hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構文イディオムとその習得可能性に関する大規模コーパスに基づいた生成理論的研究

英語における結果構文と深く関連する構文イディオム及びそれと関連する英語の周辺構文について、大規模コーパスを利用し膨大な資料を収集することに成功し、そこからそれら構文イディオム等の統語的・意味的属性を明らかにし、それらの属性にたいして複数の言語理論からの説明を試み、構文イディオムの習得可能性の解明により近づくことが出来た。平成18年度は、(2)本科研を遂行する上で必要となる大規模コーパスに関する知識が集中的に得られこともあって、英語コーパス学会から要請があった第28回大会の司会を引受けると同時に学会に参加し、貴重な研究資料を得た。そして、研究発表1及び研究発表2の司会者による研究発表報告を英語コーパス学会Newsletter 55に執筆した。(3)本科研のテーマの一つである'd rather+S構文(I'd rather you didn't)を含めて、構文とそれを分析する言語理論に関して第2回英語語法文法セミナーにおいて講師を務めないかという要請が英語語法文法学会よりあったので、「文法の拡張」と題して講義を行った。(4)本科研は、研究題目に含まれるように生成理論による研究であるが、生成文法についての平易な紹介を書くように出版社から依頼があったので、自分の頭の中を整理する上で役立つと考え、「言語能力の解明としての言語学」を『新英語学概論』(英宝社)の1つの章として執筆した。(5)本科研は構文イディオムの研究であるが、それを一部扱った大著SimplerSyntaxを書評するよう日本英文学会から依頼要請があったため、書評し、投稿中である。(6)学術雑誌『英語青年』より「形式と意味のミスマッチ」に関する論文を書くよう依頼があったので、本科研と深いテーマなので、執筆した。(2)大規模コパースを使用するため、著作権の問題を扱った立命館大学シンポジウムの「コーパス研究と知的財産権:FAQ」を聞き、詳細で有益な情報を得た。また、習得可能性を扱うため、The 9th Annual Conference on Psycholinguisticsに出席し、言語習得理論及び一般言語理論に関する最先端の情報を得た。Cedric Boeckx氏の講演は、極小主義において媒介変数をどの部門に置くかを考察し有益であった。(3)本科研のテーマの一部、構文と深い関係にある「類義動詞がどのような構文で用いられるか」を扱った小野経男著:『英語類義動詞の構文事典』を出版社から書評するよう依頼があり、執筆した。(4)構文イディオムを一部扱った大著SimplerSyntaxを書評するよう日本英文学会から依頼され、書評し、印刷された。(5)構文内の形式と意味のミスマッチを論じた英文による論文を執筆し、大津由紀雄先生還暦記念論集に載せていただいた。(6)日本英文学会と日本英語学会でのシンポジウム講師に決定し、目下その発表準備中。20年度は、本科研で扱う構文イディオムのうち、18年度と19年度におこなった大規模コーパス調査により明らかになった、One's Way構文(I made my way to the Savoy.)の変種で、wayのところがwaysとなるものを中心に、その他関連構文4つの変種も含め、それらの変種が何故可能になるのかについて、構文理論、動的文法理論の観点から考察し、その研究成果を2008年5月25日に広島大学で行われた日本英文学会第80回大会のシンポジウム『事例研究から見た英文法の一断面』において「構文の変種」という題目で講師として口頭発表した。その口頭発表の内容の一部を日本英文学会発行の『第80大会Proceedings』に「構文の変種」として執筆し、印刷された。本科研は、大規模コーパスを利用することで新たに発見された言語事実をいかに言語理論から説明するかということと深く関わっている。そこで、本科研で扱う構文イディオムと深い関係にある英語の特殊な構造で、副詞が項に相当する補部をとる構造を取り上げ、大規模コーパスを用いて調査し、その内部構造、外部構造、意味解釈を明らかにした。そして、その特殊構造を説明するのに、統語的アプローチ、意味的アプローチ、動的なアプローチのどれがふさわしいかについて考察した。その研究成果を、2008年11月16日に筑波大学で行われた日本英語学会第80回大会のシンポジウム『英語構文研究:言語理論とコーパス』において「補部をとる副詞について:周辺部の分析に役立つ大規模コーパス」という題目で講師として口頭発表した。その口頭発表の内容の一部を青山学院大学教授秋元実治先生の退職記念論集に執筆させていただいた。目下、記念論集は編集作業中である。
病棟看護師の生産性向上を目指した集中/コミュニケーション/リフレッシュ空間の検証

病棟看護師の知的生産性の向上、離職率の低減を目標とし、『集中』・『コミュニケーション』・『リラックス』できる空間の開発とその効果の検証を建築学・マネジメント・認知科学の総合的な視点から行うことを目的とする。本研究はフィールド調査を通して集中/コミュニケーション/リラックスできる空間の試用により仕様を決定する。また、空間の活用による精神的・身体的ストレスおよび知的生産性への影響をフィールド調査・実験により定量的に評価する。これより、知識労働者として相応しい病棟の建築計画・労務計画とその効果を提案し、その情報を建築業界や医療機関に広く発信する。
高精度重力異常データを活用した『重力逆断層アトラス』の作成

