hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域高齢者見守り組織に対する主体的活動を促進する支援プログラムの開発とその評価

目的;地域高齢者見守りの活動促進プログラムを開発し、その効果を評価する。研究方法;対象者は大阪府A市4地区の地区組織の住民143人。プログラム内容は学習編と高齢者全数訪問と見守りチーム会議等の見守り体験の実践編。評価方法はプログラム実施前後に質問紙調査を実施した。結果;分析対象者は100人であった。対象者の支援が必要な高齢者への関心の程度は有意に上昇した。地域コミットメントは介入前15.1点、介入後は16.2点、地域高齢者見守り自己効力感は介入前11.9点、介入後は12.9点とともに有意に上昇した。考察;本プログラムは地域住民の高齢者見守り活動を促進するとして有効である可能性が示唆された。1目的本研究の平成24年度の目的は、1考案した地域高齢者見守り組織の主体的な活動を促す支援プログラム(以下、プログラム)を2地区で実施、2プログラム参加者に対して事前、事後評価を実施することであった。2方法研究対象者は、大阪府A市2地区の高齢者見守り組織メンバー81名であった。プログラムの内容は1地域内の高齢者の実態把握のための家庭訪問、2見守り訪問技術の研修、3専門職・機関との連携の実際であった。プログラムの実施前後に自記式質問紙調査を行った。評価項目は地域コミットメント(地域コミットメント尺度(河野,2012)得点範囲0-24点、高得点で地域へのコミットメントが高い)、見守り効力感(見守り効力感尺度(田高,2010)得点範囲0-24点、高得点で自己効力感が高い)であった。3結果対象者名のうち前後回答があった54名を分析対象者とした。対象者の概要は男性17名(31.5%)、女性37名(68.5%)で、年齢は60歳代が38.9%、70歳代が44.4%、居住年数は21年以上が78.8%であった。所属団体は自治会役員が33.3%、福祉委員が63.0%であった。プログラム前後の地域コミットメントの変化は、平均(±標準偏差)プログラム前14.9(±3.8)、プログラム終了後16.6(±4.0)とポイントが上昇した(t検定、p<0.002)。プログラム前後の見守り効力感の変化は、平均(±標準偏差)がプログラム前10.7(±5.6)とプログラム終了後12.7(±3.9)とポイントが上昇する傾向にあった(t検定、p<0.034)。4考察今回、プログラムを実施し、プログラムによって見守り実施者である対象者の地域コミットメントと見守り効力感が高められたと考える。今後、プログラムの評価を行うため、プログラムを実施した地域への影響評価を検討していく必要がある。【目的】平成25年度は、地域高齢者見守り組織の主体的な活動を促す支援プログラムのプロセス評価を実施することを目的とした。【方法】評価対象者はA市4地区の地区組織メンバー124人を対象とした。評価方法は、評価方法は、自記式質問紙調査(連結可能匿名化)を実施した。データ収集は、対象者の高齢者見守り活動の関心度と自信、見守り活動状況のプログラムによる変化をプログラム実施前(事前評価)とプログラム終了後(事後評価)の2時点で調査した。主な調査項目は、地域コミットメント、高齢者見守り効力感であった。地域コミットメントは、Konoらの地域コミットメント尺度を用いた。得点は024点の範囲で、得点が高いほど地域コミットメントが高いことを示す。地域高齢者見守り効力感は、Tadakaらの地域高齢者見守り効力感尺度を用いた得点は024点の範囲で、得点が高いほど自信が高いことを示す。【結果】1.対象者の特徴は、プログラムへの参加協力の同意が得られた対象者126人のうち、100人を分析対象者とした。対象者の基本属性は性別は女性が78.0%、年齢は60歳代が40.0%、70歳以上が42.0%であった。居住年数は20年以上の者が70.0%と高い割合を占めていた。所属団体は、自治会が36.0%であった。2.地域コミットメントの実施前後の変化は、実施前15.1点と比べ実施後は16.2点と高くなり、統計的に有意差が認められた(p=0.008)。地域高齢者見守り効力感は、実施前11.9点と比べ実施後は12.9点と高くなり、統計的に有意差が認められた(p=0.016)。【まとめ】プログラム評価がプログラム参加者のみの変化の評価結果であり、結果の解釈には限界があるが、本プログラムは地域住民を対象とした高齢者見守り組織の活動を促進させるプログラムとして有効である可能性が示唆された。

地域コミットメントは介入前15.1点、介入後は16.2点、地域高齢者見守り自己効力感は介入前11.9点、介入後は12.9点とともに有意に上昇した。考察;本プログラムは地域住民の高齢者見守り活動を促進するとして有効である可能性が示唆された。1目的本研究の平成23年度の目的は、(1)地域高齢者見守り組織の主体的な活動を促す支援プログラム(以下、プログラム)の試案作成、(2)試案プログラムを対象者に試行し、プログラムを確定することであった。そこで作成したプログラムを地域住民に試行し、実施前後で評価した。2方法研究対象者は、大阪府A市2地区の高齢者見守り組織メンバー51名であった。プログラムの内容は(1)地域内の高齢者の実態把握のための家庭訪問、(2)見守り訪問技術の研修、(3)専門職・機関との連携の実際であった。プログラムの実施前後に自記式質問紙調査を行った。評価項目は地域志向性(地域志向性尺度(河野,2010)得点範囲0-24点、高得点で地域指向性が高い)、見守り効力感(見守り効力感尺度(田高,2010)得点範囲0-24点、高得点で自己効力感が高い)であった。3結果対象者51名のうち前後回答があった46名を分析対象者とした。対象者の概要は男性5名(10.9%)、女性41名(89.1%)で、年齢は60歳代が41.3%、70歳代が30.4%、居住年数は21年以上が53.3%であった。所属団体は自治会役員が56.5%、福祉委員が43.5%であった。プログラム前後の地域志向性の変化は、平均(±標準偏差)プログラム前15.5(±4.0)、プログラム終了後16.3(±3.4)とポイントが上昇し、地域志向性が上昇傾向にあった(t検定、p<0.057)。プログラム前後の見守り効力感の変化は、平均(±標準偏差)がプログラム前10.7(±5.6)とプログラム終了後12.0(±5.0)とポイントが上昇し、有意差が認められた(Wilcoxonの符号付検定、p<0.034)。4考察今回、プログラム試案を実施し、プログラムによって住民の見守り効力感と地域志向性を高められたと考える。今後、組織活動の地域への発展の状況を検討していく必要がある。目的;本研究は地域高齢者見守りの活動促進プログラムを開発し、見守りを実施する住民への動機づけの効果を評価することを目的とした。方法;対象者はA市4地区の地区組織に所属する住民124人であった。プログラム内容は、見守りの必要性や見守りに必要な知識と技術の学習と地域高齢者の全数訪問等の見守り体験の実践であった。評価方法は、プログラム実施前後に自記式質問紙調査を実施し、項目は地域コミットメント、地域高齢者見守り自己効力感、見守りが必要な高齢者に対する関心の程度とした。結果;プログラムの見守り活動の実践で、4地区で実施された見守り活動の成果は、訪問した高齢者数は、4地区の合計は946人であった。そのうち、訪問によって高齢者の状況把握ができたのは850人(89.8%)で、面会拒否者が3.0%、在宅の気配があるが応答のない者が0.9%、不在者は4.3%であった。質問紙調査の分析対象者は100人であった。対象者の地域コミットメントは介入前15.1点と比べ介入後は16.2点と有意に高くなった。地域高齢者見守り自己効力感は介入前11.9点と比べ介入後は12.9点と有意に高くなった。支援が必要な高齢者への関心の程度は、3項目とも有意に高くなった。考察;対象地域が1地域で、プログラム参加者のみの変化の評価結果であり、結果の解釈には限界があるが、プログラムは地域住民の高齢者見守り活動を促進する可能性が示唆された。地域看護学
慢性期脳卒中片麻痺患者の痙縮治療を契機に変容する障害体験のモデル化

