hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代数法による低次元線形分数表現モデリングと多次元状態空間実現

本研究は, LFR(線形分数表現)によるシステムの不確かさモデリング問題と多次元システムの状態空間実現問題について研究し,従来の1次元の場合との違いを解明した上,すべでの独立変数やパラメータを同時に取り扱う直接実現法と,まず一部分の変数を符号係数とみなして実現を求め,そしてこの作業を繰り返すことで全体の実現を得る繰り返し実現法との2種類の新しい代数的な実現法,およびそのアルゴリズムを提案した.本研究は, LFR(線形分数表現)によるシステムの不確かさモデリング問題と多次元システムの状態空間実現問題について研究し,従来の1次元の場合との違いを解明した上,すべでの独立変数やパラメータを同時に取り扱う直接実現法と,まず一部分の変数を符号係数とみなして実現を求め,そしてこの作業を繰り返すことで全体の実現を得る繰り返し実現法との2種類の新しい代数的な実現法,およびそのアルゴリズムを提案した.システムのパラメータ変動などの不確かさをLFR(線形分数表現)で表すLFRモデリング問題と多次元(nD)システムの状態空間実現問題は代数的に等価であり,ロバスト制御理論と多次元システム理論における基本的な研究課題である.しかし,従来の1次元(1D)システムの場合と違って,nD実現問題は,実現の次元が伝達関数の次数のみならず,その構造そしてその係数の値まで関連しているため,場合によって係数の符号が1つでも変わると得られる実現の構造や次元まですべて変わってしまうほど非線形性の強い難問である.過去20年間,ロバスト制御とnDシステムの両分野から研究されてきたが,テクニックの議論が多く,1Dの場合との本質的な違いや実現に必要な条件など核心の部分はまだ解明されていない点が多い.本研究は,初めてnD状態空間モデルの構造的な性質と実現との関連および1Dの場合との違いを解明した上,すべでの独立変数やパラメータを同時に取り扱うことで,直接的に低次元のLFRとnD状態空間実現を構築できる新しい代数的な直接実現法とそのアルゴリズムを考案した.その結果,従来の1D可制御・可観測正準形実現法および多くの2D実現法を特殊ケースとして含んでいる上,既存のnD実現法と比べ,簡単に数式処理で実現でき,計算コストは低く,有理関数と多項式の行列を統一的に取扱えると同時に,より低次元の実現ができる特徴を持つ.また,本研究の数式処理による実現法で得た実現は,次元が低いだけではなく,符号係数がそのまま含まれるので,数値誤差のない高精度のものである.従って,より効率よく高精度なロバスト制御系を解析・設計するための強力な道具として航空宇宙など多くの応用分野に貢献することが期待できる.システムのパラメータ変動などの不確かさをLFR(線形分数表現)で表すLFRモデリング問題と多次元(nD)システムの状態空間実現問題は代数的に等価であり,ロバスト制御理論と多次元システム理論における基本的な研究課題である.しかし,従来の1次元(1D)システムの場合と違って,nD実現問題は,実現の次元が伝達関数の次数のみならず,その構造そしてその係数の値まで関連しているため,場合によって係数の符号が1つでも変わると得られる実現の構造や次元まですべて変わってしまうほど非線形性の強い難問である.過去20年間,ロバスト制御とnDシステムの両分野から研究されてきたが,テクニックの議論が多く,1Dの場合との本質的な違いや実現に必要な条件など核心の部分はまだ解明されていない点が多い.本研究は,初めてnD状態空間モデルの構造的な性質と実現との関連および1Dの場合との違いを解明した上,すべでの独立変数やパラメータを同時に敢り扱うことで直接的に低次元のLFRとnD状態空間実現を構築する直接実現法と,まず一部分の変数を符号係数とみなしそれら以外の変数に対する実現を求め,そしてこの作業を繰り返すことで全体の実現を得る繰り返し実現法との2種類の新しい代数的な実現法,およびそのアルゴリズムを提案した.その結果,従来のID可制御・可観測正準形実現法および多くの2D実現法を特殊ケースとして含む上,既存のnD実現法と比べ,簡単に数式処理で実現でき,計算コストは低く,有理関数と多項式の行列を統一的に取扱えると同時に,より低次元の実現ができる特徴を持つ.また,本研究の数式処理による実現法で得た実現は,次元が低いだけではなく,符号係数がそのまま含まれるので,数値誤差のない高精度のものである.従って,より効率よく高精度なロバスト制御系を解析・設計するための強力な道具として航空宇雷など多くの応用分野に貢献することが期待できる.
裁培バレイショと耐寒性野生種半数体との体細胞雑種の育成

1.二倍性半数体系統におけるプロトプラスト培養からの再分化法の開発Solanum acauleの半数体(ATDHー1)系統で活性の高い葉肉プロトプラストを高収量得るためには高照度、低温でシュ-ト培養する必要があり、葉の酵素処理前培養も有効であった。改変Kikuta培地における生存率に対する培地中の最適mannitol濃度は、チヂワの二倍性半数体(CDH)では系統間でそれぞれ異なり、ATDHー1系統では0.4Mであった。また、分裂率に対する最適sucrose濃度はATDHー1系統では他の品種、系統と比べて高い傾向が認められた。Zeatin一定量添加下での最適NAA濃度は、CDH系統ではそれぞれ最適組合せが異なった。一方,ATDHー1系統ではより高濃度のNAAと2,4ーDを必要とした。2.体細胞雑種の育成及び再分化系統の雑種同定と特性比較両半数体系統のプロトプラストを0.4M mannitol,2.5mM CaCl_2を含む液に3x10^5個/mlとなるように同数比で懸濁し,電界強度150v/cm,周波数1MHzの高周波電界,および電界強度1750v/cm,パレス幅50μsの高電圧パルスを印加して電気融合を行なった。融合処理後,5x10^4/mlの密度に調整し,改変Kikuta培地で暗黒下,25°Cで培養した。2週間目に同組成培地(0.2M mannitol)で希釈し,さらに1ヶ月後新しい培地で希釈して培養を続けたところ,多数のコロニ-が形成された。形成されたコロニ-は0.5mg/1 BAP,0.1mg/1 NAAを含むMS半固形培地でカルス増殖し、1mg/1 zeatin,0.1mg/1 IAA,0.1mg/1 GA_3を含む再分化培地に移植したところ,8個のカルスから16個体の植物体を得た。これらの植物体は7個体が四倍体,4個体が六倍体,2個体が八倍体,そして3個体が四倍体の異数体であった。3種のアイソザイムによって雑種の同定を行なったところ,16個体中10個体が両親のバンドを合わせ持つ体細胞雑種であることが判った。また葉緑体DNAを調査したところ,雑種10個体の内,1個体のみがCDH系統と同じWタイプで,残りの9個体はすべてATDHー1系統と同じCタイプであった。
自閉症児におけるストレスの生理学的評価に関する研究

