hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カタカナ語が英語教育にもたらす課題と展望-コミュニケーション能力育成の観点から

しかし彼らの「標準」に対する定義は曖昧で、アングロ・サクソン文化への憧れが強く見られ、グラムシ的なヘゲモニーを感じさせる回答もままあった。言語と文化の離脱が難しいことを表すが、義務教育としての英語教育がなされる以上、学習者が国際語としての英語をより多角的に考えられるような工夫がなされるべきであろう。(詳細は現在論文を執筆中)カタカナ英語の英語教育に対する役割についての意見は賛否両論であるが、学習者の多くがカタカナを英語学習の一環として捉えたことがないため、うまく語彙学習ストラテジーとして利用できていない。CALL学習者のチャット、BBS上の作文の分析においても、和製英語を外国人との交流に使用している例が見られるが、多くの場合相手方から理解不可能を訴えるnegative feedbackがないため、誤用を指摘されることなく、よって本人も気づかずに終わっている。しかし会話においては、カタカナ英語の発音が通じないという経験は直接的なnegative feedbackを伴うため、学習に繋がることが多い。しかしこの失敗経験からカタカナ英語は役に立たないという考え方を身につけている学生も多い。メンタル・レキシコンに存在する資源を活用しきれず使用回避(avoidance)に繋がっている可能性もあるため、適切な指導が必要であろう。(結果の一部は下記論文に記載。他論文執筆中)
プレB細胞受容体シグナルを惹起する分子メカニズムの解明

プレB細胞受容体(Pre-BCR)は、H鎖遺伝子再編成の停止(対立遺伝子排除)、細胞増殖の誘導、あるいは軽鎖(L鎖)遺伝子再編成の誘導など、B細胞の初期分化に重要な役割を担っている。しかし、リガンドの必要性を含めPre-BCRシグナルを惹起する分子メカニズムに関しては、未だ決定的な証拠が得られていない。そこで本研究では上記の未解明な分子メカニズムを申請者らが開発、応用してきたスクリーニング及びクローニングシステムを基に明らかにすることを目的とした。リンパ球の分化段階は、抗原レセプター遺伝子の再構成や細胞表面マーカーで厳密に規定され、多くの細胞表面分子あるいはサイトカインなどの液性因子がリガンドとして機能する。しかし一方で、リンパ球の分化・成熟を制御する重要なレセプターでありながら、リガンドが同定されていない受容体も多数存在する。その一つがプレB細胞受容体(Pre-BCR)であり、H鎖遺伝子再編成の停止(対立遺伝子排除)、細胞増殖の誘導、あるいは軽鎖(L鎖)遺伝子再編成の誘導など、B細胞の初期分化に重要な役割を担っている。そこで本研究では上記の未解明な分子メカニズムを申請者らが開発、応用してきたスクリーニング及びクローニングシステムを基に明らかにしていくことを目的とした。・12量体Fcγキメラ分子を用いたPre-BCRリガンドの探索抗体のFcγ領域と解析目的である分子を融合させた可溶型Fcγキメラタンパクは、リガンド分子との結合を確認することが可能である(Shiratori et al. J. Immunol.2005)。しかし、抗原・抗体複合体に比べると、その結合親和性は非常に低く、2量体である通常のFcgキメラ分子を用いた解析は困難を伴う場合が多い。私達は、Fcγ領域のC末端にIgAの一部配列を追加することで12量体を形成させた、結合親和性の非常に強いFcγキメラ分子を作成し、通常の2量体では検出不可能なNK細胞レセプターとそのリガンドのクローニングに成功した(Shiratori et al. J. Exp. Med.2004)。そこで、本研究でもPre-BCRの細胞外領域に対して12量体Fcγキメラ分子(Pre-BCR-FcγA)を作成し、リガンドを発現する細胞のスクリーニングを試みた結果、一部のストローマ細胞にリガンドが発現している再能性が明らかとなった。・12量体Fcγキメラ分子を用いたPre-BCRリガンドの探索抗体のFcγ領域と解析目的である分子を融合させた可溶型Fcγキメラタンパクは、リガンド分子との結合を確認することが能である(Shiratori et al. J. Immunol. 2005)。しかし、抗原・抗体複合体に比べると、その結合親和性は非常に低く、2量体である通常のFcgキメラ分子を用いた解析ぼ困難を伴う場合が多い。私達は、Fcγ領域のC末端にIgAの一部配列を追加することで12量体を形成させた、結合親和性の非常に強いFcγキメラ分子を作成毛、通常の2量体では検出不可能なNK細胞レセプターとそのリガンドのクローニングに成功した(Shiratori et al. J. Exp. Med. 2004)。そこで、本研究でもPre-BCRの細胞外領域に対して12量体Fcγキメラ分子(Pre-BCR-FcγA)を作成し、リガンドを発現する細胞のスクリーニングを試みた結果、一部のストローマ細胞にリガンドが発現している可能性が明らかとなった。
箱庭に表現される内的世界の連続性の諸相及びそれと制作者の人格特性との関連について

今年度に行った研究は、以下の通りである。被験者は大学生20名(男子5名,女子15名)であった。各被験者に約1週間の間隔をおいて箱庭作品を4回制作してもらい、4回目の制作後にQカード分類によるタイプ・テストを実施した。また、その後1週間以上おいたうえでロールシャッハ・テストを施工した。実験期間は4ヶ月にわたった。(1回のセッションに約1時間を要するうえに、同一被験者に対して約1ヶ月にわたって定期的にセッションを重ねてもらうという、被験者にとっても負担の重い実験であったため、謝金を用意した。)現在、各被験者のタイプ・テストとロールシャッハ・テストについての整理がほぼ終了し、各作品に使用された玩具の数や種類、また使用されている領域についての数量的な分析を行うべく、パーソナルコンピュータへのデータの入力を行い、どういう視点で統計的分析を行うが検討中である。(備品としてパーソナルコンピュータ等を購入し、データの整理や入力に対して謝金を用意した。)また、各被験者の4回の箱庭作品の「連続性」や変化の仕方について、「被験者の内的世界をイメージの流れとしてどのように見るか」という視点に関する様々な意見を得るよう認めた(旅費として使用)。被験者の絶対数は少ないものの、個々の被験者の特徴について詳しく検討しようとしているため、成果を論文としてまとめるのには時間を要するかもしれないが、『心理臨床学研究』(日本心理臨床学会)や『箱庭療法学研究』(日本箱庭療法学会)などの専門学会誌への投稿を予定している。
平均声モーフィングを利用した日本語発音学習システムの研究開発

