hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シリコン結晶中のバブル及びボイド表面の再配列構造決定

シリコンに重水素あるいはヘリウムを打ち込んだ結果、ヘリウム照射の場合にのみ、照射によって形成された非晶質層中に大きさ数ナノメートルのバブルの形成が見て取れた。このことからバブルの生成において注入するガスの活性・不活性の差が大きく影響していることが確認できた。しかしシリコンの場合、バブルは非晶質領域に生成するため、半導体中のバブル表面での再配列構造とそれに関連するバブルの挙動を研究する目的にそぐわない。一方ガリウム砒素の場合には、ヘリウム照射によって結晶層中にバブルの形成が見られた。その解析の結果以上のことが明らかになった。1、比較的低温度(250°C)のアニールにおいても直径約1μmの平板状の大きなバブルが生成する。2、平板状のバブルはガリウム砒素結晶の容易劈開面である{110}面上ではなく、{111}面上に生成する。3、等傾角干渉模様とイメージングプレートを用いた電子線回折図形の測定と計算機によるシミュレーションによる解析の結果、バブル表面は表面再構成していない2つの対面する湾曲した{111}面によって構成されていることが分かった。バブル中のヘリウムの存在を確認するため、電子エネルギー損失分光法によるバブルの測定を行ったが、現在のところマトリックスからの強い信号に妨害されて成功していない。しかし、等傾角干渉模様から分かる対面する湾曲した{111}面の存在は、バブル中の高圧ガスの存在を強く示唆している。バブルの動的挙動に関する表面再構成の影響に関しては今回は明らかにすることができず、今後の課題である。
心筋梗塞予後とセロトニントランスポーター多型のゲノム疫学的手法による関連解析

研究基盤の整備、症例の集積と調査各情報入力用フォームの整備、コーディネーターへの事前指導、血液の採取・DNA抽出・セロトニントランスポーター(5-HTT)遺伝子多型同定、SDSテストなどの準備を行った。急性心筋梗塞症例5188人中、予後追跡および遺伝子多型の同定が可能であった2509人を最終的な予後関連解析対象とした。予後追跡率は99%であった。SDSテストはアンケート回収不能および不完全回答例が特に高齢者で多く存在し、完全回答が得られたのは1803例であった。セロトニントランスポーター遺伝子多型とSDSスコア・心血管イベントとの関連2509例中、心血管イベント(死亡・心筋梗塞・不安定狭心症・致死性不整脈・血行再建術の複合)は777例に発生した。5-HTTのゲノタイプ頻度はSS : SL : LL=16H:795:103(S : L=4:1)であった。過去の機能解析より、SL型はSS型と同等の機能を有することから、SS+SL多型とLL多型の間の相違を検討した。SS+SL群はLL群に比較しSDSテストが有意に高値であり(39.5±8.6vs37.3±8.0,p=0.02)、心血管イベントが高率であった(31.3%vs22.3%、p=0.046)。多変量解析において、Sアレルの存在は患者背景・重症度・治療とは独立したイベントの予測因子であった(HR1.69、95%CI 1.03-2.78)が、SDSスコアを加えたモデルにおいてその独立性は消失した(HR1.30、95%CI0.84-2.01)。一方、SDSスコア>40点で定義される抑うつ性気分障害はこのモデルにおいても独立した予後規定因子(HR1.35、95%CI1.13-1.63)であった。以上より、抑うつ性気分障害は心筋梗塞後の心血管イベントと関連しており、5-HTT遺伝子多型はその規定因子として機能する可能性が示唆された。症例の登録および予後追跡・採血・遺伝子解析に関するインフォームドコンセントの取得に関する手続きの整備症例の登録にあたり、患者背景・治療法・病状経過・転帰などの各情報を入力するための専用フォームを整備し、患者説明・佃人情報保護の観点からコーディネーターの事前指導を行った。また、症例登録と並行して血液を採取し、血清保存およびDNA抽出を行った上で中央管理センター内に管理保存し、セロトニントランスポーター遺伝子多型を含めた各種因子の測定を行うための準備を行った。血液採取・抑うつ性気分障害評価・予後調査の状況以上の準備状況が整備された平成15年1月より患者登録を開始し、これまでに1062人の登録・遺伝子を含む血液採取を完了した。抑うつ性気分障害の有無の評価は急性心筋梗塞発症から退院までの病状安定期に自己評価式うつスケール(SDS)を用いた自己記入式テストにより評価したが、特に高齢者において回答が不十分な例が存在し、SDSテストの全20項目に回答したのはうち847例であった。また、セロトニントランスポーター遺伝子多型のタイピングに際し、技術的に解析困難な症例が12例存在した。

予後調査は退院3ヶ月後、6ヵ月後および以後1年毎に予後調査票を各施設主治医へ送付することによって行うこととし、予後追跡率は現在99%を維持している。今後の研究予定今後、上記研究を継続することに加え、登録症例の予後、SDSスコアおよびセロトニントランスポーター遺伝子多型の結果を解析し、相互の関連についての検討を行うことを予定している。血液採取・抑うつ性気分障害評価・予後調査の状況平成15年度に引き続き、平成16年度も患者登録・血液採取を続行した。急性心筋梗塞症例5188人中、院内死亡例、転院例、調査採血拒否例を除いた2572人が本研究対象として登録された。このうち、予後追跡可能であり、かつセロトニントランスポーター遺伝子多型の同定が可能であった2509人を最終的な予後関連解析対象とした。予後追跡率は99%であった。SDSテストはアンケート回収不能および不完全回答例が特に高齢者で多く存在し、完全回答が得られたのは1803例であった。セロトニントランスポーター遺伝子多型とSDSスコア・心血管イベントとの関連2509例中、50人が死亡し、心血管イベント(死亡・心筋梗塞・不安定狭心症・致死性不整脈・血行再建術の複合)は777例に発生した。セロトニントランスポーターのゲノタイプ頻度はSS : SL : LL=1611:795:103(Sアレル:Lアレル=4:1)であった。Luciferase assay等を用いた過去の機能解析より、SL型はSS型と同等の機能を有することから、SS+SL多型とLL多型の間の相違を検討した。SS+SL群はLL群に比較しSDSテストが有意に高値であり(39.5±8.6 vs 37.3±8.0,P=0.02)、心血管イベントの頻度が高率であった(31.3% vs 22.3%、p=0.046)。多変量解析において、Sアレルの存在は年齢・性別・古典的冠危険因子・梗塞の重症度・治療とは独立した予後予測因子であった(HR 1.69、95%CI 1.03-2.78、p=0.04)が、SDSスコアを加えた解析モデルにおいてはその独立性は消失した(HR1.30、95%CI0.84-2.01、p=0.24)。一方、SDSスコア>40点で定義される抑うつ性気分障害はこのモデルにおいても独立した予後規定因子(HR 1.35、95%CI1.13-1.63、p<0.01)であった。以上より、抑うつ性気分障害は心筋梗塞後の心血管イベントと関連しており、セロトニントランスポーター遺伝子多型はその規定因子として機能する可能性が示唆された。
痴呆老人に対する介護態度の変容の試み

