hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発光性希土類金属錯体の鋳型特異的形成を利用した酵素フリー高感度遺伝子解析法の開発

代表的な発光性希土類金属錯体のリガンドは、コンプレキサン型の金属捕捉部位、並びに光増感部位から構成されている。本研究では、この両部位を別々のオリゴヌクレオチド(ODN)末端に修飾し、それぞれ金属補足プローブ、光増感プローブとする。これらプローブが標的DNAへハイブリダイゼーションした際、それぞれの修飾部位が近接するように配列を設計すると、標的DNA存在下のみTb(III)やEu(III)が効果的に発光することがわかった。遺伝子内での一塩基の個体差を一塩基多型(SNPs: Single Nucleotide Polymorphisms)という。SNPsは個人の体質、疾病易罹患性、薬剤感受性等を識別する重要な遺伝子マーカーとして考えられている。現在、溶液ハイプリダイゼーション法をベースにした様々なSNPsのスクリーニング戦略が試みられているが、代表的な手法では、酵素反応(増幅、伸張、連結、切断)を利用しているため操作が煩雑である。また、マイクロアレイ、プレートリーダー、質量分析装置、PCR、シーケンサー等の分析装置は高価な上、熟練技術者がその操作およびデータ解析を行う必要があり、特定の医療機関でしか診断が行えない。そこで本研究では、遺伝情報を簡便かつ迅速に解析するために「ハイスループットで酵素フリーな高感度SNPs解析システムの構築」を目的とした。ラベル化剤として発光性希土類金属に着目し、プローブを設計した。代表的な発光性希土類金属錯体のリガンドは、金属捕捉部位、並びに光増感部位から構成されている。本研究では、この両部位を別々のオリゴヌクレオチド(ODN)末端に修飾し、それぞれ金属補足(EDTA修飾)プローブ、光増感(フェナントロリン修飾)プローブとした。これらプローブは標的DNAへハイブリダイゼーションした際、それぞれの修飾部位が近接するように設計した。ここで、自発的に修飾部位同士が連結、脱離するような反応を取り入れれば、標的DNA上でのみ特異的に完全な錯体を合成することができる。用いる連結反応としては、プロテインスプライシング反応に着目した。設計した2種のODNプローブの修飾部位とODNを結ぶリンカーは、同反応に必須なオリゴペプチドユニットを用いた。合成した両プローブを用い癌抑制遺伝子の代表的なSNPsの一塩基の差を時間分解発光スペクトル測定により高いS/N比で容易に見分けることができた.代表的な発光性希土類金属錯体のリガンドは、コンプレキサン型の金属捕捉部位、並びに光増感部位から構成されている。本研究では、遺伝情報を簡便かつ迅速に解析するために「ハイスループットで酵素フリーな高感度一塩基多型(SNPs: Single Nucleotide Polymorphisms)解析システムの構築」を目的とした。本年度は、この両部位を別々のオリゴヌクレオチド(ODN)末端に修飾した、金属補足プローブ(EDTA修飾プローブ)、光増感プローブ(phen修飾プローブ)をそれぞれ合成した。これらプローブは標的DNAへハイブリダイゼーションした際、それぞれの修飾部位が近接するように配列を設計している。ここで、自発的に修飾部位同士が連結、脱離するような反応(プロテインスプライシング反応)を取り入れることで、標的DNA上でのみ特異的に完全な錯体を合成することができる。なお、合成した2種のODNプローブの修飾部位とODNを結ぶリンカー部位には、同反応に必須なオリゴペプチドユニット(それぞれシステインーアスパラギンユニット、システインユニット)も導入している。合成したプローブは逆相HPLCにて分取し単離し、MALDI-TOFMSによって同定した。光増感プローブ(phen修飾プローブ)は目的量の合成を達成した。金属補足プローブ(EDTA修飾プローブ)は、アスパラギン側鎖のMtt基脱保護の良好な条件を見出したが、目的量には達していないので、引き続き合成を行う。両プローブを標的DNAやミスマッチDNAに作用させ、配列特異的に発光性希土類錯体が生成するかを時間分解発光スペクトル測定により確認する。最終的には、UVハンディーランプなどの簡易な励起光源で、PCRでの標的遺伝子の増幅操作を行うことなく、約3×105コピー程度の標的DNA(1 μg程度のヒトゲノムDNAに対応する量)で発光色の目視によるSNPsのタイピングを試みる。つまり、酵素などを使うことなく、リアルタイム定量PCR法に匹敵する効率を実現したい。本研究では、酵素が行っている反応のエッセンスを抽出し、これを再構築することで酵素ミミックな反応の発現を期待している。そのため、いかに酵素と同等な機能や効率を達成できるかが一つの課題となる。本検出法において、シグナル増幅の鍵となるのは、鎖交換反応である。効率良く鎖交換反応を行うためには、標的DNAと形成する二本鎖の熱力学安定性を綿密に考慮したプローブ設計が必須不可欠である。

図5に示す様に未反応プローブと標的DNAが形成する二本鎖と、錯体部位が脱離した状態のプローブ(スプライシング後)と標的DNAが形成する二本鎖で有意な融点の差が生じる条件を探索する。両者の熱力学的安定性の比較を行い、検出に最適な温度、プローブ濃度、塩濃度の検討を行う。一連の融解実験は8連セルチェンジャーを装備した紫外可視吸光度測定器にて網羅的に行う。
日本列島の社会性カリバチ相の分類学的ならびに生物地理学的解明

