hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
迷走神経刺激の抗うつ作用における視床束傍核-線条体経路の役割:ラットでの検討

迷走神経刺激の抗うつ作用における視床束傍核-線条体経路の役割を検討するため、迷走神経刺激のための埋め込み電極を開発して、迷走神経刺激が有効なうつモデルを検索した。一方、視床束傍核への迷走神経入力経路、および抗うつ効果への視床束傍核破壊の影響を検討した。その結果、(1)恐怖条件付けストレスモデルに迷走神経刺激が有効であること、(2)視床束傍核への迷走神経入力は同側傍腕核の内側部由来であることを見出した。視床束傍核破壊の影響は検討中である。本研究は、難治うつ病の治療法である迷走神経刺激法の、脳の回路網レベルでの作用機序解明を目指している。「束傍核から尾状核への投射が迷走神経刺激の抗うつ作用に関して主要な経路となっている」ことを作業仮説として、ラットにおけるうつ病の様々なモデルを用い、抗うつ薬のスクリーニングの要領で迷走神経刺激の効果を確認した上で、束傍核の破壊がこの効果を減弱ないし消失させることを示そうと試みる。初年度はモデル動物を作ることが課題であり、以下の3種類の動物モデルを検討した。1.強制水泳(伊藤が担当):a.水槽に入れ、一定時間放置する。b.一週間後、再び水槽に入れ、無動の時間を計測する。2.学習性無力(高照が担当):a.テストチェンバーで、回避できない電撃を与える。b.回避可能条件で電撃に対する回避の頻度を調べる。3.社会的ストレス(高田・廣中が担当):a.他のラット(resident)のなわばりの中に実験群の個体(intruder)を侵入させ,侵入した側の個体が,なわばりを守る測から攻撃を受ける(resident-intruderモデル)。b.強制水泳条件で、うつの程度を調べる。伊藤はラットの行動実験を始めるに当たって、場所の確保から始め、実験系、装置、環境などを解決した。社会ストレスは初めての試みながらストレス状態を作り出すことができた。現在これらの動物で迷走神経刺激の効果を検討しているが、いまだ例数が十分でなく明確な効果を得るに到っていない。始めてみてはっきりしたことは、電極の性能がこの研究のポイントだということで、装着に際して神経を傷めないこと、埋め込んだ状態で抜けないこと、動物の日常を妨げないこと、などを満たす必要がある。臨床で使われている電極を使うことができず、動物用の既製品ではよいものがないため、開発(設計・試作・試験)する必要があった。これは引き続き検討中である。SDオスラットを用い、迷走神経刺激(VNS)の効果を、強制水泳および恐怖条件付け事態で生理食塩液(S ; 1ml/kg)、イミプラミン(IMP ; 20mg/kg)およびフルオキセチン(FLX ; 30mg/kg)皮下投与の効果と比較した。VNSは頚部迷走神経に電極を植え込み、0.1mA、2秒間の矩形波を5秒間隔で30分間与えた。VNSや薬物は4日連続で処置し、上記行動試験は第1、4日に、また4日目は45cm四方のオープンフィールド(OF)で運動量および行動軌跡も観察した。いずれの実験でも薬物毎に5ないし6匹、VNSは強制水泳で3匹、恐怖条件付けで2匹用いた。強制水泳:各ラットを脱出不能、水温25°Cの円筒水槽(内径20cm、水深35cm)に15分浸け、最後の5分における無動時間を記録した。S群と比べ、IMP処置群では無動時間の短縮がみられたが、FLX群ではむしろ増加した。VNS群では明らかな差はみられなかった。運動量およびOFでの行動軌跡に変化はみられなかった。恐怖条件付け:各ラットを25(D)×31(W)×28(H)cmの矩形実験箱に入れ、0.8mA、2秒間の回避不能の電撃を床グリッドより平均30秒に1回、10分間与えた。ついで、強制水泳の場合と同様のVNSないし薬物処置を行い、4日目の処置1時間後に再度同実験箱内で電撃を与えず、運動量を計測した。その結果、電撃箱での無動(すくみ)時間はVNSの2匹で顕著に減少し、IMPおよびFLXでは時間経過に伴う減少は緩除であった。また、OFではVNS群のみがアリーナの中央で過ごす時間が多かった。上記のとおり、VNSの効果を2種のうつ動物モデルを用い、抗うつ薬の効果と比較した。強制水泳ではIMPの効果は認められたが、その他の効果は明らかではなかった。恐怖条件付けでは、VNSで最もすくみ行動が減少し、さらに、OFではこの群でのみ抗不安薬類似の効果がみられた。埋め込み電極の開発:従来のカフ電極では、装着が容易であれば装着後の脱失も起きやすく、脱失を避けるデザインにすれば装着も著しく困難になって神経をいためやすい、という難点があった。

今回、シリコンチューブの本体に入れる切れ込みの形状を工夫することにより、装着時に神経に力をかけることが少なく、埋め込み後の動物の体動による脱失を防止できるカフ電極を開発した。束傍核への迷走神経入力経路の検索:迷走神経誘発電位を微小電極により検索して、応答中心に蛍光色素を注入した。逆行性に標識された細胞は、主として同側の傍腕核で見出された。傍腕核では内側部に集注しており外側部にはほとんど見られなかった。迷走神経求心線維は孤束核に終止し、孤束核ニューロンは傍腕核に投射する。よって束傍核の迷走神経入力は傍腕核を介するものと結論した。なお、孤束核には標識細胞はほとんど見られず、孤束核からの直接の経路は否定された。迷走神経刺激(VNS)の効果:VNSの効果を恐怖条件付け事態で生理食塩液、イミプラミンおよびフルオキセチン皮下投与の効果と比較した。VNSは頚部迷走神経に電極を植え込み、0.1mA、2秒間の矩形波を5秒間隔で30分間与えた。VNSや薬物は4日連続で処置し、上記行動試験は第1、4日に行った。各ラットを矩形実験箱に入れ、0.8mA、2秒間の回避不能の電撃を床グリッドより平均30秒に1回、10分間与えた。ついでVNSないし薬物処置を行い、4日目の処置1時間後に再度同実験箱内で電撃を与えず、運動量を計測した。その結果、電撃箱での無動時間はVNS群で顕著に減少し、イミプラミンおよびフルオキセチンでは時間経過に伴う減少は緩除であった。強制水泳以外でVNSの抗うつ効果が確認されたのは初めてのことである。
EBウイルス核蛋白EBNA-LPの転写活性化補因子機能の解析

