hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イリジウム触媒を用いる不斉レドックスカスケード反応の開発と応用

酸化反応あるいは還元反応を単独で行う場合、触媒反応か否かに関わらず、化学量論量の酸化剤あるいは還元剤を必要とする。多段階行程に酸化と還元を組み込むことで外部から酸化剤や還元剤を加えることなく、原料または中間体に潜在する酸化還元能を利用するレドックスニュートラルな不斉カスケード反応となる。アルミニウムアルコキシドなどの金属アルコキシドの触媒作用により、2分子のアルデヒドが不均化して1分子のエステルを与える反応はTishchenko反応と呼ばれ、工業的にも重要である。最近、申請者はメソジアルデヒドを用い、分子内Tishchenko反応を世界で初めて成功した。本反応ではイリジウムヒドリド触媒がメソジアルデヒドの二つのホルミル基のうち片方のホルミル基を選択的に還元することから始まる。生成したヒドロキシアルデヒドが環化し、ラクトールを与え、酸化型触媒との反応により光学活性ラクトンが生成する。今年度は不斉Tishchenko型反応の有用性を示すために、生成した光学活性ラクトン体を用い、抗酸化、抗癌、抗炎症活性等の生物活性を示す天然物エンテロラクトンの不斉合成を研究しを検討した。Tishchenko型反応で得られたラクトン体の保護基を脱保護した後、トランスジヨード体へと導き、カップリング離反応を行い、目的とするエンテロラクトンが得られた。トランスジヨード体へと導き、カップリング離反応を行い、目的とするエンテロラクトンが得られたものの、光学活性体ラクトンから導いたシスジヨード体ではカップリング反応が進行しなかったため光学活性体ラクトンからトランスジヨード体をラセミ化することなく導くルートを開発することが必要である。本研究では本反応の一般性と天然物合成への応用を検討した。セダルマイシンA, Bは杉由来の放線菌TP-A0456から古米らに単離された抗生物質である。キラルイリジウム触媒を用いる不斉Tishchenko型反応で得られた光学活性ラクトンを用い、セダルマイシンの合成を行った。セダルマイシンの鍵中間体であるラクトンの光学純度を再結晶により向上することに成功した。得られたラクトン体の保護基を脱保護した後、ジエステル体へと導き、ワンポットで塩基存在下、脱離反応を行い、目的とするセダルマイシンが得られた。これまで成功例のないTishchenko反応を世界で初めて成功した。得られた光学活性ラクトンを用い、セダルマイシンA, Bの触媒的不斉合成に展開した。具体的にはラクトン体からジフェニルメチレン保護基を脱保護した後、ジエステル体へ変換し、ワンポットで脱離反応を行い、目的とするセダルマイシンA, Bの短工程合成に成功した。セダルマイシンの合成はこれまでラセミ体での合成が2例知られるのみで、今回が初の触媒的不斉合成となる。また本研究によりこれまで決定されていなかったセダルマイシンA, Bの絶対配置を決定することにも成功した。トランスジヨード体へと導き、カップリング離反応を行い、目的とするエンテロラクトンが得られたものの、光学活性体ラクトンから導いたシスジヨード体ではカップリング反応が進行しなかったため本研究により不斉Tishchenko反応の応用が可能となった。今後、さらに本反応の有用性を示すべく微生物ホルモンの一つであるA-factorや抗酸化、抗癌、抗炎症活性等の生物活性を示すエンテロラクトンなどの天然物合成に展開する。

光学活性体ラクトンからトランスジヨード体をラセミ化することなく導くルートを開発することが必要である。他経費で旅費等を支出できたので、わずかに剰余金が発生した。次年度の消耗品等に充てる予定である。他経費を本研究の消耗品や旅費などを充当できたため、予定より使用しなくて済んだ。次年度は今年度課題として残った光学活性体として合成するために量的な拡大や分離条件の効率化に費用を投入する必要がある。
脳の発達におけるPDZ分子MAGI-1の性状機能解析

MAGI-1を選択的に認識する抗体を作製し、生化学的および組織化学的解析を行い、脳神経組織における発現分布を明らかにした。また、神経突起伸長モデルとしてPC12細胞を用いた解析を行った。その結果、MAGI-1はp75NGF受容体(p75NTR)およびアダプター分子Sheと結合し、Shc-ERK経路の活性化を制御することにより、PC12細胞におけるNGF依存的な突起伸長を制御していることを明らかにした。膜結合性グアニル酸キナーゼMAGI(membrane-associated guanylate kinase with inverted orientation)ファミリー分子の一つであるMAGI-1を選択的に認識する抗体を作製し、ラット全身臓器における分布をウェスタンブロット法により解析したところ、MAGI-1はスプライシングバリアントと思われる複数のバンドとして検出され、大脳、海馬、小脳など脳組織に豊富に存在していることがわかった。また、胎生期から生後発達期の脳におけるMAGI-1の発現変化を同様に検討したところ、胎生期では、分子量120kDa程度の分子が多く、生後発達期には分子量160kDa程度の分子が増加することがわかった。免疫組織染色によりラット神経組織におけるMAGI-1の局在を検討したところ、嗅球の糸球や脊髄の後根進入部での局在が認められた。これらのことから、MAGI-1は、神経突起の伸展過程において何らかの機能を果たしていると考えられたため、突起伸展モデルとしてPC12細胞を用いた検討を行った。PC12細胞においてMAGI-1をRNAi法によりノックダウンすると、神経成長因子(NGF)依存的な突起伸展が抑制されることがわかった。このMAGI-1による神経突起伸展制御の分子機構を明らかにするため、NGF刺激により活性化される情報伝達経路に関連する分子との相互作用を、哺乳動物細胞過剰発現系を用いた免疫沈降法により検討したところ、p75NGF受容体と結合することがわかった。現在、NGF刺激によるp75NGF受容体を介した情報伝達経路におけるMAGI-1の機能を解析している。膜結合性グアニル酸キナーゼMAGI(membrane-associated guanylate kinase with inverted orientation)ファミリー分子として、MAGI-1、MAGI-2、MAGI-3の3種類の分子が知られている。これらのうち、MAGI-2に関しては、神経細胞のシナプスに局在し神経伝達物質受容体と結合することなどが知られているが、MAGI-1の神経組織における機能はほとんど分かっていない。昨年度までに私共は、MAGI-1はPC12細胞のNGF刺激依存的突起伸長を制御すること、p75NGF受容体(p75NTR)と複合体を形成することなどを明らかにした。今年度は、このMAGI-1とp75NTRの結合について詳細な解析を行った。蛍光抗体法によりPC12細胞におけるMAGI-1とp75NTRの局在を解析したところ、細胞の辺縁部位で両分子の共局在が見られた。免疫沈降法により、MAGI-1とp75NTRの結合部位を検討したところ、MAGI-1のN末端側から1番目のPDZドメインを含む領域とp75NTRのC末端側に存在するPDZ結合配列が相互作用していることが分かった。アダプター分子Shcは、高親和性NGF受容体TrkAと会合し、NGF刺激により活性化(リン酸化)されることが知られている。そこで、MAGI-1とShcは結合するか免疫沈降法により検討したところ、両分子の複合体形成が見られた。また、MAGI-1の4番目から5番目のPDZドメインを含む領域とShcのホスホチロシン結合(PTB)ドメインが複合体形成には重要であることが分かった。これらのことからMAGI-1はp75NTRおよびShcと結合し、NGF依存的な細胞内情報伝達経路の活性化を調節することにより突起伸展を制御している可能性が考えられた。膜結合性グアニル酸キナーゼMAGI(membrane-associated guanylate kinase with inverted orientation)ファミリー分子には、MAGI-1、MAGI-2、MAGI-3の3種類が存在する。これらのうち、MAGI-2に関しては、神経伝達物質受容体と結合することなど、神経組織における機能解析が進んでいるが、MAGI-1については、非神経細胞の細胞接着を制御する機能が知られているのみで、神経組織における機能はほとんど分かっていない。昨年度までに私共は、MAGI-1がPC12細胞のNGF依存的な突起伸長を制御すること、p75NGF受容体とアダプター分子Shcと結合することおよびこれらの分子の相互作用に必要な領域等について明らかにした。今年度は、PC12細胞においてNGF刺激により活性化され、突起伸展と関連する細胞内情報伝達経路とMAGI-1の関連について検討した。PC12細胞では、NGF刺激によるShc-Ras-Raf-ERKといった一連の細胞内情報伝達経路の活性化が突起伸展に重要であることが知られている。まず、NGF依存的なShcの活性化(リン酸化)とMAGI-1の関連について検討した。

