hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子ミセル抗癌剤のCED法への応用

高分子ミセルに内包する薬剤候補として、悪性神経膠腫治療の中心となっているアルキル化剤に注目し、高分子ミセルへの封入を試みたが、薬剤の封入効率が悪く、完成度の高い製剤の調製に至らなかった。そこで高分子ミセル抗癌剤のターゲットとなる新たな分子を同定する目的で、悪性神経膠腫手術検体におけるプロテインホスファターゼファミリー遺伝子の発現異常をスクリーニングし、その中で発現量が顕著に上昇しているものの一つとしてCDC25Aを、発現が顕著に下がっているものとしてDUSP26を同定し、解析した。高分子ミセルに内包する薬剤候補として、ドキソルビシンに加えて現在悪性神経膠腫治療の中心となっているアルキル化剤であるACNU、BCNUおよびテモゾロミドに注目し、高分子ミセルへの封入を試みた。しかしながらACNUは封入効率が悪く、完成度の高い高分子ミセル抗癌剤の調製に至らなかった。後2者については水溶性が強いため、高分子ミセルへの封入が困難であった(高分子ミセルに内包する薬剤は難水溶性が適している)。従って本年度はレチノイン酸分化誘導作用に注目し、合成レチノイン酸であるAm80を封入した高分子ミセルを用い研究を行った。方法:抗腫瘍効果をu87MG細胞株およびラットu87MG脳腫瘍モデル用いて解析した。前者についてはAm80投与による細胞死および形態変化を観察し、悪性神経膠腫治療のスタンダードとされているテモゾロミドの効果に及ぼす影響を解析した。さらにはWestern blot法を用いてGFAP、p-Akt,p-MAPK等悪性神経膠腫関連タンパクの発現変化を解析した。後者については生存試験を行った(テモゾロミド治療群、CED法を用いたAm80高分子ミセルによる治療群、両者の併用群を比較した)。CED法による治療はreflux-free infusion cannulaを用いた注入システムにより施行した。Kaplan-Meiyer曲線を作成、log-rank検定を行い、治療効果を比較検討した。結果:Am80高分子ミセルの抗腫瘍効果がu87MG細胞株およびラットu87MG脳腫瘍モデルの両者において示され、テモゾロミドとの相乗効果が明らかとなった。昨年度は高分子ミセルに内包する薬剤候補として、現在悪性神経膠腫治療の中心となっているアルキル化剤であるACNU、BCNUおよびテモゾロミドに注目し、高分子ミセルへの封入を試みた。悪性神経膠腫の基礎研究を含めてがん研究においては、EGFRをはじめとするプロテインキナーゼファミリーを中心に解析が進められ、その対極にあるプロテインホスファターゼに関しては研究が遅れていたが、ヒトゲノムにおける100を越えるプロテインホスファターゼの分子生物学的解析により、それらの生理的な機能の解明が進んできた。最近では、いくつかの癌においてその発生にプロテインホスファターゼが関与することを示す知見が報告され、これらを標的とした治療の開発が進んでいる。そこで本年度は、悪性神経膠腫治療の新たな分子標的を同定する目的で、神経膠腫の手術摘出検体におけるプロテインホスファターゼファミリーに属する遺伝子の発現異常の有無をリアルタイムPCRの手法を用いてスクリーニングし、その中で発現量が顕著に上昇しているものの一つとして、細胞周期を司るCDC25Aが同定された。CDC25A発現量と細胞増殖の指標であるKi-67ラベリングインデックスの間には強い相関関係が認められた。CDC25A発現量の上昇は神経膠腫由来の各種樹立細胞株においても認められ、そのうちU87MG細胞株とA172細胞株を用いて、CDC25A阻害剤とsiRNA処理による影響を解析した。それぞれの処理により、両細胞株において細胞増殖の阻害と細胞死の誘導が認められ、CDC25Aが悪性神経膠腫治療の新たな分子標的であることが示唆された。高分子ミセルに内包する薬剤候補として、現在悪性神経膠腫治療の中心となっているアルキル化剤であるACNU、BCNUおよびテモゾロミドに注目し、高分子ミセルへの封入を試みた。しかしながら薬剤の封入効率が悪く、完成度の高い高分子ミセル抗癌剤の調製に至らなかった。そこで昨年度より高分子ミセル抗癌剤に応用可能な悪性神経膠腫治療の新たな分子標的を同定する目的で、神経膠腫の手術摘出検体におけるプロテインホスファターゼファミリーに属する遺伝子の発現異常の有無をリアルタイムPCRの手法を用いてスクリーニングし、その中で発現量が顕著に上昇しているものの一つとして、細胞周期を司るCDC25Aを同定した。加えて、発現が顕著に下がっているものとしてDUSP26を同定した。前者のCDC25Aに関しては、発現量と細胞増殖の指標であるKi-67ラベリングインデックスの間には強い相関関係が認められた。CDC25A発現量の上昇は神経膠腫由来の各種樹立細胞株においても認められ、CDC25A阻害剤とsiRNA処理による影響を解析した。

それぞれの処理により、両細胞株において細胞増殖の阻害と細胞死の誘導が認められ、CDC25Aが悪性神経膠腫治療の新たな分子標的であることが示唆された。後者のDUSP26に関しては、酵母2ハイブリッドスクリーニングにて、DUSP26の結合タンパクとしてKIF3Aが得られ、DUSP26が神経膠種細胞の悪性度のマーカー、さらには治療の標的となることが考えられた。KIF3Aは、KIF3BとKAP3と共に3量体を作り、微小管において様々なcargoを運搬する作用をモータータンパクであることが知られていたので、DUSP26のKIF3モーターへの影響を調べ、(1)DUSP26は、KAP3を特異的に脱リン酸化する。(2)DUSP26はホスファターゼ活性依存的に細胞の接着を強める。(3)DUSP26は、ボスファターゼ活性依存的にN-cadherinやβ-cateninの膜への輸送を増強することを明らかとした。
先進高分子材料の衝撃破壊における界面効果

