hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同盟政治・脱植民地化・文化的変容―三つの軸から捉え直す新しい冷戦史

本研究では、巨視的視点から冷戦史の全体像を把握するための新たなパラダイムの構築を意図しながら、1940年代半ばから1980年代初頭までを対象とする米英仏独西中など関係諸国アーカイブ史料の実証分析により、同盟政治・脱植民地化・文化的変容という冷戦期における三つの中長期的な変動と冷戦との関連を明らかにすることに努めた。中心的な研究成果としては研究代表者および分担者全員により益田実・青野利彦・池田亮・齋藤嘉臣編著『冷戦史を問いなおす』(ミネルヴァ書房、2015年)を執筆刊行し、さらに同書に関する公開書評会を開催し、そこでの議論を踏まえた発展的研究課題を形成した。研究代表者益田は、英国立公文書館においてヒース政権期の通貨政策、統合政策についての史料調査を行い、論文執筆を行った。研究分担者小川は、イギリスから南アフリカ共和国への武器売却問題に関するコモンウェルス諸国間の議論について論文執筆を行った。研究分担者橋口は、英国立公文書館にてアトリー政権の原爆開発問題に関する史料収集を行い、論文執筆を行った。研究分担者三宅は、パリ、台湾、東京で外交文書調査・資料収集を行い、論文執筆を行った。研究分担者青野は、米国立公文書館にてアメリカの対キューバ政策に関する史料調査を行い、論文執筆を行ったほか、キューバ危機に関する論文を発表した。研究分担者細田は、スペインのナバーラ大学総合史料館、インダレシオ・プリエト財団などで米西関係に関する史料調査を行い、論文執筆を行った。研究分担者齋藤は、イギリス公文書館における史料調査を行い、ブリティッシュ・カウンシルの活動について考察し、論文執筆を行った。研究分担者山本は、ドイツ外務省外交史料館で史料調査・収集を行い、論文執筆を行った。研究分担者池田は、ロンドンのイギリス国立文書館において、チュニジア・モロッコ情勢に関する資料調査を行い、論文執筆を行った。またロンドンで開催されたワークショップに出席した。研究分担者鳥潟は、フランス外務省史料館において、インドシナ戦争をめぐる仏米関係に関する史料調査を行い、アメリカの経済・軍事援助の役割を考察し、論文執筆を行った。研究分担者清水は、ドイツ連邦文書館で収集した史料を分析し、東ドイツにおけるプロテスタント教会の動向に関する論文執筆を行った。研究分担者三須は、イギリスの国立公文書館において国連財政危機に関する史料調査を行い、論文執筆を行った。研究分担者妹尾は、ボンの社会民主党の文書館やボン大学図書館などで独米関係に関する史料調査を行い、論文執筆を行った。研究代表者益田は共著『冷戦史を問いなおす』の編集を行うとともに冷戦史研究に関する序論およびヒース政権の通貨・EC政策に関する同書収録論文を執筆した。また分担者とともに同書公開書評会を開催した。研究分担者小川はイギリスリスから南アフリカへの武器売却問題について同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。研究分担者橋口はアトリー政権の原爆開発に関して同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。研究分担者三宅は中国承認外交に関して同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。研究分担者青野は同書編集作業を行うとともに冷戦と同盟政治に関する総説およびキューバ危機をめぐる同盟内外交に関する同書収録論文を執筆した。研究分担者細田はスペイン民主化と米労組の関係について同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。研究分担者齋藤は同書編集作業を行うとともに文化と冷戦に関する総説およびジャズと冷戦に関する同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。研究分担者山本は対ソ経済制裁をめぐる西側外交に関して同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。研究分担者池田は同書編集作業を行うとともに冷戦と脱植民地化に関する総説およびチュニジア・モロッコをめぐる英米仏の政策に関する同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。またチュニジア・モロッコの脱植民地化と西側同盟関係に関する単著を刊行した。研究分担者鳥潟はインドシナ戦争をめぐる仏米関係に関して上記共著収録論文を執筆し公開書評会に参加した。研究分担者清水は東ドイツにおけるプロテスタント教会の動向に関して同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。また東独と冷戦の起源に関する単著を刊行した。研究分担者三須はコンゴ動乱をめぐる国連外交について上記共著収録論文を執筆し公開書評会に参加した。研究分担者妹尾は東方外交と西側同盟内関係について同書収録論文を執筆し公開書評会に参加した。中間的成果としての代表者・分担者による共著書籍、益田・池田・青野・齋藤編著『冷戦史を問いなおすー冷戦と非冷戦の境界』(ミネルヴァ書房、2015年12月刊行)を執筆編集刊行し、同書を対象にした公開書評会を2日間にわたり開催し、外部コメンテーターを交えた検討作業を行うなど進展は順調である。同書の到達点に基づく新たな研究課題の検討作業にも着手している。研究代表者益田は、本研究課題を発展させた新規の科研費申請課題の立案作業をとりまとめ代表者として応募を行うとともに、サッチャー政権期の内政上の諸課題と対外政策との関連について予備的研究作業に着手した。研究分担者小川は、人種隔離政策をめぐるイギリス=南アフリカ関係について公刊一次史料に基づく研究を行った。研究分担者橋口は、イギリス外交と英米間の「特別な関係」に関して分析した著書『戦後イギリス外交と英米間の「特別な関係」ー国際秩序の変容と揺れる自画像、19571974年』(ミネルヴァ書房、2016年)を出版した。研究分担者三宅は、中国の承認外交に関する学会報告を行い、台湾の公文書館で関連史料の収集を行った。

研究分担者青野は、キューバ危機後の米ソ関係・米欧関係に関する史料調査を米英の公文書館で行い、また米国にて研究発表を行った。研究分担者細田は、スペイン=キューバ関係について国際政治学会にて報告を行った。研究分担者齋藤は、ジャズと冷戦の関係について単著『ジャズ・アンバサダーズ』(講談社、近刊)を完成させた。研究分担者山本は、1970年代後半から80年代初頭のヨーロッパにおける冷戦に関する史料の読解を行った。研究分担者池田は、チュニジアの脱植民地化がフランスの植民地政策全体に与えた影響について論文を発表し、研究発表を行った。研究分担者鳥潟は、インドシナ戦争をめぐる仏米関係に注目しアメリカの対同盟国援助戦略を検証した。研究分担者清水は、国際関係史における東ドイツ教会政策の位置づけを分析した。またロシア・東欧学会にて報告を行った。研究分担者三須は、コンゴ動乱をめぐる国連外交について総括し、著書『コンゴ動乱と国際連合の危機』(ミネルヴァ書房、2017年)を執筆した。研究分担者妹尾は、西ドイツ東方政策と西側同盟内関係について史料調査を行った。また国際政治学会にて報告を行った。本研究では、巨視的視点から冷戦史の全体像を把握するための新たなパラダイムの構築を意図しながら、1940年代半ばから1980年代初頭までを対象とする米英仏独西中など関係諸国アーカイブ史料の実証分析により、同盟政治・脱植民地化・文化的変容という冷戦期における三つの中長期的な変動と冷戦との関連を明らかにすることに努めた。中心的な研究成果としては研究代表者および分担者全員により益田実・青野利彦・池田亮・齋藤嘉臣編著『冷戦史を問いなおす』(ミネルヴァ書房、2015年)を執筆刊行し、さらに同書に関する公開書評会を開催し、そこでの議論を踏まえた発展的研究課題を形成した。中間的成果としての、同盟関係、脱植民地化、文化変容に関する冷戦史共著論文集刊行に向けた論文執筆活動は順調に推移し、年度末時点で研究組織構成員全員が、完成原稿を提出するに至っている。現時点でこれら原稿の確認修正作業を進めており、当初予定に沿った進展は確実である。今年度、研究代表者・研究分担者とも、昨年度までに達成した共著書籍での到達点を踏まえ、本研究課題の研究成果を発展させ、1970年代半ば以降、デタントの揺らぎと新冷戦への移行、そして冷戦終焉までの時期を視野に入れ新規研究課題の予備的な調査検討作業に従事する。この調査検討作業は、70年代後半から80年代の国際関係の変化とグローバルな変化の関連性を探り、冷戦終焉に至るグローバルな変化のプロセスを多元的な変化の集積として描くことを念頭に行う。研究代表者益田は、前提としてグローバル化とは何かという問題をとりあげ、グローバル化の歴史についての調査作業を開始する。
極低温環境下における異種材料間の接着強度向上に関する研究

