hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽面爆発のエネルギー蓄積機構の研究

本研究の課題は、太陽面爆発のエネルギー蓄積の貯蔵庫である磁気シア-構造が、どのような過程で形成されるのか?新浮上磁場領域(Emerging Flux Region:略してEFR)が磁気シア-形成とフレア-の引き金にどの様な役割を果たしているのか?を調べる事であった。その為に、太陽面爆発を起こす黒点領域の誕生から成長複合化過程を、詳細に観測して解析を行った。主として用いた望遠鏡は、京都大学理学部飛騨天文台のドームレス太陽望遠鏡である。この望遠鏡と宇宙研の太陽X線観測衛星“陽光"との協同観測も平成5年5月、8月、6年6月、8月の4回にわたって実施した。主な研究成果は次のとおりである。(1)新双極磁場領域の浮上に伴って、強い磁気シア-構造が急速に発達する場合に、強いフレア-活動が発生することが判明した。この事実は、「フレア-やサージ等太陽面爆発のエネルギー源となる磁場構造の歪みは、太陽表面(光球)下の対流層で形成される磁束管の捻れの中にあらかじめ既に用意されており、これらが光球上に浮上する際に、磁気シア-を発達させる事」を示唆している。(2)ドームレス太陽望遠鏡とようこう衛星軟X線望遠鏡との協同観測を行い、数個のEFRについて、それらの中の磁気ループ浮上とコロナループ増光との因果関係を調べる貴重なデータを得る事に成功した。中でも、6月11日0057UTのマイクロフレア-については、Hαアーチフィラメント(Arch Filament)ループの浮上と軟X線ループの増光とのはっきりした因果関係が初めて確認された。これによると、Hαループの浮上が見え始めてから約5分後に新しいコロナループの明るさが最大となった。しかしHαループと軟X線コロナループとは場所的に完全には一致せず、互いに約20度傾いていた。この結果は、Hαループが上昇する際にそのまま加熱されて、コロナループとなるのではなく、上層の既存磁場と再結合することによって、コロナループの増光が生じることを示唆するものである。今後の課題としては(1)磁束管の捻れ構造及びそれに沿った電流を定量的に評価する方法を確立すること。(2)フレア-の引き金及びサージ放出の基本機構と考えられる微小双極磁場間の再結合過程を観測的に明らかにする事である。飛騨天文台のドームレス太陽望遠鏡を用いた観測によって、太陽面爆発現象のエネルギー蓄積機構を調べる為のデータを取得するとともに、順次それらの解析を行った。1.観測成果の概要(1)活動領域誕生初期におけるサージ活動太陽の対流層で生産された磁束管が光球面上に浮上して黒点領域が形成される際、その最も初期において、活発なサージ活動が発生することが、kurokawa(1988)によって発見され、新浮上磁場と周囲の旧磁場との再結合モデルがkurokawa&Kawai(1993)によって発表されているが、このモデルを支持する新たな観測例が得られた。(2)浮上双極磁場領域中のフレアー活動

平成5年5月2日8日及び8月2日12日の二回にわたって、宇宙研のX線観測衛星Yohkohと協同観測を行った。この期間中、8月10日に出現した活動領域NOAA7562は最も活発なフレアー活動を示したが、この原因はその特異な磁場構造によるようであり、注目に値する。2.NOAA7270領域の解析1992年9月5日7日にかけて急激に浮上発達して、活発なフレアー活動を超こしたNOAA7270領域の解析から、次の結果を得た。(1)NOAA7270領域の9月5日7日にかけた急激な発達と活動は、6対の双極磁場が次々と或いは同時に浮上する事によってもたらされた。(2)この間の活発なフレアー活動は磁気シアーの発達した三箇所に集中して発生した。(3)この磁気シアーはいずれも、光球下から捻れた磁束管が浮上してきたことによって、形成された。(4)先行黒点の西側に見られた活発なサージ活動は、新浮上磁場と周囲の旧磁場との再結合によって引き起こされた。これらの結果は、平成5年7月の日中ワークショップと9月の甲府国際シンポジュームで発表された。太陽面爆発現象の発生には、新浮上磁場領域(Emerging Flux Region略してEFR)が関係していると考えられているが、その詳しい因果関係については全く判っていない。EFR浮上成長のいかなる段階でフレア-が発生するか?又EFR中のいかなる磁場特性を持った箇所でフレア-やサージが発生するか?を調べることが重要である。平成6年度では、6月と8月の二回にわたって、飛騨天文台のドームレス太陽望遠鏡(DST)と宇宙研ようこう衛星の軟X線望遠鏡(SXT)と協同観測を実施してこれを調べた。又、EFRと周囲の磁場との再結合によって引き起こされていると考えられる活動現象を、過去に得られた飛騨天文台の高分解Hα単色像の中から引き続き調べた。(1)ようこう軟X線望遠鏡との協同観測による新発見平成6年6月8日16日、及び7月31日8月7日の二回にわたって協同観測を実施した結果、5個のEFRについて、それらの浮上初期段階を、飛騨天文台DSTとようこう衛星SXT及びハワイ大学ミ-ス太陽観測所等で同時観測することに成功した。この結果、6月11日0057UTのマイクロフレア-については、Hαアーチフィラメント(AFS)ループの浮上と軟X線ループの増光とのはっきりとした因果関係が、世界で初めて観測された。これによると、Hα-0.6A像でHαAFSループが暗い吸収(darkening)として見え初めてから、約5分後に軟X線で同じ場所に、明るいループが出現した。しかしHα浮上ループと軟X線ループとは、場所的に一致せず、互いに約20度傾いていた。この結果は、Hα浮上ループがそのまま加熱されて、コロナループに進化するのではなく、浮上ループが上層の既存磁場と再結合して軟X線ループの増光が生じることを示唆するものである。(2)磁気再結合の新観測事実の発見1992年7月29日に飛騨天文台DSTで撮影されたHα高分解タイムラプスビデオの中で、新しい太陽活動現象が発見された。これはEFRから放射状に伸びた数本の暗い筋模様が扇を開くように反時計回りに、回転する動きが数回にわたって観測されたもので、その直後に爆発的なサージフレア-が発生した。このようなHαの筋模様の特異な運動の存在はこれまで知られていなかったが、浮上磁場と周囲の旧磁場との再結合の結果つなぎ替わった磁力線の運動が初めて観測されたものと考えている。
マクロ量子系における状態間遷移の時間効率

