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日本近代版画の海外紹介とその国際的評価に関する研究-昭和初期から占領期まで-

本研究では、昭和初期から占領期にかけて行われた日本近代版画の海外紹介の実態を把握するとともに、日本の近代版画が国際的にどのような評価を得たのかを明らかにするという目的のもと、次の二つのテーマに沿って調査研究を行った。以下、得られた成果についてテーマ別に記述する。1.「昭和戦前期の海外日本版画展覧会に関する研究」については、1934年から1937年にかけて欧米各地で開催された日本現代版画農覧会について調査し、出品目録-覧を作成するとともに、展覧会の詳細な内容とその反響についで研究した。その結果、展覧会の全体像が明らかになると同時に、海外へと進出する際に日本の創作版画が、浮世絵版画との歴史的連続性を打ち出すことによって国際的評価を獲得しようとしたことが判明した。実際、1934年のパリ展では大きな注目を集めた。とはいえ、国内的には創作版画がマイナー・アートと見なされていたことに変わりはなく、依然として高い評価を得ることはできなかった。2,「占領期におけるアメリカ人コレクターの研究」については、占領期日本に駐留したアメリカ人コレクターと創作版画家との交流を考察することにより、終戦後、日本の創作版画が急激に国際的評価を得ていった背景に、アメリカ人コレクター(ハートネットやスタットラーなど)の果たした役割が大きいことを明らかにした。彼らが出版や展覧会を通して行った海外における啓蒙普及活動が、日本近代版画の国際的評価向上に寄与すると同時に、国内的評価をも押し上げたと結論付けられる。本研究で得たこれらの成果は今後、日本近代版画史を構築する上で重要な視点となると同時に、日本版画が国際社会の中で果たした文化的役割、日本版画が内包する芸術的、文化的特質を再考する上で稗益するものと考える。昭和戦前期から占領期にかけての日本近代版画の海外紹介とその国際的評価を明らかにするという目的のもと、「I昭和戦前期の海外日本版画展覧会に関する研究」と「II占領期におけるアメリカ人コレクターの研究」の二つのテーマに沿って調査研究を行った。以下、今年度、得られた成果についてテーマ別に記述する。1.「昭和戦前期の海外日本版画展覧会に関する研究」については、昭和戦前期に海外で行われた版画関係の展覧会目録収集と出品作品の一覧表作成に着手した。その結果、新たに、日本版画協会主催海外巡回展覧会(アーリントン画廊・ロンドン)目録、オリンピック芸術競技展覧会目録(ベルリン)、国際文化振興会主催仏印現代日本画展覧会目録(ベトナム)を発見、入手することができたので、これまでに収集した目録もあわせて、出品作品のデータベース化を開始した。展覧会の評価については、国内の雑誌・新聞記事を中心に国内での資料収集を行ったが、時間的制約のため海外での調査はできなかった。なお、仏印現代日本画展覧会については論文を執筆済み、せりか書房から共著の形で出版予定である。2.「占領期におけるアメリカ人コレクターの研究」については、まずアメリカ人コレクターが執筆した書籍及び記事の収集、日本の版画家たちが書き残した資料収集を国内で行い、両者の交流の概要を捉えたのち、ハワイ大学のスタットラー文書の調査、ホノルル美術館のミッチェナー・コレクションの調査を行った。その結果、占領期のコレクターと版画家との交流の実態、アメリカ人コレクターたちが日本の近代版画の海外紹介に果たした役割の一部が明らかになってきた。なお、今年度の研究で、スタットラー、ミッチェナー以外のコレクターに関する資料収集を行う必要性があることが判明したので、来年度も海外での調査を続行する予定である。

1.「昭和戦前期の海外日本版画展覧会に関する研究」については、当初、1930年代にアメリカを巡回した日本版画展覧会について調査する予定であったが、ケネディ画郎、サンフランシスコ美術館と連絡を取った結果、当時の資料が残っていないことが判明。一方、パリの国立図書館、装飾美術館にパリ展の資料が保存されていることが分かり、パリでの調査に切り替えた。その結果、パリ展の開催経緯、展覧会の反応や日本とフランスとの文化交流を跡付ける資料、展覧会後日本人作家が寄贈あるいは売却した作品の発掘ができた。来年度、この調査結果を踏まえた論文を執筆の予定である。2.「占領期におけるアメリカ人コレクターの研究」については、アメリカ人コレクターが執筆した書籍及び記事の収集、日本の版画家たちが書き残した資料収集、昨年2月に行ったハワイ大学スタットラー文書、ホノルル美術館ミッチェナー・コレクション調査の結果を踏まえ、アメリカ人コレクターたちが日本の近代版画の海外紹介に果たした役割について明らかにし、論文を執筆した。また、今年3月には大英博物館アーネスト・ハッカー・アーカイブの調査を行い、日本人版画家と占領期日本に進駐した欧米人との交流を示す新たなる資料収集を行った。来年度はこれらの海外資料をまとめ、占領期におけるアメリカ人コレクターについて研究成果を口頭発表、報告書をまとめる予定である。昭和戦前期から占領期にかけての日本近代版画の海外紹介とその国際的評価を明らかにするという目的のもと、以下の二つのテーマに沿って調査研究を行った。今年度は、研究最終年度に当たるため、これまでの調査で得られた成果を口頭および論文で発表した。1.「昭和戦前期の海外日本版画展覧会に関する研究」については、サンフランシスコ美術館の資料調査で、1936年に開催された日本版画展覧会の出品目録を新たに発見、アメリカを巡回した展覧会出品作品の同定ができた。1934年パリ展の展覧会評については、研究協力者の猿渡紀代子氏にその翻訳とデータベース化を依頼、進めて頂いた結果、想像以上に反響が大きかったことが判明した。いずれの資料も関連論文とともに、研究成果報告書に<資料篇>としてまとめて掲載の予定である。なお、1941年の仏印巡回日本画展覧会については論文として発表、戦前期における海外日本版画展については「芸術文化における<伝統的なもの>」研究会で口頭発表を行った。2.「占領期におけるアメリカ人コレクターの研究」については、恩地孝四郎御遺族所蔵の写真や書簡の調査、サンフランシスコ美術館所蔵ハートネット・コレクションの調査、斎藤清資料(御遺族および福島県立美術館所蔵)の調査などを行った。これらの調査結果を踏まえた上で、アメリカの日本美術研究雑誌Impressionsに論文を投稿、アメリカの研究者と意見交換の機会を得た。また、2007年12月には研究協力者の味岡千晶氏をシドニーから招聘し、筑波大学および聖徳大学で研究発表を行った。なお、単独で恩地孝四郎研究会でもロ頭発表を行い反響を得ることにより、アメリカ人コレクターの存在の重要性を再確認することができた。
非凸最適化問題に対する作用素分割法に関する研究

本研究の概要は,非凸最適化問題に対する作用素分割法を提案し,その理論的な収束性,特に大域的収束性と反復回数の見積もりについて解析する。さらに,従来の理論では統一的に扱う事ができなかった関連分野の問題への応用について検討することである。
モーター蛋白質による化学-力学エネルギー変換機構-1分子計測による研究

