hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳管を利用した新たな物質生産システムの構築

乳管の分布を評価するための手法を開発した。スペクトロ共焦点レーザー顕微鏡により、乳液(ラテックス)は波長531nmで赤色、乳液中の栄養成分は青色、それらの混在したものはピンクで区分されることがわかった。そこで、この手法を応用して、ゴム産植物であるペリプロカの横断切片でその分布を確認した。その結果、乳管の分布は師部と隋に認められ、また、その分布はオイルレッドOによる染色部位と重なることを明らかにした。プロモーターの機能解析に先行して、ペリプロカの乳管位置を特定するための方法を確立した。スペクトル共焦点レーザー顕微鏡(SCLSM)を用いてラテックスの波長特性を調べた。この結果励起波長561 nmにおいて、ラテックスは赤色蛍光で観察されることがわかった。そこで、SCLSMを用いた蛍光部位とオイルレッドOを用いた染色部位とを比較したところ、両方の発現部位一致に一致がみられた。このことから、ペリプロカの乳管はオイルレッドOを用いて染色された部位と一致していることが明らかとなった。乳管特異的プロモーターの発現解析として免疫組織化学染色法を用いる方法を確立した。その方法は以下のようであった。1GFPと目的プロモーター(REFpro)を連結したベクターを構築し、これをペリプロカへ導入する。2再分化したペリプロカから組織切片を作成し、免疫組織化学染色によりGFPの発現部位を明視化する。3免疫組織化学染色に用いた切片と同時に作成した隣接切片をオイルレッドOで染色し、乳管位置を明らかにする。4GFPとオイルレッドOの発現部位を比較し、それらの一致度を確認する。以上の方法を用いてREFproの発現解析を行った。GFPの発現部位はオイルレッドOで染色された部位と重なったが、それ以外の部位でも発現した。このことから、REFproは乳管に加えてそれ以外の細胞でも機能していることが明らかになった。本研究で確立された乳管位置の特定法と乳管特異的プロモーターの発現解析法は、他のプロモーターへの適用が可能であり、その成果が期待される。パラゴム(Hevea brasiliensis)の乳管内のREFタンパク(Rubber Elongation Factor)と関連するREFプロモーターと、部位特異性のみられない35Sプロモーターを用いて2種類のベクターを構築した。それぞれのベクターには選抜マーカーとしてカナマイシン耐性遺伝子、モニター用にGFP遺伝子を組み込んだ。REFプロモーターはパラゴムからDNAを単離した後、クローニングして用いた。乳管植物であるペリプロカを対象に2つのベクターをアグロバクテリウム法により導入した。導入用の外植体にはクローン化したペリプロカの茎を用い、感染後にカルス化、カナマイシンによる選抜、再分化を行った。遺伝子導入の確認はGPF遺伝子をPCRにより増幅して行った。遺伝子組換え実験は、光強度50μmolm-2s-1、温度25°C、明期16時間、暗期8時間の高温器内で行った。組換え体におけるGFPの発現を実体鏡下で確認した後、タンパクの発現をWestern blot法により調べた。その結果、どちらのプロモーターを用いた組換え体においてもGFPの発現が認められ、どちらもプロモーターとして機能していることが確認された。発現量を比較した結果、35Sプロモーターに較べてREFプロモーターではかなり発現量が少なかった。これは、REFプロモーターが部位特異的であるためであると考えられた。発現部位を明らかにするために、横断切片を作成してGFPの発現部位を比較した。その結果、35Sプロモーターは全面に発現したがREFプロモーターは師部の一部に限定された。しかし、ペリプロカはGFPの自家蛍光があったために、乳管だけに特異的に発現したかどうかの特定はできなかった。乳管特異性を確認するためには、さらに詳細な発現組織の確認手法の確立が必要である。23年度計画は、以下の2項目の実施を予定していた。1.乳管特異的プロモーターを用いたベクターの構築と組換え体の取得(REF, HEVEINプロモーターおよび35SプロモーターとGFP遺伝子を用いたベクターを構築し、ペリプロカの組替え体を取得する。)2.プロモーターの機能確認(GFPタンパクの合成確認をウエスタンブロッティングで行い、タンパクの生合成を確認する。)項目1については当初2つの候補プロモーターを予定していたが、HENEINプロモーターについては組換えがうまくいかなかったことから、REFプロモーターに限定することとした。REFプロモーターのみでも本研究の目的は達成できるので、問題はない。他の内容については、全て順調に進んだ。項目2については、作成した組換え体におけるGFPの発現状況をWestern blot分析で確認することができ、さらにその発現部位(組織)の大まかな特定にまで至ることができた。1.発現部位の確認GFPの発現とタンパクの生合成の確認されたクローンは成長させ組織学的研究手法により生合成されている部位の確認を行う。まず、工学顕微鏡とオイルレッドO染色により生合成部位と乳管との位置関係を明らかにする。

その後、共焦点レーザー顕微鏡を用いて(Sando et al., Planta,2009)、GFPタンパクの局在と乳管組織との関係を解析する。さらに免疫学的な手法としてin situ hybridizationを用いて、GFPタンパクの局在を確認する。最終的には、これらの3つの手法で得られた結果総合的に判断し、乳管特異的なプロモーターの機能を確定する。2.乳液(ラテックス)中での発現確認乳管中でのGFPタンパクの生合成の確認を、ペリプロカのラテックス中でのGFPタンパクの有無によって行う。クローン化された組換え体を人工気象器内で生育させ、それらの個体からラテックスを採取する。ラテックス中のGFPタンパクを蛍光観察やウエスタンブロッティングにより確認する。消耗品として、組織培養用薬品、遺伝子組換え用薬品、染色薬品、GFP抗体、顕微鏡用資材、組織培養用ガラス器具を購入する。(650,000円)学会出席のための国内旅費として使用する。(200,000円)組換え体の継代をするために謝金として学生アルバイトを雇用する。(200,000円)その他、成果発表として投稿料と印刷費に使用する。(50,000円)
格差・貧困の捉え方と医療・福祉政策の評価に関する実証分析

