hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有限群上のランダムウォークとその統計学への応用

サイド環とマッキー関手について研究した.統計における2次元データセットは,カテゴリー論的にはスパンそのものであり,スパンのカテゴリーの表現がマッキー関手である.これにより確率空間にマッキー分解が現れる理由が説明できた.共著論文を公表した.1.有限群上のランダムウォークの基礎.代数的には,マルコフ連鎖は,マルコフ空間(有限確率空間を頂点集合とする単体)上のマルコフ作用素(アファイン写像または線形力学系)と見なせる.この観点から,有限群の作用する集合上のランダムウォークの理論の再構成を行った.2.表現論を使った,有限群上のランダムウォークの収束速度の評価.3.分割表の列挙問題への代数的解釈.分割表は対称群のヤング部分群による両側剰余類の集合と見なせる.したがって大勝1群上のランダムウォークは分割表のランダムサンプリングを誘導する.フィシャーの並べ替え検定やダイアコニスたちによるマルコフ基底を使った分割表のランダムサンプルイングとの関係を解明した.4.統計解析用ブログラム言語Rでのいくつかのプログラムの作成.
シア・ストレス応答性cDNAの包括的単離と動脈硬化における役割の解明

ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)をマイクロビーズ上に培養し、培養液を撹拌し、多方向からshear stressを負荷した。これらの細胞より作成した差分化cDNAライブラリー中、0.4kb以上のインサートが挿入されているクローンを560個選んでノーザン解析を行ったところ63個の遺伝子でshear stress依存性のRNA転写増加を確認した。このうち既知の遺伝子は50種あり、endothelin-1、MCP-1、thrombomodulin、TGF-β、HB-EGFなどshear stress依存性発現誘導の報告があるものが7種、動脈硬化と関連があるものが9種含まれていた。新規遺伝子は13種単離され、その中に低分子量G蛋白質コンセンサス配列を持つクローンが2個存在し、このうち1つはRho familyのRhoAと61%、Rac1と62%、Cdc42と63%のホモロジーを持つものであった。この2つの分子について、多方向性shear stressと平行平板培養系で一方向性層流shear stressの影響との比較検討を行ったところ、Rho familyとホモロジーを有する分子はどちらのstressでも発現上昇が見られたが、一方向性層流shear stressでの発現上昇の方がより顕著であった。一方、もう一つの分子は多方向性shear stressで著しい発現上昇が見られたが、一方向性層流shear stressでは全く反応を示さなかった。また、shear stress作動性の報告のある既知の遺伝子群の中で、MCP-1、HB-EGF、TGF-βなどは両方のstressで発現上昇が見られ、endothelin-1、PAI-1などは多方向性shear stressでのみ強い発現上昇が認められた。異なるshear stressに対する反応性の差異で2群に分類することができた。
原発性胆汁性肝硬変の感受性遺伝子多型に起因する発症メカニズムの解明

原発性胆汁性胆管炎(PBC)は、慢性進行性の胆汁鬱滞性肝疾患であり、胆管上皮細胞に対する自己免疫反応の関与が示唆されている一方で、その発症・進展機序は未だ不明なままである。本研究では、疾患の罹りやすさに関連する遺伝子を網羅的に探索するゲノムワイド関連解析(GWAS)を用いて、合計8ヵ所のPBC感受性遺伝子領域を同定した。さらに、インピュテーション解析・in silico解析・in vitro機能解析などを駆使し、それぞれの遺伝子領域において、発症に直接寄与する機能的遺伝子多型(causal variant)の同定、および、causal variantに起因するPBC発症機序の解明に至った。原発性胆汁性肝硬変(PBC)は、肝臓内の胆管における炎症・破壊による、胆汁の肝臓への鬱滞を原因とする疾患である。その発症には、胆管上皮細胞を標的とした自己免疫の関与が示唆されているが、発症メカニズムや病態は未だ不明である。申請者らの研究グループは、疾患の罹りやすさに関連する遺伝子を網羅的に探索するゲノムワイド関連解析(GWAS)を用いて、PBCの疾患感受性遺伝子探索を実施した。本研究では、これらのPBC感受性遺伝子を対象として、発症に直接寄与する機能的な遺伝子多型の同定、および、その遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明を目指す。平成27年度は、以下に示す研究成果が得られた。1.PBC感受性遺伝子TNFSF15領域内においては、発症に直接関与する遺伝子多型は同定されておらず、TNFSF15がどのように発症に関与するかは不明であった。そこで、データベースを駆使したin silico解析や、マルチプレックス遺伝子型タイピング法であるDigiTag2法を利用した症例対照関連解析などを実施し、発症に寄与する機能的な遺伝子多型としてrs4979462を同定した。さらに、in vitro機能解析や患者検体を用いた発現解析を実施し、rs4979462に起因する発症メカニズムを解明した(Hitomi Y et al., Human Genetics 2015)。2.平成27年度より東北大学東北メディカル・メガバンク機構と開始した共同研究によって、日本人PBCのGWASデータ・日本人全ゲノムシークエンスリファレンスパネルを利用する全ゲノムインピュテーション解析のデータが得られた。ここに、データベースを駆使したin silico解析を組み合わせることで、これまでに同定されている日本人PBC感受性遺伝子について、発症に寄与する機能的な遺伝子多型の候補を選定した。その理由を以下に列挙する。1.当初の研究計画通り、日本人を対象としたGWASにて同定されたPBC感受性遺伝子について、発症に寄与する機能的な遺伝子多型の候補の選定が完了したため。2.さらに、一部のPBC感受性遺伝子において、発症に直接寄与する機能的な遺伝子多型の同定・その遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明に至ったため。平成28年度、申請者らの研究グループは、疾患の罹りやすさに関連する遺伝子を網羅的に探索するゲノムワイド関連解析(GWAS)を用いて、HLAやTNFSF15など合計8ヵ所のPBC感受性遺伝子を同定した(Kawashima M et al, Hum Mol Genet 2017)。この中で、PBC感受性遺伝子領域chr. 17q12-21を対象に、発症に直接寄与する機能的遺伝子多型(causal variant)の同定、PBC発症機序の解明を目的として、以下に示す研究を併せて実施した。まず、2,049例の全ゲノムDNA配列データ(東北大学東北メディカル・メガバンク機構が保有)を参照配列とするインピュテーション解析およびHigh-density association mappingのデータを利用し、PBC感受性との非常に強い関連(P < 1.0E-8)を示す23ヶ所の一塩基多型(SNP)を検出した。さらに、in silico解析・in vitro機能解析を実施し、転写因子FOXO1の結合部位に存在するSNPであるrs12946510をcausal variantとして同定した。e-QTL(発現量的形質遺伝子座)解析において、このrs12946510遺伝子型とORMDL3発現量との間には、非常に強い相関(P = 3.8E-21)が見られた。このことは、rs12946510の疾患感受性アリルにはFOXO1が結合できず、Th2細胞の維持・活性化に関わるORMDL3発現量を減弱させることから、ヘルパーT細胞(Th)のバランスが乱れ、自己免疫反応が惹起される可能性を示唆している。2.以上の解析にて同定された複数のPBC感受性遺伝子(PRKCBおよびchr.17q12-21)を対象とした解析を実施し、causal variantの同定、および、causal variantに起因する発症分子メカニズムの解明に至ったため。平成28年度中に、申請者らの研究グループは、疾患の罹りやすさに関連する遺伝子を網羅的に探索するゲノムワイド関連解析(GWAS)を用いて、HLAやTNFSF15など合計8ヵ所のPBC感受性遺伝子を同定した(Kawashima M et al, 2017)。

