hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大強度イオンビームアブレーション法による強誘電体薄膜の生成と成膜プロセスの解明

1988年に、我々が世界で初めて提案した大強度パルスイオンビーム蒸着(IBE)法を用いて、ペロブスカイト型結晶構造を持つ誘電体材料であるチタン酸バリウム・ストロンチウム(Ba_x,Sr_<1-x>)TiO_3(以下、BSTと省略。但し、xは組成比で、x=0はチタン酸ストロンチウム(SrTiO_3:以下、STOと省略)、x=1はチタン酸バリウム(BaTiO_3:以下、BTOと省略)を表わす。)の薄膜生成実験と特性評価を行い、下記の成果を得た。1)従来の前面堆積(FS/IBE)法の他に、新たに背面堆積(BS/IBE)法を提案し、これを用いて成膜実験を行った。その結果、真空中で,基板加熱無しに、BSTの多結晶薄膜の作製に,世界で初めて成功した。2)BS/IBE法を用いると、薄膜の表面が極めて平滑であり(Ra(平均粗さ)2.5nm)、FS/IBE法や他の成膜法で問題となっていたドロップレット等の付着物が大幅に低減し、電気的特性も大幅に向上する。3)BS/IBE法による成膜速度は、数十nm/ショットであり、FS/IBE法に比べると1桁小さいが、他の成膜法(rfスパッタリング法、パルスレーザー堆積法等)に比較すると、約4桁以上も速い。BS/IBE法で作製されたBST薄膜の組成比は、ターゲットのそれに一致し、ターゲットと薄膜間の組成のズレは極めて少ない。5)薄膜の比誘電率はBa組成比(x),及び比誘電率測定に用いるソ-ヤ・タワー回路の周波数を変えると変化し、x=0.50.7で最大値を持つ。6)Baの組成比(x)を変えると、x=0の強誘電体のSTOからBSTを経て、x=1の常誘電体であるBTOまで、比較的簡単に、選択的に薄膜を作製することが可能である。7)基板加熱や熱処理等を行わずに得られたBST薄膜は、x=01の範囲で、立方晶ペロブスカイト型結晶構造であり、常誘電体である。大強度パルスイオンビーム蒸着法(IBE)を用いて、強誘電体材料BaTiO_3の成膜実験と特性分析を行い、以下の成果を得た。1)背面堆積パルスイオンビーム蒸着法(IBE/BS)を初めて提案し、例証実験を行った。、従来の正面堆積法で問題となっていた薄膜表面のドロップレットによる付着物を、IBE/BS法によって除去に成功し、50100nm/shotの成膜速度が得られた。2)IBE/BS法を用いて、室温のAl/SiO_2/Si(100)基板上に得られたBaTiO_3薄膜について、各種分析を行った。その結果、得られた薄膜はBaTiO_3多結晶薄膜であり、比誘電率が10Hz100kHzの周波数範囲でほぼ一定(30)であることがわかった。3)基板温度を250°Cまで加熱することにより、得られたBaTiO_3薄膜の比誘電率が110に上昇した。

加熱しない場合には周波数の増加に伴い静電容量が低下したが、加熱することによりほぼ一定となり、特性が大幅に向上した。本研究では、IBE/BS法により、比誘電率が110のBaTiO_3薄膜が作製できたが、これは他の強誘電体材料(例えば、SrTiO_3,(Ba,Sr)TiO_3,PbTiO_3,Pb(Zr,Ti)O_3等)の成膜も可能であることを示唆している。これらの強誘電体材料の成膜の実証が本研究の次のステップである。1988年に、我々が世界で初めて提案した大強度パルスイオンビーム蒸着(IBE)法を更に改良した背面堆積(BS/IBE)法を用いて、ペロブスカイト型結晶構造を持つ誘電体材料であるチタン酸バリウムストロンチウム(Ba_x,Sr_<1-x>)TiO_3(以下、BSTと省略)の薄膜生成実験と特性評価を行い、下記の成果を得た。1)背面堆積(BS/IBE)法により、真空中で、基板加熱無しに、BSTの多結晶薄膜の作製に、世界で初めて成功した。成膜速度は、20nm/ショットで、通常の前面堆積IBE法(FS/IBE)法に比べれば一桁小さいが、他の手法(例えば、rfスパッタリング法、パルスレーザー堆積法等)と比較すると、約4桁以上も速い。3)薄膜表面は、極めて平滑である(Ra(平均粗さ)2.5nm)。4)BST薄膜の組成比は、ターゲットのそれに一致する(組成のズレが無い)。5)薄膜の比誘電率はBa組成比(x),及び周波数で変化し、x=0.50.7で最大値を持つ。6)Baの組成比(x)を変えると、x=0の常誘電体チタン酸ストロンチウムSrTiO_3(STO)からBSTを経て、x=1の強誘電体チタン酸バリウムBaTiO_3(BTO)の薄膜まで、比較的簡単に、選択的に成膜出来る。7)基板加熱や熱処理等を行わずに得られたBST薄膜は、x=01の範囲で、立方晶ペロブスカイト型結晶構造であり、常誘電体である。
イギリスにおける排除のリスクの高い生徒に対するキャリア教育・ガイダンス

本研究は、イギリス(イングランド)の中等学校段階における排除のリスクが高い生徒を対象に、職業・キャリア教育およびキャリア・ガイダンスを通じた学校内外の移行支援についてその政策背景および制度的枠組みと課題を明らかにし、学校主導のキャリア教育・キャリア支援の専門性のあり方について、日本との比較により検討する。
急性心筋梗塞におけるコルヒチンの急性期抗炎症作用と予後及び長期的効果の検討

