hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳頭体上核-海馬回路の機能解析

海馬は記憶・学習に不可欠な脳領域である。視床下部に位置する乳頭体上核は海馬のCA2と歯状回へ投射しており、海馬シータ波の活動を調節することが知られている。さらに最近、この投射が睡眠に関わることも示唆された。しかし、これまで、乳頭体上核が海馬のどういった種類のニューロンとシナプスを形成して海馬ニューロンの興奮を調節しているのかに関して、ほとんど詳しく調べられてこなかった。本研究では乳頭体上核ー海馬シナプスの結合様式を神経回路レベルで明らかにすることを目的とする。平成30年度は昨年度に引き続き、アデノ随伴ウィルスを使ってチャネルロドプシン-2を乳頭体上核に発現させ、急性海馬スライス標本から電気生理学的解析を行った。本年度は興奮性ニューロンでCreが特異的に発現するVGluT2-Creマウスを用いて、乳頭体上核ニューロンの興奮性ニューロン選択的にチャネルロドプシン-2を発現させた。このマウスを使って昨年度同様に海馬顆粒細胞からホールセルパッチクランプを行い、LEDによる青色波長の光照射を行った。その結果、興奮性のシナプス応答だけでなく抑制性のシナプス応答も記録された。つぎに抑制性ニューロンでCreを特異的に発現するVGAT-Creマウスを用いて、乳頭体上核ニューロンの抑制性ニューロン選択的にチャネルロドプシン-2を発現させた。この場合でも、顆粒細胞からシナプス応答を記録した際に、興奮性と抑制性両方のシナプス応答が記録された。同様の結果が歯状回の抑制性ニューロンから記録した場合でも得られた。以上の結果から乳頭体上核ニューロンから歯状回の顆粒細胞と抑制性ニューロンに投射するシナプスにおいてグルタミン酸とGABAが共放出することが明らかになった。以上の内容を含む論文を発表した(Hashimotodani et al, Cell Rep, 2018)。平成30年度は乳頭体上核と海馬ニューロンのシナプスにおいてグルタミン酸とGABAが共放出すること明らかにした。これらの内容を含む論文を学術誌に発表することができた。以上のことから本年度はおおむね順調に進展していると言える。本研究で明らかにした乳頭体上核ー海馬間シナプスにおけるグルタミン酸とGABAの共放出に関して、海馬情報処理における役割をさらに調べていく予定である。興奮と抑制という両極端の効果がシナプス後細胞に与える効果を調べるとともに片方の入力を遮断した場合にどのような変化が引き起こされるのか明らかにする。さらにマウスへのなんらかの環境負荷によって共放出比に変化を生じるような可塑性が発揮されるのかどうか検討する予定である。さらに分子・シナプスレベルにおいて乳頭体上核が海馬に及ぼすシナプス可塑性への寄与を明らかにする。最後に、乳頭体上核から海馬への投射の役割を記憶・情動・睡眠に焦点を絞り、システムレベルで明らかにすることを目指す。平成29年度はアデノ随伴ウィルスを使ってチャネルロドプシン-2を乳頭体上核に発現させ、急性海馬スライス標本から電気生理学的解析を行った。海馬歯状回の顆粒細胞からホールセルパッチクランプを行い、LEDによる青色波長の光照射を行った。結果、興奮性のシナプス応答が記録された。さらに膜電位を変えることにより、抑制性のシナプス応答も記録され、両方の入力のあることがわかった。同様に歯状回の抑制性ニューロンから記録を行い興奮性、抑制性両方のシナプス応答が記録された。これらのシナプス伝達をさらに詳しく解析したところ、乳頭体上核から直接入力されるシナプス伝達であることがわかった。一方、歯状回門に存在する興奮性の苔状細胞から記録を行った場合にはほとんど反応が無く、シナプス結合がないことがわかった。しかし、多シナプス性の抑制性入力が頻繁に観察されたことから、乳頭体上核から苔状細胞へとフィードフォワード抑制のあることがわかった。平成29年度は計画どおりに乳頭体上核と海馬ニューロンのシナプス結合の解析を電気生理学と光遺伝学を組み合わせて行うことができた。その結果、乳頭体上核のニューロンから海馬歯状回の顆粒細胞と抑制性ニューロンへと興奮性と抑制性の両方の投射のあることを明らかにした。さらに苔状細胞への直接投射は無く、フィードフォワード抑制が存在することを明らかにした。以上の結果から本年度はおおむね順調に進展していると言える。

しかし、これまで、乳頭体上核が海馬のどういった種類のニューロンとシナプスを形成して海馬ニューロンの興奮を調節しているのかに関して、ほとんど詳しく調べられてこなかった。本研究では乳頭体上核ー海馬シナプスの結合様式を神経回路レベルで明らかにすることを目的とする。平成30年度は昨年度に引き続き、アデノ随伴ウィルスを使ってチャネルロドプシン-2を乳頭体上核に発現させ、急性海馬スライス標本から電気生理学的解析を行った。本年度は興奮性ニューロンでCreが特異的に発現するVGluT2-Creマウスを用いて、乳頭体上核ニューロンの興奮性ニューロン選択的にチャネルロドプシン-2を発現させた。このマウスを使って昨年度同様に海馬顆粒細胞からホールセルパッチクランプを行い、LEDによる青色波長の光照射を行った。その結果、興奮性のシナプス応答だけでなく抑制性のシナプス応答も記録された。つぎに抑制性ニューロンでCreを特異的に発現するVGAT-Creマウスを用いて、乳頭体上核ニューロンの抑制性ニューロン選択的にチャネルロドプシン-2を発現させた。この場合でも、顆粒細胞からシナプス応答を記録した際に、興奮性と抑制性両方のシナプス応答が記録された。同様の結果が歯状回の抑制性ニューロンから記録した場合でも得られた。以上の結果から乳頭体上核ニューロンから歯状回の顆粒細胞と抑制性ニューロンに投射するシナプスにおいてグルタミン酸とGABAが共放出することが明らかになった。以上の内容を含む論文を発表した(Hashimotodani et al, Cell Rep, 2018)。平成30年度は乳頭体上核と海馬ニューロンのシナプスにおいてグルタミン酸とGABAが共放出すること明らかにした。これらの内容を含む論文を学術誌に発表することができた。以上のことから本年度はおおむね順調に進展していると言える。今後は本年度明らかにしたシナプス結合間においてどのような調節機構や役割があるのか調べる。とくにシナプス可塑性に関して詳しく調べる予定である。さらに興奮と抑制の両方の入力があるが正味としてシナプス後部のニューロンにどのように作用するのか今後明らかにする。本研究で明らかにした乳頭体上核ー海馬間シナプスにおけるグルタミン酸とGABAの共放出に関して、海馬情報処理における役割をさらに調べていく予定である。興奮と抑制という両極端の効果がシナプス後細胞に与える効果を調べるとともに片方の入力を遮断した場合にどのような変化が引き起こされるのか明らかにする。さらにマウスへのなんらかの環境負荷によって共放出比に変化を生じるような可塑性が発揮されるのかどうか検討する予定である。今年度は乳頭体上核から海馬歯状回への投射を調べた。アデノ随伴ウイルスを使ってチャネルロドプシンー2を乳頭体上核ニューロンに発現させた。実験手技の向上に伴って、当初の予想以上に効率的にウイルスを使用することができた。そのためウイルス購入の費用が減ったことによる。次年度は特に、乳頭体上核-海馬歯状回ニューロン間のシナプス可塑性に関わる分子メカニズムを調べる。その実験のために必要な試薬やウィルス作成に必要な消耗品に充てる予定である。
身障者のための情報通信管理技術に関する基礎的研究

