hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
配位感応型キラリティの効率的制御に基づく低配位ホスフィン錯体の高性能触媒化

本研究では、フレキシブルなC2対称骨格を有する低配位ホスフィンの動的キラリティを実現し、さらにその手法を用いて高い性能を示す均一系不斉触媒の開発を目的としている。平成28年度は、高い不斉誘起が期待できる新たなC2対称P2低配位ホスフィンの開発において特徴的な構造変化を示す誘導体を見出し、その詳細な解析を行った。また、高い触媒活性の実現を指向して、ホスファアルケンユニットにパイ共役系分子ユニットを立体選択的に導入できる新手法を確立し、実際に高活性触媒の開発に有用である知見を得た。1)P=C-C=P骨格にケイ素を含む6員環構造を組みあわせることでゴーシュ配座を固定した化合物を合成し、明確なC2対称となったその構造解析を行った。その結果、結晶状態と溶液状態でNMRデータが大きく異なることを確認した。P=C-C=P骨格の本質的な不安定性を考慮すると、溶液において高周期ブタジエン骨格が不完全な電子環状反応を起こしている可能性が高い。このことは、対応する化合物と類似した基本物性が得られたことからも示唆された。この化合物を金属錯体とすると、溶液状態でもP=C-C=P骨格を示すデータが得られた。2)sp2炭素上に二つの臭素をもつgem-ジブロモホスファアルケンに対して、パラジウム触媒を用いてアリール基およびアルキニル基を立体選択的に導入するプロセスを、副反応である1,2-転位を抑制する反応条件を見出すことで確立することに成功した。合成したホスファアルケンを塩化金錯体に誘導してその触媒活性を検討したところ、適切なアリール基とアルキニル基を立体選択的に導入することが高い触媒活性の発現に重要であることがわかった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、フレキシブルなC2対称骨格を有する低配位ホスフィンの動的キラリティ制御を達成し、さらにその手法を用いて高い性能を示す均一系不斉触媒の開発を目標としている。1)DPCBにふたつの塩化金ユニットが配位するとC2型に歪んだ構造に変化する。このDPCB-二核塩化金錯体に対してキラルジカルボン酸銀を用いてアニオン交換を行い、片方のヘリシティが誘起されることをCDスペクトル測定によって明らかにし、DFT計算を用いて絶対配置を同定した。また、低い選択性ながらも不斉分子内環化反応を進行させることを見出した。アニオン交換した不斉DPCB-二核金錯体に塩化水素を反応させると対応する二核塩化金錯体を再び得ることができ、誘起された片方のヘリシティが室温で速やかに消失していることをCDスペクトルから確認した。このことから、二核金構造によって引き起こされるDPCBの歪みエネルギーは小さいことがわかり、このことは温度可変NMR測定の結果からも示唆された。2)P=C-C=P骨格のふたつのsp2炭素に環状構造を導入すると、ねじれたs-シス配座(ゴーシュ型配座)を固定することができ、DPCBよりも大きな二面角をもつC2対称低配位ホスフィンとなる。今回、ケイ素を含む5員環および6員環構造を導入してC2対称P=C-C=P構造を有する化合物を合成し、その構造を確定し、さらに立体配座の安定性に関するNMRデータを得ることができた。続いて二核塩化金錯体に誘導して触媒反応に適用したところ、ケイ素置換基のα効果によって低配位ホスフィン部位のパイ受容性が強化されていることを示唆する知見が得られた。一方、DPCBとは異なり、新たに開発した配位子が単核金錯体を与えることを示すデータも得られている。新規なC2型低配位ホスフィン配位子を予定よりも多く開発しており、またその立体配座に関する特徴的な挙動を見出すことができている。金触媒反応に適用すると、いまのところ従来の配位子を導入した場合よりも生成物の収率が低く、触媒回転効率が低くなっているが、このことはパイ受容性の高まりによる反応基質との強い相互作用がマイナスに作用している可能性がある。一方では、DPCBを配位子とした二核金錯体のヘリシティの安定性に関する知見も得られており、新たな不斉触媒配位子の開発に向けた戦略を立てることができる状態になっている。触媒としてすぐれた機能性を示す物質を見出すには至っていないが、当初の計画では想定していなかった教務深い知見が得られており、総合するとおおむね順調に進展していると判断した。

P=C-C=P骨格の本質的な不安定性を考慮すると、溶液において高周期ブタジエン骨格が不完全な電子環状反応を起こしている可能性が高い。このことは、対応する化合物と類似した基本物性が得られたことからも示唆された。この化合物を金属錯体とすると、溶液状態でもP=C-C=P骨格を示すデータが得られた。2)sp2炭素上に二つの臭素をもつgem-ジブロモホスファアルケンに対して、パラジウム触媒を用いてアリール基およびアルキニル基を立体選択的に導入するプロセスを、副反応である1,2-転位を抑制する反応条件を見出すことで確立することに成功した。合成したホスファアルケンを塩化金錯体に誘導してその触媒活性を検討したところ、適切なアリール基とアルキニル基を立体選択的に導入することが高い触媒活性の発現に重要であることがわかった。1)新規に開発した環状構造をもつC2型P=C-C=P骨格配位子を導入した二核金錯体のキラリティ制御を達成する。いまのところ、アニオン交換した場合の安定性が低い傾向がみられることから、導入する対アニオンによる安定性の変化を明らかにしながら、不斉構造をもつ対アニオンを導入し、触媒活性を明らかにする。2)これまでの検討からDPCBが金触媒の配位子としても有用であることが見出されていることから、DPCBの分子歪みをより効果的に活かせる分子設計を進める。リン原子上に更にかさ高い置換基を導入し、錯体の状態で不斉誘起が効果的に発現する誘導体を見出す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
インフルエンザウイルスに対する動物血清インヒビターの精製及びin vivo効果

