hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食道への機械刺激による嚥下反射惹起の有効性

本研究はヒトを対象とした実験により食道内の末梢入力が,嚥下運動誘発や嚥下中枢の神経活動に与える影響を生理学的に検討することを目的としていた。初年度は目的を達成するため,実験のセットアップと記録開始まで行った。結果より,食道上部は下部と比較して嚥下反射誘発の感受性が高く,健常成人でも食道上部への刺激により嚥下反射の誘発が可能であることが明らかとなった。また,嚥下反射を誘発する最適な刺激量および速度が確認された。2年目は,より効率よく食道刺激によって嚥下反射を誘発するため,異なった生理学的条件として刺激する液体の温度,体幹角度を変化記録計測を行った。初年度の結果と併せると,最も効率よく食道刺激によって嚥下反射を誘発する条件(食道刺激部位:上部食道,刺激する液体の量:多い量,速度:速い速度,温度:冷たい温度,被検者の体幹角度:体幹6030度傾斜)が示された。本研究はヒトを対象とした実験により1)食道内の末梢入力が,嚥下運動誘発や嚥下中枢の神経活動に与える影響,2)咀嚼などの摂食関連運動が,食道刺激で引き起こされる嚥下に与える影響,3)上記の結果が加齢や疾患によってどのように変化しうるか,という3つの項目を具体的研究目標とし,生理学的に検討することを目的としていた。初年度は1)の目的を達成するため,実験のセットアップと記録開始まで行った。セットアップには生体記録として高解像度マノメトリーを搭載したカテーテルを用いた。食道への機械刺激の違いが嚥下運動へ与える影響を検索するため,マノメトリーとは反対の鼻腔より挿入した吸引用カテーテルから,3 ml,10mlのとろみ水を上部食道括約筋より下方5cm(Up),10cm(Up-Mi),15cm(Lo-Mi),20cm(Lo)の高位から,3 ml/sもしくは10ml/sの速度でそれぞれ注入した。注入からUES弛緩開始までの時間を潜時として算出し,施行間で比較したところ,我々が立てた仮説通り,Up,Up-Miでは全例で嚥下反射が誘発された。潜時は,Lo,Lo-Mi,Up-Mi,Upの順に短縮し,さらに,Upでは3mlと比較して10ml,3 ml/sと比較して10ml/sの潜時が短くなった。本年度の結果より,健常成人でも食道上部への刺激により嚥下反射の誘発が可能であることが明らかとなった,また,嚥下反射を誘発する最適な食道刺激部位,刺激量および速度が確認され,さらに食道上部は嚥下反射誘発の感受性が高いことが示唆された。本年度の結果を基として,論文を執筆し投稿中である。次年度は注入物の温度,体幹角度を変えてより嚥下反射を誘発するより最適な条件を検索するとともに,実験系を健常高齢者および咽頭期嚥下障害を有する患者に適用する予定である。本研究はヒトを対象とした実験により食道内の末梢入力が,嚥下運動誘発や嚥下中枢の神経活動に与える影響を具体的な目標とし,生理学的に検討することを目的としていた。2年目である平成29年度は,より効率よく食道刺激によって嚥下反射を誘発するため,異なった生理学的手法を用いて記録計測を行った。セットアップには生体記録として高解像度マノメトリーを搭載したカテーテルを使用し,反対の鼻腔より食道内注入用カテーテルを挿入した。初年度は食道への機械刺激の違いとして,食道の刺激部位,刺激する液体の量および速度を変えたが,本年度は液体の温度(1°C,25°C,35°C)および,被検者の体幹角度(90度, 60度, 30度)を変化させた。注入からUES弛緩開始までの時間を潜時として算出し,施行間で比較したところ,我々が立てた仮説通り,1°Cでは全例で嚥下反射が誘発された。潜時は液体温度,体幹角度により異なっており, 35°C,25°C,1°Cの順に短縮し(p<0.01),1°Cでは90度と比較して60度, 30度の潜時が短縮した本研究より,60度, 30度のいずれかで,1°Cの冷水を上部食道に注入した際に,嚥下反射が最も誘発されやすいことが示唆された。初年度の結果と併せると,最も効率よく食道刺激によって嚥下反射を誘発する条件(食道刺激部位,刺激する液体の量,速度,温度,被検者の体幹角度)が示された。次年度は論文執筆を進めるとともに,実験系を健常高齢者に適用する予定である。平成29年度は平成28年度から引き続き,実験のセットアップ,記録計測を行った。研究開始当初は,実験系を健常高齢者および咽頭期嚥下障害を有する患者に適用する予定であったが,より効率よく食道刺激によって嚥下反射を誘発する生理学的手法を追求した。具体的には,食道刺激する液体の温度および,被検者の体幹角度を変えてより嚥下反射を誘発しやすい最適な条件を検索した。

本研究はヒトを対象とした実験により食道内の末梢入力が,嚥下運動誘発や嚥下中枢の神経活動に与える影響を生理学的に検討することを目的としていた。初年度は目的を達成するため,実験のセットアップと記録開始まで行った。結果より,食道上部は下部と比較して嚥下反射誘発の感受性が高く,健常成人でも食道上部への刺激により嚥下反射の誘発が可能であることが明らかとなった。また,嚥下反射を誘発する最適な刺激量および速度が確認された。2年目は,より効率よく食道刺激によって嚥下反射を誘発するため,異なった生理学的条件として刺激する液体の温度,体幹角度を変化記録計測を行った。初年度の結果と併せると,最も効率よく食道刺激によって嚥下反射を誘発する条件(食道刺激部位:上部食道,刺激する液体の量:多い量,速度:速い速度,温度:冷たい温度,被検者の体幹角度:体幹6030度傾斜)が示された。平成30年度は日本老年歯科医学会第28回大会,第23回日本摂食嚥下リハビリテーション学会学術大会,7th European Society for Swallowing Disorders Congress and World Dysphagia Summitにて学会発表し,初年度のデータに解析を加え論文発表する予定である。また,体幹角度を変えてより嚥下反射を誘発するより最適な条件を検索するとともに,実験系を健常高齢者および咽頭期嚥下障害を有する患者に適用する予定である。この実験により,食道刺激に対する嚥下運動が加齢や疾患によってどのように変化するのかを明らかにすることができる。平成31年度は,前年度までのデータを基に成果発表し,国際誌への論文投稿を予定している.また,より効率よく食道刺激によって嚥下反射を誘発する条件を検索するため,食道刺激する溶液を変えて既に実験を進めている。具体的には,溶液を生理食塩水,塩酸,カプサイシン,クエン酸,炭酸の各溶液を使用している。同時に実験系を健常高齢者に適用する予定である。この実験により,高齢者や嚥下障害を有する患者でも,食道刺激によって容易に嚥下反射を誘発することが期待できる。平成30年度に得られたデータは,前年度までと同様に国際誌への論文投稿を予定している。当該助成金は本年度末の物品費,論文別刷代として使用を予定していたが,納品に時間を要したため次年度支払いとした。また,論文投稿は次年度以降に行うこととした。本年度末に予定していた物品納品,国際誌への投稿は次年度に遂行する。
電磁相互作用による核内・核子相関の研究

