hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん微小環境の炎症による血管新生の誘導とその治療戦略―マクロファージの関与

現在NDRG1KOマウスより、マクロファージ、血管内皮細胞を単離し、詳細な検討をおこなっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在NDRG1ノックアウトマウスを用いてがん間質応答におけるNDRG1の重要性についての検討をおこなっている。このNDRG1はがん間質における血管新生やマクロファージの性質において重要な役割を担っていることが示唆されたため今後この詳しいメカニズムの解明を行い、治療標的となり得るか否かについて検討を行いたい。今後はがん間質におけるNDRG1の発現によりどのようにがんの増大に寄与しているかの詳細なメカニズムの解明を行い、新しい治療標的となり得るか否かについて検討を行っていく。またNDRG1以外の腫瘍関連マクロファージやがんの間質応答を制御する因子の探索を引き続き行う。さらにはマクロファージ標的薬剤としてリポソーム化製剤の粒径による腫瘍への取り込みの違いなどの研究を行っていく。同時にNDRG1や新しい標的分子のヒトがん患者における病理解析を行い、ヒトがん患者においてこれらの因子が標的分子やバイオマーカーとなり得るか否かについて検討を行う。
ハイスループット単一分子分光による光合成タンパク質のassembly中間体の探索

植物の光合成を駆動するのは、数10個の色素分子を結合したタンパク質複合体である。その複雑な構造が生体内で構築される機構はよく分かっていない。これを明らかにするため、本研究では構造が出来上がる途上の中間体の同定を目指す。光をあてずに発芽させた植物に光照射すると、活発な光合成タンパク質合成が開始される。このような植物に含まれる光合成タンパク質を丸ごと全部溶液中に溶かしで希釈し、単一分子分光という方法で一つ一つのタンパク質の蛍光スペクトルを取得する。最近私が開発した顕微鏡では、多くの分子のスペクトルを効率よく取得できるようになっており、この技術を利用して微量に存在する構造構築中間体を見つける。
遷移金属酸化物の電子励起状態の理論

遷移金属酸化物の電子状態及び電子物性を理解しコントロールするには、電子の内部自由度であるスピン・電荷・軌道に基づく素励起を明らかにするとともに、それらを観測するための新しい観測方法の確立が重要である。特に近年著しい進展を遂げている放射光を利用したX線共鳴散乱法に注目が集まっている。当研究は、理論的にこれらの素励起の性質を明らかにするとともに、このような新しい観測方法によりどのような研究が可能かを追求することを目的とした。すでに、光電子分光実験の精度が著しく改良され、この方法を用いて得られる電子状態に対する情報が大変豊富になってきている。我々は角度分解光電子分光法を用いた強相関電子系の電子状態の研究に必要な観測理論を構築し、特に銅酸化物の電子状態について様々な情報を蓄積してきた。当研究において、角度分解光電子分光スペクトルを通して素励起の特徴を引き出すとともに、共鳴非弾性X線散乱法(RIXS)を用いてこれらの素励起を観測する理論を完成させた。特に、銅酸化物において、K及びL吸収端に注目し、それぞれに対応する共鳴非弾性X線散乱法では、モット・ギャップの分散数及び3d状態間の遷移が検出できる。-現在、当理論を用いて、種々の銅酸化物に対するK及びL吸収端共鳴非弾性X線散乱実験の解析が日本及びアメリカで進行中である。これにより、銅酸化物のモット・ギャップの性質が明らかになるとともに、電子ドープ系とホールドープ系の高温超伝導体の相違についての知見が得られるものと思われる。最近の放射光源の進歩により,光電子分光実験や共鳴X線散乱実験での新しい電子励起モードの測定が可能になってきた.これらの方法は遷移金属酸化物が持つ固有の集団モードを研究する上で,大変有効であると考えられる.ただし,どのような励起がどのようにすれば測定可能か,という問題がその前に立ちはだかっている.本研究の目的はスピン・電荷・軌道の自由度によって遷移金属酸化物に現れる特有の励起を理論的に導くこと,そして,それらの測定方法についての理論を確立することである.銅酸化物においては,その一次元物質と二次元物質において,スピン・電荷分離によりもたらされる電子励起の特徴を明らかにし,光散乱,X線共鳴散乱及び光電子分光における観測理論を確立する.また,Ti及びMn酸化物は,軌道の自由度が示す励起モードの性質を解明し,それが光散乱,X線共鳴散乱及び光電子分光において示す特徴を理論的に明らかにする.遷移金属酸化物の絶縁体状態におけるモット絶縁体である.そのため,SiやGeとは違い,エネルギー・ギャップは電子間相互作用により与えられる.しかし,モット・ギャップの性質,特にその分散を研究する手段は非常に限られていた.我々は今年度の特定領域研究において,X線共鳴散乱を用いてモット・ギャップの分散を観測する理理音を構築した.現在,この理論を用いて銅酸化物及びマンガン酸化物のモット・ギャップの測定が日本とアメリカで進行中である.銅酸化物高温超伝導物質及びその関連物質の電子状態を知るための新しい実験手段として共鳴非弾性X線散乱スペクトル及びラマン散乱に注目されている。本研究の目的は電子状態がそれぞれのスペクトルにどのように反映するかを明らかにすることである。今年度は特にマンガン銅酸化物絶縁体における共鳴非弾性X線散乱スペクトルの理論を構築した。Mn共鳴非弾性X線散乱のプロセスは次のようなものである。入射X線の吸収により、Mnの1s軌道の内殻電子が4p軌道に励起され、再び4p電子が1s軌道に戻ることによりX線が放出される。入射X線と散乱X線のエネルギーと運動量の変化量を測定することにより、3d電子系の励起の様子を調べることができる。すなわちこの散乱によって下部ハバードバンドと上部ハバ-ドバンドの特徴の両方併せ持った形でスペクトルが得られる。本研究では共鳴非弾性X線散乱スペクトルの計算を、内殻ホールの軌道を含めた拡張ハバード模型を用いて行った。Mn酸化物では3d電子の軌道の秩序が存在する。そのため、下部ハバードバンドから上部はバードバンドへのバンド間遷移に伴って軌道状態が変化する。そのため、共鳴非弾性X線散乱により、軌道励起が観測される。また、散乱スペクトルのアジマス角依存性を通して、軌道状態の詳細が研究できる。以上の理論に基づいて、現在、本特定領域研究の実験グループで実験が進行中である。すでに、散乱スペクトルのアジマス角依存性が観測されており、軌道励起が初めて検出された。今後、詳細な理論と実験の比較を行うことにより、Mn酸化物の電子励起と軌道励起の性質が解明できるものと思われる。本研究の目的は、スピン・電荷・軌道の自由度によって遷移金属酸化物に現れる特有の秩序状態及びその励起を理論的に導くこと、そして、それらの観測理論を確立することである。平成14年度は、電子の内部自由度がもたらす素励起の性質と相互作用を集中的に研究した。プリンストン大学とブルックヘブン研究所では、一次元Cu酸化物の共鳴非弾性X線散乱実験が行われた。これらの研究グループとの共同研究において、Cu酸化物の素励起の性質を数値的厳密対角化法により解析した。これにより、一次元と二次元の電子励起が本質的に違うことが明らかになった。これは一次元においては、スピンと電荷の分離が起こっているが、二次元ではスピンと電荷が強く相互作用していることによる。特に、放射光を用いた共鳴非弾性X線散乱(RIXS)における観測理論の構築を行い、銅酸化物における電子励起を明らかにした。