本研究から、以下の3つの結果が明らかとなった。1患者はさまざまな媒体、状況からボツリヌス療法に関してする多様な情報を得る。2患者は過去治療と現在の状況を往復する気持ちの揺らぎを経験している。4患者は家族の影響を受けながらボツリヌス療法への態度を形成している。また、本研究では、質的分析のうちGrounded Theory Approach (GTA)とTrajectory Equifinality Modeling (TEM)を併用した混合研究法を使用した。協力の得られた慢性期脳卒中片麻痺患者一名に対し,ボツリヌス療法開始前から6回にわたる縦断的面接調査を行った。治療開始前から再施注後まで半月毎月継続して調査したことにより,治療前後で患者が持つ治療効果に対する認識や現在の生活状況の変化について,詳細なデータを得ることが出来た。治療開始前に行なった調査のデータを2つの手法(Trajectory Equifinality Model:TEM、Modified Grounded Theory Approach:M-GTA)を用いて分析を行った。TEMによる分析では、患者がボツリヌス治療を選択するまでの過程には,ボツリヌス治療に関する多くの情報を得て、これらの情報を得ることによって患者は施注後の自分の生活を考えるようになっていったことが明らかとなった。さらに、ボツリヌス治療開始直前には施注後の自分の生活に関する心配や不安が高まっていたが,医療従事者が治療や施注後の生活について正確な情報を提供することで患者の不安を建設的な方向に向かわせ,ボツリヌス治療選択に至ることが示された。M-GTAによる分析では、リハビリテーションへの受動的関与の悪循環の状態から,患者の困りごとに対する治療効果への期待を持つという体験をきっかけとして,ボツリヌス治療開始後の生活への関心が生まれるという体験の変化を治療開始前に経験していることが明らかとなった。このことから,患者が状態の改善を自分自身で感じるためには,患者自身の困りごとは治療により改善可能だと気付くことが大切だと考えられた。平成26年度の調査は3名を対象に全10回の調査を行った。調査は、施注前と施注後1ヵ月ごとに実施した。症例1では、施注後1ヵ月後の調査では施注後1週間は腕が軽くなった、足がまっすぐ出るようになったという感想が得られたが、調査時点で既に効果が切れたと感じており、その後の調査では、変化がないという語りや、最近転倒して自信がなくなり動作が思うように行かない、転倒が怖いという語りなどが得られた。症例2では、副作用情報として過去に自身が起こした痙攣が記載されており、痙攣が生じた際の家族の負担やせっかく歩けるようになったのに歩けなくなるのでは無いかという思いが生じ、施注には至らなかった。症例3では、施注後の調査では、施注後1週間くらいで歩きやすくなったと感じ、自主的に行っている歩行練習の歩数を倍にして練習を継続していた(施注後3ヶ月時点でも継続)。また、第40回脳卒中学会にて「在宅脳卒中患者がボツリヌス治療を選択する過程について」発表した。ボトックス治療を受ける選択をした3名の生活期脳卒中後遺症者に面接調査を行った。分析は,時間軸を含めて多様な経路を分析するTEM (複線径路・等至性モデル)を用いた。患者がボトックス治療を選択するにはニーズと合致したボトックス治療の効用に関する情報を得ることが必要であり,特にその具体例は治療選択に強い影響を与えていた。また,家族の関わりが患者の意思決定に影響しており,医療従事者は家族を視野に入れた関わりが求められると考えられた。今後の課題は,ニーズに合致したボトックス治療の情報と医学的に期待される効用の一致度が,施注後の満足度や治療意欲に与える影響を検討することであった。平成27年度は,当該研究に関するホームページ(脳卒中片麻痺患者に対するボツリヌス療法の質的研究)を開設した。脳卒中後遺症者1名への4回にわたる縦断調査を実施した。また,平成26年度までに調査した5名について,グラウンデッド・セオリー,複線径路・等至性アプローチ,事例研究を中心とした分析を行った。分析の結果,痙縮治療の効果の感じ方には,治療前に主治医から受ける説明への理解と,治療後の痙縮の変化に対する周囲からの指摘が影響していることが示された。また,事例研究と質問紙調査からは,痙縮治療までは同様の経過をたどった患者でも,痙縮治療への期待,治療後の効果への満足度が異なったこと,NEO-FFI得点の違いなどから,患者自身のパーソナリティを踏まえた治療方針が必要であることが明らかとなった。以上の成果を日本健康心理学会第28回大会で発表した。脳卒中後遺症者のリハビリテーションを行っている医療従事者との議論から,痙縮治療や新しい治療を受ける患者・家族の心理について,治療を支える医療従事者への周知も重要であるとの示唆を得た。事業期間中に研究分担者2名の所属や研究協力者の業務が多忙により、患者の研究参加承諾に難渋したために研究遂行に時間を要した。平成27年度下半期には面接調査を終了して分析の予定であったが、平成27年12月からボツリヌス療法適応患者1名の研究参加承諾を得て面接調査を行った(面接は3月に終了)。また、心理的な質的評価として、Trajectory Equifinality Model:TEMあるいはModified Grounded Theory Approach:M-GTAを用いて行う予定であったが、できる限り、TEMおよびM-GTAを用いて評価しているため、解析に時間がかかっている。

