hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規内皮細胞特異的遺伝子Ｓｅｍａ３Ｇを用いた動脈硬化抑制効果の検討

セマフォリンは神経成長円錐に対する反発分子として同定されたガイダンス分子であるが、近年、血管新生、癌の発達そして自己免疫疾患に関与する等多彩な働きを有することが明らかになってきている。しかしながらセマフォリンの動脈硬化おける役割は十分に明らかになっていない。本研究では、我々が同定した分泌型のセマフォリン(EMBOJ. 2006, Arterioscler Thromb Vasc Biol. 2011、Sci Rep. 2016)であり、かつ血管内皮細胞に特異的に発現しているセマフォリン3G (Sema3G)に着目し、粥状動脈硬化形成における役割を解析した。まず動脈硬化のリスク因子である、肥満や糖尿病では、大動脈におけるSema3GのmRNAの発現が低下していることを明らかにした。またApoEノックアウトマウスに比較し、Sema3GとApoEのダブルノックアウトマウスでは、腹部大動脈における動脈硬化病変が増大したことから、肥満、糖尿病など動脈硬化を促進する状態では、動脈硬化抑制に働くSema3Gが低下し、その結果として、動脈硬化性病変が増大する可能性が示唆された。これらの原因を明らかにするため、in vitroの実験を行い、血管内皮細胞から分泌されるSema3Gがマクロファージの増殖を抑え、血管内皮細胞への接着を抑制することが考えられた。そしてマクロファージの移動、脂質代謝にも影響するリンパ管に対しては、Sema3Gはリンパ管形成抑制的に働くことが示唆された。すなわち我々が同定したSema3Gは血管壁局所における作用を介して動脈硬化抑制的に働くことが明らかとなった。今後は同じ分泌型であるSema3A、Sema3EとSema3Gとの関連や血管内皮細胞特異的なSema3Gのノックアウトマウス、さらにSema3Gの過剰発現による動脈硬化抑制作用などを検証する必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。しかしながらセマフォリンの粥状動脈硬化進展における役割はほとんど明らかになっていない。そこで、分泌型のセマフォリンであり、かつ血管内皮細胞に特異的に発現しているセマフォリン3G (Sema3G)に着目し、粥状動脈硬化形成における役割を解析することとした。今年度は、粥状動脈硬化のモデル動物を作成し、血管壁におけるSema3Gの発現を検討するとともに、Sema3Gの欠損が粥状動脈病形成に与える影響を検討した。発現解析として、粥状動脈硬化惹起因子である糖尿病、肥満がSema3Gの発現に与える影響を検討した。8週齡から高脂肪餌で飼育したマウス、および肥満2型糖尿病モデルであるob/obマウスの大動脈におけるSema3Gの発現をリアルタイムPCRで検討した。高脂肪餌負荷後20週で解析を行った結果、腹部大動脈においてSema3Gの発現低下傾向を認め、その他の部位も全体的に発現が低い傾向にあった。ob/obマウスでは、肥満に加えて高血糖が確認され、12週齡時に、大動脈弓部で有意なSema3Gの発現低下を認めた。これらの結果から、動脈硬化惹起因子である肥満・インスリン抵抗性・高血糖といった因子に暴露された大動脈ではSema3Gの発現が低下する事が示唆された。更に、アポEノックアウトマウスと、Sema3Gノックアウトマウスを交配し、Sema3G/ApoEダブルノックアウトマウス(DKO)を作成し、同様の実験を行った所、DKOマウスで熟手の占める割合が約50%増大していた。今後は、Sema3Gのリコンビナント蛋白(rSema3G)を作成し、単球/マクロファージの機能に与える影響を検討する予定である。動脈硬化病変の形成には、マクロファージがその中心的な役割を担っている。2015年度は、セマフォリン3G(Sema3G)のマクロファージ血管内皮細胞への遊走能に与える影響を検証するため、in vitro実験を進めた。2014年度末より生成を試みていたSema3Gのリコンビナント蛋白が完成したため、これを用いて、Sema3Gの機能を検証した。マウス腹水由来マクロファージであるRaw264.7細胞とヒト単球のcell lineであるTHP-1細胞を用いて、Sema3Gがマクロファージの遊走能、接着能、増殖に与える影響を評価した。またヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を用いて、Sema3Gが単球の走化性因子であるMCP-1の発現制御に与える影響を評価した。マクロファージ自体には、Sema3Gの発現は見られなかったが、その受容体であるNuropilin1, 2やPlexinA1, B1, B2, D1, VEGFR1, 2, 3が発現している事をRT-PCRにより確認した。続いて、Sema3Gリコンビナントを用いたin vitro実験を行った所、Sema3Gはマクロファージの遊走能には影響を与えないが、Sema3G添加によりTHP-1細胞とHUVEC細胞の接着が阻害される傾向がみられた。さらに、Sema3G添加によりHUVEC細胞における白血球遊走刺激因子であるMCP-1の発現が有意に抑制され、RAW264.7細胞の増殖が抑制される傾向が確認された。

以上の結果から、内皮細胞から分泌されるSema3Gはマクロファージのみならず、オートクラインで内皮細胞にも作用を及ぼし、局所におけるマクロファージの細胞増殖抑制効果と、活性化した血管内皮細胞への接着を抑制する効果を持つと考えられた。これらの作用を通じて、Sema3Gは、動脈硬化抑制作用を持つ可能性がある事が示唆された。分泌型のセマフォリンであり、かつ血管内皮細胞に特異的に発現しているセマフォリン3G (Sema3G)に着目し、粥状動脈硬化形成における役割を解析してきた。前年度明らかにした事は以下の2点であった。1動脈硬化惹起因子である肥満、高血糖の条件下では、大動脈におけるSema3GのmRNAの発現が低下している2ApoEノックアウトマウス(ApoEKO)に比較し、Sema3GとApoEのダブルノックアウトマウス(DKO)では、動脈硬化性病変が増大した。以上の結果は肥満、高血糖条件など動脈硬化を促進する状態では動脈硬化抑制に働くSema3Gが低下し、その結果として、動脈硬化性病変が増大する可能性を示唆している。今年度は、これらのメカニズムを解明する事を目的として実験を進めた。血管内皮細胞、マクロファージに対してSema3Gが与える影響をin vitro実験により評価した所、Sema3Gはマクロファージ、血管内皮細胞、炎症性蛋白に対する影響といずれにも動脈硬化抑制的に影響を与えるという一定の結果が得られた。続いて、論文化に必要な実験を計画、遂行している。おおむね、予定通りの進捗状況であると考えている。セマフォリンは神経成長円錐に対する反発分子として同定されたガイダンス分子であるが、近年、血管新生、癌の発達そして自己免疫疾患に関与する等多彩な働きを有することが明らかになってきている。しかしながらセマフォリンの動脈硬化おける役割は十分に明らかになっていない。本研究では、我々が同定した分泌型のセマフォリン(EMBOJ. 2006, Arterioscler Thromb Vasc Biol. 2011、Sci Rep. 2016)であり、かつ血管内皮細胞に特異的に発現しているセマフォリン3G (Sema3G)に着目し、粥状動脈硬化形成における役割を解析した。まず動脈硬化のリスク因子である、肥満や糖尿病では、大動脈におけるSema3GのmRNAの発現が低下していることを明らかにした。またApoEノックアウトマウスに比較し、Sema3GとApoEのダブルノックアウトマウスでは、腹部大動脈における動脈硬化病変が増大したことから、肥満、糖尿病など動脈硬化を促進する状態では、動脈硬化抑制に働くSema3Gが低下し、その結果として、動脈硬化性病変が増大する可能性が示唆された。これらの原因を明らかにするため、in vitroの実験を行い、血管内皮細胞から分泌されるSema3Gがマクロファージの増殖を抑え、血管内皮細胞への接着を抑制することが考えられた。そしてマクロファージの移動、脂質代謝にも影響するリンパ管に対しては、Sema3Gはリンパ管形成抑制的に働くことが示唆された。すなわち我々が同定したSema3Gは血管壁局所における作用を介して動脈硬化抑制的に働くことが明らかとなった。今後は同じ分泌型であるSema3A、Sema3EとSema3Gとの関連や血管内皮細胞特異的なSema3Gのノックアウトマウス、さらにSema3Gの過剰発現による動脈硬化抑制作用などを検証する必要がある。
中高年期女性のマンモグラフィ検診受診行動を促進する介入技法の有効性検討

