hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Coレドックスを用いた高効率色素増感太陽電池のための多核錯体の精密設計と特性制御

この電池システムでは、Coレドックス→Ru錯体色素の再生過程が遅い、またCoレドックスへの逆電子移動が速いことなどが原因となり充分な性能が得られていない。そこで、色素の再生過程の改善と逆電子移動の抑制を図るべく、Ru錯体色素にドナー錯体を連結した多核錯体を設計・合成し、新概念の色素増感太陽電池の創製を検討した。本研究の多核錯体はRu錯体色素・スペーサー・ドナー錯体からなる複雑な構造をしており、高い合成技術と設計指針が求められる。また、色素の再生過程に生ずる電子移動ではスペーサーの構造が大きな影響を与えると考えられたことから、構造と電子移動の相関を明らかにするためのスペーサー探索も必要である。そこで、基本となる合成経路の確立を検討するとともに、異なる構造のスペーサーを用いた多核錯体の合成を並行して行った。スペーサー部分に剛直でπ共役系を拡げられるエチニル基を持つもの、ビピリミジン、ピリジルピラジン、ビス(ビピリジル)エタン誘導体を用いて種々の合成方法で検討した結果、ビピリジンをスペーサーに用いた場合に多核錯体の生成を確認できた。しかしながら、色素として電池に組み込んで性能を評価するには、目的物に含まれている不純物を取り除く必要があるため、この多核錯体の再合成を行い精製を試みている。また、多核錯体とCoレドックスに適した電池作成条件を見出すために、多核錯体の部分構造を持つRu錯体色素を合成した。これらのRu錯体色素を組み込んだ色素増感太陽電池を作製して電池性能を評価し、得られた研究成果を学会で発表した。本研究では、高い開放電圧が得られるコバルトレドックスと幅広い光を利用できるルテニウム錯体色素を用いた高性能色素増感太陽電池の開発を検討した。この電池システムで低い光電変換効率の要因となっている色素の再生過程の改善と逆電子移動の抑制を図るべく、Ru錯体色素にドナー錯体を連結した多核錯体の合成を試みた。また、Coレドックスに適した色素の構造や電池作成条件などを見出すために、多核錯体の部分構造であるRu錯体色素を組み込んだ電池を作製して電池性能を評価した。目的の多核錯体は現在合成中であるが、エチニル基を導入したスペーサーを持つ多核錯体ではCo錯体化がうまく進んで多核錯体が得られれば、基本となる合成経路を確立することができる。また、これと並行してビピリミジンなどをスペーサーに持つ多核錯体の合成も検討している。もし、基本の合成経路を確立できれば、効率の良い電子移動のためのスペーサーの構造最適化に速やかに取り組むことが出来る。さらに、同じ合成経路を用いて逆電子移動を抑制するための疎水性部分の導入も検討することが出来るので、今後の進捗が充分に期待できると考えている。平成28年度は、昨年度に引き続き多核錯体色素の合成を試みる。また、色素再生過程において、ドナー錯体から光励起により生じた酸化状態のRu錯体色素への電子移動には、電子の移動距離や錯体同士の結合様式等が大きな影響を与えるため、構造と電子移動の相関を明らかにすることが重要である。そこで、色素の再生過程で効率良く速やかに電子移動を起こすためのスペーサー部分の構造最適化も検討する。さらに、電池特性を低下させる要因の一つである逆電子移動を抑制する必要もあることから、多核錯体色素に疎水性部分の導入を検討する。まずは長鎖アルキル基を導入し、そのブロッキング効果を評価するとともに、疎水性部分の置換基の種類・鎖長・導入位置などを検討し、最も大きな効果が得られる構造の探索を行う。化学(材料化学)平成27年度は、昨年度に引き続き、色素の再生過程で効率良く速やかに電子移動が起こるための多核錯体の合成と構造最適化を試みる。
DNARの代理意思決定を支援するクリティカルケア看護師の教育支援モデルの評価

心停止時に蘇生処置をしないというDNARの意思決定を行う家族に関わるクリティカルケア看護師には困難感があり、家族の意思決定支援が十分に行えていない現状にある。そこで、クリティカルケア看護師の困難感を軽減するために、1)DNARに関する知識・倫理的課題、2)症状マネジメント、3)DNARの意思決定を行う家族のアセスメント、4)家族とのコミュニケーション、5)事例検討・演習、6)医療者間のコミュニケーションについて講義・演習を行い、その教育支援の有効性を検証する。
カーボンナノチューブ・全芳香族ポリイミドナノ複合体の構築

フェニル型、ナフタレン型3種、およびペリレン型の5種の全芳香族ポリイミドを相当する酸無水物可溶物とα,ω-芳香族ジアミンから合成し、これらを用いて、CNTを孤立溶解する能力があることを見出し、その特性を調べた。極性置換基がないポリイミドは溶媒に木溶であるが、スルホン酸基のような極性置換基の導入で、DMFやDMSOに可溶なポリイミドが合成出来る。これらのポリイミドで単層カーボンナノチューブ(SWNT)の可溶化実験を行ったところ、可溶化には、溶媒の影響が大きいが、いずれもSWNTを高効率に可溶化すること、可溶化能がない溶媒でも、希釈により混合溶媒溶液が作成可能であることがわかった。また、可溶化したCNTの近赤外吸収スペクトルは、孤立溶解ナノチューブに見られる特徴的なバンド構造を反映していた。また、可溶化溶液の近赤外フォトルミネッセンススペクトル測定より、ポリイミド/SWNTs DMSO溶液には、多数のカイラル指数のSWNTが溶解しており、それらは、(7,6),(8,4),(9,4),(9,5),(10,3),(11,4),(10,8)のナノチューブのカイラリティをもつことが決定出来た。一方、本系での濃度が高くなると溶液はゲル化することがわかった。また、原子間力顕微鏡を用いて、全芳香族ポリイミド可溶化SWNTのナノ構造を調べた。一方、ポリイミド可溶化CNTは、溶媒からのキャスト法にてフィルム化が出来ることがわかった。
ピクトグラムを用いたプログラミング教育に関する研究