1.本研究の目的液体窒素や液体酸素,液体水素等の極低温タンクの構造材料は,一般にアルミニウム合金やステンレス等の金属材料が用いられている.極低温タンクを軽量化するために,その構造材料を炭素繊維強化プラスチック(CFRP)等の複合材に転換する,いわゆるマルチマテリアル化が検討されている.マルチマテリアル化にあたっては,異種材料間の接合技術が避けて通れない課題である.本研究の目的は,異種材料間の接合部が常温のみならず極低温中でも高い強度で維持されるための接着方法を実験的に検証することである.2.実験方法クライオスタットと呼ばれる極低温槽の装着が可能な万能試験機を用いて,常温ならびに極低温(液体窒素中)における引張せん断接着強さ試験を実施した.極低温タンクは,ポリエーテルエーテルケトン(PEEK)樹脂をライナーとして,その外殻にCFRPを積層した複合材タンクを想定し,PEEK/CFRP間の接着性,ならびにPEEK/口金(アルミ合金)間の融着性を評価した.3.実験により得られた知見CFRPのマトリックスであるエポキシ樹脂のPEEKへの接着強度は常温でも1MPa未満と低く,またPEEKを表面処理しても接着性はほとんど改善しなかった.PEEK/CFRPの接着性を改善するには, PEEK表面にサンドブラスト等で微小な凹みを付与した後,極低温用エポキシ接着剤を塗布するのが有効であった.PEEK表面を活性ガス処理することも接着性改善に効果があったが,極低温中では接着強度が大きく低下する傾向にあった.(2)PEEK/アルミ合金の融着性アルミ合金の表面に微小な凹みを設けることによってアンカー効果が高まり,高い融着力が発現することが判明した.また,より高いアンカー効果を発揮させるには, 3次元網目状構造の凹みを付与するのが最も有効であった.なお, PEEK融着では常温よりも極低温中の方が接着強度が高い傾向にあった.1.本研究の目的液体窒素や液体酸素,液体水素等の極低温タンクの構造材料は,一般にアルミニウム合金やステンレス等の金属材料が用いられている.極低温タンクを軽量化するために,その構造材料を炭素繊維強化プラスチック(CFRP)等の複合材に転換する,いわゆるマルチマテリアル化が検討されている.マルチマテリアル化にあたっては,異種材料間の接合技術が避けて通れない課題である.本研究の目的は,異種材料間の接合部が常温のみならず極低温中でも高い強度で維持されるための接着方法を実験的に検証することである.2.実験方法クライオスタットと呼ばれる極低温槽の装着が可能な万能試験機を用いて,常温ならびに極低温(液体窒素中)における引張せん断接着強さ試験を実施した.極低温タンクは,ポリエーテルエーテルケトン(PEEK)樹脂をライナーとして,その外殻にCFRPを積層した複合材タンクを想定し,PEEK/CFRP間の接着性,ならびにPEEK/口金(アルミ合金)間の融着性を評価した.3.実験により得られた知見CFRPのマトリックスであるエポキシ樹脂のPEEKへの接着強度は常温でも1MPa未満と低く,またPEEKを表面処理しても接着性はほとんど改善しなかった.PEEK/CFRPの接着性を改善するには, PEEK表面にサンドブラスト等で微小な凹みを付与した後,極低温用エポキシ接着剤を塗布するのが有効であった.PEEK表面を活性ガス処理することも接着性改善に効果があったが,極低温中では接着強度が大きく低下する傾向にあった.(2)PEEK/アルミ合金の融着性アルミ合金の表面に微小な凹みを設けることによってアンカー効果が高まり,高い融着力が発現することが判明した.また,より高いアンカー効果を発揮させるには, 3次元網目状構造の凹みを付与するのが最も有効であった.なお, PEEK融着では常温よりも極低温中の方が接着強度が高い傾向にあった.
リプログラミング技術を用いた骨髄異形成症候群の病態解明と新規治療薬の探索

