hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
湖沼生態系におけるレジームシフトと、それに伴う生態系機能の変化の予測

湖沼では、レジームシフトとともに一次生産者の担い手が、沿岸帯の付着藻類から沖帯の植物プランクトンに移行する。実際の湖沼で得られたパラメータ値を基に構築した数理モデルを使って、レジームシフトの前後で、湖沼全体の一次生産量がどのように変化するのかを解析した。その結果、1)レジームシフトの前では、栄養塩流入量が増加するにもかかわらず一次生産量に大きな変化がみられない傾向があり、2)レジームシフト後には、一次生産量の急激な上昇がみられ、そのほとんどが植物プランクトンによることが分かった。現在開発中の予測モデルは、沿岸帯沈水植物(macrophytes)とともにレジームシフトに強く影響していると考えられる底生付着藻類(benthic algae)がもつボトム・アップ効果の研究を、デンマーク国立環境研究所と米国のWright大学との共同で湖沼の水質やプランクトンに関する生データを基に、より実践に即したレジームシフト予測モデルの開発を行なっています。その結果、底生付着藻類も沈水植物と同様、湖沼のレジームシフトに大きく影響を与えることが理論的に裏付けられました。さらに近年では、湖沼の一次生産のうち、沖帯における生産(植物プランクトン)に加えて、沿岸帯における生産(底生付着藻類)も無視できないことが分かってきています。富栄養化に対する湖沼全体の一次生産量の変化を、湖沼の規模と形状を考慮して、実際の野外データを用いて予測した研究はこれまでにありません。そこで、水中内の光条件に依存した光合成モデルを湖沼全体の一次生産モデル(植物プランクトン+底生付着藻類)に組み込み、湖沼全体の一次生産量を理論的に計算したところ、湖沼の規模や形状によっては、栄養状態が貧栄養状態(底生付着藻類優占)から富栄養状態(植物プランクトン優占)へとレジームシフトが起こるときに一時的に湖沼全体の一次生産量が減少することが明らかになりました。栄養塩の負荷量の増加とともに湖沼全体における一次生産が単純に増加するわけではなく一時的に減少するという結果は、湖沼生態系では初めての理論的な発見であり、現在共同研究者とともに論文にまとめている段階です。これまでの突発的な富栄養化「レジームシフト」に関する研究は、沿岸帯に生息する沈水植物(macrophytes)が存在する湖沼での例がほとんどである。現在開発中の予測モデルは、沈水植物ではなく、底生付着藻類(benthic algae)も同様にレジームシフトを引き起こす可能性があるか調べている。デンマーク国立環境研究所と米国のWright大学との共同で、湖沼の水質やプランクトンに関する野外データに基づいたレジームシフト予測モデルの構築を行なった。その結果、底生付着藻類も沈水植物と同様、湖沼のレジームシフトを引き起こす要因になりうることが分かった。光合成による一次生産は水域生態系における生態系機能の一つで、レジームシフトとともに生態系機能がどう変化するかはまだ明らかにされていない。本研究では、レジームシフトの可能性評価に加えて、富栄養化に対する湖沼全体の一次生産量の変化を、湖沼の規模と形状を考慮して解析を行なった。そこで、水中内の光条件に依存した光合成モデルを湖沼全体の一次生産モデル(植物プランクトン+底生付着藻類)に組み込み、湖沼全体の一次生産量を理論的に計算したところ、湖沼の規模や形状によっては、栄養状態が貧栄養状態(底生付着藻類優占)から富栄養状態(植物プランクトン優占)へとレジームシフトが起こるときに一時的に湖沼全体の一次生産量が減少することが理論的に明らかになった。本年度は、野外データと数理モデルからの結果との相違点を解決し、論文にまとめて米国生態学会誌であるEcology誌に投稿したところである。これまで、湖沼におけるレジームシフト(突発的に起こる富栄養化)に関する研究は、沿岸帯に生息する大型の沈水植物群落(macrophytes)が存在する湖沼での研究例が大半を占めている。本研究では、大型の沈水植物群落ではなく、湖沼の底面に生息する付着藻類(attached algae)においても同様にレジームシフトが起こりうるのかを数理モデルを用いて解析を行なった。本研究は、デンマーク国立環境研究所のErik Jeppesen博士や米国のWright州立大学のYvonne Vadeboncoeur博士らと共同で、実際に野外の湖沼で起こりうる現象との整合性を取るため、デンマークにあるEngelsholm湖における水質やプランクトンに関するデータに基づいた数理モデルの構築し、解析を行なった。その結果、湖底に生息する付着藻類においてもレジームシフトを引き起こす要因になりうることが明らかにされた。また、湖沼への栄養塩負荷量とともに、湖沼全体の一次生産を解析した。湖沼全体の一次生産は、沿岸帯における付着藻類による一次生産と、沖帯における植物プランクトンによる一次生産との合計で求められる。その結果、レジームシフトが起こる前の貧栄養状態では、栄養塩負荷量が増加しても湖沼全体の一次生産にはほとんど変化が起こらないことが分かった。

これは、付着藻類からの一次生産寄与分の減少が、植物プランクトンからの寄与分の増加で埋め合わされていたためである。しかし、レジームシフトが起こるとともに、付着藻類からの一次生産への寄与が顕著に低下し、湖沼全体の一次生産は急激に増加して、一次生産のほとんどが植物プランクトンに由来していた。これらの研究成果は、米国生態学会の学会誌であるEcology誌に掲載が受理された(印刷中)。
Webベース共同開発支援向けマルチ生体センサー融合方式の研究

