hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水牛の特性評価と高度利用に関する実証的研究

1)水牛と牛に同一の温熱環境を負荷し、体温調節反応を比較した。その結果、水牛は牛よりも高い水分代謝率を持ち、発汗や水分蒸散による放熱能力が低いものの、生理的な体熱蓄積量が大きく、これを顕熱放散によって効果的に放熱する特性を有することを明らかにした。(業績1)2)第一胃内の消化動態に関する水牛の特性を明らかにするため、ルーメンフィステルを装着して水牛と牛の成績を比較した結果、水牛の粗飼料分解速度は牛よりも有意に早いことが判明した。(業績2)3)さらに、個体レベルで消化試験を実施した。その結果、水牛は牛よりも優れた乾物消化率を示し、飼料のエネルギー利用効率も高いこと、また、同年齢・同一飼養条件下で肥育した場合には、水牛は牛に比肩し得る産肉能力を発揮することを実証した。(業績3)4)水牛には過排卵・体外受精などの人為繁殖技術の適用が難しいため、牛未受精卵を利用した体細胞クローン作出の可能性を検討した。その結果、異種間の核移植により移植可能な胚盤胞期胚の作出に成功した。(業績4)水牛は、粗飼料の利用性に優れるという特徴に加え、暑熱環境下では体表血流量の増加が顕著で顕熱放散を効果的に行うなどの特徴を有し、飼育環境の如何によっては牛よりも優れた生産性を発揮する可能性を有している。本研究では、水牛の高度利用推進を最終目的として、1)体温調節反応、2)飼料利用性と産肉性、3)繁殖特性の各側面について、牛との比較から水牛の特性を明らかにしようとした。本年度は、水牛の産肉性は牛に比肩するという前年度の成績を踏まえ、水牛肉の特性に関する科学的データの収集を目的として以下の研究を実施した。1)水牛の肥育成績と食肉特性粗飼料主体の飼養条件下で2歳齢の水牛とブラーマン系肉牛を6ヶ月間肥育し、産肉・食肉特性を比較した。その結果、粗飼料給与下では増体量に関する水牛の優位性がより顕著になることを確認した。また、4°C・2週間の熟成期間を設定し、水牛肉の熟成に伴う柔らかさ(tenderness)、pHの変化等を調査した。その結果、熟成に伴うpHの低下は水牛肉と牛肉で同様の経過を辿るものの、全期間を通じて水牛肉(ロース)は牛肉より柔らかいことを明らかにした。現在、この特性が、筋肉タンパク質の分解、分解酵素の活性など、熟成期問中に見られる筋肉中の生化学的・分子学的変化で説明できるか否かを検討中であり、結果を待って論文発表する予定である。2)水牛の脂質代謝に関わる特性血中のレプチン、インスリンコレステロール濃度が水牛で低いという前年度の結果から、脂質代謝に種間差があると予想し、屠殺直後の動物から血液および肝臓組織を採取し、脂質関連酵素の活性を分析中である。分析結果の確定を待って論文発表する予定である。なお、筋肉や肝臓組織の分析が当初予定より遅れているのは、口蹄疫の発生等により我が国の動物検疫が強化され、輸入禁止品(水牛肉)の輸入許可に従前より時間を要したことによる。
高齢者の安心と若者の未来を支える異世代間交流プログラムの開発

血縁・地縁の弱体化により、高齢者が安心して住み慣れた地域に住み続けるためには、血縁・地縁以外に高齢者を支える仕組みが必要である。本研究では高齢者の家に若者が同居するホームシェア・プログラムを取り上げ、日本での有効性を検討した。第一に住民調査により、高齢者は若者との交流を望むが若者は望んでいないため、若者への動機づけの必要性があること、第二に異世代間コミュニケーション実験を行い、場の設定が交流の活発さに影響することを明らかにした。第三に高齢者インタビューや同プログラムの実施者の会議の結果、中立公正な仲介者が必要なこと、若者に魅力的な借り手と貸し手の事前の取決めが重要であることを明らかにした。本年度は高齢者と学生が共棲するホームシェア・プログラムの日本への導入に関して問題点を把握するために郵送調査とインタビュー調査を実施した。第一には鶴甲地区住民調査のデータを用いて検討した。本研究で検討しようとしている異世代間交流プログラムは、欧米において開発されたものであり、そのまま日本の社会への適応が可能であるのかを検討するために、住民調査データを用いて検討する必要があったためである。検討した内容は(1)高齢者と若者の異世代間交流に対する関心・考え方、2)異世代間交流志向に関連する要因、であった。その結果、異世代間交流は若者で低く、高齢者の方が高いこと、女性の方が男性より高いという違いが観察された。さらに収入の低い人の方が異世代間交流志向が低いという基本的属性上の違いが観察された。しかし、本研究では、高齢者において一人暮らしである、健康状態が悪いという、自立して暮らすには少し手助けが必要とされる人たちにおいて、異世代間交流志向が高いと予測したが、そのような傾向は見いだせなかった。社会参加をしている人たちが異世代間交流志向が高かったという結果と考え併せると、異世代間交流志向はアクティブな志向性としての一つとして捉えられる概念と考えられる。第2に高齢者住民に対するインタビューを男女4名ずつ実施した。全員異世代交流には関心が高かったが、若者との住居のシェアという形には都会の住居の狭さという問題もあり、あまり関心を示さなかった。しかし、一つの集合住宅の中に、若者が住むことには大いに関心があることが判明した。つまり、空き室になっている住居に若者に住んでほしいとのことであった。しかし、これまでにも大学生が団地内に居住したときに高齢居住者とうまくいかず、一年ででていってしまったとのことであった。若者も高齢者もともに暮らすための交流スキルを学ぶ必要があることが明らかになった。昨年度の調査結果から、高齢者と若者が共棲するホームシェアプログラムの実施にはいくつかの障害があることが判明した。そのひとつとして高齢者と若者の意思疎通の難しさがあることが判明した。本年度はこのコミュニケーションの問題について取り上げ、近年コミュニケーション能力の低下が指摘される男性にフォーカスしてコミュニケーション実験により検討することとした。実験の概要は以下のとおりである。実験参加者:初対面の20歳以上の男子学生38名。実験デザイン:3-4名で1グループを構成。実験条件は(1)世代条件〔同学年と異学年条件〕、(2)場条件〔お茶会、飲み会(ノンアルコール)、飲み会条件〕であった。仮説:(1)同学年のみグループの方が、異学年グループよりコミュニケーションが活発になる。(2)場条件において、飲み会条件の方が、お茶会条件よりコミュニケーションが活発になる。実験方法:(1)質問紙調査:実験参加者は実験の前に基本的属性、一般感情尺度の質問紙に回答。実験後に一般感情尺度と親密度の質問紙に回答した。(2)コミュニケーション行動の観察:実験の様子は参加者の許可を得てビデオに記録し、コミュニケーション行動に関する変数(発言回数、沈黙、笑いなど)をカウントしてデータとした。結果:仮説(1)は支持された。仮説(2)については基本的にお茶会条件におけるコミュニケーションが活発になり、仮説は支持されなかった。しかし、「うろたえた」「緊張した」などの感情はお茶会条件の方が高く、飲み会条件の方がリラックスした雰囲気になったことが明らかになった。また、「笑い」については交互作用がみられ、異世代条件では飲み会条件の方が多くの笑いが観察された。本実験からは、大学生における学年の差であってもコミュニケーションが阻害されること、しかし場の設定によってその阻害は緩和できることが判明した。平成27年度の計画は、平成26年度の調査結果、つまり、一つの住居内で高齢者と若者がシェアをするという当初の計画は、そのままの形では適用しにくいことが予想されたことから、当初計画を少し変更して、(1)日本において実現可能性のあるシェアの形を検討することを第一の課題とする。つまり、高齢者と若者に対してどういう形の異世代間交流を求め、実現可能なのかということについてインタビュー調査の実施。(2)集合住宅内でのシェアという形のプランの策定。(3)地域交流の拠点の活動例のヒアリング調査(オーストラリア等)。(4)上記調査の中間成果報告:日本社会心理学会、アメリカ老年学会、国際世代間交流学会、国際老年学会アジアオセアニア地区学会にて調査の結果の概要の報告、とした。それぞれについての今年度の進捗は以下の通りであった。(1)については、その後昨年度のインタビュー調査の更なる分析結果などを踏まえ、異世代間交流に対して求めることについては、2015年に行った神戸市灘区鶴甲地域における社会調査結果を用いて検討した。

