hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SAM及び電子線描画を用いた微細パターン・加工によるグラフェン電子状態制御

本研究の目的は、パターン化された自己組織化単分子(SAM)膜を用い、グラフェンの任意の位置での、任意の電子状態制御を実現することである。本年度は、SAM分子の電気双極子によってグラフェンのキャリア制御が可能であるという昨年度の分光測定結果をもとに、電界効果トランジスタ(FET)デバイスの作製・評価によるグラフェンキャリア制御の実証、SAMのパターン化によるグラフェンの位置選択的な物性制御、及び、これらを融合したグラフェンp-n接合デバイスの作製を行った。シランカップリング剤[NH_2C6H_4-(OCH_3)_3]を用いてSiO_2基板上にNH_2C_6H_4-SAMを作製し、この基板上にへき開法によってグラフェンを転写した。続いて、フォトリソグラフィーと熱蒸着法によってソース・ドレイン電極とバックゲート電極を付け、グラフェン/SAM構造を有するFETデバイスを作製した。このFETデバイスの伝達特性曲線を真空中にて測定した結果、SAMによる基板修飾を反映し、グラフェン上での電子キャリア誘起(24×10^<12>/cm^2)が確認された。これは、昨年度のラマン分光結果と一致する傾向である。次いで、フォトリソグラフィー手法を応用してSAM修飾領域をパターン化することにより、グラフェン/パターン化SAM試料を作製し、ラマンスペクトルのマッピングを行った。この測定により、SAM上のグラフェンに選択的に電子キャリアが誘起されていることが明らかとなった。更に、これらの手法を融合させ、SAMにより位置選択的にキャリア制御されたグラフェンデバイスの作製・評価を行ったところ、p-n接合の形成が観測された。以上の結果は、基板の分子修飾という簡便かつ自由度の高い手法により、任意の位置でのグラフェンのキャリア制御を実証したものであり、グラフェンの電子デバイス応用の観点からも重要な成果であると考えられる。本研究の目的は、パターン化された自己組織化単分子膜(SAM)を用い、グラフェンの任意の位置での、任意の電子状態制御を実現することである。本年度は、様々なSAM上のグラフェンについての電子物性評価を行った。次いで、SiO_2基板及びSAM修飾SiO_2基板上にへき開法によってグラフェンを転写し、大気中にてラマン分光測定を行った。SiO_2基板上グラフェンでは、G-バンド、2D-バンドが、それぞれ1580cm^<-1>と2669cm^<-1>に観測された。SiO_2上グラフェンと比較して、C_8-SAM上グラフェンではこれらのバンドが若干の高波数シフトを示したのに対し、NH_2C_3H_6-SAM及びF_<13>-SAM上のグラフェンでは大きな高波数シフトが観測された。一方、NH_2C6_H_4-SAM上グラフェンでは、SiO_2上グラフェンのものに対して低波数シフトを示した。これらを、振電相互作用をもとに解析した結果、F_<13>-SAM上グラフェンではキャリア密度が10^<14>cm^<-2>に達する巨大なホールキャリアが生じ、NH_2C_6H_4-SAM上グラフェンでは、大気中分子吸着由来のホールを補償する程の電子キャリアが誘起されていることが分かった。この結果は、XPSから予測された電気双極子の傾向と対応し、密度汎関数法(DFT)を用いた電子状態計算とも一致した。以上の結果は、SAMの電気双極子による静電ポテンシャルによって、グラフェンのキャリア制御が可能であることを示しており、SAMの分子設計によるグラフェンの電子状態制御を、実験・計算の両面から実証した重要な知見である。
2型ジアシルグリセロールキナーゼの生理機能におけるRACK1の役割の検討

HeLa細胞においてジアシルグリセロールキナーゼ_η(DGKη)をsiRNAによりノックダウンしたところ、細胞増殖が阻害された。さらに、DGK_ηは上皮増殖因子(EGF)刺激の際のRas/B-Raf/C-Raf/MEK/ERKシグナル経路を活性化した。EGF刺激したHeLa細胞ではDGK_ηはB-RafやC-Rafの細胞質から膜への移行及びB-RafとC-Rafのヘテロ二量体の形成を調節していた。また、DGK_ηはEGF依存的なC-Rafキナーゼ活性のみを活性化した。これらの結果は、DGK_ηがERKシグナル経路の新規の調節因子であることを示唆している。また、DGK_αがAKIメラノーマ細胞において、プロテインキナーゼCζ(PKCζ)によるnuclearfactor-κB(NF-_κB)のp65サブユニットのリン酸化(Ser311)による活性化を介して、腫瘍壊死因子_α(TNF_α)によるアポトーシスを抑制することが示唆された。ジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)は、生理活性脂質であるジアシルグリセロールとボスファチジン酸の細胞内濃度を調節し、細胞の生理機能を制御していると考えられている。本研究では2つのDGKアイソザイム(η及びα)についてそれぞれの生理機能の制御機構について検討した。HeLa細胞にsiRNAをトランスフェクトし、DGKηをノックダウンすると、上皮増殖因子(EGF)刺激によって誘導されるERK1/2及びその上流のMEK1/2のリン酸化を顕著に阻害した。さらに、MEK1/2の上流のRaf(B-Raf及びC-Ratsキナーゼ活性及びB-RafとC-Rafの相互作用の解析を進めたところ、EGF刺激により誘導されるC-Rafキナーゼ活性及びB-Raf-C-Raf相互作用のいずれもがDGKηの発現抑制により顕著に阻害された。以上の結果から、DGKηは増殖因子に応答してB-RafとC-Rafの相互作用を制御し、MEK1/2-ERK1/2経路を活性化することが示唆された。一方、別のアイソザイムであるDGKaはメラノーマ細胞における腫瘍壊死因子α(TNFα)刺激によるNF-κB活性化に関与している事から、その詳細な検討を行った。NF-κBのp65/RelAサブユニットはTNFa刺激によりプロテインキナーゼC(PKC)ζ(DGKの反応産物であるボスファチジン酸で活性化される)とIκBキナーゼで異なるセリン残基がリン酸化されるが、DGKaのノックダウンを行うことにより、PKCζでリン酸化される311番目のセリン残基(Ser311)のリン酸化が抑制された。PKCζのノックダウンを行うとDGKaのノックダウンと同様、p65/Re]AサブユニットのSer311のリン酸化が抑制された。また、PKCζの過剰発現あるいはノックダウンはそれぞれDGKa依存性のTNFa刺激によるNF-κB活性の増大あるいは減弱した。以上の結果より、メラノーマ細胞におけるシグナル伝達系、TNFα-DGKa-、NFKBという経路の中にPKCζが含まれることが示唆された。ジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)は、生理活性脂質であるジアシルグリセロールとホスファチジン酸の細胞内濃度を調節し、細胞の生理機能を制御していると考えられている。哺乳類のDGKは現在まで10種類のアイソザイムのcDNAがクローニングされ、これらのアイソザイムはそのドメイン構造の違いから5つのサブグループ(15型)に分類されている。2型サブグループにはδ、η、Kアイソザイムが属しており、これらのアイソザイムはすべてのアイソザイムに共通の触媒ドメインと亜鉛フィンガーの他に、plecdstrin homologyドメイン、sterile α-motifドメインを持っている。そしてDGKδにはN末端の配列が異なる、DGKηにはC末端の配列が異なるスプライシングバリアントが存在する。これらの2型DGKが種々のシグナルタンパク質と結合することが報告されているRACK1 (receptor for activated C kinase 1)と結合することを見出したことから、2型DGK-RACK1複合体にさらに他のシグナルタンパク質が含まれているか質量分析計を用いて検討した。HEK293細胞に3xFLAG-DGKδ1単独あるいは3xFLAG-DGKδ1とRACK1の両者を発現させ、抗FLAG抗体を用いてDGKδ1の免疫沈降を行なった。

