hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カルボカチオンを活性種とする不斉誘起反応の開発

不安定な活性種であるカルボカチオンを用いた不斉誘起は挑戦的かつ魅力的な研究課題である。申請者らは、プロキラルなカルボカチオンに対して、光学活性な不斉エーテルが面選択的に配位すれば、求核剤との反応において立体選択性の発現が可能であると考えた。その結果、本研究において、反応に必要なカルボカチオンを発生可能な各種反応剤の開発に成功し、さらに、不斉エーテル存在下、フェネチルカチオン種のFriedel-Crafts反応において、選択性は十分ではないが、不斉が誘起されることを見出した。一分子求核置換反応(SN1反応)は、活性なカルボカチオン中間体の制御が困難なため、合成反応としての実用性に制限がある一方で、カルボカチオン種の高い反応性は不活性分子の化学変換において非常に魅力的である。報告者らは、最近、トリアジン環のπ電子欠乏特性を利用した新規反応剤として、酸触媒ベンジル化剤TriBOT、酸触媒パラメトキシベンジル化剤TriBOT-PM、さらに中性条件下ベンジル化剤DPT-BMの開発に成功した。これらの反応剤は、従前のものと比べて格段に安定でありながら、室温下速やかにカルボカチオン種が発生し、温和な条件下にO-アルキル化並びにC-アルキル化反応が進行する。そこで、これらの知見に基づいて、プロキラル面を有するカルボカチオン種を発生させ、その面制御による不斉アルキル化反応を検討した。カチオンがプロキラルであるためには2級又は3級であることが必須であり、当然、1級のベンジルカチオン種とは異なる反応性を示す。そこでまずそれらの発生法を検討し、置換基毎に適切な反応条件を解明し、さらに、この知見に基づいて、2級プロキラルカルボカチオン種の発生法について数種の方法を確立した。次に不斉制御の方法としてカルボカチオンに対して可逆的な配位または結合を形成するキラルなルイス塩基性(若しくはドナー性)化合物を共存させることにより、プロキラル面を制御した複合体中間体を形成させ、これによる不斉アルキル化反応の達成を目指した。種々検討した結果、ある種の光学活性キラルエーテルを用いると、立体選択性は低いものの、期待した不斉アルキル化反応が進行することを見出した。今後は、より詳細な条件検討により、収率と光学純度を向上させる予定である。本研究では報告者らがこれまでに開発してきたカチオン種を活性種とするアルキル化剤に関する知見に基づいて、プロキラル面を有するカルボカチオン種を発生させ、その面制御による不斉アルキル化反応の開発を目的とする。まず、前年度の知見から、プロキラルな2級カチオン種の発生法について、更なる改良を加えた結果、トリアジン骨格の改変を行うことにより、低温下、迅速な発生を可能とする脱離基の構造を明らかにした。従来のSN1型反応においては、求核剤非存在下では生じたカチオン種が脱離基と再び反応し、不活性な化合物に変換されること(つまり形式的な転位反応)が問題となるが、そのような問題の起きない脱離基の開発を検討し、その構造条件を明らかにした。これらの成果について論文および学会発表、並びに特許出願を行った。一方でカルボカチオンに対して可逆的な配位または結合を形成するルイス塩基性(若しくはドナー性)化合物についても、前年度の検討では不十分であったことから、改めて検討した結果、カルボカチオン種の優れた補足剤の開発に成功した。次に、この補足されたカチオンにアルコールやカルボン酸などの求核剤を導入すると速やかにアルキル化が進行することを確認した。以上より、本研究の達成に必須の再重要課題について全て問題点を解決出来た。この補足剤にはキラリティーを導入することが容易であることから、現在、種々のキラル補助基を導入し最終目的である不斉誘起反応を検討中であり、最終的な成功も大いに期待できる。交付申請書に記載した実施計画に沿って、順調に研究が進行しているため。有機化学順調に進展しているため、今後も計画書に記載した通り、行う予定である。順調に進展した結果、当初予定していた反応剤の原料や反応基質の消費量が削減され、購入の必要がなくなったため。今後は、反応剤自身の改良も必要となるため、この合成研究に使用する。また、論文投稿や学会発表にも使用する。
教育労働とは何か？　－＜労働＞概念を用いた多忙の分析ー

本研究は多忙や長時間労働が課題になっていながら、研究としては十分な展開を見ることができていない教員の働き方について、<労働>の概念を用いて、<被雇用者><労働の量と質><労働者としての自己意識>等の観点から検討・考察し、教師の多忙研究の新たなステージを切り拓くことを目的としている。初年度にあたる本年は、先行研究から基本的な概念を整理するとともに、継続的なフィールドワークの実施を目的としていた。後者については、本年度は部分的にしか実施できていない。前者、教師の多忙に関する文献研究については、<感情労働><ケアワーク>をキーワードに、隣接領域も含めた文献収集を行うとともに、海外における研究状況の情報収集に努めた。海外の研究については当初、workloadをキーワードとして検索したものの、本研究の関心と必ずしも近似するものではなく、のちにturnover(離職)やintensification(労働の強化)というキーワードで行われている研究が、本研究と問題意識を共有していることが明らかになった。そこでは、社会の変化に応じて新たな教育課題が導入されていることや、保護者の要望の強まりなどが指摘されており、これは教師の役割拡大という日本での議論と重なるものがあった。ただし、job型社会において教師はteachingに役割が限定されているはずであり、学校内の協業の実態を明らかにする必要が示された。一方で、新自由主義政策における成果主義が、教員の本来的な教職志望動機と相容れないことが疲弊の原因であるという指摘も見受けられた。筆者らのかつての研究では、日本では体制順応的な教師の増加を明らかにしたことがある。もしこの指摘が正しいならば、日本では<多忙>感は薄れるはずであるが現実はそうではない。先行研究をこのように整理検討することで、次年度のリサーチクエスチョンが明確になった段階である。国内外のフィールドワークについて、実施のための日程調整が難航し滞ったため。2019年の秋より、特別研究期間の権利を獲得したため、本務のオブリゲーションが減少し、時間の確保が容易になることから、2年目においてこれまでの遅れを取り戻す予定である。国内外のフィールドワークについて、日程調整が難航し予定した通りに実施的なかったため。主として、未実施となった海外調査の交通費と宿泊費が計上されなかった。
骨髄由来未分化間葉系細胞を用いた肩腱板断裂の非侵襲的治療の試み

