hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集団食中毒事例で検出された新規Stx2ファージの機能解析と疫学研究

その結果、Stx2ファージゲノム中の制限酵素遺伝子の破壊したR(-)株の作製に成功した。尚、制限酵素の破壊については、塩基配列決定により確認した。制限酵素の効果を検討する実験については、2つのEHECを混ぜる混合実験では、その差を観察することが出来なかった。そこで、R(+)とR(-)のStx2ファージを分離して、C600株に感染させるというシンプルな系を用いてR(+)効果を調べた。そして、RPLAによる毒素産生量の測定したところ、制限酵素の野生型ファージについて、ノックアウト株と比較して23菅の毒素産生量が多いことが観察された。これは、大腸菌内では、ファージ感染の初期に制限酵素が産生されて、ホストゲノムDNAに傷を入れ、宿主のSOS反応を誘導した結果、毒素量産生が上昇したと考えられた。以上の結果から、2011年の集団食中毒事例で、複数の重症患者から、EHECO111およびEHECO157が分離されているが、このStx2ファージの誘導、ファージ粒子の放出及び再感染サイクルが起こり、Stx2毒素量が通常のEHEC感染によるよりも多く産生されることが示唆された。2011年集団食中毒事例において、腸管出血性大腸菌(EHEC)O111およびO157が検出され、一部の重症の患者便からプラーク形成能をもつII型制限修飾遺伝子を保有するStx2ファージが回収された。II型制限酵素の遺伝子を破壊したStx2ファージを作製し、解析したところ、EHECO111およびEHECO157の共存下で、II型制限酵素が毒素産生を促進することを示唆する結果を得た。また、Stx2ファージの食品検体等から検出を試みたが検出されなかった。II型制限修飾酵素遺伝子のノックアウト実験は、病原細菌を用いた遺伝子組換え実験を実施するため、大臣確認申請が必要であり、手続き等により若干遅れており、実際の実験が遅れている状況である。遺伝子組換え実験の大臣確認実験として申請手続き中である。制限修飾遺伝子のノックアウト株作製を本格的にスタートさせ、本研究の目的である実験をスタートする予定である。ノックアウト株を用いたII型制限修飾遺伝子の食中毒事例での重症化要因となるかどうかの確認を、毒素産生性により判断することが必要である。そのためのアッセイ系として、II型制限修飾遺伝子を保有しないStx2ファージの溶原菌を分離することが必要と考えられ、引き続き分離を試みる。基礎医学細菌学遺伝・ゲノム情報遺伝子組換え実験の大臣確認実験として申請することが、制限修飾遺伝子のノックアウト株作製に必要である。
放射線により発現誘導する細胞内全遺伝子の経時的解析甲状腺細胞と線維芽細胞の比較

1.甲状腺組織において放射線による発がん頻度が高率である原因を解明するために甲状腺細胞と線維芽細胞を用い放射線応答を比較検討した。まず、外因性ストレスにより活性が誘導されるJNKキナーゼの活性を両細胞で比較したところ放射線(5Gy10Gy)により線維芽細胞では、放射線によりJNK活性の誘導は認められなかったが、甲状腺細胞では、JNK活性の23倍の増加を認めた。この放射線によるJNK活性増加を誘導する細胞内伝達経路を調べたところ、プロテイン・キナーゼCの阻害剤であるH7およびTPAの前処置でTSHによるJNK活性がブロックされることより、プロテイン・キナーゼC経路の関与が確認された。このデータは、BBRC(244,1998)に掲載された。2.放射線照射に反応する新たな遺伝子を解析するためにSAGE(Serial Analysis Gene Expression)法を用い実験をおこなっている。放射線照射(0、2、5、10Gy)後の細胞よりmRNAを抽出し、Ditagを作成し、非照射コントロール群12016tag、10Gy照射30分後14020tagのシークエンス解析を完了した。その結果最も高頻度で見られる遺伝子はHuman small cytopolasmic 7SL RNA、Ferritin heavy chain、Mucin、Elongation factor 1等であった。現在までにわかっている放射線によって発現量が増加したと推定される遺伝子としてはthymidine kinase等である。しかし、まだシークエンスが少ないために十分な統計的解析ができる状況に至っていない。そのためにさらに例数を増やし、コンピューター分析にて放射線反応性遺伝子のレパトリーを明らかにする予定である。1.甲状腺細胞の放射線応答の特異性を調べるために、現在、以下の方法を用いて解析中であるJNK活性;JNKは、外因性ストレスにより活性が誘導されるキナーゼでありアポトーシスや細胞増殖に関与していると考えられている。甲状腺細胞と線維芽細胞のJNK活性を比較するために、甲状腺初代培養細胞と正常線維芽細胞を用い、放射線を510Gy外照射しJNKの活性をインビトロ・キナーゼアッセイ法により調べた。その結果、線維芽細胞では、放射線によりJNK活性の誘導は認められなかったが、甲状腺細胞では、JNK活性の23倍の増加を認めた。このデータは、BBRCに投稿し現在in printである。放射線照射(0、2、5、10Gy)後の細胞よりmRNAを抽出し、Ditagを作成し、現在、10000以上のtagをシークエンス解析を完了している。さらに例数を増やし、コンピューター分析にて放射線反応性遺伝子のレパトリ-を明らかにする予定である。

2.放射線照射に反応する新たな遺伝子を解析するためにSAGE(Serial Analysis Gene Expression)法を用い実験をおこなっている。放射線照射(0、2、5、10Gy)後の細胞よりmRNAを抽出し、Ditagを作成し、非照射コントロール群12016tag、10Gy照射30分後14020tagのシークエンス解析を完了した。その結果最も高頻度で見られる遺伝子はHuman small cytopolasmic 7SL RNA、Ferritin heavy chain、Mucin、Elongation factor 1等であった。現在までにわかっている放射線によって発現量が増加したと推定される遺伝子としてはthymidine kinase等である。しかし、まだシークエンスが少ないために十分な統計的解析ができる状況に至っていない。そのためにさらに例数を増やし、コンピューター分析にて放射線反応性遺伝子のレパトリーを明らかにする予定である。
ビスマス-窒素および-ケイ素結合を有する高原子価有機ビスマス化合物の化学

