hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
320列面検出器型CTを用いた超低侵襲心臓画像診断法の開発

320列面検出器型CTによる「前向き心電図同期撮影法による1心拍撮影」を用いることで、低被ばくの心臓撮影が可能であることを明らかにした。本法を冠動脈ステントが留置された102例を対象として調査したところ、ステント内再狭窄の診断精度は感度100%、特異度87.8%で、実効線量は約4.8mSvであった。また、逐次近似再構成法を用いればさらに約32%の被ばく低減が可能であった。また、本法を応用したサブトラクション冠動脈CTを高度石灰化症例に対して試みた。1.マルチスライスCTの多列化によって心臓CT、特に冠動脈CTが急速に普及した。その一方で心臓のCTは被ばくが非常に多いという問題点が指摘されており、特に若年女性では乳がんの発生リスクすら警告されている。本研究の目的は、最新型のマルチスライスCTである320列面検出器型CTを用いて、被ばくを含めて超低侵な心臓CTの撮影法を開発することである。2.研究初年度である本年度は、研究実施計画に従って心臓動態ファントムと冠動脈モデル(ステントを含む)を用いた撮影法の基礎的実験を行った。320列CTでは種々の撮影法が可能であるが、ある限定された心位相にのみ照射を行う前向き心電図同期法が被ばくの面で最も優れているので、これを基本的な撮影法とした。この撮影法を用いて1心拍で撮影を行うと、被ばくは5ミリシーベルト未満、即ち64列CTで標準的な撮像法を用いた場合の1/31/5未満になることが明らかになった。同時に、320列CTではヘリカルアーチファクトが無いので、ボケ等の画質劣化が少ないことも確認できた。その一方で、本撮像法ではフォトン数の減少からノイズが増える(64列CTと比較して標準偏差で20%程度)ことが分かった。ノイズの問題に対しては、画像再構成法や画像フィルターの開発等を含めて引き続き検討を行う予定である。3.前向き心電図同期法を用いて1心拍で撮影するためには、心拍数が安定して65/分以下であることが条件となる。そこで、撮影中の心拍の変動要因を明らかにするために、検査手順と心電図変化の状態とを同時に記録した。現在その結果を解析中である。4.これと並行して、今回最適化した撮影条件を用いて正常人ボランティアとインフォームドコンセントの得られた症例(ステント症例を含む)に対して撮影を行い、本法の診断精度に関する検討も開始した。1.マルチスライスCT(MSCT)の多列化によって冠動脈を低侵襲的に診断することが可能となった。しかし、心臓を従来の64列MSCTで撮影した場合には被ばくが非常に多いこと等の欠点が明らかになっている。本研究の目的は、最新型のMSCT装置である320列面検出器型CTを用いて、診断精度を担保しつつ、従来の64列MSCT装置と比較して低被ばくで、造影剤の使用量等も含めて、より侵襲性の低い新しい撮影法を開発することである。2.研究2年目である本年度は、臨床面での検討を中心に研究を行った。今までの基礎的な研究で最も被ばくが少ないことが判明した「前向き心電図同期法による1心拍撮影」を実際の症例に応用した。そして、その方法の実施可能性、被ばく線量、そして撮影に使用した造影剤量について検討した。対象は当施設で冠動脈ステントが留置された症例のなかで、ステント内再狭窄の有無を確認するために侵襲的な冠動脈造影を目的として入院した症例のうち、冠動脈CT実施のインフォームドコンセントが得られた102例(後ろ向きに調査した症例も含む)とした。3.「前向き心電図同期法による1心拍撮影」が可能であったのは81例(79.4%)であった。本法が使用できなかったのは21例(20.6%)で、その原因は心房細動等の不整脈と頻脈(心拍数>65bpm)であった。「前向き心電図同期法による1心拍撮影」を使用できた場合の推定被ばく量は、DLPeで330±111mGycm、実効線量で5.3±1.8mSvであった。また、使用した造影剤量は33.8±7.9mLであった。1.マルチスライスCTが64列まで多列化したことで心臓・冠動脈を非侵襲的に診断することが可能となった。とりわけ冠動脈CTはカテーテルを用いることなく低侵襲的に冠動脈を評価できる点で画期的であり、虚血性心疾患を中心に急速に普及した。その一方で、心臓・冠動脈CTは放射線被ばくが非常に多いという問題点が指摘されており、それは乳癌や肺癌の発生リスクが警告されるほどである。

本研究の目的は、最新型の320列面検出器型CTを用いて、より安全で侵襲の少ない新しい撮影法を開発することである。2.最終年度となる本年度は今までの研究成果をもとに、診断精度を担保しつつさらに被ばくの低減が可能な撮影法を研究開発した。さらにその技術を応用し、従来の冠動脈CTでは適応外とされていた高度石灰化を有する症例に対して学内倫理委員会の承認を得て、今年度新たに開発したサブトラクション冠動脈CT法を試みた。3.昨年度までの研究で「前向き心電図同期法による1心拍撮影」を用いることで実効線量が5mSv程度に低減できることが明らかになった。今年度はこれに「逐次近似再構成法」を加えることでさらに被ばくの低減を図った。これにより、実効線量で1.5-3.0mSv程度に被ばくを抑制することが可能であることが判明した4.サブトラクション冠動脈CTでは、造影CTから単純CTを引き算するという方法を採るため、撮影が2回となり被ばくも2倍になるという欠点がある。しかし、今回開発した被ばく低減撮影法を用いることで、実効線量で10mSv未満での撮影が可能であった。従来のCTでは評価が困難とされる石灰化スコアが600以上の症例に対して臨床応用したところ、良好な結果が得られたので、その初期成果を論文で発表した(次頁研究発表参照)。これが一般的となれば、糖尿病や人工透析症例への冠動脈CTの適応の拡大も期待できる。
分子プローブを用いた痛覚情報伝達・制御系の可視化および定量化のための新手法の確立

