hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
盆地・堆積平野端部の地震動特性に関する研究

本研究では、盆地・堆積平野端部の地域における、地震動の増幅特性および伝播特性がどのような特徴を示すのかを主な対象としている。この研究での対象地域は、主に関東平野南西部と阪神・神戸地域を取り上げて、地震計を設置しデータの蓄積を行ってきた。一方では、対象となった地域の地下構造モデルを作成して数値解析を実施することで観測で見られた現象の解釈を行ってきた。本年度に実施した研究内容な以下の通りである。1.地震観測:研究対象地域の1つである関東平野南西部の堆積平野端部に地震計を展開した観測網でのデータ蓄積。2.数値解析による観測記録の解釈:地下構造データが数多く存在し、すでに地震記録が得られている阪神・神戸地域を対象に、数値解析を実施し観測記録に見られる現象の解釈を実施した。なお、今年度は主に研究対象としてきた地域で見られた現象が他地域において確認できるかを知るために、他地域の記録を用いての検討も行った。本研究では、盆地・堆積平野端部の地域において地震動の増幅特性、伝播特性がどのような特徴を示すのかを主な目的としている。そのため、表題にあるような研究対象の地域として、関東平野南西部と阪神・神戸地域を取り上げる事とした。対象地域には地震計を高密度に設置し地震観測を実施し、得られたデータの解析を行うと共に数値解析の面からも検討を進めていく。そして、盆地・堆積平野端部の地域の地震動特性の解明のため研究を進めてきた。本年度に実施された研究内容は以下の通りである。1.地震観測:研究対象地域の一つである関東平野南西部の堆積平野端部に(神奈川県相模原市)地震計を展開した。現在、地震観測は継続中である。2.地下構造探査:地震観測を実施している関東平野南西部の堆積平野端部地域で微動のアレイ観測を実施し解析を実施中である。また、人工地震探査等で得られた既存データを集め地下構造の見直し・検討の実施中である。3.数値解析による地震記録のモデリング:地下構造データが豊富で、すでに地震観測記録が存在する神戸・阪神地域を対象に、観測記録から得られた地震動特性を数値解析面から説明を試みている最中である。
小児期膵胆管合流異常における多段階発癌に対する網羅的ゲノム解析

小児期膵胆管合流異常の前癌状態から発癌にいたる詳細な分子メカニズムの解明のために,主に次の2点について研究を進めている.(1)膵胆管合流異常の臨床検体を用いた胆道組織におけるDNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現プロファイルの作成(2)多段階発癌過程における発現遺伝子のクラスター解析本研究では,近年新たな分子生物学的手法として脚光を浴びているDNAマイクロアレイを用い,小児期における胆道正常粘膜,合流異常における非構造変化粘膜(正常または炎症性変化のみ),過形成粘膜,異形成粘膜,および癌組織の遺伝子変化をhigh-throughputかつ体系的に解析することを主眼とした。本研究機関では,これまで100例に及ぶ本疾患の治療実績があり,その中には小児期発癌症例も含まれている。これらのうちパラフィン包埋組織と凍結組織の両方が保管されており,予後が判明している症例を対象とした。平成19年度に行った研究内容は,1膵胆管合流異常症臨床検体の病理学的診断として,切除胆道組織(胆嚢および総胆管)より薄切標本を作製し,H&E染色を施行,それぞれの検体を非構造変化組織,過形成組織,異形成組織,癌組織を選別し,粘膜上皮採取部位を決定した。2膵胆管合流異常検体からのmRNA抽出:選別した各組織ごとに,凍結標本から実体顕微鏡下に粘膜上皮だけを採取し,mRNAの抽出を行った。3さらに他の小児腫瘍疾患(神経芽腫・胚細胞腫瘍など)について,臨床データの解析を行い,小児期癌に関する検討および学会発表を行った。
行政のコミュニケーション過程改革の比較法的検討ーEUサービス指令を契機としてー

本研究プロジェクトでは,欧州サービス指令を素材にその関連動向を調査して、欧州で行政と市民との間でどのようにコミュニケーション過程の改善がなされているかを,比較法的に検討した。特に、サービス指令により刺激された電子政府化の改革や新たな電子署名認証法制度(eIDAS規則)の整備により、わが国とは比較にならないほど法制度の整備が進んできていることが明らかとなった。今年度は、研究計画に従って、ドイツ及び欧州連合各国の欧州サービス指令に関連する文献の調査と、同指令に基づいて、各国が精力的に進めつつある電子政府化等の改革施策を独・オーストリア、エストニア等の主要なサンプル国を中心に調査研究したところである。文献調査は、逐次進めることができており、今年度入手可能な文献については、適宜入手し、その概要を精査しているところである。また、電子政府化対応の各国の施策についても、とりわけ電子政府化の点では、他国の後塵を拝していたドイツが、どのような法制的な対応をして、電子政府化の改革を推進し、それのみならず、電子訴訟手続においても、精力的な法制的な措置を実施に移すことにより、全体としての電子社会化のステージにあることが、具体的な事例の調査等により明らかとなったところである。こうした個別の調査研究の成果の一部については、すでに公刊の手続を逐次進めているところである。以上が、今年度の研究実績の概要である。平成26年度は、同年に欧州連合で制定され施行されつつある次世代電子署名認証法制に該当するeIDAS規則をめぐる動向と、同規則が我が国の行政手続だけでなく民民間・官民間等多様な通信の安全性を支える基盤的な法制度として注目すべき意義と内容を有することから、同規則の制定過程やその内容、射程範囲そして今後の加盟国法制に及ぼす影響等を調査し研究対象とした。同規則は、本研究課題および申請者の従来の研究課題等で取り組んできた電子署名およびタイムスタンプ、そしてそれらを利用した電子データの証拠性を維持した長期保存だけでなく、ドイツのde-mail法制をも包摂するような署名認証法制度となっている点で、我が国の今後の法制度のあるべき方向についても、貴重な比較法的な素材を提供している。その内容は、eID(電子的な本人確認手段)の法制化と加盟国相互間の相互運用のための法基盤、電子署名等の電子認証等を支える新たなトラストサービスの法制化をなすものであり、その新たなトラストサービスの中には、電子署名関連の認証サービスのみならず、タイムスタンプサービス、電子書留メールサービス、電子データの長期保存サービス、そしてwebサイト認証サービスについて、加盟国の法制度を標準化する法制度を構築したものである。我が国では、電子署名法等で、電子署名についてのみ、電子的なコミュニケーション、電子データの信頼性確保についての法根拠が置かれているが、上記の各サービスについて、主としてドイツ法等を素材として調査研究をしてきた申請者の研究をさらに刺激し、今後の研究対象をも拡大する法制度と評価しつつ、来年度の最終年度のまとめに向けて、調査研究を進めているところである。平成27年度は、本研究プロジェクトの最終年度に当たることから、従来から続けてきた研究の延長上で未だ不十分な分析しか加えていない箇所をさらに補充的に掘り下げて研究を進めたほか、全期間のまとめに向けた研究総括的な作業を行った。昨年度まで、欧州のサービス指令施行後において、筆者の研究テーマに関わる観点から重点的に取り上げてきたeIDAS規則と、行政法固有の研究テーマになる電子政府・電子自治体さらには電子裁判についての欧州の動向のうち、特にドイツの動向を中心に新たな動きを整理して、従来からの研究に補足的な作業を行った。このうち最も重点的に作業対象としたのが、昨年も作業を行ったeIDAS規則についての作業である。同規則は、EU電子署名指令を廃止して、規則として直接拘束的に欧州連合加盟国の電子署名認証法制を構成する法制度である。その主要な内容は、加盟各国が構築してきた電子的個人認証の相互運用性確保・相互承認のほか、従来の電子署名指令を実質的に引き継ぐ電子署名関連の認証サービス(トラストサービスのひとつ)を中心として、新たな電子印、タイムスタンプ、認証付き電子書留メール、長期保存およびWEB認証の各サービスについてのトラストサービスを標準化して、欧州連合全体で標準的な電子署名および新たな認証手段を法制化するものである。本年度の作業は、概略的であった昨年度までの作業をさらに深化させて、わが国の法制度にとって有意な示唆を具体的に得ようとする作業を行ったものであり、上記の新規則の内容は、今後のわが国の署名認証法関連法制においても参考とされるべき重要な参考事項を構成するものである。そうした観点から、欧州連合の新法制度の客観的紹介を行った。平成26年度は、昨年度の電子データの長期保存関連の研究テーマに続けて、前述したeIDAS規則の制定を受けて、同規則が、今後の電子的な行政手続のありかた、官民間・民民間のオンラインコミュニケーションの基盤法制として重要な法制度であること等について、調査研究を進めることができた点で、本研究課題で当初研究テーマとして掲げていた欧州サービス指令のさらに直近の重要な法制度についての比較法的検討を当初予想していた以上に進めることができたという理由から、当初の計画以上に、調査研究が進んだものと評価している。