われわれは,低迷するマンモグラフィ検診への受診行動を促進するため,検診未受診の中高年期女性(40歳69歳:1,033名)を対象に,1マンモグラフィ検診受診行動に影響する個人差変数である「病気認知(乳がんをどの程度脅威なものと感じているか)」を測定する尺度(Brief IPQ-JBC)の再検討,2「病気認知」のレベルによって対象者を分類し,3種類のテーラーメイドパンフレットを用いた介入効果研究(アウトカム:マンモグラフィ検診受診意図),3同様の介入効果研究(アウトカム:介入後1年間におけるマンモグラフィ検診受診の有無)という3つのステップで研究をおこなった。その結果,十分な信頼性・妥当性を有する尺度が作成された。また,直後のマンモグラフィ検診受診意図をアウトカムとした研究では,乳がんに対する脅威の程度が中程度の対象者において,パンフレット介入が直後のマンモグラフィ検診受診意図を上昇させること,その際,乳がんに対する不安軽減を意図したパンフレットにおいてその傾向が顕著であることを見出した。一方で,乳がんに対する脅威がかなり低い(平均-1.5SD以下)対象者では,パンフレットによる受診意図向上は認められず,逆に,乳がんに対する不安喚起を意図したパンフレットによって受診意図は低下した。最後に,乳がんに対する脅威がかなり高い対象者(平均+1.5SD以上)では,不安喚起や不安軽減を意図しないニュートラルな内容のパンフレット介入によってのみ,マンモグラフィ検診受診意図の上昇が示唆された。最後に,最終調査に応じた518名を対象者とした介入後1年間におけるマンモグラフィ検診受診率をアウトカムとした研究では,想定された介入の効果は全く認められず(全体の受診者数26名:4.0%),検診未受診者への効果的な介入法の再検討,検診未受診者の心理特性のさらなる検証などが余儀なくされた。1内容その結果、1Brief IPQ-JBCは、乳がんに対する病気認知を測定する上で十分な信頼性、妥当性を有することが分かった、2CSM同様、乳がんに対する病気認知はマンモグラフィ検診受診行動に影響すること、が確認された。2意義、重要性欧米諸外国に比し低迷するマンモグラフィ検診受診率の向上を目指したプログラム開発とその有効性検討をおこなう上で、必要な基礎的知見が得られたことの意義は大きい。今後は、乳がんに対する病気認知、マンモグラフィに関するイメージをもとに対象者を分類し、対象者の特性に応じた受診促進広告の作成とその有効性検討をおこなう。これまで,Leventhal et al(2003)の自己制御に関するコモンセンスモデル(CSM)を援用しながらマンモグラフィ検診受診行動を規定する要因を検討してきた。その結果,作成したBrief IPQ-JBCは,Broadbent et al(2006)のオリジナル版と同様に十分な信頼性・妥当性を有することが確認された。また,中高年女性の乳がんに対する病気認知は,乳がんに対する「リスク認知」,乳がん発症で予想される精神的負担(「がん不安」),受診意図を媒介に,実際のマンモグラフィ受診行動に影響することが分かった。これまでの研究により,マンモグラフィ検診受診行動のメカニズムは,Leventhal et al(2003)のCSMによって十分に説明可能であることが確認されたと言える。当初の目的どおり,中高年女性の乳がんに対する認知を測定する尺度を作成し,その標準化を終了した。また,こうした乳がんへの病気認知が,実際のマンモグラフィ検診受診行動に関与することも確認できた。その結果,従来指摘されてこなかった「乳がんに対する病気イメージ(病気認知)」の受診意図や受診行動に対する曲線的因果関係が見いだされた。つまり,「乳がんに対する病気イメージ」が肯定的にも否定的にも中程度にある者が,マンモグラフィを受診しよう(受診意図)と考え,結果的に実際の受診行動につながる傾向を見出した。こうした結果を踏まえ,全国在住の中高年期女性のうち,マンモグラフィ検診未受診者をBrief IPQ-JBCの得点をもとに「悲観的病気認知群」「標準的病気認知群」「楽観的病気認知群」に無作為に振り分け,各群に適合した受診促進パンフレットを作成したうえで,各パンフレットの配布(介入)の有効性を前方視的に吟味する調査に着手した(現段階までに2度の調査を実施)。具体的には,病気認知(3)×受診促進パンフレット(3)の要因計画で,約1年後のマンモグラフィ受診行動の割合,及び受診意図の変化プロセスを従属変数として,有効性研究とする。現段階で,対象者分類のための予備調査(第1回),パンフレット配布とパンフレットに対する印象調査(介入:第2回)を終えた。乳がんは,わが国の代表的な女性死亡原因である。そうした中,乳がん死亡に一定の抑制効果が認められる介入の一つに,マンモグラフィなどの乳がん検診受診があるものの(Schuler et al, 2007など),その受診率は欧米に比べると半数以下にとどまる。筆者ら(2012, 2013, 2015a, 2015b,2016など)は,マンモグラフィ受診に影響する心理社会的要因を,Leventhal et al(2003)が提唱した自己制御理論(コモンセンスモデル:以下CSM)に基づき探索してきた。その結果,中高年期女性のもつ乳がんに対する「病気認知」は,乳がん罹患への「リスク認知」,乳がん罹患に対する「不安」,「マンモグラフィに対するイメージ」を媒介として,マンモグラフィ「受診意図」,実際の「受診行動」に影響することが見出され,わが国におけるCSMの有効性を確認した。

