hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高エネルギー白色SR平行マイクロビームの形成と素子局所構造の顕微イメージング

半導体集積回路などの局所構造を明らかにするときにシンクロトロン放射光(SR)マイクロビームが使われ始めているが、現在マイクロビームとして実現しているものは結晶ブラッグ反射、ミラー反射、フレネルゾーンプレート利用などによる集光化のために、原理的必然的に単色または準単色、または低エネルギー白色に限られている。しかし結晶構造解析では白色スペクトルによる構造解析の分野が確立しているほど、連続スペクトルには有益性がある。そこで本研究では第3世代放射光施設SPring-8の高エネルギー白色放射光のマイクロビーム形成技術の確立とそれによる走査型散乱トポグラフィを電磁鋼やSiCならびにGe中の転位の高分解能観察を実行しようとするものである。これに関して、これまでに達成した白色高エネルギー5μmマイクロビームのスリットによる回折と集光相乗効果の特性を測定する方法を確立した。昨年、スリット回折集光効果によるビーム径とスリット位置との関係の理論曲線と予備的な実測対比を行い、集光効果の存在をより確かなものにして。この実験によって、5μmスリットによって約3μmマイクロビームを形成できることを実証した。具体的には、白色高エネルギーSRマイクロビームを、シャープなエッジを持つGaAs単結晶を一方向に走査しつつ結晶からの回折強度を測定することにより、ビーム径を測定した。この独自の新しい測定法によって、エネルギーごとのビーム径を正確に測定することができた。この結果はX-TOP2004(プラハ、チェコ共和国)で発表予定である。このマイクロビームの特性を活かして、電磁鋼に関してはサブグレン、シリコンインゴット単結晶、GaAsウェーハー、CeInCu2ホイスラー合金単結晶の構造分布の可視化イメージングを行い、成功した。半導体集積回路などの局所構造を明らかにするときにシンクロトロン放射光マイクロビームが使われ始めているが、現在マイクロビームとして実現しているものは結晶ブラッグ反射、ミラー反射、フレネルゾーンプレート利用などによる集光化のために、原理的必然的に単色または準単色、または低エネルギー白色に限られている。そこで本研究では第3世代放射光施設Spring-8の高エネルギー白色放射光のマイクロビーム形成技術の確立とそれによる走査型散乱トポグラフィを電磁鋼やSiCならびにGe中の転位の高分解能観察を実行しようとするものである。これに関して、昨年達成した白色高エネルギー5μmマイクロビームのスリットによる回折と集光相乗効果の特性を測定する方法を確立した。スリット回折集光効果によるビーム径とスリット位置との関係の理論曲線と実測対比をおこない、集光効果の存在を確認した。この実験によって、5μmスリットによって23μmマイクロビームを形成できる可能性のあることが実証された。同時にレシプロシティの原理に基づいて非対称反射による表面層からの構造情報による表面トポグララフィの準備実験を試みた。なお電磁鋼に関してはサブグレンの中にさらに微細な構造分布のトポグラフ測定に成功した(従来のX線回折トポグラフィでは観察不可)。表面トポグラフについて表面反射ナノトポグラフィの試みを続けている。

これに関して、これまでに達成した白色高エネルギー5μmマイクロビームのスリットによる回折と集光相乗効果の特性を測定する方法を確立した。昨年、スリット回折集光効果によるビーム径とスリット位置との関係の理論曲線と予備的な実測対比を行い、集光効果の存在をより確かなものにして。この実験によって、5μmスリットによって約3μmマイクロビームを形成できることを実証した。具体的には、白色高エネルギーSRマイクロビームを、シャープなエッジを持つGaAs単結晶を一方向に走査しつつ結晶からの回折強度を測定することにより、ビーム径を測定した。この独自の新しい測定法によって、エネルギーごとのビーム径を正確に測定することができた。この結果はX-TOP2004(プラハ、チェコ共和国)で発表予定である。このマイクロビームの特性を活かして、電磁鋼に関してはサブグレン、シリコンインゴット単結晶、GaAsウェーハー、CeInCu2ホイスラー合金単結晶の構造分布の可視化イメージングを行い、成功した。
日英語の音素配列規則の違いが学習者の語彙認識と発音に与える影響

初年度の先行研究調査,実験準備,予備実験を踏まえ,本実験を行った。実験は英語を母語とする語学教師10名余と,日本人大学生20数名に謝礼を払って参加してもらった。日本人の英語学習歴は結果に大きな影響を与えると考えられるので,参加者を留学経験がなくTOEFL等のスコアを持つ学生に限り,その半数をCEFR Cレベルの上級英語学習者として初級学習者と上級学習者の変数幅を確保した。追加の実験として,既習の言語の影響を避けるため,試験語では新たに破裂前に気息を伴う子音を導入した。これはケルト語(スコットランドゲール語)で観察されるpreaspirationと呼ばれる音響的特徴で,日本語及び英語では共に無声破裂音としか知覚されないものである。この音声を含む文を実験参加者に提示し,その文が正しいか否かの判断を依頼すると同時に,その反応時間を測定した。さらに,この母語にない音を事前に聞き取り学習した群と,その音をただ聞き馴染むだけの群を設け,両者の新しい言語の獲得状況を正答率及び反応時間で分析した。この枠組みは,小学校で新たな教科として導入された英語科において「文字と音との対応」に指導の時間を割くよりも,外国語活動で従来行われてきた「音声に親しむ」ことの充実が有効ではないかとの仮説に基づくものであった。このデータは第18回小学校英語教育学会予稿集で発表した(台風接近により発表できなくなったが,別の学会で口頭発表し論文化の予定である。)当初予定の実験は終了し,その分析とまとめの段階である。次年度は最終年度として,研究の総括を行う予定である。本年度新たに導入した「日本語にも英語にもない音素」による実験は,従来の日英語の比較音響分析の枠組みを超えるもので,母語にも学習対象言語にも影響を受けない点が望ましいものであると考えられる。一方,当初予定していたVoice Onset Time(VOT)に代表される地域差・個人差の大きいデータは定量的な測定が難しく,今回の録音では断念せざるを得ない状況となった。日本語はCV音節を基本単位とし,音節末に子音が頻出する英語とは好対照をなすので,音節末子音に母音を挿入したり,語末の長母音を短母音で発音したりする誤りが多く報告されている。本年度はまずこのような現象の先行研究を調査俯瞰し,英語の音素配列規則が日本語母語話者に与える影響の分析に必要な実験準備と予備実験を行った。フォニックスやアブクド読みに頼らず,文字と音声,綴りと発音の関係を言語学習者の隠れた能力として利用するにはどうすれば良いのか,実際の学習者の発音を分析することから研究を開始した。試験語の検討では,発音時の調音方法(破裂・摩擦・接近),調音場所(両唇・歯茎・口蓋),有声・無声・気息・円唇性などを検討し,日本語話者と英語話者の両方の音声について,まず基本的変量としてその時間長の検討を行った。英単語は音素配列を優先すると頻度が揃わなかったり,存在しない無声音に対応する有声音が高頻度の基本語だったりするので,英語コーパス(BNC等)の頻度と,学習者の馴染み度を考慮しつつ,単語リストを作成した。予備実験では,試験語を単音節の英単語に限り,子音連続として/st(r)/を持つ語を発音してもらい,母音の時間長と学習到達度の関係を観察した。(s)tlで始まる語はないのに語尾ではgentleのようにtlが可能であることは,母語話者が無意識に身につけている知識であるが,この知識が日本語を母語とする英語学習者の発音と英単語認識にどのような影響を与えるかを,音声分析と英語語彙であるかどうかの反応時間の測定により検討した。予備実験参加者の確保とデータ収集(録音),その音響分析に予定外の時間がかかった。音響分析では有声子音と母音の分節に特に時間を費やした。