本研究では,「(株)広島情報シンフォニ-」の情報管理部門,ソフトウェア開発部門,データマネジメント部門における作業環境を実施調査することによって,個々の身障者の障害度及び作業状況を分析した.それを踏まえた上で,リンク解析やパイロット実験(ユーザーの満足度を十分に確認するための先行実験)を行い,キーボード代替装置やポインティングデバイス等のコンピュータ・アクセス機器の使用可能性について調査した.又,米国には「リハビリテーション法508条電子機器アクセシビリティ」が存在するため,身障者のための電子機器が数多く開発されているが,これらの機器が日本の環境において利用可能か否かについても調査した.続いて,身体障害者のためのコンピュータ・アクセス機器の使用を前提とした,通信システム及びデータベースシステムの高信頼性技術についての解析的・実証的研究を行った.具体的には,データベースシステムにおけるチェックポインティングの自動生成機能やデータ伝送における誤り検出機能,ソフトウェアの開発・テスト段階におけるソフトウェアエラーの自動認知機能,労働者の労働時間・労働負荷制御システムの開発を行った.最終的にフィールドテスト(実利用上で支障がないことを確認するための実用実験)を行い,開発されたシステムの有効性を検証した.本研究では,「(株)広島情報シンフォニ-」の情報管理部門,ソフトウェア開発部門,データマネジメント部門における作業環境を実施調査することによって,個々の身障者の障害度及び作業状況を分析した.それを踏まえた上で,リンク解析やパイロット実験(ユーザーの満足度を十分に確認するための先行実験)を行い,キーボード代替装置やポインティングデバイス等のコンピュータ・アクセス機器の使用可能性について調査した.又,米国には「リハビリテーション法508条電子機器アクセシビリティ」が存在するため,身障者のための電子機器が数多く開発されているが,これらの機器が日本の環境において利用可能か否かについても調査した.続いて,身体障害者のためのコンピュータ・アクセス機器の使用を前提とした,通信システム及びデータベースシステムの高信頼性技術についての解析的・実証的研究を行った.具体的には,データベースシステムにおけるチェックポインティングの自動生成機能やデータ伝送における誤り検出機能,ソフトウェアの開発・テスト段階におけるソフトウェアエラーの自動認知機能,労働者の労働時間・労働負荷制御システムの開発を行った.最終的にフィールドテスト(実利用上で支障がないことを確認するための実用実験)を行い,開発されたシステムの有効性を検証した.1.はじめに近年,各種コンピューター機器は著しく発達しており,それに伴い身障者が比較的容易に情報処理業務に従事する機会が増えている.中でも特に,多種多様なコンピュータへの入力機器が開発され,その多くが実用化されている.このような事情からも,入力機器の使いやすさを実験的に評価することは大変重要である.コンピュータへの入力機器の操作性を評価するためには,カ-ソルを移動させてクリックするまでのポインティング時間やターゲットのクリック成功回数を表す精度等を考慮しなければならない.文献[1,2]はマウスを含む6つの入力機器に対してポインティング時間や正答率を求め,習熟曲線から学習の容易さを統計的に分析することを試みている.また文献[3,4]では,移動比率と分解能の要因がどのようにポインティング時間と正答率に影響を及ぼすかについて検討している.さらに文献[5]は,移動距離や操作スペース,ターゲットの形状等合計6個の要因の影響を比較したポインティング実験を行っている.しかし,以上5つの文献で扱った実験は健常者を対象にしたポインティング実験であり,身障者が必ずしもこのデータや結果にあてはまるとは言い難い.身障者にやさしい情報処理技術を考えるときに,コンピュータ入力機器の操作性に関する研究は重要である.文献[6]では重度身障者を対象に,数種類の入力機器の操作性について簡単な実験を行い,マウスが最も使いにくい入力機器であることを結論づけている.そこで本研究では,身障者が実際に数種類の入力機器を使用する場合において,操作性に影響を与える要因を統計的に分析する.特に,分散分析を行うことによって,各入力機器に対する操作性を定量的に評価する.最終的に,これらの評価結果を基に身障者のためのコンピュータアクセス環境を設計することを目指す.2.実験結果ポインティング実験の結果は以下の通りであった.正解率に関して障害の有無と移動距離に有意差が認められるが,その他の要因では有意差は認められなかった.各要因の水準間でも同様に有意差は認められなかった.よって,移動距離が強く正解率に影響を及ぼしていることから,カ-ソルからターゲットまでの距離を短くすれば,身障者と健常者の正解率に関するハンディキャップは解消すると結論づけられる.ポインティング時間に関して有意差が認められた要因は,障害の有無,移動距離,ミッキー/ドット比,ターゲットの形状であった.よって,ポインティング時間に関して,移動距離,ミッキー/ドット比,ターゲットの形状がポインティング時間に強く影響を及ぼしている.このように,ほとんど全ての要因で有意差が認められたことから,現状の入力機器では身障者のポインティング時間を短縮することは困難であると思われる.水平方向の移動量に関して,障害の有無とミッキー/ドット比が強く影響を及ぼしている.一方,垂直方向の移動量に関して,障害の有無のみが影響を及ぼしている.このことから,今回の実験を行った身障者にとって垂直方向にカ-ソルを動かすことは容易でないことがわかった.正解率とポインティング時間ともに,入力機器の中ではジョイスティックが短時間かつ誤りなくポインティングできていることがわかる.一方,ジョイカードは正解率は低く,ポインティング時間も長く必要となった.

