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内因性コルチゾールのリンパ球感受性に基づくステロイド減量・離脱に関する研究

腎移植患者のステロイドのリンパ球感受性は,ステロイド減量・離脱後の腎機能低下と関連していた。服用ステロイドに高感受性患者は、感受性が高いため低用量まで減量でき,同時に内因性コルチゾールの感受性が高ければ,服用ステロイドを減量したときコルチゾールによる充分な免疫抑制効果により、服用ステロイドの代替ができ、より安全に減量.離脱ができると考えられた。コルチゾールおよび服用ステロイドのリンパ球感受性がステロイド離脱のマーカーとなる可能性が示唆された。【内容】腎移植後患者30例(ステロイド服用患者24名とステロイド離脱後患者6名)でコルチゾールのリンパ球感受性を求めた。同時に服用ステロイド剤、および服用カルシニューリン阻害剤(CNI)のリンパ球感受性も求めた。リンパ球感受性はリンパ球増殖を50%抑制する薬剤濃度(IC_<50>)として求め、IC_<50>と離脱・減量前後における腎機能(S-Cr、BUN、蛋白尿)の変化と離脱症状およびステロイド離脱・減量後の再開・増量の有無などの臨床経過との関係をレトロスペクティブに調査した。その結果、コルチゾールのIC_<50><10000ng/mLの高感受性患者では、ステロイド減量・離脱によるS-Crの上昇が19例中1例に認められなかったのに対し、IC_<50>≧10000ng/mLの低感受性患者では11例中6例に認められ、S-Crの上昇する割合が有意に高かった(P<0.001)。またステロイド離脱症状の発症率もコルチゾール低感受性患者で有意に高かった(P<0.01)。さらにS-Crの上昇または離脱症状のためステロイドを増量・再開した患者の割合もコルチゾール低感受性愚者で有意に高かった(P<0.005)。血清コルチゾール濃度は1例を除いてすべて正常値まで回復していた。服用ステロイド剤のIC_<50>およびCNIのIC_<50>とステロイド減量・離脱の臨床経過との関係は有意な関係が認められなかった。【意義・重要性】コルチゾール高感受性患者は安全にステロイドが減量・離脱されていたが、コルチゾール低感受性患者は、ステロイド減量・離脱後に回復した内因性コルチゾールの免疫抑制効果の不足により、腎機能が低下しやすくなると考えられる。コルチゾール感受性を調べることは、ステロイド減量・離脱可能患者の判別に有用であり、ステロイドを安全に減量・離脱するための一つの指標になり得ると考えらる。【内容】前年度の腎移植後患者30例の結果後、さらに症例数を追加し、計44例のおけるコルチゾールのリンパ球感受性および服用ステロイド剤であるメチルプレドニゾロン(MPSL)と臨床成績の関係を調査した。リンパ球感受性はリンパ球増殖を50%抑制する薬剤濃度(IC_<50>)として求め、IC_<50>と離脱・減量前後における腎機能(S-Cr、BUN)の関係をレトロスペクティブに調査した。症例数を増やした結果においてもコルチゾールのIC_<50>が低い患者では、S-Crが上昇する患者の割合が有意に低かった。またコルチゾールと同様にMPSLのIC_<50>が低い患者では、離脱後にS-Crが上昇する患者の割合が有意に低かった。さらに服用しているカルシニューリン阻害薬(CNI)であるシクロスポリン(CyA)とタクロリムス(Tac)服用患者間におけるコルチゾール、およびMPSLのIC_<50>はTac服用患者で有意に低かった。【意義・重要性】症例数を増加しても前年度の報告と同様の結果であり、リンパ球の対するコルチゾール感受性がステロイド薬を安全に離脱できる患者を選択できる指標になる可能性がある。また、服用ステロイドであるMPSLの感受性の高い患者も同様にステロイドを安全に離脱・減量できる可能性がある。これは服用ステロイドの感受性が高いため、より減量ができ、かつ内因性のコルチゾールの感受性が高いことにより、減量・離脱した服用ステロイドの代替がコルチゾールにより行われやすいことが考えられる。またCyAとTacのステロイド感受性の違いは、ステロイド受容体周辺タンパクとして、CyAと結合するCyp40と,Tacと結合するFKBP51・FKBP52が存在し、CyA、Tacは、これらに作用するため、ステロイド感受性に影響を与える可能性がある。現在健常者で基礎的検討を始めた。TacはFKBP51と結合することにより感受性を高めることが考えられ、ステロイドを併用している場合、離脱も含めCNIとしてはTACがより有用である可能性がある。【内容】長期経過安定期の腎移植患者44例におけるコルチゾール(COR)および服用ステロイド剤メチルプレドニソロン(MPSL)のリンパ球感受性と臨床成績の関係を調査した結果では、CORおよびMPSLのIC50が高い、すなわち低感受性の患者では、減量離脱後に血清クレアチニンが上昇する患者の割合が有意に高かった。今年度は移植後早期患者におけるCORおよびMPSLのリンパ球感受性(IC50)を移植前、移植後2ヶ月で実施し、移植後2ヶ月でのステロイド早期離脱患者の臨床成績を調査した。

26例に感受性試験を実施したが、そのうち、観察期間が経過し臨床成績を調査できた7名においては、CORおよびMPSL感受性との関係は、現症例数では認められていない。【意義・重要性】長期経過腎移植患者ではリンパ球の対するCORおよび服用ステロイドのMPSL感受性が、ステロイドを安全に離脱できる患者を選択できる指標になる可能性を示した。しかし、早期移植患者では、現在のところ関係が認められていない。この原因として、1つには当該施設での移植実施数が予定より少なかっため、適切に統計解析できる症例数まで達していないことにある。もうひとつの要因として、移植後初期には多量の免疫抑制薬を服用しており、ステロイド感受性が、その影響を受けている可能性がある。早期患者においては感受性試験は当初予定に近い症例数26例に実施したが、臨床成績を判定する離脱後6か月後までに至った症例数が7例と少なかったため、臨床経過を判定する期間経過後に解析を行う予定であるが、多量の服用免疫抑制薬がステロイド感受性に影響を与えていることが明らかになれば、ステロイド離脱のための感受性試験は、移植後早期では適さない可能性が考えられる。しかし、長期経過患者では、より安全にステロイド離脱するための有効な手段になる可能性がある。さらに計画外の成果として、タクロリムス(TAC)服用患者ではシクロスポリン(CYA)服用患者に比べ有意にCOR、およびMPSLのIC50が低く、感受性が高かった。このTACとCYA服用患者間のステロイド感受性の違いは、ステロイド受容体複合体タンパクとして存在するCNI結合蛋白が感受性に影響を与える可能性が考えられ、現在、検討を始めた。CNIの違いよりステロイドの感受性が異なれば、併用療法における至適CNIが明らかになる可能性がある。
市町村保健センターによる最早期からの家庭訪問における心理的親子支援モデルの検討