行政法学平成27年度は、本研究課題についての最終年度であることから、平成26年度に調査研究を進めたeIDAS規則に関連する比較法的な調査研究を公表する作業をすると同時に、研究課題全体のとりまとめに向けた作業を行う計画である。eIDAS規則関連だけでも、本年度の調査研究だけでは終了し得ない重要なテーマであることから、今後のさらなる調査研究に向けての準備作業をも含め、さらには我が国で試行の準備がされつつある個人番号カードの利活用やさらなる法制度の展開についても、調査研究の対象として取り込むつもりでいる。平成25年4月1日、本研究課題に関連する極めてタイミングのよいエピソードがあった。日本の科学技術研究の一翼を担う独立行政法人理化学研究所において、小保方晴子博士らによるいわゆる「STAP現象」の存否に関するプレス発表があり、図らずも、同研究所の神戸市に設置された「発生・再生科学総合研究センター」副センター長による会見、そして京都大学山中教授の14年前のES細胞の発見に関わる論文についても、基礎的な研究データの保存・検証がなされない旨の報道がなされるに至っている。こうしたことから(も)、日本におけるトップレベルの研究機関における実験データ等の保存や長期的な検証可能性に問題があることが、顕在化したことにより、本研究課題等で、申請者が進めてきた、「電子データ(電子文書)」の長期的な検証可能性を確保した上での文書管理長期保存システムの必要性が、明らかとなったと考えられる。ましてや、他の研究機関等においても、こうした長期的検証可能性の確保が喫緊の課題であることが、推認される。こうしたことから、本研究課題の目的やその必要性は、これらにより、間接的に論証されたことになる。一方で、ドイツにおいては、こうした必要事項についてのシミュレーションプロジェクトに基づき、こうしたシステムの実装、オープンソースでの提供が、すでに実施されている。申請者は、従来からの研究協力者との間で、従来からの調査研究結果の公開を準備し、日本における同様のプロジェクトを推進する打ち合わせを開始するに至っている。こうした理由から、当初の計画以上に、進展していると評価した。物品購入にあたって、申請者が予定して依頼した金額と実購入額の差額がでるなどして、二千数百円の繰越額が生じてしまった。また、予算額を無理に消化することもしなかったために、この繰越金額が生じている。平成26年度には、平成25年度の調査結果及び前記の評価に基づいて、研究パートナーたる関係者と、日本版電子文書長期管理保存システムの研究計画を立て、実施に移す。さらに、平成27年度に向けて、調査研究機関の研究関連データのみならず、大学等の教育研究機関で広く利用可能な、電子文書管理システム構築のためのプロジェクトについての研究も進める計画を立てている。この2年間は、前記のエピソードに触発された、申請者ならびにICT事業に関係する技術者及び電子文書保存関連の業界団体等の関係者とも調査を進める予定であり、現在その基本的な方針を立てつつある。
Conformationの制御による新しい不斉合成法の開発研究

本研究の実績を交付申請書の実施計画に対応させて以下に要約する。1.新規なキラル複素環として2位にメンチルオキシカルボニル基をもつ1,3-ジオキシン-4-オン誘導体(1,2)及び1,3-オキサジン-4,6-ジオン誘導体(3)の合成法を確立した。この際メンチルオキシカルボニル基は1-3の光学活性体を提供するのみならず、可能な二つの配座を一方に固定するためにも有効であった。すなわち、環内ヘテロ原子孤立電子対とσ^*_<C-CO2R>との相互作用による立体電子効果により1-3の安定配座をとる。一方、2-モノ置換体では1'型の配座をとるが、この事実より2位の置換基の嵩高さによっても配座制御が可能なことが実証された。化合物1-3のエノン部はいずれも各種の付加反応において完全なα面選択性を示し、医薬品等の合成中間体として有用なキラル素子の効率的合成法を提供する。2.酵素化学的手法により4の不斉合成法を開発した。4は1型化合物の効率的合成法を提供するのみならず、5の分子内反応を経るキラルシクロブタノール体(6)の選択的合成法を提供する。3.キラルマロン酸エステル体(7)とシクロペンタジエンとのDiels-Alder反応における立体化学を超高圧により制御することに成功した。この付加体8を用いて抗ウイルス活性が期待される炭素環C-ヌクレオシド類(9)の不斉合成法を開発した。
患者毛髪の黄色ブドウ球菌汚染の分子疫学解析調査と洗髪除菌技術の構築

