hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膀胱乳頭状尿路上皮腫瘍の組織学的悪性度の進行の原動力は何か

膀胱乳頭状尿路上皮腫瘍の一次培養を用いたメタフェーズFISHを実施して、テロメア長の比較解析を行った。7例の解析を行うことができた(Qバンド)。しかし、FISH標本では1例(全てAneuploidyであるため)を除いて、6例で46本とAneuploidy群のテロメア長を比較解析した(91個のMetaphase spreadを解析)。この結果、5例のサンプルでDiploidyを示す染色体標本では、Aneuploidyのそれよりもテロメアは長かった(1例有意差なし)。テロメアの短縮が染色体の不安定性(Aneuploidy)を引き起こし、その結果として悪性度が高まるとする説に合致する結果が得られた。平成26年度の研究実績の概要を報告する。手術で切除されたサンプルより得た初代培養細胞をコルセミド処理後に回収した。低張処理後、カルノア液で固定し展開標本を作製した。この際、対照としてTIG-1細胞を同一スライドグラス上に滴下し、同様に展開標本とする。つまり、1枚のプレパラートに検体と対照が載り、両者の展開標本をPNAプローブ(テロメアプローブ(CCCTAA)3にCy3付加、Fasmacカタログ番号:F1002、セントロメアプローブ(CTTCGTTGGAAACGGGGT)にFITC付加:特注)を用いたQ-FISHを実施した。対照によりFISH時のハイブリ条件のバラツキを校正し、症例間の比較の精度が格段に高まった。これを画像処理ソフトIsisおよびカリオタイプ解析機能を備えたCCDカメラ装着の蛍光顕微鏡(カールツァイスAxio Imager MAT)で撮影し、核型分析の専門家(日赤医療センター菅野恵子:研究協力者)も動員しIsisカリオタイプソフトを使用し、核型分析を実施した。対象ならびに対照細胞のメタフェーズ画像はテロメア解析ソフトTFL-Telo(ver.2.0)により染色体末端のテロメア光度を長短腕別に自動的に測定し、テロメア光度を得た。さらに、コントロールとして培養細胞の光度を同時に測定することにより高い精度を得た。撮影済みのFISHイメージを用い、初代培養細胞1000細胞あたりの分裂後期架橋の割合を解析した。これまで報告したGradeによるテロメア長の差異の結果から、同一腫瘍からのサンプルにもかかわらず、染色体本数46本(dipoidy)とそれ以外の本数(aneupolidy)に分け、組織学的悪性度の進行との関連を明らかにすることを目的に今回の研究を行った。膀胱乳頭状尿路上皮腫瘍の摘出サンプルの一次培養細胞を用いたメタフェーズFISHを実施して、染色体本数によるテロメア長の比較・解析を行った。一次培養の細胞は良好なメタフェーズ像が得にくいことは良く知られているが、今回のサンプリングにおいてもその傾向は変わらなかった。しかし、比較的良好な7サンプルの解析を行うことができた(Qバンド法)。FISH標本では1例を除いて6例で46本とそれ以外の本数の群を比較することできた。97の分裂中期標本を検索できた。この結果、5例のサンプルでdiploidyを示す染色体標本ではaneuploidyのそれよりもテロメアは有意に長かった(1例は有意差なし)。テロメアの短縮が染色体の不安定性(aneuploidy)引き起こし、その結果として発癌に至ると考えられている説に合致する結果が得られた。これまでの論文の結果を支持する結果であった。少ない症例数での結果であるが、悪性度の進行には、染色体の本数の異常とテロメア短縮が強く関与とする我々の論文(Urol Oncol 2014)を補強する結果であった。以上の結果は、実験前の予想(仮説)通りの結果であり、現在までの実験結果により原著論文を作成中である。これまで報告した膀胱癌の組織学的Grade(旧基準)によるテロメア長の症例間の差異を知る研究の中で、同一腫瘍からのカルノア固定サンプルにもかかわらず、染色体数がDiploidyとAneuploidyを含むものがあった。以上を背景として、組織学的悪性度の進行と染色体異常やテロメア長との関連を明らかにすることを目的として、今回の研究を行った。膀胱乳頭状尿路上皮腫瘍の摘出サンプルの一次培養を用いたメタフェーズFISHを実施して、染色本数によるテロメア長の比較解析を行った。一次培養細胞からは良好なメタフェーズ像が得られにくいことはよく知られているが、今回のサンプリングにおいてもその傾向は変わらなかった。しかし、比較的良好な7サンプルの解析を行うことができた(Qバンド)。FISH標本では、1例を除いた6例において、46本とそれ以外の本数の群を比較した。この結果、5例の同一症例のサンプルでDiploidyを示す染色体標本では、Aneuploidyのそれよりもテロメアは有意に長かった(1例有意差なし)。テロメアの短縮が染色体の不安定性(Aneuploidy)を引き起こし、その結果として発癌に至ると考えられている説に合致する結果が得られた。これまでの我々の主張を支持する結果であった。少ない症例数での結果であるが、悪性度の進行には染色体の本数の異常とテロメア短縮が強く関与するとの我々の論文(Urol Oncol 2014)を補強する結果であった。また、組織学的悪性度の進行よりも前に、染色体異常とテロメア短縮のあることが観察された。最近、膀胱癌の組織学的診断基準が変更となり、新たな組織分類に従って原著を改訂中である。

膀胱乳頭状尿路上皮腫瘍の一次培養を用いたメタフェーズFISHを実施して、テロメア長の比較解析を行った。7例の解析を行うことができた(Qバンド)。しかし、FISH標本では1例(全てAneuploidyであるため)を除いて、6例で46本とAneuploidy群のテロメア長を比較解析した(91個のMetaphase spreadを解析)。この結果、5例のサンプルでDiploidyを示す染色体標本では、Aneuploidyのそれよりもテロメアは長かった(1例有意差なし)。テロメアの短縮が染色体の不安定性(Aneuploidy)を引き起こし、その結果として悪性度が高まるとする説に合致する結果が得られた。平成26年度の目標である、研究材料の収集、および、染色体分析と長短腕別テロメア長測定は順調に行われている。一部、撮影済みのFISHイメージから、分裂後期架橋解析が行われた。今後も、検察症例数の増加を図ると同時に、原著論文を完成させる。テロメア今後の研究の推進方策は、引き続き、研究材料の収集を行う。そして、初代培養細胞を行い、染色体分析と長短腕別テロメア長測定を行う。また、全染色体ペイント法による架橋部分の染色体の検出を行い、テロメア短縮に伴う染色体の不安定性の指標である分裂後期架橋に関与する染色体を明らかにする。一次培養の細胞は良好なメタフェーズ像が得にくく、症例数を増やすことが出来なかった。その為、支出予定金額に達しませんでした。研究材料である膀胱乳頭状尿路腫瘍組織の症例数が目標症例数より僅かに少なく、それに伴い、目的とする二倍体と異数体を同時に示す腫瘍の症例数も少なかった。その結果、助成金の執行額を次年度に繰り越した。検察症例数の増加を図る事を最優先します。研究材料の収集先との連絡を密に行い、膀胱乳頭状尿路腫瘍組織を入手し、初代培養細胞を得て、組織診断により二倍体と異数体を同時に示す腫瘍の染色体分析と長短腕別テロメア長の測定を行う。
多様な神経疾患治療に応用可能な次世代型ダイレクトリプログラミング法の総合的開発

