hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユダヤ教超正統派における反シオニズム・イデオロギーの形成と変容

本研究では、これまでは個別に研究される傾向にあったディアスポラのユダヤ教(文化)とシオニズム及びイスラエル国家(社会)とをめぐる事象を対位法的に関連付けて研究する視座の確立に寄与した。そうした複眼的視座を発展させる上で、「ガルート(神罰としてのユダヤ人の離散/追放)」の神学に忠実であったがためにシオニズム及びイスラエル国家に原理的な反対を表明し続けてきたユダヤ教超正統派のポリティクスとプラクシスの分析と解明が中心的な役割を果たした。本年度の最初の数ヶ月は、本研究プロジェクトとも密接に関わるダニエル&ジョナサン・ボヤーリン『ディアスポラのカ--ユダヤ文化の今日性をめぐる試論』(平凡社より2008年6月刊行)の刊行準備の傍ら、当該研究テーマに関して現存する二次文献に基づいた論文執筆を中心とした活動を行った。その成果は、2008年9月に刊行された『ユダヤ人と国民国家--「政教分離」を再考する』市川裕・臼杵陽・大塚和夫・手島勲矢編(岩波書店)に所収の『イスラエルにおける捕囚--ユダヤ教超正統派と反シオニスト・イデオロギーの変容』として結実した。近代化を頑なに拒んできたがゆえに、シオニズム運動を拒絶し、イスラエル建国後もディアスポラ文化を固持してきたユダヤ教超正統派の形成過程を、反シオニズム・イデオロギーと実践形態の変容という観点から辿った同論考は、ユダヤ教、シオニズム、現代イスラエル国家の間に見られる錯綜した関係について新たな光を当て、「ユダヤ教=シオニズム」という社会通念を刷新しうる論点を提供したという意味で、国内のユダヤ・イスラエル研究において一定の評価を得た。さらに後半では、フィールド調査に向けた資料の読み込みを行なった上で、2009年3月1日から3月10日の日程で、イスラエルのエルサレムとブネイ・ブラクの超正統派コミュニティを訪問し、イェシヴァと呼ばれる宗教施設での参与観察とコミュニティの問題を取り仕切るラビをはじめとする宗教者との面接にも成功した。その成果は2009年度の早い段階でまとめて論文化する予定である。当該年度における研究活動の最大の成果は、申請者が編者を務めた論文集『ディアスポラから世界を読む』(明石書店)の出版である。これは「ディアスポラ」をキーワードにさまざまな地域や分野を横断的に結びつける若手研究者らによる試みである。この中で、申請者は、本科学研究費による研究テーマである超正統派ユダヤ教の事例を軸にした論考「追放から離散へ-現代ユダヤ教における反シオニズムの系譜」を執筆し、ユダヤ教における「追放」(ガルート)概念と一般的にユダヤ人の離散について語られているディアスポラ概念とのズレと原理的な緊張関係を辿りつつ、超正統派のイデオロギーと実践の変容過程を概観する作業を行った。これにより、現代ユダヤ教とシオニズム/イスラエル国家との縺れた関係を先鋭化させるとともに、こうした研究が、いわゆるディアスポラ文化全般との比較においても理論的に貢献しうることが明らかになった。本論文集については、『図書新聞』(2009年9月19日)、『週刊金曜日』(2009年7月24日)、『アジア太平洋研究センター年報』第7号、『ナマール』(神戸・ユダヤ文化研究会)14号ほかで好意的な書評が寄せられた他、拙論についても「今後ディアスポラという概念の起源と用法の変遷が問われるとき、基本的に参照されるべき貴重な論文」(細見和之氏)との評価が得られた。また、年度末には1週間ほどエルサレムのヘブライ大学にて資料収集を行い、主としてシオニズム関連資料とユダヤ教超正統派の反シオニズム闘争に関係する資料を入手した。なお、当初計画していた書籍の刊行化については、上記論文集や『ユダヤ人と国民国家』(岩波書店)所収の拙論等を通して、出版社の目処もついたことを付言しておきたい。本年度はユダヤ教とシオニズムの相互関係をめぐる当研究を継続しつつ、関連するシンポジウム「シオニズムの解剖-現代ユダヤ世界におけるディアスポラとイスラエルの相克」(大阪大学グローバルCOEプログラム「コンフリクトの人文学」主催)の実施と報告(2010年10月9-10日)とともに、当研究の研究成果の一部でもある書籍二冊の編集作業を中心とする研究活動を行った。本年度中の刊行には間に合わなかったが、『ディアスポラの力を結集する-ギルロイ、スピヴァク、ボヤーリン兄弟』(赤尾光春・早尾貴紀編、松籟社)と『シオニズムの解剖-現代ユダヤ世界におけるディアスポラとイスラエルの相克』(臼杵陽監修、赤尾光春・早尾貴紀編、人文書院)として平成23年度の前半には刊行が確定しており、目下、最終的な編集作業を行っている(全原稿がすでに揃いまもなく校正にかける段階)。

これら二著では、これまでは個別に研究される傾向にあったディアスポラのユダヤ教(文化)とシオニズム及びイスラエル国家(社会)とをめぐる事象を対位法的に関連付けて研究する視座が確立されているが、そうした複眼的視座を発展させる上で、「ガルート(神罰としてのユダヤ人の離散/追放)」の神学に忠実であったがためにシオニズム及びイスラエル国家に原理的な反対を表明し続けてきたユダヤ教超正統派のポリティクスとプラクシスの分析と解明が中心的な役割を果たした。平成23年度には、ユダヤ教とシオニズムの相克をテーマにした単著の刊行を予定しており(平凡社より執筆依頼あり)、本研究プログラムの成果の最終的な実績としたい。
平和構築における法の多元性に関する研究－治安部門改革（支援）に着目して