本研究により得られた主な成果は以下の通りである。1.標識付光子による光核反応1)巨大共鳴を超える励起エネルギーでは断面積の高ミッシングエネルギー部分が準重陽子模型で説明できる事が^<40>Ca(γ,n)反応の測定により明らかになった。2)(γ,pp)反応の陽子の角相関は(γ,pn)反応の中性子-陽子角相関と同じくback to backであることが判った。3)^<13>C(γ,n)反応の測定からIVQRの位置と巾を特定した。1)^<12>C(e,e'Po)反応の測定から直接過程の他にE1,E2共鳴を経由する過程が重要である事が示された。2)^6Li(e,e'p)反応では縦-模成分干渉項が大きくE1以外の多重極が寄与しているが(e,e't)反応ではE1が主である。1)^<12>C(e,e'n)反応の中性子の角分布は^<12>C(e,e'p)反応の陽子の角分布と位相が逆になる事が確かめられた。2)_<13>C(e,e'n)反応では終状態のアイソスピンからE1巨大共鳴のアイソスピンを特定することが出来た。3)^<40>Ca(e,e'n)では角分布に励起状態のアイソスピンが効く。4.連続電子線の有効利用のため二つの実験室をつなぐ新ビーム輸送系を建設し,両実験室で同一ビームを用いる実験が可能となった。5.研究会・セミナー1)「内部標的による電子散乱実験」に関する研究会を平成3年12月18日19日に核理研で開催した。本研究は東北大学原子核理学研究施設の電子線加速器を用い、電子散乱実験とガンマ線反応実験の双方から得られる情報を総合して核内核子相関を明らかにしようとするものである。軽い原子核を標的として,(e,e ́N),(e,e ́2N),(γ,N)(γ,2N)反応を集中的に行う計画であるため,ビ-ム輸送系,測定系を整備して電子散乱実験を標識光子によるガンマ線反応実験を同時に行なって研究の効率化を計る。このため平成3年度は当施設の第2実験室から第1実験室へ電子ビ-ムを誘導するためのビ-ム輸送系の設計、製作を主として行った。必要なビ-ム輸送系の全長は80mに及び,この間を4台の偏向電磁石、及び8台の4磁電磁石を用いてパルスビ-ムストレッチャ-からの連続電子ビ-ムを輸送する系が設計された。現在までに偏向電磁石及び電源,4極電磁石及び電源,アルミ製ビ-ムダクト,スリット,眞空機器の納入が完了している。磁場測定の結果、電磁石類は設計通りの性能を満足している事が確かめられた。ビ-ムダクトの眞空テストも終了した。本ビ-ム輸送系設置のための順路の整備も同時に行なわれ、測量及び規準点のマ-キングを終了した。設置は本施設の共同利用が停止される平成4年7月に予定されている。平成3年に12月18日19には、旧ソ連邦科学アカデミ-原子核研究所のS.G.Popov教授及びB.Wojtsekhowski教授を招いて本施設に於いて「内部標的による電子散乱ワ-クショップ」が開かれ,核内核子相関について学内外の研究者により活発な議論が行なわれた。会ではPopov氏等により内部標的を用いた電子散乱実験の結果が招介され,本課題研究にとって有益な情報の交換が行なわれた。

ワ-クショップの結果は,核理研研究報告特集号として本施設より近日中に出版される。本年度は、本補助金により建設が進められていた、東北大学原子核理学研究施設の第2実験室と第一実験室を結ぶ全長80mの電子ビーム輸送路が完成し、テスト実験の結果は良好な成積が得られた。新ビーム輸送系は、最高エネルギー130MeV、分解能0.1%の電子ビームを第2実験室から第1実験室へ輸送するもので.既設のTOF測定用トンネルを輸送路として使用した。途中2個所の90°C偏向系にはM-Q-M無分散系を採用し、3つの直線部は各々1対の4極電〓1石対でビームの収束を計った。眞空系は、輸送路の全長80mに直径50mmのアルミ製ビームダクトを用い、ほづ等間隔で4個所にイオンポンプ4台を設置した。輸送ビームの位置及び形状の調整のため、4個所に遠隔操作の可能なスクリーンモニターを設置した。建設は夏期のビーム停止期間に集中的に行なわれ、測量に始まって電〓石の据付、眞楠配管、各種電源の設置及び配線等を約3ヵ月間で完了する事ができた。テスト実験はエネルギー130MeVのパルス、及び連続電子ビームを用いて行なわれ、輸送路の終点である第1実験室に光子標識電〓石を設置してビーム強度、形状、バックグラウンド等が測定された。ビーム強度は第2実験室に較べ1/31/100に減じるものの標識光子実験には充分である事が示された。ビーム形状は直径が第2実験室の半分以下(2mm)と良好な値を示し、エミッタンスは第2実験室の1/30である1mm・mradという性質の良いビームが得られた。バックグラウンド電子の混入率も第2実験室の1/10以下に改善され、標集光子実験の精度向が期待できる。本ビーム輸送路は所期の性能を充分満しており、第2実験室と第1実験室に於ける実験の同時実施等、今後の研究の効率が大巾に向上する事が期待される。平成5年度は、前年度に完成した新ビーム輸送系を用いて連続電子線を第2実験室から第1実験室に導き、標識付光子による原子核実験を行った。特に、第2実験室に於て^<12>C(e,e')実験を行い、標的通過後の電子ビームを第1実験室に導いて(γ,p)実験に再使用したところ、これまでと全く同質のデータが得られる事が判り、両実験室に於ける実験の同時実施が可能であることが示された。核内核子相関を調べる目的で今年度実施された実験課題は、第1実験室に於て^<12>C、^<16>O(γ,p)反応の測定、第2実験室に於ては^6Li(e,e'p)、^<16>O(e,e'n)、^<40>Ca(e,e'n)である。これ等の実験で得られた放出核子の角分布から、核の励起エネルギーが50MeV附近でも共鳴を通じた核子放出が起こっている様子が示され、長距離核子相関の影響が高い励起エネルギーの状態にまで及んでいる事がうかがえる。実験値と理論値はくい違いを見せており、実験を証明する理論の精密化が今後の課題である。今年度末には、光核反応に対する核内核子相関の寄与に関して現在世界的に最も活躍している理論家の一人であるJ.Ryckebusch博士(ゲント大学・ベルギー)を東北大学に招聘し、最新の理論に関するセミナーを開催すると共に我々の実験結果に対するレビューを受けた。本研究で得られたデータは、正確さ及び反応の豊富さに於て世界的に貴重なものであり、Ryckebusch博士の理論の厳密な試験と成り得るため、核内核子相関に関する理解が今後前進するものと思われる。
高次統計情報を用いた適応周波数分析アルゴリズムの研究