最終年度に実施した研究の成果を含め研究期間全体を通じて以下の研究成果を得た。(1)オス形態で区分が難しいいわゆる「北方ー温帯域高標高分布種」であるニッポンホオナガスズメバチ(Dolichovespula saxonica)とシロオビホオナガスズメバチ(D. pacifica)につき、分子データによるメス・オスの照合と詳細な形態比較を行い、オスならびにメスで両種を確実に識別しうる形態形質を明らかにした。(2)分子データの系統解析と形態比較に基づき、対馬島から九州北部・本州西部に分布する社会性カリバチについて解析した限りにおいては、スズメバチ亜科スズメバチ属(Vespa)とアシナガバチ亜科ホソアシナガバチ属(Parapolybia)のうち九州ならびに本州西部、四国に分布する種は、韓国(朝鮮半島)と対馬にも分布することが明らかになった。一方、アシナガバチ亜科アシナガバチ属(Polistes)では、形態情報ならびに分子情報に基づき、日本列島では対馬ならびに九州北部のみに分布する1種を確認した。本種が未記載種であるか、分子データに基づきPolistes dawnaeに近いと判定されたことを受け新たなる外来生物であるかの判定は今後の課題である。(3)博物館等に所蔵されている標本調査に基づき、日本列島における社会性カリバチの分布成立過程解明に寄与しうる分布情報を得た。(4)以上の研究結果より、日本列島の社会性カリバチ相構成要素は、1最終氷河期において東アジアから日本列島に広く分布していた種が、氷河期後の温暖化後に北方と高標高域に分布するようになった「北方ー温帯域高標高分布種」、2氷期に朝鮮半島経由で九州に入り、その後北上した種、3台湾から南西諸島に分散してきた種、そして4比較的近年において、偶発的人為分散によって日本列島に分布するようになった種、が認められた。外部形態と斑紋観察ならびに遺伝解析用試料の採集調査を、当初の予定通り北海道(後志、石狩、十勝、釧路地方)で行い、試料採集に加えて、分布に関する新たな知見を得た。博物館等に所蔵されている標本調査は、北海道大学総合博物館、釧路市立博物館ならびに小樽市総合博物館で行い、合計で約3,800標本の種同定と採集情報を記録した。釧路市立博物館ならびに小樽市総合博物館に所蔵されている標本は、両博物館共にそれぞれが立地する釧路地方と後志地方東部から石狩地方西部で採集された標本が中心であったが、それぞれの地域における社会性カリバチ相を十分に反映しているものと言える。北海道大学総合博物館には、本年度に、社会性カリバチ類も含めたハチ目有剣類の分類学研究者である元鹿児島大学教授の山根正気博士のコレクションが寄贈されており、平成28年2月に北海道大学総合博物館で行った所蔵標本調査研究では、南西諸島ならびに九州南部で採集された約900標本を調査することができ、これまでに公表されている知見と合わせて、九州南部から南西諸島にかけての社会性カリバチ相はほぼ明らかにすることができるデータを得た。DNAシークエンス・データについてはこれまでに蓄積してきたもの、データベースから抽出したものを整理し、今後の方向性を明らかにしたが、新たなシークエンスは行わなかった。以上のことから、今後の研究推進方向も含めて、次の事が示された。(1)アジア大陸から台湾経由で日本列島に進入した社会性カリバチ類はごく限られている。(2)朝鮮半島経由で日本列島に進入した社会性カリバチ類については対馬、九州北部のDNAシークエンス用のサンプルを要する。(3)日本列島の社会性カリバチ相成立過程の解明の鍵となるのは北海道、とりわけ渡島半島における分布パターンと個体群の遺伝構成の解明であり、北海道からのDNAシークエンス用の新鮮なサンプルを要する。本年度の博物館等に所蔵されている標本調査を行う研究機関として国立科学博物館、九州大学の諸施設(総合研究博物館、農学研究院昆虫学教室、生物的防除研究施設)ならびに北九州市立いのちのたび博物館を当初は予定していたが、これらの研究機関には、日本列島で採集された社会性カリバチの所蔵標本はそれほど多くないとの情報を得、また「研究実績概要」で述べた理由もあり、所蔵標本調査を行う博物館等としては北海道大学総合博物館を中心とすることにした。北海道大学総合博物館に収蔵されている社会性カリバチの膨大な数の標本については、今後も継続して調査研究を行うことが必要であるが、本年度は、山根正気博士寄贈の標本に基づいて南西諸島ならびに九州南部の社会性カリバチ相の解明を進めた。その結果、次年度においては、九州にまず進入し、その後、日本列島を東進、北上してきたと推測される種については、当初予定の対馬から南西諸島にかけての採集調査を、対馬ならびに九州北部に限定して効率的に行うことで十分な成果が予想される状況となった。北海道における採集調査ならびに3博物館(北海道大学総合博物館、釧路市立博物館、小樽市総合博物館運河館)における標本調査の結果、日本列島の社会性カリバチ相形成過程を考察する上で、北海道におけるアシナガバチ属ならびにスズメバチ属各種の分布の北限、南限と東限、また渡島半島における分布状況と色彩型ならびに遺伝型の解明が鍵となることが明らかになった。これにより、次年度以降の採集調査の対象地の選定を行いうる状況となった。DNAシークエンス・データについてはこれまでに蓄積してきたもの、データベースから抽出したものを整理し、今後の方向性を明らかにした。一方、新たに採集した試料を用いたDNAシークエンスについては、経費の点で効率的な外注を行うに十分な試料が揃わなかったため、次年度に先送りすることとした。

外部形態と斑紋パターンの比較解析、南限・北限の解明ならびに遺伝解析用試料の採集調査を、当初の予定通り北海道(渡島、檜山、後志、上川、北見、紋別地方)ならびに対馬島と九州北部で行い、採集した試料の種同定ならびに採集地情報等をスプレッド・シートに整理した。その結果、分布に関する新たな知見を得た。博物館等に所蔵されている標本調査は、平成28年5月に北海道大学総合博物館で行い、約1,500標本の種同定と採集情報を記録した。DNAシークエンス・データについては、COIならびにCOII領域を用いてアシナガバチの個体群レベルも含めた系統解析行った。以上のことから、今後の研究推進方向も含めて、次の事が示された。(1)アジア大陸から台湾経由で日本列島に進入した社会性カリバチ類はごく限られている。(2)系統解析の結果、コアシナガバチ全体としては1クレードとなったが、対馬、九州、本州各地で採集した試料と北海道各地で採集した試料がそれぞれ姉妹群関係にある別クレードとなり、日本列島への侵入経路として朝鮮半島経由と大陸から北海道への侵入という2経路が考えられる。(3)日本列島の社会性カリバチ相成立過程の解明の鍵となるのは、北海道における分布パターンと個体群の遺伝構成を本州のものと比較しながら解明することであり、北海道からのDNAシークエンス用の新鮮なサンプルを要する。これまでに蓄積してきた標本に加え、本課題研究で平成27年度ー28年度に行った採集調査ならびに北海道大学総合博物館での標本調査により、日本列島の社会性カリバチの分布パターンの概要は明らかにすることができる標本データベースを整備した。北海道から九州・対馬島まで広く分布し、一時は北海道個体群と本州以南個体群が別亜種とされたこともあるコアシナガバチの日本列島への侵入経路が、分子系統解析の結果から、大陸と地続きであった地質年代に朝鮮半島経由と北海道に直接侵入という2経路であったことが示唆された。これは、同様な分布パターンを示すスズメバチ属についても個体群間の色彩型や遺伝型の比較により日本列島への侵入経路を推定することが、日本列島の社会性カリバチ相成立過程解明に必要であることを示しており、今後の研究の方向付けに寄与した。今年度の研究実績としては以下のとおりである。(1)これまでオス形態において区分が難しいとされてきた、氷河期の残存分布を示すとされている、いわゆる「北方ー温帯域高標高分布種」であるニッポンホオナガスズメバチ(Dolichovespula saxonica)とシロオビホオナガスズメバチ(D. pacifica)につき、分子データによるメス・オスの照合と詳細な形態比較を行うことで、オスならびにメスで両種を確実に識別しうる形態形質を明らかにした。この結果を受け、両種の日本列島での分布を考察する上で重要と思われる本州中部高標高域と北海道において採集調査を行った。(2)分子データに基づく系統解析と形態比較に基づき、対馬島から九州北部・本州西部に分布する社会性カリバチについて解析した限りにおいては、スズメバチ亜科スズメバチ属(Vespa)とアシナガバチ亜科ホソアシナガバチ属(Parapolybia)のうち九州ならびに本州西部、四国)に分布する種は、韓国(朝鮮半島)と対馬にも分布することを明らかにした。
プローブカーデータを利用した動的経路誘導システム構築のための基礎的研究開発

