hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光学活性有機ボレートアニオンを対アニオンとして用いる新規イオン対型分子触媒の開発

一級アミンの酸塩は、α位に置換基を有したα,βー不飽和アルデヒドとイミニウム塩を形成できる優れた利点を有しているが、1固定化された不斉反応場の構築が困難、2形成されるイミニウム塩の求核剤に対する反応性が低い、という問題点がある。そこで我々は、上記問題点の解決法として、光学活性有機ボレートアニオンを対アニオンとして有するイミニウム塩を形成可能な一級アミン触媒の開発を行い、新規一級アミン・光学活性有機ボレート塩触媒を見いだした。収率、生成物のエナンチオ選択性ともに満足できる結果ではないが(収率:up to 63%、ee%: up to 48% ee)、同様の反応を光学活性一級アミン塩触媒として最も汎用されているキニン誘導体の塩酸塩を用いて行った場合においても、40% ee程度のエナンチオ選択性しか発現しない事から、我々が見いだした触媒は現時点においてインドール誘導体とα,βー二置換不飽和アルデヒドによる不斉1,4-付加反応において最も優れた触媒の一つと言える。本研究成果は、今後、本結果を学術論文として公表することにより、未だ発展途上の一級アミン触媒による不斉1,4-付加反応の研究分野に対し、触媒設計に対する新たな指針を示す事ができる重要な研究成果である。27年度が最終年度であるため、記入しない。光学活性アミン触媒の研究分野におけるイミニウム塩形成を鍵過程とした反応開発において、二級アミンを触媒として用いた不斉反応が数多く報告されているのに対し、一級アミンを用いた反応例はそれほど多くない。一級アミンは、二級アミンに対し立体的にかさ高いカルボニル化合物とイミニウム塩を形成できる優れた利点を有しているが、構造上の理由から不斉反応場の構築が難しく、二級アミン触媒に比べ高い立体選択性を与える触媒の開発が遅れている。本学術領域研究では、一級アミンと光学活性有機酸から形成される新規イオン対型有機分子触媒の開発により、真に有効な光学活性一級アミン触媒の開発を目指した。26年度では、α、βー二置換不飽和アルデヒドとインドール誘導体を用いたFriedel-Craftsアルキル化反応において、触媒スクリーニングにより最大48% eeで目的生成物を与える一級アミン・光学活性有機ボレート塩触媒を見いだす事に成功した。中程度のエナンチオ選択性ではあるが、一級アミン・光学活性有機ボレート塩を触媒として用いる事により、不斉反応が可能である事を示す事ができた。26年度で得た触媒設計に関する知見は、今後のより高性能な新規イオン対型有機分子触媒の開発に非常に有益である。26年度に得た触媒設計に関する知見から、より高性能なイオン対型有機分子触媒の開発を目指す。また、他のアミン触媒では不斉反応が困難な反応の開発に挑戦する。例えば、α位に置換基のある不飽和ケトンに対する不斉1,4-付加反応は、これまでに成功例はなく挑戦的な課題である。
SUMO化修飾の阻害による骨芽細胞分化促進機構の解明

間葉系幹細胞は骨形成タンパク質(BMP)による刺激に応答して骨芽細胞へと分化する。これまでに、BMP応答に重要な転写因子であるSmad4がSUMOタンパク質と結合する(SUMO化修飾)ことで骨芽細胞の分化が制御されていることが分かってきた。本研究では、SUMO化修飾の阻害により発現が変化する遺伝子を網羅的に解析し、骨芽細胞分化に重要であることが期待される遺伝子を複数同定することに成功した。本研究は効率的な骨芽細胞分化誘導方法を開発することにより、歯周病により失われた歯槽骨を再生することを目的としている。現在までの研究により、私はSUMO化修飾に必須の酵素Ubc9のノックダウンがマウス筋芽細胞C2C12細胞において、BMP応答を促進し、骨芽細胞分化を促進させることを明らかにした。この分化促進作用のメカニズムを明らかにするため、当該年度において、マイクロアレイ解析を用いた網羅的解析を行った。その結果、BMP添加条件においてUbc9のノックダウンした場合にのみ発現が上昇する遺伝子を513、発現が減少している遺伝子を514同定した。Gene Ontology (GO)解析により機能面に着目して分類したところ、Ubc9のノックダウンにより細胞外基質に関与する遺伝子群が有意に増加し、筋収縮に関与する遺伝子群が有意に減少していることが明らかとなった。このことから、Ubc9のノックダウンはBMPによる骨芽細胞分化促進および筋細胞分化抑制を増強していると考えられる。また、Ubc9をノックダウンし、BMP添加後2時間という短時間で発現が変化する遺伝子を網羅的に探索し、転写因子に着目した結果、19個の転写因子を同定した。このうち骨芽細胞分化に対する影響が不明なもの14個について現在機能解析を行っている。そのうちの1つLhx8はノックダウンによりBMP応答能が抑制されることが分かった。SUMO化修飾を介した骨芽細胞分化誘導におけるLhx8の役割を明らかにすることにより、間葉系幹細胞から骨芽細胞分化への分化機序の新たな知見を得られることが期待される。siRNAを用いたUbc9のノックダウンにより、SUMO化修飾を阻害することによって骨芽細胞分化を効率的に促進させる条件下で、遺伝子発現がどのように変化しているのかをDNAマイクロアレイを用いて網羅的に検討した。その結果をGene Ontology解析により機能面に着目して検討したところ、培養細胞C2C12細胞株においてBMP刺激のみの条件と比較し、BMP刺激とSUMO化修飾の阻害とを同時に行うことにより、骨芽細胞分化に関与する遺伝子群の発現が上昇する一方、筋分化に関与する遺伝子群の発現は有意に低下していた。このことから、SUMO化修飾の阻害がB細胞分化の制御に重要な役割を担っていることが示唆された。マイクロアレイの結果からSUMO化修飾の阻害により発現が大きく変化し、SUMO化修飾による骨芽細胞分化制御に関与する可能性がある候補遺伝子を複数同定した。それらのうち、転写因子として機能するLhx8およびIrx1は骨組織において骨芽細胞に発現が認められた。さらにsiRNAを用いたノックダウンにより骨芽細胞分化が強く抑制された。これらの転写因子が骨形成に関与するという知見は今までになく、本研究で実施したSUMO化修飾に着目したスクリーニングによって、骨芽細胞分化に重要な役割を担っていることをはじめて明らかにした。今後、これらの転写因子の機能解析や生体内での機能をさらに解析すること、および、他の候補遺伝子群においてもスクリーニングを行う事によって、骨芽細胞分化のメカニズムを詳細に解明できることが期待される。
低融点変態を利用する自律的軟化変形ロボットの研究