インターフェイス不良が発生する可能性を低減し、ウェブを利用した共同開発支援システムの高信頼化を図るため、様々な生体情報や文脈情報など多種多数の異種情報を融合することにより、ユーザの肉体的・精神的状況(疲労度、集中度、興味度合いなど)を推定し、推定された状況情報に基づいてウェブに情報を反映したり、ユーザにメッセージを送ったりするなどして意志伝達支援を行うシステムを提案した。また、推定されたユーザの状況の仮想空間での再現・可視化方式、ユーザの状況に基づいた作業支援方式を具体化し、事例に基づいた検証を行った。本研究の目的は、ユーザの状況推定に基づく意志伝達支援システムの開発を行い、インターフェイス不良が発生する可能性を低減、ウェブを利用した共同開発支援システムの高信頼化を図ることである。提案するシステムは、様々な生体情報や文脈情報など多種多数の異種情報を融合することにより、ユーザの肉体的・精神的状況(疲労度、集中度、興味度合いなど)を推定し、推定された状況情報に基づいてウェブに情報を反映したり、ユーザにメッセージを送ったりするなどして意志伝達支援を行う。本年度は、以下の内容を実施した。1)多種の生体情報センサーを用いてユーザの状況推定を行う、状況推定方式およびシステムについて具体化を行い、これを特許出願した。2)脳波、血圧、発汗、などの生体情報と肉体的・精神的状況との関係についての文献調査、各種生体情報センサーの調査・予備実験を行い、本研究に適したセンサーの選別を行った。3)複数のセンサーの同時使用実験による各センサー間の各センサーの推定精度、特性(ノイズ特性)などの解析を行った。具体的には、被験者に内田クレペリン検査などの作業負荷を与えた際の生体情報を計測することにより、人の集中度と脈波、発汗、皮膚温の関係を明らかにした。この実験結果から、集中度を推定するために有効な生体情報は人により異なり、複数の生体情報センサーによる推定が有効なことを示した。また、その結果を国際会議に投稿した。4)ウェブを利用した共同開発支援システムの高度化に向けて、共同開発を支援するプロジェクトマネージャーエージェントの開発を行い、この結果を国際会議に投稿した。(1)ユーザの眠気状態における生体情報センサー(脈波計、皮膚温計、発汗計など)による情報解析実験を行い、この結果を国際会議において発表した。(2)ユーザの挙動解析のため、USBカメラによる動画像から、顔の向き変化、余所見などを解析するソフトウェアを開発した。(3)推定されたユーザの状況の仮想空間での再現・可視化方式、ユーザの状況に基づいた作業支援方式を具体化し、事例に基づいた検証を行い、この結果を国際会議において発表した。(4)ウェブ利用時のユーザの操作情報を基にしてユーザの感性プロファイルを作成し、ユーザの作業支援を行う方式を提案・検証し、特許への出願し、論文誌に投稿した。(5)ウェブを利用した共同開発支援システムの高度化に向けて、共同開発を支援するプロジェクトマネージャーエージェントの開発を行い、この結果を国際会議において発表した。
細胞周期からみた肝細胞癌の多段階発癌に関する研究

香川大学医学部附属病院ならびに慶応義塾大学医学部附属病院で手術をおこなった肝細胞癌症例(合計:約140病変)のプレパラートを,慶応義塾大学医学部病理学教室坂元亨宇教授の協力を得て,光学顕微鏡で再評価した.その結果,通常の肝癌結節(古典的肝細胞癌)とは別に,早期肝細胞癌を14例,腺腫様過形成を7例,すその病変を15例拾い出した.その他に,早期肝細胞癌内部により分化の劣る癌組織が境界明瞭,膨張性に存在する"結節内結節"病変を7例見出した.通常の肝癌結節(古典的肝細胞癌)とこれらの前癌病変に対して,様々な細胞周期シグナルの発現を,免疫組織化学染色法を用いて検討した.細胞周期シグナルのうち,細胞の非増殖性と最も強い相関があるとされるp27は,通常の古典的肝細胞癌と同様に,腺腫様過形成,早期肝細胞癌でもすでに高い核陽性反応を認めた.p27の高発現している腺腫様過形成や早期肝細胞癌では,P27を核外移行し分解促進するJab-1(Jun activation domain-binding protein 1)の高発現も認めた.つまり肝細胞癌の発癌初期の段階で,p27と関連する細胞周期シグナルの変化があることが,今回の研究で初めて認められた.一方で低分化型肝細胞癌ではp27の発現が低下し,p27を分解制御するユビキチンリガーゼであるSkp 2(S-phasekinase-associated protein 2)の過剰発現を認めた.肝細胞癌の発癌においては,p27を中心とした細胞周期シグナルが発癌,脱分化の過程でダイナミックに変化し,さらにp27は肝細胞癌の前癌病変の診断学的マーカーとなりうる可能性が示唆された.香川大学医学部附属病院ならびに慶応義塾大学医学部附属病院にて手術をおこなった肝細胞癌症例(合計:約120病変)のプレパラートを,慶応義塾大学医学部病理学教室坂元亨宇数授の協力を得て,光学顕微鏡で再評価した.肝細胞癌の主結節とともに形態学的に"すその病変"といわれる主結節周囲の超高分化型肝細胞癌の成分や小結節性病変(早期肝細胞癌と腺腫様過形成)の拾い出しを行った.その結果,通常の肝癌結節(古典的肝細胞癌)とは別に,すその病変を15例,早期肝細胞癌を10例,腺腫様過形成を6例拾い出した.その他に,早期肝細胞癌内部により分化の劣る癌組織が境界明瞭,膨張性に存在する"結節内結節"病変を7例見出した.通常の肝癌結節(古典的肝細胞癌)とこれらの病変に対して,当大学医学部腫瘍病理学教室(今井田克己教授)の協力を得て,自動免疫組織化学染色装置(ベンタナHX)で市販の抗体を用いて免疫組織化学染色を行った.まず細胞周期シグナルのうち,細胞の非増殖性と最も強い相関があるとされるp27について検討を行った.p27はこれまでの報告と同様に,通常の肝癌結節(古典的肝細胞癌)ではほとんどの症例で腫瘍細胞に核陽性反応を示した.また腫瘍細胞の胞体内にも陽性反応を示す症例も認められ,細胞内局在の変化と脱分化との関連が示唆された.さらに前癌病変とされる早期肝細胞癌や腺腫様過形成についても検討を行った結果,これらの病変でも核陽性反応を示す症例を多く認めた.つまり肝細胞癌の発癌初期の段階で,p27と関連する細胞周期シグナルの異常があることが,今回の研究で初めて認められた.さらに現在,p27を分解制御する,ユビキチンリガーゼであるSKP-2についても免疫組織化学染色で検討を行っている.肝細胞癌におけるSKP-2の免疫組織化学染色の検討は,古典的肝細胞癌を含めてこれまでに,ほとんど報告がない.SKP-2を検討することでp27蛋白の異常発現のメカニズムが明らかになる可能性がある.今後はp27やSKP-2の核陽性反応を定量化し,臨床病理学的な因子との関連性を評価・検討する予定である.さらに前癌病変におけるp27の異常を遺伝子レベルでも評価を行う予定である.香川大学医学部附属病院ならびに慶応義塾大学医学部附属病院で手術をおこなった肝細胞癌症例(合計:約140病変)のプレパラートを,慶応義塾大学医学部病理学教室坂元亨宇教授の協力を得て,光学顕微鏡で再評価した.その結果,通常の肝癌結節(古典的肝細胞癌)とは別に,早期肝細胞癌を14例,腺腫様過形成を7例,すその病変を15例拾い出した.その他に,早期肝細胞癌内部により分化の劣る癌組織が境界明瞭,膨張性に存在する"結節内結節"病変を7例見出した.通常の肝癌結節(古典的肝細胞癌)とこれらの前癌病変に対して,様々な細胞周期シグナルの発現を,免疫組織化学染色法を用いて検討した.細胞周期シグナルのうち,細胞の非増殖性と最も強い相関があるとされるp27は,通常の古典的肝細胞癌と同様に,腺腫様過形成,早期肝細胞癌でもすでに高い核陽性反応を認めた.p27の高発現している腺腫様過形成や早期肝細胞癌では,P27を核外移行し分解促進するJab-1(Jun activation domain-binding protein 1)の高発現も認めた.つまり肝細胞癌の発癌初期の段階で,p27と関連する細胞周期シグナルの変化があることが,今回の研究で初めて認められた.一方で低分化型肝細胞癌ではp27の発現が低下し,p27を分解制御するユビキチンリガーゼであるSkp 2(S-phasekinase-

associated protein 2)の過剰発現を認めた.肝細胞癌の発癌においては,p27を中心とした細胞周期シグナルが発癌,脱分化の過程でダイナミックに変化し,さらにp27は肝細胞癌の前癌病変の診断学的マーカーとなりうる可能性が示唆された.
統合失調症の発症機序におけるプロスタグランジンＥ２の関与