本研究は平和構築における治安部門改革を切り口に、「法の多元性」という概念を手掛かりに平和構築と国家建設の関係について考察した。本研究では1非国家主体による国内秩序維持の実態の解明、2「政府による公的秩序」と「非国家主体により維持される秩序」の混在がどのように保たれているのか、以上2つの問いを設定した。前者については文献や実地調査を通して明らかにした。後者については事例整理を進める中で当該国の意志のみではなく、国際社会の関わり方、つまり「平和構築の力学」に影響されると結論付けた。研究成果は論文としてJournal of Peacebuilding & Development等に掲載された。「平和構築」が『平和への課題』(1992年)によって国際社会の政策議論に紹介されてから20年程経過したが、平和構築研究の今後の重要課題として「国家建設」を掲げ、「平和構築」と「国家建設」を同一視する研究者もいる。他方、この国家建設に重きを置いた平和構築によって、介入する国際社会側の意図と現地社会側が目の当たりにする日常の間に隔たりが存在する「実体のない平和」が築かれているのではないかとの問題提起もなされている。本研究では、ケニアやシエラレオネ、タンザニアなどの事例を参照しながら、治安部門改革(支援)という平和構築の一側面に着目し、平和構築と国家建設の関係について考察を深めようとするものである。本年度は主に基礎文献の整理、そして事例として参照する国々の初動調査を行った。ただ、2013年12月頃から西アフリカで流行が始まってしまったエボラ出血熱の影響により、シエラレオネ(西アフリカ)での調査は延期せざるをえなくなった。また、エボラ出血熱の終息に時間がかかるということ、治安部門改革に関連する支援へのエボラ出血熱の影響も十分に考えられることから、本研究においてシエラレオネを扱うかは一時保留にした。その代わりに、ケニアとタンザニアの隣国であり、英語圏、そして紛争後国でもあるルワンダを新たに分析対象に加えることにした。3月にケニア、タンザニア、ルワンダへ行き、情報収集を行い、次年度の実地調査の環境を整えた。H27年度は引き続きケニアやシエラレオネ、タンザニアに関する情報収集を関係者への電子メールでの連絡や文献調査を通して行うと同時に、本研究の理論的背景の整理に努めた(9月には英国の学会で口頭報告を行った)。これは当初予定していたケニア北部ワジル群での調査が治安上の理由で、シエラレオネでの調査がエボラ出血熱の流行により困難であったからである。シエラレオネについてはH28年1月に「終息宣言」が宣言されたので、H28年度から調査へ行く予定である。ケニア北部でのフィールドワークが治安上の理由により、シエラレオネでのフィールドワークが公衆衛生上の理由により困難であったが、情報収集は関係者等を介して行うことはできている。また、本研究の背景の理論的整理は進んでいるので、予期せぬ出来事は起きているが、それでもおおむね順調に進展しているということができる。3年目にあたる2016年度は引き続き事例の情報収集と情報の整理・分析に努めた。2016年5月にはクロアチアで開催されたInternational Union of Anthropological and Ethnological Sciences Inter Congressにて本研究の事例の1つであるケニアについて、2017年2月には広島市立大学広島平和研究所「人間の安全保障研究会」にて本研究の事例の1つであるアフガニスタンに関する口頭報告を行った。クロアチアでは「Divided Views on Community Declarations from northern Kenya」という報告を「Never-ending Nation-building?Examining “Frontiers" of Contemporary Modern States」というパネルで行った。広島平和研究所では「紛争後社会における警察改革(支援)ーアフガニスタンの事例の位置付けに関する考察」という報告を行った。2016年9月にはアイルランドで開催されたConflict Research Societyに参加し本研究の事例の1つであるシエラレオネについての情報収集を行い、2017年3月にはシエラレオネにて実地調査を行った。シエラレオネ滞在中は主に首都フリータウンで有識者(シエラレオネ大学教授、シエラレオネ政府関係者、英国国際開発省職員、NGO職員等)、そして3月10日は地方都市モヤンバで現地関係者への聞き取り調査を行った。シエラレオネでの実地調査も無事に終えることができた。ただ、90年代の内戦の傷跡が大きいシエラレオネでは植民地時代の資料の多くが紛失していたことから、イギリスの資料館へ情報収集に行く必要がある。最終年度にあたる2017年度は9月にイギリスの公文書館でシエラレオネとケニアに関する資料収集を行った他には、研究成果のアウトプットに主に努めた。2017年度の研究成果としては論文の掲載が1本(査読有・日本語)、口頭報告を3回行った(国内2回、海外1回)。5月には「シエラレオネにおけるチーフダム警察改革(支援)についての考察」という報告を日本アフリカ学会研究大会にて、9月には“Chiefdom Police Training in Sierra Leone (2008-2015)"という報告をInternational Association for Peace and Conflict Studies(イギリス)の研究大会にて、そして10月には「移行期・紛争後社会における法の多元性についてーケニアとシエラレオネの事例より」という報告を日本国際政治学会・アフリカ分科会で行った。また、「シエラレオネのチーフダム警察改革にみる国家の形ー治安部門改革の変遷に着目して(1996-2015年)」という論文が2017年秋に公刊された『国際安全保障』特集号「主権国家体制の行方」に掲載された。

2018年3月末時点で、査読中の論文が計2本(日本語と英語論文が各1本ずつ)、そして出版準備を進めている編著本が1冊ある。編著本に関しては編集を担当していて、出版社も決まっていて2018年度中に出版される予定である。本研究は平和構築における治安部門改革を切り口に、「法の多元性」という概念を手掛かりに平和構築と国家建設の関係について考察した。本研究では1非国家主体による国内秩序維持の実態の解明、2「政府による公的秩序」と「非国家主体により維持される秩序」の混在がどのように保たれているのか、以上2つの問いを設定した。前者については文献や実地調査を通して明らかにした。後者については事例整理を進める中で当該国の意志のみではなく、国際社会の関わり方、つまり「平和構築の力学」に影響されると結論付けた。研究成果は論文としてJournal of Peacebuilding & Development等に掲載された。本研究は(1)文献資料調査、そして(2)各国での実地調査により構成される。(1)に関しては順調に進んでおり、(2)に関しても、当初予定していたシエラレオネには渡航できない状況ながらも、ルワンダを新たに考察対象として加えることにより柔軟に対処している。研究に支障は生じていない。H28年5月上旬にInternational Union of Anthropological and Ethnological Sciencesの研究大会にてケニアに関するこれまでの調査をまとめた口頭報告を行う。タンザニアについては引き続き情報収集に努めながら、シエラレオネにおいてエボラ出血熱の流行が無事に終息したので、H28年度にはシエラレオネを訪問予定である。最終年度にあたる2017度はこの3年間調査してきたことをアウトプットする。2017年5月に日本アフリカ学会学術大会にてシエラレオネについての口頭報告を行い、報告を論文としてまとめたものが『国際安全保障』特集号に収録される予定である。本研究の全貌については2018年度に公刊を予定している『国際政治』特集号にも収録される予定である。また、9月にイギリスで開催される研究大会にも報告することを申請中であり、可能であればそこでも報告を行う。イギリス滞在中にロンドンの資料館に寄り、ケニアとシエラレオネの植民地時代に関する資料も収集することができればとも考えている。国際関係論今後も(1)文献資料調査、そして(2)各国での実地調査を継続し、引き続き情報収集を続けることになる。当初H27年度に予定していたケニア北部ワジル群での調査が治安上の理由により、シエラレオネの調査はエボラ出血熱の流行により自粛せざるをえなかった。以前として治安上の理由によりケニア北部のワジールへ行くことはできない。
子どもの心身活性化増進に寄与する環境整備に関する研究