脳卒中後遺症者1名へ4回の縦断調査を実施した。最終的には、平成26年度までの5名を加えて6名に対して調査を行なった。結果については、日本質的心理(質心)学会第13回大会(名古屋)および日本健康心理(健心)学会第29回大会(岡山)で発表した。質心学会第13回大会では、研究分担者・荒井佐和子氏が「慢性期脳卒中片麻痺患者におけるボツリヌス治療(BT)を選択する過程ーTEMで示された分岐点をGTAで詳しく見るー」を発表した。家族からの影響に加え、本人が過去に受けた治療体験、受け入れられている不自由さ、身体・生活の困りごとなどが、「治療をためらう気持ち」と「治療への期待」に影響し、この2つの要因が葛藤しながらボツリヌス治療への態度を形成していることが示された。健心学会第29回大会では、研究分担者・深瀬裕子が「在宅脳卒中片麻痺患者の痙縮治療における周囲の影響」を発表した。本人のBT効果への理解には,筋肉の緩みを自覚するだけでなく,周囲の関わり(家族から変化の指摘,専門家からの情報提供)や本人のBTへの期待の持ち方が影響することが示唆された。TEM(Trajectory Equifinality Model)とは質的研究法の一つで、等至点(多様な径路をたどっても等しく到達するイベント)までの径路を外力の影響を入れて図式化できることを特徴とする。一方、GTA(Grounded Theory Approach)も質的研究法の一つで、質的なデータをデータに即した形でまとめ上げることができることを特徴としている。今回我々が用いたGTAとTEMの混合研究法では、TEMのみではその後の態度変容の形成過程を十分に描けなかったが、時系列によらず内的要因の相互関係を描くことが可能なGTAとの併用することにより、分岐点から次の選択に至る過程を丁寧に描くことが可能であった。本研究から、以下の3つの結果が明らかとなった。1患者はさまざまな媒体、状況からボツリヌス療法に関してする多様な情報を得る。2患者は過去治療と現在の状況を往復する気持ちの揺らぎを経験している。4患者は家族の影響を受けながらボツリヌス療法への態度を形成している。また、本研究では、質的分析のうちGrounded Theory Approach (GTA)とTrajectory Equifinality Modeling (TEM)を併用した混合研究法を使用した。今年度は研究に参加するボトックス治療を受ける患者のリクルートに難渋した。リクルートした1症例ではボトックス治療に至らなかった。また、当初は症例数を10症例としていたが、昨年度に分析時間に時間を要するために症例数を3症例、インタビュー1症例につき4回に変更した。研究分担者2名の所属が変更となったこともあり、分析には多大な時間を要している。ホームページの作製も遅れている。平成28年度上半期には平成27年度に行った患者の解析を行う。さらに、引き続いて新たな患者のリクルート、面接調査および解析(質的心理評価)を行う予定である。下半期には、行ったすべての症例の解析(質的心理評価)結果から本研究の最終結論を作成して、学会発表、雑誌投稿を目指す。
乏突起膠細胞を特異的に認識するモノクロナール抗体を用いた検討

乏突起膠細胞は中枢神経系の神経線維の髄鞘の形成・維持に関与している.多発性硬化症における脱髄形成過程の研究や,多系統萎縮症において疾患特異性の高い細胞内封入体が乏突起膠細胞内にみられることなどが明らかにされ,神経変性疾患における乏突起膠細胞の役割が改めて注目されている.しかしながら乏突起膠細胞を特異的に認識するマーカーがほとんど存在しないことより,剖検例における乏突起膠細胞の病変の評価は容易ではなかった.そこで,我々はヒト脊髄を抗原として種々のモノクロナール抗体を作成中に,「髄鞘は認識しないが乏突起膠細胞の胞体とその突起を特異的に認識するモノクロナール抗体」を見出した.この抗体はヒトおよびラットやウシの中枢神経系のパラフィン包埋切片では免疫組織学的に陰性であったが,4%パラフォルムアルデヒド液で固定した凍結切片では陽性であった.ヒト脊髄とウシ脊髄の白質を用いた免疫電顕的検討では,乏突起膠細胞内とその突起内にび慢性に陽性所見がみられ,いずれかの小器管に限局している所見はみられなかった.2例の乏突起膠細胞腫の生検材料を用いて検討したが,腫瘍細胞に明らかな陽性所見は得られなかった.現在多発性硬化症,多系統萎縮症,筋萎縮性側索硬化症などの種々の剖検例のホルマリン固定凍結切片を用いて免疫組織学的に乏突起膠細胞病変を検討中であり,また,本抗体が認識する蛋白質のアミノ酸配列についても検討中である.乏突起膠細胞は中枢神経系の神経線維の髄鞘の形成・維持に関与している.多発性硬化症における脱髄形成過程の研究や,多系統萎縮症において疾患特異性の高い細胞内封入体が乏突起膠細胞内にみられることなどが明らかにされ,神経変性疾患における乏突起膠細胞の役割が改めて注目されている.しかしながら乏突起膠細胞を特異的に認識するマーカーがほとんど存在しないことより,剖検例における乏突起膠細胞の病変の評価は容易ではなかった.そこで,我々はヒト脊髄を抗原として種々のモノクロナール抗体を作成中に,「髄鞘は認識しないが乏突起膠細胞の胞体とその突起を特異的に認識するモノクロナール抗体」を見出した.この抗体はヒトおよびラットやウシの中枢神経系のパラフィン包埋切片では免疫組織学的に陰性であったが,4%パラフォルムアルデヒド液で固定した凍結切片では陽性であった.ヒト脊髄とウシ脊髄の白質を用いた免疫電顕的検討では,乏突起膠細胞内とその突起内にび慢性に陽性所見がみられ,いずれかの小器管に限局している所見はみられなかった.2例の乏突起膠細胞腫の生検材料を用いて検討したが,腫瘍細胞に明らかな陽性所見は得られなかった.現在多発性硬化症,多系統萎縮症,筋萎縮性側索硬化症などの種々の剖検例のホルマリン固定凍結切片を用いて免疫組織学的に乏突起膠細胞病変を検討中であり,また,本抗体が認識する蛋白質のアミノ酸配列についても検討中である.
再構成膜(二分子膜)を用いた生体電子伝達システムの電極上での構築とその機能解明

チトクロム酸化酵素は、ミトコンドリア内膜の呼吸鎖における生体電子伝達系の末端に位置し、還元型チトクロムCより電子を受けとり酸素の水への還元を触媒する重要な膜酵素である。ここでは、この酸化酵素を含む再構成膜を作成し、これを金属電極上に吸着させ、電気化学的手法でその機能を解明することを目的として研究を行い以下の成果を得た。まず、末端にチオ-ル基をもつ新規化合物1__および2__を合成した。チトクロム酸化酵素はウシ心臓より硫安分画と透析の繰り返しにより抽出・精製した。次に、1__、2__あるいはオクタデシルメルカプタンを5モル%を生体脂質(ジオレオイルフォスファチジルコリン、ジオレオイルフォスファチジルエタノ-ルアミン)と混合し、コ-ル酸ミセル法により酸化酵素を含む再構成膜を作成した。再構成膜の電極の固定化は、上述の再構成膜作成時にメンブレンチュ-ブ内に中に入れる方法で行った。2日間の透析後、電極を取り出し、空気に触れることなく、電気化学セルに固定し、サイクリックボルタンメトリ-(CV)及びディファレンシャルパルスボルタンメトリ-にて電子移動挙動を調べた。CVでは速い走引速度では、ピ-クは現れないが、5mV/秒以下のスキャンでは、0.1V(対SCE)近傍に明確なピ-クが観測された。酸化酵素を含まないコントロ-ル実験では、全くファラデ-電流は見られなかったことより、CVのピ-クは、酸化酵素の電極による環元電流と考えられる。チトクロムCと電極に固定化された酸化酵素の相互作用、メルカプタン化合物の影響など詳細な検討を続けている。
腫瘍細胞における細胞周期の制御と増殖阻害の分子機構