Epstein-Barr(EB)ウイルスはヒト初代B細胞をトランスフォームし試験管内発がんを起こす。これには感染初期に同時発現される核蛋白EBNA-2とEBNA-LPが不可欠である。EBNA-2は転写活性化因子として作用し、EBNA-LPはEBNA-2の転写活性化を促進する補因子機能を持つ(Harada & Kieff,J.Virol.,1997)。本研究では、EBNA-LP補因子機能の作用メカニズムを解明するために、EBNA-LPとEBNA-2との相互作用を検討し、さらにEBNA-LPと結合・会合する細胞性蛋白の検索を免疫沈降法および酵母のTwoハイブリッド法で試みた。(3)EBNA-LPとGa14蛋白との融合蛋白をbateとして酵母中で相互作用する細胞性蛋白遺伝子を検索し数種類の遺伝子を検出した。相互作用が強く認められたクローンの塩基配列を決定し同定した遺伝子の一つは機能不明遺伝子であった。他の研究室から報告された、あるりん酸化酵素基質と結合しミトコンドリアに局在する蛋白HAX1と同一であった。Epstein-Barr(EB)ウイルスはヒト初代B細胞をトランスフォームする試験管内発がんを起こすが、これには感染初期に同時発現される核蛋白EBNA-2とEBNA-LPが不可欠である。EBNA-2は転写活性化因子として作用する。一方EBNA-LPはEBNA-2の転写活性化を促進する補因子機能を持つ(Harada & Kieff,J.Virol.,1997)。本研究では、EBNA-LP補因子機能の作用メカニズムを解明するために、EBNA-LPと結合会合する細胞性蛋白の検索と同定を酵母のTwoハイブリッド法で試みた。(1)EBNA-LPとGal4蛋白との融合蛋白をbateとして酵母中で相互作用する細胞性蛋白遺伝子を検索したところ、数種類の遺伝子が検出された。(2)相互作用が強くみとめられたクローンの塩基配列を決定し遺伝子を同定したところ、その一つは機能不明の遺伝子であった(LPAP1と名付けた)。それは他の研究室から、あるりん酸化酵素基質と結合しミトコンドリアに局在すると報告された蛋白と同一であった。(3)免疫沈降法やGST融合蛋白とのPull-downアッセイ法で、endogenousなLPAP1とEBNA-LPとの相互作用が認められた。(4)LPAPを持続的に高発現するB細胞株の樹立を試みたが、LPAP高発現が細胞に毒性を与えるかのようにまったく細胞株は得られなかった。(5)EBNA-LPの持つEBNA-2転写活性化促進の機能にLPAP1が影響をおよぼすかどうかをルシフェラーゼアッセイで調べたところ、活性上昇・低下のいずれの影響も示さなかった。しかし、LPAPの翻訳後修飾にEBNA-LPが何らかの影響を与える事を示唆する結果が得られた。
内生的出生率，国際的人口移動，および国際貿易に関する動学理論の研究

これまでの国際貿易理論では,国際貿易パターンに影響を及ぼす要因は,静学理論においては固定された生産要素賦存比率,すなわち各経済に存在する資本設備・人口(あるいは労働力)・土地などの比率によって決定されると考えられてきた。また,動学理論においても,人々の投資活動を通じて,経済における資本設備が変化することにより生産要素比率が変化するという側面は解明されてきたが,依然として人口の増加に関する側面は分析されてこなかった。さらに,人口増加に関して,国内における出生率の変化だけでなく,諸外国からの人口移動のような状況も考慮に入れつつ,理論展開することを本研究課題の目的としている。本研究課題の最終年度ということで,これまでの2年間の研究に引き続き,本研究課題テーマに関連する,既存の国際貿易理論の流れを整理し,新たな理論構築に向けて,どのような要因が重要であるかを研究した。また,本研究課題の理論が,現実に対してどれだけの説明力を持っているかについても,併せて検討した。3年前にモデル構築した論文“Fair Wages and International Trade in the Dynamic Heckscher-Ohlin Model"では,労働者の失業が経済活動に影響を及ぼすような構造を持つ2国経済を仮定して,人口成長率の違いに応じて長期的な国際貿易パターンや失業率がどのような影響を及ぼすかを分析できるような動学的国際貿易モデルを定式化した。この論文は,これまで同様,ワークショップ等で発表し,引き続き,学会発表・学術論文雑誌への投稿準備中である。また,これまで投稿を行ってきた論文2本がEconomics Letters,およびJournal of Economicsに採択・刊行された。本研究課題の1年目ということで,本研究課題テーマに関連する,既存の国際貿易理論の流れを整理し,新たな理論構築に向けて,どのような要因が重要であるかを提示することから研究を始めた。昨年度モデル構築した論文“Fair Wages and International Trade in the Dynamic Heckscher-Ohlin Model"では,労働者の失業が経済活動に影響を及ぼすような構造を持つ2国経済を仮定して,人口成長率の違いに応じて長期的な国際貿易パターンや失業率がどのような影響を及ぼすかを分析できるような動学的国際貿易モデルを定式化した。具体的な分析内容としては,長期均衡の存在・一意性・安定性に関する分析を行った後,両国における人口成長率が貿易パターン等にどのような影響を与えるかについて検証した。この論文は,現在,学会発表・学術論文雑誌への投稿準備中である。平成28年度の研究計画は,「研究期間3年間の計画」を俯瞰し,既存の理論に関する特徴・改善点を整理することが重要な目標の1つであった。連携研究者と詳細な打ち合わせを行い,新たな理論構築に向けて,どのような要因が重要であるかについて検討した。さらに,考察対象になっていなかった経済における人口構造,あるいはその変化と社会的な生産・国際貿易パターンを結びつけるという意味で,近年構築した経済における出生率の内生化を導入したモデルKarasawa-Ohtashiro and Yanase (2011)に加えて,経済における失業も考慮に入れた動学的国際貿易モデルを構築した。このような設定の下で,人々が自らの人的資本に投資するような状況を考えることでより現実に即した理論構築も可能になる。経済学で用いられるツール・ロジックにより,上記の問題意識を加味した自由貿易下における長期均衡を解明するというのが平成28年度における最も重要な試みであったため,先進国/途上国にそれぞれ見られる人口構造と国際貿易パターンとの実際の関連性についても検討を加えた。以上の内容から,当初の目的をほぼ遂行できたと考えているため,以後,モデルの完成度をより高め,海外の研究論文雑誌に投稿する予定である。本研究課題の2年目ということで,1年目の研究に引き続き,本研究課題テーマに関連する,既存の国際貿易理論の流れを整理し,新たな理論構築に向けて,どのような要因が重要であるかを研究した。