PC12細胞においてMAGI-1をRNAi法によりノックダウンしたところ、NGF依存的なShcのリン酸化は抑制されることが分かった。次に、NGF依存的なERKの活性化(リン酸化)とMAGI-1の関連について検討した。その結果、MAGI-1をノックダウンしたPC12細胞ではNGF刺激によるERKの活性化は抑制されていた。これらのことから、MAGI-1はp75NGF受容体およびShcと複合体を形成し、NGF刺激依存的なShc-ERK経路の活性化を調節し、突起伸展を制御していると考えられた。これまでの研究期間において、MAGI-1を選択的に認識する抗体を作製することに成功し、ラットにおける組織分布、脳部位における分布、初代培養神経細胞における局在などを解析し、学術論文として公表できるめどがついた。この研究過程で、初代培養ラット後根神経節(DRG)細胞においてMAGI-1は成長円錐(growth cone)に局在し、細胞骨格分子アクチンと一部共局在することを見いだした。この結果からMAGI-1は神経突起の伸長を制御する機能があるのではないかと考えられたため、神経突起の伸長モデルとしてPC12細胞を用いた解析をおこなった。その結果、MAGI-1をノックダウンした細胞ではNGF依存的な突起伸長が抑制されることを見いだした。さらに、その分子機構の解明を目指して研究を進め、MAGI-1がNGF依存的に活性化される細胞内情報伝達分子であるp75NTRおよびアダプター分子Shcと結合することを明らかにしている。この研究課題に関しても、研究期間内に学術論文として公表できる可能性が高いと考えている。以上のようなことから、本研究は当初の予定と照らし合わせて、おおむね順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)MAGI-1によるNGF細胞内情報伝達経路の制御PC12細胞では、NGF刺激によりShc-Ras-Raf-ERK経路の活性化が引き起こされることが突起伸展に重要であることが知られている。そこで、MAGI-1がこの経路の活性化と関連しているか検討する。これまでの研究から、MAGI-1はp75NTRとShcと結合することが分かってきた。そこでまず、MAGI-1がNGF刺激によるShcの活性化(リン酸化)を制御しているか検討する。具体的には、PC12細胞にMAGI-1のノックダウンベクターとGFPタグのついたShcを遺伝子導入し、NGF刺激後5分後あるいは30分後など複数の経過時間後に細胞抽出液を作製し、リン酸化型Shcを選択的に認識する抗体によるウェスタンブロット法によりリン酸化されたGFP-Shcを検出する。さらに、Shcより下流で活性化されるERKの活性化(リン酸化)についても同様に解析する。2)神経細胞の移動におけるMAGI-1の機能解析これまでの解析から、MAGI-1が神経細胞の先端部分の成長円錐に局在することが明らかとなったため、MAGI-1は神経細胞の移動にも関与している可能性が考えられる。
ウエアラブル放射計と数値解析による屋外での人体の受熱放射量の把握と人体モデル化