心筋梗塞における抗炎症戦略が待望されているが、未だ有効な抗炎症療法は確立していない。冠動脈結紮心筋梗塞マウスモデルを用いた予備実験では、心筋梗塞後のコルヒチン投与は、心筋梗塞後4週間にわたり生存率、心機能低下を改善し、心不全発症を抑制した。急性期効果としては心筋梗塞領域のサイトカインとNLRP3インフラマソームのmRNA発現の抑制が認められた。これまでの結果からコルヒチンが心筋梗塞後の炎症反応を抑制することが示唆されたが、作用機序の検証が不十分であった。本研究では、梗塞心筋に集簇する炎症細胞を病理学的に評価を行うと同時に、全身の炎症反応を検証した。心筋梗塞1,3,7日後心筋の病理切片をGr-1(好中球)、F4/80(マクロファージ)で免疫染色し定量評価を行うと共に心筋梗塞部位の好中球ミエロペルオキシダーゼ(MPO)活性を測定した。結果、コルヒチン投与群では対照群と比較し梗塞部位に集簇する好中球数とマクロファージ数が抑制され、MPO活性が抑制されていた。一方、末梢血中の白血球、好中球数とIL-1betaは抑制されなかったことから、コルヒチンは全身ではなく、梗塞部位局所の炎症細胞集簇と活性化を抑制することが示された。続いて心筋梗塞7日後の梗塞領域における細胞外マトリックスのmRNA発現を評価したところ、コルヒチン投与群で有意に発現が抑制されていた。また、心筋病理組織においてMasson-Trichrome染色による瘢痕サイズの計測を行ったところ、瘢痕サイズはコルヒチン投与群で縮小していたことから、コルヒチンは心筋局所の過剰な炎症反応と細胞外マトリックス発現を抑制することにより、心筋梗塞サイズを縮小させると考えられた。以上からコルヒチンは梗塞心筋局所の過剰な炎症を抑制し、梗塞サイズを縮小させることにより慢性期にわたって心機能を保持し予後を改善させる可能性が示唆された。平成29-30年度計画において、コルヒチンによるNLRP3活性化制御メカニズムの解明のために、NLRP3ノックアウトマウスを米国から購入し、繁殖させて用いる予定であった。しかし、熊本地震による復興が遅れ6ヶ月計画遅延することになった。NLRP3阻害薬を用いた実験系に変更したが、平成30年9月の台風による関西国際空港の浸水のため、薬品や実験キットの流通が滞り、さらに3ヶ月遅延することとなった。上記のため研究期間の延長を行なった。今年度中のNLRP3ノックアウトマウスを用いた実験プロトコルの遂行は困難なため、NLRP3阻害薬を使用した実験系に切り替える。NLRP3インフラマソームには薬理学的阻害薬がいくつか報告されており(Front. Pharmacol. 2015;6:262.)、NLRP3インフラマソーム阻害薬を野生型マウスに投与し、薬理学的なNLRP3インフラマソーム阻害モデルでの実験を行う。また、ラット初代培養心筋細胞やマクロファージのcell lineを用い、NLRP3 siRNAで処理した細胞を低酸素条件下でIL-1betaやコルヒチンで処理し、心筋細胞の活動電位の変化や、マクロファージのNLRP3、サイトカイン発現を検討する。

本年度までの研究成果から野生型マウスの冠動脈結紮心筋梗塞マウスモデルにおいては、コルヒチンが心筋梗塞部位局所の炎症反応を抑制し、梗塞サイズを縮小させることによって慢性期にわたって左室リモデリング抑制、心機能低下抑制、心不全発症抑制を抑制することが示唆された。コルヒチンが古典的な炎症を抑制することを示してきたが、近年注目されている無菌性炎症に関与するインフラマソームを介した経路に作用するかということに関しては検証が不十分である。これまでの実験で、冠動脈結紮心筋梗塞マウスモデルでNLRP3インフラマソームmRNA発現が増加し、コルヒチンがその増加を抑制することは検証できた。しかし熊本地震の影響で施設の復旧に時間がかかったことからNLRP3インフラマソーム活性化経路として重要なCaspase-1活性化に対する抑制効果の検証や、NLRP3阻害実験による検証が不十分である。また、自然発生の心筋梗塞では、冠動脈のプラーク破綻やびらんに引く続き血栓閉塞で発症するため、血管内で起こる炎症反応が検証が不可欠である。血管の炎症におけるコルヒチンの効果の検証が求められているが、本研究におけるこれまでの検証では心筋に限定しており、血管の炎症に関するコルヒチンの効果が検証できていないため、今後検証する必要がある。心筋梗塞における抗炎症戦略が待望されているが、未だ有効な抗炎症療法は確立していない。冠動脈結紮心筋梗塞マウスモデルを用いた予備実験では、心筋梗塞後のコルヒチン投与は、心筋梗塞後4週間にわたり生存率、心機能低下を改善し、心不全発症を抑制した。急性期効果としては心筋梗塞領域のサイトカインとNLRP3インフラマソームのmRNA発現の抑制が認められた。これまでの結果からコルヒチンが心筋梗塞後の炎症反応を抑制することが示唆されたが、作用機序の検証が不十分であった。本研究では、梗塞心筋に集簇する炎症細胞を病理学的に評価を行うと同時に、全身の炎症反応を検証した。心筋梗塞1,3,7日後心筋の病理切片をGr-1(好中球)、F4/80(マクロファージ)で免疫染色し定量評価を行うと共に心筋梗塞部位の好中球ミエロペルオキシダーゼ(MPO)活性を測定した。結果、コルヒチン投与群では対照群と比較し梗塞部位に集簇する好中球数とマクロファージ数が抑制され、MPO活性が抑制されていた。一方、末梢血中の白血球、好中球数とIL-1betaは抑制されなかったことから、コルヒチンは全身ではなく、梗塞部位局所の炎症細胞集簇と活性化を抑制することが示された。続いて心筋梗塞7日後の梗塞領域における細胞外マトリックスのmRNA発現を評価したところ、コルヒチン投与群で有意に発現が抑制されていた。また、心筋病理組織においてMasson-Trichrome染色による瘢痕サイズの計測を行ったところ、瘢痕サイズはコルヒチン投与群で縮小していたことから、コルヒチンは心筋局所の過剰な炎症反応と細胞外マトリックス発現を抑制することにより、心筋梗塞サイズを縮小させると考えられた。以上からコルヒチンは梗塞心筋局所の過剰な炎症を抑制し、梗塞サイズを縮小させることにより慢性期にわたって心機能を保持し予後を改善させる可能性が示唆された。平成29-30年度計画において、コルヒチンによるNLRP3活性化制御メカニズムの解明のために、NLRP3ノックアウトマウスを米国から購入し、繁殖させて用いる予定であった。しかし、熊本地震による復興が遅れ6ヶ月計画遅延することになった。NLRP
大腸がん原因物質コリバクチンの化学構造決定および発がんメカニズムの解明

本研究では、E. coli-50を用いて、in vitro, in vivoにおける遺伝毒性、大腸発がん促進効果を検討するとともに、コリバクチン自体の化学構造を明らかにし、その遺伝毒性及びDNA付加体構造を解明する。
震災による節電経験を踏まえたこれからの室内環境に関する研究

