hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間質性膀胱炎の疼痛に対するボツリヌス毒素、トリカブト毒の作用機序

漢方の薬理学的効果はなかなか立証できないが、今回臨床的効果を実証する研究成果が発表された。各疾患の膀胱粘膜組織を多く収集しており、今後の研究材料が豊富にある。臨床研究結果については、各主要学会にて発表し、成果としては方法と結果について注目されている。また患者の会も発足し、情報の共有についても成果が得られている。マウス排尿代謝ケージを有しており、「control群と間質性膀胱炎(IC)マウス群におけるマウスの排尿行動の変化を測定する。新規排尿行動解析デバイスであるテレメトリー自動計測システムを併用し、排尿回数、1回排尿量と排尿時の膀胱内圧、排尿筋過活動の有無も同時に、しかも覚醒下で測定可能である。膀胱上皮細胞の伸展刺激におけるATP放出の分子メカニズムを、細胞内小胞へのATPの蓄積ならびに開口放出の視点から捉えた研究成果を発表しただけでなく、臨床の長期成績の発表も可能となった。膀胱粘膜組織も各疾患において相当数収集したことにより、今後実験の材料も豊富となったため。(1)我々はICにおけるkey moleculeはTRPC1/TRPC6と考えているが、ヒトICにてこれらの分子に変化が見られない場合も考えられる。炎症性疾患、神経障害性疼痛の発症、増悪には何らかのcation channelの関与が考えられており、その場合にはその他の候補分子を同定していく予定である。候補としては、その他のTRPCチャネル(TRPC2・3・4・5)や、近年新しく同定されたstretch activated channelであるPiezo1、Piezo2などが候補に挙げられる(science 2010)。特に神経障害性疼痛と伸展刺激感受性チャネルとの関与に注目されており、Piezo1、Piezo2は膀胱上皮、DRGに強発現しており、もう一つの有力な分子と考えられる。これら分子の発現をヒト膀胱上皮細胞にて正常コントロール群とIC患者群とで比較し、ICとの関与を検証する。I.基礎的研究:対象:1)ヒト膀胱粘膜、筋層(正常コントロール、間質性膀胱炎患者)2)ラット・マウス膀胱粘膜、筋層および後根神経節(正常コントロール、間質性膀胱炎モデル)Viableな組織および初代培養細胞系を用いる。研究協力者に当大学薬理学教室で研究していた研究者を共同研究者として招き、基礎的研究をさらに推進していく。方法:In vitro 1)定量的RT-PCRによる各種Naチャネル・サブユニットmRNAの発現2)Westernblottingによる各種Naチャネル・サブユニット蛋白質の発現3)免疫組織化学による各種Naチャネル・サブユニット蛋白質の発現4)電気生理学的手法;アコニチン、BTX-Aによる各種Naチャネル非活性化の有無
プロジェクト管理に於けるパフォーマンス測定方法に関する調査研究

プロジェクトのスケジュールを遵守するためには進捗を正確に把握することが必須である。そこで、本件研究は作業の効率を測定する手法に関する研究を行った。その結果、作業効率はS字を描いて立ち上がり、作業開始時の作業効率を測定することにより作業全体の効率予測が可能であることが示された。そして作業開始時の作業効率の向上が作業スケジュールの遵守に有効であることが明らかとなった。そこで本研究は知識蓄積システムの試作を行い、知識登録と知識提供の試行を行った。その結果、知識は基礎的である程、再利用性が高まり、作業の開始時に適切な知識を与えることによりスケジュール通り進捗する可能が高いことが明らかとなった。本研究の目的はプロジェクトを効率的に遂行するための知識の発見と獲得を行い、獲得された知識の再利用を可能とする環境構築のための調査研究を行うことである。業務遂行パフォーマンス向上には知識の有効利用が不可欠である。そこで平成24年度は情報システム構築プロジェクトに着目して、実行パフォーマンスのデータ収集と分析を行った。その結果、ドキュメントやプログラム等の成果物の出来高が増減する場合には有効な知識の獲得がなされている可能性が高いことが解かった。そして平成25年度は実際のシステム開発に於ける知的成果物(図書、プログラム)の出来高について更に情報収集を行い、知的成果物の出来高を予測するパフォーマンス測定方法の検討を行った。その結果、作業の実行パフォーマンスはS字を描いて立ち上がることが求められた。本結果についてはConcurrent Engineering 2013 (於Melbourne Australia)にて発表を行った。更にシステム開発に於ける実行パフォーマンスを予測式のパラメータ検討を進めた結果、作業のパフォーマンス向上には作業開始時の実行パフォーマンスの向上が必要であることが明確になった。加えて、平成25年度は先に提唱した着手日管理法について検討を加えた。着手日管理法は作業開始時実行パフォーマンスを上げるための1手法として提案するもので、従来の作業開始日、作業終了日に作業着手日を追加してガントチャートで管理を行う。着手日とは作業開始に向けて、情報収集や予備試験、予備検討を開始する日のことである。そして、着手日管理法を実行するためには現時点に於いて遂行中の作業と次の作業の予備作業を含めた作業の優先順位付けが必要であることが解かった。本研究の目的はプロジェクトを効率的に遂行するための知識の発見と登録を行い、プロジェクト支援環境実現の一助とすることである。そこで平成24年度の目標は実行パフォーマンスの測定方法の確立に向けたデータ収集と分析を行った。具体的には知的成果物(図書、プログラム)の出来高についてデータ収集を行い、知的成果物の出来高を考慮したパフォーマンス測定方法の検討を行った。その結果、知的成果物も多く形成されている所では実行パフォーマンスも大きく変化しており、実行パフォーマンスが大きく変化する点には有効な知識が存在する可能性が示された。本結果についてはISME2012(International Society of Management Engineers於北九州)とConcurrent Engineering 2012 (於trier Germany)にて発表を行い、日本経営システム学会に投稿中である。加えて平成24年度はシステム開発に於ける実行パフォーマンスを推定する式のパラメータの検討を行い、企業の協力を得て収集したデータについて分析を行った。その結果、工程上の開始時点でのパフォーマンスは期待値よりも低いことが判明した。そして作業開始時の実行パフォーマンスが低いことにより作業遅れとなることが明らかになった。そこで、作業開始時の実行パフォーマンスを上げる方法として着手日管理を提案した。着手日管理とは従来の作業開始日、作業終了日に作業着手日を追加してガントチャートで管理を行うことである。着手日に有効な知識をスタッフに提供することにより作業の実行パフォーマンスの向上が期待でき、プロジェクトの工期を短縮できる可能性が高まる。本研究の目的はプロジェクトを取り巻く製造環境や作業員の状態、物の出来具合の変化を自動的に検知して工程短縮のための知識の検索を行い、工程短縮を支援する感性データベースを構築するための基礎知識を得ることであった。そこで、本研究で得られた結果は以下の通りである。(1)パフォーマンス自動検出を試行した結果、図書の作成量、プログラムの作成量、修正量を自動的に登録することは困難であり自動検知可能なパラメータの検討が今後の課題である。(2)工程短縮のためにパフォーマンスの予測カーブを設定して、実作業への適応と評価を行った。その結果、生産性はワイブル関数で近似できることが明らかになった。そして生産性の向上のためには事前に作業者に有効な知識を与えることが有効であることが明らかになった。加えて本研究では知識登録ツールの試作を行い、有効な知識の登録を試行した。試行は現在も継続中である。感性データベース平成25年度は平成24年度の調査に加えて、システム開発に於ける知的成果物(図書、プログラム)の出来高について更に情報収集を行い、知的成果物の出来高予測するパフォーマンス測定方法の検討を行った。

