hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
橋梁構造全体系の耐震性能評価手法の開発とそのシステム化

本研究では,大規模地震時の橋梁部材の損傷やこれに伴う構造系の変化が橋梁全体系の耐震特性に与える影響を明らかにするとともに,橋梁をシステムとして捉えた考え方を耐震設計に新しく取り入れることによって,対象橋に対して合理的な耐震構造を提案することを試みたものである.すなわち,鉄筋コンクリート(RC)製橋脚を有する高架橋梁に着目し,橋梁構造全体系を上部工,支承,落橋防止構造,下部工などの部材が有機的に結合して構成されるシステムとして捉え,地震力の作用によって各部位部材の損傷が相互に影響しあい進行するメカニズムを状態遷移確率行列によってモデル化し,時々刻々変化する各部材部位の損傷状態確率を算出する手法を提案する.さらに,これらの結果をシステム制御用ソフトを用いてシミュレーションするとともに,各種耐震対策の効果を状態遷移確率行列に反映させることによって橋梁全体系で評価し,対象橋に対して合理的な耐震構造を提案する.この目的のため,(1)強震地震波の発生メカニズムとその波動特性の解明と,その確率モデルの構築,(2)橋梁各部位部材に関する損傷状態遷移確率行列のモデル化と実被害による検証および橋梁構造システムへの適用,(3)状態遷移確率行列を利用した耐震性能評価と橋梁構造システムのフェールセーフ化手法の検討を行う.平成12,13年度の2年間にわたる橋梁全体系の耐震性評価手法に関する研究開発を実施によって以下の諸点を明らかにした:(1)平成12年度に構築した耐震性能評価手法のシステム化を行い実用的なものにするとともに,可能な限り多数の既存橋梁の耐震性能評価に本手法の適用を試みることによって,橋梁構造システムのフェールセーフ化手法の最適化を系統的に行った.(2)主に単純支持桁橋を対象として検討を行ってきたが,これを3径間連続桁橋などの他形式橋梁にも拡張可能とした.(3)本研究により構築したシステムをWeb上(インターネット上)で動作させることによって広く公開することを目的とした総合化、オープン化評価システムとした.これによって利用者からの意見をフィードバックし,より実用的なものへと改良可能となった.本研究では,大規模地震時の橋梁部材の損傷やこれに伴う構造系の変化が橋梁全体系の耐震特性に与える影響を明らかにするとともに,橋梁をシステムとして捉えた考え方を耐震設計に新しく取り入れることによって,対象橋に対して合理的な耐震構造を提案することを試みたものである.すなわち,鉄筋コンクリート(RC)製橋脚を有する高架橋梁に着目し,橋梁構造全体系を上部工,支承,落橋防止構造,下部工などの部材が有機的に結合して構成されるシステムとして捉え,地震力の作用によって各部位部材の損傷が相互に影響しあい進行するメカニズムを状態遷移確率行列によってモデル化し,時々刻々変化する各部材部位の損傷状態確率を算出する手法を提案する.さらに,これらの結果をシステム制御用ソフトを用いてシミュレーションするとともに,各種耐震対策の効果を状態遷移確率行列に反映させることによって橋梁全体系で評価し,対象橋に対して合理的な耐震構造を提案する.この目的のため,(1)強震地震波の発生メカニズムとその波動特性の解明と,その確率モデルの構築,(2)橋梁各部位部材に関する損傷状態遷移確率行列のモデル化と実被害による検証および橋梁構造システムへの適用,(3)状態遷移確率行列を利用した耐震性能評価と橋梁構造システムのフェールセーフ化手法の検討を行う.平成12,13年度の2年間にわたる橋梁全体系の耐震性評価手法に関する研究開発を実施によって以下の諸点を明らかにした:(1)平成12年度に構築した耐震性能評価手法のシステム化を行い実用的なものにするとともに,可能な限り多数の既存橋梁の耐震性能評価に本手法の適用を試みることによって,橋梁構造システムのフェールセーフ化手法の最適化を系統的に行った.(2)主に単純支持桁橋を対象として検討を行ってきたが,これを3径間連続桁橋などの他形式橋梁にも拡張可能とした.(3)本研究により構築したシステムをWeb上(インターネット上)で動作させることによって広く公開することを目的とした総合化、オープン化評価システムとした.これによって利用者からの意見をフィードバックし,より実用的なものへと改良可能となった.本研究の目的は,大規模地震時の橋梁部材の損傷やこれに伴う構造系の変化が橋梁全体系の耐震特性に与える影響を明らかにするとともに,橋梁をシステムとして捉えた考え方を耐震設計に新しく取り入れることによって,対象橋に対して合理的な耐震構造を提案することにある.兵庫県南部地震後の道路橋示方書改訂では,比較的大規模な地震に対しては橋梁構造物の機能に致命的影響を与えない程度の損傷を許容し,これを分散させることにより橋梁構造全体系の耐震性を合理的に向上させる考え方が基本となってきているが,現状ではその具体的手法を提示するには至っていない.本研究では,まず道路高架橋全体系を上部工,支承,落橋防止構造,橋脚および基礎などで構成される一連のシステムとして捉え,地震動の作用によって各部位部材の損傷が相互に影響し合い進行するメカニズムを状態遷移確率行列でモデル化し,多段階の損傷分類に対応した損傷状態確率を算出する手法を新たに提案した。そしてこれに基づいて各種耐震対策を施した場合の耐震性能向上効果についての検討を行った.次に,道路高架橋を構成する各部位部材の多段階に分類される損傷状態確率を総合した指標として部位部材の損傷度および橋梁全体系の損傷度の評価方法を新たに提案した.すなわち,部位部材の損傷度は破壊に至るまでの損傷エネルギーの観点から評価し,一方,橋梁全体系の損傷度は,機能的損失と社会的損失という2つの概念を導入した評価方法の検討を行った.