痴呆老人の介護はその異常精神症状ゆえに介護する者に苛酷な負担を強いるが、痴呆老人に対する介護者の態度を共感的なものに改善することによってそのような精神症状を軽減させうることが経験的に知られている。しかしながら、この共感的態度は単なる講義では習得できるものではなく、心理学的技法を用いた集中的な訓練が必要である。そこで本研究では、痴呆老人に対する介護態度の変容を目指して、心理学的介入(集中研修)を行い、その介入の有効性を検討した。対象は、保健婦養成学校の学生30名。これらの学生に対して、1)講義、2)感受性訓練、3)感情反射訓練、4)ロールプレイ、から成る2泊3日の合宿研修を行い、この研修の開始前と開始後に「略画テスト」を実施して痴呆老人に対する介護態度の変化を検討した。この「略画テスト」は、介護に当たる者に困惑や欲求不満を生じさせる老人介護の10場面から成る一種の投影法であり、被評価者の本音が出やすいという利点がある。その結果、介入の前後で対象者の介護態度に大きな変化が見られた。即ち、この研修の終了後には、ほとんどすべての対象者において、老人の言動を肯定的、共感的に受け止めることが増加し、逆に否定や叱責といった拒否的態度が減少した。この結果は、今回の介入が痴呆老人に対する介護態度の変容に有効であることを示すものである。しかしながら、態度を測定したのは研修の直後であり、果してそこで習得した共感的態度がどの程度継続性のあるものなのかは不明である。また、実際の介護場面でこのような態度が示せるのかどうかを検討することも今後の課題である。
合流型超幾何関数における層理、外積構造、漸近挙動、接続係数

本研究は,合流型超幾何関数を重み付き退化超曲面配置の変形ととらえ,そのモジュライ空間の構造を解明することで関数の挙動を記述することを目的としていた.得られた成果は以下の通りである.1.合流操作によるサイクルの構成1次元サイクルの構成自体は既に行っていたが,合流操作の収束に関する定理を一般的な形で得た.多重サイクルの構成に取り組み,flag variety上にサイクルを構成する必要性を認識した.2.rigid局所系の切断その積分表示の存在を構成的に証明した.これはKatzらによる積分表示とは異なるものである.Katzらによる積分表示を解析し,それがSelberg型の特別な場合となることを見出し,(コ)ホモロジーの基底の構成に取り組んだ.3.Stokes係数の計算rigid局所系の切断の積分表示を利用して,それのLaplace変換として得られる不確定特異型方程式のStokes係数の記述を行った.4.高次元空間上の局所系のrigidity rigid局所系の概念を高次元に自然に延長するとき,変数変換により見かけ上のrigidityが変化してしまう現象を発見した.このことにより,rigidityの内在的な定義を見出す必要があることを認識した.5.微分方程式の変形理論rigid局所系の構成に用いた手法を,non-rigidな場合にも適用することで,変形理論への応用を見出した.合流型超幾何関数を重み付き退化超曲面配置の変形として統一的にとらえ,モジュライ空間の構造を解明することで関数の挙動を記述することを目的としていた。本年度は主に,その基底にあるものとして非合流型(確定特異点型)の場合の研究を行った。微分方程式の立場から超幾何関数を特徴づけるrigid local systemの概念を採り上げ,研究成果として,その具体的構成法を与え,さらにその切断の,すなわち対応する微分方程式の解の,積分表示を構成した。積分表示は一般に退化超曲面配置に対応するものとなることが判明したが,より扱いやすい退化超平面配置の場合に,配置から関数の漸近挙動・接続係数を計算する手法を開発した。この手法を退化超曲面配置の場合へ拡張することは今後の課題である。もう一つの方向の研究として,始めに積分表示を与え,その1次元切り口のrigidityを考察した。多くの場合non-rigidとなることが判明し,アクセサリー・パラメターの特殊値との対応をいくつかの例で追跡した。微分方程式の変形の立場でこれらの例を検証することが,今後の興味深い課題であり,パンルベ方程式等の解析に新しい方向を与えると期待される。さらに数論における「幾何に由来する微分方程式」との関係を調べることも,今後の大きなテーマとなる。合流型の場合について,一様漸近の概念を学び,その解析に当たり積分表示よりも微分方程式の有効性を確認したのは新しい知見である。応用上も重要な一様漸近や超漸近展開の解析に,モジュライ空間の構造を利用する手法を開発することが新しいテーマとして浮かび上がった。本研究は,合流型超幾何関数を重み付き退化超曲面配置の変形ととらえ,そのモジュライ空間の構造を解明することで関数の挙動を記述することを目的としていた.得られた成果は以下の通りである.1.合流操作によるサイクルの構成1次元サイクルの構成自体は既に行っていたが,合流操作の収束に関する定理を一般的な形で得た.多重サイクルの構成に取り組み,flag variety上にサイクルを構成する必要性を認識した.2.rigid局所系の切断その積分表示の存在を構成的に証明した.これはKatzらによる積分表示とは異なるものである.Katzらによる積分表示を解析し,それがSelberg型の特別な場合となることを見出し,(コ)ホモロジーの基底の構成に取り組んだ.3.Stokes係数の計算rigid局所系の切断の積分表示を利用して,それのLaplace変換として得られる不確定特異型方程式のStokes係数の記述を行った.4.高次元空間上の局所系のrigidity rigid局所系の概念を高次元に自然に延長するとき,変数変換により見かけ上のrigidityが変化してしまう現象を発見した.このことにより,rigidityの内在的な定義を見出す必要があることを認識した.5.微分方程式の変形理論rigid局所系の構成に用いた手法を,non-rigidな場合にも適用することで,変形理論への応用を見出した.合流型超幾何関数族のなすモジュラィ空間を、積分表示を基に解析しすることを目標としている。本年度は、多重積分により定まる関数の積分領域の構成と、積分領域と漸近挙動の対応の確立を目指して、例を蓄積する計画であった。確定特異点型で退化超平面配置に付随する超幾何関数の場合に、いくつか例を計算し、多重積分の積分領域と特異点における漸近挙動の間の対応を調べた。この対応を一般的に記述するには、超平面配置の幾何学を用いることが必要であると考えられ、それは今後の課題とする。またこの対応を用いて接続問題が解かれ、Laplacc変換を行うことで対応する不確定特異点型の方程式のStokes係数の評価を具体的に行った。例の計算を通して、積分表示と微分方程式のrigidityの興味深い関係を与える例を発見した。一般にrigidな微分方程式には解の積分表示が存在するが、rigidではない方程式が解の積分表示を持つかどうか判定するのは非常に難しい。素数Pに対する方程式のP曲率により積分表示の存在を特徴づける予想があるが、微分方程式の変形理論もそのような判定に有用と考えられる。

