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研究者・教員・市民のための新しい歴史学入門

本研究は、高大連携を通じた歴史教育刷新の取り組みの一環として、研究者志望だけでなく初中等教育の教員を目ざす学生、広く歴史学に関心を持つ市民・知識人に理解できるような、新しい歴史学入門のモデル構築と入門書の作成を目ざした。世界の学界の動きや2014年に開始された文科省などでの教育改革・入試改革の動き(日本史と世界史の統合が重要な課題となった)も踏まえながら、グローバルヒストリーと地域史・一国史、ジェンダー史など多くの領域での史学史や理論のまとめ・解説を生み出したほか、歴史学入門のモデル構築も果たし(現在試行中)、現在は時間切れで期間内に果たせなかった入門書の出版計画の具体化を急いでいる。(1)本研究は、専門研究の基礎となるだけでなく、初中等教育の教員を志す学生と現職教員、広く歴史学に関心を持つ知識人や市民にも理解できるような、新しい歴史学入門講義のモデル構築と、そのための入門書の作成を目的とする。研究初年度にあたる今年度は、2名の特任研究員と大学院生若干名を含む事務局を構成し、代表および中心的な分担者、協力関係にある数名の高校教員とともに企画運営や広報にあたった。(2)活動の中心として、「大阪大学歴史教育研究会」の9回の月例会と、繰越期間中を含め2回の特別例会を開き、歴史学・世界史の研究・教育の動向について研究発表や現状報告をおこなったほか、各大学での史学概論・歴史学入門の開講状況に関する調査を開始した。成果の一部は8月の全国歴史教育研究協議会大会、9月に史学会125周年記念に阪大歴史教育研究会と共催したシンポ(いずれも大阪で開催)などで公表し、年度末には大阪大学歴史教育研究会成果報告書シリーズNo.11を刊行したほか、ホームページ上の「活動記録」による発信も継続しておこなった。また翌年5月開催予定の第3回アジア世界史学会(AAWH)大会で歴史教育に関する複数のパネルを組む準備も開始した。(3)なお平成26年11月、高等学校における日本史の必修化について中央教育審議会に諮問がなされた。このため、現行必修または必修化検討中の他の歴史系科目と比較して、歴史教育全体をどう変化させるかの検討が研究遂行上必要と判断されたので、日本史のアジア史、世界史との関連性や、研究方法の共通点と差異についてより詳細に検討し、成果をAAWH大会の発表・討議に組み込むこととして、資金の一部を27年度(5月まで)に繰り越した歴史学・世界史の研究・教育の主要動向についての調査研究、そのための公益財団法人史学会や高校教員組織との協力、それらの成果の発表、さらに国際会議での発信・討議の準備などについては、どれもほぼ予定通りに進展した。しかし、唯一、高校歴史教育における日本史必修化をめぐる文部科学省・中央教育審議会の新しい動きのため、世界史と日本史の関連づけについて予期していなかった検討が必要となり、資金の一部を繰り越して次年度の初めまで研究を継続することとなった。この点で、課題進捗状況はやや遅れが出たと評価せざるをえない。(1)研究2年目に当たる27年度は、特任研究員2名とポスドク・大学院生若干名を含む事務局を構成し、代表および中心的な分担者、協力関係にある数名の高校教員とともに企画運営や広報にあたった。(2)活動の中心として、「大阪大学歴史教育研究会」の9回の月例会を予定通り開催し、前半では同会がさきに発行した教養課程用世界史教科書『市民のための世界史』をジェンダー史、日本史、高校教育などさまざまな立場から批評することにより歴史学のありかたを見直す作業、後半は経済史、政治・外交・軍事史など歴史学のサブ領域ごとの学界動向の報告・検討と、高校新科目の検討状況や主要大学での歴史学入門講義の状況などについても報告をおこなった。(3)初年度までの成果を、アジア世界史学会で報告した(3つの歴史教育パネルを中心に20人以上のメンバーを派遣)ほか、史学会と大阪大学歴史教育研究会の共編による『教育が開く新しい歴史学』(11月刊)にも成果を盛り込むことができた。次に今年度の成果については『大阪大学歴史教育研究会成果報告書シリーズ』No.12-13を刊行し、ホームページ上の「活動記録」でも発信したほか、夏季に大阪大学で開催した教員免許更新講習、協力関係にある神奈川県・堺市などの研究会・セミナーなどでも披露した。また文科省の高校地歴科再編や入試改革の動きを受けて7月に発足した全国組織「高大連携歴史教育研究会」に多くのメンバーが参加し、テーマ別部会などの活動を担っている。初年度には世界史と日本史の関係について予算を2年目に繰り越して検討する必要が生じたが、今年度前半に予定の検討を済ませたうえ、国際学会や地方教員組織に向けた発信、『市民のための世界史』を通じた歴史学のあり方の多角的討議、本計画の分担に従った学界動向の報告・検討など、当初からの予定についても、それぞれ順調にこなすことができた。全国組織「高大連携歴史教育研究会」でも本計画の成果が期待通りの注目を受けており、全体としておおむね計画通りの成果をあげたと評価できる。大阪大学史学系が学界の先頭を切って提示してきた新しい世界史像(教養課程教科書『市民のための世界史』に結実した)が広く理解され教えられるためには、歴史学そのものの新しい意義や動向、方法論などが理解される必要がある。本研究はそのために高校教員や市民に理解できる歴史学入門の授業モデルや教科書を作るための計画である。