母子保健事業を中心に、不適切な養育の予防的観点から乳幼児期の訪問支援が行われている。そこで、心理職による訪問支援モデルを検討した。日英における視察や聴き取り・対話的インタビュー調査の主な対象者は、次の通りである。1国内:保健師・助産師、訪問支援の経験・知識を有する大学教員2英国:3ヶ所のチルドレンズ・センターのスタッフ、母親の立場で訪問支援を受けた心理職、訪問支援の経験・知識を有する大学教員調査の結果、訪問支援に心理職は殆ど関わっていなかったが、その必要性は否定されなかった。心理職の支援モデルの典型を提示するよりも、各々の事情に合わせた支援を構築するための参照枠が必要であることが確認された。本研究は、これまで医療・保健職を中心に活発な活動が展開されてきた母子保健領域において新たな課題となっている「子育ち・子育て支援」に、心理職がいかに貢献し得るか、特に、家庭訪問事業に焦点を当てて検討するものである。「健やか親子21」開始時の【2001年度調査】、及び当初の終了予定年度の【2011年度再調査】に実施した心理職の役割に関する全国調査結果からは、以下の結果を得ている(瀬々倉.2013)。1保健センターに関わる心理職の割合は、10年間で増加しているにもかかわらず、常勤心理職の割合は、むしろ減少していること。2保健センターにおける訪問事業のうち「養育支援訪問事業」については、他の訪問事業に比して、現に心理職が関わっている割合が高く、保健師・心理職ともに、将来的にも心理職が関わる必要があると考えている割合が高かったこと。この調査結果をもとに、本年度は以下の研究・発表を実施した。1.兵庫県下における家庭訪問事業に関する実態調査結果を検討・発表(研究協力者;寺村、研究分担者;伊藤、研究代表者;瀬々倉):上述の全国調査の結果からは、「養育支援訪問事業」への心理職の関わりの必要度は高いと考えられたが、兵庫県下で心理職が関わっていることが明らかな自治体は認められず、いずれの訪問事業についても、殆どが保健師・助産師などの保健・医療職のみによるものであった。なお、2014年度は、量的調査の結果では把握し切れなかったその他の訪問者のうちに、心理職が含まれているのか否かなど、個別の聞き取り調査を実施中である。2.保健センターにおける援助事例の検討・発表(瀬々倉):母子保健事業をフル活用して援助した親子の事例研究・発表を通して、他職種と心理職との協働の必要性、保健センターにおける親子支援への心理職による貢献の可能性について検討した。本研究は,これまで医療・保健職を中心に活発な活動が展開されてきた母子保健領域において,新たな課題となっている「子育ち・子育て支援」に,心理職がいかに貢献しうるか,特に,家庭訪問事業に焦点を当てて検討するものである。2014年度は,【1.海外先行事例現地調査】として,ホームビジティングサービスの実績がある,英国Southampton,及び,Brightonにおいて,以下の調査,情報収集・交換を実施した。(1)複数のChildren's Centersにおける現地視察,及び責任者や訪問助産師へのインタビュー調査。(2)英国在住で,該当サービスを享受した経験のある臨床心理士へのインタビュー調査(Southampton University)。(3)Sussex University教授らと共に,Brighton及び日本の子育て支援,特に家庭訪問支援に関するワークショップの実施。(4)Edinburghにて開発され,日本における家庭訪問支援にも導入されつつあるエジンバラ産後うつ病質問票(EPDS)について,情報収集。また,【2.海外の子育て支援の文献調査】として,英国及び米国について,文献調査を実施した。さらに,【3.国内の保健センターにおける現地調査】として,複数の保健センターを対象に,心理職の訪問についてインタビュー調査を実施し,その一部については,英国・Edinburghで開催された14th World Association for Infant Mental Healthにおいて,成果を発表した。上記の調査結果については,現在,分析・考察中であるが,英国におけるインタビュー調査においては,家庭訪問に心理職が関わることはまれであることが確認できた。また,国内の保健センターにおいては,家庭訪問に限らず,心理職への期待は高いものの,人材確保が困難という実態も確認された。研究代表者の所属変更に伴い,2015年度は研究組織を一新し,本研究課題に関する,より,高度な知見を有する研究者に協力を得ることとなった。2014年度に英国で実施した,家庭訪問支援者及び心理学者との対話形式によるインタビュー調査の結果を分析し,日本における心理職の家庭訪問の際に課題となる事柄について提示した。英国においては,約30年前から,家庭訪問による親子支援が実施されているが,心理職による訪問は行われておらず,その理由としては,4つの理由が挙げられた。なお,その内容については,学会におけるポスター発表によって提示しているが,より詳細な結果報告については,別途行う予定のため,ここでは割愛する。研究者の健康上の理由による。本研究では、子ども・子育て支援という比較的新しい実践・研究領域の枠組に臨む専門職が、いかに、これまでの観点や手法を応用しうるかを検討することが大きなテーマとなっている。子ども・子育て支援の必要性の高まりに伴って、より、早期からの親子支援の一つとして、保健師や助産師など、従来から家庭訪問が職制として付与されている職種が中心となって「こんにちは赤ちゃん事業」がスタートしている。