インフルエンザウイルスには動物血清により,感染阻害がおこる現象が認められ,それぞれの動物血清中に特異なインヒビターが含まれていると考えられている。本年度は種々の動物血清における血清レクチンを単離,精製しその性質を比較し,さらに本レクチンのひとつであるコングルチニンのCDNAをクローニングした。1)種々の動物血清レクチンのインフルエンザウイルス阻害活性の比較ヒト,マウス,ラット,ラビットよりマンノース結合蛋白(MBP)をウシよりコングルチニンを精製した。これらのレクチンは,SDS電気泳動にて,単一バンドを示し,ほぼ完全精製されていた。本レクチンのマンナン結合力を125I-マンナン沈でん価で比較した。その結果,結合価は28-54単位/Mg蛋白であり,それぞれのレクチンに有意の差は認められなかった。一方インフルエンザウイルスに対する阻害活性は,ラビットMBPとコングルチニンが非常に強く,ラット,ヒト,マウスMBPは弱い活性が認められ,単なるマンナン結合力とは一致しなかった。コングルチニンの抗インフルエンザ活性は,I型,III型に認められ,本活性はC〓イオン依存性で,N-アセチルグルコサミンにより阻害された。又コングルチニンは,インフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)に結合することを認めた。2)ウシ-コングルチニンcDNAのクローニングウシ肝臓のcDNAライブラリーより,合成オリゴプローブを用いて,本遺伝子のcDNAをクローニングし,DNA及びアミノ酸配列を決定した。その結果20アミノ酸のシグナルペプチドをもつ371アミノ酸の蛋白が予想された。サザンブロットで本遺伝子は,シングルコピーであり,かつノーザンブロットで肝臓のみで本遺伝子の発現が認められた。インフルエンザウイルスには動物血清により、感染阻害がおこる現象が認められ、それぞれの道物血清中に特異的ウイルスインヒビタ-が含まれていると考えられている。今年度は、シアル酸をもつ糖蛋白を、生物学的活性をそこなわずに単離、精製を試み、以下の結果を得た。1.ウマ血清より、インフルエンザウイルスインヒビタ-の精製、解析の赤血球凝集阻止反応(HI)を指標として、ウマ血清を硫酸アンモニウム沈殿、RCAーアガロ-スクロマトグラフィ-にて、相精製し、ゲルクロマトグラフィ-により分子量60万の糖蛋白(HDGP1)を精製した。本蛋白は、SDSーPAGEより分子量7万2千(72P)と2万8千(20P)の2角のsubunitより構成される蛋白であり、レクチン親和性は、RCA≫LCAであり、ConA,WGAには、まったく親和性は認められなかった。さらに構成蛋白のひとつである72Pは、Nーグリカナ-ゼEndoFに感受性があり、Nグリコシド結合をもった複合型糖鎖の存在が示唆された。2.HDGP1の抗インフルエンザウイルス活性についての検討。HDGP1のHI価は、0.1mg/mlにて640であり、本活性は耐熱性(56°C,30分)で,Sialidase耐性,Dーマンノ-ス,Nアセチルグルコサミンの添加により阻害できなかった。しかしKIO_4処理で完全に活性が損われることより、Sialidase耐性のシアル酸をもつ糖蛋白であることがわかった。又中和確は、0.1mg/mlにて160で、HI価と差違が見られた。1,2,の結果よりウマ血清には従来報告されているαーmacroglobulin以外に新しいインヒビタ-が存在しており、本蛋白がシアル酸を含む耐熱性蛋白であり、中和価が若干低いことより、Fracisらの提唱するα因子に相当するものであることが示唆された。インフルエンザウイルスには動物血清により、感染阻害がおこる現象が認められ、それぞれの動物血清中に特異なインヒビターが含まれていると考えられている。

本年度は種々の動物血清における血清レクチンを単離、精製しその性質を比較し、さらに本レクチンのひとつであるコングルチニンのcDNAをクローニングした。1)種々の動物血清レクチンのインフルエンザウイルス阻害活性の比較ヒト、マウス、ラット、ラビットよりマンノース結合蛋白(MBP)を、ウシよりコングルチニンを精製した。これらのレクチンは、SDS電気泳動にて、単一バンドを示し、ほぼ完全精製されていた。本レクチンのマンナン結合力を^<125>I-マンナン沈でん価で比較した。その結果、結合価は28-54単位/μg蛋白であり、それぞれのレクチンに有意の差は認められなかった。一方インフルエンザウイルスに対する阻害活性は、ラビットMBPとコングルチニンが非常に強く、ラット、ヒト、マウスMBPは弱い活性が認められ、単なるマンナン結合力とは一致しなかった。コングルチニンの抗インフルエンザ活性は、I型,III型に認められ、本活性はCa^<++>イオン依存性で、N^-アセチルグルコサミンにより阻害された。又コングルチニンは、インフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)に結合することを認めた。2)ウシ-コングルチニンcDNAのクローニングウシ肝臓のcDNAライブラリーより、合成オリゴプローブを用いて、本遺伝子のcDNAをクローニングし、DNA及びアミノ酸配列を決定した。その結果20アミノ酸のシグナルペプチドをもつ371アミノ酸の蛋白が予想された。サザンブロットで本遺伝子は、シングルコピーであり、かつノーザンブロットで肝臓のみで本遺伝子の発現が認められた。
カルシウムチャネル修飾薬の聴覚増強作用の検討

カルシウムチャネルをターゲットとして内耳におけるカルシウムシグナリングに関連する分子の網羅的解析を行ったところ、他臓器では重要な役割を果たす分子であるが、内耳における発現は過去に報告のないカルシウム検知受容体の発現をらせん靭帯や蝸牛軸線維芽細胞を中心とした領域に同定した。前年度までに行った形態学的検討に加え、外科的手術法を用いた内耳外リンパに対する拮抗薬投与における機能解析を行った。その結果、30dB程度の難聴が生じることが明らかとなり、同因子の内耳における重要な機能が明らかとなった。さらに、同部での機能発現を明らかにするために、カルシウムイメージング法を用いた確認実験を行い、細胞内カルシウムの動態を検討し、その機能的な発現を確認した。同部におけるカルシウムシグナリングの確認法として、カルシウムイメージングを用いた報告は過去になく、方法論の開発としても意義があるものと考えている。これらの反応は拮抗薬で消失することから、正常細胞におけるカルシウム動態の変化は本因子の機能を反映していると考えている。本成果は現在海外分子生物学雑誌に投稿、査読中である。同時に、本因子が欠損した遺伝子改変マウスの作成をcrispr技術を用いて行っている。技術的な問題で、同時に2因子のノックアウトが必要となることから、技術的な難度が高い実験であるが、難航している。引き続き、遺伝子欠損マウスの作製を継続して行う予定である。遺伝子改変マウスの作製に、crisper技術を用いたダブルノックアウトが必要なことから技術的な難度が高く、難航している。応じて、今後の実験に必要な助力を依頼する予定である。現在も、本学、動物実験研究教育センターとの共同研究にてCrispr技術による遺伝子改変動物の作成を、また、本学薬学研究科との共同研究によりカルシウムイメージングによる検討を行っている。今後も共同研究施設との共同研究により、研究を推進する予定である。内耳への薬剤の効果を確認するため、Wister STラットを用いて内耳、外リンパ液への直接投与を行いながら、聴力を測定するシステムの作成を行った。安定した聴力測定を行うため、TDTシステム2、小動物用聴力測定装置のキャリブレーションを業者に依頼、調整した後、術中モニタリングシステムを構築した。WPI社の微量注入装置を購入し、ガラス管加工装置を用いてガラス管を加工、測定のための最適な方法を確立するために、投与経路の検討を行った。その結果、ある程度の閾値上昇を認めるものの、侵襲が比較的小さい耳後からのアプローチを行うこととした。耳後からのアプローチでは迷路骨包を開窓し、ガラス管挿入のための経路を作成するが、その開窓部からの音波の漏出が原因と思われる平均30dB程度の難聴が生じた。手術法を検討し、迷路骨包の開窓部を最小とすることで可能な限り、小さくし、創部に充填物を留置することで対応した。次いで、外リンパ内への投与法を検討するため、投与量、投与速度の検討を行った。コントロール実験としてDMSO,1Mカドミウム液を用いて注入を行った。DMSOの注入では注入中、注入後を通して閾値には全く変化が見られなかったのに対して、1Mカドミウム注入群では1020dB程度の閾値上昇が投与後、すみやかに見られた。このことから、外リンパ液への薬剤注入は有効であることが明らかにされたが、低周波の聴力測定は閾値上昇が大きく困難であり、技術的に改良の余地はある。次年度はこれらの問題を克服し、BHQなどカルシウムチャネル作動薬の聴覚系における薬理効果を検討する予定である。本研究の核となる術中モニタリングによる薬剤投与による聴覚増強作用の研究に必要な、研究手段の技術的な問題点を概ね解決しており、概ね順調に推移していると考える。カルシウムチャネルをターゲットとして内耳におけるカルシウムシグナリングに関連する分子の網羅的解析を行ったところ、他臓器では重要な役割を果たす分子であるが、内耳における発現は過去に報告のないカルシウム制御因子の発現をらせん靭帯を中心とした領域に同定した。技術的な問題で、同時に2因子のノックアウトが必要となることから、技術的な難度が高い実験であるが、順調に推移しており、培養レベルでは遺伝子抑制活性を得ており、今後インジェクションに進む予定である。これらの動物が得られることで、上記の知見のさらなる検討が行えるものと考えている。本研究の目的は、内耳における新たな薬理学的作用点を探索、明らかにすることであるが、本研究の拮抗薬は他疾患においてすでに高いフェーズの臨床研究が進んでおり、安全性が担保されている薬剤である。したがって、目的の達成にむけ順調に推移していると考える。

