hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国語普通話文法と方言文法の多様性と普遍性に関する類型論的・認知言語学的研究

・普通話文法と方言文法の対照研究として、客家語における文末形式"在"を取り上げその文法機能を分析した。また、"了""得""倒"が文法化するメカニズムを歴史的(通時的)な面と方言との比較(共時的)との両面において論じた。・中国語と他言語との対照研究として、中国語のテンス・アスペクトを日本語・朝鮮語と対照し、"也"の数量強調機能を日本語の助詞「も」との対照の下に論じた。・中国語において名詞述語文が成立する要因を"分類"と"描写"という概念を導入して論じた。(3)本研究代表者と分担者は日本(愛知)、中国(北京、上海)及びシンガポールに於いて国際シンポジウムに参加し、研究成果を発表した。また河北地方での方言調査も行った。今年度、本研究は現代中国語の標準語(普通話)と方言および他の言語を研究対象として、以下に記すような研究作業を行った。1.認知言語学、言語類型論、対照言語学などの分野における最近の研究動向を調査検討し、中国語の普通話文法および方言文法の理論的研究・応用的研究を行った。具体的には、次のような個別の問題について分析を行い、新しい知見を発掘した。(1)意味的な双方向性が反映した文法現象として、感情表現におけるヴォイスの転換を指摘した。(2)語構成(造語論)と文構成(統語論)の間に見られる並行性を両者のインターフェイスの角度から指摘した。(3)日本語文法との対照により中国語の被動文が成立する条件を特徴付けた。(4)従来不明確に用いられてきた名詞句の「周遍性」という概念をいくつかの構文との関係において再検討した。(5)"的"字句を構文文法の角度から観察し、"的"字の機能拡張(事物区分から動作区分への機能拡張)という解釈を提出した。(6)中国語普通話と方言における空間移動表現について認知言語学的枠組みから新しい分析を行った。(7)北方方言と南方方言での〔動詞+在+場所〕構文をアスペクトの観点から比較対照し、歴史文法の角度からも通時的な研究に着手した。(8)中国語文法研究の伝統と将来像を一般言語学、日本語学などの研究者との交流によって描きなおした。2.本研究代表者と研究分担者は日本、中国(北京、武漢、ハルビン、台北)、ヨーロッパ(ベルギー)において国際シンポジウムに参加し、研究成果の発表と学術交流を行った。1.今年度は本研究の最終年度にあたるので、これまで本研究によって蓄積されてきた成果をまとめ、成果報告書を論文集のかたちで刊行すべく準備を進めた。論文集には、本研究のメンバー全員の論文が一人につき2本づつ収録される予定である。2.認知言語学・言語類型論・対照言語学などの分野における最近の研究動向を調査し、中国語の普通話文法および方言文法に関する理論的研究、応用的研究を行った。具体的には次のような個別の問題について分析・研究を行い、それぞれ以下のような新しい知見を得た。(1)ある形態素とそれを含む語の派生拡張の過程を論じた。その典型例として動詞"怕"から形容詞"可怕"、副詞"恐怕,怕是"などへの拡張を取り上げた。(2)統語論と造語論のインターフェイスについて、認知言語学的角度から"凹凸転換"という仮説によって統一的な解釈を行なった。
東シナ海の黒潮流入口における黒潮変動の研究

東シナ海の黒潮流入口における黒潮変動を調べるため,流入口直後に位置する海底電話線を、利用し黒潮流量変動を観測した。約9年分の観測資料に,衛星観測海面高度資料,漂流ブイによる表層流資料等を組み合わせ解析した結果,以下のことが明らかとなった。(1)流入直後の流量変動は,流入直前の台湾東岸沖の中規模渦の影響を強く受ける。暖水渦が存在すると流量が増加し,冷水渦が存在すると減少する。ただし,冷水渦の影響の方が強い。太平洋東方からの中規模渦の到来は不規則であるが,どちらのタイプの渦も年に数個到来し,年の半分くらいの期間は渦の影響を受けている。(2)不規則に到来する渦の効果をならすと季節変動が見られる。大きく「冬季モード」と「夏季モード」が認められる。冬季のルソン沖では黒潮流量が増加するが,ルソン海峡から南シナ海への流出があり,台湾東岸沖では減少傾向にある。さらに,東シナ海流入後の変動は小さくなり季節変動も明瞭でなく,東シナ海の中流以降は独自の変動も見られる。沖縄東方の黒潮への再循環もみられる。夏季は反対にルソン沖の流量は減少し南シナ海への流出もなく,沖縄東方の再循環も見られない。これらの流れの変動は,海上風の分布とも整合性がある。(3)付随して,琉球諸島と台湾を結ぶ定期フェリーによる海面水温の観測,東シナ海の吹送流の資料解析とモデル作成,東シナ海の黒潮影響下にある大気・海洋相互作用に関する資料解析にも取り組んだ。本年度は以下の研究を行った.(1)沖縄-台湾間,沖縄-ルソン間の海底ケーブルを利用した地電位差観測を継続した.地電位差測定のパソコン・システムを更新した.沖縄-台湾間の地電位差データは問題なく取れている.長周期の地電位差変動と黒潮流量(潮位差から推算されるもの)との比較検討をした.沖縄-ルソン間の海底ケーブルの地電位値は,2003年12月の台湾沖海底地震以降,電位変動の小さい異常値が続いており回復していない.(2)沖縄を起点とする名古屋-大阪-沖縄-台湾を結ぶ定期フェリーを利用した海上気象観測(気温・湿度・風速・風向・日射・海面水温)を継続した.センサ劣化の生じやすい湿度センサについて,予備の測定セットを新に準備するとともに,湿度センサ検定装置を作成した.定期フェリーによる海面水温データと既存の衛星観測水温データセットを比較検討した.両者に海域,時期により系統的なズレが見られた.1998年,2001年の沖縄周辺域での高水温アノマリについて時間的・空間的な広がりの特性を吟味した.(3)東シナ海の黒潮流入口における流速変動を見る準備として,同海域の既存の表層測流データを整理し,平均流速場を求めた.今後,ケーブルデータ,衛星海面高度データを組合せ解析を進める.本年度は以下の研究を行った.(1)沖縄-台湾間,沖縄-ルソン間の海底ケーブルを利用した地電位差観測を継続した.沖縄-台湾間の地電位差データは問題なく取れている.沖縄-ルソン間の地電位差データは,2003年末の台湾沖海底地震以降,異常値が続いていたが,2006年秋ころより電圧レベルに回復の傾向がみられる.(2)沖縄を起点とする名古屋-大阪-沖縄-台湾を結ぶ定期フェリーを利用した海上気象観測(気温・湿度・風速・風向・日射・海面水温)を継続した.(3)沖縄-

