hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度先端医療技術を用いたクーリングの基礎的検討:ガイドラインの構築に向けて

クーリングは筋内の血流量を減少させ、水分子の動きの低下をもたらす。そして、その効果は用いる冷却温度に依存することが明らかになった。さらに、運動後のクーリングは、運動によって上昇した微小循環や水分子の動きを低下させる効果を発揮するが、運動誘発性の浮腫に対しては明確な減少効果を示さなかった。また、運動間のクーリングは、高まった微小循環や水分子の動きを運動前の値に回復させる効果を発揮するが、筋パワーや筋持久力などの筋機能に対しては有効な介入効果を示さなかった。目的:本研究は氷嚢による冷却と氷嚢よりも冷却温度の高い調温ゲルを用いた冷却が、運動後の骨格筋に及ぼす影響を比較検討することを目的とした。方法:成人7名の足関節背屈筋群を対象とした。グループは運動後の処置により、無冷却群(運動後60分間無冷却)、氷嚢群(運動後20分間の冷却と40分間の無冷却)、10°Cおよび17°C調温ゲル群(運動後60分間の冷却)とした。なお、被験者はすべてのグループに参加した。MRI装置を用いて、運動前、足関節背屈運動後、および処置後で下腿部の拡散強調横断画像とT2強調横断画像を得た。前者からはADC1(主として灌流を評価)とADC2(水分子の拡散を評価)を、そして後者からはT2値を算出した。結果:処置後のADC (×10-3mm2/s)において、無冷却群は運動前の値(2.36)よりも有意に高いADC1(3.02)を示したが、氷嚢群(ADC1/2:運動前2.24/1.51、処置後1.95/1.4)、10°C(ADC1/2:運動前2.4/1.53、処置後1.89/1.36)および17°C(ADC1/2:運動前2.49/1.5、処置後1.84/1.34)調温ゲル群は有意に低い両ADC値を示した。さらに、これら冷却群は両ADC値において無冷却群よりも有意に低値を示したが、冷却群間での有意差はなかった。一方、すべての群が運動後に有意なT2値の上昇を示したが、処置後には有意差は認められなかった。なお、処置後のT2値において条件間での有意差はなかった。結論:冷却は運動後の骨格筋に対して、灌流の減少と水分子の拡散低下をもたらすことが明らかとなった。さらに、氷嚢よりも高い温度を用いても、処置時間を延長することで、痛みを感じることなく有効な冷却効果が得られることが示唆された。本研究は、クーリングが皮膚温および筋代謝に及ぼす影響を異なるクーリング温度で比較検討した。男性7名(平均24.9歳)の足関節背屈筋群を対象とした。クーリングは、低温恒温水槽(LTB-400、アズワン)に接続されたクーリング用パットを用いて30分間行った(温度0°C、10°C、20°C)。クーリング前、直後、およびクーリング30分後でMR撮像(拡散強調画像、T2強調画像)を行った。拡散強調画像から水分子の拡散状態(apparent diffusion coefficient : ADC)を、そしてT2強調画像から筋の水分レベル(T2値)を評価した。加えて、近赤外分光装置(NIRO-300、浜松ホトニクス)を用い、筋のヘモグロビン酸素動態(ミオグロビンを含む: Hb/Mb)を測定した。さらに、皮膚温センサーを被験筋上に貼付し、クーリング前後の皮膚温を測定した。ADC値、各Hb/Mb(総、酸素化、脱酸素化)濃度および皮膚温は、クーリングによって低下し、その低下率はクーリング温度に依存する傾向を示した。なお、低下した皮膚温や総・酸素化Hb/Mb濃度は、クーリング30分を経てもクーリング前の値に戻らなかった。一方で、T2値はクーリング前後で有意な変化を示さなかった。クーリングは皮膚温を低下させるだけでなく、筋の微小循環や水分子の拡散状態も低下させる。そして、その低下率はクーリング温度に依存することが示唆された。加えて、組繊への冷却効果は、20°Cのクーリング温度でも冷却後30分間は維持されることが明らかとなった。本研究は、エクササイズ間のクーリングが筋内の水分動態(微小循環を含む)ならびに筋機能に及ぼす影響を検証することを目的とした。健常成人男性6名(平均26.5歳)が等速性筋力測定装置(BIODEX社)を用いて、膝伸展運動(60deg/secで3回&180deg/secで50回)を計2セット実施した。セット間にクーリング(15°Cの冷水に大腿部を20分間浸す)を行う条件と行わない条件(20分間無処置)を設定した。

各エクササイズにおいて膝伸展最大トルク(60deg/secで評価)と筋持久力(180deg/secで評価:最初の10回と最後の10回を比較した平均トルクの低下率)を評価した。また、1.5テスラのMR装置(GE横河メディカルシステム)とBody array coilを用いて、エクササイズ前後で大腿部の拡散強調横断画像(繰り返し時間=3000ms、エコー時間=55ms、b値=400s/mm2)を得た。得られた画像から大腿四頭筋のapparent diffusion coefficient(ADC)値を算出し、筋内水分子の拡散動態(微小循環を含む)を評価した。両条件において、1セット目と2セット目のエクササイズは共に筋ADC値の有意な上昇(P<0.001)を引き起こしたが、エクササイズ間に行うクーリングは1セット目のエクササイズで上昇したADC値を運動前の値に回復させる効果があった(P<0.001)。なお、筋力項目に関しては、両条件において1セット目と2セット目のパフォーマンスに有意な変化は認められなかった。本研究の結果から、エクササイズ間のクーリングは、筋活動によって上昇した筋内の水拡散状態と微小循環を低下させる効果を発揮するものの、筋機能に関しては有効な生理的効果を及ぼさないことが示唆された。
ヒドラ発生機構の解析

