hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタボリックシンドローム発症・進展における生体リズムの役割解明

本研究では既存の各種時計遺伝子ノックアウトマウスとともに、哺乳類時計遺伝子の中で最も主要な遺伝子とされるmPer2の臓器特異的コンディショナルノックアウトマウスを新たに作製し、末梢時計の役割を解明するとともに、臓器機能や疾患との関係を検索することを目的とした。その結果Cryダブルノックアウトマウスで、肥満時の血栓形成に関与するPAI-1発現の日内リズムが消失していることを見いだし、生体リズムの異常が心筋梗塞や脳梗塞を引き起こす可能性が示唆された。メタボリックシンドローム発症における生体時計の役割を明らかにすることは、時間を考慮した新しい視点からの病気の予防法、治療にも結びつくと考えられる。本研究では時計遺伝子のノックアウトマウスとともに、最も主要な時計遺伝子のひとつであるmPer2の臓器特異的コンディショナルノックアウトマウスを作製し、末梢時計の役割の解明とともに、臓器機能や疾患との関係を明らかにすることを目的としている。そこで、時計遺伝子CrylおよびCry2のダブルノックアウトマウスおよび野生型マウスを用い、覚醒自由行動下における血圧、心拍及び行動を測定し、光や食事などの外的因子と心血管機能との関連について検討した。その結果、血圧及び心拍の内因性日内リズムは生体時計によって制御され、生体時計は日内リズムの安定性にも重要な働きを担っており、生体時計が障害を来すと、血圧や心拍の時間変動性が増大し、臓器障害や心血管疾患発症を惹起しうることが明らかとなった。また、Cryダブルノックアウトマウスでは時計の振動が停止しているのみならず、明暗周期下では、光によるマスキーング効果により日内リズムを有した行動が認められるが、恒暗条件下に置くとすぐにリズムが消失することが報告されている。そこで、時計遺伝子を介さない周期的な行動が疾患発症にどのように関与するかを検討するため、Cryダブルノックアウトマウスおよびその野生型マウスに頚動脈結擦紮術を試行し、両群を恒暗および明暗の両条件下で飼育し、現在、動脈硬化進展度合いの差異について検討をおこなっている。一方、Per2の臓器特異的コンディショナルノックアウトマウスを作製するため、遺伝子の両端にloxP配列を挿入したPer2 flox/floxマウスを作製する。現在ES細胞の相同組み換え体を得ることができ、blastcystへの導入を行い、キメラ体を得た。1、Per2ノックアウトマウスにおける解析Per2はリズム発振のコアを形成する最も重要な時計遺伝子の一つであり、これまでの報告からも、Per2は疾患発症において、重要な遺伝子の一つであることが伺える。そこで我々はPer2遺伝子欠損マウス(既存)およびその野生型マウスを恒暗条件、明暗条件の両条件下で飼育し、血中の代謝マーカーの測定や臓器におけるエネルギー代謝に関わる遺伝子発現を調べ、エネルギー代謝異常の有無を調べる。エネルギー代謝を評価するうえで重要な呼吸商や食餌摂取量の測定、まだテレメトリーシステムを用いた行動量の測定および体温の24時間周期変化の測定等を行い、エネルギー代謝異常の有無を調べた。その結果、野生型とPer2遺伝子欠損マウスの間に明らかな差異を認めず、Per1遺伝子がPer2の欠損を代償している可能性を考え、現在検討中である。2、臓器特異的コンディショナルノックアウトマウスの作製最も主要な時計遺伝子であるPer2の臓器特異的コンディショナルノックアウトマウスを作製するため、遺伝子の両端にloxP配列を挿入したPer2 flox/floxマウスを作製する。ES細胞の相同組み換え体を得たのち、blast cystへの導入を行い、Per2 flox/floxマウスを得た。現在、血管内皮特異的Per2ノックアウトマウスを作製し各臓器におけるPer2遺伝子の役割を解明するとともに、疾患発症に及ぼす影響について検討を行う。3、エネルギー代謝異常が生体時計に及ぼす影響時計遺伝子及びリズム異常の側面からのみならず、疾患を発症した際の生体時計に及ぼす影響ついても検討するため、代謝や循環にかかわる疾患モデルマウスを使用して、リズム異常の有無や時計遺伝子発現について現在検討中である。
タツノオトシゴの育児嚢特異的な遺伝子の探査

動物の子育ては一般的にはメスが行っているが、タツノオトシゴはオスの育児嚢内で卵を保護し、その後、出産する。育児嚢は、どのような遺伝的な変化によって生じたものなのだろうか?進化過程で育児嚢という新奇な器官がどのように生じたのかを考察するために、本研究では以下の3点を明らかにする。第一に、タツノオトシゴの育児嚢の形成開始に関わる遺伝子を同定する。第二に、育児嚢を構成する組織のマーカー遺伝子を同定する。第三に、タツノオトシゴが属するヨウジウオ科魚種の育児嚢の組織観察をとおして、タツノオトシゴの育児嚢に特徴的な組織が種間で共通しているのかを明らかにする。
アズレンの双極子により活性化されたπ共役系機能性分子の触媒的合成法の開発