さらに沈降物をSDS-PAGE、銀染色した後、ゲルを分割し、トリプシンによるゲル内消化を行なった。得られたペプチド断片をHPLCで分離した後、質量分析を行なった。検出されたペプチドからデータベース解析によりタンパク質の同定を行なったところ、RACK1の共発現の有無により同定されたタンパク質が異なっていた。現在、これらの結合タンパク質候補について再現性等の検討中である。ジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)は、生理活性脂質であるジアシルグリセロールとホスファチジン酸の細胞内濃度を調節し、細胞の生理機能を制御していると考えられている。哺乳類のDGKは現在まで10種類のアイソザイムのcDNAがクローニングされ、これらのアイソザイムはそのドメイン構造の違いから5つのサブグループ(IV型)に分類されている。2型サブグループにはδ、η、κアイソザイムが属しており、これらのアイソザイムはすべてのアイソザイムに共通の触媒ドメインと亜鉛フィンガーの他に、pleckstrin homologyドメイン、sterie α-motifドメインを持っている。そしてDGKδにはN末端の配列が異なる、DGKηにはC末端の配列が異なるスプライシングバリアントが存在する。申請者はこれらの2型DGKが種々のシグナルタンパク質と結合することが報告されているRACK1(receptor foractivated C kinase 1)と結合することを見出したことから、2型DGK-RACK1複合体にさらに他のシグナルタンパク質が含まれているか質量分析計を用いて検討した。HEK293細胞に3xFLAG-DGKδ1(あるいはδ2,η1,η2,κ)単独あるいは3xFLAG-DGKδ1(あるいはδ2,η1,η2,κ)とRACK1の両者を発現させ、抗FLAG抗体を用いて免疫沈降を行なった。検出されたペプチドからデータベース解析によりタンパク質の同定を行なった。これによりRACK1の共発現の有無により異なるタンパク質が同定された。
砒素汚染地域における持続可能な水供給技術開発

飲用地下水の砒素汚染は世界規模の環境問題であり、バングラデシュ、インド西ベンガル、中国、タイ、ベトナム等々で報告されており、バングラデシュだけでも4,000万人以上が汚染地下水を飲用しているといわれている。これまでの研究で、鉄酸化バクテリアと鉄を利用したハイブリッド型砒素除去フィルターを開発したが、今年度は、これまでの研究成果を発展させ、以下を明らかにした。(1)フィルターの適正な維持管理手法砒素除去装置をバングラデッシュの砒素に汚染された地域に設置し、その性能を1年以上調査した。雨季には使用を休止した家庭もみられたものの、1年後においても砒素除去性能が維持されていた。手によるフィルターの簡易洗浄だけで、1年間の運転は可能と考えられた。また、鉄網の使用期間は1年間程度であるといえる。(2)フィルターを用いた持続可能な水利用システムの構築現地のNGOおよびクルナ工科大学と議論をし、クルナ市郊外の農村住民を対象とした砒素除去フィルターの普及方法を検討した。その試みとして、現地NGOのトレーニングセンターを使用して、砒素除去フィルターの製作と使用および維持管理に関するワークショップを開催し、NGOのモビライザーを中心とした参加者が、フィルターを製作した。すべて現地の材料と施設で、砒素除去装置の製作が可能であった。また、砒素除去性能の信頼性を高めるために、妨害物質のシリカの影響についても検討したが、現地濃度は影響を与える濃度レベルにはなかった。(1)フィルターを製作する場合の適正な材料と手法種々の土壌/米糠混合比にて焼成したフィルターの強度とろ過速度を求め、満足できる範囲の最適混合比として、80/20が得られた。次に、金網の必要量を検討し、金属鉄重量を600g、鉄酸化バクテリア5000mgを得た。さらに、砒素除去濃度の予測式として線形モデル式:ΔAs=a・Fe-b・P+c(a、b、cは定数)を考えた。ここで、ΔAs:砒素除去濃度、Fe:原水中2価鉄濃度、P:原水中リン濃度、定数項のcは金網から供給される鉄などによる除去である。(2)フィルターの適正な維持管理手法砒素除去装置をバングラデッシュのヒ素に汚染された地域に設置し、その性能を調査した。調査はクルナ市郊外のBagerhat地区にある3つのsubdricstiet、すなわちRupsha、MollahatおよびFakirhatで行なわれ、15基の砒素除去装置が設置された,調査は2009年8月と2010年3月に行い、多くは50μg/Lまで除去できた。手によるフィルターの簡易洗浄だけで、6ヶ月間の砒素除去性能が維持された。また、フィルター製作および設置後の必要な管理内容について、わかりやすい表現で記載した管理マニュアルの素案を作成し、本マニュアルをバングラデシュ農村部での現場試験で用いた。
グラフェンを利用した生体膜モデル上での高精度分子計測手法の開発