ここに、これまで、あまり家庭訪問には積極的ではなかった臨床心理士をはじめとした心理職がいかに貢献しうるか、また、その際に留意すべきことは何かなどを検討し、一つの支援モデルを提示するのが最終的な目的である。本年度は、本研究の基礎データとして、昨今の女子大学生における赤ちゃんとの接触・育児経験の実態について改めて調査し、その経験の少なさと育児不安の蔓延との関係について検討・考察を行った。また、保健センターにおける早期からの家庭訪問支援の必要性を考える前提として、未だ漠然とした概念のまま使用されている「育児不安」の具体的な内容について、いわゆるマタニティーブルーズなど自然に軽減していく状態や産後のうつ病など精神疾患などとの関係を検討して、明確化を試みた。これは、具体的な支援の際に、留意しておくべきべき観点であると考えられる。さらに、研究代表者による保健センターにおける養育者支援の実践や、子ども・子育て支援者養成に関する実践について報告した。加えて、海外の子ども・子育て支援の一例として、フィンランドのネウボラ制度などについても報告した。研究代表者の長期入院後の加療のため、予定が遅れている。母子保健事業を中心に、不適切な養育の予防的観点から乳幼児期の訪問支援が行われている。そこで、心理職による訪問支援モデルを検討した。日英における視察や聴き取り・対話的インタビュー調査の主な対象者は、次の通りである。1国内:保健師・助産師、訪問支援の経験・知識を有する大学教員2英国:3ヶ所のチルドレンズ・センターのスタッフ、母親の立場で訪問支援を受けた心理職、訪問支援の経験・知識を有する大学教員調査の結果、訪問支援に心理職は殆ど関わっていなかったが、その必要性は否定されなかった。心理職の支援モデルの典型を提示するよりも、各々の事情に合わせた支援を構築するための参照枠が必要であることが確認された。2013年度末時点で予定していた調査計画については,実施を完了しているが,調査結果の分析・考察は続行中である。2016年度については,研究者の健康上の理由から,これまで集めたデータの分析を中心に行い、学会誌への投稿を目指す予定である。また,年度末には、研究期間の延長を申請する予定にしており,体調が戻れば研究計画を進めることができるものと考えている。計画当初は、研究代表者自身が、各地の保健センターに出向いて、家庭訪問経験のある心理職にインタビューを行う予定であったが、研究代表者の体調を考慮して、以下のように計画を変更して、目的達成のために研究を推進する予定である。保健センターに勤務する心理職の中でも、家庭訪問を経験しているものは限られているが、その希少な経験者に出張を依頼して、研究代表者の勤務地に出向いてもらい、インタビュー調査を実施する。また、子ども・子育て支援の一貫で、心理職と同様に、これまでには職制に含まれていなかった家庭訪問による支援を行っている他の職種についても、インタビュー調査を行い、通常の来所型の支援と家庭訪問型の支援における相違点、その対応について検討する。臨床心理学、子ども子育て支援、母子保健研究代表者の所属変更に伴い,分担研究者2名の削除及び,研究協力者1名の契約解除によって,研究組織の大幅な変更を行った。
放射線適応応答を応用した新放射線治療法の開発

腸管のクリプト細胞のマイクロコロニーアッセイを用いて放射線適応応答の有無を調べた。ICRマウスを用いpriming doseとして0.05Gy、0.5Gy、1.0Gyを用いた。Priming dose投与後、6、12、24時間後にtest doseとして12Gyを照射した。Test dose投与後3.5日目にマウスを屠殺し腸管を採取、パラフィン切片を作成し、空腸全周あたりクリプトマイクロコロニー数をカウントした。0Gyコントロールでは57±6.7(平均値±SD)で、priming doseのみでは、0.05Gy、0.5Gy、1.0Gyそれぞれで、59±2.5、63±2.2、66±5.5で有意差を認めなかった。12Gyのみでは9.8±1.5で有意に減少するが、priming dose 0.5Gyを照射し、12、24時間後に12Gyのtest doseを照射した群のマイクロコロニー数はそれぞれ15±5.4、17±3.0で、増加傾向を認め、また1.0Gy照射後12時間後12Gy照射したで群では23±6.5とクリプト数が有意に増加した(p=0.05)。腸管クリプト細飽で放射線適応応答が存在すると思われる。なお、priming dose 0.05Gy群ではクリプト数の増加は認めなかった。ICRマウスを用いpriming doseとして0.05Gy,0.5Gy,1.0Gyを用いた。OGyコントロールとpriming doseのみのコントロールではそれぞれ145±5.3、140±6で有意差を認めなかった。12Gyのみでは48±6.8で有意に減少するが、priming dose 0.5Gyを照射し、12、24時間後に12Gyのtest doseを照射した群のマイクロコロニー数はそれぞれ68±5.4、58±4で統計学的に有意ではなかったが、放射線適応応答の存在を否定するものではなかった。現在、確認のための実験を続けている。ICRマウスを用いpriming doseとして0.05Gy, 0.5Gy, 1.0Gyを用いた。0Gyコントロールとpriming doseのみのコントロールではそれぞれ140-160個の範囲で同様に分布しており差を認めなかった。12Gyのみでは18±3と有意に減少するが、priming dose 1Gyを照射し、12、24時間後に12Gyのtest doseを照射した群のマイクロコロニー数はそれぞれ32±17、40±15で統計学的に有意傾向を認めた。しかしながら、priming dose0.05Gy, 0.5Gy群では12Gyのtest doseのみの群のコロニー数と有意差を認めなかった。Primingdose 1Gyで放射線適応応答の存在を予測させるデータであり、さらに確認のための実験を続けている。Priming doseをもう少し増加させた群を追加する予定である。
乳幼児健診で母子の関係性を捉える方法の検討～縦断研究の知見を活かす～

国内外における母子のメンタルヘルスに精通し地域で活動している研究協力者(公認心理師・臨床心理士)の協力を得て、申請者は乳幼児健診における母子の関係性を捉える視点を得る基礎データの収集を目的に、9組の母子の追跡調査(0歳開始、現在2歳5歳)を行っている。本研究では、その9組を5歳まで継続調査する他に、(1)生後1ヶ月からの調査対象者を増やすこと、(2)各種健診相応時を早期予防的介入の機会と捉え関係性をチェックする項目を精緻化し、映像資料ををもとに研修用DVDを作成すること、(3)母子ともに初対面時の観察結果と事前に複数回面識を持ったあとの観察結果を4ヶ月時点で比較検討することを目的とする。
タンパク質間相互作用を標的とした遺伝性アミロイドーシスの創薬研究

