hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規Al耐性戦略をもつBrachiaria属の高Al親和性根分泌物質の解明

世界に広く分布する酸性土壌が抱えるアルミニウム(Al)障害の克服は植物生産の最も取組むべき課題の一つである。これまでの多くの蓄積をもつAl研究者の成果により近年、小麦などの耐性植物の根からAlとキレートを形成する有機酸分泌機構の分子応答解明が進んでいる。ところが多くの耐性植物が有機酸分泌という戦略で説明される一方で、小麦やイネなどの耐性植物よりもさらに強い「超」Al耐性植物種が見出され、有機酸分泌では説明のつかない新たな戦略を推測させる報告が得られている。申請者は熱帯イネ科植物のBrachiaria属(シグナルグラス、ルジグラス)に非常に強い耐性を見出したがその戦略は明らかでない。本研究はBrachiaria属の根から分泌する化合物群を発見し、その分離同定と耐性機構を蛋白レベルで解明することを目的とした。シグナルグラスはルジグラスよりもさらに耐性に優るがこれらの植物と共にAl耐性に優れるとされるエンバクをあわせて供試し、200μMのAl溶液で成育を比較したところ耐性の強い順位はシグナルグラス、ルジグラス、エンバクとなった。Brachiaria属は成育の過程で以下の特徴が認められ、これらの生理的特徴は耐性に関わると推察された。1、Brachiaria属は根のMg蓄積がストレスで促進される。CaとMgはAlストレスで根の蓄積が大きく低下するのが通説であるがBrachiaria属はMg集積が促進され、特にシグナルグラスで著しい。2、ルジグラスは根から蛍光反応を示す物質の分泌が著しく、液体クロマトグラフによる検出条件からケイヒ酸とケルセチンが含まれると推定した。これらフェノールまたはフラボノイド化合物はAlと錯体形成し易いので耐性戦略として機能すると推測した。植物材料の調製:熱帯イネ科牧草Brachiaria属のシグナルグラスとルジグラスを水耕法で栽培し、発芽後10日間生育させた後0.1mMの塩化カルシウム溶液に移行させ、500μモルの塩化アルミニウム濃度にして24時間に根から分泌する物質を採取した。採取は培養コンテナ内に別途根を収納できるインナーボトルを植物根2個体に1ボトルずつ装着し根から分泌する有機物質が水溶液内に拡散しないようにした。24時間後インナーボトルを取り外し分析に供した。分泌物の検出:水溶液をNo6ろ紙でろ過後ロータリーエバポレータで濃縮し、1:1のメタノールで溶出後、当研究費で購入したHPLC用ODS系シリカ18M4カラムを使用し、グラデユエントポンプにて分離を行った。検出条件を種々検討した結果UV254nmで検出される極性の高いピークが数個、Alストレスで検出された。この画分は極性が高くエーテルよりも水画分に親和性が高いフェノール化合物であると推測された。しかし溶離液のグラデーションだけでは分離が不十分なため現在この分泌物質群の分離精製を試みている。ペプチド解析:Al親和性のある物質の根における生成機構解明のため、根からフェノール化合物の生成に関与する酵素タンパク質の検出を目的に「ペプチド分離装置」を導入し、Alストレスで発現するスポットをシグナルグラスで検出した。現在Alストレスに特異的発現のあるアミノ酸シーケンスをQqTOFハイブリッドLC/MS/MSシステム(API QSTAR Pulsar i)及びMALDI/TOF/TOFシステムで行っている。
妊娠高血圧腎症発症のブラックボックス～脱落膜細胞に対するハイポキシアの影響解明～

妊娠20週以降に高血圧を認める妊娠高血圧症候群の中で、蛋白尿を伴う場合を妊娠高血圧腎症と呼び、合併症を伴い重症化しやすく、妊婦の約5%が発症する。重症化すると、子癇や脳出血、肝機能障害等を母体に引き起こし、また胎児には発育不全や致死等、母児共に重篤なリスクを伴う。発症機序の全容が不明であるために、未熟児等の問題がある早期分娩以外の根本的な治療法が存在しない。本研究は、胎盤を構成する脱落膜細胞に対するハイポキシアの影響を明らかにすることで、治療法や診断マーカーの開発に繋がり得る妊娠高血圧腎症の発症機序の解明を目的とする。
複合化技術を利用した環境対応型高温用鉛フリーはんだの開発と熱・電気伝導の理論予測

高温なまりフリーはんだを得る為、理論合金法により、各種元素の添加の効果を計算し、優れた強度を持つ事が予想されるZn系合金を提案した。また、更なる機械的性質の向上を目指し,ステンレス鋼繊維および炭素短繊維を含有したZn10Al2Sn合金基複合材料を溶融撹拌法により作製した.複合材料化により,機械的性質を向上させることができた.また,熱・電気伝導を予測する理論,シミュレーションの開発を行い,実験値を表現できる理論的解析手法の開発に成功した.高温なまりフリーはんだを得る為、Zn-10Al合金をベースとし、DV-Xα法により、各種元素の添加の効果を計算し、優れた強度を持つ事が予想されるZn-10Al-2Sn合金を提案した。また、更なる機械的性質の向上を目指し、010vol%のステンレス鋼繊維を含有したZn-10Al-2Sn合金基複合材料を溶融撹拌法により作製した。繊維体積率の増加に伴い、相対密度は、99%から89%まで減少した。010vol%ステンレス繊維強化複合材料の引張強度は、44.0MPaから68.0MPaへと繊維体積率の増加に伴い、向上した。一方、伸びは、繊維体積率とは無関係に、25%のほぼ一定の値を示した。また、繊維体積率の増加に伴い、複合材料の熱膨張係数は減少した。繊維含有による引張強度の向上、熱膨張係数の抑制は、理論的予測値に比べ小さかった。これは、繊維周りの母相合金の塑性変形と気孔の影響が多いと考えられる。一方、化学気相成長炭素短繊維(VGCF)と同じ(002)面を持つグラファイトシートを使用して滴下試験を行い、Zn-10Al-2Snはんだ合金とグラファイトとの濡れ性及び反応性を調査した。その結果、1023K、アルゴン雰囲気下での、グラファイトシートとZn-10Al-2Sn合金の接触角は大きく、濡れにくい系であることが分かった。また、接触角は時間とともに減少した。これは、界面反応により生成したAl4C3の影響が大きいと考えられる。また、熱・電気伝導を予測する理論、シミュレーションの開発を行った。シミュレーションには強化材、分散材の形状、大きさ、分布状況を反映させたモデルを利用し、非定常の熱伝導方程式、電位分布に基礎方程式を基に、それを有限体積法により拡張させ、理論値と実測値の対応関係が定量的に一致するようなシミュレーションを開発した。高温用鉛フリーはんだの開発では、伸びやクリープ特性などの機械的性質が確保できていない。従来の経験的合金設計では、限界にきており、新たな発想での設計法が求められている。そこで、本研究では、1.近年、注目されている合金成分を基に、繊維、フィラーや炭素繊維、セラミックス粒子等を複合化させる。2.分散材の形状や分布状況などの組織が熱・電気伝導性に与える影響を理論的に明らかにするために、新たな伝導解析モデルを提唱、理論的予測を行う。3.その結果を下に、複合材料組織の最適化を行い、実用に耐えられる高機能な高温用鉛フリーはんだ材料の開発を行うことを目的とした。本年度は、マトリックス材料として、BiーCu合金、Zn-20Sn合金を検討した。繊維については、炭素繊維およびVGCF(化学気相成長炭素繊維))の検討を行い、以下の調査を行った。Zn-10Al-2Sn合金に炭素繊維を添加して複合材料を作製し、炭素繊維と母材の反応と母材組織の変化を明らかにし、各特性(強度、縦弾性係数、電気伝導率)への影響を調査した。Zn-10Al-2Sn/VGCF分散材料を作製するためにZn-10Al-2Sn合金とグラファイトとの濡れ性を調べ、はんだ用材料として適しているかを調べた。次にニッケルコーティングがZn-10Al-2Sn合金とグラファイトとの濡れ性に及す影響を調べた。BiーCu合金とグラファイトの濡れ性および界面組織の観察を行い、更にグラファイト表面へのニッケルコーティングが濡れ性、反応性に与える影響を明らかにした。固体密度、比熱、熱・電気伝導率、濡れ性、についての発現機構について微細組織よび引破面の組織観察から明らかにし、物性向上指針を得た。また、種々の複合材料組織に対応できる熱伝導シミュレーションを開発し、複合材料の熱伝導特性の予測を行った。本年度は、繊維として高融点金属を用いて実施するとしていたが、表面構造の異なる種々の炭素繊維について詳細に検討する必要があったことと、高融点金属を用いた場合、はんだ合金との反応性が種々の特性の劣化を生じさせることが分かった。この反応の抑制対策には、多くの更なる実験が必要と判断し、実験を割愛した。また、従来品に変われる複合材料の特性には多くの改善、検討すべき課題があることが分かったため、リードフレームやチップとの接合強度については、実験を省いた。一方で、基礎的物性の指針となる強化材とはんだ合金の濡れ性について詳細な観察を行った。高温用鉛フリーはんだの開発では、伸びやクリープ特性などの機械的性質が確保できていない.その解決策の一つとして複合材料化がある.しかしながら,複合材料の取り扱いの難しさから,世界的にも研究は進んでいない.そこで、本研究では,1.近年、注目されている合金成分を基に,繊維、フィラーや炭素繊維,セラミックス粒子等を複合化させる.

