hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細菌が産生するチトクロームP450による内分泌攪乱化学物質の制御に関する研究

薬物代謝酵素として知られているチトクロームP450(以下,「P450」)は種々の合成化学物質を代謝できる。そこで,細菌が産生するP450による内分泌撹乱化学物質の分解を検討するとともに,そのP450による内分泌撹乱化学物質の制御の可能性について研究した。本研究では,環境中の細菌がどのような状態の時にP450を産生し,そのP450が内分泌撹乱化学物質の分解にどの程度関与しているかを明らかとした。この結果は,内分泌撹乱化学物質の生物学的処理への応用だけでなく,環境中に放出された内分泌撹乱化学物質制御方法の確立につながるものである。チトクロームP450(以下P450)誘導剤を単一炭素源として添加した培地を用いて,環境中からP450産生細菌を分離することを試み,数種のP450産生細菌の分離に成功した。これらの細菌のうち,土壌中から分離したRhodococcus sp.strain EP1及び生活排水から分離したGordonia sp.strainEP4を用いて内分泌撹乱化学物質の代謝について検討した。EP1株及びEP4株は2-ethoxyphenolを単一炭素源として生育したときにP450を産生する。そこで,2-ethoxyphenolを単一炭素源として添加した培地による培養において,内分泌撹乱化学物質(Di-n-butyl phthalate, Di-n-propyl phthalate, Diallyl phthalate, DDT, Atrazine, Benzophenone, 4-Nonylphenol, 4-Nitrotoluene)を培養液中に共存させたときの菌体の増殖と内分泌撹乱化学物質の分解を検討した。この結果,EP1株及びEP4株はフタル酸類を分解することが明らかとなった。なお,グルコースを炭素源とした培地(P450を産生しない条件)で培養した場合には分解が見られなかったことから,フタル酸類の分解には両株が産生するP450が関与している可能性があることが明らかとなった。続いて,2-ethoxyphenolで培養したEP1株とEP4株の無細胞抽出液を用いて内分泌撹乱化学物質の代謝実験を行った。この結果,DDTを除いて,生育菌体で分解された物質は無細胞抽出液でも代謝されることが明らかとなった。無細胞抽出液による代謝実験においてP450の代謝阻害剤を添加した結果,内分泌撹乱化学物質の代謝活性が押さえられたこと,EP1株及びEP4株ともP450を産生しない条件で培養した時の無細胞抽出彼では,どの内分泌撹乱化学物質も代謝できなかったことから,この代謝には両株の産生するP450が関与していることが明らかとなった。昨年の研究で2-ethoxyphenolを共存させた培養において,EP1株が内分泌撹乱化学物質のうちフタル酸類を分解することを明らかとした。本年度は,EP1株が産生するP450がフタル酸類により誘導されるかどうかについて検討した。EP1株はフタル酸類を単一炭素源として増殖することはできなかった。また,グルコースを炭素源として培養したときにフタル酸類を添加してP450の産生を検討したが,P450の産生は見られなかった。EP1株のP450は2-ethoxyphenolと4-ethoxybenzoic acidで増殖した場合のみ産生されていたことから,EP1株はethoxy基を持つ物質が培地中に存在するときにP450を産生し,そのP450により内分泌撹乱化学物質が共代謝されていると考えられた。処理装置開発の基礎的検討として,菌体をポリビニルアルコールゲルに固定化し,その分解能力を検討した。今回は,固定化条件検討のため,ジクロロメタン分解菌Ralstonia metalliduransPD11株と1,3-ジクロロ-2-プロパノール分解菌Arthrobacter sp.PY1株の固定化を試みた。その結果,固定化菌体の作成には4ヶ月必要であることが明らかとなった。一方,固定化菌体は生菌体と同等以上の分解活性を有することが明らかとなり,処理装置開発へ応用できる可能性が示唆された。2-ethoxyphenolを単一炭素源として増殖させたEP1株及びEP4株の無細胞抽出液と,それぞれの無細胞抽出液から精製したP450_<EP1>及びP450_<EP4>を用いた代謝再構成系による有害化学物質の分解を検討した結果,EP4株の方が多種類の化学物質を分解できることが明らかとなった。また,無細胞抽出液で分解できた物質の内いくつかの物質は精製品では分解できなかったことから,無細胞抽出液ではP450以外の酵素で分解されている物質があると考えられた。内分泌撹乱

化学物質の分解における細菌の関与を検討するため,EP1株とEP4株の菌体による分解活性を検討した。EP1株とEP4株は検討した内分泌撹乱化学物質を炭素源として生育することができなかった。一方,2-ethoxyphenolを炭素源として生育させ,内分泌撹乱化学物質を共存させた場合には,両株ともフタル酸エステル類を分解したが,EP1株は無細胞抽出液で分解したDDTを分解することができなかった。EP1株はDDTを菌体内に取り入れられなかったと考えられた。
質感の視知覚メカニズムの解明

ヒトの日常的な視覚経験においては物体表面の光沢やテクスチャといった表面質感の視知覚が、果物の鮮度の判断から素材の分類、さらには高級感などの感性的判断に至るまで重要な役割を果たしている。本研究の目的は、このようにヒトが物体表面の質感を知覚する神経メカニズムを明らかにすることである。そのため、本年度には以下の二つの課題を行なった。1)ヒト視知覚のモデル動物であるマカクサルを用い、機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いることで、質感、特に物体表面光沢に応答する脳領域を同定することを計画し、実験を行った。実験の結果、二頭のサルで一次視覚野(V1)から四次視覚野(V4)に加え、下側頭皮質(IT野)のいくつかの限局した領域において光沢のある物体画像に対して強い応答が見られた。この結果は、マカクザルのV1IT野までの腹側視覚経路において物体表面の質感が表現されていることを示唆している。2)表面質感への神経応答をより詳細に検討するために、マカクザルV4に微小電極を刺入し単一細胞活動を記録した。このときサルにはコンピュータアルゴリズムを用いて生成した多種多様な表面テクスチャ刺激を呈示した。解析の結果、単一細胞レベルで見られたテクスチャへの選択的応答は、画像の高次特徴量である程度説明できることが示された。以上の研究は、サル視覚野で質感に応答する領域をfMRIで広く同定すると同時に、質感処理の中間段階にあるV4における画像特徴表現を明らかにしたことで、質感処理メカニズムの解明に大きく寄与するものと考えられる。本研究の目的は、我々が物体表面の質感を知覚するメカニズムを明らかにするため、(1)機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)により質感画像を注視中のサルの脳活動を全脳で計測することで、質感処理にかかわる領域を同定し、(2)同定された領域に微小電極を刺入して単一神経細胞の質感画像に対する応答を記録し、画像統計量との相関を解析する、という2つの課題を遂行することであった。(1)については本年度に論文が出版されており(2)についてもすでに実験を行い結果が出ていることから、おおむね順調に進展したと言える。そのため、本年度にはヒト視知覚のモデル動物であるマカクサルを用い、機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いることで、質感に応答する脳領域を同定することを計画し、実験を行った。実験には二頭のサルを用い、MRIスキャナの中で注視課題を行わせた。視覚刺激には、光沢のある物体、光沢のない物体、それぞれのスクランブル画像の4条件を用意した。スクランブル画像はウェーブレットフィルタを用いて局所的に輝度の位相をランダマイズすることにより作成した。実験の結果、二頭のサルで初期視覚野(V1V4)に加え、下側頭皮質(IT野)のいくつかの限局した領域において4条件のうち光沢のある画像に対して最も強い応答が見られた。また追加の実験により、これらの領域の応答は画像のコントラストへの応答では説明できないことが示された。これらの結果は、マカクザルの初期視覚野と下側頭皮質の限局された領域において物体表面の質感が表現されていることを示唆している。本研究は、サル視覚野で質感に応答する領域をfMRIではじめて明らかにしたものであり、今後の質感処理メカニズムの研究の土台となる意義を持つと考えられる。本研究の目的は、我々が物体表面の質感を知覚するメカニズムを明らかにするため、