家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)は,トランスサイレチン(TTR)の変異体が細胞外に分泌された後に、アミロイド線維を形成し、全身諸臓器に沈着する疾患である。我々は、変異型TTRを細胞内で分解し、細胞外への分泌を阻害することでFAPの発症を抑制する治療薬の開発を目指している。本研究では、その創薬標的であるTTR四量体化阻害剤のシーズ探索をファージディスプレイ法を用いたペプチドリガンドスクリーニングにより行った。スクリーニングの結果、TTRに結合する3種類の環状ペプチドを同定し、うち2種類の環状ペプチドはTTRの四量体および単量体構造を不安定化することを明らかにした。家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)は,血清タンパク質であるトランスサイレチン(TTR)の変異体により形成されたアミロイド線維が神経を中心に全身諸臓器に沈着する予後不良の遺伝性疾患である。細胞から分泌された変異型TTRは野生型と比べて細胞外環境でミスフォールドしやすく、変性した変異型TTRが凝集し、アミロイド線維を形成する。我々は変異型TTRの細胞外分泌を抑制し、細胞内で変異型TTRを分解することがFAPの新たな治療標的となることを見出しており、その候補化合物であるTTR四量体化阻害剤の創薬シーズの創出を目指している。本研究では、TTRのサブユニット界面に結合し、四量体化を阻害するペプチドをファージディスプレイ法により同定することを目的とした。サブユニット界面に結合するペプチドを効率的に取得するために四量体TTRおよび単量体TTRを用いた2段階スクリーニングによるバイオパニング法を構築した。本アッセイ法を用いて直鎖状または環状ランダムペプチドライブラリーのスクリーニングを行ったところ、環状ペプチドにおいてのみ出現頻度の高いファージクローンが同定された。ペプチドのアミノ酸配列を決定し、特に出現頻度の高かった3種類のペプチドについてTTRへの結合を評価した。その結果、これらペプチド添加により四量体および単量体TTRの構造状態が変化することが明らかになった。さらに、これらペプチドはTTRのアンフォールド状態に結合し、TTRの四量体構造を不安定化することが示唆された。ペプチド選別に適したバイオパニング法を構築し、複数のTTR結合ペプチドを同定できたため我々は、家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)の原因タンパク質であるトランスサイレチン(TTR)の変異体を細胞内で分解し、細胞外への分泌を阻害することでFAPの発症を抑制する治療薬の開発を目指している。本研究では、その創薬標的であるTTR四量体化阻害剤のシーズ探索をファージディスプレイにより行い、TTR四量体化を阻害するペプチドの同定を目的とした。昨年度までにランダムペプチドライブラリーを用いたバイオパニングにより、TTRに結合する3種類の環状ペプチドを同定している。本年度は、(1)環状ペプチドが種々の変異型TTRの単量体、四量体に結合するか、(2)環状ペプチドの結合によりTTRの構造が変化するか、(3)環状ペプチドが変異型TTRの分泌を抑制するかを評価した。(1)3種類の環状ペプチドのTTRへの結合能はファージディスプレイでのクローンの出現率と相関していた。環状ペプチドの単量体TTRへの結合能は野生型に比べて変異型の方が高いことが明らかになった。(2)3種類のうち2つの環状ペプチドはTTRの単量体構造を不安定化し、凝集体形成を誘導することがわかった。また、これら環状ペプチドはTTRの四量体構造も不安定化したが、四量体化を阻害する活性は示さなかった。(3)上記の環状ペプチドを発現するプラスミドを変異型TTRを安定発現する培養細胞に導入して変異型TTRの分泌を評価したところ、いずれの環状ペプチドも変異型TTRの分泌を抑制しなかった。本検討では小胞体内の酸化的環境においてペプチドがジスルフィド結合を形成して環状化するシステムを用いたため、発現したペプチドの環状化が不十分であったために変異型TTRの分泌が変化しなかった可能性が考えられる。今後は環状ペプチドの構造最適化を行い、化学合成したペプチドを細胞内に導入して変異型TTRの分泌を評価する予定である。(1)TTRとペプチドの相互作用に関する情報を得るために、核磁気共鳴法や等温滴定型熱量測定を用いてペプチドのTTR結合部位および相互作用様式を決定する。(2)培養細胞の評価系を用いて、同定したペプチドが変異型TTRの分泌を抑制するか調べる。生物系薬学本年度の繰越額は微小であり次年度の使用計画に充当する。次年度は核磁気共鳴測定や培養細胞を用いたウエスタンブロット法・ELISA法を用いた評価系のため、研究費の大部分は同位体標識試薬の購入や細胞培養関連の消耗品類・TTR ELISA kitの購入に充てる予定である.
ナノビーチマーク法による高強度鋼のギガサイクル疲労機構の解明

高強度鋼のギガサイクル疲労機構を解明するためには内部き裂の伝ぱ挙動を解明する必要があるが、ビーチマークを用いて内部の微小な疲労き裂の伝ぱ挙動を可視化することに成功した。その結果、発生直後の内部き裂では、き裂伝ぱ速度が格子間隔より小さくなり得ることが分かった。これは、き裂伝ぱ支配説に基づくギガサイクル疲労強度の評価を可能にするものである。高強度鋼では介在物を起点とした内部破壊が生じ、ギガサイクル疲労(疲労限の消滅)が生じる。この場合、疲労強度を支配する主な因子は介在物寸法であることが明らかになりつつあるが、疲労強度を定量的に推定するためのモデリングは不完全である。このようなモデリングを行う際にはき裂伝ぱ支配説に基づく事が合理的であるが、き裂伝ぱ支配説を支持する具体的な証拠は得られていない。き裂伝ぱ支配説を検証するためには、内部き裂の伝ぱ挙動を観察・解明する必要がある。このような背景から、内部き裂伝ぱ挙動の観察技術の構築を図った。通常の表面き裂の場合にはき裂を直接観察することができるが、内部き裂の場合には直接観察することができない。そこで、本研究ではビーチマークを用いることで内部き裂の伝ぱ挙動の観察を試みた(ナノビーチマーク法)。ビーチマークとは変動荷重が作用した際に破面上に形成される模様であるが、疲労試験中に意図的に変動荷重を与えることで、ある繰返し数におけるき裂前縁の様子をビーチマークとして破面上に残すことができる。ただし、内部き裂の場合には数十ミクロン程度の小さなき裂を観察できる分解能が必要であるため、可能な限り細くて明瞭なビーチマークを刻む必要があった。そこで、様々な条件下で2段多重変動応力試験を行い、ビーチマークの分解能が最大となる条件の探索を行った。この場合、試験に膨大な時間が必要となるため、本研究では超音波疲労試験を用いて試験を加速した。その結果、十分な分解能を持つビーチマークを得ることに成功した。また、観察されたビーチマークが示唆した内部き裂の伝ぱ挙動は、き裂伝ぱ支配説を支持するものであった。このような背景から、本研究ではき裂伝ぱ支配説の実証を目的とした。より具体的には、ナノビーチマーク法という新しい内部き裂の解析手法を確立することでき裂伝ぱ支配説の実証を目指す。平成23年度には最適な試験条件の探索によるナノビーチマーク法の確立を行い、平成24年度にはき裂伝ぱ支配説の実証を目指す計画である。本年度は前述の研究計画に基づき、最適な試験条件を探索し、ナノビーチマーク法の確立を行った。ここでは素材の溶解方法から見直しを行ったが、特殊溶解により介在物寸法のばらつきが少ない、最適な素材が得られることが分かった。また、熱処理についても複数の条件で予備試験を行い、最適組織の探索を行った。熱処理条件については最適組織が得られる2条件を特定し、試験片作製の目途を立てた。その後、種々の条件での変動荷重試験を行い、ビーチマークの解像度を向上させるための条件探索を行った。変動荷重試験は複数のパラメータの組み合わせとなるため試験条件は無数に存在する。そのため、条件探索のための予備試験には100本以上の試験片を要した。その結果、内部破壊破面の起点付近に電子顕微鏡で識別可能なビーチマークを刻むことに成功した。ただし、ナノレベルの解像度は得られていないため、次年度にかけて更なる条件探索を行う必要がある。当初計画通りにナノビーチマーク法を確立することができた。当初計画通りに研究を遂行する。当初計画通りに使用する。
三次元粘性流動及び粘弾性流動に関する汎用計算機シミュレーション技術の開発