本研究では,ストレッサーへの脆弱性やストレスにおける反応の特異性が報告されてきた自閉症児において,ストレスを簡便かつ客観的・定量的に評価するための生理学的指標を探索し,特別支援学校などの日常生活場面の支援における活用を検討することを目的の一つとしている.生体のストレス応答機序の内,自律神経系は,急性ストレスや覚醒水準と深く関連するが,電気生理学的研究,生化学的研究からは,自閉症児・者の自律神経系の特異性が報告されてきた.さらに,自閉症児にみられる高覚醒,低覚醒,易変動といった覚醒の調節異常は,行動や学習など日常生活に影響を及ぼすこともあり,効果的な支援の検討においては,自律神経系の活動状態の把握が必要と考えられた.そこで,自律神経系の交感神経活動を反映する指標として唾液中α-アミラーゼ活性値(以下,唾液アミラーゼ活性値)に着目し,自律神経系に特異性が報告される自閉症児における唾液アミラーゼ活性値を用いた交感神経系の活動評価の妥当性を検討してきた.本年度は,昨年度に続き,学習環境評価における唾液アミラーゼ活性値を用いた自閉症児の交感神経系の活動評価の有用性の検討を目的として,異なる学習形態(集団学習と個別学習)に際する唾液アミラーゼ活性値の変動傾向を分析した.その結果,集団学習および個別学習における唾液アミラーゼ活性値の変動パターンでは4群(集団学習:上昇群,下降群×個別学習:上昇群,下降群)が等しく存在することが認められた.以上の結果から,学習の形態は必ずしも自閉症児の交感神経活動をどちらか一方に変動させるような刺激ではなく,学習内容や教員,級友との関わりなどが影響を及ぼすことが推測された.さらに,学習環境における様々な要因と唾液アミラーゼ活性値との関連を分析することで,効果的な学習を検討しうるという点で唾液アミラーゼ活性値を学習環境の評価に用いる意義が示唆された.本研究は,臨床像および生体反応の両面から,ストレッサーの脆弱性や反応の特異性が報告される自閉症児・者のストレスを客観的・定量的に測定することのできる指標を探索し,自閉症児・者のストレスや生体特性を明らかにすることを目的としている。ストレス評価の指標としては,採取・測定の簡便性・即時性・定量性の点から近年注目を集めている唾液中の生体物質(唾液バイオマーカー)を用いて,自閉症児に観察される種々のバイオマーカーの変動とストレスとの関連を明らかすることを目的として行われた。本年度は,ストレス反応の内,自律神経系の交感神経活動に注目し,自閉症児の交感神経系の活動水準とストレスの関連を明らかにするため,自閉症児の学校生活場面において唾液アミラーゼ活性値(S-AMY値)及び心拍数(HR値)の変動を測定した。さらに,身体的活動量も同時に測定し,身体的ストレスと生理学的指標との関連を分析した。その結果,HR値を増加させるような身体的活動場面におけるS-AMY値の有意な増加と,S-AMY値とHR値の相関関係が明らかになった。このことから自閉症児におけるS-AMYの交感神経系評価指標としての妥当性が示唆された。さらに,HR値が直近の身体的活動レベルに影響を受けるのに対して,S-AMYの変動は活動全体の運動量と相関を示したことから,交感神経系を十分に賦活させるような条件下では,S-AMY値が一定期間の交感神経活動の変動を忠実に反映することが明らかになった。以上から,S-AMYとHRは,運動による身体的ストレスに対する交感神経活動の指標として妥当である一方で,測定される値に異なる特徴があることが示唆され,交感神経活動を測定したいポイントによってそれぞれを使い分ける必要があることが推測された。本研究は,臨床像および生体反応の両面から,ストレッサーの脆弱性や反応の特異性が報告される自閉症児・者のストレスを客観的・定量的に測定することのできる指標を探索し,自閉症児・者のストレスや生体特性を明らかにすることを目的としている。申請者はこれまでに生体のストレス応答機序の内、自律神経系の交感神経活動を反映する指標として唾液中のα-アミラーゼ活性値(以下、唾液アミラーゼ活性値)に着目し、自律神経系に特異性が報告される自閉症児における唾液アミラーゼ活性値を用いた交感神経系の活動評価の妥当性を検討してきた。本年度は,学習環境評価における唾液アミラーゼ活性値を用いた自閉症児の交感神経系の活動評価の有用性を明らかにすることを目的として,異なる学習形態(集団学習と個別学習)において学習の前後に、唾液アミラーゼ活性値および心拍数の変動を測定した。その結果,集団学習及び個別学習のどちらの学習形態においても,唾液アミラーゼ活性値もしくは心拍数が上昇もしくは下降のどちらか一方向に有意な変動を示すことはなかった。しかし、個別学習の唾液アミラーゼ活性値にのみ、学習前に比べて学習後の分散が有意に収束していることが認められた。学習前後の平均には有意差が認められないものの、分散に有意差が認められたことから、個別学習の前には唾液アミラーゼ活性値が高値であったものは学習を通して低下し、低値であったものは学習を通して上昇し、結果として平均値付近に収束したといえる。以上の結果から、教師と自閉症児童の一対一の個別学習場面では、教師は対象児の覚醒水準を的確に把握し、学習に適した水準に調整している可能性が示唆された。

また、それと同時に、唾液アミラーゼ活性値は、心拍数では評価することが難しい交感神経系の活動変化を反映する可能性が椎測された。本研究では,ストレッサーへの脆弱性やストレスにおける反応の特異性が報告されてきた自閉症児において,ストレスを簡便かつ客観的・定量的に評価するための生理学的指標を探索し,特別支援学校などの日常生活場面の支援における活用を検討することを目的の一つとしている.生体のストレス応答機序の内,自律神経系は,急性ストレスや覚醒水準と深く関連するが,電気生理学的研究,生化学的研究からは,自閉症児・者の自律神経系の特異性が報告されてきた.さらに,自閉症児にみられる高覚醒,低覚醒,易変動といった覚醒の調節異常は,行動や学習など日常生活に影響を及ぼすこともあり,効果的な支援の検討においては,自律神経系の活動状態の把握が必要と考えられた.そこで,自律神経系の交感神経活動を反映する指標として唾液中α-アミラーゼ活性値(以下,唾液アミラーゼ活性値)に着目し,自律神経系に特異性が報告される自閉症児における唾液アミラーゼ活性値を用いた交感神経系の活動評価の妥当性を検討してきた.本年度は,昨年度に続き,学習環境評価における唾液アミラーゼ活性値を用いた自閉症児の交感神経系の活動評価の有用性の検討を目的として,異なる学習形態(集団学習と個別学習)に際する唾液アミラーゼ活性値の変動傾向を分析した.その結果,集団学習および個別学習における唾液アミラーゼ活性値の変動パターンでは4群(集団学習:上昇群,下降群×個別学習:上昇群,下降群)が等しく存在することが認められた.以上の結果から,学習の形態は必ずしも自閉症児の交感神経活動をどちらか一方に変動させるような刺激ではなく,学習内容や教員,級友との関わりなどが影響を及ぼすことが推測された.さらに,学習環境における様々な要因と唾液アミラーゼ活性値との関連を分析することで,効果的な学習を検討しうるという点で唾液アミラーゼ活性値を学習環境の評価に用いる意義が示唆された.研究の蓄積の中で、当初検討していた研究仮説の再構築が必要となったが、本年度の研究に関してはその達成度に影響を及ぼすものではなかった。本年度の研究の結果については臨床的応用性の観点から、その分析において、これまでの量的なデータとしての取り扱いだけではなく、質的な情報との関連を分析する必要性が強調された。これらの結果が次に用意していた研究の研究仮説に影響を及ぼすことが推測されるため、次のステップへの移行に先立って、質的なデータとの関連の分析を優先して行う。
内在配列を標的としたRNAイメージング手法の開発

