hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反応生成分子の回転角運動量の偏向に依存した微分断面積測定による反応動力学の解明

振動回転準位に分布し回転角運動量は分子座標系に対しても等方的で、安定な反応中間体が存在しない系であるにもかかわらず、エネルギー分配が中間状態の自由度の間で効率良く起きていることが明らかになった。この結果は、HOOH型の安定な中間体を経由するO(^1D)+H_2Oとは逆の傾向であり、中間体の安定度と反応の動力学の関係について従来の単純な描像とは異なった結果である。これは中間体の安定度だけでなく、中間体分子の運動自由度の結合や系を構成する原子の質量なども重要な因子であることを示唆している。本補助金によって、光学素子、試料、レーザー色素など実験に必要な消耗品を不足なく購入することができた。気相素反応のダイナミックスを明らかにする上で生成分子の振動回転状態分布は最も基本的な情報であった。しかし、それだけをもとに気相反応の動力学を論じることには限界があり、生成分子の振動回転状態を選別したうえで、散乱角度分布と回転角運動量の偏向を測定する必要があった。本研究では高分解能偏光ドップラー分光法を用いて、O(^1D)原子やO(^3P)原子と炭化水素分子などの反応について、そうした測定を行った。こうした情報は反応領域で何が起きているかを振動回転分布よりも直接的に反映しており、振動回転分布の情報と組み合わせることで、これらの反応についての従来からのあやふやな議論を確実なものにした。また昨年度までの研究成果と合わせて、O(^1D)原子の挿入型の反応について統一的な知見を得ることができた。反応生成分子のドップラースペクトル線形の解析から、O(^1D)と種々の炭化水素の反応で生成するOHは、特に回転励起した準位において、O(^1D)がCH結合に挿入してアルコール型の中間体を経てCOHの変角振動に由来したトルクで回転励起していることが示された。これはO(^1D)とH_2Oの反応について同様の手法で近年明らかにしたHOOH型の中間体を経由することと類似している。また従来から低い回転準位に生成するOHと高い回転準位に生成するOHの反応機構の違いが論じられていたが、それについて直接的な証拠から、どちらも挿入機構であることを示すとともに、その場合に考えられていた従来のモデルでは不十分なことも示した。一方、O(^3P)原子と種々の炭化水素との反応では、従来から考えられていた単純な跳ね返り形の引き抜き機構による説明は衝突エネルギーが大きくなると成り立たないこと、炭化水素の種類によって、その反応機構の衝突エネルギー依存性に違いがあることを示した。本補助金によって、解析用の電子計算機を購入するとともに、試料やレーザー色素など実験に必要な消耗品を不足なく購入することができた。
血管内皮細胞における機械受容チャネルの研究

血管内皮細胞は、伸展刺激に応じて血管作動性物質の分泌や形態変化などの様々な生理応答を示すことが知られている。しかしその分子機構は良く分かっていない。本研究の目的は、既にパッチクランプ法により内皮細胞での存在が知られている伸展活性化チャネル(SAチャネル)が、こうした機械応答の受容体として作動しているか否かを明らかにすることである。昨年報告したように、我々はシリコン膜上に培養した内皮細胞を用いて、伸展刺激に伴う細胞内Ca動員を測定することに成功した。また種々の薬理実験に基づいて、このCa動員が,細胞膜上に分布するSAチャネルの活性化によるといういくつかの証拠を提出した。一方Morrisら(1991)は、細胞全体に伸展刺激を与えても、単一チャネル記録(パッチクランプ)から予想されるような伸展活性化電流が記録できないことから、細胞応答におけるSAチャネルの関与に疑問を投げかけている。しかし彼らの伸展刺激は定量的ではなく、その刺激がSAチャネルを活性化させるに充分であったか否かは分からない。またSAチャネルを活性化するのに必要な伸展刺激量(膜張力)は技術的困難のために今まで測定が困難であった。今回我々は、超高倍率ビデオ顕微鏡のもとでパッチクランプを行うことにより、電極内の微小膜(パッチ膜)に発生する膜張力を評価し、SAチャネルの活性化に必要な張力を推定した。またシリコン膜法で細胞を伸展したときに発生する膜張力を評価することにより細胞内Ca動員に必要な張力を推定し、パッチクランプの結果と比較した。その結果、両者は良い一致を示し、細胞への伸展刺激で生じるCa動がはSAチャネルの活性化に基づくという仮説がより強固なものとなった。
有明粘土の二次圧密