本課題では、日本において非母語話者が日本語の発音学習を「低コストで」「手軽に」「確実に」行えるような新たな枠組の実現を目指す。具体的には複数の教師話者の音声により学習した平均教師声モデルによる統計的パラメトリック音声合成を利用し、音声の音韻や韻律(ピッチ・リズム)を特徴量毎に置換することで、従来よりも詳細で高精度な発音スコアのラベル付けを可能とする。さらに、この技術により発音スコアデータベースを新たに構築する。このデータベースを用いて音韻、アクセント、リズムについて個別に発音スコアの予測モデルを学習し、非母語話者の発音スコアを予測することで、発音学習を効率的に行うことを目指す。さらに、平均声と利用者間で特徴量の段階的な補間を行う平均声モーフィングによる教師音声のフィートバックを行うことで、より着実に正しい発音を身につける方法を提案する。本年度は日本語音声合成において、非母語話者が聞きやすい音声の話速・ポーズ挿入位置について検討したものを論文としてまとめ公表するとともに、より聞きやすい音声を得ることを目的として、合成音声の自然性向上のため深層学習に基づいて差分特徴量に基づく制御法、および日本語アクセントの推定精度向上について取り組んだ。前者については、セグメント単位で平均化された基本周波数情報を用いて、従来の合成音声に対する差分となる特徴量を深層学習によりモデル化することで、自然性を保ちつつより柔軟な韻律の制御が可能となった。さらに、平均声と利用者間で特徴量の段階的な補間を行う平均声モーフィングによる教師音声のフィードバックを行うことで、より着実に正しい発音を身につける方法を提案する。本年度(初年度)は音韻、アクセント、リズム毎の正確な発音スコアのラベル付けを行うための特徴量置換法を提案し、この手法を用いて非日本語母語話者の単語音声の主観評価を行い、有効性を示した。具体的には、従来に比べ、ラベラー内、およびラベラー間でばらつきの少ない発音スコアが得ることができ、発音スコアデータベースを構築する際に有効であることがわかった。また、アクセントについて発音スコアデータベースを作成し、アクセントスコアの予測実験を行い、従来より高精度な予測スコアが得られることを示した。予定していた平均声を用いた韻律置換についての検討も完了し、小規模ではあるが発音スコアデータベースの構築も完了し、それを用いたアクセントスコア予測を行うことができたため。本年度(初年度)は音声合成方式を従来の隠れマルコフモデルに基づく手法から深層学習に基づく手法へと変更し、より高品質な合成音声を生成することを実現した。また、実際に主観評価を行いアクセントとリズムについてのスコアを付与し、それに基づいてサポートベクター回帰に基づく予測実験を行ない、有効性を確認した。予定していた深層学習に基づく音声合成による韻律置換、およびそれを用いたスコア付与だけでなく、それを学習データとしてスコア予測まで行うことができたため。

前者については、セグメント単位で平均化された基本周波数情報を用いて、従来の合成音声に対する差分となる特徴量を深層学習によりモデル化することで、自然性を保ちつつより柔軟な韻律の制御が可能となった。次年度は韻律置換を用いてさらに大規模な発音スコアデータベースの構築を予定している。また、これを用いて音韻、アクセント、リズムについて発音スコアの予測モデルを学習し、スコア予測性能の評価を行う。今後はより多くのデータについてこれまで同様に主観評価によるスコアの付与を行い、スコアの予測精度の向上を目指すとともに、韻律置換後の合成音声の品質改善についても検討を行う。予定していた発音スコアデータベース構築作業のための予備実験のための費用を抑えることができたため。発音スコアデータベース構築の規模を大きくする予定である。
自然免疫シグナルの新経路を介したがん細胞選択的な細胞死誘導の分子機構の解明

細胞質RNAセンサーであるRIG-I(retinoic acid-inducible-gene-I)依存性で,がん細胞選択的(正常細胞では誘導されない)に細胞死を引き起こす全く新しい経路を見出しつつある。前年度の研究で確認した所見についてin vivoレベルで確証:マウスモデル(CT26細胞株を用いたマウス-肝転移大腸がんモデルやB16メラノーマ移植マウスモデル)にて、3pRNA-MENDを静注投与した。組織の蛍光染色による解析の結果、正常肝細胞の細胞死はみとめず、がん細胞特異的に細胞死が誘導されました。一方、比較対象とした抗がん剤(ドキソルビシン)投与は、がん細胞のみならず、正常肝細胞の細胞死を誘導した。3pRNAによるRIG-Iシグナルの活性化が、実際に腫瘍に対する適応免疫の誘導に寄与しているかについて以下の方法を用いて検討。(i)再移植によるメモリーT細胞による抗腫瘍効果を検証する。(ii)抗CD8抗体を用いて、キラーT細胞依存的な抗腫瘍効果を証明する等。上記マウスモデルを使用して、(i)再移植によるメモリーT細胞による抗腫瘍効果を検証した。その結果、3pRNAを投与したマウスに、腫瘍を再移植すると、腫瘍の形成がみとめられなかった。このことから3pRNAはメモリーT細胞を活性化していることが間接的に示された。(ii)また、CT-26皮内移植モデルを使用し、抗CD8抗体を用いて、キラーT細胞依存的な抗腫瘍効果を検討した。その結果、抗CD8抗体により腫瘍形成が促進されたことから、3pRNAはがん細胞直接的な細胞死のみならず、適応免疫系の活性化を介して抗腫瘍効果を発揮していることが示唆された。平成30年度に予定していた課題についてはおおむね全て検討した。創薬応用へ向け候補化合物のスクリーニングを行う:RIG-Iの合成リガンドの周辺化合物の探索として,TATペプチドなどを付加した細胞内移行性改良型フォーカストライブラリーなどを作成しハイスループットスクリーニングを行う。一方でRIG-I下流の新規経路が明らかになったので、がん細胞で特異性を示す分子に着目し、その分子の活性を制御する化合物スクリーニングを行う。実際にマウスモデルを用いてその効果を評価する。1)RIG-Iシグナルによるがん細胞選択的な細胞死の確認:様々な種類のがん細胞と不死化していない細胞を準備し,通常RIG-Iの合成リガンドとして使っている5′三リン酸RNA&#231;処理による細胞死誘導について100近くの細胞株で確認した.がん細胞選択性については,既知の抗がん剤やX線照射による細胞死応答と比較しながら検討した.その結果既知の抗がん剤やX線照射は正常細胞の細胞死も誘導する一方で3pRNAはがん細胞にのみ細胞死を誘導した.2)RIG-Iシグナルによる細胞死誘導機構の解明:(i)既知のRIGーI経路との関連性について明らかにする:RIG-Iに依存しているかについて確認した.RIG-I依存性が確認されたので,RIG-Iのアダプター分子であるIPS-1/MAVS ,主要な下流経路であるIRFs (IFN-regulatory factors)の経路とNF-κB経路との関連性は認められなかった.(ii)RIG-Iの新規下流経路の詳細を明らかにする:1つアプローチとして質量分析を用いて会合分子を同定した.(iii)従来の抗がん剤との比較:RIG-Iシグナルによる細胞死誘導経路について,既知の抗がん剤(例えば,ドキソルビシン)やX線刺激による細胞死誘導経路,すなわちATM/Chkキナーゼやp53経路との関連性について比較しながら解析し基本となる新規細胞死シグナルを同定した.立案した計画は全て達成できた.細胞質RNAセンサーであるRIG-I(retinoic acid-inducible-gene-I)依存性で,がん細胞選択的(正常細胞では誘導されない)に細胞死を引き起こす全く新しい経路を見出しつつある。