統合失調症の発症要因(周産期ウイルス感染、出産時低酸素脳症や育児放棄)の共通因子として、プロスタグランジンE2(PGE2)が関与するどうか検討した。発症要因を模したモデルマウスの脳内PGE2量は増加していた。周産期ウイルス感染モデルマウスに認められる統合失調症様の認知・情動行動障害にEP1受容体が関与していた。新生仔期PGE2暴露は、神経発達障害に伴う成体期ドパミン神経機能低下や認知行動障害を惹起させ、乱用薬物に対して脆弱性を示した。一方、統合失調症の発症・病態にPGE2関連遺伝子の関連性は認められなかった。PGE2は統合失調症の環境要因の共通因子および、発症脆弱性に関わることが示唆された。1新生児期(生後2日から5日間)におけるプロスタグランジンE2(PGE2:10 mg/kg sc)暴露による脳神経機能、および胎生期(E17.5)の初代海馬神経細胞におけるPGE2(10 &#61676;M)による神経発達への影響について検討した。その結果、新生児期PGE2投与マウスでは、溶媒投与マウスと比較して、成体期(生後10週齢)の前頭前皮質におけるドパミンの代謝回転が有意に低下していたが、セロトニンやノルアドレナリンの代謝回転に影響はなかった。海馬、側坐核や線条体には何ら影響はなかった。一方、初代海馬神経細胞の突起伸長は、PGE2添加によって濃度依存的に抑制された。したがって、PGE2は前頭前皮質におけるドパミン作動性神経機能を低下させ、神経発達を抑制することが示唆された。今後は、新生児期PGE2投与マウスの成体期における神経発達について検討を行う。2新生児期におけるPGE2暴露による乱用薬物(フェンシクリジン:PCP 10 mg/kg/day sc)やストレスに対する脆弱性について検討した。その結果、新生児期にPGE2を投与したマウスの生後5週齢(若年期)では、精神行動異常は認められなかった。しかし、新生児期PGE2投与マウスに生後4週(若年期)からPCPを7日間連続投与すると、自発運動量の増加、社会性の低下や物体認知記憶の障害が認められた。これら精神行動障害が認められたマウスの前頭前皮質や海馬におけるグルタミン酸トランスポーター(GLASTとGLT-1)の発現量は低下していた。一方、新生児期PGE2投与マウスに強制水泳ストレスや高所ストレスを負荷しても、意欲低下行動や不安行動などは認められなかった。したがって、PCP連続投与は、新生児期PGE2投与マウスにおける精神行動障害を顕在化あるいは重篤化し、乱用薬物に対する脆弱化が示唆された。今後は、新生児期のPGE2投与マウスの幼若期に疫学的なストレスを負荷した場合、精神行動障害が顕在化あるいは重篤化するかどうか検討を行う。統合失調症の発症機序の解明およびそれに基づいた予防・治療法の開発を目的とした本研究では、免疫・ストレス等によって増加し、神経機能に影響を与えるプロスタグランジンE2(PGE2)に着目して以下について検討した。1統合失調症の発症原因を模した動物モデルにおけるPGE2の変化:疫学調査で報告されている発症原因である周産/新生児期ウイルス感染[生後2日齢の新生児期にウイルス感染様の免疫異常を惹起させるPolyI:C(10 mg/kg)を投与したマウス]、周産/新生児期低酸素(生後2日齢の新生児期に20分間、100%CO2を暴露したマウス)、あるいは周産/新生児期母子隔離(生後2日齢の新生児期に6時間、母子隔離したマウス)を負荷すると、脳内PGE2量はいずれのモデルにおいても有意に増加していた。周産/新生児期ウイルス感染モデルにおいては、脳内PGE2合成酵素類(COX-1と2、mPGES-1)のmRNA発現量もPGE2量と同様に増加していた。2周産/新生児期におけるPGE2暴露による精神・神経機能への影響:周産/新生児期ウイルス感染モデルにおいて、精神機能の発達過程におけるPGE2の影響について検討するため、生後2日齢の新生児期から5日間、PolyI:CあるいはPGE2(10 mg/kg)を投与し、成体期における高次機能を行動学的に調べた。その結果、いずれの投与マウスの成体期において、社会性行動試験における社会性行動の低下、新奇物体認知試験における認知機能の障害やプレパルスインヒビション試験における情報処理能力の低下が認められた。以上の知見から、PGE2は、統合失調症の発症に重要な共通因子の一つとなる可能性が示され、神経発達期(周産/新生児期など)におけるPGE2の暴露は、成体期において精神行動障害を惹起させることが示唆された。

本研究では、統合失調症の発症要因の共通機序にプロスタグランジンE2(PGE2)が関与しているかどうか明らかにし、それに基づいた病因解明および新規予防や治療薬の開発を目的とした。本年度は、統合失調症における遺伝要因と環境要因の相互作用におけるPGE2の関与について検討した。その結果、統合失調症の感受性遺伝子の一つであるDisrupted-in-schizophrenia 1(DISC1)の変異遺伝子を過剰発現させたマウスの新生仔期にPGE2を暴露しても、成体期の精神行動障害に影響はなかった。DISC1とPGE2は、神経細胞の突起伸長やドパミン神経機能に対して類似した作用を示すため、相互作用による影響が顕著に認められなかったものと示唆される。一方、PGE2合成酵素類[Ptgs1, 2(COX-1, 2)、Ptges1, 2(mPGES-1, 2)、Ptges3(cPGES: cytosolic PGE synthase)]あるいは、その受容体[Ptger1-4(EP1-4)]の遺伝子が統合失調症の発症に関連するかどうか統合失調症患者の血液からDNAを抽出し、コピー数変異解析(Copy Number Variant:CNV解析)を行った。その結果、Ptges3のエキソン領域での重複が統合失調症患者1名のみに認められ、統合失調症の遺伝要因として、PGE2関連遺伝子の関与は小さいものと示唆された。以上の結果から、PGE2は統合失調症の発症に対する脆弱性に一部関与していることが示唆され、今後PGE2合成酵素や受容体EP1を標的として予防・治療薬としての有用性を検討していく。神経精神薬理学統合失調症の発症機序には、周産/新生児期における神経細胞や神経回路網の発達障害が関与するという神経発達障害仮説があり、この仮説に基づいて、統合失調症の発症機序の解明および予防・治療法の開発を目指している。平成25年度は、平成24年度の成果から見出された種々の統合失調症の発症原因モデルに共通して増加していたプロスタグランジンE2(PGE2)に着目して、1新生児期におけるPGE2暴露による神経機能と神経発達への影響、2新生児期におけるPGE2暴露による乱用薬物・ストレスに対する脆弱性について検討した。1に関しては、精神行動障害を呈した新生児期PGE2投与マウスの前頭前皮質においてドパミン作動性神経機能が低下していること、初代海馬神経細胞においてPGE2暴露により神経突起不全が認められることを見出し、新生児期PGE2投与マウスにおける精神行動障害の発現には、ドパミン作動性神経機能の低下や神経突起不全が関与していることを明らかにした。2に関しては、新生児期PGE2投与マウスの若年期には認められなかった精神行動異常(自発運動量の増加、社会性の低下や物体認知記憶障害)が、乱用薬物(フェンシクリジン)を連続投与すると若年期においても認められることを見出し、乱用薬物に対する脆弱化を明らかにした。以上のように、1に関しては、in vivo(マウス個体)とin vitro(培養細胞)の研究結果を関連付ける研究(個体マウスにおける神経組織学的な解析など)を行う必要はあるが、計画していた研究は概ね終了し、神経発達障害仮説に基づく成果は得られた。2に関しては、PGE2暴露による乱用薬物に対する脆弱化は明らかにできたが、ストレスについては十分に明らかにできなかったので、疫学に基づいた幼若期ストレス負荷(フィジカルバイオレンスなど)に対する脆弱化を検討する予定である。
培養中の幹細胞に対する電磁気刺激は虚血性脳障害後の細胞移植成績を改善するか?

