hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属ガラス・チタン合金接合材料の疑似体液中での耐食性能と強度特性

生体用合金Ti-6Al-7Nb合金の金属ガラス(BMG)ろう接材の生体中での挙動を見積もるため,疑似体液あるいは人工唾液浸漬曲げ試験を行った.Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>およびNiフリーPd基BMGPd_<30>Pt_<17.5>Cu_<32.5>P_<20>によるろう接を試み,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>BMGろう接材同様評価を行った.また,耐食性に優れるZr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5BMG,接合強度に優れるPd基BMGの人工体液中での電気化学的評価を行った.接合には赤外線ろう接装置を用い,Ar置換雰囲気中で接合した.ろう接材は一定時間Hunk's液(HBSS)あるいは人工唾液中に浸漬後,HBSSは液中にて曲げ試験を行い,人工唾液は大気中で行った.浸漬前の結果同様,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>ろう接材はPd_<30>Pt_<17.5>Cu_<32.5>P_<20>ろう接材に比べ高い強度を示した.破断面及び断面X線回折等の結果から,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>接合材の強度が劣る原因として,ろう材部の結晶粗大化が示唆された.但しろう接材強度の浸漬時間依存性カーブは結晶化の有無にかかわらず浸漬時間2Ms付近に谷または山を持つ対称的な形状を示した.人工唾液とHBSSでは,弱アルカリ性のHBSSに対し,弱酸性の人工唾液浸漬後の方が高い接合強度を示した.また浸漬液のICP分析からTiの溶出が認められた.Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>並びにZr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5のBMG単体での動電位分極曲線を0.9mass%NaCl中で測定した.Auと比較すると,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>の腐食電位はAuのそれに近いが,過不動態電位はAuより低い.しかしZr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5では,過不動態電位はAuの腐食電位とほぼ同じ-0.2V付近で既に現れ,耐食性の低さを示した.これらの結果から,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>はBMGの中では比較的高い生体安定性を示し,生体内での劣化の影響も小さいことと示唆された.従って,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>BMGをはじめとするBMGろう材は,生体に用いる材料として有望であると考えられる.歯科用チタン合金接合用のろう材として,金属ガラスの応用を試みた。赤外線ろう接法による金属ガラス(Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>)とチタン合金(Ti-6Al-7Nb)の突き合わせ接合材を作製し,機械的性質(引張試験,微小硬度計測定),耐食性(人工唾液中における浸漬試験),接合組織観察(マイクロビームX-線ラウエ解析,界面電子顕微鏡観察)により,接合性を評価した。主な結果は次の通りである。(1)歯科用赤外線ろう接装置の雰囲気制御ならびに冷却速度向上を目的とした改善により,その接合性が大幅に向上した。(2)引張試験では大きな接合強度が得られた。しかし,ばらつきが大きい欠点が認められた。破断はろう材内部の界面近傍で起こっていた。(3)ナノインデンター測定では硬さの大きい界面反応層を確認した。場所によるばらつきが大きかった。ばらつきは界面近傍の結晶化や界面反応層の肥大化によるものであった。(4)310Kにおける人工唾液中では非常に良好な耐食性を示した。(5)界面付近の金属組織はmaple-leaf状結晶粒と包晶で形成されており,X線回折構造解析により,それぞれ六方晶と正方晶であることが同定された。(6)界面の透過型電子顕微鏡観察によれば,ガラス相とナノサイズ結晶相が混在する数ミクロン厚の反応層が形成されており,それは粒径ならびに結晶性が異なる複数の層から成り立っていた。生体用合金Ti-6Al-7Nb合金の金属ガラス(BMG)ろう接材の生体中での挙動を見積もるため,疑似体液あるいは人工唾液浸漬曲げ試験を行った.Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>およびNiフリーPd基BMGPd_<30>Pt_<17.5>Cu_<32.5>P_<20>によるろう接を試み,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>BMGろう接材同様評価を行った.また,耐食性に優れるZr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5BMG,接合強度に優れるPd基BMGの人工体液中での電気化学的評価を行った.

接合には赤外線ろう接装置を用い,Ar置換雰囲気中で接合した.ろう接材は一定時間Hunk's液(HBSS)あるいは人工唾液中に浸漬後,HBSSは液中にて曲げ試験を行い,人工唾液は大気中で行った.浸漬前の結果同様,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>ろう接材はPd_<30>Pt_<17.5>Cu_<32.5>P_<20>ろう接材に比べ高い強度を示した.破断面及び断面X線回折等の結果から,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>接合材の強度が劣る原因として,ろう材部の結晶粗大化が示唆された.但しろう接材強度の浸漬時間依存性カーブは結晶化の有無にかかわらず浸漬時間2Ms付近に谷または山を持つ対称的な形状を示した.人工唾液とHBSSでは,弱アルカリ性のHBSSに対し,弱酸性の人工唾液浸漬後の方が高い接合強度を示した.また浸漬液のICP分析からTiの溶出が認められた.Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>並びにZr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5のBMG単体での動電位分極曲線を0.9mass%NaCl中で測定した.Auと比較すると,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>の腐食電位はAuのそれに近いが,過不動態電位はAuより低い.しかしZr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5では,過不動態電位はAuの腐食電位とほぼ同じ-0.2V付近で既に現れ,耐食性の低さを示した.これらの結果から,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>はBMGの中では比較的高い生体安定性を示し,生体内での劣化の影響も小さいことと示唆された.従って,Pd_<40>Cu_<30>Ni_<10>P_<20>BMGをはじめとするBMGろう材は,生体に用いる材料として有望であると考えられる.
超高深さ分解計測を用いた高温ナノイオニクス現象の解明と高活性燃料電池電極の創製