本研究では、医療・福祉資源の配分に対する人々の考え方や格差・貧困の捉え方、定義の仕方が、本人の社会経済的地位や居住地域の生活環境、ソーシャル・キャピタルとどのように関連しているかについて、経済実験やアンケート調査の手法を用いて検証した。実験やアンケート調査では、望ましい所得分配、再分配のあり方を数値例に基づいて尋ねる設問を設け、どのような倫理基準、社会厚生関数が、回答者本人の考え方を最も反映するかを先行研究のアプローチを応用し、国際比較も視野に入れて考察した。本研究で得られた調査・分析結果については、国内外の学会等で報告し、複数の論文として公表した。平成26年度は、人々の医療・福祉サービスの配分に対する考え方、格差・貧困の捉え方がどのような社会経済的要因と関連しているかについての指針を得るため、先行研究を丹念にサーベイし、本研究で実施する経済実験ならびにアンケート調査の設計を進めてきた。医療・福祉政策に関わる専門的な情報を得るため、医療福祉関係者や自治体関係者へのヒアリングも並行して行った。論文としては、下記の論文を公刊した。浦川邦夫・齋藤隆志(2015)「ソーシャル・キャピタルが医療費負担の評価に与える影響ー東京23区・政令指定都市居住者へのアンケート調査に基づく実証分析ー」『経済学研究』81巻4号,、pp.163-179;浦川邦夫・児玉聡(2015)「健康の公平性と倫理」川上憲人・橋本英樹・近藤尚己編『社会と健康ー健康格差解消に向けた統合科学的アプローチ』東京大学出版会;石井加代子・浦川邦夫(2015)「生活時間を考慮した貧困分析」『三田商学研究』57巻4号, pp.103-127;浦川邦夫(2014)「貧困線の設定と貧困の測定」『貧困研究』13号, pp.4-16.平成27年度は、データから計測される客観的な格差・貧困と人々の主観的な格差・貧困がどのように関連しているかなど、格差・貧困に対する意識を扱った先行研究のサーベイをさらにすすめた後、本研究で実施するアンケート調査「格差・貧困のとらえ方に関する調査」の実施を行った。同データの主な集計作業はおおむね終えているが、本格的な解析は、最終年度(平成28年度)に行う予定である。また、学会発表としては、2015年7月にシンガポール国立大学で行われたEast Asian Social Policy (東アジア社会政策学会)で時間貧困に関する研究を含む3本の論文を報告した。そして、2015年11月に獨協大学で行われた日本応用経済学会では、外国人労働者のソーシャル・キャピタルと主観的厚生に関する研究論文を報告した。本年度は、同研究に関連する論文・著書として以下のものがあげられる。浦川邦夫「格差感・貧困感研究の動向とその政策含意」『貧困研究』14, 2015.07浦川邦夫・姉川恭子「大学への進学・卒業が貧困リスクに与える効果ー傾向スコア・マッチング法による考察ー」『統計』, 2015.05.格差・貧困の捉え方がどのような社会経済的要因と関連しているかについての指針を得るためのアンケート調査を設計し、NTTコムオンラインのインターネット調査で実施した。また、外国人労働者の雇用環境、ソーシャル・キャピタル、格差・貧困に対する考え方を検証するための調査をあわせて実施した。本研究では、医療・福祉資源の配分に対する人々の考え方や格差・貧困の捉え方、定義の仕方が、本人の社会経済的地位や居住地域の生活環境、ソーシャル・キャピタルとどのように関連しているかについて、経済実験やアンケート調査の手法を用いて検証を行った。実験やアンケート調査では、望ましい所得分配、再分配のあり方を数値例に基づいて尋ねる設問を設け、どのような倫理基準、社会厚生関数が、回答者本人の考え方を最も反映するかをTraub et al.(2005)やAmiel et al.(2012)らのアプローチを応用し、国際比較も視野に入れて考察した。平成26年度は、人々の医療・福祉サービスの配分に対する考え方、格差・貧困の捉え方がどのような社会経済的要因と関連しているかについての指針を得るため、先行研究をサーベイしながら、本研究で実施する経済実験ならびにアンケート調査の設計を進めた。また、医療・福祉政策に関わる専門的な情報を得るため、医療福祉関係者や自治体関係者へのヒアリングを並行して行った。平成27年度は、経済実験とアンケート調査を実施してデータを収集した後、複数の地域データを用いて回答者の居住地域の生活環境についての指標を作成し、個票データとのマッチングを行った。平成28年度は、人々の格差・貧困の捉え方や再分配政策に対する評価が、本人の属性や居住地域の社会経済環境とどのように関連しているかについて、計量分析の手法を用いて実際に検証を行った。本研究で得られた調査・分析結果については、国内外の学会等で報告し、複数の論文として公表している。(査読中の論文の一部は、ディスカッション・ペーパーとして公表している。)また、本研究の研究成果をまとめた専門書を2018年度中に刊行することを予定している。

本研究で得られた調査・分析結果については、国内外の学会等で報告し、複数の論文として公表した。人々の医療・福祉サービスの配分に対する考え方、格差・貧困の捉え方がどのような社会経済的要因と関連しているかについての指針を得るため、Daniels et al.(2000)、Traub et al.(2005, 2009)、Daniels and Sabin(2008)、Amiel et al. (2009, 2012)、齋藤他(2012)などの先行研究を幅広くサーベイし、経済実験やアンケート調査を実行する上で必要な設問項目を決定する作業を行ってきた。医療資源の配分の問題については、生命や健康の質を評価するための様々な手法に注目し、論文「健康の公平性と倫理」『社会と健康』(共著)にまとめた。平成28年度は、平成27年度に収集・集計したアンケート調査の応用的な分析作業にとりかかる。すなわち、昨年度に引き続き、現状の医療・福祉などの再分配政策に対する地域住民の評価について検討を重ねる。また、人々の社会経済的属性、健康状態、生活環境が、様々な医療・福祉資源の配分システム、格差・貧困指標の選好にどのような影響をもたらしているかについても、アンケート調査の集計結果を踏まえたうえで引き続き分析作業を行う。これまでの分析結果から得られた結論に基づき、社会保障の財源調達や医療・福祉政策の在り方についてどのような方策が有効であるかのインプリケーションを導く。主たる研究成果については、昨年度と同様、国内・海外の研究会で随時報告を行う。応用経済学平成27年度は、初年度に設計した経済実験やアンケート調査を実際にとり行い、調査結果の集計・分析作業にとりかかる。分析では、現状の医療・福祉などの再分配政策に対する地域住民の評価の特徴について計量分析を用いた検証を行う。具体的には、多項ロジットモデルやマルチレベル分析の手法を用いることにより、人々の社会経済的属性、健康状態、生活環境が、様々な医療・福祉資源の配分システム、分配のあり方、格差・貧困指標の選好にどのような影響をもたらしているかを計量的に抽出する。分析から得られた結論に基づき、社会保障の財源調達や医療・福祉政策のあり方についてどのような方策が有効であるかのインプリケーションを導く。また、研究内容については、随時国内・海外の学会・研究会で報告を行う。2015年3月2日に一橋大学経済研究所にて開催された一橋大学定例研究会にて論文「貧困測定の経済理論と課題」を報告する際の旅費として研究費を使用いたしましたが、当初に提示頂いた旅費の金額から550円分実際の費用が安くなるという事態が発生したため、残額が生じました。最終年度である2016年度において、使用計画に基づき適切な執行を行います。
Salient motion decomposition using potential surface in high dimensional space