(2)に関しては、一緒に住む前提として必要な異世代間コミュニケーションについて実験を行い検討した。(3)に関しては11月にオーストラリア・メルボルンで開催された国際世代間交流学会に参加し情報収集を行った。(4)上記調査の中間成果報告:アメリカ老年学会、国際世代間交流学会、国際老年学会アジアオセアニア地区学会にて調査の結果の概要の報告を行った。高齢者世帯の増加が著しい日本においては、住み慣れた環境で住み続けられる社会の実現が鍵となる。しかし、血縁・地縁の弱体化が指摘される現在、高齢者が安全・安心に住み続けるには外部からのサポートが必要となる。本研究は孤立しがちな高齢者と若者の交流を図ることにより、問題の解決を図ることを目的とした。平成26年度は第1に神戸市灘区鶴甲地区で実施した住民調査のデータを用いて、異世代間交流への関心の現状と関連する要因について検討した。その結果異世代間交流志向は高齢者は高いが、若者では低いことが明らかになり、若者への参加の動機付けを検討する必要が明らかになった。第2に同地域に住む高齢者に対してインタビュー調査を実施した。その結果、高齢者も同居という形のホームシェアは望まないこと、しかし自分の住む地域や、集合住宅の場合は同じ建物に若者が住むことを望んでいることが明らかになった。平成27年度は高齢者と若者の意思疎通について検討するために、コミュニケーション実験を実施した。同世代と異世代という世代の条件、と飲み会とお茶会というコミュニケーションの場の条件という2つの条件を設定した。その結果世代間条件では、同世代の方が、場の条件ではお茶会条件の方がコミュニケーションが活発であった。本実験の結果から異世代間の交流に関しては、場の設定によりコミュニケーションが促進される可能性が示唆され、どのような場が適当であるかを検討する必要性が明らかになった。平成28年度は異世代間交流プログラムの普及のために、日本でホームシェアプログラムを実施している研究者や団体を集めて、第1回日本ホームシェア会議を開催し、各主催者がどのような内容でプログラムを実施しているのか、どんな問題点があるのかなどを議論した。現在これまでの研究成果と会議の結果をまとめて、異世代間交流に関する本の出版を企画している。血縁・地縁の弱体化により、高齢者が安心して住み慣れた地域に住み続けるためには、血縁・地縁以外に高齢者を支える仕組みが必要である。本研究では高齢者の家に若者が同居するホームシェア・プログラムを取り上げ、日本での有効性を検討した。第一に住民調査により、高齢者は若者との交流を望むが若者は望んでいないため、若者への動機づけの必要性があること、第二に異世代間コミュニケーション実験を行い、場の設定が交流の活発さに影響することを明らかにした。第三に高齢者インタビューや同プログラムの実施者の会議の結果、中立公正な仲介者が必要なこと、若者に魅力的な借り手と貸し手の事前の取決めが重要であることを明らかにした。
リン脂質代謝酵素による細胞運動の制御機構

申請者はHeLa細胞を上皮増殖因子(EGF)刺激するとRacl→ARF→ホスファチジルイノシトール4-リン酸5-キナーゼのシグナル経路を介してラッフル膜が形成されることをすでに報告したが、EGF受容体(EGFR)→Rac1のシグナル伝達経路は不明であり、この点について解析したところ、以下の結果を得た。EGFRは、EGF刺激に伴いその細胞内C末端領域の5つのチロシン(Tyr)残基が自己リン酸化されることが知られている。これらのTyr残基をフェニールアラニンに置換したEGFR変異体をHeLa細胞に過剰発現させてEGF刺激によるラッフル膜形成を解析したところ、EGFRのTyr992が重要であることが明らかとなった。このリン酸化Tyr992にはホスホリパーゼC(PLCγ1)がそのSH2ドメインを介して結合してシグナルを下流に伝達することが知られているが、野生型およびドミナントネガティブPLCγ1ともにEGF刺激によるラッフル膜形成を阻害した。このことから、PLCγ1とは異なるアダプター分子がラッフル膜形成に関与する可能性が示唆された。CrkIIは、N末端側に1つのSH2ドメインを持ち、そのC末端側に2つのSH3ドメインを有する分子で、インテグリンによるラッフル膜形成に重要であることが知られている。そこで、CrkIIをHeLa細胞に強制発現させると、EGFにより形成されるラッフル膜は顕著に促進され、C末端側SH3ドメインを欠いたCrkIIスプライシングバリアントのCrkIを過剰発現させるとEGFによるラッフル膜形成は阻害された。これらの知見から、EGF刺激によるラッフル膜形成シグナリングにおいては、自己リン酸化されたTyr992にCrkIIが結合し、C末端側SH3ドメインを介してシグナルが下流に伝達される可能性が示唆された。
CEAトランスジェニックマウスにおけるがん細胞の接着と転移に関する研究

