hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CVD法で調製した高分散遷移金属酸化物の反応性とキャラクタリゼーション

1担持金属酸化物触媒のキャラクタリゼーション前遷移周期金属酸化物のX線吸収法による高分散性、構造を調べた。シリカ担持バナジウム、ニオビウム酸化物のXANESスペクトルのプリエッジピークが調製法によって異なることが分かった。標品による解析より、VO(OPr)_3からCVD法で調製したV_2O_5やシュウ酸バナジル水溶液から含浸法で調製した低担持V_2O_5およびNb(OEt)_5から含浸法で調製した低担持Nb_2O_5が正四面体で高分散していることが見いだした。この高分散性とオレフィンの光触媒活性が関係していることを指摘した。2 CVD法で調製したTiO_2/SiO_2、TiO_2/Al_2O_3触媒の反応性とキャラクタリゼーションTi(OPr)_4蒸気と担体の表面OH基を423Kで反応させることによってTi種を担体に固定化し、673Kで加熱処理することによってTiO_2/SiO_2、TiO_2/Al_2O_3を得た。これらが77Kで発光(リン光を発光)し、前者は振動準位を示し、0→1振動がTi-Oの伸縮振動に相当することを見いだした。X線吸収法による解析ではバナジウム、ニオビウムと同様にプリエッジピークによって4配位、6配位が区別され、XANES、EXAFSよりTiO_2/SiO_2が正四面体で高分散していること、TiO_2/Al_2O_3は5配位で高分散していることが分かった。1-オクテンのtert-ブチルヒドロパーオキシドによるエポキシ化に対し、TiO_2/SiO_2は高活性を示したが、TiO_2/Al_2O_3は全く活性がなかった。Ti種によるオレフィンのエポキシ化には正四面体種が活性種であると結論した。3これらの酸化物触媒の構造と活性を理論的に明らかにするために、密度汎関数法を用いた分子軌道法による解明を検討している。
結晶塑性学を適用した長寿命耐熱セラミックスコーティングの創製

本研究は,航空機用タービンブレードの熱遮蔽コーティングに用いられるジルコニアセラミックスの塑性変形能を最大限に引き出し,耐剥離性に優れたコーティングを創製することを目的として行われた。過去のコーティング剥離の研究は,破壊力学・構造力学によるところが大きく,「結晶塑性学」を適用する試みはほぼ皆無であった。というのも,セラミックスは脆く塑性変形を生じないと考えられてきたためである。ところが近年,数マイクロメートル以下の微小スケールでは,セラミックスでも塑性変形による延性を示すことが知られており,そのミクロな変形特性を理解することは,「単結晶マイクロコラム構造」からなる熱遮蔽コーティングの耐久性向上にも有用であると考えられる。そこで本研究では,立方晶型のジルコニアセラミックスに対し,室温から500°Cまでの温度範囲における単結晶領域でのナノインデンテーション試験と,圧痕直下での電子顕微鏡観察を行い,単結晶のミクロな変形特性と,それを担う結晶欠陥および変形機構の温度・結晶方位依存性を明らかにした。ここから得られた主な知見は以下の通りである。(1)結晶欠陥:いずれの温度・結晶方位においても,変形は{001}面上の転位運動によって生じた。(2)温度依存性:変形を支配する因子として,室温付近では原子面せん断の寄与が大きく,温度の上昇とともに原子振動の寄与が増加した。(3)結晶方位依存性: <001>方位の近傍では,比較的低応力で塑性降伏し滑らかな加工硬化を伴う弾塑性遷移,それ以外の方位では,比較的高応力で「pop-in」を伴ったバースト的な塑性降伏が現れた。これらの知見は,熱遮蔽コーティングのミクロ構造における結晶塑性制御に対して有用であると考えられる。なお,以上の成果をもとに次年度はコーティング組織の設計を行う計画であったが,次年度は課題辞退のため,これは行われない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
有機触媒と金属触媒のハイブリッドに基づく高次反応制御法の開発

本研究では、有機触媒と金属触媒を協働化することにより創製されるハイブリッド触媒系を活用することで、単一の触媒のみでは困難であった高選択的合成反応の開発を目標とする。“有機触媒による不活性結合活性化"と“金属触媒による選択的炭素-炭素結合形成反応"が協働して機能するシステムを合理的かつ精密に構築する。炭素ーホウ素あるいは炭素ー水素結合の変換に主眼を置き、複雑な多官能性機能分子の全合成研究に展開可能な官能基許容性や直裁性に優れた高選択的分子変換プロセスを創出する。異なる研究分野で活躍する領域内の研究者との共同研究あるいは情報交換を行いながら、新たなハイブリッド触媒系の概念の創成を目指す。本年度は、以下に述べるような研究成果が得られた。1)ハイブリッド型N-ヘテロ環カルベン(NHC)/パラジウム触媒系によるアルデヒドとアリルアルコールの脱水型アリル化反応の開発に成功した。NHC触媒前駆体であるチアゾリウム塩とPd(TFA)2/DIPPF錯体の共触媒および炭酸カリウム存在下、脂肪族アルデヒドとシンナミルアルコールをTHF中60 °Cで反応させたところ、脱水型アリル化が進行し、対応するβ,γ-不飽和ケトンが収率69%で得られた。2)展開研究として、ハイブリッド型銅/パラジウム触媒系による不斉クロスカップリング反応の開発に成功した。キラル銅/NHC錯体触媒とパラジウム/ビスホスフィン錯体触媒を協働的に用いることにより、芳香族アルデヒド、ハロゲン化アリール、シリルボランの三成分不斉クロスカップリングが進行し、キラルなジアリールメチルシリルエーテルを与えた。本反応では、アルデヒドへのケイ素の不斉付加、続く1,2-Brook転位を経て“キラルα-アルコキシアルキル銅種"を触媒的に形成する。このキラル銅種がパラジウム触媒存在下でハロゲン化アリールと反応する。ハイブリッド型N-ヘテロ環カルベン/パラジウム触媒系によるアルデヒドとアリルアルコールの脱水型アリル化反応とハイブリッド型銅/パラジウム触媒系による不斉クロスカップリング反応の開発に成功し、学術論文に報告した。平成29, 30年度の研究を引き続き検討する。ハイブリッド型カルベン/金属触媒系によるアルデヒドの極性転換型反応を開発する。研究者が開発するハイブリッド触媒反応系における選択性向上を目指すデータ解析や合金クラスタ触媒とのリレー式触媒反応系開発を領域内研究者との密接なコミュニケーションを図りながら共同で探索する。ハイブリッド型カルベン/パラジウム触媒系によるアルデヒドのC(sp2)ーHベンジル化およびC(sp2)ーHアリル化の開発に成功した。N-ヘテロ環カルベン触媒前駆体であるチアゾリウム塩とPd(TFA)2/DPPF錯体の共触媒および炭酸カリウム存在下、アルデヒドとベンジル炭酸エステルあるいはアリル炭酸エステルをTHF中60 °Cで反応させたところ、アルデヒドのC(sp2)ーHベンジル化およびC(sp2)ーHアリル化が進行し、対応するケトン誘導体が得られた。カルベン触媒あるいはパラジウム錯体触媒のどちらか一方を用いない場合、本反応は全く進行しないことから、二つの触媒が協働的に作用していることが示唆される。本反応は、アルデヒドをアシルアシルアニオン等価体としてベンジル化およびアリル化に直接利用できる新しい形式の合成反応である。ハイブリッド型N-ヘテロ環カルベン/パラジウム触媒系によるアルデヒドのC(sp2)-Hベンジル化およびC(sp2)-Hアリル化の開発に成功し、学術論文に報告した。