本研究の目的は、グラフェンおよびグラフェン酸化物(GO)の有する特異的な蛍光クエンチ能を利用し、GOと脂質二重膜を組み合わせた新規分子計測手法を開発することである。H27年度は、ポリエチレングリコール(PEG)ポリマーを頭部に有する脂質を混ぜた支持平面脂質二重膜(SLB)/GO系の量子ドット(Qdot)標識を行い、一粒子蛍光追跡(SPT)法を用いたGO上人工脂質膜の流動性を評価した。原子間力顕微鏡(AFM)観察および蛍光退職後回復(FRAP)法を用いて、PEG化脂質濃度の膜構造および流動性に対する影響を調査した。SPTにおいて蛍光強度も同時に取得し、GO領域とSiO2領域の蛍光強度からGOの蛍光クエンチ効率およびGO-Qdot間距離を見積もった。Qdotと脂質の結合数を制御するため、両末端にマレイミド基とヒドラジド基を有するリンカーおよびアミノエトキシエタノール(AEE)でQdotを修飾し、非特異的吸着を抑制するために5%のPEG化脂質およびチオールを頭部に有するDPPTEを混合したDOPC-SLB表面に標識した。2領域間を拡散するQdot標識脂質の軌跡について平均二乗変位(MSD)解析を行い、GO上とSiO2上で拡散係数を比較することでGO上に形成したSLBの流動性を評価した。その結果、GO上に形成したSLBはSiO2上の70%ほどの拡散係数であった。膜構造および流動性に対するPEG化脂質濃度の影響についてAFMおよびFRAP法による評価を行った結果、PEG化脂質の濃度の増加とともにデプレッション領域が増加し、PEG化脂質濃度の増加に伴い拡散係数が低下した。GO上に形成したPEG化脂質含むSLBにおいて、GO上にのみデプレッション領域が観察されたことからGO上にPEG化脂質が濃縮され、それにより拡散係数が低下したことが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。H25年度は、先行研究にて私が構築した人工脂質膜/GO系を利用して、蛍光クエンチ効率の距離依存性とその分子機構を解明することを目指し、蛍光色素よりも高輝度な量子ドット(Qdot)を蛍光プローブとして支持平面脂質二重膜(SLB)表面を標識し、一粒子蛍光追跡(SPT)法によるGO上人工脂質膜の流動性評価を行った。SLBとQdot間に共有結合を形成するために、例えばアミン末端脂質を混合したSmとカルボキシ基被覆Qdot標識など官能基の組み合わせを変えて試したところ、多くの場合でQdotの非特異的吸着が起きた。そこで、非特異的な吸着を抑制しつつSLB表面をQdotで標識するための条件検討を行った。Qdotを両末端にマレイミド基とヒドラジド基を有するヘテロクロスリンカーで修飾した。リンカーのみで修飾した場合に、1つのQdotが複数の脂質と結合することが懸念されたため、リンカーとアミノエトキシエタノールを混ぜることでQdot表面の反応点の数を制御することを試みた。その結果、SLB表面を拡散するQdotを観察することができた。拡散係数(D)はばらつきが大きく、まだQdotが複数の脂質と結合していることが考えられるが、Qdot一粒子から平均二乗変位(MSD)解析を行うのに十分な長さの軌跡を得ることができた。GO上に形成したSLBにも同様にリンカー修飾したQdotを結合させて、数は少ないものの拡散するQdotを観察して拡散係数を定量的に評価することができた。得られた伽時空間依存性から、GO上のQdot標識脂質はランダム拡散しており、SiO_2上のSLBとよく似た性質を有することを示唆する結果が得られた。本研究の目的は、グラフェン酸化物(GO)の有する特異的な蛍光クエンチ能を利用し、GO上にモデル生体膜を形成した新規分子計測手法を開発することである。H26年度は、先行研究にて私が構築した人工脂質膜/GO系を利用して、蛍光クエンチ効率の距離依存性とその分子機構を解明することを目指し、蛍光色素よりも量子効率の高い量子ドット(Qdot)を蛍光プローブとして支持平面脂質二重膜(SLB)表面を標識し、一粒子蛍光追跡(SPT)法によるGO上人工脂質膜の流動性評価を行った。前年度の実験においてリンカーを介してSLB表面にQdotを標識する方法を確立したが、Qdotの非特異的吸着により拡散軌跡の取得が非効率であったため、さらなる実験条件の改善を行った。非特異的吸着抑制効果を持つ親水ポリマーであるポリエチレングリコール(PEG)を頭部に有するPEG化脂質を5%含んだSLB表面にQdotを標識することにより、完全な抑制は難しいものの非特異的吸着の量を減少させることができ、PEG化脂質を添加していないものと比較して拡散するQdot標識脂質が多数存在した。さらに、GO領域とSiO2領域の2領域間を拡散するQdot標識脂質も確認しており、GO上SLBの流動性を定量的に評価することが可能となった。これまでは、Qdotに対して結合している脂質の数が異なるものが混在していることを示唆する結果が得られており、結合状態の異なる脂質に対しては多数の拡散軌跡を用いた統計的な解析による拡散係数の評価はできなかったが、2領域間で拡散する同一のQdot

標識脂質について各領域における拡散係数をそれぞれ解析することにより、GO領域とSiO2領域で拡散係数を比較することができた。その結果、GO上に形成したSLBはSiO2上のSLBの70%ほどの拡散係数を示すことを見出した。また、解析する粒子数を高めるため、レーザーアブレーション法によるGOのパターニングを行った。本研究の目的は、グラフェンおよびグラフェン酸化物(GO)の有する特異的な蛍光クエンチ能を利用し、GOと脂質二重膜を組み合わせた新規分子計測手法を開発することである。H27年度は、ポリエチレングリコール(PEG)ポリマーを頭部に有する脂質を混ぜた支持平面脂質二重膜(SLB)/GO系の量子ドット(Qdot)標識を行い、一粒子蛍光追跡(SPT)法を用いたGO上人工脂質膜の流動性を評価した。原子間力顕微鏡(AFM)観察および蛍光退職後回復(FRAP)法を用いて、PEG化脂質濃度の膜構造および流動性に対する影響を調査した。SPTにおいて蛍光強度も同時に取得し、GO領域とSiO2領域の蛍光強度からGOの蛍光クエンチ効率およびGO-Qdot間距離を見積もった。Qdotと脂質の結合数を制御するため、両末端にマレイミド基とヒドラジド基を有するリンカーおよびアミノエトキシエタノール(AEE)でQdotを修飾し、非特異的吸着を抑制するために5%のPEG化脂質およびチオールを頭部に有するDPPTEを混合したDOPC-SLB表面に標識した。2領域間を拡散するQdot標識脂質の軌跡について平均二乗変位(MSD)解析を行い、GO上とSiO2上で拡散係数を比較することでGO上に形成したSLBの流動性を評価した。その結果、GO上に形成したSLBはSiO2上の70%ほどの拡散係数であった。膜構造および流動性に対するPEG化脂質濃度の影響についてAFMおよびFRAP法による評価を行った結果、PEG化脂質の濃度の増加とともにデプレッション領域が増加し、PEG化脂質濃度の増加に伴い拡散係数が低下した。GO上に形成したPEG化脂質含むSLBにおいて、GO上にのみデプレッション領域が観察されたことからGO上にPEG化脂質が濃縮され、それにより拡散係数が低下したことが示唆された。本年度は、前年度までに行ったQdot標識によるGO上SLBの流動性評価手法に親水ポリマーであるポリエチレングリコール(PEG)修飾脂質を取り入れることで、Qdotの非特異吸着を抑制して実験の歩留まりを飛躍的に向上させた。得られた拡散軌跡のMSD解析に当たり、Qdotに対し複数の脂質が結合することにより結合数の異なる脂質が混在しており、多数の粒子による統計的な解析はできなかったが、GO-SiO2領域間を拡散するQdot標識脂質の拡散軌跡をそれぞれの領域ごとに解析することにより、GO上SLBの定量的評価を可能とした。GO上に形成したPEG修飾SLBのAFM観察と合わせて、GO上およびSiO2上の拡散係数の違いを誘起する原因についての詳細を調べている。これは、蛍光強度を指標としたGO蛍光クエンチ効率の評価やGO上での多成分脂質膜の物性評価などを行う上での要素技術として非常に有用である。また、効率的にGO上SLBの流動性を評価するために、Langmuir- Blodgett法によって80%を超える被覆率でGOを担持した基板に対して、レーザーアブレーション法によるGOのパターニングを行った。
人工知能による都市河川のリアルタイム洪水予測