通信,制御,レーダ,電力システム,採譜,時系列分析等の工学分野においては,雑音に埋もれたサイン信号の推定・検出が非常に重要である.古典的な手法として,DFT,short-term DFT等のnon-parametric手法がある.しかし,周知のように,それらは基本周波数の整数倍の周波数点しか分析出来ないことと,非定常信号の解析が困難であると言った欠点を持っている.そのため、LMS,p-power,RLS,カルマンフィルタに基づく適応手法が提案されている.その中,勾配型アルゴリズムとしてのLMSやp-powerアルゴリズムは,計算量が少なくしかも合理的な性能をもつから実用的である.しかし,有色雑音の場合は,その性能が大きく低下してしまう恐れがある.そのため,有色雑音を抑えるような適応アルゴリズムを開発する必要がある.本研究の次年度では,低次から高次までの統計情報に着目し,平均操作で雑音の影響を抑えられるようなアルゴリズムの開発を試みて来ており,まず,雑音の平均値がゼロであるという(低次)統計情報を用いた新しい勾配型適応アルゴリズムの開発に成功した.現在,高次の統計情報を用いた適応アルゴリズムの検討を行っている.上述の新しい適応アルゴリズムは,雑音が白色でも有色でもその影響が抑制され,LMSアルゴリズムの性能の低下を有効に食い止めることができる.しかも,アルゴリズムの乗算数は従来のLMSアルゴリズムのと全く同じであり,多少の足算とメモリを必要とするのみである.具体的には,我々はまず有色雑音の場合のLMSアルゴリズムの特性解析を行い,その性能低下の原因を解明した.そして,解析で得られたヒントを武器に新しい誤差評価規範を導入し,勾配型の適応アルゴリズムを新たに構築した.しかも一周波の場合においてその推定性能の近似解析を行った.多くのシミュレーションにより,新しいアルゴリズムの優位性と近似解析の有効性が検証されている.雑音に乱されたサイン信号の推定は,通信,レーダー,制御,電力,生体工学,自動採譜など多くの分野において基本的に重要である.特に非定常信号の場合はDFTの性能が不十分なため,適応的な推定アルゴリズムの開発は重要な研究テーマであり,多くの適応アルゴリズムが提案されてきた.LMS,RLS,カルマンフィルタに基づく手法などはその代表例である.本奨励研究の初年度では,自ら提案した最小平均p-powerアルゴリズムの性能について従来のLMSアルゴリズムと符号アルゴリズムも含めて統一的な形で解析を行うことを目的として研究を進めてきた.まず,推定の誤差信号のガウス分布特性を検証するため,各アルゴリズムのシミュレーションを行った.次に,誤差信号のガウス分布特性を前提に解析の理論展開を行った.具体的には,平均と自乗平均における差分方程式を導出し,定常状態における推定誤差(ノイズ過調整)の陽表示を確立した.さらに,スッテプサイズパラメータの大まかな収束範囲も求めた.得られた表示はp=1(Sign algorithm),p=2(LMS algorithm)とp=3,4(New algorithms)の各アルゴリズムのもので,エレガントなシリーズとなっている.このような解析結果は適応信号処理の分野で珍しく興味深い.今後は,当初の研究計画に沿って有色雑音の場合にも優れた推定性能をもつ新しいアルゴリズムの開発を進める予定である.通信,制御,レーダ,電力システム,採譜,時系列分析等の工学分野においては,雑音に埋もれたサイン信号の推定・検出が非常に重要である.古典的な手法として,DFT,short-term DFT等のnon-parametric手法がある.しかし,周知のように,それらは基本周波数の整数倍の周波数点しか分析出来ないことと,非定常信号の解析が困難であると言った欠点を持っている.そのため、LMS,p-power,RLS,カルマンフィルタに基づく適応手法が提案されている.その中,勾配型アルゴリズムとしてのLMSやp-powerアルゴリズムは,計算量が少なくしかも合理的な性能をもつから実用的である.しかし,有色雑音の場合は,その性能が大きく低下してしまう恐れがある.そのため,有色雑音を抑えるような適応アルゴリズムを開発する必要がある.本研究の次年度では,低次から高次までの統計情報に着目し,平均操作で雑音の影響を抑えられるようなアルゴリズムの開発を試みて来ており,まず,雑音の平均値がゼロであるという(低次)統計情報を用いた新しい勾配型適応アルゴリズムの開発に成功した.現在,高次の統計情報を用いた適応アルゴリズムの検討を行っている.上述の新しい適応アルゴリズムは,雑音が白色でも有色でもその影響が抑制され,LMSアルゴリズムの性能の低下を有効に食い止めることができる.しかも,アルゴリズムの乗算数は従来のLMSアルゴリズムのと全く同じであり,多少の足算とメモリを必要とするのみである.具体的には,我々はまず有色雑音の場合のLMSアルゴリズムの特性解析を行い,その性能低下の原因を解明した.そして,解析で得られたヒントを武器に新しい誤差評価規範を導入し,勾配型の適応アルゴリズムを新たに構築した.しかも一周波の場合においてその推定性能の近似解析を行った.多くのシミュレーションにより,新しいアルゴリズムの優位性と近似解析の有効性が検証されている.
細胞分裂期におけるミオシンリン酸化の役割に関する研究