サル腱板組織に4mmと8mmの断裂モデルを作成し、断裂サイズによる修復過程の違いについて組織学的に検討した。ともに断裂後早期では炎症性肉芽組織の活発な増殖を腱板断裂部に認めた。その後、4mmモデルで断裂部を架橋する線維が多数認められたが、8mmモデルでは断裂部は開大した。最終的に4mmモデルでは断裂部は修復されていたが、8mmモデルでは再断裂した。8mmモデルに骨髄との交通を確立することで骨髄由来MSCが腱板修復に参加できるようにすると、効率的に腱板が修復されていた。さらに、脂肪・骨・軟骨の各細胞の分化することが確認された骨髄由来MSCを8mmモデルに注入したところ腱板の修復が促進されていた。関節軟骨における比較的小さな傷は関節滑膜由来MSCによって自然修復される。我々はこれと同様に腱板損傷においても小さな断裂は肩峰下滑液包由来のMSCによって修復されうるのではないか、との仮説に基づき、サル腱板組織に4mmと8mmの断裂モデルを作成し断裂サイズによる修復過程の違いについて組織学的に検討した。4mmモデル、8mmモデルともに3週目では、炎症性肉芽組織の活発な増殖を腱板断裂部に認めた。6週目になると肉芽は瘢痕組織に置き換わっていたが、4mmモデルでは瘢痕組織内を横走して断裂部を架橋する線維が多数認められたが、8mmモデルでは断裂部は開大し、これを架橋する線維はほとんどみられなかった。12週目、4mmモデルでは瘢痕組織による断裂腱板の修復がみられたが、8mmモデルでは先細った、線維走行の一定しない不良瘢痕が介在していた。24週目、4mmモデルでは架橋瘢痕のリモデリングが進み、断裂部は修復されていた。8mmモデルでは再断裂した。以上の予備実験の結果を踏まえて、自然修復しない腱板断裂のcritical sizeは8mmモデルとし、これに骨孔作成し、骨髄との交通を確立することで骨髄由来MSCが腱板修復に参加できるようにした実験群とsham手術したコントロール群を作成し、その修復過程を組織学的に評価した。その結果、3週目実験群ではコントロール群に比べて著名な炎症性肉芽組織の増殖を認めた。6週目実験群では瘢痕組織内を横走して断裂部を架橋する線維が多数認められた。12週目実験群では瘢痕組織による断裂腱板の修復がみられた。24週目になると架橋瘢痕のリモデリングが進み、断裂部は修復されており、再断裂は一例も認めなかった。軟骨付着部の修復を調べるために1型、2型コラーゲン免疫染色を施行したところ、実験群では軟骨付着部も良好に修復られているが、コントロール群では修復が未成熟であった。これまでの実験では、サルを実験動物に用いて種々のサイズの断裂を検討し、自然修復が起こらない最小断裂モデルを作成した。すなわち、小さな断裂は肩峰下滑液包由来の骨髄由来の未分化間葉系細胞(MSC)によって修復されうるのではないか、との仮説に基づき、サル腱板組織に4mmと8mmの断裂モデルを作成し、断裂サイズによる修復過程の違いについて組織学的に検討した。しかし、24週目になると4週モデルでは架橋瘢痕のリモデリングが進み、断裂部は修復されていた。8mmモデルでは、再断裂した。この結果を踏まえて、自然修復しない腱板断裂のcritical sizeは8mmモデルとした。これに骨孔作成し、骨髄との交通を確立することで骨髄由来MSCが腱板修復に参加できるようにした実験群とsham手術したコントロール群を作成し、その修復過程を評価したところ、8mmモデルでも修復されていた。この最小断裂モデルに腱板断裂部に骨孔を作成し、骨髄と断裂部の交通を可能にならしめたところ、断裂腱板の修復が起こることを確認した。あらかじめ、骨髄穿刺により骨髄液を採取する。骨髄由来MSCに特異的細胞表面マーカーに対するフローサイトメトリーによって骨髄由来MSCを精製した。自然修復しないcritical sizeの腱板断裂モデルである8mmモデルに種々の濃度の骨髄由来MSC準備液を注射注入する。その結果、本来修復しないはずの8mmモデルが効率よく修復されていた。近年、関節軟骨や半月板における比較的小さな傷は関節滑膜由来MSCによって自然修復されることが明らかにされている。

我々はこれと同様に腱板損傷においても、小さな断裂は肩峰下滑液包由来のMSCによって修復されうるのではないか、との仮説に基づき、サル腱板組織に4mmと8mmの断裂モデルを作成し、断裂サイズによる修復過程の違いについて組織学的に検討した。4mmモデル、8mmモデルともに3週目では、炎症性肉芽組織の活発な増殖を腱板断裂部に認めた。6週目になると肉芽は瘢痕組織に置き換わっていたが、4mmモデルでは瘢痕組織内を横走して断裂部を架橋する線維が多数認められたが、8mmモデルでは断裂部は開大し、これを架橋する線維はほとんどみられなかった。12週目になると、4mmモデルでは瘢痕組織による断裂腱板の修復がみられたが、8mmモデルでは先細った、線維走行の一定しない不良瘢痕が介在していた。24週目になると4週モデルでは架橋瘢痕のリモデリングが進み、断裂部は修復されていた。8mmモデルでは、再断裂した。以上の予備実験の結果を踏まえて、自然修復しない腱板断裂のcritical sizeは8mmモデルとし、これに骨孔作成し、骨髄との交通を確立することで骨髄由来MSCが腱板修復に参加できるようにした実験群とsham手術したコントロール群を作成し、その修復過程を組織学的に評価した。その結果、3週目実験群では、コントロール群に比べて著明な炎症性肉芽組織の増殖を認めた。6週目実験群では、瘢痕組織内を横走して断裂部を架橋する線維が多数認められた。12週目実験群では、瘢痕組織による断裂腱板の修復がみられた。24週目になると架橋瘢痕のリモデリングが進み、断裂部は修復されており、再断裂は一例も認めなかった。4mm腱板断裂モデルが自然修復するのは、肩峰下滑液包由来MSCによる断裂腱板の修復反応が十分であったためである。これに対して、自然修復しない8mmモデルでは肩峰下滑液包由来MSCが不足する為に断裂腱板が自然修復されない。これに対して骨孔作成により骨髄由来MSCが供給されると8mmモデルでも修復されることが判明した。1型、2型コラーゲン免疫染色でもこれを確認できた。細胞の分裂能を検査するBrdU等組織化学関連試薬、骨髄由来MSC準備液を作成する為のフローサイトメトリー試薬、そして動物代(サル)に使用予定である。また、研究実績発表の為の旅費にも一部使用予定である。細胞の分裂能を検査するBrdU等組織化学関連試薬、骨髄由来MSC準備液を作成する為のフローサイトメトリー試薬、腱板修復部状態を調べる抗I型、III型コラーゲン抗体など免疫組織化学試薬、そして動物代(サル)に使用予定である。
集積型金属錯体の電子構造理論

