hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
等分散性が崩れたデータや欠測値を含むデータにおける推測理論の構築及びその応用

本研究では,多変量解析における平均ベクトルに対する仮説検定問題について,複数の母集団分布における母共分散行列が母集団間で等しくないことを仮定した場合や,データに欠測値を含んでいる場合における統計的推測理論の構築に関する研究を行っている.母集団の母分散共分散行列が等しくない場合では,欠測値が含まれていないデータに対するパラメータの推定法について議論した.主結果を与えるために必要となる期待値計算に関わる定理が既存のものだけでは不十分であり,主結果を得るのが困難であることがわかったため,2018年度では必要となる定理の導出を行った.欠測値を含むデータに関しては,まずは欠測構造のひとつである2-step単調欠測データを仮定し,条件付き平均ベクトルの仮説検定問題について議論を行った.この問題に対する検定統計量として,尤度比検定統計量を導出し,さらにそのバートレット修正である修正尤度比検定統計量を与えた.さらに,この条件付き平均ベクトルの仮説検定問題は,欠測値を含んでいないデータに対しても,信頼区間の構成などの問題があった.この問題を解決するために,ホテリング型の新たな検定統計量を与えることで,その近似分布について議論し,これらの結果を用いて信頼区間の構成も行った.また上記の問題についてはそれぞれ,モンテカルロ・シミュレーションにより提案手法の有効性も示した.2018年度において,等分散性が崩れた場合での議論についての目標は「楕円分布族を仮定した場合の平均ベクトルの検定統計量に対するパラメータの推定法に関する議論」であった.この問題については,検定統計量の提案については多変量正規分布を仮定した場合と同様に行うことができた.しかし,その近似分布を与える際に必要となるパラメータの推定法に関しては,検定統計量の展開とその期待値を求める際に必要となる定理が足りていなかったため,その定理の導出を行っていた.そのため,近似分布の導出までには至らなかった.続いて,もう一つの研究課題は「欠測値を含むデータを仮定した場合の条件付き平均ベクトルの仮説検定問題に対する尤度比検定統計量と提案と,その検定統計量の修正検定統計量の導出」であった.この問題については,尤度比検定統計量およびその修正検定統計量の提案を滞りなく行うことができ,これらの結果はモンテカルロ・シミュレーションによる数値実験の結果もよいものとなった.さらに欠測値を含まないデータに関する条件付き平均ベクトルの仮説検定問題については,新たな検定統計量の提案を行うことができた.2019年度では,等分散性の崩れたもとでの議論については,まずは2018年度で取り組んでいた計算に必要となる定理を引き続き与えていく.また,これらの定理は,2019年度の目標である「検定統計量の近似帰無分布の導出」にも用いることができるため,定理が揃った段階で,近似帰無分布の導出を目指す.欠測値を含むデータに関する議論については,条件付き平均ベクトルの検定について,2018年度に得られた結果を論文としてまとめ,投稿する予定である.また,条件付き平均ベクトルの検定問題については,研究計画時の予定通り,欠測値を含まないデータについての議論を進めていく.検定統計量の導出は2018年度で行えたため,その性質や,シミュレーションによる数値実験などを行い,さらなる理論的・数値的な検討を行っていく.この問題を進めていくことで,欠測値を含むデータに関する議論も行えるようになるため,まずは欠測値を含まないデータに関する結果について得られた一連の成果をまとめていき,学会発表を通じて広く配信市、さらに論文を作成して投稿する予定である.本研究では,多変量解析における平均ベクトルに対する仮説検定問題について,複数の母集団分布における母共分散行列が母集団間で等しくないことを仮定した場合や,データに欠測値を含んでいる場合における統計的推測理論の構築に関する研究を行っている.母集団の母分散共分散行列が等しくない場合では,欠測値が含まれていないデータに対するパラメータの推定法について議論した.主結果を与えるために必要となる期待値計算に関わる定理が既存のものだけでは不十分であり,主結果を得るのが困難であることがわかったため,2018年度では必要となる定理の導出を行った.欠測値を含むデータに関しては,まずは欠測構造のひとつである2-step単調欠測データを仮定し,条件付き平均ベクトルの仮説検定問題について議論を行った.この問題に対する検定統計量として,尤度比検定統計量を導出し,さらにそのバートレット修正である修正尤度比検定統計量を与えた.さらに,この条件付き平均ベクトルの仮説検定問題は,欠測値を含んでいないデータに対しても,信頼区間の構成などの問題があった.この問題を解決するために,ホテリング型の新たな検定統計量を与えることで,その近似分布について議論し,これらの結果を用いて信頼区間の構成も行った.また上記の問題についてはそれぞれ,モンテカルロ・シミュレーションにより提案手法の有効性も示した.2018年度において,等分散性が崩れた場合での議論についての目標は「楕円分布族を仮定した場合の平均ベクトルの検定統計量に対するパラメータの推定法に関する議論」であった.この問題については,検定統計量の提案については多変量正規分布を仮定した場合と同様に行うことができた.しかし,その近似分布を与える際に必要となるパラメータの推定法に関しては,検定統計量の展開とその期待値を求める際に必要となる定理が足りていなかったため,その定理の導出を行っていた.

そのため,近似分布の導出までには至らなかった.続いて,もう一つの研究課題は「欠測値を含むデータを仮定した場合の条件付き平均ベクトルの仮説検定問題に対する尤度比検定統計量と提案と,その検定統計量の修正検定統計量の導出」であった.この問題については,尤度比検定統計量およびその修正検定統計量の提案を滞りなく行うことができ,これらの結果はモンテカルロ・シミュレーションによる数値実験の結果もよいものとなった.さらに欠測値を含まないデータに関する条件付き平均ベクトルの仮説検定問題については,新たな検定統計量の提案を行うことができた.2019年度では,等分散性の崩れたもとでの議論については,まずは2018年度で取り組んでいた計算に必要となる定理を引き続き与えていく.また,これらの定理は,2019年度の目標である「検定統計量の近似帰無分布の導出」にも用いることができるため,定理が揃った段階で,近似帰無分布の導出を目指す.欠測値を含むデータに関する議論については,条件付き平均ベクトルの検定について,2018年度に得られた結果を論文としてまとめ,投稿する予定である.また,条件付き平均ベクトルの検定問題については,研究計画時の予定通り,欠測値を含まないデータについての議論を進めていく.検定統計量の導出は2018年度で行えたため,その性質や,シミュレーションによる数値実験などを行い,さらなる理論的・数値的な検討を行っていく.この問題を進めていくことで,欠測値を含むデータに関する議論も行えるようになるため,まずは欠測値を含まないデータに関する結果について得られた一連の成果をまとめていき,学会発表を通じて広く配信市、さらに論文を作成して投稿する予定である.購入予定であった数値実験および論文作成用のパソコンであるが,まだそこまで大規模な数値実験を行う予定がなかったため,購入を見送った.また,論文はまだ作成段階のものが多く,英文校正代などもまだかからなかったため,当初予定していた額よりも下回っている.
若年層を対象とした食事診断アプリケーションの開発と食生活改善効果の検討