2)展開研究として、ハイブリッド型銅/パラジウム触媒系による不斉クロスカップリング反応の開発に成功した。キラル銅/NHC錯体触媒とパラジウム/ビスホスフィン錯体触媒を協働的に用いることにより、芳香族アルデヒド、ハロゲン化アリール、シリルボランの三成分不斉クロスカップリングが進行し、キラルなジアリールメチルシリルエーテルを与えた。本反応では、アルデヒドへのケイ素の不斉付加、続く1,2-Brook転位を経て“キラルα-アルコキシアルキル銅種"を触媒的に形成する。このキラル銅種がパラジウム触媒存在下でハロゲン化アリールと反応する。ハイブリッド型N-ヘテロ環カルベン/パラジウム触媒系によるアルデヒドとアリルアルコールの脱水型アリル化反応とハイブリッド型銅/パラジウム触媒系による不斉クロスカップリング反応の開発に成功し、学術論文に報告した。平成29年度の研究を引き続き検討する。π-ベンジルあるいはアリル金属中間体に代わり、他のタイプの高原子価有機金属種を利用したカップリング反応を開発する。応募者が開発する有機/金属ハイブリッド触媒反応系により合成される生成物が、他の触媒の反応基質となるリレー式触媒反応系を領域内研究者との密接なコミュニケーションを図りながら共同で探索する。平成29, 30年度の研究を引き続き検討する。ハイブリッド型カルベン/金属触媒系によるアルデヒドの極性転換型反応を開発する。研究者が開発するハイブリッド触媒反応系における選択性向上を目指すデータ解析や合金クラスタ触媒とのリレー式触媒反応系開発を領域内研究者との密接なコミュニケーションを図りながら共同で探索する。
放射光実験施設SPリング8における筋X線回折ケージドADP実験

西播磨スプリング・エイト実験ステーション45XUにおいて1999年5月に実施した実験結果の解析を研究の中心とした。筋標本は、ウシガエル縫工筋の単一線維スキンドファイバー。実験温度20°C。ADP放出前の硬直ファイバー(長さ約3mm)には40μmの伸展を与え、その張力を高めた。放出直前の張力は、最大活動張力の四割弱。ケージドADP濃度は0.8mMとし、光パルスによって放出されたADPが約0.38mM。ADP放出によって、硬直張力は、時定数2.6ミリ秒で20%低下したが、その後、時定数310ミリ秒で0.25%上昇した。なお張力記録系の共鳴周波数は5kHz程度であり、記録における低周波通過フィルターの設定は10kHz。本課題における主な研究対象である張力低下の時相において、X線子午線反射M3(14.5nm)の強度が約30%増加した。この反射強度変化は、ADP放出後の5ミリ秒でほぼ完了したようであり、見積もられた時定数は24ミリ秒であった。ADP結合によって、硬直クロスブリッジは構造を変え、また張力をも変化させる。M3反射にあらわれる構造変化は極めて速く、張力の変化とほぼ同期しているようであった。ADPの結合による、構造と張力との変化の経過を明らかにするには、回折記録周りの性能の向上が必要である。スプリング・エイトにおいては、本実験の行なわれたステーション45XUより更に輝度の高いX線ビームの得られる実験ステーションが建設されている。今後は、この新しいステーションにおいて当該の研究を進めることが望まれる。実験は、西播磨スプリング・エイト実験ステーション45XUにおいて、1999年5月13日9時からの72時間に実施した。実験温度20°C。なお、筋線維内クロスブリッジは、濃度0.15mM、ADPとのKmが0.14mM程であり、ADP放出速度はおよそ120/秒と推定されている。反射強度の記録は、時間分解能が5ミリ秒で、またSN比が乏しく、これ以上の分析は不可能であった。M3反射にあらわれる構造変化は極めて速く、張力の変化とほぼ同期しているようであるが、未だその詳細が不明である。回折記録周りの性能向上が期待される。張力変化の上昇相の原因は、ケージドADPにケージドATPが混入(約0.4%)していることかもしない。1996年に筑波KEK-PFで行なった予備実験では、M3強度がADPで約100%も上昇している。これにも上記の問題が関係しているかもしれない。実験温度20°C。
「骨感覚神経」による骨代謝制御の分子基盤と臨床応用

