hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PKCによるグリオーマ細胞の遊走亢進機構の解明-Src kinaseに着目して-

目的:本研究では、PKCによるグリオーマ細胞の遊走能亢進のメカニズムをSrcに注目して明らかにし、PKCとの関連を検討した.結果:PMAにより活性化されたPKCはCasのリン酸化とCas/Crkの複合体形成を誘導し、さらにRaclの活性化を誘導した.これらの現象は、PP2または、Src siRNAにより抑制され、SrcがPMAによるCas/Crk/Rac1経路の活性化に関与していることが示唆された.また、免疫組織化学的にPMAによりCas,Crk,Rac1がlamellipodiaに移動し、リン酸化されたCasの発現が細胞周辺で認められた.これらの結果は、Cas,Crk,Rac1がPMAによる細胞骨格の再構成に関与していることを示唆する.さらに、PMAはCrkのリン酸化を促進し、この現象はPP2またはSrc siRNAにより抑制された.これらの結果は、SrcがCrkのリン酸化を介して、Rac1の細胞内局在に関与していることを示す.以上の結果より、PMAによるglioblastomaの遊走は、PKC/Src/Cas/Crk/Rac1 signaling pathwayを介した細胞骨格の再構成により調節されている事が示された.目的:本研究では、PKCによるグリオーマ細胞の遊走能亢進のメカニズムをSrcに注目して明らかにし、PKCとの関連を検討した.結果:PMAにより活性化されたPKCはCasのリン酸化とCas/Crkの複合体形成を誘導し、さらにRaclの活性化を誘導した.これらの現象は、PP2または、Src siRNAにより抑制され、SrcがPMAによるCas/Crk/Rac1経路の活性化に関与していることが示唆された.また、免疫組織化学的にPMAによりCas,Crk,Rac1がlamellipodiaに移動し、リン酸化されたCasの発現が細胞周辺で認められた.これらの結果は、Cas,Crk,Rac1がPMAによる細胞骨格の再構成に関与していることを示唆する.さらに、PMAはCrkのリン酸化を促進し、この現象はPP2またはSrc siRNAにより抑制された.これらの結果は、SrcがCrkのリン酸化を介して、Rac1の細胞内局在に関与していることを示す.以上の結果より、PMAによるglioblastomaの遊走は、PKC/Src/Cas/Crk/Rac1 signaling pathwayを介した細胞骨格の再構成により調節されている事が示された.
嚥下時の口腔内圧変化による臨床的嚥下能力診断システムの確立

本研究では,市販気圧センサーを応用し試作した口腔内圧測定装置を用いて最大吸引力,嚥下時口腔内圧,口蓋への舌接触と嚥下時口腔内圧との関連について検討した。その結果,試作した口腔内圧測定装置は吸引・嚥下時の圧力変化の測定において良好な再現性を示し,測定も容易であることから臨床低な口腔内圧評価方法として有用であると考えられる.また,吸引・嚥下時の圧力変化と様々な口腔機能および呼吸機能との関連も示され,口腔内圧力変化の臨床的な口腔機能評価法への応用に向けて新たな知見が得られた.嚥下時の口腔内気圧変化を各センサーとシンクロさせた計測を試み,また,X線動画撮影(VF)とともに計測を行ない,嚥下時の動態を確認しながら,各嚥下ステージと口腔の内圧変化について検討した結果,本システムの有効性が示された。これを受け,携帯できるパーソナルコンピューターと筋電計により,診療や介護の現場での臨床的使用をめざし,携帯型のデジタルデータロガーに改良し,小型で可搬性のあるシステムとした。尚,既存のデジタルオシロスコープと同様の波形表示機能を有している事が確認できた。その結果,試作した口腔内圧測定装置は吸引・嚥下時の圧力変化の測定において良好な再現性を示し,測定も容易であることから臨床低な口腔内圧評価方法として有用であると考えられる.また,吸引・嚥下時の圧力変化と様々な口腔機能および呼吸機能との関連も示され,口腔内圧力変化の臨床的な口腔機能評価法への応用に向けて新たな知見が得られた.我々は嚥下能力の客観的指標として食物を口腔から咽頭に飲み込む力,すなわち口腔後部での陰圧の発生に注目し,市販気圧センサーを用いた計測システムを試作した。その結果,嚥下時の陰圧は約300msecの幅とピーク時-20kPa前後の波形として観察され,嚥下能力計測システムとしての可能性を確認した。本研究では現在の試作システムに加えて嚥下時の舌骨筋の活動を筋電計でまた鼻呼吸センサーとシンクロさせ,更に正確な嚥下能力計測システムとして臨床応用に向けた開発を行う。平成24年度は我々が開発した気圧センサーを用いた臨床的な嚥下能力計測システムをより臨床的に有用なものとするため,生体信号収録装置を導入し,骨筋活動量計測センサーの追加を行った。これにより嚥下の瞬間を正確に捉えるための嚥下時の舌骨筋活動を同時計測・記録することができた。筋電位センサーおよびアンプによる信号は既存のデジタルオシロスコープで動作を設定し,気圧センサーとシンクロした解析を行うが,本センサーは比較的高性能のものとしたため微小な筋活動量を捉えることができた。また,X線動画撮影(VF)とともに計測を行ない,嚥下時の動態を確認しながら,各嚥下ステージと口腔の内圧変化について検討することができた。本研究では,吸引・嚥下時に生じる口腔内の気圧変化を客観的かつ簡易に測定することを目的として市販工業用気圧センサーを用いた口腔内圧測定装置を開発し,詳細な検討を行うことで,新たな機能評価方法としての実用化を目指した.試作した口腔内圧測定装置は簡易なシステムではあるが,吸啜・嚥下時の口腔内の気圧変化を客観的に計測することができた.本装置の口腔内圧波形をVF画像および筋電図とシンクロさせた計測により,嚥下時の陰圧発生が確認できた。吸啜・嚥下運動は口腔等の種々の機能が協調して行う運動であり,口腔内圧の測定はそのトータルな機能としての吸啜・嚥下能力を臨床的に評価する方法としてその可能性が示唆された.また,試作した口腔内圧測定装置を用いて最大吸引力,嚥下時口腔内圧,口蓋への舌接触と嚥下時口腔内圧との関連について検討し,以下の結果を得た.1.試作した口腔内圧測定装置は吸引・嚥下時の圧力変化の測定において良好な再現性を示し,測定も容易であった.2.若年者70名および高齢者24名の計測により,最大吸引力は加齢によって低下する可能性が示唆され,最大舌圧や口唇閉鎖力などの口腔機能と相関がみられた.3.口蓋接触センサーとのシンクロ計測により嚥下時の舌の口蓋への接触と陰圧との関連が示唆された.4.嚥下時口腔内圧は上顎第一大臼歯より後方で計測され,様々な波形を示した.また,口唇閉鎖力との相関がみられた.以上の結果より,試作した口腔内圧測定装置は吸引・嚥下時の圧力変化の測定において良好な再現性を示し,測定も容易であることから臨床的な口腔内圧評価方法として有用であると考えられる.また,吸引・嚥下時の圧力変化と様々な口腔機能および呼吸機能との関連も示され,口腔内圧力変化の臨床的な口腔機能評価法への応用に向けて新たな知見が得られた.発達期系歯科学摂食・嚥下時の口腔内の気圧変化と筋電図の関連は把握できた。しかし,被験者によっては気圧変動を捉えられないものもあり,その解明が必要である。

