hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異常蛋白質が引き起こす空胞形成の分子解析

培養細胞にVCPの機能欠失体やポリグルタミンを発現すると、細胞は特徴的な空胞変性像を示し細胞死に至る。このとき、VCPは変性タンパクの凝集を集合させる作用と分解させる作用の2面性を持ちうることを、培養細胞における変性蛋白質の誘導系を構築して示した。VCPおよびそのコファクターであるp47,Ufd1,Np14の特異的抗体をそれぞれ作成し、成体マウスやヒト癌組織における発現をそれぞれ検討した。腸管上皮細胞・気管支上皮・腎尿細管といつた物質の分泌や吸収に重要な働きをしている細胞で強い発現が見られた。蛋白質の分泌や物質の取り込みなどの細胞膜が関与した機能にVCPとコファクターの系が重要な働きを行っていると考えられ、糖尿病や代謝疾患においてもVCPを標的とした治療戦略の有効性を示唆している。様々な腺癌・扁平上皮癌でVCP発現の亢進が認められたが、同様な亢進をp47についでも確認した。一方、Ufd1,Np14に関しては、癌の種類によって発現の差が大きいことが分かった。また、Ufd1,Np14は協調的に作用することが報告されているが、この2者が必ずしも同じような発現パターンを示さないことは癌細胞で起こっているタンパク質品質管理機構の破綻を示唆するようで非常に興味深い。RNAi法でHeLa細胞内在性のUfd1,Np14,p47をノックダウンしても、VCPのノックダウンで見られる細胞周期・細胞死に関する強い表現型は観察されなかった。このことから、細胞周期の進行にはVCP単独もしくは別のco-factorが関与していることが示唆された。VCP/p97はポリグルタミン病の原因遺伝子産物と相互作用する因子として同定された、AAA+ファミリーに属するATPaseである。細胞周期の制御に加え、近年、ERADにおいて重要な役割を果たしていることが明らかとなってきた。しかし、動物個体での発現から機能を検討した研究はまだ非常に乏しい。我々は、VCP/p97およびそのコファクターであるp47,Ufd1,Npl4の特異的抗体をそれぞれ作成し、成体マウスにおける発現をそれぞれ検討した。VCP/p97はユビキタスに存在する因子であるが、組織レベルの発現解析では、腸管上皮細胞・気管支上皮・腎尿細管といった物質の分泌や吸収に重要な働きをしている細胞で強い発現が見られた。Ufd1やNpl4の発現はVCP/p97に近い様式を示したが、p47は、組織の部位と細胞種により、核に優位に発現してた。これらの結果は、蛋白質の分泌や物質の取り込みなどの細胞膜が関与した機能にVCP/p97の系が重要な働きを行っていること、さらに、そのコファクターの発現と局在により、VCP/p97の系の機能調節が行われることを示唆している。また、神経変性疾患の発症メカニズムへのp97/VCPの関与についても解析を進め、細胞内で変性蛋白質が凝集体を形成する過程にp97/VCPのATPase活性が重要な役割を果たすことを明らかにした。すなわち、ATPase活性が低下したVCPを発現させた細胞では、細胞内に凝集体が出来にくくなること、一方、VCPのミスセンス変異を原因とする遺伝病IBMPFDでは、ミスセンス変異によって、VCPのATPase活性が亢進し、さらにこれらのATPase活性が上昇したVCPを発現させた細胞では、プロテアゾーム阻害やポリグルタミンの発現による細胞内の凝集体形成能が強まっていることを明らかにした。
全身投与型siRNA送達システム実現のための新規ポリカチオン開発

申請者は、ブロック共重合体を基盤とするナノスケールの分子集合体をDDSへ展開する研究を中心に行っており、いくつかの制がん剤ナノミセルは臨床治験まで進み、世界をリードするレベルに到達している。しかしながら、遺伝子、核酸、タンパク質や水溶性の薬剤についての送達法に関しては、まだまだ技術的に未成熟であり、多分に開発の余地が残されている。そこで本研究では、幅広く、かつレベルの高いブロック共重合体合成技術・ナノ構造体製造技術を有するGe氏を中心として、これまで浮き彫りにされてきた高分子ミセル型ナノキャリアの弱点を克服する新規ドラッグキャリア開発に取り組む。具体的には生体適合性と生分解性を持ち、遺伝子ならびに核酸医薬を安定に内包、送達し、治療するナノキャリアの開発を行っている。H22年度までに基本となるポリアミノ酸をベースとする自己分解性のポリカチオンを基に、生理的条件で分解しうる機能性ポリカチオンと生体適合性中性高分子であるポリエチレングリコール(PEG)、さらにキャリアの会合力を高めるべくブロックカチオマー末端に疎水基を導入した高分子の合成に成功し、これらをベースとした高分子ミセル型ナノキャリアのキャラクタリゼーションを進め、基本指針を確立した。H23年度は種々PEG分子量の異なるブロックカチオマーを用意し、調製した高分子ミセル型ナノキャリアの機能評価をin vitroでの評価を進めるとともに、標的選択的送達を可能とする標的指向性分子(リガンド)を装着するため、ブロックカチオマーのアルファ末端へのリガンド導入法を検討し、その合成条件を確立した。一連のブロックカチオマーを用い、治療用遺伝子を組み込んだpDNAとの複合体におけるキャリアの会合力、生体内でのステルス性、細胞特異的取り込みといった観点で疎水基の効果、PEG鎖長の効果、リガンドの効果を検討し、最適な分子組成を絞り込んだ。これを受け、in vivoへ展開し、全身投与での治療実験を行った。その結果、これまでに得られた治療効果を上回る優れたナノキャリアであることを確認した。これまでに、生体適合性中性高分子-自己分解性のポリカチオンからなるブロックカチオマーに生体由来疎水基、さらにペプチドリガンドを装着した生体適合性と生分解性をともに具備するポリマーの開発を行い、高い遺伝子発現効率と安全性の高い超機能化ナノキャリアを創出するに至った。本ナノキャリアは血中における高い安定性とin vivoでの高い遺伝子発現の両立を確認するに至っており、当初計画以上に進行していると考えられる。これまでに体内の標的部位に送達するためのリガンドをナノキャリア表層に装着し、優れた制ガン活性を得ることに成功している。今後はナノキャリアの体内動態評価、遺伝子発現細胞の同定といった詳細を評価し、ナノキャリアのキャラクタリゼーションとの相関を詰めることで、最適なリガンド-PEG-ポリカチオン-疎水基の分子設計を完成させ、全身投与用送達システムを確立する。さらにこれまでは特に遺伝子に注力し開発を進めてきたが、siRNAといった核酸医薬への展開を検討する。現在、申請者は、ブロック共重合体を基盤とするナノスケールの分子集合体をDDSヘ展開する研究を中心に行っており、いくかの制がん剤ナノミセルは臨床治験まで進み、世界をリードするレベルに到達している。そこで本研究では、幅広く、かつレベルの高いブロック共重合成技術・ナノ構造製造技術を有するGe氏を中心として、これまで浮き彫りにされてきた高分子ミセル型ナノキャリアの弱点を克服する新規ドラッグキャリア開発に取組む。具体的には生体適合性と生分解性を持ち、遺伝子ならびに核酸医薬を安定に内包、送達し、治療するナノキャリアの開発を行う。本年度は申請者が既に報告をしているポリアミノ酸をベースとする自分分解性のポリカチオンを基に、生理的条件で分解で分解しうる機能性ポリカチオンと生体適合性中性高分子であるポリエチレングリコール(PEG)からなるブロックカチオマーの合成を行った。特に、キャリアの会合力を高めるべくブロックカチオマー末端に疎水基を導入する手法の検討を行った。平行して生体内におけるキャリアのステルス性を向上するためPEG鎖長の異なるブロックカチオマーを合成に取り組んだ。次年度は上記検討をさらに押し進めるとともに、リガンド導入法についても検討し、全身投与に対応可能なナノキャリア創製の基盤作りを行う。