本研究は,屋外空間において放射環境の評価を行う上で必要となる人体モデルについて、実測と数値解析の両面から都市空間内の放射環境を明らかにし、その結果を基にモデル化の検討を行った。具体的には,都市街区での放射環境を広範囲で把握するための移動測定手法を開発した。その上でウエアラブル放射計を開発し,人体が受ける日射・長波長放射量を測定を行った。さらに,都市空間において人体の各部位の日射・長波長放射量を算出する数値解析方法を構築し、感度解析によって,都市を構成するパラメータや人体形状の違いが,人体が受ける放射量を明らかにした。その結果を基に,屋外の放射環境を評価するための人体モデル化の検討を行った。本研究は、屋外空間における人体の日射・熱放射の受照量を計量化するために,自作のウエアラブル放射計による測定と数値解析を用いて人体の放射モデルを構築することを目的としている。平成27年度では、ウエアラブル放射計の開発と人体の放射量解析の計算アルゴリズムの開発を主に行った。ウエアラブル放射計の開発においては、まず、センサー部となる小型日射センサーと熱放射センサーの選定を行った。その際に、高精度日射計や長短波放射計等の測定結果と比較し、各センサーの精度検証と共に、回帰式の作成を行った。そのセンサーを用いて人体に取り付けられるように4cm×4cmの基盤を開発する共に、専用のロガーを作成した。その上で、都市空間内にある様々な分光特性の材料による測定精度への影響を確認するため、六面体上にセンサーを固定し、自転車に装着した上で測定を行った。その結果、全体としての結果は、おおむね問題ないものの、特別な分光特性を持つ材料等が使われ都市空間内で用いるためには、一部、精度が悪くなったため、分光分布を考慮できるセンサーを再検討する必要があることが明らかとなった。その結果を踏まえ、試作のセンサー構成を複数作成した。次年度において、これらの精度検証等を実施する予定である。人体の放射量解析の計算アルゴリズムの開発については、人体形状のモデリングソフトや既往の人体測量の結果などの様々な人体の三次元データを用いて、都市街区の生活空間における人体が受ける長波長放射量を算出する計算アルゴリズムの開発を行った。具体的には、放射計算にはモンテカルロ法を用い、別途数値解析を用いて算出した街区の全表面温度分布を入力条件として人体が受ける長波長放射量を算出する手法を提案した。これを計算手法を用いて、次年度、既存の人体モデルや複数の人体データとの比較を行い、人体モデルの開発要件を導き出していく。本年度行った2つのテーマについて、人体の放射量解析の計算アルゴリズムの開発に関しては、予定通りの進行状況であった。一方、ウエアラブル放射計の開発については、当初想定した以上に、都市を構成する材料の分光反射率の違いが見られ、それを明らかにできるようになセンサー構成が必要であることが明らかとなり、新たな研究課題となった。課題解決のため、平成27年度の研究課題について一部予定を変更し、分光日射計との比較によるセンサーの精度検証と、センサー構成の検討を進める予定であった。しかし、十分な精度を持つ分光日射計がメーカー欠品のため、年度内に購入できず、来年度への持ち越すこととなった。センサーの構成を決定できなかったため、本来予定していた、ウエアラブルセンサーの人体への装着方法の検討が十分に行えなかった。来年度の研究課題として、進めていく。平成28年度では、まず、27年度において十分に検討できなかった都市空間における日射反射の分光分布の影響について、分光放射計と開発を行なっているセンサーを用いて都市空間内で実測とその精度の比較を行い、センサー構成の再構築を行った。その上で、前年度同様、六面体上にセンサー群を配置した上で、都市空間での測定制度の検討を行なった。次に、新たなセンサー構成を基にウエアラブル日射計の再設計を行い、使用者の複雑な動きなどに対応できるようにBLEに対応するなどの測定システムの構築を行なった。研究計画では、夏季に複数の被験者でウエアラブル日射計を用いた測定を行う予定であったが、精度検証やウエアラブル日射計の装着等に関する検討が予定通り進まなかったため、冬季における測定しかできておらず、残りの点については来年度に、測定を行う。数値解析による体の日射・熱放射の受照量の把握については、下記の通り、研究を進めた。まず、人体形状の取得については、予算の関係上、高精度の3次元スキャナを使用することが困難であったため、写真測量と人体形状を作成するソフトウエアを用いて、成人と子供の人体モデルを作成した。次に、空間形状、構成材料の異なる実在する3街区について調査を踏まえて3D-CAD上に再現し、境界条件となる表面温度分布を算出した。これらの結果を用いて、空間形態や人体の向き等による受照量の違いを定量的に把握するために、日射・熱放射の受照量の算出を行なった。計算パラメータの検討など、部分的に課題はあるが、これらの結果に基づき、来年度において、実測結果との比較を行いつつ、人体モデルの構築に取り組む。昨年度において、センサーの精度検証に関して、計画通り進まなかった部分が影響し、ウエアラブルセンサーを用いた、様々な街区での測定について、進捗が遅れている。

一方で、数値解析を用いた放射環境の把握は、計画通り進んでおり、来年度においては、目標としている成果が得られると考えている。本研究は、屋外空間における人体の日射・熱放射の受照量を計量化するために、自作のウエアラブル放射計による測定と数値解析を用いて人体の放射モデルを構築することを目的としている。最終年である本年度では、まず、昨年度まで行ってきた測定と数値解析の結果の精査を行い、特に夏期の測定において、測定誤差が大きかった点について回路の調整を行った上で、再度実測を行った。得られた結果を空間構成とともに分析し、空間と熱環境の特徴について考察を行った。また、測定を行った都市空間を再現した数値解析の結果と比較を行い、計算精度の検討を行った。その結果、数値解析は、空間の再現分解能や表面温度の計算条件に制限があるため、平均放射温度で12°C程度の誤差が現れたが、空間の違いによる値の傾向は一致していたため、本研究が目指す放射モデルの構築には十分な精度であると判断し、モデル化を進めた。直達日射と天空日射、反射日射、熱放射の各成分毎に、人体が受照する放射量を算出し、一般的な数値解析モデルに組み込みやすいように、直達日射に関しては人体の有効放射面積との関係を用い、その他の要素については人体を微小立方体に仮定したモデルに対して各面の重み付けを行うという形で、モデル化を行った。その結果、空間スケールの違いにより異なるモデルを用いる必要はあるものの、人体形状を再現したものとほぼ同等の平均放射温度を得ることができた。一方で、空間のスケールによってモデルを変える必要があるため、異なる街区での検討数を増やし、空間スケールをパラメータとしたモデル化を行う必要があること、既往の研究との比較を行いモデルの汎用性をあげることが今後の課題となった。本研究は,屋外空間において放射環境の評価を行う上で必要となる人体モデルについて、実測と数値解析の両面から都市空間内の放射環境を明らかにし、その結果を基にモデル化の検討を行った。具体的には,都市街区での放射環境を広範囲で把握するための移動測定手法を開発した。その上でウエアラブル放射計を開発し,人体が受ける日射・長波長放射量を測定を行った。さらに,都市空間において人体の各部位の日射・長波長放射量を算出する数値解析方法を構築し、感度解析によって,都市を構成するパラメータや人体形状の違いが,人体が受ける放射量を明らかにした。その結果を基に,屋外の放射環境を評価するための人体モデル化の検討を行った。ウエアラブル放射計の開発で新たな課題となった、分光日射計とセンサーの精度比較とセンサー構成の再検討を、迅速に進める。その上で、平成27年度に部分的に進めていたウエアラブルセンサーの人体への装着方法の検討を行い、ウエアラブル放射計を作成し、都市空間や路地空間なのでの測定を行い、人体が受ける日射量の測定を行う。また、27年度に開発した人体の放射量手法を用いて、人体形状の違いや、都市形状、材料の違いなどの影響について、パラメトリックスタディを行い明らかにする。研究の進捗が遅れているウエアラブルセンサーについては、夏季の測定データが得ることを優先して研究を進めていく。また、数値解析については順調に進んでいるが、夏季の測定の前にデータがまとめられるように調整し、来年度後半には、放射人体モデルの検討が行えるように研究を進めていく。
レチノイドによる肝発癌制御機構におけるヘモジュベリン、ネオジェニンの機能解明

1.レチノイドによる肝細胞におけるネオジェニン遺伝子の発現量の解析またレチノイド欠乏食または過剰食を与えたマウスの肝臓におけるNEO遺伝子の発現量を調べたところ、HuH-7と同様に変化は観察されなかった。このとき、NEOのリガンドとして報告されているヘモジュペリン(HJV)遺伝子の発現は、レチノイド過剰食群において、通常食・レチノイド欠乏食群よりも有意に減少していた。さらにそれぞれの食餌群に鉄を過剰投与したところ、鉄負荷によってそれぞれの群でNEOの発現低下が観察されたが、食餌群間での有意な発現量の差は認められなかった。今後より詳細な検討を行うため、HJVおよびNEO遺伝子それぞれを発現ベクターにクローニングした。2.レチノイドによるHuH-7細胞への鉄取込の解析ATRA処理したHuH-7細胞における、ホロトランスフェリンおよびトラスフェリン非結合鉄を介した鉄取込について検討を行った。ホロトランスフェリンの取込は、[^<59>Fe]標識したトランスフェリンを用い、24時間後における細胞内比放射能を測定した。また、トランスフェリン非結合鉄においては、4日間、細胞をFe-NTA処理し、細胞内における非ヘム鉄を定量した。その結果、ホロトランスフェリン、トランスフェリン非結合鉄ともにATRA処理によって、HuH-7による鉄取込量が有意に減少した。また、現在臨床試験において肝細胞癌の再発を有意に抑制することが示されているAcyclic retinoid (AcR)についても同様の検討を行ったところ、ATRAと同様、用量依存的にHuH-7による鉄の取込を抑制することが明かとなった。
移行期ロシアにおける階層分化と中間層の形成