1.粘土の二次圧縮係数:主要な粘土鉱物の違いが粘土の二次圧縮係数C_<αe>に及ぼす影響について検討した.カオリン,ハロイサイト,セリサイトのC_<αe>は圧密圧力pの増加に対して一定であるが,ベントナイトと有明粘土においては上に凸の曲線を示した.C_<αe>/C_c(C_c:圧縮指数)はカオリン,ハロイサイト,セリサイトの場合にはpにかかわらず一定であるが,ベントナイト,有明粘土においてはpの増加に対して減少を示した.二次圧密にかかわる性質は練返し粘土であっても一定の傾向にはなく,主要粘土鉱物がスメクタイトであるか否かによって異なる.不攪乱有明粘土のC_<αe>/C_c,は圧密降伏応力p_c下において最大を示すが,その後の圧力の増加に対してはほぼ一定であり,C_<αe>/C_cの平均値は分布の95%信頼区間は0.0290.049であった.この値はLaddによる指摘の範囲内にある.2.有明粘土のK_0,λ,κについて:側方応力を測定することができる圧密試験機を用いて,粘土地盤の変形解析に必要なK_0,λ,κについて検討した.K_0はpがp_c付近において最小値K_0=0.20.5を示し,以後,pの増加に伴って増加するが,(46)p_c以上のpにおいてはK_0=0.450.65になり,pにかかわらず一定となる.λを一次元圧密試験結果のC_cから推定する場合には過大な値となる.有明粘土について,λ_c=0.521 f-1.08(f:体積比,λ=0.4343λ_c),κ/λ≒0.1が得られた.3.現場データによる沈下予測:現場計測データによる沈下予測には双曲線法や星埜法が用いられている.これらの式をdS/dlogt-logt(S:沈下,t:時間)関係で示すと上に凸の双曲線になる.沈下データをこのような方法で整理すると,ある時点t_sにおいて双曲線から離れlogtに対して直線的な挙動を示す.したがって,沈下予測は,t_sまで双曲線法等で行い,それ以降はlogtに比例するとみなすことによって良い成果を得た.その他,間隙水中の塩が粘土の圧密特性に及ぼす影響,有明粘土地盤の変形解析についての研究を行った.1.粘土の二次圧縮係数:主要な粘土鉱物の違いが粘土の二次圧縮係数C_<αe>に及ぼす影響について検討した.カオリン,ハロイサイト,セリサイトのC_<αe>は圧密圧力pの増加に対して一定であるが,ベントナイトと有明粘土においては上に凸の曲線を示した.C_<αe>/C_c(C_c:圧縮指数)はカオリン,ハロイサイト,セリサイトの場合にはpにかかわらず一定であるが,ベントナイト,有明粘土においてはpの増加に対して減少を示した.二次圧密にかかわる性質は練返し粘土であっても一定の傾向にはなく,主要粘土鉱物がスメクタイトであるか否かによって異なる.不攪乱有明粘土のC_<αe>/C_c,は圧密降伏応力p_c下において最大を示すが,その後の圧力の増加に対してはほぼ一定であり,C_<αe>/C_cの平均値は分布の95%信頼区間は0.0290.049であった.この値はLaddによる指摘の範囲内にある.2.有明粘土のK_0,λ,κについて:側方応力を測定することができる圧密試験機を用いて,粘土地盤の変形解析に必要なK_0,λ,κについて検討した.K_0はpがp_c付近において最小値K_0=0.20.5を示し,以後,pの増加に伴って増加するが,(46)p_c以上のpにおいてはK_0=0.450.65になり,pにかかわらず一定となる.λを一次元圧密試験結果のC_cから推定する場合には過大な値となる.有明粘土について,λ_c=0.521 f-1.08(f:体積比,λ=0.4343λ_c),κ/λ≒0.1が得られた.3.現場データによる沈下予測:現場計測データによる沈下予測には双曲線法や星埜法が用いられている.これらの式をdS/dlogt-logt(S:沈下,t:時間)関係で示すと上に凸の双曲線になる.沈下データをこのような方法で整理すると,ある時点t_sにおいて双曲線から離れlogtに対して直線的な挙動を示す.したがって,沈下予測は,t_sまで双曲線法等で行い,それ以降はlogtに比例するとみなすことによって良い成果を得た.その他,間隙水中の塩が粘土の圧密特性に及ぼす影響,有明粘土地盤の変形解析についての研究を行った.1.現場計測データによる沈下予測:海岸堤防や道路などの盛土に伴う沈下は盛土完成後においても継続する.このような盛土の管理計画や保守のためには将来の沈下予測が重要である.現場計測データから将来の沈下を予測する方法としては,星埜法や双曲線法などがよく利用されている.しかし,これらの方法による予測値はある値に収束するため,二次圧密が認められる沈下の予測には適さない.これらの提案式をdS/dlogt-logt (S:沈下量,t:時間)

関係で示すと上に凸の双曲線になる.沈下データをまたこのような方法で整理すると,ある時期ts以降の実測によるdS/dlogtはこの双曲線からから離れlogtの増加に対し直線的に減少する.以上のことから,tsまでは双曲線で沈下を近似し,ts以降はS=Sc+αlog(t/ts)+β{log(t/ts)}^2式で近似することを提案した.この提案式を現場計測データに適用しよい結果を得た.2.標準圧密試験機による二次圧密の計測:二次圧密係数は圧密中一定とみなされているが,長期間圧密計測を行うと二次圧密係数は時間の対数に対して減少傾向にあることを認めた.また,二次圧密中のk_0値はほぼ一定で変化のないことを確認した.また,乱さない有明粘土のk_0と有効応力に関するせん断抵抗角φ'との間にはJakyの式(k_0=l-sinφ')がほぼ成立する.1.間隙水中の塩が粘土の圧密特性に及ぼす影響:練返し粘土の圧密特性に及ぼす間隙水中の塩の影響について検討した.圧密係数,体積圧縮係数,透水係数に及ぼす間隙水中の塩の影響は1:1型鉱物(カオリン,ハロイサイト)か2:1型鉱物(セリサイト,ベントナイト,有明粘土)かによって異なるが,その影響はベントナイトにおいて顕著である.2.粘土の二次圧縮係数:粘土の種類の違いが粘土の二次圧縮係数C_<αe>に及ぼす影響を把握するため主要な粘土鉱物が異なる練返し粘土について圧密試験を行った.カオリン,ハロイサイト,セリサイトのC_<αe>は圧密圧力pの増加に対して一定であるが,ベントナイトと有明粘土においては上に凸の曲線を示した.C_<αe>/C_c(C_c:圧縮指数)はカオリン,ハロイサイト,セリサイトの場合にはpにかかわらず一定であるが,ベントナイト,有明粘土においてはpの増加に対して減少を示した.二次圧密にかかわる性質は練返し粘土であっても一定の傾向にはなく,主要粘土鉱物がスメクタイトであるか否かによって異なる.不攪乱有明粘土のC_<αe>/C_<c'>は圧密降伏応力p_c下において最大を示すが,その後の圧力の増加に対してはほぼ一定であり,C_<αe>/C_cの平均値は分布の95%信頼区間は0.0290.049であった.この値はLaddによる指摘の範囲内にある.3.有明粘土のK_0,λ、κについて:側方応力を測定することができる圧密試験機を用いて,粘土地盤の変形解析に必要なK_0,λ、κについて検討した.K_0はpがp_c付近において最小値K_0=0.20.5を示し,以後,pの増加に伴って増加するが,(46)p_c以上のpにおいてはK_0=0.450.65になり,pにかかわらず一定となる.λを一次元圧密試験結果の圧縮指数から推定する場合には過大な値となる.圧密圧力の変わりに平均圧密圧力に対して整理すべきである.有明粘土について,λ_c=0.521f-1.08(f:体積比,λ=0.4343λ_c),κ/λ≒0.1が得られた.
後期モダニズム文学・文化における越境性ならびに集団性に関する研究

