hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結晶性物質の界面運動を記述する数理モデルの研究

研究代表者は多結晶構造に関する問題にJ.A.Warren, W.C.Carterらとともに90年代なかばから取り組んできており、空間2次元(結晶方位も2次元)のモデルまでは完成していた。本研究の第一の目的は小林-Warren-Carterによって開発されてきた多結晶構造の形成と時間的変化を記述するモデル(KWCモデル)を2次元モデルから3次元モデルに拡張することである。この拡張は単に定義域の3次元化(こちらは比較的容易)だけではなく、値域の3次元化(すなわちSO(2)からSO(3)への拡張)を伴うために、大きな困難を伴うものである。(1)3次元モデルの定式化(2)これに関連した数学的理論の整備(3)数値計算技法の開発等が本研究のテーマであった。本研究では、まず低次元空間(1次元、2次元空間)で定義されたSO(3)に値をとる特異拡散方程式を構成し、その数値シミュレーションコードを開発した。局所座標(Rodrigues vector)による表現と9次元ユークリッド空間への埋め込みによる表現の2通りの表現法の比較を行い、埋め込み表現の優位性を確認した。次に、この埋め込み表現を採用することにより、多結晶構造の時間発展を記述するモデル方程式の2次元コードを3次元コードに拡張した。SO(3)を9次元ユークリッド空間に埋め込み、正射影とペナルティ関数を用いることでSO(3)に変数値を制限するという方法を開発した。この方位方程式をフェーズフィールドの方程式とカップルすることにより、核生成から凝固、粒界の形成、結晶粒の成長(コースニング)という一連の過程の3次元シミュレーションが可能となった。結晶構造の対称性を考慮に入れるために,SO(3)を結晶構造の持つ対称性を表す有限部分群で割った等質空間をユークリッド空間に等長に埋め込むことを幾何の専門家とともに追求したが、対称群が小さい場合は等長埋め込みを構成すること自体が困難であることが明らかになった。本研究で開発されたモデルをベースに、卵割の過程を表現するモデルを提案しシミュレーションを行った。本年度の研究計画では、その第一段階として、方位の方程式をSO(3)に値をとる特異拡散方程式として定式化することを目標としていた。まず、第一段階として低次元空間(1次元、2次元空間)で定義されたSO(3)に値をとる特異拡散方程式を構成し、その数値シミュレーションコードを開発した。この方程式は2次元モデルにおけるSO(2)に値をとる特異拡散方程式の直接の拡張となっている。ただしSO(3)は3次元の多様体であるため、次の2通りの表現法を採用し比較を行った。(2)9次元ユークリッド空間への埋め込みによる表現(1)ではモデル方程式は3変数の方程式になるが、非常に非線形性が強い形であるため、数値計算においてImpliscit schemeを構成することは困難である。このことは、特異拡散方程式のシミュレーションを行うには大きな障害となる。一方、(2)ではは9変数の方程式となるものの、線形の方程式に近い形でImplicit schemeを構成することができるので、我々は(2)を採用し、シミュレーションコードを作成した。予定では本年度は、方位の方程式の完成を目指し、フェーズフィールドとのカップリングは次年度以降に行なうことになっていたが、研究の進行が早くフェーズフィールドとのカップリングまで達成することができた。

さらに3次元コードも小規模ではあるがほぼ完成しつつある。一方、予定していた結晶構造の対称性による同値関係の導入されたSO(3)に値をとる特異拡散方程式の構成は、思いのほか困難であり、次年度に持ち越された。本年度は、計画通り初年度に完成させた多結晶構造の時間発展を記述するモデル方程式の2次元コードを3次元コードに拡張することができた。このコードの作成のもとになっているのは、SO(3)を9次元ユークリッド空間に埋め込み、射影を用いることでSO(3)に変数値を制限するという方法である。この方法はかなり多くのメモリを必要とするので、64ビットマシンを購入することで実質上のメモリの制限をなくした。これにより、核生成から凝固、粒界の形成、結晶粒の成長という一連の過程の3次元シミュレーションが可能となった。4元数の空間に値を取らせることで、向きの表現空間を9次元から4次元へ落とすことも検討したが、これは一つの向きに対し2つの表現が対応することから来る困難を回避することができないことがわかった。この事実は、結局のところ、最大の問題である結晶構造の対称性を考慮した場合に起きる、表現行列と向きの多対1対応の問題と本質的に同じ問題である。この対称性に起因する表現と向きの多対1対応の問題は、表現空間の商空間を考え、それをユークリッド空間に埋め込むことができれば、理論的には一応解決する。しかし、与えられた対称性に応じてどのような埋め込みを具体的に構成するかということと、どのような数値アルゴリズムを設計するかという問題が残る。これらの問題はそれほど簡単ではないことが、研究が進むにつれて明らかになってきた。ここまでの研究成果をふまえて、最終年度は引き続き上記の方法で対称性の問題の解決にチャレンジする一方で、違ったアプローチを探って行きたい。昨年度までの研究で、方位空間をSO(3)にとれる場合(結晶構造に対称性がない場合)に関してはモデルの構成、シミュレーションともに可能であることがわかった。しかし、通常は結晶構造には対称性が存在し、そのことを考慮に入れる必要がある。基本的には、結晶方位を表現するための空間は、SO(3)を結晶構造の持つ対称性を表す有限部分群で割った等質空間となるが、我々のモデルでは、この等質空間に値を持つ特異拡散方程式を考える必要がある。このモデルを用いて現実にシミュレーションを行うために、この等質空間を何らかのユークリッド空間に埋め込むことを検討した。この埋め込みは等長でなければならない(そうでなければ、方位間の距離が等しいのに、表現空間の中での距離が異なるといった事態が生じる)。本年度は、幾何の専門家と議論を行いつつ、この等長埋め込みの可能性を追求したが、対称群が小さい(通常の結晶構造に対応する回転群は位数の小さな部分群である)場合、等長埋め込みを構成すること自体が困難なのではないかということがわかってきた。残念ながら、現段階では方位空間をユークリッド空間に等長に埋め込むことはできていない。
カオス制御論を活用したトラクタ転倒・転落事故防止運転支援システムの開発