これは,ジョイカードを使用する際にはカードを掴まなくてはならず,握力の弱い身障者にとっては非常に扱いにくかったことが理由として挙げられる.また,マウスはクリックする際に指でボタンを押さなくてはならないので,指の細かい動きが不得手な身障者にとって扱いにくかったことが考えられる.平成7年度に実施したポインティング機器評価実験で得られた知見をベースに,身障者が各種アクセス機器を使用してコンピュータへの入出力作業を行うことを容易にする管理支援ツールを作成した.本年度はこれを用いて,データベースシステムにおけるデータ保全作業と身障者によるヒューマン・エラーの関連について調査した.まず,身障者がデータベースへの入出力作業を行う場合重要となるのが,視覚障害や手腕障害をもつ情報処理技術者の作業ミスによる効果を定量的に評価しなければならないことである.(株)広島情報シンフォニ-のデータマネージメント部門を対象に調査した結果,データベース管理支援ツール上で表示されるデータ保全時期を見逃したり,保全時点で誤操作を行うことが瀕繁にあることが判った.データベース上でシステム障害が発生した後の回復動作(ロールバック・リカバリ操作)の表示を見のがすことによって,回復動作が通常よりも倍近くの時間がかかることも問題として挙げられた.そこで,システム障害だけでなく身障者のヒューマン・エラーも考慮した上で,データベースに自動チェックポイント機能を追加した確率モデルの解析を行い,ヒューマン・エラーと身障者の操作能力の観点から効率的なデータベース管理支援システムを構築した.また,パーソナルコンピュータを使用する際に,データを2次記憶媒体(フロッピ-ディスクや光ディスク)にバックアップするためのシステム工学的手法についても開発を行った.結果として,フィールドテストとアンケート調査を実施し,構築されたデータベース管理支援システムやバックアップスケジュールの生成法が有効であることが確認された.本研究では,「(株)広島情報シンフォニ-」の情報管理部門,ソフトウェア開発部門,データマネジメント部門における作業環境を実施調査することによって,個々の身障者の障害度及び作業状況を分析した.それを踏まえた上で,リンク解析やパイロット実験(ユーザーの満足度を十分に確認するための先行実験)を行い,キーボード代替装置やポインティングデバイス等のコンピュータ・アクセス機器の使用可能性について調査した.又,米国には「リハビリテーション法508条・電子機器アクセシビリティ」が存在するため,身障者のための電子機器が数多く開発されているが,これらの機器が日本の環境において利用可能か否かについても調査した.続いて,身体障害者のためのコンピュータ・アクセス機器の使用を前提とした,通信システム及びデータベースシステムの高信頼性技術についての解析的・実証的研究を行った.具体的には,データベースシステにおけるチェックポインティングの自動生成機能やデータ伝送における誤り検出機能,ソフトウェアの開発・テスト段階におけるソフトウェアエラーの自動認知機能,労働者の労働時間・労働負荷制御システムの開発を行った.
生体受容体を機能材料として開発するための基礎的研究

レセプタ-タンパクを高純度大量精製するために、それを機能を保ったまま、細胞外培養液中に放出させることを試みた。インスリンレセプタ-のβサブユニットには23個の疎水性アミノ酸が連続する膜通過部位が存在し、そこが細胞膜の肪質分画と親和性を持ち、細胞膜に因定されているものと考えられる。そしてその23個の疎水性アミノ酸の後には、3個の親水性のアミノ酸が続いており、もうそれ以上膜内に入り込まないようになっていると考えられる。疎水性アミノ酸23個からなる膜通過部位の直後の3個の親水性アミノ酸を人工的に取り除いたレセプタ-をcDNA上で作成し、発現させた。この人工変異レセプタ-はプロセシングも正常に行なわれ、細胞膜上に出現し、インスリンとも正常に結合、インスリンシグナルも正常に細胞内に伝達されていることがわかった。しかし培養液中にはこのレセプタ-は放出されなかった。このことから多くのレセプタ-の膜通過部位直下に見られる親水性アミノ酸クラスタ-の機能については単なる膜レセプタ-のストップシグナルではないことが判明し、今後の解析が必要である。次に膜通過部位23個の疎水性アミノ酸のうち中ほどにある5つのアミノ酸LeuーIleーPheーValーPheを除いた人工変異レセプタ-を作製しても、培養液中には放出されず、膜上に存在して、レセプタ-機能を持っていることがわかった。現在膜通過部位のいくつかの人工変異レセプタ-を作製し、その機能を検討中である。またレセプタ-のαサブユニット全体とβサブユニットの一部をcDNA上で作り発現させるとαサブユニットは培養液中に放出されることがわかった。このαサブユニットにはインスリンが結合するためこれをインスリンの微量定量法に使用できるか検討を進めている。またこのαサブユニットを用いてインスリンとレセプタ-の結合様式の解析も可能となる。
カレン難民の日常生活における社会関係の形成ー映像ドキュメンタリー制作に伴う考察

本研究の目的は、ビルマ内戦の難を逃れて難民として生活するカレン系ビルマ人(カレン難民)の日常生活における社会関係を、映像を用いて記録・分析することにある。1)ビルマ・タイ国境(タイ側)の難民キャンプ、2)再定住第三国(アメリカ)、3)ビルマ帰還地、を対象とし、カレン人難民コミュニティの形成過程の詳細を明らかにすることである。平成30年度は、昨年度に引き続き、ビルマ・タイ国境のカレン難民の帰還に関する現地調査と、山形ドキュメンタリーフィルムライブラリーにて、難民に関する文献調査及び映像分析調査を行った。そして、これまで撮り続けてきた映像をまとめ、滞日ビルマ人コミュニティの高田馬場で上映し、上映後は、大学生や教員をむくめたディスカッションを行った。二年目は、タイのチュラロンコン大学にて文献調査及び、タイ・ビルマ国境にて、カレン難民調査のフィールドワークを行った。また、これまで撮り続けてきた映像を大学講義内の授業のみならず、一般上映を開始した。本研究の3年目は、これまでの研究成果の公開(共著出版、分担執筆)の予定である。1)ビルマ-タイ国境(タイ側)の難民キャンプ、2)再定住第三国(アメリカ)、3)ビルマ帰還地、を対象とし、カレン人難民コミュニティの形成過程の詳細を明らかにすることである。平成29年度は、ビルマータイ国境に位置する難民キャンプにおけるカレン難民の日常生活実践調査を行った。また、アメリカのサウスダコタ州アバディーンとオーストラリアのパースにて、第三国定住したカレン難民の社会関係に関する傍証収集を行った。その他、タイのチュラロンコン大学と西オーストラリア大学、山形ドキュメンタリーフィルムライブラリーにて、難民に関する文献調査及び映像分析調査を行った。一年目は、8月にタイのチュラロンコン大学にて文献調査及びタイ・ビルマ国境のメソットにて、カレン難民調査のフィールドワークを行った。平成30年3月にも、チュラロンコン大学にて文献調査及び、オーストラリアのパースにて第三国定住をしたカレン難民調査を行った。本研究の2年目(平成30年度)は、タイ・ビルマ国境及びビルマ国内カレン州、更に、オーストラリアにてシドニー近辺に第三国定住したカレン難民の社会関係性の傍証検証を行う予定である。今後は、アメリカのみならず、オーストラリアやヨーロッパなどに第三国定住した難民の調査も行い、社会関係形成の比較考察していく。また本研究では、映像を用いた参与観察を行い、収集した映像は、今後、ドキュメンタリー映画『OUR LIFE2』の第二部「僕たちの故郷(仮)」にてまとめる予定である。年度を渡って使用のため。
日本人循環器疾患へのメタボリックシンドロームの関与の検討