本研究では、配列特異的にRNAと結合するPPRモチーフを利用して、新しいRNAイメージングツールの開発を目指した。任意の配列に結合するPPRタンパク質の作成手法を確立した。作成したカスタムPPRのRNA結合性能は動物培養細胞内で機能するのに十分な性能を有していることが分かった。さらに安定してGFP融合カスタムPPRタンパク質が動物培養細胞内で発現する方法を構築できた。これらの結果から、PPRによる蛍光RNAイメージングのための基盤が作成できた。本研究では、配列特異的にRNAと結合するPPRモチーフを利用して、新しいRNAイメージングツールの開発を目指している。本年度は、まず塩基認識モジュールを作成し、配列特異的結合性を評価する系の確立を行った。1つのmRNA上に2つのレポーター遺伝子(Rluc、Fluc)がコードされているBi-cistronic vectorをベースに、両LUC間に結合配列を挿入し、PPRがそこへ結合した場合のみ、Flucの翻訳が活性化されるような系を考案した。まず、翻訳活性化が期待される蛋白質と天然型PPR蛋白質との融合蛋白質発現ベクターを作成し、HEK293T細胞に導入しルシフェラーゼ活性を測定した。その結果、いくつかの融合コンストラクトにおいて、2倍以上のFLUC翻訳活性が結合配列依存的に見られた。次に、4種類の結合配列を設定し、それらと特異的に結合するPPR蛋白質を設計し作成した。それらカスタムPPRと翻訳活性ドメインとの融合蛋白質発現プラスミドを作成し、上記のアッセイ系を用いて評価を行った。その結果、2つのPPRにおいて強い翻訳活性化が見られ、さらにその活性上昇が配列特異的であることも確認できた。以上の結果から、50%の確率ではあるが任意配列を特異的に認識するPPR蛋白質を人工的に作出できることが証明された。PPR蛋白質は、特異的な塩基を認識するPPRモチーフの連続によって構成されているRNA結合蛋白質である。近年、我々は、PPRモチーフの配列特異性機構の解明に成功した。現在、任意のRNA配列に結合するようにデザイン、改変する手法に取り組んでいる。本研究では、PPR蛋白質を利用した細胞内RNAの可視化方法の確立を目指した。昨年度は、PPR部位の開発に注力し、設定したRNA配列に結合するPPR蛋白質の作成方法を確立することができた。本年度は、さらに配列特異性などの性能検査、また実際にGFP融合による標的RNAの可視化に挑戦した。昨年度に開発した動物培養細胞でのレポーターアッセイを利用したPPR蛋白質と標的RNAの結合評価系を用いて、十分なRNA結合に必要なPPRモチーフ数の検討を行った。その結果、予想通り、モチーフ数が減少するに応じて結合能は低くなること、12モチーフ程度は最低必要であることが分かった。さらに、標的配列に変異を導入し、許容されるミスマッチ率について調べた結果、3-5塩基程度のミスマッチした配列でも認識されることが分かった。これらのことから、塩基認識部位の改良や使用する必要性があることが分かった。次に、現状のカスタムPPR蛋白質とGFP蛋白質を融合し、HEK293Tに導入した。70ー80%の細胞は細胞質に満遍なく発現する一方、残りの細胞では非常に高発現しさらに細胞形態が変化するほど細胞へダメージを与えることが分かった。これらはPPR蛋白質の凝集性により引き起こされていることが予想された。そこで、PPR蛋白質の凝集性を解消するためにいくつかの親水性アミノ酸を導入し、細胞で発現させた。その結果、未だ細胞死するものも見られるが、その割合は低下した。今後、さらに安定的にPPR蛋白質を異種細胞で発現させることができれば、多彩なRNAのイメージングも可能であると考えている。本研究では、PPRモチーフを並べたRNA認識モジュールの作成手法の確立と、一分子イメージングのための可視化モジュール開発の2つの課題がある。これまでの研究では、作成したPPR蛋白質のRNA結合性能の評価方法に問題があった。そこで初年度はまずPPR-RNA結合アッセイ方法の確立を目標にした。本研究で考案したBi-cistronic mRNAを利用したassay方法によって、非常に簡単に作成したカスタムPPRの評価ができるようになった。さらに迅速にカスタムPPRの結合性能を評価ができるように、クローニング手法などを改良し開発のスピードアップに成功している。よって、初年度の目標は概ね達成されており、次の目標である可視化モジュールの開発に進めると考えている。分子生物学本年度の研究で塩基認識モジュール開発については一定の成果を得ることができたので、当初の予定どおり次年度は可視化モジュールの開発をすすめていく。実験で用いる系は当初の計画であった酵母ではなくHEK293Tなどの動物培養細胞で行う。まずはレポーター遺伝子にPPR結合配列を搭載し、そのRNAを可視化することで、ツールとしての評価を行う。そこで得られた情報をもとに、年度後半は実際に細胞内で発現しているRNAの可視化にとりかかる。
他動性のプロトタイプ理論と類型論的仮説に関する理論的・実証的研究