(1)機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)により質感画像を注視中のサルの脳活動を全脳で計測することで、質感処理にかかわる領域を同定し、(2)同定された領域に微小電極を刺入して単一神経細胞の質感画像に対する応答を記録し、光沢感などの心理指標や画像統計量との相関を解析する、という2つの課題を遂行することである。(1)については本年度に実験を終えて論文投稿中であり、(2)については現在、サルの訓練や呈示画像の準備を進めているところであり、今後順調に進展すれば目的を達成できると考えられる。本研究の目的は、我々が物体表面の質感を知覚するメカニズムを明らかにするため、(1)機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)により質感画像を注視中のサルの脳活動を全脳で計測することで、質感処理にかかわる領域を同定し、(2)同定された領域に微小電極を刺入して単一神経細胞の質感画像に対する応答を記録し、画像統計量との相関を解析する、という2つの課題を遂行することであった。(1)については本年度に論文が出版されており(2)についてもすでに実験を行い結果が出ていることから、おおむね順調に進展したと言える。質感処理のメカニズムを詳細に検討するため、質感に関連すると考えられる脳領域に微小電極を刺入して単一神経細胞の記録を行う。当初の研究計画のとおり、記録の際には様々な質感やテクスチャを持つ画像を呈示し、得られた神経応答と画像特徴との相関をとることにより、神経細胞がどのような画像特徴を元に質感を判断しているかを明らかにする。現在すでにサルの訓練を行っており、実験システムの作成も同時に遂行中である。
発生工学を用いた心不全の病態解明と心血管再生細胞移植治療における骨髄幹細胞の役割

【目的】骨髄単核球移植による血管新生効果が臨床的にも確立されている。内皮系幹細胞の関与が大きいが新生血管内皮に集積する細胞起源は明らかでない。骨髄由来単球系幹細胞の内皮細胞分化の可能性とバルーン傷害血管での内皮再生による内膜肥厚の抑制効果を検討する。【方法】骨髄由来単球系幹細胞はCD14陽性細胞をソートして採取しVEGF存在下で培養し、造血系細胞マーカー、内皮系マーカー、間葉系マーカー抗体にて免疫染色行い分化誘導を検討した。ヌードラット頸動脈をバルーン傷害して内膜肥厚モデルを作製し、直後にPKH2-GL蛍光染色したヒト骨髄由来CD14陽性細胞を動脈内に投与した。【結果および考察】VEGF存在下で培養された骨髄由来CD14陽性細胞はVEGF存在下で造血系細胞マーカー(CD14,CD45,CD11b)を失い、内皮系マーカー(Tie2,CD34,Flk)出現が観察された。間葉系マーカーは陰性であった。バルーン傷害後に移植された骨髄CD14陽性細胞は傷害部位にMCP-1依存性に接着し、内膜肥厚を完全に抑制した。末梢血由来CD14陽性細胞では接着は観察されなかった。接着した骨髄CD14陽性細胞は造血系細胞マーカー(CD14,CD45,CD11b)を失い、内皮系マーカー(vWF, eNOS)を発現していた。再生内皮はエバンスブルーの侵出が抑制され、アセチルコリン依存性の拡張を示した。HUVECを用いたflow assayではMCP-1で刺激された骨髄CD14陽性細胞が明らかに高い接着能を示した。骨髄由来CD14陽性単球系幹細胞はbeta-integrin定常発現量が末梢血由来CDl4陽性単球系細胞より著明に元進していた。MCP-1により活性化beta-integrinが増加していた。CCR2発現は差がなかった。【結論】骨髄由来単球系幹細胞は内皮前駆細胞への分化能を持ち、MCP-1依存性にバルーン傷害内膜に強固に接着した。内皮再生により内膜肥厚は抑制され再狭窄も阻止された。PTCA後の内皮再生を目的とした細胞治療に応用可能と考えられた。心不全の原因として心臓局所レニンーアンジオテンシン(AngII)系の長期活性化は重要な増悪因子であり、AngII作用抑制が心不全の質的改善の第一選択と認識されている。AngII受容体には異なる生理作用・細胞内シグナルを持つ1型(AT1)・2型(AT2)サブタイプが存在する。すでに臨床応用されているAT1拮抗薬の用時には選択的にAT2が刺激されるため、これら,受容体機能の解明はきわめて重要である。心血管系でのこれら受容体作用を解明するために、心筋特異的・血管特異的過剰発現(Tg)マウスの作製を開始した。さらにこれらTgマウスとApoE欠損マウスとの交配により動脈硬化形成におけるAngII作用の検討を始めた。1)心筋AT1-Tgマウスは心臓肥大に加え致死性心室性不整脈で胎生後期に死亡し、これはAT1の心筋肥大・不整脈への関与を示唆する。2)心筋AT2-Tgマウスは正常マウスと同様に発育した。心筋AT2は陰性変時作用を発揮し、間質線維化を抑制した。このマウスを用いて心筋肥大・アポブトーシスヘのAT2作用を現在検討中である。3)血管AT2-TgマウスはNO/cGMP系活性化を介してAngIIの昇圧作用・血管収縮作用を完全に抑制した。現在、単離血管を用いてNO活性化機構を検索中である。4)血管AT2-TgマウスとApoE欠損マウスの交配により、動脈硬化血管でのAT2作用を明らかにすべく準備中である。アンジオテンシンII(AngII)受容体には異なる生理作用・細胞内シグナルを持つ1型(AT1)・2型(AT2)サブタイプが存在する。AT1は細胞内Ca^<2+>、チロシンキナーゼにより細胞増殖、AT2はフォファターゼを介して増殖抑制に働く。臨床的にAngII受容体拮抗薬やACE阻害薬の心血管保護作用が確立したが、分子レベルでのAngII受容体を介する心血管作用は明らかでない。本研究はAT1・AT2遺伝子操作マウスを用いて、心肥大・心不全の病態形成におけるAngIIの役割を解明することにある。これまで心筋特異的AT1・AT2および血管平滑筋特異的AT2過剰発現マウスの確立に成功した。これらは国際特許を獲得している。下記にこれら遺伝子操作マウスより得られた成績を示す。1)心筋AT1-Tgマウスは心臓肥大に加え、胎生期後期には高度房室ブロック、新生児早期には致死性心室性不整脈で死亡した。これはAT1の心筋肥大・不整脈への関与を示唆する。心筋AT2はT型Ca^<2+>チャンネル活性化を介して陰性変時作用を発揮した。さらに、細胞内酸性化を誘導してキニン産生酵素を活性化しブラジキニンの分泌を促進させた。これは心筋間質線維化を抑制させた。