(1)既往の重力データのコンパイル及び高密度デジタル標高データの活用による高精度重力異常データを作成し、(2)東日本の43の主要逆断層系において地下の断層構造を解明するための重力測定と2次元密度構造解析、(3)重力勾配テンソルを用いた東日本の主要逆断層系及び2016年熊本地震震源域周辺の断層帯の構造パラメータ解析を行い、地下の断層構造の連続性及び断層構造のセグメンテーションについて評価を行なった。本年度は、(1)東日本の3つの主要逆断層系において地下の断層構造を解明するための重力測定と(2)全国規模の高精度重力異常データセットの構築を行った。以下にその概要を記す。本年度に重力測定の対象とした断層帯は、長町ー利府断層帯、庄内平野東縁断層帯、新潟平野東縁断層帯である。長町ー利府断層帯では2014年7月510日に2本の測線と断層帯周辺で延べ127点、庄内平野東縁断層帯では2014年8月412日に2本の測線と断層帯周辺で延べ155点、新潟平野東縁断層帯では2014年9月19日に4本の測線と断層帯周辺で延べ197点の重力測定を実施した。これらの重力測定データと既存重力データを用いたブーゲー異常図とその水平一次微分、鉛直一次微分から、それぞれの断層帯の重力異常の急変部と地表断層トレースとの対応関係を調べた。また、測線下の2次元密度構造の予備的解析を行った。2015年3月37日にかけて、上記の断層帯周辺で追加重力測定を実施し、延べ69点のデータを得た。全国規模の高精度重力異常データセットの構築のために、金沢大学の重力測定データや他機関により公開されている日本およびその周辺の海域をも含めた重力測定データのコンパイルを行った。従来は50 mグリッド地形データで行われていた地形補正を10 mグリッド地形データを用いて行う処理システムを開発し、地形補正の高精度化による全国規模の重力異常データーセットの高精度化を行った。上記の結果に関連して、American Geophysical Unionや日本測地学会、日本地震学会、日本活断層学会等において国際会議3件、国内会議6件の発表を行った。また、邦文誌に1本の学術論文と解説記事を発表した。2015年2月1820日には、金沢大学にて本年度の解析結果および次年度の研究計画を検討するワークショップを開催した。本年度は、(1)東日本の2つの主要逆断層系において地下の断層構造を解明するための重力測定、(2)前年度に重力測定を行った3つの主要逆断層系における2次元密度構造解析、および(3)全国規模の高精度重力異常データセットを用いた予備解析を行った。本年度に重力測定の対象とした断層帯は、石狩低地東縁断層帯、伊那谷断層帯である。石狩低地東縁断層帯では2015年6月22日7月6日に4本の測線と断層帯周辺で延べ265点、伊那谷断層帯では2015年9月212日に4本の測線と断層帯周辺で延べ314点の重力測定を実施した。前年度に重力測定を行った長町ー利府断層帯、庄内平野東縁断層帯、新潟平野東縁断層帯では2次元タルワニ法による密度解析を行い、観測重力異常値、とその水平一次微分値、鉛直一次微分値を説明する密度構造を推定し、地形地質構造と調和的な断層構造を得た。全国規模の高精度重力異常データセットの構築に関して、海岸線付近での海陸データ接続の高度化を行った。また、そのデータセットを用いた主要逆断層帯における重力異常データ解析プログラムを開発し、それぞれの逆断層帯で微分フィルター解析等の予備的解析を行った。上記の結果に関連して、American Geophysical Unionや日本地球惑星連合大会、日本物理探査学会等において国際会議2件、国内会議8件の発表を行った。また、国際誌に2本と国内誌に3本の学術論文および活断層図2編を発表した。2016年2月29日3月2日には、金沢大学にて本年度の解析結果および次年度の研究計画を検討するワークショップを開催した。東日本の石狩低地東縁断層帯と伊那谷断層帯において稠密な重力測定と高精度地形グリッドデータを用いた地形補正を行い、従来よりも高精度かつ断層帯周辺での空間分解能が高いブーゲー異常分布を得た。また前年度に測定を行った長町ー利府断層帯、庄内平野東縁断層帯、新潟平野東縁断層帯にいてフィルター処理や水平一次微分、鉛直一次微分解析および2次元密度構造解析を行い、重力異常変化が地表での活断層トレースおよび地下の断層構造との対応関係を確認し、重力異常を用いた活断層の連続性の指標化について有用な知見を得た。全国規模の統合重力異常データセットがほぼ完成し、それを用いた主要逆断層帯での予備的な重力異常データ解析を進めた。これらの成果について国内外の学会で発表を行い、また関連する成果について学術誌上にて発表を行った。上記のことから現在までの達成度は概ね順調であると判断した。

本研究は、重力異常データを用いた地下構造解析結果と地形・地質学的データに基づく逆断層系の活構造の評価法を確立し、それを全国的に整備した高精度重力データに適用することにより、日本の主要逆断層帯の形状や活動様式・セグメント区分の解明を目指したものである。その成果として、(1)既往の重力データのコンパイル及び高密度デジタル標高データの活用による高精度重力異常データを作成した。また、(2)東日本の43の主要逆断層系において地下の断層構造を解明するための重力測定と2次元密度構造解析を行い、新潟平野東縁断層帯では櫛形山脈断層帯と月岡断層帯が地下の断層構造としては一体のものであり、そこで発生する地震の最大規模は従来の想定より大きなMw 7.4であることを明らかにした。さらに、(3)重力勾配テンソルを用いた東日本の主要逆断層系及び2016年熊本地震震源域周辺の断層帯の構造パラメータ解析を行い、地下の断層構造の連続性及び断層構造のセグメンテーションについて評価を行なった。2016年熊本地震については、日奈久断層帯において次元指数と正規化水平微分から高野ー白旗区間と日奈久区間の間での地下のセグメント境界の存在が示された。この構造境界部分は熊本地震の震源断層の南西端に位置し、地質学的には変成岩と堆積岩の境界に対応し、熊本地震の震源断層の大きさはこのセグメント境界により規制されたと考えられる。上記のように、本研究は重力異常を用いた地下の活構造研究を大きく進展させるものである。本解析は世界各地で適用可能であり、その発展が期待される。(1)既往の重力データのコンパイル及び高密度デジタル標高データの活用による高精度重力異常データを作成し、(2)東日本の43の主要逆断層系において地下の断層構造を解明するための重力測定と2次元密度構造解析、(3)重力勾配テンソルを用いた東日本の主要逆断層系及び2016年熊本地震震源域周辺の断層帯の構造パラメータ解析を行い、地下の断層構造の連続性及び断層構造のセグメンテーションについて評価を行なった。東日本の3つの主要断層帯、長町ー利府断層帯、庄内平野東縁断層帯、新潟平野東縁断層帯における稠密な重力測定と高精度地形グリッドデータを用いた地形補正により、従来よりも高精度かつ断層帯周辺での空間分解能が高いブーゲー異常分布を得た。そのフィルター処理や水平一次微分、鉛直一次微分により地下の密度構造に対応した重力異常変化が地表での活断層トレースと良い対応を示し、活断層の連続性に関して有用な指標になりうることを確認した。精密な地形補正を用いた全国規模の統合重力異常データセットの作成も順調に進んでいる。これらの成果について国内外の学会ならびに学術誌上にて発表を行った。上記のことから現在までの達成度は概ね順調であると判断した28年度は、前年度までに重力測定を終えた長町ー利府断層帯、庄内平野東縁断層帯、新潟平野東縁断層帯、石狩低地東縁断層帯、伊那谷断層帯での2次元密度構造解析を進め、断層帯周辺での稠密な高精度重力異常データに基づいた活構造の断層形状・運動様式・セグメント区分の解明し、地形・地質プロファイルや重力異常データ等の情報に基づいた活構造評価法を開発し、日本全国の主要逆断層帯で評価を行う。上記の結果についてとりまとめ、国内学会および国際学会において随時発表を行うとともに学術論文としてとりまとめを行う。解析結果について検討するワークショップを開催する。また、ホームページを用いて高精度重力異常データセットの公開を行う。固体地球物理学27年度は、前半に石狩低地東縁断層帯と伊那谷断層帯において、既往研究によって地震波速度構造が得られている測線上および断層帯周辺での重力測定を行い、既往データとのコンパイルと高精度地形補正により、空間分解能の高い精密な重力異常分布を得る。
糖鎖特異性の違いを利用したインフルエンザウイルスの結合性変異の追跡デバイス

