hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロケットエンジン燃焼室の極限環境下における反応性熱流体現象の解明に関する研究

本年度においては,実機に近い軸対称形状のピントル型噴射器の燃焼特性をより詳細に調査するための試験を行った.特に,推進剤総運動量比が特性排気速度効率に及ぼす影響を評価した.また,ロケットエンジン燃焼において最も重要な課題の一つである燃焼安定性を評価するための実験も実施した.試験の結果,軸対称形状のピントル型噴射器においても推進剤総運動量比と特性排気速度効率の間に相関関係があることが明らかとなった.Oxidizer-centered方式を採用している本供試体においては,液体酸素噴射速度を下げ,推進剤総運動量比を下げることで特性排気速度効率が上昇する傾向が得られた.さらに,種々の条件下において燃焼安定性を評価したところ,特性排気速度効率が高い条件においては,燃焼圧力の変動値も同様に大きなことが明らかとなった.これは,推進剤総運動量比がピントル型噴射器の特性排気速度効率のみならず,燃焼安定性にも大きな影響を与えていることを示唆している.ピントル型噴射器は一般的に燃焼安定性に優れ燃焼不安定性の問題は発生しにくいと考えられていることから,本試験で得られた知見は実機の開発にも資する重要な知見であると考えられる.燃焼振動挙動を明らかにするための光学計測可能な供試体を再設計し,試験を行った.試験の結果,ピントル型噴射器の燃焼振動挙動を20kHzの時間分解能で観測することに成功した.CH*発光とバックライトイメージの同時計測の結果,推進剤総運動量比が1を下回る条件においては,燃焼室軸方向の音響振動と燃焼に伴う熱発生が連成した熱音響振動が発生しているものと考えられる.噴霧燃焼過程における様々な物理過程の時間スケールを解析したところ,本供試体において,推進剤の蒸発過程の時間スケールが観測された燃焼振動の時間スケールに近いことから,蒸発過程と音響振動モードが連成している可能性が考えられる.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。前年度において試作,試験を行った平面ピントル型噴射器を用いてエタノール/液体酸素ロケットエンジン燃焼室の燃焼実験を行い,各種条件下における光学計測を実施した.試験の結果,Fuel-centered方式においてはO/Fの増加に比例してC*効率が増加したが,oxidizer-centered方式においては逆の傾向が得られた.この結果から,ピントル型噴射器においては推進剤噴射形態を変更することで噴射された推進剤噴流の衝突時の運動量比が変化し,燃焼特性に影響を与えることが明らかとなった.また光学計測の結果、推進剤液滴の壁面への衝突によりC*効率が悪化している可能性が高いと考えられる結果を得た.その後、O/Fと推進剤噴射形態を固定した条件下において推進剤運動量比のみを変化させた実験を行った.試験の結果からoxidizer-centered方式においては推進剤運動量比を変化させることでC*効率も変化したが,fuel-centered方式においてはC*効率の変化は見られなかった.これはoxidizer-centered方式においては,推進剤運動量比が減少するに伴い,C*効率が向上したが,fuel-centered方式においては,推進剤運動量比の燃焼特性に及ぼす影響は小さかったものと考えられる.また実機形状に近い燃焼器を用いた燃焼試験を行った.2015年8月までに実施した燃焼試験結果から,ピントル型噴射器においては推進剤運動量比の増加に伴いC*効率が低下する可能性が示唆されていたが,実機形状に近い燃焼器においてはその傾向はほぼ見られず,逆に運動量比が低い条件下においてC*効率が大きく減少する傾向が確認された.これは燃焼室の幾何形状が燃焼特性に大きな影響を及ぼすことを示唆している.上記課題に関して、平成27年度においては期待以上の研究成果を得た。特にピントル型噴射器において、Fuel-centered方式とOxidizer-centered方式における特性排気速度効率のO/F依存性を明らかにし、本噴射器においては推進剤総運動量比(TMR)が特性排気速度効率に大きな影響を及ぼすことを実験的に明らかにした。また、各種噴射条件における噴射器近傍の光学計測に成功し、特定の条件においては推進剤噴霧の過大なペネトレーションにより、燃焼室壁面へと噴霧が衝突し、推進剤の蒸発および反応が抑制され、その結果特性排気速度効率が他の条件と比較して悪化することを明らかにした。さらに、より実機に近い形状を持つ燃焼器による燃焼試験を行った結果、光学計測用に設計された矩形燃焼器とは異なる傾向が得られた。これは燃焼器の幾何学的形状が燃焼特性に大きな影響を与えていることを示唆しており、実機形状の燃焼器の燃焼特性を矩形燃焼器で模擬するためには、2次元化した矩形燃焼器における各種噴射条件や燃焼室形状に大きな変更を加える必要があることが明らかとなった。当該年度において、矩形燃焼器と実機形状の燃焼器の燃焼特性を比較し、現状の実験系の改善方針が明らかとなった点は期待以上の成果である。また実験と並行して、二液式ロケットエンジンの燃焼室内の流動場を解析可能な数値シミュレーション用のプログラムの作成を終了し、複数の条件で計算結果を得ている。二液式ロケットエンジンに特有の、燃料及び酸化剤の二種類の噴霧を取り扱う数値計算プログラムを作成し、実験と数値解析結果を比較可能な状況となった。さらに、解析に必要な燃料の簡略化反応モデルを構築し、炭化水素系燃料の反応性熱流動現象を比較的短時間で計算可能な環境を整えた、各種燃料の簡略化反応モデルを作成し、精度を検証した。

本年度においては,実機に近い軸対称形状のピントル型噴射器の燃焼特性をより詳細に調査するための試験を行った.特に,推進剤総運動量比が特性排気速度効率に及ぼす影響を評価した.また,ロケットエンジン燃焼において最も重要な課題の一つである燃焼安定性を評価するための実験も実施した.試験の結果,軸対称形状のピントル型噴射器においても推進剤総運動量比と特性排気速度効率の間に相関関係があることが明らかとなった.Oxidizer-centered方式を採用している本供試体においては,液体酸素噴射速度を下げ,推進剤総運動量比を下げることで特性排気速度効率が上昇する傾向が得られた.さらに,種々の条件下において燃焼安定性を評価したところ,特性排気速度効率が高い条件においては,燃焼圧力の変動値も同様に大きなことが明らかとなった.これは,推進剤総運動量比がピントル型噴射器の特性排気速度効率のみならず,燃焼安定性にも大きな影響を与えていることを示唆している.ピントル型噴射器は一般的に燃焼安定性に優れ燃焼不安定性の問題は発生しにくいと考えられていることから,本試験で得られた知見は実機の開発にも資する重要な知見であると考えられる.燃焼振動挙動を明らかにするための光学計測可能な供試体を再設計し,試験を行った.