高輝度放射光を用いた新規な「その場」計測法を開発し、それを適用することにより、これまで未解明な高温電気化学デバイスにおける電極反応機構を明らかにし、電極設計指針を確立した。カソード材料として、ペロブスカイト類縁構造を有する酸化物に着目した。「その場」深さ分解X線吸収法を開発し、同系に適用した結果、カソード/気相界面において、ポテンシャルが変化していると考えられ、界面反応が律速過程であることを示した。本研究では、高温固体電気化学反応機構の解明と学理の確立を目的とし、格子間酸素を含むLn_<2-x>Sr_xNiO_4はおよび酸素欠陥を含むLa_<1-x>Sr_xCoO_3等の3d遷移金属を含むペロブスカイト類縁構造酸化物を電極材料として取り上げた。K_2NiF_4構造をもつLn_<2-x>Sr_xNiO_4について、XAS測定から得られたEXAFS振動にフィッティングを行うことで、吸収原子-散乱原子間距離、Debye-Waller(DW)因子といった情報を得た。DW因子の増加は局所歪みの増加に対応する。Ni K-edge EXAFSのフィッティングから得られたLn_2NiO_<4+δ>(Ln=La,Nd)の第一近接(Ni-O)のDw因子より、いずれの酸素分圧においてもNi-OのDw因子はNd_2NiO_<4+δ>の方がより大きい値を示すことがわかった。第二近接のNi-Ln(Ln=La,Nd)、第三近接のNi-Niにおいても同様の結果が得られた。以上より、いずれの近接原子においても、Nd_2NiO_<4+δ>の方がLa_2NiO_<4+δ>よりDW因子が大きいことが分かった。DW因子の増加は局所歪みの増加に対応するため、Nd_2NiO_<4+δ>の方がLa_2NiO_<4+δ>よりも大きな局所歪みをもつことが分かった。1073Kにおいて導電率緩和法の結果から得られた表面反応係数より、いずれの酸素分圧においてもLa_2NiO_<4+δ>の方が高い値を示すことが分かった。この結果の一因として酸素表面交換反応が前述の局所歪みと強く相関していることが考えられる。さらに、La_2NiO_<4+δ>の表面反応係数が大きいということはLa_2NiO_<4+δ>の方が高い電極特性を示すということにも対応していると考えられ、電極特性に関する知見を得る上で表面反応係数、ならびに局所構造の理解が重要な要素であることが明らかとなった。本研究では、高温固体電気化学反応機構の解明と学理の確立を目的とし、格子間酸素を含むLn2-xSrxNiO4はおよび酸素欠陥を含むLa1-xSrxCoO3等の3d遷移金属を含むペロブスカイト類縁構造酸化物を電極材料として取り上げた。前年度は、それぞれの化合物のバルク物性を明らかにした。本年度は、高温で雰囲気・印加電圧を制御しながらX線吸収分光測定を行うことができる高温電気化学in situ XAFS測定手法を確立した。測定用サンプルチャンバ内部に小型の三電極式電気化学セルを設置し、これに通電することにより、デバイス作動時に相当する状態での電極・電解質材料のXAFS測定を可能にした。測定に際しては、試料と入射X線が一定角度にならないように、セルをジンバル運動させ、回折X線を軽減した。さらに、セル周囲に小型電気炉を配置することにより1000°Cまでの昇温を、セル全体をカプトン膜窓付容器で覆うことによりセル周囲の雰囲気制御を可能とした。代表的なカソード材料であるLa0.6Sr0.4CoO3-δ(LSC)を用いたSOFC作動環境下でのinsitu観察を行った。Gd添加CeO2(GDC)上に作製したLSC緻密薄膜電極をモデル電極とし、SOFC作動条件下でのLSC内の酸素ポテンシャル分布を評価すると共に、LSC/GDCにおける酸素還元反応について考察した。酸素不定比性を有するLSCではポテンシャルの評価方法として前年度までに得られたXANESによるCoの平均価数変化が利用できる。その結果、GDC電解質上のLSC緻密電極では、分極によって電極内の酸素ポテンシャルが変化し、その変化量が対応するp(02)変化によるものとほぼ一致すること、反応の律速過程は電極/気相界面での表面反応であることを示した。低温でも比較的高い酸化物イオン導電性を示す固体電解質、アパタイト酸化物に注目した。

従来の酸素空孔を介したイオン導電とは異なり、格子間酸素を介したイオン格子間酸素を導電種とする本材料の酸化物イオン導電性と広域X線吸収微細構造の結果から得られた局所構造変化の相関について考察した。格子間酸素量が変化することにより、酸化物イオン導電経路近辺の局所構造が変化し、その局所歪みと酸化物イオン導電性の活性化エネルギーに相関があることを見出した。次に酸化物イオン・電子混合導電性電極材料に注目し、局所構造変化および導電率緩和法により測定された化学拡散係数に基づき酸化物イオン伝導機構について検討した。酸素空孔の導入により、局所構造が変化し、局所歪みが酸化物イオン導電性を減少させていることが推測された。異なる点欠陥構造を有する空気極/電解質界面の酸化物イオン導電機構を明らかにするために、本研究では、X線吸収分光法を深さ方向に解析のできる深さ分解X線吸収分光法について、高温、各種雰囲気下、電圧印加時に測定できるよう、装置の設計および測定、解析を行った。異なる点欠陥構造を有する電解質上における空気極の化学状態を評価することにより、空気極/気相表面における酸素ポテンシャルが空気極内部、空気極/電解質界面における酸素ポテンシャル変化に比べ非常に大きく、表面反応が律速過程であることを示した。従来の測定と比較して、電極内部、電極/電解質界面の直接観測に成功した。既に、基礎的知見として、格子間酸素を含むLn2-xSrxNiO4はおよび酸素欠陥を含むLa1-xSrxCoO3等の3d遷移金属を含むペロブスカイト類縁構造酸化物の各酸素分圧でのバルク物性(欠陥平衡)を明らかにしている。さらに、目的とする高温固体電気化学反応機構の解明と学理の確立のための新規手法として、燃料電池作動条件下でのその場X線吸収測定手法の確立の成功し、酸素欠陥系における反応機構の解明にも成功している。最終年度に向けて、これらの確立した方法論と知見を基に、高温電気化学系全体に適用出来る学理の提案が可能であると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。酸素欠陥を含むLa1-xSrxCoO3等の3d遷移金属を含むペロブスカイト類縁構造酸化物のみならず、格子間酸素を含むLn2-xSrxNiO4系酸化物についても化合物の検討範囲を広げ、確立した燃料電池作動条件下でのその場X線吸収測定手法を用いて、反応機構の解明を行う予定である。
脂肪蓄積・分解を制御する新規鍵分子の同定