本研究では患者及び健康成人の頭部の細菌汚染状況を調査し,細菌汚染を効果的に除去できる洗髪方法の構築を行った.頭部からS.aureusといくつかのCNSが検出され,頭髪及び頭皮に棲息するブドウ球菌の分布がわかった。また,患者と健康成人の経時的な変化では,健康成人は,洗髪後3日経過しても細菌に増加は緩やかであるのに対し患者は急激に増加する傾向にあった.さらに,洗髪前後で比較すると,洗髪前に比べ細菌の検出部位、検出率増加し,洗髪後に頭部全体に拡散している可能性が示唆された.そこで,すすぎ時の湯量と手の使い方に着眼し,細菌量,界面活性剤残留濃度から細菌除去に効果的な洗髪方法を構築した。平成25年度は、健康な成人と臥床患者の頭髪の汚染状況の調査を行った。頭部を7区分し、それぞれの区分の頭皮、頭髪から拭い液を採取した。採取したサンプルから、リアルタイムPCRで細菌数を測定し、トリグリセライドとpHを測定した。また、視覚的なデータとして頭皮はマイクロスコープで観察し、頭髪は走査電子顕微鏡で観察をした。また健康成人では3日間洗髪を実施しないでその変化を調査した。さらに、全国900の病院にアンケート調査を行った。安静臥床患者実施している洗髪について、看護師を対象に実施した。これらの結果を受け、実験的に細菌を付着させた頭髪の洗浄状況を調査した。すすぎの程度や頻度の違いによって分析した。結果、汚染状況の調査では、健康成人では、洗髪が不十分であった部分があるとその部分の汚染が進み、洗浄がきちんと行えている部分は3日では汚染が進みにくかった。患者も頭全体が汚染されていることは少なく、一区分が汚染されていることが多いという結果であった。また、細菌が頭部の中で形状が変化することで洗浄しにくくなっていることが示唆された。また、アンケート調査では、ベッド上では洗髪シートを多く採用されていることがわかった。しかし、洗浄効果の実験からすすぎの仕方が細菌などの汚染洗浄に影響している点から洗髪方法を工夫するもしくは使用する物品を検討する必要性があると考えている。今年度は、昨年度の結果から洗髪方法を構築し検証を行っていく予定である。平成24年度は、入院患者の頭髪汚染状況と洗髪による汚染除去の調査を行った。療養病床入院中の患者38名を対象におこなった。対象患者は週2回定期的に特殊入浴装置によって入浴が実施され看護師による洗髪を受けている。検出サンプルは対象患者の洗髪前後の頭皮、頭髪、耳の後ろの皮膚から細菌を検出した。ブドウ球菌選択培地で分離し、コロニー数を計測、VITEK2による同定と解析、走査電子顕微鏡で頭髪に付着した細菌を視覚的に確認した。これらの結果から、日頃看護師が実施している洗髪は被髪頭部の汚染除去に効果的に実施され難いことが示唆された。さらに日常的に洗髪ができない安静臥床患者では、危険な感染に繋がりやすい状況であることを示唆し、今後はICNなどでカテーテル類が挿入され感染しやすい安静臥床状況にある患者の洗髪方法を構築する意義が高まった。安静臥床患者の頭髪および頭皮のブドウ球菌による汚染状況、臨床看護師が現在実施している臥床患者の洗髪方法と洗髪前後の細菌汚染状況の変化を明らかにし、臥床患者の頭髪および頭皮の細菌を効果的に減らし得る洗髪技術を開発していく予定である。平成26年度は、昨年度まで明らかにした頭髪および頭皮の汚染状況から細菌汚染に効果的な洗髪方法の構築を行った。洗髪工程でどの段階が洗浄の視点から影響しているかを考察した結果、すすぎが影響していることが分かった。そこで、すすぎの方法についてすすぎ方、時間、湯量について細菌量、界面活性剤残留濃度を測定し影響因子を考察した。結果、ポイントは湯量と手の使い方であることが分かった。そこで洗髪方法4パターンを考案し比較検討を行い、頭髪および頭皮に付着した細菌を効果的に除去できる洗髪方法を考案した。今回は、ベッド上で安静臥床の患者を対象に、ケリーパットを使用しピッチャーで温湯をかける方法を考案した。しかし、25年度に実施した全校調査では、洗髪シートを採用している病院が多くあったことから、今後は、効果的にすすぎができ汚染除去がしやすい、洗髪道具の開発、吸収力のある洗髪シートの開発を課題に引き続き研究を実施していく予定である。看護養育洗髪方法を開発するための、基礎的データは収集することができている。それらにさらに実験的なデータを加える必要はあるが概ね基礎的データは収集できた。今年度は、洗髪方法を構築し検証を行う段階でり概ね進展していると考える。

平成24年度は、看護技術として洗髪の効果はいかなるものかの調査と入院患者の汚染状況と分離菌の傾向を知ることであった。定期的に入浴洗髪を実施されている患者を対象にデータ収集及び分析ができたことは、新しく洗髪を開発するうえでの基礎データとして意義にあるものを収集することができた。またこの結果から、今後2年間の具体的方向性を決定することができ、さらに今後の分析方法や実験方法を確立するところまで進んでいる。構築した洗髪方法を使って、安静臥床患者および健康成人で洗髪を実施し、洗髪前後で細菌数、トリグリセライライドなどの汚れ、また界面活性剤残留濃度によってすすぎの効果を分析する。さらに、走査電子顕微鏡で視覚的に観察し分析を深める。結果から、汚染除去に効果的な洗髪方法の開発につなげる。安静臥床患者の頭髪および頭皮のブドウ球菌による汚染状況、臨床看護師が現在実施している臥床患者の洗髪方法と洗髪前後の細菌汚染状況の変化を明らかにし、臥床患者の頭髪および頭皮の細菌を効果的に減らし得る洗髪技術を開発する。実験が今度にまたがっており、26年度実験量が増えることが予測されたため26年度に繰越をした。使用する薬品の入荷がおくれ26年度に繰り越した。25年度から持ち越した実験に使用する。平成25年度は、2段かに分けて研究を進める。第1段階は2つの調査から構成し、被髪頭部の汚染状況と安静臥床患者に対して看護師が日頃行っている洗髪技術の実態を明らかにする。調査1は、健康成人および安静臥床患者の被髪頭部の汚染状況について実験的手法による調査を行い被髪頭部の汚染状況と洗髪による汚染除去の実態を明らかにする。健康成人および患者を対象とし、頭皮と頭髪のぬぐい液と頭髪を分析サンプルとする。安静臥床患者のうち、前回洗髪から3日間以上あけて床上で洗髪を行う患者がいた場合には、同意を得て洗髪後にもサンプル採取を行う。分析サンプルから、分子生物学的指標として細菌数、PH、TG値を測定する。また、走査電子顕微鏡およびマイクロスコープにより頭髪および頭皮を観察する。各データについて、1部位別、2健康成人と患者、3患者の洗髪前後、4健康成人の時間経過による汚染変化の比較により傾向を分析する。また、安静臥床患者の洗髪時には看護師の一連の洗髪動作をVTR撮影させていただき特徴を分析する。調査2:全国の病院の集中治療室に勤務する看護師を対象として、安静臥床患者に対して日頃選択している洗髪方法や課題と感じていることについて質問紙調査を行い、洗髪方法の傾向と課題を分析する。第2段階は洗浄効果に影響する要素について、実験的に分析する予備実験と、新洗髪技術を構成する要素を検証する実験を行い、汚染除去に効果的な洗髪技術を考案する。予備実験として、被髪頭部に付着した汚染を効果的に除去する方法について手指の動かし方などを検討し分析する。効果の分析は、細菌数、PH、TG値の測定と走査電子顕微鏡およびマイクロスコープによって評価する。第2段階の予備実験と第1段階の結果を総合的に検討し、導き出された洗髪の要素で改善した洗髪技術を健康成人に対して実施し、効果的に細菌を減らし得る洗髪技術を考案する。
乳癌における癌抑制遺伝子BRCA、グラニン、ソマトスタチンレセプターの研究