1.本課題平成9年度においては、ビスマス=炭素およびビスマス=窒素二重結合を有する高原子価有機ビスマス化合物-ビスマスイリドおよびビスマスイミド-の化学を中心に検討を進めた。2.2-オキソアルキリデン型ビスマスイリドは1,2-ジカルボニル化合物と低温で円滑に反応するが、生成物の構造は基質の骨格に大きく依存することが明かとなった。すなわち、鎖状ケトエステルとの反応では2,3-二置換エポキシドが、オルトキノンとの反応では3-ヒドロキシトロポンが、さらにベンジルとの反応では非対称1,3-ジケトン由来のエノラートが生成する。いずれの反応においてもトリフェニルビスマス基は中性の良好な脱離基として作用し、遷移状態における立体的混み合いの違いが各反応経路に大きな差を与えているものと思われる。3.オルト位に適当な配位性官能基を導入することによりビスマスイミドを空気中でも安定に取り扱える化合物として単離し、X線結晶構造解析によりその構造を明らかにした。もとめられたビスマス=窒素結合の距離は単結合のそれに近いこと、配位性官能基がビスマス中心と大きく相互作用していることから、超原子価構造がこの結合の化学的安定化に大きく寄与していると思われる。4.ビスマス原子上に異なる3つのアリール基を持つ非対称トリアリールビスマスイミドの合成に成功した。近傍にオキサゾリン置換基を有する場合、H-NMRにおいてビスマス上のキラリティに反映すると思われるジアステレオトピックなシグナルを与える。これらのキラリティの評価は構造化学的に大変興味が持たれるところであり、現在その詳細について検討中である。
中国四川省西部の同系多言語社会における地域特徴解明のための言語学的調査研究

中国西南部は多くの民族が住む地域で、多彩な言葉や文化が見られる。特に、四川省西部を中心に南北に延びる地域には、文字もなく、研究資料も話し手も少ない言葉が12種類も話されている。そこで、まず、これらの言葉の姿を明らかにするために、現地に行って、資料の少ない言語の調査を実施した。特にダパ語とギャロン語について、その特徴を詳しく分析した。また、調査した言語と周辺の言語を比べて、言葉の特徴がどのように分布しているかを調べた。その結果、視点表示システムや重複による脱動詞化といった特徴的な現象の地域的な分布やその成立過程を明らかにすることができた。中国四川省成都市において、西南民族大学チベット学科の協力を得ながら、約2週間の現地調査を行った。スタウ語マズル方言の基礎語彙調査、ギャロン語ヨチ方言の語彙および文法の調査、ダパ語ダト方言およびメト方言の補充的調査を行い、音声データを含む一次資料を収集した。これらの資料は電子ファイル化し、音声ファイルとともに他の研究者にも提供可能な形とした。現地調査で収集したデータの分析を進め、地域特徴の実態の解明に取り組んだ。スタウ語マズル方言については、今年度新たに調査を開始した方言であるため、音韻分析に着手した。ギャロン語ヨチ方言については、特に、動詞形態法の分析を進め、自動詞と他動詞のセットをリスト化した。この動詞対リストのうち主なものは、国立国語研究所共同研究プロジェクトにも提供し、公開した。また、他の研究者との討議や、学会資料、図書など二次的資料の収集も行い、昨年度までに収集した資料も含めてダパ語の分析を進めた。ダパ語の文の構造について全体像を整理し、ダパ語の文が動詞述語文と名詞述語文の2つに大きく分けられることを明らかにすることができた。また、ダパ語に人魚構文(体言締め文とも呼ばれる。形式上は[節][名詞][コピュラ]のように名詞修飾節を述部とするコピュラ文となっているが、文の主語と[名詞]が同一指示ではなく、[節]の部分が意味の中心となる)が存在すること、その構文を形成する名詞が4つあることを示し、それぞれの構造や意味の特徴を分析した。これらの成果は論文として発表した。さらに、ダパ語の節連結について論文執筆を進めているほか、これまでの研究で得た成果について、アルバイトを依頼して整理・電子データ化し、ウェブサイト開設の準備を進めた。中国四川省成都市において、西南民族大学チベット学科の協力を得ながら、現地調査を行った。ギャロン語ヨチ方言の語彙および文法、スタウ語マズル方言の語彙および文法を調査し、音声データを含む一次資料を収集した。また、帰国後も、ギャロン語ヨチ方言の補充的調査を、通信アプリを利用して実施した。スタウ語マズル方言については、形容詞と名詞に関する形態的特徴を分析した。ギャロン語ヨチ方言については、形態法の分析を進め、形容詞の特徴、名詞化に関する特徴、他動詞化および自動詞化に関わる接辞の機能を分析した。その結果、ギャロン語の使役接頭辞と逆使役接頭辞の機能を明らかにすることができた。この成果は国際会議において発表したほか、現在、論文を準備中である。また、自他動詞対のリストを更新して、国立国語研究所共同研究プロジェクトにも提供し、公開準備を進めた。その結果、次のようなことを明らかにすることができた。まず、ダパ語の節連結について、日本語にもあるようなモダリティによる階層性が見られることに加えて、話し手の参与の有無が関わることを明らかにし、国際会議において発表し、論文を執筆した。また、他の言語との対照をとおして、ダパ語に見られる形容詞語幹重複形が、本質的に名詞化であることを明らかにすることができた。さらに、形容詞重複形と非重複形が述部に用いられた場合の機能差を解明した。これらの成果は国内会議において発表した。さらに、地域特徴の地理的分布についても分析を進めた。視点表示と証拠性表示の地理的広がりについて地図を用いて分析し、国内会議において発表した。現在は、重複による名詞化について分析を進めている。ギャロン語ヨチ方言の語彙および基本文型と、ダパ語ダト方言の語彙および文法を文型資料を調査し、音声データを含む一次資料を収集した。また、ダパ語メト方言の文法に関する補充的調査も行った。