8.1ゴム粒子強化形ポリマーの破壊靱性に対する衝撃速度依存性サブミクロン(約300nm)の3層構造をしたゴム粒子で強化されたアクリル樹脂(PMMA、分子量Mwは1.5×10^5)を対象として、10M/Sまでの速度で衝撃的負荷を受けるこの材料のゴム粒子と樹脂間の界面の挙動を主として透過型電子顕微鏡により調べた。その結果、新しい知見として次のことを得た。(1)材料が受ける圧力(歪み)によりゴム粒子とその界面の損傷挙動が異なる。すなわちこれを層別してI、II、IIIとする。(2) Iは最も高い応力下で発生する形態で、ゴム粒子はキャビテーションを起こし、界面の赤道部よりクレーズ層が発生、成長し、しかもクレーズ層が枝分かれを起こしている。また、マトリックス中でシア-変形も観察された。クレーズ層の分岐現象はこの研究により初めて得られた結果である。IIはき裂先端でIの外側に位置し、クレーズ層が分岐していないが長さ、幅共に十分に成長している。IIIはIIの外側にあってゴム粒子のキャビテーションとクレーズの初期成長が見られる領域である。(3)以上のことから、ゴム粒子のキャビテーションとクレーズの発生、成長、分岐及びマトリックスのシア-変形がこの材料の主たるエネルギー吸収源であることが示された。8.2耐熱性・ポリマーブレンドの相溶性と破壊靱性の向上に関する基礎研究Flory-Hugginsの自由エネルギー理論により三元系ポリマーブレンド(グラフトSAN,フリーSAN及びSMI)に、SMIの耐熱性を維持したままSANのもつ靱性を良好に発現させるためのゴム粒子界面の分子設計について検討した。すなわち、ゴム粒子界面にグラフトSANが結合し、そこにフリーSANが高頻度で結合し、最外側にSMI分子が配置されるのが理想的である、とのモデルをつくり、それが実現するための最適材料設計条件として、グラフトSAN33、フリーSAN30、SMI55(ここで数字は、前二者はANの重量%、後者はSMI中のPMI重量%を意味する。)を得た。一方、実験においてはまず二元系のブレンドについて検討し、その結果、SAN中のAN量、SANの分子量が共に大きい程に破壊靱性値が向上することが確かめられた。三元系のブレンドの破壊靱性の実験的検討については、試料合成上の技術的問題のために上述の理論計算結果の実証実験が遅れている。代わって、ABS中のゴム粒子サイズの破壊靱性に対する影響について実験がなされ、ABSの分子量が60000→129,000 ABS中のゴム粒子0.2→0.4μmと変化させることにより衝撃強度が11→17kg-cm/cmと向上することが見出された。明らかにゴム粒子サイズには0.21.0μmの間に最適値が存在し、このことはゴム粒子界面からクレーズの発生と成長に影響を与えていることが推定される。8.3熱可塑性樹脂を母材とする繊維強化プラスチックスの耐衝撃性と界面における損傷のメカニズムグラスファイバー(GF)及びカーボンファイバー(CF)を強化材とし、母材としてナイロン6(PA6)変形ナイロン6(mPA6)を用いた4種類のFRPの耐衝撃性を3m/sまでの高速引張速度下で研究した。高速域ですぐれた耐衝撃性を示すのはこれらのうちGF/PA6、次にmGF/PA6で、いずれにしてもCFよりもGFが耐衝撃性強化材としてCFよりすぐれていることが明らかとなった。これの主因は、(1)GFはCFよりも最大伸び量が約2倍と大きいこと、(2)PAの変成は耐湿性などには有効であるが、高ひずみ速度下でファイバーとの界面における接着性を低下させることになること、であることが示された。8.4計装化衝撃試験法の信頼性評価すでに一要素形高速変位計を試作したが、本年度は二要素形高速変位計を試作した。これの性能を標点間高速変形測定により定量的に調べるため、衝撃負荷装置が設計され、現在製作中である。なお、この変位計はロ-ザンヌ工科大学よりの技術移転により作製された。8.2耐熱性・ポリマーブレンドの相溶性と破壊靱性の向上に関する基礎研究Flory-

Hugginsの自由エネルギー理論により三元系ポリマーブレンド(グラフトSAN,フリーSAN及びSMI)に、SMIの耐熱性を維持したままSANのもつ靱性を良好に発現させるためのゴム粒子界面の分子設計について検討した。すなわち、ゴム粒子界面にグラフトSANが結合し、そこにフリーSANが高頻度で結合し、最外側にSMI分子が配置されるのが理想的である、とのモデルをつくり、それが実現するための最適材料設計条件として、グラフトSAN33、フリーSAN30、SMI55(ここで数字は、前二者はANの重量%、後者はSMI中のPMI重量%を意味する。)を得た。一方、実験においてはまず二元系のブレンドについて検討し、その結果、SAN中のAN量、SANの分子量が共に大きい程に破壊靱性値が向上することが確かめられた。三元系のブレンドの破壊靱性の実験的検討については、試料合成上の技術的問題のために上述の理論計算結果の実証実験が遅れている。代わって、ABS中のゴム粒子サイズの破壊靱性に対する影響について実験がなされ、ABSの分子量が60000→129,000 ABS中のゴム粒子0.2→0.4μmと変化させることにより衝撃強度が11→17kg-cm/cmと向上することが見出された。明らかにゴム粒子サイズには0.21.0μmの間に最適値が存在し、このことはゴム粒子界面からクレーズの発生と成長に影響を与えていることが推定される。8.3熱可塑性樹脂を母材とする繊維強化プラスチックスの耐衝撃性と界面における損傷のメカニズムグラスファイバー(GF)及びカーボンファイバー(CF)を強化材とし、母材としてナイロン6(PA6)変形ナイロン6(mPA6)を用いた4種類のFRPの耐衝撃性を3m/sまでの高速引張速度下で研究した。高速域ですぐれた耐衝撃性を示すのはこれらのうちGF/PA6、次にmGF/PA6で、いずれにしてもCFよりもGFが耐衝撃性強化材としてCFよりすぐれていることが明らかとなった。これの主因は、(1)GFはCFよりも最大伸び量が約2倍と大きいこと、(2)PAの変成は耐湿性などには有効であるが、高ひずみ速度下でファイバーとの界面における接着性を低下させることになること、であることが示された。8.4計装化衝撃試験法の信頼性評価すでに一要素形高速変位計を試作したが、本年度は二要素形高速変位計を試作した。これの性能を標点間高速変形測定により定量的に調べるため、衝撃負荷装置が設計され、現在製作中である。なお、この変位計はロ-ザンヌ工科大学よりの技術移転により作製された。本年度の実績は次の三点にまとめることができる。1.樹脂強化用微細ゴム粒子の構造と強化材の強度特性に関する研究パートナーのロ-ザンヌ工科大学では市販の試験機の改造とピエゾ計測技術の開発により、世界でも稀な、毎秒10mまでの引張速度下での強度の定量評価が可能となっている。この装置による共同研究の対象として双方が等しく関心を持つ材料であるゴム粒子強化アクリル樹脂が取り上げられた。すなわち、直径300nmは共通であるがひとつは二層構造、他のひとつは三層構造をもつゴム粒子で強化したアクリル樹脂材の破壊靱性の負荷速度依存性に関する研究を実施した。小形コンパクトテンション形試片に対して、毎秒1m程度の負荷速度を境として両者の動的破壊靱性の大小関係は逆転し、それまで上位にあった三層構造ゴム強化材は急激に靱性を失うことがわかった。
リーリンに着目した自閉症と統合失調症との比較研究