メタボリックシンドローム(MetS)は軽症でも動脈硬化危険因子が集積することにより循環器疾患発症を増し、その背景は腹部肥満とする病態である。しかしながらMetSが日本人の死因の上位を占める心血管疾患の発症にどのように関与するは不明である。本研究では地域一般住民を対象とした疫学研究からこの点を検討し、日本人でもMetSは循環器疾患の発症リスクを約2倍程度上昇させ、糖尿病や高血圧の強力な発症要因となっていることを明らかにした。2007年度は住民1865名の住民健診を実施した。今年度は一般健診に加えて、空腹時採血よりインスリン、CRP、アディポネクチン、Adipocyte fatty acid binding protein (A-FABP)など肥満、インスリン抵抗性、動脈硬化関連の内因性因子の測定を行い、MetSと非MetSにおける動脈硬化関連因子の差違を解析した。さらに本年度健診成績および1993年度健診成績より対象の内蔵脂肪蓄積型肥満、血圧高値、糖高値、高中性脂肪血症、低HDLコレステロール血症を分類し、AHA/NHLB基準(2005)、日本内科学会基準(2005)によるメタボリックシンドローム(MetS)の頻度を検討した。また対象住民の心血管疾患発症と生命予後の調査を実施した。まず、2007年度健診成績からA-FABPに注目して解析するとA-FABPは男性14.4±0.6ng/ml、女性20.8±0.6ng/mlと女性が有意に高値を示した。A-FABPは、BMI、腹囲、体脂肪率、F-IRI、HOMA-IR(P<0.001)と有意な正相関を示した。総コレステロール、中性脂肪は正の相関(P<0.001、P<0.001)示し、HDLは負の相関(p<0.001)を示した。尿中アルブミン/クレアチニン比は正相関(P<0.05)を示した。A-FABPは、MetSは非MetSに比して有意に高レベルであり、MetSの血漿マーカーとしてのA-FABPの有用性が示唆された。次ぎに心血管疾患発症におけるMetSの関与を解析した。AHA/NHLBI基準でのMetSは全対象の31.3%、日本内科学会基準でのMetSは19.0%であった。平均4.8年間の経過で、心臓疾患・死亡は49例あり、AHA/NHLBI基準によるMetSの心疾患発生・死亡の相対危険度は、年齢、総コレステロール、喫煙を共変量に加えた解析で2.20(95%信頼区間(CI):1.144.24(p=0.018))、一方、内科学会基準によるMetSの相対危険は、1.87(95%CI:0.874.00(p=0.108))であった。MetSの診断基準により予後への関連が異なることが示された。今年度は縦断研究によりメタボリックシンドローム(MetS)および腹部肥満症(AO)の冠危険因子に与える影響を検討した。腹囲によって評価されるAOは、MetSの発症基盤とされるが、腹部肥満が高血圧(HT)の発生のための予測因子であるか否かは明らかにされていない。本研究では一般住民健診結果の解析から、HTの発生率を調査し、腹部肥満の関与の影響を検討した。対象は、北海道端野町と壮瞥町で1994年と2002年の両年に健診を受けた男性187人と女性209人のである。1994年のHTの参加者は対象より除外した。日本人のMetSの診断基準より腹囲で男性85cm以上、女性の90cm以上を、AOと定義し。対象を、非AO群とAO群の2群に分類し、両群で高血圧発症頻度を比較した。高血圧発症は正常血圧から収縮期血圧140mmHg以上または/かつ拡張期血圧90mmHg以上となったもの、あるいは降圧薬服用が開始となったものと定義した。HTの発生率は、非AO群でよりAO群で有意に高かった。BMIを含む多変量調整のためのロジスティック回帰分析では、AOの存在はHTの発症相対危険を2.33(p=0.017;95%CI、1.17-4.63)、観察期間の1cmの腹囲の増大は1.06(p=0.003;95%CI、1.02-1.10)であった。本研究の結果は、腹部肥満症の管理が日本人でのHTの発生の予防にとって重要であることを意味し、HT発症予防のために喫煙の有無やBMIの程度や腹部肥満症の有無にかかわらず、腹囲増大に注意を払う必要性を示唆する。本研究ではこれまでに、MetSが糖尿病発症の強力な予測因子であることを示し、これはBMIで補正しても成立し、BMIよりも強力な予知因子であることを示している。
斜流ターボ機械ディフューザ内のねじれ境界層の抑制に関する研究

本研究は、斜流形ターボ圧縮機の平行円錐壁ディフューザの内壁に設置した凸起状の案内羽根により、ディフューザの内壁に発達するねじれ境界層を抑制し、ディフューザの性能を向上させることを目的としたものである。通常の案内羽根をディスクに装着することによっても、上記の目的は達成できるが、この場合には設計点を外れた流量域での性能の低下が著しい。しかし、ディフューザの内壁に凸起状の案内羽根によりねじれ境界層を抑制できるれば、設計点を外れた流量域でも性能の低下が少なく、広い流量範囲で使用する斜流形ターボ圧縮機のディフューザとして最適なものとなる。ねじれ境界層を抑制する度合いと、凸起状の案内羽根の高さとは密接な関連があるものと思われ、案内羽根の高さがある程度以上高くなると、通常の案内羽根をディフューザに装着した場合に近い性能となることが推定される。本研究では、凸起状の案内羽根の高さを流路幅の20、40、60、および80%としたディフューザおよび通常の案内羽根をもったディフューザについて、3孔ピトー管を用いての圧力、速度および流れの角度の測定を行い、案内羽根の最適高さを明らかにした。また熱線風速計を用いて各ディフューザ内の乱流値を測定することおよびスモークワイヤ法を用いてその内部流れを観察することにより、凸起状の案内羽根の効果のメカニズムを明らかにした。本研究により、明らかにされた事項を要約すると、広い流量範囲でのねじれ境界層の抑制には、流路幅の20%程度の凸起状の案内羽根を用いることがディフューザ性能に及ぼす影響は小さい。
植物系有機炭素資源の化学修飾による機能開発