Double in situ hybridization (double ISH)法の際の非放射性標識プローブによる検出感度向上を目的とし、ジゴキシゲニン以外の標識方法としてフルオロセイン標識法を検討したがジゴキシゲニン法と感度は同程度であった。そこでジゴキシゲニン標識したプローブを用い、フローティングによるハイブリダイゼーションを行ったところ感度が向上することが明らかとなった。Double in situ hybridization法の結果の観察法として明視野暗視野同時観察のための顕微鏡ステージおよび照明装置を試作し、それを用いて得られた明暗視野同時画像を定量的に解析するため、画像をコンピューターに取り込むことを検討した。確立した方法を用いて痛覚情報伝達・制御系における受容体や神経伝達物質といった神経情報伝達関連分子間の共存を検討する手始めとして、すでに、前年度の研究により、実験者による顕微鏡下での観察にもとづく定量的解析が完了している。オピオイド受容体とサブスタンスP前駆体の共発現について、明暗視野同時画像をコンピューターに取り込んだ後、既存ソフトウエアであるNIH imageによる解析を行った結果、本方法の有効性が確認された。さらに、ISH法の結果解析手法として、フィルムオートラジオグラムの定量的解析法も検討した。フィルムオートラジオグラフィーにより得られた結果を、コンピューターに取り込み、定量的に解析する方法を確立し、脊髄後角におけるオピオイド受容体μ、δおよびκタイプの発現を定量的に解析した。アジュバンド関節炎による脊髄後角オピオイド受容体発現の変化を検討したところ、アジュバント関節炎により脊髄後角IおよびII層でオピオイド受容体μおよびκタイプのmRNA発現が増加しているが、δ受容体mRNA発現には変化がないことが明らかとなった。Double in situ hybridization (DISH)法の際の非放射性標識プローブによる検出感度向上を目的とし、ジゴキシゲニン以外の標識方法としてフルオロセイン標識法を検討したがジゴキシゲニン法と感度は同程度であった。また、DISHの結果の観察法として明視野暗視野同時観察のための顕微鏡ステージおよび照明装置を試作し、現在、改良の必要性のある箇所を検討している。さらに、DISHの結果を定量的に解析するため、得られた明暗視野同時画像をコンピューターに取り込むことを検討し、ほぼ満足のいく結果を得た。平成7年度の予定であった、1)DISH法の定量性および感度の向上、2)明暗視野同時観察用装置の開発、3)顕微鏡画像のコンピューターへの取り込みに関してはほぼ達成できたものと考えられる。しかしながら、各手法の細部に関してはまだ検討の余地が残されている。平成8年度はフローティングによるDISHの実験条件の最適化、明視野暗視野同時観察用装置の改良、コンピューターへの画像取り込み用ビデオボードの選択などの課題を解決して定量的DISH法を確立するとともに、確立した方法を用いて痛覚情報伝達・制御系における受容体や神経伝達物質といった神経情報伝達関連分子間の共存を検討する。Double in situ hybridization(double ISH)法の結果の観察法として明視野暗視野同時観察のための顕微鏡ステージおよび照明装置を試作し、それを用いて得られた明暗視野同時画像を定量的に解析するため、画像をコンピュータに取り込むこと検討し、ほぼ満足のいく結果を得た。確立した方法を用いて痛覚情報伝達・制御系における受容体や神経伝達物質といった神経情報伝達関連分子間の共存を検討する手始めとして、すでに、前年度の研究により、実験者による顕微鏡下での観察にもとづく定量的解析が完了している、オピオイド受容体とサブスタンスP前発現の共前駆について、明暗視野同時画像をコンピューターに取り込んだ後既存ソフトウェアであるNIH imageによる解析を行った結果、本方法の有効性が確認された。ISH法の結果の解析手法として、フィルムオートラジオグラフィーの定量的解析法も検討した。

フィルムオートラジオグラフィーにより得られた結果を、コンピューターに取り込み、定量的に解析する方法を確立し、脊髄後角におけるオピオイド受容体μ、δおよびκタイプの発現を定量的に解析した。アジュバンド関節炎による脊髄後角オピオイド受容体発現の変化を検討したところ、アジュバンド関節炎により脊髄後角IおよびII層でオピオイド受容体μおよびκタイプのmRNA発現が増加しているが、δ受容体mRNA発現には変化がないことが明らかとなった。
複合型ヘテロ原子高次導入法の開発に基づく多元素環状化合物構築法の創生

本研究では、多元素環状化合物合成手法の確立のための新概念として、ヘテロ原子化合物の複合型遷移金属触媒反応系と複合型ラジカル反応系を設計し、複数のヘテロ原子官能基の各種本飽和結合への高選択的導入を系統的に調べ、これを環化反応に応用することにより、直截的な多元素環状化合物の合成手法を確立することを目的とする。本年度の研究成果は以下のように要約できる。(1)ヘテロ原子官能基の不飽和結合への高選択的複合導入法の開発:アセチレンおよびイソシアニドへの各種ヘテロ原子化合物の付加を詳細に検討した結果、Pd(PPh_3)_4またはCo_2(CO)_8触媒存在下でのアセチレン類の位置および立体選択的チオシアノ化、およびセレノシアノ化を見い出した。一方、ラジカル反応系として、光照射下でのアセチレン類の位置選択的ヨードペルフルオロアルキル化およびセレノペルフルオロアルキル化を見い出し、さらに、光照射下でのイソシアニド類のチオセレノ化およびチオテルロ化を明らかにした。(2)高選択的ヘテロ原子複合型環化反応の開発:ヘテロ原子化合物の複合型ラジカル反応系を用いて、多元素環状化合物の合成を行った。ジスルフィド単独系では基質の重合による複雑な結果を与えるのに対して、ジテルリドとの複合系では重合が抑制され、PhS・のイソシアノ基への攻撃、続く5-exo環化によりジチオ化されたインドール誘導体が一挙に合成できることが示された。ジセレニドも適度な炭素ラジカル捕捉能力を有し、基質の重合を抑制しつつ、高選択的な連結反応を可能にすることが明らかとなった。例えば、アセチレンとイソシアニドの連結反応により生成したイミドイル化合物が合成可能となり、これを利用したβ-ラクタム誘導体の新構築法が明らかとなった。
グローバルエリートに見る、若者の社会意識形成とソーシャルメディアに関する実証研究