台湾間のケーブル電圧の変動には,黒潮の流録変動以外に現場の表層エクマン吹送流の影響が推察される.吹送流の影響を評価するため,本研究海域に設置されているパヤオ表層ブイによる海上風と表層流の観測資料をもとに,海上風と表層流の対応関係を調べた.線型吹送流応答モデル(鉛直一次元表層スラブモデル)を作成し,モデルにおける流れの偏角,摩擦のパラメータを観測値より決定した.来年度(最終年度)は,海底ケーブル電圧の解析を主として,黒潮流入口海域での黒潮変動の解析を進める.その際に,今年度の吹送流モデルの結果を用いケーブル電圧変動における吹送流の影響を評価する.さらに,ケーブル電圧時系列データが1時間から数年におよぶ広い周波数帯をカバーする利点を生かし,ケーブルを横断する黒潮流量変動の周波数解析を進める.なお,この解析に,衛星およびフェリー水温データ,衛星海面高度データ,島の潮位差データを組合せる.本年度は以下の研究を行った.(1)沖縄-台湾間,沖縄-ルソン間の海底ケーブルを利用した地電位差観測を継続した.沖縄-ルソン間については去年につづきまだ正常回復していないと推察されるが,沖縄-台湾間の地電位差データは問題なく取得できた.(2)沖縄を起点とする名古屋-大阪-沖縄-台湾を結ぶ定期フェリーを利用した海上気象観測を継続した.ただし,2007年2月に悪天候のためフェリー・ブリッジ内に海水が入り測器の一部が破損した.それ以降は観測項目が(気温・湿度・日射)に限定された.(3)過去7年分の沖縄-台湾間の海底ケーブル電圧資料を中心に,フェリーによる水温データ,衛星海面高度データ,島の潮位差データ等を組合せ,黒潮流入口および周辺海域での黒潮変動の解析を進めた.1日以上のゆっくりした電圧変動(黒潮を主とする海流流量変動に対応)では,数ケ月程度の変動が顕著で,その変動は台湾東岸(黒潮流入口)への中規模海洋渦の接近に強く影響される.すなわち,高気圧性渦の接近による電圧増加,低気圧性渦の接近による電圧減少が見られた.また,それより短い周期では,吹送流の影響も認められる.(4)加えて,本海域の大気海洋相互作用(海面熱フラックス,雲分布,降水分布)における黒潮存在の効果についても,衛星観測資料等により解析した.黒潮存在の効果は1年を通して見られる.特に,冬季と春季に顕著であるが,黒潮水温フロントに沿う特徴的な相互作用の諸量分布は春季にむしろ明瞭であった.
カテゴリカル色知覚の計算論モデルと色彩画像評価法への展開

色知覚のカテゴリー性は,視覚系においても高次機能を反映していると考えられている.こうした高次視覚における色情報表現を探るために,本研究では視覚の高次機能である注意に着目し,注意が色知覚に与える影響から間接的に高次色情報表現を探ることを目的としている.我々の視覚系は外界から絶えず大量の情報に曝されているが、それらすべてを処理しているわけではなく、その一部を選択的に処理していると考えられている.これまでの研究からこうした選択機構に視覚的注意が関与していることが明らかにされている.視覚的注意は,スポットライトのようにある場所に向けられ,その場所にある視覚刺激の処理速度や処理効率を向上させる空間的注意と,色や形など,刺激属性に向けられる特徴的注意に分類される.空間的注意については,これまでの心理物理学的研究によりその時空間特性の詳細が明らかにされつつあるが,一方,特徴的注意については空間的注意の影響もあり観測そのものが難しく,十分な知見が得られているとは言えない.そこで本研究では,特に色に対する特徴的注意の存在と,その特性を明らかにすることを目的とし,空間的注意の影響を軽減するために刺激呈示位置を固定し,時間軸上に分布する色刺激を高速連続呈示させた心理物理実験を行った.刺激は注視部に呈示される文字とそれを囲む枠から成り,枠の形(4種類)と色(4種類),文字(7種類)がランダムに組み合わされて高速に呈示される(ISI=70-110ms).被験者は形(Shapeサーチタスク)あるいは色(Colorサーチタスク)によって定義された枠(Target枠)に囲まれた文字を答えるよう教示された.Shapeサーチタスクの場合,文字が無彩色の場合と有彩色(枠と同じ4色)の間で正答率に差は見られなかったが(t=2.905,p>0.05),Colorサーチタスクでは明らかに有彩色の文字の場合,正答率が低下した(t=6.276,p<0.01).また,この条件の場合,Target枠の色と同色である文字(同色文字)が,Target枠の直前もしくは同時に呈示されるとその文字の報告頻度を増加させる傾向にあり,正答率に対してTarget枠直前の同色文字は抑制的に,同時の場合には促進的な効果が見られた.この効果は枠と文字がある程度離れた条件においても生じるが,Target枠を複数の色で定義した場合には見られなかった.したがって,人間は時間的に連続呈示された刺激に対して,ある程度狭い範囲の色と,ある程度広い範囲の位置に対して注意を向けることができると考える.こうした注意の影響が色空間のある範囲に限定されていることは,高次視覚系において色が局所的に表現されていることを示唆するものと考えられる.その性質をより詳しく調べることで,注意の影響を考慮した色彩画像評価が可能になるものと期待される.色知覚のカテゴリー性は,視覚系においても高次機能を反映していると考えられている.こうした高次視覚における色情報表現を探るために,本研究では視覚の高次機能である注意に着目し,注意が色知覚に与える影響から間接的に高次色情報表現を探ることを目的としている.我々の視覚系は外界から絶えず大量の情報に曝されているが、それらすべてを処理しているわけではなく、その一部を選択的に処理していると考えられている.これまでの研究からこうした選択機構に視覚的注意が関与していることが明らかにされている.視覚的注意は,スポットライトのようにある場所に向けられ,その場所にある視覚刺激の処理速度や処理効率を向上させる空間的注意と,色や形など,刺激属性に向けられる特徴的注意に分類される.空間的注意については,これまでの心理物理学的研究によりその時空間特性の詳細が明らかにされつつあるが,一方,特徴的注意については空間的注意の影響もあり観測そのものが難しく,十分な知見が得られているとは言えない.そこで本研究では,特に色に対する特徴的注意の存在と,その特性を明らかにすることを目的とし,空間的注意の影響を軽減するために刺激呈示位置を固定し,時間軸上に分布する色刺激を高速連続呈示させた心理物理実験を行った.刺激は注視部に呈示される文字とそれを囲む枠から成り,枠の形(4種類)と色(4種類),文字(7種類)がランダムに組み合わされて高速に呈示される(ISI=70-110ms).被験者は形(Shapeサーチタスク)あるいは色(Colorサーチタスク)によって定義された枠(Target枠)に囲まれた文字を答えるよう教示された.Shapeサーチタスクの場合,文字が無彩色の場合と有彩色(枠と同じ4色)の間で正答率に差は見られなかったが(t=2.905,p>0.05),Colorサーチタスクでは明らかに有彩色の文字の場合,正答率が低下した(t=6.276,p<0.01).また,この条件の場合,Target枠の色と同色である文字(同色文字)が,Target枠の直前もしくは同時に呈示されるとその文字の報告頻度を増加させる傾向にあり,正答率に対してTarget枠直前の同色文字は抑制的に,同時の場合には促進的な効果が見られた.この効果は枠と文字がある程度離れた条件においても生じるが,Target枠を複数の色で定義した場合には見られなかった.したがって,人間は時間的に連続呈示された刺激に対して,ある程度狭い範囲の色と,ある程度広い範囲の位置に対して注意を向けることができると考える.こうした注意の影響が色空間のある範囲に限定されていることは,高次視覚系において色が局所的に表現されていることを示唆するものと考えられる.