昨年度開発した動的経路誘導システム『PRONAVI』をベースに,要素技術に関する基礎的研究を行った.プローブ情報は,広範囲の道路交通情報を収集可能であるが,プローブカーが走行した道路区間,時刻のみの情報が利用可能である.そこで,リアルタイムの交通状態変化をより正確に把握することが可能なVICSデータとの融合方法を開発した.具体的には,VICS情報から混雑や渋滞が発生したリンクを特定し,これを旅行時間情報に変換した上で蓄積されたプローブ情報と比較する.これにより,非日常的に発生した混雑や渋滞を旅行時間予測に効率的に利用することが可能となった.また,旅行時間予測精度の向上を図るため,交差点右左折時の遅れ時間を分析し,その結果を反映した最適経路案内システムを構築した.そして,それらの要素技術をPRONAVIに実装し,昨年度のシステムと比較して旅行時間予測精度が大きく向上することを実証した.次に,より環境負荷の少ない公共交通への転換機会を創出するため,名古屋都市圏を網羅する鉄道ネットワークや時刻表データベースを構築し,そこにパークアンドライド駐車場の情報をも組み込んだマルチモード経路案内システムを構築した.また,それをPRONAVIに実装した上でインターネットを介した情報提供実験を行い,モニターの高い受容性を確認した.ここで,より広範囲でプローブ情報の収集・提供を行うためには,データ通信コストの大幅な削減が必要となる.そこで,プローブカーの通信頻度について検討を行い,旅行時間予測を行うために必要なデータ通信頻度を明らかにし,既存の車両管理システム等の低頻度データを用いても旅行時間予測が可能となることを示した.さらには,動的交通シミュレータの開発,ならびにそれを用いたプローブ旅行時間情報に基づく動的OD交通量推定アルゴリズムを開発し,交通需要の変動を精緻に再現できることを確認した.平成14年より実施されたインターネットITS名古屋実証実験から得られたプローブタクシー1500台のデータを用いて,動的経路誘導システムのプロトタイプを開発した.具体的には,まず,研究代表者らが開発したマップマッチングアルゴリズムを用いて,プローブカーから得られる離散的な位置座標データをデジタルロードマップ(DRM)上の連続的な経路データに変換した.次に,経路データから各リンクの通過所要時間を算出し,その時間変動パターンをもとにデータマイニング技術により最適な時間帯区分を決定した曜日別時間帯別リンク所要時間テーブルを作成した.また,リアルタイム交通情報として最も普及しているVICSデータにも着目し,両データの特性を比較した上で,両者を補完的に利用する方法論を開発し,所要時間テーブルの改良を行った.作成した蓄積所要時間テーブルは,過去の所要時間変動パターンを表すものの,リアルタイムの交通状態を反映してはいない.そこで,時系列モデルの一つであるARモデルを用いて,リアルタイムのプローブカーデータにより蓄積所要時間テーブルを補正する方法を開発した.さらには,時間帯毎に変化するリンク所要時間に対応した最短経路探索アルゴリズムを開発し,それらを統合した動的経路誘導システム「PRONAVI」の試作機を作成し,ITS世界会議にてデモンストレーションを行った.PRONAVIは,リアルタイムのVICSデータや鉄道の時刻表データも搭載した統合型マルチモーダル情報提供システムであり,PCや携帯電話からインターネットを介してセンターに問い合わせ,最短経路を含む各種情報が取得可能である.上記に加えて,次年度に開発予定である道路交通シミュレータに組み込む経路選択モデルの検討や,蓄積情報から走行軌跡の類似した旅行時間情報を抽出する手法の開発,プローブカーからの効率的な通信頻度についての分析なども実施した.昨年度開発した動的経路誘導システム『PRONAVI』をベースに,要素技術に関する基礎的研究を行った.プローブ情報は,広範囲の道路交通情報を収集可能であるが,プローブカーが走行した道路区間,時刻のみの情報が利用可能である.そこで,リアルタイムの交通状態変化をより正確に把握することが可能なVICSデータとの融合方法を開発した.具体的には,VICS情報から混雑や渋滞が発生したリンクを特定し,これを旅行時間情報に変換した上で蓄積されたプローブ情報と比較する.これにより,非日常的に発生した混雑や渋滞を旅行時間予測に効率的に利用することが可能となった.また,旅行時間予測精度の向上を図るため,交差点右左折時の遅れ時間を分析し,その結果を反映した最適経路案内システムを構築した.そして,それらの要素技術をPRONAVIに実装し,昨年度のシステムと比較して旅行時間予測精度が大きく向上することを実証した.次に,より環境負荷の少ない公共交通への転換機会を創出するため,名古屋都市圏を網羅する鉄道ネットワークや時刻表データベースを構築し,そこにパークアンドライド駐車場の情報をも組み込んだマルチモード経路案内システムを構築した.また,それをPRONAVIに実装した上でインターネットを介した情報提供実験を行い,モニターの高い受容性を確認した.ここで,より広範囲でプローブ情報の収集・提供を行うためには,データ通信コストの大幅な削減が必要となる.そこで,プローブカーの通信頻度について検討を行い,旅行時間予測を行うために必要なデータ通信頻度を明らかにし,既存の車両管理システム等の低頻度データを用いても旅行時間予測が可能となることを示した.さらには,動的交通シミュレータの開発,ならびにそれを用いたプローブ旅行時間情報に基づく動的OD交通量推定アルゴリズムを開発し,交通需要の変動を精緻に再現できることを確認した.
ヒト遺伝子DNAのメダカへの導入