2.分散材の形状や分布状況などの組織が熱・電気伝導性に与える影響を理論的に明らかにするために,新たな伝導解析モデルを提唱,理論的予測を行う.3.その結果を下に,複合材料組織の最適化を行い,実用に耐えられる高機能な高温用鉛フリーはんだ材料の開発を行うことを目的とした.本年度は,マトリックス材料として,BiーCu合金、Zn-20Sn合金を検討した.繊維については,炭素系短繊維にニッケルコーティングをすることにより濡れ性を改善し,欠陥の少ない複合材料を作製し,その機械的性質,熱伝導特性を明らかにした.また,組織が熱伝導性に与える影響を理論的に明らかにした.1)繊維と母相間の濡れ性の向上,界面エネルギーの低減化の為に,炭素短繊維上への均一なNiコーティングを行った.溶融攪拌法を用いてZn-10Al-2Sn合金基複合材料を作製し,組織の評価を行うとともに,機械的性質の評価を行った.2)溶融BiーCu合金とグラファイトの濡れ性および界面組織の温度変化を明らかにし,更にグラファイト表面へのニッケルコーティングの効果について検証を行った.3)界面熱伝導率の実験的測定行う為,定常法による熱伝導測定装置を自作し,実験値を求め,理論値との比較を行った.また,分散複合材料の粒子サイズと有効熱伝導率の関係を明らかにした.更に,金属基複合材料における強化相のサイズと有効熱伝導率の関係について理論的考察を行い,組織が熱伝導性に与える影響を明らかにするシミュレーションを開発した.高温なまりフリーはんだを得る為、理論合金法により、各種元素の添加の効果を計算し、優れた強度を持つ事が予想されるZn系合金を提案した。また、更なる機械的性質の向上を目指し,ステンレス鋼繊維および炭素短繊維を含有したZn10Al2Sn合金基複合材料を溶融撹拌法により作製した.複合材料化により,機械的性質を向上させることができた.また,熱・電気伝導を予測する理論,シミュレーションの開発を行い,実験値を表現できる理論的解析手法の開発に成功した.本年度は、プロセス方法として溶融撹拌法および放電焼結法、強加工法を実施するとしていたが、強加工法についてはプロセス装置の設計から行う必要があり、実施に多大な困難があることが分かった。その為、溶融撹拌法について詳細に検討することとした。また、本年度、溶融撹拌法に多大な時間を費やしたので、放電焼結法の検討はできなかったが、次年度行うこととした。その他については概ね、計画通りに実施できた。今年度の主な課題は、セラミックス系分散材の検討であり、これを計画通りに進めていく。また、複合材料の機械的、機能的性質の向上について重点的に研究を実施し、製造方法・条件を確立していく。そのため、リードフレームやチップとの接合強度、接合界面の信頼性の評価については、割愛していく。機械材料本年度実施できなかった放電焼結法について、次年度、実験を実施することとした。また、次年度、炭素繊維、ステンレス繊維以外についても検討するとしていたが、炭素繊維、ステンレス繊維について当初目標としていた仕様にまだ、達していない為、他の繊維についての実験は実施せず、炭素繊維、ステンレス繊維を用いたプロセス条件の最適化も行い、特性向上を目指すこととした。購入予定であった電気炉について、今年度は試料サイズが小さかったので研究室所有の電気炉を用いた。本年度、放電焼結を実施できなかったので、実験に必要なボールミルの購入を見合わせた。
ヒト小腸の細菌叢と病態における変態