本研究課題では、インフルエンザウイルスの鳥やヒトへの結合性を司るタンパク質と特異性を有するシアロ糖鎖を利用した半導体バイオセンサデバイスを作製し、同センサが鳥およびヒトインフルエンザウイルスの検出に有用であることを検証した。また、構造や長さの異なる糖鎖を組み合わせて固定化することで、ウイルス表面に存在するヘマグルチニンと糖鎖の結合量が増加し、インフルエンザウイルス粒子の捕捉能が向上することが期待された。本研究課題では、インフルエンザウイルスのヒトへの結合性を司るタンパク質と特異性を有するシアロ糖鎖を利用した半導体バイオセンサデバイスを作製し、パンデミックウイルスの結合性変異を見分ける手法の可能性を探索する。平成28年度は、ヒト型受容体であるα2,6結合型シアロ糖鎖および鳥型受容体であるα2,3結合型シアロ糖鎖を固定化したセンサ界面が、ヒトインフルエンザウイルス(H1N1)及び鳥インフルエンザウイルス(H5N1)に対する捕捉能を有するか評価した。まず、α2,6結合型シアロ糖鎖であるα2,6シアリルラクトースを固定化した界面およびα2,3結合型シアロ糖鎖であるα2,3シアリルラクトースを固定化した界面に対する、H1N1ウイルス粒子及びH5N1ウイルス粒子の吸着を原子間力顕微鏡を用いて観察したところ、α2,6結合型シアロ糖鎖固定化界面にはH1N1ウイルス粒子、α2,3結合型シアロ糖鎖固定化界面にはH5N1ウイルス粒子と考えられる100 nm程度の粒子の特異的吸着が確認された。また、シアリルルイスXラクトースの固定化条件(反応溶液濃度や反応時間)を探索し、鳥インフルエンザウイルスを捕捉可能な糖鎖固定化界面の作製を試みた。また、糖鎖を固定化した電界効果型トランジスタ(FET)バイオセンサを用いたウイルス検出の可能性を検討した。更に、今後デバイスの実用的に利用する際、鼻汁等粘液中に存在するウイルス検出が求められるが、粘液中の多糖類のムチンを多く含み粘度が高いため、センサ界面へのウイルス吸着が起こりにくくなると考えられた。そこで鼻汁の粘性を低下させるプロセスとして、ムチン内のジスルフィド結合を開裂する処理の有効性を検討した。作製した数種類の糖鎖固定化界面が、ターゲットであるインフルエンザウイルスを特異的に捕捉することを確認した。更に、今後の展開を踏まえて、粘液中に存在するウイルスの検出に向けた粘性を低下させる処理に関する知見を得た。本研究課題では、インフルエンザウイルス(IFV)のヒトへの結合性を司るタンパク質と特異性を有するシアロ糖鎖を利用した半導体バイオセンサデバイスを作製し、パンデミックウイルスの結合性変異を見分ける手法の可能性を探索した。平成29年度は、昨年度得た知見である、センサ表面に固定化された糖鎖の鎖長や密度がIFV捕捉能に与える影響に関する知見を基に、混合糖鎖固定化界面のウイルス捕捉能を評価した。構造や長さの異なる糖鎖を組み合わせて固定化することで、ウイルス表面に存在するヘマグルチニン(HA)と糖鎖の結合量が変化し、それをコントロールすることでIFVの捕捉能が向上することが期待された。また、鶏またはヒトから採取した鼻汁等粘液中からIFVを検出することを想定し、気道粘液溶解剤による鼻粘液の粘度低下処理の有用性を評価した。L-エチルシステイン塩酸塩で処理したサンプルを糖鎖固定化電界効果型トランジスタ(FET)バイオセンサで測定したところIFV検出に伴う応答が確認された。これは、同処理による鼻粘液の粘度低下により、IFVの拡散速度を向上されたためであると示唆された。更に、糖鎖固定化FETバイオセンサの長期保存安定性を評価した。糖鎖固定化FETバイオセンサを一定期間保存した後HA添加に伴う応答を測定したところ、糖鎖固定化FETバイオセンサは保存後もHA認識能を有し、ターゲット検出が可能であることが確認された。抗体等のタンパク質を受容体として固定化した場合、室温・乾燥条件下では変性により立体構造が変化する一方で、糖鎖は室温・乾燥条件下においても立体構造が長期的に維持されたためであると考えられる。加えて、溶液中での長期安定性を有するFETバイオセンサ技術の開発やIFV等のターゲットを簡易に測定できるセンシングシステムの開発を進めた。様々な構造を有する糖鎖をセンサ界面に固定化することで、ウイルス高捕捉能を有するセンサ固定化界面を具備したFETバイオセンサを作製し、ウイルス表面タンパク質の結合性変異の検出可能性を示す。ナノバイオサイエンス研究開発は順調に進んでいるものの、成果の一部が発表水準に達しなかったことがあり、学会などへの出張が計画より少なくなり、旅費が若干少なくなった。研究開発の効果的な推進に向けて、薬品や実験機器の購入を増やすこと、学会への参加のための旅費に使用すること、および論文投稿料や英文校正のための謝金として使用することを計画している。
非アルコール性脂肪性肝炎に対する健康食品素材の有効性・安全性の検討

