hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レチノイン酸を枯渇する腎メサンギウム細胞を標的とする糖尿病性腎症の新しい治療戦略

これまで,星細胞は,いわば“脇役"であった.しかし,レチノイン酸を用いて,星細胞を起点に腎糸球体の機能異常を理解する試みは,これまで類がなく,さまざまな疾患病態を直接制御する“主役"の可能性がある.また,星細胞を中心とする機能ユニット全体を薬理学的に制御する戦略は,チャレンジ性の高い研究プロジェクトである.本年度以降も研究課題を継続し,糖尿病におけるメサンギウム細胞の機能異常を理解し,新しい治療戦略と予防法を探索したい.腎メサンギウム細胞は,多種類が販売されている.申請者があらかじめ入手した細胞種は,生理的,および薬理的濃度のレチノイン酸に対する反応性が乏しく(原因不明),本細胞の機能解析は困難であった.しかし,新たな細胞種の購入にあたり,輸入処理に時間を要し,培養条件の検討も必要となり,当初の予定より計画が遅れた.また,血管内皮細胞の細胞種も,今後,見直しが必要かもしれない.本研究は,腎糸球体メサンギウム細胞の機能異常が,糖尿病腎症の根本的な原因と考え,メサンギウム細胞を標的として,糖尿病腎症の発症機序を明らかにし,病態の進行を抑制する治療法の開発をめざす.レチノイン酸前駆物質であるビタミンAの約80%は,全身のビタミンA含有細胞=星細胞に貯蔵されている.この細胞の働きは,細胞内レチノイン酸量に依存し,レチノイン酸欠乏状態で多様な病態をひきおこす.例えば,糖尿病では,レチノイン酸を枯渇する腎糸球体内で,活性化メサンギウム細胞が誕生する.その結果,血管内皮細胞と星細胞からなる機能ユニット内で,毛細血管にあるタイト結合のバリア機能異常がおこる.そのため,血管透過性が亢進し,糖尿病腎症の初期病変を形成する.これまでの実験結果から,1)糖尿病腎症では,腎糸球体内のレチノイン酸が欠乏し,2)レチノイン酸不足の原因のひとつにレチノイン酸代謝酵素CYP26A1の発現異常があり,3)その結果,メサンギウム細胞を中心とする血管内皮細胞・星細胞機能ユニットへ影響を与え,血管内皮細胞のバリア機能の異常をひきおこす,との知見を得た.これまで,星細胞は,いわば“脇役"であった.しかし,レチノイン酸を用いて,星細胞を起点に腎糸球体の機能異常を理解する試みは,これまで類がなく,さまざまな疾患病態を直接制御する“主役"の可能性がある.また,星細胞を中心とする機能ユニット全体を薬理学的に制御する戦略は,チャレンジ性の高い研究プロジェクトである.本年度以降も研究課題を継続し,糖尿病におけるメサンギウム細胞の機能異常を理解し,新しい治療戦略と予防法を探索したい.研究課題の開始前に,すでに入手済みの腎メサンギウム細胞は,申請者の作業仮説と異なる反応性を示し,追加で予備実験をする必要があった.実際,いくつかの腎メサンギウム細胞は,生理的,および,薬理的濃度のレチノイン酸に対する反応性が乏しく,当該細胞の機能解析は困難であった(詳細な原因は不明).しかし,新たに複数の細胞種の購入し,培養条件の設定や実験計画自体を立て直したため,当初の予定より計画が遅れた.現在,腎由来の血管内皮細胞との共培養系で,実験計画を進めている.本研究課題を実施し,糖尿病性腎症におけるメサンギウム細胞の機能異常を理解する試みを継続し,以下の点を明らかにしたい.1)メサンギウム細胞が,血管内皮細胞間のタイト結合をパラクライン機構によって安定化し,血管内皮細胞のバリア機能を制御する分子機構.2)メサンギウム細胞のレチノイン酸不足の原因であるCYP26A1の発現異常と,メサンギウム細胞を中心とする血管内皮細胞・星細胞機能ユニットへの影響.3)レチノイン酸欠乏状態で誕生する活性化メサンギウム細胞の病態生理.活性化機構の解明は,新しい治療手段を開発するための基盤的情報となる.本研究室は,“星細胞機能ユニット"の概念を世界で初めて提案した.
高校から職業へのトランジションの変容過程に関する研究―「自己責任」時代における進路決定の多様化と遅延のメカニズムの解明

本研究では、歴史研究と現代の調査研究の二つについて、以下の研究を行った。1)歴史研究における成果:歴史研究においては、戦後の高校における進路指導の理念と実態の変遷を探るために、進路指導関連の雑誌論文の収集と分析、および、全国高等学校進路指導協議会の創設・運営に関ってきた研究者、教員および行政担当者などを対象にした聴き取り調査を行った。とくに、1950年代から70年代にかけての時期を対象に、高校における進路指導の組織化に貢献した元高校教師、進路指導関係団体の元職員などへの聞き取り調査を行ったほか、進路指導、高卒労働市場に関する統計、文献を収集し、その分析を行った。しかし、高校の進路指導の歴史的展開をまとめるにあたっては、なおデータの蓄積や研究の継続が必要なことから、現在分析を継続中である。2)現代高校生対象の調査研究:現代における高卒進路未定者の問題を明らかにするために、進路指導担当の高校教員への聴き取り調査を行ったほか、生徒対象の質問紙調査を2地域において実施した。平成12年度末と13年度の末に、首都圏の二つの県を対象に、高卒後の進路が決まった三年生生徒を対象にした質問紙調査と、進路指導担当教師への聞き取り調査とを実施した。これらについては、日本教育社会学の全国大会で研究発表を行ったほか、東京大学大学院教育学研究科紀要に、論文として発表した。そこでの主な知見は、高卒無業者の輩出率が、生徒の出身階層と関連していること、さらには、階層と進路との関係について進路指導担当教師が必ずしも十分な認識を持っていないこと、学校外の生活への関与の強い生徒ほど、生徒の進路意識が不明確になることなどが明らかとなった。今年度は、歴史研究と現代の調査研究の二つについて、以下の研究を行った。1)歴史研究においては、戦後の高校における進路指導の理念と実態の変遷を探るために、進路指導関連の雑誌論文の収集と分析、および、全国高等学校進路指導協議会の創設・運営に関ってきた研究者、教員および行政担当者などを対象にした聴き取り調査を行った。現時点では結論的な知見を述べるところには至っていないが、これらの聴き取り調査により、進路指導体制の制度化が全国協議会の動きなどと連動して進行したことが明らかとなった。2)現代における高卒進路未定者の問題を明らかにするために、進路指導担当の高校教員への聴き取り調査を行ったほか、生徒対象の質問紙調査を実施した。実施時期が、卒業直前の時期であったため、まだこの調査の結果については出ていない。来年度において、これらのデータ分析を進める予定である。平成13年度においては、下記の二つの研究活動を中心に行った。1)戦後における高校の進路指導の形成過程に関する研究1950年代から70年代にかけての時期を対象に、高校における進路指導の組織化に貢献した元高校教師、進路指導関係団体の元職員などへの聞き取り調査を行ったほか、進路指導、高卒労働市場に関する統計、文献を収集し、その分析を行った。2)現代における高校から職業への移行過程に関する研究二つの件を対象に、高卒後の進路が決まった三年生生徒を対象にした質問紙調査と、進路指導担当教師への聞き取り調査とを実施した。すでに一つの件についての質問紙調査の結果については、分析を行い、日本教育社会学の全国大会で研究発表を行ったほか、東京大学大学院教育学研究科紀要に、論文として発表した。そこでの主な知見は、高卒無業者の輩出率が、生徒の出身階層と関連していること、さらには、階層と進路との関係について進路指導担当教師が必ずしも十分な認識を持っていないことなどが明らかとなった。