腫瘍T細胞を、T細胞レセプターを介して刺激することにより誘導される、増殖阻害と細胞周期の制御機構との関連を解析した。(1)活性化に伴ってG1期アレストが起こり、引き続きアポトーシスが誘導されるが、この際、細胞周期関連遺伝子が変化した。サイクリンE、D3は顕著に減少する一方、D2は逆に増加した。cdk2キナーゼも減少した。G1アレスト、増殖阻害に伴って、Rb蛋白は脱リン酸化が起こっていた。一方、アポトーシスが誘導されるにもかかわらず、この系ではc-mycは高発現のまま保たれ、直接係わってないことを示唆する。(2)活性化によって減少するサイクリンD3、Eおよびcdk2を構成的に高発現するトランスフェクタントを作製し、その細胞周期への影響を調べた。サイクリンD3、E導入細胞では、活性化に伴うG1アレストが阻止され、S期の増加も起こらなかった。一方、cdk2を導入しても変化なく、D3、Eは他のキナーゼと会合して増殖阻害を調節していると考えられた。機能的にも、実際にD3、Eの導入細胞では、活性化に伴う増殖阻害が抑制された。(3)腫瘍化していない正常T細胞クローンにおいても、IL-2存在下で増殖している際に、TCR刺激を受けるとアポトーシスを誘発するが、この時にも、G1アレスト、増殖阻害が先行することが判明した。G1サイクリン、キナーゼの解析より、腫瘍T細胞と同様に、活性化に伴って、サイクリンD3、Eが減少することが判明した。これらは、転写のレベルだけでなく、実際にサイクリンD3が減少することを抗D3抗体を用いて確認した。(4)即ち、T細胞の増殖における、TCRシグナルは、細胞増殖阻害をG1サイクリンを介して誘導し、引き続きアポトーシスを起こす。この細胞周期依存性アポトーシスは、Fasを介したアポトーシスが細胞周期非依存性であることと対照的で、G1サイクリン-キナーゼ会合の調節、TCRシグナルによる修飾などの分子機構を更に解明する必要がある。
陣痛発来・早産に関わる局所因子郡の血小板活性化因子を介するネットワーク

血小板活性化因子(platelet-activating factor:PAF)の陣痛発来、早産における役割を明らかにするため、脱落膜マクロファージから分泌されるPAF不活性化酵素(PAF-acetylhydrolase:PAF-AH)の産生調節因子とその作用について検討した。陣痛発来前の帝王切開時の胎盤より脱落膜組織を分離した。細切りした組織をコラナーゼ、ヒアルロニダーゼ処理後、フィコール比重遠心法を用いて、細胞浮遊液を得た。この細胞を10%牛胎児血清添加の培地(IMDM)にて、種々の濃度の添加物質または中和抗体・アンタゴニストの存在下に37°C、5% CO2-95% airのもとで培養した。添加物としては、PAF、エンドトキシンであるLPS、IL-1β、TNF-α、IL-6、IL-8、IFN-γ、M-CSF等のサイトカイン、エンドセリン、エストロゲン、プロゲステロンを用いた。培養上清中のPAF-AH活性は、Miwaらの方法を用いて測定した。PAF、LPS、IL-1β、TNF-α、IL-6、IL-8、IFN-γ、エンドセリン、エストロゲンは、すべて濃度依存性に脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌を抑制した。PAF、サイトカイン、エンドセリンの抑制効果は、PAF受容体拮抗物質(CV2068)および対応する抗体によりそれぞれ特異的に阻止された。一方、M-CSF、プロゲステロンは脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌を濃度依存性に促進した。プロゲステロンはエストロゲンの抑制作用に対し部分的に拮抗した。以上のことから、陣痛発来や早産に関わっているとされる種々の上記の生理活性物質は、脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌、ひいてはPAFの濃度を調節し、PAFの持つプロスタグランジンE_2産生促進作用や子宮筋収縮作用を制御し、陣痛の発来に際し、母児間の局所においてPAFを介するネットワークを構築していることが示唆された。分娩発来前の帝王切開時の胎盤より羊膜、脱落膜組織を分離した。羊膜は、トリプシン処理により、脱落膜組織はコラゲナーゼ、ヒアルロニダーゼ処理後フィコール比重遠心法を用いて、細胞浮遊液を得た。この細胞を、無血清もしくは10%牛胎児血清添加の培地(IMDM)にて、種々の濃度の添加物質または中和抗体・アンタゴニストの存在下に、37°C、5%CO_2-95%Airのもとで培養した。PAFはPAF-AHの分泌を濃度依存性に抑制した。このPAFの効果はPAF受容体拮抗物質(CV2068)によって特異的に阻止された。Protein kinase Cの活性化因子であるTPAも脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌を濃度依存性に抑制した。このTPAの効果はTPAの拮抗物質(H-7)によって特異的に抑制された。エンドセリンもPAF-AHの分泌を濃度依存性に抑制した。また、TGF-β,IFN-γ,IL-6,IL-8等のサイトカインは、脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌を濃度依存性に抑制した。一方、M-CSFは脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌を濃度依存性に促進した。これらの効果はその物質に対応する中和抗体によって特異的に阻止された。

以上の成果は、日本産婦人科学会等においてその一部は発表され、また、米国婦人科学会において発表される予定である。陣痛発来前の帝王切開時の胎盤より脱落膜組織を分離した。細切した組織をコラゲナーゼ、ヒアルロニダーゼ処理後、フィコール比重遠心法を用いて、細胞浮遊液を得た。この細胞を10%牛胎児血清添加の培地(IMDM)にて、種々の濃度の添加物質または中和抗体・アンタゴニストの存在下に37°C、5% CO_2-95% airのもとで培養した。添加物としては、PAF、エンドトキシンであるLPS、IL-1β、TNF-α、IL-6、IL-8、IFN-γ、M-CSF等のサイトカイン、エンドセリン、エストロゲン、プロゲステロンを用いた。培養上清中のPAF-AH活性は、Miwaらの方法を用いて測定した。PAF、LPS、IL-1β、TNF-α、IL-6、IL-8、IFN-γ、エンドセリン、エストロゲンは、すべて濃度依存性に脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌を抑制した。PAF、サイトカイン、エンドセリンの制御効果は、PAF受容体拮抗物質(CV2068)および対応する抗体によりそれぞれ特異的に阻止された。一方、M-CSF、プロゲステロンは脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌を濃度依存性に促進した。プロゲステロンはエストロゲンの抑制作用に対し部分的に拮抗した。以上のことから、陣痛発来や早産に関わっているとされる種々の上記の生理活性物質は、脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌、ひいてはPAFの濃度を調節し、PAFの持つプロスタグランジンE_2産生促進作用や子宮筋収縮作用を制御し、陣痛の発来に際し、母児間の局所においてPAFを介するネットワークを構築していることが示唆された。PAF、サイトカイン、エンドセリンの抑制効果は、PAF受容体拮抗物質(CV2068)および対応する抗体によりそれぞれ特異的に阻止された。現在、羊膜細胞および羊膜細胞株(WISH)においてPAF受容体の遺伝子発現に及ぼす上記の活性物質の影響を検討中である。以上のことからは、陣痛発来や早産に関わっているとされる種々の上記の生理活性物質は、脱落膜マクロファージからのPAF-AHの分泌、ひいてはPAFの濃度を調節し、PAFの持つプロスタグランジンE_2産生促進作用や子宮筋収縮作用を制御し、陣痛の発来に際し、母児間の局所においてPAFを介するネットワークを構築していることが示唆される。
文化財保存における大気環境の影響評価