我々は嚥下能力の客観的指標として嚥下時の口腔後部での陰圧の発生に注目し,市販気圧センサーを用いた計測システムを試作している。平成24年度は我々が開発した気圧センサーを用いた臨床的な嚥下能力計測システムをより臨床的に有用なものとするため,生体信号収録装置を導入し,骨筋活動量計測センサーの追加を行うことができた。本センサーは比較的高性能のものとしたため嚥下時の微小な筋活動量を捉えることができた。また,X線動画撮影(VF)とともに計測を行ない,嚥下時の動態を確認しながら,各嚥下ステージと口腔の内圧変化について検討することができ,研究はおおむね順調に進展している。摂食・嚥下時の口腔内の気圧変化において被験者により,計測値を得られない場合があった。この現象には舌運動が大きく関与している可能性がある。このため舌運動の解析を言語治療分野で用いられている舌運動解析装置を使用し,検討を行う事とした。また,口腔内気圧変動の標準的な動態を得るため,被験者数を増やし,多くのデータを採取する。鼻呼吸センサーの追加,嚥下と鼻呼吸とのタイミングをみるため,鼻呼吸センサーを追加し同時計測・記録する。鼻呼吸センサーおよびアンプを導入したが,まだ結果が安定していない。既存のデジタルオシロスコープで動作を設定し,気圧センサーおよび筋電位センサーとシンクロした解析を行いたい。また訪問診療や介護の現場での臨床的使用をめざし,携帯型のデジタルデータロガーとして小型で可搬性のあるシステムとする。携帯型のデジタルデータロガーに改良するため,ノート型PCを購入し,小型で可搬性のあるシステムとする。またシステムの確立を目指し,ディスポ電極を使用して多くの被験者の計測を安全に行い,集積したデータは解析し診断基準などの標準値等を作成する。
破骨細胞由来生理活性物質を介した骨－脂肪コミュニケーションと肥満・糖代謝制御

近年、様々な組織間でのコミュニケーションの存在が明らかとなり、生体の恒常性維持や病態の発症に関与することが報告されている。そこで本研究では、骨ー脂肪コミュニケーションに注目し、脂肪細胞に対する破骨細胞分泌因子の影響を検討した。その結果、破骨細胞から特異的に分泌されるカテプシンKが脂肪細胞分化を促進する可能性が示唆された。また、IL-1β曝露により誘導された病的活性化破骨細胞ではインスリン抵抗性に関与する遺伝子の発現が変動していることが判明した。以上の結果から、破骨細胞は骨-脂肪コミュニケーションの一端を担う可能性が十分に考えられる。本年度は主に前駆脂肪細胞株である3T3-L1細胞を用いて、脂肪細胞におけるカテプジンKの発現とカテプシンK曝露による脂肪細胞分化への影響について検討を行った。初めに、各日数培養した3T3-L1細胞についてカテプシンKのmRNA発現を検討した結果、培養2日目からその発現は著しく低下した。次に、3T3-L1細胞に分化誘導剤とともに10 ng/mLの活性型カテプシンKを曝露し、培養10日目にOil red O染色によりその分化を評価した。その結果、Oil red Oの染色性に変化は認められなかった。しかしながら、培養2日目より分化誘導剤を除去した3T3-L1細胞では、カテプシンK曝露により分化が促進していた。さらに、培養2日目と10日目にRNAを回収し脂肪細胞特異的遺伝子の発現を解析した結果、カテプシンKを曝露した細胞で10日目では変化は認められなかったが、2日目ではPPRAγとFabp4で発現の上昇傾向が見られた。以上の結果より、カテプシンKは脂肪細胞分化を促進する可能性が示唆された。また、脂肪細胞自身もカテプシンKを産生するが、脂肪細胞以外の細胞由来のカテプシンKも分化に影響する可能性が示唆された。この結果は、破骨細胞等の他の細胞が産生するカテプシンKが脂肪細胞の分化制御に関与する可能性を示した初めての知見である。しかしながら、破骨細胞由来のカテプシンKと脂肪細胞分化が関連する直接的な知見やカテプシンKによる脂肪細胞分化促進の詳細なメカニズムはまだ不明であるため今後の検討が必要である。本年度計画していた骨破壊モデルマウスを用いた解析に関して、in vitro解析を進めるための条件検討に予想以上の時間を費やしてしまい、ほとんど遂行することができなかった。前年度は前駆脂肪細胞株である3T3-L1細胞を用いて、脂肪細胞におけるカテプシンKの発現とカテプシンK曝露による脂肪細胞分化への影響について検討を行った。その結果、カテプシンKは脂肪細胞分化を促進する可能性が示唆された。本年度は、病的に活性化した破骨細胞から分泌され、脂肪細胞または糖代謝制御に関与する新規クラストカインの探索を行った。初めに、マウス骨髄由来培養破骨細胞を用いて、病的活性化破骨細胞を誘導する炎症性サイトカインの探索を行った。その結果、0.5 ng/mLのIL-βを曝露することにより破骨細胞の骨吸収がコントロールと比較して強く誘導されることが明らかとなった。また、この条件下で破骨細胞からの酸分泌も亢進することを確認した。さらに、IL-1β曝露群および非曝露群の破骨細胞を回収し、マイクロアレイによって2群間の遺伝子発現変化を網羅的に解析した。その結果、インスリン抵抗性に関与するいくつかの遺伝子の発現がIL-1β曝露群で大きく上昇または低下していることが判明した。以上の結果より、カテプシンKだけでなく病的活性化破骨細胞から分泌されるクラストカインは糖代謝制御に関与する可能性が示唆された。従って、破骨細胞は骨-脂肪コミュニケーションの一端を担う可能性が十分に考えられる。しかしながら、その詳細な機能やメカニズムの解析までには至らなかったため、今後の検討が必要である。また、in vivoによる解析も今後重要である。今後は本年度遂行していたin vitro実験を並行しながら、カテプシンK以外の脂肪細胞・糖代謝制御に関与する新規クラストカインの探索にも着手する。in vitro実験では主に破骨細胞由来カテプシンKによる脂肪細胞制御の分子機序の解明を目指す。また、まだ遂行できていない骨破壊モデルマウスを用いたin vivo解析にも着手し、骨代謝疾患病態と脂肪量・耐糖能との関連性を明らかにする。分子口腔解剖学骨破壊モデルマウスを用いたin vivo解析に着手することができなかったため。
ネットワーク型企業における雇用と労働条件決定プロセス-労働者参加の保障を中心に