加えて,「受診意図」から実際の「受診行動」には,乳がんやマンモグラフィに対する「情報収集行動」が高いレベルで媒介すること,病気認知得点が高すぎても低すぎても「受診意図」「受診行動」が低下する可能性があることも見出した。我々は,一連の知見を踏まえ,検診未受診の中高年期女性を対象に受診行動を促進する介入を行い,その有効性研究に着手した。研究1では,乳がんに対する「病気認知」得点によって対象者を「高得点群」「平均得点群」「低得点群」の3群に分類し,各群の介入前における「マンモグラフィに対するイメージ」,「受診意図」のレベル,介入直後における「受診意図」について検討を加えることで,介入の有効性を吟味した。また,研究2では,引き続き,介入後約1年間におけるマンモグラフィ検診受診行動の有無をアウトカムに各群における介入の有効性を吟味した。身内の介護問題,それに伴う勤務先異動などにより,思うように研究活動を遂行できなかった。しかしながら,データ収集およびデータの解析は,2018年3月段階で終了できた。われわれは,低迷するマンモグラフィ検診への受診行動を促進するため,検診未受診の中高年期女性(40歳69歳:1,033名)を対象に,1マンモグラフィ検診受診行動に影響する個人差変数である「病気認知(乳がんをどの程度脅威なものと感じているか)」を測定する尺度(Brief IPQ-JBC)の再検討,2「病気認知」のレベルによって対象者を分類し,3種類のテーラーメイドパンフレットを用いた介入効果研究(アウトカム:マンモグラフィ検診受診意図),3同様の介入効果研究(アウトカム:介入後1年間におけるマンモグラフィ検診受診の有無)という3つのステップで研究をおこなった。その結果,十分な信頼性・妥当性を有する尺度が作成された。また,直後のマンモグラフィ検診受診意図をアウトカムとした研究では,乳がんに対する脅威の程度が中程度の対象者において,パンフレット介入が直後のマンモグラフィ検診受診意図を上昇させること,その際,乳がんに対する不安軽減を意図したパンフレットにおいてその傾向が顕著であることを見出した。一方で,乳がんに対する脅威がかなり低い(平均-1.5SD以下)対象者では,パンフレットによる受診意図向上は認められず,逆に,乳がんに対する不安喚起を意図したパンフレットによって受診意図は低下した。最後に,乳がんに対する脅威がかなり高い対象者(平均+1.5SD以上)では,不安喚起や不安軽減を意図しないニュートラルな内容のパンフレット介入によってのみ,マンモグラフィ検診受診意図の上昇が示唆された。最後に,最終調査に応じた518名を対象者とした介入後1年間におけるマンモグラフィ検診受診率をアウトカムとした研究では,想定された介入の効果は全く認められず(全体の受診者数26名:4.0%),検診未受診者への効果的な介入法の再検討,検診未受診者の心理特性のさらなる検証などが余儀なくされた。交付申請書に記したように、平成26年度平成27年度の研究目的は「乳がんに対する病気認知」を測定する尺度の作成とその信頼性、妥当性検討であった。
共依存の倫理学的考察

報告者は、平成25年度、論文を1本、翻訳論文を1本、解題を1本執筆した。口頭発表としては、国際会議を3本、国内学会を1本行っている。3月には博士論文を提出した。(4) 2013年10月は、共依存に対するフェミニズム批判について考察した上で、共依存概念に存在意義があることを明らかにした。この研究成果は、11月に開催された第66回関西倫理学会大会にて発表した。(5) 2013年度初旬より取り組んでいたキャロル・ギリガンの論文「道徳の方向性と道徳的な発達」の翻訳と、解題「キャロル・ギリガン」の執筆を11月に完成させた。翻訳と解題は、2014年3月に刊行された『生存学』vol. 7(生活書院)にて掲載された。(6) 2013年12月以降は、これまでの研究成果などを博士論文「共依存の倫理ー精神分析と臨床心理を越えて」としてまとめ、2014年3月に提出した。本年度は、フェミニズム理論からみた「依存」の研究、精神分析と共依存の研究を行い、それぞれ順調に研究を進めることができた。また、共依存言説に潜む倫理観を暴き出すことには成功した。しかし、この研究の先に見出されるはずである共依存の肯定性の論証を十分に行うことができなかった。共依存研究を受け継ぐ形で、今後は、共依存に限らない「関係性の病」をテーマとして研究を進めていく。共依存概念は、「関係性の病」を捉えるにあたって、他者との関係性に嗜癖するという個人的症状に着目する視点(個人的視点)と、二者関係における関係性それ自体を病と捉える視点(関係性的視点)の二つがあり、その両者が複雑に絡み合っているものが「関係性の病」であることを提示した。今後は、これまでの「関係性の病」の研究において、いかに個人的視点と関係性的視点の絡み合いが見逃されてきたか、あるいは注目されるようになってきているかを明らかにし、関係性の病の実像に迫ること、また、病的な関係性にも肯定的な側面があることに光を当てることで、分離とは異なる解決方法を探ることを目的として研究する。報告者は、平成24年度、論文を2本、国際カンファレンス・シンポジウムの受理を2つ受けている。1、報告者は平成24年の8月より、研究指導の委託の形をとり、カナダのマギル大学哲学科でGraduate Research Traineeとして研究を遂行している。カナダでの研究の成果は、以下の研究活動に反映されている。(1)大震災におけるアルコール依存症に関する実例を検証することで、これまで否定的に語られてきた「イネイブリング」という概念が必ずしも否定的なものではなく、肯定的な側面を持つということを論じ、"What is Enabling:A Study of Support Groups of the Tohoku Earthquake"と題して、立命館大学国際言語文化研究紀要『言語文化研究』第24巻4号に英語論文として投稿した(平成25年3月刊行)。(3)オタワ大学にて行われる国際シンポジウムLesethiquesdu care etdu souciにおける発表が受理された(発表は25年4月に行う)。2、アルコール依存症者の自助団体アルコホリック・アノニマスにおける自己の語りに注目することで、その団体に属している人々の自己のあり方が依存症者のあり方と同様の構造を持つことを論じ、「自己紹介に嗜癖する--ギデンズ、フーコーを手掛かりに」と題し、日本嗜癖行動学会誌『アディクションと家族』第29巻2号に投稿した(平成25年5月末刊行予定)。各種嗜癖のメカニズムが、嗜癖回復者の行為のメカニズムと同様の形態を取ることを、哲学、社会学、心理学それぞれの視点から明らかにした(論文1本、発表2つ)。これらは嗜癖者のみを否定的なものとしてみなす言説に異議を唱えるための基礎理論となる。平成25年度は、精神分析の研究を主に進めていく。平成25年度は、第一に精神分析の研究を進めていく。