農用トラクタの転倒・転落事故は農作業事故の最大の原因となっている.トラクタは自動車とは異なり車軸サスペンションが無く,前輪はセンターピポット懸架で,重心位置が高いため,道路走行時に自動車では問題とならない非線形過程が強く顕在化する.本研究では,1.統合型トラクタ非線形運動モデルの構築,2.トラクタ転倒・転落事故回避のための制御法の開発,3.リアルタイム危険度表示・記録システムの開発,4.トラクタ危険運転分析・評価法の開発,5.事故防止運転支援システムの実装,を行うことによって,トラクタ運転における事故防止支援システムを実現する。超低速作業を重視して発達してきた従来のトラクタ設計理論では、大規模農場経営等に伴うトラクタの高速化で発生するトラクタの非線形挙動には対応できない。本研究では、統合型トラクタ非線形運動モデルを構築し、トラクタの非線形挙動を制御するためのカオス制御法を開発するとともに、運転者が能動的に学習できるトラクタ事故防止支援システムを開発する。トラクタ事故防止を実現するための基礎理論、技術、システムの確立を目指している。トラクタの高次非線形ダイナミクスの解明とそのカオス制御理論の確立、危険運転の分析・評価法の開発は、自動車と異なる挙動を示すトラクタでは未着手であり新規性が高い。トラクタ用ドライブレコーダとシミュレータからなるトラクタ事故防止支援システムの開発の社会的意義も大きい。
学生相談活動における大学生向けセルフヘルプブック開発のための実証的研究

本研究は,セルフヘルプ志向性尺度の開発とセルフヘルプブックの分析及び効果検討を目的として実施された。「独力解決志向」、「援助要請無力感」、「否定的援助要請観」、「自己成長信念」、「援助要請志向」から成るセルフヘルプ志向性尺度が新たに作成された。また,セルフヘルプブックについては,既存のセルフヘルプブックの構成要素を分析し,再構成し直したものの評価を行った。本研究は,学生相談活動における心理教育的・予防的アプローチの一つとして行われている冊子(セルフヘルプブック)の利用について,その機能や効果を実証的に研究しようとするものである。大学生の被援助志向性に関する先行研究から,自尊感情が低いほど他者に援助を求めないことが明らかにされているが,この現象について視点を変えてみるならば,それは人に頼らないで自分で問題解決していこうとする態度であると捉えなおすことも可能である。本研究では,こうした態度をセルフヘルプ志向性と名づけ,セルフヘルプ志向性の高い学生に対しては,セルフヘルプブックが大学生の心理的適応により効果的であるとの仮説を立て,それを検証することを目的とする。そのために,今年度はセルフヘルプブック志向性を測定する尺度を作るための基礎的資料を得るための調査を行った。大学生を対象に,半年間におけるストレスの有無とその内容(自由記述),被援助志向性に関する尺度,セルフヘルプ志向理由(自由記述)について質問紙調査を実施した。被援助志向性尺度得点を元にクラスタ分析を行ったところ,解釈可能な4つのクラスタが抽出された。クラスタ1は多くの援助資源を利用し自分ひとりだけで解決を図らない群,クラスタ2は全ての援助資源を利用せず自分ひとりで解決しようとする群,クラスタ3は専門家への被援助志向性は低いが他の援助資源は利用しようとする群,クラスタ4は、友人以外の援助は求めず自分ひとりでも解決を図ろうとする群であった。これら特徴の異なる4つのクラスタごとに,セルフヘルプを志向する理由が異なる(自己成長,援助不安,自己決定志向)ことが示された。セルフヘルプ志向理由に関する自由記述をもとに,セルフヘルプ志向尺度が作成された。本尺度により他者への相談が困難な大学生のセルフヘルプ志向性の把握ができるようになり,その志向性に応じた支援が可能となると考えられる。読者の問題解決を支援するセルフヘルプブックの利用は,援助要請に対して抵抗があり自分で問題解決したい人に対しても有用であると推察され,実証的に検討していく意義がある。今年度は,既存のセルフヘルプブックのコンテンツを分析し,セルフヘルプブックの構成要素を明らかにすることを試みた。具体的には,セルフヘルプブックを「読者が抱えた問題を読者自らが解決していくことを援助するために,心理学,精神医学または行動科学等の研究者によって,学術的知見に基づいて書かれた本またはテキスト」と定義し,12冊の市販されているセルフヘルプブックを対象に,その章または節を一単位として,それを2名の評価者によりKJ法を用いて分類を行った。その結果,大きく分けて次の6つの構成要素に分類された:「導入」,「理論的説明」,「基本的ワーク」,「症状別ワーク」,「他の治療法」,「付録・資料」。対象となった本すべてにこれらの構成要素が含まれるわけではなく,大きく分けるなら「基本的ワーク」を中心のタイプと,「症状別ワーク」中心のタイプに分けられると考えられる。また,極端に厚い3冊を除いた平均ページ数は220.4ページ,平均単位数は11.8であり,1章あたり約20ページで構成されていることが示された。それらの結果を基に,上記6つの要素から構成されるセルフヘルプブックの原案を作成し,4名の成人被験者により各要素の評価がなされた。その結果,「基本的ワーク」に対して動機づけ,有用性,心理的負担,実施の困難性の評価が高かった。一方,「症状別ワーク」については,個人差が大きく個人の関心により結果が異なる可能性が示唆された。今年度は,昨年度検討されたセルフヘルプブックを実際に調査対象者に使用してもらい,その効果を検討した。具体的には,大学生を含む10名の成人の調査対象者に2週間程度の期間を定めてセルフヘルプブックを読んで実行してもらい,実際に使用した上でのコンテンツ評価を行ってもらうのと同時に,事前調査(調査内容説明時)および事後調査(およそ2週間後)における尺度得点(セルフヘルプ志向性尺度・自尊感情尺度)の変化を検討した。その結果,調査への参加を途中で棄権した者,質問紙の回答に不備がある者が合わせて4名いた。

残る6名を対象として分析を行った結果,セルフヘルプブックの利用前と利用後において,自尊感情得点に有意な差は認められなかった。また,セルフヘルプ志向性尺度における各下位尺度得点の高低によっても,コンテンツ評価及び自尊感情得点において有意な差が認められなかった。しかし,有意ではないながらも,セルフヘルプ志向性尺度の自己成長信念の得点が高いほど,コンテンツ評価における有用性や事後調査における自尊感情得点が高い様子が見られた。今回は残念ながら期待された効果を実証することができなかったが,調査対象者数が増えることによって,効果を示す可能性も残されていると考える。今年度は震災の影響で授業や就職活動が例年と異なっていたこともあり,特に年度の前半における研究の実施や対象者の確保が困難であったが,今後も継続的に検討していく必要があると思われる。
精神障害者-家族の相互関係と家族ケアに関する研究

