hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
送水管の安定化制御のための構造系と制御系の同時最適設計

送水管の能動制御系設計の主要な目的は,その限界流速の向上であるが,上述の設計手法では,構造系である送水管は,能動制御の適用を想定して設計されていないため,制御を行った閉ループ系の限界流速力が最大になる保証はない.本研究では,1本の断面形状可変なはりが,2本の送水管ではさまれた複合送水管を考え,閉ループ系の限界流速が最大となるように,構造系の設計変数であるはりの形状,センサ・アクチュエータ配置と,制御を行うコントローラを同時に最適設計する手法を開発した.はりの形状は,長手方向に等分割された各部分の幅が調整可能な段付形状とし,コントローラは,LQG制御則により求めるものとした.最適設計の意味が明確となるように,最適化の過程ではりの総体積は一定とし,制御を行うためのエネルギ量には上限値を定めた.本最適設計問題に対して,局所ランダム探索による最適設計法を提案した.シミュレーションにより,最適なはり形状,センサ・アクチュエータ配置は,操作エネルギ量の上限値に依存して変化することがわかった.この結果は,送水管の能動制御系設計において,同時最適設計の手法を適用する必要性を強く示唆するものである.シミュレーション結果に基づき実験を行い,最適設計された閉ループ系の限界流速が,理論値と非常に高い精度で一致することを確認した.さらに,同時最適設計が,従来の能動制御手法で得られた閉ループ系より限界流速が高くなっていることを確認し,提案する設計手法の有効性・重要性を示した.
骨細胞におけるメカニカルストレス応答遺伝子の検索とクローニング

運動などによる骨へのメカニカルストレスの負荷は骨密度を維持・増加させ骨粗鬆症を予防する。メカニカルストレスの骨細胞への作用メカニズムを明らかにするためにストレスに応答する遺伝子を検討し、次のような結果を得た。1)骨細胞MLO-Y4-A2において、メカニカルストレスに応答して増加するCyclooxygenase-2遺伝子の転写調節領域および因子を同定し、その転写メカニズムを明らかにした。遺伝子の転写開始点の5'上流の領域において、NF-IL6, CREB, AP1などの転写因子がストレスに応答して機能していることが明らかになった。これはメカニカルストレスを感知するセンサーを検索するための直接的な指標となり、メカのセンサーのスクリーニングの道が開かれたことになる。(投稿準備中)2)骨細胞MLO-Y4-A2において、メカニカルストレスに応答してPTH受容体が誘導されることを見いだし、その誘導メカニズムを明らかにした。PTH受容体はストレス負荷後、5時間7時間でmRNAを最大に誘導し、タンパクレベルでは13時間で最大とした。細胞内ではPTHの添加によってcAMPが上昇した。この誘導は転写開始点の5'上流領域を用いたルシフェラーゼ解析によると、誘導が転写レベルで制御されていることが明らかになった。これはPTHとメカニカルストレスの相互作用のメカニズム解明の手がかりとなり、骨粗鬆症治療への応用につながる。(投稿準備中)3)メカニカルストレス負荷に応答する他のいくつかの遺伝子を同定した(estrogen receptor α, CD44antigen, ODF,いくつかの道の遺伝子)。これらの遺伝子は骨代謝調節に関与している重要な因子であり、メカニカルストレスがもたらすシグナル経路の解明の手がかりとなる。現在、さらにこれらの遺伝子の解析を続けている。今年度は、実験計画に基づいて、メカニカルストレスに応答する遺伝子の単離実験およびその解析を行った。骨細胞MLO-Y4およびMLO-Y4A2細胞において、DD法およびRT-PCR法を用いてメカニカルストレスの一つであるシェアストレスに応答する遺伝子のスクリーニングを行った。その結果いくつかの未知の遺伝子ならびに既知の遺伝子が同定された。未知の同定された遺伝子の配列を決定し、Blastエンジンによってホモロジー検索を行った結果、高いホモロジーを示す遺伝子は同定できなかった。ESTデータベース等を利用した検索等の検討を引き続き行っている。同定された既知の遺伝子の中に、Parathyroid hormone/Parathyroid hormone-related peptide receptor(PTHR)、Estrogen receptorα、が存在した。PTHRの発現様式を詳しく分析した結果、シェアストレスを負荷する前はPTHRのmRNAの発現はほとんど見られなかったが、シェアストレス負荷後5時間から7時間をピークに約5倍のmRNAの発現増加が観察された。この発現増加はVolume-sensitive Ca^<2+> channelの阻害剤であるガドリニウムの影響や、プロスタグランジン合成の律速酵素Cyclooxygenaseの阻害剤であるはインドメタシンの影響は見られなかった。シェアストレス負荷前後で、PTH添加による細胞内cAMP量の測定を行った結果、シェアストレス負荷によって約1.8倍の増加量が観察された。メカニカルストレスの骨細胞への作用メカニズムが明らかにするために、ストレスに応答する遺伝子を検討し、次のような結果を得た。1.骨細胞MLO-Y4-A2において、メカニカルストレスに応答して増加するCyclooxygenase-2遺伝子の転写調節領域および因子を同定し、その転写メカニズムを明らかにした。遺伝子の転写開始点の5'上流の領域において、NF-IL6,CREB, AP1などの転写因子がストレスに応答して機能していることが明らかになった。

これはメカニカルストレスを感知するセンサーを探索するための直接的な指標なり、メカノセンサーのスクリーニングの道が開かれたことになる。(投稿準備中)2.骨細胞MLO-Y4-A2において、メカニカルストレスに応答してPTH受容体が誘導されることを見いだし、その誘導メカニズムを明らかにした。PTH受容体はストレス負荷後、5時間7時間でmRNAを最大に誘導し、タンパクレベルでは13時間で最大とした。細胞内ではPTHの添加によってcAMPが上昇した。この誘導は転写開始点の5'上流領域を使ったルシフェラーゼ解析によると、誘導が転写レベルで制御されていることが明らかになった。これはPTHとメカニカルストレスの相互作用のメカニズム解明の手がかりとなり、骨粗鬆症治療への応用につながる。(投稿準備中)3.メカニカルストレス負荷に応答する他のいくつかの遺伝子を同定した(Estrogen receptor α、CD44antigen、ODF、いくつかの未知の遺伝子)。これらの遺伝子は骨代謝調節に関与している重要な因子であり、メカニカルストレスがもたらすシグナル経路の解明の手がかりとなる。現在、さらにこれらの遺伝子の解析を続けている。
非可換付値環と非可換Prufer環に関する研究

