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詩人エメ・セゼールの世界性と新たな文学的〈界〉の誕生

エメ・セゼールはネグリチュードの詩人として、第2次世界大戦後の反植民地主義や植民地独立の運動の中で活躍し、それ以降は時代遅れになったという見方があるが、本研究によって、彼の活動が雑誌に依拠しつつ、演劇分野にまで広がっていく中で、従来のフランス文学から自律した独自の言語空間(ブルデューの用語でいえば強力な象徴資本が蓄積されたトランスナショナルな言語的社会空間)を切り拓き、後のフランス語圏文学の自律空間を確立したことを検証した。トランスナショナルな言語空間研究の中で、雑誌『プレザンス・アフリケー』、ルネ・ドゥペストル、ダニー・ラフェリエール、ガストン・ミロンなどの研究成果も生み出すことができた。2015年度においては、作品研究としてCIEFの大会でエメ・セゼールの文学言語について研究発表を行い、伝記的研究として、2016年3月にマルティニックを訪れ、幼・少年時代および、第2次世界大戦期を中心に現地調査を行った。また、比較研究もある程度進めた。以下、実施された研究の概要を箇条書きにする。1主な資料収集:マルティニック県立資料館において、新聞Justice『ジュスティス』の調査を行った。2主な研究交流:マルティニックで文学研究者マニュエル・ノルヴァ、ジュリエット・ブレーズ=エロアと研究会を開き、多くの情報提供を受けた。演劇人・詩人らと交流をもち、セゼールの文学言語に内包されるクレオール語的律動の重要性について教唆を得た。第2次世界大戦中の雑誌Tropiquesについて、ルネ・メニルの未亡人から貴重な証言を得た。3主な現地調査:演劇人ジョスラン・レジナの案内で、エメ・セゼールが少年時代を過ごしたプランテーションと学校を訪れた。文化人類学者ウィリアム・ロールの案内で、フォール・ド・フランス市の港湾労働者が住む地区ヴォルガを調査した。市長時代のエメ・セゼールの文化政策、社会教育政策について貴重な証言を得た。4パリでは、フランス国立図書館で『植民地主義論』の最初のヴァージョンが発表された雑誌Cheminsdu mondeを閲覧した。また、数人の文学者と会い、フランス語圏文学の現状について知見を得た。5早稲田大学中央図書館のオンラインデータを用いて、雑誌Presence africaineの研究を進めた。5比較研究としては、日本ケベック学会の大会で、ケベックにおけるナショナリズム形成や自律的文学観の形成について研究発表をした。61913年ー1945年を中心に研究ノートを作成したほか、資料のデータ・ベースを構築した。基礎研究・調査は、どうしても広範囲にわたり複数の研究課題を同時に取り扱うため、研究の進捗に濃淡ができるし、その成果をすぐにまとめるのは難しい。個人的に作成したデータ・ベースを用いて整理することにも時間がかかっている。また、研究の進行による新たな発見が研究方向を微妙に変えることも起こっている。そうしたことから、研究・調査の重点をどこに置くのかについて若干の迷いが出た。主要な基礎研究・調査が年度末3月に行われたことも影響している。しかし、基礎研究・調査によって収集できたデータは、期待以上のものがあり、独自の研究視点を構築する上で役に立つ発見が少なからずあった。また、多くの研究書のリサーチをした成果もあり、基礎研究について一定の成果が得られた。繰り返しになるが、各研究課題を進捗させることができた点は評価できるが。調査、予備研究の段階が終了した課題も少ない点は反省材料である。具体的な例を幾つか挙げると、雑誌Tropiques時代の研究が、当時の新聞の閲覧によって大きく前進し、これまで知られていなかった緒事実を発見したが、それだけに、予想していた以上に困難で、予備調査に時間がかかるテーマであることが明らかになった。戦後期の研究についても、雑誌Presence africaineの研究が進んだが、作品研究、人的交流、政治と文学の関係など、関連テーマは数多くあり、今後は研究調査の領域をより狭く限定する必要がある。1950年代を中心とした比較研究については、「研究実績の概要」では触れることができなかったが、以前よりエドゥアール・グリッサン『ラマンタンの入江』研究をグループで行っている。この作品は、エメ・セゼール研究にとっても重要であるが、これを翻訳出版することが決まった。比較研究の成果の一つとなるが、翻訳に時間が取られたことも事実である。2016年度中に出版される予定である。今年度は、エメ・セゼールについて海外で2件の発表を行い、国内では、1件の講演を行った。また、現地での調査を3月に行った。主にマルチニック島の県立資料館で定期刊行物を中心に調査を進めた。新聞La Paix(1940年ー1943年)、文芸雑誌Caravelle、共産党機関誌Action(1960年代)などの閲覧ができたことで、マルチニックの政治的・文化的状況を研究する貴重な資料が得られた。またアーノルド版のセゼール作品集を用いて作品分析を進める一方で、早稲田大学で月1回程度研究会を開き、第2次世界大戦中にセゼールが活動の拠点とした雑誌Tropiques誌を読む作業を行った。研究成果の発表としては、5月末にセネガルで開催された国際フランコフォニー学会においてエメ・セゼールとアリウヌ・ジョプに関する発表を行った。インド洋マヨット島で開催されたシンポジウム「文学作品における島の社会的表象」では、第2次世界大戦中のセゼールの活動に関する発表を行った(学会発表の欄参照)。