次年度は初年度の先行研究調査,実験準備,予備実験を踏まえ,本実験とデータ整理を行う。試験語を音声及び文字で実験参加者に提示し,発音を録音すると同時に英語の語彙であるか否かの判断までの反応時間を測定する。このデータにより,特定の文字及び音韻連鎖を発音するときの,母語話者と英語学習者の音声の特徴と,反応までの時間の関係を調べることとする。日本語を母語とする英語学習者は,どのような音素配列(綴り)が読みにくい・発音しにくいのか,実際に発音する際は,どのように発音することが望まれるのか,唇を,舌の位置を,母音の長さを,どうすべきなのかを考察する。日本人の英語学習歴が結果に影響を与えると考え,参加者を留学経験がなくTOEFL等のスコアを持つ学生に限って募集したが,CEFR上級相当の学習者を確保するのは地方都市では大変難しいことが分かったので,何とか方策を考えたい。次年度は最終年度として,研究の総括を行う予定である。本年度新たに導入した「日本語にも英語にもない音素」による実験は,従来の日英語の比較音響分析の枠組みを超えるもので,母語にも学習対象言語にも影響を受けない点が望ましいものであると考えられる。一方,当初予定していたVoice Onset Time(VOT)に代表される地域差・個人差の大きいデータは定量的な測定が難しく,今回の録音では断念せざるを得ない状況となった。本計画は3カ年に渡るものであるが,実験装置及び人件費を暫定的に初年度に割り当てた。予備実験に続き本実験を行う2カ年目には,使用予定額通りの執行を行う予定である。実験装置及び人件費を便宜的に初年度に割り当てたため,繰り越しが発生した。
建物空調システムを統合した熱挙動解析手法に関する実測研究

本研究の結論を総括して述べると,まず第一に,温熱環境とエネルギー消費量の同時評価のための計算手法を確立することができた.これにより事務所建築におけるペリメータ,インテリア両ゾーンの環境特性の試算,最大負荷計算における熱負荷の特性解析などがかなりの精度で行えるようになった.また,具体的に事務所ビルにおいて温熱環境とエネルギー消費量のシミュレーションおよび同時評価を行い,本評価手法の有用性を確認した.次に事務所建築の暖房最大負荷に影響の大きい家具類の吸熱特性を解明するため,実測・実験研究を行った.この結果,実測調査により一般的事務室の家具類熱容量が判明し,実験より代表的家具の吸熱応答を求めることができた.更に,シミュレーションにより最大暖房負荷へおよぼす家具類の熱的影響を明らかにした.近年注目されている内断熱,外断熱の省エネルギー性能に関して幅広い解析を行った.この結果,暖房時間との関係,室内家具量との関係によりどちらが有利であるかが異なることが明らかになった.暖房最大負荷計算において従来から必要性の高かった蓄熱負荷の簡易計算法の開発を行った.年間シミュレーション結果を基に作成したので,精度の検証を行い十分な精度であることを確認した.空調システムにおいて重要な要素である空調機コイルの詳細熱解析手法の開発を行った.これを用いて,コイル制御上の種々の特性,設計条件での特性を明らかにした.また,コイル設計チャートの提案,コイル年間運転特性図解法の開発を行った.以上要するに,建物・空調システムを統合した熱挙動解析手法に関して,総合的に理論,実測,実験の各方面から研究を行った.本研究の結論を総括して述べると,まず第一に,温熱環境とエネルギー消費量の同時評価のための計算手法を確立することができた.これにより事務所建築におけるペリメータ,インテリア両ゾーンの環境特性の試算,最大負荷計算における熱負荷の特性解析などがかなりの精度で行えるようになった.また,具体的に事務所ビルにおいて温熱環境とエネルギー消費量のシミュレーションおよび同時評価を行い,本評価手法の有用性を確認した.次に事務所建築の暖房最大負荷に影響の大きい家具類の吸熱特性を解明するため,実測・実験研究を行った.この結果,実測調査により一般的事務室の家具類熱容量が判明し,実験より代表的家具の吸熱応答を求めることができた.更に,シミュレーションにより最大暖房負荷へおよぼす家具類の熱的影響を明らかにした.近年注目されている内断熱,外断熱の省エネルギー性能に関して幅広い解析を行った.この結果,暖房時間との関係,室内家具量との関係によりどちらが有利であるかが異なることが明らかになった.暖房最大負荷計算において従来から必要性の高かった蓄熱負荷の簡易計算法の開発を行った.年間シミュレーション結果を基に作成したので,精度の検証を行い十分な精度であることを確認した.空調システムにおいて重要な要素である空調機コイルの詳細熱解析手法の開発を行った.これを用いて,コイル制御上の種々の特性,設計条件での特性を明らかにした.また,コイル設計チャートの提案,コイル年間運転特性図解法の開発を行った.以上要するに,建物・空調システムを統合した熱挙動解析手法に関して,総合的に理論,実測,実験の各方面から研究を行った.建築物の熱的シミュレーション,空調制御システムのシミュレーション,人体温熱環境のシミュレーションの3者を合体させた建築空調総合評価を可能とするための基礎として、隙間風の研究,家具熱容量の研究,学校暖房環境の実測および理論研究,空調システムから人体環境までを総合したシミュレーション法について研究した。1.隙間風負荷の実測居室に面する扉の出入時における隙間風の侵入量に関する実験を行った。室内外温度差及び出入時に於ける個人差,ドアチェック強さのバラツキなどを統計的に考慮して隙間風量算定法を見い出した。2.家具類の熱的効果事務所建築における家具類の種類,量,使われ方を実態調査するとともに代表的家具10数種について断熱室内での加熱実験により熱的遅れ特性を実験解析した。これらの熱的データをもとに空調熱負荷計算体系への組み入れ方,および組み入れたときのシミュレーション結果について検討した。3.学校暖房環境の実測を中心とした研究大学の研究室,講義室における目照室温や実際に授業を行っているときの温湿度変動,輻射温度変動,垂直温度分布変動などを実測した。室内の【CO_2】濃度変動も調査し、直接暖房方式の室内汚染度の高いことを認めた。計算機シミュレーションにより実測室温変動の検証も行った。4.空調システムから人体環境までを含む総合シミュレーション空調システムの基本的パターンを分類し、空気線図上の変化を計算機の中でシミュレイトさせ、建物については時系列フィルター係数であるレスポンスファクター法を用いて伝導,輻射の熱平衡式を立て、熱環境はFanger PMVを適用したプログラムを構築した。
氷核不活性化による疎氷性固体表面の創出

