hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
車両通信システムのための条件ベースの情報転送方式の研究

本研究課題では、様々なITSサービスをサポートするために、条件ベースの通信手法について検討し、1)ビーコン送信周期の動的制御手法と基本的な条件べ一スの情報転送手法、2)緊急車両の優先走行通知のためのRoad-Segment-based Data Dissemination、3)緊急車両との遭遇推定を導入したCB-Floodingを提案した。計算機シミュレーションによる性能評価から、提案した手法の有用性を示した。平成21年度は、ビーコン送信周期の動的制御手法について研究を進めた。ITSにおける車車間通信ではビーコンにより自車両の情報を近隣車両に伝達することが想定されているが、近隣車両の増加に伴う通信トラヒックの増加が問題である。そこで、ビーコン送信周期を動的に変更する際の条件を検討し、具体的なビーコン送信周期制御手法を設計し、計算機シミュレーションによってその有効性を評価した。また、典型的な道路モデルや隊列走行を想定した条件ベースの情報転送手法、信号による交通の変化の通信への影響についても検討した。文献調査等を通して、既存の車車間通信プロトコル、評価のための交通モデル、ビーコン送信やパケット転送の条件、評価方法と評価項目等について整理した。これらの検討の結果に基づいて、車速と加速度に応じてビーコン送信周期を変化させる制御手法を提案した。単純なビーコン送信では、概ね100msecの一定周期でのビーコン送信が想定されているため、これを基準周期とした。提案方式では、ある速度(基準速度)以上ではビーコン送信周期を基準周期とし、基準速度以下では、ビーコン周期の間に走行する距離を基準速度で走行した場合と等しくなるように、ビーコン送信周期を制御する。提案のビーコン送信周期制御手法を評価するために、シミュレーションプログラムを実装し、シミュレーション実験を行った。提案手法と条件ベースの車車間通信手法の組合せを、一定周期のビーコン送信と既存プロトコル(AODV、GPSR)との組合せと比較し、トラヒック量を抑制とパケット到着率の観点から有効性を確認した。平成22年度は、コンディションベースのパケット転送手法について研究を進めた。ITSアプリケーションのひとつである優先走行通知では、優先走行車両の走行経路上に位置する車両にその情報をあらかじめ通知する。車車間通信を用いて、このようなアプリケーションを実現する方法として、フラッディングやGeocastが考えられるが、不要な地理領域におけるパケット中継やパケット中継回数の増加により、パケット衝突が発生し、優先走行車両の指定した経路上に位置する車両への効率的な情報伝搬が難しい。そこで本研究では、道路のセグメント化とコンディションベースのパケット転送を組み合わせたRoad-segment-based Data Disseminationを提案した。本提案手法では、走行予定経路を部分要素へ分割する道路セグメント化の概念を導入し、コンディションベースの中継を用いて、優先車両の走行予定経路に沿ったパケット中継を実現する。この際、道路セグメント単位で中継車両を限定することで冗長なパケット転送を抑制する。提案のRoad-segment-based Data Disseminationを評価するために、シミュレーションプログラムを実装し、シミュレーション実験によって評価を行った。提案方式をフラッディングと比較し、総トラピック量と全送信パケットに占める指定経路を通過するパケットの比率の観点から、その有効性を確認した。平成23年度は、コンディションベースのパケット転送手法について継続して研究を進めた。緊急車両の優先走行通知では、優先走行車両の走行経路上に位置する車両にその情報を予め通知する。しかし、将来、緊急車両と遭遇する車両を予測して、そのような車両を指定して通信をすることは難しい。遭遇する車両を予測することなしに、このようなアプリケーションを実現する方法として、フラッディングやGeocastによる通信が考えられるが、情報伝搬の地理的な領域を適切に決めることは難しく、効率的な情報散布が難しい。そこで本研究では、交差点でのパケット伝搬を考慮するとともに、受信車両が優先車両との遭遇推定を行うことでパケット中継の実施を自律的に判断することで情報散布範囲を制御する条件ベースのフラッディング手法Condition Based Flooding(CB-Flooding)を提案した。本提案手法では、通常はGreedyForwardingにより中継車両を制限し、交差点では交差点近傍の車両がパケット中継をすることで全道路セグメントにパケットを伝搬させる。加えて、緊急車両の走行予定経路外でパケットを受信した車両は、周辺の交通状況から緊急車両と遭遇の有無を推定し、遭遇すると判断された場合のみパケットを中継する。提案のCB-Floodingを評価するために、都市部を想定したシミュレーションを実装し、シミュレーション実験による評価を行った。提案方式を既存のフラッディング手法を組み合わせた手法と比較し、特に総パケット送信数とパケット散布率の観点から、本提案の有効性を確認した。
ES細胞におけるMax非結合型c-Mycによるアポトーシス誘導機構の解明