本年度は、高大連携による討議の場としての大阪大学歴史教育研究会月例会の他、2015年度に発足した全国組織「高大連携歴史教育研究会」、各地の高校教員中心の研究会(神奈川・愛知・京都ほか)などさまざまな場で、中教審・文科省が提起している「歴史的思考力」や高校新科目「歴史総合」とも関連づけながら、歴史学・歴史教育全体の方向性や、日本史と世界史の関係、西洋史の位置、ジェンダー史や環境史など個別領域の検討を進めた。主要メンバーが執筆し2016年度に出版された秋田茂・桃木至朗編著『グローバルヒストリーと戦争』(大阪大学出版会)および秋田・桃木他編『「世界史」の世界史』(ミネルヴァ書房)には、これらの研究成果を反映した部分が少なくない。またメンバーが担当する「歴史研究の理論と方法」「歴史学のフロンティア」「世界史演習」などの大阪大学文学部・文学研究科の授業では、『市民のための世界史』や『「世界史」の世界史』などの内容も踏まえながら、新しい歴史学の動向・方法の提示を試みた。高大連携による検討、入門的授業の試行、日本史と世界史の関連づけなどの点では見るべき進展があった。ただし、以下の二つの理由で26年度の計画開始時の想定と比べて進捗が遅れた部分もある。第一は、28年度にほぼ大枠が示された高校の学習指導要領改定や大学入試の改革などで、前提となる高校生・大学生の歴史の学び方や知識が大きく変わる可能性が強まったため、その方向性の理解や「日本史と世界史の統合」「歴史的思考力の定式化」などの新しい課題に対する検討に時間を取られたことである。第二は、「グローバルヒストリー」など扱う時間・空間における包括性の高い研究をしているメンバーが多いにもかかわらず、「政治・軍事史」「文化とメディアの歴史」など歴史学のサブ領域ごとの総合的視野は実は不十分で、自分の専門とする特定の時代・地域の例しか扱えないメンバーの存在が浮かび上がってきたこと、学生や高校教員も「新しいインド古代史」など時代・地域ごとの内容を喜ぶ傾向が強いことである。第一の点は概ね必要な検討ができたが、第二の点は今後急速な改善が必要である。本研究は、高大連携による歴史教育刷新の取り組みの一環として、専門教育の基礎となるだけでなく、初中等教育の教員を志望する学生や現職教員、広く歴史学に関心をもつ市民・知識人にも理解できる歴史学の入門講義のモデル構築、入門書の作成などを目的として展開してきたものである。計画最終年に当たる本年度は、大阪大学における歴史教育研究会の月例会(計8回)を利用して、課題の検討をおこなった。文科省等で進められている高校の新学習指導要領や新型センター入試の検討に合わせて、高校歴史教育の改革の方向性とそこで必要な用語・概念の検討に力をいれたほか、既刊の歴史学入門書の合評会や書き換え案の提示、大阪大学における授業実践の紹介なども実施した。また学外では、2015年に発足した全国組織「高大連携歴史教育研究会」(7月に東京外大で第3回大会を開催)や、神奈川・京都など各地の教員組織、それに堺市(「日本と世界が出会うまち・堺2017」を開催)などとの連携のなかで、本研究に関する討議や研究成果の紹介につとめた。国内外の学会でもメンバーが成果報告を行い、ベトナムで新たに発足した歴史教育改革プロジェクトの国際シンポでの報告など新しい協力相手の開拓にもつながった。2018年7月の第4回アジア世界史学会(中国・長春)でも成果報告を予定している。本研究に並行して進んだ中教審・文科省の高校教育改革
超微量分子および分子集合体の高度機能解析およびイメージングに関する研究

標記研究では次のテーマからなる研究グループを組織しその成果を総括した。1.超微量生体物質の分離・検出法の開発(今井,中島,本田,財津分担),2.モレキュラーインプリント法等を活用した高精密分子認識に基ずく分離分析法の開発(萩中,高舘,中村分担),3.生体機能のイメージング(中西,升島,内海分担),4.低分子化合物の超微量イムノアッセイの開発(後藤,島田分担),5.核酸および関連物質の超微量分析のためのナノテクノロジーの開発(馬場,前田分担),6.微量タンパク質の分子認識・結合機能解析(中川,渋川分担)1では、全自動血中力テコールアミン分析系の高速化,新規フェニルボロン酸誘導体やEDCによる化学発光の増強効果,キャピラリー電気泳動による糖分析の分離特性などの研究に大きな成果をあげた。2では、新規タンパク質の不正認識機構の解明,分子反応場としての分子集合体の機能解析,分子集合体を用いるキャピラリー電気泳動の新展開などに関して新しい技術開発に絡がる基礎的成果が得られた。3では、神経細胞と免疫細胞間の情報交換のイメージング,白血球の挙動や肥満細胞モデルの開口放出などの生命現象のビデオ画像を用いる把握,生体計測ESRを用いた酸化ストレス性疾患の病態計測などに関する新しい技術が開発された。4では、抗イデオ抗体の創製と分子認識,24,25-ジヒドロキシビタミンD3のELISAの開発に関する研究が行われ免疫学的分析法の一層の高感度化を可能とした。5では、ゲノム・プロテオーム解析のためのナノチップ技術の開発,超高感度生物発光検出と免疫化学的方法を組み合わせた遺伝子多型解析について21世紀をリードする研究が行われた。6では、新規に開発された高速先端分析法を用いる超微量立体選択的タンパク結合解析法による糖タンパク質糖鎖の認識機能の解明が行われた。
水の特異的協同運動性-液体からガラス状態の水溶液

アルコール等の低分子量物質からタンパク質までの多様な物質の様々な含水率の水溶液で,80300Kの温度域,1mHz30GHzの周波数域の複素誘電率を観測した。その結果,全ての水溶液のガラス転移温度付近で溶質と水分子の協同的運動による主緩和と,水の局所的運動による副緩和が観測された。単純な液体の混合系で得られた理論的解釈を,アルコールや合成高分子水溶液に適用し,さらに複雑な水和タンパク質へと拡張した。これらの結果により,水溶液中の主緩和と副緩和が分子複雑系の緩和現象の不可分な動的階層構造である事を示した。本研究では様々な物質の水溶液あるいは水を含んだ物質の広帯域誘電分光(BDS)測定を30GHz10μHzの周波数域で行い,高温の液体から低温のガラス状態までの誘電緩和を観測する.そこで,ガラス転移温度近傍で溶質と協同運動しα緩和に寄与する水と,水固有の速さで動く副緩和の,2種類の水の一般的な特徴と物質構造依存性を明らかにする。また,水溶液と水以外の液体の溶液で観測される緩和を比較し,水溶液の特異性を調べる水溶液だけでなくシリカやモレキュラーシーブスの小孔やタンパク質に含まれる水の副緩和でも,その緩和時間や緩和強度のガラス転移温度付近における特徴が,水溶液と共通であることが確認された.これよりこの副緩和が水のJohari-Goldstein緩和(ガラス転移をもらたす協同運動の素過程)であると考えられる結果が得られた.水以外の物質の溶液として,様々な一価アルコールーpoly(vinyl pyrrolidone)(PVP)溶液の誘電緩和測定により,アルコールとPVPが異なった速さで分子運動を行うが,無限希釈した高分子鎖の運動はアルコールの粘度によって決定されることを示した.一方,アルコールや水などの水素結合性液体の分子運動速の速さは,高分子溶液中の液体分子と高分子の両者の水素結合部位の密度で決定される事がわかった.この結果より,水は様々なアルコールと比べ,共存する溶質によって最も大きくその分子運動の速さを変える物質であることがわかった.また,様々な濃度のプロピレングリコール-PVP混合系で液体からガラス状態までの広い温度範囲で誘電分光測定を行ったところ,水の緩和は水のガラス転移温度近傍で見かけの活性化エネルギーが一定となるが,プロピレングリコールの緩和は様々な物質のα緩和と同様に,温度の低下と共に活性変エネルギーが増加し,水溶液と異なる挙動を示すことが判った.本研究では様々な物質の水溶液あるいは水を含んだ物質の広帯域誘電分光(BDS)測定を30GHz10μHzの周波数域で行い,液体からガラス状態までの誘電緩和を観測する.ガラス転移温度近傍で溶質と協同運動しα緩和に寄与する水と水固有の速さで動くβ緩和の,2種類の水の一般的な特徴と物質構造依存性を明らかにする。また,水溶液と水以外の液体の溶液で観測される緩和を比較し,水溶液の特異性を調べる。フルクトース水溶液で液体状態からガラス転移温度までの広い温度域で広帯域誘電分光測定を行い,他の水溶液と同様に,水とフルクトース分子の協同運動がα緩和として観測され,水固有の速さの水分子運動がβ緩和として観測された。温度が下がるにつれ,水とフルクトース分子の協同運動性が増加しα緩和が発生する事が示された。また,フルクトース水溶液でも従来アルコールや高分子水溶液で観測されてきたα,β緩和に寄与する2種類の水分子運動の特徴が共通である事がわかった。またフルクトースの濃度依存性によりα緩和とβ緩和の緩和時間の相関がcoupling modelによる理論的予測と一致する事を示した。水の融点以下で氷結したタンパク質水溶液のBDS測定を80-273Kの温度域で行った。その結果,不凍水の緩和,氷の緩和,200K付近で緩和時間が100sになる緩和が観測された。これらの3つの緩和の緩和時間が100sになる温度は,断熱カロリメトリーによってタンパク質水溶液で観測された110K,135K,200K付近のエンタルピ-緩和の原因となる分子運動であることがわかった。また,不凍水の緩和は氷結しない水溶液で観測されたβ緩和と同様な特徴を示すことが明らかになった。氷結した合成高分子水溶液でもタンパク質水溶液と同様な緩和が観測された。本研究は様々な物質の水溶液の広帯域誘電分光(BDS)測定を30GHz10μHzの周波数域で行い,液体からガラス状態までの誘電緩和を観測し,溶質と水の協同的な運動によるα緩和と,水固有の速さで動くβ緩和の2種類の緩和の一般的な特徴と物質構造依存性を明らかにする事を目的とする。Kawaiらによる断熱カロリメトリーを用いた20%(w/w)