前年度までに、高脂肪食負荷および肥満状態において発現変化を示すALK7リガンド候補分子5種を同定し、これらがすべて脂肪組織に高発現していることがわかった。候補分子によって、脂肪組織中の発現細胞種は、脂肪細胞、前駆脂肪細胞、マクロファージなどと、異なっていた。特に免疫血球系細胞に発現しているものについては、各種表面細胞マーカーによる分画によって、発現細胞の特徴化を行った。また、これら候補分子のリガンド活性を、ALK7シグナル下流のSmad2/3に依存するルシフェラーゼ・レポーターを発現させた細胞を用いて計測したところ、3種のリガンドが、ALK7存在下においてのみ、活性を上昇させた。このうちGDF3は、白色脂肪組織特異的に高発現が認められ、脂肪組織中、マクロファージなどの免疫血球系細胞に強く発現していることがわかった。また、過栄養状態下で発現が誘導される、上記候補リガンドのプロモーター領域に共通して結合しうる転写因子を探索し、今後、実際に細胞内で結合しているかどうかを調べる。ALK7の活性化が長期継続すると、インスリン抵抗性や慢性炎症状態を引き起こす可能性が考えられる。過栄養状態下で脂肪組織中の各種アディポサイトカインの発現解析を行ったところ、ALK7変異型マウスでは、ALK7野生型マウスに比べて、炎症性アディポサイトカインの低発現、抗炎症性アディポサイトカインの高発現が認められた。したがってALK7およびそのリガンドは、脂肪重量調節のみならず、脂肪蓄積に起因する慢性炎症病態にも関与することが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまで我々は、肥満症モデルマウスを用いた遺伝学的解析から、新たな脂肪蓄積遺伝子ALK7を見出した。ALK7はTGFβ受容体ファミリーの一つで、成熟脂肪細胞に強く発現している。そこで、成熟脂肪細胞における機能を解析したところ、ALK7は過栄養状態において活性が亢進し、PPARgamma、C/EBPalphaなどの脂肪分化主要転写因子の抑制を介して、リパーゼ遺伝子発現および脂肪分解を抑制し、余分なエネルギーを中性脂肪として脂肪細胞に蓄積させる作用があることがわかった。過栄養下、ALK7の活性化が長期継続するとインスリン抵抗性や慢性炎症状態を引き起こし、逆にALK7活性を抑制できれば体重増のみならず、代謝異常の改善が期待される。本研究では、TGFβファミリーの網羅的スクリーニングを行い、高脂肪食負荷および肥満状態において発現の変化する、ALK7リガンド候補因子5種を同定した。これら遺伝子の発現分布を調べたところ、すべて脂肪組織に高発現していたが、それぞれ、白色脂肪組織中の脂肪細胞、前駆脂肪細胞、マクロファージや、褐色脂肪細胞に特異的に発現しており、異なる細胞分布を示した。これらリガンド因子は、脂肪重量調節のみならず、脂肪蓄積に起因する慢性炎症病態やエネルギー消費にも関与することが示唆されたが、今後、実際にALK7リガンドとして機能しているかどうかを、細胞、個体レベルで解析する必要がある。過栄養や肥満状態で活性化すると考えられるALK7候補リガンドとその詳細な発現細胞の同定を終えた。また、これらリガンド遺伝子のプロモーター領域のクローニングを終え、次年度に計画しているリガンド遺伝子発現調節機序を調べるための研究材料の準備も進んでいる。リガンド生物活性を調べる際、調整した候補分子のリコンビナント・タンパク質の生物活性が、生理的なものに比して十分あるかどうかを慎重に検討する必要がある。大腸菌で調整したものが十分活性を示さない場合、バキュロウィルス発現系や、培養細胞株上清からの精製分画などを試す計画である。
「天然の実験室」を活用した外来リス根絶と生態系回復に関する研究

東南アジア原産のクリハラリス(タイワンリス)は、自然生態系や農林業への大きな被害をもたらすおそれがあるとして特定外来生物に指定されている。初年度は、まず、瀬戸内海国立公園の高島(大分県大分市)に生息するクリハラリスについて、環境省九州地方環境事務所・大分県・大分市・森林総研からなる担当者会議を開催し、防除体制を構築した。次に、担当者会議で検討した防除実施計画に対して環境省から認定を受け、以下の調査を実施した。(1)クリハラリスの防除:2018年秋に生捕ワナと捕殺ワナによる集中的な捕獲を実施した後、2019年春まで捕殺ワナによる継続的な捕獲を実施した。当初クリハラリスの個体数は100頭程度とみられていたが、短期間に約400頭(暫定値)を捕獲により除去することができた。捕殺ワナは無人で稼働させることができるため、防除コストを大幅に低減可能であることが示された。以上のことから、高島の地域個体群の根絶にむけて本研究は大きく進展した。(2)生態系の回復過程の調査:リス捕獲前に実施した鳥類調査と昆虫調査により生態系回復の初期値を得ることができた。これにより、個体群根絶後の生態系のモニタリングが可能となった。(3)クリハラリスの行動特性の把握:音声データの収集とプレイバック法による生息調査を実施し、高島個体群の音声コミュニケーションの特性を明らかにした。(4)遺伝的分析:捕獲個体から採取した組織サンプルの遺伝的分析を開始した。(5)化学的防除:文献調査にもとづき生態リスクを検討するとともに、野外試験にむけた調整を行った。短期間に約400頭(暫定値)を捕獲により除去することができた。生態系回復の初期値を得ることができ、個体群根絶後の生態系のモニタリングが可能となった。クリハラリスの探索発見技術(プレイバック法、ベイト法)の有効性を検証した。捕獲個体から採取した組織サンプルの遺伝的分析を開始した。化学的防除の生態リスクを検討した。以上により、本研究はおおむね順調に進展している。昨年度に実施した大量捕獲後のクリハラリスの生息状況を把握する。生態系の回復過程の初期のデータを鳥類と昆虫等について収集する。捕獲技術をさらに改良し、捕獲効率の向上をはかる。化学的防除の野外試験を検討する。クリハラリスの音声解析と遺伝分析を進める。得られた知見を他のクリハラリス個体群の防除に適用できるように普及啓発を行う。
超伝導論理回路作製用NbTiNトンネル素子の作製