試験の結果,ピントル型噴射器の燃焼振動挙動を20kHzの時間分解能で観測することに成功した.CH*発光とバックライトイメージの同時計測の結果,推進剤総運動量比が1を下回る条件においては,燃焼室軸方向の音響振動と燃焼に伴う熱発生が連成した熱音響振動が発生しているものと考えられる.噴霧燃焼過程における様々な物理過程の時間スケールを解析したところ,本供試体において,推進剤の蒸発過程の時間スケールが観測された燃焼振動の時間スケールに近いことから,蒸発過程と音響振動モードが連成している可能性が考えられる.前年度までの研究結果から、光学計測用に設計された矩形燃焼器と実機形状に近い軸対称形状の燃焼器においては燃焼特性が異なることが明らかとなった。従って、実機における燃焼特性をより正確に模擬しつつ光学計測を可能とする系を構築することが必要である。特に、実機形状における半径方向への幾何学的な広がりの効果を矩形燃焼器に含むことが必要である。さらに、矩形および軸対称形状におけるピントル型噴射器の微粒化特性を明らかにし、双方の差異を明確にし、軸対称形状における微粒化特性を矩形の系で可能な限り模擬する方策を検討する。さらに現状の矩形の系では、推進剤噴射器の構造から完全に2次元的な系とはなっておらず、3次元性が現象に表れている可能性が高い。特に2次元の数値計算の結果から、反応帯の位置等に関して3次元性が表れていることが示唆されているため、噴射器および燃焼器の形状を修正し、可能な限り3次元的な効果を抑制できる系による光学計測を再度行う。さらに、前年度までの実験条件は、実機作動条件と比較して低圧環境による試験が中心であった。従って、より実機の作動条件に近い条件での燃焼挙動を明らかにするために、より高圧な環境における試験を実施する。さらに、前年度の試験の結果から、ピントル型噴射器においては特性排気速度効率と音響振動の間に相関関係があることが示唆されている。
認知症高齢者のBPSDを軽減する熟練介護職員のケアのプロセス

今年度は昨年度の調査結果に基づき,認知症高齢者グループホーム(以下,GH)の熟練介護福祉士のキャリアの特徴を踏まえ,GH入居後初期でBPSDが顕著である認知症高齢者に対し,BPSDの軽減に向けたケアの認識とかかわりについて明らかにした.介護福祉士の資格取方法については,「実務3年の後,介護福祉士国家試験に合格」と回答した人が127名(77.4%)と最も多く,次いで「介護福祉士養成施設(2年課程)卒業」20名(12.2%)の順であった.最も影響を受けた研修会・勉強会は,「認知症介護実践者研修」が47名(28.7%),「認知症ケア」が37名(22.6%)の順であり,介護職についてから10年以上してから受講した人が39名(23.8%)と最も多かった.認知症ケアの実践の程度に関する評価項目では,まあまあ十分である水準の評定3.0以上の項目は16項目中9項目であり,「入居者の脱水予防に配慮している」,「他入居者へ危険が及ばないよう配慮している」,「入居者の日常の行動パターンを把握している」の順に平均値が高かった.認知症ケアの必要性の認識については,16項目すべてにおいて,まあまあ重要である水準の評定3.0以上を示した.認知症ケアの実践の程度及び必要性の認識により合計勤務期間に差があるかについて確かめるために、Kruskal-Wallis検定を行った結果,「(実践):入居者が話したいと思えるキーワードを用いてプラスの感情に働きかけている」の項目で実践が十分である人,「(必要性):入居者との会話では,話の流れを断ち切らないようにしている」,「(必要性):入居者の脱水予防に配慮している」,「(必要性):入居者の日常の行動パターンを把握している」,「(必要性):入居者のプライドを傷つけないよう配慮している」において重要であると感じている人ほど合計勤務期間が長い傾向が見られた.認知症高齢者のケアにおいては、エビデンスに基づいたかかわりが求められ、ケアのプロセスを知りそのかかわりの結果として引き起こされる入居者への影響について理解できる力が必要とされる。質の高い認知症ケアを実践している熟練介護職員はどのようにケアを判断しているのかを明らかにすることは重要な意義がある。これらを踏まえ、平成28年度は、認知症グループホーム(以下、GH)入居後でBPSD(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia)が顕著である時期の認知症高齢者と関係を形成しながらBPSDを軽減していく熟練介護職員の介護実践のプロセスを明らかにすることを目的に、GHの熟練介護職員を対象に観察および個別面接調査を行い、対象理解と判断・実践(対応)を質的に分析した。具体的には、熟練介護職員のケア場面を観察し、観察終了後、BPSDを改善するケアに至った内容、その判断の根拠についてインタビューを行なった。調査対象は、観察および面接について了承が得られた経験5年以上の熟練介護職員(施設の責任者が「良いケアを実践していると判断し、推薦された職員」)5名である。インタビューデータを分析対象とし、BPSDを軽減するケアに至った熟練介護職者の認識を表わしていると考える部分を一要素として抽出しラベル付けを行い、カテゴリーごとに分類した。その結果、21のカテゴリ、45のサブカテゴリが抽出され、抽出したカテゴリー間の関係とプロセスから構造図を作成した。平成28年度に計画していた調査は予定通り進み、データの分析を行い学会で報告した。現在、学会誌への投稿に向け準備を進めている。介護職員のキャリア形成については,特別養護老人ホームの介護職員を対象とした研究(鈴木,2011-2013)があるが,認知症グループホーム(以下,GH)において質の高いケアを実践している熟練介護職員とはどのような人を指すのか,これについての研究の蓄積はみられない.このことから,専門的な認知症ケアを行うGH熟練介護職員とはどのような経験を積んできたのかという視点に基づき,GH入居後初期でBPSDが顕著である認知症高齢者に対し,熟練介護職員がBPSDの軽減に向け,どのような認識をもちながらかかわっているのかを明らかにすることを目的に,平成29年度は,経験年数5年以上の介護職員の割合が90%以上である288箇所のGHに勤務する熟練介護職員各施設3名(計864名)に対し,質問紙調査を行った.調査内容は,熟練介護職員のBPSD軽減に向けたケアの認識,仕事経験施設数等キャリア形成に係る要因とした.BPSD軽減に向けたケアの認識については,平成28年度研究結果より,BPSDを軽減する熟練介護職員のケアのプロセスの構造として抽出された21のカテゴリをもとに質問項目を設定した.結果,有効回答数は164名(回収率19.0%)であった.現在の施設での平均勤務期間は9.1±69.0年であり,認知症ケアの平均従事期間は12.1±64.8年で,そのほとんどが正規職員であった.所有資格は介護福祉士151名(40.7%)のほか,介護職員初任者研修70名(18.9%),介護支援専門員55名(14.8%)であった.