リーリンやリーリン関連因子が自閉症と統合失調症の共通の感受性遺伝子であるかどうかを脳や皮膚組織を使って明らかにする。リーリン関連遺伝子として重要な働きをする受容体であるvery low-density lipoprotein receptor (VLDLR), Apolipoprotein E rerepter2 (ApoER2)などに注目した。統合失調症や自閉症の共通の病因メカニズムを解明するために各疾患群の皮膚組織、脳組織での発現量を調べ機能解析を行う。我々は今回、自閉症についてリンパ球のVLDLRの発現量をRT-PCR法によって調べた。対象は16人の未服薬の自閉症、16人の対象群である。結果は未服薬の自閉症は有意に対象群と比べて発現量が上昇していた。上昇についてはセロトニントランスポーターの脳内発現量との相関が考えられた。次にVLDLRについて自閉症のトリオサンプルについて高機能自閉症104トリオ、自閉症252トリオについて家族内相関解析を行ったところ、数個のSNPに関して有意差が認められた。ゆえにVLDLRが自閉症の感受性遺伝子であることが明らかになった。前年度、統合失調症の脳におけるVLDLRの発現量の違い、血液のリンパ球で発現量の違いを報告した。ゆえに統合失調症と自閉症はVLDLRを通してリーリンの機能異常という共通の病因因子を持つことが明らかになった。リーリン関連遺伝子として重要な働きをする受容体であるvery low-density lipoprotein receptor(VLDLR),Apolipoprotein E recepter 2(ApoER2)などに注目した。我々は今回は、統合失調症についてリンパ球のVLDLRの発現量をRT-PCR法によって調べた。対象は27人の未服薬の統合失調症、33人の服薬中の統合失調症、51人の対象群である。結果は未服薬の統合失調症は有意に対象群と比べて発現量が低下していた。低下については統合失調症の陽性症状や陰性症状との相関は認められなかった。継時的に未服薬の統合失調症のVLDLRの発現量を追跡したが発現量の低下は継続した。次に同様にApoER2について発現量を調べたが対象群と比べて有意に低下していた。症状との相関は認められず、継時的に低下は継続した。このように統合失調症においてはVLDLRやApoER2が有意に低下していた。このことはVLDLRやApoER2が統合失調症の脳におけるVLDLRやApoER2の機能異常を血液のリンパ球で反映し、マーカーとして使用できる可能性を示した。
船舶の総合保全管理システムの開発に関する研究

船舶保全の本来的意義は運航経費の節減にあり、中でもオンボードメンテナンスは船社や船舶管理会社が広く採用し始めている。種々の船舶保全形態に関して従来の方法に関してその経済的得失の分析が十分になされているとは言えないし、オンボードメンテナンスの実施範囲、入渠修理費用軽減とオンボードメンテナンス費用の比較など長期にわたっての評価数字に現れるものだけに限らず、性能維持上の総合的技術評価が望まれる。そこで、修理のための入渠を初めとする船舶保全の現状と実態を海外視察を含めた調査に基づき、船舶保全の計画化の重要性を確認するに至った。この結果を踏まえ、主として船舶の維持補修の日程管理の方法と実際の入渠作業データを基にPERT・CPM手法を用いた入渠作業の日程短縮化と、移行の効果測定について考察した。また、資金の使途を新船建造投資、運航費、維持補修費の中で流動的に予算配分を考えオンボードメンテナンスの進展に備えるほか、維持補修のインセンティブを設け、船舶設計に際して維持補修を考えたものとすることを提唱した。次いで船舶の運航と保全は今や、船員の常務となりつつあり、オンボードメンテナンス体制の要である補修部品配備のシミュレーション分析手法を提案した。混乗船、便宜置籍船、近代化混乗船のような配乗形態と船舶の運航環境に応じた船舶保全計画の樹立に向けて、その日程管理を通し船舶にどの補修部品をどれだけ配備すればよいかという基礎研究を行った。現在のいくつかの船舶運航形態に対応して24時間体制で保全を強化して高コストでも年間稼働率を高く保つのがよいか、稼働率が多少低くてもコストを低位にとどめるかという選択は船種や航路によって異なると考えられる。終わりに、メンテナンス要員の技術水準と訓練は今後非常に重要となるであろう。オンボードメンテナンスと入渠工事を組み合わせた作業計画の日程化により、最も効果の上がる方法を提案し、同時にその手法的体系の基礎を構築できたものと考える。
戦後児童文学にみる「文学」の体系化と規範化――少年少女向け叢書を中心に

