hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血液をつくる水分調節機構の解明

血管内皮細胞と血球細胞は胚体外中胚葉の血島において共通前駆細胞から分化する。両者はやかがて空間的に分離され、心臓の拍動開始と共に血球が血管内を循環する。血球・血管分化を制御する分子群は詳細になっているが、最初に出現する血液の「水分」がいつどのようにして適切に血管内へ取り込まれるのかは全くの謎である。本研究では胚発生初期の血管内への水分の流入機構を解明する為、水チャネル分子Aquaporin1(AQP1)に焦点を絞り、解析を行った。本年度は、Tet-ONシステムを用いて血管内皮細胞でAQP1-EYFPの発現誘導を行い、タイムラプス観察解析を行った。その結果、AQP1-EYFP蓄積量の上昇にしたがって血管内皮細胞が血球様へ変化することを明らかにした。さらにAQP1の発現により異所的に血管から遊離させた血球様細胞の発生運命を調べるため、Tol2トランスポゾンを用いてAQP1発現誘導細胞の長期追跡実験を行った。その結果、AQP1の発現によって人為的に血管内皮細胞から出芽・遊離させた血球様細胞が骨髄まで移動することがわかった。これらの発見は、血管内の「水分」がAQP1を介して血管内皮細胞内へ取り込まれ、血球細胞の出芽・遊離が起こる可能性を強く示唆する。当初計画では、血液産生に寄与する水分調節機構の解明という漠然とした目標を掲げていたが、最終的に血管内皮細胞からの血球分化転換に関わる分子メカニズムの解明まで到達することができた。両者はやがて空間的に分離され、心臓の拍動開始と共に血球が血管内を循環する。本研究では胚発生初期の血管内への水分の流入機構を解明する為、水チャネル分子Aquaporin(AQP)に焦点を絞り、その役割の解析を行っている。平成28年度は、AQPファミリーのうちAQP1, 5, 8, 11のcDNAをウズラ胚から単離し、in situハイブリダイゼーションによる発現解析を行った。その結果、これらのAQP遺伝子群が一次造血および二次造血の場において発現することが明らかになった。またAQP1に対する抗体を作製、免疫染色実験を行い、AQP1が血管内皮細胞および血球細胞において細胞膜に局在することを確認した。血管内皮細胞におけるAQP1の役割を調べるため、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用いてAQP1の強制発現実験を行なったところ、本来は扁平な血管内皮細胞がAQP1によって血球様の細胞へ形態を変化させることがわかった。さらに、生体内(ウズラ胚)においてもAQP1の強制発現実験を行なったところ、上皮組織から球形細胞への転換を引き起こすことがわかった。以上の結果から、AQP1を介した水の流入が、血球分化の際に見られる細胞の形態的変化に関わる可能性が強く示唆された。初年度に行なった実験結果から、水チャネルAquaporin (AQP)が血球細胞の分化過程に関わる可能性が示唆された。扁平な血管内皮細胞から球形の血球を出芽・遊離させる細胞生物学的な分子機構は全く知られておらず、本研究成果をこの謎を解明する糸口になることが期待される。本研究では胚発生初期の血管内への水分の流入機構を解明する為、水チャネル分子Aquaporin(AQP)に焦点を絞り、解析を行っている。平成28年度までの研究から、AQP1が血管内皮から血球細胞へと分化する際の細胞形態の変化に関わる可能性が強く示唆された。平成29年度は、AQP1の発現時期と細胞形態変化の相関を直接的に確認するため、蛍光タンパク質融合型AQP1(AQP1-EYFP)を作製し、これを導入した血管内皮細胞のタイムラプス観察中にTet-onシステムによるAQP1-EYFPの発現誘導を行った。その結果、AQP1-EYFPの発現上昇に従って、血管内皮細胞が球形に変化することが判明した。生体内(ウズラ胚)においてもタイムラプス観察解析を行い、AQP1を強制発現させた血管内皮細胞が血球様細胞へ転換し、血流循環することを確認した。また、AQP1の発現制御に関わることが予想されている転写因子Klf2 cDNAを単離し、培養細胞および生体内においてAQP1と同様の内皮ー造血転換誘導作用を示すかどうかを調べた。その結果、Klf2もAQP1と同等の作用を持つことが判明した。初年度で見出した内皮ー造血転換へのAQP1の関わりを、AQP1発現誘導とタイムラプス観察解析とを組み合わせることで、より直接的に証明することができた。内皮ー造血転換時の細胞形態制御機構は、これまで積極的に調べられていない。

