hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
元素添加による高温超電導積層型ジョセフソン接合の高品質化とその集積化技術の開発

本研究は,元素添加による新しい手法に基づき高温超伝導体の積層型ジョセフソン接合の作製技術を確立し,それを回路応用に耐え得るレベルにまで高度化することを目的としている。得られた知見を以下に述べる。1.接合特性を劣化させる要因の検討:Pr,Gaの添加によるピンホールの抑制に加え,さらにばらつきの改善や特性の向上を目指して,ばらつきや特性劣化の要因を検討した。障壁層形成時のエッチングによる表面モフォロジー変化が接合特性と関係することを見出し,実用目標温度の30Kにおいて臨界電流密度の高いオーバーダンプ特性の接合を得た。この接合は特性ばらつきも小さく,これまでにない高品質の接合であった。2.La置換によるYBCO薄膜の平坦化:YBCOのYまたはBaの一部をLaに置換することにより,接合作製や集積化の際の多層構造形成において障害となる穴の発生が抑制されることを確認した。3.TEMによる障壁層構造の検討:接合特性に大きな影響を及ぼす障壁層付近の微細構造を断面透過電子顕微鏡(TEM)により調べた。障壁層形成時のArイオン加速電圧の高い方が障壁層付近にY_2O_3相が明瞭に観察された。加速電圧と接合の臨界電流密度との関係などを合わせて考えると,臨界電流密度が大きくなるほど障壁層は薄く均一に形成されていることが示唆された。.4.上部電極材料の検討:障壁層のピンホールの抑制などのため,YBCOよりも低温で堆積可能なYbBa_2Cu_3O_<7-x>(YbBCO)を上部電極に用いることを試みた。上部電極堆積温度の低減化については明瞭な結果が得られなかったが,同条件で作製した接合では,上部電極にYBCOを用いたものより,YbBCOを用いたものの方が特性ばらつきが小さいことが確認され,YbBCOの何らかの有効性があるものと考えられた。本年度はY系高温超伝導体(YBCO)を用いて元素添加の手法により作製した表面改質型ジョセフソン接合の特性を劣化させる要因の検討を行い,また薄膜における穴の発生の抑制について検討した。1.接合特性を劣化させる要因の検討:Pr, Gaの添加がピンホールの抑制に効果があることは既に確認しているが,さらにばらつきの改善や特性の向上を目指して,ばらつきや特性劣化の要因を検討した。接合の中間層となる表面改質層を形成するエッチングにより表面のモフォロジーが変化したYBCO薄膜を用いると特性のばらつきが大きくなることがわかった。このような薄膜は不純物相を内部に含み,エッチングによりそれが現れ,ピンホールの原因になると考えられた。このような表面モフオロジーに注目し,臨界温度も高いYBCO薄膜を作製し,積層型接合を作製したところ,その特性は実用目標温度の30Kにおいて臨界電流密度の高いオーバーダンプ特性であり,また特性ばらつきも小さく,これまでにない高品質の接合が得られた。2.La置換によるYBCO薄膜の平坦化:YBCO薄膜に発生する穴は接合作製や集積化の際の多層構造形成において障害となるが,YBCOのYまたはBaの一部をLaに置換することにより,穴の発生が抑制されることを確認した。

本研究は,元素添加による新しい手法に基づき高温超伝導体の積層型ジョセフソン接合の作製技術を確立し,それを回路応用に耐え得るレベルにまで高度化することを目的としている。Y系高温超伝導体YBa_2Cu_3O_<7-x> (YBCO)を用いた接合について,本年度得られた知見を以下に述べる。1.TEMによる障壁層構造の検討:Pr, Gaの添加による特性向上やばらつき低減に加え,さらにばらつきの改善や特性の向上を目指して,接合特性に大きな影響を及ぼす障壁層付近の構造を調べた。方法としては,改質条件を変えて作製した試料について,断面透過電子顕微鏡(TEM)により微細構造の観察を行った。障壁層を形成するための表面改質をArイオン加速電圧1300Vで行った試料では障壁層付近にY_2O_3相が明瞭に観察された。これに対し,加速電圧700Vで作製した試料ではY_2O_3相ははとんど観察されなかった。