ヒト正常乳腺組織および乳腺症、繊維腺腫、乳癌におけるソマトスタチンレセプター(SSR)の局在をin situ hybridization法と免疫組織化学で検討した。また、SSRの発現とエストロゲンレセプター(ER)の発現を比較検討した。さらに、乳癌におけるSSRの発現と癌の組織型、腫瘍の大きさ、リンパ節転移の有無を検討した。その結果、SSRは正常乳腺の乳管上皮および良性病変に強く陽性所見を呈した。細胞膜により強く、胞体にはいくぶん弱く発現した。乳癌では60%に陽性で、乳管癌の51%、小葉癌の88%は陽性だった。SSRの発現はERの発現と相関した。腫瘍の大きさ、リンパ節転移の有無はSSR2Aの発現とは相関しなかった。正常の乳腺、非腫瘍性疾患、乳癌におけるBRCA1とグラニン(CgA,CgB)の存在の有無、およびそれらの局在を免疫組織化学法で比較検討した。BRCA1は正常乳腺上皮および乳管内癌(DCIS)の100%に浸潤癌(IDC)の88%に発現していた。グラニンは正常乳腺の乳管細胞に散在性に発現した。CgAとCgBはそれぞれ、DCISの70%、65%に、IDCの23%、39%に見られた。以上より正常乳腺および乳癌組織において、SSR、BRCA 1とグラニンはいずれも発現しており、それらの発現頻度は異なるものの、いずれも正常に比べて癌において発現が有意に低いところから、これらは細胞の増殖抑制に関与しているものと考えられる。その機序に関してはBRCA 1がコードするアミノ酸配列1214-1223がグラニンと高い相同性を有することから、グラニンまたは、それから切り出されるペプチド(pancreastatine etc.)が、増殖因子IGF-1などを抑制する可能性が考えられる。また、グラニン陽性細胞はSSRを発現することが報告されており、SSRを介するソマトスタチンによる細胞増殖抑制作用も考えられる。平成9年度はソマトスタチンレセプター2A subtype(SSR)の免疫組織化学による臨床病理学的研究をおこなった。SSRは従来オートラジオグラフィーによって、その組織学的局在が調べられてきた。今回私どもはSSRに対する特異抗体の供与を受けて、免疫組織学的に検討することが可能となった。1、ヒトおよびラットの正常組織におけるSSRの局在SSRは細胞質にも存在するが、細胞膜により強く反応した。下垂体前葉、膵臓のラ氏島および導管上皮、副腎皮質、消化管上皮、血管内皮細胞に強く陽性反応を示した。2、ヒト正常乳腺組織および乳腺症、繊維腺腫、乳癌におけるSSRの局在を調べた。4、クロモグラニンとBRCAの関係は現在検討中である。

平成10年度はソマトスタチン受容体2A型(sstr2A)のin situ hybridization法(ISH)を行って免疫組織化学(IHC)の結果と比較検討をした。sstr2Aは乳腺の上皮および血管内皮細胞にmRNAの発現がみられた。乳癌ではsstr2AのmRNAの発現はIHC法とほぼ一致したが、ISH法の方が幾分反応が弱いものが見られた。これはパラフィン包埋組織を用いたために時にmRNAの保持が悪かったためと思われる。本年度は乳癌における内分泌細胞のマーカーであるchromograninA,B(CgA),(CgB)および家族性乳癌と卵巣癌の癌抑制遺伝子であるBRCA1の産生蛋白の免疫組織学的局在を調べ、その意義を考察した。BRCA1は正常乳腺組織の上皮では必ず発現しており、乳管内癌(DCIS)では100%に、浸潤癌では88%にその発現がみられた。CgAとCgB正常乳腺の乳管細胞に散存性にみられた。乳癌では、CgAはDCISの70%および浸潤癌の23%に、CgBはDCISの65%および浸潤癌の39%に認められた。BRCA1はそのアミノ酸配列にCgA,CgBと高い相同性を有している。その発現頻度はかなり異なるもののBRCA1の癌抑制作用は一部グラニンを介しているものと考えられる。グラニン陽性細胞はソマトスタチンで抑制されると報告されており、sstrを発現している可能性がある。今回の研究では乳癌の増殖抑制に関与すると考えられるBRCA1、グラニン、およびソマトスタチン受容体の発現を調べ、それらの相互関係について考察した。
古墳壁画の保存環境に関する研究