これまでのロボットは,ロボットの身体を剛体のリンク,あるいは,場所によっては弾性体のリンクを利用する構成するものであったが,ロボットが自律的にそのリンク素材の組成を変え,その形状と剛性を変えることができれば,環境や操作対象ごとにその身体部位を適合させた行動を実現することが可能となる可能性がある.本研究は,通常は固体であるが,比較的低い温度において液体に相変化が可能な低融点金属を利用してロボットのリンクを作ることによって自律的に自己の身体を軟化させ変形させられるロボットを実現することを目的としている.低融点金属によりロボットの構造リンクを作り,温度センサとヒータによりその溶融制御を行って,リンクの形状を環境に適合させることができるロボットを実現することがこれまでに可能となっており,以下の成果を得ることができた.(1)軟化変形モジュールの作成低融点金属として,比較的融点の高い合金を用い,構造内部にヒータを編むことによってモジュールを製作し,過熱効率を向上させることによって軟化および硬化に要する時間の短縮が可能な形のものを開発した.(2)溶融液体密封用素材の選定と密封構造の実装モジュールを覆うシリコンゴムとしては柔軟性の高いものを用いることによって構造変形の際に厚さのばらつきをなくし,部分的に強度が弱くならないような形の実装を行った.(3)変形行動のための行動計画生成と形状変形の制御実験軟化変形モジュールを複数リンクでつなぎ,全体の行動を計画するためのモーションプランナの開発を行った.確率的探索法を用いて全体の姿勢を探索する方法を用いた.シリアルにつないだロボットに対して動作実験を行うことが可能となった.これまでのロボットは,ロボットの身体を剛体のリンク,あるいは,場所によっては弾性体のリンクを利用する構成するものであったが,ロボットが自律的にそのリンク素材の組成を変え,その形状と剛性を変えることができれば,環境や操作対象ごとにその身体部位を適合させた行動を実現することが可能となる可能性がある.本研究は,通常は固体であるが,比較的低い温度において液体に相変化が可能な低融点金属を利用してロボットのリンクを作ることによって自律的に自己の身体を軟化させ変形させられるロボットを実現することを目的としている.低融点金属によりロボットの構造リンクを作り,温度センサとヒータによりその溶融制御を行って,リンクの形状を環境に適合させることができるロボットを実現することがこれまでに可能となっており,以下の成果を得ることができた.(1)軟化変形モジュールの作成低融点金属として,比較的融点の高い合金を用い,構造内部にヒータを編むことによってモジュールを製作し,過熱効率を向上させることによって軟化および硬化に要する時間の短縮が可能な形のものを開発した.(2)溶融液体密封用素材の選定と密封構造の実装モジュールを覆うシリコンゴムとしては柔軟性の高いものを用いることによって構造変形の際に厚さのばらつきをなくし,部分的に強度が弱くならないような形の実装を行った.(3)変形行動のための行動計画生成と形状変形の制御実験軟化変形モジュールを複数リンクでつなぎ,全体の行動を計画するためのモーションプランナの開発を行った.確率的探索法を用いて全体の姿勢を探索する方法を用いた.シリアルにつないだロボットに対して動作実験を行うことが可能となった.
リグヴェーダ翻訳研究

インド最古の讃歌集『リグヴェーダ』(前1200年頃)のドイツ語全訳計画(ヴィッツェル教授と共編)中,研究代表者の担当分(全体の約半分)について作業した。四年間にリグヴェーダ全10巻を四巻に分けて出版する予定であったが,取り組みの深化,出版社の移転などの事情から,第一巻(I-II)の出版を見るに留まった。第二巻(III-V)は校正中,第三巻(VI-VIII)は原稿作成中であり,全巻完成には3-4年を要する見込みである。研究の基礎作業として『古インドアーリヤ語歴史文法』を英語で作成,間もなく出版される。本研究はインド最古の文献である『リグヴェーダ』(B.C.1200年頃編集,以下RVと略)の全訳を目的とする。他の共訳者の協力を得ながらヴィッツェル(ハーヴァード大学)と共に翻訳,編集を行う。当初4年間でRV全10巻をドイツ語に翻訳し,解説,注,語彙集を付して出版する予定であった。本計画はこの研究全体の中,申請者の担当分遂行についての研究助成を受けるものである。助成に関わる成果は計899頁の実質約半分に当たる報告者担当分に反映されている:167-347,636-780(:I94-191訳,注解),409-412,813-816(:II35),825-855(語彙集),856-860(文法学修辞学用語解説)。Geldner訳以来80年間にインド学,印欧語比較言語学等の分野で達成された成果に立つ最新独自の理解を提供すべく主導的役割を果たした。語彙集には集大成と言える新知見を盛り込んだ。既に多くの讃辞を得,論文にも引用され始めた。導入したスキャナー,プリンターは,三国間で瞬時に処理すべきことのある校正や通信に効果的である。インド学関係など90余点の書籍を購入した(→物品費)。常時博士課程修了者2名に事務,調査,入力,校正などの助力を得た(→謝金)。改築等の障碍にも拘わらず一年以内に達成できる最大限の成果と自負する。次年度に期するところ大である。『リグヴェーダ』ドイツ語全訳計画の中,研究代表者担当分の研究についての助成2年度目であった。計画通り,リグヴェーダ第IV巻の翻訳,訳注の原稿を仕上げた。この過程で,文法,神話,実生活に亘る有意義な新知見が得られ,発表済み(ドイツ語論文2,日本語論文1,研究報告書への寄稿2,やや一般的な紹介を主とする寄稿2),または,次年度発表予定である(国際サンスクリット学会,印欧語学会,グラースマン200年記念学会,後2者はドイツで開催)。当初,研究代表者の成果を含む第2巻(リグヴェーダIII, IV, V巻)は年度中に出版される予定であったが,一担当者の病気による交代(第V巻: DoyamaからScarlataへ),共同編集者担当分の進捗状況(第III巻),出版社の事情などから,出版自体は遅れ,今秋になる見込みである。初年度(2007年度)の計画は達成できたものの,担当者全員にとって過剰な負担であったことを認めざるを得ず, 2008年度には,研究代表者も入院,手術を経験し,当初予定した「旅費」は使うことができなかった。そのかわり,コンピュータ,モニター,周辺機器,ソフトウェアを更新し,仕事の効率を上げることができた(→物品費)。印欧語研究,考古学関係を中心に, 30点弱の図書を購入した(→物品費)。常時,博士課程修了者2名に,事務,調査,入力,校正などに亘って助力を得た(→謝金)。研究計画は順調に進んでいると言える。次年度に期するところ,さらに大である。本研究はインド最古の文献である『リグヴェーダ』(B.C.1200年頃編集,以下RV)の全訳計画(ヴィッツェル,ハーヴァード大学と共編)中,研究代表者の担当分について助成を受けるものである。当初4年間でRV全10巻をドイツ語に翻訳し,ゲルトナーによるドイツ語全訳以後80年の間に,特に印欧語比較言語学の分野で達成された研究成果を中心に取り入れ,解説,注,語彙集を付して一般に利用できる形で出版を目指すものである。現在,当初の計画より遅れてはいるが,全体として順調に成果が挙がっているものと信ずる。既に出版された第1巻はその質を示すものと自負している。昨年度は第2巻(RV3-5)の出版原稿を計画通り仕上げたが,出版社の事情(移転と代表者の交代)と共訳者1名の病気による交代とが重なり,出版自体は遅れている。