本研究は、全体として国外2種類、国内2種類の調査からなり、すなわち国外調査A(英米・アジア圏での日本人グローバルエリートの若者への聞き取り調査)およびB(彼らと積極的に交流する現地の若者への聞き取り調査)、そして国内調査C(グローバルエリートを志す若者への聞き取り調査)とともに、これらの知見を計量的に跡付ける国内調査D(ウェブアンケート調査)を実施し、総合的に分析する予定である。平成30年度は、国外調査AおよびB(イギリス)を研究代表者である辻を中心に、研究分担者である松田および研究協力者の浅野智彦(東京学芸大・教授)も加わって行った。さらに全員で、「予備研究α(先行研究の整理および既存調査データの分析)」を行いつつ、昨年度行った国内調査Cの結果のとりまとめ作業を行った。国外調査AおよびBについては、辻が在外研究で1年間ロンドンに滞在していたのに加え、他のメンバーについても、夏休み期間を利用してロンドン(イギリス)を訪問し、現地で活躍する日本人10名弱および現地の若者数名への詳細な聞き取り調査を行った。調査においては、非構造化インタビューの手法によるライフヒストリーの聞き取りを中心に、「外向き」志向や「橋渡し型」社会関係資本の形成過程とともに、ソーシャルメディアの利用過程を辿った。「予備研究α(先行研究の整理および既存調査データの分析)」については、関連する先行研究の資料収集、整理を引き続き行うと共に、それと同時並行に、昨年度行った国内調査Cの結果を中心にした論文の執筆作業を行った。ロンドン(イギリス)においては、研究代表者である辻が在外研究で1年間滞在していたこともあり、国外調査A(日本人グローバルエリートへの聞き取り調査)およびB(彼らと積極的に交流する現地の若者への聞き取り調査)を行うことができ有意義であった。ただし、同様に辻が1年間日本を離れていたため、当初平成29年度に予定していた「予備研究β(雑誌歴史分析)」については、再度延期することとした。3年目にあたる平成31(令和元)年度は、国外調査AおよびBを、バンコク(タイ)において、中央大学同窓会組織(白門会)など関係者ならびに関係機関の協力を得ながら、実施する予定である。また延期してきた、「予備研究β(雑誌歴史分析)」も行いつつ、こうした予備研究や、これまでの聞き取り調査での知見を計量的に跡付ける国内調査D(ウェブアンケート調査)を実施し、総合的に分析する予定である。なお、国内調査Dについては、辻の在外研究滞在によって、平成30年度に旅費を中心にした費用の余裕が生じたため、より精度が高く、規模の大きい方法に切り替えることを予定している。平成29年度は、国外調査A(アメリカ)を研究代表者である辻が、国内調査Cを研究分担者である松田を中心とするメンバーが、さらに全員で、「予備研究α(先行研究の整理および既存調査データの分析)」を行った。国外調査Aについては、夏休み期間を利用して、ロスアンゼルス(アメリカ)を訪問し、中央大学同窓会組織(白門会)の協力も得て、現地で活躍する日本人10名弱への詳細な聞き取り調査を行った。国内調査Cについては、中央大学国際センターなど諸機関の協力を得て、長期留学経験者や海外勤務希望者にあたる大学生20数名への詳細な聞き取り調査を行った。調査手法については、国外調査Aと同様である。「予備研究α(先行研究の整理および既存調査データの分析)」については、関連する先行研究の資料収集、整理とともに、2015年に実施した量的調査と先行調査のデータの分析を行い、「外向き」志向減少の経年変化を辿りつつ、その規定要因について、基本属性以外にソーシャルメディアの利用状況などを投入した重回帰分析によって探索的に分析した。ロスアンゼルス(アメリカ)においては、国外調査B(現地の若者への聞き取り調査)が調査期間の不足もあって十分に行えなかったが、その分、国外調査A(日本人グローバルエリートへの聞き取り調査)を十分に行うことができ、今後につながる情報交換なども行うことができ、有意義であった。また当初平成29年度に予定していた「予備研究β(雑誌歴史分析)」を延期し、平成30年度に予定していた国内調査C(グローバルエリートを志す若者への聞き取り)を前倒しして実施した。これは研究代表者(辻)が、平成30年度に所属先の在外研究制度でロンドン(イギリス)に滞在することになったためである。

さらに全員で、「予備研究α(先行研究の整理および既存調査データの分析)」を行いつつ、昨年度行った国内調査Cの結果のとりまとめ作業を行った。国外調査AおよびBについては、辻が在外研究で1年間ロンドンに滞在していたのに加え、他のメンバーについても、夏休み期間を利用してロンドン(イギリス)を訪問し、現地で活躍する日本人10名弱および現地の若者数名への詳細な聞き取り調査を行った。調査においては、非構造化インタビューの手法によるライフヒストリーの聞き取りを中心に、「外向き」志向や「橋渡し型」社会関係資本の形成過程とともに、ソーシャルメディアの利用過程を辿った。「予備研究α(先行研究の整理および既存調査データの分析)」については、関連する先行研究の資料収集、整理を引き続き行うと共に、それと同時並行に、昨年度行った国内調査Cの結果を中心にした論文の執筆作業を行った。ロンドン(イギリス)においては、研究代表者である辻が在外研究で1年間滞在していたこともあり、国外調査A(日本人グローバルエリートへの聞き取り調査)およびB(彼らと積極的に交流する現地の若者への聞き取り調査)を行うことができ有意義であった。ただし、同様に辻が1年間日本を離れていたため、当初平成29年度に予定していた「予備研究β(雑誌歴史分析)」については、再度延期することとした。2年目にあたる平成30年度は、研究代表者(辻)が所属先の在外研究制度によって、ロンドン(イギリス)に滞在することになったため、主としてこれによる変更を加えた上で、おおむね予定通りに研究を遂行する。在外研究制度によって、研究代表者は、主としてロンドンでの研究に専念する必要があるが、全体的な研究の遂行に影響はない。引き続き研究代表者および分担者(松田)を中心に、国外調査AならびにBを予定通り遂行するが、その際、前者については中央大学同窓会組織(白門会)などの、後者についてはロンドン大学SOASキルシュ・グリセルディス講師などの、関係者ならびに関係機関の協力を得る予定である。3年目にあたる平成31年度も、バンコク(タイ)での調査をはじめとして、予定通りの調査を遂行する。3年目にあたる平成31(令和元)年度は、国外調査AおよびBを、バンコク(タイ)において、中央大学同窓会組織(白門会)など関係者ならびに関係機関の協力を得ながら、実施する予定である。また延期してきた、「予備研究β(雑誌歴史分析)」も行いつつ、こうした予備研究や、これまでの聞き取り調査での知見を計量的に跡付ける国内調査D(ウェブアンケート調査)を実施し、総合的に分析する予定である。なお、国内調査Dについては、辻の在外研究滞在によって、平成30年度に旅費を中心にした費用の余裕が生じたため、より精度が高く、規模の大きい方法に切り替えることを予定している。平成29年度は、ほぼ予定通りに研究費を使用したが、別記のとおりのマイナーな研究計画の変更や、旅費の見積もりとの微細な違いなどにより、3020円の次年度使用額が生じた。平成30年度は、研究代表者が所属先の在外研究制度によりロンドン(イギリス)に滞在することになったが、本研究の計画に大きな変更はなく、研究分担者や研究協力者などの旅費に多くの研究費が必要となるため、計画通りの支出を予定している。
生体内でのタンパク質四次構造によるリガンド認識に関する研究