(1)受精前・後でのウニ卵細胞可溶性分画中のミオシン軽鎖リン酸化活性を調べた。その結果、未受精卵ではミオシン軽鎖リン酸化活性が高く、受精後急激に減少する事、その後第一分裂期に至るに迄、徐々に活性が上昇する事を明らかにした。(2)未受精卵可溶性分画中では、ミオシン軽鎖のCキナーゼ及びMLCKによるリン酸化サイトのリン酸化活性が強い事、及び分裂中期に再びCキナーゼリン酸化サイトのリン酸化活性が上昇する事が明らかになった。MLCKサイトの活性は、受精後低下した。(3)未受精卵可溶性分画からMLCKの精製を行った。その結集、Ca^<2+>カルモジュリン非依存性の高分子量MLCK、及び、Ca^<2+>カルモジュリン依存性の低分子量のMLCK、以上の2種類のMLCKが存在する事が示唆された。(4)ウニ胚のCDNAライブラリーから、PCR法を用いてMLCK遺伝子の単離を試みた。各MLCK分子間で保存性の高い2種の配列(DLKPEN,DMWSIGVI)をプローブとして用いた。その結果、200bpの塩基配列が増巾され、そのアミノ酸配列は既存のMLCKのアミノ酸配列と高い相同性(4050%)を示した。(5)MLCKが自己リン酸化され、その機能が低下する事が明らかになった。リン酸化サイトは2ケ所で、ThrとSer残期がそれぞれリン酸化された。平成5年度は、主に細胞分裂期におけるミオシンリン酸化に関する検討を行うことを目標にした。この点に関しては、「細胞分裂期には、間期に比べMLC(ミオシン軽鎖)をリン酸化する活性が高い」という結論が得られた。引続き、細胞分裂期にMLCをリン酸化するカイネースの同定に研究の中心を移し、MLCをリン酸化する事が知られているMLCKは、分裂期にMLCをリン酸化せず、分裂期に活性化されることが一般的に知られているcdc2カイネース以外のカイネースが、細胞分裂期にMLCをリン酸化している事が明らかになった。我々は、既に分裂期にMLCKがリン酸化され活性を低下させることを明らかにしているので、MLCK(およびcdc2カイネース)以外のカイネースが分裂期に活性化され、ミオシン活性を制御している可能性が高い事が今回の成果により明らかになった。本年度の成果を要約すると次のようになる。(1)実験にはHela細胞を使用し、分裂期および間期の細胞粗抽出液を調製し、ミオシン軽鎖(MLC)を基質として両者のリン酸化活性を比較した。その結果、両期において、リン酸化活性は認められたが、分裂期にその活性はより高いことが明らかになった。(2)リン酸化されたMLCを単離し、リン酸化を行ったカイネースの同定を行った。同定には、2次元リン酸化ペプチドマッピング法を用いた。その結果、cdc2カイネースやミオシン軽鎖カイネース以外のカイネースが分裂期にMLCをリン酸化している可能性が明らかになった。(3)Hela細胞では、細胞を高度に同調させ、細胞周期の各期で大量の細胞粗抽出液を得る事は困難なため、天然の同調細胞として、棘皮動物卵細胞(ウニ)を使用して、細胞周期の各期の細胞粗抽出液を調製した。これらの粗抽出液を用いて、MLCリン酸化活性がどの時期に高くなるかを検討したところ、M期初期に一番リン酸化活性が高くなることが明らかになった。ミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)は、細胞分裂において収縮環収縮の引き金として機能していると考えられている。本研究では、細胞分裂機構の解明を目的としてMLCKに着目し、ウニ卵を材料に様々な検討を行った。その結果(1)バフンウニ(Hemicentrotus pulcherrimus)卵可溶性分画にMLCK活性を存在すること、(2)その活性は受精卵に比べ、未受精卵であることが明らかとなった。

引き続きホスホペプチドマッピング法を用い解析を行い、(1)受精後50-60分後に、ミオシン軽鎖のリン脂質依存性キナーゼ(Cキナーゼ)によるリン酸化サイト(Cキナーゼサイト)をリン酸化する活性がピークとなること、(2)同時期にMLCKによるリン酸化サイト(MLCKサイト)をリン酸化する活性が低下することを明らかにした。さらに、卵可溶性分画中のMLCK活性を解析することを目的として、未受精卵可溶性分画をSephacryl S-300によるゲルろ過で分画した。その結果、MLCK活性は2つのピークに分離して溶出され、一方はカルシウム/カルモジュリン依存性MLCK、他方はカルシウムモジュリン非依存性MLCKであることが明らかとなった。現在、この2つのキナーゼについてさらに解析を行っている。
南部光徹氏所蔵「遠野南部家文書」の調査・研究

中世北奥の大名八戸南部氏の直系の子孫南部光徹氏が所蔵する「遠野南部家文書」について、重文指定文書247点を含む中世・近世資料全体を対象にした初めての悉皆調査を行い、総目録を作成した(資料総数約2900点)。また重文指定資料については再調査と詳細な分析を、未紹介重要資料についても解読・翻刻・分析を行い、八戸南部氏を中心とした中世北奥の歴史について、従来謎であった多くの問題を解明することができた。平成19年度は、「遠野南部家文書」全点を対象とした悉皆調査を、計4回、延べ日数12日、調査メンバー78人の体制で実施し、おおよそ4分の3の撮影と調査を終了した。その結果、明らかになったことは次の通りである。1、これまで「遠野南部家文書」については、重要文化財指定文書247点に、東京大学史料編纂所写真帳、同影写本、鷲尾順敬編『南部家文書』採録文書をあわせて、計327点の存在が知られていたが、これ以外にも大量の文書・記録・系図・冊子類が伝えられ、近世末期における遠野南部家の家伝文書が、ほぼ原形を保って相伝されている。その総数は二千点を超える可能性がある。2、未整理史料のなかには、(1)文化元年(1804)、新田政父(『三翁昔語』著者)作成とみられる「御家伝記并御由緒書上」など、多数の近世作成の目録。(2)元禄年間の八戸南部氏系図作成に係わる草稿・校正本や、家系調査に関する書状・覚書類、身延山から送られた甲斐南部氏系譜の写など、系図作成に係わる各種の史料。(3)多数の戦国末近世初期の未紹介史料。その中には連歌師宗加から里村紹巴にあてた八戸の連歌会での作品の評を求めた書状(写)など、興味深いものが多数存在する。(4)中世作成の故実書や文芸書の多数の写本。など、興味深い史料が多数存在すること。3、重要文化財指定文書についても、室町期文書23点について原本調査を行った結果、従来の解読の誤りの訂正をはじめ、多くの新事実の発見があった。平成20年度には、南部光徹氏宅(東郷寺)において「遠野南部家文書」の調査を計4回(延べ12日)実施した。その結果、「遠野南部家文書」中の未整理資料、段ボール箱43点、木箱19点、軸物箱・黒漆塗箱数点の全ての文書調査を完了し、残るは絵図資料のみとなった。また重要文化財指定文書についても約半数の調査を行った。さらに岩手大学所蔵の「新渡戸文書」「宮崎文書」の調査を実施、現在「遠野南部家文書」「新渡戸文書」「宮崎文書」に分散して伝えられている「某入道跡注文」が、これまで考えられているような1通の文書ではなく、少なくとも3通以上に分かれることを突き止めた。一方、これと平行して未整理資料の粗目録作成を行い、20年度最終調査である第4回調査分資料を除く全調査資料の粗目録作成を終えた。さらに既調査資料の再点検と解読・分析を進め、「遠野南部家文書」の全体像を知る上での重要資料群として、(1)「御家伝記井御由緒御書上(上・下)」(文化年間作成の遠野南部家文書総目録)など目録類、計9点。(2)下村奚疑撰「源氏南部八戸家系」(元禄年間に作成された最古の八戸家系図)など、系図類及び系図作成に関する文書、計16点。の解読・分析を行い、近世後期における遠野南部家相伝資料の全体像と「八戸家系図」の作成過程をほぼ突き止めることができた。こうした作業の成果として、第4回調査において研究成果報告書の内容構成について検討し、原案を作成、執筆分担を決めて、報告書に掲載する未紹介史料計75点の翻刻作業を開始した。翻刻は年度末の時点で約3分の1を完了した。なお、これらの研究成果は、研究終了後に報告書を作成し公表する予定である。3年間の研究期間の最終年度にあたる平成21年度は、まず5月30・31日の両日、八戸市博物館で全体会議を開き(参加者9名)、これまでの調査成果の中間まとめを行うとともに、調査の完了と報告書作成に向けた活動方針の策定を行った。続いて、この全体会議で策定した方針にもとづき、南部光徹氏宅(東郷寺)において「遠野南部家文書」の調査を、計3回(延べ日数9日)実施し(参加者各8名)、未紹介史料(文書・絵図・冊子)の調査を完了、重要文化財指定文書についても、すべての文書の調書作成はできなかったが、全文書に目を通し、これまで紹介されている翻刻文との照合作業を終えた。さらに、8月29日9月1日に函館市立図書館・北海道立文書館・北海道大学附属図書館で、11月2日3日には松前町史編纂室において、「遠野南部家文書」所収康正2年大崎