これに伴い,2009年度は上記3-5巻に関わる原稿の見直しと,第3巻(RV6-8)のための研究代表者担当分RV7の翻訳研究を行った。次年度は,第2巻の校正,出版,第3巻用最終原稿の完成に向けての作業を行う。今後は,研究代表者が出版計画全体についてより大きな役割を負うこととなり,全体の質的向上と先行部分の改良にも労力を割く予定である。本研究はインド最古の文献『リグヴェーダ』(B.C.1200年頃編集,以下RV)の全訳計画(ハーヴァード大学のヴィッツェル教授と共編)中,研究代表者の担当分について助成を受けるものである。RV全10巻をドイツ語に翻訳し,ゲルトナーによるドイツ語全訳以後80年の間に,特に印欧語比較言語学の分野で達成された研究成果を中心に取り入れ,解説,注,語彙集を付して一般に利用できる形で出版を目指し,当初4年間で完成する予定であった。計画は遅れ,期間中には第1巻を出版するに留まった。現在第2巻(RV 3-5巻)を校正中であり,第3巻(RV 6-8巻)に向けて原稿を仕上げている。研究代表者は第7巻を担当する。計画の遅れには出版社の移転と代表者の交代,訳者の健康上の問題などが挙げられるが,本質的な原因は研究の深化と質の向上に求められる。RV研究全体としては順調な成果が挙げられたものと自負している。第1巻についてマイルホーファー(ウィーン)は「ヴェーダ学,インド・イラン学,印欧語比較言語学の巨匠二人の手になる今後数十年に亘るリグヴェーダ研究の基盤」と評した(書評:HS 121,2010,300-305)。今後,本助成の成果を基に作業を進め,2012年に第3巻,2014年までに最終巻(RV 9-10巻と全体についての概説・補遺)を出版する計画である。今後は,研究代表者が出版計画全体についてより大きな役割を負い,全体の質的向上と先行部分の改良にも労力を割く。RV研究に欠かせない基礎的作業として『古インドアーリヤ語歴史文法』(Old Indo-Aryan morphology and its Indo-Iranian background)を作成していたが,本研究計画に基づく成果として,オーストリア学士院から間もなく出版される。
ニンジン体細胞胚形成におけるジベレリン合成酵素遺伝子の発現調節

近年,植物の体細胞胚形成に植物ホルモンが重要な役割を演じていることが示されてきたが,その作用機作の詳細は依然不明な点が残されている.特に,ジベレリン(GA)については体細胞胚誘導・形成への関与は否定的に考えられてきた.本研究では,こうした歴史的背景を受け,ニンジン体細胞胚の形成とGAとの関係を明らかにするために,ジベレリン合成酵素および不活性化酵素に注目し,同酵素をコードすると考えられる遺伝子の単離,遺伝子産物の機能解析,および体細胞胚形成過程における発現解析,を行った.その結果,1)GA20-酸化酵素,GA3β-水酸化酵素,およびGA2-酸化酵素をコードすると思われる全長遺伝子をそれぞれ2種,3種,2種ずつクローニングすることに成功した.2)GA20-酸化酵素をコードすると思われる1種を除き,これら遺伝子を大腸菌内で発現させ,各翻訳産物のGA変換活性を調べたところ,これらがアミノ酸配列から予想された酵素活性を持つことが明らかとなった.3)上記7遺伝子の体細胞胚形成過程における発現を定量PCR法により解析したところ,GA3β-水酸化酵素をコードする3種の遺伝子は体細胞胚形成時にそれぞれ特徴的な発現パターンをみせた。一方,GA20-酸化酵素およびGA2酸化酵素をコードする各遺伝子の発現は体細胞胚形成時に大きな変化をみせなかった.このことからGAが体細胞胚の形成に深く関与していることが示された.近年,植物の体細胞胚形成に植物ホルモンが重要な役割を演じていることが示されてきたが,その作用機作の詳細は依然不明な点が残されている.特に,ジベレリン(GA)については体細胞胚誘導・形成への関与は否定的に考えられてきた.本研究では,こうした歴史的背景を受け,ニンジン体細胞胚の形成とGAとの関係を明らかにするために,ジベレリン合成酵素および不活性化酵素に注目し,同酵素をコードすると考えられる遺伝子の単離,遺伝子産物の機能解析,および体細胞胚形成過程における発現解析,を行った.その結果,1)GA20-酸化酵素,GA3β-水酸化酵素,およびGA2-酸化酵素をコードすると思われる全長遺伝子をそれぞれ2種,3種,2種ずつクローニングすることに成功した.2)GA20-酸化酵素をコードすると思われる1種を除き,これら遺伝子を大腸菌内で発現させ,各翻訳産物のGA変換活性を調べたところ,これらがアミノ酸配列から予想された酵素活性を持つことが明らかとなった.3)上記7遺伝子の体細胞胚形成過程における発現を定量PCR法により解析したところ,GA3β-水酸化酵素をコードする3種の遺伝子は体細胞胚形成時にそれぞれ特徴的な発現パターンをみせた。一方,GA20-酸化酵素およびGA2酸化酵素をコードする各遺伝子の発現は体細胞胚形成時に大きな変化をみせなかった.このことからGAが体細胞胚の形成に深く関与していることが示された.ニンジン体細胞胚形成におけるジベレリン(GA)合成酵素遺伝子の発現解析を進めるにあたって、活性型GAの前駆体を合成する酵素(GA20-酸化酵素)、活性型GAの合成酵素(GA3β-水酸化酵素)、そして活性型GAの不活性化酵素(GA2-水酸化酵素)に着目し、これらをコードする遺伝子の単離を試みた。これまでに報告されている種々植物由来のこれら酵素に特徴的なアミノ酸配列を基に、デジェネレートプライマーを設計し、RT-PCRを行った。ニンジン液体培養細胞より誘導した各発生段階にある体細胞胚(球状型胚、心臓型胚、魚雷型胚)の混合サンプルよりmRNAを調製し、cDNAを作成し、これを鋳型とした。得られたPCR産物の主用なものについて塩基配列を調べ、相同性を比較したところ、GA20-酸化酵素をコードしていると思われる遺伝子断片を2種類、GA3β-水酸化酵素をコードしていると思われる遺伝子断片を3種類、GA2-水酸化酵素をコードしていると思われる遺伝子断片を2種類、それぞれクローニングすることに成功した。これら酵素遺伝子のニンジン植物からの単離は初めてである。また、GA2-水酸化酵素遺伝子については他植物も含め、2例目の報告となる。これらクローンをニンジン(Daucas carota L.)より単離できたことから、それぞれDc20ox13、Dc3h12、Dc2ox12、と名づけることとした。Dc3h1、2、およびDc2ox1、2については3′-および5′-RACEを行い、全長cDNAを単離することにも成功した。今後は、これらクローンを用いたノーザンブロット解析およびサザンブロット解析を行っていく予定である。近年,植物の体細胞胚形成に植物ホルモンが重要な役割を演じていることが示されてきたが,その作用機作の詳細は依然不明な点が残されている.特に,ジベレリン(GA)については体細胞胚誘導・形成への関与は否定的に考えられてきた.本研究では,こうした歴史的背景を受け,ニンジン体細胞胚の形成とGAとの関係を明らかにするために,ジベレリン合成酵素および不活性化酵素に注目し,同酵素をコードすると考えられる遺伝子の単離,遺伝子産物の機能解析,および体細胞胚形成過程における発現解析,を行った.その結果,1)GA20-酸化酵素,GA3β-水酸化酵素,およびGA2-酸化酵素をコードすると思われる全長遺伝子をそれぞれ2種,3種,2種ずつクローニングすることに成功した.2)GA20-酸化酵素をコードすると思われる1種を除き,これら遺伝子を大腸菌内で発現させ,各翻訳産物のGA変換活性を調べたところ,これらがアミノ酸配列から予想された酵素活性を持つことが明らかとなった.