平成30年度は、研究3年目として、資料調査としては、前年度に引き続き偕成社から刊行された「ジュニア版日本文学名作選」の内容把握を確実にするとともに、同叢書に少し遅れて刊行開始となった、ポプラ社「アイドル・ブックス」に重点を置き、前者との対比も含めて検討を重ねた。1950年代刊行の少年少女向け日本近代文学叢書においては、「近代文学」というカノン形成が図られつつ国語教育の補完的意義も比較的強く有していたが、60年代の偕成社「ジュニア版日本文学名作選」において、また対抗するポプラ社「アイドル・ブックス」においては、作品主体の叢書となり、書目の編成にも特定作家や特定作品の定着が見られるようになってきた。両叢書においては、作家としては夏目漱石、作品としては『次郎物語』をはじめとする成長小説が重視されるなど、共通する面もある一方、競合する叢書として、前者は大衆的読み物、後者は一部翻訳作品を入れる等、差別化も図られてはいる。また、それらの叢書は、資料館所蔵の図書に残された読書の痕跡等から、家庭における読書を念頭に置いたものであり、近しい年長者から年少の読者に向けて、「教養形成」を図る趣旨で手渡されていたことが容易に想像される。こうした叢書が時に装幀を変えつつ1980年代まで20年近く読み継がれていた事実の重要性も、改めて確認された。これらの成果については、2018年8月に中国湖南省長沙で開催された第14回アジア児童文学大会および2018年11月に開催された日本児童文学学会第57回研究大会において、骨子を口頭発表した。なお、現在のところ、1980年代に刊行開始され21世紀に再編集版が刊行されている講談社「少年少女日本文学館」における収録状況について、資料調査に手を付け始めたところである。予定していた叢書類の調査を進めることができた。また、発表に関しても、当初予定していたアジア児童文学大会と日本児童文学学会における口頭発表を行うことができた。さらに、それらをもとに、今年度の紀要に研究成果をまとめることができた。次年度に向けては、少し手を付け始めている講談社の、1980年代刊行の「少年少女文学館」について、編集状況が偕成社・ポプラ社の叢書とはまたかなり異なることがわかっているので、具体的な叢書の調査を進めていきたい。また、同叢書は、21世紀になってから、再編集された形で21世紀版と銘打ち、刊行されている。21世紀版にも調査の眼を向け、この間の少年少女読者を対象にした「近代文学」の意義がどのように推移しているのかを、明らかにしていきたい。研究の最終年であるため、これまでに扱った叢書類の特徴等を俯瞰し、「カノン形成」「教養形成」の実態と変遷を概括的に捉えていけるように努める。そうした総括に必要な範囲で、国内の専門的資料館における資料調査も進めていきたい。また、2019年7月末からは国際比較文学会がマカオで、2019年8月には国際児童文学学会がスウェーデンのストックホルムで、開催される予定である。現在、いずれの学会にも発表を申し込み、受理されている。さらに、2019年11月には日本児童文学学会の研究大会が、東京で開催予定であり、そこでも発表することを考えている。これらの口頭発表を通じて、成果を発信するとともに、多様な反応を得て、最終的な報告にまとめられるようにしたい。平成28年度は、研究初年度として、まずは1950年代河出書房刊行の少年少女向け叢書の資料調査を行った。当初予定していた「日本児童文学全集」「日本少年少女名作全集」「日本少年少女文学全集」の3種の叢書のほか、「ロビン・ブックス」にも目を向けるとともに、『小学生上級版』『小学生中級版』という雑誌も少なくとも創刊されたことが判明した。この結果、当時の「児童文学」と「小説」という読者対象年齢、散文の種類の多様性、「読書」をめぐる社会的な状況が浮き彫りにされてきた。この成果については、骨子を日本児童文学学会第55回研究大会(2016年10月開催)で発表するとともに所属学部の紀要に論文としてまとめた。また、児童文学の普及にとっては重要な媒体である国語教科書への掲載のされ方に目を向け、とくに原作が海外の絵本である場合と、近代の短編収録に際しての挿絵を含めた掲載の状況を、一般に流通している絵本の形態も視野に入れつつ、比較考察を行った。さらにいわゆる幼年童話における媒介者たる大人向け「あとがき」にも触れつつ、体系化・規範化がもたらす問題点を整理し、2016年7月にオーストリアのウィーン大学で開催された、第21回国際比較文学会ウィーン大会にて、口頭発表を行った。日本における出版形態の問題根即ち横書きと縦書きがもたらす翻訳上の問題に関して、また5社の教科書に同一テクストが採用されながら、実際には多様な享受の実態がある点など、聴衆からの反応は、あらためて、体系化と規範化を追究することの意味の大きさを裏付けるものであった。なお、資料調査については、偕成社の叢書類にも手を付けつつあるところである。また、発表に関しても、当初予定していた国際比較文学会における口頭発表のほか、国内の日本児童文学学会でも、口頭発表を行うことができた。さらに、後者の成果をもとに、紀要論文にまとめることもできた。平成29年度は、研究2年目として、資料調査としては、あかね書房および偕成社から1960年代に刊行された少年少女向け叢書類を中心に行った。

その結果、「少年少女日本文学選集」(あかね書房)と「少年少女現代日本文学全集」(偕成社)の間に、国語教科書掲載を念頭に置くなどいくつかの編集上の共通点が見られることが分かった。いずれも吉田精一が中心にいるなど、近代文学研究者が強く関与しており、「一人一冊」スタイルの「作家」叢書の体裁を強めていく方向が窺える。その一方、偕成社から近い時期に刊行開始された「ジュニア版日本文学名作選」においては、途中の度重なる増巻を経つつ、長編中心の収録がされていること、夏目漱石や下村湖人などの作品重視の点では先行するあかね書房版や偕成社版と共通点も見られること、作品中心に題目設定がなされたことにより個人の興味に即した読書が喚起される点や家庭における読書を前提とした享受の実相が窺えることなどがわかった。これらの成果については、あかね書房版と偕成社の2017年8月にカナダ・トロントのヨーク大学で開催された第23回国際児童文学学会トロント大会および2017年11月に開催された第56回日本児童文学学会研究大会(岡崎女子大学・岡崎女子短期大学)で、骨子を口頭発表した。なお、現在のところ、「ジュニア版日本文学名作選」に近い発想で編集・出版されたポプラ社刊行の叢書の存在がわかっており、その資料調査に手を付け始めたところである。予定していた叢書類の調査を進めることができた。また、発表に関しても、当初予定していた国際児童文学学会と日本児童文学学会における口頭発表を、行うことができた。さらに、それらの成果をもとに、今年度は臨時号も含めて2本の紀要論文にまとめることができた。平成30年度は、研究3年目として、資料調査としては、前年度に引き続き偕成社から刊行された「ジュニア版日本文学名作選」の内容把握を確実にするとともに、同叢書に少し遅れて刊行開始となった、ポプラ社「アイドル・ブックス」に重点を置き、前者との対比も含めて検討を重ねた。1950年代刊行の少年少女向け日本近代文学叢書においては、「近代文学」というカノン形成が図られつつ国語教育の補完的意義も比較的強く有していたが、60年代の偕成社「ジュニア版日本文学名作選」において、また対抗するポプラ社「アイドル・ブックス」においては、作品主体の叢書となり、書目の編成にも特定作家や特定作品の定着が見られるようになってきた。両叢書においては、作家としては夏目漱石、作品としては『次郎物語』をはじめとする成長小説が重視されるなど、共通する面もある一方、競合する叢書として、前者は大衆的読み物、後者は一部翻訳作品を入れる等、差別化も図られてはいる。また、それらの叢書は、資料館所蔵の図書に残された読書の痕跡等から、家庭における読書を念頭に置いたものであり、近しい年長者から年少の読者に向けて、「教養形成」を図る趣旨で手渡されていたことが容易に想像される。こうした叢書が時に装幀を変えつつ1980年代まで20年近く読み継がれていた事実の重要性も、改めて確認された。これらの成果については、2018年8月に中国湖南省長沙で開催された第14回アジア児童文学大会および2018年11月に開催された日本児童文学学会第57回研究大会において、骨子を口頭発表した。なお、現在のところ、1980年代に刊行開始され21世紀に再編集版が刊行されている講談社「少年少女日本文学館」における収録状況について、資料調査に手を付け始めたところである。
水道水の変異原性全国調査と10年前の調査との比較