さらに,それらの全体系損傷度に基づいて耐震対策を施した場合の損傷低減効果についても評価検討した.最後に,上述の考え方を基にした耐震性評価システムを試作し、パソコン上で簡易に短時間で橋梁全体系の耐震性評価結果が得られるだけでなく,グラフィカルユーザインターフェース上に表現することによって検討内容が容易に理解できるようにした.本研究の目的は,大規模地震時の橋梁部材の損傷やこれに伴う構造系の変化が橋梁全体系の耐震特性に与える影響を明らかにするとともに,橋梁をシステムとして捉えた考え方を耐震設計に新しく取り入れることによって,対象橋に対して合理的な耐震構造を提案することにある.本研究では,鉄筋コンクリート(RC)製橋脚を有する高架橋梁に着目し,橋梁構造全体系を上部工,支承,落橋防止構造,下部工などの部材が有機的に結合して構成されるシステムとして捉え,地震力の作用によって各部位部材の損傷が相互に影響しあい進行するメカニズムを状態遷移確率行列によってモデル化し,時々刻々変化する各部材部位の損傷状態確率を算出する手法を提案する.さらに,これらの結果をシステム制御用ソフトを用いてシミュレーションするとともに,各種耐震対策の効果を状態遷移確率行列に反映させることによって橋梁全体系で評価し,対象橋に対して合理的な耐震構造を提案する.この目的のため,(1)強震地震波の発生メカニズムとその波動特性の解明と,その確率モデルの構築,(2)橋梁各部位部材に関する損傷状態遷移確率行列のモデル化と実被害による検証および橋梁構造システムへの適用,(3)状態遷移確率行列を利用した耐震性能評価と橋梁構造システムのフェールセーフ化手法の検討を行う.本年度は、昨年度検討した橋梁全体系の耐震性評価手法に基づいて、以下の項目について研究開発を実施した:(1)平成12年度に構築した耐震性能評価手法のシステム化を行い実用的なものにするとともに,可能な限り多数の既存橋梁の耐震性能評価に本手法の適用を試みることによって,橋梁構造システムのフェールセーフ化手法の最適化を系統的に行った.(2)主に単純支持桁橋を対象として検討を行ってきたが,これを3径間連続桁橋などの他形式橋梁にも拡張可能とした.(3)本研究により構築したシステムをWeb上(インターネット上)で動作させることによって広く公開することを目的とした総合化、オープン化評価システムとした.これによって利用者からの意見をフィードバックし,より実用的なものへと改良可能となった.
膵癌におけるStat5の生物学的役割とそのシグナル伝達経路について

今回、我々はヒト膵癌細胞株を用いてSTAT5a/5bの発現を確認した。次に、膵癌細胞株にSTAT5aおよびSTAT5bのshRNAを用いて蛋白発現抑制実験をおこなった。STAT5bの蛋白発現抑制により膵癌細胞ではゲムシタビン投与により生存細胞が有意に減少し、アポトーシス誘導されることが示唆された。またSTAT5a/5bの蛋白発現抑制により、細胞浸潤能と細胞外基質に対する細胞接着能が抑制された。STAT5aは膵癌における浸潤、接着に、またSTAT5bにおいては浸潤、接着に加え抗癌剤に対する感受性、アポトーシスにも関与している可能性が示唆され、新たな膵癌治療の標的になり得ると考えられた。STAT5b高発現株であるPANC-1を用いてSTAT5b shRNA plasmidおよびcontrol shRNA plasmidをstable transfectionしてクローンを作成し、Western Blot法により2つのshRNAクローンのSTAT5b蛋白の発現抑制を確認した。Invasion assay(Matrigel invasion chamber)にて浸潤能を検討したところ、1% FBS、1nM EGF、1nM PDGFにより誘導される細胞浸潤は、controlと比して2つのshRNAクローンにおいてそれぞれ有意に抑制された。Adhesion assayにおける接着能の検討では、Fibronectin、Laminin、CollagenIVでコーティングされたplateにおいて、2つのshRNAクローンの接着能はcontrolと比較して有意に抑制された。MTT assay(Cell Counting Kit-8)にて増殖能を検討したところ、controlとshRNAクローンに有意差は認められなかったが、Gemcitabineの投与により生存する細胞がcontrolに比して2つのSTAT5b shRNAクローンで有意に減少した。同様にSTAT5b shRNAクローンに対しGemcitabineを投与した後の蛋白を用いたWestern Blot法では、controlと比較してアポトーシス関連蛋白であるcleaved Caspase 3、PARPの高発現を認め、Gemcitabine投与によるアポトーシスの誘導が示唆された。STAT5bは膵癌において、その増殖には関与しないが、抗癌剤に対する感受性、浸潤能、接着能に関与している可能性が示唆され、新たな膵癌治療の標的になり得ると考えられた。STAT5bの高発現株であるPANC-1を用いてSTAT5b shRNA plasmidをtransfectionしてcloneを作成し、MTT assayで増殖能を検討した。また、ゲムシタビン投与後にMTT assayを行ってゲムシタビンに対する抵抗性を評価し、invasion assay、adhesion assayにて浸潤能、接着能を検討した。また、AsPC-1を用いてSTAT5b overexpression cloneを作成し、増殖能、ゲムシタビンに対する抵抗性を検討した。さらに、ゲムシタビンを投与した浸潤性膵管癌44症例を用いて臨床病理学的検討を行った。膵癌において、STAT5bのゲムシタビンに対する感受性、アポトーシス、浸潤、接着への関与が示され、STAT5bを標的とした膵癌治療が有効である可能性が示唆された。膵癌において、STAT5bのゲムシタビンに対する感受性、アポトーシス、浸潤、接着への関与が示され、成果をまとめて論文を作成することが出来た。STAT5b高発現株であるPANC-1を用いてSTAT5b shRNA plasmidによるSTAT5b蛋白発現抑制実験をin vitroにて行った。STAT5bは膵癌において、その増殖には関与しないが、抗癌剤に対する感受性、浸潤能、接着能に関与している可能性が示唆された。以上から本実験計画はおおむね順調に進展していると判断した。消化器外科物品を予定より安く購入できたため。試薬を予定より安く購入てきたため消耗品購入や論文掲載料に充てる予定である。消耗品を購入する予定である
肝臓等複雑化組織の構築と機能解明