1)歴史研究における成果:歴史研究においては、戦後の高校における進路指導の理念と実態の変遷を探るために、進路指導関連の雑誌論文の収集と分析、および、全国高等学校進路指導協議会の創設・運営に関ってきた研究者、教員および行政担当者などを対象にした聴き取り調査を行った。とくに、1950年代から70年代にかけての時期を対象に、高校における進路指導の組織化に貢献した元高校教師、進路指導関係団体の元職員などへの聞き取り調査を行ったほか、進路指導、高卒労働市場に関する統計、文献を収集し、その分析を行った。しかし、高校の進路指導の歴史的展開をまとめるにあたっては、なおデータの蓄積や研究の継続が必要なことから、現在分析を継続中である。2)現代高校生対象の調査研究:現代における高卒進路未定者の問題を明らかにするために、進路指導担当の高校教員への聴き取り調査を行ったほか、生徒対象の質問紙調査を2地域において実施した。平成12年度末と13年度の末に、首都圏の二つの県を対象に、高卒後の進路が決まった三年生生徒を対象にした質問紙調査と、進路指導担当教師への聞き取り調査とを実施した。これらについては、日本教育社会学の全国大会で研究発表を行ったほか、東京大学大学院教育学研究科紀要に、論文として発表した。そこでの主な知見は、高卒無業者の輩出率が、生徒の出身階層と関連していること、さらには、階層と進路との関係について進路指導担当教師が必ずしも十分な認識を持っていないこと、学校外の生活への関与の強い生徒ほど、生徒の進路意識が不明確になることなどが明らかとなった。
近紫外→可視波長変換量子ドットによる太陽電池性能の向上

Cu/In仕込みモル比の異なるCIS/ZnS量子ドット(QDs)の分散液試料は、白色光下ではCu/In比を低下させることで無色透明に近づき、365 nmのUV照射下ではいずれも黄色蛍光を示した。CIS/ZnS分散液試料の吸収スペクトルからTaucプロットを作成し、バンドギャップ(Eg)を算出した。仕込みモル比Cu/In=1/4, 1/8, 1/10で合成したCIS/ZnSのEgはそれぞれ2.75 eV、2.90 eV、3.00 eVであり、Cu/In比を低下させることでEgが増大した。元素組成分析を行うと、仕込みモル比Cu/In=1/4, 1/8, 1/10で合成したCIS/ZnSの組成はCu/In=1/5.0, 1/7.8, 1/12.0であり、QDsのCu/In組成は仕込みモル比に対応していた。このことからEgの変化はQDsのCu/In組成の変化に起因すると考えられる。仕込みモル比Cu/In=1/4, 1/8, 1/10で合成したCIS/ZnSの絶対蛍光量子収率(PLQY)はそれぞれ19%、24%、24%であった。原料の仕込みモル比をCu/In=1/10とし、シェル剤を2回添加して合成したCIS/ZnS/ZnS分散液試料は、白色光下で薄い黄色であり、UV照射下では黄色蛍光を示した。CIS/ZnS/ZnS分散液試料の吸収スペクトルからEgを算出すると2.96 eVであり、シェル剤を2回添加することによってEgに大きな変化は見られなかった。絶対PLQYを測定すると30%であった。シェル剤を2回添加することにより絶対PLQYが向上したのは、より効果的に表面欠陥がパッシベートされたことに起因すると考えられる。試作したCIS/ZnS/ZnSを分散したエチレン酢酸ビニル共重合体(EVA)波長変換膜について、QDsは透明にEVA膜中に分散し、UV照射下で膜は黄色蛍光を示した。原料の仕込みモル比をCu/In=1/10とし、シェル剤を2回添加して合成したCIS/ZnS/ZnS分散液試料の吸収スペクトルからEgを算出すると2.96 eVであり、QDsの光吸収域を太陽電池の感度が低い紫外域に調節できた。絶対PLQYは30%であり、まだ改善の余地があるが、CIS/ZnS/ZnS QDsを透明にEVA膜中に分散でき、UV照射下で黄色蛍光を示すEVA波長変換膜を試作できた。昨年度の研究では、紫外光を可視光に変換するコア/シェル型CuInS2/ZnS QDsを次の手順で作製した。ドデカンチオールへ銅原料とインジウム原料を投入し、アルゴンガス中で加熱してCuInS2コアを作製した。つぎに、コア分散液に亜鉛原料、オレイン酸、ドデカンチオールおよびオクタデセンを投入し、コア/シェル型CuInS2/ZnS QDsの分散液試料と粉末試料を作製した。昨年度までの研究で、銅原料を化学量論比よりも少なくすることによって、紫外光だけを吸収するようにEgを調節できることが明らかにされた。しかし、絶対PLQYが30%ほどであった。さらにPLQYを向上させるために、今後は硫黄原料の種類とその添加方法を検討する。また、昨年度の研究の結果、ドデカンチオールとオレイン酸が被覆したCuInS2/ZnS QDs粉末試料、EVAおよび溶剤を混合することによって、フリースタンディングなQDs分散膜を作製することができた。今後は、紫外光を十分に吸収するように、膜中のQDs濃度および膜厚などを調節する。つぎに、QDs分散膜を市販の太陽電池の上部に接着して太陽電池特性を評価する。疑似太陽光下でのIーV特性を測定し、開放電圧、短絡電流、最大出力、曲線因子、光電変換効率を求める。分光感度測定システムを用いて、QDsの波長変換効果による近紫外域での分光感度の向上を評価する。