本研究では、これまで培ってきたダイレクトリプログラミング技術を脳梗塞や神経変性疾患など多様な神経疾患への治療応用へ展開することが目的である。iPS細胞を誘導して神経系細胞を誘導するには少なくとも1ー3ヶ月かかるのに比べ、このダイレクトリプログラミング法では2ー3週間で神経系細胞を誘導することが可能である。in vivoで直接患者脳内のグリア細胞から目的の神経系細胞を誘導し神経ネットワークを再構築できれば、細胞移植治療で問題となる培地内の血清の持ち込みなどの感染リスクの回避できるなど利点が非常に多く、その成果の波及効果は高い。しかしながらまだこのダイレクトリプログラミング法によって誘導された神経系細胞の治療効果や腫瘍形成能は未知の部分が多く、in vivoの系を利用して評価していくことが非常に重要であると考えている。今回計画している具体的な研究項目は、1マウス脳内グリア細胞に直接転写因子を導入し神経系細胞に誘導するin vivoダイレクトリプログラミングを行い、その治療効果とGlia-vascular unitへの影響の評価、2低侵襲な経静脈的投与による脳内への遺伝子導入技術の確立の2つである。平成30年度は,平成29年度に作成したiN誘導マウスモデルの脳切片を作成し、iN細胞がどの程度誘導され脳内で分化、生着するかを評価を行った。その結果、レトロウイルスベクター導入して7日後、14日後にはDcx陽性神経前駆細胞が誘導され、50日後にはNeuN陽性成熟神経細胞が誘導されることが明らかになった。長期生存モデルにおいて、成熟した神経細胞(iN細胞)が誘導できていることがすでに確認できているため。現在、運動機能評価を含めたデータを取りまとめ、英文誌への投稿を準備中である。運動機能評価を含めたデータを取りまとめ、英文誌への投稿を予定している。また現時点での課題としては、より高効率にiN細胞を誘導するためには、複数の転写因子を一つのベクターに組み込んだポリシストロニックベクターの作成が必要と考えており、今後準備を進める予定である。平成29年度は8-9週齢オスのC57B6マウスに30分間一過性中大脳動脈閉塞術を行い、その14日後にレトロウイルスベクターによる遺伝子導入を脳梗塞周辺領域に行い、またコントロール群として、中大脳動脈閉塞術を行っていないマウスにも同様の遺伝子導入を行った。現在、予定していたすべてのウイルスの脳実質への投与は終了しており、現在iN細胞がどの程度誘導され脳内で分化、生着するかを評価を進めているところである。また同時にこのダイレクトリプログラミング法で脳梗塞に対する治療効果があるのか、ローターロッド、コーナーテスト等を含む運動機能評価や脳虚血後の生存率を含めて評価を行っている。既に長期生存モデルを含め、マウス脳梗塞モデルならびに非梗塞マウスに対するiN細胞の誘導実験は終了しており、現在は運動機能評価ならびに一部は組織学的検討を行っている。

今後、1iN細胞がどの細胞から誘導されるのか。2どの程度の誘導効率なのか。3このダイレクトリプログラミング法でiN細胞を誘導することで脳梗塞に対する治療効果があるのかの3つの点を詳細に検討していく予定である。運動機能評価を含めたデータを取りまとめ、英文誌への投稿を予定している。また現時点での課題としては、より高効率にiN細胞を誘導するためには、複数の転写因子を一つのベクターに組み込んだポリシストロニックベクターの作成が必要と考えており、今後準備を進める予定である。iN細胞誘導後に腫瘍形成がおこるかどうかを調べるため、今回の実験では長期生存モデルを作成した。この長期生存モデルは、当初予定していた以上に長期観察を続ける必要があると判断し、今年度内の組織病理学的検討を行わなかったために次年度使用額が生じた。そのため、次年度に長期生存モデルの切片作成ならびに組織病理学的検討に研究費を使用する予定としている。この長期生存モデルは、当初予定していた以上に長期観察を続ける必要があると判断し、今年度内の組織病理学的検討を行わなかったために次年度使用額が生じている。
光造形法を応用した歯冠補綴物製作に関する研究

本研究の目的は,歯冠補綴物の製作をコンピュータ制御の機械加工,特に光造形法により行うこと試みることである。まず最初に,光造形装置用加工精度改良キットにより,システムの改良を行った。それと並行して,装置全体の加工精度についても検討し,歯冠修復物を製作するための加工条件について検討を行った。その結果として,スキャン方向,レーザースポット径,スキャン速度などにより,加工精度が影響をうけることがわかった。この加工精度は同一機種であっても,マシン個々により特性があることがわかっている。また,制作方法により加工速度を向上させることも検討し,製作物の構造をハニカム構造など特殊な構造にすることにより製作時間をさらに短縮することが可能と思われた。次に,光造形法で問題となる加工精度についての研究を行い,最適加工条件(レーザ出力:13mW,スキャンスピード:240mm/s,レーザスポット径:0.2mm,z方向の積層ピッチ:0.07mm,スキャン方式:Normalスキャン)を設定した。また,歯冠補綴物のデータは,(株)ニコン,(株)ジ-シ-,日立精工(株)が共同開発した歯冠補綴物作製用CAD/CAMシステムを用い,実際の患者の口腔内で形成した支台歯に対して,フルクラウンを設計し,これを元に有理ベジエ曲面パッチとして出力した後,光造形装置の制御用ワークステーションに入力した.次に加工条件の設定,シミュレーションを行い,樹脂モデルの作製を行った.これにより実際の患者の口腔内の支台歯に対するクラウンの樹脂モデル作製までの工程は確立され,作製されたクラウンの形態もCADの設計を忠実に再現するものであった。しかし,使用している樹脂の収縮率が大きく,支台歯に適合させるまでには,至らなかったのが今後の検討課題と考えられる。現在までに、光造形装置用加工精度改良キットにより、システムの改良を行っているところである。それと並行して、装置全体の加工精度についても検討し、歯冠修復物を製作するための加工条件について検討を行ってきた。その結果として、スキャン方向、レーザースポット径、スキャン速度などにより、加工精度が影響をうけることがわかった。この加工精度は同一機種であっても、マシン個々により特性があることがわかっている。これについてはさらに、システムの改良が完了した時点で、もう一度最適加工条件を確認する必要があるものと考えている。また、製作方法により加工速度を向上させることも検討し、製作物の構造をハニカム構造など、特殊な構造にすることにより製作時間をさらに短縮することが可能と思われるが、構造を変化させた場合に精度の面でどのような影響があるかについては今後の検討課題である。今後もハードウエアとともに、ソフトウエアにおける検討も引き続き行う必要がある。現在も、光造形装置の改良を行っている途中であるため、これまでに実際に歯冠修復物の製作を行う段階にまでは至っていないが、その重要な準備段階として加工精度に影響を及ぼすと考えられる項目については、すべて検討を行い、装置全体の加工精度について綿密に検討を行っているところである。今後は、システムの改良を完了し、できるだけ多くの歯冠修復物製作実験を行い、製作した歯冠修復物の加工精度について測定および検討を行う予定である。本研究の目的は,歯冠補綴物をコンピュータ制御の機械加工,特に光造形法により行うこと試みることである。