教兼官途推挙状分析のため関連資料調査を行い(参加者各2名)、康正の乱(蠣崎の乱)当時の道南地方に関する資料収集を行った。これらの調査と並行して、昨年中に粗目録を作成していた未紹介資料の目録完成と、報告書に掲載すべき重要資料の洗い直し、およびその翻刻作業を進めた。また、研究分担者・協力者がそれぞれ担当する研究報告の執筆も行った。これらの作業は2月初旬までにすべて完了し、引き続き研究成果報告書の作成にとりかかって、3月末に報告書を完成させた。報告書は、全358頁。内容は、序章、今回の調査のいきさつ及び意義と成果。第1章、論考編として論考8編・コラム5編。第2章、資料編として、図版14点及び翻刻資料72点。第3章、総目録として重要文化財指定文書目録(247点)、及び指定外文書暫定目録(2621点)をのせる。報告書は300部印刷し、文書所蔵者の南部家と、関係図書館・博物館・教育委員会等の公的機関に発送した。
心神喪失者等医療観察法入院治療施設における物質使用障害治療プログラムの研究

物質使用障害が併存する触法精神障害者の臨床的特長として、その主要な精神障害が気分障害やその他の精神障害である者が多いこと、また、対象行為として放火が多いことが明らかになった。さらに、それらの精神障害者に対する認知行動療法的なワークブックを作成し、それを用いた治療プログラムを実施したところ、その効果と実施可能性という点で治療的な意義が確認された。以上から、物質使用障害が併存する触法精神障害に対する有効な治療プログラムのひとつが本研究の成果として得られたと考える。本研究では、医療観察法の指定入院医療機関および指定通院医療機関における"Matrix model"を参考にしたSUD(Substance Use Disorder;物質使用障害)治療プログラムの開発を行った。今年度は、海外にいて薬物依存治療で高い評価を得ているMatrix研究所に視察に行き、情報収集を行った。そこで得た情報をもとに、国立精神・神経センター武蔵病院医療観察法病棟における物質使用障害治療プログラムの見直しを行った。その結果、週1回1時間、認知行動療法的なグループワーク(Matrixのワークブックを翻訳したものを使用した)と教育的なレクチャーを組み合わせて定期的なプログラムと、月2回の外部自助グループのメンバーによるメッセージからなる治療プログラムが開発された。次年度以降、この治療プログラムの効果測定を行っていく予定である。また、今年度は、指定通院医療機関における物質使用障害治療プログラムの開発も行った。わが国で数少ない薬物依存専門治療施設である、神奈川県立精神医療センターせりがや病院を調査フィールドとして、Matrix modelに準拠した8週間の統合的外来治療プログラム(SMARPP ; Serigaya Methamphetamine Relapse Prevention Program)を開発し、4名の覚せい剤依存患者に対して実施した。その結果、SMARPPは、歴史的対照群との比較において、プログラム実施期間中の治療脱落率がきわめて低く、SUDに対して有効であることが示唆された。しかしその一方で、統合的外来治療パッケージであるSMARPPの治療効果は、プログラム終了後にも長期にわたって持続するものではなかった。これらの問題点は、より長期間のプログラムに修正することによって改善できる可能性があると考えられた。【目的】本研究は,医療観察法指定入院医療機関に入院する物質使用障害の併存が認められる患者を対象とする物質使用障害への認知行動療法プログラムを開発し,その効果測定を行うことを目的としている。【方法】今年度は,物質使用障害を併発する対象者の臨床的特徴を明らかにする調査を行うとともに,昨年度まで実施されてきた物質使用障害治療プログラムの内容の見直しを行った。【結果】物質使用障害を併発する対象者の臨床的特徴としては,物質使用障害を併存する対象者は,その主要な精神障害が統合失調症である者よりも気分障害やその他の精神障害である者に多く,精神作用物質の使用が対象者の病態を加重している可能性か示唆された。対象行為種別の検討では,物質使用障害が併存する対象者は,殺人よりも放火である者が有意に多く認められ,精神作用物質のなかでも特にアルコールと放火との密接な関係が示唆された。物質使用障害治療プログラムの内容の見直しについては,非専門的な医療者がファシリテーターを担当することができるように,ワークブックの知識的な記述を増やし,薬物再使用の引き金として,アルコールの問題を積極的にとりあげるようにも配慮した。そのようにして改訂されたワークブックは,実際のプログラムで使用されたうえでさらに改訂が重ねられ,最終的に28セッション,計202ページのワークブックを完成し,印刷・製本を行った。次年度にはこれを用いた治療プログラムを実施し,その効果測定を実施する予定である【目的】本研究の目的は、医療観察法指定入院医療機関における物質使用障害を併発する触法精神障害のための治療プログラムを開発し、その効果を測定することである。【方法】最終年度である今年度は、二つの試みを実践した。第一に、昨年度作成した、認知行動療法的志向性を持つ物質使用障害治療プログラム・ワークブックを用いて、国立精神・神経センター病院医療観察法病棟にてプログラムの実践を行うとともに、他の指定入院医療機関への普及を目指して広報活動を行った。第二に、調査フィールドでは対象患者数が統計学的検討に耐える数とならなかったので、同ワークブックを簡略化した自習用ワークブックを作成し、これを用いて矯正施設(少年鑑別所)にて介入を行い、その効果を測定した。【結果】物質使用障害を併発する矯正施設被収容者59名に対して、自習用ワークブックによる介入を行った結果、ワークブック終了後、薬物依存の誘惑に対する自己効力感の改善は不十分であったものの、薬物問題に対する認識の深化や援助必要性の自覚など、治療動機の高まりに関連する尺度の改善が認められた。ワークブックの難易度と有用性に関しても良好な結果が得られた。【考察と結論】自習用ワークブックによる介入はその効果と実施可能性という点で意義あるものであり、触法精神障害に対する効果も十分に期待できると考えられた。
仮説演繹的推論における“文脈効果"に関する研究