本研究では他動性のプロトタイプ理論(普遍性)と類型論的仮説(スル型言語とナル型言語)の整合性の可否を検証するために、類型特徴の異なる8言語(英語、中国語、タイ語、マレー語、日本語、韓国語、ヒンディー語、テルグ語)を取り上げ、ビデオ映像(4パターン)とイラスト画像(14パターン)による実験調査を行った。前者の4言語はSVO語順、後者の4言語はSOV語順である。毎年2-3言語ずつ調査を行い、母語話者数約1000人にのぼるデータを集めることができた。得られたデータはローマ字化し、注釈と翻訳を付け、成果報告書(冊子体)にまとめて公開した(分量389ページ)。本研究は他動性に関する二つの仮説ー他動性のプロトタイプ理論(普遍性)と類型論的仮説(スル型言語とナル型言語)ーの関係に焦点をあて、両者の整合性の可否を検証し、より包括的な言語類型論の枠組みを構築しようとするものである。この目標達成のために、昨年度行った英語・ヒンディー語・ウルドゥー語・テルグ語の調査に引き続き、今年度は日本語・韓国語・タイ語・中国語を対象に実験調査(映像実験とイラスト実験)を行った。映像実験では意図性・非意図性と自動詞表現・他動詞表現の相関を検証し、イラストでは存在・出現・消失の現象を取り上げ、特に消失現象が表す状況を各言語ではどのように表現するか、その構文パタンは類型論的に有意義な特徴が見られるかどうかを調査した。今年度の実施状況は4月に日本語母語話者128名分(大阪大学)、5月には韓国語母語話者100名分(ソウル大学)、また8月にはDhurakij Pundit Universityでタイ語母語話者109名分と12月には北京連合大学で中国語母語話者115名分のデータをそれぞれ収集することができた。これで各言語当たり約350枚から500枚のデータシートを収集したことになる。現在ローデータの入力はすべて完了し、注釈・翻訳も90%ほど進んでいる。統計処理のためのデータ分析も順次行っている。これと並行して昨年度末に行ったヒンディー語・テルグ語のローデータのローマ字入力・注釈・翻訳作業も同時に行った。特にテルグ語は熊本大学の児玉望教授と海外共同研究者の柴谷方良教授から情報提供をいただき、今年の2月には3週間ほどEFL大学で直接フィールド調査も行った。ヒンディー語・中国語・タイ語の分析は、大阪大学の留学生の協力を得て分析を進めている。来年度マレー語の調査が終われば、目標としていた調査は一応終了する。データが出そろった段階で、国内外で成果の発表を予定している。この目的の達成のために、本研究ではビデオ映像による心理学的な実験手法を用い、日本語(ナル型)と英語(スル型)の他に、類型特徴の異なるアジア諸言語(韓国語、中国語、タイ語、マレー語、マラーティー語、テルグ語など)の実際の発話資料を調査する。2012年度は、予定通り9月と2013年3月の二回にわたって南イリノイ大学で二種類(ビデオ実験とイラスト実験)の調査を行い、英語母語話者約170名分のデータ-が得られた。また、2013年1-2月にはインド・ハイデラバドのEFL大学を拠点に、EFL大学、ハイデラバド大学、ウルドゥー語学校などでテルグ語、ヒンディー語、ウルドゥー語の調査を行い、計315名分のデータを得ることができた。日本語も現在約70名分ほどのイラスト実験のデータが得られている。現在はこれらのデータの入力と翻訳作業を行っており、この作業が終わった段階で、統計・分析に移る段取りである。特に今回の調査では、「中国語における消失を表す存現文について」(下記の「学会発表」参照)の研究成果を受けて、映像実験に加えイラスト実験も新たに導入し、調査を行った。ヒンディー語とウルドゥー語も当初の計画では調査対象に入っていなかったが、インド・アーリア語族とドラヴィダ語族(テルグ語)との間に表現の類型に相違が見られるかどうか調べる必要があり、今回調査対象に加えた。この調査により、所有・出現・消失を同じ構文パターンで表現する言語(中国語、韓国語)と、消失を別扱いにし、存在と出現だけを同じ構文パターンで表現する言語(英語)の類型が明らかになる可能性がある。

この目的の達成のために、本研究ではビデオ映像とイラスト画像による心理学的な実験手法を用い、日本語(ナル型)と英語(スル型)の他に、類型特徴の異なるアジア諸言語(韓国語、中国語、タイ語、マレー語、マラーティー語、テルグ語の6言語)の実際の発話資料を調査する。本年度(最終年度)は、計画通りマレー語に関する二種類の実験調査(ビデオとイラスト)を行い(UTHM大学、2014年9月)、母語話者約110人の言語データが得られた。データには北部方言も混ざっていたため、今年度の3月に再び同大学を訪問し、データの注釈・翻訳並びに分析を完了した。また日中英対照研究を取り上げた成果発表も行った(下記参照)。類型論的には自他使用においてふるまいが異なるとされる日本語(ナル型)と英語(スル型)に加え、中国語を取り上げることによって、類型論的仮説とプロトタイプ理論との整合性を検証した。実際の実験データによると、他動性のプロトタイプ理論には疑問が生じる結果となり、特に英語と中国語では他動性の低い事象のほうが他動性の高い事象よりもむしろ他動詞文を多用する傾向が顕著に見られた。マレー語を最後に8言語全ての実験調査が完了し、データの翻訳・分析も出そろった。本科研課題の研究により、他動性の高い事象と言語表現との相関関係および、非意図性や存在・所有・消失などの他動性の低い事象と言語表現との相関関係が実証的なデータに基づき、新たな理論展開ができるような土台が構築されたものと考えられる。言語学より包括的な言語類型論の構築のために、昨年度、当初の計画にはなかった存在・発生・消失の意味要素をデザインした14種類のイラスト実験を新たに調査項目として導入し、また調査対象の言語も当初の計画ではなかったヒンディー語とウルドゥー語を含めたことにより、翻訳や分析作業には多少時間がかかっている。しかし、現在調査が完了した8言語のうちウルドゥー語を除く英語・ヒンディー語・テルグ語・日本語・韓国語・タイ語・中国語のデータ分析はほぼ完了の段階であり、おおむね順調に進んでいる。これにより、他動性プロトタイプだけでなく、存在・発生・消失に関する言語表現についても類型論的な観点からの新しい提案が期待できるようになると考えられる。当初の計画では、実験調査として映像による調査のみ予定していたが、それに加え、14パタンのイラスト実験も導入した。さらに各言語毎に100名分を超える大量の言語データも得られている。また当初の計画では予定していなかったヒンディー語・ウルドゥー語も今回調査できたことは、当初の計画以上の進展であると考えられる。これにより、映像実験調査で目標にしていた他動性のプロトタイプ理論と言語類型論仮説の関係だけでなく、存在・発生・消失に関する言語表現についても類型論的な観点から新しい提案が期待できる。これが成功すれば、アジア諸語を中心とした包括的な言語類型論の枠組みの構築という目標により近づくものと考えられる。2014年度は本研究の最終年度であり、計画通り実験調査の対象言語はマレー語のみ残している。前年度同様、二種類(映像とイラスト)の実験調査を行う予定であり、調査期間はマレーシアの大学で学期が始まる9月末ごろを予定している。現在マラヤ大学を中心に協力者と連絡を取り合い、実験調査の環境を整備しつつある。これまで調査した8言語のすべての分析も来年度完成を目指している。今のところ研究の推進に置いて特に大きな問題はない。
大腸菌のDNA複製終了・分配・細胞分裂過程及びこれを調節する遺伝子群の構造と機能