これらの資料はデータベース化し、音声ファイルとともに他の研究者にも提供可能な形とした。対象言語のうち、ギャロン語ヨチ方言はこれまでほとんど資料がなかった方言であり、今回の調査資料の意義は非常に大きい。また、ダパ語ダト方言はこれまで私が主に取り組んできた言語の別方言で、異なる世代(これまでの協力者は60代、今回は20代)の話者の資料であり、今後の対照研究において重要である。ダパ語メト方言の調査は、成果をまとめて発表するために必要であった。現地調査で収集したデータの分析を進め、地域特徴の実態の解明に取り組んだ。特に、ダパ語における「上」を表す名詞語幹から前節語への文法化について詳細な記述を行い、周辺言語とも対照して、分析を行った。その結果、次のような成果が得られた。ダパ語におけるこの前節語の顕著な多義性を明らかにすることができた。さらに、同様の現象が、少し離れた地域で話される同形のチァン語には見られるのに、近隣のギャロン語群には見られないことから、この文法化がチァン語と共通の祖語の段階で起こったものであることを示した。この成果は国際学会において発表した上でさらに考察を進めて論文の形にまとめ、学術雑誌への採択が決定した。このほか、ダパ語を中心に、人魚構文や、従属節および文の特徴について分析し記述を進めた。従属節についての研究成果は研究会で発表した。人魚構文および文の特徴については論文を執筆中である。平成26年7月28日平成26年8月9日、中国四川省において現地調査および研究打合せを行った。その際、西南民族大学チベット学研究科チョクデン・タール講師らと研究打ち合わせを行った。また、同氏らの協力を得て、成都市においてギャロン語ヨチ方言の文法調査、甘孜チベット族自治州道孚県においてダパ語の文法調査、康定県においてクイチョン語の語彙調査をそれぞれ実施した。これらの調査によって、本研究の分析に重要な一次資料(録音記録および、音韻表記ないし音声表記を含む筆記記録)を新たに得ることができた。ギャロン語ヨチ方言については、主に動詞形態法の調査を行った。この成果の一部として、ギャロン語の他動性に関する論文を執筆、近刊予定である。ダパ語については、使役および節連接に関する問題を中心に文法調査を行った。この成果の一部として、平成26年12月に「ダパ語と周辺言語の文末助詞」、また、平成27年3月に「ダパ語の使役について」と題して、それぞれ研究発表を行った。さらに、節連結に関する論文を執筆中、また、2015年6月に文末助詞に関する口頭発表を予定している。クイチョン語については、基礎語彙の調査を実施したのみであるが、今後継続的に調査を行い、対照研究を進めたい。これまでの研究成果を一般に公開するためにウェブサイトを開設した。言語学言語調査による資料収集は概ね順調に進展している。当初、甘孜蔵族自治州ないしアバ蔵族羌族自治州における現地調査を計画していたが、現地情勢の影響で外国人の入境が禁止されていたため、調査地を変更して、成都市において、西南民族大学の研究者らの協力を得ながら調査を実施した。これによって、十分な調査を行うことができた。地域特徴の現状の解明についても、概ね順調に進展している。
感覚脱失者における脳の可塑的変化

functional MRIを用いて、聴覚脱失者の言語手段(点字、手話、読唇術など)を担う脳の局在の同定を行ない、その獲得過程と脳の可塑的変化を検討する。そのために手話のできる健聴者6名と手話のできる聴覚障害者6名を対象として、functional MRIを行なった。これらの症例にたいして、口話、指文字、日本語対応手話、と日本手話で表現された文章を呈示した。これらの条件を30秒映像にて呈示しMRIを行なった。全般的に言えることは、聴覚障害者と健聴者では刺激にたいする処理過程におおきな差はなかった。またこの処理過程については左右差は見られなかった。読唇は先に報告されたように聴覚野で処理されているようなことはなく、手話と極めてにた部位で行なわれていた。読唇をするときには手話とおなじような処理をしていると思われる。実際に手話の場合には口の動きも情報の一つとして利用されている。このことから、聴覚障害者教育において、口語と手語を同時に行なっていくことがより効果的であることを示唆するものであろう。指文字と手話では脳局在には差があり、指文字は仮名文字にちかい過程を、手話は漢字と類似した処理過程を経ると思われた。2種類の手話にもその処理過程に差が見られた。こうした、結果はとくに聴覚障害者の教育にいくつかの興味ある所見である。しかし、その刺激の種類や与え方などまだまだ多くの問題点が残った。今後はいくつかの改良を加えて研究を続けるつもりである。
An Acoustic Typology of Creaky Voice

この研究では、Wuming Zhuangでのきらきらした声の使用に焦点を当て、一対の音色にはきらきらとしたモーダルな音調のコントラストが含まれています。また、新しいツール、心理音響的な粗さを導入しました。これは、ビルマのきらきらとした色調のクッキーをより確実に識別するために発見されました。スペクトル測定に依存するCovarepアルゴリズムのような他の尺度は、ビルマのきらきら音を正確に予測しなかった。最後に、Wuming Zhuangの話者に対して、知覚実験の三つ組を実行して、それらがどの程度かかりやすさ、F0および持続時間を使用して、対照音を区別するかを評価した.この研究では、Wuming Zhuangでのきらきらした声の使用に焦点を当て、一対の音色にはきらきらとしたモーダルな音調のコントラストが含まれています。最後に、Wuming Zhuangの話者に対して、知覚実験の三つ組を実行して、それらがどの程度かかりやすさ、F0および持続時間を使用して、対照音を区別するかを評価した.
脂肪滴蓄積制御におけるグアニリン/GC-C発現マクロファージの役割

申請者が作出したマクロファージ特異的グアニリン/GC-Cダブルトランスジェニックラット(Tgラット)は、高脂肪食を給餌したときにのみ野生型(WT)ラットの体重を下回る。そこで平成26年度は、高脂肪食によりグアニリン/GC-Cシステムが作動することがどのような機序でTgラットの肥満抵抗性につながっているのかを検討した。その結果、高脂肪食を摂取したTgラットの腸間膜脂肪組織では、グアニリン/GC-CシステムのセカンドメッセンジャーであるcGMPの上昇とともに、PKGタンパクの発現増加が認められ、さらに、PKGのターゲットタンパクであるVASPのリン酸化が亢進していた。先行研究でVASPは炎症性サイトカインの制御に関与することが知られているため、Tgラットの腸間膜脂肪組織でのサイトカイン発現を検討したところ、TNFαをはじめとする炎症性サイトカインの上昇がWTラットに比べ有意に抑制されていた。これら研究結果より、グアニリン/GC-C Tgラットは、cGMP/PKG/VASP系を介し脂質の過剰摂取による炎症を阻止する機構が作動することにより、肥満を回避している可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者が作出したマクロファージ特異的グアニリン/GC-Cダブルトランスジェニックラットは、高脂肪食に耐性を示す。そこで平成25年度は、同Tgラットの代謝特性およびマクロファージの機能特性を解析した。Tgラットを普通食で飼育しても、体重差は認められないが、高脂肪食で飼育するとTgラットの体重は野生型(WT)ラットに比べ有意に低値であった。同Tgラットのエネルギー消費は増大しており、脂肪肝や耐糖能異常も見られなかった。また、腹腔内マクロファージのM1およびM2マーカーを検討したところ、Tgラットのマクロファージでは、炎症により増加するM1マーカーの発現が低値であった。これら研究結果より、グアニリン/GC-C Tgラットは、脂肪摂取による炎症を阻止する機構が作動することにより、肥満を回避している可能性が示唆された。マクロファージ特異的グアニリン/GC-C Tgラットの代謝特性およびマクロファージの性質に関する研究は、当初の予定通り遂行できた。さらに、次年度に予定しているグアニリン/GC-C発現マクロファージが産生分泌する脂肪滴蓄積制御物質探索のためのアッセイ系も確立している。これらの系を用いて、グアニリン/GC-C発現マクロファージの培養液からの液性因子同定をすでに進めている。グアニリン/GC-C発現マクロファージの培養液からペプチド画分を回収し、得られたペプチド画分を含む培養液で脂肪細胞を培養する。脂肪細胞の脂肪滴蓄積状況や脂肪合成に関与する因子の遺伝子発現を指標に、脂肪滴蓄積制御に機能する生理活性ペプチドの同定を目指す。さらに、マクロファージにおけるグアニリン/GC-Cの発現調節機構についても検討を進める。
租税制度の社会倫理学的究明(租税の根拠と再分配原理を軸として)