本研究は、異なる大学および研究所に属する理論化学、物理化学、量子化学、物性理論の専門家である4名を筆頭とする学際協力研究であり、次のように、担当分野を中心に独創的な成果を挙げることが出来た。また、各研究者の業績の融合も積極的に図ることが出来た。山口担当分野では、集積型金属錯体の電子構造の理論的解析法を確立した。特に電子相関が重要となる場合のハイブリッド(混成)型密度汎関数(HDFT)法の、有効性と限界を解析した。また、noncolinearなスピン構造を持つ多核金属錯体が計算可能な一般化スピン軌道(GSO)を用いるHDFT法のプログラムを完成し、鉄、およびマンガン多核錯体の磁性を解明した。さらに、他の研究班で合成された種々の多核金属錯体の磁気測定結果を解明するために、遷移金属イオン間の有効交換積分(J)をポストハートリーフォック(HF)法および密度汎関数法を用いて計算した。求めたJ値を用いて、モデルハミルトニアンを構成し、磁化曲線の計算、光誘起磁性のダイナミックス、巨視的スピントンネリングのメカニズムの解明等の理論的解析を実行した。川村担当分野では、ロジウムなどの高周期遷移金属元素からなるランターン型幾何構造をもつクラスター錯体の電子構造、特にフロンティアー軌道の金属原子上から配位子上への非局在化の大きさの評価と非局在化機構の解析を進めた。古賀担当分野では、Pd-Co系の触媒反応の特徴を明らかにするために、中心金属を換えた、Pt-Co系、Pd-Rh系、Pt-Rh系の反応の様子を理論的に検討し、比較することによって、Pd-Co系の電子的特徴を明らかにした。米満担当分野では、ハロゲン架橋複核白金錯体の電荷整列と光応答を研究した。また、MMX鎖の電荷密度波相、電荷分極相、平均原子価相、交互電荷分極相の出現する機構を再考した。なお、これら各研究者の業績は、国内のみならず国際的な会議にても積極的に公開され、研究成果を多方面に発信した。(1)開殻分子クラスターのab initio計算本研究では、まず始めに有効交換積分(J_<ab>値)をab initio計算により先験的に求める方法について検討した.そのため、N個の開殻分子の一次元クラスター(分子間距離を等間隔と仮定)を考え、構成分子間のJ_<ab>値を1最低スピン(lowest spin;LS)と最高スピン(highest spin;HS)状態間のab initio法による全エネルギー差より計算する手法を開発した。例えば、クラスターとして、水素原子(H)_<20100>、三重項メチレン等(X)_<11>(X=CH_2,N,etc)、リチウム等(X)_<11>(X=Li,CU,etc)、2価モリブデン(X)_<25>(X=Mo(II),Cr(II))を取り上げ、非制限ハートリーフォック(UHF)法および非制限密度汎関数(DFT)法によりHSとLS状態の全エネルギーとJ_<ab>値を求めた。例えば11サイトを持つ三重項CH,の平行(//)および垂直型(〓)積層クラスター、四重項窒素原子クラスター、およびCH_2、Nの交互積層クラスターにおけるJ_<ab>値を計算した。|J_<ab>|値はサイト間距離(R)の増加とともに指数関数的に減少するが、その符号は一定であることがわかる。

また、Rが短くなるとラジカル軌道間の重なり効果(B3LYPとAPB3LYPの差)を無視できない。DFT(B3LYP.APB3LYP)法による|J_<ab>|値はUHFMP2(UMP2)法による値より大きくなる傾向を示した.(2)二核遷移金属錯体における有効交換相互作用二核クロムアセテート錯体Cr_2(O_2CCH_3)_4(H_2O)_2(1)のX線構造を仮定してJ_<ab>値のab initio DFT計算を実行し、その有効性を検討することにした。まず交換相関ポテンシャルEx化して、その混合比(Ci)を変えてJ_<ab>値を求めた.BLYP法は|J_<ab>|値を実測値に比較して過大に評価しすぎる傾向を示し、B3LYP法でも、その傾向は完全には修正されない。これは、△E(B88〉項がスピン非局在化に大きく寄与するためである。一方、その寄与を小さくしたB2VWN-法では実験によるJ_<ab>を完全に再現した。一方Prussian Blue化合物の二核クラスターモデル(2)ではB3LYP法で実測値が再現されている。本研究では分子磁性の分野において理論的にも実験的にも注目されているd-p共役系としてM(II)(hfac)_2(4pyridylcarbene)_2(M=Mn、Cu)に着目し、UHF法、密度汎関数法(UB2LYP法、UB3LYP法、UBLYP法)による量子化学計算を行った。そしてその磁気的相互作用の機構を有効交換積分値(J_<ah>値)、電荷密度分布、スピン密度分布、自然軌道の観点から調べた。M=Mn(II)の場合ではすべての手法でJ_<ah>値が負になり、反強磁性的相互作用を示した。また、M=Cu(II)の場合はすべての手法でJ_<ah>値が正で、強磁性的相互作用を示した。これらの結果は実験の結果を定性的に再現した。特にUB3LYP法は定量的にも再現できた。また、自然軌道の解析から、M=Mnの場合はピリジン環のπ軌道を介したMnのdπ軌道とカルベンのπ軌道間の反強磁性的超交換相互作用によるものであった。一方、M=Cuの場合はスピン非局在化効果と軌道の直交性による強磁性的相互作用のためであった。なお、HOMOとLUMOの占有数が1.993と0.007となり、MnとCuの両方ともスピン分極の効果は小さいことが判明した。2.気体吸蔵錯体の有機ラジカルスピンの整列制御への適用本研究では、これら集積型金属錯体中にラジカル分子を吸蔵するシュミレーションを行い、磁気的相互作用のデザインを行うための、有機ラジカルスピンの整列制御を試みた。森らが最初に発見した錯体(Cu-trans-1,4-cyclohexanedicarboxylic acid)(1)や、Yaghiらが報告したジカルボン酸のZn錯体(Zn(BDC)(BDC=1,4-benzenedicar-boxylate))(2)の様に、結晶内に一次元的空洞をもつ錯体に関してS=1のラジカルスピンを有する酸素分子をその空洞内に吸蔵させ一次元的配列の実現を試みた。まず量子化学計算を用いて各原子上の電荷密度を計算し、その結果を用いて、モンテカルロ法に基づく吸蔵シュミレーションを行い外部圧力依存性・温度依存性を調べた。その結果は、実験値と傾向が一致していたものの、その吸蔵量に関しては計算値の方が2倍程度多くなっている。次に、得られた結果に関して、量子化学計算手法を実行して、分子間の有効交換積分値(J)を求めた。得られたJ値は、J(UHF)=-0.030cm^<-1>,J(UB3LYP)=-1.158cm^<-1>となった。
カテコールアミン分泌過程におけるNaチャンネルKチャンネル並びにNaポンプの役割

培養ウシ副腎髄質細胞において、Naチャンネル、Kチャンネル、Naポンプの同定・解析・並びに、カテコールアミン分泌過程における関与について、検討した。1.(1)ニコチン様アセチルコリン受容体に連結したイオン・チャンネルを介して細胞内へNa流入のおこること、(2)Na流入に対応してNa,K-ATPase活性が上昇し、Naが細胞外へ汲み出されること、(3)Na流入,Na汲み出しが、それぞれ、カテコールアミン分泌の引き金である細胞内へのCa流入の始動機構、終結機構として重要であることを明らかにした(雑誌論文1)。2.カルバコール、ヴェラトリジンはNa流入に依存して、高濃度カリウムはCa流入に依存して、Kチャンネルを活性化し、細胞外へのK流出をおこすことを明らかにした(雑誌論文2)。Kチャンネルの分泌過程における意義については、今後、さらに検討したい。3.(1)電位依存性Naチャンネルへの【^3H】-サキシトキシンの特異的結合は、Kd5.8nM Bmax427.2fmols/【10^7】cellsであった。(2)サソリ毒は、ヴェラトリジンによるNa流入を増強し、これはサキシトキシンで抑制された。これらの成績は、副腎髄質細胞の電位依存性Naチャンネルが、神経細胞のそれと極めてよく似ていることを示している(雑誌論文3)。4.モネンシンは、(1)Na流入に依存して分泌をおこすが、ヴェラトリジンとは異なり、(2)モネンシンによるNa流入は、テトロドトキシンで抑制されず、(3)分泌様式も、non-exocytoticであった(雑誌論文4)。
高齢者ケア施設の入居者家族へのケアとその効果に関する縦断的研究

