hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腸内細菌叢存在下でのビフィズス菌の腸内活動に重要な遺伝子の同定と機能検証

平成29年度までの研究で確立したヒト由来ビフィズス菌Bifidobacterium longum 105-A株の通常飼育マウス腸内定着系を用いて,R-IVET法により消化管特異的に発現する遺伝子の同定を行った.実際にCre発現ベクターを用いたビフィズス菌ゲノムライブラリーを通常飼育マウスに投与し,R-IVET法により消化管特異的な発現を示すと考えられる遺伝子プロモーターを持つクローンを選抜したところ,2回の投与試験で計45個の遺伝子を選抜することができた.この中には消化管での発現誘導や,消化管への定着に必要であることが報告されている遺伝子が含まれていたことから,R-IVET法はB. longum 105-A株の消化管特異的に発現する遺伝子の選抜に有効であると考えられる.2. INSeq法によるビフィズス菌の腸内活動に重要な遺伝子の同定平成29年度までに構築された約48,000株のB. longum 105-A株トランスポゾン変異株ライブラリーを用いて,無菌マウスへの投与試験を行った(n = 5).得られた盲腸内容物サンプルからDNAを抽出し,次世代シークエンサーを用いたINSeq解析を行った.データ解析は定量および統計学的な評価が可能なソフトウェアTRANSITを導入して行った.得られた各変異株の相対数データを投与前のライブラリーの各変異株の相対数データと比較したところ,消化管における生存と定着に有利に働くと考えられる442遺伝子を同定することができた.この中には機能未知の遺伝子が15.8%含まれていたことから,INSeq法の導入により,遺伝子の推定機能に依存せずに,消化管における生存と定着に寄与する遺伝子を同定することができたと考えられる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.ヒト由来ビフィズス菌のマウス腸内定着系の確立:各種糖類を炭水化物源とした培地を用いて,ヒト由来ビフィズス菌Bifidobacterium longum 105-A株の生育を評価し,105-A株の増殖に有効な糖類を選抜した.次にAIN-93Gを基準食として,選抜された糖類を3%含む試験食を作成し,これらをBalb/cマウスに摂食させた.薬剤耐性の105-A株を投与し,糞便中の投与株の生菌数を経時的に測定した.その結果,基準食摂食群では投与後2日で糞便中の投与株は消失したのに対して,試験食摂取群では,投与後44.5日まで投与株が糞便中から検出された.この結果から,糖質の添加が105-A株の定着に有効であることが示唆された.2. R-IVET法による腸管特異的に発現する遺伝子の選抜:Cre発現ベクターを用いたビフィズス菌ゲノムライブラリーを通常飼育したマウスに投与し,R-IVET法により腸管特異的に発現する遺伝子の同定を試みた.結果として,候補株が24株得られ,これらの単独での培養およびマウスへの投与試験を行い,染色体上の薬剤耐性遺伝子の脱落率を評価した.しかし両試験ともに高い脱落率を示す株が多く存在したことから,選抜された遺伝子の腸内特異的な発現を異なる方法で検証する必要があると考えられた.3. INSeq法に用いるトランスポゾン変異株集団の構築:転移因子Himar1C9を用いたトランスポゾン変異導入法を用いて,約11,000株からなるトランスポゾン変異株集団を構築した.抽出効率の高いDNA抽出法を確立し,これらの変異株集団からDNAを抽出した.さらに,NGSデータから変異部位を同定し,各変異株の相対数を計測するデータ解析手法も確立した.結果として,11,000株の変異株集団でゲノム上の遺伝子の約67%に相当する1,305遺伝子に変異が導入されていることを明らかにした.平成28年度は上記の3つの研究を進めた.1.については,ヒト由来ビフィズス菌のマウス腸内への定着を促進させると考えられるオリゴ糖の候補を同定することが出来た.2.については,候補遺伝子の選抜が出来たものの,その検証手法については検討の余地が残った.3.については,予定していた変異株数である13,000株に迫る11,000株からなる変異株集団を構築することが出来た.また,INSeq解析に必要な実験およびデータ解析の手法を確立し,INSeq解析が可能になった.このように研究実施計画に記載した内容とほぼ同等の実験が遂行でき,データも得られていることから,本年度の達成度はおおむね順調に推移していると判断した.1.ヒト由来ビフィズス菌のマウス腸内定着系の確立昨年度行った培養試験により,ヒト由来ビフィズス菌Bifidobacterium longum 105-A(以下105-A株)の増殖を促進する効果を示した糖類(ラフィノース,1-ケストースおよびラクトース)を添加した食餌をマウスに摂取させ,105-A株を経口投与した.

糞便中の生菌数をモニタリングした結果,ラフィノースまたは1-ケストースを6%で含有する食餌を与えることにより,105-A株は10の6乗cfu/g糞便以上の菌数で,2週間腸内で維持された.投与から2週間後の盲腸内細菌叢をメタ16S解析により調べたところ,1-ケストース6%添加食摂取群の菌叢はコントロール食群と比較して門レベルの大きな変化は観察されなかった.一方ラフィノース6%添加食摂取群の菌叢では,内在性のビフィズス菌が顕著に増加した個体が観察された.これらの結果から,1-ケストース6%添加食が105-A株のマウス腸内への定着に最も有効であると考えられた.2. INSeq法によるトランスポゾン変異株ライブラリーの構築と投与105-A株へのトランスポゾン変異導入試験を繰り返し行い,平成28年度は14,000株だったトランスポゾン変異株ライブラリーを計48,000株に拡張した.このライブラリーについてINSeq解析を行い,変異部位を同定し,変異株集団の構成を評価したところ,105-A株の全遺伝子の76.2%に変異が導入されていることが明らかになった.この結果から,網羅的に変異が導入されたライブラリーが構築できたと判断した.得られた変異株ライブラリーについて,栄養培地および最少培地での培養および無菌マウスへの投与を行った.栄養培地での培養サンプルについてINSeq解析を行った結果,生育に重要な役割を果たしていると考えられる49個の遺伝子を同定することが出来た.平成29年度は上記の2つの研究を進めた.1.については,ヒト由来ビフィズス菌のマウス腸内への定着を可能にするオリゴ糖2種を同定し,実際に目標としていた菌数を上回る値でのビフィズス菌の腸内定着が可能な飼育試験系を構築することが出来た.2.については,105-A株の全遺伝子の76.2%に変異が導入された変異株のライブラリーを構築した.ゲノム中の生育必須遺伝子の割合を考えると,十分に網羅的に変異が導入されたライブラリーを構築できたと考えられる.また,in vitroでの培養試験およびINSeq解析を行い,さらに無菌マウスへの投与試験も行うことができ,計画通りまたはそれ以上の進捗で進めることが出来た.一方,計画していたR-IVETの試験については,1の系の確立をしてから検証することが妥当であると判断し,本年度は1の系の確立を優先して進めた.このように個々の実験の進捗には差異があるものの,研究全体としては,本年度は概ね順調に推移していると判断した.平成29年度までの研究で確立したヒト由来ビフィズス菌Bifidobacterium longum 105-A株の通常飼育マウス腸内定着系を用いて,R-IVET法により消化管特異的に発現する遺伝子の同定を行った.実際にCre発現ベクターを用いたビフィズス菌ゲノムライブラリーを通常飼育マウスに投与し,R-IVET法により消化管特異的な発現を示すと考えられる遺伝子プロモーターを持つクローンを選抜したところ,2回の投与試験で計45個の遺伝子を選抜することができた.この中には消化管での発現誘導や,消化管への定着に必要であることが報告されている遺伝子が含まれていたことから,R-IVET法はB. longum 105-A株の消化管特異的に発現する遺伝子の選抜に有効であると考えられる.2. INSeq法によるビフィズス菌の腸内活動に重要な遺伝子の同定平成29年度までに構築された約48,000株のB. longum 105-A株トランスポゾン変異株ライブラリーを用いて,無菌マウスへの投与試験を行った(n = 5).得られた盲腸内容物サンプルからDNAを抽出し,次世代シークエンサーを用いたINSeq解析を行った.データ解析は定量および統計学的な評価が可能なソフトウェアTRANSITを導入して行った.得られた各変異株の相対数データを投与前のライブラリーの各変異株の相対数データと比較したところ,消化管における生存と定着に有利に働くと考えられる442遺伝子を同定することができた.
建築内給水管路の動的設計のための非定常圧力損失の定式化に関する研究