タンパク質とリガンドとの相互作用は生体中のさまざまな現象を担っている。本研究で目指していることは,タンパク質におけるリガンド結合部位は進化の過程でどのようにして選択されてきたのかを明らかにすることである。タンパク質のリガンド結合部位が生体内の四次構造中においてどのような場所に生じているのかを解析し,そのことと立体構造上の特徴,ダイナミクス,機能のそれぞれとの関係を解析した。タンパク質立体構造の表面においてリガンドが結合する部位と結合しない部位との違いとは何か,言い換えると,リガンド結合部位は進化の過程でどのようにして選択されてきたのか。研究代表者は最終的にはこれらの問いに答えることを目指している。ところで,タンパク質が多量体の場合,リガンド結合部位は各サブユニットのそれぞれに独立して生じる場合と,サブユニットの間にまたがって生じる場合とがある。よって,多量体タンパク質においては四次構造を考慮したリガンド結合部位の解析を行う必要があると思われる。本年度はタンパク質四次構造データセットの構築と,その意義について検討した。タンパク質の四次構造情報をデータベースから取得し,リガンドが結合をした構造と,結合をしていない構造のペアを作った。丹念にチェックを重ね,最終的に126ペア,計252タンパク質の非冗長なデータセットが得られた。ここで収集した四次構造のデータは予測されたものであるが,論文を見つけることができた一部のタンパク質については,9割以上が論文に書かれていた多量体と一致していた。続いてこのデータセットを解析し,四次構造データセットに含まれる多量体の割合,多量体においてリガンド結合部位が生じている場所を解析した。単量体と多量体の割合はほぼ1対1であり,多量体では約半数のタンパク質においてリガンド結合部位がサブユニットの境界に生じていた。この結果は,タンパク質-リガンド間相互作用の研究において四次構造を考慮することの重要性を示している。本研究では,リガンド結合部位が生じる場所は進化の過程でどのようにして選択されてきたのかを明らかにすることを目指している。前年度は,本研究の解析に必要なデータセットの構築を行った。本年度は,このデータセットを用いてリガンド結合部位が生じている場所と,リガンド結合部位のサイズ・ダイナミクス・機能のそれぞれとの関係を調べた。リガンド結合部位が生じている場所は次の3つに分類できる:1)複数ドメインの間,2)複数サブユニットの間,3)1つのサブユニット,1つのドメインの中。複数ドメインからなるタンパク質の場合,リガンド結合部位は1)にある割合が3)と比べて高く,また複数サブユニットからなるタンパク質の場合には2)にある割合が3)と比べて高かった。つまり,リガンド結合部位は複数のドメインおよびサブユニットの境界に生じやすいことが分かった。結合部位のサイズおよびダイナミクスとの関係では,1)と2)では3)よりもリガンド結合部位のサイズが大きく,またリガンド結合に伴う結合部位のサイズの変化が大きいことが分かった。一方で機能について調べると,転移酵素においては3)の割合が低く,逆に加水分解酵素においては3)の割合が高いことがわかった。つまり,リガンド結合部位が生じる場所はタンパク質の機能によって影響を受けていることが明らかになった。またそれは,リガンド結合部位のサイズやダイナミクスの違いに関係があるものと考えられる。
東西文明交流においてステップルートが果した役割り

紀元前1千年紀中頃から北方ユーラシアの草原地帯で活躍したスキタイ・サカ・月氏・烏孫等の古典的騎馬民族の文化を代表する遺物として、馬具、武器(アキナケス武短剣・三翼鏃)、動物意匠などが知られている。これらについては既に整理・分析を行なっているので、本研究では、それらの他に、騎馬民族の王墓からほぼ普遍的に出土し、埋葬儀礼と密接に結びつくと考えられている銅〓を取りあげ、その型式分類、製作技法の検討を通じてその変遷を追及、黒海北岸から朝鮮半島に至る広大な地域でどのように伝播・交流したかを明らかにすることに主眼を置いた。その結果、銅〓には黒海沿岸のスキタイ・サウロマタイの領域から南シベリアに分布する西方群と、モンゴル高原から中国東北地方に分布し主として匈奴の所産と思われる東方群に2大別できること、さらに各々には有脚・無脚の2種があることが判明した。また、装飾付把手を持つ特異な一群は東ヨーロッパからカザフスタンにかけて分布し、紀元後の所産であるところからフン族のものである可能性が強い。近年朝鮮半島南端で発見された銅〓はこのうち東方群無脚式で、中国東北地方との関連性が強く、鮮卑族の所産ないしはその影響下にあったものであると考え得る。一方、この種の銅〓には伝統的な中国青銅器との類似性も見出せるので、騎馬民族文化と中国文化が融合した可能性もある。鐙などの馬具にも同様の傾向が見出せるところから、日本の後期古墳時代に見られる騎馬民族的に文化要素は、中国東北地方で発達したものが部分的に伝わった可能性が強い。年度の後半になって交付決定したため、未だ蒐集した資料の分析段階にあり、今後分析を深め、上記の見通しを補強してゆきたい。
リドベルグ原子を用いた宇宙由来アクシオンの探索と微細スペクトル構造の研究

今年度、アクシオン探索に用いる共振空洞のトランスバースマグネティックモードの分布を計算機シミュレーションにより精密に調査した所、アクシオンのマイクロ波光子への転換効率とリドベルグ原子でのマイクロ波光子のえ検出効率の両方を大きくする要請から、転換空洞と検出空洞の間の結合部を用いない物への変更を余儀なくされ、大幅な改造を行った。それにともなって、検出空洞の直上に存在した超伝導ニオブの超伝導マイスナー効果による磁気遮蔽効果が失われ、検出空洞内部への磁気侵入が非常に大きくなるため、円筒状のニオブを製検出空洞から転換空洞の外壁に設置し、かつニオブチタン積層板を用いて磁気遮蔽を行う必要があるという結論に至った。この効果をコンピューターにより数値シュミレーションを行い、シュタルク電極内部でのリドベルグ原子の飛行部分の磁場の大きさが0.1ガウス程度まで低下させることを目標に設計し、それをCARRACK2装置内部に実装した。この磁気遮蔽装置を実際にヘリウム温度まで冷却しCARRACK2装置の超伝導磁石を励磁した段階においても、測定の誤差の範囲内で有意な磁場の変化は見られず、磁気遮蔽効果が予定の性能を発揮していることを確認した。また、アクシオン探索の効率の向上を目指して、原子磁気双極子モーメントと6重極磁場との相互作用を用いた中性ルビジウム原子の収束および速度弁別効果を測定する計画を立て、試験したところ、結果として約3倍の強度の増加を得るに至った。さらに、前年度に確立したS状態とP状態の分難の方法を、リドベルグ原子の飛行長の変化と速度弁別の有無に対して調査し、リドベルグ原子と基底状態ルビジウム原子との衝突によって分離の度合いが悪化することが確認された。その悪影響を避けるべく、原子ビームチョッピングを計画した。
古文書OCRの試論的研究