また,製作方法により加工速度を向上させることも検討し,製作物の構造をハニカム構造など特殊な構造にすることにより製作時間をさらに短縮することが可能と思われた。次に,光造形法で問題となる加工精度についての研究を行い,最適加工条件(レーザ出力:13mW,スキャンスピード:240mm/s,レーザスポット径:0.2mm,Z方向の積層ピッチ:0.07mm,スキャン方式:Normalスキャン)を設定した。また,歯冠補綴物のデータは,(株)ニコン,(株)ジ-シ-,日立精工(株)が共同開発した歯冠補綴物作製用CAD/CAMシステムを用い、実際の患者の口腔内で形成した支台歯に対して,フルクラウンを設計し,これを元に有理ベジエ曲面パッチとして出力した後,光造形装置の制御用ワークステーションに入力した.次に加工条件の設定,シミュレーションを行い,樹脂モデルの作製を行った.これにより実際の患者の口腔内の支台歯に対するクラウンの樹脂モデル作製までの工程は確立され、作製されたクラウンの形態もCADの設計を忠実に再現するものであった。しかし,使用している樹脂の収縮率が大きく,支台歯に適合させるまでには,至らなかったのが今後の検討課題と考えられる。
子宮内膜症・不妊症の病態における子宮運動異常の役割に関する研究

子宮内膜症は、近年罹患率が増加し、また不妊症との関連も示唆されるなど、病態の解明が急がれる疾患である。本研究においては、子宮内膜症患者において、異常子宮運動により惹起される機械的刺激が、子宮内膜症における重要な病態である、増殖能、線維化の促進に働くことを示した。さらに機械的刺激に加え、細胞へのストレスとして注目されている、小胞体ストレスと本疾患の関連につき、その治療への応用の可能性も含め検討した。【背景・目的】私達は、子宮運動により子宮内膜にもたらされた機械的刺激が、子宮内膜において生化学的シグナルに変換されることをこれまで示し、それが子宮内膜症の病態形成に深く関わることを、特に炎症を例にとり示してきた。本年度の研究では子宮内膜症の病態に関わる重要な因子として、増殖能、線維化の亢進に注目してin vitroにおいて検討を進めた。【方法】同意を得たうえでヒト摘出子宮より子宮内膜間質細胞(ESC)を分離し、培養細胞伸展刺激装置を用いて、ESCに周期的伸展刺激を加え、増殖能の変化を解析した。また伸展刺激により、ESCがmyofibroblast様に形質転換するのではないかと考え、α-smooth muscle actin(α-SMA)の発現の変化を検討した。さらに、子宮内膜症の慢性炎症病変で発現の亢進しているtype I collagenの発現の、伸展刺激による変化につき検討した。同時にprofibrotic cytokineであるtissuegrowthfactor-β、endothelin-1の発現の変化を検討した。【結果】周期的伸展刺激によりESCの増殖能は亢進し、この効果は子宮内膜症患者より分離したESCでより著明な傾向にあった。また周期的伸展刺激はESCにおけるα-SMA、type I collagenの発現を亢進させた。そしてこれは上記profibrotic cytokineの発現亢進も伴っていた。【結論】周期的伸展刺激により、子宮内膜の増殖能、線維化が亢進することが示され、子宮内膜症の病態形成に関わっている可能性が示唆された。【背景・目的】私達は、子宮運動により子宮内膜にもたらされた機械的刺激が、子宮内服において生化学的シグナルに変換されることをこれまで示し、それが子宮内膜症の病態形成に深く関わることを、特に炎症を例にとり示して.きた。本年度の研究では前年度までのin vitroの結果をモデルマウスを用い、検討した。一方、近年生体内におけるストレスの一つとして、機械的刺激に加え、小胞体ストレスが注目されてきている。小胞体ストレズの、子宮内膜症の病態における役割についても併せて検討した。【結果】機械的刺激を付加された子宮内膜により、形成される病変数、癒着スコアは有意に上昇した。Tunicamaycinは、TRAILによるESCのアポトーシスを促進し、またTRAIL受容体DR5の発現も促進すること、DR5の発現抑制によりその効果が失われることから、その機構として、DR5の関与が考えられた。【結論】機械的刺激が子宮内膜症の病態に関わっている可能性がin vivoにおいても示唆された。また小胞体ストレスも病態において重要な役割を果たす可能性が示され、さらにTRAILとの組み合わせにより新たな治療法の可能性が示唆された。
スキージャンプ選手の空力特性を個別解析するためのフレームワークの構築

本研究では、モーションセンサによる動作計測、3次元CGアニメーション、および数値流体解析の技術を統合させて、体型や動作の多様性を考慮し、動作全般の流体解析を行えるフレームワークの構築を目指す。本研究で得られる知見は、飛翔競技であるスキージャンプにとって、競技力向上や装備開発のための貴重な資料となり得る。
EGF受容体ファミリー間の二量体化を標的とした抗がん剤の開発