我々は、神経再生において注目されているセマフォリン3Aに注目し、その骨代謝における意義を解明した。神経特異的にセマフォリン3Aを欠損したマウスの骨組織では、骨の細胞自体には大きな異常がないにもかかわらず、感覚神経の骨への投射が低下したことにより、骨量が低下していた。また、骨への感覚神経の侵入が低下したマウスでは、骨の障害に対する再生能力が有意に低下していた。こうして、感覚神経系が骨に投射することが、正常な骨の発達や、損傷後の骨の再生、治癒に重要であることが明らかになった。これまで我々は、交感神経系や神経ペプチドが骨代謝の制御に深く関与していることを明らかにしてきた。本申請課題では、感覚神経系の骨代謝における生理的意義について、その詳細な分子基盤を解明するとともに、感覚神経系を標的とした新しい視点からの骨粗鬆症治療、骨再生法の確立を目指した。1骨代謝の恒常性維持における「骨感覚神経」の意義の解明我々は代表的な神経反発因子セマフォリンの欠損マウスにおける検討から、神経特異的にセマフォリンを欠損したマウスでは感覚神経系の骨への分布が低下し、それにより骨量の低下が認められることを明らかにした。一方、骨芽細胞特異的にセマフォリンを欠損したマウスでは骨代謝の異常が認められなかったことから、神経が分泌するセマフォリンが感覚神経系の正常な発生を支持し、その後の骨代謝動態の恒常性維持に必須であることを見出した。また、神経特異的にセマフォリンを欠損する成体マウスでは、骨障害後の再生能が低下していることを明らかにした。これらの知見は、骨代謝の恒常性維持における感覚神経系の生理的重要性を個体レベルで世界で初めて見出したものである(Nature 2013)。2骨にかかるストレス感知における「骨感覚神経」の意義の解明骨はメカニカルストレスを感知する臓器であるが、その機構は未解明のままである。そこで、本年度は野生型マウスを用いた尾部懸垂モデルの作成を行った。その結果、現在までに、尾部懸垂により速やかに骨量の減少が起きることが確認された。さらに最近、我々は骨代謝の恒常性維持に感覚神経が重要な働きを果たしていることを明らかにした。1骨芽細胞、神経および感覚神経特異的セマフォリン(Sema3A)欠損マウスの作成と解析当初計画通り、骨芽細胞特異的および神経特異的Sema3A欠損マウスの詳細な解析を行った。その結果、昨年度、我々が見出した感覚神経による骨代謝調節機構(竹田らNature 2013)に加えて、神経特異的Sema3A欠損マウスでは骨芽細胞自身には異常がないことが明らかとなった。また、さらに感覚神経特異的Sema3A欠損マウスの作出にも成功し、解析に必要な十分な個体数を得た。2骨感覚神経の発達におけるセマフォリンシグナルの解明-組織特異的Sema3A共受容体(Neuropilin)欠損マウスを用いた検討-セマフォリンのシグナル伝達にはSema3A共受容体であるNeuropilin (Npn)が重要な役割を果たす。Sema3Aの分子作用機構を明らかにするために、本年度は、神経あるいは感覚神経特異的、骨芽細胞特異的にNpnを欠損するマウスの作出に成功した。予備的な検討において、神経特異的Npn欠損マウスは骨量の低下傾向を示した。したがって、Sema3Aは神経系に直接作用し、骨代謝を調節しうることが示唆された。本年は、骨感覚神経の発達におけるセマフォリンシグナルの解明を目指して、組織特異的Sema3A共受容体(Neuropilin)欠損マウスを用いた検討を行った。神経特異的にNpnを欠損するマウスの作出を行ったところ、神経特異的Npn欠損マウスは骨量の低下傾向を示した。しかも、リガンドであるSemaAを欠損したマウスでは骨形成の抑制を示した場合と異なり、Npn欠損マウスでは骨吸収が亢進したために骨量が低下した可能性が示唆された。また、さまざまな組織の産生するSema3Aの骨代謝における生理的意義を解明すべく、各組織特異的なSema3A欠損マウスの作成を行ったところ、感覚神経系だけでなく、他の神経系が分泌するSema3Aも骨代謝の恒常性維持に重要であることが明らかとなった。さらに、メカニカルストレスの感知に感覚神経系が意義を果たしている可能性を検討するため、感覚神経系に異常を示す神経特異的Sema3A欠損マウスの重力負荷を低減させたが、野生型マウスと同様に骨量が減少した。

我々は、神経再生において注目されているセマフォリン3Aに注目し、その骨代謝における意義を解明した。神経特異的にセマフォリン3Aを欠損したマウスの骨組織では、骨の細胞自体には大きな異常がないにもかかわらず、感覚神経の骨への投射が低下したことにより、骨量が低下していた。また、骨への感覚神経の侵入が低下したマウスでは、骨の障害に対する再生能力が有意に低下していた。こうして、感覚神経系が骨に投射することが、正常な骨の発達や、損傷後の骨の再生、治癒に重要であることが明らかになった。本年度の計画申請書で提示した組織特異的Sema欠損マウスおよび組織特異的Sema受容体欠損マウスの作出は順調に達成した。また、それらの解析においても、前者についてはほぼ完了し、後者についても、すでに予備的な結果が得られ始めている。したがって、当初研究目的で提示した本研究の研究計画はほぼ順調に進展しているものと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。骨代謝学・分子生物学当初計画通り、本年度は、昨年度から継続して、組織特異的Sema受容体(Neuropilin)欠損マウスを用いた検討を継続するとともに、骨におけるメカニカルストレス感知における骨感覚神経の意義の解明を行う。また、ヒトサンプルを用いた、骨粗鬆症発症における骨感覚神経の病態生理的意義の解明にも取り組む。我々は、骨芽細胞あるいは神経特異的にSemaを欠損するマウスにおける解析から、骨代謝の恒常性維持における感覚神経系の生理的重要性を個体レベルで世界で初めて見出した(Nature 2013)。この報告は骨代謝のパラダイムシフトをもたらす画期的な知見であると高く評価を受けており、研究は当初計画通り、順調に進展していると考えられる。1骨感覚神経の発達におけるセマフォリンシグナルの解明-組織特異的Sema受容体セマフォリンのシグナル伝達にはSema受容体であるNeuropilin(Npn)が重要な役割を果たす。そこで、神経あるいは感覚神経特異的にNpnを欠損するマウスを作成し、Sema-Npn系の骨感覚神経の発達における生理的意義について、個体レベルで骨格系についての解析を進めセマフォリンによる骨感覚神経の調節の分子機構の解明を行う。2骨にかかるストレス感知における骨感覚神経の意義の解明荷重の減少にて骨粗鬆症が発症することからも知られるよう、骨はメカニカルストレスを感知し、その代謝を変化させる臓器である。しかしながら、メカニカルストレスの感知機構は不明な点が多い。そこで、骨感覚神経が障害されたマウスを用いて、尾部懸垂による免荷および再荷重を負荷し、骨代謝動態の変化を骨形態計測法、細胞生物学および分子生物学的手法を用いて詳細に検討する。骨にかかるストレス感知と骨感覚神経の関連を骨感覚神経が障害されたマウス(神経特異的SemaあるいはNpn欠損マウス、および野生型マウスにカプサイシンと投与して、感覚神経系を化学的に破壊したマウス)を用いて検討する。すでに、カプサイシン投与による骨感覚神経の変性モデルを確立し、免疫組織学的に確認している。この検討により、メカニカルストレスの感知における骨感覚神経の生理的意義を個体レベルで検討する。
オールセラミックスによる金属アレルギー歯科治療の研究