ピクトグラムは抽象度の高い表現形式であり,それを見た人物が自分自身や本人に関わる人物事物を想起させる効果を利用して,第一に情報社会に介在する諸問題について熟考させながら,副次的にプログラミングを学ぶ仕組みを4種類実装した.第二に,人型ピクトグラムを用いたプログラミング学習環境「Pictogramming(ピクトグラミング)」を提案・実装し評価した.第三に人型ピクトグラムを用いた統一的学習活動「Human Pictogram Unplugged(ヒューマンピクトグラムアンプラグド)」を提案し,いくつかのアクティビティを設計し評価した.HTML5やCSSおよびJavaScriptを使ったプログラミングをピクトグラムを題材に,体感的に学習するためのコンテンツとしてのGOSEICHO(5成長)を実装した.GOSEICHOでは,HTML5,CSS,JavaScriptとモバイル機器利用リテラシを相補的に学習する機能を持たせることで,プログラミングと情報リテラシーを同時に学習できることを目標としている.GOSEICHOでは,1.学術コミュニティ毎の「ご清聴」スライドへの認識の違い,2.「ご清聴ありがとうございます」という言葉の意味から発生する認知的不協和.3.ピクトグラムはその抽象度の高さから自分自身や本人に関わる人物事物と同一視する効果の3要素を取り入れている.GOSEICHOはソースコードの分量が比較的少ない単一ファイルながらもHTML5の新機能を網羅しており,これを利用して,効率よく学習できるのが特徴である.またGOSEICHOでは人型のピクトグラムを情報提示やインタラクションに利用して,利用者の持つ知識や状況,能力により具体的な人物を想起つつ情報機器利用に関するリテラシーを醸成する.GOSEICHOは端末自体を裏返し,傾きセンサーの値を変化させることで利用不可能状態にするため,GOSEICHOは本来,スマートデバイスでの利用だけを想定していたが,デバイス特性の異なるPCでも利用可能とするためにいくつかの機能を実装した.ピクトグラムはその抽象度の高さから,それを見た人物が自分自身や本人に関わる人物事物を想起させる効果があると言われている.このピクトグラムの特性をプログラミング教育に適用した研究を進めている.今年度は,ピクトグラムを題材として,情報社会に介在する問題点について熟考させながら,副次的にプログラミングを学ぶ仕組みを4種類実装した.第一に,情報機器の過度な使用が健全な生活活動を脅かしうるといった社会問題も報道され議論になっている.「ご清聴」と「互成長」のメタファに基づいた内省と協調により,自律的に環境や状況に応じた情報機器との関わり方を考えることを促すコンテンツである.第二に,常時多量の情報が入力される情報過多の状況になり,思考停止を誘発しているのではないかという指摘がなされている.またSNSは,同調行動を促進してしまう側面も有している事が問題視されており,それに起因する社会問題も発生している.そこで自律的に各自が道聴途説や集団同調について考えることを促すコンテンツである.第三に,人名や組織名等々の同音異義語を表記してしまった為に他者や他組織に不快な感情を与えたりしてしまう.自律的に各人が表記誤りに関する事象について考えることを促すコンテンツである.第四に,昨今TwitterやFacebookなどのSNSの普及が急速に進み,個人でも気軽に不特定多数の人に対して情報発信可能な時代になっている.そのような状況の中,軽はずみな気持ちから投稿してしまった文章が大きな事故や事件に発展してしまうような事例が多く見られる.これらは全てそのソースコードがJavaScriptやHTML5の新機能を網羅的に学習出来るようになっている.また別の試みとして,コンピュータサイエンスアンプラグドのピクトグラムとScratch利用による実装と評価を行なった.システムやコンテンツの開発,またその授業等での利活用や学会発表は,当初の予定通り進んでいるが,評価および論文化が遅れている.現在小学校からのプログラミング教育に注目が集まっているが,コンピュータサイエンス(以下CS)の原理をどのように組み入れていくかについても検討が必要である.小学生から大学に至る幅広い教育機関で,コンピュータを使わずに,CSの原理を,わかりやすく教えることを目的とした教育法にCSアンプラグド(以下CSU)が注目されている.CSUはコンピュータを使わないことが特徴であるが,情報機器の携帯化,小型化,多様化を鑑みるとコンピュータを使う学習と使わない学習を相補的に行える仕組みの提案が重要と考える.そこで,CSUの中の一つである二進法を学ぶ教材“点を数える"と整列アルゴリズムを学習する“いちばん軽いといちばん重い"を対象とした.デジタルコンテンツの実装において,人型ピクトグラムを使用している点が本研究の特徴である.ピクトグラムとは日本語で絵記号,図記号と呼ばれるグラフィックシンボルであり,意味するものの形状を使ってその意味概念を理解させる記号である.特に具象物を表現したピクトグラムはその抽象度の高さから,それを見た人物が自分自身や本人に関わる人物事物を想起させる効果があると言われている.人型のピクトグラムを用いることで,コンピュータを使わない本来のCSUの活動者と,デジタルコンテンツ中のピクトグラムを連関させ,それにより両者の相互作用を促進する効果を狙っている.実装したデジタルコンテンツの評価実験を行い,人型ピクトグラム使用の効果について実証した.システムやコンテンツの開発,またその授業等での利活用や学会発表は,当初の予定通り進んでいるが,評価及び論文化が遅れている.第一に,人型ピクトグラムを用いたプログラミング学習環境「Pictogramming(ピクトグラミング)」を提案し,実装した.PictogrammingはPictogramとProgrammingを合わせた造語である.ピクトグラムは表現の抽象度の高さから,それを見た人物が自分自身や本人に関わる人物事物を想起させる効果があると言われている.

人型ピクトグラムを人間の動作に模倣して動かす,今回実装したプログラミング学習環境は,構築主義の提唱で知られるPapertが重要視する同調的学習の概念と相性が良い.人型ピクトグラムを変形する“ピクトアニメーション"コマンドと移動の軌跡を図として表示する“ピクトグラフィックス"の2種類のコマンドを併用することで,コンパクトな命令セットで,かつスモールステップ学習可能な環境のため,短時間でピクトグラムのデザイン指針に準じた多様な作品を作成することができる.実際に100人程度の中学生を対象とした実践授業を行い,提案アプリケーションの有用性や教育現場での利活用の展望について観察,アンケート,理解度テストの3点から評価・分析した.第二に人型ピクトグラムを用いた統一的学習活動「Human Pictogram Unplugged(ヒューマンピクトグラムアンプラグド)」を提案した.アンプラグドは,語源の域を越え,様々な分野でコンピュータを使わない活動のことを指す言葉として使用されるようになった.一例としてコンピュータサイエンスアンプラグドのアクティビティ群に対して人型ピクトグラムをかたどった単一の教材で横断的に実施可能なことを示し,さらにその学習効果についても部分的ではあるが調査した.ピクトグラムは抽象度の高い表現形式であり,それを見た人物が自分自身や本人に関わる人物事物を想起させる効果を利用して,第一に情報社会に介在する諸問題について熟考させながら,副次的にプログラミングを学ぶ仕組みを4種類実装した.第二に,人型ピクトグラムを用いたプログラミング学習環境「Pictogramming(ピクトグラミング)」を提案・実装し評価した.第三に人型ピクトグラムを用いた統一的学習活動「Human Pictogram Unplugged(ヒューマンピクトグラムアンプラグド)」を提案し,いくつかのアクティビティを設計し評価した.実装を優先させたため,予備実験がまだ行なわれていないため.システムやコンテンツの開発は,概ね終了しているので,評価分析を中心に研究を進め,論文投稿および学会発表を行なう.システムやコンテンツの開発は終了しているので,評価分析を進め,論文投稿及び学会発表を行う.コンピュータ科学27年度は,引き続き26年度に開発したシステムの拡張および評価実験を優先的に行なうこととする.対象年代が高いため,研究計画で提示している初等中等教育向けのプログラミング学習の教材や手法については研究支援者を雇用し対応する.実験評価に係る予算を使用する事ができなかった,また,評価分析に関する論文投稿,学会発表が遅れている.実験評価に係る予算を使用することができなかった.
振動円柱スパン方向の境界層剥離流れ・渦構造に関する研究