我々は核型異常を有する複数の骨髄異形成症候群(MDS)症例の異常クローンから複数のiPS細胞(MDS-iPS細胞)の樹立に成功した。MDS-iPS細胞から分化誘導した造血前駆細胞は正常iPS細胞と比べてコロニー形成能の低下、赤芽球系及び顆粒系分化能の低下が見られた。MDS-iPS細胞と同一患者由来の正常iPS細胞を再誘導して得られた造血前駆細胞分画の網羅的な遺伝子発現解析を行ったところ、MDS-iPS細胞に特異的な遺伝子発現異常が認められた。MDS-iPS細胞と元の症例の血液単核細胞の全エキソンシークエンスを行い、網羅的に遺伝子変異を探索し、いくつかのMDS特異的な遺伝子変異を同定した。当初の研究計画に沿って、平成26年度に下記の進捗があった。1)MDS-iPS細胞の作製:MDS患者の末梢血及び骨髄の細胞にエピソーマルプラスミド法でiPS細胞樹立を引き続き行い、現在20q欠失症例など計6症例においてMDS細胞由来iPS細胞株と正常細胞由来iPS細胞株の樹立に成功した。樹立したMDS-iPS細胞はGバンド法、SNP-CGHアレイ解析などによりMDSと同一の染色体異常を保持していることを確認した。また、MDS-iPS細胞、正常iPS細胞いずれについても多能性幹細胞マーカー遺伝子の発現を確認し、またテラトーマ形成法によりテラトーマ形成能を確認した。2)MDSの病態再現:MDS-iPS細胞から分化誘導した造血前駆細胞は正常iPS細胞と比べてコロニー形成能の低下及びBFU-E、CFU-E、CFU-GEMMの減少を認めた。また造血前駆細胞から赤芽球系、顆粒球系への特異的分化誘導を行い、細胞表面抗原の解析を行ったところ、MDS-iPS細胞由来のものではそれぞれ赤芽球特異的CD235a、顆粒球特異的CD66bが低下していた。3)MDS特異的原因因子の探索:樹立したMDS-iPSのうち、20q欠失MDS-iPS細胞と同一患者由来の正常iPS細胞を再誘導して得られた造血前駆細胞分画(CD34+CD38-CD43+Lineage-)をソーティングにより選別して、網羅的遺伝子発現解析を行ったところ、20q欠失MDS-iPS細胞では欠失領域20q11.2-13.1にある遺伝子群の多くに発現の低下が認められた。20q欠失MDS症例の血液単核細胞及びMDS-iPS細胞のゲノムDNAを材料に、同一患者から樹立した正常iPS細胞を対照として全エキソンシークエンスを行い、網羅的に遺伝子変異を探索し、いくつかのMDS-iPS特異的遺伝子変異を同定した。当初の研究計画に沿って、平成26、27年度に下記の進捗があった。1)MDS-iPS細胞の作製:MDS患者の血液細胞からエピソーマルプラスミド法でiPS細胞樹立を行い、20q欠失症例など計6症例において同一の核型異常を持つMDS細胞由来iPS細胞と正常細胞由来iPS細胞の樹立に成功した。2)MDSの病態再現:MDS-iPS細胞から分化誘導した造血前駆細胞は正常iPS細胞由来の造血前駆細胞と比較して、コロニー形成能及び顆粒球・赤血球系分化能の有意な低下が見られた3)MDS特異的原因因子の探索:樹立したMDS-iPS細胞のうち、20q欠失MDS-iPS細胞と同一患者由来の正常iPS細胞を再誘導して得られた造血前駆細胞分画(CD34+CD38-CD43+Lineage-)をソーティングにより選別して、網羅的遺伝子発現解析を行ったところ、20q欠失MDS-iPS細胞では欠失領域20q11.2-13.1にある遺伝子群の低下などを含む特異的な遺伝子発現異常が認められた。20q欠失MDS症例の血液単核細胞及びMDS-iPS細胞のゲノムDNAを材料に、同一患者から樹立した正常iPS細胞を対照として全エキソンシークエンスを行い、網羅的に遺伝子変異を探索し、MDS-iPS特異的遺伝子変異を同定した。4)新規薬剤スクリーニング:平成27年度に、上記のMDS病態再現系で血液分化異常を改善できるような薬剤スクリーニング系の構築を行った。スクリーニングの効率を上げるために、血液前駆細胞を大量に得られるよう細胞密度、サイトカインコンビネーションや分化誘導時間などの分化誘導方法の最適化を行い、胚葉体形成法を用いた大量培養・分化誘導法を確立した。同時にiPS細胞の維持培養方法や保存方法の改良、また実際に用いるMDS-iPS細胞株、健常細胞iPS細胞株の選択を行い、薬剤スクリーニングを開始した。5)候補因子の機能解析:平成27年度に、3)で同定した候補因子のうちいくつかをMDS-iPS細胞に導入し、造血誘導を行い、分化異常の改善の効果を確認した。

MDS-iPS細胞と元の症例の血液単核細胞の全エキソンシークエンスを行い、網羅的に遺伝子変異を探索し、いくつかのMDS特異的な遺伝子変異を同定した。平成26年度は、上記のように1)MDS-iPS細胞の作製、2)MDSの病態再現、3)MDS特異的原因因子の探索、を計画していた。1)と2)についてはほぼ達成できた。3)については、平成26年度中に行う予定であった網羅的DNAメチル化解析などのエピゲノム解析を平成27年度に行い、すでに得られている網羅的遺伝子発現解析及び遺伝子変異解析の結果と組み合わせることで、候補因子の絞り込みを進める。以上のように、当初検討していた実験計画に関しておおむね順調に進展していると考えている。血液腫瘍学、幹細胞生物学上記1)、2)、3)の課題は引き続いて行う。MDS特異的原因因子の候補因子について、順次MDS-iPS細胞に導入もしくはノックダウンして、造血誘導を行い、分化異常の改善や異常クローンの増殖抑制などの効果を確認する。有望な標的因子については阻害剤などの探索を開始する予定である。利用可能な化合物を、上記のMDS病態再現系でスクリーニングして、MDS病態を抑制するような薬剤/化合物を選定する。薬剤スクリーニングの効率を上げるために、血液前駆細胞を大量に得られるよう細胞密度、サイトカインコンビネーションや分化誘導時間などの分化誘導方法の最適化を行う。同時にiPS細胞の維持培養方法や保存方法の改良、また実際に薬剤スクリーニングに用いるMDS-iPS細胞株、正常iPS細胞株の選択を行う。
pH依存性蛍光粒子の標識による歯のアパタイト結晶の形成機構に関する組織学的研究

pH依存性蛍光粒子について、組織内での蛍光物質とpH変化に先立ち、形成期、および成熟期エナメル質、象牙質と蛍光物質の関係を以下の項目に分けて調査を行い、新たな知見が得られた。1.合成アパタイトとブタ形成期、成熟期エナメル質のアパタイト結晶を取り出して、蛍光粒子の吸着を比較したところ結晶の表面積に依存して吸着量の変化が観察された。2.エナメルタンパク、および象牙質のコラーゲンに対する蛍光物質の吸着量を測定したところ、タンパクの重量当たり10%弱の蛍光粒子の吸着が認められた。3.同一蛍光粒子濃度条件下においては、pH6.59.7の範囲内において、一定の励起波長に対してpHの変化と吸光度の間で直線的な関係を認めた。4.同一蛍光粒子濃度条件下においては、蛍光粒子1:Ca濃度500まで急激に吸光度は変化するが、それ以上のCa濃度になると吸光度はプラトーに達し以後変化しないことが分かった。このようなin vitroでの新たな知見は、従来蛍光粒子が特定の物質の同定や時刻描記の目的のみ使用されていたのに対し、生体内でのダイナミックな物理化学的溶液相の変化をも指し示すことが証明されたものであり、今後の同分野での蛍光粒子の応用に新たな進展をもたらすことが期待される。5.さらに実際の歯胚を用いて、形成期および成熟期のエナメル質の石灰化過程のpHについて検索したところ、基質形成期ではほぼ中性のpH7.3を示し、成熟期ではまずpH6.06.2の酸性領域がはじめに出現し、その後中性領域と酸性領域が交互に出現しつつエナメル質の石灰化が進行することが理解された。本年度は、組織内での蛍光物質とpH変化に先立って、形成期、および成熟期エナメル質、象牙質と蛍光物質の関係を以下の項目に分けて調査をおこない、以下のような新たな知見が得られた。1.合成アパタイトとブタ形成期、成熟期エナメル質のアパタイト結晶を取り出して、蛍光粒子の吸着を比較したところ、結晶の表面積および表面のタンパク量に依存して吸着量の変化が観察された。3.同一蛍光粒子濃度条件下においては、pH6.59.7の範囲内において、pHの変化と吸光度の間で直線的な比例関係を認めた。4.同一蛍光粒子濃度条件下においては、モル比で蛍光粒子1:Ca濃度500まで急激に吸光度は上昇するが、それ以上のCa濃度になると吸光度はプラトーに達し以後変化しない。今回得られたin vitroでの新たな知見は、従来、蛍光粒子が特定の物質の同定や時刻描記の目的のみに使用されていたのに対し、生体内でのダイナミックな物理化学的溶液相の変化をも指し示すことが証明されたものであり、今後の同分野での蛍光粒子の応用に画期的な進展をもたらす結果として注目される。今後、このin vitroでの新たな知見を基礎にして、さらに実際の生体内での物理化学的溶液相の変化を組織上で表現することが切に要求される。i)合成アパタイトとブタ形成期、成熟期エナメル質のアパタイト結晶を取り出して、蛍光粒子の吸着を比較したところ結晶の表面積に依存して吸着量の変化が観察された。ii)エナメルタンパク、および象牙質のコラーゲンに対する蛍光物質の吸着量を測定したところ、タンパクの重量当たり10%弱の蛍光粒子の吸着が認められた。iii)