1.文化財の展示、収蔵施設の内外におけるNO_2濃度およびSO_2濃度の年間平均値を、NO_2についてみると、屋外の濃度は25-65ppb程度であり、東京都内の年間平均値30ppbよりもおおむね高めの値であった。しかし、空調設備の整った展示室では8-20ppb程度であり、展示ケース内では、さらに低く6ppb程度であった。独立した空調設備が用いられたり、閉鎖状態が維持されることの多い収蔵庫では4-5ppbときわめて低い濃度となっていることが判明した。一方、SO_2は、ディーゼル排気の影響を直接的にうける地点で31ppbと例外的に高く、その他屋外では、5-14ppbであり、東京都内における年間平均値8ppbに匹敵する濃度値となっていた。展示室、収蔵庫などの屋外では、1-3ppb程度ときわめて低濃度であり、又、NO_2に比較して屋外濃度に対する低下の度合いも著しいことが認められた。2.NO_2に対する実験室的暴露実験の結果から、染色布の色差△Eをdose-response関係として同一の図にプロットした結果、若干のばらつきがあるが、綿および絹のいずれの場合も一つの特性曲線で表わせ、基質および湿度の影響が顕著に認められた。綿布におけるよりも絹布での変退色が小さいことから、絹布においてはNO_2による酸化過程に対するいわば抵抗力が存在することが伺われた。3.SO_2に対する実験室的暴露実験におけるの結果から、本研究で用いた染色布についてはSO_2による変退色の影響は、NO_2に比較してほぼnegligibleであると結論できた。4.実験室的暴露による変退色と環境暴露による変退色の程度は、若干の差異もあるが、comparableであると認められた。
都市民俗研究における調査項目設定に関する基礎的研究

本研究では,民俗学における近年の都市民俗研究への関心の高まりという動向をうけて,都市における民俗調査・研究を着実に発展せしめることを目標にまず都市民俗調査をなすに当っての調査項目を検討し設定すべく研究・調査をすすめてきた.戦後の社会変化と対応し,都市生活が主要な位置を占めるようになった今日,民俗学の領域においても,都市をその主要なる対象領域として設定し,そこでの民俗変容や伝承母体,民俗の新たなる生成などの諸問題や都市独自の民俗のあり方や存在形態などを考察する方向が学界全体における主要な課題となりつつある.これまでも,民俗学方法論とからめた都市民俗学への諸提言はなかりなされてきているが,しかし都市での実地調査はいまだ暗中模索の状態をでておらず,民俗学においてこの分野を着実に発展させ,方向づけるために統一的な都市民俗の調査項目を策定することは,急務な課題であると考えた.そこで,本研究では,これまでの都市民俗学に関する諸研究の検討及び討議をすすめるとともに,実際に将来調査予定の東京,金沢,山口,筑波学園都市の況都市を実地に巡見して回って,本格的な都市民俗の調査項目を作成するための基礎研究を行なうことができた.この過程で,都市における主要な口承文芸の一つと考えられる世間話関係の文献目録を整理し作成した.本研究では,民俗学における近年の都市民俗研究への関心の高まりという動向をうけて,都市における民俗調査・研究を着実に発展せしめることを目標にまず都市民俗調査をなすに当っての調査項目を検討し設定すべく研究・調査をすすめてきた.戦後の社会変化と対応し,都市生活が主要な位置を占めるようになった今日,民俗学の領域においても,都市をその主要なる対象領域として設定し,そこでの民俗変容や伝承母体,民俗の新たなる生成などの諸問題や都市独自の民俗のあり方や存在形態などを考察する方向が学界全体における主要な課題となりつつある.これまでも,民俗学方法論とからめた都市民俗学への諸提言はなかりなされてきているが,しかし都市での実地調査はいまだ暗中模索の状態をでておらず,民俗学においてこの分野を着実に発展させ,方向づけるために統一的な都市民俗の調査項目を策定することは,急務な課題であると考えた.そこで,本研究では,これまでの都市民俗学に関する諸研究の検討及び討議をすすめるとともに,実際に将来調査予定の東京,金沢,山口,筑波学園都市の況都市を実地に巡見して回って,本格的な都市民俗の調査項目を作成するための基礎研究を行なうことができた.この過程で,都市における主要な口承文芸の一つと考えられる世間話関係の文献目録を整理し作成した.
微生物の酵素を活用したタンパク質への糖鎖の付加に関する研究

我々は土壌より単離同定した糸状菌Mucorhiemalisが培養液中に、糖タンパク質のアスパラギン結合糖鎖の高マンノース型、混成型糖鎖のみならず複合型糖鎖をも切断遊離するEndo-β-N-acetylglucosaminidase(Endo-M)を見出すとともに、本酵素が糖ペプチドの糖鎖を受容体に転移する糖(鎖)転移活性を持つことを見出した。本研究では本酵素の糖転移活性を利用することによって糖鎖をタンパク質やペプチドに付加することを試みた。1.糖鎖の転移活性:本酵素は糖タンパク質のアスパラギン結合糖鎖のジアセチルキトビオース結合に作用して糖鎖を切断遊離する加水分解活性を有している一方、糖鎖を受容体に転移する糖転移活性をも有することを見出した。即ち、糖鎖の受容体としてN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)を用い複合型糖鎖を有するヒト血清アシアロトランスフェリンの糖ペプチドを供与体として、本酵素による糖鎖の転移を調べたところ、GlcNAcに糖鎖が付加した糖(鎖)転移生成物を確認した。2.糖鎖の転移受容体:糖鎖の転移受容体について調べたところ、GlcNAcのみならず、ジアセチルキトビオースやトリアセチルキトトリオース、また、グルコースやマンノースなどにもアシアロトランスフェリンの複合型糖鎖が転移することをHPLC分析などによって確認した。さらに、ダンシル化したAsn-GlcNAcも転移受容体となった。3.糖(鎖)転移活性測定法の開発:本酵素の糖鎖転移活性を、ピリジルアミノ化したジアセチルキトビオースを受容体として用いることにより、HPLCで迅速に分析することができる方法を開発した。4.ウシ膵臓リボヌクレアーゼの糖鎖のすげ替え:高マンノース型糖鎖を持つウシ膵臓リボヌクレアーゼをペプシンで消化して得られた糖ペプチドにEndo-HタイプのEndo-β-N-acetylglucosaminidaseを作用した後、アシアロトランスフェリン糖ペプチドを糖鎖供与体として、Endo-Mを作用したところ、複合型糖鎖を持つリボヌクレアーゼの糖ペプチドが得られることを確認した。
単離培養GnRHニューロンを用いたペプチド開口放出動態の細胞生理学的解析