Morandiによって定義された非可換Prufer環は、その極大イデアルによる局所化がDubrovinの意味の非可換付値環であることによって特徴付けられる。ところで、これまでに私は、非可換付値環の素イデアルと準素イデアルの分類に関していくつかの結果を得ているが、これらを非可換Prufer環へ拡張することを試み、次のような結果を得た:Rを非可換強Prufer環とするとき(1)Rの素イデアルPに対して、P-準素イデアルは積に関して閉じている。もしもPがベキ等でないなら、{P^k|k∈〓}が、RのP-準素イデアル全体である。(2)すべてのP-準素イデアルの共通部分P_0は、Rの素イデアルである。またPとP_0とのあいだには素イデアルは存在しない。(3)Pがbanchedであるための必要十分条件は、PがPにふくまれる素イデアルの和集合として表わされないことである。また、非可換Prufer環は半遺伝的であるが、そのような環と、そのidealizerに関して、次のような結果を得た:Vを可換付値環、Fをその商体とし、Qを有限次中心単純下-多元環とする。SをQのV-order、KをSの半極大右イデアル、RをKのSにおけるidealizerとする。このとき(1)Sが半遺伝的であることと、Rが半遺伝的であることは同値である。(2)KはRの左イデアルとして、有限生成射影的である。(3)RがSからのiteratedidealizerとして得られるための必要十分条件はm^KS≦Rとなる正整数kが存在することである。(ここで、mはVの極大イデアルとする。)Morandiによって定義された非可換Prufer環は、その極大イデアルによる局所化がDubrovinの意味の非可換付値環であることによって特徴付けられる。)
ケラチン遺伝子調節領域DNAに結合する転写因子に関する研究

平成6年4月16日付で医学部附属病院の病棟医長(皮膚科)を命ぜられることとなり、予め準備していた上記の課題のようにごく基礎的科学的なものではなく、入院患者の協力を得て行なえる、より臨床に即した研究を目指すことに変更した。即ち、「成人型アトピー性皮膚炎患者の経皮的ダニ抗原誘発皮疹における好酸球浸潤、細胞間接着分子発現の時間的推移」について、研究分担者とともに病棟入院患者に対してパッチテストと生検を行なうことによりその研究成果を得たので、以下に簡略まとめて記すこととする。目的はアトピー性皮膚炎(以下AD)病変部における好酸球浸潤の過程を明らかにすることで、具体的にはダニ抗原にて皮疹を誘発し、好酸球浸潤とそれに関与する細胞間接着分子の時間的推移について検討した。対象は皮膚科病棟に入院した成人型AD患者9例(男7例、女2例、2028歳)、コントロール6例(男4例、女2例、2129歳)(AD群はいずれもダニ特異的IgEがRASTスコアで56と高値を示したもの)であり、被験者背部無疹部に東大物療内科より供与された粗ダニ抗原を用いて作製したダニ抗原試薬を生検時間の2^h、6^h、12^h、24^h、48^h前にパッチテストを行なう要領で貼布した。なお、貼布に際してストリッピングを行ない、角層を除去した。そして陽性所見のある貼布部位をすべて生検し、HE染色のほか凍結切片よりMBP、EPO、ECPなどの好酸球と関連した蛋白の発現、またそれと関連すると考えられる接着分子ELAM-1、ICAM-1、VCAM-1の発現を特殊染色(モノクローナル抗体使用)により調べた。その結果、(1)ダニ特異的IgE高値のAD患者は、コントロール群に比べダニ抗原によるパッチテスト陽性率が高い、(2)誘発皮疹において貼付2^h後には血管外への好酸球浸潤がみられ、時間経過とともに増加を示した、(3)好酸球顆粒蛋白(MBP、EPO、ECP)は貼付26^h後より陽性細胞がみられるようになり、以後細胞外への沈着が著明となった、(4)貼付前後で血管内皮にELAM-1とICAM-1の発現増強が認められたが、血管外の細胞に発現の増強を認めたのはICAM-1のみであった、などのことより、好酸球の活性化、脱顆粒がADの皮疹形成に強く関係しており、その血管外への浸潤には各接着分子の中でとくにICAM-1の発現が重要であると思われた。
肝細胞癌特異的な遺伝子パネルおよびモノクロナル抗体による診断法の開発

網羅的遺伝子発現プロファイルパターンと肝細胞癌の臨床的あるいは病理学的診断との相関を解析することにより、肝細胞癌の診断アルゴリズムの開発を目指し、さらに肝癌特異的な発現を示す遺伝子の機能解析を行い、肝発がんにおける役割を検討した。最大4万個の遺伝子について肝細胞癌組織の非癌部と癌部組織においての遺伝子発現プロファイリング解析をおこない、新規の診断、治療の標的分子を探索した。1)従来の少数の腫瘍マーカーによる診断ではなく、多数の遺伝子の発現プロファイルパターンを用いて癌と健常部との識別、予後因子の評価を行うために階層的クラスタリングや主因子分析、SVM法などの新しい診断アルゴリズムの開発を試みた。2)「結節内結節」型の肝細胞癌では脱分化によるがん細胞の悪性化が認められるが、高分化型から中分化型への進展に関与すると思われる遺伝子群を抽出し、RT-PCRによる検証も行った(緑川、2002)。3)肝細胞癌に高発現するヘパラン硫酸プロテオグリカン遺伝子GPC3についてはFGF2やBMP7などの増殖因子のシグナル伝達を調節する知見が得られた(緑川、2003)。GPC3蛋白はGPIアンカーされる分子であり、全長分子ではなくN末端側が切断を受けた断片が血清中に存在することが認められた、多数のモノクロナル抗体を作成し、ELISAによる血清濃度測定系を樹立した(筆宝、2004)。sGPC3は肝がん患者の50%に陽性であり、肝細胞癌患者で有意に高値を示していた。4)肝細胞癌の84%に強陽性であり、肝細胞癌の診断にGPC3の免疫組織化学的検索が有用であると考えられた。細胞の癌化の過程は複数の遺伝子異常が蓄積した結果と考えられており、癌細胞においてのタンパク質の発現パターンには非常に多様性があることが判明してきた。現在、タンパク質の発現を網羅的に解析する手法は確立されておらず、特異的な認識プローブとして有力とされるのがモノクロナル抗体である。癌組織の遺伝子発現プロファイルから癌組織に特異的な発現を示す蛋白質群を同定し、さらにそれらのタンパク質に対するモノクロナル抗体を作製する。本年度は、癌組織に特異的な発現を示す蛋白質群を同定するために、主に臨床手術検体を用いて高密度オリゴヌクレオチドアレイ(GeneChip)による網羅的な遺伝子発現解析により、肝発癌やその悪性化にともない発現が上昇している遺伝子群の抽出を進めた。また、癌組織で高発現する遺伝子が実際に発現する細胞を確認すべく、in situハイブリダイゼーションおよびマイクロダイセクション法による解析にも着手し、抗原作製候補遺伝子としては、肝細胞癌について156個が選択されてきており、さらに選択作業を進めている。一方、抽出された遺伝子群に対する抗体作製のために必要な抗原の作製を開始した。作業効率を上げるべく、抗原蛋白としてバキュロウイルスの系(pBACsurf)でのgp64との融合蛋白のデザインには、抗原性が高く糖鎖が付着しない領域より選んだ100-200残基のアミノ酸配列を用いて発現コンストラクトを設計した。完全長が得られていない新規遺伝子についても抗体を作製できるのが利点である。また、一部のタンパクについてはHepG2/Tet-Off細胞で誘導可能な系(pBI-EGFP)での全長タンパクの発現を行い、安定高発現株を選択することで大量培養・大量発現させる系の開発に着手した。肝癌における遺伝子発現プロファイリング本邦における原発性肝細胞癌はおもに肝炎ウイルスに罹患した慢性肝疾患をベースに発症し、脱分化を経て悪性化してゆく。本年度は肝癌25例、肝硬変10例、慢性肝炎6例、および転移性肝癌患者由来の正常肝8例のサンプルを4万個の遺伝子についてオリゴヌクレオチドアレイ(GeneChip, Affymetrix社)を用いて発現プロファイリング解析をおこなった。