AngIIによる心筋細胞肥大やアポプトーシスへの関与は観察されず、これらの病態へのAT2の関与は少ないと考えられた。今後の方策心筋不全病態では心筋AT1発現量は減少しAT2発現量は増加する。AT1欠損マウスを用いた結果より、減少したAT1は心室性不整脈抑制・心肥大抑制にはたらく。一方、心筋AT2は心肥大には影響しないが、ブラジキニン産生を介して内皮NO-cGMP系を介して、線維化抑制・心筋障害保護・心筋電気活動の修飾など心筋保護作用が発揮される。心筋AT2シグナル機構の解明、動脈硬化モデルとの交配、実験的心筋梗塞マウスモデルの確立により、心筋病態とくに心不全での心筋AngII作用を明らかにする予定である。アンジオテンシンII(AngII)受容体には異なる生理作用・細胞内シグナルを持つ1型(AT1)・2型(AT2)サブタイプが存在する。AT1は細胞内Ca^<2+>、チロシンキナーゼにより細胞増殖、AT2はフォファターゼを介して増殖抑制に働く。臨床的にAngII受容体拮抗薬やACE阻害薬の心血管保護作用が確立したが、分子レベルでのAngII受容体を介する心血管作用は明らかでない。本研究はAT1・AT2遺伝子操作マウスを用いて、心肥大・心不全の病態形成におけるAngIIの役割を解明することにある。これまで心筋特異的AT1・AT2および血管平滑筋特異的AT2過剰発現マウスの確立に成功した。これらは国際特許を獲得している。下記にこれら遺伝子操作マウスより得られた成績を示す。1)心筋AT1-Tgマウスは心臓肥大に加え、胎生期後期には高度房室ブロック、新生児早期には致死性心室性不整脈で死亡した。これはAT1の心筋肥大・不整脈への関与を示唆する。2)心筋AT2-Tgマウスは正常マウスと同様に発育した。心筋AT2はT型Ca^<2+>チャンネル活性化を介して陰性変時作用を発揮した。さらに、細胞内酸性化を誘導してキニン産生酵素を活性化しブラジキニンの分泌を促進させた。これは心筋間質線維化を抑制させた。再生医療は現在もっとも注目されている分野であり基礎研究成果を臨床応用する探索医療が活発に進行している。循環器領域では血管新生の分野が世界で一番研究がなされている。私達は骨髄細胞には血管内皮細胞、心筋細胞、平滑筋細胞などの心血管系構成細胞の幹細胞が含まれ、さらに、骨髄細胞自身が強力な血管新生因子であるVEGFやbFGFを分泌することを明らかにした。基礎研究を重ね、ヒト虚血肢(ASO・バージャー病)に対して自己骨髄単核球細胞を利用した血管新生療法を開始した。2000年6月より、2004年2月1日までに国内24施設において外科的・内科的治療によっても血行再建の認めない患者175人の虚血下肢に対して自己骨髄細胞移植が実施された。
強性水泳ラットにおける継頭蓋的磁気刺激法の効果

(1)、18時から6時を明期とする明暗条件下で飼育したウイスター系成熟雄性ラットを用いた。ラットは恒温(23±0.5°C)、恒湿(50±5%)で、照明時間は午後6時から午前6時までの動物舎で飼育した。水および固形資料は自由に与えた。ラットは少なくとも3週間以上飼育した後実験に用いた。(2)、ラットは2群(rTMS群、sham rTMS群)に分け実験を行った。rTMS群にはコイル径5cmの8の字コイルを用い、刺激頻度は運動閾値上で52パルス、刺激頻度15Hz、刺激時間3.5秒の磁気刺激で17-18時の間に施行した。1日または10日間連続してラットにrTMSを施行した。(3)、rTMSの第10回施行終了24時間後にラットを赤色光のもとで強制水泳を15分間行い赤外線センサー及びビデオカメラにて行動を観察・測定した。翌日再び強制水泳を5分間行い赤外線センサー及びビデオカメラにて行動を観察・測定した。sham rTMS群も同様に行った。(4)、急性実験として第1回強制水泳施行終了24時間後にラットを赤色光のもとで強制水泳を15分間行い赤外線センサー及びビデオカメラにて行動を観察、測定した。sham rTMS群も同様におこなう。(5)、記録したビデオからラットの行動を静止状態、水泳状態、登坂状態に分けてカウントした。(6)、10日間の連続施行においてrTMS群はsham rTMS群に比べ有意に静止状態が少なかった。単回施行においてrTMS群はsham rTMS群に比べ特に行動面では有意な変化は認めなかった。この結果よりrTMSの連続施行はラットのうつ病モデルである強制水泳において有意な抗うつ作用効果が示された。
ドイツ語における事態分析についての研究:日英語との比較対照を含めて