カルシウムチャネルをターゲットとして内耳におけるカルシウムシグナリングに関連する分子の網羅的解析を行ったところ、他臓器では重要な役割を果たす分子であるが、内耳における発現は過去に報告のないカルシウム検知受容体の発現をらせん靭帯や蝸牛軸線維芽細胞を中心とした領域に同定した。前年度までに行った形態学的検討に加え、外科的手術法を用いた内耳外リンパに対する拮抗薬投与における機能解析を行った。その結果、30dB程度の難聴が生じることが明らかとなり、同因子の内耳における重要な機能が明らかとなった。さらに、同部での機能発現を明らかにするために、カルシウムイメージング法を用いた確認実験を行い、細胞内カルシウムの動態を検討し、その機能的な発現を確認した。同部におけるカルシウムシグナリングの確認法として、カルシウムイメージングを用いた報告は過去になく、方法論の開発としても意義があるものと考えている。これらの反応は拮抗薬で消失することから、正常細胞におけるカルシウム動態の変化は本因子の機能を反映していると考えている。本成果は現在海外分子生物学雑誌に投稿、査読中である。同時に、本因子が欠損した遺伝子改変マウスの作成をcrispr技術を用いて行っている。技術的な問題で、同時に2因子のノックアウトが必要となることから、技術的な難度が高い実験であるが、難航している。引き続き、遺伝子欠損マウスの作製を継続して行う予定である。遺伝子改変マウスの作製に、crisper技術を用いたダブルノックアウトが必要なことから技術的な難度が高く、難航している。手術に伴う難聴はおおむね改善され、本研究には支障がない程度になったが、難聴が生じていることから、引き続き様々な工夫を重ね、問題点の解決を試みる。また、全身投与に際しては個体は小さく実験に技術的な困難があるものの、遺伝情報や聴力の経時的な変化に関する情報が十分に蓄積されたC57Bl/6などのマウスの使用を検討し、必要に応じて研究の推進に用いる予定である。必要に応じて、今後の実験に必要な助力を依頼する予定である。現在も、本学、動物実験研究教育センターとの共同研究にてCrispr技術による遺伝子改変動物の作成を、また、本学薬学研究科との共同研究によりカルシウムイメージングによる検討を行っている。今後も共同研究施設との共同研究により、研究を推進する予定である。応じて、今後の実験に必要な助力を依頼する予定である。手術手技の確立に時間を要し、薬剤購入の必要がなかった。実験の推移より、予定より少数の実験動物で検討が可能となったため。今後、さらなる薬剤のスクリーニングを行うため、化合物ライブラリーの使用を検討する。また、遺伝子改変動物の作成が完了した際には、本研究で同定した分子に対する就職薬を購入、薬効解析を行う予定である。Crisper技術を用いたダブルノックアウトの作成を行っているが、難航しているため。次年度に薬剤購入を行い、使用する予定である。
凸インテグランドによる凸作用素の表現の研究

凸インテグランドの理論を凸作用素の一般論に結び付ける上で重要な課題となっていた表現定理の無限次元への拡張について,いくつかの進展があった。例えば,可分なBanach空間全体で定義され,値域である可測関数の空間の概収束の位相に関して連続な凸作用素が常に凸インテグランドで表現可能なことが確かめられ,このことから,有限次元の場合と同様に凸インテグランドの共役がもとの凸作用素の共役の表現であるという事実が上の条件下では成立することが分かった。これにより,凸作用素のsubdifferentiabilityや共役に関する回帰性のための条件,更にノーマル凸インテグランドで表現可能なための条件等が得られた。その他凸関数に関するMoreau-Rockafellarの定理やFenchel-Moreauの定理の凸作用素への一般化も得られている。以上の結果は現在投稿準備中である。凸作用素は定義域が空間全体でない凸集合である場合が応用上重要であり,この場合の表現定理は現在研究中である。凸集合の境界のfaceの構造に関し複雑な問題を含むため一般的に扱うのは困難と思われるが,これまでのところ,各faceが代数的内部を持つ等の条件下で表現可能であることがZornの補題を用いることで証明できた。他にも成り立つ場合がいくつか分かっているが,依然改良の余地があると思われる。また,このような凸作用素を表現する凸インテグランドの固有の性質として成り立つと思われる,continuous infimal convolutionを用いた双対公式についても極値問題への応用を探りながら現在研究中である。
Ｉｎｆｌａｍｍａｓｏｍｅ形成に関わるＡＳＣの多面的機能の解析

