hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医工連携に基づく流体解析を用いた超選択的動注法における抗癌剤至適投与量の検討

口腔癌に対する動注化学療法における腫瘍栄養動脈や転移リンパ節への抗癌剤の分配量を解明するために,われわれは流体解析を用いて外頸動脈とその分枝における血流シミュレーションを開発した.精度の高いシミュレーションにするために,末梢血管を考慮した0Dモデルを適用し,シミュレーションの精度評価は浅側頭動脈における血流速度を用いて行った.本シミュレーションの誤差は5%程度であり,外頸動脈とその分枝の患者特異的な血流シミュレーションの基盤を構築することができた.口腔癌に対する動注化学療法における腫瘍栄養動脈や転移リンパ節への抗癌剤の分配量を解明するために,われわれは流体解析を用いて外頸動脈とその分枝における血流シミュレーションを開発した.精度の高いシミュレーションにするために,末梢血管を考慮した0Dモデルを適用し,シミュレーションの精度評価は浅側頭動脈における血流速度を用いて行った.本シミュレーションの誤差は5%程度であり,外頸動脈とその分枝の患者特異的な血流シミュレーションの基盤を構築することができた.本年度は流体解析の前準備として医用画像からの流体解析用3次元モデルの作成及びメッシュの検討を行った.まず,口腔癌患者より得られたCTAのDICOMデータよりソフトウェアを使用し総頸動脈から内頸動脈・外頸動脈とその分岐である舌動脈・顔面動脈・後頭動脈・顎動脈・浅側頭動脈を領域分割にて血管部のみの抽出を行い,さらにその抽出したデータから3次元に再構築し3次元血管モデル(表面形状データ)を作成した.次にこの表面形状データを数値解析するための流入部・流出部・壁面及び内部にメッシュを作成した.血管内の流れのシミュレーションを行ううえで壁面せん断応力による多大な影響が考慮されるため血管内部の現象をより正確に捉えるには壁面部のメッシュをより細かくする必要があるが,壁面メッシュの過大な細分化はメッシュ数を大幅に増加させ多大な計算時間(メッシュ数によるが1週間程度要する場合もある)を要した.血流シミュレーショシを将来的に臨床応用していくうえで,比較的短時間で計算が終了する必要がある.本研究では血流分配は出口境界における流出量に注目しているため,本来血管内の実現象を解くにあたって必要であるメッシュの細分化は流出量の結果に影響が少ない程度に留めることで,実用可能な時間で計算を行うことが可能となる(メッシュ数の至適化).そこで作成した実血管モデルを5つに分割し,それぞれの血管形動脈に分岐したモデル(2分岐管モデル)においては流体解析ソフトウェアにて効率的に計算するこ状において最適な空間格子幅及び計算時間幅の基準を検討した.現在,総頸動脈から内頸動脈と外頸とができており,今後血管モデル全体での至適メッシュ数や計算条件を検討する予定である.口腔癌患者のCT angiographyのDICOMデータを基に3次元画像処理・編集ソフトウェアにて,総頸動脈から続く内頸動脈と外頸動脈およびその分枝を抽出し,それをSTLとして作製した.さらにSTLの修正を行い,各血管の枝の長さを血管径の5倍の長さとしてsurface meshを作製した.次に流体解析プリプロセッサーにてsurface meshからvolume meshとしてtetra prism meshを作製した.そして,patient-specificシミュレーションのために,総頸動脈および浅側頭動脈のエコーデータを用いて,口腔癌の栄養動脈である舌動脈,顔面動脈,顎動脈を含む多分岐血管モデルにおいて自由流出境界条件と末梢血管抵抗モデル境界条件の2つの出口境界条件を適用し,2人の患者における左右4つのモデルに対して内頸動脈と外頸動脈の分岐を含む頸動脈の血流解析シミュレーショ・ンを行った.その際,解析条件-基礎方程式は非圧縮の連続の式とNavier-Stokes方程式とし,空間離散化には有限体積法を用いた.計算条件として,流入境界条件は一様流入で患者総頸動脈エコーデータ画像から4拍動分のデータを平均化したものを最大流速とした.流出境界条件は自由流出で,壁面境界条件はnon-slipの剛体壁とした,血液の物性は密度:1050kg/m^3,粘性係数:μ=4.6×10-3Pa・sとした.末梢血管ネットワークを適用することで頸動脈の血流シミュレーションはエコーデータによる実測値に近づき,シミュレーション結果を改善することが明らかとなった.本手法を適用することで数値計算結果と測定データの間に浅側頭動脈での速度の誤差は5%程度であることが確認され,外頸動脈およびその分枝のpatient-specificな血流シミュレーションの基盤を構築することができた.