本研究はこれまで実態が不明であったヒト小腸細菌叢を、当教室で開発された小腸ダブルバルーン(DBE)内視鏡検査下の粘液検体採取により明らかにする目的で行われた。ヒト検体採取にあたっては自治医科大学研究倫理委員会の認可を得、被検者からのインフォームドコンセント取得のもとに行われた。検体の採取、特に偏性嫌気性菌の採取、培養には細心の注意が必要であり、通常の採取カテーテルはすべて窒素置換を行った。菌の培養は、好気性培養条件で5種類の培地(4選択培地を含む)、嫌気性培養条件で9種類の培地(8選択培地を含む)、及び微好気培養条件で1種類の合計15培地で行った。検体採取は胃、十二指腸、空腸、回腸、および直腸から行ったが、空腸までの検体採取はDBE検査の際、経口的アプローチによる場合が多く、回腸の検体採取は経肛門的アプローチによる場合が多かった。全体の検体数は38であった。(1)胃、十二指腸における細菌数は極めて少ないが、Helicobacterpylori(HP)感染がある場合には胃液pHが高い場合があり胃、十二指腸での細菌数が多い例が見られた。(2)消化管の総菌数は、空腸から回腸に移行するに従って増加し、回腸では1mlあたり10^8から10^9の菌が培養された。これは直腸の菌数(腸洗浄後)とほぼ同数であり、また細菌叢構成もほぼ大腸のものと類似していた。(3)十二指腸、空腸上部では胆汁酸耐性のグラム陰性菌が主体となるが、グラム陽性菌では例外的にLactobacillus属菌が見られた。(4)空腸近位部までは、偏性嫌気性菌はあまり存在せず、酸素に比較的抵抗性のあるVeillonella属菌が主体であるが、空腸遠位部から回腸にかけて偏性嫌気性菌が多く培養されてくる。これは管腔内のガス環境を反映しているものと考えられる。偏性嫌気性菌としてはFusobacterium属、Megasphera属などの菌が優勢な菌として培養された。(5)経口的アプローチ、経肛門的アプローチによって採取される菌数や細菌叢構成の違いが懸念されたが、採取法の違いによる大きな差異は認められなかった。(6)小腸の細菌叢に大きな影響をあたえると考えられる病的疾患は今回の検討には含まれていないが、同一人を2回検査した際の再現性も良好であった。以上の結果から、ヒト小腸細菌叢を検討するための基礎的手技、手法が確立されたと考えられる。今回の検討から胃のHP感染が近位小腸の細菌数や細菌叢に影響を及ぼしている可能性があることが示唆され、現在さらに胃内pHや萎縮、あるいは除菌との十二指腸、小腸細菌叢の関連性を検討している。また、今回の知見をもとに、小腸の吻合消化管におけるBacterial Overgrowthの病態解明を試みていく予定である。ヒト全小腸の細菌叢の系統的検索は適当な検体採取法がないためこれまで殆ど検討されてこなかった。われわれの施設で開発したダブルバルーン内視鏡を用いることにより、全小腸へ内視鏡的検索を行いかつ検体採取が可能となった。われわれは、今回の研究(当大学倫理委員会の承認済み)で、小腸内視鏡検査の際に検体を採取する方法を確立し、小腸各部位における細菌総数、菌種の同定を開始した。特に注意を必要としたのが、小腸に存在する偏性嫌気性菌の培養であり、これには送気に用いるガスを窒素とすること、嫌気培養装置での培養液調整、保存等の準備が重要であった。また、通常の小腸内視鏡検査アプローチでは、経口的アプローチと経肛門的アプローチを用いているが、これらのアプローチによって菌種、菌数の違いが生じる可能性が考えられた。このため、同一個人で経口ならびに経肛門の2つの異なるアプローチで求めた場合の菌種、菌数について比較検討を行った。これまで、約30例の患者について胃から大腸に至る全消化管の総菌数、細菌叢の検討を行い、基礎的データが得られている。すなわち、小腸細菌数は胃液のpHによって影響をうけ、胃液pHが2以下の場合には空腸では極めて少なく(小腸液1mlあたり102個以下であり、以降深部小腸にいたるまで一定の割合で増加し、回盲部ではほぼ大腸と同程度の菌数が回収された。菌種では、乳酸菌であるLactobacillusなどのほか、深部小腸にいたるほど、偏性嫌気性菌であるBacteroides、Fusobacteriumなどの菌が大きな割合を占めていることが明らかとなった。また萎縮性胃炎など、胃液pHが高い場合には胃内での胃液による殺菌作用が不十分なために胃内の菌数が極めて多く、それに伴って空腸での細菌量が多くなっており、ヘリコバクター・ピロリ陽性者では小腸からもヘリコバクター・ピロリが培養同定された。また、病的小腸での検討では、細菌数、細菌種の大きな変動がある例が認められ、消化管粘膜機能の異常の原因となっている可能性が考えられた。

ヒト検体採取にあたっては自治医科大学研究倫理委員会の認可を得、被検者からのインフォームドコンセント取得のもとに行われた。検体の採取、特に偏性嫌気性菌の採取、培養には細心の注意が必要であり、通常の採取カテーテルはすべて窒素置換を行った。菌の培養は、好気性培養条件で5種類の培地(4選択培地を含む)、嫌気性培養条件で9種類の培地(8選択培地を含む)、及び微好気培養条件で1種類の合計15培地で行った。検体採取は胃、十二指腸、空腸、回腸、および直腸から行ったが、空腸までの検体採取はDBE検査の際、経口的アプローチによる場合が多く、回腸の検体採取は経肛門的アプローチによる場合が多かった。全体の検体数は38であった。(1)胃、十二指腸における細菌数は極めて少ないが、Helicobacterpylori(HP)感染がある場合には胃液pHが高い場合があり胃、十二指腸での細菌数が多い例が見られた。(2)消化管の総菌数は、空腸から回腸に移行するに従って増加し、回腸では1mlあたり10^8から10^9の菌が培養された。これは直腸の菌数(腸洗浄後)とほぼ同数であり、また細菌叢構成もほぼ大腸のものと類似していた。(3)十二指腸、空腸上部では胆汁酸耐性のグラム陰性菌が主体となるが、グラム陽性菌では例外的にLactobacillus属菌が見られた。(4)空腸近位部までは、偏性嫌気性菌はあまり存在せず、酸素に比較的抵抗性のあるVeillonella属菌が主体であるが、空腸遠位部から回腸にかけて偏性嫌気性菌が多く培養されてくる。これは管腔内のガス環境を反映しているものと考えられる。偏性嫌気性菌としてはFusobacterium属、Megasphera属などの菌が優勢な菌として培養された。(5)経口的アプローチ、経肛門的アプローチによって採取される菌数や細菌叢構成の違いが懸念されたが、採取法の違いによる大きな差異は認められなかった。(6)小腸の細菌叢に大きな影響をあたえると考えられる病的疾患は今回の検討には含まれていないが、同一人を2回検査した際の再現性も良好であった。以上の結果から、ヒト小腸細菌叢を検討するための基礎的手技、手法が確立されたと考えられる。今回の検討から胃のHP感染が近位小腸の細菌数や細菌叢に影響を及ぼしている可能性があることが示唆され、現在さらに胃内pHや萎縮、あるいは除菌との十二指腸、小腸細菌叢の関連性を検討している。また、今回の知見をもとに、小腸の吻合消化管におけるBacterial Overgrowthの病態解明を試みていく予定である。
太古代海洋地殻の成因-南アフリカジンバブエ地域の太古代海洋地殻の研究-