成長因子を固定化可能なヘパリン固定化温度応答性細胞培養表面を新たに開発し、肝細胞シートの作製に応用した。従来よりも少ない成長因子の量で肝細胞シートが作製でき、さらに肝特異的な機能がより長期的に維持されていることも明らかにした。パターン化温度応答性細胞培養表面の作製技術を開発し、神経組織構築ための基盤技術として応用した。また、光照射重合を利用した新規な温度応答性細胞培養表面技術の開発にも成功した。ロボット工学技術を取り入れることで、共培養細胞シート作製や細胞シート移植、積層化を支援するための装置、デバイスこれら技術を組み合わせることで、簡便にかつ高速な軟組織作製への応用が期待できる。組織・臓器に近い機能を細胞から人工的に再構築する再生医療が世界的に注目されている。高い細胞密度の組織を再構築する上で、細胞シート工学は大変有効な手法であるが、心筋や腎臓、肝臓等の組織・器官は、異なる機能をもつ細胞が、パターン状に配列して形成されているので、高度な細胞組織の再構成のためには、生体組織構造を模倣した多種類の細胞から成るマイクロメートル規模での組織化技術が必要不可欠である。本研究では細胞シートから成るマイクロパターン化細胞シート、重層化細胞組織およびAO2班が開発する組織構築技術を用いて作製された肝臓等の複雑化組織の機能評価をおこない、複数種の細胞からなる組織が示す高度な機能発現の分子機構を解明する。たとえば肝臓は、きわめて複雑な生合成系を発現する肝実質細胞が90%を占めるが、その機能維持には共存する様々な非実質細胞が重要な役割を担っている。肝実質細胞単独の培養では長期維持が困難であり、上述の生体分子の生合成能はきわめて低い。評価は、培養系では次世代シーケンサーなどの新規技術を活用し機能分子等の遺伝子発現を定量的に評価する他、共焦点レーザー走査顕微鏡やライブイメージング装置を用いた免疫組織学的検討により、再構築した組織の生体組織との類似性や機能発現を定量的に評価する。さらに、免疫不全マウスないしラットへの移植により、生体内での再構成組織の成熟化、ホスト血管系との接続等を経時的に観察すると共に、再構成組織の機能発現を定量的に評価する。これらの検討から、複数種の細胞からなり、細胞集団が協調して高度な機能を発現するメカニズムを明らかにする細胞社会学とでも呼ぶべき新学問を創成する。現在、マイクロパターン化細胞シート作製の要素技術として、マイクロコンタクトプリンティングの自動化システムやそれを用いた細胞接着分子の表面パターン化手法、マルクレス露光装置を利用したパターン化温度応答性細胞培養表面の開発に取り組んでいる。これまで開発した、様々な温度応答性細胞培養表面の作製方法について評価を行い、肝組織様構造を作製するための共培養表面技術、組織配向制御技術、培養組織の高機能化技術の開発を行った。表面開始RAFT重合法により作製した温度応答性細胞培養表面では、グラフトされたPIPAAm鎖の自由末端に疎水性あるいは親水性官能基を導入することによって、PIPAAmブラシ表面の相転移温度を制御可能であることを見出し、表面官能基のマイクロパターニングによる異種細胞の2次元共培養系による高機能な細胞シートを作製する温度応答性表面への発展が期待された。また、本手法で作製した温度応答性細胞培養表面と表面パターニング技術を組み合わせて作製したストライプ状のマイクロパターン化温度応答性細胞培養表面上で細胞を培養することで、ターンと同一の方向に配向した細胞から成る細胞シートを回収することに成功した。これにより、三次元組織の配向性を制御するための機能性材料として有用性が期待された。一方、ヘパリンがさまざまな増殖因子と複合体を形成することによってその活性が維持されることに着目し、増殖因子をアフィニティー結合により表面導入するためのヘパリン固定化温度応答性表面を開発した。ヘパリン結合性EGF様増殖因子(HB-EGF)を導入した温度応答性培養表面を用いてラット由来肝細胞シートの作製に成功した。さらに、アルブミン産生能はHB-EGFを培地中にのみ添加した場合と比較して、HB-EGF結合ヘパリン温度応答性培養表面上で有意に亢進した。これらの結果から、機能維持および低温処理による肝細胞シートの脱着の両方を可能とする結合ヘパリン固定化温度応答性培養表面を開発することができた。これ以外にも、精密マイクロコンタクトプリンティング法によるコーティング条件の最適化を行い、肝細胞培養の条件の検討も行いながら自動積層化装置への応用を図った。平成26年度は、作製した肝細胞シートの生理機能発現の分子機構と、A01班岡嶋グループと共同で、肝細胞/非実質細胞マイクロパターン共培養における肝細胞の生理機能とヤング率など細胞の力学的特性の相関性の解明を行った。これまでの研究成果として、ヘパリン機能化温度応答性培養表面上にアフィニティー結合でヘパリン結合性上皮細胞増殖因子様増殖因子(HB-EGF)を表面に導入したのち、ラット初代肝細胞シートの培養を行うと、HB-EGF培地添加に比べてアルブミン産生能が約2倍となる。このメカニズムを解明すべく、細胞内シグナル伝達をウェスタンブロッティング法により定量化した。EGF受容体を過剰発現しているヒトA431細胞を用いたところ、固定化HB-EGF量の増加とともに、EGF受容体およびMAPKの活性化が増加した。また、固定化HB-EGFあるいは可溶化HB-EGFの効果を比較すると、培養初期において一部の固定化HB-EGFがヘパリン表面から脱離するものの、可溶化HB-EGFと比較してダウンレギュレーションが抑えられることが示唆された。

また、肝細胞だけを培養した際、播種後24時間の肝細胞のヤング率は数百Pa程度であったが、培養6日後では10,000Pa程度まで増加した。肝細胞/非実質細胞マイクロパターン共培養のヤング率は、共培養する非実質細胞種によってヤング率変化の傾向が異なった。ウシ血管内皮細胞と共培養した場合、肝細胞のヤング率は数千Pa程度であったが、マウス線維芽細胞の場合、培養2日目において10,000Paに近いヤング率であった。今後、共培養細胞腫による力学的特性の違いと、肝生理的機能の関連についてより詳細に検討する。さらに、A02班竹内グループらとともに中耳粘膜の組織再生を支援するための鼻腔粘膜上皮細胞シートの移植デバイスの開発を開始した。肝臓の組織構造を構成する肝小葉類似構造を有する肝組織構築のためのバイオアセンブラ技術の包括的な研究および評価を行った。具体的には、以下の研究項目を実施した。