3)上記7遺伝子の体細胞胚形成過程における発現を定量PCR法により解析したところ,GA3β-水酸化酵素をコードする3種の遺伝子は体細胞胚形成時にそれぞれ特徴的な発現パターンをみせた.一方,GA20-酸化酵素およびGA2-酸化酵素をコードする各遺伝子の発現は体細胞胚形成時に大きな変化をみせなかった.このことからGAが体細胞胚の形成に深く関与していることが示された.
中国の新規株式公開市場における過小値付けの要因に関する包括的研究

機関投資家のタイプ別入札情報が開示されている中国の創業板市場のデータを用いて、どの機関投資家が私的情報を用いて新規株式公開時のリターン(初期収益率)を得ているのかに関する検証を行った。検証結果については、証券会社の私的情報に関する変数が初期収益率に対して最も有意な影響力を持つというエビデンスを得た。この結果の解釈については、プライシングについて権限を有している主幹事証券会社と他の証券会社の共謀に関する可能性を指摘した。新規株式公開における機関投資家のタイプ別の入札行動は、データの制約もあり、研究の蓄積は少ない状況にある。この状況下における本研究の成果報告は、新規株式公開における機関投資家の入札行動に関する研究の進展に貢献しうるものと考えている。引き続き機関投資家の入札行動のデータを用いた研究を実施することを考えている。中国の深セン証券取引所に開設されている創業板市場では新規株式公開におけるブックビルディングの状況を開示している。本年度は、このブックビルディングのデータを用いて、機関投資家のセンチメントが公開価格と初値の乖離にどのような影響をおよぼしているのかについて分析を行った。投資家の入札行動(応募倍率)をセンチメントの代理変数として用い、機関投資家を基金管理会社、証券会社、保険会社などタイプ別に分類を行った分析においては、証券会社のセンチメントが初期収益率に対して有意な正の影響を持つことが示された。この結果は、証券会社が新規公開企業の私的情報を保有している可能性を示唆するものである。中国における新規株式公開時の機関投資家の入札情報を整理することにより作成したデータベースを用いて分析を実施した。中国におけるベンチャー企業向け株式市場である創業板市場(深セン証券取引所)では、公開価格を決定するために実施されるブックビルディングにおける機関投資家の入札情報が開示されている。証券会社、基金管理会社など、どの機関投資家がどのような入札を実施しているのかに焦点を当て、この入札情報が新規株式公開時の公開価格の決定にいかなる影響をおよぼしているのかに関する分析を行った。この分析を扱った論文を完成させ、ジャーナル誌に投稿を行った。平成28年度に国外および国内において実施した学会発表時に得ることができた各種コメントを取り入れ、29年度において論文のブラッシュアップを行った。このブラッシュアップを実施した論文は、ジャーナル誌に投稿しており、研究は順調に進展している。今後においては、中小企業板および、主板(メインボード)の新規公開企業についても分析を行うことを予定している。投稿を行っているジャーナル誌より修正要望等のコメントが届いた場合、追加的な分析の実施など、適切に対応していきたいと考えている。統計ソフトがディスカウント価格で購入できたため。出席を予定していた学会が他の学会と日程が重なり出席できないこととなり残額が生じた。この残額分については、文献の購入等に使用したいと考えている書籍等の文献購入に充当する予定である。
日タイブログを対象とした多観点言語横断ブログ検索