1.オールセラミックスを応用する場合の接着強さについて(1)高フィラー型硬質レジン(ハイプリッドセラミックス)修復物の補修時に、追加築盛を行う際の表面処理条件が曲げ接着強さに及ぼす影響を検討し、直接法および間接法の両者においてシラン・ボンディング処理ならびにシラン処理が最も有効であった。(2)各種仮着材の使用とその臨床操作が接着強度に及ぼす影響を調べるため、3種類の仮着材(ネオダイン、テンポラリーパックおよびハイボンドテンポラリーセメント)を使用し、2種類の臨床的方法(探針・湿綿球で清掃除去する方法、同法にて清掃除去後にCoralとティースブラシにて清掃する方法)にて仮着材を除去清掃した裏装材に対するレジンセメントの剪断接着強度を求め、仮着材の清掃方法で接着強度に有意な差はなかった。また、裏装材に仮着操作を行ってもレジンセメントの接着強度には臨床上問題がないことが示唆されたが、仮着材の残留および残留成分の長期的な影響を今後検討する必要がある(日本補綴歯科学会東関東支部・第6回学術大会にて報告)。2.金属アレルギー患者への歯冠修復・欠損治療の実施についてジルコニアポストとセラミックコアーを応用したオールセラミック歯冠修復法は、金属アレルギー患者の口腔内の軟組織の症状改善や審美的・機能的な歯冠修復処置に有効であった。従来型IPS Empressの物性を強化させたIPS Empress2は、レジンセメントとシラン処理を併用すると剪断接着強さが約3倍以上になり、前処理の有効性も判明したので今後長期経過の場合の接着強度の変化を究明する研究計画である(第107・108回日本補綴歯科学会学術大会にて報告)。1.オールセラミックブリッジ(IPS Empress 2)の接着強さについてIPS Empress 2のセラミック試料をレジンセメント(Variolink 2)で接着する際、表面処理の相違が剪断接着強さに及ぼす影響を検討し、シラン処理の有効性が本システムでも示唆された。さらに、サンドブラスト処理とフッ酸処理に、シラン処理を併用することがより効果的であった。結果の一部は、日本大学歯学会平成13年度大会(平成13年11月25日)にて報告した。2.各種の高フィラー型硬質レジン(ハイブリッドセラミックス材)の適用について本邦にて臨床応用可能な材料(エステニア、タルギス、ベルグラス、アートグラスおよびグラディア)を用いて(1)色調発現の特性、(2)接着に及ぼすサーマルサイクルの影響、および(3)メタノール浸漬による曲げ強さへの影響、について検討し、各材料の臨床応用時の特徴や注意点をまとめた。結果の一部は、第105回日本補綴歯科学会(平成13年6月1,2日、東京)ならびに第106回大会(平成13年10月26、27日、盛岡)にて報告した。裏装材に残留した各種仮着材の影響を剪断接着試験にて検討した。その結果、仮着材はすべての試料に残留しており、支台歯の清掃と仮着材の除去が確実でないと接着強度が低下し、セラミックスクラウン・ブリッジの脱落や破折が予想され、その予防が重要なことが示唆された。4.金属アレルギー患者への歯冠修復・欠損治療の実施について平成13年度より継続して患者治療を実施しており、口腔内の金属物の除去とノンメタルによる修復処置を実施している。1.オールセラミックス(IPS Empress 2)を応用する場合の接着強さについて従来型のIPS EmpressとIPS Empress 2は結晶構造が異なり、両方のセラミック試料をレジンセメント(Variolink 2)で接着する際にシラン処理の条件を併用すると、とくにIPS Empress 2では剪断接着強さが約3倍以上になる場合があり、前処理の有効性がさらに確認された(第107回日本補綴歯科学会学術大会にて報告、平成14年5月11日、東京)。

また、Panavia Fluoro cement(Kuraray)とSuper Bond C&B(Sun Medical)を用いた場合の接着前処理の効果について計測し、サンドブラスト処理とフッ酸処理に化学的なシラン処理を併用すると、最も大きな接着強さを示すことが分かった(第108回日本補綴歯科学会学術大会にて報告、平成14年10月1日、名古屋)。2.各種の高フィラー型硬質レジン(ハイブリッドセラミックス材)の応用についてエステニア、タルギス、ベルグラス、アートグラスおよびグラディアを臨床応用する場合の以下の項目について検討し、各材料の臨床応用時の特徴や注意点をまとめた。(1)水中浸漬がレジン補修後の曲げ強さに及ぼす影響(2)各種仮着材の使用が接着強度に及ぼす影響研究の結果、直接法および間接法の補修においてシラン処理とボンディング処理を併用したものが、最も有効であった。また、使用するレジンセメントによっては、その接着強さが仮着材の残留や成分の影響を受け強度が低下するので、適用する際に充分な注意が必要である(日本補綴歯科学会東関東支部・第6回学術大会で報告、平成15年2月9日、幕張)。3.金属アレルギー患者への歯冠修復・欠損治療の実施について平成13年度より継続して患者治療を実施しており、口腔内の金属物の除去とノンメタルによる修復処置を実施した(Prosthodont Res Pract 1:88-93,2002に掲載)。
地域生活定着支援事業の現状と課題：ソーシャルファームの可能性と地域社会の理解

地域生活定着支援センターの現状と課題を探るため、調査票を使った質問紙調査を実施した結果、センターが有効に機能するためには、地域社会の理解と協力が不可欠であること、それらを獲得するためは、組織としてのセンターの基盤整備を行い、長期的な展望に立った業務運営が可能な体制を作ることの重要性が確認できた。また、イタリアとノルウェーに対する調査では、受刑者の社会復帰においてソーシャルファームを活用することが、就労支援としてだけでなく、地域の包摂力を高める意味でも有効であること、また、受刑者の更生には、司法と福祉との連携だけでなく、就労や住宅までを含めた一貫性のある支援が重要であることがわかった。平成25年度は、全国地域生活定着支援センター協議会(全定協)と協力して、長崎、福島、高知などの地域生活定着支援センター(定着センター)を訪問して、各定着が抱える問題点について聞き取り調査を実施した。特に、全定協の事務所のある長崎の定着センターでは、共同で、全国の定着センターに対して質問紙調査を実施することとし、質問紙の作成の検討作業を行った。また、長崎の定着センターの母体である社会福祉法人南高愛隣会が運営する触法障害者に対する訓練センター及び更生保護施設を訪問するとともに、そこと連携している長崎刑務所を訪問して、聞き取り調査を実施した。加えてに、トリノにある国連犯罪司法研究所の協力を得てピエモンテ州における社会協同組合を調査し、アレッサンドロ刑務所のパン工場とベルバニア刑務所のクッキー工場を訪問し、受刑者雇用の実態やビジネスモデルについての聞き取り調査を行った。また、平成25年10月5日に北海学園大学で行われた第40回犯罪社会学会年次大会において、研究代表者である浜井が『イタリア犯罪学の再発見』と題したテーマセッションを企画し、隔離から地域での自立支援を目指したイタリアにおける犯罪者処遇を紹介するとともに、その土台となっているイタリア犯罪学の思想的背景について検討した。さらに、平成26年1月22日には、研究代表者である浜井が、全定協が主催する第4回全国スキルアップ研修(幕張)において、法務省、厚生労働省、日本弁護士連合会及び長崎定着センターからそれぞれ担当者を招いたパネルディスカッション『司法と福祉の新たな連携構築を目指して』のコーディネーターを担当し、被疑者・被告人段階における触法障がい者の支援のあるべき姿について議論した。本研究では、罪を犯した者(高齢者・障がい者)の社会復帰(更生)を支援するために設立された地域生活定着支援事業が運用されるようになったことで可視化された課題を明らかとし、それらの課題を克服する方法を諸外国の先進的な取り組みを参考に検討することを目的とする。平成26年度は、研究計画に従って、地域生活定着支援センターが抱える課題やこれまでに蓄積されたノウハウを明らかにするためセンターに対する質問紙調査を実施するとともに、諸外国における取組みを調査するためにノルウェーでの海外調査を実施した。ノルウェー調査では、犯罪者に対して世界一寛容といわれる刑事政策の実現を支えるマスコミの報道倫理や受刑者に対する就労支援等について調査した。地域生活定着支援センターに対する調査は、センターを調査単位としたセンターの活動実績(事件処理)に関する調査とセンターで働く職員を調査単位とした意識調査との二つから成り、2014年8月から11月までの間に郵送によって実施した。調査結果の分析は平成27年度に報告するが、全国48センターの2/3に当たる31センター、129人(42センター)の職員から回答を得た。ノルウェー調査は、2014年8月に実施し、世界一人道的とTIMES誌に紹介されたハルデン刑務所、ノルウェー労働・福祉局(NAV)、矯正研修所などを訪問した。NAVは、福祉と就労支援を統合したサービス機関で、生活扶助、住宅支援、就労支援を一括して実施するため2006年に運用が開始され、刑務所内にもサービス網を展開している。ノルウェーの犯罪者処遇の最大の特徴は被疑者・被告人・受刑者といった法的身分によって市民を区別せず、必要な人に必要なサービスが行き渡るところにある。そして、そうした寛容な政策の実現を後押ししているのが犯罪や刑罰に対するマスコミの正確な報道とそれを支える新聞記者等のジャーナリズム協会の活動にある。本研究は、罪を犯した人の社会復帰(更生)を促進するために、地域生活定着支援事業が運用されたことによって可視化された課題を明らかにするとともに、それらの課題を整理しつつ、課題を克服する方法を諸外国の先進的な取り組みを参考に検討しようとするものである。平成27年度は、研究計画に従って、平成26年度に実施した『地域生活定着支援センター業務に関する調査』のデータ整理・分析を実施し、調査報告書を刊行した。分析の結果、地域生活定着支援センターの職員の意欲は高く、業務に関わるほど、事業の重要性を更に認識する傾向があるものの、回答のあった過半数のセンターにおいて予算・職員数とも不十分であることがわかった。また、職員に対する意識調査では、この事業を円滑に進める上での一番の障害は地域社会の偏見であり、地域の理解を得ることが急務であることがわかった。外国調査については、平成27年9月にソーシャルファーム先進国であるイタリアを訪問し、アルト・アディジェ県のトレント市にあるEURICSE(ヨーロッパ社会的企業・ソーシャルファーム研究所)・トレント大学社会的企業経営大学院教授を訪問し、イタリアにおける社会協同組合の経済効果等についてインタビュー調査を実施するとともに、資料収集を行った。また、トレント市及びエミリア・ロマーナ県のボローニャ市において社会協同組合の連合体であるコンソルツィア(Consorzia)を訪問し、社会的協同組合のネットワーク化について意見交換を行った。