また、強相関電子系においては、結晶構造も本質的に重要である。角共有型一次元銅酸化物(SrCuO_3,SrCuO_2)では、電荷の大きな分散が観測されるが、稜共有型一次元銅酸化物(CuGeO_3,LiCuO_2)では電荷の分散がほとんど観測されない。一次元銅酸化物のRIXSの解析を詳しく行った。これにより銅イオンと酸素イオンの結合角が電荷のダイナミクスを決定していることを明らかにした。このことは非線型光学素子材料としての銅酸化物の物質設計の指針を与えている。遷移金属酸化物の電子状態及び電子物性を理解しコントロールするには、電子の内部自由度であるスピン・電荷・軌道に基づく素励起を明らかにするとともに、それらを観測するための新しい観測方法の確立が重要である。特に近年著しい進展を遂げている放射光を利用したX線共鳴散乱法に注目が集まっている。当研究は、理論的にこれらの素励起の性質を明らかにするとともに、このような新しい観測方法によりどのような研究が可能かを追求することを目的とした。すでに、光電子分光実験の精度が著しく改良され、この方法を用いて得られる電子状態に対する情報が大変豊富になってきている。我々は角度分解光電子分光法を用いた強相関電子系の電子状態の研究に必要な観測理論を構築し、特に銅酸化物の電子状態について様々な情報を蓄積してきた。当研究において、角度分解光電子分光スペクトルを通して素励起の特徴を引き出すとともに、共鳴非弾性X線散乱法(RIXS)を用いてこれらの素励起を観測する理論を完成させた。特に、銅酸化物において、K及びL吸収端に注目し、それぞれに対応する共鳴非弾性X線散乱法では、モット・ギャップの分散数及び3d状態間の遷移が検出できる。-現在、当理論を用いて、種々の銅酸化物に対するK及びL吸収端共鳴非弾性X線散乱実験の解析が日本及びアメリカで進行中である。これにより、銅酸化物のモット・ギャップの性質が明らかになるとともに、電子ドープ系とホールドープ系の高温超伝導体の相違についての知見が得られるものと思われる。
フラクタル次元を使った水素リサイクリングの評価手法に関する研究

本年度は、試料を作成するためのDC放電による低温プラズマ生成装置を製作した。実験では、プラズマを用いて薄膜を製作するので、製造時の不純物除去のため高真空が要求される。この仕様を満たすためにステンレス製の真空装置とターボ分子ポンプを組み合わせた。既に、ベース真空度で2×10^<-8>torrを達成している。また、プラズマ製作用のガスには高純度の重水素、ヘリウム、メタンを用いて、電極の炭素(グラファイト)をスパッターさせ、その上に薄膜を製造する方法と炭素を含むプラズマを金属電極のDC放電で作り、試料に浸した。途中、常温での放電では、炭素電極のポイントエミッションが大きくなるため電極をSUS304に変更した。プラズマパラメータの指定は、温度を電極の印加電圧で、密度はガス流量と圧力によって行っている。次ぎに、電極の温度制御用の加熱を行う予定である。この方法で、実機の対向材の構造変化を模議した。そして、同一のパラメータで厚さの違う薄膜をいくつか製作した。このようにして作った薄膜を高真空の下で一端800度以上に昇温加熱し脱水素をさせ、その後の表面積を測定する為に、吸着ガス雰囲気に入れる計画である。吸着ガスには、窒素、アルゴンを用いる。この吸着ガス測定用の試料室を現在製作中である。実験に先立ち試料とプラズマの相互作用の数値シミュレーションを実行した。解析には比較的簡単なDLAモデルを用いた。従来のモデルでは付着効果しか考慮されていなかったが、今回は消滅因子を導入し試料からの離脱効果を考慮したモデルを使用した。その結果、消滅因子が入った場合、フラクタル次元とともに密度分布が変化することが解った。また、不純物が燃焼プラズマに及ぼす影響を数値シミュレーションした論文を提出した。今後、更に実験と計算を進める予定である。
幼児期の発達に応じた食事フローチャート作成