癌部の解析では脱分化により発現が変動する数十の遺伝子の抽出を行った。一方、肝炎ウイルスの罹患の影響はみられず、むしろ背景肝についての解析でHBV陽性、HCV陽性例でそれぞれ発現が亢進している遺伝子の同定が可能であった。HBV陽性例ではHBx関連遺伝子が、HCV陽性例ではインターフェロン関連遺伝子の発現が特異的に上昇するなど興味深い知見が得られた(未発表データ)。診断用モノクローナル抗体作成非癌部と癌部の遺伝子発現レベルの比較で、肝細胞癌に特異的に発現レベルが亢進していたグリピカン3、ミッドカインの両遺伝子については哺乳動物細胞で全長蛋白を発現させたのち、マウスに免疫を行いモノクローナル抗体を作成した。肝癌手術検体における蛋白レベルでの発現亢進をWestern blotおよび免疫組織化学で確認した。さらに術前、術後の肝癌患者血清での測定を開始した。既存の肝癌腫瘍マーカーとあわせて予後予測や治療効果判定に用いることが可能か現在データ解析中である。さらに、肝細胞癌で発現が亢進していることが判明した遺伝子のうち15個につき200-300アミノ酸程度の部分蛋白をGST融合蛋白として精製し、これを抗原として免疫を開始した。得られたモノクローナル抗体につき、順次哺乳動物細胞で発現させた全長蛋白を認識するかどうかスクリーニングを進めている。最大4万個の遺伝子について肝細胞癌組織の非癌部と癌部組織においての遺伝子発現プロファイリング解析をおこない、癌と健常部との識別、予後因子の評価を行うために階層的クラスタリングや主因子分析、SVM法などのアルゴリズムを用いて、悪性化および発癌に関わる遺伝子パネルの抽出を行った。「結節内結節」型の肝細胞癌では脱分化によるがん細胞の悪性化が認められるが、高分化型から中分化型への進展に関与すると思われる遺伝子群を抽出し、RT-PCRによる検証も行った(緑川、2002)。腫瘍マーカーとして有用であるためには腫瘍組織での高発現だけでなく他の正常組織での低発現が必要である。GeneChipの、U133アレイAおよびBを用いた遺伝子発現プロファイル解析によりゲノム上の全遺伝子に相当する4万遺伝子の解析が可能となたっため、今年度は正常40臓器の遺伝子発現データベースも併せて作成、参照することにより、癌組織特異的に高発現する遺伝子の抽出を効率的に進めることができた。その中で高分化型肝癌においても高発現するGPC3についてはモノクロナル抗体を作製し、ELISAによる測定系を樹立した。肝細胞癌患者血清において非癌患者血清に対して有意に高濃度であることが認められ、肝硬変での疑陽性率も低く、抗体パネルを構成する一要素としてではなく、単独でも既存のマーカーであるAFPに並ぶ血清診断マーカー用臨床検査試薬として有用である可能性が高いと考えられる。
拡散集団の適応戦略

本研究は新・旧大陸においてモンゴロイドがどの年代にどう拡散していったかの動きを知るために、東アジア、オセアニア、東南アジア、北アジア、北アメリカ、南アメリカ地域の考古学者を班員および公募研究員として組織し、各地域での最近の考古学遺跡情報を収集することを第一の目的とした。現在のところメンバ-からの報告によると各地域200から500遺跡、(計約2500遺跡)のカ-ドが集積されている。これにより、モンゴロイドの初期拡散の大まかな様相は把握できたと考えている。これらのカ-ドは第二年度に第5班の協力をえてデ-タベ-ス化することになっているので、遺跡の検索や拡散の様子を年代的にグラフィック表示できるはずである。デ-タの集積にともない明らかになった問題点は、広大な地域を総覧するとき調査の精粗の差がはげしいことである。たとえば中国では南部の一地域に完全な空白地帯ができる。この地域の近隣の遺跡分布の状態を見ると、これは遺跡が存在しないのではなく、種々の事情によって調査が行なわれていないためであることが明らかである。この問題を解消するためには遺跡の分布を予測できるようなシミュレ-ション・プログラムが必要である。すなわち、ある時代の遺跡は地形・植生・動物相等の自然環境条件をそなえており、それによって特定の分布状態を示すはずである。それ故、空白の地域をメッシュによって小地区に分割し、その地にその時代の遺跡があるかどうかを決定するのである。これに関するモデル地域として北海道をとりあげ、考古学デ-タを集積し、地理班などの情報も加え、プログラムを開発中である。
大脳皮質視覚野におけるシナプス可塑性の化学的制御機構の研究

大脳皮質視覚野の切片標本を用いたこれまでの研究で,視覚野細胞の反応性が視覚体験によって可塑的変化を受ける生後30日前後の仔ネコでは,白質を条件刺激(2Hz,30分)すると,視覚野内のシナプス伝達に長期増強が生ずることを明らかにしている.本年度の研究では,海馬での長期増強の発現を制御しているNMDAリセプターが視覚野でも同様な役割を果しているか調べる目的で, NMDAリセプターによるシナプス伝達を視覚野の切片標本を用いて細胞内記録により解析した.低頻度(<0.2Hz)の白質刺激により皮質細胞に速い興奮性シナプス後電位(fEPSP)とそれに続く抑制性シナプス後電位(IPSP)が誘発された.数Hzの刺激では, fEPSPはほとんど変らなかったが, IPSPは消失し,代りに数百ms続く遅いEPSP(sEPSP)が出現した.sEPSPの振幅は刺激の周波数に依存しており, 2-5Hzで最大で1や10Hzではλの半分になり, 0.2Hz以下の低頻度ではほとんど0であった. NMDAの特異的阻害剤(APV)はfEPSPには影響を与えなかったが, sEPSPを完全にブロックした.またsEPSPは膜電位の過分極により減少し,細胞外液のMg^<+1>を除くと増大するので, NMDAリセプタを介して生じていると考えられる.このNMDAリセプター依存性EPSPはネコの年齢に依存しており, 2Hzで刺激しているときの振幅は生後30-40日で約20mVと最大で,それより若いネコ(8-20日)や,成長したネコ(60-125日)ではその半分の約10mVであった.このように,視覚野での長期増強が最も発現しやすい年齢のネコで,増強発現に最適の刺激周波数で刺激するときに,最大のNMDAリセプター依存性EPSPが生じることは, NMDAリセプターが視覚野の長期増強の発現に関与していることを示唆している.大脳皮質視覚野の切片標本を用いたこれまでの研究で,視覚野細胞の反応性が視覚体験によって可塑的変化を受ける生後30日前後の仔ネコでは,白質を条件刺激(2Hz,30分)すると,視覚野内のシナプス伝達に長期増強が生ずることを明らかにしている.本年度の研究では,海馬での長期増強の発現を制御しているNMDAリセプターが視覚野でも同様な役割を果しているか調べる目的で, NMDAリセプターによるシナプス伝達を視覚野の切片標本を用いて細胞内記録により解析した.低頻度(<0.2Hz)の白質刺激により皮質細胞に速い興奮性シナプス後電位(fEPSP)とそれに続く抑制性シナプス後電位(IPSP)が誘発された.数Hzの刺激では, fEPSPはほとんど変らなかったが, IPSPは消失し,代りに数百ms続く遅いEPSP(sEPSP)が出現した.sEPSPの振幅は刺激の周波数に依存しており, 2-5Hzで最大で1や10Hzではλの半分になり, 0.2Hz以下の低頻度ではほとんど0であった. NMDAの特異的阻害剤(APV)はfEPSPには影響を与えなかったが, sEPSPを完全にブロックした.またsEPSPは膜電位の過分極により減少し,細胞外液のMg^<+1>を除くと増大するので, NMDAリセプタを介して生じていると考えられる.このNMDAリセプター依存性EPSPはネコの年齢に依存しており, 2Hzで刺激しているときの振幅は生後30-40日で約20mVと最大で,それより若いネコ(8-20日)や,成長したネコ(60-125日)ではその半分の約10mVであった.このように,視覚野での長期増強が最も発現しやすい年齢のネコで,増強発現に最適の刺激周波数で刺激するときに,最大のNMDAリセプター依存性EPSPが生じることは, NMDAリセプターが視覚野の長期増強の発現に関与していることを示唆している.
炭素11標識ヘテロ環化合物の合成とその動態解析