今年度は、上記GWASにて同定された日本人PBC感受性遺伝子の一つであるNFKB1/MANBAを対象に、発症に直接寄与する機能的遺伝子多型(causal variant)の同定、PBC発症機序の解明を目的として、以下に示す研究を併せて実施した。まず、2,049例の全ゲノムDNA配列データ(東北大学東北メディカル・メガバンク機構が保有)を参照配列とするインピュテーション解析およびHigh-density association mappingのデータを利用し、PBC感受性との非常に強い関連(P < 1.0 ×10-7)を示す100ヶ所以上の一塩基多型(SNP)を検出した。さらに、in silico解析・in vitro機能解析を実施し、転写因子LEFの結合部位に存在するSNPであるrs17032850、および、転写因子RXRaの結合部位に存在するSNPであるrs227361をcausal variantとして同定するとともに、これらのSNPsに起因する発症メカニズムを解明した。e-QTL(発現量的形質遺伝子座)解析において、これらのSNPsと多数の遺伝子との間で、非常に強い相関が見られた。(論文投稿中)原発性胆汁性胆管炎(PBC)は、慢性進行性の胆汁鬱滞性肝疾患であり、胆管上皮細胞に対する自己免疫反応の関与が示唆されている一方で、その発症・進展機序は未だ不明なままである。本研究では、疾患の罹りやすさに関連する遺伝子を網羅的に探索するゲノムワイド関連解析(GWAS)を用いて、合計8ヵ所のPBC感受性遺伝子領域を同定した。さらに、インピュテーション解析・in silico解析・in vitro機能解析などを駆使し、それぞれの遺伝子領域において、発症に直接寄与する機能的遺伝子多型(causal variant)の同定、および、causal variantに起因するPBC発症機序の解明に至った。これまでに我々の研究グループが報告した日本人のPBC感受性遺伝子については、平成27年度までに、発症に寄与する機能的な遺伝子多型の候補を選定している。平成28年度は、各遺伝子について、これらの機能的な遺伝子多型の候補からの絞込み、および、遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明を推進するために、以下の解析を実施する。1.それぞれのPBC感受性遺伝子を対象としたin vitroの機能解析2.遺伝子多型による遺伝子発現への影響を検討するためのeQTL解析3.血清や末梢血単核球を用いた発現解析我々の研究グループによって報告されたPBC感受性遺伝子については、平成28年度までにcausal variantの候補を選定している。1.それぞれのPBC感受性遺伝子を対象としたin vitroの機能解析2.遺伝子多型による遺伝子発現への影響を検討するためのeQTL解析3.血清や末梢血単核球を用いた発現解析消化器内科学平成27年度より東北大学東北メディカル・メガバンク機構と開始した共同研究によって、日本人PBCのGWASデータ・日本人全ゲノムシークエンスリファレンスパネルを利用する全ゲノムインピュテーション解析のデータが得られた。
マーカーレス新生児運動モニタリングシステムに関する研究

本研究では非侵襲で無拘束な状況で新生児運動の定量的評価を目的として、マーカーを用いず新生児運動をモニタリング・計測し、運動特徴を抽出するシステムの開発を行った。その主要な研究成果は以下のようになる。1.複数台のカメラで新生児運動計測システムを構築した。2.マーカーを使用せず新生児運動画像を解析する運動抽出アルゴリズムの開発を行った。3.計測実験で得られた実際の新生児運動データで開発したアルゴリズムの検証と確認を行った。平成25年度に実質な研究活動が行われなかったため、平成26年度まで研究期間を延長した。本研究では、非侵襲、無拘束に新生児運動の定量的評価を目的として、マーカーを用いず新生児運動のモニタリングシステムを開発する。本年度は下記の研究成果を得ることができた。1.超高速USB3.0規格カメラを利用して、新生児運動計測用カメラシステムの構築を行った。5Gbpsの転送速度を有するUSB3.0を採用したため、本研究提案時に計画したGigE規格カメラより通信速度が速くなり、研究目的により適する高速画像計測ができるようになった。4台のカメラで実際に構築した計測用システムでは、60fpsの画像計測が実証できた。2、新生児運動処理のための画像解析アルゴリズムの開発を行った。新生児運動の特徴を把握する解析アルゴリズムの開発を進行している。また、実際に計測した新生児運動のビデオ画像データを用いて、アルゴリズムを検証しながら進めている。本研究では、非侵襲で無拘束な状況で新生児運動の定量的評価を目的として、マーカーを用いず新生児運動をモニタリング・計測し、運動特徴を抽出するシステムを開発する。1.前年度までの研究成果をベースに、医療現場で使用できる複数台カメラの実際計測用システムを構築した。高速で同時に複数画像を計測するに関連して、長時間使用するためにフレームレートや解像度と記録装置の性能など重要パラメータを総合して検討した。さらに、専用ビジョンコントローラを用いてPCを使用しないシステムを構築した。2、新生児運動の画像解析アルゴリズムの開発を行った。運動特徴変化の連続性及びスケルトンリンクモデルの情報を活かして、画像から姿勢の推定を行い四肢の運動を抽出する手法を開発した。構築した処理アルゴリズムより、複数台カメラから計測した画像から四肢の運動特徴をおおむね捉えることができた。3、医療現場での計測実験を実施し、実際の新生児運動データを計測した。計測した運動データを使用して、従来手法である3次元計測技術、マーカー不要の運動評価技術を使用して、比較・評価実験を行った。4、複数台カメラ画像による計測・処理手法の開発と同時に、単一カメラの画像より運動特徴の抽出手法にも取り組んだ。完全な3次元計測とはならないが、一部情報損失の基で近似的に運動特性の抽出可能性を示した。単一カメラ情報を用いた運動特徴抽出は、本研究の提案に含まれていない部分で今回の初歩的な試みの結果を持って今後も引き続き取り組んでいく予定である。生体医工学平成25年度は、研究代表者が別業務の関係で科研費申請当初に予定していたエフォートと研究時間が取れなかったため、研究課題の進捗が計画より遅れ、研究期間の延長を申請した。計測用のカメラシステムの構築を行う段階で、H24年度より発売開始の高速USB3.0カメラを新たに利用したため全体の研究計画が遅れている。提案時の計画より高速の画像データ計測が可能になり、利用できるカメラの台数も増えたので、解析用のアルゴリズムも計測システムに合わせて変更を行った。基本的に研究提案時の計画内容に沿って、研究を進め平成26年度内に早急に研究を実施する予定である。基本的に提案時の計画内容に沿って、研究を進める予定である。今年度未完成の部分について、早急に完成し平成25年度の計画内容に移る。平成25年度内に、本研究の最終目標の完成が困難の場合、研究期間の延長を希望する。平成25年度は、研究代表者が別業務の関係で科研費申請当初に予定していたエフォートと研究時間が取れなかったため、研究期間の延長を申請した。関連して、平成25年度で使用する予定の助成金額を次年度に使用するようにした。当初の研究計画に従って、実施する予定である。本研究のコアとなる解析アルゴリスの開発及び検証テストが遅れたため、関連の学会発表投稿や実験費用が次年度の使用額になる。その使用額は計画案の使用枠で平成25年度で実施するように研究を進める。
「言い換え」に関する語彙・表現の基礎的研究