(1)生体組織を模倣した細胞シート工学による肝臓様組織の構築とその評価:成長因子を固定化した温度応答性細胞培養表面を用いて作製した肝実質細胞シートに血管内皮細胞シートを積層化し、肝組織としてのアルブミン産生能、肝特異的な遺伝子発現が長期にわたり維持されることを示した。(2)作製した3次元組織様構造体のin vitroおよびin vivo評価:作製した肝細胞シートをコンフォーカル顕微鏡で観察し温度応答性細胞培養表面に固定化した成長因子が、肝細胞膜上に存在する膜レセプタータンパク質のリン酸化を引き起こしていることが示唆された。また、作製した肝細胞シートのラット皮下への移植実験を行い、短期間ではあるが移植した肝細胞シートが生着することを確認した。(3)班間連携A02班の関先生らのグループが開発した肝スフェロイドを包埋したコラーゲンゲルファイバーの機能と3次元組織様構造体作製への応用について評価を行った。また、竹内らのグループとは微細空間を有する中耳組織への細胞シートデバイスの設計および作製を行い、移植デバイスへの細胞シートの接着および移植デバイスからの細胞シート剥離を確認し、移植デバイスとしての有効性を検証した。岡嶋らのグループとは肝細胞の形状がアルブミン産生等の生理的な機能変化に相関がある点に着目し、共培養系における肝細胞のヤング率の変化を測定し、肝細胞を単独で培養した場合と血管内皮細胞との共培養を行った際の肝細胞の生理的な機能変化とヤング率変化の相関について評価を行った。成長因子を固定化可能なヘパリン固定化温度応答性細胞培養表面を新たに開発し、肝細胞シートの作製に応用した。従来よりも少ない成長因子の量で肝細胞シートが作製でき、さらに肝特異的な機能がより長期的に維持されていることも明らかにした。パターン化温度応答性細胞培養表面の作製技術を開発し、神経組織構築ための基盤技術として応用した。また、光照射重合を利用した新規な温度応答性細胞培養表面技術の開発にも成功した。ロボット工学技術を取り入れることで、共培養細胞シート作製や細胞シート移植、積層化を支援するための装置、デバイスこれら技術を組み合わせることで、簡便にかつ高速な軟組織作製への応用が期待できる。
新規心血管疾患発症リスクマーカーの有用性の検証

本研究は、岩手県北地域コホート(Iwate-KENKO)研究の平成14-16年度の参加者を対象として、本研究助成金を用いて平成18から19年度に予後(死亡、心血管事故、介護認定度、医療費)を追跡調査し、新規リスクマーカー(血中B型ナトリウム利尿ペプチド濃度、高感度CRP値、尿中アルブミン値)が本邦人の死亡、心血管事故発症、介護認定度および医療コストの予測にどの程度役立つかを明らかにする事である。二戸、久慈、宮古医療圏の地域住民26,469,を対象として、平成19年度に各種リスク指標と死亡や心血管事故発生との関連を調査した。平均追跡期間は2.7年であった。その結果、血中B型ナトリウム利尿ペプチド(BNP)濃度は、男女に関わらず新規心不全発症のマーカーとして有用であり、全死亡に関しては男性のみが関連した(論文投稿中)。また、BNP濃度は脳卒中とくに新規脳梗塞発症との関連が男性で明らかであり、心房細動例を調整してもこの関連性は有意であった(欧州心臓病学会2007、2007年9月ウイーンで発表、論文作成中)。また、高血圧前症を血清CRP値の中央値で2群に分けると2.7年の追跡期間で、CRP高値の高血圧前症群の虚血性脳卒中の発症リスクはCRP低値の高血圧前症に比較して男性で約4倍であり、高血圧群と比較して同等のリスクであった(欧州心臓学会2007、2007年9月ウイーンで発表、論文作成中)。本研究は、岩手県北地域コホート(Iwate-KENKO)研究の平成14-16年度の参加者(1.5万人)を対象として、本研究助成金を用いて平成18から19年度に予後(死亡・心血管事故・介護認定度・医療費)を追跡調査し、新規リスク・マーカー(血中B型ナトリウム利尿ペプチド濃度、高感度CRP値、尿中アルブミン値)が本邦人の死亡、心血管事故発症、介護認定度および医療コストの予測にどの程度役立っかを明らかにすることを目的とした。二戸医療圏の地域住民9411名を対象として、平成18年度に各種リスク指標と死亡や心血管事故発生との関連を調査した。平均追跡期間は3.6年であった。その結果、血中B型ナトリウム利尿ペプチド(BNP)濃度は、男女に関わらず新規心不全発症のマーカーとして有用であり、全死亡に関しては男性のみが関連した(Heart Failure 2007、2007年6月ドイツ・ハンブルグ市開催で発表予定:論文投稿中)。また、BNP濃度は脳卒中とくに新規脳梗塞発症との関連が男性で明らかであり、心房細動例を除外してもこの関連性は有意であった(International Stroke Conference 2007、2007年2月米国・サンフランシスコ市で発表)。また、血清CRP値は3.6年の追跡期間では、心筋梗塞発症とは関連が見られず、唯一、男性の脳梗塞発症および全死亡と関連した(欧州心臓学会・世界心臓病学会2006、2006年9月スペイン・バルセロナ市で発表:論文投稿中)。また、尿中アルブミンと心血管疾患発症との関連を検討した。その結果、脳卒中・心不全・心筋梗塞の心血管疾患新規発症をエンドポイントとした場合、尿中アルブミン/尿中クレアチニン比が、その新規罹患と関連した(第71回日本循環器学会総会、2007年3月神戸市で発表)。本研究の目的は、岩手県北地域コホート研究の平成14-16年度の参加者を対象として、本研究助成金を用いて平成18から19年度に予後(死亡・心血管事故・介護認定度・医療費)を追跡調査し、新規心血管リスクマーカー(血中B型ナトリウム利尿ペプチド濃度、高感度CRP値、尿中アルブミン値)が本邦人の死亡、心血管事故発症、介護認定度および医療コストの予測にどの程度役立つかを明らかにすることである。

二戸・久慈・宮古医療圏で平成14-16年度に基本健康診査を受けた地域住民で、本研究に参加同意を得た26,469名を対象として、平成18-19年度に理由を問わない死亡と心血管事故(心筋梗塞・突然死および心不全)の発症状態を調査した。その結果、平均追跡期間は2.7年でコホート中で死亡367名、急性心筋梗塞症・突然死78名、脳卒中449名、心不全発症68名(宮古地区は除く)を確認した。これらをエンドポイントとしてコホート参加時に測定した各種マーカーとの関連性を検討した。その結果、血中B型ナトリウム利尿ペプチド(BNP)濃度は、男女に関わらず新規心不全発症のマーカーとして有用であるが全死亡に関しては男性のみが関連することを明らかにした(心不全2007、2007年6月ドイツ・ハンブルグ市で発表:論文投稿中)。また、BNP濃度は脳卒中とくに新規脳梗塞発症との関連が男性で明らかであり、心房細動例を除外してもこの関連性は有意であった(欧州心臓学会2007、2007年9月ウイーンで発表:論文投稿中)。さらに、血清高感度CRP値は心筋梗塞と強い関連性はみられなかったが前期高血圧群をCRP値で2群に分けると男性においてCRP高値群は高血圧群と脳卒中発症リスクは同等であり、低値群は正常血圧群と同等のリスクであった(欧州心臓学会2007、2007年9月オーストリア・ウイーンで発表:論文投稿中)。以上より、新規心血管リスクマーカーとされるBNPは心不全のみならず脳卒中の発症予測に有用であり、高感度CRP値は、前期高血圧群の高リスク群の選別に有用であることを示した。