計画書通り進めたいと考えている.現在投稿準備中である.創薬応用へ向け候補化合物のスクリーニングを行う:RIG-Iの合成リガンドの周辺化合物の探索として,TATペプチドなどを付加した細胞内移行性改良型フォーカストライブラリーなどを作成しハイスループットスクリーニングを行う。一方でRIG-I下流の新規経路が明らかになったので、がん細胞で特異性を示す分子に着目し、その分子の活性を制御する化合物スクリーニングを行う。実際にマウスモデルを用いてその効果を評価する。
マイトマイシンおよび関連化合物の合成

昨年度に引き続き、先に達成したFR900482の全合成の合成経路を基盤としたマイトマイシンCの合成研究を行った。セリンより合成した光学活性末端アセチレンユニットと3-メチルカテコールより合成したオルトニトロヨードベンゼン誘導体を薗頭カップリングによって結合し、アセチレン部へのピロリジンの付加によりエナミンの形成を経て、対応するケトンへと導いた。8員環ベンゾアゾシン骨格の構築は、ニトロベンゼンスルホンアミドを用いた分子内光延反応によって行った。続いて、アミノアルコール部分のアセトナイド保護基を脱保護した後に、アミノ基をニトロベンゼンスルホニル化し分子内光延反応によってアジリジン環の形成を行うことができた。鍵となる8員環ベンズアゾシン骨格上へのヒドロキシメチル基の導入に関しては、種々の条件を用いたアルドール反応により直接的な導入を試みたが目的の反応は進行せず、脱水反応が進行したα,β-不飽和ケトンが得られた。そこで、得られた化合物からチオフェノールの共役付加、プンメラー反応と得られたアルデヒドの還元反応によって段階的にヒドロキシルメチル基を構築することに成功した。さらにベンゼン環部分を酸素とサルコミンによって処理して、キノン体へと変換することができた。マイトマイシンCの前駆体であるマイトマイシンAの合成に必要な変換は、渡環反応によるヘミアミナール構造の構築と、ヒドロキシメチル基へのカルバモイル基の導入であり、現在その変換について検討中である。本年度は、まず、ニトリルオキシドの分子内1,3-双極子付加環化反応を用いた合成戦略によって、マイトマイシンと同様な作用機序によって高い抗腫瘍性を示すFR-900482類縁化合物の光学活性体の合成を行った。酒石酸より誘導した光学活性な一級アルコールと、ニトロベンゼンホニル基で活性化した多置換アニリンを光延反応を用いて縮合し、数段階の変換を経てオキシムに変換した後に次亜塩素酸ナトリウムで処理してニトリルオキシドを発生させた。望みの環化反応は立体選択的に進行し3環性化合物が良好な収率で得られた。しかしながら、環化反応の位置選択性の制御には1,3-双極子受容体であるオレフィン部位にカルボメトキシ基の導入が必須であり、この置換基の除去およびFR-900482誘導体へと導くその後の変換に多段階を要した。そのため、全く新しい手法による骨格構築を目指して再度合成戦略を練り直すこととした。まず、FR900482およびマイトマイシン類の基本骨格に含まれる8員環ベンゾアゾシン骨格の構築法に関して、末端アルデヒドを有する芳香族ニトロ化合物の還元的ヒドロキシルアミノ化を用いる合成計画を立てた。本年度は、まず、環化前駆体の簡便な合成法の開発を行った。その結果2-ニトロフェニルアセチレンに対するピロリジンの共役付加反応を用いた新規アリールメチルケトンの合成法を開発することができた。また、得られたアリールメチルケトンのベンゼン環上のニトロ基を還元することによって、新規2-置換インドール合成法へと展開することができた。以前マイトマイシンの関連化合物であり、最近マイトマイシンと同様の作用機序により高い抗腫瘍性を示すことが明らかにされたFR900482の全合成を達成している。本合成において用いた合成戦略、すなわち8員環ベンゾアゾシン中間体を重要中簡体として設定し、環のコンフョメーションを利用して立体選択的なヒドロキシメチル化を行う手法は、マイトマイシンの合成にも適用可能であると考え、これまで検討を行ってきた。まず初めに8員環合成に必要な芳香環ユニットと側鎖部分の合成を行った。3-メチルカテコールより数段階を経て一方のフェノール性水酸基がMOM基で保護された基質を合成した。さらに、MOM基を用いたオルトリチエーションによりヨウ素の導入を行い、ニトロ化を経てオルトヨードニトロベンゼンを合成した。一方、側鎖ユニットは、セリンより導いたGarnerアルデヒドにアセチレンを導入し、保護基の掛け替えを行い、アミノアルコールがアセトニドで保護された末端アルキンを得た。このようにして得られた二つのユニットを薗頭反応によりカップリングした。続く、ピロリジンの付加とエナミンの加水分解によりケトンとし、ニトロベンゼンスルホンアミドの分子内光延反応によりベンゾアゾシン骨格を構築した。アミノアルコール部分をアジリジンに変換した後、現在ケトンのα-位のヒドロキシメチル化の検討を行っている。

鍵となる8員環ベンズアゾシン骨格上へのヒドロキシメチル基の導入に関しては、種々の条件を用いたアルドール反応により直接的な導入を試みたが目的の反応は進行せず、脱水反応が進行したα,β-不飽和ケトンが得られた。そこで、得られた化合物からチオフェノールの共役付加、プンメラー反応と得られたアルデヒドの還元反応によって段階的にヒドロキシルメチル基を構築することに成功した。さらにベンゼン環部分を酸素とサルコミンによって処理して、キノン体へと変換することができた。マイトマイシンCの前駆体であるマイトマイシンAの合成に必要な変換は、渡環反応によるヘミアミナール構造の構築と、ヒドロキシメチル基へのカルバモイル基の導入であり、現在その変換について検討中である。
多機能神経電極とBMI環境による機能回復促進に関する基礎的研究