「断熱量子計算において量子的高速化が達成されるならば、その計算途中にマクロに異なる状態の重ね合わせが現れる」という予想がいくつかの具体的な断熱量子アルゴリズムにおいては正しいことを検証した。特に、Glued-Trees問題に対するアルゴリズムにおいても予想が整合的であることを厳密に証明することに成功した。ここまでの結果をまとめて論文誌に発表した。また、共振器量子電磁気学系におけるゆらぎの定理の拡張を行った。通常、共振器量子電磁気学系からは外部環境系へ光子の漏れ出しが起こる。一方、外部環境系から共振器への光子の供給はほとんど起こらない。そのため理論的にこの状況をモデル化する際には、前者の影響のみを取り入れた量子マスター方程式を用いることが多い。この理論モデルにおいては通常の熱的な励起・脱励起の場合よりも強い不可逆性が生み出される(絶対不可逆性という)。別の言い方をすると、通常の熱的環境の場合には満たされる局所詳細釣り合いの条件が成り立たなくなる。絶対不可逆性のある状況ではゆらぎの定理は修正を受けることが先行研究により知られている。本研究では共振器量子電磁気学系における絶対不可逆性がゆらぎの定理にもたらす影響を調べた。その結果、先行研究と同様の影響に加えて新たな修正項が現れることを見出した。さらに、光子の漏れ出しが小さい状況ではこれらの修正項が共振器損失レートと観測時間の積に等しくなることも見出した。この結果は現在論文にまとめているところである。断熱量子計算における予想に関しては、Glued-Trees問題に対する断熱量子アルゴリズムではこれまで数値計算による検証しかなかったが、今回の証明によって予想の確からしさがより高まったため、本研究の目標の一つに少し近づいたと言える。また、共振器量子電磁気系において拡張したゆらぎの定理からは、この系における熱力学第2法則に相当する不等式も得られる。このため、この系を熱機関として用いた場合の効率限界という本研究の目標に関連した結果が得られている。以上のことから順調に進展していると考えている。状態間遷移にかかる時間を評価する一般的方法の構築を進める。Mandelstam-Tamm boundを拡張する方針で遷移時間の下限の評価方法の構築を試みる。さらにいくつかの具体的なモデルで遷移時間の直接計算を行い、一般的方法による下限と整合的になっていることを確認する。物品にかかる費用が当初計画よりも節約できたため次年度使用額が生じた。学会等での発表にかかる費用に当てることを計画している。
プロテインホスファターゼ2Aの特異的阻害ペプチドの開発と培養細胞への導入

1. B"サブユニットのスプライス変異体の同定-ヒトの大脳皮質より,B"サブユニットのスプライスバリアントをコードする2種のcDNAを単離した。これらはN末端付近の32個または106個のアミノ酸残基からなる領域を欠失していた。これらのcDNAをpGEXベクターに組み込んで大腸菌に導入し,B"サブユニットのスプライスバリアントとGSTとの融合蛋白を発現させた。今後さらにB"サブユニットの他の領域を欠失させた変異体もGST融合蛋白として作成し,これらとPP2AのAC二量体との結合能を調べ,結合に関わる領域を同定する。また,これらのGST融合蛋白のACの酵素活性におよぼす影響を検討し,活性阻害に関わるB"の領域を決定する。これらの領域のアミノ酸配列にもとづいてPP2Aの阻害ペプチドをデザインする。2. AキナーゼによるB"サブユニットのリン酸化とB"ACの活性化-B"ACは試験管内でAキナーゼによりB"のSer-60,Ser-75,Ser-573がリン酸化され,B"ACのHlおよびH2Bヒストンに対するホスファターゼ活性が促進された。したがって,これらのリン酸化部位の周辺の構造がB゙によるACの活性阻害に関与している可能性がある。これらの領域のアミノ酸配列に基づいてPP2Aの活性を阻害するペプチドのデザインを試みる。3.酵母Two-Hybrid法を用いたB"結合蛋白の同定-B"ACの三量体PP2Aの活性や細胞内局在を制御する蛋白を同定する目的で,酵母Two-Hybrid法を用いてヒトB"に結合する蛋白を探索した。まず,GAL4転写活性化ドメインとの融合蛋白を発現するヒト大脳cDNAライブラリーを調製した。つぎに,転写因子GAL4のDNA結合ドメインとヒトB"との融合蛋白を発現する出芽酵母株を作成した。この株にライブラリーDNAを導入し,リポーターであるHIS3遺伝子の発現を指標にしてスクリーニングした。これまでに120万個のクローンのスクリーニングにより78個の陽性クローンが得られている。今後,B"とこれらのcDNAにコードされる蛋白との結合に関わる領域を決定する。これらの領域のアミノ酸配列にもとづいてB"ACの三量体PP2Aの機能を阻害するペプチドのデザインを試みる。1.PP2A(ACB^<11>)の精製と調節サブユニットB^<11>とACの分離-ヒト赤血球サイトゾル画分よりACB^<11>のサブユニット構造を持つPP2Aを当教室で確立した方法で均質に精製した。精製ACB^<11>をヘパリンSepharoseカラムにかけ、食塩濃度勾配で溶出しACとB^<11>を完全に分離した。2.B^<11>各領域のフルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)融合タンパク質の調整-B^<11>のcDNAを基にPCR法によりN末端側またはC末端側から様々な長さで欠失させたDNA断片をDNA増幅装置を用いて作成中である。これらDNA断片をpGEXベクターに組み込み大腸菌に導入し、B^<11>サブユニットの各領域とGSTとの融合タンパク質を発現させグルタチオン(GSH)Sepharoseを用いて精製する予定である。3.B^<11>のACとの結合領域の解析-GSH-Sepharoseと結合したB^<11>各領域のGST融合タンパク質を精製したACとを混合し、B^<11>各領域に結合したACをSDS-PAGEで分離し、タンパク染色で検出し、B^<11>のACとの結合部位を明らかにする。4.B^<11>のN末端、C末端配列に結合するタンパク質の検索-ヒト大脳由来のcDNAをpGADプラスミドに組み込み、GAL4タンパク質の転写活性化領域との融合タンパク質を発現するライブラリーを作成中である。また、B^<11>cDNAのN末端またはC末端部分をコードする領域をpGBTプラスミドに組み込み、GAL4タンパク質のDNA結合領域との融合タンパク質発現ベクターを構築する。発現ベクターを出芽酵母のHF7c株に導入する。これにライブラリーを導入し、レポーター遺伝子(HIS3及びLACZ)産物の活性を指標に陽性クローンを選択する。得られたクローンからpGAD由来のプラスミドを回収しインサートの塩基配列を決定する。