同一蛍光粒子濃度条件下においては、pH6.59.7の範囲内において、一定の励起波長に対してpHの変化と吸光度の間で直線的な関係を認めた。IV)同一蛍光粒子濃度条件下においては蛍光粒子1:Ca濃度500まで急激に吸光度は変化するが、それ以上のCa濃度になると吸光度はプラトーに達し以後変化しないことが分かった。このようなin vitroでの新たな知見は、従来蛍光粒子が特定の物質の同定や時刻描記の目的のみに使用されていたのに対し、生体内での物理化学的溶液相の変化をも指し示すことが証明されたものであり、今後の同分野での蛍光粒子の応用に新たな進展をもたらすことが期待される。さらに実際の歯胚を用いて、形成期および成熟期のエナメル質の石灰化過程のpHについて検索したところ、基質形成期ではほぼ中性のpH7.3を示し、成熟期ではまずpH6.06.2の酸性領域がはじめに出現しその後中性領域と酸性領域が交互に出現しつつエナメル質の石灰化が進行することが理解された。
家族性乳癌卵巣癌の発症に関与する原因遺伝子の同定

(1)ベータカテニン蛋白の乳癌組織における発現乳癌組織におけるベータカテニン蛋白の発現および機能を調べるため、散発性乳癌14検体、BRCA1変異陽性乳癌17検体、正常乳線上皮7例において、total beta-catenin、active form beta-catenin(脱リン酸化により核に移動し下流遺伝子の転写を活性化する)およびBRCA1(C末端)の免疫組織染色を行った結果、totalは全例で細胞質および細胞膜に染色を認めた。active formの核染色を認めたのは、散発性乳癌で11/14例(78.6%)、BRCA1陽性乳癌では2/17例(11.8%)のみであり、2群間に有意差を認めた(p=0.0025)。また、散発性乳癌でactive form beta-cateninの染色を認めなかった3例では、全例でBRCA1の核染色を認めなかった。以上よりBRCA1関連乳癌では、ベータカテニン蛋白の活性化が発癌に関与している可能性が示唆された。(2)家族性卵巣癌症例におけるFANCD2遺伝子解析BRCA1、2変異陽性患者90人(BRCA群)、BRCA1,2変異陰性患者110人(BRCA陰性群)、乳癌・卵巣癌を認めなり健常女性170人(健常群)、計370人を対象に、直接シーケンスと一塩基伸長反応を用いてFANCD2遺伝子変異の有無を解析した結果、FANCD2では3個のアミノ酸置換を伴う遺伝子変化を認めた。そのうちA225T(exon9)は対立遺伝子頻度が0.27%である事に加え、BRCA群、健常群には1例も認めず、BRCA陰性群の同一家系患者2人のみに遺伝子変化が共有されることが確認された。FANCD2のA225Tはミスセンス変異と考えられ、同一家系内の患者ペアにのみ共有が認められたことから、BRCA1、2に異常を認めない家族性卵巣癌の発症に関わる変異である可能性が示唆された。(1)家族性乳癌卵巣癌家系におけるBRCA変異解析新たに家族性乳癌卵巣癌を2家系解析し、2家系にBRCA1変異(L63X)を認めた。累計では乳癌卵巣癌105家系のうち、52家系にBRCA1(49.5%)、7家系にBRCA2(6.7%)の変異を検出している。(2)ベータカテニン蛋白の卵巣癌組織における発現BRCA1変異陰性卵巣癌10検体、BRCA1変異陽性卵巣癌10検体において、total beta-cateninおよびactive form beta-cateninの免疫組織染色を行った結果、totalは全例で細胞質(細胞膜)に染色を認めた。active formは陰性で4/10例、陽性卵巣癌で1/10例に核染色を認め、ベータカテニン蛋白発現の差異が示唆される。(3)脳転移とBRCA1遺伝子変異上皮性卵巣癌における脳転移例は全体の12%と非常に稀であるが、当科における家族性卵巣癌症例3例に脳転移を認めた。そこで脳転移とBRCA1の関連を調べるため、脳転移症例を対象にBRCA1のダイレクトシーケンス、およびLoss of Heterozygosity (LOH)解析、抗BRCA1モノクローナル抗体を用いて免疫染色を行った。7例のうち3例が家族性症例、4例が散発性症例であり、家族性症例3例すべてにLOHを認め、うち2例ではBRCA1に胚細胞性変異(Q934X、L63X)を認めた。散発性症例4例では1例にLOHを認めた。免疫染色では、LOH陽性の4症例すべてにおいて核染色を認めず、脳転移7症例中4例(57.1%)において、腫瘍組織におけるBRCA1異常の存在が疑われた。今後は、脳転移との関連が報告されているHer2やCadherinとBRCA1との関連を、発現解析を行うことで解明する予定である。(2)家族性卵巣癌症例におけるFANCD2遺伝子解析

BRCA1、2変異陽性患者90人(BRCA群)、BRCA1,2変異陰性患者110人(BRCA陰性群)、乳癌・卵巣癌を認めなり健常女性170人(健常群)、計370人を対象に、直接シーケンスと一塩基伸長反応を用いてFANCD2遺伝子変異の有無を解析した結果、FANCD2では3個のアミノ酸置換を伴う遺伝子変化を認めた。そのうちA225T(exon9)は対立遺伝子頻度が0.27%である事に加え、BRCA群、健常群には1例も認めず、BRCA陰性群の同一家系患者2人のみに遺伝子変化が共有されることが確認された。FANCD2のA225Tはミスセンス変異と考えられ、同一家系内の患者ペアにのみ共有が認められたことから、BRCA1、2に異常を認めない家族性卵巣癌の発症に関わる変異である可能性が示唆された。
パーソナリティ形成における遺伝的影響と養育環境との相互作用に関する心理、社会遺伝学的研究