その性質をより詳しく調べることで,注意の影響を考慮した色彩画像評価が可能になるものと期待される.カテゴリカルな色表現の特性を明らかにするため,本年度は特に視覚的注意と色の関係について心理物理実験およびそのモデル解析を行った.具体的には,輝度の時間変化に対する検出および識別特性に与えるcolor cueingの効果を調べた.まず,検出および識別タスクにおける反応時間を計測した結果.color cueは検出タスクには影響を与えず,識別に対してのみ効果が現れることがわかった.この結果を受け、ターゲット刺激の直後にマスキング刺激を追加し,そのSOA(Stimulus Onset Asynchrony)を操作変数とした実験を行ったところ,SOAが短い場合にcolor cueの効果が顕著に見られることがわかった.信号検出理論に基づいたモデルにより解析した結果,color cueが視覚的注意の焦点化のプロセスに影響を与えると考えることで,一連の実験データを説明可能であることがわかった.色知覚のカテゴリー性は,視覚系においても高次機能を反映していると考えられている.こうした高次視覚における色情報表現を探るために,本研究では視覚の高次機能である注意に着目し,注意が色知覚に与える影響から間接的に高次色情報表現を探ることを目的としている.我々の視覚系は外界から絶えず大量の情報に曝されているが、それらすべてを処理しているわけではなく、その一部を選択的に処理していると考えられている.これまでの研究からこうした選択機構に視覚的注意が関与していることが明らかにされている.視覚的注意は,スポットライトのようにある場所に向けられ,その場所にある視覚刺激の処理速度や処理効率を向上させる空間的注意と,色や形など,刺激属性に向けられる特徴的注意に分類される.空間的注意については,これまでの心理物理学的研究によりその時空間特性の詳細が明らかにされつつあるが,一方,特徴的注意については空間的注意の影響もあり観測そのものが難しく,十分な知見が得られているとは言えない.そこで本研究では,特に色に対する特徴的注意の存在と,その特性を明らかにすることを目的とし,空間的注意の影響を軽減するために刺激呈示位置を固定し,時間軸上に分布する色刺激を高速連続呈示させた心理物理実験を行った.刺激は注視部に呈示される文字とそれを囲む枠から成り,枠の形(4種類)と色(4種類),文字(7種類)がランダムに組み合わされて高速に呈示される(ISI=70-110ms).被験者は形(Shapeサーチタスク)あるいは色(Colorサーチタスク)によって定義された枠(Target枠)に囲まれた文字を答えるよう教示された.Shapeサーチタスクの場合,文字が無彩色の場合と有彩色(枠と同じ4色)の間で正答率に差は見られなかったが(t=2.905,p>0.05),Colorサーチタスクでは明らかに有彩色の文字の場合,正答率が低下した(t=6.276,p<0.01).また,この条件の場合,Target枠の色と同色である文字(同色文字)が,Target枠の直前もしくは同時に呈示されるとその文字の報告頻度を増加させる傾向にあり,正答率に対してTarget枠直前の同色文字は抑制的に,同時の場合には促進的な効果が見られた.この効果は枠と文字がある程度離れた条件においても生じるが,Target枠を複数の色で定義した場合には見られなかった.
積雪地域の木造住宅における積雪期の大地震および豪雪による被害関数の構築

本研究では,積雪地域の木造住宅における豪雪および大地震による被害関数を構築することを目的としている。先ず,北海道で発生した雪下ろしによる人身事故の統計資料を整理し,人的被害リスクを明らかにした。次に,既存木造住宅から耐雪要素を整理し,雪荷重による木造住宅の損傷リスクを明らかにした。また,地震応答解析に基づいて木造住宅の被害関数を雪荷重ごとに推定し,2000年以降に建築された木造住宅においても屋根雪が存在する場合は震度5強程度でも被害が拡大することを明らかにした。本研究は,積雪地域における積雪期の大地震や豪雪の際の被害状況を推定し,冬期の防災計画を策定するための基礎資料を整備することを目的としている。具体的には,雪による人身事故および住宅の倒壊・損傷に関わる被害関数を導くとともに,雪荷重が作用した状態にある住宅の被害関数を導くことを目的としている。平成26年度は,豪雪時における雪による人身事故の実態把握と被害関数の構築,木造住宅における雪による倒壊・損傷に関する被害関数の構築,および振動による屋根雪の動的挙動と構造体の応答性状との関係把握を行った。雪による人身事故の実態把握については,平成24年に豪雪が発生した北海道岩見沢市とその周辺で実施した調査の結果を用い,軒先に形成された雪庇を落とす目的で屋根に上がって雪下ろしを行っていること,地上積雪深の増加に伴い雪下ろしの実施率が上昇することを明らかにした。また,これまでの人身事故の発生件数を用い,地上積雪深の平年比をパラメータとした被害関数を北海道の地域ごとに導き,雪による人身事故と地域特性とその地域の高齢化率の影響を明らかにした。木造住宅における雪による倒壊・損傷に関する被害関数については,北海道に建築された約100棟の在来軸組構法住宅の図面から小屋梁および垂木の仕様を抽出し,モンテカルロシミュレーションに基づいて被害関数を導いた。その結果,小屋梁の耐雪性能は比較的高く,破壊確率50%の損傷積雪深は23mであった。一方,垂木の損傷積雪深が小屋梁に比べて小さくなり,雪庇の形成によって損傷リスクが急激に高まることが分かった。振動による屋根雪の動的挙動と構造体の応答性状に関しては,屋根雪滑動時の動摩擦係数および粘性減衰係数を考慮することで構造体の応答を適正に推定できることを明らかにした。木造住宅における豪雪時の被害関数構築に関しては,軒先の損傷リスクが非常に大きいことを明らかにしてきた。さらに,軒先に形成される雪庇を考慮した場合は,その損傷リスクが拡大し,雪庇の大きさを評価することが重要となった。雪庇の大きさを計測する手法として,写真測量を利用することを考えており,本研究では,写真測量による屋根上積雪深の測定精度を検証した。小型のUAVに取り付けたコンパクトデジタルカメラで高さ約30cmの位置で空撮し,その画像を用いて屋根上積雪深の写真測量を行った結果,その精度が±80mm程度であることがわかった。また,被写体からの撮影距離が写真測量の精度に影響を及ぼしており,手持ちカメラで撮影距離10m未満の場合,写真測量の測定精度が±10mm程度まで向上することがわかった。次に,積雪期の大地震を想定した木造住宅の被害関数構築に関しては,屋根雪が振動により滑動する際に生じる摩擦抵抗力を詳細に検討した。具体的には,動摩擦係数に加えて粘性減衰係数も含めて検討した。これら2つの抵抗力を測定するための振動実験を行い,屋根雪の含水率と諸抵抗力との関係を明らかにした。また,被害関数構築に向けて,既存木造住宅を対象とした耐震診断を行った。診断は,1999年以前に建築された住宅と2000年以降に建築された住宅に分けて実施し,その結果,1999年以前に建築された木造住宅の耐震性は,2000年以降に比べて圧倒的に小さいことが分かった。これは,2000年以降に建築された木造住宅において,金物取り付けの義務化が影響していることに加えて,耐力壁が十分に配置されていることが要因の一つであることが明らかとなった。軒先に形成された雪庇の測定手法を概ね構築できたことと,積雪期の大地震を想定した木造住宅の地震被害関数を構築するための基礎データを整えることができたため。本研究では,積雪地域における在来軸組構法住宅を対象に,積雪期の大地震による木造住宅の被害関数構築を目的として地震応答解析を行った。2階建て既存在来軸組構法住宅の図面から建物の面積および耐力壁の仕様を抽出し,重量と剛性を推定した。なお,対象とした住宅の建築年は,1999年以前が72棟,2000年以降が50棟である。次に,屋根上積雪深が0m,0.5m,1.0m,1.5m,2.0mのそれぞれで大地震が発生した際の応答変位を弾塑性時刻歴応答解析によって算定した。この応答変位が層間変形角1/20rad.を超えたときに住宅が倒壊するものと判断した。用いた地震動は,兵庫県南部地震の位相を用いて作成した規模が震度36強の模擬地震動である。すべての住宅およびすべての屋根上積雪深で応答変位を算定し,建築年代および屋根上積雪深ごとに倒壊率を算定し,地震動の規模と倒壊率との関係に対数正規分布の累積分布関数を適用して得られる被害関数の構築を試みた。