本研究では、「顕著性運動情報の分解」を目的として、運動の一致性を利用した、顕著性運動情報を感知する新しいかつロバスト的な計算方法を確立した。本研究は、1新しいpotential spaceを提起し、motion fieldを簡潔に記述すること、2顕著性運動情報をpotential space中のoutliersとして定義すること、3低次多項式を使い、運動情報の一致性を表現すること、に成功した。これらの成果は、移動ビデオカメラに広く活用でき、心理学および生物学の発展に資すると期待できる。本研究の成果は、国際学会と学術雑誌にて発表された。情報学
リサイクルアルミニウム材の表面処理性と腐食挙動に及ぼす特定不純物元素の影響

アルミニウム材料のリサイクル使用の際に将来問題として必ず浮上する不純物、特に鉄とけい素の影響を基礎的に研究した。得られた結果は下記の通りである。1.アルミニウム中に含まれる鉄系金属間化合物の溶解挙動に及ぼす溶液中のNaCl濃度の影響を電気化学的測定や金属組織学的な手法を用いて解明した。1.0M NaClまでの比較的薄いNaCl溶液では鉄系金属間化合物中の鉄は溶解後、アルミニウム表面に析出する。この再析出した鉄がアルミニウムの自己触媒的なアノード溶解を引き起こす原因である。一方3.0M NaCl以上の濃い水溶液の場合、鉄系金属間化合物の選択溶解挙動は起こさずそのままアルミニウムマトリックスのカソードの役割を果たす。これらの関係を孔食電位と自然腐食電位の相対関係から説明した。2.電気化学的測定と金属学的な観察を用いてNaOH溶液温度とAl-Fe合金の溶解挙動を調べた。溶液温度を4種類(298、313、333、353K)に変えた3%NaOH+1%NaAlO2水溶液中のAl-Fe合金の溶解量を測定した。溶液温度が高くなるにつれてAl-Fe合金の溶解量は指数関数的に多くなる。アルミニウムの溶解量に強い影響を及ぼすのはNaOHの濃度より溶液の温度であることがわかった。3.Fe/Si比を変えたAl-Fe-Si合金の溶解挙動を5%NaOH水溶液中で調べた。Fe/Si比が減少するにつれて溶解量も減少した。NaOHエッチングによる溶解過程はカソード反応としての水の分解反応に支配される。エッチング過程においてはFe/Si比の低い金属間化合物のカソード反応としての能力は少ないことが電気化学的に判明した。
複数時点の断面データを活用した交通調査費用の削減

非集計需要予測モデルを,断面データを用いて構築する場合,複数時点からデータが得られていても直近の1時点のデータのみを用いることが多く,貴重な過去のデータを無駄にしていた.昨年度までの研究で,(1)これまでに提案されたモデル更新法では複数時点のデータを用いても直近の1時点のデータのみを用いる場合よりも有意に優れた予測は行えないこと,(2)筆者の提案した1人当たりGDPの関数でパラメータを更新する方法ではたとえ各時点のサンプル数は少なくても直近の1時点のデータのみを用いるよりも統計的に有意に良い予測を行えること,を示してきた.本年度は,これらの研究成果について国際査読雑誌への投稿準備と投稿を行った.本年度取り組んだ研究課題に,年齢,時代,世代に着目した分析がある.人の交通行動に影響を与える要因として,年齢(免許の保有など),時代(経済状況や制度など),世代(生まれた時点の経済状況や,人生のどのタイミングでモータリゼーションを経験したかなど)が考えられる.このうち,年齢や世代の効果は時代を経ても引き継がれる可能性があり,この効果を把握することは各時点のサンプル数の削減に貢献できる可能性がある.しかし,年齢,時代,世代の3変数には線形従属の関係があり,その効果の分離は難しい.本年度は,時代の効果を1人当たりGDPで表現することでその分離を試みた.これは,昨年度までの分析で,時代の効果を1人当たりGDPの関数で表現してきたことを利用したものである.名古屋都市圏の1971,1981,1991,2001年のデータを使った交通手段選択モデルの定数項に対して,年齢,時代,世代の効果の分離を試みた結果について国際会議で報告した.非集計需要予測モデルを,断面データを用いて構築する場合,複数時点からデータが得られていても直近の1時点のデータのみを用いることが多く,貴重な過去のデータを無駄にしていた.筆者はこれまで,直近のデータだけではなく過去のデータも同時に用いることで,需要予測の精度が向上することを示した.本研究では,これを発展させ,複数時点のデータを用いることでどの程度調査費用の削減が可能かを検討する.本年度は,2時点のデータが利用可能である場合,直近の1時点のデータを用いる場合と,2時点のデータを用いる場合でモデルを構築し,2時点のデータを用いることで各回のサンプル数をどの程度削減できるか検討した.2時点のデータを用いるモデルでは,筆者の提案した,パラメータを1人当たりGDPの関数で表現している.使用データは中京都市圏のパーソントリップ調査データ(1971,1981,1991,2001年)とし,出勤時の交通手段選択行動を分析対象とする.2つのデータ収集時点として1971/81年,1971/91年,1981/91年の場合を考え,予測対象年は2001年とする.結果の一例として,1971と1991年からデータが得られている場合を紹介する.ブートストラップ法を用いて分析した結果,1991年の10000サンプルを用いるよりも,1971と1991年から各4500(合計9000)サンプルを用いるほうが5%の有意水準で統計的に良い予測精度が得られた.また,1991年の10000サンプルを用いるよりも,1971と1991年から各1000(合計2000)サンプルを用いるほうが統計的に有意ではないものの良い予測精度が得られた.研究計画調書に記載の通り,1時点のデータを用いる場合と2時点のデータを用いる場合を比較し,2時点のデータを用いた場合における各回のサンプル数の削減可能性を検討した.非集計需要予測モデルを,断面データを用いて構築する場合,複数時点からデータが得られていても直近の1時点のデータのみを用いることが多く,貴重な過去のデータを無駄にしていた.本研究では,複数時点のデータを用いることで各回の調査規模の削減可能性を検討した.昨年度は,2時点のデータを用いる場合と1時点のデータを用いる場合を比較したが,今年度はこれに3時点のデータを用いる場合を比較の対象に含めた.複数時点のデータを用いるモデルでは,筆者の提案した,パラメータを1人当たりGDPの関数で表現した.使用データは中京都市圏のパーソントリップ調査データ(1971,1981,1991,2001年)であり,出勤時の交通手段選択行動を分析対象とした.結果の一例として,1時点の91年,2時点の71/91年,3時点の71/81/91年のデータを用いて01年の行動を予測した場合を紹介する.ブートストラップ法を用いた結果,1時点の10000サンプルよりも3時点の各2500(合計7500)サンプルを用いるほうが,有意に予測精度が良かった.2時点の各10000(合計20000)サンプルよりも3時点の各8000(合計24000)サンプルを用いるほうが,有意に予測精度が良かった.また,古い時点のデータで構築したモデルを新しい時点の少数のデータで更新するTransfer scalingについて,いかなる場合に新しい時点の少数のデータのみを用いる方法よりも良い予測をもたらすかを検討した.