その結果、作業の実行パフォーマンスはS字を描いて立ちあがることが示された。そしてパフォーマンスの把握のためのパラメータの特定とモデルの検討を行い、現在は作業開始時の実行パフォーマンスを上げるためのキーパラメータの検討を進めている。加えて平成25年度はパフォーマンス測定精度向上のために成果物として獲得された知識を登録するために簡易な知識登録機能を構築した。そして平成26年度は知識を容易に収集するための記録機能の拡張を予定している。そしてH26年度はパフォーマンス予測のためのパラメータの検討を進めることと、現在遂行中の作業パフォーマンスと次の作業のパフォーマンスを最大にする作業の実行の優先順位付け方法に関する調査を行う。更に次年度は知識検索を行う感性データベース構築に必要な機能の調査を行う。平成24年度は企業の協力を得て実行パフォーマンスの測定方法の確立に向けたデータ収集と分析を行った。その結果、知的成果物が多く生成されている点では実行パフォーマンスも大きく変化しており、実行パフォーマンスが大きく変化する点には有効な知識が存在する可能性が示された。加えてガントチャート上の工程の開始時、終了時のパフォーマンスについて測定を行った。データについては企業の協力を得て収集を行った。その結果、工程上の開始時点でのパフォーマンスは期待値よりも低いことが判明した。そして作業開始時の実行パフォーマンスが低いことにより作業遅れとなることが明らかになった。以上の研究状況は計画通りであり、次年度以降ではパフォーマンス推定式の検証を計画している。そして有効な知識を登録する簡易登録機能を用いた知識登録と着手日での知識提示を計画している。しかし現在、知識登録簡易機能の構築は仕様作成に留まっており、実際の開発には着手できていない、そこで次年度に知識登録簡易機能の構築を早急に進め、知識の登録試行を始める、そして次年度以降にパフォーマンス推定式の検証と登録された知識の有効性を検証する予定である。平成26年度の主目標はリアルタイムでのパフォーマンス測定とマイルストーンの自動設定の可能性を検討することである。平成26年度の具体的な目標は以下である。企業の協力を得て、引き続き実行パフォーマンスに関するデータ収集を進め、組織の実行パフォーマンスを把握するためのパラメータの特定を進める。特にリアルタイムでのパフォーマンス測定機能の実現に向けて、状況変化に対するパフォーマンスの変化についての調査を進める。自動マイルストーン設定と工程短縮のための知識登録についての可能性についてまとめる。
乳幼児期におけるふり遊びと心的状態の理解の関係について-健常児および障害児の比較を通して-

1.保育園において、観察開始時11カ月男児と12カ月女児をターゲット児として、役2週間に1日の参加観察を実施した。今回観察した1歳前半までの期間では、ふり遊びとみなしうる行為そのものの頻度はきわめて少なかったが、年長児や保育者のふり遊びを見る時間は15カ月ころより増加する傾向が確認された。また、彼ら自身が産出するふり遊びの特徴として、その開始と終了の区分が不明瞭であったが、保育者がそばでそれを見ているのに気づくと、使っているコップなどの道具を保育者に差し出す、あるいはほほえの返すなどの対人反応が高い頻度で確認された。一方、たとえば、砂をコップですくって飲むふりをしている際に、「あっ、ジュースこぼれちゃった、早く拭いて」と大人の側が、虚構上の意味の変換をせまるような介入をしたばあい、ほとんどのエピソードでそのふり的行為は中断してしまった。2.障害児通園施設においても、観察開始時4歳(発達年齢2歳)の「自閉的傾向」と診断された女児をターゲットに参加観察を実施した。この事例についても、全体にふり遊びの頻度は少なかった。ただし、上記の健常児と比較して特徴的であったのは、傍観者の存在にほとんど関心を示さず、上述のような対人反応はまったくなく、行為の形態としては「ふり」とみなされることを遂行しているが、その行為の共有するという点での問題性を指摘できる。3.ふり遊びの発展において、単なる「行為の共有」からその行為の「意味の共有」への転換が必要であると考えられるが、今回明らかになったふり遊びプロセスでの対人反応がその後のふり遊びの発展においてどのような意味を持つのかについて、今後、観察研究を継続する中で明らかにしていく予定である。
地域格差の尺度構築とそれを基礎とする格差の要因分析、是正政策に関する総合的研究