寒冷地の生物は、不凍タンパク質の機能によって自らの凍結を回避する。その機能に倣い、水滴の凍結を抑制する固体表面(以下、疎氷性固体表面と呼ぶ)の創出を試みた。その結果、不凍タンパク質と同じ機能を有する合成高分子を固体表面に作用させることで、固体表面上での氷の発生を遅らせることに成功した。さらに、ヒートポンプ用熱交換器における着霜抑制への技術応用を目指し、本研究で得られた疎氷性固体表面を使って着霜実験を行い、その技術的な有効性を確認することができた。本研究では、氷の核生成を抑制する効果を持つ合成高分子を利用して、過冷却水滴からの氷の核生成抑制を可能とする疎氷性固体表面の創出を試みることを目的としている。今年度は、氷核活性抑制効果が確認されている合成高分子を作用させたガラス表面を作成し、その疎氷性の評価を行った。ガラス表面には化学的に安定なホウケイ酸ガラスを、合成高分子にはポリビニルアルコール(PVA)、ポリビニルピロリドン(PVP)、ポリエチレングリコール(PEG)の三種類を用いた。合成高分子の水溶液にガラスを所定の時間浸漬したのち、ガラスを取り出して液相を完全に除去し、測定用ガラス表面として用いた。このガラス表面に直径数mmの水滴を置き、一定速度で冷却しながら顕微鏡観察を行い、氷の核生成温度を測定することによって、ガラス表面の疎氷性を評価した。測定は高分子水溶液濃度、浸漬時間をパラメータとして行ったが、いずれの条件においても疎氷性は確認できなかった。PVP、PEGの場合には、むしろ氷の核生成を促進する効果が確認された。今回の測定で疎氷性は確認できなかったものの、高分子を作用させたガラス表面の接触角は大きく変化することから、高分子はガラス表面に何らかの形で作用していることは間違いない。今回用いた高分子は、氷核活性の高いヨウ化銀表面に対しては、同様の手法で疎氷性を実現できることをすでに確認している。ガラス表面で疎氷性が得られなかったことは、高分子の効果が氷核活性の種類によって変化することを示唆している。来年度は、当初の計画通り、アルミニウム表面を用いて同様の測定を行うとともに、ガラス、アルミニウム表面で疎氷性を得るための合成高分子の探索を行っていく予定である。今年度は、合成高分子を作用させたアルミニウムなどの金属表面を作成し、その疎氷性の評価を行った。まずは測定が比較的容易な金属微粒子を用いて測定を行った。金属微粒子には粒径1ミクロン程度のヨウ化銀とアルミナを用い、合成高分子にはポリビニルアルコール(PVA)、ポリビニルピロリドン(PVP)、ポリエチレングリコール(PEG)の三種類を用いた。金属微粒子を懸濁した10ミクロン程度の微小水滴を冷却して氷の核生成温度を測定することにより、合成高分子の疎氷性を評価した結果、ヨウ化銀に対してはすべての合成高分子の作用が疎氷性を示すが、アルミナに対してはPVAのみが疎氷性を示す結果が得られた。また高分子を作用させる時間によって異なる結果が得られ、高分子の拡散、吸着過程を考慮すべきこともわかったつぎにアルミニウム板にPVAを作用させた表面を作成し、その表面上に数百ミクロン程度の水滴を置き、これを冷却して氷の核生成温度を測定することによって、アルミニウム表面の疎氷性を評価した。その結果、PVAを作用させる際の濃度及び時間を最適化することにより、アルミニウム表面に疎氷性が付与されることがわかった。作用させるPVA濃度はng/ml以下のオーダーでも効果があったことから、PVAはアルミニウム表面の氷核活性サイトに対して選択的に作用していると考えられる。高分子を作用させる濃度及び時間の影響を考察することにより、高分子が固体表面の氷核活性を抑制するメカニズムを明らかにできる可能性があり、高分子の作用条件を拡大して疎氷性の評価を行う必要があると考えている。今年度は、合成高分子を作用させたアルミニウムなどの金属表面を作成し、その疎氷性の評価を行うことを計画していた。また、測定結果に基づいて、合成高分子が固体表面の氷核活性を抑制するメカニズム解明に着手することも計画していた。金属表面上では透過光による顕微鏡観察が行えないことから、疎氷性評価のための氷の核生成温度測定に技術上の工夫が必要であったが、比較的順調に解決することができた。その結果、実際に合成高分子を作用させたアルミニウム表面で疎氷性を確認することができ、さらに疎氷性が高分子を作用させる濃度及び時間の影響を受けることから、高分子の作用条件を変えた測定によってメカニズムを考察できる可能性を示すことができた。以上の結果を得たことで、当初の計画通りおおむね順調に研究が進展していると自己評価している。今年度は、まずは昨年度に引き続き、ヨウ化銀やアルミナの1ミクロン程度の微粒子に3種類の合成高分子を作用させた疎氷性微粒子を作成し、それらの微粒子を懸濁した水滴中で氷の核生成温度を測定することによって、微粒子の疎氷性の評価を行った。その結果、微粒子と高分子の組み合わせに応じて、まったく異なる疎氷性の効果が得られることがわかった。