本研究では、精神障害者・家族の関係を、ケアの受け手・ケア提供者として固定的にとらえる視点からではなく、障害者・家族が相互に規定し合う双方向モデルとして位置づけ、障害者・家族双方の回答データの分析・考察を通じ、関係性の類型及び、その背景要因を同定した。障害者-家族の相互関係が、敵対的な関係あるいは相互依存的な関係に陥ることが、障害者・家族双方にとってストレスフルな事態となる。また、このような関係性に導くような社会的構造-固定的な障害(者)観、残余的福祉モデル、近代家族の結合原理や役割布置など-が、いまだ強固に存在しているため、敵対的・相互依存的関係から脱却することが難しい状況にあるが、こうした構造の圧力を相対化し、自らの文脈においてその関係性を問いなおすプロセスへ進展させる契機として、家族会・当事者活動などのネットワークへの参画(あるいは形成)が、主なものとしてあげることができる。本年度は、精神障害者・家族の関係を、ケアの受け手・ケア提供者として固定的にとらえる視点からではなく、障害者-家族が相互に規定し合う双方向モデルとして位置づけ、障害者・家族双方からの回答データの分析・考察を通じて、障害者-家族、双方にとって好ましい関係性を模索し、理論化することを目的とした本年度の前半では、既存データの再集計作業や文献研究を通じて、精神障害者-家族の相互関係と家族ケアの実状を、理論的・実証的にどのようにとらえることができるのか検討を行った。これにもとづいて、本年度後半では、精神障害者家族会もくせい会会員全数2117名と在宅生活を送っている障害者を対象に、ペア調査を郵送で実施した。今のところ次のような結果が明らかになっている。1.家族のストレス状況は慢性的状況にあり、このような状況下では、障害者・ケア提供者ともにwell-being獲得が難しいことが示唆された。2.ケア提供者/障害者双方のネットワークは、専門家や家族会会員などに限定されがちな傾向が強く、特に近隣関係からの孤立が顕著である。3.障害者やケア提供者・本人間で「障害のとらえ方」「リハビリテーション・社会復帰の目標」「家族関係」などに関する認識が必ずしも一致しておらず、このことと相互関係の安定性とが強い相関を示している。4.相互関係が安定していても、障害者、ケア提供者がこの関係のみに自己のアイデンティティの基盤を見いだすような形で保持されている場合、ストレス状況に陥りやすい。そして、関係性を決定する要因として、制度状況やネットワークなどの社会資源状況が深く関係していることが示唆された。なお、調査結果の概要については、既に家族会各単会事務局を通じてフィードバックしており、来年度実施予定のインタビュー調査への協力に関して100名あまりの会員から承諾を得ている。
飛行機を利用した天体ガンマ線の精密測定

大型商用貨物飛行機を利用した天体からの高エネルギ-γ線検出実験は1989年から1991年度の科研費重点領域研究によって成された。その目的は銀河面近辺の構造的γ線放射を探査することであった。本研究は(1)これらのデ-タをさらに詳しく解析すること、及び、(2)より高い精度の観測法を確立することが目的である。(1)3年間にわたる4回の実験デ-タのすべてを使いより高い統計精度、解析方法の改善等により、銀河面近辺の非常に広い領域にわたり、γ線点源の探査を行った。これにより、衛星等によって観測されているγ線点源の高いエネルギ-での強度の上限値、銀河一様放射の上限値等が高い精度で得られた。現在報告文を作成中である。(2)より高い精度でのγ線検出を目指すためには、シンティレ-ティングファイバ-等を利用した、イ-メジング電磁カロリメ-タが必要となる。このためには、位置検出可能な光子検出器が必要となる。また、光量等を考えるとこの検出器は1光子を検出できなければならない。このためのシミュレ-ション、及び予備実験が行われた。その結果、カロリメ-タは1mmφのファイバ-を用い1Xごとのサンプリング、光子検出器はfineーmeshを使った多陽極光電子増陪管を改良することにより実現できることがわかった。改良型の多陽極光電子増陪管は現在浜松フォトニクスと共同開発中である。
水圏生物におけるグロビン類の分布と機能の新展開

水圏生物、特に魚類のグロビン類(主としてミオグロビン)について、まず多くの魚種を対象に遺伝子のクローニングを行い、得られた配列情報を基に分子進化や適応の観点から相互関係を調べ、さらに、筋肉をはじめ諸組織におけるグロビン遺伝子の転写および翻訳レベルの分布を明らかにした。無脊椎動物(軟体動物の)のもつ特異なグロビンについても、基本的性状や組織分布の解明を行なった。一方、酸素分子の貯蔵以外の生理機能についてスクリーニングを行い、諸酵素活性への影響を見出した。マアジ、ブリ、カンパチ、ヒラマサ、ニジマスおよびマダイの血合筋から全RNAを抽出し、ミオグロビン遺伝子のcDNAクローニングにより一次構造を演繹し、系統解析を行った。その結果、アジ科魚類のものは1つのクレードを形成すること、ニジマスのものはCys残基の存在や欠損がある点で特徴的な構造を有することなどが判明した。一方、無脊椎動物のヤリイカおよびアワビについてもミオグロビン遺伝子の探索を行い、アワビの諸組織でミオグロビンの存在を認めた。ニジマスおよびアワビについてはさらに、ミオグロビン遺伝子の組織別発現状態について検討を行ない、組織特異的な転写レベルの違いを見出したほか、非筋組織においてもミオグロビン遺伝子の転写が行なわれていることが明らかにされた。一方、タンパク質レベルの発現が高いクロマグロおよびイワシクジラについては、各々の骨格筋からカラムクロマトグラフィーの組み合わせによりミオグロビンを精製し、円二色測定および示差走査熱量分析により熱安定性の比較を行なった。その結果、両ミオグロビンにおける構造変化のパターンに明確な差を見出し、前者の不安定性が詳細に明らかとなった。マグロ・ミオグロビン分子内における構造安定性の差については、各領域のアミノ酸配列をもつペプチドを合成し、昇温時におけるヘリックス含量の減少程度から、安定性はカルボキシ末端付近で高く、中央部付近で低いことが示唆された。最後に、マグロ・ミオグロビンの構造情報に基づいて分子動力学シミュレーションを100ナノ秒間行い、構造柔軟性を調べたところ構造のゆらぎがとても大きいことがわかり、この大きさが本タンパク質の低い熱安定性の原因と考えられた。ニホンウナギ、シマアジ、ナマズについて、ミオグロビン遺伝子のクローニングと一次構造解析を行った。cDNAの塩基配列にもとづく演繹アミノ酸配列を用いて、分子系統解析のほか、二次構造予測、立体構造モデリングなどのバイオインフォマティック的解析を行い、魚類ミオグロビンの分子進化ならびに環境適応の観点から特徴づけを行なった。一方、魚類グロビンスーパーファミリー(サイトグロビン、ニューログロビンなど)については、各種データベースを駆使してin silicoクローニングや配列情報に基づいた種々のバイオインフォマティック解析を行い、構造特性を明らかにした。特に、同一魚種におけるグロビン類タンパク質が、一次構造の相同性の低さにもかかわらず高次構造が互いによく似ることを初めて見出した。また、アワビ由来のインドールアミン酸素添加酵素(IDO)様ミオグロビンについても、上記の手法でアミノ酸配列を決定する一方、カラムクロマトグラフィーなどにより精製して、可視部吸収スペクトル等の基礎的性状の解明を行なった。他方、ニジマスのミオグロビンについては、昨年度の研究によりアミノ酸配列に特徴的なパターンが認められたため、野生型組替えタンパク質をHis Tag融合体として大腸菌に過剰発現させ、アフィニティー精製を行なった。構造安定性や生理機能に及ぼすアミノ酸置換の影響については検討中である。そのほか、クジラおよびアメフラシのミオグロビンについては、PROTEIN DATA BANKの原子配置情報にもとづいて、分子動力学的構造シミュレーションにより構造ゆらぎに関する予測を行い、既に実施しているマグロ・ミオグロビンに関する構造研究結果と比較の上で、熱安定性を左右する領域の同定を行なった。ミオグロビンの可視部吸収はメト化(酸化)率やミオグロビン濃度を算定するために必須であるが、この波長域には筋肉脂質由来と思われる濁りが存在し、少なからぬ影響を及ぼすものと考えられた。Soret帯吸収については、ミオグロビンの自動酸化に伴って最大吸収波長が僅かながら変動することを認めた。一方、酵素活性に及ぼすミオグロビンの影響を調べるために、スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)、アルコールデヒドロゲナーゼ(ADH)および筋原繊維Ca-ATPaseに対して還元型およびメト型ミオグロビンの存在下で測定した。その結果、ADHに対しては、メト型ミオグロビンは酵素活性を増強させる傾向を示したが、還元型は阻害する傾向を示した。SODについては、メト型・還元型共に活性を阻害することが判明した。これらの影響は、基質の酸化還元状態を変化させた結果と考えられる。一方、ミオグロビンはCa-ATPase活性を阻害したが、その機構については今後の検討課題である。最後に、グロビン類の分布と生理機能の関連性について検討を加えた。