陽電子放射線断層撮影は半減期の短い短寿命核種で標識した11Cメチオニンや18Fフルオロデオキシグルコースなどを用い腫瘍の診断を行うことが一般的な用途であるが、標識薬物の体内動態が非侵襲的に観測できることから新薬の開発や生体機能の解明など様々な応用が期待できる手法である。特に炭素は全ての有機化合物の基本元素であることから様々な炭素11標識化合物が合成できれば新しい生命科学の知見が得られることが大いに期待される。一般に、サイクロトロンから回収される標識前駆体は11C二酸化炭素(11CO2)の状態でありこれを自動合成装置で11Cヨウ化メチル(11CH3I)として11Cメチル化標識に用いるのが最も主流な標識法である。しかし、11CH3Iで合成できる化合物には制限がありより多種の標識化合物の合成には他の前駆体を用いた手法が必須である。そこで11CO2を11C一酸化炭素(11CO)に変換し、パラジウム触媒を用いた炭素ー炭素結合反応で11Cメチルエステル基(11CO2Me)を種々のホウ素化合物に導入する反応を開発した。この11CO2Meはアンモニア存在下で容易に11Cアミド基に変換可能であったことから、この11CO2Meをルイス酸触媒下で種々のヘテロ環に変換することを計画した。初年度は11Cイミダゾリン環の構築を目指し様々なルイス酸存在下での反応を検討し、その結果11CO2Meとエチレンジアミンをトリメチルアルミニウム(AlMe3)存在下で反応させることで目的の11Cイミダゾリン環の構築に成功した。AlMe3は加水分解後シリカゲルで除去可能であったが大量の不溶物が生成するため目的物の回収率が低下した。そこで当該年度はさらにルイス酸および金属塩存在下での反応検討を行いある種の4価の遷移金属の存在下で反応を行うことで効率よく、かつ後処理後も不溶物が生成しない手法を見出すことに成功した。当初の計画では通り反応性の高いトリメチルアルミニウムに代わる比較的温和なルイス酸で11Cイミダゾリン環を構築することができたが、手法の探索に予定よりも時間がかかってしまったため研究の進行がやや遅れてしまった。しかしトリメチルアルミニウムでの反応後に必要であった不溶物のシリカゲルでの除去操作が不要になったため、本手法での標識化合物の自動合成に目途が立った。従って、当初計画よりやや遅れているものの今後の研究は問題なく進行できると考えられる。今後はトリメチルアルミニウムに代わり新たに見出したルイス酸(4価の遷移金属)を用いた11C標識イミダゾリン環の構築に加え11C標識オキサゾリン環およびチアゾリン環誘導体の構築を目指す。また合成した11C標識イミダゾリン環、オキサゾリン環およびチアゾリン環を酸化反応でヘテロ芳香環化し11C標識イミダゾール環、オキサゾール環、チアゾール環へと変換させ、さらに自動合成装置による標識化合物の合成と小動物での体内動態測定を目指す。陽電子放射線断層撮影(PET)では半減期の短い短寿命核種(炭素11:約20分、フッ素18役110分)で標識した11Cーメチオニンや18F-フルオロデオキシグルコース(FDG)などを用い腫瘍の診断を行うことが一般的な用途であるが、短寿命核種で標識した薬物の体内動態がその半減期が尽きるまで非侵襲的に観測できるという点は、新薬の開発や生体機能の解明など様々な応用が期待できる手法である。特に炭素は全ての有機物の基本元素であることから様々な炭素11標識PETプローブが合成できれば新しい生命科学の知見が得られることが大いに期待される。一般に、サイクロトロンから回収されるPETプローブ前駆体は11C-二酸化炭素(11CO2)の状態である。これを自動合成装置で還元し11Cーメタノールに変換後、ヨウ化水素酸でヨウ素化し11Cーヨウ化メチルとして11Cーメチル化標識に用いるのが最も主流な標識法である。しかし、11Cーメチル化で合成できる化合物には制限がありより多種の標識化合物の合成には他の前駆体を用いた手法が必要である。そこで11CO2をモリブデンカラムで11C一酸化炭素(11CO)に変換し、パラジウム触媒を用いた炭素ー炭素結合反応で11Cーメチルエステル基(11CO2Me)を種々のホウ素化合物に導入する反応を開発した。この11CO2Meはアンモニア存在下で容易に11Cーアミド基に変換可能であったことから、今回この11CO2Meをルイス酸触媒下で種々のヘテロ環に変換することを計画した。まず初年度は11Cイミダゾリン環の構築を目指し様々なルイス酸存在下での反応を検討した。その結果11CO2Meとエチレンジアミンをトリメチルアルミニウム(AlMe3)存在下で反応させることで目的の11Cイミダゾリン環が構築できた。またAlMe3は加水分解後シリカゲルで容易に除去可能であった。11Cイミダゾリン環を構築することを目指していたが、トリメチルアルミニウムを加水分解し過剰の水とともにシリカゲルに吸着させることで除去することに成功した。さらにトルエンで溶出することで11Cイミダゾリン化合物をHPLCカラムに導入することに成功したことから、本手法の自動合成の目途がたった。従って、当初計画での温和なルイス酸での11Cイミダゾリン環構築は叶わなかったが、目的とする自動化の目途が立ったのでおおむね計画通りと考えられる。

