hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気自動車モータ用磁性材料開発のための波長選択型磁界・磁区構造イメージング

まず、局在プラズモン共鳴による局所電解増強についてFDTD計算を行い、多種のモードと増強波長について導いた。次に既に開発済みの磁区観察技術を適用し、局在プラズモン励起貴金属薄膜(イメージングプレート)に対する線型応答の増強現象を活用し、イメージングプレートでの磁気光学偏光像として、磁界分布像を一括撮像した。「局在プラズモン共鳴を励起したAuナノドット配列体薄膜をイメージングプレート」については、まずFDTD法により計算を行い、作製されるAuの周期配列体と励起されるプラズモン共鳴のモードに注目し、波長と光学特性の計算を行った。(研究内容は、IEEE Magnetics Society Sendai-Sappro Joint ChapterのBest studentpresentation awardを受賞するなど、評価されている。)次にイメージングプレートを用いた磁界の可視化に関してはセンチメートルオーダの磁界分布については時間分解観察も含め、良好に観測されている。マイクロメートルオーダの磁界分布については、そのような分布を持つ試料を準備する必要があり、継続して取り組む。電気自動車において基幹部材として用いられるモータは、軟磁性材料と永久磁石材料との組み合わせから成り立っており、各々の磁性材料の特性向上が必須である。これらの磁性材料の開発の際には、磁性材料の磁化状態とモータとしての最終形態での固定子ー回転子間の漏洩磁界および磁界勾配等の静的・動的特性との相関を把握することが必須である。モータ等の巻き磁芯形態の試料に対し、非接触で磁化状態や漏洩磁界分布を評価できる分析システムの開発が渇望されている。本研究では、低損失軟磁性材料ならびに少・脱希土類永久磁石材料の迅速な開発を行うため、磁界については「磁性材料からの漏洩磁界の分布を可視化する技術」、磁区構造については傷つき試料であっても「局所領域の磁気光学効果を短時間で分光検出する技術」ならびに「選択した波長を用いた磁性材料の磁化ベクトルの可視化技術」を確立し、これらを両立させたシステムを構築した。平成29年度は、波長選択型磁界・磁区構造イメージングシステムの構築を行った.平成27年度に確立した「分光型の磁化ベクトル可視化」技術と,平成28年度に確立したイメージングプレートを用いた「空間磁界の可視化」技術とを組み合わせ,モータ用材料の磁区構造と漏洩磁界を同一装置で観察可能なシステムを開発した.さらに,昇温時の逆磁区発生や磁壁移動のように不可逆磁化過程の可視化を実現できるよう機能を拡張するため,高速度カメラを導入するとともに,平成27年度に確立した「局所領域の磁気光学スペクトルの短時間検出」機能を組込んだ.これまでの研究の成果を,複数の国際会議(磁性と磁性材料に関する会議(MMM2017),先進磁性材料とその応用に関する国際シンポジウム(ISAMMA2017),光と磁気の融合研究に関する国際会議(MORIS2018)にて成果を公表した.環境負荷軽減のため高性能電気自動車用モータの迅速な開発が求められている社会背景を受け,永久磁石用材料や軟磁性箔帯材料の磁区構造や磁界分布を非接触で評価できる波長選択型イメージングシステムを開発した.本研究では,(1) 2台のアナログカメラを用いた偏光差動増幅法による傷つき試料の磁化ダイナミクス像の可視化,(2)複数軸斜め入射光学系による局所領域の3次元磁化ベクトル解析,(3)裏面照射型CMOSイメージセンサによる高感度撮像,
特別支援学校（知的障害）における体育授業の現状及び充実に向けた実証的研究

特別支援学校(知的障害)における体育授業の研究は、児童生徒の運動技能向上のための支援方法や授業改善の方法などを中心に少しずつ取り組まれているものの、非常に少ないのが現状であり、よりよい体育授業を構築していくための科学的な裏づけを伴う研究・教育活動の積み重ねが必要不可欠である。そこで、本研究では特別支援学校(知的障害)における体育授業について、教育課程上の位置づけや授業内容の実際、体育授業に対する教員の意識や考え方といった体育授業の現状を詳細に明らかにするとともに、知的障害のある生徒自身が現在取り組んでいる体育授業にどのような意識や考え方、要望などを持っているのかも明らかにする。そして、これらを通して、今後の体育授業の充実のための方策を検討し、特別支援学校(知的障害)に具体的に提言することを目的に実施している。平成30年度は、本研究の第1研究として全国の特別支援学校(知的障害)842校(分校、分教室、高等特別支援学校を含む)の小学部から高等部を対象に郵送による自記式質問紙調査を実施し、学校(学部)規模や体育授業の教育課程上の位置づけ、指導内容の実際、児童生徒の実態把握の方法、指導目標と指導内容の設定、学習評価、学習内容、体育授業の位置づけといった観点から体育授業の現状に関する情報を収集している。質問紙調査の回収率は小学部が583学部中384学部(65.9%)、中学部が596学部中395学部(66.3%)、高等部(高等特別支援学校を含む)が745学部中480学部(64.4%)である。現在、体育授業の教育課程上の位置づけや授業内容の実際と、各学部、学部規模などといった属性との関係において、体育授業の教育課程上の位置づけや授業内容の実際にどのような違いがあるのかを分析しているところである。本研究の第1研究において、先行研究が非常に少ないことから質問項目の抽出が予想よりも難しく、質問用紙の作成に多くの時間を費やしてしまった。さらに、作成した質問用紙について体育授業担当教員に予備調査を行ったところ、質問内容や質問項目数などに多くの変更が生じてしまい、質問用紙を全体的に見直すこととなった。これらの作業の遅れから本調査に取り組むことができたのは平成31年2月上旬となり、質問用紙の回収が平成31年3月末となってしまった。さらに、できるだけ多くの回答を得るために回答期限以降にも各学校に呼びかけたことから、質問用紙の回収も大幅に遅くなってしまった。また、質問紙の回答データ集計のための業者委託予算を計上していなかったことから自分でデータ集計を行うこととなり、大量のデータであることから集計作業にも非常に手間取ってしまった。研究開始当初は、本研究の第1研究の遂行に必要な時間をかけることができると考え、平成30年度内に第1研究を終える計画であったが、予想以上に勤務先の業務が多忙となったことで第1研究の遂行のために設定した時間を業務に回さざるをえなくなり、研究実施計画通りに取り組むことが難しい状況となってしまった。平成30年度は、本研究の第1研究である、特別支援学校(知的障害)の体育授業の教育課程上の位置づけや授業内容の実際といった体育授業の現状調査に取り組んでいる。現在、質問紙調査を終了して回答結果の集計と分析を行っているところである。第1研究の研究実施計画では、当初、質問紙調査の他に面接調査を予定していたが、第2研究以降との研究実施計画及び勤務先の業務との関係で日程的に学校に訪問することが難しいことから、面接調査を行わずに質問紙調査の結果のみを詳細に分析して研究報告をまとめたいと考えている。令和元年度は、本研究の第2研究として特別支援学校(知的障害)の体育授業に対する教員の意識構造とその影響要因について明らかにする計画である。山梨県を中心に首都圏において調査協力を得られた特別支援学校(知的障害)の管理職、養護教諭、栄養教諭を除く全教員を対象に質問紙調査を行い、教員の体育授業に対する意識や考え方を明らかにするとともに、教員経験年数や所属学部といった教員の属性についても調査する。そして、統計的検定により教員の体育授業に対する意識や考え方から教員の体育授業に関する意識構造を明らかにし、明らかになった教員の体育授業に関する意識構造と教員経験年数や所属学部、年齢などの教員の属性との関係を分析することで、教員の属性によって体育授業に関する意識構造に影響や違いがあるかを検証する計画である。

