hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
余剰次元理論と超対称性理論におけるクォーク・レプトンの世代構造の研究

本研究の目的は、素粒子の標準模型の背後にある新しい物理(new physics)の探求を、主として模型構築の見地から行い、LHC・ILC実験でどの様に観測されるかを解析することである。この目的に向かって研究計画をたてて、研究を行った結果、今年度は主に以下の研究実績が得られた。(1):余剰次元理論では、「トップ粒子の湯川相互作用」と「トップ粒子とphysical Higgsのcoupling」のズレが、たとえヒッグス場が1つしか無くても、観測される可能性がある。そのことを、具体的模型を構築して、世界で初めて示した。更に、この模型が予言するLHC・ILC実験での現象論の解析(Higgs生成プロセス等)を行った。(2): 5次元理論では、(4次元理論ではほぼ不可能である)タイプIシーソー機構の、LHC実験での検証可能性について世界で初めて調査した。具体的には、右巻きニュートリノが5次元バルクに広がり、特定の右巻きニュートリノのバルクMajorana質量項を持つ場合に、3つの荷電レプトンが終状態に特徴的に現れ、LHC実験で観測可能であることを示した。(3):余剰次元ゲージ理論の枠組みで、境界条件でゲージ対称性を部分的に破る場合、この条件で重くなったゲージボソンの散乱振幅のエネルギー依存性の解析を世界で初めておこなった。(ここでは、Wilsonライン位相をパフメータにした。)この解析によって、高次元ゲージ理論におけるNGボソンの等価定理に対する理解が深まった。(4): SO(5)×U(1)ゲージ・ヒッグス統一模型で、反周期境界条件を持つ場が、ダーク・マターの候補になり得ることを示した。ダーク・マターのrelic abundance等の解析を行い、将来的なダーク・マター探索実験で、このシナリオの観側可能性を調査した。(5):超対称性のある余剰次元理論において、境界の存在で超対称性が破れる新しい可能性について解析を行った。本研究の目的は、素粒子の標準模型の背後にある新しい物理の探求を、主として模型構築の見地から行い、LHC・ILC実験でどの様に観測されるかを解析することである。この目的に向かって研究計画をたてて、研究を行った結果、主に以下の研究実績が得られた。(1):超対称性の動力学的破れの機構において、ヴェクトルライク理論では真空が擬安定であり、更に繰り込み群を考えると高エネルギーで結合定数が発散してしまう困難が存在する。また、擬安定の真空でもその真空が宇宙年齢に比べて十分安定であればいいが、その場合、R対称性等を露に破る必要がある。そこで、超重力理論に理論を拡張すると「宇宙項をゼロにするために導入する定数項」の効果でR対称性が自然に破れることに注目し、シンプルで新しい超対称性の動力学的破れの機構を構築して、真空構造やゲージ結合定数のエネルギー依存性等の解析を行った。(2):レプトンの質量公式を超対称性がF項で破れた場合に導出される可能性について、現象論の解析を行った。(3):5次元のインターバル上のSO(10)大統一理論の構築を行い、新しい5次元SO(10)大統一理論の構築をして、現象論的解析を行った。(4):超対称性のある余剰次元理論では、超対称性を保つ場の境界条件がnontrivialである。このことに注目して、境界の存在で超対称性が破れる新しい可能性を発見した。(5):カスケード質量行列形での、ニュートリノ振動実験結果の再現可能性を示した。
多指ハンド双腕光マニピュレータを用いた3次元マイクロ操作と計測

本研究では,1台の光源からのレーザ光を2本の偏光ビームに分割し,各々のビームに対し焦点位置を精密に実時間制御できる多点光ピンセット光学系を構成することで,双腕多指ハンドとして機能する非接触操作型の光マニピュレータを開発する.この制御観測系に,光学顕微鏡下の観測画像の実時間画像処理と画像再構成技術を統合することで,微小物の視覚認識に基づいた能動的な捕捉・把持と双腕系の協調動作を用いた非接触3次元マイクロ操作と計測技術の高度化・自動化について検討する.これにより,接触型マイクロ操作技術を補完し,かつ凌駕する技術として,光ピンセットマイクロ操作技術の学術的確立と3D細胞生物学等への展開をめざす.本研究では,1台の光源からのレーザ光を2本の偏光ビームに分割し,各々のビームに対し焦点位置を精密に実時間制御できる多点光ピンセット光学系を構成することで,双腕多指ハンドとして機能する非接触操作型の光マニピュレータを開発する.この制御観測系に,光学顕微鏡下の観測画像の実時間画像処理と画像再構成技術を統合することで,微小物の視覚認識に基づいた能動的な捕捉・把持と双腕系の協調動作を用いた非接触3次元マイクロ操作と計測技術の高度化・自動化について検討する.これにより,接触型マイクロ操作技術を補完し,かつ凌駕する技術として,光ピンセットマイクロ操作技術の学術的確立と3D細胞生物学等への展開をめざす.
ヒト唾液高プロリン含有蛋白質P-Bの分子遺伝学的ならびに系統発生学的研究