大腸菌の細胞分裂開始の誘導機構を分子レベルで明らかにすることを目的として本研究を行った.大腸菌においては,細胞分裂の開始には染色体DNA複製が終了することが必要である.同様に,ある種のプラスミドを持つ大腸菌においては,染色体DNAに加えて,プラスミドDNAの複製が行われることが必要である.F因子の場合,この調節はF因子上の2つの遺伝子, letAとletDにより調節されている.本年度は,この調節に宿主大腸菌のgroES, groEL遺伝子が関与していることを見いだしたので報告する.1.F因子の細胞分裂抑制(letD)蛋白質の標的蛋白質を同定するため, F因子letA変異株に耐性を示し(Tdi表現型)同時に増殖が温度感受性となる変異株を分離した.分離頻度より計算して,分離可能な全ての遺伝子の変異株が分離されたと考えられる.得られた変異は,相補し得る組み換えプラスミドにより, tdiA, tdiB, tdiFの3群に分離された.2.tdiA変異を相補するDNA断片の塩基配列を決定し,その配列を既報の大腸菌遺伝子の塩基配列と比較したところ,一つの読み枠の上流の塩基配列がgroES遺伝子のプロモーター領域の塩基配列とよく一致した.この読み枠が, groES遺伝子であることは,この領域を持つDNAが, groES変異を相補することにより確認した. tdiA変異が, groES遺伝子の変異であることは, P1ファージを用いた形質導入実験と, miniFプライムを用いた相補性試験により確認した. tdiA6変異株の高温に於ける増殖を調べたところ,隔壁形成の初期過程が阻害を受けていることが明かとなった.これらの結果は, GroES蛋白質がLetD蛋白質の標的であるか, LetD蛋白質と標的蛋白質との相互作用に欠くことが出来ない蛋白質であることを示唆している.3.tdiBは相補製試験により, groEL遺伝子変異である事が明かとなった.groEL変異はGroES蛋白質を介してLetD蛋白質に作用しているものと考えられる.大腸菌の細胞分裂開始の誘導機構を分子レベルで明らかにすることを目的として本研究を行った.大腸菌においては,細胞分裂の開始には染色体DNA複製が終了することが必要である.同様に,ある種のプラスミドを持つ大腸菌においては,染色体DNAに加えて,プラスミドDNAの複製が行われることが必要である.F因子の場合,この調節はF因子上の2つの遺伝子, letAとletDにより調節されている.本年度は,この調節に宿主大腸菌のgroES, groEL遺伝子が関与していることを見いだしたので報告する.1.F因子の細胞分裂抑制(letD)蛋白質の標的蛋白質を同定するため, F因子letA変異株に耐性を示し(Tdi表現型)同時に増殖が温度感受性となる変異株を分離した.分離頻度より計算して,分離可能な全ての遺伝子の変異株が分離されたと考えられる.得られた変異は,相補し得る組み換えプラスミドにより, tdiA, tdiB, tdiFの3群に分離された.2.tdiA変異を相補するDNA断片の塩基配列を決定し,その配列を既報の大腸菌遺伝子の塩基配列と比較したところ,一つの読み枠の上流の塩基配列がgroES遺伝子のプロモーター領域の塩基配列とよく一致した.この読み枠が, groES遺伝子であることは,この領域を持つDNAが, groES変異を相補することにより確認した. tdiA変異が, groES遺伝子の変異であることは, P1ファージを用いた形質導入実験と, miniFプライムを用いた相補性試験により確認した. tdiA6変異株の高温に於ける増殖を調べたところ,隔壁形成の初期過程が阻害を受けていることが明かとなった.これらの結果は, GroES蛋白質がLetD蛋白質の標的であるか, LetD蛋白質と標的蛋白質との相互作用に欠くことが出来ない蛋白質であることを示唆している.3.tdiBは相補製試験により, groEL遺伝子変異である事が明かとなった.groEL変異はGroES蛋白質を介してLetD蛋白質に作用しているものと考えられる.
銀河団内および銀河間ガス分布のモデル構築とその宇宙論的応用

銀河団を用いた宇宙論においては、銀河団の内部構造の複雑さ故に、精密なパラメタ測定が困難である。これを改善するために、銀河団ガスの数値シミュレーションで得られた内部の温度、密度の不均一性が対数正規分布で良く近似できることを示し、銀河団ガスの内部構造を統計的に扱うモデルを構築した。このモデルを用いて、Sunyaev-Zel'dovich効果を用いたハッブル定数推定の系統誤差を評価したところ、Reese et al.(2002)等の観測結果とWMAP等の他の推定法との矛盾を良く説明した。しかし、この対数正規モデルはあくまで数値流体シミュレーションに基づいたものであった。そこで、平成21年度は、Chandra衛星の新しいキャリブレーションを用いて、過去のハッブル定数推定値を再解析し、系統誤差を見積もった。その結果、ハッブル定数の推定値は衛星キャリブレーションに極めて敏感で、15%程度も系統的に変わりうることを発見した。これは今後の銀河団を用いた宇宙論にとって極めて重要なことであるまた平成21年度はXMM-Newtonのカタログを用いた銀河団の形状分布の測定と理論との比較を行った。そして観測結果は現在のCDM宇宙論とコンシステントであることを見いだした。銀河団ガスの形状は球対称から平均的に20%程度ずれているのでこれもまた今後の精密宇宙論を行う上で、考慮していくべき事項である。これらの結果は現在論文にまとめ、査読中である。そこで、平成20年度は、対数正規モデルのもとでの模擬銀河団を作成し、観測可能な揺らぎの二次元射影として、X線輝度分布の性質を評価した。その結果、密度の不均一性に主に起因するX線輝度の不均一性も対数正規分布に従うことを発見し、X線輝度揺らぎと密度揺らぎの関係を導出した。さらにChandra衛星による本物の銀河団の解析を行い、実際の観測でX線輝度揺らぎが対数正規分布に従うことを発見した。これは直接、観測事実が密度ゆらぎの対数正規分布モデルを支持することを意味する初めての結果である。さらに模擬銀河団の解析から得られた関係式を用いて、Abell 3667の密度揺らぎの大きさを制限することに成功した。この結果はkawahara et al.(2008)としてThe Astrophysical Journal誌に発表済みである。また、光子数の比較的少ないデータに対して、ポアソンノイズの影響を考慮することのできる方法を開発した。これにより複数の銀河団で対数正規分布モデルが現実にもよい近似として実現していることを発見した。この結果は現在論文としてまとめている段階である。
二核ロジウム錯体の創製を基盤とする不斉ルイス酸触媒反応の開発とその応用