マイクロニードルによる単一アクチンフィラメントのナノメーター操作技術を用いて、ミオシン1分子の発生する変位、力を直接計測する事に成功した。アクトミオシン分子モーターがATPの化学エネルギーを力学エネルギーに変換するメカニズムを解明するためには、1分子レベルでATPの分解反応を検出する技術を開発しなければならない。そこで、1分子の蛍光色素を水溶液中でリアルタイムでイメージングする蛍光顕微鏡法を開発した。この顕微鏡を使って、1分子のミオシンによる蛍光性のATPアナログ1分子の加水分解反応を直接イメージングすることに成功した。分子モーターの化学・力学エネルギー変換過程に直接アプローチするため、はじめに装置の開発を行った。改造した光学顕微鏡下で数mmから0.1nm以下までの広い範囲で操作できるマイクロマニピュレーターに微小ガラス針を連結し、その先端で蛍光標識した一本のアクチンフィラメントの一端をとらえる。針を操作し、アクチンフィラメントのもう一端をガラス表面に固定したミオシン分子またはミオシンフィラメンに接触させる。そこで発生した力と運動をガラス針の変位から決めた。ガラス針の変位はその像を2つの光検出器の中央に投影し、検出器の光強度の差としてとらえた。この方法で、それぞれ0.1nm、0.1pNそして0.1msの高分解能で変位が検出できた。この装置を使って、数個から数十個のミオシン分子が発生する張力ゆらぎを測定することに成功した。等尺条件では、大きな張力ゆらぎ観察された。そして、張力ゆらぎの解析から、アクトミオシンの張力発生はランダムオン-オフキネティックスに従っていることが分かった。オン、オフの反応速度定数、オン状態での個々のミオシン頭部の発生する張力を決めた。このように、個々のミオシン頭部の張力発生の素過程を初めて明らかにした。ガラス針による負荷を減らし、アクチンがミオシンコート表面に沿って滑り運動ができるようにすると、張力ゆらぎはほとんど消えた。このことはアクトミオシンが負荷の大小で、ATP分解とパワーストロークサイクルの共役を柔軟に変えることができることを強く示唆している。アクトミオシン分子モーターの化学力学エネルギー変換の本質を明らかにするため、その過程に分子レベルで直接アプローチできる研究法の開発を行なった。まず、蛍光顕微鏡法を用いて単一のアクチンフィラメントを直接観察し、マイクロニードルでそれを操作する手法を開発し、さらに、観察と操作の精度をあげミオシン1分子の運動発生過程を、1ナノメーター、0.1ピコニュートン、0.1ミリ秒という驚異的な分解能で直接捉える画期的な装置の開発に成功した。この装置を用いて、ミオシン1分子が発生する力、変位、速度定数など基本パラメーターを決めた。負荷が大きい時は、ミオシン分子は1回のATP分解反応中に1回アクチンと結合解離反応を行ない、変位は小さい(0nm)が約5.5pNという大きな力を一気に発生すること、そして、負荷が小さくなると、逆に、力は小さくなるが1回の結合解離反応で引き起こされる変位が約15nmになり、それを1回のATP分解反応中に何回(最大約10回)も繰り返すことなど、化学力学共役の本質に迫る詳しい内容を初めて明らかにした。アクトミオシン分子モーターがATPの化学エネルギーを力学エネルギーに変換するメカニズムを解明するためには、1分子レベルでATPの分解反応検出する技術を開発しなければならない。
環境調和型及びバイオミメティックグリコシル化反応の開発

細胞壁分解酵素リゾチームの位置選択的糖鎖加水分解反応を模倣したグリコシル化反応として,ヘキサ-2-エノピラノシルアセテートをグリコシルドナーに用いたグリコシル化反応について検討し,2,3-不飽和アセチル糖をグリコシルドナーに,2,3-飽和アセチル糖をグリコシルアクセプターに用いた化学選択的グリコシル化反応が効果的に進行し,望む2糖を与えること,また,従来法では困難な3級アルコールのグリコシル化が,2,3-不飽和アセチル糖を用いることで効果的に進行することを明らかにした.さらに,この事実の応用として,アンスラサイクリン系抗生物質ビネオマイシンB_2(1)の合成研究について検討した.すなわち,ヘキサ-2-エノピラノシルアセテートの化学選択的還元反応と,不飽和アセチル糖と飽和アセチル糖の化学選択的グリコシル化反応が1の2糖鎖,アクロシルロジノース部分に相当する4-(4'-oxo-2',3',4',6'-tetradeoxy-α-L-hex-2'-enopyranosyl)-2,3,6-trideoxy-α-L-threo-hexopyranosyl acetateの合成に適用可能であることを明らかにした.また,非常に反応性の乏しい3級のβ-オキソアルコールが,2,3-不飽和アセチル糖によってイオン性液体中,減圧下で効果的にグリコシル化されることを明らかにし,1のA環と配糖化された側鎖部分に相当するmethyl(2R,4R)-4-(4'-O-benzyl-2',3',6'-trideoxy-α-L-threo-hex-2'-enopyranosyl)-5-ethoxycarbonyl-2-vinylpentanoateを合成した.以上のように,生体反応模倣型グリコシル化反応としてヘキサ-2-エノピラノシルアセテートを用いたヘキソピラノシルアセテートとの化学選択的グリコシル化反応,反応性の低いアルコールとの高活性グリコシル化反応を開発し,それらが天然生理活性物質の合成に有効であることを明らかにした.細胞壁分解酵素リゾチームは,N-アセチルグルコサミンとN-アセチルムラミン酸が交互に配列する6糖鎖を認識し,非還元末端から4糖目(D環)でのみ位置選択的に加水分解する酵素として知られている.この位置選択性は,1.活性部位でD環の糖骨格のみが半椅子型配座を取ることで加水分解の活性化エネルギーが低下する歪みの効果と,2.生じたカチオン性中間体とアスパラギン酸残基の静電的相互作用による中間体安定化効果により説明されている.本研究ではこれらのことに着目し,糖の2,3位に2重結合を導入することにより,1.基底状態で半椅子型配座を有し,2.生じる中間体のカチオン中心を,導入した2重結合のアリル位とすることにより中間体安定化効果を付与した高活性グリコシルドナーをデザインした.デザインした2,3-不飽和アセチル糖は,従来の2,3-飽和アセチル糖と比較し,より効果的に活性化されることを明らかにした.さらに,この事実を活用し,1,2,3-不飽和アセチル糖をグリコシルドナーに,2,3-飽和アセチル糖をグリコシルアクセプターに用いた化学選択的グリコシル化反応が効果的に進行し,望む2糖を与えること,2.従来法では困難な3級アルコールのグリコシル化が,2,3-不飽和アセチル糖を用いることで効果的に進行することを見出した.さらに,2,3-不飽和アセチル糖の接触水素還元を,1.Rh/Al_2O_3を触媒に,酢酸エチル/トルエン混合溶媒を反応媒体として行うと2,3-飽和アセチル糖が,2.Pd/Cを触媒に,エタノール/酢酸を反応媒体として行うと,2,3-二置換テトラヒドロピランが,それぞれ化学選択的に得られることを見出した.細胞壁分解酵素リゾチームの位置選択的糖鎖加水分解反応を模倣したグリコシル化反応として,ヘキサ-2-エノピラノシルアセテートをグリコシルドナーに用いたグリコシル化反応について検討し,2,3-不飽和アセチル糖をグリコシルドナーに,2,3-飽和アセチル糖をグリコシルアクセプターに用いた化学選択的グリコシル化反応が効果的に進行し,望む2糖を与えること,また,従来法では困難な3級アルコールのグリコシル化が,2,3-不飽和アセチル糖を用いることで効果的に進行することを明らかにした.