35億年前と27億年前のコマチアイトとその関連岩の野外調査を行い、前者は太古代海洋地域の海洋島ブルーム岩として誕生後、海溝で付加して造山帯の一部になったこと、後者は引張性リフトに誕生して、最後に収束場にて付加したことが明らかとなった。それぞれの地域から約1000個程度の試料が収集され、主成分、微量成分及び遷移金属元素の分析が行われ、それぞれアルミニウム枯渇型、アルミニウム非枯渇型のコマチアイト系列の火山岩の特徴が検証された。また残存鉱物のEPMAの分析が併せて行われ、全岩組成との対応関係が確認された。27億年前のジンバブエコマチアイト:ここでは特にクロムスビネル中に捕獲されたガラス包有物に焦点が当てられ、岩石から分離後1-3kb、1 1200-1400°Cで加熱処理の後、主成分組成が測定された。その結果MgO=23.4%のメルトの存在が認められた。またメルトのH20がSIMSで測定され、初生マグマが少なくとも約1wt%の水を含んでいたことが明らかとなった。さらにその含水初生マグマ生成の条件を求めるためにKLB-1の含水溶融実験を行い、10GPa,1900°C、40%の部分溶融で生成することが明らかとなった。35億年前バーバートンコマチアイト:緑色片岩相から角閃岩相に至る一連の海洋底変成作用を受けているが、相対的に上位の残存鉱物を多く残している岩石の研究から、初生マグマが1700°Cのポテンシャル温度を持ち,10GPaで無水に近い条件下(0.5wt% H20)で生成したと推定された。前者の地域は研究協力者・清水健二君の東工大修士論文、後者の地域は研究協力者小宮剛君の東工大博士学位論文の一部として詳しく研究された。本年度は7月から8月にかけて南アフリカ共和国、ナミビア共和国、ジンバブエ共和国地域の野外地質調査を行い、南アフリカ、ナミビア、及びジンバブエ国の現地研究者の協力を得て、約1200個の試料を採取し、それらを日本に無事輸送することができた。それらの試料は日本に到着後、直ちに岩石研磨片に作成され、顕微鏡観察によって組織、鉱物組み合わせが検討された。それらのうち、幾らかの試料は既に粉砕され、主成分と微量成分の化学分析(蛍光X線分析装置による)が行われた。さらに造岩鉱物の化学分析がEPMAによってなされ、コマチアイトマグマの初生マグマの主成分組成が求められた。昨年度予察的に収集した試料のなかからクロムスピネルが発見され、その僅かのガラス包有物が未変質のまま保存されていることを発見した。その包有物の水素の定量分析がSIMSによってなされ、MgO=30wt%のときの含水量が0.6%であることが明らかになった。
乾燥ストレス条件下で生育の抑制がなく且つ耐性を向上させた植物の開発

転写因子をコードするDREB遺伝子を植物に導入し恒常的に過剰発現させると環境ストレス耐性を向上させることができる一方で、生育が抑制されてしまう。本研究では、生育を正に制御する転写因子であるOsPIL1遺伝子を利用し、この生育の抑制を克服することを目指した。DREB1及びOsPIL1両転写因子は互いの転写活性化能に負の影響を与えず独立に転写が正に制御されることを明らかにした。OsPIL1 DREB1A二重過剰発現植物は、DREB1A過剰発現植物と比べその生育が良好になると共に同等のストレス耐性を有していた。これらより、ストレス耐性植物の生育はOsPIL1の利用によって改善できる可能性が示された。これまでの解析により、DREB1遺伝子をイネに導入し過剰発現させると環境ストレス耐性が向上することが明らかにされているが、同時に生育の抑制が起こり背丈の低いイネになってしまう。そこで生育を正に制御する因子の一つであるOsPIL1遺伝子の利用によってこの生育の抑制を克服することができないかと考え本研究を進めている。平成25年度は、OsPIL1過剰発現イネとDREB1過剰発現イネそれぞれの種子を増殖後、導入遺伝子の発現量をリアルタイムRT-PCRによって調べた。その結果、どちらの過剰発現イネにおいても導入遺伝子の過剰発現が認められた。そこで、これらOsPIL1過剰発現イネとDREB1過剰発現イネの交配を行い、OsPIL1 DREB二重過剰発現イネの作出を試みた。種子を収穫後得られた種子を播種し、通常生育条件下で生育させた。ゲノムを抽出しPCRによりOsPIL1導入遺伝子とDREB導入遺伝子の存在を解析したところ、それらの存在を確認することができた。生育中の背丈を観察したところ、OsPIL1 DREB二重過剰発現イネの背丈はDREB1過剰発現イネの背丈よりも高くなり、生育抑制が改善された。交配ではなくアグロバクテリウムによる形質転換によってOsPIL1 DREB二重過剰発現イネを作出することも同時に進めている。候補ラインが8ライン得られ、ゲノムを抽出しPCRによりOsPIL1導入遺伝子とDREB導入遺伝子の存在を調べた。調べた8ライン全てにおいてそれら導入遺伝子の存在が確認された。転写因子をコードするDREB1遺伝子を植物に導入し恒常的に過剰発現させると大幅に環境ストレス耐性を向上させることができる一方で、生育が抑制されてしまう。本研究では、生育を正に制御する転写因子の一つであるOsPIL1遺伝子を利用し、この生育の抑制を克服することを目指した。平成26年度は、DREB1遺伝子とOsPIL1遺伝子を同時にイネ葉肉プロトプラスト内で一過的に過剰発現させ、両転写因子が互いの転写活性化能に負の影響を与えず独立に転写を正に制御することを確認した。また、DREB1A過剰発現シロイヌナズナとOsPIL1過剰発現シロイヌナズナを交配し、これら両遺伝子を高発現させた二重過剰発現植物を作製した。この二重過剰発現植物の胚軸及び花茎の伸長は、DREB1A過剰発現体と比べて促進した。乾燥ストレス処理後の二重過剰発現シロイヌナズナの生存率は、ベクターコントロールやOsPIL1過剰発現体よりも向上し、DREB1A過剰発現体と同程度になった。二重過剰発現シロイヌナズナにおけるOsPIL1とDREB1Aの下流遺伝子の発現量は、それぞれを単独に過剰発現させたシロイヌナズナと同程度に増加していた。また、OsPIL1 DREB1A二重過剰発現イネの収量および出穂に要する日数は、OsPIL1過剰発現イネとDREB1A過剰発現イネの中間的になることが示された。本研究期間全体を通じた研究によって、1) DREB1及びOsPIL1両転写因子は互いの転写活性化能に負の影響を与えず独立に転写を正に制御すること、2)OsPIL1 DREB1A二重過剰発現植物はDREB1A過剰発現植物と同程度のストレス耐性を有すること、3) DREB1A過剰発現植物の生育の抑制は、OsPIL1の導入によって改善されること、を明らかにした。植物分子生物学目的であるOsPIL1 DREB二重過剰発現イネの作出に関して候補植物が複数得られているため、おおむね順調であると考えられる。作出されたOsPIL1 DREB二重過剰発現イネの候補について解析を進める。導入遺伝子の発現量をノーザンブロッティングによって調べる。乾燥ストレス条件下における生育の影響を明らかにする。
アミノグリコシド抗生物質生合成システムの分子解析に基づいた新規有用物質創製

