hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
断層の摩擦運動におけるマイクロメカニックス

1.接触面形状の測定法の確立触針法による3次元表面形状データの採取法、および同データの解析法を詳細に検討した結果、従来の方法に換わる新たな方法を考案し、論文(1)として投稿した。2.初期接触問題3次元表面形状データを用いたコンピュータ・シミュレーションを行ない、局所荷重の変化を詳細に追跡し、局所荷重の平均値は見かけの荷重に依らず一定値を示すことが見いだされた。この結果は初期接触問題への一つの解として適用することが出来ると考えられる。詳細は論文(1)として投稿された。3.応力下での接触状態が波動の減衰に及ぼす影響実験結果を理論解析と対応させることにより、接触面の透過波動に対する応答は、純弾性的ではなく粘弾性的であることが判明した。この結果は論文(2)として投稿した。4.滑り開始条件マクロな意味での滑りが開始する時、ミクロな観点からこれを見ると、真実接触点では部分滑りが発生し、変位の進行によって全面滑りを起こす接触点の数が次第に増加する、という過程が、実験結果および理論解析から明らかとなった。この結果については論文(3)、および(4)として既に刊行された。5.塑性変形モデルの確立従来の弾性変形モデルに加え、塑性変形の効果をも考慮した接触理論が提唱され、これまでの実験結果をよく説明することが見いだされた。結果は論文(1)として投稿された。6.取りまとめ本研究課題の最終年度に当たる為、報告書を作成し、提出した。<1.接触面形状測定法の確立。>___ー本研究課題については2種類の理論的方法(確立論的方法、パワ-スペクトルを利用する方法)により検討をおこなった。しかしながら、現段階では十分な結果が得られていないため、平成3年度も引続き課題を継続しておこなう。(3次元デ-タが膨大なものとなり、計算機処理に時間がかかっているため)<2.初期接触問題。>___ー荷重0にて接触する状態を理論的に予測することが可能となった。この結果については地震学会で発表された。<3.応力下での接触が波動の減衰に及ぼす影響。>___ー一軸加圧装置により、接触面を通過する波動の透過実験をおこなった。荷重の増加により、透過波動のエネルギ-は非線形的に増加すろ様子が観測された。これを説明する理論の構築を現在おこなっている。実験結果については地震学会で講演・発表が行なわれた。<4.水平荷重装置の構築と予備実験。>___ー予定通り、同荷重装置の構築をおこなった。またこの装置で使用するための岩石試料の整形をおこなった。現在、これを用いて予備実験が行なわれている。<5.滑り開始条件。>___ー予定では平成3年度より実施する計画であった本研究課題を、本年より先行しておこなった。これに対する理論モデルの構築もおこない、これまでの成果を『地震の震源メカニズムと地震予兆現象』と題する国際シンポジウムで発表した。1.接触面形状測定法の確立。本研究課題については2種類の理論的方法(確立論的方法、パワ-スペクトルを利用する方法)の比較検討をおこなった。両者はほぼ良い一致を示す。この結果については、地震学会において報告をおこなった。さらに3次元の表面形状を詳細に測定するための手法(デ-タ採取プログラム)を開発した。これを用いて次年度以降、上記理論の妥当性を検証する予定である。2.応力下での接触が波動の減衰に及ぼす影響。昨年度構築した二軸加圧装置により、接触面を通過する波動の透過実験をおこなった。垂直荷重の増加により、透過波動のエネルギ-は非線形的に増加すろ様子が観測された。さらに水平応力を加えた場合、P波の初動振幅に変化がみられた。その他の結果(周波数依存性、S波の変化等)については現在解析を進めている段階である。これまでに得られた結果については地震学会で発表を行なう予定である。3.滑り開始のメカニズム。

滑り開始のマイクロメカニカルな機構について理論的なモデルを構築し、実験結果と比較をおこなった。理論よく実験結果を説明する。この結果についてはコロンビア大学との共同研究の形で論文投稿をおこなった。1.接触面形状の測定法の確立解針法による3次元表面形状データの採取法、および同データの解析法を詳細に検討した結果、従来の方法に換わる新たな方法を考案し、論文(1)として投稿した。2.初期接触問題3次元表面形状データを用いたコンピュータ・シミュレーションを行ない、局所荷重の変化を詳細に追跡し、局所荷重の平均値は見かけの荷重に依らず一定値を示すことが見いだされた。この結果は初期接触問題への一つの解として適用することが出来ると考えられる。詳細は論文(1)として投稿された。3.応力下での接触状態が波動の減衰に及ぼす影響実験結果を理論解析と対応させることにより、接触面の透過波動に対する応答は、純弾性的ではなく粘弾性的であることが判明した。この結果は論文(2)として投稿した。4.滑り開始条件マクロな意味での滑りが開始する時、ミクロな観点からこれを見ると、真実接触点では部分滑りが発生し、変位の進行によって全面滑りを起こす接触点の数が次第に増加する、という過程が、実験結果および理論解析から明らかとなった。この結果については論文(3)、および(4)として既に刊行された。5.塑性変化モデルの確立従来の弾性変形モデルに加え、塑性変形の効果をも考慮した接触理論が提唱され、これまでの実験結果をよく説明することが見いだされた。結果は論文(1)として投稿された。6.取りまとめ本研究課題の最終年度に当たる為、報告書を作成し、提出した。
ホッヂ構造の退化の研究 -退化した多様体の幾何との関連-

コンパクトケーラー複素多様体の族から得られるホッヂ構造の変動は、多様体の退化に対応して、それ自身、混合ホッヂ構造へと退化する。本研究では、パラメータ空間が2次元以上の(適切な条件をみたす)退化について、多様体の退化の幾何との関連を念頭に置いた上で詳しく調べた。パラメータ空間が2次元以上である事から、多様体あるいはホッヂ構造の退化には多くのとり得る「方向」がある。これらの「方向」に対応して定まる、混合ホッヂ構造上の「ウエイト・フィルトレーション」によって、この混合ホッヂ構造が、いわゆる「フィルター付」混合ホッヂ構造になる事、および「局所不変サイクル定理」をパラメータ空間が高次元の場合に定式化し証明することができた。さらに、上記の混合ホッヂ構造が、シュミットや、カタニ・カプランらによって超越的方法によって得られた混合ホッヂ構造に一致する事も示されたので、これらの結果を論文"Limits of Hodge structures in several variables II"として執筆中である。さらに、多様体の退化の幾何の代数的な表現として、一般ファイバーのコホモロジー群と特異ファイバーのコホモロジー群とを結び付ける「クレメンス・シュミット完全列」の高次元化を定式化し証明することを目標として、D-加群の理論を含めたホッヂ加群の理論や、perverse層の理論、及び、最近活発に研究され始めた、対数的ホッヂ構造の変動の理論との比較検討を行った。さらに、上記の混合ホッヂ構造が、シュミットや、カタニ・カプラ/らによって超越的方法によって得られた混合ホッヂ構造に一致する事も示されたので、これらの結果を論文"Limits of Hodge structures in several variables II"として執筆中である。さらに、「クレメンス・シュミット完全列」の高次元化を、どのように定式化し証明するかということを手始めとして、多様体の退化の幾何とホッヂ構造の退化の様子との関連について現在研究中である。
土木系アクティブ・ラーナー育成を目的とした土木構造物の3D設計・製作教材開発