会場ではパリ4大学のロミュアル・フォンクワ教授に会い、2017年度に国際シンポジウムを東京で開くことについて合意を得たことも、今年度の予想外の大きな成果である。他方、日本では6月に『エメ・セゼールの演劇言語』と題した講演を日仏演劇協会の年次総会で行った。この講演は、セゼール劇を各作品に分析した上で全体を俯瞰的に捉える機会となった。同学会会報にまもなく掲載予定。本研究は、セゼールを世界文学として捉える視点に立ち、他のフランス語圏文学・思想との比較研究を進めている。今年度は、ダニー・ラフェリエールについて国際的な雑誌にフランス語の論文を刊行した。日本ケベック学会の大会(10月)ではガストン・ミロンについて詳細な研究発表を行った。昨年度に行ったリオネル・グルーについての研究発表を論文にして、同学会の学会誌に発表した。セゼールの第2次世界大戦中の活動、およびを雑誌Presenceafricaine中心とした研究調査は大きな成果を得ることができた。基礎研究は、もちろん足りない部分もあるが、大きく前進したと言える。しかし、長期間にあたって新聞資料を調査する作業は、膨大な時間を必要とし、かつそれを整理するにも時間を要する。今年度は3件の発表を行ったが、資料を充分に生かす段階にまで至っていない。幾つかの異なったテーマの研究を並行的に進めたためでに、資料の精査して、体系的にまとめ上げる段階にまでは至らなかった。しかし、研究は確実に進んでおり、資料をより有効に使った成果を出したい。日本語で活字にしたいので、その作業に集中する必要が生じている。本研究は、エメ・セゼールの世界性と今日性を解明するにあたって、比較文学的な視点が当初の予定よりも広く用いられた。一つには、日本におけるフランス語圏文学研究の蓄積が充分でないため、他の研究者との連携が必要とされ、モノグラフィー的研究以上に比較論的視点を重視せざるをえなかったことがある。本研究では、従来のネグリチュード研究の枠を出て、今日の世界化の状況を大きな枠組みとして、特に『帰郷ノート』『奇跡の武器』をとりあげつつ、彼を取り巻いていた文学的〈界〉の解明が作品研究に寄与するという視野から、他地域の同時代文学者や、相前後する世代の文学者との関係や相違の研究を通して課題に取り組んだ。具体的には、ケベックの詩人ガストン・ミロン、ハイチの詩人ルネ・ドゥペストル、雑誌『プレザンス・アフリケーヌ』とその創刊者アリウヌ・ジョップ、少し下の世代に属するエドゥアール・グリッサン、ハイチ出身のダニー・ラフェリエールらとの相関と比較である。その研究発表の機会に、関連した翻訳出版の依頼が出版社からあり、幾つかの翻訳企画が並行している。文学の場合、翻訳によって研究が深まることがある。現在、ガストン・ミロンを含むケベック詩アンソロジー、ドゥペストルやラフェリエールの小説、グリッサンの評論などが、主に共訳の形で進行している。比較研究を一つの軸にしてセゼールの先駆性を浮き彫りにしようとしたことは、フランス語圏関係の研究者との交流を拡大した。特に、当該科研費を利用して実現した国際コロック「世界文学から見たフランス語圏カリブ海ー
期待効用理論に基づく電力系統の新たな供給信頼度指標の開発

電力系統の供給信頼度は、これまで停電などの事象分布の期待値で論じられてきた。系統の発電機が同期発電機だけである時代から、今、太陽光発電や風力発電など再生可能エネルギー電源が大量に導入されて電力供給を担う時代に変わりつつある。それに伴い、停電などの事象分布の様相も変わりつつあり、供給信頼度を期待値だけで論じていると、事象分布の変化から、停電のリスクを十分に表現できない可能性がある。そこで本研究では、市場流通性の低い財の価値評価法である期待効用理論に基づく効用無差別価格を供給信頼度評価に応用することで、停電などの事象分布を考慮した電力系統の新しい供給信頼度指標を開発し、その有効性を検証する。
三次元ウェハレベル実装を目指したマルチフェイズ接合法の開発

近年,電子デバイスの高密度化および使用環境の高温化にともない, 200°C以上での使用環境に耐えうるCu接合部を300°C以下のプロセス温度で作製する必要がある.本研究では接合界面にSn/ Cu多層薄膜をインサート材として用いることで,接合部に固液共存状態を作り出して接合し,接合部を高融点化合物にすることに成功した.またZnをインサート層中に微量添加することで接合部に形成されるボイドを抑制し,高い信頼性を持つ合金接合部の形成を達成した.近年,電子デバイスの高密度化および使用環境の高温化にともない, 200°C以上での使用環境に耐えうるCu接合部を300°C以下のプロセス温度で作製する必要がある.本研究では接合界面にSn/ Cu多層薄膜をインサート材として用いることで,接合部に固液共存状態を作り出して接合し,接合部を高融点化合物にすることに成功した.またZnをインサート層中に微量添加することで接合部に形成されるボイドを抑制し,高い信頼性を持つ合金接合部の形成を達成した.SiP(System in Package)の3次元実装やMEMS実装においては、低温での実装が可能で、実装後の高い信頼性が求められている。従来のソルダリング実装では、実装後の拡散により、接合界面組織が変化をして、長期信頼性確保が難しくなっている。本研究は、低融点金属を含む接合材を薄膜を積層供給し、接合プロセスにより、組織的に安定な合金層を形成させ、長期信頼性の高い実装を目指すものである。本年度は、Siチップと基板の銅電極間にSnとCuを薄膜供給し、Snの溶融温度(505K)以上の温度で、接合時間を変化させて接合を行い、接合部界面の組織観察(光学顕微鏡,EDX付属走査型電子顕微鏡,透過型電子顕微鏡)により、界面反応過程を明確にした。実装プロセス中では、最初にSnの液相とCuの固相間の反応が生じ、この反応によりCu_6Sn_5が形成され、Snの液相が消失して、その後、固相反応によりCu_3Snの安定合金層が形成されることを明らかにした。このCu_3Sn合金は650Kの高温でも高強度であり、熱劣化も生じない。また、接合材を薄膜多層供給することで、短時間でCu_3Snの安定合金層形成を可能とし、反応時間は、接合温度およびSnとCuの供給膜厚、層数によりコントロールできることを明らかにした。さらに、パワーデバイスの実装への適用を検討するため、鉛フリーはんだ材料による実装部の信頼性評価(パワーサイクル試験)に関して検討を行い、接合材の高温特性および実装時のボイドが信頼性に大きく影響することを明らかにした。近年,電子デバイスの高密度化および使用環境の高温化にともない,200°C以上での使用環境に耐えうるCu接合部を300°C以下で得なければならなくなってきた.本研究ではCuの低温接合をSn/Cu多層薄膜をインサート材として用いることで,接合部に固液共存状態を作り出して接合してきた.しかしながら,一方で接合部にボイドが残ることが問題となっていた.本年度は,Znをインサート層中に微量添加することで接合部に形成されるボイドを抑制し,高い信頼性を持つ合金接合部の形成を目標として基礎的検討を行った.接合面に供給するインサート層として,母材のCu側からSn/Zn/Cu/Snの順に真空蒸着法で成膜した.この多層膜の構成は,Snを1層あたり2μm厚で2層と,その間にCuを0.38μm厚,Znを0.02岬厚とした.300°Cの環境下で,接合時間を変化させて接合を行った.接合界面の組織および元素分布を電子顕微鏡でおよびEDXを用いて調べ,接合メカニズムについて明らかにした.Znは接合層全体に均一に分散しているのではなく,接合時間300sの段階で接合層内ではZnは0.20at%,母材近傍では1.91at%と母材のCu近傍特に,母材のCu/Cu_3Sn界面およびCu3Sn粒界に偏析していた.また,Znの偏析している部分のCu_3Sn粒は100-200皿程度と微小な結晶粒を形成していた.これは,Znが結晶粒界に偏析することでCu母材近傍のCu3Sn粒の成長が妨げられ微小な結晶粒を形成したと推測される.また,Znが接合界面に偏析することによって,Cuの拡散が阻害されCuとSnの相互拡散の均衡が成り立ち,CuとCu3Sn界面のカーケンダルボイドの生成を抑制することに成功した.
単一有機分子の圧力誘起金属化と超伝導化