原料の仕込みモル比をCu/In=1/10とし、シェル剤を2回添加して合成したCIS/ZnS/ZnS分散液試料は、白色光下で薄い黄色であり、UV照射下では黄色蛍光を示した。CIS/ZnS/ZnS分散液試料の吸収スペクトルからEgを算出すると2.96 eVであり、シェル剤を2回添加することによってEgに大きな変化は見られなかった。絶対PLQYを測定すると30%であった。シェル剤を2回添加することにより絶対PLQYが向上したのは、より効果的に表面欠陥がパッシベートされたことに起因すると考えられる。試作したCIS/ZnS/ZnSを分散したエチレン酢酸ビニル共重合体(EVA)波長変換膜について、QDsは透明にEVA膜中に分散し、UV照射下で膜は黄色蛍光を示した。原料の仕込みモル比をCu/In=1/10とし、シェル剤を2回添加して合成したCIS/ZnS/ZnS分散液試料の吸収スペクトルからEgを算出すると2.96 eVであり、QDsの光吸収域を太陽電池の感度が低い紫外域に調節できた。絶対PLQYは30%であり、まだ改善の余地があるが、CIS/ZnS/ZnS QDsを透明にEVA膜中に分散でき、UV照射下で黄色蛍光を示すEVA波長変換膜を試作できた。昨年度の研究では、紫外光を可視光に変換するコア/シェル型CuInS2/ZnS QDsを次の手順で作製した。ドデカンチオールへ銅原料とインジウム原料を投入し、アルゴンガス中で加熱してCuInS2コアを作製した。つぎに、コア分散液に亜鉛原料、オレイン酸、ドデカンチオールおよびオクタデセンを投入し、コア/シェル型CuInS2/ZnS QDsの分散液試料と粉末試料を作製した。昨年度までの研究で、銅原料を化学量論比よりも少なくすることによって、紫外光だけを吸収するようにEgを調節できることが明らかにされた。しかし、絶対PLQYが30%ほどであった。さらにPLQYを向上させるために、今後は硫黄原料の種類とその添加方法を検討する。また、昨年度の研究の結果、ドデカンチオールとオレイン酸が被覆したCuInS2/ZnS QDs粉末試料、EVAおよび溶剤を混合することによって、フリースタンディングなQDs分散膜を作製することができた。今後は、紫外光を十分に吸収するように、膜中のQDs濃度および膜厚などを調節する。つぎに、QDs分散膜を市販の太陽電池の上部に接着して太陽電池特性を評価する。疑似太陽光下でのIーV特性を測定し、開放電圧、短絡電流、最大出力、曲線因子、光電変換効率を求める。分光感度測定システムを用いて、QDsの波長変換効果による近紫外域での分光感度の向上を評価する。
戦後日本における地域振興政策をめぐる政治過程

私は科研費補助金によって、戦後政治研究史の整理、戦後政治史料の検討、地域振興政策関係史料の検討を行なった。具体的には国立国会図書館蔵『自民党政策月報』等の記事から中央・地方政治関係、政治改革関係論説をピックアップし検討した。また憲政資料室所蔵文書に含まれる選挙制度改革、補助金適正化関係史料を検討した。さらに、政治学者矢部貞治、蝋山政道の論説のうち戦後政治に関するものを分析した。地域振興に関するものとしては、山形県関係新聞記事、茨城県行政関係史料を調査した。以上の作業による研究成果の到達点は次の通り。従来、戦後保守政治の画期として1955年に関心が向けられてきた。しかし占領終了1960年代前半の政治は地域振興、戦後型政治構築という観点でもっと連続的に検討した方がよい。占領末期に開始された電源開発等の地域振興政策により、地域での保守党支配体制が構築される。しかしこの体制はその後の保守党支配(田中型政治)にそのままつながったのではない。一連の疑獄事件批判、保守合同前の小党分立とこれをワイマ-ル期ドイツになぞらえる見解の存在は、保守合同後にも政治の枠組を改編しようという動きを生んだ。自民党結成の翌年に、選挙制度調査会は小選挙区制を提起するが、これは戦後型政治構築のための一つの方策(政治腐敗除去、多数党による安定政権)であった。しかし同案が葬られるなかで、自民党内に旧来型の地域振興による支配力強化を目論むグループと、これに対し党「近代化」を掲げ、地域振興より都市勤労者層獲得を戦略とするグループが台頭しヘゲモニ-争いが起こる。それが一応の決着をみるのは、1964年前後ではないかと思われる。こうした19521964年の持つ史的意味を再検討する見通しを得たことが、最も大きな研究成果である。
分子間振動の抑制を基軸とした次世代有機半導体材料の創製

本研究では,有機半導体の移動度の低下の主原因である「分子間振動」の抑制を本提案の基軸とし,申請者独自のアプローチである「分子形状」に加えて,「分子軌道形態」を制御することにより高移動度有機半導体の開発と学術基盤の構築を目指している.以下に,2年次に取り組んだ内容を項目毎にまとめた.新規屈曲型誘導体の精密構造解析・大規模伝導計算(初年次から継続):得られた屈曲型誘導体について,分子間振動の挙動を明らかにするために,単結晶もしくは粉末によるX線構造解析および温度可変測定による精密構造解析を行った.その結果,本研究で対象としている分子群は,期待通り,これまでの研究で得られた一連の誘導体と同様に,分子間振動について抑制されている挙動を有していることが明らかとなった.得られた構造情報に基づき,2分子間およびバルク状態の伝導計算を行った結果,対称分子群は当初計画していなかった伝導形態を有する新しい知見を得た(当初の計画以上の進展があった).得られた知見を展開させるために,3年次で関連する誘導体の合成を行う予定である.得られた屈曲型分子群の単結晶トランジスタ評価:これまでの構造解析および伝導計算によりスクリーニングされた有望な半導体材料および初年次に得られた一連の分子群について,塗布もしくは貼り付け法により単結晶トランジスタを作製し,半導体性能評価を行った.その結果,期待通り世界最高レベルの高性能な半導体材料であることが明らかとなった.また,初年次と同様にバンド計算から算出した有効質量だけでは,特性評価による移動度を説明ができず,分子間振動の抑制による移動度の向上が示唆された.より詳細に調査するために,粉末もしくは単結晶の温度可変構造解析データを用いた分子動力学計算の結果,分子間振動の抑制効果が確かめられる非常に興味深い結果を得た.2年次の精密構造解析および,得られた構造情報に基づく伝導計算と分子動力学計算から当初計画していなかった新しい知見を得た(当初の計画以上の進展があった).2年次の検討で得られた屈曲型分子群の単結晶もしくは粉末による温度可変精密構造解析に基づき,一連の分子群の動的挙動情報を抽出することに取り組む.2年次に追加検討をおこなった分子動力学計算などを駆使し,すでに得られている一連の誘導体のデータと比較し,本研究提案のさらなる可能性の検証を行う.これまで得られた知見に基づき,初年次および2年次に新たに開発に成功した分子骨格へ側鎖の導入の検討を継続して行う.また,これまでと同様に,得られる誘導体について基礎物性評価,構造解析,伝導計算およびデバイス評価も系統的に行い,新たな分子設計への展開を模索する.本研究では、有機半導体の移動度の低下の主原因である「分子間振動」の抑制を本提案の基軸とし,申請者独自のアプローチである分子形状に加えて、「分子軌道形態」を制御することにより高移動度有機半導体の開発と学術基盤の構築をを目指している。以下に、本年度に取り組んだ内容を項目毎にまとめた。新規屈曲型誘導体の合成:初年度は、まず、鍵前駆体である官能基置換硫黄架橋W字型およびZigzag型誘導体(第2世代屈曲型分子群)からアルキル基およびアルキルフェニル基を導入した誘導体合成を各種カップリング反応を用いて行った。得られた一連の化合物は再結晶法、昇華精製法、独自に開発した精製法を組み合わせることで、デバイス評価可能なサンプルを調製し、単結晶作製、安定性評価および熱的挙動解析、移動度評価用として用いた。また、2年度に合成予定であった新規Zigzag型誘導体(第3世代屈曲型分子群)の合成検討も行ったところ、新しい合成法の開発に成功し、当初の計画以上の進展があった。得られた誘導体の基礎物性評価・単結晶および粉末精密構造解析・伝導計算:溶液法もしくは物理気相輸送法を用いて、高品質な単結晶の作製とそれを用いた単結晶構造解析を行った。得られた誘導体はすべて二次元伝導に有利なヘリングボーン型集合体構造を形成することがわかった。得られた結晶構造情報を用い、バンド計算により有効質量を算出した。また、得られた誘導体の移動度の評価を、塗布結晶化法で作製した単結晶を用いたトランジスタにて行った。有効質量および移動度評価の結果からでは説明ができない傾向が見られ、分子間振動の抑制による移動度の向上が示唆された。2年次以降で、単結晶、粉末および薄膜構造解析などを行い、分子間振動と移動度の関係を詳細に調査する予定である。2年度に合成予定であった新規Zigzag型誘導体(第3世代屈曲型分子群)の合成法の開発に成功し、当初の計画以上の進展があった。本研究では,有機半導体の移動度の低下の主原因である「分子間振動」の抑制を本提案の基軸とし,申請者独自のアプローチである「分子形状」に加えて,「分子軌道形態」を制御することにより高移動度有機半導体の開発と学術基盤の構築を目指している.以下に,2年次に取り組んだ内容を項目毎にまとめた.新規屈曲型誘導体の精密構造解析・大規模伝導計算(初年次から継続):得られた屈曲型誘導体について,分子間振動の挙動を明らかにするために,単結晶もしくは粉末によるX線構造解析および温度可変測定による精密構造解析を行った.その結果,本研究で対象としている分子群は,期待通り,これまでの研究で得られた一連の誘導体と同様に,分子間振動について抑制されている挙動を有していることが明らかとなった.