全国40カ所の浄水場や一般家庭などの給水栓から水道水をサンプリングして、変異原性を測定した。変異原性は、Salmonella typhimurium TA100株を用いたAmes試験により測定し、試験は代謝活性剤を用いずにプレインキュベーション法にて行った。その結果、水道水の変異原性は、検出下限界値以下16,000net rev./Lの範囲であった。ただし、16,000net rev./Lの著しく高い値が観測された水道水は1カ所の浄水場のみであり、その値を除くと最高値は6,400net rev./Lとなり、1992年に行われた全国調査の最高値と比較して2,800net rev./L低い値であった。分布を比較するために累積度数分布を求めたところ、1992年の全国調査の結果よりも3,000net rev./L以上のサンプルが減少し、今回の調査の方が変異原性が低く分布していることが明らかになった。また、原水の変異原性物質生成能(Mutagen Formation Potential, MFP)を測定した結果、検出下限界以下25,000net rev./Lの範囲であった。また、浄水処理工程における変異原性の平均削減率は65%であった。変異原性が低下した理由を検討した結果、前回の調査より原水のCODが高いサンプリングポイントが数カ所存在したこと、水道水の単位炭素量あたりの変異原性(変異原性/TOC)に有意な差は認められないことから、変異原性が低かったのは高度浄水処理の導入が一つの理由と考えられることが明らかになった。このため、1992年以降に高度浄水処理が導入された地域と導入されなかった地域で変異原性の平均削減率を比較したところ、導入された地域では60%、導入されなかった地域では10%と有意な差が現れ、高度処理導入による変異原性削減の効果が確認された。また、遊離残留塩素濃度の低下が認められ、遊離残留塩素濃度の管理技術の向上も理由の一つと考えられた。21カ所の浄水場から水道水をサンプリングして変異原性を測定した結果、検出下限界値以下16,000net rev./Lの範囲であった。ただし、16,000net rev./Lの著しく高い値が観測された水道水は1カ所の浄水場のみであり、その値を除くと最高値は6,300net rev./Lとなり、10年前の最高値と比較して2,900net rev./L低い値であった。分布を比較するために累積度数分布を求めたところ、10年前の全国調査の結果よりも3,000'net rev./L以上のサンプルが減少し、今回の調査の方が変異原性が低く分布していることが明らかになった。変異原性が低かった理由を検討した結果、前回の調査より原水のCODが高いサンプリングポイントが数カ所存在したこと、水道水の単位炭素量あたりの変異原性(変異原性/TOC)に有意な差は認められないことから、変異原性が低かったのは高度浄水処理の導入が一つの理由と考えられる。今回の調査で選定した浄水場で採用している浄水処理は、緩速濾過、急速濾過、活性炭処理、塩素消毒がほとんどで、その他には生物処理などが数カ所導入されているだけであった。また、活性炭処理を導入している浄水場の濾過方式はすべて急速濾過方式であった。そこで、緩速濾過、急速濾過、急速濾過+活性炭処理の3種類に浄水場を分類し、それぞれのTOC除去率と変異原性削減率との関係をプロットした。その結果、同じTOC除去率付近における変異原性削減率を比較すると、急速濾過に比べて緩速濾過の方が変異原性削減率が高かった。また、急速濾過に活性炭処理を組み合わせることにより、緩速濾過と同程度の変異原性削減率が得られることが明らかになった。

変異原性が低下した理由を検討した結果、前回の調査より原水のCODが高いサンプリングポイントが数カ所存在したこと、水道水の単位炭素量あたりの変異原性(変異原性/TOC)に有意な差は認められないことから、変異原性が低かったのは高度浄水処理の導入が一つの理由と考えられることが明らかになった。このため、1992年以降に高度浄水処理が導入された地域と導入されなかった地域で変異原性の平均削減率を比較したところ、導入された地域では60%、導入されなかった地域では10%と有意な差が現れ、高度処理導入による変異原性削減の効果が確認された。また、遊離残留塩素濃度の低下が認められ、遊離残留塩素濃度の管理技術の向上も理由の一つと考えられた。
動脈硬化の非侵襲的診断を目指した動脈壁上の振動伝搬特性の計測と壁の弾性特性の評価

高齢化社会の到来とともに、心筋梗塞等の循環器疾患や、脳梗塞等の脳疾患の増加が大問題になりつつあるが、その主因には、動脈硬化症の急増がある。動脈硬化は30代以前から進行すると言われ、発病前の早期段階での無症候性動脈硬化の診断技術や、孤児の硬化の経時変化の計測技術の開発が、早期治療や循環器疾患の予防制圧に必要不可欠となる。本研究では、大動脈壁上の微小振動を、心臓の大振幅拍動の影響を受けずに計測し、その振動の詳細な解析から、大動脈壁上の波動伝搬特性や弾性特性の直接的評価を行い、早期動脈硬化の新しい非侵襲的診断法法としての可能性を示している。その為、1.動脈壁の微小振動の新しい計測装置の作製を行って、心臓に近い大動脈上の2点での微小振動の高精度計測を世界で初めて可能とした。2.信号処理による動脈壁の弾性特性の評価方法の開発を行って、動脈壁の微小振動の計測結果に対して、心周期各相ごとの動脈壁の波動伝搬特性が得られることを示した。心臓や動脈は一泊中でも刻々と状態変化をしている為、従来の手法を適用できない点から、本研究成果の意義は大きい。3.動脈上の脈波伝搬特性を模議したモデルを水槽内に構成し、1.と2.で作製した超音波計測装置によって、机上では得られなかった処理細部にわたる検討と裏付け実験を行った。4.上記の診断・評価装置を用いて、正常者の対内各部の動脈壁上の微小振動波形と波動伝搬特性を計測し、部位ごとの動脈壁の弾性特性の比較を行った。本研究により、従来は評価できなかった、動脈壁組織の弾性的特性など、全く新しい情報が悲観血的に体表から決定できるようになり、動脈硬化の発生範囲、その程度に関する定量的な診断情報を非侵襲的に得ることが可能であることが示された。この成果は、循環器の各種疾患の診断・治療・進行予防の分野に大きな意義を持つ。
生体親和性と力学的適合性を有するマクロヘテロ構造の人工関節の開発