給水管路内の圧力損失の実験研究において,当該年度では次の研究実績があった.(1)配管径25mm, 32mm, 40mm, 50mmの水道用塩化ビニルライニング鋼管を使用して実験管路を組立てた.すなわち,直管路の場合,管径が途中で縮小する場合,および分岐がある場合である.これにより,作成したシミュレーションプログラムによって自動操作による実験を行った.(2)直管路の場合,流量変化を洗浄弁2つによる重ねあわせ使用時で発生させ,その時の管摩擦損失を計測した.そして,流量の時間変化率により,管摩擦損失はその変化を的確に表わしうることが明らかとなった.(3)配管径が管路途中で変化する場合,その継手部分の摩擦損失に対しても,流量の時間変化率による表わし方は有効であることを確かめた.そして,この場合には,縮小された細い管径の管の摩擦損失の変化と同程度の傾向であることが明らかとなった.(4)配管中に分岐がある場合, 2つの種類の実験を行った.直流側で先行して流れがあり,後に分流側で加えて流れが生ずる場合とその反対の場合である.前者は後者に比べて圧力損失が大きくなる.これは流量の変化割合が,分流側に対して大きいためである.摩擦損失の変化も流量の時間変化率で表わすことができた.しかしながら,分流前と分流後の2方向の流量変化率をより詳細に計測することが今後の課題である.以上の経過により,非定常圧力損失は流量変化率で定式化することができることと,今回の実験の範囲内では従来の摩擦損失を求める方法は適用できないことが明らかとなった.給水管路内の圧力損失の実験研究において,当該年度では次の研究実績があった.(1)配管径25mm, 32mm, 40mm, 50mmの水道用塩化ビニルライニング鋼管を使用して実験管路を組立てた.すなわち,直管路の場合,管径が途中で縮小する場合,および分岐がある場合である.これにより,作成したシミュレーションプログラムによって自動操作による実験を行った.(2)直管路の場合,流量変化を洗浄弁2つによる重ねあわせ使用時で発生させ,その時の管摩擦損失を計測した.そして,流量の時間変化率により,管摩擦損失はその変化を的確に表わしうることが明らかとなった.(3)配管径が管路途中で変化する場合,その継手部分の摩擦損失に対しても,流量の時間変化率による表わし方は有効であることを確かめた.そして,この場合には,縮小された細い管径の管の摩擦損失の変化と同程度の傾向であることが明らかとなった.(4)配管中に分岐がある場合, 2つの種類の実験を行った.直流側で先行して流れがあり,後に分流側で加えて流れが生ずる場合とその反対の場合である.前者は後者に比べて圧力損失が大きくなる.これは流量の変化割合が,分流側に対して大きいためである.摩擦損失の変化も流量の時間変化率で表わすことができた.しかしながら,分流前と分流後の2方向の流量変化率をより詳細に計測することが今後の課題である.以上の経過により,非定常圧力損失は流量変化率で定式化することができることと,今回の実験の範囲内では従来の摩擦損失を求める方法は適用できないことが明らかとなった.給水管路内の圧力損失はウィリアム・ヘーゼン公式を用いて計算されるが、これは一定流量が継続される場合であり、実在配管では一定流量が続くことは少いために多くの問題点が指摘されている。当該年度では次の研究実績があった。(1)配管径25mm、32mm、40mm、50mmの水道用塩化ビニルライニング鋼管を使用して、直管路を組立てた。(4種類)そして末端に洗浄弁を設置して実験を行った。その開閉操作はパーソナルコンピュータであらかじめシミュレーションした結果にもとづく時系列を使い、自動操作した。そのプログラムの開発を行い、再現性のある実験が行なわれた。(2)データ処理をプログラム上で行い、精度良くできることになった。(3)流量変動と圧力変動との間で重図帰分析を行うための説明度数の選択を行い、さらに分析した結果、流量の変化率が圧力変動に大きく関与していることが明らかになった。(4)来年度予定している実在配管に近い管路における実験に対しての検討課題として、配管各部での流速を注意して算出していく必要があること、また、設計上従来は許容されている器具の使用頻度に関して、必ずしも実験上は許容される範囲内にとどまっていられないこと等があげられている。(5)動的設計のための非定常圧力損失の定式化に近づくものが当該年度の研究として得られたと確信しているので、来年度の実験に期待できる。
戦後北東アジアにおける歴史的分岐点のマルチアーカイブ分析

なぜ朝鮮戦争以降の北東アジアの国際関係は限定的にしか変化してこなかったのか。なぜ同地域の地域間協力を阻害する分断国家・領土・米軍基地などの問題は、改善されることなく今に至るのか。多くの先行研究がこれらは構造的要因に起因し、不可避であったとの立場をとる。これに対し、本研究は戦後北東アジアにおける歴史的分岐点のマルチアーカイブ分析をして、収集した公文書資料を研究代表者や分担者の所属機関などで保管・公開し、将来の研究の活性化に寄与する。本研究は、朝鮮戦争以降の北東アジアの国際関係が限定的にしか変化してこなかった理由を、多数の国の未公開文書の検討を通じて歴史的に解明しようとするものである。具体的には朝鮮戦争前後、デタント期、冷戦終焉期の三つの時期に焦点を当て、個別争点の多国間の連関が問題解決を困難にしたという観点から分析を行う。また、国外の研究機関・研究者とのネットワークを活かし、成果を国際的に発信することも特徴である。冷戦期の北東アジアの国際秩序を多国のアーカイヴを用いて多面的に解明しようとする歴史的研究として、デタント期、冷戦終了期の変化が限定的に終わった理由はなぜかという、学術的にも政策的にも重要な問いを掲げている。これを多くの研究者の協働により解明し、国際的な学術水準の向上に貢献しようとするものである。
離島小学生を対象にしたものづくりに興味を抱かせるための出前授業プログラム