西アフリカのコメ生産制限要因解明のための遺伝型・環境型相互解析手法の導入と解析

西アフリカのギニアをモデルに、数年間の品種比較試験を通して、天水低湿地水田の収量形成要因の特定と環境型と遺伝子型の交互作用の解析を行い、対象地域の環境に適応した品種群を明らかにしようとした。その結果、収量形成に及ぼす最も重要な形質は、環境にかかわらず登熟歩合であった。全期間、サイト、品種の登熟歩合と収量の相関係数はr=0.743(P<0.001)となり、極めて高正の相関が認められた。さらに、収量は1穂籾数とも相関があり(r=0.419(P<0.001)、1穂籾数の増加は収量向上に影響を及ぼしていると考えられることから、対象の天水低湿地水田全般においては、穂数よりも穂重の特徴のある草型がより適性が高いと言えるが、収量は環境によって変動しており品種の環境への評価を詳細に進める必要があろう。次に、環境型・遺伝子型の交互作用を解析によって、異なる環境に対する品巣の一般適応性が明らかになった。そのような品種群は環境の良否にかかわらず講習を示す品種であり、本研究においては西アフリカで伝統的に栽培されているGambiakaとアフリカライスセンターで高収量を目的に育種されたアジアイネとアフリカイネの交雑種NERICAと呼ばれる系統のWAB1159-2-12-11-2-4などが、供試品種の中ではより一般適応性が高いと考えられた。これら品種はいずれも登熟歩合が高く、収量の回帰係数が1に近く、回帰の残差分散も小さい特徴を示した。西アフリカ地域で極めて重要なイネの不良環境耐性の向上と安定稲作技術の開発に貢献するため、遺伝型・環境型相互作用の解析(G x E interaction analysis)手法によって、栽培地域に適応したイネ栽培品種の収量形成要因を明らかにし、それらの結果を耕種的栽培技術の開発に応用する西アフリカのギニアをモデルに、数年間の品種比較試験を通して、天水低湿地水田の収量形成要因の特定と環境型と遺伝子型の交互作用の解析を行い、対象地域の環境に適応した品種群を明らかにしようとした。本年度のフィールド研究はギニア共和国の沿岸地帯で実施した。研究代表者の坂上は、12月に現地を訪問してデータの収集などを実施した。研究分担者の生井は、収集したデータの解析などを実施した。伊藤は、日本国内における研究調整などを実施した。圃場試験は、キンディア県フラヤ市にある4つの圃場、コナクリ県ソンフォニア市にある3つの圃場でギニア農業研究所と共同で実施した。ソンフォニア市の2つの圃場は、生育初期に発生した豪雨のために水田が過度に冠水したため、生育が十分でなく必要なデータを収集できなかった。圃場試験においては、気象観測ならびに土壌分析を行った。また、イネの生育および収量調査を行った。現在までに、全圃場の試験データの大部分を収集し、2008年5月中には全てのデータセットが明らかになる予定である。現在までに入手したデータからは、イネの生育について、地域間差異が品種間差異よりも大きい傾向にあることが示された。生育初期に冠水が見られたが、品種によってはその減少程度が極めて小さいものもあった。また、収量は土壌の水分状態のみならず、土壌養分にも影響を受けていることを把握した。これら環境要因と遺伝要因の相関関係については現在調査中である。初年度は、一部の圃場で前述の豪雨などにより当初の目的とする成果が得られなかったが、次年度以降は、その点を十分に配慮した試験計画をすることとした。アフリカイネ5品種、アジアイネ8品種、アフリカイネとアジアイネの種間雑種であるNERICA 12品種の計25品種を用い、西アフリカのギニア国キンディア県(標高320m、北緯10°0'、西経12°9')の半径3Km以内にある4か所の天水田圃場で試験を行った。

試験区は3反復乱塊法を用い、畝間30cm株間20cm、1区60株(6畝×10株)とした。移植日前日に窒素、リン酸、カリをそれぞれ30kgha^<-1>施用した。除草は適宜行い、灌漑は行わず天水条件とした。収穫は品種の登熟状況に応じて、概ね10月11月に行った。収量と1株当たりの穂数データを、コンピューターソフトJMP7.0(SAS Japan)を用いて、階層型クラスター分析(Ward法)に供した。供試した25品種は4グループに分けることができた。このグループについて、収量(YD)、登熟歩合(RG)、1穂あたりの頴果数(NS)、1株当たり穂数(NP)、千粒重(TG)について調査した。目的変数を収量とすると、YD=-0.558+(0.00341×RG)+(0.00250×NS)+(0.0172×NP)+(0.00723×TG)としてあらわすことができ、収量形成において、RGが47.6%、NSが29.6%、NPが13.1%、TGが4.8%寄与していた(R=0.975)。品種グループI,IIは、どの試験地でも高い収量を示し、特にIはNSが多くNPが少ない穂重型の草型の特徴がみられた。IIIはNPが多いもののTG、NSが小さく、YDが比較的低かった。IVはTGが比較的高いもののその他の収量構成要素が小さく、収量が低かった。圃場の水条件が試験地の移植前の主要土壌養分よりも大きく収量性に影響を与えた可能性が考えられた。環境条件と品種の収量形成の関係については、土壌水分状態の調査などを行い、より詳しく検討する必要がある。アフリカイネ5品種、アジアイネ8品種、アフリカイネとアジアイネの種間雑種であるNERICA 12品種の計25品種を用い、西アフリカのギニア国キンディア県(標高320m、北緯10°0'、西経12°9')の半径3Km以内にある内陸低湿地4か所および海岸低湿地2か所の合計6か所の天水田圃場で試験を行った。収量調査および分析は現在進行中であり、2010年の5月頃には作業が終了する予定である。過去2年の2007年、2008年で得られた収量、登熟歩合、頴花数、穂数および千粒重のデータから重回帰式を求めた。