H23年度は種々PEG分子量の異なるブロックカチオマーを用意し、調製した高分子ミセル型ナノキャリアの機能評価をin vitroでの評価を進めるとともに、標的選択的送達を可能とする標的指向性分子(リガンド)を装着するため、ブロックカチオマーのアルファ末端へのリガンド導入法を検討し、その合成条件を確立した。一連のブロックカチオマーを用い、治療用遺伝子を組み込んだpDNAとの複合体におけるキャリアの会合力、生体内でのステルス性、細胞特異的取り込みといった観点で疎水基の効果、PEG鎖長の効果、リガンドの効果を検討し、最適な分子組成を絞り込んだ。これを受け、in vivoへ展開し、全身投与での治療実験を行った。その結果、これまでに得られた治療効果を上回る優れたナノキャリアであることを確認した。これまでに、生体適合性中性高分子-自己分解性のポリカチオンからなるブロックカチオマーに生体由来疎水基、さらにペプチドリガンドを装着した生体適合性と生分解性をともに具備するポリマーの開発を行い、高い遺伝子発現効率と安全性の高い超機能化ナノキャリアを創出するに至った。本ナノキャリアは血中における高い安定性とin vivoでの高い遺伝子発現の両立を確認するに至っており、当初計画以上に進行していると考えられる。これまでに体内の標的部位に送達するためのリガンドをナノキャリア表層に装着し、優れた制ガン活性を得ることに成功している。今後はナノキャリアの体内動態評価、遺伝子発現細胞の同定といった詳細を評価し、ナノキャリアのキャラクタリゼーションとの相関を詰めることで、最適なリガンド-PEG-ポリカチオン-疎水基の分子設計を完成させ、全身投与用送達システムを確立する。さらにこれまでは特に遺伝子に注力し開発を進めてきたが、siRNAといった核酸医薬への展開を検討する。
間葉系幹細胞の分化決定機構におけるエピゲノムの関与

1.間葉系組織及び細胞におけるChodromodulin-1(ChM-1)遺伝子転写調節領域のメチル化関節軟骨、骨、脂肪、筋肉、腱、靭帯、神経、血管、皮膚におけるChM-I遺伝子転写調節領域のメチル化を解析した。転写調節領域には21ヶ所のCpG配列があり、メチル化修飾の有無をbisulfite sequence法により解析した。全体の平均メチル化の頻度は関節軟骨:2.5部位、骨:10.9部位、脂肪:5.4部位、筋肉:5.6部位、靭帯:2.7部位、腱:2・5部位、神経:12部位、血管:3・5部位、皮膚:4部位であった。Sp3の転写因子結合部位を含むCpG(-52bp)については、関節軟骨:0%、骨:40%、脂肪:10%、筋肉:20%、靭帯:20%、腱:0%、神経:50%、血管:0%、皮膚:40%がメチル化修飾を受けていた。これらの組織におけるChM-I遺伝子発現を解析した結果、関節軟骨においてのみ発現が確認された。この事からChM-I遺伝子の発現調節にはメチル化だけでなく別の因子が関与している事が明らかになった。2.ヒストンアセチル化修飾とChM-I遺伝子の発現間葉系幹細胞2株及び骨肉腫細胞株7株をヒストン脱アセチル化阻害剤であるMS275で処理し、ChM-I遺伝子の発現を解析したところ結果間葉系幹細胞および骨肉腫細胞株1株で発現誘導された。この時には転写因子Sp3が転写調節領域に結合した。このことからChM-I遺伝子の発現調節にはヒストンアセチル化が関与している事が判明した。3.転写抑制因子YY1による発現抑制ChM-I転写調節領域には転写抑制因子YY1の結合部位があり、ChM-I遺伝子転写調節領域を組み込んだルシフェラーゼアッセーを行った所、YY1との共発現で転写活性が低下した。4.転写共益因子p300による発現促進ChM-I転写調節領域には転写共益因子p300の結合部位があり、ChM-I遺伝子転写調節領域を組み込んだルシフェラーゼアッセーを行った所、p300との共発現で転写活性が上昇した。これらの結果をまとめるとChM-I遺伝子の発現は基本転写因子Sp3の結合を決定するDNAメチル化、ヒストン修飾、転写抑制因子YY1、転写共益因子p300により制御されている事が明らかになった。関節軟骨、骨、脂肪、筋肉の各組織、及び間葉系幹細胞、線維芽細胞、末梢血白血球の各細胞におけるChM-I遺伝子転写調節領域のメチル化を解析した。全体のメチル化の程度は関節軟骨で平均2,5部位(12%)、骨で10.9部位(52%)、脂肪で5.4部位(26%)、筋肉で5.6部位(27%)がメチル化修飾を受けていた。特に転写に重要なCpG(-52bp)については、関節軟骨は全くメチル化されておらず、他の組織ではそれぞれ異なる頻度で(脂肪、10%;筋肉、20%;骨、40%)メチル化修飾を受けていた。細胞においては、間葉系幹細胞と白血球が全体でもメチル化の頻度が低く(1.7ヵ所、8%と1.9ヵ所、9%)、CpG(-52bp)は両者とも全くメチル化修飾を受けていなかったのに対し、繊維芽細胞では広範に(16部位、70%)、かつCpG(-52bp)については完全にメチル化されていた。これらの結果より、ChM-I遺伝子の発現調節機構はメチル化に加えて他の因子も関与していることが判明した。2.ヒストンアセチル化修飾とChM-I遺伝子の発現間葉系幹細胞2株及び骨肉腫細胞株7株をヒストン脱アセチル化阻害剤であるMS275で処理しChM-I遺伝子の発現をRT-PCR法により解析した。この結果間葉系幹細胞2株および骨肉腫細胞株1株でMS275処理によりChM-I遺伝子の発現が誘導された。この時には転写因子Sp3が転写調節領域に結合することが明らかになった。さらにMS275処理によりChM-Iの転写調節領域のメチル化修飾がヒストンアセチル化に続いて除去されるという結果を得られ、ヒストンのアセチル化とメチル化修飾の間にクロストークの存在が示唆された。