日本語の言い換え方法と、日本語母語話者および日本語学習者を対象に、どのような言い換え方法を行うか、また、どのような言い換えられた表現がわかりやすいかの実験調査を行った。調査の結果、ストラテジーと、語彙の内包的および外延的知識を使用しての言い換えが見られた。日本語の言い換え方法として、N1はN1だのようなトートロジー表現にも注目した。一見、語彙的に見れば言い換えが失敗したように見えるが、この表現が論理循環ではなく、N1を再定義する主張であることも、他言語との対象から追究した。本年度は、言い換え研究全般にわたっての先行研究の整理を行い、本研究の位置づけを図った。言い換え研究は、従来日本語学や文章論の枠組みでの、「即ち」「要するに」などの言い換えマーカーを中心とした研究、会話分析でのパラフレーズ研究、自動翻訳のための研究が見られたが、本研究では、話者と聴者の関係を重視した言い換え研究を積極的に進めた。本研究が考える方向性は2つあり、1つは、高度な日本語レベルで話者と聴者のコミュニケーション摩擦を避ける方略のもの、もう1つは、非母語話者を含めた情報弱者を対象としたわかりやすい日本語である。前者は発話機能に基づき高度な言い換え、これを配慮表現の一部としてとらえている。今年度は「それはそうだけど」のようなトートロジーにも注目し、言い換え研究からの考え方を示した。後者は、情報弱者のための言い換え表現についても、どのような記述が効果的かを探り、非母語話者間でのコミュニケーションの際にどのように伝えるかの調査を開始した本年度は、共同研究者を交え、2回の研究打ち合わせを行い、研究成果は「言い換えマーカーの記述試案ー言い換え行為の体系的理解を目指してー」小野正樹『日本語コミュニケーション研究論集』/(4)/pp.3-10, 2015-03と言い換え表現と配慮表現から見たトートロジー表現について小野正樹『日本語コミュニケーション研究論集』/(5)/pp.19-30, 2016-03にまとめた。国内共同研究者、および国内外の研究協力者と十分に連絡を取りながら、研究発表を続けられている。2015年度は9月に、研究打ち合わせを、1月30日には進捗状況の発表を兼ねた研究集会を開催した。また、研究成果は『日本語コミュニケーション論集』第4号として発行もできた。本年度は、研究分担者、海外共同研究者とも打ち合わせ会議を行い、研究発表を行った。「9th International Conference on Practical Linguistics of Japanese(第9回日本語実用言語学国際会議)」では「日本語・英語・中国語の語彙"丁寧"に関する分析ー日本語「丁寧」・英語'Polite'・中国語'礼貌'を例にー」(小野正樹・李奇楠・山岡政紀・牧原功共同発表、2016年6月4日、アメリカ合衆国サンフランシスコ州立大学)、AJE日本語教育シンポジウムでは「日本語学習者の「言い換え」について語彙の難易度と内包的意味に注目して」(小野正樹・田村直子・山下悠貴乃・守時なぎさ共同発表、2016年7月9日、イタリアカフォスカリ大学)という題目で発表を行った。また、第7回日本語コミュニケーション研究会を筑波大学筑波キャンパスで、第8回日本語コミュニケーション研究会を創価大学で開催し、「日本語・中国語・ロシア語における繰り返し表現」(小野正樹・呉佩珣・岩崎透共同発表)として、言い換えの方法について議論を行った。成果として、2015年のAJE日本語教育シンポジウムで発表した「日本語学習者の「言い換え」についてー内包的意味との比較ー」(小野正樹・守時なぎさ・田村直子・山下悠貴乃共著)を論文としてまとめることができた。また、2017年5月には『言語の主観性認知とポライトネスの接点』(くろしお出版)、2017年3月には『日本語コミュニケーション研究論集』6号を研究報告書として出版した。語彙については内包的意味と外延的意味の分析が進み、日本語学習者の言い換えストラテジーの理解が進んだ。また、中国語との対象語彙研究を進めることもでき、特定の語彙の周辺語彙を記述する方法を探求できた。表現形式については、トートロジー表現と、その表現意図を見ることで、日本語、中国語、ロシア語などの特徴も見えてきた。本研究では、日本語母語話者と日本語学習者により、言い換える方法がどのように異なるかの実験調査を繰り返した。一つ目の調査はスロベニア、ドイツ、フランス、日本の大学生を対象として、紙面による読解力としての表現の「言い換え」調査である。その結果、「言い換え」には語彙的な知識に関わるもの9種類と、ストラテジーを含めた述べ方に関わるものを6種類に分類した。また、その分類に基づく調査データの分析結果から、言い換えられる語彙の難易度によって、その言い換え方法に傾向が見られることが分かったことから、言い換えられる語彙の内包的意味の難易度により、言い換え方法が異なることが暗示された。難易度が低い語彙は複雑な形式(多くの場合、外延的に状況に応じた説明)で、難易度が高い語彙は簡単な形式(同義表現や類語表現)を用いての言い換えが多く見られた。さらに、この難易度別にリスト化した語彙を、日本語学習者がどのように言い換えるかの口頭調査を行い、日本語学習者の言い換え方法を、語彙のなじみやすさ、フォーマル度、漢語・外来語などの性質や、言い換えられた構文の点から分析した。二つ目の調査とは、カタカナ語やカタカナ語を含んだ表現に注目し,日本語母語話者と日本語学習者への言い換え表現についての分析である、日本語母語話者間,日本語学習者間,日本語母語話者と日本語学習者間の3種類の評価結果の比較を行った。