1.研究目的土木構造物は巨大となる物が多く、実習において再現が困難であるため「ものづくり」の実感が得にくく、専門科目への興味・積極性を失う学生が多い。さらに近年、国土交通省では建設機械類を無人で稼働させる情報化施工や、CIMが取り入れられ情報化が急速に進められている。今後、学ぶべき知識が増加するため、低学年から専門科目に対する興味や積極性を引き出す必要がある。本研究では専門科目への橋渡しとなる教材を開発した。2.研究方法ミニ消波ブロックの型は、3D設計を行い、3Dプリンターで消波ブロックを作製するための型を成形、その型にシリコーンを流し込んで消波ブロックを成形するシリコーン型を作製する。シリコーン型を3つ組み合わせることで消波ブロックの形状の空間が出現する。(1)型の製作ミニ消波ブロックの型は10.5×7.5×4.5mmで、接続面には型同士のズレ防止として凹凸部を設け突起部が噛み合う構造とした。材質は硬質不透明フォトポリマーとし、インクジェット方式で8時間程度噴射して製作した。(2)シリコーン型枠の設計3Dプリンターで作製した型ヘシリコーンを流し込むことでシリコーン型が製作できる。3.研究の成果(1)最新技術を活用し土木構造物の3D設計、3Dプリンターで構造物の型を製作した。(2)シリコーン型とすることで、型枠組立時にはボルト・プレート・クランプ等の部材が不要、コンクリート打設においても剥離剤が不要、気泡も簡易的に除去できる。(3)地域貢献として工作教室・出張講座を実施した。本校での工作教室(1件)、出張講座(1件)、商業施設(1件)。(4)実習では粉体から構造物の製作する「ものづくり」を、講義では3D設計・3Dプリンター等の先端機材を解説した。(5)子供達の笑顔や親子の会話から、工学はコミュニケーションのツールにもなることを実感した。
抗原レセプター結合MB-1分子からの新規シグナル伝達経路とB細胞活性化の研究

B細胞活性化シグナルの解析でB細胞抗原受容体に結合する機能分子群の解析をすすめ、新たにα4分子を見い出し、遺伝子構造、発現、リンパ細胞増殖における機能を解析した。このα4分子はタンパク質脱リン酸化酵素PP2Aの触媒サブユニットに特異に結合し、細胞の増殖刺激、生存刺激で機能するシグナル伝達分子であることを発表した。この分子の伝達するシグナルはラパマイシン感受性のmTor経路で,リンパ細胞増殖ではこれまでにあまり解析の進んでいないタンパク質合成促進経路に関与していることを示唆した。中でもタンパク質合成経路のS6 kinaseの活性を制御している可能性が示唆された。このα4遺伝子の欠損マウスを作成したところ、この分子は胎児の成長に必須の分子であることから胎児致死であることが明らかになった(In uiら、論文投稿準備中)。さらに、Cre-lox Pシステムによる細胞、臓器選択的遺伝子改変を行った。B細胞での発現をCD19プロモーターを利用して欠失させると末梢リンパ組織でのBリンパ細胞が顕著に現象した。一方T細胞をはじめその他の臓器、器官の細胞にはなんら異常は認められていない。B細胞の現象がB細胞の分化異常であるのか、それとも、活性化異常があるのかを解析した。抗原レセプターからのシグナルとして、anti-IgMAbとIL-4を加えて誘導するB細胞増殖反応が著しい低下を見た。これらの結果はマウスのin vivoでこれまでの我々の結果が正しいことを証明したものであった。今後、このα4分子は哺乳細胞のタンパク合成でどの段階で機能を発揮しているのかを明らかにする。本研究において胚中心B細胞でその発現が上昇するシグナル伝達分子を見いだし、その分子を同定し、構造を明らかにした。WEHI-231細胞に対するモノクローナル抗体を作製し、その発現がin vivoの胚中心B細胞に選択的に上昇しているクローン(29-15)を得た。この抗原は正常のマウスでは小腸のパイエル板のリンパ組織に見られPNA陽性B220陽性のいわゆる胚中心B細胞で顕著に発現が上昇していた。SRBCで過免疫したマウスの胚中心の明帯領域のセントロサイトと考えられる胚中心B細胞に選択的に発現していた。大腸菌での発現ベクターのcDNAライブラリーをスクリーニングしてcDNA遺伝子クローンを単離した。完全長遺伝子クローンを得、その遺伝子解析を行ない、この遺伝子産物をGerminal Center Associated Nuclear Protein(GANP)と名付けた。GANP分子は核と細胞質の間を移行して細胞の分裂やその際の遺伝子発現を制御しているものと考えている。セントロサイトは免疫グロブリン遺伝子の二度目の再構成によっておこる異常B細胞クローンの排除、選択という重要なステージである。このときのB細胞活性化シグナルはどのような機能をしているのか、それはB細胞の成熟や抗体のレパートリー形成にどのような役割を果たしているのかを明らかにする手掛かりとして有効であると期待している。

一方T細胞をはじめその他の臓器、器官の細胞にはなんら異常は認められていない。B細胞の現象がB細胞の分化異常であるのか、それとも、活性化異常があるのかを解析した。抗原レセプターからのシグナルとして、anti-IgM AbとIL-4を加えて誘導するB細胞増殖反応が著しい低下を見た。これらの結果はマウスのin vivoでこれまでの我々の結果が正しいことを証明したものであった。今後、このα4分子は哺乳細胞のタンパク合成でどの段階で機能を発揮しているのかを明らかにする。
小児難治性白血病における細胞傷害因子の臨床的意義と臨床応用への基礎的研究