本研究は、近年拡大する地域格差の原因を研究し、それを基礎に地域間の均衡の取れた経済社会を構築することを目的としている。地域格差を生み出す原因としては、社会生活や経済面での、医療、教育あるいは雇用、イノベーションでの格差を取り上げた。これらの格差を解消するものとして情報技術(IT)に焦点を当て、さまざまな分野でのITの活用により地域格差を解消できることを示した。本研究は現在日本で進行している地域格差の拡大に対して、その要因を理論的、実証的に分析し、それに対する有効な是正策を検討するものである。分析手法としては、マクロ的な変数を用いるのでなく、地域住民や企業といったミクロレベルの視点から格差のインデックスを構築し、アンケートの個票から得られる地域住民・企業のデータを用いて回帰分析を行い、何が格差是正の戦略的変数か特定化する。これを基礎に、格差是正のための的確な政策を立案するものである。これまでのジニ係数やタイルの尺度といったインデックスでは、マクロ経済変数との相関は分析できるが、様々な特徴を持つ地域に適合した政策は策定できない。本研究では、地域格差の大きい分野といわれている医療、情報、産業の活性化といった分野に絞り込むが、これは当研究グループがこれまで研究を蓄積してきている分野であるからである。過疎化・高齢化が進行する地域での高齢者の医療費をどう負担していくのか、あるいはそれを如何に削減するのか、在宅ケアの推進による効果をレセプト・データや住民へのアンケートに基づいて実証分析と、年金・医療といった制度面からの研究を実施した。前者では在宅ケアにより削減される医療費の具体的な金額を推計した。これは、今後の在宅ケアに対する医療保険の点数化に対して科学的なエビデンスを与えるものである。地場産業での中小企業がイノベーションを起こすための条件を、全国の革新的な中小企業5,000社に対してアンケートから分析した。アンケートでは、集積地に立地する中小企業とそれ以外のものではイノベーション数に統計的に有意な差があるのか、あるいはイノベーションを推進する要因の特定化が目的である。中小企業からの回答を回帰分析により分析すると、集積地の中小企業は非集積地のそれと比較して統計的に多くのイノベーションを生み出していることが証明できた。また、地域での研究機関との距離や接触の頻度も中小企業のイノベーションに正の相関を持つことを示した。これの政策的含意は重要であり、革新的な中小企業を集積させ、大学や研究所といった研究開発機関をその中核にすべきことが分かった。地域での中小企業の集積とイノベーションの推進には、Flowchart Approachが有効であるかどうかを研究した。地域に企業を誘致するには、そのための経済的な誘因や地域の魅力が必要である。地域での住みやすさ、観光資源、生活環境といった都会にはないものを発掘し、それを地域振興の一つの柱とすべきである。この面からのFlowchart Approach理論の補強を行った。研究の初年度では、今後の研究の基礎理論の確立や資料の収集の収集といった研究基盤の確立に加えて、成果の発表や刊行をも行った。研究の2年目に当たる来年度はすべてのユニットで研究基盤を確立し、3年目以降の研究成果に結びつける所存である。格差是正のための研究は,各ユニットで実施され、いくつかの成果があった。地域格差を是正すると期待されているブロードバンド、特にFTTH(光ファイバー)の都道府県別契約者数の格差要因について研究を行った。ブロードバンドは、高速高容量のインターネット接続を可能にし、医療、文化、福祉といった面での格差を是正するものと期待されている。まず、契約者数の実態から見ると、近畿地方を中心に、西日本が東日本より普及が進んでいる。この要因について、都道府県での所得、FTTH料金、FTTH事業者数、FTTHと代替関係にあるCATVの契約者数、地域での大学の数、携帯電話契約数等の変数がどれだけ影響を与えているか分析を行った。その結果、統計的に有意であったのは、都道府県所得、FTTH料金、競争事業者数等であった。この結果が地域格差と関連することは、所得の格差がFTTHの契約者数の格差を生んでいることである。つまり、所得が高い都道府県はFTTHの普及が進むが、これによりその地域はFTTHによってより経済力が高まることになる。情報化は地域格差が一層拡大することになる。地域の情報化は、市場原理による推進のみではなく、政策による推進策のバランスが必要である。次に,医療面での地域格差の研究を行った。医療の地域格差を是正する期待されている遠隔医療であるが、その中の在宅健康管理システムについて、2000年の時点で運用されていた100余りの自治体について、現状のアンケート調査を行った。現在も実施している自治体は12カ所と、1割に激減していた。休止の理由は、(1)市町村合併、(2)運用経費が捻出できない、(3)人手が足りない、(4)機器の耐用年数が過ぎたである。激減した理由は、ITは導入すれば自動的に機能すると理解していたことである。ITが機能するには、それが機能する体制を作ってから導入すべきであることが、この教訓である。

以上、地域格差の是正には、新しい発想の施策が必要であることが分かった。本年度の研究を大きく進展させた要因として、新しい分析手法を会得したことが挙げられる。本研究では、地域での住民や企業へのアンケート調査を通じて、地域格差の要因と是正策を検討するものである。アンケート調査においては、抽出したサンプルがどこまで母集団を代表するか、つまり、サンプル・セレクション・バイアス(Sample selection bias)が発生する。それを如何に除去するか問題となる。これにはPropensity Score Matching (PSM) Method有効であり、これを用いて分析を行った。さらに、要因分析を回帰分析で行う場合、内生性(endogeneity)の問題が発生する。明変数と被説明変数とは因果関係(causality)を表すのか、単に見せかけの相関を示すのか判定する必要が生じる。このような統計的に精緻な分析手法を用いないと、各種の説明変数が真に地域格差といった被説明変数を説明できない。本年度では、これまでの調査-データを用いて、内生性とサンプル・セレクション・バイアスを解決するために推計を行った。まず、医療面での地域格差を是正すると期待されている遠隔医療の経済効果については、内生性に対応するために操作変数法、Treatment model、System GMMを用いて推計を行った。さらにバイアスを除去するためにPSMを用いた。この方法を用いても、遠隔医療の経済効果は実証され、特に後者のPSMモデルでもその医療費削減効果は約2万円とこれまでとほぼ同様の結果を得た。FTTHや携帯電話といった電気通信と地域格差の分析においては、同に内生性を除去するために操作変数法を用いて分析を行った。地域企業の活性化のためのイノベーションを推進する政策提言では、地域の中小企業と研究機関との連携によって、如何に企業内部のイノベーション力(Innovation capability)を高めるか、アンケート調査により分析を行った。外部の研究機関との連携(External Linkage)は直接イノベーションを引き起こすより、企業の内部のイノベーション力を高め、これがイノベーションを推進することが分かった。本研究は地域での住民や企業へのアンケート調査を通じて、地域格差の要因と是正策を検討するものである。分析に用いるデータの大部分はアンケート調査により得られたものである。アンケートに基づくデータには、常にバイアスと内生性(endogeneity)の問題がつきまとう。前者では抽出されたサンプル間でバイスがあれば、得られた推定結果は信頼できないことになる。後者では説明変数と被説明変数が単に見せかけの相関(seemingly correlated)であるのか、正しい因果関係を示しているのか判定する必要がある。今年度では、これらの二つの問題を除去する手法として、Propensity Score Matcking (PSM) Methodをsystem GMMという二つの手法を習得し、それを用いて新たな研究を行い、新しい分析結果を得た。
水素・ヘリウム混合プラズマ照射によるタングステン材料表面特性変化の評価