一昨年度モデル構築した論文“Fair Wages and International Trade in the Dynamic Heckscher-Ohlin Model"では,労働者の失業が経済活動に影響を及ぼすような構造を持つ2国経済を仮定して,人口成長率の違いに応じて長期的な国際貿易パターンや失業率がどのような影響を及ぼすかを分析できるような動学的国際貿易モデルを定式化した。具体的な分析内容としては,長期均衡の存在・一意性・安定性に関する分析を行った後,両国における人口成長率が貿易パターン等にどのような影響を与えるかについて検証した。この論文は,昨年度,ワークショップ等で発表し,昨年度に引き続き,現在,学会発表・学術論文雑誌への投稿準備中である。平成29年度の研究計画は,前年度の研究をさらに深く検討,既存の理論に関する特徴を吟味し,モデルの改善を行うことが重要な目標の1つであった。連携研究者と詳細な打ち合わせを行い,新たな理論構築に向けて,どのような要因が重要であるかについて検討した。さらに,考察対象になっていなかった経済における人口構造,あるいはその変化と社会的な生産・国際貿易パターンを結びつけるという意味で,近年構築した経済における出生率の内生化を導入したモデルKarasawa-Ohtashiro and Yanase (2011)に加えて,経済における失業も考慮に入れた動学的国際貿易モデルを構築したが,このモデルのブラッシュアップを行った。また,「諸外国からの,あるいは自国からの人口移動」という,静学的国際貿易理論においてスタンダードな設定を動学モデルの下で再考察することも目標であり,こちらについても検討を進めた。以上の設定の下で,人々が自らの人的資本に投資するような状況を考えることでより現実に即した理論構築も可能になるが,経済学で用いられるツール・ロジックにより,上記の問題意識を加味した自由貿易下における長期均衡を解明し,その解釈を整理するというのが平成29年度における最も重要な試みであったため,先進国/途上国にそれぞれ見られる人口構造と国際貿易パターンとの実際の関連性についても検討を続けた。以上の内容から,当初の目的をほぼ遂行できたと考えているため,以後,モデルのさらに完成度を高め,海外の研究論文雑誌に投稿する予定である。これまでの国際貿易理論では,国際貿易パターンに影響を及ぼす要因は,静学理論においては固定された生産要素賦存比率,すなわち各経済に存在する資本設備・人口(あるいは労働力)・土地などの比率によって決定されると考えられてきた。また,動学理論においても,人々の投資活動を通じて,経済における資本設備が変化することにより生産要素比率が変化するという側面は解明されてきたが,依然として人口の増加に関する側面は分析されてこなかった。さらに,人口増加に関して,国内における出生率の変化だけでなく,諸外国からの人口移動のような状況も考慮に入れつつ,理論展開することを本研究課題の目的としている。
光学活性基修飾無機酸化物粉体の合成と光学分割及び不斉合成への応用

無機酸化物粉体表面を各種光学活性有機基で修飾した光学活性有機基修飾粉体を合成し,それらの光学分割能ならびに不斉合成触媒能について研究した。1.光学活性アミン修飾粒状シリカゲルの合成粒状シリカゲル粉体を300°Cで真空加熱脱水後,フェニルリチウムを作用させ,つぎにクロロメチル化してクロロメチルフェニル化シリカゲル粒子を合成した。つぎに,キニ-ネまたはシンコニジンを作用させて,光学活性アミン修飾シリカゲル粒子を得た。元素分析ならびに各種機器分析によって同定したところ,これら修飾粒子はシリカゲル1g当り0、050、11mmolのアミンが担持されていることが判明した。光学分割能ならびに不斉合成触媒能については目下検討中である。2.αーシクロデキストリン誘導体修飾シリカゲル粒子の合成すべての第二級水酸基をベンゾイル化したドデカベンゾエ-トαーシクロデキストリンと粒状シリカゲルとの脱水縮合反応によって,αーシクロデキストリン修飾シリカゲル粉体を合成した。つぎに,この修飾粉体を用いて高速液体クロマトグラフ用カラム充填剤としての性能について検討した。その結果,修飾粉体は置換芳香族化合物の異性体間分離ならびにアミノ酸のPーニトロフェニルエステル誘導体の光学分割剤として使用できることが判明した。3.光学活性アミノ酸修飾無機酸化物粉体の合成光学活性アミノ酸とシリカゲル,酸化亜鉛,アルミナとの水中γ線照射反応によって,光学活性アミノ酸修飾粉体を合成した。これら修飾粉体は,ラセミ体Nーベンジルオキシアミノ酸に対し光学分剤能を有していることが判明した。
マルチメディア伝送用符号化変調方式に関する研究