本年度は、文献資料の購入・整理・精読、研究のレビューを行い、研究会に参加して関連の研究成果をレビューするとともに、学会で研究成果を報告して、3年間の研究の総括を行った。まず、研究会への参加を通じて、経済格差の拡大をはじめとする現代ロシア社会の課題をレビューした。6月には比較経済体制学会全国大会に、11月には比較経営学会西日本部会に出席した。9月には比較経済体制研究会第23回夏期研究大会にて、社会的側面からみたロシアの今後の持続可能性についての報告を行った。ロシアには大きな経済格差、大量の貧困層が存在しているが、それが階層間の直接的対立につながっていないこと、プーチン期にロシア社会の安定性はより高まっていること、そのため人々は多くの非民主主義的な政策にもかかわらずプーチン政権を支持していることを示した。12月3月には京都大学、北海道大学等で資料収集を行うとともに、R.ルィフキナ編著『体制転換のドラマ』(仮題、桜井出版、2005年予定)にかかわる翻訳打ち合わせを行った。今後もこの作業は継続する予定である。また、本年の研究成果として「ロシアにおける体制転換と生活の再編成」(上原一慶編『躍動する中国と回復するロシア-体制転換の実像と理論を探る-』高菅出版、2005年3月、第I部第7章)が刊行される。体制転換にともなう経済格差の拡大は生活の二極化を導いていること、他方で生活の現物化や人的ネットワークの存在が生活水準の低下を下支えする役割を果たしていることを明らかにした。3月にはこれまでの研究結果をもとに、成果報告書をとりまとめている。結論として、ロシアを独自な資本主義の型とみる視点にもとづき、ロシア社会は先進資本主義諸国と異なった独自な社会階層構造を有しており、ロシアにおける市民社会の形成は未成熟な中間層の存在を前提に検討される必要があることを主張している。本年度は、文献資料の購入・整理・精読、研究所訪問等を通じて、研究のレビューを行うことに主眼をおいた。まず、生活水準・家計調査データから、移行期ロシアの生活水準や経済格差の現状を跡づけた。ソ連期と比較し生活水準は大幅に低下し、経済格差も拡大した点に加え、貧困層に該当するのは必ずしも年金生活者ではなく、子供の多い家計や失業者のいる家計であること、金融危機の影響は2000年以降ほとんど見られないこと、食料品を中心とした現物部分の大きさや安価な公共料金等により、ロシア人の生活様式に危機を自衛する仕組みが組み込まれていることが新たに示された。また、近年の経済成長の影響もあり、中間層の規模も20%程度に達していると推測された。【後述の雑誌論文参照】9月にはイルクーツク大学で研究報告"Comparative Study on Changes in the Middle Class betweenRussia and Japan"を行った。ロシアの資本主義への移行度を見るための重要な基準として中間層の形成を挙げ、中間層の変容が言われる日本と比較した。ロシアの課題は安定した中間層を作り上げることであり、所有権の保護、治安の改善等が求められる。日本もかつてのような平等社会ではなくなっており、セーフティ・ネットの強化が求められる。その際、ロシア社会のもつ独自のセーフティ・ネットから学ぶ点があるという点を強調した。国内での資料収集(京都大学、北海道大学)のほか、11月にはモスクワで資料収集および研究機関訪問を行った、社会経済人口問題研究所のL.コザルス上級研究員からはロシアで社会調査を行う上で経済社会学の手法を用いることが重要である点を、国立人文大学のL.ティモフェーエフ教授からは現代ロシアを分析する上でソ連期との連続性を重視するべきである点を指摘された。来年度以降の研究に活かしたいと考える。本年度は、文献資料の購入・整理・精読、研究のレビューを行いながら、研究成果を学会で報告するとともに、年度末にはロシアで調査を行った。まず、研究会の開催を通じて、現代ロシア社会分析に有効な経済社会学の分析手法をレビューした。5月には体制転換と社会変動とのかかわりを、3月には社会調査をもとにロシアのクラン資本主義について検討した。8月および10月には、それぞれ比較経済体制研究会および経済理論学会にて、体制転換と生活様式との関係について報告を行った。ロシアの生活様式を、経済格差の拡大にともなう市場の分断化、人々の生き残り行動、企業の役割という3点から特徴づけ、貧困層も含め広く観察される生き残り行動が、経済格差の拡大から生活を自衛する役割を果たしていることを示した。市場移行にともない、概して生活様式にも市場化の傾向が確認されるが、同時に市場化と逆行する形で生活様式の共同体化が生じているといえる。2月にはモスクワで調査を行った。VTsIOM-AのYu.レバダ博士、ロシア科学アカデミー社会経済人口問題研究所経済社会学部門部門長のRルィフキナ氏、同上級研究員のL.コザルス氏に面会し、生活・社会意識面から見たロシア社会の変容、階層分化の現状等について議論を行った。3月にはこれまでの成果をもとに、課程博士論文を提出した。体制転換にともない生活様式にも変化がみられるが、階層分化の基準、人々の社会意識などにはソ連期との連続性が強く観察されること、このことは経済改革を阻害し、市場経済化の進展を阻むと同時に、独自な社会的セーフティ・ネットとしてロシア社会の安定性に寄与していること、中間層の未成熟などにみられるロシア社会の不安定要因にもかかわらず、ロシア社会の持続可能性は低くないことを主張した。