園田高弘研究-使用楽譜と蔵書の解析及び弟子へのインタビューを通して-

本研究は、ピアニスト園田高弘(19282004)の功績を、演奏と教育の両面から明らかにすることを目的に行われたものである。具体的には、彼の蔵書と所蔵楽譜のデータベース化および校訂譜の解析を行うとともに、実際に指導を受けたピアニストたちへの聞き取り調査等を行った。その結果、彼が音楽に対峙する自らの姿勢を示すことによって後進を導こうとしていたことが明らかとなった。本研究の目的は、平成16年に死去したピアニスト、園田高弘の功績を、演奏と教育の両面から明らかにすることである。研究初年度の平成21年度には、主として、園田が日本の自宅に所蔵していた使用楽譜と蔵書の一部について、移送とデータベース化を行った。その際、傷んだ箇所に補修を施すとともに、書き込みのあるものを特に抜き出し、後日、園田の演奏や校訂譜と照合できるようにした。また、園田がドイツの自宅で所有していた史料(一部)の移送も併せて行うことができた。これは計画当初、平成22年度に行う予定にしていたことである。これらの移送・分類・整理の作業と並行して、園田の演奏するCD、特に本年度はJ.S.バッハとL.v.ベートーヴェンのCDを収集した。今回、収集したCDの作曲者や演奏年代が限定されていたため、様式や年代による違いの分析には至らなかったが、園田自身が校訂した楽譜と照合することにより、その特徴や理念を導き出すことができた。録音時に使用された楽譜との照合、様式や年代による演奏の変化に関する分析は、次年度以降の作業となる。加えて、園田から指導を受けたピアニストにインタビューを行った。園田が、指導者として後世に何を伝えようとしたのか、その音楽観の一端を垣間見ることができた。このインタビューは予備的なものであったが、次年度以降に行う弟子たちへの本格的な聴き取り調査を準備するうえで、大きな手掛かりが得られたと考えている。平成22年度には、昨年度に引き続き、園田が日本の自宅に所蔵していた使用楽譜と蔵書について移送とデータベース化を行うとともに、その精度を上げるべく、追加情報の入力を行った。また、園田の演奏するCDの収集を継続的に行った。これにより、現在、入手可能である彼のCDは、ほぼすべて収集し終えたことになる。これらのCDと園田の校訂譜とを照合し、その演奏上の特徴を導き出した。これに加えて、次年度には、録音時に使用された楽譜やCDの基になった録音テープ等を借り受け、校訂譜との照合作業をさらに進める予定である。そして、園田から指導を受けたピアニスト等の雑誌記事を調査するとともに、複数名にインタビューを行い、レッスンやプライベートでのエピソードを紹介してもらった。これらを分析することにより、彼の教育理念と教育方法等を導き出した。以上の資料とデータに基づき、園田の教育上の功績を分析した結果、次の仮説を打ち立てるに至った、1.園田の校訂譜は、ありとあらゆる楽譜の解析を経て出版されたものであるが、園田自身は必ずしも校訂譜通りに演奏していないことから、園田個人の解釈や表現を超えた存在であると位置づけられること、2.後進への指導を、「生業」ではなく、演奏家の「使命」のように考えていたこと。今後は、これらの仮説を裏づけるとともに、彼の演奏上の功績についても明らかにしていきたいと考えている。本研究の目的は,平成16年に死去したピアニスト,園田高弘の功績を,演奏と教育の両面から明らかにすることにある。最終年度に当たる平成23年度には,前年度までに移送を完了していた園田の蔵書と所蔵楽譜のデータベース化およびデータの確認作業を行った。その結果,東京藝術大学音楽研究センター内に保管される園田文庫の総資料数は,約4,000点に上ることが明らかとなった。園田文庫のデータベース化がほぼ完了したことにより,近い将来,同センターにおいて,これが公開される予定である。また,これらの資料に基づき,(1)園田の著書と蔵書との照合,(2)所蔵楽譜への書込みとCDの演奏との照合,(3)校訂譜と多様な所蔵楽譜との比較,の3つの作業を行った。(1)では師シロタによる指導の一端を,また(2)では園田の演奏研究者としての姿勢を明らかにすることができた。また(3)では,フレージングやデュナーミク等,多様な解釈可能性の中から1つが選択されるに至る,校訂譜完成までの道筋の一部を浮き彫りにするとともに,園田の残した教育者としての功績の一部を明らかにすることができたと考えている。なお本年度,録音時に使用された楽譜やCDの基になった録音テープ等を遺族より借り受ける予定になっていたが,諸事情により実現できなかった。これまでに得られている仮説を実証するためにも,今後ぜひ実現させたい。さらに,3年間にわたる研究の成果を,論文および報告書の形態で発表した。その具体的な内容は,本報告書「13.研究発表」に示す通りである。
単球／マクロファージの血管壁通過と組織定着を制御する新規候補分子の検証

EphA/ephrin-Aが単球/マクロファージ(Mφ)の血管内皮細胞層通過・浸潤・組織定着に関与することを明示した。(1)単球への分化・成熟に伴いEphA/ephrin-Aの発現誘導・上昇が起こること, EphA/ephrin-Aの活性化はインテグリンリガンド吸着基質に対する単球の接着性を増強させることを明らかにした。(2)EphA2の活性化はインテグリンのICAM1,VCAM1への結合性増強を介して接着性を上昇させ,この作用はEphA2の細胞外ドメインも関与することを明らかにした。(3)EphA2の細胞外ドメインは,単球/Mφの脾臓への浸潤・定着を促進させることを明らかにした。1.不活性型EphA2発現単球/マクロファージ(Mφ)株:細胞内ドメインをEGFPに置換したEphA2(EphA2ΔC-EGFP)を発現する単球/Mφ株J774.1と単球株U937の亜株を作製した。親株と亜株で内因性EphA2発現レベル,インテグリン(数種のα,β鎖)の発現レベルに大きな差はなく,EphA2とインテグリンの接着解析に有用と判断した。EphA2ΔC-EGFPは内因性EphA2の自己リン酸化に影響を及ぼさないことを明示し,細胞接着に差が認められた場合はEphA2ΔC-EGFPに起因すると判断された。2.単球/MφのEphA2と細胞接着:J774.1とU937およびEphA2ΔC-EGFP発現亜株を使用し,ICAM1,VCAM1(細胞膜に発現するインテグリンリガンド)とFibronectin,Collagen(細胞外基質のインテグリンリガンド)に対する接着性をCell adhesion stripe assayで,EphA2とインテグリンの物理的結合性をPull-down assayで検討し,(1)EphA2の細胞内シグナルはインテグリンを活性化し接着性を増強させること(単球/Mφでは新知見),(2)EphA2の細胞外ドメインはβ2インテグリンとICAM1,VCAM1の複合体と結合し接着性を増強させる現象(新規の制御機構)を見出した。