その結果,Transfer scalingのほうが有意に良い予測をもたらすことはなかった.しかし,新しい時点のサンプル数が極めて小さいとき,統計的に有意ではないものの定数項の修正のほうが良い予測をもたらし,その予測値のばらつきが小さく,また推定と予測の計算に問題が少ないことが明らかになった.昨年度の実施状況報告書に記載したとおり,1時点のデータを用いる場合,2時点のデータを用いる場合,3時点のデータを用いる場合を比較し,3時点のデータを用いた場合における各回のサンプル数の削減可能性を検討した.非集計需要予測モデルを,断面データを用いて構築する場合,複数時点からデータが得られていても直近の1時点のデータのみを用いることが多く,貴重な過去のデータを無駄にしていた.昨年度までの研究で,(1)これまでに提案されたモデル更新法では複数時点のデータを用いても直近の1時点のデータのみを用いる場合よりも有意に優れた予測は行えないこと,(2)筆者の提案した1人当たりGDPの関数でパラメータを更新する方法ではたとえ各時点のサンプル数は少なくても直近の1時点のデータのみを用いるよりも統計的に有意に良い予測を行えること,を示してきた.本年度は,これらの研究成果について国際査読雑誌への投稿準備と投稿を行った.本年度取り組んだ研究課題に,年齢,時代,世代に着目した分析がある.人の交通行動に影響を与える要因として,年齢(免許の保有など),時代(経済状況や制度など),世代(生まれた時点の経済状況や,人生のどのタイミングでモータリゼーションを経験したかなど)が考えられる.このうち,年齢や世代の効果は時代を経ても引き継がれる可能性があり,この効果を把握することは各時点のサンプル数の削減に貢献できる可能性がある.しかし,年齢,時代,世代の3変数には線形従属の関係があり,その効果の分離は難しい.本年度は,時代の効果を1人当たりGDPで表現することでその分離を試みた.これは,昨年度までの分析で,時代の効果を1人当たりGDPの関数で表現してきたことを利用したものである.名古屋都市圏の1971,1981,1991,2001年のデータを使った交通手段選択モデルの定数項に対して,年齢,時代,世代の効果の分離を試みた結果について国際会議で報告した.3時点のデータを用いる場合を分析の対象に含める.1時点のデータを用いる場合,2時点のデータを用いる場合と比べて,どの程度各回のサンプル数を削減できるか検討する.調査費用の削減に関する分析に取り組むとともに,昨年度までの分析結果を査読雑誌に投稿し,査読意見に基づいて論文を改善するとともに出版する.昨年度は英文雑誌への投稿を行わず,英文校閲費が発生しなかった.今年度は英文雑誌への投稿を考えているので,英文校閲費に充てる予定である.
ブーシェによるボーヴェ製作所のタピスリー研究：下絵と関連素描のカタログ化の試み

この研究は、フランスのロココ時代に活躍した画家フランソワ・ブーシェ(1703-1770)によるボーヴェ製作所のタピスリー連作に関連付けられる下絵・素描についての総カタログの作成を試みるものである。ブーシェは1734年から55年までの間に6つのタピスリー連作の下絵を提供しているが、それに関連する作品についての包括的な研究は皆無であった。本研究では、油彩画114点、素描93点のデータを整理し、その成果としてブーシェがボーヴェ製作所のために制作したタピスリー下絵と関連素描を初めてカタログ化することができた。またタピスリーデザイナーとしてのブーシェの経歴に関する新知見を得ることができた。平成25年度においては、ブーシェによるタピスリーの下絵と関連素描に関する資料収集を行い、これらを前年度に作成したブーシェによるタピスリーの下絵と関連素描のカタログの画像を完備したフォーマットに入力する作業を進めた。これと同時に、関連資料を精査してファイリングを進めるとともに、未収集の資料・画像データを特定・入手のための作業を行った。秋季(10月はじめ)は、フランスの二つの都市、パリとオービュッソンに滞在して資料収集・作品調査を実施した。パリではオテル・ド・スービーズにおいて企画されていた18世紀のタピスリー展にてタピスリーの実見調査を行った。オービュッソンではオービュッソン・タピスリー美術館にて企画された大規模なタピスリー展にて調査を実施するとともに、同地で開催されたタピスリーのシンポジウムに参加した。そこでは本研究を進める上で有益な資料や情報を入手し、研究者同士の意見・情報交換を行うことができた。冬季(1月)には、ジュネーヴに滞在し、ラート美術館にて開催中の17世紀のタピスリー展に赴き、本展を企画した学芸員とともに実見にもとづく作品の調査を遂行した。またローザンヌのトムズ・ポーリー財団に所蔵される1718世紀フランスのタピスリーの一部の調査も行った。ブーシェの作品および18世紀の装飾美術作品が所蔵される美術歴史博物館、アリアナ美術館にも赴いた。さらに本研究を進める上で不可欠な最新文献情報と研究状況を把握するために、ジュネーヴ大学において行われたタピスリーのシンポジウムに参加し、タピスリー研究者や学芸員とのあいだで情報を交換した。上述の実見調査で得られた観察・所見にもとづいて、情報の入力作業を行い、これらの調査を活かしていくつかの論文を執筆・公刊した。平成24年度においては、ブーシェによるタピスリーの下絵と関連素描のカタログの作成に必要なデータベース項目の作成を行い、画像を完備したフォーマットを決定し、すでに入手済の情報の入力作業を開始した。同時に、関連資料の整理およびファイリングを進めるとともに未収集の資料を特定し、それらを入手するための作業も実施した。夏・秋季(9月半ばから10月はじめ)は、パリ、ウィーンおよびベルリンにおいて海外調査を行った。主にパリのルーヴル美術館とフランス国立図書館の版画・素描室において、ブーシェによるタピスリーの下絵と素描の実見調査を行い、さらにウィーンのアルベルティーナ美術館、ドイツのベルリン絵画館においてブーシェの作品を調査した。また、ウィーン王宮とベルリン王宮、ポツダムのサンスーシ宮殿、パリ郊外のヴェルサイユ宮殿およびコンピエーヌ城において、ブーシェと主に同時代の画家の下絵にもとづくタピスリーの実見調査を行った。パリのフランス国立美術史研究所を中心に資料収集の作業を進めることによって、近年刊行されたブーシェの素描や18世紀のタピスリーに関する情報を網羅的に把握することができた。冬季(11月から3月)は、実見調査で得られた観察・所見にもとづき情報の入力作業を行った。年間を通じて資料収集とファイリング、データの入力を継続するとともに、タピスリーと下絵・素描関連の文献調査を行ない、いくつかの論文を執筆・公刊した。平成26年度は、ボーヴェ製作所で織られたブーシェの下絵に基づくタピスリーに関連付けられる下絵・素描を網羅したカタログの作成を遂行した。今年度はカタログ作成の上で作品調査が不可欠であった海外の美術館・美術展に赴き実見に基づく調査を実施するとともに、国際シンポジウムにて本研究の成果の一部をとりあげた口頭発表を行った。春期には、パリに滞在し、主に3つの調査研究を行った。第一に国立動産管理局で開催されていた18世紀のタピスリー展、ブーシェのタピスリーを所蔵するシャンティー城にそれぞれ赴き作品調査を実行した。第二に、ロココの装飾美術・タピスリーに関する最新の研究状況の把握するためにパリで行われた研究会に参加した。第三に、ルーヴル美術館の装飾美術部門を見学しタピスリーに関する所蔵品調査を行った。タピスリーの展覧会・美術館での調査を通じて作品をまとまったかたちで観察することができたことは非常に有益であった。