本研究では、申請者が行った震災前後のオフィス環境に関する継続的かつ大規模な調査により改善点として残ったA.室温上昇に伴う知覚空気質の悪化およびB.室内熱負荷減少に伴う空調運転の非効率化に着目した。2016年度はそれぞれ以下に示す課題に取り組み成果をあげた。A.近年、生体発散物質が主たる室内空気汚染物質として再び注目されているが、人体各部位からの生体発散物質臭気の違いに着目した研究はないことから、2015年度にデンマーク工科大学にて皮膚および呼気由来の生体発散物質が知覚空気質に与える影響に関する被験者実験を行った。研究成果は、2016年7月に国際学会“Indoor Air 2016"にて口頭発表を行った。課題点の克服およびさらなる研究の発展のため、2016年度に再度デンマークに赴き環境条件を増やした追加実験を行った。結果、室内知覚空気質悪化の主原因は皮膚発散物質であり、室内のオゾンの存在よりも温度上昇がより臭気強度を強めること、手や前腕部が主要な臭気生成部である可能性を明らかにした。本研究成果をまとめ国際ジャーナルに投稿した。B.震災後の内部負荷低減オフィスにおける空調機の運転状況の把握を目的に、震災後に竣工した、一般的なビル用マルチパッケージ型空調システムの室内負荷処理空調機(循環機)および外気負荷処理空調機(外調機)導入オフィスの実測調査を行った。同ビルの既往調査により分かった外気取入れ方法に関する問題点を踏まえ、外調機の運転方法変更が室内環境、電力消費量に与える影響を考察した。外調機の停止や過剰な稼働により外調機と循環機の運転バランスが崩れ消費電力量が増加した例が確認され、空調機の湿度設定が主原因であることがわかった。研究成果は国内学会に投稿し受領されており、2015年度の成果は2016年度の国内学会で発表した。以上を含む内容を最終的に博士論文として結実させた。28年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度は、4月8月末までデンマーク工科大学にてDC2の研究計画に沿った研究(1シンガポールのグリーンビルに関する実態調査、2室内空気質環境に関する被験者実験)を進めた。1に関して、シンガポールに所在する12棟のgreen certificatedビル(環境配慮型ビル)とnon-green certificatedビルの実測データおよび執務者に対するアンケート調査データを得て、シンガポール大学のTham Kwok Wai教授も含めて解析方法に関する議論を行った。継続してシンガポール大学・デンマーク工科大学と連携をとりながら、国際ジャーナルBuilding and Environmentへの投稿に向けて研究を進めている。2に関しては、デンマーク工科大学のチャンバーを用いて、人体からの生体化学物質が知覚空気質に及ぼす影響に関する被験者実験および化学物質分析を行った。予備実験は2015年6月24日に、本実験は8月11日および8月13日の2日間実施し、有用な実験データを得た。実験の成果は、2016度の国際学会IndoorAir2016に投稿し発表が決定している。また、2016年67月に控えた追加実験計画もデンマーク工科大学の指導教員と共に進めている。帰国後は上記の共同研究に加え、3郊外の業務ビルの経済的観点を踏まえたZEB化に向けた検討に関する研究を当初の予定を少し前倒しし行った。研究目的は、今後の生活スタイルの変化などの社会的背景を踏まえつつ、経済的観点も含め標準的なビルのZEB化促進手法を検証することであり、比較的費用対効果が高い手法を採用した郊外オフィスビルを研究対象とした。2014年夏期に行った室内環境・エネルギー消費状況を調査に引き続き、2015年度は検討範囲を年間に広げ冬季に1°Cの空調設定温度変更に伴う室内環境・エネルギー消費量変化に関する検証を行った。本研究結果は、2016年度の建築学会大会に口頭発表梗概として既に投稿済である。2015年度は、DC2の研究計画に沿って、以下3つの研究に取り組んだ。1シンガポールのグリーンビルに関する実態調査、2室内空気質環境に関する被験者実験、3郊外の業務ビルの経済的観点を踏まえたZEB化に向けた検討。1に関して、シンガポールに所在する12棟のビルの実測データおよび執務者に対するアンケート調査データを得て、シンガポール大学のTham Kwok Wai教授も含めて解析方法に関する議論を行った。現在は実測データをまとめ解析を進めているのと同時に、シンガポールでのオフィス内環境の変遷や国による室内環境設定条件の違いとその理由、そして人種の違いによる温冷感の差異の有無などについて、文献調査を進めている。2に関しては、2015年度にデンマーク工科大学のチャンバーを用いて、人体からの生体化学物質が知覚空気質に及ぼす影響に関する被験者実験および化学物質分析を行い、実験成果は、2016度の国際学会IndoorAir2016に投稿し発表が決定している。2016年5月7月にかけて再び、デンマーク工科大学にて2015年度の実験の追加実験を行う予定である。これらの結果を最終的には国際ジャーナルへ投稿することを目標に、現在も引き続き指導教員による助言を得ながら追加実験の計画を進めている。3に関しては、2014年夏期に行った室内環境・エネルギー消費状況を調査に引き続き、2015年度は検討範囲を年間に広げ冬季に1oCの空調設定温度変更に伴う室内環境・エネルギー消費量変化に関する検証を行った。

現在は快適性・知的生産性の観点から有効な省エネ対策を把握しオフィス内環境の総合的な分析を図るため、エネルギーシミュレーションを行っている。本研究では、申請者が行った震災前後のオフィス環境に関する継続的かつ大規模な調査により改善点として残ったA.室温上昇に伴う知覚空気質の悪化およびB.室内熱負荷減少に伴う空調運転の非効率化に着目した。2016年度はそれぞれ以下に示す課題に取り組み成果をあげた。A.近年、生体発散物質が主たる室内空気汚染物質として再び注目されているが、人体各部位からの生体発散物質臭気の違いに着目した研究はないことから、2015年度にデンマーク工科大学にて皮膚および呼気由来の生体発散物質が知覚空気質に与える影響に関する被験者実験を行った。研究成果は、2016年7月に国際学会“Indoor Air 2016"にて口頭発表を行った。課題点の克服およびさらなる研究の発展のため、2016年度に再度デンマークに赴き環境条件を増やした追加実験を行った。結果、室内知覚空気質悪化の主原因は皮膚発散物質であり、室内のオゾンの存在よりも温度上昇がより臭気強度を強めること、手や前腕部が主要な臭気生成部である可能性を明らかにした。本研究成果をまとめ国際ジャーナルに投稿した。B.震災後の内部負荷低減オフィスにおける空調機の運転状況の把握を目的に、震災後に竣工した、一般的なビル用マルチパッケージ型空調システムの室内負荷処理空調機(循環機)および外気負荷処理空調機(外調機)導入オフィスの実測調査を行った。同ビルの既往調査により分かった外気取入れ方法に関する問題点を踏まえ、外調機の運転方法変更が室内環境、電力消費量に与える影響を考察した。外調機の停止や過剰な稼働により外調機と循環機の運転バランスが崩れ消費電力量が増加した例が確認され、空調機の湿度設定が主原因であることがわかった。研究成果は国内学会に投稿し受領されており、2015年度の成果は2016年度の国内学会で発表した。以上を含む内容を最終的に博士論文として結実させた。上に述べた3つの研究に関して、さらに検討を行い論文としてまとめる。1シンガポールのグリーンビルに関する実態調査:2016年5月7月にデンマーク工科大学を再び訪ね、現地での指導教員と共に下記2の実験と同時に本調査のまとめを行う。シンガポールのグリーンビルに関する調査だけでなく、日本のオフィスビルの現状や歴史と比較しながら、2016年度中に論文としてまとめ投稿することを計画している。2室内空気質環境に関する被験者実験:2015年度の実験より有用な結果が得られた(研究成果は2016年7月にベルギーで開催される国際学会IndoorAir2016にて発表予定)が、同時に課題点も見つかった。2016年度はそれらを改良し追加実験を行い、2年分の研究成果を海外ジャーナルに投稿することを計画している。3郊外の業務ビルの経済的観点を踏まえたZEB化に向けた検討:2015年冬季に行った実測調査結果を踏まえて、現在エネルギーシミュレーションにより、快適性・知的生産性の観点から有効な省エネ対策を把握しオフィス内環境の総合的な分析を図っている。
非正則ジーゲル保型形式のフーリエ展開と保型的L関数の研究