加速電圧を下げると接合の臨界電流密度は増加し,臨界電流密度が大きい接合ほど特性ばらつきは小さいことと合わせて考えると,臨界電流密度が大きくなるほど障壁層は薄く均一に形成されていることが示唆された。2.上部電極材料の検討:上部電極堆積温度が高くなると障壁層にピンホールが形成されやすくなるなどの悪影響があるため,YBCOよりも低い温度でc軸配向するYBa_2Cu_3O_<7-x> (YBCO)を上部電極に用いることを試みた。上部電極堆積温度の低減化については明瞭な結果が得られなかったが,同一条件で作製した接合では,上部電極にYBCOを用いたものより,YbBCOを用いたものの方が特性ばらつきが小さいことが確認され,YbBCOの何らかの有効性があるものと考えられた。
抗原非特異抑制因子に対するモノクローナル抗体の作製とその応用

我々は本科学研究費助成金により、当研究室で従来より取扱っている抗原非特異抑制因子(MNSF)に対するモノクローナル抗体(M06)を作製し、その免疫化学的特性について明らかにしてきた。M06抗体はMNSFを特異的に認識し、他の無関係な蛋白とは全く反応しない。従って、M06抗体を利用したアフィニティー・クロマトグラフィーによるMNSFを純度の高い単一な物質として精製できた。このMNSFをアミノ酸配列決定装置により分析した結果、N末端から20残基が明らかになった。このアミノ酸配列データをもとに、すでにMNSF産生ハイブリドーマより調製済みのDNAライブラリィーを利用してMNSFの構造遺伝子の決定を急いでいる。一方、M06抗体を用いて、マウスMNSFの'counterpart'がヒトにも存在することが半明した。両者は生化学・免疫化学的特性が酷似しており、ヒトMNSFはマウスの系で作用を及ぼすが、マウスMNSFはヒトには働かない。この様にヒトにも抗原非特異抑制因子が存在する事実は、臨床的にも興味深く、自己免疫疾患を含めた各疾患患者のその動態を明らかにするとともにヒトMNSFの単離・精製を現在行なっている。また、M06抗体を利用したMNSF抗原を微量的定量するためのELISA法を確立した。この定量法により、MNSFそのものをバイオ・アッセイより迅速に測定でき、かつ正確にその量を絶対量として把握できる。このアッセイ・システムにより、自己免疫疾患モデルマウスにおいては、MNSFの産生能力が低下していることが判明した。逆に、MNSFを補ってやるとその病態が改善するという興味ある知見も得られている。M06アフィニティ・カラムにより得たMNSFをさらに逆相高速液体クロマトグラフィーによりさらに単一に純化したものについてのエピトープを解析している。MNSFに対すモノクローナル抗体を作製し,その特性について検討した結果を以下に記す.MNSFに対するモノクローナル抗体の作製1)腹水より得られた精製MNSFを免疫原とした.BALB/CマウスにMNSF(100μg/body)を2ヵ月で計5回,完全アジュバントにより免疫し,ミエローマ細胞Sp2/Oと細胞融合をポリエチレングリコール法により行なった.2)次に1)で得たハイブリドーマのスクリーニングをELISA法により行なった.特に以後の扱いが簡単なため, IgG抗体産生ハイブリドーマをスクリーニングした.抗MNSFモノクローナル抗体産生ハイブリドーマを大量に培養し,培養上清より抗体を精製した. 40%硫安分画後, DFAEーセルロース・クロマトグラフィーにて目的のモノクローナル抗体を得た.3)精製MNSFのモノクローナル抗体によるエピトープ解析:MNSFをピリジシー酢酸バッファー(0.5M,PH4)にて16Kdおよび24KdーMNSFに解離させたそれぞれに,桧MNSFモノクローナル抗体(MO6)は反応することが,イムノ・ブロットにより確認された.これから, 15kdーMNSFと24kdーMNSFは互いに共有したエピトープ部位をもっていることが推察される.MNSFをピリジシー酢酸バッファー(0.5M,PH4)にて16Kdおよび24KdーMNSFに解離させたそれぞれに,桧MNSFモノクローナル抗体(MO6)は反応することが,イムノ・ブロットにより確認された.これから, 15kdーMNSFと24kdーMNSFは互いに共有したエピトープ部位をもっていることが推察される.4)モノクローナル抗体(MO6)はMNSFの抗体抑制活性を阻止することが明らかになった.