1.ヒト唾液高プロリン蛋白質P-Bをコードする遺伝子をPCRクローニングし、PBIIと命名した。塩基配列をDDBJに登録しアクセッション番号AB031740を得た。PBIIはATリッチ遺伝子であり3個のエキソンを含む。また研究代表者が以前クローニングしたP-B関連遺伝子PBIと全領域にわたって高いホモロジーを有する。エキソン2は両遺伝子で完全に一致する。分子中央部すなわちイントロン2でのホモロジーはやや低い。PBIIのエキソン3はPBIのものより長いがPBIIの遺伝子産物P-BはPBIの仮想遺伝子産物P-BIより短い。これはPBIに於いて終止コドンの位置がPBIIの場合より3'側へシフトしている為である。PBIとPBIIは同じ遺伝子ファミリーに属していると考えられるが、PBIIの転写産物(P-BmRNA)のみがヒト顎下腺に存在する。2.PBIIはStanford G3 Radiation Hybrid PanelとPBII由来プライマーを用いるPCRによって、第4染色体長腕にマップされた。PBII遺伝子の近傍には唾液蛋白質であるヒスタチンやスタセリン、涙の高プロリン蛋白質、同族遺伝子であるPBIがマップされている。3.ウシ顎下腺、歯胚、歯髄のmRNA中にP-BmRNAが存在することをPCRによって確認した。ウシ幼若エナメル質中にP-BとN末57残基が同一な蛋白質の存在が報告されているが、この蛋白質は歯胚に於いて合成されていると考えられる。なお、ウシ幼若エナメル質中に多量に存在する血清アルブミンのmRNAは歯胚clDNAをテンプレートとするPCRでほとんど増幅されなかった。P-Bの合成についてさらに多くの臓器を調べることによって、その生理的役割の予測が可能になることが期待出来る。本実験の目的は高プロリン蛋白質P-Bの遺伝子を捕え、発現の制御機構、発現組織、系統樹上での発現位置などを把握することにより、遺伝子産物であるP-Bの生理機能を解明することである。平成10年度はP-B遺伝子のクローニングを行った。LAPCR法に於けるプライマーは1994年に報告したP-BcDNAの塩基配列に基ずいて合成した。LAPCR増幅物中のP-B遺伝子由来ヌクレオチドの選択はP-BcDNAの塩基配列に基ずいて合成したプローブによるハイブリダイゼーションによって行なった。5'側と3'側の塩基配列に関しては、in vitro cloning法を適用し、ヒトゲノムDNAのEcoRl消化物、及び、BamHI消化物をそれぞれキット(宝酒造)のEcoRIカセット、及び、BamHIカセットに結合させ、カセットプライマーとP-BcDNAの5'側塩基配列に基ずくプライマー、又は、カセットプライマーとP-BcDNAの3'側塩基配列に基ずくプライマー間で増幅させ、増幅物からP-B遺伝子由来のものをP-BcDNAの塩基配列に基ずいて合成したプローブによるパイブリダイゼーションにより選択した。現在、増幅物をシーケンス反応に供すべくプラスミドに組み込んでいる過程である。唾液高プロリン含有蛋白質P-B(J.Biochem.1979 86 79-86)をコードする遺伝子PBIIをPCRクローニングし、その塩基配列を決定した。テンプレートにはヒトゲノムDNAを、プライマーにはP-BcDNA(J.Biochem.1994 115 1101-1106)の塩基配列に基ずいて設計されたオリゴヌクレオチドを用いた。PBIIは7.1kbpであり3個のエキソンを含む。PBIIはエキソン部だけでなくイントロン部に於いても以前、我々が塩基配列を決定したPBI(ヒトゲノムライブラリーをP-BcDNAフラグメントをプローブとしてスクリーニングして得た遺伝子J.Biochem.1997 121 1025-l030)と顕著なホモロジーを有する。PBIIとPBIは他の大部分の唾液高プロリン含有蛋白質とは異なる遺伝子ファミリーに属する。

PBIIの塩基配列をデータベースに登録した(アクセッション番号AB031740)。昨年度までの研究に於いて決定した、唾液高プロリン蛋白質P-Bをコードする遺伝子PBIIの塩基配列(J.Biochem.(2000)127 393-398、アクセッション番号AB031740)に基ずいてPBIIの染色体上の位置を下記方法により決定した。即ち、Stanford G3 Radiation Hybrid Mapping Panel(Research Genetics社)の83クローンのDNAをテンプレートとし、PBIIの3'側335塩基及び5'近傍1359塩基を増幅するように設計した2組のプライマーペアを用いて2シリーズのPCRを行った。増幅物をアガロース電気泳動で分離し335bp或いは1359bpの位置にバンドを示すクローンを1、示さないクローンを0と表示し、得られた結果をインターネット上のRH Serverで解析した。オンライン解析により、いずれのプライマーペアを用いた場合に於いてもPBIIとマーカーSHGC-35364間の距離が0(crs)であるとの結果を得た。SHGC35364はP-BcDNAの塩基配列に由来する200bpのマーカーであり第4番染色体長腕q13.3-q21.3に位置する。従って、PBII遺伝子はP-BmRNAと同じ位置、第4番染色体長腕q13.3-q21.3領域に存在する。PBIIはP-BmRNAに対する遺伝子であると考えているので同じ位置にマップされることは妥当である。またP-BmRNAの従来のマッピングを異なるマーカーにより再確認したことになる。Stanford G3 Radiation Hybrid MappingPanelとGeneBridge RH panelによりPBII近傍にマップされているマーカーにはPBIIと同族遺伝子であるPBI、涙の高プロリン蛋白質由来のものがある。唾液蛋白質であるヒスタチン3やスタセリンも近い位置にマップされていることは興味深い。唾液の池の高プロリン蛋白質は第12番染色体上に存在する。昨年度までの研究で、唾液高プロリン蛋白質P-Bの蛋白質および遺伝子の構造、同族遺伝子の存在、P-B遺伝子の染色体上の位置等を明らかにしたが、この蛋白質の組織分布や機能については未だ、解明が不十分である。P-Bの組織分布については、唾液腺以外では、N末57残基がP-Bと同一である蛋白貨がウシ幼若エナメル質中に存在することが報告されているが、生合成サイトに関しては不明である。本年度の研究では歯胚がP-Bの生合成部位であるか否かをmRNAの存在をPCR法によって追跡することにより検討した。まず、ウシP-B様蛋白質に対応するDNAがヒトP-BmRNAに由来するプライマーによって増幅されることを、ウシゲノムDNAのEcoRI消化物の1.5KフラグメントをテンプレートとするPCRによって確認した。次に胎生5ヶ月のウシ歯胚(組織顕微鏡写真によって、エナメル芽細胞、象牙芽細胞、歯乳頭等の存在を確認)からイソゲン(ニッポンジーン、チオシアン酸グアニジン法)を用いてtotal RNAを調整した。続いてmRNAをオリゴdT樹脂(Oligotex-dT30<uper>,JSR社)により精製した。
血管内皮細胞に対する光線力学療法の基礎的研究