はじめに高松塚古墳、キトラ古墳におけるこれまでの環境測定データを整理してまとめた。特に高松塚古墳については、発掘後、約30年間の温度データを下に、石室内の温度が80年代以降の外気温上昇の影響を受けて上がってきたことを明らかにした。また高松塚古墳の墳丘部の土質や水分分布を調査し、墳丘部の土の間隙の約半分は空気で占められる不飽和状態になっていることがわかった。あわせて墳丘土の水分特性を調べたところ、これと平衡となる相対湿度は100%となることがわかり、これまでの石室内での相対湿度の測定結果が裏付けられた。古墳石室内の生物的環境については、高松塚古墳・キトラ古墳の壁面を覆っているゲル状の汚れはカビ、バクテリア、酵母からなるいわゆるバイオフィルムであることを明らかにした。また石室内外から試料を採取し、菌類や酵母、バクテリアについて遺伝子配列解析による分子レベルの系統解析を行った。その結果、両古墳で類似のものもあるが、特にバクテリアについては優占種が異なっていることがわかった。古墳保存施設をどのように管理すべきか検討するために、キトラ古墳の施設を例に施設管理の手法とその効果についての検証を進めた。その結果、施設内大気中浮遊菌の量の推移と種類の相同性から、室内大気の動きを把握する手法を確立した。本研究では、古墳壁画の保存を目的として、壁画に用いられている漆喰や石材、彩色材料の種類や物性を、可能な限り非破壊的手法を用いて調査し、また石室内の空気環境(空気組成の他に浮遊菌などの生物的環境条件も含む)、周辺の気象や地盤中の水分状況も調査して、壁画の保存状況との関係を検討する。平成17年度については、高松塚古墳、キトラ古墳におけるこれまでの環境測定データを整理してまとめた。特に高松塚古墳については、発掘されてからこれまで約30年間の温度データを元に解析して、石室内の温度が80年代以降の気候変化による外気温上昇の影響を受けて上がってきたことや、フランスのラスコー洞窟でも同じような気候変化の影響を受けている可能性があることなどが明らかになった。古墳石室内の生物的環境については、高松塚古墳・キトラ古墳の石室内で繁殖が確認された菌類のうちフザリウム属、トリコデルマ属に属する36株について遺伝子配列解析による分子レベルの解析を行い、基本系統樹の作成を終えた。またバクテリア類についても同様の手法で系統解析を行った。また、菌類の侵入経路について明らかにする目的で、周辺外気や土壌、また石室周辺土壌からの菌類採取と分離手法について検討した。この他、関連した調査として国内では大分県日田市にあるガランドヤ古墳、国外では韓国の天馬塚(慶州)と武寧王陵(公州)、イタリアのタルキニア地下墳墓群を調査し、特に武寧王陵についてはその保存調査にあたった公州大学校の徐萬哲教授と、現在の保存状態について研究協議を行った。平成18年度は、古墳壁画の現地保存において、保存環境を制御するための施設として保存施設が各地で整備されているが、その施設をどのように管理すべきか検討するために、キトラ古墳壁画保存施設を例に施設管理の手法とその効果についての検証を進めた。その結果、施設内大気中浮遊菌の量の推移と種類の相同性から、室内大気の動きを把握する手法を確立し、その成果を用いて浮遊菌調査による清浄度評価と、積極的な除菌対策立案について研究をおこなった。また、施設の経年利用による施設内汚染度の上昇を抑止するため、除菌施工方法とその評価方法について検討した。石室内の急激な相対湿度変化の抑止方法について検討するため、南側に穴のある模造石室において、穴が1箇所の場合と北側にも穴がある場合について、相対湿度変化がどのように及ぶか検討した。

相対湿度変化を抑制するには、シート等で穴を塞ぎ、大気のすみやかな流通を妨げる必要があることが実測からわかった。さらに昨年に引き続き、高松塚古墳・キトラ古墳の石室内で繁殖が確認された菌類の、分子系統解析による検討を進めている。また、菌類の侵入経路や由来について情報を得ることを目的に、これまでに得られている石室内の微生物分離株ならびに微生物相データ等と、詳細に比較検討を進めている。高松塚古墳については、発掘に伴って墳丘土壌を逐次採取し、今後の詳細検討用の試料を準備した。この他、ミュンヘン(ドイツ)で9月に開催された国際保存学会(IIC)において、2件の研究成果を発表した。本研究は古墳壁画の保存を目的として、壁画に用いられている漆喰や彩色材料、石材などを可能な限り非破壊的手法を用いて調査する。また石室内の空気環境、周辺の気象や地盤中の水分状況も調査して、壁画の保存状況との関係を検討することなどを行った。また調査する空気環境の項目としては、空気組成だけでなく、浮遊菌などの生物的環境条件も含めて調査を行った。調査対象としては昨年度に引き続き、高松塚古墳・キトラ古墳を中心に調査を行った。高松塚古墳については、石室の解体作業と重なったために、石室の中だけでなく、石室を構成する石材の合わせ目や裏側などからも試料を採取することができた。両古墳の石室内外から採取した試料について、菌類や酵母、バクテリアについて遺伝子配列解析による分子レベルの系統解析を行った。その結果、両古墳で類似のものもあるが、特にバクテリアについては優占種が異なっていることがわかった。国内における調査として、熊本県にある装飾古墳の保存状況について、保存を担当している現地の関係者と共に調査した。また高松塚古墳と同様、カビの被害を受けているラスコー洞窟保存の関係者を招聘して研究協議を行った。その結果、古墳・洞窟内の微生物について日仏で同じような研究を進めていることがわかり、相互の研究成果から、場所も保存条件も全く異なる高松塚とラスコー洞窟で、類似したカビ(フザリウム属)が生育している興味深い事実が明らかになった。この他、11月に韓国ソウルで開催された東アジア文化遺産保存国際シンポジウムで、高松塚古墳に関する研究成果を発表した。
慢性脳血管障害における心身機能障害の帰結とは?-発病10年間追跡調査研究-

本研究は慢性期血管障害者の心身機能の帰結に関して、発病から10年の前向きコホート研究である。運動機能およびADL機能は、入院中に有意に改善を示し、退院後、ほぼ維持した。介護保険制度等、社会的支援ネットワークが、身体機能、ADL面では維持をもたらしている。しかし、介護保険制度利用者は、非利用者に比べ、ADL機能は落ち続け、鬱状態の割合は5年目で90%を超え、QOLの悪い群は60%を超え、危機的状況にあることを見いだした。リハビリテーション医療受けた、初発で、意志の疎通が可能な40歳以上の慢性期脳血管障害者の心身機能の帰結(帰結予後を含む)関して、発病から10年間にわたる前向きコホート研究を基に明らかにすることである。具体的には、リハ専門病院に入院した条件設定した脳血管障害者80名に対し、入院時、退院時、発病1年時、発病2年時、発病3年時、発病4年時、発病5年時、発病6年時、発病7年時、発病8年時、発病9年時、発病10年時の縦断的調査を通して、脳血管障害の心身機能の経過および帰結・帰結予測の分析検討を行うものである。同様に、介護保険利用者と非利用者の心身機能の変化について調べ、利用者と非利用者の心身機能を比較検討する。さらに、機能障害・活動制限・社会参加制約等心身の障害各々の変化と傾向、関係等を分析し、効果的な心身機能の障害悪化を予防するプログラムと方策を開発し、さらに退院時および在宅での指導、地域サービスへの種々の施策等の考察を行う。1.研究の目的:リハビリテーション医療受けた、初発で、意志の疎通が可能な40歳以上の慢性期脳血管障害者の心身機能の帰結(帰結予後を含む)関して、発病から10年間にわたる前向きコホート研究を基に明らかにすることである。具体的には、リハ専門病院に入院した条件設定した脳血管障害者80名に対し、入院時、退院時、発病1年時、発病2年時、発病3年時、発病4年時、発病5年時、発病6年時、発病7年時、発病8年時、発病9年時、発病10年時の縦断的調査を通して、脳血管障害の心身機能の経過および帰結予測・帰結(実態)の分析検討を行うものである。さらに、機能障害・活動制限・社会参加制約等心身の障害各々の変化と傾向、関係等を分析し、効果的なリハプログラムと介護保険サービスを提供することで心身機能の障害悪化を予防する方策を開発し、退院時、在宅での指導、地域サービスへの種々の施策等の考察を行う。2.平成18年度研究概要:発病6年時発病7年時の対象者の在宅臨地評価を,研究統括者が、主に茨城県をフィールドにして、原則在宅訪問で実施した。3.平成19年度の計画:データがまとまった時点で、データベース化に取り組み、データベース化を行った時点から、分析に入る予定である。平成19年度は、発病7年時発病8年時の対象者の在宅臨地評価を行う。研究の目的:リハビリテーション医療受けた、初発で、意志の疎通が可能な40歳以上の慢性期脳血管障害者の心身機能の帰結(帰結予後を含む)関して、発病から10年間にわたる前向きコホート研究を基に明らかにすることである。2.平成19年度研究概要:発病7年時発病8年時の対象者の在宅臨地評価を,研究統括者が、主に茨城県をフィールドにして、原則在宅訪問で実施した。3.平成20年度の計画:データがまとまった時点で、データベース化に取り組み、データベース化を行った時点から、分析に入る予定である。平成20年度は、発病8年時発病9年時の対象者の在宅臨地評価を行う。