また、疎氷性のメカニズム考察を目的として、界面活性剤水溶液中で氷の核生成温度を測定し、界面活性剤の吸着特性と疎氷性との関係を実験的に明らかにした。さらには、氷結晶表面への不凍タンパク質の吸着特性と、不凍タンパク質による氷結晶の成長抑制効果との関係も実験的に考察した。以上で得られた知見に基づいて、疎氷性固体表面の技術的な実用性を検証するために、ヒートポンプ用熱交換器を模擬した条件下で着霜実験を行った。空気の温湿度条件の制御を可能とした冷却セル内で、固体表面上での水滴の凝縮、水滴中の氷の核生成、水滴の凍結、霜の成長の一連の現象を観察できるような装置を製作し、水滴凝縮開始時間、凝縮水滴の空間分布、核生成開始時間、凍結の伝播速度、霜の成長速度などの評価手法を確立した。着霜実験においては合成高分子を作用させたステンレス製薄膜を用いて、特に氷の核生成開始時間、凝縮水滴の空間分布、凍結の伝播速度に着目して疎氷性を評価した。実用的な観点からは、氷の核生成を抑制するだけでなく、水滴間の凍結伝播も抑制できるような疎氷性固体表面が有効であることも考察した。寒冷地の生物は、不凍タンパク質の機能によって自らの凍結を回避する。その機能に倣い、水滴の凍結を抑制する固体表面(以下、疎氷性固体表面と呼ぶ)の創出を試みた。その結果、不凍タンパク質と同じ機能を有する合成高分子を固体表面に作用させることで、固体表面上での氷の発生を遅らせることに成功した。さらに、ヒートポンプ用熱交換器における着霜抑制への技術応用を目指し、本研究で得られた疎氷性固体表面を使って着霜実験を行い、その技術的な有効性を確認することができた。今年度は、合成高分子を作用させたガラス表面を作成し、各種パラメータを変えてその疎氷性の評価を行うことを計画していた。実際に予定していたガラス表面の評価を行うことができ、ほぼ計画通りの進捗であったため、「おおむね順調に進展している」と自己評価した。今年度の測定ではガラス表面の疎氷性を確認することはできなかったが、計画当初から高分子の効果が氷核活性の種類によって変化することを想定していたため、この結果は想定の範囲内である。進捗状況によっては、今年度中にガラス表面の疎氷性を実現する新たな高分子の探索まで行うことも計画していたが、そこまでは達成できなかった。今年度の研究が計画通りに進展したため、来年度も当初の計画通りに研究を推進する予定である。まずは今年度から継続して、合成高分子を作用させたアルミニウムの疎氷性固体表面を作成し、その固体表面上に置いた水滴中で氷の核生成温度を測定することによって、作成した固体表面の疎氷性を評価する。合成高分子の作用条件を拡張したデータを取得することによって、疎氷性固体表面作成方法の最適化を図ると同時に、メカニズムの解明にも取り組む。さらに、合成高分子を作用させた疎氷性固体表面の技術的な実用性を検証するために、ヒートポンプ用熱交換器を模擬した着霜実験を行う。空気の温湿度条件制御が可能なチャンバー内に疎氷性固体表面を設置し、固体表面温度を制御して、水滴の凝縮、水滴中の氷の核生成、水滴の凍結、霜の成長といった一連の現象を観察できるような測定装置及び手法を確立する計画である。固体表面の疎氷性は、水滴凝縮から氷の核生成に至るまでの時間で評価する。
自然免疫活性化機構を利用した新規ウイルスベクターの作製

ヒトパラインフルエンザ2型ウイルス(HPIV2)は呼吸器粘膜への抗原伝達ベクターとしての効果を検討した。このベクターのMタンパクを欠損させ、非複製型とし、結核菌抗原を挿入したところ結核菌に対し防御効果を示した。我々は同様に感染に必要なレセプター分子であるHN欠損HPIV2も作製した。以上のことから、HPIV2は呼吸器粘膜を介した新たな粘膜免疫誘導型ワクチンベクターとなり得ることが示された。ヒトパラインフルエンザ2型ウイルス(HPIV2)を用いて、新たな機序を利用したベクターとしての可能性を検討した。HPIV2のVタンパクはウイルスの構造タンパクではなく、宿主細胞の自然免疫を抑制し、ウイルス複製を促す、機能性たんぱくである。本研究ではこのV遺伝子を取り除き、感染細胞の自然免疫活性を上昇させた形での非複製ウイルスベクターの開発を試みた。リバースジェネティック法でV遺伝子欠損HIPV2(HPIV2ΔV)を作製した。本ウイルスはインターフェロン(IFN)遺伝子欠損細胞であるVero細胞では複製するが、同系のウイルス感染によりIFN産生を行うCV-1では培養上清中よりウイルスは検出できなかった。また、CV-1からIFN-β遺伝子を取り除くとウイルスの複製は確認された。以上の事より、HPIV2ΔVは自然免疫により感染細胞での複製が抑えられ、すなわち生体ではアジュバント活性を誘導できるウイルスベクターの可能性が示唆された。今後、カニクイザルへの投与実験を計画している。ヒトパラインフルエンザ2型ウイルス(HPIV2)は病原氏が極めて低く安全なベクターとして考えられている。本研究ではその安全性を高めるために複製を阻害することを目的に種々の遺伝子を欠損させたウイルスを作製し、さらに複製不全にもかかわらず、免疫原性を損なわないことを目的に新たな遺伝子欠損非複製型HPIV2ベクターの作製を行った。複製を阻止するためにMタンパク、Fタンパク、HNタンパク、Vタンパクの各遺伝子の欠損株を作製し、挿入抗原の発現とタイプIインターフェロンの産生を比較したところ、Mタンパク遺伝子欠損HPIV2が最も自然免疫の誘導が低いものであった。この最も自然免疫が低いM遺伝子欠損型HPIV2に結核菌分泌抗原Ag85B遺伝子を組み込んだrHPIV2-Ag85Bを作製し、Ag85B特異的免疫反応の誘導および結核菌攻撃に対するワクチン効果を検討したところ、Ag85B特異的免疫が誘導され、結核に対するワクチン効果も確認された。HPIV2自身はRIG-Iレセプターを介して自然免疫を誘導していることが判明したが、この抑制を誘導するタンパクとしてVタンパクが同定された。このVタンパク遺伝子を欠損させたHPIV2は通常の細胞では複製せずインターフェロン遺伝子を取り除いた細胞でのみ複製が認められた。以上、本研究では非複製型HPIV2を種々の遺伝子欠損で作製し、新たなワクチンベクターになる可能性を示した。免疫学当初の目的であるHPIV2ΔVが作製され、その機序も自然免疫を介したIFN産生等によるものであることが確認された。現在、V遺伝子のどの部分が重要であるかのVの部分欠損株も作製された。これらの事は初年度に予想された以上の成果である。また、IFN欠損細胞はVero細胞を主として検討しているので、アフリカミドリザルのIFN遺伝子を標的として検討している。この目的のためにTALENを作製し、アフリカミドリザル細胞からIFN遺伝子の欠損を行っていることは画期的な結果である。HPIV2はヒト以外では乳のみハムスターとマカク属のサルに感染をする。このことから、カニクイザルにおいて呼吸器感染系を立ち上げ、HPIV2とHPIV2ΔVの生体でのウイルス複製を比較する。また、この時の自然免疫および獲得免疫についても検討する。
MHC純系ミニブタを用いた胸腺移植併用臓器移植による免疫寛容誘導に関する研究