1.ニワトリδ-クリスタリン遺伝子のメダカへの導入魚類個体に外来遺伝子を導入する技術はいまだ完成されたものがない。ヒト遺伝子を導入する実験に入る前の予備段階として、メダカにニワトリδ-クリスタリン遺伝子を導入する実験を前年度に引き続き行なった。特に今年度は遺伝子を注入した時に見られる発生異常の胚について研究を行なった。メダカの卵母細胞にニワトリのδ-クリスタリン遺伝子を注入すると、1日後まで生存した胚の約20%に発生の異常が見られる。これらの異常胚14個について導入遺伝子の発現を免疫組織学的に調べたところ、驚くべきことにすべての胚で発現が見られた。14個の胚のうち1個は形態形成が見られない不定胚であったが、脊索の細胞だけが分化しており、そこだけにδ-クリスタリンが検出された。残りの13個の胚はさまざまな程度で矮小であったが、脊索だけはよく発達していた。δ-クリスタリンはこの脊索でもっとも顕著に検出された。このことからδ-クリスタリン遺伝子の発現は脊索の細胞分化にともなう何らかの要因によっていることが考えられた。この遺伝子はもともと脊索で発現するはずのない遺伝子であることから、これに関与している要因は細胞分化一般に共通のものではないかと考えられた。水晶体は10個の胚に発生したが4個に発現が見られた。この発現が水晶体に特異なものか、脊索でのものと共通性があるのかは今後の問題である。2.ヒトがん遺伝子のメダカへの導入rasやmyc遺伝子を卵母細胞に注入した胚について遺伝子の導入と発現を調べている。注入胚の発生を調べて見るとmycの場合では正常胚が比較的多いのにくらべ、rasの場合には発生異常が著しかった。この発生異常が遺伝子の導入と発現とどのように関連しているかに注目して実験を継続中である。
社会問題に関する日英テレビニュースのディスコース分析のためのフレームワークの構築

本研究は、クリティカル・ディスコース分析のアプローチを用いて、日本および英国の公共放送・民間放送の社会問題に関するテレビニュースを分析し、ニュースのディスコースの言語的要素と非言語的要素によって、現代社会のイデオロギーがどのように構築されているかを多面的に分析した。その結果、イデオロギー分析のための分析視点として、1ニュースが何に重点をおいているか、2描写される出来事についてどのような因果関係を設定しているか、3出来事の登場人物をどのような属性を持つ存在として描いているか、という3つの視点が有効であることがわかった。本研究は、社会研究のための言語分析であるクリティカル・ディスコース分析の手法を用いて、社会問題についての日本と英国のテレビニュースを分析し、ニュースのディスコース(社会的実践としての言語および映像等)によってイデオロギーが構築されるメカニズムを多面的に分析する包括的なフレームワークを作成することを目的としている。そして、社会問題に関する現代社会のイデオロギーが日英のテレビニュースにおいてどのように作られているかを解明することを目指すものである。25年度は、研究の第一段階として、社会問題を扱った日本のテレビニュースのデータを収集し、その中から選択したニュースのデータを文字起こししてスクリプトを作成した。そして、データから言語的要素とパラ言語的要素を抽出し、イデオロギー構築の分析を行い、フレームワークの精緻化を行った。具体的には、データとして日本の公共放送および民放のテレビニュースを用い、ディスコースの言語的・パラ言語的要素がどのように特定の考え方・価値観を構築しているかをみるための手法や分析視点を検討した。こうした分析・検討の結果、社会問題に関するテレビニュースにおいて、イデオロギー分析のための視点として、ニュースが何に重点をおいているか、描写される出来事についてどのような因果関係を設定しているか、出来事の登場人物をどのような属性を持つ存在として描いているか、などの視点が有効であることが明らかになった。本研究は、社会分析のためのディスコース研究であるクリティカル・ディスコース分析のアプローチを用いて、社会問題に関する日本のテレビニュースと英国のテレビニュースを分析し、ニュースのディスコース(社会的実践としての言語的要素および映像など非言語的要素)によって、イデオロギーがどのように構築されるか、そのメカニズムを多面的に分析する包括的なフレームワークを作成することを目的としている。そして、社会問題についての現代社会の考え方が日英のテレビニュースによってどのように作られているかを明らかにすることを目指すものである。26年度は、25年度の日本のニュースの分析に続いて、研究の第2段階として、社会問題を扱った英国のテレビニュースのデータを収集し、その中から選択したニュースのデータを文字起こししてスクリプトを作成した。そして、データから言語的要素と非言語的要素を抽出して、イデオロギー構築の分析を行い、25年度に作成したフレームワークの妥当性を検討した。具体的には、データとして、英国の公共放送と民間放送のテレビニュースを用いて、ディスコースの言語的・パラ言語的要素がどのように特定の考え方や価値観を作成しているかをみるための手法や分析視点の検討をした。こうした分析・検討の結果、社会問題に関するテレビニュースにおいて、25年度に日本のニュースの分析視点として抽出されたイデオロギー分析のための視点、すなわち、ニュースが何に重点をおいているか、描写される出来事についてどのような因果関係を設定しているか、出来事の登場人物をどのような属性を持つものとして描写しているか、などの視点が英国のニュースにおいても有効であることが明らかになった。本研究は、社会分析のためのディスコース研究であるクリティカル・ディスコース分析のアプローチを用いて、社会問題に関する日本のテレビニュースと英国のテレビニュースを分析し、ニュースのディスコースの言語的要素と非言語的要素によって、現代社会のイデオロギーがどのように構築されているか、そのメカニズムを多面的に分析する包括的フレームワークを作成することを目的として行われた。そして、社会問題についての現代社会の考え方が日英のテレビニュースによってどのように作られているかを明らかにすることを試みた。データとしては、日本と英国の公共放送および民間放送のテレビニュースを録画し、録画データの中から社会問題についてのニュースを選択し、その中の言語的要素および非言語的要素を使用して、分析・比較検討を行った。こうした分析・比較検討の結果、社会問題に関する日英のテレビニュースにおいて、イデオロギー分析のための分析視点として、1ニュースが何に重点をおいているか、2描写される出来事についてどのような因果関係を設定しているか、3出来事の登場人物をどのような属性を持つ存在として描いているか、という3つの視点が有効であることがわかった。さらに、これらの3つの視点は、1重みづけにおいては、ある部分の増強、別の部分の減弱・削除、2因果関係においては、原因と結果の逆転、因果関係の限定、3登場人物の属性においては、一面的描写、属性の変形に細分化できることが明らかになった。現在までの研究は、当初の計画どおり、英国のテレビニュースのデータの収集、選択したデータのスクリプトの作成、データからの要素の抽出・分析を行い、分析フレームワークの妥当性の検討を行うなど、おおむね順調に進展している。社会科学