質問紙調査の回収率は小学部が583学部中384学部(65.9%)、中学部が596学部中395学部(66.3%)、高等部(高等特別支援学校を含む)が745学部中480学部(64.4%)である。現在、体育授業の教育課程上の位置づけや授業内容の実際と、各学部、学部規模などといった属性との関係において、体育授業の教育課程上の位置づけや授業内容の実際にどのような違いがあるのかを分析しているところである。本研究の第1研究において、先行研究が非常に少ないことから質問項目の抽出が予想よりも難しく、質問用紙の作成に多くの時間を費やしてしまった。さらに、作成した質問用紙について体育授業担当教員に予備調査を行ったところ、質問内容や質問項目数などに多くの変更が生じてしまい、質問用紙を全体的に見直すこととなった。これらの作業の遅れから本調査に取り組むことができたのは平成31年2月上旬となり、質問用紙の回収が平成31年3月末となってしまった。さらに、できるだけ多くの回答を得るために回答期限以降にも各学校に呼びかけたことから、質問用紙の回収も大幅に遅くなってしまった。また、質問紙の回答データ集計のための業者委託予算を計上していなかったことから自分でデータ集計を行うこととなり、大量のデータであることから集計作業にも非常に手間取ってしまった。研究開始当初は、本研究の第1研究の遂行に必要な時間をかけることができると考え、平成30年度内に第1研究を終える計画であったが、予想以上に勤務先の業務が多忙となったことで第1研究の遂行のために設定した時間を業務に回さざるをえなくなり、研究実施計画通りに取り組むことが難しい状況となってしまった。平成30年度は、本研究の第1研究である、特別支援学校(知的障害)の体育授業の教育課程上の位置づけや授業内容の実際といった体育授業の現状調査に取り組んでいる。現在、質問紙調査を終了して回答結果の集計と分析を行っているところである。第1研究の研究実施計画では、当初、質問紙調査の他に面接調査を予定していたが、第2研究以降との研究実施計画及び勤務先の業務との関係で日程的に学校に訪問することが難しいことから、面接調査を行わずに質問紙調査の結果のみを詳細に分析して研究報告をまとめたいと考えている。令和元年度は、本研究の第2研究として特別支援学校(知的障害)の体育授業に対する教員の意識構造とその影響要因について明らかにする計画である。山梨県を中心に首都圏において調査協力を得られた特別支援学校(知的障害)の管理職、養護教諭、栄養教諭を除く全教員を対象に質問紙調査を行い、教員の体育授業に対する意識や考え方を明らかにするとともに、教員経験年数や所属学部といった教員の属性についても調査する。そして、統計的検定により教員の体育授業に対する意識や考え方から教員の体育授業に関する意識構造を明らかにし、明らかになった教員の体育授業に関する意識構造と教員経験年数や所属学部、年齢などの教員の属性との関係を分析することで、教員の属性によって体育授業に関する意識構造に影響や違いがあるかを検証する計画である。
訪問看護師の口腔ケア実践率を向上させる口腔ケア・ハンディ・アセスメントツール開発

口腔ケアは口腔の健康状態を維持・改善する方法で、非常に重要な看護ケアのひとつであるが、高齢者を対象とした訪問看護師の口腔ケアは、排泄などのケアと比べて実践率が少ないと言われている。その理由は「時間がない」「知識がない」「技術に自信がない」などであり、重要と分かっていても口腔ケアまでは手が回らないというのが実情である。本研究では、訪問看護師が短時間で口腔状態を評価でき、口腔ケアに繋がるようなアセスメントツールを開発し、口腔ケア実践率を向上させることを目的とする。口腔ケア実践率の向上は、高齢者の嚥下機能の維持や栄養状態の保持およびサルコペニアや認知症予防に繋がり健康寿命の延伸に貢献するものである。
トップアスリートの競技力向上に寄与する心理的変容過程の機序