非アルコール性脂肪肝患者において、肝臓における炎症は、非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)、さらには肝がんへと移行することから、その予防は重要である。本研究において、抗炎症作用を有する健康食品素材の有効性・安全性を肝臓への影響を中心に検討した。マウス肝細胞を用いた検討により、クルクミン、ルテオリンは濃度依存的に抗炎症作用を示したが、マウスを用いた検討では、クルクミン、シソエキス(ルテオリン含有)ともに抗炎症作用を示さず、NASHに対する予防効果を認めなかった。同時に肝機能障害も認めなかったことから、これらの成分は吸収されにくく、通常の摂取量では抗炎症作用を示さず、有害作用もないと考えられる。本年度は、クルクミンの薬物代謝酵素への影響を検討した。ICRマウス(♂、8週齢)に対して、0、0.05、0.5、5%クルクミン含有飼料を1週間及び4週間与え、肝臓および小腸の薬物代謝酵素(CYP1A1、1A2、2C、3A)活性を測定した。肝臓においては、クルクミン1週間負荷によりクルクミンの影響は認められなかったが、4週間負荷により、CYP2C、CYP3A活性はクルクミンの濃度依存的な減少傾向が認められたものの、有意差はなかった。一方、小腸においては、クルクミン1週間および4週間負荷により、CYP1A1、CYP3A活性の抑制傾向が認められたものの、いずれも有意差はなかった。健康食品においては、吸収性を改良した高吸収型クルクミンが用いられていることから、マウスに対して、ICRマウス(♂、8週齢)に対して、0、0.05、0.5、5%高吸収型クルクミンを与えたところ、肝臓、小腸のいずれにおいても、CYP活性に影響を示さなかった。以上の結果から、クルクミンは薬物代謝酵素に影響を及ぼす可能性は少ないと考えられる。また、5%高吸収型クルクミンはLPSにより惹起される炎症を抑制することを認めたことから、非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)に対する高吸収型クルクミンの効果を検討した。マウス(♂、10週齢)に対して、NASH誘導食を負荷すると同時に高吸収型クルクミン(50 ppm2,500 ppm)を飲水投与し、12週間飼育した。NASH誘導食により肝臓重量および肝臓コレステロール含量が認められたが、高吸収型クルクミンによる抑制効果は認められなかった。また、肝臓における薬物代謝酵素への影響を検討したところ、NASH誘導食により、CYP1A1、CYP1A2、CYP3A活性の亢進、CYP2C活性の抑制を認めたが、先の結果同様、いずれの濃度の高吸収型クルクミンも影響しなかった。肝臓における炎症は、非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の発症・進展に重要である。NASHは将来的に肝がんへと移行する可能性があり、その予防は重要である。本年度、抗炎症作用を有する健康食品素材の有効性・安全性を肝臓への影響を中心に検討した。マウス肝細胞(AML12細胞)にIL-1β、IL-6、TNF-α(各10 ng/ml)を作用し炎症を惹起すると同時に、種々の濃度(0 - 100μM)の健康食品素材(β-カロチン、クルクミン、コエンザイムQ10、セサミン、ルテオリン、レスベラトロール)を添加し、24時間培養した後、炎症性タンパク質である血清アミロイドA (SAA)の遺伝子発現を検討した。その結果、コエンザイムQ10、セサミンでは炎症により惹起されるSAA遺伝子発現を抑制できなかったが、レスベラトロールは高濃度(100μM)でのみ、β-カロチン、クルクミン、ルテオリンは、濃度依存的に炎症により惹起されるSAA遺伝子発現を抑制することを認めた。しかしながら、クルクミンにおいては、50μM以上で細胞毒性を示したことから、クルクミンは低濃度で抗炎症作用、過剰量で細胞毒性を示すと考えられた。そこで、ICRマウス(♂、8週齢)に0、0.05、0.5、5%クルクミン含有飼料を1週間および4週間与え、肝機能に与える影響を検討したが、いずれの濃度・期間においてもLPSで誘導されるSAA発現を抑制することはできなかった。その一方で、高用量でクルクミンを摂取させても、肝機能(AST(GOT)、ALT(GPT)、γ-GTP)にも影響を及ぼさなかったことから、経口摂取では吸収されにくく、その効果が期待できない一方で、肝障害をもたらす可能性も低いことが想定された。初年度(平成24年度)、培養肝細胞を用いたin vitroの系において、βカロテン、クルクミン、ルテオリンが濃度依存的に抗炎症作用を示したことから、昨年度(平成25年度)はクルクミンの抗炎症作用についてマウスを用いたin vivoの検討を行った。

本年度(平成26年度)はルテオリンについて検討した。ルテオリンはシソエキスに多く含まれており、健康食品においてもルテオリン単独ではなく、シソエキスとして用いられることが多いことから、シソエキスとルテオリンの抗炎症作用について培養肝細胞を用いたin vitroの系において比較した。その結果、ルテオリン、シソエキスとも濃度依存的な抗炎症作用を示し、ルテオリン5μM以上、シソエキス0.1mg/ml以上で有意な抑制効果が認められた。この時、実験に用いたシソエキス0.1mg/mlにはルテオリン0.0036μMが含まれていることから、シソエキスによる抗炎症作用はルテオリン以外の成分が関与していることが示唆された。そこで、マウスを用いたin vivoの系によりシソエキスの抗炎症作用について検討した。具体的には、C57BL/6Jマウス(♂、10週齢)に対し、高脂肪・高コレステロール(HFHC)食を負荷することにより非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)を誘導するとともに、シソエキスを0.01%、0.05%、0.25%となるように飲水投与し、12週間自由摂取させNASHに対する効果を検討した。その結果、HFHC食によるALT、ALP、ASTの上昇に対し、シソエキスは抑制効果を示さず、また肝臓においてHFHC食により発現上昇した炎症性タンパク質(SAA)の遺伝子発現においても、シソエキスによる抑制は認められず、NASHの抑制効果は認められなかった。以上の結果から、シソエキスには抗炎症作用を示すルテオリンや他の成分を含むが、その成分が吸収されにくい、代謝を受けやすい等の影響により、生体内では抗炎症作用を示さなかったと考えられる。総合栄養科学クルクミンの検討に関しては、in vitroの系からin vivoの系に移行し、抗炎症作用、肝毒性、薬物代謝酵素への検討を行い、さらに、NASHに対する検討も行ったことから計画通りに実験が終了した。また、クルクミンによる抗炎症作用もしくは肝毒性の機序の解明を研究計画に入れていたが、in vivoの系で、肝臓に対してほとんど影響を及ぼさなかったことから、クルクミンを摂取しても、肝臓への影響は少ないと考えられたため、機序の解明は行わないこととした。その他の素材(レスベラトロール、ルテオリン、β-カロテン等)に関しては、in vitroの実験で止まっており、本年度、検討できていないことから、来年度以降に行う事とする。平成24年度の計画どおり、健康食品素材のうち特に人気のある6素材(β-カロチン、クルクミン、コエンザイムQ10、セサミン、ルテオリン、レスベラトロール)の有効性を培養肝細胞を用いてスクリーニングを行い、β-カロチン、クルクミン、ルテオリンに有効性を認めた。さらにその中で、クルクミンにおいて、有効性とともに、過剰量による肝細胞毒性を認めたことから、マウスを用いた検討を行い、安全性・有効性の検討を行ったことからも、計画は順調に進んでいると考えられる。平成25年度までに、in vivoにおけるクルクミンの効果を検討したことから、平成26年度はレスベラトロールおよびルテオリンのin vivoにおける作用に着目して検討を行う。レスベラトロールに関しては、薬物代謝酵素(CYP)に影響を及ぼす事や、血液凝固能に影響することが報告されていることから、ワルファリンを服用している場合、相互作用を起こす可能性が高い。そこで、マウスにレスベラトロールを短期間(1週間)または長期間(12週間)摂取させ、ワルファリンを服用させた場合の、血液凝固能に対する相互作用を中心に安全性の検討を行う。
南極表面質量収支における積雪再配分効果の研究