1.単糖、オリゴ糖類の化学修飾による生理活性機能の発現単糖あるいはオリゴ糖の化学修飾は主として生理活性の発現のためにもつとも魅力的な研究分野であり、この研究においても6名の研究分担者のうち3名がこの種の研究にたずさわっている。すなわち三輪は糖アリルエーテルのラジカル環化反応、糖誘導体を利用したアセタールの不斉アルキル化反応、ならびにイリドイド配糖体の合成など、主として単糖類の合成原料としての利用を目的とする反応の開発を、小林は糖のフッ素による化学修飾の一環として4-トリフルオロメチル-2-トリメチルシロキシフランを合成ブロックとするアルドール反応さらにその生成物の分枝糖への変換を、石戸はヌクレオシド類水酸基の高位置選択的アシル化、アルコキシドを用いるリボヌクレオシド類アシラートの高位置選択的O-脱アシル化など、糖誘導体官能基の位置選択的保護と化学変換に関する研究をすすめている。2.セルロースの化学修飾による機能性材料の開発セルロース自身は植物資源として中心的存在であり、その化学的な修飾によって新しい機能をもった材料を開発することは重要な研究テーマと考えられる。飯島は化学修飾によって荷電基を導入したセルロース膜(カルボキシメチルセルロース等)の低分子電解質透過特性等について物理化学的な考察を行ない、石川はセルロースの物性の根本的な改質をめざしてセルロースジアセタートのペルフルオロカルボン酸によるエステル化物の物性を検討している。
ＤＮＡナノテクノロジーを基盤とした動的な１分子観察系の構築と応用

本研究では、高速原子間力顕微鏡(AFM)を用いてDNAナノ構造上で1生体分子の動きを可視化することで、詳細に動的な状態での生体分子反応を解明し、DNAナノ構造体を用いて、生体分子の相互作用の制御や1分子レベルでの化学反応の操作を検討した。分子が反応や運動するナノスケールの空間を自在に作り出し、その空間内でB-Z転移のようなDNAの構造変化や転写やDNA組換え反応中の酵素の挙動を直接観察する手法を開発した。また、光に応答する2次元及び3次元DNA構造体の作成し、高速AFMによってその挙動を観察できる系を構築した。本研究では、生体分子の相互作用の制御や1分子レベルでの化学反応の操作を行い、高速原子間力顕微鏡(AFM)を用いてDNAナノ構造上で1生体分子の動きを可視化することで、生体反応を動的な状態で詳細に解明する手法を開発する。本年度は以下の2項目の研究を行った。第一に、RNAポリメラーゼによる転写反応の全過程を高速原子間力顕微鏡による1分子観察で検討した。この観察のため、400nmのテープ状のDNAオリガミ構造体に、約1000塩基対の鋳型を2か所で導入した1分子観察用の構造体を作成した。RNAポリメラーゼをDNA構造体に加え、高速AFMで観察すると、RNAポリメラーゼが鋳型DNA上をスライディングする様子が観察できた。転写反応では、鋳型DNA上をRNAポリメラーゼが1方向に動きながらRNAを合成する様子の実時間1分子観察に成功した。第二に、2本鎖DNAの形成と解離を光反応によって操作し、高速AFMで1分子直接観察を行った。光に応答して2本鎖の形成と解離を制御できるアゾベンゼンを導入した光応答性DNAの2本鎖形成と解離をDNAナノ構造体内で観察した。UV光の照射を行うと、形成されていた光応答性DNAの2本鎖は解離し、実時間で観察できた。続けて可視光照射を行うと、解離した光応答性DNA鎖は再び2本鎖形成をした。また、UV-可視-UVと連続的に光照射しても2本鎖の解離と形成の可逆的な動作が見られた。このことから、DNAナノ構造体内で光応答性2本鎖DNAの構造の変化を観察することで、光応答部位の解離と結合を可逆的な機械的スイッチングとして1分子で可視化することが可能となった。第一に、DNA組み換え酵素Creを用い、その組み換え反応を高速AFMで観察し、動的な反応機構の解明を検討した。基質となるloxP配列を含む2本の2本鎖DNAを2種類の異なる中空なDNAナノ構造体「DNAフレーム」に固定し、その方向や角度を制御して、DNA組み換えの観察を行った。複合体の解離の動的な観察を行い、Creモノマーへの解離と組み換え生成物の生成を高速AFMで捉えることに成功した。また、Holiday junctionに構造的なストレスを加えることで、組み換え反応の方向を逆方向に進行させることに成功し、DNA構造が組み換え反応に大きく影響することを明らかにした。第二に、光応答性DNAとグアニン4重鎖(GQ)の間の1分子スイッチングの可視化をDNAフレーム内で行った。2本鎖DNAの形成と解離を異なる波長の光照射によって操作し、GQの形成をカリウムイオン(K+)の添加で操作した。DNAフレームには3本の2本鎖DNAを導入し、それぞれに、光応答性DNA、対となる光応答性DNAとGQ鎖、対となるGQ鎖を導入した。UV光の照射を行うと、形成されていた光応答性DNAの2本鎖は解離し、3本の2本鎖がDNAフレーム内に観察できた。次に高速AFMでそのスイッチングを観察した。K+存在下でUV照射すると光応答性2本鎖の解離とGQの形成を観察できた。逆反応もK+非存在下で可視光照射するとGQの解離と光応答性2本鎖の形成を直接観察できた。この結果、2つの異なる反応を可逆的な機械的スイッチングとして1分子可視化することに成功した。第一に、光応答性DNAを導入した