平成27年度は、本研究の第3段階として、25年度に分析した日本のテレビニュースと、26年度に分析した英国のテレビニュースの比較検討を行う。そして、ディスコースによるイデオロギー構築のメカニズムを多層的に検討する。日英のニュースの比較検討により、社会問題に関するイデオロギーと、文化・社会的背景の相互関係を多面的に考察し、分析フレームワークおよび分析結果などの研究のまとめをする。言語や文化・社会的背景が異なる日英の、多様なデータを詳細に比較することにより、社会問題に関するテレビニュースのディスコースによるイデオロギー構築の仕組みを明らかにする。現在までの研究は、当初の計画どおり、25年度に、日本のテレビニュースのデータの収集、選択したデータのスクリプトの作成、データから要素の抽出・分析を行い、分析フレームワークの妥当性を検討するなど、おおむね順調に進展している。平成26年度の収支状況について、次年度使用額の1,707円は、予定していた物品(データ記憶メディア)の購入が遅れたために生じたものである。26年度は、研究の第二段階として、英国のテレビニュースのディスコースのデータを収集し、25年度に精緻化した分析フレームワークを使用してデータを分析し、その妥当性を検証し、必要に応じて改定を行う。27年度には、研究の第三段階として、そのフレームワークを用いて日本のニュースと英国のニュースの比較検討を行うことにより、ディスコースによるイデオロギー構築のメカニズムを多面的視点から考察し、必要に応じてフレームワークのさらなる精緻化を行う。次年度の研究費は、テレビニュースのデータの収集、メディア・ディスコース分析の研究動向調査、成果発表のための旅費として使用する。また、データ分析のために、メディア・ディスコース分析関連図書およびデータ記憶メディア等の購入のための物品費として使用する。また、外国語論文の校閲費用として謝金を使用する。平成25年度の収支状況について、次年度使用額の7,704円は、予定していた物品(プリンタ消耗品)の購入が遅れていたために生じたものである。次年度の研究費は、英国のテレビニュースのデータ収集、メディア・ディスコース分析の動向調査、研究成果の学会発表のための旅費として使用する。また、データ分析を行うために、メディア・ディスコース分析関連図書およびデータ記憶メディア等を購入する物品費として使用する。
英国高齢者福祉政策における「パーソナライゼーション」の影響測定に関する研究

本研究では、英国の高齢者福祉政策における「パーソナライゼーション」の影響について、地方自治体の福祉行財政面から分析を行い、以下の点について明らかにした。第一に、地方自治体の施策におけるパーソナライゼーションの定着である。とりわけ、利用者のニーズに合うようにサービス事業者への委託を積極的に推進している点が判明した。次に、自治体財政には障害福祉分野ほどの影響はなかった点である。福祉予算の削減もあり、財政的にはより厳しい状況にあることも明らかとなった。平成25年度は、研究代表者と分担者で25年8月と11月に渡英調査を行った。また25年10月には高齢者ケアに関する中間支援団体「スキルズ・フォー・ケア」のジェームズ・クロス氏、およびロンドン特別区のランベス区でソーシャルサービスを提供する社会的企業「トパーズ」代表のディー・ケンプ氏の二人を招聘し、パーソナライゼーションに基づくソーシャル・サービスの運用実態に関する研究会を開催した。全国レベルでの政策研究・提言を行う「スキルズ・フォー・ケア」、実際にソーシャルサービスを提供している「トパーズ」の実務家から最新の動向を確認できた。また、25年9月には全国学会(日本社会福祉学会)において、パーソナライゼーション政策が自治体の福祉財政に与える影響に関する報告を行った。同報告では、パーソナライゼーション政策の狙いは、利用者によるサービス選択という理念的な面だけでなく、競争原理の導入によるサービスの効率的提供、それに伴う費用抑制といった面があることを指摘しつつ、実際には介護政策の予算が増加している事実を調査先自治体(ロンドンA区)のデータから指摘した。特に知的障害者のように、マーケットが小規模の場合はパーソナライゼーション政策の狙いの一つであった競争原理が機能していなかった点を明らかにした。市場原理を活用する介護政策の下で利用者の選択や財源のコントロールを行うためには、財源をどのように確保するかが極めて重要であることが確認できた。平成24年度は、研究代表者と分担者で24年9月および25年3月に英国で予備調査を2回行った。また25年3月には、ポーツマス大学のノーマン・ジョンソン名誉教授を招聘し、英国のパーソナライゼーションと準市場の動きについて講演会および研究会を開催した。渡英調査では、地方自治体(ロンドン・サザーク特別区)を2度にわたって訪問し、ソーシャルケア部門のパーソナライゼーション関連担当者にヒアリング調査を行った(それぞれ別の担当者)。2回におよぶヒアリングで判明したことは次の点である。まず、パーソナライゼーションは高齢者を含むソーシャルケア・サービスでは定着していることである。その理由は個人のニーズに合致しており、権利の実現にふさわしいとされていることである。次に、受給者の状態についてはアセスメントシートで把握しており、ブローカーが調整を行っているとのことであった。直接支払の額については個人差があり、一概には言えないとのことであった。高齢者、知的障害、身体障害、精神障害といった区分でも大きな差異があり、知的障害者に対する一人当たりの支給額は他の受給者の2倍以上であることが判明した。直接支払の執行には、カウンシルが監視することになっており、不適当な使用を防いでいるとのことであった。なお、サザークには障害者へのサービスを提供する業者は9つあり、すべてプライベートセクターであるとのことであった。ボランタリーは研修や人件費に多くを費やす傾向があり、駆逐されたとのことである。これらのヒアリングからは、パーソナライゼーションがイギリスのソーシャルケア・サービスの提供のあり方に、とりわけ準市場の浸透に大きな影響を与えている点を確認することができた。平成26年度は、研究代表者と分担者で26年8月に英国で調査を行った。調査では、ノーサンプトン州社会サービス局のパーソナライゼーション施策の責任者へのインタビューを行った。ロンドンなどの大都市部と異なる地方において、どのようにパーソナライゼーション施策を行っているのかについて、自治体における福祉行財政の実態を確認することができた。たとえば、広域で対応しなければならない地方特有の課題について、職員配置や運営の点について実態を把握することができた。また、ソーシャルケアと保健医療では重なり合う部分が多いため、意思決定が複雑になっているとのことであった。財政面については、同州におけるパーソナライゼーションの財政構造は、これまでの大都市部での調査と比較して大きな相違点はないことがわかった。一方で、ソーシャルケアの市場規模が大都市部と比較すると小さいため、民間のサービス事業者、たとえば社会的企業などが積極的に参入できるほどではないとのことであった。また、パーソナライゼーション施策における対象者の利用傾向、たとえば本人が金銭管理を行うダイレクトペイメント、あるいは自治体のマネジメントするサービスといった区分でそれぞれどのような層が利用を希望するのか、認知症患者の場合はどうなっているのかといった点についても確認できた。そのほか、パーソナライゼーション施策におけるソーシャルワーカーの具体的な活動について、とりわけ金銭管理における重要性について詳細な説明を受けた。