仮説演繹的推論における文脈効果を調べるため、4枚カ-ド問題における内容効果説と違反点検説の批判的検討を行った。内容効果説に関しては、この問題で扱われる素材(具体的には、条件文「箱の色が赤ならば、みかんが入っている」の中に出てくる箱と果物)のリアリティ-を変化させたとき、課題のパフォ-マンスがどのように変わるかを小学校各学年10名ずつ計60名の被験児について個別的に調査した。その結果、(1)実物の箱と果物を用いるとき、(2)絵に描かれた箱と果物を用いるとき、(3)文章のみで提示するときという3条件で4枚カ-ド問題を実施しても3条件において有意な差異はないことが分った。つまり、実物の箱や果物を用いることによって課題のリアリティ-を高めても、課題のパフォ-マンスが高められることはなく、われわれの予想通り、内容効果説は実証的にも疑わしいことが明らかとなった。特に、小学校低学年においては、課題のリアリティ-(現実性)を高めることは却って可能性の世界と現実性の世界との混同を招き、課題では条件文を1つの仮説(可能性)として、論理的に推論することを求めているにもかかわらず、未知の情報(箱の色や中味)が現実にどうなっているのかを当てることを求められているかのように反応する者が多かった。違反点検説の批判的検討に関しては、中学2年生1クラス(37名)を対象にして集団的に調査を実施した。その結果、4枚カ-ド問題の条件文を仮説として与え、その真偽の検証を求めても、条件文を規則として与え、その違反点検を求めても、条件文の理論的変換に関するパフォ-マンスにはほとんど差異がなかった。この結果は、われわれの予想に反するものであったが、課題が単に仮説検証型か違反点検型かどうかでは被験児に違反者探しの構えをとらせることが十分にできず、カ-ド選択の教示そのものをも変える必要があることが示唆された。
サルコイドーシスにおける肉芽腫形成修飾因子の臨床的応用

サルコイドーシス(n=72)と健常者(n=15)の血清および気管支肺胞液中(以下BALF)のHMGB1値をELISA法にて測定した。BALF中のHMGB1値は健常者と比較しサルコイドーシス群で有意に上昇していた。一方血清中HMGB1値は有意な差は見られなかった。サルコイドーシス患者の肺VATS組織を用いてHMGB1の免疫染色を行ったところ、肉芽腫周囲のリンパ球、マクロファージなどの単球系やII型肺胞上皮細胞にHMGB1が発現していた。HMGB1がサルコイドーシスの局所で何らかの役割を持って上昇していることが示唆されたが、現時点ではその役割までは解明できていない。今後の研究で明確にする予定である。本研究はサルコイドーシスにおける肉芽腫形成に関する修飾因子の検討を行うものである。過去の論文やこれまで我々が行ってきた前研究の結果からHMGB1に着目し、まずはサルコイドーシス(n=72)と健常者(n=15)の血清および気管支肺胞洗浄液中(以下BALF)のHMGB1値をELISA法にて測定し比較検討した。結果、BALF中のHMGB1値は健常人に比較しサルコイドーシス患者で有意に上昇していた。しかし一方で血清中HMGB1値はサルコイドーシス群と健常者では有意な差はみられなかった。これはHMGB1が全身反応として上昇していると考えるより、局所において何らかの役割を持って上昇している可能性があると考得られる。また、HMGB1のレセプターの1つであるRAGEについても同様にELISA法で検討したところ、血清中HMGB1もBALF中HMGB1もともに両群で有意な差は得られなかった。この解釈については今回ELISAで測定したRAGEは活性を持つ可溶性RAGEと相関しないとの報告もあり、今後可溶性RAGEを測定し再検討する必要があると考えている。上記にてサルコイドーシスにHMGB1が高値であることからその機能や発現細胞を同定し役割を解明すべく、サルコイドーシス患者の肺VATS組織を用い、免疫染色を行った。サルコイドーシスの肺組織においてHMBG1が肉芽腫周囲のリンパ球、マクロファージなど単核球系やII型肺胞上皮細胞などに発現していることを確認した。現在、発現細胞をより明確にすべくCD3,CD20,SP-Aなどとの二重染色を試みている。本研究はサルコイドーシスにおける肉牙腫形成に関する修飾因子の検討を行うものである。HMGB1に着目し、サルコイドーシス(n=72)と健常者(n=15)の血清および気管支肺胞液中(以下BALF)のHMGB1値をELISA法にて測定し比較検討した。その結果、BALF中のHMGB1値は健常者と比較しサルコイドーシス群で有意に上昇していた。一方血清中HMGB1値はサルコイドーシス群と健常者で有意な差は無かった。この結果より、HMGB1はサルコイドーシスで全身反応としてではなく局所において何らかの役割を持って上昇していることが考えられた。HMGB1のレセプターの1つであるRAGEについても同様にELISA法で検討を行った。結果は血清中もBALD中もともにサルコイドーシス群と健常者では有意な差を認めなかった。今回ELISAで測定したRAGEは活性をもつ可溶性RAGEと相関しないとの報告もあり再検討が必要である。HMGB1の役割を解明すべく、サルコイドーシス患者の肺VATS組織を用いて免疫染色にてその発現細胞の同定を行った。サルコイドーシスにおいてHMGB1が肉牙腫周囲のリンパ球、マクロファージなど単球系やII型肺胞上皮細胞などに発現していることを確認した。CD3やCD20やSP-Aなど二重染色を行ったが上記結果で矛盾しない結果であった。次にHMGB1とMCP1との関連に注目し検討を行った。血清およびBALF中のMCP1のELISA測定を行ったが手技的な問題か良好な結果が得られず、再度ELISA測定を検討している。現時点ではその役割は明確でないが、HMGB1がサルコイドーシスの局所で増加し、肉牙腫周囲の単球系やII型肺胞上皮細胞に発現していることから、複雑な役割を担っていること示唆された。今後、MCP1や様々なケモカインとHMGB1との相関を検討し、役割を明確にしていく予定である。呼吸器内科ELISA法によるRAGEの値が予測と違いその解釈と研究計画の修正に時間を要した。

また、HMGB1の免疫染色がなかなか成功せず、何十回にもわたり1次抗体の種類や濃度を変えて繰り返し行ったことに時間を要したことが主な原因と考えらる。また、所属施設のスタッフに欠員が生じたこともあり、予定より臨床や教育に時間を割かれ、十分な研究時間を確保できなかったことも原因の1つと考えられる。現在行っている免疫染色を引き続き行い、HMGB1の発現細胞を同定しその機能について検討する。また更に検体数を増やしHMGB1、RAGE(可溶性RAGEも検討)、その他各種メディエーターなどをELISA法で測定し、患者の臨床データと相関を調べることによりサルコイドーシスにおけるHMGB1の役割について解明する。RAGEのELISA測定ならびにHMBG1の免疫染色などで研究時間が費やされ、他の因子(MCP-1,INF-γなど)の検討まで出来ていない。免疫染色も未終了な状態であり次年度に移行する必要あり。当初の予定通り、HMGB1,CD3,CD20,SP-Aの免疫染色を実施。またサルコイドーシスの検体を用い更にHMBG1を測定。関連するRAGEや可溶性RAGEもELISA法などで測定し関連を検討する。その他のMCP-1,INF-γなども同様にELISA法で測定し関連を検討する。それが終了後に本年度の予定研究を開始する。
超塑性変形中のキャビティの核形成・成長過程の原子レベル観測