次世代核融合実験炉として期待される国際熱核融合実験炉(ITER)においてタングステン(W)はその熱特性、低い水素吸蔵特性によりプラズマ対向壁材の候補としてあげられている。ダイバータプラズマの低温高密度化に伴い、「低エネルギー・高粒子束」プラズマ照射による材料損傷についての理解が求められるようになった沖研究では水素プラズマ、ヘリウムプラズマをWに照射し、材料表面の構造変化とWのガス吸蔵特性について調べた。水素プラズマ照射後のW試料(イオンエネルギー45eV)では、表面に大きいもので数百μmほどのブリスターの形成が多数見られる。大きなブリスターの上に小さいブリスターの形成が見られたものもあった。TDS水素放出スペクトル解析では、700Kから1000K辺りまで定常的にガスの放出が見られた。表面温度1500K以上、照射量が10^<26>/m^2以上になると表面に多数のバブルが形成される。また入射イオンエネルギー変化させて照射実験を行ったところ、入射イオンエネルギーが5eV程度以下では高照射領域でもバブルの形成は著しく減少した。Heバブルの形成にはまずHeがW内へ進入し、拡散等によって集積することが必要である。HeがW内へ進入するためには6eV程度の表面ポテンシャル障壁を乗り越えなければならない。実験結果もバブル形成に関する入射イオンエネルギーの閾値は5eV前後に存在することを示唆しており、W表面ポテンシャルエネルギーと密接に関わっていると結論付けることができる。また、入射イオンエネルギーが15eV程度のヘリウムプラズマを照射したW試料のTDSヘリウム放出スペクトル分析により、Heが材料内に進入していることが明らかになった。入射イオンエネルギー25eV、照射量1.8×10^<26>m^<-2>で照射温度がそれぞれ2000K、1600Kと異なる2つの試料の透過型電子顕微鏡写真を比較したところ、照射温度が高いほうがバブルの大きさが大きいことが分かった。これは、温度が高くなれば指数関数的に熱空孔の数が増加し、Heやバブルが移動しやすくなるため集積が促進されバブルが大きくなると考えられる。平成13年度の結果を以下にまとめる。(1)粉末焼結タングステンへのプラズマ照射試料表面温度が1773Kの時、照射量が10^<-25>m^<-2>程度で表面構造が変化し始め、10^<-26>m^<-2>以上になると明瞭にバブル形成が観測される。試料表面温度が高いほどバブルの数・大きさが増大する。試料表面温度が低い場合(1023K)は、照射量10^<-26>m^<-2>以上で若干の表面構造の変化が見られるが、高温の場合(1773K)で観測されたようなバブル形成は観測されなかった。TDS解析装置を用いて、ヘリウムプラズマを照射した粉末焼結タングステンを解析した結果、試料温度1000K付近に明瞭なピークが観測された。これは多数の低エネルギーのトラップサイトが試料中に存在していることを示唆している。水素プラズマを照射した表面温度923Kの場合、ヘリウムプラズマの場合と同様に照射量が増えるに従いブリスターの数・大きさが増大している。しかし、ヘリウムプラズマの場合と異なり温度が高い場合(1173K)ではブリスターが観測されていない。(2)単結晶タングステンへのプラズマ照射バブル・穴の発生には、初期の格子欠陥の存在が深く関与していると考えられる。

格子欠陥が少ない単結晶タングステンへヘリウムプラズマ照射を行い、粉末焼結タングステンの変化と比較した。粉末焼結タングステンへのヘリウムプラズマ照射による構造変化に比べてより微細な起伏が見られたが、これまでのところ粉末焼結タングステンで観測されているバブルの発生は確認されていない。次世代核融合実験炉として期待される国際熱核融合実験炉(ITER)においてタングステン(W)はその熱特性、低い水素吸蔵特性によりプラズマ対向壁材の候補としてあげられている。ダイバータプラズマの低温高密度化に伴い、「低エネルギー・高粒子束」プラズマ照射による材料損傷についての理解が求められるようになった。本研究では水素プラズマ、ヘリウムプラズマをWに照射し、材料表面の構造変化とWのガス吸蔵特性について調べた。水素プラズマ照射後のW試料(イオンエネルギー45eV)では、表面に大きいもので数百μmほどのブリスターの形成が多数見られる。大きなブリスターの上に小さいブリスターの形成が見られたものもあった。TDS水素放出スペクトル解析では、700Kから1000K辺りまで定常的にガスの放出が見られた。表面温度1500K以上、照射量が10^<26>/m^2以上になると表面に多数のバブルが形成される。また入射イオンエネルギー変化させて照射実験を行ったところ、入射イオンエネルギーが5eV程度以下では高照射領域でもバブルの形成は著しく減少した。Heバブルの形成にはまずHeがW内へ進入し、拡散等によって集積することが必要である。HeがW内へ進入するためには6eV程度の表面ポテンシャル障壁を乗り越えなければならない。実験結果もバブル形成に関する入射イオンエネルギーの閾値は5eV前後に存在することを示唆しており、W表面ポテンシャルエネルギーと密接に関わっていると結論付けることができる。また、入射イオンエネルギーが15eV程度のヘリウムプラズマを照射したW試料のTDSヘリウム放出スペクトル分析により、Heが材料内に進入していることが明らかになった。入射イオンエネルギー25eV、照射量1.8×10^<26>m^<-2>で照射温度がそれぞれ2000K、1600Kと異なる2つの試料の透過型電子顕微鏡写真を比較したところ、照射温度が高いほうがバブルの大きさが大きいことが分かった。これは、温度が高くなれば指数関数的に熱空孔の数が増加し、Heやバブルが移動しやすくなるため集積が促進されバブルが大きくなると考えられる。
失語症訓練におけるヒント効果から見た言語機能研究

健常者を対象に、言語リハビリに頻用される3種類の言語課題を用いてfMRI撮像を行った。特に、「食べ物」などの意味カテゴリーからの語想起と、「( )を食べる」という手がかり刺激からの語想起(文完成課題)では、類似した語が想起されると考えられるが、これら2つの課題施行時の脳賦活部位には差異が見られ、後者の方がより右半球の賦活が確認された。このことから、言語リハビリにおいて、文レベルの発語につなげて行くには、右半球賦活が関与することが示唆された。本研究は、失語症者の言語データを詳細に記述するとともに、脳機能イメージングや脳波を用いて言語機能のネットワークを解明し、かつ言語聴覚療法に科学的根拠を提唱することを目指すものである。本年度は、fMRIを用いて仮名1文字からの語想起課題と文中の空欄に合う語を想起する文完成課題施行中の撮像を行った。対象は、健常者7名(右利き6名、左利き1名)である。方法は、言語性課題をブロックデザインで行った。解析にはSPM8を使用した。その結果、仮名1文字からの語想起課題では、左IFGに賦活が見られた。文完成課題では、左IFG(BA44、45)、左前頭前野に加え、7例中4例で右前頭前野、右44、45、右上側頭回で賦活が見られた。仮名一文字からの語想起は概ね先行研究の結果に一致する。これまでにカテゴリーからの語想起課題は音韻からの語想起よりも広範囲の部位が賦活することが指摘されている。本研究の結果から、文完成課題ではさらに広範囲で、多くの場合右半球も関与することが示唆された。失語症の回復過程には右半球の賦活が関与すると言われており、文完成課題を訓練に用いることは失語症回復に有効な課題であると思われる。昨年度はfMRIを用いて(1)仮名1文字からの語想起課題と(2)文中の空欄に合う語を想起する文完成課題施行中の撮像を行った。方法は、ブロックデザインで行った。解析にはSPM8を用いた。その結果、(1)では、左IFGに賦活が見られた。(2)では、左IFG(BA44、45)、左前頭前野に加え、7例中4例で右前頭前野、右44、45、右上側頭回で賦活が見られた。(1)の結果は概ね先行研究の結果に一致した。本年度は、(1)、(2)に加え、(3)「動物」「食べ物」など、特定の意味カテゴリーに属する語の語想起課題施行中のfMRI撮像を行い、(3)との比較を行った。被検者が5名と少数であるため集団解析は行っていないが、(3)よりも(2)のほうが右半球の言語野対応部位がより賦活している傾向が見られた。本研究の結果から、文完成課題では意味カテゴリーからの語想起課題よりもさらに広範囲で、多くの場合右半球も関与することが示唆された。今後、(2)と(3)の差異を詳細に検討する。尚、本研究の内容は、本年度「ICCN 2010」と「高次脳機能障害学会」において発表を行った。
光応答性材料を利用した細胞パターニング技術の開発と肝細胞精密共培養への応用