1527歳までの双生児262組を対象に「パーソナリティ形成における遺伝的影響と養育環境との相互作用に関する心理、社会的、遺伝的研究」の研究を行った。気質の4次元(新奇性追求、損害回避、報酬依存、固執)は、いずれも遺伝由来であり、とくに新奇性追求、損害回避、報酬依存は遺伝的に独立であることが明らかになった。また、新奇性追求と損害回避に見られる表現型相関は環境によって引き起こされたものであり、一方固執は新奇性追求と損害回避の遺伝成分から派生したものとする仮説が指示された。人格の3次元(自己志向、協調、自己超越)のうち、自己超越は共有環境と非共有環境に由来していて遺伝成分はないが、自己志向と協調には遺伝要因が無視できないとする仮説が指示された。さらに、自己志向と協調の遺伝要因は、部分的には気質次元の新奇性追求および報酬依存の遺伝成分と重複することが明らかになった。一方、big fiveと呼ばれる神経質、外向性、開拓性、愛想の良さ、誠実さの5つの性格特性に関しては、遺伝率は40-50%と欧米での報告と同じように高かったが、個々の性格特性は遺伝的に共通であることが明らかになった。このことは、(1)表現型の均一性が必ずしも遺伝の均一性を意味していない、(2)共有環境が性格の個人差形成にほとんど全く寄与しない、(3)家族どおしの類似性はほとんどすべて遺伝要因によって形成される、ということを意味しており、発達心理学的に見て大変重要な知見が得られた。母親の養育態度を温かく庇護的であると子どもが見るかどうかは、共有環境ではなく遺伝要因の高い寄与が認められた一方、母親の過保護傾向については共有環境要因が関与しているという欧米と同様の知見が得られた。また、遺伝子解析からはドーパミン受容体(DRD4)およびセロトニントランスポーター(5HTT)が気質と関連していることが明らかになったが、双生児という特性を考慮してさらに解析する必要性が示唆された。作成中の東京都内・近郊に在住の4337組の双生児リストに加え、新たに武蔵野市、国立市、市川市、蕨市などに在住の双生児の氏名・住所も住民基本台帳より抽出し、5233組の双生児リストを作成した。このうち16歳から27歳までの双生児、2409組に研究協力の依頼状を送付した。依頼状には、調査内容として性格検査、認知検査、血液採取に協力してもらう旨、調査にかかる時間と調査実施の日程、研究の目的(性格やものの考え方に遺伝要因がどの程度関わっているのか、どのような遺伝子が関係している可能性があるのかを科学的に明らかにするための研究であること)、「双生児法」は人間の遺伝を研究する上で、貴重な資料を提供してくれる方法であること、データは研究以外の目的では一切使用されないこと、データの管理には、被験者に迷惑がかからぬよう万全を期すこと等を明記した。上記の内容の依頼状を送付したところ、302組から参加可能という返事を得ている。卵性、性別ごとの内訳(自己申告によるもの)は一卵性男性46組、一卵性女性101組、二卵性男性25組、二卵性女性72組、二卵性異性33組、卵性不明男性12組、卵性不明女性13組であった。

これらに生育環境や性格等を調べる質問紙(PBI:Parental Bonding In-strument,SUBI:Subjective Well-being Inventory,TCI:Temperament and Chara-ctor Inventory)、調査に関する詳細な説明書、同意書等を送付した。同時に本研究に関連のある海外の文献もレビューした。本研究は、双生児を対象にパーソナリティの発達に遺伝と環境がおよぼす影響について調査研究したものである。本研究の対象は、書面で同意した上で慶應義塾双生児プロジェクト(KTP)に参加した双生児であり、その内訳は一卵性双生児(女性)=118組、一卵性双生児(男性)=48組、二卵性双生児(女性)=40組、一卵性双生児(男性)=19組、一卵性双生児(異性)=32組であった。卵性は身体的類以性と主に小さい頃の見間違えやすさの評定に基づく質問紙による卵性診断方法(大木、浅香、1987)を用いて決定した。その信頼性は95%である。平均年齢は、女性が20歳7ヶ月(±3.3年)、男性が19歳5ヶ月(±3.0年)であった。気質と人格の7次元を測定するTemperament and Character Inventoryを施行し、回答が有効と判断された263組の双生児のデータをもとに単変量遺伝分析と多変量遺伝因子分析を行い、遺伝的構造を検討した。その結果、気質の4次元(新奇性追求、損害回避、報酬依存、固執)は、いずれも遺伝由来であり、とくに新奇性追求、損害回避、報酬依存は遺伝的に独立であることが明らかになった。また、新奇性追求と損害回避に見られる表現型相関は環境によって引き起こされたものであり、一方固執は新奇性追求と損害回避の遺伝成分から派生したものとする仮説が指示された。人格の3次元(自己志向、協調、自己超越)のうち、自己超越は共有環境と非共有環境に由来していて遺伝成分はないが、自己志向と協調には遺伝要因が無視できないとする仮説が指示された。さらに、自己志向と協調の遺伝要因は、部分的には気質次元の新奇性追求および報酬依存の遺伝成分と重複することが明らかになった。(研究目的)行動遺伝学及び遺伝子の相関研究の手法を用いて、(1)性格の個人差に、遺伝、共有環境、非共有環境がそれぞれどの程度寄与しているか、(2)(子どもが認知する)親の養育態度に、遺伝、共有環境、非共有環境がそれぞれどの程度寄与しているか、について検討した。(研究対象)慶應義塾双生児研究プロジェクト(Keio Twin Project:KTP)に参加した東京都内(13区と5市)、近郊(主に川崎市)に在住の1527歳までの双生児262組(一卵性女性MZf=122組、二卵性女性DZF=41組、一卵性男性MZm=48組、二卵性男性DZm=19組、異性DZo=32組)に、文書によるインフォームド・コンセントを行い、同意書を得た上で以下の調査を実施した。(研究方法)TCIおよびNEO-PI-Rの2つの性格検査で測定される性格特性と、親の養育態度を調べる尺度として代表的なPBI(Parker,1979)の記入を依頼し、そのデータに対して表現型の分散を遺伝要因と環境要因の寄与に分割する方法である共分散構造分析を行った。(結果と考察)TCIとNEO-PI-Rで測定されたパーソナリティー特性の個人差は相加的遺伝要因と非共有環境から説明され、その遺伝率が平均で45%であった。このことは、(1)共有環境が性格の個人差形成にほとんど全く寄与しない、(2)家族どおしの類似性はほとんどすべて遺伝要因によって形成される、ということを意味しており、発達心理学的に見て大変重要な知見が得られた。
接着を保持力とする歯冠補綴法の支台歯形態と材料に関する力学的検討