ヒドラのパターン形成原理を明らかにするために、ヨーロッパ産ヒドラ(Hydra tenuata)を用いていろいろのタイプの実験が従来から行なわれてきた。そしてその結果は反応拡散モデルで統一的に良く理解できると一般的い考えられている。しかし日本産チクビヒドラ(H.magnipapillata)の突然変異系統reg-16を用いて我々が行なった実験結果は、反応拡散モデルでは説明困難な点がある。量も重要な点はモデルでは頭部活性化能力の変化と抑制能力の変化は必ず連動するはずであるが、reg-16では必ずしも連動しない事である。そこで本研究ではチクビヒドラ野生系統を用いて両能力の変動相関を詳細に検討した。その結果頭部除去後に再生端組織を再除去すると、再生端附近の組織の抑制能は最低限12時間は低下したままでいること、しかしこの間活性化能の上昇は認められない事がわかった。従って野生系統においても活性化能と抑制能の変化の間には必ずしも連動性は存在しないことが明らかとなった。これは反応拡散モデルではヒドラのパターン形成を説明できない事を示している。今後反応拡散モデルにかわる新しいパターン形成モデルの導入が必要である。ヒドラは強い再生力を持つ動物である。ヒドラの体幹から頭部を除去すると、5-6日後にはもとの頭部とほとんど区別できない程完全な新らしい頭部が再生する。このヒドラ頭部再生の制御機構には、頭部活性化能力と頭部抑制能力の拮抗的相互作用が重要な役割りを果していることが知られている。しかしその実体は不明である。ヒドラ頭部再生の制御機構を解明することを目的として、突然変異系統reg-16の解析を行なった。この系統な一般的形態形成能力は正常であるが、頭部再生能力が特異的に低下した系統である。従来の研究により、正常野生型と比較するとreg-16の頭部活性化能力は低下しており、反対に抑制能力は強くなっていること、また両能力の相互作用の様式も野性型と異なっていることが明らかにされている。本年度は、reg-16の頭部を切断除去した後に、切断面組織に再び傷をつけて刺激すると再生率が顕著に上昇すること、この刺激効果は刺激回数に応じて増大すること、しかし頭部切断後一定時期(24-72時間)に与える必要がある事を見出した。更に刺激に応じて頭部活性化能力は上昇するが、抑制能力は変化しないことが明らかとなった。これらの新知見から以下の推論が可能である。正常野生系統の頭部を切断除去すると、活性化能力と抑制能力に多段階の連続的変化が生じ、その結果再生が実現する。ところが系統reg-16では変化段階のどこかがブロックされており、そのため再生不可能である。しかし傷口刺激によりこのブロックは除去あるいは迂回され、その結果再生が実現される。このブロック段階を同定し、傷口刺激効果のメカニズムを明らかにすることにより、ヒドラ頭部再生機構の解明を今後進める計画である。また同様の解析を他の変異系統についても行う。ヒドラは強い再生能力を持つ動物である.ヒドラ体幹から頭部を除去すると, 5ー6日後にはもとの頭部とほとんど区別できない程完全な新しい頭部が再生する.またヒドラは,非常に小さな組織からでも再生できる.ヨーロッパ産Hydra attenuataの場合は,上皮細胞200ー400を持つ組織(ヒドラ成体の約1%に相当)が再生可能最小限界であると報告されている.本研究では,再生可能な最小限界を決定する要因を明らかにするために,日本産チクビヒドラ(Hydra magnipapillata)を使用して実験を行ない,その結果につきコンピューター・シミュレーション解析を行った.チクビヒドラの再生可能最小組織の大きさは,ヨロッパ産ヒドラとほぼ同じで,上皮細胞数約280を持つ組織であった.また,限界サイズ以上の組織の再生率と,再生に必要な時間は,細織サイズに依存して大きく変化することが明らかとなった.そして,その依存の様式は,反応拡散機構(Gierer and Meinhardt,1974)に基くパターン形成のコンピュター・シミュレーションの結果と非常に良く似ていることも明らかとなった.この事実は, (1)反応拡散機構がヒドラ再生に関与していること.(2)この機構によりパターン形成が成立するためには一定限界以上の組織サイズが必要であること.(3)その限界サイズが実際の再生可能限界サイズを決定していること,を示唆している.また一方において,上皮細胞数280以下の組織では,傷の修復も不完全で組織の崩壊がおこることも認められた.ヒドラのパターン形成原理を明らかにするために、ヨーロッパ産ヒドラ(Hydra tenuata)を用いていろいろのタイプの実験が従来から行なわれてきた。
実践分析を取り入れた新しい環境教育プログラム評価手法の開発