当研究室は、Mycタンパク質が機能する上で必要であるタンパク質をコードするMax遺伝子のホモ欠失ES細胞がアポトーシスを示す事を報告して来た。本研究では、c-Mycとタンパク質Aが相互作用を示す事を見出した。また、非ステロイド性の抗エストロゲン剤であるタモキシフェンで活性が調節できるc-MycERをES細胞へ導入し、安定株を樹立した後、その細胞株にタモキシフェンを添加するとアポトーシスを起こした。これらの結果より、Max欠失ES細胞が示すアポトーシスはMax非結合型c-Mycによるものであり、このc-Mycによるアポトーシスは、タンパク質Aと結合する事で抑制される可能性が示された。転写因子c-MycとNanogが、protein interactionを示す事は、HEK293細胞への共導入後の、共免疫沈降によって見出していた。そこで、まず、ES細胞を用い内在性のc-MycとNanogが、protein interactionを示すかを調べた、その結果、Nanogは、c-MycとのみならずN-Mycともprotein interactionを示す事が見出された。c-, N-MycはMaxと複合体を形成する事で機能するが、Nanogとの相互作用は、Max非依存的であった。非ステロイド性の抗エストロゲン剤であるタモキシフェンで活性が調節できるc-MycERをES細胞へ導入し、安定株を樹立した。その細胞株にタモキシフェンを添加すると、劇的な細胞死を示し、アポトーシスを起こしている事が見いだされた。しかし、その細胞死はN末端を欠失させると抑制された。転写因子c-Mycと因子Aが相互作用する事は、HEK293細胞での共免疫沈降によって見出していた。そこで、本申請において、ES細胞を用い内在性のc-Mycと因子Aが、相互作用を示すかを調べた。その結果、因子Aは、c-MycとのみならずN-Mycとも相互作用を示す事が見出された。c-, N-MycはMaxと複合体を形成する事で機能するが、因子Aとの相互作用は、Max非依存的であった。c-Mycが因子Aのどの領域に結合しているかを調べたる為に、Flagtagged因子Adeletion formが挿入されているプラスミドベクターを作成した。HA-c-MycベクターとFlag-因子AdeletionベクターをHEK293細胞へ共導入し、共免疫沈降によって結合の有無を調べた。しかし、明確に結合領域を決定する事は出来なかった。幹細胞生物学c-MycがNanogのどの領域に結合しているかを決定できなかった。しかしながら、Nanogがc-MycのN末端に結合する事や、高活性状態のc-, N-MycによるES細胞におけるアポトーシスは、N末端が必須であることを見出した。c-MycがNanogのどの領域に結合しているかを、Nanogのdeletion formを作成する事では決定できなかった。そこで、Yeastのtwo-hybrid法を用い、c-Mycと結合できないNanogをスクリーニングする。ES細胞にc-MycERを導入した細胞株は、タモキシフェン添加時にアポトーシスを示すが、強発現Nanogによって抑圧されるか調べる。Max欠損ES細胞では、未分化の維持が損なわれる事とアポトーシスが起こる事を報告した。Esrrbは、ES細胞の自己複製に必要であり、iPS誘導を促進させる事が報告されている。Esrrbを強制発現させたMax欠損ES細胞でも、アポトーシスが抑制され長期的な培養が可能となることがわかった。そこで、1強発現EsrrbによってMax欠損ES細胞が示す未分化マーカーのタンパク質量・遺伝子発現の減少は抑圧されるのかを調べる。2分化マーカーの発現誘導も抑圧するのかを調べる。3強発現EsrrbによってMax欠損ES細胞が示すアポトーシスを抑制する事はTUNEL解析で見出した。そこで、更に活性化型カスパーゼ3と、DSBsの指標でもあるγH2AXも減少しているか調べる。Max欠損ES細胞の示すアポトーシスは、NanogまたはEsrrbの強発現によって抑制された。Max欠損ES細胞株が示すアポトーシスの原因はMax非結合型c-Mycであると考えている。

そこで、1つの可能性としてNanogまたはEsrrbの強発現によるMax欠損ES細胞のアポトーシスの抑制は、NanogやEsrrbのそれぞれが、独自にc-Mycと結合するために、Max非結合型c-Mycの減少によってアポトーシスは抑制されている可能性を考えた。それ故、EsrrbもNanog同様c-Mycと直接相互作用しているのかを調べる事にする。25年度の実験計画で示している、「c-MycとNanogが直接相互作用する領域の決定」において、申請時の予想では、もう少し条件検討に時間と、予算がかかる事を予想していたが、思った以上にスムーズに結果が出たため。また、上記計画以外にも、概ね実験がスムーズに進んでいるため。26年度の実験計画では、Esrrbとc-Mycタンパクの相互作用を調べる事を主題にしている。c-Mycに対する標的タンパクが、前年のNnogと異なりEsrrbである事から、抗体等の条件検討に予算がかかる事が予想される。それを見越して申請していたが、前年までスムーズに進んでいたペースが保たれるかはわからない事もあり、前年度分と合わせた助成金を請求した。
末期医療の真実告知における患者・家族の意識と役割

日本の医師患者関係において家族が果たす役割について、医師・患者・家族へのインタビュー調査をとおして探った。現時点では以下まで終了した。1.文献収集・分析:告知についての患者・家族への意識調査、手記、医療倫理関係・家族社会学関係の文献を分析し、患者家族の意見の全般的傾向、医師・患者・家族のお互いへの役割期待、医療倫理学での家族での家族の捉え方、社会学的にみた家族間の意志決定のあり方、医療・看護・介護に関わる家族関係の現状を探った。2.患者会において参与観察:患者から見た情報の流れ、家族との関係、役割期待について予備的な理解を得た。3.インタビュー調査の準備・実施:協力医師とのうちあわせ、対象者の決定、インタビュー内容の決定を経て、患者、家族、医師、計25回実施した。医師からの患者・家族への情報提供の内容、各人の情報把握の程度、医師・患者・家族間の役割期待や自己の役割認識について探った。インタビュー内容のテープ起こし。4.データ分析:現在、テープおこしが終わったものから、順に分析を行っている。情報の流れの具体的な把握に関しては予想以上に医師・患者・家族の3者間でずれが大きかったが、互いへの役割期待、自己の役割認識については共通点が多かった。家族は患者に対し、医師と共に保護的役割を演じる傾向が強いが、患者はそれに葛藤を感じつつも受け入れざるを得ないという態度が多かった。医師は治療の遂行のため家族に様々な役割を要求していたが、家族もそれを引き受ける姿勢が強かった。家族の役割の矛盾する内容と情報の流れの関係については、今後の分析に待ちたい。
１１ＣメチオニンＰＥＴを用いた膵臓移植における膵生着および再生能の検討