平成26年度調査により、英国ではパーソナライゼーション施策が高齢者福祉分野でも定着している実態を明らかにすることができた。社会福祉学渡英調査を実施し、自治体のパーソナライゼーション担当部門の職員からヒアリングを行うことができた。また、民間セクターの職員をイギリスから招聘し、パーソナライゼーションに基づくソーシャルサービスの運用実態を全国レベル、自治体レベルの両面から確認することができた。渡英調査を実施し、地方自治体のパーソナライゼーション担当部門で職員からヒアリングを行うことができた。また、研究者を招聘して講演会および研究会を開催し、パーソナライゼーションが現代の福祉政策に与えるマクロな影響に関する知見を得ることができた。平成26年度は最終年度であり、研究の成果を論文として公表することを考えている。現在原稿を執筆中である。また、追跡調査を行うため、本年も渡英調査を実施する予定である。平成25年度も渡英調査を行う予定である。24年度の予備調査の成果を踏まえ、パーソナライゼーションに基づいて実際にサービスを提供している機関の調査を考えている。特に、サービス提供の主力となっている民間セクターを重点的に行いたいと考えている。また、サービス提供機関側のスタッフを招聘し、研究会の開催を検討している。分担者が校務などにより渡英調査ができなかったため、次年度使用額が生じた。渡英調査および図書費に利用する計画である。未使用額(23,500円)については、文献やパソコン周辺機器の購入に使用する予定である。
ユリの雄性配偶子特異的ヒストンの発現解析

高等植物の花粉内に存在する雄性配偶子細胞(精細胞と雄原細胞)の核は、動物の精子核同様、高度な凝縮型である。これまでに、申請者らはユリの雄原核に特異的に存在する3種のヒストン変種(gH2A、gH2B、gH3)を見いだし、これらのcDNAの単離に成功した。これら3種の遺伝子産物の一次構造を体細胞型ヒストンのそれと比較したところ、非常に特殊化されたヒストン種であった。本申請研究では、雄性配偶子分化の過程におけるこれら特異的ヒストン種の発現解析をおこなった。ユリの各花粉発生過程でのノーザン解析をおこなった結果、これらの遺伝子は花粉母細胞や小胞子(一核性花粉細胞)では発現せず、3種とも雄原細胞が形成された後の二細胞性花粉でのみ発現することが明らかとなった。次に、in situハイブリダイゼーション法によって発現部位の特定を試みたところ、3種の遺伝子発現を示すシグナルは、ともに花粉内の雄原細胞の細胞質からのみ得られた。以上の結果から、gH2A、gH2B、gH3は雄原細胞内で特異的に発現する遺伝子であることが明らかとなった(論文投稿中)。本年度は主にプロモーター領域単離に重点を置いたが、単離までには至らなかった。これは、通常用いられる高純度なDNAの単離・精製法がユリでは十分に精製できないことに起因すると考えられた。そこで、ユリの若い葉から核を単離し、その単離核をDNA抽出の出発材料とすることで高純度のDNAを単離することがようやく可能となった。この方法によれば、多糖類だけでなくオルガネラDNAの混入が最小限に抑えられるため、現在、PCR方を用いてプロモーター領域のクローン化に全力をあげている。今後は、これらヒストン遺伝子のプロモーター領域を単離することによって、特異的ヒストンの転写調節因子の単離、さらには雄性配偶子の分化因子に迫りたいと考えている。高等植物の花粉内に存在する雄性配偶子細胞の核は、動物の精子核同様、高度な凝縮型である。これまでに、申請者らはユリの雄性配偶子核に特異的に存在する3種のヒストン変種(gH2A、gH2B、gH3)を見いだし、これらのcDNAの単離に成功した。これら3種の遺伝子産物を体細胞型コアヒストンと比較すると、それぞれ約4050%の相同性しかなく、非常に特殊化された分子であることが明らかとなった。ユリの各花粉発生過程のステージの花粉から全RNAを抽出・精製し、それぞれのcDNAをプローブとして、ノーザン解析をおこなった。その結果、これらの遺伝子は花粉母細胞や小胞子(一核性花粉細胞)では発現せず、3種とも雄原細胞が形成された後の二細胞性花粉でのみ発現することが明らかとなった。次に3種の遺伝子の発現部位を特定するため、ディゴシキゲニン(DIG)のシステムをもちいたin situハイブリダイゼーション法をおこなった。その結果、mRNAの存在を示すシグナルは3種のプローブともに花粉内の雄原細胞の細胞質からのみ得られ、栄養細胞や小胞子の細胞質からは得られなかった。以上の結果から、gH2A、gH2B、gH3は雄原細胞内で特異的に発現する遺伝子であることが明らかとなった。これまで花粉の栄養細胞質でのみ発現する遺伝子(いわゆる花粉特異的遺伝子)の報告は多々あるが、雄性配偶子細胞(雄原細胞と精細胞)で特異的に発現する遺伝子の報告はなく、本遺伝子群が初めての事例である。平成10年度は、ユリ以外の植物種に同様の分子が存在するかを検索するとともに、これらヒストン遺伝子のプロモーター領域を単離することによって、雄性配偶子細胞内での遺伝子発現調節機構の解明に迫りたいと考えている。

この方法によれば、多糖類だけでなくオルガネラDNAの混入が最小限に抑えられるため、現在、PCR方を用いてプロモーター領域のクローン化に全力をあげている。今後は、これらヒストン遺伝子のプロモーター領域を単離することによって、特異的ヒストンの転写調節因子の単離、さらには雄性配偶子の分化因子に迫りたいと考えている。
計画的人工透析と透析時間の短縮に用いられる人工透析患者監視装置に関する研究

1)濾液採取量および濾過セルの応答時間:濾過セルを改良した結果、濾液採取量は牛血を使用すると、Hct30%では0.3ml1.0ml/minであった。この装置の測定に必要なサンプル量は0.26ml/minであるので、必要なサンプル量を採取することが可能となった。濾過セルの応答時間も求めた結果、濾液の100%飽和カリウム濃度に達する時間は生理食塩水使用時は約6分、牛血使用時は約6分8分となった。2)慢性腎不全患者の人工透析による治療中の人工透析監視用血液生化学モニタの使用慢性腎不全の患者に人工透析を行い、このモニタ-を使用してNa、K、ClおよびBuNを測定した。血液流量200ml/min、透析液流量500ml/min、静脈圧115mmHg、透析液圧280mmHg、動脈圧200mmHg、限外濾過0.5l/hrであった。患者の血液中のNa137.3mEg1l、K4.09Eg1l、cl113.6mEg1l、BUN68mg/dlと一定の濃度になった時点で透析および濾液採取を開始した。透析開始後よりそれぞれのsoluteの濃度は低下しはじめ、透析膜を介して透析液中へ各soluteは急激に拡散していることが認められる。Na、K、Clは一定値に達したあとは透析してもほとんど変化を認めない。約3時間後に、Naは136mEg1l、Kは3.35mEg1l、clは113.2mEg1lに近づき、一定となる。これらの値は透析液中の各soluteの濃度に近い値を示している。一方BuNは38mg/dlまで低下して一定となった。BuNの濃度の低下の仕方は他のNa、Kおよびclなどの濃度の低下の仕方と異なっている。これは血液中の老廃物は透析により出来るだけ除去する仂きをするが、電解質は血液と透析液の間で、その差を少なくして血液中の電解質の動きを少なくしているために、電解質とBuNの動きに差が生じていることを示している。この患者監視装置により、血中の老廃物の除去の状態や、透析中の電解質の濃度の低下や、各イオンの動きを知り、計画透析が行える。(1)限外濾過セルに関する研究濾過膜を境に血液を反対側から、ロ-ラ-ポンプ、日機装社のベロ-ズポンプなどを用いて限外濾過圧をかけることによって、濾過膜を通して血液より濾液を得ることが出来る。血液流路の様々な形状が考慮され、検討されたが、その結果、血液がよどまず、効率よく流れるにはspiral channelの構造が最適であるという結論に達した。2個の円形のプラスチックプレ-ト(直径約8.5cm)にspiral channelを造設した。このspiral channelは血液の流路と中間にはさまれた濾過膜より濾過された濾液を集める流路である。この各々のspiral channelは濾過効率を考慮して血液側と濾液側とが全く一致するように作製された。