血管内皮細胞と網膜色素上皮細胞に対する光感受性物質ATX-S10(以下ATX)とVerteporfin(以下BPD)を用いた光線力学療法(PDT)の殺細胞効果をMTS Assayで評価した。PDTは、薬剤に5分間曝露後培養液に薬剤を残した状態でレーザー照射を行う短時間曝露PDT群と、60分以上曝露後培養液から薬剤を除いた状態で照射を行う長時間曝露PDT群に分けた。ATX励起には波長670nm、BPDには波長689nmの半導体レーザーをそれぞれ使用した。PDT効果は薬剤濃度とレーザー照射量に依存したが、死細胞率90%となる照射量と薬剤濃度は、ヒト皮膚微小血管内皮細胞(CryoHMVEC-Ad)では短時間曝露群50J/cm^2, ATX6.3μg/ml, BPD0.04μg/ml、長時間曝露群50J/cm^2, ATX50.0μg/ml, BPD0.04μg/mlであった。ただし培養液中の血漿濃度をあげれば必要量は上昇した。サル網膜・脈絡膜血管内皮細胞(CRL-1780)では、短時間曝露群100J/cm^2, ATX100μg/ml, BPD0.08μg/mlであった。ヒト網膜色素上皮細胞(ARPE-19)と血管内皮細胞の死細胞率を比較すると、ATX短時間曝露群で血管内皮細胞の死細胞率が色素上皮よりも有意に高かったが、他の治療条件やBPDでは両者の差はなかった。また、細胞内取り込み量と細胞内局在を蛍光法で検討したところ、ATXは主としてライソゾームにBPDは細胞質全体に分布した。以上より、PDT効果はBPDの方がATXより高かった。この理由として細胞内取り込み速度と分布の違い等が考えられた。ATXの短時間曝露PDTで色素上皮細胞より血管内皮細胞が選択的に傷害されることが明らかになったが、他の条件では色素上皮細胞にも薬剤が取り込まれるため、色素上皮細胞障害なしに血管内皮細胞を障害することは困難と思われた。細胞死形態をTUNEL染色と走査レーザーサイトメーターで観察したところ、ATX短時間曝露群では主としてネクローシスが、長時間曝露群ではアポトーシスがみられた。このことから薬剤が細胞膜周囲にある場合はネクローシスが、ライソゾームに集積すればアポトーシスが起こりやすいと考えられた。ヒト皮膚悪性黒色腫細胞に対してもATXは殺細胞効果を有した。細胞障害作用が軽度の弱いPDT条件下ではアポトーシスが優位に発生し、90%以上の死細胞率の得られる条件下ではネクローシスが発生した。

ヒト血管内皮細胞および網膜色素上皮細胞にATX-S10を暴露し、細胞内のATX-S10局在を走査レーザー顕微鏡で観察した。その結果、ATX-S10は主としてライソゾームに集積することが分かった。また、取り込みの経時的変化も観察したところ、暴露時間が30分以上の時に取り込みが増加することが判明した。さらに、対比して行ったベンズポルフィリンはミトコンドリアやライソゾーム以外に細胞質全体に、ヘマトポルフィリン誘導体はミトコンドリアと細胞質全体にそれぞれ取り込みが見られた。ヒト血管内皮細胞および網膜色素上皮細胞にATX-S10を作用させた後にレーザー光線を照射し、殺細胞効果をMTS assayで観察した。効果は薬剤濃度とレーザー照射量に依存し、両者が大きいほど死細胞率が上昇した。また、薬剤暴露時間と細胞死形態の関係をみたところ、長時間暴露により細胞内にATX-S10が十分取り込まれた状態でレーザー照射を行うと主としてアポトーシスを生じ、細胞周囲にATX-S10が存在する状態で照射すればネクローシスの割合が多く見られた。培養人脈絡膜血管内皮細胞に対するATX-S10の殺細胞効果を検討中である。また、ラット眼の実験的脈絡膜新生血管に対して光線力学療法を行った際の血管内皮増殖因子、組織増殖因子等の生体活性物質の観察は現在開始したところである。次年度には細胞内取り込み量の抽出法による計測と、可能であればATX-S10のラベル体を用いて細胞内局在をさらに詳細に観察予定である。光感受性物質ATX-S10(以下ATX)とVerteporfin(以下BPD)の殺細胞効果をMTS Assayで評価した。薬剤に5分間暴露後培養液に薬剤を残した状態でレーザー照射を行う短時間暴露PDT群と、60分以上暴露後培養液から薬剤を除いた状態で照射を行う長時間暴露PDT群に分けた。PDT効果は薬剤濃度とレーザー照射量に依存したが、死細胞率90%となる照射量と薬剤濃度は、ヒト皮膚微小血管内皮細胞(CryoHMVEC-Ad)では短時間暴露群50J/cm^2,ATX6.3μg/ml, BPD0.04μg/ml、長時間暴露群50J/cm^2,ATX50.0μg/ml, BPD0.04μg/mlであった。ただし培養液中の血漿濃度をあげれば必要量は上昇した。サル網脈絡膜血管内皮細胞(CRL-1780)では、短時間暴露群100J/cm^2,ATX100μg/ml, BPD0.08μg/mlであった。ヒト網膜色素上皮細胞(ARPE-19)と血管内皮細胞の視細胞率を比較すると、ATX短時間暴露群で血管内皮細胞の視細胞率が色素上皮よりも有意に高かったが、他の治療条件やBPDでは両者の差はなかった。また、両薬剤の細胞内取り込み量と細胞内局在を蛍光法で検討したところ、BPDはATXよりはやく細胞内に取り込まれた。ATXは主としてライソゾームに、BPDは細胞質全体に分布した。以上より、PDT効果はBPDの方がATXより高かった。この理由として細胞内取り込み速度と分布の違い等が考えられた。ATXで色素上皮細胞より血管内皮細胞が選択的に傷害されることが明らかになったが、色素上皮細胞にも薬剤は取り込まれるため、色素上皮細胞障害なしに血管内皮細胞を障害することはできなかった。細胞死形態をTUNEL染色と走査レーザーサイトメーターで観察したところ、短時間暴露群では主としてネクローシスが、長時間暴露群ではアポトーシスがみられた。このことから薬剤が細胞膜周囲にある場合はネクローシスが、ライソゾームに集積すればアポトーシスが起こりやすいと考えられた。以上の結果から、色素上皮障害を完全に抑えて血管内皮のみを障害することは困難と考えられたので、色素上皮細胞の不要な障害を回避するためのレーザー照射法の改良を考案した。
揺動散逸定理に基づく複雑現象の非線形時系列解析の確立過程論的研究