本研究は,言語化(encoding)に先行する事態分析(construal)がドイツ語においてどのような傾向性を示すのかという点を,対照的観点を交えつつ明らかにしようとするものである。過去3年間で取り組んだ内容は,言語の多様性の問題を説明するという今日的な言語学の課題と重なり合うものである。また,今年度の研究から外国語教育への応用を視野に入れ始めた。本年度は,本研究課題の締め括りとして,モノ,コト,トコロの把握に見るドイツ語らしさ(あるいは日本語らしさ)という課題と取り組んだ。日本語母語話者としてドイツ語に接していると,直訳的な日本語・ドイツ語がしばしば奇妙な印象を与えることに気づく。ドイツ語らしい表現と日本語らしい表現の間に認められるそのような相違は,多くの場合,ドイツ語や日本語の話し手が,言語化の対象となる事態をそもそもどのように把握しているのかという事態分析のレベルにおける相違に基づいている。このような観点から,一つの事例研究として,ドイツ語(日本語)におけるモノ,コト,トコロの把握のされ方を実例に基づいて検証した。具体的には,動詞句の名詞化,場所副詞句の主語化などの文法項目を観察の対象とし,複数の文法項目を横断する形で同じ傾向性--ドイツ語はモノ指向的,日本語はコト・トコロ指向的--が認められることを確認した。研究成果はベルリン日独センターにおいてまず口頭で発表し,その後論文にまとめたものを同機関誌に発表した。また,運用レベルに重きの置かれる昨今の語学教育において,このような観点からの研究が意味するところについて考察し,日本独文学会中国四国支部研究発表会のシンポジウムで発表を行なった。この内容は現在論文にまとめているところである。本研究は,言語化(encoding)に先行する事態分析(construal)が,ドイツ語において,どのような傾向性を示すのかという点を明らかにしようとするものである。具体的には,「感受者」としての人間を含む「感覚のスキーマ」による事態分析及び「動作主」としての人間を含む「行為のスキーマ」による事態分析が,ドイツ語話者によってどの程度,どのように用いられているのかという点を検証しながら,対照的観点も交えつつ,ドイツ語の特徴づけを目指した。本年度は,先行研究の概観,コーパス調査などに加え,両スキーマの拡張の可能性について考察を進めた。「感覚のスキーマ」の関連で中心的に取り上げたのは,ドイツ語のbekommen受動文,日本語のいわゆる間接受動文,「行為のスキーマ」で中心的に取り上げたのは,日独語の結果構文である。結論をごく簡単にまとめると,ドイツ語においては「行為のスキーマ」による事態分析が,日本語においては「感覚のスキーマ」による事態分析が,それぞれ優勢であるという傾向が認められるというものである。関連した論考は,日本認知言語学会,日本独文学会などで発表し,論文にまとめたものを学会誌に発表した(一部投稿中)。なお,ドイツ語のbekommen受動については個別にコーパス分析を行い,その結果を論文にまとめた(独文学会叢書)。その他,「感覚」を特徴づけていると思われる「主観性」に着目し,主観的事態分析,客観的事態分析について,理論的側面並びに実証的側面から研究を進めるということも行った。成果は日本独文学会のセミナーで発表した。論文にまとめたものは現在投稿中である。これまでの研究は大きく二つに分けることができる。一つは好まれる構文スキーマという観点からの研究。もう一つは,その構文スキーマに付随する各種の特徴が言語の他の領域にどのような形で影響しているのかという点を考察するものである。前者に関しては,ドイツ語を特徴づける「行為のスキーマ」と日本語を特徴づける「感覚のスキーマ」という観点から論文にまとめ学会誌に発表した。後者については,「客観的事態分析」と「主観的事態分析」という二つの事態分析に着目し考察を進めた。なお,この内容をまとめたものも学会誌に発表した。今年度はさらに,「感覚のスキーマ」による事態分析の事例研究としてこれまで取り組んできたドイツ語のbekommen受動について,対照的な観点を導入し考察を進めた。新たに考察の対象としたのは機能的に類似していると考えられる日本語の二つの構文,テモラウ構文と間接受動文である。最終的に,ある特定の構文の適用範囲の広さ(あるいは狭さ)が,その言語を全体的に特徴づけているような事態分析の傾向によって動機づけられている,ないし影響を受けているという点を明らかにできたと思う。今回のこの考察については'Das bekommen-Passiv aus japanischer Sicht'といラタイトルのもと論文にまとめたところである(現時点で未発表)。

ドイツ語らしい表現と日本語らしい表現の間に認められるそのような相違は,多くの場合,ドイツ語や日本語の話し手が,言語化の対象となる事態をそもそもどのように把握しているのかという事態分析のレベルにおける相違に基づいている。このような観点から,一つの事例研究として,ドイツ語(日本語)におけるモノ,コト,トコロの把握のされ方を実例に基づいて検証した。具体的には,動詞句の名詞化,場所副詞句の主語化などの文法項目を観察の対象とし,複数の文法項目を横断する形で同じ傾向性--ドイツ語はモノ指向的,日本語はコト・トコロ指向的--が認められることを確認した。研究成果はベルリン日独センターにおいてまず口頭で発表し,その後論文にまとめたものを同機関誌に発表した。また,運用レベルに重きの置かれる昨今の語学教育において,このような観点からの研究が意味するところについて考察し,日本独文学会中国四国支部研究発表会のシンポジウムで発表を行なった。この内容は現在論文にまとめているところである。
性を維持する分子基盤の解明

本研究では、性の維持メカニズム解明を目指し、ゲノム・トランスクリプトーム解析によって、シロアリの性決定と単為生殖能力を支配する遺伝子を特定を目的としている。沖縄本島に生息するコウシュンシロアリ個体群は、単為生殖能力に個体間差が存在する極めて特殊な状況にある。この状況を利用し、単為生殖能力に応じて二つのグループに分け、それぞれから得られた未受精卵のRNA-seqを行い、胚発生に必要な遺伝子のスクリーニングを行った。また、コウシュンシロアリでは性とリンクした遺伝マーカーが得られており、ドラフトゲノム構築によって、このマーカーと連鎖している遺伝子群を調べることで性決定遺伝子の特定を目指し研究を進めてきた。今年度は、これまでに次世代シーケンサーを用いて得られていたデータの解析を進め、ドラフトゲノムとトランスクリプトームのそれぞれについて解析がおおよそ完了した。これらの解析から、未受精卵と受精卵で発現量の異なる遺伝子群を検出している。加えて、構築されたドラフトゲノム中に、性とリンクした遺伝マーカーの配列を発見しており、それぞれと連鎖している遺伝子群についても判明した。加えて、石垣島と沖縄本島に生息するコウシュンシロアリについて交配実験を行い、性とリンクした遺伝マーカーを用いて出生性比を検証した。また、理論研究の分野においても、有性生殖が生物の形質、個体群動態、群集動態に与える影響について研究を進めた。科研費応募時から所属が変更となり、当初予定していなかった業務にエフォートを割り当てる必要があったことから、全体に進捗がやや遅れている。加えて、当初の予定では幾つかのデータについて既に論文化が進んでいる予定であったが、データの再取得および再解析が必要と判断されたため、論文投稿が遅れている。一方で、ドラフトゲノム構築とトランスクリプトーム解析は順調に進んでおり、単為生殖と性決定のそれぞれに関して候補遺伝子群が得られている。これらのことからやや遅れていると判断された。単為生殖と性決定のそれぞれに関して得られた候補遺伝子群に関して、実際に胚発生や性決定に影響しているか実験を進めて証拠を集める。また既に得られているデータについて論文化を進めていく。既に、コウシュンシロアリにおいて、性とリンクした遺伝マーカーを発見し、胚発生初期に雌雄を判別する手法を確立している。今年度は、雌雄ペアとメス2匹のペアで巣を創設させ、受精卵と未受精卵の孵化率をそれぞれ確認したところ、未受精卵の孵化率に極端な種内変異が存在することを再確認した。得られた結果から、メス2匹のペアのうち、特に孵化率の高いペアと全く孵化しなかったペアを取り出し、それぞれが産んだ発生初期の未受精卵を用いて、発現している遺伝子(RNA)を抽出し、次世代シーケンサー用のライブラリーを作成し、Hiseqによって配列決定を行った。得られたデータを国立遺伝学研究所のスーパーコンピューターシステムを用いて解析を始めた。同時並行で脱皮直後のコウシュンシロアリ1個体を用いて長鎖のDNAを抽出し、Chromium Systemを用いたライブラリ作製および次世代シーケンサーを用いた塩基配列決定を行った。こちらも得られたデータを国立遺伝学研究所のスーパーコンピューターシステムを用いて解析を始めた。加えて、石垣島・西表島に生息するコウシュンシロアリについて性比を沖縄本島と比較した。また、理論研究として有性生殖が生物種の性質、個体群動態、ひいては群集動態に与える影響をモデル化した。科研費応募時から所属が変更となったため一部の機器が使えない環境に移ったが、それらは受託解析によって行った。これに伴い当初予定していた連鎖解析が実行できなかったが、ドラフトゲノムおよびトランスクリプトーム解析は順調に進んでおり、今後の解析が順調に進めば連鎖解析が無くても十分候補遺伝子の絞り込みが可能である。これらのことからおおむね順調に進展しているといえる。

