hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
帝政後期のローマ・ガラスに描かれた図像および銘文解釈を通した歴史考察

本年度は、金箔ガラスに関して1)技術的復元研究、2)資料収集・実見調査、を行った。1については、ガラスの研究者と作家とが共同で古代ガラス技法の解明を試みる、岡山市立オリエント美術館・倉敷芸術科学大学開催の古代ガラス研究会に参加し、ヘレニズム時代ローマ初期の金箔を用いたガラス(ゴールド・バンド・ガラス)について発表した。海外でも未だ技法が解明されていないこのガラスについて、作家側からはミホ・ミュージアム所蔵品の実見調査に基づく様々な復元方法が提示され、金箔を用いたガラスの発展について興味深い示唆が得られた(この研究会報告については、日本ガラス工芸学会、平成16年度のニューズレター掲載)。2については、イタリアのヴァチカン博物館においてキリスト教聖人像を有する金箔ガラス8点について、学芸員Unberto Utro氏の助力により実見調査を行い、それらのカラー写真の論文掲載許可も得た(アグネス像を有する金箔ガラスについては、地中海学会の10月の月例会で発表)。またクロアチアでは、ザダール考古学博物館のSmiljan Gluscevic教授の助力により、同市のネクロポリスから正規の学術調査によって出土したローマ・ガラスの所蔵調査を行った(本年度予定していた東京理科大学の中井泉教授によるガラス分析、および金箔ガラス2点の実見調査については平成17年6月に延期)。カット・ガラスに関しては、資料の追跡調査、すなわちローマ時代の港湾都市プテオリの景観を刻んだカット・ガラス6点のうち、オスティア出土の1点の所蔵調査を行った。その結果、オスティア考古学博物館Elizabeth Jane Shepherd氏の助力により、1990年代にもガラス史家De Tommaso氏が追跡調査をしたが、未だ所蔵先不明であることが判明した(なお、予定していたイギリスでの実見調査は来年度以降に延期、このプテオリのカット・ガラスについては『古代文化』、2005年57号に発表)。本年度の研究実施計画として、筆者は研究対象である聖人の肖像付き金箔ガラス、都市景観付きカット・ガラスに関して(1)消息不明資料の追跡調査、(2)所蔵博物館における実見調査、(3)博物館の収蔵庫の未公開資料調査の三項目を目標にかかげた。(1)については、イギリスにおける調査で都市景観付きカット・ガラスに関して成果が得られた:Barbican Research AssociationのH. Cool女史の支援を得て、ヨーク出土の断片1点の追跡調査を行った(発掘記録にあたり、該当する断片が存在せず、記録も残されていない事実を確認)。また、ピルキントン博物館所蔵とされていた1点が、現在は世界ガラス博物館所蔵となっていることを突きとめ、その現状を撮影した。(2)および(3)については、イギリスにおける調査では、オックスフォードのアシュモレアン博物館に、Pusey Houseの所蔵品が一括されていることを確認し、それらの現状を撮影した。さらにイタリアにおける調査では、金箔ガラスに関して新たなる研究の足掛かりがつかめた:計画段階では、L. Vattone女史にヴァチカン図書館での調査を依頼していたが、担当がU. Utro氏に変わったため、来年度あらためて依頼する運びとなった。また、フィレンツェのバルジェッロ博物館に関しても、フィレンツェ考古局のA. Paolucci教授に来年度の実見調査を依頼することができた。これらの成果の一旦は、キリスト教史学会において、殉教者アグネス像20点を中心に発表した。この他、新たに加えた研究として、金箔ガラスやカット・ガラスの技法的起源ともされる、ヘレニズムローマ初期エジプト(アレクサンドリア)におけるガラス製造に関わる調査をエジプトで行い、その成果を『Glass』46号で公表した。また研究成果の還元として、この他上智大学のカルチャーセンター(2回)、岡山市立オリエント美術館の講座(2回)などで発表し、社会貢献に努めた。昨年に続き、ローマ時代の金箔ガラスを所蔵する博物館でそれらの実見調査を行ったが、本年は特に、3世紀末頃の殉教聖女アグネスの図像を有する事例で進展がみられた。昨年度からの調査で、この聖女の事例は約22点(出土場所であるローマの諸カタコンベ、ヴァチカン博物館内のムゼオ・サクロ、フィレンツェのバルジェッロ博物館、ボローニャの考古学博物館、ペーザロのオリヴェリアーニ博物館、大英博物館、ニューアーク博物館、ローマ・ゲルマン博物館等)確認できたが、この内、昨年度からの調査依頼によって、5つの博物館で計12点(ヴァチカン7点、フィレンツェ2点、ボローニャ1点、ペーザロ1点、ロンドン1点)を実見調査することができた。ヴァチカン以外では写真撮影が許可され、これまで白黒写真もしくは素描しかなかった事例について、詳細かつ鮮明なカラー画像が得られた。また、いくつかの事例においては、従来の画像資料では風化あるいは銀化して不鮮明だった部分についても、肉眼でわずかに確認しうる痕跡によって図像を補足スケッチすることができた。さらに、復元品と真品の区別に関する新たな認識も得られた。これらの実見調査に加え、初期キリスト教の図像学、碑文学、地誌学の諸研究者(ヴァチカン博物館の学芸員ウトロ氏、ローマの教皇庁立キリスト教考古学研究所大学院のビスコンティ教授、マッツォレーニ教授、ニコライ教授)にローマにおいて面談を依頼し、聖アグネスと関わる図像、碑文、ローマの2つの教会について、直接意見をうかがうことができた。研究成果の還元としては、倉敷芸術科学大学において今回の金箔ガラスの調査報告を行った。この発表を通して、金箔ガラスの技法的復元についても、ガラス作家の方々と意見交換することができた。

1については、ガラスの研究者と作家とが共同で古代ガラス技法の解明を試みる、岡山市立オリエント美術館・倉敷芸術科学大学開催の古代ガラス研究会に参加し、ヘレニズム時代ローマ初期の金箔を用いたガラス(ゴールド・バンド・ガラス)について発表した。海外でも未だ技法が解明されていないこのガラスについて、作家側からはミホ・ミュージアム所蔵品の実見調査に基づく様々な復元方法が提示され、金箔を用いたガラスの発展について興味深い示唆が得られた(この研究会報告については、日本ガラス工芸学会、平成16年度のニューズレター掲載)。2については、イタリアのヴァチカン博物館においてキリスト教聖人像を有する金箔ガラス8点について、学芸員Unberto Utro氏の助力により実見調査を行い、それらのカラー写真の論文掲載許可も得た(アグネス像を有する金箔ガラスについては、地中海学会の10月の月例会で発表)。またクロアチアでは、ザダール考古学博物館のSmiljan Gluscevic教授の助力により、同市のネクロポリスから正規の学術調査によって出土したローマ・ガラスの所蔵調査を行った(本年度予定していた東京理科大学の中井泉教授によるガラス分析、および金箔ガラス2点の実見調査については平成17年6月に延期)。カット・ガラスに関しては、資料の追跡調査、すなわちローマ時代の港湾都市プテオリの景観を刻んだカット・ガラス6点のうち、オスティア出土の1点の所蔵調査を行った。その結果、オスティア考古学博物館Elizabeth Jane Shepherd氏の助力により、1990年代にもガラス史家De Tommaso氏が追跡調査をしたが、未だ所蔵先不明であることが判明した(なお、予定していたイギリスでの実見調査は来年度以降に延期、このプテオリのカット・ガラスについては『古代文化』、2005年57号に発表)。
一次元電子伝達系としての分子集合体の設計と化学反応への応用