C57BL/6(B6)マウス受精卵に遺伝子移入して、ヒトCEA遺伝子導入トランスジェニックマウス(CEAーtrans.)を発現量の異なる3系統樹立し、トランスジェニックマウス個体における接着分子としてのCEAの機能を検索した。CEAーtrans.はSVー40プロモ-タ-にヒトCEAcDNAを結合させた遺伝子導入マウスのため、胸腺、脾臓を含むほぼ全臓器にヒトCEAを発現した。3系統のCEAーtrans.ともに異所性にCEAを発現するにもかかわらず、外見上も病理組織学上も正常マウスとほとんど区別ができなかった。試験管内培養可能な胸腺細胞、脾細胞にて、細胞接着能、あるいは細胞と基質との接着能を検索した所、正常マウスと同様胸腺細胞、脾細胞ともに通常培養条件下では接着能を有さず、PMA、conA刺激にて同程度の強さの細胞間接着能を示した。一方、CHO細胞にヒトCEAを遺伝子移入したCHOーCEAはもとのCHO細胞に比べ、強い細胞間接着能を示した。正常リンパ系細胞は負の電荷を持ち、このため接着能が阻害されている可能性がある。我々は次にCEAーtrans.に放射線照射し、3ヶ月後に胸腺腫を発生させることに成功した。これらの胸腺腫と、正常マウス胸腺腫の性状を比較するとともにCEA分子を持った胸腺腫の転移能を正常由来胸腺腫と比較する予定である。また免疫系がCEA分子を認識し癌の排除に働きうるか、逆に免疫細胞の破壊からのがれるか否か検索する予定である。現在までに正常B6マウスより2株、CEAーtrans.より4株、B6以外の正常マウスより2株の胸腺腫が得られている。一方、CEAの実際のヒト癌における役割を検討する目的で消化器癌、肺癌におけるCEAあるいはNCAの発現を検索し、ヒト正常大腸はCEAをヒト正常肺はNCAを発現することを明らかにした。癌化に伴い、大膓癌はCEAを肺癌はNCAをまたはCEAを発現するが、全く、両者の発現が見られないものも存在した。今後、実際のヒト癌における検索と実験的な検索とを合わせ、比較検討したい。
現実的な鉛直乱流拡散の分布を組み込んだ深層海洋大循環像の提示

海洋大循環モデルにおける水温・塩分の観測値からのずれを運動方程式の圧力傾度力項を通して補正する、semi-prognostic法を用いて深層海洋大循環のシミュレーションを行った結果、現実的な鉛直乱流拡散のもとで、観測された密度分布を再現する深層海洋大循環は弱いことが明らかとなった。従来の子午面循環の推定流量が過大評価である可能性や、これらの推定流量が鉛直乱流拡散以外の力学過程により実現されている可能性が示唆された。海洋の物理現象で最も時空間スケールがかけ離れた、「深層海洋大循環」と「鉛直乱流拡散」との不整合が、現在の海洋物理学が抱える最大のパラドックスの一つとなっている。そこで本研究では、開発されて間もないsemi-prognostic法を用いて深層海洋大循環の数値シミュレーションを行い、現実的な鉛直乱流拡散のもとで、観測された水温・塩分の分布を再現する深層海洋大循環がどのようなものであるかを明らかにすることを最終目的としている。このような大規模な深層海洋大循環の数値シミュレーションを行うための前段階として、平成21年度は、まずsemi-prognosticスキームを組み込んだ海洋大循環モデルを、日本南岸沖、および、台湾北東沖における黒潮の数値シミュレーションに適用した。両数値シミュレーションともに、外洋域で観測される程度の小さな鉛直乱流拡散係数を仮定し、温度風バランスから導かれる密度場を伴う黒潮の流入・流出のみでモデルを駆動した。数値シミュレーションの結果は非常に良好で、2004年に起こった黒潮大蛇行の形成過程のみならず、周期90120日で西方伝播してくる中規模渦と黒潮との相互作用によって引き起こされる、台湾北東沖での黒潮流軸・流速変動の再現にも成功した。比較的単純化したモデル設定のもとで、黒潮の流速場が良好に再現されたことから、水温・塩分の観測値からのずれを運動方程式の圧力傾度力項を通して間接的に補正する、semi-prognostic法が有効に機能することが確認された。本研究では、semi-prognostic法を用いて深層海洋大循環の数値シミュレーションを行い、現実的な鉛直乱流拡散のもとで、観測された水温・塩分の分布を再現する深層海洋大循環がどのようなものであるかを明らかにすることを最終目的としている。平成22年度は、前年度にsemi-prognosticスキームを組み込んだRIAMOM(RIAM Ocean Model)を用いて、深層海洋大循環の数値シミュレーションに着手した。鉛直乱流拡散の影響に注目するため、中規模渦による水平拡散の影響が大きい南極周極流域をモデル領域から除き、海表面での水温・塩分フラックスのみでモデルを駆動した。まずsemi-prognostic法を適用せずに、鉛直乱流拡散係数の値を、観測された水温・塩分の分布を維持するために必要と考えられている1×10^4(m^2s^<-1>)から、乱流微細構造の観測結果から示されている0.1×10^4(m^2s^<-1>)まで段階的に小さくして、各係数についてそれぞれ定常状態まで数値積分を行った。その結果、過去のスケーリング測から示唆されたように、子午面循環の流量、密度躍層の深さが、それぞれ鉛直乱流拡散係数の2/3乗、1/3乗に従って減少してしまうことが明らかとなった。次に、鉛直乱流拡散係数0.1×10^4(m^2s^<-1>)のもとでsemi-prognostic法を適用して、鉛直乱流拡散係数1×10^4(m^2s^<-1>)で達成された水温・塩分の分布を再現する深層海洋大循環がどのようなものであるかを調べた。水温・塩分の分布、子午面循環の流量ともに、semi-prognostic法の適用強度に大きく依存し、適用強度を様々に変えた感度実験を行う必要性が明らかとなった。前年度に実施した深層海洋大循環の数値シミュレーションの結果、水温.塩分の分布、子午面循環の流量ともに、鉛直乱流拡散係数の値のみならず、semi-prognostic法の適用強度に大きく依存してしまうことが明らかとなった。そこで平成23年度は、前年度と同様の設定のもとで、semi-prognostic法の適用強度やその空間分布、鉛直乱流拡散係数の値を様々に変え・た感度実験を行った。そめ結果、(1)semi-prognostic法に使用する参照値を作成する際に用いた鉛直乱流拡散係数と、数値シミュレーションで用いる鉛直乱流拡散係数が等しい場合、semi-prognostic法の適用強度に結果はほとんど依存しない(2)そうでない場合、semi-prognostic法の適用強度を大きくするほど、水温・塩分の分布が参照値に近づく一方で、子午面循環の流量は小さくなる、(3)semi-prognostic法の適用強度が非常に大きい場合、底層に参照値よりも密度の大きい水塊が形成されてしまうことが示された。(1)の結果より、組み込んだsemi-prognosticスキームそのものに問題がないことは明らかである。