幼児期の食事に関する生理的側面および嗜好性を考慮した食事の提案を可能とするべく、給食の秤量調査およびメニューの解析を実施した。濃い味付けにより「おかわり」が増えたことから、食欲を増加させることで「小食」に対する対策に繋がるとも考えられたが、「食べ残し」の原因ともなっていることが推察された。この特徴は、喫食率が低かった年少クラスで顕著に見られ、その塩分濃度は成人の3割程度薄い0.60.8%程度であった。糖度および酸度については、メニューによって異なる傾向を示したが、薄めを好む傾向であった。テクスチャーは、主食や主菜など分類により異なるが、軟らかいものを好む傾向が見られた。本研究の目的は、幼児を持つ保護者に向けた、幼児期の発達状況に即した幼児食フロチャートの作成である。幼児食フローチャート作成にあたり明確にしたい内容は、幼児の発達状況とその発達状況毎で違いが認められる摂食能力、味覚、そして嗜好などとの関係を明確にすることである。平成28年度は、前述の項目を明確するため、以下の調査を中心に活動した。1対象幼児保護者への、幼児の発達状況および食事環境調査(アンケート)。2事前調査:幼児食人気メニュー調査。3選抜したメニューの喫食量調査(秤量調査)。41および3の結果の統計解析。3で調査したメニューにおける喫食率からは、3-1人気メニューを割り出し、3-2メニューの解析を行い、塩分、糖分、酸濃度、そしてテクスチャーの特徴を明確にした。人気メニューの割り出し(3-1)では、汁ものや汁気の多い主食メニュー、および肝臓などを含む「くせ」や「臭み」のあるものが下位で認められる傾向があった。また、酸味の強いメニューについては、事前アンケートでは不人気メニューとして挙げられていたが、配食量自体が少ないことや、少量盛り付けなどによる工夫から、調査では中位程度であった。このように、幼児期の喫食量については、食事の味付けやテクスチャー以外の要因も大きく関わっていることが推察された。一方で、メニューの特徴解析(3-2)では、残食率と塩分および糖分濃度との関係が認められたが、テクスチャーにおいては現在の解析状況では関係性は認められなかった。1の調査結果については、未満児を除き今回の調査項目で有意差が認められるものはなかった。その一方で、食事環境においては、年齢における差や、回答項目への偏りが認められた。平成28年度においては、幼児食フロチャート作成に必要な発達状況と摂食状況との関係性を見出すための特徴を明確にすることができた。平成28年度において計画していた内容は、1幼児の発達状況および食事環境、2人気メニューの選抜、3調査メニューにおける喫食量による人気メニューの割り出し、および特徴解析、41と3との関係性を見出す、ことである。1については、アンケート調査とし、回収、集計、統計解析が終了している。2については、保育園従事保育士および給食担当者への人気メニュー調査をアンケートにより実施し、調査メニューの選抜も終了している。3については、選抜した全メニューの秤量による喫食量調査を実施し、集計および統計解析までを終了している。また、メニューの特徴解析についても、全メニューの解析を終了し、集計および統計解析まで終了した。予定していた内容は概ね実施できているが、3については当初の予定と変更および追加がある。秤量調査については個人での調査を予定していたが、保育時間への影響があり、クラスでの実施とした。また、特徴解析では、酸度の追加解析と、測定した値のみでなく、献立から算出した塩分および糖分濃度の追加解析を実施することとした。この点については、献立からの塩分および糖分濃度を算出しているところであるが、その他は終了している。濃い味付けにより「おかわり」が増えていることから、食欲を増加させることで「小食」に対する対策に繋がるとも考えられたが、「食べ残し」の原因ともなっていることが推察された。したがって、「食いつき」も良くなることが推察され、一時的な「好き嫌い」「偏食」対策にも繋がるのではないかと考えた。この特徴は、喫食率が低かった年少クラスで顕著に見られた。その塩分濃度は成人の3割程度薄い0.60.8%程度であった。糖度および酸度については、メニューによって異なる傾向を示したが、今回調査したメニューの中では薄めを好む傾向にあった。最終年度の実施内容は、秤量調査(追加、不人気メニューにおける新メニュー提案)、結果のまとめ、調査結果を踏まえた調理や試食を伴う体験型の育児支援、論文執筆である。秤量調査の不人気メニューにおける新メニューの提案では、有意な喫食率等の改善は認められなかった。解析結果を考慮したレシピの提案であったが、調理の作業工程等による影響を受け、想定した調味%とならなかったことが原因として考えられた。また、調査期間中の観察より、喫食状況に影響する因子として、味やテクスチャー以外に食事環境や成長についても検討する必要があると感じた。これらが、秤量調査結果の喫食状況に与えた影響については、文献等による検討を行った。体験型の育児支援では、調査結果で得られた塩分濃度に調整した味噌汁の試飲を実施し、乳幼児の保護者に体感してもらった。

さらに、発達状況に合わせた調味%の調理実習についても同時開催した。幼児期の食事に関する生理的側面および嗜好性を考慮した食事の提案を可能とするべく、給食の秤量調査およびメニューの解析を実施した。濃い味付けにより「おかわり」が増えたことから、食欲を増加させることで「小食」に対する対策に繋がるとも考えられたが、「食べ残し」の原因ともなっていることが推察された。この特徴は、喫食率が低かった年少クラスで顕著に見られ、その塩分濃度は成人の3割程度薄い0.60.8%程度であった。糖度および酸度については、メニューによって異なる傾向を示したが、薄めを好む傾向であった。テクスチャーは、主食や主菜など分類により異なるが、軟らかいものを好む傾向が見られた。平成28年度で明確にした各年齢における喫食状況、嗜好などを考慮した、「メニューの考案」とその「メニューの提供における喫食量調査」を実施し、喫食量への影響を検討する。また、研究の目的にある発達状況に即したフローチャートの作成について変更を考えている。今回の実施にあたって、喫食量調査が個人で行えなかったこと、発達状況の調査項目において、以上児の年齢間で有意差が認めらえなかったことから、「発達状況に即した」検討は難しいと考えている。したがって、「嗜好および食事環境などに即した」フロチャートの作成への変更を考えている。前述した考案するメニューについても、その点を考慮した内容で検討していく予定である。応用栄養学翌年度分に追加し購入する必要性のある物品が生じたため。平成29年度において予定していたフロチャートの作成およびその成果発表において、子どもの料理教室や幼児保護者への講演の必要性もあると考えている。その媒体作成にあたり、スペックの高いパソコンが必要となることから、翌年度分に追加するために、当該助成金が生じた。
カドミウムのDNAメチル化阻害による抗がん機構

カドミウムは発がん作用と抗がん作用を持つ金属である。そのカドミウムによる抗がん機構について研究を行った。カドミウムは発がん誘導に関係のあるDNAメチル化酵素を阻害した。また、カドミウムはがんの浸潤や転移に関係するメタロプロテイナーゼ2活性阻害を介して細胞浸潤能を阻害することを明らかにした。この結果は、カドミウムの新たな抗がん作用機構の1つを提案するものである。我々は,カドミウムが非常に強くDNAメチル基転位酵素活性を阻害することを明らかにしている。また,ラット培養細胞へ短期間(1週間)カドミウムを投与すると,細胞内DNAメチル基転位酵素(DNA MTase)活性が低下し,それに伴い核内DNAのメチル化レベルが対照細胞より有意に低下することを見出している。これらの結果は,カドミウムの抗ガン機構にDNAのメチル化異常が関係している可能性を示唆するものと考えられる。そこで本年度は,カドミウムによるDNAメチル化異常の機構解析の一環として,まずDNA MTaseの亜鉛結合部位へのカドミウムの影響を調査した。酵素源としてはラット肝臓由来細胞lysisと精製されたバクテリアDNAメチル基転位酵素(M.SssI)を用い,亜鉛及びカドミウムを添加し,それらDNA MTase活性に対する影響を調べた。その結果,亜鉛及びカドミウムは両酵素ともに強く阻害した。つまり,亜鉛結合部位を持つラットDNA MTaseも持たないM.SssIともにカドミウムが阻害したこと,また亜鉛自身も両酵素の活性を阻害したことから,カドミウムによるDNA MTase阻害作用は酵素中の亜鉛と置き換わることにより機能変化したためではないことが示唆された。一方,我々は以前の研究でカドミウムは酵素とDNAとの結合を非拮抗的に阻害することを明らかにしている。また今回,カドミウムや亜鉛によるDNA MTase活性阻害はジチオスレイトールの添加により消失することを明らかにした。さらに,ほとんどのDNA MTaseの活性中心にはPro-Cysのアミノ酸基が存在し,そのCysの-SH基がDNAと結合するためには重要であることが知られている。これらのことを考え併せると,カドミウムは酵素活性中心のPro-Cysの-SH基に結合することでDNAと酵素の結合を阻害していると考えられた。【目的】申請者は、カドミウム(Cd)による抗がん機構解析の一環として、Cdの細胞浸潤能に対する影響について、種々の重金属による影響と比較し検討を行った。申請者は野生型及びメタロチオネイン(MT)欠損マウス由来線維芽細胞を用いて、MT欠損細胞ではマトリックスメタロプロテイナーゼ2(MMP2)遺伝子発現が減少しており、MMP2遺伝子産物である68 kDa type IVコラゲナーゼ活性も低下していることを明らかにしている。そこで、これら細胞に種々の金属を曝露し、カドミウムによるMT誘導能とMMP2活性との関係を明らかとすることを目的に検討を行った。また、MMP2は細胞浸潤能に関係する蛋白質であるため、CdによるMT誘導の細胞浸潤能に対する影響についても併せて検討した。【方法】細胞:野生型及びMT欠損マウス由来線維芽細胞を使用した。両細胞に種々の重金属(Cr^<6+>、Fe^<3+>、Ni^<2+>、Cu^+、Zn^<2+>及びCd^<2+>)を曝露し24時間培養後、その培養液をゼラチンザイモグラフィー用サンプルとした。細胞浸潤能:Chemoinvasion assayを用いて細胞浸潤能を測定した。【結果および考察】今回検討した金属のうち、Crが野生型及びMT欠損細胞ともに濃度依存的にMMP2活性を増加させた。一方、MTの誘導剤であるZnやCdの曝露はMMP2活性に変化を与えなかった。このことより、MT欠損はMMP2活性の低下を引き起こすものの、CdによるMT量の増加はMMP2活性に影響を与えないことが明らかとなった。一方、細胞浸潤能はMT欠損細胞の方が、野生型細胞に比べ顕著に増加していた。MMP2活性と相反する結果となったことより、MTがMMP2以外の因子を介して細胞浸潤能に影響を与えている可能性がある。【目的】我々はメタロチオネイン(MT)欠損マウスと野生型マウスの線維芽細胞にSV40 large T抗原を導入し不死化した細胞(前がん細胞モデル)を用い、MT欠損細胞ではマトリックスメタロプロテイナーゼ2(MMP2)遺伝子発現が減少しており、MMP2遺伝子産物である68kDa type IV collagenaseの活性も低下していることを明らかにした。そこで本年度は、MT発現ベクターを作成し、MT欠損細胞へのMT再発現に伴うMMP2遺伝子発現への影響について検討した。【方法】細胞:野生型とMT欠損マウス線維芽細胞を使用した。MT-II遺伝子再発現細胞の作成:MT-II遺伝子発現プラスミド(pcMT-II:ゼオシン耐性遺伝子を含む