陽電子放射線断層撮影は半減期の短い短寿命核種で標識した11Cメチオニンや18Fフルオロデオキシグルコースなどを用い腫瘍の診断を行うことが一般的な用途であるが、標識薬物の体内動態が非侵襲的に観測できることから新薬の開発や生体機能の解明など様々な応用が期待できる手法である。特に炭素は全ての有機化合物の基本元素であることから様々な炭素11標識化合物が合成できれば新しい生命科学の知見が得られることが大いに期待される。一般に、サイクロトロンから回収される標識前駆体は11C二酸化炭素(11CO2)の状態でありこれを自動合成装置で11Cヨウ化メチル(11CH3I)として11Cメチル化標識に用いるのが最も主流な標識法である。しかし、11CH3Iで合成できる化合物には制限がありより多種の標識化合物の合成には他の前駆体を用いた手法が必須である。そこで11CO2を11C一酸化炭素(11CO)に変換し、パラジウム触媒を用いた炭素ー炭素結合反応で11Cメチルエステル基(11CO2Me)を種々のホウ素化合物に導入する反応を開発した。この11CO2Meはアンモニア存在下で容易に11Cアミド基に変換可能であったことから、この11CO2Meをルイス酸触媒下で種々のヘテロ環に変換することを計画した。初年度は11Cイミダゾリン環の構築を目指し様々なルイス酸存在下での反応を検討し、その結果11CO2Meとエチレンジアミンをトリメチルアルミニウム(AlMe3)存在下で反応させることで目的の11Cイミダゾリン環の構築に成功した。AlMe3は加水分解後シリカゲルで除去可能であったが大量の不溶物が生成するため目的物の回収率が低下した。そこで当該年度はさらにルイス酸および金属塩存在下での反応検討を行いある種の4価の遷移金属の存在下で反応を行うことで効率よく、かつ後処理後も不溶物が生成しない手法を見出すことに成功した。当初の計画では通り反応性の高いトリメチルアルミニウムに代わる比較的温和なルイス酸で11Cイミダゾリン環を構築することができたが、手法の探索に予定よりも時間がかかってしまったため研究の進行がやや遅れてしまった。しかしトリメチルアルミニウムでの反応後に必要であった不溶物のシリカゲルでの除去操作が不要になったため、本手法での標識化合物の自動合成に目途が立った。従って、当初計画よりやや遅れているものの今後の研究は問題なく進行できると考えられる。今後は前年度と同様に11C-アリールエステルをトリメチルアルミを中心とした様々なルイス酸触媒下、エタノールアミンまたは2-アミノエタンチオールと反応させることで相当する11C標識オキサゾリン環誘導体およびチアゾリン環誘導体の構築を目指す。また上記で合成した11C標識イミダゾリン環、オキサゾリン環およびチアゾリン環を酸化反応でヘテロ芳香環化し11C標識イミダゾール環、オキサゾール環、チアゾール環へと変換させることを目指す。今後はトリメチルアルミニウムに代わり新たに見出したルイス酸(4価の遷移金属)を用いた11C標識イミダゾリン環の構築に加え11C標識オキサゾリン環およびチアゾリン環誘導体の構築を目指す。また合成した11C標識イミダゾリン環、オキサゾリン環およびチアゾリン環を酸化反応でヘテロ芳香環化し11C標識イミダゾール環、オキサゾール環、チアゾール環へと変換させ、さらに自動合成装置による標識化合物の合成と小動物での体内動態測定を目指す。分取用のHPLCカラムがルイス酸の使用で早く消耗すると考えていたが耐久性があったため購入数が少なかったため。
温度応答性界面形状記憶材料を用いた多彩なマイクロ流体操作の実現

分岐型のポリカプロラクトン架橋体の形状記憶特性を利用した、新しいマイクロ流路のチャネル開閉操作を実現した。形状記憶特性は、予め作成したモールドを材料表面に押し当てて、そのモールド形状の固定化と温度変化後の回復率を調べることによって評価した。その結果、僅かな圧力で形状が記憶され、回復率がほぼ100%であった。マイクロパターンを用いて流路を作成し、局所加熱装置を用いた流路操作を行った。その結果、温度変化のみでチャネルの形成や方向の変更ができることが分かった。前年に引き続き、水酸基の数が異なる多価アルコールを開始剤とし、開環重合を行うことで分岐型ポリカプロラクトン(PCL)を合成した。さらに、得られた分岐型PCLの末端水酸基にアクリロイル基を導入し、二重結合を有するPCLマクロモノマーを合成した。このマクロモノマーを用いた架橋材料の形状記憶機能を調べ、次に、この性質を利用して温度変化によってチャネルの開閉を行う新しいマイクロ流路用材料への可能性を検討した。まず、形状記憶特性を検討した。得られた材料に定量的に負荷をかけ、その際の形状の回復の様子を調べた結果、転移温度以上では負荷量が大きくなるに従って形成される溝は深くなり、温度を下げることによって、その形状は維持された。また、次に温度を転移温度以上に上げると、ほぼ100%の回復率であった。この作動を繰り返しても、100%の回復率は維持された。次に、チャネルをあらかじめ想定したモールドを用意し、チャネルがパターン化された材料を調製した。この場合は、フラットな材料とを張り合わせることによって流路を構築した。転移温度以上でその材料に90度傾いたチャネルのモールドを押し付け冷却して、新しいチャネルを形成させた。この流路を転移温度以上に加熱すると一時的なチャネルは消失し、もとのチャネルが出現した。つまり、温度変化のみでチャネルの形成や方向の変更ができることが分かった。次に、局所加熱によって弁の機能を検討した。この場合も、流路の開閉がコントロールできることが分かった。今後は、金粒子や磁性粒子などの発熱体との組み合わせを行い、光による局所加温によるチャネルのコントロールへ発展させる。マイクロ流路を作成するために、水酸基の数が異なる多価アルコールを開始剤としカプロラクトンモノマーの開環重合を行うことで分岐型ポリカプロラクトン(PCL)を合成した。さらに、得られた分岐型PCLの末端水酸基に、光あるいは熱によって付加反応が可能なアクリロイル基を導入することにより、ポリカプロラクトンマクロモノマーを合成した。得られた分岐型PCLの合成確認、分岐連鎖長の計算、得られたマクロモノマーの融点を評価するルために、核磁気共鳴スペクトル、ゲル浸透クロマトグラフィー、示差走査熱量測定を行った。その結果、分岐数を増加させると融点が低下してくること、連鎖長が短くなると、同様に融点が低温側にシフトすることが分かった。さらに、分岐数の異なるマクロモノマー(具体的には2分岐と4分岐のもの)の混合比を変化させることにより大変効果的に材料の融点(軟化点)を制御できることが分かった。さらにD,L-ラクチドとの共重合化によっても融点が低温側にシフトし、全体の力学的強度も低下することが明らかとなった。予備的な実験として、得られた温度応答性材料に市販のメッシュを融点以上で押しつけ、低温の戻すとパターン化が大変容易に進行することが分かった。低温状態ではかなりの圧力をかけてもパターン化を起こらなかった。さらにパターン化した材料を融点以上に加温すると一瞬でパターンが消失した。この結果は、最適なモールドを用いることによって、容易にマイクロ流路が形成出来ることを示唆している。今後継続して検討を進める。半結晶性高分子であるポリカプロラクトンの性質を大変有効に生かした温度応答性材料の構築に成功した。通常、動的なマイクロ流路では、流路本体やバルブを極めて精密に設計しなければならないが、本材料を用いることにより、流路の切り替えなどがモールドを設計、パターン化すれば簡単に調製できる利点を有している。当初の予定通り、材料の調製に成功し、さらに予備的な実験で、パターン化が大変容易に行える事を確認することができた。昨年度は温度応答性材料の調製に成功し、さらにパターン化を基分けて容易に行うことも確認でした。本年度ではレーザー照射に伴う光熱変換現象を誘起できる界面形状記憶材料を調製するため、近赤外領域に強い吸収があり光熱変換効果を有する金ナノ粒子を作製したPCLマクロモノマーに混合し、ラジカル重合によりPCL架橋膜を作製する。それぞれの混合比により力学的強度・強度転移の鋭敏さ・レーザー照射による加温効率などに影響を与えると考えられるため、作製条件の最適化を検討する。