さらに,この事実の応用として,アンスラサイクリン系抗生物質ビネオマイシンB_2(1)の合成研究について検討した.すなわち,ヘキサ-2-エノピラノシルアセテートの化学選択的還元反応と,不飽和アセチル糖と飽和アセチル糖の化学選択的グリコシル化反応が1の2糖鎖,アクロシルロジノース部分に相当する4-(4'-oxo-2',3',4',6'-tetradeoxy-α-L-hex-2'-enopyranosyl)-2,3,6-trideoxy-α-L-threo-hexopyranosyl acetateの合成に適用可能であることを明らかにした.また,非常に反応性の乏しい3級のβ-オキソアルコールが,2,3-不飽和アセチル糖によってイオン性液体中,減圧下で効果的にグリコシル化されることを明らかにし,1のA環と配糖化された側鎖部分に相当するmethyl(2R,4R)-4-(4'-O-benzyl-2',3',6'-trideoxy-α-L-threo-hex-2'-enopyranosyl)-5-ethoxycarbonyl-2-vinylpentanoateを合成した.以上のように,生体反応模倣型グリコシル化反応としてヘキサ-2-エノピラノシルアセテートを用いたヘキソピラノシルアセテートとの化学選択的グリコシル化反応,反応性の低いアルコールとの高活性グリコシル化反応を開発し,それらが天然生理活性物質の合成に有効であることを明らかにした.
近現代フランスにおける民主主義と宗教-ライシテ(非宗教性)の歴史社会学

本年度の重点的な課題のひとつは、19世紀のフランスのライシテについて掘り下げていくことであった。これに関しては、特にオーギュスト・コントとその周辺というテーマについて成果をあげることができた。まず、この哲学者の宗教史と道徳論の特徴をルナンとの対比において浮き彫りにする論文を執筆した。また、コントが19世紀の宗教研究と道徳の脱宗教化の発展にどのように寄与したのかをフランス語で発表した。さらに、コントの人類教における死者崇拝論を現代的視角から見直す発表を行ない、論文にまとめた。宗教学の歴史については、フランスで宗教学がどのように制度化されたのかについて、日本の研究動向や他のヨーロッパ諸国との比較を視野に入れながら、論文をまとめている(脱稿済、発表は来年度)。それから、ライシテと市民宗教の関係を問うという前年度の研究の延長で、デュルケムと市民宗教の関係を見直す発表を行なった。また、現大統領のニコラ・サルコジの演説内容を分析対象として、ライシテと市民宗教の関係を見直す発表を行なった。現代のライシテについては、サルコジと市民宗教についての発表のほか、中等教育における「宗教的事実」の教育について発表を行ない、論文を執筆した。また、ライシテ研究の第一人者ジャン・ボベロの業績についてもまとめて発表する機会を得た。その他、フランス語で執筆したPhD論文を日本語化することや、ライシテ関連の研究の翻訳・解説についても順調に作業を進めている。本年度の重点的な課題としては、ライシテの歴史を現代まで辿り、現在の研究動向を整理することを特に拳げていた。このことについては、論文「ライシテは市民宗教か」において、フラシス革命期、第三共和政初期、現代という三つの時期を取り上げてそれぞれの時期の課題について検討し、また、さまざまな研究者たちの立場を提示することによって、予定通りの成果をあげることができた。一方、ライシテと宗教の関係を批判的に問い直す歴史的研究としては、何よりもフランス語でPhD論文を完成させ、審査を経て学位を取得することができた。また、9月に行なわれた日本宗教学会では、19世紀から20世紀の転換点にかけて政治の舞台に登場したいわゆる「知識人」が、いかなる「宗教性」を構築したのかを、「知識人宗教の諸問題」というパネル発表で、問題提起的な発表を行なうことができた。それから、現代のライシテの動向の紹介としては、内相時代からライシテと宗教の問題に積極的にかかわってきたニコラ・サルコジの宗教政策について、まとめることができた(「ニコラ・サルコジの宗教政策、あるいはライシテの行方」)。[研究実施計画」に記載していた「宗教的事実の教育の実態解明」については、大正大学の「宗教教科書」翻訳プロジェクト(代表:藤原聖子准教授)に沿って、進行中である。ほかにも進行中のものとしては、受け入れ研究者の三浦信孝教授との共訳で、ライシテ研究の第一人者ジャン・ボベロ氏の著作を出す予定がある。また、死生学の領域においては、グレニス・ホワース氏の論文を翻訳し、オーギュスト・コントの死者崇拝についてまとめている。
“Home”を離れた女性たち：グローバル化時代のアイデンティティ