この事からChM-I遺伝子の発現調節にはメチル化だけでなく別の因子が関与している事が明らかになった。2.ヒストンアセチル化修飾とChM-I遺伝子の発現間葉系幹細胞2株及び骨肉腫細胞株7株をヒストン脱アセチル化阻害剤であるMS275で処理し、ChM-I遺伝子の発現を解析したところ結果間葉系幹細胞および骨肉腫細胞株1株で発現誘導された。この時には転写因子Sp3が転写調節領域に結合した。このことからChM-I遺伝子の発現調節にはヒストンアセチル化が関与している事が判明した。3.転写抑制因子YY1による発現抑制ChM-I転写調節領域には転写抑制因子YY1の結合部位があり、ChM-I遺伝子転写調節領域を組み込んだルシフェラーゼアッセーを行った所、YY1との共発現で転写活性が低下した。4.転写共益因子p300による発現促進ChM-I転写調節領域には転写共益因子p300の結合部位があり、ChM-I遺伝子転写調節領域を組み込んだルシフェラーゼアッセーを行った所、p300との共発現で転写活性が上昇した。これらの結果をまとめるとChM-I遺伝子の発現は基本転写因子Sp3の結合を決定するDNAメチル化、ヒストン修飾、転写抑制因子YY1、転写共益因子p300により制御されている事が明らかになった。
抗腫瘍剤が歯の形成と歯周組織に及ぼす影響

【目的】白血病に代表される小児悪性腫瘍は、発症が乳幼児期に集中している。近年では治療成績は飛躍的に向上し5年以上の生存例も増加している。しかし、その副作用や成長障害・二次がんの発生など晩期障害が新たな問題となっている。今回、抗腫瘍剤が顔面頭蓋の成長におよぼす影響を明らかにするため臨床に頻用されている2種類の薬剤をラットに作用させた。【材料と方法】生後11および14日目のWister系ラットに抗腫瘍剤を腹腔内投与して、一定期間生後54日目まで飼育した。CON群:生理食塩水VCR群:0.05mg/kg硫酸ピンクリスチン(オンコビン、塩野義製薬)CPA群:30mg/kgシクロフォスファミド(エンドキサン、塩野義製薬)ラットは一定期間飼育後、安楽死させ、頭部および上腕骨を直ちに離断し固定した。固定完了後、頭部規格化固定装置を用い、軟エックス線発生装置(CSM-2型、ソフッテックス社)で頭部エックス線規格写真を撮影した。このエックス線写真より頭蓋の成長を観察した。また、上腕骨と下顎骨は固定後、非脱灰研摩標本を作製し、観察にはマイクロラジオグラフィー、蛍光顕微鏡、共焦点レザー顕微鏡を用いた。【結果および考察】CON群の成長を側方から比較すると経日的に頭蓋部では上下的増大よりも前後的増大のほうが著しかった。頭蓋の幅に関しては頬骨弓の幅の増加量が大きかった。下顎骨では下顎枝長より下顎骨体長の増加量が大きかった。54日目の所見ではVCR群とCON群との間に差を認めなかったが、CPA群ではすべての項目でCON群にくらべ小さかった。また上腕骨の骨長においてもCPAでは抑制を認めた。このようにCPAでは硬組織の形成抑制が現れた。さらに、下顎骨における臼歯の形成状態を観察すると、VCR群はCON群に比べほとんど変化がなかったが、CPA群は薬剤の投与によって歯根形成に障害が生じて根長が短かった。また、その構造も歯髄腔を認めないなどのs障害を認めた。さらに、歯槽骨の骨改造の障害を併発しており、歯根膜腔も拡大していた。近年では手術療法、放射線療法、化学療法や免疫療法などの進歩により、治療成績は飛躍的に向上し、5年以上の生存例も増加している。しかし、その副作用や成長障害・二次がんの発生などの晩期障害が新たな問題となっている。今回、我々は抗腫瘍剤が顔面頭蓋の成長におよぼす影響を明らかにするため、臨床において頻用されている2種類の薬剤をラットに作用させ、観察を行った。【材料と方法】実験には、生後10日のラット(Wister系rat、体重20g前後)を用いた。動物群は抗腫瘍剤による2群さらに対照群を加えて3群とした。生後11日目および14日目に、それぞれ体重10gあたり0.1mlの割合となるように濃度を調製した抗腫瘍剤を腹腔内に注射し、生後54日目まで飼育した。(1)CON群:生理食塩水(2)VCR群:0.05mg/kg硫酸ビンクリスチン(オンコビン【○!R】、塩野義製薬)(3)CPA群:30mg/kgシクロフォスファミド(エンドキサン【○!R】、塩野義製薬)ラットは一定期間飼育後、ペントバルビタール過剰投与で安楽死させ、頭部を直ちに離断し、10%中性ホルマリンで3週間固定した。固定完了後、頭部を流水下で水洗し、考案した頭部規格化固定装置を用い、軟エックス線発生装置(CSM-2型、ソフテックス社)で側方ならびに上下方向の頭部エックス線規格写真を撮影した。頭蓋の成長は、側方および上下方向の頭部エックス線規格写真を大型万能投影機(UP-350、Olympus)を用い5倍に拡大し観察した。有意差検定には、分散分析およびポストホックテストとしてSchffeの方法を使用した。【結果および考察】CON群の生後22日目から54日目の間の成長を側方から比較すると、頭蓋部では上下的増大よりも前後的増大の方が著しかった。頭蓋の幅に関しては、前顔面頭蓋にくらべ頬骨弓の幅の増加量が大きかった。下顎についてみると下顎枝長にくらべ下顎骨体長の増加量の方が大きく、頭蓋部と同様に上下的増大よりも前後的増大の方が著しかった。このような傾向はVCR群およびCPA群でも同様に認めた。54日目の所見ではVCR群とCON群との間に差は認めなかったが、CPA群ではすべての項目でCON群にくらべ小さかった。この傾向は22日目の所見では顕著に認められないが、前顔面頭蓋の幅において有意の差が認めた。これは、同部位が、比較的早期に発育する部位であることから考えると、CPA投与後成長の抑制による変化が他の部位にくらべ早期に出現したためではないかと考えている。このようにVCRはCPAにくらべ、頭蓋部の成長発育を抑制していることが示唆された【目的】白血病に代表される小児悪性腫瘍は、発症が乳幼児期に集中している。