今回発見した例では、rigidな方程式の解の積分表示を別のパラメターについての関数と見ることで、rigidでない方程式が得られる。この例は、積分表示を持つrigidでない方程式の解析への足がかりを与えると期待される。変形理論との関係も調べ、解析方法を追求することを、今後の新しい課題としたい。合流型超幾何関数族のなすモジュライ空間を,積分表示を基に解析しすることを目標としている.研究実施計画に挙げた退化超平面配置に付随する積分について例を計算し,積分領域と漸近挙動の対応を調べた.扱った例においては,特性指数に対応する漸近挙動が連結な領域により実現されており,この事実が一般に成立することが予想される.また例の計算中に,予想外の現象を発見した.積分の定める局所系の1次元切り口に対して,rigidity指数が定まる.この値は変数変換により不変であると考えられていたが,多変数の段階での変数変換によつて変化する場合があるのである.このことから,rigid局所系の概念のより内在的な定式化が求められることになる.これには今後の新しいテーマとして取り組んでいく計画である.また合流型超幾何関数については,積分表示と合流操作の収束について,一般的な設定参下で定理を証明した.多くの研究打ち合わせ・文献の講読により,微分方程式の変形理論,超幾何関数の理論,不確定特異性と漸近展開の理論における成果を取り入れることができた.多変数の漸近展開の計算方法,middle convolutionによるrigid局所系の切断の新しい積分表示など,直接本研究に寄与するものと,GKZ超幾何関数に対応するHorn型微分方程式系の構成,quiverの表現と変形理論,accessory parameterの様々な決め方など,研究テーマの広がりを与えるものとがあった.本研究は,重み付き退化超曲面配置に対応する積分表示について,その構造を位相幾何学を含む多面的な視点からとらえることで,その解析的挙動を詳細に追求することを目的としていた.本年度は次の成果を得た.(1)rigid局所系の切断に現れる積分の特徴付け-rigid局所系の構成方法は2通り知られており,それぞれについて切断の積分表示が構成できる.Katzのアルゴリズムによって構成した積分表示は,Selberg型の中の特殊なものになっていることを示した.これに付随するホモロジーおよびコホモロジーの基底もgenericな場合には構成できた.rigid局所系の2つの構成法による2つの積分表示には互いに変換で移り合わないものもあり,双対性などの構造が隠されていると考えられる.その解明は今後の課題となる.(2)合流型超幾何関数における多重サイクルの構成-合流操作を駆使することで,多重積分で与えられる合流型超幾何関数の積分領域の構成を試みた.一般的な結果としては得られていないが,特異性を持つ積分変数の空間をflag varietyととらえることで具体的な構成が可能になるという方向性を確認している.
心拍の超低周波ゆらぎ成分を用いた身体活動による炎症抑制機序の解明

心拍などの生体リズムは、自律神経活動によって「ゆらぎ」が生じる。生体リズムのゆらぎの減少は環境への適応能力の低下を示す。長周期の心拍のゆらぎ成分は、刺激に対して長時間生体に影響を与える。生活習慣病の発症には持続的な炎症が関わる。長周期の心拍のゆらぎの減少は、持続的な炎症を促進しているのではないだろうか。身体活動量を増やすと炎症が抑制される。本研究では無作為化比較試験を行い低活動者の活動量を増やした時、炎症の抑制に長周期の心拍のゆらぎ成分の増加が寄与するかを調べる。身体活動量による炎症抑制の機序を解明し、生活習慣病予防に貢献することが目的である。
腱・靭帯への医用応用を目指した間葉系幹細胞自己生成組織の高強度化

腱や靭帯の新たな再生医療材料の一つとして、滑膜由来間葉系幹細胞(MSCs)に細胞外基質を自己生成させて作製される細胞シート(scSAT)が有用である。しかし、現状のscSATは臨床応用のためには力学強度が不足している。本研究では、「フェムト秒レーザ加工によって作製したナノレベルの周期構造をもつ培養基板上でのscSAT作製」および「作製中のscSATに対する動的ひずみ負荷培養および静的荷重負荷培養」を行い、scSATの高強度化を目指した。その結果、組織配向制御や細胞外基質の生成促進が確認でき、scSATの強度が向上することが明らかになった。医用応用に耐え得る間葉系幹細胞自己生成組織(scSAT)の作製を目指し、本年度は(1)scSAT作製基板の最適化、(2)scSATの強度維持に関わる細胞外マトリクスタンパク質を用いたscSATの高強度化に関する検討、および、(3)間葉系幹細胞へ物理刺激を付与するための装置作りと細胞応答の調査について検討した。(1)では、超短パルスレーザー加工法により、生体適合性に優れるチタン表面上にナノレベルの周期構造を形成し、間葉系幹細胞の配向制御と細胞外マトリクスタンパク質の生成促進を目指した。その結果、レーザー加工の条件によって形成される周期構造の形状が異なることがわかり、それらの上で培養した細胞の配向率も異なることがわかった。また、ナノ周期構造上で作製したscSATの方が、平面上で作製したものよりも細胞外マトリクスタンパク質の生成が促進される可能性も示された。(2)では、コラーゲンシート(CS)上に間葉系細胞を播種してscSATを作製させ、その強度の調査と組織観察を行った。その結果、CS上で作製したscSATは、作製直後は強度が下がるものの、その後培養を続けると強度が上昇していくことがわかった。組織観察の結果、これは間葉系幹細胞によるコラーゲンの吸収と生成がこの間に行われているためである可能性が示された。(3)では、磁場刺激を細胞に与えることによる細胞応答の調査を行った。本研究では、永久磁石(ネオジム磁石)の配列を制御することによって強磁場を作り出し、その環境下に細培養中の細胞を置いたところ、細胞の生育が阻害されるという結果が得られた。当該年度は装置の製作に大半の時間を割いたため、今後、磁力の制御を試み、種々の磁場刺激による細胞応答を調査していく予定である。医用応用に耐え得る間葉系幹細胞自己生成組織(scSAT)の作製を目指し、今年度は(1)ナノ培養基板を用いたscSATの高強度化、(2)コラーゲンシート(CS)との複合によるscSATの高強度化、(3)磁場刺激を細胞やscSATに付与するための装置開発、(4)動的ひずみ負荷培養によるscSATの高組織化、について検討した。(1)では超短パルスレーザー加工法によってナノ周期構造を付与したdimethylpolysiloxane (PDMS)上でscSATを作製した。その結果、市販の組織培養皿上や平滑なPDMS表面上で作製したscSATよりも破断強度が有意に向上した。さらに、ナノ周期構造を持つチタン表面では十分な破断強度の向上は得られず、培養基板の素材も強度に影響することがわかった。(2)では、CSと複合したscSATをラット膝蓋腱に埋入した動物実験を行い、組織再生の有用性を調査した。その結果、術後4週の修復膝蓋腱は非線形的な応力-ひずみ線図を示し、線形部分の接線係数が有意に増大した。また、修復膝蓋腱は太い線維や線維束、クリンプ様構造が存在しており、膝蓋腱の修復材料としてscSAT/CS複合体が有用であることがわかった。(3)では、磁場刺激を細胞に与えることを目的とし、永久磁石(ネオジム磁石)を四角状に8個配列したハルバッハ配列磁石を製作した。しかし、これでは細胞に対する影響が小さく、複数枚のハルバッハ配列磁石が必要である可能性が示された。(4)では、scSATの生成過程に動的ひずみを負荷することにより、scSATの高強度化が可能か検討を行った。今年度はそのための装置の開発を行い、培養基板にPDMSを用いて一つのアクチュエータで複数の引張刺激を与えられるデバイスの開発を行った。現在、最適な刺激の付与条件を模索中であるが、この刺激によって細胞の配向を制御できる可能性が示された。間葉系幹細胞(MSC)の自己生成組織(scSAT)の高強度化を目指し、今年度は(1)ナノ周期構造上でのscSAT作製、(2)コラーゲンシート(CS)との複合化、(3)動的ひずみおよび静的負荷培養、(4)MSCやscSATへの一方向磁場刺激について検討した。(1)超短パルスレーザー加工法によってナノ周期構造を付与したdimethylpolysiloxane上でscSATを作製した結果、平滑表面上で作製した組織と比較して高強度化された。この組織を観察した結果、組織配向が確認でき、これが高強度化された一因であることがわかった。(2)これまでにCSと複合化したscSATは、組織内のコラーゲン線維の構築を促進できたことから、今年度は複合化に最適な条件を模索した。その結果、CSの厚さが薄く播種密度が高いほど、scSATとCSの複合領域の厚さが増すことがわかり、破断荷重が大きくなった。(3)昨年度までに作製が完了した動的ひずみ負荷培養装置を用い、scSAT高強度化の最適な培養条件について検討した。