超伝導転移温度が10Kを超え、基板の加熱なしに室温で作製可能なNbTiN超伝導薄膜を超伝導電極としたトンネル素子による超伝導集積回路の実現のため、1)NbTiN超伝導薄膜の作製条件の最適化、2)NbTiNトンネル素子の作製、および超伝導回路に関する研究を行った。直流マグネトロンスパッタ法により作製されたNbTiN超伝導薄膜の結晶性をX線回折法にて、表面形状を原子間力顕微鏡により確認した。スパッタ電力とNbTiN薄膜の堆積速度をパラメータとして超伝導転移温度が最も高くなる条件を探索した。その結果、NbN薄膜をテンプレートとして堆積したMgO(100)基板上に安定して14.5K以上の超伝導転移温度を持つNbTiN薄膜が作製できることを確認した。トンネルバリアとなるAlN薄膜に関しては、原子間力顕微鏡による表面形状の観察により表面平坦性が最も良くなる作製条件を探索した。その結果、スパッタ電力50Wで堆積速度を最も遅くした場合に表面平坦性がトンネルバリアとして利用可能な水準になることが明らかとなった。次にNbTiN/AlN/NbTiN構造を作製し、CF_4ガスを用いた反応性イオンエッチングにおけるガス圧とエッチング速度の関係を詳細に調べた。その結果、CF_4ガス圧が高い領域ではAlNがほとんどエッチングされないがNbTiNはエッチングされる領域があり、AlNトンネルバリア層が反応性イオンエッチング時のストッピング層として利用可能であることがわかった。以上の結果をもとにNbTiN/AlN/NbTiNトンネル素子の作製を試みた結果、ギャップ電圧2.8mVの超伝導ギャップを反映した準粒子のトンネル特性を確認した。今後、AlNトンネルバリア層の作製条件の最適化を行えば良好なトンネル素子が作製可能となると考えられる。一方、単一磁束量子を用いた論理回路の基本回路であるNANDゲートとNORゲートの比較を行い、NORゲートの方が動作マージンを大きく取れることを見出した。さらに、回路構成を最適化することにより実際の集積回路に利用可能な動作マージンをもつNANDゲートとNORゲートを設計した。実際にNb/AlO_x/Nbの標準プロセスを用いてゲートを作製し、比較的広い動作マージンを有することを確認した。超伝導転移温度が10Kを超え室温で作製可能なNbTiN超伝導薄膜を超伝導電極としたトンネル素子による超伝導集積回路の実現のため、1)NbTiN超伝導薄膜の作製条件の最適化、2)NbTiNトンネル素子の作製、および3)超伝導回路の提案を行った。直流マグネトロンスパッタ法によりNbTiN超伝導薄膜の作製を行った。NbとTiの合金ターゲットをArとN_2の混合ガスによりスパッタし、混合ガス中のN_2とNbTiを反応させてNbTiN薄膜を得た。作製条件のうち、スパッタガス中のArとN_2の混合比が得られた薄膜の超伝導特性に影響することが明らかとなった。NaCl構造をもつNbTiNの格子定数はスパッタガス中のN_2混合率が減少するとともに減少した。これに伴って超伝導転移温度は上昇し、N_2混入率が1.5%の時に最大の12.6Kを示した。一方、NbTiNを電極材料としたトンネル素子を実現するためにバリア材料としてAlN薄膜の作製条件について実験を行った。

AlN薄膜の抵抗率はスパッタガス中のN_2混合率を増大するとともに増大し、また成長速度は減少した。このことはN_2混合率が大きな領域でAlNトンネルバリアを形成すればよいことを示している。現在、NbTiN/AlN/NbTiNトンネル素子の試作および電気的特性の測定を行っているところである。さらに、磁束量子を用いた論理回路の基本ゲートとなるNANDゲートを提案し、ゲート遅延時間および消費電力についての知見をシミュレーションにより得た。超伝導転移温度が10Kを超え室温で作製可能なNbTiN超伝導薄膜を超伝導電極としたトンネル素子による超伝導集積回路の実現のため、1)NbTiN超伝導薄膜の作製条件の最適化、2)NbTiNトンネル素子の作製、および3)超伝導回路の提案を行った。直流マグネトロンスパッタ法により作製されたNbTiN超伝導薄膜の結晶性をX線回折装置にて、表面形状を原子間力顕微鏡により確認した。MgO(100)基板上に作製した約300nmのNbTiN薄膜では表面粗さの標準偏差が約8nmとなった。トンネルバリアにもちいるAlN薄膜の厚みが1nm程度であることを考えると表面平坦性のよい薄膜が必要となる。このため、MgO(100)基板上にエピタキシャル成長が可能なNbNをテンプレートとして用い、その上にNbTiN薄膜を成長した。この結果、NbTiN薄膜の表面平坦性は向上し、表面粗さの標準偏差は1.5nm以下となった。さらに、超伝導転移温度は14Kに上昇した。また、流量費がAr:N_2=1:1の条件下で作製したAlN薄膜は半導体的な抵抗-温度特性を示し、4.2Kでの抵抗率は10^9Ω・cm以上となり、トンネルバリアとして充分な特性を示すことが確認された。以上の薄膜作製条件を用いてNbTiN/AlN/NbTiNトンネル素子を作製した。作製したトンネル素子はNbTiNの超伝導ギャップを反映した準粒子のトンネル特性を示した。しかしながら、超伝導トンネル電流は確認されなかった。今後、トンネルバリアの厚みを薄くすることで超伝導トンネル電流が確認できるトンネル素子が作製可能となると考えられる。単一磁束量子を用いた論理回路の基本回路としてNANDゲートと新たに提案したNORゲートに関して、ゲートの遅延時間および消費電力等の知見をシミュレーションにより得た。超伝導転移温度が10Kを超え、基板の加熱なしに室温で作製可能なNbTiN超伝導薄膜を超伝導電極としたトンネル素子による超伝導集積回路の実現のため、1)NbTiN超伝導薄膜の作製条件の最適化、2)NbTiNトンネル素子の作製、および超伝導回路に関する研究を行った。直流マグネトロンスパッタ法により作製されたNbTiN超伝導薄膜の結晶性をX線回折法にて、表面形状を原子間力顕微鏡により確認した。今年度は、主にスパッタ電力とNbTiN薄膜の堆積速度をパラメータとして超伝導転移温度が最も高くなる条件を探索した。その結果、NbN薄膜をテンプレートとして堆積したMgO(100)基板上に安定して14.5K以上の超伝導転移温度を持つNbTiN薄膜が作製できることを確認した。
発育・発達期における骨状態と身体の発育、運動習慣および生活習慣との関連について