ベンゼンに代表される芳香族炭化水素系の単一有機分子について、10万気圧を超えた高圧下で金属化及び超伝導化を探索した。芳香族化合物のヨードアニル(化学式C_6I_4O_2)が唯一、高圧力下・極低温下での超伝導化が発見されている。それに対して酸素をヨウ素に置換したヘキサヨードベンゼン(C_6I_6)を目標試料とした。この結果をヨードアニルと比較して、金属化・超伝導性発現の機構についての理解を目的にしている。常温常圧の絶縁体から金属状態への転移を室温における電気抵抗の圧力変化を行ったところ、圧力の印加とともに電気抵抗は急激な減少を示した。さらに電気抵抗の温度依存性を測定したところ、金属的な温度依存性が約35GPa以上で検出された。したがって、ヘキサヨードベンゼンが35GPaで絶縁体-金属転移を示すことが明らかとなた。さらに極低温測定を行うと、およそ2Kにおいて超伝導転移を発見した。臨界磁場はおおよそ2.3Tとかなり高いものであった。ここで、ヘキサヨードベンゼンが圧力誘起金属転移を示し、さらに金属ヘキサヨードベンゼンが超伝導体であることが明らかになった。ヘキサヨードベンゼンが分子性を保持したまま加圧されているかということに注目して高圧下結晶構造回折実験を行った。単一有機分子としての金属化超伝導性に注目する時、この分子性が高圧下で保持されているかが問題である。放射光を用いたヨウ素位置のX線回折により、加圧によって分子は変形し、ヨウ素が分子面からずれて非平面化を起こすことが解った。伝導バスが分子の非平面化によって形成されると考えられるがこれは同時に芳香性を低下させていることになるので、分子解離の可能性も否定できないことになる。しかしヨウ素の遊離や分子の重合を問題とすると、観測された超伝導がヨウ素のものでないということが、(1)超伝導転移温度がヨウ素の転移温度と比べて圧力依存性が大きく異なること、(2)臨界磁場の値がヨウ素と比べ10倍以上も大きく異なること、により確かめている。ヨードアニルとヘキサヨードベンゼンを比較して金属転移圧や超伝導性における違いはあまり見られなかった。今後さらに軽分子結晶、またはアントラセン・ペンタセン等のヨウ素を含まない分子の圧力誘起金属化、超伝導化探索への研究への移行を視野に高圧下のヘキサヨードベンゼンの結晶構造・分子内構造の変化に対する詳細な情報が重要になると考えられる。本年度はベンゼンに代表される芳香族炭化水素系の単一有機分子について高圧下で金属化及び超伝導化を探索した。それに対して酸素をヨウ素に置換したヘキサヨードベンゼン(C_6I_6)を本年度の目標試料とした。

常圧域の絶縁体から金属状態への転移を室温における電気抵抗の圧力変化(電気伝導度測定)及び電気抵抗の温度依存性により探索した。転移圧力は35GPaで絶縁体-金属転移を検出した。さらに電気抵抗の極低温測定の結果から、およそ2Kにおいて超伝導転移を発見した。臨界磁場はおおよそ2.3Tとかなり高いものであった。ここで問題とするのは、ヘキサヨードベンゼンが分子性を保持したまま加圧されているかということである。単一有機分子としての金属化超伝導性に注目する時、この分子性が高圧下で保持されているかが問題である。ヨウ素の遊離や分子の重合について、観測された超伝導がヨウ素のものでないということを以下の2点より確かめた。超伝導転移温度がヨウ素の転移温度と比べて圧力依存性が大きく異なること。臨界磁場の値がヨウ素と比べ10倍以上も大きく異なること。ヨードアニルとヘキサヨードベンゼンを比較して金属転移圧や超伝導性における違いはあまり見られなかったことになる。高圧下のヘキサヨードベンゼンの結晶構造・分子内構造の変化に対する詳細な情報が重要になると考えられ、次年度はこれらの解明に焦点し実験を進める。ベンゼンに代表される芳香族炭化水素系の単一有機分子について、10万気圧を超えた高圧下で金属化及び超伝導化を探索した。芳香族化合物のヨードアニル(化学式C_6I_4O_2)が唯一、高圧力下・極低温下での超伝導化が発見されている。それに対して酸素をヨウ素に置換したヘキサヨードベンゼン(C_6I_6)を目標試料とした。この結果をヨードアニルと比較して、金属化・超伝導性発現の機構についての理解を目的にしている。常温常圧の絶縁体から金属状態への転移を室温における電気抵抗の圧力変化を行ったところ、圧力の印加とともに電気抵抗は急激な減少を示した。さらに電気抵抗の温度依存性を測定したところ、金属的な温度依存性が約35GPa以上で検出された。したがって、ヘキサヨードベンゼンが35GPaで絶縁体-金属転移を示すことが明らかとなた。さらに極低温測定を行うと、およそ2Kにおいて超伝導転移を発見した。ここで、ヘキサヨードベンゼンが圧力誘起金属転移を示し、さらに金属ヘキサヨードベンゼンが超伝導体であることが明らかになった。ヘキサヨードベンゼンが分子性を保持したまま加圧されているかということに注目して高圧下結晶構造回折実験を行った。放射光を用いたヨウ素位置のX線回折により、加圧によって分子は変形し、ヨウ素が分子面からずれて非平面化を起こすことが解った。伝導パスが分子の非平面化によって形成されると考えられるがこれは同時に芳香性を低下させていることになるので、分子解離の可能性も否定できないことになる。しかしヨウ素の遊離や分子の重合を問題とすると、観測された超伝導がヨウ素のものでないということが、(1)超伝導転移温度がヨウ素の転移温度と比べて圧力依存性が大きく異なること、(2)臨界磁場の値がヨウ素と比べ10倍以上も大きく異なること、により確かめている。ヨードアニルとヘキサヨードベンゼンを比較して金属転移圧や超伝導性における違いはあまり見られなかった。
水・NaCl代謝調節因子ウログアニリンの機能解析と病能生理学的意義の解明

腸管と腎のNaCl代謝を結ぶ生理活性物質の存在が以前から推測されていたが、この腸管性ナトリウム利尿因子の1つの候補として、uroguanylinが1995年にラットの腸管から発見された。uroguanylinは15アミノ酸よりなる酸性ペプチドで、腎尿細管と腸管の上皮細胞に存在するguanylate cyclase結合C型受容体(GC-C)を活性化し、細胞内cyclic GMPを増加させ、腸管からのNaCl排泄と腎臓でのNa利尿に作用する。申請者らは、in situ hybridizationと二重免疫染色により、uroguanylinは胃の内分泌細胞であるenterochromaffin-like細胞で産生され、腸でも内分泌細胞のenterochromaffin細胞で産生されることを明らかにした。胃におけるuroguanylin産生は、ヒスタミン負荷で低下し、プロトンポンブ阻害薬で増加した。またGC-C受容体はenterochromaffin-like細胞と壁細胞に発現しており、胃におけるuroguanylinは胃酸分泌調節に関与していることを示した。さらにラットの腸管潅灌流系(vascular & luminal perfusion)を用いた実験により、経管NaCl負荷に対し、腸管側と血管側の両方にuroguanylinが分泌され、その量比は4:1であることを示した。形態学的にもuroguanylinが分泌されている像を確認した。uroguanylinは腸管では、Na濃度により生合成と分泌が調節され、Na利尿に作用する腸管性Na利尿因子であることを提示した。
ヒト神経芽腫における癌抑制遺伝子候補の変異および機能解析