中枢神経系においてニューロン間の神経伝達や興奮性などを調節するペプチドを放出するペプチドニューロンにおける単一ニューロン発火活動とペプチド開口放出の関連をあきらかにするために、申請者が確立した魚類終神経GnRHニューロンの単離培養系を用いて、同培養ニューロンに単一細胞エレクトロポレーション法を用いて開口放出関連分子と蛍光タンパク質の融合遺伝子を導入し、それらの動態をタイムラプスイメージングする方法を確立した。GnRHニューロンの開口放出調節メカニズムを分子・細胞レベルで解析するために、前申請仮題機関において確立に成功した終神経GnRHニューロンの単離細胞培養系について、同培養ニューロンにおける刺激依存的な開口放出部位を蛍光色素FM1-43を用いて検索した。その結果、高濃度(60mM)K+による脱分極刺激により、細胞体と神経突起の両者において開口放出後の分泌小胞の再取り込みを反映したFM1-43蛍光の上昇をリアルタイムイメージングで観察することができた。しかしながらFM1-43による開口放出現象の解析は時間分解能が悪く、またエンドサイトーシス・エクソサイトーシスをすべて反映してしまい特異性などに限界があった。そこで我々は単一GnRHニューロンの細胞各所におけるGnRH開口放出の調節メカニズムをリアルタイムかつ特異的に検出するために、GFP改変蛍光タンパク質とGnRHとの融合タンパク質などのプローブ遺伝子を特定の培養GniRHニューロンに単一細胞エレクトロポレーション法を用いて導入することを試みた。その結果、約60%の培養GnRHニューロンに目的とする外来遺伝子を導入することに成功した。培養GnRHニューロンに分泌小胞構成タンパク質の一種、シナプトフィジンとEGFPの融合タンパク質を導入した例では、細胞体とバリコシティにおいてEGFP蛍光が点状に集中し、それが移動する様子をタイムラプス観察することに成功した。これらの成果についてはスペインで開催された第1回国際キスペプチン(メタスチン会議)やSociety fbr Neuroscience、日本動物学会、における発表を行うと同時に、現在J.Neuroendocrinologyに論文を投稿し、近く公刊される予定である。ペプチドニューロン細胞体における自発発火活動が広範囲に分枝したニューロン各所での細胞内Ca2^+濃度変化およびペプチド放出にいかなる影響を与えるのかを実験的に解析可能な実験系の構築を目指して、本年度は申請者が先に確立したペプチドニューロンの一つ、終神経ゴナドトロピン放出ホルモン産生ニューロン(TN-GnRHニューロン)の単離培養ニューロンに対して下記の実験を行った。昨年度導入条件を確立させたsingle cell electroporation法を用いて、培養TN-GnRHニューロンにシナプトフィジン(分泌小胞構成タンパク質の一つ)とGFPの融合タンパクをコードする遺伝子を導入・発現させた。その結果,細胞体および神経突起上のバリコシティに強い斑状の蛍光が観察された.またタイムラプスイメージングによりバリコシティ間を移動する小胞集団と考えられる蛍光輝点の移動や,バリコシティにおける蛍光強度の変化が観察された.1)と同様にsingle cell electroporation法を用いた外来遺伝子導入法によって開口放出のレポータータンパク、シナプトフルオリン(pH感受性のGFPバリアントを、シナプス小胞や有芯小胞に共通した小胞膜貫通タンパク質、シナプトブレビンの小胞内側に融合させたもの)を導入・発現させ、培養TN-GnRHニューロンにおけるペプチド放出の時空間的動態を解析した。その結果、高濃度K刺激による膜興奮・開口放出誘導によって神経突起上のシナプトフルオリン蛍光強度が増大することを確かめることができた。しかしながら蛍光強度変化が弱いため今後は他の蛍光タンパク質と比較しながら、より自然な細胞興奮による開口放出を検出できるように系全体の感度を高める必要がある。GnRHニューロンの開口放出調節メカニズムを分子・細胞レベルで解析するために、前申請仮題機関において確立に成功した終神経GnRHニューロンの単離細胞培養系を使用して、単一GnRHニューロンの細胞各所におけるGnRH開口放出の調節メカニズムをリアルタイムかつ特異的に検出するために、GFP改変蛍光タンパク質とGnRHとの融合タンパク質などのプローブ遺伝子を特定の培養GnRHニューロンに単一細胞エレクトロポレーション法を用いて導入し、それらの蛍光変化による解析を行った。本年度は、シナプス小胞構成タンパク質の一種、シナプトフィジンとEGFPの融合タンパク質を導入した例では、細胞体とバリコシティにおいてEGFP蛍光がGnRHを含む有芯小胞とは共局在せずに点状に集中分布し、バリコシティ内外へ出入りする様子をタイムラプス観察することに成功した。一方開口放出に伴い蛍光強度が増大する改変GFPと小胞構成タンパク質の融合タンパク質であるSynaptopHluorinを導入したニューロンでは、細胞興奮性の増大により、神経突起末端・途上では持続性に蛍光強度が増大したが、細胞体では一過性の蛍光強度増大が起こることが明らかとなった。今年度の研究により確立した蛍光タンパク質による開口放出現象解析と、炭素繊維電極を用いた電気化学的GnRH開口放出測定法、ならびに活動電位波形による電位固定法を組み合わせることで、単一ペプチドニューロンにおける興奮分泌連関を定量的に解析可能な実験系の構築が完成した。
ヒト卵子形成および胚発生における卵胞液中・血中脂肪酸の影響