これは濃度依存性であり,その活性をほぼ100%抑制した.5)モノクローナル抗体を利用してアフィニティー・カラムの作製を行ないMNSFの単離・精製を試みた結果,ワンステップで,純度の高いMNSFが得られた.また,ヒトのConA培養上清(末梢血リンパ球)中にもマウスMNSFと類似したCounterpartが実在することも判明した.我々は本科学研究費助成金により、当研究室で従来より取扱っている抗原非特異抑制因子(MNSF)に対するモノクローナル抗体(M06)を作製し、その免疫化学的特性について明らかにしてきた。M06抗体はMNSFを特異的に認識し、他の無関係な蛋白とは全く反応しない。従って、M06抗体を利用したアフィニティー・クロマトグラティーによりMNSFを純度の高い単一な物質として精製できた。このMNSFをアミノ酸配列決定装置により分析した結果、N末端から20残基が明らかになった。このアミノ酸配列データをもとに、すでにMNSF産生ハイブリドーマより調整済みのDNAライブラリィーを利用してMNSFの構造遺伝子の決定を急いでいる。一方、M06抗体を用いて、マウスMNSFの'counterpart'がヒトにも存在することが判明した。両者は生化学・免疫化学的特性が酷似しており、ヒトMNSFはマウスの系で作用を及ぼすが、マウスMNSFはヒトには働かない。この様にヒトにも抗原非特異抑制因子が存在する事実は、臨床的にも興味深く、自己免疫疾患を含めた各疾患患者のその動態を明らかにするとともにヒトMNSFの単離・精製を現在行なっている。また、M06抗体を利用したMNSF抗原を微量的定量するためのELISA法を確立した。この定量法により、MNSFそのものをバイオ・アッセイより迅速に測定でき、かつ正確にその量を絶対量として把握できる。このアッセイ・システムにより、自己免疫疾患モデルマウスにおいては、MNSFの産生能力が低下していることが判明した。逆に、MNSFを補ってやるとその病態が改善するというMNSFをさらに逆相高速液体クロマトグラフィーによりさらに単一に純化したものについてのエピトープを解析している。
妖怪文化を活用した教科横断型の地域学習支援ツールの開発

本研究では、妖怪文化を地域学習に組み込むために3つの側面に着目した。第一に地域固有の物語としての側面、第二に地域の歴史や地理に根差した郷土資料としての側面、第三に人々の想像力を具現化した存在としての側面である。これらを国語科教育、社会科教育、芸術科教育と関連づけた上で、それらを統合する教育方法の開発を行った。具体的な方法として、まちを歩きながら妖怪がいそうな場所を探し出し、その場所をめぐる物語を想像する「妖怪採集」というワークショップを実施した。研究期間中には、小学生から大人までを対象にプロジェクトを行い、そこでの成果を公開するためのプラットフォームとして「妖怪採集データベース」を構築した。本研究は、地域文化としての妖怪に焦点を当て、既存の伝承を掘り起こすだけではなく、現在のまなざしから新たな妖怪をつくりだすワークショップ(妖怪採集)の実践を通して、教科横断型の学習プログラムを構築することを目的とするものである。初年度は、徳島県三好市、大阪府大阪市、茨城県水戸市において実践研究を行った。徳島県三好市では、平成29年4月からJR四国が実施する「ディスティネーション・キャンペーン」に向けて、道の駅大歩危と連携したプログラムを開発した。地元住民による妖怪文化の活用に取り組んでいるこの地域において、観光客がそれぞれの視点で環境と向き合うきっかけを創出することを目指し、モニター企画を通して効果を検証した。大阪府大阪市では、日本文教出版が運営に携わる「こども美術館スカイミュージアム」(あべのハルカス27階)の事業の一環として、「あべの妖怪研究所」というプロジェクトを実施した。国立民族学博物館における鑑賞プログラムやまち歩き企画を通してオリジナルの妖怪を創作し、「小さな妖怪展」を開催した(平成28年10月2日10日)。会期中の10月8日には、教育関係者を対象として「歩いて、観て、想像するー「妖怪採集」から探る授業づくり」と題したワークショップを行った。