平成18年度は、主としてネットワーク型企業における集団的労使関係システムのあり方について、フランス法との比較研究を行なった。これまでの日本の労働法理論では、労組法上の「使用者」概念も、一義的には労働契約上の使用者に一致し、それ以外の会社の使用者責任は、労働契約上の使用者に近い実態がある場合や法人格否認の法理が適用されるほどの支配関係がある場合に限り認められる。しかし、企業の組織形態がネットワーク化し、中核会社と他の構成会社が一定の統合性を保ちつつ、具体的業務は独立して活動する形態では、そのような使用者像では限界がある。こうした問題は、フランスでも企業内従業員代表制度の設置単位の問題として浮上した。フランスの企業内従業員代表制度の設置単位は、原則として会社である。しかし、分社化等の表面的な操作で制度の適用回避を図る企業が現れ、そうした意図を排除するために「経済的・社会的一体」の概念が導入された。この概念の当初の機能と射程は、日本の法人格否認の法理に近いが、しだいに制度の設置単位たるべき組織体を同定する基準へと変化した。その過程の分析から、制度を実施すべき法人格(責任主体)と、制度を実施すべき空間としての企業は乖離しうることが指摘される。また、グループレベルの団体交渉・協約締結に関する理論分析も行なった。この議論は法人格のない会社集団でなされる事実上の労使合意の法的性質と当事者の決定を出発点とする。判例法理は「企業内交渉を妨げない限り」でグループレベルの労働協約を認めているが、その当事者が個々の構成会社であることも否定しない。ここでも労使関係が現実に展開すべき広がりと法的な責任主体との切断が見られる。以上から、少なくとも集団的労使関係については、制度趣旨に適合する雇用の場を同定する考え方を導きうると思われる。この示唆から日本の法理論を再構築することは今後の課題である。
体育学習におけるアンダーアチーバーの特性の分析と治療的指導

この研究は運動技能が低いために体育の授業についていけない、体育集団に適応できない児童の特性を分析し、それに応じた治療的指導法の開発を目的に行なわれた。特性分析の結果、1過去における多様な運動の経験不足、2生来的な不器用、3身体の大きさ、4身体と運動用具の相対的関係、5性格に起因するもの、6養育態度に起因するもの、7強い運動恐怖心を抱くものの7種に分類された。1について...大半の児童は幼児期における運動あそびの質と量が不足している。運動技能がどの程度穫得されているかを診断し、それに応じて無理のない程度にいろいろな運動を経験させると、ある種の運動をきっかけに急速に伸びていき、ほとんどの者が良好な適応状態を示すようになった。2について...技能穫得のスピードは遅いが、その子なりに進歩することが確かめられ、十分な時間をかけることにより徐々に進歩していく姿を見守ってあげることが肝要である。3について...肥満児の場合は過剰な体重による悪影響があるため、食物摂取のしかたと運動不足にならないような2つの側面からの対策が必要である。4について...普通使用する運動用具の高さ大きさ等は調整できないものが多いが、体格に合せて調整して使用することにより、その子の能力を普通児とかわりなく発揮することができる。5について...集団にとけこめない、自分勝手といった運動技能とはかけはなれた所に問題をもっているタイプであり、運動指導においては性格的な適応を常に配慮して指導することが大切である。6について...親の子どもへの接し方に改善が望まれるタイプであり、運動指導をおこないながら親へのアドバイスをしていくと有効である。7について...多くは過去において無理な指導、乱暴な指導をうけた子である。すでにできる運動を取り上げて、徐々にスピードを増したり高くする等の方法により、恐怖感を感じさせないでくりかえしていくと有効であることがわかった。
高速度カメラを用いたスカイツリーでの上向き雷の観測

本研究は、構造物への着雷様相を観測することを目的として行われた。構造物への着雷様相の観測は送電線や風力発電用風車の耐雷設計の他、避雷針の保護範囲等の検討を行うために大変重要であるが、雷は何時何処に落ちるか判らないため、近年高速度カメラが発達してくる以前は、観測する事が大変難しかった。上記の目的のために、本研究では、高速度カメラを用いた東京スカイツリーへの着雷様相の観測を行った。2013年12月までに11例の雷放電が観測され、その多くは耐雷設計上最も重要である下向き落雷であった。本研究は、高構造物からの上向き雷の放電様相を調べることを目的として行われた。上向き雷の被害は、すでに日本海沿岸の風力発電用風車で冬季に大きな問題になっているが、風力発電設備の大型化に伴い、今後は太平洋沿岸でも被害が発生する可能性がある。落雷のパラメータは、主に緯度によって異なることが明らかになっており、日本国内の雷対策には、日本での観測が欠かせない。上記の目的のために、本研究では、高速度カメラを用いた東京スカイツリーからの上向き雷の観測を平成24年度から開始した。東京スカイツリーのような、高さが数百m以上の超高構造物では、太平洋沿岸地域の平地に建てられても上向き雷が発生するようになり、多くの雷撃を受ける。高速度カメラを用いた雷放電観測システムは平成24年8月に設置し調整を終えた。カメラ設置後、平成25年12月までには同時に観測を行っている電流観測で17件の雷放電に伴う電流が観測された。この内、高速度カメラでは11例の雷放電が観測されており、11例中10例は下向き落雷の落雷様相であった。この研究の目的として、上向き雷を想定したのは、海外の観測では下向き雷の着雷様相と電流の同時観測データはほとんど観測されていなかったためであるが、耐雷設計の基礎データとしては、下向き雷の方が大幅に重要である。今後観測を継続することにより、当初予定していた上向き雷のデータも蓄積されることは間違いなく、それに加えて、もっとも重要である下向き落雷のデータも観測できているため、この研究は当初想定していた以上の望外の成功を収めたと結論づけられる。本研究は、高構造物からの上向き雷の放電様相を調べることを目的とする。上向き雷は海外でも研究が行われているが、各国によってパラメータが異なることが明らかになっており、日本の上向き雷の対策には、日本国内での観測が欠かせない。本研究による結果を明らかにすることにより、日本国内の太平洋沿岸地域の上向き雷への対策の基礎データが得られる予定である。高速度カメラを用いた雷放電観測システムは東京スカイツリーから約1.2kmの箇所に平成24年度に設置し調整を終えた。このシステムは東京スカイツリーへの落雷を検知して自動でデータを記録する。現在は常時東京スカイツリーへの落雷の観測を行っているため、平成25年度は多くのデータが観測される事が期待される。東京スカイツリーへの雷は、高速度カメラによる観測の他にも、雷電流観測装置および電磁界観測装置を用いて観測されており、各観測データが蓄積されて相互の関係が明らかにされれば、雷現象に関する知見が深まり、より適切な雷害対策の実現に結びつく。24年度中に高速度カメラの設置、調整を終え、現在常時観測を続けている。機器の調整が終了したのが雷放電が多い時期より後だったため、未だ、データは取れていないが、本年度は多くのデータが観測できる予定である。24年度までで高速度カメラの設置、調整は終了しており、現在も観測中であるため、本年度も観測を継続する。本年度は雷の多い時期にカメラが稼動しているため多くのデータが観測される予定である。次年度配分額と合わせて、観測機器の調整費、および観測されたデータの学会などでの発表、論文投稿料に使用する。
現代における均分相続の理念の意義とは