交付申請書に記載した3つの活動に沿って研究実績の概要を記す。1)インタビューデータの分析:平成28年度以降に取得した、特別養護老人ホーム・介護付き有料老人ホームの入居者家族・スタッフを対象としたインタビューデータの分析を実施した。これらのインタビューデータのうち、介護付き有料老人ホームのスタッフが行っている家族支援についてのデータについては、分析が終了し、その結果は大妻女子大学人間関係学部紀要人間関係学研究に掲載された。2)質問紙の開発:高齢者ケア施設の家族やスタッフを対象とした国内外の調査研究の内容や上記のインタビューデータから測定尺度や項目を選定し、入居者家族を対象とした質問紙調査に用いる質問紙の開発を終了した。すでに印刷業者に依頼し質問紙の印刷も終了しているため研究協力施設との調整が済み次第調査が開始できる状況にある。3)対象施設のリクルートおよび質問紙調査の開始:複数の調査協力施設からは既に研究協力の内諾が得られているが、研究代表者の異動に伴い、研究計画の一部修正の必要性があったこと、質問紙調査の完成に時間を要したことからまだ調査の実施に至っていない状況にある。研究計画の一部修正や異動先での倫理審査委員会による倫理審査の承認などの研究代表者の異動後の対応は概ね終了し研究を実施できる体制は整ったため、改めて対象施設との調整を行い、調査を実施していく予定である。インタビューデータの収集・分析・結果の公表はある程度順調に進捗しているものの、予期していなかった事象(業者のミスにより質問紙に使用する尺度の使用許可を得るのに時間を要したこと、研究代表者の異動に伴い研究計画の一部修正などを余儀なくされたこと)により、当初より予定している特別養護老人ホームの入居者家族を対象とした質問紙調査の実施にいたっていない。そのため「(3)やや遅れている」と評価した。インタビューデータの取得は既に終了しており、一部のデータの分析は終了しているがまだ分析を行っていないデータが存在するため分析を進め、結果の公表を目指していく。質問紙調査については、上述したように予期していなかった事象への対応は終了し、既に質問紙の印刷も行っているため調査協力施設との再度の調整が行えれば調査が開始できる見込みである。研究の推進のため研究補助者の雇用も積極的に行い、研究を推進していく。本研究の目的は、高齢者ケア施設(特別養護老人ホーム・有料老人ホーム等)に入居している高齢者の家族とケアを行う施設職員を対象とした調査により、1入居者・家族の入居後の状態、2施設職員による入居者家族へのケアや連携、などに関する実証的データを収集することを目的として実施している。平成27年度に予定していた活動として補助金の繰越を行った平成28年度までに実施した研究実績は以下の通りである。まず、入居者の家族を対象としたインタビューについては、東京都内の特別養護老人ホーム7施設の入居者家族23名を対象にインタビューを23件実施し、特別養護老人ホームの家族介護者が認識するケアへのニーズ(望む支援や感じている問題等)に関するデータが得られた。次に、施設職員を対象としたフォーカスグループインタビューについては東京都内の特別養護老人ホーム7施設の施設職員50名を対象にフォーカス・グループ・インタビューを10件、追加で個別インタビューを4件実施した。介護職・看護職・生活相談員など多職種から構成される施設職員が協働して行っている家族ケア・家族とのコミュニケーションに関するデータが得られた。分析結果の一部を専門職の学生・一般市民を対象としたイベントにて発表した。今回得られたデータを分析し、入居者の家族のケアへのニーズを明らかにすることで入居者家族へのケアについての示唆が得られることが期待される。また、施設職員が行っている家族ケア・家族へのコミュニケーションを明らかにすることで、施設職員に関する家族ケアに関する教育における活用や家族ケアの質の向上を検討する上での基礎資料とすることが出来る。さらにこれらのデータは、今後本研究で実施する入居者家族を対象とした縦断的質問紙調査の調査内容の検討に活用する予定である。入居者家族のケアへのニーズ・施設職員の入居者家族へのケアに関する貴重なインタビューデータが得られているものの、計画している入居者家族を対象とした縦断的質問紙調査はまだ準備中であるため、(3)やや遅れていると評価した。質問紙調査の対象施設との関係性構築と、施設への中間報告のために平成28年度に実施予定であった活動を延期していた。延期後に、当初より予定していた特別養護老人ホームの入居者家族・スタッフへのインタビュー調査、質問紙の開発、対象施設のリクルートを終了した。インタビューは7施設で行った。入居者家族23名へ個別インタビューを実施し、分析結果の一部を既に研究対象施設や研究対象者の一部に報告している。スタッフ50名(介護職約20名、看護職・生活相談員各約10名、その他の職種約10名)を対象として実施し、特別養護老人ホームにおける家族の経験やスタッフが行っている家族へのケアが明らかになりつつある。入居者家族を対象とした質問紙については、研究期間内で介護負担感やQOL,入居者家族の状況などの項目を含むものがほぼ完成したが一部の尺度の使用許可を得る手続きを引き続き実施した。対象施設のリクルートとしては、6施設の施設長・担当者に依頼を行い内諾が得られている。ひきつづき数施設への調査協力の依頼を行っていくが、調査が実施できる体制が整っていると判断している。今後はインタビューデータの解析、および質問紙調査の実施を進めていく予定である。