しかし、その副作用や成長障害・二次がんの発生など晩期障害が新たな問題となっている。今回、抗腫瘍剤が顔面頭蓋の成長におよぼす影響を明らかにするため臨床に頻用されている2種類の薬剤をラットに作用させた。【材料と方法】生後11および14日目のWister系ラットに抗腫瘍剤を腹腔内投与して、一定期間生後54日目まで飼育した。CON群:生理食塩水VCR群:0.05mg/kg硫酸ピンクリスチン(オンコビン、塩野義製薬)CPA群:30mg/kgシクロフォスファミド(エンドキサン、塩野義製薬)ラットは一定期間飼育後、安楽死させ、頭部および上腕骨を直ちに離断し固定した。固定完了後、頭部規格化固定装置を用い、軟エックス線発生装置(CSM-2型、ソフッテックス社)で頭部エックス線規格写真を撮影した。このエックス線写真より頭蓋の成長を観察した。また、上腕骨と下顎骨は固定後、非脱灰研摩標本を作製し、観察にはマイクロラジオグラフィー、蛍光顕微鏡、共焦点レザー顕微鏡を用いた。【結果および考察】CON群の成長を側方から比較すると経日的に頭蓋部では上下的増大よりも前後的増大のほうが著しかった。頭蓋の幅に関しては頬骨弓の幅の増加量が大きかった。下顎骨では下顎枝長より下顎骨体長の増加量が大きかった。54日目の所見ではVCR群とCON群との間に差を認めなかったが、CPA群ではすべての項目でCON群にくらべ小さかった。また上腕骨の骨長においてもCPAでは抑制を認めた。このようにCPAでは硬組織の形成抑制が現れた。さらに、下顎骨における臼歯の形成状態を観察すると、VCR群はCON群に比べほとんど変化がなかったが、CPA群は薬剤の投与によって歯根形成に障害が生じて根長が短かった。また、その構造も歯髄腔を認めないなどのs障害を認めた。さらに、歯槽骨の骨改造の障害を併発しており、歯根膜腔も拡大していた。
臓器特異的mRNAの検出と法医学的応用に関する研究

特定の臓器で特異的に生合成される蛋白のmRNAを検出することによって、法医学的試料からその由来臓器を識別できるのではないかと考えた。先ず、肝臓では、我々の分離したLSAについてリシルエンドペプチダーゼ処理後、そのペプチド断片のアミノ酸配列を決定した。LSAのN末端シークエンスとペプチド断片のシークエンスをもとに3'、5'端のプライマーを作製し、肝臓のmRNAからPCR法によってプローブを合成した。次いで、このプローブを用いて肝臓のcDNAライブラリーを検索した。同時に、抗ヒトLSAマウスモノクローナル抗体を用いた抗体スクリーニングを行った。その結果、LSAの肝特異性は、コア蛋白に付随する糖鎖構造にあるものと考えられた。今後は、LSAの全cDNA配列の決定とその糖鎖構造による臓器特異性についての解明が必要であると思われた。さらに、肺に特異的に発現される蛋白を検索した結果、肺surfactant-associated protein(A-D),clara cell 10kDa proteinが肺に特異的に存在していることが確かめられたので、これらのcDNA配列をもとにプライマーを合成し、肺のmRNAからPCR法によってプローブを作製した。今後、これらのプローブを用いて、臓器特異的mRNAの発現を証明し、その法医学的応用法について検討したい。
石器石材をめぐる集団の行動戦略に着目した「縄文文化の東西差」発生過程の研究

1.遺跡数の変遷からみた、東西差発生過程の研究遺跡の集成データを最新の編年と年代測定値に照らし、遺跡数の変遷を素描した。同様の作業を近畿地方と中部・東海地方で実施することで、本研究の主眼である遺跡数の東西差の発生と推移を正確にとらえることができた。長期の時間幅で遺跡数の推移をとらえるため、後期旧石器時代以降のデータも取りあつかった。この点は当初の研究計画から拡大して実施した部分である。2.原産地遺跡研究に着目した、ミクロな遺跡間関係の復原本研究の方法論的要である、申請者独自の原産地遺跡研究法によって、二上山北麓遺跡群(奈良県)と鷹山遺跡群(長野県)の石器群を解析した。とりわけ二上山北麓遺跡群について、石材採掘の開始時期を特定し、自身の研究法の有効性を示すことができた。石材採掘の開始と、地域社会の形成の連動を示唆する成果が得られた。3.石材原産地推定にもとづく、マクロな地域間関係の復原原産地遺跡出土の搬入石材の分析に端を発し、長距離移動石材の原産地を分析化学的・考古学的に明らかにする研究に着手した。この点も当初の研究計画から拡大したところである。考古学の立場にたった原産地推定方法の提案、考古学的な展望をふまえた研究視点の提示を達成した。とりわけ黒曜岩の原産地推定からは、後期旧石器時代縄文時代晩期末までの列島規模での地域間関係を素描でき、縄文時代の文化変化のいくつかを説明できることがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に従事した研究は、以下の五つに大別できる。A原産地遺跡の踏査・出土遺物の調査二上山北麓遺跡群(奈良県・大阪府)、鷹山遺跡群(長野県)を現地踏査し、地形・地質と石材採掘坑・石器製作遺跡との関係を調査した。あわせて両遺跡の出土遺物をつぶさに実見し、石器群の一括性の検証、各石器群の性格を検討した。とりわけ鷹山遺跡群出土資料の調査においては、自身のサヌカイト研究の方法論が応用可能であることを確認した。本方法の効果は、次年度以降の研究において大いに発揮されるはずである。B縄文・弥生時代石器群の技術解析布留遺跡(縄文早期)、一乗寺向畑町遺跡(縄文後期)、雲宮遺跡(京都府)の石器群を精査し、石器器種の消長と技術的な変化を整理した。この成果を各調査報告書にて取りまとめた(『奈良県天理市布留遺跡豊井(打破り)地区発掘調査報告書』、『一乗寺向畑町遺跡出土縄文時代資料ー資料編ー』)。以上の成果は、次年度において原産地遺跡・消費地遺跡の資料群を評価する上での研究基盤としての役割を果たすはずである。C石材消費戦略に注目した遺跡間関係の復原研究二上山北麓産サヌカイトの獲得・運搬・消費の構造に注目し、縄文時代の遺跡間関係の実態と変容過程に接近する方法を整理した。この成果とこれまでの研究成果を取りまとめ、単著として刊行した(『縄文・弥生時代石器研究の技術論的転回』)。あわせて、この成果を国際学会(東アジア考古学会、世界考古学会議)で口頭発表した。以上の成果は、原産地遺跡と消費地遺跡の完形を読み解く上での方法論的な基盤となろう。A石材原産地遺跡の踏査サヌカイト原産地(奈良県二上山北麓、香川県金山、五色台、佐賀県多久などの6箇所27地点)、九州の黒曜岩原産地(8箇所14地点)を踏査し、石材の外観の地点差と、それを生じせしめた地質学的背景を調べた。その結果、奈良県二上山北麓、香川県金山、五色台については、出土遺物の自然面の特徴から、その採取地点を肉眼で同定できるようになった。残余の地点についても肉眼でどの程度同定できるか見極めることができたほか、今後の研究に備えてサンプルを得ることができた。B石材原産地選跡出土遺物の調査・研究奈良県二上山北麓サヌカイト原産地遺跡群の研究として、桜ヶ丘第一地点遺跡出土遺物の検討に取り組んだ。前年度の研究成果である研究法にて資料群を分析し、その中間成果を国際学会(5th Arheoinvest Symposium)で報告した。C近畿・中国・四国地方における縄文時代石器群の実見と総括的研究ー乗寺向畑町遺跡(京都府)、西打遺跡(香川県)、板付周辺遺跡、板付遺跡、東入部遺跡群、有田七田前遺跡(以上、福岡県)などの石器群をつぶさに実見し、石器器種の消長と技術的な変化、利用石材の傾向を整理した。その成果は、論文(『縄文石器入門』)および調査報告書(『京都市一乗寺向畑町遺跡出土縄文時代資料ー考察編ー』)として文章化した。D近畿地方にもちこまれた黒曜岩の研究B・Cの研究との関係で、近畿地方の縄文遺跡から出土する黒曜岩を集成し、時期を再検討することで、時期ごとの産地利用傾向を明らかにした。その成果の一部を、国内学会(日本文化財科学会)にてポスター発表した。