ライフサイクル思考(LCT)に基づく環境教育プログラムの効果を検証した。本プログラムは、雨水利用や緑のカーテンを教材に用い、批判的思考能力を向上させ、真の環境行動が取れるようにするものである。効果測定は、実施グループと対照グループを対象に、批判的思考能力とキャリア決定スキルに関する質問紙調査で行った。その結果、繰返し教育を受けた実施グループが対照グループと比べて批判的思考能力およびキャリア決定スキルが有意に高かった。この事から、LCTの学習によって批判的思考能力とキャリア決定スキルが身に付く事が分かった。また、この環境教育プログラムの学習効果を高めるには、繰返し教育が重要である事が分かった。本研究初年度である平成26年度は、これまで行ってきた緑のカーテンを用いたライフサイクル思考(LCT)に基づく環境教育を中学校に延長して追加実施した。この中学校には、これまでLCTに基づく環境教育を実施してきた小学校の児童全員が進学し、またその他のに2小学校からも進学する。今年度の環境教育実施前となる6月に中学校の全校生徒を対象に質問紙調査を実施したところ、統制群となる2小学校の卒業生と比較して実践群の小学校卒業生の得点はLCTの基本となる「批判的思考態度尺度」において全ての因子で高く、有意な結果が得られた。また、「学校生活スキル尺度・進路選択スキル」に関する得点については実践小学校卒業の2年生のみで得点が高く、有意な結果が得られた。この学年は、唯一小学校時に2回のLCTに基づく環境教育を受けている。この事からLCTに基づく環境教育の学習効果定着のための繰り返し学習の重要性が示唆された。今年度は、実践中の小学校と同様の国内最大級の緑のカーテン(幅36m、高さ15m)を設置し、完成後に記念撮影とLCTに基づく環境教育授業を行った。一方、LCTに基づく環境教育を継続実施中の小学校では、雨水で育てる緑のカーテンを題材としたLCTに基づく環境教育授業の内容がほぼ完成した。緑のカーテンの土作りから撤去までの全行程に児童が積極的に参加すると共に、毎年7月に小学校で実施される地区祭りでは、緑のカーテンをスクリーンに見立てた国内初のプロジェクションマッピングを実施した。映写内容にはこの緑のカーテンを利用したLCTに基づく環境教育の実践が含まれ、小学校から地域に対してもLCTに基づく環境教育を発信した。また、夏に開催された全国規模の雨水活用に関するシンポジウムにおいても寸劇仕立てで環境教育の内容を児童が発表し、さらなる教育効果の向上が果たせた。2014年度に実施した環境教育プログラムをベースに、若干の修正を加えて、2015年度の環境教育プログラムを実施した。2014年度に実施した環境教育プログラムは、我々が2010年度から開発してきた雨水活用装置と緑のカーテンを用いたLCTに基づく環境教育プログラムの概略の完成形である。2015年度は、2014年度に実施した環境教育プログラムに、LCTの内容を含む環境教育授業(7月中旬実施)におけるLCTや批判的思考力を強調する教材の使用(スライド追加)や、その際の説明内容を工夫して実践を行った。また、本環境プログラムに関する作業等に可能な限り5年生児童に参加してもらい、可能な限り小学校関係者のみで環境教育プログラムが実施できる体制が整えられるようにした。2015年度に5年生児童に参加してもらった内容として特に大きなものは、10/23に実施した緑のカーテンの撤去作業である。これまで小学校教員と筆者等の研究室で実施していたが、2015年度は作業の大半を5年生児童と小学校教員で行った。例年通り、実践前、実践中、実践後、フォローの時期に質問紙調査を実施した。効果測定の結果、批判的思考測定質問紙の「反省的な思考」「探究的・合理的な思考」「証拠の重視」で実践後の得点が高く、環境教育の実践後に、児童の批判的思考が向上しているという成果が得られた。2014年度に小学校5年生を対象に行った実践では、効果測定において批判的思考では成果が得られなかった。今年度成果が得られたのは、1)先行研究の結果を受けて、授業実践の中に、LCTや批判的思考力をより強調する教材、発話を組み込んだこと、2)批判的思考を測定する評価尺度を変更したこと、3)授業直後に効果測定を目的とした質問紙調査を実施したことが理由として考えられる。本研究の目的は、LCTに基づく環境教育プログラムの開発とその評価手法の開発である。これまでの実践から、ほぼ完成形の緑のカーテンと雨水活用装置を用いたLCTに基づく環境教育プログラムの流れが完成した。また、評価手法としての質問紙調査項目の検討も進んでおり、2年度目の成果としてほぼ満足できる状況となっている。小中学校でライフサイクル思考(LCT)に基づく環境教育を提案・実践した。この環境教育プログラムでは、LCTの要となる環境負荷の定量化を導入するための教材として、雨水利用装置を導入した。これは、“水(雨水)"という人間にとって最も身近な物質を教材にすることで、環境負荷定量化への流れをスムーズにすることを狙ったものである。また、巨大な緑のカーテンを教材に加え、継続的な環境プログラム(長時間体験型環境教育プログラム)に発展させ、繰返しによる理解の深まりと定着効果を狙った。小学校では、2014年度に環境教育プログラムから派生したイベントや活動が実施できた。この年度を境に、雨水で育てる緑のカーテンが小学校で毎年行う活動として定着すると同時に本環境教育プログラムの内容もほぼ確定した。その後は、同じプログラムを3年間繰返し、児童への質問紙調査や担任の先生への聞取り調査等を行い、プログラムの評価を行った。

中学校では、2014年7月に緑のカーテンを設置後、A小学校で実践を行ってきたLCTに基づく環境教育をベースとした中学生向けの環境教育プログラムを行ってきた。その結果、小学生とは異なり活動への参加を促す上で様々な工夫が必要であることが分かった。しかしながら、活動を始めると小学生とは異なった教育上の意義がある面も多々あり、プログラム実践上の工夫が求められる。以上の結果、LCTの概念やその意義を伝える事については、小学生5年生以上であれば可能な事が分かった。また、小学校に緑のカーテンを定着させ、1年次から参加を意識させることや、中学校においても繰返し教育を行うことで、教育効果を高めると同時にLCTの考え方を定着させることができる事が分かった。一方、今後の課題として以下の事が挙げられる。これまで取り組んできた環境教育プログラムを広く実施するには、各学校内で実施できる体制を整えねばならない。ライフサイクル思考(LCT)に基づく環境教育プログラムの効果を検証した。本プログラムは、雨水利用や緑のカーテンを教材に用い、批判的思考能力を向上させ、真の環境行動が取れるようにするものである。効果測定は、実施グループと対照グループを対象に、批判的思考能力とキャリア決定スキルに関する質問紙調査で行った。その結果、繰返し教育を受けた実施グループが対照グループと比べて批判的思考能力およびキャリア決定スキルが有意に高かった。この事から、LCTの学習によって批判的思考能力とキャリア決定スキルが身に付く事が分かった。また、この環境教育プログラムの学習効果を高めるには、繰返し教育が重要である事が分かった。本研究3年間の取組内容は、1環境教育における「繰返し教育」効果の検証、2環境教育プログラムの総合評価法の開発(児童生徒への個人レベルの成果+プログラム自体の評価)、31および2の内容を含めた、ライフサイクル思考(LCT)に基づく環境教育プログラム開発とその手引書の作成である。1の項目については今年度の質問紙調査で「繰返し教育」の効果が明らかとなり、今後さらなる検証を進めてゆく。また、2の評価手法についても現在実施している質問紙調査法に加えて自由記述式の感想文方式についても検討を行っており、初年度としてはほぼ満足できる進捗状況となっている。環境教育の評価手法としての質問紙項目の精査を行い、より良い質問紙にする。また、最終的なLCTに基づく環境教育プログラムの解説書の作成を目指す。環境科学、環境教育中学校にも雨水活用装置を導入し、緑のカーテンへの散水に利用することによる環境削減効果と設置時の環境負荷量を教材にLCTに基づく環境教育授業を展開する。また、環境教育の効果測定を目的とした質問紙項目の検討などを行って、評価手法の確立を目指す。繰返し授業の効果に関しては、今年度以降対象となる中学生の生徒が実践中の小学校において複数回のLCTに基づく環境教育を受けており、調査結果が注目される。小学校でのLCTに基づく環境教育プログラムの内容はほぼ完成していることから、一部修正を行ってより完成度の高いものとする。
高等植物3量体G蛋白質の機能解析