エネルギーや電子移動、電荷分離を促進する目的で光増感剤や光酸化環元系を分子集合体に組み込み、その励起状態の性質を検討した。1.トリスビピリジンルテニウム(II)錯体を炭素鎖2および3個で結合させたダイマーを合成、その励起状態の性質および光増感電子移動反応を検討した。ダイマー系ではその励起寿命がモノマー系よりも長く、無輻射失活が防がれた。これは芳香族炭化水素やポルフィリン系とは異なる挙動で、分子の形状や立体配置が励起状態に大きな影響を与えることを示した。ビオロゲン化合物との光増感電子移動の研究から集合体の荷電の集合が反応の素過程に影響を与えること、集合体におけるエネルギー移動が存在しないことを示した。2.ルテニウムおよびオスミウムを含む複核錯体を合成し、その励起状態を調べた。この複核錯体で励起ルテニウム錯体がオスミウムにより分子内過程で効率よく消光された。この消光過程が酸化的過程ではなく、エネルギー移動によることを発光強度、寿命測定より示し、速度定数も決定した。3.ルテニウム、オスミウム複核錯体系での錯体間距離とエネルギー移動速度、溶媒粘度と速度の関係より、エネルギー移動機構が双極子ー双極子相互作用によるFoerster機構であることを示した。4.ルテニウムおよびオスミウム複核錯体がアニオン性高分子電解質存在下でビオロゲンに対する光還元剤として働き、複核錯体内の分子内電子移動が光還元効率の向上に結びつき、電荷分離促進に寄与した。これは天然における光合成素の電子伝達系の一つのモデルと考えられる。エネルギーや電子移動、電荷分離を促進する目的で、光増感剤や光酸化還元系を分子集合体に組み込み、その励起状態の性質を検討してきた。1,光増感剤ルテニウム錯体(Ru【(bpy)(_3^(2+))】)を共有結合で組み込んだルテニウムポリマーにおける隣接したルテニウム錯体間の相互作用を研究する目的で、配位子2,2 ́-ビピリジンの2量体,Mebpy-【(CH_2)_n】-Mebpyを新たに合成した。この配位子2量体を用いて、ルテニウム錯体ダイマーを合成,基底状態,励起状態の性質を調べた。その結果、励起状態-基底状態間でエネルギー移動の存在しないこと、および三重項-三重項消滅過程が効率よく起ることを示した。エネルギー移動の結果はルテニウムポリマーの励起状態の研究結果を裏付けることとなった。またルテニウム錯体からなる分子集合体系では芳香族クロモホアやポルフィリン錯体などの分子面を平行にした相互作用が比較的容易な系に比べて、球体に近いRu【(bpy)(_3^(2+))】錯体間のエネルギーや電子移動において錯体相互の立体配置が非常に重要なことを示す。2.配位子2,2 ́-ビピリジンの2量体としてMebpy-【(CH_2)_n】-Mebpyよりも合成の容易なMebpy-【CH_2】CH(OH)【CH_2】-Mebpyを合成した。この配位子2量体を用いて、ルテニウム錯体ダイマーを合成、1.に示したルテニウム錯体ダイマーと比較した。基底状態,励起状態,増感作用について両者に殆んど差は認められなかった。従ってこの配位子2量体を用いて錯体相互作用の研究が容易に行なえるようになった。3.2.に示した配位子2量体を用いて、ルテニウムおよびオスミウム(Os)を含む複核錯体を合成した。励起状態において励起ルテニウム錯体とオスミウム錯体で電子移動とエネルギー移動過程が考えられる。発光スペクトルおよび発光寿命の研究よりエネルギー移動過程が主経路であることを明らかにした。

エネルギーや電子移動,電荷分離を促進する目的で,光増感剤や光酸化還元系を分子集合体に組み込み,その励起状態の性質を検討して来た.1.ハリスビピリジンルテニウム(II)錯体を炭素鎖2および3個で結合させたダイマーを合成.その励起状態の性質および光増感電子移動反応を検討した.ダイマー系統ではその励起寿命がモノマー系よりも長く,無輻射失活が防がれることが明らかになった.これは芳香族炭化水素やポルフィリン系とは異なる挙動で,分子の形状や立体配置が励起状態に大きな影響を与えることが明らかになった.ビオロゲン化合物との光増感電子移動の研究から集合体の荷電の集合が反応の素過程に影響を与えること,集合体におけるエネルギー移動が存在しないことが明らかになった.2.ルテニウムおよびオスミウムOsを含む複核錯体を合成し,その励起状態の性質を検討した.この複核錯体において励起ルテニウム錯体がオスミウムにより分子内過程で効率よく消光されることを見い出した.この消光過程が考えられる酸化的消光とエネルギー移動消光のうち後者であることを発光強度および発光寿命の測定から決定し,その速度を決定した.3.ルテニウムおよびオスミウム複核錯体の励起寿命の精密な測定より,錯体間距離とエネルギー移動速度の関係,溶媒の粘度と速度の関係を求めた.その結果,このエネルギー移動が錯体の衝突が関与したDexter機構ではなく,双極子-双極子相互作用によるForster機構であると結論した.4.ルテニウムおよびオスミウム複核錯体がアニオン性高分子電解質存在下でビオロゲンに対する光還元剤として動き,複核錯体内の分子内電子移動が光還元効率の工場に結びつく証拠を得た.エネルギーや電子移動、電荷分離を促進する目的で、光増感剤や光酸化還元系を分子集合体に組み込み、その励起状態の性質を検討して来た。1.トリスビピリジンルテニウム(II)錯体を炭素鎖2および3個で結合させたダイマーを合成、その励起状態の性質および光増感電子移動反応を検討した。ダイマー系ではその励起寿命がモノマー系よりも長く、無輻射失活が防がれることが明らかとなった。これは芳香族炭化水素やポルフィリン系とは異なる挙動で、分子の形状や立体配置が励起状態に大きな影響を与えることが明らかとなった。ビオロゲン化合物との光増感電子移動の研究から、集合体の荷電の集合が反応の素過程に影響を与えること、集合体におけるエネルギー移動が存在しないことを示した。2.ルテニウムおよびオスミウムを含む複核錯体を合成し、その励起状態の性質を検討した。この複核錯体において励起ルテニウム錯体がオスミウムにより分子内過程で効率よく消光されることを見い出した。この消光過程が酸化的消光ではなくエネルギー移動消光であることを発光強度および寿命の測定から示し、その速度定数を決定した。3.ルテニウムおよびオスミウム復核錯体の励起寿命の精密な測定より、錯体間距離とエネルギー移動速度の関係、溶媒の粘度と速度の関係を求めた。その結果、このエネルギー移動が錯体の衝突が関与したDexter機構ではなく、双極子ー双極子相互作用によるForster機構であると結論した。4.ルテニウムおよびオスミウム複核錯体がアニオン性高分子電解質存在下でビオロゲンに対する光還元剤として働き、複核錯体内の分子内電子移動が光還元効率の向上に結びつき、電荷分離促進に寄与した。これは天然における光合成系の電子伝達系の一つのモデルと考えられる。
ストリーミング映像への手書きアノテーションに基づく授業評価システムの開発