1.三次元粘弾性流動シミュレーション技術の開発(1)解析変数を応力、速度、圧力成分に分割し、異方性応力の計算には流線積分法を採用し複雑形状内流動の三次元粘弾性流動シミュレーションプログラムを開発した。(2)(1)に流線上流型解法を用いダイ内非等温粘弾性流動プログラムを開発した。2.界面及び自由表面を含む粘弾性流動シミュレーション技術の開発(1)自由表面および界面位置を決定するルーチンを検討し、二重管多層ダイスウェルシミュレーションが可能な二層粘弾性ダイ内外流動解析プログラムを開発した。二層粘弾性ダイ内外流動解析プログラムに壁面にスリップ速度を与え、工業的に重要なスリップ現象を解析した。(2)界面を含む三次元粘性流動解析プログラムを開発した。(3)自由表面を持つ三次元ダイスウェルプログラムを開発した。3.複雑形状内の非ニュートン流動シミュレーション技術の開発と混合性能評価の確立(1)複雑形状である二軸スクリュ押出機内の二条ねじスクリュエレメントとニ-ディングディスク部に対し非ニュートン流動解析プログラムを開発した。速度場から任意のメッシュ形状でマーカー追跡可能なプログラムを開発し、その挙動をアニメーション化した。混練・混合指標の一つとして、マーカー粒子間の最近接距離分布を提案した。(2)二条ねじスクリュエレメントとツ-チップニ-ディングディスクを結合させた二軸スクリュの非ニュートン流動解析を実施した。(3)ニ-ディングディスク部の非等温非ニュートン流動解析プログラムを流線上流型解法を用いて開発した。さらに、マーカー追跡手法を用いて温度履歴を追跡しニ-ディングディスク部の分子量分布の変化を解析した。(4)工業的に重要なバイオリアクターである4枚羽根パドルの6-L槽、250mlスピナ-フラスコに対し、非ニュートン流体を仮定して3次元有限要素法プログラムを開発した。マーカー追跡法を用いて槽内の流動状態を可視化した。三次元複雑形状内流動、自由表面や界面を有する高分子成形加工工程に対し、汎用的に適用できる粘性および粘弾性数値流動解析プログラムを開発、構築することを目的とし、以下の成果を得た。(1)複雑形状である二軸スクリュ押出機内の二条ねじスクリュエレメント、ニ-ディングディスク対する非ニュートン流動解析を実施し、二条ねじスクリュ形状の相違により分散・混練特性に大きな差がみられること、スリーチップニ-ディングディスクが形成する流動場のトレーサー粒子挙動をアニメーション化することにより、実験的可視化では得ることが極めて困難なスクリュの分散特性を表現することが可能となった。来年度は、本プログラムの汎用性をさらに検討するため、様々なスクリュの形状を組み合わせたシミュレーションを実施し、トレーサー粒子の分散特性評価、混練機能評価を行い、スクリュ形状設計の指針を得る。(2)広範囲の三次元粘弾性流動シミュレーションを可能にするため、解析変数を応力、速度成分、圧力に分割し、異方性応力の計算には流線積分法を採用し、更に本研究室で開発したTME法を用いることで、三次元ダイ内粘弾性流動解析が低容量で数百s^<-1>以上の高剪断流動域で実施可能となり、ダイ設計に有益な速度、応力、圧力などの基礎的物理量の得ることができた。来年度は、自由表面を含む三次元粘弾性流動解析を実施し、多種多様な異形ダイ設計に活かす基礎的知見を得る。(3)自由表面および界面位置を決定するルーチンを検討し、壁剪断速度が数十s^<-1>の二重管多層ダイスウェルシミュレーションが可能な二層粘弾性ダイ内外流動解析プログラムを開発した。異種材料の配置によりダイスウェル形状が変化すること、更に、界面に沿った界面上の法線応力差の不釣合い状態がみられ界面不安定性の一因と考えられることなどを示した。来年度は、界面を含む三次元粘弾性多層流動解析を実施し、包み込み現象の解明を行う。(4)工業的に重要なバイオリアクターである4枚羽根

パドルの6-L槽、250mlスピナ-フラスコに対し、非ニュートン流体を仮定して3次元有限要素法プログラムを開発した。マーカー追跡法を用いて槽内の流動状態を可視化した。三次元複雑形状内流動、自由表面や界面を有する高分子成形加工工程に対し、汎用的に適用できる粘性および粘弾性数値流動解析プログラムを開発、構築することを目的とし、以下の成果を得た。(1)複雑形状である二軸スクリュ押出機内の二条ねじスクリュエレメントとニ-デイングディスクを結合させた二軸スクリュエレメント部の非ニュートン流動解析を実施し、スクリュの結合部分において混合を促進させていることが示された。また、ツ-チップとスリーチップのニ-ディンクディスク部の解析により、スクリュルートとバレルの距離が大きいものほど剪断応力を比較的小さくし、混合性能が優れること、スリーチップの場合、ニュートラルなディスクねじれのものが混練指標が優れる傾向がみられた。(2)界面位置を決定するルーチンを検討後、界面を含む三次元粘弾性流動解析を実施し、ダイ内流動で一般的にいわれている低粘度流体が高粘度流体を包み込みながら流動する現象は、粘度比よりも高分子流体の弾性的な寄与、特に第二法線応力差と伸長粘度の寄与が支配的であることを明らかにした。(3)前年度の開発した二重管多層ダイスウェル用粘弾性数値流動解析プログラムに工業的に重要な壁面にスリップ現象を考慮し、ダイバージ、コンバージ、ストレートダイにおけるスリップ現象と押出物形状の関係を明らかにした。(4)ダイ内非等温効果について、高分子材料特有の弾性エネルギーの貯蔵効果を検討し、三次元粘弾性非等温流動解析を実施した。(5)バイオリアクター用の三次元有限要素法プログラムを開発した。60rpm.の攪拌を与えた場合、6-L槽は250mlスピナ-フラスコに比べ槽の縦方向に約2倍の循環流が生じ、最大剪断応力はそれぞれ95mPa、108mPaであったが、それらは弱付着性細胞を胆持体から引き離す程度の応力であった。
超高密度メディア情報をもちいた学習意欲増進のための基礎的検討