これまでの研究において、「カーボンナノチューブ(CNT)複合アガロースゲル」と「光照射技術」を組み合せた細胞パターニング技術を開発してきた。この技術の最大の利点は、従来の細胞パターニング技術では実現することができなかった、任意かつ段階的な細胞パターニングを達成できることである。当年度では、このゲル基板の特徴を活かした「精密パターニング共培養技術」、「細胞遊走アッセイ技術」、「マイクロ組織体形成技術」の確立・技術の成熟を目指した。「精密パターニング共培養技術」では、ラット肝細胞とNIH-3T3細胞の段階的な精密パターニング共培養に成功し、肝細胞のみのパターニング培養よりもパターニング共培養の方が、高い肝特異機能発現を示すことを明らかにした。このとき、ラット初代肝細胞とNIH-3T3細胞パターン間の距離を変化させることによって、肝細胞の機能発現に影響する可能性を見出した。しかしこの検討についてはまだ評価が不十分であり、今後詳細を解析していく必要がある。「細胞遊走アッセイ技術」では、パターニング培養している細胞近傍から新たな細胞の伸展領域を設け、個々の単一細胞の遊走距離を評価できる手法を確立した。「マイクロ組織体形成技術」では、数100μm以上の厚みを有するCNT複合アガロースゲルを利用し、ゲル上に微細スキャフォルドを形成させる技術を確立した。この基板上でHepG2肝細胞を培養するとスキャフォルド形状に応じた三次元細胞組織体を形成した。CNTの濃度やゲルの厚みでスキャフォルドの大きさ、すなわち組織体のサイズを制御出来ることを示した。さらに、NIH-3T3細胞との共培養によって異種細胞からなる組織体を形成することが可能であった。以上の結果から、光応答性を有する「CNT複合アガロースゲル」により、精密パターニング共培養のみならず、様々な細胞培養ツールに応用できることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。既存のパターニング技術では実現できなかった、自由、かつ段階的な細胞パターニング技術として近赤外線応答能を有する「カーボンナノチューブ(CNT)複合アガロースゲル」を開発した。まず、ハイドロゲルとして、アガロース、寒天、カラギーナン、ジェランガムについて、最適なゲルを検討した。結果、CNTの分散性やハンドリングの点から、2%の低融点アガロースが適していることがわかった。次に、CNTを複合することで、ゲル強度・細胞接着性・ゾル化温度の変化がないか評価した。結果、細胞接着性・ゾル化温度の変化はなかったが、ゲル強度が増加することが明らかになり、長期の培養にも安定している可能性が示された。パターニング培養では、目的に応じてフレキシブルにパターンサイズが制御出来ることが望ましい。そこで、様々なパターンサイズ制御パラメーターを検討した結果、対物レンズ・CNT濃度・NIR強度・ゲル厚みに依存して、パターンのサイズを容易に変化出来ることを示した。また、本ゲルと、NIR照射によって形成したパターンに株細胞(HepG2細胞、3T3細胞、HeLa細胞)を播種すると、形成したパターンに応じた細胞パターンを形成することを確認した。これらの結果から、CNT複合アガロースゲルは自由、かつ段階的なパターニング技術へ応用することが期待できる。さらに、この技術を用いることによって、3次元的な組織体の形成や細胞の遊走方向の制御にも応用できる可能性を示すことが出来、今後は、本技術のより幅広いアプリケーションへの応用も試みる予定である。昨年度の研究において確立した「カーボンナノチューブ(CNT)複合アガロースゲル」と「光照射技術」を組み合せた細胞パターニング技術を発展させた応用技術を確立した。この技術の最大の利点は、従来の細胞パターニング技術では実現することができない、任意かつ段階的な細胞パターニングを実現できることであり、この特徴を活かして「精密パターニング共培養技術」、「細胞遊走アッセイ技術」、「マイクロ組織体形成技術」へと展開した。「精密パターニング共培養技術」では、ラット肝細胞とNIH-3T3細胞の段階的な精密パターニング共培養に成功し、肝細胞のみのパターニング培養よりもパターニング共培養の方が、高い肝特異機能発現を達成できることを明らかにした。さらに、パターニング共培養では肝細胞間のギャップ結合が発達していることを見出し、肝細胞間コミュニケーションの形成促進が高機能発現につながっている可能性を示した。「細胞遊走アッセイ技術」では、パターニング培養しているガン細胞近傍から新たな細胞の伸展領域を設け、細胞遊走を評価できる手法を確立した。モデル薬剤を用いて評価を行った結果、薬剤特性に応じて細胞の遊走が促進あるいは阻害されることを実験的に検証し、本技術が細胞遊走評価ツールとして利用できる可能性を示した。「マイクロ組織体形成技術」では、厚みのあるCNT複合アガロースゲルを利用し、光照射することによって、ゲル上に微細スキャフォルドを形成させる技術を確立した。この基板上でHepG2肝細胞を培養するとスキャフォルド形状に応じた三次元細胞組織体を形成することを見出し、本技術がマクロ組織体形成法として展開できることを示した。さらに、光応答性ゲルとして、金ナノロッドの利用を発想し、「金ナノロッド複合アガロースゲル」も、CNT複合アガロースゲルと同様に細胞パターニング技術に応用できることを示した。