本研究の目的は、高解像度な雨量データを活用して、人工知能を用いた河川水位予測モデルの構築および適用性検証を行うことである。これまで予測が困難とされてきた都市中小河川を対象に、迅速かつ高精度な河川水位予測の実現を目指している。研究代表者はこれまでに深層学習を用いた河川水位予測手法を開発しており、様々な一級河川水系の数多くの地点で適用性検証を行ってきている。研究実施計画では、研究1年目となる平成30年度には「まず初めに深層学習を用いた都市中小河川の水位予測モデルを構築する」としている。計画に沿って、鶴見川の都市中小河川流域(矢崎橋水位観測所)において深層学習を用いた水位予測モデルの構築・検証を行った。検討の結果、1対象地点では降雨から河川水位上昇まで10分程度の短時間で生じていること、2降雨-流出時間に応じた10分後までなら構築した深層学習モデルで妥当な精度で水位予測が可能であること、を確認した。さらに先の時間まで予測するには、予測雨量を用いた検討などが必要であり、今後の課題として位置づけている。一連の研究成果は、European Geosciences Union Annual Conference (EGU2019)にてポスター発表した。また、解析に必要なGISデータ(土地利用、標高、集水域など)や観測水位・雨量データ、レーダ雨量データ(XRAIN)の収集整理は、解析実施地点以外にも鶴見川流域内にて進めており、他の地点での解析実施・検討に向けたデータ整備も進んでいる。収集データ(特にXRAIN)を解析用データに加工するプログラムの開発も行っている。研究実施計画では、平成30年度には「まず初めに深層学習を用いた都市中小河川の水位予測モデルを構築する」としていた。現在までの進捗状況として、鶴見川の都市中小河川流域において深層学習を用いた水位予測モデルの構築・検証を行っている。また、解析に必要なGISデータ(土地利用、標高、集水域など)や観測水位・雨量データ、レーダ雨量データ(XRAIN)の収集整理は、解析実施地点以外にも行っており、他の地点での解析実施・検討に向けたデータ整備も進んでいる。これらの状況から、研究はおおむね順調な進展していると認識している。当該研究プロジェクトの2年目となる2019年度は、構築したモデルについて様々な河川・地点における精度検証を行う。精度検証にあたっては、流域面積や土地利用などの流域特性、地域による降雨特性など、様々な条件下における検討を実施し、対象地域による適用性の違いを考察する。また、他の洪水予測手法との比較を行うことで、本研究で構築するモデルの優位性を検証する。比較対象として、多変量回帰モデル、従来型のニューラルネットワークモデル、貯留関数モデルなどを予定している。また、画像認識技術を利用した洪水予測モデルなど、AIの技術動向を踏まえて新しい手法のレビューを行い、適用に向けて検討を行う。

比較対象として、多変量回帰モデル、従来型のニューラルネットワークモデル、貯留関数モデルなどを予定している。また、画像認識技術を利用した洪水予測モデルなど、AIの技術動向を踏まえて新しい手法のレビューを行い、適用に向けて検討を行う。平成30年度中の研究成果を論文投稿するとともに、シンポジウムで発表する予定であったが、研究内容の信頼性の観点から追加検討とあわせて投稿することが妥当と判断し投稿を見送ったため、予算の一部を次年度使用へと繰り越した。
医療政策に関わる一般市民・医療従事者の価値判断とその論拠

本研究では、大きく3つの成果を得た。一つは、医療や医療政策に関わる一般市民・医療従事者の価値意識を測定するための方法・用具の開発・検討である。その一つは、保健医療資源配分の選好に関わるものである。費用効果分析のみでは、資源配分の優先順位決定が困難であるとの認識のもと、資源配分の選好を把握する方法が必要と考えられる。もう一つは、医療に関する信頼に関するスケールである。わが国では、これまでほとんど開発されてこなかったものを新たに作成し、その信頼性・妥当性を検討した。二つめは、公的介護保険に関する一般住民の価値意識の調査である。2000年4月に新たに導入された公的介護保険が一般住民にどのように認知され、受け止められているか、などを明らかにしようとした。調査結果は、全般として公的介護保険は一般住民の多くの人に認知され、その是非が論じられる自己負担割合についても概ね受け入れられていた。また、民間企業の参入についても全般的には前向きに受け止められていた。家事援助サービスの範囲は、種類によって一般住民の態度は大きく異なった。ペットの世話などに対しては、否定的な意見が多くみられたが、一方、話し相手に対しては肯定的な意見が多かった。三つめは、政策評価の方法論、とくに一般市民・医療従事者の価値意識との関係である。以下の観点から、一般市民・医療従事者の価値意識は政策評価にとって重要である。(1)政策評価には多くの切り口があり、どれが正しいかに明確な答えはなく、それを決めるのは一般市民・医療従事者の価値意識であること(2)政策評価は死亡率や罹病率などのデータを元にした量的評価と、一般市民・医療従事者の価値判断などを含めた質的評価の両面からのアプローチが重要であること(3)プロセス評価だけではゲーミングなどの問題を生じる可能性があるため、利用者の満足度調査などが必要であること本研究では、大きく3つの成果を得た。(1)政策評価には多くの切り口があり、どれが正しいかに明確な答えはなく、それを決めるのは一般市民・医療従事者の価値意識であること(2)政策評価は死亡率や罹病率などのデータを元にした量的評価と、一般市民・医療従事者の価値判断などを含めた質的評価の両面からのアプローチが重要であること(3)プロセス評価だけではゲーミングなどの問題を生じる可能性があるため、利用者の満足度調査などが必要であること本年は、本研究(全部で3年間)の1年目として、研究枠組みを設定すべく、「理論検討・文献レビュー」「理論検討・文献レビュー」を行なった。また、同時並行して、医療政策に関わる価値意識の一部として重要な要素と考えられる「医師・医療への信頼」に関する予備的調査を行なった。1.理論検討・文献レビュー・価値意識の理論背景についての検討・医療政策と一般市民・医療従事者の価値意識に関する国内外の文献を幅広くレビュー2.理論検討・文献レビュー・上の理論検討・文献レビューを踏まえて、平成11年度に実施予定の量的調査の枠組み作成を企図して、今年度は以下により質的調査を実施中(11年度始に終了予定)・調査対象者は、研究グループ参加者の知人・友人を中心に、機縁法により集めた一般市民および医療従事者約50名・調査方法は、半構造化面接による・調査内容は以下の3つ(1)資源配分に関わる選好とその背景(生死に関わる病気の子供に対する治療、末期患者に対しての緩和治療などのカテゴリーを用意し、その中での優先順位づけとその理由を尋ねる)(2)医療の階層化に関する意向(階層化についての選好、どのような条件があれば階層化されてもよいと考えるかなど)(3)医療における公私分担への意向(高所得者を公的医療保険の対象から外すべきか否か、低所得者の自己負担分を引き下げるべきか否かなど。さらになぜそう考えるか)3.「医師・医療への信頼」に関する予備的調査・「医師・医療への信頼スケール」を作成し、約100名の成人男女に対し調査を行ない、一定程度の信頼性・妥当性を確かめた・今後、同調査をもとに、「医師・医療への信頼」に関する本調査を実施する予定