1.地吹雪研究の集成これまでの地吹雪に関する研究を集大成し、地吹雪発生の各運動機構の理論的考察や実験結果やシミュレーションおよび地吹雪観測方法・観測結果・室内風洞実験についてのまとめを行った。2.地吹雪に関する雪粒子観測北海道・北見工業大学構内において自然積雪表面から雪を採取し、小型風胴による雪粒子飛びだし風速、雪粒子終端落下速度、雪粒子安息角を測定した結果、次の知見が得られた.1)雪粒子飛び出し風速は降雪後は5m/s前後であるが,雪粒子の変態に伴い13日間に10m/s以上と大きくなった.雪粒子飛び出し風速は、樹枝状結晶では5m/s前後、広幅六花や雲粒付樹枝は510m/s、融解変態雪粒子は10m/sの値を示した.2)雪粒子終端落下速度は樹枝状結晶では0.5m/s前後、融解変態雪粒子は1.0m/s以上の値を示した.3)飛び出し風速、終端落下速度、安息角から、粒子結合力Fbを自重で割った結合力比Fb/mgを見積もり、新雪時では03の小さい値、融解変態粒子については1550の大きい値を得た.3.南極無人気象観測測器改良に関する観測自然通風型の気温シェルターの昇温問題について、アルベドの異なる通風筒による気温観測から昇温の誤差を除去する観測実験を行った.4.南極氷床積雪再配分シミュレーション南極氷床上の地吹雪量計算から積雪再配分のシミュレーションを行った。南極の無人気象観測データおよび客観解析高層気象データをもとにモデル氷床地形の場合の、斜面下降風、地吹雪輸送量、積雪再配分量の見積もりを行い、南極氷床全体の再配分分布を計算した.1.地吹雪研究の集成これまでの地吹雪に関する研究を集大成し、地吹雪発生の各運動機構の理論的考察や実験結果やシミュレーションおよび地吹雪観測方法・観測結果・室内風洞実験についてのまとめを行った。南極の無人気象観測データおよび客観解析高層気象データをもとにモデル氷床地形の場合の、斜面下降風、地吹雪輸送量、積雪再配分量の見積もりを行い、南極氷床全体の再配分分布を計算した.1.北海道における野外観測北見において自然積雪表面から雪を採取し、ミニ風洞による雪粒子飛び出し速度、および雪粒子の終端落下速度を測定した結果、次のことがわかった。1)雪粒子終端落下速度は飛び出し風速とよい対応を示し、吹雪発生条件の重要な要素であることが確認された。2)飛び出し風速は、降雪直後46m/sであるが、その後、日数を経るとともに数日後には10m/s以上に大きくなった。これは雪粒子が球形に近づく変態をするためと考えられる。3)終端落下速度も同様に増大したが、さらに焼結による雪粒子結合の効果も見られた。4)終端落下速度は、樹枝状六花0.51m/s、広幅六花11.5m/sなど各種結晶の値が得られた。2.低温室実験防災研新庄実験施設において、人工降雪による積雪について、雪粒子飛び出し風速に対する日射の効果を調べる実験を行った。その結果、気温が-10-20°Cであっても、日射を受けて雪面温度が0°Cに近くなると急に雪粒子飛び出し風速は大きくなって、雪粒子が飛び出しにくくなることがわかった。3.南極氷床積雪再配分シミュレーション南極の無人気象観測データをもとに各種氷床モデル地形の場合の斜面下降風、地吹雪輸送量、積雪再配分量の見積もりを行った。1.野外観測北海道・北見工業大学構内において自然積雪表面から雪を採取し、小型風胴による雪粒子飛びだし風速、雪粒子終端落下速度、雪粒子安息角を測定した結果、次の知見が得られた.1)雪粒子飛び出し風速は降雪後は5m/s前後であるが,雪粒子の変態に伴い13日間に10m/s以上に大きくなった.2)雪粒子飛び出し風速は、樹枝状結晶では5m/s前後、広幅六花や雲粒付樹枝は510m/s、融解変態雪粒子は10m/sの値を示した.

3)安息角は新雪時で75°以上,雲粒付結晶や旧雪では75°以下となった.4)飛び出し風速、終端落下速度、安息角から、粒子結合力Fbを自重で割った結合力比Fb/mgを見積もり、新雪時では03の小さい値、融解変態粒子については1550の大きい値を得た.2.南極無人気象観測測器改良に関する観測自然通風型の気温シェルターの昇温問題について、アルベドの異なる通風筒による気温観測から昇温の誤差を除去する観測実験を行った.またセンサーを露出させた通風筒なしの場合でも、異なるアルベドのセンサーを用意することにより日射の影響を除く方法を試みた.3.南極氷床積雪再配分シミュレーション南極の無人気象観測データおよび客観解析高層気象データをもとにモデル氷床地形の場合の、斜面下降風、地吹雪輸送量、積雪再配分量の見積もりを行った.1.地吹雪観測北海道・北見工業大学構内において自然積雪表面から雪を採取し、小型風胴による雪粒子飛びだし風速、雪粒子終端落下速度、雪粒子安息角を測定した結果、次の知見が得られた.1)雪粒子飛び出し風速は降雪後は5m/s前後であるが,雪粒子の変態に伴い13日間に10m/s以上と大きくなった.雪粒子飛び出し風速は、樹枝状結晶では5m/s前後、広幅六花や雲粒付樹枝は510m/s、融解変態雪粒子は10m/sの値を示した.2)雪粒子終端落下速度は樹枝状結晶では0.5m/s前後、融解変態雪粒子は1.0m/s以上の値を示した.3)安息角は新雪時で75°以上,雲粒付結晶や旧雪では75°以下となった.4)飛び出し風速、終端落下速度、安息角から、粒子結合力Fbを自重で割った結合力比Fb/mgを見積もり、新雪時では03の小さい値、融解変態粒子については1550の大きい値を得た.2.吹きだまり観測防雪林および防雪柵の前後において地中レーダーによる吹きだまり観測を行った。3.南極無人気象観測測器改良に関する観測自然通風型の気温シェルターの昇温問題について、アルベドの異なる通風筒による気温観測から昇温の誤差を除去する観測実験を行った.4.南極氷床積雪再配分シミュレーション南極の無人気象観測データおよび客観解析高層気象データをもとにモデル氷床地形の場合の、斜面下降風、地吹雪輸送量、積雪再配分量の見積もりを行い、南極氷床全体の再配分分布を計算した.
談話の成立過程-2歳児の家族との自然場面での会話の縦断的な分析-