小児白血病の化学療法による治療成績は著しく向上したが、Philadelphia染色体(Ph1)陽性白血病や11q23転座型白血病などは依然として難治であり、同種骨髄移植が積極的に行われている。同種骨髄移植の有効性は移植片対白血病(GVL)効果によることは明らかであり、GVL効果には細胞傷害性Tリンパ球(CTL)が重要な役割を果たしているが、関与する細胞傷害因子については不明な点が多い。本研究では、CTL上に発現される細胞傷害因子のうちFasLとTRAILに焦点をあてて、そのPh1陽性白血病や11q23転座型白血病に対する効果を解析した。まず、Ph1陽性白血病では、白血病細胞株および臨床棟体はともにFasL耐性を示した。一方、TRAILは多くの細胞株で強力な細胞死誘導作用を示し、感受性はDR4/5受容体の細胞表面発現レベルと相関した。臨床検体を用いた解析でも同様の効果を認め、同種造血幹細胞移植におけるPh1陽性白血病に対するGVL効果にはFasLよりもTRAILが重要な役割を果たしていることが明らかになった。次に、11q23転座型急性リンパ性白血病でも同様の検討を行なった。11q23転座型急性リンパ性白血病細胞株はFasLに対してはある程度の感受性を認めたが、TRAILには高度の耐性を示した。臨床検体ではFasLおよびTRAILに対する耐性が観察され、FasLおよびTRAIL耐性が11q23転座型急性リンパ性白血病でGVL効果が弱いことの一因である可能性が示唆された。同種造血幹細胞移植でのGVL効果が明らかであるPhiladelphia染色体(Ph1)陽性白血病細胞株12株を対象に、TRAILの細胞死誘導と受容体発現を検討した。その結果、5株で強力な2株で中等度の細胞死誘導が観察された。一方、FasLに対しては2株がごく弱い感受性を示したものの10株は耐性を示した。TRAIL感受性はDR4/5受容体の発現と強く相関しており、decoy受容体のDcR1/2は検出されなかった。同様の結果は臨床検体でも確認された。さらに、DR4/5受容体はTRAIL結合によってNF-κBの活性化を介するsurvivalシグナルも刺激を受けることから、NF-κB inhibitorとTRAILの併用効果を検討し、TRAIL感受性の増強効果を観察した。さらにBCR-ABL特異的inhibitorのSTI571耐性株の多くがTRAILに感受性を示した。これらの結果はTRAILのPh1陽性白血病に対するGVL効果への関与の可能性と、TRAILの新たな治療薬としての有用性示唆している'(Blood, in press)。一方、11q23転座型白血病では、化学療法に対する同種造血幹細胞移植の優位性は臨床的に確認されていない。そこで、11q23転座型白血病細胞株9株を用いTRAIL感受性を検討したところ、全株がTRAILに耐性を示した。Ph1陽性白血病を含むB前駆リンパ球性白血病細胞株では高率にTRAIL感受性を示すことから、この11q23転座型白血病細胞株でのTRAIL耐性は、臨床的にGVL効果が弱いことの一因であると考えられた。TRAIL耐性には、DR4/5受容体の低発現に加えて、FADDの低発現・FLIPの高発現、Bakの低発現、cIAP2・survivinの高発現といった機序の関与が示唆された。さらにNF-κB inhibitorによって、TRAIL感受性の増幅効果がある程度観察されたが、CHX処理では明らかな効果は観察されなかった。白血病に対する同種造血幹細胞移植の有効性(GVL効果)は、細胞傷害T細胞に表出される細胞傷害因子を介した作用であることが明らかになってきているが、実際のEffector因子に関しては不明な点が多い。細胞傷害因子のうちFasLとTRAILの抗腫瘍効果が注目されており、TRAILは単球にも発現されており自家腫瘍免疫の一翼を担っている可能性も示唆されている。

そこで今回、T細胞型急性リンパ性白血病(T-ALL)における細胞傷害因子感受性を明らかにするために、T-ALL由来細胞株6株を対象にFasLおよびTRAILの感受性と受容体発現を検討した。まず^3H-thymidine uptake法を用いて遺伝子組み換え可溶型ヒトFasLおよびTRAILの効果を解析したところ、FasLに対し6株中5株が強い感受性を1株が耐性を示し、TRAILに対しては1株が弱い感受性を5株が耐性を示した。フローサイトメトリーでのAnnexin V結合解析では、FasL感受性株ではFasLによるアポトーシス誘導が観察されたがTRAILでは明らかなアポトーシス誘導は観察されなかった。そこで各受容体に対する特異的抗体を用いてフローサイトメトリーで受容体発現を解析したところ、FasL感受性株ではいずれもFas強陽性であったがFasL耐性株でも感受性株に比べると弱いいものの明らかなFas発現を認めた。一方、TRAIL受容体のうちdeath domain有するDR4の発現を弱感受性株で認めたが耐性株は全て陰性であり、death domain有するDR5は全株で陰性であった。またdecoy受容体であるDcR1/2は検出されなかった。そこでT-ALL症例の凍結保存細胞を用いて、FasLおよびTRAILの感受性と受容体発現を解析したところ、細胞株と同様の傾向を認めた。
母性効果因子によるRNA制御とリプログラミングに関する研究