平成30年度は、均分相続の理念が現代において有する意義と位置づけを明らかにするために、準備的な検討をおこなった。その具体的な研究内容は、以下の2点に分類できる。第一に、昭和22年・昭和37年・昭和55年の各民法(相続法)改正を素材として、各改正時の社会・家族の状況を統計資料等に基づき明らかにしつつ、とくに相続人の範囲とその相続分の設定をめぐる議論に着目し、当時の法改正作業が均分相続の理念をどのようなものとして位置づけ、実現しようとしたのかについて、概観的な検討を試みた。第二に、平成30年相続法改正における法制審議会の議論とこれに対する学界の反応等を分析することにより、1どのような問題が改正課題として俎上にのぼり、家族と社会の諸変化(多様化・高齢化等)に対してどのように対応するように改正された(されなかった)のか、および、2平成30年相続法改正によって、相続法の理念とその位置づけがどのように変容した(しなかった)のかを検討した。第一の点の検討結果に加え、とりわけ第二の点(12)の検討を通じて、現代においては、被相続人との一定の身分関係にあることのみでは、近親者(配偶者・子など)による遺産承継は必ずしも基礎づけられないという認識が醸成されつつある可能性があることを明らかにした。このことは、身分関係に基づく均分の遺産承継という相続法の基本設計が変容する可能性、換言すれば、身分関係で枠づけられない遺産承継ルールの可能性をも示唆するものとも考えられるところ、相続事件の実態分析を通じてより具体的に分析を進める必要があると考えている。平成30年度における検討課題として予定していた研究内容は、おおむね検討できた。もっとも、平成30年度にした研究の結果、新たな知見を得たことにより、さらに追加して分析・検討したい関連問題にも気づいたため、これら関連問題については来年度に引き続き検討したいと考えている。平成30年度におこなった研究結果を基礎として、平成31年度以降は、相続事件の実態分析等を通じて、均分相続の理念の現代的な意義と位置づけについて検討を深めたい。同時に、わが国の議論状況を客観的な視点から検討するために、比較法的研究も進めたい。具体的には、諸外国(とくにドイツ、オーストリア、オランダ等)における相続法改正に関する議論状況を調査し、相続法改正作業の中で均分相続の理念(厳密には、わが国相続法におけるそれとは、理念としてのウェイトや内容は異なる点があるが。)がどのように位置づけられてきたかを分析する。その際には、法定相続制度のみを素材とするのではなく、いわゆる相続契約の制度も分析対象とする。相続契約制度は、わが国では均分相続の理念を損なう可能性があることを理由に導入されていない制度であるが、諸外国では均分相続の理念の修正要素として一定の機能と役割を担っているため、その具体的な規律と内容について分析することにより、その理論的課題とわが国における立法論的可能性について検討したいと考えている。

相続契約制度は、わが国では均分相続の理念を損なう可能性があることを理由に導入されていない制度であるが、諸外国では均分相続の理念の修正要素として一定の機能と役割を担っているため、その具体的な規律と内容について分析することにより、その理論的課題とわが国における立法論的可能性について検討したいと考えている。
植物発生・パターン形成に関する数理的研究

(1)気孔パターン形成。今までに気孔系譜細胞の分化制御ネットワークの数理モデルを構築し、様々な気孔パターンを再現してきたが、気孔密度の制御機構はよくわかってなかった。そこで最初に一般的な反応拡散系(activator-inhibitor系)において、そのパターン密度がactivatorの上限・下限に対する平衡点の相対的位置に依存することを明らかにした。そしてこの相関関係を気孔パターン形成に適用することにより、気孔系譜細胞密度の制御機構を明らかにした。(2)オーキシン極性輸送パターン。今までに一次元空間において局所的オーキシン依存的なPIN1局在制御をモデルに組み込むことより、自己組織的なオーキシン極性輸送の再現を示してきた。今回、2次元細胞格子においても同様にして、自己組織的に極性輸送が形成されることを示し、この制御機構が極性輸送形成に重要であることが示された。(3)花芽分裂組織のwhorlパターン形成。ag変異体では細胞分裂の停止が行なわれず、それにより萼と花弁の繰り返し構造が形成されるものの、この周期的パターンの形成機構はよくわかっていない。そこで、クラスB遺伝子とSUPとの相互制御および細胞増殖による領域拡大を数理モデルに組み込むことにより、クラスB遺伝子の周期的発現が説明できることを示した。(4)茎頂分裂組織(SAM)パターン形成。SAMパターン形成において、細胞分裂による領域拡大での増殖モードが重要であり、WUS-CLV3相互制御パラメータに依存して4種類に分類できることを今までに示してきた。しかしその制御機構はよくわかっていなかった。今回、増殖モードがパラメータにより定義される“パターン形成の強さ"に依存し、それが大きくなるにつれて、fluctuation、emergence、division、elongationと増殖モードが変化することを明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.茎頂分裂組織(SAM)パターン形成: SAMパターン形成において細胞分裂(空間拡張)によるパターンの変化様式(増殖モード)が重要であることを今までに明らかにしてきたが、その制御はよくわかっていなかった。今回線形のダイナミクスを用いることにより、増殖モードはパターンの増幅速度ではなく、むしろパターン増幅が引き起こされる波数(空間周期)と強く相関することが示された。2.気孔パターン形成:気孔系譜細胞の分化制御ダイナミクスの数理モデルを、実験結果に基づいて構築し、2次元空間における数値シミュレーションにより、野生型やtmm, erecta-tripleなどの変異体、もしくはEPF2シグナルペプチド投与に対する応答等、多くの条件における実験結果をうまく再現できた。この結果より、気孔パターン形成は反応拡散パターンで理解できることが示された。3.花原基whorlパターン形成:シロイヌナズナにおけるクラスAとクラスC遺伝子発現領域の境界形成に関して、実験的知見に基づいてWUS, AP1, AP2, AG, MIR172等を組み込むことにより数理モデルを構築した。そして一次元空間での数値シミュレーションにより、野生型およびそれぞれの変異体における発現パターンを再現できることを示した。これにより、モデルの基本枠組みの構築を行った。4.オーキシン極性輸送の形成機構:植物ホルモンのオーキシンとその輸送体PIN1のダイナミクスにおいて、細胞内に空間構造を組み込んだ数理モデルを構築し、一次元細胞列においてその振舞いを数値シミュレーションにより網羅的に検証した。その結果、このモデルはオーキシン極性輸送やオーキシンスポット形成等のパターンを示し、以前の細胞内オーキシンが一様のモデルに比べ遥かに多様なパターンを形成することが示された。(3)花原基whorlパターン形成、ではクラスA遺伝子とクラスC遺伝子の発現パターンに関するモデルの基本的枠組みを確立した。