3.単球/Mφの血管内皮細胞層通過とEphA2:EphA2ΔC-EGFPはJ774.1の血管内皮細胞層の通過を抑制することが判明した。現在,定量解析を行っている。4.組織在住Mφの分離と増殖:クッパー細胞,赤脾髄Mφと赤脾髄細網細胞の分離・増殖法を開発した。インテグリンの活性化制御を介するEphA2の新規の細胞接着制御機構を発見できた。研究成果は国際誌Cell Adhesion & Migration(IF値4.5,2007年に発刊)に掲載され,掲載5ヶ月の現時点でMostread articlesのトップ9にランクインし,高く評価され期待以上の進展と判断できる。内因性EphA2の自己リン酸化阻害を目的にEphA2ΔC-EGFP発現亜株を作製したが,EphA2細胞外ドメインとインテグリンとの物理的結合に起因したインテグリンの結合活性増強機構の発見は想定外であった。(1)EphA2,ephrin-A1ノックダウン単球/Mφ作製が困難な点,(2)静脈投与では炎症組織・固形腫瘍に浸潤する単球/Mφの割合が著しく低い点も当初予期できなかった事項である。Cos細胞でEphA2,ephrin-A1発現ノックダウン効果を確認済みのshRNAベクターを,遺伝子導入したJ774.1亜株でノックダウン効果がなかった理由は分からない。単球/Mφ系株で目的タンパクのノックダウン亜株を作製した報告はほとんど見当たらないため,作製困難と判断し,今後は成果が期待できるEphA2ΔC-EGFP発現亜株で研究を進める。単球/Mφ株の静脈投与では,選択的に肺に浸潤し,固形腫瘍や炎症組織の浸潤は僅かであった。白血球の生体投与実験の中に動脈投与の報告が散見され,肺への浸潤・集簇を避けるためと推測した。本研究はトランスレーショナルリサーチを想定して展開するため,動脈内投与は現実的ではなく,計画したin vivo実験に関する事項は見直す必要があると判断した。1. EphAシグナルのインテグリン制御昨年度までに,単球分化モデルとして汎用される骨髄性白血病株HL60を材料に「単球のEphA,ephrin-Aシグナルは細胞接着を誘導・促進する」ことを明らかにしている。細胞接着性の基盤となる性状を把握するため,未処置および単球に分化誘導したHL60を材料に,インテグリンタンパクの細胞表面発現を検討した。未処置と分化誘導のHL60でβ1インテグリンの発現レベルに差は認められなかったが,β2インテグリンの発現レベルは単球分化誘導HL60で高かった。単球分化誘導HL60ではEphA2,EphA4の発現誘導が認められるため,EphAのインテグリン制御機構解明の有用な材料になる。赤脾髄Mφの組織定着機構について,in vivoでEphA2が関与する可能性が高いことを示唆する結果が得られたので,赤脾髄Mφと赤脾髄線維芽細胞を材料にin vitroで検討した。(1)赤脾髄Mφと赤脾髄線維芽

細胞はそれぞれ数種類のEphAとephrin-Aを細胞表面に発現していること,(2)赤脾髄Mφはインテグリンα4β1,αMβ2,αXβ2タンパクを,赤脾髄線維芽細胞は対応するインテグリンリガンドVCAM-1と,ICAM-1を細胞表面に発現していること,(3)赤脾髄線維芽細胞のEphAを活性化させると,ICAM-1発現レベルが有意に上昇すること,(4)赤脾髄Mφのephrin-AおよびEphAを活性化させるとICAM-1およびVCAM-1吸着基質への接着性が増強することを明らかにした。これらの結果から,赤脾髄Mφと赤脾髄線維芽細胞の細胞接触により発生するEphA/ephrin-Aシグナルは,両細胞間の接着性増強を介して赤脾髄Mφの組織定着に働くことが示唆された。「EphAのインテグリン活性化調節機構の解明」に関しては,細胞材料としてHL60が有用であることを示し,予備実験レベルであるが,赤脾髄Mφを材料にEphAおよびephrin-Aの活性化はインテグリンを活性化させるSmall GTPタンパクの活性化を誘導することを見出したが,進捗状況としてはやや遅れている。一方,もう一つの研究の柱となる「EphA/ephrin-Aシグナルの在住Mφの定着制御機構」に関しては,想定以上に研究が進展し,脾臓の在住Mφである赤脾髄MφのEphA/ephrin-Aシグナルを介した細胞定着機構の概要を解明することができた。この研究進展は,赤脾髄Mφの増殖・継代・分離法の開発・確立の寄与が大きいと考えている。これまでに組織在住Mφの分離法は確立されており,実験動物の肝臓,肺,脾臓,脳などを材料にMφマーカータンパクを標識して組織在住Mφを分離し研究材料として用いているが,成体の組織在住Mφを継代し大量に増殖させた報告は,代表研究者が調べた限り見当たらない。開発した方法は脾臓以外の組織在住Mφにも適用可能であると判断でき,広範な活用が期待できるため想定を超える研究成果が得られたと考えられる。1. EphAシグナルと単球/マクロファージのインテグリン制御:単球/マクロファージにおけるEphAによるインテグリン制御機構を解明する目的で,薬剤で単球に分化誘導できる株化細胞HL60を使ってインテグリンの発現性状を詳細に解析した。その結果,分化誘導に伴いαL,αM,αXおよびβ2発現が有意に上昇することが明らかになり,αLβ2,αMβ2,αXβ2インテグリンによる接着能の増強を示唆することができた。昨年度までに,単球の分化誘導・成熟に伴うEphA/ephrin-A発現誘導・上昇とEphA/ephrin-Aの活性化に伴うインテグリンを介する接着性増強現象を明らかにしており,まとめた研究成果は国際誌に掲載された。また,EphA/ephrin-Aの活性化に伴うインテグリンの活性化はSmall GTPのRap1の活性に由来することを明らかにした。2. EphA/ephrin-Aシグナルと組織在住マクロファージの組織定着:この研究を進めるためには,細胞材料として組織在住マクロファージの培養増殖法を開発する必要がある。昨年度までに赤脾髄マクロファージの培養法開発の目処がついていたので,汎用的な組織在住マクロファージの増殖培養法の開発を行った。その結果,クッパー細胞,肺の間質マクロファージ,脳の組織在住マクロファージに適用できる増殖・分離培養法の開発に成功し,特許を出願した。開発した方法は,凍結保存・継代培養が可能であるため,大量に組織在住マクロファージを得ることができる。
絶滅危惧両生類における遺伝的多様性評価と保全のための包括的研究