上皮増殖因子受容体(EGFR)ファミリーのメンバーにはEGFR、ErbB2、ErbB3およびErbB4が含まれ、これらメンバー間の二量体化が細胞増殖および生存のシグナル伝達に必須である。通常、このシグナルは厳密に制御されているが、多数の癌で、このシグナル伝達異常が報告されており、EGFRに対するセツキシマブ、ErbB2に対するトラスツズマブなどの抗体医薬が癌の分子標的薬として注目されている。本研究では、EGF受容体に対する抗体(B4G7など)を用いて、その作用メカニズムを詳細に解析した。B4G7は予想に反して、種々のヒト培養癌細胞株の増殖を促進した。増殖促進が最も顕著にみられたヒト非小細胞肺癌株PC-14を用いて、その増殖促進シグナルについて解析した。EGF受容体チロシンキナーゼの特異的な阻害剤AG1478は、B4G7による増殖促進を抑えることはできず、B4G7の増殖促進活性はEGF受容体の活性化を介さないことが示された。さらに、EGF処理ではEGFR/ErbB2の二量体が形成されるのに対し、B4G7はErbB2/ErbB3の形成を促進し、ErbB3のチロシン残基がリン酸化されることが分かった。ErbB2チロシンキナーゼ阻害剤AG825を共存させると、このErbB3のリン酸化は阻害され、B4G7の細胞増殖促進作用も完全に抑えられた。以上の結果、B4G7はEGF受容体に結合して、EGF受容体とErbB2との二量体化を抑え、その結果、ErbB2はErbB3と二量体を形成して増殖シグナルを伝達することが明らかになった。EGF受容体を標的とする抗体は、その抗体が認識するエピトープの違いにより、癌に対して異なる作用を示す可能性、また、EGF受容体に対する抗体を医薬に用いる場合、EGFRだけでなく他のEGFRファミリーの発現も調べることの必要性が示された。EGF受容体ファミリーのメンバーにはEGFR、ErbB2、ErbB3およびErbB4が含まれ、これらメンバー間のホモダイマーおよびヘテロダイマーの形成が細胞増殖および生存のシグナル伝達に必須である。通常、このシグナルは厳密にコントロールされているが、非小細胞肺癌、乳癌など多数のがんにおいて、EGF受容体ファミリーの過剰発現や変異が見つかり、これらの異常ががん化に関わっていることが報告されている。本研究は、EGF受容体ファミリーの異常が、がん化に関与している肺癌由来細胞株を探しだし、次に、この細胞株を用いてEGF受容体ファミリーメンバー間の二量体形成を阻害する抗体を見出し、EGF受容体ファミリーを標的とした分子標的抗がん剤の開発を目指している。ヒト非小細胞肺癌株、PC-9、PC-14、A549細胞をEGF受容体チロシンキナーゼの特異的な阻害剤(AG1478)およびErbB2特異的阻害剤(AG825)で処理したところ、AG1478に対してはPC-9のみが感受性を示し、AG825に対しては、いずれの細胞株も抵抗性を示した。PC-9の増殖・生存にEGFRからのシグナルが必須なことが分かったので、この細胞株に、慶應大学医学部・清水信義教授から分与されたEGFRに対する抗体(B4G7)を加えたところ、予想に反して、細胞増殖の促進されることが分かった。

B4G7はPC-9細胞のEGFRおよび下流の分子(MAPK、Akt)のリン酸化を促進した。また、EGFR抗体を用いて得られた免疫沈降物中のErbB2量を調べると、EGF処理により増加するが、B4G7処理細胞では増加が見られなかった。以上の結果より、B4G7はEGFR/ErbB2のヘテロダイマー形成を阻害するがEGFR/EGFRのホモダイマー形成は促進することが示された。現在、ホモダイマー形成も阻害する抗体の作成を計画している。多数のがんにおいて上皮増殖因子(EGF)受容体の過剰発現や活性化が起きており、EGF受容体は抗がん剤の標的となっている。セツキシマブなどのEGF受容体に対する抗体医薬は分子標的薬として注目されているが、その詳細な作用メ.カニズムの解明、副作用、耐性の問題など臨床の場で使用されるには克服すべき多くの点がある。私達はEGF受容体を標的とする抗体医薬の開発を目指して、昨年度、EGF受容体に対するモノクローナル抗体(B4G7)のヒト培養がん細胞株への作用を調べ、B4G7が予想に反してがん細胞の増殖を促進するζとを見つけた。そこで、本年度は増殖促進が最も顕著なヒト非小細胞肺がんPC-14を用いて、その増殖促進シグナルを解析した。EGF受容体チロシンキナーゼの特異的な阻害剤であるAG1478によりその増殖促進活性を抑えることはできず、B4G7はEGF受容体の活性化を介して増殖促進活性を示すのではないことが示唆された。EGF処理ではEGFR/ErbB2の二量体が形成されるのに対し、B4G7はErbB2/ErbB3の形成を促進し、ErbB3のチロシンリン酸化を引き起こすことが分かった。また、ErbB2チロ「シンキナーゼの阻害剤AG825を共存させると、このErbB3のリン酸化が阻害されると共に、B4G7による細胞増殖促進も完全に抑えられた。以上より、B4G7はEGF受容体に結合することにより、EGF受容体とErbB2との二量体化を抑え、その結果、ErbB2はErbB3との二量体を形成して、増殖シグナルを伝達することが分かった。EGF受容体を標的とする抗体は、その抗体が認識するエピトープの違いにより、がんに対して異なる作用を示す可能性が考えちれた。
更年期女性の不定愁訴を軽減させるための方策:継続的課題の達成と自己効力感

更年期女性の不定愁訴として、疲労とむくみに焦点をあてて、これらを改善する方策に手掛かりを得ようと本研究を実施した。新たに多次元疲労測定尺度(4要因40項目)を開発し、統計学的な検証の後、既存の自己効力感尺度との関連を正準相関分析にて解析したところ、失敗に対する不安が強い人は、精神面、認知面、対人面の疲労を強く表出することが判明した。疲労の程度は、性格特性とくに対処行動様式と密接な関係をもち、更年期女性の疲労感を予防・改善するには、個々人の自己効力感を高めるような対処行動に沿った方策が必要と考えられる。一方、むくみを測定する方法論を開発し、とくに長時間同じ姿勢を取り続けると脚のふくらはぎ部分にむくみが生じ、伝承的なヒハツの摂取により、下腿のむくみが抑制されることを明らかにした。1.具体的内容:本年度は、これまでの研究で明らかになった更年期女性自覚症状のうち、もっとも程度と頻度が高かった「疲労」に焦点をあてた。まず、4要因40項目からなる新たな多次元疲労測定尺度を開発し、統計学的にその妥当性と信頼性を検証した。次に、40歳から59歳までの更年期周辺女性を対象に、疲労の程度と自己効力感との関連について検討した。正準相関分析を用いて、疲労4要因と自己効力感3要因との関連について解析を行った結果、自己効力感の失敗に対する不安が強い人は、精神面、認知面、対人面の疲労を強く表出していることが明らかになった。本研究で得られた成果は、原著論文としてまとめ、日本看護科学学会誌に報告した(山本・中塚・吉村,2009)。また、更年期症状として「むくみ」を自覚している対象者が多かったため、下腿のむくみを測定するための方法論を確立しようと研究を進めている。2.意義:更年期女性の疲労は、家事や労働などの作業効率の低下を招くだけではなく、意欲の喪失、活力の低下、情動や行動の変容などを引き起こし、日常生活の質に多様な影響を与える。更に、電子機器の急速な普及、職場や通勤の環境、経済的および時間的に余裕のない生活などを背景に、疲労は、更年期に限らず、幅広い年齢層で問題化しており、中高年の疲労に如何に対処するのかは、社会的に意義があると考える。3.重要性:40歳から59歳までの更年期女性を対象とし、その疲労の程度と自己効力感との関連について解析した結果、自己効力感が低い人ほど、疲労の程度が高いことが明らかになった。特に、自己効力感における失敗に対する不安が強い人は、精神面、認知面、対人面における疲労の程度が高く、疲労を強く感じる可能性が示唆された。そのため、疲労回復には、自己効力感を高める関わりが重要と考える。1.具体的内容:食品や天然物の継続的な摂取による更年期自覚症状と自己効力感の変化更年期症状として潜在的に自覚している人が多い「むくみ」に着目し、まず、下腿のむくみを如何に測定するか、その方法論を確立するために若年女性を対象とした予備的研究を行った。その結果、下腿最大周囲径、足首最小周囲径、下腿面積、下腿体積などを指標として、若年女性の下腿の日内変化を明らかにすることできた。その方法論をもとに、コショウ科の植物で、東南アジアで香辛料として頻用されているヒハツ(Piper longum L.)について、その摂取が下腿のむくみに及ぼす影響について明らかにした。2.意義:男性と比較して、女性では、筋ポンプ作用による循環効率が弱いこと、女性ホルモンであるエストロゲンやプロゲステロンによって、腎尿細管でのナトリウムや水の再吸収が促進されることから、水分が身体に貯留し、むくみを起こしやすい。女性が最もむくみを自覚する部位は下腿であり、ふくらはぎや足首に生じる不快な症状に悩む女性は多いと考えられる。本研究で用いたヒハツから抽出分離されたdehydropipernonalineは、冠状動脈の血管拡張作用を有し、血流増加、発汗、新陳代謝促進などの作用を持つことが報告されており、体の冷えや末梢循環の改善に有用である。そのため、冷えの随伴症状として自覚されることが多いむくみに対しても、同様な改善効果が期待される。3.重要性:下腿のむくみには、利尿剤や血管拡張薬などの内服も有用であるが、健常な人が、医薬品を使用することは困難であり、日常生活の中で対処していくことが望ましい。