思春期を対象に音響解析を原理とした骨伝導音測定による骨状態の評価を試み、骨状態の性差、加齢による変化、ならびに生活習慣特に運動経験との関連を検討した。分散分析の結果、思春期における骨状態は、性別、年齢、運動経験、性別と年齢の交互作用が有意であった。加齢による骨伝導音のピーク周波数の変化は13歳までは男女差は見られないが、14歳以後、男子の骨伝導音の向上が女子と比較して顕著であった。17歳では、男子132.8±9.8Hz、女子122.1±9.6Hzとなり、男子が女子よりも高値であった。また、男女とも16歳以降は骨状態はほとんど変化しないことが明らかとなった。運動経験別にみると、男女とも骨伝導音は運動群が非運動群よりも高い傾向を示した。年齢、性別に関係なく継続的な運動習慣が骨状態の改善に効果的であることが明らかとなった。年齢階級別の各パーセンタイル(%ile)値を回帰直線で結んだうえで、上限値を想定し、逆3次方程式y=ax^<-3>+bを用いて%ile曲線を求めたところ、男子の各年齢間で最も大きな増加を示した%ile値は、50%ile値、90%ile値、97%ile値と、裾野が広がるような変化を示していた。女子の場合は、3-90%ileの間では値はほぼ変化がなかったが、97%ile値は年齢を追って緩やかに増加する傾向にあった。本年度は発育・発達期における身体の発育と骨状態の発育状況の関連性の検討の開始、及び中学・高校生に対して、健康教育の一環として、骨状態や健康に関する個人情報を提供し、その後、生徒のライフスタイルがどのように変化、改善するかについて検討を行った。すなわち、生徒のライフスタイルに関する調査、並びに、発育発達状況、骨状態の測定を実施した。調査測定は中学生約1000名、高校生約2000名を対象とした。これらの対象は昨年まで2年連続して調査を行っており、これらの調査資料は個人識別指標により、過去2年間の資料とマージし、3年間の縦断的データセットを作成することができた。それぞれの生徒に対して、これらの資料をもとに、健康状態評価個人票を作成し、健康指導に利用した。同一の対象(1998年4月現在鳥取市内の中学校、高等学校に在籍する2、3年生1115名)に対して、前年と同様の調査を行いライフスタイルの変容について検討を行った。ライフスタイルは、休養(就寝時刻、起床時刻、睡眠時間)、運動(スポーツクラブへの参加、運動時間)、食事(食物群別摂取状況)に焦点をあて解析を行った。その結果、就寝時刻は、前年の事前調査と本年の事後調査を比較すると、すべての学年で就寝時刻が有意に遅くなっていた。しかし、事後調査と事前調査の同学年を比較すると、中学生においては、同等、もしくは早く就寝する傾向がみられた。運動については、スポーツクラブの参加率が大幅に低下した。継続して運動を続けた者の運動時間は、中学生では短縮し、高校生では逆に長くなった。食物群別の摂取状況は、調査時に高校2年生の女子において、3年生になって高頻度で摂取する食物群が15食品群中5群あり、食生活が改善される傾向であった。中学生において、就寝時刻の改善が見られ、また、高校2年生の女子に食生活習慣の改善の見られたことは、性、年齢によって健康指導の効果に特異性があるという観点では意義がある。しかし、本研究で行った健康指導が直接的に生徒の生活習慣の改善に関連したかについては明らかではない。生徒に健康の情報を継続して提供し、その教育効果をより綿密に検討する必要があると思われる。また小学校入学時から測定時までの健康診断の結果より、身長、体重、座高の発育資料を得た。これら得られた資料は、大型計算機を用いて処理するため、データの入力を終了させた。なお、保健指導の資料として、平成10年12月に調査結果の概要ならびに個人票を対象学校に報告した。

本年度は前年から継続してK中学校生徒723名(男371名、女352名)、T商業高校生徒831名(男302名、女529名)およびN高校生徒1333名(男587名、女746名)計2887名を対象とした。測定項目も継続して脛骨部の骨伝導音、身長、体重であり、運動習慣を含むライフスタイルについても質問紙調査を実施した。得られた資料によりK,T校は4年間、N校は3年間の継続的データセットとなった。発育・発達期における身体発育と骨状態の発育との関連については検討中であるが、骨伝導音は男女とも身長の最大発育年齢と女子の場合は初経年齢との強い関連が再認識された。すなわち、骨伝導音のピーク周波数は最大発育年齢経過年や初経年齢経過年により差がみられ、骨状態の評価に際しては、性別、年齢に加えて、発育状況を考慮する必要が証明された。また、スポーツ活動の盛んなT校と県内屈指の進学校であるN校の学年別、男女別の骨伝導音を比較すると、男女ともすべての学年でT校の方がN校よりも高値を示し、特に男子の2年生、女子のすべての学年で有意差が認められた。受験勉強や第3学年への進級に伴う部活動等の中断はN校で顕著にみられた。T校、N校を一括してみると、1年間の骨伝導音の周波数の上昇は男女とも運動継続者の方が運動中断者よりも高かった。同様に乳・乳製品の摂取状況が1年間で好転した者の骨伝導音の周波数の上昇が顕著であった。年齢階級別、性別分布の特徴を明らかにすることを目的とし、年齢階級別のパーセンタイル(%ile)値を求めた。対象は前年から継続してK中学校、T商業高校およびN高校の生徒、男1251名、女1622名、合計2873名である。骨伝導音の周波数を年齢階級別、性別に集計し、平均値、標準偏差、平均値の95%信頼区間、歪度、尖度および各%ile値を求めた。平均値は、男子の場合、13歳14歳が、最も増加していた。また、男子の16歳17歳で、変化はみられなかった。女子の場合、平均値の増加は各年齢間において顕著ではなく、値は120(Hz)付近で増減していた。男子の最頻値は加齢に伴い増加したが、女子では一定の傾向がみられなかった。各%ile値を回帰直線で結んだうえで、上限値を想定し、逆3次方程式y=ax^<-3>+bを用いて%ile曲線を求めた。男子の各年齢間で最も大きな増加を示した%ile値は、50%ile値、90%ile値、97%ile値と、裾野が広がるような変化を示していた。女子の場合は、3-90%ileの間では値はほぼ変化がなかったが、97%ile値は年齢を追って緩やかに増加する傾向にあった。男子の場合、歪度は14歳以降は値が0に近づいており、左右対称に近い分布が想定された。女子の場合、1214歳は15歳以降と比較して歪みが小さく、より正規分布に近かった。15歳以降になると値が0.5付近、もしくは0.7以上になるため、左に偏った分布が想定された。尖度においては、女子の16歳を除いて全ての年齢で、男女共に値はマイナスになっていることから、正規分布よりも扁平な分布が想定された。
0-アルキルDNA付加体定量によるヒト発がん要因の解析