本研究の目的は、振動している円柱のスパン方向の境界層剥離の様子、振動周波数や振動振幅の変化によるフローパターン、抗力や揚力の変化などを系統的で綿密な実験や数値計算を行うことにより、強制振動時におけるロックイン現象や放出される渦の構造について調査しようとするものである。本年度の研究実施結果として、境界要素法と渦法を併用した数値解析主要を用いて、移動境界をもつ任意形状物体まわりの流れを解く計算プログラムの開発を行い、比較的小さい振幅比で円柱静止時のカルマン渦放出周波数の1.02.6倍の範囲で円柱をながれ方向に振動させた時に生じる渦放出の形態を調査し、円柱振動時の渦放出周波数f_<VK>と円柱振動数fの比によって分類されるロックイン状態のフローパターンF_<CVK>/f=0.5の時に放出された渦対が蛇行する非対称の交互渦列やf_<VK>/f=1の時に双子渦列が形成されることを明らかにした。また、振動円柱の流体力の変化は、数値シミュレーションによると平均抗力係数は円柱静止時の平均抗力係数より低く算出され、円柱の振動数が増加するにつれて抗力係数は増加し、渦放出によって生じる揚力係数の周期的変化は見られなくなることを得た。今後の展開として、振動円柱からの渦放出の様子、振動周波数や振動振幅を変化させた時の流体力(抗力や揚力)の変化を調べる系統的で綿密な実験の遂行がデータベースの蓄積や計算手法の検証の面からも是非とも必要となる。
神経細胞分化誘導物質による受容体活性化の分子機構

神経成長因子(Nerve Growth Factor; NGF)は神経細胞の分化を促進し、その生存を維持する作用のある一群のタンパク質である。NGFは成人の脳においても、神経細胞の生存を維持するのみでなく、神経回路を保全・修復し、高次機能を再生させる機能を有する。申請者の研究グループでは、これまでに植物野菜成分あるいは酸化的脂肪酸代謝物など様々な生理活性物質の神経細胞生理作用に関するケミカルバイオロジー研究を行ってきた。これまでに神経突起伸張を指標にした神経細胞分化促進作用の詳細な分子メカニズム解析の結果、神経突起伸張促進因子がNGFシグナル伝達における最上流に位置するNGF受容体TrkAの持続的な活性化を亢進することを見いだし、さらにNGF受容体TrkAの脱リン酸化に関わるプロテインチロシンホスファターゼとしてPTP1Bを同定した。本年度は、こうした研究をさらに発展させ、以下の成果を得た。PTP1Bについて一過的過剰発現系、及びsiRNAを用いたPTP抑制系などの分子生物学的手法を用いた解析により、NGF受容体刺激によるシグナル伝達機構の詳細な解析を行い、神経突起伸張におけるPTP1Bの関与を確立した。さらにPTP1B変異体を用いたサブストレートトラッピング法により、TrkAとPTP1Bのタンパク質間相互作用を詳細に解析し、PTP1BがTrkAの基質であることを直接的に証明した。また、6-メチルスルフィニルイソチオジアネートなどの神経突起伸張促進因子がPTP1Bに作用していることを証明し、PTP1Bのセンサーとしての役割を強く示唆する結果を得た。申請者の研究グループでは、これまでに植物野菜成分あるいは酸化的脂肪酸代謝物など様々な生理活性物質の神経細胞生理作用に関する化学生物学的研究を行ってきた。この研究過程において、ある種の食品成分がNGFの作用を増強することを見いだした。この食品に含まれる"NGF作用増強因子"による神経突起伸張を指標にした神経細胞分化促進作用の詳細な分子メカニズム解析の結果、増強因子は右図においてNGFシグナル伝達における最上流に位置するNGF受容体TrkAの持続的な活性化(チロシン残基の自己リン酸化)を亢進することを見いだした。こうした背景から、食品成分などによる神経細胞分化誘導機構の解析を目的とした本プロジェクトの考案に至った。本年度の研究により、申請者のグループにおいて作製済されたTrkA発現ベクターをラット副腎髄質褐色細胞腫由来PC12細胞にトランスフェクトし、TrkA過剰発現細胞株を樹立した。TrkAは自己リン酸化(チロシン残基)により活性化されることが知られている。従って、TrkAの脱リン酸化は神経細胞分化における重要な制御ステップとなっている。しかし、その脱リン酸化に関わるPTPは全く明らかになっていない。そこで、TrkA過剰発現細胞を用い、TrkAの脱リン酸化に関与するPTPの同定を行った。方法としてはPTP発現系を用い、NGF刺激によるTrkAのリン酸化を免疫ブロットにより調べた。その結果、TrkAリン酸化の制御にプロテインホスファターゼPTP1Bが関与していることを初めて明らかにした。
NMRによる層状・籠状物質の低温量子状態の解明