また(3)の原因は、密度成層の非常に弱い底層にsemi-prognostic法を強く適用した場合に、水温・塩分の参照値からのごくわずかのずれに対して非現実的な補企がかかってしまうためであることが判明し、適用範囲を密度躍層より浅い海域に限定することで解消されることがわかった。したがって(2)の結果より、現実的な鉛直乱流拡散のもとで観測された水温・塩分の分布を再現する子午面循環は非常に弱いということになる。本研究の結果ゆら、(A)地衡流計算、インバース法、診断・同化モデルにより推定された深層海洋大循環の流量が過大評価である、もしくは(B)これらの推定流量が、南極周極流域での活発な渦運動に伴う水平拡散など、鉛直乱流拡散以外の力学過程によって実現されている可能性が示唆された。
初期ブルーノ・ムナーリ研究

本研究は、ブルーノ・ムナーリの自己形成期の活動について、二つの世界大戦間期のイタリアおよび国内の芸術諸潮流との関連を踏まえて考察することを目的としたものである。研究計画のうちの最終年度にあたる本年度は、これまで蓄積した知見に基づく、第二次世界大戦下(1939-1945年)にムナーリが発表した複数の著作についての、学術論文の公表を第一の目標とした。計画のうち、前年度中から書き進められていた『ムナーリの機械』(1942年)についての論文は、『イタリア学会誌』に掲載することができた。一方、『ムナーリの写真記事』(1944年)の論考化のため、本研究員は同時代のイタリア国外のグラフ時事雑誌も閲覧する過程で、ムナーリが『写真記事』に活用している写真の一部が、そうした雑誌から写真を流用していることを新たに発見したものの、新たな事例の調査に予想以上に時間がかかった必要となったため、本年度中の論文発表はならなかった。本年度の研究の第二の目標は、第二次世界大戦中の時期から合わせて大戦直後のムナーリの軌跡を総合的に把握することであった。2016年6月から8月にかけての調査においては、『抽象主義の素描』『ムナーリのユーモア・カタログ』(1944年)を精査するとともに、第二次世界大戦直後に公表された一連の紙製の教育玩具なども調査することで、1950年代に向かうムナーリの活動についての情報を収集した。さらに2017年3月に行った短期調査においては、パルマ大学付属コミュニケーション研究所兼アーカイヴ(CSAC)に保存されている、生前のムナーリが寄贈した、芸術家の準備素描や稀覯本を直接検討することもできた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、第二次世界大戦後において世界的な評価を得た芸術家・デザイナーである、ブルーノ・ムナーリの自己形成の時期にあたる1945年までの時期の彼の活動について、大戦間期のイタリアの芸術界の状況、また国際的なアヴァンギャルド的芸術諸潮流との関係を踏まえて考察することを目的としている。研究計画の一年目に当たる本年度において、研究者はムナーリについての基本的な文献と史料の収集・整理、また海外のムナーリ研究者による情報共有サイト「MunArt」に公開されている、同時代史料や研究論文の通読を開始した。さらに、7月末から8月中旬にかけてアメリカに滞在し、イェール大学付属バイネッケ貴重書・手稿図書館の「マリネッティ文書」の調査を行った。この文書は、マリネッティの詩にムナーリがグラフィック・デザインを付したものとして名高い『ミルクの衣服の詩』(1937年)の草稿だけでなく、未来派のリーダーと1920ー30年代にこの運動へ参加した多くの芸術家との間に交わされた多数の書簡を所蔵しており、それらの閲覧および複写収集を通じて、ムナーリを含む未来派に参加していた当時の若手芸術家を取り巻く環境についての知見を深めた。また滞在時には、ニューヨークのグッゲンハイム美術館で開催されていた特別展「イタリア未来派:1909ー1944年」で、ムナーリが航空専門誌のために構成した《『アーラ・ディターリア』のフォトモンタージュ》や、最初期にデザインした作品の一つである《前菜受け皿》のような、日本では知られていない作例を熟覧する機会も得た。年度末には、本調査とイタリアでの調査の成果を含んだ論文を公表した。本研究は、ブルーノ・ムナーリの自己形成期の活動について、二つの世界大戦間期のイタリアおよび国外の前衛的芸術諸潮流との関連を踏まえて考察することを目的としている。研究計画の二年目にあたる本年度は、そうした考察の発展として、ムナーリが1930年代にいくつかの雑誌媒体に発表した挿絵的なフォトモンタージュ、また『ムナーリの写真記事』(1944)における写真論に注目していった。2015年6月から8月までイタリアに滞在することで、各地(ミラノ、フィレンツェ、ローマ、トリノ)の国立・市立図書館に各種芸術運動の機関誌ではないものの前衛芸術に関心を示し、ムナーリのフォトモンタージュを掲載した雑誌(月間総合誌『ナトゥーラ』や、年刊文芸誌『アルマナッコ・レッテラーリオ・ボンピアーニ』など)に関する資料をさらに収集した。その過程で、ムナーリの空間展示や写真の活用法にも影響を与えたと考えられる「ファシスト革命展」(1932)についての論考も生まれている。また、2015年10月に各種学会・研究会で3件の発表を行ったが、そのうち「初期ブルーノ・ムナーリと写真:『ムナーリの写真記事』を中心に」では、モホイ=ナジやマン・レイといった、構成主義やシュルレアリスムの芸術家の議論がこの著作にをどう生かされているかを特に問題にした。発表は写真史の専門家からも好意的に受け入れられた一方、ヨーロッパのグラフ・ジャーナリズム史におけるイタリアの位置づけや、同国における写真の社会史的な意味合いを問う必要性が指摘された。これを受けた研究者は、2016年1月から2月にかけて再び渡伊し、当時のジャーナリズムやグラフ雑誌を検討するための再調査を行った。年度末に発表された論考「イタリア・ファシズム政権期の写真と雑誌について」は、本格的な『ムナーリの写真記事』論の基礎になるものとして構想されたものである。