その結果、イタリアの社会協同組合ではリーマンショックによって一般企業がリストラに走る中、雇用を伸ばしていること、社会協同組合の持続的な経営には、「連帯感」や「情報共有」など一般企業経営とは異なるノウハウが必要であることがわかった。申請時の研究計画に従って研究自体は概ね順調に進行していたが、地域生活定着支援センターに対する調査やイタリア調査などを進める中で、新たな研究課題等が見えてきたことから、更に研究を深め、より充実した内容の国際シンポジウムを行うため研究期間を1年間延長することとした。本研究では、罪を犯した者の社会復帰(更生)を支援するために設立された地域生活定着支援事業が運用されるようになったことで可視化された課題を明らかとし、それらの課題を克服する方法をソーシャルファームの活用など諸外国の先進的な取り組みを参考に検討しようとするものである。当初、本研究は3年間で完遂する予定であったが、研究を進める中でイタリアのソーシャルファームを活用した受刑者の就労支援など新たな研究課題が見つかったため、より内容の充実した国際シンポジウムを開催するなど研究の充実を図るため研究期間を1年間延長した。平成28年度は、前年度に刊行した「地域生活定着支援センター業務に関する調査報告書」を公表し、広くその成果を共有するために、第43回日本犯罪社会学会年次大会においてミニ・シンポジウム「地域生活定着支援事業の現状と課題-地域生活定着支援センターに対する調査結果から見えてきたもの-」を開催した。また、イタリアにおけるソーシャルファーム(社会協同組合)を活用した受刑者の社会復帰支援の具体例を調査するためミラノのボラーテ刑務所及び社会協同組合(刑務所レストラン等)を訪問し、受刑者や担当者に対するインタビュー調査を実施した。最後に、本研究の総まとめとして、イタリアから前ボラーテ刑務所長で、現イタリア司法省保護局長のLucia Castellanoと欧州社会的企業研究所研究員のSara Depedriらを招いて平成29年3月20日に龍谷大学において「日伊シンポジウムボラーテ刑務所の奇跡ソーシャルファームを活用した社会復帰」を開催した。ソーシャルファームが単なる受刑者の就労支援を行う組織ではなく、その活動を通して刑務所の中と外の地域社会をつなぎ、受刑者だけでなく、地域社会に対してもその活性化や包摂性を高める方向で貢献していることが議論された。地域生活定着支援センターの現状と課題を探るため、調査票を使った質問紙調査を実施した結果、センターが有効に機能するためには、地域社会の理解と協力が不可欠であること、それらを獲得するためは、組織としてのセンターの基盤整備を行い、長期的な展望に立った業務運営が可能な体制を作ることの重要性が確認できた。また、イタリアとノルウェーに対する調査では、受刑者の社会復帰においてソーシャルファームを活用することが、就労支援としてだけでなく、地域の包摂力を高める意味でも有効であること、また、受刑者の更生には、司法と福祉との連携だけでなく、就労や住宅までを含めた一貫性のある支援が重要であることがわかった。
糸球体上皮細胞におけるアクチン線維再構成の解析をとおした蛋白尿発症機序の解明

われわれはこれまで、糸球体上皮細胞(ポドサイト)のアクチン骨格に特異的に発現する蛋白であるSynaptopodinの遺伝子を用い、yeast two-hybrid screeningを施行することにより、Synaptopodinの蛋白機能解析を行い、α-actinin4とIRSp53がSynaptopodinと結合しポドサイトのアクチン骨格再構成にかかわっていることin vitroで示してきた。現在、それらの現象が、in vivoにおいても何らかの役割を担っていることを確認することを目的に、アドレアマイシン(ADR)を使用したマウスのネフローゼ・糸球体硬化モデルの確立を行った。ADR腎症マウスの組織学的検討によりネフローゼモデルとしてだけではなく、糸球体硬化モデルとしても有用であることを見つけた。また、その糸球体硬化の原因が、ポドサイトのアポトーシスと糸球体基底膜からの脱落によるものであることin vitroとin vivoで確認した。さらに、このポドサイトのアポトーシスが引き起こされる機序が、スリット膜蛋白の一つであるdendrinがスリット膜の裏打ち部からポドサイトの核に移行することにより誘発されることを見出している。さらに、ヒト腎疾患についてのdendrinの発現を確認するため、ヒトdendrinに反応する抗体の作成を行った。その抗体を用い、ヒト腎疾患に対して免疫染色を行ったところ、障害の程度のよりdendrinがスリット膜から核へ移行しうることを確認している。現在、作成中の遺伝子改変マウスへこのモデルを使用し、ポドサイトのアクチン骨格の変化を検討している。また、その糸球体硬化の原因が、ポドサイトのアポトーシスと糸球体基底膜からの脱落によるものであることをtune1染色とWT-1の免疫染色により証明した。さらに培養ポドサイトにADRを付加するとアポトーシスが誘発されることをannexinV+PIを使用したFACSにより見っけた。現在、このADR腎症マウスモデルを使用し、ポドサイトにおけるアクチン関連蛋白の蛋白発現の変化を検討中である。また、この現在作成中の遺伝子改変マウスへこのモデルを使用し、ポドサイトのアクチン骨格の変化を検討している。