これまでLewis酸触媒では報告例がなかったRawalジエンや2-アザ-3-シロキシジエンとアルデヒドとの不斉ヘテロDiels-Alder(HDA)反応において、ロジウム(II)アミダート錯体Rh2(S-BPTPI)4が優れた触媒活性を示すことを見出している。今年度は、Rh2(S-BPTPI)4存在下、4位にメチル基が置換したRawal型ジエンとアルデヒドとの不斉HDA反応のさらなる基質適用範囲の探索を行った。その結果、本法は芳香族アルデヒドだけではなく脂肪族アルデヒドや共役アルデヒドがジエノフィルとして適用可能で、完璧なエンド選択性かつ最高98%の不斉収率で付加環化生成物が得られることが分かった。また、ヘキサナールとの反応より得られる付加環化生成物をLuche還元してアルコールを単一異性体として得た後、Ferrier型転位反応を行い、生じたアセタールの酸化、オレフィンの還元を行うことでラン科の植物の芳香成分である(+)-cis-エランギスラクトンへ変換することができた。さらに、Rh(II)錯体存在下でのα位あるいはβ位に不斉中心をもつ光学活性なアルデヒドとRawalジエンとのジアステレオ選択的HDA反応の検討を行った。アキラルな錯体であるRh2(OAc)4やRh2(cap)4を用いた場合、ジアステレオ選択性は劣悪な結果であったが、Rh2(S-BPTPI)4およびRh2(R-BPTPI)4を用いた場合には、反応は低温で円滑に進行し、触媒支配の優先絶対配置をもつ付加環化生成物が高いジアステレオ選択性で得られることが分かった。得られた生成物は、生理活性天然物合成における有用なキラルビルディングブロックになるものと考えられる。ロジウム(II)アミダート錯体Rh_2(S-BPTPI)_4を不斉ルイス酸触媒として用いるヘテロDiels-Alder (HDA)反応の開発とその応用研究として、抗骨粗鬆症作用を示す天然物ジオスポンジン類の触媒的不斉合成を行った。Rh_2(S-BPTPI)_4を用いDanishefsky型ジエンとベンズアルデヒドとの不斉HDA反応を行った後、反応溶液を-78°Cに冷却して10 mol%のTMSOTfを加えると付加環化生成物は速やかにジヒドロピラノンに変換された。そこへアセトフェノン由来のシリルエノールエーテルを加えると向山-Michael反応が立体選択的に進行し、トランス配置のテトラヒドロピラノンが高収率かつ不斉収率95%で得られることが分かった。その後K-Sekectrideを用いたジケトンの立体選択的還元を行いジオスポンジンBの合成を達成した。さらに、ジオスポンジンBを酸性条件下で処理するとジオスポンジンAに収率良く変換できることを明らかにした。また、Rh_2(S-BPTPI)_4は従来ルイス酸触媒を用いた不斉触媒反応の報告例のない2-アザ-3-シロキシジエンとアルデヒドとの不斉HDA反応にも利用可能であり、最高不斉収率97%でシス-2,6-二置換テトラヒドロ1,3-オキサジン-4-オンが得られることが分かった。本反応で得られる付加環化生成物からは、加水分解によりβ-ヒドロキシ酸、酸性条件下アルコールとの反応によりβ-ヒドロキシエステルがそれぞれ高収率で得られることが分かった。さらにごく最近、テトラヒドロ1,3-オキサジン-4-オンから調製したエノールトリフラートと有機銅反応剤とのクロスカップリング、生じたエナミドの立体選択的還元によりシンの1,3-アミノアルコール誘導体が高収率かつ立体選択的に合成できることを明らかにした。現在本法を機軸とする生物活性天然物の合成研究を展開中である。ロジウム(II)アミダート錯体Rh2(S-BPTPI)4がこれまで不斉ルイス酸触媒では報告例のない2-アザ-1-フェニル-3-シロキシジエンとアルデヒドとの不斉ヘテロDiels-Alder(HDA)反応において優れた触媒活性を示し、広範なアルデヒドをジエノフィルとして用いることができることを見出した。本反応は適用可能なルイス酸に制限があり、不斉ルイス酸触媒反応において実績のある銅(II)ビスオキサゾリン錯体の適用は困難であった。また、1ml%のRh2(S-BPTPI)4存在下で2-ブチナールとの反応により得られる付加環化生成物をアルキンの接触水素化、アミド窒素原子のアリル化、アミナールの加水分解を行うことでクルエンタレンAやBにおけるアミド末端へ効率的に変換することが可能であった。またこれまで行ってきた4位にメチル基が置換したRawal型ジエンを用いた不斉HDA反応のさらなる基質適用範囲の探索を行った。これまでLewis酸触媒では報告例がなかったRawalジエンや2-アザ-3-シロキシジエンとアルデヒドとの不斉ヘテロDiels-Alder(HDA)反応において、ロジウム(II)アミダート錯体Rh2(S-BPTPI)4が

優れた触媒活性を示すことを見出している。今年度は、Rh2(S-BPTPI)4存在下、4位にメチル基が置換したRawal型ジエンとアルデヒドとの不斉HDA反応のさらなる基質適用範囲の探索を行った。その結果、本法は芳香族アルデヒドだけではなく脂肪族アルデヒドや共役アルデヒドがジエノフィルとして適用可能で、完璧なエンド選択性かつ最高98%の不斉収率で付加環化生成物が得られることが分かった。また、ヘキサナールとの反応より得られる付加環化生成物をLuche還元してアルコールを単一異性体として得た後、Ferrier型転位反応を行い、生じたアセタールの酸化、オレフィンの還元を行うことでラン科の植物の芳香成分である(+)-cis-エランギスラクトンへ変換することができた。さらに、Rh(II)錯体存在下でのα位あるいはβ位に不斉中心をもつ光学活性なアルデヒドとRawalジエンとのジアステレオ選択的HDA反応の検討を行った。アキラルな錯体であるRh2(OAc)4やRh2(cap)4を用いた場合、ジアステレオ選択性は劣悪な結果であったが、Rh2(S-BPTPI)4およびRh2(R-BPTPI)4を用いた場合には、反応は低温で円滑に進行し、触媒支配の優先絶対配置をもつ付加環化生成物が高いジアステレオ選択性で得られることが分かった。得られた生成物は、生理活性天然物合成における有用なキラルビルディングブロックになるものと考えられる。2-アザ-1-フェニル-3-シロキシジエンとアルデヒドとの反応開発やエランギスラクトンへの変換を達成できたことから、研究は概ね順調に進展しているものと考えている。Rh2(S-BPTPI)4の母型錯体であるRh2(S-PTPI)4のフタロイル基上の水素原子を全てフッ素原子で置換したRh2(S-TFPTPI)4の創製を行う。得られる錯体は母型錯体よりもLewis酸として強く、高い触媒活性を有することが期待される。得られた錯体を用いて各種反応の検討を行う予定である。
教科教育と教科専門を架橋する社会科内容構成に関する基礎的研究