理論的研究の平成9年度の成果として,前年度迄に得られた定常流の特徴付け定理,テープリッツ条件を満たす非負定符号行列関数が与えられたとき,揺動散逸定理を満たすKM_2O-ランジュヴァン行列の構成定理,与えられた非負定符号行列関数を相関行列関数とする定常流の構成定理の応用として,定常流の定常性を満たすすべての延長と相関行列関数の非負定符号性を満たすすべての拡張を求める定理を証明した.これらの拡張定理の応用として,一つは新しい予測公式を求めたこと,二つはウエーブレット変換論との関連から時間域と周波数域での解析をKM_2O-ランジュヴァン方程論に導入する糸口をつけたことである.実証的研究の平成9年度の成果は二つある.第一に,前年度迄に得られた決定性のテストの精密化として,与えられた時系列データが決定性のテストを通過するとき,その時系列の時間発展を記述する力学的ダイナミクスを推定する方法を求めた.第二に,力学理論に基づくカオス時系列解析における埋め込み次元の推定問題に一つの解決を与えた.当該研究によって,既存の時系列解析で天下り的に仮定されていた時系列の定常性と決定性を与えられた時系列のみから検証する方法が与えられ,理論を現象に適用する際には理論が依っている前提を検証することを憲法とする実験数学の一つの姿を提示した.地球・社会・人間・生体などにおける多数の多様な要素からなるシステムが,まとまりのある挙動を示し安定して存在するとき,複雑系と呼ばれる.複雑系現象を表す時系列データとして,麻疹とみずぼうそうの免疫データを取り上げた.Natureに発表されたSugihara-Mayによる論文に,麻疹はカオス的であるが,みずぼうそうはカオス的でないことが述べられているが,それらの時系列データのダイナミクスは決定的であると天下り的に仮定されている.そこで,KM_2O-ランジュヴァン方程式論に基づく定常解析・因果解析・予測解析を適用し,上記の時系列データの奥に潜むダイナミクスが決定的であることの実証分析を行った.応用畑の研究において,適用する理論の前提条件の検証を最初の目的とする実験数学の具体的な成果である思われる.この結果を昨年のアテネで開催されたThe Second Congress of Nonlinear Analysistsの国際会議で発表した.さらに,時系列解析を展開する上で,時系列データの定常性の概念をもっと精密にした理論を展開する必要を感じ,計量ベクトル空間内の流れの(0,N)-定常性の概念を導入し,それが揺動散逸定理で完全に特徴付けられることを証明した.さらに,(O,N)-定常性をもつ流れに付随する相関行列関数の解析的特徴付けを行い,(O,N)-定常性をもつ流れを相関行列関数から構成する構成定理を証明した.その応用として,有限集合の上で定義された相関行列関数の可能なすべての拡張を求める拡張定理と(O,N)-定常性をもつ流れの延長定理を証明した.そこには,揺動散逸定理に潜む揺動流の果たす役割が大きい.さらに,カオスの確率過程論を展開すべく,ロジスティック写像から構成できる定常過程に対するKM_2O-ランジュヴァン方程式を導き,新たな揺動散逸定理を見つけた.この確率過程はロジスティク写像のもつ2次の非線形性のために,ベクトル流としては退化するので,今までのKM_2O-ランジュヴァン方程式論の一般論を適用することはできなかった.理論的研究の平成9年度の成果として,前年度迄に得られた定常流の特徴付け定理,テープリッツ条件を満たす非負定符号行列関数が与えられたとき,揺動散逸定理を満たすKM_2O-ランジュヴァン行列の構成定理,与えられた非負定符号行列関数を相関行列関数とする定常流の構成定理の応用として,定常流の定常性を満たすすべての延長と相関行列関数の非負定符号性を満たすすべての拡張を求める定理を証明した.これらの拡張定理の応用として,一つは新しい予測公式を求めたこと,二つはウエーブレット変換論との関連から時間域と周波数域での解析をKM_2O-ランジュヴァン方程論に導入する糸口をつけたことである.実証的研究の平成9年度の成果は二つある.第一に,前年度迄に得られた決定性のテストの精密化として,与えられた時系列データが決定性のテストを通過するとき,その時系列の時間発展を記述する力学的ダイナミクスを推定する方法を求めた.第二に,力学理論に基づくカオス時系列解析における埋め込み次元の推定問題に一つの解決を与えた.当該研究によって,既存の時系列解析で天下り的に仮定されていた時系列の定常性と決定性を与えられた時系列のみから検証する方法が与えられ,理論を現象に適用する際には理論が依っている前提を検証することを憲法とする実験数学の一つの姿を提示した.
食品由来物質による発がん抑制機構の総合的解明と発がん予防への応用

本研究は、疫学調査によりがんの発症リスクを抑制することが報告されている食品由来物質について、発がんの過程に沿って作用機構を総合的に解明することを目的として行った。ヒト大腸がん由来および皮膚由来細胞用い、トマト由来リコピンやビタミンE等の食品由来物質の影響について、発がんの初期過程に重要な意味を持つDNA修復関連遺伝子系に着目して、突然変異や細胞死(アポトーシス)を中心として解析した。本研究は、食品由来物質の発がん抑制メカニズムを発がんに至る各段階において総合的に解明し、効果的で安全な発がん予防法を開発することを最終目的とする。トマト由来リコペンを中心として、緑茶カテキン、ビタミンC、ビタミンE、バニリン、シナモン、大豆抽出物等の食品由来物質を選び、下記の5つの目的について研究を進めている。1.突然変異抑制機構の解明(主に自然発生突然変異)2.エピジェネティクスへの影響3.細胞シグナル伝達への影響4.増殖機構への影響平成19年度においては、計画通り目的1、2について解析を進めた。その結果、トマト由来リコペンはDNA修復関連遺伝子の発現を上げることでinsertionsを特異的に抑制している結果を得た。また、遺伝性大腸がんに多くみられるゲノムの不安定性への影響についても評価を行った。平成20年度においては、他の食品由来物質について、リコペンを用いた実験で確立した方法を用いて同様に評価し、さらに目的3、4について進める予定である。蓄積した個々の食品由来物質のデータを基に、発がん抑制作用を示した物質について、作用の異なる物質同士、あるいは作用の似た物質は濃度を下げて組合せ、もう一度各エンドポイントについて検討し、発がん予防に最適な物質およびその組合せについて明らかにする。本研究は、食品由来物質の発がん抑制メカニズムを発がんに至る各段階において総合的に解明し、効果的で安全な発がん予防法を開発することを最終目的として行っている。トマト由来リコペンを中心として、緑茶カテキン、ビタミンC、ビタミンE、バニリン、シナモン、大豆抽出物などの食品由来物質を選び、1.突然変異抑制機構の解明、2.細胞内シグナル伝達への影響、3.DNA修復および発がん関連遺伝子発現への影響、4.エピジェネティクスへの影響、5,細胞増殖への影響評価の5つの目的について研究を進めている。当該年度においては、目的1および5について、リコペンやビタミンEはヒト皮膚由来細胞内における紫外線誘発突然変異およびアポトーシスを効果的に抑制する結果を得た。またリコペンについては、目的3において、ミスマッチ修復関連遺伝子群の発現を効果的に上昇し、また発がん抑制遺伝子であるP53の発現も上昇している結果を得た。さらに、ゲノムの不安定性の指標であるMicrosatellite Instability(MSI)への影響を調べたところ、数種のマーカーにおいて、MSIを効果的に抑制している結果を得た。上述の結果により、トマト由来リコペンは発がん予防において重要な役割を果たすと考えられる。今後、リコペンを中心として、目的4のエピジェネティクスへの影響評価を行うとともに、確立された実験方法を用いて他の食品由来物質の影響評価も行い、安全で効果的な発がん予防法の開発を目指す。平成21年度では、これまで検討した各食品由来物質中で最も強力に自然発生突然変異を抑制したトマト由来リコペンによる抑制機構をより詳細に解明するため、まず、各種ミスマッチ修復異常大腸癌由来細胞を用いて検討した。その結果、リコペンは、1塩基のミスペアの認識に関与するhMSH6、deletionやinsertionの認識に関与しているhMSH3、さらにそのどちらにも関与しているhMSH2のすべてに異常のあるLOVO細胞、hMSH3およびエラーの認識後の修復に関与しているhMLH1に異常があり、そのためhMLH1と複合体を形成するhPMS2もタンパクレベルで発現できないHCT116細胞、hMSH6のみに異常があるDLD-1細胞の順に、各細胞内の自然発生突然変率を抑制した。また、各ミスマッチ修復関連遺伝子の発現への影響を、リアルタイムPCR法により解析した結果、主にエラーの認識に関与しているミスマッチ修復遺伝子がup-regulateされている結果を得た。以上の結果より、トマト由来リコペンは、ミスマッチ修復に影響を及ぼすことで突然変異を抑制し、発がん抑制に効果を示すことが示唆された。さらに、同様の系を用い、ブドウ由来レスベラトロールやミカン由来β-クリプトキサンチンにも自然発生突然変異抑制効果があることを見出した。現在メチル化への影響を中心に、抑制機構の解明を計画に基づいて実行している。
運動鍛練者の下半身陰圧負荷時における神経内分泌学的研究