Inflammasome形成制御因子ASCは炎症・細胞死を促進する。炎症を伴う大腸癌易発生マウス(Ahr欠損)にASCを欠損させた所、発癌が遅延した。当マウスはIL-1βの産生が増強しており、その発現はASC欠損によって消失し、炎症抑制が発癌遅延の一原因と考えられた。一方ASC発現過剰によってがん細胞の細胞高密度状態で生存障害を与えた。また、逆に発現を減少させるとがん細胞の転移能が亢進した。ASCと直接結合する分子として、inflammasome関連分子以外に、ファスシン、IQGAPなど細胞骨格・情報伝達関連分子が見出された。現在上記の分子相互作用の生物学的意義解析を進めている。感染、炎症、細胞死に関与するASCに注目し、Inflammasome形成におけるASC機能解析を行う一方、ASCの多面的生物機能としてDLD-1ヒト大腸がん細胞株、HT1080ヒト肉腫細胞がコンフルエント状態にあるときに細胞死を誘導すること、マウス悪性黒色腫の肺転移を抑制することを認めた。作用機構を明らかにするためにASCと相互作用する分子を免疫沈降法、質量分析などによって検索し、10種類以上の候補蛋白質を同定したが、その中に細胞増殖への関与や蛋白質合成に関与する分子、細胞骨格分子などが含まれていた。このうち、RNAヘリカーゼDDXファミリー蛋白質はASCとの生理的条件下での相互作用とそれによる特異的機能が確認できなかった。一方、ASCと結合するアクチン結合蛋白質Fascin1のshRNAによるノックダウンあるいは過剰発現実験を数種類細胞を用いて、その生物的機能を検討した結果、1)THP-1細胞におけるInflammasome形成とIL-1beta産生を観察すると、Fascin1は正の機能を有していることが分かった。2)一方がん細胞においては、Fascin1はRig-1シグナルを介するIFNbeta産生を抑制しており、がんの進展において免疫監視機構からの回避に関与していることが示唆された。一方、AhR欠損マウスでは盲腸に生後2か月ぐらいで炎症をともなう腫瘍が発生するが、ASCをこのマウスから欠損させると、局所での炎症が抑制され発がんは大幅に遅延した。この現象において、ASCの腸上皮での欠損あるいは免疫細胞での欠損のいずれに責任があるかは今後の課題である。以上のようにASCの機能は細胞種類、宿主レベルの反応に依存して多面的であり、それぞれの相互作用分子を同定することが今後も重要であると考えられた。インフラマゾーム形成に関わるASCは炎症促進効果と細胞計画死促進という何れの機能も有する事が示唆されている。炎症効果促進面での働きを示唆する結果として、大腸がん易発生マウス(Ahr欠損マウス)からASCを欠損させた所、大腸がんの発生が著明に遅延した。Ahr欠損マウスはベータカテニンの核内蓄積が増している一方、インターロイキン1ベータの産生が増強しており、炎症を伴う大腸がんを発生するが、ASCの欠損によって、インターロイキン1ベータの発現が消失し、炎症が抑制されたことが一つの原因と考えられた。一方ASCをがん細胞において発現過剰やノックダウンすると、がん細胞の形質に影響を与えた、発現過剰にするとがん細胞の細胞密度の高い状態で生存に障害を与えた。また、逆に発現を減少させるとがん細胞のインベードボディアが増し、転移能を亢進した。ASCと直接結合する分子を免疫沈降や質量分析を用いて検索した結果、インフラマゾーム関連分子以外に、ファスシン、IQGAPなど細胞骨格蛋白質や情報伝達制御分子との相互作用が認められた。現在上記の分子相互作用面から、生物学的効果の機序解析を進め、新たながん分子標的の検索を目指している。ASCと相互作用する標的蛋白質をプロテオミクス手法で予備的に検索同定した。候補分子群のデータを基に、炎症、細胞死などに関連する蛋白質に焦点を合わせ、ASCの多面的機能と分子機構を明らかにする目的で研究を行い、下記の成果を得た。1)ASCを発現しないヒト線維芽細胞HT1080にASCを過剰発現させると、細胞増殖能、コロニー形成能が低下することを観察した。興味深いことに、他分子との相互作用候補部位の変異体を複数作製したところ、ある変異体はASCあるいはそれ以上の細胞増殖抑制、細胞死誘導効果を示した。このことは、ASCがその変異体の有する部位を介した未知の作用機序によって増殖抑制あるいは細胞死誘導機能に関与していることを示唆する。2)上記結果を基に、細胞増殖阻害を示したASC変異体を用いて、この変異体に結合する分子の検索を新たに行い、免疫沈澱、電気泳動、質量分析の手法を用いて、あらたに数個の結合候補分子を得た。

3)当初のinflammasome解析でASC結合候補蛋白質について、試験管内での直接の結合を試みたが、直接の結合を示す分子はまだ見出していない。従って免疫沈降で得た結合候補分子は何らかの分子を介してASCと結合していると考えられた。4)当初の解析でASCとの特異的相互作用の再現性が確認されたアクチン結合蛋白質については、そのshRNAによるノックダウンやその分子の過剰発現実験からその分子がIL-1β産生制御に関わることを認めた。その生理的意義や細胞依存性について検討中である。本研究の目的:ASCと結合する分子群を検索・同定し、その結果を基にinflammasome構成分子群と形機序の理解である。特ににASCと細胞骨格分子と相互作用する予備的結果を基に、そこに焦点を合わせて検討を行い,inflammasome制御異常が原因と考えられる種々の病態解明の糸口とする。24年度に得られた成果:ASCと相互作用する分子を免疫沈降法、質量分析などによって検索し、10種類以上の候補蛋白質を同定したが、その中に細胞骨格分子の他、細胞増殖への関与や蛋白質合成に関与する分子などが含まれていた。このうち、RNAヘリカーゼDDXファミリー蛋白質はASCとの生理的条件下での相互作用とそれによる特異的機能が確認できなかった。一方、ASCと結合するアクチン結合蛋白質Fascin1のshRNAによるノックダウンあるいは過剰発現実験を数種類細胞を用いて、その生物的機能を検討した結果、1)THP-1細胞におけるInflammasome形成とIL-1beta産生を観察すると、Fascin1は正の機能を有していることが分かった。2)一方がん細胞においては、Fascin1はRig-1シグナルを介するIFNbeta産生を抑制しており、がんの進展において免疫監視機構からの回避に関与していることが示唆された。自己点検と評価:目的と照らし、詳細なinfalmmasome制御機序の解明には至っていないが、他の分子との相互作用、そのinflammasome形成に及ぼす影響、ASCによる自然免疫系機能を介してのがんの悪性化への関与を示した点、目的を達成しつつあると評価したい。申請書に示した計画に対応する実験は下記に示すように着実に進捗した。ただし、論文発表に至っていないという点で概ねの進捗と評価した。(1)ASCとの相互作用を試験管内で候補リコンビナント蛋白質を作製し、ASCとの直接反応を試験管内で観察する。これについては、数種の蛋白質について実際実験を試み、上記実績報告報告にあるように、限られた反応条件下であるが、直接の強い相互作用を見出すことはできないという結論を得ている。(2)タグをつけたASC結合候補蛋白質の発現ベクター、および異なるタグをつけたASC相互作用候補蛋白質の発現ベクターを種々の細胞に強制発現し、免疫沈降にで共沈を認めた。(3)候補蛋白質に対応するsiRNAあるいはshRNAを用いてノックダウンの実験を行い、ASCスペックが形成するか否か,caspase1の活性化が生じるか、IL-1βの産生などに影響が出るか否かを観察したが、候補蛋白質のうちアクチン結合蛋白質は再現性を持って影響をもたらすことを認めた。
陶磁器の色彩分析による品質感覚の研究