11C-methionine PET/CTを実施した生体膵移植レシピエン10例、脳死膵移植レシピエント14例を対象とし、移植術後3から6ヶ月後に検査を実施した。集積度を示すSUVにてその後のグラフトの長期予後予測が可能で、集積度を示すSUV5以上はインスリン離脱、SUV5未満はインスリン再導入、さらにSUV3未満はグラフト廃絶の予後が予測された。【目的】膵臓の再生能の可能性の検討のために、生体膵ドナーの残膵volumetryと糖代謝機能の変化を術前後で比較検討した。【結語】残膵のvolumetryは術後に40%の増加がみられ、膵再生の可能性が考えられた。しかし、インスリン分泌能低下により糖代謝の低下がみられたため、膵減少を補うほどの再生は行えていない可能性があり、体重コントロールによりインスリン感受性を高めることにより代償していた。生体膵ドナー手術による膵β細胞減少後の膵再生の可能性が考えられたが、術前と同等までの代償作用はなく、耐糖能維持には厳格な体重コントロールによるインスリン感受性の維持が必要と考えられた。【目的】生体および脳死膵移植後のグラフト膵機能評価について比較検討。【対象】生体膵移植レシピエント12例および脳死膵移植レシピエント5例を対象。【結果】生体膵グラフト(18例)は、ΔI.I. 0.83±1.0、HOMA-β97±85、SUV 5.2±2.0。脳死膵グラフトは機能発現例3例と機能不全例2例がみられた。脳死膵グラフト機能発現例は、ΔI.I. 3.7±4.5、HOMA-β194±91、SUV 11.3±2.1。脳死グラフト機能不全例2例は、ΔI.I.およびHOMA-βは計測不能、SUV 2.9±1.0であった。【考察】脳死膵グラフトは、生体膵グラフトと比較し従来からの膵機能評価法およびSUVにおいて約2倍の高値であった。SUVは、単位体積あたりの膵機能評価を反映しているので、脳死グラフトは生体部分膵移植と比較し、全膵グラフトという膵体積上の有意性に加え良好な膵機能発現グラフトと考えられる。11C-methionine PET/CTは、生体および脳死膵臓移植を定量的に評価可能有用な検査法と考えられる。(1)11C-methioninePETを用いた生体および脳死膵臓移植後における膵グラフト生着能の予測の可能性を検討した。(2)生体膵移植レシピエンLDR10例(膵腎同時移植SPK9例、膵単独移植PTA1例)脳死膵移植レシピエントCDR14例(SPK11例、腎移植後膵移植PAK1例、PTA2例)を対象とした。(3)背景因子では、LDRおよびCDRの年齢(歳)は35±6、41±12、男女比4:6、5:9、BMI(kg/m2)21.6±3.5、21.9±3.8、糖尿病治療歴(年)22±6、25±9、ドナー年齢(歳)56±12、48±8、ドナーBMI(kg/m2) 23.3±1.7、22.3±3.4(平均±SD)と有意差を認めなかった。(4)方法としてPET/CT検査は、移植術後3から6ヶ月後に11C-methionine約740MBqを投与し、撮像機種はPET/CT Biograph Duo/16またはDiscovery ST-ELITEにて3bed撮影した。膵機能評価法は、グラフト膵全体に関心領域をおき、Standardized Uptake Value(SUV)meanを用い、機種間の値はファントム補正にてSUVを共通化した。(5)LDRでは5年間以上のインスリン離脱6例とインスリン再導入4例がみられた。CDRではインスリン離脱12例と移植後約4ヶ月の早期グラフト廃絶2例であった。生体および脳死ともインスリン離脱例は全例SUV5以上で、SUV5未満は全例術後1年以内にインスリン再導入となり、さらにSUV3未満の症例は全例グラフト廃絶となった。(6)11C-methionine PET/CTは膵グラフトの生着能の予測が可能で、SUV5以上はインスリン離脱、SUV5未満はインスリン再導入、さらにSUV3未満はグラフト廃絶の生着能が予測される。【結果】生体移植例では5年間以上のインスリン離脱6例とインスリン再導入4例がみられ、そのうち1例のみ32ヶ月後にグラフト廃絶となった。脳死移植例ではインスリン離脱12例と移植約4ヶ月後の早期グラフト廃絶2例であった。生体および脳死ともインスリン離脱は全例SUV5以上で、SUV5未満は全例術後1年以内にインスリン再導入となり、さらにSUV3未満の症例は全例グラフト廃絶となった。【考察】11C-methionine PET/CTは膵グラフトの長期予後予測が可能核医学検査で、移植後の膵グラフトの集積が、SUV5以上はインスリン離脱、SUV5未満はインスリン再導入、さらにSUV3未満はグラフト廃絶の予後が予測される。

集積度を示すSUVにてその後のグラフトの長期予後予測が可能で、集積度を示すSUV5以上はインスリン離脱、SUV5未満はインスリン再導入、さらにSUV3未満はグラフト廃絶の予後が予測された。膵グラフトの生着能、膵再生能に関する臨床研究は予定通りだが、膵再生能に関して基礎的データが十分集積できなかった。外科GLP-1作動薬が膵臓とくにラ氏島の再生能の可能性を持ち現在臨床にも使用可能である。本剤を用いて膵切除および慢性膵炎モデルを比較コントロールとして、GLP-1作動薬使用の有無で膵再生能がどのように異なるかを11C-methionine PETを用いて画像定量化し比較検討する。これまでの11C-methionine PET/CTは機能評価であるが、今回は膵機能が厳格に正常と規定される生体膵ドナーを対象として膵ドナー術前後の膵volumetryを計測した。これまで、膵の切除後体積変化は無いと考えられたが、それは膵臓外科を必要とする膵疾患の膵切除の場合のみであった。ところが、今回の正常膵では術後に体積変化がみられ術後に40%の増加がみられ、これまでの常識を覆す結果となった。しかし、膵再生と考えられる体積増加がみられても術前と同等の膵機能の維持は困難であることが判明した。理由11C-methionine PET/CTによる臨床例の評価は、術後ある一定の時期に評価しないと評価時期の統一性がとれないため臨床例を毎月評価してきた。計画当初より、まず臨床例である程度の有用性を具体的に示す必要があると考えていた。今回5例の脳死症例の評価を以前に評価した生体膵臓部分移植症例と比較したが、予想以上に脳死膵臓移植症例での機能発現がみられた。これまで漠然と脳死膵臓移植は生体膵臓移植より良好であるとのイメージを感じていた本領域の研究者に対し、脳死膵臓移植機能は生体膵臓移植の約2倍と具体的な数値として定量評価した意義および臨床上のインパクトも大きいと考えられる。臨床的研究は進捗状況が良好であったが、基礎的研究部分でのラットを用いた各種疾患モデルでのメチオニン集積と膵再生能の研究が進捗中のため。今後の推進方策:脳死膵臓移植症例において順次評価中で順次11C-methionine PET/CTによる評価を進めていく。また、臨床評価で得られた結果の理論付けのためLewisラットモデルによるモデルでコンロール群、膵切除群を作成し術前と術後1ヶ月後のmicro PETにより求めたSUVを比較する。さらに術後SUVと膵再生能を形態学的変化として膵重量増大率、ミクロにて膵島の増大の有無、膵島径の比較、膵β細胞の径および膵臓に占める膵β細胞の割合の変化を各郡にて比較する。さらに生成能の評価としてDNA合成能をBrdUのラベリングインデックスを比較検討する。今後の推進方策:脳死膵臓移植症例において評価が済んでいない症例もあり、移植後一定の時期がきたら順次11C-methionine PET/CTによる評価を進めていく。基礎的研究で使用のラット購入、飼育費、および、11Cメチオニン合成に必要な薬品、サイクロトロン、microPET検査等の諸費用を予定しています。
高温温熱灌流療法の開発に対する研究