われわれは、これまで子ども達の遊びと遊び環境の貧困化を1970年代より調査研究してきた。本研究では、約40の小学校(約3500人、46年生)を対象として調査を行い、子どもたちの遊びや遊び環境の現状と心身の活性について把握した。調査の結果、子どもたちの遊び環境は、1970年代より継続的に減少を続けていることがわかった。子どもたちの遊びの内容や時間や友達関係も貧困化が確認された。子ども一人当たりの屋外遊び空間量は、1970年代の約8,500m^2から、本調査では約4,400m^2へとほぼ半減している。「一日の遊び時間」は1970年代の4時間50分から2時間46分へと半分近くに減少しており、ゲームなどに代表される屋内遊びの割合が大きくなっている。こうした遊びの貧困化にもかかわらず、子どもたちの遊び場や遊び時間に対する満足度は増加しており、これは「遊びに対する意欲」が減少していることによると考えられる。また、「遊びの貧困化」が「心身の活性」と相関性があることが示された。町田市や弘前市を例として、遊び環境の評価を行い、遊び環境の整備の方向性を検討した。これらにもとついて、日本における「子どもたちが活発に遊べる環境の整備に向けて」の提案をまとめた。(1)「遊びの活性化」、(2)「マスタープランにもとづいた遊び環境の整備」、(3)「地域における遊び拠点の整備」、(4)「遊び空間の連続性の確保」、(5)「冬の遊び場づくり」、(6)「中学生・高校生の居場所の創出」などである。これらは環境整備を意図としたものであるが、単なるハード面での空間の整備のみならず、地域の全ての人々の係わる社会システムとしての遊び環境の再構築を目指すものである。本調査の結果が活用されて、子どもたちを活性化する環境が整備されることを望む。各小委員会において、都市、建築、社会システム等の観点を踏まえて、全国的な子どもの環境を把握するために適切と考えられる調査対象小学校をリストアップし、その中から72校に対して調査を依頼し、42校より学校教育の現状や学校施設の現況等についてのアンケート調査票を回収した。そこでは、児童数、職員数、校区図、学校施設概要(平面形状、面積等を含む)、経営方針、カリキュラム、綜合的な学習(生活科)等特色ある授業の実施状況安全管理、保健室利用状況、身体測定データといった詳細な資料を収集した。このうち関東周辺の26校については、地域の遊び環境の現状、体験プログラム等の実施状況、学校施設の安全管理の現況、休み時間の子どもの遊びの現状などについて、インタビューや観察調査を実施した。また心身成育状況小委員会を中心に、平成14年度実施予定の子どもの活性状況に関するアンケート票について、評価指標と質問項目の検討を進め、アンケート票の試案を作成し、首都圏近郊の2小学校において、プレテスト(事前調査)を実施した。さらに今年度調査校に対して、平成14年度の子どもワークショップなどの調査について、調査依頼と調査準備の協議をおこなった。これらの調査・協議にもとづき、子どもの居場所に対する親の認識、子どもと大人のコミュニケーションの成立状況、不審者進入に対する小学校の認識、休み時間の子どもの遊び行動などについて、建築および都市的視点から分析を行い、いくつかの有意義な知見を得た。また来年度の本格的な全国調査に向けての下準備が整った。前年度の調査結果を踏まえ、全国42小学校を対象とした詳細かつ総合的な4種類の調査を5月から10月にかけて実施した。調査1.クラス単位でのワークショップ-子どものあそび環境調査調査2.児童へのアンケート

-子どもの生活調査調査3.保護者へのアンケート-子どもを取り巻く地域環境の現状調査調査4.各種団体へのアンケート-PTA・町内会・子ども会等の活動状況調査これらの調査によって各約3400サンプルを回収し、データ入力および集計作業を行った(現在も一部継続中)。集計作業に並行して、調査対象校から6校を選出し、先行して分析を行った。特に本研究の重要な指標である心身の活性度を評価する指標について、その分析方法を検討した。具体的には子どものあそび空間・生活時間と心身の活性との関係、あそび環境の多様性と心身の活性との関係をテーマとし、データの取り扱い方法や問題点、今後の課題などの把握を試みた。その結果、心身の活性を評価する指標の妥当性を確認できたと同時に、個人レベルで分析を行うと、外あそび時間、また遊びの種類数や遊び集団の規模と心身の活性に重要な関係性が示唆された。しかし心身の活性に影響する要因として地域差(学校差)が明確にならず、地域差を評価する指標や地域をカテゴリー化する指標に問題点があることも推察できた。これらの検証や具体的な分析手法の確立が次年度の課題となる。そのため、膨大なデータの処理や分析結果の整理が効率的に行えるよう、ワーキンググループを組織し、次年度の研究体制を整えた。前年度の調査について集計・分析を行い、子どもを取り巻く環境とあそびの現状、また心身成育状況を仮説的に検証することを試みた。またその結果を踏まえ、さらに詳細な検討を必要とする項目について以下のような調査を9月から12月にかけて実施した。児童等へのインタビュー---小学校の校庭利用方法や評価に関する聞き取り商店街でのあそびについて現状と評価の聞き取り道あそびについて現状と評価の聞き取りアジトあそびについて現状と評価の聞き取り校庭の利用実態調査-----小学生の校庭の利用状況を観察し記録学校管理者へのアンケート--小学校校庭の管理運営方法に関する現状評価保護者へのアンケート----子どもを取り巻く地域環境の安全・危険に関する意識地域団体へのアンケート---PTA・町内会・子ども会等の地域活動状況以上の結果より、あそび場としての小学校屋外空間については確保すべき広さや平面計画、施設配置の指針など、異世代交流については交流の形態、実施する環境と活動の評価との関係、また地域の安全・危険の認知に関しては、実態を把握し、具体的な空間性の評価を行うことで改善方策を示唆した。その他、こどものあそびについても詳細な検討を進め、商店街でのあそびや道あそび、アジトあそびなどについて時代的変化を追いながらそれぞれの特質や重要性などについて考察した。また、集合住宅に関する環境調査についても追加し、実施した。その結果、主に以下のような知見が導き出された。1.子どもを取り巻く環境を、地域環境特性、社会的環境、あそび環境によって捉え、心身活性との関連性について考察した結果、特に社交性と精神的安定性について環境との関連性が強く、あそび環境が多様であると活性度が高くなる傾向が見られた。こどもの健全な成育環境確保において、特に多様なあそび環境の確保が重要である。
五四時期の副刊(新聞文芸欄)に関する社会文化史的研究-『京報副刊』を中心に-