その抗体を用い、ヒト腎疾患に対して免疫染色を行ったところ、障害の程度のよりdendrinがスリット膜から核へ移行しうることを確認している。現在、作成中の遺伝子改変マウスへこのモデルを使用し、ポドサイトのアクチン骨格の変化を検討している。
内部酸化を利用したナノロッドアレイを有する金属粒子作製方法の確立

Ni粒をアルミ化処理および内部酸化を行った後,化学研摩によってナノロッドアレイをその表面に形成することが可能であることを示した.また,内部酸化をNi/NiOで行い,NiAl2O4ナノロッドアレイを形成すれば,その後の還元処理でナノNi粒子を持ったAl2O3ナノロッドアレイを作製するプロセスもおおむね明らかにすることができた.しかしながら,Ni球を利用すると内部酸化物が連続的に結合する結果になり,完全にナノロッドアレイを暴露するには至らなかった.さらにアルミナイジング条件や酸化条件を検討してナノロッドアレイをNi球に形成できるように検討する必要がある.現在,直径3mm程度のNi球に対して,アルミナイジングを行い,内部酸化処理を行い,ロッド状内部酸化物が形成することを確認した.Ni板をアルミナイズした場合と同等の結果を得ており,大きな問題はなかった.ナノロッドアレイとするための内部酸化層のNi除去に関して,化学研摩処理を検討した.これまでに硫酸や塩酸を検討したが,表面に薄い膜が乗ったような状況になることが明らかになった.おそらく,内部酸化処理などの際に表面が薄く酸化しているものと考えられる.ナノロッドアレイ暴露のためにはこの薄膜の除去が必要であることがわかった.このため,Al2O3砥粒を使ったバレル研摩,マグネティックスターラーを用いた磁気バレル研摩によって,この薄膜を除去した後に化学研摩処理を行うというプロセスを検討している.しかしながら,いずれの方法とも加工効率が悪く,薄膜の除去が均質にできていない.また,表面近傍になるロッド化していない内部酸化層の除去には至っていない.そのため,ナノロッドアレイが効率よく暴露できるまでには至っていない.現在は,市販の化学研摩用試薬を検討するほか,高い研摩効果が得られるように砥粒質量が大きい砥粒に酸化ジルコニア系や焼入れ鋼を利用した機械的研摩法を試みる.昨年度,直径3mmほどの球状Ni粒にもパックセメンテーションによるアルミナイジングとNi/NiOバッファーを用いた内部酸化処理を組み合わせることによって,金属内部に針状酸化物粒子が表面に対して垂直に形成できることを確認したものの,化学研摩によって内部酸化層のNi部を除去して表面ナノロッドアレイを形成できなかった.その理由は,内部酸化したNi粒の表面を化学研摩したところ,その表面が膜状物質に覆われていて,内部酸化物がナノロッドアレイとして暴露できないためである.そこで,今年度は,昨年度に引き続き,内部酸化した球状Ni粒のバレル研摩,これまで行ってきた硝酸水溶液以外に硫酸水溶液や市販のNi用化学研摩液を使った化学研摩法を,処理条件を広範囲に変えて検討した.しかしながら,表面の膜状物質の除去に関しては大きな改善はなく,表面に存在する膜状物質を除去し,表面ナノロッドアレイを形成するには至らなかった.この膜の下にはナノロッドアレイが暴露されているところもあることから,化学処理前ないしその最中に形成する副産物が膜状に形成しているものと考えている.今後,この表面に存在する膜状物質の同定を行い,その形成過程を明らかにすることで表面ナノロッドアレイが形成したNi粒子の作製方法を確立する.また,現状では,Ni粒子は3mm程度の比較的大きなものである.昨年度の調査から,サブミリサイズの球状Ni粒の入手ができるようになったので,さらに微小サイズの表面ナノロッドアレイを有するNi粒子の作製を検討する.これまで,Ni粒へのアルミナイジングと内部酸化,その後に硫酸によるナノロッドアレイの露出が可能であることが確認されていたが,表面に膜状の異物が形成することがわかり,その除去方法を確立するか,もしくは異物が形成しない化学研摩法を見いだすかが必要であることがわかっている.そこで,今年度は,化学研磨液を見直し,Niの化学研摩に実績がある酢酸,硝酸,硫酸,リン酸の複合酸化学研磨液を利用した.その結果,Ni板では膜状の異物が見られずにナノロッドアレイの暴露に成功した.しかしながら,Ni粒では,これまでと同様に異物の形成が認められた.化学研摩時間を長く取ることで異物はやや除去できるものの,完全には除去できていない.粒材のみで起きる異物形成に関してはNi中の不純物等の影響があるものと考えられる.化学研磨液の最適化によって化学研摩によるナノロッドアレイの暴露が可能であることが実証できた.Ni粒をアルミ化処理および内部酸化を行った後,化学研摩によってナノロッドアレイをその表面に形成することが可能であることを示した.また,内部酸化をNi/NiOで行い,NiAl2O4ナノロッドアレイを形成すれば,その後の還元処理でナノNi粒子を持ったAl2O3ナノロッドアレイを作製するプロセスもおおむね明らかにすることができた.しかしながら,Ni球を利用すると内部酸化物が連続的に結合する結果になり,完全にナノロッドアレイを暴露するには至らなかった.さらにアルミナイジング条件や酸化条件を検討してナノロッドアレイをNi球に形成できるように検討する必要がある.表面に形成する膜状物質が除去できず,ナノロッドアレイが形成したNi粒子が形成できていないため.今後,その膜状粒子の特定を行い,原理的に形成しない方法も含めて検討する.材料工学ナノロッドアレイを暴露するために表面の膜状物質対策にめどが立て,まずはサブミリサイズのNi粒子に表面ナノロッドアレイ形成を目指す.その上で,NiAl2O4ナノロッドアレイを形成し,還元してNiナノ粒子を担持したナノロッドアレイの形成を目指す.化学研摩によるナノロッドアレイの暴露が思いのほか難しく,1年目でメドが付けられていない.