ヒトにhead-up tiltや下半身に陰圧負荷(lower body negative pressure,LBNP)を与えると圧受容器反射が起きて心拍数の増加と末梢血管抵抗の増加が起き血圧維持反応が起きる。しかしよく運動鍛練されたヒトは姿勢変換やLBNPに対する耐性が低下し、失神を起こしやすいと言われており、本研究はその原因を明らかにする為に行った。運動鍛練者として数年間長距離走トレーニングを行っている体育専攻女子学生26名、対照として非運動鍛練者23名にLBNP負荷(0から-60mmHg)を行い、LBNP中の心臓血管応答及び、交感神経活動指標として血漿ノルエピネフリン濃度(NE)を測定した。運動鍛練者ではLBNP中に17名(65.4%)、非鍛練者では8名(34.8%)が失神前兆侯を示した(P<0.05)。失神前兆候発現者は両群共にLBNP中の一回心拍出量(SV)の低下が非失神前兆候発現者に比べて大きく、心拍数、前腕血管抵抗、末梢血管抵抗及びNEの増加反応が大であった(P<0.05)。SVとNEとのcorrelationを調べると全ての群でほぼ同一の指数曲線上にプロットされ、運動鍛練による差を認めなかった。運動鍛練者の下肢コンプライアンスは非鍛練者に比べて大であった(P<0.05)。更に失神前兆候発現者は血圧を維持した被験者よりも下肢コンプライアンスが大であった。以上から女子長距離走鍛練者のLBNP耐性の低下は交感神経を介した圧受容器反射の減弱によるものではないことが示唆された。運動鍛練者のLBNP中のSVの過大な低下は運動鍛練による下肢コンプライアンスの増大が一部関与していると推察された。ヒトが臥位から立位に急速に姿勢変換すると、通常は自律神経反射が起きて血圧は正常に保たれるが、よく運動鍛練されたヒトは失神を起こしやすいといわれている。本研究の目的は運動鍛練者において、姿勢変換や下半身陰圧負荷装置(lower body negative pressure,LBNP)に対する耐性が低下する原因を解明することである。被験者は運動鍛練者として少なくとも6年間以上長距離走トレーニングを行っている体育専攻女子学生19名と、非鍛練者として特に定期的な運動はしていない医学部女子学生9名について、0から-60mmHgまで3分間ごとに-10mmHgずつ下半身陰圧負荷を行い、LBNP中の心臓循環系、および内分泌系の応答を調べた。その結果、実験中失神前兆候を示してLBNPを-60mmHgまで完遂出来なかった被験者は、非鍛練者では9名中2名(22%)であるのに対し、運動鍛練者では19名中12名(63%)と有意に高率であった。運動鍛練者は非鍛練者に比べてLBNP負荷時の一回拍出量(SV)の低下が大であり、LBNP中の静脈還流量が非鍛練者よりも少ないことが示唆された。おそらく運動鍛練による静脈コンプライアンスの増加がLBNP中の血液の下半身への貯留をより大きくしている考えられる。また非鍛練者で失神前兆侯を示した2名のLBNP負荷時のSVの低下は運動鍛練者と同等で失神前兆候を示さなかった非鍛練者より大であった。運動鍛練者のうち失神前兆候を示した者はそうでない者に比べてLBNP負荷時の末梢血管抵抗の増加が少なく、血圧反射の低下が示唆された。これについては現在LBNP中の交感神経活動指標として血中ノルアドレナリンを分析中である。

以上より、運動鍛練によるLBNP耐性の低下は同一負荷に対する血液の下半身への貯留が非鍛練者に比べて大きいことおよび血圧反射の低下の両者が関与していることが推察された。運動鍛練者は姿勢変換や下半身陰圧負荷(LBNP)に対する耐性が低下し、失神を起こしやすいと言われているが、その原因については明らかにされていない。本研究は運動鍛練によるLBNP耐性低下の原因として血管収縮反応の低下が関与しているか否かを検討した。運動鍛練者としては数年間長距離走トレーニングを行っている体育専攻女子学生19名、非運動鍛練者として17名の女子学生を被験者とした。LBNP負荷は0から-60mmHgまで3分ごとに-10mmHgずつ漸増させ、それぞれの圧力の最後に採血し、交感神経活動指標として血中ノルエピネフリン濃度(NE)を測定した。LBNP中運動鍛練者で12名(63.2%)、非鍛練者では6名(35.3%)が失神前兆候を示した。(P<0.05)。運動鍛練者の下肢コンプライアンスは非鍛練者に比べて大であった(P<0.05)。失神前兆候発現者は運動鍛練群、非鍛練群共にLBNP中の一回心拍出量(SV)の低下が顕著であったが、両群間には差を認めなかった。失神前兆候発現者のNE、および総末梢血管抵抗は非発現者に比べて著名に増加した。しかしながらSVの低下に対するNEの増加応答反応はすべての群で同一であった。以上から女子長距離走鍛練者のLBNP耐性の低下は血管収縮反応の減弱によるものではないことが示唆された。運動鍛練者では下肢コンプライアンスが増大していたことからLBNP中の下半身への血液貯留が非鍛練者よりも大きいことが推察された。
自作コースウェアの利用を系に入れた授業研究における授業評価支援システムの研究