この研究では、近年の高速大容量メディア技術の進展によって提供することが可能となった人間の可知覚領域をこえる視聴覚情報によってひきおこされる脳基幹部及びそこから前頭前野に投射する報酬系神経ネットワークの活性化現象(ハイパーリアル・エフェクト)を応用し、生理学的背景に基づく学習意欲増進と脳深部の活性低下に起因する心身の病理の予防方略開発のための基礎的検討を行った。1学習意欲増進に寄与する視聴覚情報の造特性の分析:熱帯雨林を代表とする自然環境が発する視聴覚情報に含まれる、不規則で連続的な振幅および周波数構造の非定常な変化の特徴抽出を行い、階層性をもたせた微分構造の抽出に成功した。2実証実験用教材コンテンツの開発:上記の結果をふまえて、非侵襲脳機能イメージングによる実験で使用するための実験用音試料を高度化した。3視聴覚情報が情動系・行動制御系・生体制御系に与える影響の検討:視覚情報が脳深部活性におよぼす効果を検討する磁気共鳴機能画像装置による計測の開発、聴覚情報が脳深部活性に及ぼす効果を検討する脳波DBA-index、血中のモノアミン系代謝物などの内分泌指標等を用いた計測手法を整備した。4脳深部活性化現象を確保するメディア技術仕様の策定とプロトタイプの作成:以上の手法によって得られたデータに基づき、超高密度複雑性情報によって脳深部活性化を確保するとともに、健康増進性の生体反応を統計的有意に誘導するために必要なメディア技術仕様について調査・策定をおこなった。またそれに基づき、将来のより本格的な研究開発の基盤となるプロトタイプを作成した。5先端的メディア技術をもちいた健康増進戦略のための基本的方法論の策定:以上の検討をふまえて、先端的メディア技術を用いた健康増進戦略を実現するために必要な基本的な方法論を策定した。この研究では、近年の高速大容量メディア技術の長足の進歩によって提供することが可能となった人間の可知覚領域をこえる視聴覚情報によってひきおこされる脳基幹部およびそこから前頭前野に投射する報酬系神経ネットワークの活性化現象(ハイパーリアル・エフェクト)を応用し、生理学的背景に基づく学習意欲増進と脳深部の活性低下に起因する心身の病理の予防のための方略を開発するための基礎的検討をおこなうことを目的とする。1学習意欲増進に寄与する視聴覚情報の構造特性の分析:学習意欲増進とのかかわりが期待される脳の報酬系ネットワーク活性化効果が、熱帯雨林を代表とする自然環境が発する可聴域上限をこえ不規則で連続的な振幅および周波数構造の非定常変化をともなう空気振動によってもたらされることに着目し、それらの信号構造の特徴抽出を行った。とくにその非定常性を、最大エントロピー法を応用して定量化する手法ならびに分析プログラムを開発した。あわせて、そうした自然環境のもつ視覚情報の信号構造についても、電子記録物をもとに分析をおこなった。2実証実験用教材コンテンツの開発:上記の結果をふまえて、基幹脳ネットワーク活性化に著効が認められる可聴域上限をこえる高周波成分を、その非定常性を保持しつつ増強するための新たな音響処理機材を導入して、実験用音試料を編集した。3視聴覚情報が情動系・行動制御系・生体制御系に与える影響の解明:視覚情報が脳深部活性におよぼす効果を、磁気共鳴機能画像によって検討することを可能ならしめるために、高密度映像呈示システムを構築し、その効果について予備的な検討をおこなった。1学習意欲増進に寄与する視聴覚情報の構造特性の分析:前年度に引き続き、熱帯雨林を代表とする自然環境が発する視聴覚情報に含まれる、不規則で連続的な振幅および周波数構造の非定常な変化の特徴抽出のためのプログラム開発を行った。2実証実験用教材コンテンツの開発:上記の結果をふまえて、非侵襲脳機能イメージングによる実験で使用するための実験用音試料を編集した。3視聴覚情報が情動系・行動制御系・生体制御系に与える影響の検討:視覚情報が脳深部活性におよぼす効果を検討するために、視覚情報が脳深部活性に及ぼす影響を、神経センター現有の磁気共鳴機能画像装置をもちいて検討するための予備的検討を行った。聴覚情報が脳深部活性におよぼす効果の脳波による検討をさらに高度化するために、深部脳活性の代替指標として有効性を確認しているDBA-indexについて、その分析手法を整備した。自然環境型視聴覚情報が生体制御系におよぼす影響を検討するために、前年度にその有効性が確認された血中のモノアミン系代謝物、副腎皮質ホルモンなどの内分泌指標、液性ならびに細胞性免疫指標を指標として計測を行った。現在、分析の途上にある。1学習意欲増進に寄与する視聴覚情報の造特性の分析:

熱帯雨林を代表とする自然環境が発する視聴覚情報に含まれる、不規則で連続的な振幅および周波数構造の非定常な変化の特徴抽出を行い、階層性をもたせた微分構造の抽出に成功した。2実証実験用教材コンテンツの開発:上記の結果をふまえて、非侵襲脳機能イメージングによる実験で使用するための実験用音試料を高度化した。3視聴覚情報が情動系・行動制御系・生体制御系に与える影響の検討:視覚情報が脳深部活性におよぼす効果を検討する磁気共鳴機能画像装置による計測の開発、聴覚情報が脳深部活性に及ぼす効果を検討する脳波DBA-index、血中のモノアミン系代謝物などの内分泌指標等を用いた計測手法を整備した。4脳深部活性化現象を確保するメディア技術仕様の策定とプロトタイプの作成:以上の手法によって得られたデータに基づき、超高密度複雑性情報によって脳深部活性化を確保するとともに、健康増進性の生体反応を統計的有意に誘導するために必要なメディア技術仕様について調査・策定をおこなった。またそれに基づき、将来のより本格的な研究開発の基盤となるプロトタイプを作成した。5先端的メディア技術をもちいた健康増進戦略のための基本的方法論の策定:以上の検討をふまえて、先端的メディア技術を用いた健康増進戦略を実現するために必要な基本的な方法論を策定した。
Increasing Stentのin vitroでの基礎研究とTIPSへの応用