ブレイン-マシンインタフェース(BMI)システムによって生体の神経系と外部機器を接続すると、脳は新しい身体環境に非常に柔軟に急速に適応することが示されつつあるが、本研究は動物(ラット)用BMIシステム及び多機能神経電極を統合して実験用システムを構築した上で、生体神経系に関するモデルの開発を行い、生体神経系の可塑的変化の特性に関する基礎的研究を行った。研究の目的近年,ブレイン-マシンインタフェース(BMI)研究によって,生体の神経系と外部機器を接続すると,脳は新しい身体環境に非常に柔軟に急速に適応することが示されつつある,本研究はこれについてリハビリテーションへの応用という観点から,申請者が開発中の(1)ラットベースのBMIシステム及び(2)多機能神経電極(薬液入出力機能などを備えた柔軟な神経電極)という2つの技術を統合・発展させた実験システムを構築して,基礎的研究を行うことを特長としている.リハビリテーション分野における意義に留まらず,提案手法は脳科学の新しいツールとしても大きな意義を有すると考えられる.22年度研究実績(1)実験用統合システムの構築下記の2つの技術を慢性的に使用可能とするための改良と統合を行った.(A)ラットベースのBMIシステムの構築神経信号による外部機器制御システムの構築を行った.(B)流路を備えた柔軟神経プローブの慢性計測に向けた改良併せて皮質脳波及び皮質内信号計測用電極の統合についての検討も行った.微小ポンプシステムとの統合についての検討も行った.(2)動物モデルの確立統合システムによって、ラット神経系における可塑性の研究を行うベースとするための損傷モデル等の動物モデルについて、従来方式の損傷発生手法も含めた検討を開始した.研究の目的近年,ブレイン-マシンインタフェース(BMI)研究によって,生体の神経系と外部機器を接続すると,脳は新しい身体環境に非常に柔軟に急速に適応することが示されつつある.本研究はこれについてリハビリテーションへの応用という観点から,申請者が開発中の(1)ラットベースのBMIシステム及び(2)多機能神経電極(薬液入出力機能などを備えた柔軟な神経電極)という2つの技術を統合・発展させた実験システムを構築して,基礎的研究を行うことを特長としている.リハビリテーション分野における意義に留まらず,提案手法は脳科学の新しいツールとしても大きな意義を有すると考えられる.H23年度研究実績(1)実験用統合システムの構築昨年度に引き続き,下記の2つの技術開発と統合,及び研究を行った.(A)ラットベースのBMIシステムの構築中枢(あるいは末梢)の神経信号による外部機器制御システムの構築を行った.(B)流路を備えた柔軟神経プローブの慢性計測に向けた改良併せて皮質脳波及び皮質内信号計測用電極の統合についての検討も行った.微小ポンプシステムとの統合にむけた改良を実施した.(2)動物モデルの確立統合システムによって,ラット神経系における可塑性の研究を行うベースとするための損傷モデル等の動物モデルの検討に加え,健常ラットによる実験についても検討の上,実施した。■研究の目的:近年,ブレインーマシンインタフェース(BMI)研究によって,生体の神経系と外部機器を接続すると,脳は新しい身体環境に非常に柔軟に急速に適応することが示されつつある.本研究はこれについてリハビリテーションへの応用という観点から,申請者らが開発中の1ラットベースのBMIシステム及び2多機能神経電極(薬液入出力機能などを備えた柔軟な神経電極)という2つの技術を統合・発展させた実験システムを構築して,基礎的研究を行うことを特長としている.リハビリテーション分野における意義に留まらず,提案手法は脳科学の新しいツールとしても大きな意義を有すると考えられる.■研究実績:(1)実験用統合システムの構築:昨年度までに引き続き、下記の2つの技術を慢性的に使用可能とするための改良を行った.(1A)ラットベースのBMIシステムの構築:埋め込み型電極によって計測したラット神経信号によって外部機器を制御するシステムの構築を行った.(1B)流路を備えた柔軟神経プローブの慢性計測に向けた改良:併せて皮質脳波及び皮質内信号計測用電極の統合も行った.微小ポンプシステムとの統合するための改良も行った.(2)生体モデルの作成:統合システムによって,神経系における可塑性の研究を行うベースとするための生体神経系モデルの開発を行った.神経ネットワーク内の相互接続状態の変化を追跡するための計算モデルや,ラット脊髄神経根において信号入出力を行うための手法についても開発を行った.(3)評価実験:BMIシステムによる生体神経系の可塑特性解明に向けて,上述の成果を利用した評価実験を行った.計画は慎重を期するため少し控えめであったが,実際、微小ポンプと電極の接続に課題があったため,結果として概ね計画通りの進展となった.24年度が最終年度であるため、記入しない。特に変更は無く,当初計画通りに推進する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
分裂文に関する意味論的・語用論的研究

分裂文は、文中の要素を焦点として際立たせる構文であり、日本語では「AであるのハBだ」や「AであるのガBだ」の形で、また英語では"It is that ..."強調構文として現れる。本研究では、コピュラ文と名詞句に関する新しい理論を武器にして、分裂文をめぐる意味論的・語用論的問題を検討した。とくに、「社長であるのはあいつだ」と「?殺人犯であるのはあいつだ」の対比に注目し、名詞句Aの指示性の問題と分裂文の意味構造の間の内的関係を追求した。本研究の目的は、研究代表者が10数年前から押し進めてきたコピュラ文や存在文に関する新しい理論と、その理論を背後で支えている名詞句の指示性に関する新しい分析を武器にして、日本語、英語、フランス語、ドイツ語など多様な言語における分裂文(cleft sentences)をめぐる諸問題を検討し、分裂文を他のコピュラ文との関係で有機的に記述・説明できる一般理論を構築することにある。まず、日本語においては「AはBだ」や「AがBだ」、英語においては"AisB"の形をとる分裂文の意味を、AおよびBに登場する名詞句の意味と文中での意味機能の観点から分析し、この構文が単純な形式であるにもかかわらず、きわめて豊かで多様な意味構造を有していることを明らかにした。また、英語のIt-Clefts構文について指定文の読みとは別に措定文の読みも可能であるかについて検討した。さらに語用論の新しいモデルである関連性理論(Relevance Theory)の立場から、措定文における叙述名詞句に自由拡充(free enrichment)という語用論的操作が適用されうるかどうかについて論じた。本研究は、研究代表者が押し進めているコピュラ文や存在文に関する新しい理論と、その理論を背後で支えている名詞句の指示性に関する新しい分析を武器にして、日本語、英語、フランス語、ドイツ語など多様な言語における分裂文(cleft sentences)をめぐる諸問題を検討し、分裂文を他のコピュラ文との関係で有機的に記述・説明できる一般理論を構築することにある。まず、日本語においては指定文「あの男が犯人だ」に対応する倒置指定文「犯人はあの男だ」は構築できるが、「犯人であるのはあの男だ」のような分裂文は構築できない。一方、指定文「あの男が病気だ」に対応する分裂文「病気であるのはあの男だ」は構築できるが、倒置指定文「病気はあの男だ」は構築できないことを観察した。そこから「AであるのはBだ」の形をとる分裂文を、Aに登場する名詞句の意味機能の観点から分析した。また、日本語のガ分裂文「とくにおすすめなのがこのワインです」と英語のIt-Clefts構文との関係について検討した。さらに語用論の新しいモデルである関連性理論(Relevance Theory)の立場から、分裂文のAに自由拡充(free enrichment)という語用論的操作が適用されうるかどうかについて論じた。本研究は、研究代表者が押し進めているコピュラ文や存在文に関する新しい理論と、その理論を背後で支えている名詞句の指示性に関する分析を武器にして、日本語、英語、フランス語、ドイツ語など多様な言語における分裂文(cleft sentences)をめぐる諸問題を検討し、分裂文を他のコピュラ文との関係で有機的に記述・説明できる一般理論を構築することにある。まず、「社長であるのはあの男だ」は文法的であるが、「犯人であるのはあの男だ」のような分裂文は構築できないという事実に注目し、「AであるのはBだ」の形をとる分裂文を、Aに登場する名詞句の意味機能の観点から分析した。また、日本語のガ分裂文「とくにおすすめなのがこのワインです」とハ分裂文「とくにおすすめなのはこのワインです」の違いはどこにあるかという問題を英語のit-cleft構文と関係づけて検討した。また、predicational it-cleftsと呼ばれている「指定の解釈よりも措定の解釈の自然なit-cleft構文」について、広範なデータを用いて分析した。さらに、関連性理論(Relevance Theory)の立場から、分裂文のAに自由拡充(free enrichment)という語用論的操作が適用されうるかどうかについて検討した。
口腔ケアシミュレーションモデルの開発