本研究では、学校現場で多く利用されているフレーム型CAIにおいて、授業で実施したコースウェアとその際に収集された学習記録をもとに、評価情報を授業者にフィードバックするシステムを開発し、コースウェアの設計/授業実施/評価のサイクルを系とした授業研究の手法を学校現場に普及することを研究の目的とした。1)学校現場においてコースウェアが多く自作されているにも関わらず、学習記録が授業研究に役立っていない理由として、(1)授業評価を前提としたコースウェア開発が行われていないこと、(2)学習記録を授業に生かした具体的な実践例が少ない、(3)学習記録分析の教師のための支援システムの貧弱さを挙げた。2)先行研究から学校現場で役立つ方法を抽出し、学習記録分析支援システムを開発し、上記(3)を解決した。3)学校現場において、授業評価を前提としたコースウェア開発(上記(1))を依頼し、実際にCAI授業を行った。これを実践報告(上記(2))として日本教育工学会研究会で発表した。4)学校現場への普及を図るために、次の3点を行った。ア:学校現場でもっとも多く利用されているFCAIに、このシステムを標準添付して配布したイ:都立教育研究所での教員研修で具体的な実践事例の紹介を行った。ウ:文溪堂から発売された学習ソフト作成の図書に著した。
不斉Diels－Alder反応を鍵反応とする抗マラリア活性天然物の全合成研究

【マンザミンBの合成研究】当研究室で既に行われていたマンザミンBの全合成研究について引き続き行った。基本骨格となるA,B,C,Dの4つの環のうち、不斉Diels-Alder反応により既に達成されているAB環の構築については、大量スケールでの合成を行い80グラムのAB環化合物を得た。11員環であるC環の構築には閉環メタセシスを用いることとし、それに必要な側鎖の導入を検討した。これまでは、その側鎖の導入の基点となる窒素原子上のアセチル保護基の脱保護がうまく進行しなかったが、より反応性の高いトリフルオロアセチル基へと変換する反応を見出し、脱保護と側鎖の導入に成功した。閉環メタセシスによるC環の構築は成功したものの、二量体の得られる割合が高かった。しかし、この二量体は開環メタセシスにより出発物質へと容易に変換できることから、原料回収を考慮して、C環を54%の収率で構築することに成功した。しかしながら、最後のD環を閉環メタセシスで構築したところ、望みのシスオレフィンが得られず、トランスオレフィンが単一の生成物として得られたことから、D環構築法の見直しが必要である。【ロリジンEの合成研究】ロリジンEの合成の鍵工程となる分子内ヘテロDiels-Alder反応の知見を得るため、当研究室の不斉Diels-Alder反応で合成したキラルな付加体をシクロヘキサジエンに変換してモデル基質とし、検討を行った。結果、ベンゾキノンやマレイミドとの分子間Diels-Alder反応や、ニトロソベンゼンとの分子間ヘテロDiels-Alder反応が容易に進行することを突き止め、またこれらの付加体をX線結晶構造解析により証明した。また、もうひとつの鍵となる、当研究室の不斉Diels-Alder反応による四級炭素の構築については、3-メチルマレイミドを基質として用いることで四級炭素の構築に成功した.マンザミンBのD環構築は、当研究室のマンザミンAの全合成の知見から容易に達成できると見込んでいたが、全く目的物が得られない結果となり、合成計画の見直しが必要となった。これにより、年度半ばまでには終了予定であったマンザミンBの合成が現在も達成できない状態であり、ロリジンEの合成研究も遅れる結果となった。マンザミンBの合成を早急に達成するために、D環構築の別法を検討し、また原料合成の効率の改善を行うことが必要である。D環については、シスオレフィンを選択的に得る閉環メタセシス触媒の使用や、アルキンメタセシスの適用を検討する。また閉環メタセシス以外にもマクロラクタム化などの手法が考えられる。原料合成については、これまではRawalらによって開発された不斉Diels-Alder反応を用いAB環構築を行っていたが、本反応はその再現性や触媒量などに改善の余地を残しているため、当研究室の不斉Diels-Alder反応を適用し改善を試みる。

D環については、シスオレフィンを選択的に得る閉環メタセシス触媒の使用や、アルキンメタセシスの適用を検討する。また閉環メタセシス以外にもマクロラクタム化などの手法が考えられる。原料合成については、これまではRawalらによって開発された不斉Diels-Alder反応を用いAB環構築を行っていたが、本反応はその再現性や触媒量などに改善の余地を残しているため、当研究室の不斉Diels-Alder反応を適用し改善を試みる。
脊髄損傷者における座位姿勢と臀部のずれ力－座面傾斜と背もたれ傾斜の影響－