第一に、Freudの精神分析からアメリカの自我心理学において、「共(co)」という契機が過去の症例記述でどのように扱われてきたか、あるいは見逃されてきたのかを「子供のトラウマ」問題を切り口にして点検する。第二に、上記の精神分析における「共」依存的なトラウマ問題を考慮した上で、共依存を倫理的に再評価する。共依存はDVやアルコール依存症、子供のトラウマの原因となる否定的評価がされるべき概念である。ここには、人間の多様性を無視した倫理の暴力性あり、共依存に潜む肯定的側面を見落とす原因になってしまう。そこで共依存の肯定的側面に光を当てる。共依存研究を受け継ぐ形で、今後は、共依存に限らない「関係性の病」をテーマとして研究を進めていく。共依存概念は、「関係性の病」を捉えるにあたって、他者との関係性に嗜癖するという個人的症状に着目する視点(個人的視点)と、二者関係における関係性それ自体を病と捉える視点(関係性的視点)の二つがあり、その両者が複雑に絡み合っているものが「関係性の病」であることを提示した。今後は、これまでの「関係性の病」の研究において、いかに個人的視点と関係性的視点の絡み合いが見逃されてきたか、あるいは注目されるようになってきているかを明らかにし、関係性の病の実像に迫ること、また、病的な関係性にも肯定的な側面があることに光を当てることで、分離とは異なる解決方法を探ることを目的として研究する。
発達障がい児における学習・運動・神経基盤の変容過程解明による学習支援科学の構築

本研究では定型発達児と発達障がい児を対象に,学習段階を連続的に捉えた移行促進的学習支援を行い,読み書き学習の獲得・段階の移行過程に付随した「読む」「書く」「見る」行動の変容を解明し,学習支援科学という融合領域を構築することを目的とした。2018年度の研究実施状況は以下の4点であった。1書字中における視線パターンと行動特性の同定:大学生20名を視覚運動協応得点により2群化し,アイトラッカーを用いて両群の書字中の視線パターンの様子を検討した。その結果,高群の方が,視線逸脱回数が少なく,視写中の視線逸脱回数の多さが,児童・生徒の書き困難の早期発見につながる可能性を示した(大森, 2019)。2文章の読み理解向上に付随した視線パターンの変容:発達障がい児15名と定型発達児13名を対象に,2種類の繰り返し読み訓練を用いて文章の読み理解支援を行い,訓練前後の視線パターンを計測した。その結果,通常の繰り返し読み支援では発達障がい児15名の文章理解が促進されにくく,定型発達児13名とも異なった視線パターンの変容が見られたことを報告し,現在その成果を国際誌に投稿中である。3時系列的な刺激提示による読み書きの獲得:以前開発した刺激の空間的な位置関係を保持したまま,時系列的な刺激提示を行うことにより,1名の学習障がい児が単語の読み書きを獲得し,未訓練の単語学習へと般化が見られたことを明らかにし,第36回日本行動分析学会においてポスター発表を行った。現在は同条件と他の条件と学習効果を比較・検討中である。4結果の伝播と展開:第30回日本発達心理学会において,文字読みから文章理解までの連続的な支援を行うための自主シンポジウムを開催した。また,計測自動制御学会より論文の執筆依頼を受け,読みと視線パターンの関連を示した論文を投稿した。学会発表を2件行い,日本語論文を2本執筆(うち1本掲載済み)し,英語論文も1本執筆し,査読後の修正中であるため。大学生を対象にした書字中の視線パターンの計測において,書字困難と視線逸脱回数の多さから,行動レベルにおいて首の上下動の多さが潜在的な書き困難児を同定できる可能性を示し,その成果が論文に掲載された。また,成人のデータを基に,子どものデータを取得中である。文章理解における視線パターンの変容を示した英語論文においても,多くの指摘は序論の明確化を求めるものであり,手続きや結果,着想についての評価は高く,現在再投稿に向けて指摘について修正中である。研究の推進方策としては,前年から引き続き,読み書き困難評価研究と移行促進型学習支援研究を継続して実施する。特にウェイトリスト群に対しても支援を開始し,学習獲得と移行過程の「見る」行動の変容を解明することを試みる。2018年度に携行型視線追跡実験システムが完成したため,研究室内に留まらず,近郊の共同研究施設にも出向し,データを取得予定である。研究を遂行する上での問題点は,視線追跡装置(Tobii)を用いての測定の際に,文字刺激の読み書きを行うため,疲れや嫌悪感を示す場合がある可能性がある。その際には課題間に適宜休憩を挟み,課題を実施する。1つの課題は研究協力者の読み書き速度にもよるが,8分以内には終了するように課題構成をしている。また,標準化検査の実施が想定よりも長くなってしまう可能性がある。その際にも実施を焦らず,15分を目安に休憩を挟みながら,検査を実施する。研究協力者と保護者の希望がある場合は,課題や検査ともに途中で中断し,再度ご来所頂いたうえで研究を再開できる旨を事前に伝える。

学会発表を2件行い,日本語論文を2本執筆(うち1本掲載済み)し,英語論文も1本執筆し,査読後の修正中であるため。大学生を対象にした書字中の視線パターンの計測において,書字困難と視線逸脱回数の多さから,行動レベルにおいて首の上下動の多さが潜在的な書き困難児を同定できる可能性を示し,その成果が論文に掲載された。また,成人のデータを基に,子どものデータを取得中である。文章理解における視線パターンの変容を示した英語論文においても,多くの指摘は序論の明確化を求めるものであり,手続きや結果,着想についての評価は高く,現在再投稿に向けて指摘について修正中である。研究の推進方策としては,前年から引き続き,読み書き困難評価研究と移行促進型学習支援研究を継続して実施する。特にウェイトリスト群に対しても支援を開始し,学習獲得と移行過程の「見る」行動の変容を解明することを試みる。2018年度に携行型視線追跡実験システムが完成したため,研究室内に留まらず,近郊の共同研究施設にも出向し,データを取得予定である。研究を遂行する上での問題点は,視線追跡装置(Tobii)を用いての測定の際に,文字刺激の読み書きを行うため,疲れや嫌悪感を示す場合がある可能性がある。その際には課題間に適宜休憩を挟み,課題を実施する。1つの課題は研究協力者の読み書き速度にもよるが,8分以内には終了するように課題構成をしている。また,標準化検査の実施が想定よりも長くなってしまう可能性がある。その際にも実施を焦らず,15分を目安に休憩を挟みながら,検査を実施する。研究協力者と保護者の希望がある場合は,課題や検査ともに途中で中断し,再度ご来所頂いたうえで研究を再開できる旨を事前に伝える。アイトラッカー用のソフトウェアの制御専用のコンピュータ購入のために,前倒し支払請求として30万円を求めた。しかし,請求時の見積もりよりも安価で購入できたため,前倒し支払い請求にて使用した残額を次年度に繰り越す。また,次年度使用額として計上した経費は,現在執筆中の英語論文の校閲費や投稿費として使用することとする。
脳由来神経栄養因子と高分子ヒアルロン酸を用いた歯周組織再生治療薬の開発