我々は、1999年に、イネ矮性変異体、大黒(d1)の変異源となる遺伝子が、3量体Gタンパク質αサブユニット遺伝子であることを解明した。この変異体は矮性、短粒、濃緑葉などの特徴のある表現型を示すことから、イネ3量体Gタンパク質は、節間や種子形成に必須の働きをしていることを示している。本研究課題においては、この変異体を利用して、3量体Gタンパク質が関与する外来シグナルとエフェクターの同定を目指した。「研究実績」(1)1nM濃度のジベレリン(低濃度)を半種子に投与した場合、野生型イネは一定量のαアミラーゼを蓄積していたが、大黒d1はαアミラーゼの生合成能が検出限界以下であった。1μM濃度ジベレリン存在下(高濃度)では、大黒d1も野生型に匹敵するαアミラーゼを蓄積した。第2葉鞘にジベレリンを添加して、その伸長促進効果を解析したところ、低濃度ジベレリンでは、野生型イネが一定程度の伸長促進が観察されるにも関わらず、大黒d1は伸長しなかった。高濃度のジベレリンを投与した場合、大黒d1も、一定程度の伸長促進効果が見られた。以上の知見は、イネ3量体Gタンパク質は、低濃度のジベレリン情報伝達系に関与していることを示しているとともに、ジベレリン情報伝達系は複数の異なった受容機構が存在することを示している。3量体Gタンパク質αサブユニットのゲノミックDNAのプロモーター領域にGUS遺伝子を連結し、これを導入した形質転換植物を作成したT2種子において、アリューロン層にGUSの発現を確認した。この組織は、ジベレリンのシグナルを受けて、αアミラーゼを合成する組織である。発現部位の結果は、3量体G蛋白質がジベレリン情報伝達に関与することを裏ずけた。(2)ジベレリン以外の植物ホルモンとして、ブラシノライド、オーキシン、ABA、サイトカイニンに着目して、大黒d1のホルモン応答実験を行ったが、上記すべての植物ホルモンの応答性は、野生型と大黒d1で、有為な差は見られなかった。
イヌの抗てんかん薬の薬効に個体差を引き起こすCYP3Aファミリーの分子機構解析

イヌの薬物治療において効果や副作用の有無の個体間変動は非常に大きな問題となっている。しかし、その個体間変動に関する個別化医療の研究はイヌにおいてほとんどなされておらず、獣医療の解決すべき急務の課題である。そこで私は前年度に抗てんかん薬ゾニサミド、免疫抑制剤シクロスポリンおよび心不全薬カルベジロールの第一相の薬物代謝酵素における主な代謝経路はイヌ肝ミクロソームを用いた場合、イヌのCYP3AついでCYP2Bであると明らかにした。また、それらの薬物動態を調査した所、カルベジロールの体内動態のパラメーターの個体差(=個体間変動)が最も大きく、次いで、シクロスポリン、ゾニサミドの順で体内動態のパラメーターの個体差が大きかった。この個体間変動のメカニズムを明らかにするために各イヌのゲノムからCYP3A12およびCYP2B11遺伝子のエクソン上の1塩基置換(SNPs)を網羅的に調査した。結果としてイヌのCYP3A12では2つの、CYP2B11では1つのSNPsを見つけるに至った。そのSNPsと薬物動態を照らし合わせた所、その1つのSNPsだけでは薬物動態の違いを説明することはできなかった。今後はCYP3A12やCYP2B11のSNPsだけでなく、第二相反応酵素であるグルクロン酸抱合やABCトランスポーターなどイヌの薬物の代謝経路を全て明らかにし、それらの個体差も含めて考慮していかなければイヌの薬物の個体差のすべて解明するには至らないことを改めて証明した。以上のように単一の酵素で個体差の全てを語ることが困難であると分かったことが本研究の最大の成果である。イヌの薬物の代謝経路は不明なものが多い中、3つの薬物の主な代謝経路を同定し、その個体差に係わる2つの薬物代謝酵素の遺伝子多型を網羅的に調査したことは今後、同様の研究を行う際の指針となるものに値するため。今後はCYP3A12やCYP2B11のSNPsだけでなく、第二相反応酵素であるグルクロン酸抱合やトランスポーターであるABCBやABCCなどイヌの薬物の代謝経路を全て明らかにし、それらの個体差も含めて考慮していかなければイヌの薬物の個体差をすべて解明するにはいたらない。今年度は抗てんかん薬ゾニサミド(ZNS)免疫抑制剤シクロスポリン(CsA)および心不全薬のカルベジロール(CV)の代謝経路がCYP3Aであることを明らかにした。また、3つのCYP3Aで主に代謝される薬物の体内動態を調査し、CYP3A活性の異なるイヌを収集した。これらのメカニズムはCYP3A活性の1塩基置換(SNPs)もしくはコピー数多型によるものである事を仮定し、今後の検討を進めていく。イヌ肝ミクロソームを用いて、ZNS、CsAおよびCVが代謝される時に関わるCYP分子種を同定した。ZNSおよびCsAの主代謝経路はCYP3A12であることを明らかにした。CVの代謝経路の60%がCYP3Aによって代謝されたが、残りの40%の代謝経路は明らかにできなかった。【2】ZNS,CsAおよびCVを用いた異なるCYP3A活性をもつイヌの探索ZNS, CsAおよびCVをビーグル8頭に単回経口投与し、それぞれの薬物の血中濃度が低い個体をEM (enrich metabolizer)高い個体をPM (poor metabolizer)として群分けを行った。ZNSおよびCsAの薬物動態においてEMおよびPMと判定された個体は両薬物で同一であった。しかし、CVでEMおよびPMと判定した個体はZNSおよびCsAで判定した時のものと一部で一致しなかった。そのため、CVで判定した個体と、ZNSおよびCsAで判定した個体で一致しないものは除外する事にした。以上の結果からCYP3A活性が異なるイヌをEMおよびPMと選別した。今後はこれらCYP3A活性が異なるイヌの遺伝子を採取し、それらのゲノムからエクソン領域のみをシークエンスし、CYP3A活性に関わる一塩基置換を調査する。

以上のように単一の酵素で個体差の全てを語ることが困難であると分かったことが本研究の最大の成果である。イヌの薬物の代謝経路は不明なものが多い中、3つの薬物の主な代謝経路を同定し、その個体差に係わる2つの薬物代謝酵素の遺伝子多型を網羅的に調査したことは今後、同様の研究を行う際の指針となるものに値するため。今後はCYP3A12やCYP2B11のSNPsだけでなく、第二相反応酵素であるグルクロン酸抱合やトランスポーターであるABCBやABCCなどイヌの薬物の代謝経路を全て明らかにし、それらの個体差も含めて考慮していかなければイヌの薬物の個体差をすべて解明するにはいたらない。
弾性チューブ内での音波伝搬に伴う速度分散と非線形効果の競合作用