本研究は、1970年代から英語圏の倫理学・社会哲学の領域で活発に論議され成果が蓄積されてきた「社会正義論」の観点から、租税の根拠と再分配原理を考察し、あわせてわが国の租税制度のあるべき姿を構想することをねらいとする。租税の根拠についての説明としては、「利益説」と「義務説」という二つの有力な立場があるが、未だ決着を見ていない。さらに租税の機能の一つに資産および所得の再分配があるとされるけれども、租税を通じての再分配原理の実質まで立ち入った論議はほとんどなされてこなかった。そこで本研究は、そうした欠落を埋めようとするものである。初年度は、まずこれまでの「社会正義論」における租税論の蓄積を吟味ししつ、租税の根拠および再分配原理の探究がどれほど深化しているかを見定めた。研究第二年度には、折りよくMhrphy, L.and T.Nagel, The Myth of Ownership : Taxes and Justice,2002が刊行された。本書のポイントは、「われわれが正当に稼いだ所得なのに、政府はその一部を税金として取り立てている」との臆断の無根拠さを暴きながら、「租税の公正よりもむしろ社会の公正こそが租税政策を導く価値であるべきで、所有権は因習・規約に基づくものに過ぎない」と主張するところにある。研究第二年度から最終年度にかけて、本書をしっかりと読み解くことで、著者らが提起した「社会の公正」という理念と照らし合わせつつ、「あるべき税制」を共同で探究する作業の基礎を固めることが出来た。その成果は、学会誌等への寄稿や学会・研究会での報告に随時盛り込んだ。租税の根拠についての説明としては、いわゆる「義務説」が有力だとされてきたが、「なぜ納税が義務として課せられるか」という社会倫理学的な根本問題にまでさかのぼって考察されることはまれであった。さらに租税の機能の一つに資産および所得の再分配があるとされるけれども、簡素・公平の原則が謳われる一方で租税を通じての再分配原理の実質まで立ち入った論議はほとんどなされてこなかった。そこで本研究は、ジョン・ロールズの『正義論』の刊行を機に巻き起こった社会正義論の成果を踏まえて、租税の根拠と租税による再分配原理の究明に取り組んだ。今年度得られた重要な知見は、納税の義務を社会的弱者へのケアを促す「内発的義務」(最首悟)および「自然的義務」(ロールズ)に遡及させるという着想である。これについては日本哲学会の大会シンポジウム「正義と公共性」(2001年5月26日、学習院大学)での発題で提起したほか、法政大学比較経済研究所のプロジェクト「市場経済の神話とその変革」における報告(2001年6月16日、法政大学市ヶ谷キャンパス)でも言及し、隣接分野とのネットワーキングを試みた。さらに研究実施計画に沿って購入したノートパソコンを活用して、関連情報の処理を進めるとともに、数次の出張によって基本文献を収集することができた。また研究室に蓄積した各種の資料を系統的に分類する作業を大学院生に委託し、次年度以降の研究態勢の基礎固めがほぼ完了した。

さらに租税の機能の一つに資産および所得の再分配があるとされるけれども、「公平・中立・簡素」の三原則が謳われる一方で、租税を通じての再分配原理の実質まで立ち入った論議はほとんどなされてこなかった。そこで本研究は、現代の社会正義論の成果を踏まえて、租税の根拠と租税による再分配原理の究明に取り組むものである。今年度得られた重要な知見は、Murphy, L. and T. Nagel, The Myth of Ownership : Taxes and Justice, Oxford University Press,2002を読み解くところから得られた。本書のポイントは、「われわれが正当に稼いだ所得なのに、政府はその一部を税金として取り立てている」との臆断の無根拠さを暴きながら、私的所有権に関する通俗的神話の切り崩しをねらい、「租税の公正よりもむしろ社会の公正こそが租税政策を導く価値であるべきで、所有権は因習・規約に基づくものに過ぎない」と主張するところにある。著者らが提起した「社会の公正」という理念と照らし合わせつつ、「あるべき税制」を共同で探究する作業の基礎を固めることが出来た。その成果の一部は、裏面に掲げた論文に盛り込むと共に、いくつかの研究会で報告した。なお社会政策学会第106回大会(2003年5月18日:一橋大学)の共通論題での報告(仮題「租税・正義・卓越」)を依頼されており、これを本研究の仕上げと社会への発信に向かっての第一歩としたい。本研究は、1970年代から英語圏の倫理学・社会哲学の領域で活発に論議され成果が蓄積されてきた「社会正義論」の観点から、租税の根拠と再分配原理を考察し、あわせてわが国の租税制度のあるべき姿を構想することをねらいとする。租税の根拠についての説明としては、「利益説」と「義務説」という二つの有力な立場があるが、未だ決着を見ていない。最終年度にあたる今年度は、社会政策学会第106回大会(2003年5月18日:一橋大学)の共通論題での報告(「卓越・正義・租税」)からスタートした。社会政策の20世紀的前提を問い直しつつ、新しい社会政策の構想を探るという意欲的なシンポジウムに社会倫理学の立場から発題したものである。発表原稿に共同討議の成果を織り込むかたちで、同学会の機関誌に寄稿した。その結びでは、「租税」をめぐる三つの問題を提起しておいた。第一に、ロールズの「自然的義務」(相互尊重・相互扶助の義務)や最首悟の「内発的義務」を手がかりにしながら、社会有機体説に回収されない「義務説」の復興という方向を模索するということ。第二に、すれ違い気味ではあっても、ロールズの正義論を財政学・租税論に最も接近させた「ロールズvsマスグレイブ諭争」(1974年)を読み直すこと。最後に、源泉徴収制度の導入(1940年)や「皇国租税理念調査会」の設置(1944年)といった新旧両面を有する総力戦体制下の税制とシャウプ勧告(1949年)を受けた戦後税制との連続性/非連続性をしっかり見極める作業。三年間の研究を踏まえ、この三つの課題の更なる探究を軸に、租税の社会倫理学へと歩みを進めたい。
ハード状態にあるＬＭＸＢにおけるコンプトンコロナの幾何形状の探求