本研究では、BDNFを歯周組織再生治療に臨床応用することを目的として、安全性の高い高分子ヒアルロン酸複合体とBDNFの組み合わせがin vivoにおける歯周組織再生を促進するかどうかをビーグル犬III級根分岐部歯周組織欠損モデルを用いて明らかにすることとした。BDNF/高分子ヒアルロン酸複合体充填群では、露出象牙質表面の大部分で新生セメント質が観察され、作成した欠損の半分程度まで歯槽骨が再生していた。本実験の結果から、BDNF/高分子ヒアルロン酸複合体は、歯周組織再生を促進する歯科材料となりうる可能性が示唆された。本研究は、BDNFを歯周組織再生治療に臨床応用することを目的として、安全性の高い高分子ヒアルロン酸複合体とBDNFの組み合わせがin vivoにおける歯周組織再生を促進するかどうかを明らかにすることとした。雌ビーグル犬の下顎第2、3、4小臼歯にIII級根分岐部歯周組織欠損を作成し、アルジネート印象材を填入することで実験的歯周炎を惹起させた。一週間後、印象材を除去し、ルートプレーニングを行い、歯肉弁を元に戻して縫合した。その後ブラッシングを行うことで、炎症を軽度に抑えた歯周組織を確立した。さらに一週間後、BDNF(5、50μg/ml)/高分子ヒアルロン酸複合体を加えて欠損部に充填した。コントロール群として高分子ヒアルロン酸のみを充填した。手術後6週間経過観察した後、灌流固定を行い、組織標本を作製した。切片作成後、ヘマトキシリン・エオジン染色を行い、光学顕微鏡下にて組織観察を行った。また、新生セメント質と新生歯槽骨の間には一定の幅を維持した歯周靭帯が存在していた。それに対し、コントロール群では、根分岐部直下に上皮の侵入がみられる標本が多く、歯周組織の再生もほとんど観察されなかった。以上の結果から、BDNF/高分子ヒアルロン酸複合体は、歯周組織再生を促進する歯科材料となりうる可能性が示唆された。さらに一週間後、BDNF(5,50,500,2000μg/ml)/高分子ヒアルロン酸複合体を加えて欠損部に充填した。切片作成後、ヘマトキシリン・エオジン染色を行い、光学顕微鏡下にて組織観察、組織計測を行った。組織計測においても、BDNF/高分子ヒアルロン酸複合体充填群はコントロール群と比較して、有意に歯槽骨再生、セメント質再生の促進が認められた。
地方における職人と職工の生産小売と日用品市場の生成

明治5年頃より、職人の社会的地位が、国内の各地において、待遇に大きな格差が生じていた。特に、職人は明治時代初期の短期間に於いて、職人に対する呼称及び、身分的地位が変化した。そのため、職分化が複雑化し、近代産業へと転換できた職人層は、職工へと変わることにより近代工業の担い手として珍重された。その反面で、伝統的な生活用具の制作者である職人は、経済制度の変化や、自由化によってこれまでの流通経路が崩壊し自立を求められた。しかしながら、政府による施策は一部の人達だけのものでしかなく、抜本的改善は生活者に任された。政府による近代化政策は、工業製品の優位性を確保することとなり、次第に工業製品が浸透することとなった。そのため、職人達が、生活の糧を失うこととなった。こうした一方で、自由な商売が職人の生活環境を変えてしまった。職人は、これまでのような、問屋に品物を卸す仕事ではなく、店を構えて品物を売らなければならなくなった。その上、職人の家族全員が、職人の仕事を手伝うという必要性があった。そのため、職人の住宅が、製作と販売を行うこととなり、家族単位の一体化と協力が必要となった。こうした職人の生活環境は、市場の中に取り込まれることとなり、東京、大阪といった都心部では明治40年以降日用品市場が形成されてきている。こうしたことの背景には、職人達が培ってきた、前近代的な商習慣(掛売り・同業者組合等)の廃絶が伴っており、自由な賃労働の形成に大きく寄与していると考えられる。職人は、単に伝統産業保持者などという狭い思考にとらわれがちだが、職人こそ日用品市場の中で、生産小売としての役割を明確にしてきたと考えられる。特に、このような職人を中心とした生産小売としての過程は、お米を要求する暴動後の公設市場の設置運動においても、重要な役割を果たしていったと考えられる。そのため、この研究では最も資料が豊富に残されている新聞史料を中心として、職人及び市場について検討を行った。明治期における近代化をどのような時点で捉えて、比較研究するのかといった点について効果的に分析する必要性を痛感していたので、ほぼ全国的に近代的な商業新聞が登場する明治20年以降の地方新聞から抽出検討することにした。調査予定地域の図書資料、インターネット等を使用した事前調査では、実態の掴めない地域も多く、実際に現地に行くことで初めて状況が把握できた場合も多い。また、残されているように思われた資料も閲覧状態の不備などから閲覧できない場合もあった。特にマイクロリーダーの整備の不良や、資料そのものが断片的にしか残されていなかった地域も多く、調査年代をある程度限定して調査する必要性が出てきた。そのため調査を全国に拡大し、年代的には地域間でほぼ新聞が出揃う明治20年代後半から明治30年代後半までを初期の基本データとして調査を展開することとした。