得られた構造情報に基づき,2分子間およびバルク状態の伝導計算を行った結果,対称分子群は当初計画していなかった伝導形態を有する新しい知見を得た(当初の計画以上の進展があった).得られた知見を展開させるために,3年次で関連する誘導体の合成を行う予定である.得られた屈曲型分子群の単結晶トランジスタ評価:これまでの構造解析および伝導計算によりスクリーニングされた有望な半導体材料および初年次に得られた一連の分子群について,塗布もしくは貼り付け法により単結晶トランジスタを作製し,半導体性能評価を行った.その結果,期待通り世界最高レベルの高性能な半導体材料であることが明らかとなった.また,初年次と同様にバンド計算から算出した有効質量だけでは,特性評価による移動度を説明ができず,分子間振動の抑制による移動度の向上が示唆された.より詳細に調査するために,粉末もしくは単結晶の温度可変構造解析データを用いた分子動力学計算の結果,分子間振動の抑制効果が確かめられる非常に興味深い結果を得た.2年次の精密構造解析および,得られた構造情報に基づく伝導計算と分子動力学計算から当初計画していなかった新しい知見を得た(当初の計画以上の進展があった).2年度以降で、まず、得られた一連の屈曲型誘導体について、分子の動的挙動を明らかにするために、単結晶、粉末および薄膜による温度可変精密構造解析に取り組む。また、高品質な単結晶を育成し、温度可変単結晶精密構造解析にも取り組み、分子の動的挙動をさらに深く理解する上で重要な温度因子を算出し、分子設計の確からしさを十分に検証する。得られる知見に基づき、初年度に確立した第3世代屈曲型分子骨格へ側鎖の導入の検討を行う。これまでと同様に、得られる誘導体について基礎物性評価、構造解析、伝導計算およびデバイス評価も系統的に行う。2年次の検討で得られた屈曲型分子群の単結晶もしくは粉末による温度可変精密構造解析に基づき,一連の分子群の動的挙動情報を抽出することに取り組む.2年次に追加検討をおこなった分子動力学計算などを駆使し,すでに得られている一連の誘導体のデータと比較し,本研究提案のさらなる可能性の検証を行う.これまで得られた知見に基づき,初年次および2年次に新たに開発に成功した分子骨格へ側鎖の導入の検討を継続して行う.また,これまでと同様に,得られる誘導体について基礎物性評価,構造解析,伝導計算およびデバイス評価も系統的に行い,新たな分子設計への展開を模索する.
知的財産制度と技術的キャッチアップ：中国、インド、タイの比較研究

中国、インド及びタイの3か国について、日系企業も含めた先進国の外資系企業と現地企業のイノベーション(技術と市場)競争を中心に据えた研究フレームワークに従って、3か国×3業種(医薬品、エレクトロニクス、自動車)の知財制度整備と現地企業の技術的キャッチアップに関するケーススタディを行う。また、それぞれの国における特許情報と企業財務情報を用いた補完的な定量分析を行うことで、新興国の先進国に対する技術的キャッチアップにおける知的財産制度の役割に関する新たな知見を得る。
石川県の里海の生態学的および水産学的研究