その結果,屋根上積雪深が0mの場合をみると,1999年以前における住宅の被害関数は,兵庫県南部地震で得られた被害関数と近似しており,2000年以降の被害関数は,1999年以前の場合に比べて倒壊率が小さくなる傾向があった。これに対し,屋根上積雪深が0.5mの場合をみると,建築年代に関係なく,震度5強程度で倒壊率が急激に増加する傾向を示した。以上の結果から,2000年以降に建築された在来軸組構法住宅は,無積雪期の大地震に対しては耐震性を有していると言えるものの,積雪期の大地震に対しては,1999年以前とそれほど変わらないことが明らかとなった。本研究では,積雪地域の木造住宅における豪雪および大地震による被害関数を構築することを目的としている。先ず,北海道で発生した雪下ろしによる人身事故の統計資料を整理し,人的被害リスクを明らかにした。次に,既存木造住宅から耐雪要素を整理し,雪荷重による木造住宅の損傷リスクを明らかにした。また,地震応答解析に基づいて木造住宅の被害関数を雪荷重ごとに推定し,2000年以降に建築された木造住宅においても屋根雪が存在する場合は震度5強程度でも被害が拡大することを明らかにした。雪による人身事故に関する被害関数は概ね構築することができ,北海道における人身事故の地域特性と各地域の高齢化率の影響を把握することができた。雪による住宅の倒壊・損傷に関する被害関数については,既存住宅の図面を約100棟収集し,小屋梁および垂木の被害関数を構築できつつある。また,振動による屋根雪の動的挙動を地震応答解析で再現できるところまでこぎつけており,被害関数の構築に向けての準備が整った。豪雪による木造住宅の被害関数構築に関しては,軒先に形成される雪庇の観測を写真測量により実施し,その大きさおよび重量を評価し,被害関数の精度を向上させる。積雪期の大地震を想定した地震被害関数については,地震応答解析に基づいて被害関数の構築を試みる。建築構造今後は,雪庇の発達条件を明らかにする必要があり,そのための風洞実験や屋外観測を行う予定である。その際,雪庇の形状を測定する必要があるが,写真測量による雪庇の測定が可能であることが分かっている。この測定技術を利用し,雪庇が発達する気象条件を屋外観測で明らかにする予定である。また,冬期の大地震による木造住宅における被害関数の構築に向けては,収集した既存住宅の図面を用いて耐震診断を行い,被害関数構築に向けての準備を進める。購入予定のソフトウェアの価格が下がったとともに,出席予定の国際会議が翌年に変更したため。平成26年度は,実験で使用する装置やデータ解析に使用するソフトウェアを購入したが,若干の差額が生じた。また,調査や観測を予定していたが,データ解析のみでも対応が十分できたことから,次年度以降に調査や観測を行う方が効率的であると考えた。地震応答解析の環境を整備するとともに,国際会議に出席する。平成27年度は,屋外での調査や観測が中心となることから,前年度の差額は,旅費等の費目として効率的に利用する。
B型肝炎におけるマイクロRNAを用いた肝線維化マーカーの開発