本研究の目的は、近世文書を対象に古文書OCR(Optical Character Reader-本研究では、自動読み取りに解釈する)の実現を目指して、古文書の文字認識におけるメカニズムを解明し、基礎的で限定的な文字認識システムの開発によって、既存の史料を新しい視点で読み直し、解釈する機会を与えて、日本史研究を援用しようとする試論的な研究である。本年度の研究実績は、以下のとおりである。(1)古文書文字認識辞書の構築では、証文類古文書に標記される全文字を対象に約24万文字の文字認識辞書を構築するための文字切出し準備・及び自動抽出プログラムを開発した。(2)古文書文字の切出し・認識の基礎的研究では、古文書画像のレイアウト認識を行い、標題の自動抽出を目指す研究を行うと共に従来方式とは異なる文字認識実験を行った。(4)古文書文字認識過程において、従来型の正規化過程では・類似性が高く問題点の研究を進めた。証文類古文書から標題のみを切出して、認識実験が行える標題文字辞書データベースを構築した。標題数は約900標題、文字種192種ですでに公開している。なお、研究成果については、裏面の雑誌論文のほか、研究成果(中間)報告書「古文書翻刻支援システムの研究」(1)を平成12年3月に、同(2)を平成13年3月に刊行している。本研究は、近世文書を対象に古文書OCR(Optical Character Reader-本研究では、自動読み取りに解釈する)の実現を目指して、古文書の文字認識におけるメカニズムを解明し、基礎的で限定的な文字認識システムの開発によって、既存の史料を新しい視点で読み直し、解釈する機会を与えて、日本史研究を援用しようとする試論的な研究である。本年度は、初年度で諸実験の準備段階である。本年度の研究成果は、主に古文書約2,000画像(伏見屋善兵衛文書)から標題を会話型で抽出する研究を行い、以下に示す作業を行う基盤を整備した。(1)古文書文字認識辞書の構築-個別文字抽出のために当該文書の翻刻作業、及びマークアップ作業、(2)古文書文字の切出し・認識の基礎的研究-続け字・くずし字の程度による問題を探る、特に射影ヒストグラム法、ラベリング法などを適用して実験を行っている。(3)古文書文字の切り出し過程におけるユーザーインターフェースの開発等の部分的成果をあげ、続いて継続的して研究を行っている。(1)古文書文字認識辞書の構築では、標題文字に注目し、約4,900字種の文字認識辞書を構築した。(4)古文書文字認識過程において、従来型の正規化過程では、類似性が高く問題点の研究を進めた。(5)証文類古文書から標題のみを切出して、認識実験が行える標題文字データベースを構築中である。(1)古文書文字認識辞書の構築では、証文類古文書に標記される全文字を対象に、約24万文字の文字認識辞書を構築するための切出し準備をととのえた。(3)n-

gramによる翻刻支援では、3-gramでの有効性についても確認した。(4)古文書文字認識過程において、従来型の正規化過程では、類似性が高く問題点の研究を進めた。証文類古文書から標題のみを切出して、認識実験が行える標題文字データベースを構築した。標題数は約900標題、文字種192種ですでに公開している。なお、研究成果については、裏面の雑誌論文のほか、研究成果(中間)報告書「古文書翻刻支援システムの研究」(1)を平成12年3月に、同(2)を平成13年3月に刊行している。
軟骨特異的な選択的スプライシング因子に関する研究

1.ミニジーンによる転写産物の解析マウスα1(XI)鎖遺伝子のエクソン5、6A、6B、7、8、9を含むミニジーンを用いて、この領域の選択的スプライシングの実験を行った。使用した細胞はRCS(軟骨肉腫細胞)、A204(横紋筋肉腫細胞)及び293細胞(胎児腎細胞)の三種類である。前二者はα1(XI)鎖発現細胞であり、後者は非発現細胞である。RCSにおいては6B-7-8、6A-7-8、7-8、6B-7、7のパターンが見られた。一方、A204では6A-7-8が見られ、293細胞も同様に6A-7-8のパターンが見られた。これは6A-7-8がこの遺伝子のスプライシングにおける基本型であり、軟骨には特別な組織特異的な因子が必要であることを示唆するものであった。さらにDNA断片を欠失させて作製したコンストラクトを用いた実験を行った。その結果、エクソン7が、軟骨型パターンを生じるのに重要であることがわかった。また、エクソン6Bにおいて、軟骨の特異的発現に重要と思われるプリン・リッチ及びAC・リッチ・エクソンスプライシング・エンハンサー領域が同定できた。今後、この因子の同定を行っていく予定である。2.ホモロガスリコンビネーション法を用いた特定エクソン欠損マウスの作製エクソン6-8の欠損マウスを作製する為にまずES細胞を用いてキメラマウスを作製し、さらにヘテロマウス及びホモの欠損マウスを作製した。このマウスを用いて生化学的、形態学的、発生学的に解析を行っている。又、エクソン6A及び6B領域の機能を解析する為に、エクソン6B及び6A欠損のターゲティングベクターを作製した。今後、これを用いて欠損マウスを作製する予定である。1.ミニジーンの作製及びその転写産物の解析マウスのエクソン5、6A、6B、7、8、9を含むミニジーンを作製した。これをα1(XI)鎖を発現している横紋筋肉腫細胞(A204)にトランスフェクションした。このミニジーンの転写産物を内因性のものと区別する為に、ベクタープライマーによりRT-PCRにてmRNAに増巾した。その結果、本来の遺伝子にみられるように、5-6B-7-8-9、5-6A-7-8-9、5-7-8-9、5-7-9のスプライシングパターンがみられた。これはミニジーンにおいても特異的なスプライシングファクターがこの発現細胞内に存在していることを意味している。2.ホモロガスリコンビネーション法を用いた特定エクソン欠損マウスの作製エクソン6-8までを欠損させたマウスを作製する為に、まずエクソン6-8を欠損させたターゲティングベクターを作製した。これをES細胞に導入した。導入したES細胞を用いてキメラマウスを作製した。現在、このキメラマウスにおいてgerm lineにはいったことが確認された。又、軟骨組織にはエクソン6Bをもつバリアントが見られるので、この部分の軟骨における機能を解析する為に、エクソン6B欠損マウスの作製も同時に進めている。現在、キメラマウスが作製できた。今後、これらのホモロガスリコンビネーション法で作製したマウスの機能解析を生化学的、形態学的、発生学的に行う予定である。
心筋炎における微小炎症環境での動的ガレクチン3の役割の解明

ガレクチン3蛋白は、炎症における線維化誘導因子で、その血中濃度は心不全や肺線維症の発生バイオマーカーとして期待されているが、臨床での血中ガレクチン3測定の有効性は不明である。申請者の先行研究でガレクチン3は、炎症早期、つまり炎症による線維化直前の状態を鋭敏に反映するバイオマーカーであることが示唆された。そこで本研究では、上記の心筋炎モデルを、今度は自ら作製する遺伝子改変マウスで行い、ガレクチン3発現1細胞・組織レベルでの解析を行い、“不均一な"細胞群の相互作用や1細胞が組織や臓器に与える影響を探索する。
ダウン症における成長障害の発症機序 ―iPS細胞を用いた検討―