近年増加するアスリートへの心理サポートにおける,彼らの心理特性や心理的変容過程に注目し,特に身体の役割について心理サポート実践資料を用いて明らかにした.アスリートの内面の特異性が描画を通して明らかになり,身体を反映する描き方は更に研究を重ねる余地のあることが確認できた.また彼らの身体との関わりの相互性が心理的変容に影響することが事例を通して明らかとなり,ここでは成長のきっかけとしての身体化と守りとしての身体化の特徴について触れた.本研究知見は,アスリートの競技力向上に関する心理サポートを提供する実践者の質の向上に貢献する.近年,アスリートの心理サポートの利用は増加しており,継続的な心理サポートが,彼らの心理的変容や,あるいはパフォーマンス向上に対してどのように貢献するのかについて,そのメカニズムに迫る必要がある.トップレベルのアスリートに対するサポート実践とその記録はこの課題に迫ることのできる貴重な資料である.そこで本研究では,トップアスリートの心理サポート体験過程の資料を用いて,彼らの体験する身体をキーファクターとし,心理的変容が競技力向上に寄与するメカニズムを明らかにすることを目的とした.主要国際大会に向け行われたトップレベルアスリートへの心理サポート実践の中から5名のケース対象とし,サポート過程の記録資料を臨床学的方法論に基づき事例検討を通じて考察を試みた.アセスメントにて見立てられた内的課題は,アスリートの日常の競技生活の語りからその変容が確認された.特に,パフォーマンスの振り返り,すなわち体験的身体の語りの質的変化がその後のパフォーマンス変容に影響を与えることが見出された.一度対象化された身体は,その語りを通して再び内在化されていった.また特に主要大会時期では,当初の主訴が強く試されるような外的事象が生じ,心理的変容に大きく影響するものであった.本研究は,アスリートの体験的身体が競技力向上と結びつくことを示したが,これらの結果は,アスリートの競技力向上と心理的変容の繋がりについて説明できる視点を提供し,心理専門家の提供するサポートの質的向上に繋がるだろう.また,競技力向上に関するトレーニング方法や指導法に,アスリートの心理的変容過程というこれまでとは異なる新たな視点から知見を提示することができた.近年増加するアスリートへの心理サポートにおける,彼らの心理特性や心理的変容過程に注目し,特に身体の役割について心理サポート実践資料を用いて明らかにした.アスリートの内面の特異性が描画を通して明らかになり,身体を反映する描き方は更に研究を重ねる余地のあることが確認できた.また彼らの身体との関わりの相互性が心理的変容に影響することが事例を通して明らかとなり,ここでは成長のきっかけとしての身体化と守りとしての身体化の特徴について触れた.本研究知見は,アスリートの競技力向上に関する心理サポートを提供する実践者の質の向上に貢献する.アスリートへの心理サポートの実践が増える一方で,彼らが継続的な心理サポートを受ける過程で,どのような心理的変容をきたすのか,そして彼らのパフォーマンスの向上に心理サポートがどのように貢献するのかについて,そのメカニズムに迫る研究は少なく,特にトップレベルのアスリートに関する報告は極めて少ない.そこで本研究では,トップアスリートの心理サポート体験過程の資料を用いて,彼らの体験する身体をキーファクターとし,心理的変容が競技力向上に寄与するメカニズムを明らかにすることを目的とした.本年度の具体的な取り組みは,次の通りである.1)資料収集:分析対象としてロンドン五輪出場を目指すアスリートで個別心理サポートを実施している者を選定した.具体的には心理サポート実践の資料(選手の語りの逐語記録,適宜実施される心理検査結果(風景構成法作品))が分析対象となった.約60名の風景構成法作品は延べ約120作品であった.2)資料整理:先述の資料について,身体をキーワードにした心理特性を読み取るための指標を整理した.標準化された指標がないため,先行研究を参考に約100項目の指標を作成し,それに照らし合わせて本資料を整理した.記述統計から得られた結果を概観し,アスリート特有の表現からアスリート心性を見出すことが可能であることを示唆した(関連学会にて発表).これらの資料から身体体験に特徴のある個別事例を数ケース抽出し,次年度において事例検討を実施するケースを抽出した,次年度は,アスリートの成熟とパフォーマンス変容に対する身体体験の意味を探る予定である.トップアスリートへの支援実践から得られる資料は貴重であり,彼らの心理的変容と競技力向上との関係に迫る研究の積み重ねは,競技に専心するアスリートに望ましい環境作りへの知見を提供できる.本研究は,心理サポート実践から資料を得るためその収集は極めて難しい.それに対し,専門家による協力を得ながら得られた資料は十分な数であり,その中には長期にわたる心理サポート実践の資料を含むなど,資料の価値は十分に高いと言える.また,風景構成法作品は客観的評価が難しいが,それを可能とするための試みを行うことができた.限られた時間の中で,目的を達成するための資料収集,資料整理が行われたことは評価でき,次年度に十分な考察を行うことを可能とした.また,得られた結果の一部をすぐに学会発表にて報告し,本研究を洗練するためのコメントを積極的に求めたことも評価できる.さらに,次年度における国際学会発表に向けても準備が進められており,国内だけでなく国際的な知見提供を目指している.研究費の使用についても,本研究に必要な物品の購入,資料収集,学会発表における旅費など,適正に使用されている.

今後においては,当該年度に一部実施していた事例検討と風景構成法作品の統計的分析を中心に進める.事例検討については,逐語資料の整理が必要なため,そのための時間を十分に費やし,協力者を交えての事例検討から,アスリートの心理的変容,競技力向上に関わる身体体験の役割,意味等について明らかにする.風景構成法の分析は,得られた選手の特徴からカテゴリー化した分析を行う予定である(たとえば種目差など).また前年度の結果を中心に国際学会にて発表する.これはアスリートへの心理サポートの実践が増えているが研究は少ないという国際的な事情に加え,本邦における取り組みの紹介が極めて少ないことにも因る.年度末には学術論文への投稿を行う予定である.次年度は,旅費と人件費の割合を多くする予定である.これは事例検討における協力者への謝金や資料整理の補助者への謝金である.また,各種学会での発表や,本研究をまとめるにあたり,最新の情報を得るための情報収集のための旅費である.さらに,国際学会発表における資料には専門家の校閲を受けるため,その費用も計上する.当該年度に5000円ほどの未使用額が発生したが,これは経費削減への努力によるものである.これは次年度の国際学会用の資料の英文校閲に充てる.
緑藻クリミドモナスからのリン酸トランスポータ遺伝子の同定

本研究の開始時に得られていたクラミドモナスの高リン酸要求変異株(4株)について生理学的および遺伝学的キャラクタリゼーションをおこなった。その結果、これら4株のうち、当初、生育に20mMのリン酸を要求する株として取れてきた3株は、同等の浸透圧を持つ塩類の存在下でも生育可能であることがわかり、これらは、浸透調節能の欠損変異株であることがわかった。残りの1株についてそのリン酸取り込み能を詳しく解析したところ、この株は、野生株に見られるリン酸取り込み能の誘導が起こらないことが判明した。また、細胞あたりのリン酸量を分析したところ、この変異株は野生株の約1/10のしかリン酸を持たないことがわかった。さらに、リン酸欠乏時に一般に見られる、分泌型フォスファターゼの誘導について調べたところ、この酵素の誘導能も欠損していることが判明した。これらの結果から、この変異株は、リン酸欠乏ストレスに対する順化能を欠く変異株であることが推定された。これらの形質の遺伝様式を調べたところ、リン酸取り込み誘導変異とフォスファターゼ誘導変異の形質は分離せず、同一の変異に由来することが確かめられた。さらに、遺伝がmatingtypeと独立におこったことから、この変異は核ゲノム由来であることもわかった。本研究は当初、リン酸トランスポーター遺伝子の同定をめざしていたが、このようなリン酸欠乏ストレス適応に関与する遺伝子は光合成生物では全く知られていない。そこで、この変異に関与する遺伝子の解明をさらに進めることにした。この変異遺伝子の同定の為には野生株のゲノムライブラリを用いた遺伝子相補を行う必要がある。そのためには高効率の形質転換法を確立することが必須となる。我々は種々の工夫により、従来の形質転換法に比べて一桁から二桁高い形態転換法の開発に成功した。これにより、この変異遺伝子を同定するめどがついた。
日米同時不況発生以降の非対称な日米の経済成長率の動向を理論的に解明