加えて、当初の予定では幾つかのデータについて既に論文化が進んでいる予定であったが、データの再取得および再解析が必要と判断されたため、論文投稿が遅れている。一方で、ドラフトゲノム構築とトランスクリプトーム解析は順調に進んでおり、単為生殖と性決定のそれぞれに関して候補遺伝子群が得られている。これらのことからやや遅れていると判断された。次世代シーケンサーから得られたデータから遺伝子のスクリーニングを行い、性決定および単為発生に関与している可能性の高い遺伝子を絞り込む。結果が得られ次第論文化していく予定である。また、必要に応じて前年度に出来なかった連鎖分析を行う。加えて、性決定および単為発生に関与している可能性の高い遺伝子の進化的背景を調べる為、石垣島と沖縄本島における単為生殖能力と性決定に関して比較調査を行う。性決定および単為生殖の進化に関わる理論的背景を調べ、遺伝子の進化史を考察する。単為生殖と性決定のそれぞれに関して得られた候補遺伝子群に関して、実際に胚発生や性決定に影響しているか実験を進めて証拠を集める。また既に得られているデータについて論文化を進めていく。
看護師の１６時間２交代および８時間３交代勤務の負担の実態と軽減策に関する研究

看護師の労働負担の実態と軽減策について、16時間2交代勤務と8時間3交代勤務の違い、16時間2交代夜勤における仮眠の効果、8時間3交代勤務における日勤短縮の効果を調べた。その結果、16時間夜勤では日勤ー深夜勤の組合わせのある8時間夜勤と比べて疲労感に差がみられず、生活の質も改善していなかった。また生体リズムが日勤志向型を維持する16時間夜勤は,どの時刻帯に仮眠を取っても夜勤後半の眠気の訴えが多く患者の安全に係る潜在的な問題をはらんでおり,とりわけ後仮眠条件で問題が突出していた。8時間3交代勤務における半日勤ー深夜勤への変更は夜勤前の睡眠時間を延長し、夜勤中の疲労感を抑制した。1.看護師の16時間夜勤における効果的な仮眠の取り方に関する研究長時間夜勤による疲労を回復させ、夜勤終盤(早朝時間帯)の看護サービスの質を保つため、夜勤中にとる仮眠の効果を明らかにすることを目的とした。16時間2交代勤務に従事し,夜勤中の仮眠が許されている東京都の9病院の内科,外科系10病棟の看護師述べ145名の協力を得た。3人夜勤において仮眠は前(0時頃)、中(2時頃)、後(4時頃)に分けてとられており、取得時刻による効果を調べた。その結果、パフォーマンステストにおいては、仮眠時刻による反応時間に差はみられなかったが、反応時間の遅い成分であるラプスの回数が、後仮眠で少なかった。同様に主観的な疲労感においても、後仮眠においてのみ仮眠後に疲労感の低下がみられた。しかし、いずれの仮眠時刻でも疲労感は勤務後が最大となっており、仮眠時刻による差は示されなかった。また抗腫瘍作用があるメラトニンの分泌においても、仮眠尿では夜間睡眠尿のメラトニン代謝物量に及ばず、仮眠時刻による差もみられなかった。結論として、長時間夜勤における仮眠の効果は小さいことが明らかになった。2.看護師の8時間3交代勤務における日勤短縮の効果に関する研究長時間夜勤によるリスクを回避し,現行の逆循環シフト3交代勤務において勤務間隔時間を確保する、午前半日勤-深夜勤パタンの試行を行った。兵庫県の総合診療科1病棟で夜勤交代勤務に就く全22名の看護師の協力を得た。日勤-深夜勤の3交代勤務で1ヶ月間、その後半日勤-深夜勤の3交代勤務の1ヶ月間の試行で調査を行った。1ヶ月間の生活時間調査により労働と睡眠時間を調べた。また、勤務時の活動性を,活動量計で調べた。さらに、線分法により毎日の主睡眠前後2時点、勤務日は勤務前後、休憩前後の4時点で疲労感を測定した。現在、調査が完了し、解析途上にある。(1)看護師の16時間夜勤における効果的な仮眠の取り方に関する研究非接触型の測定装置を用いて,14時間夜勤看護師が夜勤中にとる仮眠(前,中,後)の睡眠構築を調べた。また質問紙を用いて夜勤前夜から夜勤直前までの睡眠を調べた。その結果,後仮眠で前仮眠より中途覚醒時間が短かったが,他の睡眠変数は異ならなかった。仮眠までの先行覚醒時間と睡眠段階2と中途覚醒時間には逆相関を示したが,徐波睡眠には示されなかった。この理由として仮眠が勤務中に取られるストレスによって徐波睡眠が抑制されたと考えられた。また前日の夜眠と夜勤入り日の昼眠には逆相関が示された。このことは看護師が夜勤時に仮眠がとれないことを想定して前日の夜間睡眠を遅くかつ短くして,夜勤直前の昼間睡眠を長くとるように調整していたことを意味した。(2)看護師の8時間3交代vs16時間2交代の勤務負担の比較研究3交代勤務職場における1か月間の2交代勤務の試行が看護師の夜勤中の疲労感や休日での生活行動に及ぼす影響を調べた。その結果、両勤務条件で夜勤の拘束時間や休憩・仮眠取得条件は異なるものの、夜勤後の疲労感、夜勤の時間外労働、夜勤前後の睡眠時間に差はみられなかった。そこで夜勤中の仮眠時間別に疲労感の変化をみたところ、16時間夜勤では取得率が約7割であったが仮眠時間(2時間以上、2時間未満、0分)により差はみられず、8時間夜勤では取得率が3割以下であったが1時間以上の仮眠で、1時間未満、0分に比べて夜勤後の疲労感を抑制する効果がみられた。また、生活時間調査からは、8時間と16時間夜勤の直後の休日では、睡眠時間のみ8時間夜勤で有意に短かった。夜勤直後を除く休日の生活時間からは、3交代勤務で2交代勤務よりも自宅外趣味の時間のみ有意に長いことが示された。