口腔ケアシミュレーション用口腔部モデルの制作については,舌以外の口腔粘膜および皮膚の造形の人肌ゲルによる注型モデルを試作した.歯ブラシ(及びスポンジブラシ)の動きを感知するセンサ内蔵歯の試作を通した検討については,海外の研究協力者であるモラトゥワ大学講師のランジス博士(専門:センサ開発)の協力を得て,センサを内蔵した歯列モデルを開発した.プレ実験を通した試作システムの検証については,研究者や医療従事者から意見を得て課題を明らかにした.本研究は,人の顔モデルの口腔内にセンサを配し,ケアの軌跡をデータ化してコンピュータに送ることで,ケアの手順が記録できる口腔ケアシミュレータシステムを開発することを目的とする.これまでの研究において開発してきた歯列モデルに口腔内粘膜を付加し,より人間に近いモデルを開発することを目的とした.ここでは口腔内粘膜の中で,飲食や発話など,口が有する主要な能力に関連する舌モデルの開発を試みた.はじめに,3D-CADであるSolidWorksを用いて舌のソリッドモデルを作成し,造型機を用いて舌モデルを制作した.ここでは特に,ゴム系の柔軟材料による造形モデルとともに,舌モデルに対する注型用型を作成し,人肌の柔らかを有するウレタン樹脂を注入することで得られる注型モデルをそれぞれ制作し,それらの比較を行った.その結果,注型モデルの方がより適切な柔らかさと感触を持たせることが可能であることが分かった.次に,制作した注型モデルに適用可能なセンサシステムを検討した.舌モデルの表面にセンサを取り付けた場合には,柔らかさや感触に影響をおよぼすため,舌の内部にセンサを取り付けることとした.ここでは,舌の微小な変形を検出可能なディテクトスイッチを採用することとした.これらの手法によって開発した舌モデルに対して,研究代表者による基礎実験を行った.ここでは,普段の舌ケア時に舌に加える力と同等の力を舌モデルに加えたときに,舌内部のセンサが反応するかどうかを検証した.その結果,標準的な力によってセンサが反応したため,本モデルの構成は妥当である.本研究成果より,3Dデータを用いて人の舌モデルを制作可能であることが示された.その一方で,本研究に用いたディテクトスイッチは,ある基準以上の力が加わったかどうかを測ることは可能であるものの,過剰な力が加わわったかどうかを判別できないため,より適したセンサの選定が今後の課題である.ここでは,平成27年度の研究計画に即して述べる.「1.看護用シミュレータを用いた教育環境の現状把握」については,視察予定であった米国の医療施設との時間調整が上手くいかず,平成28年にずれ込むことになった.現在平成28年10月頃に訪問できるように調整中である.「2.口腔ケアシミュレーション用口腔部モデルの制作方法検討」については,3D-CADによりソリッドモデルを作成し,柔らかい材料を造形可能な造型機により造形する方法や,また注型用型を作成して人肌ゲルを用いて注型する方法を検討した.現在は歯列モデルおよび舌モデルの開発に成功しており,現在はそれ以外の口腔内粘膜の造形方法を検討中である.「3.歯ブラシ(及びスポンジブラシ)の動きを感知するセンサ内蔵歯の試作を通した検討」については,頭蓋骨の3Dソリッドモデルを元に積層造型機で出力した歯列モデルに圧力センサを貼り付けた口腔ケアモデルを制作してプレ実験を行い,ブラッシングの検出ができることがわかった.一方圧力センサは一般的に点接触による圧力を検出するのにたいし,歯ブラシは微小な点の集合体による接触,すなわち面接触に近い圧力であるため,精度が得にくいことが分かった.現在はより適切なセンサを検討している.「4.プレ実験を通した試作システムの検証と口腔ケアシミュレータへ発展させるための検討」および「5.シミュレーション教育のシナリオを作成する.(村松・樋之津)」の2項目については,口腔ケアシミュレータの一部が不完全であり,また,項目1の先進的なシミュレーション教育環境の視察が未実施であるため,現時点では着手できていない状況である.「2.口腔ケアシミュレーション用口腔部モデルの制作方法検討」については,項目1.の視察および担当者との意見交換により,造形サイズを実寸とすること,口腔のアセスメントレベルに応じたモデルの必要性,歯間のケアが出来るように歯を分離すること,が次期モデルに含まれるべき要素としてあげられた.現在は歯の脱着・取り替えが可能な歯科用義歯モデルを参考にしながら,新規モデルのデザインを検討している.「3.歯ブラシ(及びスポンジブラシ)の動きを感知するセンサ内蔵歯の試作を通した検討」については,MEMSセンサ開発の専門家であるスリランカ・モラトゥワ大学・ランジス講師とともに,力検知MEMSセンサを搭載したセンサ一体型歯を検討し,センサのプロトタイプを検討した.現在はその基礎実験実施準備中であり,それらの結果を元にブラッシュアップし,歯列へと展開していくとともに,口腔粘膜用センサへの応用を検討していく予定である.「4.プレ実験を通した試作システムの検証と口腔ケアシミュレータへ発展させるための検討」については、研究協力者の北海道医療大学の越智守生教授らとともにプレ実験を通した試作システムの実用可能性と口腔ケアシミュレータを教育教材へ発展させるための検討を実施した.「5.シミュレーション教育のシナリオを作成する.」については,口腔ケアに関するシミュレーション教育のシナリオ案を作成中である.口腔ケアシミュレーション用口腔部モデルの制作については,舌以外の口腔粘膜および皮膚の造形の人肌ゲルによる注型モデルを試作した.歯ブラシ(及びスポンジブラシ)の動きを感知するセンサ内蔵歯の試作を通した検討については,海外の研究協力者であるモラトゥワ大学講師のランジス博士(専門:センサ開発)の協力を得て,センサを内蔵した歯列モデルを開発した.