本研究では、Ono(2001)の不況モデルに独占的競争を導入し、企業の取引空間の拡大が有効需要および失業に与える効果を調べた。まず、Ono(2001)の不況モデルと同様に、本研究のモデルでも恒常的に有効需要不足が続く不況は人々の貨幣愛から発生する。これは、完全雇用水準では、人々の流動性選好(貨幣保有の収益率)が常に消費の収益率(時間選好率)を上回ってしまうためである。このとき、あるデフレーション(マイナスのインフレーション)メカニズムを仮定すると、恒常的な不況が均衡として成立することが理論的に示される。このような不況均衡において有効需要を増やすためには、デフレ率を下げる必要がある。本研究のモデルでは、デフレ率は貨幣賃金の上昇率に比例する。また、貨幣賃金上昇率は総労働需要によって左右される。したがって、総労働需要が増加すれば、賃金上昇率↑⇒デフレ率↑⇒時間選好率の名目値↑というメカニズムを通じて消費が刺激され、結果として有効需要は増加する。さて、本研究のテーマは企業の取引空間の拡大が総需要刺激政策として有効であるかどうかを理論的に検証することである。上記の不況の発生原因に関する理論的メカニズムから、企業の新規参入が有効需要を刺激するかどうかは、それによって総労働需要が増加するかどうかに懸っていることがわかる。本研究から、中間財市場への企業参入によって取引空間が拡大すると、結果として有効需要が減少してしまうことが明らかにされた。このメカニズムは、次のように説明できる。まず、中間財市場の取引空間が拡大すると、最終財企業が利用できる中間財の種類が増える。これは、最終財企業の生産効率を上昇させる。なぜなら、以前と同量の生産量を作るのに、各中間財に関してより少ない投入で済むからでる。しかし、各々の中間財需要の減少は、各中間財企業の労働投入量の減少をもたらす。したがって、中間財市場の取引空間の拡大は、最終財企業の生産効率の上昇をもたらすが、他方では総労働需要(労働需要の合計)を減らしてしまう。特に、不況均衡において社会的な労働需要が減少すると、デフレ率の悪化を通じて有効需要がさらに悪化させてしまう。このように、本研究から、不況に直面している国にとって企業の取引費用の低下による世界的な取引空間の拡大は、その国の景気をさらに悪化させてしまうことが理論的に明らかにされた。本研究では、まずNew trade theoryの企業立地の内生化に関する特徴に注目し、それを貨幣経済モデルに拡張した2国動学的一般均衡モデルを新たに構築した。次に、このモデルを用いて、自国の法人税率の上昇が両国の失業および有効需要に与える効果を示した。以上の結果を厳密に説明すると、次のようになる。自国と外国からなる2国独占的競争モデルにおいて、自国の法人税率の上昇は、自国にマイナスとプラスの2つの効果をもたらす。前者が産業空洞化効果であり、後者が交易条件効果である。それぞれの効果は、次のように説明できる。まず法人税率が上昇すると、自国から外国へ企業移動が発生し、結果として自国の生産レベルが低下し、それにより労働需要は減少してしまう。ところが、他方では、法人税率が上昇すると、実質為替レートが国際間の企業立地の裁定行動から減価するように調整される。この為替レートの減価は、自国財への世界需要を増やすので、結果として自国の労働需要は増加する。前者が産業空洞化効果であり、自国(外国)の雇用にマイナス(プラス)に働く。そして、後者が交易条件効果であり、自国(外国)の雇用にプラス(マイナス)に働く。以上の説明から、自国の法人税率が自国経済の雇用に与える効果は、上記二つの効果の相対的な大きさによって異なることがわかる。本研究では、もし自国が多国籍企業の株式保有高が相対的に高いという意味で債券国であるならば、自国の法人税率の上昇は自国の雇用と有効需要を増加させ、外国のそれらを減少させることが示された。逆に、自国が債務国ならば、自国の法人税率の上昇は、自国の雇用と有効需要を減少させ、逆に外国のそれらを増加させることが示された。本研究の成果は、次の2点である。1)各国特有の生産性を考慮した2国産業内貿易モデルを構築したこと。2)このモデルを用いて、ある国の生産性上昇が国際的な生産立地の分布と各国の実質所得に与える効果を明らかにしたこと。上記のモデルの特徴は、国際間の企業移動と各国特有の生産性の差異が一般均衡モデルで同時に考慮されている点である。実際、各国特有の生産性に関しては、日本とアメリカを例にとると、交通機関や物流の発達、職場のIT化率が異なるために、同じ労働者であっても労働生産性が異なると考えられる。このような現実に注目して、本研究では、まず2国間で自由に生産場所を決定できる企業が、各国特有の生産性の違いを考慮に入れながら合理的に生産場所(国)を選定している点を内生化した。次に、このモデルを用いて、ある国特有の生産性ショックが企業の立地と各国の実質所得に与える効果をそれぞれ分析した。その結果、自国特有の生産性ショックが発生した場合、外国から自国への企業移動が発生することが明らかにされた。また、自国の実質所得は、生産性上昇による「賃金上昇効果」と世界的総需要の増加を通じた「利潤増加効果」を通じて常に増加するという結果が得られた。また、外国の所得に与える効果に関しては、「利潤増加効果」のみを通じて、常にプラスの効果が発生することがわかった。