同様の作業を近畿地方と中部・東海地方で実施することで、本研究の主眼である遺跡数の東西差の発生と推移を正確にとらえることができた。長期の時間幅で遺跡数の推移をとらえるため、後期旧石器時代以降のデータも取りあつかった。この点は当初の研究計画から拡大して実施した部分である。2.原産地遺跡研究に着目した、ミクロな遺跡間関係の復原本研究の方法論的要である、申請者独自の原産地遺跡研究法によって、二上山北麓遺跡群(奈良県)と鷹山遺跡群(長野県)の石器群を解析した。とりわけ二上山北麓遺跡群について、石材採掘の開始時期を特定し、自身の研究法の有効性を示すことができた。石材採掘の開始と、地域社会の形成の連動を示唆する成果が得られた。3.石材原産地推定にもとづく、マクロな地域間関係の復原原産地遺跡出土の搬入石材の分析に端を発し、長距離移動石材の原産地を分析化学的・考古学的に明らかにする研究に着手した。この点も当初の研究計画から拡大したところである。考古学の立場にたった原産地推定方法の提案、考古学的な展望をふまえた研究視点の提示を達成した。とりわけ黒曜岩の原産地推定からは、後期旧石器時代縄文時代晩期末までの列島規模での地域間関係を素描でき、縄文時代の文化変化のいくつかを説明できることがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度の研究目的であった、サヌカイト原産地遺跡群の研究方法の確立および黒曜岩原産地遺跡群への応用は達成された。以上の点から、本研究はおおむね順調に進展していると判断される。当初計画に掲げた石材原産地遺跡の研究法についてはほぼ確立し、その実践を最終年度に果たすのみとなっている。集落遺跡のデータについても順調に蓄積しており、ほぼ計画通りに遂行できていると考える。現状では研究遂行の障害となるような問題発生していない。したがって当初の計画通り、今後は原産地遺跡研究の継続と近畿・中部両地域の集落遺跡の石器分析に取り組む計画である。最終年度は、2年目までに確立させた方法論をもとに、石材原産地遺跡と集落遺跡のデータを可能な限り収集することに努める。一部府県において、報告書未掲載遺物の実験がかなわず、研究が遂行できない事態が生じているが、それについても現時点で予測できているため、各地域に費やす時間の比重を変えるなどして、最大の研究成果があげられるように工夫する。
水熱合成PZT薄膜の高出力化とアクチュエータ/センサへの応用に関する研究

水熱法により作成したPZT膜を用いたトランスデューサを,共振周波数で大振幅動作させたときの特性について検討した。その結果水熱法により作成したPZT膜は振動特性の線形性と最大振動速度に関して優れた特性を有していることを示した。バルク材では共振周波数付近で非線形な周波数応答を示すが,薄膜を用いた振動子では大振幅動作時に於いても優れた線形特性を示した。幅1mm長さ7.8mm厚さ1.2mmの縦振動子に関して振動特性を測定したところ,15回の成膜プロセスを行うことで作製した38μmのPZT膜厚を用いた素子において,145Vp-pの駆動電圧で最大振動速度2.24m/secを得た。この値はハイパワーのアプリケーション用バルク材料の2倍以上であった。そして,圧電結晶材料であるニオブ酸リチウムの3m/secに迫る値であることから,水熱法によるPZT膜が,多結晶材料であるために優れた大振幅振動特性を有しているものと推察された。また,チタン基板の洗浄プロセスを種々検討することにより,圧電定数がこれまでの2倍程度に改善され,プロセスの改良により,成膜されたPZTの特性が向上することを確認した。新たな成膜プロセスとして,電気化学的手法を用いて成膜を試みたところ,これまでになく短い時間に大量の成膜が行われることを確認した。しかし,その詳細については今後さらに検討を要し,成分の制御なども検討を行う必要がある。また,音響化学的手法に関しても検討を行ったが,今のところ顕著な成膜プロセスの改善には至っていないが,さまざまな要因が関係することが明らかになった。水熱合成によるPZT薄膜の反応プロセスにおいて,反応溶液の攪拌状態とチタン基板面の接触状態を良くすることにより成膜状態が変化し,良好な反応が得られた。このプロセスを用いて作製したマイクロ振動子の振動速度限界を測定することで,材料の動特性を評価した。直径9.8mm,厚さ200μmのチタン基板に12μmのPZT薄膜を成膜した振動板を作製し,たわみ振動による振動速度の限界を測定したところ,共振周波数11.6kHzにおいて最大振動速度1.3m/secを得た。また,長さ7.9mm,幅1mm,厚さ0.1mmの縦振動子においては,共振周波数約300kHzにおいて最大振動速度0.9m/secを得た。これらの値は,通常のバルクPZTにおいて得られる最大振動速度の3倍程度であり,最近改良が進められたハイパワー用PZT材料に匹敵する数値である。また,共振周波数付近での高振幅動作における周波数応答特性が安定しており,この点では既存のバルク材料より優れた特性の材料を売ることができた。総合的に見て,高振幅動作においてはバルク材料よりも優れた特性を実現した。デバイスとしては,流体中に分散した微粒子を搬送・濃縮するデバイスの試作を行った。また,振動型接触センサの試作を行った。

そして,圧電結晶材料であるニオブ酸リチウムの3m/secに迫る値であることから,水熱法によるPZT膜が,多結晶材料であるために優れた大振幅振動特性を有しているものと推察された。また,チタン基板の洗浄プロセスを種々検討することにより,圧電定数がこれまでの2倍程度に改善され,プロセスの改良により,成膜されたPZTの特性が向上することを確認した。新たな成膜プロセスとして,電気化学的手法を用いて成膜を試みたところ,これまでになく短い時間に大量の成膜が行われることを確認した。しかし,その詳細については今後さらに検討を要し,成分の制御なども検討を行う必要がある。また,音響化学的手法に関しても検討を行ったが,今のところ顕著な成膜プロセスの改善には至っていないが,さまざまな要因が関係するため,引き続き検討を行う必要がある。
有機電気化学反応における電極触媒活性の発現と制御