インタビュー調査は順調に行えており、対象となる施設種を拡大するなど想定以上の成果をあげつつあるが、予定していた質問紙調査の開始が遅れているため、「(3)やや遅れている。」と判断した。交付申請書に記載した3つの活動に沿って研究実績の概要を記す。1)インタビューデータの分析:平成28年度以降に取得した、特別養護老人ホーム・介護付き有料老人ホームの入居者家族・スタッフを対象としたインタビューデータの分析を実施した。これらのインタビューデータのうち、介護付き有料老人ホームのスタッフが行っている家族支援についてのデータについては、分析が終了し、その結果は大妻女子大学人間関係学部紀要人間関係学研究に掲載された。2)質問紙の開発:高齢者ケア施設の家族やスタッフを対象とした国内外の調査研究の内容や上記のインタビューデータから測定尺度や項目を選定し、入居者家族を対象とした質問紙調査に用いる質問紙の開発を終了した。すでに印刷業者に依頼し質問紙の印刷も終了しているため研究協力施設との調整が済み次第調査が開始できる状況にある。3)対象施設のリクルートおよび質問紙調査の開始:複数の調査協力施設からは既に研究協力の内諾が得られているが、研究代表者の異動に伴い、研究計画の一部修正の必要性があったこと、質問紙調査の完成に時間を要したことからまだ調査の実施に至っていない状況にある。研究計画の一部修正や異動先での倫理審査委員会による倫理審査の承認などの研究代表者の異動後の対応は概ね終了し研究を実施できる体制は整ったため、改めて対象施設との調整を行い、調査を実施していく予定である。インタビューデータの収集・分析・結果の公表はある程度順調に進捗しているものの、予期していなかった事象(業者のミスにより質問紙に使用する尺度の使用許可を得るのに時間を要したこと、研究代表者の異動に伴い研究計画の一部修正などを余儀なくされたこと)により、当初より予定している特別養護老人ホームの入居者家族を対象とした質問紙調査の実施にいたっていない。そのため「(3)やや遅れている」と評価した。入居者家族のインタビューについてはリクルートを一時中断し、分析を進めた上でインタビューを追加して実施するかを検討する。インタビューを追加する場合には、既に実施した7施設にインタビュー対象者の選定を再度依頼する予定であり円滑なデータ収集が期待される。施設職員へのフォーカスグループインタビューは目標件数に達したため、今後は得られたデータを分析し、結果の公表を目指して活動する。入居者家族を対象とした縦断的質問紙調査については、現在準備中でありこれから質問紙の開発、研究計画の倫理審査委員会による審査、対象施設への協力依頼・対象者のリクルートを行っていく。協力施設の獲得が困難であることが予測されるためこれまでに研究協力が得られている施設への協力を依頼すると同時に分担・連携研究者、研究協力者の協力を得て依頼を進めていく予定である。家族・スタッフへのインタビュー調査のデータ分析を分担研究者・連携研究者、研究協力者で分担して進めていく。質問紙調査については質問紙を確定したのちに調査を開始する予定である。
高精度組織性状診断のための動脈壁粘性特性の非侵襲計測に関する研究

本研究では,拍動もしくは外部加振に伴う内圧変化により発生する動脈壁の微小変形を計測・解析することにより動脈壁の粘弾性特性を推定するための基礎的検討を行った.以下に研究成果の概要を記す.1.ヒト頸動脈壁の粘性特性のin vivo計測心拍に伴う血圧変化および頸動脈壁の厚み変化(ひずみ)を計測し,それらを周波数解析することにより壁の粘性特性の推定を行った.頸動脈壁の厚み変化は,本申請者が既に開発している超音波計測法により計測した.また,血圧波形は,頸動脈直上の体表面に設置した圧力センサの出力波形を,上腕においてカフを用いて計測した最高・最低血圧で校正することにより得た.このようにして得られた頸動脈壁の厚み変化波形と血圧波形の,心臓収縮期末期の波形を周波数解析することにより,各周波数における壁弾性率を算出し,その周波数依存性を検討した.その結果,弾性率が周波数とともに上昇する傾向が見られた.この傾向と良く対応する粘弾性モデル(Voigtモデル)を用いて粘性率を推定したところ,1.5kPa・sであった."摘出された"動脈の機械的試験により計測された粘性率(文献値)は数kPa・sであり,本研究における"非侵襲"計測結果はそれと同様であった.2.ヒト頸動脈壁弾性の非線形特性のin vivo計測動脈を外部から経皮的に加振して内圧変化を発生させ,それにより生じる動脈壁の厚み変化を計測し,加振周波数における壁弾性率を算出した.動脈の内圧は心一拍内で大きく変化するため,各時相で弾性率を計測することによりその内圧依存性を評価できる.ヒト頸動脈において計測を行ったところ,血圧の高い時相では弾性率は高く,血圧の低い時相では弾性率が低い傾向が見られた.このような特性は,動脈壁の応力-ひずみ関係の非線形性によるものであり,このような特性の違いから壁の組織性状を診断することが期待できる.本研究では,拍動に伴う内圧変化により発生する動脈壁の微小振動を計測して周波数解析することにより,動脈壁の粘弾性特性を推定するための基礎的検討を行う.本年度は,循環系を模擬した水槽実験系を用いた基礎実験により,局所粘性特性の計測法の評価を行った.以下に研究成果の概要についてまとめる.1.水槽実験システムの構築本研究者ら所有の,動脈血圧波形を正確に再現できる拍動流ポンプを用いて,循環系を模擬した水槽実験系構築した.また,拍動圧印加時の模擬血管(シリコーンゴム管)の内圧を計測するための圧力計測システムを導入した。2.水槽実験における内圧変化および模擬血管壁振動の計測模擬血管として採用したシリコーンゴム管を,1で構築した循環系を模擬した水槽実験系に設置して拍動流ポンプにより拍動圧を印加する.拍動圧により発生する壁の厚み変化を,本研究者ら所有の超音波計測システムを用いて計測する.超音波計測した壁の厚み変化波形と圧力センサにより計測した内圧波形の,心臓収縮期末期に対応する波形に関して周波数解析を適用することにより,壁弾性率の周波数特性を算出する.さらに,算出した周波数特性に動脈壁の粘弾性モデルとして一般的なVoigtモデルを適用して壁粘弾性率を推定したところ,静的弾性率2.1MPa,粘性率7.2kPa・sであった.同じシリコーンゴム管から切片を切り出し,別途粘弾性試験機により計測したところ,静的弾性率2.3MPa,粘性率6.5kPa・sであった.これらの結果から,円筒管の粘弾性率を十分な精度で超音波計測できることが確認された.今後は,本手法のin vivo計測への適用を検討する.本研究では,拍動もしくは外部加振に伴う内圧変化により発生する動脈壁の微小変形を計測・解析することにより動脈壁の粘弾性特性を推定するための基礎的検討を行った.以下に研究成果の概要を記す.1.ヒト頸動脈壁の粘性特性のin vivo計測心拍に伴う血圧変化および頸動脈壁の厚み変化(ひずみ)を計測し,それらを周波数解析することにより壁の粘性特性の推定を行った.頸動脈壁の厚み変化は,本申請者が既に開発している超音波計測法により計測した.また,血圧波形は,頸動脈直上の体表面に設置した圧力センサの出力波形を,上腕においてカフを用いて計測した最高・最低血圧で校正することにより得た.このようにして得られた頸動脈壁の厚み変化波形と血圧波形の,心臓収縮期末期の波形を周波数解析することにより,各周波数における壁弾性率を算出し,その周波数依存性を検討した.その結果,弾性率が周波数とともに上昇する傾向が見られた.この傾向と良く対応する粘弾性モデル(Voigtモデル)を用いて粘性率を推定したところ,1.5kPa・sであった."摘出された"動脈の機械的試験により計測された粘性率(文献値)は数kPa・sであり,本研究における"非侵襲"計測結果はそれと同様であった.2.ヒト頸動脈壁弾性の非線形特性のin vivo計測動脈を外部から経皮的に加振して内圧変化を発生させ,それにより生じる動脈壁の厚み変化を計測し,加振周波数における壁弾性率を算出した.動脈の内圧は心一拍内で大きく変化するため,各時相で弾性率を計測することによりその内圧依存性を評価できる.ヒト頸動脈において計測を行ったところ,血圧の高い時相では弾性率は高く,血圧の低い時相では弾性率が低い傾向が見られた.
チベット初期中観思想の形成とその歴史的展開に関する基礎的研究：二諦説を基軸として