日本語学習者の視点では,日本語母語話者と日本語学習者への評価基準に異なりがあることが窺えた,日本語学習者では比喩表現など内法的意味が判断基準にマイナスの影響を与えること,一方で,日本語学習者には例示などを用いて言い換える技法が見られた。また、日本語母語話者には、言い換えよりも説明に終始する特徴が伺えた。日本語の言い換え方法と、日本語母語話者および日本語学習者を対象に、どのような言い換え方法を行うか、また、どのような言い換えられた表現がわかりやすいかの実験調査を行った。調査の結果、ストラテジーと、語彙の内包的および外延的知識を使用しての言い換えが見られた。日本語の言い換え方法として、N1はN1だのようなトートロジー表現にも注目した。一見、語彙的に見れば言い換えが失敗したように見えるが、この表現が論理循環ではなく、N1を再定義する主張であることも、他言語との対象から追究した。日本語学習者のレベルに注目して、より細かな調査を続けていきたい。特に話者視点の言い換えだけではなく、どのような言い換えが理解しやすいかという聴者の視点について研究を深めていきたい。また、調査の段階で同一表現の繰り返し(トートロージー表現)も自然発話には多く見られ、この果たす役割を多言語との対照から分析を進める。最終年度は、言い換えられた表現のわかりやすさについて探求したい。これを進めることで、言い換えのストラテジー、言い換える前後の語彙的意味の関連性への解明の一ステップとなると考える。次年度は日本国内で学会での研究発表、第9回日本語コミュニケーション研究会の筑波大学での開催と、『日本語コミュニケーション研究論集』7号を刊行することで、研究成果を発信したい。日本語教育学予定していた海外研究者の招聘が不可能となったため。2016年度に、イタリアで行われる学会の際に研究打ち合わせを行う予定であり、そのための旅費としての残額を執行する。本年度2017年7月8日(土)・9日(日)に国立国語研究所(東京都立川市)で開催される「第10回日本語実用言語学国際会議THE TENTH INTERNATIONALCONFERENCE ON PRACTICAL LINGUISTICS OF JAPANESE」および「2017(平成29)年度日本語教育学会秋季大会」(朱鷺メッセ)への海外共同研究者の旅費として計上する。
水循環－農業活動の動的結合モデル高度化による農家経験知と温暖化科学知の定量的評価

水循環ー農業活動の動的結合モデルを用いてカンボジア,フィリピン,インドネシア,日本の各流域に適用すべく,昨年度に引き続いて,関連する情報・データの収集および数値モデルの適用と改良を行った.今年度は特に,将来的に現地行政組織や各農家が政策/意思決定に利用できるような,低計算負荷,高空間解像度な数値モデルの高度化を目指し,現業での実利用や複数流域への横展開のし易さを重点的に考慮してモデルの改良を行った.また,カンボジアにおける現地調査および現業機関との打ち合せを通して,必要なデータの追加収集を行うとともに,これまでに得られた成果について報告し,現地の水資源・農業に係る現業機関および大学研究者らと意見交換を行った.また,複数の国際会議で成果の発表を行い情報収集・意見交換を行うとともに,国際学術誌へ投稿し,成果の公表を進めた.具体的な研究実施内容としては,上記のほか,作付日などの農事暦を人工衛星データを用いて広域推定する手法についても昨年度に引き続いて検討し,収集した現地データと比較・検証しながらアルゴリズムの改良を行った.さらに,開発したアルゴリズムに基づいて推定した過去の農事暦について,各年の降水量・降水パターンとの比較という観点から解析を行った.これらの解析を通し,降水量の年々変動が各対象地の作付日にどの程度・どのような影響を及ぼしているか,過去の傾向を整理し,とりわけ灌漑施設が未整備の途上国における水田地帯において,農家が経験知に基づいてどのような意思決定・営農管理を行っているか,考察・整理した.また,過去の気象・降水量・農事暦データを用いて改良した水循環ー農業活動の動的結合モデルによる計算・パラメータのキャリブレーションと計算結果の検証を行うとともに,温暖化シナリオに基づく将来気候予測データを入力に用いて計算するための準備を行った.本研究では,研究計画の前半において水循環ー農業活動の動的結合モデルを改良し,それを各流域に適用して,その計算値が過去の河川流量・水稲生産量を概ねよく再現できることを確認する必要がある.研究計画後半では,再現性が担保された数値モデル・パラメータを用いて,将来気候のもとでの適応策について検討するためである.今年度は,収集した現地情報・データや衛星データ解析結果を用いて,改良した結合モデルによる計算値の検証およびパラメータのキャリブレーションを重点的に行ったが,十分な再現性を得られるように調整する点に思いのほか時間がかかってしまい,その結果,全体の進捗としてはやや遅れる結果となった.本研究で高度化した水循環ー農業活動動的結合モデルの各流域への適用・キャリブレーション・検証には,上記の通り,予定よりも時間がかかってしまい,補助事業期間を1年間延長させて頂いた.計算精度の検証作業について,引き続き慎重に行うとともに,本研究の最終目的である温暖化・変動する気候のもとでの農業への影響評価,および,それに関する科学知の不確実性と農家の経験知について,定量的に評価・比較検討していく予定である.これまで開発してきた水循環ー水稲生育結合モデルでは,主に1)直接降水に大きく依存する天水田と2)河川から取水する灌漑水田を対象としていたが,それらに加え,3)河川からの氾濫水を利用した淡水湿地水田と4)海面の干満の影響を受けて河川水位が変動することを利用した感潮湿地水田についても流域水循環と水稲生育の双方を物理プロセスに基づいて計算できるよう,モデル改良を行った.また,水稲生育状況を計算により推定するには,流量計算を主目的とする降雨-流出モデル以上に高い精度で土壌水分量を推定する必要性があることから,水文サブモデル内にて土壌中の鉛直・側方浸透流の計算方法を改良し,特に水田についてはサブグリッド化をするなどしてより精緻に解ける構造へと改良した.同時に,今後当該モデルを複数流域に簡易に適用できるよう,ユーザーフレンドリーな構造で,かつ,解析時のヒューマンエラーが少なくなるよう,プログラムの全体構造を整理した.その上で,改良した数値モデルをカンボジア国3流域とインドネシア国1流域に適用し,複数の異なる条件下で実行しながらプログラムの微修正を重ねた結果,様々な条件下で安定的に計算が実行できるようになった.そして,衛星観測による植生量データを教師データとして,改良モデルによる陸面過程・水稲生育計算結果と比較解析しながら,自然条件への依存度が高い天水田および感潮湿地を対象に,水稲作付日をモデル内で推定するアルゴリズムを開発した.ここでは,水稲作付日が地域の水利条件によって決まっていると仮定し,モデルで計算される水文諸量のみを入力として作付日を推定することを試み,そうして推定された作付日が実際の作付日と合致していることを,衛星観測植生量との比較により確認した.以上により,天水田及び感潮湿地水田で農家が作付日を決定している過程(=経験知)を数値モデルとして定量的に表現することができた.数値モデルの改良,対象流域の選定,現地データの収集のいずれにおいても,おおむね当初の計画通り順調に進展している.水循環ー農業活動の動的結合モデルを用いてカンボジア,フィリピン,インドネシア,日本の各流域に適用すべく,関連する情報・データの収集および数値モデルの適用と改良を行った.具体的な実施内容は次の通りである:(1)現地情報・データの収集:対象流域における水文気象環境および営農活動に関する情報・データを収集・整理した.(2)広域評価および横展開のための衛星データ利用方法に関する検討:衛星観測によって得られる環境計測/推定値と実際の現地の状況との対応関係について詳細に検討を行った.作付日の推定には,人工衛星搭載センサ観測値による複数の植生指標