むくみへの対処策としては、立位仕事を主とする者や下肢静脈瘤をもつ者などにサポートストッキングが用いられているが、着脱が容易ではない上、体型にあった製品を使用し、装着時のずれを予防しながら用いる必要があるなど課題も多い。本研究で用いたヒハツは、末梢血流量を増加させる効果を持つものの、血管への負担や強心作用等を伴わないことが報告されている。本研究においても、低用量及び高用量のいずれの場合も、ヒハツ摂取によって有害事象は認められなかった。ヒハツはむくみの予防や改善に安全に働きかける素材と言え、今後、若年女性のみではなく更年期女性を対象に更なる検討が必要である。1.具体的内容平成23年度は更年期の自覚症状として最も程度と頻度が高い「疲労」に着目して研究を進めた。先行研究(山本・中塚・吉村,2009)において、教員や医療従事者などの専門的職業群は、他の職業群よりも有意に疲労の程度が強いことが明らかになった。また、類似した状況や環境においても、個々人の疲労の感じ方は異なり、個人の特性や習性など、ストレスへの対処法が影響を及ぼしていることが推測された。そのため、本年は、40歳から60歳までの専門的職業群、中でも医療従事者を対象として、職種によるその疲労の程度を明らかにするとともにラザルス式ストレスコーピングインベントリーを用いて、個々人のストレス対処法を明らかにし、疲労の程度との関連について検討した。2.意義医療従事者は、不規則な勤務体制や人間の生命に関わる特殊な勤務内容のため、疲労状態に陥りやすい。疲労が蓄積すると抑うつや燃え尽き症候群などが引き起こされることもある。しかし、状況や環境が類似していても、日常的に感じる疲労の程度には個人差があり、ストレスに如何に対処するかという、個人の傾向や習慣性が影響を及ぼしていることが考えられる。本研究によって、医療従事者の疲労の程度を測定するだけではなく、疲労にストレス対処行動が影響を与えていることが明らかになったことは、中高年の疲労の予防や改善策を構築していく上でも意義があると考える。3.重要性医療従事者の疲労やストレスを如何に低減させていくかという問題は、患者に対する医療や看護の質を保証する上でも重要である。また、医療従事者の就業意欲を高め、離職率を低下させ、職場への定着性を図るためにも、その疲労の程度を把握し、効果的なストレス対処策を支援する必要がある。
細胞間相互作用を介してアポトーシスを制御する接着タンパクの解析

マウス悪性Tリンパ腫CS-21細胞は、リンパ節由来ストローマ細胞と共培養すると、in vitroで増殖を続けるが、CS-21細胞を単離して培養するとアポトーシスを起こして死滅する。ストローマ細胞からは、CS-21細胞の増殖に必要な液性増殖因子が供給されているが、CS-21細胞のアポトーシスを回避するためにはCS-21細胞とストローマ細胞との細胞接着が必要であった。そこで、CS-21細胞の生存に必要な細胞接着因子を解析するために、CS-21細胞の、ストローマ細胞への接着を阻害するモノクローナル抗体、MCS-5、19を作成した。MCS-5はCS-21細胞膜上の168kDaタンパクを認識し、単離培養したCS-21細胞のアポトーシスを抑制する活性を示す。CS-21細胞の膜タンパクをTX-100で可溶化し、MCS-5抗体アフィニティーカラム、及びMonoQイオン交換カラムで168kDaタンパクを電気泳動上単一バンドにまで精製した。精製タンパクを臭化シアンで分解し、生じたペプチド断片のアミノ酸配列を解析した結果、168kDaタンパクは、CD45と同一であることが明らかになった。CD45には、スプライシングの違いにより数種類のアイソフォームが存在する。CS-21細胞に発現しているCD45アイソフォームを明らかにするために、CS-21細胞に発現しているCD45のcDNAクローニングを行なった。その結果、得られた18クローンのCD45cDNAのうち16クローンはエクソン4、5、6を欠失したCD45ROアイソフォームであり、残りの2クローンはエクソン4、5、6、7を欠失したアイソフォームであることが明らかになった。これらの結果から、CS-21細胞に発現しているCD45はストローマ細胞との細胞接着に関与するだけでなく、CS-21細胞の生存、アポトーシスの回避にも重要な機能を担っていることが明らかになった。
炎症性腸疾患に対する経口栄養食品の修飾作用