B型慢性肝疾患35例の肝生検において線維化ステージF1 vs F2-4またはF1/F2 vs F3/F4またはF1-3 vs F4の比較を行ったところ、肝線維化進展例において変動する傾向のあるmiRNAはいくつか得られたが、統計学的有意差に至るものはなかった。IL28b、ITPA遺伝子型による比較を行ったところ、後者について有意に発現の異なるmiRNAが約60個見つかった。そのうちの少なくとも複数のmiRNAではリアルタイムPCRでも発現量に有意差を認めた。肝組織の発現量と相関を認めた複数の血液中miRNAの抗ウイルス治療中の変化について、PEG-IFN治療中には有意な変化を示すものもあった。慢性肝疾患における肝線維化進展度の診断は、いまだに侵襲的な肝生検に依存している。そこで、血清バイオマーカーなど非侵襲的な方法で肝線維化を診断することは臨床的に重要な課題である。近年、血中マイクロRNAがエクソソーム中で安定した状態で存在することから、バイオマーカーとして注目されている。これまで我々はC型慢性肝炎の肝線維化進展過程においてmiRNAが深く関係することを明らかにし、特にmiR-222がバイオマーカーになり得ることを示した。今回の研究では、B型慢性肝炎の肝線維化の進展過程において肝組織、血液中で変動し、肝線維化マーカーとなりうるマイクロRNAを同定することを目的とする。1)患者への研究参加の説明と同意の取得:対象は肝生検を受けるB型慢性肝疾患患者であり症例の登録は概ね順調に進捗している。2)臨床検体の採取と保存:病理組織学的に肝臓の壊死・炎症と線維化を診断するために肝生検を行った際、余剰の肝組織の一部を本研究のため保存している。また抗ウイルス治療開始前後の血清についても経時的に採取・保存している。3)遺伝子発現の網羅的解析:AgilentのcDNAアレイ(SurePrint G3 Human Gene Expression)を用いて、肝内と血中の遺伝子発現プロファイルの網羅的解析に着手している。C型肝炎のみならずB型肝炎においてもインターフェロン(IFN)などの抗ウイルス治療効果を規定すると報告されるIL28Bの遺伝子多型別に、遺伝子発現の比較を行った。IL28Bマイナータイプの患者ではいくつかのIFN関連遺伝子の発現が変化しており、これがB型慢性肝疾患における治療抵抗性の一因になっていることが考えられた。今回の研究では、B型慢性肝炎の肝線維化の進展過程において肝組織、血液中で変動し、肝線維化マーカーとなりうるmiRNAを同定することを目的とする。2)臨床検体の採取と保存:病理組織学的に肝臓の壊死・炎症と線維化を診断するために肝生検を行った際、余剰の肝組織の一部を本研究のために保存している。3)遺伝子発現の網羅的解析:cDNAアレイを用いて肝内と血中の遺伝子発現プロファイルの網羅的解析に着手している。C型肝炎のみならずB型肝炎においてもインターフェロン(IFN)などの抗ウイルス治療効果を規定すると報告されているIL28Bの遺伝子多型別に、遺伝子発現の比較を行った。近年、血中マイクロRNA (miRNA)がエクソソーム中で安定した状態で存在することから、バイオマーカーとして注目されている。今回の研究では、B型慢性肝炎の肝線維化の進展過程において肝組織、血液中で変動し、肝線維化マーカーとなりうるmiRNAを同定することを目的とした。1)マイクロアレイを用いたmiRNA発現の網羅的解析:肝線維化進展例と肝線維化非進展例との間で肝内miRNA発現の網羅的解析を行ったところ、肝線維化進展例で特異的に発現の変化するmiRNAが抽出された。2)リアルタイムPCRを用いたmiRNA発現の定量的解析:マイクロアレイで有意な変化を示したmiRNAは、リアルタイムPCRでも有意な変化を示すことが確認された。そのうちのいくつかは血中でも同様の変化を示し、肝線維化マーカーの候補として有望であると考えられた。3)標的遺伝子の同定:有意な変化を示したmiRNAの標的遺伝子をデータベースを用いて検索し、肝線維化に伴なう遺伝子の変化との関連を明らかにする必要がある。

B型慢性肝疾患35例の肝生検において線維化ステージF1 vs F2-4またはF1/F2 vs F3/F4またはF1-3 vs F4の比較を行ったところ、肝線維化進展例において変動する傾向のあるmiRNAはいくつか得られたが、統計学的有意差に至るものはなかった。IL28b、ITPA遺伝子型による比較を行ったところ、後者について有意に発現の異なるmiRNAが約60個見つかった。そのうちの少なくとも複数のmiRNAではリアルタイムPCRでも発現量に有意差を認めた。肝組織の発現量と相関を認めた複数の血液中miRNAの抗ウイルス治療中の変化について、PEG-IFN治療中には有意な変化を示すものもあった。・症例の登録は順調に進捗しているが、肝線維化進展例といえるstage 3/4の患者の数が限られている。そのため当初に予定していた軽度肝線維化例と肝線維化進展例の網羅的遺伝子発現の解析はやや遅れている。・また48週間の抗ウイルス治療を受ける患者の治療効果判定を行うには十分な時間が経過していないため、治療効果別の網羅的遺伝子発現の解析もやや遅れている。・同様の理由により、治療前、治療中、治療後の経時的な遺伝子発現の変化についても解析がやや遅れている。・それに対してIL28B遺伝子多型別の遺伝子発現の解析では、いくつかの有意な発現変化を示す遺伝子も見つかっており、B型慢性肝疾患における治療抵抗性の機序の解明に繋がる可能性が期待される。医歯薬学・関連施設とも連携しstage 3/4の患者の解析を進めることによって、軽度肝線維化例と肝線維化進展例の遺伝子発現の比較を行っていく。・数か月経てば多くの症例で抗ウイルス治療の効果が判定可能となるので、治療効果別の遺伝子発現の比較を進めていくとともに、経時的な遺伝子発現の変化についても解析したい。・当初、網羅的マイクロRNAの発現解析についてはアレイを用いて解析する予定であったが、当施設で次世代シークエンサーが利用可能となったことから、今後はこれを用いて更に詳細な解析を推進する予定である。・最終年度には、臨床データから得られた遺伝子の変化が、肝線維化動物モデルや培養肝星細胞においても同様の変化を示すか確認するため基礎実験を行う。・現在までの達成度がやや遅れていること、特に肝線維化進展例といえるstage 3/4の患者の数が限られていること、48週間の抗ウイルス治療を受ける患者の治療効果判定を行うには十分な時間が経過していないこと、予定していた次世代シークエンサーによる予備実験の解析が安定せず、次年度に持ち越さざるを得なくなったことから物品費その他の直接経費の支出が少なくなった。・関連施設とも連携しstage 3/4の患者の解析を進めていく。
記憶における隔たり検出原理の検討-色彩記憶からのアプローチ-