臓器移植における免疫寛容誘導に関する研究を遂行するため、ミニブタのMHCであるSLA遺伝子多型の同定を行った。SLA遺伝子多型解析にはクラウンミニブタから高分子DNAおよびRNAを抽出し全RNAからRT-PCRにてSLA class I遺伝子(SLA1,SLA2,SLA3)の塩基配列を決定した。その配列をもとにSLA-1遺伝子タイピング用にエクソン2、SLA-2,-3遺伝子タイピング用にエクソン2、3のプライマーペアーを設定しPCR-SSP法によるアリルタイピングを施行した。SLA class IIについてはエクソン2内の塩基配列を決定しPCR-SSPおよびPCR-RFLP法により多型性の解析を行った。SLA class I,IIの5種類の遺伝子座解析から11種類の多型が見いだされ、少なくとも2種類のハプロタイプを有する純系系統が確認された。この結果を基に選択的交配を行いハプロタイプホモ接合体ミニブタ22系統、ヘテロ接合体ミニブタ19系統の樹立に成功した。この解析を基に他の2系統のミニブタ、NIBSおよびCSKミニブタの遺伝子解析を行い80-90%の遺伝的相同性を確認した。免疫寛容導入のメカニズムの解明を目的に胸腺内腎組織移入および移植後の血中細胞の動向を解析し、(1)自己腎組織を胸腺に移植後、腎組織が胸腺間質中に2週間以上存在、(2)シクロスポリン投与心移植モデルにおいて移植後、末梢血中の血管内皮前駆細胞および血管平滑筋前駆細胞の推移が移植生着に関与、を明らかにした。免疫寛容誘導の可能性を確かめるため、予め自己胸腺を摘出したミニブタレシピエントに対しMHC完全不適合ミニブタドナーを用い、心移植、血管付胸腺移植+心移植、胸腺細胞移入+心移植を施行した。移植後12日間および28日間タクロリムスを投与後、免疫抑制剤を切った系において心移植のみ行った群と比較し血管付胸腺移植+心移植群では拒絶反応も認められず長期の生着を認め、血管付胸腺移植による免疫寛容誘導の可能性が強く示唆された。人為的に免疫寛容を導入するための臓器移植実験にはドナー・レシピエントに用いるミニブタのMHC遺伝子の同定と解析が不可欠である。そのた本研究の臓器移植実験に用いるクラウンミニブタのSLA遺伝子の同定とSLA遺伝子純系ミニブタ家系の樹立を目的にクラウンミニブSLA class I,II遺伝子の解析と簡易同定法の確立を行った。SLA class I遺伝子の塩基配列情報をもとにSLA class I発現遺伝子の6座(SLA-1,-2,-3,-6,-7,-8)につて各遺伝子座を特異的に増幅させるためのプライマーを設計した。なおクラウンミニブタSLA class I遺伝子解析のための対照としてメキシカンヘアレスとゲッチンゲン系交雑種の遺伝子解析を行った。全RNAを用い第2、第3エキソンのRT-PCR増幅産物をSBT法により多型性解析を行い、PD-1(SLA-1),PD14(SLA-2),PC1(SLA-3)cDNAクローン、SLA-3遺伝子クローンの塩基配列の同定と同時に、新対立遺伝子を見出した。SLA class II遺伝子はDRB1,DQB遺伝子については第2エキソンのRT-PCRを行いSBT法により塩基配列の決定を行った。SLA class I, I遺伝子の多型性を簡便に同定するためにSBT法による結果からそれぞれの遺伝子の各アリル特異的なプライマーを設計し、SLA-1、-2,-

3遺伝子についてはPCR- SSP法、SLA-DRB1,-DQB遺伝子についてはPCR-RFLP法による簡易法を確立した。本法を用い100頭のクラウンミニブタSLA遺伝子の解析を行い6種のハプロタイプを確認すると同時にSLA遺伝子のホモ・ヘテロ組み合わせに基づいた交配により移植実験に享するためのSLA遺伝子純系ミニブタ家系の樹立が可能となった。国産ミニブタを用いたMHC適合/不適合による臓器移植を行うためSLA class I領域のSLA-1(PD-1)遺伝子の第2エキソン,SLA-2(PD14),SLA-3(PC1)遺伝子の第2および第3エキソンを特異的に増幅するプライマーまたSLA class II領域のDRB1,DQB遺伝子の第2エキソンを特異的に増幅するために新たなプライマーを設計しPCR-SSPおよびPCR-RFLP法を用いSLA遺伝子の各alleleとハプロタイプの決定を行った。決定されたSLAタイプに基づきMHC完全不適合(主要組織適合性抗原不適合)およびMHC適合(主要組織適合性抗原適合・マイナー抗原不適合)心移植における、術後の末梢血中の血管内皮前駆細胞および血管平滑筋前駆細胞の細胞数の推移と移植臓器の生着期間との関連について検討した。また、末梢血中の血管内皮前駆細胞および血管平滑筋前駆細胞の細胞数に直接関係すると考えられる骨髄における血管内皮前駆細胞および血管平滑筋前駆細胞の移植後の推移について検討を行った。その結果として、(1)ミニブタ胸腺からの胸腺上皮細胞、間質細胞の分離・培養法の確定、(2)心移植後経過(心移植9例の検討)における末梢血および骨髄中の血管内皮前駆細胞および血管平滑筋前駆細胞の定量において、MHC適合間心移植においては骨髄中の血管内皮前駆細胞および血管内皮前駆細胞が移植前に比べ一過性に増加するが、MHC完全不適合間心移植においては明らかな増加は見られず、減少する傾向がある事を確認した。本邦で入手可能な実験用ミニブタは3系統が知られている。そのうち繁殖数の最も多いクラウンミニブタのMHCであるSLA遺伝子多型の同定を行ってきた。SLA遺伝子多型解析にはクラウンミニブタから高分子DNAおよびRNAを抽出し全RNAからRT-PCRにてSLA class I遺伝子(SLA1,SLA2,SLA3)の塩基配列を決定した。その配列をもとにSLA-1遺伝子タイピング用にエクソン2、SLA-2,-3遺伝子タイピング用にエクソン2、3のプライマーペアーを設定しPCR-SSP法によるアリルタイピングを施行した。SLA class IIについてはエクソン2内の塩基配列を決定しPCR-SSPおよびPCR-RELP法により多型性の解析を行った。SLA class I, IIの5種類の遺伝子座解析から11種類の多型が見いだされ、少なくとも2種類のハプロタイプを有する純系系統が確認された。この結果を基に選択的交配を行いハプロタイプホモ接合体ミニブタ22系統、ヘテロ接合体ミニブタ19系統の樹立に成功した。この解析を基に他の2系統のミニブタ、NIBSおよびCSKミニブタの遺伝子解析を行い80-90%の遺伝的相同性を確認した。
石炭の粘弾性挙動からの高次構造解明