我々はスマートフォンを利用した食事管理サイト「携帯食事手帳」を開発した。本研究では、若年女性を対象とし、携帯食事手帳を長期利用することによる食生活改善効果について検討した。1年間の継続利用により「1日に3食を食べる」、「魚を摂取する」等の食生活の変化や「適正体重を維持する」等の健康への意識の向上がみられた。また、栄養成分表示や食事バランスガイドを参考にする者の割合が増加した。これらのことから、携帯食事手帳の利用は食生活の改善に寄与できることが示唆された。一方、利用者には健康に対する正しい知識の提供が必要であると考えられたため、栄養情報ページを追加し、知識供与ツールとしての利用性を高めた。若年層の健康・栄養上の問題を改善するため、1日に摂取した料理を選択することにより栄養素摂取量を計算し記録することができる「携帯食事手帳」の開発を行った。今年度は料理データ追加等の機能の充実を図った。データ追加に伴う栄養計算結果の妥当性を検討するため、利用のターゲットである女子大学生(72名)を対象に3日間の食事秤量記録法を実施し、同日の食事内容を携帯食事手帳でも入力させた。食事秤量記録法から算定したエネルギー摂取量は1578±347kcal、携帯食事手帳から算定したエネルギー摂取量は1596±283kcalであった。携帯食事手帳を用いて算定したエネルギー、エネルギー産生栄養素およびビタミン類、カリウム、カルシウム、鉄、食物繊維、食塩摂取量は食事秤量記録法を用いて算定した摂取量に対して90106%の量であり、両者の算定摂取量に有意差はみられなかったことから算定される栄養素量の妥当性は確保できた。一方、ビタミンDは誤差が大きかった(74%)ためデータの見直しを予定している。さらに利用者へ提供するデータの検討および利便性向上のため、携帯食事手帳に対するアンケート調査を実施した。簡単に栄養摂取量を知ることができることにメリットを感じる意見が多い一方、料理選択の際の入力作業が面倒である、料理数が少ないなどの意見が出された。入力に際して不足していた料理としては74種類あげられた。また、追加機能の要望として体重管理機能、献立例や運動によるエネルギー消費量の例等の参考データを提供してほしいという意見があげられた。本年度は料理データの整備および提供データの検討による携帯食事手帳の開発を目的としており、おおむね達成できた。そのため、次年度に予定していた計画の一部である携帯食事手帳を利用してもらい、利用に際しての問題点、改善点の把握を行うことができた。あげられた問題点や改善点に対する対策が必要であるが、当初の予定通り進行できている。携帯食事手帳の継続利用実施および効果検討のための予備調査として、女子大学生60名に携帯食事手帳を1週間利用してもらった。1週間に可能な限りの利用を依頼したところ、5.2±1.9日間の利用であったが、長期的に継続利用する場合の実施可能日数を考えてもらったところ3.3±1.7日とのことであった。そこで、本調査で継続利用するグループの利用頻度は1週間に2日とすることとした。携帯食事手帳利用の際に必要な項目としては、72%の者が摂取エネルギー量および栄養素摂取量をあげており、実際に65%の者が携帯食事手帳利用時に確認していた。一方で、7%の者は携帯食事手帳の利用後の見直しをしていないことから、目的意識のない利用者への対応も課題である。1週間の利用による効果として、食事内容への興味が高まった者が50%、実際に食事内容を変えた者が10%、摂取量を変えた者が15%であり、短期間の利用でも意識だけでなく行動の変化がみられた。次に本調査として、女子大学生を対象に週に2回、1年間継続して利用する介入群66名および対象群62名に対して携帯食事手帳利用による効果判定のための調査を開始した。まず対象となる女子大学生の食事や食生活への意識調査のアンケート調査を実施した。食に対して興味や関心がある者は95%、食について学びたい者は96%であり、栄養学を専攻している者だけに食への高い興味が窺えた。その一方で、実際にどの程度食事を重要視しているかとの問いには、食事を最も重要なものと考えている者が48%いる一方で、食事は重要であるがその他にもっと重要なことがある者が41%、あまり意識していない者が10%であり、実際の生活では食事への関心の低さも窺い知れた。また、肥満でないにもかかわらず84%の者がやせ願望を有しており、携帯食事手帳利用では食事摂取量の把握に加え、正しい食情報の提供も課題であると考えられた。本年度は食事診断アプリケーションの利用と介入による食生活改善効果の検討を目的としており、おおむね達成できた。まずは本研究の対象者となる女子大学生60名を対象に携帯食事手帳を1週間利用してもらい、継続利用の可能な期間や期待される効果についての予備検討を行った。このデータをもとに、食生活に関するアンケート内容の検討を行い、実際の介入研究を開始することができた。実際の利用を開始することにより、長期間の継続利用に当たっての問題点などの検討が必要となってきたが、おおむね当初の予定通り進行できている。若年層における健康・栄養上の問題改善のため、スマートフォンをツールとし、摂取した料理を入力することにより栄養素摂取量を計算、記録できる食事管理サイト「携帯食事手帳」を開発した。