磁場の弱い中性子星(NS)にガスが降着する系、すなわちLow Mass X-ray Binary (LMXB)では、降着するガス流はまず光学的に厚い降着円盤を形成するが、中心に近づくと光学的に薄い「コロナ」に変化し、最後はNS表面に激突する。解放される重力エネルギーは、円盤からの多温度黒体放射(軟X線)、NS表面からの黒体放射、それらの光子がコロナでコンプトン散乱された硬X線、という3つの成分で放射される。このうちコロナの位置や形状は、長年の研究にもかかわらず、不明であった。Zhang博士の研究手法は、LMXBのうちほぼ真横から見ていると考えられる一群の天体(dipperと呼ばれる)ではそうでない天体よりコンプトン散乱が系統的に強いかを検証することである。もしそうであれば、コロナは球形ではなく、扁平であると結論できる。Zhang博士は昨年度、宇宙X線衛星「すざく」により観測された、ソフト状態にあるdipper 4U 1916-053のデータを解析した結果、dipperではないLMXBに比べ、確かにコンプトン散乱の効果がより強いことを確認した。それを受けて今年度は、ハード状態のdipperとしてEXO 0748-676を選び、その「すざく」データを同様に解析した。その結果、ここでも通常のハード状態LMXBに比べて逆コンプトン散乱が強い(具体的にはコンプトンの光学的厚みがより大)ことが確認でき、ハード状態での良く発達した高温コロナが、やはり完全な球形ではなく、一定の扁平度をもつことを確認できた。以上により、降着率の高いとき実現するソフト状態でも、低いとき現れるハード状態でも、高温コロナの形状は球形ではなく、降着面に沿って扁平であることが確認できた。これにより研究の目的が達成されたといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。LMXB(Low-Mass X-ray Binary)とは、弱磁場の中性子星が低質量の星と連星系をなしたもので、我々の銀河系をはじめ、銀河に含まれる代表的なX線源種族である。「すざく」による観測により、これらの系で質量降着率が減少すると、それまで幾何学的に薄く光学的に厚かった降着円盤が、幾何学的に厚く光学的に薄い高温「コロナ」となり、それが中性子星に降着するようになることを突き止めた。しかしこのコロナがほぼ球対称なのか、それとも降着面に沿って扁平に広がるのか、明確ではない。そこで本研究ではZHANG氏と共同で、dipping LMXBとそうでないLMXBの「すざく」データを詳細に比較する研究を進めた。dipping LMXBとは、軌道周期に同期してX線の強度が急に減る「dip現象」を示す天体で、dipは降着円盤の周辺にある電離吸収体で作られると考えられることから、それらは連星平面をほぼ真横から見ていると考えてよい。本年度は、すでに「すざく」で観測された、数個のdipping LMXBのデータ解析を進めた。その結果、実はその中の一例は強い磁場をもつ中性子星である可能性が浮上した。また残る天体のスペクトルの形に大別して2種類があることから、一方がいわゆる「ソフト状態」のLMXBを円盤のコロナ越しに斜めから見ているもの、他方は当初から狙った「ハード状態」のLMXBを同じくコロナを通じて見ているもの、と推察されるに至った。LMXB (Low-Mass X-ray Binary)とは、弱磁場の中性子星が低質量の星と連星系をなしたもので、我々の銀河系をはじめ、銀河に含まれるX線源のもっとも代表的な種族である。「すざく」による観測により我々は、これらの系で質量降着率が減少すると、それまで幾何学的に薄く光学的に厚かった降着円盤が、幾何学的に厚く光学的に薄い高温「コロナ」となり、それが中性子星に降着するようになることを突き止めた。しかしこのコロナが中性子星を中心にほぼ球対称なのか、それとも降着赤道面に沿って扁平に広がるのか、明確ではない。そこで本研究では、dipping LMXBとそうでないLMXBの「すざく」データを詳細に比較する計画である。dipping LMXBとは、軌道周期に同期してX線の強度が急に減る「dip現象」を示す天体で、そうでないLMXBはより極に近い方角から見ていると考えてよい。両者の間でコンプトンの光学的厚みなどに有意な違いがあれば、それが即ちコロナの球対称性からのずれを反映していることになる。今年度は、「すざく」衛星の公開データを概観した結果、約5天体のdipping LMXBのデータが使えることがわかった。その中で最も光度の高い4U 1916-05を選び解析を行ったところ、この天体のスペクトルは、通常LMXBのスペクトルを表現するモデル(円盤の多温度黒体放射+中性子星表面からの黒体放射)で再現できるが、より強いコンプトン効果が起きていることが判明した。これは、dipping LMXBとそうでない通常LMXBは、本質的には同種の天体だが、コロナが円盤に沿って扁平なため、前者では種光子がコロナを横切る経路が長くなり、結果としてコンプトン効果が強くなると解釈できた。これは当初の目的に沿った結果である。