「里海」とは,人と自然が共生する沿岸海域あり,人間の手で陸域と沿岸域が一体的・総合的に管理されることにより,物質循環機能が適切に維持され,高い生産性と生物多様性が達成されており,人々の暮らしや伝統文化と深く関わっている.石川県は,加賀海岸から能登半島まで,長い海岸線を有し,典型的な里山と里海が同時に存在している.石川県の里海地域では,海洋汚染は比較的少ないが,里山地域と同様に,過疎化と高齢化問題をかかえており,その再活性化は急務であるが困難である.本課題では,能登半島を中心とし,七尾湾の里海地域において,無機環境,生物多様性,地域住民による里海資源の利用について,(1)現状と問題点を明らかにし,(2)持続的利用にむけた提言を行うために、住民への聞き取り,野外調査をおこなった.その際,里山と里海の連環,住民による里海へふれあい方,管理形態に特に注目し,持続管理に向けた提言を目的とした.今回は,(1)能登半島の輪島市,珠洲市,穴水町,能登町、七尾市をたびたび訪問し,地域住民から,過去から現在にいたる里海の利用状況と現在の問題点について,聞き取りとアンケートを実施した.(2)里海問題をグローバルな視点から捉えるために,Millennium Ecosystem Assessment(ミレニアム生態系評価)等の国際的取組における「生態系保全」,「資源利用」,「伝統知識」等の概念を用いて問題を整理した.(3)七尾湾等において,Socio-Economic Monitoringを実施し、環境省の七尾湾佐藤海創生事業にも積極的に参加し、貢献した。(4)珠洲市においてSocio-Economic Monitoringを実施した。「里海」とは,人と自然が共生する沿岸海域あり,人間の手で陸域と沿岸域が一体的・総合的に管理されることにより,物質循環機能が適切に維持され,高い生産性と生物多様性が達成されており,人々の暮らしや伝統文化と深く関わっている.石川県は,加賀海岸から能登半島まで,長い海岸線を有し,典型的な里山と里海が同時に存在している.石川県の里海地域では,海洋汚染は比較的少ないが,里山地域と同様に,過疎化と高齢化問題をかかえており,その再活性化は急務であるが困難である.本課題では,能登半島を中心とし,石川県各地の里海地域において,無機環境,生物多様性,地域住民による里海資源の利用について,(1)現状と問題点を明らかにし,(2)持続的利用にむけた提言をする.そのため住民への聞き取り,野外調査をおこなう.その際,里山と里海の連環,住民による里海へふれあい方,管理形態に特に注目し,持続管理に向け提言することを目的とした.今回は,(1)能登半島の輪島市,珠洲市,穴水町,能登町、七尾市をたびたび訪問し,地域住民から,過去から現在にいたる里海の利用状況と現在の問題点について,聞き取りとアンケートを実施した.(2)里海問題をグローバルな視点から捉えるために,Millennium Ecosystem Assessment(ミレニアム生態系評価)等の国際的取組における「生態系保全」,「資源利用」,「伝統知識」等の概念を用いて問題を整理した.(3)七尾湾において,カキ養殖場の環境調査とカキの体成分の放射性同位元素を用いた分析のための予備調査を実施した.「里海」とは,人と自然が共生する沿岸海域あり,人間の手で陸域と沿岸域が一体的・総合的に管理されることにより,物質循環機能が適切に維持され,高い生産性と生物多様性が達成されており,人々の暮らしや伝統文化と深く関わっている.石川県は,加賀海岸から能登半島まで,長い海岸線を有し,典型的な里山と里海が同時に存在している.石川県の里海地域では,海洋汚染は比較的少ないが,里山地域と同様に,過疎化と高齢化問題をかかえており,その再活性化は急務であるが困難である.本課題では,能登半島を中心とし,七尾湾の里海地域において,無機環境,生物多様性,地域住民による里海資源の利用について,(1)現状と問題点を明らかにし,(2)持続的利用にむけた提言を行うために、住民への聞き取り,野外調査をおこなった.その際,里山と里海の連環,住民による里海へふれあい方,管理形態に特に注目し,持続管理に向けた提言を目的とした.今回は,(1)能登半島の輪島市,珠洲市,穴水町,能登町、七尾市をたびたび訪問し,地域住民から,過去から現在にいたる里海の利用状況と現在の問題点について,聞き取りとアンケートを実施した.(2)里海問題をグローバルな視点から捉えるために,Millennium Ecosystem Assessment(ミレニアム生態系評価)等の国際的取組における「生態系保全」,「資源利用」,「伝統知識」等の概念を用いて問題を整理した.(3)七尾湾等において,Socio-Economic Monitoringを実施し、環境省の七尾湾佐藤海創生事業にも積極的に参加し、貢献した。「里海」とは,人と自然が共生する沿岸海域あり,人間の手で陸域と沿岸域が一体的・総合的に管理されることにより,物質循環機能が適切に維持され,高い生産性と生物多様性が達成されており,人々の暮らしや伝統文化と深く関わっている.石川県は,加賀海岸から能登半島まで,長い海岸線を有し,典型的な里山と里海が同時に存在している.

石川県の里海地域では,海洋汚染は比較的少ないが,里山地域と同様に,過疎化と高齢化問題をかかえており,その再活性化は急務であるが困難である.本課題では,能登半島を中心とし,七尾湾の里海地域において,無機環境,生物多様性,地域住民による里海資源の利用について,(1)現状と問題点を明らかにし,(2)持続的利用にむけた提言を行うために、住民への聞き取り,野外調査をおこなった.その際,里山と里海の連環,住民による里海へふれあい方,管理形態に特に注目し,持続管理に向けた提言を目的とした.今回は,(1)能登半島の輪島市,珠洲市,穴水町,能登町、七尾市をたびたび訪問し,地域住民から,過去から現在にいたる里海の利用状況と現在の問題点について,聞き取りとアンケートを実施した.(2)里海問題をグローバルな視点から捉えるために,Millennium Ecosystem Assessment(ミレニアム生態系評価)等の国際的取組における「生態系保全」,「資源利用」,「伝統知識」等の概念を用いて問題を整理した.(3)七尾湾等において,Socio-Economic Monitoringを実施し、環境省の七尾湾佐藤海創生事業にも積極的に参加し、貢献した。(4)珠洲市においてSocio-Economic Monitoringを実施した。
現代社会におけるシカゴ学派社会学の応用可能性

本研究は、前回の科学研究費補助金による研究「シカゴ学派の総合的研究」(課題番号10410045)に引き続き、米国シカゴ学派社会学の諸成果に対する多角的な検討を通して、現代社会の諸問題を分析するためのより有効な社会学的土台の構築を目的とした。この目的を達成するために、初期シカゴ学派から戦後の第2次シカゴ学派まで幅広くシカゴ学派社会学の研究業績を検討した。研究成果は、およそ5つに分類できる。一つは、「シカゴ学派社会学総論」である。シカゴ学派社会学には、多様な理論的志向と方法論が混在する。その一枚岩ではないシカゴ学派社会学を統一的に理解しようと試みた。二つは、「シカゴ学派の方法論の応用可能性」である。芸術、専門職、非行など個別の研究領域におけるシカゴ学派社会学の応用可能性を明らかにした。また、近年注目されているナラティブや主観的データの研究上の取り扱いについて、その基本的発想をシカゴ学派社会学に見いだした。三つは、「シカゴ学派の理論的インプリケーション」である。シカゴ学派社会学の基底を構成している科学論や相互作用論などの抽象度の高い理論について整理をおこなった。四つは、「シカゴ学派のモノグラフ研究再考」である。コミュニティ、エスニシティ、逸脱というシカゴ学派社会学を代表する3つの研究領域のモノグラフについて詳細に検討を加え、その内実を明らかにした。五つは、「現代社会のエスノグラフィー」である、シカゴ学派社会学再考でもっとも言及されることの多いエスノグラフィーの方法を現代日本社会に応用した。以上の検討から、シカゴ学派社会学が、異質性と流動性が高まりつつある現代日本社会の研究に、十分に応用可能であることが確認された。本研究においては、アメリカのシカゴ学派社会学の諸成果の多角的な検討を行ってきた。それを通して、現代社会の諸問題を分析するために有効な社会学的な下地を構築してきた。具体的な領域としては、「社会理論」、「都市コミュニティ」、「エスニシティ」、「社会組織」、「犯罪と逸脱」、「社会心理学」、「社会調査法」の7つを設定することで、シカゴ学派の諸成果を現代社会の分析に活用するツールを用意してきた。各領域での主な成果は以下のとおりである。<社会理論>初期シカゴ学派から第二次シカゴ学派にいたる社会理論の展開を探った。<都市コミュニティ>初期シカゴ学派の成果である「人間生態学」「同心円地帯モデル」「アーバニズム論」などの概念のその後の展開の有様を探った。<エスニシティ>『ポーランド農民』やパークらの初期シカゴ学派の業績の継承の様子を検討した。<社会組織>ヒューズによる初期の業績から、戦後、とりわけ医療の分野で花開いた、ベッカー、ストラウス、フリードソンを中心とした専門職論の検討をおこなった。<犯罪と逸脱>初期シカゴ学派の基本認識枠組である「社会解体論」の展開と変容について考察した。<社会心理学>ミードの理論が、ブルーマーを通してシンボリック相互作用論に継承された様子の考察をおこなった。<社会調査法>近年、その重要性が見直されつつあるフィールドワークや生活史法などの質的調査を中心に検討を進める。その一方で、戦後のシカゴ大学社会学部の主流派を形成していた量的調査の動向にも十分配慮した。その結果、時間的(縦断的)・空間的調査の可能性を探ることとなった。これらの作業から得た知見の一部を公表するために、2003年夏に『シカゴ学派の社会学』(世界思想社)の出版を予定しており、現在、編集作業をすすめている。本研究においては、本研究グループの成果によって近年注目を集めるようになった、アメリカのシカゴ学派社会学の諸成果を、さらに多角的に検討してきた。