本研究は,保育所に通う2歳代の幼児を対象にして,帰宅から就寝までの周囲の人間との間で交されるすべての会話を縦断的に記録,分析することを通じて,日常生活の中で交される会話の特徴を明らかにし,その縦断的な変化の過程を明らかにすることを目的として計画された。そして,最終的には,そこから子どもの談話の能力の発達にはたす周囲の大人の役割を明らかにして行くことが本研究の目的であった。3年次にわたる本研究は,各年度ごと次のように行われた。第1・2年次は2歳児7名について,2歳の誕生日から3ヶ月おきに3歳半まで計7回帰宅から就寝までの周囲の人間との間で交される自然場面での会話を収集した。各時期1ケースあたり平均200分の会話データが収集された。その上で,第2・3年次には,データの分析を進めるために,最初にトランスクリプションデータのコンピュータへの入力が行われた。書き起こしに関しては,CHILDES(MacWhinney&Snow,1990;大島&MacWhinney,1995)に基づくJCHATシステムに依拠して行われた。ただし,複数で分担してトランスクリプトを作成したためデータの記述に不整合な点があり,この修正に時間が費やされた。そして,第3年次は,観察時期ごと・場面ごとの平均発話長の算出を行った。分析は現在のところここまでにとどまっているが,今後はこのデータベースを用いて,(1)会話の成立条件となるルールが自然場面での会話の中で成立する過程,(2)語用論的なルールの成立過程,および(3)話内容の構造化・複雑化の進行過程,の3つの観点について分析を行う予定である。それにより,会話ルールの成立過程と,そこで語られるナラティヴの成立過程という,いわば会話の形式的な側面と内容的な側面の両面から会話の能力の発達過程を総合的に分析することを予定している。2歳から3歳までの家庭での自然な会話場面の分析を通じ,談話の能力の発達過程と,その際の家族からの言語入力の役割を分析することが本研究の目的であった。3年次にわたる研究の第1年次である本年は,データの収集,およびコンピュータで分析するためのトランスクリプトファイルの作成を行った。大阪府内保育園に通う2歳児7名について,2歳の誕生日から3ヶ月おきに3歳半まで計7回にわたって保育園からの帰宅から就寝までの,対象児と家族との問のすべての発話を記録した。データの収集自体は前年から継続的に行われていたものであった。データ収集の具体的方法は次のようなものである。アップリケでポケットを付けたTシャツを用意し,ポケットの中にマイクロカセットレコーダー(約100g)を入れ,対象児の肩口にマイクを装着してこれによって記録を行った。また,入浴中は防水用の袋に入れたカセットレコーダーを別に用意し,これを浴槽の横に置くことによって記録する。この方法によって1日あたり約2時間半の子どもの家族との会話が収集された。次に,テープに記録されているすべての発話を書き起こされた。テープの書き起こしに関しては,CHILDES(Mac Whinney & Snow,1990;大島& Mac Whihnney,1995)に基づくJCHATシステムに依拠してコンピュータに入力を行った。これにより,ひとりあたり1回あたり2時間半分,合計平均17.5時間分の会話の記録についてトランスクリプトデータが作られた。本年度は基本的な分析として,各幼児のそれぞれの時期ごとの平均発話長(MLU)と,それぞれの時期ごとの使用された語彙の頻度が算出された。

次年度以降において,このトランスクリプトデータに基づいて談話の能力の発達過程と,その際の家族からの言語入力の役割を分析する予定である。2歳から3歳までの家庭での自然な会話場面の分析を通じ,談話の能力の発達過程と,その際の家族からの言語入力の役割を分析することが本研究の目的であった。3年次にわたる研究の第2年次である本年は,前年度まで収集した発話データ(2歳児7名について,2歳の誕生日から3ヶ月おきに3歳半まで計7回にわたって保育園からの帰宅から就寝までの,対象児と家族との間のすべての発話を記録したもの)をコンピュータで分析するため,トランスクリプトファイルの作成を行った。トランスクリプトファイルの作成に関しては,CHILDES(MacWhinney&Snow,1990;大島&MacWhinney,1995)に基づくJCHATシステムに依拠して行った。これにより,ひとり1回あたり2時間半分,合計平均17.5時間分の会話の記録についてトランスクリプトデータが作られた。さらに本年度は各幼児のそれぞれの時期ごとの平均発話長(MLU)および,発話ターンあたりの平均発話数(MLT)を算出した。また,生活場面による違いを分析するため,保育園から帰宅するまで,夕食まで,夕食,食後,入浴,入浴後就寝までの6つに区分し,それぞれの場面でのMLU,MLTを算出した。子どもの統語能力の指標と考えられるMLUは場面による変動は少なかったが,MLTは場面による変動が大きく,それぞれの場面での談話の性質を反映するものと考えられた。来年度は,このトランスクリプトデータに基づいてさらに談話の能力の発達過程と,その際の家族からの言語入力の役割を分析する予定である。本研究は,保育所に通う2歳代の幼児を対象にして,帰宅から就寝までの周囲の人間との間で交されるすべての会話を縦断的に記録,分析することを通じて,日常生活の中で交される会話の特徴を明らかにし,その縦断的な変化の過程を明らかにすることを目的として計画された。そして,最終的には,そこから子どもの談話の能力の発達にはたす周囲の大人の役割を明らかにして行くことが本研究の目的であった。3年次にわたる本研究は,各年度ごと次のように行われた。第1・2年次は2歳児7名について,2歳の誕生日から3ヶ月おきに3歳半まで計7回帰宅から就寝までの周囲の人間との間で交される自然場面での会話を収集した。各時期1ケースあたり平均200分の会話データが収集された。その上で,第2・3年次には,データの分析を進めるために,最初にトランスクリプションデータのコンピュータへの入力が行われた。書き起こしに関しては,CHILDES(MacWhinney & Snow,1990;大島&MacWhinney,1995)に基づくJCHATシステムに依拠して行われた。ただし,複数で分担してトランスクリプトを作成したためデータの記述に不整合な点があり,この修正に時間が費やされた。そして,第3年次である本年は,観察時期ごと・場面ごとの平均発話長の算出を行った。分析は現在のところここまでにとどまっているが,今後はこのデータベースを用いて,(1)会話の成立条件となるルールが自然場面での会話の中で成立する過程,(2)語用論的なルールの成立過程,および(3)話内容の構造化・複雑化の進行過程,の3つの観点について分析を行う予定である。
AE法による壁画の劣化予知に関する研究

劣化が発生する前に予知し、事前の対策を講じることは文化遺産保存の理想像である。アコースティックエミッション(AE)は材料変形やき裂の成長や変化が発生する際に放出される弾性波である。本研究では、AE法を用いて、保管や活用に伴い発生する壁画の微細な変化を把握することで、劣化の予知とその兆候を診断する。現地実測と模擬試験を通して、壁画におけるAEの測定・解析手法を実用化する。環境変化に応じて発生する壁画の変化から着手し、劣化の発生につながるAEの特徴を捉える。それに基づき、壁画に適するAE法による劣化予知法を提案する。この研究により現状の文化遺産予防的保存システムを発展させる。
皮膚バリア形成におけるS100 fused-type蛋白質群の網羅的機能解析