ニジマスなど数種魚類の筋肉および非筋組織について、ミオグロビン遺伝子の転写および翻訳レベルを調べたところ、特に心筋および血合筋で転写、翻訳レベルが高いものの、生殖腺や鰓におけるレベルも比較的高く、タンパク質レベルでも発現が認められたことから、非筋組織におけるミオグロビンの、酸素貯蔵ではない生理機能の重要性が示唆された。免疫組織学的観察により、ミオグロビンは主として各組織の表層に分布することが明らかにされた。ニジマス小脳においては、ミオグロビンの発現レベルが高いだけでなく、グロビン・スーパーファミリーに属するニューログロビン・アイソフォームの発現量も高く、両者の相補的関係が示唆された。年度当初の計画書に記載した研究計画を概ね達成した。24年度が最終年度であるため、記入しない。グロビン・タンパク質、とくにミオグロビンについて、酸素結合能以外の機能、主として酵素作用についてスクリーニングを行なう。一方、分子動力学的手法による構造特性の研究についても進めていく。
ファージディスプレイシステムによるヒト型リコンビナント抗体の作製とその臨床応用

ファージディスプレイ法によるヒト型抗体作製法の確立およびその臨床応用を目的として、小児下痢症の原因ウイルスであるロタウイルスに対するヒト型モノクローナル抗体の作製を行い、得られたクローンについて詳細な解析を行ったので以下に報告する。ロタウイルスに対して高い抗体価を有する健常人(ON、AO)より採取した末梢血リンパ球RNAより、RT-PCR法を用いて抗体遺伝子を増幅後、ファージディスプレイベクターpComb3に挿入し、IgG_1、κライブラリーを構築した。ライブラリーサイズは、ON;2.5x10^7cfu、AO;4.0x10^6cfuであった。作製したFab提示型ファージライブラリーに対してロタウイルスを抗原とした5ラウンドのパニングを行った。これにより抗原結合性ファージのタイタ-は、約30倍に上昇した。最終ラウンドのパニング後に、可溶性Fab発現型に変換したファージミドDNAを持つ大腸菌クローンを、培養して得られた可溶性Fabのロタウイルスに対する反応性を、サンドイッチELISA法により検討し、ONライブラリーより21個、AOライブラリーより10個の陽性クローンを得た。さらに、得られたクローンの異同をBstNIフィンガープリンティングにより確認し、最終的にONライブラリーより5個、AOライブラリーより3個のクローンを得ることに成功した。これらすべてのFabクローンは、ロタウイルスWa株と濃度依存的に反応し、また、自己あるいは非自己抗原に対して交差反応性を示さず、ロタウイルス特異的であることが明らかとなった。次に、FabクローンにH鎖およびL鎖可変部のヌクレオチド配列を決定し、データベースに報告されているシークエンスとの相同性を解析した結果、、同一ライブラリーから得られたクローンは、単一のジャームラインに由来するH鎖配列を有し、ONライブラリーより得られたクローンは、V_H4ファミリーに属し、AOライブラリーより得られたクローンは、V_H3ファミリーに属することが明らかとなった。それに対して、L鎖のシークエンスにおいては多様性が認められた。さらには、各種ロタウイルス株(Wa、AU-1、AU-64、RRV)との反応性について検討した結果、ONライブラリーより得られたクローンは、すべての株に対して同程度の反応性を示したのに対して、AOライブラリーより得られたクローンは、Waに対して選択性を示した。最後に、これらのクローンの認識する抗原分子を、イムノブロット法により解析した結果、ロタウイルス内殻の構成タクパク質であるVP6を認識していることが明らかとなった。しかしながら、先述の結果を考えあわせれば、両ライブラリーより得られたFabクローンは、VP6の異なるエピトープを認識しているものと考えられた。以上の結果より、ファージディスプレイ法を用いることにより、簡便に高い特異性を有するヒト型抗体の作製が可能であることが明らかとなった。また、本研究で得られたFabクローンは、各種生体試料中からのロタウイルスの検出あるいは同定などの臨床検査分野への応用が可能であることが明らかとなった。