FD(Faculty Development)活動への利用を想定し, Web上で配信される授業映像を相互に評価することが可能なシステムを構築する.ビデオ配信される授業映像に対して相互評価を行ったアノテーション情報を集約・蓄積する機能を学習管理システムに組み込んだ.また,これまでは参観者の知識と経験に基づいた授業観察が中心であったが,装着型の視線計測カメラを用いてFD熟練者の視線情報を取得し,客観的な情報に基づく授業観察の実施分析を行った.FD(Faculty Development)活動への利用を想定し, Web上で配信される授業映像を相互に評価することが可能なシステムを構築する.ビデオ配信される授業映像に対して相互評価を行ったアノテーション情報を集約・蓄積する機能を学習管理システムに組み込んだ.また,これまでは参観者の知識と経験に基づいた授業観察が中心であったが,装着型の視線計測カメラを用いてFD熟練者の視線情報を取得し,客観的な情報に基づく授業観察の実施分析を行った.本年度は,以下の通り研究を進めた.まず,授業コンテンツの配信サーバシステムの構築を行った.これまでは既存のシステムを用いていたが,手書きアノテーションによる授業観察を実施するためには,ユーザのインタラクティブな作業を可能とする環境を用意する必要がある.Adobe Flashをベースとしたシステムを用意するために,FMS(Flash Media Server)を利用することとした.Linuxの配信サーバを用意し,配信サーバのインストールと設定を行った.次に,当該サーバ上に授業コンテンツを配信するシステム(Wow4moodle)の実装を行った.既存のeラーニングシステムを用いた授業コンテンツは,レイアウトが固定されていることが多く,受講者が自由に配置を変更したり,ノートやメモといった新たな素材を追加することが困難であった.このため,授業観察による手書きアノテーションの追加や,既に実施された授業観察のデータを同期して再生することを可能とする必要がある.開発したWow4moodleは授業ビデオとスライド等の資料,ならびにアノテーションの領域を自由に複数配置することが可能である.これにより,ビデオコンテンツの配信に必要な環境を整えた.また,授業観察者の視点を調査するとともに,システム評価に用いるためのアイトラッカー(DITECT社製View Tracker)を導入した.装着型の機器を用いた視線計測はある程度の習練を要する上,特性や計測精度の限界,被験者や計測対象の適不適がある.実際の計測を繰り返し行った上で,これらの点を整理した.本年度は,以下の通り研究を進めた.まず,授業観察のための映像選択と収録に関する検討として,実際に2011年9月に開講された集中講義において,担当教員の協力を受け複数の被験者による授業観察の実践を行った.授業観察に関する経験・知見のある被験者と,未経験者がそれぞれ教室内で実施するとともに,複数カメラ映像を用いて当該授業を収録した.これらの映像の提示とインタビューを実施し,授業観察における観点と気づきに関する差異について整理した.また,視線情報に基づくインタフェースの分析について,上記実践において視線計測装置を用いて視点の収集を行った.これらの結果から,授業観察における視野と視点を定量的に分析し,授業配信システムの機器構成やレイアウトに反映させるための方針を見いだした.その他にも,学習者の視線や座学・実験などの異なる条件における視線などの計測を通じて,授業観察に特有の視点があるか比較を行った.前年度までの成果と併せて,これまでに得られた結果を報告するために国内外における研究発表や研究紹介・デモを進めた.査読付き研究集会での採択と幅広い参加者との議論などを通じて,本研究の意義や有用性について確認することができた.ただし,学内における組織的な実運用については,ビデオ講義と授業観察の展開に関する方針の転換があったため,一部実施に困難な点があった.このため,研究期間終了後も成果報告を継続する予定である.
動脈硬化発症時の血清アミロイドＡの役割