弾性の特性を有するチューブ内を音波が伝搬すると音の圧力によって壁面振動が生じ,速度分散が現われる。特に音の周波数と壁面振動周波数が一致するようなときには強い音波吸収が見られる。一方,音波の振幅が大きくなると空気,水といった弾性媒質の非線形性によって波形は伝搬とともに著しく歪む。速度分散性と非線形性の競合作甲,特に音波パルスの孤立化の実現性を問うため,本研究では以下のような理論展開と実験を行った。理論においてはまず高次モードがないとしてチューブ内を平面波が伝搬するとした。またチューブの壁面振動は音圧に対して局所作用し,3つの機械素子,即ち質量,コンプライアンス,機械抵抗の単一共振系でモデル化できることを仮定した。このような仮定で空気の非線形性を考慮して波動方程式を導いた。この式を解析的に解くことは困難であるので,差分法に基づく数値計算法を開発した。なお,共振周波数より十分低い駆動音波ではBurgers-Korteweg-de-Vriesの式になることが分った。実験は内径25mm,厚さ4mm,内径12mm,厚さ2mmのシリコーンチューブを用いた。正弦波駆動及びパルス音波駆動を行い,任意の位置で波形を観測し,理論計算と比較した。その結果両者はよく一致した。非線形性により発生する高調波は独自の速度で伝搬するため,ある周波数成分の伝搬特性に強いビート現象が現われることが明らかにされた。共振周波数付近では音波エネルギーの損失はあるものの,分散性を利用すると衝撃波の発生を弱めることができ,アルミパイプといった剛管内よりも一層大きな振幅の音を送ることができる。波の位相速度が周波数によって異なる速度分散現象は媒質自身が非分散であっても観測される。例えば音波の伝搬経路がチュ-ブのように閉じた境界で限られていて、その断面積が距離と共に変化していたり音の存在で膨縮するような場合である。一方,音波の伝搬機構は本質的に非線形である。特に振幅が大きくなると波形歪といった非線形特有の現象が顕著に生ずる。若しこのような音波が分散性経路内を伝搬すると、波形は複雑に変化するばかりでなく,非線形性による波面の突っ立ちが分散効果で抑制され,時として波はその形を変えることなく安定に進む。本研究は,分散効果と音波吸収効果が共存する弾性チュ-ブを対象に,その内を有限振幅音波が伝搬する際の機構を解明するものである。解析においては波長がチュ-ブの内径に比べて十分大きいとした平面波伝搬を仮定する。また,チュ-ブの径方向振動が微小で音圧に局所作用することや,コンプライアンス,質量及び機械抵抗の三つの機械素子の直列回路で等価的に置換できることを前提とする。シリコ-ンチュ-ブを用いた実験において次のことが判明した。1.測定周波数範囲において理論展開に伴う仮定,前提及び近似は満たされた。2.基本波に寄生する衝撃波(このような波を衝撃波と言えるか不明であるが)が観光された。3.分散性が高調波の発生,成長を抑制し,音波の非線形吸収を弱める。4.理論的には低周波音波の非線形挙動はBKdV(BurgersーKortewegーdevries)の式で記述できる。弾性の特性をもつチュ-ブ内を音波が伝搬すると音の圧力によって周波数に依存した壁面振動が生じ,幾向学的速度分散が発生する。この速度分散性と非線形性の競合作用に基づく音波パルスの孤立化の可能性を問うため,以下のような実験を試み,理論との比較検討を行った。

即ち,シリコ-ンゴムチュ-ブ内で任意のパルス音波をシンセサイザの利用により発生させ,その振幅の大小で伝搬に伴う波形の変化,波面の様子を観測した。その結口,ソリトン理論で明らかにされているように非線形性と分散性が競合し,時として安定に伝搬しうることが分った。しかしながら,チュ-ブの径方向を,振周波数付近において音波エネルギ-は熱散免し,音波分振幅は小さくなり非線形性は弱められ,分散性がパルス音波の伝搬機構を支配することが判明した。以上の結果はチュ-ブの振動と音波のカップリング(局所作用を返定)を考慮した理論計算とよく対応し,理論の妥当性を得た。また,非線形性により発生する高調波は独自の音速で伝搬するため,ある周波数成分の伝搬特性にビ-ト現象が強く現われるが,これはチュ-ブの共振特性さのものに基づくことも明らかにされた。なお,共振付近での音波エネルギ-損失はあるものの,分散性を利用すると衝撃波の発生を弱めることができ,アルミパイプといった剛管内よりも一層大きな振幅の音波が送波可能である。
テロメラーゼが幹細胞に果たす特異な役割

培養ヒト体細胞の細胞老化(テロメア短縮に寄る増殖停止)とhTERT遺伝子(テロメラーゼ遺伝子)導入によるその回避の系と,早期老化(テロメア短縮のない増殖停止)とhTERT遺伝子導入細胞におけるその回避の系を用いて、テロメラーゼの持つ新たな機能を解明しようとしたが、細胞老化と早期老化の系の間で、増殖停止に至る細胞内シグナル伝達経路の違いを明らかに示すことはできず、また、早期老化の系において、テロメラーゼの発現が早期老化を回避する機構についても説明することはできなかった。従来からの研究として、ヒト臍帯由来の血管内皮細胞へのテロメラーゼ遺伝子(hTERT)導入細胞の解析をまとめた。hTERTを導入して強発現させると、分裂限界がなくなり無限増殖能を獲得したが、その際にテロメアの短縮もテロメア末端のGテイルの短縮も防がれていた。不死化血管内皮細胞は、分化機能の多くが維持され、コラーゲンゲル内での毛細血管形成能を示す等、無限増殖能と分化機能とを発揮する幹細胞類似の細胞になっていた。ただ問題なのは、市販品も含めて、培養系に移した正常血管内皮細胞のほとんどに染色体の異常が見られたことで、hTERTによる不死化細胞を正常細胞として用いることには問題がある。間葉系幹細胞は、移植医療への応用を視野に注目され、培養系で増殖させる方法が模索されているが、増殖能、テロメラーゼ活性、分化能等が低下するなど問題が多い。hTERTの導入によって改善されるとの報告はあるが、遺伝子導入細胞を移植に使うことには問題である。疑似的無重力状態を作る装置によって培養したところ、間葉系幹細胞の増殖能が著しく改善され、軟骨を再生する能力を維持していた。内因性のテロメラーゼ活性が上昇していると予想したが、活性は低いままだった。幹細胞はヒト体細胞の中では例外的にテロメラーゼ発現細胞で、分化能力を維持し長期増殖可能である。テロメラーゼが幹細胞にたいして特異な役割を持っている可能性について探求するため、増殖継続性に加えて分化能力維持に対しても、テロメラーゼが何らかの役割を果たす可能性を検討した。従来からの研究として、ヒト成人由来の肝実質細胞へのテロメラーゼ遺伝子(hTERT)導入細胞の解析をまとめた。培養系では20回程度しか分裂できない肝実質細胞が、hTERTを強発現させると分裂可能回数が大きく増加し、無限増殖能を獲得した。分化機能の多くが維持されるが、肝実質細胞特異的なケラチンのみならず、胆管上皮細胞特有のケラチンも同時に発現した。ヒトでは肝内における肝幹細胞の有無は明らかでないが、肝幹細胞は胆管上皮細胞へも分化しうると想定されており、hTERTの発現によって増殖継続能力のみならず、胆管上皮細胞へも分化しうる性質を獲得したとすれば興味深い。これらについて、J.Hepatology誌に投稿した(審査中)。間葉系幹細胞は、移植医療への応用を視野に注目されるが、十分量を得るのが難しい。培養系で増殖させる方法が模索されるが、増殖継続が難しい、テロメラーゼ活性を消失する、分化能を失いやすいなど、問題が多い。hTERTの導入によって改善されるとの報告はあるが、遺伝子導入細胞を移植に使うことには問題で、別の方法が必要である。疑似的無重力状態を作る装置によって培養したところ、間葉系幹細胞の増殖能が著しく改善され、関節への移植によって軟骨を再生する能力を維持した。内因性のhTERT活性が復活するものと予想したが、活性は低い状態のまま保たれていた。以上について、Stem Cells and Development誌に投稿し、受理された。