アズレンは、共鳴構造として5員環6π電子系のシクロペンタジエニルアニオンと7員環6π電子系のトロピリウムカチオンが融着した双極構造を描くことができ、ヘテロ元素を含まない小分子としては他に類例のない極めて特異な物理的特性を示す。本研究では、入手容易な反応剤から付加価値の高い誘導体の創出を目指して検討を行った結果、イリジウム触媒を用いる脱水素を伴うアズレン環の直截官能基化法を確立することができた。イリジウム触媒存在下、ヒドロシランをアズレンに作用させることで脱水素を伴うアズレンの炭素-水素結合のケイ素化反応が起こることを見いだした。反応は従来困難であったアズレン環の2位のみで選択的に進行し、対応する2-シリルアズレン誘導体を高収率で得ることができた。本反応は特異な位置選択性の発現に加え、ヘテロ原子の配位を要さずに芳香族の炭素-水素結合の官能基化が進行した珍しい例である。反応の詳細を検討していく過程で、本ケイ素化反応はアズレンだけでなく、ナフタレンやアントラセン、ピレンを始めとする種々の多環芳香族炭化水素にも適用可能なことがわかった。また、反応は立体障害の最も小さな炭素-水素結合で選択的に進行し、電子求引性の置換基を有する多環の芳香族化合物が優先的にケイ素化されることも明らかとなった。本反応は、芳香環の修飾反応としてよく用いられる芳香族求核置換反応とは異なる位置選択性で進行し、多環芳香族炭化水素の新たな官能基化法として極めて有用だと考えられる。昨年、イリジウム触媒によるアズレンの炭素-水素結合の脱水素を伴うケイ素化が、他の多環芳香族炭化水素にも適用できることを予備的に見いだした。今回、その詳細を調べた結果、[Ir(OMe)(cod)]2触媒と3,4,6,7-テトラメチル-9,10-フェナントレン配位子存在下、水素捕捉剤として3,3-ジメチル-1-ブテンを用いることで、ほとんどの多環芳香族炭化水素に基本骨格として含まれるナフタレンやアントラセン、ピレンといった構成要素を、効率よくケイ素化させることができた。一方、アズレンの2位に嵩高いシリル基を導入し、5員環上への官能基導入を封鎖した後、再度イリジウム触媒によるケイ素化反応を繰り返すことで、アズレンの7員環上の6位を優先的にケイ素化できることも見いだした。これらのシリル基は、パラジウム触媒を用いる檜山クロスカップリング反応により、種々の芳香環導入の足場として用いることができた。これにより、2位から6位を結ぶ方向へ伸長しているアズレンの双極子を効果的に強めるための、合成ブロックが合成できた。昨年までに確立したアズレンの炭素-水素結合のケイ素化反応を応用し、当初の計画通り、2位から6位を結ぶ方向へ伸長しているアズレンの双極子を効果的に強めるための、合成ブロックを構築できた。これにより、研究課題として提案した「アズレンの双極子に活性化された機能性分子」の創製が可能になった。また、研究を進める過程で上述したケイ素化が、アズレンだけでなく他の多環芳香族炭化水素にも拡張できる、一般的な反応手法であることを偶然見出した。反応は、電子不足かつ縮環数の多い芳香環に対して優先的に円滑に進行し、ケイ素化の位置選択性は立体障害によってコントロールされることが分かった。すなわち、今回のケイ素化に基づく官能基化は、臭素化に代表される従来法とは完全に異なる化学および位置選択性で進行し、当初の研究計画で想定していた以上の成果が得られた。これまでの検討により、従来の手法では官能基化が困難であったアズレン環の2位の炭素-水素結合を、触媒的にケイ素化できることを見いだした。また、檜山クロスカップリング反応により、導入されたシリル基が種々のアリール基へと変換できることを予備的に確認していたが、その際の収率は低い値であった。そこで反応の詳細を調べた結果、ケイ素上に電子求引性の3,5-ジトリフルオロメチルフェニル基を有するシリル基が、クロスカップリング反応に適していることが分かった。この知見を利用し、アズレン環の2位に様々な芳香環を導入し、それらの分光学的特性を評価した。検討の結果、1位に芳香環を連結した誘導体と比べ、2位に連結した誘導体の紫外-可視吸収の吸収端は長波長側へシフトし、後者の方が共役を有効に拡張できることが示唆された。DFT法による理論計算で構造を最適化した結果、2位で連結することで、連結部周辺における水素間の立体反発が小さくなり、ねじれが緩和される結果、分子全体の平面性が増し、上記の差が現れたことが分かった。また、2位で芳香環を連結した誘導体は、酸の添加に応答して見た目の色を大きく変化させた。この変化を紫外-可視吸収の測定により追跡したところ、酸の添加により可視領域に強い吸収が現れることが分かった。塩基を加えて中和することで、この変化は元の状態に戻すことができた。アズレン単体にはこのような酸塩基反応に可逆に応答する性質はなく、本研究によりアズレン誘導体の新たな機能を開発することができた。

本研究では、入手容易な反応剤から付加価値の高い誘導体の創出を目指して検討を行った結果、イリジウム触媒を用いる脱水素を伴うアズレン環の直截官能基化法を確立することができた。初年度の研究計画として当初予定していたアズレンのシリル化反応が、ナフタレンやアントラセン、ピレンを始めとする種々の多環芳香族炭化水素にも適用可能な、一般性の広い手法であることが明らかとなったため。本手法を用いることで、本研究で標的分子としていた「アズレン」だけでなく他のπ共役系分子についても、自在官能基化を鍵とした機能化が可能だと考えられ、他分野への波及効果も期待できる。これまでに得られたアズレンの触媒的官能基化反応やπ共役系拡張反応に関する様々な知見の一般性を調べる。得られた新規π共役系分子の半導体特性を評価する。化学初年度に確立したイリジウム触媒による脱水素ケイ素化反応を鍵として、新規機能性π共役系分子の創製を目指す。すなわち、本手法で容易に入手が可能となった2-シリルアズレンに対し、パラジウム触媒による檜山クロスカップリング反応を適用して電子供与性、および求引性の置換基を導入し、アズレンの双極子の効果的な活性化ができないか検討する。また、現在のアズレンとヒドロシランを用いる分子間での反応条件を、ヒドロシリル基を有するアズレンに対して適用することで、近年電子デバイス素子の鍵骨格として注目されているシロールとアズレンとの融合を目指す。得られた生成物の半導体や超電導特性についても、並行して評価を行う予定である。当初必要だと考えていたガラス器具や有機、無機反応剤の一部は、本申請者が所属する研究室のもので代用でき、そのため、当初計画で算出していた直接経費を大幅に節約できたため。前述したように、前年度はアズレンに対して見つかった反応の知見が、より一般的な多環芳香族炭化水素に対しても適用可能であるという予想外の成果が得られた。そのため、研究計画が当初想定していたものから多少変更となり、研究費の使用額に差額が生じた。また、これらの成果を国内、および国際学会にて発表する。本年度は初年度の成果により標的分子が増加し、合成手順の増加が見込まれるため、有機および無機反応剤の購入にこの差額を充てる予定である。
水素状態分析とナノ損傷評価による先進金属系材料の限界環境強度特性の解明