また(4)オーキシン極性輸送の形成機構、に関しては細胞内に空間構造を導入したモデルにおいて、1次元空間での振る舞いを網羅的に検証した。従って以上の2つの研究課題に関してはおおよそ当初の目的通りの達成度であると考えられる。(2)気孔パターン形成、に関してはモデルの構築、および数値シミュレーションによる気孔パターンの再現に関しては予定通り達成できた。パターン形成機構の検証に関しては、まだ達成してはいないものの、現在順調に解析が進んでいる。従って当初の予定からは若干の遅れは認められるものの、それは比較的軽微である。(1)茎頂分裂組織(SAM)パターン形成、に関しては線形のダイナミクスに関しては増殖モードとパターン増幅の波数との相関を確認した。しかしながら、さらに一般的に非線形ダイナミクスに関しての検証ができておらず、従って若干の研究の進展が遅れている。以上の様に、一部の研究課題においては、当初の目的に比べ若干の遅れが認められる。その主な原因としては、本研究課題で雇用した研究員がその期間中かなりの長期間(4ヶ月ほど)体調不良により研究の遂行が事実上困難となり、その間ほとんど研究作業ができなかったことが大きく影響している。27年度が最終年度であるため、記入しない。(1)茎頂分裂組織(SAM)パターン形成:なるべく早い段階で非線形ダイナミクスにおいて、増殖モードとパターン増幅の波数との相関の検証を行う。その後これまで得られたSAMパターン形成に関する知見をもとにして、wus変異体の表現型の合理的な説明を行う。(2)気孔パターン形成:パターン形成機構の解明のために、パターン密度の予測のための理論的手法の確立を行う。それが確立した後には、当初の予定の、組織間でのパターン制御の多様性に関して、シロイヌナズナの葉と茎を例として取り上げつつ検証を行う。(3)花原基whorlパターン形成:これまでの解析で基本的な数理モデルの枠組みは完成したので、これを用いることにより当初の予定通り植物種によるクラスA遺伝子とクラスC遺伝子の発現パターンの多様性についての検証を行う。また可能ならばクラスB遺伝子に関してもモデルに組み込むことにより、より統合的なモデルに発展させる。(4)オーキシン極性輸送の形成機構: 1次元細胞空間においてのモデルの詳細な振る舞いが理解できたので、2次元空間において同様に詳細なパターンの検証を行う。それによりオーキシン極性輸送とオーキシンスポットパターンとの切り替え制御機構についての検討を行い、オーキシンによるパターン形成機構の理解を深めたい。
げっ歯類の記憶再固定化システムをモデルとした記憶ダイナミズムの共通原理の理解

たんぱく質分解系のオートファジーが、想起に伴う記憶脆弱化を誘導することを明らかにした。また、完全な逆行性健忘は記憶痕跡(記憶エングラム)そのものの消失によるものであることを示した。海馬依存的な学習課題を用いて、神経新生が飽和状態の海馬の神経回路網を回復させることにより、海馬の記憶容量を確保する働きを持つことを明らかにした。記憶同士が関連づけられ連合記憶を形成する際に観察される重複した記憶エングラム細胞集団は、記憶の関連づけ(連合)のみに関与し、それぞれの記憶を思い出すためには必要ではないことを明らかにした。1.マウスの音恐怖条件付けにおいて、恐怖記憶想起後にタンパク質合成阻害剤を扁桃体に注入することで、再固定化が効率よく阻害される系を立ち上げた。また、学習時に活動した扁桃体ニューロン特異的にチャネルロドプシン(ChR)を発現させることができる系の開発に着手した。c-fos-tTAトランスジェニックマウスにレンチウイルスベクターを用いてChR遺伝子を扁桃体に導入した。音恐怖条件付け課題を提示したときに、DOX依存的に活動ニューロンにChRを発現させることに成功した。2.オートファジー阻害剤や促進剤を海馬に導入し、それらの薬剤が記憶の再固定化に与える影響を評価できる系を確立した。3.in vivo海馬歯状回の長期増強(LTP)再固定化系を用いて、LTP再固定化にはNMDA型グルタミン酸受容体が必須の役割を果たしていることを明らかにした。1.c-fos-tTAマウスとレンチウイルス遺伝子導入系を組み合わせて、学習時に活動した扁桃体ニューロン特異的にチャネルロドプシン(ChR)を発現する系を確立した。2.文脈性恐怖条件付けを行ったマウスが恐怖記憶を想起しているときに、海馬、あるいは扁桃体にTat-Beclinを注入しオートファジー活性を亢進した。場所情報の処理に関わる海馬に注入したときは場所情報の不明確化が観察され、情動を司る扁桃体に注入したときは恐怖反応が減衰した。これらの結果から、オートファジー活性の亢進が、想起に伴う記憶の脆弱化を促進することが明らかになった。注入する脳部位により異なる表現型が現れることより、恐怖記憶の再固定化を抑制することによるPTSD等の治療法創出にあたって注意を要することも明らかとなった。3.in vivo海馬歯状回の長期増強(LTP)再固定化系を用いて、オートファジー活性の亢進により、シナプスの再活性化に伴うLTP脆弱化が促進される結果を得た。これは、オートファジーによるシナプス可塑性の制御が、上述した記憶の脆弱化のメカニズムであることを示唆している。4.当初の計画には入れてなかったが、記憶の脆弱化に関して、海馬からの記憶消去メカニズムとして神経新生の関与を示唆する予備的なデータを得た。1.記憶エングラムと再固定化:レンチウイルス遺伝子導入系で大脳皮質聴覚野のニューロンにチャネルロドプシンを導入した。この系を用いて聴覚野ニューロンと扁桃体外側核(LA)間のシナプスに、光遺伝学的にLTPやLTDを誘導するシステムを確立した。2.扁桃体のオートファジー活性の亢進が想起に伴う記憶の脆弱化を促進し完全な逆行性健忘を惹起することを明らかにした。そのシナプスレベルのメカニズムとして、オートファジーがシナプスからAMPA受容体を除去することを示した。3.in vivo海馬歯状回のLTP再固定化系を用いて、オートファジー活性によるLTP脆弱化はNMDA受容体を介していることを明らかにした。4.海馬歯状回に繰り返し高頻度刺激でLTPを誘導し、海馬の神経回路網が飽和したラットを用いて、X線照射による神経新生の抑制や回し車による神経新生の促進の効果を調べた。その結果、神経新生が飽和状態の海馬の神経回路網を回復させることにより、海馬の記憶容量を確保する働きを持つことを明らかにした。この結果は、大脳皮質等に比べて遙かに記憶容量が小さい海馬が、常に新しい記憶に対処できるメカニズムの存在を強く示唆している。研究項目2,3,4においては、研究が予想以上に順調に進み、当初予定していた研究計画の目標を達成した。そのために、全体としての達成度は当初の計画以上に進展しているとした。1.オートファジーが、想起に伴う恐怖記憶の脆弱化に重要な働きをしていることを明らかにした。論文をまとめて投稿した。2.記憶エングラムと再固定化:タンパク質合成阻害剤とTat-Beclinを組み合わせて扁桃体に注入することで完全な逆行性健忘を引き起こすことができる系を用いて、再固定化の阻害による逆行性健忘が記憶エングラムの消失によることを明らかにした。3.海馬依存的な学習課題を用いて、繰り返しLTP誘導による海馬神経回路の飽和状態が、神経新生の亢進により早く回復することを明らかにした。現在、投稿論文作成中である。研究項目1,3においては、当初の予定より早く研究が進み、それぞれ論文を投稿済み、および作成中である。記憶は想起に伴い脆弱化するが、その後、再固定化のプロセスを経て再び安定した記憶になる。