受精からしばらくの間RNAの転写は起こらず、mRNA合成を阻害しても自律的に二細胞期へと発生が進行する。この間の胚発生は、受精前に卵子に蓄えられたRNAと蛋白質によって制御されていると考えられているが、その機構は良く分かっていない。卵子中の因子のうち、母方の遺伝子欠損のみで胚の初期発生に異常が見られるものは母性効果因子と呼ばれており、代表的母性効果因子であるzygote arrest 1 (Zar1)は、受精後の接合子ゲノム活性化に必要なRNA結合蛋白質で、Zar1を欠損した卵子は野生型の精子と受精しても発生が二細胞期で止まってしまう。Zar2 (Zar1-like)もZar1と同様にRNA結合因子で、アフリカツメガエルでは母性mRNA Wee1の3'側の非翻訳領域にある翻訳調節配列に結合し、翻訳調節を行っていると考えられているが、哺乳動物のWee1 mRNAにはこの翻訳調節配列に相同の配列が見当たらない。そこで哺乳動物のZar1/Zar2がどのような種類のRNA配列を認識し、どのような種類のRNAを標的として接合子ゲノム活性化を制御しているのか明らかにすることを目的とした。Zar1またはZar2を過剰発現させたNIH3T3細胞の抽出液を用い、ショ糖密度勾配による分画や、RNA免疫沈降と次世代シークエンスを組み合わせたPAR-CLIP-sequenceを行うことにより、Zar1は主にmRNAの3' UTRに結合し、標的RNAには卵子の減数分裂に関わる因子が含まれていることが明らかとなった。iPS細胞誘導系にZar1/Zar2を加えて核のリプログラミング効率を調べたが、大きな変化は認められなかった。これらの結果から、Zar1/Zar2は3' UTRにある標的配列に結合して減数分裂に関わるmRNAの翻訳調節をおこなうことにより、受精後の発生の進行を促していると考えられた。卵子中の因子のうち、母方の遺伝子欠損のみで胚の初期発生に異常が見られるものは母性効果因子と呼ばれている。代表的母性効果因子であるzygote arrest 1 (Zar1)は、受精後の接合子ゲノム活性化に必要なRNA結合蛋白質で、Zar1を欠損した卵子は野生型の精子と受精しても発生が二細胞期で止まってしまう。アフリカツメガエルのZar2 (Zar1-like)は母性mRNA Wee1の3'側の非翻訳領域にある翻訳調節配列に結合し、翻訳調節を行っていると考えられている。しかし、哺乳動物のWee1 mRNAにはこの翻訳調節配列に相同の配列が見当たらず、哺乳動物のZar1/Zar2がどのようなRNA配列を認識し、どのような種類のRNAを標的として接合子ゲノム活性化を制御しているのかは不明である。そこで今年度は、Zar1およびZar2の標的RNAを同定することを目的とした。NIH3T3細胞にZar1またはZar2を過剰発現させて細胞の抽出液をショ糖密度勾配で分画し、どのような種類のRNAに結合しているか調べたところ、Zar1とZar2は主にポリリボソーム画分にあるmRNAに結合していることが分かった。次に、RNA免疫沈降と次世代シークエンスを組み合わせたPAR-CLIP-sequenceを行った。Zar1は主にmRNAの3'UTRに結合し、標的RNAには卵子の減数分裂に関わる因子が含まれていることが明らかとなった。mRNAは転写後の翻訳制御の主要な場である。そこでまず、Zar1やZar2がmRNAに結合するかどうか調べた。HAタグ付きのZar1またはZar2をNIH3T3細胞に過剰発現させ、細胞抽出液からオリゴdT磁気ビーズを用いてmRNAに結合する蛋白質を回収し、ウエスタンブロットを行ったところ、Zar1とZar2はmRNA結合していることが分かった。次に、Zar1/Zar2がどのような種類のRNAに結合しているか調べた。Zar1またはZar2を過剰発現させたNIH3T3細胞の抽出液からショ糖密度勾配でmRNPやポリリボソームを分画しZar1とZar2蛋白質をウエスタンブロットで検出した。Zar1とZar2は主に翻訳制御に関わるポリリボソーム分画のmRNAに結合することが分かった。さらに、Zar1の標的RNAを同定するために、RNA免疫沈降と次世代シークエンスを組み合わせたPAR-CLIP-sequenceを行った。Zar1の結合部位の約60%はmRNAの3'UTRに存在し、標的RNAには卵子の減数分裂に関わる因子が含まれていることが分かった。

Zar2 (Zar1-like)もZar1と同様にRNA結合因子で、アフリカツメガエルでは母性mRNA Wee1の3'側の非翻訳領域にある翻訳調節配列に結合し、翻訳調節を行っていると考えられているが、哺乳動物のWee1 mRNAにはこの翻訳調節配列に相同の配列が見当たらない。そこで哺乳動物のZar1/Zar2がどのような種類のRNA配列を認識し、どのような種類のRNAを標的として接合子ゲノム活性化を制御しているのか明らかにすることを目的とした。Zar1やZar2を過剰発現させたNIH3T3細胞の抽出液を用い、ショ糖密度勾配による分画や、RNA免疫沈降と次世代シークエンスを組み合わせたPAR-CLIP-sequenceを行うことにより、Zar1は主にmRNAの3'UTRに結合し、標的RNAには卵子の減数分裂に関わる因子が含まれていることが明らかとなった。mRNAは転写後の翻訳制御の主要な場なので、Zar1やZar2がmRNAに結合するかどうか調べるためにHAタグ付きのZar1またはZar2をNIH3T3細胞に過剰発現させ、細胞抽出液からオリゴdT磁気ビーズを用いてmRNAに結合する蛋白質を回収し、ウエスタンブロットを行うことにより、Zar1とZar2はmRNAに結合していることが分かった。Zar1またはZar2を過剰発現させたNIH3T3細胞の抽出液をショ糖密度勾配により分画しZar1とZar2の分布を調べ、Zar1とZar2は主に翻訳制御に関わるポリリボソーム分画のmRNAに結合することが分かった。Zar1の局在は核外輸送阻害剤LMBによって核へ、RNAポリメラーゼIの転写ストレスを誘導するActDによって細胞質へと大きく変化したことから、Zar1はRNAの核内外への輸送に関わっている可能性が示唆された。受精からしばらくの間RNAの転写は起こらず、mRNA合成を阻害しても自律的に二細胞期へと発生が進行する。この間の胚発生は、受精前に卵子に蓄えられたRNAと蛋白質によって制御されていると考えられているが、その機構は良く分かっていない。卵子中の因子のうち、母方の遺伝子欠損のみで胚の初期発生に異常が見られるものは母性効果因子と呼ばれており、代表的母性効果因子であるzygote arrest 1 (Zar1)は、受精後の接合子ゲノム活性化に必要なRNA結合蛋白質で、Zar1を欠損した卵子は野生型の精子と受精しても発生が二細胞期で止まってしまう。Zar1またはZar2を過剰発現させたNIH3T3細胞の抽出液を用い、ショ糖密度勾配による分画や、RNA免疫沈降と次世代シークエンスを組み合わせたPAR-CLIP-sequenceを行うことにより、Zar1は主にmRNAの3' UTRに結合し、標的RNAには卵子の減数分裂に関わる因子が含まれていることが明らかとなった。
シルセスキオキサンを活用した特異的反応場を有する新規触媒材料の創製