先進材料は極めて環境に敏感であり,材料中に水素が吸蔵されることにより室温大気中のように比較的マイルドな環境中においても水素ぜい化を生じることが問題となっている。したがって,実使用環境中における延性・じん性を改善し,実用に耐えうる材料を開発するためには,材料内部への水素の侵入過程を明らかにするとともに,それに引き続く材料内部の水素の存在状態と分布,あるいは水素化物の形成とその分布状態を明らかにすることが不可欠である。本研究では,先進金属系材料を対象として,動的応力条件下の破壊特性を材料内部の水素状態と水素溶解量を昇温脱離ガス分析装置を用いて,拡散性水素量と非拡散性水素の状態分析を実施した。用いた材料は,TiAl金属間化合物,Ti-6Al-4V合金,高強度ステンレス鋼,高強度鋼等である。TiAl金属間化合物は,実験室空中においても大気中の水分により水素ぜい化を生じて,真空中よりも引張強度が低下すること,ラメラ材,2相材ともに陰極電解チャージ条件下のほうが乾燥空気中よりも高ΔK(ΔKeff)領域で疲労き裂進展速度が加速することを明らかにした。この時,低温度領域の水素放出速度はカソードチャージを施すことにより処女材に比べて大きくなり,ラメラ材では150°Cと400-425°Cに,また2相材では100°Cと300°Cに水素放出のピーク温度が観察された。これらの低温度領域の水素放出はカソードチャージにより試験片表面近傍層に生じた水素化物の分解や欠陥などにトラップされた水素放出に対応している。さらに高温域の600-750°Cには,処女材およびカソードチャージ材ともに水素放出のピークが観察されたが,カソードチャージ材ではさらに高温域において水素放出が処女材に比べて多く見られた。高温域での水素放出は固溶水素の放出によるものと考えられ,高温域で放出する水素やき裂先端からの吸蔵水素がき裂進展の加速に大きな役割を果たしているものと考えられる。一方,Ti-6Al-4V合金では,T-L方位のほうがL-T方位よりも腐食環境中でのき裂進展の加速が顕著であること,また,昇温水素分析による水素放出とき裂進展速度の加速の間には明瞭な関係は認められず,腐食環境中において,き裂先端より吸蔵される微量水素によりき裂進展の加速が生じたものと考えられた。今年度は,真空中で試料を赤外線炉で加熱して放出するガスを四重極マスフィルタ型ガス分析装置により分析を行うことにより,材料中の水素の状態分析を実施できる昇温水素分析装置を導入し,その測定条件・測定精度について検討を加え,昇温水素分析の基礎的データを得た。これより水素放出曲線を得るときにはバックグランドデータの補正を行うことが極めて重要であること,水素放出速度の測定精度として<1×10^<-7>ppm/sの性能を有していることを確認した。

さらに,本分析装置をTiAl金属間化合物,Fe-Cr-Co系航空機用高強度ステンレス鋼,およびTi-6Al-4V合金に適用して,水素放出曲線が良い精度で測定できることを確認し,TiAl金属間化合物では,150°Cと400°C付近に水素放出のピークが見られるとともに,腐食環境中においてカソードチャージ時間が長いほど水素放出速度が大きくなること,また,カソードチャージ条件下で疲労き裂進展試験を行った試料では,250°Cと400°C付近に水素放出のピークが見られることを示した。さらに,高強度ステンレス鋼では,150-200°C,および300-400°C付近に水素放出ピークがあることが明らかとなった。併せて,TiAl金属間化合物,高強度ステンレス鋼およびTi-6Al-4V合金の疲労き裂進展試験を乾燥空気中,実験室空中,および腐食環境中で実施し,水素によるぜい化特性を水素放出挙動より考察を加えつつある。昨年度に引き続いて,TiAl金属間化合物およびTi-6Al-4V合金の疲労き裂進展特性に及ぼす材料採取方向と腐食環境の影響について検討するとともに,真空中で試料を赤外線炉で加熱して放出するガスを四重極マスフィルタ型ガス分析装置を用いて解析する,昇温水素分析により吸蔵水素の状態分析を実施した。TiAl金属間化合物は,実験室空中においても大気中の水分により水素ぜい化を生じて,真空中よりも引張強度が低下すること,ラメラ材,2相材ともに陰極電解チャージ条件下のほうが乾燥空気中よりも高ΔK(ΔK_<eff>)領域で疲労き裂進展速度が加速することを明らかにした。この時,低温度領域の水素放出速度はカソードチャージを施すことにより処女材に比べて大きくなり,ラメラ材では150°Cと400-425°Cに,また2相材では100°Cと300°Cに水素放出のピーク温度が観察された。これらの低温度領域の水素放出はカソードチャージにより試験片表面近傍層に生じた水素化物の分解や欠陥などにトラップされた水素放出に対応している。さらに高温域の600-750°Cには,処女材およびカソードチャージ材ともに水素放出のピークが観察されたが,カソードチャージ材ではさらに高温域において水素放出が処女材に比べて多く見られた。高温域での水素放出は固溶水素の放出によるものと考えられ,高温域で放出する水素やき裂先端からの吸蔵水素がき裂進展の加速に大きな役割を果たしているものと考えられる。一方,Ti-6Al-4V合金では,T-L方位のほうがL-T方位よりも腐食環境中でのき裂進展の加速が顕著であること,また,昇温水素分析による水素放出とき裂進展速度の加速の間には明瞭な関係は認められず,腐食環境中において,き裂先端より吸蔵される微量水素によりき裂進展の加速が生じたものと考えられた。
プラスミノゲンモジュレーターの生理機能解析

SMTPとプラスミノゲン(PLG)のin vitroでの詳しい作用機序の解析を行った。SMTPは、PLGのコンフォメーションを変化させ、PLGのフィブリンへの結合を促進すると共に、PLGアクチベータによるプラスミンへの変換(プラスミノゲンの活性化)も促進する。SMTP-7投与によりin vivoでのプラスミンが約5倍増加していることが確定できた。また、このプラスミンの増加はPLGアクチベータ依存的であることが、exo vivoでの実験により分かった。これより血栓溶解作用の作用機序の一つはプラスミン変換の促進によるものであることが強く示唆された。循環型Glu-PLGはN末端ペプチド(NTP)と5つのクリングルドメイン(K)とセリンプロテアーゼドメインで構成されおり、NTPとK5の分子内結合により、タイトなコンフォメーションをもち、PLGアクチベータによるPmへの変換(PLG活性化)に抵抗性である。しかし、血栓や細胞表面にPLGがK5を介して結合すると、分子内結合が解除され効率的にPLGの活性化が行われる。このように、PLGのコンフォメーション変化は局所的プロテオリシスの制御に重要な役割を果たしている。そこで、SMTPとPLGの相互作用を解析するために、NTPを欠いたLys-PLG,K1-K4を欠いたmini-PLG,プロテアーゼドメインだけをもつμ-PLGを作製、精製しそれぞれのPLGに対するSMTP-7の作用を解析した。フィブリンへの結合、PLGの活性化およびPmの自己消化を指標として解析した。その結果、いずれの活性に対しても、Glu-,Lys-,mini-PLGでは促進が認められたが、μ-PLGには影響を与えなかった。SMTP-7が影響を与える最小単位はK5を含むmini-PLGであることよりSMTP-7は(1)K5依存的にコンフォメーション変化を誘導し、PLGの活性化を促進する。(2)リジン結合部位とは違う部位に作用するためフィブリンへの結合を阻害しないとういう特性を持つことが分かった。また、SMTP-7の作用はNaCl依存的にPLGを活性化すなわち生理条件下において特異的に促進作用があることが分かった。生理機能をin vivoのモデルで解析することである。SMTPは、プラスミノゲンのコンフォメーションを変化させ、プラスミノゲンのフィブリンへの結合を促進すると共に、プラスミノゲンアクチベータによるプラスミンへの変換(プラスミノゲンの活性化)も促進する。また、SMTPは血管新生を阻害するプラスミノゲン断片も生成する。今回新規SMTP誘導体として、側鎖に蛍光物質(F-moc,FITC)を導入した誘導体の単離を行い活性があることが確認できた。現在、特許出願中である。現在までに単離した49種類のSMTP誘導体の活性をフィブリンへの結合活性、プラスミン変換活性、プラスミン自己消化で総合的に評価した。その結果、フィブリン結合に特化した化合物群、プラスミン変換に特化した化合物群、プラスミン断片生成に特化した化合物群に分類することができた。この結果は薬剤開発において有用な化合物を選抜できただけではなく、in vitroにおいて今までフィブリン結合促進とプラスミン変換活性に適したプラスミノゲンのコンフォメーションは同じであると考えられていたが、僅かではあるが差異があり、さらにプラスミンに対する作用が違うことよりプラスミノゲンのクリングル5ドメインへ作用していることが示唆された。これらの結果については、血栓止血学会2007年大会、農芸化学会2008年大会で報告した。現在論文準備中である。in vivoでの生理機能を解析するために最も活性の高いSMTP-7(orniplabin)を用いてプラスミンの検出を試みた。その結果、α2-アンチプラスミンとのコンプレックスとして検出することができ、SMTP-7に投与によりプラスミンは約5倍に増加していた。また、プラスミンの増加はプラスミノゲン断片も増加することが確認できた。さらにこのアンジオスタチン様断片が腫瘍の血管新生を阻害することを確認した。これより、SMTPによる制がん作用はアンジオスタチン増加による血管新生阻害であることがわかり、SMTPの薬理作用の1つである制がん作用のメカニズムは明らかになった。これについても論文投稿準備中である。