これまでに受けた研修会・勉強会については,テーマ別では認知症ケア151名(18.5%),感染管理・感染予防117名(14.4%),またキャリアアップに関するものとしては,認知症介護実践者研修99名(30.4%),新任職員研修47名(14.4%)の順に多くあげられた.データ集計及び分析に時間を要しており,当初の予定よりもやや遅れている.今年度は昨年度の調査結果に基づき,認知症高齢者グループホーム(以下,GH)の熟練介護福祉士のキャリアの特徴を踏まえ,GH入居後初期でBPSDが顕著である認知症高齢者に対し,BPSDの軽減に向けたケアの認識とかかわりについて明らかにした.介護福祉士の資格取方法については,「実務3年の後,介護福祉士国家試験に合格」と回答した人が127名(77.4%)と最も多く,次いで「介護福祉士養成施設(2年課程)卒業」20名(12.2%)の順であった.最も影響を受けた研修会・勉強会は,「認知症介護実践者研修」が47名(28.7%),「認知症ケア」が37名(22.6%)の順であり,介護職についてから10年以上してから受講した人が39名(23.8%)と最も多かった.認知症ケアの実践の程度に関する評価項目では,まあまあ十分である水準の評定3.0以上の項目は16項目中9項目であり,「入居者の脱水予防に配慮している」,「他入居者へ危険が及ばないよう配慮している」,「入居者の日常の行動パターンを把握している」の順に平均値が高かった.認知症ケアの必要性の認識については,16項目すべてにおいて,まあまあ重要である水準の評定3.0以上を示した.認知症ケアの実践の程度及び必要性の認識により合計勤務期間に差があるかについて確かめるために、Kruskal-Wallis検定を行った結果,「(実践):入居者が話したいと思えるキーワードを用いてプラスの感情に働きかけている」の項目で実践が十分である人,「(必要性):入居者との会話では,話の流れを断ち切らないようにしている」,「(必要性):入居者の脱水予防に配慮している」,「(必要性):入居者の日常の行動パターンを把握している」,「(必要性):入居者のプライドを傷つけないよう配慮している」において重要であると感じている人ほど合計勤務期間が長い傾向が見られた.1.平成28年度に実施した調査結果について、学会誌へ投稿する準備を進める。2.GHの熟練介護職員に対し、熟練に至るまでのキャリア、BPSDの軽減に向けたケアの認識および実態について明らかにするために全国調査を行う。具体的には、全国300箇所のGHを無作為抽出し、責任者が「良いケアを実践している」と判断した熟覧介護職員に対し、質問紙調査を実施する。調査内容は、熟練介護職員の経験年数、教育背景、仕事経験施設数、職位等キャリア形成過程と、BPSDの軽減に向けたケアの認識および対応とし、平成28年度の調査結果を基に具体的な質問項目を設定する。平成30年度は,28年度・29年度の研究結果に基づき総合的なまとめを行う.論文作成に際しては必要時,面接協力施設に訪問し補足事項や検討が必要な部分についての面接を行う.1.平成28年度計画では、調査データの入力を業者委託する予定であったが、研究者間で行ったため、人件費・謝金の一部が使用されなかった。2.文献図書を含む文房具等の消耗品の購入が予定よりも少なかった。(理由)1.文献図書を含む消耗品の購入が予定よりも少なかった.2.質問紙発送に係る経費が抑えられた.3.予定していた学会・研修会に参加できず参加費及び旅費が少なかった.(使用計画)1.データ集計及び分析にあたり,パソコン及びSPSSソフトを購入する.2.研究テーマに関連する論文の複写や必要な文献を購入する.3.学会発表を行うとともに研究テーマに関連する研修会へ参加する.1.GHの熟練介護職員の介護実践のプロセスについて、理論的飽和に至るまで引き続き対象施設へ調査を行う。
咀嚼および咬みしめ時における咬筋筋紡錘の機能的役割-微小神経電図による解析-

咀嚼は上下顎の歯で食塊を破壊し粉砕するという一連のリズミカルな運動であり、歯根膜を支配する感覚受容器あるいは咀嚼筋を支配する筋紡錘からの入力により制御されている。一方、力仕事を行う際などにみられる“咬みしめる"といった動作もまた咀嚼筋を支配する筋紡錘により制御されている。申請者は、既に本科学研究費(奨励A特別研究員)の支援により、タングステン微小電極を下歯槽神経に直接刺入し、歯根膜を支配する受容器からの神経電図をヒトにおいて記録する方法を確立している。そこで、平成5年度においては上記のような観点から、微小神経電図法をさらに咀嚼筋のひとつである咬筋の筋紡錘に適用し、その神経発射活動の記録を試み、顎運動制御における咬筋筋紡錘の機能的役割を追求することを目的とした研究計画を立て、研究を進め、現在までに以下のような結果が得られた。1.咬筋筋紡錘の求心神経線維の発射活動が記録可能であった。すなわち、開閉口運動を指示し下顎頭の位置を確認した後、頬骨弓の下縁を触診にて調べ、関節結節前縁の下方10-20mmの位置よりタングステン微小電極(長さ8mm尖端径1mum、尖端抵抗9-10MOMEGA)を経皮的に15-20mm刺入することにより求心神経線維の発射活動が記録された。そして、この活動電位は他動的な開口時に発火がみられたことより、明かに咬筋筋紡錘の求心神経線維のものであると同定された。2.咬筋の表面筋電図を同時に記録し、咬みしめ時における咬筋筋電図および1.で記録された咬筋筋紡錘神経電図における発火様式を比較検討した結果、咬筋におけるalpha-gamma連合の存在が確認された。以上の結果は第36回歯科基礎医学会総会において発表の予定である。
第8代エルギン伯爵日英条約とスコットランド人の日本でのディアスポラ研究