ウシ血清アルブミン(BSA)水溶液の熱容量とエンタルピー緩和速度測定[Biophys.J.2006,90,3732]により,3つのエンタルピー緩和が観測された。断熱カロリメトリーで得られる情報は1000秒付近の緩和時間を持つ緩和に限定されるため,我々は様々な濃度のBSA水溶液の広帯域誘電分光測定を2mHz-1.8GHzの13桁の周波数域,80-270Kの温度域で行った。その結果,緩和時間が100sとなる温度が110,135,200K付近の3つの緩和が観測され,断熱カロリメトリーの結果と良く一致した。110K付近で緩和時間が100sとなる最も速い緩和は水和層にある不凍水によるβ緩和である。中間の速さの135K付近で緩和時間が100sになる緩和は氷によるものである。200K付近で緩和時間が100sになる最も遅い緩和は水和したタンパク質の局所的な分子鎖の揺らぎに起因するα緩和と解釈した。水和層のタンパク質のガラス転移温度(200K)付近で不凍水緩和の緩和時間の温度依存性が変化し,これが凍結しないグリセロール-水-ミオグロビン溶液の水の副緩和のものと同様である等の実験事実から,この解釈は正しいと考えられる。水和したBSAや他のタンパク質で得られた全てのデーターは水の副緩和と水和層のタンパク質のコンフォメーションの揺らぎが,分子複雑系の緩和現象の不可分な階層構造である事を示した。
二成分混合冷媒を用いるヒートポンプの高性能蒸発器の開発

1.水平蒸発管内で気液二相が環状流の流動様式になっている場合について,単一成分冷媒に十分な精度で適用できる熱伝達予測式をR22-R114混合冷媒に適用して,物性値の変化のみを考慮した組成による熱伝達係数の変化を推定した結果, R22の質量分率が40%程度までは組成による熱伝達係数の変化は小さく,これ以上の質量分率では質量分率が増すほど熱伝達係数は大きくなり, R22単一成分の値に近づくことがわかった.2.R22-R114混合冷媒および各単一成分冷媒で得た実験データを上述の熱伝達予測式による値と比較検討した結果,二成分非共沸混合冷媒の水平蒸発管内熱伝達においては,一般に成分冷媒の拡散抵抗のために伝熱が悪くなるが,これは特に核沸騰が伝熱に寄与していると考えられる領域で顕著であることがわかった.3.水平蒸発管内の二成分混合冷媒では,他の条件が同じであっても組成が異なると周平均の伝熱特性に大きい影響を及ぼす気液二相の流動様式が違ってくる場合があること,更に,分離流における伝熱に寄与する液でぬらされた部分の面積比が組成によって異なってくることを実験により明らかにし,二成分混合冷媒の伝熱特性を予測するためには,拡散抵抗のほかに,これらの差異も考慮する必要があることを指摘した.4.一様に加熱された円管内を高流量で流れる二成分非共沸混合冷媒の蒸発熱伝達を理論的に解析するために,気液環状二相流の液膜流と蒸気コア流に対して,質量,運動量,熱量および低沸点成分の質量それぞれの保存を考慮した詳細なモデルを作成した.このモデルを用いてR22-R114混合冷媒および各単一成分冷媒について計算した結果,蒸気流中には濃度分布が幾分認められるものの,熱伝達に及ぼす成分冷媒の拡散の影響は小さいことがわかった.1.水平蒸発管内で気液二相が環状流の流動様式になっている場合について,単一成分冷媒に十分な精度で適用できる熱伝達予測式をR22-R114混合冷媒に適用して,物性値の変化のみを考慮した組成による熱伝達係数の変化を推定した結果, R22の質量分率が40%程度までは組成による熱伝達係数の変化は小さく,これ以上の質量分率では質量分率が増すほど熱伝達係数は大きくなり, R22単一成分の値に近づくことがわかった.2.R22-R114混合冷媒および各単一成分冷媒で得た実験データを上述の熱伝達予測式による値と比較検討した結果,二成分非共沸混合冷媒の水平蒸発管内熱伝達においては,一般に成分冷媒の拡散抵抗のために伝熱が悪くなるが,これは特に核沸騰が伝熱に寄与していると考えられる領域で顕著であることがわかった.3.水平蒸発管内の二成分混合冷媒では,他の条件が同じであっても組成が異なると周平均の伝熱特性に大きい影響を及ぼす気液二相の流動様式が違ってくる場合があること,更に,分離流における伝熱に寄与する液でぬらされた部分の面積比が組成によって異なってくることを実験により明らかにし,二成分混合冷媒の伝熱特性を予測するためには,拡散抵抗のほかに,これらの差異も考慮する必要があることを指摘した.4.一様に加熱された円管内を高流量で流れる二成分非共沸混合冷媒の蒸発熱伝達を理論的に解析するために,気液環状二相流の液膜流と蒸気コア流に対して,質量,運動量,熱量および低沸点成分の質量それぞれの保存を考慮した詳細なモデルを作成した.このモデルを用いてR22-R114混合冷媒および各単一成分冷媒について計算した結果,蒸気流中には濃度分布が幾分認められるものの,熱伝達に及ぼす成分冷媒の拡散の影響は小さいことがわかった.
抵出力超音波パルス刺激による骨形成の情報伝達経路解明とその応用的研究