1マイクロサテライト(SSR)の開発とこれらを用いた集団構造の解析:南西諸島産絶滅危惧種イシカワガエル・アマミイシカワガエル・イボイモリ・オットンガエル・ホルストガエルおよびバングラデシュ産トラフガエルについてSSRマーカーを開発し、これらを用いてジェノタイピングを行い、各種について集団内の遺伝的多様性と集団間の遺伝的構造を解明した。2種ごとに適切な人工受精法と飼育法の確立:南西諸島産絶滅危惧種イシカワガエル・アマミイシカワガエル・イボイモリ・ホルストガエル・オットンガエル・アマミハナサキガエルについて、各種各集団について、人工受精と飼育条件の最適化を行い、各種に適切な飼育法を確立した。アマミイシカワガエルとイボイモリについては飼育下での自然繁殖によって2代目が誕生した。3精子凍結保存法の確立の試み:南西諸島産の準絶滅危惧種アマミアカガエルと絶滅危惧種アマミイシカワガエルを用いて、超低温槽を用いた精子凍結保存法の確立を試みた。24時間1年間凍結保存後の精子を解凍し、精子の運動を観察するとともに、人工受精法によって受精率を測定した。その結果、試みたどの期間でも解凍精子にある程度の運動能がみられ、24時間凍結精子の受精率は、アマミアカガエルでは最大86%、アマミイシカワガエルでは最大35%であった。4遺伝マーカーによる血縁度測定と種親選定による計画的交配:アマミイシカワガエルの飼育下繁殖個体を用いて、血縁度の異なるいろいろな組合せで人工交配を行い、それぞれの子孫について生活力を検証し、飼育下で遺伝的多様性を維持できる継代飼育システムを確立した。26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)マイクロサテライト(SSR)と主要組織適合遺伝子複合体(MHC)マーカーの開発。4種の南西諸島産絶滅危惧両生類(イシカワガエル・オットンガエル・ホルストガエル・イボイモリ)について、SSRマーカーを開発した。また、イボイモリでMHCクラスII遺伝子を単離した。(2)野外集団からのサンプリング。上記の4種について、分布域を網羅するできるだけ多数の集団からサンプリングを行い、上記マイクロサテライトマーカーを用いて、各種における微細集団構造を解明した。その結果、アマミイシカワガエルにおいては遺伝的分化のパターンを作り出す環境要因を特定できた。イボイモリについては、沖縄島と奄美大島にてメタ集団が入り混じった複雑な構造が明らかとなり、これらは過去の環境変動による隔離と、比較的最近の移動分散によって形成されたと考えられた。また、ホルストガエルとオットンガエルにおいては、共通したアリルが見られず、島喚化による隔離とその後の遺伝的分化が確認された。さらに、ホルストガエルについては、沖縄島と渡嘉敷島の間に明確な分化が存在し、沖縄島北部の集団内にもメタ集団が存在するという、階層的な集団構造が見られた。(3)種ごとに適切な人工受精法と飼育法の確立。上記4種については、人工受精または自然繁殖によって、飼育下での繁殖に成功した。また飼育条件の最適化によって、イシカワガエルでは、人工繁殖個体から飼育下での自然繁殖によって2世代目が誕生した。(4)精子凍結保存法の確立。本年度は、絶滅危惧種ではなく、ニホンアカガエルを用いて、液体窒素を一切使わず、-80°Cの超低温槽を用いた精子凍結保存を実施した。その結果、27時間から1ヶ月のいずれの保存期間においても、正常卵割する卵が観察でき、-80°C保存精子にも受精能が残っていることが明らかになった。(5)遺伝マーカによる血縁度測定と種親選定による計画的交配。種親候補として、野外採集個体や飼育下繁殖個体について、マイクロサテライトマーカーを用いてジェノタイピングし、血縁度の異なる雌雄を用いて人工交配を行ったところ、近親交配1世代目においても近交弱勢の影響が示唆された。また、遺伝的影響の指標には、子孫の予測ヘテロ接合度が有効であり、絶滅危惧種の継代維持にはMK交配法が望ましいと考えられた。1マイクロサテライト(SSR)の開発。絶滅危惧両生類で南西諸島産のハナサキガエルおよびバングラデシュ産トラフガエルについて、SSRマーカーを開発した。2野外集団からのサンプリング。上記の絶滅危惧両生類について、沖縄島およびバングラデシュの多数の集団から網羅的なサンプリングを行なった。3種ごとに適切な人工受精法と飼育法の確立。上記の各種について、人工受精と飼育条件の最適化を行なった。アマミハナサキガエルとオオハナサキガエルとトラフガエルについて、飼育下繁殖に成功した。4精子凍結保存法の確立。南西諸島の絶滅危惧種のうちアマミアカガエルとアマミイシカワガエルとアマミハナサキガエルを用いて凍結保存液の至適化を行った。17日凍結保存後の精子を解凍し、精子の運動能を観察するとともに、人工受精法によって媒精を行い、受精率を測定したところ、7日凍結精子でも受精可能であることを確認した。5集団構造の解明および集団内の遺伝的多様性と絶滅リスク評価。野外で採集した上記サンプルについてSSRマーカーを用いてジェノタイピングを行い、集団内の遺伝的多様性と、集団間の遺伝的構造を解明した。

2種ごとに適切な人工受精法と飼育法の確立:南西諸島産絶滅危惧種イシカワガエル・アマミイシカワガエル・イボイモリ・ホルストガエル・オットンガエル・アマミハナサキガエルについて、各種各集団について、人工受精と飼育条件の最適化を行い、各種に適切な飼育法を確立した。アマミイシカワガエルとイボイモリについては飼育下での自然繁殖によって2代目が誕生した。3精子凍結保存法の確立の試み:南西諸島産の準絶滅危惧種アマミアカガエルと絶滅危惧種アマミイシカワガエルを用いて、超低温槽を用いた精子凍結保存法の確立を試みた。24時間1年間凍結保存後の精子を解凍し、精子の運動を観察するとともに、人工受精法によって受精率を測定した。その結果、試みたどの期間でも解凍精子にある程度の運動能がみられ、24時間凍結精子の受精率は、アマミアカガエルでは最大86%、アマミイシカワガエルでは最大35%であった。4遺伝マーカーによる血縁度測定と種親選定による計画的交配:アマミイシカワガエルの飼育下繁殖個体を用いて、血縁度の異なるいろいろな組合せで人工交配を行い、それぞれの子孫について生活力を検証し、飼育下で遺伝的多様性を維持できる継代飼育システムを確立した。26年度が最終年度であるため、記入しない。いずれの項目についてもおおむね計画通りに実験が進展しており、既にある程度の成果が得られている。いずれの項目についても実験を行っており、ほぼ計画通りに進展している。今年度も、ほぼ申請書に記載の計画で研究を推進していく予定である。特に以下の点については、昨年度の成果を検討しながら、重点的に実験を進めていく計画である。マイクロサテライト(SSR)と主要組織適合遺伝子複合体(MHC)マーカの開発:南西諸島産絶滅危惧両生類(アマミハナサキガエル・オオハナサキガエル・コガタハナサキガエル・ハナサキガエル・ナミエガエル)についても、SSRマーカを開発し、野外で採集したサンプルについてジェノタイピングを行い、各絶滅危惧両生類について、集団内の遺伝的多様性と、集団間の遺伝的構造を解明し、絶滅リスクを評価する。種ごとに適切な人工受精法と飼育法の確立:各種各集団について、人工受精と飼育条件の最適化を目指して、各種に適切な飼育法を確立する。精子凍結保存法:イシカワガエルを用いて凍結保存液の至適化を行い、各保存試薬の効率を評価するとともに、3ヶ月・半年・1年以降(H27年まで)に人工受精を行い、凍結保存可能期間を明らかにする。遺伝マーカによる血縁度測定と種親選定による計画的交配:飼育下繁殖個体を用いて、血縁度の異なるいろいろな組合せで人工交配を行い、それぞれの子孫について生活力を検証し、飼育下で遺伝的多様性を維持できる継代飼育システムを確立する。