本研究では、想起に伴う脆弱化・再固定化を記憶ダイナミズムの代表例として取り上げ、脆弱化・再固定化のメカニズムをin vivo LTP再固定化系とオートファジー制御系を用いて明らかにすることを目指してきた。また、記憶エングラムと逆行性健忘の関係の解明も主要な目的であった。さらに、生後脳の神経新生が海馬の記憶容量確保に果たす役割を明らかにすることも目指した。最終年度の本年度は、これら3つの研究テーマをまとめ、下記に示す結果を得ると共に、いずれも論文としてまとめ、下記に記載の学術誌に公表(あるいは印刷中)した。1.オートファジーは、記憶エングラム細胞のシナプス膜上に存在するAMPA受容体を分解することで、想起に伴う記憶脆弱化を誘導することを明らかにした。この成果を論文にまとめ、Journal of Neuroscience誌に発表した。2.タンパク質合成阻害剤が引き起こす逆行性健忘は、記憶痕跡(記憶エングラム)そのものの消失によるものであることを、音恐怖条件付け課題と光遺伝学・光電気生理学を駆使して明らかにした。得られた研究成果に関する論文はScience誌に印刷中である。3.海馬依存的な学習課題を用いて、繰り返しLTP誘導による海馬神経回路の飽和状態は、神経新生により回復することを明らかにした。どのように制御されているかを解析する。この成果をまとめた論文は、Journal of Neuroscience誌に印刷中である。たんぱく質分解系のオートファジーが、想起に伴う記憶脆弱化を誘導することを明らかにした。また、完全な逆行性健忘は記憶痕跡(記憶エングラム)そのものの消失によるものであることを示した。海馬依存的な学習課題を用いて、神経新生が飽和状態の海馬の神経回路網を回復させることにより、海馬の記憶容量を確保する働きを持つことを明らかにした。記憶同士が関連づけられ連合記憶を形成する際に観察される重複した記憶エングラム細胞集団は、記憶の関連づけ(連合)のみに関与し、それぞれの記憶を思い出すためには必要ではないことを明らかにした。1,2,3のいずれの研究項目においても、本年度分として当初予定していた研究計画の目標を達成した。特に、記憶とシナプス可塑性の両方のレベルでオートファジー系が脆弱化に関与していることを示したことは特筆できる成果である。ただし、研究項目1の記憶エングラムと再固定化の研究テーマは、MITの利根川グループが我々に先んじて結果を出し論文投稿中との情報が筆頭著者から入った(その後、2015年5月現在、Science誌に印刷中とのこと)。そのために、全体としての達成度はおおむね順調とした。研究項目2,3,4は当初の目標を達成したために、今後は研究項目1の記憶エングラムと再固定化の研究テーマに研究資源を集中する。研究項目1は、今までポスドク研究員一人で行っていたが、H28年度からは更にポスドク研究員と大学院生をそれぞれ1名増員し、3名体制で研究を進める。タンパク質合成阻害剤とTat-Beclinを組み合わせて扁桃体に注入することで完全な逆行性健忘を引き起こすことができるという我々の発見の利点を活かし、逆行性健忘が記憶エングラムの消失によるのか、それとも記憶エングラムは残っているが想起ができない状態なのかに明瞭な結論を出す。研究項目2の記憶エングラムと再固定化の研究テーマに研究資源を集中する。逆行性健忘が記憶エングラムの消失によるという発見を基にして、記憶の物理的実体を明らかにする。
干潟底生群集の構造決定に及ぼす生活史初期の個体群変動と偶発的種間関係の影響

熊本県天草の富岡湾内にある砂質干潟には、甲殻十脚目異尾下目のニホンスナモグリが高密度で生息している。従来の研究結果から、本種は干潟底生動物群集における非肉食性のKeystone種として位置づけられている。本研究では、(1)本種の浮遊幼生期(ゾエア16期とデカポディッド期)における生残が成体の群集構造の骨組みを作っており、また(2)浮遊幼生が広く分散するために着底場所ごとに多くの種と偶発的に遭遇し、しかも強く影響し合うという仮説を検証することを目的とした。そのためにまず、幼生の分散と干潟への回帰の実態を明らかにするため、1992年6月から11月まで原則として毎週、湾内外において、海底から水面までプランクトンネットによる垂直曳き採集を行った。成体による幼生の放出は、夜間の満潮時から下げ潮とともに一斉に行われた。調査全期間を通じて、湾内のうち干潟から1Km離れた範囲では第1期ゾエアのみが採集された。齢期が進んだゾエアは、湾内では干潟から24Kmの範囲で、また湾外でも高密度で採集された。さらに、これらの幼生は、潮の干満に伴って向岸ー離岸移動を繰り返していることが示唆された。幼生の深度分布は、水深13mから30mの範囲にあった。このことは、幼生が深さを選択しているか、あるいは何らかの海水流動特性によってこの水層に保持されている可能性を示している。なお、デカポディッド幼生は調査全期間中1個体も採集されなかったが、干潟では親規加入個体(幼稚体)が採集された。この二つをつなぐ過程は、今のところ不明である。また、上記と併行して、ニホンスナモグリを含む干潟群集構成種の成体の定期採集も順調に消化しつつあり。1993年6月に完了する予定である。今後は、浮遊幼生個体群の空間的広がりと回帰の機構をさらに群しく明らかにし、またこれまでに蓄積された成体試料の解析を進めることにより、当初の目的を完遂することを目指している。
海外在留邦人の精神保健調査