茨城県水戸市では、地域に根差したアートプロジェクトを展開する「こどもおとなtown project」との連携企画として、小学生を対象とするプログラムを実施した(平成28年5月15日、11月12日)。上記の実践と並行して「妖怪採集データベース」の開発を行った。このデータベースでは、各地で開催されるワークショップの成果を集約し、妖怪を通して地域の特徴を可視化することを目的とするものであり、29年度中の公開を予定している。当初はこれまで東京で実施してきたプロジェクトを継続していくことを想定していたが、徳島、大阪、茨城と各地での取り組みが始まったことで研究内容に面的な拡がりを持たせることができた。各地域で、道の駅、こども美術館、こどもおとなtown projectとプロジェクトの受け入れ態勢ができたことも今後の研究を推進していく上での大きな原動力となる。これにより「妖怪採集データベース」の内容の充実を図ることができ、妖怪を通した地域学習の効果を比較検証することが可能になった。また、活動の対象も小学生、高校生、大学生、社会人と幅広く実施できたため、それぞれの段階に応じたプロジェクトの進め方を検討する機会が得られた。一連の実践を通して、一般向けと子ども向けの「妖怪採集帖」および「妖怪採集データベース」というツールを構築することができたため、今後はこれらの有効な使い方を開発していくことになる。本研究では、1地域住民参加型による妖怪伝承データベース(妖怪採集データベース)の構築、2データベースに基づく地域学習支援ツールの開発、3それらを活用した教育実践の検証に取り組んだ。なお、本研究で用いる「妖怪採集」とは、まちを歩きながら妖怪がいそうな場所を探し出し、その場所をめぐる物語を想像するワークショップを指す。そこでの成果を蓄積し、公開するためのアーカイブとして「妖怪採集データベース」を作成した(http://妖怪採集.com/)。平成29年度には、徳島県三好市にある「道の駅大歩危」を拠点に、夏休みの児童向けワークショップとして「妖怪採集in大歩危」を開催し、自然環境をもとにした地域散策の方法を検証した。本事業は徳島県立池田高等学校探究科の授業と連携して行い、妖怪文化を活用した地域活性化を学ぶ素材としても活用された。また、研究代表者が所属する東北芸術工科大学においても、授業課題の一環として「妖怪採集」を実施し、周囲の環境に対する「観察力」と現実の場所から物語を思い描く「想像力」を育むプログラムとしての有効性を検証した。また、具体的な地域学習支援ツールの開発として、地域への気付きを促すカードゲームを作成した。まち歩きを通して発見したスポットをもとに道のカードを作成し、それらをつなげながらオリジナルのルートを開拓していくこのゲームでは、参加者同士が対話をしながら地域への理解を深めることができる。このカードゲームと「妖怪採集」のワークショップとを連動させることで効果的な地域学習方略を構築することができる。今回の研究課題では「妖怪採集データベース」を作成するにとどまったが、今後は各地の妖怪文化の活用状況を把握し、それらを通して地域学習を深めていくことができるようなウェブページを開発していくことを計画している。

今後は、初年度に開発した「妖怪採集帖」を活用したプロジェクトを各地で推進するとともに、それぞれの現場で得られた成果を「妖怪採集データベース」に反映させていく。現段階では、データベースを公開する段階には至っていないため、今年度中に一般公開に向けた開発を進め、効果と課題を明らかにしていきたい。これと加えて、学校との連携も積極的に推進していく。徳島県三好市では、地元の高等学校におけるプロジェクト型の学習に参画し、地域学習の素材としての妖怪の取り上げ方を検討していく予定である。大阪府大阪市にある「こども美術館スカイミュージアム」では、平成29年4月より始まった常設展の一角に「あべの妖怪研究所」の活動を追体験するコーナーが設けられたため、一般来館者の参加を得ながら妖怪採集データベースが更新されていく仕組みを構築していく。芸術科教育データベースの製作に要する費用について、非公開の内部システムの構築と公開用データベースの開発(デザイン含む)にかかる費用のバランスを調整し、当該予算の一部を繰り越したため。平成29年度に開発を進める公開用データベースの開発に充てる。