今年度は、昨年度研究費の交付を受けて購入した色彩分析装置を活用して、主に平安時代緑釉陶器の色彩分析データの蓄積に努めた。調査は、極力広い範囲から出土した緑釉陶器のデータを集めることで、地域差の抽出にも努めることとし、千葉県・福岡県・愛知県・三重県・京都府などで出土した平安時代緑釉陶器の調査を行った。調査に当たっては、分析器による色彩測定のほかに、資料の調書を作成し、形態等から判断される産地・時期についてのデータも記録した。併せて写真撮影も行っている。画像情報・分析値・調書記載事項は、パーソナルコンピューターに入力して、データベースを構築した。全国レベルでの議論を展開するには、未だデータ蓄積量が不足している感もあるが、時代が下るにつれて緑釉陶器の色彩が濃くなっていくことが定量データから確認できた。また、色彩測定は、釉薬と胎土の両者について行っているが、釉薬の表面的な色調が、かなり胎土の色調によって左右されているらしいことも判った。当初、研究の目的としていた使用者階層の差による緑釉陶器の品質差を抽出する作業は、収集したデータの整理が終わったばかりのため、必ずしも充分に解析ができていない面もあるが、調査に際して収集した産地データから、従来考えられていたほど近江産の緑釉陶器が東日本に流通していないと考えられることが判った。当初の研究目的からはややずれるが、今後さらに追及する必要性を感じている。なお、本研究に必要な器材は、既に買い揃えてあるため、今後は自助努力にて研究を継続していく予定である。研究費交付申請時には、美濃窯産桃山陶磁と平安時代の緑釉陶器を対象とする計画であったが、交付額が申請額をかなり下回ったため、今年度は比較的近場で多くのデータ、収集が可能な緑釉陶器に限ることとし、既に70件あまりの釉薬および胎土の色彩計測データを収集した。しかし、収集したデータには時期的・地域的な偏りがあるため、色彩の差が時期的なものであるのか、品質の差であるのかを見極めることができていない。したがって、当初の研究目的である品質感覚の差の抽出には、さらにデータの収集が必要であると考えている。今年度は、研究を進める上で必要不可欠な色彩分析装とその周辺機器の購入に交付額の多くを当てざるをえなかったが、既に必要機材は揃っているため平成10年度は研究費をデータ収集に重点的に充当したいと考えている。上記のように、当初計画段階での目的に沿った研究成果を上げるためには、さらに調査の継続が必要であるが、これまでの調査で、副次的にえられた新たな知見について以下記す。この研究のポイントは、色彩を定量的に分析することによって、客観的データに基づいて品質感を論ずることにあるが、色彩分析装置を使う他に、色見本を用いて肉眼による色彩の定量化も試みてみた。その結果、色見本を用いた肉眼観察の方が常に一定の幅で色を明るく認識しているらしいことが判明した。この原因については、まだ充分に解明できていないが、色見本を用いた肉眼観察の定量データと色彩分析装置による計測データの換算式をつくることができる可能性がある。これができれば、既に公表されている色見本を用いた肉眼観察のデータをも取り込むことができ、本研究を多量のデータに基づいた信頼度の高いものとすることができると考えている。
統合失調症の非罹患同胞における包括的中間表現型解析

統合失調症は、遺伝率80%の多因子遺伝疾患である。同胞を含むその非罹患第1度近親者は、患者の半分の遺伝リスクを有する。非罹患近親者は、罹患期間、重症度および服薬の影響を受けず統合失調症にて障害される認知機能、脳構造、神経生理機能などの中間表現型との関連の検討に有用である。本研究では、統合失調症に有用な中間表現型を見出すために、統合失調症患者、非罹患近親者、健常者において認知機能、脳構造、社会機能、QoLとの関連を検討した。注意機能、前帯状回体積、対人関係、社会心理関係QoLが統合失調症の中間表現型として有用であることを見出した。同胞を含むその非罹患第1度近親者は、患者の半分の遺伝的リスクを有する。非罹患近親者は、罹患期間、障害重症度および服薬の影響を受けないことから、統合失調症にて障害される認知機能、脳構造、神経生理機能、性格傾向などの中間表現型との関連の検討に有用である。しかし、サンプル収集の難しさから世界的にも非罹患近親者を対象とした中間表現型研究は少ない。統合失調症患者81例、非罹患近親者20例、健常者25例において認知機能BACSとの関連を検討した。6つのBACS項目のうち、Verbal FluencyとSymbol Codingは3群間で差を認め、有用な中間表現型であることが示唆された。次に、診断情報に関係なくBACS項目のみを用いて対象者を3つの認知機能クラスターに分類した。認知機能が正常域であるクラスター1は健常者や非罹患者から形成され、患者は含まれなかった。認知機能障害が重度であるクラスター3は患者と非罹患者から形成された。認知機能障害が中等度のクラスター2は各群から形成された。さらに、診断と認知機能クラスターが前帯状回体積と関連することを同定した。以上より患者、非罹患近親者、健常者だけでなく認知機能障害もスペクトラムであることが示唆された(In submission)。さらに、統合失調症に有用な中間表現型を見出すために主要精神障害間で比較し、社会機能の対人関係が特に統合失調症で障害されていること(Yasuyama et al. Psychiatry Res 2017)、精神障害の家族集積性が言語流暢性課題中の前頭葉賦活化に影響を及ぼすこと(Ohi et al. Sci Rep 2017)、128個の統合失調症関連遺伝子多型の頻度に民族差があること(Ohi et al. Transl Psychiatry 2017)を報告した。本研究の目的は、統合失調症患者の非罹患近親者において統合失調症にて障害される認知機能、脳構造、神経生理機能、性格傾向などの中間表現型を検討し、統合失調症に関わる分子遺伝基盤を解明することである。患者だけでなく、その非罹患第1度近親者をリクルートし、採血及び各種の認知機能及び神経生理学検査を実施した。当初の予定よりも早く、既に患者100例、非罹患近親者50例、健常者100例の中間表現型データを収集できている。この中の認知機能BACSデータのある統合失調症患者81例、非罹患近親者20例、健常者25例において、統合失調症の有用な中間表現型の有無について検討した。Verbal FluencyとSymbol Codingは群間差を認め、統合失調症の有用な中間表現型であることが示唆された。また、認知機能クラスター解析より、統合失調症の診断だけでなく認知機能障害もスペクトラムであることが示唆された。さらに、診断と認知機能クラスターが前帯状回体積と共通して関連することを同定した(In submission)。以上より、本研究はここまで計画通り遂行できているため、引き続き非罹患近親者を用いた包括的中間表現型解析に着目して、統合失調症の分子遺伝学的基盤を明らかにしていく。統合失調症81例、非罹患近親者20例、健常者25例において認知機能BACSとの関連を検討した。さらに、診断および認知機能クラスターと前帯状回体積の関連を同定した。以上より患者、非罹患近親者、健常者だけでなく認知機能障害もスペクトラムであることが示唆された(Ohi et al. Neuroimage Clin 2017)。