記憶における隔たり検出原理とは,記憶における事後情報効果の現象を説明するために提出された原理で,オリジナルの記億への誤った事後情報への影響を説明するために使用される。つまり,オリジナルの出来事が提示され,その後誤った事後情報が提示されると,その誤った情報があたかもオリジナルの出来事には無いにもかかわらず,それがオリジナルの記憶に侵入し,正しい記憶として報告される。この現象はオリジナルの出来事に含まれる情報と事後の誤った情報が,はっきり異なっていると,その両者の隔たりが検出されて,事後情報効果が得られないとされる。しかしながら,この原理が具体的にはどのような条件で働き,どのような結果を生み出すかに関しては系統的検討がほとんどなされてこなかった。そこで,本研究では,事後情報の対象となる複数の項目をオリジナルの出来事に指定し,それらの項目への情報のインパクトを,事後情報の媒体を変化させることで検討した。また,オリジナルの刺激に含まれるターゲットになる項目に,色彩を含めての検討も行った。結果は,色彩記憶の場合,オリジナルの事象と全く異なるような補色関係にある項目に対する誤った事後情報を提示しても,事後情報効果が得られた。このことは,色彩の記憶では,隔たり検出原理が機能しない可能性を示唆する。しかも,この結果は,成人のみならず,比較的発達段階の初期にある児童においても検出された。さらに,事後情報の媒体を変化させ,ビデオで提示する場合と紙べ一スで提示する場合でも,事後情報効果の大きさ,ターゲットによる変化が認められた。具体的には,紙ベースでの提示で事後情報効果が大きいことが明らかになった。以上をまとめると,隔たり検出原理は,事後情報の提示が質問紙の形式で与えられる場合には説明としての妥当性があり得るものの,今回の一連の研究のような社会的影響を考慮した場合には,事後情報の確度が強く関与し,隔たりの検出に異なったメカニズムが働く可能性がある。記憶における隔たり検出仮説の実験的検討を行った。実験1では,まず,色彩情報と形態情報および出来事情報を比較検討するために,物語性のある出来事をスライドにて被験者に提示した。提示後には妨害課題(30分)を挿入し,さらに事後情報質問が行われた(事後の情報では一致情報群と不一致情報群が被験者間計画で用意された)。さらに数分後には二肢選択の強制再認テストが実施された。結果は事後情報を観察する者ではなかった。実験2では実験1と同一の学習材料を提示して,事後情報の提示媒体を二人の女性の学習材料を見た印象をビデオで録画したものを提示した。ここでも一致情報と不一致情報群が用意された。基本的な手続きは事後情報の提示形式が変わった以外,事後情報の内容は変化させていなかった。結果は3つのターゲットのうち,色彩情報でのみ事後情報効果を認めるものであった。実験3では実験2と事後情報の提示フォーマットを変化させて,実験2の事後情報を反訳して紙に印刷したものを提示した。結果は3つのターゲットうち,色彩情報と形態情報とに事後情報効果を認めるものであった。以上の結果から,1)事後情報は従来の質問紙の形式で提示される場合には認められないものの,第3者の印象として提示されると認められるという社会的影響を観察するものであった。2)色彩に関しては,社会的影響を受けやすく,メディアの変化にも関わらず,印刷物でもVTRの画像提示でも認められるという結果であり,隔たり検出は色彩においては困難であることが認められた。本結果の一部は「法と心理」に原著論文として発表された。また本研究のすべてを含んだものが,Applied Cognitive Psychologyに投稿予定である。

記憶における隔たり検出原理を検討するために、1)事後情報が媒介される情報媒体の種類による効果の検討を行うこと、そして、2)そのメディアが第3者によって与えられる場合と質問紙によって行われる場合の違いを検討した。以上の検討を行うために、3種の実験を行った。実験1では、従来の事後情報効果のパラダイムを用いて、物語の性質を有する資格刺激をスライドにて被験者に提示し、その後、質問紙の形式で事後情報を提示した。その後に、2肢強制再認課題による記憶テストを実施した。その結果、事後情報の効果はターゲットとした3項目に関して、認められなかった。実験2では、実験1と同じ方法を採用した。ただ、事後情報は、ビデオでの目撃の感想という形の2人の女性が登場しての、会話に挿入するという方法によって提示された。結果は、3つのターゲットのうちの一つで事後情報効果を見出した。実験3では、実験2で採用した事後情報のビデオ内における会話を反訳し、ペーパーベースの読み物として被験者に与えることで、事後情報の伝達媒体を変化させての検討を行った。この点を除いては、実験2と同様の方法が採用された。結果は、3つのターゲットのうち2つで事後情報効果を認めるものであった。以上の結果から、事後情報の生起は、質問紙による事実の確認よりも、第3者の印象を受け取った場合に強力であることが明らかとなった。つまり、第3者からの情報として事後情報がもたらされると、その情報が一層記憶の形成に重要な役割を演ずることを示したものである。記憶への社会的影響がより強力な事後情報をもたらすことが明らかになった。さらに、媒体としては書かれた文字による効果が大きく、この点の記憶メカニズムについては今後さらなる検討が必要になろう。記憶における隔たり検出原理とは,記憶における事後情報効果の現象を説明するために提出された原理で,オリジナルの記憶への誤った事後情報への影響を説明するために使用される。つまり,オリジナルの出来事が提示され,その後誤った事後情報が提示されると,その誤った情報があたかもオリジナルの出来事には無いにもかかわらず,それがオリジナルの記憶に侵入し,正しい記憶として報告される。この現象はオリジナルの出来事に含まれる情報と事後の誤った情報が,はっきり異なっていると,その両者の隔たりが検出されて,事後情報効果が得られないとされる。しかしながら,この原理が具体的にはどのような条件で働き,どのような結果を生み出すかに関しては系統的検討がほとんどなされてこなかった。そこで,本研究では,事後情報の対象となる複数の項目をオリジナルの出来事に指定し,それらの項目への情報のインパクトを,事後情報の媒体を変化させることで検討した。また,オリジナルの刺激に含まれるターゲットになる項目に,色彩を含めての検討も行った。結果は,色彩記憶の場合,オリジナルの事象と全く異なるような補色関係にある項目に対する誤った事後情報を提示しても,事後情報効果が得られた。このことは,色彩の記憶では,隔たり検出原理が機能しない可能性を示唆する。
食道癌放射線治療最適化のための放射線心筋障害の基礎的研究