研究目的筆者らはこの12年間で小学校50校、中学校3校を訪問し出前授業を実施し成果を上げてきた。訪問先としては主として鹿児島県内の交通不便地域に所在する小学校を選定しており、教育の地域格差是正に取り組んできた。交通不便地域の中でも特に科学技術に関する催しに参加する機会が少ない離島地域での実施例が非常に少なく、離島小学校や自治体の意識調査や、科学への興味を抱かせるための出前授業等の実施事例のデータが不足しており、継続的に調査する必要がある。本研究は、離島地域の児童・生徒に対し実験的・体験的なものづくり学習の機会を提供し、理科・技術への興味を抱かせ創造力を育むための継続的なものづくり教育の土壌を醸成し科学技術と地域の産業との繋がりを意識づけることを目的としている。研究方法●訪問先:屋久島町立小瀬田小学校・安房小学校・宮浦小学校・神山小学校(いずれも鹿児島県屋久島)●日時:平成29年3月1日4日●人員:教職員3名学生15名●交通手段:フェリー島内はレンタカー●出前授業実施概要:1)鹿児島高専およびメカトロニクス研究部の紹介2)2016ロボコンルール説明3)ロボットの紹介4)試合形式でのデモ5)質疑応答6)ミニロボット操縦体験※出前授業終了後、児童生徒および教諭にアンケートを実施する。アンケートは無記名とし個人が特定できないよう配慮した。結果・児童から「自分もロボットを動かすプログラムを作ってみたい」「ロボットを作るエンジニアになりたい」「ロボットと家にある機械の仕組みに同じものがあることに驚いた」等の感想を得られた。・訪問先の先生方からは「5・6年生においては進路を考える良い機会となった」等の感想を得られた。・受講後の児童の授業への取り組み方などの変化については追跡調査の必要がある。・本出前授業を通じて講師を務めた本校学生のプレゼン能力、イベント運営能力が高まった。
楕円量子群による可解格子模型の相関関数の解析

昨年にひき続いて、バクスター8頂点模型をフュージョンさせることで得られるフュージョン8頂点模型の相関関数を考察した。これは、今野氏、Weston氏との共同研究。無限遠にIntertwining Vectorをつけ、Vertex-Face対応を用いることにより、Face型の模型に読みかえるという、Lashkevich-Pugaiによる方法をもとに考察した。8頂点模型のR-行列を単純にフュージョンさせてえられるより大きなR-行列は、YBEやUnitarityを満たすが、Crossing対称性を満たしていない。これをゲージ変換によりCrossing対称性を満たすようにできるのかを考察。2フュージョンの場合にはFateevの21頂点模型に変換されることを示した。また、Tail作用素などの作用素を、昨年、Feigin-Odesski代数の段階において積分表示を構成したが、さらに一歩進んで、積分表示を構成するさいに用いた原子の役割を果たす作用素のパラフェルミオンのResolutionによる構成を考察し、状態空間の式をレベルkにおいて証明した。作用素のゼロ・モード部分も決定した。現在、楕円モジュラスpが離散特殊値の場合に制限SOS模型に対応をつけることで、レベルk=1においてすら新しい積分表示を得て、Baxter-Kelland的な表示に変形しようと試みている。楕円量子群による可解格子模型の解析を行いました。これらは、今野氏(広島大)との共同研究です。・まず、楕円代数U_<q,p>(<sl_N>^^^^)を考察。ランクが最も低いN=2の場合の理論のランクNへの一般化を考察。楕円カレントK_j(u),E_j(u),F_j(u),H^±_j(u)の具体的実現を量子群U_q(<sl_N>^^^^)とハイゼンベルグ代数C[H^^^]のテンソル積の空間に構成しました。Half-Currentの積分表示を楕円カレントを用いて実現し、それを用いてL-オペレーターのガウス分解による構成を与えました。これにより、楕円カレント達は楕円量子群β_<q,λ>(<sl_N>^^^^)(もしくはU_<q, p>(<sl_N>^^^^)のDrinfeld Currentとみなせることが理解されました。以前A^<(1)>_<N-1>-Face模型のType-II頂点作用素の自由場表示を研究したことがこの研究に役立ちました。これらの成果を論文にまとめ公表し、Commun.Math.Phy.への掲載も決定しました。・次にTwisted代数への楕円代数の一般化を考察。楕円代数U_<q, p>(A^<(2)>_2)を考察しました。楕円カレントK(z),E(z),F(z),H(z)の具体的実現を量子群U_q(A^<(2)>_2)とハイゼンベルグ代数C[H^^^]のテンソル積の空間に構成しました。カレントH(z)はK(qz)K(z)^<-1>K(q^<-1>z)のように3つに分解することが分かりました。これにより、楕円カレント達は楕円量子群B_<q,λ>(A^<(2)>_2))(もしくはq, p(A^<(2)>_2))のDrinfeld Currentとみなせることが理解されました。これらの成果を現在論文にまとめています。・これら以外に、以前発表した論文(量子群U_q(A^<(2)>_2))のq-KZ方程式の積分表示)に頂点作用素の自由場表示の結果を加えて、Int.J.Mod.Phys.Aに出版しました。
分光エリプソメトリ解析方法の開発と応用

分光エリプソメトリ(SE)は,数ある計測技術の中で唯一,複素量を広い波長領域で計測するものであることに注目し,その結果として,クラマ-ス・クローニッヒ(KK)関係の束縛条件が,分光エリプソメトリの計測機能を増大させることを,幾つかの実験で証明することができた。1)KK関係が自動的に満たされるバルクの誘電率を用いることにより,空気/SiO_2(自然酸化層)/Si/SiO_2(埋め込み酸化層)/Siの複雑な構造を持つSIMOXの各層の膜厚をnmの精度で決定できることを示した。2)SIMOXを熱酸化とHFエッチングを繰り返しながらSi層の薄厚をnmの領域にいたるまで減少させ,Si層の誘電率にサイズ効果が発現することを監視した。その過程で,Si層が10nm以下になると,埋め込みSiO_2層の膜厚に揺らぎを導入する必要が生じることを見いだした。誘電率のサイズ効果を監視するためにはバルク値を使えないので,KK関係を予め満たす半導体の誘電率を与えるモデル誘電関数(MDF)を用いてそのパラメータを調節したところ,Si層の厚さが5nm以上では誘電率がバルクと等しく,Si層の厚さが4nmになってはじめてサイズ効果が発現することを見いだした。3)予めKK関係式を満たし,多くの非晶質材料の誘電率に適用可能な経験的誘電率関数(EDF)を提案し,まず,SiとSi_2N_3の文献値を用いてその適合性を示した。4)EDFをCVD法で作製したa-Siの実測値に適用し,その熱処理過程における膜厚の減少を計測して含有水素の脱離現象を確認した。EDFをECRリモートプラズマCVD法で作製したa-SiCに適用し,堆積温度によるストイキオメトリの変化を明瞭に観察した。EDFをInAs基板の硫黄不活性化層を大気圧雰囲気中に明瞭に検出できることを示した。この成果は硫黄不活性化層の安定化の研究に応用することができ,InAsSb系で作製した中赤外領域デバイスの感度向上に役立てることができる見通しを得た。
外国語使用時における行動変化の認知可能性に関する研究