さらに、統合失調症に有用な中間表現型を見出すために主要精神障害間で比較し、社会機能の対人関係が特に統合失調症で障害されていること(Yasuyama et al. Psychiatry Res 2017)、精神障害の家族集積性が言語流暢性課題中の前頭葉賦活化に影響を及ぼすこと(Ohi et al. Sci Rep 2017)、128個の統合失調症関連遺伝子多型の頻度に民族差があること(Ohi et al. Transl Psychiatry 2017)を報告した。統合失調症は、遺伝率80%の多因子遺伝疾患である。同胞を含むその非罹患第1度近親者は、患者の半分の遺伝リスクを有する。非罹患近親者は、罹患期間、重症度および服薬の影響を受けず統合失調症にて障害される認知機能、脳構造、神経生理機能などの中間表現型との関連の検討に有用である。本研究では、統合失調症に有用な中間表現型を見出すために、統合失調症患者、非罹患近親者、健常者において認知機能、脳構造、社会機能、QoLとの関連を検討した。注意機能、前帯状回体積、対人関係、社会心理関係QoLが統合失調症の中間表現型として有用であることを見出した。これまで同様に、既に確立された体制により効果的、効率的に健常対照群、非罹患第1度近親者群および統合失調症患者群のリクルートを継続して行っていく。さらに収集したサンプルを追加したサンプルにて中間表現型や統合失調症関連遺伝子多型、遺伝子発現との関連について比較検討を進める。日本統合失調症学会、日本生物学的精神学会、日本精神神経薬理学会だけでなく国内外の学会においても常時成果発表や研究の打ち合わせをしていく。さらに新聞発表などのマスメディア、インターネットなどのアウトリーチにて研究成果を社会・国民に発信していく。精神医学
金属・誘電体ナノ多層構造を用いた新奇光機能の発現

本研究では金属・誘電体のCoupled SPPと発光体が一体となった系における、新奇光機能性の発現を目的として研究を行った。その結果、発光体である多孔質シリコンとCoupled SPPとのカップリングのために重要な要素であると考えられる、エネルギー移動に関する知見を得ることができ、金属・誘電体多層構造と多孔質シリコンとの組み合わせにより、新奇光機能性の発現の可能性を示すことができた。金属と誘電体層が交互に存在する多層膜系では,それぞれの界面での表面プラズモンが結合し,一体となったモード(Coupled SPP)が存在する。本研究では金属・誘電体のCoupled SPPに付随する増強電場を利用し金属ナノ構造と発光体が一体となった系における,新奇光機能性の発現を目的として研究を行った。当年度の研究成果としては,まず金属・誘電体の多層構造の作製及び,作製条件の最適化を行った。作製方法は,真空蒸着法を用いAuまたはAgの金属層と誘電体層を交互に堆積した。堆積した試料の膜厚は数ナノから数十ナノメートルの膜厚である。堆積させる膜厚によって膜質が変わるため,蒸着速度などの条件を最適化し,一定の膜質が得られる条件を見いだした。また,有機色素の発光層を多層膜上に蒸着いより作製し,安定した発光スペクトルが得られる膜厚条件を見いだした。また,この発光スペクトル測定において最適な分光特性を持った分光器が急遽必要となったため,申請書には主要な購入物品として自動ステージ等を予定していたが,研究遂行上やむを得ず15cm焦点距離分光器の購入を行った。続いて,堆積した試料に対して,分光エリプソメトリーを用いて多層膜の誘電関数を求め,系全体としての光学応答を調べた。そして,それぞれの層の膜厚や層数をパラメータとして誘電関数を測定した。有効媒質理論に基づいた理論計算と比較を行い,実験で得られた誘電関数の妥当性を確かめることができた。本年度で得られた研究成果は,次年度以降の発光体とCoupled SPPとのカップリングの最適化条件を探るために必要となる基礎的なデータであり,本研究の最終目標である回折限界を超えたナノイメージングの実現に向けての研究を遂行する上で非常に重要な結果である。また,金属・誘電体多層膜の誘電関数に関しての研究例は依然として少なくそれ自体が学術的に重要な結果であると言える。金属と誘電体層が交互に存在する多層膜系では、それぞれの界面での表面プラズモンが結合し一体となったCoupled SPPが存在する。当年度は、まず有機発光材料に変わる発光体として、シリコンナノ構造である多孔質シリコン粉末の作製を行った。多孔質シレコンは、その孔のサイズにより発光ピークエネルギーの制御が可能であることが特徴であり、本研究の目的であるCoupled SPPとのカップリングを行う上で、非常に有利である。本研究では、多結晶シリコン粉末を化学的にエッチングすることで、高効率に発光する多孔質シリコン微粉末の作製に成功した。作製した多孔質シリコンとSPPとのカップリングは、多孔質シリコン粉末からSPPへのエネルギー移動により生じることが期待される。そこで、多孔質シリコンから他の材料へのエネルギー移動に関する知見を集めるために、ヨウ素分子に対する系でのエネルギー移動のメカニズムの解明を行った。その結果、多孔質シリコンからヨウ素分子へのエネルギー移動は双極子相互作用を介したものであることがわかった。本年度で得られた研究成果から、発光体である多孔質シリコンとCoupled SPPとのカップリングのために重要な要素であると考えられる、エネルギー移動に関する知見を得ることができた。本研究から、金属・誘電体多層構造と多孔質シリコンとの組み合わせにより、新奇光機能性の発現の可能性を示すことができた。
新生児TSS様発疹症と川崎病の病態解析