以上より、16時間夜勤よりも8時間夜勤で仮眠の疲労抑制効果、生活の質が高いことが示された。1.看護師の8時間3交代勤務における日勤短縮の効果に関する研究逆循環8時間3交代制度をとる病棟において、長時間夜勤をともなわず、深夜勤前の勤務間隔を延長し、夜勤後の休日の勤務間隔時間を減らさない勤務制として、半日勤ー深夜の組み合わせを導入した場合の、深夜勤前の睡眠取得状況とその後の深夜勤務時の疲労感の変化を調べた。本調査には日勤ー深夜を行う病棟に勤務する看護師20名(平均年齢34.4歳)が参加した。勤務時間および睡眠時間は生活時間調査によって調べた。勤務中の疲労感はVASを用いて、勤務前後と勤務中の休憩前後の4点で測定を行った。調査は現行の日勤ー深夜での1ヶ月間と、半日勤ー深夜の試行の1ヶ月間で行った。深夜勤前の睡眠時間は、現行日勤では119±65分(平均±標準偏差、以下同じ)、試行日勤では96±66分、試行半日勤では195±124分であり、試行半日勤が現行日勤と試行日勤に比して有意に長かった。しかし睡眠時刻分布では3条件とも21:30から22:30の間にピークが示された。その後の深夜勤時の疲労感は、いずれの勤務条件においても勤務前から勤務後に向かって疲労感が増大したものの、試行半日勤では現行日勤と試行日勤に比して勤務前から勤務後まで有意に疲労感が低く抑えられた。深夜勤務前の日勤を半日勤に短縮することに加えて深夜勤前の睡眠時間が120分以上とられた場合に、深夜勤時の疲労感が低く推移した。2.看護師の16時間夜勤における効果的な仮眠の取り方に関する研究長時間2交代夜勤における仮眠取得状況と睡眠構築からみた有効な仮眠について明らかにするため調査を行った。アイシン精機(株)の研究用「眠りモニタ」を用いて、病棟看護師の14時間夜勤中の仮眠の睡眠構築を調べた。同時に活動量計による勤務負担と主観的な疲れについて調査を行った。現在、調査が完了し、解析途上にある。実際の看護現場での調査受け入れ体制の都合により、3つの調査研究の順序が当初の予定と変わった。また、調査計画についても、現場要望から対象人数、測定指標、測定期間の変更があった。しかし、単年度で複数調査が同時進行しており、研究の遅れなく研究目的に沿った調査が実行できている。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度と同様に、実際の看護現場での調査受け入れ体制の都合や交渉の進展の違いにより、今年度は2つの調査研究の順序が当初の予定と変わって行われ、一部課題が次年度に継続された。また、調査計画についても、現場要望から調査時期の変更や測定指標について制限があった。しかし、年度をこえて複数調査と成果発表が同時進行しており、研究の遅れなく研究目的に沿った調査が実行できている。調査受け入れ先となる現場協力のもとでの研究であるため、次年度の調査の順序や時期、内容の変更が予想されるが、社会的ニーズや現場ニーズに合わせた調整を行うことで、調査の実行可能性と有用性を高めていく。現在までに調査遂行上に大きな問題は発生しておらず、基本的には調査計画の通りにすすめていく。本研究の主対象となる看護労働は、労働規模と社会的重要性に反して、負担の大きな勤務態勢が続いている。しかし、客観的データによる問題点の指摘と対応策の提案は寡聞にして知らない。そのため、実際の看護労働場面における負担実態と実現可能な軽減策の効果を示す必要性は変わらず急務である。
動物細胞のシグナル伝達系での情報脂質分子の生合成機構と食品機能因子による分子調節

動物細胞のシグナル伝達系での情報脂質分子として、アラキドン酸代謝産物を取り上げ、必須脂肪酸のような食品機能因子による調節機構を研究した。食品由来因子の作用点として、プロタノイド類の生合成経路の律速反応を触媒するシクロオキシゲナーゼ(COX)の2つのアイソフォームの遺伝子発現レベルの調節機構に注目した。哺乳動物細胞内のCOXアイソフォームの転写レベルを、特異的に、また、高感度で測定するために、内部標準のcRNAを用いた逆転写-ポリメラーゼ連鎖反応(RT-PCR)法で定量化する測定法を開発した。この方法を用いて種々の細胞応答でのMadin-Darbyイヌ腎臓細胞株やマウスSwiss 3T3細胞株での2型アイソフォームの変化量を測定し、また、この転写の活性化に対する膜修飾脂肪酸の作用機構を解析した。その結果、n-6及びn-3系列必須脂肪酸による細胞膜リン脂質の修飾は、COXの遺伝子発現に異なった調節効果を示すことが示された。マウス皮膚由来の新規リポキシゲナーゼの構造と機能に関する研究では、遺伝子工学的方法により酵素タンパク質の改変を行った。マウスの8-リポキシゲナーゼのC末端側の約3分の1の部分をヒトの15-リポキシゲナーゼ-2の相当する部分と交換したところ、反応位置特異性が、ほぼ、完全に15位へ変化し、さらに、その立体特異性はS型であったことから、このC末端側鎖領域が、反応位置特異性を決定していると考えられた。キメラ酵素をランダムに調製し、反応位置特異性を検討した。連続する2アミノ酸づつ、次いで、1アミノ酸づつ、部位特異的変異を行って検討したところ、チロシン-603及びヒスチジン604を、相当するアスパラギン酸及びバリンに変換することにより、反応位置特性が8Sから15Sへと変換されることが明らかとなった。動物細胞のシグナル伝達系での情報脂質分子として、アキラドン酸代謝物を取り上げ、必須脂肪酸のような食品機能因子による調節機構を研究した。動物培養細胞株のMadin-Darbyイヌ腎臓(MDCK)上皮性細胞株をn-6あるいはn-3系列必須脂肪酸で修飾した後、細胞応答による活性化での2つのシクロオキシゲナーゼ(COX)アイソフォームの遺伝子発現調節に焦点をあてた。逆転写・ポリメラーゼ連鎖反応(RT-PCR)法で、MDCK細胞とマウスSwiss3T3繊維芽細胞より、それぞれCOXの1型と2型を暗号化している約1100bpと900bpのcDNA断片を得た。また、2つのCOXアイソフォームを区別して定量的に測定するために、内部の塩基を欠失させたcDNAを作成しSP6プロモーターを持ったpSP64(poly A)ベクターに組み換えた。それらをin vitroで転写して各アイソフォームに対応する合成cRNAを調製した。COX-2特異プライマーを用いてRT-PCRを行ったところ、MDCK細胞のmRNAと内部標準の2型cRNAから、それぞれ対応する916bpと340bpのcDNA断片の増幅が認められた。細胞応答でのCOX-2遺伝子発現レベルの測定にこの方法を適用した。100μMの濃度でn-6あるいはn-3系列必須脂肪酸で48時間、MDCK細胞株を修飾した後、50nMホルボール-12-ミリステート-13-酢酸と100nMA23187で細胞を3時間、処理した。その結果、n-3系列のα-リノレン酸とエイコサペンタエン酸は、無処理のものに比べCOX-2mRNAレベルを2から6倍、促進した。一方、n-6系列のリノール酸やアラキドン酸は、COX-2遺伝子発現に阻害的であった。