抵出力超音波パルス(以下US)は既に臨床で骨折治癒促進効果が報告されてきたが、メカニズムには不明点が多い。我々はマウス骨髄間質細胞由来の株化細胞ST2を用いてUSの特性を調べた。細胞(5×106sell/plate)を24-48時間培養後、治療時と同じく20分間US照射した。周波数1.5MHz、バースト幅200ms、繰り返し周期10kHz、出力30mW/cm2の設定も同様である。照射後24時間まで培養した細胞のmRNAの発現レベルを増殖因子、骨基質タンパク等検討した。結果は、1)US照射により、例えば同じ増殖因子でも、IGF-Iのようにレベルの上昇するmRNAとTGF-βのように変動しないものが見い出された。2)典型的な初期応答遺伝子であるc-fos、cox-2以外にも、オステオカルシン、骨シアロプロテイン等の骨基質タンパクmRNAが、照射開始後1時間以内に一過性の発現レベルの上昇を示した。3)これらの応答は、タンパク合成阻害剤サイクロヘキサマイドの影響を受けなかった。4)2)以外に、12-24時間以降に顕著なmRNAレベルの上昇を示す骨タンパク質があり、24時間目でのmRNAレベルの上昇は、タンパク合成阻害剤サイクロヘキサマイドあるいはCOXIIの選択的阻害剤NS398により抑えられた。従って、1)US照射はST2細胞においてIGF-Iなどの増殖因子や骨基質タンパクのmRNAの発現を誘導し、細胞を骨形成へ向かわせる。2)US照射開始後の一過性のmRNAレベルの上昇と12時間以降の上昇は、タンパク合成を介さない一次的な初期応答と、新たなタンパク合成を要する二次的なアナボリックな応答であると考えられた。更に、応用を目的として初代培養骨髄細胞の応答を検討するため、ラット長骨骨髄より採取した細胞を定法に従ってデキサメタゾンないしvit.Cにより分化させ、抵出力超音波パルスの標的細胞を明かにすると同時にST2細胞との比較を行った。その結果標的細胞としての形質はきわめて狭いウィンドウを持って変化して行くことが明らかとなり、国際会議で報告の上,現在投稿中である。一般的な初期応答遺伝子であるc-fos,cox-2のみが応答する相や、増殖因子も応答する相、あるいは骨基質タンパクも応答する相などがあり、更に分化が進むと伸展刺激には応答するがUS照射には殆ど応答しない相も見出された。USは、1)機械的刺激として受容細胞に効果を示す、2)細胞の分化に依存して特有の応答を示すという点が、非侵襲的に機械的刺激として作用し、顕著な細胞増殖なしに骨形成を促進する臨床効果を実験的に支示するばかりでなく、薬剤としてステロイドの使用を余儀なくされている多くの患者が抱える骨粗鬆症を機械的刺激を利用して治療するための研究の実験系としての有為性も示した。USは、1)機械的刺激として受容細胞に効果を示す、

2)細胞の分化に依存して特有の応答を示すという点が、非侵襲的に機械的刺激として作用し、顕著な細胞増殖なしに骨形成を促進する臨床効果を実験的に支示するばかりでなく、薬剤としてステロイドの使用を余儀なくされている多くの患者が抱える骨粗鬆症を機械的刺激を利用して治療するための研究の実験系としての有為性も示した。低出力超音波パルス(Low Energy Pulsed Ultrasound以下US)は動物実験や臨床実験により、明らかな骨折治癒促進効果が報告されてきたが、その細胞レベルにおけるメカニズムには不明な点が多い。我々のグループではこれまで初代培養細胞に伸展刺激を加えてその骨形成作用を検討してきたが、本研究では、より簡便なマウス骨髄間質細胞由来の株化培養細胞ST2細胞を用い、非侵襲的にアナボリックな応答を誘導する機械的刺激としてのUSの有用性を検討した。また、COXII選択的阻害剤及びタンパク合成阻害剤存在下での実験により、刺激に対する応答のメカニズムについて検討した。ST2細胞を用い35mm径培養皿(6穴well)に播種(5×106 cell/plate)し、RPMI1640培養液(10%牛胎児血清添加)で培養して24-48時間後USを照射した。USはEXOGEN社製低出力超音波パルス装置SAFHS2000を輸入販売元である帝人(株)が培養細胞用に改造したものを用い、wellの底面より20分間照射した。USは周波数1.5MHz、バースト幅200ms、繰り返し周期10kHz、出力30mW/cm2の設定で行った。20分間のUS照射後、24時間まで培養した細胞から順次total RNAを経時的に抽出し、RT-PCR法によりmRNAレベルでGAPDHを基準に増殖因子、骨基質タンパク等の発現について検討した。また、US照射10分前にタンパク合成阻害剤サイクロヘキサマイド、COXII選択的阻害剤NS398を加え、それらの影響に関して同様に評価した。結果は1)US照射により、例えば同じ増殖因子でも、IGF-Iのように変動するmRNAとTGF-bのように変動しないものが見い出された。2)典型的な初期応答遺伝子であるc-fos、cox-2以外にも、オステオカルシン、骨シアロプロテイン等の骨基質タンパクmRNAが、照射開始後1時間以内に一過性の発現レベルの上昇を示した。3)これらの一過性の応答は、タンパク合成阻害剤サイクロヘキサマイドの影響を受けなかった。4)2)以外に、12-24時間以降に顕著なmRNAレベルの上昇を示す骨タンパク質もあった。5)オステオポンチン等の24時間目でのmRNAレベルの上昇は、タンパク合成阻害剤サイクロヘキサマイドあるいはCOXIIの選択的阻害剤NS398の存在下には見られなかった。従って、1)US照射はST2細胞においてIGF-Iなどの増殖因子や骨基、質タンパクのmRNAの発現を誘導し、細胞を骨形成へと向かわせると考えられた。2)US照射開始後1時間以内に起こる一過性のmRNAレベルの上昇と12-24時間以降の上昇は、、それぞれタンパク合成を介さない一時的な初期応答と、新たなタンパク合成を必要とする、プロスタグランジンを介した二次的なアナボリックな応答であると考えられた。3)初代培養骨細胞の伸展刺激に対する応答とも共通したこれらの応答は、運動負荷が骨に及ぼす持続的な効果を良く説明する。
「物の危険に基づく責任」の解釈論的・立法論的検討