磁場の弱い中性子星(NS)にガスが降着する系、すなわちLow Mass X-ray Binary (LMXB)では、降着するガス流はまず光学的に厚い降着円盤を形成するが、中心に近づくと光学的に薄い「コロナ」に変化し、最後はNS表面に激突する。解放される重力エネルギーは、円盤からの多温度黒体放射(軟X線)、NS表面からの黒体放射、それらの光子がコロナでコンプトン散乱された硬X線、という3つの成分で放射される。このうちコロナの位置や形状は、長年の研究にもかかわらず、不明であった。Zhang博士の研究手法は、LMXBのうちほぼ真横から見ていると考えられる一群の天体(dipperと呼ばれる)ではそうでない天体よりコンプトン散乱が系統的に強いかを検証することである。もしそうであれば、コロナは球形ではなく、扁平であると結論できる。Zhang博士は昨年度、宇宙X線衛星「すざく」により観測された、ソフト状態にあるdipper 4U 1916-053のデータを解析した結果、dipperではないLMXBに比べ、確かにコンプトン散乱の効果がより強いことを確認した。それを受けて今年度は、ハード状態のdipperとしてEXO 0748-676を選び、その「すざく」データを同様に解析した。その結果、ここでも通常のハード状態LMXBに比べて逆コンプトン散乱が強い(具体的にはコンプトンの光学的厚みがより大)ことが確認でき、ハード状態での良く発達した高温コロナが、やはり完全な球形ではなく、一定の扁平度をもつことを確認できた。以上により、降着率の高いとき実現するソフト状態でも、低いとき現れるハード状態でも、高温コロナの形状は球形ではなく、降着面に沿って扁平であることが確認できた。これにより研究の目的が達成されたといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初、複数天体をまとめて解析できる見通しだったが、それらが二つの種別に分かれることが判明した。一方は「ソフト状態」、他方は「ハード状態」と呼ばれるもので、それらを同一の視点で扱うべきでないことの結論に達した。そこでソフト状態にある1番目の天体(4U 1916-05)に関する結果を論文第一報とし、残る天体を第二報とすることとした。このため研究に若干の見直し発生し、第一報の投稿および国際会議での発表を当初の予定より遅らせた。見直し後の計画は、当初H26に予定していた研究計画と融合できるため、研究期間の全体を通しての成果は、当初どおり確保できる見通しである。ソフト状態にある4U 1916-05を扱った論文第1報の投稿を急ぐとともに、ハード状態にある天体の例として、「すざく」で観測された、EXO 0748-676のデータ解析を進め、論文第2報としたい。その他にも「すざく」の公開データの中から、適切と思われる天体を選び出し、解析を進めることとしたい。ZHANG氏は2012年11月に来日後、日本の研究環境に慣れ、「すざく」のデータ解析方法を習得するまでに、多少の時間を要した。しかしその後は順調に研究が進展しており、目的とするコロナの形状にも、手掛かりが得られつつある。当初の計画に沿って研究が進行しており、目的達成の見通しも得られつつある。したがって、計画に特段の変更は必要ではない。2013年度は本格的なデータ解析を進め、論文作成を目指す。
悪性神経膠腫の多様性克服に向けたシステム生物学的アプローチ

前年度に引き続き、主に、もともと低悪性度であったがその後に悪性転化を遂げた神経膠腫や、腫瘍内に低悪性度と高悪性度の部位が混在する神経膠腫など、時間的・空間的な変化をきたしたような症例のペアの臨床検体の収集を続けて行った。これらにつきDNAを抽出し、まずは、IDH1遺伝子変異、TP53遺伝子変異、染色体1p19qLOH、TERTプロモーター遺伝子変異の有無など基本的なゲノム・遺伝子異常の有無につき検討した。引き続いて、イルミナ社のInfiniumアレイを用いたゲノムワイドなDNAのメチル化の変化や、SNPアレイによるゲノム異常の変化につき解析した。そして、このような網羅的オミクス解析データの統合解析を行った。これにより、エピゲノム解析においては、時間的・空間的な悪性転化をきたした症例では、特徴的なDNAの脱メチル化が生じているという貴重な知見をえることができた。さらにこのようなエピゲノムデータに、TCGAなど公共データベースのエピゲノム・遺伝子発現データを加えて比較解析することで、悪性化によって特徴的にプロモーターDNAが脱メチル化し、これにより遺伝子発現が上昇するような遺伝子群を同定した。これらの遺伝子群を個々にプロモーターDNAの悪性化に伴う変化や、定量PCRによる遺伝子発現変化、免疫染色による発現上昇を検討することで、悪性化に関わっている可能性が高い分子を複数同定することができた。これらの分子は、今後、悪性化に対処するための分子標的療法などのよいターゲットとして期待された。25年度が最終年度であるため、記入しない。我々が保有する悪性神経膠腫の凍結試料の多くにおいて、神経膠腫における既知の遺伝子異常の有無に関する解析を継続的に行い、なかでも特に近年発見されたIDH遺伝子変異及びこれと関連したTP53遺伝子変異や染色体1p19qLOH、MGMTプロモーターメチル化についての解析を進め、それぞれの異常の頻度や相互関連を明らかにすることで、本システムがん研究課題推進のための基盤データを取得した。さらに、ヒト臨床腫瘍検体の時間的あるいは空間的な変化や多様性を示すペア材料を利用して、主にゲノム網羅的なDNAメチル化解析を既存のマイクロアレイ法(イルミナInfinium 450Kアレイ使用)を用いて行った。これにより神経膠腫の大多数において大腸癌でみられるもCIMPといわれる状態と同様のゲノムワイドなCpG islandのメチル化が生じていることが検証された。またこのゲノムワイドなメチル化とIDH遺伝子変異が顕著に相関していることが確認された。また、神経膠腫の時間的あるいは空間的な悪性化に伴う、網羅的メチル化データの比較解析により、腫瘍の悪性化に伴うメチル化プロファイルの変化を同定した。これにより、腫瘍の悪性化に伴いメチル化のプロファイルがある一定の様式にて変化していることが確認され、さらにこれは、より高次のエピジェネティックな制御機構の変化により引き起こされていることが予測されるデータを得た。鍵となる悪性転化の検体に関しては、SNPアレイによるゲノム変異解析を施行した。これにより、悪性転化前後にて染色体の欠失や増幅の様式はかなり一致していたが、より悪性転化した検体では、新たなゲノム異常を獲得していることが多いことが確認され、今後、これら異常に伴う特定遺伝子の発現変化の同定により、悪性化機序の解明につながることが期待された。本研究の第一段階として、平成23年度の達成目標は、時間的・空間的多様性を示す悪性神経膠腫の臨床検体のオミクスデータの取得を、ます行うことであった。オミクスデータに関しては、基本としてゲノム網羅的なDNAメチル化解析を既存のマイクロアレイ法を用いて行い、鍵となる検体に関しては、メチル化データを補完するトランスクリプトームデータをマイクロアレイにて取得する。この他、必要なものに関してはSNPアレイによるゲノム変異解析、マイクロRNA解析、プロテオミクス解析を施行して統合的なデータを得ることを予定していたが、およそ100検体の網羅的なメチル化データや鍵となる検体のSNPアレイの解析、ゲノム変異解析を行うことができた。

予定の全てを行った訳ではないが、鍵となるデータがそろいつつある。また、網羅的メチル化データの比較解析により、腫瘍の悪性化に伴うメチル化プロファイルの変化を同定したため、先行して個別遺伝子の解析も行っている。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、研究の第二段階として、これまでに取得したin-houseデータの統合的解析を、TCGAデータなどpublicな巨大なデータベースや自らのfunctional dataなどと統合解析することにて、腫瘍原性・悪性転化・治療耐性に関わるkey moleculeやpathwayを同定することを目標としている。また、腫瘍原性・悪性転化・治療耐性に関わる個別の遺伝子(分子)に焦点をあてることで、これらと治療反応性や予後との関連を臨床データを利用して調査していきたい。また、治療反応性が良好で予後が良い腫瘍の特徴や遺伝子発現、エピゲノム修飾の特徴が明らかになった場合、これらの状態に応じた個別化治療の開発を開始したいと考える。
インド商業集団(マールワーリー)の研究、グローバル経済と地域社会の結節点として