(1)研究の目的:リハビリテーション医療受けた、初発で、意志の疎通が可能な40歳以上の慢性期脳血管障害者の心身機能の帰結(帰結予後を含む)関して、発病から10年間にわたる前向きコホート研究を基に明らかにすることである。具体的には、リハ専門病院に入院した条件設定した脳血管障害者80名に対し、入院時、退院時、発病1年時、発病2年時、発病3年時、発病4年時、発病5年時、発病6年時(2)発病7年時、発病8年時、発病9年時、発病10年時の縦断的調査を通して、脳血管障害の心身機能の経過および帰結予測・帰結(実態)の分析検討を行うものである。2.平成20年度研究および実績の概要:発病8年時発病9年時の対象者の在宅臨地評価を,研究統括者が茨城県をフィールドにして原則在宅訪問で実施した。そして、研究成果を学会発表し、また、本に引用した。身体機能および生活機能は維持されている被検者が多くみられた反面、介護保険利用者でうつ状態が多く、かつQOLの低下が顕著であったことを見出した。(3)平成21年度は、発病19年目および10年目の調査を実施する。10年目は50%の実施となるが、平成22年度4月以降に実施する。発病9年までをまとめ、発表し、かつ、総括報告書を作成する。1.研究の目的:リハビリテーション医療を受けた、初発で、意志の疎通が可能な40歳以上の慢性期脳血管障害者の心身機能の帰結(帰結予後を含む)関して、発病から10年間にわたる前向きコホート研究を基に明らかにすることである。具体的には、リハ専門病院に入院した条件設定した脳血管障害者80名に対し、入院時、退院時、発病1年時、発病2年時、発病3年時、発病4年時、発病5年時、発病6年時、発病7年時、発病8年時、発病9年時、発病10年時の縦断的調査を通して、脳血管障害の心身機能の経過および帰結予測・帰結(実態)の分析検討を行うものである。3.平成21年度は、発病9年目および10年目の調査を実施した。10年目は、H22年3月で60%を実施できた。平成22年度4月以降継続して10年目の調査実施し、10年までの調査研究分析結果を報告する。
GDP型Rab27aによるプロトンポンプの制御とインスリン顆粒膜のリサイクリング

血糖をコントロールするためには、グルコースに反応してインスリンが適切に分泌される必要がある。そして、この機構の破綻が糖尿病をひきおこす。エンドサイトーシスは、インスリンを適切に分泌する上で重要であるが、その知見は未だ乏しい。わたしはこれまでに、GDP型Rab27aがエンドサイトーシスを制御することを明らかにしてきた。そこで、本研究ではその分子メカニズムの解明を試みた。GDP型Rab27aは、プロトンポンプ複合体の形成とその活性を制御することでエンドサイトーシスを制御した。申請者は、これまで不活性型と考えられてきたGDP型Rab27aに結合する分子としてcoronin3とIQGAP1を同定し、その結合が膵B細胞でエンドサイトーシスを制御することを示した。申請者は最近、GDP型Rab27a結合候補タンパク質としてプロトンポンプの構成分子のひとつであるvATPaseを同定した。本研究は、vATPaseの膵B細胞における機能を分子レベルで明らかにすることを目的としている。本年度は、GDP型Rab27aとvATPaseの結合様式を生化学的手法で調べた。まず、vATPaseの精製タンパク質と抗体を作製した。次に、免疫沈降法とin vitro binding assayにより、vATPaseがGDP型Rab27aと細胞内で複合体を形成すると共に、その結合が直接であることを示した。また、精製タンパク質を用いた結合実験により解離定数(Kd)を算出し、vATPaseとGDP型Rab27aとの結合が特異的であることを示した。次に、vATPaseのドメイン構造を指標に様々なフラグメントを作製し、GDP型Rab27a結合部位を同定した。さらに、同定した結合部位をもとにドミナントネガティブ/アクティブ変異体の作製を行った。また、マウス膵切片を免疫染色し、vATPaseとRab27aが膵B細胞で共発現していることを明らかにした。以上の結果より、GDP型Rab27aとvATPaseの結合様式が明らかになった。本研究成果は、次年度以降に行うvATPaseの活性制御機構やvATPaseによるエンドサイトーシスの制御機構を理解する上で極めて重要であると共に、GDP型Gタンパク質によるシグナリングという意味からも基礎生物学上重要な知見である。従って、本年度の研究計画は、当初の計画以上に進展していると考えている。平成26年度は、GDP型Rab27aとvATPaseの結合様式を生化学的手法で調べた。本年度は、その結合がプロトンポンプ活性に及ぼす影響を調べた。まず、前年度に明らかにしたGDP型Rab27a結合ドメインから、結合に必要なアミノ酸を同定した。上記アミノ酸は、vATPaseの構造を調節し、プロトンポンプ活性を制御する領域に相当した。そこで、GDP型Rab27aがvATPaseの構造に及ぼす影響を検討した結果、GDP型Rab27aがvATPaseの活性を調節することを明らかにした。以上の結果より、GDP型Rab27aがvATPaseのプロトンポンプ活性を調節することが明らかになった。本研究成果は、次年度以降に行うvATPaseによるエンドサイトーシスの制御機構を理解する上で極めて重要であると共に、GDP型Gタンパク質によるシグナリングという意味からも基礎生物学上重要な知見である。本研究では、GDP型Rab27aとその結合タンパク質であるvATPaseが、インスリン顆粒膜のエンドサイトーシスを制御する分子メカニズムを、以下に従って解明する予定である。平成26年度:GDP型Rab27aとvATPaseの結合を評価する。平成27年度:その結合がプロトンポンプ活性に及ぼす影響を解析する。平成28年度:GDP型Rab27aと結合したvATPaseがエンドサイトーシスで果たす役割を検討する。本年度は、GDP型Rab27aとの結合がvATPaseのプロトンポンプ活性に及ぼす影響を明らかにした。平成27年度は、その結合がプロトンポンプ活性に及ぼす影響を調べた。そこで本年度は、GDP型Rab27aとvATPaseの複合体がエンドサイトーシスで果たす役割を検討した。まず、インスリン小胞内の急激なpH上昇が、vATPaseを不活性型に変換することを見出した。さらに、GDP型Rab27aが不活性型のvATPaseと結合し、活性型に再変換することを見出した。