母国語ほどには熱達していない外国語を使用している際には,一時的に知的能力が低下することが、申請者がおこなった一連の実験的研究によって既に明らかになっている。本研究の目的は、この知的能力の低下が、通常の言語活動の中で感知しうるものであるかどうか、また、外国語使用者の知的能力に関する直観的評価に影響を与える得るものであるかどうかを調べることであった。研究はまだ終了していないので、現時点までの進捗状況を報告する。今年度は、まず具体的な実験計画の策定をおこない、それに基づいて、ビデオ・カメラ等の必要な機材を購入した。次に、それらの機材を使用して、一連の予備実験を実施し、その結果に基づいて実験計画の細部に必要な修正を加えた。この実験計画では、同一人物が母国語で討論をおこなっている場面と外国語で討論をおこなっている場面とをビデオに収録し、それに基づいて、別の被験者がこの人物の知的能力の評定をおこなう。討論は、日本人大学生と英語圏からの外国人留学生が対になって、日本語および英語でおこなう。早稲田大学語学教育研究所に依頼して被験者を募集し、現在、5組の被験者について討論場面の収録が終わった段階である。更に5組の被験者の討論を計画しているが、もう応募者が残っていないので、実験は中断している。新学年が始まってから新たに被験者を募集し、実験を再開する予定である。計10組の被験者について討論場面の収録が終わると、討論の内容を原稿に起こし、実験目的を知らない協力者に依頼して、その要約を作成することになる。ひとつの条件ではこの要約を、もうひとつの条件ではもとのビデオ・テ-プを別の被験者群に提示し、討論参加者の知的能力等の評定を求め、その結果を分析することによって、初めに述べた仮説の検討をおこなう。
バイオガスからの高純度CH4・CO2同時製造のためのDD3Rゼオライト膜の創製

平成19年度には前年度完成したDD3R膜を用いたCH4・CO2回収システムの開発と設計、後半は下水処理場への設置、実証実験を開始した。さらに実証実験結果を基に本システムのLCC、LCA評価を行った。バイオガスからメタン(CH4)と二酸化炭素(CO2)を高濃度で回収することにより、CH4は高級燃料としてCO2はドライアイスの原料やpH調整剤として利用することで、地球温暖化防止に貢献するエネルギー回収と資源化の両立を目指し、CH4とCO2の同時製造技術の可能性を検討した。DD3R膜を用いたバイオガス分離プロセスを構築し、実際に中・大規模下水処理場に適用した場合の経済性評価を行った結果、高性能DDR型ゼオライト膜の一段分離プロセスが最も低コスト化の可能性が示されたため、実際の下水処理場に採用した際の事業採算性及び環境負荷量をLCA手法により定量的に評価した。検討の結果、中規模下水処理場においてはガスエンジンによる電力利用、大規模下水処理場ではガス売却を用いることが最も経済的だと考えられた、大規模処理場においてCH4はガス会社へ売却することで最も高い環境負荷削減効果が得られるが立地条件が大きく影響することがわかった。大規模下水処理場はスケールメリットが得られ、事業採算性が成り立つと同時にエネルギー削減効果とCO2の環境負荷削減効果が得られる可能性が高いことが分かった。本研究では、DDR型ゼオライト膜を用いたバイオガスからのCH_4分離システムを構築することを目的として、DDR型ゼオライト結晶のCO_2、CH_4吸着特性を解析し、DDR型ゼオライト膜の製膜を行った。所定量の1-アダマンタンアミン(ADA)、エチレンジアミン(EN)、シリカゾル、水を調整した原料溶液を作成した。次に、多孔質α-アルミナ支持体の外表面に濃度を調整したDDR型ゼオライト種結晶溶液を塗布した。種結晶を塗布した多孔質α-アルミナ支持体および調整した原料溶液を耐圧容器に入れ、428Kで48時間水熱合成を行った。水熱合成後、耐圧容器から取り出した支持体を電気炉において1073Kで4時間焼成し、構造規定剤であるADAを焼失させることによりDDR型ゼオライト膜を得た。その結果、本研究で用いたDDR型ゼオライト膜は、298K、供給圧力0.2MPaにおいて単成分ガスのCO_2の透過度は4.17×10^<-7>mol m^<-2>s^<-1>Pa^<-1>、CO_2/CH_4理想分離係数336であった。また、加圧透過試験では298K、供給圧力0.6MPaにおいてCO_2/CH_4混合ガス(50:50)の分離係数は最大で106、そのときのCO_2の透過度は2.41x10^<-7>mol m^<-2>s^<-1>Pa^<-1>であり、スウィープ試験では298K、供給圧力0.1MPaにおいてCO_2/CH_4混合ガス(50:50)の分離係数は最大で200、そのときのCO_2の透過度は3.02×10^<-7>mol m^<-2>s^<-1>Pa^<-1>であった。さらに、供給圧力3MPaの高圧でもCO_2/CH_4理想分離係数50以上を保ち、高圧でも非常に高い分離性能を有することがわかった。DDR型ゼオライト膜はCO_2/CH_4分離係数100以上を得ており、DDR型ゼオライト膜はCO_2/CH_4分離に非常に適した膜であることが明らかになった。
振動ゾーン延伸法による高強度・高弾性率繊維の作製とその高次構造の研究