ラット培養細胞系において腫瘍抑制効果をもつDAN遺伝子のヒト相同遺伝子はヒト染色体1p36.11-p36.13上に座位しており、神経芽腫で高頻度に認められる染色体欠失の共通領域内にあった。そこで神経芽腫とDAN遺伝子との関与を解析することを目的に本研究を行った。サザン法による解析では神経芽腫細胞株におけるDAN遺伝子の構造異常は認められなかったが、一部の細胞株でDAN遺伝子発現の著明な抑制あるいは消失を認めた。またDAN遺伝子発現とN-myc遺伝子発現との間に逆相関が認められた。臨床例26例の腫瘍DNAを用いたサザン法による解析の結果、3例の腫瘍で正常では認められない異常断片が検出され、DAN遺伝子が構造異常を受けている可能性が示唆された。以上の解析でDAN遺伝子は神経芽腫のがん抑制遺伝子の有力な候補遺伝子であることが示された。DAN遺伝子産物の腫瘍抑制効果はヒト培養細胞系では試みられておらず、DAN遺伝子産物が神経芽腫細胞株に及ぼす効果を解析することは興味ある問題である。そこでDAN遺伝子発現ベクターを構築しヒト神経芽腫細胞株TGWに導入・強制発現させ細胞形態、増殖能、造腫瘍能、N-myc発現に及ぼす効果を解析した。その結果、外来DANcDNAを発現する数個のクローンを単離することができ、その発現量はいずれもラット正常線維芽細胞のレベルに達せず、DAN発現クローンと対照クローン、親株間で、細胞形態、増殖能、コロニー形成能に顕著な差は認められなかった。また、DAN遺伝子発現にともなうN-myc遺伝子発現の変化は認められなかった。われわれが用いた細胞株、遺伝子発現システムではDANcDNA強制発現による腫瘍抑制効果は認められなかったが、得られたクローンのDAN遺伝子発現量が低かったこと、TGWは1番染色体に欠失が認められない細胞株であることを考えると、他の遺伝子導入法や細胞株による検討が必要と思われ、現在引き続き解析を行っている。目的:神経芽腫では染色体異常として一番染色体短腕の欠失が報告され、この領域に神経芽腫の癌抑制遺伝子が存在する可能性が指摘されてきた。神経芽腫の癌抑制遺伝子としてNO3遺伝子が一候補となり得るかどうか検討する。材料及び方法:ヒト神経芽腫細胞株IMR32,NB1,NB69,RT-BM-1,SK-N-SH,TGWの6株より抽出したDNAおよびtotal RNAおよび神経芽腫の患児26例の腫瘍DNA、健常成人18例と神経芽腫患児1例の血液DNAを用い以下の検索を行なった。結果:Southern blotのヒト神経芽腫細胞株においてはNO3遺伝子の構造異常は検出されなかった。Northern blotではIMR32およびTGWでNO3遺伝子発現の消失ならびに著名な減少を認めた。NO3遺伝子発現が観察された4株は、レチノイン酸やdbcAMPで分化することが報告されており、NO3遺伝子発現と神経分化の関連の可能性が示唆された。神経芽腫患児26例より抽出した腫瘍DNAをSouthern blotしたところ、3例に異常バンドを検出した。これら異常バンドは、健常成人18例および患児の血液DNAを用いた解析では検出されないことより、腫瘍に特異的に生じたDNA変異に由来することが示された。以上の結果は、神経芽腫において、NO3遺伝子が何らかの構造異常により不活化されている可能性を示すものであり、NO3遺伝子は神経芽腫の癌抑制遺伝子の有力な候補であると思われた。

目的:我々は昨年までの解析で、DAN遺伝子(旧称N03遺伝子)がヒト一番染色体短腕に座位し神経芽腫の染色体共通欠失領域内に存在する遺伝子であること、一部の神経芽腫細胞株で発現抑制を受けていること、神経芽腫腫瘍DNAにおいて構造異常を受けていることを見いだし、DANは神経芽腫のがん抑制遺伝子の有力な候補遺伝子であることを報告してきた。これまでの知見ではDAN遺伝子産物の腫瘍抑制効果はラット培養細胞系で認められているがヒト培養細胞での検討はなされていない。そこでDAN遺伝子産物が神経芽腫細胞株に及ぼす効果を解析することを目的として今年度の研究を行った。材料および方法:細胞株としてDAN遺伝子発現のほとんど認められないヒト神経芽腫細胞株TGWを用いた。DAN遺伝子発現ベクターとしてヒトメタロチオネイン遺伝子のプロモーターの下流にヒトDANcDNAを組み込んだものを用いた。このベクターはZn^<2+>,Cd^<2+>など重金属イオンの存在下で遺伝子発現が増強される特徴をもっている。対照としてDANcDNAを組み込まないベクター単独を導入した。ベクターの細胞への導入は電気穿孔法で行い、G418 400μg/ml存在下で導入されたクローンの選択を行った。親株、DANcDNA発現クローン、対照クローンについて細胞形態、増殖能、軟寒天培地におけるコロニー形成能につき解析した。Zn^<2+>イオン存在下でDAN遺伝子発現の誘導を行いN-myc遺伝子の発現に及ぼす効果につき検討した。結果:1.外来DANcDNAを発現する数個のクローンを単離することができた。しかし、その発現量はいずれもラット正常線維芽細胞のレベルに達しなかった。またZn^<2+>イオンによるDAN遺伝子発現の増強は1.5-1.7倍であった。2.親株、DANcDNA発現クローン、対照クローン間では細胞形態、増殖能、コロニー形成能に顕著な差は認められなかった。3.DAN遺伝子発現量の変化にともなうN-myc遺伝子発現の変動は認められなかった。
「日本映像記録センター」の研究　～眠る映画遺産の発掘～