また、本研究で得られたFabクローンは、各種生体試料中からのロタウイルスの検出あるいは同定などの臨床検査分野への応用が可能であることが明らかとなった。ヒト型抗体は人体に直接投与可能であり、感染症をはじめとする各種疾患の治療にきわめて有用である。我々は、これまで行われてきたヘテロハイブリドーマ法やEBウイルスによるB細胞の不死化法などに代わる新たな方法として、ファージディスプレイシステムを用いたヒト型リコンビナント抗体作製系の確立とその臨床応用を計画した。今年度は、小児下痢症の原因ウイルスであるロタウイルスを標的としてヒト型抗体作製系の構築を行ったので以下に報告する。出発材料として、ロタウイルスに対して高い抗体価を有する健常人(AO)より採取した末梢血リンパ球RNAを用いた。RT-PCR法により抗体遺伝子を増幅後、ファージディスプレイベクターpComb3に挿入し、IgG1κ(AOK)及びIgG1λ(AOL)ライブラリーを構築した。次に得られた抗体(Fab)提示型ファージライブラリーに対してロタウイルスを抗原としたパニングを行った。5ラウンドのパニングにより、特異抗体を発現するファージは約30倍に濃縮された。最終ラウンドのパニングで得られたファージミドDNAを可溶性Fab発現型に変換した後大腸菌に導入し、カ-ベニシリンプレートにプレーティングした。プレート上に形成されたシングルコロニー50個/ライブラリーを培養し、クローンの産生する可溶性Fabのロタウイルスに対する反応性をサンドイッチELISA法により検討したところ、AOKライブラリーより10個、AOLライブラリーより6個の陽性クローンが得られた。これらのクローンの異動をBstNIフィンガープリンティングにより確認し、最終的にAOKライブラリーより3個、AOLライブラリーより2個のクローンを得ることに成功した。選択された可溶性Fabの対応抗原及び自己あるいは非自己抗原に対する反応性をELISA法により検討した結果、ロタウイルスに対してのみ反応性を示したことから、得られたFabが高い特異性を有することが明らかとなった。以上より、ファージディスプレイシステムを用いることにより、従来法に比較してより簡便に高い特異性を有するヒト型抗体の作製が可能であることが示された。昨年度は、ファージディスプレイシステムを用いたヒト型リコンビナント抗体作製系の確立とその臨床応用を目的として、小児下痢症の原因ウイルスであるロタウイルスに対するヒト型モノクローナル抗体の作製を行い、ロタウイルスと選択的に反応するFabクローンを得たことを報告した。今年度は、得られたクローンについて詳細な解析を行ったので以下に報告する。1)すべてのFabクローンは、ロタウイルスWa株と濃度依存的に反応し、また、自己あるいは非自己抗原に対して交差反応性を示さず、ロタウイルス特異的であることが明らかとなった。
東南アジア天水田地域の水田の草本植物種多様性と雑草食文化の保全に関する研究

東南アジア天水田地域における灌漑施設の導入が,草本植物相と食用雑草の利用に及ぼす影響を明らかにするため,ラオス南部において食用雑草に関するヒアリング及び天水田と灌漑田の植生と埋土種子の調査を行った。ヒアリングの結果,9種の食用雑草が記録され,大部分の村人が食用雑草の利用に変化はないと回答した。植生調査の結果,灌漑田の指標種として強害雑草であるヒデリコ,コヒメビエ,ハイキビが挙げられた。また,灌漑田では食用雑草の種子や胞子が減っている可能性が示唆された。以上のことから,現状では食用雑草の利用に影響するほどではないが,灌漑施設の導入は地上植生と埋土種子の種組成に影響を及ぼしていることが分かった。ラオス南部チャンパサック県内2つの村を調査対象地として設定した。これらの村はメコン川の氾濫原上に位置し、村内に天水田(雨季のみ作付け)と灌漑田(雨季は天水田、乾季は灌漑施設を利用して作付け)が存在する。これら2つの村において、天水田と灌漑田の植生調査、水田雑草の利用に関する聞き取り調査、コメの収量や農事歴など稲作に関する基本情報の聞き取り調査を行った。植生調査については、各村において天水田と灌漑田を合わせて20筆選定し、それぞれにコドラートを設置して、雨季と乾季にコドラート内の植物の種名と被度(%)を記録した。その結果、2つの村で合計74種が記録された。天水田と灌漑田の種数と多様度指数には有意な差はなかったが、TWINSPANの結果、1つの村の雨季の天水田と灌漑田は異なるグループに分けられた。これらのことから、灌漑施設の導入は草本植物の種多様性ではなく、種組成に影響を与えると考えられた。水田雑草の利用に関する聞き取り調査については、2つの村で12種の食用雑草が記録され、特にカオリシソクサ、コナギ、デンジソウ属spの3種が多くの村人に利用されていた。また、聞き取り調査を行った村人の大部分が、灌漑施設の導入前後で水田雑草の利用量や利用する種類に変化はないと回答した。しかし、INSPANを用いて植生調査データを分析した結果、デンジソウ属spは雨季の天水田の指標種として選ばれたことから、灌漑面積の拡大によって本種の利用に影響を及ぼす可能性が示唆された。また、灌漑施設の導入で年2回コメを栽培できるようになり、年間のコメの収量は増加したが、雨期の収量は減少していること、灌漑水路が設置されて以降、スクミリンゴガイが増加し、イネの食害が深刻であることが聞き取り調査によって明らかとなった。ラオス南部パクセ近郊のK村を調査対象地として設定した。K村の水田面積は約170haで,そのうちの約20%(35ha)が灌漑可能である。なお,K村の灌漑は2003年に始まった。前年度に行ったK村における地上植生調査の結果,天水田(雨季のみ作付け)と灌漑田(雨季は天水を利用し,乾季は灌漑施設を利用して作付け)の間で草本植物の種数や多様度指数には有意な差はないが,種組成には違いがあり,天水田でアブノメ属sp.やデンジソウ属spp.などの湿地性植物が多いことが明らかになっている。本年度は天水田と灌漑田で散布体バンク(土壌中の種子・胞子・栄養繁殖子の集団)の種組成に違いがあるかを明らかにするため,K村で水田土壌を採取し,現地の大学の圃場にて撒きだし実験を行った。2015年2月にK村の天水田と灌漑田それぞれ10筆から表層5 cmまでの土壌を採取した。1筆につき8 cm x 15 cmの大きさのプラスチック容器を4つ用意し,採取した土壌を3 cm厚で撒きだした。撒きだし後1か月は水位を3 cmに保ち,1か月後に発芽したすべての植物の種類と本数を記録した。その結果,天水田と灌漑田の土壌から発芽した植物の種組成に違いがみられ,ホシクサ属spp.やミズマツバなどの一部の湿地性植物は,灌漑田より天水田の土壌からの発芽個体数が有意に多かった。また,食用雑草であるコナギやデンジソウ属spp.は天水田の土壌からのみ発芽した。これらのことから,天水田と灌漑田の間で散布体バンクの種組成に差があり,灌漑を続けることにより,地上植生だけでなく,散布体バンクにおいても湿地性植物の一部や食用雑草の個体数が減少する可能性が示唆された。本研究の目的は東南アジア天水田地域における乾季作の実施が,水田の草本植物相および食用雑草の利用に及ぼす影響を明らかにすることである。調査対象地は,ラオス南部チャンパサック県内の2つの村とした。前年度までに,各村において村人へ食用雑草についてのヒアリング調査を行った。また,各村において天水田と灌漑田の植生調査および埋土種子調査を行った。今年度は各村の乾季のコメ生産量や化学肥料使用量等のヒアリング結果および統計情報を整理し,前年度までの結果と合わせて,本対象地における持続的な食糧生産と草本植物種多様性および雑草食文化の保全の両立について考察した。ヒアリングの結果,カオリシソクサ,デンジソウ属sp,コナギを含む9種の食用雑草が記録され,灌漑施設の整備前後での食用雑草の利用については,大部分の村人が変化はないと回答した。