ダウン症候群では成長障害を高頻度に合併するが、その機序は不明である。本研究ではダウン症候群児の疾患特異的ヒトiPS細胞を樹立し、軟骨細胞系へと分化誘導を行いその解析を行うことによって、成長障害の原因を明らかにする。出生前に診断されたダウン症新生児の臍帯血をもとにセンダイウイルスを感染させダウン症iPS細胞を作成、さらに軟骨細胞へと分化誘導することができた。一方で、トリソミー症候群の患者から得た皮膚線維芽細胞ではいずれも酸化ストレスの増大と細胞早期老化現象が認められ、染色体トリソミーがもたらすRNA/タンパク合成亢進により酸化ストレスが増大していることが引き金となっていることが示唆された。染色体異数性は生体に重篤な影響を与え、とくにダウン症候群をはじめとするヒトトリソミー症候群は多様な病態を呈する。なかでも成長障害は高頻度で見られる重要な合併症である。一般的に染色体の異数性に伴う非特異的な機序によって発症すると考えられているが、そのメカニズムはよく分かっていない。本研究では、トリソミー患者の臍帯血から樹立した疾患特異的ヒトiPS細胞をもちい、軟骨細胞系へと分化誘導することによって、本症に見られる成長障害の病態メカニズム解明を目指す。とくにすべてのトリソミー症候群に共通のストレス作用があると考え、それらを証明したいと考えている。本年度は、ダウン症候群をはじめとするトリソミー症候群のiPS細胞を樹立するとともに、それらトリソミー症候群においてどのようなストレスがかかっているかを調べた。その結果、トリソミーでは細胞増殖速度が低下しており、皮膚線維芽細胞では細胞早期老化が見られることが分かってきた。初年度において、染色体のトリソミーではいずれも共通の細胞ストレス作用が存在し、細胞の増殖速度低下と細胞早期老化現象を引き起こすことが分かってきた。今年度はこの病態をさらに詳細に解析を行い、その発症に酸化ストレスの増大とエネルギー需要の増大が関与しているという結果を得ることができた。以前より酸化ストレスの増大が指摘されていた21トリソミーだけでなく、13・18トリソミーにおいてはさらに強い酸化ストレスが引き起こされる。これらの細胞では、グルコース摂取量・乳酸産生量が増大し、Flux Analyzerをもちいたエネルギー解析によっても嫌気性・好気性代謝の両方が亢進している。すなわちなんらかの原因によってトリソミーが引き起こすエネルギー代謝需要は、ミトコンドリアでの活性酸素種の産生増大につながるのであろう。このような細胞ストレスは細胞増殖に強い負荷をかけ、早期老化によって増殖が停止していまう。これはトリソミーにおける成長障害の基盤となっていることが示唆される。本研究では、トリソミー患者の臍帯血から樹立した疾患特異的ヒトiPS細胞をもちい、軟骨細胞系へと分化誘導することによって、本症に見られる成長障害の病態メカニズム解明を目指している。これまでの研究により、トリソミー細胞には共通のストレス作用が存在することが分かってきた。すなわち、トリソミー細胞は遺伝子発現の亢進によってもたらされるタンパク発現過剰増加と、エネルギー産生効率の低下、そしてこの過剰なエネルギー需要によって引き起こされるミトコンドリアの機能不全である。これらの作用は強い酸化ストレスの増大をもたらし、結果的にβGal陽性細胞の増加によって表される細胞の早期老化に行きつく。ダウン症候群のみならず13、18トリソミ-においても認められる成長障害のいったんはこのトリソミー誘導性ストレスによるものと考えられ、今後軟骨細胞における増殖不全をさらに精密に解析を加えることが重要と思われる。トリソミーによって細胞へ強いストレスがかかる現象をあきらかにすることができ、さらにそのメカニズムについてひとつずつ明らかにすることができている。胎児・新生児医学トリソミー誘導性ストレスのメカニズムについてさらに深く詳細を調べるとともに、軟骨細胞へと分化誘導して成長障害に対する作用を明らかにしたい。ダウン症候群からのヒトiPS細胞の樹立に成功し、またトリソミー症候群に共通のストレス作用としての細胞早期老化現象を発見することができた。

iPS細胞から軟骨細胞への分化誘導系を確立するとともに、トリソミーに共通のストレス作用(トリソミー誘導性ストレス)をさらに明らかにしていきたい。とくに細胞早期老化現象を引き起こす原因についてひとつずつメカニズムをたどっていく予定である。ヒトiPS細胞の樹立・維持には高額な消耗品費が必要であり、そのために予算を計上していたが、今年度に目的とするサンプルが得られなかった。そのため皮膚線維芽細胞をもちいて研究を進め、こちらでも進捗は見られた。次年度はサンプルが得られることが高く期待されるため、繰り越しを行った。次年度は得られたサンプルをもとに新たなヒトiPS細胞を樹立し、それらの解析を進める。とくに分化誘導系の確立を行いたい。
外胚葉の微細パターン形成の分子的基盤に関する発生工学的分子生物学的研究

本研究は初期の神経細胞に微細なパターンを与える分子的実体を明らかにし、神経系の発生分化制御の研究に寄与することを意図したものである。(1)脳及び頭部外胚葉の「微細なパターン形成」に関与する新しい因子の同定脳及び頭部外胚葉の形成期の細胞間や組織間の「ローカルなト-ク」を媒介する因子は主として分泌因子や細胞膜蛋白などであるため、最近米国の企業の研究所で開発されたシグナルペプチドを持つcDNAを酵母を用いて迅速に単離する方法でスクリーニングすることができる。中期神経胚の頭部神経板よりこうしたシグナルトラップcDNAライブラリーを作成し小スケール・スクリーニングをおこなった結果、すでに十数個の新しい神経特異的分泌因子(または膜蛋白)を同定した。現在、これらの因子の生物活性を詳しく調べるとともに、さらに大スケール・スクリーニングをおこなっている。(2)「微細なパターン形成」に関与するChordinの下流因子の同定神経誘導因子Chordinを作用させた未分化外胚葉を用いてデファレンシャル・スクリーニングを行い、多数の神経特異的遺伝子を単離した。そのうち3つの転写因子(Zic-related 1,Sox-2,Sox-D)はこれらはごく初期神経板全体に発現しており、それらの因子の活性を検討中である。
肺癌におけるHGFクリングル断片NK4の増殖抑制活性:アデノウイルスベクター発現