プロダクトを用い,対象流域内の各農地グリッドにおける植生指数の時系列値を確認し,各地点での植生量の季節変化とその年々変動について検討した.その上で,ノイズと判断できる値を除去・修正しながら作付日を判定するアルゴリズムについて検討し,作付日に関する現地収集情報を参照しながらアルゴリズムの改良を行った.作付日を推定する際には,対象農地が2期作や3期作を行っている可能性も想定し,年間作付回数と各作期の作付日を判定できるよう,工夫を行った.作付行動に大きく関連があると予想される降水量と土壌水分量についても,広域推定およびプロトタイプの横展開のためには衛星データの利用が効果的であることから,現地観測値が得られる地域を対象に,衛星観測値と現地観測値との比較,および,衛星観測値のバイアス補正方法の検討を行った.(3)水循環ー農業活動動的結合モデルの改良:収集した現地情報および補正した衛星データ情報を用いて水循環ー農業動的結合モデルを実行して計算結果を確認しながら,数値モデルの改良,関連データの収集,およびモデリング方法の再検討を行った.数値モデルの改良,対象流域の選定,現地データの収集のいずれにおいても,おおむね当初の計画通り順調に進展している.水循環ー農業活動の動的結合モデルを用いてカンボジア,フィリピン,インドネシア,日本の各流域に適用すべく,昨年度に引き続いて,関連する情報・データの収集および数値モデルの適用と改良を行った.今年度は特に,将来的に現地行政組織や各農家が政策/意思決定に利用できるような,低計算負荷,高空間解像度な数値モデルの高度化を目指し,現業での実利用や複数流域への横展開のし易さを重点的に考慮してモデルの改良を行った.また,カンボジアにおける現地調査および現業機関との打ち合せを通して,必要なデータの追加収集を行うとともに,これまでに得られた成果について報告し,現地の水資源・農業に係る現業機関および大学研究者らと意見交換を行った.また,複数の国際会議で成果の発表を行い情報収集・意見交換を行うとともに,国際学術誌へ投稿し,成果の公表を進めた.具体的な研究実施内容としては,上記のほか,作付日などの農事暦を人工衛星データを用いて広域推定する手法についても昨年度に引き続いて検討し,収集した現地データと比較・検証しながらアルゴリズムの改良を行った.さらに,開発したアルゴリズムに基づいて推定した過去の農事暦について,各年の降水量・降水パターンとの比較という観点から解析を行った.これらの解析を通し,降水量の年々変動が各対象地の作付日にどの程度・どのような影響を及ぼしているか,過去の傾向を整理し,とりわけ灌漑施設が未整備の途上国における水田地帯において,農家が経験知に基づいてどのような意思決定・営農管理を行っているか,考察・整理した.
臨地実習環境の変化にともなう実習到達度と実習形態についての検討

平成17年度は、臨地実習環境で変化していると思われる項目の現状課題と対応について無記名自己記入式の調査用紙を作成し、卒業生を出している看護系大学93校の基礎・成人・母性・小児・老年・精神看護学領域の科目責任者を対象に調査を行った。その結果、医療の高度化に伴う問題としては、実習対象としていないや学生の実習には難しいなどが挙げられ、在院日数短縮や個人情報保護法では患者選定の困難さや実習記録などの情報管理の問題と対応が抽出された。身体侵襲を伴うケア技術については、回答者の3分の1が実施していないと回答し、現場でのケア技術の実施が困難な現状が浮かび上がった。電子カルテでは、導入に伴い学生の情報収集が困難になっていることなどの新たな課題が挙げられた。平成18年度は、前年度の結果をもとにしながら、東北県内の開設5年以上の看護系大学6校で協力の得られた23名の臨地実習担当教員を対象に実習形態のあり方などについてフォーカス・グループ・インタビューを実施した。インタビューの結果から、まとめなどのカンファレンスの設定の重要性が挙げられ、カンファレンスを通して学生それぞれの学びと体験を共有することで実習到達度を高めると考えられた。実習の到達度として求められるものとして、学びと思考が統合できる、他者の価値観を認めることができる、看護の視点を解ることが挙げられた。実習形態のあり方として一つの領域で看護過程の展開や臨床実践能力を学べることは困難な現状であることを踏まえて、看護過程の展開はすべての領域が行う必要はなく、看護過程の展開できる領域で実践し、それぞれの領域で学ぶべき課題を明確にして、実践能力を高める領域間の連携の必要性が考えられた。また、現代医療福祉の現状から、すべての領域で在宅療養への移行も視野に入れた外来での臨地実習や対象者の選定、医療施設以外の実習場の拡大を行う必要性が示唆された。平成17年度は、今まで行ってきた先行研究を元に臨地実習環境で変化していると思われる項目の現状での課題と対応について無記名自己記入式の調査用紙を作成し、卒業生を出している4年制の看護系大学93校の基礎看護領域・成人看護領域・母性看護領域・小児看護領域・高齢者看護領域・精神看護領域に関連した科目責任者を対象に651通の調査用紙を郵送で配布および回収を行った。195回収し30.0%の回収率であった。全国8地域に分け、全ての地域から回答を得た。設置主体別では、国立・公立・私立大学がほぼ同数であった。領域別の回答者は、基礎看護学領域と成人看護学領域がそれぞれ全体の約20%前後を占め、その他の領域は1015%であった。実習指導体制は1つの病棟に教員が1名配置されている大学が全体の6割以上を占めた。実習施設は基礎看護領域や成人看護領域以外の領域では、病院以外の施設も使用している大学がほとんどを占めた。医療の高度化に伴う問題としては実習を実施していないや学生の実習には難しいなどが挙げられ、在院日数短縮や個人情報保護法では患者選定の困難や実習記録などの情報管理の問題とその対応が抽出された。身体侵襲を伴うケア技術については、採血など臨地実習に求められてきているが、技術の実施していない大学が3分の1以上を占めた。電子カルテでは、学生の情報収集が困難になっていることや新たな課題などが挙げられた。これらの結果を踏まえ、東北の4つの看護系大学の教授に研究協力を得て、意見交換会を開催した。