1.次数2のジーゲル保型形式のフーリエ展開は、大域的一般化Whittaker模型(前年度までの報告では、大域的Bessel模型と呼んでいたもの)なるもので記述される。前年度までの研究で、かなり広い範囲のジーゲル保型形式に関して大域的Bessel模型の実素点における寄与(局所一般化Whittaker関数)が、MeijerのG関数なる一般化超幾何方程式の解で表示されることが分かっていた。今年度はこの結果に関する論文の執筆を行った。この論文にはさらに、局所一般化Whittaker関数が通常の局所Whittaker関数からの積分変換で得られるという観察も含ませる予定である。この観祭は、ジーゲル尖点形式の標準L関数の積分表示との親和性が高いのではないかとの指摘を、京都大学数理解析研究所における講演の際に受けた。この方向に関しての考察をはじめた。なお、局所一般化Whittaker関数に関するこれらの研究は、スピノールL関数のAndrianov型積分の実素点の寄与を明示的に計算することを念頭に行われたが、これらの応用に関しては別の論文にまとめる予定である。3.以上のように、当初の研究計画の主要部分は、学術雑誌に採録が決定されたり投稿論文としてまとめられつつある。一方で、上述の様に複数のL関数の間の様々な積分表示理論の間に当初予期しなかった関係を認識することができ、今後研究の手がかりを得た点も有意義であった。1.大域的Whittaker模型を持つ次数2のジーゲル尖点形式のうち、いわゆる波動形式と呼ばれるものについての石井卓氏との共同研究の成果を論文にまとめ、学術雑誌に投稿した。この論文では、問題の波動形式のspinorL関数が整関数に解析接続され、所望の関数等式を満たすことを証明した。証明は、研究代表者による以前の論文と同様に、M.NovodvorskyによるspinorL関数の積分表示(Novodvorskyのゼータ積分)を用いる。ここで、実素点における局所Whittaker関数の表示式が必要となる。そのようなものは、すでにS.Niwaがテータ対応を用いて得ていた式のメリン変換することで、局所Whittaker関数の新しい表示式を与えた。この新しい表示式によると、Novodvorskyのゼータ積分の局所積分が極めて円滑に計算でき、上記の結果に到達した。2.大域曲Whittaker模型を持つ次数2のジーゲル尖点形式と楕円尖点形式の組から、8次のオイラー積を持つ保型的L関数が定まる。すでに前年度までに得ていた、このL関数の基本的な解析的性質について論文"L-functions for generic cusp forms on GSp(2)×GL(2)"を作成し、おおよそ完成させた。この論文の執筆の過程で、大域的新谷汎関数の消滅とジーゲル尖点形式のspinorL関数の正則性の間に密接な関係があることに気がついた。これも上記論文に含めることとした。この観察は、下に述べるspinorL関数のAndrianov型の積分表示とも関連し、spinorL関数の詳細な研究につながるものと期待される。3.ある種の次数2の非正則尖点形式のフーリエ展開は、大域的Bessel模型なるもので記述される。前年度までの研究で、大域的Bessel模型の実素点における寄与が、MeijerのG関数なる一般化超幾何方程式の解で表示されることが分かっている。この事実の、spinorL関数のAndrianov型の積分表示への応用について、考察した。(1)大域的Whittaker模型を持つ次数2のジーゲル尖点形式と楕円尖点形式の組から、8次のオイラー積を持つ保型的L関数が定まる。このL関数の基本的な解析的性質について論文"L-functions for generic cusp forms on GSp(2)×GL(2):archimedean theory and applications"を完成させ、学位雑誌に投稿した(採録を決定済み)。この論文では,上記のL関数の積分表示の詳しい研究を行ったが、その系としてある種のジーゲル尖点形式のspinor L関数の正則性の別証明を与えた。この別証明の議論は,一変数保型形式でよく知られた議論を転用したものだが,汎用性のある方法であると思われる。(2)ある種の次数2の非正則ジーゲル尖点形式のフーリエ展開を書き下そうとすると、一般Whittaker模型(Bessel模型ともいう)なるものが現れる。当該年度の研究で、このことが非正則離散系列表を生成する2次のジーゲル保型形式について、その大域的Whittaker模型の実成分の積分表示を得た。これらについては,論文"Generalized Whittaker functions on Sp(2,R) associated with indefinite characters"を作成し、おおよそ完成させた。(3)次数2のジーゲル尖点形式のspinor L関数を調べる方法としてAndrinanovの積分表示理論が1970年代から知られている。この積分表示から、spinor L関数の性質を引き出すには、対応する局所ゼータ積分の詳しい解析が必要である。実素点においては、上記(2)で述べた一般Whittaker模型の研究によって、基盤整備が進んだ(この点に関しては、先行研究者の寄与も大きいことを注意する)。他方で,分岐有限素点においては,局所新谷汎関数の一意性を証明することが望まれる。これについて、Gel' fand-Graevによる、有限体上の一般線型群のWhittaker汎関数の一意性の議論を参考に、考察を始めた。

1.次数2のジーゲル保型形式のフーリエ展開は、大域的一般化Whittaker模型(前年度までの報告では、大域的Bessel模型と呼んでいたもの)なるもので記述される。前年度までの研究で、かなり広い範囲のジーゲル保型形式に関して大域的Bessel模型の実素点における寄与(局所一般化Whittaker関数)が、MeijerのG関数なる一般化超幾何方程式の解で表示されることが分かっていた。今年度はこの結果に関する論文の執筆を行った。この論文にはさらに、局所一般化Whittaker関数が通常の局所Whittaker関数からの積分変換で得られるという観察も含ませる予定である。この観祭は、ジーゲル尖点形式の標準L関数の積分表示との親和性が高いのではないかとの指摘を、京都大学数理解析研究所における講演の際に受けた。この方向に関しての考察をはじめた。なお、局所一般化Whittaker関数に関するこれらの研究は、スピノールL関数のAndrianov型積分の実素点の寄与を明示的に計算することを念頭に行われたが、これらの応用に関しては別の論文にまとめる予定である。3.以上のように、当初の研究計画の主要部分は、学術雑誌に採録が決定されたり投稿論文としてまとめられつつある。一方で、上述の様に複数のL関数の間の様々な積分表示理論の間に当初予期しなかった関係を認識することができ、今後研究の手がかりを得た点も有意義であった。
腫瘍の発生が皮膚のみに確認されるATLLでの病態生理解明と診断基準・治療法の確立