本研究課題では、原子レベルで構造制御された新規シルセスキオキサンの合成、およびこれらを必要とする機能に応じて組み上げて行くことによる、「場」の自在制御が可能な有機・無機複合触媒材料の構築を検討した。また、金属含有シルセスキオキサン等の酸化分解による、特異的なミクロ細孔構造を有する固体酸触媒の開発を行い、炭化水素の分解反応や部分酸化反応に対する触媒機能を検討した。その結果、アセチレン部位を有する新規シルセスキオキサンを合成するとともに、アセチレン部位の接触的分子内三量化反応の活用によって、新規大籠状シルセスキオキサンの創製に成功した。シロキサン骨格構造やチタン周辺構造の異なる種々のチタン含有シルセスキオキサンを合成し、チタンに隣接したケイ素上にアルケニルシリル基を有する分子のアルケンのエポキシ化反応に対する高い触媒機能を見出し、これらの分子への親水性部位の導入による触媒機能向上効果を示した。また、チタノセン含有シルセスキオキサンの合成に初めて成功するとともに、種々の反応性シリル置換基を有する新規金属含有シルセスキオキサンを合成し、酸化反応に対する触媒活性を見出した。また、メタロセンを保護基として活用する新手法によって、従来合成困難であった反応性置換基を有するシルセスキオキサンジシラノールの合成に成功した。さらに、コアに加えて周辺部位もシルセスキオキサンから構成されたデンドリマーをはじめて合成した。一方、アルミニウム架橋型シルセスキオキサンを前駆体として、特異的なミクロ細孔構造を有し、高い炭化水素分解活性を有する固体酸触媒を開発した。また、シルセスキオキサンアミン配位子を新たに合成し、これらを活用してインクボトル型メソ細孔とミクロ細孔を併せ持ち、パラジウム酸化物ナノ粒子を内包する多孔質酸化物触媒を調製、これらが水中でのアルコール類の空気酸化反応に高い活性を有することを示した。(1)籠状構造を有する新規シルセスキオキサンの合成分子内に三つのアルキニルシリル基を有する新規シルセスキオキサンを合成し、さらにコバルト錯体触媒による分子内環化三量化反応によって、ゼオライト等の「細孔構造」に類似した有機・無機複合籠状骨格構造を有する新規シルセスキオキサンの合成に初めて成功した。(2)新規4族遷移金属含有シルセスキオキサンの合成と酸化触媒活性アルケニルシリル基等の種々の反応性置換基を有し、多様な配位様式の4族遷移金属種を含有する新規シルセスキオキサンを合成し、単結晶X線解析等によって構造を決定した。さらに反応性置換基の化学的変換を行った。特にチタン含有シルセスキオキサンについて有機過酸化物を酸化剤とするアルケンのエポキシ化反応に対する触媒機能開発を試み、アルケニルシリル基の存在による顕著な酸化触媒活性向上効果を初めて見出した。(3)新規スターバースト型およびデンドリマー型シルセスキオキサンの創製アルケニルシリル基を有する半籠状シルセスキオキサンジシラノールを活用して、スターバースト型シルセスキオキサンを初めて合成した。さらに金属種の導入を行うとともに、コンバージェント法によって第二世代のシルセスキオキサンデンドリマーの合成に初めて成功した。(4)種々の反応性置換基を有する新規4族遷移金属含有シルセスキオキサンの合成と酸化触媒活性多様な有機置換基および体カチオンを有する、新規アルミニウム架橋シルセスキオキサンを合成し、空気気流中で焼成することによって、ゼオライトに匹敵する強いブレンステッド酸点を有し、均一に制御されたミクロ細孔から構成された多孔質固体酸触媒が得られた。これらは炭化水素クラッキング反応に対してゼオライトに匹敵する極めて高い触媒活性を示した。

シルセスキオキサンを活用した特異的反応場を有する新規触媒材料の創製について、1)籠状構造を有する新規シルセスキオキサンの合成、2)新規4族遷移金属含有シルセスキオキサンの合成と酸化触媒活性、3)新規スターバースト型およびデンドリマー型シルセスキオキサンの創製、および4)新規13族遷移金属含有シルセスキオキサンの合成と多孔質固体酸触媒の創製に加えて、以下の成果を得た。新規シルセスキオキサン含有アミン配位子を合成し、これを活用してパラジウムおよびルテニウム錯体や、パラジウムナノクラスターを調製した。さらにこれらを空気気流中で焼成することによって、粒径が5から7nmに均一に制御された遷移金属酸化物のナノ粒子を内包し、かつ約0.6nmに均一に制御されたミクロ細孔のみを有するミクロポーラスシリカを調製した。さらに、酸化チタンをはじめとする種々の多孔質酸化物材料との複合化を検討したところ、ミクロ細孔に加えてメソ細孔を併せ持つ多元的細孔構造を有する酸化物を得た。酸化チタン担持触媒についてTEM観察を行ったところ、酸化チタン結晶粒子の表面には、直径1.53.0nm程度の貴金属酸化物ナノ粒子を内包した、厚さ2nm程度のシリカ層が形成されていた。検討した触媒の中でも、特に酸化パラジウムナノ粒子を内包する酸化チタン担持シリカ触媒は、水溶媒中でのベンジルアルコールの空気酸化反応に対して優れた触媒活性・選択性を示した。なお、触媒は活性低下を伴うことなく、回収・再利用が可能であった。一方、シルセスキオキサン配位子を用いずに調製した触媒の場合には、水溶媒中での触媒活性が大きく低下しており、シルセスキオキサン由来のシリカ層の形成による水中での触媒活性の向上効果が示された。
遺伝性dystomicマウスWriggle Mouse Sagamiの病態解明

Wriggle Mouse Sagami(以後WMSとする)は1984年に大村実験動物研究所において分離された筋緊張とのたうちまわるような異常行動を伴う新しい常染色体劣勢遺伝型の神経奇形マウスでしる。その症状および一般的な脳の細胞構築や髄鞘構築に著変が無い事からdystonia musculorum deformansのモデルとなり得る可能性がある。本研究では形態学的に小脳と海馬に次のような異常を明らかにした。(1)脊髄の胸髄核、網様体核、オリ-ブ核縫線核などから小脳皮質へ入る線維系はHRP標識法で見る限り正常に保たれていた。しかし、IP_3リセプタ蛋白質P_<400>の免疫組織化学ではプルキンエ細胞の樹状突起の形態に異常があり、電顕によって平行線維の萎縮・脱落、プルキンエ細胞樹状突起の棘状突起に終わるシナプス終末の減少が認められた。しかし、分子層、プルキンエ細胞層、顆粒細胞層の糸球体周囲にはシナプス終末構造の増加が認められた。(2)グルタミン酸脱炭酸酵素(GAD)の抗体で光顕及び電顕レベルでの免疫組織化学でGABA含有神経終末の分布を検討したところ、WMSで小脳分子層、プルキンエ細胞層、顆粒細胞層の糸球体周辺部、小脳核で明確に増加していており、(1)で観察した増加しているシナプス様終末の一部はGABA陽性シナプス小胞を含むことが想定された。(3)WMS海馬CA1では、GTP結合蛋白質(Go)の免疫組織化学で、錐体細胞の樹状突起が直線状でその密度が疎になっていた。更に分子層には有髄神経線維の集束がWMSに見られ、電顕でみるとシナプス終末の大きさ、分布に差が見られた。(4)以上のことから、WMS中枢神経系において、ニュ-ロンの空間的な構築を形成する因子は正常に保たれていながら、ニュ-ロン間の最終的な連結部で何等の異常があり、それが微小域での回廊網に変更が加えられていると考えられる。したがって、WMSは中枢神経系の情報伝達系の機構を明らかにするために有力な疾患マウスとして重要であると考えられる。
家族と近隣の人間環境からみた21世紀型市民のライフスタイルとその支援策