この技術の最大の利点は、従来の細胞パターニング技術では実現することができなかった、任意かつ段階的な細胞パターニングを達成できることである。当年度では、このゲル基板の特徴を活かした「精密パターニング共培養技術」、「細胞遊走アッセイ技術」、「マイクロ組織体形成技術」の確立・技術の成熟を目指した。「精密パターニング共培養技術」では、ラット肝細胞とNIH-3T3細胞の段階的な精密パターニング共培養に成功し、肝細胞のみのパターニング培養よりもパターニング共培養の方が、高い肝特異機能発現を示すことを明らかにした。このとき、ラット初代肝細胞とNIH-3T3細胞パターン間の距離を変化させることによって、肝細胞の機能発現に影響する可能性を見出した。しかしこの検討についてはまだ評価が不十分であり、今後詳細を解析していく必要がある。「細胞遊走アッセイ技術」では、パターニング培養している細胞近傍から新たな細胞の伸展領域を設け、個々の単一細胞の遊走距離を評価できる手法を確立した。「マイクロ組織体形成技術」では、数100μm以上の厚みを有するCNT複合アガロースゲルを利用し、ゲル上に微細スキャフォルドを形成させる技術を確立した。この基板上でHepG2肝細胞を培養するとスキャフォルド形状に応じた三次元細胞組織体を形成した。CNTの濃度やゲルの厚みでスキャフォルドの大きさ、すなわち組織体のサイズを制御出来ることを示した。さらに、NIH-3T3細胞との共培養によって異種細胞からなる組織体を形成することが可能であった。以上の結果から、光応答性を有する「CNT複合アガロースゲル」により、精密パターニング共培養のみならず、様々な細胞培養ツールに応用できることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。CNT複合アガロースゲルの温度特性、光応答性、ゲル強度などの物性と共に、細胞を用いた評価を行い、細胞パターニング基板として応用可能なことを示すことが出来た。これらの実施項目は当初の計画通りであり、本研究目的の第1段階をクリアした。CNT複合アガロースゲルを用いてラット初代肝細胞とNIH-3T3細胞の精密共培養を行うことで、肝特異機能が大幅に上昇することを見出した。この実施項目は当初の計画通りであり、本研究目的の第2段階をクリアした。さらに、細胞パターニング技術だけでなく、細胞遊走、組織体形成などの他の細胞培養アプリケーションとしての可能性も見出すことが出来た。CNT複合アガロースゲルの細胞パターニング基板としての物性評価、細胞パターニングへ応用できることを示したことから、まずはラット肝細胞のみでパターング培養を行い、ハンドリングや肝細胞の機能発現の点から本技術の有効性を実証する。さらに、2次元的な細胞パターニング技術以外の応用についても検討し、さらなる本技術のバイオアプリケーションとしての可能性を見出す。また、光熱交換材料としてCNTより分散性・生体適合性の高い金ナノロッドに注目し、上記の検討と並行して金ナノロッドを用いてさらなる本技術の改善も試みていく。
インスレーターの解除による細胞のリプログラミングと骨細胞への直接分化転換の試み

本研究では、インスレーターの働きを解除するためARID3A遺伝子の発現を抑制することにより、ゲノムのリプログラミングを促進し、ヒト線維芽細胞を骨細胞に直接分化転換(ダイレクト・リプログラミング)することを試みた。ヒト繊維芽細胞にARID3A遺伝子に特異なsiRNAを導入した後、幹細胞化を促進・維持する小分子化合物・増殖因子を様々な組み合わせで添加した。ヒト線維芽細胞から骨・脂肪細胞への分化転換を指標に機能的なスクリーニングをおこなった結果、siRNAの導入をおこなわなくとも、ヒト線維芽細胞を骨・脂肪細胞に直接分化転換できる小分子化合物・増殖因子の組み合わせを見出した。人工多能性幹細胞(iPS細胞)を介さずに直接必要な細胞に変化させる技術は直接分化転換(ダイレクト・リプログラミング)と呼ばれ、再生医療の新しい手法として大きな注目を集めている。しかしながら、現状では分化転換効率が低いため、臨床への応用には多くの課題が残されている。そこで本研究は、(1)インスレーターによるゲノムの区画化を解除することにより、効率的かつ広範囲なゲノムのリプログラミングを促進することを試み、(2)さらに、目的の細胞を誘導するマスター制御遺伝子の導入することにより、繊維芽細胞を骨細胞に効率よく直接分化転換することを目指した。ゲノムのリプログラミングを促進させるため、ヒト繊維芽細胞にARID3A遺伝子に特異なsiRNAを導入し、さらに幹細胞化を促進・維持する小分子化合物・増殖因子を様々な組み合わせで添加した後、ヒト線維芽細胞から骨・脂肪細胞への分化転換を指標に機能的なスクリーニングをおこなった。分化誘導培地で培養した結果、骨および脂肪細胞への分化を示す組み合わせを見出した。分化転換効率を上げるために、さらに分小分子化合物・増殖因子のスクリーニングをおこなったところ、siRNAの導入をおこなわなくとも、ヒト線維芽細胞を骨・脂肪細胞に分化転換できる小分子化合物・増殖因子の組み合わせを見出した。以上の結果は、計画立案当初の予想に反して、特定の遺伝子の発現抑制およびマスター制御遺伝子の導入をおこなわなくとも、小分子化合物・増殖因子を添加するだけでヒト正常繊維芽細胞を骨および脂肪細胞に分化変換できることを示すものである。したがって本研究の成果は、これまでにない新しい直接分化転換法の開発と硬組織の再生医療への応用につながる可能性がある。そこで当初、本研究は、(1)インスレーターによるゲノムの区画化を解除することにより、効率的かつ広範囲なゲノムのリプログラミングを促進することを試みる。(2)さらに、目的の細胞を誘導するマスター制御遺伝子の導入することにより、繊維芽細胞を骨細胞に効率よく直接分化転換することを目指した。ゲノムのリプログラミングを促進させるため、ヒトの繊維芽細胞にARID3A特異siRNAを導入した。しかしながら、増殖抑制が引き起こされたため、ARID3A単独の発現抑制では、ゲノムのリプログラミングをおこなうには不十分であることが分かった。この点を改善するため、複数のがん抑制遺伝子に対するsiRNAを様々な組み合わせで導入し、スクリーニングをおこなった結果、ARID3A発現抑制による増殖抑制を解除するsiRNAの組み合わせを明らかにした。さらに上記のsiRNAをヒト繊維芽細胞に導入し、間葉系幹細胞に適した条件下で培養した。得られた細胞を分化誘導培地で34週間培養した結果、骨および脂肪細胞への分化が認められた。当初の研究実施計画では、骨分化を誘導するマスター制御遺伝子の導入をおこなう予定であったが、以上の結果は、ARID3Aを含む複数の遺伝子の発現抑制により、マスター制御遺伝子の導入なしでヒト正常繊維芽細胞から骨および脂肪細胞への分化変換が可能であることを示唆している。そこで当初、本研究は、(1)インスレーターによるゲノムの区画化を解除することにより、効率的かつ広範囲なゲノムのリプログラミングを促進することを試み、(2)さらに、目的の細胞を誘導するマスター制御遺伝子の導入することにより、繊維芽細胞を骨細胞に効率よく直接分化転換することを目指した。当初の計画では、ゲノムのリプログラミングを促進させるため、ARID3A遺伝子に特異なsiRNAと目的の細胞を誘導するマスター制御遺伝子を繊維芽細胞に導入する予定であった。