目的変数を収量とすると、収量=-0.51+0.00355*登熟歩合+0.00246*頴花数+0.0160*穂数+0.00570*千粒重であらわすことができた。これらパラメータの寄与率は登熟歩合が50.6%、頴花数が19.4%、穂数が17.8%および千粒重が2.9%であった。以上から、品種(G)、サイト(E)に関わらず収量に及ぼす主要な要因は登熟歩合であり、特に生殖成長期における栽培管理が重要であることがわかった。さらに、2007年と2008年の年次・サイト間差を解析すると、1%水準で有意な差が認められたが、品種グループと年およびサイト間では有意な差は認められなかった。また、年次に関わらず水位が上昇する水田では収量が減少する傾向があることが示唆された。今後は2009年のデータが解析され次第、3年間の有意差検定などを加え、より詳細な評価を行う予定である。主成分分析を圃場内,年次内,圃場X年次で行ったところ,全ての組み合わせにおいて第一主成分では穂数と一穂籾数は相対しているため,穂数型一穂重型をよく説明しているものと判断された。一方,第二主成分に関しては登熟歩合の係数が常に大きいため,穎花の充実程度を示しているものと判断される。
地球規模水循環システム予測値のスケールダウンと予測の不確実性低減手法の開発

(1)観測値の少ない流域内の気象・水文変量(降水量・河川流量など)を予測する手法として,地域頻度解析を用いる方法を検討した.この手法は,元々は,洪水流量を予測する手法であるが,降水量の予測にも用いることができる.本研究では,これに関し,以下の2つの成果を得た.A.2030年程度の降水量観測値から,120年確率程度の降水量(以下,○年確率降水量を「確率降水量」と称す)を予測した.九州中東部と三重県を対象として,効率的なIDFカーブ(降水量の強度,降水継続時間,頻度の関係式)の求め方を検討した.IDFカーブの適合度評価については,日本では従来,SLSCが良く用いられてきたが,本研究では,資料の数に応じた統計的手法(統計的検定)を検討した.B.上記の2030年程度のデータとして,アメダス雨量を用いたが,このデータは,観測点間の距離が,17km程度というものである.しかし,防災上,さらに高い解像度のデータが求められている.そこで,本手法では,アメダス観測点で求めたIDFカーブをアメダス観測点以外の近傍の地点の確率降水量予測に用いる手法を開発した.具体的には,最近10年ほどの,レーダーアメダス解析雨量を用いた.(2)観測地の少ない流域の洪水流量を,スケーリングを用いて予測する手法については,茨城県と栃木県に設けた水文観測所での観測を軌道に乗せ,データを収集したが,本報告書作成時に,解析は終わっていない.研究期間が終わったあとに,小松が中心となって継続的な解析を行い,結果を得るつもりである.(3)上記の確率降水量を洪水流量に変換するための降水-流出モデルを構築し,そのモデルを用いてスケーリング理論を発展させた.確率流量モデルのパイオニアといわれてきた,Eaglesonのモデルパラダイムの欠点を指摘し,その修正法を示した.このように,「未観測域での降水量予測」に関する充分な成果は得られたが,不確実性予測・評価については,期間内に研究が完了しなかった.(1)観測値の少ない流域内の気象・水文変量(降水量・河川流量など)を予測する手法として,地域頻度解析を用いる方法を検討した.この手法は,元々は,洪水流量を予測する手法であるが,降水量の予測にも用いることができる.本研究では,これに関し,以下の2つの成果を得た.A.2030年程度の降水量観測値から,120年確率程度の降水量(以下,○年確率降水量を「確率降水量」と称す)を予測した.九州中東部と三重県を対象として,効率的なIDFカーブ(降水量の強度,降水継続時間,頻度の関係式)の求め方を検討した.IDFカーブの適合度評価については,日本では従来,SLSCが良く用いられてきたが,本研究では,資料の数に応じた統計的手法(統計的検定)を検討した.B.上記の2030年程度のデータとして,アメダス雨量を用いたが,このデータは,観測点間の距離が,17km程度というものである.しかし,防災上,さらに高い解像度のデータが求められている.そこで,本手法では,アメダス観測点で求めたIDFカーブをアメダス観測点以外の近傍の地点の確率降水量予測に用いる手法を開発した.具体的には,最近10年ほどの,レーダーアメダス解析雨量を用いた.(2)観測地の少ない流域の洪水流量を,スケーリングを用いて予測する手法については,茨城県と栃木県に設けた水文観測所での観測を軌道に乗せ,データを収集したが,本報告書作成時に,解析は終わっていない.研究期間が終わったあとに,小松が中心となって継続的な解析を行い,結果を得るつもりである.(3)上記の確率降水量を洪水流量に変換するための降水-流出モデルを構築し,そのモデルを用いてスケーリング理論を発展させた.確率流量モデルのパイオニアといわれてきた,Eaglesonのモデルパラダイムの欠点を指摘し,その修正法を示した.このように,「未観測域での降水量予測」に関する充分な成果は得られたが,不確実性予測・評価については,期間内に研究が完了しなかった.1.GCMを用いて求めた地球規模水循環システムの諸変量から,流域規模水循環システムの物理量を予測するためにダウンスケール手法を用いた予測をすることを目標に,ダウンスケーリング手法の検討を行った.今年度は,ランダムカスケード理論を用いたダウンスケーリング手法について,その基礎的な特性について,調べた.その成果を,Analysis of multifractal properties of temporal and spatial precipitation data in Japan(JHHE,2004)にまとめて発表した.2.GCMによる(温暖化)将来予測結果の性質を調べるため,気象庁・気象研究所が計算して提供している「統一シナリオ」という20kmメッシュの計算結果の解析をした.100年後の日本域の降水量・気温から見た気候について,検定を用い、どの程度,現在気候から変化があるのかを明らかにした.この結果については,17年度ははじめに論文投稿する.3.観測値の少ない(観測があまり行われていない)流域内の気象・水文変量(降水量・河川流量など)を予測する手法として,スケーリングに着目し,この手法の今までの研究の流れをレヴューし,それを発表した.地域洪水頻度解析・スケーリングとPUB(水文・水資源学会誌,18-4である)また,実際に,わがグループで,スケーリングを用いて水文量予測をした結果についても,論文にまとめ,現在投稿中である.