平成13年度はラット心臓に対しての限局した照射法を確立し,30.0Gy/3回/3週を心臓へ照射し,急性期及び亜急性期に血中BNP,血中ANPを測定と心電図で心筋障害の評価を行った.結果としては,心筋は高線量の放射線照射を行なっても急性障害が起こりにくいことが示唆されたため,平成14年度は線量を増加して,ラット心臓に限局してγ線を42.0Gy/3回/3週(α/β=10で84.0Gy/42回/8.5週)を照射した.30頭に照射を行ない,照射後3日,照射後3週,照射後10週に,1)電子顕微鏡を用いて心筋ミトコンドリア形態異常の検出,2)光顕による心筋標本を組織変化,3)^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーによるATP産生能の変化,4)^<201>TlClオートラジオグラフィーによる血流変化について検討した.心臓放射線照射後の電子顕微鏡を用いて心筋ミトコンドリア形態異常の検討では,照射後3日でミトコンドリアの膨化,照射後3週でクリステの粗造化・断裂,照射後10週でクリステの消失が認められ,照射後時間が経過するに従って心筋ミトコンドリア形態異常は著明となっていった.光顕像ではいずれの時期にも変化は指摘できなかった.^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーでは,照射後10週で照射部位に一致しての集積低下を認めた.^<201>TlClオートラジオグラフィーではいずれの時期にも変化は指摘できなかった.以上より高線量の放射線照射による心筋障害はミトコンドリアの障害が主たる変化で,血流障害の関与は低いことが示唆された.この変化をATP産生能低下が検出できる^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーでとらえられたものと考えられた.従って,臨床的に放射線心筋障害の評価には^<123>I-BMIPPシンチグラフィーが有用であることが示唆された.平成13年度はラット心臓に対しての限局した照射法を確立し,30.0Gy/3回/3週を心臓へ照射し,急性期及び亜急性期に血中BNP,血中ANPを測定と心電図で心筋障害の評価を行った.結果としては,心筋は高線量の放射線照射を行なっても急性障害が起こりにくいことが示唆されたため,平成14年度は線量を増加して,ラット心臓に限局してγ線を42.0Gy/3回/3週(α/β=10で84.0Gy/42回/8.5週)を照射した.30頭に照射を行ない,照射後3日,照射後3週,照射後10週に,1)電子顕微鏡を用いて心筋ミトコンドリア形態異常の検出,2)光顕による心筋標本を組織変化,3)^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーによるATP産生能の変化,4)^<201>TlClオートラジオグラフィーによる血流変化について検討した.心臓放射線照射後の電子顕微鏡を用いて心筋ミトコンドリア形態異常の検討では,照射後3日でミトコンドリアの膨化,照射後3週でクリステの粗造化・断裂,照射後10週でクリステの消失が認められ,照射後時間が経過するに従って心筋ミトコンドリア形態異常は著明となっていった.光顕像ではいずれの時期にも変化は指摘できなかった.^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーでは,照射後10週で照射部位に一致しての集積低下を認めた.^<201>TlClオートラジオグラフィーではいずれの時期にも変化は指摘できなかった.以上より高線量の放射線照射による心筋障害はミトコンドリアの障害が主たる変化で,血流障害の関与は低いことが示唆された.この変化をATP産生能低下が検出できる^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーでとらえられたものと考えられた.従って,臨床的に放射線心筋障害の評価には^<123>I-BMIPPシンチグラフィーが有用であることが示唆された.今年度は,ラット心臓に対しての限局した照射法を確立し,急性期及び亜急性期に採血と心電図で心筋障害の評価を行った.放射線照射は食道癌放射線治療のモデルとするため縦隔に限局して分割照射で行なった.すなわち,照射野は肺を避けるように1.0×3.0cmの心臓に限局して設定し,線量を実測した後に,γ線を30.0Gy/3回/3週(α/β=3で78.0Gy/39回/7.5週)を照射した.22頭に照射を行ない,照射前,照射後3日,照射後2週間に,血中BNP(Brain natriuretic peptide),血中ANP(Atrial natriuretic peptide)を測定するとともに心電図変化を調べた.採血と心電図からみた急性障害及び亜急性障害については,照射前と比較して変化は認めなかった.心筋は高線量の放射線照射を行なっても急性障害が起こりにくいことが示唆された.急性期,亜急性期についても心筋標本を採取して,繊維化やミトコンドリア異常を検討する必要があると考えられた.22頭とも生存中で,本研究の目的である晩期障害を検討する時期まで飼育を続行中である.今後は照射後6か月と照射1年後に採血,心電図,シンチグラムならびに心筋標本採取を施行する.

平成14年3月に照射後6か月となるので,1)採血と心電図,2)心筋標本を採取して免疫組織染色によるTGF-β,Procollagen I, Procollagen III発現の評価,3)心筋標本のミトコンドリア異常の検出,4)^<125>I-BMIPPシンチグラムによる脂肪酸代謝の検討を行なう.平成13年度はラット心臓に対しての限局した照射法を確立し,30.0Gy/3回/3週を心臓へ照射し,急性期及び亜急性期に血中BNP,血中ANPを測定と心電図で心筋障害の評価を行った.結果としては,心筋は高線量の放射線照射を行なっても急性障害が起こりにくいことが示唆されたため,平成14年度は線量を増加して,ラット心臓に限局してγ線を42.0Gy/3回/3週(α/β=10で84.0Gy/42回/8.5週)を照射した.28頭に照射を行ない,照射前,照射後3日,照射後3週,照射後10週に,1)電子顕微鏡を用いて心筋ミトコンドリア形態異常の検出,2)光顕による心筋標本を組織変化,3)^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーによるATP産生能の変化,4)^<201>TlClオートラジオグラフィーによる血流変化について検討した.心臓放射線照射後の電子顕微鏡を用いて心筋ミトコンドリア形態異常の検討では,照射後3日でミトコンドリアの膨化,照射後3週でクリステの粗造化・断裂,照射後10週でクリステの消失が認められ,照射後時間が経過するに従って心筋ミトコンドリア形態異常は著明となっていった.光顕像ではいずれの時期にも変化は指摘できなかった.^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーでは,照射後10週で照射部位に一致しての集積低下を認めた.^<201>TlClオートラジオグラフィーではいずれの時期にも変化は指摘できなかった.以上より高線量の放射線照射による心筋障害はミトコンドリアの障害が主たる変化で,血流障害の関与は低いことが示唆された.この変化をATP産生能低下が検出できる^<125>I-BMIPPオートラジオグラフィーでとらえられたものと考えられた.従って,臨床的に放射線心筋障害の評価には^<123>I-BMIPPシンチグラフィーが有用であることが示唆された.
分子集合体における電子局在性とその電子-フォノン相互作用の影響