本研究は,インドにおいて成立した中観思想が如何にチベットに導入・受容され,独自の展開を見せたのかということを,中観思想の諸主題のうち,特にその枢要となる《二諦説》を分析の基軸に据えて解明することを主題とする.具体的には,後伝期における仏教教学復興に主導的な役割を果たした初期チベット人学者の著作を主資料として,1彼らが如何なる仕方でインド中観思想を受容し自らの教学を確立したのか,2後代サキャ派やゲルク派等の中観思想の形成に如何なる影響を及ぼしたのかということを二諦説を主題として分析することを通じて,これまで殆ど未知であったチベットにおける中観思想の形成とその歴史的展開に光を当てることを目指す.本研究は,インドにおいて成立した中観思想が如何にチベットに導入・受容され,独自の展開を見せたのかということを,中観思想の諸主題のうち,特にその枢要となる《二諦説》を分析の基軸に据えて解明することを主題とする.具体的には,後伝期における仏教教学復興に主導的な役割を果たした初期チベット人学者の著作を主資料として,1彼らが如何なる仕方でインド中観思想を受容し自らの教学を確立したのか,2後代サキャ派やゲルク派等の中観思想の形成に如何なる影響を及ぼしたのかということを二諦説を主題として分析することを通じて,これまで殆ど未知であったチベットにおける中観思想の形成とその歴史的展開に光を当てることを目指す.
中国における諸民族文化の動態と国家をめぐる人類学的研究

本研究では、日中の研究者が、地域社会あるいはミクロ・レベルでの民族文化の動態を国家や文化圏など、より大きな社会・文化的枠組との関係を念頭に置きつつ調査し、比較を通して分析・解釈ならびに考察を行った。現地調査地域は中国大陸の吉林省、北京市、内モンゴル自治区、新疆ウイグル自治区、青海省、チベット自治区、四川省、貴州省、雲南省、広西チワン自治区に及ぶ。特に詳細な分析の対象となった民族集団としては、漢族、モンゴル族、ウイグル族、ダウール族、トゥー族、チベット族、ミャオ族、チワン族、トン族、タイ族、ペー族、ヌー族が挙げられる。50余りの民族から構成される中国の社会と文化は、歴史的に諸民族集団間の接触と交流の中で変化を繰り返してきた。特に新中国成立後は社会制度上の大きな変化を経験し、また近年の経済発展がもたらした変化も多面に及んでいる。本研究に参加した各研究者は、従来のそれぞれの研究の基礎に基づき、研究対象を選定し、調査をおこなった。したがって考察の対象となった文化の動態は、近年のものが中心ではあったが、過去から現在まで時間的に大きな幅を持つものである。研究対象と手法を異にする研究者相互が、中間的成果交流の場や最終年度の研究集会において個別の現象を比較し、意見を交換することにより、各自の研究は進展を見た。本研究の成果は、次の5点に総括できる-1.近年の中国各地における社会変化と文化変容の実態の解明、2.中国の民族間関係の実態とその影響に関する分析、3.中国の民族文化に関わる国家レベルの動きと地域社会の反応の分析、4.中国の文化や社会の関わる研究調査や文化展示等の活動の状況把握、5.中国の諸民族文化の基層文化とそれらの相互関係に関する解明。特に近年の民族文化と動態については、国家等の諸政策の影響が考察され、観光や展示あるいはメディアなど「文化」を資源とする活動との関わりも影響された。本年度は初年度のため、各分担テーマに関し、調査および文献などの資料収集を通じて、基礎的データの収集につとめた。その結果、先行の調査研究の成果と残された問題点の把握、さらに調査地における現状の理解に基づく調査研究の主要課題の特定ができた。それに基づき、各研究者はデータの分析を進めている。また、部分的に研究者相互の調査研究結果の情報交換と議論を行った。具体的には以下の通りである。本研究の一つの重点は、中国周縁部に主として居住する少数民族における文化変容の問題であり、雲南、広西、吉林、内蒙古、新彊、貴州、台湾、広東の各地で現地調査が行われた。北京での調査においてもインフォーマントや文献を通じてチベットや内蒙古に関するデータが収集された。それを通じて、辺境地域特有(つまり、中国内地と辺境との間、辺境と国境の外との間で)の人、物、情報の移動、経済開発、観光化が文化のダイナミックな動態を生み出す共通要因として浮かび上がった。また、それらの諸関係を考察する際、民族間関係や民族的アイデンティティとの相互関係が重要なポイントとなることが指摘された。それらの点は、最も目覚ましい経済発展をとげつつある地域の一つである福建における漢族の調査でも、程度や現れ方の違いはあれ、議論の要点を構成することが明らかになり、今後の比較検討の進展が期待される。文献調査では中国の基層文化、民族間関係、個別民族の文化および社会の動態、また比較の対象としてのアイヌの文化と社会に関するデータが蓄積された。