膜には分子量5万以下の物質を濾過する、アミコン社のXMー50(ホリサルフォン膜)を使用した。(2)小型の濾過システムの作製(1)から各ユニットである限外濾過セル、血液ポンプとしてロ-ラ-ポンプ、吸引ポンプとして中央理化社のマイクロポンプを選択し、小型の濾過システムをまとめた。(3)これらのシステムを使用したin vitroの実験FETを用いたchemfet電極を作製し、基礎検討を行ったが、バラツキが大きく、精度および再現性が極めて悪いため従来のガラス電極および液膜型イオン電極を用いた測定装置に切り換えた。濾過圧は0-500mmHgまでの範囲であった。平均濾液量は3ml/minであり、今回の電極システムに必要な試料の量を十分採取できている。濾過セルの応答時間を求めた結果、濾液の100%飽和カリウム濃度に達する時間は約6分と短縮された。チュ-ブとspiral channelの角度を少なくして連結したために血液の溶血や凝血およびフィブリンの付着も見られなかった。(1)限外濾過セルに関する研究:前年度の限外濾過セルに関する研究では分子量5万以下の物質を濾過する膜としてTOYOUKー50(東洋)とRPー3038(ロ-ヌプ-ラン)が最も優れているが、現在はTOYOUKー50を使用している。濾過圧は0-500mmHgまでの範囲で、平均濾過量は3ml/minである。ヘパリン加牛血を用いたinvitroの実験では、その日の血液の状態により、フィブリン等の高分子物質の回路内での付着が著明で、血液の流速の低下および濾過膜の濾液の透過障害による濾過効率の低下が見られるので、現在の濾過セルを改造して、さらに濾過効率を上げる必要がある。(2)小型の濾過システムに関する検討:前年度のシステムのユニットとしてロ-ラ-ポンプを血液ポンプに、中央理化社のマイクロポンプを吸引ポンプに使用して、小型濾過システムをまとめたが、吸引マイクロポンプの中の濾液の滞留量が多く、この点で濾液を速やかに計測装置に送る障害となっている。マイクロポンプ内のスペ-スを少くする改良が必要である。(3)これらのシステムを使用したinvitro及びinvivoの実験:腎障害犬を用いたinvivoでの実験では濾液採取の効率がおちて、電解質の測定サンプル量不足による連続測定の異常値を多く検出するなどの問題がおこり、濾過セルの濾過効率の改善が必要となる。invitroの実験では濾過セルの応答時間を求めた結果、生理食塩水を用いた時の濾液の100%飽和カリウム濃度に達する時間は約6分であったが、血液では約6分8分となっている。一方尿素電極では、今までの測定装置に連結が十分できていないため、invitroでは時間おきの血液と濾液の採取による測定は行えたが、現時点での測定装置では尿素に関しては連続測定ができない。十分検討の上、連続測定できるよう改善をはかる必要がある。
遺伝子・環境交互作用の分析によるパーキンソン病の易罹病性の解明

表記の研究は継続中であるが、本年度は充分な成果が得られなかったので、次年度に継続する。一方、神経変性疾患の疫学上、きわめて重要なつぎの課題について結論を得たので、本年度は班長の了解を得て、それを発表した。近年、臨床の場で神経変性疾患が著増し、コモン・ディジ-ズというべき状況となっている。そこでつぎの資料で、主な疾患単位の趨勢変動を調べ、増加の要因を分析する。1)年令調整死亡率(人口動態)、2)年令調整有病率(患者調査)、3)Gompertz分析。その結果、1)運動ニューロン疾患、パーキンソン病、アツルハイマー病、脊髄小脳変性症で、患者数、死亡率、有病率が増していた。2)増加は60才以降におき、高齢ほど顕著であった。3)前2疾患のGompertz分析によると、増加の主因は競合死因の減少で、そのため脳卒中など、これまで多かった死因を免れた高素因者が高齢に達し、神経変性疾患を実際に発現し、それが死因となる機会が増したために、頻度が受動的に増加しただけで、神経変性疾患自体の原因の増加によるものではなかった。
空間拘束効果を利用したソフトマターの微空間レオロジー

非イオン性界面活性劇ラメラ相にずり流動を加えることにより非平衡構造であるオニオン相が形成される。本研究では、(a)流動誘起ラメラ-オニオン転移におけるゲスト成分の添加効果、(b)非平衡オニオン構造の成長ダイナミクスを粘弾性測定により調べた。トリブロックコポリマーと界面活性剤混合系の複合二分子膜系ラメラ相における平衡場相挙動は高分子濃度増加に伴い単調に変化し、Lα-L3転移点が低温側にシフト、L3相が広い温度領域に渡り安定に存在することが分かった。他方、流動誘起ラメラ-オニオン転移挙動は、低高分子濃度では促進され、高濃度では阻害されるという特異な挙動が観察された。この挙動は二分子膜面上に吸着した高分子間の排除体積効果によるミクロスケールにおける二分子膜の延伸に由来すると考えられる。低濃度では二分子膜の弱い延伸が流動場効果を受けやすい大きな波うちゆらぎを誘起する一方、高濃度では実効膜厚の増加に加え、過度の延伸がゆらぎを抑制するため膜が硬化し、オニオン転移挙動が濃度に依存し変化すると考えられる。平衡場と流動場での秩序相形成ではゲスト成分の影響による構造決定因子が異なることを示唆する結果を得た。また、流動場におけるオニオン構造の成長過程は連続・不連続成長を示し、その閾値はずり速度クエンチ時の初期ずり速度と最終ずり速度の比によって決まることを明らかにした。不連続成長過程のきっかけとなる最初のオニオン破壊過程はひずみの蓄積により生じ、その後のラメラ-オニオン再形成開始点はオニオン内部に蓄積された膜弾性エネルギーの散逸過程により支配されるという結果を示した。コロイド粒子を核に持つオニオン相ではオニオンの安定性が増したことより、オニオン破壊のドライビングフォースはオニオン内部における二分子膜の弾性エネルギー勾配であることを示した。本研究の目的はソフトマターの秩序相形成における空間拘束効果を実験的に調べることで、流動場と空間拘束効果との動的結合現象を明らかにし、微空間におけるレオロジーの新たな概念を確立することである。本年度は、非イオン性界面活性剤リオトロピックラメラ相が示す流動誘起構造転移、ラメラ-オニオン相の構造転移について、ゲスト成分による構造転移挙動の変化を粘弾性測定により検討した。(1)ゲスト成分としてトリブロックコポリマーを界面活性剤ラメラ相に混合した場合、低高分子濃度ではラメラ-オニオン構造転移過程が促進されるのに対し、高高分子濃度ではオニオン相形成が抑制されることを明らかにした。低高分子濃度では膜面上に会合した高分子の親水基間の排除体積効果により、小さなゆらぎが抑制される結果として大きなゆらぎが生じオニオン相形成が促進されるが、高濃度では排除体積効果が強く膜全体のゆらぎが抑制されるためオニオン相形成が妨げられたと考えられる。(2)また、流動場により形成されたオニオン構造の成長過程についても検討し、オニオンの成長過程は印加ずり速度の範囲により連続・不連続変化を示すことが分かった。連続・不連続成長過程の閾値は二分子膜の曲げ弾性エネルギー差で予測可能であることも示した。(3)本研究の最大の目的である秩序相形成の空間拘束効果を明らかにすべく、空間スケールを自在に変えることができる流動光学セルを作成し、小角光散乱装置に組み込んだ。この小角光散乱装置には、アヴァランシェフォトダイオードを受光部とした光子相関計を組み込み、拡散波分光装置も取り付けた。次年度は上記(1)(2)の実験内容について、作成した小角光散乱装置を用い、構造転移過程のダイナミクスを詳細に調べる予定である。
DNAメチル化の観点から骨髄異形成症候群の発症機序に迫る