本研究は、座面と背もたれをそれぞれ4種類の傾斜ができる座位装置で臀部に生じる力と姿勢の変化を測定した。計測に用いた座位装置では全ての座位条件で臀部の圧力が200mmHgを超え、背部の圧力が100mmHgを超えた。ロホクッション使用により仙骨部と左坐骨の圧力と背面圧は減少するが、ずれ力は増加した。また、ロホクッションを用いても仙骨部の圧力は48-60mmHgであった。ロホクッション座位時における臀部のずれ力は矢状面方向よりも前額面方向が大きい値となった。姿勢の変化と臀部に生じる外力には相関が認められたが、本研究で用いた座面傾斜と背もたれ傾斜による姿勢の変化は有意でなかった。本研究の目的は、脊髄損傷者の褥瘡発生を車いす座位における姿勢の変化と臀部に生じているずれ力に着目し、車いすの形状が座位姿勢・臀部のずれ力に与える影響を明らかにすることである。具体的な研究項目は、1椅子の座面傾斜角度(床の平行線と椅子座面のなす角度)の変化による、座位姿勢・臀部のずれ力の変化、2椅子の背もたれ角度(床の平行線と背もたれのなす角度)の変化による座位姿勢・臀部のずれ力の変化、以上12を脊髄損傷者と健常者に対して実施することである。本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部のずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が特に重要となる。そのため、物理的なずれ力の計測方法と座位装置の仕様に関して、リハビリテーション工学技士の助言を得ながら実現可能で有効な測定方法に関して検討を重ねた。具体的には、H25年4月H26年1月で臀部ずれ力・座位姿勢の測定に関して信頼性のある測定機器・方法に関して検討を重ね決定し、H26年2月3月に座位装置の仕様に関して検討を重ね決定した。検討結果は、1)臀部ずれ力に関して、1モルテン社製プレディア(簡易式体圧・ずれ力同時測定器)での測定、2東海ゴム製SRビジョン数値版での圧力・面圧中心の測定、3床反力計による床反力・重心位置の測定、を実施しプレディアによって計測される数値のみでなく臀部がずれる力を多面的に測定する。2)座位姿勢に関しては、光学式三次元動作分析装置VICN(インターリハ)で三次元的に測定する。3)座位装置に関しては、座面傾斜と背面傾斜角度、座面・背もたれ、足底設置、の詳細を決定し仕様書が完成した。本研究の目的は、脊髄損傷者の褥瘡発生を車いす座位における姿勢の変化と臀部に生じているずれ力に着目し、車いす形状が座位姿勢・臀部のずれ力に与える影響を明らかにすることである。具体的な研究項目は、1椅子の座面傾斜角度(床の平行線と椅子座面のなす角度)の変化による、座位姿勢・臀部のずれ力の変化、2椅子の背もたれ角度(床の平行線と背もたれ角度)の変化による座位姿勢・臀部のずれ力の変化、以上12を脊髄損傷者と健常者に対して実施することである。本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部ずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が特に重要となる。平成26年度は、測定に必要な仕様を備えた座位装置の発注・完成を得て(平成26年5月9月)、測定機器の接続に必要なケーブルやアダプタ等の物品の準備、安全で有効な測定に向けた試行(平成26年10月平成27年1月)、対象者の健康やプライバシー・利益などを守るなど研究倫理を遵守するための研究方法の検討を重ね、倫理委員会の承認を得た(平成27年1月)。その後も、試行を重ね複数の測定データの集積、解析する方法に関して機器の専門家を交えて検討を実施した(平成27年2月3月)。本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部ずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が特に重要である。そして、脊髄損傷者に対して安全・効果的に実施するための方法を検討するために、先ず健常者を対象とした測定と検討を重ねることが重要となる。平成27年度(平成27年7月平成28年1月)は健常者29名に対し測定(前述12の研究項目)を実施した。椅子の座面傾斜角・背もたれ傾斜角を組み合わせた全16条件の座位条件にて実施した。29名の全対象者において全ての座位条件での臀部圧力が200mmHg以上となった。

測定時の臀部の圧力を除圧・減圧する方法の検討のために、測定椅子の再調整を実施し、健常者に対する追加研究のための倫理委員会の承認を得た(平成28年1月)。本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部ずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が重要なポイントとなる。対象者1人当たりの計測には、4つの計測機器を使用する。計測機器の特徴により、4つの計測機器を同時に扱えないため、同じ座位条件で2回の計測が必要となる。対象者の身体的・精神的・拘束時間の負担を減らすために、対象者1人当たり2日間に計測を分けて実施した。機器の使用可能な日程と対象者が協力可能な日程など合わない事が多くあり、計測が短期間で行えなかったため、研究が遅れている。本研究の目的は、脊髄損傷者の褥瘡発生を車いす座位における姿勢の変化と臀部に生じるずれ力に着目し、車いす形状が座位姿勢・臀部のずれ力に与える影響を明らかにすることである。具体的な研究項目は、1椅子の座面傾斜角度(床の平行線と椅子座面のなす角度)の変化による座位姿勢・臀部のずれ力の変化、2椅子の背もたれ角度(床の平行線と背もたれのなす角度)の変化による座位姿勢・臀部のずれ力の変化、以上12を脊髄損傷者と健常者に対して実施することである。本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部ずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が特に重要である。そして、脊髄損傷者に対して安全・効果的に実施するための方法を検討するために、まず健常者を対象とした測定と検定を重ねることが重要となる。平成28年度は、測定座位での臀部・背面部への圧力を除圧・減圧させる方法の検討のために健常者での測定を計画していた。臀部圧力の測定における被験者を募集したが、被験者と日程の都合(被験者日程と測定場所使用可能日程)が合わず苦慮しているうちに、研究者の教育に関する業務量が増加し、かつ研究場所が教育場所として使用される日数も増加し、予定していたエフォート率を研究に割くことが困難であった。また、背面部への圧力測定に対する倫理審査に想定以上に時間を要した(平成28年10月承認)。承認時期が、前述の研究者の教育業務量の増加・研究場所の確保困難の時期と重なっており、測定遂行が困難であった。従って、研究遂行にあたり倫理委員会の承認は受けたものの、実際の測定に至っていない。被験者の募集をしたが、計測にあたり被験者と日程の都合(被験者日程と測定場所使用可能日程)が合わず苦慮しているうちに、研究者の教育に関する業務量が増加し、かつ研究場所が教育場所として使用される日数も増加した。そのことより、予定していたエフォート率を研究に割くことが困難であった。また、倫理審査も想定以上に時間を要し(平成28年5月申請、平成28年10月承認)、それも相まって研究の進行が大幅に遅れている。具体的な研究方法の申請は、1椅子の座面傾斜角度(床の平行線と椅子座面のなす角度)の変化による座位姿勢・臀部のずれ力の変化、2椅子の背もたれ角度(床の平行線と背もたれのなす角度)の変化による座位姿勢・臀部のずれ力の変化、以上12を脊髄損傷者と健常者に対して実施することであった。本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部ずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が特に重要であることから、健常者を対象とした測定の実施を先立って行った。得られた結果より検討をかさねることで脊髄損傷者の測定の安全性を確保できると考えた。健常者に対して、座面傾斜と背もたれ傾斜の組み合わせを16種で作り出すことができる座位装置を用いて、座面の面圧と面圧中心、背もたれの面圧、床反力、と身体傾斜角度の計測を実施した。29名の健常者に対する測定では、全ての座位条件において臀部圧力と背部圧力が200mHgを超過した。
中国清代における法帖刊行の歴史学的研究