以上で示された各国特有の生産性ショックの効果については、実際、1990年代後半の日本や2000年前半の米国でITブームという形で起きた。今回の研究から、各国特有の生産性ショックが発生すると、両国の景気がともに上昇するという結果が理論的に示されたといえる。本研究では、Ono(2001)の不況モデルに独占的競争を導入し、企業の取引空間の拡大が有効需要および失業に与える効果を調べた。まず、Ono(2001)の不況モデルと同様に、本研究のモデルでも恒常的に有効需要不足が続く不況は人々の貨幣愛から発生する。これは、完全雇用水準では、人々の流動性選好(貨幣保有の収益率)が常に消費の収益率(時間選好率)を上回ってしまうためである。このとき、あるデフレーション(マイナスのインフレーション)メカニズムを仮定すると、恒常的な不況が均衡として成立することが理論的に示される。このような不況均衡において有効需要を増やすためには、デフレ率を下げる必要がある。本研究のモデルでは、デフレ率は貨幣賃金の上昇率に比例する。また、貨幣賃金上昇率は総労働需要によって左右される。したがって、総労働需要が増加すれば、賃金上昇率↑⇒デフレ率↑⇒時間選好率の名目値↑というメカニズムを通じて消費が刺激され、結果として有効需要は増加する。さて、本研究のテーマは企業の取引空間の拡大が総需要刺激政策として有効であるかどうかを理論的に検証することである。上記の不況の発生原因に関する理論的メカニズムから、企業の新規参入が有効需要を刺激するかどうかは、それによって総労働需要が増加するかどうかに懸っていることがわかる。本研究から、中間財市場への企業参入によって取引空間が拡大すると、結果として有効需要が減少してしまうことが明らかにされた。このメカニズムは、次のように説明できる。まず、中間財市場の取引空間が拡大すると、最終財企業が利用できる中間財の種類が増える。これは、最終財企業の生産効率を上昇させる。なぜなら、以前と同量の生産量を作るのに、各中間財に関してより少ない投入で済むからでる。しかし、各々の中間財需要の減少は、各中間財企業の労働投入量の減少をもたらす。したがって、中間財市場の取引空間の拡大は、最終財企業の生産効率の上昇をもたらすが、他方では総労働需要(労働需要の合計)を減らしてしまう。特に、不況均衡において社会的な労働需要が減少すると、デフレ率の悪化を通じて有効需要がさらに悪化させてしまう。このように、本研究から、不況に直面している国にとって企業の取引費用の低下による世界的な取引空間の拡大は、その国の景気をさらに悪化させてしまうことが理論的に明らかにされた。
可視光で駆動する安定な銅錯体レドックス光増感反応

これまで用いられることの少なかったCu(I)錯体をレドックス光増感剤として広く利用可能とすることを主目的とし、安定化と、長波長光吸収化による新たなCu(I)錯体レドックス光増感剤を合成した。1,10-フェナントロリン(phen)配位子の2,9位にリン配位子をC4アルキル鎖で連結した四座配位子を用いることにより、Cu(I)錯体の安定化を達成した。また、4,7位への種々の置換基導入によりphenのπ共役系を拡張することで、吸収波長を最大40 nm長波長シフトさせることができた。これらCu(I)錯体をレドックス光増感剤として用いることで、高効率なCO2還元光触媒系を構築することに成功した。本年度は、2,9-dimethyl-1,10-phenanthroline (dmpと略)型配位子と、リン配位子を2つ有する四面体型Cu(I)錯体の合成を主に行なった。特に、4,7-dichloro-2,9-dimethyl-1,10-phenanthrolineを原料とし、鈴木・宮浦カップリングにより、4,7-位に種々の電子的特性を有した置換フェニル基(R-Phと略)を導入した新たな配位子を合成した。これをdmp配位子の代わりに用いてCu(I)錯体を合成することにより、Cu(I)錯体の可視光吸収特性の増加を試みた。得られたこれらのCu(I)錯体の酸化還元特性をサイクリックボルタンメトリーにより調べた結果、一電子目の還元に相当する酸化還元波は良い可逆性を示した。さらにこの電位は、電子求引性置換基導入に由来するポジティブシフトが見られたものの、一般的な光増感剤であるRu(II)トリス(2,2'-ビピリジン)錯体に比べ、ネガティブ側に存在していた。すなわち、すなわち、これらCu(I)錯体の一電子還元種は安定で、かつ十分な還元力を有していることがわかった。本研究の目的は、極性溶媒中でも安定に動作する可視光駆動型Cu(I)フェナントロリン(Cu(I)phen)錯体レドックス光増感反応を確立することにある。第一目標となる可視光域の光吸収能向上に関しては、上述の通り吸収波長の長波長化と、モル吸光係数の増加をすでに達成している。今後は、さらなる可視光域での光吸収能の増大を目指し、新たなphen配位子を設計・合成する予定である。第二目標の、Cu(I)錯体の安定化は、上述の通り、光物性・酸化還元特性の評価から、それぞれお励起状態、および一電子還元状態におけるCu(I)錯体の安定性が達成された。また、この一電子還元状態のより詳細な安定性評価と、その反応性評価のため、分光電気化学測定の装置を新たに設置した。これにより今後、Cu(I)錯体一電子還元種の特性についての調査を行なって行く予定である。以上のように、今年度の目標は概ね順調に進展していると言える。本年度は、Cu(I)(RPh-dmp)(P2)錯体(RPh-dmp = 4,7-bis(RPh)-2,9-dimethyl-1,10-phenanthroline, P =リン配位子)を光増感剤としたCO2還元光触媒反応を行った。RPh基として電子求引性の4-trifluoromethyl-phenyl (CF3-Ph)基、およびπ電子系を拡大したビフェニル(BPh)基を導入した結果、光触媒効率の大幅な向上が確認された。Fe錯体触媒および犠牲還元剤共存下、436 nmの光照射により、最大で0.14の量子収率でCOを生成し、そのターンオーバー数はほぼ300にまで達した。これは、これまで報告してきた無置換(RPh = Ph)のCu(I)錯体光増感剤の場合の約2倍の効率である。さらに、この光触媒反応の効率増大は、これらCu(I)錯体の436 nmにおける光吸収効率の増大を大きく超えたことから、dmp配位子への置換基導入によりCu(I)錯体光増感剤の電子授受特性をも向上させたことがわかった。このとき光触媒反応には、dmp配位子と2つのリン配位子(P)とを、2,9位のメチル基を伸長させたC4アルキル鎖で連結することで4座配位子としたことが効果的に働いた。今後は、本研究の第三目標となるレアメタルフリーなCO2還元光触媒反応系の構築を主に行なう。光増感剤として今回合成したCu(I)錯体を用い、特に希薄条件、もしくは長波長光照射条件において光触媒反応が高効率に進行するかを調べる。

今回合成したCu(I)錯体一電子還元種が十分な還元力を有していることがわかったので、光触媒反応には既存のCO2還元触媒、特にレアメタルフリーなFe錯体、もしくはMn錯体を用いる。これと同時に、Cu(I)錯体一電子還元種生成過程についての物理化学的評価や、新たに作成した分光電気化学測定装置を用いたCu(I)錯体一電子還元種の安定性・反応性について評価を行うことによりCu(I)phen錯体レドックス光増感反応の確立を行なって行く。金属錯体の光化学、光触媒計上した消耗品、特にガラス器具、及び試薬類購入による支出が予想に比べ少なく済んだためである。予定した設備備品は、予定通り購入した。旅費等についても予定通り使用した。次年度に繰り越した予算は、消耗品(試薬、ガラス器具)の拡充に用いる予定である。
光センサ-型位置検出装置による小児の顎運動の解析に関する研究