繊維の高強度・高弾性率化を目的とした振動ゾーン延伸及び振動熱延伸をポリエチレンテレフタレート、ナイロン及びポリプロピレンなどの繊維に適用し、以下の結果を得た。(1)種々の振動周波数、振動変位、印加張力及び延伸温度のもとで繊維を延伸した。その結果、繊維の白化や切断などが起きない範囲では、振動変位と印加張力が大きいほど得られた繊維のヤング率、動的貯蔵弾性率は高くなった。しかし、振動周波数については、未延伸状態で既存の結晶を含むナイロンやポリプロピレン繊維などと、未延伸でほぼ非晶質のポリエチレンテレフタレート繊維では、効果的に延伸できる周波数は異なる。すなわち、前者は後者より低い周波数で振動の効果が現われた。また、動的粘弾性測定での損失正接において、振動下で延伸した繊維のガラス転移に基づくα分散ピークは振動を加えない場合と比べると低くなり、ピーク温度は高温側へシフトする。このα分散ピークの相違は振動下で延伸した繊維の非晶鎖の運動性が、無振動の場合と比べ、結晶相でより一層拘束されていることを示唆する。(2)振動下と無振動下で処理した繊維の複屈折、微結晶・非晶相の配向係数、結晶化度や結晶サイズを測定した。その結果、振動ゾーン延伸及び振動熱延伸繊維の結晶化度は無振動下で処理した繊維に比べて低い。また、結晶サイズは振動下で得られた繊維のほうが小さい傾向にある。結晶の配向性では両者に大きな相違は観察されない。しかし、非晶鎖の配向性には相違がみられ、振動下で得られた繊維の非晶配向係数は高い。すなわち、振動は結晶化を抑制し、非晶鎖の配向性を高める効果がある。以上の結果から、振動ゾーン延伸及び振動熱延伸では、繊維の力学的性質を支配する非晶鎖の配向性を高めることで繊維の高強度・高弾性率化が図られたと考えられる。平成6年度の研究実績は下記のとおりである。(1)試料としてはコンフィギュレーションの異なる末延伸イソタクチック及びシンジオタクチックポリプロピレン繊維を用いた。これらの繊維に振動ゾーン延伸を施し、延伸温度、延伸張力、振動周波数、振動変位及び処理回数などの延伸条件と延伸性との関係から各処理段階の最適条件を決定した。この最適条件で種々測定用の繊維を作製した。(2)得られた各処理段階の振動ゾーン延伸繊維について複屈折、微結晶・非晶鎖の配向係数、結晶化度及び結晶サイズなどを測定した。その結果、これらの値は処理とともに増加し、最終的に得られた振動ゾーン延伸繊維では高度に配向した微結晶が多数存在し、非晶鎖の配向も非常に高いことが分かった。(3)動的粘弾性測定における動的貯蔵弾性率は、ヤング率と同様に、処理とともに増加する。また、損失正接において、ガラス転移に基づくαa分散ピークでは処理とともに順次ピーク強度が低下し、ピーク温度は高温側へシフトする。このαa分散ピークの変化から非晶鎖の運動性が結晶相により次第に拘束されてくることが示唆された。(4)示差走査熱量計による測定からは、処理とともに融点は高温側シフトし、融解ピークは鋭く、融解熱量も次第に増加することから、順次、微結晶の完全性、均一性が増すことが判明した。(5)平成6年度購入した顕微FT-IR(平成7年1月設置完了)を使用して、種々の熱処理で得られたポリエチレンレテフタレート繊維のトランス、ゴ-シュまたはホールドバンドを測定し、力学的性質との対応を検討したことろ興味ある結果を得た。現在、振動ゾーン延伸繊維についてFT-IR測定の準備を進めている。

平成7度の研究実績は下記のとおりである。繊維の高強度・高弾性率化を目的とした振動ゾーン延伸及び振動熱延伸をポリエチレンテレフタレート、ナイロン及びポリプロピレンなどの繊維に適用し、以下の結果を得た。(1)種々の振動周波数、振動変位、印加張力及び延伸温度のもとで繊維を延伸した。その結果、繊維の白化や切断などが起きない範囲では、振動変位と印加張力が大きいほど得られた繊維の力学的性質は高くなった。しかし、振動周波数については、未延伸状態で既存の結晶を含むナイロンやポリプロピレン繊維などと、未延伸でほぼ非晶質のポリエチレンテレフタレート繊維では、効果的に延伸できる周波数は異なる。すなわち、前者は後者より低い周波数で振動の効果が現われた。また、振動を加えない場合と比べると、振動下での延伸が力学的性質を向上させるのにより効果的であった。(2)振動下と無振動下で処理した繊維の高次構造を比較すると、振動ゾーン延伸及び振動熱延伸繊維の結晶化度は無振動下で処理した繊維に比べて低い。また、結晶サイズは振動下で得られた繊維のほうが小さい傾向にある。結晶の配向性では両者に大きな相違は観察されない。しかし、非晶鎖の配向性には相違がみられ、振動下で得られた繊維の非晶配向係数は高い。これらの高次構造因子から、振動は結晶化を抑制し、非晶鎖の配向性を高める効果がある。以上の結果から、振動ゾーン延伸及び振動熱延伸では、繊維の力学的性質を支配する非晶鎖の配向性を高めることで繊維の高強度・高弾性率化が図られたと考えられる。
血管柄付き骨移植の生着に関する研究-骨切りとインプラント埋入の影響について

血管柄付き骨移植を骨切り群、骨切りインプラント埋入群に分け組織学的に観察し以下の結果を得た.移植4週後骨切り群:移植骨の染色性は,母床骨と同程度良好であった.骨切り部では一部架橋が認められた.母床骨と移植骨の接合部では双方から骨新生がみられ一部架橋が認められた.骨切りインプラント群:移植骨の骨膜肥厚,骨膜周囲の円形細胞湿潤が骨切り群に比べ著明で,破骨細胞が一部で認められる.移植骨の外形に大きな変化は認められない.骨切り部では一部架橋が認められる.母床骨と移植骨の接合では双方から骨新生がみられ一部架橋が認められた.移植8週後骨切り群:移植骨の骨膜下に骨芽細胞と破骨細胞が混在している.骨切り部では,新生骨梁による接合面が増加している.母床骨と移植骨の接合部は連続性が確立され,外形が移行的になっている.骨切りインプラント群:移植骨の骨膜肥厚はみられず,骨膜下に骨芽細胞と破骨細胞が混在している.骨切り部では新生骨梁による架橋が亢進している.母床骨と移植骨はほぼ連続性が確立されている.移植12週後骨切り群:移植骨骨膜下には,骨芽細胞と破骨細胞が混在している.いずれの接合部でも骨の熟成度が増し,環境が不明瞭になり骨性癒合がみられる.骨切りインプラント群:移植骨骨膜下には,骨芽細胞と破骨細胞が混在している.いずれの接合部でも境界が不明瞭になり骨性癒合がみられる.まとめ:血管柄付き骨移植では,移植骨に骨切り,インプラント埋入を行っても移植骨自身の活性が保持されることからその外形を変えることなく,母床骨とまた骨切り部で良好な骨癒合が確認された。
ＤＮＡを利用する重金属イオン除去膜、導電性ワイヤーの開発研究―構造、物性、応用