うさぎVX2肝腫瘍モデル19羽を用いて実験を行った。恒温槽装置で溶液の温度を調節して、コントロール群では25度と43度の溶液を動注したが腫瘍の明らかな増大を認めた。シスプラチンを含めた同温度の溶液群では、腫瘍増大傾向は著明に減少した。採血データは35日目にはほぼ治療前の値に戻っていた。溶液温度保持が困難なためフッ素チューブで再実験を行ったが、肝実質温度はカテーテル出口43度で40.541度。48度では42.243度に留まった。最大溶液温度48度では腫瘍縮小は認めたが腫瘍消失には至らなかった。以上の結果から高温動注療法は有効な手段であるが48度が限界であり、新素材の開発が急務と考えられた。平成25年度はうさぎVX2肝腫瘍モデル16羽を作成したが、3羽で実験モデル作成が困難であったため、13羽で肝灌流療法を行った。内訳は抗がん剤を含めない室温(25度)および43度の溶液を灌流させた群(各々3羽ずつ:コントロール群)と抗がん剤(シスプラチン)を含めた25度および43度の溶液を灌流させた群(各々3羽ずつ)の4群、計12羽を使用した。VX2肝腫瘍モデルは全て肝左葉に作成し、肝灌流療法モデルを作成した後、エコー下に腫瘍辺縁に温度針を挿入して治療前から治療後まで温度変化をモニターし記録した。また、治療前後で採血を行い、生化学データを分析した。恒温槽装置で溶液の温度を調節して肝灌流療法を施行した。溶液の注入速度は4 ml/minで投与量40 mlで行った。抗がん剤を含めない溶液では室温(25度)で腫瘍の明らかな増大を認め、43度の溶液でも増大し抗腫瘍効果は認めなかったが、安全性の評価では溶血はなく、手技による生化学変化はあるものの3日目には正常または治療前の値に戻っていた。抗がん剤(シスプラチン6mg)を含めた25度および43度の溶液では腫瘍増大傾向は著明に減少したが、腫瘍縮小までは認めなかった。安全性の評価では溶血はなく、生化学変化も3日目には正常または治療前の値に戻っていた。残りの1羽は55度での高温温熱肝灌流療法を試みたが、恒温槽装置を最大75度まで上げたが溶液のカテーテル出口での温度は45度台にとどまり、55度の設定に達しなかった。そこで動物実験を中断し、溶液を高温で動注するためのカテーテルを素材から検討した。フッ素チューブ等数種のカテーテルを用いてカテーテル出口での温度を測定した結果、ある種の素材で温度を保てる可能性が出てきており、現在、特許申請書類を作成中である。平成26年度は平成25年度の研究で達成できなかったカテーテル出口での溶液温度55度を実現するため、最初の実験として保温効果の高いフッ素チューブを短くし、恒温槽装置を75度まで上げて再度カテーテル出口の溶液温度を55度にする実験を行った。しかし、溶液温度は48度台にとどまり、55度の設定に達しなかった。溶液を高温で動注するためのカテーテル素材を根本的に見直す必要が問題として残った。現時点での新素材開発は不可能と考え、最高温度48度の溶液設定で温度と抗腫瘍効果との相関関係を検討することした。まず、うさぎ肝に温度針を挿入して灌流前から高温溶液投与後まで温度変化を43度および48度の溶液設定でモニターし記録した。カテーテル出口43度の溶液設定では実際の肝実質の温度は40.541度で、48度では42.243度にとどまった。次に、うさぎVX2肝腫瘍モデル6羽を作成した。VX2肝腫瘍モデルは全て肝左葉に作成し、肝灌流療法モデルを作成した後、少量の抗がん剤(シスプラチン6mg)を含めた43度および48度の溶液設定で3羽ずつ肝灌流療法を行った。恒温槽装置で溶液の温度を調節し、昨年度同様、溶液の注入速度は4 ml/minで投与量40 mlで行った。43度の溶液では腫瘍増大傾向はほとんどなく、一部では腫瘍縮小を認めた。48度の溶液でも腫瘍縮小は認めたものの腫瘍消失には至らなかった。安全性の評価では溶血はなく、手技による生化学変化はあるものの3日目ないし5日目には正常または治療前の値に戻っていた。

以上の結果から高温での動注療法は有効な手段となりえるが、動物実験でも既存のカテーテルでは48度の溶液設定(肝実質では43度)が限界であり、新素材の開発が急務と考えられた。放射線医学当初予定していた55度の溶液での高温動注療法が通常市販されているカテーテルでは不可能であり、温度保持能力の優れた素材の検討が必要であったため。高温温熱肝灌流療法を施行するため、温度保持能力の優れたカテーテルが必要不可欠であったが、既存のカテーテルではその代用が出来ずに研究計画の遅れが生じた。その対処として現在、特殊素材を用いたカテーテルを作成しており、試作品が完成したので平成26年度はこのカテーテルを用いた高温温熱肝灌流療法の実験とともに温度保持能力がより優れたカテーテル作成と特許申請書類を作成する予定である。当初の実験計画に遅れがでたため研究計画の遅れが生じた原因の対処として、特殊素材を用いたカテーテルを作成しており、試作品が完成したので平成26年度はこのカテーテルを用いた高温温熱肝灌流療法の実験とともに温度保持能力がより優れたカテーテル作成と特許申請書類を作成等成果の発表に着手する予定である。
国民経済の変容と通貨・貿易の地域社会にかんする総合研究-経済史的アプローチ

研究成果は次のように要約される。「グローバリゼーションとアメリカ経済」(秋元)では、資本主義世界のグローバリゼーションを取り上げ、アメリカにおけるその推進主体、「ニュー・エコノミー」の理論と労働者の現実、開発途上国の経済や社会層への影響、およびNAFTAの動向を検討した。「戦後イギリスにおける経済構造の変容とヨーロッパ統合への接近」(金井)では、連邦の維持からEEC加盟へと転換したイギリスの立場の変容の要因をスターリング地域維持の経済的意義の後退に求め、これを国際金融の視点から分析した。「ドル条項問題と西ドイツ経済の復興」(古内)では、戦後西独の重化学工業国としての復活の背景を、ドル条項問題を契機に浮上したドイツを中心とする貿易連関再構築を希求する近隣諸国の動向に求め、西独戦後復興の欧州的文脈を解明した。「戦後ドイツ資本主義における経済政策思想の源流」(雨宮)では、グローバル化に伴う産業立地競争の是非が争点となった独連邦議会選挙での政策的選択肢に注目し、その起源を戦間期の政策論争と競争政策思想の展開に求めた。「タンザニア経済の苦悩」(池野)では、農産物輸出の好調だった独立時の状態から最貧国へと転落したタンザニアの経済と経済政策を分析して農工連関に立脚した国民経済形成の模索と失敗の過程を解明し、経済統合と国民経済との相互関係を考察した。「第二次大戦後のフランスにおける貯蓄奨励運動と住宅金融」(矢後)では、戦後フランスで展開した貯蓄対策とその背後の貯蓄観の変化を、全国貯蓄運動の消滅と、繰延信用会社のフランス銀行に発し不動産・住宅金融にまで行き渡る信用機構への編入過程に即して解明した。「戦後ヨーロッパ統合の起源と初期の展開」(石山)では、EC統合路線における連邦主義の定着過程を、終戦からEEC結成に至る戦後再建問題も絡んだ過渡的時期を対象に分析し、統合構想の実行過程を解明した。研究会を中心に今年度の活動を概観する。第1回研究会(千葉大けやき会館、1996年6月1日)における研究課題と研究分担の確認を踏まえて、第2回の合宿研究会(箱根、芦ノ湖園、1996年9月21、22日)では次の報告を行った。(1)「George Soros,Can Europe work?」に即してヨーロッパの通貨統合のメリットとデメリットの分析(秋元)。(2)「欧州経済統合の展望」と題してヨーロッパ委員会報告書に即してEU自身の現状認識の分析(古内)。(3)「産業立地競争の展開と政・労・資の戦後的関係の変容」のテーマでドイツ産業政策、IGメタルの立場、オペルシステムについての検討(雨宮)。(4)「大恐慌期フランスにおける預金供託金庫の経営動向(1932-39年)」と題して30年代の財政・金融政策の革新に対するフランス政府系金融機関の寄与を分析。(5)「ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体とフランス鉄鋼業」のテーマで戦間期の競争排除的な国際カルテルに対して寡占的競争と両立する共同市場の形成に至る過程を分析(石山)。(6)「北部タンザニアの乾期潅漑作」と題してタンザニア農村社会における構造調整政策の限界と現地調査を踏まえた伝統的小規模潅漑農業の実態の報告(池野)。第3回(本郷会館、1996年12月21日)では講師として相沢幸悦氏(長崎大学教授)を招き、「台頭するヨーロッパ統一通貨圏--独仏連合による通貨統合の展望」に関する報告と討論を行い、とくに各国経済への通貨統合の政策的効果やユーロ導入後の新経済圏の安定性を吟味した。第4回(千葉大けやき会館、1997年3月1日)においては、研究代表者秋元英一によって初年度の総括と報告が行われた。