再生医療において解決すべき問題として、幹細胞移植後の標的臓器への生着率向上および分化制御が挙げられる。神経系培養細胞であるPC12細胞および骨髄間葉系幹細胞を用い、既に当研究室内に構築した培養幹細胞に対する電磁気刺激(EMF)システムを用い、電磁場を暴露し以下の結果を見出した。PC12細胞の増殖率は、ある一定の磁場条件下にコントロール群の数倍の速度で増殖する。またその神経細胞への分化率は、ある一定の磁場条件下に抑制あるいは増進をする可能性がある。そのメカニズムとして、各種タンパクの活性化された受容体等を検索した所、ある一定の磁場条件下での発現を確認した。また骨芽細胞において、磁場暴露を施行したところ増殖率の増加を認めた。具体的内容は以下の通り。目的:骨髄間葉系幹細胞、PC12細胞の増殖・分化・細胞保護に及ぼす電磁気暴露による影響および分子生物学的検討。方法:上記幹細胞に対し、種々の刺激条件下にEMF暴露し増殖率等を検討する。細胞増殖・分化・保護に関わるタンパク質*を指標とし、western blotting法にて発現タンパクならびに活性化タンパク(リン酸化)を同定する。*apoptosis制御因子(1)Akt(ミトコンドリアへのアポトーシス刺激及び、ミトコンドリアから放出されるチトクロームcを契機とするアポトーシス実行因子であるcaspaseカスケードを抑制する)(2)P38(アポトーシス実行因子の一つ)(3)Hsp27(ストレス応答の発現により、necrosis及びapoptosisの進行を抑制する)(4)TrkA(成長因子NGFのレセプタータンパク質の一つEMF暴露条件:(1)波形(1)正弦波結果a)骨髄間葉系幹細胞のパイロットスタディとして、神経系培養細胞系で分化能力を持つPC12細胞を用い、磁場暴露を施行した所、暴露開始後12時間から48時間まで増殖率の上昇を認めた。
明治～昭和初期の洋楽受容の諸相―演奏の場・人・曲目・ジャンル・メディア

2018年度には以下の3点について成果を上げることができた。1これまでの研究で得た船の楽団、音楽学校、活動写真館、劇場、軍楽隊、三越少年音楽隊の演奏曲目データに加えて、一般大学学生オーケストラ、SPレコード、ピース楽譜の演奏(収録)曲目のデータを集積した。すべてのデータの書式を統一し、一括してデータを比較・ソートできる形に整えた。このことにより、それぞれの場所において演奏(収録)された主たるレパートリーとその相互関係の考察を行うための基礎を準備することができた。2船の楽団で活動した人物名の一覧を作成し、彼らの乗船前の学習歴と乗船後の活動歴を追い、大正昭和初期の演奏者がどのような経歴をたどったのか、また船の楽士が当時の日本の音楽界でどのような役割を果たしたのかについて考察した。初期ジャズ・軽音楽の研究者と情報交換をすることにより、船の楽士の一部がその後のオーケストラ運動に加わり、また別のグループが日本のジャズやダンスホールにおいてリーダーとなったことが判明した。その内容をまとめて論文とし、紀要に発表した。3日本近代音楽館および立命館大学国際平和ミュージアムにおける資料調査の結果、紙恭輔資料についてはすぐに役立つものが入手できないこと、またニューヨークのコロンビア大学東アジア図書館の牧野コレクションに大量の活動写真館週報が現存することが判明した。したがって2019年度以降、同コレクション並びに台東区立下町資料館の篠原正雄資料の調査を行うという方針が明確化した。上記概要の3に記したとおり、今後確認すべき資料がニューヨークにあることが判明したため、2019年度に海外調査を行う必要が生ずることとなった。演奏レパートリーの考察を行うためには、まず海外調査で資料を確認する必要があるため、研究の手順として多少時間的な遅れを生ずることになるが、その他の面ではおおむね順調に進展している。2019年度には以下の課題に取り組む予定である。1活動写真館において演奏した楽士の経歴についてこれまでの知見をまとめ、彼らと船の楽団あるいは軍楽隊との関係、その出自と活動場所との相関性、さらに1925年以降オーケストラ運動で主たる役割を果たしたグループとの関係について学会発表を行う。2台東区立下町資料館所蔵の篠原正雄資料について調査を行う。3コロンビア大学東アジア図書館所蔵牧野コレクションの活動写真館週報から、楽士と演奏曲目に関するデータを作成する。このデータを基に1の発表内容に修正を加え、2020年度の論文発表に備える。2020年度には、楽士の動向と演奏曲目の変遷について総合的な考察を行い、発表する予定である。
派生金融商品取引の時価情報開示に向けての調査研究