その結果、一日あたりの動的ひずみ負荷時間を長くすることにより、組織を高強度化でき、組織の配向を制御できた。また、作製中の組織の上に錘をおくことによって組織に静的圧縮ひずみを負荷した結果、本手法でも組織を高強度化できることが明らかになった。(4)昨年度までに永久磁石を用いてMSCおよび組織に一方向に磁場刺激を与える装置として、ハルバッハ配列磁場刺激装置を開発した。作製した装置内でMSCに磁場刺激を与えた結果、MSCの形態に影響が及ぼされたが、MSCは配向しなかった。以上、scSATの作製基板の形状や成分、種々の刺激付与は組織の高強度化に有用であり、組織の配向制御が高強度化に影響をおよぼす一因となることがわかった。腱や靭帯の新たな再生医療材料の一つとして、滑膜由来間葉系幹細胞(MSCs)に細胞外基質を自己生成させて作製される細胞シート(scSAT)が有用である。しかし、現状のscSATは臨床応用のためには力学強度が不足している。本研究では、「フェムト秒レーザ加工によって作製したナノレベルの周期構造をもつ培養基板上でのscSAT作製」および「作製中のscSATに対する動的ひずみ負荷培養および静的荷重負荷培養」を行い、scSATの高強度化を目指した。その結果、組織配向制御や細胞外基質の生成促進が確認でき、scSATの強度が向上することが明らかになった。「研究実績の概要」で述べたとおり、当該年度は4種の検討項目を実施した。「(1)ナノ培養基板を用いたscSATの高強度化」ではscSATを通常の作製条件よりも高強度化することに成功したなど、着実に研究が進んだ。「(2)コラーゲンシート(CS)との複合によるscSATの高強度化」では、scSATと複合化するCSの培養条件などの条件出しを行い、動物実験によって高強度化に至るメカニズムの解明に近づくことができた。「(3)磁場刺激を細胞やscSATに付与するための装置開発」では、培養に必要な装置の開発が概ね完了し、磁場刺激に対する細胞応答やscSATへの影響などを調査できる段階に進んだ。さらに、新たなテーマとして、「(4)動的ひずみ負荷培養によるscSATの高組織化」を試み、装置の開発と細胞応答の調査まで進んでいる。以上より、各テーマが着実に進捗し、それぞれの検討項目が有効であることが示せたなど、研究の進捗状況・達成度は概ね良好に進んでいる。再生医工学【現在までの達成度】で述べた(1)(4)の項目の検討をさらに進めるとともに、各項目の有機的な連携も視野に入れていく。また、それぞれの項目でscSATの高強度化に繋がるデータが得られているため、そのメカニズムについて、ベーシカルな解析も行う。【研究実績の概要】で述べたとおり、当該年度は3種の検討項目を実施した。(1)scSAT作製基板の最適化では、着実に細胞の接着制御の最適条件が見つかりつつあり、着実に研究が進んだ。(2) scSATの強度維持に関わる細胞外マトリクスタンパク質を用いたscSATの高強度化に関する検討では、scSATは単体での積層化枚数には限度があり、scSATの高強度化は難しい可能性が得られた。その結果から、コラーゲンシートとの複合を試み、一定の成果を得つつある状態まで進んだ。
時間依存の摂動をもつマルコフ過程の大域的性質とその応用