そこで、SMTPとPLGの相互作用を解析するために、NTPを欠いたLys-PLG,K1-K4を欠いたmini-PLG,プロテアーゼドメインだけをもつμ-PLGを作製、精製しそれぞれのPLGに対するSMTP-7の作用を解析した。フィブリンへの結合、PLGの活性化およびPmの自己消化を指標として解析した。その結果、いずれの活性に対しても、Glu-,Lys-,mini-PLGでは促進が認められたが、μ-PLGには影響を与えなかった。SMTP-7が影響を与える最小単位はK5を含むmini-PLGであることよりSMTP-7は(1)K5依存的にコンフォメーション変化を誘導し、PLGの活性化を促進する。(2)リジン結合部位とは違う部位に作用するためフィブリンへの結合を阻害しないとういう特性を持つことが分かった。また、SMTP-7の作用はNaCl依存的にPLGを活性化すなわち生理条件下において特異的に促進作用があることが分かった。
ノックアウトマウスを用いたPNP14ファミリーの機能解析

今年度はPNP14ファミリータンパク質の生体内での役割を明らかにすることを目的として、PNP14遺伝子およびシヌクレイン(SYN)遺伝子ノックアウトマウスの作製を進めると同時に昨年度作製したカルモジュリンキナーゼIIプロモータ-の支配下で遺伝子発現が制御されるPNP14遺伝子およびシヌクレイン遺伝子トランスジェニック(Tg)マウスの解析を行った。これらのTgマウスを各特異抗体を用いて免疫組織学的解析したところ、PNP14,SYNのいずれのTgマウスも野生型マウスと比較して大脳皮質、海馬のCA1からCA3領域、嗅球の糸球状シナプス複合体層および内顆粒層、小脳において各タンパク質の発現量の増加が認められた。さらにイムノブロット解析でも同様の結果が得られた。しかし、形態学的な相違を検討したところ、光学顕微鏡レベルでの観察では組織に異常は見られなかった。次に本研究で作製したSYNTgマウスを用いてSYNの過剰発現が脳神経系において他の遺伝子の発現量に与える影響を調べるために、DNAアレイで解析した。その結果、SYNTgマウスの大脳では野生型マウスの大脳と比較して、軸索輸送を担っているタンパク質や長期増強(LTP)形成に関与する遺伝子の発現量が減少し、一方数種のアポトーシスを阻害するタンパク質の遺伝子発現が顕著に増加していた。これらの結果からSYN遺伝子が神経細胞のアポト-シスさらにはアルツハイマー病やパーキンソン病などの痴呆を伴う神経疾患に関与している可能性が示唆された。今後、PNP14Tgマウスについても同様にDNAアレイを用い解析する予定である。今年度はPNP14ファミリータンパク質の生体内での役割を明らかにする目的として、PNP14遺伝子およびシヌクレイン遺伝子トランスジェニックマウスの作製を試みた。PNP14ファミリータンパク質の脳における分布はカルモジュリンキナーゼIIとほぼ同様のパターンを示すので、本研究ではカルモジュリンキナーゼIIプロモーターの支配下でヒトPNP14あるいはシヌクレインを発現するようにした遺伝子を構築後、C57BL/6系統の受精卵に導入し、それぞれの遺伝子トランスジェニックマウスを作製した。PNP14遺伝子については2系統のオスのトランスジェニックマウスを作製することができた。これらのマウスに野生型C57BL/6を交配させF1マウスを得、生まれたF1マウスの遺伝子型を解析したところ、遺伝子が導入されたマウスの割合がメンデル比に較べ有意に低かった。このことはPNP14遺伝子トランスジェニックマウスの一部が胚性致死になっている可能性を示唆している。また、F1マウス同士を交配させたところ、F1マウスのメスはいずれも初産において正常に出産するが育児行動をとらない傾向が見られた。しかし、この育児行動の異常は2回目以降のの出産では観察されなかった。この行動異常とPNP14遺伝子との関連については現在、検討を行っている。シヌクレイン遺伝子については1系統のオスと4系統のメスのトランスジェニックマウスを作製することができた。これらのマウスについては現在のところ表現型の異常は観察されていない。今後、両トランスジェニックマウスの組織レベルでの観察を行うとともに、薬物投与や、虚血などの外来因子に対する反応を野生型マウスと比較、検討する予定である。
チャ培養細胞および培養根のアルミニウムストレスに対する応答機構