超塑性材料をマクロな破壊に導くキャビティも、その発生は原子スケールの極微小なボイドから始まっていると考えられる。本研究では、ナノレベル以下のボイドに極めて敏感な陽電子消滅寿命スペクトロスコピーを用いて、超塑性変形中のキャビティの核形成および初期成長過程を直接観測し、キャビテーション機構を原子論的見地から検討した。研究試料としては、市販の5083アルミニウム合金を用いた。超塑性が発現する条件で変形し、変形初期から破断に至るまでの適当な変形量で試験を中断した試験片を作成した。各試験片について現有の高分解能陽電子寿命スペクトロメータを用いて陽電子寿命測定を行い、キャビティの核形成・成長過程を原子レベルで観測した。その結果、超塑性変形量の増加と共に、陽電子の平均寿命は単調に増加する事が見い出され、陽電子寿命スペクトルの多成分解析の結果、陽電子寿命の上昇は、空孔集合体の生成によることが明かとなった。しかし驚くべきことに、個々の欠陥に含まれる自由体積は高々単一空孔2-3個分程度であり、従来から顕微鏡観察で観測されてきたような大きなキャビティに対応する成分は観測されなかった。この結果は、超塑性材料の大部分の粒界は超塑性変形後も健全であり、材料を破断に導く巨視的なキャビテーションは、材料の極く一部の特殊な部分で形成されることを明瞭に示している。すなわち、今後この核形成サイトを抑制すれば、超塑性限界と製品の信頼性を飛躍的に高める事が可能であることを示した。
臓器移植拒絶の制御をめざして：新規移植抗原識別受容体ＭＭＲの解析と阻害法の開発

Macrophage MHC receptor1 (MMR1)とMMR2は、我々が単離した、単球やマクロファージ上のアロMHCをリガンドとする新規受容体であり、これらの受容体の生理的役割を解析した。MMR遺伝子破壊マウスの樹立やMHC結合試験などの解析により、MMRは13種類のMHCと結合し、皮膚のアロ移植片の認識や拒絶に重要である事が示唆された。(1)我々が単離したヒトMMR1は同種異系(アロ)MHCへの結合能が示唆されるが、リガンドは未同定な事から、ヒトMMR1のリガンドについて探索を試みた。結果、1ビーズに固定した80種類のHLA-A,B,Cとの結合試験より、ヒトMMR1がリガンドとするHLAの1つがHLA-B44である事、2可溶化HLAとの結合試験より解離定数が10の-9乗[M]程度の強い結合能が示唆され、ヒトMMR1にMHCに対する結合能が示された。これらの成果は英論文として学術雑誌に掲載された。(2)生体におけるMMRの機能を知る為、我々はMMR2遺伝子破壊(KO)マウス(C57BL/6系統)を樹立した。平成24年度の解析の結果、1MMR2KOマウスは単球および末梢血単核球において、MMR2だけでなくMMR1もmRNA・タンパクでの発現が見られなかった。2皮膚移植の結果(研究協力者の前田省吾(大学院生:本学形成外科学)と共に実施)、MMR2KOマウスは、Dd-Tg, Kd-Tg, DdKd-Tgマウス(MMR1・2のリガンドであるH-2DdやH-2Kdを全身で強制発現させたマウス)の皮膚は拒絶出来ず生着し、MHC class II・マイナー抗原、あるいはそれら全てがアロのB10D2, Balb.B, C3H近交系マウスの皮膚は拒絶した。3MMR1・2のリガンドであるアロMHCのH-2DdやH-2Kdを強制発現させたリンパ球系腫瘍のEL-4細胞(Dd-, Kd-, DdKd-EL-4)を皮内移植した所、MHC数依存的にCD8+TCRαβ細胞による拒絶が認められた。以上より単球やマクロファージ系細胞上のMMR分子やCD8+T細胞上のTCR分子は標的とする細胞種が異なり、各々皮膚やリンパ球系のアロ移植片の認識や拒絶に重要である事が示唆された。現在これらの成果は英論文として投稿を準備中である。1.我々が単離したヒトMMR2は同種異系(アロ)MHCのHLA-B62(15)に特異的な結合を示す受容体であるが、平成24年度に新たに2種類のリガンド候補HLAが同定された事から、これらの結合の強さや生体における役割を調べるため、ヒトMMR2タンパク又は末梢血単核球を用いてフローサイトメトリー法(大阪医科大学研究機構BD FACSAria)を解析した。結果、ヒトMMR2は、80種類のHLAタンパク(世界の人類をほぼ網羅)を用いた検討より、HLA-B62、HLA-B13、HLA-A32に対する特異的結合が示された。2.MMRの生体における機能を知る為、MMR遺伝子をin vivoで欠損させた場合の移植免疫への影響や、生理的な役割を知ることを目的として、MMR2遺伝子破壊マウスを、C57BL/6近交系マウスとの10世代の戻し交配により樹立した。平成25年度の解析の結果、(1)MMR2KOマウスは胸腺、脾臓、腸間膜リンパ節、骨髄などの免疫組織の発達や、アロ・非アロの外来抗原に対する免疫反応(白血球混合試験、接触性皮膚炎反応)は、野生型と同程度で異常は見られなかった。(2)しかしながら、皮膚移植の結果(研究協力者:前田省吾(本学形成外科学)と実施)、MMR2KOマウスは野生型と異なり、MMR1・2のリガンドのアロMHC class Iを強制発現させたマウスの皮膚を拒絶出来なかった。以上の結果より、MMR分子(単球やマクロファージ)は、皮膚のアロ移植片の拒絶に重要である事が示唆された。(1)我々の研究グループでは、MMRの機能を知る為に、MMR遺伝子をin vivoで欠損させた場合の移植免疫への影響や、生理的な役割を知ることを目的として、遺伝的背景がC57BL/6近交系マウスと同一のMMR2遺伝子破壊マウスを、MMR2遺伝子破壊マウス(129sv×C57BL/6系統)に対してC57BL/6近交系マウスとの10世代の戻し交配により樹立した。平成23年度は、このMMR2遺伝子破壊マウスへ移植免疫への影響を知る為に、移植片としてマウス皮膚(H-2Kd Tgマウス・C3H近交系マウス)の移植を用いて検討した。結果、コントロールのC3H近交系マウス皮膚の移植に対し拒絶が見られ、H-2Kd Tgマウス皮膚に対して生着が認められた。(2)我々のグループにおいて、非自己MHCのH-2Ddへの結合能を持つマウスMMR1、またマウスMMRのヒトホモログとして単離されたヒトMMR1のcDNAを単離した。ヒトMMR1のリガンドは未同定であることから、ヒトMMR1のリガンドについて探索を試みた。