本年度においては日程の調整不足もあり、未来派研究所(ミラノ)のような、初期のムナーリのデッサンや作品を保存するアーカイヴを積極的に活用することが出来なかった。一方で、イタリア各地の国立図書館・市立図書館を活用した、ムナーリが寄稿・執筆者になった雑誌媒体の熟読および複製の収集は進んでおり、それらの成果をもとにして10月には3つの学会報告を行い、年度末からはそれらの発表を基にした研究論文を執筆・投稿を始めている。以上の点から、研究はおおむね順調に進展していると言える。本研究は、ブルーノ・ムナーリの自己形成期の活動について、二つの世界大戦間期のイタリアおよび国内の芸術諸潮流との関連を踏まえて考察することを目的としたものである。研究計画のうちの最終年度にあたる本年度は、これまで蓄積した知見に基づく、第二次世界大戦下(1939-1945年)にムナーリが発表した複数の著作についての、学術論文の公表を第一の目標とした。計画のうち、前年度中から書き進められていた『ムナーリの機械』(1942年)についての論文は、『イタリア学会誌』に掲載することができた。一方、『ムナーリの写真記事』(1944年)の論考化のため、本研究員は同時代のイタリア国外のグラフ時事雑誌も閲覧する過程で、ムナーリが『写真記事』に活用している写真の一部が、そうした雑誌から写真を流用していることを新たに発見したものの、新たな事例の調査に予想以上に時間がかかった必要となったため、本年度中の論文発表はならなかった。本年度の研究の第二の目標は、第二次世界大戦中の時期から合わせて大戦直後のムナーリの軌跡を総合的に把握することであった。2016年6月から8月にかけての調査においては、『抽象主義の素描』『ムナーリのユーモア・カタログ』(1944年)を精査するとともに、第二次世界大戦直後に公表された一連の紙製の教育玩具なども調査することで、1950年代に向かうムナーリの活動についての情報を収集した。さらに2017年3月に行った短期調査においては、パルマ大学付属コミュニケーション研究所兼アーカイヴ(CSAC)に保存されている、生前のムナーリが寄贈した、芸術家の準備素描や稀覯本を直接検討することもできた。ムナーリに関わる一次史料の収集については、それらがイタリアおよびアメリカの各所に分散している状況もあり、今後も積極的に継続していく必要があるものの、基礎的なモノグラフやインターネット上にオープンソース化されている情報については、一通りの蓄積をすることができた。研究成果の発表については、次年度以降に複数の関連学会への全国大会へのエントリー、また論文の投稿を計画中である。以上の点から、研究はおおむね順調に進展していると言うことが出来る。最終年度においては、これまでの二年間の研究で得られた知見を、引き続き論考化し各種学会誌に投稿していく。それらに合わせて、まだ取り上げていない第二次世界大戦期のムナーリの著作である『ムナーリのABC』(1942年)、同じく編著『抽象主義の素描』『ユーモアのイラスト・カタログ』(1944年)への考察も深めたい。さらに芸術家自身の残したデッサンやコラージュを検討するため、未来派研究所(ミラノ)やチルッリ・アーカイヴ(ニューヨーク)などの活用も視野に入れる。28年度が最終年度であるため、記入しない。ムナーリの出発点となった未来派に加え、抽象主義画家グループや合理主義建築家グループといった、国外のモダニズム芸術潮流から刺激を受けたイタリア国内の諸グループがムナーリに与えた影響について考察するため、彼らが拠点とした同時代の芸術専門誌についての精査を引き続きイタリアで行う。
肝臓におけるコラーゲン線維網構築機構の解明と肝星細胞の機能評価

本研究課題はニワトリの肝臓においてコラーゲン線維量と肝星細胞の特徴を雌雄間で比較し、また胚発生ならびに初期成長過程におけるコラーゲン線維の蓄積と肝星細胞の分布特性の変化について検討を行ったものである。その結果、成熟したニワトリの肝臓では雄において雌よりもコラーゲン線維の蓄積が多く、これは肝星細胞の密度と細胞活性が関与していることが示唆された。この雌雄間における違いは胚発生過程においては認められず、艀化後8週齢に至るまでに発現することが明らかとなり、その要因として雄性ホルモンによるコラーゲン合成の促進ではなく雌性ホルモンであるエストラジオールの合成抑制作用が存在する可能性が示唆された。本研究課題の当初の目的は、肝星細胞に代表される肝臓のコラーゲン産生細胞の分布、活性およびコラーゲン産生能の動物種間における比較を行うことにより、肝臓におけるコラーゲン線維網の形成機構を解明することであった。平成21年度は研究計画として、1)ニワトリ肝臓におけるコラーゲン量と肝星細胞の細胞密度に関する比較検討、ならびに2)初期成長期におけるブタとニワトリの肝星細胞の機能評価の2つを予定していた。1)については、ロードアイランドレッド(RIR)を用いて、肝臓のコラーゲン重量ならびに肝星細胞の分布密度を検討した結果、成鶏では雄が雌よりも肝湿重量に対するコラーゲン線維重量比が大きく、また肝星細胞密度も高いことが明らかとなった。2)に関しては、本年度はブタのサンプルを十分に入手することができなかったため、ニワトリにおける検討が中心となった。その成果の一つとして、ブロイラーの脂肪肝と正常肝におけるコラーゲン線維の発達について検討を行い、第2回日本暖地畜産学会長崎大会においてその成果を発表した。また、次年度の計画として予定していた胚発生過程における肝臓のコラーゲンネットワーク形成の解析についての検討を前倒しして行ったところ、孵卵1620日にかけての胚の肝臓において肝湿重量に対するコラーゲン線維重量比には雌雄差が認められないこと、発育とともに同重量比が有為に大きくなることが明らかとなり、その成果を日本畜産学会第11回大会において発表した。さらに、一連の研究の過程で肝臓のコラーゲン線維網標本が単離細胞の三次元培養に応用できる可能性が考えられたことから、試験的にニワトリ肝臓より調整したコラーゲン線維標本内でニワトリの腺性下垂体単離細胞を培養した結果、小さいながらも立体的な細胞塊を得るに至ったことから、この標本を用いた培養系の確立が期待される(第34回鳥類内分泌研究会にて発表)。本研究課題の目的は、肝臓のコラーゲン産生細胞である肝星細胞の分布、活性およびコラーゲン産生能の動物種間における比較を行うことにより得られたデータを元に、家畜・家禽の肝臓におけるコラーゲン線維網の形成機構を解明することであった。21年度においてニワトリ肝臓におけるコラーゲン線維量ならびに肝星細胞の分布に関する雌雄差を明らかにしたことを受けて、22年度ではニワトリの胚発生期ならびに孵化後成長期におけるそれら生物学的特徴を雌雄間で比較した。その結果、胚発生過程においては肝臓に含まれるコラーゲン線維量ならびに肝星細胞の分布に関して雌雄間で差は認められず、いずれも発生の進行とともに増加することが明らかとなった。一方、孵化後成長過程においては、それらの変化が雌雄間で異なっており、肝臓組織の単位重量あたりのコラーゲン線維量の割合は雄で増加する傾向に、雌で減少する傾向にあった。また、肝星細胞の分布に関しては雄の場合その面積が有意に増加したのに対し、雌では変化しないことが明らかとなった。これらの研究成果は、それぞれ日本家禽学会2010年度秋季大会と第3回日本暖地畜産学会大分大会において発表を行った。また、発表にはまだ至っていないが、ブロイラーを用いた実験を通して孵化後成長期における雌雄差の原因を考察した結果、ニワトリ肝臓において認められたコラーゲン線維量の雌雄差の出現には肝星細胞によるコラーゲン線維産生に対する雌性ホルモンであるエストラジオールによる抑制作用が考えられ、今後の研究における新たな方向性についての手がかりを得ることが出来た。昨年度までの研究により、ニワトリの肝臓におけるコラーゲン線維の形成機構に関して、その産生細胞である肝星細胞に作用する因子のひとつがエストラジオールであることを予想するに至った。そこで本年度は当初の計画のひとつとしてニワトリ肝臓由来の肝星細胞の培養系を確立し、肝星細胞のコラーゲン線維産生機能に及ぼすエストラジオールの影響を明らかにすることを目的とした。細胞培養に先立ち、肝臓におけるエストロジェンレセプター(ER)を発現する細胞を明らかにするために、ニワトリ肝臓の凍結切片標本において免疫組織化学的にERの検出を試みた。