育児支援型住宅の使い方には、緩い関係で繋がろうとする現代家族のライフスタイルと家族関係が現れており、共有空間は家族の貴重なコミュニケーション機会を保持する効果がある。近隣や地域との関係は、従来の地縁ではなく、家族をサポートする制度の利用や自発的な参加による諸活動を契機として生じている。このような21世紀型市民のライフスタイルを支援するための取り組みや制度を、複合的・多面的に整備する必要がある。最近3年以内にセルフコーディネート型住戸および育児支援型集合住宅に入居した家族の生活実態と、新しい住戸空間と共用スペースの利用実態を把握し、これらの新しい生活空間の利用による家族の生活変容について明らかにした。入居世帯は親子を含む核家族がほとんどで、ふだん家族が在宅時にはリビングで家族一緒に過ごすことが多い。特に、同じ空間にいながら各自がそれぞれに行動するなど、家族がなんとなく互いを感じながら個別に行動する傾向が認められた。可変型住戸の入居直後の使い方は、仕切りをしないか時々仕切る開放的な使い方であったが、2年後の現在も開放的傾向は変わらず個室に閉鎖する傾向はみられない。子ども室は仕切りはあるが戸を開けて使用することが多く、事例調査では複数室を使ってボール遊びをするケースも観察された。今後は、子どもの成長に伴いライフステージに合わせた住まい方を計画していることがわかった。共用スペースでは、きょうだい一緒に遊ぶことが多く、住戸内では行動を共にしないきょうだいが一緒に過ごすケースもある。土日には父子での利用もあり、家族のコミュニケーション場面の一つとなっていることが伺えた。緩い関係で繋がろうとする現代の連立家族のライフスタイルが表れているが、共有スペースでは、親子で来室して互いの存在を感じつつ別々に過ごすケースもあり、現代の連立家族にとって貴重なコミュニケーション機会を保持する効果があるといえる。本研究では、最近4年以内にセルフコーディネート型住戸および育児支援型集合住宅に入居した家族の生活実態を把握し、新しい生活空間の利用による家族の生活変容を明らかにするとともに、特に、共有スペースの使われ方やその変化などの利用実態を把握し、地域の人間関係が構築されていく過程について検討した。調査対象として、昨年度に引き続き香川県高松市に位置する育児支援型の分譲マンションに注目して、共有スペースの利用状況について定点観察調査を実施するとともに、昨年度の事例調査対象世帯について引き続き面接調査を行った。その結果、共有スペースの使い方では、棟内イベントなどによる利用を契機として定期的に使用する人が増加したが、「子どもだけ」か「母と子で」の利用が多くを占め、新たな人間関係の構築に至った明確なケースは見られなかった。しかし、住戸内では一緒に遊ばないが共有スペースでは一緒というきょうだいや、土日における父子の利用、共有スペースにおける親同士の交流が生じるなどの点が確認された。即ち、共有スペースが家族のコミュニケーション場面の一部となっており、入居前とは異なる関わり方が発現していること、棟内を中心とする近隣関係を築く貴重な機会となりっっあること、子どもの異年齢や他グループとの交流・親世代にとっても棟内の他世帯との交流が生じはじめていることが明らかにされた。今後、これらが新しい人間関係として定着していくのか検証する必要があるため、次年度の研究課題に加えるとともに、さらに地域社会との関係に拡大する可能性があるのか検討していきたいと考える。昨年度までの研究成果を受けて、家族と近隣の人間環境の変容と再構築について検討した。育児支援体制を中心とする公的サポート・私的サボート制度に関する追跡調査を行った結果、育児支援の公的サボート体制の利用を契機として新たな関係が生じていること、それが発展していくことによって近隣関係が再構築されるというケースが認められることなどが明らかになった。また、現代の近隣関係再構築の契機となりうる取り組みとして学校支援地域本部事業に注目し、先進事例における地域ボランティアの活動実態とその評価に関する調査結果から、学校を中心として地域の人間環境が再構築される可能性が示された。すなわち、学校をとりまく近隣や地域の人間関係の再構築は、かつてのような「近所づきあい」が復活するというよりは、家族をサポートする公的制度の利用や自発的な参加による諸活動を契機として生じることが示唆された。このことは、地縁による近隣関係といったゲマインシャフト的な組織ではなく、むしろ、近隣でありながらもゲゼルシャフト的な集団あるいは関係として存立するものと捉えることができ、まさに21世紀型市民のライフスタイルを示すものといえる。さらに、これまでの研究成果を取り纏めて、持続可能なライフスタイル構築のための人間環境の支援策について検討し、公的制度や一般的な私的サポートに加えて、より個別の事例に適合する小さな取り組みも必要であり、これらの支援策が複合的・多面的に整備され、相互に補完・棲み分け・融合する関係を構築することによって、21世紀型である連立家族のライフスタイルの支援が可能になることを提言した。
多職種チーム医療に着目した患者満足度尺度の開発と検証