動脈硬化は、炎症反応に起因した血管内皮障害により、単球の遊走因子、接着因子を発現することから始まる。その後、単球、Tリンパ球、好中球などの炎症性細胞が血管壁へ浸潤し、動脈硬化発症の初期段階となる。マウスの歯周組織に歯周病により産生するサイトカインであるIL-6を注入、局所の炎症を惹起させたところ、血中のSAA蛋白上昇を確認した。そこで、ヒト正常血管内皮細胞にSAAタンパクを添加したところ、単球接着因子、遊走因子の遺伝子発現が著明に上昇した。歯周炎が原因で、血中に高濃度SAA存在下の状態が継続することにより、アテローム動脈硬化症が発症する可能性が示唆された。C57BL/6Jマウスの歯周組織にIL-6を注入、局所の炎症を惹起させたところ、肝臓でのSAAのmRNA発現、血中SAA蛋白の上昇を確認した。このことは、歯周病によって血中SAA濃度が上昇した場合、炎症反応による血管内皮障害を起こし、MCP-1、IL-6、ICAM-1、VCAM-1等を発現するようになり、単球やTリンパ球、好中球などの炎症性細胞が血管壁へ浸潤し、動脈硬化発症のトリガーとなる可能性が考えられる。しかしながら、SAA産生上昇による動脈硬化症の発症、悪化の程度は解明されていない。昨年度はヒト血管内皮細胞(human aortic endothelial cell: HAEC)に直接SAAを作用させることによってHAECにどのような分子変化が起きているか検討したところ、コントロールと比較して、HAECにSAAを添加することにより単球の走化・接着因子mRNAは24間以内で約100800倍の発現上昇を認めた。また、SAA刺激によりHAECに炎症性サイトカインmRNAの発現上昇がみられた。すなわち、HAECにSAAを添加することによって単球の走化および接着因子の上昇がみられ、動脈硬化の初期病変段階の分子生物学的過程が確認できた。本年度は、この実験系のノックダウン実験をin vivoで行うことを目標とした。すなわち、動脈硬化易形成マウスであるApoEノックアウトマウスに、ターゲットとしているShSAAを作用させ、昨年度まで発現確認していた単球接着系、単球遊走系因子の発現を確認することを目的としていたが、後述するが、所属が変更したこともあり、ShRNAの条件設定が順調でなく、現在、in vivoからin vitroの実験系の変更を試みている。局所の炎症である歯周病によって、肝臓で代謝されたSAAが抹消末梢血液内で濃度が上昇した場合、炎症反応による血管内皮障害を起こし、MCP-1、IL-6、ICAM-1、VCAM-1等を発現するようになり、単球やTリンパ球、好中球などの炎症性細胞が血管壁へ浸潤し、動脈硬化発症のトリガーとなる可能性が予測される。そこで、ヒト血管内皮細胞(human aortic endothelial cell: HAEC)に直接SAAを作用させることによってHAECにどのような分子変化が起きているかを検討した。コントロールと比較して、HAECにSAAを添加することにより単球の走化因子であるMCP-1、接着因子であるICAM-1、VCAM-1 mRNAは、24間以内で約100800倍の発現上昇を認めた。また、SAA刺激により、HAECには炎症性サイトカインであるIL-6 mRNAの発現上昇もみられた。加えて、HAECにはSAA mRNAは発現しない、もしくは、ごく短時間で発現がなくなることが予想された。SAAは主に肝臓で産生されているが、末梢血単球や血管内皮細胞から産生されているという報告もあるが、今回はHAECにおいてSAA mRNAの発現は確認できなかった。本研究結果において、HAECにおける単球遊走・接着因子は、SAAを添加することによって100倍以上の発現量を示したことから、本実験系は生体内基準値の3倍強の濃度でも十分にHAECを炎症状態、つまり、血管内皮細胞における動脈硬化症の初期状態をin vitroで再現できたことが予想できる。以上の結果より、ヒトのHAECにSAAを添加することによって単球の走化、および接着因子の上昇がみられたことは確認されたことにより、局所の炎症性疾患である慢性歯周炎が原因でとなり、血中に高濃度SAA存在下の状態がの継続することにより、アテローム動脈硬化症が発症のする可能性が示唆された。

このことは、歯周病によって血中SAA濃度が上昇した場合、炎症反応による血管内皮障害を起こし、MCP-1、IL-6、ICAM-1、VCAM-1等を発現するようになり、単球やTリンパ球、好中球などの炎症性細胞が血管壁へ浸潤し、動脈硬化発症のトリガーとなる可能性が考えられる。しかしながら、SAA産生上昇による動脈硬化症の発症、悪化の程度は解明されていない。そこで、本年度はヒト血管内皮細胞(human aortic endothelial cell: HAEC)に直接SAAを作用させることによってHAECにどのような分子変化が起きているか検討した。継代数6代目のHAECを1wellにつき5,000cells/cm2の割合で播種し、コンフルエントに達した後、ヒトリコンビナントSAA(25ug/ml)を添加した。コントロールとしてはPBSを添加した。添加後0時間、6時間、12時間、24時間経過したHAECを回収、total RNAを抽出し、逆転写反応にてcDNAを合成した。それぞれの細胞において、ICAM-1、VCAM-1、MCP-1、SAA1、IL-6、GAPDHのmRNA発現をリアルタイムPCR法にて確認した。コントロールと比較して、HAECにSAAを添加することにより単球の走化・接着因子mRNAは24間以内で約100800倍の発現上昇を認めた。また、SAA刺激によりHAECに炎症性サイトカインmRNAの発現上昇がみられた。HAECにはSAAmRNAは発現しないことが明らかになった。すなわち、HAECにSAAを添加することによって単球の走化および接着因子の上昇がみられ、動脈硬化の初期病変段階の分子生物学的過程が確認できた。平成23年度の研究計画は、血清アミロイドA(以下SAA)を添加することによって、ヒト血管内皮細胞における接着関連遺伝子発現の変化を確認すること、発現するタンパクの変化を検討することであり、平成23年度末の実施状況報告書では、おおむね順調に進行していると報告した。しかしながら、平成24年度ではノックダウン実験で使用するShRNAiの条件決定に試行錯誤し、最終的には後述のように、in vivoからin vitroへ実験計画を変更することとなった。また、異動により研究拠点が松本歯科大学から愛知学院大学歯学部へと変更になったため、操作器具の変更およびローカルルールの把握が必要となり、進捗状況に遅れが生じてしまった。研究計画書では、SAAを添加するこによってヒト血管内皮細胞における遺伝子発現の変化をを見ることと、発現するタンパクの変化を確認することが本年度の目標であった。現在、遺伝子発現を確認することは終了しているが、タンパク発現の確認は行っていない。しかしながら、来年度の実験計画予定に支障は無いため、さらには実験系は本年度で確立することができたため、すぐにタンパク実験に移行することも可能であるゆえ、おおむね順調に進行しているとした。平成24年度ではノックダウン実験で使用するin vivoにおけるShRNAiのウイルスベクターの作製に多少の難があった。その理由として最も大きなものは、異動により研究拠点が松本歯科大学から愛知学院大学歯学部へと変更になったたことである。研究室を移動すると、操作器具の変更およびローカルルール等が把握が必要となり、進捗状況に遅れが生じてしまった。よって、本年度から来年度にかけてin vivoからin vitroへ実験計画を変更することとなった。
内在性酸化ストレス制御による発がん初期シグナル分子の同定