本研究では,まず移動通信のフェージング環境で,マルチメディア情報の効率的な伝送手法について検討を行った.ここでは,マルチメディア情報の中で特に所要伝送速度の大きい画像情報の伝送に着目して検討を行った.限られた伝送帯域でできるだけ高品質な画像伝送を行うために,まず,画像情報を適応離散コサイン変換と呼ばれる手法を用いて空間周波数成分に分解し,分解した画像情報の伝送誤りに対する影響を定量的に評価した.その結果,高域情報は,低域情報に比べて伝送誤りにたいする影響が小さいことを定量的に明らかにした.この結果に基づき,フェージング下において高品質な画像伝送を可能にするための伝送方式について,特に変復調の観点から検討を行った.まず,画像情報の伝送誤りに対する影響の大小に応じてディジタル変調信号の信号間距離を変化させる新しい符号化変調方式を提案した.提案符号化変調方式では,復号画像の信号対雑音比(SNR:Signal-to-Noise Ratio)を評価関数とし,アニーリング法と呼ばれる非線形最適化手法を用いて,評価関数を最大にする信号点を探索した.この手法を用いて設計した符号化変調信号を用いることにより,通常のディジタル伝送に比べて復号後SNR特性を改善することができ,特に,伝送路における信号対雑音比が低い状況では,非常に大きく復号後SNRを改善することができることを明らかにした.次に,伝送画像情報をその伝送誤りに対する影響に応じて二つのクラスに分け,それぞれ異なった送信電力で伝送する階層変調方式について検討を行った.この結果,限られた帯域と送信電力の下で復号後SNRを最大化する階層符号化変調方式の各階層への送信電力比の最適値を明らかにした.さらに,同様の検討を衛星通信の降雨減衰伝搬路に適用し,降雨による瞬断率を一定に保ったまま平均復号後SNRを改善できることを明らかにした.本研究では,まず移動通信のフェージング環境で,マルチメディア情報の効率的な伝送手法について検討を行った.ここでは,マルチメディア情報の中で特に所要伝送速度の大きい画像情報の伝送に着目して検討を行った.限られた伝送帯域でできるだけ高品質な画像伝送を行うために,まず,画像情報を適応離散コサイン変換と呼ばれる手法を用いて空間周波数成分に分解し,分解した画像情報の伝送誤りに対する影響を定量的に評価した.その結果,高域情報は,低域情報に比べて伝送誤りにたいする影響が小さいことを定量的に明らかにした.この結果に基づき,フェージング下において高品質な画像伝送を可能にするための伝送方式について,特に変復調の観点から検討を行った.まず,画像情報の伝送誤りに対する影響の大小に応じてディジタル変調信号の信号間距離を変化させる新しい符号化変調方式を提案した.提案符号化変調方式では,復号画像の信号対雑音比(SNR:Signal-to-Noise Ratio)を評価関数とし,アニーリング法と呼ばれる非線形最適化手法を用いて,評価関数を最大にする信号点を探索した.この手法を用いて設計した符号化変調信号を用いることにより,通常のディジタル伝送に比べて復号後SNR特性を改善することができ,特に,伝送路における信号対雑音比が低い状況では,非常に大きく復号後SNRを改善することができることを明らかにした.次に,伝送画像情報をその伝送誤りに対する影響に応じて二つのクラスに分け,それぞれ異なった送信電力で伝送する階層変調方式について検討を行った.この結果,限られた帯域と送信電力の下で復号後SNRを最大化する階層符号化変調方式の各階層への送信電力比の最適値を明らかにした.さらに,同様の検討を衛星通信の降雨減衰伝搬路に適用し,降雨による瞬断率を一定に保ったまま平均復号後SNRを改善できることを明らかにした.
マーカレス画像処理新アルゴリズムを用いたＭＶ－Ｘ線透視画像による追跡照射法の開発

低サンプル周波数(1枚の撮影時間が長い)では被写体ぶれの問題が生じるため、高サンプリング周波数の撮影モードで以下の実験を行った。すなわち、従来のテンプレートマッチングによる腫瘍位置計測法をはじめ,腫瘍形状の変形にも対応可能な拡張である多点ランドマーク法,画像ヒストグラムの利用によりテンプレートマッチングの問題点を改善可能なMean Shift法,そして新たに開発したオプティカルフローに基づく方法を用いて,EPIDによるマーカレス腫瘍計測実験である。その結果,新手法の性能は他の最新手法よりも優れていることが示され,kV-X線とMV-X線画像の統合など臨床応用に向けて有望な知見が得られた。汎用性のある追跡照射を行うためにはMLCによる追跡がもっとも適していると考えられる。もっとも簡単な機構の追跡照射法はMV-X線の画像そのものを使うこと、すなわちElectric Portal Imaging Device (EPID)で得られる画像を使うことであるが、コントラストが悪くMVの透視画像は追跡照射には使えないと考えられている。我々が従来、研究していたマーカレス追跡法の開発過程で、新たに開発に成功したマーカレス画像処理法「動的合成抽出」(Dynamic SyntheticExtraction: DSE)アルゴリズムを使うことよって、EPIDの画像そのものを使う追跡の可能性が生まれた。本年度は、昨年度検証した撮影モードが低サンプリング周波数の被写体ぶれ問題に対し、高サンプリング周波数の撮影モードの場合に対する考察を行った。すなわち、従来のテンプレートマッチングによる腫瘍位置計測法をはじめ,腫瘍形状の変形にも対応可能な拡張である多点ランドマーク法,画像ヒストグラムの利用によりテンプレートマッチングの問題点を改善可能なMean Shift法,そして新たに開発したオプティカルフローに基づく方法を用いて,EPIDによるマーカレス腫瘍計測実験を行った。その結果,新手法の性能は他の最新手法よりも優れていることが示され,臨床応用に向けて有望な知見を得た。また,kV-X線とMV-X線の両方によるファントム撮影を行い,画質,サンプリング周波数,ならびに撮影タイミングの相違に対する種々の工夫,対策により,両者を統合した3次元計測が可能であることの基礎的実験結果を得た。もっとも簡単な機構の追跡照射法はMV-X線の画像そのものを使うこと、すなわちElectric Portal Imaging Device(EPID)で得られる画像を使うことであるが、コントラストが悪くMVの透視画像は追跡照射には使えないと考えられている。我々が従来、研究していたマーカレス追跡法の開発過程で、新たに開発に成功したマーカレス画像処理法「動的合成抽出」(Dynamic SyntheticExtraction:DSE)アルゴリズムを使うことよって、EPIDの画像そのものを使う追跡の可能性が生まれた。本年度は、EPID画像に基づくマーカレス腫瘍位置計測を追跡照射に使用するための基礎的検討を行った。すなわち、腫瘍の移動速度が露光時間に比して相対的に速い場合に、EPID画像に生じる被写体ぶれの位置計測への影響を考察し、腫瘍位置変動予測法を併用することで被写体ぶれを再現するモデルを提案して問題の解決を試みた。この結果、とくにEPIDの撮影モードが低サンプリング周波数(1枚の撮影時間が長い)場合には、最新のEPID画像計測法に比べ、予測型被写体ぶれ再現モデルに基づく提案法がより正確に腫瘍位置を計測可能であることを、ファントムデータを用いて実験的に確認した。また、腫瘍位置変動予測法を併用することで、テンプレートマッチングなどの画像計測法の正確化と高速化が同時達成可能であることを示唆する基礎的実験結果を得た。1.分離腫瘍画像を用いた腫瘍位置計測法の実装kV-X線画像を用いて、動的合成抽出理論を実装した腫瘍位置計測法の改良を行い、肉眼で確認するのが難しい症例も含め平均計測誤差1mm程度を達成した。これは計画通りの進展である。一方、理論をEPID画像に適用するには至らなかった。これは、kV-X線画像とEPID画像の大きな違いである被写体ぶれ問題の考察に時間を要したためであるが、ファントム画像では平均計測誤差0.5±0.5 mm以内の正確かつ高精度な位置計測に成功し、本格的なEPID画像計測に向けた準備を整えることができた。この考察は、計画以上に進展した。2.データ取得マーカレス腫瘍位置計測法の開発と臨床データによる精度検証平成25年度に開発するEPIDを用いたマーカレス腫瘍変動位置計測手法を、臨床データに適用し、開発した手法の性能を臨床的立場からも評価・検証して、信頼性を向上させる。○肺がん患者に対し腫瘍動態画像情報をkV-X線、MV-X線(IASモードによる取得)の両方のX線で取得する。なお、臨床データ取得にあたっては、弘前大学医学部倫理委員会の承認を得てから行う。○臨床データを用いた検証で、十分な推定性能が得られない症例に対しては、引き続き最適化法の改良に加え、ニューラルネットワークやファジィ推論などの計算知能的手法の適用も試みる。