しかしながら、幹細胞化を促進・維持する小分子化合物・増殖因子を様々な組み合わせで検討した結果、siRNAや遺伝子の導入をおこなわなくとも、ヒト線維芽細胞を骨・脂肪細胞に分化転換できる小分子化合物・増殖因子の組み合わせを見出した。以上の結果は、計画立案当初の予想に反して、小分子化合物・増殖因子を添加するだけでヒト正常繊維芽細胞が骨および脂肪細胞へ分化変換できることを示すものである。したがって本研究の成果は、これまでにない新しい直接分化転換法の開発と硬組織の再生医療への応用につながる可能性がある。しかしながら、繊維芽細胞が骨および脂肪細胞へ分化変換効率はまだ低く、分化転換効率を上昇させることが今後の課題であり、さらに培養条件の詳細な検討をおこなっていく必要がある。医歯薬学本研究は、当初、ゲノムのリプログラミングを促進するため、ARID3Aの発現を抑制すると共に、目的の細胞を誘導するマスター制御遺伝子の導入することにより、繊維芽細胞を骨細胞に効率よく直接分化転換することを目指した。しかしながら、様々の小分子化合物・増殖因子をスクリーニングした結果、全く予想していなかったことであるが、特定の遺伝子の発現抑制や遺伝子の強制発現をおこなわずに、ヒト正常繊維芽細胞を骨および脂肪細胞へ直接分化変換することできる小分子化合物・増殖因子の組み合わせを見出した。siRNA等を用いた遺伝子の発現抑制やベクターを用いた遺伝子の強制発現の操作は、多くの実験操作を必要とするだけでなく、発がん性など安全性の観点からも問題点が多い。これに対して本研究の成果は、遺伝子操作を全く用いずに繊維芽細胞を骨および脂肪細胞に直接分化転換できる可能性を示すものであり、研究計画立案当初の予想を越える成果が得られたと考えられる。本研究の成果を発表するためにはさらに研究をおこなう必要があるが、当初の交付申請書に記載した「研究の目的」の中核になる部分については、目的をほぼ達成できたと考えている。当初、本研究は、ゲノムのリプログラミングを促進するため、ARID3Aの発現を抑制すると共に、目的の細胞を誘導するマスター制御遺伝子の導入することにより、繊維芽細胞を骨細胞に効率よく直接分化転換することを目指した。しかしながら、ARID3Aを含む複数の遺伝子の発現を抑制するだけで繊維芽細胞を骨および脂肪細胞へと分化転換が可能なことが分かった。このことは、目的の細胞を誘導するRUNX2等のマスター制御遺伝子の導入することなしに、繊維芽細胞を骨細胞に直接分化転換できる可能性を示唆している。したがって、以上の成果は、本研究の主要な目的の一部が達成されたものと考えられる。これまでの解析の結果、ヒト正常繊維芽細胞を骨および脂肪細胞へ直接分化変換することできる小分子化合物・増殖因子の組み合わせを見出した。しかしながら、分化転換して得られた細胞の分化マーカーの発現や実験動物を用いた生体内での骨形成能の確認など、本研究の成果を発表するためにはさらに研究をおこなう必要がある。
パーキンソン病に対する副腎髄質クロマフィン細胞と末梢神経のcograft

前切断した末梢神経の遠位端における神経成長因子(NGF)の濃度を測定した。切断24時間後には正常の20倍以上のNGFが蓄積することが明かとなった。この高濃度のNGFは、若年動物のみならず、老齢動物(生後12カ月ないし24カ月)を用いた場合でも同様に観察された。この末梢神経遠位端に含有されるNGFが移植クロマフィン細胞生存にどのような効果をあらわすかを、片側パーキンソン病モデルマウスを用いて検討した。マウスの一側黒質線条体ドーパミン系を6-hydroxydopamine(6-OHDA)を用いて破壊した。このマウスの患側線条体内に、副腎髄質を単独であるいは、前切断した末梢神経遠位端とのコグラフトとして移植した。コグラフト群では良好なクロマフィン細胞の生着が見られ、アポモルフィンで誘発される回転運動の改善が見られたが、副腎髄質単独移植群ではそのような効果が認められなかった。
前障の情報統合における脳領域間協調的神経活動の制御

前障は脳の広範な領域と相互に神経接続し、それら接続先の脳領域の活動を協調的に調節することで脳高次機能を調節していると考えられているが、前障の機能は明らかとなっていない。本研究では、前障の投射ニューロンでCreを発現するトランスジェニックマウス(Cla-Creマウス)を用いて、前障による他の脳領域の調節の観点から、前障の機能を明らかとすることを目的としている。本年度は、前障が関与する行動実験課題について、前障の神経活動をDREADD(designer receptors exclusively activated by designer drugs)法により操作することで検討した。実験では、Cla-Creマウスの前障ニューロン特異的にGi-DREADDを発現させ、その人口リガンドの投与により前障の神経活動を抑制し、2選択肢弁別課題への影響を検討した。その結果、前障の神経活動の抑制により、2選択肢弁別課題の成績の低下が見られ、その低下は報酬条件の変化後や2選択肢の弁別難易度が高い条件で顕著になることを見いだした。本年度は、上記の行動科学的検討に加え、行動課題中のマウスから電気生理学的に神経活動記録を行う実験環境整備も進めた。具体的には、神経活動記録用多電極ドライブの作成とその埋め込み手術の設備および、行動課題と電気生理的神経活動記録を同時に実施する設備を構築した。現在、前障との接続がある皮質領域や上述の弁別課題に関与する海馬から神経活動が記録できることを確認できている。課題遂行中マウスから神経活動を記録する実験環境は整ったものの、マウスが行動課題を遂行できるようになるまでのトレーニング期間が当初の想定以上にかかっており、電気生理学的神経活動記録実験が当初の予定よりも若干遅れている。本年度に構築した実験環境を用いて、弁別課題遂行中のマウスの皮質および海馬からの電気生理学的神経活動記録と前障の神経活動の抑制を同時に行い、前障の神経活動の抑制が皮質や海馬の神経活動へ及ぼす影響を検討する。前障の神経活動の操作にはDREADD法を用いる。場合によっては、行動課題を再考し、実験に要する期間の短縮を図る。マウスの行動実験のトレーニングに想定以上の時間を要したことに起因する計画の遅延があり、本年度に予定していた物品の購入が遅れているために未使用額が発生した。また、データ取得と解析の遅れにより学会への参加を見送ったため、旅費についても未使用となっている。繰越した予算については、翌年度に当初予定していた物品購入および学会参加の旅費に使用する。翌年度の予算についても当初の予定どおり実施する。
オピオイドの長期全身投与が血管新生に及ぼす影響