申請者らはDNA二重鎖中のピリミジンーピリミジン塩基対に金属イオンが結合し金属含有塩基対、チミンーHg(II)ーチミン(T-Hg(II)-T)及びシトシンーAg(I)ーシトシン(C-Ag(I)-C)が形成されることを見出した。本研究ではHg(II)除去膜や導電性ナノワイヤーの開発に向けて、金属含有塩基対の構造と物性を研究した。金属含有塩基対を有する二重鎖核酸の結晶構造を解明し、金属含有塩基対の電子配置を計算した。応用研究としてHg(II)イオン除去膜を開発した。2012年度の研究で、2残基のチミンをアルキルリンカーで結合したチミンダイマーの合成ルートを確立し、金属イオンの結合を検討した結果、チミンダイマーは、他の金属イオンには結合しないで、Hg(II)イオンと選択的に結合することを明らかにした。2013年度は、チミンダイマーとHg(II)イオンの結合の熱力学的パラメータを、等温滴定型カロリメトリーにより解析した。同手法で、DNA二重鎖中のTーTペアとHg(II)イオンの結合における熱力学的パラメータが報告されているが、エントロピー項の寄与で安定化されることが分かっている。チミンダイマーとHg(II)イオンの結合にはエントロピー項の寄与は小さく、エンタルピー項の寄与により促進されることが分かった。チミンーHg(II)ーチミン(TーHg(II)ーT)を有するDNA二重鎖の立体構造をNMR法、X-線結晶解析法で解析したが、これらの成果は著名な国際誌に掲載され、高く評価された。両手法とも、良好な三次元構造を与えた。金属イオン含有DNA二重鎖は、天然のそれと同様に、Bー型の構造であった。Hg(II)イオンはチミン残基間に位置しており、チミン3位とHg(II)が結合していることが明らかである。シトシンーAg(I)ーシトシン、CーAg(I)ーC、を有するDNA二重鎖の構造解析に着手した。窒素15で標識したシトシン残基を有するDNA鎖を合成し、多核NMR法を用いてCーCペアとAg(I)イオンの結合を解析し、シトシンN3位にAg(I)が結合していることを証明した。2残基のチミンをアルキルリンカーで結合したチミンダイマーの合成ルートを確立し、金属イオンの結合を検討した結果、チミンダイマーは、他の金属イオンには結合しないで、Hg(II)イオンと選択的に結合することが明らかとなった。また、チミンを繋ぐリンカーには側鎖が結合している。側鎖にメタクリル基を結合したのち、メチルメタクリレートと共重合することで高分子とした。チミンダイマーによる水中のHg(II)イオンの除去実験を行った。チミンダイマーは金属イオン混合液中のHg(II)イオンだけを結合し、他の重金属イオンとは結合しなかった。即ち、水溶液中のHg(II)イオンを選択的に除去する材料を得た。チミンーHg(II)ーチミン(TーHg(II)ーT)を有するDNA二重鎖の立体構造をNMR法、X-線結晶解析法で解析した。シトシンーAg(I)ーシトシン(CーAg(I)ーC)を有するDNA二重鎖の構造解析に着手した。等温滴定型カロリメトリー(ITC)を用いて、DNA二重鎖中のピリミジン塩基対と金属イオンの結合の熱力学的パラメータを算出した。DNA二重鎖中の2ーチオチミン塩基対、4ーチオチミン塩基対に、一塩基対あたり二つのAg(I)イオンが結合し、二重鎖を大きく安定化することを見出した。2014年度は、チミンダイマーを結合した固相担体を合成した。固相担体としてポリスチレンを用いた。チミンダイマー結合ポリスチレンは、水溶液中のHg(II)イオンを選択的に結合した(論文準備中)。DNAを基盤構造とする蛍光性のHg(II)イオンセンサーを開発した。Hg(II)イオンが存在しないときはピレンのモノマー蛍光が観測されるが、Hg(II)イオンが存在するとエキシマー蛍光が観測される。2013年から2014年にかけて、チミンーHg(II)ーチミン(TーHg(II)ーT)を有するDNA二重鎖の立体構造をNMR法、X-線結晶解析法で解析したが、これらの成果は著名な国際誌掲載され、高く評価された。2014年度は、シトシンーAg(I)ーシトシン、CーAg(I)ーC、を有するDNA二重鎖の溶液構造を解析した。

窒素15で標識したシトシン残基を有するDNA鎖を合成し、多核NMR法を用いてCーCペアとAg(I)イオンの結合を解析し、シトシンN3位にAg(I)が結合していることを証明した。また、CーAg(I)ーCを有するRNA二重鎖の結晶構造を明らかにした(論文準備中)。DNA合成酵素、合成DNA鋳型とプライマーを用いて、Ag(I)イオン存在下でDNA合成を行い、AーAg(I)ーCとTーHg(II)ーTの、二種類の金属含有塩基対を有する二重鎖を合成した。この成果は著名な国際誌掲載された。2015年度、チミンダイマーを結合した固相担体を合成し、Hg(II)イオン結合実験を行った。固相担体としてポリスチレン、ポリアクリス酸エステル、ポリメタクリル酸エステルを用いた。チミンダイマー結合ポリスチレンをカラムとし、金属水溶液を流した。カラム前の溶液の金属イオン濃度、カラム後の溶液の金属イオン濃度をICP質量分析で測定した。チミンダイマー結合ポリスチレンは、複数の金属イオンの皇后駅から、Hg(II)イオンを選択的に結合した(論文準備中)。DNAを基盤構造とする蛍光性のHg(II)イオンセンサーを開発した。Hg(II)イオンが存在しないときはピレンのモノマー蛍光が観測されるが、Hg(II)イオンが存在するとエキシマー蛍光が観測される。多孔性ガラスに結合して、Hg(II)イオン検出デバイスを作成することを試みたが、多孔性ガラスへの担持収率が低かった。2015年度、シトシンーAg(I)ーシトシン、CーAg(I)ーCを有するRNA二重鎖の結晶構造を解析した。また、NMR法を用いてCーAg(I)ーCを有するDNA二重鎖の溶液構造を解析した。2015年初夏、研究を新たな次元に導く新規ナノワイヤーの結晶構造を見出した。無限に伸びるワイヤー構造の内部で銀イオンが連続している。その距離から銀イオン間の軌道の相互作用が有り得る。錯体化学全般を見渡しても稀有な物質である。しかもこの驚くべき構造体が簡単なユニットー12塩基の天然型合成DNAーから形成される(投稿中)。申請者らはDNA二重鎖中のピリミジンーピリミジン塩基対に金属イオンが結合し金属含有塩基対、チミンーHg(II)ーチミン(T-Hg(II)-T)及びシトシンーAg(I)ーシトシン(C-Ag(I)-C)が形成されることを見出した。本研究ではHg(II)除去膜や導電性ナノワイヤーの開発に向けて、金属含有塩基対の構造と物性を研究した。金属含有塩基対を有する二重鎖核酸の結晶構造を解明し、金属含有塩基対の電子配置を計算した。応用研究としてHg(II)イオン除去膜を開発した。等温滴定型カロリメトリーによる研究から、チミンダイマーとHg(II)イオンの結合能が高いことが明らかとなった。チミンダイマーをHg(II)イオン除去剤へと開発するには、十分に良好な結合能であった。チミンダイマーを担体に結合し、Hg(II)除去材料とすることを試みた。即ち、チミンダイマーのリンカーに側鎖を伸長し、側鎖末端のカルボン酸を利用してアミノメチルポリスチレンに結合した。このチミンダイマー結合担体は、水溶液中にHg(II)イオンを結合した。担体を酸性溶液で処理することでHg(II)イオンを除去し、再度、水溶液中のHg(II)イオンの除去に用いる実験を繰り返したが、チミンダイマー結合担体は、再利用可能であった。本研究では、金属含有DNA二重鎖の原子レベルの構造解析を達成した。
成人T細胞白血病に対する遺伝子療法