さらに、その再変換がエンドサイトーシスされた小胞のリサイクリングを調節することを明らかにした。以上の結果より、GDP型Rab27aがvATPaseのプロトンポンプ活性を調節することでエンドサイトーシスの後半過程を制御することが明らかになった。本研究成果は、インスリン分泌機構を理解する上で極めて重要であると共に、GDP型Gタンパク質によるシグナリングという意味からも基礎生物学上重要な知見である。従って、本研究は、当初の計画以上に進展していると考えている。血糖をコントロールするためには、グルコースに反応してインスリンが適切に分泌される必要がある。そして、この機構の破綻が糖尿病をひきおこす。エンドサイトーシスは、インスリンを適切に分泌する上で重要であるが、その知見は未だ乏しい。わたしはこれまでに、GDP型Rab27aがエンドサイトーシスを制御することを明らかにしてきた。そこで、本研究ではその分子メカニズムの解明を試みた。GDP型Rab27aは、プロトンポンプ複合体の形成とその活性を制御することでエンドサイトーシスを制御した。本研究では、GDP型Rab27aとその結合タンパク質であるvATPaseが、インスリン顆粒膜のエンドサイトーシスを制御する分子メカニズムを、以下に従って解明する予定である。平成26年度:GDP型Rab27aとvATPaseの結合を評価する。平成27年度:その結合がプロトンポンプ活性に及ぼす影響を解析する。平成28年度:GDP型Rab27aと結合したvATPaseがエンドサイトーシスで果たす役割を検討する。本年度は、GDP型Rab27aとvATPaseの結合様式を生化学的な手法により明らかにした。従って、本年度の研究計画は、当初の計画以上に進展していると考えている。平成28年度は、前年度の成果を基盤にvATPaseがエンドサイトーシスで果たす役割を検討する。1)グルコース刺激は、Rab27aを細胞質から細胞膜に移行させることで、エキソサイトーシスからエンドサイトーシスへシグナルを切り替える。そこで、MIN6細胞をグルコースで刺激し、vATPase複合体の形成と解離を共焦点レーザー顕微鏡で解析する。2) siRNAや各変異体、中和抗体をMIN6細胞に導入し、エンドサイトーシスに及ぼす影響を抗体の取り込み実験やエンドサイトーシスマーカーFM4-64により解析する。3)上記細胞におけるリソソームの形態変化を、蛍光顕微鏡と電子顕微鏡を用いて解析する。4)取り込まれた顆粒内の酸性化や、引き続いておこるリソソームとの融合を生化学的に解析する。具体的には、遠心法やゲル濾過クロマトグラフィー、ショ糖密度勾配遠心法を用いて顆粒膜やリソソームの分画を精製し、各マーカーを用いたイムノブロットを行う。分子糖尿病学vATPaseのリコンビナントタンパク質は、当初想定していたバキュロウイルスを用いた昆虫細胞からではなく、大腸菌より精製した。そのため、次年度使用額が生じた。当該研究費は、翌年度以降の研究費と共に、vATPaseの点変異体の作製にあてる予定である。
環大西洋経済圏におけるアメリカ南部と西インド諸島の奴隷貿易の展開

平成30年(2018年)度は本科研費の初年度であったが、前科研費中に決定していた第18回世界経済史会議(World Economic History Congress)でのパネル報告を国内外の研究者らと行った。2018年8月にアメリカ・ボストンで開催された学会のこのパネルはU. S. South in Global Perspective: 1800 to the Presentと題され、本研究代表者はパネルのオーガナイザーとして日米の研究者の研究報告のとりまとめと交流に努めた。本研究代表者はReconsidering the Interregional Networks and Financial Connections in the Domestic Slave Tradeという報告の中で、19世紀前半のアメリカ南部内奴隷取引の商業網及び金融ネットワークについて、奴隷商人の資料を元に報告し、近年の奴隷研究・奴隷貿易研究についても言及した。1800年から現代まで扱った同パネルでは南部の都市化の問題、人種及び公民権の問題、移民問題、農作物需要に至る多様な研究が取り上げられ、報告した研究者らのバックグラウンドも経済学、歴史学、公共政策など様々であったことから、オーディエンスも幅広い分野で活躍している研究者が集まる活気あふれるパネルとなった。2年後のSocial Science History Associationや3年後のパリでの第19回世界経済史会議での報告も引き続き取り組んでいくことを確認しあった。また、ボストン滞在中にハーヴァード大学図書館でいくつか資料を確認することもできた。国内では一般向けのアメリカ経済の入門書の項目の執筆し、欧米経済史のテキストの執筆も進行中である。完成には至っていないが論文執筆、著作の執筆も並行して行ってきた。学務その他の関係上、長期間の海外での資料収集の目途が立たず、研究の一部が進展していない状況である。国内で取得できる資料などを元に執筆を進めつつ、現在抱えている他の研究プロジェクト(経済史テキストの執筆)や、2020年度のSocial Science History Associationでの報告のとりまとめ、2021年度の国際経済史会議のプロポーザルの準備を進めている。2019度は昨年の報告や資料収集などの成果をもとに、次の執筆活動を中心に研究を行う。1点目は欧米経済史のテキストの完成で、大阪大学の共同研究者と執筆中である。2点目は植民地期アメリカ南部の奴隷貿易と西インド諸島の関係について論文をまとめていく。3点目は植民地期アメリカ南部の奴隷制度と、奴隷貿易廃止後の19世紀初頭の南部の奴隷制との連続性についての考察を論考としてまとめる。2019年度の研究報告は予定していないが、2020年度、2021年度は国内外での報告を準備している。また、2019年12月または2020年1月に海外共同研究者の招請と同研究者のアメリカ経済史学会や学内セミナーでの報告を計画している。

当初予定していた国内外の学会参加などの出張が学務等の理由で実現せず、機器・物品の購入も急を要するもの以外はすぐに購入には至らなかった。次年度以降は出張が増え、パソコンの購入も予定しており残額も消費する予定である。
鋼板の表面処理を目的とした次世代亜鉛一活性金属酸化物の複合電析