それを通して、現代社会の諸問題を分析するために有効な社会学的な下地を構築してきた。具体的な領域としては、「社会理論」、「都市コミュニティ」、「エスニシティ」、「社会組織」、「犯罪と逸脱」、「社会心理学」、「社会調査法」の7つを設定することで、シカゴ学派の諸成果を現代社会の分析に活用するツールを用意してきた。そうした研究成果の一部は、本研究グループが開催しているシカゴ社会学研究会の例会(2003年8月29日第46回例会、2003年12月27日第47回例会、2004年3月27日第48回例会)のなかで討論を重ね、さらに問題点を洗い出してエラボレーションをおこなってきた。また、2003年9月には、本研究代表者と分担者らがシカゴ大学社会学科に訪問し、シカゴ学派の伝統を今に伝えるファカルティ・メンバーとシカゴ学派社会学に関するインタビューと緻密な討論をおこなった。さらに、シカゴ大学レーゲンスタイン図書館で、日本ではけっして手に入れることのできない貴重な資料の収集をおこなった。こうした研究成果の一端として、2003年11月に、本研究の代表者、分担者らによる『シカゴ学派の社会学』(世界思想社)を出版し、内外から多大な評価を得、全国の多くの研究機関に受け入れられるにいたっている。本研究においては、アメリカのシカゴ学派社会学の諸成果の多角的な検討をさらに進めることで、現代社会をとらえなおすために使える社会学的基盤を構築してきた。本研究グループの成果により、シカゴ学派の再生の意義が再度、注目されることとなった。具体的な領域として「社会理論」、「都市コミュニティ」、「エスニシティ」、「社会組織」、「犯罪と逸脱」、「社会心理学」、「社会調査法」の7つを設定した。現在、シカゴ学派社会学の神話の「脱構築」の段階を経て、旧来のモノグラフ解釈を乗り越えた応用可能性を構想する新たな段階を迎えている。そうした研究成果の一部は、本研究グループが開催しているシカゴ社会学研究会の例会(2004年7月31日第49回例会、2004年12月25日第50回例会)のなかで討論を重ね、さらに問題点を洗い出して社会学的道具としての視点を洗練させてきた。方向性としては、第一に、シカゴ学派社会学が興隆した環境を視野に入れ、当時の社会情勢や研究組織、制度と、シカゴ学派社会学の理論や方法との関係を探った。シカゴ学派社会学を幅広い文脈からとらえることで、知の遺産が育まれる一つのケーススタディを提供し得た。第二に、シカゴ当派社会学を多角的に検討することで、現代社会学の展開、さらに現代社会に対する示唆を与えるための糧とする試みがなされた。研究会例会では、シカゴ学派社会学史研究を踏まえた実証研究の報告と討論がなされ、シカゴ学派社会学の応用可能性という新たな段階に踏み出している。これらは、本研究グループがおこなってきた初期シカゴ学派社会学の文献研究と従来のシカゴ学派解釈の脱構築の作業を基礎とするものである。本研究においては、本研究グループの成果によって近年日本でも注目を集めるようになったアメリカのシカゴ学派社会学の諸成果を、初期シカゴ学派から戦後の第2次シカゴ学派までさらに幅広く多角的に検討を続けてきた。それを通して、現代社会の諸問題を分析するために有効な社会学的な基盤の構築を目指した。
泌尿器科癌組織内における免疫状態の解明と新規治療標的因子の探索

当研究では、尿路上皮癌と腎細胞癌(RCC)患者における腫瘍組織浸潤リンパ球(TIL)の免疫学的機能を明らかにし、その臨床的意義を示すこととした。まず、上記の発現様式は癌種に限らず腫瘍の悪性度が高いと有意にTIL上のイムノチェックポイント分子が高発現することを見出した。97人のRCC患者から抽出したTILをフローサイトメトリーで測定したPD-1とTim-3の発現に基づいてCD4 CD8各4分画に分類した。RNAシークエンスを用いて各集団の特徴を決定した。Gene set enrichment analysis (GSEA)では、CD8T細胞におけるPD-1+Tim-3+およびCD4T細胞におけるPD-1dimTim3+の集団はそれぞれ疲弊化CD8T細胞および制御性CD4T細胞として特徴付けられた。多機能性および細胞傷害性機能性の結果はこれらの結果と一致していた。CD4T細胞とCD8T細胞の集団は、高悪性度(グレード3、4)を有する患者において有意に上昇していた(p <0.05。高悪性度患者のCD4T細胞およびCD8T細胞における他の細胞集団の機能は、低悪性度患者の機能よりも有意に低かった。最後によりNivo治療を行った患者のうち高悪性度のmRCC患者のPFS(HR:19.22、95%CI:1.53-242.16、p = 0.022)およびCSS(HR:17.05、95%CI:1.15-252.83、p=0.039)は、低悪性度患者と比較して有意に劣っていた。本研究では、腫瘍の悪性度がTILの全体的な機能障害とNivo治療の有効性に有意に相関することが示された。腫瘍の悪性度を特徴づける単一の変異や遺伝子発現は同定できなかった。腎細胞癌および尿路上皮癌を始めとする泌尿器科癌では、抗PD-1抗体や抗PD-L1抗体の臨床的効果が相次いで報告されている。しかし、その奏効率は30%程度にとどまることから、新たなる癌集学的治療の構築が重要な課題である。我々は、これまで腎細胞癌および尿路上皮癌局所内に浸潤する免疫担当細胞の細胞表面マーカーの発現様式に基づいた層別化を行ってきた。この中で特に腎細胞癌組織内浸潤免疫担当細胞の発現様式が腫瘍の悪性度と有意に相関し、非転移生存率や非再発率と有意に相関することを報告してきた。また、尿路上皮癌での層別化を施行したところ、上部尿路上皮癌と膀胱癌では、その発現様式は変化がないものの、予後における重要性は異なることが示された。このなかで膀胱癌では腎細胞癌と異なり免疫担当細胞が多く浸潤している症例が予後良好群であり、癌種に応じて癌局所内への免疫担当細胞浸潤の生物学的意義が大きく異なることが示された(論文投稿中)。これを受けて、表面分子で評価を行うだけではなく、浸潤リンパ球の機能を評価を行うこと重要であることを見出し、サイトカイン産生能・顆粒産生能・RNAシークエンスを用いた評価を行った。その結果、腎細胞癌では腫瘍の悪性度に応じてCD8の疲弊分画とされるPD-1/Tim-3の両発現分画の上昇および疲弊分画ではない細胞群の機能の低下が有意に認められた。又、制御性T細胞群の上昇およびCD4の機能低下が高悪性度腫瘍において上昇することも見出した。つまり、腎細胞癌の悪性度が、CD4/CD8の全体的な機能低下を引き起こしていることが示された(論文投稿中)。また、腎細胞癌患者に対して抗PD-1抗体を使用した症例では高悪性度の患者群で有意に予後が不良であることから、抗PD-1抗体単剤ではなく組織内制御性T細胞を標的とした薬剤との混合治療が有望な治療法であることが示唆された。腎細胞癌患者において悪性度を規定する特徴的な遺伝子変異などはTCGAのデータからも同定できておらず、多数の癌特異抗原が発現していることから候補の選定が困難であることから、in vivo研究への移行が進んではいない。最後によりNivo治療を行った患者のうち高悪性度のmRCC