1.昨年度に購入し基礎データの構築を終えた北京の『京報副刊』に加えて、今年度新たに上海の日刊紙『民国日報』の副刊『覚悟』を含め、五四時期の四大副刊について調査し、それぞれの読者層のネットワークを分析するためのデータを系統的に収集した。2.上記1.の作業を行うに際しては、とりわけ無名の読者による投稿に焦点を当て、読者の地域的分布や年齢層に関するデータを蓄積することに努めた。その過程で、上海と北京、そして内陸湖南省の地方都市長沙の副刊を比較した場合、特に読者の地域的分布の点で偏差があること、しかし同時に地域差を超えた交流も存在することが浮かび上がってきた。なかでも五四時期に雨後の筍のように誕生した有名無名の文学結社に関するデータの分析を通じて、文学ないしメディアを中心として結集した青年学生のサークル(いわば読者共同体)において、同郷=地縁的紐帯が根強く関与している点と、同時に、新聞という新メディアを通じてローカリティーの枠には収まりきらない新しいネットワークが積極的に利用されている点が明らかになってきた。3.以上、副刊とその読者層の検討を通じて、近代的読書空間の出現とそこにおけるメディアと人的結合、文化的実践との聯関に関する重層的・複合的な分析枠組みの設定の必要性を強く認識させられ、今後の研究の方向性と資料的基礎が固められた。4.以上の研究成果のレビューを受けるため、『京報副刊』が1925年に実施した読者アンケートを史料として、副刊とその読者組織の構造に関するペーパーを「ヨーロッパ中国学会」の年次大会(9月、於連合王国エディンバラ)で口頭報告した。欧米や中国圏の専門家と活発な意見交換ができ、研究に裨益するところ大であった。今後引き続きより多くのデータを集積・検討し、さらなる成果を発表していくことを課題としたい。1.北京の日刊紙『京報副刊』(マイクロフィルム)を入手し、その総目次をデータベース化した。これにより従来日本では完全な形で見ることのできなかった『京報副刊』の利用が格段に便利になり、五四時期の副刊の研究に貢献するところは大きいと確信する。2.上海の日刊紙『時事新報』の副刊『学燈』『工商之友』等(マイクロフィルム、五四時期のみ)、及び湖南省長沙の日刊紙『長沙大公報』(影印版)を入手し、その読者層のネットワークを分析するためのデータを系統的に収集した。3.上記1.2.の作業を行うに際しては、とりわけ無名の読者による投稿に焦点を当て、読者の地域的分布や年齢層に関するデータを蓄積することに努めた。その過程で、上海と北京、その中間に位置する長沙の三紙を比較した場合、特に読者=投稿者の地域的分布という点で偏差があること、しかし同時に地域差を超えた交流も存在することが浮かび上がってきた。なかでも五四時期に雨後の筍のように誕生した有名無名の文学結社に関するデータの分析を通じて、文学ないしメディアを中心として結集した青年学生のサークル(いわば読者共同体)において、伝統的な同郷=地域的紐帯が根強く関与している点と、同時に、新聞という新メディアを通じて伝統的な枠には収まりきらない新しいネットワークが積極的に利用されている点が明らかになってきた。4.以上、副刊とその読者層の検討を通じて、近代的読書空間の出現とそこにおけるメディアと人的結合との聯関に関する重層的・複合的な分析枠組みの設定の必要性を強く認識させられ、今後の研究の方向性と資料的基礎が固められた。来年度引き続きより多くのデータを集積・検討し、成果をまとめて公表することを課題としたい。
陸上移動運動中の下肢協働筋活動の相補作用:その生理的多型性と機能的潜在性について