幕末における日本対西欧諸国、特にイギリスとの関係を検証し、その中でも中国のアロー号事件処理に英国から派遣され、ペリーの日米通商条約の噂を聞いて来日し日英通商条約を結んだ第8代エルギン伯爵を中心にスコットランドからアジア、日本へ到来したスコットランド人の移民活動の全体像の解明に成功した。あとは各地への分散していく過程への分析に入る。第8代エルギン伯爵の日英条約以降の幕末・明治の日本の変化を、英国のスコットランドからの「お雇い外国人」の流入を、スコットランド人の離散共同体活動(デイアスポラの視点からの研究を進めた。研究の進展のために、大阪・堺在住の指導教授の角山栄先生を訪問し、研究動向と資料収集の可能性の教授を受けた。また神戸大学名誉教授で幕末明治の神戸の居留地について柚木先生から教示を受けた。また長崎の県立博物館と函館市博物館とは交信して、資料の確認を行った。都内の外交史料館も1度訪問し、資料の確認を行った。さらに大阪の民族博物館と京都の国際日本研究センターで客員研究員を10年したこともあり、その経験から同分野の研究者の業績を確認し、利用する方向性を見つけることができた。発表では、6月にシンガポールでの第21回アジア歴史家会議(IAHA)で「第8代エルギン伯爵の見たアジア、中国・日本」を報告、8月には英国のグラスゴウ大学で開催されたヨーロッパ経済・経営史学会(EBHA)では、明治期日本に到来し、日本の海運業の発展に尽力し、日本郵船を発起し,帰英して海事機械輸出ビジネスのかたわらグラスゴウ在日本領事を務めたA.R.ブラウンの企業者活動を報告した。また、この2会議の出張記録は、「アジア国際歴史家会議とヨーロッパ経済・経営史学会に参加して」(『創価経済論集(Vol XI,No.11-4、2011年3月発刊)61-71頁に紹介した。また交付金にて、幕末明治の貴重な書籍を3シリーズ購入。また英国のスコットランドのエディンバラの国立資料館をはじめ、グラスゴウ大学、エディンバラ大学、アバディーン大学、スント・アンドリュース大学との資料についての交信を再開することができ、次の機会に訪問するつもりである。ジェームズ・ブルース(第8代エルギン伯爵)が中国の第2次アロー号事件処理に派遣された。アメリカの通商条約締結の知らせを聞き、急遽中国から日本へ到来しオランダ、ロシアに次いで4番目に通商条約を結んだ。しかし1859年に横浜・長崎・函館が開港すると大英帝国の植民地から多数のスコットランド人商人・技師が到来した。本年は昨年とは異なり、幕末明治の外国人居留地(横浜・神戸・大阪・函館・長崎・東京)を中心での彼らの活動記録の収集と体系的把握に尽力した。ちょうど外国人居留地研究の萌芽期でもあり、地方史家とも交流ができた。特に長崎・横浜・神戸については新情報も発掘でき、幕末明治の日本の国際化研究に貢献出来ると思う。2011年10月27日に、産経新聞アイカレッジで「幕末明治日本とスコットランド人ネットワーク」と題して講演し、参加された日本スコットランド協会メンバーの方々との懇談も有益であった。また2012円2月18日、東京大学生産研での国際シンポジウム「工部省測量司長マクヴェインと明治初期日本」にまねかれ「近代技術の伝播者-スコットランド人技師の貢献-」を報告し、質疑応答を通じて多くの新知識を得た。またスコットランド在のブルース伯爵、またグラスゴウ大学・エディンバラ大学の学者との交信を通じて得た成果を、拙稿「スコットランド第7代エルギン伯爵と大英帝国の時代」を公表した。そこで当初の研究を早め本年夏までに『エルギン伯爵とオリファントの観た幕末日本-スコットランド人ディアスポラ(離散共同体)の拡大-』を公刊する予定である。研究の目的は、1858年に第2次アヘン戦争(アロー号事件処理)に英国から派遣されたスコットランド人貴族のジェームズ・ブルース(第8代エルギン伯爵)が、アメリカの条約を聞き中国から急遽来日し日英通商条約を締結した。オランダ、ロシアに次いで4番目に通商条約を結んだ。しかし1859年に横浜・長崎・函館が開港すると大英帝国の植民地(インド・上海・香港)から多数のスコットランド人商人・技師が到来し日本の近代化・工業化に貢献した。まず当該年度の最大の研究の収穫は、書籍として『エルギン伯爵とオリファントの観た幕末日本ースコットランド人ディアスポラ(離散共同体)の起点ー』(揺籃社)として上梓したことである。また特に東禅寺事件で負傷して帰国したオリファントについて調べ「幕末日本と英国・スコットランド交流史ーL.オリファント研究」(『創価経済学論集』2013年3月Vol.XLIIVol1-4oo.1-12所収)を報告した。幸いにも第8代エルギン伯爵の末裔のブルース伯爵やグラスゴウ大学の友人の協力により情報収集が進んだ。特に2011年秋にエディンバラ大学にディアスポラ研究センターが設置された。スコットランド行政府の支援もあり、スコットランド人の世界への移民活動プロジェクトが動き始めており。

アジア・日本の部分での協力依頼を受けている。また従来の蓄積の上に、現在の研究成果を「第8代エルギン伯爵と秘書オリファントの観た19世紀アジア(インド・中国・日本)」(仮題)で本年夏には公表するかたちで進めている24年度が最終年度であるため、記入しない。今後とも現在の方向性を保って研究を進める。ただ先に私費で一般書の形で公表し、多くの学術会のトップの方々のコメントや意見をいただき、再度の追加訂正を繰り返して、最終的には学術書として公刊するつもりである24年度が最終年度であるため、記入しない。
シア干渉計による非定常三次元屈折率分布計測システム

本研究で目標としている非定常媒質の屈折率の三次元分布の計測システム開発は,二つのステップから構成される。第一ステップでは,測定対象に対する入射方向を変更できる干渉計を用いて,屈折率の光路に沿った線積分である位相変化画像を複数の方向から計測し,第二ステップで計算機を用いて三次元分布を再構成する。第一ステップにおいて,一般的な物体光と参照光を干渉させる二光束干渉計は精密なアライメントが必要であり,別方向からの干渉像を取得するためのミラー等を移動による振動の影響を受けるため,高速な計測は困難である。本研究ではこの問題の解決するために,物体を通過させた後の光を二つに分け,一方を光軸断面内でシフトさせて干渉させる一光束のシア干渉計を提案しており,その有効性を示すことが課題の一つである。この干渉計はアライメント調整が容易であるが,データ処理が複雑となるのが問題となる。これは,シア干渉計から観測される干渉縞から直接求められる画像は,測定対象によりもたらされた位相変化画像ではなく,位相変化画像のシフト方向に対する空間微分画像であり,位相変化画像に戻すためには積分処理が必要となるためである。