平成30年度は,前年度に引き続きドイツ法の検討からスタートしたが,それと関連して行っていたヨーロッパ不法行為法に関する検討の中で,ヨーロッパ不法行為法原則(Principles of European Tort Law)における危険責任の規定(同原則5:101条「異常に危険な活動についての責任」)が,アメリカの第3次不法行為法リステイトメント(Restatement of the Law Third, Torts: Liability of Physical and Emotional Harm)の規定(20条)から(基本的な制度設計の点で,ドイツ等の大陸法諸国とアメリカとの間に重大な相違があるにもかかわらず)強い影響を受けていることを1つの契機として,アメリカ法をも視野に入れる必要があるのではないかと考えるに至った。そこで,当初の研究計画の範囲を超えるものの,アメリカ法についても一定程度のリサーチを実施した。検討はなお途上であるが,アメリカ法における「異常に危険な活動(abnormally dangerous activity)」についての厳格責任は,判例においてはかなり限定的にしか適用されず,「本の中の法(law in the books)」と言われていることさえあるものの,学説上の議論としては,厳格責任が,どのような理由から,どのような場面で適用されるべきかといったことが活発に議論されており,一方では法と経済学の知見を用いる潮流と,他方では一定の哲学的・規範的理論を基礎に置く潮流が対立している。こうした議論の中には,ドイツ法では見られないタイプのものも多く,これによってドイツ法の議論を補完することが期待される。当初の計画では予定されていなかった領域も検討範囲に入れることにはなったものの,基本的な文献についてはおおむね順調にリサーチが進んでいる。当初の計画では予定されていなかったアメリカ法の検討について,この研究課題の中でどこまで扱えるかということについては,なお未知数であり,まとめ方に工夫を要すると思われる。文献調査のほか,聞き取り調査も行ったうえで,柔軟に対応したい。1本研究課題は,物の危険に起因して損害が生じた場合の責任のあり方について解釈論的・立法論的な検討を加えることを目的とする。平成29年度は,ほぼ年度を通じて,フンボルト大学ベルリン(ドイツ)で在外研究を行っていたことから,研究課題に関連するドイツ法の状況を調査することが主たる作業となった。とりわけ,危険責任および社会生活上の義務に関する基礎的検討を行い,その成立史と理論的基礎に加え,関連する個別の規定の要件・効果を確認した。2以上はいわば総論的な作業であるが,これと併行して,各論的な問題についての検討も進めている。今年度は特に,製造物責任に関する検討を行った。そこではまず,ドイツ法およびヨーロッパ法を検討素材とするという研究計画に従い,欧州司法裁判所の判決(欠陥の疑いはあったが,その存在を最終的に証明できなかった場合に,欠陥を認定することができるかどうかが問題になったケース)を扱う研究報告を行った。さらに,この研究報告を基礎として,同判決およびそれと関連するドイツ連邦通常裁判所の判決(製造物の欠陥を除去するために支出された費用の賠償が問題となったケース)を紹介・分析する論文を公表した。これらの問題は,まだわが国で実際に問題にはなっていないものの,建物の設計・施工者の責任に関する最判平成19年7月6日(民集61巻5号1769頁)とも接点を有することから,その理論的・実践的意義は小さくないと考えられる。研究課題に関連するドイツ法の状況(特に危険責任に関わる議論)については,今後日本法への示唆を得ようとする際の課題を残すものの,ともかくも一通りの調査を行うことができた。また,各論的課題として,製造物責任に関連するドイツ・ヨーロッパの動向の一部を検討し,論文の公表に至った。これらの成果に鑑み,「おおむね順調に進展している」と評価した。基本的には当初の研究計画に従って検討を進める予定である。

ただ,ドイツ法の議論は,いくつかの論点で必ずしも決着を見ないまま膠着状態に陥っているように見えるため,そこから新規性のある形で日本法への示唆を得るためには,さらに外在的な視点の導入が必要であると考えられる。この点については,比較法的(さらに学際的)な観点から検討を進めるとともに,現在の滞在先であるマックス・プランク外国私法・国際私法研究所(ハンブルク)において他の研究者と意見交換を重ねることにより対応を図りたい。当初の計画では予定されていなかったアメリカ法の検討について,この研究課題の中でどこまで扱えるかということについては,なお未知数であり,まとめ方に工夫を要すると思われる。文献調査のほか,聞き取り調査も行ったうえで,柔軟に対応したい。平成30年2月まで滞在していたフンボルト大学ベルリンの図書館の蔵書およびデータベースが非常に充実しており,それによって研究に必要な資料のかなりの部分をカバーすることができたため,経費の節減が可能になった。平成29年度の残額については平成30年度の予算と合わせて,在外研究から帰任した後の研究環境の整備と,近時の日本法における議論状況をカバーするための資料収集に使用する予定である。次年度は最終年度であり,成果のまとめを前に東京ないし京都で複数回の研究報告を実施する予定であることから,その際に使用する旅費を十分に確保するため,本年度は経費の節減に努めた。残額については,補充的な資料収集のための書籍費のほか,研究報告の際の旅費として使用したい。
幼児期のスポーツにおける調整力の発達について

本研究の目的は、「幼児期のスポーツにおける調整力の発達について」検証することである。ここでいう幼児期のスポーツとは、幼児の主体的な遊びの中における運動経験ととらえ、一斉の活動以外で研究をすすめてきた。調整力については、高い場所や不安定な場所でのバランスをとる「平衡性」、体の向きを急激に変えたり、変化に素早く反応したりする「敏捷性」、体を器用に動かせる「巧緻性」ととらえた。成果として、次のことがあげられる。1「平衡性」を身に付けるためには、ソフト平均台が有効であった。ソフト平均台を3歳児の保育室に常置することで、遊びの中で、平均台を渡る、物をもって渡る、上に乗って踊るなどの動きを繰り返し、平衡性の高まりが見られた。また、このソフト平均台は、安全性にも優れており恐怖心も少ない。2「敏捷性」を身に付けるためには、スポーツリバーシの活用が有効であった。4・5歳の幼児にとってルールも分かりやすく、しゃがみ込む、次の目標物を見付ける、方向を変えて反応するなどの動きに繰り返し取り組み、持続力も見られた。3「巧緻性」を身に付けるためには、ケンステップ、カラーリングラバーの活用が有効であった。幼児は、これらの道具を思い思いに並べながら、目と足を協応させ片足又は両足で跳び越すことを繰り返した。研究をすすめるにあたり、幼稚園の遊戯室だけでなく、保育室や玄関ホールなど普段の遊びの場でも道具の活用を考えることにより、幼児期の調整力の発達への有効性を実証することができた。遊びの中での活用を探ることで、体を動かすことへの意欲の高まり・持続性が見られた。また、道具に働き掛け、自分達で試行錯誤しながら場づくりやルールづくりをするなど運動思考力の芽生えにつながるなど有意義な成果になった。
語連鎖に関わる言語知識の成立過程に関する研究