本研究では、時間に依存する摂動をもつマルコフ過程における大域的性質を究明し、その結果を広い意味での最適化問題とその周辺問題へ応用することができた。特に、ディリクレ形式論やポテンシャル論といった解析学的な取り組みを通じてマルコフ過程を扱うことで、時間に依存する摂動をもつマルコフ過程における様々な確率論的主張およびその応用分野の諸問題に対して、新しくより見通しの良い解析学的理論展開を構築することができた。前年度の研究で明らかにした零エネルギーを含む飛躍型ファインマン・カッツ半群に対するスペクトル半径のLp独立性を用いて,シュレディンガー作用素の劣臨界性やファインマン・カッツ汎関数に対する可積分性などが判定できる解析学的特徴付けを与えた。このような解析学的特徴付けは,グロバルな熱核の上下評価や超縮小性をもつマルコフ過程から生成される半群に対して,零エネルギーを含む飛躍型ファインマン・カッツ半群を考えた際に熱核の上下評価や超縮小性などが保たれるか否かを判定する基準として役割を果たす他に,ファインマン・カッツ処罰問題と呼ばれる正規化ファインマン・カッツ乗法汎関数の極限測度の存在性とその特定においても応用てきることが分かった。これらの研究結果は著名ジャーナルに投稿済みで査読の結果待ちの状態である。また,未知であるマルコフ連鎖のターゲット密度を近似する方法において,逐次モンテカルロ法に対する効率的な非ランダム的リサンプリング法の可能性について,韓国科学技術院(KAIST)のDaeyoung Kim教授との共同研究を行い一定の成果が得られた。本結果はProceedings of the IASTED International Conference Signal and Image Processing (SIP 2012)にて発表された。本研究では,エネルギー零の加法汎関数を含む一般化された非局所型ファインマン・カッツ汎関数の重みをもつ対称マルコフ過程に関する大域的性質とその応用問題を,ディリクレ形式論やポテンシャル論といった関数解析学的取り組みを通じて扱うことで,対称マルコフ過程における様々な確率論的主張およびその応用分野の諸問題に対して,新しくより見通しの良い解析学的理論展開を構築することを目標とした。特に,一般化された非局所型ファインマン・カッツ汎関数の重み付きの対称マルコフ過程に関する以下の問題を明らかに究明した。(1)重み関数の可積分性に対する最も適切な解析的特徴づけとその応用。(2)重み付き半群の超縮小性とその熱核に対する安定性。(3)ファインマン・カッツ処罰問題。(1)については,23,24年度の研究成果で得られたある重み関数の可積分性に対する解析的特徴づけ問題から動機づけられた問題で,最も計算が容易な特徴づけを与えることはその関連応用問題へ汎用性を考える際に大変重要な意味をもつ。研究結果は現在投稿中である。(2)については,局所型ファインマン・カッツ汎関数の重みをもつ対称安定過程の枠組みでの既存結果を,エネルギー零の加法汎関数を含む一般化された非局所型まで拡張した研究で,一般化されたLi-Yau評価に相当する。研究成果は現在投稿中である。(3)においては,一般化された非局所型ファインマン・カッツ汎関数の重みを正規化して得られる処罰測度に対する収束に関する問題で,新しく見通しのよい肯定的結果に繋がると期待している。この研究は現在進行中である。自己相似性をもつランダム媒質中の1次元拡散過程における劣拡散性をめぐる問題は,多次元へのアプローチが容易ではないとされている.本年度では,摂動パラメータ付きの多次元拡散過程(焼きなまし過程)におけるスペクトルギャップの摂動を弱めたときの漸近挙動の評価がランダム環境を表すポテンシャルから定まるある幾何学的量に関連することを利用してランダム媒質中の多次元拡散過程における軌跡集合も劣拡散性をもつことを証明した.零エネルギーを含む飛躍型ファインマン-カッツ汎関数に対するDonsker-Varadhan型大偏差原理を,その汎関数に対応するRevuz測度の最も弱い条件で成立させた.その結果を用いてることで,零エネルギーを含む飛躍型ファインマン-カッツ半群のスペクトル半径のLp独立性を示すことができた.研究成果は現在投稿中である.一方で,ファインマン-カッツ半群のスペクトル半径のLp独立性は,可積分性(gaugeability)の問題と深いかかわりがあり,シュレディンガー作用素に対する劣臨界性,すなわち,正値グリーン関数の存在や正値解の存在と関連する問題で,ポテンシャルが無い場合にはマルコフ過程の再帰・非再帰性の判定と同値な問題となる.本年度の研究の後半は,グリーン緊密な加藤クラスの測度をポテンシャルとしてもつ零エネルギーを含む飛躍型ファインマン-カッツ汎関数が可積分であるための必要十分条件を得るところまで及んだ.それは,時間変更過程の第一固有値が測度や対応する加法的汎関数の大きさを測る基準としての役割を果たすことを示している.更に,対称安定過程の下では,上述したファインマン-カッツ半群が超縮小性を持つための必要十分条件が,時間変更過程の第一固有値が1より大きいことで与えられるところまで検証した.

零エネルギーを含む飛躍型ファインマン・カッツ汎関数に関する研究として,大偏差原理が成立するための最も弱い条件を得た他に,その結果を用いて得られるファインマン・カッツ半群のLp独立性とその応用として,ファインマン・カッツ汎関数の可積分性における解析学的特徴付けも得ることができた。これらの結果は既存の有界変動の加法的汎関数における諸問題を必ずしも有界変動ではないより一般的な加法的汎関数への拡張としてその意味をもつ。特に,これらの結果は零エネルギーを含む飛躍型ファインマン・カッツ半群を考えた際の熱核の上下評価や超縮小性などが保たれる解析学的条件を与えたことになり,さらにファインマン・カッツ処罰問題と呼ばれる正規化ファインマン・カッツ乗法汎関数の極限測度の存在性とその特定においても応用てきる。その他に,ファインマン・カッツ半群に纏わる様々なポテンシャル論的性質を調べる際に重要な役割を果たすと期待している。また,逐次モンテカルロ法における効率の良いresampling法として,既存のsystematic resampling法に代わるrestrained resampling法は,その理論的根拠にまだ改善の余地はあるが,シミュレーションでは大変改良された結果を示していた。23年度の研究では,摂動パラメータをもつ古典的力学系のゼロ極限問題に関連する周辺問題として,ディリクレ空間論に基づく解析学的アプローチの一般的な拡張とその応用の場を広げる新しい形の問題提起を一つの目標として掲げていた.このことに対しては自己相似性をもつランダム媒質中の多次元拡散過程における軌跡集合の劣拡散性についての一連の結果を得たことで概ね目標達成ができた.零エネルギーを含む飛躍型ファインマン-カッツ汎関数に纏わる研究では,大偏差原理を成立させるための一般的な条件とは何かを調べるのが目標であったが,今まで知られている既存の結果などをはるかに含む期待以上に一般的な条件を求めることができた.これにより,研究は当初の目標より更に進んだところまで及び,ファインマン-カッツ半群のLp独立性やそれを応用した問題として,ファインマン-カッツ汎関数の可積分性の問題やその解析学的な特徴付けまで検討できた.零エネルギーを含む飛躍型ファインマン・カッツ汎関数に関する研究の引き続きとして,有限な関数から定まらないエネルギー測度をもつ零エネルギー付きファインマン・カッツ汎関数のLp独立性を示す。また,ファインマン・カッツ汎関数の可積分性における解析学的特徴付けの応用として,零エネルギーを含む飛躍型ファインマン・カッツ半群の熱核の上下評価や超縮小性の問題についてさらなる深化研究を行う。零エネルギーを含む飛躍型ファインマン-カッツ汎関数に関する研究において,前年度は大偏差原理を成立させるための一般的な条件を求めることができた.今後の研究推進方向は,前年度で得た結果を踏まえて,零エネルギーを含む飛躍型ファインマン-カッツ半群のLp独立性とそれを応用した問題として,ファインマン-カッツ汎関数の可積分性(gaugeability)の問題およびそのファインマン-カッツ汎関数の可積分性における解析学的な特徴付けを行なうことを念頭におく.
パルス周波数変調方式フォトセンサを適用した人工視覚再生デバイスの研究