幹細胞はヒト体細胞の中では例外的にテロメラーゼ発現細胞で,分化能力を維持し長期増殖可能である。テロメラーゼが幹細胞にたいして特異な役割を持っている可能性について探求するため,増殖継続性に加えて分化能力維持に対しても,テロメラーゼが何らかの役割を果たす可能性を検討した。従来からの研究として,ヒト臍帯由来の血管内皮細胞へのテロメラーゼ遺伝子(hTERT)導入細胞の解析をまとめた。従来,培養系では20から30回程度しか分裂できなかったが,増殖因子添加等の培養条件の検討によって,50から60回まで分裂可能回数を延長させることができた。hTERTを導入して強発現させると,テロメアの短縮もテロメア末端のGテイルの短縮も防がれ,その結果として分裂限界がなくなり,無限増殖能を獲得した。無限増殖能を付与された血管内皮細胞(不死化血管内皮細胞)では,本来の細胞が持っている分化機能の多くが維持されており,コラーゲンゲル内での毛細血管形成能なども示すことがわかった。つまり,無限増殖能と言う性質と,分化機能を発揮する細胞になる性質を備えた,幹細胞類似の細胞になっていた。ただ問題なのは、血管内皮細胞にはわずかであっても染色体の異常が見られたことである。hTERTを導入したことによって染色体異常が生じたわけではなく,ヒト臍帯静脈から樹立した多くの正常血管内皮細胞株のほとんどや,正常細胞として市販されているヒトの動脈や静脈由来の正常血管内皮細胞の大部分にも,培養系に移した細胞では染色体異常が見られることが分かった。このことは,正常繊維芽細胞にもhTERT導入で不死化繊維芽細胞にも,ほとんど全く染色体異常が見られないことと大きな違いである。両細胞が示すこのような違いの原因は分からないが,血管内皮細胞に関しては,hTERTによる不死化細胞を正常な幹細胞のように用いることには問題があると考えざるを得ない。
セリウムの存在度異常を持つ隕石包有物を用いた先太陽系絶対年代測定の試み

微小な隕石試料の同位体比測定を精度よく行う為の手法として、新たにTotal evaporation normalization質量分析法を考案した。この手法によって、従来は困難だったNd量が数ngに満たない試料に対するNd同位体比測定が、およそ±0.1%。の繰り返し精度で可能となった。この精度は、始源的隕石に含まれるCAIに期待される核種合成起源の同位体比異常と比較して小さく、本手法の導入によって数mgサブmgの難揮発性包有物の分析が可能となった。2.地球・宇宙物質のNd・Sm安定同位体存在度変動の研究同位体の質量差に依存する同位体分別の結果として生じる安定同位体存在度の変動は、物質形成に関わる物理化学過程に関する情報を示す事が期待される。本研究では、double spike表面電離質量分析法による、NdおよびSmの高精度安定同位体分析法を開発した。本年度は、同一試料に対して多元素の同位体分析を行いうるよう、化学処理法の改良を行った。これにより、Nd・Sm安定同位体存在度変動を放射起源Nd同位体比および希土類元素分別パターンと組み合わせて分析する事が可能になった。次に、地球物質のNd・Sm同位体存在度を特徴づけるため、様々な岩石試料に対するNd・Sm安定同位体分析を行った。火成岩および海成のマンガンノジュール・珊瑚は、それぞれ一致したNd・Sm安定同位体存在度を示した。これは、マントル物質および現世海水がこれら2元素の安定同位体に関して均質であるという事を示唆する。一方で、海成炭酸塩岩は、火成岩に対し重いNd・Sm安定同位体存在度を示し、炭酸塩岩生成過程でこれら2元素の同位体分別が生じている事が明らかとなった。また、宇宙物質として月試料のNd安定同位体分析を行った。1、同位体の質量差に依存する同位体分別によって生じる安定同位体比の変動は、物質形成に関わる物理化学過程に関する情報を示す事が期待される。しかし、従来の表面電離質量分析では、分析装置内で天然と同じ同位体分別が生じるため、安定同位体比変動の測定ができない。そこで本研究では、ダブルスパイク-表面電離質量分析法を用いて分析装置内で生じる同位体分別を補正する事で安定同位体比の測定を可能とした。サマリウムに期待される同位体分別の程度は小さく高精度での測定が必要であるが、高純度サマリウム試薬に対して安定同位体比測定をくり返し行った結果、外部精度が、±0.03‰/a.m.u.(1SD)という高精度での測定が可能である事がわかった。現在は、地球物質のSm安定同位体比測定を行い分析法を検証している。成果の一部を、質量分析学会同位体比部会(高知大学)で発表した。2、前年度までに微量元素分析の終わった隕石包有物について、希土類元素を中心とした難揮発性元素存在度データの解析を行い、個々の包有物の形成場の違いを明らかにした。また、揮発性元素の存在度から二次変質作用の影響を見積もり、変質作用の影響が少ない試料から、今後の同位体分析に用いる試料を決定した。成果は、アメリカ・テネシー州で行われた68^<th> Annual Meeting of The Meteoritical Societyで発表した。3、本研究の先行研究として投稿中だった単一粒子年代測定に関する論文が、Geochemical Journal誌39号に掲載された。同位体の質量差に依存する同位体分別によって生じる安定同位体比の変動は、物質形成に関わる物理化学過程に関する情報を示す事が期待される。昨年度開発されたSm安定同位体比測定法を用いて、地球物質のSm安定同位体比測定を行った結果、火山岩類のSm安定同位体は分別を示さず、bulk earthのSm同位体比を保存しているとみなせるが、一部の石灰岩類には、有意な同位体分別がみられる事が明らかになった。成果の一部は、Goldschmidt conference 2006および日本地球化学会第53回年会で発表した。また、JAMSTECの谷水博士と共同で分析法の改良実験を行い、分析精度を5倍程向上する事に成功した。上記のSmと同様のdouble spike法を用いて、Nd安定同位体比測定法の開発を行った。高純度Nd試薬に対して安定同位体比測定をくり返し行い、±0.01‰>/a.m.u.(1SD)という外部精度でNd安定同位体比の測定が可能となった。従来の質量分析法では、Nd量が数ngに満たない試料の同位体比分析を精度よく行う事は、不可能であった。本研究では、新たにTotal evapolation normalization質量分析法を考案した。これにより、5ngから0.1ngのNd試料に対して、^<143>Nd/^<144>Nd比が±0.1‰と従来の数倍から十数倍の精度で測定可能となった。成果は、質量分析学会同位体比部会で発表し、論文をInternational Journal of Mass Spectrometryに投稿した。質量分析学会における発表で、学生口頭発表賞を受賞した。また、JAMSTECの鈴木博士・平原博士と共同で、当分析法の改良実験を行った。