最近、細胞の活性度を細胞内のCa^<++>の上昇で評価する方法が注目されている。しかし植物細胞での研究は極めて乏しい。本研究はチャのアルミニウム(Al)ストレスに対する応答およびAlによる促進効果を蛍光色素(Indo-1AM)の取り込み、細胞内Ca^<++>の動態応答より検討した。1チャ花粉管細胞内のCa^<++>の測定法の確立まず、Indo-1によってCa^<++>をnMオーダーで定量しうることを確認した。次いで錯生成平衡式からKd値を求め、158.69を得た。これを用い[Ca^<++>]=158.69(R-0.04/2.58-R)1.89を得た。元素による蛍光の影響のないことを知り、さらに自己蛍光の補正式を設定した。次いで花粉管細胞へのIndo-1AMのロードに及ぼすAlの影響をみた。2,4時間の23μM Al供与で、細胞内Ca^<++>が高まり、400nMに達した。これらのことから、Alが何らかのシグナルとして働きCa^<++>を活性化すると推定した。2チャ花粉管細胞内のCa^<++>動態に及ぼすAlとホウ素(B)の影響チャの花粉管細胞はAlの少量供与(3μM)で促進される。この濃度で細胞内Ca^<++>濃度が500μMから1μMに上昇した(B適量区)。Bを低濃度与えた場合、Alの5μM供与でCa^<++>濃度が約1μMと高くなり、Alの高濃度側にシフトした。一方Alを与えないでBを与えるとB濃度の増加と共に細胞内Ca^<++>濃度は高まり1μM近くなった。Alを適量(3μM)加え、B濃度を高めるとBの0.1μMまで上昇したが頭打を示した。これらのことはAlとBが生理機能において類似性のあることを示している。この応答はエリシターとしての可能性を推定した。3 Alに対するカロースの生成応答チャの分離根は何ら応答せず、クレス根で応答した。従って本研究を「微生物による酸性・Alストレスの軽減」へ多少移した。最近,細胞の活性度を細胞内Ca^〓の上昇で評価する方法が注目されている。本研究はチャのアルミニウム(Al)ストレスに対する応答,Alの促進効果を蛍光物質(Ind-1)使用で細胞内Ca^〓の応答より検討した。(1)細胞内Ca^〓の動態測定法を確立し,次式を設定した。また元素による蛍光の影響がないことを知り,さらに自己蛍光の補正式を設定した。(2)チャ花粉管細胞内のCa^〓の動態に及ぼすAlの影響について検討した。チャの花粉管細胞はAlの少量供与(3μM)で促進がみられるが,同濃度で細胞内Ca^〓濃度が約500nMから約1μMに上昇した(ホウ素(B)適量区)。Bを低濃度与えた場合,Alの5μM供与でCa^〓濃度が約1μMと高くなり,Al高濃度側に移動した。

一方Alを与えないでBを与えるとB濃度の増加と共に細胞内Ca^〓濃度は高まり1μM近くなった。Alを適量(3μM)加え,B濃度を高めるとBの0.1mMまで上昇したが頭打ちを示した。これらのことはAlとBが生理機能において類似性のあることを示している。(3)次年度予定の「Alとカロース生成応答」を予備実験として行い,別の研究である「微生物による酸性土壌の矯正」で得た微生物産生物質を本研究に適用したところ,成果が得られた。(新聞発表あり)細胞内のCa^<++>の挙動は生命活動の活性度の重要な指標であることが認識されつつある。しかし植物細胞を取扱った研究は細胞壁の存在ゆえに極めて乏しい。申請者は花粉管細胞を古くから取扱っており、これを材料としてチヤのAlストレスに対する応答機構を、またAl適量供与による促進機構を新しい観点、蛍光Probe(Indo-1)の導入による蛍光分分析法によって細胞内Ca^<++>の動態を測定し、Alとホウ素(B)の植物栄養的類似性と相違性を明らかにしようとした。1.チャの細胞,根組織のAlに対する応答機構のCa^<++>の挙動から検討(1)花粉管細胞を用いての検討:花粉管細胞内Ca^<++>濃度は40時間まで経時的に増加した。AlのZOuM供与を行うと明らかに細胞内Caは上昇せず同程度の濃度を保った。なお、Ca^<++>計算の基礎となるKd値を錯平衡より求めたところ158.69となった。従って計算式は〔Ca^<++>〕=158.69(R-0.04/2.58-R)1.89となった。(2)培養根を用いての検討:培養根にFura2AMを供与し根中でのAl,Ca分布を調べた。その結果、Al処理ではCaのみより弱く汚れた蛍光が皮層細胞と内皮細胞の外縁部に表われた。2.チャの細胞,根のAlに応答とカロース生成(1)花粉管細胞を用いての検討:最近Alストレスがカロース生成を高めることが知られている。しかしチャ花粉管でのカロース生成はAlストレスに何ら応答しなかった。(2)培養根を用いての検討:チャの培養根においてもAlストレスでカロース生成は何ら応答しなかった。しかしながらクレス培養根ではAlのストレスはカロース生成を増加させた。
機能探索分子の活用によるニコチン性受容体を介して発現される神経保護作用機構の解明

機能探索分子を活用して、ニコチン受容体を介する神経保護作用機構について以下の点を明らかにした。1)神経細胞保護作用を有するニコチン性受容体サブユニットの決定:α7サブユニットの選択的拮抗薬であるα-bungarotoxin(α-BTX)やα4β2サブユニットの拮抗薬であるdihydro-β-erythroidine、さらにα7サブユニットの選択的作動薬であるDMXB、α4β2サブユニットの作動薬であるcytisineを用いて、ニコチン性受容体刺激による神経細胞保護作用はα7サブユニットおよびα4β2サブユニットのいずれをも介して発現しうることを明らかにした。また、ニコチンはグルタミン酸誘発神経細胞死のみならず、カルシウムイオノフォア暴露による神経細胞死にも抑制作用を有すること、しかしnitric oxide(NO)生成試薬であるSNOC暴露によるNO誘発神軽細胞死には保護作用を示さないことを明らかにした。2)ニコチン性受容体刺激による神経細胞保護作用がin vivoの系でも認められるか否かの検証:Wistarラットを用いて一過性中大脳動脈閉塞モデルを作製した。脳虚血に先立ち、24時間ニコチンならびにDMXBを投与した群、脳虚血作製後薬物を投与した群、および無処置群における梗塞巣の大きさを測定し、ニコチンならびにDMXBの前処置により梗塞巣の縮小化が認められることを明らかにした。3)ニコチン性受容体刺激によるβアミロイド誘発神経細胞死の抑制:培養大脳皮質ニューロンにおいてニコチンの投与によりベータアミロイド毒性は抑制された。α-BTXはニコチンによる保護効果を拮抗した。DMXBの投与によってもβアミロイド毒性は抑制された。βアミロイドの神経毒性は、ニコチン性受容体の刺激により抑制されることが示唆された。
In vivo単一細胞解析から明らかにする染色体機能ドメインの可塑性とその意義

最近申請者は、単一細胞レベルでしかもゲノムワイドに複製ドメイン構造を解析できるscRepli-seq法を開発した。この方法を用いることで、「染色体ドメイン構造は生体内の個々の細胞レベルで見たときにどれほど厳密な制御をうけているのか」、「この厳密性(あるいは曖昧さ)が胚体内での細胞の位置情報や遺伝子発現パターンとどのような関係にあるのか」、「単一細胞内での父由来、母由来染色体の挙動の違いはどれほど考慮する必要があるのか」といった問いに対して明確な答えを出す。
摂食・嚥下リハビリテーションの経口摂取改善要因と介護者の心理的支援に関する研究