星状神経節ブロック併用酸素吸入などの脳循環に及ぼす影響についての研究

網膜中心動脈塞栓症、脳梗塞など脳循環障害の基づく疾患に対して、障害部位への血流改善と酸素供給のために交感神経節ブロック(星状神経節ブロック:SGB)や高圧酸素治療、炭酸ガス併用酸素吸入などが治療法として用いられるが、これらの治療が脳血流に対してどの程度の効果を及ぼすかについては議論が多いところである。そこで本研究では脳における血流両と酸素供給の面から、脳の血流障害時の治療法として何かが効果的であるかを解明することを目的とした。平成2年度には犬でのSGBの実験法を確立し、SGBと酸素、炭素ガス吸入の併用効果については検討し、その結果、脳血流量(レーザードップラー血流計を用い脳表部で測定)は、SGBによってやや減少すること、脳への酸素供給の面からはSGBよりも酸素と炭素ガスとの併用吸入が有用と思われた。平成3-4年度はSGBとプロシタグランジンEI(PGEI)との併用効果について椎骨動脈血流量(VBF)への影響も含めて検討した。PGEIの投与量は、血圧に影響せず総頚動脈血流量(Ca-BF)の増加が得られる200ng/kg/分とした。PGEI投与によって、心拍出量は約5%、Ca-BFは約10%それぞれ増加した。左SGBによって、ブロック側のCa-BFは約35%増加し、対側では約10%減少した。SGB後にPGEIを併用すると、ブロック側のCa-BFはSGBによる増加量のさらに約10%が上乗せされ、また内頚動脈系の血流量を示すCBFは影響されなかったことから、SGBとPGEIによるCa-BFの増加作用は外頚動脈系での血管拡張効果と思われた。VBFはSGBによって増加し、またPGEIに対する反応は、SGB前は約10%程度の増加であったの対し、SGB後はブラック側で30-50%と増加率が大きくなった。このように、SGB側の外頚動脈系と椎骨動脈系ではPGEIの血流増加作用が増強されることから、SGBとPGEI持続静注の併用療法は頭部血流障害に対して有用と思われた。星状神経節ブロック(以下SGB)、炭酸ガス併用酸素吸入などの治療法について、頭部への血流量、酸素供給量の面から検討した。方法:8ー12Kgの雑種成犬12頭を用いた.ペントバルビタ-ル20mg/Kg,パンクロニウム0.2mg/Kgを静注して麻酔導入し,それらを持続追加投与しながら、気管内挿管下で人工呼吸を行った。

採血用のカテ-テルを大腿動脈と両側の頚静脈に留置し、電磁流量計(日本光電社MFVー1200,MFVー1100:現有)のプロ-ブ(購入)を左開胸下で大動緒起始部、そして頚部で両側の総頚動脈にそれぞれ装着し、次に開頭下に左側の脳表部にレ-ザ-ドップラ-血流計(Moor社MBF3:借用)のプロ-ブ(購入)を装着した.左星状神経節へ留置したカテ-テルから1%メピバカイン2mlを注入する前・後において、下記のような条件が得られるように人工呼吸中の吸入ガスを調節し,約10分間吸入させた時点で,左脳血流量(CBF),左右の総頚動脈血流量(CaBF),心拍出量(CO),動脈圧,心拍数,動脈血・頚静脈血の血液ガス分析,酸素含有量などを測定した.条件(1)→(2)→(3)→(4)→(5)結果と考案:空気呼吸下でSGBを行うと、CaBFは、ブロック側では平均76ml/分から94ml/分へと増加したのに対し、非ブロック側では28%の減少がみられた(P<0.05).次に純酸素を吸入するとCOの減少とともに,CaBFが減少する傾向がみられ,それはSGBを行ってもその傾向は抑えられなかった.一方酸素とともに炭酸ガスを併用すると,酸素によるCaBFの減少分が回復する傾向がみられた.脳血流は炭酸ガスの吸入によって従来の報告のように増加するが、酸素や星状神経節ブロックの影響はみられなかった.結語:酸素や炭酸ガスに対する総頚動脈血管の反応性はSGB後も保たれており,脳への酸素供給の目的で酸素を負荷する場合は炭酸ガス吸入の併用が効果的と思われる。網膜中心動脈塞栓症,脳梗塞など脳循環障害に基づく疾患に対して,障害部位への血流改善,酸素供給を目的として交感神経節ブロック(星状神経節ブロック:SGB)や高圧酸素治療,炭酸ガス併用酸素吸入などが行われるが,どのような治療法が効果的であるかについて,脳における血流量と酸素供給の面から検討した.平成2年度にはSGBと酸素、炭酸ガス吸入の併用効果について検討し,脳血流量(CBF)は,酸素吸入ではほとんど影響されず,従来の報告のように炭酸ガスとの併用で増加すること,SGBではブロック側の総頚動脈血流量(CaBF)は顕著に増加するがCBFは変わらないこと,SGB後も酸素,炭酸ガスに対するCBFの反応は変わらないことなどを明らかにした.平成3年度はSGBと血管拡張作用のあるプロスタグランジンE1(PG)との併用効果について検討した.方法:雑種成犬7頭を用いて,平成2年度と同様に酸素・炭酸ガス吸入によって下記の条件下で,左SGBとPGE1の持続静注を併用し,CBF,左・右CaBF,心拍出量(CO),動脈圧(BP),心拍数(HR)などへの影響をみた.犬でのPGの投与量として,BPに影響せず,CaBFの増加が認められる200ng/kg/minを用いた.【条件PaO2/PaCO2(mmHg):(1)100/40→(2)500/40→(3)500/50→(4)100/40]結果と考案:PG投与によってHR,BPは変わらないが,COは約5%,CaBFは約10%それぞれ有意に増加した.しかしCBFは変わらず,また酸素,炭酸ガスに対するCaBR,CBFに反応はPGによって影響されなかった。左SGBによってブロック側のCaBFは約35%増加し,PGを併用すると更に約10%増加したが,CBFには影響しなかった.したがって,PGによるCaBFの増加はSGBと同様に外頚動脈系であり,SGBとの併用でさらに増加がみられたことより直接的な血管拡張作用が示唆された.またPGによるCBFへの影響はみられず,椎骨動脈系は不明であるが,臨床的に脳血流障害に対してPGの効果が期待できるとすれば,CBFの増加ではなく,他の機序によるものと思われた.【目的】ペインクリニックで最も頻回に用いられる星状神経節ブロック(SGB)と血管平滑筋への直接的拡張作用のあるプロスタグランジンE1(PGE1)との併用効果について、頭部血流量の面から検討した。【方法】雑種成犬7頭を用い、ペントバルビタール(30mg/Kg→2mg/Kg時)とバンクロニウム(0.2mg/Kg→0.16mg/Kg/時)で麻酔導入・維持し、気管内挿管下に人工呼吸した(Pα02 100mmHg、PaCO2 40mmHg)、開胸下に、SGB用カテーテルを左頚長筋筋膜内に留置し、電磁流量計のプローブを大動脈起始部、両側の総頚動脈と椎骨動脈に装着した。左頭頂部に骨窓を開け、左内頚動脈領域の脳表面にレーザードップラー血流計(ムーア社製MBF-3)のディスク型プローブを装着した。