多価不飽和脂肪酸は必須脂肪酸であり、卵子の核成熟から胚発育までのエネルギー源として利用されることから、卵胞液中濃度は卵子・胚の質の指標となる可能性がある。本研究はIVF- ETにおける受精や胚の質と卵胞液内の多価不飽和脂肪酸濃度との関連について明らかにすることを目的とした。IVF-ETの適応があり、本研究に文書同意の得られた28例を対象とした。採卵日に血清と卵胞液内の多価脂肪酸分画(17脂肪酸)をGas-chromatograph法により測定した。卵胞液は、主席卵胞から順に6個の卵胞からそれぞれに2mlずつ採取した。卵胞ごとに、脂肪酸濃度と受精の成否・胚の質との関連を解析した。ドコサテトラエン酸とエルシン酸の血中濃度と卵胞液濃度に差を認めなかったが、それ以外の15の多価不飽和脂肪酸の卵胞液中濃度は血清中濃度の約1/3で有意に低値を示した。受精卵の得られた卵胞液と未受精卵であった卵胞液を比較するとn-6系多価不飽和脂肪酸であるリノール酸は228.7&micro;g/mlと247.6&micro;g/ml(p=0.03)、アラキドン酸は73.8&micro;g/mlと80.9&micro;g/ml(p=0.03)で、有意に前者で低値を示した。同様にn-3系多価不飽和脂肪酸であるリノレン酸、エイコサペンタエン酸(EPA)、ドコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸(DHA)もそれぞれ有意差をもって受精卵の得られた卵胞液において低値を示した。胚の質に関しては、卵胞液中濃度に有意差を示したものはなかった。多価不飽和脂肪酸の卵胞液濃度は血中濃度よりも低値であり、リノール酸、アラキドン、リノレン酸、EPA、ドコサペンタエン酸、DHAにおいては未受精卵であったものより受精卵の得られた卵胞液で有意に低値であることから、これら脂肪酸は受精過程において重要な役割を果たしていることが推察される。論文作成中だが、予想されたデータと異なる結果により、考察に難渋している。卵子、受精卵へ進行過程における多価不飽和脂肪酸の役割について文献的考察をさらに行い、共同研究者の意見も交えて考察を行う。本研究に文書同意の得られたIVF-ET適応症例を対象とした。良好胚はVeeck分類のG2以上、Gardner分類の3BB以上とした。本研究は本学臨床研究倫理審査委員会の承認を得た。多価不飽和脂肪酸の卵胞液濃度は血中濃度よりも低値であり、リノール酸、アラキドン酸、リノレン酸、EPA、ドコサペンタエン酸、DHAにおいては未受精卵であったものより受精卵の得られた卵胞液で有意に低値であることから、これら脂肪酸は受精過程においてより多く消費され、重要な役割を果たしていることが推察される。症例数の追加が不十分である。また、他大学との共同研究を開始の予定であるが、まだ十分な連携がとれていない状況である。2013年8月から2016年5月の期間にIVF-ETの適応があり、本研究に文書同意の得られた28例を対象とした。

本研究は本学人を対象とする医学系臨床研究倫理審査委員会の承認を得た。多価不飽和脂肪酸の卵胞液中濃度は血清中濃度の約1/3で有意に低値を示した。受精卵の得られた卵胞液においてはn-6系多価不飽和脂肪酸であるリノール酸が有意に高値であり(p<0.01)、n-3系多価不飽和脂肪酸であるエイコサペンタエン酸(EPA)、ドコサペンタエン酸はそれぞれ有意に低値を示した(p<0.01)。胚の質に関しては、卵胞液中濃度に有意差を示したものはなかった。n-6系多価不飽和脂肪酸は受精の際に重要な役割を果たすと考えられているプロスタグランジンの前駆物質である。受精においてはn-6系多価不飽和脂肪酸とn-3系多価不飽和脂肪酸の適正比率がある可能性がある。データの解析が終了し、現在論文執筆中である。多価不飽和脂肪酸は必須脂肪酸であり、卵子の核成熟から胚発育までのエネルギー源として利用されることから、卵胞液中濃度は卵子・胚の質の指標となる可能性がある。本研究はIVF- ETにおける受精や胚の質と卵胞液内の多価不飽和脂肪酸濃度との関連について明らかにすることを目的とした。IVF-ETの適応があり、本研究に文書同意の得られた28例を対象とした。採卵日に血清と卵胞液内の多価脂肪酸分画(17脂肪酸)をGas-chromatograph法により測定した。卵胞液は、主席卵胞から順に6個の卵胞からそれぞれに2mlずつ採取した。卵胞ごとに、脂肪酸濃度と受精の成否・胚の質との関連を解析した。ドコサテトラエン酸とエルシン酸の血中濃度と卵胞液濃度に差を認めなかったが、それ以外の15の多価不飽和脂肪酸の卵胞液中濃度は血清中濃度の約1/3で有意に低値を示した。受精卵の得られた卵胞液と未受精卵であった卵胞液を比較するとn-6系多価不飽和脂肪酸であるリノール酸は228.7&micro;g/mlと247.6&micro;g/ml(p=0.03)、アラキドン酸は73.8&micro;g/mlと80.9&micro;g/ml(p=0.03)で、有意に前者で低値を示した。同様にn-3系多価不飽和脂肪酸であるリノレン酸、エイコサペンタエン酸(EPA)、ドコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸(DHA)もそれぞれ有意差をもって受精卵の得られた卵胞液において低値を示した。多価不飽和脂肪酸の卵胞液濃度は血中濃度よりも低値であり、リノール酸、アラキドン、リノレン酸、EPA、ドコサペンタエン酸、DHAにおいては未受精卵であったものより受精卵の得られた卵胞液で有意に低値であることから、これら脂肪酸は受精過程において重要な役割を果たしていることが推察される。論文作成中だが、予想されたデータと異なる結果により、考察に難渋している。症例の追加を行う。受精と脂肪酸値の関連に加え、今後は妊娠との関連を検討する。他大学との連携をとり、測定方法の妥当性や評価方法について重ねて検討する。論文執筆後、雑誌へ投稿する。また、大学のホームページや外来患者さんへの結果報告を行う。卵胞液中の多価不飽和脂肪酸が血液濃度と相関することから、今後はより簡便な血液検査で、受精率や胚の質との関連を研究していきたい。卵子、受精卵へ進行過程における多価不飽和脂肪酸の役割について文献的考察をさらに行い、共同研究者の意見も交えて考察を行う。国際学会での発表予定であったが、抄録が次年度の学会に採用された。国際学会での発表のための旅費を計上していたが、他の研究費より支出できたため、その分次年度使用額が生じた。次年度も、国際学会での発表、論文執筆のための英文校正等に使用予定である。論文作成費、投稿費用、学会発表の予定が次年度に持ち越すことになった。
ヨーロッパ史における政権交替諸相の研究