[1]分化初期段階のヒトiPS細胞における内在性酸化ストレスによる発がん解析分化初期にROSを生成するChiPSC12-M細胞株を用いてマウスにおける腫瘍形成能を解析した。分化初期のDay1においてTet-Expressを投与したChiPSC12-M細胞株を、4週齢のBALB/cAJcl-nu/nuマウスの背部に皮下接種した(1 x 106-7cells/0.2 mlマトリジェル希釈)。結果、8週間後に非処理群では腫瘍形成を認めなかったが、ROS生成群において6匹中4匹で有意な腫瘍形成を認めた。さらに移植部分の免疫組織化学解析により、細胞増殖のマーカー、Ki-67陽性細胞の比率が非処理群と比較し、腫瘍部分では4.7倍の有意な増加を示していた。酸化ストレスにより発がん初期に変動するシグナル分子を探索するため、これらの腫瘍形成能をもつChiPSC12-M細胞株において、RNA-seqによる遺伝子発現解析を行った。非処理群と比較しTet-Express処理群において、有意な発現増加を示す27の転写産物と発現低下を示す46の転写産物を同定した。増加を示した転写産物には発生の初期段階で発現が増加し、発がん促進の関与が示唆される転写因子が含まれていた。同定した発がん初期シグナルの候補遺伝子のいずれも、報告されたcancer driver genesと重ならなかった。さらにパスウェイ解析IPAにより、候補遺伝子群の一部がネットワークを構成し、直接あるいは間接的にcancer driver genesの発現制御に関与することが示唆された。本研究の成果は2019年4月末にOXFORD UNIVERSITY PRESSのジャーナル、Carcinogenesisに受理された。本研究では、以下の4つの実験を予定している。1内在性の酸化ストレス誘導が、ヒトiPS細胞株の未分化能の維持や多分化能に及ぼす影響を解析する。2持続する内在性酸化ストレスが発がん過程に及ぼす影響を明らかにするため、形質転換能及びヌードマウスの皮下移植による腫瘍形成能を解析する。3実験2で発がんを引き起こした細胞株において、遺伝子発現解析(RNA-seq)によって発がん初期に変動するシグナルを同定する。4様々な分化段階における内在性の酸化ストレスが、腸管オルガノイド形成に及ぼす影響を解析する。2019年4月現在までの1年間において実験2形質転換能及びヌードマウスの皮下移植による腫瘍形成能を解析、3実験2で発がんを引き起こした細胞株において、遺伝子発現解析(RNA-seq)によって発がん初期に変動するシグナル候補の同定、までが終了しOXFORD UNIVERSITYPRESSのジャーナル、Carcinogenesisに報告した。さらに実験1において、ChiPSC12-M細胞株を7日間Tet-Express存在下で内胚葉に分化させた結果、内在性の酸化ストレス誘導が内胚葉の形成を阻害することを見いだした。分化阻害における内在性ROSの関与を確認するため、ミトコンドリア局在カタラーゼの発現によるROS生成抑制が及ぼす影響を検討した。カタラーゼの発現により内在性ROSが抑制され、結果、コントロール群(Tet-Express/Shield1両方とも非投与)と同程度に分化が改善した。以上により、分化初期における内在性ROS生成がヒトiPS細胞において胚体内胚葉の分化を抑制することが示唆された。本研究の成果は2報目として論文投稿準備中である。今後の研究として、分化制御関連のデータを2報目として本研究開始2年度の2019年中に受理を目指す。2報目は2019年、5月中に投稿が可能である。次に実験3発がんを引き起こした細胞株において、遺伝子発現解析(RNA-seq)によって発がん初期に変動するシグナルを同定する、において見いだした候補因子について発がんにおける役割を、細胞、マウスレベルにおいて解析を進めていく。なお2018年12月の段階で、ヌードマウスの皮下移植による腫瘍形成能の解析と腸管オルガノイド形成に関しての情報供与を頂くために、代表者が所属している先端科学研究センターの教授,續輝久教授に研究協力者として参画頂いている。今後の期間で、研究計画4、様々な分化段階における内在性の酸化ストレスが、腸管オルガノイド形成に及ぼす影響の解析を進め本研究課題における論文3報目として受理を目指す。

同定した発がん初期シグナルの候補遺伝子のいずれも、報告されたcancer driver genesと重ならなかった。さらにパスウェイ解析IPAにより、候補遺伝子群の一部がネットワークを構成し、直接あるいは間接的にcancer driver genesの発現制御に関与することが示唆された。本研究の成果は2019年4月末にOXFORD UNIVERSITY PRESSのジャーナル、Carcinogenesisに受理された。本研究では、以下の4つの実験を予定している。1内在性の酸化ストレス誘導が、ヒトiPS細胞株の未分化能の維持や多分化能に及ぼす影響を解析する。2持続する内在性酸化ストレスが発がん過程に及ぼす影響を明らかにするため、形質転換能及びヌードマウスの皮下移植による腫瘍形成能を解析する。3実験2で発がんを引き起こした細胞株において、遺伝子発現解析(RNA-seq)によって発がん初期に変動するシグナルを同定する。4様々な分化段階における内在性の酸化ストレスが、腸管オルガノイド形成に及ぼす影響を解析する。2019年4月現在までの1年間において実験2形質転換能及びヌードマウスの皮下移植による腫瘍形成能を解析、3実験2で発がんを引き起こした細胞株において、遺伝子発現解析(RNA-seq)によって発がん初期に変動するシグナル候補の同定、までが終了しOXFORD UNIVERSITYPRESSのジャーナル、Carcinogenesisに報告した。さらに実験1において、ChiPSC12-M細胞株を7日間Tet-Express存在下で内胚葉に分化させた結果、内在性の酸化ストレス誘導が内胚葉の形成を阻害することを見いだした。分化阻害における内在性ROSの関与を確認するため、ミトコンドリア局在カタラーゼの発現によるROS生成抑制が及ぼす影響を検討した。カタラーゼの発現により内在性ROSが抑制され、結果、コントロール群(Tet-Express/Shield1両方とも非投与)と同程度に分化が改善した。以上により、分化初期における内在性ROS生成がヒトiPS細胞において胚体内胚葉の分化を抑制することが示唆された。本研究の成果は2報目として論文投稿準備中である。今後の研究として、分化制御関連のデータを2報目として本研究開始2年度の2019年中に受理を目指す。2報目は2019年、5月中に投稿が可能である。次に実験3発がんを引き起こした細胞株において、遺伝子発現解析(RNA-seq)によって発がん初期に変動するシグナルを同定する、において見いだした候補因子について発がんにおける役割を、細胞、マウスレベルにおいて解析を進めていく。なお2018年12月の段階で、ヌードマウスの皮下移植による腫瘍形成能の解析と腸管オルガノイド形成に関しての情報供与を頂くために、代表者が所属している先端科学研究センターの教授,續輝久教授に研究協力者として参画頂いている。今後の期間で、研究計画4、様々な分化段階における内在性の酸化ストレスが、腸管オルガノイド形成に及ぼす影響の解析を進め本研究課題における論文
加工能率向上のための加工精度予測システムの開発