本年度は、文献資料の購入・整理・精読、研究のレビューを行い、研究会に参加して関連の研究成果をレビューするとともに、学会で研究成果を報告して、3年間の研究の総括を行った。まず、研究会への参加を通じて、経済格差の拡大をはじめとする現代ロシア社会の課題をレビューした。6月には比較経済体制学会全国大会に、11月には比較経営学会西日本部会に出席した。9月には比較経済体制研究会第23回夏期研究大会にて、社会的側面からみたロシアの今後の持続可能性についての報告を行った。ロシアには大きな経済格差、大量の貧困層が存在しているが、それが階層間の直接的対立につながっていないこと、プーチン期にロシア社会の安定性はより高まっていること、そのため人々は多くの非民主主義的な政策にもかかわらずプーチン政権を支持していることを示した。12月3月には京都大学、北海道大学等で資料収集を行うとともに、R.ルィフキナ編著『体制転換のドラマ』(仮題、桜井出版、2005年予定)にかかわる翻訳打ち合わせを行った。今後もこの作業は継続する予定である。また、本年の研究成果として「ロシアにおける体制転換と生活の再編成」(上原一慶編『躍動する中国と回復するロシア-体制転換の実像と理論を探る-』高菅出版、2005年3月、第I部第7章)が刊行される。体制転換にともなう経済格差の拡大は生活の二極化を導いていること、他方で生活の現物化や人的ネットワークの存在が生活水準の低下を下支えする役割を果たしていることを明らかにした。3月にはこれまでの研究結果をもとに、成果報告書をとりまとめている。結論として、ロシアを独自な資本主義の型とみる視点にもとづき、ロシア社会は先進資本主義諸国と異なった独自な社会階層構造を有しており、ロシアにおける市民社会の形成は未成熟な中間層の存在を前提に検討される必要があることを主張している。
銅酸化物のSTMトンネルスペクトロスコピー

独自に開発した低温型STM装置を用い、Bi系劈界面及びY系薄膜のSTM/STS観察を行なった。Bi系劈界面は、多くの場合半導体的なスペクトルを示した。しかし、探針を試料表面に近づけたバイアス条件下で走査することにより、表面劣化層をc軸長の半分を単位としてエッチングできることを見いだした。また、エッチングされた表面上では再現性良く超伝導ギャップ構造が観測された。量子化磁束の観察を目的とし、0.56Tの磁場下でSTS測定を行なった。しかし、量子化磁束格子は観測されず、2D-3Dクロスオーバー以上の磁場下では、STM探針がパンケーキボルテックスを移動させているものと考えられる。Y系超伝導体のトンネルスペクトルは、以下のようにd波超伝導の予想とは異なるギャップ異方性を示した。(100)面上では、2Δ25meVのギャップが再現性良く観察された。一方、(110)方向では、試料-探針間距離が近い場合にのみゼロバイアス異常(ZBA)を示したが、磁場の印加によりZBAは消失した。従って、ここで観測されたZBAは試料-探針の接触によるリ-ク電流など外的な要因によるものと考えられる。また、(110)のギャップ値は2Δ40meVであり、d_<x2-y2>対称性とは矛盾する結果となった。
解剖学的基盤による運動療法改革

理学療法士・作業療法士が日頃の臨床活動でよく感じている「自らが行っている運動療法に解剖学的に正確な裏付けがあるのだろうか」という疑問を解決する目的で、骨格筋に対する詳細な解剖学的調査を行った。大胸筋と小胸筋の筋束を調べ、呼吸療法などへの応用を新提言することができた。また内転筋管を構成する広筋内転筋板、すなわち内側広筋と大内転筋の表面に張る腱膜構造と、大内転筋・長内転筋の付着形態や内側広筋の筋束の付着形態を中心に観察を行い、股関節内転筋群がしっかり働いていないと、膝を伸展できないのではないか、という仮説を解剖学的事実から提唱することができた。大殿筋と外肛門括約筋の間に腱膜性の殿筋膜が介在することにより、お互い収縮機能を補助し合う関係も存在するとわかった。今年度は大胸筋と小胸筋を詳細に解剖し、支配神経とともに筋束構成を調べた。その結果、両筋ともに筋束がねじれた構造をしていた。大胸筋は全例で、小胸筋は73%の例で筋束構成がねじれていた。大胸筋のねじれは教科書的にも記載はある(例:寺田・藤田1994,Johnson and Ellis, 2005)。しかし、小胸筋のねじれは現在まで全く報告されていない。それぞれの筋の筋束のねじれが消失する肢位は肩関節90度以上屈曲位かつ肩甲骨を外転し、上方回旋させた肢位であることが明らかになった。大胸筋・小胸筋の筋束構成のねじれを消失させた肢位は呼吸運動やスポーツに応用可能であることを発表した(理学療法学術大会,同全国研修会)。本研究は進化学的にも明らかにする必要性が高いため、比較解剖学的な方法も取り入れながら今後も検討していきたい。調査の過程において明らかとなった胸鎖関節円板の運動学的重要性(Anat Int Sci)や、廃用性筋萎縮に対する調査も論文にまとめることができ、解剖体の変異についても学会発表することができた。今年度は大胸筋と小胸筋の筋束構成の調査結果を学術誌に掲載させることができた。また、現在胸鎖乳突筋と鎖骨下筋について調査を行い、胸鎖乳突筋は胸骨頭と鎖骨頭の機能的な相違点を明らかにできつつある。また、鎖骨下筋についてもその筋束構成や周囲の骨膜との位置関係から、鎖骨の運動において非常に重要な筋であるとわかった。これら2筋については今後も調査を続行し、来年度での発表を目指したい。調査の過程において明らかとなった解剖体変異についての報告や、廃用性筋萎縮に対する調査も論文にまとめることができ、解剖体の変異についても学会発表することができた。理学療法士・作業療法士が日頃の臨床活動でよく感じている「自らが行っている運動療法に解剖学的に正確な裏付けがあるのだろうか」という疑問を解決する目的で、骨格筋に対する詳細な解剖学的調査を継続して行った。今年度は内転筋管を構成する広筋内転筋板、すなわち内側広筋と大内転筋の表面に張る腱膜構造と、大内転筋・長内転筋の付着形態や内側広筋の筋束の付着形態を中心に観察を行った。内側広筋は重要な膝の伸筋であるが、その起始に広筋内転筋板があることが重要である。すなわち、股関節内転筋群がしっかり働いていないと、膝を伸展できないのではないか、という仮説を解剖学的事実から提唱することができた。内側広筋の下部は従来「斜頭」として論じられてきた。理学療法士の機能的解析にもよく「内側広筋の斜頭」が論じられる。しかし、解剖学的には内側広筋の斜頭とは分けられる筋束ではなく、神経支配から見ても、また血管分布から見ても独立した筋束としては存在しないことが明らかになっている。しかし、内側広筋斜頭を「広筋内転筋板から起こる筋束」として考えることができれば、その機能的意義は高いと思われる。