成人T細胞白血病・リンパ腫(ATLL)では、抗Human T-lymphotropic virus type 1(HTLV-1)抗体陽性で示唆されるHTLV-1の感染が生じ、その数十年後にHTLV-1の単クローン性組み込みが証明される白血病またはリンパ腫として発症する。本症では白血病型以外に、リンパ節に初発または原発する病型(リンパ腫型ATLL)、皮膚に初発または原発する病型(皮膚型ATLL : cATLL)、少数のATLL細胞が末梢血液中に存在するが明らかな臓器病変を確認出来ない病型(くすぶり型ATLL)などが確認されている。その中で、本研究の対象であるcATLLを58例集積した。集積症例の検討から、cATLLの診断は、白血病、節性リンパ腫および皮膚以外の節外性リンパ腫を見い出せない事と、臨床・病理組織学的に認められた皮膚腫瘍組織でHTLV-1 provirral DNAが証明される事で行えた。この診断基準の確立によって、HTLV-1抗体陽性・HTLV-1 proviral DNA陰性の臨床・病理組織学的皮膚リンパ腫が10例発見された。臨床・病理学的内訳は、皮膚腫瘍を特徴とするT細胞リンパ腫[HTLV-1 Ab (+) T-ML]が3例、菌状息肉症[HTLV-1 Ab (+) MF]が5例、Sezary症候群[HTLV-1 Ab (+) SS]が1例、NK細胞リンパ腫[nasal type]が1例である。それぞれは各疾患に合致する予後を示した。一方、cATLLはその臨床・病理組織像によって、皮膚腫瘍を特徴とする皮膚腫瘤型と、菌状息肉症類似例[MF-like cATLL]と丘疹を呈する例を一括する皮膚紅斑丘疹型に2分され、統計上それぞれは有意に異なる予後を示した。前者ではγインターフェロンが、後者では多剤併用化学療法が第1選択であることが判明した。一方HTLV-1キャリアーに生じた非ATLLリンパ腫では、各疾患に従来行われてきた治療法に従うべきであることが判明した。表皮内・真皮乳頭層でのATLL細胞の増殖にはランゲルハンス細胞が必須で、同細胞が分泌するサイトカインに注目して検索したが、確定には至らなかった。まず、自験58症例を臨床・病理組織・免疫組織化学・分子生物学的に検討することで皮膚型ATLの診断基準を明らかにした。すなわち、紅斑浸潤局面、多発性丘疹、小結節、または腫瘤の何れかの限局性腫瘍性皮膚病変で初発し、前3病変は間もなく全身性となった。しかし4病変とも白血病状態やリンどく節腫大は伴わず、年余にわたって皮膚病変のみで経過した。病理組織・免疫組織化学的検討によると、前2病変では表皮内真皮乳頭層で、後2病変では真皮全層皮下組織で腫瘍細胞が増殖していた。HTLV-1provirusの単クローン性組み込みは、皮膚病変では100%に確認されたが、末梢血リンパ球(PBL)では前2病変で28/33(85%)に、後2者で3/28(88%)に確認され、皮膚病変に比べ全体的にバンドが薄かった。

観察期間10年とし、Kaplan-Meier法にて予後を検討し、前2病変を有する患者の50%生存率は6.5年で、明らかな腫瘍性病変を示さないくすぶり型に比べ有意に不良であった。後2病変を有する患者の50%生存率は2.0年でリンパ腫型と類似であった。以上より、皮膚型を臨床亜型として独立させる意義は認められ、病理組織学的に確認される皮膚の腫瘍性病.変を年余にわたって有し、皮膚病変でHTLV-1のproviruSの単クローン性組み込みが証明されることを、本病型の診断基準とした。ちなみに本病型患者は自験のATL患者の約半数を占めた。前2病変を有するものにγinterferonを、後2病変を呈するものにはCHOP療法を基本とした他剤併用化学療法を施行した。今後症例数を増やし、CR率・予後を従来の治療と比較検討する予定である。皮膚で増殖しているATL細胞の動態に関しては、免疫組織化学的に強い増殖とcell lossが観察され、全症例で解析を始めた。ATLの病初期病変から取り出した細胞を増殖させる因子の培養系又はヌードマウスを用いた検討は現在進行中である。成人T細胞白血病・リンパ腫(ATL/L)では、抗Human T-lymphotropic virus type 1 (HTLV-1)抗体陽性で示唆されるHTLV-1の感染が生じ、その数十年後にHTLV-1の単クローン性組み込み(HTLV-1 proviral DNA)が証明される白血病またはリンパ腫として発症する。本症は、その発見の経緯から白血病が必発と思われがちであるが、リンパ節に初発または原発する病型(リンパ腫型ATL/L)、皮膚に初発または原発する病型(皮膚型ATL/L:cATL/L)、少数のATL/L細胞が末梢血液中に存在するが明らかな臓器病変を確認出来ない病型(くすぶり型ATL/L)などが、白血病型以外に確認されている。我々は、本研究の対象であるcATL/Lを54例集積した。集積症例の検討から、cATL/Lの診断は、白血病、節性リンパ腫および皮膚以外の節外性リンパ腫を見い出せない事と、臨床・病理組織学的に確認された皮膚腫瘍組織でHTLV-1 provirral DNAが証明される事で行えた。この診断基準の確立によって、HTLV-1抗体陽性・HTLV-1 proviral DNA陰性の臨床・病理組織学的皮膚リンパ腫が8例発見された。内訳は、皮膚腫瘍を特徴とするT細胞リンパ腫[HTLV-1Ab(+)T-ML]が3例、菌状息肉症[HTLV-1Ab(+)T-MF]が4例、S斯ary症候群[HTLV-1Ab(+)SS]が1例である。それぞれは各疾患に合致する予後を示した。一方、cATL/Lはその臨床・病理組織像によって、皮膚腫瘍を特徴とする皮膚腫瘤型と、菌状息肉症類似例[MF-like cATL/L]丘疹を呈する例を一括する皮膚紅斑丘疹型に2分され、統計上それぞれは有意に異なる予後を示した。それぞれに合った治療法の確立は中途である。また、表皮内・真皮乳頭層でのATL/L細胞の増殖を中心的に調整しているサイトカイン/ケモカインの同定も中途である。成人T細胞白血病・リンパ腫(ATL/L)では、抗Human T-lymphotropic virus type 1(HTLV-1)抗体陽性で示唆されるHTLV-1の感染が生じ、その数十年後にHTLV-1の単クローン性組み込みが証明される白血病またはリンパ腫として発症する。
ILー2受容体beta鎖の構造と機能の解析

ILー2はT細胞の分化増殖に必須の役割をもつとともにNK細胞に働いて癌細胞殺傷能力のあるLAK細胞に分化させる。このILー2はリンパ球表面に存在する特異的ILー2受容体を介してその作用を発揮するが、ILー2受容体はよく知られているalpha鎖と新しく発見されたbeta鎖の少なくとも2つのサブユニットから構成されている。我々はこのヒトbeta鎖に対するモノクローナル抗体を作製し、これを用いてbeta鎖の性状を解析するとともにbeta鎖をコードするcDNAを単離し、beta鎖の全構造を決定した。〔1〕beta鎖の生化学的性状と発現分布:抗beta鎖抗体(Mikーbeta1)による免疫沈降実験によりbeta鎖は分子量70、000の単一の蛋白として同定された。alpha鎖と異なりbeta鎖は非刺激末梢血リンパ球の1020%に恒常的に発現されており、その主な分画はNK細胞であることが示された。〔2〕beta鎖cDNAのクローニング:cDNA直接発現法(Seed)とMikーbeta1抗体によるスクリーニングによりbeta鎖をコードする4kbのcDNAが単離された。これによりbeta鎖は525個のアミノ酸からなる膜貫通型蛋白で、alpha鎖と異なり細胞質内が非常に大きい(アミノ酸286個)ことが示された。また、beta鎖はエリスロポエチン、ILー3、ILー4、ILー6などの各受容体と類似構造をもち1つの受容体ファミリーを形成することが明かとなった。〔3〕遺伝子発現実験によるILー2受容体の解析:beta鎖cDNAをヒトT細胞株に導入し、beta鎖がILー2のシグナル伝達をになうことを明らかにした。また、ヒトILー2受容体alpha鎖cDNAおよびbeta鎖cDNAを同時にマウス線維芽細胞に導入し、高親和性ILー2受容体を細胞膜上に再構成させることに成功し、ILー2受容体が少なくともalpha鎖とbeta鎖のサブユニットからなることを断定的に明らかにした。
徳之島・喜界島諸方言アクセント体系の記述調査研究