層状酸化チタン／金属ナノ粒子複合体からなるソーラー水分解光触媒の開発

本研究は太陽光エネルギーを利用して水を高効率に酸化分解できる層状酸化チタン(TNS)/金属ナノ粒子複合体から成る新規光触媒の開発を目的として実施された。より具体的には、金属ナノ粒子が持つ可視域近赤外域の光を吸収する局在表面プラズモン共鳴(LSPR)特性を利用することで、太陽光の全波長成分を水の分解反応におけるエネルギー源として活用し、太陽光エネルギーを水素エネルギーへと高効率に変換できる光触媒を構築することを目指した。まず、異方性を持つ銀ナノ粒子を酸化チタン上に担持する際に、TNS積層体の層間のナノ空間を鋳型として用いることで、表面保護剤が不要で、かつ二次元の異方性形状(プリズム状など)を有する安定な銀ナノ粒子を高選択的に作製できると着想し、ナノ空間における銀イオンの光触媒還元反応や化学還元を試みた。層間においてナノ粒子が還元析出することをX線回折パターンの変化から確認することができた。金属ナノ粒子の析出後、層状酸化チタン積層体が白色から褐色、あるいは薄紫色に変色したこと、および吸収スペクトル測定の結果から、サンプルが局在プラズモン共鳴に由来して可視光および近赤外光を吸収していることが示唆された。以上より、可視近赤外の光を吸収できる新しい材料を作製することができたので、次に得られたサンプルに様々な波長の光を照射することで水の酸化分解が可能であるかどうか検討する必要があった。しかし、申請者の都合により本研究課題を廃止したため、計画していた実験は上記の試みのみしか実行できなかった。
含フッ素α-メチレン-γ-ブチロラクトン骨格の構築における立体制御

本研究ではシクロアルケンのアリル位のアルコキシル基を手掛かりとしたオレフィンの位置および立体選択的ハロフルオロ化反応を開発し、得られたハロフルオリドをラジカル環化および酸化を行うことにより含フッ素α-メチレン-γ-ブチロラクトン骨格を簡便に構築できることを見いだした。ハロフルオロ化反応は3-アルコキシシクロアルケンと2当量の1,3-ジブロモ-3,3-ジメチルヒダントイン(DBH)またはN-ヨードスクシンイミド(NIS)に3当量の(HF)_n・Pyを加えて行いヨードフルオロ化では6594%、またブロモフルオロ化では3380%でハロフルオロ化生成物を得た。オレフィンに対する面選択性は5,6,7員環のいずれの場合も選択的にアルコキシル基とヨウ素または臭素がsynにまたアルコキシル基とフッ素がantiに導入され、位置選択性はアルコキシル基のγ位へのフッ素の付加が選択的に進行することを見いだした。特に3-アルコキシシクロへプテンのヨードフルオロ化反応は立体および位置特異的に進行し、(IS^*,2S^*,3S^*)-1-アルコキシ-3-フルオロ-2-ヨードシクロヘプタンのみが収率7889%で得られた。さらに得られた(IS^*,2S^*,3S^*)-1-プロパルギルオキシ-3-フルオロ-2-ハロシクロヘプタンをη-Bu_3SnCl-NaBH_4-AIBNによるラジカル環化およびCrO_3-Pyによる酸化を行うことにより高収率で含フッ素α-メチレン-γ-ブチロラクトン骨格を構築することができた。この反応を利用してオクタヒドロアズレンを出発物質として用いた適切に官能基変換をすることによりプソイドグアイアノリド類のα-メチレン-γ-ブチロラクトン骨格を有する(±)-4-フルオロ-1-エピダムシンを立体選択的に合成することができた。
環境負荷を考慮した構造材料の開発とその設計手法に関する研究