本研究では、アミノグリコシド抗生物質の生合成酵素を利用した新規有用物質の創製を念頭におき、ブチロシンとネオマイシン生合成酵素の機能解明を行った。本抗生物質群の大部分が有するアミノサイクリトールである2-デオキシストレプタミン(DOS)ば、ネオマイシン生合成遺伝子クラスターにコードされるNeoC、NeoB、NeoAにより構築されることは前年度に明らかにした。今年度はまず、NeoDがDOSに対する配糖化を、NeoLがつづく脱アセチル化反応を触媒してパロマミンを生成することを明らかにした。パロマミンからネアミンヘの変換反応は、NeoGとNeoNが触媒することを英国のグループが先に報告したが、同時期にこれら酵素活性の検出に成功した。ネアミンからリボスタマイシンへと至る反応については、ブチロシン生合成遺伝子クラスターにコードされる酵素を用いて検討し、BtrLがホスホリボシル化を、BtrPがつづくリン酸エステル加水分解を触媒することが明らかとなった。さらに、ネオマイシン全生合成酵素の機能解明を目指し検討した結果、相同性検索からは機能推定が困難であったNeoKが最終段階の配糖化を触媒することが明らかとなった。また、NeoLがこの配糖体の脱アセチル化も触媒することが明らかとなった。さらにその生成物が、NeoGとNeoNによりネオマイシンCへと変換されることも見いだした。すなわち、これら生合成酵素を用いることで、グルコースー6-リン酸からネオマイシンCを酵素的に全合成することが可能となった。本研究過程においては、BtrLとBtrPを用いてリボスタマイシン類総体を創製することにも成功した。また、ブチロシン生合成における2-デオキシ-scyllo-イノサミン脱水素化酵素反応を、ラジカルSAMタンパク質であるBtrNがラジカル反応機構により酸化することも見いだすことができた。アミノグリコシド抗生物質の大部分が有する特徴的なアミノサイクリトールである2-デオキシストレプタミンの生合成酵素を、組換えタンパク質を用いた酵素反応解析により解明した。ネオマイシン生合成においてはD-グルコース-6-リン酸が2-デオキシ-scyllo-イノソース(DOI)合成酵素(NeoC)によりDOIへ変換された後、DOIアミノ化酵素(NeoB)により2-デオキシ-scyllo-イノサミンへと変換される。その後、NADを補酵素とする脱水素酵素(NeoA)により酸化され、さらにNeoBによりアミノ化されてDOSが生成するという機構である。また、興味深いことに、ブチロシン生合成における酸化反応を触媒する酵素はネオマイシンにおけるものとは異なるタイプの酵素が触媒することが明らかになりつつある。DOSの配糖化に携わる酵素に関しては、ネオマイシン生合成遺伝子クラスター中に見いだされた糖転移酵素遺伝子を大腸菌にて発現させ、組換え酵素(NeoD)を用いて機能解析を行った。その結果、UDP-N-アセチルグルコサミンを糖供与体とするDOSへの糖転移反応触媒活性を見いだすことができた。現在、本酵素の基質特異性を検討している。ブチロシンやネオマイシンに特徴的に存在するO-リボシル基を導入する酵素に関しても、比較ゲノム学による機能予測と組換え酵素を用いた酵素反応解析により、必要な酵素を特定することができた。このリボシル化酵素に関しても基質特異性を検討している。また、生合成遺伝子クラスター中のアミノ基転移酵素遺伝子の機能解析を行った結果、パロマミンからネアミンへの生合成過程におけるアミノ基転移酵素活性も見いだすことができた。DOS生合成の初発反応を触媒するDOI合成酵素に関しては、本酵素の変異体を作製し詳細な反応機構解析を行った。その結果、本酵素反応における鍵となる触媒残基を特定することができた。

また、ブチロシン生合成における2-デオキシ-scyllo-イノサミン脱水素化酵素反応を、ラジカルSAMタンパク質であるBtrNがラジカル反応機構により酸化することも見いだすことができた。
マルチシグナルプローブを用いたコンクリート内部の 電磁波・超音波融合画像化システム

コンクリート部材の内部きずや鉄筋の損傷等を非破壊的に評価するために,弾性波・電磁波を同時に利用して画像化する,新しい検査システムを開発することを目的とする.ここでは,超音波・電磁波を送受信する素子(アンテナ)をアレイ状に配列させ,このプローブを用いて波形を記録する.計測された波形は,全波形サンプリング処理方式(FSAP方式)によって,PCメモリ上で集束ビームを合成する.この集束ビームを基に開口合成アルゴリズムに基づく映像化方法でコンクリート内部のきず(空洞欠陥,スリット,鉄筋減肉など)を可視化する技術を開発した.これらの技術は,有限積分法をベースとするシミュレーションや,超音波と電磁波の計測実験によって,その有効性が検証された.また,画像化プロセスはGPGPUによって高速処理され,さらに波形取得から映像化までを一元的に処理するシステムを構築した.コンクリート部材の内部きずや鉄筋の損傷等を非破壊的に評価するために,弾性波・電磁波を同時に利用して画像化する,新しい検査システムを開発することを目的とする.ここでは,超音波・電磁波を送受信する素子(アンテナ)をアレイ状に配列させ,このプローブを用いて波形を記録する.計測された波形は,全波形サンプリング処理方式(FSAP方式)によって,PCメモリ上で集束ビームを合成する.この集束ビームを基に開口合成アルゴリズムに基づく映像化方法でコンクリート内部のきず(空洞欠陥,スリット,鉄筋減肉など)を可視化する技術を開発した.これらの技術は,有限積分法をベースとするシミュレーションや,超音波と電磁波の計測実験によって,その有効性が検証された.また,画像化プロセスはGPGPUによって高速処理され,さらに波形取得から映像化までを一元的に処理するシステムを構築した.本課題の目的は,コンクリート部材の内部構造(空隙,割れ,鉄筋位置等)を弾性波・電磁波を同時に利用して画像化する,全く新しいアプローチの検査システムを開発することである.それぞれの波動の特性を生かした統合イメージング手法を構築する.ここでは,超音波・電磁波を送受信する素子(アンテナ)をアレイ状に配列させ,アレイの各素子から波動を送受信する.各素子による波形は,全波形サンプリング処理方式(FSAP方式)によってPCメモリ上で合成され,集束ビームとなる.この集束ビームを用いてコンクリート内部の欠陥映像化を行う.H22年度は,(1)電磁波シミュレータの構築,(2)電磁波送受信装置の開発,(3)超音波送受信装置の開発の3点について研究を行った.素子を複数製作することは予算上困難であったので,送・受の素子を任意に動かせるような治具を開発した.これによってアレイ状に素子を配置したときと同じような波形取得が実現できた.(1)電磁波伝搬シミュレータである電磁界有限積分法(EMFIT)の構築を行った.EMFITはイメージベース処理と組み合わせることによって,コンクリート中の電磁波の伝搬をシミュレーションすることができる.H22年度は3次元シミュレーションを並列計算できるようにした.(2)電磁波計測用のハードウエアを設計・開発した.これは送信・受信アンテナの位置を任意に変更できるものであり,FSAP方式に対応している.(3)超音波計測用のハードウエアを設計・開発を行った.コンクリート用の低周波超音波素子を作成し,治具によって素子の位置を任意に変更できる.コンクリート供試体を作成しFSAP方式によって実際に超音波映像化したところ,人工欠陥を良好に再現できた.本課題の目的は,コンクリート部材の内部構造(空隙,割れ,鉄筋位置等)を弾性波・電磁波を同時に利用して画像化する,全く新しいアプローチの検査システムを開発することである.それぞれの波動の特性を生かした統合イメージング手怯を構築する.ここでは,超音波・電磁波を送受信する素子(アンテナ)をアレイ状に配列させ,アレイの各素子から波動を送受信する.各素子による波形は,全波形サンプリング処理方式(FSAP方式)によってPCメモリ上で合成され,集束ビームとなる.この集束ビームを用いてコンクリート内部の欠陥映像化を行う.H23年度は,(1)画像化プロセスのGPGPUによる加速,(2)低周波アレイプローブの試作,(3)ハード(計測)・ソフト(画像化)制御のためのプラットフォームの構築の3点について研究を行った.(1)GPGPUはGeneral Purpose computing on GPUの略であり,通常のマルチCPUだけを使った処理ではなく,GPUも用いて処理することである,FSAP方式では画素毎に集束ビームを作るが,この処理をGPUコアによる計算で並列化し,ノートPCでも高速な画像化が可能となった.断面像の出力には1秒程度であり,リアルタイム探傷が十分可能なレベルに仕上げた.(2)低周波アレイプローブを試作した,これまで,低周波数域で大電圧に耐えうるアレイプローブの製作は難しかった.研究連携者のジャパンプローブ高橋技師との共同設計によって,コンポジット素子を用いて低周波アレイプローブを作成した.この結果,コンクリート中でも空洞欠陥が精度良く再構成できた.(3)ハード(計測)・ソフト(画像化)制御のためのプラットフォームの構築は,H23年度の後半から実施し,現在遂行中である.基本部はLabVIEWを用いてプログラミングしており,上記のGPGPUによる映像化の高速化と融合させたものをH24年前半に開発予定である.コンクリート部材の内部きずや鉄筋の損傷等を非破壊的に評価するために,弾性波・電磁波を同時に利用して画像化する,全く新しい検査システムを開発することを目的とする.弾性波は音響インピーダンスの異なる材料から,電磁波は特性インピーダンスの異なる材料から散乱波を発生することから,それぞれの波動特性を生かした統合イメージング手法を構築する.