6角形のDNAナノ構造体を使用して、UV光・可視光照射による2量体形成と解離の1分子観察を行った。DNAナノ構造体の集合と解離を直接観察するため、6角形構造体にコレステロールを導入し、脂質2重膜上でその動的な挙動を観察した。構造体は作成した脂質膜上に結合し、高速AFMによって観察が可能であった。脂質2重膜上でUV光照射を行うと、形成した2量体が解離し、可視光照射によって単量体が結合する様子を高速AFMによって直接観察することに成功した。これによってDNA構造体の集合や解離を直接観察する系を構築でき、DNA構造体の結晶化の動的な観察に応用可能である。第二に、新規な3次元DNAナノ構造体の構築を行った。2本鎖DNAをテープ状に巻きつけることで、チューブ構造体を作成する新たな方法を開発した。1周当たりの塩基対数からチューブの直径と長さを自由に設定でき、形成された構造体をAFMで詳細にその構造と形成過程を検討した。構造体は設計したチューブ構造体と少数の長いチューブ構造体が観察された。詳細な解析から、長いチューブ構造体は隣接する2本鎖DNAを繋ぎ止めるクロスオーバー(Holiday junction構造)の異性化による、2本鎖DNAの方向が組み換わった異性体であることが分かった。2本鎖DNAの曲がるストレスによって、長いチューブ構造体が形成されることが分かった。この設計法を用いることで、8面体のDNAナノ構造の構築もできるようになり、光機能性を入れることで構造体の開閉も実現できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。DNAナノテクノロジー26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的のDNAナノ構造体上での転写の高速AFMによる1分子イメージングを達成でき、それにともなう技術的な開発も行えたため。また、DNAナノ構造上での光反応による2本鎖DNAの形成と解離の1分子観察も達成できた。DNA組み換え反応の1分子イメージングのための観察システムの構築も行え、今年度の目標の転写調節機構を含めだ1分子解析の足掛かりができた。当初の目的のDNAナノ構造体上でのDNA組み換え反応の高速AFMによる1分子イメージングを達成でき、それにともなう技術的な開発も行えたため。また、DNAナノ構造上での光反応による2本鎖DNAの形成と解離およびグアニン4重鎖の形成のスイッチングの1分子観察も達成できた。今年度の目標の転写調節機構を含めた1分子解析の足掛かりができた。DNA組み換え反応の1分子イメージングを達成する。転写調節機構を含めた1分子解析を達成する。このために必要な観察系の構築と技術開発を行う。ヌクレオソーム構造体のDNAナノ構造上での1分子イメージングを達成する。高速AFMや生化学実験、及びDNA合成などの消耗品が予想以上にかかるため、それらのために重点的に使用する。物品の購入費が予定より低く抑えられたため。基金の残金として、来年度は合成DNAの購入費(50万円)、AFM測定用のカンチレバー(50万円)、生化学実験用の試薬類(50万円)、合計約150万円の支出を予定している。
睡眠中の新生ニュー ロンの活性化が記憶に及ぼす機能

本年度、成体脳で新生するニューロンが記憶の固定化に果たすメカニズムも明らかにするために研究活動を行った。これまでの実験から、成体の海馬で新生したニューロンが睡眠中に興奮することが、恐怖記憶の固定化に必要であることが明らかになった。そこで本研究を論文として完成させるに当たり、様々な追加・補助データを取得するべく実験を行った。その過程で、幾つかの意外かつ重要な結果が得られた。まず、光遺伝学を使って記憶の固定化と睡眠の関係を調べるための実験系を構築するに当たり、恐怖記憶の固定化の過程を詳細に検討した。すると恐怖学習課題から約6時間の期間に、記憶の汎化が起こり易い時間帯が有ることが明らかになった。この事実は、それだけでも重要な知見であると考え論文発表を行った。また、本課題を遂行する上で重要な要素技術である光遺伝学実験手法を用いることで、恐怖記憶のリモートコントロール制御を可能にする新しいトランスジェニックマウスが完成したため、それについての論文発表を行った。さらに、睡眠時期をより詳細に区別しながら実験していく中で、新生ニューロンが果たす役割りを詳細に検討し、驚くべき表現形を得た。この様に幾つかの重要な成果や発見を得たため、当初に予定していたイメージングやシナプス定量については若干に計画を変更した点も有る。何れについても技術は完成し、現在データの取得を急いでいる。また論文をまとめるために、柳沢正史機構長をはじめとして内外の専門家から多くの意見を聞き入れ、今後大きな成果へと繋がると期待される。現在、恐怖記憶以外の記憶に関しても、上記表現形が一般化できるか等の最終実験を行っており、2016年度中に新しい論文の投稿を目指している。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度、成体脳の新生ニューロンの記憶回路への統合過程における睡眠の役割りを検討した。まず、新生ニューロンにマウス遺伝学(pNestin-CreERT2 x CAG-LSL-Halo/Ch rhodopsine)を用いて、光受容体を選択的に発現させた。次に、このマウスの海馬歯状回に光ファイバーおよび脳波・筋電図記録電極を移植した。そしてさらに、新生ニューロンがその記憶回路へ統合されることが分かっている記憶学習課題(Contextual Fear Conditioning)を与えた(Arruda-Carvalho M*,Sakaguchi M*et al.,J. Neurosci.,2011,v31p15113,*equally contributed)。この学習課題直後より、脳波・筋電図をモニターすることで、睡眠のステージ判定をリアルタイムで行いながら、特定の睡眠ステージのみにおいて光照射を行った。この際に、睡眠ステージの自動判定システムと光照射の同期システムを開発した(KISSEI COMTEC社、BIOTEX社との共同開発)。これにより、ハイスループットに、新生ニューロンの興奮を各睡眠ステージ特異的に操作することができる。次に、記憶テストを行うことで、学習後の睡眠ステージ選択的な新生ニューロンの興奮制御が、記憶の固定化および睡眠の構築にどのような影響を与えるかについて検討した。驚くべきことに、睡眠ステージ特異的な制御によって、記憶の固定化に強い影響がでることを見出した。光遺伝学による新生ニューロンの制御系が完全に稼働しており、睡眠ステージ特異的な介入操作により、記憶における機能的な表現形が見出されている。また、研究の途上で明らかになった記憶の固定化過程における汎化のメカニズムについて、次年度早期に発表が期待できる(Fujinaka et al., in preparation)27年度が最終年度であるため、記入しない。ハイスループットの睡眠ステージの依存的光照射システムを用い、本研究の早期完成を目指す。

また、c-fosマウス等を用いることで、学習中に興奮した申請ニューロンのみを遺伝学的に追跡し、記憶回路の形成過程と、申請ニューロンの興奮との関連を明らかにすることを目指す。27年度が最終年度であるため、記入しない。
痴呆高齢者を介護する家族の心理プロセスに関する基礎的研究