石炭を二硫化炭素-N-メチル-2-ピロリジノン(CS2-NMP)混合溶媒を用いて室温で溶媒抽出し、多量の抽出物を得た。その抽出物をアセトンとピリジンを用いてさらに溶媒分別し、アセトン可溶成分(AS)、アセトン不溶-ピリジン可溶成分(PS)、ピリジン不溶成分(PI)に分けた。それら溶媒可溶成分とNMP、あるいはN,N-ジメチルフォルムアミド(DMF)とを混合し、そこから溶媒を徐々に飛ばすことによりゲル膜を作製を試みたところ、PSとPIから均質なゲル膜を作製することができた。さらにゲル膜の性質を示差走査熱量計と赤外分光計を用いて調べたところ、ベル膜形成後の溶媒(NMP)はすべて石炭成分と水素結合しており、フリーの状態のNMPは存在しないことを明らかにした。そのゲル膜のクリープ挙動および応力-歪み関係などの熱機械分析から、これらのゲル膜が粘弾性挙動を示すことが分かった。原料として用いた溶媒可溶成分は元々共有結合架橋を有していないと考えられるので、このゲル膜は、石炭-石炭間の相互作用および石炭-溶媒間の相互作用から形成された物理架橋ネットワークを構造内に有していることを示唆している。また、このゲル膜内の溶媒の重量割合を変えたところ、その減少とともに粘性歪みと粘弾性歪みが減少し、一方で弾性歪みはほとんど変化しないことが分かった。この結果は、この弾性歪みを与える構造が、石炭自身の架橋構造に由来することを示している。同じ石炭からの抽出物と残査の粘弾性挙動を比較することを複雑な石炭の高次構造解明への次のステップとして行いたいと考えている。石炭は架橋構造,すなわち高次構造を有していると考えられているが,その詳細は明らかではない。本研究では石炭の架橋構造についての知見を得るため,石炭抽出物-溶媒ゲル膜を作成し,その熱機械分析(TMA)を行い,ゲル膜の粘弾性について検討した。試料炭としては米国産のUpper Freeport(炭素%86.2wt%)を用いた。石炭をCS_2-NMP(N-メチル-2-ピロリジノン)混合溶媒で抽出し,抽出物をアセトン可溶分(AS),ピリジン可溶分(PS),ピリジン不可溶分(PI)に溶媒分別した。それぞれの抽出成分0.1gにNMPを2ml加え,常温真空下に静置して溶媒を徐々に飛ばし,ゲル膜の作製を試みたところ,PS,PIからはゲル膜が得られたが,ASは溶液と析出試料の二相に分離した。試料の作製過程においてPSでは溶媒の重量分率Wsが0.7程度からゲル化し始め,その後,溶媒の蒸発速度は著しく減少し,長時間放置した後もWs=0.3程度の溶媒が残存した。種々の溶媒含量のPS-NMP,PI-NMPゲル膜のクリープ挙動および応力-歪関係などの熱機械分析により,これらのゲル膜が粘弾性挙動を示す事が分かった。四元素モデルを用いてPS-NMPゲル膜におけるクリープ挙動を弾性,粘弾性,粘性項に分離,解析の結果,溶媒含量の増加に従い粘弾性,弾性は増加したが,弾性は殆ど変化しなかった。又,残渣の薄膜も別の研究より抽出物と同様の粘弾性挙動を示した。これらの成果は石炭における架橋結合が従来の共有結合ではなく,水素結合などの非共有結合である可能性が大きいことを示した。石炭は共有結合又は非共有結合から成る架橋構造、すなわち、高次構造を有していると考えられているが、その詳細は明らかではない。本研究では石炭の架橋構造についての知見を得るため、石炭抽出物-溶媒ゲル膜を作成し、その熱機械分析(TMA)を行い、ゲル膜の粘弾性について検討した。

去年度に調製した米国のUpper Freeport炭(炭素%86.2wt%)、Illinois No.6炭(炭素%76.9wt%)の石炭抽出物(抽出物中のアセトン不溶ピリジン可溶成分、PS成分)とN-メチル-2-ピロリジノン(NMP)溶媒とのゲル膜の性質を示差走査熱量計と赤外分光計より研究し、ゲル膜形成後の溶媒NMPはすべてPS成分あるいはNMP自身と水素結合しており、フリーの状態のNMPは存在しないことを明らかにした。次いで、種々の溶媒量のゲル膜の粘弾性挙動をクリープ実験から四要素モデルを用いて検討し、弾性項、粘弾性項、粘性項をそれぞれ求めた。この結果と米国の研究者で行われた同じIllinois No.6炭の抽出残渣-溶媒系の粘弾性挙動と比較検討し、溶媒量がほぼ同じ条件下では抽出残渣系の架橋密度が抽出物系より小さく、石炭全体が物理架橋(非共有結合架橋)を形成している可能性が極めて大きいことが分かった。粘性項は両者でほぼ同じ値を示しており、粘性発現への溶媒の寄与が大きいことを示唆した。架橋構造をさらに明らかにするためには周期的に応力を変化させる手法が有力であることも判明した。
中国の日本住血吸虫感染抵抗性及び感受性集団を規定する宿主要因の免疫遺伝学的解析

中国江西省寄生虫病研究所と上海医科大学公衆衛生学部疫学教室との共同研究として楊子江流域の日本住血吸虫侵淫地における住民の急性および慢性住血吸虫感染症に対する感受性と宿主遺伝要因の関わりについて解析を行なった。対象としたのは、翻陽湖周辺の高度侵淫地(感染率30%以上)である、Zhuxi村およびNanshan村である。Zhuxi村民は、1995年3月に虫卵検査を施行し、その後、住民全員にブラジカンテルによる集団治療を行なっている。その後、夏期の伝播期を経て、12月に再度虫卵検査を行なっている。また、Nanshan村についても同様の調査を1991年から5年にわたって施行しており、それらの結果を基に、再感染に対する抵抗性あるいは感受性について検討を加え、両村で、再感染に対する抵抗性群(R群)として109名、また、通常の再感染をする通常群(N群)103名を抽出した。これらの人達から採血を行ない、DNAを抽出し、HLA-DRB1多型を調べた。その結果、R群に、DRB1*0301および*1201が少なく、1202が増加していることが示された。本研究では、主に治療後の再感染を宿主側の免疫応答性が左右するかについて、HLAを指標として解析した。その過程で、以下のような問題点が明かとなった。まず、第1に、再感染に対する抵抗性や感受性を評価する手段としての虫卵検査の信頼性が、計画した時点で予測できないくらい低く、集団の評価には耐えられても、個人の評価には耐えられないことである。そのため、中間的な群が増加し、信頼にたる抵抗性群のサンプル数が低下した。結果として、HLAの相関を解析するのに十分なサンプル数を得ることができなかった。次に感染危険度を測る手段として水に対する接触度を指標として用いたが、湖沼型の場合、山岳型と比較して、はっきりとした危険度との相関が得られず、むしろ、職業との相関がよりはっきりとしていた。中国揚子江流域では、依然として日本住血吸虫症の侵淫地が拡がっているが、住民教育、堤防の整備、プラジカンテルによる集団治療などにより、感染率30%以上の重汚染地区は減少しつつある。しかし、流民、水上生活者、および家畜などのコントロールが不十分なため、治療後の再感染者の数は一定以下には低下してゆかない。上海医科大、江西省寄生虫病研では、1992年以来、重汚染地区での集団治療後の住民の疫学調査を行ない、再感染のメカニズムの解明をめざしてきた。その結果、セルカリアの存在する水との接触の軽重により、再感染の率が変化する傾向があること、さらに、たとえ暴露が軽くても再感染する者(感受性群)あるいは、接触量が大きくても再感染しない者(抵抗性群)の存在することが示唆された。そこで、今年度よりこれらの人達の免疫遺伝学的特徴を調べ、再感染に関与する宿主側の要因を明かにすることを目的として研究を行なった。対象としたのは、揚子江の中流に存在する中国で最大の湖である番陽湖に面した。Zhuxi村である。人工200300で住民は主に農および漁業に従事している。1992年の感染率は約40%で1993年(3月)、1994年(3月)に集団治療を行なっている。診断は、糞便中の虫卵検査(Kato-Katz法)により行ない、通年にわたる水接触状況を対象者全員について観察調査した。