植生調査データのTWINSPAN分析の結果,灌漑田の指標種として強害雑草であるヒデリコ,コヒメビエ,ハイキビが選ばれ,灌漑田では化学肥料の使用量が多いため,これらの種の生育が盛んであると考えられた。撒きだし実験の結果,灌漑田の土壌では,食用雑草の種子や胞子が減っている可能性が示唆された。以上のことから,乾季作の実施は地上植生および埋土種子の種組成に影響を及ぼしているが,食用雑草の利用について現状では村人が認識するほどの影響はないことが分かった。乾季のコメ生産量や化学肥料使用量等のヒアリングの結果,灌漑田では休耕期間がなく高額な化学肥料が必要であるため,乾季作を停止する村もあることが分かり,持続的な食糧生産と草本植物種多様性および雑草食文化の保全の両立のためには,灌漑田における効果的な休耕期間を明らかにする必要があると考えられた。以上の結果をラオ語に翻訳し,ラオス,チャンパサック大学の共同研究者から調査対象村へ配布してもらうことで,研究成果を現地に還元した。東南アジア天水田地域における灌漑施設の導入が,草本植物相と食用雑草の利用に及ぼす影響を明らかにするため,ラオス南部において食用雑草に関するヒアリング及び天水田と灌漑田の植生と埋土種子の調査を行った。ヒアリングの結果,9種の食用雑草が記録され,大部分の村人が食用雑草の利用に変化はないと回答した。植生調査の結果,灌漑田の指標種として強害雑草であるヒデリコ,コヒメビエ,ハイキビが挙げられた。また,灌漑田では食用雑草の種子や胞子が減っている可能性が示唆された。以上のことから,現状では食用雑草の利用に影響するほどではないが,灌漑施設の導入は地上植生と埋土種子の種組成に影響を及ぼしていることが分かった。平成26年度は,天水田と灌漑田の土壌の撒きだし実験を予定通り実施し,散布体バンクにおける草本植物の種組成の違いを明らかにすることができた。また,平成25年度に得た結果のうち,天水田と灌漑田における地上植生の違いや,利用されている食用雑草の種類について,国内学会で発表し,議論した。これまでの成果について学会発表時の議論やラオス・チャンパサック大学の研究協力者との意見交換を踏まえて,投稿論文を準備中である。保全生態学今後は,これまでの調査結果を用いて,天水田地域における灌漑施設の導入が,草本植物相や雑草食文化に及ぼした影響を,植物相および農民の意識の両面から評価する。また,ラオス政府およびチャンパサック県の地方自治体の食料生産と農村の生物保全に対する方針や施策に関する資料を収集するとともに,農業従事者の食料生産,生物保全や生物資源利用に対する関心や意識についてインタビュー調査を行う。以上の調査結果を用いて,対象地域における持続的な食糧生産と,草本植物の種多様性および雑草食文化の保全の両立に向けた課題や今後の方針を示す。平成25年度は、天水田と灌漑田における植生調査、草本植物の利用に対する行動および意識の調査、コメの収量調査を予定通り実施し、天水田と灌漑田における植生の特徴、利用されている食用雑草の種類、灌漑施設の導入によるコメの収量の変化を明らかにすることができた。また、予定していた調査に加えて、他の地域における水田の食用雑草のレビューを行った。さらに、平成26年度以降の土壌の撒き出し実験にむけて、ラオス・チャンパサック大学の研究協力者と、農場の利用や実験のメンテナンス、資材の調達などについて打ち合わせを行うことができた。ラオス政府やチャンパサック県の地方自治体の食料生産と農村の生物保全に対する方針や施策に関する資料の収集について,ラオス・チャンパサック大学の研究協力者と打ち合わせを行った結果,それらの資料のラオス語の翻訳謝金に想定以上の研究費が必要であることが明らかになったため。
禾本科植物のカルス培養における形態形成とそれに関する生理学的研究

イネカルスからの形態形成を誘導する際に、前処理としてABAやストレスを与えると再分化率が向上する。そこでABA処理を行ったイネカルス(Oryza sativa,L.cv.Yuhkara)よりタンパクを抽出しSDS-PAGEを行ったところABA無処理区には存在しないタンパクがいくつかみられた。このうち24.5kDのタンパクを精製し抗体を作成した。この抗体を使用しウェスタンブロッティングを行ったところABAだけではなく高濃度のNaClやマンニトールにも反応することが判明した。また、発芽後このタンパクは日を追って消失するが3日目の幼植物体を乾燥条件においたところこのタンパクの発現が確認された。このことはイネ品種ユ-カラだけではなく他のジャポニカ種やインディカ種、オオムギの幼植物体でも確認された。このタンパクのN末端アミノ酸シークエンスを行なったところオオムギの種子の成熟過程に出現するタンパク質と高い相同性が見られた。そこで登熟過程のイネの胚におけるこのタンパクの局在を免疫組織学的手法により調べたところ細胞質に存在しているものと考えられた。以上の結果から、今後はこのタンパクの機能を確認するために塩基配列の決定を行い、また未熟胚や完熟胚における局在化を明らかにし種子の成熟過程とカルスからの形態形成過程での発現を比較検討する。またこのタンパクの特異性を知るために稲の他品種や他の禾本科での発現を検討し効率の高い形態形成系の確立を図る必要がある。
造血幹細胞の発生万能性の検証と分子基盤