本研究は,会計基準設定主体,財務諸表作成者そして財務諸表利用者のそれぞれの観点から,派生金融商品(デリバティブ)取引に関する財務諸表上での時価情報の開示についてどのような意識を持っているかを調査研究することを目的とした.会計基準設定主体としては,公認会計士協会,会計・法律学者を中心に調査を行った.そこでは,わが国における企業会計は,「企業会計原則」のほかに「商法」「証券取引法」「税法」の法規制が相互に影響を及ぼしあっており,「取得原価主義-実現主義」という計算構造のもと処分可能利益の算定が主目的となっているため,米国のような投資意思決定目的を主目的におく企業会計システムとは異なる点を指摘する意見が多かった.その結果,わが国においては,財務諸表本体で,派生金融商品取引の時価情報を開示することは困難であり,その情報開示は,注記情報とすべきであるとの意見が多かった.財務諸表作成者の側では,派生金融商品取引を営業の主取引の一つとしておこなっている銀行,証券会社を中心に行った.これらの業界においては,大蔵省の指導のもと,銀行に関しては銀行法の改正により,証券会社に関しては日本証券業協会の統一経理基準の改正により,時価会計の適用が決定されることになっており,このような流れを受けて,派生金融商品の時価情報の開示に関しては,積極的な姿勢が多く見られた.財務諸表利用者に関しては,証券アナリスト協会を中心に調査を行った.そこでは,銀行や証券会社において時価情報の開示が進められていることに関しては基本的に賛成の姿勢を示していたが,一方で派生金融商品取引に関しては,個々の取引毎の時価情報の開示ではなく,企業全体で負うリスクをネットで開示することが企業の経済実態開示の側面からは,必要であるとの指摘があった.以上が本研究で行った調査研究の結果である.今後は,この調査結果を考慮して,わが国の企業会計制度において,派生金融商品取引に関してどのような情報開示の方法が望ましいかを検討することにする.本研究は,会計基準設定主体,財務諸表作成者そして財務諸表利用者のそれぞれの観点から,派生金融商品(デリバティブ)取引に関する財務諸表上での時価情報の開示についてどのような意識を持っているかを調査研究することを目的とした.会計基準設定主体としては,公認会計士協会,会計・法律学者を中心に調査を行った.そこでは,わが国における企業会計は,「企業会計原則」のほかに「商法」「証券取引法」「税法」の法規制が相互に影響を及ぼしあっており,「取得原価主義-実現主義」という計算構造のもと処分可能利益の算定が主目的となっているため,米国のような投資意思決定目的を主目的におく企業会計システムとは異なる点を指摘する意見が多かった.その結果,わが国においては,財務諸表本体で,派生金融商品取引の時価情報を開示することは困難であり,その情報開示は,注記情報とすべきであるとの意見が多かった.財務諸表作成者の側では,派生金融商品取引を営業の主取引の一つとしておこなっている銀行,証券会社を中心に行った.これらの業界においては,大蔵省の指導のもと,銀行に関しては銀行法の改正により,証券会社に関しては日本証券業協会の統一経理基準の改正により,時価会計の適用が決定されることになっており,このような流れを受けて,派生金融商品の時価情報の開示に関しては,積極的な姿勢が多く見られた.財務諸表利用者に関しては,証券アナリスト協会を中心に調査を行った.そこでは,銀行や証券会社において時価情報の開示が進められていることに関しては基本的に賛成の姿勢を示していたが,一方で派生金融商品取引に関しては,個々の取引毎の時価情報の開示ではなく,企業全体で負うリスクをネットで開示することが企業の経済実態開示の側面からは,必要であるとの指摘があった.以上が本研究で行った調査研究の結果である.今後は,この調査結果を考慮して,わが国の企業会計制度において,派生金融商品取引に関してどのような情報開示の方法が望ましいかを検討することにする.
ゴナドトロピンによる排卵誘発の適正治療法の確立に関する研究

平成12年度は研究の最終年として、FSH単独療法、FSH-GnRH療法、FSH低用量維持療法に関して。視床下部性排卵障害患者、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)患者について症例を追加し、まとめを行った平均発育卵胞数は、視床下部性排卵障害患者ではFSH-GnRH療法1.3個、FSH低用量療法2.0個、FSH単独療法3.9、およびPCOS患者ではFSH-GnRH療法2.4個、FSH低用量療法4.3個、FSH単独療法6.3個と、両疾患とも、FSH-GnRH療法が最も少なく、次にFSH低用量維持療法であり、FSH単独療法は最も多かった。FSH-GnRH療法、FSH低用量維持療法では両疾患とも多胎妊娠はな、くFSH単独療法による多胎妊娠に比較して有意に低率であった。また、OHSS発生率は視床下部性排卵障害患者ではFSH-GnRH療法で0%、FSH低用量維持療法12.0%、とFSH単独療法で38.6%に比較して有意に低率であり、PCOSではFSH-GnRH療法で13.4%であったのに対して、FSH低用量維持療法25.0%やFSH単独療法43.2%比較して有意に低率であった。FSH-GnRH療法は、視床下部性排卵障害およびPCOSともに、FSH単独療法と同等の排卵率、妊娠率を保ったまま、発育卵胞数を減少させ、卵巣過剰刺激症候群の発生を軽減し、多胎妊娠を予防できることが示された。他方、比較的副作用の少ない投与法と報告されているFSH低用量維持療法について検討したところ、排卵率、妊娠率はFSH-GnRH療法やFSH単独療法と同等であるが、発育卵胞数、OHSSの発生はFSH単独療法より低率であるものの、FSH-GnRH療法に比較すると高率であった。治療日数は他の投与方法よりも長く、患者のコンプライアンスは若干低下すると考えられる。本年度は、FSH低用量療法に関して、視床下部性排卵障害患者について症例を集積した。治療日数はFSH単独療法に比較し長期間必要であった。平均発育卵胞数は2.2個、33.3%で単一卵胞発育を認めた。FSH単独療法と比較し、排卵率、妊娠率に有意差はなかったが、多胎妊娠率、OHSS発生率はFSH単独療法に比較して低率であった。しかし、FSH低用量維持療法はFSH-GnRH療法よりもやや高率であった。一方、FSH-GnRH療法については、PCOS患者で症例を蓄積した。平均発育卵胞数は2.4個と、視床下部性排卵障害患者での治療成績に比べるとは発育卵胞数が多いたが、単一卵胞発育率は50%程度であり、PCOSでもFSH-GnRH療法は高率に単一卵胞発育が起こることが認められた。また、多胎妊娠率、OHSS発生率は有意に低率であり、PCOSの治療においてもFSH-GnRH療法の安全性は高いことが示された。他方、比較的副作用の少ない投与法と報告されているFSH