この研究課題では、従来の文学史・文化史の修正を目指して、1930年代から50年代のイギリス文学・文化を「後期モダニズム」ならびに「後期帝国主義」の観点から研究した。その具体的な研究対象は、ジョージ・オーウェルのディストピア小説、ディケンズ小説翻案、スパイ小説と映画など、多岐にわたった。この研究課題はこれらの文学・映画テクストを、(1)戦後福祉国家体制の成立、ならびに(2)第二次世界大戦から冷戦へと至る、イギリスをとりまく国際関係の変容、という文脈に置くことで、それらが現実との葛藤のなかで形成されるプロセス、ならびに、社会批判やユートピア的な可能性がそれらの作品に記録される過程を浮き彫りにした。本研究は、1930年代の英文学を中心に「後期モダニズム」の概念を多角的に再検討することで、従来の文学史・文化史観を「後期帝国主義」の文脈から修正することを目的とするものである。この研究計画の初年度にあたる2014年度は、資料収集と分析に重点を置いたが、研究の比較的はやい段階で幸いにも口頭発表をおこなう機会を得て、2つの事例研究に関して、議論の枠組みの整理と問題意識の明確化を進めることができた。まず第一に、作家ジョージ・オーウェルのユートピア観と、彼の帝国主義批判との関係を調査し、オーウェルの著名なディストピア小説『1984年』の再解釈を試みた。この研究の中間報告として2014年6月にユートピア文学に関するシンポジウムにて口頭発表をおこなった。また、この研究と並行して、作家ウィンダム・ルイスと、南アフリカ出身の作家ウィリアム・プルーマーとのこれまで注目されてこなかったインターテクスト的関係についての調査を行った。これについては、ロンドンで開かれた国際学会にて口頭発表をおこない、専門家との意見交換をおこなった。この2つの事例研究の両者ともに、「後期帝国主義」期のイギリスを一つの焦点とした文学的表現の越境的ネットワークの拡大という全体の議論を例証するものである。これらの口頭発表終了後も資料のさらなる収集と分析を重ね、研究計画全体における位置づけの明確化を進めている。本研究は、1930年代の英文学を中心に「後期モダニズム」の概念を多角的に検討することで、従来の文学史・文化史観を「後期帝国主義」の文脈から修正することを目的とするものである。この研究計画の2年目にあたる2015年度では、研究の対象を11930年代における文学批評言説の台頭と展開、21930年代のアダプテーション映画に拡大して、より多角的な観点から研究と資料収集を継続した。第一に、批評家I. A.リチャーズの批評的著作と、それに対するさまざまな応答を「リベラリズムの危機」という歴史的文脈から考察した。リチャーズの詩学批評と、それに論争的に応答した詩人T. S.エリオット、W. H.オーデン、批評家スティーヴン・スペンダー、クリストファー・コードウェルらの著作はいずれも、当時の政治的危機を背景として「美」と「真実」の乖離と再結合の可能性を探求したものだった。だが、20世紀半ばにリチャーズを継承したアメリカの新批評は「美」と「文学」の自律性を定式化することで、そうした政治的文脈を隠蔽した。このような経緯を発掘する作業によって、「後期モダニズム」が応答した政治的文脈をより精密に再構成することが可能となった。この研究については、2015年5月に開催された日本英文学会シンポジウムにて口頭発表をおこなった。これと並行して、「後期モダニズム」の政治意識をよく反映するものとして、当時のイギリス映画が文学作品(特にスパイ小説)をいかにアダプテーションしたのか、またそれが公開時にいかなる政治的問題を引き起こしたかを、アルフレッド・ヒッチコックをケーススタディとして研究した。これについてはまだ資料収集の段階であるが、2016年度以降、さらに資料を収集・精査して、口頭発表または活字化による成果の発表を検討したい。2年目の研究について、上の項目で第一の文学批評言説の台頭と展開についてある程度まとまった内容を口頭発表し、さらにそれを学会プロシーディングにて活字化することができた。さらに研究を積み増し、より充実したかたちでの活字化を検討したい。他方で、第二のアダプテーション映画研究に関しては、当初予定していた2015年度末の海外資料調査を遂行する時間的余裕が諸般の事情でなくなってしまった。この対する対策として、物品にて購入できる資料を先に収集し分析を進めたが、アーカイヴ調査は2016年度に延期となったため、「やや遅れている」と判断した。これについては2016年度夏にあらためて海外資料調査をおこない、遅れを取り戻すことにしたい。この研究計画の3年目にあたる2016年度では、研究の対象を1第二次世界大戦時から冷戦初期におけるジョージ・オーウェルの後期モダニズム、21930年代から40年代のアダプテーション映画に絞って、より多角的な観点から研究と資料収集を継続した。第一に、初年度に口頭発表をおこなったジョージ・オーウェルの『1984年』における後期モダニズムと、その第二次世界大戦期から冷戦初期にかけての「ユートピア的転回」に関する研究を英語論文としてまとめ、海外の学術誌に投稿した。これは修正を経て採用となり、現在、2017年度内の刊行を目指して、最終的な調整がすすんでいる。

これと並行して、第二次世界戦後の福祉国家と「後期モダニズム」の問題をよく反映するものとして、1947年に映画監督デイヴィッド・リーンがチャールズ・ディケンズの小説を翻案して作成した映画『オリバー・ツイスト』に関して史料収集と分析を行い、口頭発表ならびに論文を作成した。これは2017年度中に刊行予定の論集にて活字化される予定である。リーンの映画においては、表現主義的な映像表現が、物語におけるヴィクトリア朝の伝統の見直しと共存しており、「モダニズム」の歴史的転回の一例として興味深い実例であることが論証できた。また、2015年度に手を付けた1930年代のアルフレッド・ヒッチコックによるスパイ小説アダプテーションに関するケーススタディは史料収集と分析を継続した。まだ刊行はされていないが、オーウェルの『1984年』論は英語で、ならびに、リーン監督の『オリバー・ツイスト』論は日本語での論文を執筆し、どちらも2017年度中の活字化についてある程度目途を立てることができた。また、2015年度末に当初予定していた海外資料調査は、予定通り2016年度夏に実施することができたため、2017年度中にその分析を進め、論考としてまとめることにしたい。本研究は、1930年代の英文学を中心に「後期モダニズム」の概念を多角的に検討することで、従来の文学史・文化史観を「後期帝国主義」の文脈から修正することを目的とするものである。この研究計画の4年目にあたる2017年度では、昨年度から掲載が確定していた(1)ジョージ・オーウェルの『1984年』に見られる後期モダニズムについての英語論文、(2)デイヴィッド・リーン監督の映画『オリバー・ツイスト』に関する日本語論文を活字化し、それに加えて、(3)冷戦期のスパイ小説に見られる後期モダニズムとミドルブラウ文学との交錯に関する日本語論文をあらたに執筆し、論集『英国ミドルブラウ文化研究の挑戦』(2018年3月刊)において活字化した。また、口頭発表では以前から資料収集を進めていたアルフレッド・ヒッチコック監督の映画『間諜最後の日』に関する発表(2017年12月)のほかに、2017年夏にはオランダ・アムステルダムにおいて開催されたモダニズム研究の国際学会に参加し、「戦後モダニズム」概念をめぐるセミナーにおける他の研究者たちとの議論に参加することで、多くのあらたな知見を得ることができた。研究機関全体を通じて実施した研究の成果としては、(1)特にオーウェルの代表作ならびにスパイ小説・映画の分析を通じて、後期モダニズム概念と「後期帝国主義」の交錯のみならず、初期冷戦期の時代状況との関連づけを行えたこと、(2)文学作品のみならず、ディケンズやサマセット・モーム作品の映像化の分析を通じて、後期モダニズム期における文学文化と映像文化との交錯の事例研究を行ったこと、(3)この時期におけるノスタルジア的情動や、ヴィクトリア調的過去の再利用などの研究を通じて、後期モダニズム文化における時間性の複雑さを明示できたことが、大きな成果であり、次の研究プロジェクトの構想にもにつながった点である。この研究課題では、従来の文学史・文化史の修正を目指して、1930年代から50年代のイギリス文学・文化を「後期モダニズム」ならびに「後期帝国主義」の観点から研究した。その具体的な研究対象は、ジョージ・オーウェルのディストピア小説、ディケンズ小説翻案、スパイ小説と映画など、多岐にわたった。
ヒト悪性腫瘍におけるBCL6蛋白質発現の意義に関する分子病理学的研究