4.講師招聘・名古屋大学法学部の新田秀樹助教授を講師に招聘し、「厚生行政における合意形成プロセス」というテーマで研究会を開催本年は、大きく2つのことを行なった。機縁法により集めた一般市民および医療従事者に対する面接調査、および、政策評価、とくに一般市民・医療従事者の価値判断を中心とした評価に関する理論検討・文献レビューである。1.一般市民および医療従事者に対する面接調査・機縁法により集めた一般市民および医療従事者21名に対し、保健医療の資源配分関わる選好とその背景に関する面接調査を行った・調査内容は具体的には以下のとおりである-「検診や予防注射」「生死に関わる病気の高度医療」などの12の保健医療サービスの優先順位付けをしてもらう-さらに、その優先順位付けをした理由を尋ねた・結果は、以下のとおりである-優先順位の最も高かったものは、「生死に関わる子供の治療」「末期患者の緩和治療」であった-一般市民と医療従事者では、選好の傾向が異なった。一般市民が高度医療を指向するのに対し、医療従事者は予防医学を指向した(この結果については、策37回病院管理学会で発表した)2.政策評価の理論検討・文献レビュー・昨今よく取り上げられる政策評価の中で、一般市民・医療従事者の価値判断がいかに取り扱われるかについて理論検討・文献レビューを行った・政策評価の中で一般市民・医療従事者の価値判断が取り扱われる文脈は以下の2つであった(1)ベンチマーキングを用いた政策評価などの場合に、対象者(一般市民・患者)の満足度などを用いることが欧米では広く行われていた(2)政策評価の中でも、自然主義的評価(非実験的方法)、あるいは、開発的評価と呼ばれる手法では一般市民や医療従事者がいかに評価しようとしている政策を受けとめているか、が重要な要素であった12年度には大きく2つのことを行った。一つは、公的介護保険に関する一般住民の価値意識の調査である。東京都A区と、栃木県B市の45歳以上74歳未満の男女、各地域900人ずつ、合計1800人を調査対象とした。調査方法は、自記式調査票(無記名)による郵送配布、郵送回収とした。回収率は、A区が47.2%、B市が56.2%であった。2000年4月に新たに導入された公的介護保険が一般住民にどのように認知され、受け止められているか、などを明らかにしようとした。調査結果は、全般として公的介護保険は一般住民の多くの人に認知され、その是非が論じられる自己負担割合についても概ね受け入れられていた。また、民間企業の参入についても全般的には前向きに受け止められていた。家事援助サービスの範囲は、種類によって一般住民の態度は大きく異なった。ペットの世話などに対しては、否定的な意見が多くみられたが、一方、話し相手に対しては肯定的な意見が多かった。二つめは、政策評価の方法論の文献レビューを広範に行った。とくに一般市民・医療従事者の価値意識との関係である。以下の観点から、一般市民・医療従事者の価値意識は政策評価にとって重要であることが明らかになった。
ナノ薄膜表面のスピン配列観測法の開発

本研究の目的は、スピン偏極電子線と開発した電子散漫散乱による直接的な表面構造解析法(振動相関熱散漫散乱法)を組み合わせた、表面原子の構造とスピン配列を同時に直接的に観測できる新しい実験手法の開発である。3年目の最終年度は、次の様な作業・研究を行った。1.スピン偏極電子銃の調整前年度までに設計・製作を行ったスピン偏極電子銃は、GaAs陰極槽、電子レンズ部、励起レーザー部の3つの部分から構成されている。昨年度に、スピン偏極した電子を取り出すことに成功したが、電子を取り出す陰極の寿命が10分程度しか持たないという問題があった。そのままでは振動相関熱散漫散乱法は適用できないため、1日程度の寿命が得られるように調整を行った。実験の結果、陰極部の真空度を5×10^<-11>Torrに高めれば十分な寿命が得られることを確認した。そこで電子銃内部の真空度を上げるため、電子銃部品の見直しや、真空排気ポンプの見直し、そして徹底的に真空漏れ箇所の改善を行った。その結果、寿命を数時間程度に伸ばすことができたが、残念ながらまだ十分ではない。2.磁性金属吸着Si(111)表面構造の研究スピン偏極電子の調整終了後、ただちにスピン偏極電子回折が行えるように、鉄、コバルト、クロム、マンガン等の磁性エピタキシャル薄膜をSi(111)表面に成長させて、通常の電子回折実験を行った。特に鉄吸着Si(111)表面の研究では、表面にエピタキシャル成長した鉄シリサイドの構造を決定した。本研究の目的は、スピン偏極電子線と最近開発された電子散漫散乱による直接的な表面構造解析法(振動相関熱散漫散乱法)を組み合わせて、表面原子の構造とスピン配列を同時に直接的に観測できる新しい実験手法の開発である。本年度は、その手法を実現するための実験装置の設計、その構成機器の調達設計・開発、及び、関連技術の調査研究を行った。本研究で重要な構成機器であるスピン偏極電子銃に関しては、国内外に市販品が無いために設計まで含めて自作する必要があった。本年度は、文献や他の研究者による製作例を参考にしながら、負性電子親和力GaAs陰極を使用したスピン偏極電子銃の設計を行った。GaAs陰極部は、陰極の再生プロセスを行うための機能を備えなければならないが、なるべくコンパクトに設計した。陰極から放出されたスピン偏極電子を収束し、90°偏向させた後に試料位置まで導くための静電レンズ部分は、電子軌道シミュレーションを行い、スピン偏極電子を効率よく正確に測定試料まで導ける様に設計を行った。既に、作成した設計図を基にスピン偏極電子銃の製作を依頼済みである。スピン偏極電子を発生させるための励起レーザー部に関しても、組み立てが終了し調整中である。また本年度は、MCP(マルチチャンネルプレート)を備えた低速電子回折装置(MCP低速電子回折装置)を購入し、調整を行った。本研究目的を実現するためには、10eV程度の低速電子の熱散漫散乱を測定する必要があるが、このような低速電子では熱散漫散乱強度が極端に弱くなるため、MCPによる電子増倍機能が不可欠である。本研究の目的は、スピン偏極電子線と我々が開発した電子散漫散乱による直接的な表面構造解析法(振動相関熱散漫散乱法)を組み合わせた、表面原子の構造とスピン配列を同時に直接的に観測できる新しい実験手法の開発である。2年目の本年度は、次の様な作業・研究を行った。1.スピン偏極電子銃の組立前年度に設計・製作を行ったスピン偏極電子銃は、GaAs陰極槽、電子レンズ部、励起レーザー部の3つの部分から構成されている。本年度は、それらを組み立て、Cs蒸着源、酸素導入系とターボ分子ポンプ(申請備品)等の真空排気系を取り付けた。また、組み立てたスピン偏極電子銃をMCP低速電子回折装置と共に超高真空槽への取り付けを行った。2.スピン偏極電子銃の調整スピン偏極電子銃を超高真空に排気した後に陰極(GaAs)の清浄化、活性化実験を行った。清浄化されたGaAs表面に,Csと酸素を交互に導入することによって、活性化状態(負性電子親和力状態)を得ることができた。また、活性化した陰極に円偏光レーザーを照射することによつてスピン偏極した電子が発生することを確認した。さらに、静電電子レンズ、90°偏向レンズの調整を行い、偏極電子奪収束して測定試料に導くことを可能にした。3.測定試料(ナノ磁性薄膜)の準備電子衝撃加熱型蒸発源(申請備品)を用いてSi単結晶表面や銅単結晶表面に鉄、コバルト、クロム、マンガン等の磁性エピタキシャル薄膜を成長させるための基礎的な実験を開始した。