低用量維持療法について検討したところ、排卵率、妊娠率はFSH-GnRH療法やFSH単独療法と同等であるが、発育卵胞数、OHSSの発生はFSH単独療法より低率であるものの、FSH-GnRH療法に比較すると高率であった。治療日数は他の投与方法よりも長く、患者のコンプライアンスは若干低下すると考えられる。次年度、症例を追加して、本治療法の評価を行う必要があると考えられる。平成11年度は、FSH低用量療法に関して多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)患者について症例を集積し、FSH単独療法、FSH-GnRH療法と比較した。3群ともに、排卵率、妊娠率には有意差はなかった。治療日数は視床下部性と同様、FSH-GnRH療法とFSH単独療法はそれぞれ7日程度と差はなかったが、FSH低用量療法は11日程度と長期間必要であった。平均発育卵胞数はFSH-GnRH療法2.4個、FSH低用量療法4.3個とFSH単療法6.3個に比べて低率であり、かつFSH-GnRH療法はFSH低用量療法よりもより低率であった。視床下部性排卵障害患者での治療成績に比べるとPCOSでは発育卵胞数が多いため、FSH-GnRH療法でも単一卵胞発育率は約50%程度であるが、FSH単独療法では全てが3個以上であり、PCOSでもFSH-GnRH療法は高率に単一卵胞発育が起こることが認められた。FSH-GnRH療法に多胎妊娠はなくFSH単独療法による多胎妊娠30.3%に比較して有意に低率であった。また、OHSS発生率はFSH-GnRH療法で13.4%とFSH単独療法で43.2%比較して有意に低率であり、PCOSの治療においてもFSH-GnRH療法の安全性は高いことが示された。なお、FSH低用量維持療法では症例数が少なく、有意差を検定できないが、安全性についてもFSH-GnRH療法とFSH単独療法の中間になるものと想像される。FSH-GnRH療法は、視床下部性排卵障害およびPCOSともに、FSH単独療法と同等の排卵率、妊娠率を保ったまま、発育卵胞数を減少させ、卵巣過剰刺激症候群の発生を軽減し、多胎妊娠を予防できることが示された。他方、比較的副作用の少ない投与法と報告されているFSH低用量維持療法について検討したところ、排卵率、妊娠率はFSH-GnRH療法やFSH単独療法と同等であるが、発育卵胞数、OHSSの発生はFSH単独療法より低率であるものの、FSH-GnRH療法に比較すると高率であった。本研究において、ゴナドトロピン療法の有効性を保ったまま副作用を軽減する適正投与方法を確立するため、視床下部性排卵障害および多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)患者を対象に、FSH低用量維持療法(FSH低用量療法)とFSH-GnRH律動投与療法(FSH-GnRH療法)を行い、通常のFSH療法と臨床成績を比較検討した。平均治療日数は、FSH療法とFSH-GnRH律動療法には差はなかったが、FSH低用量維持療法は長期間必要であった。平均発育卵胞数はFSH-GnRH療法<FSH低用量療法<FSH単独療法であり、特にFSH-GnRH療法では視床下部性排卵障害で約70%に、PCOSでは約50%に単一卵胞発育が見られた。3治療間で排卵率、妊娠率に有意差はなかった。FSH-GnRH療法とFSH低用量療法の妊娠例すべて単胎妊娠であったが、FSH療法では高率に多胎妊娠が発生した。また、OHSS発生率はFSH-GnRH療法<FSH低用量療法<FSH療法であり、FSH-GnRH療法は他の治療法に比較して有意に低率で、FSH療法は高率であった。FSH低用量療法は通常のFSH療法に比べ、多胎妊娠やOHSSの発症を減少できる一方、治療日数が長く、PCOSなどのハイリスク例では副作用予防効果は十分でない。一方、FSH-GnRH療法は副作用の頻度が最も低率であり、ハイリスク患者に対して有用である。
白血病細胞Apoptosisにおける転写因子(AP-1,NF-kB)活性化の意義

1.我々は白血病細胞株を用いた抗癌剤によるApoptosis誘導の系において、c-jun/AP-1やNF-κBといった転写因子が活性化されることを報告した。本研究では、上記の事実を踏まえて、[1]c-jun/AP-1やNF-κBといった転写印紙の活性化が、患者から得た白血病細胞を抗癌剤で処理した際にも観察されるのか、[2]c-jun/AP-1やNF-κBは、抗癌剤処理によりどの様なメカニズムで活性化され、それはApoptosisの誘導に直接的に関わっているのか、の二点について検討した。2.患者から採取した白血病細胞においても、Ara-CやEtoposideといった抗癌剤で処理することにより、AP-1やNF-κBの活性化がおきることが判明した。しかし、その程度や活性化に要する時間は白血病細胞により異なり、又、形態学的Apoptosisに先行して観察された。3.白血病細胞株を抗酸化剤であるPDTCや、Tyrosine kinaseの阻害剤であるHerbimycin Aで前処理すると、抗癌剤によるApoptosisを抑制した。これらの薬剤は、同時にNF-κBの活性化を強く阻害した。一方、AP-1の活性化は抑制されず、PDTC前処理は逆に、それを増強する傾向が見られた。又、我々の研究室で樹立した抗癌剤によって誘導されるApopotosisに耐性細胞株では、抗癌剤添加によるNF-κBの活性化が有意に減弱していた。4.本研究は、抗癌剤により誘導されるApoptosisにおける転写因子、とりわけNF-κB、の活性化の重要な役割を示し、Apoptosis誘導のシグナル機構解明に寄与するものである。
不登校と発達障害に関する実態把握と支援プログラムの開発

発達障害と不登校の関係について事例的に分析・検討+発達障害のある不登校児童生徒のための集団活動プログラムの収集・整理・検討→特性や支援ニーズごとに類型化した支援プログラム(発達障害の学習・行動・情緒・対人関係・生活面の特性〔橋本他(2013):ASIST学校適応スキルプロフィールのB尺度にある10領域に基づいて〕に応じたデータベース化ー計画段階では10領域50カテゴリーに分類予定)を作成→作成された『集団活動プログラム』の中で1020のプログラムを抽出し,研究協力してくれる不登校支援機関3か所にてモデル適用する→検証されたプログラムを冊子にまとめ刊行し理解啓発を行う.発達障害と不登校の関係について事例的に分析・検討+発達障害のある不登校児童生徒のための集団活動プログラムの収集・整理・検討→特性や支援ニーズごとに類型化した支援プログラム(発達障害の学習・行動・情緒・対人関係・生活面の特性〔橋本他(2013):ASIST学校適応スキルプロフィールのB尺度にある10領域に基づいて〕に応じたデータベース化ー計画段階では10領域50カテゴリーに分類予定)を作成→作成された『集団活動プログラム』の中で1020のプログラムを抽出し,研究協力してくれる不登校支援機関3か所にてモデル適用する→検証されたプログラムを冊子にまとめ刊行し理解啓発を行う.
海底における重金属濃縮機構の微生物学的及び鉱物学的実験による解明