金ナノ粒子の混合が与える力学的強度や形状記憶性能への影響が大きすぎる場合、金スパッタなどによる光熱変換層を別途形成することにより目的のマイクロチップ基材を完成させていく。また、別の手法として、磁性微粒子を金粒子の代わりに用いた材料も検討する。、磁性微粒子はヒステリシス損失のよって交流磁場内で自発的に発熱することが出来るので、部分的に微粒子を混合できれば、磁場熱変換が可能となり、流路切り替えに応用できる。本年度は主に、材料の作成のための消耗品および情報収集や成果発表のための旅費、研究支援のための謝金に充てる予定である。
インテグリン活性化制御の“乱れ”は免疫感受性を高めるか？

インテグリンは、自己免疫的組織障害を引き起こす炎症細胞の臓器特異的ホーミングに寛容していると考えられる。本研究では、インテグリン活性化制御のバランスの崩れが引き起こす病態と、細胞レベルと個体レベルでの制御メカニズムや他の重要なレセプターとのクロストークの存在について研究し、新たな基礎医学的知見を得ることができた。インテグリンの活性化制御が病気やその治療に対して持つグローバルなインパクトについても俯瞰した視点から解説し、一般の人が理解できるような解説をすることができた。また、国際的な共同研究を行い、新たな抗インテグリン治療薬のシードとなるような物質発見のプラットフォームの妥当性を示した。本研究ではインテグリンの活性化の制御の異常が引き起こす病態生理の解明をもとに、インテグリンの活性化異常が発症の引き金となっているさまざまな免疫病の新規治療薬を生み出すイノベーションのシーズになるような、インテグリン・シグナル干渉戦略を研究することである。そのためにまずインテグリン・コンフォメーション変化を詳細に理解するために構造生物学的アプローチを用いて、今までに発表してきた結晶構造解析のデータをもとにして、インテグリンの活性化をアロステリック(間接的に)制御するようなドメイン間相互作用のインターフェースを同定してきた。そのデータをもとにインテグリンの活性化をネガティブに制御する分子内部位を見いだした。この部位は免疫細胞だけでなく、他の血液細胞例えば血小板でも保存されているので、先天的にこの部位に変異のある血小板をもつ患者の病態生理が他のグループより報告されている。また我々が以前発表した遺伝子改変マウスを用いた遺伝子工学的アプローチでも、この部位のインテグリン活性化の生体反応の文脈での重要性が確認されている。これらの情報はインテグリンの活性化シグナル伝達経路(細胞内の化学的シグナル伝達と細胞外のコンフォメーション・シグナル伝達双方を含む)が、免疫病や血栓止血異常の新規治療薬開発のシーズとなり医療イノベーションをおこす可能性をサポートしている。またインテグリン活性化制御の基本的メカニズムは免疫系でも血栓止血系でも共通の部分があるので、免疫系の引き起こす炎症反応と血栓止血さらには凝固系とクロストークが存在することを示唆する可能性がある。免疫細胞は生体防御能を維持するために、体内をくまなくパトロールしている。免疫細胞の血管内コンパートメントからリンパ組織や炎症部位など血管外コンパートメントへの移動には接着分子を介した血管内皮細胞との接着性相互作用が重要な働きをしている。その様な機能を果たす接着分子の代表であるインテグリンは標的臓器へのリンパ球ホーミング、さらには標的臓器内でのリンパ球活性化という免疫病の病態生理において重要な2つのステージで、細胞接着を制御している。インテグリン親和性がグローバルな構造変化により巧妙に制御され、ダイナミックに細胞接着をコントロールする。本研究ではインテグリン親和性制御の"要(かなめ)"を、点変異導入により破壊したノックインマウスを用いて、親和性制御の"乱れ"が免疫病の病態生理に与える影響の一端の理解が本研究により明らかになりつつある。インテグリン活性化制御機構の乱れが様々な臓器や病態でどのように対応している可能性があるのかを俯瞰するために、自己免疫疾患でのインテグリンの役割(Autoimmune Dis 2012)と免疫細胞と神経系での役割(Pain Res Treat 2012)に関する総説論文を発表した。チャンネル蛋白であるコネクシン分子との相互作用(Crit Care Res Pract 2012)について報告した。チャンネル蛋白とインタラクションをすることにより、このクロストークが慢性炎症の病態やガン転移や動脈硬化の進展に関与する可能性について報告した(Exp Cell Res. 2014)。インテグリンの活性化制御で得た知見をもとに、その病的な制御異常が炎症性サイトカインの過剰分泌と共に様々な臓器例えば皮膚を含めた全身性の炎症に関与する可能性についても共同研究者とともに明らかにした(PLOS One 2014)。インテグリンの活性化をうまく制御ができないために、リンパ球の移動や接着が最適化されない状況を生体内で作り出したマウスを用いて、炎症性腸炎のマウスモデルにおいて臓器での炎症反応がある特定の実験状況においてはむしろ減弱する一方、逆に別の特定の状況においては臓器障害が増悪する可能性について示唆するようなデーターを得た(未発表)。米国の共同研究者との産学連携研究によりインテグリンの活性化状態制御サイトを治療標的とした低分子阻害剤のハイスループットスクリーニングを用いた新規テクノロジにより同定可能であるというイノベーションのプラットフォームの妥当性について報告した(Bioorg Med Chem 2014)。これらの成果はインテグリンの活性化制御異常が免疫系の恒常性破壊をとおして、臓器障害に至る可能性を実験動物レベルで示したので、目標は達成されたと考えられる。免疫学・血管生物学・構造生物学・麻酔集中治療学・血栓止血