咬合の育成を究極の目標に置く小児歯科臨床において、従来よりの形態的な情報に加え、機能的な情報を得てこれを発達途上にある患者に対しての総合的な診査、診断が要求されるようになってきた。成人については既に顎運動や咀嚼能率に関する諸検査が実施されて久しいが、小児ことに乳歯列期にある幼児に対して、そのまま成人用の機器を適用することは精神的にも肉体的にも負担が重く適正な検査結果か得がたいことから、機器の早急な開発と諸検査システムの確立が待たれていた。そこで、本研究班は幼児にも適切に使用可能な顎運動測定装置の開発に着手し、3年間にわたって装置の試作と改良に努めてきた。そして現在その装置が目的に沿って一応の成果を挙げ得るまでに整備を果たすことができ、それによって乳歯列期の正常な咬合を持つ幼児の下顎運動の解析、さらには歯列、咬合関係あるいは顎関節に異常がある幼児の術前、術後の機能診断に着手できるようになった。それに伴って咀嚼を含む下顎運動時の筋活動を同時に記録、解析し、これと合せて小児の顎機能検査システムを確立する端諸に着手できた。これらはまだ多くの問題をかかえているが、予期以上に幼児の咬合機能の診査、診断に貢献する情報を得ることができたと共に、この方面の今後の研究への指針を得ることもできた。1.小児用顎運動測定装置の改良(1)頭部固定装置の無重量化:低年令児では首の力が弱いため、頭部にかかる重量を極力小さくする必要がある。しかし、位置検出用光センサーの軽量化はほぼ限界であるので、頭部固定装置に宙吊可能なアダプターを製作し無重量化を図ったところ好結果を得た。(2)小型ランプ固定装置の改良:経年的資料を取る上で下顎前歯部の歯の交換や被蓋の変化により、現在のレジンシーネ型では固定が不安定となるため唇側孤線型の固定装置を考案した。(3)キャリブレーション用移動ランプの製作:測定時に装着する小型ランプと同じ位置で直線的に10mm移動するランプを製作し、この軌跡をキャリブレーションとした。2.同装置による小児の測定記録外来患者の咬合誘導症例について、治療前、治療直後、保定後に作成したプロトコールの項目に従い、タッピング、ガム咀嚼、最大咬みしめ下顎限界運動などを行なわせ、筋電図の記録ともあわせて顎運動の記録を比較検討したところ、咬合の変化(形態的変化)に伴って顎運動の変化(機能的変化)も認められた。これらの結果をもとに個々の症例を診断する上で必要な診断基準を数値化することが今後の検討課題と考える。(1)下顎安静位(安静空隙)決定のためのプログラムの開発と解析。(2)タッピング時、咀嚼時における筋電図のパターン認識のためのプログラムの開発と解析。上記のいずれも小児に適した環境設定でプログラムを実行していく必要があるため現在試行中である。1.小児用顎運動測定装置による検査システムの確立歯列、咬合関係あるいは顎関節に異常のあると思われる患児について、当教室で独自に開発した小児用光センサ-型位置検出装置(HI-700)を用い、顎運動、咀嚼筋筋電図、咬合力、顎関節音などを測定記録する顎機能検査システムが本年度でほぼ確立し、形態学的情報とともに日常臨床の診断に必要な情報を提供できるようになった。2.医用デ-タ処理装置(ATAC-3700)による測定記録の解析(1)下顎安静位の自動解析に関する研究:特に難しいとされている低年齢小児の下顎安静位を求める方法について、客観的で再現性のあるアンプリチュ-ドヒストグラム法を試みた(日本光電社製受注ソフト)。顎運動測定装置(HI-700)を用いて成人と小児で測定した結果を試験的に解析してみたところ、従来の補綴学的方法に比べ顎位をより客観的に決定できるため小児に適した方法と思われる。3.小児の顎関節音の記録最近、低年齢児においても、顎関節症の一つの症候である顎関節雑音を認める頻度が多い。
皮膚炎症に関わるサイトカインシステムの制御機構

ヒト皮膚炎症のモデルマウスである転写因子インターフェロン制御因子2欠損マウスにおける皮膚炎症の発症機構の研究を行った。発症に関わる背景遺伝子をさらに絞り込むため、リコンビナント・インブレッドマウスの作成を行うとともに、発症に必須なCD8+T細胞の活性化に関わるサイトカインIL-15の関与を明らかにした。さらに本マウスではCD8+T細胞のサブセットが欠損していることも発見した。申請者のこれまでの研究から、IRF-2欠損マウスの皮膚炎症に対する感受性は4番染色体42.5cM44.5cMに存在する量的形質遺伝子座(QTL)を含む背景遺伝子によって強く影響を受ける。この遺伝子座の関与を明確にする為に、この遺伝子座のみについてrecombinant inbredマウスを作成している。本年度にはさらに退交配を進め、さらに該遺伝子座についてホモ接合体である個体の樹立を行った。現在、個体数を増やし、発症感受性、皮膚における遺伝子発現異常について検討を加えている。一方で、IFN-α/βシグナルとIFN-γ産生をつなぐ内在性因子としてIL-15に注目し、IRF-2とIL-15をともに欠損する二重変異マウスを作成した。その結果、同二重変異マウスにおいては発症頻度が激減した。また、高齢マウスにおいてはまれに皮膚炎の発症が観察され、IRF-2、IFN-γ受容体二重欠損マウスにおける表現形と酷似していた。この結果はIL-15がIFN-α/βによって誘導され、CD8^+T細胞を活性化する事によってIFN-γを産生させ、皮膚炎症を引き起こしているという仮説を支持する。ところが、IRF-2欠損マウス皮膚におけるIL-15mRNA発現量については、IFN-γmRNA発現ほどには背景遺伝子の影響が見られなかった。この事は、IFN-α/βシグナルの亢進はむしろIL-15に対するCD8^+T細胞の反応性を制御している可能性を示唆する。IRF-2欠損マウスの皮膚炎症の重症度は遺伝子背景に影響される。これまでに第4染色体42.544.5cMの位置に、発症を制御する遺伝子が存在することを明らかにしてきた。昨年度までに樹立したこの領域のみが皮膚炎症に抵抗性のBALB/c由来であり、その他の領域が感受性のC57BL/6マウスであるIRF-2^<+/->マウスを交配し、IRF-2^<-/->マウスを作成し、皮膚炎症の発症を検討した。その結果、加齢に伴う皮膚炎症の発症が遅延し、かつその重症度も低下していた。従って、この領域に含まれる遺伝子は、単独でIRF-2欠損マウスにおける皮膚炎症の発症を制御していることが明らかになった。一方、この皮膚炎症は、β2ミクログロブリン(β2m)を欠損する場合には発症しないことから、CD8^+T細胞に依存的であると考えられてきた。ところが、β2m欠損マウスはNKT細胞をも欠損することから、その関与が否定できない。そこでNKT細胞を特異的に欠損するIRF-2^<-/->CD1d^<-/->二重変異マウスを作成したところ、発症に違いがなかった。従って、この皮膚炎症は、NKT細胞ではなくCD8^+T細胞に依存することが確認された。そこでIRF-2^<-/->CD1d^<-/->マウスのCD8^+T細胞を詳細に解析したところ、いわゆるメモリー型(CD44hiCD122+cD127+)cD8^+T細胞数が増加していること、にもかかわらずそのうちNK細胞レセプター(NK1.1、NKG2、Ly49、NKp46など)を発現するCD8^+T細胞のみが特異的に消失していることを見いだした。このことから、これらNKレセプター陽性CD8^+T細胞が皮膚炎症の発症に負の作用を持つ可能性が示唆された。
機械学習を用いたハビタットモデルによる魚種間関係の解明と漁場予測精度の向上