網膜や大脳視覚野を電気刺激することにより,光覚が得られていることが知られている.近年,神経生理学と集積回路技術の発展にともない,これらの融合技術として,人工視覚再生の研究が活発に成されており,神経再生の基礎データが揃いつつある.本研究は,機能不全に陥った視細胞の機能を,CMOSイメージセンサを応用したデバイスにより置き換え,視覚再生を行う人工視覚再生デバイスの開発を目的としている.人工視覚再生デバイスを実現するには,デバイスの眼内完全埋植と多点刺激による光覚再生が必要となる.まず,眼内完全埋植には低消費電力であることが要求されるが,デバイスの消費電力の大半は刺激パルス生成が占めている.そこで,カエル遊離網膜を用いたin vitro実験による刺激効率評価と消費電力評価から刺激パルスパラメータの最適化を行った.これらの評価から短パルス幅の単パルス刺激が刺激効率が高く,平均消費電力を低減できることを明らかにした.次に,多点刺激による光覚再生には,多点刺激時の網膜応答を明らかにする必要がある.また,精細な光覚再生の実現には,網膜神経節細胞の電気刺激応答範囲を刺激電極ピッチ以下に制限しなければならない.そこで,カエル遊離網膜の2点刺激実験を行い,多点刺激時の網膜神経節細胞の応答評価を行った.実験結果から多点刺激においても電気刺激応答は,1点刺激と同様に注入電荷量に依存することを明らかにした.そして,複数電極を用いて局所的に注入電荷量を中和することで電気刺激応答範囲を制御し,より精細な光覚再生を行う新しい多点刺激手法を提案した.網膜や大脳視覚野を電気刺激することにより,光覚が得られることが知られている.近年,神経生理学と集積回路技術の発展にともない,これらの融合技術として,人工視覚再生の研究が活発に成されており,視覚再生の基礎データが揃いつつある.本研究は,機能不全に陥った視細胞の機能を,CMOSイメージセンサに応用したデバイスにより置き換え,視覚再生を行う人工視覚再生デバイスの開発を目的としている.実効的なデバイスの開発を行うには,デバイス単体の評価だけではなく生体を用いたin vivoもしくはin vitro実験での評価が必要である.これまでに他の研究グループによって,多点微小電極アレイなどのパッシブデバイスを用いた実験は報告されているが,CMOSチップなどのアクティブデバイスを用いた実験は報告されていなかった.そこで,標準CMOSプロセスで試作したパルス周波数変調方式人工視覚イメージセンサを生体を用いた機能評価に適用するため,刺激電極の形成・樹脂を用いた包埋を施し,生態環境下で正常動作することを確認した.また,カエル遊離網膜を用いたin vitro電気生理実験系を構築し,試作イメージセンサをin vitro電気生理実験に適用し機能評価を行った.その結果,試作イメージセンサで網膜細胞に有効な電気刺激が可能であること,これまで提案してきたパルス周波数変調方式による電気刺激が有効であること,実際に光を双極電流刺激パルスに変換し網膜細胞を電気刺激可能であることを明らかにした.網膜や大脳視覚野を電気刺激することにより,光覚が得られていることが知られている.近年,神経生理学と集積回路技術の発展にともない,これらの融合技術として,人工視覚再生の研究が活発に成されており,神経再生の基礎データが揃いつつある.本研究は,機能不全に陥った視細胞の機能を,CMOSイメージセンサを応用したデバイスにより置き換え,視覚再生を行う人工視覚再生デバイスの開発を目的としている.人工視覚再生デバイスを実現するには,デバイスの眼内完全埋植と多点刺激による光覚再生が必要となる.まず,眼内完全埋植には低消費電力であることが要求されるが,デバイスの消費電力の大半は刺激パルス生成が占めている.そこで,カエル遊離網膜を用いたin vitro実験による刺激効率評価と消費電力評価から刺激パルスパラメータの最適化を行った.これらの評価から短パルス幅の単パルス刺激が刺激効率が高く,平均消費電力を低減できることを明らかにした.次に,多点刺激による光覚再生には,多点刺激時の網膜応答を明らかにする必要がある.また,精細な光覚再生の実現には,網膜神経節細胞の電気刺激応答範囲を刺激電極ピッチ以下に制限しなければならない.そこで,カエル遊離網膜の2点刺激実験を行い,多点刺激時の網膜神経節細胞の応答評価を行った.実験結果から多点刺激においても電気刺激応答は,1点刺激と同様に注入電荷量に依存することを明らかにした.そして,複数電極を用いて局所的に注入電荷量を中和することで電気刺激応答範囲を制御し,より精細な光覚再生を行う新しい多点刺激手法を提案した.
新たな古環境指標の探索と後期中新世～鮮新世の氷床／海氷／南極周極流システム発達史

南大洋(南極海)は,地球環境に大きな影響を与える重要な海域であり,過去の南大洋でどのような環境変動が起こっていたのかを具体的に知ることは,地球システムを理解する上で必須課題である.本研究は,急激な寒冷化や温暖化が起こったとされる後期中新世鮮新世(約600250万年前)の南大洋における海流・海氷・氷床の変動史を総合的に復元する試みである.研究試料には,南大洋の堆積物に多産する珪藻や黄金色藻類(植物プランクトンの仲間)の化石を用いる.南大洋(南極海)は,地球環境に大きな影響を与える重要な海域であり,過去の南大洋でどのような環境変動が起こっていたのかを具体的に知ることは,地球システムを理解する上で必須課題である.本研究は,急激な寒冷化や温暖化が起こったとされる後期中新世鮮新世(約600250万年前)の南大洋における海流・海氷・氷床の変動史を総合的に復元する試みである.研究試料には,南大洋の堆積物に多産する珪藻や黄金色藻類(植物プランクトンの仲間)の化石を用いる.
特異積分作用素の研究

waveletの理論を特異積分作用素の研究に応用するということを目標に研究を行なった。まずwaveletの理論そのものについて理解を深めるために工学研究者とも交流を図り,数理科学研究会に参加し,波の解析にwaveletが応用されている例を学んだ。定理waveletの理論を特異積分作用素の研究に応用するということを目標に研究を行なった。定理
沖縄における慢性閉塞性肺疾患のリスク要因に関する研究