pcDNA3.1プラスミド(Invitrogen社)にマウスMT-II遺伝子を組み込んだもの)を作成し、MT欠損マウス線維芽細胞に導入し、安定形質転換体MT(-)/MT-II細胞を作成した。【結果・考察】MT-II遺伝子発現プラスミドを作成し、MT細胞に導入した結果、6個のMT-II発現クローン細胞を樹立できた。その細胞を解析したところ、MT欠損細胞で発現が変化していたprocllagen, Cryac Crystalin, CD24, CD34-like gene発現はMTの再発現によっても変化しなかった。このことは、これら遺伝子発現にMTは関係していないことを示している。一方、MMP2発現はMTの再発現によって野生型細胞と同等に増加した(3クローン)。このことより、MMP2発現はMTにより調節されていることが考えられる。しかし、MTの再発現によっても変化しないクローンもあった(3クローン)ことより、MMP2発現とMTの関係については、さらに詳しい調査が必要である。
半導体"核スピン"超格子の作製と物性研究への応用

最近の光NMRや量子ホール効果の測定により、4K程度の比較的高い温度でも核スピンの効果が顕著に現れることが確認された。これらの実験では、GaAs/GaAlAsが用いられ、^<69>Ga、^<71>Ga、^<75>Asの核スピンが観測された。このように新しいNMRが開発され、物理現象が発見された現在、半導体中の核スピン分布を系統的に操作することが新しいデバイスの開発や物理の発見につながる可能性が高くなった。よって、本申請では核スピン"あり"と"なし"の安定同位体を有するSiとGeを用いて核スピン超構造を作製し、系統的な核スピン研究を実施することを目的としている。今年度は、シリコン核スピンを利用した量子コンピュータの構成をまとめることに成功し論文として発表した。また、28Si、29si、30si同位体のバルク単結晶成長と、それらを原始レベルの制御で交互に積層した28si/30si同位体超格子の作製に成功した。成長された同位体超格子は2次イオン質量分析装置(SIMS)とラマン分光により評価され、実際に原子レベルの精度で異なる同位体が積層されていることを確認した。今後は核スピンなしとありの28Si/29Siの積層を行い目的とする核スピン物性の解明に利用する。核スピンのモーメントは非常に小さく、半導体中で核スピンの効果を観測するためには極低温(数μK)が必要であるとされた。しかし、最近の光NMRや量子ホール効果の測定により,4K程度の比較的高い温度でも核スピンの効果が顕著に現れることが確認された.これらの実験では、GaAs/GaAlAsが用いられ、^<69>Ga,^<71>Ga,^<75>Asの核スピンが観測された。このように新しいNMRが開発され、物理現象が発見された現在、半導体中の核スピン分布を系統的に操作することが新しい発見につながる可能性が非常に高い。GaまたはAsを構成するすべての安定同位体が核スピンを有するため、GaAs系の半導体中に核スピンが存在しない領域を作製することは、同位体操作をもってしても不可能である。今年度は,28Siおよび29Siの単結晶成長に成功し,また,それらを用いた分子線エピタキシー成長に関する基礎技術の確立を行った.また,原子単位の成長を実現する高温昇華セルの開発にも成功した.来年度はこれらの技術を融合して,目的とする核スピンの位置と濃度が制御された半導体低次元構造の作製を行う最近の光NMRや量子ホール効果の測定により、4K程度の比較的高い温度でも核スピンの効果が顕著に現れることが確認された。
多局所ERGの基礎的・臨床的研究