C57BL/6マウスにおいて低容量(0. 1-3mg/kg/day)のモルヒネ持続投与はLewis LungCarcinoma細胞の増大を抑制したが、高容量(10mg/kg/day)ではコントロール群と同等であった。以上よりモルヒネが悪性腫瘍の進展に及ぼす影響は2層性である可能性が示唆された。1.本研究は、オピオイドを長期使用した際の悪性腫瘍の増大の機序を、血管新生の点から検討するものである。すなわち、オピオイドを長期投与すると短期投与時とは逆に,一次知覚神経からのカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)の脊髄や末梢へのCGRPやSP放出量が増加し、オピオイドの耐性や痛覚過敏に関与することが知られている。CGRPはCGRP受容体を介してケラチノサイトのcAMPの増加,PKAの活性化,extracellular signal-regulated kinase(ERK)をリン酸化させ,血管内皮増殖因子(Vascular Endothelial Growth Factor: VEGF)を増加させ、血管新生に重要な分子であり、血管新生により悪性腫瘍の増大をきたす作業仮説が想定される。3.今後は腫瘍増大を画像として確認し、VEGFとの関連性についての検討を加えたい。モルヒネの全身投与が悪性腫瘍の進展・転移を促進するとの報告(Gupta et al., Cancer Res, 2002)がある一方、抑制するとの報告(Koodie et al., Am J Pathol, 2010)もあり、動物種・癌腫・接種部位などにより様々である。血管新生・免疫調整などの面からいくつかの機序が報告されているが、様々な投与量を設定して悪性腫瘍の進展を評価したin vivoの結果は今まで報告がない。今回我々が用いた低容量のモルヒネ全身投与では悪性腫瘍の増大を抑制したが、高容量(10 mg/kg/day)のモルヒネ全身投与では悪性腫瘍の増大を抑制しなかった。この結果からモルヒネが悪性腫瘍の進展に及ぼす効果は2層性であることが示唆され、癌の周術期や終末期など比較的大量のモルヒネを使用する際には悪性腫瘍の進展を促進する可能性が示唆された。以上の現象について血管新生を始めとする悪性腫瘍の進展機序を更に明らかにすることにより、癌治療におけるオピオイドの適正使用について重要な知見が得られるものと考えられる。
コミュニケーションのセッティング・スイッチ・マーキングとしてのゲイジングの研究

視線には見るための視線とコミュニケーションのための「見せる視線」と無意識な「心理的視線」(思い出そうとするとき上方に視線を動かす)がある。この中でコミュニケーションのための視線、すなわち「見せる視線」の中には、指差しに伴う何かを指し示すための「見せる視線」、共感性を高めるための「見つめ合う視線」がある。「見せる視線」の最も精巧のものは日本手話の文法機能をもつ視線である(視線によって文の意味が変わる)。代表者は「見つめ合う視線」が「見せる視線」に転換したものがあることを発見した。それは手話の話法(他者の言動を述べるときのロールシフト)から、話者対受け手にチャンネルがかわるときの双方が「見つめ合う視線」や、落語で芝居がとぎれ、観客にト書きのような説明をする場合の観客に向ける視線である。これをセッティングスイッチマーキングのためのゲイジングと定義した。本研究は手話、演劇、舞踊、落語等を分析し、セッティングスイッチマーキングとしての視線があることを示すとともに、それぞれジャンルによって使い方が違うのかも調べる。今年度は手話に酷似した手や顔や視線の規則を持っているインド舞踊を手話者に覚えさせる実験を行った。その結果、手話者はインド舞踊の模倣をするときに、無意識で視線を規則の一部と認識していることがわかった。ろう者でも第一言語が「日本手話」でない人はインド舞踊の視線に気づかず、模倣をするときも視線を動かすには至らなかった。フィリピンの二地方でろう者の手話を収集することができた。学校に通う人と教会の信者の協力を得たが、学校の生徒には成人するまで学校に通うことができなかったという貧困な人々もおり、彼らの手話は教育による手話とは限らない。子どものころからろう学校に通っていた人との比較はかなり重要な資料となる。一方、親もろう者であれば手話の視線の規則が獲得されていると考えてよい。日本手話と同様で視線はネイティブサイナーしか巧みに使わないとすれば、ネイティブサイナー独特のゲイジングの規則は日本手話のそれと似ている、あるいは同じである可能性が高い。またインド舞踊の視線も収集できた。クラッシックバレーや舞踏の視線についても専門的な知識が得られた。落語の視線も検討し、文学上では同じメカニズムがあるかどうかも専門家である分担研究者が検討している。手話については、手話者の教育環境、家族環境(親も手話者であるネイティブサイナーかどうか)も考慮しながら、得られた資料を分析する。またインド舞踊の単語を真似させたとき、視線も含んで再現できる人は聞こえる人には少なく、ネイティブサイナーは気づかせなくても視線も含めて覚えていることがわかったため被験者を増やして、結論を出したい。また今まで分析してきた落語について、講談のほうが観客へのゲイジングが多いのではないかということに気づき、落語と講談の比較も始めたところである。コミュニケーションに使われる視線には他者に「見せる」ための視線と「見つめ合う視線」があるが、どちらも特別な場合を除いて、無意識に使われている。見せる視線は視線を読み取る力を利用したもので、これの最も進化したものが日本手話やアメリカ手話の言語記号としての視線である。日本手話では人称や時制や場を表すための視線が常に表れていると言っても過言ではない。登場人物が複数あらわれる日本手話の一人語りのビデオを使って、セッティングをリセットする場合に現れる視線を調べた。そこでは聞き手、または聞き手を想定した自分の前を見つめるセッティングスイッチが頻繁に見られた。またインド舞踊モヒニヤッタムの手型と視線の関係は手話と酷似したルールが確立している。この中で過去から現在というふうに場が変わるときには、くるりと回って正面にもどるというからだを使ったセッテイングマーキングがある。その場合、一旦観客のほうに視線をやるゲイジングと呼べるものが見られた。その他に、研究分担者矢内は落語「三枚起請」で、ストーリーから離れたときの落語家が客席を見る視線を取り出した。また研究分担者相原は舞踏の「疱瘡譚」を使って、目を見ひらいて見ない目というのが存在することに注目した。研究分担者大野は日本古典文学の人称と視線の関係を考察した。「めかれぬ」「ひとま」などの表現に注目し、抽象的な視線について考察した。高貴な男女が昼日中に顔を合わせることが稀であった平安時代にあっては視線を合わせることがすなわち恋愛を表したと言える。日本手話の一人語りと落語には理論的に同様なセッティングを表すゲイジングがあると考えられる。それと同じメカニズムがより抽象的・形式的な技法となったものがモヒニヤッタムの視線であると言える。一方、舞踏や和歌については、セッティングを変えるということがどのように行われているのか、さらなる分析と考察が必要である。日本手話、落語、舞踏等での分析を行ったが、ELANで取り出すことは難しかったが、日本手話、落語、インド舞踊のモヒニヤッタムの場合、セッティングをリセットする視線が目視で明らかになった。舞踏の独特な目を見開きながら何かを見ていないと感じさせる視線についてはあらたな課題となった。また和歌に現れる視線とナレーティブや人称の関係については抽象的でより複雑な法則が見いだせる可能性が出てきた。