1.全国と沖縄の慢性気管支炎、肺気腫に関する7年間(19921998年)の人口動態死亡情報および1995年の国勢調査人口を用いて沖縄全体、市部と郡部、本島と離島に関し、性別に全国を標準(100とする)としたSMRを算出した。いずれの疾患による死亡数も年齢が高くなるに従って多くなる傾向があった。性別にみると慢性気管支炎は女に多く(163人対234人)、肺気腫は男に多かった(273人対106人)。沖縄の慢性気管支炎による死亡リスクは男女とも全国に比べ有意に高かった(男120、女197)。肺気腫の死亡リスクは女で有意に高く、男では全国とほぼ同レベルであった(男101、女166)。2.沖縄における慢性気管支炎、肺気腫による死亡が全国と比べて高い要因を明らかにするために、沖縄県内(10市、1町、9村)に在住する55歳から84歳の6,000人を対象としたアンケート調査を実施した。回収率は37.4%であった。喫煙開始年には有意な性差がみられた。現在喫煙している者の平均喫煙期間は45.1年で、過去に喫煙したことのある者の平均喫煙期間は26.6年であった。「たばこをやめた」者は「たばこを吸ったことがない」者に比べてCOPD関連症状の出現割合が高かった。喫煙経験および喫煙期間がCOPD関連症状の発生と大きく関連していることが示唆された。復帰(1972年の祖国復帰)前に米国ブランドのタバコを吸ったことのある者は、比較的若い時にタバコを吸い始め、COPD関連症状の出現割合が有意に高く、近くにタバコを吸っている人がいても嫌に思わない者の割合が高かった。自分の近くで他人がタバコを吸うことを嫌に思う者は74%であった。9割の者がタバコは健康に害があると認識していた。自分の家から20m以内に国道や県道など大きな道路がある者は、自分の家と家の周辺の空気は良くないと回答した者の割合が高かった。本研究課題の初年度にあたる平成13年度の研究経過と実績は以下の通りである。1)全国と沖縄の慢性気管支炎、肺気腫、喘息に関する7年間(19921998年)の人口動態死亡情報および1995年の国勢調査人口を用いて沖縄全体、市部と郡部、本島と離島に関し、性別に全国を標準(100とする)としたSMRを算出した。性別にみると慢性気管支炎と喘息は女に多く(163人対234人、252人対337人)、肺気腫は男に多かった(273人対106人)。沖縄の慢性気管支炎および喘息による死亡リスクは男女とも全国に比べ有意に高かった(男120、女197および男129、女185)。3疾患とも女の死亡リスクが特に高くなる傾向がみられた。その原因究明のため喫煙状況などの生活習慣とともに大気汚染や農作業等による環境因子についても今後調査する必要がある。

2)沖縄における慢性気管支炎、肺気腫、喘息による死亡が全国と比べて高い要因を明らかにするために、沖縄県内(10市、1町、9村)に在住する55歳から84歳の6,000人を対象としたアンケート調査を実施した。回収率は37.4%であった。喫煙開始年には有意な性差がみられた。慢性気管支炎、肺気腫、喘息には共通のリスクがあることが示唆された。過去に喫煙歴があり現在喫煙をしていない者の中に、復帰(1972年の祖国復帰)前に米国製のタバコを吸ったことのある者がおり、これらの者は比較的若い時に米国製のタバコを吸い始め、近くにタバコを吸っている人がいても嫌に思わない者の割合が高かった。若年にタバコを吸わなければ、タバコが嫌いになると推察でき、30歳未満の者への禁煙教育の徹底が、COPD予防に繋がると示唆された。本研究課題の2年目にあたる平成14年度の研究経過と実績は以下の通りである。1.平成13年度に実施したアンケート調査の解析から次の結果が得られた。1)たばこは健康に害があることを9割以上の男女が認識しており、性差は認められなかった。近くにたばこを吸っている人がいることを「非常にいやである」「いやである」「気にならない」と回答した者の割合には有意な性差が認められず、喫煙経験とも差が認められなかった。喫煙開始年齢、喫煙期間には性差が認められ、男は喫煙開始年齢が低く、喫煙期間が長かった。(第61回日本公衆衛生学会総会、2002年10月、埼玉において発表)2)「米国ブランドのたばこを吸ったことがあった」者はCOPD関連症状の出現割合および「医師に肺気腫といわれたことがある」「息を吸っているが十分吸った感じがしないことがある」と回答した割合が有意に高かった。(第67回日本民族衛生学会総会、2002年11月、東京において発表)3)喫煙経験がある者は、ぜんそくおよびCOPD関連症状の出現割合が高かった。「たばこをやめた」者は「たばこを吸ったことがない」者に比べてCOPD関連症状の出現割合が高かった。(4^<th>Asia-Pacific Conference on Problem-Based Learning、2002年12月、Thailandにおいて発表)4)現在喫煙している者の平均喫煙期間は45.1年で、過去に喫煙したことのある者の平均喫煙期間は26.6年であった。喫煙経験および喫煙期間がCOPD関連症状の発生と大きく関連していることが示唆された。(第13回日本疫学会学術総会2003年1月、福岡において発表)2.沖縄県立南部病院および宮古病院においてCOPD患者を対象としたアンケートを実施中である。3.粉塵中に占めるたばこ煙の割合の測定(プレテスト)をレストラン、スナック、居酒屋、カラオケハウスで実施した。分光ろ紙じん埃計(タバコ煙モニターTM-1型)を使用。本研究課題の3年目にあたる平成15年の研究経過と実績は以下のとおりである。1平成13年度に実施したアンケート調査(55-84歳を対象)の解析から次の結果が得られた。(1)中高年齢者の喫煙および健康に対する意識自分の近くで他人がタバコを吸うことを嫌に思う者は74%であった。9割の者がタバコは健康に害があると認識していた。(2)中高年齢者の喫煙および住環境に対する意識自分の家から20m以内に国道や県道など大きな道路がある者は、自分の家と家の周辺の空気は良くないと回答した者の割合が高かった。自分の家と家の周辺の空気が良いと回答した者は、家の換気のために窓を開ける者の割合が高かった。
神経回路形成における神経系特異的糖鎖の役割