フォーカス・グループ・インタビューに基づく質研究により、胃ろうを造設している在宅の重度嚥下障害者に対する、摂食嚥下リハビリテーションによる微量な経口摂取回復は、在宅介護者にとって4つの心理的支援をもたらすとの仮説が構築された。経管栄養の必要性はあるものの患者の経口摂取回復は、介護者に対し、1)家族の帰属意識の強化や復権、2)全身機能回復への励み、3)介護負担感の軽減、4)社会との接点の再獲得、をもたらすことが示唆された。この研究成果を質研究にまとめ、国際医学雑誌へ投稿し、平成31年1月に出版に至った。しかし、摂食嚥下リハビリテーションによる経口摂取回復は、その経時変化や、回復への関連要因など不明な点も多い。そのため、摂食嚥下リハビリテーションの在宅初診患者への前向きコホート研究を計画し、平成29年10月より質問票を用いたコホート研究に着手していた。データ収集着手から半年が経過した平成30年5月、研究進捗状況を検討し、当初予定していた研究対象者数よりも下回っていることが判明した。研究班で研究計画の再構築を協議した結果、コホート研究の参入基準を臨床現場での受診患者の現状に照らし合わせ、65歳以上に限定していた年齢制限を若年層にも拡大することとした。また、摂食嚥下リハビリテーションによる経口摂取回復への経時変化は明らかではない。質研究により構築された仮説「摂食嚥下リハビリテーションによる経口摂取回復患者の在宅介護者への心理的支援」と在宅患者や患者のもつ要因との関連を探るためには、すでに摂食嚥下リハビリテーションによる経口摂取回復を得た在宅患者の介護者への横断研究の必要性が指摘され、新たに横断研究をデザインし、研究計画に追加した。これに伴う研究計画の追加と改訂を、研究者の各所属機関の研究倫理審査委員会に申請を行った。質的研究は、論文の国際誌出版により、研究成果を開示できたと考える。研究課題の量的研究は研究デザインの再構築を行なったことが起因して、研究計画は当初の計画より遅延している。平成29年度に着手されたコホート研究のデータ収集は、研究デザインの再構築による研究倫理委員会への申請を行うために、一時中断した。平成29年10月より収集したデータは本研究のパイロットスタディと位置づけられ、調査票改定等など研究課題への有効な貢献がもたらされている。研究フィールドでの倫理審査の承認を得てから、コホート研究、及び横断研究に迅速に著手する。両研究とも、綿密な研究体制を整えたうえで、令和元年秋からデータ収集実施を計画している。本研究は、在宅の胃ろう造設重度嚥下障害者の家族介護者を対象とし、継続的かつ定期的な訪問による摂食嚥下リハビリテーションの介入により、患者の経口摂取改善の効果測定と、経口摂取改善による介護者への心理的影響を検証することを目的としている。本年度は研究実施計画に記載した通り、データ収集のツールである調査票を完成させ、研究フィールドでの倫理審査承認を経て、データ収集に着手した。その点では実施計画通りであるが、研究フィールド当該機関での倫理審査承認に予想以上に時間がかかったこと、研究対象者である「訪問による摂食嚥下リハビリテーションの初診者」が少なく、本年度末の時点ではデータは当初計画したよりもサンプル数は下回っているのが実情である。その点につき、研究分担者とも議論を行い、研究対象者の参入基準である「患者年齢は65才以上」という項目を再検討している。しかし、新規の研究フィールドが開拓でき、本年度末の時点で当該研究機関での倫理申請を行っている。その成果として、来年度のデータ収集は、今年度よりも期待できると考える。また、本研究で検証すべき仮説は「わずかでも患者の経口摂取の回復は、家族介護者への心理的支援をもたらす」である。この「経口摂取改善による介護者への心理的影響」は、本研究の前段階である質的調査の成果として、その概念構造が明らかになった概念である。その質的研究の成果である心理的支援の概念構造に関し、英語論文を執筆し、現在国際医学雑誌に投稿中である。本年度の研究実施計画に記載した項目である調査票の開発、研究データの収集、新規研究フィールドの開拓はおおむね計画通りに実施できた。しかし、研究フィールドでのデータ数は、倫理審査承認の遅延や研究対象者数の少なさ等により、予定数を下回っている。

研究班で研究計画の再構築を協議した結果、コホート研究の参入基準を臨床現場での受診患者の現状に照らし合わせ、65歳以上に限定していた年齢制限を若年層にも拡大することとした。また、摂食嚥下リハビリテーションによる経口摂取回復への経時変化は明らかではない。質研究により構築された仮説「摂食嚥下リハビリテーションによる経口摂取回復患者の在宅介護者への心理的支援」と在宅患者や患者のもつ要因との関連を探るためには、すでに摂食嚥下リハビリテーションによる経口摂取回復を得た在宅患者の介護者への横断研究の必要性が指摘され、新たに横断研究をデザインし、研究計画に追加した。これに伴う研究計画の追加と改訂を、研究者の各所属機関の研究倫理審査委員会に申請を行った。質的研究は、論文の国際誌出版により、研究成果を開示できたと考える。研究課題の量的研究は研究デザインの再構築を行なったことが起因して、研究計画は当初の計画より遅延している。平成29年度に着手されたコホート研究のデータ収集は、研究デザインの再構築による研究倫理委員会への申請を行うために、一時中断した。平成29年10月より収集したデータは本研究のパイロットスタディと位置づけられ、調査票改定等など研究課題への有効な貢献がもたらされている。次年度からの本研究の遂行事項の第一義は、解析を可能とするために十分なサンプル数を持つデータ収集である。現段階では、いくつかの対応が必要であるが、摂食嚥下リハビリテーションの効果測定を主目的とする本研究では、訪問による摂食嚥下リハビリテーションの初診患者を対象としており、本研究においては変更できない基準である。現段階では研究対象者の参入基準である「患者の年齢は65才以上」とし、高齢者をターゲットに絞ってきたが、成人で疾患による後天的な嚥下障害患者を研究対象者と再設定することを考えている。研究対象者の参入基準である年齢設定を50歳以上にすることで、条件に適合する研究対象者が拡大され、リクルート数が増加することが期待される。研究フィールドでの倫理審査の承認を得てから、コホート研究、及び横断研究に迅速に著手する。両研究とも、綿密な研究体制を整えたうえで、令和元年秋からデータ収集実施を計画している。本年度は、当初計画よりも研究フィールドでの倫理審査承認が遅滞したことに伴い、データ収集開始が先送りにされた。それにより、研究協力者への謝礼や通信費、及び研究事務作業による人件費も必要が生じなかった。また、研究対象者の参入基準である「摂食嚥下リハビリテーションの初診受診者」が今年度は予想よりも下回ったことにより、データ収集が滞った。しかし新たな研究フィールドの開拓も行い、現在、新規研究フィールド当該機関で研究倫理審査申請中であり、データ収集の進展も期待できる。平成30年度は、PC及び周辺機器も新たに整備しつつ、データ収集に伴う経費を組み込んだ使用計画を立てる。当該年度は、研究代表者の所属機関移動に伴い、新規所属先での研究倫理審査申請が求められたため、研究フィールドでのデータ収集は実施しなかった。同時に、平成29年度に着手されたコホート研究のデータ収集も一時中断した。今まで実施してきたコホート研究で、研究対象者が予想より下回っている状況も判明し、コホート研究での研究対象者参入基準の見直し、および横断研究の必要性が研究班で協議された。
在米国文学資料の所在に関する予備的調査ー国際協力による在外国文学文献の総合的研究の為にー