最適化問題が複雑で非線形な性質を持っていれば、計算知能的手法が効果を発揮する可能性がある。○EPID(MV-X線透視画像)はkV-X線透視画像に比べ、本質的に画質が悪いため、これまでに開発してきたkV-X線透視画像による補助計測、ならびに平成24年度に基礎的性能を確認した位置変動予測による支援法等を用いて、計測性能向上を試みる。該当なし
形態形成および細胞分化に特異的な場に発現する新しいマトリックス抗原の同定

本研究の主要テーマは、マウス胎仔発生時における唾液腺上皮の形態形成に必須な細胞間マトリックス成分の同定を目的として、唾液腺原基を抗原としてラットを免疫して得られたY65と呼ばれるハイブリドーマの産生する抗体の抗原を解析することであった。これに関して今年度中に得られた結果について以下に報告する。1.Y65ハイブリドーマの培養上清による免疫組織化学によれば、唾液腺上皮のクレフト、ストーク部分に強い染色像を示したが、上清を濃縮した抗体による染色では間充織の細胞間マトリックス成分でもあることが明かとなり、上皮の産物であるよりはむしろ間充織の産物である可能性が高いと思われる。2.Y65の抗体による染色によれば、13日目マウス胎仔の唾液腺の他にも多くの器官や組織にその抗原の存在が明らかである。特に注目に値するのは、体幹部神経管の背部(Roof Plate)部分とその周辺の基底膜である。この時点ではすでに神経冠細胞の移動は終了していると思われるが、そのこととどの様な関係にあるかは興味深く、今後の重要な課題である。3.WesternblottingによるY65抗原の探索の結果、400kD以上の分子量のものが検出され、ラミニンの様な巨大分子である可能性が明らかになりつつある。このような分子種を明らかにする方法の一つとして坑体を用いてのアフィニティ精製がある。この目的のため大量の抗体の精製を試みたが、このハイブリドーマは抗体産生量が極端に少ないという欠点が判明し、現在のところまだ成功していない。この欠点を克服するための方法として、現在遺伝子工学的手法の検討を行っている。また、免疫動物をラットから、よりマウスから遠い系統のアルメニアンハムスターに変更して再度ハイブリドーマをつくり直すことも検討中である。
室町・戦国・近世初期の上杉氏史料の帰納的研究

研究の結果えられた新たな知見は、以下の通りである。(1)室町初期上杉氏関連日記記事一覧表を作成し公表した。これにより従来、八条上杉氏など京都の上杉氏と越後の上杉氏を切り離して考えようとする研究状況を打ち破るための史料的基礎を築くことができた。(2)『上杉侯家士分限簿』、『越後分限帳』、『会津御在城分限帳』、『直江支配長井郡分限帳』、『寛永分限帳』の翻刻をおこない、さらに慶長3年(1598)以降上杉関連文書目録を作成した。この翻刻・文書目録によって、上杉氏が本拠を越後・会津・米沢と移動させるにもかかわらず、現在の自治体が新潟県・福島県・山形県の3県にまたがることから、上杉氏全体をとらえようとすることが不十分であった研究状況を打ち破る史料的基礎を作り上げることができた。(3)『上杉侯家士分限簿』は慶長2年10月に改訂された定納員数目録を書写したものであることを明らかにした。これにより、はじめて慶長2年10月作成の定納員数目録の存在を明らかにすることができた。(4)米沢藩士山吉氏の寛永16年の差出しは米沢2代藩主上杉定勝作成の「古筆案」作成と対応すること、寛文10年の差出しは竹俣義秀の古案改帳作成に対応すること、元禄4年の差出しは米沢藩編集の「謙信公御書」等の編纂物に対応すること、さらに、元禄9年の差出しも米沢藩の「謙信公御書」等の編纂物に対応することを明らかにした。(5)軍学者山鹿素行は幕府の絵師狩野永真安信に武者の装束・武器についての相談に応じていたこと、また、軍学者有沢永貞は絵師を使って絵図を写させていたこと、柳ヶ瀬・姉川・関ヶ原・長久手の四戦屏風を製作していたことを明らかにした。本研究により、軍学者は合戦図・武者絵の製作に直接関わっていたことを明らかにし、今後の軍学者と戦国期の合戦図・武者絵研究についての文献史的基礎を築いた。1.中世文書が近世・近代にどのように伝来をしたのかを検討することになし、中世文書の伝来を論ずることはできないという問題意識のもとに、「米沢上杉家之藩山吉家伝記之写」に見られる山吉家による寛永16年(1639)、寛文10年(1670)、元禄4年(1691)、元禄9年(1696)の4度の家蔵文書差出しの記事を検討し、以下のことを明らかにした。寛永16年の差出しは米沢2代藩主上杉定勝作成の「古筆案」作成と対応すること、寛文10年の差出しは竹俣義秀の古案改帳作成に対応すること、元禄4年の差出しは米沢藩編集の「謙信公御書」等の編纂物に対応すること、さらに、元禄9年の差出しも米沢藩の「謙信公御書」等の編纂物に対応することが明らかになった。2.室町・戦国・近世初期の上杉氏を研究する基礎的研究として、米沢市立図書館所蔵『上杉侯家士分限簿』、米沢市立図書館所蔵『会津御在城分限帳』、上杉博物館所蔵「直江支配長井郡分限帳」の翻刻をおこない、『上杉家分限帳-越後・会津・米沢-』(新潟大学大域プロジェクト研究資料叢刊V)として公表した。