本研究は、「書」文化の広がりに重要な役割を果たした、書蹟の複製品たる「法帖」を取り上げて、その清代における刊行事業の実態を解明することを目的とする。特に、康熙帝をはじめ清朝満族皇帝たちが行った、法帖の刊行を中心とする様々な「書」に関わる文化政策を仔細に分析することによって、清代における絶大なる皇帝権力と伝統的「書」文化との関係性を明らかにし、更には「書」文化が政治利用されてゆく軌跡を辿った。本研究は、「書」文化の伝播に重要な役割を果たした「法帖」を取り上げ、その需給が最も拡大した清代における刊行事業の分析を通じて、従来の清代書法史の再検討を目指すものである。特に、清朝の最盛期である康煕乾隆期に焦点を絞り、清朝皇帝による法帖刊行など種々の「書」活動の実態を解明することによって、皇帝権力と「書」文化との関係を明らかにする。本平成22年度は、まず(1)基礎作業として、清代に刊行された法帖のデータベース構築に取りかかった。『叢帖目』・『中国法帖全集』等の法帖関係資料を基に、帖名・刊行年・刊行地・刊行関係者・帖の内容等を項目として逐次データ化を進めた。未完成ではあるが、直隷・山東など北方における刊行ならびに内府や官衙による刊行が増加しており、蘇州・松江など江南地方での民間による刊行が大半を占めていた明代とは異なる傾向が指摘できる。次年度もデータの増強に努めたい。次に、(2)康煕年間を中心に皇帝と「書」との関係について重点的に調査した。『皇朝通志』巻116121には、入関後から乾隆51年(1786)までの内府で刊行された種々の法帖や全国各地で刻石された夥しい量の御書が列挙きれており、それらの地域的拡がりを跡づけることができる。また、起居注や奏摺等の档案資料により康煕帝の日常的な「書」活動を追うことによって、上述の御書伝播の実態の一端を明らかにし、更には康煕16年(1677)の南書房の設置が書法史上でひとつの画期をなしていることを指摘することができた。(3)本年度の現物調査は東洋文庫・国立国会図書館など国内の諸機関に限った。国外調査は次年度に実施することとする。(4)本年度の成果報告として、「明末の海寧陳氏一族とその法帖刊行について」を発表した。明末清初期に活躍した海寧陳氏一族を取り上げ、特に静嘉堂文庫所蔵『玉煙堂帖』の検討を通して、彼らの刊行事業の実態を詳述した。本研究は、「書」文化の伝播に重要な役割を果たした法帖を取り上げ、その需給が最も拡大した清代における刊行事業の実態に迫ろうとするものである。特に、清朝の最盛期である康熙乾隆期に焦点を絞り、満洲族皇帝たちが中国支配を確立し、その伝統文化を取り込んでゆく過程でおこなった、法帖刊行など種々の「書」活動の実態を解明することによって、皇帝権力と「書」との関係を明らかにする。本年度はまず(1)昨年度に引き続き、清代に刻された法帖のデータベース化作業を進めた。『叢帖目』・『中国法帖全集』等の基本資料をもとにしたデータ化はほぼ完了しており、更に他資料を用いてデータの増強に努めている。次に、(2)清朝皇帝と当時の「書」文化との関係を明らかにすべく、昨年度に引き続き康熙年間について重点的に検討を加えた。以下、その概要を示す。『皇朝通志』によれば、康熙年間に406件、雍正年間に59件、そして乾隆年間に1494件の「御書(御刻法帖含む)」が刻石されており、皇帝の「書」が中央のみならず地方の隅々にまで伝播していた実態がうかがえる。また、これら御書は「下賜」という形で広まったものであり、起居注・奏摺等の档案資料によると、大量の御書下賜の背景には、圧倒的多数の漢民族らに「仁政」を広めようとした康熙帝自身の政治的意図があったことを指摘できる。更に『国朝宮史』によれば、康熙年間において、20を超える法帖が康熙帝の勅命によって刊行されている。康熙29年刻の『懋勤殿法帖』には、康熙帝による法帖刊行事業に対する意義が明確に述べられている。すなわち、本帖の刊行事業は「書」文化を重んじた唐太宗・宋太宗の業績を受け継ぐものであること、ひいては清朝を明朝の後を承けた正統な王朝として位置づけ得ること、更には「書」の教化性を前面に押し出し士人教育の一環とすること、等である。尚、(3)康熙帝の「書」活動について、本研究の中間報告として学会発表を行った。

本研究は、「書」文化の伝播に重要な役割を果たした法帖を取り上げて、その需給が最も拡大した清代における刊行事業の実態に迫るものである。特に、清朝の最盛期を現出した康熙乾隆期に焦点を絞り、満洲族皇帝たちが中国支配を確立しその伝統文化を取り込んでゆく過程で行った、法帖刊行をはじめとする種々の「書」文化政策の実態を解明し、ひいては皇帝権力と「書」文化との関係を明らかにする。本年度は最終年度であるので、これまで蓄積した研究成果を論文としてまとめる作業に多くの時間を費やし、「康熙帝による「書」文化政策の一端ーその法帖刊行事業を中心にー」と題した論考を公表した。本稿は康熙帝による「書」文化政策の中でも、特に歴代の書蹟を集刻した『懋勤殿法帖』および康熙帝の専帖たる『淵鑑斎御筆法帖』の刊行事業を取り上げて、これまで殆ど検討されることのなかった康熙帝自身による「書」文化への積極的働きかけ、換言すれば「書」文化の政治的利用の実態を明らかにしたものである。その要点は以下の通り。(1)『懋勤殿法帖』の刊行事業は、「書」文化を尊崇し不朽の業績を残した唐太宗・北宋太宗ら「右文之君」を承け継がんとする意志、更には清朝を明朝の後を承けた正統な王朝として位置づけようとする明確な意図のもと行われた。(2)『懋勤殿法帖』に引き続き刊行された『淵鑑斎御筆法帖』にはその刊行事業に携わった米漢ブンらによる奏摺が刻入されている。それによれば、本帖の刊行は表向きには康熙帝自らが率先したものではなく、康熙朝の輝かしい「文治」を宣揚すべく帝の素晴らしい御書を法帖として刊行しようと願った漢人官僚らによって強力に推進されたという形をとっている。(3)本帖はのち康熙38年(1699)の南巡の際に、康熙帝自らが臣下に下賜することによって文化の先進地たる江南地方で実際に伝播していった。「起居注」に見える事例だけでも30件近い数に及ぶ。清代の法帖のデータベース構築、関連史料の収集・分析等、本研究を遂行するための基本的作業については概ね計画通り進捗しているといえる。特に、清朝皇帝と「書」文化との関係について、従来の諸研究では指摘されなかった諸事実を新たに提示することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。まず、清代法帖のデータベースを構築すべくデータの増強に努め、その完成を目指す。国内外の法帖所蔵機関における現物調査についても継続して行い、新たな知見を獲得する。また、康熙年間以降、乾隆年間に至るまでの皇帝権力と「書」との関係の更なる解明のため、皇帝周辺で活躍した人物の文集・随筆史料はもとより、档案や地方志等の諸史料にも目を向け、それらについての徹底的収集・読解を行う。本年度は本研究の最終年度であるので、これまでの研究成果を総括すべく研究論文をまとめ公開する予定である。