患者のPFS(HR:19.22、95%CI:1.53-242.16、p = 0.022)およびCSS(HR:17.05、95%CI:1.15-252.83、p=0.039)は、低悪性度患者と比較して有意に劣っていた。本研究では、腫瘍の悪性度がTILの全体的な機能障害とNivo治療の有効性に有意に相関することが示された。腫瘍の悪性度を特徴づける単一の変異や遺伝子発現は同定できなかった。現在、同系マウス腫瘍モデルを作成し、in vivoによる検討を行うことを進めている。その一方で、単一の候補遺伝子のmutationや過剰発現が見られておらず、in silicoのデータ解析をさらに行っていく必要がある。現在、癌細胞に注目し、体細胞変異の有無ならびに癌抗原の発現程度の検討から候補を絞り込んでいる。
血管炎症における新規分子MT1-MMPの関与

血管炎症において重要なメディエーターであるHMGB-1は血管内皮細胞のAGE受容体を介してRhoA/Rac1の活性化とNF-kBのリン酸化を引き起こし、組織因子の産生を亢進させ、このシグナル伝達の制御にMT1-MMPが重要な役割を果たしていることを本研究で初めて証明した。またHMGB-1による内皮型NO合成酵素の発現調整にも初めて言及し、これらの結果は2012年のヨーロッパ心臓病学会において報告する予定である。1.血管内皮細胞において、HMGB-1はRhoA・Rac1、NF-κBを迅速に活性化し、それらはRAGEに対するsiRNAを導入することにより抑制され、HMGB-1によるRhoA・Rac1、NF-κBの活性化はRAGEを介することが証明された。2.HMGB-1の刺激により血管内皮細胞のMT1-MMPは活性化することが示された。3.MT1-MMPに対するsiRNAを導入させた細胞ではHMGB-1によるRhoA・Rac1およびNF-κBの活性化は抑制され、これらの結果からHMGB-1による刺激はRAGE/MT1-MMPを介してRhoAとRaclおよびNF-κBの活性化を誘導することが確立された。4,HMGB-1刺激によるRhoA活性化によりeNOS蛋白は低下すると思われたが、予想に反してeNOS蛋白の低下は認められなかった。この機序ついてはHMGB-1刺激によるeNOSプロモーター活性やeNOSmRNAのstabilityを調べる必要があると思われた。HMGB-1によるeNOS制御についてはこれまでに全く報告がないため、これらを解明することは非常に有意義であると思われる。また、RAGEおよびMT1-MMPのsiRNAによりHMGB-1刺激によるTFの発現亢進は抑制されることが証明された。5.蛍光二重免疫染色により、血管内皮細胞膜上のRAGEとMT1-MMPの局在はほぼ一致することが示された。これまでに我々は以下のことを明らかにした。1.HMGB-1は血管内皮細胞において、RhoA・Rac1、NF-κBの活性化し、そのシグナルはRAGEを介する。2.HMGB-1の刺激により血管内皮細胞のMT1-MMPは活性化する。3.siRNAにより、MT1-MMPの発現を抑制した細胞ではHAGB-1によるRhoA・Rac1およびNF-κBの活性化が抑制され、HMGB-1はRAGE/MT1-MMPを介してRhoAとRac1およびNF-κBの活性化を誘導する。4.HMGB-1刺激によりTFの発現は亢進するが、この効果はMT1-MMPのsiRNAにより抑制される。また、HMGB-1によるRhoA依存性eNOS蛋白は低下すると思われたが、実際にはeNOS蛋白の低下は認められなかった。5.蛍光二重免疫染色により、血管内皮細胞膜上のRAGEとMT1-MMPの局在はほぼ一致する。さらに、HMGB-1によるeNOS制御についてはこれまでに全く報告がなく、これらを解明することは非常に有意義であると思われ、平成23年度は、この機序を解明するためにHMGB-1刺激におけるeNOSプロモーター活性やeNOSmRNAレベルを調べた。また、その効果に対するMT1-MMPおよびRAGE抑制影響を調べ以下の結果が得られた。(1)HMGB-1はeNOSのプロモーターを活性化することが明らかとなった。(2)HMGB-1によるeNOSの転写活性亢進によりeNOSmRNAは上昇がみられた。(3)MT1-MMP発現抑制内皮細胞において、eNOSプロモーター活性は変化を認めない。(4)HMGB-1によるeNOS発現亢進はMT1-MMP発現抑制内皮細胞においてさらに上昇した。しかしRAGE発現抑制内皮細胞ではHMGB-1によるeNOS発現亢進は認めなかった。
神経興奮磁気共鳴画像法によるてんかん焦点診断法の開発