昭和60-62年度における研究成果の概要は以下の通りである.1.古代史.ローマ共和政初期の政権については市民倫理とプローウォカーティオーから考察すべきこと,またヘレニズム時代に関しては,特徴あるヘレニズム玉権がディアドコイ期といった変動期に形成されたこと,前4-前3世紀のアテナイにおける政権変動はヘレニズム君主の影響力によるものであったこと,などを強調した.2.中世史.ビザンティン帝国の帝位継承は家系の連続と皇帝家不可侵の原理にあったこと,ドイツについて特殊な選帝侯制とハプスブルク家の帝位獲得事情について,イギリスについてはノルマン・アンジュヴァン両朝の大陸政策を中世の地理概念から考察すべきこと, 14-15世紀のツンフト闘争ではシンフトは市参事会の廃止ではなく,それへの参加を求めた点,などを取り上げた.3.近・現代史.イギリスについては,イギリス革命に対する視点の整理・第二次選挙法改正以後の政権問題では参政権をえた労働貴族の動向について, 20世紀初頭では軍制問題をR.B.ホールデンの陸軍改革について,それぞれ検討した.フランスについては,ナポレオン政権成立の社会的基盤の実態を把握するためノルマンディのコー地方の農村マニュファクチュアを調査し,第三共和政の成立については従来の学説を批判し,ティエールの去就に注目した.ロシア革命では, 1917年における2回の革命を第一次世界大戦の総力戦と切り離して論じられないことを明らかにし,またドイツについてはヒトラー政権の成立において,ナチ党の得票率が高められた理由をベルリンの民衆の日常生活の場合から取り上げ,アメリカについては1850年代におけるネイティビズムをマサチュセッツ州の例で検討し,これと政党再編成の関係を考察した.昭和60-62年度における研究成果の概要は以下の通りである.1.古代史.ローマ共和政初期の政権については市民倫理とプローウォカーティオーから考察すべきこと,またヘレニズム時代に関しては,特徴あるヘレニズム玉権がディアドコイ期といった変動期に形成されたこと,前4-前3世紀のアテナイにおける政権変動はヘレニズム君主の影響力によるものであったこと,などを強調した.2.中世史.ビザンティン帝国の帝位継承は家系の連続と皇帝家不可侵の原理にあったこと,ドイツについて特殊な選帝侯制とハプスブルク家の帝位獲得事情について,イギリスについてはノルマン・アンジュヴァン両朝の大陸政策を中世の地理概念から考察すべきこと, 14-15世紀のツンフト闘争ではシンフトは市参事会の廃止ではなく,それへの参加を求めた点,などを取り上げた.3.近・現代史.イギリスについては,イギリス革命に対する視点の整理・第二次選挙法改正以後の政権問題では参政権をえた労働貴族の動向について, 20世紀初頭では軍制問題をR.B.ホールデンの陸軍改革について,それぞれ検討した.フランスについては,ナポレオン政権成立の社会的基盤の実態を把握するためノルマンディのコー地方の農村マニュファクチュアを調査し,第三共和政の成立については従来の学説を批判し,ティエールの去就に注目した.ロシア革命では, 1917年における2回の革命を第一次世界大戦の総力戦と切り離して論じられないことを明らかにし,またドイツについてはヒトラー政権の成立において,ナチ党の得票率が高められた理由をベルリンの民衆の日常生活の場合から取り上げ,アメリカについては1850年代におけるネイティビズムをマサチュセッツ州の例で検討し,これと政党再編成の関係を考察した.今年度の各役割分担による研究実績は以下の通りである。(1)古代:ローマ初期の政権についてはそれを制約した市民団の結束を市民団の誓約ならびに自力救済的市民倫理に求めた。前3世紀のアテナイの政権については外国支配からの独立と政局指導層の変化の経緯を明らかにし、なお広くヘレニズム世界に関しては王権とへゲモニーの問題を追求した。(2)中世:ビザンティン帝国についてはマケドニア王朝の皇帝交替事例を家系連続と皇帝不可侵の原理から考察し、イギリスについてはノルマン王朝をプランタジネット王朝と比較し、その非連続面を検討した。ドイツについては15世紀以降のハプスブルク家の独占的な皇帝位獲得の理由を国家の財力、ローマ教庁との関係から究明し、都市に関してはツンフト代表者による都市参事会がいかなる社会層によって主導されたかを解明した。(3)近代:17世紀イギリスについては、王政-共和政の政変期におけるキリスト教諸派の政治イデオロギー、また共和政-王政の時期における地主ジェントリーの特権強化等を取り上げた。フランスについては、ナポレオン政権下の農村工業の脆弱性を東部ノルマンディの農村におけて実証し、パリ・コミューンの評価に関しては現代の社会主義を対比する観点に立って諸学説を再検討した。(4)19-20世紀:アメリカについては、ネイティビズムをマサチュセッツ州のアイルランド系移民に対する救貧政策から分析した。イギリスについては、第二次選挙法の改正以後の労働貴族にみられる階層区分について、第一次大戦前の軍政に関してはホールディン改革中の騎兵問題の失敗について等を考察した。ロシア革命については、共産党指導部だけでなく、党員、大衆の動向も重要であるとの反省から、彼らと党指導部の相互関係を詳細に検討してきた。
表皮基底細胞に発現する450-kDa抗原の構造と機能

表皮細胞に発現する450-kDa抗原(プレクチン2)の構造決定これまでに得られたcDNAをもとに、HeLaのcDNAライブラリーから、5′RACE法ならびにプラーク・ハイブリダイゼイション法を用いて、13.8kbのcDNA塩基配列を決定した。cDNA全長は約14.8kbと予想されるので、これは93%に相当する。また後述する遺伝子構造研究から、カルボキシ末端側の534アミノ酸残基よりなる規則的な繰り返し配列は、4回存在することが明らかになった。450-kDa抗原の遺伝子構造決定得られたcDNAをプローブにして、遺伝子ライブラリーをスクリーニングし、オーバーラップする4個の遺伝子クローンを得た。それを解析した結果、3′側終止コドンまでの10kb間にはイントロンを見い出せなかった。この結果450-kDa抗原(プレクチン2)は、従来のプレクチンと遺伝子を異にする別の分子であることが確定した。また終止コドン付近に異なる配列が、cDNAクローンでは見い出され、異なるスプライシングフォームと考えられたが、その配列は遺伝子クローンには見い出されなかった。450-kDa抗原特異抗体の作製前述の繰り返し配列の一部は、従来のプレクチンの配列と異なるため、この700bpをPCRで増幅後、Tベクター次いでGlutathione S-Transferase(GST)発現ベクターに組み込み、GST融合蛋白質を作製した。現在ポリクローナルおよびモノクローナル抗体作製準備中である。またカルボキシ末端部、および従来のプレクチン特異配列に対しても同様のGST融合蛋白質を作製中である。今後の課題複数の遺伝子クローンが得られた為、染色体上の遺伝子座の決定をし、遺伝子異常の発見の手掛りを得る。また第3の配列を有した遺伝子クローンが得られている為、これをプローブにしてノーザンプロットを行い、発現を確認した後cDNAクローニングを開始し、他のプレクチン・ファミリー分子の同定を試みる。450-kDa分子は、表皮下水疱症患者の血清が認識する自己抗原として1992年に同定されたが、正常表皮細胞のみならず、いくつかの重層扁平上皮由来の腫瘍細胞にも発現している。患者血清を用いてヒト表皮細胞由来のcDNAライブラリーからクローニングした結果、276-bpのクローンが選択され、これをプローブにしてさらにスクリーニングすると二種のクローンが得られた。一方はヒト・プレクチンであったが、他方はプレクチンとホモロジーを有する未知の分子であった。後者は276-bpのクローンとより長く重複するため、今回さらにそのcDNAを、5'RACE法により3.2kb延長し、そのカルボキシル末端側2830アミノ酸残基の配列を決定した。その結果この部分では534アミノ酸残基からなる規則的な4回の繰り返し構造が存在した。またカルボキシル末端に終止コドンを有する別のクローンも単離された為、異なるスプライシング・フォームが存在することも明らかになった。また450-kDaの抗原を認識する患者血清はこの分子に特異的なcDNAより作成した融合蛋白質とのみ反応し、従来のヒト・プレクチンcDNAから作成した融合蛋白質とは反応しなかった為、この分子を450-kDa抗原と同定し、プレクチン-2と命名した。またこのプレクチン-2をコードする遺伝子クローンを単離し、DNA塩基配列を決定したところ、その一つのクローンからXq28と同一配列が見い出された。