2)他の血球細胞における発現を調べたところ、ヒト急性骨髄性白血病の一部で発現を認めた。これらの症例は単球性細胞の形質を持つものが多いことから、単球性分化とBCL-6蛋白質発現に相関があるのではないかと考え、promonocytic cell line U-937細胞をTPA刺激により単球性の分化を誘導したところ、BCL-6の発現も誘導されることが見いだされた(Leukemia, in press)。3)BCL-6蛋白質のアミノ酸配列にMAP kinase(MARK)の基質となりうる配列を多数みられたため、精製したMAPKを用いてin vitro kinase反応実験を行ったところ、BCL-6蛋白質が強くリン酸化された。さらにBCL-6蛋白質をtransientに発現させたfibroblastを用いてin vivoにおけるリン酸化実験を行ったところ、in vivoにおいてもBCL-6はMAPKの基質となりうることがわかった。そこでさらにBCL-6を生理的に発現するB-cellを用いてMAPK pathwayを活性化させるとリン酸化は高まったが、このリン酸化はMAPKK inhibitorにより抑制された(Oncogene,in press)。
湿潤粉粒体モデリングによる生型造型プロセスの挙動解析と造型性状の予測

本年度は、圧縮空気を利用する造型において併用で、また単独でも用いられるスクィーズ造型法を対象として、骨材(珪砂)のまわりを膨潤したベントナイト層が被覆する実際の現象を忠実にモデル化したハードコア・ソフトシェル要素を用いて、離散要素法(Distinct Element Method)により、生型造型プロセスの挙動解析と造型性状の予測を試みた。(1)DEMによる湿潤粉粒体のモデリングでは、ハードコア・ソフトシェル要素を構成するバネーダッシュポット、及び粘着力に対して、パラメータ同定モデルを提案した。(2)モデリング手法の一般化のため、各種の生型砂、すなわち、骨材として珪砂及び人工セラミックス砂、混練状態としてCB値を変化させた生型砂に対して、その特性を考慮できるパラメータ同定方法に発展させた。(3)構築した湿潤粉粒体モデリングを用いて、スクィーズ造型の3次元数値シミュレーションを実地し結果、生型砂のマクロ的充てん挙動の一致が確認できた。(4)スクィーズ造型における充てん機構の変化、すなわち粒子再配列機構、ベントナイト粒着層の変形機構の2段階充てん機構を実験、数値シミュレーションから明らかにした。また、充てん性状としての充てん密度、空隙率もほぼ一致した。以上、本研究で構築した湿潤粉粒体モデリング及び数値シミュレーション方法は、プロセスの挙動解析と造型性状の予測を行うことができるとともに、生型砂造型でニアネットシェイプを実現するための有用な指針を得ることができると考えられる。本年度は、代表的な造型プロセスであるブロー造型を対象として、珪砂のまわりを膨潤したベントナイト層が被覆する実際の現象を忠実にモデル化したハードコア・ソフトシェル要素を提案して湿潤粉粒体のモデリングを行い、離散?要素法(Distinct Element Method)により、生型造型プロセスの挙動解析と造型性状の予測を試みた。なお、今回対象とした生型砂は、新砂(フラタリー珪砂)にベントナイト(ボルクレー)を10%と適量の水分を添加して、シンプソンタイプの混練機にてコンパクタビリティ(CB)値を40%に調節したものである。DEMによる湿潤粉粒体のモデリングでは、ハードコア・ソフトシェル要素を構成するバネーダッシュポット、及び粘着力に対して、システム同定モデル、すなわち、生型砂の標準試験片作製方法と同様の現象をシミュレートして各種パラメータを同定する方法を提案した。得られたパラメーターを用いて、ブロー造型に対し圧縮空気圧を変化されて造型シミュレーションを行い、高速度ビデオによる充てん挙動の観察実験結果と比較した。シミュレーション結果は、生型砂のマガジンからの噴出挙動、キャビティへの充てん挙動、圧縮空気圧力の影響などマクロ的な現象おいて、実験結果と一致した。さらに、シミュレーション結果は、ブロー造型時の噴出速度や噴出質量の経時変化、粒子個々の軌跡、空気の流れなど、実験では観察や測定が困難な現象を視覚的に表現できた。また、生型砂充てん時の空気流と粒子の速度ベクトル、流体抗力と接触力が解析できた。これにより、ブロー造型においては、慣性力(衝突)による充てん支配領域と、圧力差(流気)による充てん支配領域とが存在し、特に流気による充てん域は低密度となることが示された。
意思決定過程分析による社会経済現象の解明