ヒトMMR1をタンパクとしてHEK293T細胞に強制発現させ、ビーズに固定したHLAタンパクとインキュベートしフローサイトメーターで解析することにより、80種類のHLA-A,B,Cとの結合試験を行った。結果、(1)この受容体分子のリガンドHLAの1つがHLA-B44であること、(2)10の-9乗[M]程度と強い結合能を持つことが示唆され、ヒトMMR1が、マウスMMRと同様にMHCに対する結合能を持つことが示された。現在、これらの成果を英論文として学術雑誌に投稿を準備中である。MMR2は我々のグループによりマウスのcDNAから発現クローニングを用いて単離された分子であり、種異系(アロ)MHCのH-2Kdへの結合能を持つ受容体である。ヒトMMR2は、マウスMMR2のヒトホモログとして、ヒト末梢血単核球cDNAからクローニング・単離された受容体分子である。ヒトMMR2はHLA-B62(B15)に結合を示し、同種異系(アロ)MHCへの結合能が示唆される新規受容体分子である。平成26年度においては、HLA-B62(B15)の他、新たな2種類のリガンド候補HLAが示唆されたことから、これらの結合の強さを検討するため、GFP融合タンパクとして恒常発現させた細胞株、可溶化GFP融合タンパク、または末梢血単核球を用いてフローサイトメーターによる結合試験により解析した。その結果は以下の通りである。(1)ヒトMMR2は、80種類のHLAの内、HLA-B62(B15)、HLA-B13、HLA-A32に対する特異的結合が示され、MHCに対する結合能が示唆された。(2)MMR2を持つ被験者、又は、MMR2を持たない被験者の末梢血単核球を用いてHLA-B62(B15)に対する解離定数[Kd]を求めた所、MMR2を持つ被験者の末梢血単核球の[Kd]は10の-9乗{M]とマウスMMR2と同程度の強い結合を示した。MMR2を持たない被験者の末梢血単核球では結合が認められなかった。これらの成果は英論文として学術雑誌に掲載された。生体におけるMMRの役割を検討するため、MMRの生体内における発現動態を調べた。材料として健常被験者の末梢血単核球のtotal RNAを試料とし、ヒトMMR1とMMR2の発現をリアルタイム-PCR法より検討した結果、末梢血単核球においてこれらの発現は単球に認められた。マウスでの結果と同様に、リガンドとするHLAが陽性である被験者においてはMMR1,2のmRNA発現が抑制されている可能性が示唆された。特にヒト末梢血単核球を用いて、80種類のHLAタンパクが固定化されたマイクロビーズによる結合試験を行うと、陽性の末梢血単核球ではヒトMMR1,2のリガンドとするHLAに結合が見られ、また陽性、陰性の末梢血単核球ともに自己HLAに対しての結合は認められず、他のHLAに対するMMRの発現も示唆された。Macrophage MHC receptor1 (MMR1)とMMR2は、我々が単離した、単球やマクロファージ上のアロMHCをリガンドとする新規受容体であり、これらの受容体の生理的役割を解析した。MMR遺伝子破壊マウスの樹立やMHC結合試験などの解析により、MMRは13種類のMHCと結合し、皮膚のアロ移植片の認識や拒絶に重要である事が示唆された。平成26年度の計画内のMMRの解析に関する計画においてマウスや細胞の試料の調達の遅延が生じたことによる。免疫学、分子生物学、生理今後の研究の推進方策として、以下に実験計画(昨年度の遅延した計画を含む)を示す。MMRの生体や組織における発現とその役割の解析についてマウスMMRの解析に関する計画として、生体におけるMMRの役割をさらに検討するため、マウスの組織や培養細胞におけるMMRの発現動態や表現型の解析を比較検討する。
太平洋戦争期の金融統制と特殊金融機関の分析

当該研究では、都立大学で整理した閉鎖機関資料を利用して国民更生金庫、戦時金融金庫の業務とその戦時総動員政策における役割を解明した。この結果、国民更生金庫が、各種の工業組合、商業組合と共同で中小商工業の整理再編を推進し国民総動員の大きな推進力となったことを明らかにした。また、戦時金融金庫の役割については、兵器産業はじめ平時には採算が合わない産業への融資を専門的に行ったことを詳細に明らかにした。この結果、兵器ばかりでなく、輸送部門、新素材・代替素材開発部門など、予想外に幅広い新規産業への投資があったことなどが明らかになった。そして経営内部資料の検討から、国民更生金庫、戦時金融金庫ともに、政府補償を前提に、巨額の欠損を抱えながら戦時動員体制を支え続けたことなども明らかになった。国民更生金庫の研究は、「戦時中小工業の企業整備」「戦時中小商業の企業整備」「戦時中小企業整備と国民更生金庫の役割」の3編から構成される研究成果にまとめ、戦時金融金庫の研究は「戦時金融市場における戦時金融金庫の役割」としてまとめる予定である。これまでのサーベイ作業で、この数年整理を続けてきた閉鎖機関資料が他に全く類似のものがない第一次内部資料であることが確認された。この研究によって現代日本経済史研究とりわけ1930年代から40年代の研究において、利用可能な資料の水準は、格段に上昇した。しかしながら、戦時経済総動員体制下における中小企業整備の実態に関する資料は、ほとんど調査、閲覧が困難である。こうした資料利用環境に鑑み、中小企業整備政策の実態と国民更生金庫の役割を示す重要一次資料を中心に、全6巻の資料集を編集し、解説を付して刊行する予定である。2000年春に東京都立大学に搬入した閉鎖機関の資料を利用し、国民更生金庫と戦時金融金庫が果たした役割を明らかにした。当該2機関の資料は木箱500箱以上ある上、劣悪な保管状況にあったため、この研究では丹念なブラッシングとファイルの補修、保存用段ボール箱への詰め替え、マイクロ撮影などの基本的な資料保存・整理作業に最も多くの経費を費やさざるを得なかった。しかしこの1年間だけの作業でも、国民更生金庫と戦時金融金庫の業務について、以下の点が明らかになった。戦時金融金庫は一般にハイリスクの軍需産業への融資を中心に行ったと理解されており、今回の研究でも、全投融資案件を悉皆調査した結果、その点が確認された。しかし戦時金融金庫がそうした軍需大企業への大口融資ばかりでなく、大量の小口融資を行っていた点が明らかになった。その多くは機帆船輸送会社と木造船会社である。機帆船による沿岸輸送は、平和時においても我が国物流の重要な担い手であったが、太平戦争期の大型汽船輸送力の激減を受けて、重要物資輸送に徹底的に動員されることになった。このため、資力・信用力の弱い、木造船業者、機帆船輸送業者の必要資金を確保する必要が生じた。こうした融資業務には民間金融機関では応じきれず、19423年以降その多くは戦時金融金庫に持ち込まれることになった。また大型造船所の計画造船が開始されるにあたって、既存の注文をキャンセルした結果、造船所では前受金の返納による膨大な運転資金不足が生じた。こうした特殊事業による資金不足にも戦時金融機関が対応している。同様に工作機械工業の受注をキャンセルして1944年に航空機部品生産に大転換をはかった際の資金不足などにも臨機に対応していた。そして南方接収企業への運転資金供給なども戦時金融金庫の重要業務であった。こうした特殊事情による不正常な資金需要が発生し、新事業が機密情報を含むため民間金融機関のリスク・管理が及ばない領域全般が戦時金融金庫の活動範囲であった。一方国民更生金庫は中小企業の整理政策が打ち出された1940年暮れから構想され、41年度末から本格的に事業を開始し、中小企業整理を促進する役割を果たした。