そのままでは振動相関熱散漫散乱法は適用できないため、1日程度の寿命が得られるように調整を行った。実験の結果、陰極部の真空度を5×10^<-11>Torrに高めれば十分な寿命が得られることを確認した。そこで電子銃内部の真空度を上げるため、電子銃部品の見直しや、真空排気ポンプの見直し、そして徹底的に真空漏れ箇所の改善を行った。その結果、寿命を数時間程度に伸ばすことができたが、残念ながらまだ十分ではない。2.磁性金属吸着Si(111)表面構造の研究スピン偏極電子の調整終了後、ただちにスピン偏極電子回折が行えるように、鉄、コバルト、クロム、マンガン等の磁性エピタキシャル薄膜をSi(111)表面に成長させて、通常の電子回折実験を行った。特に鉄吸着Si(111)表面の研究では、表面にエピタキシャル成長した鉄シリサイドの構造を決定した。
長時間労働是正の政策評価および健康と人的資本への影響

働き方改革関連法の施行によって、日本の労働市場は大きな転換点を迎えている。本研究は、働き方改革のうち、特に長時間労働是正に焦点を充て、その施策が意図したとおりの効果をもたらしているかを政策評価する。具体的には、長時間労働が実際に是正されるのか、その弊害として労働強度が上昇していないか、労働強度の上昇を通じた健康の悪化や人的資本投資の減少といった副作用が生じていないのか等を、データを用いて検証する。
新しい生理活性脂質リゾホスファチジルイノシトールとその受容体の生理的役割の解明

GPR55は、マリファナの成分であるΔ^9-テトラヒドロカンナビノール(Δ^9-THC)に対する新しい受容体である可能性が指摘されている受容体である。その内在性リガンドは不明であったが、研究代表者はその内在性リガンドがリゾホスファチジルイノシトール(LPI)であることを明らかにした。今回の研究で、LPIがGPR55を介してストレスファイバー形成の制御等において重要な役割を担っていることが明らかとなった。また、GPR55と約30%のホモロジーを有するGPR35のリガンドを探索した結果、2-アシル型のリゾホスファチジン酸(LPA)がGPR35の内在性リガンドとして機能している可能性が明らかとなった。リゾホスファチジルイノシトール(LPI)は、我々のグループが発見した、Class AのGタンパク質共役型受容体であるGPR55の内在性リガンドである。我々はこれまでの研究で、LPIがGPR55を発現させたHEK293細胞に作用して、ERK(p42/44MAPキナーゼ)のリン酸化や細胞内カルシウム応答を引き起こすこと、種々のLPI分子種のうち、グリセロール骨格の2位にアラキドン酸が結合した2-アラキドノイルLPIが最も強い活性を示すことなどを報告してきた。ところで、GPR55はG12/13と共役していることが報告されている。そこで、G12/13の下流にあるRhoAに及ぼす影響を調べたところ、LPIは、GPR55を介してRhoAを強く活性化することが分かった。次に、RhoAを介して引き起こされる作用について調べた。その結果、LPIは、GPR55及びRhoAを介して細胞のrounding及びストレスファイバーの形成を引き起こすことが分かった。また、LPIはGPR55を発現させたHEK293細胞のp38 MAPキナーゼやATF-2のリン酸化を起こすことも明らかとなった。一方、GPR55の発現をRT-PCRにより調べたところ、GPR55は脳の他、脾臓や胸腺といった免疫系の組織に比較的多量に発現していることが確認された。LPIはこれらの組織でGPR55、G12/13及びRhoAを介して何らかの重要な役割を担っている可能性が高い。今年度の研究では、以下の点を詳しく調べ、新しい知見を得ることができた。1) GPR55発現細胞に及ぼすΔ^9-テトラヒドロカンナビノール(Δ^9-THC)およびカンナビノイド受容体リガンドの影響まず、GPR55が、マリファナの活性成分であるΔ9-THCの受容体として機能しうるかどうかを調べた。その結果、GPR55を発現させたHEK293細胞にΔ^9-THCを加えると、内在性リガンドであるLPIの場合よりは弱いものの、細胞内カルシウムイオン濃度の上昇、p42/44 MAPキナーゼ(ERK)のリン酸化、RhoAの活性化などが起こることが分かった。興味深いことに、カンナビノイドCB1受容体アンタゴニストであるAM251やSR141716Aについても、LPIと同様の細胞応答が観察された。これまでin vivoなどで観察されたAM251やSR141716Aの効果は,カンナビノイドCB1受容体を阻害したことによるものと考えられてきたが、中にはGPR55アゴニストとしてのものが含まれている可能性がある。2) GPR55との間にホモロジーがある受容体の内在性リガンドの探索GPR35は、GPR55との間に約30%のホモロジーがある受容体である。今回の研究ではGPR35の内在性リガンドの探索を行った。その結果、LPIは内在性リガンドではなかったが、2-アシル型LPAがGPR35の内在性リガンドとして機能することを見出した。2-アシル型LPAをGPR35を発現させたHEK293細胞に作用させると、RhoAの活性化や細胞内カルシウムイオン濃度の上昇の増強が観察された。GPR35は2-アシル型LPA受容体である可能性がある。GPR35はGタンパク質共役型の受容体の1つで、免疫系の細胞や神経節などに多く発現している受容体である。GPR35の内在性リガンドは不明であったが、研究代表者らは、2-アシル型のリゾボスファチジン酸(LPA)が真の内在性リガンドであるということを最近明らかにした。本年度の研究により、GPR35を発現させたHEK293細胞にマリファナの主要活性成分であるΔ^9-THCを作用させると、2-アシル型LPAの場合と同様、ERK(p42/44 MPPキナーゼ)の速やかなリン酸化が引き起こされることが明らかとなった。