本プロジェクトは、「日本映像カルチャーセンター」(1972年設立)所蔵の作品コレクションに再び光をあて、貴重な映像遺産の意義をあきらかにしようとするものだったが、最終年度は映像作品の目録化(カタロギング)の完成に力を集中した。この作業を終えて判明したことは、調査を始める以前に保持されていた所蔵情報と、今回、点検、整理した情報に相違点があり、過去のデータにはあきらかに誤りがあることであった。具体的にいうなら、データではあるはずのものがなかったり、逆にデータにないものが存在したり、あるいは作品IDひとつに複数の作品が混在していたりしていたということである。これらを修正し、より正確な作品目録を実現させた。また、将来の映画利用のことを考慮し、重要度の高いいくつかの作品について音声や字幕の日本語化作業も同時並行で実施した。最後に、これまでの三年間にわたる成果を発表し、かつそれを検証するため、今回のプロジェクトの総仕上げとして発表報告会を年度末に開催した。会は三部構成とし、「基調報告」でまず、研究代表者が三年間の研究内容及び成果を報告、ついで「作品上映」でコレクションの代表的作品を上映した。最終パートの「シンポジウム」では、上映作品の各専門家が作品について独自の考察をくわえるとともに、パネリストたちの意見交換をとおして映像コレクションの意義を浮き彫りにしていった。結果的に、全体として本報告会は内容のきわめて濃いものとなり、予定より大幅に時間延長して終幕となった。本研究は、具体的には「日本映像カルチャーセンター」が経済的にきわめて厳しい状況のなかで収集し続けた映像作品の綿密な再検証をとおして、現在においてもなお、これら陰に隠れてしまったフィルムがわが国にとって貴重な映像遺産となっていることをあきらかにし、それに正当な評価をあたえようとするものである。その目的を達成するため、28年度から当該フィルムについての綿密な再検証を開始した。28年度に点検した映画フィルムの件数は、200件である。具体的な作業は以下の通り。(1)フィルムチェックリスト作成(タイトル・素材・色・尺・時間・ロール数・製作者)(2)フィルムチェック表の作成(チェック項目:酢酸臭・収縮・変色・剥離・粉の屈折・テープ繋ぎ・べとつき・傷の有無・カビ・汚れ)(3)エンドクレジットの画像データの撮影29年度も引き続き、残りのフィルムについて同作業を継続するが、少なくとも点検を終えたものについてはいままで不分明だったフィルムの実際の状態(出所・内容が確認できるかどうか、上映可能かどうか、劣化はどれほど進んでいるかなど)があきらかになってきており、点検作業の成果があらわれたといっていいだろう。29年度は、この作業を通し、さらにその全体像に迫るつもりである。また、最終年度は公開記念シンポジウムを開き、そこで映像コレクションのなかの一本を上映する予定であるが、本年度はこの上映に必要な字幕制作も開始する予定である。「日本映像カルチャーセンター」が所蔵している映像作品コレクションは、現在、川崎市市民ミュージアムに寄託されている。したがって第一段階の作業となるフィルム調査やカタロギング作業は、同ミュージアムの協力を得ておこなうことになった。寄託フィルムの総数は16mmが258本、35mmが237本だが、劣化フィルムも含まれているので、フィルムの点検作業は専門業者のヨコシネDIA(株)に依頼した。現物確認の作業が完了したフィルムについては、随時、その基本データを作成していった。これが第二段階のカタロギングの作業である。寄託フィルムのおおよその内訳は以下のようになっている。A)一般収集:16mm×127本B)特別収集(1)ジャン・ルーシュ作品:16 mm・19本/35mm・11本(2)東独テレビ(DDR)作品:16 mm・9本/35mm・53本(3)カナダ国立映画局(NFBC)作品:16 mm・52本(4)ソビエト連邦作品:16 mm・33本/35mm・121本(5)追加分:16 mm・18本28年度に実施した映画フィルムの点検件数は200件であるが、少なくとも点検を終えたものについてはいままで不分明だったフィルムの実際の状態(出所・内容が確認できるかどうか、上映可能かどうか、劣化はどれほど進んでいるかなど)があきらかになってきており、点検作業の成果があらわれたといってよく、研究課題の進捗状況としてはおおむね順調な滑り出しをみせたといえるだろう。29年度に点検した映画フィルムの件数は9件で、前年度と比べ、本数が激減しているが、これはこの年度から始めた字幕制作に時間と経費を集中させたためである。当該コレクションの価値を広く知らしめるには、作品を公開上映する必要があり、字幕はその上映にとって必須要件となる。字幕制作にあたっては、一次資料として同時翻訳資料が残っていたものの、それだけに頼らず、映画研究者やロシア文化研究者など、専門家にも依頼し、字幕の監修作業も実施、字幕の適正さを追求した。こうして今回、字幕制作を実現できたことは、むしろ本研究がその最終目的に一歩、近づいたことを意味する。

また、イギリス映画『夜行郵便列車』(1936)、ロシア映画『キノ・プラウダ』(1924)といった、今回字幕をつけたドキュメンタリー映画作品(フィルム作品)は、世界映画史的にきわめて重要視されてきたものだが、実質上、日本ではいままで字幕入りで上映されたことがない。その点でも今回の字幕制作は、画期的な成果だったといえるだろう。今年度は前年度から引き継いだフィルム調査やカタロギング作業を続行し、カタロギング作業を完成させる予定であったが、実際には字幕制作に時間と経費を集中させる結果となった。これは、貴重な映画遺産であるにもかかわらず、不孝にも埋もれ続けている映画作品に再びスポットをあて、正当な評価を付与させるのが本研究のもともとの最終的に目指すところであったことを再度、認識し、29年度は上記のような字幕制作を優先させるのが妥当と判断したからである。フィルム調査の重要性を知ってもらい、死蔵作品への再評価を強く促すには、なによりもまず、作業結果の産物である映画作品をスクリーンで確認してもらうのが先決であり、字幕は、外国映画上映には欠かせないものである。したがって、作業プロセスが多少、変更になり、カタロギング作業に遅れが生じたものの、この変更は結果的に妥当なものであったと確信している。本プロジェクトは、「日本映像カルチャーセンター」(1972年設立)所蔵の作品コレクションに再び光をあて、貴重な映像遺産の意義をあきらかにしようとするものだったが、最終年度は映像作品の目録化(カタロギング)の完成に力を集中した。この作業を終えて判明したことは、調査を始める以前に保持されていた所蔵情報と、今回、点検、整理した情報に相違点があり、過去のデータにはあきらかに誤りがあることであった。具体的にいうなら、データではあるはずのものがなかったり、逆にデータにないものが存在したり、あるいは作品IDひとつに複数の作品が混在していたりしていたということである。これらを修正し、より正確な作品目録を実現させた。また、将来の映画利用のことを考慮し、重要度の高いいくつかの作品について音声や字幕の日本語化作業も同時並行で実施した。最後に、これまでの三年間にわたる成果を発表し、かつそれを検証するため、今回のプロジェクトの総仕上げとして発表報告会を年度末に開催した。会は三部構成とし、「基調報告」でまず、研究代表者が三年間の研究内容及び成果を報告、ついで「作品上映」でコレクションの代表的作品を上映した。最終パートの「シンポジウム」では、上映作品の各専門家が作品について独自の考察をくわえるとともに、パネリストたちの意見交換をとおして映像コレクションの意義を浮き彫りにしていった。結果的に、全体として本報告会は内容のきわめて濃いものとなり、予定より大幅に時間延長して終幕となった。29年度は、28年度の作業を引き続き継続する。前回と同じ専門業者のヨコシネDIA(株)に残りのフィルムの点検作業を依頼し、その大半を終了させるつもりである。そうなれば、コレクションの全体像に迫れるからである。そして点検作業の全体としての結果があきらかになってきた段階で、全フィルム・データの整理をおこなう予定である。
確率測度の無限次元級数解析と距離解析