層状物質として鉄系超伝導体、層状窒化物超伝導体のNMR測定を行った。新鉄系物質K_xFe_<1-y>Se_2に関してはSe-NMRから磁気揺らぎが類似物質のFeSeに比べて弱いこと、超伝導ギャップの対称性が等方的なマルチギャップか、もしくは異方的であることを指摘した。また、ペロブスカイト層を含む鉄系超伝導体Ca_4(MgTi)_3Fe_2As_2O_8では40K以上の転移温度が実現しているにもかかわらず、磁気揺らぎは顕著に発達していないことが分かった。これらの結果は単に強い臨界的な磁気揺らぎが鉄系の超伝導に直接寄与している訳ではないことを示唆している。また、層状窒化物Li_xZrNClのNMR測定ではフォノンと媒介としたBCS超伝導体に見られるコヒーレンスピークが現れないことを明らかにした。つまり、フォノン以外の超伝藤機構の可能性がある。Liのドープ量を下げていくと超伝導転移温度が上昇するが、その際に超伝導転移温度以上からギャップ的な振舞いが現れているとを明らかにした。このことから、フェルミ面の形状の変化が超伝導転移温度の上昇に関与していることが示唆され、ネスティングの重要性を指摘する理論と矛盾しない結果を得た。籠状クラスレート物質のBa_8Ga_<16>Sn_<30>では内包Baイオンの局所振動の観測に成功し、0.4Kにおいてもその振動は生き残っていることを明らかにした。また、クラスレート超伝導体Ba_8Si_<46>におけるBa-NMRではBaイオンの局所振動に起因するような異常は観測されなかった。加えて、Si-NMRからコヒーレンスピークの観測に成功し、超伝導機構は従来のフォノン機構で説明できることを明らかにした。層状・籠状物質における低温量子状態をNMR測定によって微視的に、電気抵抗測定によって圧力効果を調べた。まず籠状物質である超伝導体Ba_8Si_<46>のBa-NMR測定を行った結果、Baイオンの熱振動に起因するような異常は核スピン-格子緩和率には観測されず、通常の金属的な振る舞いを示した。このため超伝導機構は従来のBCS型で良く理解されるものと推察されるが、今後、超伝導状態の測定から、さらに超伝導機構について調べる予定である。層状物質である鉄系超伝導体においては新たに発見されたペロブスカイト系において超伝導転移温度の圧力効果を調べ、結晶構造と転移温度との間に相関を見出した。超伝導転移温度と結晶のa軸長の間に相関があることに加えて、圧力下での転移温度の上昇幅もa軸長と相関があることが分かった。また、この系の47Kの最高転移温度は、少なくとも圧力効果によっては上昇しないことが分かった。さらに最近発見されたK_<0.8>Fe_2Se_2においてNMR測定を行った。核スピン-格子緩和率、Knight shift共に常伝導状態では強く温度依存し、フェルミ面近傍に大きな状態密度が存在することを示唆した。さらに、類似物質FeSeとは異なり低温に向けて発達する強い磁気揺らぎが存在しないこと、超伝導状態は他の鉄系超伝導体と同じ対称性を持つことに矛盾しないことを明らかにした。
遠赤外線吸収を利用した建築外部空間の水蒸気変動計測装置の開発

複雑な建築外部空間での水蒸気変動を実測し、潜熱輸送量を渦相関法により定量的に評価するため、本研究の主題である計測装置の開発を目指した。本計測装置の特徴の一つは、これまでの赤外線湿度計と異なり、水蒸気の遠赤外域の強い吸収を利用するため、日射および測定部周囲からの赤外放射の影響をほとんど無視できることである。また、光ファイバにより測定部と光源・データ処理部を分離したため、測定部をコンパクトにでき、計測装置を置くことによる影響を最小にした。平成7年度は水蒸気変動計測装置の光源系、光伝送系、検知系およびデータ処理系に必要な部品類を選定し、設計、製作を完了した。さらに、較正装置を設計、製作し、定常状態にある水蒸気量を安定して供給することを可能にした。これらの装置を用い、光源から放射されたエネルギーを検知器により検出が可能であることを確認したが、測定精度には問題を残した。平成8年度は前年度製作した計測装置を、検出エネルギの増大と雑音レベルの引き下げの観点から改良し、測定精度の向上に努めた。その結果、水蒸気量の変動を測定するために必要な測定精度が得られた。また、計測装置の周波数応答性を検討するため、水蒸気量が周期的に変化する水蒸気供給装置を製作した。平成9年度は計測装置の測定精度と周波数応答性を定量的に検証した。その結果、測定行路を200mmとした場合、測定精度は比湿で0.1g/kg、周波数応答性はサンプリング周波数を30Hzにすると10Hzを保証することができ、当初の目標を達成することができた。最後に、屋外計測用に計測装置を改良し、春以降の実証実験の準備を行った。今後、開発した計測装置を用い、建築外部空間で潜熱輸送量を実測する予定である。遠赤外域の水蒸気の吸収を利用した水蒸気変動計測装置の光源系、光伝送系、検知系およびデータ処理系に必要な部品類を選定し、設計、製作を完了した。設計に際しては、測定に必要な距離を10cmとし、時間応答性は10Hz程度の変動には対応できるように考慮した。本計測装置は、水蒸気の遠赤外域の強い吸収を利用するため、従来からの光学式湿度計に比べて測定光路を短くでき、局所的な測定を可能にした。屋外での光学測定で問題となる日射および測定部周囲から赤外放射の影響をほとんど無視できる。また、新しく開発された赤外線透過の光ファイバにより測定部と計測光学系・データ処理部を分離したため、測定部をコンパクトにでき、計測装置を置くことによる影響を最小にした。計測装置本体の設計、製作に引き続いて、実験室に設置する較正装置を設計、製作し、定常状態にある水蒸気量を安定して供給することを可能にした。設計、製作した水蒸気変動計測装置および較正装置を用いて、定常状態にある水蒸気量の測定精度を検証する実験を、測定光路長、比湿、気温などの条件を変化させて行った。設計、製作した水蒸気変動計測装置では、光源から放射されたエネルギーを検知器により検出することが可能であることを確認した。次いで、定常状態にある水蒸気量の増減、あるいは測定光路の長さに応じた出力変化が測定された。しかし、水蒸気量の変動を測定するために必要な測定精度が、現在の所、十分には得られていない。この点に関しては、光学系-検知器に入射する光源の出力を大きくし、集光度を上げることと、信号処理系の電気的ノイズを取り除くことで改善されると考えている。