Δ^9-THCは、GPR35を発現させたHEK293細胞において、RhoAの活性化や、細胞の形態変化、p38甑Pキナーゼの活性化なども引き起こした。Δ9-THCに対する受容体としてはカンナビノイド受容体(CB1受容体、CB2受容体)が良く知られているが、GPR35もΔ^9-THCに対する受容体として機能している可能性がある。マリファナの作用は多彩で、カンナビノイド受容体(CB1受容体、CB2受容体)だけでは説明がつかないものもあるが、その中にはGPR35を介したものが含まれている可能性が高い。カンナビノイド受容体(CB1受容体、CB2受容体)は2-アシル型脂質の一種である2-アラキドノイルグリセロールに対する受容体であるが、2-アシル型脂質の一種である2-アシル型LPAに対する受容体であるGPR35が、Δ9-THCに対する受容体としても機能するということは、受容体の分子進化という点からみても興味深い。
学士課程と大学院課程のカリキュラムの接続に関する基礎的研究

本研究は、1991年の大学審議会の「大学院の量的整備について」の答申以降の大学院、とくに独立大学院・研究科・専攻の新増設と大学院進学者の急増によってもたらされた学生のバックグランドの多様化と、同じく1991年の大学設置基準の改正以降の一連の学士課程のカリキュラム改革、とくに4(6)年一貫教育体制の充実・強化という状況を踏まえて、学士課程と大学院課程での機能分担のあり方を「カリキュラムの接続」の観点から、関係者への聞き取り調査やアンケート調査を通じて分析したものである。その結果は、以下の4点に要約される。(1)いわゆる学士課程カリキュラムの「大網化」以降、ほぼ全ての大学・学部が卒業要件単位数を大幅に減少させ、それはほぼ「一般教育科目」の減少を意味するが、学問分野の進歩・発展の速さから、学士課程4年間で、従来のように「専門科目」さえ十分消化することが不可能になっている(特に理系)。そこで、従来の「専門科目」の一部あるいは大部分を修士課程へ移行する必要が生じている。(2)学士課程に基礎を持たない学際的な独立大学院・研究科の新・増設と、社会人や留学生の増加により、大学院学生の学問的背景は極めて多様化している。その結果、それぞれの研究分野の「専門基礎科目」を大学院で系統的に教育する必要性が生まれている。(3)工学や理学といった、従来から大学院の修士課程への進学者が多かった分野では、すでに学士課程=専門基礎科目、修士課程=専門科目という機能分担は成立していたが、生涯学習時代を迎え、他分野や社会的属性の異なった大学院進学者が増加するにつれ、学士課程と修士課程のあまりに緊密な「接続」は、これらの進学者の学習を困難にするおそれがある。(4)したがって、今一度、大学と大学院の機能や役割を定義し直し、教育上およびカリキュラム上の観点から、学士課程教育と大学院課程の「接続」のあり方を再考する必要がある。大学院の新増設とそれに伴う大学院進学者の急増は,大学院教育だけではなく学士教育にも多大かつ重要な影響を及ぼしつつある.一方、一部で進んでいる「大学院重点化」は教官の所属が大学院研究科となり形の上では学士課程に責任を負わなくなる点で,また,総合的・学際的研究の必要性から増えている「独立大学院(研究科・専攻)」はその基礎教育を担うべき学士課程と緊密な「接続」を有せず,様々な学士教育を受けた多様な学生が進学してくる点において,いずれもが学士課程と大学院課程の教育機能の役割や接続に関して新たな問題を提起する結果となっている.そこで本研究は,学士課程と大学院課程の教育・カリキュラム上のより良い「接続」の在り方を見いだすことを目的として組織された.本年度は以下のような研究・調査を実施した.(1)各種の文献を収集し,国内外における学士課程教育と大学院課程教育の教育・カリキュラム上の「接続」問題に関する研究の現状と問題点を整理・分析することを開始した.(2)平成7年10月には大学教育センターの第3回研究集会として「Reform in Motion-より良き教授者となるために-」を開催し,学士課程教育のカリキュラムおよび教授法について識者の意見を聴取すると共に参加者から広範な意見を聞く機会を持った.(3)北海道大学.東北大学,東京大学,九州大学の独立大学院や重点化された大学院および大学教育の研究センターにおいて訪問調査とインタビューを実施し,学士課程教育と大学院課程教育の教育・カリキュラム上の「接続」の現状と問題点に関するデータを収集し,学士課程と修士課程との共通科目の設置や修士課程入試における他専攻受験者への配慮と進学後の処置などの実態を調査した.本研究は、1991年の大学審議会の「大学院の量的整備について」の答申以降の大学院、とくに独立大学院・研究科・専攻の新増設と大学院進学者の急増によってもたらされた学生のバックグランドの多様化と、同じく1991年の大学設置基準の改正以降の一連の学士課程のカリキュラム改革、とくに4(6)年一貫教育体制の充実・強化という状況を踏まえて、学士課程と大学院課程での機能分担のあり方を「カリキュラムの接続」の観点から、関係者への聞き取り調査やアンケート調査を通じて分析したものである。

本研究は、1991年の大学審議会の「大学院の量的整備について」の答申以降の大学院、とくに独立大学院・研究科・専攻の新増設と大学院進学者の急増によってもたらされた学生のバックグランドの多様化と、同じく1991年の大学設置基準の改正以降の一連の学士課程のカリキュラム改革、とくに4(6)年一貫教育体制の充実・強化という状況を踏まえて、学士課程と大学院課程での機能分担のあり方を「カリキュラムの接続」の観点から、関係者への聞き取り調査やアンケート調査を通じて分析したものである。その結果は、以下の4点に要約される。(1)いわゆる学士課程カリキュラムの「大綱化」以降、ほぼ全ての大学・学部が卒業要件単位数を大幅に減少させ、それはほぼ「一般教育科目」の減少を意味するが、学問分野の進歩・発展の速さから、学士課程4年間で、従来のように「専門科目」さえ十分消化することが不可能になっている(特に理系)。そこで、従来の「専門科目」の一部あるいは大部分を修士課程へ移行する必要が生じている。(2)学士課程に基礎を持たない学際的な独立大学院・研究科の新・増設と、社会人や留学生の増加により、大学院学生の学問的背景は極めて多様化している。その結果、それぞれの研究分野の「専門基礎科目」を大学院で系統的に教育する必要性が生まれている。(3)工学や理学といった、従来から大学院の修士課程への進学者が多かった分野では、すでに学士課程=専門基礎科目、修士課程=専門科目という機能分担は成立していたが、生涯学習時代を迎え、他分野や社会的属性の異なった大学院進学者が増加するにつれ、学士課程と修士課程のあまりに緊密な「接続」は、これらの進学者の学習を困難にするおそれがある。(4)したがって、今一度、大学と大学院の機能や役割を定義し直し、教育上およびカリキュラム上の観点から、学士課程教育と大学院課程の「接続」のあり方を再考する必要がある。
骨盤底筋訓練支援のためのスマートフォン用アプリケーションソフトの開発