本年度の調査地城としては、旭川市(北海タイムス)、釧路市(北東日報)、札幌市(北海道毎日新聞)、函館市、網走市、青森市(東奥日報)、秋田市(秋田魁新報)、山形市、米沢市(米澤新聞)、仙台市、新潟市(新潟新聞)、富山市(北日本新聞)、金沢市(北國新聞)、福井市、大宮市、東京都内、千葉市、大阪市、東大阪市、神戸市、京都市、奈良市(日新新聞、新大和新聞)、高知市(土陽新聞)、高松市(香川新報)、徳島市(徳島毎日新聞)、松山市(海南新聞)、北九州市(門司新報)、福岡市(福岡日々新聞)、熊本市(九州日々新聞)、佐賀市(佐賀新報)、長崎市(東洋日の出新聞)、大分市(臼杵新聞)、宮崎市(宮崎新聞、日州獨立新聞、日州新聞)鹿児島市(鹿児島新聞)の各市の県立・市立の図書館及び公文書館等の調査をおこなった。これによってさらに年代を明治34年、明治35年、明治36年に限定して調査することでほぼ全国的な調査がはじめられることがわかった。特にこの調査の分析によって、各地域の商業実態と、職人、職工の存立基盤を明らかにする予定であるが、今後は地域をさらに拡大し調査資料の収集につとめたい。14年度までの調査では、明治期の新聞を中心に調査を進めたが、明治期の新聞には職人という言葉が次第に使用されなくなり、一部では職工という言葉に置き換えられるようになっていったことがわかった。その上、政策的にも次第に差別化が図られたことが公文書などから理解できた。そのため一般大衆へも、これらが意識的に普遍化し、職人は時間や手間がかかる無駄な代名詞へとすりかわっていったことが考えられる。しかしながら、金沢市や、米沢市においては職人という言葉が頻繁に記述されており、他地域と違う状況がみられた。特に金沢市では、伝統産業として職人の保護をはかり、産業組合の設立を行っており、職人=伝統工芸への転化が、明治期中期頃にみられた。今後未調査の地域にもこれらの問題点を再度整理し、再調査をはかりたいと考えている。これらの一部について日本民俗学会第54回大会において「職人と職工に関する世相史の分析<明治から大正期における職人と職工に関する調査分析>」○五代雄資・村田忠繁ポスター発表(於:筑波大)『日本民俗学会第54回大会要旨集』P.132 2002.10と題して発表をおこなった。14年度における調査地域は、前年度(13年度)に引き続き、北海道(北海タイムス、函館新聞、北東日報)岩手県()、青森県、福島県(福島民友新聞)、東京都、神奈川県(神奈川新聞)、茨城県、石川県、大阪府、岡山県、広島県、宮崎県、沖縄県(沖縄タイムス)の調査を行った。明治期における近代化をどのような時点で捉えて、比較研究するのかといった点について効果的に分析する必要性を痛感していたので、ほぼ全国的に近代的な商業新聞が登場する明治20年以降の地方新聞から抽出検討することにした。これらの検討課題を基に本年度は、公文書の調査を中心におこなった。調査予定地域の公文書資料、図書平成15年度から16年度に調査を地域としては、北海道立公文書館、北海道大学付属図書館、函館市立図書館、秋田県公文書館、宮城県公文書館、東京都公文書館、長野県歴史館、愛知県公文書館、岐阜県歴史資料館、和歌山県公文書館、鳥取県公文書館、島根県立図書館、愛媛県立図書館、徳島県公文書館、大分県立図書館、大分県公文書館、宮崎県文書センター、沖縄県公文書館、琉球大学付属図書館などの各地の大学・県立・市立の図書館及び公文書館等の調査をおこなった。これまでの調査では、明治初期の短期間に、職人に対する呼称及び、身分的地位が、地域間においてかなりの格差が生じていた。また、職分化が複雑化し、近代産業へと転換できた職人層は、職工へと変容することにより近代工業の担い手として珍重された。その反面で、伝統的な生活用具の制作者である職人は、経済制度の変化や、自由化によってこれまでの流通経路が崩壊し自立を求められた。
成長障害モデルハムスターにおける成長ホルモン受容体遺伝子異常発現の機構解析

本研究では、染色体転座により器官形成異常および成長障害を起こすチャイニーズハムスター(CH)系統(t(2;4)(p23;q19))の、転座組換え点において変異を起こした遺伝子(群)を、ゲノム情報を利用したポジショナルクローニングにより同定することを目的とする。その戦略として、まず詳細な比較遺伝子地図を作製した。その結果、約20個の遺伝子の染色体マッピングから、チャイニーズハムスター2p23はマウス15番染色体、ヒト5番染色体に対応し、成長ホルモン受容体遺伝子(GHR)以外にも、先天的なヒトの発達障害の原因遺伝子が存在することが明らかにされた。サザンブロットとFISHの結果から、このGHR遺伝子自身が組換え点になっていることは否定されたので、GHR遺伝子発現異常は転座により引き起こされているが、組換え点には成長ホルモンに関連する因子の遺伝子が存在することが予想された。この未知の遺伝子を同定するために、チャイニーズハムスターのゲノム全領域をカバーする、平均インサートサイズ100kbpのゲノムDNAで構成されたBAC libraryを慶応大学医学部と共同研究で作成した。このライブラリーでは約3万個のクローンでチャイニーズハムスターのゲノム1個分をカバーできるが、10万個、すなわち、34ゲノム分をカバーすることをめざしている。これらのクローンは順次、DNAアレイとして、今回調べた相互転座以外でも迅速に転座、もしくは染色体(遺伝子)の欠失、増幅をスクリーニングするツールとするべくチャイニーズハムスターDNAバンクとして保存している。
カンジダ・アルビカンスの活性酸素発生:測定法の開発とその応用

カンジダ・アルピカンス(Candida albicans)は,ヒト真菌症の主要な起因菌である。カンジダ細胞は呼吸代謝の過程で活性酸素を産生していると考えられているが,これまで研究は行われていなかった。本研究では,カンジダ細胞が産生するスーパーオキシドの化学発光測定法を開発することを第1の目的とした。次に、確立した測定法を応用して,スーパーオキシド産生と呼吸代謝の関係を明らかにすることを試みた。最後に抗真菌剤アムホテリシンB(AmB)の抗真菌活性における活性酸素の関与を調べた。1.スーパーオキシドの化学発光測定法の開発いくつかの化学発光剤を調べた結果、ウミホタル・ルシフェリン誘導体・MCLAがカンジダ細胞からのスーパーオキシドの測定に優れていることが明らかになった。カンジダ細胞をりん酸緩衝液に懸濁し,MCLAを加えて化学発光測定装置で測定できた。2.スーパーオキシド産生と呼吸との関連性カンジダ細胞の内因的スーパーオキシド産生は非常に低かったが、スーパーオキシド産生剤であるパラコート(PQ)によりその産生が誘導された。呼吸変異株、呼吸阻害剤、呼吸基質などの実験結果から、PQ誘導のスーパーオキシド産生はカンジダ細胞の呼吸能に依存していることが明らかになった。3.AmBの抗真菌活性における活性酸素の関与AmBによるカンジダの増殖抑制、致死作用、膜透過性昂進に対するPQの効果調べた結果、AmBの抗カンジダ作用には活性酸素が関与していることが明らかになった。本研究は、カンジダ細胞が産生するスーパーオキシド(SOX)の測定法を確立し、その方法を応用してカンジダ酵母のSOX産生を明らかにすることを目的とする。平成12年度においては、次の研究実績を得た。1.SOXの化学発光測定法の開発カンジダ細胞からのSOX発生の測定には、化学発光剤としてウミホタル・ルシフェリン誘導体(MCLA)が優れていることが明らかになった。洗浄したカンジダ細胞を小試験管中でグルコースを含んだりん酸緩衝液に懸濁、化学発光測定装置にセットし、MCLAを加え発光を測定する。この条件を基として、MCLA濃度、細胞濃度と発光量の比例関係などを確かめ、標準測定条件を確立した。2.呼吸能および増殖期とSOX産生との関係呼吸能を備えた親株と呼吸欠損変異株の両株とも、自発的なSOX産生は低かった。SOX発生剤であるパラコート(PQ)を加えると、親株では旺盛なSOX発生が起こった。しかし、呼吸欠損変異株ではPQによる促進は僅かであった。この結果は、SOX発生が呼吸能に依存しているとことを示している。親株では対数増殖中期に急激にSOX産生が上昇し、以後徐々に低下した。これに対して呼吸欠損株ではSOX発生は各増殖期を通して大きな変化は見られなかった。これらの変化はすでに報告した両株の呼吸活性変化と一致していた。3.炭素源と呼吸阻害剤がPQ誘発SOX産生に与える効果PQ誘発SOX産生は、測定時にグルコースを加えると促進された。この時、呼吸阻害剤であるアンチマイシンAを加えれる完全に抑制された。したがって、SOX産生は呼吸能に依存していることが示された。