ヒトのがんの大部分は、環境中の科学物質によって複数のがん関連遺伝子が変異するために起こると考えられている。個々の細胞の特定の遺伝子をヒットする現象は確率論的事象であり、その確率を決める最も重要な要因はDNA損傷の種類と量であることが動物実験を中心にして明らかにされてきた。本研究は、化学物質によるDNA損傷をヒト組織から直接検出することにより、ヒト発がに実際に関与する要因とその相対的重要度を明らかにすることを目的とする。ヒトの各組織における0-アルキル附加体の定量と方法の改良についての結果およびその過程で明らかになった問題点を要約すると以上のようになる。1)ヒトの各組織から06-メチルグアニン、04-メチルチミン、04-エチルチミンを検出することができた。そのレベルは対応する正常塩基との比にして10^<-6>から10^<-8>程度で、通常の動物発がん実験の1/100から1/1000に相当する。このことは、ヒトが通常の生活を営む中で、組織DNAにアルキル化をおこす物質に暴露されていることを示す。2)高暴露群としての喫煙者の肺組織では、04-エチルチミンが非喫煙者より高く、その値は禁煙によって非喫煙者レベルに復する。3)附加体レベルは、個人間、組織間でかなり差があり、同一人の組織間でも強い相関性は観察されなかった。4)ヒト組織DNA附加体定量による発がんの分子疫学的アプローチの意義は明らかで、長期的展望に立って取り組む必要がある。そのプロジェクトを大規模に推進するには、定量法の開発が鍵である。
電子プラズマ中へのプラズマ入射によるプラズマ非中性化の試行

昨年度の試行実験において,同軸プラズマガンにより生成された中性プラズマを電子プラズマに入射した場合には高いイオン温度に起因する反磁性ドリフトが支配的となり,非中性化によるE×Bドリフトを検証するに至らなかった.そこで,研究最終年度では,別のプラズマ生成を試してみることにした.検討の結果,低いイオン温度を持つ水素プラズマ生成が期待できるチタンワッシャーガンを設計製作して,このガンにより生成された水素プラズマを電子プラズマ中に入射する実験計画を進めた.製作したチタンワッシャーガンは,レアメタリック社により特注製作して頂いたチタンワッシャー5枚により組み立て,これを新たに設計製作した放電回路を用いて放電を試みた.生成された水素イオンに与えるエネルギーを最小とするために,この放電回路は負電圧充電回路となっている.チタンワッシャーに対する水素吸蔵は,日本ヘイズ社の真空炉,及びカンドリ工業社の水素炉を用いて実施した.生成されたプラズマはシングルプローブ法により測定した.データより,プラズマ密度は10^<17>m^<-3>となっておりターゲット領域のプラズマ密度となっている.温度については,飛行時間測定法による見積もりでは,約2eVとなっているが,これについてはプローブによる電流-電圧特性等によるクロスチェックが必要である.上記のプラズマ源については,放電回数が十分に上がらずにチタンワッシャーガン内部で絶縁破壊を生じやすい現象が続いた.原因を究明した所,チタンワッシャーへの水素吸蔵時に不純物が混入しており,放電時にその不純物がガン内部にスパッタリングされ,この不純物を通じて沿面放電している事が明らかになった.現在,不純物が混入しない水素吸蔵機器を設計製作しており,再度,チタンワッシャーに水素吸蔵を行った上で,低温プラズマの電子プラズマへの入射を行う予定にしている.研究初年度である平成14年度は,まず第1に,プラズマガンから射出されたプラズマを実際に電子プラズマ中へと入射し,その時の反磁性信号をホール素子により測定することを試みた.この実験では電子プラズマの有無による信号の相違が現れるか調べてみたが,確かにわずかに違いが出ているように見えるものの,プラズマガンからのプラズマ流が数発連続して射出されることに伴うギャップスイッチ内ゼロクロッシングノイズにより,明確にはなっていない.そこで,このノイズを除去するため,ガン回路系に新たにクローバー回路をインストールすることを考え,これの設計製作を行った.これにより,プラズマガンからのガン射出は1発となり,また,上記のゼロクロッシングノイズがなくなるので,測定信号のS/N比向上が期待される.このクローバースイッチのインストールは今月末の予定である.一方,測定系についても新たな静電プローブ群を製作し,これによりプラズマ電位の時間変化の測定が可能となるようにした.また,これに必要となる小型直線導入機を新たに製作した.今年度の初期実験でもっとも問題になったのが,電子プラズマの挙動である.プラズマが入射してくる際の電子プラズマの挙動を明らかにする必要があるが,これについては次年度の課題である.初年度においてはこの電子プラズマの径方向密度分布を測定するための回転機構付分割集電盤を設計製作した.これにより電子プラズマ単独での状態は明らかになるが,プラズマ流入射中の状況をモニターする測定系の開発が課題である.研究の2年目にあたる本年度においては,マッハプローブ及びその測定系を新たに設計・製作して,そのプローブによる回転流計測を試みた.初期実験の結果は以下の通りであり,プラズマガンから射出されたプラズマ流が電子プラズマ中へと入射するオペレーションモードの場合,マッハプローブの1対の電極から得られる電流差が最大となる.この電流差から計算される速度は10^4m/sと見積もられ,予想していたExB速度と同じオーダーの値を示している.また,この流れの向きは,磁場の向きをフリップするとその方向を反転させることから,回転流の信号を示していることは間違いない.したがって,建設した実験装置からの初期データが出ていると考えてよく,現在,ハードウェアサイドを論文としてまとめている.実験データについては,現在,マッハプローブから得られる電流信号を1対のカレントトランスフォーマー(CT)を介して計測している.しかしながら,この1組のCT間には個体差があることを較正実験において見い出し,特性の揃ったCTを用いる必要性が明らかになった.このための新しいCTは既に入手されており,まもなく電子プラズマを閉じ込めるための井戸型ポテンシャルの深さ及び磁場強度,ならびに電子プラズマ長をもパラメータとしたパラメータスキャン実験を行う予定である.本年度の最後において,ようやく前述の一連の実験結果を遂行・解析することで,プラズマの非中性化に関する基礎事項を得ることができる見通しを得ることができた.昨年度の試行実験において,同軸プラズマガンにより生成された中性プラズマを電子プラズマに入射した場合には高いイオン温度に起因する反磁性ドリフトが支配的となり,非中性化によるE×Bドリフトを検証するに至らなかった.そこで,研究最終年度では,別のプラズマ生成を試してみることにした.検討の結果,低いイオン温度を持つ水素プラズマ生成が期待できるチタンワッシャーガンを設計製作して,このガンにより生成された水素プラズマを電子プラズマ中に入射する実験計画を進めた.製作したチタンワッシャーガンは,レアメタリック社により特注製作して頂いたチタンワッシャー5枚により組み立て,これを新たに設計製作した放電回路を用いて放電を試みた.生成された水素イオンに与えるエネルギーを最小とするために,この放電回路は負電圧充電回路となっている.チタンワッシャーに対する水素吸蔵は,日本ヘイズ社の真空炉,及びカンドリ工業社の水素炉を用いて実施した.