しかしながら、蛍光多重免疫染色の結果、ER免疫陽性部位は肝星細胞に特異的に発現しているわけではないことが確認され、エストラジオールの肝星細胞への直接的な作用を裏付ける結果は得られなかった。このため培養肝星細胞におけるコラーゲン産生に対するエストラジオールの影響の検討を行うには至らなかった。もう一つの計画であったアルカリ浸軟処理により作製したコラーゲン線維フレームを足場とした細胞培養による三次元培養法を検討したところ、単離細胞をフレーム上にうまく付着させるためにはフレームを設置するディッシュあるいはウェルの底面を十分に覆うことのできるボリュームが必要であり、これが小さい場合には処理の過程で細胞が周囲に脱落しやすくなることが確認された。しかし、ある程度の細胞をコラーゲンフレーム上に捕捉することができたものの、フレーム内において細胞を効率的に増殖させるには至らなかった。なお、本年度における活動として、これまでに得られた研究成果を公表するために日本畜産学会第114回大会等において研究発表を行うとともに、Animal Science Journal誌に2本の研究論文を投稿し、受理されるに至った。
生物規範型水中ロボットの基盤技術の確立と応用展開

自然海岸や干潟は沿岸域の環境モニタリングをより安全かつ効率的に行うために,水陸両用ロボットで陸上から遠浅の地域まで幅広く自動計測する機器が必要となる.本研究は,環境にやさしい生物規範型水中ロボットの,干潟での環境計測といった実環境への展開を目指して,干潟での遊泳と歩行の機能の多機能性と,また干潟において波浪中を移動する外乱に対するロバスト性に関する基盤技術を確立するため,プロトタイプを製作し,理論と実験の両面から,実環境への展開の検証を行った自然海岸や干潟は沿岸域の環境モニタリングをより安全かつ効率的に行うために,水陸両用ロボットで陸上から遠浅の地域まで幅広く自動計測する機器が必要となる.本研究は,環境にやさしい生物規範型水中ロボットの,干潟での環境計測といった実環境への展開を目指して,干潟での遊泳と歩行の機能の多機能性と,また干潟において波浪中を移動する外乱に対するロバスト性に関する基盤技術を確立するため,プロトタイプを製作し,理論と実験の両面から,実環境への展開の検証を行った自然海岸や干潟は沿岸域の海洋環境に重要な役割を持つためこの地域の環境モニタリングが必要である.この作業をより安全かつ効率的に行うために,水陸両用ロボットで陸上から遠浅の地域まで幅広く自動計測する機構を考案する.今年度は,効率的な歩行動作の検討を目標として,メマカメとウミカメの歩行動作と遊泳動作の画像解析を行った後,歩行用マニピュレータを製作し,ヌマカメとウミカメの歩行動作の性能試験を行った.また砂とひれとの干渉を理論的に解析するため,シミュレーションを実施した.歩行動作の性能試験で用いた歩行装置は,股関節3自由度,膝関節1自由度で本体がレールの上にのった構造を持つマニピュレータを用い,足先で砂を掻くことでレール上を移動する機構となっている.このときの本体の移動距離と足先にかかる力およびトルクを測定し,それより計算した推進効率と移動距離で歩行性能の評価を行った.この実験より,効率のよい歩行動作を知ることぶでき,また今後製作するカメ模倣型ロボットの設計時に検討すべき課題を把握することが可能となった.砂とひれとの力学的干渉を理論的に解析するために,二次元個別要素法を用い,砂とロボットアームの干渉シミュレーションを実施し,推進力を得る動きを行った際のアームにかかる力を調べた.実験では,アームにかかる反発力は一度ピークを迎え、その後若干弱くなって収束するがシミュレーションでは単純に増加し,最終的に実験値に近い値をとることがわかった.今後,モデルの改良を進める必要があることが判明した.本研究は、弾性ひれや柔軟腕を持った生物規範型水中ロボットの、干潟での潮上帯、潮間帯、潮下帯にわたる環境計測や、潮流や波浪にさらされている港湾構造物の鋼管杭群の厚みの自動計測といった実環境への展開を目指して、干潟での遊泳と歩行の機能と鋼管杭を把持できる機能の多機能性と、また干潟において砕波帯を含む波浪中を移動でき、かつ波浪や潮流中にある鋼管杭群を移動できる外乱に対するロバスト性に関する基盤技術を確立し、その後、プロトタイプを製作し、理論と実験の両面から、実環境への展開の検証を行うことを目的とする。前年度に明らかにした地盤特性と胸ひれ運動装置の運動特性との関係に関する実験的・数値的解析結果に基づいて、すでに開発済みの遊泳用の胸ひれ運動装置付き水中ロボットの知見を使い、歩行と遊泳の両方が可能な水中ロボットを製作した。胸ひれ運動装置に用いるDCモーターのパワー、電池の容量と重量、空中重量、稼動時間、地盤特性、遊泳条件(空中重量と浮力の釣り合い)の関係について、4つの胸ひれ運動装置を取り付けた水中ロボットの運動方程式を取り入れた運動シミュレータを開発し、詳細な検討を行った。製作した4つの胸ひれ運動装置を取り付けた水中ロボットを用いて、歩行パターンを変化させ、歩行性能や運動特性について、空中および水中において解析を行った。また前年度に開発したロボットアームと地盤との干渉に関する数値解析法について、実験で得られた力に関するデータに近づけるべく、プログラムの改良を行い、時間的な変化をかなり良く捉えることが可能となった。自然海岸や干潟は沿岸域の海洋環境に重要な役割を持つためこの地域の環境モニタリングが必要である.この作業をより安全かつ効率的に行うために,水陸両用ロボットで陸上から遠浅の地域まで幅広く自動計測する機構が必要となる.本研究は、環境にやさしい生物規範型水中ロボットの,干潟での潮上帯、潮間帯、潮下帯にわたる環境計測といった実環境への展開を目指して、干潟での遊泳と歩行の機能の多機能性と,また干潟において砕波帯を含む波浪中を移動する外乱に対するロバスト性に関する基盤技術を確立し,その後,プロトタイプを製作し、理論と実験の両面から,実環境への展開の検証を行うことを目的としたこれまでの研究成果を踏まえ,本年度は,製作した生物規範型水中ロボットを用いて,1)水中での遊泳性能、2)水底での遊泳性能,3)波浪中の歩行移動に関する運動制御性能を満足するひれアクチュエータ付水中ロボットシステムの評価を行い、理論と実験の両面から、実環境への展開の検証を行った.理論面では,ロボットの運動方程式をもとにした歩行シミュレータを開発し,歩行パターンの最適化を行った.また翼素理論を用いて,ひれから発生する非定常流体力の算定を行った.また,実験では,モータの電流値や歩行速度を計測し,歩行推進効率を求めた.一方,ひれと地盤との干渉について,数値解析法の確立を目指し,簡単な模型を用いて,理論と実験の両面から,検証を行った
非線形光学効果を用いた超高速光アナログ/ディジタル変換に関する研究