研削加工は現場作業者の勘に依存しているため,その研削時間は作業者により異なっている.そこで本研究では,作業者に依存しない最適研削時間を求めることのできる機能を開発することを目的としている.研削現象をすべて加味した研削過程モデルを提案し,研削抵抗から研削痕深さを定量的に求められることを明らかにした.また,加工寸法が指示寸法に至るまでの最適研削時間を求めことができることを明らかにした.本研究では,研削過程での現象をすべて加味した研削過程モデルを用いて工作物除去量を定量的に求めることのできる加工精度予測システムを開発し,工作物の幾何公差に至るまでの最適な研削時間を求めることを目的としている.平成25年度は,「スパークアウト研削過程への研削過程モデルの適用」を目的に研究を行った.研削過程では,研削盤の弾性変形,砥石の弾性変形,工作物の弾性変形,砥石の摩耗,工作物の熱膨張,砥石の熱膨張が生じている.これらの弾性変形量や熱膨張量を求める際に必要となるのが,研削時の研削抵抗である.この研削抵抗は計算により求めることが難しいため,研削時において実際に測定しなければならない.そこで購入した3成分力小型力センサと,その出力を得るためのチャージメータ(アンプ)を用いて,研削時の研削抵抗を測定した.そして,この測定結果から個々の弾性変形量や熱膨張量を求め,これらの結果を研削過程モデルに代入することにより,計算上で研削後の工作物除去量を求めることができた.そこで,実際のスパークアウト研削での工作物除去量が計算上と一致するかどうかを確認した.設定切込量12μmで研削を行い,10回までスパークアウト研削を行った.それぞれのスパークアウト研削時での研削抵抗を測定し,さらに各回数での工作物除去量を形状測定器により測定した.その結果,測定結果と算出結果が一致した.以上より,提案した研削過程モデルが,スパークアウト研削過程での工作物除去量の算出に適用できることを確認した.本研究では,研削過程での現象をすべて加味した研削過程モデルを用いて,工作物除去量を定量的に求めることのできる加工精度予測システムを開発し,工作物の幾何公差に至るまでの最適な研削時間を求めることを目的としている.平成25年度は,「スパークアウト研削過程への研削過程モデルの適用」を目的に研究を行った.研削過程では,研削盤の弾性変形や砥石の弾性変形,工作物の弾性変形,砥石の摩耗,工作物の熱膨張,砥石の熱膨張が生じている.これらの弾性変形や熱膨張は加工時の研削抵抗に依存しているため,研削抵抗がわかれば理論的に弾性変形量や熱膨張量を求めることができる.そして,それらの弾性変形量や熱膨張量を設定した切込量から引くことで工作物除去量を求めることができる.そこで,3成分力センサを用いて研削抵抗を測定し,理論的に工作物除去量を求め,これが実際の工作物除去量と一致することを確認した.そこで平成26年度では,「実用化に向けたモータ消費電力からの研削抵抗の測定」を行った.平成25年度の研究では研削抵抗の測定に3成分力センサを用いていたが,これは実際の現場では使いにくい.そこで,実際の加工現場で使いやすいロードセンサを購入し,これを用いて研削抵抗を測定できるかを確認した.これまで用いていた3成分力センサで測定した研削抵抗と,ロードセンサで測定した研削抵抗が一致することを確認した.また,理論的に求まる工作物除去量も実際の除去量と一致することを確認した.また,これまではすべての研削工程における研削抵抗から工作物除去量を算出していたが,これを研削初期段階の1パス目の研削抵抗から工作物除去量を算出できるようにした.1パス目の研削抵抗から比研削抵抗を算出し,この比研削抵抗から各パスでの研削抵抗を求め,研削後の工作物除去量を求められた.本研究では,研削過程での現象をすべて加味した研削過程モデルを用いて,工作物除去量を定量的に求めることのできる加工精度予測システムを開発し,工作物の幾何公差に至るまでの最適な研削時間を求めることを目的としている.平成25年度は,「スパークアウト研削過程への研削過程モデルの適用」を目的に研究を行った.研削過程では,研削盤の弾性変形や砥石の弾性変形,工作物の弾性変形,砥石の摩耗,工作物の熱膨張,砥石の熱膨張が生じている.これらの弾性変形や熱膨張は加工時の研削抵抗に依存しているため,研削抵抗がわかれば理論的に弾性変形量や熱膨張量を求めることができ,求めた弾性変形量や熱膨張量を設定切込量から引くことで工作物除去量を求めることができる.そこで,3成分力センサを用いて研削抵抗を測定し,理論的に工作物除去量を求め,これが実際の工作物除去量と一致することを確認した.平成26年度では,「実用化に向けたモータ消費電力からの研削抵抗の測定」を行った.研削抵抗を測定するために,加工現場で使いやすいロードセンサを購入し,これまでの3成分力センサで測定した研削抵抗と,ロードセンサで測定した研削抵抗が一致することを確認した.また,理論的に求まる工作物除去量も実際の除去量と一致することを確認した.

平成27年度では,「幾何公差に至るまでの研削時間の算出」を行った.前年度までに,所望の工作物除去量に至るまでの研削時間を予測できるようになった.加工においては,加工寸法がどのくらいの寸法範囲に収まらなければならないかを示す寸法公差があるが,工作物除去量がこの寸法公差に入った時点が研削時間が最も短くなる.そこで,この寸法公差に至るまでの研削時間を予測することが可能であることを確認した.研削加工は現場作業者の勘に依存しているため,その研削時間は作業者により異なっている.そこで本研究では,作業者に依存しない最適研削時間を求めることのできる機能を開発することを目的としている.研削現象をすべて加味した研削過程モデルを提案し,研削抵抗から研削痕深さを定量的に求められることを明らかにした.また,加工寸法が指示寸法に至るまでの最適研削時間を求めことができることを明らかにした.本研究では,研削過程での現象をすべて加味した研削過程モデルを用いて工作物除去量を定量的に求めることのできる加工精度予測システムを開発し,工作物の幾何公差に至るまでの最適な研削時間を求めることを目的としている.平成25年度では,「スパークアウト研削過程への研削過程モデルの適用」を,平成26年度では,「実用化に向けたモータ消費電力からの研削抵抗の測定」を,平成27年度では,「幾何公差に至るまでの研削時間の算出」を,各年度の目標と定め研究を進めている.平成25年度では,研究の第1段階であった研削過程モデルを用いた工作物除去量の算出が予定通り行えた.平成26年度では,第2段階である実用化に向けた研究として,研削抵抗をモータ消費電力から測定する方法を提案し,研削抵抗を測定することができた.またこの測定結果から工作物除去量も求めることができた.このように,これまでの研究は予定通りに進めることができているため,おおむね順調に進展しているものと評価した工学本研究では,研削過程での現象をすべて加味した研削過程モデルを用いて工作物除去量を定量的に求めることのできる加工精度予測システムを開発し,工作物の幾何公差に至るまでの最適な研削時間を求めることを目的としている.平成25年度では,「スパークアウト研削過程への研削過程モデルの適用」を,平成26年度では,「実用化に向けたモータ消費電力からの研削抵抗の測定」を,平成27年度では,「幾何公差に至るまでの研削時間の算出」を,各年度に目標を定め研究を進めている.このうち,平成25年度において,第1段階の目標であった研削過程モデルを用いた工作物除去量の算出が予定通り行えた.また,これまで定量化の難しかったスパークアウト研削過程にも適用できることを明らかにすることができた.このように平成25年度では良好な結果が得られたため,平成26年度に計画している第2段階の目標へと予定通り進むことができる.そのため,おおむね順調に進展しているものと評価した.平成25年度では,「スパークアウト研削過程への研削過程モデルの適用」を目的に研究を行った.その結果,目的を達成でき,良好な結果を得ることができた.そこで平成26年度では,「実用化に向けたモータ消費電力からの研削抵抗の測定」を行う.平成25年度の研究では,研削抵抗を3成分力小型力センサを用いて測定していたが,実際の加工現場では,その都度センサを用いて研削抵抗を測定するのは実用的ではない.実用的に研削抵抗を測定する方法として,砥石を取り付ける主軸モータの消費量から研削抵抗を求める方法がある.
大規模直線型マイクロ波大気圧プラズマの生成技術に関する研究