人、モノ、情報などがさまざまな境界を越えて行き交うグローバル化時代の現状に照らし、"home"というテーマに注目し、"home"(家庭、故郷、故国)を離れた女性作家たちとその作品の考察・分析を通し、このような現代社会に生きる女性のアイデンティティ構築をめぐる問題を探った。研究期間内の成果として7編の論文を発表し、国際学会で口頭発表を行った。また、関連分野の研究者らと交流し、彼らを招いて主要研究対象やテーマについての講演を企画実施することで教育現場での成果発信を行った。1本研究の主要な考察対象であるミュリエル・スパーク以外の現代女性作家による一次テクストの検討を行った。当初より取り上げる予定であったアンジェラ・カーターの作品と関連資料の整理、また、新たに開拓していたカナダ圏の女性作家によるテクスト考察を順調に進めることができた。2前年度末に科研課題研究の一環として招聘したミュリエル・スパークの伝記著書、マーティン・スタナード氏をレスター大学に訪ね、予定通り、スパーク・アーカイブについての取材等を行った。また、時間の制限はあったが、大英図書館での資料収集もいくらか行った。4本課題二年目に実施予定の海外研究者招聘計画を立て、準備を整えることができた。5前科研課題から本研究課題の橋渡しとなるテーマで、上記1に挙げた研究対象のアンジェラ・カーターなどを取り上げて論文を発表した。1本研究の主要な考察対象であるミュリエル・スパークについて、予定通り、スコットランド国立図書館で新着資料を中心にアーカイブ調査を行い、大英図書館でもより広範囲にわたる関連資料の検討を行った。2前年度に参加した国際学会での口頭発表を基にしたものを含め、研究課題のキーワードとなる“exile"や“home"そして女性作家に関する論文を二編執筆した。また、課題関連で新規に研究を深めていたカナダ文学分野でも論文一編を発表した。3カナダの現代女性作家研究を進める中、日本カナダ文学会の年次大会を運営委員として所属機関において開催し、現在活躍中の女性作家二名(ヒロミ・ゴトー、ラリッサ・ライ)を招聘して講演会を実施することで、研究成果を教育の場にも還元した。4主な研究テーマである作家スパークの生誕100周年(2018年)を視野に入れ、スコットランド国立図書館で新規に設けられたMuriel Spark Projectの担当者となるキュレーターとコンタクトをとり、意見を交わした。1地道なアーカイブ調査により新たな重要資料・情報を継続的に得て、本課題考察対象の研究を着実に発展させられている。2海外研究者への積極的な働きかけを通して主たる考察対象についての研究状況・最新情報を得ることができ、課題関連で開拓してきたカナダ文学の分野においても積極的な研究活動を行うことができた。3上述の研究活動の成果として3編の論文を発表し、あらたな課題につながる研究成果発表の準備に着手できている。1本研究の主要な考察対象であるミュリエル・スパークのテクストや関連資料の検討を行うとともに、スコットランド国立図書館スパーク・プロジェクト・キュレーターのコリン・マッキロイ氏と、2018年のスパーク生誕百周年を控えた本作歌研究の動向について、最新の情報等を含め、さまざまな意見交換を行った。2上述のマッキロイ氏を所属機関である山梨大学にゲスト・スピーカーとして招き、考察対象の作家スパークを中心にエディンバラの作家たちとその背景についてなど、学生のための講演を企画・実施した。また、この際にもマッキロイ氏とスパーク・アーカイブ調査の成果、予定されるスパーク・エキシビションのテーマ、昨今の作家評価について意見交換等を行った。3以下3編の論文を発表した:1)これまでのスパーク・アーカイブ調査について、本作家の一次テクスト分析と絡めてその現状と意義をまとめ、論文として発表、2)"Home"を離れた女性としての"gentile Jewess"スパークのアイデンティティに焦点を当て、関連テーマにおける近年の議論を検討した論考を発表、3)現代カナダ人女性作家の作品をとりあげ、フィクションにおいて"home"を離れた女性たちのアイデンティティ表象などを考察する論文を発表した。4現代を生きる女性作家による女性の表象をより広い視野において考察し、日本人研究者としての視点を活かすことを目指し、日本の女性作家(芥川賞受賞作家の藤野可織氏)への取材や、スパーク作品翻訳者など関連分野の研究者らとの意見交換を行った。1本研究の考察対象をより広い分野を含めて概観したうえで作家やテクストの検討を進めたことで、研究の方向性がより具体化された。2イギリスの研究者との交流を深めたことが資料収集に役立ち、海外研究者招聘を研究に生かす活動を継続的に行えている。3研究課題の口頭発表を国際学会で行い、本課題関連のテーマを含む論文を執筆し、研究成果の発信を早い段階で行う事ができた。1一次資料研究と批評・理論研究:本課題初年度と今年度に行った研究をふまえ、さらなる成果発表を行う。それらの成果に基づきつつ、主たる考察対象をめぐる新たな課題についての考察を深めるべく個々の作品・資料分析を続ける。

2資料収集とテーマ研究:1と同じく、これまでの研究活動を成果として発表する。同時に、主たる考察対象について現地英国で定期的なアーカイブ調査を中心とする資料収集を行い、国内外研究者との交流をさらに広げ、深める。3海外研究者招聘:27年度には二名の現役作家を招聘し、研究を推進し、成果還元という目的も果たせたので、本課題最終年度も同様の活動を行う。人文学1一次資料研究と批評・理論研究:初年度の研究成果を基盤にし、引き続き、テクストと資料の考察を深める。本研究最終年度に中心となる考察対象の研究へ収斂していけるよう、あらたな研究分野(カナダ文学)やその他の作家研究についての考察を整理していく。2資料収集とテーマ研究:これまで通り、英国のアーカイブや国立図書館における定期的な資料収集で視野を広げるとともに、国内外の学会への積極的参加により、"diaspora"や"exile"を扱った研究への理解を深める。3海外研究者招聘:27年度には現在活躍中のカナダの女性作家を招聘する予定なので、科研課題に関する意見交換を行い、この貴重な機会を研究成果に反映させ、また、所属研究機関における研究活動の成果還元として役立てる。所属機関における英語カリキュラム責任者としての職務により一年を通じて多忙をきわめ、関連課題を学ぶための国際学会参加や資料調査のための海外出張の回数や期間が予定通り確保しきれなかった。また、海外研究者を招聘するにあたり、非常に運良く本人の来日計画にあわせることができたため支払予定の旅費を節約する事ができた。出張旅費等との兼ね合いで予算オーバーしないよう物品購入分を調整しようとした結果、海外図書など年度内の納品等が困難なものもあり、次年度への繰り越し額が生じた。上記の助成金については、27年度に予定より控えざるを得なかった、海外での情報収集のような研究活動を最終年度に補うかたちで役立てる。翌年度分の使用計画としては、申請時の計画通り、1)国内外の学会で情報・意見交換を行うため、またイギリスでの資料収集・調査のための出張費、2)海外からの研究者招聘に関わる経費や謝金(スコットランド国立図書館、ミュリエル・スパーク・プロジェクト・キュレーターのDr Colin Mcilroyと交渉中)、3)研究資料等の購入に充てる。上記の助成金については前年度購入予定にしていた図書購入に使用する。翌年度分の使用計画としては、申請時の計画通り、1)国内外の学会で情報・意見交換を行うため、また、イギリスでの資料収集・調査のための出張費、2)海外からの研究者招聘に関わる経費や謝金(平成27年6月26日にカナダ人作家・カルガリー大学准教授ラリッサ・ライ氏招聘)、3)研究資料の購入費等に充てる。
日本産大型褐藻の種内の遺伝的多様性の解析