また、シンポジウムの参加等を介して、タピスリーの研究者と議論する機会を得、本研究を遂行する上での基盤となる最新の研究動向・資料を把握し、研究者同士の意見交換を行うことができた。秋期には、ロンドンに滞在し、ブーシェのタピスリーの下絵を所蔵するウォレス・コレクションにて、過去の実見調査期間に調べきれなかった作品の調査を遂行した。冬期には、パリのフランス国立美術研究所(INAH)で行われたタピスリーに関する国際シンポジウムにて、本研究の成果に関連するブーシェのタピスリーについて口頭にて発表した。上述の実見調査に基づき、過去3年間にわたる資料収集・作品調査を精査し、まとめる作業を行った。一連の成果に基づく成果としては、国際シンポジウムにて口頭発表、本研究に関連する論文の執筆・公刊、本研究の成果を組み込んだ研究書(2015年春期刊行予定)である。美術史ブーシェの下絵と関連素描に関する調査・作業はだいたい予定通りに進行している。執筆のスケジュールも順調である。平成25年度はフランス以外のヨーロッパの所蔵先の実見調査旅行を予定していた。渡航先としては、本研究に関連するタピスリー展およびそれに関連するシンポジウムが開催されたフランス(パリ、ローザンヌ)、ジュネーヴを優先的に組み込む必要が生じたため(それぞれ平成25年度10月、翌年1月に実施)、24年度に実施予定のロンドンのウォーレス・コレクションでの作品調査は、26年度に延期することとした。ブーシェの下絵と関連素描に関する調査作業はほぼ予定通りに進んでいる。執筆のスケジュールも順調といえる。ただし、平成25年度に予定していたフランス以外のヨーロッパの所蔵先の実見調査旅行として、ウィーンとドイツでの調査を本年度優先的に組み込む必要が生じたため(平成24年度9月から10月に実施)、24年度に実施予定であったパリの国立動産管理局(モビリエ・ナショナル)および、フランス国立公文書館での一次史料の調査については、25年度に行うこととした。研究の調査方法や作業進行スケジュールに関する変更はなく、予定通り計画を遂行する。26年度においてとりわけ重要な実施項目は、前年度に進めたカタログ化の作業を終え、カタログの全体的な改訂の作業を実施することである。また、本年度は昨年度に遂行できなかった海外の実見調査旅行を行う必要がある。その際には、研究に関連する展覧会企画やシンポジウムとの関係もふまえて渡航先を決定する予定である。ただし、調査旅行のスケジュールは、本研究の最終目的であるカタログの完成を念頭に、臨機応変に検討する。また、業務との関連から海外調査期間が必ずしも予定通り長期間できないことも配慮し、国内から海外に所蔵される作品データの収集も並行的に行いたい。研究プロセスや調査方法について特に変更はなく、当初の予定通り計画を進める。25年度においてとりわけ重要な実施項目は、フランス以外のヨーロッパの所蔵先の実見調査旅行であるが、研究に関連する展覧会企画や業務との関係から、多少の変更が生じる可能性が考えられる。したがって、調査旅行のスケジュールは臨機応変に検討したい。また、海外調査期間が必ずしも予定通りとれない場合を考慮して、海外に所蔵される作品の写真やデータについては、国内からの収集作業も並行して行っていきたい。
両大戦間期におけるマスメディアの歴史社会学的研究

まず、歴史社会学・文化社会学の諸理論、特に文化とメディア・階層構造の関係に関する理論を研究・検討し、そこから近代日本のケースに適用可能な分析視角を導き出した。次いで、両大戦間期の日本における、マスメディアの急激な発展のプロセス、特に大正年間の映画会社の乱立状況から、日活・松竹の二大体制を迎えるまでの過程を分析し、この時期における日本映画と映画産業の質的な変化と大衆社会状況に対応したその近代的性格を明らかにした。より具体的には、各映画会社が所有する文献資料、観客動員等に関する統計的なデータ、新聞・雑誌の映画紹介記事などの収集・分析を行った。最後に、マスメディアの発展を契機として大戦間期日本に大衆文化が成立する歴史的過程を、特に、この時期に一大大衆娯楽となった時代劇映画が大衆文化の形成にいかに関わったのかという点を中心に、映画の内容分析や当時の新聞・雑誌記事、回想録などの幅広い文献資料を用いて解明した。その際、時代劇映画のメッカであった京都の各社の撮影所が日本映画産業の発展のうえで果たした独自の役割に配慮が必要であることをとくに明らかにした。時代劇は、産業社会化・大衆社会化が急速に進行した時代の中で「ノスタルジー装置」として大きな役割を果たしたのである。失われていく前近代的のものに対する「後ろめたさ」の心理を慰撫するために時代劇は必須の装置であり、エリートの西欧型文化の象徴的暴力に対峙する武器としてもそれは機能したのであった。
層状磁性体への機能性分子挿入による新奇交差相関スピン系の構築