1.微生物による重金属濃縮機構と海底堆積物海水中の重金属が微生物活動によってどのような機構で析出するかを実験的に検討した。その結果,海水棲のマンガン酸化バクテリアの一種であるシースバクテリアは,マンガンのみならず,Co,Niをはじめとする多種の重金属を析出しうる能力を有することが明らかになった。他方,Cdのような生物毒性の強い重金属では析出はほとんど見られず,海水中で微生物活動によって重金属が選択的に析出しうることが明らかになった。バクテリアの作用によって析出するマンガン酸化物の結晶構造は,海底に堆積するマンガンノジュールに等しい。これらの研究結果は,重金属を含むマンガン酸化物であるノジュールやクラストの成因として,バクテリアの媒介の可能性を示唆している。さらに,深海および浅海におけるマンガンノジュールやコバルトクラストの採取と分析を行い,実際の海底におけるマンガン酸化物の析出過程を検証した。2.海底下における水-岩石相互作用よる重金属濃縮海水起源の熱水と鉱物の相互作用によって,海底に黄銅鉱,方鉛鉱,閃亜鉛鉱などの硫化金属鉱物が析出する過程を実験的に検証する目的で,海水と岩石を特殊な熱水反応装置を用いて反応させた、250300°C,水蒸気圧(8.5MP)の条件下で,岩石中の重金属(Pb,Zn,Cu,Fe)が急速に溶出し,海水中の硫酸塩を還元して硫化鉱物を晶出する過程が実験的に確かめられた。これらの結果から,黒鉱鉱床などの硫化鉱床が海底下で形成される過程が実験的に証明された。3.研究結果の応用本研究結果は,将来の海底資源と目される海底金属酸化物や硫化鉱床の探査に重要な資料となる。さら本研究で明らかにされた海水と岩石の相互作用は,核廃棄物や二酸化炭素の地下貯留処理法の開発に応用されうる。1.マンガン酸化バクテリアによる重金属濃縮実験海水中の重金属濃縮がマンガン酸化バクテリアによる可能性を検討する目的で、青函トンネル先進坑から採取された海水棲マンガン酸化バクテリアを培養し、濃縮実験を行った。10ppmのMn及び同濃度のNi, Coを含む人口海水100mlにバクテリア0.2mlを加え、海水中の重金属濃度の経時変化を測定した。その結果、マンガン濃度は数時間後から急激に減少し、ニッケルもマンガンの減少とともに減少するが、コバルトを加えた海水では濃縮が著しく低下した。このことから、重金属の種類によりバクテリアの濃縮機構に違いが生ずることが明らかにされ、海底堆積物中の重金属濃度の差を理解する上で重要な知見が得られた。今後は、粘土鉱物による重金属濃縮との差異について検討を重ねる予定である。2.海底マンガンノジュールの分析バルト海から採取されたマンガンノジュールの元素マッピング分析を、JEOL-EPMA8900を用いて行った。分析試料は浅海で形成されたもので、生成年代が若いことと成長速度が著しく速い(2000y/cm)ことが特徴であり、短期間のノジュール形成過程を観察することができる。分析結果から、試料中主成分量はMn>Si>Feの順であり、マンガンは試料の外縁部から中心部に向かいノジュール表面から1.5mmの狭い範囲に層状分布し、鉄は層間に、シリカは全体に均質分布することが明らかになった。またZn, Co, Ni各重金属の分布は近似していて、その分布はマンガンに一致する。これらの結果は、マンガンノジュールの形成が海洋の環境変化(水質汚染等)に大きく支配されていることを示唆している。

今後は、濃縮機構について検討を行う。1.微生物による重金属濃縮機構海水中の重金属が微生物の作用によって海底下に析出する可能性とその機構を研究する目的で、マンガン酸化バクテリアが各種重金属を濃縮する過程を実験的に検証した。実験には、青函海底トンネルから採取したバクテリアを用い、海水中に溶存するほぼ全ての重金属の濃縮効果について実験した。その結果、多くの重金属がマンガン酸化バクテリアの微生物作用によって海水中から析出すること、およびその析出速度は重金属の種類によって大きく異なることが明らかとなった。このことは、マンガンノジュールやコバルトクラストなどの成因における微生物触媒作用の影響を探る上で重要な知見となる。2.粘土鉱物による重金属濃縮機構水-岩石相互作用に伴う重金属の研究に関連して、平成14年度において粘土鉱物(スメクタイト)によるについて実験的な検討を行った。その結果、多くの重金属が鉱物層に取り込まれること、また、重金属のイオン交換性はその種類及び反応温度によって異なることが明らかとなった。海底下における重金属リザーバーとしての粘土鉱物の役割が推測される。3.海底堆積物試料の分析実際の海底下における重金属分布を知る目的で、西太平洋およびバルト海で採取されたマンガンノジュールおよびクラストを分析した。EPMAによるマッピング分析の結果から、重金属がその種類によってグループごとに異なった濃縮傾向を示すことが明らかとなった。これらの結果は、海底下における重金属濃縮過程の実際が微生物実験および鉱物実験の結果との対比によって理論的に解明される可能性が大きいことを示している。今後は、より具体的な検証を行う予定である。1.微生物による重金属濃縮機構海水中の重金属が微生物活動によってどのような機構で析出するかを実験的に検討した。その結果バクテリアはマンガンをはじめとする多くの重金属を析出しうる能力を有することが明らかになった。とくにMn,Ni,Coについては,微量のバクテリアを加えるだけで,海水中の高濃度の重金属が急激に減少した。他方,Cdのような生物毒性の強い重金属では析出はほとんど見られず,海水中で徴生物活動によって重金属が選択的に析出しうることか明らかになった。この結果を海底下のマンガンノジュールやクラストの成因にあてはめるとき,海底酸化鉱物がバクテリアの媒介によって生成する可能性が確かめられた。2.海底下における水-岩石相互作用よる重金属濃縮海底下の熱水反応によって硫化鉱物が析出する過程を検証する目的で,海水と岩石を熱水反応装置を用いて反応させた250300°Cにおける海水中で,岩石中の重金属(Pb,Zn,Cu,Fe)が溶出し,さらに硫化鉱物を晶出する過程が実験的に確かめられた。この結果は,黒鉱鉱床など陸上の鉱床が海底下で析出したことや現在の海底熱水鉱床が形成される過程を実験的に証明した。3.研究結果の応用本研究結果は,今後の海底資源の探査等にとって重要な資料となりうる。さらに,海底下における水,微生物,岩石の相互作用は,廃棄物の地下処理や二酸化炭素貯留に伴う環境変化の研究に役立つことが考えられ,この点についても関連研究を推進中である。
急性侵害受容性疼痛刺激および慢性疼痛治療によるヒト脊髄液中一酸化窒素濃度の変化