今年度の研究成果として筆頭に挙げられるのは、なんと言っても数年来の懸案であった準不変測度の作用群に関する連続性を、博士課程大学院生水町仁との共同研究で、非常に一般的な形で解決したことであろう。すなわちGを確率空間(X,B,μ)に作用する距離付け可能な局所コンパクト群、m_GをGの左不変ハール測定、μ_g(A)=μg^<-1>A),A∈B,g∈Gとする。このとき全変分ノルムの意味でlim_<g-e>||μ_g-μ||=0となるための必要十分条件がμ《μg^*μであることを証明した。μ_gのこのような連続性はエルゴード理論の研究では、よく必要になるものであり、これまで多くの研究があるが、それらのいずれもが(X,B,μ)になんらかの位相的または測定論的な仮定をおくものであった。それに対して今回得た結果は(X,B)が可測空間でありさえすればよく、ほぼ最終的な結果であると考えられる。早速応用としてループ群上のウィーナー測度の0-1法則を証明した。今後多くの応用が期待される。他方距離空間上で「徑比不等式」をみたす確率測度について大域密度定理を証明したのが[2]である。今後フラクタル解析などへの応用を目指している。代表者佐藤が創始した「確率移動の絶対連続性」の研究について、日ソ確率論シンポジウム(キエフ)での報告が[3]である。これについては今年度さらに新しい結果を得た。局所凸空間上のガウス測度についての台湾大学での講義録が[1]である。ガウス測度の性質を「カメロン・マルチン空間の準不変性とエルゴード性」の観点からまとめたのが特徴である。また、分担者たちもそれぞれ成果を得た。
ファジィ理論によるパルスMIS溶接溶融池の適応制御に関する研究

これまで平板ビード溶接においてCCDカメラを持つパルスMIG溶接ロボットを構成し、画像処理とデジタル制御のパルスMIG溶接への適用について基礎研究を行ってきた。これを片面裏ビード溶接、隅肉溶接および突合せ溶接へ実用化する。CCDシャッタカメラを用いて溶融池を撮像し、画像処理を高速高精度に行い溶融池表面形状を計測した。これと数値シミュレーションによる溶込み形状を比較し、溶融池表面形状(各部の幅)と溶込み形状の関係を調べるとともに溶接表面から得られる情報から溶込み形状(溶け込み深さ)の動的変化を表現するニューラルネットワークを構築し、所望の溶込み形状を得るようにファジィ理論により溶接電流波形を求め、溶融池形状の適応制御を行った。まず高速カメラにより溶融池を観察し、パルス電流の周波数および平均値の溶融池現象と形状に及ぼす効果について系統的に考察した。つぎにCCDカメラを用いて溶融池を観察するため、溶接電流を周期的に短時間(1ms)低くし、この期間の画像処理信号をコンピュータの画像メモリに取り込み、画像処理を行った。熱伝導などのパラメタ変動する溶接系において必要な溶込み形状を得るため、数値シミュレーションにより溶融池幅と溶込み形状および冷却速度の関係を求め、溶融池幅の応答が望ましい応答になるようにファジィ適応制御機構で溶接電流波形を制御することにより、溶込み形状を制御した。また溶接面から得られる情報からオンラインにて溶込み形状を推定するために、溶融池表面形状、開先幅、入熱状況(電流の時間的変化)から溶込み深さを推定するニューラルネットワークを構築し、この出力が所望の値になるよう、ファジィ理論により溶接電流波形を制御した。溶融池形状制御において画像処理および演算などのむだ時間を考慮するために、ファジィ適応制御器は現代制御理論の知識を用いて設計した。これまで当研究室において平板ビ-ド溶接においてCCDカメラを持つパルスMIG溶接ロボットを構成し、画像処理とデジタル制御のパルスMIG溶接への適用について基礎研究を行ってきた。これを片面裏ビ-ド溶接と開先溶接および隅肉溶接へ実用化する。最近開発された外部トリガCCDシャッタ-カメラを用いて溶融池を撮像し、画像処理を高速高精度に行い溶融池表面形状を計測した。これと数値シミュレ-ションによる溶込み形状、冷却速度を比較し、所望の溶込み形状および冷却速度を得るようファジィ理論により溶接電流波形および溶接速度を求め、溶融池形状の適応制御を行った。まず高速カメラにより片面溶接・開先溶接および隅肉溶接における溶融池を観察し、パルス電流の周波数および平均値と溶接速度の溶融池現像と形状に及ぼす効果について系統的に考察した。つぎにシャッタ-カメラを用いて溶融池を観察するため、まず溶接電流を周期的に短時間(1ms)低くし、この期間の画像信号をコンピュ-タの画像メモリに取り込み、画像処理を行った。このためパルス電流波形およびタイミングパルスをデジタルICを用いて生成した。電流波形における観察期間位相の溶融池画像の鮮明さに及ぼす影響を調べ、最適な位相を求めた。そして各種溶融池における数値シミュレ-ションを行い、溶融池表面形状(各部の幅)が実験と数値シミュレ-ションとで一致するよう、熱源分布形状や熱伝導率を同定し、これを用いた数値シミュレ-ションにより溶込み形状、冷却速度を推定した。ファジィコントロ-ラを構成し、良好な裏ビ-ドと冷却速度を得られるよう電流を制御した。またパラメタの変動する溶接系において必要な溶込み形状および適正な冷却速度を得るため、溶融池幅などに要求される出力応答を得るようファジィ適応制御機構で溶接電流波形および溶接速度を制御した。