現存する陸上生物の中で、直立二足移動が可能な生物はヒトだけである。しかしながら、ヒトが進化の歴史の中で直立二足移動を獲得するにあたって、腰痛や痔、立ち眩み、低い最大疾走速度など、幾つかの生物的な不利益を併せ持つことになった。一方、直立二足移動によって巨大な頭部重量を支えることが可能になったことや、極めて高い運動効率(=エネルギー消費量の節約)を獲得したことなどの利点がある。代表的な直立二足移動形態である歩行動作や走動作を遂行するための下肢筋群には、類似した機能解剖学的役割を果たす協働筋群がある。一見、生物学的には無駄に見える協働筋の存在意義として、例えば筋疲労や加齢などによる筋力低下を相補的に補い合う機能があるのかもしれない。そこで本研究では、1)高強度等尺性運動における大腿部協働筋群の筋活動様相、2)高強度ダイナミック運動時における大腿部協働筋群の筋活動様相、3)歩行運動中の下肢協働筋群の筋活動様相、について生理人類学的な視点から検討した。本年度は、歩行動作における下腿部および大腿部協働筋群の筋弾性機能発揮の調節について、座位作業者的な生活を行っている人々と、日常的な脚運動に慣れているアスリートの筋電図を比較した。被験者は、サッカーおよび陸上競技を専門とする男子大学生11名(運動選手群)と過去2年間以内に習慣的な運動を行っていない男子大学生11名(非運動選手群)を対象とした(本報告には、解析の終了した運動選手群11名と非運動選手群4名の結果を報告する)。実験室内のトレッドミル上にて、速度3条件(3km/h(ゆっくり)、4.5km/h(普通)、6km/h(早歩き))、および傾斜角度3条件(平地、下り(-5%)、登り(+5%))の合計9条件の自由歩行を行った。下肢協働筋(腓腹筋内側頭、同外側頭、ヒラメ筋)および大腿部協働筋(内側広筋、大腿直筋)にアンプ内蔵型筋電図電極を取り付けた。また、各々の筋から得られた筋電図信号を、膝関節および足関節角度情報から伸張期(Ecc)と短縮期(Con)に分類し、それぞれの積分筋放電量の比(Ecc/Con比)を求め、さらに各被験者の平地4.5km/hにおけるEcc/Con比を元に各条件の測定値を規格化した。各条件の解析歩数は約20歩とした。その結果、下腿筋群については、両群全ての傾斜条件において、歩行速度の増大に対応してEcc/Con比が有意に低下する傾向がみられた。また、下腿部協働筋間にEcc/Con比の有意差は見られなかった。これらの結果は、歩行速度増大に伴って下腿筋群の弾性が低下している(足関節の剛性が高くなっている)ことを意味しているが、速度増大に伴う着地衝撃の増加から足関節を守る生理学的利点があると考えられる。一方、大腿筋群は下腿筋群とは異なり、Ecc/Con比は速度増加に伴って有意に増加した。エネルギー消費を最小化するためには、脚筋の弾性を高める必要があると考えられるが、下腿筋群で低下した筋弾性を大腿筋群が補っていることが示唆された。本年度は、東日本大震災による平成23年度科研費予算執行制限(H23年10月解除)のため、機材制作に約半年間余りの遅れが生じる事態となった。このため実験計画を大幅に変更し、既に所有している実験機材を組み合わせ、平成20-21年度に行った研究で得られた知見を元に応用研究を行った。筋電図など解析に時間を要することは行わなかった。代換え研究では8組の健常男性を対象に、車いす歩行における介助者の生体負担度と被介助者の心理不安を定量化した。実験室内のトレッドミル上にて30-105m/分で車いす介助歩行を行い(±5%および平地条件)、介助者の酸素摂取量、酸素化ヘモグロビン(HbO_2)、心拍数を測定した。被介助者からは心拍数と状態不安を示すState Trait Anxiety Inventory(STAIスコア)を定量化した。介助者の酸素摂取量(VO_2;ml/kg/min)を単位距離あたりの酸素消費量(Cw;ml/kg/meter)に換算し、傾斜および介助の有無ごとに計6条件の経済速度を求めた。

その結果、平地条件および上り条件では、車いす介助時の経済速度が8-9%低下することが明らかとなった。しかしながら、下り条件では経済速度に変化は見られなかった。この結果は、重量物を"背中に配置"した過去の研究結果とは異なっていた(Abe et al.2008)。また、Cw値と活動筋の酸素摂取動態を意味するHbO_2の変動は各条件で連動していた。経済速度付近(72-88m/分)における被介助者の心拍数は有意に増加しなかった。STAIスコアも経済速度付近における有意な増加はみられなかった。これらの結果は、ヒトが物体を"押す"ときの生理的・心理的安全限界が、各傾斜条件における経済速度付近であることを意味しており、今後国内で増えることが予想される「老々介護」において役立つものと思われる。唯一の直立二足歩行生物であるヒトの脚筋は、機能的にもユニークな特徴を有する。例えば、足関節を協働的に制御するヒラメ筋と腓腹筋を軽負荷に抗して持続的に収縮させると、時間経過に伴って大きな筋活動を示す時点と、休止や低下を示す時点が観察されることが知られている。ところが、このような相補的な筋活動は、運動様式が等尺性であるときや、低強度長時間であるときしか出現しないとされてきた。しかも先行研究の殆どは下腿三頭筋を対象としており、運動強度も最大筋力の30%までに限定されている。そこで本年度は、10名の男子学生を対象に、最大筋力の40%で大腿部協働筋群を等尺性収縮させた時の筋活動と平均周波数を観察した。筋電図は次のように区分した。「前半」は運動開始から2-10秒までの8秒間、「中間」は運動時間全体の中間点の前後4秒(計8秒間)、「後半」は運動終了2-10秒前の8秒間とした。実際の運動継続時間は平均73秒(51121秒)であった。まず本実験では、各時間帯において大腿直筋の筋放電量が内側広筋および外側広筋より少ないことを観察した。これは大腿直筋だけが複合関節筋であることに関係していると考えられる。複合関節筋である大腿直筋は、離れた体節間でのエネルギーやパワーを伝達する役目を担っており、同筋の疲労は大腿部前面における唯一の複合関節筋の利点を失うことを意味する。このため、単関節筋である内側広筋と外側広筋が大腿直筋の疲労を抑制するように力発揮調節を行っているものと考えられる。次に、時間経過に伴う平均周波数の低下が全筋で観察されたが、時間毎に検討すると「中間」における外側広筋の平均周波数が大腿直筋より高い傾向を示した。これは協働筋間で稼働される筋線維が異なることを意味している。これらの結果は、高強度等尺性収縮でも協働筋間並びに協働筋内で相補的筋活動が行われていることを示唆するものである。機材制作にギリギリの金額しか申請していないため、半年間の予算凍結によって機材制作が完全に止まってしまったことが要因としては一番大きい。また、精密機械の製作には製作会社側の事情も関わってくるが、関東を中心としたいくつかのメーカーでは細かいパーツが入手できなくなっていたらしく、本来なら申請金額以内で発注できるはずの「三軸加圧センサー」の製作を数社で断られたことも影響している。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記の理由で「三軸加圧センサー」は製作できなかったため、製作が容易な「一軸加圧センサー」に変更した。このため、取り込める情報量が減ってしまうことは仕方がない。実験計画の中に足関節伸展運動を加えたのは、垂直方向の力(一軸方向の力)しか発生しない運動で研究目的を遂行するためである。
芳香環π-π相互作用による不斉空間の構築と光学活性CFPA合成への応用