プレ実験を通した試作システムの検証については,研究者や医療従事者から意見を得て課題を明らかにした.本研究を推進する中で発生した大きな問題として,本研究にて使用してきた積層造型機が破損したことが挙げられる.特に,本造型機は保証および保守期限が切れているため無償・有償にかかわらず修復が不可能である.平成27年度はその代替として3Dプリンタや学外の造型機などを適用して推進してきたものの,その手法を確立するのに大きく時間をとられ,結果的に項目2および3との進捗に多大な影響をおよぼすことになり,平成28年度もその一部を継続して実施する必要が発生した.特に,技術的な問題としてブラッシングの検出に適用するセンサについての課題が発見されたため,平成28年度はセンサについての検討を実施し,引き続いて項目4に着手する予定である.また,項目1については米国の先進的なシミュレーション教育施設に視察予定であったが,彼我の日程が上手く調整できず,当該年度に実施できなかったため.今年度に実施する.項目5は,視察の結果を踏まえて実施する必要があるため,視察が終了し次第着手する予定である.これらの現状を踏まえ,今年度実施予定であった「6.口腔の教育シミュレータモデルとコンピュータをつないで自分で自己学習できる教材の作成」および「7.シミュレータモデルを使用して教育システムの効果検証(介入研究)」については実施困難であると考え,今年度は項目1から5までを完遂することを目標としたい.老年看護学本研究にて使用してきた積層造型機が破損したことにより、平成27年度はその代替として3Dプリンタや学外の造型機などを適用して推進してきたものの,その手法を確立するのに大きく時間をとられ,結果的に項目2および3との進捗に多大な影響をおよぼすことになり,平成28年度もその一部を継続して実施する必要が発生した.特に,技術的な問題としてブラッシングの検出に適用するセンサについての課題が発見されたため,平成28年度はセンサについての検討を実施し,引き続いて項目4に着手する予定である.また,項目1については米国の先進的なシミュレーション教育施設に視察予定であったが,彼我の日程が上手く調整できず,当該年度に実施できなかったため.今年度に実施する.項目5は,視察の結果を踏まえて実施する必要があるため,視察が終了し次第着手する予定である.項目1の米国の先進的なシミュレーション教育施設との調整が進んでいるため実施できる予定である.項目2-4についても、予算の範囲内で必要物品を揃え,平成28年度はセンサについての検討を実施し,引き続いて項目4に着手する予定である.項目5についても,視察後、作成予定である.以上から、予算は計画的に執行できる予定である.
身体活動促進のための近隣環境のWalk-Ability に関する研究

日常的な身体活動量の確保は生活習慣病などのリスク軽減に効果的であることは既に知られているが,適度な身体活動量を維持するための条件として,近隣環境のWalk-Abilityが注目されている.本研究は,身体活動量の観点から近隣環境のWalk-Abilityを評価し,その改善手法を提案することを目的としている.具体的には(1) Walk-Ability-Indexによる近隣環境評価手法の開発,(2)近隣環境評価のケーススタディー,(3)近隣環境と近隣居住者の身体活動量との関係把握,(4)近隣環境改善手法の提案,の4項目について研究を行う.最終的には近隣環境のWalk-Abilityの高さが身体活動量を増加させる効果を検証し,近隣環境改善策実施のプロセスを示すことが目的である.(1)(2)については昨年度までにおおよそ完了しているため,本年度は福岡市と長崎市のGISデータを利用して,近隣環境のWalk-Abilityを総合的評価しランク化付けを行った.この近隣環境のランク図を用いて(3)における近隣居住者の身体活動量を把握するためのアンケート調査を昨年度より引き続いて,福岡市内と長崎市内で実施した.このアンケートは,近隣環境と身体活動の関係を把握するためのもので,一日あたりの平均的な運動量を計測するためのものである.また,(4)の近隣環境改善手法の提案であるが,昨年度行った欧州の環境都市の街路網調査データの分析をすすめ,特に中心市街地のWalkAbilityの向上のための交通システムと街路網ネットワークの関係を解明しWalkAbilityの高い歩き易い空間モデルの提案に結びつける.本研究の目的は,都市のWalkAbilityを評価する指標を開発し,この評価と近隣居住者の身体活動量の間の関係を把握することである.また,近隣環境改善のため,都市のWalkAbilityを向上させるための街路のあり方について提案することを目標としている.この3つの目標に対して,本年度実施した研究内容を以下に示す.(1)WalkAbilityを評価する指標の開発:GISデータを用いた評価手法の開発を行っている.具体的には,道路の線密度,交差点密度,鉄道駅からの距離,バス停からの距離,建物利用の多様性,などをランク化し,これらを総合的に考慮してWalkAbilityを評価する.具体的には福岡市と長崎市のデータを用いて,100mメッシュ単位で近隣のWalkAbilityの評価を行った.また,この結果を可視化して,グラフィカルに把握できるようにした.(2)近隣居住者の身体活動量調査:福岡市と長崎市でGISデータを用いたWalkAbilityの評価をもとに,評価の高い地域と低い地域の2群でアンケート調査を実施した.アンケートは国際標準化身体活動質問票を用いたものであるが,主観的な近隣のWalkAbilityの評価を把握するための質問項目も加えている.返信のあったアンケートの回答者の属性情報や居住地,身体活動量のデータをGISによるWalkAbilityの評価マップとマッチングし,その関係を分析した.(3)都市のWalkAbilityを向上させるための街路のあり方:欧州の環境都市の歩行環境の調査データをもとに,道路の線密度,交差点密度,など定量的な分析を行っている.これらを今後,日本の事例と比較しながら,歩行者ネットワークと交通システムの関係に注目して検証していく.今後は以下のように研究をすすめる.(1) WalkAbilityを評価する指標の開発:GISデータによる近隣評価とアンケート調査結果のマッチングを行い,主観的なWalkAbilityの評価と客観的な評価との関係を把握し,差異がある場合はその原因を解明する.これらの分析をもとに,WalkAbilityの評価指標が妥当であったかを検証し,フィードバックによって評価指標の改善を試みる.(2)近隣居住者の身体活動量調査:福岡市と長崎市の身体活動量アンケート調査の結果と,GISデータによるWalkAbility評価の関係を把握し,差異がある場合はその原因を解明する.具体的には,身体活動量アンケートによる主観的な近隣環境の評価と,GISによる客観的な近隣環境評価の関係の他,身体活動量とアンケートによる主観的な近隣環境の関係,身体活動量とGISによる客観的な近隣環境の関係,の3点について分析をすすめる.(3)都市のWalkAbilityを向上させるための街路のあり方:欧州の環境都市の追加調査を行う.調査対象は,トランジットモールに代表されるような,中心市街地の歩行環境整備に力をいれている都市を対象とする.特に歩行者ネットワークと交通システムの接続性に着目し,WalkAbilityが高く,歩きやすい街路網のあり方を分析していく.平成28年度はWalk-Ability-Indexによる近隣環境評価手法の開発,歩行環境データベースの整備について取り組んだ.Walk-Ability-Indexについては,既存の指標に加えて,歩行者の視覚環境定量的に把握するためのIsovist-graphの研究を重点的に行っている.Isovist-graphは連続的に広がる都市空間をグラフ理論を用いて離散的に解析する手法であり,様々な指標を用いて多角的に空間を解析することができ,汎用性も高いことが特徴である.平成28年度は3次元空間上を歩行者が移動する時の視覚環境解析手法に着目し,Isovist-graph解析を3次元空間データに適用できるよう,手法開発を行った.具体的には,3次元空間上にランダムに人間が分布している状態を仮定し,障害物や地形の影響を考慮した上でIsovist-graphを構築できるシステムを構築した.また実地調査と歩行環境データベースの整備については,福岡市の主要幹線道路の実態調査を行った.とくに,歩行環境だけでなく近年注目されている自転車での移動も視野にいれ,自転車の走行環境に着目した調査を行った.