鉄鋼スラグ水和固化体は,製鉄の工程で発生する高炉スラグおよび製鋼スラグを主原料に製造される環境負荷の小さい建設材料である。鉄鋼スラグ水和固化体は,産業副産物のみを用い,通常のコンクリートと同程度の2050N/mm^2程度の強度発現が可能である。本研究は,環境負荷低減材料として期待される鉄鋼スラグ水和固化体の適用範囲を広げることを目的とするものである。本研究では,鉄鋼スラグ水和固化体とセメントコンクリートとを比較した。その結果,鉄鋼スラグ水和固化体は,結合材に多量の高炉スラグ微粉末を用いるため,通常のセメントコンクリートに比べて,ナトリウムイオンや硫酸イオンに対する抵抗性が高く,セメント量が少ないものは水和熱による熱応力の発生も小さいことを示す。また,多孔質で水酸化カルシウムを溶出する製鋼スラグを骨材に用いるため,水結合材比が小さい配合においても自己収縮ひずみが発生せず,中性化も,天然骨材を用いた場合よりも進行は遅くなることも示した。さらに,弾性係数と圧縮強度の関係および線膨張係数は,セメントコンクリートと同程度であることも示した。しかし,高炉スラグのみを結合材に用いるため,AE剤による気泡がペースト中に分散されないことにより凍結融解抵抗性がAEコンクリートに比べて小さいこと,製鋼スラグが酸に対する抵抗性が小さいため,鉄鋼スラグ水和固化体の酸に対する抵抗性は小さいこと,さらに,吸水率の高い製鋼スラグを骨材に用いるため乾燥収縮ひずみの最終値が大きくなり,また,乾燥収縮ひずみが最終値に達するまで長い時間を要すること等も示した。本研究では,とくに鉄鋼スラグ水和固化体の凍結融解抵抗性の改善方法および鉄鋼スラグ水和固化体の乾燥収縮ひずみの予測手法を示し,リサイクル材料を主原料にした鉄鋼スラグ水和固化体が,一般のコンクリートと同様に建設材料として有効活用される技術を提案した。
LFA-1による自己反応性Th17細胞の分化・活性化・維持メカニズムの解析

本研究では、自己免疫疾患の一つである多発性硬化症のマウスモデルの実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)におけるLFA-1の役割を、LFA-1遺伝子欠損マウスを用いて検討した。その結果、LFA-1は、自己抗原特異的T細胞の所属リンパ節への流入と、Th17細胞の増殖を促進することで、EAEの病態の増悪に関与していることが明らかになった。最近の研究により、関節リウマチや多発性硬化症などの多くの自己免疫疾患において、Th17細胞が組織障害の誘導に重要な役割きはたしていることが明らかになった。一方、私達はLFA-1が自己免疫疾患において生体内自己反応性Th17細胞の絶対数に関与していることを見いだした。しかし、LFA-1がどのようにしてTh17細胞と関係しているのか、そのメカニズムは全く不明である。そこで本研究では、T細胞におけるLFA-1の機能を(1)細胞外機能、すなわち遊走能と(2)細胞内シグナル伝達機能、すなわちT細胞のプライミングや活性化機能に分けて検討することとし、LFA-1遺伝子欠損マウスを用いて解析を行った。その結果、LFA-1遺伝子欠損マウスでは、自己免疫疾患のひとつである実験的自己免疫性脳脊髄炎誘導時の所属リンパ節へのT細胞の流入が著しく障害されていることが判明した。次に、所属リンパ節における自己反応性Th17細胞の絶対数とCD4陽性T細胞に対する割合を検討した。その結果、LFA-1遺伝子欠損マウスでは、両者とも低値を示した。このことは、LFA-1遺伝子欠損マウスにおけるTh17細胞の減少がリンパ節に流入してくる自己反応性ナイーブT細胞の数の減少だけでは説明がつかず、LFA-1がリンパ節内で自己反応性Th17細胞のプライミングや活性化に関与している可能性を示唆している。次年度では、LFA-1によるTh17細胞への関与をin vitroの実験系において詳細に解析を加え、LFA-1がTh17細胞の分化に関与しているのか、活性化に関与しているのかを検討する予定である。最近の研究により、多くの自己免疫疾患においてTh17細胞が重要な役割をはたしていることが明らかになった。しかし、LFA-1がどのようにしてTh17細胞と関係しているのか、そのメカニズムは全く不明であった。本研究では、Th17細胞の分化、活性化、維持におけるLFA-1の機能を明らかにすることを目的として、LFA-1遺伝子欠損(KO)マウスに実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)を誘導し解析を行った。