今年度は,炎周辺の温度分布を計測するためのシア干渉計を構築し,観測方向を変える際の光学系の移動時に発生する振動に強いことを確かめた。また,断面内の平行移動量の制御方法を確立し,干渉画像から微分位相を求め,それを積分により位相変化画像を求める方法を検討し,問題点を洗い出した。さらに,干渉画像から位相を求めるためのツールとして,ディープラーニングによる方法と,位相抽出処理に必要となる高精度偏微分方程式解法を開発した。また,第二ステップの時間変動を伴う測定対象の三次元分布の再構成については,データ取得時刻毎の重みつき再構成法の有効性をシミュレーションにより明らかにした。この研究では,一光束干渉計を用いて測定対象に入射する物体光の入射方向を変えながら複数の位相画像を取得し,それらの位相画像をもとに計算機処理により三次元屈折率分布を再構成する。今年度(初年度)は,一光束干渉計の構築が主な目標である。当初の予定では,物体光を二つに分け一方を平行移動させる方法として,平行基板の裏面反射を用いる方法と,その他のバックアップ手段も検討していたが,裏面反射法のみで所望の平行移動量を制御できることが判った。また,平行移動量は,当初は光学系の寸法等から理論的な算出の予定であったが,平行移動量を直接計測する方法の開発により信頼性が向上した。また,入射方向を変える際の機械的なミラーの移動の振動が懸念されたが,実験の結果から干渉縞にはほとんど影響を与えることがないことが解かり,数秒程度で複数方向のデータ取得の可能性が高く,目標としている数秒オーダーで変化する測定へのもっとも大きな問題はクリアできたと考えている。一光束干渉計の直接の測定結果である干渉縞画像から,複数のステップを経由し得られた空間微分位相画像が得られ,それを積分処理する必要がある。この積分には,平行移動方向(微分方法)が画像の座標軸と一致しないため,斜め方向の積分が必要となる。このとき,積分の始点は位相変化が0の点を選ぶべきであるが,斜め方向の積分のため画像の全ての端点での位相変化が0と選ぶことができない。これは当初想定していなかった新たな問題点である。現在解決策を模索中であるが,積分画像には不連続点が残ってしまっている。一方で,当初予定していなかったディープラーニングを用いた干渉縞画像から位相変化画像の抽出にも着手し,有効であることが解かった。現時点では,一光束干渉計の干渉縞からの位相抽出ではないが,その場合でも,高精度に位相変化画像を抽出できる可能性が見えて来た。測定対象については,秒オーダーの時間変動を伴う非定常現象として,炎と大気圧プラズマを想定し,秒オーダーの時間変化を与えるための方法(電界を印加等)を検討する。位相の抽出については,今年度,新たに問題となった位相変化画像を微分位相変化画像の積分により求める処理において,不連続部が出現する問題の解決法を検討する。また,干渉縞密度が高い場合は,微分位相変化画像の算出に大きな誤差が混入するので,これを避けるために,拘束条件つき位相アンラッピング処理を開発を開始する。さらに,ディープラーニングを用いた干渉縞から位相変化画像への直接変換を引き続き検討する。三次元再構成処理については,測定中の瞬間的な揺らぎならびに誤差をデータの重みとして評価できる重みつき再構成を採用する。このアルゴリズムは既に完成しているが,重みについては,測定対象ごとに検討が必要である。そのために時間変動する測定対象を模擬し,シミュレーションにより重みの与えかたを検討する。再構成アルゴリズムの高速化を検討する。また,時間的な相関から瞬間的な揺らぎを除去する方法を検討する。

本研究ではこの問題の解決するために,物体を通過させた後の光を二つに分け,一方を光軸断面内でシフトさせて干渉させる一光束のシア干渉計を提案しており,その有効性を示すことが課題の一つである。この干渉計はアライメント調整が容易であるが,データ処理が複雑となるのが問題となる。これは,シア干渉計から観測される干渉縞から直接求められる画像は,測定対象によりもたらされた位相変化画像ではなく,位相変化画像のシフト方向に対する空間微分画像であり,位相変化画像に戻すためには積分処理が必要となるためである。今年度は,炎周辺の温度分布を計測するためのシア干渉計を構築し,観測方向を変える際の光学系の移動時に発生する振動に強いことを確かめた。また,断面内の平行移動量の制御方法を確立し,干渉画像から微分位相を求め,それを積分により位相変化画像を求める方法を検討し,問題点を洗い出した。さらに,干渉画像から位相を求めるためのツールとして,ディープラーニングによる方法と,位相抽出処理に必要となる高精度偏微分方程式解法を開発した。また,第二ステップの時間変動を伴う測定対象の三次元分布の再構成については,データ取得時刻毎の重みつき再構成法の有効性をシミュレーションにより明らかにした。この研究では,一光束干渉計を用いて測定対象に入射する物体光の入射方向を変えながら複数の位相画像を取得し,それらの位相画像をもとに計算機処理により三次元屈折率分布を再構成する。今年度(初年度)は,一光束干渉計の構築が主な目標である。当初の予定では,物体光を二つに分け一方を平行移動させる方法として,平行基板の裏面反射を用いる方法と,その他のバックアップ手段も検討していたが,裏面反射法のみで所望の平行移動量を制御できることが判った。また,平行移動量は,当初は光学系の寸法等から理論的な算出の予定であったが,平行移動量を直接計測する方法の開発により信頼性が向上した。また,入射方向を変える際の機械的なミラーの移動の振動が懸念されたが,実験の結果から干渉縞にはほとんど影響を与えることがないことが解かり,数秒程度で複数方向のデータ取得の可能性が高く,目標としている数秒オーダーで変化する測定へのもっとも大きな問題はクリアできたと考えている。一光束干渉計の直接の測定結果である干渉縞画像から,複数のステップを経由し得られた空間微分位相画像が得られ,それを積分処理する必要がある。この積分には,平行移動方向(微分方法)が画像の座標軸と一致しないため,斜め方向の積分が必要となる。このとき,積分の始点は位相変化が0の点を選ぶべきであるが,斜め方向の積分のため画像の全ての端点での位相変化が0と選ぶことができない。これは当初想定していなかった新たな問題点である。現在解決策を模索中であるが,積分画像には不連続点が残ってしまっている。一方で,当初予定していなかったディープラーニングを用いた干渉縞画像から位相変化画像の抽出にも着手し,有効であることが解かった。現時点では,一光束干渉計の干渉縞からの位相抽出ではないが,その場合でも,高精度に位相変化画像を抽出できる可能性が見えて来た。測定対象については,秒オーダーの時間変動を伴う非定常現象として,炎と大気圧プラズマを想定し,秒オーダーの時間変化を与えるための方法(電界を印加等)を検討する。