本研究の目的は、過程追跡技法などの心理学的方法論や数理計量的方法論を用いて、社会経済環境における判断と意思決定現象を解明し、社会経済現象を意思決定過程分析より明らかにすることであった。意思決定過程は、我々の社会生活や社会経済環境において容易に見出される現象であり、人々は、このような社会経済環境の中で意思決定を行っているのである。それ故、社会経済環境での意思決定過程に関する研究は、社会経済現象の理解にとって有用であると考えることができる。意思決定現象を説明する上では、効用理論が代表的な理論である。効用理論は、多くの意思決定現象を説明することに成功しているが、意思決定の記述の仕方や意思決定手順やその他の外的課題状況の影響による状況依存的意思決定を説明することには成功していない。例えば、トゥベルスキーとカーネマンが示したように、客観的には同じ意思決定問題であっても、その意思決定問題の記述が異なることによって、その心的構成が変化して、異なる意思決定の結果になるような現象が存在するのである。本研究では、まず第一に、なぜ効用理論の体系が状況依存的意思決定を説明できないのかを明らかにした。この効用理論には、ランク依存効用理論のような非線形効用理論でさえ含まれることを指摘した。第二には、社会経済環境における状況依存的意思決定を説明する新しい意思決定の定性的モデルを提案した。第三には、社会調査や面接技法や理論的分析を通じて、判断と意思決定に関する社会状況の基本的なタイプを明らかにした。第四には、いくつかの心理実験を通じて、社会経済現象における状況依存的判断と意思決定の定性的特徴と定量的特徴を明らかにした。第五には、過程追跡技法などを用いてリスク判断や意思決定の認知過程の定性的特徴を明らかにした。第六には、心理実験や社会調査の知見をもとに、ファジィ集合論を用いた心理計量モデルや社会経済環境における判断と意思決定を説明する数理モデルを作成した。これらの知見は、国際学会や国内学会で発表された。また、いくつかの知見は、学術誌において公刊されている。本研究では、種々の社会経済現象の社会心理学的基礎を、種々の心理実験と社会調査を通じて解明し、さらに、この社会的な状況依存性を理論的観点から説明し、予測可能な心理計量モデルの作成、その数理モデルの作成、そして、このモデルの社会政策への応用を行うための理論的視座と実際の適用および政策的提言を行なうことを主目的とした。第一に、社会経済現象を人々がどのような意思決定のフレームで認識し、どのような判断と意思決定を行っているのかを明らかにする試みを行った。すなわち、社会経済現象のフレームの探索と分析を、社会調査や面接調査によって行った。第二に、このフレームに基づく社会経済現象においての人々の個人的意思決定過程の定性的性質と定量的性質を明らかにすることを試みた。眼球運動測定装置や情報モニタリング法などの過程追跡技法などを用いた心理実験と社会的調査を用いて、フレームに基づく個人的意思決定過程を明らかにし、状況依存焦点モデルを検証した。第三に、これらの実験や調査の知見をもとに、社会経済現象における意思決定過程を悦明する心理計量モデルと数理モデルを作成し、記述的理論を提出することを試みた。また、これに関するファジィ理論を用いたデータ解析法なども提案した。

本研究では、種々の社会経済現象の社会心理学的基礎を、種々の心理実験と社会調査を通じて解明し、さらに、この社会的な状況依存性を理論的観点から説明し、予測可能な心理計量モデルの作成、その数理モデルの作成、そして、このモデルの社会政策への応用を行うための理論的視座と実際の適用および政策的提言を行なうことを主目的とした。より具体的に述べると、まず、第1の研究目的は、社会経済現象を人々がどのような意思決定のフレームで認識し、どのような判断と意思決定を行っているのかを明らかにすることであった。すなわち、社会経済現象のフレームの探索と分析を社会調査と実験によって行った。第2の研究目的は、このフレームに基づく社会経済現象においての人々の個人的意思決定過程の定性的性質と定量的性質を、明らかにすることであり、実験と社会的調査によって検討を行った。第3の研究目的は、社会経済環境で相互作用する個人間の意思決定において、どのような心理的プロセスが生じるのかを明らかにすることであり、種々の心理実験と社会的調査によって検討した。第4の研究目的は、これらの実験や調査の知見をもとに、社会経済現象における意思決定過程を説明する心理計量モデルと数理モデルを作成し、記述的理論を提出することであった。このモデルの提案を学会報告などで行った。第5の研究目的は、金融政策、リスクコミュニケーション、マーケティング、税制の施行などの実際の実務的状況においての社会調査と実験を行うことによって、人々の判断や意思決定を適切に説明する理論を提示し、理論をもとに実務的的・政策的提言を行うことであった。この実務的・政策的提言も学会のシンポジウムや論文等で行った。
脳内RAGEイメージングプローブの開発：アミロイドPET偽陽性克服への挑戦

本研究では、脳内RAGEに結合する放射性分子イメージングプローブの開発を目的とし、RAGEアンタゴニストであるFPS-ZM1の構造を改変し、これまで報告のなかったRAGE結合放射性ヨウ素標識プローブの開発に成功した。また、アルツハイマー病モデル遺伝子改変マウスを用いて、加齢に伴うRAGEおよびニコチン受容体発現変化について調べ、加齢とともにRAGE発現が増加すること、ニコチン受容体α4β2サブタイプが減少すること、α7サブタイプは野生型マウスよりも発現量が多いものの加齢に依存した発現変化は認めないことを明らかとした。本研究では、脳内に発現する最終糖化産物受容体(RAGE)を標的とした放射性分子プローブを開発する。アルツハイマー病で蓄積する老人斑の構成成分であるアミロイドβタンパク質(Aβ)がRAGEに結合すると炎症が惹起され、神経細胞死が起こることから、RAGEはアルツハイマー病における認知症状発症に密接に関連していると考えられる。このため、RAGEイメージングプローブはAβの量ではなく、いわば質(毒性を発現するかどうか)を評価できる可能性があり、アミロイドPETの偽陽性問題を克服し、特異性の高い早期診断法の確立に資すると期待できる。また研究代表者はこれまでに脳内α4β2ニコチン受容体密度の低下が認知機能の低下と関連することを見出しており、RAGEがニコチン受容体に及ぼす影響に関しても併せて検討する。本年度の検討として、放射性ヨウ素標識RAGEイメージングプローブを複数種類設計し、合成に着手した。またアルツハイマー病モデルマウスであるTg2576マウス脳内でのRAGE発現量をmRNAレベルで評価したところ、同月齢の野生型マウスに比べて増加傾向を認めた。さらにアルツハイマー病モデルマウスであるAPP/PS2マウスを用いて、α7ニコチン受容体のmRNAおよびタンパク発現量と認知機能との相関を調べたところ、その発現は野生型マウスと比べて増加しており、認知機能が低下した月齢でも発現の変化を認めなかった。次年度は、引き続きプローブ合成を継続してインビトロ・インビボ評価を行うとともに、RAGEがα4β2ニコチン受容体に及ぼす影響について検討を行う。本年度の研究実施計画として、1脳内RAGEを標的とした放射性分子プローブの開発、および2RAGEと脳内ニコチン受容体との相互作用解明、の2つを掲げていた。2については相互作用を調べるべきニコチン受容体サブタイプを見出すことが出来たが、1については放射性分子プローブの合成・評価が完了しなかったため、計画よりはやや遅れていると判断した。本年度の検討では、ACS Chem Neurosci. 2016; 7(3):391-8.で報告された放射性フッ素標識RAGEイメージングプローブの構造を基に、PETよりも普及台数が多く、汎用性の高い臨床画像診断法である単光子断層撮像法(SPECT)に対応する放射性プローブの開発を行った。具体的には、プローブ構造中のフッ素をヨウ素に変換したプローブを設計し、非放射性ヨウ素を導入したコールド標品とトリブチルスズ基を導入した標識前駆体を合成した。スズー放射性ヨウ素交換反応を行うことで、放射性ヨウ素標識RAGEイメージングプローブの合成に成功した。一方で合成したプローブは脂溶性が高く、脳内RAGEを特異的にイメージングするためには更なる構造変換が必要であることが明らかとなった。研究協力者の学部生・大学院生の数を増やすことで計画の遅れを挽回し、予定通りの研究を遂行する。放射性医薬品学放射性プローブの合成が完了しなかったため、その評価実験に必要な消耗品などを購入するための研究費が余剰(次年度使用)となった。放射性プローブの評価実験を今年度実施する際に必要な消耗品の購入に充てる。
中枢性脱髄疾患に対する遺伝子組み換え細胞の移植による機能回復