1.スーパーオキシドの化学発光測定法の開発いくつかの化学発光剤を調べた結果、ウミホタル・ルシフェリン誘導体・MCLAがカンジダ細胞からのスーパーオキシドの測定に優れていることが明らかになった。カンジダ細胞をりん酸緩衝液に懸濁し,MCLAを加えて化学発光測定装置で測定できた。2.スーパーオキシド産生と呼吸との関連性カンジダ細胞の内因的スーパーオキシド産生は非常に低かったが、スーパーオキシド産生剤であるパラコート(PQ)によりその産生が誘導された。呼吸変異株、呼吸阻害剤、呼吸基質などの実験結果から、PQ誘導のスーパーオキシド産生はカンジダ細胞の呼吸能に依存していることが明らかになった。3.AmBの抗真菌活性における活性酸素の関与AmBによるカンジダの増殖抑制、致死作用、膜透過性昂進に対するPQの効果調べた結果、AmBの抗カンジダ作用には活性酸素が関与していることが明らかになった。
アブラナ科植物の自家不和合性遺伝子座に存在するレトロトランスポゾンの発現解析

アブラナ科植物の自家不和合性は一つの遺伝子座(S)を想定することで説明されている。自家不和合性反応はS遺伝子座に遺伝子が座乗する柱頭側の認識分子SRKと花粉側の認識分子SP11の相互作用による。同じくS遺伝子座にあるSLGは、SRKの細胞外ドメインと相同性が見られる。F_1品種`CR清雅65'(S-46/S-54)の自殖分離集団の中から、5つの自家和合性個体(S-54ホモ)が得られた。S-54の自家和合個体と自家不和合個体の相互交配の結果、和合性の原因が柱頭側にあることが明らかとなった。連鎖解析から和合性の要因がSと連鎖していることが明らかになった。柱頭側の認識因子であるSRKの発現量に差は見られなかったが、SLGからSRKへのgene conversionが生じていた。以上の結果から、自家和合性の原因は、gene conversionによって生じたSRKがSP11を認識できなくなったためであると考えた。アブラナ科植物から、DNAのメチル化に関与すると考えられる遺伝子、BrMET1a、BrMET1b、BrCMT、BrDDM1を単離した。このうち、BrDDM1の配列を元にRNAiのコンストラクトを作成し、形質転換体の作成を行い、11個の独立した形質転換体を得た。形質転換体ではメチル化の程度の低下が確認され、その程度は個体間で異なった。メチル化の低下の程度が1番大きかった形質転換体の表現型はWTと変わらなかったが、WTで発現しないことを確認しているレトロトランスポゾンの発現が誘導されていた。このレトロトランスポゾンのメチル化程度を形質転換体とWTで比較したところ、形質転換体でDNAのメチル化の程度が低下していたことから、このレトロトランスポゾンの発現誘導は、メチル化レベルの低下により起こったと考えられた。アブラナ科植物の自家不和合性を決定するS遺伝子座のゲノム構造の比較を、種間(Brassica oleraceaとBrassica rapa)で同じ認識特性を示す組合わせ3組において行った。BoS-7、BrS-46ではSRK、SP11を含む32kb、80kbの塩基配列を決定し、両者のゲノム構造を比較したところ、BoS-7のSRKとSP11の遺伝子間が16kb長かった。さらにその領域にレトロトランスポゾンの挿入が見られた。S遺伝子座に座乗するレトロトランスポゾンをSTF(S locus retrotransposon family)とした。BoS-12はSRK、SP11、SLGを含むそれぞれの領域37kb、17kb、38kbの塩基配列を決定し、BrS-47はSRK、SP11をカバーする54kbの塩基配列を決定した。この両者のゲノム構造を比較したところ、BoS-12のS遺伝子座のほうが広範囲に及ぶことが明らかとなった。また、BoS-12においてのみ4つのSTF(BoSTF12a,b,c,d)と1つのトランスポゾンの挿入が確認された。BoS-15はSRK、SP11を含むそれぞれの領域39kb、17kbの塩基配列を決定し、BrS-60はSRK、SP11を含む86kbの塩基配列を決定した。この両者のゲノム構造を比較したところ、BoS-15のS遺伝子座のほうが広範囲に及ぶことが明らかとなった。STFはBoS-15、BrS-60それぞれに1つ(BoSTF15a,BrSTF60a)挿入していた。得られたSTFを比較したところ、BoSTF12aとBoSTF15aでは高い相同性が見られたが、他のSTFでは相同性が認められなかった。以上から、B.oleraceaのS遺伝子座の方がB.rapaよりも広範囲に及び、ランダムなレトロトランスポゾンの挿入がその原因の一つであることを明らかにした。アブラナ科植物の自家不和合性はS遺伝子座に座乗する柱頭側の因子SRKと花粉側の因子SP11によって決定される。S遺伝子座内では組換えが抑制されていると考えられているが、Brassica rapa S-8とB.rapa S-46の間でKusaba and Nishio(1999)によって組換えが生じた可能性が挙げられており、その可能性を広範囲のS遺伝子座のゲノム構造を明らかにして検証した。B.rapa S-8のSRK、SP11、SLGを含む58.6kbの領域の塩基配列を決定した。そして、昨年決定したB.rapa S-46の80kbの塩基配列と比較した結果、SRKの下流領域及びSLGの下流領域において高い相同性が認められた。この結果から、この組合わせにおいて組換えが生じた可能性を示した。B.oleraceaやB.rapaは一般的に自家不和合性を示すが、自家和合性を示す系統も存る。本研究では、B.oleracea、B.rapaの自家和合性系統を用いて、自家和合性の原因べた。B.oleraceaの自家和合性の1系統には同じSハプロタイプで自家不和合性を示統が存在するので、交配実験とRT-PCRにより花粉側、柱頭側共に機能せず、SP11、が転写されていないことを明らかにした。