造血幹細胞の発生万能性を解析する目的で、GFPトランスジェニックマウスの骨髄細胞をbusulfan処理した新生マウスに移植した。これらのマウスではすべての系統の血液細胞ばかりでなく肝臓、肺、腎臓、小腸、子宮の血管内皮細胞、平滑筋細胞、そして間質系細胞の一部がドナー由来に置き変っていた。このin vivo分化転換は、造血幹細胞が高度に濃縮されたCD45陽性の骨髄SP細胞(Hoechst33342を排出する活性をもつある分画)を移植した場合にも観察された。次に、造血幹細胞の前駆細胞である胎生期AGM領域細胞をレトロウイルスでマーキングして、そのin vivo発生運命を追跡したところ、血液細胞と小腸の微小血管細胞の両者が同一の幹細胞に由来することが判明した。したがって、特定組織に分布する非血球系の骨髄由来細胞は造血幹細胞の分化転換により生ずることが示唆された。妊娠時の子宮では骨髄由来細胞がステージにあわせて間質系細胞や血管内皮細胞へと分化転換する。そこで、この現象をin vitroで再現するために、SV40温度感受性T抗原を利用してマウス子宮ストロマ細胞株を新規に樹立した。骨髄造血幹細胞をこの子宮ストロマ細胞株とIL-3,IL-6,SCF存在下で共培養すると、分化した血球の産生と同時にCD45陰性の接着性細胞群がサイトカイン依存的に出現してきた。この分化転換活性はストロマ細胞培養上清に認められ、VEGFによるものではなかった。以上の結果は、骨髄造血幹細胞は組織再構築がおこっている場所から分泌される因子によって局所に動員されそこで分化転換することを示唆する。
動詞の自他対応をめぐる日本語とエスキモー語の対照研究

宮岡はユッピック・エスキモー語(南西アラスカ)のとりわけフィールドワークによるデータの分析、早津はおなじくエスキモー語フィールドワークと日本語用例カードの分析によって、両言語の動詞分類の枠組みの情緻化をはかる基礎作業をすすめてきた。その過程において、両名は、日本語とエスキモー語には動詞形態法上、たしかに重要な差異はあるものの、エスキモー語のいわゆる非動作主的な二項動詞(他動詞にほぼ相当)が、かつて早津(1989など)が明らかにした日本語相対他動詞のもつ意味的ならびに統語的特徴に著しい類似性と平行性を有することを確認した(研究発表欄[11]の雑誌論文宮岡[1992]も、この認識の一端を反映したものである)。その上で、エスキモー語の派生接尾辞-cuun/-ssuunによる道具名詞の形成に非動作主的vs.動作主的二項動詞の対立が関与していることを明らかにしたのが、早津による本研究成果の一部としての「ユピック・エスキモー語の派生接尾辞-cuun/-ssuunについて」である。一方、かつて早津(1991)は、動詞の自他対応と関連付けながら、そのいう「所有者主語の使役」構文(例、男は目を光らせた)の分析をすすめるなかで、どのような場合になぜ使役形が必要になるかの条件を明らかにしたが、これは、エスキモー語の使役接尾辞-vkar/-cec-が従属法動詞形において、使役性は含意せずに、単に名詞項を増やすための手段として働く場合と機能的に通じるものであるという認識をしめしたのが、宮岡による本研究成果の一部としての「エスキモー語の使役接尾辞について」である。宮岡はとりわけエスキモ-語のフィ-ルドワ-クによるデ-タの分析、早津は日本語の用例カ-ドの分析によって、動詞分類の枠組みの精緻化をはかる基礎作業をすすめてきた。その過程において、宮岡は、日本語とエスキモ-語には動詞形態法上たしかに重要な差異はあるものの、そのいわゆる非動作主的な二項動詞(他動詞にほぼ相当)が、かつて早津(1988など)が明らかにした日本語相対他動詞の意味的ならびに統語的特徴に著しい類似性と平行性を有することを確認しえた。研究発表欄(11)の雑誌論文宮岡(1992)は、この成果の一端である。一方、早津は、そのいう「所有者主語の使役」構文(例、男は目を光らせた)の分析によって、動詞の自他対応と関連付けながら、どのような場合になぜ使役形にすることが必要になるかを明らかにした。雑誌[紀要]論文早津(1991)は、この成果の報告である。さらに、両人が資料交換ならびに共同討議によって、日本語のこの種の使役形は、エスキモ-語の使役接尾辞(vkarー1ーcicー)が従属動詞形においてなんら使役を含意することなく、単に名詞項を増やすための手段として働く場合と機能的に通じるものであるという理解をえたことは、重要な知見というべく、適切な機会において公刊することを予定している。以上のごとき成果をふまえて、平成4年度においてなすべき作業とデ-タ蒐集の方向を確認しあった。本年度は、これまで蒐集された資料にくわえて、宮岡と早津がともにアラスカでエスキモー語の聞きとり調査をおこなうことができたためにより細部にわたって、話者の反応を確かめながら、分析と総合に必要な資料を得ることができた。宮岡は、前年度において得られた確認にしたがって、エスキモー語のいわゆる非動作主的な二項動詞の意味的ならびに統語的特徴にかんする理解を深化させ、早津がこれまで明らかにしてきた日本語相対他動詞との類似性と平行性の性格を闡明する努力をつづけた。

早津は日本語の動詞分類について試みられてきた枠組みを総覧することによって、その精緻化をはかる作業をすすめてきた。研究発表欄(11)の図書(共編:1993)は、この成果の一端である。さらに両名は、資料交換と共同討議をつうじて、日本語の使役と受身のあいだにみる一種の相通性について、一定の理解を得、この点にかんするエスキモー語の使役構文との比較をおこなった。研究発表欄の早津論文(1993)は、このあらたに得られた理解の輪郭を提示せんとしたものである。日本語とエスキモー語以外の北方の言語における動詞の自他は、研究発表欄の宮岡編(1993)で扱われ、今後、日本語とエスキモー語のそれとの対比をなす手がかりを与えている。以上のごとき成果をふまえて、本研究計画の最終年度(平成五年度)においてなすべき作業とデータ蒐集の方向を確認しあった。宮岡はユッピック・エスキモー語(南西アラスカ)のとりわけフィールドワークによるデータの分析、早津はおなじくエスキモー語フィールドワークと日本語用例カードの分析によって、両言語の動詞分類の枠組みの精緻化をはかる基礎作業をすすめてきた。その過程において、両名は、日本語とエスキモー語には動詞形態法上、たしかに重要な差異はあるものの、エスキモー語のいわゆる非動作主的な二項動詞(他動詞にほぼ相当)が、かつて早津(1989など)が明らかにした日本語相対他動詞のもつ意味的ならびに統語的特徴に著しい類似性と平行性を有することを確認した(研究発表欄[11]の雑誌論文宮岡[1992]も、この認識の一端を反映したものである)。その上で、エスキモー語の派生接尾辞-cuun/-ssuunによる道具名詞の形成に非動作主的vs.動作主的二項動詞の対立が関与していることを明らかにしたのが、早津による本研究成果の一部としての「ユピック・エスキモー語の派生接尾辞-cuun/-ssuunについて」である。一方、かつて早津(1991)は、動詞の自他対応と関連付けながら、そのいう「所有者主語の使役」構文(例、男は目を光らせた)の分析をすすめるなかで、どのような場合になぜ使役形が必要になるかの条件を明らかにしたが、これは、エスキモー語の使役接尾辞-vkar-/-cec-が従属法動詞形において、使役性は含意せずに、単に名詞項を増やすための手段として働く場合と機能的に通じるものであるという認識をしめしたのが、宮岡による本研究成果の一部としての「エスキモー語の使役接尾辞について」である。
時間分解赤外高分解能分光による紫外光解離中間体の構造決定