この翻刻によって、上杉氏が本拠を越後・会津・米沢に本拠を移動させるにもかかわらず、現在の自治体が、新潟県・福島県・山形県の3県にまたがることから、上杉氏全体をとらえようとする研究が不十分であった研究状況を打ち破る状況を作り出すきっかけを作ることができた。また、翻刻過程で、米沢市立図書館所蔵『上杉侯家士分限簿』は、中表紙に「越後ニテ、慶長二年十月十七日四ヶ一分限帳上納ノ一紙」とあり、末尾にも「越後村数、都合弐千弐百五拾四ヶ村、慶長弐年十月十七日改」と記されるように、文禄3年に作成された定納員数目録を慶長2年10月17日に改められたものであると考えられること、『文禄三年定納員数目録』は、文禄3年に作成された定納員数目録をそのまま書写しているのに対して、『上杉侯家士分限簿』は、慶長2年10月に改訂された定納員数目録を書写したものであることを明らかにした。従来、文禄3年作成の定納員数目録しか知られていなかったが、慶長2年10月作成の定納員数目録の存在を明らかにしたことは大きな成果である。(1)上杉氏に関する1333年頃15世紀前半までの日記の記事を収集し、それを編年順に一覧表にし、科研報告書に掲載し、公表した。このことにより、従来、八条上杉氏など京都の上杉氏と越後の上杉氏を切り離して考えようとする研究状況を打ち破るための史料的基礎を築くことができた。(2)米沢市上杉博物館所蔵『越後分限帳』『寛永分限帳』の翻刻をおこない、さらに慶長3年(1598)から上杉景勝が死去する元和9年(1623)3月まで、慶長3年以降の上杉景勝および上杉家中の者が発給・受給した文書等の目録を作成し、科研報告書に掲載し、公表した。この翻刻・文書目録によって、上杉氏が本拠を越後・会津・米沢と移動させるにもかかわらず、現在の自治体が新潟県・福島県・山形県の3県にまたがることから、上杉氏全体をとらえようとすることが不十分であった研究状況を打ち破る史料的基礎を作り上げることができた。(3)軍学者山鹿素行の自筆年譜及び加賀藩軍学者有沢永貞の自筆年譜の検討により、山鹿素行は幕府の絵師狩野永真安信に武者の装束・武器についての相談に応じていたこと、また、有沢永貞は絵師を使って絵図を写させていたこと、柳ヶ瀬・姉川・関ヶ原・長久手の四戦屏風を製作していたことを明らかにした。すでに、和歌山県立博物館本川中島合戦図屏風図は軍学者宇佐美氏の関与があったこと、岩国美術館本川中島合戦図屏風は軍学者の作品『甲陽軍鑑』を絵画化したものであることをあきらかにされているが、軍学者が合戦図・武者絵に具体的にどのようにかかわっていたのかについては明確ではなかった。本研究により、軍学者は合戦図・武者絵の製作に直接関わっていたことを明らかにし、今後の軍学者と戦国期の合戦図・武者絵研究についての文献史的基礎を築いた。
地質時代の変遷と現在の地球環境

本研究は,ユネスコと国際地質学連合が共同で推進しているIGCP(国際地質対比計画)において,日本人がリーダーを務めるプロジェクト4つと国内にワーキンググループが組織されているプロジェクト7つの代表者が,地球46億年の歴史における海洋プレートの運動に伴う海洋地域の変遷やそれに対応する大陸の離合集散とテクトニクスを解明し,地圏,水圏,気園,生物圏の相互作用によって引き起こされる地球環境変動を具体的に明らかにすると共に,IGCPが21世紀に向けて提唱している"Geoscience in the Service of Society"に向けて日本が果たすべき役割を実現するための企画について議論を深めることを目的として組織された.研究代表者および分担者は,平成8年6月14日および9月27日の2回東京で,また,平成9年2月16日には神戸で会合をもち,各プロジェクトの活動状況や今後の活動について情報を交換すると共に(添付資料参照),とくに国際協力事業を推進するに当たっての問題点について議論を進めた.また,平成9年2月15・16日には,とくに第三紀および第四紀に関るプロジェクトを中心に,IGCP特別シンポジウム「最近地質時代の地球環境」を神戸大学で開催した(添付資料参照).とくに,初日の「第四紀後期における急速な海岸環境の変化」は,多くの人の関心を呼び,100人近い多彩な参加者で大変盛会であった.ポスター(添付)を作成して公報に務めたこともあるが,一般の人を含めて環境問題への関心が高いことを示しており,今後もこのような活動を続けて人類社会に貢献していきたい.なお,シンポジウムの成果は,月刊地球の特別号として公表する事が決定している.本研究は,ユネスコと国際地質学連合が共同で推進しているIGCP(国際地質対比計画)において,日本人がリーダーを務めるプロジェクト4つと国内にワーキンググループが組織されているプロジェクト7つの代表者が,地球46億年の歴史における海洋プレートの運動に伴う海洋地域の変遷やそれに対応する大陸の離合集散とテクトニクスを解明し,地圏,水圏,気園,生物圏の相互作用によって引き起こされる地球環境変動を具体的に明らかにすると共に,IGCPが21世紀に向けて提唱している"Geoscience in the Service of Society"に向けて日本が果たすべき役割を実現するための企画について議論を深めることを目的として組織された.研究代表者および分担者は,平成8年6月14日および9月27日の2回東京で,また,平成9年2月16日には神戸で会合をもち,各プロジェクトの活動状況や今後の活動について情報を交換すると共に(添付資料参照),とくに国際協力事業を推進するに当たっての問題点について議論を進めた.また,平成9年2月15・16日には,とくに第三紀および第四紀に関るプロジェクトを中心に,IGCP特別シンポジウム「最近地質時代の地球環境」を神戸大学で開催した(添付資料参照).とくに,初日の「第四紀後期における急速な海岸環境の変化」は,多くの人の関心を呼び,100人近い多彩な参加者で大変盛会であった.ポスター(添付)を作成して公報に務めたこともあるが,一般の人を含めて環境問題への関心が高いことを示しており,今後もこのような活動を続けて人類社会に貢献していきたい.なお,シンポジウムの成果は,月刊地球の特別号として公表する事が決定している.
直流マイクログリッドにおける直流電圧制御に関する研究