意見交換の中から、今回の結果からは全ての領域において同じような課題を抱えていることが明らかとなったが、教員間の連携が難しいために大学全体として効果的な対策が講じられていないことや、付属病院を持つ大学とそうではない大学では実習施設との連携や課題となる点が異なることが挙げられた。また、若手教員の実習指導能力の低下とその指導体制や総合実習のあり方などについて意見が出された。東北県内の開設5年以上の看護系大学6校で看護学領域の臨地実習を担当している教員を対象にした。協力の得られた6大学の23名の臨地実習担当教員を対象にフォーカスグループインタビューを実施した。2領域ごとに3グループに分け各1回、計3回実施した。1回のインタビュー時間は80100分の間であった。インタビューの結果、臨地実習環境の変化から、一つの臨地実習を複数の施設で実施することで看護過程の展開状況や学生の到達度に格差がみられる、様々な職種の職員との関わりが学生の実習場面で増えてきている、学生の学びの格差や情報の統合を補うための大学教員の指導力や実践能力が求められていることが明らかになった。学生の実習到達度については、まとめなどのカンファレンスの場を通して学生それぞれの学びと体験を共有することが到達度を高める、到達度として、学びと思考が統合できる、他者の価値観を認めることができる、看護の視点を解ることが挙げられた。実習形態のあり方として、一つの領域で看護過程の展開や臨床実践能力を学べることは困難な現状であることを踏まえ、看護過程の展開はすべての領域が行う必要性はなく、看護過程の展開ができる領域で実践し、それぞれの領域で学ぶべき課題を明確にして、トータルとして実践能力高めていくことの必要性が考えられた。また、現代の医療福祉の現状から、すべての領域で在宅療養への移行を視野に入れた対象者の選択と外来での臨地実習や医療施設以外の実習場の拡大を行う必要性が考えられた。対象者や実習場を拡大して臨地実習を展開するためには、学生のレディネスを高めるための指導力と臨地実習施設の様々な職種の職員との調整能力が大学教員に求められた
DNA修復異常と消化器癌の発生

アルキル化剤によって生じるDNA損傷を特異的に修復し、突然変異を抑制する機構であるO6-メチルグアニン-DNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT)と活性酸素によって生じるDNA損傷を修復し、突然変異を抑制する機構のひとつである8-Oxo-dGTPase(MTH1)に着目し、これらの酵素が消化器癌の発生を抑制するためにどのように関わっているかを明らかにする目的で研究を進めた。平成8年度は、集積した各種消化器癌の臨床検体を用いて、これらの酵素の発現をmRNAレベル、タンパク質レベルで検討・解析することに主眼をおいた。ジゴキシゲニンラベル-オリゴヌクレオチドプローブを設計・作成しmRNAの発現をin situハイブリダイゼーションにて検出した。また、RT-PCRをおこない、あわせて検討した。ヒトMGMT抗体、ヒトMTH1抗体を作成し(ともに0.05ngの酵素タンパクをウェスタンブロットにて検出できる)免疫組織染色をおこない酵素タンパクの発現を検討した。in situにおける検討では、まだ検体間における結果のばらつきがあり、より検出感度(特異度)を上げるための条件設定が必要と考えている。MGMTの発現は、消化器関連臓器の中では胆管粘膜上皮細胞に強く認められる傾向があり、これは体内に摂取された食物や生活環境中の化学物質の大部分が肝臓で代謝され胆汁として胆道に排泄されることを考えれば、胆道癌の発生を抑制するためにこの酵素が重要な役割を果たしている可能性を示唆する。さらに症例数を重ねることにより報告ができるものと考えている。MTH1の発現に関しては現在検討中である。
嗅覚機能回復と脳のリモデリング