バイオナノ粒子を応用した膜応力制御MEMS型空間光変調器の開発

バイオ分子を用いて作ったNiナノ粒子を利用する金属誘起横方向結晶成長法によって、アモルファスSi薄膜の結晶化過程における結晶成長核の発生を制御した。結晶粒径は1・mから20・30・mへと拡大し、そして、結晶化に伴って発生するSi薄膜中の引張応力を増大させることに成功した。この結晶化Si薄膜を用いてMEMS型空間光変調器を試作した。引張応力が増大したSi薄膜を用いることで、空間光変調器の共振周波数が高周波数側にシフトし、回転動作範囲の拡大を実現した。従来、膜応力制御の手法として、アモルファスシリコン薄膜が結晶化する際の体積収縮に基づく結晶化誘起応力が利用されてきた。しかしながら、ただアニールするだけでは処理時に結晶成長核がランダムに発生するため、結晶粒径サイズは1μm程度に限られていた。この結晶化の過程を制御して結晶粒径を拡大すれば、応力値も大きくなると考えられ、MEMSデバイスの動作特性が大きく向上することが期待される。平成21年度は、バイオ分子を用いて合成されたNiナノ粒子の触媒能を利用して結晶粒径を拡大し、応力増大を目指した。アニール処理温度800°CのMILCによって、ポリシリコン薄膜の結晶粒径は20-30μmにまで拡大した。Niナノ粒子を吸着させずにアニールを行ったサンプルでは結晶粒径が1μm以下の状態であり、MILCによって結晶粒径が格段に大きくなることが明らかになった。またこのMILC処理によって、結晶化誘起応力が90MPaから200MPaへと増大した。得られた結晶化誘起応力値は、しかしながら、論文報告値(800MPa,600°C付近でのアニール処理時)に比較して小さい。今後、応力値の更なる増大を目指して、アニール処理条件等の検討を進めていく予定である。本研究ではバイオ分子を用いて作られたナノ粒子を利用する金属誘起横方向結晶成長(Metal Induced Lateral Crystallization:MILC)によってMEMS構造材料として使われているSi薄膜の応力状態を制御し(ナノ粒子を吸着した箇所としていない箇所で応力が異なることを利用し)、MEMS型空間光変調器を試作することを目的としている。ナノ粒子の吸着配置技術と薄膜結晶化プロセスとを融合することで、積極的に薄膜の応力状態の設計・制御を行い、デバイスの作製に適用する。平成22年度は結晶化アニール温度の検討を行い、誘起される引張応力値を200MPaから690MPaに増加させることに成功した。さらに、バイオナノ粒子(Niナノ粒子)のパターニング技術を通して、結晶化領域の位置決めに成功した。2μm角の吸着パターンからφ18mの結晶粒を得た。MEMS構造における結晶化位置の制御は、所望の位置の応力状態を制御する有効な技術といえる。バイオナノ粒子を用いて結晶化したSi薄膜で、MEMS型空間光変調器(可動型ブレーズ回折格子)を試作した。静電駆動式のトーション型デバイスである。回折格子部は基板電極からリリースされており、回折格子-電極基板間に電圧を印加することで、回折格子部が基板に引き寄せられて回転する。本方式では、回折格子と電極基板のギャップが狭くなるにつれ、静電引力が支配的になり、回折格子が電極基板と接触するpull-inが発生する。ギャップが初期状態の44%よりも小さくなるとpull-inが生じるため、デバイス動作の安定限界が指摘されている。バイオ粒子を用いた結晶化で薄膜トーションバーの引張応力を増大させた結果、デバイスの共振周波数が向上した。さらにpull-inが抑制され、デバイスの安定動作範囲を拡大することに成功した。
YAGレーザビームの整形と加工・造形・マニピュレーションへの応用

マニピュレーションに関しては,ビームの一部をマスクを通して取り出し,そのビーム内に微小粒子を補足し,マスクを動かして粒子を操作した.矩形マスクの回転によって,イ-スト菌を回転できた.ビームを振動させてこの捕捉システムのボード線図を求めた.さらに,直径10μmの金属ワイヤを用いた手製の回転装置を作り,回転駆動を試みた.これは,光圧力よりは,加熱効果のほうが大きい可能性がある.また,ラテックス球のような球体をクラスター状に集合した状態で捕捉すると全体を回転させることができた.この集合体の幾何学的な条件を検討することによって,回転機構を簡単に製作できる可能性がある.加工に関しては,特に加工機構に関する考察を行った.パルスレーザビームによるジルコニアセラミックスの深穴加工を行い,その機構が電子ビーム溶接における深溶け込み機構であるキ-ホールの生成,消滅の繰り返しであることを明らかにした.また,YAGレーザと波長は異なるが,加工機構はまったく同じであるCO_2レーザによる鋳物の加工も行った.鋳物製造業における作業環境を改善するためには,なるべく無人化する必要があり,高出力レーザの利用が適すると考えたためである.穴あけ,切断,表面改質などの基礎的データを得,さらに,鋳物製造における鋳ばり取りにレーザの導入の可能性を探る実験も行った.造形に関しては,レーザ援用電鋳に関して基礎的な実験を行った.また,三次元形状の製作には成功していないため,今後更に実験を進める予定である.また,三次元微小物体の製作法として,各部品を接合する方法が有効である.これにレーザ溶接を適用することを目的とし,径100μmのステンレスワイヤ,アルミワイヤの接合実験を行い,最適条件を求めた.複雑な部品の接合も可能と考えられる.マニピュレーションに関しては,ビームの一部をマスクを通して取り出し,そのビーム内に微小粒子を補足し,マスクを動かして粒子を操作した.矩形マスクの回転によって,イ-スト菌を回転できた.