社会科の教科内容の体系的構成を提案した。従来,地理・歴史・公民の3分野で成り立っている社会科の教科内容を「存在」の次元と「価値」の次元とに区別し,存在の次元における「空間系」と「時間系」とを区別したうえで,空間・時間的存在の次元と,人格および公共善にかかわる価値次元との相互関係のうえに教科の内容の体系性を構成するという構想を提案し,このような概念構成に基づいて教科内容を深く理解し,子どもの「よりよく生きる」力を育み,社会参加への実践を促すという基本的方向性を示した。その上で本研究ではこのような教科内容の体系に立脚して具体的事例に即した教材研究・開発をおこなった。研究発表会(5月28日:矢部「高田の絵図の分析」,6月25日:橋本「京都近郊地域における行商活動の研究について」,10月22日:茨木「「歴史」教育における自国史と世界史の課題」,2月17日:小島「近現代日本の「教育の中立性」」,3月13日:片野広大「高田仏教学院の青年僧侶たちとその行動ー大正期を中心として」)で問題意識と研究成果の共有に努めた結果,21世紀のグローバル化時代における知識基盤社会の構築という要請に応えうる社会科の教科専門と教科教育との架橋を担う社会科の内容構成には以下のような教員養成課程における「社会科教員の理念」像の措定が不可欠であることが明らかになった。すなわち、社会に関する高度なリサーチ・リテラシー(専門的調査研究能力)をもち,それゆえに社会科の教育実践においても広範で包容力ある,しなやかな指導能力をもつ社会科教員,つまり,社会について良く知っており,また知ることができるからこそ,社会科の内容を良く教えることができる教員,児童・生徒が社会科についての既存の様々な知識を単に記憶することを目標とするのではなく,児童・生徒自身が社会そのもののリアリティを自ら学ぶことを支援することができるような能力をもっている教員である。そのために必要なのは,第1に,社会的現実を,総体的に把握するための,歴史学,地理学,哲学,倫理学,宗教学,心理学,法律学,政治学,経済学,社会学などの多元的な専門諸科学の視点と方法を身につけ,それらの最新の成果を習得できる能力であり,第2に,不断に変化する複雑な社会的現実に照らし合わせながら教室での児童・生徒の学びの内容,つまり社会科の内容を構成することができる能力であり,第3に,社会的現実の中で生起する社会問題を,問題解決志向をもって,教科横断的・組織的に社会科の内容として取り込むことができる能力ではないか推察した。社会科の内容の構成のあり方について、海外の研究を調査・分析し、その結果を学術論文および学会発表のかたちで公開した。科研メンバーによる5回の研究会を実施し、研究成果を共有した。とりわけ、地理・歴史・公民系の諸専門諸科学と教科としての「社会科」の総合性との関連性を意識し、個別の教材開発にかかわるかたちで調査研究が実施された。具体的には、宗教的な公共性と地理的・歴史的研究対象との関連性の分析、日本史と世界史との隣接領域における少数民族の文化の位置づけ、地域社会を地理的・歴史的・公民的な視点から教科融合的に理解する教材開発、日本における社会科の教科教育の現状についてグローバルな視点からの相対化、日本の教員養成大学における地理情報教育に関する調査研究、地理的視点と公民的視点を横断する主題に関する教材作成、社会科内容構成の原理的な概念に関する哲学的考察等を実施した。その結果、教科内容構成は、一方で、教科の目標によって基本的に規定されるだけでなく、教科の内容に対する社会的な要請および先端的な学術研究の成果によっても規定されなければならない、という課題が浮き彫りにされた。教科の目標が、学習指導要領によってある程度、安定的・持続的な性格をもつのに対して、日々、変化しかつ複雑化している現代社会の諸課題や先端的で学際的な最新の学術的な研究成果を教科内容に積極的に取り入れ、教科内容を再構成することは、グローバル時代における知識基盤社会の構築において死活的に重要な課題となっている点が明らかになった。予定通り,海外での調査,研究発表,および国際的な共同研究を実施することができた。国内での調査・研究についても当初の計画通り資料収集が実施できており,研究会も順調に実施された。総じて言えば,おおむね順調に進展している。社会科の教科内容の体系の理論化、時系列的教科書分析による戦後「地理」での自然地理的な機構・過程の内容脱落の解明、小学校・高校での授業実践による地域の自然環境

・自然災害の教材化、地理教育での地形の取扱と実践知の関係の検討、訪日外国人を題材にGISの効果的な利用について検討、過去の空中写真から3次元景観モデルの作成手法の開発、近世日本社会の特質を検地・近世村落(越後国頸城郡の太閤検地帳での検地法、等級、単位、面積・石高計算、名請人)を題材に思考力育成用の授業案開発、里山を教材化した授業開発、世界史教材開発のための資料収集(ポーランド、ロシア)、教員養成課程での宗教の捉え方と学校教育での活かし方の開発、人間社会の基礎的価値対立に関する教科内容と教育方法との関連の検討、体験学習として外交ゲームを利用した国際理解と思考力・交渉力、社会認識手法としてボードゲーム・カードゲームを利用した異文化理解及び思考力の育成、ディベートを利用した基礎力・思考力を育成する授業案開発、経済思想を焦点化した経済学的な価値認識の多様性を理解し社会現象の認識枠組みとしての経済理論の認識を深め公民分野および経済現象の理解を促進する教材としてゲーミングシミュレーション開発と授業実践よる検証、世界史を踏まえた経済理論の形成・発展の中での経済学の位置づけの検討、教科内容学での概念的知識が社会科固有の思考力の中核をなす点など、社会科学力としての思考力と教科内容学との関連性の解明、カザフスタン・アラル海周辺地域での国際共同調査による地理教育内容素材収集、新聞記事・裁判判決を題材にした教育内容と子どもの思考の間のズレを架橋する学習理論と学習内容の理論的・実証的解明、選挙シミュレーション学習の授業開発と検証、世界史での教科内容と教科教育の架橋の事例の調査、教育行政による指導資料の作成の検討などを実施し学会や論文で発表した。当初の計画通り、「社会科内容構成論」を、教員養成課程における従来の教科専門科目と教科教育科目とを統合するための新たな授業科目として導入するために、シラバスおよびテキスト試案を作成し、可能な範囲で授業実践をおこない、その問題点を総合的に検証しているところである。理論的には、社会科の教科内容の体系的構成にむけて,従来,地理・歴史・公民の3分野で成り立っていた社会科の教科内容を「存在」の次元と「価値」の次元とに区別し,存在の次元における「空間系」と「時間系」とを区別したうえで,それらの相互関係のうえに教科の内容の体系性を構成するという構想を提示し、この枠組で教員養成系大学・学部におけるGIS教育の分析、防災教育における地理教育の役割の検討、地域的観点を育成する授業案の開発、寛延4年(宝暦元年,1751年)高田地震を素材とした授業内容案の開発、「社会科的思考力」を「私」の研究体験を教科内容構成学的に記述する試論、「世界史」の教科内容の構成の視座の構築、童話『泣いた赤おに』から宗教を読み解く教材開発、教員養成における経済・経済学教育の目的・内容・方法に関する検討、憲法学と必修科目「日本国憲法」に関する教員養成における教科専門の役割の検討、イギリス教育界における「知識への転回」と教員養成の課題についての地理教育の観点からの分析、国定日本史教科書の中の外国史が担った役割についての歴史教育における自国史と世界史との相互関係を考える視点からの検討、社会科教育における価値教育の規範的検討をおこなった。また海外の研究者から研究成果に関するレビューを受けた。これらの理論的な検討結果は、本研究代表者が監修した論文集『社会科教科内容構成学の探求ー教科専門からの発信』として公刊した。社会科の教科内容の体系的構成を提案した。従来,地理・歴史・公民の3分野で成り立っている社会科の教科内容を「存在」の次元と「価値」の次元とに区別し,存在の次元における「空間系」と「時間系」とを区別したうえで,空間・時間的存在の次元と,人格および公共善にかかわる価値次元との相互関係のうえに教科の内容の体系性を構成するという構想を提案し,このような概念構成に基づいて教科内容を深く理解し,子どもの「よりよく生きる」力を育み,社会参加への実践を促すという基本的方向性を示した。その上で本研究ではこのような教科内容の体系に立脚して具体的事例に即した教材研究・開発をおこなった。当初の計画では,海外渡航による諸外国の調査について重視していたが,実際に予備調査をしたところインターネットによる資料収集が予想以上に進捗したため海外調査については大幅に縮減することにした。また国内の調査に関しても当初の計画通りに資料収集が実施できており,研究会も順調に実施された。総じて言えば,おおむね順調に進展しているといえる。
世界最適調達の展開と自動車部品企業における経営・生産戦略