昨年度、試作した遠赤外線の水蒸気の吸収を利用した水蒸気変動計測装置では、赤外線透過の光ファイバを2本使用し、測定部を計測光学系・データ処理部から完全に独立させたが、雑音による変動が大きく、水蒸気量の変動を測定するために必要な測定精度が、十分には得られなかった。そこで、本年度は、測定部と検知部を一体化させることにより光ファイバを1本にする設計変更を行った。また、光源を出力の大きいものに、検知器を受光面積の大きいものに変えることにより検知器に入射するエネルギを増加させた。一方、信号処理系では、ロックインアンプを取り外し、差動増幅回路の導入などにより雑音を除去する努力を払った。以上のエネルギと雑音に関する2点について重点的に改良を行った。改良した水蒸気変動計測装置により、まず、定常状態にある水蒸気量の測定精度を検証する室内実験を、自作した光学式露点計を用いて、水蒸気量(比湿)、気温、測定光路の長さなどの条件を変化させて行った。その結果、水蒸気量の多少、あるいは測定光路の長さに応じた出力変化が測定され、水蒸気量の変動を測定するために必要な測定精度が得られた。気温に対する特性変化は、常温付近では無視できることが明らかになった。次に、周期的に水蒸気量が変化するような水蒸気供給装置を製作し、水蒸気を供給する周波数を変化させ、開発を進めている水蒸気変動計測装置の周波数応答性を確認する実験を行った。その結果、水蒸気量の変動を測定するために必要な周波数までの応答性を確保することができた。昨年度改良した水蒸気変動計測装置に、さらに雑音対策を施し、測定精度と信頼性を向上させた。同時に使用する超音波風速計の開発も行い、測定精度、測定条件などを考慮して、測定行路(素子間距離)を200mmとした。本年度は、室内実験により測定精度と周波数応答性を定量的に検討した。まず、定常状態にある水蒸気量の測定精度を検証するために、恒温恒湿槽を製作し、水蒸気量(比湿)を2.025.0g/kg、気温を1030°Cの範囲で変化させて実験を行った。その結果、0.1g/kgよりもよい測定精度を保証することができ、水蒸気量の変動を測定するために必要な測定精度が得られた。今後、光源部の雰囲気を制御することなどを行えばさらに高精度の測定が期待される。気温に関しては、使用を予定している気温では、ここで求めた特性は変化しないと考えられる。次に、周期的に水蒸気量が変化する水蒸気供給装置を取り付け、水蒸気を供給する周波数とサンプリング周波数を変化させ、水蒸気変動計測装置の周波数応答性を定量的に検討する実験を行った。その結果、水蒸気供給側の周波数が10Hzまでは周波数応答性が確保された。その際、サンプリング周波数は30Hz以上必要であることが判明した。室内実験による性能評価を行った後、屋外計測が可能なように計測装置を改造し、小型で軽量なものにし、写真用の三脚に取り付けられるようにした。また、現地で行わなければならない調整をなるべく少なくなるように工夫した。水蒸気量変動計測装置は完成したと言えるが、変動する水蒸気量が増大する春以降に屋外での検証実験を行い、さらに改良を加える予定である。
内頸動脈閉塞性病変に起因する虚血性網膜症の予防と対策

内頸動脈閉塞症や70%以上の狭窄症で虚血性網膜症をきたす可能性があることを前年度までに明らかとしてきた。内頸動脈閉塞性病変による虚血性網膜症の病態解析では、眼動脈血流や、眼底所見、眼循環動態の観察が重要であることを指摘してきた。今年度は、この様な症例の自然経過と、外科的治療の効果について眼循環と眼症状について評価した。自然経過例では、眼症状は徐々に進行し、失明に至った症例も存在した。眼循環では、眼動脈血流が改善した症例はなく、逆流が進行した症例もあり、眼症状と眼循環障害の進行に相関があった。外科的治療は、浅側頭動脈-中大脳動脈(STA-MCA)吻合術、頸部頸動脈血栓内膜剥離術(CEA)、頸部頸動脈STENT留置術が挙げられる。STA-MCA術施行例では、術1ヵ月後、3ヵ月後と徐々に眼動脈血流が改善した。視力障害は、経過観察中約48%の症例で経過中改善し、他の症例では眼症状の進行が予防された。CEA、STENT留置術施行例では、術1週間後の眼循環動態の観察で、既に眼循環動態は改善し、視力障害も術直後から改善した症例が多かった。内頸動脈閉塞性病変に起因する虚血性網膜症の予後は不良であった。STA-MCA吻合術や、CEA、STENT留置術などの外科的な脳血行再建術で眼循環が改善し、眼症状が改善する症例が存在した。本研究では脳血行再建術の手術適応は、内頸動脈閉塞性病変に対する手術適応を基準として行なってきた。今後、本研究成果を通じて眼循環の面からの脳血行再建術の適応を明らかとする必要がある。内頸動脈閉塞性病変に起因する虚血性網膜症症例における、閉塞性病変の部位と程度の検討では、内頸動脈起始部での閉塞症が最も多く、起始部での70%以上の狭窄症がそれに続いた。内頸動脈海綿静脈洞部の狭窄症で、虚血性網膜症を呈した症例はなかった。眼動脈ドプラ血流検査による眼循環の評価では、内頸動脈閉塞性病変の中でも眼動脈の血流方向が逆流している症例で虚血性網膜症の発症が多かった。眼動脈の血流方向が順流の症例でも、眼動脈血流波形が異常(収縮期最大血流速度が低い症例、ピークまでの時間が長い症例)の場合、虚血性網膜症が発症する症例が存在した。眼科的評価では、内頸動脈閉塞性病変による虚血性網膜症を発症した側の徐々に進行する視力低下と眼底血圧の低下、腕網膜時間の延長を認め、眼底所見は慢性虚血性変化を患側で認めた。今回の研究から、内頸動脈閉塞性病変で内頸動脈起始部閉塞症や70%以上の狭窄症で、向側の虚血性網膜症を発症する可能性が示唆された。中でも、眼動脈の血流方向が逆流の症例で特にその可能性が高かった。逆に、内頸動脈閉塞症や高度狭窄症であっても、眼動脈の血流方向が順流の症例では虚血性網膜症の発症の可能性は低かった。また、内頸動脈閉塞症や高度狭窄症例では、患者自身が自覚しておらず眼科的な検査所見で初めて診断された症例や、未だ発症に至ってない症例もあり、早期診断や発症予防の重要性と可能性が今回の研究から示唆された。今後は、内頸動脈閉塞症や高度狭窄症例による虚血性網膜症の発症予防の具体的な方法を明らかにすることと、虚血性網膜症を発症した症例に対する眼循環の改善を念頭においた治療法とその効果を明らかにする。

内頸動脈の閉塞症や70%以上の狭窄症で虚血性網膜症をきたす可能性があることを前年度までに明らかとしてきた。内頸動脈閉塞性病変による虚血性網膜症の病態解析では、眼動脈血流や、眼底所見、眼循環動態の観察が重要であることを指摘してきた。今年度は、この様な症例の自然経過と、外科的治療の効果について眼循環と眼症状について評価した。自然経過例では、眼症状は徐々に進行し、失明に至った症例も存在した。眼循環では、眼動脈血流が改善した症例はなく、逆流が進行した症例もあり、眼症状と眼循環障害の進行に相関があった。外科的治療は、浅側頭動脈-中大脳動脈(STA-MCA)吻合術、頸部頸動脈血栓内膜剥離術(CEA)、頸部頸動脈STENT留置術が挙げられる。STA-MCA術施行例では、術1ヵ月後、3ヵ月後と徐々に眼動脈血流が改善した。視力障害は、経過観察中約48%の症例で経過中改善し、他の症例では眼症状の進行が予防された。CEA、STENT留置術施行例では、術1週間後の眼循環動態の観察で、既に眼循環動態は改善し、視力障害も術直後から改善した症例が多かった。内頸動脈閉塞性病変に起因する虚血性網膜症の予後は不良であった。STA-MCA吻合術や、CEA、STENT留置術などの外科的な脳血行再建術で眼循環が改善し、眼症状が改善する症例が存在した。本研究では脳血行再建術の手術適応は、内頸動脈閉塞性病変に対する手術適応を基準として行なってきた。今後、眼循環の面からの脳血行再建術の適応を明らかとする必要がある。
微細染色体構造異常の検出を可能とする高精度CGHアレイの開発と実用化