中国側分担研究者のうち3名を約1ヵ月間、日本に招聘し、日本所蔵資料の収集、関連の日本側研究者との情報交換、討議を行った。それを通して、言語の持つ意味が注目され、中国以外の周辺地域との比較の重要性等が明らかになった。初年度の成果に基づき、各自、問題点をさらに絞り込んだ調査研究を行った。モンゴル地域については、1現地の行政担当者との討議を含めた赤峰地区の発展モデルに関する多面的な分析, 2,土黙特地区におけるモンゴル族・漢族関係の歴史と文化変容に関する基本構図の掌握,3内モンゴル地区の地域差の掌握を通じた文化変容の分析,が進められた。青海地域については、土族を中心とする言語使用と文字教育と政策の実態が明らかにされ,分析が進められた。チベット地域については、1近年のチベット研究の成果の包括的整理と考察,2ポン教集団を通したチベット族・漢族関係の分析,が行われた。四川・貴州・雲南地域については、1ぺー族の個人史を通じた国家・社会体制の歴史的検討,2農耕と家禽化に関する文化史的解明,3国家法と民族慣習法との相互作用に関する資料収集,4観光化と国家政策をめぐる民族文化の変容に関するさらなる資料収集,5少数民族地域における伝統的定期市と経済状況全般に関する資料収集,が行われ、分析が続けられた。広西地域ではチワン族を中心として、1土俗文字および「中秋節」の角度からの民族間関係と文化変容の分析,2辺境民族貿易と人的文化的移動交流関係に関して継続的資料収集,が行われた。東南地域では、1漢族の宗族組織に焦点を当てた近年の社会・文化変化の様相の解明,2政治社会体制の変化と個人的アイデンティティに関する研究が進められた。さらに,中国文化あるいは社会全体に関する総括的研究として、各民族の神話中の民族関係の分析を通し、民族の始祖伝承と洪水神話との顕著な結びつきが明らかにされた。研究成果の取りまとめに向け、各自、仕上げの現地調査および資料収集に努めた。また、10月に国立民族学博物館において、中国側研究分担者も参加する研究集会を2日間にわたり実施し、各自、その段階での成果を報告し、さらに考察を深めるための問題点を討議した。モンゴル地域については、1)漢族に近接する地域における親族組織と宗教祭祀の考察、2)近年の政治・経済状況の変化を通して見た牧畜経営の変遷の分析、3)モンゴル族の風俗習慣や民間文学等に関する研究の総括が進められた。新彊・青海地域については、1)民族人口の分布、2)民族行政と土族の言語と文字の現状に関する研究が掘り下げられた。チベット・四川地域については、1)チベット研究の動向の総括、2)チベットの歴史と社会の分析に基づくチベット問題の分析、3)ギャロン語の分析が進められた。中国西南部については、1)民族間関係、国家政策と民族文化との関係、2)神話を通した民族間関係、3)観光化と文化展示、4)メディアと民族文化との相互作用、5)民族文化の再興とエスニシティ、5)漢字の影響下に創作された民族文字、6)雲南地域の文化複合、7)伝統的狩猟具の製作と技術、8)近年の国家政策と農村社会の変動、の各テーマについて分析・検討が行われた。福建地域については、1)漢族の宗族組織の再興と老人会組織との関係の考察、2)政治社会体制および経済状況の変化と個人の活動との間の分析が行われた。また、近年の経済発展における中国各地の少数民族の状況の分析が行われた。
対流圏環状モードの変動メカニズムと予測可能性の解明

2009年1月に生じた極渦分裂型の成層圏突然昇温(SSW)と、2010年1月に生じた極渦変位型のSSW発生期における予測可能性変動を明らかにするために、すでに実施した大気大循環モデル(AGCM)を用いたアンサンブル再予報実験結果を詳細に解析した。その結果、2009年SSWの予測可能期間は1週間程度と短く、しかも、SSWの生起時にアンサンブルメンバー間のスプレッドが急に大きくなることが明らかになった。一方、2010年SSWの予報期間は2週間程度と比較的長く、生起時のスプレッドも比較的小さい。このような予測可能性の違いをもたらす要因を吟味するため、非発散順圧モデルを用いて、東西非一様なアンサンブル平均予測値を基本場とする力学安定性解析を実施した。その結果、予測可能期間の短い2009年のSSWでは、SSW生起時の上部成層圏で、1.0/dayを越える極めて大きな成長率を持つ不安定モードが存在することが明らかになった。一方、2010年SSWの場合、SSW生起時に、そのように大きな成長率を持つ不安定モードは存在しない。また、2009年のSSW生起時に得られた不安定モードでは波数2成分が卓越し、その位相は基本場とは東西方向に約90度ずれている。このため、この不安定モードが極渦分裂直前の基本場に重畳すると、極渦がさらに引き延ばされるか、あるいは、元に戻ることになる。また、この不安定モードは、アンサンブルスプレッドの第1主成分ともよく似ていることが確認できた。このため、2009年の分裂型SSWにおいて、SSW生起時にアンサンブルスプレッドが大きくなったのは、このような成長率の極めて大きい不安定モードと対応する予測障壁が上部成層圏循環に存在したためと考えられる。一方、2010年の変位型SSWの場合には、成層圏循環に予測障壁は存在しないため、予測可能期間も比較的長くなったと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。対流圏環状モード(対流圏AM: Annular Mode)は、対流圏中高緯度大気で最も卓越する変動成分で、南北両半球に存在し、それぞれ、北半球環状モード(NAM: Northern Annular Mode)、南半球環状モード(SAM: Southern Annular Mode)と名付けられている。本研究では、対流圏AMの変動メカニズムと、その予測可能性変動の実態及び要因について解析を行う。平成26年度は以下の項目について研究を行った。1.成層圏循環の予測可能性に関する解析:環状モードシグナルが顕著な成層圏循環の予測可能性変動の特徴を把握するため、7冬季分の気象庁現業一ヶ月アンサンブル予報データセットの解析を行い、成層圏循環予測の系統的誤差や予測可能期間の上限の季節内変動特性を明らかにした。2.2009年の北半球冬季に発生した成層圏突然昇温(SSW)期間中の予測可能性変動の解析:SSWは顕著なNAMシグナルの増大期と対応するため、2009年北半球冬季に発生した分裂型SSW期間について高頻度・大規模アンサンブル予報実験を実施した。その結果、この期間の成層圏循環の予測可能性は、SSW発生前に特徴的な時間変動を示すことが明らかになった。3.基準アンサンブル予報データセットの作成:気象研究所AGCMを用いて、2007年から2013年までの北半球冬季におけるSSW発生期間についてアンサンブル再予報を実施し、この期間の基準アンサンブル予報データセットを作成した。4.NAMの形成維持メカニズム解析:再解析データを用いた解析により、NAMは主に停滞性波動による帯状風成分の加速によって維持されていることや、帯状風が総観規模波動を通して停滞性波動を励起する作用を持つことが明らかになった。平成27年度は以下の項目について研究を行った。1.予報実験環境の整備:平成26年度末に導入された気象研究所新計算機システムに気象研究所大気大循環モデル(AGCM)と初期摂動作成プログラムからなるアンサンブル予報実験システムを導入し、予報実験環境を整えた。2.基準アンサンブル予報データセットの作成:気象研究所AGCMを用いて、2001年から2006年までの北半球冬季における成層圏突然昇温(SSW)発生期間についてアンサンブル再予報を実施し、この期間の基準アンサンブル予報データセットを作成した。3.2009年北半球冬季に発生した分裂型SSWの前駆現象の解析:2009年北半球冬季に発生した分裂型SSWの前駆現象を調べるため、平成26年度に実施した高頻度・大規模アンサンブル予報実験結果を詳細に解析した。その結果、極渦分裂が生じる場合には、成層圏惑星規模波は成層圏で吸収されるが、そうでない場合には惑星規模波は対流圏へと下方伝播することが明らかになった。このため、SSW直前の成層圏惑星規模波の伝播特性の違いが極渦分裂と密接に関連していることが明らかになった。4.2012/13年北半球冬季に発生したSSWの予測可能性と前駆現象の解析:気象研究所を含む世界5カ所の予報センターの予報モデルを用いて実施したアンサンブル予報実験結果について回帰分析を行い、2012/13年北半球冬季に発生したSSWの予測可能性と前駆現象について解析した。その結果、SSWに伴う成層圏極域温度の昇温と極夜ジェットの減速に先行して対流圏で生ずるブロッキング高気圧をより強く表現するモデルでは、昇温や減速がより大きくなることが見出された。