特異体質性副作用に関与するＨＬＡ分子とＴ細胞受容体の薬物依存的な親和性変化の解析

特異体質性副作用は、重篤な症例を多く含む一方で、その発現メカニズムには不明な点が多く、その発現リスクを予測評価する手法は確立されていない。近年、特異体質性副作用の発現と患者HLA遺伝子型との相関が数多く報告されており、HLA分子を介した免疫応答の活性化がその発現メカニズムに関与すると考えられている。薬物がHLA分子を介して免疫応答を活性化する分子メカニズムに関しては、薬物とHLA分子またはその受容体であるT細胞受容体との相互作用部位に着目した4つの可能性が存在する。本研究では、これらの可能性について検証を行い、より多くの薬物とHLA遺伝子型の組合せに関して、特異体質性副作用に関与する分子メカニズムを明らかとすることを目指す。昨年度までの検討により、先述の4つの可能性のうち、本研究の対象とするカルバマゼピンとHLA-B*15:02の相互作用も含めて、提示されるペプチドの配列に依存してHLA分子と薬物が相互作用するという可能性に絞られた。本年度は特定のT細胞受容体をベイトとした免疫沈降実験であるTCR trap法を試みたが、ペプチド-HLAとT細胞受容体の間の親和性は比較的弱いことが予想されるため、この複合体を回収することができなかった。そこで、ペプチド-HLAとT細胞受容体の複合体を架橋して回収する改変型TCR trap法を構築することにより、薬物存在下において特異的にT細胞受容体に結合するペプチドの同定に至った。しかしながら、このペプチドを提示する抗原提示細胞に対して、特定のT細胞受容体を発現させたjurkat細胞を共培養し、その応答性を評価したところ、薬物依存的なjurkat細胞の活性化は認められなかった。ここから、現状の改変型TCR trapにおいては、T細胞の活性化を惹起できないほど、弱い相互作用をするペプチドを同定していたと考えられる。そこで、現在は、薬物応答性のペプチド配列同定のため、さらなる手法の改良を開始している。ペプチド-HLAとT細胞受容体の複合体を架橋して回収する改変型TCR trap法を構築することにより、薬物存在下において特異的にT細胞受容体に結合するペプチドの同定に至った。この同定されたペプチドを用いたT細胞刺激実験では、薬物依存的なT細胞モデル細胞の活性化は認められなかったが、これは現状の改変型TCR trapにおいて、T細胞の活性化を惹起できないほど、弱い相互作用をするペプチドを同定していたため、と考えられた。そこで、現在は、T細胞を活性化することが可能な薬物応答性のペプチド配列同定のため、さらなる手法の改良をすでに開始している。昨年度までの検討により、提示されるペプチドの配列に依存してHLA分子と薬物が相互作用するという可能性に絞られたため、今後は結合に関与するペプチド配列の同定に取り組む。しかしながら、昨年度の検討により、ペプチド-HLA分子、薬物、T細胞受容体の複合体は比較的弱い相互作用により結合しているため、単純な免疫沈降様のアッセイでは、特異的なペプチドを含む複合体の回収は困難であることが明らかとなった。このため、今後は、多点における相互作用が可能なコンストラクトをもちいることにより、ペプチド-HLAとTCR間の親和性を高めることで、適度な親和性をもって相互作用する複合体の回収を試みる。その後は、同定された単一のペプチド配列を提示したHLA分子を調製し、T細胞受容体との親和性が薬物により変化することを表面プラズモン法により評価する。さらに、得られたペプチド配列やHLA分子に点変異を導入した変異体と比較するなどの手法で、詳細な解析を重ねることで薬物の相互作用部位を特定する。特定の薬物とHLA分子やT細胞受容体の相互作用部位が特定されれば、見出された相互作用部位にランダム変異を導入したT細胞受容体を提示するライブラリーを構築することで、特異体質性副作用と相関報告のある他の薬物とHLA遺伝子型の組合せに関しても、薬物曝露条件においてHLA分子と親和性の変化するT細胞受容体の配列を取得し、同様の相互作用様式を想定できるかどうか検証する。薬物がHLA分子の抗原結合溝内部で相互作用するパターンは、アバカビルとHLA-B*57:01に関してのみ報告されていたが、申請者らの検討において、同様の相互作用様式がネビラピンとHLA-B*35:05の組合せに関して認められた一方、本研究の対象とするカルバマゼピンを含め、特異体質性副作用と相関が報告された薬物とHLA遺伝子型の組合せ15種類に関しては認められなかった。そこで平成29年度は、カルバマゼピンに関して海外のグループが過去に報告していた、HLA分子の抗原結合溝以外の部位へ直接的に相互作用する可能性を検証した。申請者が慎重に検証を重ねた結果、カルバマゼピンに関するこの報告内容は再現性が得られず、残りの14種類の組合せについても、この相互作用様式に関しては否定的な結果が得られた。

そこで、薬物がT細胞受容体へ直接的に相互作用する可能性に関しても検討を加えたが、いずれの組合せにおいても否定的な結果が得られている。これらの結果により、カルバマゼピンとHLA-B*15:02の相互作用も含めて、提示されるペプチドの配列に依存してHLA分子と薬物が相互作用するという可能性に絞られた。HLA分子とT細胞受容体の親和性が薬物依存的に変化する分子メカニズムとして考えられる4つの可能性に対して、順次検証を進めた結果、カルバマゼピンとHLA-B*15:02の相互作用も含めた複数の相互作用に関して、提示されるペプチドの配列に依存してHLA分子と薬物が相互作用するという可能性に絞られた。特異体質性副作用は、重篤な症例を多く含む一方で、その発現メカニズムには不明な点が多く、その発現リスクを予測評価する手法は確立されていない。近年、特異体質性副作用の発現と患者HLA遺伝子型との相関が数多く報告されており、HLA分子を介した免疫応答の活性化がその発現メカニズムに関与すると考えられている。