非線形光ループミラーの光入出力伝達関数と電気アナログ-ディジタル変換器を組み合わせる光アナログ-ディジタル変換方法についての基礎検討を行い、従来方法に比べ4.5-ビット程度の分解能向上効果を期待できることを確認した。さらに提案方法の動作特性の確認のため、非線形光ループミラーの光入出力伝達関数に関する原理確認実験を行った。この実験より、5ビットの電気アナログ-ディジタル変換器を用いた場合提案方式を用いて3.8ビット分解能を向上可能であり、8.8bitの実効分解能を持つ光A/D変換器の動作を期待できることを明らかにした。本提案方法は従来から提案されている光インタリーブ方式のみを用いる場合に比べ、高速かつ高分解能のアナログ-ディジタル変換器を実現するために必要なアナログ-ディジタル変換器の数を削減することができる。その結果、アナログ-ディジタル変換装置の規模や消費電力を削減することができ、同一数のアナログ-ディジタル変換器を用いた場合、従来方式よりも動作速度や分解能を向上させることができる。この成果についてはOptical Fiber Communication Conference and Exposition(OFC)において発表を行った。また、非線形光ループミラーの改善方法について検討を進め、数値シミュレーションにより、ファイバのパラメータと使用する光パルスの波長とパルス幅などを検討し、非線形光ループミラーの動作速度と分解能について詳細な評価を行った。これにより、実際に必要な動作速度を実現する為の非線形光ループミラーを設計の指針を示した。この成果については学術論文IEEE/OSA Journal of Lightwave Technologyで発表を行った。光A/D変換器の動特性の確認実験及び入力部の増幅器や光サンプリング部分と接続した場合の動作特性の確認のため、原理確認実験を行った。この実験より、160ギガサンプル毎秒、4-bitの分解能を持つ光A/D変換器の動作確認に成功し、この成果についてはOptical Fiber Commurlication Conference and Exposition(OFC)において成果の発表を行った。また、動作速度と分解能の改善のため、非線形光ループミラーの改善方法について検討を進め、数値シミュレーションにより、ファイバのパラメータと使用する光パルスの波長とパルス幅、初期チャープ量などを検討し、従来の4-bitから倍の分解能を持つ5-bitの動作が可能な光A/D変換器に必要な非線形光ループミラーの設計を行い、その伝達関数についての原理確認実験を行った。原理確認実験では伝達関数に強度のばらつきが出るなどの課題は残されているが、5-bitの分解能を実現するために必要な8周期の伝達関数を確認することに成功した。この成果については国際会議LEOS Winter Topicals 2009で発表を行った。5-bitの分解能は光通信で用いられるディジタル信号処理による多値変調技術や分散補償技術等に求められる分解能であり、これを達成したことに意義は大きい。今後、100Gbps級の光ファイバ通信のディジタル信号処理への導入が期待される。
教員養成史の二重構造的特質に関する実証的研究-戦前日本における地方の実践例の解明-

戦前日本における教員養成には、いわゆる師範学校方式と教員検定方式とがあり、師範学校における将来の幹部教員の養成と、検定による多数の一般教員の養成という二重構造を持っていた。教員の質を維持するのが師範学校であり、教員の量を確保するのが教員検定であった。このような二重構造的特質は、大分県における教員養成の歴史的な実態に強く現れている。大分県の小学校教員養成は、量的には師範学校以外の様々の機関によって長期にわたり担われてきたからである。本研究は、師範学校とその他の私立教育機関のそれぞれにおける、教員養成・教師教育の実態を解明したものである。本研究の特色として、従来の教員養成史研究において看過されがちであった、師範学校以外の「傍系」と称される私立教育機関における教員養成に光を当てた点があげられる。私立教育機関出身の教員は、師範学校出身の教員よりも下位に位置づけられ、管理職に登用されるものもほとんどなかった。しかし、私立教育機関出身の教員の教育力が地域に与えた影響は、決して小さなものではなかった。そのことは、公的にはほとんど知られることのなかったこれらの私立教育機関に、県下各地はもとより全国から、さらには朝鮮や台湾から進学している生徒がいたことからもうかがわれる。また、第二次世界大戦下においては、戦地に召集されていった若い男子教員の不足を補うために、私立や臨時の教育機関において多くの女子教員が養成されていたことも明らかとなった。これら師範学校以外の私立教育機関で養成された教員は、単に教員の量を確保しただけではなく、教育の質の向上にも実質的に参画していたと考えられる。子どもと地域への影響力を持った彼らの存在は、師範学校出身の教員との間に競合的な緊張関係を生み出し、大分県における学校教育の充実を促進する力となったのである。戦前日本における教員養成には、師範学校方式と教育検定方式とがあり、師範学校卒業生を中心とする幹部教員と、検定による多数の一般教員とから成る二重構造をもっていた。このような二重構造的特質は、大分県における教員養成史の実態に強く現れている。大分県の小学校教育養成は、量的には師範学校以外の多様な機関によって長期にわたり担われてきたからである。本研究は、研究の角度を次のような教員養成期間(検定準備教員も含む)ごとに設定して、大分県における教師教育の実践例を解明したものである。第I部師範学校における教師教育1文部省の教員養成政策の動向とそれへの地域の対応2大分県師範学校における専門性維持のための努力3大分県師範学校付属小学校における教師教育4青年師範学校における教師教育第II部その他の学校における教師教育1郡立小学校准教員養成所の沿革と教育2私立習説校の歴史3私立騰宮学館の成立と展開4私立女学校における裁縫科教員の養成5「傍系」的教員の創出過程とその社会的役割
南アジア・東南アジア地域少数民族言語の語彙・文法調査