したがって,これらのリン酸化部位の周辺の構造がB゙によるACの活性阻害に関与している可能性がある。これらの領域のアミノ酸配列に基づいてPP2Aの活性を阻害するペプチドのデザインを試みる。3.酵母Two-Hybrid法を用いたB"結合蛋白の同定-B"ACの三量体PP2Aの活性や細胞内局在を制御する蛋白を同定する目的で,酵母Two-Hybrid法を用いてヒトB"に結合する蛋白を探索した。まず,GAL4転写活性化ドメインとの融合蛋白を発現するヒト大脳cDNAライブラリーを調製した。つぎに,転写因子GAL4のDNA結合ドメインとヒトB"との融合蛋白を発現する出芽酵母株を作成した。この株にライブラリーDNAを導入し,リポーターであるHIS3遺伝子の発現を指標にしてスクリーニングした。これまでに120万個のクローンのスクリーニングにより78個の陽性クローンが得られている。今後,B"とこれらのcDNAにコードされる蛋白との結合に関わる領域を決定する。これらの領域のアミノ酸配列にもとづいてB"ACの三量体PP2Aの機能を阻害するペプチドのデザインを試みる。1. B"サブユニットのスプライス変異体の同定-ヒトの大脳皮質より,B"サブユニットのスプライスバリアントをコードする2種のcDNAを単離した。これらはN末端付近の32個または106個のアミノ酸残基からなる領域を欠失していた。これらのcDNAをpGEXベクターに組み込んで大腸菌に導入し,B"サブユニットのスプライスバリアントとGSTとの融合蛋白を発現させた。今後さらにB"サブユニットの他の領域を欠失させた変異体もGST融合蛋白として作成し,これらとPP2AのAC二量体との結合能を調べ,結合に関わる領域を同定する。また,これらのGST融合蛋白のACの酵素活性におよぼす影響を検討し,活性阻害に関わるB"の領域を決定する。これらの領域のアミノ酸配列にもとづいてPP2Aの阻害ペプチドをデザインする。2. AキナーゼによるB"サブユニットのリン酸化とB"ACの活性化-B"ACは試験管内でAキナーゼによりB"のSer-60,Ser-75,Ser-573がリン酸化され,B"ACのH1およびH2Bヒストンに対するホスファターゼ活性が促進された。したがって,これらのリン酸化部位の周辺の構造がB"によるACの活性阻害に関与している可能性がある。
イギリス小説起源論におけるスコットランド問題

本研究「イギリス小説起源論におけるスコットランド問題」は、3年の研究計画のうち、本年度が最終年度である。最大の目的である、複数の研究者との共同研究のなるようなインセンティブを得たいということは、イギリス18世紀研究における日本では最高権威である「日本ジョンソン協会」の第38回全国大会のシンポジウムを、本研究課題によって組織できたことにより、実現された。このシンポジウムの標題は「18世紀イギリス文学におけるスコットランド問題-国家と小説の確立」であり、研究代表者である服部が司会兼講師を務め、講師として山形大学助教授・大河内昌氏、神戸大学助教授・米本弘一氏、岡山商科大学助教授・西山徹氏を招き、本研究課題に関して、この三年間で議論してきた内容を統括し、さらに多数の学会員と共に議論、問題点を再確認する非常に充実したシンポジウムになり、本研究課題の重要性を世に喧伝する事にも役立ち、非常に充実した機会であった。さらに、1年間を通し、様々な研究組織を訪れ調査し、ワークショップ等を開催することもでき、有意義であった。本研究課題に関する資料はこの3年間で入手可能なものに関してはほぼ網羅的に収集することができた。これもひとえに、科学研究費の補助があったからこそ可能であった。本研究の機会を与えていただいた関係諸機関、研究者等に心より感謝の言葉を述べたい。本研究の初年度に専修大学で行った口頭発表「イギリス小説起源論におけるスコットランド問題-反乱のスコットランド」(於:18世紀イギリス文学・文化研究会第二回例会)を活字に纏めることができた。紙面の関係で口頭発表ではスモレットの「イングランド史」を扱った議論は割愛せざるを得なかったが、骨子を論文として発表できたのは意義深いことであった。論文は富山太佳夫他編『テクストの地平』(2005年3月25日発行、英宝社)所収の、服部典之「反乱のスコットランド-ジャック大佐とエドワード・ウェイバリー-」(pp.62-80)である。以上の通り、三年間の研究を、大きな実績を挙げることができて、非常に大きな達成感を感じている次第である。本研究の第一の目的である、スコットランド問題に関する第一次資料を収集することは、海外出張及び国内の図書館に出張することでかなりの成果を得ることができた。Daniel Defoeという小説起源論に関わる作家の本質を、17世紀の作家であるAphra Behnと比較考量することによって、スコットランド問題と小説起源論に関する論文、「亡命者たちとバラバラ死体-『オルノーコ』から『ロビンソン・クルーソー』へ」を執筆し、共著『病いと身体の英米文学』の第一章として公開することが決まっている(2004年5月出版予定)。第二の目的であるDaniel DefoeからTobias Smolettへの系譜を辿る研究は、平成15年発表の大阪大学博士(文学)学位授与論文『詐術としてのフィクション-デフォーとスモレット』以来、研究を続行中である。第二の目的及び第三のWalter Scottに関する研究目的の研究実績として、18世紀イギリス文学・文化研究会第二回例会(2003年11月22日開催、於・専修大学)での研究発表「イギリス小説起源論におけるスコットランド問題-反乱のスコットランド」を特筆することができる。本研究発表は、本研究課題の平成15年度研究の成果の総決算であった。スコットランド問題を現代スコットランドの小説家において研究した成果が、英文学研究の代表的雑誌である『英語青年』の2004年4月号(第150巻第1号)掲載予定(2004年3月9日発売)の論文、「「トレインスポッティング」スコットランド」である。これは現代イギリスを代表する小説家Irvine Welshの小説Trainspottingを同題の映画と比較してスコットランド問題を論じたものであり、現代のスコットランド問題からイギリス小説起源論に光を当てたものである。以上の通り、初年度の研究実績としては満足のいく成果を得られた。本年度の研究は、国内出張を行うことによって、関連研究分野の研究者とのワークショップを行うことで、議論を深めることができ、かつ第一次資料も多く収集することができた。スコットランド問題に関しては、歴史学、経済学等の研究者と意見交換を行った。特に岩波新書、『スコットランド歴史を歩く』を発表された、高橋哲雄先生とは充実した議論ができ、本課題に関する洞察を深めることができた。平成15年度に、「反乱のスコットランド-イギリス小説起源論におけるスコットランド問題」というタイトルで「東京18世紀英文学研究会」で研究発表を行ったが、その成果を、同じタイトルで、英宝社刊『テクストの地平-森晴秀教授古稀記念論文集』の中に掲載した。同書は平成17年3月15日に発行される。これは、ダニエル・デフォーとウォルター・スコットを取り上げ、スコットランド問題の見地からイギリス小説起源論を論じたもので、本課題に関しての大きな成果を挙げることができた。平成16年度後期の、大阪大学研究科の英文学講義で、「イギリス小説起源論におけるスコットランド問題」というタイトルで、連続講義を行った。現在までの研究成果を大学院生や学部生に披露することで、自分の知識や研究を整理し、さらに学生たちにその研究成果を還元することができたのは、大きな出来事であった。平成17年度には、日本のイギリス18世紀文学研究の最も大きな学会である「ジョンソン協会」で、本課題に関するシンポジウムを行うことが決定された。第38回大会のシンポジウムで、タイトルは「18世紀イギリス文学におけるスコットランド問題-国家と小説の確立」と決まった。本研究課題に関する複数の研究者の議論を深める場としては、極めて重要な位置を占める大会となるであろう。