この手法によって、従来は困難だったNd量が数ngに満たない試料に対するNd同位体比測定が、およそ±0.1%。の繰り返し精度で可能となった。この精度は、始源的隕石に含まれるCAIに期待される核種合成起源の同位体比異常と比較して小さく、本手法の導入によって数mgサブmgの難揮発性包有物の分析が可能となった。2.地球・宇宙物質のNd・Sm安定同位体存在度変動の研究同位体の質量差に依存する同位体分別の結果として生じる安定同位体存在度の変動は、物質形成に関わる物理化学過程に関する情報を示す事が期待される。本研究では、double spike表面電離質量分析法による、NdおよびSmの高精度安定同位体分析法を開発した。本年度は、同一試料に対して多元素の同位体分析を行いうるよう、化学処理法の改良を行った。これにより、Nd・Sm安定同位体存在度変動を放射起源Nd同位体比および希土類元素分別パターンと組み合わせて分析する事が可能になった。次に、地球物質のNd・Sm同位体存在度を特徴づけるため、様々な岩石試料に対するNd・Sm安定同位体分析を行った。火成岩および海成のマンガンノジュール・珊瑚は、それぞれ一致したNd・Sm安定同位体存在度を示した。これは、マントル物質および現世海水がこれら2元素の安定同位体に関して均質であるという事を示唆する。一方で、海成炭酸塩岩は、火成岩に対し重いNd・Sm安定同位体存在度を示し、炭酸塩岩生成過程でこれら2元素の同位体分別が生じている事が明らかとなった。また、宇宙物質として月試料のNd安定同位体分析を行った。
高圧気相反応の反応速度測定装置の試作に関する研究

平成元年度は研究期間3年の最終年度にあたる。研究はほぼ当初の計画に従がって進められてきたが、本年度は主に次の研究を行ない、全期間の研究成果をとりまとめた。1.酸化鉄ペレット触媒充填層における気相反応の反応速度還元鉄ペレットの触媒能は触媒作成温度、ガスの種類および保持温度等によって変化することが明らかとなった。2.金属触媒表面積の測定法の開発気相反応の反応メカニズムを明らかにし、反応速度式を確立するためには触媒の表面積を正しく評価することが必要である。しかし、多孔質触媒のみならず、金属触媒の表面は必ずしも滑らかでなく、その幾何学的形状から表面積を求めることができない。ここでは、電解水溶液法によって金属触媒の外表面積を正確に測定する方法を開発した。その結果、ニッケル球および鉄触媒の外表面積は幾何学的に評価した面積よりも約45%大きいことが明らかとなった。3.金属触媒充填層における気相反応の反応速度ニッケル球および鉄触媒充填層における気相反応速度を高温、高圧下で測定した。得られた結果に基づいて水性ガスシフト反応の反応速度式ならびに速度定数を決定した。触媒有効反応面積は電解水溶液法によって求めた値で評価した。4.本研究結果のとりまとめ研究期間3年の研究成果のまとめを行なった。昨年度作成した高圧気相反応装置を使用して、主として酸化鉄、還元鉄を触媒とし、気相反応の反応速度を測定し、触媒の性質による反応速度の変化を検討した。酸化鉄および還元鉄を触媒として使用する場合、触媒作用に使用した還元ガスの種類や温度によって反応速度が異なり、また、反応温度が触媒作成温度より高くなると著しく触媒劣化がおこり、反応速度は低下した。これらの測定結果をみかけの速度式の形に整理すると触媒作成温度が低い方がみかけの反応速度定数が大きくなっていることがわかった。また、還元ガスとしてCOガスを使用した方がH_2ガスを使用して作成した触媒より反応速度が小さくなった。これら触媒の気相反応への触媒性と触媒の物理的性質との関係を調べるため、作成した還元鉄触媒の比表面積を測定したところ、低温で還元したものほどその値の大きいことがわかった。一方、触媒作成温度以上の温度で気相反応を行わせた場合、触媒の比表面積低下により触媒劣化が生じたと解釈される。現在、比表面積を正確に定められる方法で反応速度の測定を試みており、このデータに基づき反応速度式の検討を行う予定である。一方、実験装置の検討を含めて、反応速度式の広領域への適用のため、高圧、高温側における実験を進めている。これらの研究は次年度に引き続き実施する予定である。本年度は研究期間3年の最終年度にあたる。主に以下の研究を行なった。1.金属触媒表面積の測定法の開発気相反応の反応機構を明らかにし、反応速度式を確立し、反応速度定数を求めるためには触媒の表面積を正しく評価することが必要である。しかし、多孔質触媒のみならず、金属触媒の表面は必ずしも滑らかではなく、その幾何学的形状からだけで有効表面積を求めることができない。本研究では、電解水溶液法によって金属触媒の外表面積を正確に測定する方法を開発した。その結果、ニッケル球および鉄触媒の外表面積は光学ガラス表面を基準とした面積よりも約45%大きいことが明らかとなった。本方法は不規則形状および表面の粗い金属触媒の表面積を高精度で測定することができる。2.金属触媒充填層における気相反応の反応速度ニッケル球および鉄触媒充填層における気相反応の速度を高温、高圧下で測定した。速度定数の決定に際して、触媒有効反応面積は電解水溶液法によって求めた値を使用した。3.従来の研究成果との比較水性ガスシフト反応について、異なる触媒の条件下で測定された従来の反応速度との比較検討を行なった。4.研究成果のとりまとめ。
電子ＥＤＭ探索のための冷却分子の研究