また,GISデータベース整備については,東京大学空間情報センターとの共同研究の体制を確立し,道路データや土地利用データを活用できるようデータベース構築を行っている.また,住環境変化がもたらす健康状態,運動量などの変化を計測するための,プレアンケート調査を熊本県内で行った.当初計画では,平成28年度はエントロピーによるLand-Use-Mixの定量化,建物密度,商店密度,等の定量化を行うこと,また,道路ネットワークデータを利用し,歩道の連結性,経路の多様性をグラフ理論やエージェントモデルを用いて定量的に評価すること,を目標としていたが,これらについては既に研究実績があることから,平成28年度はこれらのなかでも,特に歩行者の視覚環境の指標化について力点をいれて取り組んだ.結果的には,2次元の解析手法だけにとどまらず,3次元空間への拡張も可能となり,概ね計画通りに研究がすすんでいると考えられる.実地調査と歩行環境データベースの整備については,九州主要都市で歩行環境の実地調査を実施し,近隣環境のGISデータベース整備や評価モデルを作成することとしていたが,平成28年度はプレ調査として福岡県の土地利用現況調査のデータや,ゼンリンの住宅地図データを用いて,駐車場の立地などについての解析を行った.また,自転車の走行環境を把握するために,福岡市内主要道路の実地調査を行った.さらに,熊本でも住環境の変化と健康状態,運動量を把握するためのアンケート調査を行っており,概ね目標は達成していると考えられる.日常的な身体活動量の確保は生活習慣病などのリスク軽減に効果的であることは既に知られているが,適度な身体活動量を維持するための条件として,近隣環境のWalk-Abilityが注目されている.本研究は,身体活動量の観点から近隣環境のWalk-Abilityを評価し,その改善手法を提案することを目的としている.具体的には(1) Walk-Ability-Indexによる近隣環境評価手法の開発,(2)近隣環境評価のケーススタディー,(3)近隣環境と近隣居住者の身体活動量との関係把握,(4)近隣環境改善手法の提案,の4項目について研究を行う.最終的には近隣環境のWalk-Abilityの高さが身体活動量を増加させる効果を検証し,近隣環境改善策実施のプロセスを示すことが目的である.本年度は,(1)については福岡市と長崎市のGISデータを利用して,近隣環境のWalk-Abilityを総合的に評価する方法についての検討を行い,実際に地図を作成した.ここでは,建物利用や,街路ネットワーク,駅やバス停からの距離など,様々な指標を統合的に評価する方法を開発した.また,この地図を用いて(3)における近隣居住者の身体活動量を把握するためのアンケートを福岡市内と長崎市内で実施した.
大脳基底核はα・β波を介して脳内時計を変速するか