急性侵害受容性疼痛刺激に関しては急性疼痛群として下肢の骨折患者を中心に研究を行った。コントロール群(疼痛のない脊椎麻酔での予定手術患者)として産婦人科下腹部手術の患者を中心データを収集した。現在までの結果では両群の比較において髄液中一酸化窒素(NO)濃度に有意差は認められていない。その理由については様々な原因が考えられる。1術前の鎮痛薬投与急性疼痛群の術前安静時のVisual analogue scaleでは平均2/10と低くなっていることから、術前の鎮痛対策が比較的充分に行われていると考えられた。使用された鎮痛薬剤や投与方法も多種類であるためそれぞれの作用機序を個別に解明することは困難であるが、結果的にこれらの鎮痛薬による除痛が、疼痛刺激による脊髄レベルでのNO産生に影響を与えている可能性は大きい。2 NO産生の経時的変化急性侵害受容性疼痛患者は手術の原因となる授傷後経過期間は平均3日であったが、数時間から1週間の期間が経過しており個人差は大きい。疼痛発現からの時間経過で髄液中NO濃度の経時変化が起こっている可能性は充分に考えられる。3背景因子の差患者背景に関して急性疼痛群での年齢が有意に高かったため高年齢化によるNO産性の低下があれば結果に影響を与えると考えられる。今回のわれわれの研究では実験結果に影響を与える因子は多数あり、これらの要因をすべて除去し検討するために、対象患者を増加させ再度比較検討を行なっていく予定である。慢性疼痛患者の髄液のNO測定に関しては帯状疱疹後神経痛の入院患者を対象に髄液採取を依頼したが、医療行為として必要ではない2回の髄液採取が必要なため2年間の研究でも同意が得られず対象患者数が非常に少ないため比較検討をするに至っていない現状である。両研究系において今後も引き続き研究数を増やして検討を重ねていく予定である。現在まで疼痛患者10例、非疼痛患者5例にて実際に脳脊髄液を採取しNO濃度の測定を行った。今回のわれわれの結果においては、個人による測定値のばらつきが非常に大きく疼痛患者と非疼痛患者間において有意差は得られていない。脳脊髄液中のNO濃度に関しては他の文献等では十数ミリマイクロモル程度までの測定結果報告が散見されているが今回のわれわれの結果においては、百マイクログラム以上と予測範囲を超えた検体結果も観察されており、著しい個人差が認められている。その要因が測定方法上の問題である可能性を除外するために、今後特に非疼痛患者の検体数を追加し再検討する必要があると考えられる。またわれわれの測定条件である、手術前の検査等の生体侵襲が存在する状態や手術前の過度の緊張下に置かれた状態自体がNO濃度に影響を及ぼしている可能性があり、その影響についても再検討する必要が生じた。更に髄液採取から測定までの保存方法や採取後測定までの期間が原因に関していないかを含めて再度検討する予定である。われわれは疼痛刺激によって髄液内NO産生が亢進し非疼痛患者・疼痛患者間でのNO濃度に有意差が存在すると予測した。しかし今回の研究においては疼痛・非疼痛患者間においてNO濃度に有意差が認められないとの結果が得られた場合においても、急性疼痛存在下において脳脊髄液内のNO濃度は増加しない、との結論を導くことか出来るであろう。よって上記の患者因子や測定上の問題を解決しながら今後も更に研究を継続して行っていく予定である。
対称空間上の測地線を用いた連分数論の一般化、及び　Ｌ－関数の特殊値の研究への応用

本年度は,ゼータ関数のHecke型積分公式一般化の研究および,志村曲線上の測地線連分数の研究を行なった.本年度春ごろまでの研究で,G=GL_n/Fの放物型部分群Pに付随するEisenstein級数を,代数体のn次拡大E/Fに付随するGL_n/Fのトーラス部分群Tから定まるあるサイクル上で積分すると,拡大E/Fに付随する相対ゼータ関数が得られることを示した.そして,Eisenstein級数のKronecker極限公式の明示的な計算と組み合わせることで,相対ゼータ関数のKronecker極限公式を得た.その後,これらの部分群P, Tを他の種類の部分群に取り替えた時にどのような積分公式が得られるか,という問題の考察を開始した.例えば,トーラス部分群TをF上の中心単純環の乗法群の正則表現から定まる部分群に取り替えた場合を考察した.この場合は中心単純環のゼータ関数が得られることが示せた.昨年度までの研究で,GL_nの対称空間上の測地線を用いた高次元連分数の構成とその周期性の証明に成功していた.本年度はそのアイデアを用いて,測地線連分数論を志村曲線上の場合に考察した.特に(2,3,7)三角群から定まる志村曲線の場合に,測地線を用いて具体的に実数の新たな連分数展開を構成し,その収束性や周期性を考察した.結果として,総実3次体F=Q(cos(2π/7))上の相対単数群の階数1の拡大に対してLagrange型の周期性定理を証明した.すなわち,(1)本連分数による実数の展開が周期的になることと,その実数が前述のような拡大K/Fに“対応する"特別な代数的数であることが同値であり,(2)さらにその連分数展開の周期を用いて拡大K/Fの基本相対単数が記述されることを示した.代数体の拡大E/Fの場合のHecke型の積分公式とそれを用いたKronecker極限公式については,当初の計画通り,相対ゼータ関数のKronecker極限公式を得ることができた.特に留数公式として,相対ゼータ関数のs=1での留数がE,Fそれぞれのゼータ関数の特殊値を用いた簡明な表示を持つことが示された.これは当初の予想以上の興味深い結果となっている.Heckeの積分公式のコホモロジー解釈については,Eisensteinコサイクルの構成法をヒントに,中心単純環のゼータ関数を考察することが重要かもしれないと考えた.そこでHeckeの積分公式を中心単純環の場合へと拡張した.今後も引き続き考察を進めていく.これまでの研究の測地線連分数では連分数展開の一般化は行列の列としてしか得られなかったが,志村曲線上の測地線連分数論によって,分数が連なった古典的な形の連分数を用いたLagrangeの定理の拡張が得られた.これは当初予想していなかった進展である.Heckeの積分公式を中心単純環のゼータ関数へ拡張することで,s=0での特殊値として代数体のゼータ関数のs=1,2,3,...での特殊値を記述することができた.研究実績の概要で述べたように,これは,より一般の部分群の組P,Tに対するHecke型積分公式の例となっている.2年目は引き続き,このようなHecke型積分公式の一般化の研究を行う.一方,1年目の研究では依然としてコホモロジー解釈は得られていない.問題は,代数体が総実体でない場合にEisenstein級数の代数的解釈であるEisensteinコサイクルがうまく定義できない点である.2年目の研究では総実でない代数体の最も簡単な場合である虚2次体の場合を解決することが問題の本質だと考え,この場合に集中して取り組む.本年度は,ゼータ関数のHecke型積分公式一般化の研究および,志村曲線上の測地線連分数の研究を行なった.本年度春ごろまでの研究で,G=GL_n/Fの放物型部分群Pに付随するEisenstein級数を,代数体のn次拡大E/Fに付随するGL_n/Fのトーラス部分群Tから定まるあるサイクル上で積分すると,拡大E/Fに付随する相対ゼータ関数が得られることを示した.そして,Eisenstein級数のKronecker極限公式の明示的な計算と組み合わせることで,相対ゼータ関数のKronecker極限公式を得た.その後,これらの部分群P, Tを他の種類の部分群に取り替えた時にどのような積分公式が得られるか,という問題の考察を開始した.例えば,トーラス部分群TをF上の中心単純環の乗法群の正則表現から定まる部分群に取り替えた場合を考察した.この場合は中心単純環のゼータ関数が得られることが示せた.昨年度までの研究で,GL_nの対称空間上の測地線を用いた高次元連分数の構成とその周期性の証明に成功していた.本年度はそのアイデアを用いて,測地線連分数論を志村曲線上の場合に考察した.特に(2,3,7)三角群から定まる志村曲線の場合に,測地線を用いて具体的に実数の新たな連分数展開を構成し,その収束性や周期性を考察した.結果として,総実3次体F=Q(cos(2π/7))上の相対単数群の階数1の拡大に対してLagrange型の周期性定理を証明した.すなわち,(1)本連分数による実数の展開が周期的になることと,その実数が前述のような拡大K/Fに“対応する"特別な代数的数であることが同値であり,(2)さらにその連分数展開の周期を用いて拡大K/Fの基本相対単数が記述されることを示した.代数体の拡大