本研究では、携帯食事手帳の継続的な利用による食生活への意識や行動の改善効果を検討することを目的とし、栄養学を専攻する女子大学生を対象に介入群(56名)と対照群(58名)に分け、介入群には携帯食事手帳を週2回以上の頻度で1年間継続利用してもらい、介入前後の食生活の変化を検討した。携帯食事手帳の利用について、89.7%の者が食生活の改善に役立つと回答した。介入後には「食事バランスガイドを参考にしている者」の割合が対照群(25.0%)よりも介入群(49.1%)で有意に高くなった(p=0.01)。また、介入群では、介入後に「栄養成分表示を参考にしている者」の割合が57.1%から75.0%に有意に増加した(p=0.05)。これらのことから、携帯食事手帳の利用により栄養摂取に関する情報の利用が高くなったと考えられた。介入群における1年間の利用状況をみると、1年を通して継続利用できた者が49.0%、利用できていない期間のみられた者が51.0%であった。利用できなかった群は「適正体重を知り、活動に見合った食事量をとっている者」の割合(50.0%)が継続利用できた群(81.5%)より低かった(p=0.01)。両群の平均BMIは、いずれも目標とされる範囲内であったが、継続利用できた群のBMIが有意に低く(p=0.05)、やせの割合が高かった。一方、継続利用できなかった群は肥満の割合が高く、BMIが健康管理への意識に影響した可能性が考えられた。利用者に対しては、正しい知識の供与も必要であると考えられたため、対象者が提供を望む情報として多くあげた項目について栄養指導ページを追加し、知識供与ツールとしての利用性も高めた。我々はスマートフォンを利用した食事管理サイト「携帯食事手帳」を開発した。本研究では、若年女性を対象とし、携帯食事手帳を長期利用することによる食生活改善効果について検討した。1年間の継続利用により「1日に3食を食べる」、「魚を摂取する」等の食生活の変化や「適正体重を維持する」等の健康への意識の向上がみられた。また、栄養成分表示や食事バランスガイドを参考にする者の割合が増加した。これらのことから、携帯食事手帳の利用は食生活の改善に寄与できることが示唆された。一方、利用者には健康に対する正しい知識の提供が必要であると考えられたため、栄養情報ページを追加し、知識供与ツールとしての利用性を高めた。今年度は携帯食事手帳の改善と利用による食生活改善効果の検討を行う。本年度の調査であげられた携帯食事手帳の利用に際しての問題点に対して改善および対策を行う。入力に際して料理選択の際の手間が指摘されたことから、1回の入力で複数の料理を選択できるなど利便性を高めるよう検討する。また、利用方法の理解が難しいことが考えられたことから利用マニュアルの作成についても検討する。大学生を定期的に携帯食事手帳を利用してもらう介入群と対照群にわけ、栄養素摂取状況を調べるとともに生活習慣や身体状況についても検討し、携帯食事手帳利用による食生活の改善効果について検討する。今年度は、携帯食事手帳の継続利用による生活習慣改善効果について検討を行う。まず、現在継続利用している介入群の栄養摂取状況および食生活状況について、長期利用によるエネルギーおよび栄養摂取量の変化や身体状況、生活習慣の変化を検討する。
ヒルベルト空間の部分空間の配置と作用素の研究

大きなヒルベルト空間に含まれる小さい部分空間の相対的な位置関係を研究した。それもn個の部分空間の配置を考えた。重要なのは直和に分解できない直既約な配置である。n=1,2の時はすでに解けているが、有限次元に限れば、n=3,4の場合も完全に分類されている。しかし、無限次元だとn=3や4の場合すら未解決である。今回の研究はこの問題を線形作用素の研究との類似を考察するという新しいアイデアで攻略した。さらにquiver(有向グラフ)の頂点をヒルベルト空間に、辺を線形作用素に対応させるヒルベルト表現の理論を開始した。拡大ディンキン図形に対してその無限次元直既約ヒルベルト表現の存在を証明した。大きなヒルベルト空間に含まれる小さい部分空間の相対的な位置関係を研究する。さらにquiverと呼ばれる有向グラフの、頂点にヒルベルト空間を対応させ、辺に有界線型作用素を対応させるヒルベルト表現を研究した。部分空間の相対的な位置関係は包含関係を矢印とみなすことで自然にあるquiverのヒルベルト表現とみなすことができる。逆にquiverのどんなヒルベルト表現にたいしてもその準同型環を保つような部分空間の相対的な位置関係を構成できることを示した。特に2個の頂点と2個の辺からなるクロネッカーquiverの直既約な無限次元表現をstrongly irreducible operatorを利用することで構成した。さらに直既約よりもっと強い、transitiveな表現を、重みつきシフトs作用素の階数1の摂動を使って構成した。ここで重みの取り方を変えることで非可算個のtansitiveなヒルベルト表現の構成に成功した。これ以外に、非有界作用素を有界作用素の商と解釈して二つに分けることを用いる別の方法でtransitiveなクロネッカーquiverの新たなヒルベルト表現も構成することにも成功した。quiverのヒルベルト表現に直既約な表現、transitiveな表現、単純な表現などいろいろなクラスを考えるとともにその間の包含関係を調べた。包含関係がないときは、それを示す具体的な例も構成できた。有限次元と無限次元の差が顕著に表れることがあることもわかった。これによりディンキン図形のA,D,Eを使ったガブリエルの定理の無限次元空間での補間を考察した。さらにQronecker quiverを研究し、その場合にはもっと強い性質をもつ無限次元遷移表現の存在を証明した。大きなヒルベルト空間Mに含まれる小さい部分空間の相対的な位置関係を研究する。それもn個の部分空間N1,...,Nnの配置を解明するのが目的である。今回の研究はこの問題を線形作用素の研究との類似を考察するという新しいアイデアで攻略するのが目的である。これにより作用素の不変部分空間の問題との強い連関も描ける。さらにquiver(有向グラフ)の頂点をヒルベルト空間に、辺を線形作用素に対応させて、道環の表現論としての研究にまで一般化する。これによりディンキン図形のA,D,Eを使ったガブリエルの定理の無限次元版の研究も目指す。今回の研究は有向グラフ(quiver)の頂点と辺をヒルベルト空間とその間の作用素として表し、道環の表現論を構築したい。特に包含写像を考えれば、部分空間を有向グラフに沿って配置する問題を含んでいる。有限次元空間では、直既約な表現が有限個しかないのはディンキン図形のAn, Dn,E6,E7,E8に限るというGabrierの研究[G]は有名である。無限次元ヒルベルト空間で有向グラフ(quiver)の表現を研究するという今回提案する研究は世界に先駆けるものであり、これは先行する結果[EW]を土台にするからこそ、生まれた研究である。もしこの研究が幸運にも発展すればリー環をKac-Moody環へ拡張したときに広大な研究分野が出現したのと、似た状況が、期待できる。

今回は有向グラフとしてQronecker quiverを研究し、無限次元直既約表現の存在を証明した。部分空間の直規約な配置の問題は非常にむずかしいのであるが、今回のQronecker quiverの直既約表現の構成はそれに類似するものなので、部分空間の直既約な配置の問題へのとっかかりになるといえるため。quiverのtransitiveなヒルベルト表現と元のグラフがDynkin図形のA型、D型、E型であることに関係がないかを調べたい。Qronecker quiverの直既約表現より強い性質である、自己準同型環が自明になるHilbert表現が存在するかをさらに考えたい。作用素環におけるAF環のブラッテリ図式ををまねた形で、有限次元のHilbert表現の帰納的極限としての表限がいつ直既約になるかの判定条件を求めたい。連携研究者の榎本さんは関西の大学にいて離れているので、お互いに何回も大学を訪問して、共同研究を発展させていきたい。連携研究者の榎本さんは関西で離れているので、お互いに何回も大学を訪問して、共同研究をすすめたい。
ブランド・コミュニティの戦略的活用：プロスポーツ組織における効果と運用上の課題