(1)磁気共鳴装置内での脳波検出と脳波同期磁気共鳴画像撮影が可能なシステムの作成:現在保有している臨床用磁気共鳴装置(Signa Horizon,GE社,1.5tesla、エコープラナー対応)内において、16誘導での脳波測定を可能にし、その脳波上の棘波、鋭波の同定などは十分に可能となった。まず、静磁場下での脳波測定では、脳波上のノイズやMRI画像の劣化が生じるため、シールドとノイズフィルターの最適化を行い、さらに、脳波電極上でのeddy currentの軽減を目的に電極の形状の改良と電極および導線の配置における改良を行った。また、脳波上での棘波をトリガーにしてBlood oxygenation level Dependent(BOLD)画像やエコープラナー拡散強調画像の連続撮影を行うためのシステムを作成した。(2)てんかん焦点診断法のための基礎実験静磁場下での脳波測定では、脳波上のノイズやMRI画像の劣化が生じるため、その基礎実験として、同一健常正常人にて、脳波電極装着時と非装着時においてEPI画像を連続撮像し、信号/ノイズ比の比較と信号の経時的安定性の比較を行った。さらに、手掌擦過刺激、および手指対立運動負荷における賦活領域のピクセル数を比較検討した。その結果、本システムで十分画像解析可能なレベルであることが確認された。本年度の実績は大きく2つの柱よりなる。1つは、臨床用磁気共鳴装置内での脳波測定を可能にし、その脳波上の発作波に同期した撮影システムを作成したことであり、もう1つは、現有の臨床用磁気共鳴装置を用いて、拡散強調磁気共鳴画像および血液酸素化に基づくBlood oxygenationlevel dependent(BOLD)画像の超高速連続撮影システムの最適化を行ったことである。(1)磁気共鳴装置内での脳波検出と脳波同期磁気共鳴画像撮影が可能なシステムの作成:まず、静磁場下での脳波測定では、脳波上のノイズやMRI画像の劣化が生じるため、シールドとノイズフィルターの最適化を行い、これにより臨床用磁気共鳴装置内での脳波測定を可能にした。また、脳波上での棘波をトリガーにしてエコープラナー拡散強調画像の撮影を行うためのシステムを作成した。(2)拡散強調磁気共鳴画像およびBOLD画像の超高速連続撮影システムの最適化:現在保有している臨床用MRI装置(Signa Horizon,GE社,1.5tesla、エコープラナー対応)において、現在既に臨床応用している超高速拡散強調画像であるエコープラナー拡散強調画像法を連続撮影可能なシステムに最適化した。臨床用磁気共鳴装置内において、16誘導での脳波測定を可能にし、その脳波上の棘波、鋭波の同定などは十分に可能となった。さらに、その上で現有の臨床用磁気共鳴装置(Signa Horizon,GE社,1.5tesla、エコープラナー対応)を用いて、拡散強調磁気共鳴画像および血液酸素化に基づくBlood oxygenationlevel dependent(BOLD)画像を健常正常人に対して施行し、脳波電極装着の有無でどの程度の信号劣化にとどめられるかについて検討した。その結果、脳波電極装着下でも、手掌擦過刺激による脳の賦活は十分同定可能であり、近い将来、臨床応用として、てんかん焦点検出が十分に可能となるような発作波同期撮影システムが完成した。
ミラー対称性の観点から見たトーラスファイバー束の幾何構造

先に,研究の背景について簡単に説明しておく. Xを複素トーラス, YをXのミラーパートナーとする.この組(X,Y)はSYZ構成によってある2つの自明なトーラスファイバー束として実現することができ,深谷圏Fuk(Y)としてYのアファインラグランジュ多重切断とその上のユニタリ局所系の組を対象とするようなものを考えた場合,そのFuk(Y)の任意の対象に対してX上のある種の射影的平坦束を一意的に対応させることができると期待されている.特に,それらの射影的平坦束は自然にDG圏DG(X)を成し,また,このDG(X)はX上の連接層の成す導来圏を生成するということが予想されている.以下,本年度の研究実施状況について述べる.まず,上記のDG(X)の対象とFuk(Y)の対象との間の対応関係に関して, DG(X)の対象の同型類全体の成す集合とFuk(Y)の対象の同型類全体の成す集合との間の全単射を明示的に与えることができた.これは高次元トーラス上におけるホモロジー的ミラー対称性の研究において重要な基礎となる結果であり,現在投稿論文を準備中である.一方,本来の研究計画に含まれていたわけではないが,高次元複素トーラスX上において定義される, Bondal, Kapranovによる構成法に基づいてDG(X)から得られる三角圏の完全三角構造に関する研究結果も新たに得ることができたので,これについてもここで述べておく.一般的に, DG(X)の3つの対象から成る完全三角系列を考えた場合,それは楕円曲線上における3つの射影的平坦束から成る完全三角系列から誘導されるものになっているということが期待できるが,本年度,このことに関する部分的結果も実際に得ることができた.この結果は本研究報告書作成者の博士論文における主結果としてまとめられている.本来の計画に沿った研究結果に加え,当初の予定には含まれていなかった内容に関する部分的な研究結果も新たに得ることができたため.高次元トーラス上におけるホモロジー的ミラー対称性に関しては今後も引き続き研究を行う.また,これに加え,トーリックファノ多様体上におけるホモロジー的ミラー対称性に関する研究もSYZ変換などを考慮しつつ行っていく予定である.先に,研究の背景について簡単に説明しておく. Xを複素トーラス, YをXのミラーパートナーとする.この組(X,Y)はSYZ構成によってある2つの自明なトーラスファイバー束として実現することができ,深谷圏Fuk(Y)としてYのアファインラグランジュ多重切断とその上のユニタリ局所系の組を対象とするようなものを考えた場合,そのFuk(Y)の任意の対象に対してX上のある種の射影的平坦束を一意的に対応させることができると期待されている.特に,それらの射影的平坦束は自然にDG圏DG(X)を成し,また,このDG(X)はX上の連接層の成す導来圏を生成するということが予想されている.以下,本年度の研究実施状況について述べる.まず,上記のDG(X)の対象とFuk(Y)の対象との間の対応関係に関して, DG(X)の対象の同型類全体の成す集合とFuk(Y)の対象の同型類全体の成す集合との間の全単射を明示的に与えることができた.これは高次元トーラス上におけるホモロジー的ミラー対称性の研究において重要な基礎となる結果であり,現在投稿論文を準備中である.一方,本来の研究計画に含まれていたわけではないが,高次元複素トーラスX上において定義される, Bondal, Kapranovによる構成法に基づいてDG(X)から得られる三角圏の完全三角構造に関する研究結果も新たに得ることができたので,これについてもここで述べておく.一般的に, DG(X)の3つの対象から成る完全三角系列を考えた場合,それは楕円曲線上における3つの射影的平坦束から成る完全三角系列から誘導されるものになっているということが期待できるが,本年度,このことに関する部分的結果も実際に得ることができた.この結果は本研究報告書作成者の博士論文における主結果としてまとめられている.本来の計画に沿った研究結果に加え,当初の予定には含まれていなかった内容に関する部分的な研究結果も新たに得ることができたため.高次元トーラス上におけるホモロジー的ミラー対称性に関しては今後も引き続き研究を行う.また,これに加え,トーリックファノ多様体上におけるホモロジー的ミラー対称性に関する研究もSYZ変換などを考慮しつつ行っていく予定である.