高精度CGH (comparative genomic hybridization)アレイを開発し、遺伝疾患や癌細胞に起きた微細ゲノム構造異常の探索を染色体ワイドに実施して、検出した疾患特異的ゲノム構造異常を糸口に、疾患の発症に関連する遺伝子を同定することを目的に研究を進め、以下の成果が得られた。1.総数900種を超える種々の癌においてゲノムコピー数異常を解析しデータベースを構築し、さらに内容を改訂し、英語ヴァージョンを作成した。(http://www.cghtmd.jp)2.CGHアレイで検出したホモ欠失より新規の食道扁平上皮癌の癌抑制遺伝子LRP1Bを同定した。3.総数7099個のBACクローンを搭載した高密度、高精度ゲノムアレイを構築した。これを用いて、微細ヘミ欠失を検出することが可能になっており、従来、本態不明とされてきた遺伝的背景の強い疾患群において、疾患遺伝子同定の糸口となるゲノム構造異常を特定することに期待がかかる。また、既知35種類の遺伝性疾患の染色体異常、ならびに全染色体のサブテロメア領域欠失の微細ゲノム構造異常を検出する遺伝疾患診断用アレイを作製し、実用化レベルとした。既に、国立成育医療センター、旭川医大、千葉県子ども病院、神奈川子ども医療センター、大阪母子保健センターなどでは、臨床診断法としての検証が進められている。4.ゲノムアレイの応用により、メチル化DNA領域の網羅的検出を可能とするシステムを構築した。このBAC array-basd MCA(BAMCA)法により、神経芽細胞腫をはじめ幾つかの病型で癌細胞特異的にメチル化される癌抑制遺伝子候補を同定した。5.ゲノムアレイにクロマチン免疫沈降法を応用することにより、特定タンパク質の結合DNA領域をスクリーニングする方法"ChIP-on-chip"を確立した。既に、E2F1の新しい標的遺伝子を明らかにすることができた。高精度CGH(comparative genomic hybridization)アレイを開発し、遺伝疾患や癌細胞に起きた微細ゲノム構造異常の探索を染色体ワイドに実施して、検出した疾患特異的ゲノム構造異常を糸口に、疾患の発症に関連する遺伝子を同定することを目的に研究を進め、以下の成果が得られた。1.総数900種を超える種々の癌においてゲノムコピー数異常を解析しデータベースを構築した。(http://www.cghtmd.jp/)2.新規の遺伝子増幅領域を探索し、食道扁平上皮癌のcIAP1,ZASC1、神経芽細胞腫のPPM1Dをはじめとする種々の標的癌関連遺伝子を明らかにした。3.総数5,535個のBACクローンを搭載した高密度、高精度ゲノムアレイを構築した。これにより、神経芽細胞腫において分化のスイッチのON/OFFに関与する可能性のある遺伝子が同定されてきている。5.ゲノムアレイで、従来では明らかにされることの無かった新規のホモ欠失領域の複数を、種々の癌に見出だし、同領域より癌抑制遺伝子候補を特定しつつある。

1.総数900種を超える種々の癌においてゲノムコピー数異常を解析しデータベースを構築し、さらに内容を改訂し、英語ヴァージョンを作成した。(http://www.cghtmd.jp)2.CGHアレイで検出したホモ欠失より新規の食道扁平上皮癌の癌抑制遺伝子LRP1Bを同定した。3.総数7099個のBACクローンを搭載した高密度、高精度ゲノムアレイを構築した。これを用いて、微細ヘミ欠失を検出することが可能になっており、従来、本態不明とされてきた遺伝的背景の強い疾患群において、疾患遺伝子同定の糸口となるゲノム構造異常を特定することに期待がかかる。また、既知35種類の遺伝性疾患の染色体異常、ならびに全染色体のサブテロメア領域欠失の微細ゲノム構造異常を検出する遺伝疾患診断用アレイを作製し、実用化レベルとした。既に、国立成育医療センター、旭川医大、千葉県子ども病院、神奈川子ども医療センター、大阪母子保健センターなどでは、臨床診断法としての検証が進められている。4.ゲノムアレイの応用により、メチル化DNA領域の網羅的検出を可能とするシステムを構築した。このBAC array-based MCA(BAMCA)法により、神経芽細胞腫をはじめ幾つかの病型で癌細胞特異的にメチル化される癌抑制遺伝子候補を同定した。5.ゲノムアレイにクロマチン免疫沈降法を応用することにより、特定タンパク質の結合DNA領域をスクリーニングする方法"ChIP-on-chip"を確立した。既に、E2F1の新しい標的遺伝子を明らかにすることができた。
有権者の政治的無知・政治能力と政治文化の比較研究