本研究において、わが国のプロスポーツ組織における公式ブランド・コミュニティが会員のチームに対するロイヤリティを高める効果を有しており経営にポジティブな影響を与えていることが明らかになった。各組織はこの点を考慮したマーケティング活動を展開しているものの、会員データの利活用においては状況が大きく異っていた。NPBでは会員データをマーケティングに有効活用できていた一方で、Jリーグでは未活用や限定的活用に留まっているクラブが大半を占めていた。担当者へのヒアリング内容を分析したところ、その原因が(1)組織能力、(2)インフラ、(3)担当者の知識とスキル、という3つの欠如であることが判明した。本研究は、プロスポーツ組織におけるブランド・コミュニティ(BC)の効果を広く検証すると共に、運用上の課題を抽出することを目的とし、3年計画で実施されるものである。研究1年目は、これまでの研究を批判的に検証することと併せ、主にプロスポーツ組織のBCたる公式ファン組織の活用状況、運営上の工夫、課題を明らかにすることを目的に関係者への半構造化法によるヒアリング調査に注力した。幸いにもJリーグ所属26クラブ、NPB加盟5球団の担当者および経営者へのヒアリング調査が実施でき、日本を代表するプロスポーツ組織の貴重なデータを収集できた。上記の調査から、(1)プロスポーツ組織の中でも公式ファン組織がクラブ経営に与える影響に対する認識が大きく異なること、(2)それによって公式ファン組織を通じたマーケティング戦略に大きな相違が存在すること、(3)クラブ・球団内部で公式ファン組織の運営部署の組織図上の位置づけが大きく異なること、(4)クラブ・球団によって公式ファン組織担当者の人数や知識・スキルにばらつきがみられること、といった4点が明らかになってきた。これらの発見は、今後の研究を進める上で重要な手がかりになると思われる。そのため、現在はこのヒアリング調査のさらなる分析を進めており、近く結果を協力機関にフィードバックする予定である。研究2年目は、上記で示した公式ファン組織における「クラブ・球団側の戦略」という視点に併せ、公式ファン組織入会者を対象としたアンケートを通じて「消費者の心理と行動」という観点からもアプローチする予定である。プロスポーツ組織におけるブランド・コミュニティ(BC)の効果と、運用上の課題を抽出することを目的とする本研究は3年計画のうちの2年目を終えた。研究2年目は、研究1年目で得られた質的データの分析を中心に進められ、2件の学会報告を実施するに至った。修正版グラウンテッドセオリーアプローチを用いた当該研究報告は、スポーツマネジメント分野では極めて数が少ないこともあり、多くの研究者に興味を持ってもらうことができた。同時に、研究報告を通じ、多くの研究者や実務家からのフィードバックが得られ、本研究における信頼性と妥当性を高めることができた。しかし、当初予定されていた公式ファン組織への入会者に対するアンケート調査は、質的研究手法の修得および妥当性の検討に時間を要したことと、協力先の都合によって研究3年目へと延期されることになった。そのため、やや研究計画に遅れが生じたものの、複数のプロスポーツ組織から協力を得られている状態を保てているため、今年度は秋までに調査を実施することが決まっている。現段階では、3競技5チームの公式ファン組織入会者を対象にした調査が予定されている。こうした調査と併せ、最終年は2年目までの調査結果を基に学会報告や論文執筆を積極的に行い、研究成果の社会的還元に重きをおく予定である。また、調査協力機関へのフィードバックも確実に行う予定である。それによって本研究の研究成果を実務分野で応用するための新たな課題を探っていきたいと考えている。「研究実績の概要」にも記したとおり、(1)質的研究手法の修得および妥当性の検討に時間を要したことと、(2)協力先の都合、の2点によって当初予定していたプロスポーツ組織の公式ファン組織入会者に対するアンケート調査が研究3年目へと延期されることになった。しかし、調査協力機関からの協力は引き続き得られている状態であるため、今後早急にアンケート調査実施に向けて具体的な準備に取り掛かる予定である。プロスポーツ組織におけるブランド・コミュニティ(BC)の効果と運用上の課題を抽出することを目的とする本研究は、3年計画の最終年を終えた。最終年度は過去2年で得られた質的データの分析を基に、7月に日本スポーツ産業学会にて口頭報告を行った。また、これらの質的調査をより強固なものにすべく、新たにプロ野球2球団の協力に基づき、公式ファン組織担当者へのヒアリング調査を実施した。この新たな質的調査の結果と、過去2年分の研究結果をまとめたものを12月の日本スポーツマネジメント学会において口頭報告した。さらに、上記の質的研究を量的に検証するため、新たにプロ野球独立リーグ・ルートインBCリーグの全面協力を得て8球団の公式ファン組織会員に対するウェブアンケート調査を実施した。この調査から、公式ファン組織へのコミットメントが強い会員ほど、(1)当該球団への同一性が強いこと、(2)次年度の観戦意向が強いこと、(3)そうした会員ほど組織の目的を正しく理解している度合いが強いこと、といったこれまでの研究と整合的な結果が得られた。これらは本研究が仮説とした「プロスポーツ組織におけるブランド・コミュニティは、球団・クラブの経営にポジティブな影響を与えている」という点を指示するものであり、球団をマネジメントする組織に対し、i.公式ブランド・コミュニティの明確な運営目的の確立と伝達が必要であること、ii.球団・クラブのマーケティング戦略の中心にブランド・コミュニティ運営を位置づける必要があること、iii.専任担当者による会員へのきめ細やかな対応・コミュニケーションが重要となること、を示唆している。