本年度の研究により以下に示すような知見が得られた。1)我々は既に、HNK-1糖鎖抗原の生合成に関与するグルクロン酸転移酵素は少なくとも二種類存在することを示唆する結果を報告している。そこで今回単離されたGlcAT-PcDNAをもとにして、新規のグルクロン酸転移酵素のクローニングを試みた。その結果、ラット脳からGlcAT-Pとアミノ酸レベルで約49%の相同性を示すクローンの単離に成功した。ノーザンプロティングによってmRNAの発現パターンを解析したところ、組織分布はGlcAT-Pと同じく脳のみ発現していたが、胎生期から新生期にかけての脳の成長段階でのmRNAの発現はGlcAT-Pと異なるパターンを示した。さらに、in situハイブリタイゼイション法により脳におけるmRNAの発現部位を解析したところ、GlcAT-Pと今回得られたクローンは異なる局在性を示すことが明らかとなった。2)細胞表面に硫酸基を欠如したHNK-1糖鎖を発現させたホスト細胞(グルクロン酸転移酵素GlcAT-PcDNAを導入することにより調製)を用いた発現スクリーニングによりHNK-1糖鎖抗原合成に関与する硫酸基転移酵素cDNAのクローニングをスイス,EHT,M.Schachner博士との共同研究により行い、新規な硫酸基転移酵素cDNAの単離に成功した。さらにこのcDNAをブローブとしてラット脳におけるmRNAの発現をin situハイブリタイション法により解析した結果、本硫酸基転移酵素は脳に広範囲に発現していることが明らかとなった。
農耕社会における多様な植物資源の利用と維持に関する実証的研究

植物は衣食住をはじめとした人類の生存を支える主要な資源である。本研究ではその植物資源の利用と維持についてエチオピアの農耕社会における事例分析を通じて今後の基礎的な理解に貢献することをめざした。具体的には、作物資源の過去から現在に至る動態、タロイモの栽培技術と多様な品種の維持、テンナンショウ類の加工利用と資源管理、農耕環境を把握するための野生植物の指標的利用などについて分析を進め、発表を行った。(1)口頭発表10月7-9日福井にて開催されたアフリカとアジアのモラル・エコノミーに関する国際研究集会に参加し、Crop Diversity Embedded in 'Moral Economy' : A Case in Malo, Mountain Farmers of Southwestern Ethiopiaと題した発表を行った。1月27日に京都で開催された第46回民族自然誌研究会では『庭畑-家のまわりの農耕-の世界』というテーマで企画を担当し、当日は三人の発表者に対するコメントを行った。(2)論文発表2004年の第九回国際民族生物学会で同じセッションだった人たちを中心とした論文集へ5月に論文を提出した。その後も編集者と数次にわたるやりとりがあり、改稿を重ねたが、10月に受理された。論文のタイトルはWild Plants as Agricultural Indicators:An Avenue of Linking Ethnobotany with Traditional Ecological Knowledgeといい、論集はイギリスの出版社Berghahnより2007年中に刊行される予定である。夏休み期間中に執筆した論文を9月に日本文化人類学会の学会誌に投稿し、12月査読者からのコメントを受けとり、改稿した後1月に再投稿し、2月に採択が決定した。タイトルは「作物資源の人類学:エチオピア西南部の少数民族における多様な作物の動態」といい、平成19年に刊行される号に掲載される予定である。フィールドワークに関する論集の原稿を11月より執筆し、2月に編集者に提出した。これも平成19年度に昭和堂より刊行される予定である。2003年にドイツ・ハンブルクで開催された国際エチオピア学会のプロシーディングスがようやく刊行され、私の論文も掲載された。(3)その他前期に非常勤講師として講義を担当した南山大学は文化人類学に関する文献を豊富に所蔵しており、文献資料の収集を積極的に行った。空中写真の分析についても8月に修得者より講習を受け、研鑽を積みつつある。(1)口頭発表(国内学会、国際学会)5月下旬に長崎で開催された日本アフリカ学会第44回学術大会において、エチオピア西南部の農耕社会マロにおける作物の多様性の動態について口頭発表を行った。また7月1日から6日までノルウェーのトロンハイムで開催される第16回国際エチオピア学会(16th International Conference of Ethiopian Studies)で口頭発表を行った。1997年京都、2000年アディスアベバ、2003年ハンブルグにつぎ四回連続の参加発表であった。テーマはエチオピア西南部の農耕民マロに過去30年にわたり甚大な影響を及ぼしている牧畜民からの襲撃に関してであった。(2)論文発表・執筆昨年度執筆・投稿していた作物資源の動態に関する投稿論文が『文化人類学』誌に掲載された。また作物資源のなかでもタロイモについて焦点をあてて詳細に論じた英語論文を執筆し、民族植物学の国際的な標準誌に投稿を行った(現在査読審査中である)。他に上記の国際エチオピア学会で口頭発表を行った内容を執筆し、同学会に提出した。これは近く出版されるProceedingsに収録される予定である。またフィールドワークについて論じた学部生向けの共著が年度末に刊行された。(3)現地調査エチオピアに現地調査に行くことは時間の都合上できなかった。しかし夏に短期間ではあるが南信州で山村調査を実施した。また南インドにおいても同じく短期間ながら調査を行った。いずれも今年度も調査を継続していく所存である。1.口頭発表4月19日に開催された日本ナイル・エチオピア学会において「生業の破綻をいかに防ぐか:エチオピア西南部の山地農耕民マロの事例から」と題した口頭発表を行った。ついで5月25日の日本アフリカ学会では「繰り返される襲撃:エチオピア西南部の農耕民マロにおける事例」というタイトルで発表した。また6月下旬にペルー・クスコで開催されたThe llthInternational Congress of EthnobiologyではBetween Famine Food and Local Food: Indigenous Management and Utihzation of Edible Aroids in Southern Ethiopiaというタイトルで口頭発表し、エチオピア西南部地域におけるテンナンショウ属などの植物資源の利用と維持について民族集団間のちがいとともに考察した。2.論文発表前年度末に投稿したエチオピアの農耕民マロのタロイモ品種の維持管理に関する論文について、査読コメントに従い改稿を行って9月に再投稿し11月に掲載が許可された。今年前半にEconomic Botany誌に掲載される予定である。また2004年の国際民族生物学会で同じセッションだった人たちを中心とした論集原稿の改稿を10-11月に行い、その論集はアメリカで今年4月に出版されたと編集者より連絡を受けた。

エチオピアの農耕社会において一部の野生植物から農耕環境を読みとることがあることを報告するとともに、他地域における事例についても整理し、従来看過されがちだった間接的な植物利用の重要性について議論した。また本科研のテーマに含まれるものではないが、エチオピア西南部における牧畜民と農耕民の間の紛争に関して、およびその農耕民マロにおける呪術的信仰についてそれぞれ論文を発表した。3.その他一昨年より調査を開始した南信州の山村における環境利用の変遷について、8月にききとり調査を行った。その際には大阪府立大学の道下雄大氏にも研究協力者としてご参加いただいた。本科研は調査を主体としたものではないとはいえ、研究代表者が主たるフィールドとするエチオピアを訪れることができなかったことが悔やまれる。