水溶液中で二酸化炭素を電解還元すると,電極金属によって生成物は著しく異なる.(1)炭化水素を主に生じるもの(Cu),(2)COを主に生じるもの(Au,Ag,Znなど),(3)蟻酸を主生成物とするもの(In,Pb,Sn,Cd),(4)CO_2からの生成物を生じることなく,水素のみを生じるもの(Pt,Fe,Ni,Mo,Ti).Cu電極ではCO_<>は一たんCOまで還元された後,炭化水素等に還元されることが明らかにされており,Ni,Ptでは,CO_2から還元されたCOが電極に強く吸着され,その後の反応の触媒毒として働くため,CO_2の還元は阻害される.このようにCu,Au,Ag,Pd,Ga,Zn,Ni,Ptでは,CO_2はCOまで還元されるので,これらをCO生成金属としてまとめることができる.In,Sn,Cd,Pb,Hg,Tlは,HCOO^-生成金属として分類できる.本年度の研究では,電極表面をアドアトムで修飾し,これをCO_2の電解に用いることにより,電極金属のCO選択性序列(Au>Ag>Cu>Zn>>Cd>Sn>In>Pb>Tl>Hg)を見いだした.これらの結果と,CO_2還元の中間種であるCO_2・^-アニオンラジカルに関する分子軌道法計算の結果(文献)を総合して,CO生成過程とHCOO^-生成過程の違いを以下のように説明した.上記のCO選択性序列は,CO_2・^-アニオンラジカルの電極表面への吸着に際しての安定化の程度により決定される.すなわち,安定に吸着したCO_2・^-からCOが生成し,吸着していないか,または弱く吸着したCO_2・^-からHCOO^-が生成する.この違いは金属のd電子が,アニオンラジカルの吸着にどの程度関与するかによるものと推定した.水溶液中で二酸化炭素を電解還元すると,電極金属によって生成物は著しく異なる.(1)炭化水素を主に生じるもの(Cu),(2)COを主に生じるもの(Au,Ag,Znなど),(3)蟻酸を主生成物とするもの(In,Pb,Sn,Cd),(4)CO_2からの生成物を生じることなく,水素のみを生じるもの(Pt,Fe,Ni,Mo,Ti).Cu電極ではCO_<>は一たんCOまで還元された後,炭化水素等に還元されることが明らかにされており,Ni,Ptでは,CO_2から還元されたCOが電極に強く吸着され,その後の反応の触媒毒として働くため,CO_2の還元は阻害される.このようにCu,Au,Ag,Pd,Ga,Zn,Ni,Ptでは,CO_2はCOまで還元されるので,これらをCO生成金属としてまとめることができる.In,Sn,Cd,Pb,Hg,Tlは,HCOO^-生成金属として分類できる.本年度の研究では,電極表面をアドアトムで修飾し,これをCO_2の電解に用いることにより,電極金属のCO選択性序列(Au>Ag>Cu>Zn>>Cd>Sn>In>Pb>Tl>Hg)を見いだした.これらの結果と,CO_2還元の中間種であるCO_2・^-アニオンラジカルに関する分子軌道法計算の結果(文献)を総合して,CO生成過程とHCOO^-生成過程の違いを以下のように説明した.上記のCO選択性序列は,CO_2・^-アニオンラジカルの電極表面への吸着に際しての安定化の程度により決定される.すなわち,安定に吸着したCO_2・^-からCOが生成し,吸着していないか,または弱く吸着したCO_2・^-からHCOO^-が生成する.この違いは金属のd電子が,アニオンラジカルの吸着にどの程度関与するかによるものと推定した.
交渉学に基づくビジネス文化の国際比較－中小企業グローバル人材育成のための基礎研究

本研究は、北米、中国、東アジア諸国においてグローバルな事業活動を展開する中小企業に対して、円滑な活動のために必要となるビジネス文化の国際比較に関する基礎的知見を提供することを目的とした。主要な結論は、次の2点である。1先行研究のデータ分析から、9つのビジネス文化と有意な相関を有する計29個の社会経済的要因を統計的に抽出、人種・宗教などのほか経済要因が一定程度ビジネス文化と相関し、影響を与えている可能性があることを明らかにした。28ヶ国122件の仮設事例アンケート調査の回答から、日本とビジネス文化の類似性が高い国として、先行研究と異なりマレーシア、タイの2ヶ国が指摘できることを明らかにした。本年度は、研究初年度に当るが、下記1に記載した商工会議所等からの指摘も踏まえ、当初計画を一部変更し、次の2点について重点的な取組を行った。1各種文献を中心とする中小企業の海外活動に伴うビジネストラブルに関連する「事例の収集」2富士商工会議所会員、中国温州医学院経営管理学部卒業生に対する簡易実証実験の試験的実施による「分析フレーム」の検討。1のトラブル事例収集については、当初アンケート調査を予定していた事項であるが、アンケート項目の精査の必要性を富士商工会議所等との事前調整において指摘されたことなどを踏まえ、準備作業としてJETROの既存調査資料等における事例収集、類型分け等の取組を行った。その結果、相当程度の国別事例が収集できたこと、および研究予算の効率的執行の観点から、アンケート調査についてはその対象・内容を縮小し、平成27年度に実施する各国ビジネス文化に関する「簡易な仮設実験」調査と並行して補完・検証的な形で実施することとした。2の分析フレームの設定については、我々が実施してきた事前研究の蓄積、およびE.T.ホール、G.ホッフステッド等の先行研究の成果を統合し、「簡易な仮設実験」の具体的内容(質問事項7項目)を設定し、その有効性を確認するための常葉大学の学生253名(うち日本人学生222名、中国留学生31名)、富士商工会議所会員21名、中国温州医学院卒業生50名を対象とする試験的質問調査を実施した。その結果、「集団帰属」「公私区分」等の7項目ともに日本と中国で有意な差異が存在することが実証され、ビジネス文化差異の分析における本フレームワークの有効性について一定の確認を行うことができた。また、富士商工会議所会員21名における簡易実験においては、上記7項目に加えて「協調指向」「契約と信頼」など7項目を追加して仮設実験を実施し日本人における基礎データを収集した。平成27年度は、当初計画に従い、(1)各国ビジネス文化の特徴と社会的要因の抽出、(2)交渉学の観点に基づく簡易な仮設実験の実施の2点について重点的に実施し、その成果を下記の報告書に取りまとめた。このうち1については、論文として公表を行った。1世界44ヶ国のビジネス文化に関する定量分析ー社会的価値観と社会経済的要因の相関分析と検証2日米東南アジア諸国のビジネス文化に関する比較研究(第1回海外調査報告書)上記のうち1については、常葉大学経営学部紀要2016年2月号(発行済み)および同9月号に上下2回に分割して掲載することが決定済みである。同報告書(論文)は、世界44ケ国のビジネス文化の特徴をG.Hofstedeらの先行研究を基に9つの価値基準に分類したうえで、自然条件、人種宗教、政治、経済社会など計56個の社会的要因を設定し、9つのビジネス文化の特徴とこれら社会的要因との相関関係を統計的・定量的に分析したものである。結論として、9つのビジネス文化の特徴と強い相関を有する社会的要因として、「キリスト教(プロテスタント)」「アングロサクソン」「モンゴロイド」「軍事政権」「高齢人口比率」「女性議員比率」など計29個の社会経済的要因を抽出した。2については、上記の結果を検証する作業の一環として、交渉学の観点に基づいた仮説事例を18個設定し、日本、中国、メキシコ、ベトナムの4ケ国について、質問票によるアンケート式調査を実施、計36件の回答を得た。今後回答数の増、対象国の拡大し分析を行う予定である。平成27年度は、当初計画として、(1)各国ビジネス文化の特徴と社会的要因の抽出、(2)交渉学の観点に基づく簡易な仮設実験の実施の2点を想定していた。このうち、1については、上記「研究実績の概要」に記載したとおり、44ケ国を対象とした定量分析を完了したことから、予定通り進捗できたと考える。他方、2については、質問票の設計、質問票の各国版への翻訳等の作業に想定外の時間を要したこと、また、調査協力企業との調査訪問時期等の調整に手数を要したことなどから、当初中国を中心に実施する予定をメキシコ、ベトナムに変更、さらに実施時期も平成28年3月にずれ込むこととなった。このため、中国訪問調査、および仮説実験サンプル数の充実などは、平成28年度にずれ込むこととなった。平成28年度においては、後述の様な理由から年当初に想定していた仮設実験の対象国、サンプル数の充実のための訪問調査が平成29年度に延期となったことから、その代替研究を含めて下記のような研究を実施した。1日本、米国における仮設質問票の回答サンプルの拡充(平成29年3月末時点総数58件)、および当該サンプル拡充後の暫定データを基にした5ケ国(日米中、およびメキシコ、ベトナム)のビジネス文化の特徴分析とその社会的経済的要因の抽出作業。