歯冠補綴物の保持を軸面形態を中心とした嵌合効力にたよらず、主体を接着に求めた実験的支台歯形態の臨床応用を検討するために本研究を行った。上顎小臼歯の3次元モデルを作成し、以下に示す軸面による保持形態をもたない3種類の支台歯形態と3種類の歯冠修復材(陶材、コンポジットレジン、Type IV金合金)の組み合わせについて3次元有限要素法による応力解析を行った。荷重は頬側咬頭の内斜面中央部に500N負荷した。支台歯形態1:咬合面を1.5mmの厚さで削除支台歯形態2:中心溝から2mmの位置で歯軸に垂直に歯冠を削除支台歯形態3:中心溝から4mmの位置で歯軸に垂直に歯冠を削除その結果、使用する材料の機械的性質によって支台歯形態を考慮する必要性と、材料の組み合わせによって応力の分散が図られることが示唆された。3種類の支台歯形態と材料の組み合わせはいずれも臨床応用が可能と判断された。さらに磨耗特性に優れた材料の使用、応力の分散と緩和、技工操作の簡便化などを目的に新しい歯冠補綴法について検討した。それは支台歯形態1の修復物の形態をもったセラミックス・シェルを支台歯形態3に対してシェルと支台歯の間をコンポジットレジンを用いて成形して作製し、それぞれを接着性レジンセメントを用いて接着するものである。応力解析の結果、応力の分散がはかられ、臨床的に十分に使用に耐えるという結果を得た。今後、接着力の経時的劣化などについて判断基準をさらに検討し、臨床例との整合性についても検討する必要があると思われる。本研究は保持力の多くを接着に求める歯冠補綴法について、種々の支台歯の状態を想定し、3次元有限要素法による応力解析を行い、どのような支台歯形態が可能であるか、また、接着材、咬合面および欠損部に用いる材料、支台築造に用いる材料については、どのような物性が必要とされるかについて明らかにすることを目的としている。有限要素法を応用した歯冠補綴に関する過去の研究においては、脆性材料による修復物の破壊に関するものがほとんどであり、接着材と歯や修復物の界面は連続モデルとして扱ったものが多い。しかし、本研究では修復物の脱離を検討するため、この接着材層での破壊を十分にシミュレートする必要性が高い。そこで、これまでは過去に行った抜去歯などを使用した実験と同様な条件を有限要素法を用いて解析を行い、実験と解析の整合性を比較しながら、モデリングやメッシングについて検討を行っている。接着材の層は非常に薄く、最適なメッシング条件を検討している。最終的に支台歯形態に関する3次元有限要素法によ解析を行う場合、歯冠形態の3次元データが必要になるが、これはこれまで行ってきCADに関する研究のデータを移送する予定であった。しかし、変換に若干の問題があり、モデリングの方法などについて現在、検討中である。以上の2点を早急に解決し、接着を保持の主体とした歯冠補綴の支台歯形態とそれに適した歯冠修復材料について、今後検討していく予定である。歯冠補綴物の保持を軸面形態を中心とした嵌合効力にたよらず、主体を接着に求めた実験的支台歯形態の臨床応用を検討するために以下の実験を行った。支台歯形態1:咬合面を1.5mmの厚さで削除支台歯

形態2:中心溝から2mmの位置で歯軸に垂直に歯冠を削除支台歯形態3:中心溝から4mmの位置で歯軸に垂直に歯冠を削除支台歯形態1ではもっとも弾性があるコンポジットレジンにおいて、荷重点直下に接着性レジンセメントの圧縮強さの約半分に相当する大きな応力集中が認められ、弾性が低い陶材と金合金の場合は応力の分散が認められた。支台歯形態2においては1と比較して荷重点直下の応力は小さくなり、舌側の辺縁付近に引っ張り応力が現れたが、どの応力も接着性レジンセメントの接着強さを十分に下回るものであった。支台歯形態3においては弾性の大きいコンポジットレジンにおいて応力緩和がもっともみられ、辺縁部における応力値は他の材料と比較しても低い値であった。以上の結果から使用する材料の機械的性質によって支台歯形態を考慮する必要性と、材料の組み合わせによって応力の分散が図られることが示唆された。設定した支台歯形態はいずれも臨床応用が可能と判断されたが、今後、接着力の経時的劣化などについて判定基準をさらに検討する必要があると思われる。
下顎関節突起骨折におけるボツリヌス菌の毒素の利用

家兎を用いて全身麻酔下に下顎骨関節突起骨折のモデル作成を試みたが、家兎の関節突起は非常に小さいため実験には有用なモデルではないと判断し、下顎枝(下顎角部)での骨折モデルに切り替えた。下顎枝には内側翼突筋が付着しており、骨折に伴う筋肉の影響を観察できると判断した。下顎角部(遠位)と頬骨弓部に骨延長器を装着して骨折部に間隙を作成し、内側翼突筋(外側翼突筋も含む)を中心にボツリヌストキシン(ボツリヌス菌の毒素)を注射した。骨折骨片の変化を観察したが、変化は小さく有用な結果は得られなかった。家兎の下顎関節突起骨折モデルの作成を行った。まず骨切りに伴う疼痛抑制と安静目的にイソフルレンを用いた吸入麻酔器を導入し、骨切り手術に耐えうる麻酔管理を行える環境を整えた。次に骨切りを施行してみたが、家兎の関節突起は平坦であり、その部分だけの骨切りを行うのが困難であった。そのため、下顎枝の切離という形態の骨切りモデルを作成した。このモデルであっても、外側翼突筋の作用が十分に働くため使用できると考えられたが、実際には内側翼突筋の作用も働くため理想的なモデルとはいえないのが現状である。しかし、ボツリヌス菌の毒素(ボツリヌストキシン)を内側翼突筋にも注入することにより、元来予定していたモデルに近似すると考えられた。現在もより良いモデル作成を試みているが、多数のモデル作成を考慮した場合には、家兎の場合は下顎枝での切離が最も適したモデルになると考えている。またボツリヌストキシンの注入に関し、外側翼突筋への注入手技が困難であり(現在は盲目的に注入しているため、確実に目標筋に注入されたことが確認できない)、注入手技の確立が求められる。前出の申請書に記載したように、針筋電図を用いた注入方法を今後確立する予定である。また骨切り後の遊離骨片の位置の評価として、現在は目測で行っているが、数値としてばらつきが多く、有意差を出せる状況ではない。そのため、均一な状況下での計測方法の確立に努める必要があると考えている。小動物用レントゲンも使用してみる予定である。今後の課題の最大のテーマは骨切りモデルに骨延長器を装着して、遊離骨片の動きを観察することである。臨床では、下顎関節突起骨折に対して骨延長器を装着した症例の蓄積を行っており、データの解析を進めていが、ボツリヌストキシンを用いることにより、遊離骨片の動きに相違があるか実験で検証していきたい。平成20年度の報告書に示したように家兎の下顎関節突起骨折のモデル作成は困難であり、下顎枝(下顎角部)の骨切りを行い関節突起骨折に類似したものをモデルとした。骨延長器の装着は頬骨弓部と骨切り線より尾側の下顎体部との間で行った。ボツリヌストキシンを内側・外側翼突筋に注入して、その変化を観測した。ボツリヌストキシンの投与量は筋体量から1単位程度と考えられたが、注入筋の正確な同定が困難であることから、周囲筋全体に効果が出現するように片側5単位と過量に投与した。当初予定していた針筋電図の利用であるが、安定した計測が得られず断念した。骨片の計測は、レントゲンを利用しての計測は偏位が小さいため困難であると判断し、主に再度開創して骨片の状態を肉眼で確認した。ボツリヌストキシンの投与による家兎の全身的影響は認めず、局所的に作用するものと考えられた。骨片の変化の結果であるが、ボツリヌストキシン投与の有無に関わらず、有用な所見は肉眼的に得ることができなかった。骨切りした骨片が元々大きな転位を得ることができず、また関節突起(顎関節部)が家兎の場合、非常に小さいことが当該実験を困難にしていたと考えられた。結論として、家兎での関節突起の観察は肉眼的に非常に困難であり、より大きな関節突起を用いて観察する必要があると考えられた。またボツリヌストキシン自体の安全性は高いとも判断された。そこで臨床実験に応用する方針とした。院内の治験審査に通し、人の下顎関節突起骨折におけるボツリヌストキシンの作用を検討する予定である。
抗体の安定化を可能にする革新的製剤素材：シクロデキストリン超分子ゲルの開発