アカモク・シダモク種群における集団間の遺伝的多様性について、これまで用いてたミコトンドリアゲノム由来のマーカーに加え、核ゲノム由来のマーカーをSSCP法を用いた解析により導入し、これまで別種とされてきたアカモクとシダモクの間に雑種とみられる個体が存在することを確認した。またミトコンドリアマーカーによる解析についてもnested clade analysisという統計的手法を用い、より詳細に日本沿岸のアカモク・シダモク種群の系統地理について解析をおこない、最終氷期以降本種群が日本沿岸において気候変動の経影響を強く受けて集団サイズの変動を繰り返してきたことをあきらかにした。また日本沿岸において様々な魚種の稚魚の生育場所として水産的重要性が認識されている流れ藻がどこから流れてくるか、といり問題について、アカモク集団間の遺伝的変異の地埋的分布を利用した推定を試み、東シナ海のアカモク流れ藻集団、日本沿岸のアカモク固着集団、中国上海沖の流れ藻の起源地といわれている乗四諸島の固着集団を比較した。その結果従来言われてきた説とは異なり、乗四諸島は東シナ海の流れ藻の起源地としては考えにくいことが明らかになった。また九州沿岸や高知沖で採集されたアカモク流れ藻集団同士をくらべ、従来いわれてきたように沿岸域と沖合の流れ藻では地埋的起源が異なること、また同じ海域でも一か月の差で流れ藻の遺伝的組成が大きく異なることを明らかにした。ワカメ属の種間雑種の解析では、ワカメ、アオワカメ、ヒロメの3種についてマイクロサテライトによる解析を導入し、ワカメについて開発されたマイクロサテライト遺伝子座のいくつかについてヒロメ、アオワカメでも利用可能のであることを確かめた。本研究のテーマは大型褐藻の遺伝的多様性の解析と種間の比較であるが、個々の材料についてみると、ワカメを材料とした遺伝的多様性の解析ではほぼ日本全国にわたってワカメの遺伝的多様性をミトコンドリアのcox3遺伝子と核rDNAのITS 1領域を対象として遺伝的多様性の解析を終了し、日本沿岸に9つのハプロタイプが存在することを明らかにし、この結果については投稿論文を準備中である。またITS 1領域をみたときにワカメ種内に大きくわけて5タイプの配列がみられ、このうち2つはそれぞれヒロメとアオワカメにみられる配列であることから野外における種間交雑の存在を明らかにすべく現在対象をヒロメ・アオワカメに拡大し、解析を進めている。ワカメ・ヒロメ・アオワカメの種間雑種の存在については11月に植物学会関西支部大会(奈良女子大)で発表した。アカモクについても分布域をほぼ網羅する形で採集を終え、現在解析を進めている。本種に関しては一年生であることや流れ藻として長距離の移動が見られることなどの理由から予想されていたよりもはるかに明瞭な地域個体群間の分化がみられることを把握している。瀬戸内海ではそれぞれの季節性を反映して隣接した個体群間でも遺伝的に分化がみられることから、他の地域でも遺伝的分化に対応した生理的分化が見られる可能性を考慮にいれて今後研究を進めていく必要がある。また本種に関しては近縁のシダモクとの関係も調べ、これまでアカモクとは別種とされてきた本種が遺伝的にはアカモクの中の地域個体群の一つとみなせるという結果を得ており、3月末の藻類学会第28回大会(北海道大)で発表予定である。なおワカメとアカモクの種内の遺伝的分化のパターンを比べると、ともに太平洋側と日本海側に大きな分化があるのに加え、太平洋側でも関東以南と東北の間に大きな遺伝的分化がみられ、海流やそれに伴う海水温の違いが海藻の個体群の遺伝的分化に対する影響が大きいことが示唆される結果が得られている。もともとは極東アジア原産であるが、最近世界的に移入種として問題になっているワカメについて世界各地9ヶ国(日本、韓国、中国、フランス、USA、メキシコ、ニュージーランド、オーストラリア、アルゼンチン)のサンプルについて、ミトコンドリアゲノム上の二つの領域をマーカーとして遺伝的多様性の解析をおこない、その結果に基づきそれぞれの移入集団の原産地の推定を行った。本研究では日本と中国・韓国の自然集団を遺伝的に区別することに成功している。ヨーロッパ沿岸とメキシコ太平洋沿岸に見られる移入集団は日本の東北太平洋沿岸・北海道沿岸の自然集団と,またオーストラリア・タスマニア島の集団は日本の本州日本海沿岸・瀬戸内海沿岸に分布している集団と同じ配列(ハプロタイプ)を持っていることが分かった。また直接同じ配列は見つかっていないものの、USA太平洋岸の集団のハプロタイプは関東周辺の集団に似ており、この地域に起源している可能性が示唆された。NZには日本と中国・韓国の両方から移入が起きている可能性が高いこともわかった。オーストラリア・メルボルンとアルゼンチンの移入集団は中国・韓国の集団とハプロタイプが同じであったが、移入の成立年代が新しく、温帯域のワカメは赤道を越えることは困難であろうことを考えると、NZからの二次的移入の可能性も考えられるという結果を得ている。これらの結果を国際学会を含む、3つの学会で発表した。ワカメと同様の手法で東シナ海に春期に現れるアカモクの流れ藻について、中国、韓国、日本の集団と比較を行い、その起源地を推定した。これまでの解析で、今まで中国起源であると言われていた流れ藻アカモクが、遺伝的には中国よりは日本の九州西岸の集団に近いことがわかっている。これらの結果についてはシンポジウムを含む2つの学会で発表した。アカモク・シダモク種群における集団間の遺伝的多様性について、これまで用いてたミコトンドリアゲノム

由来のマーカーに加え、核ゲノム由来のマーカーをSSCP法を用いた解析により導入し、これまで別種とされてきたアカモクとシダモクの間に雑種とみられる個体が存在することを確認した。またミトコンドリアマーカーによる解析についてもnested clade analysisという統計的手法を用い、より詳細に日本沿岸のアカモク・シダモク種群の系統地理について解析をおこない、最終氷期以降本種群が日本沿岸において気候変動の経影響を強く受けて集団サイズの変動を繰り返してきたことをあきらかにした。また日本沿岸において様々な魚種の稚魚の生育場所として水産的重要性が認識されている流れ藻がどこから流れてくるか、といり問題について、アカモク集団間の遺伝的変異の地埋的分布を利用した推定を試み、東シナ海のアカモク流れ藻集団、日本沿岸のアカモク固着集団、中国上海沖の流れ藻の起源地といわれている乗四諸島の固着集団を比較した。その結果従来言われてきた説とは異なり、乗四諸島は東シナ海の流れ藻の起源地としては考えにくいことが明らかになった。また九州沿岸や高知沖で採集されたアカモク流れ藻集団同士をくらべ、従来いわれてきたように沿岸域と沖合の流れ藻では地埋的起源が異なること、また同じ海域でも一か月の差で流れ藻の遺伝的組成が大きく異なることを明らかにした。ワカメ属の種間雑種の解析では、ワカメ、アオワカメ、ヒロメの3種についてマイクロサテライトによる解析を導入し、ワカメについて開発されたマイクロサテライト遺伝子座のいくつかについてヒロメ、アオワカメでも利用可能のであることを確かめた。
睡眠時無呼吸の前兆予測を目的とした３次元いびき生成モデルの構築と音響解析

本研究では,睡眠時無呼吸症候群(SAS)の代表的な症状である「いびき」に着目し,いびきの音響特性から無呼吸の前兆を予測する工学的手法の構築を目的とする.いびきは同一人物であっても一晩の間でいびきは多様に変化し,無呼吸の前兆を示すようないびきの音響特性は未だ十分に明らかになっていない.本研究では,上気道の立体模型を3次元プリンタにより構築し,いびきを発生させる音響実験を様々な生理条件を模擬した環境下で行い,無呼吸の前兆を示す上気道の狭小化といびきの音響特徴との関連性を明らかにする.本研究では,睡眠時無呼吸症候群(SAS)の代表的な症状である「いびき」に着目し,いびきの音響特性から無呼吸の前兆を予測する工学的手法の構築を目的とする.いびきは同一人物であっても一晩の間でいびきは多様に変化し,無呼吸の前兆を示すようないびきの音響特性は未だ十分に明らかになっていない.本研究では,上気道の立体模型を3次元プリンタにより構築し,いびきを発生させる音響実験を様々な生理条件を模擬した環境下で行い,無呼吸の前兆を示す上気道の狭小化といびきの音響特徴との関連性を明らかにする.
藻類のビタミンB_<12>の生理機能と酸化抑制物質の食品栄養的機能性について