1.奄美大島佐仁方言のアクセント体系を調査し,これが「3型アクセント」と見られることを明らかにした。従来は「一型寸前のアクセント」とされていたものである。この分析と資料は論文にした(再校済み)。2.佐仁方言の分析から,かつて調査した笠利町諸方言のデータにも確信がもてたので,その26地点×300余語の資料集も公にした(印刷中)。従来「一型アクセント」とされていた報告を大幅に修正する結果になった。3.奄美大島芦花部方言のアクセント体系も調査し,「多型アクセント」であることを明らかにした。ほとんどがN型アクセントをもつ琉球諸方言の中で,明瞭な多型アクセントを確認した意味は大きい。現在論文を執筆中。4.喜界島方言は予定の地点で用言を中心に前年度の補充調査をし,その結果の入力も済ませた。この結果も公表の予定。5.徳之島方言は北西部を重点に20地点近くを調査し,以前行なった調査の確認・補訂・補充を行なった。これでかなり確実な資料が得られた。結果の入力も完了した。来年度,研究費が得られれば,残りの地点の調査を行ない,今年度分と合わせて論文にまとめる予定。6.徳之島浅間方言の記述調査も継続し,新たに8拍までの語彙を補充した。現在,入力と分析を進めている。7.加計呂麻島芝方言でも継続調査を行なった。これは一部入力を済ませた。8.全体に予定通りの調査ができ,十分の成果を上げることができた。現在論文を執筆中。
耐久性・変形予測のための建築要素内熱・水分場の解析に関する研究

本研究の研究成果は以下のとおりである。松本は、研究計画に従い、まず常温時の挙動解析法を検討し、すでに提案したモデルを用いることにより雨水、風圧の条件下での変動予測が可能であることを確認した後、凍結条件下における含氷、含水量の変動予測モデルを提案した。しかし、当初計画した凍結解析における、外部加重下における応力の影響に関する一般化モデルの導出はできなかった。またモデルの妥当性検討を行うために、ALC材について、基本的な外界条件下での実験を行い、解析モデルによる解析結果と比較した。含水率、含氷率の分布とその時間経過について両者はよい一致を示しており、モデルの妥当性が示された。以上の結果より、凍結条件下を含む各種条件における材料内含水、含氷率の予測が可能であることを示した。佐藤は、建築壁体の含水率変動にともなう変形性状に関する検討を行った。木材の変形は、主としてハイグロスコピック領域内にあることがよく知られている。従って本研究では主としてこの領域についての挙動を、非線形蒸気拡散支配型の解析モデルを用いて、高断熱型壁体について変形性状の年間変動を解析した。これを行うために、材料の平衡関係、水分による膨張係数の測定を行い、得られた結果を用いて解析した。検討の結果、木製スタッドで、変形の最大は冬期に生じる事、その最大値は23%程度であることがわかった。また変形性状における異方性の影響についても、検討した。さらに、スタッドへの外部荷重(圧縮荷重)の影響を明らかにするための実験を行った。ハイグロスコピック域、結露条件下(スタッド表面飽水)のいずれの場合についても、測定結果にかなりのばらつきが生じ、応力の明確な影響は生じなかった。この問題については、なお検討が必要である。実施計画に基づき以下の研究を行った。水分場の解析に関しては、すでに発表している凍結過程を含む基礎熱水分移動モデルについて、以下の検討を行った。境界温度が単位関数および周期変動の場合について、ALC壁体内の含水率、含氷率変動性状を数値解析し、すでに報告された実験結果と比較を行った。凍結継続型の場合には、含水率(含氷+含水)の最大値はO-2°C付近に生じ、凍害の生じるとされる実験結果とよい一意を示している。また凍結融解型についても、含氷率最大値の生じる位置はよく一致をしている。結果として、解析結果は含水、含氷の分布、変動性状とも実験結果と一致、整合し、提案モデルの適応妥当性を確認した。以上の結果より、提案している解析モデルは凍害予測に対して十分妥当であることが確認された。また多成分系の拡散モデルについてのモデル化の検討も行っている。含水率変動に伴う変形予測については、主として木材について膨張係数の測定を平衡含水率と同時に測定し、基礎物性値を得た。さらに異方性を考慮した解析を行うために、その解析法について検討を行い、解析の方法を示した。これらを用いて、日射を含む外界気象条件下での高断熱壁体内の年間の熱水分変動の数値解析を2次元場について行い、其の変形性状と時間経過を調べ、変形の量、特性を明らかにした。結露の生じない壁体構造では変形の最大は冬期に生じその最大収縮量は23%程度であった。また木材の異方性の影響を一様な場合と比較することにより検討を行い、異方性の考慮が、特に柾目材のについて必要であることが明らかとなった。

松本は、研究計画に従い、まず常温時の挙動解析法を検討し、すでに提案したモデルを用いることにより雨水、風圧の条件下での変動予測が可能であることを確認した後、凍結条件下における含氷、含水量の変動予測モデルを提案した。しかし、当初計画した凍結解析における、外部加重下における応力の影響に関する一般化モデルの導出はできなかった。またモデルの妥当性検討を行うために、ALC材について、基本的な外界条件下での実験を行い、解析モデルによる解析結果と比較した。含水率、含氷率の分布とその時間経過について両者はよい一致を示しており、モデルの妥当性が示された。以上の結果より、凍結条件下を含む各種条件における材料内含水、含氷率の予測が可能であることを示した。佐藤は、建築壁体の含水率変動にともなう変形性状に関する検討を行った。木材の変形は、主としてハイグロスコピック領域内にあることがよく知られている。従って本研究では主としてこの領域についての挙動を、非線形蒸気拡散支配型の解析モデルを用いて、高断熱型壁体について変形性状の年間変動を解析した。これを行うために、材料の平衡関係、水分による膨張係数の測定を行い、得られた結果を用いて解析した。検討の結果、木製スタッドで、変形の最大は冬期に生じる事、その最大値は23%程度であることがわかった。また変形性状における異方性の影響についても、検討した。さらに、スタッドへの外部荷重(圧縮荷重)の影響を明らかにするための実験を行った。ハイグロスコピック域、結露条件下(スタッド表面飽水)のいずれの場合についても、測定結果にかなりのばらつきが生じ、応力の明確な影響は生じなかった。この間題については、なお検討が必要である。
ドライ・セミドライ塑性加工法の開発