伊藤(1994a)はまず、二語発話段階の普通児と精神遅滞児の統語的特徴をRadford(1990)の統語範疇の発現に関する仮説との関係で検討した。Ito(1994b)では、6名の普通児の縦断研究の結果から、語彙範疇V、Nの投射知識と多語発話の出現との間に密接な関係が存在することが観察された。さらに伊藤(1994c)では、格助詞「の」の出現と「が」、及び多語発話の出現時期が近いことを示す縦断研究データを提示し、この事実が機能範疇I、Dの発現によって生ずる現象として説明できることを示した。上田(1994a,c)はまず、軟口蓋音の獲得メカニズムを素性階層論および素性不完全指定理論によって説明することを試みた。次に上田(1994b)では、歯茎音と軟口蓋音の間に交替を示す幼児を紹介し、幼児の基底表示は画一的ではないと主張している。さらに上田(1994d)では、伝統的生成音韻論(SPEモデル)の枠組みにおいて言語学的に有意義であるとされる3つの概念、基底表示、音声表示、音韻規則に訴えることによって、すべての発達途上の音韻体系が8つのタイプに類型化できることを主張した。Shirahata(1994a)では、英語の冠詞について、英語圏で暮らす日本人の子供と大人の長期的到達度を比較した。思春期前の子供は滞在2年を過ぎるころから母語話者と同等のレベルに到達したが、大人の学習者は5年間かかってもそれと同程度のレベルにまで到達することができなかった。Shirahata(1994b)では、第2言語を獲得する過程でも、過剰規則化の誤りが生ずることが明らかになった。また、白畑(1994c)では、主要部後置言語の日本人学習者が主要部前置言語の英語の語順を獲得する際にどのような獲得過程を辿るのかを検討した。
石炭の直接液化と液化油の精製に関する研究

1.石炭の液化反応機構、反応速度および触媒作用を検討する目的で、高温、高圧型常磁性共鳴吸収装置を開発した。この装置を用いてモリブデン触媒の活性機構を明らかにした。2.液化反応条件として低温長時間、高温短時間の2段階を組み合わせをすることにより液収率が向上することを明らかにし、ワンドアン炭についてその最適化を行った。3.石炭液化反応に用いる鉄系複合酸化物触媒を開発し、それらの活性機構、選択性について検討した。モデル反応も併せて行った結果、水素圧が低く共存水のある条件で【Fe_2】【O_3】-Si【O_2】の酸性が高活性を示した。4.石炭への効率的な水素添加を行うための金属祭化物触媒中の祭黄原子の挙動を検討した。触媒中の祭黄原子は原子価が拡大することにより反応が促進され、水素原子が効率よく移動することを明らかにした。5.液体金属および液体合金触媒を用いた石炭液化反応を試験した。SnにNi,COを添加した液体合金触媒は水素化能が格段に向上することを見いだした。6.石炭関連化合物の水素化分解の反応機構を検討した。難分解の結合の一つであるジアリルメタン型架橋結合を切断するためには、芳香核の水添,ラジカル源の添加,二元系溶媒の使用が有効であった。7.モリブデン系触媒を用いて、一次液化油の水素化分解反応における気相水素、溶媒中の水素の移行機構を【^3H】トレーサを用いて解明した。8.高温短接触時間で瞬時に水素を移動させる反応を組み込んだ二段液化法を提案し、溶媒として水素化フルオランテンの挙動を検討した。液化油の水素化脱窒素反応について反応条件、触媒の効果を検討した。9.石炭の可溶化法として金属-アルキルハライド系の反応を検討した。きわめて温和な条件で石炭から多量の可溶化物をうることができた。
反応拡散系における興奮場の自己組織化

本研究では興奮性をもつ反応拡散方程式(BVP方程式)におけるパタ-ン形成とその運動について研究してきた。この方程式は「反応拡散」という言葉から想像される以上の広い現象と関連をもち,非平衡系におけるパタ-ン形成のプロトタイプ方程式というべきものである。まず,空間一次元系で,BVP方程式は,興奮領域と非興奮領域が空間的に交互にならぶ周期解が存在することを示した。さらに,パラメ-タを変えていくとこれら興奮領域は脈動を起こす。興味深いことは,そのとき全領域が位相をそろえて振動する場合ととなり合う領域が反位相ずれた振動を起こす場合との二種類が安定に存在できることである。第二に,動かない局在ドメインと伝播するパルスとの間の移りかわりを詳細に調べた。パラメ-タ空間において二つの解が共存できる領域があることを確認することができた。さらに,最近,この第二の研究から新しい進展があった。上の共存領域は予想していたほど単純ではなく,伝播する,任意の大きさの,パルス列が出現し,これは二変数の系で,ペ-スメ-カなしに同心円パタ-ンを発生させることが可能であることを意味している。以上が本研究で得た新しい知見であるが,この研究を通して,非平衡開放系における動的多安定性の重要性を認識した。上に述べた,位相のそろった振動と反位相ずれた振動,また,動かない局在ドメイン,伝播するパルス列などはいずれも互いに共存できる。このようにダイナミカルな状態が同時に存在できるところに開放系の特徴がある。生体系で動的多安定性がどのような役割を果しているのか,また,外部刺激で一方の状態から他方へどのように移行するのかなどは、今後に残された課題である。ボンホッファ-ファンデルポ-ル(BVP)型反応拡散系における興奮場の自己組織化の研究で平成元年度に得られた成果を報告する。1.従来、非平衡解放系の特徴は時間的並進対称性の破れ、すなわち、リミットサイクルの出現にあると確認されてきた。このことは系がポテンシァルをもたないことに起因するが、本研究では、空間的に局在した安定なパタ-ンの存在も解放系の最大の特徴に挙げられることが示された。この事実は力学系でラグランジアンが存在しない場合には2次元以上で、安定な局在解が可能であることと密接な関係があり、自然現象で広く普遍的に成り立つものである。2.BVP方程式はこれまでザボチンスキ-反応などを記述するモデルとして研究されてきた。しかし、本研究の過程で、特殊な極限では驚くべきことに、熱平衡系のメソスケ-ルでの秩序形成、すなわち、高分子共重合体、ラングミュア単原子膜、強磁性薄膜等でのパタ-ン形成のモデルとつながることが示された。3.非興奮状態が外部刺激により、いかに興奮状態に移行するかは理論的にもまた応用上も重要な問題である。BVP方程式に外部ノイズを加え、局在興奮領域発現のひん度(核生成率)を銃計力学的に研究した。特異摂動法的な考え方を使うと核生成率の形式的な表式が得られるが、その数値を具体的に求めるには、確率分布の定常解を必要とする。今後の課題として3で述べたポテンシアルがない系での準安定状態の崩壊をきちんと定式化しなければならない。そのため、拡散項を落とした二変数系で詳細な研究を継続中である。また、局在興奮領域間の相互作用と協力現象に関する研究も進行中である。交付申請書に記載した研究実施計画に基づき次の成果を得た。1.興奮性を示すボンフォファ-・ファンデアポ-ル型反応拡散方程式において,興奮領域が周期的に並んでいるときのホップ分岐については昨年度報告した。