求電子的フッ素化に適した基質の合成に関しては、CFPA構造の異性体識別能を維持しつつも結晶性が高められた物質になることを念頭に、p-置換体3(X=NO_2,Br,OMe)を選択した。1からエステル2を合成し、種々の条件でカルボン酸3への誘導を試みたが、脱炭酸が観測された。そこで、1に対して二酸化炭素を用いる直接的カルボキシル化を施すことにより3を得た。次に3(X=H,OMe)と不斉補助基との縮合を行ったものの、目的とするアミド体4および6(X=H,OMe)の収率は非常に低いものであった。このように、当初予定した不斉補助基の導入が円滑に進行しなかった原因は、縮合相手のα-シアノフェニル酢酸構造にあると考えられたので、先に不斉補助基と縮合した後シアノ基を導入する別経路を考えた。α-ブロモフェニル酢酸の塩化物と不斉補助基との縮合によって得た臭素化体をシアノ化してアミド体4および6(X=H)を合成した。この方法により不斉フッ素化に適した基質を得ることができたので、次に求電子様式のフッ素化反応を試みた。4のTHF溶液に0°Cにて当量のNaHを加えることによりエノール体とし、室温にてフッ化過クロリル(FClO_3)を導入する方法により、目的とするフッ素化体5が得られた。同様の方法により6を不斉フッ素化反応に付したところ、不斉補助基がはずれたため、7は僅かしか得られなかった。得られた5の選択性(de値)および絶対構造に関しては目下それらの^<19>F-NMRに基づいて検討中であるが、図示されるような不斉空間の介在があるものと期待してる。
学習動機の相違に対応したマルチメディア・ナビゲーションに関する実験的研究

本研究では、マルチメディアによる学習において、ナビゲーションが遂行目標志向性に立つ学習者の学習を援助するものと予測し、以下の仮説を立てて、その仮説を検証した。仮説:マルチメディアによる学習において、遂行目標を志向する学習者は、ナビゲーションを与えられることで「知識の拡大」が促進される。仮説の検証は、t検定(片側)により行なった。結果、本研究の仮説は支持された(仮説:t(39)=6.69,p<.01)。仮説が支持されたことで、マルチメディアによる学習において、遂行目標に立つ学習者に対して、ナビゲーションを与えることで「知識の拡大」が促進されることが示唆された。すなわち、ナビゲーションは遂行目標に立つ学習者の自己効力感を高めることで、学習者が知識を獲得する手助けとなることが示された。このことにより、マルチメディアによる学習において、遂行目標に立つ学習者がより多くの知識を獲得し、学習を効果的に進めるためには、ある種のナビゲーションが必要であることが明らかになった。今後の課題として、マルチメディアによる学習への関わりが指摘されている、認知スタイルや自己効力感など、他の学習者の個人要因と本研究で得られた知見とを組み合わせ、知識構造の変容に及ぼす効果を検討することがあげられる。そうすることにより、どのような学習者に対して、どのようなナビゲーションを与えることで、どのような効果が起こるというマルチメディア・ナビゲーションの影響に関するメカニズムより明確になると思われる。本年度は、実験用マルチメディア教材の制作と、研究に関わる学習者要因であるコンピュータ学習動機の測定・分析を行ない、その結果に基づいてコンピュータ学習動機尺度を作成・検討した。教材制作の段階は、(1)開発に関わる諸条件の整理:1ヶ月(2003年7月)、(2)開発の基本方針の検討および教材テーマの設定:1ヶ月(78月)、(3)関連資料の収集と編集:2ヶ月(89月)、(4)構成の検討:1ヶ月(9月)、(5)教材の制作:5ヶ月(812月)、(6)形成的評価と仕様の改善:2ヶ月(12月)であった。ここでは、マルチメディアの特長を活かすべく、行列の2水準から成るマトリックス構造にてスタックを構成し、それを垂直に組み合わせる教材制作の手法を採用した。そうすることにより、学習者の自由な発想を活かしつつも、教材情報の相互関連性が理解しやすい教材の制作を試みた。なお、教材の開発環境について、ハードウェアには、Windows OSコンピュータを用いた。開発に用いたソフトウェアは、5種類に大別される。それぞれ、OS(Microsoft Windows XP)、ワープロ・ソフト(Microsoft Word XP)、画像編集ソフト(Adobe Photoshop7.0)、Webページ作成ソフト(Microsoft FrontPage XP)、プログラミング・ソフト(Microsoft Visual C++)であった。制作した実験用教材は、実験用に320枚のCD-ROMに複製した。また、マルチメディア学習動機は、自由記述によって広く収集し、回答をKJ法により整理・分析し、対象を変えて追試の後、因子分析により構造化するというボトムアップ的手法を採用した。結果、KJ法による分類により16のコンピュータ学習動機項目が抽出され、因子分析により「訓練志向」、「報酬志向」、「実用志向」、「承認志向」の4つの因子が示された。
卵巣癌の薬剤耐性化機構の解明と耐性化に関与する分子を標的とする治療法の開発

シスプラチン耐性および感受性マウス卵巣癌モデル、タキソール耐性および感受性マウス卵巣癌モデルを用いて、シグナル伝達関連因子のERK経路およびPI-3 kinase-Akt経路さらにアポトーシス関連因子のBADを遮断する薬剤および遺伝子投与によりシスプラチンおよびタキソールの感受性の変化を検討した。ERK経路を遮断するPD98059(100mg/kg)およびPI-3 kinase阻害剤であるLY294002(100mg/kg)をシスプラチンもしくはタキソールと併用し週3回腹腔内投与すると、シスプラチン耐性マウス卵巣癌モデルはシスプラチンに対して感受性を、またタキソール耐性マウス卵巣癌モデルはタキソールに対して感受性を示すようになった。Aktの活性化部分を消失させた遺伝子dominant negative Akt15μgと200nmolのliposome合計200μlをシスプラチンもしくはタキソールと併用し、週3回腹腔内投与すると、シスプラチン耐性マウス卵巣癌モデルはシスプラチンに対して感受性を、またタキソール耐性マウス卵巣癌モデルはタキソールに対して感受性を示すようになった。BADのERK経路とPI-3 kinase-Akt経路よりのリン酸化部分を消失させた遺伝子dominant negative BAD15μgと200nmolのliposome合計200μlをシスプラチンもしくはタキソールと併用し、週3回腹腔内投与すると、シスプラチン耐性マウス卵巣癌モデルはシスプラチンに対してdominant negative Akt遺伝子導入に比較しより感受性を、またタキソール耐性マウス卵巣癌モデルもタキソールに対してAkt遺伝子導入に比較しより感受性を示すようになった。
健康増進のための巧みな動作の究明-腱の特性を生かす筋活動とは-