(1)無潤滑・微量潤滑塑性加工の摩擦・焼付き評価実験無潤滑・微量潤滑塑性加工の実用化を目指して,前年度行ったリング圧縮試験と比較して実加工に近い厳しい摩擦試験としてテーパ付プラグ通し試験を行い,実加工で大きな問題となる凝着,焼付きについて調べた.(1.1)アルミニウム合金の極微量潤滑塑性加工における焼付き評価テーパ付プラグに膜厚5μm以下の微量の潤滑油を塗布し,アルミニウム合金A5052試験片に押し通す際の潤滑油量と焼付き発生位置,加工荷重との関係を調べた.目視による焼付き評価では,潤滑油量によって焼付き発生位置が変化し,微量潤滑下でのテーパ付プラグ通し試験の有効性を示すことができた.特に穴面積拡大率17%以下での加工では,膜厚2μm程度の微量の潤滑油で焼付きを防止できた.今後,試験中の加工荷重の増加割合,試験片内径面表面粗さ,有限要素解析等の組合わせによる定量的な焼付き評価方法を確立する予定である.(1.2)マグネシウム合金の無潤滑塑性加工における表面被覆工具の効果・DLC被覆工具を使用することにより,マグネシウム合金の工具表面への凝着量を大幅に減らすことができた・前年度のリング圧縮試験結果と合わせて,マグネシウム合金の無潤滑塑性加工においては,工具表面へのDLC被膜処理は摩擦係数,工具への凝着量を低減でき,非常に有効である.ただし,高接触面圧,高すべり量を課す塑性加工では,DLC被膜に剥離が生じるため,加工面圧には細心の注意を要することも分かった.(2)無潤滑塑性加工の摩擦機構の考察前年度取り組んだリング圧縮試験,今年度取り組んだテーパ付プラグ通し試験における加工形態を詳細に調べた.両試験法での工具-試験片間の接触圧力,すべり量の違いについて有限要素解析を行い,上記の実験結果と合わせて,無潤滑塑性加工での摩擦機構について力学的に考察した.(1)無潤滑塑性加工摩擦実験マグネシウム合金の無潤滑塑性加工の実用化を目指して,コーテッド工具を使用して無潤滑で鍛造摩擦試験を行った.試験結果から,アルミニウム合金の無潤滑塑性加工と同様にDLC(Diamond-like Carbon)コーテッド工具による摩擦低減効果が大きいことが分かった.しかしながら,高荷重を負荷する加工では,DLC被膜に剥離が生じるため,加工面圧が300MPa以上となる場合には,DLCコーテッド工具は使用できないことが分かった.(2)ミスト微量潤滑塑性加工実験極微量の潤滑油をミスト状に噴霧したアルミニウム合金の鍛造加工において,ミスト潤滑量が摩擦,加工荷重,試験片表面粗さに及ぼす影響について詳細に調べ,最適(最少)潤滑量を求めた.最少潤滑量(0.250.75g/m^2)を供給することで,無潤滑加工と比較して,摩擦係数,加工荷重を約30%低減できた.加工後の試験片表面粗さは無潤滑の場合が最も小さくなったが,最少潤滑量を供給した場合も初期表面粗さよりは小さくできた.また塗装用のエアーブラシを改良してミスト噴霧装置に利用し,噴霧状態を安定させた状態で,ミスト微量潤滑におけるミスト状潤滑油の加工中のふるまいを調べた.さらに各種塑性加工における加工面圧,すべり量を上記で得られた結果と比較して,ミスト微量潤滑塑性加工の実用化について検討した.(3)ドライカッティングとドライフォーミングの比較実験無潤滑加工の摩擦機構の力学的な解明を目指して,ドライフォーミング(無潤滑塑性加工)と実用化が進むドライカッティング(無潤滑切削)の比較実験を行った.塑性加工での加工速度と同程度の低速切削を行い,工具-試験片間を二次元モデル化して,切削動力計により測定された加工荷重,試験片の変形状態を詳細に調べた.比較実験の結果を基に,切削加工と塑性加工の無潤滑摩擦が統一的に取扱える摩擦モデルを考察中である.(1)無潤滑・微量潤滑塑性加工の摩擦・焼付き評価実験無潤滑・微量潤滑塑性加工の実用化を目指して,前年度行ったリング圧縮試験と比較して実加工に近い厳しい摩擦試験としてテーパ付プラグ通し試験を行い,実加工で大きな問題となる凝着,焼付きについて調べた.(1.1)アルミニウム合金の極微量潤滑塑性加工における焼付き評価テーパ付プラグに膜厚5μm以下の微量の潤滑油を塗布し,アルミニウム合金A5052試験片に押し通す際の潤滑油量と焼付き発生位置,加工荷重との関係を調べた.目視による焼付き評価では,潤滑油量によって焼付き発生位置が変化し,微量潤滑下でのテーパ付プラグ通し試験の有効性を示すことができた.特に穴面積拡大率17%以下での加工では,膜厚2μm程度の微量の潤滑油で焼付きを防止できた.今後,試験中の加工荷重の増加割合,試験片内径面表面粗さ,有限要素解析等の組合わせによる定量的な焼付き評価方法を確立する予定である.(1.2)マグネシウム合金の無潤滑塑性加工における表面被覆工具の効果・DLC被覆工具を使用することにより,マグネシウム合金の工具表面への凝着量を大幅に減らすことができた・前年度のリング圧縮試験結果と合わせて,マグネシウム合金の無潤滑塑性加工においては,工具表面へのDLC被膜処理は摩擦係数,工具への凝着量を低減でき,非常に有効である.ただし,高接触面圧,高すべり量を課す塑性加工では,DLC被膜に剥離が生じるため,加工面圧には細心の注意を要することも分かった.

(2)無潤滑塑性加工の摩擦機構の考察前年度取り組んだリング圧縮試験,今年度取り組んだテーパ付プラグ通し試験における加工形態を詳細に調べた.両試験法での工具-試験片間の接触圧力,すべり量の違いについて有限要素解析を行い,上記の実験結果と合わせて,無潤滑塑性加工での摩擦機構について力学的に考察した.
リチウム資源問題を解決する常温作動型ナトリウム二次電池の開発

リチウム二次電池の電荷単体を資源豊富なナトリウムに置き換えることができると、資源偏在性のあるリチウムを用いず、かつ比較的高エネルギー密度な二次電池を実現可能である。本研究では、高容量かつ長寿命なナトリウム二次電池用正極材料の探索・合成し、電極材料の高性能化を目指すとともに、充放電メカニズムの解明を目的としている。本研究代表者は、高容量リチウム二次電池材料として知られる層状構造を有するLi2MnO3に着目し、この材料中のリチウムを電気化学的にナトリウムとイオン交換することにより、高容量ナトリウム正極材料の開発を試みた。イオン交換により得られたナトリウム正極材料の充放電特性は出発材料の焼成温度により異なり、800°Cで作製したLi2MnO3において最も優れた特性を示し、初期放電容量は200 mAh/g以上とリチウム二次電池用正極材料の容量に匹敵する値を示し、容量維持率は30サイクル後において80%以上と既存のナトリウム正極材料と比べ同等以上であった。また、本研究で得られた高容量正極材料についてナトリウム挿入脱離過程における結晶構造の変化も調査した。X線回折測定および透過電子顕微鏡観察の結果から、ナトリウム挿入により、Li2MnO3の長周期の規則構造が失われ、粒子内に数nm程度の短周期構造を有するナノドメインが形成されることがわかった。さらに、ナトリウムを脱離させた試料のX線回折図からは結晶性のピークが観察され、再び長周期の規則性が回復することがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。
発話・上肢・下肢の運動制御の個人差と情動による修飾：吃音の神経メカニズムの探求