神経移植療法の基礎・臨床研究はパーキンソン病を中心に数多く見られ、その一部は臨床的にも有用性が実証されているが、中枢性脱髄疾患への神経移植治療に関する研究は、世界的にも実験動物レベルの研究が散見する程度である。当該研究計画では,世界に先駆けて、成人臭神経より抽出・培養したolfactory ensheathing cellによる髄鞘の再形成に成功した。さらに、成人脳より神経幹細胞の分離・培養clonal expansion (cell-lineの確立)にも成功し、ラット脊髄脱髄モデルへの移植実験により機能的な髄鞘の再構築に成功した。人工的に脱髄をおこさせた哺乳類中枢神経軸索に対して、ヒト成人脳由来の神経幹細胞を移植することで適切な髄鞘再形成を誘導し、神経伝導機能の回復を実現した。髄鞘再形成後の軸索膜上では正常なイオンチャンネルの再配列、軸索周囲におけるイオン環境(ホメオスターシス)の回復を認め、正常なインパルス伝導を再現できている。これらの研究成果は成人の神経系細胞においても、適切な方法を用いれば再生能力を引き出せることを証明するものであり、中枢性脱髄疾患に対する神経移植療法の開発において非常に有用な結果を得たと思われる。今後は、臨床応用を具体的目標として、よりヒトに近いprimateを用いた多角的で体系的な検討が必要と思われる。以上のように、補助金は補助条件に従って、非常に有効に使用されている。以上のように、補助金は補助条件に従って非常に有効に使用されている。今年度は、human DNAにspecificにbindするCOT-1 DNAprobeを用いたin situ hybridizationにより再有髄化をおこしている細胞は人由来の細胞であることを証明した。以上より、ヒト(成人)の細胞においても、移植後ホスト体内で生着・増殖・分化し機能的な髄鞘を形成する能力を持っていることを証明することができた。現在は神経幹細胞のmyelin-forming potentialの検討を行なっている。ラット成熟脳より抽出・培養した神経幹細胞は移植後、高い生着能、高い増殖能、ホスト組織内での高い遊走性を認めた。脱髄領域ではホスト組織内で髄鞘の再形成を組織学的に認め、さらに機能の回復も得られた。さらに、ヒト(成人)の脳・脊髄内での局在解析により、抽出・培養にも成功した。今後は、髄鞘再形成の為のドナー細胞としての神経幹細胞(人由来の細胞を含む)の特質や制御方法を研究し、他のmyelin-forming細胞と移植効果を比較検討する予定である。当該研究計画では、世界に先駆けて、成人臭神経より抽出・培養したolfactory ensheathing cellによる髄鞘の再形成に成功した。さらに、成人脳より神経幹細胞の分離・培養・clonal expansion(cell-lineの確立)にも成功し、ラット脊髄脱髄モデルへの移植実験により機能的な髄鞘の再構築に成功した。
シナプス接着分子SALM/Lrfnの分子機構解明

平成27年度ー平成29年度までに行ったマウスLrfnファミリーおよびLrfn2遺伝子欠損マウスで明らかになった興奮性シナプスの分子制御機構に関する研究成果は、第19回運動器科学研究会における若手招待講演で報告することができた。また、アジア人自閉症および統合失調症患者GWASのにおいてLRFN2遺伝子とヒト疾患との遺伝的関連性が示されたことから、ヒト脳機能障害解明および治療法の探索を行うために、げっ歯類よりもヒト脳に構造や機能が進化的に近い実験動物カニクイザルを用いた研究を開始した。遺伝子操作が容易なin vitro系実験を可能にするために、カニクイザルES細胞を樹立し、サルES細胞の神経細胞分化誘導系を立ち上げた。誘導された神経細胞は、MAP2およびSynapsin I陽性であることを確認した。同時に、テトラサイクリン発現誘導型サルLrfn遺伝子のサルES安定株を作製し、シナプス接着分子およびシナプスオーガナイザーを標的としたサルES細胞分化神経細胞における機能解析実験系の確立を進めた。このようなサルES細胞を用いたシナプス接着分子の機能解明研究に関しては前例がなく、本研究が世界で初めての研究になる。現在も引き続き、Lrfn2自閉症SNP変異体Lrfn2 R274H、統合失調症SNP変異体Lrfn2 E462DおよびC-末端欠失体Lrfn2 deltaCを比較対照におき、分化に伴った神経突起伸展やシナプスマーカーの挙動変化などについて評価を行っている。さらにプレシナプス結合分子の霊長類由来神経細胞での機能評価を目的に、サルES細胞分化神経細胞と結合分子発現線維芽細胞との共培養実験も行っており、マウス研究で得られた結果との相違を見極めてLrfn2遺伝子改変発達障害モデルサル作製に繋げる計画である。SALM/Lrfnは、細胞外領域にロイシンリッチリピート、イムノグロブリン様構造、ファイブロネクチンIII構造およびインテグリン認識配列を有しているポストシナプスのオーファンオーガナイザーである。SALM/Lrfnファミリーについて、シナプス形成機能に共通する細胞外分子結合様式およびファミリーメンバー特異的な細胞外分子結合様式を明らかにするために、ます、SALM/Lrfn1, 2, 3, 4, 5-Fcリコンビナントタンパク質の作製を行なった。SALM/Lrfnファミリーの発現が高いマウス海馬・大脳皮質をサンプルプールとしてSALM/Lrfn細胞外領域に結合する分子をpull-down法で確認した。引き続き、分子同定が期待させるLC/MS/MS解析をに必要なサンプル作製を順次すすめている。SALM/Lrfnファミリーの細胞外領域に結合する分子同定を行なうにあたり、HEK293T細胞を用いてSALM/Lrfn1, 2, 3, 4, 5-Fcリコンビナントタンパク質の作製を行なった。ファミリーメンバー間でタンパク質の発現量に差があり、回収量の少ないファミリーメンバーのタンパク質調製については発現ベクターの再構築など予想以上の時間がかかってしました。当初予定していたLC/MS/MS解析は次年度にまたいで行なう計画である。シナプス接着分子SALM/Lrfnファミリーは、興奮性シナプスの形成に関与し、グルタミン酸受容体のシナプス発現をコントロールする分子として知られている。その研究報告はin vitroによるものであったため、生体内におけるSALM/Lrfnファミリーのシナプス分子機能や生理的役割については明らかにされてはおらず、本研究課題に掲げた。ところが、ファミリー分子の幾つかで遺伝子欠損マウスを用いたシナプス機能解析やtrans-synapticな結合分子同定に関する論文発表が相次いだ。SALM3(Cell Rep. 2015)、SALM4およびSALM3の(Nat Commun. 2016)、SALM5(Sci Rep. 2016)。LARfamily receptor protein tyrosine phosphatases(LAR-RPTPs)がSALM3とSALM5のプレシナプス結合分子であること、SALM4-SALM3のシス位結合がSALM3-LAR結合による興奮性シナプス形成誘導を抑制することが明らかにされた。このような状況を踏まえ、今年度は、未だ報告のないSALM1/Lrfn2に絞り、遺伝子欠損マウスを用いた海馬シナプスの分子機能に関する研究結果をまとめ、論文作成作業を行った。また自閉症患者および統合失調症患者由来のヒトLRFN2のSNP変異体では本来のPSD95との会合能が減弱し、興奮性シナプスへのLRFN2変異体-PSD95の局在を低減させることがわかった。神経発達障害の発症機序を示唆する内容も踏まえ、本年度内にNature communicationsのpeer review過程に入った。Reviewerコメントに対する追加実験や実験データのブラッシュアップが完了し、平成29年5月受理に至っている。論文作成作業、および、リバイス実験と実験データブラッシュアップを中心に行った。Nature communicationsのpeerreviewプロセスを経て、平成29年度5月に受理された。次年度成果報告に記載する。本年度はシナプス接着分子Lrfn/SALMファミリーメンバーの一つであるLrfn2/SALM1が興奮性シナプスの機能制御に直結することを明らかにすることができた。Lrfn2遺伝子欠損マウスを用いた実験から、Lrfn2がシナプス形態、維持およびシナプス可塑性をコントロールする働きを有すること、Lrfn2が欠失したスパインはサイレント(または幼若)になること、記憶・学習、社会性行動、執着性および情報処理機能においてカナー症例のような自閉症様行動または統合失調症様行動を呈することがわかった。これを受けて、自閉症および統合失調症患者由来の遺伝子サンプルを用いて遺伝的関連性を解析した。