嗅球から大脳への皮質投射経路が障害を受けた場合の神経回路再生を明らかとするため、外側嗅索の傷害実験を行い、ラットの外側嗅索の障害では生後2日のラットでは外側嗅索切断後も嗅覚機能が回復することが明らかとなった。一方生後12週の成獣ラットでは外側嗅索切断後、嗅覚機能は回復しなかった。また、嗅覚機能の回復は生後7日から14日までの間の障害であれば再生すると考えられた。これらのことより、新生児ラットでは脳の可塑性が存在し、障害を受けた神経回路の再生が起こり、機能も維持できることが明らかとなった。本研究において明らかにしようとしている点は、再生した嗅神経からの嗅覚情報はどのように嗅皮質に神経連絡するか、すなわち新たな神経回路がどのように再構成されたかである。我々の研究では新生児ラットの一側嗅球を除去し成育させると、除去側の前脳が、嗅球が存在した頭蓋骨内に増大することが明らかとなった。また、増大した前脳領域、特に側脳室周囲から神経幹細胞が移動してくる部位、Rostral Migratory Stream(以下RMS)の断端には糸球体様の構造が新たに形成されていることも明らかになった。さらに、本来側脳室周囲から前下方に細胞移動が起こるはずのRMSが、一部障害例では前脳前方に移動している例や、本来のRMSが2方向に分かれている例が存在することも明らかとなった。いずれの例でも、嗅覚機能を持った前脳増大領域を持つラットでは、RMSを移動する側脳室周囲由来の神経幹細胞が断端で糸球体様の構造を新たに形成しており、側脳室周囲由来の神経幹細胞が新たな神経回路形成に直接的に関与するものと考えられる。従来の研究では、生体で増殖した神経幹細胞がニューロンに分化することは知られていた。しかし、障害を受けた脳で自然に長い神経軸索を伸長させ、皮質まで到達し、新たな神経回路を形成し、さらに実際に機能する、ということはこれまでの中枢神経系には認められない。このため、障害を受けた脳の修復機能が明らかにされれば今後の脳機能障害の治療に大きく寄与するものと考えられる。従来の我々の研究では新生児ラットの一側嗅球を除去し成育させると、除去側の前脳が、嗅球が存在した頭蓋骨内に増大し、増大した前脳領域、特に側脳室周囲から神経幹細胞が移動してくる部位(Rostral Migratory Stream(以下RMS))の断端には糸球体様の構造が新たに形成されていることが明らかになっている。さらに我々は嗅球から大脳への皮質投射経路が障害を受けた場合の神経回路再生を明らかとするため、外側嗅索(Lateral Olfactory Tract(以下LOT))の傷害実験を行った。従来の研究では外側嗅索のみを完全に切断する動物の作製は困難であり、外側嗅索のみではなく嗅神経全体の切断が行われてきた。しかし我々は神経トレーサーを用いて完全切断を確認する方法を樹立し、実験を行った。この結果、ラットの外側嗅索の障害では生後3日のラットでは外側嗅索切断後も嗅覚機能が回復することが明らかとなった。これらのことより、新生児ラットでは脳の可塑性が存在し、障害を受けた神経回路の再生が起こるとともに、その機能も維持できる可能性があることが明らかとなった。
亜熱帯マングローブ林性昆虫の体内時計を使った潮汐サイクルへの適応

多くの生物が約24時間周期の体内時計(概日時計)を持つが、干満の周期(約12.4時間)に合わせた概潮汐時計の研究は少ない。本研究により、干潮時にマングローブ林の林床で活動するマングローブスズ(バッタ目)が、約12.6時間周期の概潮汐時計を持つことが明らかとなった。また、多くの生物が光によって概日時計を調整するように、マングローブスズは上げ潮への接触によって概潮汐時計を調節し、野外の干満に活動を合わせていることが明らかとなった。生物にとって、環境の変化(一日の昼夜、季節など)を読み取り、それに合わせて活動することは生存上大変重要である。多くの生物が、約24時間周期の体内時計(概日時計)を持っており、一日の昼夜サイクルに活動を合わせている。一方、潮汐は、海辺の重要な環境サイクルである。満潮と干潮は一日二回訪れ(約12.4時間周期)、潮間帯(潮汐の影響を受ける場所)は、満潮になると冠水し、干潮になると地面が露出する。潮汐サイクルは、潮間帯で活動する陸域生物にとって重要な意味を持つが、活動リズムと潮汐サイクルとの関係や、潮汐の変化を読み取るのに体内時計を使っているのか等はあまり調べられていない。そこで本研究では、亜熱帯や熱帯域の特徴的な潮間帯であるマングローブ林にのみ生息するマングローブスズ(バッタ目)を対象とし、マングローブスズの体内時計の周期や、どのようにして体内時計を使い潮汐に適応しているのか解明することを目的とした。マングローブスズは、干潮時に地表面で活動し、満潮時には幹の上などで休止しているのが観察される。まず、野外より採集した個体を恒常条件下(全暗・25°C)で飼育し、その活動量を24日間記録、解析した。その結果、約12.6時間の自由継続リズムを示すことが分かり、潮汐に合わせた体内時計を持っていることが明らかとなった。また、明暗条件下(12L12D・25°C)に移しても、恒常条件下で示していた概潮汐リズムに変化が見られず、光は同調因子として働かないことが分かった。昆虫において、概日時計とは明確に異なる概潮汐時計の存在を示した初めての研究であり、本研究成果の意義は大きい。今後は、概潮汐時計を使ってどのように潮汐サイクルに同調しているのか明らかにしていく。本研究は、潮汐の影響を受けるマングローブ林の林床にのみ生息するマングローブスズ(バッタ目)を対象とし、マングローブスズのもつ活動リズムと、その同調因子の解明を目的としている。前年度の研究成果より、マングローブスズが約12.6時間周期の概潮汐リズムを示すことが明らかとなっている。そこで今年度は、水刺激に注目しマングローブスズのもつ概潮汐リズムの同調機構の解明を目的とした。水刺激を与えることのできる活動記録装置を作成し、野外から雄成虫を採集して実験に供した。まず恒暗条件下(25°C)で活動リズムを812日間記録してから、30分の水刺激(浸水)を12.4時間ごとに4回与え、その後再び恒暗条件下(25°C)で活動リズムを710日間記録した。その結果、水刺激を与えた位相によって活動リズムの変位の方向と大きさが異なっていた。例えば、活動相の前半に水刺激を与えた場合、活動リズムは大きな位相後退を示し、活動相の後半に与えると、活動リズムは大きな位相前進を示した。一方で、活動相の真ん中や、休息期に水刺激を与えても、活動リズムは大きな位相変位を示さなかった。これらの反応を位相反応曲線としてまとめると、その形は光刺激に対する概日リズムの位相反応曲線と似ていた。これらのことから、マングローブスズは水刺激(上げ潮への接触)を同調因子として概潮汐リズムを野外の潮汐サイクルに合わせており、この体内時計は概日時計に似た性質を持っていることが明らかとなった。今後の課題としては、野外の潮汐サイクルに同調させた個体とさせなかった個体の野外での死亡率の差を求めるなどして、概潮汐時計の適応的意義を検証することが挙げられる。
近現代における家族動態の日韓比較――農村都市関係の展開と基礎構造の再編に着目して