ここでは,超音波・電磁波を送受信する素子(アンテナ)をアレイ状に配列させ,このマルチシグナルプローブを用いて波形を記録する.計測された波形は,全波形サンプリング処理方式(FSAP方式)によって,PCメモリ上で集束ビームを合成する.この集束ビームを基に開口合成法でコンクリート内部を可視化する.本年度は以下の2項目について,検討を行った.[1]ハード(計測)・ソフト(画像化)制御のためのプラットフォームの構築最終的に,超音波・電磁波の画像化システムのプロトタイプ開発を予定しているため,ハード(波形計測パート)とソフト(画像化パート)の両方を一元的に制御する必要がある.ここでは,LabVIEWを用いてGUIを実装した.超音波については,波形計測・映像化までのシステムを構築し,現場で応用できるレベルまで仕上げたが,電磁波については,計測装置が特殊仕様(カスタマイズ困難)であり,計測と映像化の一元化は未整備である.[2]超音波・電磁波マルチシグナルプローブによる画像化の検証超音波・電磁波の画像化システムの性能検証を行った.コンクリート供試体を作成し,内部欠陥(ボイド)の超音波可視化を行った結果,低周波アレイ探触子を用いて,骨材率50%のコンクリート中の欠陥が再構成できた.また,電磁波可視化については数値シミュレーションによる検証は終了し,現在は実験による検証を行っている.さらに,今後は,超音波・電磁波の同時に使用した映像化を予定している.超音波・電磁波によるFSAP方式の映像化コードの製作および高速化は前年度までに予定通り終了した.超音波と電磁波それぞれの手法によって内部欠陥の映像化は検証済みであるが,融合した映像化までは至っていない.H24年度は,超音波と電磁波映像化の融合および3次元化を進めたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,超音波と電磁波映像化の融合および3次元化を進めることが目標である.また,ハード(計測)・ソフト(画像化)制御のためのプラットフォームの構築を進める.H24年度は,前年度までに開発した映像化手法の検証がメインであり,研究の方針や計画に変更はない.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト型抗ロタウイルス中和抗体の作成と、それを利用した感染防御・治療法の開発

乳幼児下痢症の主たる病原体であるヒトロタウイルス(HRV)に対しては、ワクチン接種が感染・発症の防御に有効であり、欧米を中心にその開発が精力的に行われている。一方、モデル実験系における受動免疫の効果も確認されており、in vitro系での大量産生が可能な交叉反応性ヒト型抗HRV中和抗体は、特に免疫不全・免疫抑制状態にある患者に対する治療や予防に有効であると期待される。また、それらが認識する中和エピトープの解析は、安全で有効なワクチン開発に寄与するところが大きい。このような背景の中、我々はファー一ジ抗体ライブラリーから、HRV KU株を中和するヒト型のモノクローナル中和抗体(N-mAb)を12クローン単離し、H鎖の異なる代表的な3クローン(1-2H、2-3E、2-11G)に関して詳細な解析を行った。そして、前者2つが交叉反応性抗VP4中和抗体、2-11GがG1タイプ特異的抗VP7中和抗体であること、これら3抗体の抗原認識に重要なVP4及びVP7タンパク上のアミノ酸は、これまで報告されているマウスの抗HRV中和抗体のそれらと異なることを示すとともに、前者2抗体の抗原認識に重要なアミノ酸のVP4タンパク質立体構造上の位置を、結晶化解析により決定した。現在、ヒト型抗体の認識に重要なウイルスタンパク上のアミノ酸の網羅的なマッピングを目指し、複数のヒト型ファージ抗体ライブラリーからの抗HRV中和抗体単離を継続中である。一方、受動免疫に関しては、健常乳飲みマウスのモデル実験系で、上記3抗体のHRVに対する受動免疫効果を確認したが、免疫不全・免疫抑制状態のモデルとして用いたSCIDマウスでは確認できなかった。その原因の一つに、抗体の経口投与に付随する消化管での分子分解を想定し、これを解決すべく、腸管内における抗体の持続発現系の構築を目指して乳酸菌Lactococous lactisによる抗体発現を試みた。結果、1-2Hは抗体分子発現並びにそれらの中和活性が確認できたが、2-3Eと2-11Gに関しては、発現の過程で抗体分子が高度に分解されており、中和活性も認められなかった。現在、内在性プロテアーゼをノックアウトした乳酸菌株の分与を依頼中であり、入手次第、抗体の発現と中和活性の有無を検討する予定である。乳幼児下痢症の主たる病原体であるヒトロタウイルス(HRV)に対しては、感染・発症を防御するワクチン開発が急務とされる一方で、抗体の経口投与による受動免疫の効果も確認されている。従って、in vitro系で産生可能な交叉反応性ヒト型モノクローナル中和抗体(N-mAb)は、特に免疫不全・免疫抑制状態にある患者に対して、治療や予防に有効であることが期待されるとともに、それらが認識する中和エピトープの解析は、有効なワクチン開発に寄与するところが大きい。平成16年度には、平成15年度までにファージディスプレイ法により単離した、複数のHRVに対して中和活性を有するヒト型のN-mAb 12クローンのうち、代表的な3クローン(1-2H、2-3Eおよび2-11G)に関して解析を継続した。