報告では、第二次大戦後の国際通貨システムの形成過程が、戦後IMFの最初のアメリカ人事務局長となるホワイトの通貨金融構想に即して議論された。研究会を中心に今年度の活動を概観する。第1回研究会(千葉大けやき会館6月15日)では、石山幸彦の「ヨーロッパにおけるマーシャルプランの受容」に関する報告と討論を行った。第2回研究会(同、9月28日)では、矢後和彦の「預金供託金庫の中期信用業務1931-43年--フランスにおける信用組織化の一局面を中心に」に関する報告と討論の後、秋元英一より共同研究の出版に関する草案が示された。同案は『20世紀の経済統合と国民経済--史的アプローチ』とのタイトルの下に「世界経済の再建と解体」をテーマとする両大戦期に関する第1部と「経済統合と国民経済の変質」をテーマとする第二次大戦以降の第2部からなる。第3回の合宿研究会(浜北市高薗、11月1日3日)では、同案についての討論と次のような各個別報告が行われた。(1)秋元英一は経済統合と国民経済の関連についての方法論的問題を取り上げ、経済成長、技術移転、ヘゲモン交替の経済的要因、統合の経済学等の論点に即して歴史過程の経済学的説明の方法について報告した。(2)金井雄一は1930年代の金本位制放棄後のイギリス経済を取り上げ実際に施行された金融政策の分析を通じて、そのケインズ的性格を検討した。(3)雨宮昭彦は統合史研究の事例としてケルブレ『ひとつのヨーロッパへの道』、渡辺他編『現代ヨーロッパ経営史』を取り上げて検討した。(4)池野旬は独立後アフリカ諸国の経済開発の試みとその限界について、社会主義的工業化の実験を施行した後に構造調整政策受容へと転換したタンザニアの事例を報告した。(5)石山幸彦は1945-58年の時期の西ヨーロッパを取り上げ、マーシャルプランと政府間主義による戦後再建と経済統合の進展を、「連邦主義の理想と現実」という視角から分析した。プロジェクト最終年度にあたる今年度は各メンバーの研究成果の総括を以下のように試みた。秋元は、資本主義世界のグローバリゼーションを取り上げ、アメリカにおけるその推進主体、「ニュー・エコノミー」の理論と労働者の現実、開発途上国の経済や社会層への影響、およびNAFTAの動向を検討した。金井は、連邦の維持からEEC加盟へと転換したイギリスの立場の変容の要因をスターリング地域維持の経済的意義の後退に求め、これを国際金融の視点から分析した。古内は、戦後西独の重化学工業国としての復活の背景を、ドル条項問題を契機に浮上したドイツを中心とする貿易連関再構築を希求する近隣諸国の動向に求め、西独戦後復興の欧州的文脈を解明した。雨宮は、グローバル化に伴う産業立地競争の是非が争点となった独連邦議会選挙での政策的選択肢に注目し、その起源を戦間期の政策論争と競争政策思想の展開に求めた。池野は、農産物輸出の好調だった独立時の状態から最貧国へと転落したタンザニアの経済と経済政策を分析して農工連関に立脚した国民経済形成の模索と失敗の過程を解明し、経済統合と国民経済との相互関係を考察した。矢後は、戦後フランスで展開した貯蓄対策とその背後の貯蓄観の変化を、全国貯蓄運動の消滅と、繰延信用会社のフランス銀行に発し不動産・住宅金融にまで行き渡る信用機構への編入過程に即して解明した。
胸腺特異的分化抗原IMT-1を用いた胸腺におけるT細胞分化過程の解析

我々はこれまでに未熟胸腺細胞の細胞表面抗原を特異的に認識するモノクローナル抗体を作製し、その抗原(IMT-1と命名)の解析を行なってきた(Kishi,H.et al.,J.Immunol.155:568,1995)。今回IMT-1抗原の発現とT細胞クローンの胸腺内選択との関係を明らかにするためにTCRトランスジェニックマウス、RAG2マウス等を用いて解析を行った。胸腺内でT細胞クローンのポジティブ選択・ネガティブ選択が起こるMHCバックグランドのTCRトランスジェニックマウスにおけるDP胸腺細胞上のIMT-1抗原の発現は、クローン選択の起こらないMHCバックグランドのTCRトランスジェニックマウスにおけるDP胸腺細胞上のIMT-1抗原の発現に較べて有意に減少していた。さらに、DP胸腺細胞をαβTCRを介してin vitroおよびin vivoで刺激することによりIMT-1抗原の発現が減少することが明らかになった。また、DN胸腺細胞上のIMT-1抗原もpre-TCRからのシグナルにより細胞表面から消失することが明らかになった。これらの結果は、IMT-1抗原がpre-TCRあるいはαβTCRからのシグナルによる選択を受ける前のDN胸腺細胞およびDP胸腺細胞に発現しており、胸腺細胞がこれらのTCRからのシグナルにより刺激されるとIMT-1抗原が細胞表面より消失することを示唆している(Kishi,H.et al.,Int.Immunol.in press,1998)。IMT-1抗原はDN胸腺細胞のDP胸腺細胞への分化、および、DP胸腺細胞のポジティブ選択およびネガティブ選択を解析する際に有用な指標となると考えられる。
劇症型細菌感染における好中球造血抑制機構の解明