これに向けて、16年度は何度か打ち合わせと、ワークショップを行い、極めて有意義であった。以上の通り、2年目の研究実績としては満足のいく成果を得られた。本研究「イギリス小説起源論におけるスコットランド問題」は、3年の研究計画のうち、本年度が最終年度である。最大の目的である、複数の研究者との共同研究のなるようなインセンティブを得たいということは、イギリス18世紀研究における日本では最高権威である「日本ジョンソン協会」の第38回全国大会のシンポジウムを、本研究課題によって組織できたことにより、実現された。このシンポジウムの標題は「18世紀イギリス文学におけるスコットランド問題-国家と小説の確立」であり、研究代表者である服部が司会兼講師を務め、講師として山形大学助教授・大河内昌氏、神戸大学助教授・米本弘一氏、岡山商科大学助教授・西山徹氏を招き、本研究課題に関して、この三年間で議論してきた内容を統括し、さらに多数の学会員と共に議論、問題点を再確認する非常に充実したシンポジウムになり、本研究課題の重要性を世に喧伝する事にも役立ち、非常に充実した機会であった。さらに、1年間を通し、様々な研究組織を訪れ調査し、ワークショップ等を開催することもでき、有意義であった。本研究課題に関する資料はこの3年間で入手可能なものに関してはほぼ網羅的に収集することができた。これもひとえに、科学研究費の補助があったからこそ可能であった。本研究の機会を与えていただいた関係諸機関、研究者等に心より感謝の言葉を述べたい。本研究の初年度に専修大学で行った口頭発表「イギリス小説起源論におけるスコットランド問題-反乱のスコットランド」(於:18世紀イギリス文学・文化研究会第二回例会)を活字に纏めることができた。紙面の関係で口頭発表ではスモレットの「イングランド史」を扱った議論は割愛せざるを得なかったが、骨子を論文として発表できたのは意義深いことであった。論文は富山太佳夫他編『テクストの地平』(2005年3月25日発行、英宝社)所収の、服部典之「反乱のスコットランド-ジャック大佐とエドワード・ウェイバリー-」(pp.62-80)である。以上の通り、三年間の研究を、大きな実績を挙げることができて、非常に大きな達成感を感じている次第である。
中小企業の事業承継における支援機関の役割～後継経営者の能力形成からのアプローチ

本研究では、中小企業の事業承継における外部の支援機関の役割を後継経営者の能力形成のアプローチから明らかにすることを目的としている。先行研究では、後継経営者の能力形成について先代経営者による育成や後継経営者自身の主体的取組みといった社内での取組みを前提とした観点から考察を行っている。しかし、中小企業の事業承継を外部の支援機関がサポートすることへのニーズの高まりにもかかわらず、外部の支援機関が後継経営者の能力形成に果たす役割については先行研究では明らかにされていない。そこで本研究では、外部の支援機関が後継経営者の能力形成にあたりどのような役割を果たしうるのかについて考察することで後継経営者の能力形成プロセスについて体系的整理を行う。2017年度は、先行研究を整理しつつ地域金融機関の事業承継支援担当部署、公的機関へのインタビュー調査を実施し、中小企業の後継経営者の能力形成に寄与する支援機関の役割を考察するうえでの視点を整理した。2018年度は、事業承継の中でもとくに親族外承継やM&A・事業再生による事業引継ぎの局面において外部の支援機関の果たす役割が大きいことから、親族外承継、M&A・事業再生による事業引継ぎを通じて就任した後継経営者及びそれらに関わった支援機関に対してインタビュー調査を行った。その結果、とくにM&A・事業再生による事業引継ぎのケースでは、地域金融機関が積極的役割を果たすケースが多くみられることがわかった。一方で、地域金融機関が事業承継支援を行うための体制を構築するためには、自社内でどの程度まで支援の「内製化」を図るかを見極めることが重要となり、内製化推進に向けては組織体制の整備や人材育成の取組みへの工夫が必要となることがわかった。これらの研究を進める過程においては、論文投稿の前段階として学会報告を通じて成果を公開することにも努めた。インタビュー調査の実施にあたり後継経営者、地域金融機関、公的機関等から協力を得られており、概ね研究計画どおり調査研究を進めることができた。とくに2018年度はM&A・事業再生による事業引継ぎの具体的なケースに基づいて調査を進めることができたことから、今後はこれらのケースについて踏み込んだ調査を継続する。2019年度は、引き続き地域金融機関の事業承継支援担当部署、公的機関へのインタビュー調査を実施するとともに、これらの機関の支援を受けつつ事業承継に対する課題を克服した中小企業の後継経営者に対しインタビュー調査を実施する。とくに支援機関へのインタビュー調査では組織体制や人材育成の取組み、支援機関間の連携に着目して踏み込んだ調査を行う予定である。さらに、研究の最終年度を迎えるにあたり、中小企業の事業承継における支援機関の役割を考察しつつ、後継経営者の能力形成プロセスの体系的整理も行っていきたい。2017年度は次年度の本調査に向けて、先行研究を整理しつつ、地域金融機関の事業承継支援担当部署、事業引継ぎ支援センターや政府系金融機関などの公的機関へのプレインタビュー調査を実施し、中小企業の後継経営者の能力形成に寄与する支援機関の役割を考察するうえでの視点を整理した。その結果、中小企業の後継経営者の能力形成に寄与する支援機関の役割を考察するうえでの視点は、1社内外の多様な主体とのコミュニケーションが得られる機会の提供、2他の支援機関との連携の2点に概ね整理された。とくに支援機関の中でも公的金融機関の果たす役割についてはコンサルティング機能の発揮、各支援機関・士業専門家への橋渡し役などに整理された。インタビュー調査の実施にあたり地域金融機関、公的機関等から協力を得られており、概ね研究計画どおり調査研究を進めることができた。また事業承継の中でも、親族外承継やM&A、創業や事業再生との連動の局面のほうが外部の支援機関の果たす役割が大きいことから、今後はこれらのケースについても着目しつつ調査を実施していく。