学インテグリンの活性化異常をより深く理解し、インテグリンが治療標的となり得る免疫病や血栓症、さらには炎症反応と止血・凝固異常双方が病態生理に関わる敗血症性ショックの新規治療薬の開発に寄与できる知的リソースとツールを構築することができた。リンパ球の主要な細胞接着分子であるインテグリンLFA-1をモデルとして、活性化状態を試験管内だけでなく、生体内でも容易にモニター出来るテクノロジーが、上記の目的を達成するためには不可欠である。そのようなテクノロジーはインテグリン活性状態のバランスの歪みを発見することができ、免疫病の早期発見や病態の進行状況をモニターし、将来的には予後予測にも寄与できる可能性がある。そのようなテクノロジー開発を行った。まず様々な異なったタンパクの構造やコンフォメーションの違いを認識し得る低分子物質の集合体(ライブラリー)から出発し、それぞれの低分子物質を事後的に同定できるように、特異的なDNA配列を接続し、アッセイ後に回収した低分子物質をPCRし、DNAシークエンシングすることにより、その特異的DNA配列の情報から低分子の特異的構造をしることが出来る非常にパワフルな研究開発・新薬開発基礎システムを使用することができた。このシステムのDNA特異的配列はDNAバーコードと呼ばれている。このDNAバーコードシステムでタグ付けした低分子物質のライブラリーを、不活性型インテグリンLFA-1と恒常的活性型LFA-1タンパクをバイトとして、標的特異的戦略的スクリーニングをおこなった。明示的には不活性型インテグリンLFA-1は“健康状態(炎症フリー)"を、恒常的活性型LFA-1は“病的状態(慢性炎症)"を代表するモデルであるという仮説を設定した。このアプローチにより、慢性炎症特異的コンフォメーションを選択できるテクノジーの基礎を構築できた。抗原特異的なT細胞の振る舞いを詳細に解析するため、クローン化したT細胞受容体(OT-II)を発現したLFA-1ノックインマウスの細胞と組織の解析は進行している。私たちはLFA-1ノックインマウスを作成し、その解析結果の第1報(T細胞の血管表面這行と血管内皮細胞間隙遊走が影響を受け、臓器特異的なリンパ球ホーミング異常:Blood 2010)を報告した後、このリソースに知的好奇心を示し、研究に使用したい研究者に自由に分配できるようにジャクソン・ラボラトリーにデポジットした(C57BL/6-Itgaltm1.1Mshi/J)。インテグリンの活性化制御のメカニズム研究をさらに免疫病や血栓止血異常の病態解明や新規治療薬解明につなげていくための研究を推進していく。まずそのために今までの研究成果を活かして、インテグリンの活性化状態を人為的に操作した遺伝子改変マウス(かっての共同研究者である東大医科研EunJoeng Park博士が所有)での検討を加えるための基礎実験を行う。免疫異常の具体的な表現型として、免疫系のホメオスタシス維持に中心的役割を果たしているヘルパーTリンパ球のデベロップメントに与える影響を調査する。
中低温熱エネルギーの高効率利用に関する研究

1)伝熱面上に設置された乱れ促進体による強制対流伝熱の最適促進法に関し多孔板型、半多孔板型および伝熱面との間に空隙のある乱れ促進体につき追加実験し性能評価法を検討した(棚沢)。2)中低位熱エネルギー回収用熱交換器の性能診断と高効率化に関し斜めルーバフィン用コードの開発、平行ルーバフィン伝熱性能の簡便推算法とそれに及ぼす共存対流効果の検討を行った(鈴木)。3)電場によるスプレー塔型液-液直接接触熱交換器内の伝熱促進のため単一滴への伝熱に対する正弦波状交流電場の効果、滴列の電極間往復運動の効果等を調べた(森)。4)熱交換器における沸騰及び蒸発伝熱の促進法と限界性能に関し一列多段管群における液膜流動と蒸発熱伝達特性、管群効果の予測法を示した(藤田)。5)臨海域を含む領域で作動するフロン蒸気発生器の伝熱性能とその向上に関しフロン系媒体の水平蒸発管内流における限界熱流束の予測式の作成、ライフル管の限界熱流束向上効果の検討を行った(吉田)。6)低温機器における相変化不安定に基く性能限界に関し改良型低温熱交換器を製作し堅型配置の場合につき実験し、安定解析を行った(長谷川)。7)二成分蒸気凝縮の最適作動条件に関し二成分蒸気が管内で完全に凝縮する場合の熱伝達率を実験的に調べ、小温度差領域で熱伝達の劣化が生じること、そのサイクル効率への影響を調べた(土方)。8)水と有機物の二成分混合物を作動液体とするヒートポンプに関し垂直及び水平円管外面におけるヘプタン-水共沸組成混合蒸気の凝縮熱伝達係数を測定した(荻野)。9)ミスト冷却熱交換器における伝熱促進機構と高性能化追求のため平滑管並びに表面構造管管群ミスト冷却の伝熱促進機構を明らかにし、運転条件の最適化を行った(林)。10)超弾性を利用した省エネルギー材料の関発の為【T_1】-【N_1】超弾性材に対し、疲労亀裂の発生、亀裂進展速度、超弾性特性の歪速度依存性につき重要な結果を得た(大塚)。
救急医療におけるソーシャル・キャピタルの研究

●背景本邦では高齢化が進み、救急搬送の増加が社会問題となっている。高齢者における疾患の急性増悪・発症のリスクとして、生活習慣などがよく知られているが、社会的リスク(経済状況、家族関係、社会的なサポート)もリスクとなる。社会的リスクはSocial Economic Status(SES)と呼ばれる概念で研究されてきたが、先行研究では経済状況に主眼をおいたものがほとんどである。●目的本研究では、緊急入院となった患者を対象として、社会的リスクが患者に及ぼす影響度を特定する。救急医療における社会的リスクの明確化により、救急搬送件数の抑制や、疾患の急性増悪を軽減できるアプローチの開発を目指す。
労働者による職場規制の可能性－労働運動へのコミットメントと労働中心生活からの退出