本年度は昨年度に引き続き、CoCOラジカルの高分解能分光研究を行った。昨年度の赤外ダイオードレーザー分光の結果から、CoCOラジカルのν_1バンドのスピン成分の1つであるΩ=5/2スピン成分のスペクトルが帰属され、電子基底状態がX^2Δ_iと決定された。このときは、ν_2(CoCO変角)、ν_3(CoC伸縮)振動励起状態からのホットバンドも観測されたが、Ω=5/2スピン成分のみしか観測されておらず、平衡回転定数B_eはΩ=5/2スピン状態の実効的な定数のみしか決定できなかった。しかし、ν_1基本音のもう1つのスピン成分であるΩ=3/2成分を帰属できたので、それらの解析からX^2Δ_i状態の真の平衡回転定数B_eを4435.588(51)MHzと決定することができた。また、ミリ波分光を用いてCoCOラジカルのX^2Δ_i状態のΩ=3/2成分の純回転スペクトルを観測することができた。CoCOラジカルは、自由空間セル中に流したCo(CO)_3NOを193nmの紫外光で光解離することで生成した。260305GHzの領域でΩ=3/2成分の純回転遷移5本、Ω=5/2成分の純回転遷移2本を観測した。昨年測定し、報告した超音速ジェット中で観測されたΩ=5/2成分の純回転遷移7本と同時解析することで回転定数B、遠心力歪定数Dに加え、核スピン軌道相互作用定数a=627.9(12)MHz、フェルミ接触相互作用定数b_F=-1.0(17)MHz、磁気双極子相互作用定数c=-970.6(60)MHz、核四極子相互作用定数eQq=-131.3(21)MHzを決定した。これらの定数の値から、CoCOラジカルのHOMOはCo原子の3d_δ軌道の性質を強く残しているということがわかった。
横隔膜ヘルニアにおける肺血管平滑筋抑制因子の羊水内注入による肺高血圧抑制の検討

【方法】モデルラット:Gestation9.5dayのラットに100mg nitrofenを経口投与することにより、CDHモデルラットの作成を行った。また、近年、CDH胎児治療法としての胎児気管結さつ術(FETENDO)を、FETENDOの肺血管リモデリングに関する検討を、VEGFを用いた免疫染色で検討した。実験1:モデルラットをGestation day15、18、22に、ceasarean sectionにより娩出後、固定を行い、CDH群とした。正常ラット新生仔も同様に娩出後、正常コントロールとした。肺標本を作成後、肺血管平滑筋層の計測を行うとともに、抗VEGF抗体による免疫染色を行い、コントロール群とCDH群での比較検討を行った。実験2:CDHモデルラットGestation 13dayに、全身麻酔科に、子宮を切開し、胎児CDHラットの気管を9-0ナイロンで結さつし、FETENDOモデルとした。Gestation 22dayにceasarean sectionし、肺血管平滑筋層の計測を行うとともに、抗VEGF抗体による免疫染色を行い、コントロール群とCDH群での比較検討を行った。【結果】実験1:肺血管平滑筋層は、コントロール群に比べ、CDH群では、肥厚する傾向にあった。VEGFの発現では、コントロール群では、15日より、血管平滑筋・内膜に、VEGFの発現がみられ、発現量自体は、増加する傾向にあった。一方、CDH群では、VEGFの発現量は、少なく、抑制される傾向にあった。実験2:肺血管平滑筋の厚みは、正常コントロール、FETENDO、CDHラットの順で、肥厚が認められた。VEGFの発現量は、逆に、正常コントロール、FETENDO、CDHラットの順に減少していた。この事から、FETENDOにより、VEGFの発現量が増加し、これに伴い、肺血管のリモデリングが行われていると考えられた。【方法】モデルラット:Gestation 9.5 dayのラットに100mg nitrofenを経口投与することにより、CDHモデルラットの作成を行った。実験1:モデルラットをGestation day 15、18、22に、ceasarean sectionにより娩出後、固定を行い、CDH群とした。実験2:Gestation day 15、18のコントロール群、CDH群の肺を摘出し、培養液内で、インキュベートし、VEGFの発現の変化を見た。この実験は、CDH群において、肺の圧迫を解除した状態で、VEGFの発現量が、どう変化するか、見たものである。VEGFの発現では、コントロール群では、15日より、血管平滑筋・内膜に、VFGFの発現がみられ、発現量自体は、増加する傾向にあった。このことから、胸腔内に脱出した腸管により、肺が圧迫され、VEGFの発現が抑制されることが分かった。実験2:摘出した肺を、4日間培養し、VEGFの発現量の変化を見た。CDH群、コントロール群共に、培養中でのVEGFの発現量は、優位な変化はなく、培養条件下では、VEGFの発現に変化をもたらす要因は、存在しないことが示唆された。
聴覚障害乳幼児のプロソディーの変化と補聴器装用効果の実証的研究

聴覚に障害を持つ乳幼児の初期に見られた発声行動は、聴覚障害のゆえに徐々に消失してゆくことが報告されている。これまでは聴覚障害の発見と同時に補聴器の装用を行なうのが通例であったが、本研究はどの時期からどのような補聴を行なうと最適であるかについて研究することを目的としている。健聴乳幼児の母子コミュニケーション場面について、発声行動の発達的変化を観察記録した。母子の発声をソナグラフと呼ばれる音響分析装置によって分析した。その結果プロソディーと呼ばれる声の強さ・イントネーションについて質的に変化が現れる時期があることが示唆された。その時期は個人差が見られた。前期と呼ばれる無目的に発声を行ないそれを楽しんでいるかにみえる時期と、後期と呼ばれる発声を道具的に行なうことができる時期に大別された。聴覚障害児の場合、前期よりも後期に適切な補聴を行なわないと、その後の音声言語の発達が阻害されることが懸念される。今後、聴覚障害乳幼児についても健聴児と同様な傾向が現れるかどうかを観察記録して、補聴時期の違いによる音声言語の発達状況の違いを検討する必要がある。その考察を元にして補聴の適切な時期について実証的知見が得られる。また補聴の方法については発声行動の変化を観察しながら検討する必要があると考えている。