既存の人工関節において問題となっているストレスシールディングを解決するとともに、優れたボーンイングロース機能を両立するために、チタン合金多孔質体と樹脂から構成されたマクロヘテロ構造を提案した。解析において最適化を行った結果、生体骨と同様な不均一な力学的特性を有した材料が実現されることが示された。実際に単純試験片を作製して力学試験を行い、解析と同様の結果が得られた。三次元CT画像において構造最適化からステムの設計を行い、実際にマクロヘテロ構造の人工関節ステムが製作可能となった。研究初年度においては,マクロヘテロ構造を有する人工関節用材料の基礎的研究を行った.具体的には「三次元CT画像から骨の力学的性質の抽出」,「マクロヘテロ構造の基本設計手法の確立」,「マクロヘテロ構造の最適化手法の確立」を検討した.三次元CT画像における骨の力学的性質の抽出においては,全人工股関節置換術後の三次元CT画像より骨部の骨密度を求め,骨密度より弾性係数を推定した.この結果およびステムのCADデータを用いることにより,骨ー金属ステムにおけるの三次元力学解析を行い,弾性係数の分布を有する骨および単一材料からなるステムの応力解析が可能となった.マクロヘテロ構造の基本設計においては,電子ビームによる三次元造形で作成した複雑形状のチタン骨格と製作が容易なエポキシ樹脂を組み合わせた試験片を複数試作し,マクロヘテロ構造の材料が作成可能であることがわかった.また試作した試験片を用いて単純な力学的材料試験を行い,弾性係数などの基礎的物性値を調べた.その結果,三次元造形されたチタンの骨格構造の形状の違いにより弾性係数が大きく変化することが確認され,骨格形状により弾性係数を制御できる可能性が見出された.マクロヘテロ構造の最適化においては,数値シミュレーションにおいて単純な骨構造に荷重を加え,初期形状を三次元的に変更することにより,発生する応力を均一化できる複雑な骨構造の形状を決定することが可能であった.研究3年目においては前年度までに得られた解析に加え,詳細な解析を行うために剛性ベースのトポロジー最適化を行った.最適化においては最適性基準法を用い,モデル全体のひずみエネルギーを目的関数,体積を制約条件として解析した結果,三次元造形したチタン合金と樹脂を複合化するマクロへテロ構造において,生体骨に類似した不均一な力学特性を有する材料が実現されることが示された.また,解析結果から単純試験片を作成し力学試験を行った結果,解析と同様に生体骨のような不均一な力学特性を有した材料であることが確認された.そこで,前年度までに得られていた三次元CT画像における大腿骨を対象として,実際の人工股関節置換術と同様に大腿骨近位部の骨切りを行い,人工股関節ステムを設置するシミュレーションを行い,ステムにおいて構造最適化を行った.その結果,得られたステムの構造は非常に複雑な形状であり,ほぼ最大の主応力分布と一致していることが確認された.このステム形状をチタン合金で三次元造形することにより,人工股関節ステムを試作することに成功し,マクロへテロ構造を有する人工関節の設計および作成が可能となった.今後解析の精度向上やチタン合金骨格と樹脂複合化のための加工方法の改善は必要であるが,生体親和性を有するとともに,骨と同程度の弾性率を有することによりストレスシールディングが発生しにくい人工関節の実現が可能であることが示された.既存の人工関節において問題となっているストレスシールディングを解決するとともに、優れたボーンイングロース機能を両立するために、チタン合金多孔質体と樹脂から構成されたマクロヘテロ構造を提案した。生体医工学研究初年度において予定していた研究内容は,「三次元CT画像から骨の力学的性質の抽出」,「マクロヘテロ構造の基本設計手法の確立」,「マクロヘテロ構造の最適化手法の確立」である.三次元CT画像から骨の力学的性質の抽出においては,全人工股関節置換術後の三次元CT画像において,骨密度より弾性係数の推定が可能となった.術後の画像を使用したことにより金属アーチファクトの影響や境界条件の確定など課題は残るが,おおむね目標を達成している.マクロヘテロ構造の基本設計手法の確立においては,実際に単純試験片を作成し,材料試験を行い材料特性を評価することが可能となったが,数値シミュレーションにより得られた結果との乖離が確認された.これは,シミュレーションにおける金属チタンと樹脂間の境界条件の設定が大きな影響を与えていると推測されるため,材料試験を繰り返すことにより適切な境界条件を再検討する必要がある.マクロヘテロ構造の最適化手法の確立においては,金属チタン単体における最適化は可能となった.しかし,樹脂との複合材料においては,境界条件の問題もあり,マクロヘテロ構造の最適化には至っていない.以上より,研究初年度の課題について基本的な手法の確立および試験片の製作は達成されたが,シミュレーションや最適化において目標より若干遅れている.

2年目以降は初年度において可能となった三次元CT画像における応力解析を引き続き行うことにより,力学的適合性の高いステムの設計目標を決定する.試験片を作成し材料試験を繰り返すことにより,研究初年度において問題となったチタンと樹脂間の境界条件を確定することを研究目標とする.また本結果を使用して,樹脂とチタンが一体化したマクロヘテロ構造の形状最適化を行う.現在樹脂材料としてエポキシ樹脂を使用しているが,より強度の高いポリエーテルエーテルケトンなどの樹脂材料の使用を検討する.実際にステムを試作することにより,人工関節材料におけるマクロヘテロ構造の優位性を示す.
前面コア型フィルダムのコア部に亀裂が生じた場合の対策工法に関する研究