ビタミンB_<12>はコリン核にコバルト(Co)を配位する分子量約1400の水溶性化合物であり、生体内に吸収された後アデノシルB_<12>の補酵素型に合成されてメチルマロニルCoAムターゼとメチオニン合成酵素の補酵素として機能している。本研究では、藻類のビタミンB_<12>の取り込みと細胞内に存在するB_<12>アナログの分離同定を行い、アデノシルB_<12>とメチルB_<12>の定量を行って藻類のビタミンB_<12>の有効性を調べ、B12補酵素合成系と蓄積機構を明らかにした。B_<12>の定量については、Lactobacillus leichmannii ATCC7830を用いる微生物法とケミルミネッセンス法により行い、測定法の特性を比較検討し、B_<12>アナログの性質を明らかにした。食品としての海苔(スサビノリ)には比較的多くのビタミンB_<12>(3580μg/100g dry weight)が含まれており、また海苔食品が酸化変質しにくい現象を調べるために酸化抑制物質の検索を行い、食品中のビタミンB_<12>の酸化分解と抗酸化物質の抑制反応を調べて食品栄養的特性と機能性を明らかにし有効利用することを検討した。スサビノリ中のビタミンB_<12>含有量は微生物法(32.3μg/100g)とケミルミネッセンス法(25.1μg/100g)においてほぼ一致し、生物活性を有するB_<12>アナログが検出された。B_<12>欠乏ラットに対する飼育実験により、スサビノリがビタミンB_<12>供給源として有効であることを明らかにした。スサビノリ(Porphyra yezoensis)に含まれる抗酸化物質の検索を行い、アンセリン、カルノシンの非タンパク性ペプチドとともにヒスチジン関連物質が比較的多く検出され、特有の抗酸化物質としてミコスポリンーグリシンの1種であるウスレジンを検出・同定した。食品に含まれるビタミンB_<12>の定量について、Lactobacillis leichmannii ATCC7830を用いる微生物定量法とケミルミネッセンス法とを比較検討した。ハマグリ、ホタテガイなどの貝類とスピルリナでは微生物法によって得られた含有量はケミルミネッセンス法と比較して68倍高い数値を示したが、牛肉、鶏肉、豚肉、マグロ、牛乳、海苔などでは測定値よく一致していた。貝類とスピルリナにはビタミンB_<12>置換体やB_<12>アナログが多く含まれていることが微生物法とケミルミネッセンス法の測定値の差異であることがわかった。したがって、ケミルミネッセンス法は不活性なB_<12>アナログに対してIFが結合しない特異性や再現性から、食品のビタミンB_<12>の定量において微生物法よりも優れていることを明らかにした。また、海苔食品の材料であるスサビノリにはビタミンB_<12>含有量が35.31μg/100gと牛肝臓65.21μg/100gに比較して高く、また酸化変質しにくい。これは他の酸化抑制物質とともにヒスチジン関連物質が多く含まれ、カルノシンやアンセリンのジペプチドが強い抗酸化活性を有しているためであることを明らかにした。

そこでさらに、これらのヒスジヂン関連物質の抗酸化メカニズムを明らかにするため、AAPHをラジカル反応開始剤として分光光度計およびケミルミネッセンス法(ALOKAルミネッセンスリーダBLR-201)により過酸化ペルオキシドを経過する酸化プロセスを系統的に調べ、抗酸化活性能を検討している。紅藻(Porphyra sp.)と緑藻(Enteromorpha sp.)に含まれるビタミンB_<12>の含有量は微生物法(32.26,63.58μg/100g)とケミルミネッセンス法(25.07,69.20μg/100g)において一致しており、これら藻類ではOH・B_<12>型とCN・B_<12>型の生物活性型で存在することを明らかにした。このことより食品としての海苔はビタミンB_<12>の優れた供給源になることが示された。この結果は、海苔(Porphyra yezoensis)を飼料に添加して飼育したB_<12>欠乏ラットの動物実験の結果とも一致した。しかし、健康食品のスピルリナ錠剤(Spirulina sp.)では微生物法(244μg/100g)とケミカルルミネッセンス法(8.3μg/100g)とによる測定値に約8倍の差異があり生物的に不活性なプソイド型ビタミンB_<12>が85%、活性型ビタミンB_<12>が17%の割合で存在することが示された。また、酸化変質しにくい食品である海苔(スサビノリ)に含まれる抗酸化物質の検索を行い、メタノール抽出画分から強力な抗酸化物質を分離精製し、ミコスポリンーグリシンの1種であるウスジレン(usujilene)と同定した。さらに、海苔にはアンセリンやカルノシンなどのヒスチジン関連ジペプチドの酸化抑制物質が存在することを明らかにし、これらのヒスチジン関連物質の抗酸化能をケミルミネッセンス法により測定し分析した。IC_<50>値より抗酸化能の強さはカルノシン>アンセリン>ホモカルノシン>1-メチルヒスチジン>3-メチルヒスチジン>ヒスチジン>ヒスタミンの順であったが、酸化抑制反応の濃度依存性を分析した結果では抗酸化物質としてはアンセリンがカルノシンよりも優れていることを明らかにした。紅藻スサビノリ(Porphyra yezoensis)の海苔食品に含まれるビタミンB_<12>の含有量はLactobacillis leichmannii ATCC7830による微生物法(32.3μg/100g)とケミルミネッセンス法(25.1μg/100g)においてほぼ一致した。つぎに、養殖スサビノリからビタミンB_<12>を単離精製しその性質を調べた。新鮮な養殖海苔を凍結乾燥し約500gの粉末を遮光条件下、酸性溶液にKCNを加えて煮沸抽出し、ろ液にAmberlite XAD-4樹脂を加えて吸着させ80%エタノールで溶出してB_<12>粗抽出液を調製した。粗抽出液はCosmosil 140C18-OPNカラムにかけてB_<12>画分を分離し、逆相HPLCカラムによりB_<12>フラクションを分画、濃縮後、シリカゲル60TCLによりB_<12>のピンクカラー部分を集め、さらにHPLCによりB_<12>標品を精製した。養殖スサビノリにはOH-B_<12>(1.6%)、CN-B_<12>(4.5%)、Ado-B_<12>(28.6%)、Me-B_<12>(65%)の4種の生物活性なB_<12>が検出され、Ado-B_<12>とMe-B_<12>の補酵素型が主成分であった。しかし、食品の海苔シートではOH-B_<12>(46%)が多く検出され、これは海苔食品製造過程における乾燥のため太陽光に曝すことによりOH-B_<12>に変換されたことが示唆された。さらに、B_<12>
３次元マトリックスの硬さが幹細胞による軟骨細胞の分化に及ぼす影響