4.予測値の,不確実性の構造と,予測値の信頼精度を決定論的に導く手法を確立するために,統計学的な検討を行ったが,これはまだ論文を書く段階には至っていない.本研究の主な研究テーマは,1)未観測域での水文量の予測と,2)GCM等から得られる解像度の粗いデータのダウンスケーリングである.まず,1)に関し,地域水文量頻度解析(地域総合化)という手法を用いて,降水量や河川流量の,(データのない地域での)予測ができるかどうかを検討した.結果として,日本においても,この手法が充分な精度で,予測手法として用いられる可能性があることとを示した.欧米では,この手法の研究が昔から精力的になされ,非常に進んでいるが,我が国では,一部の研究者以外にはほとんど知られていない手法で,今まで,我が国のデータを用いた研究は,ほとんどなかった.我々のグループでは,まず,総説として,今までの欧米の研究状況を学会誌で解説し,それに加え,我が国独自の手法についての研究成果を発表した.2)については,時間的に解像度の粗い,気象庁から提供された,将来気候の計算データを用い,時間的スケールダウンをして,将来気候に関して何が結論付けられるかを検討した.その結果,将来の,非常に強い台風の増加傾向を示唆する結果を示すことができた.また,気象庁が一般に提供しているこのデータセットを用いた「温暖化予測」は,予測結果の検定がなされておらず,統計的な有意性が不明確である.我々のグループでは,Welchの検定手法を用い,このデータの有意性,つまり,将来(例えば100年後)に,温暖化によって気候が「有意に変化するかどうか」を示した.なお,1)に関し,L-momentを用いた,降水量の地域総合化に関する検討結果も得ており,この手法を用いて,河川計画における計画降雨算定に有効であるか否かを検討中であるが,この結果は,本報告書提出後に,論文として発表する予定である.(1)観測値の少ない(観測があまり行われていない)流域内の気象・水文変量(降水量・河川流量など)を予測する手法として,地域頻度解析を用いる方法を検討した.この手法は,元々は,洪水流量を予測する手法であるが,降水量の予測にも用いることができる.本研究では,これに関し,以下の2つの成果を得た.A.2030年程度の降水量観測値から,120年確率程度の降水量(以下,○年確率降水量を「確率降水量」と称す)を予測した.九州中東部と三重県を対象として,効率的なIDFカーブ(降水量の強度,降水継続時間,頻度の関係式)の求め方を検討した,IDFカーブの適合度評価については,日本では従来,SLSCが良く用いられてきたが,本研究では,資料の数に応じた統計的手法(統計的検定)を検討した.B.上記の2030年程度のデータとして,アメダス雨量を用いたが,このデータは,観測点間の距離が,17km程度というものである.しかし,防災上,さらに高い解像度のデータが求められている.そこで,本手法では,アメダス観測点で求めたIDFカーブをアメダス観測点以外の近傍の地点の確率降水量予測に用いる手法を開発した.具体的には,最近10年ほどの,レーダーアメダス解析雨量を用いた.(2)観測地の少ない流域の洪水流量を,スケーリングを用いて予測する手法については,茨城県と栃木県に設けた水文観測所での観測を軌道に乗せ,データを収集したが,本報告書作成時に,解析は終わっていない.(3)上記の確率
中国四川省と周辺に生息するサンショウウオ科4種についての系統・分類学的研究

細胞遺伝学的分析により、対象とした4種の染色体数はBatrachuperus pinchoniiが66、Ranodon shihiが66、Pseudohynobius flavomaculatusが52、Pseudohynobius tsinpaensisが66であった。染色体数のデータは、Batrachuperus pinchonii、Ranodon shihiについては既存のデータ(それぞれ2n=62、64)と異なり、他の2種については初めて検索されたものである。核型分析により、R shihiとP.tsinpaensisのそれが極めて類似していることが判明した.前3者から得られた染色体バンドパターン(得られたバンドパターンについては全く新しい知見である)と日本産のSalamanndorella kyeserlingii(中国東北部にも生息)のそれとを相互に比較検討した結果、相互に相同なバンドパターンをもつ染色体が存在することが判明した。種間で相同なパターンの占める割合が大きいほど、種間が近縁であると考えられる。ギムザ染色の核型分析のデータも含めて総合的に判断すると、これら4種の系統に関する細胞遺伝学的な分析からの結論は、R shihiとP.tsinpaensisが極めて近縁で次にP.flavomaculatusが続き、さらにB.pinchoniiが近く、S.kyeserlingiiが比較した5種の内で最も遠位にあることが判明した。分子遺伝学的な解析は、まずそれぞれ抽出、精製した4種のDNAを制限酵素DraI、ScrF Iで消化し電気泳動した泳動パターンの比較検討を行った。次に泳動したサンプルに、R shihiとP.flavomaculatusから得たそれぞれ0.59kbと0.39kbの高頻度反復配列のプローブを用いたサザンブロットハイブリダイゼーションのパターンを解析した。結果は、どのパターンもR shihiとP.tsinpaensisの示すパターンがほとんど同じであり、次に近いのがP.flavomaculatus、次にB.pinchoniiが近く、S.kyeserlingiiがそれに続くという細胞遺伝学的分析と全く同じ結果を得た。今後、両分析とも数値に置き換えてその近縁の度合いを示すよう、現在検討を行っている。この年度は主として染色体の分析に取り組んだ。中国より移送した3種の胚、成体腸管、精巣より、分裂像を得て、C-バンド法を行い、それぞれの種のバンド核型を得た。これまでに得られた3種の染色体数はBatrachuperus pinchoniiが66、Ranodon shihiが66、Pseudohynobius flavomaculatusが52であった。Pseudohynobius tsinpaensisについては現在検索中である。得られた染色体バンドパターンの解析を行い、上記3種から得られたバンドパターンと日本産のキタサンショウウオ(Salamanndorella kyeserlingii、中国東北部にも生息)とを相互に比較検討した結果、染色体全体または一部のパターンの相同部分が認識でき、表のような結果となった。これらの種に関する染色体数のデータは、Batrachuperus pinchonii、Ranodon shihiについては既存のデータ(それぞれ2n=62、64)と異なった。(表参照)。得られたバンドパターンについては全く新しい知見である。相互に相同なバンドパターンをもつ染色体の割合は、これらの種間の近縁度を反映している。DNAの解析については、4種それぞれのDNAの抽出、精製を行い、7年度の系統関係の検索に用いる。