本研究では、従来用いられている水平ドレーンを活用する工法と対策工法を比較検討し、それぞれの工法の効果について検討した。その結果をまとめると以下のとおりである。1.水平ドレーン工法と対策工法においてドレーン長を長くしていけば、前面コア部に亀裂の無い通常の堤体に生じる浸潤線により影響を及ぼすのは水平ドレーン工法であり通常の浸出流量の増加を促すことになるので工法としては対策工法が優れている。2.前面コアに亀裂が生じた場合、対策工法では設置した位置に浸潤線を導くことができる。また、水平ドレーンにおいてもある程度の長さを取ることにより、浸潤線を安全な位置に導くことが可能である。しかし、この場合は水平ドレーン長を長くする必要があり、本解析条件では堤体の中心を越えて設置することが必要である。さらに、前面コアの貯水面付近の局所亀裂が堤体浸透流に及ぼす影響について三次元FEM解析により明らかにした。結果をまとめると以下のとおりである。3.亀裂の生じる前面コア部分の場所による影響について検討した。亀裂の大きさがダム奥行き方向の10%程度では亀裂個所でも突出した浸潤面への影響は見られないが下流側で全体的な浸潤面の上昇が見られた。この亀裂の位置が地山側に近いほど全体の浸潤面に影響を及ぼす。4.奥行き方向の亀裂の長さによる影響について検討した。亀裂長がダム幅(奥行き方向)の30%を超えると亀裂個所で局所的にコアの機能が失われ、さらに亀裂が70%を超えるとダム全体の前面コアの機能が殆ど失われることなどが明らかとなった。今年度の研究では前面コア型フィルダムのコア部に老朽化や地震などにより亀裂が生じた場合、ダム内部の浸透流に生ずる基本的な影響について二次元FEMにより以下のことを検討し明らかとした。亀裂が及ぼすコアの遮水効果の逓減は貯水面から深さ方向にほぼ比例する。特に亀裂の生じる位置がダム貯水面近傍に生じた場合、コアの持つ遮水効果が殆ど失われることが明らかとなった。一方、コアに生じる亀裂が貯水位面の半分以下で生じた場合はコアの効果が一部残ることも明らかとなった。このような結果を踏まえコアに生ずる亀裂に対するダム浸透流への対策として、次の工法を考案し検討した。亀裂のない正常なダム浸透場における浸潤線を基準にして、この浸潤線より僅か上側に対策用排水ドレーンを設置する。通常この機能は発揮されないが、亀裂が生じた場合上昇する浸潤線をこのドレーン内に抑えることを目的としダムの浸透流に対する安全を確保する。このような考えのもとに数値解析により対策工法の有効性を明らかにした。この結果、亀裂のない通常の状態では浸潤面および堤体からの浸出流量への影響は少なく、一方亀裂が生じたときに効果を発揮できることが分かった。また、前刃金(前面コア)の欠損が生じている老朽化溜池堤体の現況の浸透流の状況を明らかにするために堤体下流側の浸潤面について調査・解析を行った。しかし、この溜池堤体は地山部のせり出しの影響もあり、前刃金の欠損の影響を論じるには三次元的な取り扱いが必要であることが明らかとなった。次年度は前面コア型フィルダムのコア部に生ずる局所的な亀裂がダム浸潤面に及ぼす影響について三次元的に解析し、三次元的効果を考慮した対策工法について検討する予定である。今年度の研究では、前面コア型フィルダムのコア部に老朽化や地震などにより生じた局所的な亀裂が、ダム内部の浸透流に生ずる影響について三次元FEM浸透流解析により検討した。コア部の局所亀裂は前年度の二次元解析で得られた結果と同様に、亀裂個所を中心に浸潤線を上昇させる領域が存在するものの、亀裂個所から遠ざかると浸透流は亀裂の無い流れを保持することが分かった。この亀裂による影響の範囲は亀裂の生ずる位置と深さが関係することが分かった。

この影響範囲が大きいのは亀裂がダム貯水面近傍に生じた場合である。この結果は二次元解析からも推察された結果である。また全面コア部の局所亀裂によりコアが持つ遮水効果が全て失われる最大亀裂は、亀裂が貯水面近傍に生じ、しかもこの亀裂が奥行き方向長さの少なくとも1/2以上に渡り生じた場合であることが分かった。このような亀裂発生は強度の地震などに起因する以外は起こりにくい事象である。また、前刃金(前面コア)の欠損が生じている老朽化溜池堤体下流側の浸潤面について補修工事後の浸透流について解析を行った。解析では、堤体と局所補修個所における土の透水係数比を変えながら堤体浸透流に及ぼす影響について考察した。この結果、前面コア部の欠損と局所的な補修工事による土の透水係数の変化が相乗して堤体浸流に及ぼす影響を三次元的に明らかにした。次年度はコア部に生ずる局所的な亀裂による悪影響から堤体の安全を確保するための工法についてさらに検討する予定である。本年度の研究では、従来用いられている水平ドレーンを活用する工法と対策工法を比較検討し、それぞれの工法の効果について検討した。その結果をまとめると以下のとおりである。1.水平ドレーン工法と対策工法においてドレーン長を長くしていけば、前面コア部に亀裂の無い通常の堤体に生じる浸潤線により影響を及ぼすのは水平ドレーン工法であり通常の浸出流量の増加を促すことになるので工法としては対策工法が優れている。2.前面コアに亀裂が生じた場合、対策工法では設置した位置に浸潤線を導くことができる。また、水平ドレーンにおいてもある程度の長さを取ることにより、浸潤線を安全な位置に導くことが可能である。しかし、この場合は水平ドレーン長を長くする必要があり、本解析条件では堤体の中心を越えて設置することが必要である。さらに、前面コアの貯水面付近の局所亀裂が堤体浸透流に及ぼす影響について三次元FEM解析により明らかにした。結果をまとめると以下のとおりである。3.亀裂の生じる前面コア部分の場所による影響について検討した。亀裂の大きさがダム奥行き方向の10%程度では亀裂個所でも突出した浸潤面への影響は見られないが下流側で全体的な浸潤面の上昇が見られた。この亀裂の位置が地山側に近いほど全体の浸潤面に影響を及ぼす。4.奥行き方向の亀裂の長さによる影響について検討した。亀裂長がダム幅(奥行き方向)の30%を超えると亀裂個所で局所的にコアの機能が失われ、さらに亀裂が70%を超えるとダム全体の前面コアの機能が殆ど失われることなどが明らかとなった。
動原体と連鎖した複製起点の精密解析

酵母Yarrowia lipolyticaの染色体DNAから、自律複製配列をセルフクローニングしたところ、動原体と密接に連鎖した3つの複製起点が得られた。これらはY.lipolyticaの6本の染色体の動原体のうち、CEN1,CEN3,CEN5とその近傍の複製起点を含むことが以下の実験で示された。1)パルスフィールドゲル電気泳動により6つの染色体の異なるバンドにハイブリダイズする。2)CENを含むDNA断片を他の染色体部位に挿入すると、二動原体染色体特有の染色体切断が起こる。3)CENのみを含むプラスミドを用いて、高頻度形質転換を指標として、染色体DNAより多くの複製起点が得られる。また、2次元ゲル電気泳動により複製起点の証拠であるフォークのパターンが確認される。以上の事実より、Y.lipolyticaではプラスミドの安定維持には複製起点と動原体が両方必要であることが分かった。動原体は核内プラスミドの分配、または複製された娘プラスミドの解離に関与すると考えられた。しかし、核マトリックスへの単純な結合ではCENの機能は説明できないことが示された。CEN1の動原体領域を限定したところ、約130bpの大きさであった。そこで、複製起点のみをもつプラスミドベクターを用いて、高頻度形質転換できる染色体断片を新たに選択したところ、新しい3種類のクローンが得られ、それらの中の2つはCEN2とCEN4であった。もう一つ別に得られたクローンはCEN1の近傍の配列であったが、最小のCENIとは重なっていなかった。この事実はY.lipolyticaの動原体が領域的なものであり、Schizosaccharomyces pombeや高等真核生物に似ていることを示唆する。動原体領域に保存されている配列を部位特異的変異し、CEN保存配列の機能を解析中である。これらはY.lipolyticaの6本の染色体の動原体のうち、CEN1,CEN3,CEN4とその近傍の複製起点を含むことが以下の実験で示された。2)CENを含むDNA断片を他の染色体部位に挿入すると、2動原体染色体特有の染色体切断が起こる。そこで、複製起点のみをもつプラスミドベクターを用いて、染色体断片より高頻度形質転換できるクローンを選択したところ、新しい12クローンが得られ、それらの配列解析を行った。その結果、新たに3クローンに分類され、それらは残りの3つの動原体を含むことが推定された。Y.lipolytica動原体は核マトリックスに吸着する性質をもち、複製起点は吸着しない。このことより、動原体の必須の機能は核内プラスミドの分配または複製された娘プラスミドの解離に関与すると考えられる。動原体領域を限定したところ、約130bpの大きさであった。