今年度はこの研究をさらに進め,ホップ分岐後のドメイン振動の様子を非線形項をつけ加えた界面方程式から出発して調べた。各ドメインの位相と振幅に対する方程式を導出し,その定常解の安定性を吟味したのち,計算機実験を行なった。特に,3個のドメインが相互作用をしている場合は一様に位相をそろえた振動状態が,パラメ-タを変えると不安定化し,その結果予期しない複雑な運動状態が出現する。たとえば,フェイズロッキングと準周期運動が,パラメ-タ空間上で交互に現われることが明らかとなっている。詳細は現在解析中である。2.上の反応拡散方程式は興奮促進(活性化)因子と抑性因子との連立偏微分方程式である。活性因子と抑性因子の拡散係数の比を変えていくと,動かない局在した興奮ドメインから伝パするパルスへの移行が起こることが計算機実験で知られている。拡散係数が任意の場合の二つの解の存在条件を解析的に研究した。この場合は特異摂動法が使えず,実際に解を構成する方法でその存在限界を確かめた。注目すべきことは,あるパラメ-タの範囲で,両方の解が安定に存在できることである。このとき,動かない局在解は二つのパルス解の衡突における束ばく状態としてとらえられるのではないかという予想のもとに,現在研究を続行している。興奮性を示す反応拡散方程式で空間的に周期的な興奮ドメインが脈動を起こすときドメイン間の相互作用のため,どのような振動が安定に存在できるかを調べた。特異摂動法で反応拡散方程式からドメイン境界の運動方程式を導出し,さらに振動が起こる分岐点近傍で,ドメイン間の相互作用が弱いとして,振幅・位相方程式を得た。この方程式の線形安定性,及び数値計算によって,すべてのドメインの位相のそろった振動と,隣り合うドメインの互いに反位相ずれた振動の二つが共存できることを示した。次に,上記反応拡散方程式で拡散係数の比が同程度のときの解の様子を詳しく調べた。比が大きく異なるときには動かない局在興奮ドメインと伝幡するパルスがそれぞれ安定であることは知られていたが,比が同じオ-ダ-のときの解の存在領域を求め,パラメ-タ-がある範囲をとるとき二つの解が共存できることを解析的に確認した。さらに,ごく最近一方の解から他方の解へのクロスオ-バ-の領域では,多数のドメインがつらなッて伝幡する解が自発的に生じることを数値実験で発見した。(この研究は龍谷大学小林亮氏との共同研究である。)本研究から得られた重要な知見は,非平衝開放系では運動を支配する方程式にリアプノフ汎関数が存在しないために,時間依存する多彩な解が出現するのであるが,それらが共存できる,すなわち,ダイナミカルな多安定性が開放系の特徴であるということである。このことはこれまでほとんど認識されていなかったことであり,実験的な検証と同時に,理論的に,さらに解明しなければならない問題が多く残されている。
高速DNAシーケンサーによる微小動物の生物多様性モニタリング技術の高精度化

遺伝子配列から生物の分類同定行う技術DNAバーコーディングに、近年普及したDNAを大量に解読する技術を組み合わせて、生物多様性を迅速に明らかにする技術がメタバーコーディングである。しかし、従来この技術では、ある生物が存在するかどうかはわかっても、多いのか少ないのかという量的な情報を得ることが出来なかった。研究代表者らは、「大地のプランクトン」とも呼ばれるトビムシ類を材料として、メタバーコーディングの分析手順を改良した結果、生物の多寡を量的に比較可能となる精度を達成した。これによって、個体群密度の増減の追跡など、従来メタバーコーディングが適用できなかった目的にも利用可能となると期待される。微小動物の群集標本をそのまま磨り潰して抽出したDNAから、種同定に用いる遺伝子領域をPCR増幅し、これを次世代シーケンサーによって大量に解読することを通じて、群集の種組成を調査する手法(DNA metabarcoding)を、トビムシ類を対象として確立した。特に、内部標準を用いて、得られたデータを標準化することにより、群集標本間の比較において、注目する種について、定量的な比較を行うことが可能となった。これと並行して、トビムシ類を主要な材料として、遺伝子配列によって生物種を同定するためのデータベースの構築を進めた。本データベースは、平成27年度末現在において、設定した調査地において、トビムシ類群集を構成する動物個体の95%以上をカバーしている。上述のデータベースを元に、DNA metabarcodingにより得られたデータから、微小動物の種多様性を評価する情報処理手順を定めた。特に、生物多様性の過大評価、過小評価につながる、一つの生物種として扱う配列類似度の範囲についての閾値の設定、配列解読誤差の取り扱いについて、計算機で試験を行い、手順を定めた。これらの技術を用いて調査地におけるトビムシ群集の生物多様性評価を行い、得られた結果が、顕微鏡観察による従来法による調査結果とほぼ同等であったことを以って、トビムシ類を対象とした技術開発は所期の目的を達成したと考えられた。この成果を学術論文として公表する準備を行っている。本研究では、微小動物の群集解析技術の開発を、最初に土壌動物のトビムシ類において行い、技術開発の手順を確立することにより、さらに別の動物群(ササラダニ類、カイアシ類など)についても効率的に技術開発を行っていくことを企図している。この目的のため、初年度は、トビムシ類における開発を予定していたが、これを達成することが出来たと考えられる。生物多様性の調査手法として、複数の種に属する個体が混ざった群集標本や、土壌や水などの環境試料からDNAを抽出し、高速並列シークエンサーにより大量に配列解読する手法(DNA metabarcoding)が普及してきている。しかしながら、群集にどのような種が含まれているかは分かっても、それぞれの種が量的にどれだけ存在するのか(定量性)については、有効な情報が得られる手法がなかった。本研究では、(1)土壌中の微小動物であるトビムシ類を対象として定量性のあるDNA metabarcoding手法を確立した。分析手順を見直して、分析過程で発生するバイアスを低減したほか、内部標準を用いて得られたデータを標準化した。これらによって、群集標本間の比較では、値の大小を比較する(すなわち相対定量を行う)ことが可能となった。さらに、内部標準に対する係数を生物種ごとに定めることにより、絶対定量への道が開かれた。また、並行して(2)種同定に使用する遺伝子配列の収集を進め、本研究の調査地ではトビムシ類の出現個体の95%以上をカバーするデータベースを構築することができた(平成28年度末現在)。さらに(3)DNA metabarcodingにより得られたデータから、微小動物の種多様性を評価する情報処理手順を定めた。特に、生物多様性の過大評価、過小評価を避けるために、データべースに基づいて、同一種として扱う配列類似度の閾値を慎重に定めた。これらの技術を用いて実際にトビムシ群集の生物多様性評価を行ったところ、顕微鏡観察による従来法と同等の結果を得ることが出来た。また、本研究から派生して、ゲノム中に残存している(機能していない)過去の遺伝子もまたデータに影響を及ぼすことを示し、対策を議論した。これらの研究成果について、関連する学会において報告を行い、また学術論文を公表した。二年目(最終年度)は、トビムシ類での成果を基盤として、次の動物群(ササラダニ類、カイアシ類など)を対象とした技術開発を進める。また、初年度の成果を、学術論文として公表する。土壌動物学;生物情報学当初、十分な結果が得られるまでに、かなりの試行錯誤の反復が必要となると予想された。そのため、試料採集の旅費、および、その代行を依頼するための謝金、ならびに分子生物学実験試薬の購入に、配分予算の大きな割合が支出されると想定していた。