TIPS (Transjugular intrahepatic portosystemic shunt)は、経皮的経カテーテル門脈圧減圧法として、難治性静脈瘤、門脈圧亢進性出血性胃腸症又は難治性腹水などに有用であるが、短絡路が大きいために肝性脳症や肝不全などの重篤な合併症を招くことがある。特に本邦では萎縮肝が多いのでこの過シャントに注意すべきである。そこで、シャント率を最初は少な目にして適切なシャント効果を得るように段階的に増加させるようなステント機構作成を目的に本研究が行なわれた。まず最初に絹糸を使ってbare stentの中央部を最も細く、更に一定の距離をおいてやや太くなるようなmodified stenotic bare stentを作成した。次ぎに、狭窄部にperipheral cutting balloon catheterを通してPTAの要領で狭窄部の絹糸を裁断することによってstenotic stentを拡張できることを確認した。次に、このmodified stenotic bare stentによる管内流体の流れの変化をみるために、MR用血管ファントムを作成してMR撮像実験を行なった。2本のチューブでstentが無い場合の血管ファントム回路を作成し定常流発生ポンプを接続してスライダックで流量の調節を可能とした。このファントムをMR装置にセットして二つの管内作動流体(40%体積濃度グリセリン)の流速と流量を測定した。撮像法は2D cine phase contrast MRIとした。関心領域の流速は15-20cm/sec程度とした。次ぎに,modified stenotic bare stentを設置したチューブに置き換えて同じく流速と流量を測定した。この実験の結果、bare stentでは狭窄を作っても殆ど流速または流量に変化を生じないことがわかった。次ぎにcovered stentで同様の狭窄を作成して、同様のMR血管ファントム実験を行った結果、流速と流量の明らかな低下が得ることができた。また、cutting balloon catheterによる狭窄部拡張も可能であった。以上、in vitroではあるが研究目的を満たす良好な実験結果を得た。今後、TIPSへ臨床応用するためにin vivoにおける研究が必要である。人体においてTIPS路を徐徐に拡張させていくという「Increasing Stent system」を作成することを目的として、今年度の実験計画は、まずそのような段階的に拡張できる金属stentを作成できるかを実験することと、そのような金属stentを留置した場合の血流評価をするために血管モデルを作成して、その模擬血管内に留置した数種類の金属stent間での血流比較をする基礎実験を計画し実践することであった。段階的に拡張させようとする金属stentとしては、或限度までstentを開かせてもまた収納することが可能であるWallstent以外にはない。そのEasy Wallstentが一時的に全面的に市場から回収されてしまったこと、今回の実験計画に沿うようなできるだけ収納できる範囲が長い新製品のWallstent RPの発売が昨年末から本年1月から本格的に販売許可になった事情があり、実験の遂行が遅れた。血流調節するためにWallstentに段階的に縛った絹糸はBalloon Cutting catheterで切断されることは確認できた。現在、浜松医科大学放射線医学講座礒田助教授考案の血管モデルを改造して血流測定を行う実験段階にある。要約:作動流体は40%体積濃度グリセリンとする。

2本のチューブでステントがない場合のファントーム回路を作成する。定常流発生ポンプも接続してスライダックで流量の調節を可能とする。ファントームをMR装置にセットし、2つの管の流速測定を行う。撮像法は2D cine phase contrast MR imagingとする。模擬心電図発生装置でトリガーを掛ける。関心領域の流速は15-20cm/sec程度に合わせる。次にステントを設置した管に置き換えてMRIで流速測定を行う。得られた2D cine phase contrast MRIのデータはワークステーションで流速、流量のグラフが得られる。これで、ステント(+)とステント(-)のチューブで比較ができる。TIPS(Transjugular intrahepatic portosystemic shunt)は、難治性静脈瘤、門脈圧亢進性出血性胃腸症や難治性腹水などに有効であるが、TIPS路が大きく過シャントを生じた場合には肝性脳症や肝不全などの重篤な合併症を招く。従って、この過シャントの回避が重要である。そこで、シャント効果を除除に増加させていくような機構を作成することを目的として本研究を計画した。除除に拡張させる機構としてbare stentの中央部を最も細く、次ぎに一定の距離をおいてやや細くなるように、絹糸をかけて作成した。狭窄部の拡張は、縛ってある絹糸をperipheral cutting balloonで裁断することで可能であった。このbare stentの狭窄の効果を、MRによる血管ファントム実験で検討した。血管ファントム内の作動流体を40%体積濃度グリセリンとした。まず、はじめに2本のチューブでstentが無い場合のファントム回路を作成した。定常流発生ポンプを接続してスライダックで流量の調節を可能とした。このファントムをMR装置にセットして二つの管の流速と流量を測定した。撮像法は2D cine phase contrast MRIとした。関心領域の流速は15-20cm/sec程度とした。次ぎに,絹糸で狭窄させたbare stentを設置したチューブに置き換えて同じく流速と流量を測定した。この実験の結果、絹糸で縛ってもbare stentでは殆ど流速または流量に変化を生じないことがわかった。次ぎにcovered stentで同様の狭窄を作成して、bare stentと同じ血管ファントム実験を行った結果、流速と流量の低下が得られた。また、cutting balloonによる拡張も可能であった。今後、これらin vitroでの実験結果をもとに、狭窄させたcovered stentを除除に拡張させる機構を応用するin vivoへの実験に発展させたい。
多様な学校現場の状況に対応し得る協働的な社会科授業研究方法論の構築