劇症型溶血性レンサ球菌感染症は、急激にショック状態や多臓器不全が進行する致死性感染症である。劇症型感染マウスモデルを用いて、好中球減少時に末梢血中にリング状の核を持つ新規未熟骨髄系細胞が出現し、様々なサイトカインを産生して、宿主防御に絶大な効果を発揮することを見出した。そこで、当該細胞の分化機構および造血抑制機構を解析した。その結果、骨髄抑制下で当該細胞分化に必須な因子を同定することに成功した。また、ヒト患者末梢血にも同様のサイトカイン産生細胞が認められ、新規治療法への発展が期待される。加えて、好中球の食胞から細胞質への菌のエスケープを阻止する新規オートファジー様殺菌機構を同定した。劇症型溶血性レンサ球菌感染症や重篤な敗血症において、しばしば重大な予後の原因となる好中球減少を伴うことが知られている。その主な機序として、好中球の直接障害や内皮細胞への接着亢進など、末梢血中の好中球への作用がこれまで考えられてきた。申請者らは、劇症型感染マウスモデルの骨髄において、顆粒球造血の抑制と、感染に対して保護的に働く新規インターフェロンγ産生骨髄系未熟細胞(γIMC)の産生を見いだした。本研究では、これら骨髄造血の修飾機構を分子レベルで解析し、重篤な細菌感染症における病態形成への役割を明らかにした上で、感染に対するemerging hematopoiesisについて新規知見の蓄積と、将来的な臨床への応用のための科学的基盤を確立することを目的とする。平成25年度は、新規インターフェロンγ産生骨髄系未熟細胞が好中球前駆細胞に近縁の細胞群から分化していることが確認された。すなわち、γIMCの分化は、感染マウス骨髄内のみに存在するγIMC前駆細胞から自分自身の産生するインターフェロンγ依存性に起こる。一方、インターフェロンγの作用を遮断すると、γIMC前駆細胞はインターロイキン-6の存在下で好中球に分化した。以上のことから、劇症型レンサ球菌感染症マウスモデルにおいて、好中球造血の抑制が起こると、代償性の顆粒球造血がおこり、その中で生じたインターフェロンγ産生骨髄細胞から感染防御に有用なγIMCが産生されるが、同時に好中球造血傷害を補う機構も併せ持っていることが示唆された。劇症型溶血性連鎖球菌感染症や重篤な敗血症において、しばしば重大な予後の原因となる好中球の直接障害や内皮細胞への接着亢進など、末梢血好中球への作用がこれまで考えられてきた。申請者らは、劇症型感染マウスモデルの骨髄において、顆粒球造血の抑制と、感染に対して保護的に働く新規インターフェロン(IFN)γ産生骨髄系未熟細胞(IMC)が産生されることを見出した。本研究では、これら骨髄造血の修飾機構を分子レベルで解明し、重篤な細菌感染症における病態形成の役割を明らかにした上で、感染に対するEmerging hematopoiesisについての新規知見の蓄積と、将来的な臨床の応用のための科学的基盤の整備を目的とする。平成26年度の成果として、IFNγ欠損マウスとインターロイキン(IL)-6欠損マウスの劇症型感染分離株の感染時の骨髄におけるIMCの産生を確認したところ、極めて重篤な感染時を除き、IMCは骨髄内で分化して、体内に分布することが確認された。しかし、これらの欠損マウス由来のIMCは、劇症型感染に対する自然免疫応答が大幅に減弱し、サイトカインの補填によっても回復しないことから、IFNγとIL-6がIMCの適切な分化に必要であることが明らかとなった。劇症型溶血性レンサ球菌感染症は、急激にショック状態や多臓器不全が進行し、死亡率は30%以上を示すなど、現代医学にとって克服すべき重要な感染症である。しばしば、本感染症では、細菌感染症における第一線の防御担当細胞である末梢血好中球数の減少が認められ、予後不良となる。その機序として、劇症型レンサ球菌感染症患者分離菌の病原因子発現増強によって、好中球の細胞死を引き起こすことが、病態の形成に重要である。一方、好中球に代わる宿主側の防御因子として、劇症型感染マウスモデルにおいて、顆粒球ー単球コロニー刺激因子(GM-CSF)とインターフェロンγ(IFNγ)依存的に骨髄より血液中に放出され、末梢血中または感染部位に現れるリング状の核を持つ新規未熟骨髄系細胞群を同定した。この細胞群の特徴として、IFNγを産生するとともに、殺菌活性をもつ一酸化窒素を産生する。この細胞群(IFNγ-producing immaturemyeloid cells {IMC})を劇症型感染マウスに移入すると、重症レンサ球菌感染を劇的に改善することから、重症細菌感染症における白血球減少を補完する宿主防御因子であることが考えられた。しかしながら、ヒト劇症型レンサ球菌感染症においても白血球減少下において末梢血中にIMC様細胞が認められるが、IFNγ産生は認められず、IL-6を産生していることが示唆された。そこで、劇症型感染マウスモデルと患者血漿のサイトカイン発現プロフィールを解析したところ、両者でインターロイキン(IL)-6の高い産生が認められた。また、マウスモデルでは、末梢血中ではIMCがIL-6の主たる産生細胞であること、IMCから産生されるIL-6が感染保護的に働くことが明らかになった。