なお、本調査は2016年の年末から2017年の2月にかけて実施されたため、詳細な分析は現在も継続しており、その結果を論文等で早期に公表したいと考えている。本研究において、わが国のプロスポーツ組織における公式ブランド・コミュニティが会員のチームに対するロイヤリティを高める効果を有しており経営にポジティブな影響を与えていることが明らかになった。各組織はこの点を考慮したマーケティング活動を展開しているものの、会員データの利活用においては状況が大きく異っていた。NPBでは会員データをマーケティングに有効活用できていた一方で、Jリーグでは未活用や限定的活用に留まっているクラブが大半を占めていた。担当者へのヒアリング内容を分析したところ、その原因が(1)組織能力、(2)インフラ、(3)担当者の知識とスキル、という3つの欠如であることが判明した。研究1年目は、これまでの研究を批判的に検証することと併せ、プロスポーツ組織の公式ファン組織の活用状況等を担当者へのヒアリングを通じて明らかにする計画であった。ヒアリング調査に関しては、調査協力依頼に十分な時間をかけたため、調査開始が当初の予定より若干遅れた。しかしながら、その分調査の意義に賛同し、協力してくれる調査対象が得られ、結果的にJリーグ所属26クラブ、NPB加盟5球団の担当者および経営者へのヒアリング調査が順調に実施できた。これらの研究の一部は、2014年度の日本スポーツマネジメント学会での口頭報告および新潟経営大学地域活性化研究所のジャーナルにまとめられた。最終年度は研究2年目に実施できなかったアンケート調査を早急に実施するとともに、過去2年間で蓄積されたデータの分析を進め、その成果の積極的な社会還元を行う。具体的には学会報告や論文執筆の方法を採用する。定性・定量の両面から研究課題の解明に取り組むことで、次の新たな研究課題と、実務実践分野での応用における課題の発見に結びつけていきたいと考えている。スポーツマーケティング研究2年目は、上記で示した公式ファン組織における「クラブ・球団側の戦略」という視点に併せ、公式ファン組織入会者を対象としたアンケートを通じて「消費者の心理と行動」という観点からもアプローチする予定である。昨年のヒアリング調査を行なった際に、協力クラブ・球団には公式ファン組織入会者向けのアンケート調査実施に関する協力を打診していたため、既に複数のクラブ・球団から実施の許可を得ている。今後は協力機関を増やしていくとともに、調査内容について学術的な検証を行ないながら、実施時期や実施方法を協力機関と調整していく予定である。平成27年度に予定していたプロスポーツ組織の公式ファン組織入会者に対するアンケート調査が先述の理由により実施できなくなったため、その分の経費を次年度に繰り越すこととなった。アルバイト学生の事務作業が長引き、人件費・謝金の支払い額が年度末まで確定できなかった。
北海道産マルハナバチの高受粉能力系統の造成と受粉効率の評価

1.昨年度に引き続き、5月と6月に北海道中標津町、別海町、根室市において、越冬明けの女王蜂75個体を採集し、京都産業大学の飼育室およびインキュベータ内で営巣試験を行った。その結果、コロニーの形成率は76.5%、女王生産率は16.7%、雄生産率は53.7%であった。また、得られた新女王の交尾成功率は12.3%であった。安定した規模の系統造成のためには引き続き、飼育条件と方法、交尾条件の設定について検討が必要と考えられる。2.昨年度に開発した近交最大回避交配について、数理解析を行い、その特徴を明らかにした。従来提案されてきた2倍体生物における近交最大回避交配とは異なり、マルハナバチのような半倍数体生物においては全世代にわたって近交を最大に回避する交配様式は存在しないことを数学的に証明した。しかしながら、開発した交配様式は、系統造成あるいは系統維持における近親交配のシステマティックな回避にはきわめて有効な交配様式であることが明らかになった。この成果は、Mathematical Biosciences誌に掲載された。3.研究分担者(谷口)との共同研究によって、遺伝変異の評価のためのマイクロサテライト解析を進めた。昨年度に候補としてあげられた8個のマイクロサテライトについて、野外で採集した75個体をタイピングして遺伝変異を調べた。その結果から、野外から採集した個体群は選抜による系統造成が可能な遺伝変異を有することが示された。4.授粉試験については、提供できるコロニーは準備できたが、協力農家の調整が整わなかったために実施できなかった。室内系統の造成、交配様式の確立、遺伝変異の定量については、ほぼ順調に進展しているが、授粉試験についてコロニーの提供は可能になったが、協力農家の選定ができずに実施が遅れている。系統造成については、安定した規模を維持するために、引き続き条件の飼育および交尾の条件の検討が必要である。次年度は、協力機関(アグリ総研)での一部の個体の飼育が可能になったので、系統規模の拡大が見込める。授粉試験については、授粉がうまくいかなかった場合の補償などの点から一般の農家に協力を依頼することは困難と考えられた。次年度は、研究分担者(熊野:帯広畜産大学)の所有するガラス室を利用して、エゾオオマルハナバチの授粉能力を評価する。1.系統造成における基礎集団を造成するために、北海道帯広市、中標津町、別海町、根室市において、5月から7月に越冬明けのエゾオオマルハナバチの女王蜂を約100個体採集した。採集した女王蜂を京都産業大学の飼育室に持ち帰り、営巣試験を行った。営巣成功率は約20%であり、飼育条件(とくに温度と湿度の設定)や方法(飼育ケースの素材)に改善が必要と考えられた。8月には、形成されたコロニー(巣)から羽化した新女王と雄の実験室内での交尾を行った。交尾率は約25%であり、交尾条件(光度、温度、交尾ケージの形状)などの改善が必要と考えられた。2. 5月に帯広畜産大学の研究分担者(熊野)を訪れ、授粉試験のためのトマトハウスの視察など授粉試験の実施に向けた調整を行った。今年度は飼育試験の成績が悪く、授粉試験に利用できるコロニーの調整が整わなかったため、具体的な成果は上げられなかった。3.系統の継代維持のための交配方法について、理論的研究を進めた。従来、2倍体生物において利用されてきた近交最大回避交配をマルハナバチのような半倍数体生物に利用できるように拡張した。

研究分担者(荒川)との共同研究によって、この交配方法の下での近交係数の上昇と性決定遺伝子座の遺伝的多様性の変化をランダム交配と比較した。その結果、近交最大回避交配をとくに系統維持の初期の近親交配の回避と遺伝的多様性の維持に有効であることが示された。また、維持系統を複数のグループに分け、グループ間で雄をローテーションする循環交配の有効性についても検討を進めた。4.研究分担者(谷口)との共同研究によって、北海道におけるマルハナバチの遺伝変異を評価するために利用できるマイクロサテライトを検討した。その結果、8個のマイクロサテライトにおいて多型を検出できた。交配方法および選抜育種の手法、および遺伝変異の解析については、ほぼ予定通りに研究が進展しているが、室内飼育による継代繁殖が十分な規模で行えていない。とくに、飼育試験に利用している飼育室では除湿機を2台稼働させているが、梅雨時の湿度のコントロールが困難で過湿になることが飼育成績に影響を及ぼしていると考えられる。系統造成については、安定した規模を維持するために、引き続き条件の飼育および交尾の条件の検討が必要である。次年度は、協力機関(アグリ総研)での一部の個体の飼育が可能になったので、系統規模の拡大が見込める。授粉試験については、授粉がうまくいかなかった場合の補償などの点から一般の農家に協力を依頼することは困難と考えられた。次年度は、研究分担者(熊野:帯広畜産大学)の所有するガラス室を利用して、エゾオオマルハナバチの授粉能力を評価する。飼育試験については、半数程度の飼育個体を温度と湿度のコントロールが容易なインキュベータに移して飼育し、飼育成績の改善を図る予定である。飼育および交尾の条件や方法についても、すでに飼育実績のある研究協力者(手塚氏:アグリ総研)からアドバイスを受けて設定の見直しを行う。また、一部の個体を手塚氏の施設に移し、飼育個体群の増加を図る。
大脳皮質発達可塑性に関わる遺伝子の探索