多局所網膜電図に関して(1)記録法の改良(2)網膜電図各要素の起源の同定(3)臨床応用とその限界につき研究した。記録法の改良として記録中に赤外線眼底カメラで眼底モニター下に記録することが中心暗点を持つ固視不良の患者に有効であることが証明された。多局所ERGの各要素は、フラッシュ刺激による錐体系ERGの要素に類似することが判明した。多数の正常者で一次核と二次核成分の分布が調べられた。これを基に糖尿病黄斑症を検討したところ、特に二次核成分に強い異常がみられ、網膜内層障害が示された。眼底に異常をみない視力障害者の中に多局所ERGのみが強く障害される症例がみつかりOccult macular dystrophyと命名された。mueti focal(多局所)網膜電図(ERG)の成分分析をヒトと家兎を用いて行った。さらに種々の臨床疾患で本法の有用性について検討した。1.成分分析multi-focal ERGにみられる陰性波と陽性波はフラッシュERGのa波とb波に波形が類似しているがグルタメートアナログを用いて家兎のERGを長い持続光で刺激してON-反応とOFF-反応とを選択的にブロックした。multi-focal ERGのm-sequence刺激により得られる錐体系ERGにはON成分の関与が比較的少なくOFF成分の関与が強いことが証明されこれは臨床で用いられている錐体系フラッシュERGの特性に類似した。さらに臨床疾患でON成分が選択的に減弱しているある種の先天停止性夜音ではm-sequence刺激により得られているERGが正常に記録されることからもこの結果は支持された。2.臨床上の有用性我々は眼底所見が正常であるにもかかわらず黄斑部網膜が選択的に傷害されている疾患を見出しoccult macular dystropliyと名付けた。本症がこのmalti-focal ERGにより検出されうるかを検討したがすべての症例に中心部陥凹がみられ本法が診断に極めて有用であることが示された。多局所EFGにみられる一次核成分と二次核成分の正常者での分布につき統計的に処理した。年齢別振幅分布を求め正常値とした。これら正常値を基に種々の黄斑疾患を検討したところ、糖症病黄斑症では、一次核成分比し二次核成分に強い異常がみられ網膜内層の障害が強く示唆された。さらに、検眼鏡的に異常のみられない視力障害者に黄斑部のみに強い異常が示される症例があることが、多局所ERGにより証明され、Occult macular dystrophyとして新疾患として同定された。
大規模社会基盤施設の計画プロセスに関する研究

本研究はわが国が世界に誇る戦後の土木事業、大規模社会基盤施設を将来にわたって正当に評価し、その役割を伝えることを目標としたものである。これまで土木遺産の評価が行われてきたが、これらの施設は昭和20年以前のものに限定されていた。本研究は昭和20年以後の大規模社会基盤施設を取り上げ、計画のプロセスを解明する資料を収集し、保存し、さらに現存する関係者からのヒアリングを行ったものである。対象とした施設は、青函トンネル、小樽築港、八郎潟干拓、只見川電源開発、首都高速道路、名神高速道路、東京湾横断道路、成田空港、東海道新幹線、本四架橋、関門架橋・トンネルであり、全国各地の分担者が資料収集や調査を行ってきた。本研究においては、大規模社会基盤施設の計画プロセスを工事誌や各種の報告書、新聞記事等で調べ、さらに生存する関係者へオーラル・ヒストリー調査を行って確認を行った。さらに完成後の活用実績を調査し、計画目標の達成度について考察を行った。本研究によって主要な成果は以下の通りである。1)大規模社会基盤施設の計画時とその後の社会環境変化を取りまとめた。大規模社会基盤施設は自然、社会環境への影響が大きいため、国民の関心は高く、その評価には厳しいものがある。これに応えるためには事業者の説明責任が極めて重要なことを明らかにした。2)大規模社会基盤施設の評価には経済的指標のみならず、土木志的評価が重要なことを示した。大規模社会基盤施設が計画され、完成して共用されるまでには極めて長い時間を必要とする。この期間の予測は数理計画法的な手段ではなし得なく、「土木技術の発展史に見られる秩序や法則性を実証的、かつ批判的に展開する土木史学」の意義を明確にした。3)大規模社会基盤施設の計画と実現のためには、しっかりした合意形成プロセスが必要なことを示した。本研究は昭和20年以後の大規模社会基盤施設を取り上げ、計画のプロセスを解明する資料を収集し、保存し、さらに現存する関係者からのヒアリングを行ってきた。対象とした施設は青函トンネル、小樽築港、八郎潟干拓、只見川電源開発、首都高速道路、名神高速道路、東京湾横断道路、成田空港、東海道新幹線、本四架橋、関門架橋・トンネルであり、全国各地の分担者が資料収集や調査を行ってきた。本年度の研究打合わせ会において青函トンネルの事例が報告された。青函トンネルは昭和21年に初めて地質調査が行われ、昭和29年の洞爺丸事件を契機に建設計画が具体化した。昭和39年に北海道側で調査坑が掘削され、46年に新幹線断面で本坑工事が開始された。58年に先進導坑が貫通し、63年に本坑の完成を見ている。この間、青函トンネル無用論も出されたが、現在は北海道本州間の基幹的な物流ルートとして機能していることを検証した。すなわち、青函トンネルの建設費は取り付け部まで含めて8999億円であり、これを開業年の63年価格に換算すると1兆736億円になる。これに対して便益は不要になった青函連絡船の運営費や旅客、貨物の時間短縮効果等を合算すると2兆7970億円となった。青函トンネルプロジェクトの費用便益比は1.95となり、総便益から総費用を引いた純便益は1兆3642億円とることを明らかにした。

本研究はわが国が世界に誇る戦後の土木事業、大規模社会基盤施設を将来にわたって正当に評価し、その役割を伝えることを目標としたものである。これまで土木遺産の評価が行われてきたが、これらの施設は昭和20年以前のものに限定されていた。本研究は昭和20年以後の大規模社会基盤施設を取り上げ、計画のプロセスを解明する資料を収集し、保存し、さらに現存する関係者からのヒアリングを行ったものである。対象とした施設は、青函トンネル、小樽築港、八郎潟干拓、只見川電源開発、首都高速道路、名神高速道路、東京湾横断道路、成田空港、東海道新幹線、本四架橋、関門架橋・トンネルであり、全国各地の分担者が資料収集や調査を行ってきた。本研究においては、大規模社会基盤施設の計画プロセスを工事誌や各種の報告書、新聞記事等で調べ、さらに生存する関係者へオーラル・ヒストリー調査を行って確認を行った。さらに完成後の活用実績を調査し、計画目標の達成度について考察を行った。本研究によって主要な成果は以下の通りである。1)大規模社会基盤施設の計画時とその後の社会環境変化を取りまとめた。大規模社会基盤施設は自然、社会環境への影響が大きいため、国民の関心は高く、その評価には厳しいものがある。これに応えるためには事業者の説明責任が極めて重要なことを明らかにした。2)大規模社会基盤施設の評価には経済的指標のみならず、土木志的評価が重要なことを示した。大規模社会基盤施設が計画され、完成して共用されるまでには極めて長い時間を必要とする。この期間の予測は数理計画法的な手段ではなし得なく、「土木技術の発展史に見られる秩序や法則性を実証的、かつ批判的に展開する土木史学」の意義を明確にした。3)大規模社会基盤施設の計画と実現のためには、しっかりした合意形成プロセスが必要なことを示した。
気管支喘息の病態の解明−炎症細胞とアポトーシス−