I.新生児TSS様発疹症(NTED)の全体像の把握全国主要新生児施設にアンケート調査を行った。過去にNTED症例経験のある施設は76/89(85.4%)。2002年にNTED症例を経験した施設はこのうち38施設で合計122症例、正期産児が52症例、早産児が65症例。NTED重症例はDIC4例、NEC1例。その他私信も含め、NTED重症例として、壊死性気管・気管支炎による死亡例、冠動脈に病変を認めた症例が確認された。全国のNTED患児から回収したMRSAの遺伝子多型解析を行った。PFGE A subtype 66株はすべてTSST-1/SEC遺伝子を持ち、SCCmec typeがII型に分類された。結局66/68MRSA株が、単一クローン由来で、このMRSAクローンの蔓延がNTED流行の原因と考えられた。Chicago, USAとTours, Flanceから症例の問い合わせがあり、北米、欧州それぞれのNTED初例と考えられた。II.川崎病患児のT細胞の解析川崎病と診断された児12例について、急性期と回復期において、末梢血から単核球を分離し、TCR Vβ2,3,12,CD45RO発現をFACSで検討した。その結果、川崎病ではNTEDのようなTCRVβ2陽性T細胞の増幅を認めた児はいなかったが、2例において、むしろTCRVβ2陽性T細胞の減少を認め、その1例は抗体検査でTSST-1の関与が確認された。以上から、川崎病の主因として、TSST-1の関与はほとんどの例で証明できなかった。しかし、川崎病の一部にはTSST-1の関与が認められる場合があり、その場合TCRVβ2陽性T細胞はNTEDのようには増幅していないことが確認された.I.新生児TSS様発疹症(NTED)の全体像の把握全国主要新生児施設にアンケート調査を行った。しかし、川崎病の一部にはTSST-1の関与が認められる場合があり、その場合TCRVβ2陽性T細胞はNTEDのようには増幅していないことが確認された.1新生児TSS様発疹症(NTED)の全体像の把握(1)NTEDの全体像の把握のため、全国主要新生児施設にアンケート調査を行った。回答率46 1%。過去にNTED症例経験のある施設は76/89(85 4%)。2002年にNTED症例を経験した施設はこのうち38施設で合計122症例、一施設平均32症例で最多施設は16症例。正期産児が52症例、早産児が65症例、不明5例。NTED重症例はDIC4例、NEC1例で、死亡例はなかった。2000年と比較し、症例数には若干の改善が見られるが、依然として多くの症例が確認された。(2)重症例として、壊死性気管・気管支炎による死亡例、冠動脈に病変を認めた症例、DIC発症例、壊死性腸炎合併例などが確認された。(3)NTED患児から回収したMRSA68株の遺伝子多型解析を行い、クローン性を検討した。パルスフィールドAsubtype 66株はすべてTSST-1/SEC遺伝子を持ち、SCCmec typeがII型およびII'に分類され、結局66/68MRSA株が、単一クローン由来であることが確認された。このMRSAクローンは現在、本邦病院内に広まる院内感染型MRSAと同一クローン由来と考えられた。(4)Ch cago USAとTours Franceから症例の問い合わせがあり、それぞれNTED初例として報告予定である。(5)乳児期発症のNTEDとして、一例末梢血単核球の検討ができ、TCR Vbeta2陽性T細胞の活性化とde etonの傾向を確認した。乳児期に黄色ブドウ球菌外毒素TSST-1が疾患の原因となっている場合があることが確認された。

この症例は川崎病との関連も示唆され、2の課題とも関連する。2川崎病患児のT細胞の解析(1)上記(5)の症例以外はまだ、十分な解析が行えておらず、次年度の課題となっている。1.新生児TSS様発疹症(NTED)の病態・全体像の解析(1)NTEDの全体像の把握のため、2002年発症例について行った全国主要新生児施設に対するアンケート調査を解析した。その結果、NTED経験のある施設はほとんど横ばいだが、各施設あたりの症例数は減少傾向と考えられた。早産児に多い傾向は変わらず、これらを含めて、日本未熟児新生児学会で口演報告した。(2)NTED重症例として、壊死性気管・気管支炎による死亡例、食道気管瘻による死亡例を日本産婦人科新生児血液学会で口演報告した。(3)全国NTED患児から回収したMRSA68株の遺伝子多型解析を行い、クローン性を検討。結局66/68MRSA株が、単一クローン由来であることが確認され、J Clin Microbiolに論文報告した。(5)NTEDの最新知見を第9回世界周産期学会で講演した。また、日本小児科学会雑誌、Pediatircs InternationalにNTED総説を掲載した。2.川崎病患児のT細胞の解析(1)自治医大で川崎病と診断された2ヶ月齢から1歳11ヶ月齢までの児11例と他院で発症した乳児1例について、家族のinformed consentの上、急性期と回復期において、末梢血から単核球を分離し、CD4,8,TCR Vβ2,3,12,CD45RO発現をモノクローナル抗体で染色しFACSで検討した。NTEDのような著明なTCRVβ2陽性T細胞の増幅を認めた児はいなかった。しかし、2例において、むしろTCRVβ2陽性T細胞の減少を認め、その1例は抗体検査でTSST-1の関与が確認された。以上から、今回の検討では川崎病の主因として、TSST-1の関与はほとんどの例で証明できなかった。しかし、川崎病の一部にはTSST-1の関与が認められる場合があり、その場合TCRVβ2陽性T細胞はNTEDのようには増幅していないことが確認された。
抗リン脂質抗体症候群における血栓形成機序に関する研究

易血栓性を特徴とする自己免疫疾患、抗リン脂質抗体症候群(APS)の血栓形成には複数の機序が複雑に絡み合っている。報告者は、APSの病原性抗体である抗β2-グリコプロテインI抗体や抗プロトロンビン抗体が単球や血管内皮細胞を活性化して、外因系凝固反応のイニシエータである組織因子などの向血栓物質を誘導することを示してきた。報告者は昨年度までの研究で、モノクローナル抗リン脂質抗体がinvitroで単球に誘導する組織因子はインターフェロンαの前処置により著しく亢進することを示してきた。すなわち、抗リン脂質抗体の対応抗原であるβ2-グリコプロテインIもプロトロンビンも、細胞表面のホスファチジルセリンへ結合することによって抗リン脂質抗体の反応の場を形成する。Lipid scrablase1がインターフェロンαによって誘導され、ホスファチジルセリンの細胞表面密度が増加することによって抗リン脂質抗体のaccesibilityが増幅され、血栓傾向が高まると考えた。本年度はさらに抗プロトロンビンモノクローナル抗体を用いて、細胞活性化の機序を詳細に検討した。プロトロンビンの存在下で抗プロトロンビン抗体で処理した単球をプロテオームプロファイラーアレイを用いて活性化シグナルをスクリーニングしたところ、p38MAPKのみリン酸化がみられた。抗プロトロンビン抗体に誘導される単球の組織因子発現は、p38MAPK阻害薬であるSB203580によって抑制され、したがって抗プロトロンビン抗体による細胞活性化はp38MAPK経路に依存していることが明らかとなった。これらの研究により、APSのあらたな治療標的としてlipisscramblase 1、p38MAPKおよびそれらの組み合わせが候補にあげられる。報告者は、本年度単球細胞系のTHP-1およびRAW276.3細胞をインターフェロンαで処理し、モノクローナル抗β2GPI抗体であるWBCAL-1、およびホスファチジルセリン依存性モノクローナル抗プロトロンビン抗体(aPS/PT:ループスアンチコアグラントの主要な責任抗体)である231Dを、それぞれβ2-グリコプロテインIあるいはプロトロンビンの存在下で培養した。インターフェロンαの前処置により単球の発現する組織因子量は著しく増加した。この活性化には細胞質を構成するリン脂質のうち細胞内側に存在するホスファチジルセリンを外側へ能動的に輸送するlipid scramblase 1が重要な役割を演じていると考えられた。lipid scrablase1がインターフェロンαによって誘導され、ホスファチジルセリンの細胞表面密度が増加することによって抗リン脂質抗体のaccesibilityが増幅され、血栓傾向が高まると考えられる。このことは、APSのあらたな治療標的としてlipisscramblase 1が候補にあげられる。