まず、3抗体に対する抵抗性変異株(V-1-2H、V-2-3E、V-2-11G)を単離し、その遺伝子を解析した結果、V-1-2HとV-2-3Eは、いずれもVP4遺伝子のVP8^*領域内(それぞれアミノ酸No.170およびNo.203)に、V-2-11Gは、VP7遺伝子上(アミノ酸No.149)に、単一アミノ酸置換につながる変異が確認された。それらはいずれも、これまでに報告されているマウスN-mAb抵抗性変異株に検出された変異とは異なっていた。また、これら3つのヒト型N-mAb抵抗性変異株は、これまでに当研究室で単離された、全てのマウスN-mAbに中和されること、そして、それらマウスN-mAbに対する抵抗性変異株は全て、1-2H、2-3E、2-11Gのいずれにも中和されることが確認され、中和抗体の認識に重要なアミノ酸配列は、ヒトとマウスの抗体で異なる可能性が示唆された。さらに、1-2H、2-3E、2-11Gの受動免疫効果を、マウスのモデル実験系を用いて検証したところ、いずれのN-mAbにも、下痢発症の抑制効果が確認された。乳幼児下痢症の主たる病原体であるヒトロタウイルス(HRV)に対しては、感染・発症を防御するワクチン開発が急務とされる一方で、抗体の経口投与による受動免疫の効果も確認されている。従って、交叉反応性ヒト型抗HRVモノクローナル中和抗体(N-mAb)は、特に免疫不全・免疫抑制状態にある患者に対して、治療や予防に有効であることが期待されるとともに、それらが認識する中和エピトープの解析は、有効なワクチン開発に寄与するところが大きい。このような背景の中、我々は平成17年度までに、黒澤良和教授らが作成したヒト型のファージ抗体ライブラリーから、複数のヒトロタウイルスに対して中和活性を有する、ヒト型抗VP4ならびに抗VP7抗体産生クローンを数種単離し、代表的な3クローンに関して、in vitro系を用いた詳細な解析や(Jounal of Virology,2004)、健常マウスのモデル実験系を用いたin vivoにおける受動免疫効果(抗体の経口投与1時間後にウイルスを経口投与)の検証を行った。今年度には、ワクチンによる防御効果が期待できない、免疫不全あるいは免疫抑制状態にある患者に対する感染予防・治療を目指し、SCIDマウスを用いたモデル実験系での受動免疫効果を検証したが、その効果が健常マウスのそれに比してやや低いことが判明した。効果低下の一因として、経口投与された抗体の消化管における分解が考えられ、この問題を解決すべく、乳酸菌Lactococcus lactisによる抗体の腸管内常時発現システムの構築を開始した。更に、米国ハーバード大学・Dormitzer博士との共同研究で、我々が単離した2つの抗VP4抗体が認識するヒト特異的交叉反応性中和エピトープの立体構造上の位置を、結晶化解析により同定した(Jounal of Virology,2006)。我々は昨年度までに、ヒト由来ファージ抗体ライブラリーから、HRVに対して中和活性を有するヒト型の抗HRV中和抗体を12クローン単離している。そして、それらのうち、H鎖のタイプが異なる3抗体(1-2H、2-3E、および2-11G)に関して詳細な解析を行い、これら3抗体で多数のHRV株が中和されることを明らかした(Journal of Virology,78,p3325-3332,2004)。また、これらのヒト
著作権法におけるパロディの現代的許容論

現代において、パロディ目的の著作物の利用を著作権法上許容するかは、文化的・経済的戦略として、従来の議論の枠を越えた新しい問題として認識されつつある。本研究は、裁判例や学説等のほか、表出しにくい我が国でのパロディ創作の現状を把握しつつ、更に欧米諸国の議論をも参照した上で、パロディ許容の現代的な趣旨を明らかにし、我が国での議論の基礎を提供することを目的とするものである。今年度は、昨年度に続き、米国法及び欧州法における検討を進めた。欧州法においては、情報社会指令におけるparodyの意味について判断した2014年のDeckmyn判決に係る検討が進みつつあり、判決の下された当初は肯定的な評価も見受けられたものの、一方で近時はparodyの定義を狭くしすぎたのではないか、といった指摘も見受けられるようになってきた。情報社会指令における権利制限は限定列挙の方式を採用しているとされている。それからすると、parodyの定義を限定してしまうと、その権利制限規定でカバーできるものも限られてしまうことになり、定義されたparodyに近いがその定義に含まれない周縁のものを保護することができなくなってしまうとの問題意識も示唆されている。これらのことは、立法形式として、米国法におけるfair useの運用と対比して、parodyを積極的に定義することが適切なのかどうかといった問題を提起するほか、(parodyの辞書的な意味に囚われすぎず)そもそもどういった目的で何を保護するためのものだったのかといった、趣旨に立ち返った検討が要請されているようにも見受けられる。次年度に向けては、上記のような視点を加味したうえで、我が国における検討の視座を引き続き模索する予定である。欧米に係る調査研究については、概ね順調である。なお、実態調査の点で若干の遅れがあるきらいがあるが、これについては2019年度の補充的調査研究によって補いたい。2019年度は最終年度であるので、補充的調査研究のほか、研究成果の取りまとめに入る予定である。今年度は、1著作権法におけるパロディの取扱いについて、本調査研究の進め方(フレームワーク)を検討すること、および、2従来の我が国法(及び我が国に紹介されている外国法)の議論等を改めて調査・検討しなおすことを行った。1については、本調査研究が実態調査を含むものであることに鑑み、先行してパロディの法律上の取扱いに関する枠組みについて、いくつかのパターンを用意したうえで、実態調査に臨むべきとの考えから、実務的・学問的な議論を把握することを優先した。2については、各種文献調査を中心に、我が国法におけるパロディの取扱い等を調査検討し、現時点での法的枠組みについて、把握した。なお今年度の検討においては、いったんはペンディングとなったパロディに係る著作権法上の取扱いを巡る議論について、文化審議会著作権分科会法制・基本問題小委員会下のワーキングチーム報告書「新たな時代のニーズに的確に対応した権利制限規定の在り方等に関する報告書」において、再び言及されている点も注目される。いわゆる柔軟性のある権利制限規定をめぐる議論等、このような立法的な動きについても、特に権利制限規定のあり方に関するバリエーション等を含めて、フォローを行った。なおその成果については、國立臺北科技大學で開催された、2017年台日中智慧財産法學研討會における口頭発表"Parody Defense in Copyright Law"にて、一部を公表した。並列的に実施する予定であった実態調査を後回しにしたことで、当初の計画と比較して、順序が変更になっているものの、現状の法的議論については先行して把握できたものと考えられ、またその成果も一定の範囲で公表することができていると考えられるためである。今年度は、前年度に把握した我が国におけるパロディの取扱いをめぐる実務的・学問的な議論にもとづいて、専門家等への調査を行った。また、外国法との比較研究も本調査研究の一つの目的であるが、今年度は主に米国法との調査及び日本法との比較研究を行った。米国法においては、以前からfair use(公正利用)の適用によって、パロディ目的での著作物の利用が適法とされてきたが、その際はparodyのコメント・批評としての要素が注目されていたように思われる。しかし近時は、そのようなparodyに限定されないような利用方法も、fair useによる防御が認められつつあるように見受けられた(例えば、いわゆるマッシュアップが問題となった、2017年のComicMix事件を参照。fair useは4つの考慮要素から判断されるものであるが、第一要素〔利用目的・性格〕について利用者側に有利な判断を行っている。ただし結論としては反対。)。以上の点について、この点を特に対象とした直接の研究成果の公表には至らなかったが、今後公表を検討したい。研究実績の概要にて記載したように、今年度の調査研究を特に対象とした直接の研究成果の公表に至らなかった点で問題は残るものの、次の欧州法調査に続く知見などが得られたことから、概ね順調に進行していると評価した。