DNAメチル化阻害薬(DNMTIs)はハイリスク骨髄異形成症候群(MDS)患者の治療に用いられてきた。しかし,作用機序については不明な点が多い。我々はMDS細胞株, MDS-LをDNMTIsで処理し,網羅的遺伝子発現解析と全ゲノムを対象としたメチル化解析を行った。そして,薬剤処理で発現が上昇し,かつ脱メチル化された遺伝子を複数個抽出した。特にcholesterol 25-hydroxylase (CH25H)に注目した。CH25Hは, cholesterolの水酸化を触媒する酵素であり,血液腫瘍細胞に対する毒性が報告されている25-Hydroxycholesterol (25-OHC)を産生する。CH25H mRNAの発現は元来, MDS/白血病細胞株においてほとんど認めないが, DNMTIs処理を行うことにより発現量が容量,時間依存性に増加した。CH25H遺伝子プロモーター解析を行ったところ, HL-60(白血病細胞株), MDS-L細胞株では高度にメチル化されていたが, DNMTIs処理によって脱メチル化が起こり, CH25H mRNAの発現増加, CH25H-oxysterol経路の活性化, 25-OHCの産生,アポトーシスによる細胞死が誘導された。次に健常人骨髄CD34陽性細胞において遺伝子プロモーター解析を行なったところ,低メチル化状態であることを明らかにした。Lenti virusを用いたCH25HshRNA導入株の実験ではDNMTIsによる細胞死が部分的に抑制された。またMDS/白血病細胞株を25-OHCで処理したところ,増殖抑制効果を認めた。本研究の目的は白血病,骨髄異形成症候群(MDS)患者の治療薬として頻用されているDNAメチル化阻害薬(DNMTIs)がどの遺伝子を脱メチル化することによって細胞死を誘導するか同定することである。我々はマイクロアレイと網羅的メチル化解析を通じてコレステロール・オキシステロール代謝経路に注目した。特に細胞毒性の強い25-OHCを産生する酵素であるCH25Hに注目し,その役割を主に細胞株レベルで検討した。上記実験結果を踏まえて,患者検体で同様の事象が起きるか検討する必要がある。しかし,対象疾患(急性白血病, MDS)の頻度が少なく検体が手に入りにくい状況のため,実験に遅れが生じている。今後,患者MDS/白血病細胞を対象としたCH25Hプロモーター解析とDNMTIsの治療効果の解析を行う予定である。コレステロール・オキシステロール代謝経路の最終産物は数種類の胆汁酸である。25-OHCの最終代謝産物はコール酸である。質量分析を用いて各種最終代謝産物を同定していく。また,無血清培養でもCH25Hの発現が増加するか検討する。

CH25Hは, cholesterolの水酸化を触媒する酵素であり,血液腫瘍細胞に対する毒性が報告されている25-Hydroxycholesterol (25-OHC)を産生する。CH25H mRNAの発現は元来, MDS/白血病細胞株においてほとんど認めないが, DNMTIs処理を行うことにより発現量が容量,時間依存性に増加した。CH25H遺伝子プロモーター解析を行ったところ, HL-60(白血病細胞株), MDS-L細胞株では高度にメチル化されていたが, DNMTIs処理によって脱メチル化が起こり, CH25H mRNAの発現増加, CH25H-oxysterol経路の活性化, 25-OHCの産生,アポトーシスによる細胞死が誘導された。次に健常人骨髄CD34陽性細胞において遺伝子プロモーター解析を行なったところ,低メチル化状態であることを明らかにした。Lenti virusを用いたCH25HshRNA導入株の実験ではDNMTIsによる細胞死が部分的に抑制された。またMDS/白血病細胞株を25-OHCで処理したところ,増殖抑制効果を認めた。本研究の目的は白血病,骨髄異形成症候群(MDS)患者の治療薬として頻用されているDNAメチル化阻害薬(DNMTIs)がどの遺伝子を脱メチル化することによって細胞死を誘導するか同定することである。我々はマイクロアレイと網羅的メチル化解析を通じてコレステロール・オキシステロール代謝経路に注目した。特に細胞毒性の強い25-OHCを産生する酵素であるCH25Hに注目し,その役割を主に細胞株レベルで検討した。上記実験結果を踏まえて,患者検体で同様の事象が起きるか検討する必要がある。しかし,対象疾患(急性白血病, MDS)の頻度が少なく検体が手に入りにくい状況のため,実験に遅れが生じている。今後,患者MDS/白血病細胞を対象としたCH25Hプロモーター解析とDNMTIsの治療効果の解析を行う予定である。コレステロール・オキシステロール代謝経路の最終産物は数種類の胆汁酸である。25-OHCの最終代謝産物はコール酸である。質量分析を用いて各種最終代謝産物を同定していく。また,無血清培養でもCH25Hの発現が増加するか検討する。DNMTIsは脱メチル化機序によってCH25H-oxysterol経路を活性化しMDS/白血病細胞に対してアポトーシスを誘導する。しかし,患者検体の入手が遅れた為,次年度使用額が生じた。次年度使用額は30年度交付額と合わせ患者検体の解析と同経路の最終代謝産物である胆汁酸成分の解析に使用する予定である。