世界10都市(シンガポール、ホーチミン、ジャカルタ、メルボルン、パリ、デュッセルドルフ、バンクーバー、ニューヨーク、ボストン、サンフランシスコ)の在留邦人コミュニティにおける精神保健サービスの需要と供給に関して聞き取り調査を行い、そのうち5都市の在留邦人を対象としてアンケート調査を施行した。平成11年度は、上記10都市において、主として在留邦人の精神保健の現状と邦人が利用可能な精神保健資源に関する聞き取り調査を行なった。現地精神医療資源は質的にも量的にも都市間で大きな格差が認められたが、その多寡に拘わらず、精神症状の把握と自傷他害など危機的状況の予測には邦人専門家の介入が不可欠であることが再確認された。平成12年度は、前年度に施行した定性的調査結果をもとにアンケート調査票の作成に着手した。大都市でのアンケート調査実施には多大な労力と予算を要することから、同一時期・同一方法による本調査の対象都市をアジア、欧州、北米よりそれぞれ1都市選定した。また、サンプリング方法と調査票内容の妥当性を検討するため、本調査に先立ちメルボルンとジャカルタにおいてパイロットスタディを施行した。平成12年8月、高田はメルボルンにおいて現地電話帳より無作為抽出した邦人に調査票を郵送し465件回収した。山本はこの後9月に、現地商工会議所の協力のもとに主として日本人学校父兄と民間企業駐在員に調査票を配布し858件回収した。これらの結果をふまえて独自の調査票を作成し、同年12月にホーチミン、デュッセルドルフ、バンクーバーの3都市において本調査を施行した。ホーチミンでは146件、デュッセルドルフでは599件、バンクーバーでは608件の調査票を回収した。なお、同時期に日本国内の中規模企業において対照調査を施行し573件回収した。現在、これら全回収例について多変量解析のための入力作業を進行中である。平成11年度は、世界各地において、邦人の精神保健の現状と邦人が利用可能な精神医療資源に関する聞き取り調査を行った。鈴木は、平成11年5月にサンフランシスコにおいて、日系人を含む邦人各世代の精神保健問題について調べるとともに、海外在住研究分担者の本間と研究打ち合わせを行った。野田は、バンクーバー総合病院において邦人のための精神科診療を2ヶ月に1回施行する一方、地域精神医療における日本語サービスのあり方を模索してきたが、同年5月に「日本人、日系人の心のケアシンポジウム」を同地で開催し、多方面からの情報収集と相互支援体制の強化を行った。宮地は、9月にニューヨークでの予備調査とボストンでの本調査の準備を行い、巨大都市ニューヨークでの調査可能性を探るとともに、10年前にボストンで自ら立ち上げた邦人支援組織等の調査を行った。山本も9月にメルボルンおよびジャカルタでの情報収集を行い、邦人支援組織との協力体制を築いた。海外在住研究分担者である高田は、メルボルンにおける調査準備を精力的に進め、調査デザインに関する具体的な提案を行った。鈴木と山本は、平成12年2月にアジア地区の調査に赴き、鈴木は設立間もないホーチミン日本人学校での調査等を進め、山本はジャカルタでのネットワークをさらに広げた。両者は合流し、2万人の邦人を擁す近代都市国家シンガポールにおける邦人受け入れ病院に関する調査を、シンガポール大学精神科医との意見交流等を参考に行った。平成12年2月には、研究協力者である倉林が、ロンドン、パリ、デュッセルドルフでの聞き取り調査を行った。国内での打ち合わせは、平成11年7月、12月に行った。なお、平成12年3月に盛岡市において第7回多文化間精神医学会を開催する。同学会では、シンポジウム「海外邦人の危機介入から社会心理学的支援」を鈴木が企画運営し、以上の調査に関する中間報告を盛り込む予定である。平成12年度は、平成11年度に施行した予備調査結果をもとに調査票の作成に着手した。

研究分担者および研究協力者が国内外の遠隔地に滞在するため電子メイリング・リストを立ち上げ、調査票の内容について議論を重ねた結果、標準化された精神健康度調査票であるGHQ-12項目版およびWHO-QOL26項目版を基本とする調査票を作成することが決まった。平成12年7月、神戸での打ち合わせ会議に研究分担者および研究協力者が予備調査結果を持ち寄り、本調査の施行都市と方法論について討議した。大都市における本調査にはより煩雑な準備と手続きとを要し予算的にも制限があることから、同一時期・同一方法による本調査の対象都市をアジア、欧州、北米よりそれぞれ1都市選定した。また、サンプリング方法と調査票内容の妥当性を検討するため、本調査に先立ちメルボルンとジャカルタにおいてパイロットスタディを施行した。なお世界10都市における予備調査は論文として投稿し受理された。同年8月、高田はメルボルンにおいて現地電話帳より無作為抽出した邦人に調査票を郵送し465件回収した。山本はこの後9月に、現地商工会議所の協力のもとに主として日本人学校父兄と民間企業駐在員に調査票を配布し858件回収した。これらの結果をもとに独自の調査票を作成し、同年12月にホーチミン、デュッセルドルフ、バンクーバーの3都市において本調査を施行した。ホーチミンでは146件、デュッセルドルフでは599件、バンクーバーでは608件の調査票を回収することができた。なお、同時期に岩手県内の中規模規模企業に対照調査を施行し573件回収した。現在、これら全回収例について多変量解析のための入力作業を進行中である。平成13年2月には横浜に研究分担者および研究協力者が集まり、調査結果集計の分担と報告書作成に関する打ち合わせを行った。
皮膚呼吸可能な貼り付け型有機光センサーの開発