電子が持つスピン、電荷、光応答性に着目し、それらの相乗効果をもたらす多様な多重機能性の実現を目指して研究を行った。特異な電荷移動を示す鉄混合原子価錯体において、分子分極や特殊なπ電子系を持つカチオンを挿入し、それらのカチオンが磁性層に及ぼす影響を明らかにした。またコバルト層状強磁性体に対して、光異性化アニオンを挿入することで、層間π電子系の変化がどのように磁性に作用するかを調べた。様々な分子の組み合わせを用いることによる高次機能性物質の開発を目指し、平成25年度の研究実施計画に基づき、主に3つのテーマについて研究を推進した。(a)電子/分子分極の利用:強磁性体である鉄混合原子価錯体の一部は、特異な分子内電荷移動により磁気転移を示すことが知られているが、このような系に分子分極性の分子を導入することにより、電荷移動を外部電場によって制御することを試みた。今回、いくつかの分極性分子の導入に成功したものの、挿入分子サイズに由来して電荷移動挙動が消失することが明らかになった。(b)多段階光制御磁性:同様に強磁性体であるCo層状水酸化物に光異性化分子を挿入し、光開環ー閉環反応を利用した磁性制御を試みた。これまでに用いてきた光異性化分子よりも磁性層への配位能が高いと考えられるカルボキシル基置換体の合成に成功し、その挿入化合物は、光照射による磁気転移点の変化を示した。ただし、当初の予定とは異なり、紫外光あるいは可視光の照射いずれでも、転移温度は光照射に伴い減少する傾向を示したことから、分子の光異性化は、準安定状態を最安定な状態へと向かわせる駆動力となっていることが考えられる。(c)π電子テンプレート電荷移動結合系:強磁性体である鉄混合原子価錯体の層間に対して、新奇カチオンであるアゾニアヘリセンおよびアザコロネンといった、特異なπ電子系を持つ分子の挿入に成功した。通常、この鉄混合原子価錯体は、挿入分子に係わらず強磁性を示すが、今回合成された物質は、いずれも反強磁性転移を示したことから、π電子系挿入の特異性を明らかにすることができた。具体的には、磁性体である層状化合物に対し、機能性の対イオンを組み合わせることにより、磁性の制御を試みた。(a)分子分極を持つ層間対イオン:フッ化フェニル基を回転部位として持ついくつかのカチオンを、特異な電荷移動挙動を示す鉄混合原子価錯体に挿入し、新たな分子磁性体を構築した。この際、分子サイズの比較的大きなカチオンと小さなカチオンを挿入したところ、後者については磁性層の電荷移動挙動が残るのと同時に、分極部位の回転に伴うと考えられる誘電応答も示すことが明らかとなった。この知見について、2015年の環太平洋国際化学会議(Pacifichem 2015)にて発表を行う予定である。(b)π電子テンプレートとなる層間対イオン:これまで四面体型のカチオンの挿入が多数試みられてきた鉄混合原子価錯体に対し、特異なπ電子系を持つアゾニアヘリセンをカチオンとして導入した。当初想定された、磁性層のトポロジー変化はもたらさなかったものの、カチオンの平面性を反映した新たな錯体が得られ、強磁性的な相互作用が消失し、反強磁性的な相互作用が現れた。(c)光異性化分子の層間挿入:コバルト層状強磁性体に対して、層間の光スイッチをもたらす目的で、光異性化分子をアニオン化し、層間に挿入した錯体を合成した。当初想定していたスルホ化によるアニオンでは、光異性化に伴う磁性の変化が観測できないことが明らかとなったが、その後、分子末端までπ電子系の拡がりを持つカルボキシル化したアニオンでは、光照射による強磁性転移温度のシフトが観測された。この結果について、2014年の分子磁性国際会議(ICMM 2014)で発表を行った。物性化学研究実績の内容を踏まえ、これまでに以下の成果発表を行っている。(a)電子/分子分極の利用:錯体化学会第63回討論会(2013年11月、沖縄)にて、新井一馬・榎本真哉他「分子分極を持つローター分子を挿入した鉄混合原子価錯体における電荷移動挙動の変化」として発表を行った。(b)多段階光制御磁性:錯体化学会第63回討論会(2013年11月、沖縄)にて、久保田尚子・榎本真哉他「コバルト層状磁性体における光異性化分子のπ電子系スイッチを利用した強磁性転移温度の制御」および川上日向子・榎本真哉他「層間相互作用スイッチとしての光異性化分子を挿入した銅層状水酸化物の磁気挙動制御」として発表を行った。また、日本化学会第94春季年会(2014年3月、名古屋)にて、稲田雄・榎本真哉

他「カルボン酸部位を有するジアリールエテン誘導体を挿入したコバルト層状磁性体のπ共役系スイッチを利用した強磁性転移温度の制御」として発表を行った。(c)π電子テンプレート電荷移動結合系:平成25年度修士論文(2014年3月、東京理科大学)として、白川雅彦「特異な環状π電子系分子およびその前駆体を挿入した鉄混合原子価錯体における電荷移動の制御」として発表を行った。研究実績の内容を踏まえて、今後の研究推進方針について、以下のような進展を考えている。(a)電子/分子分極の利用:分子サイズが大きいことから、鉄混合原子価錯体の電荷移動挙動の消失が観測されたことを考慮し、さらに分子サイズの小さな分極部位を持つローター分子の合成、およびそれを利用した錯体合成を行い、分子分極と電荷移動の結合系を構築する。(c)π電子テンプレート電荷移動結合系:特異的に反強磁性転移を示したことを踏まえて、さらに同様のπ電子系カチオン挿入を試み、磁性が極端に変化した原因を探る。また、挿入した層間分子は圧力応答能が高いと推測されることから、圧力下での磁気測定を推進する。予算はおおむね予定通り使用しており、次年度使用額は大きくないことから、研究計画に沿った使用であると考えられる。次年度使用額は少額であることから、使用計画に変更はない。
胎児期における脳発達の3次元解析-超高磁場磁気共鳴画像(4.7テスラMRI)による立体的観察-