IL-6ノックアウトマウスの解析から、IL-6が欠損するとIMCの形態には影響しないが、防御機能に障害を認めることが明らかとなった。劇症型溶血性レンサ球菌感染症は、急激にショック状態や多臓器不全が進行する致死性感染症である。劇症型感染マウスモデルを用いて、好中球減少時に末梢血中にリング状の核を持つ新規未熟骨髄系細胞が出現し、様々なサイトカインを産生して、宿主防御に絶大な効果を発揮することを見出した。そこで、当該細胞の分化機構および造血抑制機構を解析した。その結果、骨髄抑制下で当該細胞分化に必須な因子を同定することに成功した。また、ヒト患者末梢血にも同様のサイトカイン産生細胞が認められ、新規治療法への発展が期待される。加えて、好中球の食胞から細胞質への菌のエスケープを阻止する新規オートファジー様殺菌機構を同定した。平成26年度の当初計画では、劇症型レンサ球菌感染症マウスモデルにおける好中球造血障害の特定と分化機能修飾の解析を行う予定であったが、当該分化段階が複数ある可能性があり、どの段階が最も障害されているか評価を持続する必要がある。そこで、この解析を継続するとともに、IMC分化に必要な因子の探索を行い、分化そのものは障害されないが、正常な機能の獲得にIFNγとIL-6がオートクラインもしくはパラクラインの形で供給されることが必須であることが判明した。27年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学好中球分化が障害されている段階のそれぞれの重要度を明確化し、この分化障害かどのような機序で起こっているか明確化する。また、分化障害が、造血系細胞と骨髄ストローマ等の環境のどちらに原因があるか検索する。次に、劇症型感染、非劇症型感染群、あるいは非感染群の責任分化段階の造血細胞またはストローマ細胞をそれぞれ分離し、各実験群間でマイクロアレイ法によりトランスクリプトーム解析(委託)を行うことによって、劇症型感染における骨髄好中球産生抑制にかかわる候補因子を同定する。平成25年度の当初計画では、劇症型レンサ球菌感染症マウスモデルにおける、好中球造血傷害の責任分化段階の特定と分化機能修飾の解析を行う予定であったが、当該分化段階の特定に至っていない。そこでこの作業を行いつつ、顆分化段階の下流であるγIMCの分化機構を解析して、γIMCがどの分化段階から分化しているかの解析を行い、最終的な目的であるγIMCの分化機構に迫る知見を得ることが出来た。年度末納品等にかかる支払いが平成27年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成26年度分についてはほぼ使用済みである。劇症型レンサ球菌感染症マウスモデルにおいて、1.好中球分化が障害されている主要な分化段階を同定し、2.この分化障害がどのような機構で起こっているかをコロニー形成の及び分化に必要なサイトカインへの応答性や、骨髄内での前駆細胞の定着能に関する解析を行う。以上によって、好中球分化障害の責任分化段階が明らかした後、この分化抑制が、造血系細胞に起因するか、骨髄ストローマ等の造血環境が原因であるかを感染マウスへの細胞移入実験を通じて検証する。
大規模ソーシャルメディア分析に基づくトレンド早期発見技術に関する研究

本研究課題は,ソーシャルメディアを効率的かつリアルタイムに近い状態で解析することで,世の中に広まる前のトレンド(流行語)をいち早く発見することを目指したものである.解析対象ソーシャルメディアとしては,1,113万ブログサイトにて投稿された1億4,178万件のブログ記事を利用した.流行語の早期発見手法としては,コミュニティ間の話題の拡散分析に基づく方法およびブロガー先読み度分析技術に基づく方法について取り組んだ.また,世の中のトレンドおよび流行語,さらには各個人の興味トレンド分析し,これらをWeb広告,料理レシピ,コスメ,クチコミなど各種情報推薦に活用する手法についても検討を行った.近年,爆発的に広まっているソーシャルメディアには,マスメディアが捉えきれないような世の中の動き(ロングテール)が数多く隠されているという仮説のもと,本研究課題ではこれらを効率的かつリアルタイムに近い状態で解析することで,世の中に広まる前のトレンド(流行語)をいち早く発見することを目指している.流行語の早期発見手法としては,コミュニティ間の話題の拡散分析に基づく方法およびブロガー先読み度分析技術に基づく方法について取り組むことにしている.また,解析対象ソーシャルメディアとしては,1,113万ブログサイトにて投稿された1億4,178万件のブログ記事(twitterを含む)を対象とし,最終的にはトレンド早期発見システムを構築すると共に,大規模な実データを用いた実験的評価を行う予定である.この枠組みの中で,平成26年度は以下に示す実績をあげた.<コミュニティ間の話題の拡散分析に基づく流行語早期発見技術の開発>話題語(流行語候補)と関連の深いコミュニティの自動判定手法の開発を行うと共に,コミュニティ間の話題の拡散状況を精度良く検出する手法について検討した.<ブロガー先読み度分析に基づく流行語早期発見技術の開発>既出のメジャーな流行語の分析に基づく流行語成長過程分析手法の開発を行うと共に,流行語成長過程および対象の話題と各記事の関連度分析に基づくブロガーの先読み度分析手法について検討した.<大規模ソーシャルメディア分析に基づくトレンド早期発見システムの構築>コミュニティ間の話題の拡散分析技術およびブロガー先読み度分析技術を効果的に融合する方式を検討した.近年,爆発的に広まっているソーシャルメディアには,マスメディアが捉えきれないような世の中の動き(ロングテール)が数多く隠されているという仮説のもと,これらを効率的かつリアルタイムに近い状態で解析することで,世の中に広まる前のトレンド(流行語)をいち早く発見することを目指している.流行語の早期発見手法としては,コミュニティ間の話題の拡散分析に基づく方法およびブロガー先読み度分析技術に基づく方法について取り組むことにしている.解析対象ソーシャルメディアとしては,1,113万ブログサイトにて投稿された1億4,178万件のブログ記事(twitterを含む)を対象とし,最終的にはトレンド早期発見システムの構築を目指している.ブロガー先読み度分析に基づく流行語早期発見技術の開発において,流行語成長過程および対象の話題と各ブログ記事の関連度分析に基づくブロガー先読み度分析手法の開発を進めた."既出のメジャーな流行語を分析対象として,流行語としてのピークとこのピークからさかのぼってどの程度前からブログ上で語られ始めたのかを分析可能な手法"および,"流行語成長過程および対象の話題と各ブログ記事の関連度分析に基づくブロガーの先読み度分析手法"の高度化に努めた.大規模ソーシャルメディア分析に基づくトレンド早期発見システムの構築においては,大規模実データに対しても高精度に運用可能なシステムの構築を目指し,研究協力者と連携しながら実装方法の検討を行った.27年度9月より在外研究員として,米国UC Santa Barbaraに滞在している(1年間の予定).在外研究中は,研究経費の執行が制限されるため,当初予定していた計画よりも研究の進捗状況としてはやや遅れている.ただし,27年度の研究経費の一部は,28年度の経費に繰り越し申請を行っており,在外研究からの帰国後には,担当する大学院生を追加するなどして,研究を加速する予定である.近年,爆発的に広まっているソーシャルメディアには,マスメディアが捉えきれないような世の中の動き(ロングテール)が数多く隠されているという仮説のもと,これらを効率的かつリアルタイムに近い状態で解析することで,世の中に広まる前のトレンド(流行語)をいち早く発見することを目指している.流行語の早期発見手法としては,コミュニティ間の話題の拡散分析に基づく方法およびブロガー先読み度分析技術に基づく方法について取り組むことにしている.解析対象ソーシャルメディアとしては,1,113万ブログサイトにて投稿された1億4,178万件のブログ記事(twitterを含む)を対象とし,最終的にはトレンド早期発見手法の開発を目指している.ブロガー先読み度分析に基づく流行語早期発見技術の開発において,前年度までに引き続き流行語成長過程および対象の話題と各ブログ記事の関連度分析に基づくブロガー先読み度分析手法の開発を進めた.特に先読みブロガーによる投稿記事の分析に基づく流行語予測手法に関する検討を進めた.本研究項目については次年度においても引き続き取り組む予定である.大規模ソーシャルメディア分析に基づくトレンド早期発見システムの構築においては,前年度に引き続き大規模実データに対しても高精度に運用可能なシステムの構築を目指し,研究協力者と連携しながら実装方法の検討を行った.また,トレンド分析技術に関連して,ユーザの潜在的興味に基づく情報推薦方式の開発にも取り組んでいる.この研究ではユーザのWeb利活用履歴を分析することでユーザの興味トレンドを推定するものである.平成27年9月から平成28年9月までの1年間,米国UC Santa Barbaraに在外研究員として滞在していた.この在外研究期間中は,本研究の中断期間であったため,若干の遅れが生じていた.しかし,平成28年9月以降は研究を担当する学生を増加させるなどして,研究を加速させたため,現状ではおおむね順調に進展していると考えている.