ある程度想定はしていたので,「やや遅れている」とした.現状,さらなる細かいNi粒子の入手先が見つかり,ナノロッドアレイの暴露方法が確立すればその先は順調な進捗が期待できる.購入した品物の値段が定価よりも割引されていたものであったので,決算時に結果的にわずかに差額が生じた.表面研磨と化学研摩に目途を付けたのち,100μm以下のNi粒子にナノロッドアレイを設けるところを目指す.市場調査から1mm以下の粒子は比較的簡単に入手できるので,1mm球から施策を検討する.さらに今年度はNiAl2O4ナノロッドアレイを作製したのちにH2含有雰囲気中での還元によってナノNi粒子を担持したナノロッドアレイの形成を試みる.大きな金額ではないので,消耗品の購入に充てる予定である.年度末に購入した品物数点の納品が遅れたうえ,定価よりも割引されていたため,全額を利用するに至らなかった.差額があまり多くないので通常の消耗品購入に充てる.
トリプトファン摂取による腸管IDO誘導機構の解明

初発酵素indoleamine2,3-dioxygenase(IDO)で開始されるtryptophan(Trp)-kynurenine(KYN)代謝経路は神経活動や免疫システムにおいて重要な機能を担っており、この代謝異常がADを含む認知症やうつなどの精神・神経疾患に関与していることが次第に明らかにされつつある。しかし、多くの臓器の中でも比較的高発現している腸管のIDOは、腸管免疫システムに深く関与していることが想定されつつも、未開拓の領域として残されてきた。申請者らはこれまでにマウスにおけるTrp投与によって腸管IDOが誘導され、脳内QAが増加することが明らかにしてきた。しかしながらこのIDO誘導メカニズムに関しては未だに不明である。そのため本研究ではこのメカニズムの解明を目的とする。腸管IDOの誘導にはIDOの遺伝子、IDOの酵素タンパク質の誘導、もしくはIDO酵素の活性化、またはこれらの組み合わせによって起きていると考えられる。これまでウェスタンブロッティング法によるIDOタンパクの誘導は明らかになっているが、遺伝子および酵素活性については調べられていない。そこで、本年度はIDO遺伝子のRT-PCRによる検出条件の確立と、腸管IDO活性の測定方法を確立を目指した。正確なIDO酵素活性の測定のためにはtryptophan 2,3-dioxygenase(TDO)のようなアイソザイムの活性を排除する必要がある。そのため、抗体を用いたアイソザイムの除去を試みた。indoleamine2,3-dioxygenase(IDO)にはtryptophan 2,3-dioxygenase(TDO)のように、いくつかの酵素がアイソザイムとして知られている。本研究において他の酵素が活性化されている可能性もあり、酵素活性の測り分けは重要な課題である。しかしながらこれらの酵素活性の測り分けに苦慮したため研究進捗は少し遅れている。今後、まずはIDOについての評価系を確立する。その後マウスにTrp添加食を給与して腸管IDOを誘導する。それに加えて種々のIDO誘導因子を阻害し、IDOについて遺伝子、タンパク、酵素活性について多面的に評価していく予定である。研究進捗が若干遅れていることにより、使用額に差が生じた。今後研究が加速することにより消耗品等の使用により研究費の使用も増えるため、次年度使用額はそこに充てる予定である。
日本の政治過程における言動の特徴と効果:政治家と聴衆の関係への考察

日本の選挙期間中の政治集会における候補者演説の内容を分析し、演説者が用いた修辞法を一覧表にまとめ、これらを「明白な修辞法」「暗黙な修辞法」とそれぞれに対して聴衆の反応(拍手や笑い、声援、相槌など)を明確に区別することができた。また、候補者の当選確率と聴衆の反応とは関係がないことから、日本の政治集会における話し手の修辞法の主な目的は投票を集めるというよりも、聴衆にとってはむしろ候補者や彼らが所属する政党に対する支持を表明するきっかけになるだろうという仮説を立てた。本研究は政治集会における政治家と聴衆との関係に焦点を当てている。特に、話し手と聴衆との間にどのような相互作用が発生するか、聴衆の反応は、話し手の発表の内容や方法に即座にどういった影響を与えるかなどを検証し、明確にすることを目的とした。今年度は、過去2回の選挙期間中に録画された演説に加えて、ここ数ヶ月の間に各政治集会における自民党の派閥リーダーや選挙対策委員長、与野党の衆・参議員などの演説を録画し、テープおこしを行った後、聴衆が話し手の言葉に対する反応を区別した上で、欧米で行われた同様の研究に基づいて、基準となる修辞法の一覧表を作成した。この一覧は政治的コミュニケーションにおける政治家と有権者の間にある相互作用を理解するために重要な一つの分析基準となる。これを応用することによって日本における政治過程や政治的行動をも把握することができる。この一覧表には16ほどの項目がある。なかでも話し手が同じ言葉を繰り返す「リスト」という項目や話し手の政策や争点に対する立場を明確にする「立場の明確化」、あいづちや同意を求める「問いかけ」、自分の考え方や政策、行動、理念などを相手と比較する「対比」などの修辞法を作成した。この項目は欧米の研究と比べると異なっている。来年度にはこの一覧表を使用して総選挙でデータを集めた上で実証的な分析を試みる予定である。特に、話し手と聴衆との間にどのような相互作用が発生するか、聴衆の反応は、話し手の発表の内容や方法に即座にどういった影響を与えるかなどを国際比較の観点から検証し、明確にすることを目的とした。今年度は2009年の京都府(1、2,3、4,6区)の各政治集会における演説を録画し、18人の候補者のテープおこしを行った後、聴衆が話し手の言葉に対する反応を区別した上で、欧米で行われた同様の研究に基づいて基準となる修辞法の一覧表を作成した。本研究の重要な結果は次の通りである。1.演説者が用いた修辞法の一覧表は、(1)リスト、(2)対比、(3)問題提起と解決策の提示、(4)見出しとオチ、(5)立場の明確化、(6)追求、(7)組み合わせ、(8)挨拶をする、(9)感謝を述べる、(10)同意を求める、(11)冗談を言う、(12)お願いをする、(13)選挙に関すること、(14)質問をする、(15)泣く、(16)個人名を取り上げる、(17)その他である。これらに対して聴衆の反応を区別することができた。2.反応の発生回数の組み合わせについて【冗談-笑い】が最も多く125回、反応の全体に占める割合は34.72%があった。次に【お願い-拍手】が52回、全体に占める割合は14%、【感謝-拍手】が30回、全体に占める割合は8%であり、上記の3つで全体の57.49%を占めている。また、他の研究と比べて日本独自の修辞法(一覧表の(8)(16))は合計305回、全体に占める割合は84.72%になることが分かる。この研究を進める中で国際学会において上記の結果を発表し欧米で同様の研究を行っている研究者との意見交換を通じて日本と世界の相違点や類似点について活発な議論を行うことができた。今後、これまでの研究を論文としてまとめようと考えています。本研究は、政治集会における政治家と聴衆との関係に焦点を当てている。特に、話し手(政治家)と聴衆との間にどのような相互作用が発生するか、聴衆の反応は話し手の発表の内容や方法に即座にどういった影響を与えるか、などを国際比較の観点から検証し、明確にすることを目的とした。今年度は2009年の衆院選京都府選挙区の各政治集会における演説を録画し、候補者18名のテープおこしを行った後、聴衆が話し手の言葉に対する反応を区別した上で、欧米で行われた同様の研究の基準となる修辞法の一覧表を作成した。(1)演説者が用いた修辞法の一覧表は、(1)リスト(2)対比