本研究課題では、次世代航空機翼材や各種プラスチック等の大面積材料表面処理並びに滅菌・殺菌・土壌改質等の大面積表面処理を可能とするような大規模直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生技術の開発を目的とする。すなわち、材料表面の物理化学的処理としての直線型ラジカル源から熱処理用の直線型熱源までを系統的に制御可能な長さ2mの大規模直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生装置プロトタイプ機を開発する。研究課題初年度の平成29年度は直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生装置の基本的特性を押さえるために、プロト機である40cm長の直線型大気圧プラズマの発生特性として、マイクロ波放射スロット幅の最適化ならびにガス供給方法の最適化など大規模化においてキーとなる技術課題を検討した。これらの結果、マイクロ波を放射するスロットに関し、スロット長はマイクロ波の伝搬特性に影響を与えることはなく、一方スロット幅は広くなるとマイクロ波の伝搬波長を長くする方向に効果があることを解明した。これらの結果は、直線型プラズマの大規模化を進める上で極めて重要であり、本研究課題の目標である2m長への大規模化に大きな指針を得たことになる。また、プラズマ発生のためのガス供給方法については全面スリット方式と多孔方式を実験的に検討した。その結果、多孔方式が安定的に直線型プラズマの発生が行えることを確認できた。これらの結果も2m長直線型プラズマ装置の開発に有益な結果となった。以上のような研究初年度の成果を論文発表(Japanese Journal of Applied Physics)および学会発表(応用物理学会)を行い、研究成果の広報に努めた。更には、横浜テクノショー2018のエギジビションに2m長直線型プラズマ装置の展示出展を行い、本研究課題の技術成果の広報に合わせて務めた。本研究課題は3ヵ年の計画であり、研究計画初年度であるH29年度はほぼ計画通りの内容で実施されている。すなわち、研究計画初年度の課題として計画された、長さ2mの直線型プラズマ発生装置開発のためのスケーリング等の基礎的データを得ることに努めた。プラズマ発生の基礎となるマイクロ波伝搬特性について、マイクロ波放射スロット形状の最適化ならびにガス供給方法の最適化など大規模化においてキーとなる技術課題を研究した結果、マイクロ波を放射するスロット形状に関し、スロット長はマイクロ波の伝搬特性に影響なく、スロット幅が広くなるとマイクロ波の伝搬波長を長くする方向に効果があることを解明した。これらの結果は、直線型プラズマの大規模化に極めて重要であり、本研究課題の目標である2m長への大規模化に目途が着いたことになる。一方、プラズマ発生のためのガス供給方法については全面スリット方式と多孔方式を実験的に検討した結果、多孔方式が安定的に直線型プラズマの発生が行えることを確認できた。これらの研究成果は(株)プラズマ理工学研究所と東海大学工学部電気電子工学科と共同研究による成果であり、本研究課題においては計画された研究体制も含めて、ほぼ当初の計画通りに進んでおり、最終目標である2m長直線型プラズマ装置の開発に有益な結果が得られたことを強調するものである。初年度平成29年度の研究成果を基に、平成30年度および平成31年度は本研究課題の最終目標である長さ2mの大規模直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生装置の開発を行う。すなわち、平成29年度に得られた重要研究成果に一つであるスロット長がマイクロ波伝搬特性に与える影響が少ないことを根拠に、スロット長を大規模に拡大し、長さ2mのスロットを有するマイクロ波大気圧プラズマ発生装置を製作する。また、プラズマ発生部分へのガス供給方法についても平成29年度の成果である多孔式によるガス供給法を採用し、大規模直線型大気圧プラズマの安定発生を試みる。また、マイクロ波電力のパルス変調制御によりプラズマの熱特性の制御が可能であり、同一のプラズマ発生装置においてプラズマの特性が非平衡化学プラズマから熱平衡プラズマまでを系統的に制御可能なプラズマ発生技術の確立を計画している。更に、長さ2mの直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生装置によるプラズマの特性を、プラズマ分光測定から解明し、近未来において可能となるであろう長さ10m級の超大規模直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生装置のプラント化に向けて必要なスケーリング則の確立をターゲットとしていることを強調するものである。

これらの結果も2m長直線型プラズマ装置の開発に有益な結果となった。以上のような研究初年度の成果を論文発表(Japanese Journal of Applied Physics)および学会発表(応用物理学会)を行い、研究成果の広報に努めた。更には、横浜テクノショー2018のエギジビションに2m長直線型プラズマ装置の展示出展を行い、本研究課題の技術成果の広報に合わせて務めた。本研究課題は3ヵ年の計画であり、研究計画初年度であるH29年度はほぼ計画通りの内容で実施されている。すなわち、研究計画初年度の課題として計画された、長さ2mの直線型プラズマ発生装置開発のためのスケーリング等の基礎的データを得ることに努めた。プラズマ発生の基礎となるマイクロ波伝搬特性について、マイクロ波放射スロット形状の最適化ならびにガス供給方法の最適化など大規模化においてキーとなる技術課題を研究した結果、マイクロ波を放射するスロット形状に関し、スロット長はマイクロ波の伝搬特性に影響なく、スロット幅が広くなるとマイクロ波の伝搬波長を長くする方向に効果があることを解明した。これらの結果は、直線型プラズマの大規模化に極めて重要であり、本研究課題の目標である2m長への大規模化に目途が着いたことになる。一方、プラズマ発生のためのガス供給方法については全面スリット方式と多孔方式を実験的に検討した結果、多孔方式が安定的に直線型プラズマの発生が行えることを確認できた。これらの研究成果は(株)プラズマ理工学研究所と東海大学工学部電気電子工学科と共同研究による成果であり、本研究課題においては計画された研究体制も含めて、ほぼ当初の計画通りに進んでおり、最終目標である2m長直線型プラズマ装置の開発に有益な結果が得られたことを強調するものである。初年度平成29年度の研究成果を基に、平成30年度および平成31年度は本研究課題の最終目標である長さ2mの大規模直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生装置の開発を行う。すなわち、平成29年度に得られた重要研究成果に一つであるスロット長がマイクロ波伝搬特性に与える影響が少ないことを根拠に、スロット長を大規模に拡大し、長さ2mのスロットを有するマイクロ波大気圧プラズマ発生装置を製作する。また、プラズマ発生部分へのガス供給方法についても平成29年度の成果である多孔式によるガス供給法を採用し、大規模直線型大気圧プラズマの安定発生を試みる。また、マイクロ波電力のパルス変調制御によりプラズマの熱特性の制御が可能であり、同一のプラズマ発生装置においてプラズマの特性が非平衡化学プラズマから熱平衡プラズマまでを系統的に制御可能なプラズマ発生技術の確立を計画している。更に、長さ2mの直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生装置によるプラズマの特性を、プラズマ分光測定から解明し、近未来において可能となるであろう長さ10m級の超大規模直線型マイクロ波大気圧プラズマ発生装置のプラント化に向けて必要なスケーリング則の確立をターゲットとしていることを強調するものである。
乳癌増殖および転移形成における腫瘍間質線維芽細胞の機能に関する研究