郡部在住で在宅介護をしている家族(介護者)に調査および面接を実施した。調査研究の結果からは、介護年数が長く、被介護者の物忘れの程度が高い場合、介護者が感じる主観的幸福感が低かった。また、郡部の家族はセルフヘルプグループといった集団のなかで介護にまつわる辛さやしんどさを語るよりも、介護に関する情報提供や講義様式での知識の提供を求めていることが示された。その理由として、介護ストレスがあることは認めているが、それを表出することは罪悪であると感じていたり、身内のことを話すべきではないという規範意識が働いていた。これにより、すぐにセルフヘルプグループを開始するのではなく、まず講義や料理教室などを行い、支援者や参加者間でラポールを形成した後で、実施することが望ましいと考えられた。よって、その後、支援者が町内のイベントに参加してなじみの関係を作った後、介護者自身のリラクゼーションと知識提供を目的とした健康教室を実施した。その結果、実施前後において、介護者の主観的幸福感には有意差は認められなかったが、介護負担感について、講座実施後は被介護者の身体的要因(排便・難聴)を挙げている者はおらず、「被介護者の笑顔に気づく」「生老病死を教えてくれる」といったポジティブな感情が増加していた。これらの感情の変化は、介護者が介護から離れて健康教室に参加するため、自分の時間を作ることで見直せた点であった。その後、参加者に数回にわたり、介護年数とその介護様式の変化と心理的受け入れ過程を調べるための面接を実施した。その結果、介護初期では「自分が面倒を見ないとしかたない」と感じているが、その後、「なぜ自分が介護する必要があるのか」という感情が起こるが、それは一方で「認められないもの、感じてもどうにもならないもの」と感じられていた。その葛藤の中、「配偶者の支え」「被介護者との関係性」が介護継続の要因となっていた。広島県三次市三和町において、下記の研究を実施した。1.健康教室の開催全4回に渡り、高齢者を在宅介護している介護者約20名を対象に、フットマッサージを中心とした健康教室を実施した。健康教室の内容は、以下の通りである。第1回足に関する基礎知識。ハンドケアについて第2回足のトラブルへの対応、見分け方第3回足の洗い方。爪の切り方。足のマッサージの仕方第4回健康な歩き方この効果評定については、人生満足度尺度、バウムテストおよび、各回の前後の血圧測定により行った。その結果、毎回、健康教室実施後の最高血圧、最低血圧ともに低下しており、心理的な安定が見受けられた。2.介護者への心理面接家族会に参加できない介護者の自宅を訪問し、心理面接を実施した。面接の構造は以下の通りである。頻度:介護者の希望に沿って、1名あたり、1回数回実施。時間:60分90分本研究の面接対象となった介護者の多くが、老老介護であった。よって、介護者も「いつまで介護を続けることができるか分からない」、「自分の介護は誰がしてくれるのだろう」という不安を抱えていた。また、その不安は、介護者の配偶者の疾患が重い場合には特に強いことが伺えた。つまり、介護ストレスには、介護者自身の身体的・精神的負担の軽減だけでなく、介護者を支える配偶者の存在が大きいことが示唆された。認知症高齢者を自宅で介護している家族(介護者)の心理プロセスについて検討するため、本年度は以下の研究を行った。1.介護者へのセルフヘルプグループの実施自宅で高齢者を介護している家族を対象に、セルフヘルプグループを実施した。これへの参加は認知症高齢者を自宅で介護している家族であれば自由に参加することができた。その場では、介護に関する質問や介護にまつわるさまざまな感情について語られ、介護することには身体的負担や心理的負担、経済的負担がかかること、それを軽減するには、家族のサポートや専門家からの援助の必要性などが語られた。2.心理プロセスに関する調査および事例研究のための調査用紙作成高齢者を介護する家族の心理プロセス解明のための質問調査を実施するため、質問項目の収集と尺度作成の目的で、自宅で認知高齢者を介護している家族を対象とし、介護者に半構造化面接を行った。面接では、介護している高齢者の身体的機能の状態、心理的機能(認知症状、自我状態など)、介護期間、介護者のストレスの度合いや介護に対する感情などを尋ねた。質問紙の項目は、介護者の介護に対する現在の心理状態(ショック期、とまどい期、嫌悪期、あきらめ期、受容期など)と身体的ストレスの大きさ、心理的ストレスの大きさ、介護期間などから成り立っている。この質問調査および事例検討は次年度に実施し、その結果は学会発表や論文で報告する予定である。

これにより、すぐにセルフヘルプグループを開始するのではなく、まず講義や料理教室などを行い、支援者や参加者間でラポールを形成した後で、実施することが望ましいと考えられた。よって、その後、支援者が町内のイベントに参加してなじみの関係を作った後、介護者自身のリラクゼーションと知識提供を目的とした健康教室を実施した。その結果、実施前後において、介護者の主観的幸福感には有意差は認められなかったが、介護負担感について、講座実施後は被介護者の身体的要因(排便・難聴)を挙げている者はおらず、「被介護者の笑顔に気づく」「生老病死を教えてくれる」といったポジティブな感情が増加していた。これらの感情の変化は、介護者が介護から離れて健康教室に参加するため、自分の時間を作ることで見直せた点であった。その後、参加者に数回にわたり、介護年数とその介護様式の変化と心理的受け入れ過程を調べるための面接を実施した。その結果、介護初期では「自分が面倒を見ないとしかたない」と感じているが、その後、「なぜ自分が介護する必要があるのか」という感情が起こるが、それは一方で「認められないもの、感じてもどうにもならないもの」と感じられていた。その葛藤の中、「配偶者の支え」「被介護者との関係性」が介護継続の要因となっていた。
緑膿菌の２つの生体膜を貫き多剤耐性化に関わる異物排出膜タンパク質複合体の構造基盤

複数の抗菌剤が効かない多剤耐性緑膿菌による免疫不全患者への院内感染は、重篤な症状を引き起こすため社会的に大きな問題となっている。日和見細菌である緑膿菌が多剤耐性化する主な原因として、菌体内に進入した抗菌剤を排出する異物排出タンパク質複合体が深く関与している。本研究では、緑膿菌で機能している異物排出タンパク質複合体のままの立体構造をクライオ電子顕微鏡単粒子解析法とX線結晶構造解析法を用いて解明し、異物を菌体外に排出するタンパク質間の連携した排出機構の構造基盤を構築することを目的とする。
世代間問題の経済分析：さらなる深化と飛躍