本研究の目的は,チーム医療に対する患者満足度を測定するために,職種間の連携を含めた患者の満足度を測定する尺度を開発し,その尺度の妥当性・信頼性を検証することである。過去1年以内の入院経験者に対してweb調査を2度実施し,尺度の妥当性・信頼性について検証した。その結果,5因子(看護師の技術・接遇,医療従事者間の一貫性等)・33項目で構成される尺度を開発した。多変量解析の結果,医療従事者間の一貫した姿勢は患者の満足度を高める可能性を示した。本研究の目的は,患者の満足度に関して,医師や看護師だけでなく,患者を取り巻く多職種からなるチーム医療に対する満足度を測定するために,職種間の連携を含めた患者の満足度を測定する尺度を開発し,その尺度の妥当性・信頼性を検証することである。その際,居住地域や収入,年齢等によって提供されている医療サービスに違いがある可能性が推測されるため,それらの要因を数レベルに分類し,それぞれのレベルで因子構造の確認を行う。そして,共通した因子構造を抽出することによって,一般化可能性が高く,より多くの患者が回答可能な尺度を開発する。このような目的,手法によって,患者のニーズを多面的に捉えることが可能となり,患者の満足度をより正確に測定することが可能となる。職種間連携を含めた患者満足度を測定する妥当性・信頼性の高い尺度を開発することは,患者が受診する病院を選択するという意味から病院経営に有益であると考えられる。また,多職種チーム医療による職種間連携が患者満足度を規定することを示すことで,病院組織に対して,職種間に生じている問題の改善に取り組む必要性を示すことが可能となる。本研究により,患者の満足度を高める要因を明らかにすることによって,質の高いサービスの提供につながる知見を提供することが可能と考える。平成22年度は,先行研究を概観し,また学会・研究会等に参加することで情報を収集し,質問項目を選定した。「医師の専門的能力」や申請者が注目した「職種間の連携」という概念で構成される80項目の尺度項目と,居住地域等の個人差変数について,過去1年以内に入院経験のある日本全国の1569歳の男女を対象にWeb調査を実施し,1200名から有効回答を収集した。現在,回答に偏りのある項目を削除後,G-P分析および探索的因子分析を実施し,因子構造を検討中である。その際,居怯地域や収入,年齢等によって提供されている医療サービスに違いがある可能性が推測されるため,それらの要因を数レベルに分類し,それぞれのレベルで因子構造の確認を行う。平成23年度は,平成22年度に作成した78項目からなる多職種チーム医療に着目した患者満足度尺度について,回答に偏りのある項目やダブル・ローディングしていた項目などを削除後,探索的および確認的因子分析を実施し,因子構造を確認した。その結果短縮された44項目からなる尺度項目について,過去1年以内に入院経験のある日本全国の1569歳の男女を対象にWeb調査を実施し,1000名から有効回答を収集した。現在は,因子構造の再検討と更なる項目の短縮を図っている。

過去1年以内に入院経験のある日本各地の男女に対してインターネット調査を2度実施し(計1824名;第1回1061名,第2回763名),尺度の妥当性や信頼性について検証した。その結果,5因子(看護師の技術・接遇,医師の技術・接遇,アメニティ,医療従事者間の一貫性,医療従事者間の情報共有)・33項目で構成される尺度を開発した。多変量解析の結果,『看護師の技術・接遇』および『医師の技術・接遇』と『患者の総合満足度』の関連に加え,『医療従事者間の一貫性』と『患者の総合満足度』の関連も示された。本研究の結果より,従来明らかにされてきた医療従事者個人に対する評価だけでなく,医療従事者間の一貫した姿勢も患者の満足度を高める可能性を示した。計画に沿って,調査対象者の選定,尺度項目の短縮化が進んでいると判断できるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。特に変更点はないが,過去2年間のデータを詳細に分析し,妥当性・信頼性の高い項目からなる項目数の少ない尺度を開発するように努める。
南西アジア地域へのイスラーム伝播ルートと初伝伝説の基礎的研究

本研究においては、宗教にとどまらず文明の大系としてのイスラーム教が西アジアからさらに他世界に拡大していくことにより引き起こされた「イスラーム化」という現象の全般的把握に至る第一歩として、それがどこを通り、何と出会ったのか、というまさに基礎的部分を解明しようと試みた。フィールドとして選んだのは内陸ルートとしてアフガニスタン、海域ルートとしてスリランカおよび南インドである。アフガニスタン方面についてはムスリム到来時のアフガニスタンの民族、社会的環境を明らかにすることにつとめ、同地において約二世紀にわたってムスリムと対峙し、接触した相手がハラジュと呼ばれるテュルク系部族であったこと、彼らが建てた王国の有り様、及びムスリム征服後、これらの人々がどのような歴史を辿ったのかという点について全般的に解明し得た。さらに彼らがムスリムのインド進出の先兵としてどこを通って移動していったのかという点についても一端を明らかにし得た。一方海域ルートについては予期せぬ災害によってフィールドワークを途中で断念せざるを得なかったが、スリランカと南インドに伝わる二つのイスラーム初伝伝説の比較検討により、この地域におけるムスリム社会の成立と存続のためにマイノリティーとしてのムスリムがどのようなアイデンティティーを必要とし、それを産み出していったのか、という点について、海上交易や周辺社会との関連を考察しつつ新たな見解を提出することができた。本年度は以下の研究を遂行した。1.西暦7-9世紀の間、東方におけるイスラーム拡大の最前線を構成した東部アフガニスタン地域の歴史と社会に関して、これを6世紀以降、同地に勢力を持ち、二つの王国を形成してエフタルや西突厥勢力と連携しながらムスリムの北進を阻み続けたテュルク系の勢力を軸に解明し、これを、従来初期イスラーム時代のアフガニスタンでの存在が予測されていたハラジュとよばれるテュルク系部族と同定することによって、従来全くといっていいほど知られていなかったイスラーム化前夜のアフガニスタンの歴史を系統的に記述することに成功した。考古学的にも8世紀頃を中心とする遺跡や遺物の発見が、この地域で相次いでおり、これらの発見を整合的に解釈するための文献的基礎を提供することができたと考えている。2.ほぼ同じ時期、海路インド洋方面に進出していったムスリム商人達の動向と、彼らの植民の様相を研究するため、スリランカにおいてフィールドワークを行った。その結果、イスラーム伝播の最初期におけるアラビア半島との結びつきが、現在の同地のムスリム社会の中でどのように位置づけられているか、そしてそれが後にこの島に到来したインドのムスリムやマレーのムスリムとの関係の中でどう解釈されているかという点についての興味深い事実がいくつか明らかになった。この点はさらにフィールドワークと文献調査を進める中で研究を深めていきたい。なお、インド洋海城のイスラーム化については、文献に残る記録をもとに、交易の活発化と初伝伝説の変化を結びつけ、南インド地域のムスリムのアイデンティティー形成の跡をたどる研究をも行い、これを公表した。本年度も前年に引き続き以下の研究を遂行した。1.西暦7-9世紀、東部アフガニスタン方面においてイスラーム化を受容した側である非ムスリム社会の様相についての研究を継続した。特に前年度の研究において明らかにしたハラジュ=テュルク族の存在を梃子に、1970年代にイタリア考古学調査隊によって初期調査が行われたガズニ西南のカラバーグ=ジャーグリー地域に散在する石窟群の研究において、実際の調査にあたったナポリ国立東洋大学教授ジョヴァンニ・ヴェラルディ氏と共同研究を行って、その性格と年代の概略を解明する事に成功した。その結果、このテュルク系部族がヒンドゥークシュ山脈北側から、中央アフガン山塊北・東部にかけて散在していたことが明らかになったが、これはバーミヤーン仏教遺跡の造営年代の再評価の動きの中で美術史、考古学の分野から注目を集めている。その後はバーミヤーン西方の従来未踏査であった地域で新たに発見された仏教寺院址とバクトリア語碑文について情報収集と研究を継続し、イスラーム化前夜のアフガニスタン史の中にこれを位置づける試みを継続した。また、中央アジア方面のイスラーム化前夜の状況については、放送大学印刷教材『中央アジアの歴史・社会・文化』の中に、二章を執筆し、その概略を述べた。