胎児超音波診断,胎児MRI診断では胎児期の正常脳発達を熟知しておく必要があり,本研究結果は注目されており日本磁気共鳴医学会の国際飛躍賞を受賞した.1.本研究は脳を摘出することなくMRIで測定しているため脳変化は少なかった.2.従来の脳重量の変化と比較したところ我々の体積変化は一致しておりMRIによる体積測定の妥当性が証明された.3.脳室上衣下胚層(GML)の体積は19週から23週にかけて急速に増加し23週でピーク体積2346mm^3に達していた.過去の報告ではピーク体積は380-680mm^3とされていたが,病理作成時の検体収縮(収縮率82.9±4.4%)を考慮すると我々の測定値がより実際に近いと考えられた.4.脳実質体積とGMLの体積はそれぞれの急増時期と増加率は一致し,GMLの体積は脳体積の約5%を維持していることをはじめて明らかにした.5.皮質原基に向かう細胞移動は11-16週齢におこるされ7-10週齢の移動より大きくmigratingneuroblastの層にあたる.Girardらは23-28週齡,Chongでは16-18週齡で認められたと報告しており我々は17-25週齡で認められた.6.脳室形態は13週齢までは'vesicular'パターンを呈し中脳胞が認められた.17週齢より中脳胞が狭くなり脳梁の発達に伴い脳室はbicornuate shapeを呈する.23週齢より前角は狭小化し拡大した後角のfetal typeを呈し,28週齢では後角もやや狭小化しabult typeの近づいていることを3次元再構成画像で確認でき,両側脳室の体積は723週齢まで徐々に増加しピーク体積は2646mm^3であった.7.傍矢状オブリーク像の再構成画像では側脳室三角部の大きさがほぼ一定であり,水頭症で最初に現われる微候がこの側脳室三角部あるいは後角の拡大であり診断に有用である.我々はホルマリンに固定された胎齢7週から28週の胎児12検体を用いて高解像度の胎児MR画像を撮像することにより脳室上衣下胚層の発達,退縮過程や脳室の三次元再構成及び体積を検討し若干の知見が得られた.1.脳摘出標本と3次元再構成は非常に良い相関を示していた.2.胎齢7週でも終脳胞,間脳胞,中脳胞,菱脳胞が明瞭に画像化できたが,GMLは検出できなかった.3.胎齢13週まではいわゆる'vesicular'パターンを呈し,中脳胞が認められた.17週より中脳胞が狭くなり,脳梁の発達に伴い脳室はbicornuate shapeを呈する。4. 23週より前角は狭小化し拡大した後角のfetal typeを呈し,28週では後角もやや狭小化しadult typeに近づいていた.5.脳室上衣下胚層の体積は19週から23週にかけて急速に増加し23週でピーク体積2346mm^3に達していた.体積変化は過去の報告と一致していたが病理検体の収縮(収縮率は82.9±4.4%)を考慮すると我々の測定結果がより正確と考えられた.7.側脳室の体積は7週から23週まで徐々に増加し両側脳室の体積もこの時ピークを呈し2646mm^3であった.現在,以上の結果について英文論文作成中であり,さらに脳実質体積と脳室,上衣下胚層の体積の相関関係を解析中である.学会発表胎児脳室形態の三次元解析第26回日本磁気共鳴医学会大会胎児超音波診断,胎児MRI診断では胎児期の正常脳発達を熟知しておく必要があり,本研究結果は注目されており日本磁気共鳴医学会の国際飛躍賞を受賞した.1.本研究は脳を摘出することなくMRIで測定しているため脳変化は少なかった.2.従来の脳重量の変化と比較したところ我々の体積変化は一致しておりMRIによる体積測定の妥当性が証明された.3.脳室上衣下胚層(GML)の体積は19週から23週にかけて急速に増加し23週でピーク体積2346mm^3に達していた.過去の報告ではピーク体積は380-680mm^3とされていたが,病理作成時の検体収縮(収縮率82.9±4.4%)を考慮すると我々の測定値がより実際に近いと考えられた.4.脳実質体積とGMLの体積はそれぞれの急増時期と増加率は一致し,GMLの体積は脳体積の約5%を維持していることをはじめて明らかにした.

5.皮質原基に向かう細胞移動は11-16週齢におこるされ7-10週齢の移動より大きくmigratingneuroblastの層にあたる.Girardらは23-28週齡,Chongでは16-18週齡で認められたと報告しており我々は17-25週齡で認められた.6.脳室形態は13週齢までは'vesicular'パターンを呈し中脳胞が認められた.17週齢より中脳胞が狭くなり脳梁の発達に伴い脳室はbicornuate shapeを呈する.23週齢より前角は狭小化し拡大した後角のfetal typeを呈し,28週齢では後角もやや狭小化しabult typeの近づいていることを3次元再構成画像で確認でき,両側脳室の体積は723週齢まで徐々に増加しピーク体積は2646mm^3であった.7.傍矢状オブリーク像の再構成画像では側脳室三角部の大きさがほぼ一定であり,水頭症で最初に現われる微候がこの側脳室三角部あるいは後角の拡大であり診断に有用である.
高コントラストMRIカラーマップを用いた頸動脈プラーク性状の定量評価法の確立

独自に開発した高コントラストプラークイメージング法とカラーマップ解析ソフトウエアを用いて、頸動脈プラーク性状の高精度定量評価法の確立を試みた。本手法は、従来法に比し、線維・脂質・出血主体のプラークを高い感度・特異度で識別することができた。さらに、カラーマップ解析ソフトを併用することで、各プラーク成分の分布と比率を高精度に描出・算出することができ、薬剤投与による内部性状の変化を検出することができた。本手法によって頸動脈プラーク性状の高精度定量評価が可能となった。我々は、MRプラークイメージングを用いて、シロスタゾール投与下における頸部頸動脈プラークの内部性状の経時的変化を明らかにすることを目的とし、頸動脈超音波検査でプラークを認めた患者6名を対象に、シロスタゾール200mg/日を経口投与し、治療前、3か月後、6か月後にMRプラークイメージングおよび3D超音波検査を施行した。MRIプラークイメージングでは、シロスタゾール投与前、3ヶ月後、6ヶ月後において、プラーク断面積は8.41,8.59,8.50mm^2と明らかな縮小傾向を認めず、相対信号強度も1.12,1.11,1.09とほぼ不変であったが、線維・脂質・出血成分の比率は65.8/33.0/1.2%,69.6/27.5/2.9%,70.1/26.4/3.5%と線維成分が増加し脂質成分が減少する傾向にあった。3D超音波では、プラーク体積のわずかな縮小傾向(0.51,0.51,0.49cm^3)、輝度のわずかな増加傾向(44.7,46.3,47.7)を認めるのみであった。このように、MRプラークイメージングによって薬剤投与下の頸部頸動脈プラークの内部性状変化を評価できる可能性があることが示唆された。我々は、独自に開発した高コントラストMRプラークイメージング撮像法と専用カラーマップ解析ソフトウエアを用い、頸部頸動脈プラークの内部性状の定量評価法の確立を試みた。まず、頸動脈内膜剥離術(CEA)の術前患者31例を対象に、独自のradialscan心電非同期spinecho(SE)法T1強調画像と従来の3種類の撮像法を撮像した。ROI計測によってプラークの胸鎖乳突筋に対する相対信号強度を算出し、本手法が従来法に比し病理標本におけるプラーク内主成分(線維、脂質、出血)を有意に識別できることを明らかにした(Neuroradiology 2012)。次いで、CEA術前患者40例を対象に、独自のSET1強調画像、および撮像条件を最適化したプロトン密度強調画像・T2強調画像を撮像した。ROI計測によって、本画像が他の画像に比しコントラストが有意に高くプラーク内主成分を正確に識別できることを明らかにするとともに、ROC解析によって至適カットオフ値を見出した(AJNR in press)。また専用解析ソフトによるカラーマップが病理所見と高い相関と一致率を示すことを明らかにし、視覚的にも良好に対応することを示した(論文作成中)。さらに、手術適応の無い頸動脈狭窄症患者16名を対象に、血管内皮保護作用を有する抗血小板薬(シロスタゾール200mg/日)を経口投与し、治療前と6か月後に独自手法を撮像した。専用解析ソフトと至適カットオフ値を用いてプラーク内成分をカラーマップ表示し面積比率を自動算出し、プラーク体積縮小例において、線維成分が増加し脂質・出血成分が減少する傾向を認めた(Neuroradiology 2012)。今回確立した手法は、頸動脈プラークの性状を定量的かつ高精度に評価可能であり、脳卒中イベントのリスク評価や治療効果のモニター指標として有望と考えられる。
広域変成岩のマイクロファブリック解析による変形メカニズムの解明