本研究の目的は以下の3点である.1.特定のトピックに関するブログ中での感情,意見,評価を自動的に抽出するモデルをいくつかの言語で開発する(まず日本語とタイ語のブログを対象とする),2.他の言語に移植可能な程度に拡張性および一般性を有する,意見マイニングのための多観点でかつ言語横断なブログ検索の枠組みを提案する,3.本研究ではまず日本語とタイ語のブログを対象とするが,いくつかの言語を対象とした言語横断ブログ検索のプロトタイプシステムを開発する.今年度は,1)機械翻訳エンジンと機械学習技術を用いて,資源の乏しい言語における目標データを予測するために,資源の豊富な言語のラベル付きデータを利用する,多言語のテキスト分類モデルを開発することを目的とし,2)テキスト評価分析のためのデータ集合を構築した.データセットは,互いに翻訳関係にある日本語,タイ語,英語の文の集合である.提案モデルの実証に用いる予定である.3)確率モデル,機械学習、最適化技術を元に,理論的,実験的に問題を解決できる仮説を現在検討中である.本研究の目的は以下の3点である.1.特定のトピックに関するブログ中での感情,意見,評価を自動的に抽出するモデルをいくつかの言語で開発する(まず日本語とタイ語のブログを対象とする),2.他の言語に移植可能な程度に拡張性および一般性を有する,意見マイニングのための多観点でかつ言語横断なブログ検索の枠組みを提案する,3.本研究ではまず日本語とタイ語のブログを対象とするが,いくつかの言語を対象とした言語横断ブログ検索のプロトタイプシステムを開発する.今年度は,1.,2.の目的を実現するための最初の一歩として,日本語とタイ語において,感情,意見,評価を抽出するのに必要となる言語的資源を,英語の言語的資源を用いて生成する手法を検討した.我々の提案手法は,機械翻訳ツールの利用と,領域適応手法に基づいており,最小限の人的コストにより,源言語(英語)から目標言語(日本語,タイ語)への射影が可能となる.トピックとしては,映画と電化製品を対象とする.また,研究素材としての日本語とタイ語のブログを収集するモジュールを開発した.本研究の目的は以下の3点である.1.特定のトピックに関するブログ中での感情,意見,評価を自動的に抽出するモデルをいくつかの言語で開発する(まず日本語とタイ語のブログを対象とする),2.他の言語に移植可能な程度に拡張性および一般性を有する,意見マイニングのための多観点でかつ言語横断なブログ検索の枠組みを提案する,3.本研究ではまず日本語とタイ語のブログを対象とするが,いくつかの言語を対象とした言語横断ブログ検索のプロトタイプシステムを開発する.今年度は,1)機械翻訳エンジンと機械学習技術を用いて,資源の乏しい言語における目標データを予測するために,資源の豊富な言語のラベル付きデータを利用する,多言語のテキスト分類モデルを開発することを目的とし,2)テキスト評価分析のためのデータ集合を構築した.データセットは,互いに翻訳関係にある日本語,タイ語,英語の文の集合である.提案モデルの実証に用いる予定である.3)確率モデル,機械学習、最適化技術を元に,理論的,実験的に問題を解決できる仮説を現在検討中である.
被爆者集団コホートの保存血清を用いた乳癌のコホート内症例対照研究

日本人原爆被爆者調査は、追跡期間が最も長い調査の一つであり、採血と生活習慣調査から乳がん診断までの期間が長い。そのため、閉経後の乳がんリスクと閉経前に測定された血清指標との関係についての解析も可能である。この研究の目的は、コホート集団を基盤とした、症例対照研究を実施することにより、この調査集団から得られた保存血清を用いて乳がんリスク因子と予防因子を明確にすることである。2002年半ばまでに診断が下された合計243の乳がん症例について、乳がん診断以前に収集された血清試料が得られた。血清試料の種類(凍結或いは凍結乾燥)、居住都市、閉経状況、採血時年齢、採血年月日および放射線被曝情報に基づいて、症例とがん罹患歴のない対照者を1対2の割合で組み合わせた。閉経年齢前後(43-55歳)に試料が収集された女性に対しては卵胞刺激ホルモン(FSH)検査を実施し、閉経状況に基づくマッチングを確実にした新しい対照者を選んだ。測定対象となった生物学的指標は、総エストラジオール、インシュリン様増殖因子1(IGF-1)、インシュリン様増殖因子結合蛋白質3(IGFBP-3)、および酸化ストレス指標の活性酸素代謝産物誘導体(D-ROM)であった。ロジスティック・モデルの作成およびリスク推定値の計算を行うため、現在測定結果をデータセットにまとめている。2002年12月の文部科学省の報告会で予備結果を報告した。5件の論文が過去1年のうちに発表または現在印刷中である。
フグ血液中のテトロドトキシン輸送物質の検索

フグの組織別毒性は種類、地域、時期ごとに詳細に調べられているが、血液中の毒性については報告例が少なく、毒の存否さえ定かではない。そこで、本研究ではまず魚体の大きなトラフグを用い、心臓から血液を得ようと試みた。しかし、フグから血液を得ることは予想以上に難しく、得られる血液の量もごく少量に過ぎなかった。毒性試験はトラフグから得た血液を遠心分離し、上清を試料とし、これを食品衛生検査指針のフグ毒定量法に従って行った。その結果、毒性は無毒(3MU/ml未満)4MU/mlで、トラフグ血液の毒性は低かった。一方、養殖トラフグにトリチウムラベルしたテトロドトキシン(TTX)を腹腔内投与すると、1時間以内に全ての組織から毒が検出されたという報告(Watabeら、1987)があり、このことから血液によるTTXの輸送が示唆された。そこで、本研究ではin vitroでの実験を行った。すなわち、トラフグから得た血液(血漿)試料(3MU/ml未満)にTTXを添加し、20°Cど振とうし、TTXの消長をTTXアナライザーで観察した。しかし、TTXアナライザーどみるかぎり、添加したTTX量に変化は認められず、また、他の成分への変換や移行も認められなかった。本研究では、血液中のTTXを輸送する物質の検索を行うことを目的としたが、前述のように、フグから血液を得ることが非常に困難であったこと、血液の毒性値も最大で4MU/mlと低かったため、血液中のTTX成分組成については検討できなかった。また、TTX輸送物質についてはin vitroでのTTX添加実験でTTXは血液(血漿)に結合しなかったため、残念ながら輸送物質の検討はこれ以上行えなかった。
企業の研究開発と生産性成長に関する理論的研究