これらの結果より、n-6及びn-3系列必須脂肪酸による細胞膜リン脂質の修飾は、COX遺伝子発現に異なった調節効果を示すことが示された。哺乳動物の必須脂肪酸代謝とアラキドン酸カスケード反応の調節機構について、動物培養細胞株のMadin-Darbyイヌ腎臓(MDCK)細胞株を用いて研究を行った。放射標識のパルミチン酸、あるいは、リノール酸からの不飽和化反応の変換産物を測定することによって、それぞれ、Δ9とΔ6不飽和化酵素活性を測定した。系列の異なるn-6及びn-3系列の必須脂肪酸により培養細胞の膜リン脂質を修飾して、不飽和化酵素活性の変動を調べた。その結果、n-6及びn-3系列の必須脂肪酸のうち、アラキドン酸やエイコサペンタエン酸のような炭素数20のエイコサポリエン酸であらかじめ細胞膜を修飾しておくと、Δ9よりもΔ6の不飽和化酵素で、より強いフィードバック阻害作用が認められた。この実験系は、細胞応答によるアラキドン酸カスケードの調節に関連した必須脂肪酸の複数の不飽和化酵素の変動を標的として、細胞内で相互作用する食品機能因子の検索研究に有用と考えられた。さらに、本細胞株の主要なアラキドン酸代謝産物であるプロスタグランジン(PG)E関連物質のうち、ジホモ-γ-リノレン酸由来のPGE_1とアラキドン酸由来のPGE_2を特異的に認識するモノクローン抗体の作成を試みた。その結果、今回、選抜されたPGE_1に対するモノクローン抗体は、PGE_2やPGE_3とは、5%以下しか反応しない特異性を示した。さらなるクローンの解析で、異なるシリーズのプロスタノイドにより特異的に反応するものの取得が可能であろう。平行して、また、PG類の生合成の律速酵素のシクロオキシゲナーゼの2つのアイソフォーム遺伝子の転写物の特異的定量のため、逆転写-ポリメラーゼ連鎖反応を用いた研究法を確立している。現在、MDCK細胞を用いてアラキドン酸カスケード反応の細胞応答や栄養制御機構の研究を進行している。必須の栄養成分のアラキドン酸に由来するエイコサノイド関連化合物は、動物細胞のシグナル伝達系に関与するオータコイドである。これらのうち、プロスタノイド類の生合成の律速となるシクロオキシゲナーゼ(COX)の2つのアイソフォームの遺伝子発現レベルの調節機構を解明し、食品因子の作用に関連させた研究に発展させたいと考えた。種々の細胞応答を示すMadin-Darbyイヌ腎臓細胞株をモデル実験系として用いて、逆転写-ポリメラーゼ連鎖反応(RT-PCR)による解析を行った。2つのアイソフォームのうち、誘導型として知られる2型は、細胞の誘導の有無に関わらず検出できたが、1型の転写レベルを有意に検出できていない。このことは、本細胞では,1型の発現量は、2型に比べて極めて低いことを示す。また、本細胞株の培養系をモデルにアポトーシスの誘導の評価に関する研究を行った。その結果、発ガンプロモーターのホルボールジエステルによるアポトーシス誘導は、リポキシゲナーゼ阻害材の添加での誘導が相乗的に増加した。内在性リポキシゲナーゼの経路が、生存因子として作用していることが示唆された。マウス皮膚
東北大震災放射能・津波被災者の居住福祉補償とコミュニティ形成－－法学・医学の対話