本研究の第一の目的は、当初の計画調書に述べてあるように塑性流動変形した岩石の変形組織・構成鉱物の定向配列などのファブリックをX線texture goniometerを用いて定量的に解析し変形プロセスとメカニズムを解明することであった。このために、先ずできるだけ短時間に精度の良い測定値を得るために、計測とその表示のためのコンピュータプログラムの改良並びに開発を行った。代表的な数種の変形岩中の雲母・緑泥石・角閃石・カンラン石・石英などについて多数回の試行実験を行い信頼度の高い方法を確立した。その結果、従来の方法に比べ1/21/3の時間でより高い精度で測定できるようになり、結果をファブリックタイプと定向配列強度で定量的に表示できるようになった。この測定方法を用いて以下の成果を得た。1.スレート劈開の形成メカニズムとして、低温側で圧溶(pressure solution)が、高温側では配向性再結晶が支配的である。また歪タイプは一軸偏平が一般的であり、ファブリックタイプともよく対応している。2.高圧低温型の変成岩(三波川変成岩)の変形メカニズムとしては、転位クリープが支配的であり配向性再結晶を伴う。歪タイプは一軸偏長が卓越する。3.高温低圧型の変成岩(領家変成岩)の変形メカニズムとしては、拡散クリープが支配的であり、歪タイプは三波川変成岩同様一軸偏長が支配的である。4.上部マントルにおける変形メカニズムを推測する手掛かりとなる超塩基性岩のテクトナイト(北上山地)においては、変形メカニズムは転位クリープであることがカンラン石のファブリックパターンから推論される。今後、測定をより広域に行うと共に、歪量とファブリックの対応関係を確立したい。また、世界の主な造山帯の変形メカニズム、歪量等の比較を行い地殻・マントルの流動変形の実態を明かにしたい。1.広域変成帯(領家帯・三波川帯)及びスレート帯(北上山地・四万十帯)において歪と変形条件の解析・変形組織の定性的観察を行なって、以下の点を明らかにした。(イ)変成帯・スレート帯において、歪量は変成温度の上昇に伴い増加している。(2)高温型領家変成岩と高圧型三波川変成岩は、ともに一軸偏長タイプの歪パターンを示しており、両者は異なる条件下にもかかわらず類似の変形を受けたとみなされる。(3)領家帯・三波川帯のチャート中の石英の変形組織は変成条件に対応して対照的であり、変形メカニズムとして、高温低圧の領家帯では拡散クリープが、低温高圧の三波川帯では転位クリープが、それぞれ支配的であったと考えられる。(4)スレート帯では一軸偏平タイプの歪が一般的であり、点在する花崗岩体周囲で局所的に変化が認められ、それは花崗岩の貫入に伴う周囲の岩石の流動によって生じたと考えられる。(5)スレートの変形組織から、スレート帯においては変形メカニズムとして圧溶(pressure solution)が卓越しているものと考えられる。2.コンピューター制御のX線texture goniometerを用いて層状珪酸塩鉱物の定向配列を測定し、得られた極点図形データを方位テンソルによって定量的に解析するプログラムを開発した。すなわち、X線textare goniometerによって測定されデータ処理されて得られた極点図形から方位テンソルを計算し、その固有値と固有ベクトルを求め、固有値の比を用いて表わしたパラメータによってファブリックのタイプと強度が定量的に表現される。

北上山地のスレートについて解析した結果、定量的に解析されたファブリックと、歪及び定性的に解析したファブリックとの対応関係、また変形条件との関係が明らかになった。今後広域変成帯の岩石についても、石英等の定向配列を定量的に解析していく予定である。広域変成帯(三波川帯,領家帯),スレート帯(北上山地),オフィオライト帯(早池峰・宮守超塩基性岩体)において,様々な条件の下で流動変形した岩石(チャート,泥質岩,カンラン岩)の構成鉱物(層状珪酸塩鉱物,石英,カンラン石)の定向配列を, X線texture goniometerを用いて定量的に解析し,変形条件や歪との関係を調べ,以下の点を明らかにした.1.三波川帯のチャートでは石英粒子は偏平で顕著な結晶軸の定向配列を示すのに対し,領家帯のチャートでは石英粒子は等粒状で明瞭な結晶軸の定向配列を示さない.三波川帯の石英中には転移の密集しているのが観察され,またそのファブリックは転移すべりによる数値モデルとパターンが類似している.一方,領家帯の石英は転移密度が低く,そのファブリックは転移すべりでは説明できない.以上のことから広域変成岩の変形メカニズムとして,低温高圧側では転移クリープが,高温低圧側では拡散クリープが支配的であると結論される.2.スレート帯では,低温側と高温側で歪量の増加に伴うファブリック強度の増加の程度が異なる.劈開の微細構造は,低温側では炭質物等不透明鉱物の濃集によって特徴づけられ,高温側では再結晶層状珪酸塩鉱物の定向配列によって特徴づけられる.従って,スレート劈開の形成メカニズムとして,低温側ではpressure solutionが,高温側では選択的再結晶が支配的であったと考えられる.3.オティオライトのテクトナイトメンバーのハルツバージャイト中のカンラン石のファブリックは, a軸が線構造に平行でb軸が面構造に垂直な定向配列を示し,これは転移すべりによる運動学的モデルと良く一致する.従って上部マントルの主要な流動変形メカニズムは,転移クリープであると判断される.広域変成帯(三波川帯、領家帯)、スレート帯(北上山地)、オフィオライト帯(早池峰・宮守超塩基性岩体)において、様々な条件の下で流動変形した岩石(チャート、泥質岩、カンラン岩)の構成鉱物(層状珪酸塩鉱物、石英、カンラン石)の定向配列を、X線texture goniometerを用いて定量的に解析し、変形条件や歪との関係を調べ、以下の点を明らかにした。1.三波川帯のチャートでは石英粒子は偏平で顕著な結晶軸の定向配列を示すのに対し、領家帯のチャートでは石英粒子は等粒状で明瞭な結晶軸の定向配列を示さない。三波川帯の石英中には転移の密集しているのが観察され、またそのファブリックは転移すべりによる数値モデルとパターンが類似している。一方、領家帯の石英は転移密度が低く、そのファブリックは転移すべりでは説明できない。以上のことから広域変成岩の変形メカニズムとして、低温高圧側では転移クリープが、高温低圧側では拡散クリープが支配的であると結論される。2.スレート帯では、低温側と高温側で歪量の増加に伴うファブリック強度の増加の程度が異なる。劈開の微細構造は、低温側では炭質物等不透明鉱物の濃集によって特徴づけられ、高温側では再結晶層状珪酸塩鉱物の定向配列によって特徴づけられる。従って、スレート劈開の形成メカニズムとして、低温側ではpressure solutionが、高温側では選択的再結晶が支配的であったと考えられる。