昨年度は、途上国における知的財産権(IPR)保護強化が、先進国企業によるイノベーション・先進国から途上国への技術移転・先進国途上国間の賃金格差に与える影響を分析する研究を行った。昨年度の研究では、途上国におけるIPR保護強化が社会に望ましいかどうかは、途上国の法整備や金融市場の発展度合に依存するという結果を理論的に得た。こうした結果は実証研究とも整合的で非常に興味深い。上述の研究は『プロダクトサイクルモデル』という多くの先行研究が蓄積されてきた枠組みを用いたが、プロダクトサイクルモデルは導出される結果がモデルの設定に大きく依存しているという問題点がある。具体的には、先進国から途上国への技術移転の経路を『直接投資(FDI)』と設定する場合だと途上国におけるIPR保護強化が社会に望ましいという結論を得る一方で、技術移転の経路を『模倣』と設定する場合だと途上国におけるIPR保護強化が社会に望ましくないという結論を得る。(私が昨年行った研究では技術移転の経路が直接投資と設定したモデルを用いたにもかかわらず、途上国の法整備や金融市場の発展度合によってはIPR保護強化が社会に望ましくない場合があるということを示した点で貢献がある。)以上を踏まえ本年度は、技術移転の経路として直接投資と模倣の両方を考慮したプロダクトサイクルモデルを構築し、途上国におけるIPR保護強化が社会に与える影響を分析する研究を行った。このモデルでは技術移転の経路は内生的に決定され、途上国の法整備や金融市場の発展度合が発展しているほどFDIによる技術移転の割合が増加することを示した。その結果途上国の法整備や金融市場が十分に発展している場合はIPR保護強化が社会に望ましく、発展していない場合は望ましくないという前回得られた結論をより頑強にする結論を得た。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は企業の研究活動と生産性成長に関する理論的分析を行うという観点のもと、途上国における知的所有権(IPR)保護強化が、先進国企業によるイノベーション・先進国から途上国への技術移転・先進国途上国間の賃金格差に与える影響を分析する研究を行った。本研究で構築したモデルは、技術移転経路が直接投資(FDI)を通じて実施されるプロダクトサイクルに分類される。当分類における先行研究では途上国におけるIPR保護強化によって、先進国企業のイノベーションが促進され・先進国から途上国への技術移転が増加し・先進国途上国間の賃金格差が縮小するという結果となっている。本研究では先進国から途上国へ技術移転を実施するためには先進国・途上国両方の資源(生産拠点の設立、技術の指導・学習、途上国労働者の管理・監督、途上国の習慣・法制度の調査等)が必要という先行研究で無視されてきた事実に注目することによって、『IPR保護強化が先進国のイノベーションを低下させる可能性がある』といった既存研究で指摘されてない結果を示した。また本研究で展開した基本構造を踏襲したまま、途上国企業が技術を漏洩してしまうリスクを考慮する応用モデルを構築することによって、『途上国の法整備が未熟な場合は、IPR保護強化によってその国へ技術移転を行った先進国のイノベーションを低下させる可能性がある』ことを示した。またプロダクトサイクルモデルは設定によっては均衡における安定性が満たされない場合があり、そのような状況で比較静学を行うことで経済学的に意味のない結果を導出する可能性は排除しなければならない。そこで本研究では均衡の安定性の確認を行い、内点均衡においては常に安定性が満たされることを示した。(パラメータによっては端点均衡の可能性があるため、その場合は内点のケースとは厳密に区別して分析する必要がある。)昨年度は、途上国における知的財産権(IPR)保護強化が、先進国企業によるイノベーション・先進国から途上国への技術移転・先進国途上国間の賃金格差に与える影響を分析する研究を行った。

本年度に取り組んだ研究を更に発展させる形で新たな研究を開始する。本年度と同様に、論文にまとめ、学会で報告するという形で、研究をアウトプットできる水準まで進展させることを目標とする。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ミズナラを取り巻く生物群集をモデル系とした生物多様性インヴェントリーと生態的分類

北海道大学苫小牧研究林(TOEF)におけるコナラ属樹木を取り巻く生物群集を解明するために、観察や採集を可能にするためのジャングルジム状の構造物を設置し、生物インヴェントリーと生態調査を行った。生物インヴェントリーでは、キャノピーノックダウン法により植食者、捕食者、分解者の各ギルドの種構成と季節消長を明らかにした後、個別に、アブラムシ類、潜葉性昆虫類、地上徘徊性昆虫類、ミミズ群集、蛾類幼虫群集、ダニ類、およびチャタテムシ類の群集構造を明らかにした。また、特定のハビタットに着目し、樹皮下の昆虫相およびドングリを二次利用する節足動物群集を明らかにした。さらに、ネズミ類、シカおよび中型哺乳類の個体群動態の把握を行った。生態的な側面では、実験的な手法により、種間相互作用の一部を解明した。生産系では、施肥および周辺伐採により餌としてのミズナラの葉の質が向上することがわかった。被食系では、ミズナラの葉の質は上層と下層で異なり蛾類幼虫群集の種構成も異なること、ミズナラ-カシワ雑種間の遺伝子構成の違いが食植生昆虫群集の多様度に影響を与えていることがわかった。分解系では、ミミズの除去により落葉の堆積量が多くなること、および、キタコブシの落葉が混ざることにより分解が早まることが明らかにされた。これらの成果をウェブ上で公開すると共に、生物多様性研究を支援するための「包括的生命情報データベースシステム」、すなわち、あらゆる生物群に適用可能な汎用検索システム(生物分類検索システム:BioCIS)、コンテンツマネジメントシステムを利用する汎用テーブルデータベースおよび汎用階層データベース(分類体系情報、参照標本情報、食物網、生活史情報を提供)を開発し、共用公開した。北海道大学苫小牧研究林(TOEF)内のコナラ属樹種に生息する生物群集を解明するために、工事現場用の鉄パイプや階段を用いて高さ15-18mのジャングルジム状の構造物を10基建設し、ミズナラ8個体、カシワ14個体、コナラ3個体、雑種15個体の、ほぼすべての枝葉の観察や採集が可能になった。実際の生物インヴェントリーに関しては、季節消長と昆虫の寄主範囲をいくつかの生物相について明らかにした。まず、キャノピーノックダウン法によって、ミズナラに生息する植食者、捕食者、分解者の各ギルドの種構成と季節消長が明らかになった。アブラムシ類5種については寄主の同定および種の分類見直しが行われ、潜葉性昆虫相、地上俳徊性昆虫、ミミズ群集に関しても季節消長や、群集構造が明らかになった。また、チャタテムシ目からは一新種を発見し、記載した。群集およびその構成種の生態的な側面に関しては、実験的な手法により、種間の相互作用の一部が解明された。環境変化が植物を通し、どのように植食性昆虫に影響するかを明らかにするために、林内の一部を窒素施肥・伐採し、ミズナラの被食率を調べたところ、窒素施肥・伐採ともに、餌としてのミズナラ葉の質が上がることが示唆された。また、本来は分解されにくいミズナラ落葉は、キタコブシの落葉と混ざることにより、分解が早まることがわかった。エゾシカの食害圧がミズナラ林の植生に与える影響を調べるために、エゾシカの囲い込み区および排他区の設置も行った。これらの成果の一部は、すでにHP上で公にするとともに、より利用しやすい形で提供するために、北海道大学総合博物館と連携し、コンピューター上で閲覧できるデータベースに掲載することを予定している。北海道大学苫小牧研究林(TOEF)におけるコナラ属樹木を取り巻く生物群集を解明するための生物インヴェントリーと生態調査を行った。生物インヴェントリーでは、いくつかの生物群について、種構成と生息環境に関する情報が得られた。