その結果、とくにM&A・事業再生による事業引継ぎのケースでは、地域金融機関が積極的役割を果たすケースが多くみられることがわかった。一方で、地域金融機関が事業承継支援を行うための体制を構築するためには、自社内でどの程度まで支援の「内製化」を図るかを見極めることが重要となり、内製化推進に向けては組織体制の整備や人材育成の取組みへの工夫が必要となることがわかった。これらの研究を進める過程においては、論文投稿の前段階として学会報告を通じて成果を公開することにも努めた。インタビュー調査の実施にあたり後継経営者、地域金融機関、公的機関等から協力を得られており、概ね研究計画どおり調査研究を進めることができた。とくに2018年度はM&A・事業再生による事業引継ぎの具体的なケースに基づいて調査を進めることができたことから、今後はこれらのケースについて踏み込んだ調査を継続する。2018年度は本格的な調査として、上記の論点に着目しつつ、引き続き地域金融機関の事業承継支援担当部署、事業引継ぎ支援センターなどの公的機関へのインタビュー調査を実施するとともに、これらの機関の支援を受けつつ事業承継に対する課題を克服した中小企業の後継経営者に対しインタビュー調査を実施する。特にM&A、創業や事業再生との連動に伴う事業承継のケースでは、支援機関間の連携に着目して調査を行う。2019年度は、引き続き地域金融機関の事業承継支援担当部署、公的機関へのインタビュー調査を実施するとともに、これらの機関の支援を受けつつ事業承継に対する課題を克服した中小企業の後継経営者に対しインタビュー調査を実施する。とくに支援機関へのインタビュー調査では組織体制や人材育成の取組み、支援機関間の連携に着目して踏み込んだ調査を行う予定である。さらに、研究の最終年度を迎えるにあたり、中小企業の事業承継における支援機関の役割を考察しつつ、後継経営者の能力形成プロセスの体系的整理も行っていきたい。次年度使用額が生じた理由は、後継経営者の能力形成における外部の支援機関の役割を考察するにあたり、後継経営者による社内外の多様な主体とのコミュニケーションの中身や、支援機関間の連携の状況などを考察するうえで更なるインタビュー調査等の遂行が求められるためである。次年度使用額の使用計画としては、後継経営者による社内外の多様な主体とのコミュニケーションの中身や、支援機関間の連携他の状況などに関する考察を行うために実施するインタビュー調査に係る旅費等に使用する方針である。次年度使用額が生じた理由は、後継経営者の能力形成における支援機関の役割を考察するにあたり、支援機関における組織体制や人材育成の取組み、支援機関間の連携の状況などを考察するうえで更なるインタビュー調査等の遂行が求められるためである。次年度使用額の使用計画としては、支援機関における組織体制や人材育成の取組み、支援機関間の連携の状況などに関する考察を行うために実施するインタビュー調査に係る旅費等に使用する方針である。
医療保険制度における選択と競争に関する研究

本研究の目的は、人口高齢化の進展などに対応して質の高い医療の効率的な提供を確保するため、医療保険における選択や競争の余地を拡大し、当事者に適切な行動を促す誘因を強化することについて、ドイツでの具体的な取組みの考え方、効果や問題点を明らかにし、日本でも実施可能な取組みを提示することにある。平成30年度においては、平成28年度及び29年度に実施した調査の成果などに基づき、その取りまとめに向けた検討を進めた。また、その内容について、研究協力者との議論を行った。加えて、ドイツ連邦保険庁の専門家との間で、ドイツの公的医療保険における競争やリスク構造調整についての意見交換を行った。これらに基づき、ドイツの公的医療保険において競争を拡大する政策選択が行われた背景及びそれに影響を及ぼした要因を論文「公的医療保険における公平と競争ードイツにおける政策選択ー」により明らかにした。また、公平な競争を確保するために導入されたリスク構造調整の意義、効果及び問題点並びにその改革の必要性を論文「ドイツ公的医療保険におけるリスク構造調整ー公平な競争の実現をめざしてー」により明らかにした。さらに、論文「ドイツの公的医療保険に対する連邦補助」のなかで、連邦補助が公的医療保険と民間医療保険との間の競争に与える影響を明らかにした。以上の検討結果を基に、医療保険において当事者による選択と競争を拡大する意義、並びに日本において実施可能な取組みなどについて考察した。平成30年度においては、平成29年度までの調査の成果などに基づき、研究とりまとめに向けた検討を進めるとともに、医療保険において当事者による選択と競争を拡大する意義、並びに日本において実施可能な取組みなどについて考察を行うなど、当初計画で予定していた研究をおおむね順調に進めることができた。また、その成果を論文として発表することや、ドイツの研究者・専門家との意見交換を行うことができた。ドイツ医療保険における公平な競争を実現するうえで重要な役割を担っているリスク構造調整に関しては、ドイツ連邦保険庁の専門家委員会から出された報告書をもとに2019年末までに制度改正を行うために政府部内で検討が進められている。このような状況を踏まえ、本補助事業の目的をより精緻に達成するために補助事業期間の延長について承認を受けたところであり、令和元年度においても、引き続き、本研究の目的及び研究計画に沿った研究の一層の深化を図ることとしている。このため、平成28年度は、まず、被保険者間の連帯を基礎にした公的な医療保険制度における選択及び競争の意義とそれらがもたらす可能性のある問題点について理論的な検討・整理を行った。また、現在の日本の医療保険制度において、どのような分野において当事者による選択及び競争が認められているか、それが医療の質や効率性に及ぼす影響についてどのような評価がなされているのかを整理した。そのうえで、ドイツについての文献調査及び訪問調査を行い、医療保険における選択と競争の拡大に関する政策的、学術的な議論の動向、当事者による選択と競争を拡大する具体的な取組みの考え方、内容、効果及び問題点を把握した。また、ドイツの研究協力者との間で医療保険における選択と競争の拡大に関するこれまでの政策の評価について意見交換を行った。これらの結果にもとづき、2016年10月に開催された社会政策学会第133回大会において、「医療保険における選択と競争」と題する報告を行い、医療保険制度に関する研究者・専門家との議論を行った。さらに、この成果を著書『社会保険改革:ドイツの経験と新たな視点』のなかで発表した。このほか、医療保険における薬剤支給に関連した競争について、「ドイツ医療保険における薬剤支給に関する政策」と題する論文を発表した。平成28年度においては、文献調査及び訪問調査を通じて、公的な医療保険制度における選択及び競争の意義とそれらがもたらす可能性のある問題点についての理論的な検討・整理、現在の日本の医療保険制度において当事者による選択及び競争が認められている分野についての整理、並びにドイツの医療保険における選択と競争の拡大に関する政策的、学術的な議論の動向、当事者による選択と競争を拡大する具体的な取組み、その考え方、内容、効果及び問題点の把握など、当初の研究計画で予定していた研究を順調に進めることができた。また、内外の研究者・専門家との意見交換や成果の発表も行うことができた。これらの成果は、平成29年度以降の研究を進めるための重要な基盤となるものである。平成29年度においては、まず、平成28年度において実施したドイツに関する文献調査及び訪問調査により得られた情報の整理・分析を行った。その結果に基づき、ドイツにおける具体的な取組みの日本での実施可能性を検討する上で追加的に必要な情報を洗い出し、被保険者が保険者を選択する権利が大幅に拡大された背景及び経緯、公平な競争条件を整備するために導入されたリスク構造調整の効果と問題点について、追加的な文献調査及び訪問調査を行った。また、ドイツの研究協力者との間で、医療保険における「公平」と「競争」との関係について意見交換を行った。