(3)問題提起と解決策の提示(4)見出しとオチ(5)立場の明確化(6)追求(7)組み合わせ(8)挨拶をする(9)感謝を述べる(10)同意を求める(11)冗談を言う(12)お願いをする(13)選挙活動に関すること(14)その他、である。(2)これらに対して聴衆の反応を、(1)拍手(2)笑い(3)声援(4)相槌など、に区別した。(3)反応の発生回数の組み合わせについて【冗談-笑い】が最も多く123回、反応の全体に占める割合は34.1%であった。次に【お願い-拍手】が61回で全体に占める割合は16.9%、【感謝-拍手】が36回で全体に占める割合は10%であり、上記の3つで全体の61.1%を占めている。また、他の研究と比べて日本独自の修辞法(一覧表の(18)(16))は合計292回、全体に占める割合は81.1%になることが分かった。(4)欧米で行なわれている同様の研究と比べると、日本の話し手が用いた「明白な修辞法(一覧表の(8)(12)、(14))」と「暗黙な修辞法((1)(7))」に明確に区別することができる。前者の全体に占める割合は76.1%、後者は19.7%であった。(5)聴衆が話し手(候補者)の言葉に対する反応と選挙の結果(当選や落選)との間には相関関係は見当たらなかった。あくまでも有権者にとっては政治集会における候補者の話や雰囲気などは投票行動に関する1つの変数にすぎず、決定要因ではない。今後さらにこの研究を通じて日本と世界との相違点や類似点を明らかにし、各政治文化における政治集会の特徴や効果について明確にまとめようと考えている。
多段階ワンポットプロセスの開発と天然物の触媒的不斉合成への応用

本課題ではこれまでにない効率的な反応として、多段階ワンポットプロセスの不斉触媒化に取り組んでいる。まず、研究代表者らが世界に先駆けて実現した不斉Heck反応を多段階ワンポットプロセスに組み入れ、触媒的不斉多段階ワンポットプロセスを鍵工程とする生物活性天然物ハレナキノールの触媒的不斉合成を検討した。反応条件を種々検討した結果、ビストリフラート体とin situで調製したボラン-オレフィン試薬を基質として、20mol%の0価パラジウムと(S)-BINAP存在下反応させると、鈴木クロスカップリング反応と不斉Heck反応の二度の炭素-炭素結合生成反応が進行し、不斉収率85%で目的物を与えることを明らかにした。本反応は鈴木クロスカップリング反応、不斉Heck反応の多段階ワンポットプロセス化に成功した初めてのカスケード反応であり、極めて有用性の高い反応である。また、リガンドとしてトリフェニルアルシンを用いると反応が大きく加速されることも見出しており、アルシンリガンドの有用性、および光学活性アルシンリガンドについて現在検討中である。一方、不斉Heck反応とカルバニオンキャプチャー反応を組み合わせた多段階ワンポットプロセス反応についても検討をおこなった。トリフラート体に種々のカルバニオン存在下(S)-BINAPをリガンドとするパラジウム触媒を作用させると、不斉Heck反応に続いてアニオンキャプチャー反応が収率よく進行することを明らかにした。さらなる条件検討をした結果、臭化ナトリウムを添加することにより不斉収率が向上することを見出し、最高94%eeで目的物を与えることを明らかにした。このワンポットプロセスを鍵工程として、海洋天然物カプネレンを短工程にて触媒的不斉全合成をおこなうことにはじめて成功した。
脊髄自律神経核におけるペプチドおよびアミン含有神経のシナプス構造

1.HRPの逆行性標識により識別した節前交感神経細胞にたいして、ノルアドレナリン、セロトニンを含む神経終末が直接軸策-細胞体間及び軸策-樹状突起間シナプスを形成することを確認した。2.脊髄(胸髄)中間質外側核に、ガラニン免疫反応陽性の神経終末が密に分布することを確認した。3.胸髄中間質外側核に、TRH(甲状腺刺激ホルモン分泌ホルモン)様免疫陽性神経終末が分布することを確認した。4.脊髄(胸髄)中間質内側部ないし中心管周囲部には、エンケファリン、ソマトスタチン、神経ペプチドY、P物質、セロトニン、カテコラミンを含む神経終末が密に分布することを確認した。5.腰髄レベルの中間質では、節前交感神経細胞の分布様式に種差が認められ、ラットでは、モルモットと異なり、内側部から中心管背側部にかけて細胞が分布し、各種ペプチド、アミン含有神経終末の分布にもこれに一致して認められた。6.脊髄自律神経核に投射する上位中枢のひとつである延髄縫線核について以下の点を明らかにした。(1)頸髄(C5)または胸髄(T1T3)にHRPを注入し、逆行性に標識される細胞体の分布を見ると、淡蒼および不確縫線核の他に、延髄巨細胞〓網様核、孤束核にも多数の細胞か標識された。(2)HRP逆行性標識後、同じ切片に免疫組織化学反応を行い、脊髄に投射する細胞に共存する神経伝達物質をしらべると、縫線核のセロトニン含有細胞には、エンケファリン、ソマトスタチン、P物質、甲状腺刺激ホルモン分泌ホルモンが、種々の組合わせで共存することが確認された。1.モルモット脊髄胸部の中間質外側核には,セロトニン,ノルアドレナリン,エンケファリン, P物質, NPY,ダイノルフィン,ソマトスタチン,に免疫反応陽性の神経終末が密に分布する.とくに,セロトニン,ノルアドレナリン,エンケファリン,ソマトスタチンは,交感神経節前神経細胞体と樹状突起の分布に対応して密な分布がみられた.2.脊髄中間質外側核主核での神経終末の分布密度を,全ての軸索膨大中の割合でみると,エンケファリン34.7%,セロトニン18.5%,カテコラミン18.9%, P物質13.3%であった.3.HRPの逆行性輸送により標識された交感神経節前神経に対して,直接のシナプス結合のあることが,エンケファリン, P物質,カテコラミン,およびセロトニンについて証明された.4.樹脂包埋, 0.5μm連続切片作製後,脱樹脂し免疫組織化学を行なう方法を応用して,セロトニンとエンケファリン,セロトニンとソマトスタチンの共存を胸髄中間質外側核の神経終末に証明した.5.以上の免疫組織化学所見の観察に,微分干渉顕微鏡を用いて,反応陽性終末を良いコントラストで観察,記録することが出来た.6.met-Enkephalin-Arg-Gly-Leu抗血情とダイノルフィンー8抗血情に反応する神経終末の分布は明らかに区別され, pripro-エンケファリン系のペプチドが,とくに密に脊髄中間質外側核に分布することが確認された.1.HRPの逆行性標識により識別した節前交感神経細胞に対して、ノルアドレナリン、セロトニンを含む神経終末が直接、軸索・細胞体間および軸索・樹状突起間シナプスを形成することを確認した。2.脊髄中間質内側核には、エンケファリン、ソマトスタチン、NPY、P物質、セロトニン、カテコラミンを含む神経終末が密に分布することを確認した。3.腰髄レベルの中間質についても、神経終末の分布を調べたが、ここでは、モルモットとラットでは種差があることが示された。