まず、土壌、落葉、樹皮で採集されたダニ類についての同定と生息範囲の特定を行った。カシワを利用する潜葉性昆虫とその寄生蜂の同定も行った。また、ミズナラ樹皮下の昆虫相を解明するために、新たに考案したトラップを設置回収して、そこに生息するすべての昆虫類の同定を現在行っている。食害されたドングリを利用する昆虫類を解明するためのトラップも設置した。さらに、ミズナラ林における哺乳類の個体群動態を把握するために、捕獲調査(ネズミ類)、ライトセンサス(シカ)、自動カメラの設置(中型哺乳類)をしている。生物群集の生態的な側面については、昨年建設したジャングルジム状の構造物を利用して樹冠部で生じる種間相互作用の解明を行った。ミズナラの繁殖活動と蛾類幼虫群集の関係について、繁殖への投資による葉の質的変化は見られなかったが、餌としての繁殖器官(雄花の花粉)が幼虫群集に大きな影響を与えている可能性が示唆された。ミズナラ・カシワ・雑種間の遺伝子構成の違いが植食性昆虫群集の多様度と個体数に影響を与えることも明らかになった。一方、葉の分解系に関しては、実験的な手法を使ってミミズによる土壌の窒素無機化速度を測定し、苫小牧の値は他の温帯林と比べてやや低いことが明らかになった。これらの成果はHP上で公開するとともに、生物多様性研究に関する包括的生命情報データは、インターネットを通じて閲覧できる形にすべく開発を進めている。既に一部の標本データーベース(鱗翅目)を公開し,これらの生物多様性情報を容易に取り出し,活用するための「生物分類検索システム」を開発中である。北海道大学苫小牧研究林(TOEF)におけるコナラ属樹木を取り巻く生物群集を解明するための生物インヴェントリーと生態調査を行った。生物インヴェントリーでは、ミズナラのドングリを二次利用する節足動物群を調査し、クロバネキノコバエ科の昆虫が主要な二次利用者であることを明らかにした。また、アブラムシ類では2種の未記載種を見いだし、それらの系統関係も明らかにした。また、ネズミ類、シカおよび中型哺乳類について、捕獲調査、ライトセンサスおよび自動カメラにより個体群動態の把握を行った。生態的な側面では、寄主植物の質の違いが植食性昆虫群集の種構成の違いを生み出していること、および土壌を介した種間相互作用の一部を明らかにした。ミズナラの葉の質は上層と下層で異なり、蛾類幼虫群集の種構成も異なることがわかった。潜葉性昆虫、Phyllonorycter属の種構成を明らかにし、これを元に研究対象のコナラ属樹木の遺伝的違いを再評価をした。。野外操作実験により、ミミズの密度が低い操作区を創出し、落葉の堆積量はミミズ除去区で多くなることがわかった。また、ポット試験を行い、ミミズの存在によりミズナラの主根、細根がともに少なくなる現象を発見した。あらゆる生物群に適用可能な、マトリックス方式多重検索データベースを容易に構築できる、汎用システム(生物分類検索システム、BioCIS)を開発し、Webを介して共用公開した。オンライン同定システムに、チャタテムシの科レベルの検索を構築する準備をしている。さらに、以下のデータベース群を開発し、併せて「包括的生命情報データベースシステム」を構築した。これは、食物網DB、標本DB、汎用テーブルDB、汎用階層DBから成る。後2者は既存のコンテンツマネジメントシステムにインストール可能な形で配布している。
骨形成促進剤の開発に向けた骨形成機構の解明に関する研究

副甲状腺ホルモン(PTH)-smad-3系による骨芽細胞アポト-シスの抑制機序におけるWnt-β-catenin系の関与を最初に明らかにした。次にこの機序について検討した結果、PTHはmRNA発現及び分解抑制の両者を介してβ-catenin levelを促進し、長時間での作用は、骨芽細胞の分化に抑制的に働くTGF-β依存性であり、短時間での作用にはTGF-βに依存しないSmad3が関与すること、そして後者がPTHの骨形成促進機序に重要であることを明らかにした。また異なる分化段階での骨芽細胞に対するsmad3の作用を比較検討した結果、未分化間葉系細胞の骨芽細胞への分化を抑制し、一方その後の骨芽細胞分化と成熟には促進的に作用することを見出した。一方、抑制性smadと位置付けられているsmad7の安定過剰発現骨芽細胞株の検討より、smad7は増殖、分化、石灰化のいずれも抑制すること、そしてsmad7もPTHの作用点のひとつであることを示す結果を得ている。一方、スタチンとビスフォスフォネート(BP)が骨芽細胞において内因性TGF-βを誘導することによりsmad3発現を促進し、そしてスタチンの骨芽細胞のアポトーシス阻害作用にsmad3が重要な役割を担っていることを示す結果を得た。GCの骨形成抑制機序にBMP-runx2系の抑制のみならずWnt-β-catenin系の抑制が関与すること、そしてPTHとBPはこれらの経路に作用することにより、GCの骨形成抑制に拮抗することを示す結果を得た。CaSRをtransient transfectしたHEK細胞において、ストロンチウム(Sr)は時間及び濃度依存的にERKのリン酸化を増強すること、さらにSrの骨芽細胞の分化、石灰化の促進にCaSR活性化が関わることを示す結果を得つつある。骨芽細胞においてsmad3を介したWnt系のβ-cateninの蛋白そして転写レベルでの増強が副甲状腺ホルモン(PTH)のapoptosis阻害作用に直接関与することを見出した。次にTGF-β1型受容体キナーゼ(ALK-5)によりリン酸化される部位に変異を導入したsmad3の強制発現やALK-5阻害剤のSB431542を用いてこの機序について詳細に検討した。その結果、PTHはmRNA発現及び分解抑制の両者を介してβ-catenin levelを促進し、長時間での作用は、骨芽細胞の分化に抑制的に働くTGF-β依存性であり、短時間での作用にはTGF-βに依存しないSmad3が関与すること、そして後者がPTHの骨形成促進機序に重要であることを明らかにした。一方、抑制性smadと位置付けられているsmad7の安定過剰発現骨芽細胞株の検討より、smad7は増殖、骨基質蛋白産生、ALP活性、石灰化のいずれも抑制すること、そしてsmad7もPTHの作用点のひとつであることを示す結果を得つつある。一方、骨形成活性の存在が注目されているスタチンが骨芽細胞において内因性TGF-βを誘導することによりsmad3発現を促進し、そしてスタチンのアポトーシス阻害作用にsmad3が重要な役割を担っていることを示す結果を得た。グルココルチコイドの骨形成抑制機序にsmad3の下流にあるWnt-β-catenin系の抑制が関与すること、そしてPTHはこの経路に作用することにより、グルココルチコイドの骨形成抑制に拮抗することを示す結果を得つつある。