本研究では、インドを代表する産業資本家として知られる「マールワーリー」に焦点をあてて、南アジア地域社会を捉えなおした。これまでのマールワーリーについての研究は、彼らの経済的成功の理由、経済組織の特徴について論じるものが多く、地域社会の歴史的コンテキストに位置づけて彼らを理解する視点が欠けてきた。本研究はマールワーリーの出身社会(ラージャスターンの商業町)を拠点に、移住商人の集団マールワーリーのアイデンティティや表象について明らかにした。本研究の目的は、全インドにおいて商業・金融業を掌握し、近代セクター資産の半分以上を握るといわれた商業集団「マールワーリー」に焦点をあて、彼らを輩出したラージャスターン州シェーカーワト地域社会について分析することにある。マールワーリーは、16世紀頃から北インド各地や南インドに進出をはじめ、商業活動の基盤を築いた。そして、19世紀から20世紀初頭には、主要な貿易都市ボンベイとカルカッタを中心に、産業化の過程で他の商業集団を圧倒する成功をおさめ、インドを代表する産業資本家へと成長をとげた。独立後のインド経済においてマールワーリー民族資本が占める割合は抜きに出て高く、民間経済における彼らの影響力の大きさはしばしば指摘されてきた。しかし、彼らの進出先での経済活動について言及したものを除くと、実のところマールワーリー社会についての研究は多くない。本研究では、マールワーリーの出身社会をあつかう。後にインド各地に進出し、マールワーリーとよばれるようになる人々が、シェーカーワト地域各地の商業町を活動拠点とした18世紀頃から、産業資本家となって故郷を離れる20世紀半ばでの間の、商業コミュニティの人々の社会経済的活動を明らかにする。特に、彼らが商業活動によって得た富をどのように消費してきたのかに注目し、彼らにとっての経済活動の意味を考察するものである。今年度、研究代表者(中谷)は、マールワーリーの出身地であるインド、ラージャスターン州チュールー市で予備調査を実施した。予備調査では、現在の家族の社会経済的状況を把握するとともに、婚姻相手の選定基準について明らかになった。来年度は、この調査結果をもとに本調査の対象となる家族の選定をおこない、複数家族を対象に彼らの婚姻ネットワークおよび家族史について聞き取りを実施する予定である。研究協力者(小松)は、インドのネルー図書館で、マールワーリーについて書かれた19世紀の出版物を収集した。また、研究協力者との勉強会を合計7回、関連分野の研究者を招聘しての研究会を一回、開催した。本研究の目的は、全インドにおいて商業・金融業を掌握し、近代セクター資産の半分以上を握るといわれる商業集団「マールワーリー」に焦点をあて、彼らを輩出したラージャスターン州シェーカーワト地域社会について分析することにある。特に、彼らが商業活動によって得た富をどのように消費したのかに注目し、彼らにとっての経済活動の意味を考察するものである。今年度は、研究代表者(中谷)と2名の研究協力者との合同による現地調査を行った。協力者の一人(豊山)は美術史を専門とし、マールワーリーたちが建てた館の壁に描かれた壁画について調査した。別の協力者(小松)は近代の北インド地方の雑誌に描かれた「マールワーリー」像を明らかにするための資料収集を中心におこなった。三者による共同調査と研究会を実施することにより、特定の地域社会における「マールワーリー」表象を複眼的に明らかにすることができた。来年度は、南アジア学会等で研究成果を報告するとともに、出版をおこなう。本研究はマールワーリーの出身社会(ラージャスターンの商業町)に焦点をあてて、移住商人の集団マールワーリーのアイデンティティや表象について明らかにした。具体的成果として、研究代表者の中谷は、マールワーリーの故郷の商業町の1つ、チュールーを事例に、(1)地域社会における商人と支配者の関係、

(2)商人と地域社会との関係、(3)商人コミュニティ内部の社会関係について調査をおこない、マールワーリーにとっての故郷の役割や意味、それらの歴史的変容について明らかにした。また、本研究には研究協力者として小松久恵(北海道大学)と豊山亜季(大阪大学)が参与し、異なるディシプリンを用いて本研究に大きく貢献した。小松はヒンディー語の雑誌研究に基づき、移住先の人々(北インドのエリート)の目にマールワーリーがどのように映ったのか、マールワーリーの表象は、彼らの故郷(ラージャスターン地域社会)の表象とどのようにオーバラップしていたのかという点を明らかにした。一方、豊山はマールワーリーが故郷に建設した館、ハヴェーリーに描かれた壁画のモチーフやデザインの分析から、商人たちが地域社会に対して自らをどのように表象しようとしたのかという問題と、壁画に対する評価が時代において大きく変化していく点について明らかにした。三者の研究成果は、日本南アジア学会及びイギリス南アジア学会でパネル発表をおこなうとともに、各自が論文にまとめあげて学会誌へ投稿した。
ファイナンスにおける漸近展開法の応用に関する研究