政治意識調査におけるDK回答(「わからない」という回答)の発生における日米の文化差をサーヴェイ実験により確認した.その結果,以下のような知見を得ている.(1)日本人においては回答の選択肢に中点が存在する場合DK回答が減るが,米国人においてはそうした傾向が見られない.(2)日本人においては意見分布を示されることでDK回答が減るが,米国人ではそのような傾向は確認できない.(3)ジェンダー,移民への態度については米国では社会的に望ましい回答をしようとする傾向が確認できるが,日本においてはそうした社会的望ましさバイアス(social desirability bias)が働かない.2014年度は日米の学生を対象とするサーヴェイ実験を行った.日本の大学は関西学院大学,東北大学,神戸大学,学習院大学,東京女子大学,京都女子大学であり,アメリカの大学はウィスコンシン州立大学マディソン,ノースウェスタン大学である.日本の学生データは約500件,アメリカの学生データは307件である.実験のコンポーネントとしては世界価値観調査におけるジェンダーならびに外国人への態度関連の項目を選び,回答に際して多数派情報を与えるか否かによって,回答分布が異なるかどうか,特にDKの割合が変化するかどうかを確認した.世界価値観調査から設問を選択した理由は,(1)回答に社会的望ましさが大きく関連すると思われること,(2)世界価値観調査においては英語版と日本語版の設問がすでにあり,バックトランスレーションなどの手間がかからないこと,などが主な理由である.また,2014年12月投票の解散総選挙においても選挙後に一般有権者を対象としてサーヴェイを行なったが,そこにも同様の実験コンポーネントを埋め込んだ.これによって日本の中で学生と一般有権者を比較することが可能となった.これらの分析結果については今後逐次,研究や学会などで報告するとともに(2015年5月の日本選挙学会研究大会において報告予定),論文にまとめ学術誌に投稿予定である.ただしこれらは基本的にパイロット実験である.この実験データの分析を今後進め,その成果と反省を踏まえて2015年度に行う本実験のコンポーネントを作成する.なお文献情報の集積,これまでのサーヴェイ・データにおけるDK回答の分析は並行して進めている.また2015年11月22日が投票日であった大阪市長選挙,大阪府知事選挙後にWeb調査を行ないデータを得た.また2016年3月にアメリカでのWeb調査によりアメリカ全体をカバーするデータを得た.これらを用いて今後さらに論文の執筆を進めていく.なお公刊されたアウトプットとしては2016年2月に山田真裕『政治参加と民主政治』(東京大学出版会,2016年)を得ている.ここにおいて政治参加における市民の政治的判断力についての議論を展開しているが,これはこのプロジェクトによって得た知見を活かしている.また研究者分担者もそれぞれ論文を刊行している.内訳としては山田真裕が1編,三浦麻子が2編,小林哲郎が1編,善教将大が2編.研究実績の概要でも記したように,調査は順調に進行し,国際的な査読誌に投稿するための準備が進んでいる.同時に日本語でも論文,著書などのアウトプットを出している.今年度は研究成果を報告し,投稿論文を作成するなどの活動が中心となっている.結果的に査読論文3編(うち国際査読誌に2編),非査読論文3編,書籍(近刊)1編,ブック・チャプター1編,学会発表8回(うち招待講演2回)の活動成果を得ている.そのうちの中心的な成果は2016年のアメリカ政治学会(American Political Science Association)大会における報告論文Yamada and Ono"Don't Know Responses and Cultural Differences."にまとめられている.これは日米における有権者の「わからない」という回答の現れ方の文化差を実験的手法で確認したものである.この研究ではアメリカにおいて社会的望ましさバイアス(social desirability bias)のかかりやすいジェンダー,移民問題が,日本においてはそうではないという知見も得ている.現在この論文はさらに修正を加えて投稿を準備中である.また善教・秦論文(近刊)は,政党を拒否する層に対して政党情報を提示することがDK率を有意に高める場合があることを,サーヴェイ実験によって示した.なお副次的な成果として,Burden, Ono, Yamada論文はThe Journal of Politicsへの掲載が決まっている.本論文はアメリカにおける女性大統領嫌悪意識について再検討したもので,女性大統領誕生への反対が先行研究に比べ半減していること,反対者が特定の社会階層に偏っていること,民主党支持者において女性大統領誕生への抵抗意識が無くなっていることを明らかにしている.政治意識調査におけるDK回答(「わからない」という回答)の発生における日米の文化差をサーヴェイ実験により確認した.その結果,以下のような知見を得ている.(1)日本人においては回答の選択肢に中点が存在する場合DK回答が減るが,米国人においてはそうした傾向が見られない.(2)日本人においては意見分布を示されることでDK回答が減るが,米国人ではそのような傾向は確認できない.(3)ジェンダー,移民への態度については米国では社会的に望ましい回答をしようとする傾向が確認できるが,日本においてはそうした社会的望ましさバイアス(social desirability bias)が働かない.当初の計画においては,2014年度学生対象の実験をwebおよび実験室実験として行う予定であったが,申請した予算がカットされた関係上,webを使ったサーヴェイ実験に絞らざるを得なかった.ただし,当初は学生を対象としたサーヴェイ実験のみを予定していたが,衆議院の解散総選挙があったため,選挙後に一般有権者を対象とするサーヴェイ実験を行いデータを得ることができた.

平成28年度は7月の参院選のタイミングで政治知識,政治的判断力,DK回答の関連についての調査実験を行なう.また現在執筆中の各論文の改稿を進めて年度内に査読誌に投稿する.投稿対象誌としてはPublic Opinion Quarterly,Political Psychology, Political Behaviorなどを想定している.また研究成果については日本語でも論文,著書などの形で紹介する予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。政治学2015年度においては第1に,2014年度に得られた実験データの分析を進め,その成果と反省を踏まえて2015年度に行う本実験のコンポーネントを作成し,日米の有権者を比較するための実験を行う.第2に,これまで得られた実験データ分析からの知見を論文としてまとめ,学会や研究会で報告し,コメントを得つつ修正を施していく.最終的には英文での出版を目標にする.2016年度においては前年度,前々年度に得られたデータ分析の結果をまとめ,論文を作成し,国内外の学会,研究会での報告を重ね,そこでのコメントを踏まえて投稿論文を完成させる.人件費支出ならびに「その他」項目の支出が見込みより少なく済んだため未使用額が生じた.28年度が最終年度であるため、記入しない。実験室実験を断念したため,実験用プログラム開発や実験用PCなどの購入などを見送り経費の一部が浮いたため.平成28年度は海外学会において2回の報告と,7月参院選調査を予定しているので,残額と合わせて旅費と調査費に多くを充当する予定である.また国際誌投稿のために投稿料などが発生することも視野に入れている.28年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度においては米国での有権者を対象とした大規模なサーヴェイ実験を予定しており,そのための費用に加算する.28年度が最終年度であるため、記入しない。(2)は研究チーム内の連絡用であり非公開.
天然物成分の腫瘍組織環境制御による抗腫瘍効果とその作用機構