その結果、興奮性シナプスにおけるLrfn2の分子機能を減弱させるアミノ酸変異体を同定し、Lrfn2を介する発達障害発症の分子メカニズム解明の一端を提案することができた。以上の一連の研究結果をまとめて、学術論文発表および学会発表を行った(研究発表項目を参照)。一方、ヒトLRFN2は、学習障害(LD)や反社会性人格障害、および認知症との関連性を示唆する論文がここ数年の間に相次い報告されており、ヒト前頭前野を包括する高次脳機能に関わることが明らかとなってきた。研究期間途中で異動した滋賀医科大学の研究環境を活かし、本年度は非ヒト霊長類(カニクイザル)の認知機能評価行動解析システムを構築し、それを用いた実験系確立も行った。引き続きカニクイザルを用いて、シナプス接着分子を標的とした神経発達障害や認知機能障害の新しい治療戦略の探索を進める計画である。本年度はLrfn2/SALM1が興奮性シナプスの機能制御に直結することを明らかにし、発達障害発症の分子メカニズムの一端を明らかにすることができた。一連の研究結果をまとめ、論文発表および学会発表を行うことができた。また、発達障害や認知機能障害を標的とした新規治療戦略に向けたLRFN2研究を推進することができた。平成27年度ー平成29年度までに行ったマウスLrfnファミリーおよびLrfn2遺伝子欠損マウスで明らかになった興奮性シナプスの分子制御機構に関する研究成果は、第19回運動器科学研究会における若手招待講演で報告することができた。また、アジア人自閉症および統合失調症患者GWASのにおいてLRFN2遺伝子とヒト疾患との遺伝的関連性が示されたことから、ヒト脳機能障害解明および治療法の探索を行うために、げっ歯類よりもヒト脳に構造や機能が進化的に近い実験動物カニクイザルを用いた研究を開始した。遺伝子操作が容易なin vitro系実験を可能にするために、カニクイザルES細胞を樹立し、サルES細胞の神経細胞分化誘導系を立ち上げた。誘導された神経細胞は、MAP2およびSynapsin I陽性であることを確認した。同時に、テトラサイクリン発現誘導型サルLrfn遺伝子のサルES安定株を作製し、シナプス接着分子およびシナプスオーガナイザーを標的としたサルES細胞分化神経細胞における機能解析実験系の確立を進めた。このようなサルES細胞を用いたシナプス接着分子の機能解明研究に関しては前例がなく、本研究が世界で初めての研究になる。現在も引き続き、Lrfn2自閉症SNP変異体Lrfn2 R274H、統合失調症SNP変異体Lrfn2 E462DおよびC-末端欠失体Lrfn2 deltaCを比較対照におき、分化に伴った神経突起伸展やシナプスマーカーの挙動変化などについて評価を行っている。
地域社会の危機管理能力強化のための公共政策：公共財理論とネットワーク科学の融合