尿失禁の予防や改善に効果がある骨盤底筋訓練のコンプライアンスは一般的に維持することが難しいとされている。そこで、骨盤底筋訓練を支援するスマートフォン用アプリケーションソフトウェアを開発した。開発したスマートフォン用アプリケーションソフトウェア詳細は研究成果報告書(Fー19ー1)に記載している。そして現在、尿失禁の予防や改善に対する効果と有用性の検証をおこなっている。臨床研究終了後に、多くの一般女性が無償で利用できるように、アプリケーション配信サイトやWeb上に一般公開する予定である。本研究の目的は、近年急速に使用が拡大しているスマートフォンを利用し、尿失禁の改善や予防のための骨盤底筋訓練を支援するアプリケーションソフトウェアを開発することである。また、このアプリケーションを使用し、産後女性の骨盤底筋訓練のコンプライアンスを向上させ、産後の尿失禁の有病率を低下させることである。本年度はアプリケーションソフトウェアの開発のための情報収集を重点的におこなった。実際には、大阪府下の産科診療所の褥婦に骨盤底筋訓練支援アプリケーションソフトウェアに必要な機能の聞き取りをおこなった。また、日本母性衛生学会、看護理工学会、EAFONS(国際学会)、日本助産学会へ参加し、情報収集と研究発表をおこなった。その結果、アプリケーションソフトウェアに搭載する機能は決定した。一般的におこなわれている産前産後の骨盤底筋訓練の指導は、口頭やパンフレットを用いた簡単な指導のみであり、アドヒアランスが低い。しかし、スマートフォン用アプリケーションソフトウェアを用いて骨盤底筋訓練の実施を支援すれば、育児に多くの時間を費やしている産後女性でも訓練の継続が簡単に出来る。また、スマートフォン用アプリケーションソフトウェアは骨盤底筋訓練だけではなく、コンプライアンスの維持が困難であった他の保健指導にも応用可能であると考えられ、医療現場での利用が期待される。スマートフォンのような身近なツールの利用は、定型的な保健指導を劇的に変化させることができる可能性を秘めている。使用者にとってスマートフォンは、いつでも携帯しており、身近な通信機器である。わざわざ他のツールを使用する手間を省略することができるものである。本研究の目的は、近年急速に使用が拡大しているスマートフォンを利用し、尿失禁の改善や予防のための骨盤底筋訓練を支援するアプリケーションを開発することである。本年度は、一般女性に配信されている骨盤底筋訓練のアプリケーションソフトウェアについての調査をおこなった。アプリケーションソフトウェアのダウンロードストアであるGoogle Playで検索し、調査対象に選定した11種類の内容や構成の質を明らかにした。また、前年度に決定していたアプリケーションソフトウェアに搭載する機能と比較検討した。その結果はICM(国際学会)、日本助産学会で発表した。アプリケーションソフトウェアの作成を依頼する業者が決定し、内容や構成の打合せを重ねている。プリケーションソフトウェアの開発を依頼する企業が決定し、現在、作成の初段階であり、アプリケーションソフトウェアで使用する画像やアイコンなどのデザインや搭載する機能の打合せをおこなっている。本研究の目的は、使用が拡大しているスマートフォンを利用し、尿失禁の改善や予防のための骨盤底筋訓練を支援するアプリケーションを開発することである。本年度は骨盤底筋訓練を支援するスマートフォン用アプリケーションソフトウェアを完成させた。そのアプリケーションソフトウェアには、臨床研究用の機能を付加したが、その機能を臨床研究終了後に切り離すことによって、多くの一般女性が無償で利用できるようにしている。臨床研究が終了次第、作成したアプリケーションソフトウェアを一般公開する予定である。現在、尿失禁の予防や改善に対する効果と有用性を検証するための臨床研究が進行中である。一般的におこなわれている産前産後の骨盤底筋訓練の指導は、口頭やパンフレットを用いた簡単な指導のみであり、コンプライアンスが低い。

そして現在、尿失禁の予防や改善に対する効果と有用性の検証をおこなっている。臨床研究終了後に、多くの一般女性が無償で利用できるように、アプリケーション配信サイトやWeb上に一般公開する予定である。アプリケーションソフトウェアの開発を依頼する予定であった(株)NOIESが双方向通信システムの提供を終了したため、ソフト開発を依頼する他の企業を、現在、2社に絞り込んでいる。そのため、アプリケーションソフトウェアで使用する画像やアイコンなどのデザインが完成しておらず、当初の予定より達成度がやや遅れている。本年度の当初の3カ月でアプリケーションソフトを完成させ、健康な一般女性を対象にpilot workを実施する予定である。その後、アプリケーションソフトウェアに改良を加え、産後女性を対象とした臨床試験をおこない、有効性を検証する。医歯薬学看護学本年度は、アプリケーションソフトウェアのデザインやプログラミングを早急に完成させ、予備調査を開始し、アプリケーションソフトウェアに改良を加える。改良したソフトウェアを用いて臨床試験をおこない、有効性を検証する。アプリケーションソフトウェアを(株)NOIESに依頼して開発をする予定であったが、双方向通信システムの提供を終了したため、他の企業を探さなければならなくなった。アプリケーションソフトの開発を依頼する予定であった(株)NOIESが双方向通信システムの提供を終了したため、ソフト開発を依頼する他の企業を、現在、2社に絞り込んでいる。そのため、アプリケーションソフトで使用する画像やアイコンなどのデザインが完成しておらず、次年度に使用額が生じた。アプリケーションソフトウェアの開発を依頼する企業が決定し、残額を開発費用として消費する予定である。現在、作成の初段階であり、アプリケーションソフトウェアで使用する画像やアイコンなどのデザインや搭載する機能の打合せをおこなっている。本年度は、アプリケーションソフトのデザインやプログラミングを早急に完成させ、予備調査を開始し、アプリケーションソフトに改良を加える。改良したソフトを用いて臨床試験をおこない、有効性を検証する。