我々はこれまで、テオフィリンのIL-5存在下での好酸球寿命延長を抑制する作用を報告し、さらにその機序にアポトーシスが関与することを証明した。今回、その作用機序の更なる解析を試みた。方法として、好酸球は、末梢血より、抗CD16を用いたnegative selectionで分離し使用した。一部の実験では腫瘍株であるEOL-3を用いた。培養4日目に好酸球の生存率を算定し、アポトーシスをPI染色法で解析し、caspase3およびcaspase8の発現をwestern blot法を用いて検討した。上記方法での検討で、テオフィリンはIL-5(0.01-10.0ng/ml)およびGM-CSF(0.01、0.1、1.0ng/ml)添加により誘導される好酸球の寿命延長を濃度依存性に抑制し、アポトーシスを誘導した。GM-CSFは10ng/mlと高濃度になると、テオフィリンの作用に抵抗した。PDEIV antagonist(ロリプラム、RO-20-1724)、dibutryl-cAMPおよびforskolinも同様に寿命延長作用を抑制、IL-5およびGM-CSFの寿命延長作用阻害にcAMPの上昇作用が関与していることが示唆された。さらに薬剤投与による好酸球へのアポトーシス誘導に伴い、caspase3およびcaspase8の発現の誘導も認められた。
革新的光応答機能性誘電体の創製

本研究課題では、光で誘電的性質をコントロールする新しい物性機能の創出に取り組んだ。その結果、AlサイトにZnを1%置換したLa(Al0.99Zn0.01)O3において、光照射によって誘電率が上昇し、光照射を止めることによって即座に誘電率が元の値に戻る即時的光誘電効果を発見した。さらに、Ba(Al0.97Zn0.03)2O4において、光照射後も誘電率変化が持続する永続的光誘電効果を発見した。本研究成果は、光と物質の相互作用に関する新たな基礎学術を切り拓くとともに、革新的な光ー電子デバイス創製の基盤となるものである。本年度はペロブスカイト型化合物に着目し、15.4eVと広いエネルギーギャップを有する酸化物誘電体LaAlO3、およびε10,000にも及ぶ巨大な誘電率を有するリラクサー強誘電体Pb(Mg1/3Nb2/3)O3[PMN]における物質合成と、光照射下における誘電測定を実施した。ここで、光照射下における誘電率計測においては一般的に光照射による試料の昇温の影響等によって光照射に直接的に起因しない外因性の誘電率変化が重畳する。それに対して本研究では、本質的な光誘電効果の抽出を可能にするために、赤外放射温度計による光照射領域の非接触温度計測等を組み合わせた独自の光誘電測定システムを本研究助成金の支援の下で構築した。この光誘電計測システムによって、Alを部分的にZnで置換したLaAlO3、及びPMNにおいて、それぞれ異なるタイプの光誘電率効果を室温領域で見出すに至った。Zn置換LaAlO3では、高周波数領域において光照射による約7%の誘電率の上昇を見出した。現在までに、光照射による誘電損失の顕著な増加を伴った低周波数領域の誘電率の上昇は、SrTiO3や硫化物蓄光体等において報告されているが、これらは全て光伝導現象による見かけ上の光誘電効果と考えられている。それに対して本研究で見出された効果は誘電損失の増加を伴わない。この結果は、本研究において本質的な光誘電効果が新たに発見されたことを強く示唆するものである。一方、PMNでは光照射によって約10%の誘電率の減少を見出した。PMNでの光誘電率効果に関しても誘電損失の変化は見られなかった。本結果はZn置換LaAlO3での結果を全く逆の効果である。従って、Zn置換LaAlO3とPMNにおける光誘電効果のそれぞれが、互いに異なる機構でメカニズムで発現していると考えられる当初は、実験的手法による物質探索として1充填トリジマイト型構造を有する酸化物物質系における系統的物質合成、また2光照射下誘電率計測システムの構築、さらに計算科学的手法による物質探索として3第一原理計算による予備的なバンド構造計算を、研究初年度に計画していた。本年度、2に関しては予定通り実施し、独自の光誘電測定システムの構築を完了した。1に関しては、充填トリジマイト型構造を有する酸化物物質系においては、いまだに有意な光誘電効果の観測するに至っていないが、平行して進めていたペロブスカイト型酸化物Zn置換LaAlO3及びPMNにおいて、本質的光誘電効果と考えられる現象を新たに発見するに至った。これは当初の予想と計画を大いに上回る成果である。この2での成果を受けて、3に関しては主にペロブスカイト型酸化物における光誘電効果のメカニズムを解明に向けた計算実験に研究計画をシフトして進めている。以上が、初年度の成果として当初の計画以上に進展しているとする根拠である。本研究課題は、光で誘電的性質をコントロールする、新しい物性機能の創出に取り組むものである。我々は昨年度、広いバンドギャップ(Eg 5.4eV)を有するLaAlO3のAlサイトを微量のZnで置換したZn:LaAlO3において、光照射による約7%の誘電率の変化(光誘電効果)を発見した。この光誘電効果は、光照射による誘電損失の上昇を伴わず、またMHz以上の高周波数領域でも観測されることから、光伝導に起因した見かけ上の誘電率変化とは全く異なる本質的な光誘電効果であると結論される。この研究成果に基づいて、今年度は1誘電効果の増強を目的とした焼成条件や化学組成の最適化、そして2誘電効果のメカニズム解明にむけた精密物性計測と第一原理計算に取り組んだ。1においては、Zn:LaAlO3の焼成条件を最適化することで、光誘電効果をおよそ30%にまで増強することに成功した。また、LaAlO3を還元雰囲気で焼成したLaAlO3-dでは、約120%もの巨大な光誘電効果を得るに至った。この結果によって、LaAlO3系における光誘電効果において、酸素欠損によって導入された欠陥凖位が重要な役割を担っているという知見が得られた。さらに光誘電効果の励起光エネルギー依存性を調べたところ、約3.4eV以上の励起光エネルギーで光誘電効果が生じることを明らかにした。2においては、光照射下でZn:LaAlO3の分光エリプソメトリーを実施し、光学領域の超高周波数では光誘電効果が起こらないことを見出した。これによって、光誘電効果の起源となる分極成分から、電子分極を排除することに成功した。また、第一原理計算によってLaAlO3における安定な欠陥順位を計算したところ、約3.5eV付近に酸素欠陥凖位が存在することを明らかにした。