これまで平板ビード溶接においてCCDカメラを持つパルスMIG溶接ロボットを構成し、画像処理とデジタル制御のパルスMIG溶接への適用について基礎研究を行ってきた。これを片面裏ビード溶接、隅肉溶接、および開先溶接へ実用化する。一般に溶接中の裏ビードを直接測定することは困難であるので、溶接面から得られる情報、すなわち、溶融池の表面形状、開先幅、入熱状況(電流の時間的変化)から溶接溶融池の溶け込み深さを推定する。これを行うため直接測定が困難な制御対象の状態(溶け込み深さ)を求めるニューラルネットワークを構築した。このネットワークを用い、制御対象の状態を求め、これに適応してファジイ理論により、溶接電流波形を制御する。まず、ロボットの溶接トーチ近傍に2台のCCDシャッタカメラを固定し、溶融池表面および開先を同時に撮影し、画像メモリに取り込み、画像処理を高速高精度に行い、溶融池表面形状および開先形状を計測した。電流波形における観察期間位相の溶融池画像の鮮明さに及ぼす影響を調べ、観察するための最適な位相を求めた。つぎに、溶接電流および開先形状に対する溶融池表面形状および溶け込み深さの応答の定常状態と過渡状態を求め、制御対象の入出力関係を考察し、ニューラルネットワークの構造の決定と教師データの構築を行った。さらに、CCDカメラにより電極直下より前方の開先幅をセンシングしているため、電極直下における開先変動は予めわかるので、これに対してフィードフォワードを構成し、遅れなしに溶接電流波形をファジィ理論により制御した。一方、溶け込み深さに関するフィードバックは画像処理および演算に関する1サンプリング周期のむだ時間を含んでいる。これに適したファジィ制御器を現代制御理論の知識から構成し、溶接電流波形を制御した。
超低出生体重児消化管疾患術後の長期静脈栄養における新組成脂肪乳剤の肝障害予防効果

今回の研究は10%中性脂肪としてMCTとLCを1対1の等量で混合しPG(大豆レシチンであるepikuron200とglycerolからphospholipase DMで合成したリン脂質)で乳化した、新組成の脂肪乳剤を用いて行った。Wistar系4週齢雄性ラットを使用し、新組成PG乳化MCT/LCT剤を含む持続静脈投与を行い、直後の血清の中性脂肪、リン脂質、HDLコレステロール、AST、ALT、直接および間接ビリルビン値の測定を行った。その結果、1.2g/kg/hrおよび1.8g/kg/hrの投与速度では肝機能障害が著名で、至適速度は0.6g/kg/hrであることがわかった。今回の研究は10%中性脂肪としてMCTとLCを1対1の等量で混合しPG(大豆レシチンであるepikuron200とglycerolからphospholipaseDMで合成したリン脂質)で乳化した、新組成の脂肪乳剤を用いて行う。初年度の平成23年度は、Wistar系3週齢雄性ラットにおけるTPN(Total Parenteral Nutrition)下での至適な脂肪の総投与カロリーに占める割合を重点的に検討する予定で、内頸静脈を用いて中心静脈カテーテルを上大静脈内に挿入することを試みたが、技術的に困難で、Wistar系4週齢雄性ラットを使用した。(1)新組成PG乳化MCT/LCT剤を含むTPN群を0.6g/kg/hr(ラットに対する既存の製剤の投与限界)で持続投与(2)新組成PG乳化MCT/LCT剤を含むTPN群を1.2g/kg/hr(ラットに対する既存の製剤の投与限界の2倍量)で持続投与(3)新組成PG乳化MCT/LCT剤を含むTPN群を1.8g/kg/hr(ラットに対する既存の製剤の投与限界の3倍量)で持続投与するという3群に分け、それぞれに対し輸液ポンプ(ニプロ・FP_1200)を用いて120分間持続静脈投与を行い、直後の血清の中性脂肪、リン脂質、HDLコレステロール、AST、ALT、直接および間接ビリルビン値の測定を行った。その結果、1.2g/kg/hrおよび1.8g/kg/hrの投与速度では肝機能障害が著名で、至適速度は0.6g/kg/hrと判断した。今回の研究は10%中性脂肪としてMCTとLCを1対1の等量で混合しPG(大豆レシチンであるepikuron200とglycerolからphospholipase DMで合成したリン脂質)で乳化した、新組成の脂肪乳剤を用いて行う。1新組成PG乳化MCT/LCT剤を含むTPN群を0.6g/kg/hr(ラットに対する既存の製剤の投与限界)で持続投与2新組成PG乳化MCT/LCT剤を含むTPN群を1.2g/kg/hr(ラットに対する既存の製剤の投与限界の2倍量)で持続投与3新組成PG乳化MCT/LCT剤を含むTPN群を1.8g/kg/hr(ラットに対する既存の製剤の投与限界の3倍量)で持続投与するという3群に分け、それぞれに対し輸液ポンプ(ニプロ・FP-1200)を用いて120分間持続静脈投与を行い、直後の血清の中性脂肪、リン脂質、HDLコレステロール、AST、ALT、直接および間接ビリルビン値の測定を行った。平成24年度は新組成脂肪乳剤の肝組織に対する長期的な影響と肝組織のenergy chargeを算出し、肝エネルギー代謝における新組成脂肪乳剤有用性の検討を行う予定であったが中心静脈カテーテル管理に難渋し実験系の確立ができなかった.中心静脈留置とその後の管理に難渋し、実験の初期段階で時間を費やし、また、最終的に当初予定していたより週齢が進んだラットを使用することとなり、やや計画よりも遅れているが、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に行う予定としていた新組成脂肪乳剤の肝組織に対する長期的な影響を検討する。平成23年度は実験初期段階で時間を費やしたが、その点に関しては技術的には安定しており、研究が順調に進展し得ると考えている。その後、平成24年度に予定していた肝組織のenergy chargeを算出し、肝エネルギー代謝における新組成脂肪乳剤有用性の検討を行う予定である。
情報推薦におけるユーザのパーソナリティと推薦の受け入れやすさに関する実証的研究

ユーザの興味や嗜好に応じてそのユーザが好む商品やコンテンツを提供する情報推薦システムにおいて,ユーザの心理的特徴によって推薦の受け入れやすさが異なるかどうかを,被験者実験により検証する.また,ソーシャルメディアやオンラインゲームなどの,オンラインメディアにおいてユーザのモチベーションや自己表現,他者とのインタラクションの分析も行い,これらの自動で計測可能なユーザ特徴と推薦の受け入れやすさとの関係も検証する.ユーザの興味や嗜好に応じてそのユーザが好む商品やコンテンツを提供する情報推薦システムにおいて,ユーザの心理的特徴によって推薦の受け入れやすさが異なるかどうかを,被験者実験により検証する.また,ソーシャルメディアやオンラインゲームなどの,オンラインメディアにおいてユーザのモチベーションや自己表現,他者とのインタラクションの分析も行い,これらの自動で計測可能なユーザ特徴と推薦の受け入れやすさとの関係も検証する.
無限次元連続群と旗多様体

即ち,まずPeterson-Kacの手法を適用することにより旗多様体と呼ぶべき多様体とその上の線束を定義し,それらの多様体としての構造を解析した.次にその結果を利用して,線束の大域的断面の空間がg-加群としてどのようなものであるかを決定した.即ち,まずPeterson-Kacの手法を適用することにより旗多様体と呼ぶべき多様体とその上の線束を定義し,それらの多様体としての構造を解析した.次にその結果を利用して,線束の大域的断面の空間がg-加群としてどのようなものであるかを決定した.
挿入的クロマチン免疫沈降法(iChIP法)を用いた転写伸長一時停止機構の解明