あわせて、スイス及びオランダについての文献調査を実施した。これらの結果に基づき、平成29年10月に開催された社会政策学会第135回大会において、ドイツにおいて実施されているリスク構造調整の効果及び問題点などに関して「ドイツ医療保険におけるリスク構造調整」と題する報告を行い、医療保険制度に関する研究者との意見交換を行った。このほか、EU加盟国国民である患者が他の加盟国で医療保険による医療を受けることを選択できる機会の拡大が、加盟国間での患者の獲得を巡る競争に与える影響などを検討した成果を著書『労働者の国際移動と社会保障: EUの経験と日本への示唆』のなかで発表した。平成29年度においては、平成28年度の調査により得られた情報の整理・分析、追加的に必要な情報の洗い出し、不足している情報を補うための文献調査及び訪問調査、さらには、スイス及びオランダに関する文献調査を実施するなど、当初の研究計画で予定していた研究を概ね順調に進めることができた。また、内外の研究者・専門家との意見交換を行うとともに、学会報告等による研究成果の発表も行うことができた。本研究の目的は、人口高齢化の進展などに対応して質の高い医療の効率的な提供を確保するため、医療保険における選択や競争の余地を拡大し、当事者に適切な行動を促す誘因を強化することについて、ドイツでの具体的な取組みの考え方、効果や問題点を明らかにし、日本でも実施可能な取組みを提示することにある。平成30年度においては、平成28年度及び29年度に実施した調査の成果などに基づき、その取りまとめに向けた検討を進めた。また、その内容について、研究協力者との議論を行った。加えて、ドイツ連邦保険庁の専門家との間で、ドイツの公的医療保険における競争やリスク構造調整についての意見交換を行った。これらに基づき、ドイツの公的医療保険において競争を拡大する政策選択が行われた背景及びそれに影響を及ぼした要因を論文「公的医療保険における公平と競争ードイツにおける政策選択ー」により明らかにした。また、公平な競争を確保するために導入されたリスク構造調整の意義、効果及び問題点並びにその改革の必要性を論文「ドイツ公的医療保険におけるリスク構造調整ー公平な競争の実現をめざしてー」により明らかにした。さらに、論文「ドイツの公的医療保険に対する連邦補助」のなかで、連邦補助が公的医療保険と民間医療保険との間の競争に与える影響を明らかにした。以上の検討結果を基に、医療保険において当事者による選択と競争を拡大する意義、並びに日本において実施可能な取組みなどについて考察した。平成30年度においては、平成29年度までの調査の成果などに基づき、研究とりまとめに向けた検討を進めるとともに、医療保険において当事者による選択と競争を拡大する意義、並びに日本において実施可能な取組みなどについて考察を行うなど、当初計画で予定していた研究をおおむね順調に進めることができた。また、その成果を論文として発表することや、ドイツの研究者・専門家との意見交換を行うことができた。平成29年度においては、平成28年度の調査により得られた情報を整理・分析する。
リアルな顔表情を有するロボットによるノンバーバル情報伝達能力の感性評価

本研究では,人間の発話中に見られる"話し手のうなつぎ'に注目し,リアルなうなづき動作を実現するための設計指針を明確にすることを目的とした.そこで,発話中にうなづく揚合の好ましい表出タイミング,角度・角速度に関して分析を行った.この結果,発話文の末や,文中であっても発話が区切れるような位置に合わせてうなつかせれば良いことが分かった.また,適切な角度・角速度でうなづかせることにより,SAYAの人間らしさや動作の自然さを向上させることが分かった.これにより,表出タイミング,角度・角速度が,リアルうなづき動作を実現するための重要な要素であることが確認された.さらに,SAYAに実装した"話し手のうなづき"に関して評価実験を行ったところ,コミュニケーションにおける情報伝達や親和性の面においても好ましい効果が得られた.これにより,"話し手のうなづき"の対人コミュニケーションにおける有意性が確認された.その他,評価実験の自由記述における被験者のコメントとして,「もっと目の動きがあると良い」「口の動きが不自然」「腕の動きがあると良い」「もっと表情が豊かだと良い」といった意見があった.またその一方で,「思っていたより人間らしかった」「うなづきがあることで対話しやすく,好感が持てた」といった意見もあり,更なる技術的,構造的な改善により,人間らしさや親和感を向上させられると期待できる.今後,さらに人間らしい身体動作や表情表出を実現するために,コミュニケーション中における頭部の動きや表情の変化,また,静止しているときの無意識の身体の揺らぎなどを詳細に解析し,再現していきたいと考えている.本研究では,人間の発話中に見られる"話し手のうなつぎ'に注目し,リアルなうなづき動作を実現するための設計指針を明確にすることを目的とした.そこで,発話中にうなづく揚合の好ましい表出タイミング,角度・角速度に関して分析を行った.この結果,発話文の末や,文中であっても発話が区切れるような位置に合わせてうなつかせれば良いことが分かった.また,適切な角度・角速度でうなづかせることにより,SAYAの人間らしさや動作の自然さを向上させることが分かった.これにより,表出タイミング,角度・角速度が,リアルうなづき動作を実現するための重要な要素であることが確認された.さらに,SAYAに実装した"話し手のうなづき"に関して評価実験を行ったところ,コミュニケーションにおける情報伝達や親和性の面においても好ましい効果が得られた.これにより,"話し手のうなづき"の対人コミュニケーションにおける有意性が確認された.その他,評価実験の自由記述における被験者のコメントとして,「もっと目の動きがあると良い」「口の動きが不自然」「腕の動きがあると良い」「もっと表情が豊かだと良い」といった意見があった.またその一方で,「思っていたより人間らしかった」「うなづきがあることで対話しやすく,好感が持てた」といった意見もあり,更なる技術的,構造的な改善により,人間らしさや親和感を向上させられると期待できる.今後,さらに人間らしい身体動作や表情表出を実現するために,コミュニケーション中における頭部の動きや表情の変化,また,静止しているときの無意識の身体の揺らぎなどを詳細に解析し,再現していきたいと考えている.本研究では,10年来開発してきた,世界的に類を見ない,人間と同様な顔を有し表情を表出する顔表情ロボットを用い,音声と表情などの非言語による人間と機械との感性豊かなコミュニケーションを実現すると共に,実際に役に立つ統合ロボットシステムとして受付システムSAYAを完成させ,その感性伝達能力を定量的に評価することを目的としている.人間の顔表情は,他の生物に類を見ない最も進化したコミュニケーションツールであり,人間同士のコミュニケーションにおいて最も重要な要素であるため人間と機械の調和の促進には欠かせない.しかし,人間のようなリアルな顔表情を用いたロボットのコミュニケーション能力を追求する研究は世界的に皆無で,本研究は独創的・先導的で有意義な研究である.本研究ではまず,以前からの問題点であった表情を表出するために皮膚の裏側から引っ張る点(制御点)の変位量不足を解決するため,アクチュエータを骨格表面上に配置することにし,ワイヤのたるみなどによる変位量のロスを低減した.次に,顔の表情をよりリアルなものにするため,実際の表情筋の役割を分析し,従来の制御点を増やすと共に,制御点の引っ張る方向を一部変更した.さらに,新たなまぶた機構,首機構を開発し,より人間に近い動きを実現した.くわえて,会話時のうなづきを人間を参考に実装すると共に,人間を視線で追う人物追跡機能も実現した.以上のように,本年度に於いて要素技術の改良を終えたので,次年度にコミュニケーション能力の感性評価を定量的に行う予定である.本研究では、人間の発話中に見られる"話し手のうなづき"に注目し、リアルなうなづき動作を実現するための設計指針を明確にすることを目的とした。そこで、発話中にうなづく場合の好ましい表出タイミング、角度・角速度に関して分析を行った。この結果、発話文の末や、文中であっても発話が区切れるような位置に合わせてうなづかせれば良いことが分かった。また、適切な角度・角速度でうなづかせることにより、SAYAの人間らしさや動作の自然さを向上させることが分かった。これにより、表出タイミング、角度・角速度が、リアルうなづき動作を実現するための重要な要素であることが確認された。