従来、硬さ制御には細胞毒性がある架橋剤を用いるために、3次元での培養はできなかった。分子鎖が切断されていない非分解性ゼラチンは30°Cでらせん構造を回復しやすく、コラーゲン線維に類似する線維を形成することを確認した。非分解性ゼラチンに含まれる線維形成成分を特定し、コラーゲンの取り扱いでタブーとされてきた熱変性を利用した新しい高強度コラーゲン線維ゲルの作製方法を開発した。高強度コラーゲン線維ゲルは、組織工学や再生医療のための、より耐久性のあるハイドロゲルを提供することが期待される。本研究では硬さ制御可能な3次元培養用人工細胞外マトリックスを開発し、幹細胞の軟骨細胞への分化における3次元足場の硬さの影響を明らかにする。近年、細胞分化とその足場の硬さの関係が明らかにされたが、いずれも2次元培養での研究成果である。従来の3次元では硬さを制御できなかったが、コラーゲンと化学的に等価であるゼラチンの融点を高める新技術を開発して3次元包埋培養を実現し、その濃度により硬さを制御する。3次元環境が分化誘導が必須である軟骨組織の再生において3次元の硬さが幹細胞の分化に与える影響を解明する。1)培養環境で融解しない高融点ゼラチン(未分解型ゼラチン)を合成し、細胞の3次元包埋培養を実現した。当該年度では高融点ゼラチンの安定的な製造方法を検討し、アテロコラーゲンを中性下で熱変性させ、α鎖が未分解型ゼラチンを作製した。未分解型ゼラチンは市販ゼラチンよりも「高融点」「高凝固点」ゼラチンであることを実証し、溶融曲線を比較すると未分解型ゼラチンは市販ゼラチンより高融点成分が多いと推定された。3032°Cでゲル化した未分解型ゼラチンは37°Cで融けないことを実証したため、細胞培養に使用できると推定された。2)1の培養材料の硬さを制御して3次元包埋培養の実験系を構築した。未分解型ゼラチンの培養中の硬さを測定したところ、従来法による0.5%コラーゲン線維ゲルの硬さ73Paに対して、未分解型ゼラチンゲルの硬さは濃度2.5%で131Pa、5.0%で427Pa、8.0%で3970Paとなった。8%未分解型ゼラチンゲル中で間葉系幹細胞を培養したところ、3日間の培養では全く生存率の低下は見られなかった。3)3次元細胞外マトリックスの硬さの分化への影響を解析した。当該年度では間葉系幹細胞を軟骨細胞に分化培養を試みたところ、2.5%に比べ8%は白濁し、基質産生量が多いことが予想された。以下、具体的内容である。1、培養環境(37°C)で融解しない高融点ゼラチンを合成し、細胞の3次元包埋培養を実現する。ゼラチンの高融点化は次の3つの方法を段階的に実施して達成する。(1)ゼラチンの原料に酸可溶性コラーゲンを用いて24°Cから30°Cに高める。(2)ゼラチンの3成分(α鎖、β鎖、γ鎖)のうち、らせん回復力の高いγ鎖を単離して30°Cから34°Cに高める。(3)Gly-X-Yのα鎖アミノ酸配列のYの位置のプロリンをヒドロキシル化して34°Cから42°Cに高める。当該年度では高融点化技術の3つの要素技術のうち(1)でゲル化濃度(1%)の融点28°Cのゼラチンを作製した。ただし、血清を含む培養液とゲル化する場合にゼラチン濃度は2%以上を必要とした。30°C、72時間、5%炭酸ガス下で細胞を3次元包埋培養すると生存率は79.4±8.3%であった。2、1の培養材料の硬さを制御して3次元包埋培養の実験系を構築する。高融点ゼラチンの硬さ制御を濃度により行う。幹細胞から軟骨細胞に分化する培養条件の実験系を構築する。

当該年度では中性ゼラチン溶液では濃縮が困難であったため、酸性溶液を使用することで10%以上の濃縮が可能となった。それに伴い、酸性ゼラチン溶液を用いた包埋条件を再検討して方法を確立した。本研究では硬さ制御可能な3次元培養用人工細胞外マトリックスを開発し、幹細胞の軟骨細胞への分化における3次元足場の硬さの影響を明らかにする。近年、細胞分化とその足場の硬さの関係が明らかにされたが、いずれも2次元培養での研究成果である。従来、硬さ制御には細胞毒性がある架橋剤を用いるために、3次元での培養はできなかったが、コラーゲンと化学的に等価であるゼラチンの融点を高める新技術を開発して3次元培養を実現し、濃度により硬さを制御するため、細胞へのダメージを最小化した培養環境を提供する。この3次元環境を利用して3次元の硬さが幹細胞の軟骨細胞分化に与える影響を解明する。まず、培養環境(37°C)で融解しない高融点ゼラチンを合成し、細胞の3次元包埋培養を実現する。ゼラチンの高融点化は(1)原料にアテロコラーゲンを用い、(2)低分子量化を抑制するゼラチン作成法ならびに(3)濃縮技術を確立した。作製したゼラチンを非分解性ゼラチン(UCG)とし、濃度5%UCGは融点が約37°C、ゲル化温度は約24°Cであった。しかしながら、UCGは30°Cに静置すると従来のゼラチンでは起こり得ない線維化がすることを発見した。これは30°Cでらせん構造の回復率が高いことに起因することが分かった。次にゼラチン濃度で硬さを制御して3次元包埋培養の実験系を構築した。30°Cで5時間線維化させたUCGゲルは濃度8%で弾性率が約5kPaとなり、従来の市販コラーゲンゲル0.5%の約0.4kPaと比べて硬いゲルが作製できた。いずれの濃度のUCGにおいても細胞生存率は3日間で低下しなかった。しかしながら、UCGゲルは培養液を交換すると、その弾性率は著しく低下して長期培養に耐えられないことが判明した。分化に長期間を要するために安定性の高いUCGゲルの作製方法を検討して成功したが、硬さが与える分化への影響の詳細な検討に至らなかった。医歯薬学3次元マトリックスである高融点ゼラチンの作製にあたり目的を達成するために、当初の予定より作製のステップを増やす必要ができました。従って、24年度に実施する計画3)3次元細胞外マトリックスの硬さの分化への影響の解析が終了することができなかったことが理由です。当該年度開始時に実験拠点を移設完了している予定であったが、震災の影響で一時的に実験拠点を別に設けて後期に本来の実験拠点に移設を行ったために、2回の移設作業により実験を中断した。したがって、当初の計画よりもやや遅れた状態となった。達成率は、具体的内容1では60%、2では50%である。引き続き、当該年度の解析を詳細に実施する。3次元細胞外マトリックスの硬さが幹細胞から軟骨細胞への分化に及ぼす影響を明らかにして詳細を検討する。幹細胞から軟骨細胞への分化を最も促進するゼラチンの硬さを見出す。1異なる硬さにより分化培養した軟骨細胞の基質産生量を組織学的評価と生化学的評価により定量する。21で確認できない場合には分子生物学的評価を実施して、硬さが分化に影響を与えることを明らかにする。3硬さが分化に影響する遺伝子をDNAアレイ解析により特定し、この因子の特定により軟骨分化と足場の硬さに密接な関係があることを明らかにする。1、培養環境(37°C)で3次元で硬さが制御できる培養材料を合成する。既に基礎データや準備が整っているため、残り2つの要素技術を段階的に実施して37°C以上の高融点ゼラチンを合成する。2、1の培養材料を用いて軟骨分化の3次元包埋培養の実験系を構築する。iPS細胞あるいは間葉系幹細胞から軟骨細胞に分化する三次元包埋培養方法を確立する。
災害と犯罪(阪神大震災後の犯罪被害の実態と人々の不安感)