本研究は近現代の家族変動における伝統的な構造の持続と、変動の結果出現した近代家族的側面との有機的連関を日韓比較を通じて明らかにすることを目的とする。具体的には、近代化にともなう農村-都市関係の展開とそのなかで発生する人口移動に焦点を当てて、農村-都市移動者に追跡的調査を行うことによって実証的に分析するものである。今年度の研究は、(1)前年度に継続して、筆者がこれまで日本において行ってきた調査研究の発展と成果報告、および(2)韓国における実証調査の準備と展開の2点において成果をあげている。(1)に関しては、近代以降の農村-都市移動者の中でも軍学校進学を契機とする「立身出世」型移動者に焦点を当て彼らの移動歴と家族観を分析した論文を寄稿するとともに、戦後大量の人口を都市に輩出してきた地方社会に目を転じて、戦後地方社会にとどまった人びとがどのような家族観のもとに地域社会を担ってきたのかに関して兵庫県篠山市の農業高校OBに対して行った生活史調査をもとに学会報告を行った。(2)に関しては、前年度に引き続き韓国江原道東海市のフィールドワークを継続し、周辺農漁村部から人口を吸収し大都市圏へ送り出す結節点としての地方都市のあり方に着目し、商店主等を対象とした調査票調査を実施した。また一方で、日韓比較調査における比較調査地の整合性を視野に、釜山広域市および近隣地域のフィールドワークを行った。筆者のこれまでの日本における調査対象地(兵庫県但馬地方、丹波地方)は首都圏よりは京阪神地域に人口を輩出していることに鑑みて、釜山、大邱両広域市に人口を輩出してきた慶尚南道の小都市である密陽市を比較対象地として選定し、調査の準備を行った。本年度に行った研究は1.これまで行ってきた日本における研究成果の取りまとめ、2.日本における調査研究の深化・発展への模索、3.韓国研究への展開に向けての予備調査、の3点に集約される。まず1.については、筆者がこれまで蓄積してきた近現代日本の家族変動に関する調査研究知見を取りまとめ、日本家族社会学会での口頭発表および学術雑誌『社会学雑誌』第26号への寄稿を行った。2.については、兵庫県篠山市をフィールドとして従来行ってきた地域進学校出身者の都市移動と定着、家族に関する調査に加えて、その一方で戦後の地域社会と農業を支えてきた農業高校出身者へのインタビュー調査を実施中であり、戦後日本の家族変動を移動者と非移動者の双方から重層的に捉えることを目指している。3.については、日本以上に強烈な「圧縮された近代」を経験した韓国における人口移動とそれにともなう家族変動を、歴史的観点とともに現代的なトピックも含めて広汎な視野から把握することを試みた。具体的には8月は忠清南道青陽郡にて予備調査を行い、1970年代以降の急激な若年層の流出についてマウル・リーダーへ聞き取り調査を行うと同時に、こうした人口流出の結果として地域社会における人口再生産が困難化するなかで、国際結婚による中国、ベトナムからの移住女性の増加という新かな現象に直面している地域社会の現状が浮かび上がった。さらに13月にかけては、ソウルを拠点に延世大学、国立国会図書館で近現代の韓国の人口移動に関する資料を集中的に収集をしつつ、忠清南道青陽郡、および江原道東海市において予備的な調査を行った。
ストレス下での、神経ぺプチドW、Bの自律神経機能調節機構の解明

本研究では、新規神経ペプチドW,B(NPW、NPB)、その受容体であるNeuropeptideB/Wreceptor(NPBWR1)の、ストレス下での自律神経機能調節における役割について、NPBWR1欠損マウスを用いて解析した。NPBWR1欠損マウスは野生型マウスと比較して、尿中カテコールアミン量が増加していた。急性ストレス下でのNPW-NPBWR1系の役割を解明するため、ストレス負荷モデルを作成し、テレメトリーシステムを用いて、心拍数、行動量、体温を観察しながらNPBWR1欠損マウス、野生型マウスにintruder(侵入者、C57/BL6Jマウス)を30分間接触させ、内分泌系のホメオスタシスの撹乱を行った後、それらのパラメータの変化を比較した結果、野生型と比較してNPBWR1欠損マウスは、心拍数の定常状態への回復が非常に遅いということが判明した。また、NPBWR1欠損マウスでは心肥大程度が亢進していた。さらにアンジオテンシンII投与による心肥大病態モデルを作成した場合においても、NPBWR1欠損マウスは、野生型マウスと比較して有意に心肥大が悪化した。NPWをラットに脳室内に投与すると、動脈血圧、心拍数、血中カテコールアミン濃度が上昇することなどが報告されていることから、NPW/Bは不安や恐怖といった感情を行動や自律神経系の反応と結びつける扁桃体から脳幹、視床下部への出力系(CRH系など)に対して、NPW/B-NPBWR1系が抑制性の役割を担っていると推測される。本年度は、NPW/Bのストレス下での自律神経機能調節における役割について、NPBWR1欠損マウスを用いて解析する。第一に、NPBWR1欠損マウスにおける、24時間蓄尿中カテコールアミン量、定常状態での血圧、心拍数、体温を測定した。NPBWR1欠損マウスの24時間の尿中ノルアドレナリン値は、野生型マウスに比べて有意に高かった(325ng/24h vs. 222ng/24h,P<0.05)。また、NPBWR1欠損マウスは、野生型と比較して収縮期血圧、拡張期血圧、平均血圧、心拍数には差はなかった。一方、NPBWR1欠損マウスは、特にオスにおいて、野生型と比較して顕著に体重の増加が認められるともに(27.7g vs. 28.9g,P<0.05;12週令)、左心室重量の増加が観察された(114mgvs. 132mg,P<0.05)。さらに、NPBWR1欠損マウスと野生型マウスの心機能をエコーにて評価した結果、左室拡張末期径、左室収縮末期径、左室後壁厚、駆出率等に有意な差はなかった。また、NPBWR1欠損マウスと野生型マウスと野生型マウスに、アンジオテンシンIIを14日間インフュージョンすることにより、交感神経活動亢進を模倣したモデルを作成し、血圧、心拍数を測定した結果、NPBWR1欠損マウスで、有意な収縮期血圧、左心室重量の増加が認められた。これらのことから、NPBWR1欠損マウスは野生型と比較して、正常状態で自律神経系の亢進が観察され、さらにアンジオテンシンII負荷により、心肥大の悪化傾向がみられることが判明した。本研究では、新規神経ペプチドW,B(NPW、NPB)、その受容体であるNeuropeptideB/Wreceptor(NPB/WR1)の、ストレス下での自律神経機能調節における役割について、NPB/WR1欠損マウスを用いて解析した。NPB/WRIは扁桃体に存在することから、不安や恐怖といった感情を行動や自律神経系の反応と結びつける扁桃体から脳幹、視床下部への出力系(CRH系など)に対して、NPW、受容体であるNPB/WR1系が抑制性の役割を担っていると推測される。NPB/WR1欠損マウスは野生型マウスと比較して、尿中カテコールアミン量が増大し、心肥大程度が亢進していた。さらににアンジオテンシンII投与による心肥大病態モデルを作成した場合においても、NPB/WR1欠損マウスは、野生型マウスと比較して有意に心肥大が悪化した。