本年度は、主に昨年度に発見したZn:LaAlO3における光誘電効果の増強を目指して、焼成条件や化学組成の最適化に取り組んだところ、Zn:LaAlO3においては約30%光誘電効果を達成し、さらにLaAlO3-dにおいては約120%もの巨大な光誘電効果を見出すに至った。この成果は、当初の計画(数倍程度の光誘電効果の増強)を大幅に上回るものである。また、光誘電効果のメカニズム解明に向けた物性計測および第一原理計算では、LaAlO3系における光誘電効果の起源が酸素欠陥凖位に起因するという重要な知見を得た。さらに光誘電効果の起源となる分極成分に関しても、分光エリプソメトリーの結果より、電子分極の寄与を排除することに成功した。これらの結果により、光誘電効果に関する基礎学術的な理解と、物質設計原理の構築が大きく進展した。本年度は、前年度までの研究において我々が新たに発見した光誘電効果を示すワイドバンドギャップアルミネート(LaAlO3系およびBaAl2O4系化合物)において、将来的な応用開発に向けた光誘電効果の最適化および光誘電効果のメカニズム解明に取り組んだ。LaAlO3系化合物においては、前年度に引き続いて第一原理計算によって光誘電効果の起源となる欠陥順位の同定に取り組んだ。特に今年度は、光励起状態における安定欠陥構造を正確に求めるための独自の手法を新たに取り入れ、より精密な計算を実施した。その結果、La欠陥と酸素欠陥の複合欠陥が、LaAlO3系における光誘電効果の起源となることを明らかにした。一方BaAl2O4系化合物においては、Ba(Al1-xZnx)2O4における光誘電効果のZn置換量依存性及び照射光強度依存性を調べた。その結果、本系における光誘電効果がZn置換量5%程度まで置換濃度に線形に依存することを明らかにした。また照射高強度依存性では、35mW/cm2程度で光誘電効果が急峻に立ち上がり、その後は飽和傾向を示すことを明らかにした。本研究で得られたこれらの結果は、光誘電効果の基礎的学術の確立に大いに資するものであり、今後の応用開発の基盤となるものである。本研究課題では、光で誘電的性質をコントロールする新しい物性機能の創出に取り組んだ。その結果、AlサイトにZnを1%置換したLa(Al0.99Zn0.01)O3において、光照射によって誘電率が上昇し、光照射を止めることによって即座に誘電率が元の値に戻る即時的光誘電効果を発見した。さらに、Ba(Al0.97Zn0.03)2O4において、光照射後も誘電率変化が持続する永続的光誘電効果を発見した。本研究成果は、光と物質の相互作用に関する新たな基礎学術を切り拓くとともに、革新的な光ー電子デバイス創製の基盤となるものである。今年度の進捗状況を鑑みて、今後はLaAlO3系及びPMN系酸化物を主な研究の柱とし、1系統的な物質設計・合成による光誘電効果の物性最適化、2実験的手法、および3計算科学的手法による光誘電効果のメカニズム解明に取り組む。またそれと平行して、4充填トリジマイト型酸化物を中心とした他の物質系における光誘電効果の探索を継続して実施する。1に関しては、LaAlO3のAlサイトに置換する異価数元素の種類や濃度を系統的に変化させた試料を合成し、光誘電効果の計測を行う。それによって、光誘電効果に関する最適組成を探索する。また、Laサイトの異価数元素置換効果についても合わせて検討する。
エネルギーの有効利用を目的とする分離操作の開発

分離技術における所要消費エネルギーの極小化を目指して、(a)物資・熱移動現象に関する基礎的研究、(b)反応操作、接触方式の改善、(c)吸収剤・製膜技術等の開発、(d)実用化の対策について研究を行い、以下の研究成果を得た。複合法における相乗効果と省エネルギー性の相関を明らかにするとともに,固定化酸素系への適用を検討した(城塚)。ベンゼン-シクロヘキサン共晶系において、高圧容器内での核化現象を解明するとともに、高純度製品を低エネルギー消費で得る方策を検討した(豊倉)。中空糸を用いる抽出装置において、膜機能劣化の門題点を解決するためにW/O型エマルジョンの安定性を検討するとともに、抽出反応を促進する加速剤を開発した(中塩)。通気撹はん槽を用いて錯体の安定度数、一酸化炭素の溶解度,吸収・放散現象の詳細な解明を行い、一酸化炭素濃縮分離プロセスにおける最適条件を明らかにした(只木)。金属の濃縮プロセスを対象にして,乳化液膜法と支持液膜法について比較検討を行い、エネルギー面から見た両方の優劣に関して検討した(藤縄)。逆浸透膜前後の濃度境界層、温度境界層の取り扱いについて詳細検討を加えるべく、透過係数、反射係数および熱拡散係数の温度依存性を実験的に求め、膜分離法と他の分離法との比較検討を行った(平井)。膜を用いるガス分離プロセスの標価法に対する総括的討論に参加した(木村)。実用化を想定して、液膜の安定性および透過速度の改善を行い、透過促進法の多成分系炭化水素の分離に対する有効性を確認し、消費エネルギーの面から既存の分離法との比較検討を行った(川崎)。分散滴相の流動特性、連続液相側の混合特性,物質移動などの諸特性に及ぼす印加電圧の効果を調べることにより、最適抽出効率の電場形式を確立し、従来の装置とのエネルギー効率の比較を行った(片山)。
糸球体障害時における接着阻害分子ポドカリキシンの糖鎖調節とアダプター蛋白の役割

障害を受けた糸球体上皮細胞が糖鎖変異型ポドカリキシン(以下gm型ポドカリキシン)を発現するようになると同細胞の陰性荷電が減弱し、ボウマン嚢上皮の癒着につながる可能性がある。癒着は不可逆性の腎機能障害進展のマーカーである。私たちは糸球体上皮由来培養細胞および腎臓病モデルラットを用いて糸球体上皮細胞障害時およびアンジオテンシンII(AII)刺激時におけるポドカリキシンの糖鎖の変化と同細胞障害時に特異的に発現する糖鎖付加酵素を検討することにした。ラット糸球体及び糸球体上皮由来培養細胞3株に対してRT-PCR法によりglycoprotein-N-acetylgalactosamine-3-β-galactosyltransferase(C1Ga1t1)とUDP-G1cNAc2-epimerase(GNE)といった新規の糖鎖付加酵素を検出した。新規バイオマテリアルであるハニカム膜を足場として上記3株を培養し、増殖期と分化期における特徴を、遺伝子発現と形態観察の両面から検討した。通常培養シャーレ上でポドカリキシン、ネフリンの遺伝子発現が、増殖期に比べ分化期でより強い傾向が見られたが、形態の変化は認められなかった。ハニカム膜(7mm孔径)上において、ポドカリキシン、CD2AP、ネフリン、Clgaltl、GNEの発現量が、通常培養シャーレ上に培養した場合に比較して高く、形態的には細かい突起が見られ重層化する傾向があった。AII、AII拮抗薬添加の有無によりポドカリキシンと免疫共沈するアダプター蛋白(エズリン、NHERF2)の量を検討したところ、AII依存的にこれらの複合体が解離することが明らかとなった。AII刺激により、Clgaltl、GNEの発現量は減少した。以上から新規バイオマテリアル上での培養やAII添加により糸球体上皮細胞において糖転移酵素の変化が生じ、ポドカリキシンの糖鎖が変異することで周囲細胞への癒着が起こることが示唆された。残念ながら病的状態での糸球体におけるポドカリキシンの糖鎖構造そのものの解析は行えなかった。障害を受けた糸球体上皮細胞が糖鎖変異型ポドカリキシン(以下gm型ポドカリキシン)を発現するようになると同細胞の陰性荷電が減弱し、濾過間隙の消失やボウマン嚢上皮の癒着につながる可能性がある。癒着は不可逆性の腎機能障害進展のマーカーであることはすでに知られている。そこで糸球体上皮細胞障害時におけるポドカリキシンの糖鎖の変化と同細胞障害時に特異的な糖転移酵素の検出を検討した。1.正常ラット糸球体および培養糸球体上皮細胞における糖転移酵素の検出ラット糸球体由来培養細胞を順天堂大学栗原准教授より供与していただき、分化状態でのmRNAを抽出し、RT-PCR法により種々の糖転移酵素の検出を試みた。また、ラット糸球体を単離し、同じくRT-PCRを行った。今後、腎臓病モデルラットの糸球体を単離し、リアルタイムPCR法により、糖転移酵素の増減を検討する。2.病的状態での糸球体上皮細胞におけるポドカリキシンの糖鎖構造の解析正常および腎臓病モデルラットの糸球体を可溶化し、gm型ポドカリキシンを認識するL-セレクチン/IgGキメラ抗体による免疫沈降の条件を検討したが、非特異的な結合が多く、正常と腎臓病モデルとの違いは現時点では明かではない。更なる予備実験を行う予定である。3.エズリンノックダウンマウスにおける糸球体上皮細胞機能の検討