HGFは69kDaのα鎖と34kDaのβ鎖からなり、細胞の増殖、分散、管腔形成と多彩の生物活性を有するが、癌との関連においては、増殖、進展、転移を促進し、強力な血管新生因子でもある。また、HGFのレセプターであるc-Metは、癌において高頻度に強発現されており腫瘍の増殖促進に関与している。HGFα鎖に相当する分子内断片であるNK4は、このc-Metに対しHGFのアンタゴニストとして作用し、癌の進展を抑制すると報告されている。しかし臨床応用を想定した場合、ヒトに投与するだけのNK4タンパクは入手困難なこともあり、本研究ではNK4発現アデノウイルスベクター(AdCMV.NK4)を作製し、その腫瘍局所のみならず全身投与を行い、その抗腫瘍効果および抗血管新生効果をin vivoにおいて検討した。In vitroでヒト肺癌細胞(H358)にAdCMV.NK4を感染させNK4蛋白の発現を確認したが、細胞増殖に影響を与えなかった。次にヌードマウスにH358腫瘍細胞(1×10^7)を皮下移植し,AdCMV.NK4(1×10^9pfu)を腫瘍内に注入し腫瘍径を対照群と比較した。移植後28日目には対照群と比べ著しい腫瘍増殖抑制効果が得られ(86.2%抑制,n=4,p<0.01)、摘出した腫瘍の免疫組織染色(CD31)では、NK4投与群において有意に血管数が減少し(60.0%抑制,n=4,p<0.0001)、Tunel法でapoptosisに陥った細胞の増加が認められた。さらに非担癌マウスの皮下にmatrigelを注入した後AdCMV.NK4(1×10^9pfu)を投与しNK4の血管新生に及ぼす影響を検討した。注入6日後にmatrigelを摘出し侵入した血管数を測定すると対照群と比較しAdCMV.NK4投与により著しく血管密度が減少した(66.4%抑制,n=3,p<0.05)。またAdCMV.NK4ベクターの腹腔内投与後の臓器内NK4濃度を測定すると、肝、腎、肺すべてにNK4蛋白を検出した(肝臓34.1±5.7,腎臓10.2±2.5、肺1.6±0.9ng/gtissue)。次にBalb/cヌードマウスにH358細胞による皮下腫瘍を樹立し、AdCMV.NK4を2週以内に2回腹腔内投与(1×10^9pfu)したところ、局所投与同様の腫瘍抑制効果が認められた(38日目65%抑制、n=4、p<0.001)。一方体重減少、肝逸脱酵素(AST,ALT)の上昇など明らかな副作用は認められなかった。AdCMV.NK4は、in vitroでは腫瘍細胞への直接的作用がないにもかかわらず、in vivoで腫瘍増殖を阻害した。その腫瘍増殖抑制効果には血管新生抑制作用が関与している。アデノウイルスベクターを用いたHGF/NK4の遺伝子治療は肺癌に対し有望な治療法となり得ると考えられた。

次にBalb/cヌードマウスにH358細胞による皮下腫瘍を樹立し、AdCMV.NK4を2週以内に2回腹腔内投与(1×10^9pfu)したところ、局所投与同様の腫瘍抑制効果が認められた(38日目65%抑制、n=4、p<0.001)。一方体重減少、肝逸脱酵素(AST,ALT)の上昇など明らかな副作用は認められなかった。AdCMV.NK4は、in vitroでは腫瘍細胞への直接的作用がないにもかかわらず、in vivoで腫瘍増殖を阻害した。その腫瘍増殖抑制効果には血管新生抑制作用が関与している。アデノウイルスベクターを用いたHGF/NK4の遺伝子治療は肺癌に対し有望な治療法となり得ると考えられた。
子どものリスク知覚とリスク対処行動の研究

本研究では、子供のハザード知覚能力が学年の経過とともにどのように発達するかを調べるとともに、ハザード知覚とリスク評価、リスク対処行動の関連性を検討した。さらに、学年差及び性差がどのようにリスク関連指標の得点と関連しているかを調べた。ハザード場面と自信度とリスク評価を設問したテスト「あぶないのどれかな?」、リスク対処行動の能力を測るために、「どうしたらいいの?」のテストと「いつもどうしてる?」のテストを作成した。「どうしたらいいの?」は、交通場面でのリスク回避の方法を選択肢の中から選ぶというテストである。「どうしたらいいの?」は、日常の交通行動の傾向性を測るテストである。調査1では、三重県鈴鹿市の小学校1年生から6年生までの児童283名(男子131名、女子152名)、調査2では608名(男子327名、女子281名)が回答した。ハザード知覚に関する結果は、学年別の比較では、ハザード知覚得点は1年生が低く、2年生から3年生にかけて急速に上昇し、その後緩やかな増加傾向を示した。これは、心身機能の発達で基本的な状況理解力が上昇するとともに、交通状況での経験にともない、ハザード対象の習得が成立していると考えられる。また性別においては、男子の方が女子よりもハザード知覚得点は高かった。これは、男子は女子より交通状況でのハザードを含む場面の経験量が多いことがこの結果をもたらしたと解釈した。自信度については、低学年の場合、正解でも不正解でも自信度が高かったが、高学年になると正解の時は自信度が高く、不正解の時は自信度が低くなり、正当に自分の自信を評価できる力が備わってきたといえる。リスク評価については、学年の上昇とともに低くなった。また、女子より男子の方がリスク評価が低くなった。リスク対処行動であるリスク回避は、学年が上がるにつれて上昇した。ハザード知覚と同様に、低学年児童が低く、3年生以上で得点は安定した。一方、性別の効果では、ハザード知覚得点と異なって女子の方が男子よりも得点が高かった。日常交通行動傾向に関して、学年が上がるにつれて得点が低くなり、リスク回避傾向が弱まる、逆に言えばリスクテイキング傾向が強まるという結果であった。指標間の関連性は低学年ではほとんど見られず、中学年ではハザード知覚やリスク対処行動の理解面での弱い関連性が見出され、高学年児童の場合、こうしたリスク評価や理解面の指標と日常行動面との関連性が検証できた。つまり、高学年ではリスク知覚の能力面と行動面での関連が見られたという結果であった。本研究では児童の特性として学年差を主として取り上げたが、同一学年内での個人差は大きい。ハザード知覚の個人差が子ども一人ひとりの交通行動にいかなる影響を与えているのかを、データを一層蓄積した上で検討すべきである。さらに、ハザード知覚能力を育てる効果的な教育や訓練を開発することも、本研究のような基礎研究での知見に基づいて進めるべきであろう。

本研究では児童の特性として学年差を主として取り上げたが、同一学年内での個人差は大きい。ハザード知覚の個人差が子ども一人ひとりの交通行動にいかなる影響を与えているのかを、データを一層蓄積した上で検討すべきである。さらに、ハザード知覚能力を育てる効果的な教育や訓練を開発することも、本研究のような基礎研究での知見に基づいて進めるべきであろう。平成11年度に小学校児童の交通事故を分析し、危険場面および危険行動を抽出した。これをもとに「あぶないのどれかな?」のテストを作成した。11年度は、12場面(練習も含む)であったが、12年度は、特に昨年正答率の低かった信号の問題や難易度が高いと思われる問題等4場面を追加し、合計16場面のテストを作成した。また、昨年度はシールを貼らすことで交通状況のハザード対象を特定させたが、今年度はより難易度を上げるため、画面の最後の映像が消える「前景消去法」で行い、ハザード対象の番号を回答させた。テスト実施は平成12年10月であり、三重県鈴鹿市立の小学校1年生から6年生までの児童283名が回答した。さらに、3年生から6年生205名に対して、日常交通行動の質問紙調査も行った。ハザード知覚テストの平均正答率は、1年生が55%、2年生61%、3年生71%、4年生73%、5年生75%、6年生77%となり、学年の上昇と共に正答率も上昇するという結果であった。3年生以上は約70%の正答率であり、基本的なハザード知覚能力は、3年生になるとほぼ備わる傾向にあった。問題別に見ると、全学年とも後退灯やウィンカーの意味、信号交差点を理解していないために、ハザード対象がどれかよく分からないという結果であった。上級年次生はおおむね理解力が高く、基本的なハザード知覚能力があると推定できる。低学年児童は危険に直接関係なくても、動きの大きい目立つ対象に注意が奪われ、目立たなくても危ない対象を見逃す傾向があった。また、日常交通行動質問紙調査は、低学年児童の方が安全行動をとりやすく、高学年児童の方が危険行動をとるという傾向を示した。高学年児童はハザード対象をほぼ正確に理解している一方で、危険な行動を知りながらあえて行う行動傾向であると言える。今後は、ハザード知覚能力とリスクテイキング行動の関連性について分析を行う。平成13年度は、ハザード知覚能力とリスク評価、リスク対処行動の関連性を検討するとともに、学年差及び性差がどのようにリスク関連指標の得点と関連しているかを調べた。12年度の調査で特に差のあった8場面に場面数を減らし、ハザード知覚テストに加え、自信度とリスク評価を設問した「あぶないのどれかな?」と、さらに、リスク対処行動の能力を測るために、「どうしたらいいの?」のテストと「いつもどうしてる?」のテストを作成した。「どうしたらいいの?」は、交通場面でのリスク回避の方法を選択肢の中から選ぶというテストである。「どうしたらいいの?」は、日常の交通行動の傾向性を測るテストである。テスト実施は平成13年11月であり、三重県鈴鹿市立2校の小学校1年生から6年生までの児童608名が回答した。ハザード知覚に関する結果は、学年別の比較では、ハザード知覚得点は1年生が低く、2年生から3年生にかけて急速に上昇し、その後緩やかな増加傾向を示した。
慢性疾患をもつ人々への多職種で実践する日本型アドバンスケアプランニングモデルの構築