ビームを振動させてこの捕捉システムのボード線図を求めた.さらに,直径10μmの金属ワイヤを用いた手製の回転装置を作り,回転駆動を試みた.これは,光圧力よりは,加熱効果のほうが大きい可能性がある.また,ラテックス球のような球体をクラスター状に集合した状態で捕捉すると全体を回転させることができた.この集合体の幾何学的な条件を検討することによって,回転機構を簡単に製作できる可能性がある.加工に関しては,特に加工機構に関する考察を行った.パルスレーザビームによるジルコニアセラミックスの深穴加工を行い,その機構が電子ビーム溶接における深溶け込み機構であるキ-ホールの生成,消滅の繰り返しであることを明らかにした.また,YAGレーザと波長は異なるが,加工機構はまったく同じであるCO_2レーザによる鋳物の加工も行った.鋳物製造業における作業環境を改善するためには,なるべく無人化する必要があり,高出力レーザの利用が適すると考えたためである.穴あけ,切断,表面改質などの基礎的データを得,さらに,鋳物製造における鋳ばり取りにレーザの導入の可能性を探る実験も行った.造形に関しては,レーザ援用電鋳に関して基礎的な実験を行った.また,三次元形状の製作には成功していないため,今後更に実験を進める予定である.また,三次元微小物体の製作法として,各部品を接合する方法が有効である.これにレーザ溶接を適用することを目的とし,径100μmのステンレスワイヤ,アルミワイヤの接合実験を行い,最適条件を求めた.複雑な部品の接合も可能と考えられる.本年度は,微小物体のマニピュレーションと加工に関する研究を行った.まず,ビームをエクスパンダによって拡大し,光路中に矩形スリットを配置し,そこを通過したビームを矩形化した.このビームを顕微鏡光学系で集光し,その中央にイ-スト菌と捕捉したままスリットをその重心を中心として回転させ,イ-スト菌を回転させることに成功した.この単純な方法が,寸法がμmオーダの軸に対して非対称物体の回転駆動に適用できる可能性があることを示すことができた.さらに,本システムの周波数特性を求めた.すなわち,この場合は,ガウス分布ビームを用いた.ビームを振動させ,このときの周波数と粒子の振動振幅の変化,粒子とビームの相対位置の変化の関係を求めた.これは,制御系としての本システムの基本特性であり,このシステムを力学的モデルによって解析・設計するための基礎データとなり,今後の新しい展開に不可欠のものである.加工に関しては,スリット,円筒レンズの併用により,強度分布がガウス分布であるビームを線状に整形し,そのビームによりセラミックスの加工を試みた.従来のレーザビームによる除去加工は,スポットビームによるものであり,加工面を滑らかにするためには,ビームの走査を細かくしなければならない.しかし,強度分布が一様になるようにビームを整形することにより,比較的容易に滑らかにできることを確認した.また,NC装置との併用によって,三次元加工にも適用できることが分かった.さらに,この線状ビームにレーザ励起用ランプの発光強度制御を併用してレーザ出力を制御すれば,加工能率を向上できることが分かった.マニピュレーションに関しては,昨年度求めた微小物体駆動の周波数特性における物体・ビームの相対位置関係を理論化した.ビーム輝度をガウス分布と仮定し,ビームと物体の相対位置と捕捉力の関係を求めた.これにより,実験結果を定性的に説明できた.

また,レーザ光の出力・ビーム径と捕捉力の関係も求めることができ,本システムを定量化する基礎データを得ることができた.さらに,直径10μmオーダの金属ワイヤを用いた手製の簡単な装置を作り,回転実験を行った.回転させることはできたが,理論的には加熱の効果も大きいため,さらに実験が必要である.加工については,パルスYAGレーザによるジルコニアセラミックスの深穴加工を行い,除去機構について考察した.その結果,いわゆる電子ビーム溶接の深溶け込みと同じキ-ホールの生成・消滅の繰り返しによる加工であることを明らかにした.この材料は、低パワー密度でも比較的深い穴をあけることが容易であり,工業的に有効な穴あけ法であると思われる.さらに,比較的加工困難である鋳物にCO2レーザ加工を適用した.本年度は,球状黒鉛鋳鉄の穴あけを行った.造形に関しては,レーザ援用電鋳という新しい概念を用いた造形法の基礎実験を行った.これは,従来の電鋳加工にレーザビームの加熱効果,あるいは,化学効果を補助的に加えて,造形効率を高めることを意図している.本年度は,従来のYAGレーザの円形ビームを用いて,銅の電鋳が可能であるかどうかの基礎的データを求めた.その結果,基盤の加熱性によって析出効果が大きく異なることが分かった.さらに,任意形状を作るためには,ビームの位置制御が必要である.このため,購入した試料移動用簡易NC装置のプログラミングを行った.マニピュレーションに関しては,食品包装用ラップフィルムを用いて手製で寸法約20μmの近似的な三角柱などを製作し,回転駆動を試みた.その結果,回転させることができ,回転速度はレーザパワーとほぼ比例した.また,ラテックス球(2μm)をクラスター状に捕捉すると,クラスター状のままで全体を回転させることができた.この現象は,ラテックス球がクラスター状に集合したものに対して生じたものであるが,このクラスター形状を検討することにより,3次元的な駆動も可能となるかもしれない.この点については,さらに検討を加える予定である.造形に関しては,去年に引き続いて,レーザ援用電鋳についてNiメッキ液を利用した実験を行った.微小なスポットを形成することができたので,今後は形状の製作を行う.また,YAGレーザ溶接による微小物体の組立の基礎実験を行った.三次元造形の一つの方法として,各部品を別々に製作し,接合により組み立てるのが有効である.特に,微小で,かつ,複雑な形状の部品ほど接合による組立は重要となる.このための基礎実験として,直径100μmのステンレス鋼ワイヤとアルミニウムワイヤについての接合の可能性,最適条件を求めた.加工に関しては,機械工作が困難な材料である鋳物についての除去,及び溶接の実験を行った.鋳物製品製造業は作業環境が劣悪であり,レーザ加工を適用できればそのメリットは大きい.このための基礎データを得ることができた.