本研究では、転写伸長一時停止機構の全容解明を目的とし、挿入的クロマチン免疫沈降法(iChIP法)を用いて、c-fos遺伝子上の転写伸長一時停止領域を単離し、そこに結合している因子(蛋白質・DNA・RNA)を網羅的に同定することを目指した。まず、ニワトリのB細胞株であるDT40のc-fos遺伝子上の転写伸長一時停止部位にLexA結合配列を挿入するためのターゲティングベクターを作製した。現在、LexA結合配列を挿入するためのターゲティングを進めている。ターゲティングできた細胞株を得しだい、転写伸長一時停止領域を単離・解析する。また、iChIP法を最適化することで、低コピー数の解析対象とするゲノム領域を効率よく単離し、そこに結合する蛋白質およびRNAを同定することに成功した。本研究では、転写伸長一時停止機構の分子機構の全容解明を目的とし、転写伸長一時停止機構に関与する分子(蛋白質・DNA・RNA)を、挿入的クロマチン免疫沈降法(inserdonal chromatin immumoprecipitation:iCHP)を用いて網羅的に同定・解析する。iChIP法を用いることで、生体内でのクロマチン構造を維持したまま転写伸長一時停止が行われているゲノム領域を単離し、解析することができる。具体的には、c-fos遺伝子をモデルとし、(1)細菌のDNA結合蛋白であるLexAの結合配列を転写伸長一時停止部位近傍に相同組換えを用いて挿入し、(2)タグを付けたLexAのDNA結合ドメインを上記細胞へ発現させ、(3)坑タグ抗体を用いてクロマチン免疫沈降を行うことで、転写伸長一時停止領域を特異的に単離する。本年度は、まず、c-fos遺伝子上の転写伸長一時停止部位近傍にLexA結合配列を挿入するためのベクターを作成した。次に、相同組換え効率が高いことが知られているニワトリDT40細胞を用い、相同組換えを用いたLexA結合配列の目的部位への挿入を行った。薬剤選択の結果、30クローンが得られ、PCRによる解析の結果、2クローンのDT40細胞において、相同組換えによるLexA結合配列の挿入が確認できた。現在、PCRで得られた結果が信頼できる結果であるかどうか検証するため、サザンプロットによる相同組換えの確認を行っているところである。今後、相同組換えが確認できた細胞株を用いてiChIPを行い、c-fos遺伝子上の転写伸長一時停止部位近傍を単離・解析する。本研究では、転写伸長一時停止機構の分子機構の全容解明を目的とし、転写伸長一時停止機構に関与する分子(蛋白質・DNA・RNA)を、挿入的クロマチン免疫沈降法(insertional chromatin immunoprecipitation:iChIP)を用いて網羅的に同定・解析する。iCMP法を用いることで、生体内でのクロマチン構造を維持したまま転写伸長一時停止が行われているゲノム領域を単離し、解'析することができる。昨年度に引き続き、c-fos遺伝子上の転写伸長一時停止部位近傍にLexA結合配列を挿入したニワトリDT40細胞株の作製を試みた。得られた細胞株において、LexA結合配列が挿入されたかどうか確認するためサザンプロットを行った結果、目的部位への挿入がみられなかった。現在、引き続き、細胞株を作製しているところである。一方、iChlP法で解析対象ゲノム領域に結合している蛋白質を同定する際の実験条件の最適化を行った。トランスジーンの系を用いて、解析対象ゲノム領域に結合する蛋白質の同定を試みた結果、当該ゲノム領域に結合する数種類の蛋白質を同定することに成功した。さらに、計算上、1x10^9個の細胞を用いることで、1コピーの解析対象ゲノム領域に結合する蛋白質の同定が可能であることも判明した。今後、相同組換えが確認できた細胞株を用いてiChIPを行い、c-fos遺伝子上の転写伸長一時停止部位近傍を単離し、結合している分子を解析する。
モーバイル環境におけるマルチメディアアドホックネットワークに関する研究

本研究では、モーバイル環境において携帯端末や処理装置が集合して構成するアドホックネットワーク上で、即時系通信、待時系通信等を統合して伝送可能な無線マルチメディアデータ伝送方式を開発することを目的とした。具体的には、マルチメディアアドホックネットワークを構成するに当たって問題となる以下の点を重点的に研究した。(1)端末の動的出入りや隠れ端末問題を考慮した効率のよい無線多重アクセス方式(2)QoS制御および情報共有などにより効率を上げる方式(3)アドホックネットワークの動的トポロジー構築(1)に関しては、集中局を仮定できない分散環境において即時系と待時系を効率的に伝送できるアドホックネットワーク向きのマルチメディアマルチアクセス方式DMMA(Distributed Multimedia Multi-access)を開発した。さらに、隠れ端末問題への対処を行った。(2)に関しては、アドホックネットワーク中に情報を部分的に分散させ効率を高める分散オブジェクト複製動的配置方式RORP(Replicated Object Relocation Protocol)を開発した。(3)に関しては、アドホックネットワークの帯域幅を有効に利用しつつ信頼性を確保する方式MOVENET(Multi-hopping Overlapped Network)を開発した。なお、これらの研究成果は、高度道路交通システム(ITS)の車車間通信や災害等の緊急時の復旧支援のための小規模通信に適応可能である。本研究の目的は、モーバイル環境において携帯端末や処理装置が集合して構成するアドホックネットワーク上で、即時系通信、待時系通信、緊急事通信を統合して伝送可能な無線マルチメディアデータ伝送方式を開発することである。本年度は、以下を遂行した。(1)分散型無線多重アクセスによるマルチメディアアドホックネットワーク方式の検討アドホックネットワークでは集中局を仮定できないため、分散型の無線多重アクセス方式を設計している。が従来から開発している分散型多元接続プロトコルDMMA(Distributed Multimedia Multiple Access)は、端末の動的出入りを前提に即時系と待時系を収容できる方式である。しかし、この方式は隠れ端末問題に対処出来ない等の問題点が存在する。本年度は、DMMAの即時系の網加入までの遅延を削減する改良およびIEEE802.11を元にした隠れ端末問題を軽減する改良を行った。前者は、緊急時系のトラフィックを収容出きる可能性がある。しかし、緊急トラフィックにより確実にスロットを割り当てるために、フレームに緊急情報用スロットを設ける方式を現在検討中である。電子情報通信学会全国大会にて発表予定である。(2)蓄積・中継機能を持つマルチメディアアドホックネットワーク方式の検討本研究では、モーバイル環境において携帯端末や処理装置が集合して構成するアドホックネットワーク上で、即時系通信、待時系通信等を統合して伝送可能な無線マルチメディアデータ伝送方式を開発することを目的とした。