2018年度は、【1】3領域の慢性疾患を持つ人々へのACP実践ガイドブック原案を作成し、それに対する専門家の意見聴取をもとにACPガイドブック案を作成する。【2】作成したガイドブック案に基づき、アドバンスケアプラニングの実践ための試行準備を行う。以上を目標とした。目標に即して以下の活動を行った。1.慢性呼吸不全、慢性心不全、慢性腎不全の3領域におけるACPを実践するためのガイドブック原案を作成した。文献検討やこれまでのインタビュー結果、海外でのフィールド調査、アンケート調査をもとに、ガイドブックの構成を(1)ACPとは(共通編)、(2)慢性疾患を持つ人のACPガイドブック(各疾患編)とした。この構成に基づき、3領域それぞれのガイドブック案を作成した。2.作成したACPのガイドブック案について、3領域の認定看護師5名、専門看護師1名、訪問看護師1名、臨床心理士1名、医師4名、合計12名のインタビューを実施した。12名の研究協力者にガイドブック案を配布し、ガイドブックの構成、内容や表現に関する意見をインタビュー法により聴取した。インタビュー結果の分析の結果、ガイドブック案の必要性に関しては賛同の意見が多かった。ガイドブック案の修正点として、「ガイドブックの利用者が不明瞭」「用語の説明を付加したほうがよい」、「実践で活用しやすいよう構成の工夫を要する」など、実践で活用できるための構成や内容に関する意見が挙げられた。3.ACPに関する英国、豪州の実態調査及び医療者の意識調査の研究成果について、国内では日本赤十字看護学会、日本慢性看護学会、日本看護科学学会、海外では世界緩和医療学会(カナダ)、国際ACP学会(オランダ)で発表した。2018年度は、ACPに関する医療者の意識についてのアンケートの結果分析、報告及び、ACPガイドライン案の作成を主に活動を行ったが、計画の遂行に若干の遅れが生じている。その理由は、2017年度に実施したアンケート調査結果の分析及び結果発表が、2018年度に多少繰り越したことと、ガイドブックに関する12名のインタビュー結果の分析に時間を要したためである。呼吸不全、腎不全、心不全の分野ごとに、3冊のガイドブック案を作成できたが、インタビュー結果を反映させたガイドブックの修正に関しては、2019年度に繰り越して実施することとなり、若干タイムテーブルに遅れが生じた。ガイドブックに関する12名の専門家ヘのインタビュー結果から、修正課題は明らかとなったので、2019年度には、これらの意見を反映したガイドブックの修正を行う予定である。2019年度は修正したガイドブック案を用いて、実践上の課題の明確化の段階に進む計画である。当初の計画では、フィールドでガイドブックを実際に活用しながら、専門家の意見を聴取することでガイドブックの作成及びケアモデルの検討を行う計画であった。しかし、これまでインタビューへの協力を得られた研究参加者から引き続き協力を得て、ACPの実践に関する意見や経験事例の聴取が可能であるため、専門家との意見交換を通してケアモデルの検討を行う計画に修正した。専門家へのACPに関する実践事例の振り返りと、それを土台にしたACPの実践に関する意見交換を行うことで、本ガイドブックの実践可能性を探求することは可能と判断している。これによりタイムスケジュールの遅れを取り戻すことが可能であり、本研究の目的であるケアモデルの作成は達成できると考えている。H28年度は、右記の(1)から(3)の目標に即して研究活動を行った。(1)国内及び英米におけるACPに関する文献検討を行い、慢性疾患のACPのケアモデル作成における課題を明確にする。(2)海外のACPに関する実情へのヒアリング調査を行い支援課題を明確にする。(3)慢性疾患のACPの研究、実践をしている医師、看護師などを対象に実態調査を行い、心不全、呼吸不全、腎不全の疾患特性をふまえて、意思決定プロセスの支援及び支援ニーズの実態調査枠組み案を作成する。(1)に関しては、ACPに関する文献調査を行った。ACP概念及び発生の歴史的経緯やACPを導入した実践報告、その成果などに関する文献を収集し検討した。海外ではACPを導入し、対象者の満足度が高まる等の研究成果が示されていた。しかし国内では総説が多く、特に慢性疾患に関しては、腎不全、呼吸不全、心不全の3領域ともに、終末期ケアや緩和ケアに関する研究が着手され始めた状況であり、ACPに関してはまだ十分な知見が示されていないことが明確になった。以上の検討を元に、現地調査の対象者(研究者、実践家)を抽出し、インタビュー調査に関する計画を立案した。倫理審査委員会の承認を経て、国内外のインタビュー調査を実施した。国内では、医師6名、看護師11名、理学療法士1名、事務職1名、合計19名にインタビューを行った。海外では、英国5箇所、豪州3箇所でインタビュー調査を行った。これらをもとにACPの実践を形成する重要な要素の分析を行った。現在のところ、「話す時期とタイミング」「場の設定」「表現や話題の選択」「頻度」「記録」「共有方法」などを抽出している。実践上の課題として「ACPへの医療者の理解と意識」「時間」「場」「職種の連携」「法的基盤」などの課題が挙がっている。これらの関係を検討しケアモデル案の基盤を作成中である。H28年度は、(1)文献検討、(2)国内外のインタビュー調査,(3)文献検討及びインタビュー調査を土台にケアモデル案の検討を行う、という3点の目標を立案した。