さらに、SAYAに実装した"話し手のうなづき"に関して評価実験を行ったところ、コミュニケーションにおける情報伝達や親和性の面においても好ましい効果が得られた。これにより、"話し手のうなづき"の対人コミュニケーションにおける有意性が確認された。その他、評価実験の自由記述における被験者のコメントとして、「もっと目の動きがあると良い」「口の動きが不自然」「腕の動きがあると良い」「もっと表情が豊かだと良い」といった意見があった。またその一方で、「思っていたより人間らしかった」「うなづきがあることで対話しやすく、好感が持てた」といった意見もあり、更なる技術的、構造的な改善により、人間らしさや親和感を向上させられると期待できる。今後、さらに人間らしい身体動作や表情表出を実現するために、コミュニケーション中における頭部の動きや表情の変化、また、静止しているときの無意識の身体の揺らきなどを詳細に解析し、再現していきたいと考えている。
歯周病の進行度からみた感染性心内膜炎の発症リスクに関する研究

本研究では、歯周病の進行度と感染性心内膜炎の発症リスクとの関連について統計学的に検討することを目的とした。本研究には、徳島赤十字病院心臓血管外科に通院している心弁膜症の既往のある患者のうち、本研究に同意が得られたものを対象とした。その結果、男性39名(64.2±14.4歳)、女性39名(70.4±12.0歳)、合計78名の被験者の資料を収集した。そのうち、7名が感染性心内膜炎の発症歴のある被験者であった。感染性心内膜炎発症患者は、発症していない心弁膜症患者と比較して歯周病原細菌の血清抗体価には差はみられなかったが、歯槽骨吸収率と要抜歯数において有意な差が認められた。感染性心内膜炎は心内膜や弁膜に細菌が感染することで発症し、菌血症、心障害などの多彩な臨床症状を呈する重篤な感染症である。細菌の感染経路として、口腔内細菌による感染がいわれているが、クリニカルエビデンスは十分とはいえない。本研究では、歯周病の進行度と感染性心内膜炎の発症リスクとの関連について統計学的に検討することを目的としている。徳島赤十字病院心臓血管外科で心弁膜症の既往のある患者のうち、本研究に同意が得られた者を対象被験者とした。本研究を実施するにあたり、徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会および徳島赤十字病院臨床研究倫理審査委員会に申請書を提出して審査を受け、承認を受けた。被験者となる患者には、十分なインフォームドコンセントを行い、同意書にサインを頂いた方のみを対象とした。研究申請者および研究協力者として大学院生2名が徳島赤十字病院へ出向検診を行い、問診と口腔内診査を行った。口腔内診査に関しては、残存歯数、プラーク指数、歯周ポケット診査、歯肉出血指数、歯の動揺度、X線写真検査により歯周病の診査を行った。さらに、指尖採血によるPorphyromonas gingivalis菌(P.g.菌)、Aggregatibacter actinomycetemcomitans(A.a.菌)の血清抗体価の測定(DEMECAL、サンスター(株))も行った。現時点では、合計76名の心弁膜症既往被験者の資料を収集している。そのうち、16名が感染性心内膜炎の既往がある被験者である。感染性心内膜炎患者は、発症していない心弁膜症患者と比較して、残存歯数20歯以上の割合が1.5倍高いが、要抜歯数2本以上の割合も3倍高いという結果を得ている。また、指尖採血によるA.a.菌の血清抗体価には差は認められなかったが、被験者の46%において、P.g.菌の抗体価が高値(正常値2.0以上)という結果を得ている。感染性心内膜炎は心内膜や弁膜に細菌が感染することで発症し、菌血症や心障害などの多彩な臨床症状を呈する重篤な感染症である。徳島赤十字病院心臓血管外科で心弁膜症の既往のある患者のうち、本研究に同意が得られた者を被験者とした。本研究を実施するにあたり、徳島赤十字病院臨床研究倫理審査委員会に申請書を提出して審査を受け、承認を得た。被験者となる患者には、十分なインフォームドコンセントを行い、同意書にサインを頂いた者のみを対象とした。口腔内診査に関しては、残存歯数、要抜歯数、歯周ポケット診査、歯肉出血指数、歯の動揺度、X線写真検査により歯周病の診査を行った。さらに、指尖採血によるPorphyromonas gingivalis(P.g.菌)、Aggregatibacter actinomycetemcomitans(A.a.菌)の血清抗体価の測定(DEMECAL、サンスター(株))を行った。その結果、男性39名(平均年齢64.7歳)、女性39名(平均年齢70.6歳)、合計78名の被験者の資料を収集した。そのうち、7名が感染性心内膜炎を発症した被験者であった。感染性心内膜炎発症患者は、発症していない心弁膜症患者と比較して残存歯数に有意差は認められなかったが、要抜歯数2本以上の割合が約2.5倍高く、重度骨吸収者数の割合が約3.0倍高かった。また、指尖採血によるA.a.菌の血清抗体価には差が認められなかったが、心弁膜症患者の43.6%がP.g.菌の血清抗体価が高値(正常値2.0以上)であったのに対し、感染性心内膜炎発症患者の100%においてP.g.菌の血清抗体価が正常値より高値であった。