高感度紫外光電子分光およびシンクロトロン放射光施設を利用した各種光電子分光実験等により有機半導体界面の電子状態研究を進め、7件の論文成果を発表した(他投稿中あり)。複雑な大型分子群の結晶膜の作製は困難を極めるが、有機単結晶基板をテンプレートとすることで、別種の積層分子の高配向結晶膜の作製に成功した。高精度角度分解光電子分光実験によってエネルギー分散関係の検出に成功した。また有機デバイスへのドーピング効果について検討し、これまでの大規模データを計算シミュレーションを元にして包括議論し、ドーピングの最適化因子を見出すことに成功した。一方で、当該年度でスタッフと学生が総離脱し、次年度は新規メンバー2名で再スタートすることとなった。早急に研究体制の再構築を行い、研究計画進捗に影響が無いように努める。本年度成果の一例を以下に記す。<有機半導体単結晶pn接合試料におけるエネルギー分散関係の初観測>有機半導体単結晶の電子構造測定は、その低い電気伝導度から実測例は極めて限定される。ペンタセン単結晶を下地基板として使う事で、フッ化ペンタセン分子の単結晶膜の作製に成功し、そのエネルギー分散関係と有効質量の異方性評価に成功した[J. Phys. Chem. Lett. 2019]。<有機半導体へのドーピング最適化因子の実験・理論検証>熱活性型輸送で支配されるデバイス特性を制御するために必要不可欠な最適化因子を見出した。ドナー分子・アクセプター分子間の電荷移動により構築される電荷移動錯体の濃度に依存したメカニズムを提唱した[Nature Materials 2019]。分子集合体の物性・機能の本質を理解するために(1)空間秩序と電子状態の相関評価:分子軌道断層撮影による弱相互作用と電子局在性測定、(2)電子状態の時間的・空間的揺らぎ:電子局在性の電子-フォノン相互作用による動的異方性、の実験的検証を進めている。(1)についてはフッ化ペンタセンの二分子層膜について、イタリア放射光施設にて波数分解光電子顕微鏡装置を用いた高波数空間のイメージング測定に一部成功し、結合性・反結合性軌道の特徴をもった電子準位の検出に成功している(論文執筆中)。より詳細な議論のためには、高エネルギー分解能データが不可欠である。(2)についてはフッ化ペンタセンの結晶膜の成膜法を見出し、初めて本分子のエネルギー分散関係の検出に成功した。長方格子であるためにブリルアンゾーンで折り返しが明瞭で単純なバンド構造を示す。バンドの微細構造を議論するためには理想的と言える。電子フォノン相互作用の検証が可能な極めて良質のターゲット試料を見出したと考えている。速やかに温度依存測定による詳細な実験へと移行する。2019年度は、他物質との相互作用を受けて、分子軌道のエネルギー分布や量子的局在性が孤立分子のそれからどのように変化するかを引き続き研究する。昨年度見出した重要な2試料について、温度依存性や波数空間分布測定など、より詳細な電子構造測定へと展開する。さらに試料探査は継続して行う。遷移金属カルコゲナイド系の層状化合物を下地基板とし、より大型のパイ共役をもつペリレン誘導体分子について、高配向分子膜の成膜と電子状態測定を狙う。構造評価は、準安定励起原子分光(MAES:分子配向)、光電子放射顕微鏡(r-PEEM:薄膜成長/共同研究@千葉大他)、走査プローブ顕微鏡(SPM:局所構造/共同研究@千葉大他)、高分解能低速電子線回折(SPALEED:周期構造)、X線定在波分光(XSW:吸着距離/放射光施設利用)と理論計算を多角的に駆使し評価する。電子状態測定の予備実験はラボ装置の光電子分光装置を活用し、分子研のUVSOR放射光施設を利用した高精度実験に加え、それ以外の最先端技法は海外の放射光施設を利用申請し実験を行う。当該年度でスタッフと学生が総離脱し、2019年度は新規メンバーとして博士研究員2名で再スタートすることとなった。

ドナー分子・アクセプター分子間の電荷移動により構築される電荷移動錯体の濃度に依存したメカニズムを提唱した[Nature Materials 2019]。分子集合体の物性・機能の本質を理解するために(1)空間秩序と電子状態の相関評価:分子軌道断層撮影による弱相互作用と電子局在性測定、(2)電子状態の時間的・空間的揺らぎ:電子局在性の電子-フォノン相互作用による動的異方性、の実験的検証を進めている。(1)についてはフッ化ペンタセンの二分子層膜について、イタリア放射光施設にて波数分解光電子顕微鏡装置を用いた高波数空間のイメージング測定に一部成功し、結合性・反結合性軌道の特徴をもった電子準位の検出に成功している(論文執筆中)。より詳細な議論のためには、高エネルギー分解能データが不可欠である。(2)についてはフッ化ペンタセンの結晶膜の成膜法を見出し、初めて本分子のエネルギー分散関係の検出に成功した。長方格子であるためにブリルアンゾーンで折り返しが明瞭で単純なバンド構造を示す。バンドの微細構造を議論するためには理想的と言える。電子フォノン相互作用の検証が可能な極めて良質のターゲット試料を見出したと考えている。速やかに温度依存測定による詳細な実験へと移行する。2019年度は、他物質との相互作用を受けて、分子軌道のエネルギー分布や量子的局在性が孤立分子のそれからどのように変化するかを引き続き研究する。昨年度見出した重要な2試料について、温度依存性や波数空間分布測定など、より詳細な電子構造測定へと展開する。さらに試料探査は継続して行う。遷移金属カルコゲナイド系の層状化合物を下地基板とし、より大型のパイ共役をもつペリレン誘導体分子について、高配向分子膜の成膜と電子状態測定を狙う。構造評価は、準安定励起原子分光(MAES:分子配向)、光電子放射顕微鏡(r-PEEM:薄膜成長/共同研究@千葉大他)、走査プローブ顕微鏡(SPM:局所構造/共同研究@千葉大他)、高分解能低速電子線回折(SPALEED:周期構造)、X線定在波分光(XSW:吸着距離/放射光施設利用)と理論計算を多角的に駆使し評価する。電子状態測定の予備実験はラボ装置の光電子分光装置を活用し、分子研のUVSOR放射光施設を利用した高精度実験に加え、それ以外の最先端技法は海外の放射光施設を利用申請し実験を行う。当該年度でスタッフと学生が総離脱し、2019年度は新規メンバーとして博士研究員2名で再スタートすることとなった。早急に研究体制の再構築を行い、研究計画進捗に影響が無いように努める。
幼児の運動に関する有能感尺度の作成に関する研究

従来の幼児の運動に関する有能感の研究では、幼児は「できる」という自己評価を認知的中心化によって「とってもよくできる」という極端な反応バイアスを示す傾向にあり、結果として運動に関する経験の違いと有能感の間に差が生じにくいことが報告されている。本研究では、幼児の運動に関する有能さ評価のためにより適切な尺度を作成し、さらに、この尺度の妥当性を検討することを目的とした。今回は、従来のHarterの尺度を再検討し、幼児が運動に関する経験の違いと有能感の間の差を理解しやすいように運動経験の内容を具体的に3つの連続した絵で示す尺度(「どっちに似ている」)と動的遊びと静的遊びの2軸上での相対的な評価(「どっちが上手」)を用いた尺度の2種類の新版運動有能感尺度を作成し、この尺度を東京都内と山梨県内の幼稚園の年長児8クラス、合計234名(男児名、女児名)に行ない、同時にこの尺度の妥当性の検討を行った。尺度の信頼性としてアルファー係数を求め、その結果、「どっちに似ている」ではα.7434,「どっちが上手」ではα=.6402であり、尺度の信頼性は認められた。さらに、妥当性に関しては、「有能さを含む教師による幼児の行動評定」、「親の幼児に対するイメージ尺度」「幼児運動能力検査(東京教育大学体育心理学研究室作成)」の3項目との関連を調べた。その結果、「有能さを含む教師による幼児の行動評定」に関しては、両尺度とも「運動の積極性」、「運動の消極性」の項目に関して有意な相関が認められ、親の幼児に対するイメージ尺度に関しては、両尺度共に「強靭性」、「精神テンポ」に関して有意な相関が認められた。また、幼児運動能力検査に関しても全種目共に有意な相関が認められた。以上の結果よりこの尺度がある程度の妥当性をもつことが認められた。