2.一方インド洋海域については、前年の調査を継続すべく、2005年2月にスリランカにおける現地調査を予定していたが、2004年暮れのスマトラ沖大地震とそれに伴う津波被害により、前年調査した地域全てが被災し、関係者との連絡が途絶してしまったため、本年度の現地調査を断念せざるを得なかった。しかし、インド洋海域の初期イスラーム社会のあり方についての研究は継続しており、一次、二次文献の精読・精査を通じて内陸地域との比較対象のための材料を蓄積した。本年度は研究計画の最終年度として、成果とりまとめに重点を置いて研究を遂行した。1.内陸アジア方面におけるイスラーム最初期の交通路については、アフガニスタン北部において新たに発見された仏教遺跡およびそれに関連すると目される遺跡・廃嘘群に関する情報を収集・検討し、バーミヤーンから直接西に向かってグーズガーナーン方面へと抜ける交通路の存在を明らかにし、また同時に仏教の最終局面とこの交通路の存在が深い関わりを持っている可能性があることを知ることができた。その成果の一端は、1月に口頭発表として公表した(龍谷大学仏教史学会総会)。また3月にはこのテーマに関する国際研究集会New Research to Trade Routes Across MiddleAsia from 7th to10th century(主催:ウィーン大学芸術史研究所)において、基調報告を行った。2.海上ルートに関する研究については、一昨年末のインド洋大津波の影響で、スリランカにおけるフィールドワークは本年度も実施することができなかった(インフォーマントとの連絡が全くつかなくなっている)ため、主にこれまで蒐集したデータと文献資料の再検討を中心に作業を行った。その結果、海上ルートによるイスラーム伝播が、商業交易活動によるのみでは大きな拡大が見込めなかったのではないかという見通しを得ることができた。この点については成果報告書にまとめたが、いずれ拡張した形で公表する予定である。3.上記の二つの課題についてはスリランカのフィールドワークを除いて、ほぼ当初の目的を達成することができた。今後は、これらの課題を包括すべく、複数文化接触領域における宗教伝播の基礎的研究を推進する予定である。
膵癌細胞の重粒子線による腫瘍免疫調節に関わる研究

膵癌細胞panc-1に対して、X線、重粒子線を照射し、免疫チェックポイント関連蛋白PD-L1の発現をフローサイト、western blotにて確認した。照射線量、照射後の測定タイミングなど、幾つか条件を変えて実験を繰り返したが、PD-L1の有意な上昇は認められなかった。インターフェロンγを用いた実験においては、PDL1の発現上昇は確認されたため、実験系自体は問題無いことが確認された。膵癌以外の樹立された細胞株に対象を拡大し同実験を繰り返したところ骨肉腫のひとつの細胞株においてX線、重粒子線ともに線量依存性にPD-L1が発現されることが確認された。一方で、悪性黒色腫、頭頸部癌の数種の細胞株ではPD-L1の上昇はみられず、cell lineによってX線や重粒子線に対する反応が異なることも確認された。またpanc-1に対して抗癌薬gemcitabineを繰り返し暴露させて確立した化学療法抵抗性株panc-1-R、ならびに放射線感受性を示すmicroRNAのhsa-miR-34a-5pをtransfectionした細胞株panc-1-SについてX線、重粒子を照射し、PD-L1の発現をフローサイト、western blotにて確認したが、結果は安定せずPD-L1の有意な上昇は認めなかった。X線照射に対するPD-L1の発現については当研究室の別チームで並列に実施していたプロジェクトで、骨肉腫細胞において二重鎖切断後のDNA損傷シグナルがChk1を活性させ、PD-L1が発現することを明らかにしている。本研究期間では膵癌細胞panc-1でのChk1 pathwayについてまでは検証ができなかったが、Gemcitabineの暴露によりChk1のリン酸化が促進されるという報告もあり、膵癌においてもChk1の阻害がPD-L1の発現抑制につながる可能性が考えられる。照射線量、照射後の測定タイミングなど幾つか条件を変えて実験を繰り返したが、PD-L1の有意な上昇は認められなかった。インターフェロンγを用いた実験においては、PD-L1の発現上昇は確認されたため、実験系自体は問題無いことが確認された。当初想定していた膵癌細胞株では放射線、重粒子線における有意な変化が見られなかったが、骨肉腫細胞株において良好なレスポンスが得られるものが同定できた。またIFNγを用いた実験では膵癌細胞でもPD-L1の発現が確認された。当初の仮設通りの結果が検証できなかったため、進捗としては遅れている。仮設の再設定と研究方針の見直しについて現在検討しているところである。

またpanc-1に対して抗癌薬gemcitabineを繰り返し暴露させて確立した化学療法抵抗性株panc-1-R、ならびに放射線感受性を示すmicroRNAのhsa-miR-34a-5pをtransfectionした細胞株panc-1-SについてX線、重粒子を照射し、PD-L1の発現をフローサイト、western blotにて確認したが、結果は安定せずPD-L1の有意な上昇は認めなかった。X線照射に対するPD-L1の発現については当研究室の別チームで並列に実施していたプロジェクトで、骨肉腫細胞において二重鎖切断後のDNA損傷シグナルがChk1を活性させ、PD-L1が発現することを明らかにしている。本研究期間では膵癌細胞panc-1でのChk1 pathwayについてまでは検証ができなかったが、Gemcitabineの暴露によりChk1のリン酸化が促進されるという報告もあり、膵癌においてもChk1の阻害がPD-L1の発現抑制につながる可能性が考えられる。当初の予定通り、本年度はmicroRNAの発現を解析する。その対象候補としてはIFNγを用いた膵癌細胞、骨肉腫細胞のいずれか、もしくは両方である。PD-L1が発現される細胞株が幾つか認められたが、それらの細胞について網羅的な解析を行うことは残った予算の観点から困難である。そのためこれまでに得られた結果と、既存の論文やmicroRNAライブラリなどの公表されているデータを活用して、PD-L1と放射線・重粒子線に関する関連についての仮設を立て直し、検証を行う方針である。実験に係る物品の購入タイミングのため、20万ほどの次年度使用額が生じた計画の実行が想定よりも遅れていたため、次年度に持ち越した。予算としては限られているため、仮設の立て直しを十分におこない、検証実験に活用する。実験基材に順次使用する予定である