5.対流圏亜熱帯ジェット気流の維持・変動メカニズムの解析:新たに開発した力学解析手法を再解析データに適用して、亜熱帯ジェット気流の維持・変動に寄与する波動成分を解析した。昨年度末に更新された気象研究所計算機システムにアンサンブル予報システムを首尾良く移植することができ、今後の予報実験も順調に実施できるようになった。また、気象庁一ヶ月アンサンブル予報結果や長期再解析データを用いた、成層圏循環の予測可能性に関する解析や、NAMの変動メカニズムに関する解析も順調に進展している。平成28年度は以下の項目について研究を行った。1.惑星規模波下方伝播の力学と予測可能性に関する解析:2007年3月初旬に生じた下部成層圏での惑星規模波下方伝播事例の予測可能性と、下方伝播が生ずるメカニズムを解明するため、気象研究所アンサンブル予報実験システムを用いて毎日12UTCを初期時刻とする高頻度のアンサンブル再予報実験を行った。その結果、この下方伝播事例の予測可能期間は約7日程度であることが明らかになった。また、全てのアンサンブル予報メンバーを用いた回帰分析から、下方伝播は、下方伝播が生ずる直前に増幅する上部成層圏極域で順圧構造を持つ惑星規模循環偏差と統計的に有意な関係を持つことが明らかになった。具体的には、この循環偏差はおおよそ東西波数2で、アンサンブル平均予測場とは、東西方向に、ほぼ90度位相がずれた水平構造を持つ。このため、この上部成層圏における循環偏差は、その極性に依存して、対流圏から上方伝播してきた惑星規模波の鉛直構造を変えることにより、惑星規模波が成層圏でさらに上方伝播するか、成層圏から対流圏へ下方伝播するかを決定する。一方、下方伝播の直前に、対流圏にはそれと関連する循環偏差は存在しない。また、上部成層圏における循環偏差は、高度場のアンサンブルスプレッドの第一主成分とほぼ同じ水平構造を持ち、上部成層圏でのスプレッド増幅率は下方伝播直前に極大となることも示された。これらのことは、この循環偏差は、上部成層圏循環の力学的不安定性に起因して自励的に成長する不安定モードであることを強く示唆する。2.冬季の北極振動(AO)および南半球環状モード(SAM)が亜熱帯ジェットの月々変動に及ぼす影響の解析:再解析データの解析から、AOとSAMの極性が正で、高緯度の西風が強まるときには、亜熱帯ジェットは弱まる傾向があることが示された。また、変動メカニズムについても解析した。昨年度、気象研究所に導入された新しい計算機システムで作動するアンサンブル予報システムを用いて、2007年3月の惑星規模波下方伝播事例について、アンサンブル予報実験を実施することが可能となった。平成29年度は以下の項目について研究を行った。1.惑星規模波下方伝播の力学と予測可能性に関する解析:昨年度に実施したAGCMを用いたアンサンブル再予報実験で見出した、2007年3月初旬に生じた成層圏惑星規模波下方伝播イベントと関連する上部成層圏における前駆現象の力学的起源を明らかにするため、非発散順圧モデルを用いて東西非一様なアンサンブル平均予測場の力学安定性解析を行った。
橋排尿中枢を介する頻尿遺伝子の解明と遺伝子治療に関する実験的研究

オピオイドレセプターと排尿に関する実験オピオイドレセプターが排尿に関与する事は広く知られているが、脳内のオピオイドレセプターが脳硬塞後の排尿反射昂進にどのように関与しているかの知見はない。今回、SDラットに脳硬塞を作成し、μ。δ1、δ2、κの4種類のオピオイドレセプターアゴニストを脳室内に投与し、排尿反射に関する薬理学的検討を行った。結果、μ受容体、δ1受容体アゴニストの投与では脳梗塞群、対群共に排尿反射を同等に抑制した。δ2受容体アゴニストの投与では、脳梗塞、対照群共に変化なかった。κ受容体アゴニストの投与にて、脳梗塞群にのみ排尿反射の抑制が用量依存的に認められた。以上より、脳内κ受容体が脳梗塞に伴う排尿反射昂進に関与している可能性が高い。ラット脳内ムスカリン受容体サブタイプの排尿反射に対する機能的役割について,我々はラット排尿反射におけるムスカリン受容体サブタイプの役割につき検討した.【方法】無麻酔SD種雌性ラット(250gr-300)に膀胱瘻より生理食塩水をinfusion pumpにて0.04ml/min.の速体拮抗薬p-Fluorohexahydro-sila-difenidol hydrochloride, M4受容体拮抗薬Muscarinic Toxin-3を用いた.膀胱内圧のパラメーターとして,膀胱容量,残尿量,最大膀胱収縮圧などを採用した.結果:各種選択的ムスカリン受容体拮抗薬は膀胱容量を増大させ,最大膀胱収縮圧を減少させる傾向にあった.【考察】脳内排尿経路に対してムスカリン受容体拮抗薬はおおむね求心路,遠心路共に抑制性に作用すると考えられた.オピオイドレセプターと排尿に関する実験オピオイドレセプターが排尿に関与する事は広く知られているが、脳内のオピオイドレセプターが脳硬塞後の排尿反射昂進にどのように関与しているかの知見はない。ラット脳内ムスカリン受容体サブタイプの排尿反射に対する機能的役割について,我々はラット排尿反射におけるムスカリン受容体サブタイプの役割につき検討した.【方法】無麻酔SD種雌性ラット(250gr-300)に膀胱瘻より生理食塩水をinfusion pumpにて0.04ml/min.の速体拮抗薬p-Fluorohexahydro-sila-difenidol hydrochloride, M4受容体拮抗薬Muscarinic Toxin-3を用いた.膀胱内圧のパラメーターとして,膀胱容量,残尿量,最大膀胱収縮圧などを採用した.結果:各種選択的ムスカリン受容体拮抗薬は膀胱容量を増大させ,最大膀胱収縮圧を減少させる傾向にあった.【考察】脳内排尿経路に対してムスカリン受容体拮抗薬はおおむね求心路,遠心路共に抑制性に作用すると考えられた.1橋排尿中枢のニューロン活動解析橋排尿中枢における排尿に関係したニューロンの神経活動を解明する目的で、以下の実験を行った。SD腫ラットに膀胱瘻を設置。24ml/hの注入速度にて生理食塩水を注入し、膀胱内圧を連続測定した。次に頭蓋骨を露出。小脳を露出し、橋排尿中枢に微少電極を差し入れ、ニューロン活動波形を観察し、膀胱内圧の変化に同期するニューロンの電位を測定した。結果、当初ガラス管微少電極の形態学的改善、ノイズの除去が達成でき、2例において、排尿反射の出現直前にスパイク頻度が上昇し、排尿反射に同期してスパイク頻度が減少するニューロン活動の観察に成功した。2オピオイドレセプターと排尿に関する実験オピオイドレセプターが排尿に関与する事は広く知られているが、脳内のオピオイドレセプターが脳硬塞後の排尿反射昂進にどのように関与しているかの知見はない。1橋排尿中枢のニューロン活動解析橋排尿中枢における排尿に関係したニューロンの神経活動を解明する目的で、以下の実験を行った。次に頭蓋骨を露出。