HTLV-I LTRの下流にHSV TK遺伝子を接続したハイブリッド遺伝子(pLNLTK)を作成した。これを高効率レトロウイルスベクターpLNに挿入後amphotropic packaging cell linePA317に導入し、105^5CFU/ml(G418r)程度のtiterをもつ組み換えウイルスを得た。HTLV-1によりトランスフォームしたラットT細胞腫瘍株(TARS-1)は新生児ラット、免疫不全状態ラットを腫瘍死させることが知られている。ハイブリッド遺伝子(pLNLTK)及びコントロール遺伝子(pLN)より作成されたレトロウイルスをTARS-1に感染させた。ハイブリッド遺伝子を持つレトロウイルスLNLTKの感染したTARS-1は極めて高いアシクロビルのリン酸化活性を示したがコントロールのLNレトロウイルスを感染したTARS-1ではその活性は殆どなかった。またtax発現陰性のHTLV-1 transformedヒトT細胞株ED-40515(-)にこれらのウイルスを感染させたものでは、いずれもアシクロビルのリン酸化活性は認められなかった。LNLTK感染TARS-1細胞および非感染TARS-1細胞(2×10^7細胞/ラット)を同系のWKA/H新生児ラットに接種し10日後、ガンシクロビル(50mg/kg)を連日10日間投与したところガンシクロビル投与を受けたLNLTK感染TARS-1腫瘍のみが著明な腫瘍の縮小を示した。1.HTLV-I LTRの下流にHSV TK遺伝子を接続したハイブリッド遺伝子を作成し、高効率レトロウイルスベクターpLNに挿入後amphotropic packagingcell line PA317に導入し、組み換えウイルスを得た。このウイルスを各種ヒト血球系細胞株(骨髄系、T細胞およびB細胞系)およびHTLV-I感染T細胞株に感染させた後G418で選択し感染細胞群を得た。これらのHSV TK活性を調べたところ、HTLV-I感染細胞においてのみ高いHSV TK活性が認められた。またこれらの細胞ではACVに対する感受性が親株の34倍高くなっていた。得られた組み換えウイルスは105CFU/mlのtiterを有していた。健常人のリンパ球をCon AとIL-2で刺激した後にウイルス産生細胞とcocultureしウイルスを感染させG418にて選択を試みたが感染細胞株は得られなかった。2.1.に記された結果より、より広範な細胞群への遺伝子導入をはかるべく、HTLV-I LTR-HSV TKをアデノウイルスベクターに組み込み、現在高いtiterを有するウイルスを選択しつつある。3.tax発現組み換えレトロウイルスをConA, IL2で刺激したラット脾細胞に感染させた。新生児ラットに移入し10^<-4>程度の頻度でtax感染T細胞をもつcarrierラットを作成した。tax感染T細胞の挙動を半年間観察しレトロウイルス感染細胞の上昇が認められている。3.tax発現組み替えレトロウイルスをConA,IL2で刺激したラット脾細胞に感染させた。

新生児ラットに移入し10-4程度の頻度でtax感染T細胞をもつcarrierラットを作成した。tax感染T細胞の挙動を半年間観察しレトロウイルス感染細胞の上昇が認めらている。4.組み替えレトロウイルスをHTLV-I陽性ラットリンパ腫TARS-1へ感染させ、同系ラットへ移植した。GCV投与によりHSV-TKを含んだハイブリッド遺伝子を持つレトロウイルス感染細胞は縮小した。
アミノペプチダーゼ機能不全に伴うセロトニン合成神経異常と不安障害発症機構の解明

最近、小胞体アミノペプチダーゼ(ERAP1)遺伝子欠損(KO)マウスでは野生型マウスに比べて不安レベルが高いことを見出した。加えて、本KOマウスの脳内では、セロトニン合成神経の増加と同神経軸索の形成不全が認められた。そこで、ERAP1機能不全に伴う不安障害の発症機構を解明する。そのためにERAP1遺伝子欠損がセロトニン合成神経の増殖や分化、可塑性、シナプス剪定性に影響を及ぼす3つの可能性(1ERAP1のMHCクラスI抗原ペプチド生成を介した神経細胞への寄与、2分泌ERAP1によるミクログリアの活性化、3分泌ERAP1による神経ペプチドの分解・生成)について解析を実施する。
戦後日本における「美術」と「家庭科」の教科編成-「手芸」再定位のポリティクス-

戦前までの中等教育における美術教育は基本的に男女別に行なわれ、その目的・方法・内容等に渡って男女の美術教育は差異が設けられていた。このことは男女別学教育による必然的結果であると言える。その中で、女子教育では美術教育は「美術」という教科だけでなく包括的な女性の表現活動を想定した教科の連関が図られていたと考えられる。戦後の教科編成において「家庭科」が教科として成立し、「美術」は基本的に男女共学を想定した教科となり、手芸的表現活動は女子の美術から家庭科へと移行する。以上の問題について、本研究は美術と家庭科という教科の枠組みを通して、「手芸」という女性の表現活動をめぐる政治学を明らかにすることによって、近現代の教育システムに内在するジェンダー規範を顕在化することを目指すものである。今年度の研究活動の中心は、戦前までの女子の美術教育の枠組みを明確にすることにあり、二つの点で大きな成果があがった。第一に、学校教育と並行して行われた家庭における美術教育として、女子のための洋画塾を例にとりこれまでの調査結果をまとめ、論文として刊行した。第二に、学校教育における図画教育で中心的教材となる教科書、特に戦前まで存在していた女子用図画教科書の調査を行い、その成果を学会にて報告の上、論文として刊行した。これらの調査研究は、これまで学会内においてもほとんど論じられることのなかった女子の美術教育に関する基礎的な研究としての意義を持ち、男女両方に関する歴史史料の蓄積の必要性と先行研究におけるジェンダーの視点の欠如を指摘した点において美術教育史・美術史両領域において重要であると考える。
新しい「市」の存在意義からみる都市農村関係論～サブシステム機能的展開を視座に