その結果、LFA-1KOマウスでは、EAEの所属リンパ節へのT細胞の流入が著しく障害されていることが判明した。また、所属リンパ節における自己反応性Th17細胞の絶対数とCD4+T細胞に対する比率が、LFA-1KOマウスではともに低値を示した。絶対数のみならず比率も低下している事実は、LFA-1KOマウスにおけるTh17細胞の減少がリンパ節に流入してくる自己反応性ナイーブT細胞の数の減少だけでは説明がつかず、LFA-1がリンパ節内で自己反応性Th17細胞の分化や活性化に関与している可能性が示唆された。そこで、LFA-1KOマウス由来のCD4+ナイーブT細胞を中立条件で刺激した。その結果、LFA-1欠損CD4+ナイーブT細胞から分化するTh17細胞の数は著しく減少していた。次に野生型マウスのCD4+ナイーブT細胞を抗CD3抗体単独または抗LFA4抗体とともに刺激し比較検討したが、Th17分化に差は認められなかった。これらの結果は、LFA-1刺激が直接Th17分化の選択刺激とはならず、むしろTh17分化後の増殖や活性化に関与している可能性を示唆している。次年度では、分化後Th17細胞におけるLFA-1の役割をin vitro、in vivo両側面から解析していく予定である.最近の研究により、多くの自己免疫疾患においてTh17細胞が重要な役割をはたしていることが明らかになった。その結果、LFA-1 KOマウスでは、EAEの所属リンパ節へのT細胞の流入が著しく障害されていることが判明した。また、所属リンパ節における自己反応性Th17細胞の絶対数とCD4^+T細胞に対する比率が、LFA-1 KOマウスではともに低値を示した。

絶対数のみならず比率も低下している事実は、LFA-1 KOマウスにおけるTh17細胞の減少がリンパ節に流入してくる自己反応性ナイーブT細胞の数の減少だけでは説明がつかず、LFA-1がリンパ節内で自己反応性Th17細胞の分化や活性化に関与している可能性が示唆された。そこで、LFA-1 KOマウス由来のCD4^+ナイーブT細胞を中立条件で刺激した。その結果、LFA-1欠損CD4^+ナイーブT細胞から分化するTh17細胞の数は著しく減少していた。次に野生型マウスのCD4^+ナイーブT細胞を抗CD3抗体単独または抗LFA-1抗体とともに刺激し比較検討したが、Th17分化に差は認められなかった。一方、分化後のTh7細胞を抗CD3抗体単独または抗LFA-1抗体とともに刺激すると、Th17細胞の著しい増殖を認めた。これらの結果より、LFA-1刺激が直接Th17分化の選択刺激とはならず、むしろTh17分化後の増殖や活性化に関与していることが示された。
実定法の知識構造の解明

平成9年度においては、主として、国連国際動産売買条約の分野において、国際動産売買条約の適用条件、国際動産売買条約の成立、契約違反の場合の救済に関するすべての条文間の関係を法律流れ図に表現するとともに、契約の成立、契約違反の場合の救済に関して、事実入力の定式化の方向性、証明責任を考慮したデフォルト値を確立するという成果を上げることができた。特に、事実入力におけるデフォルト値の設定については、WWWのCGIを利用して、ユーザーが実際にパソコンを利用してシステムの質問に答えていくと、自動的に事実の入力ができるパイロットシステムを完成することができた。また、近年、ユニドロワ(UNIDROIT)の国際商事契約原則およびEUのヨーロッパ契約法原則が、国連国際動産売買契約とは異なり、さらに一歩を進めて、契約の有効性を含め、契約法全体に関する成文法体系案をとりまとめる作業を行っていることを考慮して、ユニドロワの契約原則、EU契約法原則に関して、条文の相互関係を国連国際動産条約との対比において明らかにするという成果をあげることができた。さらに、国際動産売買条約からピックアップされた法律上の概念について、上位下位概念関係を踏まえて、概念辞書を作成してきたが、第A04班の山口研究室が作成した実用に耐えうることを目指した法律概念辞書について、複雑な法的推論に対応できるように修正する作業を共同して行なった。