イエール大学図書館所蔵の日本文学資料を中心にプリンストン大学図書館,シアトル市美術館における日本文学資料の所蔵状況について予備的な調査を行う.今年度は予備調査であったので,次年度の本調査に向けて資料の全容や蔵書傾向などの実体把握及び調査の具体的な段取りの立案を目標にしたが,おおよそ当初の目的は達成することができた.まず,イエール大学のバイネッキ図書館所蔵の朝河貫一コレクションを中心に調査を行ったが,約一千点以上もの国文学及び古記録の貴重な資料が所蔵されており,二百点程緊急に試掘的な調査を試みた.その結果,来年度の本調査でほぼ完了できる見込みがたった.さらにイエール大学では,このバイネッキ図書館以外にも東アジア図書館になお全く未調査の百点位の和書があり,国内では書名はもとよりその存在さえ知られていなかった誠に貴重な鎌倉時代後期の古写本が所蔵されていることが判明した.次にプリンストン大学のジェスト・オリエント図書館,ファイアーストーン図書館,シャイデコレクション,付属美術館等々を調査したが,点数は多くはないものの,従来から知られている奈良絵本ばかりでなく,鎌倉末期の書写になる仏書の存在が明らかになったのは貴重な成果であった.最後にシアトル市立美術館を調査した.国文学研究に欠かせない絵巻の所蔵が多く,これまた多大な成果をあげることができた.以上,短期間の調査ではあったが,予想以上に在米の国文学資料は質量共に充実しており,本格的な調査と収集が急務であることを再認識するとともに,来年度の調査の足掛かりを得ることができた.イエール大学図書館所蔵の日本文学資料を中心にプリンストン大学図書館,シアトル市美術館における日本文学資料の所蔵状況について予備的な調査を行う.今年度は予備調査であったので,次年度の本調査に向けて資料の全容や蔵書傾向などの実体把握及び調査の具体的な段取りの立案を目標にしたが,おおよそ当初の目的は達成することができた.まず,イエール大学のバイネッキ図書館所蔵の朝河貫一コレクションを中心に調査を行ったが,約一千点以上もの国文学及び古記録の貴重な資料が所蔵されており,二百点程緊急に試掘的な調査を試みた.その結果,来年度の本調査でほぼ完了できる見込みがたった.さらにイエール大学では,このバイネッキ図書館以外にも東アジア図書館になお全く未調査の百点位の和書があり,国内では書名はもとよりその存在さえ知られていなかった誠に貴重な鎌倉時代後期の古写本が所蔵されていることが判明した.次にプリンストン大学のジェスト・オリエント図書館,ファイアーストーン図書館,シャイデコレクション,付属美術館等々を調査したが,点数は多くはないものの,従来から知られている奈良絵本ばかりでなく,鎌倉末期の書写になる仏書の存在が明らかになったのは貴重な成果であった.最後にシアトル市立美術館を調査した.国文学研究に欠かせない絵巻の所蔵が多く,これまた多大な成果をあげることができた.以上,短期間の調査ではあったが,予想以上に在米の国文学資料は質量共に充実しており,本格的な調査と収集が急務であることを再認識するとともに,来年度の調査の足掛かりを得ることができた.
原子空間に着目する蛋白質研究の新展開

ジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)は、補酵素NADPHを水素供与体としてジヒドロ葉酸(DHF)をテトラヒドロ葉酸(THF)に還元する反応を触媒する。月向は、この反応に含まれる種々の中間複合体の断熱圧縮率を測定し、反応の進行とともにリガンドの結合・反応・解離により圧縮率が大きく変化すること、また、X線構造から求めたキャビティー量が多いほど圧縮率が大きいことを見出した。このことは、キャビティーがゆらぎの発現の場となっており、機能発現に重要な役割を演じていることを示している。DHFRの3つのフレキシブルループに存在するGly67,Gly121,Ala145位を種々のアミノ酸に置換した結果、圧縮率は1アミノ酸置換により大きく影響を受けることを見出した。圧縮率の大きい変異体ほど酵素活性が高く、構造のゆらぎは機能発現に有利に働いていることがわかった。また、圧縮率の大きい変異体はキャビティーも多く、アミノ酸置換の影響は置換部位から遠く離れた部位でのキャビティーの数や大きさに影響し、ゆらぎの改変をとおして機能にまで及んでいることがわかった。赤坂は高圧NMRを用い、RalGDSのRas結合ドメインは2000気圧までの圧力下で全体の立体構造は壊れないものの、疎水性キャビティーの近傍の構造が解けることを見出した。また、c-Myb R2蛋白質のサブドメインにおいてキャビティーを埋めるようなアミノ酸置換により、耐圧性が増すことを見出した。さらに、Ubiquitinは天然状態で2つのコンフォマーが存在することを見出し、高圧NMRがわずかなエネルギー差による構造変化を敏感に観察できることを示した。このように、蛋白質の原子空間(圧力効果)に着目することにより、蛋白質の構造と機能において新規で重要な知見が得られることがわかった。ジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)は様々な構造変化を通じて活性を実現することが知られている。月向はDHFRの構造の柔らかさを、様々な部位特異的な変異体によって生じる原子間の空隙(キャビティー)との関連で、マクロな圧縮率の測定によって研究してきた。赤坂はこれらの関係をミクロに調べるため、神戸大学で開発した高い分解能の高圧NMRを用いて、月向が遺伝子工学手法によって準備したN-15同位体で標識したDHFRを対象に、この水溶液に1-2000気圧の圧力をかけ、N-15/H-1相関二次元NMRを測定した。その結果、これまで知られている構造とは別の、補酵素結合部位の"open"構造が共存することを発見した。この構造は1気圧でも10%ほど存在することがわかり、補酵素結合に必須の構造であると考えられる。この結果は、蛋白質が二つの異なる構造間で揺らぐことによりその機能を発揮することを示した点で極めて意義深い。またDobsonとの共同研究では、lysozymeについて、加圧によるN-15化学シフトに基づいて、主鎖構造の揺らぎが原子の間のキャビティーに近いほど大きいことを明らかにした。一方、郷は、赤坂の提案に基づいて、複数の蛋白質について、モジュールとキャビティーとの関係を計算したところ、多くの場合、キャビティーがモジュールとモジュールの境界に位置することを発見した。この発見はキャビティーが蛋白質の分子進化そのものにも関連をもつことを示唆するもので、重要な発見である。