2日本の中小企業におけるビジネス文化の特徴となっている「日本式経営」(人を大切にする経営)に関するアンケート調査、およびその有効性に関する定量分析。上記研究の成果物としては、平成29年5月7日付の「中間報告書」を作成した。さらに、2の詳細については、別途平成29年3月20日付けの「富士・富士地域における中小企業の経営姿勢調査報告書」として独立した冊子を作成し、地元商工会議所、およびアンケート協力企業等へ配布を実施した。なお、上記1の研究結果のポイントは、下記の諸点である。・5ケ国のビジネス文化において、日本との差異指数が相対的に低く、かつ大きな相違点が少ないという意味で、ベトナムが最も日本との類似性が高い。逆に、メキシコは、全体としての差異指数が相対的に高く、かつ大きな相違点も多く、日本との類似性が4ケ国中では最も低い。米国については、権威/平等、リスク/安定、業績/属性の点で、中国については、権威/平等、コンテキスト低/高、普遍/個別の点で相違が大きい点に留意が必要である。・本件分析結果のうち、G.Hofstedeなどの先行研究と一致する部分は、全体の3分の1程度に留まっている。回答サンプル数の拡充とともに、今後は仮設質問内容の適切性、複数のビジネス文化の視点や国毎の経済社会的な特性を含めた多角的観点での分析が必要であると考えられる。平成28年度については、年度当初、仮設質問の対象国、サンプル数の充実を最重要事項とし、中国、ベトナム、タイ、シンガポール等での訪問調査を平成29年1月から3月に実施する予定であった。しかし、米国大統領選挙後におけるTPP協定発効の流動化等により、訪問調査予定企業の担当部署が多忙化する等、訪問時期を平成29年4月以降に延期して欲しいとの要請が相次ぎ、調査スケジュールの延期、再調整が不可避となった。本研究は、中小企業の円滑な海外展開のために必要となる「ビジネス文化の国際比較」に関する「基礎的知見」を提供することを目的とし、「交渉学」のフレームワークや概念を利用し日本、中国およびアジア諸国におけるビジネス文化の「特徴」とその背後に存在する「社会的要因」を明らかにすることを目的としている。2017年度は、下記の諸点に重点をおいた取組を実施した。1これまでに抽出した各国のビジネス文化の特徴と背景に関し、協力企業等の都合によりその実施が遅れていた「簡易な実証的仮設実験」による検証作業を実施した。具体的には、タイ、シンガポール、マレーシアの3ヶ国における訪問調査を追加実施した。この結果、回答件数は総計8ヶ国120件となった。2これまでの研究成果を基に、中小企業が海外展開する際に遭遇することの多い雇用紛争とその解決制度に焦点を絞り、ビジネス文化の観点から東南アジア8ケ国に関する日本との比較分析を実施し論文として公表した。上記1の回答結果に関する分析は、同訪問調査が本年3月となったことから現時点で作業中であり、今6月末を目途に取りまとめの予定である。2に関する成果としては、対象国9ヶ国が正規雇用に関する解雇規制の強弱によって(低規制国)シンガポール、ベトナム、(中規制国)日本、タイ、マレーシア、インド、中国、韓国、(高規制国)
児童の問題行動についての生理心理学的研究