本研究結果は学会発表予定である。大殿筋と外肛門括約筋の間に腱膜性の殿筋膜が介在することにより、お互い収縮機能を補助し合う関係も存在するとわかり、論文として出版することができた(印刷中)。理学療法士・作業療法士が日頃の臨床活動でよく感じている「自らが行っている運動療法に解剖学的に正確な裏付けがあるのだろうか」という疑問を解決する目的で、骨格筋に対する詳細な解剖学的調査を継続して行った。今年度は内転筋管を構成する広筋内転筋板、すなわち内側広筋と大内転筋の表面に張る腱膜構造と、大内転筋・長内転筋の付着形態や内側広筋の筋束の付着形態を中心に観察を行った。内側広筋は重要な膝の伸筋であるが、その起始に広筋内転筋板があることが重要である。すなわち、股関節内転筋群がしっかり働いていないと、膝を伸展できないのではないか、という仮説を解剖学的事実から提唱することができた。内側広筋の下部は従来「斜頭」として論じられてきた。理学療法士の機能的解析にもよく「内側広筋の斜頭」が論じられる。しかし、解剖学的には内側広筋の斜頭とは分けられる筋束ではなく、神経支配から見ても、また血管分布から見ても独立した筋束としては存在しないことが明らかになっている。しかし、内側広筋斜頭を「広筋内転筋板から起こる筋束」として考えることができれば、その機能的意義は高いと思われる。当初計画していた大胸筋・小胸筋の筋束構成、大殿筋の形態学的情報から機能への応用を既に論文として発表することができた。さらに、足底の筋群の筋束構成や、内側広筋と大内転筋・長内転筋の間に張る広筋内転筋板に関する調査も遂行でき、学会発表を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も骨格筋とその周囲形態について情報を集め、機能的に応用し、理学療法士・作業療法士の日頃の臨床の疑問に答えていきたい。
救命救急センターで活用可能なＩＰＶ被害スクリーニング様式の開発

本研究では、救急医療機関で活用可能なIntimate partner violence(以下IPV)スクリーニングツールの開発を目的として複数の取り組みをおこなった。1国内外の文献検討の結果、2010年2015年の5か年で少なくとも15種類のスクリーニングツールが調査目的で使用されていた。また、犯罪の被害を被った方々は、二次被害への恐怖等の理由からスクリーニングを受けることが出来ない状況にある事が調査結果からかわった。結果として、救急医療機関で活用可能なIPVスクリーニングには、簡易的(忙しい環境下で即時実施できる形態)かつ被害者に侵襲が少ない方法のツールが求められることが分かった。平成25年度は、日本国内外で使用されているIPV(Intimate Partner Violence)スクリーング様式の種類、それら様式を用いたIPV被害者のスクリーニング結果の研究報告(数、研究手法の傾向)に関して調査をおこなった。IPVスクリーニング様式の種類及び、それらスクリーニング様式を用いた研究に関しては、英語圏の国を中心に公的な機関が作成を支援している物が存在し、さらにそれらを用いた調査報告は経年ごとに増加傾向にあることがわかった。更に、日本においては英語圏のスクリーニング様式の翻訳版、およびそれらを用いた調査報告が経年ごとに増えつつある傾向にあることが分かった。また、それら文献調査と並行し、平成26年度に行う予定であるIPVスクリーニング様式案のフィージビリティ調査(IPVスクリーニング様式の開発)の準備として、IPVスクリーニングを受ける側の要因(犯罪被害者が病院受診をし難い要因、コーピング特性等)を調査するために、犯罪被害に遭われた男女を対象に質問紙調査を実施した。調査方法に関しては、対象となる犯罪被害者の個人情報保護及び、二次被害のリスクを低減させるためにインターネット媒体を選択し調査を実施した。結果として、約1000人の犯罪被害に遭われた(詐欺、窃盗、傷害、性被害等)男女から回答が得られた。調査結果の分析の結果、何らかの犯罪被害に遭った場合、犯罪の種類に問わず医療機関(病院等)に受診をし難くなる要因に関して特徴があることがわかった。主研究者の転勤(所属機関の異動)に伴い、当初予定していた計画が遅延している。現所属機関で実施可能な調査内容を検討し、研究環境が整い速やかに調査に取り組む予定である。平成26年度は主に、25年度に実施したインターネットを介した調査(犯罪被害者、IPV被害者が病院受診を躊躇する要因の調査)についての再分析及び、調査対象等の検討を行った。犯罪被害を受けたものが病院受診を躊躇する要因の調査背景としては、犯罪被害者の中には、医療機関への受診が必要な状況にありながら、受診できないケースが多いことが報告されている。だが、病院への受診行動の有無と、犯罪の種類や犯罪被害者の特性との関連については、検討された調査が少ない。インターネット調査会社の一般モニターのうち、犯罪の被害に遭ったことのある男女1093人(17歳80歳、男性59.4%、女性40.6%)に回答を求めた。結果として、犯罪被害後に病院を受診したのは、58人(5.3%)に過ぎず、犯罪類型と病院受診の有無の関係を見ると、「強盗」、「DV(IPV)被害」、「暴行・脅迫・ストーカー」の3つの犯罪類型で、病院受診が比較的多かった。分散分析を用いて年代とIES-R、BSCPの平均値の比較をおこなったところ、BSCPの下位尺度4つ(解決のための相談、気分転換、抑圧、視点の転換)で特定の年代で有意な差が見られた。また、病院受診群と非受診群においては、病院受診群のほうがIES-Rの下位尺度すべてにおいて有意に高得点、BSCPでは「解決のための相談」のみが高得点。、犯罪被害の種類により病院受診行動に至る割合が異なること、被害の種類により犯罪被害者自身の心的外傷の深さが異なることに加え、日常のコーピング特性が犯罪被害後の病院受診行動に影響していることが示唆された。(スクリーニングツール作成にあたっての文献検討の概要)救急医療機関で活用可能なIPVスクリーニングツールについて。20102015年の国内外の学術論文の整理をした結果。以下となった、救急医療に該当する(病院以外も含む)環境でIPVスクリーニングに関する調査をおこなった論文は、発表年代別でみると、2010年8篇、2011年5篇、2012年3篇、2013年3篇、2014年1篇発表されていた。活用されたIPVスクリーニングツールは、実際に外来患者を対象にスクリーニングを実施した論文15篇の中では、少なくとも15のスクリーニングツール(WAST、PVS、VSRBS、PAPS、OVAT、WOVAT、ACW、CCWs、PERPS、CTS、PVC、SBC、VVPSP、CAS、GBVT)が活用されていた。そのうち3つ(WAST,PVC,GBVT)に関しては、複数の論文で活用されていた。IPV被害者の特徴としては、外傷を負っている被害者、HIV罹患、アルコール依存、薬物依存、精神疾患の罹患をしている患者がいた。また、1)二次被害への懸念、2)多忙な環境、3)連携の不備、4)経済的な問題(人的、物的コスト面)からIPVスクリーンングが適切に実施できていない現状にあることが分かった。(今後の課題)