2.アトピー性皮膚炎モデル皮膚の作製:アトピー性皮膚炎ではIL-4、IL-13が表皮におけるFLGの発現を抑制し皮膚バリア障害を来すことが知られている。そこでアトピー性皮膚炎モデル皮膚としてIL-4、IL-13を添加した培地内で3次元皮膚モデルを作製した。この皮膚モデルはコントロール皮膚モデルと比べ組織学的にケラトヒアリン顆粒の減少が観察された。現在角化関連蛋白質の発現を免疫組織学的に検討している。3.アトピー性皮膚炎患者皮膚におけるS100fused-type蛋白質の発現量の解析:アトピー性皮膚炎の患者皮膚におけるfused-S100蛋白質の発現を調べるため、各蛋白質を特異的に認識する抗体を入手し、正常ヒト皮膚を用いて染色性、特異性を検討した。これまで当教室で作製したHORN、FLG2、TCHHL1に対する抗体と今回入手したCRNN、TCHHの抗体は期待された通りの反応性を示したがRPTNに対する抗体は複数購入したが期待された結果が得られなかった。現在塩基配列を解析し選択したペプチドを用いて抗体を作製している。これまでの実験ですでにいくつかのS100fused-type蛋白質KO皮膚が作製できており、またIL-4、IL-13によるアトピーモデル皮膚も作製できている。現在これらの祖機切片を用いて順次解析を進めていることから、進捗状況は概ね順調と考えている。現時点で完成していないS100fused-type蛋白質KO皮膚を作製することを第一の目標とする。さらに再度皮膚を作製し、各々からRNAを抽出し各種分化・増殖マーカーの発現の変化を定量的に解析する。アトピーモデル皮膚も同様にRNA抽出用に再度作成し、各種S100 fused-type蛋白質n発現量を定量的に解析する。2019年3月に発注した物品の納入が年度区切りに間に合わなかったため次年度使用額が生じた。現在物品は納入されており、それに対して使用する。
分子鋳型法に基づいた食中毒危害要因の電気化学的検出法の開発

食中毒の危害要因として代表的な大腸菌などをターゲットとして,迅速な検出法の開発を目指し,生物機能によらない人工的な受容体の形成について検討した。分子鋳型法の適用によるバクテリア鋳型の形成に成功した。バクテリア鋳型は異なる抗原を持つ大腸菌を識別し,高選択的で迅速な検出が達成された。さらに,分子修飾した金ナノ粒子標識を用いたバクテリアの可視化,バクテリアの電気化学特性に基づいた簡易な検出法の開発にも成功した。特定の官能基や化学種と相互作用する分子を化学修飾した金ナノ粒子を用いた走査型および透過型電子顕微鏡(SEM、TEM)あるいは走査型プローブ顕微鏡(SPM)観察により、バクテリア表面における化学的相互作用を詳細に調べることで、バクテリアの形状のモニターとともにバクテリア表面の化学構造を明らかにした。化学修飾した金ナノ粒子によりバクテリア表面の化学構造に基づいた標識が可能となることを利用して、バクテリア表面の官能基や化学種およびそれらの分布を金ナノ粒子の粒径に応じた分解能で可視化することに成功した。一方、SPM観察によりバクテリア表面で生じる化学的相互作用を調べることで、官能基や化学種に基づいた表面情報の詳細を明らかにした。バクテリアに相互作用する部位を持つマトリクス構成分子の探索を行った結果、ピロールおよびチオフェン誘導体をモノマーとしたポリマーマトリクスがバクテリアと良好な相互作用を有することが明らかになった。また、それらのマトリクスに分散して存在するバクテリアの生存率が極めて高いことから、マトリクス材が優れた生体適合性を有することを示した。バクテリアの電気化学的特性について詳細に調査を行ったところ、各種電極材料(金属や炭素)や電位範囲、pHや電解質などの測定条件により異なる電気化学特性が得られた。電位範囲および電解質の種類はバクテリアの生存状態にほとんど影響しないことがわかった。一方、電極材料は生存状態に大きく影響した。しかしながら、ポリピロールやポリチオフェン誘導体をマトリクスとして電極に固定化することで、それらの影響はほとんど見られなくなった。また、pHは中性領域が適正であることがわかった。危害要因であるグラム陰性菌,特に大腸菌や緑膿菌などをターゲットとしたバクテリア鋳型に形成について検討した。グラム陰性菌はリポ多糖類により構成される外膜に覆われており負のゼータ電位を示す。これに着目し,マトリクスとしてポリピロールなどの導電性高分子を適用した。マトリクスの電解重合過程において,ポリマー骨格に生じる正電荷によりバクテリアがドーパントとして惹きつけられ,モノマーがバクテリア表面の特定部位(官能基や化学種)と相互作用するとともに重合され,バクテリアを含むポリピロール膜が形成された。過酸化処理によるバクテリアのマトリクスからの溶出に伴う鋳型の形成について,走査型電子顕微鏡観察により確認した。電極表面にはバクテリアのサイズと同等の孔が観察された。得られた過酸化ポリピロール膜電極のバクテリア認識能を水晶振動子マイクロバランス(QCM)により評価した。テンプレートとして用いたバクテリアを含む溶液中において過酸化ポリピロール膜電極の質量増加に基づく共振周波数の減少が確認された。以上のことから,過酸化処理により電極表面に生じた孔はバクテリアの鋳型であることが推察された。そこで,本法を各種バクテリアに適用し,種々のバクテリアに選択的な鋳型電極の作製を行った。周波数変化を追跡することで各種鋳型膜によるバクテリア認識について評価したところ,いずれの場合も鋳型のテンプレートとして用いたバクテリアに対して高い選択性を示した。バクテリアの電気化学的検出の可能性について検討した。酸化還元活性を有する蛍光色素によりバクテリアを染色することで,電流応答に着目したバクテリアの定量が可能になった。さらに,バクテリア自身が持つ化学種の酸化電流の計測に成功した。この電流応答に着目した電気化学検出の可能性が示唆された。食中毒の危害要因として代表的な大腸菌などのバクテリアをターゲットとして,その特徴的な形状だけでなく官能基やその配置により選択的にターゲットを認識できるバクテリア鋳型の作製について検討した。本研究計画では,バクテリアの形状とともに化学構造を記憶する鋳型膜の形成について検討した。ターゲットとなる大腸菌(E.coli O157)表面の化学構造を詳細に調べるために,O157抗体を導入した金ナノ粒子を標識として用いた。電子顕微鏡観察したところ,異なるE.coli(O26,O111など)の表面には金ナノ粒子は認められず,O157の表面に凝集して観察された。このことから,同種のバクテリアでも,表面の化学構造に着目した検出が可能であることが明らかになった。そこで,分子構造に基づいた結合部位の形成を可能にする分子鋳型法を,O157の鋳型形成に適用した。O157の鋳型膜を水晶振動子上に形成し,水晶振動子微量天秤(QCM)法により評価した。測定溶液中にO157を含む場合,顕著な振動数変化が見られ,菌数の増大に伴い振動数は減少した。また,異なる菌種(緑膿菌や黄色ブドウ球菌など)のみならず,異なるE.coli(O26,O111など)を識別したことから,バクテリアのサイズや形状だけでなく,バクテリア表面の複雑な化学構造を認識する高精度な鋳型の形成が明らかになった。したがって,抗体抗原特異反応に基づいた金ナノ粒子標識と同様,バクテリアの表面構造に着目することで,生物機能によらない迅速な検出が可能になった。