Zn^<2+>,VO^<2+>を含む硫酸塩水溶液からZn-V系複合電析を行い,その電析挙動と得られた電析膜の構造,分極曲線を調査した結果,以下のことが明らかとなった。電析膜のXPSスペクトルより,V元素は一旦VO^<2+>からV^<3+>まで還元された後,加水分解反応によりV_2O_3の形で取り込まれていることが示された。電析膜のV含有率は,電解液のpHおよび電流密度が高くなる程増加した。これらの条件下では陰極界面での水素析出量が増加し,Vイオンが加水分解し易くなったためと考えられる。Zn析出の部分分極曲線をVO^<2+>を含む場合と含まない場合で比較すると,VO^<2+>を含むことにより大きく分極することが分かった。この大きな分極は,陰極表面においてVイオンの加水分解により形成されるV酸化物の皮膜抵抗に起因するものと考えられる。SEM,EPMA像より,電析膜のV元素は,Zn板状結晶のエッジ部に偏析していることが分かった。電解液を攪拌すると電析膜のV含有率は低下したが,V元素の均一性は改善された。電析膜のZnの結晶配向性は,V酸化物が共析しない電析条件下では(0001)の基底面に優先配向しているが,V酸化物が共析する条件下では(1122)面への優先配向へと変化した。共析したV酸化物が電析Zn(0001)面の沿面成長を抑制していることが考えられる。3%NaCl水溶液中における電析膜の分極曲線より,V含有率が5mass%以下の電析物ではV酸化物の共析によりZn溶解反応のアノード分極曲線が分極していることが分かった。また,電解液を攪拌して得られた電析膜の腐食電流密度は静止液からの場合に比べ腐食電流密度が小さくなった。環境を汚染しない岩石成分であるNb酸化物を含む硫酸酸性の水溶液からZn-Nbの複合電析を行なった。電析物中のNb元素の含有率は,電流密度,浴の撹拌,有機添加剤の有無により変化した.電流密度110A/dm^2の領域では,電流密度が低くなるほどNb元素の含有率は高くなり,1A/dm^2では1.5mass%共析することがわかった。110A/dm^2の領域では,電流密度が高くなるほど,亜鉛の析出速度が増加するため,相対的にNb元素の含有率は低下したと考えられる。亜鉛の電流効率は,110A/dm^2の領域では,約90%であった。また,浴の撹拌を強くすると,電析物中のNb元素の含有率は低下した。Nb元素の含有率を増加させる目的で,亜鉛および水素の析出を抑制することが分かっている第四級アンモニウム塩の塩化ラウリルジメチルベンジルアンモニウムを浴中に添加したところ,Nb元素の含有率は逆に低下した。これは,Nb元素の析出サイトをこの添加剤が封鎖したためと推察される。ESCAにより,電析物中のNb元素はNb_2O_5の酸化物として存在していることが確認された。Nb酸化物は直径10μm程度の塊状で電析物中に共析していた。Zn-Nbの耐食性を把握するため,スパッタリング法で作成したZn-Nb被覆鋼板の耐食性を分極曲線により評価した。

Zn-Nb被覆鋼板の腐食電流密度は,Nb含有率が増えるにしたがって下がり,Nb含有率30%以降ではほぼ一定となった。腐食電位は,Nb含有率が増えるにしたがって貴に移行しており,Nb40%で最も貴になった。Nbが含有されると耐食性が向上することがわかった。VO^<2+>を含む硫酸酸性の水溶液からZn-Vの複合電析を行なった。電析物中のV元素の含有率は,電流密度,浴のpH,有機添加剤の有無により変化した。電流密度150A/dm^2の領域では,電流密度が低くなるほどV元素の含有率は高くなり,50A/dm^2では最大20mass%共析することがわかった。また,浴のpHを高くすると,電析物中のV元素の含有率は増加した。電解中,陰極界面では,水素析出のためpHが上昇し,VO^<2+>が加水分解してV酸化物が形成される。電流密度が高くなるほど,また浴のpHが高いほど,VO^<2+>が加水分解し易いため,電析物中のV元素の含有率は増加したと考えられる。電析物中のV元素の含有率を増加させる目的で,亜鉛および水素の析出を抑制することが分かっている第四級アンモニウム塩の塩化ラウリルジメチルベンジルアンモニウムを浴中に添加したところ,V元素の含有率は逆に低下した。これは,V元素の析出サイトをこの添加剤が封鎖したためと推察される。ESCAにより,電析物中のV元素はV_2O_3の酸化物として存在していることが確認された。Zn-V_2O_3複合膜の耐食性を分極曲線により評価した。Zn-V_2O_3複合膜の腐食V酸化物は,V含有率が増えるにしたがって低下しており,V元素が含有されるとZn膜の耐食性は向上することがわかった。一方,Zn-V_2O_3複合膜の腐食電位は,V含有率5%までは,V含有率が高くなるほど貴な方に移行したが,5%以上では逆にV含有率が高くなるほど卑な方に移行した。Zn-V_2O_3複合膜のアノード分極曲線では,二つのピークが認められ,複雑な溶解挙動を示した。Zn^<2+>,VO^<2+>を含む硫酸酸性の水溶液からZn-Vの複合電析を行なった。Zn-V複合電析における全分極曲線は,pH0の溶液で大きく復極していたがpH13では大きな差は見られなかった。pH0での復極は水素の析出によるものと考えられるが,電解液中のVO^<2+>がV^<3+>,V^<2+>へ還元される反応も含まれている可能性がある。VO^<2+>を含む場合と含まない場合を比較すると,VO^<2+>を含む場合により大きく分極していた。この分極は,陰極面に形成されるV酸化物による皮膜抵抗のためと考えられる。このV酸化物によりZn電析の電荷移動過電圧が増加していることも考えられる。Zn-V電析膜の表面形態は,V含有率により大きく変化した。Zn-5mass%Vでは,Znの板状結晶が大きく成長しており,その板状結晶のエッジ部に白い析出物が認められた。この白い析出物はEPMAによりV酸化物であることが確認された。一方,Zn-20mass%Vでは,Znの板状結晶とは別にV酸化物である黒い球状の結晶が塊となって所々に存在しており,また深いクラックがあることも分かった。電析膜のZnの結晶配向性は,V酸化物が共析しない電析条件下では(0001)の基底面に優先配向しているが,V酸化物が共析する条件下では(1122)面への優先配向へと変化した。共析したV酸化物が電析Zn(0001)面の沿面成長を抑制していることが考えられる。電解液を攪拌すると,電析膜中のV酸化物の含有率は低下したが,膜中のV酸化物の分布状態は改善され無攪拌の場合より若干均一になった。