雇用環境が悪化し、不当に解雇されたり、理不尽に労働条件を切下げられたりする例が増えている。労使協調的な企業内組合は、このような労働者を守ろうとはしないが、昨今、個人加盟のユニオンの支援を受けて、会社と闘う人が増加している。会社との間で和解を取り付け、好条件を引き出している。ただし、最終的には会社を去る者が多く、労働環境は改善の兆しがみられない。しかし、労働者は同じところにとどまらなくても、サポートする側が同じ会社を担当することにより、その後の経過を観察し続け、長期展望で職場環境を改善することができる。これらの事実が本調査により明らかになった。本年度は、労働組合および労働運動に関する先行研究を働く場の視点から整理した。日本の労働組合は会社と協力的な関係を築いて労働者から職場への高いコミットメントを引き出すとして、先行研究が高く評価してきた。ところが、そのような企業内組合は、会社組織と雇用が存続することを前提にして経営に「参加」してきたが、個々の経営施策や労働慣行に対する規制という視点をほとんど持たなかったために、働き方が個人主義化し、非正規雇用が増大し、働く場で個別の問題が噴出しても、対応できないのである。その結果が、正規・非正規を問わず、組合離れの加速である。しかし他方で、個人加盟のユニオンが台頭し、企業内組合のサポートを受けられない人たちの受け皿になる新たな労働運動の動きがある。理不尽な処遇や不当な解雇を撤回させるために会社を提訴したり、労働審判制度の活用を手助けしたり、職を失った人たちを支援したりしている。旧来の協調的労使関係論が低調になる中、新しい労働運動およびそれらに関する研究が活発である。先行研究は、個人加盟組合を、企業内組合が切り捨ててきた労働者層を取り込み、NPOなど他の社会的組織とも連携を持ち、紛争の解決率が高いとして評価する。筆者も、それらの諸点を評価する。しかしながら、当該事件の解決だけが目的となり、しかも和解に達したとしても金銭的な和解が多く、職場環境や労働条件の改善には結びつきにくい点で限界を抱えると考える。先行研究は、職場規制という視点が希薄であり、個人加盟のユニオンに関わっている者たちの労働運動、会社組織、そして働くことに対するスタンスが職場へいかなる影響を及ぼすのかという視点が欠けている点で問題があるのだ。したがって次年度以降、働く場への影響という視点から個人加盟ユニオンに関わる人たちの意識や活動実態を具体的に検証していきたいと思う。本年度は、労働者の勤労意欲と職場規制について労働組合の代表者に話をうかがった。以前の企業社会では、従業員を解雇することは「恥」であるという意識が全般的に強かった。ところが、人員を削減できる会社こそが優良企業であるという社会的風潮が強まり、社員をクビにすることに対する経営者の自己抑止力が弱まっている。ただし、この風潮に対して抑制するベクトルが存在しないわけではない。一つは、「ブラック企業」というレッテル貼りである。簡単にクビを切る企業という評判が広まり、「ブラック企業」と命名されたならば、経営側のデメリットは大きい。労働組合が会社側と交渉を持ちかけようとすると、「ブラック企業」という噂がたつのを避けるためであろう、交渉前に解雇撤回を申し出るケースが多くなった。もう一つは、会社組織内に労働組合員を残すことによる潜在的な抑止力である。たとえ一人でも組合員が会社にいることにより、経営側の理不尽な処遇を抑止する力になっているようだ。これらの会社の内側と外側からの抑止力は、企業差が大きいが、全般的に見て中小企業の方が強い。なぜなら、会社側も余裕や余力がないために世間的なイメージを無視できないからであり、また労働市場における交渉力が弱いために、今いる従業員でどうにか乗り切ろうという切迫感が強いからだ。興味深いケースでは、労働組合は労働条件を会社と交渉するだけでなく、経営側にアドバイスをおくり、会社を改善しようとする事例もあった。それに対して大企業およびそのグループ企業は、「人材」に困らないからだろうか、労働者側との交渉を長引かせ、最終的にはお金で解決しようとする傾向がみられた。不当解雇に対してお金で解決させようとする「現実的な機運」がでているが、この現状を見る限り、その制度化は大企業主導であり、職場環境・雇用環境・勤労意欲の改善といった根本的な問題を避ける点で問題がある。二つのユニオンの活動を調査した。両方のユニオンに共通する点は、勤め先には労働組合がなかったり、ある場合にも企業内組合であったりするために、組合は解雇された労働者を守ってくれないことである。解雇された労働者たちは、会社外のユニオンに助けを借りて、会社に対して解雇撤回を要求していた。しかし、解雇された人の中には、うつ病を患ったり、勤務先に嫌気がさしたりする人も少なくなく、闘争が長引くと、ほとんどのケースは、会社と和解して退職していた。このようなケースの問題点は、いくらか好条件を引き出せたとしても、職場環境は変わらないことである。うつ病、パワハラ、偽装請負、多重派遣などの問題を職場が抱えているが、結局のところ、「不平不満」をいう者が切り捨てられ、職場はそのままの状態を維持することになる。しかし、一つの事例に関しては興味深い点があった、大企業で働いた経験がある者が中心的に活動し、その人が、特定の会社の情報やそこでの闘い方を蓄積し、そして職場改善の結果を後ほど問いただしていていた。

そのような人がいることによって、特定の会社を定点観測し続けることが可能であり、組織の外からではあるが、職場環境に対して一定の影響力を行使することができるのである。言うなれば、労働組合版のコンサルタントということになろう。働く当事者からすれば、とりわけ非正規労働者の場合は、会社と闘い続けてまで居残りたいという人は少ない。しかし、ユニオンや労働関連のNPOなどで活動する人が同じ会社に「コミット」し続けることは可能であり、組織のウチとソトとを媒介する人が一定数存在し、特定の会社の内実を公開したり、同じ会社に対して他の人が闘う際に参考にしたりすることによって、働く場は変わりうるのである。雇用環境が悪化し、不当に解雇されたり、理不尽に労働条件を切下げられたりする例が増えている。労使協調的な企業内組合は、このような労働者を守ろうとはしないが、昨今、個人加盟のユニオンの支援を受けて、会社と闘う人が増加している。会社との間で和解を取り付け、好条件を引き出している。ただし、最終的には会社を去る者が多く、労働環境は改善の兆しがみられない。しかし、労働者は同じところにとどまらなくても、サポートする側が同じ会社を担当することにより、その後の経過を観察し続け、長期展望で職場環境を改善することができる。これらの事実が本調査により明らかになった。昨年度は、文献を中心とした調査を行った。本年度は、労働組合の代表者に聞き取りを行い、現状の全般的把握を行った。労働社会学来年度は、全般的な傾向を踏まえた上で、個別事例にあたってみたいと思う。本年度は、労働組合や労働運動に関する研究を職場という視点から整理した。『日本的経営』を支えてきた企業内組合に対する好意的評価と90年代以降の批判、新しい労働運動にかんする研究をサーベイし、それぞれの組合には独自の特徴があるが、両方とも職場規制という視点が弱い限界を抱えている点を明らかにした。ここまでの研究成果の一部は、「職場における『いじめ』の変化とその背後にある企業合理化」『現代思想』Vol.41-15、2013年。「市場主義時代における能力論ー場や社会関係から遊離した「能力」の議論に対する批判的検討ー」『なぜ、市場化に違和感をいだくのか?市場の「内」と「外」のせめぎ合い』高橋弦・竹内章郎編、晃洋書房、2014年所収、91109頁。「『社会貢献』を意識した活動の可能性と限界ー市場原理の拡張・規制・相対化ー」同上所収、110135頁)。調査研究に入る前の下準備を終えることができた。調査の回数が少しばかり少なかった。本年度は、東海圏域の地域ユニオンをフィールドとして、組合活動の概況を調査する。最終的には、労働者や失業者、および彼ら・彼女たちを支援する人たちの労働運動、企業組織、そして労働に対するスタンスや意識を調査し、それらが、働く場の環境や労働条件にいかなる影響を及ぼしているかを明らかにする。本年度はそこまでの調査はできないが、来年度の調査に向けて、組合の活動状況の全体像を把握する。来年度は、早い段階から調査を行う。労働運動にかんするシリーズ本を購入予定であったが、本年度の納入が間に合わなかったため。上記の分は、次年度で購入する。