食中毒の危害要因として代表的な大腸菌などをターゲットとして,迅速な検出法の開発を目指し,生物機能によらない人工的な受容体の形成について検討した。分子鋳型法の適用によるバクテリア鋳型の形成に成功した。バクテリア鋳型は異なる抗原を持つ大腸菌を識別し,高選択的で迅速な検出が達成された。さらに,分子修飾した金ナノ粒子標識を用いたバクテリアの可視化,バクテリアの電気化学特性に基づいた簡易な検出法の開発にも成功した。バクテリアが電気化学的に不活性であったため,電気化学的に活性な蛍光色素を標識として,標識の電気化学応答によるバクテリアの検出を目指した。蛍光色素の電気化学特性に基づいたバクテリアの識別および定量が可能になった。さらに,バクテリアの電気化学的評価について各種電極を用いて検討を行ったところ,電極の材質がバクテリアの電気化学応答に影響することがわかった。詳細については現在検討中であるが,バクテリア自身が持つ化学種の電流応答に着目した電気化学検出の可能性が示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。分析化学バクテリア鋳型電極を用いてターゲットを微量に含む試料溶液からの分離,濃縮および検出法の開発を行う。特に,高感度な検出を目指して,電気化学テクニック(各種ボルタンメトリやアンぺロメトリなど)や測定条件(電位走査範囲や掃引速度,パルス幅など)の最適化による電気化学信号の増幅などについて検討し,実用レベルの検出限界を目指す。検出条件により鋳型の変質による選択性の低下が予測されるため,試料溶液の作製条件(pHや電解質)や電気化学条件についても最適化を行う。また,色素やナノ粒子などで標識することで,試料溶液中のターゲットの分離,濃縮状態を可視化を試みる。特定の官能基や化学種と相互作用する分子を化学修飾した金ナノ粒子を用い、バクテリア表面における化学的相互作用を詳細に調べた。走査型および透過型電子顕微鏡(SEM、TEM)あるいは走査型プローブ顕微鏡(SPM)観察によると、化学種に基づいた金ナノ粒子の吸着が観察された。これらの手法により、バクテリア表面の化学構造を確認することができた。化学修飾した金ナノ粒子を用いることでバクテリアの形状とともに化学構造に基づいた標識が可能になり、バクテリア表面における官能基や化学種およびそれらの分布を利用した検出法の開発に関して有効な知見が得られた。ポリピロールやポリチオフェン誘導体などのポリマーマトリクスは中性のpH領域で形成可能であり、重合とともに多くのバクテリアを取り込むことから、良好な相互作用を有することが確認された。また、それらのマトリクスに分散して存在するバクテリアの生存率が極めて高いことから、マトリクス材が優れた生体適合性を有することを示した。電気化学測定において電位範囲および電解質の種類はバクテリアの生存状態にほとんど影響しないことがわかった。生存状態は用いた電極材料に大きく影響したが、ポリピロールやポリチオフェン誘導体などの適切なマトリクス材を電極表面に導入することにより、バクテリアの生存状態に影響しない電気化学系の確立が達成できた。
ショウジョウバエc-onc遺伝子の正常機能の発生工学的・遺伝学的手法による解析

発癌遺伝子は、ゲノムの正常構成員であり、細胞の増殖分化に重要な働きをしていると考えられる。その本来の機能の解明には、分子生物学,生化学などと共に突然変異体を用いた遺伝学的手法が有効である。遺伝学的研究法の発達したキイロショウジョウバエにも大部分の発癌遺伝子が存在する。raf遺伝子は細胞質内Ser/Thrカイネースをコードするが、その機能は殆ど不明である。ヒト遺伝子をプローブとして、ハエのraf遺伝子(genomicとcDNA)を単離し、詳細な構造解析を行なった。遺伝子から予想されるタンパク質の一次構造は、ヒトのそれと高い相同性を示し、機能的な類似性が示唆された。raf遺伝子は、ハエ,ゲノム中にノコピーしか存在しないので、これが欠損すると劣性致死になると予想して突然変異体の分離を進めている。だ腺染色体へのin situハイブリダイゼーショウから、rafはX染色体先端付近(2F領域)にマップされる。多数のX染色体上の劣性致死突然変異体のマッピングを行ない、rafの近傍に6つの相補グループを同定した。単離した野生型raf遺伝子をPエレメント,ベクターで個体に導入し、致死形質の回復により、突然変異の同定を行なう。インシュリン様ホルモンとその受容体がショウジョウバエにも存在することが知られるが、ヒト,インシュリン受容体遺伝子をプローブとして、ハエの相同遺伝子を単離した。塩基配列から、α銷とβ銷から成る膜結合糖タンパク質が推定され、細胞質内ドメインに、Tyrカイネースの共通配列が見い出された。これらの基本構造は、ヒト,インシュリン受容体と一致し、また高い相同性が認められ、機能的な類似性が示唆された。この遺伝子は、ゲノム中にノコピー存在し、常染色体上に位置することを明らかにした。
d-f金属イオンを含む多元金属錯体の合成と性質

今まで我々の研究室で新しく合成した系-鉄とランタニドを含む4核錯体-をさらに発展させるべく多数のランタニドイオンを用いて良好な多核錯体を合成する試みを行ったが、現在はまだ、単結晶を得る所までいたっていない。ランタニドイオンを含む多元系錯体の合成については、かなり進展している。ランタニドLn(NO3)2の硝酸塩とトリピリジン(terpy)とアセチルアセトナト(acac)(あるいはヘキサフルオロアセチルアセトナト,hfac)を含む四元系錯体を10数種単結晶として得られ、それらのほとんどを構造解析をした。その中でわかった興味ある結果は、以下の様である。(1)acac系の場合、必ず、その組成は[Ln(terpy)(acac)(NO3)2]となる。構造は、terpyとacacが同一平面で歪んだ5角形平面を作り、その上下に硝酸イオンが配位している。(2)hfac系の場合、必ず、その組成は[Ln(terpy)(hfac)2(NO3)]となる。構造は、terpyとhfacが同一平面で歪んだ5角形平面を作り、その上下にhfacと硝酸イオンが配位している。この結果については現在論文に作成中であり、きたる5月に開かれる希土類学会で発表予定である。