複数台のDC/DCコンバータで配電線電圧を維持するための手法として出力電力をフィードバックするゲイン可変制御を用いた電圧制御を提案し,設定した電圧変動許容以内で直流配電線電圧を制御できることを回路シミュレータで確認した。また,直流配電実験システムを用いて2台での電圧制御の実験を行った。実験よりゲイン可変制御を用いた自律分散制御を行うことで,各々の変換器の出力に大きなアンバランスを生じることのない電圧制御が実現可能であることを実証した。本研究は,直流マイクログリッドにおける分散電源や電力貯蔵装置を用いた複数台の協調による直流電圧制御手法の開発および実験による検証を目的としている。本年度は,(1)複数台のDC/DCコンバータの電圧協調制御法の検討,(2)電圧協調制御を行うためのDC/DCコンバータの開発・製作および実験システムを用いた動作確認,(3)集合住宅など多数の住戸における直流電圧の安定性解析,について研究を行った。まず,複数台による電圧制御法の検討を実験システムの構成をもとに行った。具体的には,複数台電圧制御の手法として垂下法を用い,回路シミュレーションソフトを用いた検討を行った。次年度も新しい手法の開発を含めて引き続き検討を行う予定である,また,電圧バランス制御付きDC/DCコンバータの製作・試験を行った。DC/DCコンバータのための基板の製作を行い,部品を組み立てた後,DC/DCコンバータ単体での各種試験を行った。その後,直流配電実験システムに接続し単体での電圧一定制御が可能であることを実験により確認した。これより,次年度に実施予定の複数台での協調制御の実験が円滑に行うことが可能となった。さらに,多住戸の場合の安定性について数値解析シミュレーションソフトを用い,20戸程度の集合住宅において実用的な配電線の用いた場合は,1台の系統に連系する整流器による直流電圧一定制御のみでも直流配電システムの直流電圧が発振することなくシステムが安定であることを確認した。本年度は,複数台のEDLC用DC/DCコンバータで配電線電圧を維持するための手法としてゲイン可変制御を用いた運用法を提案し,シミュレーションおよび実験により検討を行った。まず,複数台による電圧制御法についてシミュレーションによる検討を行った。具体的には,複数台電圧制御の手法として出力電力をフィードバックするゲイン可変制御を用いた電圧制御について,回路シミュレーションソフトを用いた検討を行い,設定した電圧変動許容以内で直流配電線電圧を制御できることをシミュレーションにより確認した。また,ゲイン可変制御に出力電力にリミッタを加え,1台のDC/DCコンバータの出力がリミッタにより制限された場合でも,もう1台のDC/DCコンバータによって配電線電圧が維持されることをシミュレーションにより確認した。また,昨年度作成したDC/DCコンバータを用いて実験を行った。まず,提案手法による単体での電圧制御について実験を行い,その後直流配電実験システムを用いて2台での電圧制御の実験を行った。実験よりゲイン可変制御を用いた自律分散制御を行うことで各変換器の出力に大きなアンバランスが生じることなく電圧制御を実現できることを確認した。
高エネルギー砂浜海岸域における漂砂の連続性とマクロベントスの生態構造

チョウセンハマグリの日本最大の産地である鹿島灘では最近10年間にチョウセンハマグリの新規加入がほとんどないなど資源量減少が明らかとなっているが,従来内湾域で考えられてきた環境影響要因(貧酸素化等)では資源量減少が説明することができず,内湾浅海域系とは異なる開放性沿岸域の特徴を反映させた沿岸資源動態解析の新たな枠組みが求められている.そこで本研究は,開放性沿岸域におけるベントス生態系を支配する海底地形変動と底生生物の関係を明らかにすることを目的として,対象を二枚貝(チョウセンハマグリ)に絞り,その加入や生残を支配する生活史初期に着目して,浮遊幼生の分散とその着底特性,海底地形と稚貝の空間構造とその季節変化等の基本的な特徴を把握した上で,ヘッドランド工法等による沿岸漂砂の連続性変化が二枚貝の生態構造に与える影響を明らかにすることを試みた.現地調査は,対象海域である茨城県大洗海岸において,海底地形とハマグリ稚貝の空間構造計測を実施し,両者の季節的な変動特性の把握を試みた.その結果,新規加入した稚貝は,着底直後の秋季には波打ち帯の比較的狭い範囲(平均水深以下1m前後)に高密度で分布し,冬季に浅海域からほとんどいなくなり,春季に再び波打帯に回帰する明確な季節変動をすることを明らかにした.また,稚貝の基本的な移動特性を把握するためにALC蛍光マーカー稚貝の追跡実験を行い,波打ち帯周辺での稚貝が自然稚貝の最多生息帯に移入する過程や砂の移動特性の違いを明らかにした.一方,数値モデルでは,陸棚域の流れ(潮流,密度流,吹送流など)から砕波帯周辺の流れ(海浜流)まで表現できる3次元流動モデルを開発し,これにハマグリの浮遊幼生分散モデルを加えることで,吹送流だけでは沖合に流出する傾向が強い浮遊幼生が,砕波帯内の海浜流鉛直循環流によって浅海域にトラップされる性質がること示した.また,ヘッドランド工法など海岸構造物が存在すると,海浜流による浮遊幼生のトラップ効果が大きく減少することを明らかにし,ヘッドランド工法など海岸構造物が浮遊幼生分散に与える影響を評価した.チョウセンハマグリの日本最大の産地である鹿島灘では最近10年間にチョウセンハマグリの新規加入がほとんどないなど資源量減少が明らかとなっているが,従来内湾域で考えられてきた環境影響要因(貧酸素化等)では資源量減少が説明することができず,内湾浅海域系とは異なる開放性沿岸域の特徴を反映させた沿岸資源動態解析の新たな枠組みが求められている.そこで本研究は,開放性沿岸域におけるベントス生態系を支配する海底地形変動と底生生物の関係を明らかにすることを目的として,対象を二枚貝(チョウセンハマグリ)に絞り,その加入や生残を支配する生活史初期に着目して,浮遊幼生の分散とその着底特性,海底地形と稚貝の空間構造とその季節変化等の基本的な特徴を把握した上で,ヘッドランド工法等による沿岸漂砂の連続性変化が二枚貝の生態構造に与える影響を明らかにすることを試みた.現地調査は,対象海域である茨城県大洗海岸において,海底地形とハマグリ稚貝の空間構造計測を実施し,両者の季節的な変動特性の把握を試みた.その結果,新規加入した稚貝は,着底直後の秋季には波打ち帯の比較的狭い範囲(平均水深以下1m前後)に高密度で分布し,冬季に浅海域からほとんどいなくなり,春季に再び波打帯に回帰する明確な季節変動をすることを明らかにした.また,稚貝の基本的な移動特性を把握するためにALC蛍光マーカー稚貝の追跡実験を行い,波打ち帯周辺での稚貝が自然稚貝の最多生息帯に移入する過程や砂の移動特性の違いを明らかにした.一方,数値モデルでは,陸棚域の流れ(潮流,密度流,吹送流など)から砕波帯周辺の流れ(海浜流)まで表現できる3次元流動モデルを開発し,これにハマグリの浮遊幼生分散モデルを加えることで,吹送流だけでは沖合に流出する傾向が強い浮遊幼生が,砕波帯内の海浜流鉛直循環流によって浅海域にトラップされる性質がること示した.また,ヘッドランド工法など海岸構造物が存在すると,海浜流による浮遊幼生のトラップ効果が大きく減少することを明らかにし,ヘッドランド工法など海岸構造物が浮遊幼生分散に与える影響を評価した.近年,日本沿岸ではアサリやハマグリといった二枚貝を中心とした貝類の資源量が大きく減少している.このうち二枚貝を主要な水産資源とする内湾域の東京湾,三河湾・伊勢湾,有明海等では,富栄養化や埋立て等による沿岸水環境劣化を背景とした深刻な問題として受け止められ,原因解明のための大規模な調査やモデル解析が実施されている.一方,開放性海岸域では,例えばハマグリの日本最大の産地である鹿島灘において最近10年間に新規加入がほとんどないなど資源量減少が明らかとなっているものの,貧酸素水塊の発生や干潟・浅場の減少といった従来内湾域で考えられてきた環境影響要因では説明することができず,内湾浅海域系とは異なる開放性沿岸域の特徴を反映させた沿岸資源動態解析の新たな枠組みが求められている.そこで本研究は,開放性沿岸域におけるベントス生態系を支配する海底地形変動と底生生物の関係を明らかにすることを目的として,対象を二枚貝(チョウセンハマグリ)に絞り,その加入や生残を支配する生活史初期に着目して,浮遊幼生の分散とその着底特性,海底地形と稚貝の空間構造とその季節変化等の基本的な特徴を把握した上で,ヘッドランド工法等による沿岸漂砂の連続性変化が二枚貝の生態構造に与える影響を明らかにすることを試みた.