報告者は昨年度までの研究で、モノクローナル抗リン脂質抗体がin vitroで単球に誘導する組織因子はインターフェロンαの前処置により著しく亢進することを示してきた。すなわち、抗リン脂質抗体の対応抗原であるβ2-グリコプロテインIもプロトロンビンも、細胞表面のホスファチジルセリンへ結合することによって抗リン脂質抗体の反応の場を形成する。lipid scrablase1がインターフェロンαによって誘導され、ホスファチジルセリンの細胞表面密度が増加することによって抗リン脂質抗体のaccesibilityが増幅され、血栓傾向が高まると考えた。本年度はさらに抗プロトロンビンモノクローナル抗体を用いて、細胞活性化の機序を詳細に検討した。プロトロンビンの存在下で抗プロトロンビン抗体で処理した単球をプロテオームプロファイラーアレイを用いて活性化シグナルをスクリーニングしたところ、p38MAPKのみリン酸化がみられた。抗プロトロンビン抗体に誘導される単球の組織因子発現は、p38MAPK阻害薬であるSB203580によって抑制され、したがって抗プロトロンビン抗体による細胞活性化はp38MAPK経路に依存していることが明らかとなった。これらの研究により、APSのあらたな治療標的としてlipisscramblase 1、p38MAPKおよびそれらの組み合わせが候補にあげられる。
日仏で進行中の公務員制度改革に関する比較法研究

(1)公務員の人事評価(勤務評定)は、フランスにおけるように、評価の続を充実させるべきである。(2)公務員の勤務条件のうち、公務員制度の基本原則に関わるものについては法律事項とし、その他の勤務条件について労働協約事項とすることが望ましい。(3)人事の弾力化と公務員身分保障とを両立させるためには、わが国におけるようンクインポスト方式よりも、フランスのようなランクインパーソン方式が適合的である。2008(平成20)年度は、同年6月に、国家公務員制度改革の基本方針を定めた国家公務員制度改革基本法が成立したことから、主として、日本公務員法の研究に重点をおいた。主たる論点は、人事評価の在り方と、労働基本権についてである。まず、人事評価について、2007(平成19)年改正国家公務員法及び国家公務員制度改革基本法9条は、従来の勤務評定とは異なる新しい評価システムを取り入れた。本研究では、かかる方向性が求められる理由が、公務員制度の基本原則である成績主義に求められることを理論的に検証した上で、成績主義がその本来の趣旨を全うするには、人事評価の濫用を防止するための制度的工夫が必要であり、行政手続法が用意する手続制度を、人事評価に応用すべきと考えるに至った。その成果の一部は、下井康史「人事評価システムにおける制度的工夫について(試論)」地方公務員月報平成20年8月号2-15頁で公表した。次に、労働基本権について、国家公務員制度改革基本法12条は、協約締結権の認められる職員の範囲を拡大する方向を示す。本研究では、公務員の勤務条件につき、法律で規律すべき事項と、労使自治に委ねられるべき事項とを、憲法上の原則から範囲画定すべきとの発想から、公務就任平等原則、成績主義及び身分保障が、公務員制度における憲法上の原則であり、かかる原則を実現するための諸制度として、競争試験による採用、昇進手続の整備、人事評価の基本原則、懲戒・分限制度の充実等が法律事項との結論を得た。以上については、「公務員の団体交渉権・協約締結権・・・制度設計における視点の模索」季刊労働法221号(2008年)88-105頁、及び、北海学園大学地方自治とNPM( New Public Manatement )に関する研究会での報告「国家公務員制度改革基本法について--人事評価と労働基本権の問題を中心に」において、研究の一端を公にしている。フランスについては、2007年2月2日の法律が人事評価制度改革を方向付けている。そこで、同法を分析するなめの基礎作業として、その後の諸法令の状況とともに、同法の客観的把握を行った。まず、日本の公務員法については、昨年度に引き続き、主として、労働基本権制度改正について検討した。現段階での考察結果は、公務員が全体奉仕者である以上、その勤務条件は一定程度まで法律で定めなければならず、その限りで労働協約締結権が制約されるべきこと、具体的にどこまで法律で定めるべきかは立法裁量に委ねられるが、憲法が勤労者に労働基本権を保障していることを考えれば、公務員制度に関する憲法上の諸原則を具体化するための制度は法律で定めなければならないこと、具体的には、公務就任平等原則、成績主義及び身分保障といった各原則が法律による規律事項であること、そして、法律の範囲内で協約締結権を承認すべきこと、以上のような内容である。かかる見解を基に、国家公務員制度改革推進本部労使関係制度検討委員会の下に設置されたワーキンググループの検討を分析し、また、同ワーキンググループが11月に労使関係検討委員会に提出した「制度骨格に係る論点等に関する選択肢の整理」及び同委員会が12月に公表した報告書「自律的労使関係制度の措置に向けて」の内容を検討した。係る研究の成果は、地方自治研究所公務員制度研究会での報告「新たな公務労使関係制度の下での公務員法--協約事項以外の事項について、法律条例で何を定めるべきか--」で、その一端を公にしている。また、これに関連して、非常勤職員の給与を規律するための法令のあり方を検討した。「非常勤職員報酬等の支給と給与条例主義」平成21年度重要判例解説(ジュリスト1398号)48-49頁がその成果である。次に、フランスについては、人事評価制度改革の方向付けをした2007年2月2日の法律及び同法に基づく諸法令の分析を継続するとともに、2010年2月にわが国の国会に提出された国家公務員法改正案が、幹部職員の人事弾力化を制度化しようとしているところ、係る弾力化には、現在のようなラシクインポスト方式ではなく、任官補職制度を基盤とするフランス風のランクインパーソン方式が適合的であるとの発想から、フランス官吏法における任官補職制度の歴史的研究を行った。日本については、昨年度までに引き続き、公務員労働基本権制度改正について考察した。具体的には、2011年に予定されている国家公務員法改正に向け、昨年度までの研究により構築してきた私見-憲法による労働基本権の保障は重視すべきだが、公務員が全体の奉仕者である以上、その勤務条件は一定程度まで法律で定めなければならず(勤務条件法定主義)、公務員に関する憲法上の諸原則を具体化するための制度は法律で定めなければならない。