吃音(きつおん)は人口の約1%に存在する発話流暢性の障害であり,現在まで根本的な治療法はなく,研究も遅れている.本研究では,吃音とは,運動制御能力の閾値を超えた複雑な発話運動に対応出来ない現象であり,情動の状態により閾値が変化する,という仮説のもと,実験研究を行う.発話だけでなく上肢・下肢の運動の個人差や,吃音話者の情動に着目し,脳計測や行動計測を組み合わせて多角的に調査する.もし吃音が運動制御一般の問題であり,ヒトの運動の中で最も複雑な制御の一つである発話に現れた現象であるならば,流暢性獲得のトレーニングには,運動制御全般の能力を底上げする何かしらの手法が有効かもしれない.吃音(きつおん)は人口の約1%に存在する発話流暢性の障害であり,現在まで根本的な治療法はなく,研究も遅れている.本研究では,吃音とは,運動制御能力の閾値を超えた複雑な発話運動に対応出来ない現象であり,情動の状態により閾値が変化する,という仮説のもと,実験研究を行う.発話だけでなく上肢・下肢の運動の個人差や,吃音話者の情動に着目し,脳計測や行動計測を組み合わせて多角的に調査する.もし吃音が運動制御一般の問題であり,ヒトの運動の中で最も複雑な制御の一つである発話に現れた現象であるならば,流暢性獲得のトレーニングには,運動制御全般の能力を底上げする何かしらの手法が有効かもしれない.
近代日本における「無学歴学校」の歴史的研究--逓信講習所を中心に--

従来、注目されることのなかった近代日本の「無学歴学校」なかんずく逓信省所管の逓信講習所・逓信官吏練習所について歴史的研究を行った。教育、学校といえば文部省所管の正規の学校のみが意識されがちであるが、それ以外に多様な学びの場が存在し、無数の青少年がそこで学んで人生のステップアップにつなげていたという近代日本の教育像を提示し、その実態を明らかにした本研究は、今後の近代日本教育史研究の基盤の一つとなるであろう。1.資料調査の進捗状況全国各地の図書館・文書館、教育委員会、逓信同窓会(東京郵便電信学校・逓信官吏練習所・高等逓信講習所の同窓会)の事務局、JR各社の社員研修センターで実施し、当該地まで出向かなければ閲覧できない資料を中心に大きな収穫を得た。本研究の対象は正規の(したがって文部省所管の)教育制度ではなく、また現存する教育機関でもない。それゆえ調査の対象は文部省が把握していた資料にはほとんど登場せず、内務省・逓信省・鉄道省の内部向け発行物、同窓会の発行物などを渉猟しなくてはならない。そうした資料は全国各地に散逸しており、閲覧する機会を得たのは特筆に値する成果である。2.資料分析の進捗状況逓信同窓会の機関誌『逓信同窓会誌』の資料整理を遂行中である。また、同誌のほか、収集したさまざまな資料をもとにして、全国各地に設置されていた逓信講習所の沿革史を整備する作業を実施中である。3.学会発表の状況資料分析の予備作業として、暫定的にまとめた逓信講習所の制度史について、教育史学会第50回大会(平成18年9月、於大東文化大学)において、「逓信講習所・逓信官吏練習所に関する歴史的研究」と題する発表を行った。また、同発表を基盤とした論文を平成19年1月に同学会機関誌編集委員会に投稿しており、現在、査読中である。4.その他特記事項なし。1.資料調査の進捗状況北海道・青森県・群馬県・東京都・愛知県・奈良県・岡山県・香川県の大学図書館・公共図書館・文書館などに赴き、逓信講習所を中心とする「無学歴学校」についての資料調査を実施した。校友会誌・同窓会名簿・学校記念誌など、当該地まで出向かなければ閲覧できない資料を中心に大きな収穫を得た。また、戦前から続く予備校(各種学校)である河合塾において、内部文書の調査を実施できたことは大きな成果であった。2.資料分析の進捗状況財団法人逓信同窓会(修技教場官立東京郵便電信学校逓信官吏練習所高等逓信講習所の同窓会)から機関誌『逓信同窓会誌』(19242000年発行分)を借用して全頁複写を行い、その内容分析を行った。また、各種受験雑誌に掲載された逓信省所管の教育機関の情報に目を通すとともに、旧逓信省の正史である『逓信事業史』『続逓信事業史』の精読を行い、時期ごとの教育制度がどのような意味を持ったのか明らかにする作業を実施中である。3.学会発表の状況本年は実施しなかった。次年度は『逓信同窓会誌』ならびに受験雑誌の分析結果を活用した発表を日本教育学会で行う予定であり、現在準備中である。4.その他教育史学会の機関誌『日本の教育史学』に投稿した論文「逓信講習所・逓信官吏練習所に関する歴史的研究-文部省所管学校との関係に注目して-」が査読を通過し、掲載された。その他、詳細は裏面を参照のこと。1.資料調査の進捗状況;北海道・東京都・愛知県・広島県の大学図書館・公共図書館・文書館などに赴き、逓信講習所・逓信官吏練習所を中心とする「無学歴学校」についての資料調査を実施した。この結果、「無学歴学校」に関する校友会誌・同窓会名簿・学校記念誌など、当該地まで出向かなければ閲覧できない資料を中心に大きな収穫を得た。2.資料分析の進捗状況;前年度から継続して、資料調査で得られた各種データの詳細な分析を行った。なかでも財団法人逓信同窓会(修技教場官立東京郵便電信学校逓信官吏練習所高等逓信講習所の同窓会)の機関誌『逓信同窓会誌』は極めて大部であり、現在その内容分析を鋭意進行させている。また、今年度からは当時の中学生ならびに高等教育機関への進学志望者に広く読まれた雑誌『中学世界』における「無学歴学校」関連記事の内容分析に着手し、学会発表を行ったところである。3.学会発表の状況;日本教育学会第67回大会(於佛教大学)および第2回産業教育史研究会(於名古屋大学)で、近代日本の「無学歴学校」に関する発表を行った。4.その他;教育史学会の機関誌『日本の教育史学』第50集に収録された拙論「逓信講習所・逓信官吏練習所に関する歴史的研究-文部省所管学校との関係に注目して-」が財団法人逓信同窓会の反響を呼び、現在加筆修正したものを同会の機関誌(季刊)である『逓信同窓会誌WIND』に連載中である。現在、会員に逓信講習所・逓信官吏練習所関係の資料の提供を呼びかけてもらっているところであり、うまく未見の資料に接することができればさらに大きな飛躍が期待できる。