福島の原発事故損害賠償訴訟との関係での定期的研究会は継続し(2018年4月、6月、7月、2019年3月)、福島原発被災地(避難指示エリア)を改めて調査し(2018年7月)、その変貌ぶりに驚き(太陽光パネルの広大な設置など)、その成果も公表している。しかしそれと共に、水俣病に関する研究会を開催し(同年4月、7月、10月)、疫学的因果関係の問題の第一人者の岡山大学の津田教授とも連携して、水俣病訴訟の意見書を提出し、それと関連する研究成果も公表した。併せて、再生エネルギー問題や地球温暖化問題にも関心も強くなり、その関連のシンポにも参加した(2019年2月、3月)。海外調査として関係することとして、既に開始した太平洋の原爆実験被害の状況などに関する広島シンポに出席して、知見を広め(2018年11月)、ベトナム戦争時の枯れ葉剤被害者に面会し、その被害調査を遅ればせながら、開始した(2019年1月)。蓄積的損害ないしその因果関係の認定などは共通することであり、アメリカ兵士に対する補償立法による保護と、ベトナム人被害者の被害保護の放置という対蹠的取扱いに問題を感じている。なお、分担研究者辻内は、被災者ないコミュニティ分断に関する成果を発表している。その他、居住福祉との関係では、長年の共同研究者早川博士を失い、ソウルで開かれた日中韓居住問題会議での同博士追悼企画では、原発被害者の分断的居住の問題も扱った(2018年10月)。以上のように、本研究は予定通りに進行しているが、その過程で関心は、当初焦点を当てていた福島問題から広く蓄積的損害、さらには、地球温暖化問題に関わる大災害にも拡がり、学際的研究の幅も更に広げて、再出発することとした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)皮切りに、分担者今中の京大原子炉研に集合して各自の問題意識を共有した(6月27日)。福島の放射能被害との関係では、東京の明治大学などで定期的に関係弁護士とともに、研究会を行った(分担者淡路も同様)(9月24日、11月20日、12月4日、3月19日。10月下旬は、日本環境会議沖縄大会の放射能問題を扱う分科会でも討論)。分担者今中は、別途継続的な被災地調査を継続している。(2)東北大震災との関係では、災害復興学会(石巻専修大学)(10月1日、2日)があり、討論参加し、牡鹿半島を訪ねた合宿があり、女川原発を訪問した。さらに広島で自主避難者問題に関するシンポに参加し(1月21日)、中京大学の成元哲教授の社会学的実証的研究について議論し、中国武漢の華中師範大学で、福島問題を講演した(10月17日)。また日中韓居住問題会議(西安)でも環境法学について報告した(10月15日)。(3)「医学と法学との対話」を開始し、岡山大学の津田教授を訪問し(7月25日)、さらに、同教授を北大に迎えて、交流を深め(家田教授の科研と提携。10月21日)、今後の提携関係を計画している。更に、同教授にしばしば引かれるロスマン教授をボストンに訪問して、議論してた(12月12日)。(4)それに関連して、水俣病問題について、分担者淡路の勧めで、目下のノーモア水俣訴訟を巡る現状把握に関する会合を持ち(9月24日、1月29日)、それに関連させて、水俣におけるシンポに参加し(12月1517日)、フィールドワークを行い、、天草の被害者掘り起こし調査にも加わり、その後水俣を再調査した(2月47日)。(5)更に、蓄積的損害という意味では通ずる、中国における毒ガス被害者の聞取り調査をし(8月28日、29日)、関連して広島の大久野島調査も行った(9月16日)(これには、分担者・研究協力者水野・今野両准教授同行)。国内の放射能被害及び被害者に関わる訴訟状況の分析については、頻回の研究会により検討を深めることができた。さらに、関連事例(水俣病)について、やはり発生機序の複雑さ、未解明の状況から、法的因果関係の認定に困難を伴う場合の「疫学的因果関係」の進捗状況について、学際的分析の機会があり、さらに日米の比較法的研究の端緒を得ることができて、今後ともこの方向での研究は継続したい。しかし他方で、コミュニティ分断のPTSDないしその克服の方途に関する研究については、分担者辻内の家庭の事情もあり、充分に進めることはできなかったが、この方面での研究は次年度以降に託したい。本年度の作業は、大きく国内研究の継続と海外調査の開始・継続に分けられる。そのうちの前者については、第1に、原賠研(福島放射能被害に関する原賠法訴訟に関する定期的研究会)が定期的にあり(分担者淡路は、共同代表者)、2017年3月の前橋判決以来の福島原賠判決を責任論と損害論に分けて関連弁護士と議論し合った(同年4月、5月、7月、12月(吉田報告)、2018年1月)。同研究会の多数説の〈包括的生活利益侵害〉論では、必ずしも、損害賠償が膨らまず、また自主避難者の賠償の必要性が高いのに、司法の行政基準依存が高いためか成果は貧弱で、多くの課題が残されていることが明らかとなった。それとともに、本研究がテーマとしているコミュニティ崩壊の問題に関する法的救済の限界も課題である。

第2に、国内研究としては、比較対照すべきものとして水俣病研究を進め、その被害のとらえがたさは福島放射能被害と同様で、本領域での疫学研究のあり方にも関心は深まった。この点で、津田教授(岡山大学)との研究上の交流を強めている。さらにそれに関するノーモアミナマタ訴訟の弁護士らとの定期的意見交換も有益である(2017年7月、2018年1月)。また、ガス弾(化学兵器)による被害問題も類似し、京大でシンポに参加し,チチハルでの被害調査も行った(2017年9月、11月)。いずれにしても、本研究が副題で掲げる〈医師との対話・議論〉の必要性を痛感している。また学際的連携作りとして、福島の被害の社会学的調査を行う成元哲教授(中京大学)と意見交換した(2017年4月)。次に後者(海外調査)の成果としては、第1に、水俣病調査の延長線上で、カナダ水俣病の現地(グラシーナロウズ、ホワイトドッグ)調査(2017年9月)自体は衝撃的で、第2に、比較すべき海外の放射能被害調査として、スリーマイル島、グアムで調査を開始した(2017年10月、12月)。第1に、原賠研での意見交換は、近時の判決の多数の登場もあり、濃密に行ったが、そこにおける課題も明らかになり、法学の射程でだけで克服できないものも少なくないことも痛感している。それと同時に、法学内在的にも、疫学研究など学際研究を今後とも進めたい。第2に、福島放射能被害の比較参照の海外事例として、スリーマイル島事故、グアムさらにはマリアナ諸島における被曝実態調査に着手し、かなり進捗をみた。分担者今中の関連の報告会の成果との関わりも認識できて、有益な意見交換もあり、今後とも相補的に活かせることがわかった。福島の原発事故損害賠償訴訟との関係での定期的研究会は継続し(2018年4月、6月、7月、2019年3月)、福島原発被災地(避難指示エリア)を改めて調査し(2018年7月)、その変貌ぶりに驚き(太陽光パネルの広大な設置など)、その成果も公表している。しかしそれと共に、水俣病に関する研究会を開催し(同年4月、7月、10月)、疫学的因果関係の問題の第一人者の岡山大学の津田教授とも連携して、水俣病訴訟の意見書を提出し、それと関連する研究成果も公表した。併せて、再生エネルギー問題や地球温暖化問題にも関心も強くなり、その関連のシンポにも参加した(2019年2月、3月)。海外調査として関係することとして、既に開始した太平洋の原爆実験被害の状況などに関する広島シンポに出席して、知見を広め(2018年11月)、ベトナム戦争時の枯れ葉剤被害者に面会し、その被害調査を遅ればせながら、開始した(2019年1月)。蓄積的損害ないしその因果関係の認定などは共通することであり、アメリカ兵士に対する補償立法による保護と、ベトナム人被害者の被害保護の放置という対蹠的取扱いに問題を感じている。なお、分担研究者辻内は、被災者ないコミュニティ分断に関する成果を発表している。その他、居住福祉との関係では、長年の共同研究者早川博士を失い、ソウルで開かれた日中韓居住問題会議での同博士追悼企画では、原発被害者の分断的居住の問題も扱った(2018年10月)。以上のように、本研究は予定通りに進行しているが、その過程で関心は、当初焦点を当てていた福島問題から広く蓄積的損害、さらには、地球温暖化問題に関わる大災害にも拡がり、学際的研究の幅も更に広げて、再出発することとした。次年度には、原賠法に関する訴訟について次々判決が出されるので、そのフォローを中心に批判的検討、具体的な論点ごとの課題解決に努めたい。また、今年度既に開始した、疫学的因果関係の学際的研究も、関係訴訟とも連携しつつ、更なる考察を深めたい。