本年度は最終年度のため、主に成果報告のための国際シンポジウム、研究報告のための海外渡航、国内研究会を開催した。国際シンポジウムは、アメリカと日本の関連研究者が愛媛に集い、新しい市のあり方や都市農村関係論についての熱心な議論が行われた。シンポジウムには、専門家だけでなく、普段ファーマーズマーケットに訪れる一般市民も多く訪れ、研究のテーマや内容を広く一般市民にも周知するよい機会となった。調査報告のための海外渡航の一つは、アジア農村社会学会(インドネシア、スラウェシ島、ハサヌディン大学)に参加し、研究報告を行った。ここでは、農産物直売所の利用者に対するアンケート調査の結果、地域自給の実態を明らかにした研究報告を行った。その結果、農産物直売所などでの流通の実態は、統計で把握されていないため、統計上推計されている地域自給(今回の場合は、栃木県宇都宮市の地域自給)の25%に対して、農産物直売所利用者の調査では、宇都宮市内の自給率は48%、近隣5市町を含めると60%にも上ることが明らかになった。このことは、宇都宮市民の胃袋を支えているのは、近隣5市町を含む領域であり、これらが宇都宮市民のフードシェッドと把握できること、さらに、そうしたことから、消費地である都市と生産地である農村の関係を持続可能なものにするための、フードシェッドという捉え方が有効であることが指摘できた。2つ目は、以前から共同研究等を行っている研究者らとの研究会でスコッランドのグラスゴーカレドニアン大学で実施した。どちらも、研究成果に対しての熱心な議論が行われた。国内研究会は、現地調査の機会も兼ねて、帯広市で開催した。これまでの共同研究のまとめと、今後の展開方向について、代表者と分担者で話し合いをもった。今年度は、実証研究の基盤づくりの期間とした。具体的には、松山市で大規模直売施設「太陽市」を運営するJAえひめ中央、今治市の先進的直売施設「彩菜きて屋」へのヒアリングおよび、京都大原朝市、高知オーガニックマーケット、とくしまマルシェ、さぬきマルシェの視察を行った。これらの情報をもとに、次年度は農産物直売所における生産者と消費者の直接交流がもたらす効果について、実証実験を行いつつ、調査する予定である。なかでも大原朝市は、直売施設と平行して運営されており、おおいに参考になった。たとえば朝市で出店者の商品が直売所でよく売れる(あるいはお客さんが選択する)傾向があることや、直売所の営業時間と市の開催時間との関係などである。また、とくしまマルシェでも2年前に常設店舗を構えるようなっており、こうした併用型のもつ効果やメリットがあるものと考えられる。さらに、これはまだ文献調査であるが、神戸市では行政の政策としてEat Local Kobeを掲げ、地域食材の循環を促進する取り組みを行っているのも興味深い。アメリカのLocal Food Hubの動きとも重なるものではないかと考えられる。次年度は、実証研究のためにファーマーズマーケットを運営し、来場者アンケートや生産者からの聞き取り調査を行なう予定であり、JAから開催の協力を取り付けることができた。当初は想定していなかった実証研究が可能になった。平成28年度は、研究計画で想定していた国内現地調査および海外調査を実施した。国内現地調査では、神戸ファーマーズマーケットおよび弓削牧場(神戸市)、大原ふれあい朝市および里の駅大原直売所「旬菜市場」(京都市)、えひめオーガニックマーケットを訪ねた。また海外では、フレッシュファームファーマーズマーケット(ワシントンDC)、グリーンマーケット(ニューヨーク市)、ポートランドファーマーズマーケット、エコトラスト(ポートランド市)、バラードファーマーズマーケットおよびクイーンアン・ファーマーズマーケット(シアトル市)を視察調査した。京都の大原ふれあい朝市は、常設直売所「旬菜市場」の隣で毎週日曜日に開催されている。出店者は同直売所の出荷者がメインであり、この環境が生産者、消費者、直売所、そして地域にどのような影響を与えているかをアンケートおよびヒアリングによって調査した。また神戸では、行政の政策にファーマーズマーケットが位置付けられており、農業の存在が市民に十分知られていないなか、マーケットを開くことで認識を高め、農業者のチャンスにもしようとしている。全体に新規就農者の支援の場にもなっていた。えひめオーガニックマーケットは、オーガニックに特化した愛媛で初めてのマーケットであるが、すでに歴史の長いクラフト市と連携して運営することで、安定した集客を獲得しつつある。アメリカでの調査の主たる目的は、ローカルフードハブの現状を見ることであった。ニューヨークのグリーンマーケットが運営するハブは業務用のファーマーズマーケット的な印象。ポートランドでは、エコトラストが市内の建物をリノベーションして、ハブ的機能を備え、一般の人も楽しめる施設にしようとしていた。また、計画にはなかったが、松山市内の常設直売所(JAえひめ中央経営)と共同で「愛太陽ファーマーズマーケット」を28年度内に3回開催した。国内・海外の調査については、ほぼ計画どおりに実施できたが、研究会が開催できなかった。一方、社会実験的に愛媛県松山市の直売所(JA系統)と共同でファーマーズマーケットを立ち上げ、1年間で3回開催することができたのは、想定を超えた成果であった。昨年度に引き続き、農産物直売所と併設する形でファーマーズマーケットを4回開催した。開催にあたり、毎回、来場者(消費者)ならびに出店者(生産者)を対象とするアンケート調査を実施し、ファーマーズマーケットのような対面販売の場に対する意識・変化を把握するよう努めた。また、アメリカのローカルフードハブに関する調査を行った。

アメリカでは1990年代からローカルフードムーブメントが活発化し、その代表的なものとしてファーマーズマーケットやCSAがある。しかし、ローカルフードへの意識および需要の高まりとともに、特定の生産者と消費者を対象としたものだけでなく、さらに幅広い層がローカルフードにアクセスができる仕組みが求められ、その一つとしてローカルフードハブが増えている。ローカルフードハブとはどのようなものなのか、文献(アメリカ農務省等の発行物)および現地調査を実施し、研究ノートとしてまとめた。最終年度の事業の一つとして、実践者および学際的研究者が集う研究会を実施する計画であったが、中途半端に終わった。日程調整の難しさを感じ、テーマの絞り込みが十分ではなかったことが反省点である。次年度はもう一度この研究集会について練り直し、何らかの形で実現したいと考えている。今年度実施する予定であった研究会が不完全燃焼で終わったため、次年度に持ち越している。また、ファーマーズマーケットの実践で得たアンケートの集計が残っている。本年度は最終年度のため、主に成果報告のための国際シンポジウム、研究報告のための海外渡航、国内研究会を開催した。国際シンポジウムは、アメリカと日本の関連研究者が愛媛に集い、新しい市のあり方や都市農村関係論についての熱心な議論が行われた。シンポジウムには、専門家だけでなく、普段ファーマーズマーケットに訪れる一般市民も多く訪れ、研究のテーマや内容を広く一般市民にも周知するよい機会となった。調査報告のための海外渡航の一つは、アジア農村社会学会(インドネシア、スラウェシ島、ハサヌディン大学)に参加し、研究報告を行った。ここでは、農産物直売所の利用者に対するアンケート調査の結果、地域自給の実態を明らかにした研究報告を行った。その結果、農産物直売所などでの流通の実態は、統計で把握されていないため、統計上推計されている地域自給(今回の場合は、栃木県宇都宮市の地域自給)の25%に対して、農産物直売所利用者の調査では、宇都宮市内の自給率は48%、近隣5市町を含めると60%にも上ることが明らかになった。このことは、宇都宮市民の胃袋を支えているのは、近隣5市町を含む領域であり、これらが宇都宮市民のフードシェッドと把握できること、さらに、そうしたことから、消費地である都市と生産地である農村の関係を持続可能なものにするための、フードシェッドという捉え方が有効であることが指摘できた。2つ目は、以前から共同研究等を行っている研究者らとの研究会でスコッランドのグラスゴーカレドニアン大学で実施した。どちらも、研究成果に対しての熱心な議論が行われた。国内研究会は、現地調査の機会も兼ねて、帯広市で開催した。これまでの共同研究のまとめと、今後の展開方向について、代表者と分担者で話し合いをもった。次年度は、JAえひめ中央と共催でファーマーズマーケットを実施し、定期化していく。またその際に、出店者・来場者アンケート調査を行ない、回数と意識の変化をみることが大きな課題となる。