水接触状況は、その頻度および接触指数Index(1日の接触時間)として記録した。ランダムな住民集団として135名の採血を行ない、さらに、再感染群29名、抵抗性群30名の採血を行ない、DNAを抽出し、HLA-DRB1タイピングを施行した。対象数が少なく、統計的な有意差は得られなかったが、HLA-DRB1*1101が抵抗性に傾くことが示唆された。水接触度、および年齢の影響を最大限取り除くことが最も重要であると考えられる。中国江西省寄生虫病研究所と上海医科大学公衆衛生学部疫学教室との共同研究として楊子江流域の日本住血吸虫侵淫地における住民の急性および慢性住血吸虫感染症に対する感受性と宿主遺伝要因の関わりについて解析を行なった。対象としたのは、翻陽湖周辺の高度侵淫地(感染率30%以上)である、Zhuxi村およびNanshan村である。Zhuxi村民は、1995年3月に虫卵検査を施行し、その後、住民全員にプラジカンテルによる集団治療を行なっている。その後、夏期の伝播期を経て、12月に再度虫卵検査を行なっている。また、Nanshan村についても同様の調査を1991年から5年にわたって施行しており、それらの結果を基に、再感染に対する抵抗性あるいは感受性について検討を加え、両村で、再感染に対する抵抗性群(R群)として109名、また、通常の再感染をする通常群(N群)103名を抽出した。これらの人達から採血を行ない、DNAを抽出し、HLA-DRB1多型を調べた。その結果、R群に、DRB1*0301および*1201が少なく、1202が増加していることが示された。本研究では、主に治療後の再感染を宿主側の免疫応答性が左右するかについて、HLAを指標として解析した。その過程で、以下のような問題点が明かとなった。まず、第1に、再感染に対する抵抗性や感受性を評価する手段としての虫卵検査の信頼性が、計画した時点で予測できないくらい低く、集団の評価には耐えられても、個人の評価には耐えられないことである。そのため、中間的な群が増加し、信頼にたる抵抗性群のサンプル数が低下した。結果として、HLAの相関を解析するのに十分なサンプル数を得ることができなかった。次に感染危険度を得る手段として水に対する接触度を指標として用いたが、湖沼型の場合、山岳型と比較して、はっきりとした危険度との相関が得られず、むしろ、職業との相関がよりはっきりとしていた。
発達に困難を抱える児童・生徒への自然体験療法－身体の感覚と不器用さに着目して－

本研究の目的は、発達に困難を抱える児童・生徒を対象に、長期継続的な自然体験療法プログラムを開発・実践し、身体感覚や不器用さという"身体"の側面からその効果および治療的意味を検討することである。2018年度は、主に以下について重点的に研究を進めた。まず、研究課題1「長期継続的な自然体験療法プログラムの開発とアセスメント方法の検討」については、前年度に作成した日本語版Physical Self-Description Questionnaire、青年期前期用身体感覚尺度と社会的体格不安尺度を用いて調査を実施した。その結果、性別・学年による差違や、運動・体格との関連が明らかになった。この成果まとめ、学会発表および論文投稿の準備を行った。次に、研究課題2「量的手法(ボディ・イメージ・アセスメント尺度)による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への効果測定」については、データを収集し分析している段間である。ただ、データ数を十分に確保できなかったため、2019年度も引き続き調査を実施する予定である。研究課題3「質的手法による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への治療的意味」についてはすでに検討を終え、その結果自然体験療法の過程における身体性回復のプロセスとその要因が明らかになった。身体性回復のプロセスとしては、身体にコンプレックスや違和感を抱いていた段階から、身体に気づき、身体に自身を持っていく一連のプロセスが明らかになった。要因としては、スタッフの受容的な関わり、仲間との関係性、自然の中での感情体験との関連が示された。この研究課題3の成果をまとめ、論文投稿を行い掲載された。2018年度は、研究課題1「長期継続的な自然体験療法プログラムの開発とアセスメント方法の検討」および研究課題3「質的手法による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への治療的意味の検討」については、概ね順調に進んだ。しかしながら、研究課題1の完了を待って進めた研究課題2「量的手法(ボディ・イメージ・アセスメント尺度)による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への効果測定」については、一昨年からの遅れに加え、データ数が十分に揃えられなかった。これらの状況を踏まえて「やや遅れている」と判断した。最終年度である2019年度は、研究の進行が遅れている研究課題2「量的手法(ボディ・イメージ・アセスメント尺度)による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への効果測定」を重点的に実施する。特にデータ収集においては、量的手法に必要なサンプル数を確保するため、当初予定していた実施団体以外にも調査依頼をしていく予定である。また最終年度として研究課題1から3の総合的な考察と最終的な報告書の執筆を行う計画である。本研究の目的は、発達に困難を抱える児童・生徒を対象に、長期継続的な自然体験療法プログラムを開発実践し、身体感覚や不器用さといった"身体"の側面からその効果および治療的意味を検討することである。平成27年度は、本研究の研究課題1として「長期継続的な自然体験療法プログラムの開発とアセスメント方法の検討」を中心に行った。まず、長期継続的な自然体験療法プログラムの開発については、国内の文献収集を中心に実施した。この結果、国内の実践についてはおおよそ概観できたものの、国外の文献については現在収集段階である。また、実践現場での実地調査が充分に実施できず、今後の課題となった。次に、アセスメント方法の検討については、発達に困難を抱える児童・生徒のボディ・イメージに着目し、先行研究を行った。国内外のボディ・イメージ研究を概観した結果、ボディ・イメージ概念の変遷とボディ・イメージを測定する数多くのツールの特徴が明らかになった。ただ、既存のボディ・イメージを測定するツールの中には、本研究の対象が抱える身体感覚や身体コントロールの問題を含んだ包括的な児童・生徒用のツールがみあたらず、新たに尺度開発をすることが今後の研究課題となった。平成27年度は、産前産後の休暇および育児休業の取得により、年度途中におよそ3ヶ月に渡って研究を中断する期間があった。そのため、研究課題1の内の文献収集についてはおおよそ予定通りに行えたものの、実践現場での実地調査が充分に行えなかった。また、研究課題1の中で新たに尺度作成の必要性が生じたため、研究全体としてやや遅れていると判断した。平成28年度は、前年度に引き続き研究課題1「長期継続的な自然体験プログラムの開発とアセスメント方法の検討」を中心に行った。まず、長期継続的な自然体験プログラムの開発については、国内と国外(主にアメリカ・オーストラリア)における上記対象者への自然体験活動実践の情報収集を行った。その結果、発達の特性に配慮しつつインクルーシブな自然体験活動の実践例が多数明らかになった。加えて、作業療法における上記対象者への感覚統合実践の情報収集を行った。その結果、個別の発達特性に即したスモールステップの指導、子どもの興味関心を引く教材・教具など、自然体験活動実践に応用可能な知見を得ることができた。得られた情報を元に、現在長期継続的な自然体験プログラムを開発中である。次に、アセスメント方法の検討については、国外のボディ・イメージ尺度の先行研究を中心に行った。