1.(1)本年度はルール型知識構造の定式化作業の第一段階として(1)物品の売買という限定的な分野を扱い、かなり完結的であること、(2)契約法・消費者法の知識構造の分析に応用できることから、ウィーン国際統一売買法(以下、CISG)について共同で分析し、流れ図を作成した。(2)また、法律学では概念の相対化という問題があるため、法分野ごとに概念辞書を作成する必要があるが、本年度は民法上の概念を参考にしながら、CISGからピックアップした概念について上位下位概念の関係を解明し、概念辞書第一版を作成した。2.消費者私法については法典化が十分に行われていない実情を踏まえ、(1)外国法の動向-わが国と同様の個別立法の寄せ集めでしかなかった消費者法を法典化することが決定され、1993年にその成果が公表されているフランス法、債権法改正問題との絡みで消費者法と民法との関係について研究の蓄積があるドイツ法、PL法以外についてわが国で研究が遅れているEC消費者法-について基礎的研究を行った。(2)また、いかなる意味で消費者法が民法典の特則となっているかを解明するための作業を開始した。3.契約法については法典化されている点、また研究の蓄積がある点では他の法分野に比べてルール型知識構造を解明しやすい点があるが、範囲が広いだけに条文間の関係について原則と例外の関係、階層関係が十分に検討されていない問題もかなり残されている。そこで、(1)ルール型知識構造の定式化に障害となりそうな問題点を洗いだし個別研究を開始した。(2)また、民法典は古く現実の社会と乖離している面があることは否めないところであり、事例型知識構造を定式化するにあたっては民法典の類推適用を避けて通ることはできない。この点についても基礎的研究をおこなった。1.CISGの知識構造の分析については、昨年度作成したCISGの適用、契約の成立、売主が契約に違反した場合の買主の救済手段、危険負担の部分についての流れ図を改訂することができた。この作業によって、定式化の方法についてはかなりの研究成果が得られた。特に、条約の適用問題で中心的地位を占める救済手段の問題について、その相互関係を明らかにするとともに、救済の全体像を明らかにする論理流れ図を作成できたことは、今後の設例の解法にを含めた今後の研究に大きに貢献しうるものと考えている。なぜなら、この図の完成により、CISGの知識構造の解明や、わが国の救済制度との比較の進展に寄与することにばかりでなく、実際の問題を解くための、知識ベースの構築、ソフトウェアの構築に対しても、多くの手がかりを与えることになったからである(法律エキスパートシステムの開発研究・研究報告書(1995年)pp.68-78.)。2.外国消費者法の研究に関する本年度の研究成果としては、大村敦志「ヨーロッパ共同体と消費者政策」NBL538号8頁以下が完結された。また、フランス法については、加賀山茂がフランス消費法典についてビジネス法学会(1994年11月13日)において「フランスの消費者法の法典化の現状」として研究発表を行った。3.民法に関連しては、大村敦志「典型契約論(一)」法学協会雑誌110巻9号21頁以下の連載を開始すとともに、千葉恵美子「取引的不法行為と表見代理との関係」が公表された。また、民法と消費者法の境界領域に関しては、加賀山茂「消費者の差止請求権の法律構成」森島還暦記念(日本評論社)が刊行の予定である。1.平成7年度においては、国連国際動産売買条約の法律流れ図を改訂するとともに、国際統一売買法に関して得られたこれらの成果をさらに発展させて、わが国の契約法、消費者保護法に関して、条文の相互関係を法律流れ図で表現するする作業を開始し、代理の分野一定の成果をえた。2.民法の契約法と国連国際動産売買条約との知識構造の比較を通じて、以下の知見を得た。(1)予約(民法556条)、手付(民法557条)の規定を子細に検討することによって、予約と申込の誘引の共通の機能、すなわち、承諾権限の取得という機能を明らかにした。