現代において、パロディ目的の著作物の利用を著作権法上許容するかは、文化的・経済的戦略として、従来の議論の枠を越えた新しい問題として認識されつつある。本研究は、裁判例や学説等のほか、表出しにくい我が国でのパロディ創作の現状を把握しつつ、更に欧米諸国の議論をも参照した上で、パロディ許容の現代的な趣旨を明らかにし、我が国での議論の基礎を提供することを目的とするものである。今年度は、昨年度に続き、米国法及び欧州法における検討を進めた。欧州法においては、情報社会指令におけるparodyの意味について判断した2014年のDeckmyn判決に係る検討が進みつつあり、判決の下された当初は肯定的な評価も見受けられたものの、一方で近時はparodyの定義を狭くしすぎたのではないか、といった指摘も見受けられるようになってきた。情報社会指令における権利制限は限定列挙の方式を採用しているとされている。それからすると、parodyの定義を限定してしまうと、その権利制限規定でカバーできるものも限られてしまうことになり、定義されたparodyに近いがその定義に含まれない周縁のものを保護することができなくなってしまうとの問題意識も示唆されている。これらのことは、立法形式として、米国法におけるfair useの運用と対比して、parodyを積極的に定義することが適切なのかどうかといった問題を提起するほか、(parodyの辞書的な意味に囚われすぎず)そもそもどういった目的で何を保護するためのものだったのかといった、趣旨に立ち返った検討が要請されているようにも見受けられる。次年度に向けては、上記のような視点を加味したうえで、我が国における検討の視座を引き続き模索する予定である。欧米に係る調査研究については、概ね順調である。なお、実態調査の点で若干の遅れがあるきらいがあるが、これについては2019年度の補充的調査研究によって補いたい。今後は、当初の研究計画に合わせて、初年度に後回しにした実態調査について可能な限り実施するとともに、外国法の検討にも着手する。外国法の検討にあたっては、現在の実務的、学問的な取扱いだけに限らず、その正当化根拠に焦点をあてて検討することとする。次年度では欧州法の調査を中心に、引き続き実態との関係に留意しつつ研究を進める。2019年度は最終年度であるので、補充的調査研究のほか、研究成果の取りまとめに入る予定である。
卒前教育における「医療管理学」の実践的教育技法の研究

【研究目的】将来いかなる分野で活動するにせよ「合理的な医療の運営」ができる医師になるために、必要な基本的視野、知識、および判断能力を養う卒前教育の手法の確立をめざしている。【主眼】・ミクロ的視点の教育:---医療の応需、診療記録、処方せんの取扱、患者情報の保護管理とインフォームドコンセントの成立など医療者の持つべきコミュニケーション行動。・マクロ的視点の教育:---組織管理・情報管理を主題に、在宅医療、診療・看護連携、病院組織運営、医薬資材流通、施設間連携など医療資源の効率のよい運営をを認識する。【実践教育法の改良】従来、全体講義が主流であった方略を改め、臨床実習期間に5名1グループ、2グループ同時独立にフィールドワークを基にしたチュートリアルシステムでの学習法を工夫した。学生は「2010年の理想病院の設計」という想定主題を与えられ、「病院長」「事務長」「看護婦長」「診療科長」「患者」「家族」などの立場に扮して延べ36時間の見学実習、企画、ロールプレイ演習を行った。学生は扮した役割の視点で附属病院の医療管理部門、公的診療所を拠点に、医療運営機構、在宅医療を含む地域医療の実態を見学する。それを基に自分たちが「理想とする病院」「理想的な地域医療体制」のありかたを、各種文献検索をおこないつつ検討する。さらに成果発表と「企画した病院を見学に訪れた患者が受診する」という想定のシミュレーションを行い企画の妥当性、実現性の評価、および医師のとるべき判断、決断についての具体的行動態度についてグループ間討論を行う。【教育効果の評価】医療の運営管理に関する知識および視野が、実習・演習の前後にどの様な変化が生じたかを分析した。実習前のプレテストでは、学生の関心は病態の診断・治療が主体であり、社会システムとしての医療の視野に乏しかった。実習後に飛躍的に拡大し、教育効果が認められた。今後の保健、医療、福祉は、受益者の多様な要請に、質の高いサービス(適時性、敏速性、正確性、緻密性、責任性、継続性など)を、限られた資源で有効に行うことが基本課題である。しかし、従来の医学教育は、このような経済性を加味した、医療の運営管理能力を養おうとする系統的な教育課程が乏しかった。この研究は、従来の基礎、臨床医学に加え、システム科学の技法を応用してこの分野を実践的に教育する方法を研究し、その体系化をめざしている。従来の医学教育技法は、全体講義や一堂に会した実習形態が主流であった。本研究では小グループによるフィールドワーク(附属病院を「病院」のモデルに、運営管理部門の実態を調査、公的診療所を拠点とするモデル地域の医療実習)を主体とする。さらに、極めて限定された教育時間で効果をあげるため、研究者が過去の医学教育研究において試みてきた、「構造化機能関連図法」と名付けた作図による発想の展開技法を取り入れた。これは、解決すべき目標設定を想起した後、それに係わる要素をKJ法により洗い出し、想起した要素を階層化、要素間の位置関係を考慮しながら、連携する方法・様式を設定し、目標を達成する過程を作図していくシミュレーション技法である。教育内容は、総論的には医師として「受益者の医療」「医療チームの中での医師の立場」「他の医療職の異なった立場を理解して、三者の協調関係を形成して目標に到達できる」医師の能力に対する具体的テーマを設定した。