その結果、既存のボディ・イメージ尺度の方法(質問紙、ビジュアル・アナログ・スケール、投影法など)と内容(知覚、態度、など)が明らかになった。本年度の内容と前年度行った国内の先行研究と併せて、現在新たに作成するボディ・イメージ・アセスメント尺度の方法を決定し、質問項目を精査している段階である。平成28年度は、本研究における研究課題1「長期継続的な自然体験療法プログラムの開発とアセスメント方法の検討」を遂行した。長期継続的な自然体験療法プログラムの開発については、前年度に課題として残した情報収集が進み、概ね順調に進んでいる。しかしながら、アセスメント方法の検討については、国外の文献の取り寄せや翻訳に時間を有したこと、昨年度に新たに作成が必要となったボディ・イメージ・アセスメント尺度が完成に至らなかったことから、やや遅れていると判断した。本研究の目的は、発達に困難を抱える児童・生徒を対象に、長期継続的な自然体験療法プログラムを開発・実践し、身体感覚や不器用さという"身体"の側面からその効果および治療的意味を検討することである。2017年度は、主に以下の2つの課題について重点的に研究を進めた。次に、長期継続的な自然体験療法プログラムの実践とその効果の検討については、研究課題1の遅れにより、研究課題2「量的手法(ボディ・イメージ・アセスメント尺度)による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への効果測定」に移行できなかった。そのため、先んじて研究課題3「質的手法による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への治療的意味の検討」を実施した。その結果自然体験療法の過程における身体性回復のプロセスとその要因が明らかになった。身体性回復のプロセスとしては、身体にコンプレックスや違和感を抱いていた段階から、身体に気づき、身体に自身を持っていく一連のプロセスが明らかになった。要因としては、スタッフの受容的な関わり、仲間との関係性、自然の中での感情体験との関連が示された。この研究課題3の成果まとめ、学会発表および論文投稿を行った。2017年度は、研究課題1「長期継続的な自然体験療法プログラムの開発とアセスメント方法の検討」の一環である、ボディ・イメージのアセスメントツールの作成については概ね順調に進んだ。しかしながら、研究課題2「量的手法(ボディ・イメージ・アセスメント尺度)による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への効果測定」については、研究課題1の完了後に実施が可能となるため測定が叶わなかった。一方で、研究課題3「質的手法による自然体験療法プログラムの"身体"の側面への治療的意味の検討」については、先んじて成果を発表する段階まで至った。これらの状況を総合して「やや遅れている」と判断した。2018年度は、主に以下について重点的に研究を進めた。まず、研究課題
不妊治療経験者の選択と岐路、その支援:多様な親子関係を築く女性と子どもの語りから

不妊治療でも受胎しなかった女性の不妊治療をやめた後に及ぶ子どもをもつことにまつわる経験を、生涯発達心理学の観点を取り込み、不妊治療や養子縁組といった社会システムとの関連のなかで捉えた。そして、当事者の人生展望に沿った支援の在り方について検討した。「不妊治療で子どもをもつことができなかったが、養子縁組で子どもをもった」女性とその子どもを対象に、ライフストーリーインタビューを行い、次の目的に研究を行う。目的1:不妊に悩み、治療を経て養子縁組を選択した女性の発達過程の検討目的2:非血縁の親子関係を築く過程の検討目的3:不妊治療過程における、治療終了後の生活を視野に入れた心理社会的支援の検討平成19年度は、目的1の部分を実施した。1)インタビューの実施不妊治療では子どもをもつことができず、その後養子縁組で子どもを育てた経験のある(育てている)タイプの女性10名程度を対象に、インタビューを行った。(イ)乳児期・幼児期の子どもと養子縁組し、小学校に入学するまでの時期の子どもを育てている女性、(ロ)児童期(小学生)の時期の子どもを育てている女性、(ハ)思春期から青年期前期(中学生大学生・自立)の時期の子どもを育てている女性、と子どもの発達段階に分けてインタビューを行うことを目標にしていたが、実際には、(イ)のタイプの方が多かった。子どもを受け容れることができた喜びが大きく、思春期の問題や課題が現れる前の時期であることが、そうした結果をもたらしたと考えられる。機会があれば、平成20年度にも女性へのインタビューを行いたい(平成20年度は子どもへのインタビューを予定している)。2)養子縁組に関わる専門家への研究協力養子縁組を行っているある機関の援助専門家が、-第三者が関わる不妊治療(非配偶者間の不妊治療)の法制化の動きに伴い、子どもへの告知に関する冊子を作成したが、その研究協力を行った。3)学会での発表、論文の執筆による研究知見の普及発達心理学や質的心理学系の学会で研究発表を行い、心理学研究法に関することも含め、関連領域の研究者や現場実践者との意見交換、研究交流をはかった。また、論文を執筆に力を注ぎ、研究知見の学術的・社会的普及に努めた。目的1 :不妊に悩み、治療を経て養子縁組を選択した女性の発達過程の検討目的2 :非血縁の親子関係を築く過程の検討目的3 :不妊治療過程における、治療終了後の生活を視野に入れた心理社会的支援の検討以上の目的のもと、次の3つのことを行った。1)知見のまとめいままで得たインタビューデータを見直し、不妊治療を経て養子縁組を選択した女性の発達、非血縁の親子関係・家族関係を築く過程の検討、心理社会的支援の検討を行った。2)インタビューの実施不妊治療では子どもをもつことができなかった女性、ならびに、養子縁組により非血縁の親子関係を築いてきた女性(子ども側)にインタビューを行った。前者の女性は不妊治療でも子どもをもつことができず、養子縁組を考えたが、夫婦間での見解が一致せずに夫婦で暮らす選択をした人であった。彼女の語りからは、子どもをもつことにこだわらずに、次の選択に目を向けていこうとする成人期の女性の発達が明らかになった。また、後者の女性は、非血縁の養親に育てられた人であった。自分が育てられてきた経験と、自分の子ども(実子)への思いとを重ね合わせながら、血縁の有無とは関係のない次元での親子関係・家族関係の築きについて語られた。20年度は、インタビューをさせていただいた方の数は少なかったが、これまで得た知見を裏付ける貴重な語りが聴き取られた。3)学会での発表、論文の執筆による研究知見の普及ウィーン大学との研究交流、国際発達心理学会ならびに国際心理学会への参加と発表など、国際的な場で、大いに知見や意見の交換をし、研究交流を行った。また、論文をまとめる作業を通じて、研究知見の学術的・社会的普及に尽力した。目的1:不妊に悩み、治療を経て養子縁組を選択した女性の発達過程の検討目的2:非血縁の親子関係を築く過程の検討目的3:不妊治療過程における、治療終了後の生活を視野に入れた心理社会的支援の検討以上の目的のもと、次の2つのことを行った。1)冊子の作成による知見のまとめと普及:これまでインタビューを行い聴き取った語り(ナラティヴ)の分析をもとに、当事者支援ツールならびに高校生・大学生・一般の人々を対象とした社会啓発・教育ツールとすることを目的に、冊子『子どもをもつことができなかった夫婦の人生の選択-不妊治療をする、その次の選択』を作成した。その内容は、不妊に悩んだり非血縁の親子関係を築くなどといった少数派を生きる人々の経験と選択を示したものである。