これまで、安全で健康増進のためによいという観点からの巧みな動作の研究は、身体全体を動作解析することによって行われてきた。しかしながら、身体全体の運動を筋自体の出力特性から考察しようとする場合、どうしても説明しきれない部分があった。それは腱自体の動的特性を無視していたことによるといえる。そこで本研究では、様々な動作において、腱の果たす役割を定量分析し、化学的エネルギーを消費する筋がそれほど働かなくても身体運動を具現できる「巧みな動作」を究明することを目的とした。1:人間の生体における腱の「張力-長さ関係」を超音波法により定量できる方法を本研究によって提示した。結果は2次関数で回帰できた。2:肘の屈曲運動を対象に、弾性要素(主に腱による)の貢献を定量した。結果は、様々な負荷において、肘屈曲の全仕事量の約30%であった。3:両脚の連続下肢屈伸や連続跳躍の下肢3関節のトルクを調べ、そのトルク曲線のピーク値が一瞬に大きくなることから、こういった運動では腱を中心にした弾性要素の働きが大きいことが推定できた。身体運動において、運動を引き起こす力発揮源は筋自体であるが、ダイナミックな運動では筋と骨格をつなぐ腱が大きな役割を果たす。腱組織には、引き伸ばされると縮もうとする「バネの働き」があるからである。この腱をうまく使う動作は、反動を用いた動作である。本研究では、様々な身体運動において、腱の果たす役割の一端を直視することができた。これは、化学的エネルギーを消費する筋がそれほど働かなくても身体運動を具現できる「巧みな動作」を究明する手がかりとなると考えられた。
心配に対するメタ認知 －全般性不安障害の病理モデルの検討－

研究1では,心配に関するメタ信念が心配に及ぼす影響を検討するために,大学生194名を対象に質問紙による縦断調査を実施した。調査参加者はメタ信念および心配の程度を測定する質問紙に回答した。調査参加者は4週間後に心配の程度およびその間のストレスイベントの経験について測定する質問紙に回答した。その結果,心配は有益であるという心配に関するポジティブな信念とストレスイベントのあいだに交互作用が確認され,心配に関するポジティブな信念が高い者は,低い者よりも,嫌な出来事を経験した際に,顕著に心配が増加することが確認された。この効果は,従来GADのモデルにおいて示唆されてきたことではあるが,実証的に示したのは本研究が世界で初めてである。研究2として,研究1で得られたような,心配に関するポジティブな信念が心配に及ぼす影響を日常生活において検討した。大学生44人を対象に携帯電話による調査を実施した。調査参加者は,メタ信念を測定する尺度に回答した後,日常生活における調査に6日間参加した。参加者には,測定用インターネットサイトのURLが記載されたメールを1日に10回送信した。参加者はメールを着信した後,ただちに前回のメールから現在までの心配およびストレスイベントの経験について回答した。調査の結果,研究1と同様に,心配に関するポジティブな信念とストレスイベントの経験の間に交互作用が確認され,心配に関するポジティブな信念が高い者は,嫌な出来事を経験した時に,より心配をするということが確認された。24年度は,心配に関するメタ信念が心配に及ぼす影響について調査を行い検討した。この調査の結果,ネガティブな信念の効果は確認されなかったが,心配に関するポジティブな信念が心配の発生に影響を与えるということが確認された。この結果は,従来の病理モデルを実証したものであり,当初の計画と比べ変更があったものの,研究はおおむね順調であったと考えられる。24年度の研究結果から、病理的な過度の心配の発生に,心配に関るポジティブな信念が重要な役割を果たしていることが考えられる。今後はこの研究結果を踏まえ,心配に関するポジティブな信念が生じる過程について検討を行う。研究1では、短期的な心配の抑制による逆説的効果と個人差を検討するために、大学生98名(実験1:58名,実験2:40名、予備実験を含む)に実験室へ来てもらい、心配事を抑制させる実験を行った。実験1では、心配を5分間抑制した後に、自由に思考する時間を5分設け、その間の心配の思考回数を測定した。実験2では、10分間のベースラインを測定した。その後に心配の抑制、自由思考を10分ずつ設け、それぞれにおける心配の思考回数を測定した。その結果、心配を抑制すると、心配の思考回数が減少することが確認された。つまり,心配を抑制することは可能であることが示された(実験1、実験2)。さらに、心配を抑制したあとに、思考回数が増加するというリバウンド効果が確認された(実験2)。しかし、両実験において、個人差の影響は確認されなかったが、心配事の重要度が抑制の程度に影響を与えていることが示唆された。研究2として,認知的に負荷が掛かる課題を実験している最中のネガティブ刺激に対する抑制について検討した。今年度は予備実験を行い、大学生30名程度を対象として、認知実験を実施し,実験刺激および方法などについて調整を行った。研究3として日常的な心配事が、病理的な段階へと移行するプロセスについて、調査法を用いて検討している。今年度は調査で使用する質問紙の日本語版を作成した。調査の結果、質問紙の信頼性および妥当性は十分であり、適切に心配に関するメタ認知を測定することが可能であると考えられる。研究1では、短期的な心配の抑制による逆説的効果と個人差を検討するために、大学生62名(予備実験を含む)に実験室へ来てもらい、心配事を抑制させる実験を行った。まず、参加者は10分間思考を記録した。その後、心配事を抑制した状態で10分間、抑制を解除した状態で10分間思考を記録した。最後に質問紙により、心配性傾向およびネガティブなメタ認知について測定した。その結果、心配を抑制すると、心配の思考回数の減少が確認され、心配を抑制することが可能であることが示された。また参加者全体で,抑制後に対象の思考(本研究においては心配事)の侵入頻度が増加するというリバウンド効果が確認された。さらに,心配性の傾向が高いものは,心配の抑制に失敗すると,リバウンド効果が顕著に表れるということが確認された。研究2として,認知的に負荷が掛かる課題を実施している最中の思考について検討した。大学生35名程度を対象として、認知実験を実施した結果,認知的な負荷がない状態では,過去のことよりも将来のことを考えるという展望的バイアスが確認された。このことから,将来に対するネガティブな思考である心配は,認知的な負荷がない状態で侵入しやすいことが考えられる。研究3として,心配性者の心配事への注意バイアスについて検討している。本年度は,予備実験調査法を実施し,現在実験を遂行中である。