本年度は、1マイクロメートルの薄膜基板上に大気安定な逆型有機発光素子の作製を行った。作製した有機発光素子は、20%以上の効率を示しており、センサ応用するのに十分な特性を有していた。また、薄膜基板上に高性能な有機受光素子の作製にも成功し、この2素子を集積化することで、脈拍の検出が可能であることを確かめた。さらに、メッシュ上に塗布プロセスで有機材料を成膜する技術を確立し、ポリウレタンのナノファイバーシート状に、透明なポリマー電極を形成して、筋電の測定に成功した。初年度に、ナノファイバーシート状に、有機材料を成膜する技術を確立することに成功した。さらに、有機発光素子と受光素子の特性改善にも成功しており、進捗状況としてはおおむね順調であると考えられる。今後は、まずはじめにナノファイバー上に有機発光素子の作製を行う予定である。作製した有機発光素子の安定性や特性などを評価することで、センサ応用に十分こたえられるかどうかを検討する。さらに、センサ応用が可能なデバイスが実現できた後は、実際に人の皮膚に貼り付けて、生体信号を測定する予定である。
RI動態画像を用いた移植腎機能評価の新しい試み-Rutland処理の因子分析法の導入-

我々は腎の各画素における時間放射能曲線(TAC)に因子分析法を適用した後,得られた成分曲線を入出力関数に導入し,UCを算出する事を可能とした(Factor UC).先ず循環モジュールを作成し,Rutland処理の入力の設定と再現性に関し検討を加えた.UCは再現性を持って真の濾過率を反映しており腹部大動脈部,腎動脈部,腎血管床部でそれぞれ別のカーブが得られ,腎血管床部分を入力としたものが最も真値に近かった.次に腎移植ドナー症例を含む健常人および急性腎不全回復期症例を対象に,Factor UCについて,腎機能の評価における有用性を検討して以下の結果を得た.1)腎糸球体機能の測定に関して,本法は24時間尿Ccr検査と同様の意義を有する.2)本法は,24時間尿Ccr検査に比べ外来通院で簡便に行え,リアルタイムでの腎機能の評価が可能な点で優れている.3)本法は提供腎の選択をはじめ,分腎機能検査法として有用である.更に腎移植者に対し同様の検討を行い以下の結果を得た.1)正常の位置に2腎がある症例と同様,移植腎(単一腎)機能についても本法で精査可能である.2)腎移植者と正常位置に2腎を有するものでは,Factor UCとCcrには,同様の相関関係があるものの,それぞれ異なったClusterを形成した事から,その病態を反映しているものと考えられた.我々は腎の各画素における時間放射能曲線(TAC)に因子分析法を適用した後,得られた成分曲線を入出力関数に導入し,UCを算出する事を可能とした(Factor UC).先ず循環モジュールを作成し,Rutland処理の入力の設定と再現性に関し検討を加えた.UCは再現性を持って真の濾過率を反映しており腹部大動脈部,腎動脈部,腎血管床部でそれぞれ別のカーブが得られ,腎血管床部分を入力としたものが最も真値に近かった.次に腎移植ドナー症例を含む健常人および急性腎不全回復期症例を対象に,Factor UCについて,腎機能の評価における有用性を検討して以下の結果を得た.1)腎糸球体機能の測定に関して,本法は24時間尿Ccr検査と同様の意義を有する.2)本法は,24時間尿Ccr検査に比べ外来通院で簡便に行え,リアルタイムでの腎機能の評価が可能な点で優れている.3)本法は提供腎の選択をはじめ,分腎機能検査法として有用である.更に腎移植者に対し同様の検討を行い以下の結果を得た.1)正常の位置に2腎がある症例と同様,移植腎(単一腎)機能についても本法で精査可能である.2)腎移植者と正常位置に2腎を有するものでは,Factor UCとCcrには,同様の相関関係があるものの,それぞれ異なったClusterを形成した事から,その病態を反映しているものと考えられた.伝達関数の計測において,排泄が始まるまでの初期伝達関数(initial height;IH)は,入出力関数をRut landの方法で処理して得られる集積係数と等価とされ,著者らは臨床応用に際しこのパラメータをuptake coefficient(UC)と名づけた.このUCは,^<99m>Tc-DTPAをトレーサにした場合,腎臓を対象にすると糸球体濾過率(GFR)と相関があることが報告されており,腎機能指標の一つとなりうると考えられた.我々は腎の各画素における時間放射能曲線(TAC)に因子分析法を適用した後,得られた成分曲線を入出力関数に導入し,UCを算出する事を可能とした(Factor UC).今回は先ず循環モジュールを作成し,Rut land処理の入力の設定と再現性に関し検討を加えた.UCは再現性を持って真の濾過率を反映しており腹部大動脈部,腎動脈部,腎血管床部でそれぞれ別のカーブが得られ,腎血管床部分を入力としたものが最も真値に近かった.次に腎移植ドナー症例を含む健常人および急性腎不全回復期症例を対象に,Factor UCについて,腎機能の評価における有用性を検討して以下の結果を得た.1.腎糸球体機能の測定に関して,本法は24時間尿Ccr検査と同様の意義を有する.2.本法は,24時間尿Ccr検査に比べ外来通院で簡便に行え,リアルタイムでの腎機能の評価が可能な点で優れている.3.本法は提供腎の選択をはじめ,分腎機能検査法として有用である.更に腎移植者に対し同様の検討を行い以下の結果を得た.1.正常の位置に2腎がある症例と同様,移植腎(単一腎)機能についても本法で精査可能である.2.腎移植者と正常位置に2腎を有するものでは,Factor UCとCcrには,同様の相関関係があるものの,それぞれ異なったClusterを形成した事から,その病態を反映しているものと考えられた.我々は腎の各画素における時間放射能曲線(TAC)に因子分析法を適用した後,得られた成分曲線を入出力関数に導入し,Rutland処理を行いUptake Coefficientを算出する事を可能とした(Factor UC).先ず循環モジュールを作成し,Rutland処理の入力の設定と再現性に関し検討を加えた.UCは再現性を持って真の濾過率を反映しており腹部大動脈部,腎動脈部,腎血管床部でそれぞれ別のカーブが得られ,腎血管床部分を入力したものが最も真値に近かった.次に腎移植ドナー症例を含む健常人および急性腎不全回復期症例を対象に,Factor UCについて,腎機能の評価における有用性を検討して以下の結果を得た.1)腎糸球機能の測定に関して,本法は24時間尿Ccr検査と同様の意義を有する.

2)本法は,24時間尿Ccr検査に比べ外来通院で簡便に行え,リアルタイムでの腎機能の評価が可能な点で優れている.3)本法は提供腎の選択をはじめ,分腎機能検査法として有用である.更に腎移植者に対し同様の検討を行い以下の結果を得た.1)正常の位置に2腎がある症例と同様,移植腎(単一腎)機能についても本法で精査可能である.2)腎移植者と正常位置に2腎を有するものでは,Factor UCとCcrには,同様の相関関係があるものの,それぞれ異なったClusterを形成した事から,その病態を反映しているものと考えられた.