インドおよび東南アジア大陸部で話される下記の少数民族言語についての研究を行った.ドラヴィダ系南インドのトダ語・バダガ語,北インドのクルフ語・マルト語,ガダバ語など.オーストロアジア系東北インドのカシ語・北インドのムンダ諸語,タイ東北部のクーイ語など.チベット=ビルマ系ミャンマー北部のロンウォー語・ラチッ語など.研究のテーマは,次の3つに大別することができる.(A)少数民族語の音韻・形態・語彙・文法記述過去に蓄積された南アジア・東南アジア語彙調査票および文法調査票の内容について検討した.同調査票に基づき,各分担者がそれぞれの対象言語の語彙体系や文法構造を調査した.特に集中的に調査研究を行った文法現象として,トダ語・クルフ語・マルト語の動詞の活用,クーイ語・ロンウォー語の名詞句構造,クーイ語の動詞連続,ロンウォー語の格標識・文法化などが挙げられる.トダ語・ガダバ語など一部の言語については,調査の前提となる音声の研究を行った.(B)言語文化層の記述各言語独自の文化語彙・あるいは方言特有の語彙・語法を抽出すると同時に,各言語における民話・口承文芸・自然会話の採録や,伝統歌謡・音楽の音源収集なども行った.(C)少数民族言語と隣接言語との相互影響上記諸言語の使用状況の調査,借用語,語法の研究などを通じて,国家および州の公用語との接触の様態を明らかにすることにつとめた.また,インド政府人的資源省インド諸語中央研究所(CIIL)の研究者とともに,インドの少数民族言語の記述および言語間の相互作用に関する共同研究を行なった.インドおよび東南アジア大陸部で話される下記の少数民族言語についての研究を行った.ドラヴィダ系南インドのトダ語・バダガ語,北インドのクルフ語・マルト語,ガダバ語など.オーストロアジア系東北インドのカシ語・北インドのムンダ諸語,タイ東北部のクーイ語など.チベット=ビルマ系ミャンマー北部のロンウォー語・ラチッ語など.研究のテーマは,次の3つに大別することができる.(A)少数民族語の音韻・形態・語彙・文法記述過去に蓄積された南アジア・東南アジア語彙調査票および文法調査票の内容について検討した.同調査票に基づき,各分担者がそれぞれの対象言語の語彙体系や文法構造を調査した.特に集中的に調査研究を行った文法現象として,トダ語・クルフ語・マルト語の動詞の活用,クーイ語・ロンウォー語の名詞句構造,クーイ語の動詞連続,ロンウォー語の格標識・文法化などが挙げられる.トダ語・ガダバ語など一部の言語については,調査の前提となる音声の研究を行った.(B)言語文化層の記述各言語独自の文化語彙・あるいは方言特有の語彙・語法を抽出すると同時に,各言語における民話・口承文芸・自然会話の採録や,伝統歌謡・音楽の音源収集なども行った.(C)少数民族言語と隣接言語との相互影響上記諸言語の使用状況の調査,借用語,語法の研究などを通じて,国家および州の公用語との接触の様態を明らかにすることにつとめた.また,インド政府人的資源省インド諸語中央研究所(CIIL)の研究者とともに,インドの少数民族言語の記述および言語間の相互作用に関する共同研究を行なった.・過去に蓄積された南アジア・東南アジア語彙調査票および文法調査票の内容について検討した。・同調査票に基づき、各分担者がそれぞれの対象言語の語彙の体系や文法構造を調査し、また一部の言語ではこれらの調査の前提となる音声の研究を行った。南インドのニルギリ高原で話されるトダ語(ドラヴィダ系)の音声と動詞パラダイムの研究、カダバ語(ドラヴィダ系)・カシミリ語(アーリア系)の音声の研究、北インドのジャールカンド州で話されるクルク語(ドラヴィダ系)の基本語彙と文型の研究、ミャンマー北部のカチン州で話されるロンウォー語(チベット=ビルマ系)の接頭辞a-を伴う動詞・助動詞が生起する環境とその談話的要因の解明/動詞の文法化(従属節標識・引用標識への転用)と意味の抽象化(補助動詞・前補助動詞化)の記述/名詞句と格表示の体系の研究、同じくカチン州で話されるラチッ語・ツァイワ語・ジンポー語・リス語(以上チベット=ビルマ系)の動詞の法範疇に関する予備的調査などが行われた。・調査票を用いた調査で南アジアおよび東南アジアにおける共通の内容の解明に努める一方、各言語独自の語彙・語法を抽出するために、各言語における語りや歌の収集なども行った。タイ東北部で話されるクーイ語(オーストロアジア系)の物語の収集、ロンウォー語の民話の収集、ベトナム中南部で話されるチャム語(オーストロネシア系)の語彙にインドの古典語であるサンスクリットが与えた影響の調査、トダ語における命名パターンの研究などが行われた。・分担者がそれぞれの対象言語の語彙の体系や文法構造を調査した。今年度行われた文法・語彙調査には次のようなものがある。-南インドのニルギリ高原で話されるトダ語(ドラヴィダ系)の動詞語幹リストと、動詞の活用パラダイムの再検討。-トダ語の語彙を、用法を示す例文とともに採取。-北インドのジャールカンド州で話されるマルト語・クルフ語(ともにドラヴィダ系)の活用形など、文法と語彙に関する調査。-カシ語やムンダ諸語(ともにオーストロアジア系)などについての集中的なフィールドワーク。

-タイ東北部で話されるクーイ語(オーストロアジア系)の名詞句構造の調査。-ミャンマー北部カチン州で話されるロンウォー語(チベット=ビルマ系)の動詞一名詞句の結びつき、名詞句構造、関係節化についての調査。・言語文化層の記述に資するために、以下に示すような語りや歌の収集を行った。-ニルギリ高原で話されるトダ語・バダガ語(ドラヴィダ系)などの文化語彙・固有名詞の収集。-トダ語のテキスト採録とその予備的分析。-マルト語・クルフ語の口承文芸の採録。-ロンウォー語民話の採録。この中には現在のチベットから中国雲南省を経てカチン州・シャン州に至るロンウォー人の移動経路についての伝承が含まれる。-ロンウォー人もその構成民族の一つである民族文化集団カチンの伝統音楽・楽器紹介VCDなど資料の収集。-クーイ語自然会話の採録。1.南インドのニルギリ高原で話されるトダ語(ドラヴィダ系)の動詞形態論と語彙調査,東北インドのメガラヤ州で話されるカシ語(ドラヴィダ系)の方言語彙の収集,北インドのジャールカンド州で話されるクルフ語・マルト語(ドラヴィダ系)の動詞活用の史的再建,ミャンマー北部のカチン州で話されるロンウォー語(チベット=ビルマ系)の名詞連続構造の研究,同じくラチッ語(チベット=ビルマ系)の文法的に条件づけられた母音交替の記述およびロンウォー語の文法的に条件づけられた声調交替との対照,ラチッ語の基礎語彙の収集,タイ東北部で話されるクーイ語(オーストロアジア系)の動詞連続の記述など,文法・語彙に関する調査を行った.2.言語文化層の記述に資するべく、トダ語やロンウォー語の語りのテキストを採録した.また,トダ語・カシ語および東北インドのチベット=ビルマ系少数民族言語の音声資料,ラチッ語の初等教本および新約聖書などの文字資料を収集した.3.トダ語に対するタミル語の影響,カンナダ語(ドラヴィダ系)に対するヒンディー語・アラビア語・ペルシャ語の影響,クルフ語・マルト語に入ったインド=アーリア系借用語の研究など,少数民族言語と隣接言語との相互影響の調査を行った.4.インド政府人的資源省インド諸語中央研究所(CIIL)の研究者とともに、インドの少数民族言語の記述および言語間の相互作用に関する共同研究を行なった.5.3年間の研究成果をまとめた成果報告書(論文集)を現在編集中で,6月に提出する見込みである.