潰瘍性大腸炎とクローン病を代表とする難治性腸疾患は、近年増加の一途を辿り数年内には死因の第1位を占めることが予想されている大腸癌のリスクファクターである。それらの予防・病状改善は大腸発癌の予防につながると考えられる。そこで、マウス潰瘍性大腸炎モデルを用い、グルタミン、水溶性ファイバー、オリゴ糖の混合物(GFO混合物)、さらにそれに担がんマウスでの体重減少抑制が報告されているβ-hydroxy-β-methylbutyrate(HMB)の添加物の経口摂取による影響を検討した。その結果、両者とも強くはないが発症抑制効果を示し、それはHMB添加の方がより有効であった。なお、その抑制効果は腸管粘膜保護による可能性が示唆された。潰瘍性大腸炎とクローン病を代表とする難治性炎症性腸疾患は、近年増加の一途を辿り数年内には死因の第1位を占と予想される大腸癌のリスクファクターである。そのため、その予防・病状改善は大腸発癌の予防につながると考えられる。その発症病因は何らかの遺伝的素因がある宿主で腸内細菌、食事などの環境因子に対して腸管内で異常な免疫反応が惹起され炎症が生ずると考えられている。そこで、連携研究者の東口らが早期の経口・経腸栄養療法で腸管に対する著しい臨床効果(絶食による腸管粘膜の萎縮防止、腸管由来の免疫能促進など)を報告しているGFO(G:グルタミン、F:水溶性ファイバー、O:オリゴ糖)に注目し、その摂取が潰瘍性大腸炎に及ぼす影響をデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘発マウスモデルで検討した。雌性ICRマウス(7週齢)を用い、2.5%DSS溶液を飲水として投与するとともに、基礎飼料に1、0.5、0.1%の割合でGFOを混合した混餌(GFO群)を与える誘発時期での検討を行った。なお、対照に水と基礎飼料(対照群)、DSSと基礎飼料(DSS群)の群を設けた。DSS投与開始7日後に解剖を行い大腸の長さを測定した。その結果、対照群に対してDSS群、GFO群とも有意に短縮していたが、0.1%GFO群はDSS群と比較すると有意に長く短縮の抑制がみられた。また、細胞増殖性マーカーである赤血球ポリアミン値は、スペルミジンとスペルミン値とも、対照群に対してDSS群(p<0.001)、0.1%GFO群(p<0.01)と有意に増加したが、GFO群の増加量は両値ともDSS群の約1/1.5であった。さらに、各群5例で病理組織学的検索を行ったところ、GFO群では結腸中位で粘膜下層の肥厚を抑制していた。しかし、糞便観察における血便の改善はみられなかった。現在、大腸粘膜の炎症性サイトカインmRNA発現レベルでの検討を行っている。急増し数年内に死因の第1位を占めると予想される大腸癌のリスクファクターは、潰瘍性大腸炎とクローン病を代表とする難治性炎症性腸疾患である。そのため、その予防・病状改善は発癌予防につながると考え、昨年より連携研究者の東口らが経口・経腸栄養療法で腸管に対する著しい臨床効果を報告しているGFO(G:グルタミン、F:水溶性ファイバー、O:オリゴ糖)に注目し、その摂取がデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘発マウス潰瘍性大腸炎に及ぼす影響を検討している。昨年はGFOを基礎飼料に混餌して検討したが、本年はヒトのGFO摂取状況を考慮し経口投与で検討した。雄性C57BL/6jマウス(911週齢)を用い、2%DSS溶液を飲水で投与するとともに、GFOを4g/kg体重用量で1日2回(8、20時)経口投与した(GFO群)。なお、対照として飲水は水およびDSS溶液で、ともにGFO溶液と同量の水を経口投与する群を設けた(対照群、DSS群)。DSS投与開始12日後に解剖を行い、本モデルの特徴である大腸長を測定した。その結果、対照群に対しDSS群もGFO群も有意に短縮していたが、p値はそれぞれp<0.01、p<0.05であった。細胞増殖性マーカーである赤血球ポリアミンのスペルミジンとスペルミン値は、対照群に対しDSS群は有意に増加したが、GFO群では有意な増加はみられなかった。続いて、GFOの大腸前癌病変に対する修飾作用として、雄性ICRマウス(5週齢)を用いFemiaら(2009)の報告を参照に検討した。アゾキシメタン投与後に2%DSSを飲水投与し前癌病変を誘発するが、そのDSS投与期間中にマウス系統およびDSS濃度を考慮しGFOを0.2g/kg体重用量で1日2回経口投与した。

その結果、前癌病変の大腸粘膜異型腺窩巣では抑制効果はみられず、現在もう1つの前癌病変であるムチン発現陰性巣の測定を行っている。潰瘍性大腸炎は大腸癌のリスクファクターである。その予防・病状改善は発癌予防になると考え、連携研究者の東口らが腸管に対する臨床効果を報告している経口栄養食品GFO(G:グルタミン、F:水溶性ファイバー、O:オリゴ糖)を用い、デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘発マウス潰瘍性大腸炎モデルへの影響を検討している。本年は今後、本モデルに対するG、F、0の最適混合比率の検討が必要と考え、まずそれぞれの市販品を用いたGFOと同等割合の混合物(GFO混合物)での検討。さらに、DSSによる体重減少抑制のために、担癌動物でその作用が報告されているβ-Hydroxy-β-Methylbutyrate(HOB)との混合で検討を行った。雄性ICRマウスを14の4群に分け、飲水として1群に水、24群に2.5%DSS溶液を与えた。飼料は1と2群に基礎飼料、3と4群は0.5%GFO混合物混餌とし、さらに4群にのみHMBを他群にはPBSを1日1回経口投与した。実験開始10日後に大腸長を測定した結果、1群に対し他群は有意に短縮したが、p値はp<0.01(2、3群)、p<0.05(4群)であった。体重には有意な変化はなかったが、最終体重では2群が実験開始時に比べ6%減少に対し、3群は0.8%減少、4群は0.8%増加していた。脾臓相対重量は2群に対し1と4群は有意に低重量(68%、40%減少)で、3群も21%減少であった。ヘモグロビン濃度は、2群に対し1と4群は有意に高値(2.1倍、1.5倍)で、3群も1.3倍であった。細胞増殖性マーカーの赤血球ポリアミンも、1群に対し2群(p<0.001)と3群(p<0.01)は有意に増加したが、4群は有意な増加はなかった。3群は大腸長の短縮抑制は認められなかったが、他の項目では改善傾向を示した。現在、これらの作用機序解明と大腸前癌病変に対する修飾作用を検討中である。
汚染された地下環境修復技術の評価と最適化に関する研究