ジハイドロオキシクマリンの内、エスクレチンの抗腫瘍・抗転移効果は、腫瘍細胞のG1停止、腫瘍環境のM2マクロファージの分化過程の制御(Stat3のリン酸化の抑制)によることを示唆した。アシタバ根の成分Xanthoangelol、4-Hydroxyderricinもまた腫瘍環境、腫瘍関連マクロファージのM2マクロファージの分化・活性化の阻害を介して抗腫瘍・抗転移活性を示した。Resveratrolおよび関連合成Dihydroxystilbene類もまた、腫瘍環境M2マクロファージの分化・活性化阻害によるリンパ管新生の抑制を介して抗腫瘍・抗転移効果を有していることを示唆した。【研究目的】癌の治療は、標的分子治療薬の開発が進んでいる一方、癌再発や転移が引き起こされ、薬物の効果の減弱性や副作用の増大の問題点があった。新たな抗腫瘍剤として、癌自身の標的薬と共に、腫瘍環境、特にTumor-Associated Macrophage(TAM)中のM2型Macrophageの活性化や分化に対する制御化合物の探索・開発が必要である。本研究では、伝統薬物から有効成分の探索、その抗腫瘍・抗転移効果およびM2型Macrophage関与の作用機構を明らかにする。【研究概要】2)以上のIn Vitro実験に基いて、高転移腫瘍細胞LM8をマウス背部に移植し、上記の3種類のHydroxycoumarin類の抗腫瘍・抗転移効果を検討した。その結果、Esculetinに強い抗腫瘍・抗転移効果が認められ、M2型Macrophageの活性化や分化阻害によることが示唆された。さらに、伝統薬物から単離した他の化合物を検討中である。【研究目的】癌の治療は、標的分子治療薬の開発が進んでいる一方、癌再発・転移が引き起こされ、薬物の効果の減弱性や副作用の問題点がある。新規な抗癌剤は、癌細胞への標的と同時に腫瘍環境、特にTumor-Associated Macrophage (TAM)中のM2型Macrophageの活性化や分化に対する制御化合物の探索・開発が必要である。本研究では、伝統薬物から有効成分の探索、類似化合物を合成し、これら化合物の抗腫瘍・抗転移効果およびM2型Macrophageの役割を明らかにし、リンパ管新生による転移機構の関係を明らかにする。【研究概要】2)高転移腫瘍細胞LM8をマウス背部に移植し、上記の2種類のカルコン類、Resveratrolおよび3種類のDihydroxystilbene類の抗腫瘍・抗転移効果を検討した。その結果、2種類のカルコン類、Resveratrolおよび3種類のDihydroxystibeneに抗腫瘍・抗転移効果が認められ、M2型Macrophageの活性化や分化阻害によることを明らかにした。1.研究機関は、平成26年度平成28年度で、平成26年度において、伝統薬物から単離した30数種類の化合物から、Dihydroxycoumarin類、2種類のカルコン類、Resveratrolおよび合成したStilbene類から3種類のDihydroxystilbeneが、M2型Macrophageの分化を阻害し、その作用機構がStat3のリン酸化阻害によることを明らかにし、In Vivo実験においても、抗腫瘍・抗転移効果を明らかにした。Cancerに掲載される予定である。【研究目的】癌の治療は、標的分子治療薬の開発・進展と共に、癌再発や転移が引き起こされ、薬物効果の減弱性や副作用の問題を引き起こしている。新たな抗癌剤の期待は、癌細胞への標的と共に腫瘍環境、特にTumor-Associated Macrophage (TAM)中のM2型Macrophageの活性化や分化に対する制御化合物の探索・開発が必要である。本研究では、伝統薬物から有効成分の探索、類似化合物を合成し、これら化合物の抗腫瘍・抗転移効果およびM2型Macrophageの役割を明らかにし、リンパ管新生との関係による転移機構を明らかにする。【研究概要】1)ヒト単球細胞株(THP-1)をPhorbol Myristate Acetate (PMA)処理し、M0型Macrophageに分化後、IL-4およびIL-13刺激下でのM2型Macrophage分化過程におけるIL-10、MCP-1およびStat3蛋白質発現やリン酸化を伝統薬物成分で検討し、クマリン類、カルコン類およびスチルベン類に強い阻害作用を示した。2)M2型Macrophage分化後に上記化合物を加え反応したMediumのヒトリンパ管内皮細胞によるリンパ管腔(リンパ管新生)の形成を検討し、スチルベン類に強い阻害作用を示した。3)高転移腫瘍細胞株LM8をマウス背部に移植し、In Vitroで効果の認められた化合物を投与し、抗腫瘍・抗転移効果および体重測定や摂餌量を測定(副作用)した結果、副作用も無く、抗腫瘍・抗転移効果を認めた。更に、腫瘍組織へのTAMの発現低下やリンパ管新生が減少した。これらの事実は、上記化合物群の抗腫瘍・抗転移効果は腫瘍細胞への直接作用と共に、M2型Macrophageの活性化や分化阻害を介したリンパ管新生阻害による腫瘍環境の制御によることを明らかにした。Resveratrolおよび関連合成Dihydroxystilbene類もまた、腫瘍環境M2

マクロファージの分化・活性化阻害によるリンパ管新生の抑制を介して抗腫瘍・抗転移効果を有していることを示唆した。1.研究期間は、平成26年度平成28年度で、平成26年度において、伝統薬物から単離した30数種類の化合物から、簡単な構造を有するDihydroxycourmarinに着目し、M2型Macrophageの分化を阻害し、その作用機構がStat3のリン酸化阻害による事を明らかにし、M2型Macrophageの活性化を阻害し、In vivo実験においても、抗腫瘍・抗転移効果を明らかにした。1.上記化合物および他の化合物群をM2型Macrophageの分化に及ぼす影響を検討し、TAMによるリンパ管新生にたいする影響を更に検討し、In Vivo実験での抗腫瘍・抗転移効果を検討する予定である。医歯薬学1.Dihydroxycourmarin以外の伝統薬物から単離した化合物のM2型Macrophageの活性化や分化に及ぼす影響を検討し、更に、In Vivo実験で抗腫瘍・抗転移効果を検討する予定である。伝統薬物からの活性成分の単離に要する費用が不要になり、手元にある天然化合物で探索研究が順調に進んだ為である。伝統薬物からの活性成分の単離に要する費用が不要になり、手元にある天然化合物で探索研究が出来たことによる。平成27年度は、新たに、M2型Macrophage関与するリンパ管新生等の関与を加えて検討する予定である。
溶媒和イオン液体による活性種の特異的な安定化を利用した高温カチオン重合系の開発

本研究では,「従来のカチオン重合」では達成することが難しい反応制御に対して革新的手法を提案するものである.カチオン重合は古くからしられているが,ラジカル重合ほど工業的に応用されていない.成長カチオンの反応性が高いために,試薬の精製が必要であったり,重合温度を下げたりしないといけないためである.本研究では,溶媒和イオン液体と成長カチオンとの相互作用を利用して,成長カチオンを特異的に安定化させた重合系の開発を目指す.試薬の精製や低温条件を撤廃できると期待できる.また,キラルな多座配位子を一成分とする溶媒和イオン液体と相互作用させることで,カチオン重合では難しいとされる立体特異性の誘起を目指す.本研究では,「従来のカチオン重合」では達成することが難しい反応制御に対して革新的手法を提案するものである.カチオン重合は古くからしられているが,ラジカル重合ほど工業的に応用されていない.成長カチオンの反応性が高いために,試薬の精製が必要であったり,重合温度を下げたりしないといけないためである.本研究では,溶媒和イオン液体と成長カチオンとの相互作用を利用して,成長カチオンを特異的に安定化させた重合系の開発を目指す.試薬の精製や低温条件を撤廃できると期待できる.また,キラルな多座配位子を一成分とする溶媒和イオン液体と相互作用させることで,カチオン重合では難しいとされる立体特異性の誘起を目指す.