[当該年度に実施した具体的内容]#1代表者は近年、健常若年者が感覚イベントに反応して身体運動を起こすと、その刺激の生起タイミングは遅れて(即ち身体運動に近づいて)知覚されるという運動と感覚イベントとの時間的結合を発見した。本研究は「運動と感覚イベントとの時間的結合に線条体ドパミン系が関与していると」予想し、29年度にはドパミンを欠く疾患であるパーキンソン病患者群およびその年齢一致統制群・若年統制群でレボドパ(脳内ドパミンレベルを上げる薬剤)投与ありなし2条件にて時間的結合の測定を実施した。30年度、この実験の結果を解析、パーキンソン病患者では時間的結合が生じず、逆に離反する(感覚イベントのタイミングを早いものとして知覚する)という結果を得た。さらにパーキンソン病患者の年齢一致統制群の結果をつぶさに検証した所、薬剤投与なし条件でパーキンソン病患者と同様の時間的離反を示した健常者ほど、レボドパ投与による効果が大きい(即ちレボドパ投与後に時間的離反が消失する)ことがあきらかになった。#2本研究は大脳基底核の活動が脳波(アルファ・ベータ帯域)を介して時間的結合の変調をもたらすという予測に基づき開始されている。29年に取得した脳波データの解析を実施し、運動準備中の頭頂のベータ帯域パワーおよび運動をトリガーする刺激直前の右側頭アルファ帯域パワーが寄与することを解析した。前者の情報が後者にて集約され、それが時間的結合をもたらすと予想される(投稿準備中)。#3時間的結合への大脳基底核の寄与(上記#1)と皮質から測定されたアルファ・ベータ波の寄与(上記#2)とをつなぐため、MR撮像の準備を開始した。[意義と重要性]#1健常高齢者での結果は、時間知覚課題を用いればパーキンソン様の運動障害(転倒など)を示す前にドパミンの低下を抽出できる可能性、即ち疾患の早期発見の可能性を示唆する。研究代表者の移籍にともない倫理プロトコルの再申請や使用できる機材を全面的に見直し、体制を整えなおすこおとが必要となった。研究準備段階にあった#3は特にこの影響を被ったが、移籍前にMR撮像プロトコルはすでに確立していたため、最終年度で実施するのは可能である。時間的結合への大脳基底核の寄与(研究実績の概要#1)と皮質から測定されたアルファ・ベータ波の寄与(研究実績の概要#2)とをつなぐため、MR撮像および脳波測定(身体運動課題)を実施する。6月倫理プロトコル承認9月実験3月解析・結果のまとめ[目的]先行研究が示唆するところによると線条体ドパミンレベルは時間知覚に関与している。また、近年の研究によるとα・β帯域の脳波は時間知覚に関与している。脳深部にある線条体のドパミンレベルと皮質から測定される脳波とをつなぐため、平成29年度に実施すべき課題として、1.ドパミン系疾患の患者での時間知覚測定、2.DaTスキャンによる時間知覚と脳内ドパミン量との相関の検証、3.脳波測定の開始とを挙げた。[実績]1.運動と感覚イベントとの時間的結合にも線条体ドパミン系が関与していると予想し、ドパミンを欠く疾患であるパーキンソン病が時間知覚に及ぼす影響を検証した。具体的にはパーキンソン病患者18名・年齢一致統制群18名・若年統制群20名において脳内ドパミンレベルを上昇するレボドパ服薬有無2条件で時間知覚測定実験を行った。結果、身体運動に伴う時間知覚変調への脳内ドパミンレベルの関与を示唆する結果を得た。2.については本間博士が昭和大学に移籍したことによりDaTスキャンの使用が不可能になった。その代わり、同大学にて高性能の経頭蓋磁器刺激を用いて時間知覚と脳活動との因果関係を検証する。3.についてはこれまでの実験と同様、身体運動を誘発した感覚イベントの生起タイミングを回答する課題を行った。条件を示すキューが提示される前の脳波をベースラインとして感覚イベント(音刺激)生起タイミング近辺の脳波を解析した。実験には若年健常者20名が参加した。結果、音刺激提示直前200ミリ秒直後100ミリ秒にかけ、右側頭のα帯域パワーにおける条件間の差(身体運動条件-統制条件)と知覚されたタイミングの条件間の差との間に正の相関が見られた。先行研究が示唆するところによると右側頭は視覚刺激のタイミング判断で役割を担っている。本研究はこの領域が身体運動に関与する情報と視覚情報との統合にも寄与していることを示す。[予定からの遅れ・変更]平成29年度に実施できなかったのは、パーキンソン病以外のドパミン系疾患の患者での時間知覚測定、およびDaTスキャンによる時間知覚と脳内ドパミン量との相関の検証である。しかしながら前者についてはパーキンソン病患者にて十分な量のデータを取得したほか健常成人への投薬実験を実施し、より強固な考察が可能となった(論文投稿中)。[予定より進展がみられた点]当初、脳波測定は開始に向けた準備のみを想定していた。しかしながら健常成人20人でのデータを取得し、学会発表に至ることができた。

本研究は「運動と感覚イベントとの時間的結合に線条体ドパミン系が関与していると」予想し、29年度にはドパミンを欠く疾患であるパーキンソン病患者群およびその年齢一致統制群・若年統制群でレボドパ(脳内ドパミンレベルを上げる薬剤)投与ありなし2条件にて時間的結合の測定を実施した。30年度、この実験の結果を解析、パーキンソン病患者では時間的結合が生じず、逆に離反する(感覚イベントのタイミングを早いものとして知覚する)という結果を得た。さらにパーキンソン病患者の年齢一致統制群の結果をつぶさに検証した所、薬剤投与なし条件でパーキンソン病患者と同様の時間的離反を示した健常者ほど、レボドパ投与による効果が大きい(即ちレボドパ投与後に時間的離反が消失する)ことがあきらかになった。#2本研究は大脳基底核の活動が脳波(アルファ・ベータ帯域)を介して時間的結合の変調をもたらすという予測に基づき開始されている。29年に取得した脳波データの解析を実施し、運動準備中の頭頂のベータ帯域パワーおよび運動をトリガーする刺激直前の右側頭アルファ帯域パワーが寄与することを解析した。前者の情報が後者にて集約され、それが時間的結合をもたらすと予想される(投稿準備中)。#3時間的結合への大脳基底核の寄与(上記#1)と皮質から測定されたアルファ・ベータ波の寄与(上記#2)とをつなぐため、MR撮像の準備を開始した。[意義と重要性]#1健常高齢者での結果は、時間知覚課題を用いればパーキンソン様の運動障害(転倒など)を示す前にドパミンの低下を抽出できる可能性、即ち疾患の早期発見の可能性を示唆する。研究代表者の移籍にともない倫理プロトコルの再申請や使用できる機材を全面的に見直し、体制を整えなおすこおとが必要となった。研究準備段階にあった#3は特にこの影響を被ったが、移籍前にMR撮像プロトコルはすでに確立していたため、最終年度で実施するのは可能である。当初、ドパミン系が時間知覚に影響するという因果関係をDaTスキャンにより検証することを予定していたが断念した。しかしながらパーキンソン病以外のドパミン系疾患の患者での時間知覚測定にて健常統制群を年齢一致統制群と若年統制群の2群とし(年齢一致統制群の線条体ドパミンレベルは若年健常群に比べると加齢の影響により減少していると考えられる)、さらに両群でレボドパ服薬有無2条件でデータを取得したこと、また、患者群・年齢一致統制群において認知能力・運動能力の測定を行ったことにより、ドパミン系以外の要因の影響を検証することはできたと考える。今後はさらに、線条体からの入力を受ける部位の経頭蓋磁器刺激などにより、ドパミン系が時間知覚に影響するという因果関係をさらに明らかにする。今後は、脳波測定データをもとにMRI実験で特に検証する部位を絞り込む。時間的結合への大脳基底核の寄与(研究実績の概要#1)と皮質から測定されたアルファ・ベータ波の寄与(研究実績の概要#2)とをつなぐため、MR撮像および脳波測定(身体運動課題)を実施する。6月倫理プロトコル承認9月実験3月解析・結果のまとめDaTスキャンを行わないこととしたため、その見込み費用が使用されなかった。本費用は平成30年度以降に実施する経頭蓋磁器刺激実験等に使用する。研究代表者・分担者とも所属の移動があり、使用できる時間が限られていた。昨年度から本年度に繰り越して実施する実験(MRIほか)にて使用する。