酵母Yarrowia lipolyticaの染色体外自律複製プラスミドによる形質転換には、複製起点(ORI)と動原体(CEN)の両方が必要であることが今までの研究で分かっている。Y.lipolyticaの6本の染色体の動原体のうち、CEN1,CEN3,CEN5(以前はCEN4に分類)とその近傍の複製起点を含む断片が以前にクローン化された。CEN配列はおそらくプラスミドの分配に必須であると仮定されているが、分配のどの段階に必要とされるかは分かっていない。今回、ショウジョウバエの核マトリックスへの結合を調べたところ、CENは結合し、ORIは結合しなかったが、ショウジョウバエ由来の核マトリックス結合配列(SAR)はCENの機能をもたないことから、核マトリックスへの単純な結合ではCENの機能は説明できないことが示された。複製起点のみをもつプラスミドベクターを用いて、ゲノムDNAよりショットガンクローニングによって得られた新しい配列を解析した結果、CEN2とCEN4であることが分かった。もう一つ別に得られたクローンはCENIの近傍の配列であったが、最少のCEN1とは重なっていなかった。この事実はY.lipolyticaの動原体が領域的なものであり、Schizosaccharomyces pombeや高等真核生物に似ていることを示唆する。動原体領域に保存されている配列のうち、3種類の保存されているG塩基を部位特異的変異したところ、1つの塩基置換はCEN機能を喪失させた。より限定レたプラスミドを用い、CEN保存配列の機能を解析中である。
室町幕府の外交儀礼と唐物文化に関する基礎的研究

本研究が課題としてきたのは、室町幕府の外交儀礼と唐物文化に関する基礎的な蒐集と検討とである。研究の成果は、10本以上の学術論文のほか、2冊の一般書に結実し、その成果を広く江湖に問うことができたと考える。いずれも、狭義の外交史に閉じこもるものではなく、表象文化論や政治史、流通経済史などへの架橋を積極的に試みた論著である。研究課題の前者(外交儀礼論)について言えば、室町殿が行なった外交儀礼を、関連史料の厳密な史料批判や、朝鮮・琉球などとの比較検討をもとに厳密に検討・復元した。また、研究課題の後者(唐物の政治文化論)に関しては、生糸や絹織物、書画典籍といった文献史料中の唐物を蒐集したほか、それぞれのもつ文化的表象性を剔抉していった。以上により、外交史と国内史とを単に短絡させるのでも、またまったく異質のものとして峻別するのでもなく、両者の接点を冷静に見通す縁が得られたといえるだろう。本課題研究の初年度にあたる2009年度に於いては、基礎的な史料やデータの収集に手をつけることから始めた。第一の比較外交儀礼に関する研究面では、やはり15世紀の東アジア地域に圧倒的な存在感をほこった中国明朝の外交儀礼(賓礼)規定が、比較の基点として重要となるため、『大明集礼』や『礼部志稿』、『明実録』等から関係記事を抜き出し、精読することに努めた。また、本研究費以前から進めていた『宋朝僧捧返牒記』(宮内庁書陵部所蔵)という義満の冊封儀礼に関する新出史料について、原本調査もおこない、詳細な史料紹介・基礎的分析を論文としてあらわすことができた(書陵部編修課の石田実洋氏との共著;『古文書研究』69号、2010年5月刊行予定)。一方、第二の唐物の政治文化論に関する面では、唐物が贈与されること、あるいは贈与された唐物の具体的な事例研究として、室町期における大内氏から将軍家への唐物贈与に関する研究論文を一篇まとめることができた(「大内氏の唐物贈与と遣明船」『アジア遊学』近刊予定)。ただし、唐物コレクションのデータベース作成に僅かに着手するのみにとどまった。この点は来年度以降引き続いての課題としたい。本課題研究の2年度目にあたる2010年度は、昨年度から引き続いて、室町時代における唐物の贈与・蕩尽・消費・貸借および外交儀礼(賓礼)等に関する基礎的な史料やデータの収集を行なった。また、昨年度中までに書きためた、冊封儀礼(受封儀礼)や唐物贈与に関する研究論文・ノートの類を再構成して、年度末にモノグラフ(単著論文集)として刊行することができた(拙著『中華幻想--唐物と外交の室町時代史』勉誠出版、2011年3月)。幸いにも、その改稿・編集作業にともなって、本研究課題に関連し、認識を新たにする点がいくつか出てきた。主なもののひとつは、「皇帝になりたかった室町将軍(室町殿)」というシェーマである。従来、「日本国王」への執着、天皇権威との相克関係ばかりが注目されてきた室町殿権力にあって、文化史的視点をとくに重んじれば、彼らは幻想の「中華皇帝」(とりわけ北宋末の徽宗皇帝)にこそなりたかったのではないか、という仮説を立てるに至った。今ひとつは、もっとも汎用性の高い唐物であった、貨幣(銅銭・渡来銭・輸入銭)に関し、これまで研究史を二分していた史料の解釈(『鹿苑日録』における「旧銭/新銭」解釈)について、恐らく決定打となる結論を打ち出せたことである。さらに、唐物・高麗物の舶来品のなかでも屈指の位置を占めた大蔵経の「取引価格」を探るべく、拙稿「大蔵経の値段」(『北大史学』50号、2010年12月)をまとめることができた。これは昨年度の学会報告に大幅な増補を加えて文章化したものである。以上のような成果と作業結果とをもとに、来年度はとくに外交儀礼面に力を注いで、さらに当該課題にかかる調査研究を進展させていきたいと思う。本課題の3年度目にあたる2011年度は、引き続き、室町時代における唐物の贈与・蕩尽および外交儀礼に関する基礎的な史料やデータの収集・分析を行なった。