研究機関の延長を行い本年度および来年度にかけて、IPVスクリーニングツールの文献検討および活用可能なIPVスクリーニングツールを用いて協力機関の救急医療の環境下で、スクリーニングツールのフィージビリティ調査を行う予定であったが、研究期間の延長申請の事務処理が期間内に行われなかったことから、フィージビリティ調査は実行できなかった。そのため、フィージビリティ調査に試算していた助成金は返金処理をするように事務側へ依頼した。本研究では、救急医療機関で活用可能なIntimate partner violence(以下IPV)スクリーニングツールの開発を目的として複数の取り組みをおこなった。1国内外の文献検討の結果、2010年2015年の5か年で少なくとも15種類のスクリーニングツールが調査目的で使用されていた。また、犯罪の被害を被った方々は、二次被害への恐怖等の理由からスクリーニングを受けることが出来ない状況にある事が調査結果からかわった。結果として、救急医療機関で活用可能なIPVスクリーニングには、簡易的(忙しい環境下で即時実施できる形態)かつ被害者に侵襲が少ない方法のツールが求められることが分かった。研究者の所属機関異動に伴い、研究協力体制等に大幅な変更を余儀なくされた為。看護学予定していた計画を修正し、研究期間内で達成可能な成果を再度算出し、研究を継続していく方向で検討中である。日本国内外のIPVスクリーニング様式の調査に関して、英語圏のスクリーニング様式に関しての情報は順調に収集出来た。しかし、英語圏以外の様式に関しては翻訳等の必要性があることから、予算等の関係上遅延している。平成26年度は、平成25年度に収集した日本国外のIPVスクリーニング様式及び、それらを用いた研究報告を参考に、救急救命センターで使用するためのIPVスクリーニング様式(案)を作成し、実際の施設にて使用そのフィージビリティを測定する予定である。平成26年度は、遅延している文献の収集、分析を進めると同時に、フィージビリティ調査を実施する施設の選定、調査の実施を行う予定である。
ブータン仏教の思想、歴史、およびその現状

本研究課題では、ブータン仏教の思想、歴史、およびその現状について研究を進めた。1.文献研究および2.フィールド研究により、ブータン仏教の歴史・思想・現状を総合的に解明した(基礎研究)。その上で、3.学際研究により、ブータン仏教の社会への応用性についても検討した(応用研究)。研究成果については、2冊の英文単編著、1冊の和文単編著、7本の英文・和文雑誌論文、8本のBook Chapter、国内外の学会・研究会発表、HP等を通じて公表した。本研究課題は1.文献研究および2.フィールド研究により、ブータン仏教の歴史・思想・現状を総合的に解明する(基礎研究)。その上で、3.学際研究により、ブータン仏教の社会への応用性についても検討する(応用研究)。【1.文献研究(歴史・思想)】ブータン仏教のうち“ドゥク派"と“ニンマ派"という2大宗派の歴史についてはすでに多くの研究がなされてきた。一方で、その思想については多くの部分が未解明である。とりわけ、ドゥク派の開祖ツァンパ・ギャレー(1161-1211)については、テキストへのアクセスが長らく困難であったこともあり、その思想の大部分が未解明のままである。1年次(平成26年度)には、ツァンパ・ギャレーの入手可能な全著作のテキスト入力を完成し、校訂テキストならびに試訳の作成を進めてきた。また、これまでほとんど研究されてこなかった少数宗派の歴史についても研究を進め、ブータンにおけるサキャ派の歴史について検証し、論文を公表した。【2.フィールド研究】1年次(平成26年度)には、サキャ派やゲルク派など、ブータン仏教の少数宗派の現状について現地調査を行った。結果、ブータンのサキャ派は1959年頃に消滅したことが判明し、研究成果を論文として公表した。また、ブータンのゲルク派は、インド・アルナチャルプラデーシュ州のタワン県・西カメン県に広がるゲルク派と強い関係性を持つことが分かったため、2年次(平成27年度)以降に両国間のゲルク派比較研究を進めていくことにした。【3.学際研究】ブータンの国民総幸福(GNH)政策は世界的に有名であるが、同政策についてはこれまで主として開発学や経済学的視点から研究が進められてきた。本研究課題では、同政策の基底にみられる仏教思想について検証を行い、文化・社会に見られる仏教思想の応用性を検証し、論文として公表した。本研究課題は、1.文献研究および、2.フィールド研究により、ブータン仏教の歴史・思想・現状を総合的に解明する(基礎研究)。【1.文献研究(歴史・思想)】ブータン仏教のうち、「ドゥク派」と「ニンマ派」という2大宗派の歴史についてはすでに多くの研究がなされてきた。2年次(平成27年度)には、ツァンパ・ギャレーの伝記およびカギュ派史についての著作の校訂テキストの作成および試訳を大幅に進めることができた。また、これまでほとんど研究されてこなかった少数宗派の歴史についても研究を進め、ブータンにおけるサキャ派の歴史について検証を進め、第4回国際チベット学会にて口頭発表を行った。【2.フィールド研究】2年次(平成27年度)も、サキャ派やゲルク派など、ブータン仏教の少数宗派の現状についての現地調査、情報分析を行った。さらに、昨年度に進めたインド共和国アルナチャル・プラデーシュ州のタワン県・西カメン県に広がるゲルク派・ニンマ派地域との関係性について情報を整理した。本研究課題では、同政策の基底にみられる仏教思想について検証を行い、文化・社会にみられる仏教思想の応用性を検証し、第6回国際GNH学会にて口頭発表を行った。2年次(平成27年度)は、文献研究、フィールド研究、学際研究のいずれも概ね研究計画どおりに推進することができ、研究成果の一部については、すでに学会や研究会において口頭発表をした。また、現地調査等により、研究開始前には知りえなかった情報を新たに得たことで、3年次(平成28年度)以降の研究内容にさらに厚みを持たせることが可能となった。本研究課題では、1.文献研究および2.フィールド研究により、ブータン仏教の歴史・思想・現状を総合的に解明した(基礎研究)。

3年次(平成28年度)には、ツァンパ・ギャレーの伝記入手可能な7種類の伝記の写本を全てを入手し、テキスト入力が完成を行った。それぞれの伝記には異写本が存在するため、各伝記の校訂テキストの作成を進め、7割程度完成した。同時に試訳の作成を進めてきた。伝記研究の成果については、国際学会において発表した。【2.フィールド研究】3年次(平成28年度)には、サキャ派やゲルク派など、ブータン仏教の少数宗派の現状について行った現地調査のデータを整理した。また、ブータンのゲルク派は、インド・アルナチャルプラデーシュ州のタワン県・西カメン県に広がるゲルク派と強い関係性を持つことが分かったため、2年次(平成27年度)に調査を行ったが、そのデータについても整理を進めた。【3.学際研究】ブータンの国民総幸福(GNH)政策は世界的に有名であるが、同政策についてはこれまで主として開発学や経済学的視点から研究が進められてきた。本研究課題では、同政策の基底にみられる仏教思想について検証を行い、文化・社会に見られる仏教思想の応用性を検証し、国際ワークショップにて発表を行った。3年次(平成28年度)は、文献研究、フィールド研究、学際研究のいずれも概ね研究計画どおりに推進することができ、研究成果の一部については、すでに学会や研究会において口頭発表をし、論文として公表することができた。さらに、当初、研究を予定していなかったツァンパギャレーの伝記研究が進展し、ツァンパギャレー研究に厚みが出た。本研究課題では、1.文献研究および2.フィールド研究により、ブータン仏教の歴史・思想・現状を総合的に解明した(基礎研究)。その上で、3.学際研究により、ブータン仏教の社会への応用性についても検討した(応用研究)。【1.文献研究(歴史・思想)】ブータン仏教のうち“ドゥク派"と“ニンマ派"という2大宗派の歴史についてはすでに多くの研究がなされてきた。一方で、その思想については多くの部分が未解明である。とりわけ、ドゥク派の開祖ツァンパ・ギャレー(1161-1211)については、テキストへのアクセスが長らく困難であったこともあり、その思想の大部分が未解明のままである。4年次(平成29年度)には、ツァンパ・ギャレーの伝記入手可能な7種類の伝記の写本を全て入手し、批判的校訂作業を進めるとともに、試訳の叩き台を完成させた(但し修正すべき箇所は多く残っている)。同時に内容分析を進め、伝記研究の成果を論文を通じて発表した。【2.フィールド研究】4年次(平成29年度)には、サキャ派やゲルク派など、ブータン仏教の少数宗派の現状について行った予備調査のデータを再整理した。本研究課題では、ブータン仏教の思想、歴史、およびその現状について研究を進めた。1.文献研究および2.フィールド研究により、ブータン仏教の歴史・思想・現状を総合的に解明した(基礎研究)。
食品中の抗体産生調節因子の検索および作用機構の解明