このことは、キャビティーがゆらぎの発現の場となっており、機能発現に重要な役割を演じていることを示している。DHFRの3つのフレキシブルループに存在するGly67,Gly121,Ala145位を種々のアミノ酸に置換した結果、圧縮率は1アミノ酸置換により大きく影響を受けることを見出した。圧縮率の大きい変異体ほど酵素活性が高く、構造のゆらぎは機能発現に有利に働いていることがわかった。また、圧縮率の大きい変異体はキャビティーも多く、アミノ酸置換の影響は置換部位から遠く離れた部位でのキャビティーの数や大きさに影響し、ゆらぎの改変をとおして機能にまで及んでいることがわかった。赤坂は高圧NMRを用い、RalGDSのRas結合ドメインは2000気圧までの圧力下で全体の立体構造は壊れないものの、疎水性キャビティーの近傍の構造が解けることを見出した。また、c-Myb R2蛋白質のサブドメインにおいてキャビティーを埋めるようなアミノ酸置換により、耐圧性が増すことを見出した。さらに、Ubiquitinは天然状態で2つのコンフォマーが存在することを見出し、高圧NMRがわずかなエネルギー差による構造変化を敏感に観察できることを示した。このように、蛋白質の原子空間(圧力効果)に着目することにより、蛋白質の構造と機能において新規で重要な知見が得られることがわかった。
体系的な生体臓器移植医療システム構築に向けた生体ドナーの位置づけに関する研究

本研究は生体臓器移植(以下、生体移植)における生体ドナーの位置づけを検討することを目的に、特に生体ドナーの負担の大きい生体肝移植に着目し、日本においてどのように適応を広げ普及したのか、普及過程を分析整理した。生体肝移植は緊急性から実績を積み重ね、ほとんど社会的に議論されることなく今日まで順次移植適応を広げてきた。このため本研究課題において実施した認識調査では、生体臓器移植は原則親族間で行われていることについて75.0%が認識していなかった。生体ドナーの位置づけを医療さらには社会の中で明確にし、生体移植の適応の範囲、ならびに運用に係る諸規制について改めて社会的な議論を経る必要があると考える。【研究の目的】脳死移植が受けられないケースでは生体移植が今後も行われる故に、脳死移植との両輪と位置づけられている生体移植を今後どのように進めていくべきかそのあり方を示すことを目的とする。具体的には、(1)生体肝移植の社会的評価と課題を明確にし、(2)欧米との比較検討から、(3)生体ドナーの保護およびわが国の臓器移植医療の在り方を示すことを目的とする。本年度までに(1)(2)に取り組み以下の調査を実施した。【研究の背景と目的】生体肝移植は重症肝不全の治療法の一つとして今では定着しつつある.日本は脳死移植に先行して生体移植が普及定着するという変則的な経緯を有す.この事実をメディアは社会一般にどう伝えたのか.【方法】新聞の見出しを用いて,生体肝移植がどのような傾向をもって伝えられたのか,また問題を提起するキーワードから,どのような内容が報じられたのかをテキストマイニングによって明らかにすることを試みた.【結果・考察】生体肝移植のレシピエントは「頑張る」ドナーは「助ける」のコンセプトで表される傾向がみられた.新聞報道を通じて,概括すると生体肝ドナーに関する問題,脳死移植への影響などの問題が提起されていた.生体肝移植のドナーへのリスクを報じる一方で,レシピエントの生存率の高さや技術面の安全性を強調する報道がなされていた.【今後の課題】今回の調査では新聞の見出しから報道の傾向と問題提示のされかたを明らかにしたものの,これを受け手がどのように読み・理解したのかについての解明には至っていない.今後,受け手側(世論)の調査を行うことでマスコミ(新聞)報道が果たした役割が見えてくるものと考える.引き続きこの後,世論調査を行い生体肝移植に対する社会意識について明らかにする予定であり,今回の研究とあわせて生体肝移植の普及におけるマスコミの作用および影響について考察・報告したいと考えている.【研究の目的】本研究は日本の移植医療の実態に即した生体ドナーに関する事前規制や事後のケアおよび支援・補償策が立案できるよう,実態調査から生体移植および生体ドナーの社会的な位置を検討することを目的としたものである.【研究実施計画】1平成23年度は実態調査を行い(実態調査),2平成24年は実態調査によって得られた知見から問題について検討し論点を整理する(分析・評価).3最終年度は24年度までの分析結果に基づき,日本における生体移植および生体ドナーの位置について検討し,医療現場及び社会に還元普及までを目標とする(研究成果の還元).【平成25年度までの研究成果】平成24年度は生体肝移植がどのような傾向をもって伝えられたのか,またこの治療法が抱える問題をマスコミはどのように捉え社会に提起してきたのか,新聞の見出を用いテキストマイニングによって探索的に検証した.結果,生体肝移植のレシピエントは「頑張る」ドナーは「助ける」のコンセプトで表される傾向がみられた.総じて批判的な報道は少なく,生体肝移植のドナーへのリスクを報じる一方で,レシピエントの生存率の高さや技術面の安全性を評価する報道がなされていた.平成25年度は社会(受け手)がどのように生体肝移植に対し認識しているのか,社会意識を明らかにすることを目的とした調査を実施した.1,000名を対象とした電子調査票を用いた先着順型自記入式調査を実施した。結果,生体臓器移植の実施について87.1%が肯定的で、80.5%が臓器提供をしてもよいと考えていた。また、生体臓器移植の提供や受療について考えるとき「結婚」や「子ども」などの家族に結びついた要素が多分に影響していることが明らかになった。引き続きこの後,つい調査を実施し,今回の研究とあわせて生体肝移植並びに生体ドナーの社会的な位置づけについて考察・検討し報告したいと考えている.本研究は生体臓器移植(以下、生体移植)における生体ドナーの位置づけを検討することを目的に、特に生体ドナーの負担の大きい生体肝移植に着目し、日本においてどのように適応を広げ普及したのか、普及過程を分析整理した。本年度は今日までに蓄積された論考を中心に読み説き,生体肝移植の現行制度における実施上の問題点を整理した.生体肝移植は現在"ドナーの自発性の担保"および"臓器売買の防止"を目的に設けられた適応基準によって,欧米のようにボランティアなどの第三者からの提供を認めていない.