平成18年度の研究でPTH-Smad3 axisによるWnt-β-catenin系の誘導がPTHの骨芽細胞(0b)抗アポトーシス作用に直接関与することを見出した。そこでTGF-β1型受容体キナーゼによりリン酸化される部位に変異を導入したsmad3の強制発現やALK-5阻害薬を用いてさらに検討した結果、PTHはmRNA発現及び分解抑制の両者を介してβ-cateninを促進し、長時間での作用はTGF-β依存性であり、短時間での作用にはTGF-βに依存しないSmad3が関与すること、そして後者がPTHの骨形成促進機序に重要であることを明らかにした。また異なる分化段階での0bに対するsmad3の作用を検討した結果、未分化間葉系細包の0bへの分化を抑制し、一方その後の0b分化には促進的に作用することを見出した。また抑制性smadであるsmad7過剰発現0b株の検討より、smad7は増殖、分化、石灰化のいずれも抑制すること、そしてsmad7もPTHの作用点であることを示した。一方、スタチンとビスフォスフォネート(BP)が0bにおいて内因性TGF-βを誘導することによりsmad3発現を促進し、そしてスタチンの0bアポトーシス阻害作用にsmad3が重要な役割を担っていることを示す結果を得た。グルココルチコイド(GC)の骨形成抑制機序にBMP-runx2系とWnt-β-catenin系の抑制が関与すること、そしてPTHとBPはこれらの経路に作用することにより、GCの骨形成抑制に拮抗することを示す結果を得た。ストロンチウム(Sr)が0b分化、石灰化を促進すること、CaSRをtransient transfectしたHEK細胞において、Srは時間及び濃度依存的にERKのリン酸化を増強する結果を得た。さらにSrの0b分化、石灰化の促進にCaSR活性化が関わることを示す結果を得つつある。
赤血球ATP受容体シグナリングを標的にマラリア感染を防ぐ：耐性のない治療法の確立

マラリア原虫の赤血球侵入に関わる、細胞外ATPをアゴニストとする宿主赤血球内のシグナル伝達経路の同定を目的に、その第一段階としてアンタゴニストを用いたin vitro感染実験を行い、原虫の赤血球侵入に関わる赤血球膜上のプリンヌクレオチド受容体を検索した。赤芽球系細胞でのRNA-seqならびに薬理学的検討から成熟赤血球に発現していると予想されたP2受容体、P1受容体に対するアンタゴニストを用いて単独ならびに多剤併用の効果を検討したが、有意な侵入阻害効果を示さなかった。他方、我々のこれまでの知見からはATPシグナリングによるPKAの活性化が原虫の侵入には重要であることが示唆されたため、PKAの活性化に必要であるcAMPの及ぼす影響について検討した。1) cAMPを加水分解するホスホジエステラーゼの阻害剤であるIBMXは、濃度依存的に原虫の侵入を抑制した。2)膜透過性の類似体であるSp-cAMP添加により原虫の侵入は抑制された。3)同様に膜透過性類似体であるがPKAを阻害するRp-cAMPは原虫の侵入を全く阻害しなかった。4)膜透過性のペプチド性PKA阻害剤であるPKI-mは原虫の侵入を抑制しなかった。5)予備実験段階ではあるが、アデニル酸シクラーゼを活性化して細胞内cAMP濃度を上昇させるフォルスコリンは、原虫の侵入を抑制する結果を得ている。以上より、当初の予想とは異なり、cAMPの上昇(とそれによって起るPKAの活性化)は原虫の侵入をむしろ抑制すると考えられた。先行研究ならびに我々自身の研究結果から、第一選択として「細胞外ATP→プリンヌクレオチド受容体→細胞内cAMPの上昇→PKA活性化→原虫侵入」の仮説に重点を置き、流れに沿って解析を始めたため、なかなかポジティブな結果が得られず、検討するアンタゴニストの種類を増やすなど結果として遠回りすることになった。当初の目的である「原虫の侵入に必要な赤血球内の情報伝達経路を同定し、それを遮断することによってマラリアを制圧する」こととはアプローチの仕方が反対にはなるが、今回の検討で見出した「赤血球内cAMPを上げると侵入が阻害される」ことを応用して、本研究の核心的問い・独創性である「宿主細胞を標的として耐性を生じない原虫感染防御策を確立する」方向へは、研究を一歩前に進められていると考えられる。今後は、まだ検討していない様々なメカニズムにより赤血球内cAMPを増加させ、いずれの場合にも原虫の侵入が抑制されることを検証し、最も効果的に、かつ最も副作用のない薬剤の同定、ならびに薬剤標的分子とそのシグナル経路の検討を進めていく。今年度の交付額はおおむね使い切っており、次年度使用額(10,258円)で購入可能かつ必要な物品等が無かったため。
在宅障害老人と介護家族の保健・福祉ニ-ズと対処行動

本研究の目的と用いた研究方法は次の通りである。1在宅障害老人とその家族がもつ客観的な保健・福祉ニ-ズの測定。われわれの一連の先行研究を通して開発してきた福祉ニ-ズの測定方法をさらに改善し,主として痴呆の症状や問題行動に関連した保健ニ-ズをも含めたより総合的なニ-ズの測定方法を作成した。2上の客観的なニ-ズ状況のもとで介護者が抱く負担感,サ-ビス希望,およびその状況に対処するために介護者がとる態度および行動の測定とその要因分析。これらの測定のための尺度も,われわれの先行研究で作成を試みてきたが,ここ数年,老年学の分野ではこれらの測定方法および統計的解析方法が急速に進んでいるので,それらを参考にしてかなり大幅な改善を行なった。調査対象は,平成5年度からすべての市町村で老人保健・福祉計画が立案されることになったことに鑑みて、これまでほとんど対象とされてこなかった町村部の在宅障害老人とした。調査は、われわれの先行研究と同様,2段階で行われた。すなわち,T県の2町1村を対象地域にして、まず無作為抽出した4,650人の在宅老人を対象に郵送法によるスクリ-ニング調査を行い,321人の障害老人が選ばれた。次にこれらの老人の主介護者を対象に訪問面接法による本調査を行った結果,最終的に272人の有効回答票が得られた。障害老人の発現率は,8.5%であった。この率は,われわれが東京で行なった2つの先行研究の結果と殆んど変らない。しかし、先行研究では主として身体的障害に着目しているのに対して,今回は相当詳しい精神的障害のチェックリストを用いて精神的障害のみの老人も選び出されているので,身体的障害老人の発現率は大都市より低いと言える。なお本格的なデ-タ解析は、研究スタッフの所属研究機関における研究に引き継がれる。