神経活動依存性に発現して発達可逆性に関わる遺伝子を探索し、その機能を解明する事を目的として、分子生物学的および電気生理学実験を行った。すでにラットの下肢に末梢痛み刺激を与えることにより、数時間後に当該腰髄髄節において低分子量GTP結合蛋白(smg)であるKrev-1とrasの発現が増加することを見い出している。この結果に基づき、中枢において発達可塑性研究が最も進んでいる視覚野でも同様の神経活動依存性変化が起こるかどうかを調べた。生後710日齢で一側の眼球を摘出し、その後通常の明暗サイクルの環境下に置いて育てた。3週齢、または6週齢の時点で炭酸ガスを用いて安楽死させ、アトラスに従って一次視覚野、外側膝状体、上丘浅層を摘出した。AGPC法によって各部位ごとにmRNAを抽出しRT-PCR法にて種々のsmg(Krev-1=rap1A,ras,rab3A)と内部標準としてアクチン、さらに視覚入力に応じて変化することが報告されているfosやzif/268の発現を検索した。現在までのところ、片眼摘出後25週間(3および6週齢)で対側視覚野(摘出眼の支配を受ける)のKrev-1とrasの発現量が同側に比べ減少した。また外側膝状体においても、対側のrab3Aの発現量が同側に比べ減少した。一方、シナプス機能の面から可塑的変化を解析し、物質的変化との対応を得る試みとして、視覚野のスライス標本を用いて細胞内および細胞外記録を行い、視覚活動によって結合が影響されるといわれる水平方向シナプス結合の機能を調べた。水平方向入力は垂直方向入力を増強する効果があることがわかったが、片眼摘出後の対応皮質においてこの効果が変化するかどうかを現在検索中である。
邦楽と洋楽の間における音楽情報特徴量の比較研究

管楽器について(1)楽器構造測定:代表的なバロック期のアルトリコーダとバスラケットの構造を精査した。(2)演奏法の特徴調査と演奏音収集:上記リコーダの基本奏法の演奏音を収集分析し、倍音構造上、古典曲向き尺八、能管低音域と共通の特徴があることを見出した。(3)入力アドミタンス、インパルス応答測定およびこれと演奏音の特徴量との関係の記述:インパルス応答に対する管内径、管内形状、音孔の存在などの影響を明らかにした。(4)シミュレーション計算による共鳴特性モデル設定:上記リコーダについて、音律上、低-中音域間のオクターブ音程が広い点で尺八と類似であることを見出した。また音色上は、望ましい音色を得るには、管体の共鳴特性が古典向き尺八に比較して劣ること、これが尺八の2倍を超える音孔数にあることを見出した。弦楽器について(5)箏、ギターの弾奏法の調査:ギターの弾奏法を調査し、撥弦を構成する諸物理要因を抽出し、これらを所要の値に設定して弾奏する機械装置を作成した。(6)箏弦の振動の測定・記述:弦振動波形を精密に測定する方法を検討し、渦電流利用の非接触型測定器で、十分な直線性と精度が得られることを明らかにした。(7)ピアノ弦の振動とピアノ音に関する測定と解析:音の立上りにおける急激な過渡変化の分析方法を検討し、その結果に基いて、ピアノ音をウィグナー分布と短時間スペクトル法によって分析し、打弦後の倍音成長過程、弾奏音の特徴的な打音スペクトルを記述した。(8)ギター弦および表面板の振動と発生音のスペクトルの測定:代表的奏法であるアポヤンド奏法を、上記の機械装置で模倣し、発生音の物理構造を測定、記述した。また数個の等級が異なるクラシックギターについて、表面板の入力アドミタンス、音孔より1mの点における伝送周波数特性を測定、記述した。
渓流を模擬した礫列・礫段魚道の設計法に関する研究

1.タルボット型重量粒度分布河床材料を有する渓流は,礫列・礫段と共存する交互砂礫州の発達により,早瀬-淵-平瀬を形成する.早瀬-淵の流れ転向部(砂礫州背面から前縁を越える落ち込み部)は,数段の大波高礫段が続き水生生物に対する多様空間を造る.これらの渓流は,サケ科魚などの良好な生息・回遊場になるほか,ウキゴリなど底生魚の生息に好適であり,同様な河床材料と河床勾配を備えた場所は魚道設置の適地になる.2.礫列・礫段の形態には,(1)一様径の礫群で構成され礫列峰線が直線状で低波高の形態,(2)大小の異粒径礫群からなり礫列峰線が複雑な円弧の連なりを示す形態,(3)大きな礫径をもつ多層の礫群からなり礫列峰線が単純な円弧の連なりを示す大波高の形態(連続W型)がある.バリオグラム解析によれば,(2)は空間的に一様粒径分散を有し,(3)は周期的粒径分散を有する.後者の礫段モード数は5程(川幅の1/5直径の円弧)である.魚道として,(1)は一般的で施工しやすいが波高が低くプール部が浅い.(3)は深いプールが保証され空間の多様性を有するが,自然状態では早瀬-淵の流れ転向部にのみ存在する.対象魚種によって使い分けるべき.3.(1)よりも(3)において底生成物の総個体数・単位面積あたり個体数(生息密度)が多い.種数では逆.また,射流・跳水・常流の区域比較ではこの順に生息密度が低くなるが,単位面積あたり種数では常流域が多い.ステップ上流部・同頂部は,構成礫の径・表面積が大きく,餌となる有機浮遊物が滞留しやすいため個体数が多く生息密度が高い.しかし,高流速域にとどまることができる種が限定されるため,種数は減少する.同下流部は生息密度が低く単位面積あたり種数が多い.4.胃内容物調査によれば,サケ科魚の多くは陸生昆虫を好み(94%),フクドジョウなど底生魚の餌は水生昆虫である(99%).5.以上から魚道を設計するには,(1)対象魚道の勾配,5年確率流量,84%河床粒径を設計条件としてあたえ,(2)交互砂礫州の発生条件を満たす川幅を決定し,(3)提案式により礫列・礫段の平均波長(λ)を算定し,分散σ^2=0.36λ^2をあたえて対数正規分布となる波長系列を乱数発生により求め,(4)84%粒径程度の礫を直線状または連続W型状に並べ固定化した人工構造物(ステップ)を用意し,(5)(2)の間隔で現場に設置して現地材料にて埋め戻す.(6)出水を待つか人工的放流によってプール部の自然形成を計り,(7)河畔にカバー植生を施す.想定魚種により(4)のタイプを決める.1.タルボット型重量粒度分布河床材料を有する渓流は,礫列・礫段と共存する交互砂礫州の発達により,早瀬-淵-平瀬を形成する.早瀬-淵の流れ転向部(砂礫州背面から前縁を越える落ち込み部)は,数段の大波高礫段が続き水生生物に対する多様空間を造る.これらの渓流は,サケ科魚などの良好な生息・回遊場になるほか,ウキゴリなど底生魚の生息に好適であり,同様な河床材料と河床勾配を備えた場所は魚道設置の適地になる.2.礫列・礫段の形態には,(1)一様径の礫群で構成され礫列峰線が直線状で低波高の形態,(2)大小の異粒径礫群からなり礫列峰線が複雑な円弧の連なりを示す形態,(3)大きな礫径をもつ多層の礫群からなり礫列峰線が単純な円弧の連なりを示す大波高の形態(連続W型)がある.バリオグラム解析によれば,(2)は空間的に一様粒径分散を有し,(3)は周期的粒径分散を有する.後者の礫段モード数は5程(川幅の1/5直径の円弧)である.魚道として,(1)は一般的で施工しやすいが波高が低くプール部が浅い.(3)は深いプールが保証され空間の多様性を有するが,自然状態では早瀬-淵の流れ転向部にのみ存在する.対象魚種によって使い分けるべき.3.(1)よりも(3)において底生成物の総個体数・単位面積あたり個体数(生息密度)が多い.種数では逆.また,射流・跳水・常流の区域比較ではこの順に生息密度が低くなるが,単位面積あたり種数では常流域が多い.ステップ上流部・同頂部は,構成礫の径・表面積が大きく,餌となる有機浮遊物が滞留しやすいため個体数が多く生息密度が高い.しかし,高流速域にとどまることができる種が限定されるため,種数は減少する.同下流部は生息密度が低く単位面積あたり種数が多い.4.胃内容物調査によれば,サケ科魚の多くは陸生昆虫を好み(94%),フクドジョウなど底生魚の餌は水生昆虫である(99%).5.以上から魚道を設計するには,(1)対象魚道の勾配,5年確率流量,84%河床粒径を設計条件としてあたえ,