しかしながら、研究期間開始前からの準備と、研究期間開始後の進展が、当初の予想を越えて良好であったことから、予定よりも少ない支出で所期の目的を達することができた。また、予算消化を目的として、次年度に使用するための実験試薬を予め購入することは、試薬の品質保持期限の点から望ましくないと考えられた。二年目(最終年度)は、次年度使用額を活用して、新しく対象とする生物群(ササラダニ類、カイアシ類)の標本収集、技術開発を活発に行っていく予定である。
顔記憶における環境的文脈の影響過程の解明

本研究では,従来の顔・表情認知研究においてあまり検討されてこなかった環境的文脈の影響について,特に温度環境に着目し,どのように顔・表情認知に影響するかを検討した。実験の結果,まず「温かさー冷たさ」と表情との間に特異的な概念的関連性があることが明らかになった。また,温度環境が他者の曖昧な表情の認知に影響することが明らかになった。加えて,夏・冬の季節的な変化によって表情認知における温度環境の効果は異なっていた。しかし,人物の顔の記憶については,温度環境による明確な影響は見られなかった。本年度は、環境温度が顔記憶および表情の処理に及ぼす影響について検討した。実験1では、表情によって人物の「温かさ」についての印象が異なるかを検討したところ、同一人物であっても,中性や不快の表情に比べて,喜びの表情では「温かい」人物であると評価されることが示された。実験2では、潜在連合テストを用いて、表情と温かさの概念間の関連性について検討したところ、喜び表情は「温かい」と、悲しみ表情は「冷たい」との連合が強いことが示された。実験3では、実際の環境温度の変化によって表情の処理が変化するかを検討した。参加者を高温群と低温群にランダムに振り分け、モーフィング手法によって作成された喜びー恐怖もしくは喜びー悲しみの曖昧表情に対する判断がどのように変化するかを測定した。実験の結果、喜びー悲しみ表情については、環境温度による明確な差異は見られなかった。一方、喜びー恐怖表情については、高温群では、曖昧な表情に対してより「喜びである」と判断する比率が高くなっていたが、低温群では、操作段階で曖昧な表情に対して「恐怖表情である」と判断する比率が高くなっていた。実験4では、環境温度の変化によって顔記憶における表情の効果が異なるかを検討した。実験の結果、高温条件では、統制段階と操作段階で明確な変化は見られなかった。一方、低温条件では、統制段階に比べて操作段階で喜び表情の記憶成績が低下する傾向が見られた。総合すると、1温度に関する概念と表情に関する概念には顕在的にも、潜在的にも関連性が見られること、2環境温度の変化によって曖昧な表情に対する判断が変化すること、3環境温度の変化によって顔の記憶のされやすさが変化すること、の3点が示唆された。温度と表情処理の関連について、客観的なデータが存在しなかったため、ベースとなるデータを取得するために時間が必要であったこと、また、顔記憶実験には多数の実験協力者が必要であるが、所属していた機関において複数回の実験を行うに足る充分な実験協力者を集めることが困難であったことから、当初予定していた季節変化に伴う顔記憶の変化について実験を実施することが困難であった。一方で、温度と表情処理の関連性の強さについて多様な観点から支持する結果を得ることができた。平成28年度から所属機関が変更になり、実験実施場所の変更を余儀なくされたため、異なる実験環境において、表情認知および顔記憶に及ぼす環境温度の影響を検討するための環境構築を行う必要があった。実験実施場所の変更に伴い,新規の実験実施場所の選定と,倫理審査の手続きを行った。加えて,平成27年度に実施した実験において使用していた温湿度を完全に統制できる装置の使用が困難となったため、通常の心理実験室において温湿度を一定に保つために必要な装置の選定やセッティングを行い、環境内の温湿度を複数回、数時間にわたってモニタリングした。また、複数回にわたり予備的検討を実施し、環境内の温湿度をある程度一定に保った状態で実験の実施が可能であることが明らかとなった。したがって,次年度には予定していた実験を速やかに実施可能な状態にすることができた。また,平成27年度に実施した実験の結果から,「寒さ」と「恐怖」感情が関連している可能性が示唆されたが,恐怖表情については記憶実験を実施するのに十分な刺激が足らない状況であったことから,前回とは異なる表情刺激セットを取得し,実験に用いるのに適切な刺激の選定を行った。この刺激を用いて,今後の温度環境についての実験を実施する予定である。平成28年度は所属機関の変更に伴い、実験の実施環境を変える必要が生じたことから、新たな実施場所の選定および使用の許可を取るための交渉、新規の所属機関への倫理申請書類の提出および倫理審査、新規の実験実施場所での温度環境のセッティングなど、実験の実施のための様々な手続きを行う必要性があった。そのため、予定していた実験の本試験の実施については、29年度に持ち越しとなった。ただし、本年度予備的検討を複数回行い新規の実験環境において実験の実施が可能であることが判明したため、29年度には本実験の実施が速やかに行える見通しである。本年度は,昨年度計画した温度環境が顔・表情認知に及ぼす影響についての実験を実施した。実験では,参加者を高温(27度),中温(24度),低温(21度)の3条件に割り当て,それぞれの温度環境下で,表情認知および顔記憶の課題を実施した。また,同じ温度であっても,季節によって感じ方の違いがある可能性が想定されたため,夏期と冬期に同様の手続きで実施した。表情認知課題については,モーフィング技法により,オリジナルの恐怖,喜び,悲しみ表情の各写真から,恐怖と喜びの間,および悲しみと喜びの間の段階的な曖昧表情写真を作成し,参加者に呈示して,それぞれの写真がいずれの表情であるかを評価させた。