本研究では漸近展開法の計算の効率化、及び拡張を行うことを目的としている。当該年度では現時点までの研究で提案された手法を具体的なファイナンスの問題に対して適用、実装し数値実験を行い、その精度、効率性を調べた。数値実験では具体的なファイナンスの問題として、為替レートのモデル等で良く用いられるSABRモデルに原資産過程が従う時のヨーロピアン・バニラオプションの価格計算の問題を取り上げ、本研究で提案した方法(対数正規分布を極限分布として持つ漸近展開、及び拡散係数をウィーナー過程に近くなるよう変数変換する方法)と従来の正規分布を極限分布として持つ漸近展開法による近似計算をそれぞれ行い、その精度及びモデルのパラメータを変化させた際の近似の安定性等を調べた。数値実験を行った結果、SABRモデルのパラメータをガウス過程に近くなるようにした場合、あるいは対数正規過程に近くなるように設定した場合には、それぞれ、従来の極限分布が正規分布型の漸近展開、及び対数正規分布型の漸近展開が最も近似精度が良くなることが確認できた。またモデルのパラメータに応じて拡散係数をウィーナー過程に近くするように変換する方法では、いずれのパラメータに対しても概ね高い近似精度を実現することができた。結論として、数値実験を通して1.モデル、及びそのパラメータに応じて適切な極限分布を選択することが精度の向上に繋がること、2.本研究で提案したウィーナー過程に近い拡散係数になるよう変換する方法が多くのモデル、パラメータの組み合わせに対して安定した近似を実現できること、の2点を確認することができたのが当該年度の成果と考えている。当該年度における研究では、前年度からの課題であった数値実験による手法の検証とその評価を行うことが出来たため、概ね当初の予定通りに研究を進められたと考えている。本研究では現在までの研究で得られた成果をもとに、漸近展開法の計算の効率化、及び拡張を行うことを目的としている。計算の効率化に関する研究として、当該年度では漸近展開の計算過程に現れる常微分方程式系の構造に関する再考察を行った。特に常微分方程式系のもつ階層構造に着目し、そのような構造を持つ微分方程式系に対して有効な数値計算法のサーベイを行った。また、漸近展開の拡張に関する研究では、極限分布の一般化に関して、対象となる確率過程に変数変換を施すことにより、実質的に極限分布を正規分布以外の分布にする方法を考案した。これは従来の対数正規分布を極限分布に持つ漸近展開法の拡張になっており、変数変換の関数形を適切に選択することによって、例えば特定の確率過程に対して非心カイ二乗分布を極限分布に持つような漸近展開法を構成することが可能になった。さらに、一般のマルコフ型確率過程に対しても、その拡散係数がウィーナー過程に近くなるような変数変換を行うことによって極限分布を変更する方法を提案した。数値計算による実験はまだ行っていないが、これによって漸近展開の近似精度が向上できるのではないかと考えている。またそれとは別に、漸近展開の摂動パラメータの導入の仕方を変えることによる近似式の変化に関しても考察を行った。その結果として、特定の方法で摂動パラメータの導入をした際に、結果の近似式が他の研究グループが提案している漸近展開法とは別の近似手法のものと外見上極めて似ている事を発見した。当該年度における研究では、特に漸近展開の拡張に関して変数変換を行うことによる極限分布の変更、及び精度の向上が期待出来るのではないかという点に着目し、今後の方向性を確定することが出来たことからおおむね順調に研究計画は遂行できているものと考えている。実際の数値実験によるその精度の確認等はまだ行っていないため、それは今後の課題である。今後の研究の推進方針としては、現時点までの研究で提案された手法を具体的に実装し、数値実験を通してその効果を検証していく事を中心に行っていきたいと考えている。

具体的には、漸近展開の計算の効率化に関するものとして、漸近展開の計算過程に現れる常微分方程式系を異なる数値計算手法で計算した際の実行時間の比較、漸近展開の拡張に関するものとして、ファイナンスでよく用いられるモデルをベンチマークのケースとして、複数のパターンの変数変換を施したうえで漸近展開を適用してその近似精度の比較を行う。また並行して、変数変換の方法と摂動パラメータの導入方法を整理し、漸近展開法の近似式の分類を行いたいと考えている。これは他の近似手法と漸近展開の関係を調べる上で重要であると考えられる。
肺再生における骨髄細胞の役割-グリーンマウスの骨髄移植モデルを用いて-

骨髄由来幹細胞から肺胞上皮への分化の可能性を検証するために、BALB/Cマウスに1200cGyの放射線照射後、全身の細胞にgreen fluorescence protein : GFPを発現しているトランスジェニックマウスの骨髄細胞を移植し、キメラマウスを作成して骨髄由来細胞の肺組織への分布を検討した。骨髄移植1ヶ月後の骨髄キメラ率は90%に達した。キメラマウスを移植後1週,4週,12週に犠牲死せしめ移植骨髄細胞の肺組織(肺胞上皮,気管支粘膜上皮,肺胞間質等)への移行を蛍光顕微鏡で検討した.移植後1週には肺組織内に蛍光陽性細胞が出現し、4週、12週後には蛍光陽性細胞数はさらに増加した。これらの蛍光陽性細胞の存在部位を特定すべく、キメラマウス肺を抗GFP抗体(蛍光細胞に対する抗体)にて染色し、明視野下で観察したところ、肺胞上皮、間質に陽性細胞が認められ、血管内皮細胞、マクロファージなどへの分化傾向が認められた。この結果を得て,キメラマウス肺における蛍光細胞の分化を特定すべく,さらに抗GFP抗体と細胞特異的マーカー(上皮系に反応するサイトケラチン,II型肺胞上皮に特異的な抗SP-D抗体やマクロファージに反応するF4/80,血管内皮細胞に反応する抗factorVIII抗体等)を用いて検討した。その結果、少数の内皮細胞がGFP陽性となる像を確認することはできたが、肺胞上皮あるいは細気管支上皮に分化した細胞は確認されなかった。骨髄細胞から肺胞上皮への分化の可能性を検証するために,骨髄からの細胞を特異的に区別できる方法を導入し解析する.すなわち、骨髄からの細胞がすべて蛍光を発する細胞に入れ替えて実験を行った.B6系マウスにおける致死放射線量と照射後に生存し得る骨髄細胞数を検討したところ,12Gy照射が致死量であることを確認,12Gy照射後のグリーンマウスからの骨髄移植細胞数は1×10^6個で生存率100%であった.B6系マウスに対しこの条件において照射後,グリーンマウスの骨髄を経静脈的に移植しキメラマウスを作成した.移植後1週,4週,12週に犠牲死せしめ移植骨髄細胞の肺組織(肺胞上皮,気管支粘膜上皮,肺胞間質)への移行を蛍光顕微鏡で検討した.移植後1週には肺組織内に蛍光陽性細胞が出現し,4週・12週後には蛍光陽性細胞数はさらに増加した.これらの蛍光陽性細胞の存在部位を特定すべく,キメラマウス肺を抗GFP冊抗体(蛍光細胞に対する抗体)にて染色し,明視野下で観察したところ,肺胞上皮,間質に陽性細胞が認められた.形態学的には肺胞においてはII型肺胞上皮や肺胞マクロファージ,間質においてはリンパ球や血管内皮細胞等が陽性を示していると思われた.この結果を得て,キメラマウス肺における蛍光細胞の分化を特定すべく,さらに抗GFP抗体と細胞特異的マーカーを用いて肺の連続切片にて検討中である.すなわち上皮系に反応するサイトケラチン,II型肺胞上皮に特異的な抗SP-D抗体やマクロファージに反応するF4/80,血管内皮細胞に反応する抗factorVIII抗体を用いて免疫組織染色を行って蛍光細胞の分化について検討中である.骨髄由来幹細胞から肺胞上皮への分化の可能性を検証するために、BALB/Cマウスに1200cGyの放射線照射後、全身の細胞にgreen fluorescence protein : GFPを発現しているトランスジェニックマウスの骨髄細胞を移植し、キメラマウスを作成して骨髄由来細胞の肺組織への分布を検討した。