採用第1年目では、様々な高分子量のポリエチレングリコール(PEG)を用いてシクロデキストリン(CyD)超分子ハイドロゲルの処方最適化検討を行った。CyDとPEGの最適な混合比は未だ検討中であるが、5種類の高分子量のPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルを調製し、各種抗体製剤を封入する前段階としてCyD超分子ハイドロゲル自体の物性評価を実施した。肉眼的観察および粉末X線回折の結果より、これまでの検討において使用した分子量20kDaのPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルと同様に、CyDがPEG鎖をネックレス状に包接し、ポリ擬ロタキサンと呼ばれる超分子を形成すると共にゲル化していることが示唆された。さらに調製した5種類の高分子量のPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルのせん断粘度を測定した結果、これまでの検討において使用した分子量20kDaのPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルと比較して、せん断粘度の減少が確認され、より柔軟なCyD超分子ハイドロゲルの形成が示唆された。またCyD超分子ハイドロゲルの温度変化に伴うせん断粘度の増加が確認され、温度の影響を受けやすい可能性が示唆された。一方、5種類の高分子量のPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルはそれぞれ、温度変化によるせん断粘度の増減はほぼ見られず、温度の影響を受けにくい可能性が示唆された。加えてCyD超分子ハイドロゲルの振とう後のせん断粘度測定も現在検討中であり、抗体製剤のさらなる安定改善の足掛かりとなる可能性が期待される。CyDとPEGでハイドロゲル調製を行う際に、CyD一分子につきPEGユニットが2つ包接されることを考慮し、全てのPEGユニットにCyDが理論上包接されると仮定して、CyDとPEGの混合比を計算した。昨年度までの検討で用いた分子量20kDaのPEGとは異なり、今年度の検討で使用した5種類の高分子量のPEGは最大のもので分子量4MDaと非常に長いため、算出したCyDとPEGの混合比ではハイドロゲルの形成が確認できない群が存在した。上記の理由から、CyD超分子ハイドロゲルの調製に想定外の時間を要してしまい、本研究課題の進捗が若干遅れる結果となった。今後の検討では、研究実績の概要に記載した5種類の高分子量のPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルの処方最適化検討を引き続き行うとともに、より詳細な物性評価(粘度、ゲル濃度、ゲルの結晶化度、CyD貫通率、粉末X線回折、NMR、FT-IR、ラマンスペクトル)を行う。また5種類の高分子量のPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルにタンパク質性薬物(Human IgG、インスリン、リゾチーム等)を封入して、熱や振とうに対する安定化効果を検討する。また、ポリプロピレングリコール(PPG)鎖の両末端にPEG鎖を修飾した繰り返し構造を持つ共重合体である各種Pluronicを用いたCyD超分子ハイドロゲルの調製および物性評価、タンパク質性薬物を封入した安定化評価も同様に検討する。加えて、前述した各種ポリマーを用いたCyD超分子ハイドロゲルの中で、封入したタンパク質性薬物の安定化効果が得られた処方に対してより詳細な検討を行う。具体的な方法としては、CyD超分子ハイドロゲルの内部からタンパク質性薬物を抽出し、UV・CDスペクトル・サイズ排除クロマトグラフィー・ELISA等を用いて検討を行うことで、CyD超分子ハイドロゲルによるタンパク質性薬物の凝集体形成抑制効果や活性保持率の確認を行う予定である。

CyDとPEGでハイドロゲル調製を行う際に、CyD一分子につきPEGユニットが2つ包接されることを考慮し、全てのPEGユニットにCyDが理論上包接されると仮定して、CyDとPEGの混合比を計算した。昨年度までの検討で用いた分子量20kDaのPEGとは異なり、今年度の検討で使用した5種類の高分子量のPEGは最大のもので分子量4MDaと非常に長いため、算出したCyDとPEGの混合比ではハイドロゲルの形成が確認できない群が存在した。上記の理由から、CyD超分子ハイドロゲルの調製に想定外の時間を要してしまい、本研究課題の進捗が若干遅れる結果となった。今後の検討では、研究実績の概要に記載した5種類の高分子量のPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルの処方最適化検討を引き続き行うとともに、より詳細な物性評価(粘度、ゲル濃度、ゲルの結晶化度、CyD貫通率、粉末X線回折、NMR、FT-IR、ラマンスペクトル)を行う。また5種類の高分子量のPEGを用いたCyD超分子ハイドロゲルにタンパク質性薬物(Human IgG、インスリン、リゾチーム等)を封入して、熱や振とうに対する安定化効果を検討する。また、ポリプロピレングリコール(PPG)鎖の両末端にPEG鎖を修飾した繰り返し構造を持つ共重合体である各種Pluronicを用いたCyD超分子ハイドロゲルの調製および物性評価、タンパク質性薬物を封入した安定化評価も同様に検討する。加えて、前述した各種ポリマーを用いたCyD超分子ハイドロゲルの中で、封入したタンパク質性薬物の安定化効果が得られた処方に対してより詳細な検討を行う。具体的な方法としては、CyD超分子ハイドロゲルの内部からタンパク質性薬物を抽出し、UV・CDスペクトル・サイズ排除クロマトグラフィー・ELISA等を用いて検討を行うことで、CyD超分子ハイドロゲルによるタンパク質性薬物の凝集体形成抑制効果や活性保持率の確認を行う予定である。
溶存性および吸着性放射性核種を利用した日本列島近海の汚染物質循環の解析