土壌・地下水汚染対策では,初期には汚染物質の除去率は高いものの,対策が進むと土壌・地下水中での汚染物質の存在形態が変化するため,除去率が低下していく.したがって,対策の初期から最終段階まで単一の技術を用いると,経費がかさむ割には修復効果が上がらない.すなわち,効率の良い対策を実施するためには,先端的技術の開発はもちろんであるが,開発された技術がどのような汚染に効果的であるか,土壌・地下水中での汚染物質の存在形態や挙動特性を正確に把握した上で,適切な技術を選定する必要がある.このような背景に基づいて,本研究では,効率的・経済的修復対策を実施するための手順の解明,すなわち開発された修復技術の浄化効果や適正評価を行った上で,それぞれの汚染形態に合った修復技術の選定や組み合わせなど,最も効率よく修復対策を実施するための手順の解明を行った.なお,対象物質には最も一般的な汚染物質の揮発性有機化合物と硝酸性窒素を選んだ.平成11,12年度は,既存の土壌・地下水汚染対策技術を分類,整理するとともに,揮発性有機化合物によって汚染された土壌・地下水を浄化する技術として注目されているエアースパージング技術に関する実証実験を行い,技術の評価を行った.また,茶畑周辺の硝酸性窒素による地下水汚染にも取り組み,汚染の実態と土壌・地下水中での動態の解明に関する調査を行った.平成13年度は,実証実験に加えて室内実験を実施して,エアースパージング技術の最適な運用方法の検討を行った.一方,硝酸性窒素に関しては,肥料の使用量を減らす減肥対策が地下水中の濃度低下に大きな影響を及ぼすこと,また反応性バリアを使った分解除去技術が有効であることを確認した.土壌・地下水汚染対策では,初期には汚染物質の除去率は高いものの,対策が進むと土壌・地下水中での汚染物質の存在形態が変化するため,除去率が低下していく.したがって,対策の初期から最終段階まで単一の技術を用いると,経費がかさむ割には修復効果が上がらない.すなわち,効率の良い対策を実施するためには,先端的技術の開発はもちろんであるが,開発された技術がどのような汚染に効果的であるか,土壌・地下水中での汚染物質の存在形態や挙動特性を正確に把握した上で,適切な技術を選定する必要がある.このような背景に基づいて,本研究では,効率的・経済的修復対策を実施するための手順の解明,すなわち開発された修復技術の浄化効果や適正評価を行った上で,それぞれの汚染形態に合った修復技術の選定や組み合わせなど,最も効率よく修復対策を実施するための手順の解明を行った.なお,対象物質には最も一般的な汚染物質の揮発性有機化合物と硝酸性窒素を選んだ.平成11,12年度は,既存の土壌・地下水汚染対策技術を分類,整理するとともに,揮発性有機化合物によって汚染された土壌・地下水を浄化する技術として注目されているエアースパージング技術に関する実証実験を行い,技術の評価を行った.また,茶畑周辺の硝酸性窒素による地下水汚染にも取り組み,汚染の実態と土壌・地下水中での動態の解明に関する調査を行った.平成13年度は,実証実験に加えて室内実験を実施して,エアースパージング技術の最適な運用方法の検討を行った.一方,硝酸性窒素に関しては,肥料の使用量を減らす減肥対策が地下水中の濃度低下に大きな影響を及ぼすこと,また反応性バリアを使った分解除去技術が有効であることを確認した.土壌・地下水汚染対策を実施するとき、対策初期には汚染物質の除去率は高いものの、対策が進むと土壌・地下水中での汚染物質の存在形態が変化するため、低下する。したがって、対策の初期から最終段階まで単一の技術を用いると、経費がかさむ割には修復効果が挙がらなくなる。すなわち、効率よい対策を実施するためには、先端的技術開発はもちろんであるが、開発された技術がどのような汚染に効果的であるのか、土壌・地下水流での汚染物質の存在形態や挙動特性を正確に把握した上で、適切な技術を選定する必要がある。以上のような背景から、今年度はまず各種土壌・地下水汚染対策技術を分類するとともに、技術の特徴を整理し、適正評価を行った。その結果、現在の浄化技術は、汚染土壌の除去、汚染地下水の揚水処理など従来からの技術だけでなく、短期間、低コスト、メンテナンスフリーといったキーワードで関連付けられる新しい技術の開発・実用化も進みつつあることが明らかになった。また、新技術の一つであるエアースパージング技術(空気注入技術)に関する実証実験を通して、揮発性を最大限利用するエアースパージング技術は、効率的に運転すれば、地下水中の有機化合物濃度を非常に短期間で環境基準以下に低下させる技術であることが確認された。さらに、トルエンのような有機化合物は土壌中微生物によって容易に分解されるので、地下水中への揮発だけでなく、好気性微生物分解による浄化も期待できることが明らかになった。土壌・地下水汚染対策を実施するとき,対策初期には汚染物質の除去率は高いものの,対策の進捗につれて除去率が低下する.したがって,対策の初期から最終段階まで単一の技術を用いると,経費がかさむ割には修復効果が挙がらなくなる.すなわち,効率よい対策を実施するためには,先端的技術開発はもちろんであるが,開発された技術がどのような汚染に効果的であるのか,土壌・地下水流での汚染物質の存在形態や挙動特性を正確に把握した上で,適切な技術を選定する必要がある.以上のような背景から,昨年度は,まず各種土壌・地下水汚染対策技術を分類するとともに,技術の特徴を整理し,適正評価を行った.

その結果,現在の浄化技術は,汚染土壌の除去,汚染地下水の揚水処理など従来からの技術だけでなく,短期間,低コスト,メンテナンスフリーといったキーワードで関連付けられる新しい技術の開発・実用化も進みつつあることが明らかになった.本年度は,新技術の一つであるエアースパージング技術(空気注入技術)に関する実証実験および室内実験を通して,汚染物質の揮発性を最大限利用するエアースパージング技術は,地下水中の注入空気の広がりや溶存酸素濃度の上昇を最適に制御すれば,揮発効果に加えて,トルエンのような有機化合物は好気性微生物分解による浄化も期待できることを確認した.また,従来までの技術では汚染の浄化が困難な硝酸性窒素による地下水汚染に関して,現地調査を通して地下水中での窒素の挙動と硝酸性窒素汚染の自然浄化の可能性について検討した.その結果,湿地およびその周辺の流出域で硝酸性窒素の自然浄化が行われていることを確認した.土壌・地下水汚染対策を実施するとき,対策初期には汚染物質の除去率は高いものの,対策が進むと土壌・地下水中での汚染物質の存在形態が変化するため,除去率は低下していく.したがって,対策の初期から最終段階まで単一の技術を用いると,経費がかさむ割には修復効果が上がらなくなる.すなわち,効率の良い対策を実施するためには,先端的技術の開発はもちろんであるが,開発された技術がどのような汚染に効果的であるか,土壌・地下水中での汚染物質の存在形態や挙動特性を正確に把握した上で,適切な技術を選定する必要がある.このような背景に基づき,過去2年間は,既存の土壌・地下水汚染対策技術を分類,整理するとともに,実証実験を通して揮発性有機化合物によって汚染された土壌・地下水を浄化する技術として注目されているエアースパージング技術の評価を試みた.また,茶畑周辺の硝酸性窒素による地下水汚染の実態解明にも取り租み,汚染の実態と土壌・地下水中での動態に関する調査を行ってきた.研究の最終年度である今年度は,エアースパージング技術に関する実証実験で得られた技術的課題を解決するために室内実験を実施して,浄化メカニズムの解明とともに,最適な運用方法についての提案を行った.その際,エアースパージング技術による修復期間が従来型の地下水揚水技術よりもどの程度短縮可能か調べるため,数値解析によって地下水流れの変化が汚染物質の溶解除去効果に及ぼす影響を検討した.一方,硝酸性窒素に関しては,使用する肥料を減らす減肥対策が濃度低下に大きな影響を及ぼすこと,また反応性バリアを使った分解除去技術が有効であることを確認した.これにより,減肥によって新たな汚染を防ぐとともに,すでに地下水まで達している汚染に対しては反応性バリアを使って分解除去する方法が最も効果的であることが明らかになった.
脳内出血における大脳皮質神経受容体結合能の変化と神経機能の関連