乳癌組織および正常乳腺組織より培養し得た、線維芽細胞を用いて、ヒト乳癌細胞も混合し、ヌードマウス移植実験を行ない、以下の結果を得た。1.乳癌組織より得た線維芽細胞と混合移植した場合において、ヌードマウスに腫瘤形成を認め、さらには、その期間も早期であった。2.正常組織より得た線維芽細胞との混合移植では腫瘤形成は認められるものの、しだいに拒絶され、消失した。3.ヌードマウスの卵巣を摘出し、低エストロゲン環境を作成し上記と同様に移植実験をすると、やはり、腫瘍間質線維芽細胞との移植においてのみ、腫瘤形成を認めた。正常組織中線維芽細胞では、腫瘤形成は認められなかった。4.転移を形成するには、まず、周囲組織へ浸潤を開始することが第一段階となるが、腫瘍間質線維芽細胞との混合移植においてのみ、その腫瘤は、周囲筋層へ浸潤を認めた。
近代日本の言語ナショナリズムと文化的共同体主義の研究

近代日本のナショナリズム的思考は、日本という国家の基盤を、政治的行為ではなく、天皇と臣民との心情的紐帯に求めた。天皇の聖なることばはそれだけで政治的支配力をもつとした折口信夫の考えは、その究極の形であった。確かにナショナリズムのイデオロギーは必ずしも明示的な形をとらなかった。事実、現実のメディアのなかでは、多様なディスコースが並存していたが、それらは国民共同体のナラティヴを構成する要素として、文化的共同性のなかに枠づけられた。平成21度の第一の成果は、本研究の枠組みを応用して日本語教育が直面する問題を考察したことである。外国人がつねに受動的な言語主体としかみなされないのは、日本社会の文化的共同性がある種の障壁となっていることについて指摘し、そうした状態を是正するための解決策を提案した。この論文は、本研究の視点が現実的な問題への適用にも有効であることを証明している。第二の成果は、本研究の成果を二度にわたって海外の大学での講演で発表したことである。これらはいずれも韓国の大学の招聘による招待講演であり、本研究の成果の発表の場であるとともに、韓国の研究者との交流の一環として行なわれた。延世大学での講演は、韓国の国家的な研究教育プロジェクトである「BK(Brain Korea)21事業団」による「国家碩学招請講演」として企画された。そこでは、社会言語学で論じられてきた「言語の近代化」の一般的な枠組みのなかで、近代日本の言語ナショナリズムの特徴を分析した。実施計画に記したように、言語政策の観点としてではなく、言語思想史の観点から問題をとりあげた点に意義が見られる。プサン大学での講演は、「古典」とされる作品は、ある社会の文化的共同性の支えとして歴史的に構築されることを論じた。この講演は2010年6月に公刊予定である。これらの講演は、前者が言語ナショナリズム、後者が文化的共同体主義の焦点をあわせており、両者が補完しあって本研究の全体像を作っている。また、これら二つの講演は、平成21年度研究実施計画に記した、国際的研究ネットワークにもとづく日本研究の遂行という目的を実現したものである。平成22年度においては、言語ナショナリズムが共同体主義のなかでどのように表現されるかを中心に研究を進め、その問題をそれぞれ異なる角度から扱った研究発表を、国内の研究会と国外の国際学会ないし国際シンポジウムで行なった。それらの研究を進めるなかで明らかになったのは、芸術も含めた表現のなかで言語ナショナリズムがどのように表現されるかという問題であり、さらに、共同体的な言語ナショナリズムが社会の多くのメンバーに対してどのように表出されるがという問題であった。平成22年4月に昭和文学会で行なった発表では、共同体主義における他者の排除の問題をあつかったが、メディアにおける表出の問題が残った。平成22年6月にプサンで開かれた国際学会では、現代胃本の文学者による言語論を論じたが、そこでは表現のレベルの問題の扱いかたが不十分であった。こうして、一方では、共同体主義を歴史的に支える伝統の問題、他方では、共同体主義と対立するものとしての文化的・社会的「越境」の問題が、取り組むべき対象として浮かび上がってきた。当初の計画では、平成22年度後半には、言語ナショナリズムと共同体主義の関係を歴史学や倫理学の領域で追究する予定であったが、研究の方向を変更して、文学・芸術とメディアの問題を取り上げることにした。こうして、後半に発表した三つの論文(そのうち二本は図書として刊行)では、文学における「古典」概念の適用と国民的「伝統」との結びつき、共同体主義の表出形態としての詔勅とメディアの関係、植民地時代の朝鮮における舞踏家崔承喜の表現活動に見られる民族性と近代性の問題、そして「越境」のテーマを論じた。平成23年度は最終年度であることから、これまでの研究成果を海外の学会、シンポジウム等で発表することをこころがけた。年度における研究目的は、以下の三点にまとめられる。(1)共同体主義とメディア・ディスコースとの関係、(2)言語ナショナリズムにおける自己と他者の境界設定の問題、(3)言語ナショナリズムと「ダイグロシア」との関係。(1)の問題は、一橋大学と延世大学の国際共同シンポジウム(ソウル市)における研究発表でとりあげた。そこでは、実際の新聞の紙面で戦争報道がどのように扱われるかを見ることで、メディア・ディスコースのなかで共同体主義の視点が具体化されるあり方を論じた。(2)の問題は、延世大学で開催された国際学術大会(原州市)、そして中国・武漢市での国際学会での発表でとりあげた。この二つの発表では、近代日本における漢語の問題と中国認識の変容に注目することで、「中国」が他者化されていくのと平行して、「日本」「日本語」が自立した言語ナショナリズムの基盤となっていくプロセスを明らかにした。(3)の問題は研究全体の総括であるとともに、新たな研究方向への展開をも指し示すもので、ハイデルベルク大学での国際シンポジウムにおける発表でとりあげた。

近代日本においては、言語ナショナリズムと共同体主義が相互に働きかけあうことによって、形式的にも内容的にも、言語表出の同質化が推し進められた。しかしそれと同時に、1945年以前の日本の言語体制は「書/話」「公/私」の二分法に基づく「ダイグロシア」の特徴を帯びており、言語様式の階層制が成立していた。発表では、一見すると矛盾するこの二つの方向が交叉することで近代日本の言語ナショナリズムが形成されたことを論じた。なお、この国際シンポジウムの成果は平成24年度に論文集として刊行される予定である。