海洋環境にもたらされる様々な汚染物質は、海水を媒体とし、海洋を拡散する。原子力発電所事故、海洋汚染事故由来の汚染物質、またはアジア大陸からの越境汚染物質は、東シナ海(および太平洋側)を起点とし対馬暖流とともに日本海を北上した後、オホーツク海、および太平洋に放出される。これら海域における溶存成分および粒子吸着性成分の循環に関する情報は、海洋物質動態研究のみならず人為事故等に関わる海洋汚染に備え非常に重要である。本研究では、日本列島を取り巻く東シナ海、日本海、オホーツク海といった物質循環の特徴の全く異なる縁海における溶存核種Ra-226、Ra-228、Cs-134、Cs-137濃度、および粒子吸着性核種Th-228、Th-234濃度の季節的・空間的に高分解能かつ高精度なデータベースを作成する。さらにそれらを解析することにより、海水および粒子の循環モデルを構築する。これらを有事の際の溶存および粒子吸着性汚染物質循環の対策に対応しうるものにまとめる。一方で、2011年3月の福島原発事故によりCs-134、Cs-137が海洋に放出され、事故以前は検出限界以下であったCs-134が、東シナ海、日本海、オホーツク海等において事故後に極微弱ながら検出されてた。Cs-134濃度は放射能汚染の指標のみならず、2011年の福島原発をスタート地点とした、海水循環を探る極めて重要なトレーサーとして利用しうる。今年度は特に、Cs-134濃度の分布より、日本海での鉛直方向への拡散、さらにはベーリング海カムチャッカ半島北海道沿岸にいたる親潮海流に伴う日本列島への放射性セシウムの循環メカニズムについて、議論した。海洋環境における供給源、半減期および地球化学的挙動の全く異なるRa-226、Ra-228、Cs-134、Cs-137、Th-228およびTh-234の時間的・空間的に高分解能かつ高精度なデータは、日本列島を取り巻く海洋放射能汚染をはじめとする汚染事故などに起因する溶存および非溶存有害物質の循環予測に極めて重要である。今後もこれら複数の核種濃度の組み合わせにより、日本列島沿岸沖合表層の物質循環の季節変動、さらに深層水における三次元的物質循環の解明を継続して進める。海水の化学処理法、測定核種の変更はないが、福島原発由来で短半減期(2.06年)ゆえに濃度が減少しつつあるCs-134の測定の継続のため、海水の化学処理に要する試料量の増加が必要である。一方で、本研究を進めるには、より広範囲な海域を対象とした調査が必要である。特に、東シナ海海水への供給源としての台湾北側沖を流れる黒潮分枝流は、同時に日本海にとっても重要であるにかかわらず、その研究報告は黒潮に比べ著しく少ない。現在、これら分枝流に関しても海水採取の計画を進めている。

特に、東シナ海海水への供給源としての台湾北側沖を流れる黒潮分枝流は、同時に日本海にとっても重要であるにかかわらず、その研究報告は黒潮に比べ著しく少ない。現在、これら分枝流に関しても海水採取の計画を進めている。
日本人乳児の単語分節化能力発達の研究

本研究では、英語圏における先行研究で報告されてきた8ヶ月乳児が示す超分節素間の状態遷移確率の学習(統計学習)による単語分節化能力は、日本人乳児では安定して示されず、刺激音に依存することを明らかになった。統計学習に代わる学習機構として、すくなくとも成人被験者は、連続的な音声特徴量の変化に埋め込まれた決定論的な因果関係を学習する能力を持つことを明らかになった。また、覚醒下の乳児を対象として安定に脳波測定を実施するための実験技法が確立された。本研究は、日本人乳児を対象に、日本語環境に特徴的な音声刺激に対する単語分節化能力の発達を、発達行動心理学の行動実験手法と電気生理学の事象関連電位測定手法を用いて明らかにすることを目的とする。研究手法として、乳児に人工語が埋め込まれた人工超分節系列を数分間聞かせ馴化させた後に、選好振り向き法により人工語の弁別をテストする統計学習実験(Saffanら1996,Aslinら1998)を行い、また、音声刺激に惹起される事象関連電位も測定する。本年度の研究実施計画では、6、8、10ヶ月の各月齢40人の乳児に対する統計学習実験と、同月齢各30人の乳児に対する事象関連電位測定実験を行うことを目標とした。これに対して本年度は、6.5、8、10、11.5ヶ月の合計315人の乳児を対象にした統計学習実験を実施し、また、4ヶ月を中心とする合計89人の乳児を対象とした事象関連電位測定を行った。統計学習実験では、先行研究で報告された8ケ月の英語圏乳児の単語分節化能力が、日本人乳児でも示されることが予想されたが、全ての月例において単語分節化能力は示されなかった。更に、単語分節化のヒントとなる音韻的特徴を与えた人工超分節系列を用いたパイロット実験においても単語分節化能力の傾向は示されなかった。これより、日本人乳児の単語分節化能力は生後1年目では発達されない可能性が考えられるが、実験設定の妥当性を確認するために、純音刺激による分節化実験を現在行っている。事象関連電位測定では、単語分節化能力に関する事象関連電位測定に先駆けて、その基礎的参照データとて、母音の違いや特殊拍の挿入に惹起されるMMNの測定を行った。これにより、乳児を対象とした脳波測定の安定した実施が確立された。本研究は、日本人乳児を対象に、日本語環境に特徴的な音声刺激に対する単語分節化能力の発達を、発達行動心理学の行動実験手法と電気生理学の誘発電位測定実験手法を用いて明らかにすることを目的とする。研究手法として、乳児に人工語が埋め込まれた人工超分節系列を数分間聞かせ馴化させた後に、選好振り向き法により人工語の弁別をテストする統計学習実験(saffranら1996, Aslinら1998)を行い、また、音声刺激に惹起される事象関連電位も測定する。平成19度度の報告書では、先行研究で報告され,た8ヶ月の英語圏乳児の単語分節化能力が、6, 8、10ヶ月の日本人乳児を対象とした学習実験では示されないことを報告した。その後、純音刺激による分節化実験を8ヵ月乳児43人(19年度39人、20年度4人)に行ったところ、英語圏の先行研究報告(saffranら1999)と同様に部分単語に選好を示すことが明らかとなった。また、(単語出現頻度の統制をとらない)簡単な2モーラ語の人工超分節系列を用いた実験を8ヶ月乳児38人(すべて20年度)に行りたところ、単語に選好を示すことが分かった。これより、日本人乳児の単語分節化能力は、英語圏乳児と異なり、刺激に依存することが明らかとなった。また、これらの選好振り向き実験においては、乳児の最大注視時間が予想よりも長くなることが明らかとなった。事象関連電位測定実験は、母音の違いや特殊拍の挿入に惹起されるMMNの測定を昨年度に引き続き行い、4ヶ月を中心とした乳児103名(10, 12ヶ月等を含む、すべて平成19年度)と成人41人(平成19年度22人、平成20年度19人)の測定を行った。平成20年度までの本研究結果では、英語圏先行研究が報告する8ヶ月乳児の統計学習による単語分節化能力を日本人乳児は示さず、分節化は刺激音に依存して示され、また、言語発達研究チーム(平成19、20年度代表者所属部局)における研究で、対乳児発話に対する日本人特有の音声特徴への選好は乳児、成人ともにないことが示された。このため、本最終年度では、英語圏先行研究で用いられてきた、シラブル(本研究ではモーラ)を単位に人工語を構成する方法に、日本人乳児の単語分節化能力を調べる上で原理的困難があると考え、成人の連続量の時系列学習実験にもとついて、状態遷移確率に基づく統計学習実験の原理を検討した。

また、母音の違いや特殊拍の挿入に惹起される事象関連電位の分析を行った。成人の時系列学習実験では、音高やフォルマント周波数などの連続音声量の時系列に埋め込まれた因果関係が素早く学習されることが明らかとなった。ここで、認知の計算モデル研究では、連続量の時系列学習は確率的状態遷移の処理を実現することが論じられている(Tani, Fukumura 1995、Namikmwa, Tani in press)。このため、統計学習による単語分節化能力は必ずしもシラブル(モーラ)などの記号上の確率的状態遷移の学習に基づくのではなく、連続的な音声情報として処理される能力的基礎があることが結論づけられた。事象関連電位の分析からは、検討可能なデータを得たが、特殊拍の挿入と成人、乳児の差異は論じられなかった。以上の研究結果は、分節化を含む音韻処理の研究方法の基礎的知見を与える意義がある。