ノックダウンマウスの供給元である京都大学月田早智子教授から、系統の維持が極めて困難な状況とのことで、同マウスを用いた実験は残念ながら検討できていない。私たちは糸球体上皮由来培養細胞および腎臓病モデルラットを用いて糸球体上皮細胞障害時およびアンジオテンシンII(AII)刺激時におけるポドカリキシンの糖鎖の変化と同細胞障害時に特異的に発現する糖鎖付加酵素を検討することにした。AII、AII拮抗薬添加の有無によりポドカリキシンと免疫共沈するアダプター蛋白(エズリン、NHERF2)の量を検討したところ、AII依存的にこれらの複合体が解離することが明らかとなった。AII刺激により、C1galt1、GNEの発現量は減少した。以上から新規バイオマテリアル上での培養やAII添加により糸球体上皮細胞において糖転移酵素の変化が生じ、ポドカリキシンの糖鎖が変異することで周囲細胞への癒着が起こることが示唆された。
日中戦争期における中国の社会・文化変容

本研究課題の主要な目的は、(1)日中戦争期における中国の社会・文化変容に関する、日本の最近の研究をサーヴェイし、研究内容のいっそうの向上を図ること、(2)その優れた成果を国際的に発信すること、であった。(1)の目的は、当初計画の3年度(平成15年度17年度)でほぼ達成し、すでに研究成果報告書(「日中戦争期における中国の社会・文化変容に関する総合的研究」平成18年5月)を印刷し、提出した。さらにその内容を改善して、東洋文庫平成18年度研究報告書(平野健一郎編『日中戦争期の中国における社会・文化変容』)として、近く刊行する予定である。(2)の目標は、国際的な諸般の事情により、当初の計画年度内には達成することができなかったので、平成18年度への年度繰越しを申請し、認可を得て、活動を継続した。具体的には、3年間に行われた約30の研究報告のなかから8つを選び、そのペーパーの英訳を行い、日本側の準備会議を経て、平成18年11月23日26日に箱根で開催した「日中戦争の国際共同研究」第3回国際会議(「日中戦争期の中国における社会と文化」)で報告し、討論を行った。この国際会議では中国から6つ、台湾から2つ、米国・カナダから5つの報告も行われ、学術的な討論を行い、日本における優れた最新研究成果の国際的発信と国際学術交流の成果を挙げた。なお、この国際会議の成果は日本語、中国語、英語の論文集として広く公開する予定である。(2)の目標を達成する一助として、文献目録「最近5年間(20012006)の日本における日中戦争期中国(19311945)についての研究文献目録」(111ページ)を制作し、国内・国外に配布した。本研究計画は、日中戦争期の日中関係および中国国内状況について、多様な側面の変化に関する研究活動が日本各地で急速な発展を示していること、また、そのような研究に強い国際的な関心が寄せられていることに鑑み、特に社会・文化面の変化を扱う優れた研究を集約し、相互連関を図ることによって、研究のいっそうの発展をもたらすとともに、その成果を国際的に発信することを目的とする。初年度にあたる平成15年度には、まず、研究分担者の進行中の研究成集を相互に公開して、検討する活動を中心とすることにし、研究会を6回開催した。具体的には内田、伊香、土田、小浜の4人が詳しい研究報告を行った。その他、研究代表者の平野が研究計画全体の方向性を示す報告を行い、また、中国社会科学院近代史研究所の所長を招いて、日中関係研究の新しい方向について討議を行った。これらの研究会活動は、国際共同研究の一翼を担う「日中戦争期日中関係史研究会」などを対象に、公開で行った。また、東洋文庫が今年度発足させた「超域アジア研究部門・現代中国研究班」にもすべてのメンバーが協力し、関連資料の収集に積極的に協力した。本研究計画は、日中戦争期の中国における社会・文化変容の諸相を、新しい資料とアプローチを用い、国内・国際の研究交流を通じて、総合的に明らかにしようとするものである。最終的には、中国・台湾・米国の研究者を交えた国際学術会議を開催する予定であるので、本年度も昨年度に続き、日本国内ですでに萌芽的な研究を開始している若手研究者の研究報告を中心とする公開研究会を10回開催した。10回の研究会のうち5回は、研究分担者による研究報告であった。高田幸男は日中戦争期に中国教科書政策を分析した。土田哲夫は日中戦争期の国民党宣伝部の組織・活動を分析した。川島真は満州国におけるラジオ放送の変化を追跡した。貴志俊彦は戦前中国を対象とする絵はがきのデータベースを構築した。内田知行は日中戦争下の山西省における交通手段の変化の考察した。研究分担者以外による研究報告には「国際連盟保健機関と上海の衛生-1930年代のコレラ予防-」「戦時期上海の百貨店業と商業文化」「抗日戦争期の中国の映画統制-中国国民党宣伝部を中心に」旧中戦争期、国民政府の基層社会統治-新県制を中心に-」「日中戦争期の中国における日本研究と日本イメージ」があった。資料発掘面における国際協力の準備として、前年度に続き、当該時期に刊行された多様な雑誌から関連記事をリストアップし、資料集を作成した。具体的には、3年間に行われた約30の研究報告のなかから8つを選び、そのペーパーの英訳を行い、日本側の準備会議を経て、平成18年11月23日26日に箱根で開催した「日中戦争の国際共同研究」

第3回国際会議(「日中戦争期の中国における社会と文化」)で報告し、討論を行った。この国際会議では中国から6つ、台湾から2つ、米国・カナダから5つの報告も行われ、学術的な討論を行い、日本における優れた最新研究成果の国際的発信と国際学術交流の成果を挙げた。なお、この国際会議の成果は日本語、中国語、英語の論文集として広く公開する予定である。(2)の目標を達成する一助として、文献目録「最近5年間(20012006)の日本における日中戦争期中国(19311945)についての研究文献目録」(111ページ)を制作し、国内・国外に配布した。