現地調査については,対象海域である茨城県大洗海岸において,海底地形とハマグリ稚貝の空間構造計測を実施し,両者の季節的な変動特性を明らかにした.また,稚貝の基本的な移動特性を把握するためにALC蛍光マーカー稚貝の追跡実験を行い,波打ち帯周辺での稚貝が自然稚貝の最多生息帯に移入する過程や砂の移動特性の違いを明らかにした.さらに,数値モデルについては,砕波帯周辺の流れを表現できる3次元流動モデルを開発し,これにハマグリの浮遊幼生分散モデルを加えることで,吹送流だけでは沖合に流出する傾向が強い浮遊幼生が,砕波帯の鉛直循環流によって浅海域にトラップされる性質がること,ヘッドランドなど海岸構造物が存在すると,海浜流による浮遊幼生のトラップ効果が大きく現象することを明らかにした.チョウセンハマグリの日本最大の産地である鹿島灘では最近10年間にチョウセンハマグリの新規加入がほとんどないなど資源量減少が明らかとなっているが,従来内湾域で考えられてきた環境影響要因(貧酸素化等)では資源量減少が説明することができず,内湾浅海域系とは異なる開放性沿岸域の特徴を反映させた沿岸資源動態解析の新たな枠組みが求められている.そこで本研究は,開放性沿岸域におけるベントス生態系を支配する海底地形変動と底生生物の関係を明らかにすることを目的として,対象を二枚貝(チョウセンハマグリ)に絞り,その加入や生残を支配する生活史初期に着目して,浮遊幼生の分散とその着底特性,海底地形と稚貝の空間構造とその季節変化等の基本的な特徴を把握した上で,ヘッドランド工法等による沿岸漂砂の連続性変化が二枚貝の生態構造に与える影響を明らかにすることを試みた.現地調査は,対象海域である茨城県大洗海岸において,海底地形とハマグリ稚貝の空間構造計測を実施し,両者の季節的な変動特性の把握を試みた.その結果,新規加入した稚貝は,着底直後の秋季には波打ち帯の比較的狭い範囲(平均水深以下1m前後)に高密度で分布し,冬季に浅海域からほとんどいなくなり,春季に再び波打帯に回帰する明確な季節変動をすることを明らかにした.また,稚貝の基本的な移動特性を把握するためにALC蛍光マーカー稚貝の追跡実験を行い,波打ち帯周辺での稚貝が自然稚貝の最多生息帯に移入する過程や砂の移動特性の違いを明らかにした.一方,数値モデルでは,砕波帯周辺の流れ(海浜流)を表現できる3次元流動モデルを開発し,これにハマグリの浮遊幼生分散モデルを加えることで,吹送流だけでは沖合に流出する傾向輝強い浮遊幼生が,砕波帯内の海浜流鉛直循環流によって浅海域にトラップされる性質があることを示した.また,ヘッドランドなど海岸構造物が存在すると,海浜流による浮遊幼生のトラップ効果が大きく減少することを明らかにし,ヘッドランドなど海岸構造物が浮遊幼生分散に与える影響を評価した.
好中球機能測定法としてのLTB_4産生能測定の定量化とサンプル微量化に関する研究

本研究の目的は、多核白血球が大量に産生する好中球走化因子、LTB_4の測定法の改良(感度の向上と測定の簡便化)と、その測定法を利用した小児の正常値の確立、および種々の炎症性、アレルギー性疾患(川崎病、気管支喘息、膠原病等)におけるLTB_4の役割を明らかにすることである。高速液体クロマトグラフィ紫外線吸光法をもちいて確立したLTB_4の基本的な測定法はすでに報告したが(臨床化学16:124,87)、現在、大倉らの開発したBr-DMEQを使用した蛍光法による定量法を検討中である。結果は来年度にはまとめて報告が可能と思われる。小児の正常値に関しては、多核白血球を回収しやすい新生児の臍帯血について検討した。その結果、新生児多核白血球は成人と比べてより産生能が高いことが明らかとなった(報告予定)。年令別の産生能に関しては、本年度は十分の検討ができなかったが、現在も数を増やして検討をつづけている。種々の病態におけるLTB_4の役割の検討に関しては、ある程度の結果が得られたので報告した。まず、重症の喘息児でLTB_4産生が低下していることを見出した(Acta Paediatr.Jpn30.209,88)。次に川崎症の患児について、病期をわけてその動態を検討したところ、回復期にその産生が高くなることが明らかとなった。冠動脈癌との因果関係は明らかにできなかったが、病態の解明に何らかの手がかりを与えるものと思われ、今後更に検討する予定である(Acta Paediat Jpn,inpress)。また、各種疾患で検討をおこなっているうちに、慢性好中球性白血病の患者で、LTB_4産生能は著明に低下しているにもかかわらず、走化能には異常を認めない症例を発見した。これはLTB_4が、走化においてsecnd messengerとに作用していないという実験的データを臨床的に示す貴重な証拠であると思われた(内科学会雑誌投稿中)。以上、LTB_4の測定法の改良をすすめると共に、臨床面での意義の解明にとりくんでおり、今後更に検討をつづける必要がある。