(2)交互砂礫州の発生条件を満たす川幅を決定し,(3)提案式により礫列・礫段の平均波長(λ)を算定し,分散σ^2=0.36λ^2をあたえて対数正規分布となる波長系列を乱数発生により求め,(4)84%粒径程度の礫を直線状または連続W型状に並べ固定化した人工構造物(ステップ)を用意し,(5)(2)の間隔で現場に設置して現地材料にて埋め戻す.(6)出水を待つか人工的放流によってプール部の自然形成を計り,(7)河畔にカバー植生を施す.想定魚種により(4)のタイプを決める.1.北海道北西部に位置する群別川(流域面積33.9km^2,流路長15.7km,勾配1/501/15)下流1km区間を調査区間に選び,地形,礫列細部構造,魚類生息状態を調べた.2.河床地形,河床表層砂礫粒径,水深,流速(各1mメッシュ)調査の結果,以下の成果を得た.(1)群別川当該区間には,平均半波長100mの交互砂州(砂礫堆)が発達している.砂州前縁に向かう流れの転向部が河川生態学上の早瀬に,深掘れ部が淵に,それに続く砂州前縁に沿う流れが平瀬に対応している.(2)線格子法によって得た河床表層砂礫の粒径は,流下距離に対して平均60m程度の周期変化を示す.これにより縦断分級波の存在を確認した.また,砂礫の個数粒度分布は対数正規分布に一致し,重量粒度分布はタルボット分布に近づく.これらは,従来の知見と一致する.(3)交互砂州上に形成されている礫列は,平均波長7.6m,平均波高0.3mほどである.これらの値は既往の理論式に一致する.また,早瀬から淵に向かう流れの転向部で顕著に発達し,波高の大きい礫列が数段続く.3.細部構造調査のために3ヶ所の発達した礫列を選び,横断測量・平面写真測量・礫径測定を実施して以下の成果を得た.(1)平面図,および隣りあう礫列構成礫の関連図から,(1)比較的一様な径をもつ礫群から構成され,礫列峰線が直線状で低波高の形態,(2)大小さまざまな異粒径礫群からなり,礫列峰線が複雑な円弧の連なりを示す形態,(3)比較的大きな礫径をもつ多層の礫群からなり,礫列峰線が単純な円弧の連なりを示す大波高の形態を見出した.(2)上記(2),(3)の礫列群に対してバリオグラム解析を施し,(2)は空間的に一様な粒径分散を有すること,(3)は周期的粒径分散を有することを明らかにした.後者は,構造の中に高モードの礫段を含んでいること示す.(3)魚道への応用を意図した場合,(1)は一般的で施工もしやすいが,波高が低くプール部が浅い.一方,(3)は特殊な場所に見られ,この形態による方法は自然の流況をもたらさない.しかし,深いプールが保証される.対象とする魚種によって使い分けるべきことが示された.4.潜水およびタモ網,仕切り網,エレクトロフィッシャーによる魚類調査(4回)によって,以下の成果を得た.(1)群別川調査区間では,合計採捕尾数のうち72%をシマウキゴリが,26%をサクラマスが占めていた.(2)底生性魚類であるシマウキゴリは,早瀬や平瀬に多く分布する傾向が認められる.また,遊泳魚であるサクラマスは,地形区分による分布の違いが認められない.山地渓流には礫列(リブ)や礫段(ステップ・プール)などの階段状の河床地形が発達している.本研究の目的は,これらの地形を模した新しいタイプの渓流型魚道の設計法を明らかにすることである.今年度は引き続き群別川を対象にし,昨年度成果のステップ詳細構造をもとに流れの巨視的ならびに微視的水理形態区分をおこない,それぞれの対象地点における流速・水深・水温・溶存酸素濃度・礫径などの微環境計測を実施するとともに,底生生物(おもに水生昆虫)のネット採取(8117匹)をおこなって両者の関係を調査した.得られた成果は以下である.1.群別川のような渓流の水温・溶存酸素濃度は,河床地形や水理形態にほとんど関係しておらずほぼ一定である.2.礫段型河床地形の方が礫列型河床地形よりも流速分布の多様性に富んでいる.3.ステップ礫表面流速と礫径の間に明瞭な正の相関が認められる.4.礫段型河床地形の方が礫列型河床
電極表面における水素発生反応ダイナミクスの第一原理シミュレーション

