの知見に基づき、質閤内容について整備がなされ、次年度調査に向けた最終改訂が実施された。本年度は、完成した生徒用と教師用の質問票を用いて、両者のどの面がよく一致し、どの面があまり一致しないのかを確認し、実際の使用へ向けた最終的なプログラムの完成を目指した。埼玉県内の3つの公立中学校生徒の1、2年生の男女163名についてデータが収集されたが、このうち生徒用と教師用双方が揃っている153名について有効回答とした。今年度は新型インフルエンザの影響で調査時期が大幅にずれ込み、調査対象人数が当初予定より下回ったため、統計学的検定に関しては必ずしも充分な標本数ではなかったが、2変量の分析から、生徒用と教師用の個々の質問項目についての一致度は全般的に低く、全体のうつ状態判定の一致度も「精神運動性興奮」に関する下位カテゴリー以外では低いという知見が得られた。一方、ほとんどの質問項目で、生徒自身が症状ありと答えているが教師側で症状なしと回答しているケースの人数が、その逆のケースと比べて極めて多いことがわかるなど、いくつか、現場へのフィードバックに向けての重要な知見が得られた。次年度に向けて、今年度と同じ内容の補充調査により標本数を増やし、上記知見の確認をし、同時に多変量解析など用いて、児童生徒のうつ状態の日常的な把握のためのプログラムの再構築を行って、これらを学校現場に提示し、現場での継続的な使用を依頼していく予定である。本研究の目的は児童生徒のうつ状態の有無について、養護教諭らが日常的かつ継続的にスクリーニングすることのできる簡便なプログラム(生徒用と教師用)を学校現場に提示することである。前年度調査は埼玉県内の3つの公立中学校生徒の1、2年生の男女163名のデータにより分析を行ったが、標本数を増やすため、当該年度ではさらに1県立高校2年生180名と1公立中学2年生73名よりデータを追加収集し、同様な分析を行った。しかし同様に、生徒用と教師用の一致度は全般的に低く、生徒自身の回答に比べて教師側では症状の程度を低い側に回答する傾向が見られた。そこで、教師側の陽性判定の基準を1レベル下げて以下の分析を行うこととした。テキサス大学方式診断的抑うつ尺度DSDによりうつ状態と判定されたものについて、先行研究の結果から臨床的なうつ状態に準ずるものと考え、この判定と上記の簡易版の生徒用・教師用尺度の陽性判定結果との関連を検討した。

DSD判定によるうつ状態に対する生徒用尺度(「気分の調節不全傾向」)の惑度、特具度、一致度(Kappa)は中等度であったが、教師用尺度(「教師によるチェックポイント」)では全て非常に低かった。下位カテゴリーについて同様に検討したところ、教師用尺度は感度の面で「抑うつ気分」「集中力低下」などが比較的高かったもののやはり全般的に生徒用尺度より精度が低かった。そこで、両者から項目を選びだして再構成をするのではなく、両者をそのまま全て使用し、陽性判定基準を「どちらか-方で陽性」とすることを検討し、この基準で再計算したところ、感度.529、特異度.886、一致度(Kappa).268となり、感度においては若干の上昇が見られた。現行のプログラムをそのまま使用し、今回定められた陽性判定基準とエクセルによる判定プログラムを添えて、今後学校現場へ提供することとした。すでに調査協力校の一部で、このプログラムを用い、試験的に保健指導が開始されている。