本研究は、黒潮親潮移行域におけるカツオ・アカイカ・サンマ3魚種を扱う統合ハビタットモデルを構築して、3魚種のハビタットの相互位置関係・距離・介在する海洋現象との関係から漁場形成条件を抽出することで、漁場形成要因として魚種間の捕食・被食関係がどの程度寄与しているかを定量的に評価し、漁場予測に反映させることを目的としている。実施初年度となる平成30年度は、ハビタットモデル構築に必要な各魚種についての漁場位置・漁獲データを収集・整備するとともに、2004年を対象としたカツオのハビタットモデルを試作した。まず、既にデータがある程度揃っている2004年の夏季を対象としたハビタットモデルを試作した。カツオの被食者であるアカイカのハビタットモデルを作成して得られたアカイカ分布推定の結果を、カツオのハビタットモデルにおける新たな入力変数として、従来の海洋環境データとともにモデルに取り入れることで、捕食・被食関係を考慮したカツオの漁場推定モデルを作成し、その出力結果をもとに両者の分布の相互関係について考察した。主たる海洋環境変数である海面水温のカツオ漁場推定に対する寄与が約50%と極めてに高く、カツオの回遊への影響が顕著に見られた一方、今回新たに取り入れたアカイカ分布推定結果のカツオ分布推定への寄与は9%であるという結果が得られた。また両者の関係として、潮目を境にして分布域が接するように位置する傾向が見られたことから、アカイカの逃避に対してカツオが関与していることが示唆された。並行して、2004年以外の漁場データ整備を行うため、2012年以降のNPP衛星VIIRSセンサー画像から漁船位置を抽出しアカイカとサンマの漁船判別を行うとともに、カツオ漁船のGPS位置データから漁場を抽出しデータベースを作成した。これにより、モデル構築に必要な漁場位置に関するデータはほぼ整備できた。当初の予定通り、食物連鎖の下位に位置する魚種の分布推定結果を導入した上位魚種のハビタットモデルの試作と、3魚種の漁場位置データの拡充・整備がを行うことができた。特に、3魚種統合ハビタットモデルの構築に必要な各魚種の漁場位置データを精力的に収集し整備したことで、統計的な確度を担保した形でモデル構築を進めるための下準備がおおむね整った。当初計画ではVIIRSのNPP夜間可視画像データを用いて、漁船の集魚灯から漁場位置を抽出する試みを予定していたが、データ整備・調査の段階で、既にこのような処理を施したデータアーカイブが存在しデータが公開されていることが判明したため、こちらを入手し活用することで漁場位置データの拡充を図った。一方で、この漁場位置推定データの精度を確かめるためのトゥルースデータとして、現場の漁船や調査船による漁場位置・漁獲データを入手することができたため、両者のデータを比較することで、入力データの確からしさについての担保を得た上で、次年度以降に統合解析によるハビタットモデル構築を行う準備が整った。またハビタットモデル構築については、アカイカとカツオの関係性について2004年における分布推定結果から、両者の関係性についての断片的な知見を得ることができた。今後は、3魚種統合モデルを構築して単体モデルとの結果比較を行うことにより、魚種間関係を解明していくことができると考えている。今年度中に、研究に必要な漁場位置データの整備をほぼ完了することができたので、今後は、当初の研究計画通り、まず1カツオ・アカイカ・サンマの3魚種について海洋環境データと対象魚以外の2魚種の漁場推定分布データを用いたハビタットモデルを構築し、各モデルから得られる漁場推定図の相互比較により魚種間の分布関係を示す。23魚種の漁場形成条件として抽出される海洋現象を抽出し、共通点と相違点を整理するとともに、抽出された現象に特化した指標をモデルの説明変数に加える検討を行う。33魚種のハビタットモデルの統合化を行い、入力データ別に漁場推定精度を検証する。43魚種統合ハビタットモデルを用いて漁場予測実験を行い実利用での有効性を示す、という手順により研究を進めていく。海洋の特徴現象抽出については、当初、海洋環境データとして使用することを予定していたFORA再解析データでは、空間解像度が粗すぎる可能性があるため、得られた結果によっては、さらに高解像度のモデルデータや人工衛星観測データを用いることで、より詳細な解析を進めていくことも検討する。具体的には、海表面については、「ひまわり」や「しきさい」といった最新の高解像度衛星観測データを活用してフロントや渦などの海洋の特徴現象抽出を行うことを念頭に置いた解析を検討したい。またモデルデータについても、COPERNICUSやHYCOMといった気象庁以外の国際機関から配布されている予測データを活用して漁場予測につなげていくことを検討する予定である。