高血圧性脳内出血、特に被殻あるいは視床出血は、意識障害をきたさないような少量の出血であっても片麻痺や言語障害等の重篤な神経学的脱落症状を残すことが多い。これは出血により脳実質そのものが局所的に破壊され、主に神経伝導路の遮断が生じることに起因し、臨床における脳局所破壊モデルとも言える。一方、神経伝導路の遮断の程度に比例して逆行性に支配領域の大脳皮質神経細胞の機能に影響する(remote effect)ことが知られている。本研究では、被殻あるいは視床出血において、大脳皮質神経受容体機能を可視化できる123I-Iomazenil SPECT(GABA受容体)を用いて大脳皮質神経受容体機能を評価し、神経学的脱落症状との比較を経時的に行い、大脳皮質神経受容体機能の評価が、最終的に神経症状の転帰を予知できるかどうかを検討する。平成26年度は保存的加療の方針となった意識障害のない80歳以下の被殻出血および視床出血の患者20例に123I-Iomazenil SPECTを行い、Barthel indexおよびModified Rankin Scaleの判定、を発症時および回復期医療機関退院時に行った。<目的>被殻あるいは視床出血は、意識障害をきたさないような少量の出血であっても片麻痺や言語障害等の重篤な神経学的脱落症状を遺すことが多い。これは出血により神経伝導路の遮断が生じることに起因し、臨床における脳局所破壊モデルとも言える。一方、神経伝導路の遮断の程度に比例して支配領域の大脳あるいは小脳皮質神経細胞の機能に影響する(remote effect)ことが知られている。本研究では、急性期の被殻あるいは視床出血において、皮質神経受容体機能を可視化できる123I-Iomazenil SPECTを用いて大脳および小脳皮質神経受容体機能を評価し、亜急性期の神経学的脱落症状との比較を行った。<対象および方法>保存的加療を行った意識レベルJCS 03で80歳以下の被殻出血および視床出血20例を対象とした。これらの症例に対し、123I-Iomazenil SPECTを発症から1週間以内に撮像した。大脳半球の解析には3D-SSPを用いてpixelごとの病側/健側比を、小脳半球の解析には3D-SRTを用いてROI解析を行い、小脳半球健側/病側比を算出した。また、正常コントロール者にも同様の解析を行い、正常値を算出した。発症1カ月後および3ヶ月後にBarthel index(BI)およびModified Rankin Scale(mRS)を用い、神経学的脱落症状の程度を判定した。<結果>年齢、性別、左右差、血腫量と発症3ヶ月後のmRSとの間に有意な相関は認めなかった。小脳半球3D-SRT解析では、小脳半球健側/病側比が正常者の平均値-2SDを超えて低下している症例は、BIおよびmRSの低下を認めた。平成26年度は20例を目標に、平成27年度は10例を目標としていたが、計画通り20例に対し検査を行うことができている。脳神経外科
ブラジル日系移民および在日日系ブラジル人の民俗学的研究

日系南米移民の生活世界の形成において本国の文化はどのような役割を果たし、また、新たな環境のもとでどのような変化を遂げたのか。本研究は、このような問いに対し、日本民俗学が東アジアで蓄積してきた知見と調査法をもって答える可能性を探求したものである。具体的な研究活動は、移民資料の現状確認に赴いたブラジル国サンパウロ州での2度の現地調査である。諸機関が収蔵する生活用具の保管状態を検分して登録記録を収集し、また、日系入植地を巡見して初期の入植者家屋や工場、宗教施設を見学しつつ古老の記憶の聞き書きをすすめた。その結果、本格的な調査研究を展開する適地としてレジストロ植民地が見出され、次期事業が策定された。前年度に引き続きブラジルでの調査をおこなった。とくに、最初期の日系入植地であるリベイラ渓谷地域での調査に重点を置いた。10月27日から11月4日にかけてブラジルに赴き、まず、サンパウロ市内の日系移民資料館および沖縄県人会にて地方文献を調査し、また、近郊の沖縄系移民集住地区で、沖縄のユタ信仰と南米のカトリックが習合した宗教団体を調査した。その後、サンパウロ州リベイラ渓谷地域のコロニアを訪問し移民一世世代の古老にインタビュー調査をした。訪問地はレジストロを中心に、セッテ・バラスおよびイグアッペである。この期間中に同地では入植百周年の記念行事があり、共同墓地での無念仏供養や功労者表彰などの記念式典に参列し参与観察をおこなった。12月17日に横浜の海外移住資料館にて旧海外興業株式会社(レジストロ)治水技師の遺族による史料寄贈があり、これに同席して同技師の寄贈史料を閲覧した。平成25年1月3日より14日までブラジル国サンパウロ近郊およびレジストロにて日系移民の特に物質文化に焦点をあてた調査をおこなった。調査には、研究代表者のほかに、オーラルヒストリー、建築学、民族誌をそれぞれ専門とする連携研究者3名が日本から、通訳を兼ねて文化人類学者1名が現地から参加した共同調査であった。レジストロでは海外興発株式会社(KKKK)にて展示品を含め初期移民の生活用具のすべての目録を収集し、入植地に残る移民家屋9軒を実地調査して建築の構造および未収集のまま放置されている生活品の状況を確認した。その後、レジストロ日伯文化協会に日系年長者4名を招き、往時の入植地での生活について集中的に聞き書きをおこなった。また、サンパウロではブラジル日本文化福祉協会(文協)に収蔵されている日系移民の生活用具を確認し、目録台帳をすべて撮影して複写を入手した。大型の物品は郊外の国士舘大学スポーツセンター内倉庫(サンロッケ市)に別置されていたため、同倉庫まで赴いて保管状況を確認した。また、やはりサンパウロ近郊のモジ・ダス・クルーゼス市管内では製茶工場跡を見学した。日系移民の主要産業を支えてきた当工場は廃業後の老朽化が進んでいたが、文化財としての復元が進行中であり、今後の日系移民の物質文化遺産の保存・継承の在り方として本共同研究においても注目しておくべきである。これらの調査地に加え、沖縄系移民が集住する市内ビラカロン地区で若干の資料収集と聞き書き調査をした。以上のようにブラジル日系社会の中心的機関および主要な入植地が管理している研究資料(生活用品の現物および収蔵目録データ)について網羅的に情報を収集し、全体を俯瞰できる視座を組み立てる準備ができた。ブラジル出張による現地調査と国会図書館での資料収集をすすめ、本格的な共同研究への準備を整えた。(1)10月27日より11月4日にサンパウロ州レジストロを中心に現地調査に赴いた。11月2日はフィナードの日を頂点とする先人供養の年中行事が全国でおこなわれた。レジストロ入植地では有名な灯籠流し行事に多数の日系人が集まり、また、隣接する他の日本人入植地やドイツ人入植地での墓参を見学するなど民俗調査という観点から有益な情報を多く入手できた。(2)当年はレジストロ日本人入植100周年にあたるため公的な記念式典がおこなわれ、ゲストとして参席するとともに、関係者からの聞き書きをすすめた。(3)国会図書館憲政資料室所蔵のブラジル移民資料のうち調査研究の基本情報にあたる世帯調査票および渡航者名簿を収集した。また、レジストロに関しては、現地に遺された文書類との関係を精査して欠落分の収集をした。民俗学・文化人類学本研究の代表者は、文部科学省からの受託事業の代表者を兼務しているが、6月になってその研究費執行にあたり会計処理に問題があったことが判明した。この件に関する調査および再発防止策策定が終了する12月までの期間は、同一代表者の公的研究費予算の執行が全面的に停止状態であったため、研究活動の中断および抑制が避けられなかった。