我々は波長689nmのブロード光レーザー冷却に成功しているが、安定な実験装置へと改善する必要がある。今年度は、干渉フィルター型ECDL作製し、環境変化に対して長期的に安定なシステムの構築を行い、PPLN導波路を用いた461 nm光源の大パワー化を行った。近年、ECDLの環境変化に対して、偏光信号を利用した安定化法が報告されている。そこで、我々は、干渉フィルター型ECDLの偏光信号を利用した長期安定化に取り組んだ。また一般に、干渉フィルター型ECDLは、リットロー型と比べて共振器長が長いため、モードホップフリー領域が狭くなる。そこで、偏光信号を利用して、モードホップフリー領域を、24 GHzへ拡張することに成功した。これは、干渉フィルター型では世界最高である。そして、その光源の2倍波である497 nm光を用いて、SrのDAVLL分光を行い、リポンプ光の周波数安定化に成功した。また、PPLN導波路を用いた大強度461 nm光源システムを開発した。また、EDMと同じく基本対称性の破れとしてパリティの破れについて国際会議で発表し、インドのSahoo教授、フランスのKastberg教授と共同研究を行った。分担者の梶田氏は、精密計測可能な分子遷移周波数として、レーザー冷却後に光格子内でトラップされたCaF分子の振動遷移周波数を用いることを考案した。その一方で遷移の有無を吸収でなくて検出光の位相で検出する方法を考案した。分担者の阿部氏は、相対論量子化学計算を行った。電子EDM探査実験に適する原子分子の持つべき重要な特徴として、大きな有効電場、分子整列のしやすさ、冷却分子形成の可能性などがあげられる。新規実験分子を提案するために、重原子ー重原子系分子や、水銀ーアルカリ金属系分子などついて、先述した項目に関する理論計算を行い、実験の優位性について論じた。光源システム作製に時間がかかった。3年目は作製した大強度波長461 nm光源システムと、干渉フィルター型ECDLによるリポンプ光を用いて、MOT実験の安定化を行う。その上で、689nmのレーザー冷却の最適化を行い、Sr原子の光トラップ、および分子分光を行う。今年度は、安定なレーザー光源作製を目指して、ホローカソードランプを用いた半導体レーザーの周波数安定化と、干渉フィルター型ECDL作製を行った。Sr87の分光は、冷却原子を用いて行われた例があるが、直接の励起を観測する方法ではないため、分光データは限られていた。そこで我々は、ホローカソードランプを用いて、Sr87のFM分光を行った。これまで観測されていなかった超微細構造遷移を観測することができ、磁気双極子と電気四重極の超微細構造定数を決定し論文となった。また、外部共振器型半導体レーザーは、従来はリットロー型が主流であったが、波長選択性や出射角はアライメントに敏感である。一方、干渉フィルター型ECDLは、波長選択性は鈍感であり、キャッツアイ構造により出射角も安定である。我々は、まずリポンプ光源である994 nmでの製作を行い、シングルモード発振に成功した。また、EDMと同じく基本対称性の破れとしてパリティの破れについて、光シフトを用いた方法を国際会議で発表し、出版された。分担者の梶田氏は、陽子ー電子質量比変化の観測をを、原子時計を使わないで分子イオンの2本の振動遷移周波数のみを用いて測定する方法を考案した。その一方で、超小型原子時計に位相変調を用いて変調可能な範囲を広げる方法を開発した。分子を用いて電子EDMを求めるためには、EDM相互作用に起因するエネルギーシフトの実験的計測ととともに、相対論量子化学による有効電場の理論計算が必要になる。2017年度は、有限摂動法に基づく結合クラスター法の開発を行い、従来法より高精度な有効電場計算手法を確立させた。分担者の酒見氏は、EDM測定技術と共通である冷却Fr原子の技術開発を行った。分光と光源作製に時間がかかった。

分担者の梶田氏は、精密計測可能な分子遷移周波数として、レーザー冷却後に光格子内でトラップされたCaF分子の振動遷移周波数を用いることを考案した。その一方で遷移の有無を吸収でなくて検出光の位相で検出する方法を考案した。分担者の阿部氏は、相対論量子化学計算を行った。電子EDM探査実験に適する原子分子の持つべき重要な特徴として、大きな有効電場、分子整列のしやすさ、冷却分子形成の可能性などがあげられる。新規実験分子を提案するために、重原子ー重原子系分子や、水銀ーアルカリ金属系分子などついて、先述した項目に関する理論計算を行い、実験の優位性について論じた。光源システム作製に時間がかかった。2年目は応募時と交付時で金額に大きな違いがあるため、当初計画した備品を購入できない。そこで計画を変更し、波長461 nm光源をPPLN導波路にすることで、安定な光源の実現と大パワー化を行う。その上で、689nmのレーザー冷却の最適化を行い、Sr原子の光トラップを行う。3年目は作製した大強度波長461 nm光源システムと、干渉フィルター型ECDLによるリポンプ光を用いて、MOT実験の安定化を行う。その上で、689nmのレーザー冷却の最適化を行い、Sr原子の光トラップ、および分子分光を行う。
小児固形癌における獲得免疫機構の統合的解析

小児固形癌では遠隔転移を認める症例が多く,その予後は依然不良である.一方,成人分野では,多くの癌腫において治療成績は徐々に向上しており,現在最も注目されている薬剤の一つとして免疫チェックポイント阻害剤が挙げられる.これは,腫瘍細胞上のT細胞抑制分子が宿主免疫を回避する経路として機能していることが解明されたことによる.このような新たな観点からの新規治療薬の開発は,患児の予後改善に寄与できる可能性がある.本研究は近年報告されているT細胞抑制分子の腫瘍発現を免疫組織学的に解析することで,小児固形癌における獲得免疫機構のメカニズムを解明し,新規治療標的分子の可能性を探索することを目的とする。