その結果,心配は有益であるという心配に関するポジティブな信念とストレスイベントのあいだに交互作用が確認され,心配に関するポジティブな信念が高い者は,低い者よりも,嫌な出来事を経験した際に,顕著に心配が増加することが確認された。この効果は,従来GADのモデルにおいて示唆されてきたことではあるが,実証的に示したのは本研究が世界で初めてである。研究2として,研究1で得られたような,心配に関するポジティブな信念が心配に及ぼす影響を日常生活において検討した。大学生44人を対象に携帯電話による調査を実施した。調査参加者は,メタ信念を測定する尺度に回答した後,日常生活における調査に6日間参加した。参加者には,測定用インターネットサイトのURLが記載されたメールを1日に10回送信した。参加者はメールを着信した後,ただちに前回のメールから現在までの心配およびストレスイベントの経験について回答した。調査の結果,研究1と同様に,心配に関するポジティブな信念とストレスイベントの経験の間に交互作用が確認され,心配に関するポジティブな信念が高い者は,嫌な出来事を経験した時に,より心配をするということが確認された。23年度は昨年に引き続き、ネガティブな信念が心配の思考抑制に及ぼす影響について実験を行い検討した。この実験の結果,ネガティブな信念の効果は確認されなかったものの、心配症傾向が高い人は,心配の抑制に失敗すると,抑制後に思考数が増加するというリバウンド効果が顕著に表れるということを確認しています。この結果は,従来の病理モデルを実証したものであり,研究はおおむね順調であったと考えられる。24年度は,心配に関するメタ信念が心配に及ぼす影響について調査を行い検討した。この調査の結果,ネガティブな信念の効果は確認されなかったが,心配に関するポジティブな信念が心配の発生に影響を与えるということが確認された。この結果は,従来の病理モデルを実証したものであり,当初の計画と比べ変更があったものの,研究はおおむね順調であったと考えられる。23年度の研究結果から、心配の抑制失敗が、病理性を引き起こすことが考えられる。今後は、この研究結果を踏まえ研究計画を変更し、抑制の失敗を決定づける要因について検討を行う。抑制の成否には、高次認知における資源が影響していることが示唆されている。そこで、高次認知容量が心配の抑制に及ぼす影響を実験により検討し、ネガティブな信念および心配性傾向との関連について検討していく。24年度の研究結果から、病理的な過度の心配の発生に,心配に関るポジティブな信念が重要な役割を果たしていることが考えられる。今後はこの研究結果を踏まえ,心配に関するポジティブな信念が生じる過程について検討を行う。
ルート系に付随した特殊関数の研究

対称空間上の球フーリェ変換,およびそれを拡張した積分変換に対する不確定性原理について研究を行った.Heckman-Opdam変換に対して,フーリェ解析におけるハーディの定理の類似を与える結果を得て,論文として発表した.Heckman-Opdam変換とは,リーマン対称空間上の球フーリェ変換を特別なパラメータの場合として含む,ルート系に付随した積分変換である.得られた結果は,関数とそのHeckman-Opdam変換がともに「小さい」と,その関数はゼロであるという形で与えられる.リーマン対称空間上の球フーリェ変換に対して,ハーディの定理の定式化を行い,得られた結果を論文として発表した.対称空間上の熱核を関数の増大度の評価に用いるという新しい見方をすることにより,実軸上のハーディの定理のよい類似を与えることに成功した.結果は,(1)関数とその球フーリェ変換がともに「小さい」と,その関数はゼロである,(2)関数の増大度が熱核と同等で,球フーリェ変換したものの増大度が熱核の球フーリェ変換と同等ならば,その関数は熱核の定数倍である,(3)条件を(2)よりも弱めると,そのような関数は無限に存在する,という形で与えられる.また,応用として,対称空間上のフーリエ変換に対しても,同様の結果を導いた.研究成果は「実解析学サマーセミナー(2001年8月1日)」において研究発表を行った.リーマン対称空間上の球フーリェ変換に対して得た結果と同様のことは,Heckman-Opdam変換に対しても成立すると予想される.これは今後の研究課題である.対称空間空間上の球Fourier変換,およびそれを拡張した積分変換に対する不確定性原理について研究を行った.Dunkl変換に対して,Fourier解析におけるHeisenbergの不等式およびHardyの定理の類似を与える結果を論文として発表した.Dunkl変換とは,ルート系に付随したDunkl作用素の同時固有関数を積分核とする積分変換である.これを対称な関数に制限したものは,ユークリッド型のリーマン対称空間上の球フーリエ変換のを特別な場合として含む.Heisenbergの不等式とHardyの定理はともに,関数とそのDunkl変換は同時に小さくなれないことを述べている.関数の大きさを計るのはどちらの場合にも熱核である.Heisenbergの不等式において等号が成立するのは熱核の定数倍のときであり,Hardyの定理において,関数とそのDunkl変換の増大度が熱核で評価される場合が条件の境目になっているという点で,Fourier変換の場合と同様な精密な結果が得られている.非コンパクト型のRiemann対称空間上の球Fourier変換に対して,Hardyの定理の類似を定式化する研究を行った.単位円板の場合に,変換した関数の評価に熱核を用い,対称空間上の関数の評価に熱核の逆像を用いることによりHardyの定理の類似を証明し,結果を論文として発表した.同様の定式化を一般の場合やHeckman-Opdam変換の場合に行うことは今後の研究課題である.対称空間上の球フーリェ変換,およびそれを拡張した積分変換に対する不確定性原理について研究を行った.Heckman-Opdam変換に対して,フーリェ解析におけるハーディの定理の類似を与える結果を得て,論文として発表した.Heckman-Opdam変換とは,リーマン対称空間上の球フーリェ変換を特別なパラメータの場合として含む,ルート系に付随した積分変換である.得られた結果は,関数とそのHeckman-Opdam変換がともに「小さい」と,その関数はゼロであるという形で与えられる.リーマン対称空間上の球フーリェ変換に対して,ハーディの定理の定式化を行い,得られた結果を論文として発表した.対称空間上の熱核を関数の増大度の評価に用いるという新しい見方をすることにより,実軸上のハーディの定理のよい類似を与えることに成功した.結果は,(1)関数とその球フーリェ変換がともに「小さい」と,その関数はゼロである,(2)関数の増大度が熱核と同等で,球フーリェ変換したものの増大度が熱核の球フーリェ変換と同等ならば,その関数は熱核の定数倍である,(3)条件を(2)よりも弱めると,そのような関数は無限に存在する,という形で与えられる.また,応用として,対称空間上のフーリエ変換に対しても,同様の結果を導いた.研究成果は「実解析学サマーセミナー(2001年8月1日)」において研究発表を行った.リーマン対称空間上の球フーリェ変換に対して得た結果と同様のことは,Heckman-Opdam変換に対しても成立すると予想される.これは今後の研究課題である.