生成されたプラズマはシングルプローブ法により測定した.データより,プラズマ密度は10^<17>m^<-3>となっておりターゲット領域のプラズマ密度となっている.温度については,飛行時間測定法による見積もりでは,約2eVとなっているが,これについてはプローブによる電流-電圧特性等によるクロスチェックが必要である.上記のプラズマ源については,放電回数が十分に上がらずにチタンワッシャーガン内部で絶縁破壊を生じやすい現象が続いた.原因を究明した所,チタンワッシャーへの水素吸蔵時に不純物が混入しており,放電時にその不純物がガン内部にスパッタリングされ,この不純物を通じて沿面放電している事が明らかになった.現在,不純物が混入しない水素吸蔵機器を設計製作しており,再度,チタンワッシャーに水素吸蔵を行った上で,低温プラズマの電子プラズマへの入射を行う予定にしている.
円偏光発光顕微分光による不均質・不透明な分子集合体の微小領域のキラリティ評価

本研究は、従来では評価・観測が困難であった不均質・不透明試料における光学キラリティの空間マッピングを研究目的とし、研究目標達成のために、円偏光発光顕微システムの開発を行った。本顕微システムは光学キラリティ評価において問題となるアーティファクトを補正し、正しい発光スペクトルを得ることができた。その上で、不透明なキラル分子集合体やポリマー分散膜中における光学キラリティ評価を行った。結果、それらの光学キラリティは単分子に比べて大きく増強しており、キラル分子の濃度依存性が観測された。この結果はエキシトンカップリングに由来した円偏光発光非対称性因子の増強が示唆している。また、結晶構造が既知の試料として、蛍光性キラルユーロピウム(III)錯体の単結晶を用い、単結晶構造解析により結晶構造と結晶面を決定し、特定の結晶面からの円偏光発光を評価した。単結晶からの円偏光発光は溶液スペクトルとは異なり、配位子場が異ることが示唆された。さらに、円偏光発光固体スペクトルは結晶面に応じて異なる符号を与えた。このことは、円偏光発光固体デバイスへの応用の観点から、結晶面を揃えることが重要であることを示している。以上のことは、本研究により初めて明らかとなり、不透明、微小領域における光学キラリティ研究において大きなインパクトを与えるものと考える。π共役キラル自己組織体が左右円偏光を放出することに着目し、キラリティ発現機構と成長機構解明の観点から、ナノ領域における円偏光発光(CPL)特性の評価を目的とし、回折限界を超える空間分解能と高い時間分解能で測定を行うために、近接場励起を利用した円偏光発光顕微測定装置の構築を行う。当該研究員は年次計画の1年目にあるキラル自己組織体の円偏光発光(CPL)特性評価に取り組んだ。キラルヘキサベンゾコロネン誘導体を用いた自己組織体の評価では、1次元成長した自己組織体固有の強い直線偏光蛍光により、大きく歪んだCPLが観測される結果となった。そのため対象を分子間相互作用が比較的小さいキラルペリレン誘導体に変更し、その凝集体のCPL測定を行うことにより分子間相互作用に由来するCPLの増強がR体S体の両方で観測された。本研究を行うにあたり、不透明な試料のCPLを観測可能な落射照明型CPL顕微系を新たに構築しており、不透明なコロイド溶液系でこのようなCPLの増強を確認したのは本研究が初めてである。また、当該研究員は正しいCPLスペクトルを測定するために光学系の数学的解析を行い、直線偏光の影響を補正可能な新たな光学系を示し改善を行った。これによりアーティファクトを除去したCPLスペクトルを得ることに成功している。また、微小領域の構造が明確な希土類錯体単結晶のCPL分光によるキラリティ評価に取り組み興味深い結果が得られており、その結果を国際学会で発表予定である。
アライアンスを成功させる組織能力に関する実証的研究

本研究はアライアンスを成功させる組織能力とは何か、それを構成する要素を具体的に特定したうえで、この能力がどのような学習プロセスに基づいて構築されるか、またそのプロセスを組織ルーチンとするための効果的な仕組みとは何か、などを明らかにすることを目的としている。本年度は初年度として、まず関連する先行研究や文献を広範囲にレビューし、本研究において注力すべき視点とその方向性を明確にした。アライアンス能力を構成する要素として、アライアンスを先取する力、変化に適応する力、組織間の調整を行う力、他組織から学習する力の4つを考慮し、またこれらの能力を構築する学習プロセスを、知識の表明化、形式知化、共有化、内部化の4つのステップとして捉えた。さらに学習プロセスをルーチン化する仕組みとして、機能、ツール、プロセス、外部連携の4つを取り上げ、これらの諸概念を測定する手法を決定した。このような準備に基づいて質問票を作成し、アライアンス能力、学習プロセス、ルーチン化の仕組みの関係を分析するためのアンケート調査を実施した。調査はオンライン調査システムを活用し、国内製造企業の経営企画部門に在籍する管理者を対象に行った。1,369名の対象者のうち361名から回答を得ることができ、データ不備の回答を除いて最終的に298名から、各企業のアライアンス活動に関するデータを取得した(有効回答率21.7%)。現在、そのデータを分析中である。またこの間、国内外の学会(英国経営学会、国際戦略経営研究学会など)に参加して研究状況を報告するとともに、関連する分野の研究発表を聴取し、研究者との意見交換を行った。学会活動を通して得られたフィードバックは、今後の研究活動に活かしていきたい。研究計画では初年度(平成30年度)の目標として、(1)先行研究・文献の調査、(2)質問票調査方法の決定、(3)質問票調査の実施、(4)データの分析、を挙げていた。このうち、(1)先行研究・文献調査については多数の論文のレビューを行い、完了することができた。また(2)質問票調査の決定を行い、(3)質問票調査の実施も良好な回答数と回答率をもって完了することができた。現在、(4)取得したデータの分析を実施中であるが、おおむね良好な結果が得られている。従って、研究全体としては、おおむね順調に進展していると考えられる。今後は引き続き、質問票調査で取得したデータの分析を進めるとともに、そこで明らかになった問題点について検討する。取得したデータだけでは分析を進めるうえで不十分と判断した場合には、調査方法を見直したうえで、第2回目の質問票調査の実施を考慮する。質問票調査の再実施は必要でないと判断した場合には、既に取得したデータを用いた分析をさらに深め、研究課題に対する回答と含意を導出する。研究の進展については適宜、国内外の学会で報告してそのフィードバックを分析に反映させる。さらに得られた成果を論文として取り纏めることの準備も進める。