白金電極上で起こる水素発生反応の微視的機構を解明する目的で、水/白金(111)界面における水素会合反応の第一原理分子動力学シミュレーションを実行した。計算により得られた活性化エネルギーからは、白金(111)上ではHeyrovsky反応に比べてTafel反応が支配的である可能性が示唆された。しかしながら、反応機構をより詳細に理解するためには、さらに効率的な手法を用い、反応障壁の電極電圧、並びに水素被覆率依存性についてより現実的なシミュレーションを数多く行う必要がある。水素発生反応は電気化学において最も基礎的な反応として知られている。またこの反応は近年エネルギー問題に関連して注目を集めている水素燃料電池とも密接に関連しており工業的応用の観点からも重要な反応である。しかしながら、その反応の見た目の単純さに関わらず、反応の微視的機構はいまだ明らかにされていない。今後、より高効率の水素燃料電池触媒を開発するためには、水素発生における触媒金属や溶媒分子である水の役割を明らかにし、反応の微視的機構を解明することが重要である。そのため、本研究では最も基礎的な触媒である白金表面上での水素発生反応の素過程を第一原理分子動力学シミュレーションで明らかにすることを目的とする。さらに活性化障壁を求めることにより、反応ダイナミクスを反応速度論へ展開させることも本研究の重要な課題である。水素発生反応のダイナミクスを議論するためには反応経路の決定が必要不可欠である。本年度は白金(111)電極上の水素発生反応におけるHeyrovsky、並びにTafel過程について、先ず、電圧印可しない分子動力学シミュレーションを実行し、これらの反応経路の探索を行った。その結果、両者の反応の可能な経路を明らかにすることに成功した。またTafel反応については活性化障壁の見積もりもできつつある。今後、電圧印可下におけるHeyrovsky過程のシミュレーションとその活性化障壁の電圧依存性を調べることで白金(111)電極上での水素発生ダイナミクスの全容解明を試みる。またこの反応は、近年エネルギー問題に関連して注目を集めている水素燃料電池とも密接に関連しており、工業的応用の観点からも重要な反応である。そのため、本研究では最も基礎的な触媒である白金(111)表面上における(i)水素発生反応の素過程と(ii)反応ダイナミクスを第一原理分子動力学シミュレーションにより明らかにする。本研究では研究期間を通じてブルームーンアンサンブル法を用いた分子動力学シミュレーションを実行し、水素発生反応において律速と考えられているTafel、およびHeyrovsky過程の微視的詳細を調べ、また反応障壁を計算した。中性条件におけるシミュレーションの結果、前者の反応障壁が後者のものよりも小さくなることが分かった。即ち、電圧を印加していない状態ではTafelが支配的であることが示唆される。今後、電圧印加下での反応素過程と反応障壁をより詳細に調べることで電極反応のより深い理解が得られると期待される。
代数多様体の研究

代表者は栗林泉(筑波大数学)等と数回にわたって研究会を持ち、代数曲線の合同ゼータ関数に関するリーマン予想の類似の初等的証明について、E。Bombieri(Proc,A.M.S.Sympos,Pure Math.28(1976))、K.-O.S【o! ̈】hr & J.F.Voloch(Proc.London Math.Soc.52(1986))等の仕事の検討を行い、曲線上の有理点の評価にもWeierstrass点の理論論が有効に利用できることを認識した。分担者佐藤は多元環の表現論で残された重要な問題である、次元列で決まる多元環の分類問題の研究を進めた。これに関して、1986年国際数学者会議(カリフォルニヤ大)、日本数学会秋季総合分科会(千葉大、1986、9)、および「環の表現とDuality」の研究集合(京都大学数理解析研究所、1987、2)において報告した。分担者中井は指数和、特に3次の実多項式についてのWeyl和の評価をY.-N.Nakai(Nagoya Math.J.52(1973))とのの関連において調べ、一種の反転公式に相等する結果を得ている。分担者安尾は近年続けてきた写像空間のホモトピー型に関する研究の一つとして、R.WoodのK理論における古典的結果に対応するホモトピー同値の具体的構成を行い、「ホップ空間」の研究集会(岡山大、1986.12)で報告した。分担者澤田は偏微分作用素の基本解について、これまでの結果を拡張した。その他の分担者ももそれぞれ実施計画に従って研究を進めた。また、次のような研究会を開いた。7月には、村田全氏(立教大理)を招いて、B.RiemannのMannigfaltigkeitの概念の形成過程等について;10月にはAndrzej Nowicki氏(信州大理、研究留学生(コペルニクス大))を招いて、多項式環に関するJacobian Conjectureを中心にした話題について;12月には、藤井一幸氏(九州大理)を招いて、高次元Yang-Mills理論の可能性や最近話題のString Theoryとの関連について、それぞれ研究会を開いた。
植物種によるアミロースの構造特異性

トウモロコシ、米、小麦、栗、クズ、ユリ、ナガイモ、タピオカ、甘藷の9種類のアミロースを高度に純化し、分子構造を定量的に調べ、分岐分子と直鎖分子の組成比、それらの分子量分布、また分岐分子の分子の大きさ、分岐の程度、内部鎖の構造に植物種で特徴のあることを明らかにした。1。構造研究法の開発穀類アミロースの調製法と分岐分子の構造分析法を開発した。穀類澱粉をジメチルスルフォキシドで温和な条件下で溶解し、アミロースを分別し、精製に超遠心処理を取り入れることで高純度標品が得られた。分岐分子の構造は、アミロースをβ-アミラーゼで分解し分岐分子由来のβ-限界デキストリン(β-LD)を単離し構造を分析して明らかにした。2。アミロースの基本構造9種類のアミロースの数平均重合度(d.p.n)と重量平均重合度は、960-3280と2410-6680で一般に穀類のものは根茎より小さい。平均鎖数は、タピオカ、甘藷が8-10と多く、他は3-5であり、いずれも分岐構造をもつことが認められた。米(5品種)と甘藷(3品種)では、品種間で基本構造に相違は認められなかった。3。分岐分子の構造分岐分子の鎖数は、トウモロコシの5,3が最も少くタピオカが最も多く17,1で、他はおよそ10前後であった。β-LDのd.p.n.と平均鎖長は、850-1970と63-160であり、分岐分子の大きさや内部鎖の構造に植物種で特徴のあることがわかった。4。アミロースの直鎖分子と分岐分子アミロースとβ-LDの鎖数から直鎖と分岐分子の数組成比を求めると、甘藷では約70%が小麦では27%が分岐分子で、他はほぼ直鎖と分岐分子は同数であることがわかった。アミロースとβ-LDのdpnの比較から、米、小麦の分岐分子は直鎖分子より平均的に大きくかたよって分布し、栗や甘藷では分子量的にほゞ同じ分布を示し、他は中間的な分布であると推測された。1。2。3。4。