本調査研究では、最近の世界最適調達の実態とそれに対応する事業者起業の経営・生産戦略の新たな動向を解明をめざし、次の成果(公表論文3、MOT(技術経営)開発プログラムの教材作成)を得ることができた。1.論文(1)「日産自動車のルノーと提携による欧州戦略の変化-英国日産自動車、英国日産工場調査を基礎にして-」(2)「自動車企業のグローバル化と生産技術部門-日産自動車を事例として-」(3)「自動車起業における多車種混流生産と開発プロセスの新たな展開-日産車体湘南工場調査を基礎にして-」(1)は、ルノーとの提携の主要な内容と、その経営生産システムへの影響、欧州自動車市場の特色、欧州における関連会社(英国日産自動車製造会社、英国日産自動車会社)を事例にした販売、生産面での変化を明らかにしている。(2)では、グローバル化、ルノーとの提携との関連といった大きな枠で、生産技術部門の次の役割を明らかにした。世界全ての生産拠点で量的にも、品質的にも対応でき、しかも低コストの生産技術の開発、新車製造の迅速な生産準備、日本と海外拠点での同時開発、立ち上げの実現が可能な機械・設備、工程設計の標準化、海外支援、人材育成などである。(3)では、日産車体におけるフレキシブルな多車種混流生産体制、効率的な開発プロセス、とくに3D(Dimension:次元)一CAD(Computer Aided Designコンピュータ援用設計)を技術的手段とした開発プロセスの変革の状況を明らかにしている。2.MOT(技術経営)開発プログラムの教材上記プログラムは12モジュールで構成されているが、そのうち下記の内容は主に科研費によるものである。モジュール9: SE(同時開発)と情報技術の利用モジュール11:部品企業と原価低減活動モジュール11は、主にトヨタ自動車とその系列企業を事例にして、次の諸点を明らかにしている。(1)自動車産業における企業間分業構造の今日の特色(2)完成車メーカーの部品企業に対する管理内容(3)トヨタ自動車の原価低減活動、「CCC21」の特色(4)部品企業の原価低減活動の状況本調査研究では、最近の世界最適調達の実態とそれに対応する事業者起業の経営・生産戦略の新たな動向を解明をめざし、次の成果(公表論文3、MOT(技術経営)開発プログラムの教材作成)を得ることができた。(1)自動車産業における企業間分業構造の今日の特色(2)完成車メーカーの部品企業に対する管理内容(3)トヨタ自動車の原価低減活動、「CCC21」の特色(4)部品企業の原価低減活動の状況日産自動車を中心に調査研究を行い、その成果を次の2つの論文にまとめた。(1)「日産自動車のルノーとの提携による欧州戦略の変化-英国日産自動車、英国日産工場調査を基礎にして-」(2)「自動車企業のグローバル化と生産技術部門-日産自動車を事例として-」(1)では、最近の日産自動車の動向を事例にして、大きな経営環境の変化の中で、日本の自動車メーカーが経営・生産システム変革のために取り組んでいる実態の一端を明らかにしている。英国での聞き取り調査を基礎にして、次の点を主に考察した。第1は、ルノーとの提携の主要な内容と、その経営・生産システムへの影響、第2は、欧州自動車市場の特色、第3は、欧州における関連会社(英国日産自動車製造会社、英国日産自動車会社)を事例にした販売、生産面での変化である。(2)では、グローバル化、ルノーとの提携との関連といった大きな枠で、生産技術部門の役割を重点に生産システムをとらえるという視点から、日産自動車の生産技術部門を事例にして考察し、次の点を明らかにした。今日、日本の主要な自動車メーカーは、国内生産・販売を一定維持しながら、世界各地域での事業展開、製品開発・生産の現地化展開、海外生産拠点のネットワーク化を一層進めている。

そのために、世界全ての生産拠点で量的にも、品質的にも対応でき、しかも低コストの生産技術の開発、新車製造の迅速な生産準備、日本と海外拠点での同時開発、立ち上げの実現が可能なような機械・設備、工程設計の標準化、海外支援、人材育成などが生産技術部門に求められている。日産自動車の生産技術本部は、大きく生産部門の中に位置づけられ、生産準備を中心に、生産技術開発、新車の生産準備、各種プロジェクトの計画・実施を主要な業務としている。生産面でのルノーとの連携は、世界各地での生産拠点の相互活用、プラットフォームなどの共通化といった点で進展しており、そこでも生産技術部門は工場の立ち上げなど、大きな役割を果たしている。ルノーとの交流は様々なレベルでなされており、日産とルノーの設計・技術思想、生産技術部門組織の違いなどが明らかになり、お互いの利点を活かすことができるように調整がなされている。その中で、あらためて日産の生産技術力の優位性が確認されている。昨年度に引き続き、自動車企業の調査を行い、それに基づき次の成果をあげた。1.研究論文「自動車企業における多車種混流生産と開発プロセスの新たな展開-日産車体・湘南工場調査を基礎にして-」日産車体は、これまでも日産グループ内において、セグメント(segment:区分)の違う比較的少量の車種を多く生産する(多車種中小量生産)企業で、早くから多車種混流生産、デジタル化に取り組んできている。今日の状況下で、さらにフレキシブルな多車種混流生産体制、効率的な開発プロセスを確立するための企業活動を展開している。そこで、次の点について、その活動の内容を明らかにし、新たな生産システムの展開について考察した。(1)多車種混流生産の大きな前提となる生産車種、開発・生産体制(2)多車種混流生産の状況(生産車種の種類、生産量、それらの混流の状況)(3)多車種混流生産を可能にしている技術的、管理的条件2.MOT(技術経営)開発プログラムの教材作成。上記プログラムは12モジュールで構成されているが、そのうち下記の内容は主に科研費によるものである。モジュール8:多車種混流生産の今日的形態-管理と柔軟な製造技術-モジュール9:SE(同時開発)と情報技術の利用モジュール11:部品企業と原価低減活動なお、モジュール8,9は上記1の論文内容に基づいている。モジュール11は、主にトヨタ自動車とその系列企業を事例にして、次の諸点を明らかにしている。(1)自動車産業における企業間分業構造の今日の特色(2)完成車メーカーの部品企業に対する管理内容(3)トヨタ自動車の原価低減活動「CCC21」の特色(4)部品企業の原価低減活動の状況