その結果、男性39名(64.2±14.4歳)、女性39名(70.4±12.0歳)、合計78名の被験者の資料を収集した。そのうち、7名が感染性心内膜炎の発症歴のある被験者であった。感染性心内膜炎発症患者は、発症していない心弁膜症患者と比較して歯周病原細菌の血清抗体価には差はみられなかったが、歯槽骨吸収率と要抜歯数において有意な差が認められた。感染性心内膜炎は心内膜や弁膜に細菌が感染することで発症し、菌血症、心障害などの多彩な臨床症状を呈する重篤な感染症である。細菌の感染経路として、口腔内細菌による感染がいわれているが、クリニカルエビデンスは十分とはいえない。本研究では、歯周病の進行度と感染性心内膜炎の発症リスクとの関連について統計学的に検討することを目的としている。徳島赤十字病院心臓血管外科で心弁膜症の既往のある患者のうち、本研究に同意が得られた者を対象被験者とした。本研究を実施するにあたり、徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会および徳島赤十字病院臨床研究倫理審査委員会に申請書を提出して審査を受け、承認を受けた。被験者となる患者には、十分なインフォームドコンセントを行い、同意書にサインを頂いた方のみを対象とした。研究申請者および研究協力者として大学院生2名が徳島赤十字病院へ出向検診を行い、問診と口腔内診査を行った。口腔内診査に関しては、残存歯数、プラーク指数、歯周ポケット診査、歯肉出血指数、歯の動揺度、X線写真検査により歯周病の診査を行った。さらに、指尖採血によるPorphyromonas gingivalis菌(P.g.菌)、Aggregatibacter actinomycetemcomitans(A.a.菌)の血清抗体価の測定(DEMECAL、サンスター(株))も行った。現時点では合計25名の心弁膜症既往被験者の資料を収集している。そのうち、10名が感染性心内膜炎の既往がある被験者である。感染性心内膜炎患者は、発症していない心弁膜症患者と比較して、残存歯数20歯以上の割合が1.5倍高いが、要抜歯数2本以上の割合も3倍高いという結果を得ている。また、指尖採血によるA.a.菌の血清抗体価には差は認められなかったが、P.g.菌の抗体価が2以上の割合が2倍高いという結果を得ている。徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会および徳島赤十字病院臨床研究倫理審査委員会への申請書通過に時間を要し、承認を受けたのが平成23年11月であった。そのため、検診開始が平成24年度からとなり、被験者の収集がまだ不十分な状況である。また、X線写真による歯槽骨吸収度の解析が遅れており、歯周病の進行状況による被験者のデータ分析、統計分析が十分に進んでいない。そのため、検診開始が遅れ、被験者の収集数が不十分な状況である。また、被験者のX線写真による歯槽骨吸収度の解析が遅れており、歯周病の進行状況による被験者のデータ分析が進んでいない。ひきつづき、研究申請者、および研究協力者として大学院生2名が徳島赤十字病院へ出向検診を行い、問診と口腔内診査を行う。口腔内診査に関しては、残存歯数、プラーク指数、歯周ポケット診査、歯肉出血指数、歯の動揺度、X線写真検査により歯周病の診査を行う。さらに、指尖採血によるP.g菌、A.a菌の血清抗体価測定((DEMECAL、サンスター(株))も行う。歯周ポケット、X線写真による歯槽骨高径の結果から歯周病の進行度を重度、中等度、軽度の3つに分類し、感染性心内膜炎患者と歯周病の進行度との関連を検索する。プラーク指数から口腔清掃状態との関連も統計学的に検索する。
Ｃ型レクチン受容体を介した炎症制御と腸管ポリープ形成の解析

腸管は極めて多数の微生物と常に接していることから、微生物との強い相互作用を介して恒常性が維持されている。そのため、大腸がん発症においては、これら微生物の影響を強く受けることが知られているが、詳細については未だ不明である。申請者はこれまで、家族性大腸腺腫症のモデル動物であるApcMinマウスを用いた解析から、IL-17A/IL-17Fが腸管ポリープ形成に促進的な役割を担っていることを見いだしている。一方、微生物センサーであるToll様受容体(TLR)を介した腸内細菌との相互作用が腸管ポリープ形成に影響を及ぼすことが報告されているが、TLRとは異なる特性を持つ微生物センサーであるC型レクチン受容体(CLR)についてはほとんど解析がなされていなかった。そこで本研究では、「感染-炎症-がん」の関係について、「腸内細菌-CLR-IL17-ポリープ形成」軸に焦点を当て解析を行った。CLRの中でも特にDectin-1に注目し、ApcMin Dectin-1 KOマウスを作出したところ、TLR欠損の場合とは異なり、予想に反してDectin-1欠損が欠損すると腸管ポリープ形成が増悪化することがわかった。このことは当初想定した「腸内細菌-CLR (Dectin-1) -IL17-ポリープ形成」が単純には当てはまらないことを示しており、Dectin-1を介したシグナルは炎症抑制に関与することが示唆された。連携研究者:岩倉洋一郎、唐策(東京理科大学・生命医科学研究所)、樋口京一(信州大学・医学系研究科)、松本清司(同・ヒト環境科学研究支援センター)24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。申請者はこれまで、家族性大腸腺腫症のモデル動物であるApc^<Min>マウスを用いた解析から、IL-17A/IL-17Fが腸管ポリープ形成に促進的な役割を担っていることを見いだしている。CLRの中でも特にDectin-1に注目し、Apc^<Min> Dectin-1 KOマウスを作出したところ、TLR欠損の場合とは異なり、予想に反してDectin-1欠損が欠損すると腸管ポリープ形成が増悪化することがわかった。このことは当初想定した「腸内細菌-CLR(Dectin-1)-IL17-ポリープ形成」が単純には当てはまらないことを示している。現在、その分子機構について詳細な検討を進めている。連携研究者:岩倉洋一郎、唐策(東京大学・医科学研究所)、樋口京一(信州大学・医学系研究科)、松本清司(同・ヒト環境科学研究支援センター)腸管は極めて多数の微生物と常に接していることから、微生物との強い相互作用を介して恒常性が維持されている。Dectin-1欠損による腸管ポリープ形成増悪化の原因について、その分子機構を明らかにする。また、Dectin-1のリガンド糖鎖であるβグルカンとの関係を検討し、食餌性βグルカンが腸管ポリープ形成に与える影響の解析を行うことにより、リガンド糖鎖による予防・治療など臨床応用も視野に入れて研究を進める。