薬物がHLA分子を介して免疫応答を活性化する分子メカニズムに関しては、薬物とHLA分子またはその受容体であるT細胞受容体との相互作用部位に着目した4つの可能性が存在する。本研究では、これらの可能性について検証を行い、より多くの薬物とHLA遺伝子型の組合せに関して、特異体質性副作用に関与する分子メカニズムを明らかとすることを目指す。昨年度までの検討により、先述の4つの可能性のうち、本研究の対象とするカルバマゼピンとHLA-B*15:02の相互作用も含めて、提示されるペプチドの配列に依存してHLA分子と薬物が相互作用するという可能性に絞られた。本年度は特定のT細胞受容体をベイトとした免疫沈降実験であるTCR trap法を試みたが、ペプチド-HLAとT細胞受容体の間の親和性は比較的弱いことが予想されるため、この複合体を回収することができなかった。そこで、ペプチド-HLAとT細胞受容体の複合体を架橋して回収する改変型TCR trap法を構築することにより、薬物存在下において特異的にT細胞受容体に結合するペプチドの同定に至った。しかしながら、このペプチドを提示する抗原提示細胞に対して、特定のT細胞受容体を発現させたjurkat細胞を共培養し、その応答性を評価したところ、薬物依存的なjurkat細胞の活性化は認められなかった。ここから、現状の改変型TCR trapにおいては、T細胞の活性化を惹起できないほど、弱い相互作用をするペプチドを同定していたと考えられる。そこで、現在は、薬物応答性のペプチド配列同定のため、さらなる手法の改良を開始している。ペプチド-HLAとT細胞受容体の複合体を架橋して回収する改変型TCR trap法を構築することにより、薬物存在下において特異的にT細胞受容体に結合するペプチドの同定に至った。この同定されたペプチドを用いたT細胞刺激実験では、薬物依存的なT細胞モデル細胞の活性化は認められなかったが、これは現状の改変型TCR trapにおいて、T細胞の活性化を惹起できないほど、弱い相互作用をするペプチドを同定していたため、と考えられた。そこで、現在は、T細胞を活性化することが可能な薬物応答性のペプチド配列同定のため、さらなる手法の改良をすでに開始している。
プロテインC制御系因子の併用療法による急性肺傷害の抑制効果の解析

研究背景:急性肺傷害や急性呼吸促迫症候群の予後は極めて悪く、有効な治療法はいまだ確立されていない。我々は、従来から炎症性疾患における血液凝固因子の役割に着目し、炎症性肺疾患患者ではトロンビンや組織因子の産生や活性化が亢進し、抗凝固因子である活性化プロテインCやプロテインSがその病態形成に関与していることを報告した。研究目的と方法:本研究ではこれまでの研究成果をふまえて、肺胞上皮細胞、単球などを用いたin vitro実験でプロテインSの炎症性サイトカイン産生に対する効果について検討した。さらに急性肺障害モデルマウスでのin vivo実検によってプロテインSの炎症・免疫応答・急性肺傷害などにたいする抑制的効果を検討した。研究結果:プロテインS投与急性肺傷害マウスでは非投与マウスに比べ、MCP-1、TNFα、IL-6などの炎症性サイトカインの濃度は有意に低下した。また、プロテインSの投与マウスでは肺組織中の炎症性細胞の浸潤もコントロールマウスに比べ有意に減少した。また、in vitro実験ではプロテインSはA549またはTHP-1細胞からのTNFα、MCP-1の炎症性サイトカインを抑制した。結論:本研究の結果よりプロテインS、活性化プロテインCなどの凝固制御因子は急性肺障害の治療薬としての有用性が示唆された。平成18年度では、肺胞上皮細胞と肺胞マクロファージを用いて、炎症性サイトカイン産生・分泌に対するプロテインS(PS)影響を検討した。さらに、リポポリサッカライド(LPS)による肺傷害モデルマウスに対するPSおよび活性化プロテインC(APC)とPSの併用の抑制効果を検討した。1)炎症性サイトカインの発現に及ぼすPSの影響:野生型(C57BL/6)マウス由来肺胞マクロファージは気管支肺胞洗浄液から分離する。人由来の肺胞上皮細胞(A549)・単球(THP-1)の細胞株も実検に用いた。各々の細胞はPSとリポポリサッカライド(LPS)で培養し、TNF-α、IL-1β、MCP-1、IL-6などの炎症性サイトカインの産生をELISA法とPCR法で検討した。その結果、PSはLPS刺激による肺胞マクロファージ、A549細胞、THP-1細胞からの炎症性サイトカインの産生を抑制した。2)急性肺傷害に対するAPC+PSの効果:C57BL/6野生型マウスにLPS(5mg/kg)を気管内に投与し、急性肺傷害モデルを作製した。LPS(5mg/kg)の気管内投与1時間前にAPC(1mg/kg)、PS(1mg/kg)、APC+PSまたは生理食塩を腹内投与し、24時間後に血液、気管支肺洗浄液中のTNF-α、IL1-βなどの炎症性サイトカイン量、好中球、肺胞マクロファージの数、組織学的変化で急性肺傷害の程度をグループ間に比較検討する。その結果、PS投与群とAPC+PS投与群では生理食塩投与群にくらべ、気管支肺胞洗浄液中の炎症性サイトカイン、細胞浸潤が有意に低下した。平成19年度はリホホリサッカライト(LPS)による悪性肺傷害マワスを用いてプロテインSの抑制効果を検討した。また,人由来の肺胞上皮細胞(A549)を用いてサイトカイン発現に対するプロテインSの抑制効果も検討した。1)LPSによる急性肺傷害に対するプロテインS単独の抑制効果:C57BL/6野生型マウスにLPS(5mg/kg)を気管内に投与し,急性肺傷害モヂルを作製した。LPSの投与前にプロテインS(1mg/kg)または生理食塩を服内投与し,24h後に血液,気管支肺胞洗浄液中の炎症性サイトカイン,炎症性細胞,組織学的変化を比較検討した。その結果,プロテインS投与群ではコントロール群に比べ,MCP-1,TNFα,IL-6の濃度は有意に低下した。また,プロテインSの投与群では肺組織中の炎症性細聡の浸潤もコントロールマウスに比べ有意に減少した。2)プロテインSによる人由来の細胞からの炎症性サイトカインの抑制効果:人由来の肺胞上皮(A549)細胞と(THP-1)単球細胞を用いてプロテインSの効果を地較検討した。

その結果,プロテインSはA549またはTHP-1細胞からのTNFα,MCP-1の炎症性サイトカインを抑制した。以上の結果よリプロテインSは急性肺障害の治療薬としての有用性が示唆された。
中国都市における地域社会再建の可能性に関する研究