研究の初年度(61年度)は,主としてCNV基礎研究として標準化の問題をとりあげた.CNVは種々なコンポーネントより出来ているが,それら各コンポーネントについては定量化する必要があった.我々は種々な側面から定量化を試み,標準的なデータを抽出することができた.本年度(62年度)では,非行群を設けて,生理心理学的側面より,その特性について検討を加えた.我々は既に注意欠損児(ADD)について検索してきたので,それとの比較を行うことを目的とした.中枢反応であるCNVは,非行群は正常群よりも小さく,また,若干ながら注意欠損児よりも小さいことが明らかである.統計分析の結果,正常と非行,また正常と注意欠損群の間に有意差がみられた.注意欠損児は,脳の機能障害の中でも特に注意欠損が仮定されるが,非行においても注意機能の低下との関連性が示唆される.注意電位が非行と正常群間に差がなく,行動指標である反応時間にも差がなかった.CNVが十分に生起しなかったことは,注意の集中または持続が困難であることが示唆される.非行群のパーソナリティ資質を反映するロールシャッハ得点と生理指標であるCNVとの間には, CNVが大きな者は正常人と近似する反応を示した.少なくとも,この側面では生理反応と心理反応との対応が認められる.本研究でとりあげた非行について,生理心理学的研究がまだ端についたばかりである.非行問題を生理心理学的に研究するためにはいくつかの問題がある.大きな問題は非行の多様性であり,それが単一の生理指標(CNV)に反映するとは限らないことであろう.これまで,非行は教育,社会,医学,臨床心理学より検定されてきたが,生理心理学的に検討する必要性があることが明らかとなった.研究の初年度(61年度)は,主としてCNV基礎研究として標準化の問題をとりあげた.CNVは種々なコンポーネントより出来ているが,それら各コンポーネントについては定量化する必要があった.我々は種々な側面から定量化を試み,標準的なデータを抽出することができた.本年度(62年度)では,非行群を設けて,生理心理学的側面より,その特性について検討を加えた.我々は既に注意欠損児(ADD)について検索してきたので,それとの比較を行うことを目的とした.中枢反応であるCNVは,非行群は正常群よりも小さく,また,若干ながら注意欠損児よりも小さいことが明らかである.統計分析の結果,正常と非行,また正常と注意欠損群の間に有意差がみられた.注意欠損児は,脳の機能障害の中でも特に注意欠損が仮定されるが,非行においても注意機能の低下との関連性が示唆される.注意電位が非行と正常群間に差がなく,行動指標である反応時間にも差がなかった.CNVが十分に生起しなかったことは,注意の集中または持続が困難であることが示唆される.非行群のパーソナリティ資質を反映するロールシャッハ得点と生理指標であるCNVとの間には, CNVが大きな者は正常人と近似する反応を示した.少なくとも,この側面では生理反応と心理反応との対応が認められる.本研究でとりあげた非行について,生理心理学的研究がまだ端についたばかりである.非行問題を生理心理学的に研究するためにはいくつかの問題がある.大きな問題は非行の多様性であり,それが単一の生理指標(CNV)に反映するとは限らないことであろう.これまで,非行は教育,社会,医学,臨床心理学より検定されてきたが,生理心理学的に検討する必要性があることが明らかとなった.正常成人を用いて基礎研究を先ず行った。そこでは、言語の情報量処理の影響と課題の運動反応の効果がCNVにいかに影響するかについて検索した。それらの変数についての効果を定量化することができた。更に、疲労とDC電位との関係についても検索した。本実験では、非行児,注意欠損障害児,正常児を対象として単純反応時間課題を遂行させてCNVを測定した。行動指標である反応時間は、注意欠損障害児が最も遅く、次いで正常児、そして非行児の順になった。分散分析の結果、3群間に有意差がみられた。(F=7.51,df=2.36,p<.01)。CNVは、正常児が最も大きく、次いで注意欠損障害児、そして非行児の順となった。3群のCNVについて分散分析を行ったところ、有意差が認められた(F=31.04,df=2.36,p<.001)。今後は、ロールシャッハテストとの関係、更には選択反応課題を用いた課題の困難度との関係を検索する必要性がある。
有限群のベキ零部分群複体と付随するクイバーの表現

本研究の主対象は,有限群の非自明なベキ零部分群全体からなる部分群複体である.まず一つの素数pに対するp-部分群複体の研究成果は筆者のものも含めて多数存在している.次の段階は,異なる素数p,qに対してp-部分群複体とq-部分群複体を同時に考察し,それらを比較することである.そこでp-部分群の自然な拡張であるベキ零部分群に着目するのである.同じ考え方により,有限群Gのp-表現とq-表現を同時に考察し,それらを比較することも関連する重要な研究課題である.以上を踏まえて, 30年度はp-ブラウアー指標環Z[IBrp(G)]を取り扱った.Z[IBrp(G)]と一般指標環Z[Irr(G)]を介して,対応する分解行列,射影指標,カルタン行列などの基本的な数学的対象がある.そこでZ[Irr(G)]を経由してZ[IBrp(G)]とZ[IBrq(G)]を結ぶ行列Mでカルタン行列の類似物を新たに導入した.ここで言う類似物とは,カルタン行列の拡張概念ではなく,カルタン行列と同じ考え方で定義した行列ということである.行列Mはクイバーの表現を用いて定式化出来る.即ちさらなる一般化の余地を残している.具体的な研究成果としてMの全ての成分は群Gのシローp-部分群の位数で割り切れることを証明した.さらにMの固有値とその固有空間を全て決定した.行列Mに関する研究をもう少し掘り下げた後に,全てをまとめた結果を研究論文として数学専門誌に投稿する予定である.p-複体とq-複体,或いはp-表現とq-表現を同時に考察し,その二つを比較したい.その足掛かりとしてp-ブラウアー指標環Z[IBrp(G)]とq-ブラウアー指標環Z[IBrq(G)]を結ぶ行列Mでカルタン行列の類似物を導入することが出来た.このことは今後の研究に大きな推進力を与える.通常のカルタン行列はその単因子とp-ブロックの不足群Dなどが関係している.このDはGのRadical p-部分群であり, p-複体の理論に於いて中心的な役割を果たす部分群である.一方,本研究課題の中で,我々はRadical p-部分群複体Bp(G)の拡張Lπ(G)を既に導入している.そこでMとLπ(G)に属する部分群との関係にも大きな興味が注がれる.以上の理由から,本研究は概ね順調に進展していると判断するものである.30年度の研究成果を踏まえて, Z[IBrp(G)]とZ[IBrq(G)]を結ぶ行列Mのさらなる性質(単因子や関連する部分群との関連など)を追求する。また今回導入した行列M以外にもZ[IBrp(G)]とZ[IBrq(G)]を結ぶ数学的対象Lは考えられる. MとLの関係を考察する.群Gの部分群HとGの位数を割り切る素数qを共に全て走らせZ[IBrq(H)]をクイバーの表現を用いて記述する. Z[IBrq(H)]上に(複数の)内積を定義する.この状況の下でZ[IBrq(H)]とZ[IBrp(K)]の関係を明らかにする.またカルタン行列が不足群と関係していたように,上記クイバーの表現と,既に我々が導入しているある種のベキ零π-部分群U ∈Lπ(G)を関連づける.Z[IBrp(G)]は一般指標環のp-正則元への制限である.そこでπ-正則への制限も視野に入れて研究を進める.1.ベキ零部分群複体:Gを有限非可解群とし, N(G)をGの非自明なベキ零部分群全体からなる複体とする.本研究では,有理整数環上のホモロジーHn(N(G))の構造を考察した.これはGの素数グラフの連結成分πに対してHn(Nπ(G))の構造に帰着される.ここでNπ(G)はGの非自明なベキ零πー部分群全体からなる複体である.特に素数2を含む連結成分π1に対してHn(Nπ1(G))が分かれば全体のHn(N(G))が分かることを明らかにした.具体例として様々な単純群について対応するホモロジーの計算を遂行した.以上の研究成果は数学専門誌Tokyo Journal of Mathematicsに掲載予定である.2.ブラウアー指標に関わる類関数について:有限群Gと自然数nに対してLn(G)をg^n=1なるGの要素g全体からなる集合とする.cf(Ln(G))をLn(G)上の複素数値G-類関数全体からなる代数とする.指標環Z[Irr(G)]をLn(G)で制限したcf(Ln(G))の部分環をBn(G)で表す.素数の集合πに対してGの位数のπ'部分をmとしたときBπ(G)をBm(G)で定める. πを素数pの一点集合としたときBp(G)はGの一般pーブラウアー指標環を与える.即ち,我々のcf(Ln(G))やBn(G)はブラウアー指標の自然な一般化である.本研究ではcf(Ld(H))(dは自然数, HはGの部分群)上に内積を定義し,これらの代数の間にあるフロベニウス相互律の類似を証明した.