近年,爆発的に広まっているソーシャルメディアには,マスメディアが捉えきれないような世の中の動き(ロングテール)が数多く隠されているという仮説のもと,これらを効率的かつリアルタイムに近い状態で解析することで,世の中に広まる前のトレンド(流行語)をいち早く発見することを目指している.流行語の早期発見手法としては,コミュニティ間の話題の拡散分析に基づく方法およびブロガー先読み度分析技術に基づく方法について取り組んだ.解析対象ソーシャルメディアとしては,1,113万ブログサイトにて投稿された1億4,178万件のブログ記事(twitterを含む)を対象とし,最終的にはトレンド早期発見技術の開発と本技術の情報推薦方式への応用の開発において,前年度までに引き続き流行語成長過程および対象の話題と各ブログ記事の関連度分析に基づくブロガー先読み度分析手法の開発を進めた.特に先読みブロガーによる投稿記事の分析に基づく流行語予測手法に関する検討を進めた.さらに,大規模ソーシャルメディア分析に基づくトレンド早期発見システムの構築においては,前年度に引き続き大規模実データに対しても高精度に運用可能なシステムの構築を目指し,研究協力者と連携しながら実装方法の検討を行った.また,トレンド分析技術に関連して,ユーザの潜在的興味に基づく情報推薦方式の開発にも取り組んだ.この研究では主にユーザのWeb利活用履歴を分析することでユーザの興味トレンドを推定することで,情報推薦精度の向上を目指すものである.本研究課題は,ソーシャルメディアを効率的かつリアルタイムに近い状態で解析することで,世の中に広まる前のトレンド(流行語)をいち早く発見することを目指したものである.解析対象ソーシャルメディアとしては,1,113万ブログサイトにて投稿された1億4,178万件のブログ記事を利用した.流行語の早期発見手法としては,コミュニティ間の話題の拡散分析に基づく方法およびブロガー先読み度分析技術に基づく方法について取り組んだ.また,世の中のトレンドおよび流行語,さらには各個人の興味トレンド分析し,これらをWeb広告,料理レシピ,コスメ,クチコミなど各種情報推薦に活用する手法についても検討を行った.
筋収縮に伴う骨格筋内糖輸送のメカニズムに関する研究

本年度の目的は、アデニン代謝産物であるヒポキサンチン→キサンチンの代謝酵素:キサンチンオキシダーゼの代謝抑制剤であるアロプリノール存在下で、骨格筋の電気刺激後、骨格筋内への糖取り込み速度を測定し、運動による糖取り込み能の亢進に、筋から放出されるアデニン代謝産物が関与するかどうか、検討することであった。まず、アロプリノールが安静時の骨格筋糖取り込み速度に影響するかどうかを検討するために、SD系雄ラット3週齢を用い、頚椎脱臼後すばやくEDL筋を摘出し、0.05mM,0.5mM、5mMのアロブリノール存在下で50分間、インキュベーションした後、アイソトープでラベルされたMannitol及び2-deoxy glucoseを用いて、骨格筋細胞内への糖取り込み速度を評価した。その結果、骨格筋糖取り込み速度は濃度依存的に阻害され、5mM濃度下で約20%低下した。次に、5mM濃度のアロプリノール存在下で、日本光電社製の電気刺激装置を用いて骨格筋を電気刺激した(train rate;2/min,train duration;10sec,pulse rate;100pulse/sec,duration;0.1ms,volts;100V)。電気刺激中の骨格筋張力は、トランスジューサを介してレコーダーに記録したが、アロプリノールによって電気刺激による張力には影響なかった。骨格筋収縮による糖取り込み速度は、5mMアロプリノールの存在の有無に関わらず亢進した。以上の結果から、運動直後の糖取り込み亢進にアデニン代謝産物の関与は否定的な結果となったが、安静時の骨格筋糖取り込みにキサンチンオキシターゼの関与が明らかとなり、運動後に観察されるアデニン代謝産物の産生亢進が、運動後数十時間続く糖取り込み能の亢進に寄与している可能性が示唆された。本年度の目的は、骨格筋収縮後の糖取り込み速度を測定するために、in vitroの実験系を作成することであった。まず、ラットの後肢から摘出したsoleus筋及びEDL筋をインキュベーションする器具を製作した。製作に際しては、Nesher RやHolloszy JOらが報告している骨格筋の両側を糸で縛り、ホックで釣り下げる器具を改良した。自作した実験系を用いて、電気刺激による筋張力の変化を調べた。Wistar系雄ラットよりsoleus筋及びEDL筋を素早く摘出し、糸で両側を固定し改良した筋固定器具へ装着し、クレブス液に浸した。クレブス液は予め、アルミブロック恒温槽を用いて37度に保ち、95%O2及び5%CO2でバブリングした。10分後、日本光電杜製の電気刺激装置を用いて骨格筋を電気刺激した(train rate;2/min,train duration;10sec,pulserate;100pulse/sec,duration;0.1ms,volts;100V)。電気刺激中の骨格筋張力は、トランスジューサを介してレコーダーに記録した。その結果、soleus筋の張力は、刺激回数と共に徐々に低下し、10回刺激後において約80%の張力低下が認められ、その後は維持された。一方、EDL筋においては刺激と共に顕著な張力低下が認められ、約5回刺激後においてプラトーに達した。筋特性としてEDL筋がSoleus筋に比し、疲労しやすいという特徴が顕著に表れ、本実験モデルの妥当性が確認できた。来年度は、本実験モデルを活用し、様々な条件下で骨格筋収縮による細胞内糖取り込みメカニズムを追求する。