B.rapaの自家和合性の1系統においては、囲のS遺伝子座をクローニングし、SP11、SRKの遺伝子構造を明らかにし、SP11ではモーター領域の欠失、SRKではレトロトランスポゾンの挿入によりSP11、SRKが発現いないことを明らかにした。以上の結果から2つの系統共にSP11、SRKが発現できなったことで自家和合性になったと考えられた。アブラナ科植物の自家不和合性は一つの遺伝子座(S)を想定することで説明されている。自家不和合性反応はS遺伝子座に遺伝子が座乗する柱頭側の認識分子SRKと花粉側の認識分子SP11の相互作用による。同じくS遺伝子座にあるSLGは、SRKの細胞外ドメインと相同性が見られる。F_1品種`CR清雅65'(S-46/S-54)の自殖分離集団の中から、5つの自家和合性個体(S-54ホモ)が得られた。S-54の自家和合個体と自家不和合個体の相互交配の結果、和合性の原因が柱頭側にあることが明らかとなった。連鎖解析から和合性の要因がSと連鎖していることが明らかになった。柱頭側の認識因子であるSRKの発現量に差は見られなかったが、SLGからSRKへのgene conversionが生じていた。以上の結果から、自家和合性の原因は、gene conversionによって生じたSRKがSP11を認識できなくなったためであると考えた。アブラナ科植物から、DNAのメチル化に関与すると考えられる遺伝子、BrMET1a、BrMET1b、BrCMT、BrDDM1を単離した。このうち、BrDDM1の配列を元にRNAiのコンストラクトを作成し、形質転換体の作成を行い、11個の独立した形質転換体を得た。形質転換体ではメチル化の程度の低下が確認され、その程度は個体間で異なった。メチル化の低下の程度が1番大きかった形質転換体の表現型はWTと変わらなかったが、WTで発現しないことを確認しているレトロトランスポゾンの発現が誘導されていた。このレトロトランスポゾンのメチル化程度を形質転換体とWTで比較したところ、形質転換体でDNAのメチル化の程度が低下していたことから、このレトロトランスポゾンの発現誘導は、メチル化レベルの低下により起こったと考えられた。
相互理解を促進させる交易理論に基づく協調的思考力を育成する指導方法の開発と評価

本研究は、相互理解を促進させる交易理論に基づく協調的思考力を育成する指導方法の開発と評価を行った。信頼感の有無が取引量を左右する交易ゲーム教材を開発し、中学生を対象としたパイロット授業を行った。相手の立場を共感的に理解し、協調的に問題解決を行う思考力を育成する目的であった。パイロット授業の結果、中学校2,3年生を対象とした総合的な学習の時間において、教材として継続的に使用したいという中学校教員からの評価を得ることができた。加えて、大学生を対象にゲームで使用する財の名前を変更した実験を行ったところ、財の名前によって交換にゆがみが発生するが明らかとなった。本研究では,信頼感の有無が取引量を左右する交易ゲーム教材を開発し,相手の立場に共感し協調的に問題解決を行う思考力の育成を目指す.目標達成のために,a.交易理論に「信頼感」の要素を加え,協調的問題解決活動を促すゲーム学習教材の開発,b.上記教材を用いた指導方法と活動支援システムの開発と評価,c.上記指導方法とシステムを運用するためのカリキュラム開発と実践利用に取り組む.本年度は,交易理論の要件の構造化と「信頼感」を加えたゲームのフレーム作りのための予備調査として,交易理論をゲーム化し,30名程度の大学生を実験協力者として活動に参加してもらった.交易理論に「信頼感」を加えた理論モデルをつくり,ゲームの要件の構造化を行った.構造化したゲームの要件を用いてカード式の交易ゲーム教材を開発した.開発ゲームを用いて,大学生300名,中学生106名を対象に実験を行った.開発教材は中学生も理解可能なことがテスト結果から明らかになった.中学生対象の質問紙調査から,「信頼感」を構成する尺度として「利己主義的人間観尺度」がゲーム学習の前後で有意に低下し,協力することに対してのメリットを理解できたことが示唆された.大学生を対象とした実験からは,交換ゲームに用いる財の名前によって,生産パターンがゆがむことが発見できた.このことは,従来の経済モデルでは指摘されておらず,詳細な分析が必要な項目として浮かび上がってきた.上述の実験結果については,日本教育工学会論文誌と日本地域学会全国大会において報告を行った.本研究では,信頼感の有無が取引量を左右する交易ゲーム教材を開発し,相手の立場に共感し協調的に問題解決を行う思考力の育成を目指し,次の3点に取り組んだ.1)交易理論に「信頼感」の要素を加え,協調的問題解決活動を促すゲーム学習教材の開発,2)上記教材を用いた指導方法と活動支援システムの開発と評価,3)上記指導方法とシステムを運用するためのカリキュラム開発と実践利用.人間の合理的利益の追求活動によって富が増大すると思われがちな貿易の根底には,sentimentsと呼ばれる「諸感情」が流れており,貿易の成立条件に「相互信頼」があることを明示的に取り込むことで従来の理論モデルに不足していた面を補い,より現実に近い交易シュミレーションを可能にすることができた.研究最終年度においては,利己的な行動だけでは交易量が増加せず,国が発展しないことを取引規模から直感的に理解させ,「信頼」によって生産及び交易活動が円滑になるゲーム学習教材を開発することによって,教育現場で求められている「相手を思いやる心」や「協調性」「責任感のある行動」を育てるための新しい指導方法と教材を総合的な学習の国際理解の単元で活用することの有用性を確かめられた.理論経済学本研究は,「交易ゲームの構造化と信頼感の付加」「ゲームの過程可視化支援ツールの開発と指導方法の開発」「実践利用とその評価」の3段階からなる.まず,文献調査や専門家の経験と知識を整理して,交易ゲームを教室内で行える実験に置き換えられるようゲームのルールを整備した.生産力を決める要素である土地の面積,生産技術,労働力をそれぞれ,紙の面積,はさみの数と質,チームのメンバー数で表した.資源として紙を利用してはさみを使って生産物を算出し,トレードするゲームのフレームワークを整え,「信頼感」をカードによってメンバー,あるいはチームに与えてその効果が産出量や貿易量にどのように影響するか調査した.プロトタイプの実験を行うことはできており,おおむね順調に進展していると言えよう.昨年度の開発ゲーム教材では,「信頼感」を密告書としてチームに配布した.ゲームの回数(1回ゲーム,繰り返しゲーム)によって,密告書に対するプレーヤの戦略が異なった.例えば,1回限りの交換ならば相手をごまかしてもいいけれど何度も付き合う相手ならば正直に取引をする,あるいはその逆に,1回限りの取引では悪評判を取り返す機会はないけれど繰り返し取引があるのならば挽回の機会があるということが起こった.この点は,研究チームの予想に反しており,実験の中で見出された知見である.本年度は,密告書に対するプレーヤの態度がどのように決まるのか,なぜそのような態度をとったのかについてインタビューやゲーム中の発話を分析するなどして明らかにする予定である.

そのため,経済活動になじみの少ない中学生を対象に実験を行う予定である.財の名前の効果を測定するために,群を分割して実験を行うためのゲーム教材の開発を行う.申請時に予定していた実験参加者数を、科研費配分額の減額に伴い縮小せざるを得なかった。このため、2校で実施予定であった実験を1校で行った。実験準備機材が少なくなったことにより、次年度繰越金が発生した。本年度は、昨年度の実験結果をもとにパラメータを追加した実験を行う予定である。実験の記録機材、記録メディア、データ分析に必要な機材と謝金、実験を行うための打ち合わせや実験場所への旅費、研究成果報告旅費に充填する。