平成30年度は、大きく2つの研究課題に取り組み、実績を上げた。第1は、研究者とキャリアの異なる学校教員との協働によりPDCAサイクルの授業研究を展開し、研究発表を行うと共に、その授業研究の評価のために、授業の学習成果の記録(ノート、ワーク、子どもの発話データ等)と授業実践者(教師)の研究プロセスと自身の授業力の形成に関するノート記述やインタビュー等のデータの収集を行った。大阪府において大阪教育大学附属平野小学校、堺市中学校社会科教育研究会における授業研究を遂行した。また、徳島県において、徳島県中学校社会科教育研究会における授業研究を遂行した。堺市中学校社会科教育研究会の成果は、平成30年度近畿中学校社会科教育研究大会において発表した。徳島県中学校社会科教育研究会の成果は、平成30年度(第51回)全国中学校社会科教育研究会において発表した。第2は、上記の授業研究実践を踏まえて、協働的対話を原理とする授業研究の方法論を、論理実証アプローチと社会文化アプローチに分類した上で、それぞれの特色を踏まえて教員研修に応用し、多様な学校現場の状況における社会科教員のための授業力向上研修の方法論を提起した。この研究成果について、第67回全国社会科教育学会全国研究大会(山梨大学)において、フォーラムを組織し発表し、約100名の参加者とともに議論した。平成29年度科研採択時に掲げた平成30年度研究計画を、その通り遂行し、1協働的対話を原理とする授業研究の成果を、全国大会、近畿大会等の大規模な社会科授業研究大会で発表し、その成果と課題について確認できたこと。また、2協働的対話を原理とする授業研究方法論に依拠した社会科授業力向上の研究方法を、全国社会科教育学会の全国研究大会で発表できたことで、科研課題の進捗が概ね順調であると判断した。2019年度(令和元年度)は、本科研課題の最終年度となる。2019年度の主要な研究計画は、次の2点である。第1は、協働的対話を原理とする社会科授業力向上研修プログラムを、島根県と兵庫県の授業研修に適用しその有効性を確かめること。第2は、3カ年の科研研究の成果を、シンポジウムの開催(2020年3月開催予定)と研究著書(梅津正美編『共同体・対話・教師ー社会科授業研究のプロセスを描くー』東信堂、2019年12月刊行予定)の公刊により発表することである。平成29年度の研究目的は、1韓国及び国内での社会科授業研究の動向調査を実施するとともに、2授業研究のフレームワークとなる社会科授業理論・実践検討フレームワークを開発し、3それに基づく授業研究を徳島県の中学校と大阪府の小学校において実施すること、そして4合同研究会の場でフレームワークの妥当性と研究1年次の成果と課題について明らかにすることである。この目的に対して、1については韓国・光州教育大学校及びその附属小学校(平成29年11月23日27日)と那覇市石嶺小学校、琉球大学教育学部附属小・中学校(平成30年2月27日3月1日)において実施し、授業研究の推進にあたる教員に対し理論・実践課題・課題の克服の仕方を視点にインタビュー並びに実践記録等の資料収集を行った。2について社会科授業研究の先行研究の検討や実地調査の成果を踏まえ、協働的対話を原理とする授業研究の方法的フレームワークを構築した。フレームワークの柱立ては、「社会科授業力評価スタンダード(評価規準)」「パフォーマンス課題に基づく授業研究の遂行」「自己省察型ポートフォリオ」「協働的対話を通した授業力の省察と改善」である。そして、3このフレームワークに基づいて、徳島県中学校社会科教育研究会及び大阪教育大学附属平野小学校他大阪市内公立学校と連携した授業研究を推進した。4については、全国社会科教育学会第66回全国研究大会(広島大学)においてフォーラムを組織し、フレームワークに係る研究仮説の提案とともに、それに基づく授業研究の成果と課題について討論した。平成29年度の研究課題と目的に対して、1韓国及び那覇市での実地調査を実施できたこと、2授業力評価スタンダード、研究者と実践者の協働的対話を原理とする授業研究方法、自己省察型ポートフォリオを結びつけて「社会科授業理論・実践検討フレームワークを構築できたこと、3方法的フレームワークに基づく授業研究を、徳島県下中学校と大阪府下小学校において推進してきたことの理由により、研究が順調に進展していると評価できる。

この研究成果について、第67回全国社会科教育学会全国研究大会(山梨大学)において、フォーラムを組織し発表し、約100名の参加者とともに議論した。平成29年度科研採択時に掲げた平成30年度研究計画を、その通り遂行し、1協働的対話を原理とする授業研究の成果を、全国大会、近畿大会等の大規模な社会科授業研究大会で発表し、その成果と課題について確認できたこと。また、2協働的対話を原理とする授業研究方法論に依拠した社会科授業力向上の研究方法を、全国社会科教育学会の全国研究大会で発表できたことで、科研課題の進捗が概ね順調であると判断した。平成30年度には、第1に、徳島県における中学校チームと大阪府における小学校チームの授業研究を、平成29年度の第1クールの成果と課題を踏まえて、第2クールとして遂行する。そして、研究者と実践者の協働的対話を原理とする社会科授業研究フレームワークの有効性を量的・質的データに基づいて検証し、方法論を精緻化していく。第2に新しい授業研究方法論に基づく「社会科授業力向上研修支援プログラム」を開発する。平成31年度には、神戸市の中学校と島根県の小学校において社会科授業力向上研修支援プログラムを実施するとともに、それらの成果と課題を踏まえてシンポジウムを開催し、協働的対話を原理とする、理論と実践の往還サイクルに基づく社会科授業研究方法論と、それを組み込んだ社会科授業力向上研修支援プログラムの暫定的提案を行う。2019年度(令和元年度)は、本科研課題の最終年度となる。2019年度の主要な研究計画は、次の2点である。第1は、協働的対話を原理とする社会科授業力向上研修プログラムを、島根県と兵庫県の授業研修に適用しその有効性を確かめること。第2は、3カ年の科研研究の成果を、シンポジウムの開催(2020年3月開催予定)と研究著書(梅津正美編『共同体・対話・教師ー社会科授業研究のプロセスを描くー』東信堂、2019年12月刊行予定)の公刊により発表することである。研究分担者である峯明秀教授(大阪教育大学)に対して平成29年度分担金として200,000円を配分した。峯教授においては、20万円全額執行の予定で研究活動を遂行し、旅費及び物品費として分担金を執行した。しかし、物品の販売希望価格と大学納入実額等の差額等で、結果的に1,195円が残ることになった。当該の残額は、峯教授の平成29年度分担金の残額として大阪教育大学にプールされ、次年度の分担金に加えられる。その使用は、大阪府における授業研究チームにおける研究遂行に係る物品費を計画している。科研課題最終年度の研究計画に即して、下記4点の取組を遂行するために、使用額が生じた。12019年度1回の研究会議の開催(東京都:旅費、会場費)、2島根県・兵庫県での社会科授業研修プログラムの実施(旅費)、3科研成果発表に係るシンポジウムの開催(大阪市:旅費、会場費)、4科研成果発表に係る研究著書の刊行のための一部費用