質問票調査の再実施は必要でないと判断した場合には、既に取得したデータを用いた分析をさらに深め、研究課題に対する回答と含意を導出する。研究の進展については適宜、国内外の学会で報告してそのフィードバックを分析に反映させる。さらに得られた成果を論文として取り纏めることの準備も進める。当初、2018年12月に開催の国際学会(Strategic Management Society)で研究成果を報告予定であったが、投稿論文が不採択となったため当学会には参加しなかった。その結果、計画していた旅費支出が発生しなかったことが、次年度使用額が生じた理由である。次年度に開催される当学会に参加する際の旅費に使用する予定である。
新規の神経突起伸長因子norbinによる神経可塑性機構

tetraethylammonium(TEA)処理によって海馬の広い領域の神経細胞で長期増強が誘引されると考えられる。TEA処理で発現が増大するクローンを検索し、3個の神経組織に特異的な遺伝子(KW8、KZ3、HE5)を特定した。その一つKW8はNeuroDとほぼ相同なbasic helix-loop-helix領域を持つ遺伝子であった。twohybrid法で検討したところ、この蛋白質のC末側には転写活性作用があり、転写因子であることはほぼ確実であるが、その生理機能は未だ不明である。このタンパク質は日本の他の研究グループにてNDRF(Neuro D related factor)として、アメリカのグループでNeuro D2として、我々の報告の数ヶ月後に相次いで発表され、この因子の注目度を伺わせる。現在、ドイツのグループと共同でノックアウトマウスを作成中である。HE5は神経突起伸長作用が培養細胞で見られ、norbinと命名した。norbinは中枢神経のみならず末梢神経の細胞質に存在していることを確認した。最近になり日本のグループから軟骨細胞を刺激しかつ神経に存在する因子として、norbinと同じ遺伝子がneurochondrinと命名された。我々もCOS細胞や神経系培養細胞neuro2aで分泌を確認することができた。また、脳のcDNAをカタログ化するプロジェクトではnorbinは非神経細胞にも存在するとRT-PCRで結論されてしまった。我々の追試では、これは末梢神経に発現しているためであり、norbinは中枢と末梢の神経細胞に特異的に発現していると結論した。ノックアウトマウスを作成を目指しているが、1000個以上のES細胞のスクリーニングを行っても相同組換え体が得られない。技術的な問題と染色体上の特異な領域にこの遺伝子が存在する可能性も考えられる。海馬スライスにおけるテタヌス刺激による長期増強(LTP)は、入力および出力特異性が特徴とされるように限局された領域の現象である。tetraethyl ammonium(TEA)処理では海馬の広い領域の神経細胞でLTPが誘引されると考えられる。TEA処理で発現が増大するクローンを検索しており、3個の神経組織に特異的な遺伝子(KW8、KZ3、HE5)を特定してきた。その一つKW8は、NeuroDとほぼ相同なbasic helix-loop-helix領域を持つ遺伝子であった。two-hybrid法で検討したところ、この蛋白質のC末側には転写活性作用があり、転写因子であることはほぼ確実であるが、その生理機能は未だ不明である。このタンパク質は日本の他の研究グループにてNDRF(NeuroD related factor)として、アメリカのグループでNeuro D2として、我々の報告の数ヶ月後に相次いで発表され、この因子の注目度を伺わせる。最近になり日本のグループから軟骨細胞を刺激しかつ神経に存在する因子としてnorbinが報告され、neurochondrinと命名された。我々は軟骨での発現や分泌を確認することができなかった。我々の追試では、これは末梢神経に発現しているためであり、norbinは中枢と抹消の神経細胞に特異的に発現していると結論した。現在、ノックアウトマウスを作成中である。
眼底出血があれば虐待なのか？～法医鑑定における眼所見の正しい評価法を探る～

本研究の目的は,法医解剖例における網膜剥離や眼底出血の発症機序を明らかにすることである.年度期間中に腐敗や焼死を除き、検査を施行できた症例43例,86眼を経験した.年齢は0歳から93歳(中央値70.5歳).男性25例,女性18例であった.そのうち眼部に所見を認めた症例は,7例10眼あった.網膜斑状出血,視神経萎縮、眼内レンズ落下,後部ぶどう腫,網膜出血性皺壁,網膜前出血,視神経鞘出血,陳旧性水晶体落下などの所見を認めた.今後,症例数を重ねると共に,頭部外傷症例については,頭部加速度の方向性などとの検討を行い,眼底出血を認めなかった症例との違いを明らかにしていく.期間中,眼底出血を認める症例が少なかったことと,眼底の観察まで可能な症例が少なかったため.症例の集積が少ない場合は,個々の事例について詳細に検討を行う.本研究の目的は,法医解剖例における網膜剥離や眼底出血の発症機序を明らかにすることである.期間中に腐敗や焼死を除き、検査を施行できた症例44例,88眼を経験した.年齢は0歳から97歳(中央値63.5歳)、男性35例、女性9例であった.そのうち眼底出血を認めた症例は4例あった.何れも頭部外傷の症例であった.今後,症例数を重ねると共に,頭部外傷症例については,頭部加速度の方向性などとの検討を行い,眼底出血を認めなかった症例との違いを明らかにしていく.平成28年3月末までに44例,88眼についての検討を行った.期間中,頭部外傷以外の眼底出血の症例がなかったため.本研究の目的は,法医解剖例における網膜剥離や眼底出血の発症機序を明らかにすることである.年度期間中に腐敗や焼死を除き、検査を施行できた症例43例,86眼を経験した.年齢は0歳から93歳(中央値70.5歳).男性25例,女性18例であった.そのうち眼部に所見を認めた症例は,7例10眼あった.網膜斑状出血,視神経萎縮、眼内レンズ落下,後部ぶどう腫,網膜出血性皺壁,網膜前出血,視神経鞘出血,陳旧性水晶体落下などの所見を認めた.今後,症例数を重ねると共に,頭部外傷症例については,頭部加速度の方向性などとの検討を行い,眼底出血を認めなかった症例との違いを明らかにしていく.期間中,眼底出血を認める症例が少なかったことと,眼底の観察まで可能な症例が少なかったため.症例の集積が少ない場合は,個々の事例について詳細に検討を行う.頭部外傷については,眼底出血のある症例,ない症例の比較検討を行う.症例の集積が少ない場合は,個々の事例について詳細に検討を行う.端数の少額であるため,平成30年度分と合わせて論文投稿や英文校正,研究成果発表の旅費等に用いたいと考えている.平成31年度と合わせて論文投稿や英文校正,研究成果発表の旅費等に用いたいと考えている.