近年、年金をはじめとする世代間問題が緊急性の高い重大な社会問題の1つとなっている。本研究では、くらしと仕事に関するパネル調査等、各種の実態調査を実施して世代間問題の内実を的確に把握した一方、経済理論を駆使して世代間問題の本質をえぐりだした。そして世代間対立を世代間協調に転換するための具体的アイデアを提示した。1.消費税の逆進性を緩和するために給付つき税額控除制度を日本に導入すると、その恩典は高所得層(支援不要の人びと)まで部分的に及ぶおそれがある。2.ダイナミック・マイクロ・シミュレーションモデルを開発し、それを用いて年金制度改革案の政策評価を試みた。加えて年金関連の英文研究書を2冊刊行するとともに、公務員と軍人の年金制度に関する国際会議を開催した。3.主観的健康感や幸福度が所得格差や貧困とどの程度まで関連しているかを計量的に分析した。また、消費税率の変更が社会的厚生や貧困に及ぼす影響も日韓で比較した。さらに、研究書『再分配の厚生分析』を刊行した(平成22年度・日経・経済図書文化賞受賞)4.雇用の世代間格差問題は時間的経路依存性を持つことが多い。5.日本における政府債務の持続可能性を担保するために必要となる税率は将来、約43%にまで上昇する。6.『くらしと健康に関するパネル調査(JSTAR)』の第1回分データを公開する一方、第3回目の調査を実施した。7.『雇用と子育てに関するパネル調査(LOSEF)』の質問票素案を作成した。8.社会保険料の事業主負担分が誰に帰着するかを計量的に分析した。9.福祉の改善と権利の保護という2つの要請における対立問題を規範的に考察した。さらに、社会的選択と厚生に関する英文ハンドブック(第2巻)を刊行した。10.人的投資・技術・年齢構成に焦点をあてたイノベーション制度を理論的に分析した。11.子供期の貧困が成人になってからの生活困難に与える影響を分析した。12.楽観と悲観が混在する証券市場での均衡のエクイティ・プレミアムや利子率の期間構造を理論的に考察した。1.くらしと仕事に関するパイロット調査(LOSEF)を実施し、日本では、初職が非正規の場合、その後における正規への再就職は年々厳しくなっており、65歳以降の年金受給見込額も低くなるおそれが強いこと、現在、30歳代半ばの男性正規労働者の生涯賃金が親の世代より実質で23割低下するおそれがあること、などを明らかにした。2.無限視野の世代効用流列を評価する論脈において、アロー流の社会的選択理論を完結させ、一般不可能性定理を確立した。3.人材と技術の世代交代の観点から科学技術について分析し、政策を提言した。4.正規および非正規雇用における労働時間配分(深夜労働等)、インターネットが就業に及ぼす影響、無業者の就業希望等の規定要因を実証分析した。5.釜石市と福井県を実地調査し、地域における雇用の復興や確保などについて考察した。6.日本の1歳から5歳未満の子どもの死亡率が他の年齢階層と比べて特異的に高い理由は、子どもの救急医療の不足、とくに週末夜間の2次救急医療が不足していることにあることを明らかにした。7.戦後の公的年金改革が高齢者の就業行動にどのような影響を及ぼしてきたかを社会保障資産等を用いて推計した。さらに、日本における高齢者就業と健康、障害年金受給の関係を分析した。加えて、能力・所得格差の世代間継承に及ぼす教育支援の影響や世代間交渉による政策選択の可能性を検討した。8.社会保障を含む財政支出と租税負担・社会保険料負担が世代間でどのような差異を生じさせるかを分析し、現状より対GDP比で10%程度多く政府収入が得られれば、財政の持続可能性が担保できることを示した。9.米国のNLSYデータを使って親子間における非認知能力の相関を実証的に明らかにし、さらに親子間スキルの多次元ベクター相関を実証分析した。10.子どものウェル・ビーイングについて学力や健康度、友達・親との関係、疎外感等に着目し、社会経済階層別の格差を分析した。1.年金加入履歴に基づく「くらしと仕事に関する青年インターネット特別調査」(2135歳、約3000人)および「解雇経験者特別調査」(2172歳、約1500人)を実施し、基本的な集計・分析を行った。2.複数世代にわたる合理的資源配分の問題を厚生経済学・社会的選択理論に立脚しながら考察した。さらに、世代別選挙区の導入が世代間問題に与える影響を世代重複モデルを用いて理論化した。3.新しい世代間雇用問題として「孤立無業者」を定義し、その実態を解明した。その結果、(1) 2059歳の未婚無業者のうち、ふだんずっと1人でいるか、家族としか一緒にいることのない人々である孤立無業者は2011年時点で162万人に達し、2001年からほぼ倍増した、(2) 20代など若年無業者で孤立無業が急増した、(3)家族の庇護にある孤立無業者ほど求職活動を断念する傾向がある、こと等が分かった。

4.新卒直後に正規社員として入職した人を取りあげ分析したところ、(1)平成23年4月時点における年齢が30歳代であった男性の場合、5年未満で初職企業を離職した人の割合は39%であった、(2)若い世代ほど早期に離職する傾向があった、(3)早期離職者は30歳時点で正規の職に就いていない割合が高かった。5.くわえて、(1)初職が非正規であると、その後、社会経済的に不利な立場に立だされ、主観的厚生も低下する、(2)福井県では希望が「仕事」から「家族」に転換しつつある、(3)喫煙・低学歴・長時間労働・通勤等は中高年の運動習慣に有意な阻害要因である、(4)子供の出産後1年以内に母親が仕事に復帰すると母乳育児期間は短くなる一方、父親がフレックスタイム制で働くと母乳育児期間が長くなる、こと等を明らかにした。第1に、くらしと仕事に関する第1回調査(LOSEF)を実施し、その調査結果を分析した。そして、日本では、学校や大学を卒業した直後に正社員として入社した人(男性)の初職からの早期離職が年々増大しており、最近における若者の場合、その半数が初職入職後6年以内に初職企業から離職していたことを明らかにした。第2に、AIJ事件で明らかになったように、積立方式の年金は投資リスクが大きい。ちなみに、日本では積立不足や元本割れに苦悩している積立型年金が少なくない。賦課方式の年金を縮小・廃止し、それを積立方式の年金に切りかえても新たな難問が待ち構えている。第3に「孤立無業者(SNEP)」を新たに概念化した。孤立無業とは、20歳以上59歳以下の未婚無業者(在学中を除く)のうち、ふだんずっと一人か家族とのみ一緒にいる場合を指す。その実態を総務省統計局「社会生活基本調査」匿名データにより分析した。その結果、親世代による庇護がかえって子世代のSNEPの求職活動を抑制することを明らかにした。第4に、家族介護者に対する計量心理分析から、介護に対するマイナスの評価が大きいことよりも、むしろプラスの評価が小さいことが家族介護の病理を生む可能性があることを解明した。たとえば、義理の親に対しては主介護者のプラス評価が低い、配偶者に対しては時間とともにプラス評価が低下する、虐待のケースではプラスの評価が低いこと、等である。第5に、生活満足度は健康感とは異なり、短期的な所得の落ちこみには反応しないという一種のratchet effect(歯止め効果)を持つことが分かった。第6に、ダイナミック・マイクロシミュレーションモデルを用いて、高齢者貧困率の将来見通しを作成するとともに、その上昇要因(マクロ経済スライドと1980年以降の結婚・離婚行動の変化)を定量的に評価・分析した。1.大規模な第20回国際パネルデータコンファレンス(報告論文100点、参加者数180名)を2014年7月に東京で主催した。2.第2回LOSEF(くらしと仕事に関する調査)をはじめとする独自アンケートを複数、実施した。3.2014年の年金財政検証結果によると、日本の公的年金財政は当分の間、破綻しないが、給付水準は大幅に下がる。とりわけ基礎年金水準は将来、3割減となり、1人あたり手取り月額は3万円台(現在の賃金価格表示)まで低下する恐れが強い。4.主観的時間割引率の差異が年金加入者間に存在する場合、時間非整合的な年金運用の結果、加入者総所得の14%以上が無駄になる可能性があることを実証的に示した。