私たちの安全と安心を脅かす多くの危機には、地域社会など集団による協力した対応が必須となる。本研究は、この安全と安心のための危機管理ネットワークを公共財(PG)供給機構ととらえ、地域社会によるPG供給のための協力促進制度と政府による効果的な支援政策を解明することが目的である。この目的の達成のため、本研究では以下4点の研究項目を設けている。(1)ゲーム:地域社会での危機管理ネットワーク形成過程を、現実に即したWeaker-Link型集計技術に基づくPGゲームとして定式化し、その協力均衡解を求めるという、本研究の基盤である。(2)制度:総和型集計技術に基づく従来のPGゲームのもとで協力促進制度として有効とされてきた、繰り返し相互作用、評判、グループ構造、局所的相互作用が、(1)で引き続き有効性を保つかを検証する。そして、危機管理というセキュリティ問題の文脈に沿った(1)において、協力を促進する新たな制度を解明する。(3)政策:危機管理が求めるスピードに注目する。(2)の協力促進制度の中から、(1)の協力均衡解に速やかにいたる諸制度を検討する。その後、地域社会がこれら制度を備えるための具体的政策を解明する。(4)手法:研究対象が有する複雑さに由来する計算困難性を克服するため、計算機実験と被験者実験の融合によるネットワーク科学の手法を(1)(3)との有機的連携の中で、公共政策研究のための新しい手法的基盤としてより発展させる。今年度は、昨夏の大型台風の被災者でもあった代表者の経験を通じて、本研究の核となる(1)危機管理の実態により即したWeaker-Link型PGゲームの再定式化と均衡計算。(2)、(3)の有効性の有効性を実際の文脈で観察。(4)手計算機実験と被験者実験により(1)の計算を実行し、(1)と(4)の相互作用の中で、PGゲームの再定式化と手法の調整に取り組んだ。申請時の計画において今年度は、本研究全体の研究ベースの構築を概ね完了することとしていた。具体的には、前項で示した、研究目的達成のために設置した4つの研究項目のうち、(1)ゲーム:危機管理の実態により即したWeaker-Link型の公共財ゲームの定式化と均衡計算という研究ベースの構築完了、(2)制度:繰り返し相互作用、評判、グループ構造、局所的相互作用の協力促進制度としての有効性を(1)の中で検証、(4)手法:前年度調整した計算機実験と被験者実験の手法により(1)(2)の計算を実行しつつ、(1)(2)との相互作用の中で、定式化と手法のをさらに発展させることである。しかし、前項のとおり実際の被災者となった代表者の地域社会・行政の危機管理の実際に関する経験を通じて、(1)(4)の連携を通じた研究ベースの再検討、再構築に注力することとした。以上より、本研究は、当初計画を上回る飛躍の可能性を秘めた展開局面を迎えているものの、まだ具体的な成果としての結実は見られていない。両者を勘案して概ね順調に進展していると判断した。最終年度となる令和元年度は、何より先ず代表者の被災経験に基づいた、先の研究項目(1) Weaker-Link型の公共財ゲームを危機管理のより現実的な文脈に則した再定式化をすることに重点的に取り組む事とする。この中で、(2)制度:従来型の公共財ゲームで有効とされる、繰り返し相互作用、評判、グループ構造、局所的相互作用の協力促進制度としての有効性を(1)の中で検証しつつ、より実践的な(3)政策の効果を検討する。この(1)(3)を連携させた取り組みと(4)手法の適切な融合を図り、公共政策研究に則した新しい研究手法の基盤構築に取り組む。これら取り組みの中で、危機管理のための協力促進メカニズムの社会実装化に向けた研究の継続を模索する。そして、これら成果の学会や学術論文などを通じた公表にも引き続き取り組みつつ、今後の発展方向の可能性を検討する。本研究は、この安全と安心のための危機管理ネットワークを公共財供給機構ととらえ、地域社会による公共財供給のための協力促進制度と政府による効果的な支援政策を解明することを目的としている。この研究目的を達成するために、本研究では以下4点の研究項目を設けている。(1)ゲーム:地域社会での危機管理ネットワーク形成過程を、現実に即したWeaker-Link型集計技術に基づく公共財ゲームとして定式化し、その協力均衡解を求めるという、本研究のベースとなるものである。(2)制度:総和型集計技術に基づく従来の公共財ゲームのもとで協力促進制度として有効とされてきた、繰り返し相互作用、評判、グループ構造、局所的相互作用が、(1)のゲーム構造のもとで引き続き有効性を保つかを検証する。そして、危機管理というセキュリティ問題の文脈に沿った(1)のゲームにおいて、協力を促進する新たな制度を解明する。(2)で解明した協力促進制度の中から、(1)の協力均衡解に速やかにいたる諸制度を検討する。

今年度は、上記のうち、当初計画どおり次の2点に取り組んだ。(1)ゲーム:危機管理の実態により即したWeaker-Link型公共財ゲームの再定式化と均衡計算に着手した。(4)手法:計算機実験と被験者実験により(1)の計算を実行し、(1)と(4)の相互作用の中で、公共財ゲームの再定式化と手法の調整に着手した。申請時の計画において今年度は、本研究全体の研究ベースの構築に着手することを目的としていた。具体的には、前項5で示した、研究目的達成のために設置した4つの研究項目のうち、(1)ゲーム:危機管理の実態により即したWeaker-Link型の公共財ゲームの定式化と均衡計算、(4)手法:計算機実験と被験者実験により(1)の計算を実行し、(1)と(4)の相互作用の中で、定式化と手法の調整に着手することである。前項5のとおり、(1)(4)ともに、先行研究の確実なレビューのもと、それらをより発展させたWeaker-Link型公共財ゲームの再定式化およびネットワーク科学の手法の融合への試行が着実かつ堅実に実施されている。今年度のこれら取り組みにより、来年度以降は、当初計画どおりに学会や論文報告の見通しを得ている。以上より、本研究は、当初計画に沿って概ね順調に進捗していると判断した。私たちの安全と安心を脅かす多くの危機には、地域社会など集団による協力した対応が必須となる。本研究は、この安全と安心のための危機管理ネットワークを公共財(PG)供給機構ととらえ、地域社会によるPG供給のための協力促進制度と政府による効果的な支援政策を解明することが目的である。この目的の達成のため、本研究では以下4点の研究項目を設けている。(1)ゲーム:地域社会での危機管理ネットワーク形成過程を、現実に即したWeaker-Link型集計技術に基づくPGゲームとして定式化し、その協力均衡解を求めるという、本研究の基盤である。(2)制度:総和型集計技術に基づく従来のPGゲームのもとで協力促進制度として有効とされてきた、繰り返し相互作用、評判、グループ構造、局所的相互作用が、(1)で引き続き有効性を保つかを検証する。そして、危機管理というセキュリティ問題の文脈に沿った(1)において、協力を促進する新たな制度を解明する。(3)政策:危機管理が求めるスピードに注目する。(2)の協力促進制度の中から、(1)の協力均衡解に速やかにいたる諸制度を検討する。その後、地域社会がこれら制度を備えるための具体的政策を解明する。(4)手法:研究対象が有する複雑さに由来する計算困難性を克服するため、計算機実験と被験者実験の融合によるネットワーク科学の手法を(1)(3)との有機的連携の中で、公共政策研究のための新しい手法的基盤としてより発展させる。今年度は、昨夏の大型台風の被災者でもあった代表者の経験を通じて、本研究の核となる(1)危機管理の実態により即したWeaker-Link型PGゲームの再定式化と均衡計算。(2)、(3)の有効性の有効性を実際の文脈で観察。(4)手計算機実験と被験者実験により(1)の計算を実行し、(1)と(4)の相互作用の中で、PGゲームの再定式化と手法の調整に取り組んだ。