カツオの被食者であるアカイカのハビタットモデルを作成して得られたアカイカ分布推定の結果を、カツオのハビタットモデルにおける新たな入力変数として、従来の海洋環境データとともにモデルに取り入れることで、捕食・被食関係を考慮したカツオの漁場推定モデルを作成し、その出力結果をもとに両者の分布の相互関係について考察した。主たる海洋環境変数である海面水温のカツオ漁場推定に対する寄与が約50%と極めてに高く、カツオの回遊への影響が顕著に見られた一方、今回新たに取り入れたアカイカ分布推定結果のカツオ分布推定への寄与は9%であるという結果が得られた。また両者の関係として、潮目を境にして分布域が接するように位置する傾向が見られたことから、アカイカの逃避に対してカツオが関与していることが示唆された。並行して、2004年以外の漁場データ整備を行うため、2012年以降のNPP衛星VIIRSセンサー画像から漁船位置を抽出しアカイカとサンマの漁船判別を行うとともに、カツオ漁船のGPS位置データから漁場を抽出しデータベースを作成した。これにより、モデル構築に必要な漁場位置に関するデータはほぼ整備できた。当初の予定通り、食物連鎖の下位に位置する魚種の分布推定結果を導入した上位魚種のハビタットモデルの試作と、3魚種の漁場位置データの拡充・整備がを行うことができた。特に、3魚種統合ハビタットモデルの構築に必要な各魚種の漁場位置データを精力的に収集し整備したことで、統計的な確度を担保した形でモデル構築を進めるための下準備がおおむね整った。当初計画ではVIIRSのNPP夜間可視画像データを用いて、漁船の集魚灯から漁場位置を抽出する試みを予定していたが、データ整備・調査の段階で、既にこのような処理を施したデータアーカイブが存在しデータが公開されていることが判明したため、こちらを入手し活用することで漁場位置データの拡充を図った。一方で、この漁場位置推定データの精度を確かめるためのトゥルースデータとして、現場の漁船や調査船による漁場位置・漁獲データを入手することができたため、両者のデータを比較することで、入力データの確からしさについての担保を得た上で、次年度以降に統合解析によるハビタットモデル構築を行う準備が整った。またハビタットモデル構築については、アカイカとカツオの関係性について2004年における分布推定結果から、両者の関係性についての断片的な知見を得ることができた。今後は、3魚種統合モデルを構築して単体モデルとの結果比較を行うことにより、魚種間関係を解明していくことができると考えている。今年度中に、研究に必要な漁場位置データの整備をほぼ完了することができたので、今後は、当初の研究計画通り、まず1カツオ・アカイカ・サンマの3魚種について海洋環境データと対象魚以外の2魚種の漁場推定分布データを用いたハビタットモデルを構築し、各モデルから得られる漁場推定図の相互比較により魚種間の分布関係を示す。23魚種の漁場形成条件として抽出される海洋現象を抽出し、共通点と相違点を整理するとともに、抽出された現象に特化した指標をモデルの説明変数に加える検討を行う。33魚種のハビタットモデルの統合化を行い、入力データ別に漁場推定精度を検証する。43魚種統合ハビタットモデルを用いて漁場予測実験を行い実利用での有効性を示す、という手順により研究を進めていく。
中枢神経系におけるセロトニンの機能に関する電気生理学的研究

各種の精神疾患の病態生理に中枢セロトニン系の機能異常が関与していることが推定され、臨床的にもすでにSSIRや5-HT1A partial agonistなどが登場しており、その他にも種々のセロトニン作動性の向精神薬が開発されている。多様なセロトニン受容体の中でも5-HT1A受容体は、不安障害やうつ病の治療薬の作用メカニズムとの関連で活発に研究が行われている。初年度は中枢における5-HT1A受容体の機能を明らかにするため、幼弱ラットの海馬培養細胞のautapse(自己回帰性シナプス)を用いてpath clamp法により、興奮性シナプス伝達に及ぼす5-HT1A受容体の機能を検討し、5-HT1A agonistがシナプス前性にepscを抑制することを示し報告した。さらに海馬スライス標本を用いてfull agonistであるflesinoxan(坑不安薬、坑うつ薬として開発中)の作用を検討した。その結果、5-HT1A受容体刺激により海馬CA1領域における興奮性シナプス伝達が抑制されることが示唆された。さらにPaired pulseによって誘発された連続する2つのepspの比率の変化から、これがpresynapticな作用であることが示唆された。今年度はまずモルモット海馬スライスを用いてcurrent clamp法によりよりseoronin(5-HT)の作用を検討した。その結果5-HTは、海馬CA3細胞のシナプス後部5-HT1A受容体刺激により過分極作用を示すとともに、solow afterhyperpolarizationを抑制し興奮性を増強するという2相性の作用を示した。そこでさらにラットの海馬神経細胞をmicro-island法により培養して作成したautapseすなわち自己回帰性のシナプスを用いて、5-HTの作用を検討した。これを用いてwhole-cell patch-clamp法により興奮性シナプス電流(epsc)に及ぼす5-HT及び5-HT1A agonistである8-hydroxy-dipropylamino-tetralin(8-OH-DPAT)の作用を検討した。その結果5-HTをbath-application法によって10μM-100μMの濃度で投与したところepscが有意に抑制され、その平均抑制率は49.8%であった。さらに選択的な5-HT1A受容体のagonistである8-OH-DPATの投与でも同じく有意なepscの抑制作用が認められ、5-HTのepsc抑制作用が5-HT1A受容体を介した作用であることが示唆された。さらにこうした5-HTのepsc抑制作用がシナプス前部におけるglutamate放出抑制によるものか、シナプス後部の受容体感受性低下によるものかを、誘発epscの直後に生じるasynchronous epscの振幅解析により検討した結果、5-HTがシナプス前末端部における受容体に作用して、興奮性神経伝達物質の放出を抑制していることが強く示唆された。各種の精神疾患の病態生理に中枢セロトニン系の機能異常が関与していることが推定され、臨床的にもすでにSSRIや5-HT1A partial agonistなどが登場しており、その他にも種々のセロトニン作動性の向精神薬が開発されている。多様なセロトニン受容体のなかでも5-HT1A受容体は、不安障害やうつ病の治療薬の作用メカニズムとの関連で活発に研究が行われている。初年度は中枢における5-HT1A受容体の機能を明らかににするため、幼弱ラットの海馬培養細胞のautapse(自己回帰性シナプス)を用いて、patch clamp法により、興奮性シナプス伝達に及ぼす5-HT1A受容体の機能を検討し、5-HT1A agonistがシナプス前性にepscを抑制することを示し報告した。さらに海馬スライス標本を用いてpired pulse法によりEPSPを測定し、セロトニン、8-OH-DPAT,5-HT1A受容体のfull agonistであるflesinoxan(抗不安薬、抗うつ病として開発中)の作用を検討した。その結果5-HT1A受容体刺激により、海馬CA1領域における興奮性シナプス伝達が抑制されることが示唆された。