平成9年度ではアンケート調査の実施によって都市における地域社会の再建に関わる行政,住民と企業の動きを把握し,三者の間の相互期待と相互影響の実態を究明しながら,理論的構築をはじめた.その結果を「Non-urbanism的都市化推進のメカニズムの分析---中国を例として---」公表した.この論文では,改革開放までの中国の都市化をnon-urbanismと定義し,システム分析の方法で,中国のnon-urbanism的な都市化現象を維持するメカニズムを分析した.つまり,non-urbanism的都市化のメカニズムの形成にとって,民衆による政治的支持と生産力の支持は非常に重要である.一党支配の政治体制は,産業優先のための資源の配分と資本蓄積を達成した.同時に計画経済により,企業が多機能を与えられ,地域社会や個人までの生活様式と消費水準をコンドロールする.個人は一次元的社会的編成により,政治的支配のメカニズムが生まれた.また,生産力の支持においては政治統制の手段により,民衆の動員を行い,個人は職場に労働力を提供し,職場は計画された通りに政治体制を維持する生産力を提供する.このようにして,Non-urbanism的都市化現象が生まれたのである.本年度のアンケート調査を通じて,従来の都市システムが崩壊してから地域社会再建可能性に関して次のように3点が研究発見として挙げられる.(1)国家権力は職場や居民委員会を通じて都市社会をコントロールした体制がほぼ全面的に崩れた.地域社会においては行政と住民の二次元的な構造が築されはじめた.(2)「社区」(community)という名称の導入されているが,そのconceptがまた不明確である.(3)地域社会の再建に関わる財政は行政の予算よりも企業に頼っている.これに関する細密な解析は平成10年度で行う.平成9年度ではアンケート調査の実施によって都市における地域社会の再建に関わる行政,住民と企業の動きを把握し,三者の間の相互期待と相互影響の実態を究明しながら,理論的構築をはじめた.その結果を「Non-urbanism的都市化推進のメカニズムの分析---中国を例として---」公表した.この論文では,改革開放までの中国の都市化をnon-urbanismと定義し,システム分析の方法で,中国のnon-urbanism的な都市化現象を維持するメカニズムを分析した.つまり,non-urbanism的都市化のメカニズムの形成にとって,民衆による政治的支持と生産力の支持は非常に重要である.一党支配の政治体制は,産業優先のための資源の配分と資本蓄積を達成した.同時に計画経済により,企業が多機能を与えられ,地域社会や個人までの生活様式と消費水準をコンドロールする.個人は一次元的社会的編成により,政治的支配のメカニズムが生まれた.また,生産力の支持においては政治統制の手段により,民衆の動員を行い,個人は職場に労働力を提供し,職場は計画された通りに政治体制を維持する生産力を提供する.このようにして,Non-urbanism的都市化現象が生まれたのである.本年度のアンケート調査を通じて,従来の都市システムが崩壊してから地域社会再建可能性に関して次のように3点が研究発見として挙げられる.(1)国家権力は職場や居民委員会を通じて都市社会をコントロールした体制がほぼ全面的に崩れた.地域社会においては行政と住民の二次元的な構造が築されはじめた.(2)「社区」(community)という名称の導入されているが,そのconceptがまた不明確である.(3)地域社会の再建に関わる財政は行政の予算よりも企業に頼っている.これに関する細密な解析は平成10年度で行う.
軍人遺族扶助の展開に見る軍人未亡人の組織化要因の研究:アメリカ合衆国の事例から

平成20年度は、昨年度発表した投稿論文の成果をさらに発展させるため、軍人遺族扶助関連の調査資料の収集・整理・分析作業を中心に研究を行った。具体的には、主に以下の2つの作業を行った。1.昨年度に引き続き、日本国内では入手不可能な軍人遺族扶助に関する1次資料の調査収集(米国ワシントンDC)、現地の研究者との意見交換、および戦争未亡人関連組織が発行した機関誌・書簡・年次大会議事録・会員名簿・財務記録等の調査収集を行った。2.連邦議会の資料を収集・分析した昨年度の成果を踏まえ、20年度は主に、退役軍人庁(現退役軍人省)の統計資料・年次報告書・パンフレット等の1次資料を収集し、特に統計資料については、戦争未亡人、退役軍人、傷病兵、戦争遺児の統計も含めて綿密な検討を行った。平成20年度中に得られた知見の概要は以下の通りである。1.第二次世界大戦後のアメリカにおける最大の戦争未亡人組織は、主として子供を扶養している白人女性を中心として設立された。一方で、統計的に見れば、子供を扶養している戦争未亡人は、第二次世界大戦直後の時点で全体の半数ほどの存在であった。2.同未亡人組織は、「亡き夫に代わって遺児を育てるために、母親と父親という二重の役割を担う、家族のブレッド・ウィナー」という戦争未亡人像を戦略的に使用した。こうした未亡人像は、男性退役軍人組織や退役軍人庁が従来想定していた未亡人像とは異なるものであった。これらの分析に基づく研究論文を平成21年度中に投稿し、成果として発表する予定である。また、本研究の関連研究として、退役軍人組織のナショナリズムを主題とした論文である「国民史教育と「100パーセント・アメリカニズム」」も、平成21年3月に共著として出版することができた。近々、両研究を接合したい。平成19年度前半は、アメリカにおける戦争未亡人組織の組織化過程を、軍人遺族扶助行政の展開との関連の中で検証した。具体的には,主に以下の3つの作業を行った。1.アメリカにおける戦争未亡人をめぐる先行研究を総覧・整理し、慰霊事業と遺族補償年金の動向にのみ関心を狭く限定させる傾向があることを問題点として指摘した。2.連邦議会の議事録、各委員会の公聴会記録・報告書・参考資料等の1次資料の綿密な検討を行った。3.日本国内では入手不可能な軍人遺族扶助に関する1次資料の調査収集、現地の研究者との意見交換、および戦争未亡人関連組織が発行した機関誌・書簡・年次大会議事録・会員名簿・財務記録等の調査収集を行った。平成19年度後半は、主に上記の調査研究の成果発表を行った。まず、「「豊かな社会」の戦争未亡人のために-1968年「未亡人GIビル」の成立にみるジェンダー規範の変遷-」と題した研究報告を日本社会学会大会(11月)にて行い、高い評価を得ることができた。さらに、本報告に基づいた研究論文をお茶の水社会学研究会編『Sociology Today』に投稿し、成果として発表した。平成19年度中に得られた知見の概要は以下の通りである。1.第二次世界大戦後アメリカにおける最大の戦争未亡人組織は、軍人遺族補償年金の単純な増額ではなく、むしろ退役軍人に対する教育・訓練給付金(GIビル)の適用範囲を軍人遺族にまで拡大させることを組織の第一目標として掲げていた。2.「未亡人GIビル」の是非をめぐるジェンダー化された政治的論争はベトナム戦争開始後の1968年に至るまで続き、その間に政策立案者が扶助対象者として想定する「戦争未亡人」像にも大きな変化が見られた。