種々の食品成分がマウス脾臓細胞のIgAおよびIgG産生調節機能を有することが明らかとなっている。そこでIgAおよびIgG産生調節機能が認められた乳タンパク質およびドコサヘキサエンサン(DHA)についてさらに検討を行った。抗体産生調節の作用機構の一つとして細胞数の変化が考えられる。そこで、抗体産生促進効果が認められた乳タンパク質をマウス脾臓細胞に添加して5日間培養したときの細胞数を測定した。その結果、β-カゼイン(β-CA)存在下では抗原提示細胞などの接着細胞を含むマウス脾臓細胞数は無添加の3倍以上であった。本実験で用いたマウス脾臓細胞は培養日数の経過と共に細胞数が減少していくが、β-CAは細胞数の減少を抑えることにより抗体産生を促進している可能性が示された。DHAのIgG産生抑制作用については、その作用が脂質酸化物の影響によるものである可能性が考えられたので、マウス脾臓細胞に種々の脂肪酸を0.1mM添加して72時間培養したときの培養上清中のTBA値を測定した。その結果、脂肪酸の二重結合数とTBA値には正の相関が認められたが、DHA存在下では二重結合数から推定されるよりも高いTBA値を示し、DHAの酸化速度は他の不飽和脂肪酸より高いと考えられた。さらに、マウス脾臓細胞にDHAとIgG産生調節作用を持たない抗酸化剤であるケルセチン、β-カロチン、セサミンを添加して72時間培養したときの培養上清中のIgG量およびTBA値を測定し、DHAのIgG産生抑制作用における脂質酸化物の関与について検討した。その結果、DHAの添加によるIgG産生抑制はこれらの抗酸化剤を共存させることにより回復し、DHAの添加によるTBA値の上昇はDHA無添加のTBA値近くにまで抑制された。この結果は、DHAのIgG産生抑制作用の一部は脂質酸化物によるものであることを示唆している。抗体産生調節因子のBリンパ球への直接的な影響と細胞間相互作用への間接的な影響を見るために、抗原提示細胞が培養ディッシュに接着する性質を有することを利用して、接着細胞を含む細胞実験系と含まない細胞実験系を確立した。接着細胞除去のための一般的な条件(38°C,30分インキュベート)で接着細胞を除去した場合と接着細胞を除去しない場合に分けてマウス脾臓細胞を培養し、培養上清中の抗体量を経時的に測定した。その結果、接着細胞は抗体産生応答を修飾すること、抗体産生量の経時的変化が抗体のクラスにより異なることを明らかにした。さらに、接着細胞除去のためのインキュベート時間を変えて調製したマウス脾臓細胞を培養し、培養上清中の総抗体量を測定した結果、2時間までのインキュベートで抗体産生量が大幅に減少し、6時間で抗体産生量は最低値となった。この結果より接着細胞除去のためのインキュベート時間を6時間とした。また、接着細胞を除去したときの抗体産生減少速度が抗体のクラスにより異なっており、抗体産生の接着細胞依存性はクラスにより異なることが示唆された。本研究で確立した細胞実験系を用いて、乳タンパク質および脂肪酸の抗体産生調節機能について検討した結果、ラクトフェリン、α-カゼインおよびβ-カゼインにIgAおよびIgG産生促進作用が認められ、接着細胞存在下ではその促進作用がさらに増強される傾向が認められた。また、ドコサヘキサエン酸に強いIgG抑制作用が認められた。これらの結果は、本研究で確立した実験系は抗体産生調節機能因子の検定に有用であることを示しており、種々の食品成分が抗体産生調節機能を有することが明らかとなった。

その結果、DHAの添加によるIgG産生抑制はこれらの抗酸化剤を共存させることにより回復し、DHAの添加によるTBA値の上昇はDHA無添加のTBA値近くにまで抑制された。この結果は、DHAのIgG産生抑制作用の一部は脂質酸化物によるものであることを示唆している。
ショウジョウバエのパターン形成遺伝子

本研究はショウジョウバエの翅の形成をモデルとして、生物を形作るメカニズムを明らかにすることを目的としている。翅の前後軸に沿ったパターン形成にはTGF-βファミリーのDecapentaplegic(DPP)がモルフォゲンとして働いていると考えられている。本年度はDPPのシグナルにより発現誘導される新親遺伝子daughters against dpp(dad)の機能解析を通して、DPPシグナルが位置情報を設定するメカニズムを解析した。DADのC-末付近の構造はショウジョウバエのMothers against dpp(MAD)とよばれるDPPシグナルの細胞内信号伝達因子と相同性がある。MADはDPPリセプターであるThickveinsによりりん酸化を受けることにより核に移行し、転写複合体を形成し、ターゲットの転写を制御していると考えられている。dadの機能を解析するためにGal4/UASシステムを使ってdadを発現させ、機能解析を行ったところ、強発現させたDADはDPPシグナルに拮抗作用を示した。トランスポゾンの再転移により、dadの機能喪失変異体を作成した。機能喪失変異のクローンではdppのターゲットであるombの発現が増強されており、dadがDPPシグナルに抑制的にはたらくことを支持している。成虫翅の感覚毛の形成を指標にした最終の表現型の解析でも同じ結論が得られた。最近、脊椎動物のMAD類似タンパク質のなかで、シグナルに拮抗するもの(Smad6,7)が報告され、それらは特徴的なC末の構造を持っていた。DADもその特徴を備えていることから、Smad6,7と同様に、リセプターによるMADの活性化を阻害することにより、DPPシグナルに拮抗するものと考えられる。今後、パターン形成におけるdadの機能をより深く理解したい。