細胞遺伝学的分析により、対象とした4種の染色体数はBatrachuperus pinchoniiが66、Ranodon shiniが66、Pseudohynobius flavomaculatusが52、Pseudohynobius tsinpaensisが66であった。染色体数のデータは、Batrachuperus pinchonii、Ranodon shiniについては既存のデータ(それぞれ2n=62、64)と異なり、他の2種については初めて検索されたものである。核型分析により、R shihiとP. tsinpaensisのそれが極めて類似していることが判明した。前3者から得られた染色体バンドパターン(得られたバンドパターンについては全く新しい知見である)と日本産のSalamanndorella kyeserlingii(中国東北部にも生息)のそれとを相互に比較検討した結果、相互に相同なバンドパターンをもつ染色体が存在することが判明した。種間で相同なパターンの占める割合が大きいほど、種間が近縁であると考えられる。ギムザ染色の核型分析のデータも含めて総合的に判断すると、これら4種の系統に関する細胞遺伝学的な分析からの結論は、R shihiとP. tsinpaensisが極めて近縁で次にP. flavomaculatusが続き、さらにB. pinchoniiが近く、S. kyeserlingiiが比較した5種の内で最も遠位にあることが判明した。分子遺伝学的な解析は、まずそれぞれ抽出、精製した4種のDNAを制限酵素Dra I、ScrF Iで消化し電気泳動した泳動パターンの比較検討を行った。次に泳動したサンプルに、R shihiとP. flavomaculatusから得たそれぞれ0.59kbと0.39kbの高頻度反復配列のプローブを用いたサザンブロットハイブリダイゼーションのパターンを解析した。結果は、どのパターンもR shihiとP. tsinpaensisの示すパターンがほとんど同じであり、次に近いのがP. flavomaculatus、次に、B. pinchoniiが近く、S. kyeserlingiiがそれに続くという細胞遺伝学的分析と全く同じ結果を得た。今後、両分析とも数値に置き換えてその近縁の度合いを示すよう、現在検討を行っている。
語彙学習の概念を変える３次元語彙力診断テストと発表語彙学習システムの開発

平成30年度は2つの研究を遂行した。一つ目は、語彙学習を動機づける語彙力診断テスト開発のための基礎研究であり、具体的には、語彙力診断テストの実用性と受験後の学習へのプラスの波及効果を重視して語彙テストを選定する場合、どういった形式のテストが相応しいかを検討し、それを使用する際の留意点を観察することを目的とした研究である。テスト形式は、目標語を受験者に提示し、それらの語彙を知っているかどうかを答えさせるYes/No形式(Form A)、目標語の日本語訳を4つの選択肢から選ばせる形式(Form B)、文脈を与え、目標語のスペリングの一部を提示して目標語を記入させる形式(Form C)の3種であった。データを分析した結果、1)Form Aは実用性が高く、受験者にも好意的に受け入れられたが、低頻度語彙になるほど、「知っていると思っても実際には運用レベルに至っていない」語が多い傾向にあるため、慎重な解釈が必要とされること、2)Form CとTOEICスコアの間には高い相関関係があるため、テスト項目の作成や実施に時間がかかり実用性は低いもののプラスの波及効果を生み出せる可能性があること、などがわかった。二つ目は、英語のスピーキング技能を向上させられるアプリの開発である。学習システムは8ステップで構成されている。最初の学習ステップでは日本語の音声で会話を提示することで、学習者の興味を引きつけ、既習の知識を呼び出した後、学習者が学びたい英語表現を選定し、それらが適切な場面で発話できるように学習できる流れとなっている。このシステムは、音声データ、テキスト等を用意すれば、コンテンツを入れ替えられる仕組みになっているため、学習者のニーズや熟達度レベルに合わせることができ、幅広い学習者を対象として高い学習効果が期待できる。本研究では、平成29年度から4年間で英語語彙力診断システムと発表語彙学習システムを開発する計画である。当初の計画では、初年度である平成29年度に英語語彙力診断システムのプロトタイプを開発し、平成30年度は、そのプロトタイプを試用し、改修すべき内容を吟味し、システムを完成に近づけることと並行して、発表語彙学習システムのプロトタイプを開発する。さらに、平成31年度にそのプロトタイプを試用し、改修すべき内容を吟味し、最終年度には両システムの効果検証を継続した上で一般公開する、という流れで考えていた。この中で、平成30年度は、予定通り、発表語彙学習システムについて、教育関連の学術論文、既存の語彙力診断テストおよび語彙力養成用ソフトウェアやアプリから、学ぶべき事柄を収集した上で、既に開発されているシステムも含めて評価を行い、学習効果及び効率をさらに高めることを目指し、実装すべき機能やインタフェースについて吟味、策定し、発表語彙学習システムのプロトタイプを開発したため、本研究はおおむね順調に進展している、と判断した。本研究の目的は、英語語彙力診断システムの開発と、発表語彙学習システムの開発という2本の柱から成る。今後は、語彙力診断システムについては、今後プロトタイプシステムを研究代表者や研究分担者が所属する大学で試用することで、システムの妥当性、信頼性を検証すると共に、学習者と教師にとって、さらにユーザーフレンドリーなインタフェースとなるようシステムを改修する。また、診断システムの診断結果の提示方法を検討する材料とするため、市販のテスト作成システムを利用して、語彙のサイズだけでなく、深さ、速さを測定するテストを作成する。これと並行して、管理者モードの実装、テスト項目の入れ替え権限の実装、診断レポートの表示ロジックと表示方法の改修などを行う。次に、発表語彙学習システムについては、試用を開始するのと並行して、主に次の改修を行う。(1)管理機能において、学習ログの出力機能を追加する、(2)音声再生エンジンを書き換え、タブレット型の端末で、よりスムーズに音声再生できるように改修する、(3)素材が2人の会話ではなく、モノローグである場合または3名以上による発話の場合にも対応できるように改修する、などである。これらの改修についての仕様を策定し、システムを改修した上で、繰り返し実験的に試用することでシステムを完成に近づけていく予定である。本研究の目的のひとつは、妥当性、信頼性が高く、さらに語彙学習に対する積極的姿勢を促進できる、日本人英語学習者のための語彙力診断システムを開発することである。このため、まずはこれまでの語彙力診断テストに関する先行研究を調査した。語彙のテストとして一般的に普及している語彙サイズテストの枠を超え、Nation(1990)や望月他(2003)の語彙サイズテストを、語彙知識の深さを測定するテストとしては杉森(2011)を、そして語彙知識の流暢さを測定するテストとしてはZhang(2012)があるが、それらが相互に干渉しないよう組み合わせる形で英語語彙力を総合的に診断できるテストの仕様、診断結果の出し方のロジック、提示方法等について検討し、語彙力診断システムのプロトタイプシステムを開発した。頻度情報のある語彙リストとしては新JACET8000(大学英語教育学会基本語改訂特別委員会2016)を採用し、L1からL8までの各語彙レベルにつき40問ずつテスト項目を作成した。語彙サイズレベルの判定基準はNation (1990,2001)に準じ、各語彙レベルで8割正解した場合、その語彙レベルを習得していると判断した。年度末には、システム試用に向けてプロトタイプシステムのデバッグ作業を行った。本システムは、完成後に広く一般に使用してもらえるように、PC、スマートフォン、iPadなどのタブレットで動作保証されるHTML5で制作している。また、本研究でWebシステムを開発するのと並行して、市販のテスト作成システムを利用して広く普及している英単語テストを3種類作成し(Yes/No形式、和訳選択形式、統制的発表語彙をテストする再認式文章完成形式テスト)、比較実験を行った。