医療ハブ化する南アジア社会における生物医療と伝統医療の位相をめぐる人類学的研究

本年度は、出産育児に係る研究中断を経た研究再開準備支援期間として研究と育児とを並行して行うための研究基盤の確保や研究スタイルを模索しながら研究を進めてきた。当初予定していた海外でのフィールドワークや海外の学会での発表を断念し、国内にとどまりながら研究を遂行し、今後の海外での学会発表や調査研究活動のための準備に専念することとした。捻出した時間の範囲内でできる限り研究を進めるべく以下の研究内容を遂行した。本年度行った研究は主に以下の二点に集約できる。一点目が、昨年度末に刊行した単著『沈黙の医療ースリランカ伝承医療における言葉と診療』(風響社・2017年)に寄せられたコメントをもとに、これまでの研究に不足していた視点や見直すべき点、また、さらに掘り下げて検討すべき点などを明確化し、今後の人類学的研究の方向性を検討した。本年度行った主な研究の二つ目は、本研究の英語による発表のための準備作業である。本研究は、近く英語での出版を念頭に置いているが、本研究を英語で発表するにあたり、海外の学会でも通用するよう引用文献や議論を精査しなおす必要がある。英語で出版された本研究の業績として本年度中に具体的な形で成果発表する段階に達することができなかったが、今後継続して取り組む予定である。また、昨年度出版した単著の英訳も予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度上半期は、これまでの研究成果の発表と、その問題点を追及して本研究に接続するための文献研究を行った。これまでの研究成果を発表する過程で指摘されてきたのは、診療実践の微細な記述に集中する一方で、南アジアの伝統医療、とりわけ対象としてきたスリランカの伝承医療やアーユルヴェーダが、生物医療や他の医療実践と融合しておこなわれていることについてあまり追及していない点であった。以上を踏まえ下半期では、スリランカの都市住宅地域および農村地域という対照的な地域において伝統医療および、当該地域の医療サーヴィスのアクセス状況及び住民の医療選択状況についての調査をおこなった。そこで得られたのは、今日のスリランカにおいては、患者の疾患のあいだに差異はあるものの、医療サーヴィスのアクセスについて都市部・農村地域で顕著な差異は認められないことであった。つまり、生物医療、アーユルヴェーダ、伝承医療いずれの医療にも容易にアクセスできる環境が整っており、患者たちは疾患の度合いや医師との社会的関係等複数の要因からいずれかの医療を選択していた。ところが、具体的な診療を見ていくと、血液・尿検査やレントゲン撮影を診察の手段として利用しないアーユルヴェーダや伝承医療の治療家のもとに、患者が任意でそれらの検査結果を持参して診療を受けにやってくることが分かった。つまり、医療を選択すると一言で言っても、診断・治療という診療のプロセスで複数の医療が利用されていたのである。実際、都市部でも農村部でも、市街地には生物医療の大型私立病院が提供する血液・尿検査、レントゲン撮影専門の支店があり、住民たちは検査項目を自由に選択することができるようになっている。本研究で得られた治療プロセスにおける多元的医療状況は、研究計画段階や先行研究において見落とされていた点であり、今後念入りに調査研究を進めていく必要がある。本年度上半期は、これまでの研究成果の発表と、その問題点を追及して本研究の遂行に接続するための文献研究を行った。これまでの研究成果を発表する過程で指摘されてきたのは、診療実践の微細な記述に集中する一方で、南アジアの伝統医療、とりわけ対象としてきたスリランカの伝承医療やアーユルヴェーダが、生物医療や他の医療実践と融合しておこなわれていることについてあまり追及していない点、さらに、伝承医療の治療家と患者とのコミュニケーションを考察するにあたり、診療費の支払い状況に関して物品の贈与や労働奉仕というかたちでの報酬について詳細なデータが分析しきれていない点であった。そこで、これまでの調査データから、患者へのインタヴュー調査で得られた患者の既往歴等について再度データを整理し、今後の調査研究において、スリランカの多元的医療状況において患者たちがどのような要因で複数の医療を使い分けているのかという視点を導入することとし、スリランカ調査をおこなった。水田耕作を主な生業とする調査村では、アッタムと呼ばれる手間貸=労働交換の制度が確立しており、物品や労働は、このアッタムの延長線上に位置付けられる。したがって、伝承医療の診療も治療家による労働として見做されることから、「診療費」として村民患者が治療家に貨幣を渡すことは、アッタムの制度から逸脱することになるのである。以上の調査成果をふまえ、下半期は、これまでの研究を一冊の学術図書として出版するための準備に取りかかった。本書出版にあたり、これまでの研究成果の発表に対し寄せられた批判やコメントおよび、昨年度及び本年度おこなった調査データを反映させた。本年度の収穫は、本研究課題で明らかにしたいと考えてきた南アジアの医療実践についての実地調査に基づくデータの多くを得ることができたことであった。また、調査の過程で、診療が現地社会の農業耕作における労働交換に組み込まれている事例や、尿検査や血液検査等を専門で行う医療診断専門の店舗が人々の身近にあることで、診断結果にもとづき患者たちが柔軟に治療システムを選択できる現状など、調査計画では予期しえなかった事例も得ることができた。本年度上半期は、前年度までに行った現地調査研究の成果をもとに、研究成果のアウトプットのための準備をおこなった。具体的には、来春刊行予定の単著の執筆である。

本書は、平成24年度に首都大学東京人文科学研究科に提出・受理された博士学位論文に本研究成果を接合させたものであり、本書刊行にあたり、平成28年度京都大学総長裁量経費若手研究者に係る出版助成事業の助成を受けることが決定されている。本書は、スリランカ・シンハラ社会における伝承医療の診療において、治療家と患者との言語コミュニケーションが忌避される事例に注目した博士論文の主題を中心に据えながら、本研究遂行にあたり現地調査を通じて明らかとなった伝承医療の診療における治療家と患者間でやりとりされる金銭や物品の贈与交換や労働交換などについても紹介し、医師と患者との関係性を明らかにするための重要なファクターであるとして検討しなおした。具体的には、診療に際し患者やその家族が治療家に対し礼拝をし、手土産を渡す事例や、治療家の水田耕作や家屋の修理に際して労働奉仕することを通じて、診療に対し返礼しよようとしたり、治癒を祈願するという事例を通じて、伝承医療の治療家に対する患者たちの反応が、スリランカにおける制度化された医療(西洋医療やアーユルヴェーダ)における医師と患者との関係性と著しく異なることを明らかにした。伝承医療におけるこれら患者たちの振る舞いは、医療専門職者に対する振る舞いというより、宗教職能者に対する振る舞いに近いものと考えられるのである。本年度は、妊娠・出産およびそれに伴う研究中断期間取得のため当初予定していたインド・スリランカにおける現地調査を断念せざるを得ず、研究の進捗に少し遅れを取ってしまった。来年度取得予定の研究再開準備支援期間中には、現地調査をおこない、この遅れを取り戻す予定である。本年度は、出産育児に係る研究中断を経た研究再開準備支援期間として研究と育児とを並行して行うための研究基盤の確保や研究スタイルを模索しながら研究を進めてきた。当初予定していた海外でのフィールドワークや海外の学会での発表を断念し、国内にとどまりながら研究を遂行し、今後の海外での学会発表や調査研究活動のための準備に専念することとした。捻出した時間の範囲内でできる限り研究を進めるべく以下の研究内容を遂行した。本年度行った研究は主に以下の二点に集約できる。一点目が、昨年度末に刊行した単著『沈黙の医療ースリランカ伝承医療における言葉と診療』(風響社・2017年)に寄せられたコメントをもとに、これまでの研究に不足していた視点や見直すべき点、また、さらに掘り下げて検討すべき点などを明確化し、今後の人類学的研究の方向性を検討した。本年度行った主な研究の二つ目は、本研究の英語による発表のための準備作業である。本研究は、近く英語での出版を念頭に置いているが、本研究を英語で発表するにあたり、海外の学会でも通用するよう引用文献や議論を精査しなおす必要がある。英語で出版された本研究の業績として本年度中に具体的な形で成果発表する段階に達することができなかったが、今後継続して取り組む予定である。また、昨年度出版した単著の英訳も予定している。