日本では、大震災後には無警察状態となり、社会が解体して犯罪が急増するという認識が広がっているが、そのような認識は妥当ではない。一般に自然災害は被災者の間や社会全体で連帯意識を生成、強化させ、犯罪を減少させる効果を持つ。例外的に災害後に犯罪が増加するケースでは、社会解体の状況が先行して存在し、災害が引き金となっている。1923年の関東大震災では朝鮮人に対する殺害が広がったが、それに先行して朝鮮半島の植民地経営による窮乏化と日本本土への人口流出、1929年の三・一独立運動に対する軍事的制圧などが行われ、民族的偏見が強まっていた。戒厳令布告の責任者たちは、三・一独立運動弾圧の当事者であった。阪神大震災後、治安は良好であり、自然災害は犯罪を減少させるという一般的な傾向を裏付けた。阪神大震災後には民族の壁を越えて食糧の配給や相互援助が行われた。もっとも、被災者の間での社会連帯の強化は、外部から侵入する者の犯行を抑止するだけではなく、「よそ者」、とりわけ在日外国人に対する不合理な排除を生み出しかねない。ベトナム人たちは日本人による排除を感じて、避難所を出て公園での集団生活を開始した。また、ボランティアたちはFM局を開設し、外国人への正確な情報の提供につとめた。われわれは、社会連帯の核の一つとして自治会に着目し、神戸市東灘、中央、長田および西宮市の自治会長全員に対し震災後の地域防犯活動についてアンケート調査を実施した。その結果、以下の点が確認さねた。これらの活動は、基本的に警察や行政から独立した自発的な取組であった。自警活動として最も多く行われていたのは、夜の巡回であり、以下危険個所の点検、昼の巡回、立ち番・見張りと続き、さらに立ち入りの禁止・道路の遮断、街灯増設の要望等であった。そうした活動について、多くの回答は不安感の軽減、犯罪予防の双方にとって有効であったとしている。阪神大震災後の犯罪問題について、平成10年度に以下の研究を行い、大要次のことが明らかとなった。1.公官庁の資料の収集につとめ、兵庫県警の犯罪統計および震災後の記録、神戸市の消費者センターにおける震災後の悪質商法に関するデータなどを収集することができた。今後さらに警察庁及びび兵庫県警の協力により警察署別を含む詳細な統計の提供を受ける予定である。また、震災便乗の悪質商法に関し、行政側のヒアリングを進める予定である。警察の統計や試行的にに行った住民アンケートから、阪神大震災後には、和罪問題は一般に理解されているように、深刻な事態には至らなかったことが明らかになった。統計的には、震災時には自転車やオートバイの盗難を除けば、震災のあった平成7年には被災地の犯罪は減少している。今後、このことの理由等について住民の意識調査などによって明らかにしたい。2.我々の調査から、震災直後に住民の間で人命救助や食糧の確保などとともに、パトロール、立ち番など自主的な防犯活動が活発に展開されたことが明らかとなった。こうした住民の防犯活動について実情を把握すべく、神戸市長田区のある自治会の関係者から聞き取り調査をした。現在この結果に基づいて、神戸市内の各地の自治会が行った防犯活動に関するアンケート調査を準備中であり、近く実施の予定である。当初は、平成10年度中に大双模な住民調査を予定していたが、検討の結果、自治会調査と住民調査に分けて、平成11年度にこれらの社会調査を実施することにした。3.関東大震災後の犯罪問題に関する資料の検討を行った。

関東大震災後の犯罪問題の中心は、官民による朝鮮人の大量殺害であり、その他の犯罪は統計上むしろ大幅に減少していた。震災などの後には、犯罪が多発するというのが常識となっているが、関東大震災後でさえ、通常の犯罪は減少していた。激発したのは在日朝鮮人に対する流言や社会的偏見・憎悪と結びついた大量殺害であった。阪神大震災の犯罪問題について、平成11年度に次のような研究を行い、大要、以下のことが明らかとなった。1.自治会アンケートの実施震災後の地域における犯罪被害、住民の意識と住民の地域防犯活動に関して、実態を把握するため、神戸市と西宮市の自治会会長を対象とするアンケート調査を企画し、実施した。神戸市では、神戸市自治会連絡協議会の構成員全員と東灘区、中央区、長田区の自治会長全員が対象となった。西宮市では、全ての自治会長を対象とした。平成11年4月から10月まで、討議を重ねてアンケートの項目の作成を行い、アンケート調査は郵送方式により10月から平成12年2月にかけて実施した。全体で730件の回答があり、現在、アンケート結果の集約し、データの入力作業を行っている。データの分析は平成12年度の課題である。2.官庁データの収集兵庫県警の協力によって、震災の前後5年間の署別・月別・罪種別統計を得ることができ、さらに災害対策課の担当者から震災直後の警察活動について、詳細な報告をしていただいた。神戸市の生活情報センターの担当者から、震災後の悪質便乗商法について、詳細な報告をしていただいた。3.外国の研究の分析研究会では、数次にわたり、災害後の犯罪問題に関する諸外国の文献を検討した。震災後の犯罪に焦点を置いた文献はほとんどないが、「災害後の犯罪」に視野を拡大するならば。いくつかの文献がある。理論仮説としては、「アノミーとシノミー」の理論、および「状況的犯罪防止理論」(そのうちでも「合理的選択の理論」)が有用であるように思われる。1.自治会アンケートの分析前年度実施した神戸市東灘、生田、長田および西宮市の自治会長に対するアンケート調査の結果を集計し、クロス集計、多変量解析分析を進めている。関東大震災においては朝鮮人らが暴動を起こしているとの流言飛語が広がり、これらに対する虐殺が繰り広げられた。こうした体験からか、震災後には無警察状態で社会秩序が乱れ、犯罪が激発するとの観念が根強く存在する。しかし、阪神大震災後、犯罪が増加したとは言えない。アメリカ等の文献を見ると、自然災害後はむしろ犯罪は一般に減少するという。その理由は、自然災害で人々が危機的な状態に立たされ、生存と安全確保のため社会連帯が強まり、犯罪の発生は抑制されるというものである。われわれの調査結果も、地域のリーダーとしての自治会長たちが、どのように震災後に地域安全とと地域防犯活動に取り組んだかを分析し、それが社会連帯による犯罪の抑止として機能したことを示唆する。同時に、阪神大震災後、震災時に特有な犯罪も生じている。地域での犯罪実態についても分析し、警察への通報の有無、警察との協力関係などについても、分析を進めている。アンケート調査を補うため、東灘、生田、長田、西宮で自治会長から聞き取りを行い、長田では、震災直後にFM放送を開局して不安感を取り除くボランティア活動をした在日外国人にインタビューを行った。