本研究を通じて、血管はなぜ内皮形態を取り、血球はなぜ単一の浮遊形態をとるかについて細胞生物学的観点から細胞分化のしくみを解明できそうである。血管内皮細胞と血球細胞は胚体外中胚葉の血島において共通前駆細胞から分化する。両者はやかがて空間的に分離され、心臓の拍動開始と共に血球が血管内を循環する。血球・血管分化を制御する分子群は詳細になっているが、最初に出現する血液の「水分」がいつどのようにして適切に血管内へ取り込まれるのかは全くの謎である。本研究では胚発生初期の血管内への水分の流入機構を解明する為、水チャネル分子Aquaporin1(AQP1)に焦点を絞り、解析を行った。本年度は、Tet-ONシステムを用いて血管内皮細胞でAQP1-EYFPの発現誘導を行い、タイムラプス観察解析を行った。その結果、AQP1-EYFP蓄積量の上昇にしたがって血管内皮細胞が血球様へ変化することを明らかにした。さらにAQP1の発現により異所的に血管から遊離させた血球様細胞の発生運命を調べるため、Tol2トランスポゾンを用いてAQP1発現誘導細胞の長期追跡実験を行った。その結果、AQP1の発現によって人為的に血管内皮細胞から出芽・遊離させた血球様細胞が骨髄まで移動することがわかった。これらの発見は、血管内の「水分」がAQP1を介して血管内皮細胞内へ取り込まれ、血球細胞の出芽・遊離が起こる可能性を強く示唆する。当初計画では、血液産生に寄与する水分調節機構の解明という漠然とした目標を掲げていたが、最終的に血管内皮細胞からの血球分化転換に関わる分子メカニズムの解明まで到達することができた。Tet-ON発現誘導システムを用いたAQP1の発現誘導実験をヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)について行い、AQP1の発現と細胞形態の変化をタイムラプス観察解析する。さらに、細胞接着分子群(VE-カドヘリンやアクチン細胞骨格、細胞外マトリスク)の動態についても観測を行い、血管内皮細胞からの血球細胞遊離機構を詳細にする。本研究は、当初、血液の液性成分の大部分を占める「水」の取り込み機構について解明する為にAQPに着目した。この可能性についても引き続き検証を行う。初年度に単離したAQP5, 8, 11についてPGK:H2B-mCherryトランスジェニックウズラ胚においてマルチプルノックダウンを行い、タイムラプス観察により血液量、血流動態をモニターする。AQP1を介した細胞内への水分流入が、細胞膜(体積や曲率)、細胞骨格(アクチンやミオシン)、細胞間接着(VE-カドヘリン)をどのように変化させ、造血幹細胞の出芽・遊離を起こすのかを詳細にする。これらの細胞構造をそれぞれ可視化するため、レンチウイルスベクターを用いてLyn-mRFP (細胞膜)、LifeAct-mRFP(アクチン)、Myosin-mRFP、VE-cadherin-mRFPを恒常的に発現する血管内皮細胞株を作製する。これらの細胞株に対して、Tet-ONシステムを用いたAQP1-EYFPの発現誘導を行い、標識した分子群の挙動をタイムラプス観察解析する。これにより、水分子流入に対する細胞応答機序を明らかにする。また、AQP1の発現誘導によって人為的に血管内皮細胞から出芽・遊離させた血球様細胞が骨髄での成体型造血に寄与するのかを検証する。そのために、Tol2トランスポゾンを用いてAQP1発現細胞の長期追跡実験(細胞系譜解析)を行う。遺伝子の単離や解析などの消耗品の購入を必要とする実験がトラブルなく順調に進捗した為、初年度の物品費に余剰が出た。
食糧不足問題の解決策提案：植物鉄輸送体のケミカルバイオロジー研究

我々は、2'-デオキシムギネ酸(DMA)を肥料としてイネの水耕培地に添加すると、本来アルカリ性培地では生育できない通常のイネが、アルカリ性条件下においても良く生育できることを明らかにした。このため、DMAを肥料として安価かつ大量に供給することが可能となれば、世界のアルカリ性不良土壌での農耕が実現可能と期待できる。しかしながら、DMAの大量合成法の確立に未だ検討の余地を残していることや、DMA添加による成長促進機構は未だ不明であった。そこで我々は、DMAの大量供給法の開発およびDMA添加による成長促進機構の解明に取り組み、今年度までに以下に示す成果を得た。1.高価な出発原料の大量供給法の確立:DMAの合成において、出発原料となる2-アゼチジン-L-カルボン酸が非常に高価であることが大量合成に向けた最大の問題となっていた。そこで、触媒的不斉クロル化反応を鍵とするL-アゼチジン-2-カルボン酸の大量合成法を確立した。2.植物組織内でのムギネ酸の挙動追跡を可能とする新規蛍光分子の開発:これまでに、独自に開発した蛍光分子1,3a,6a-トリアザペンタレンを基盤として、黄色蛍光や赤色蛍光を発するコンパクトな蛍光分子の開発に成功した。3.植物成長促進機構の解明:放射性同位体鉄を用いた鉄イオンの追跡実験およびqRT-PCRやマイクロアレイを用いた遺伝子解析実験を行った。その結果、DMAは単に鉄イオンの取り込みを補助するのみならず、鉄イオンの体内組織への運搬や窒素固定の促進など、成長に関わる様々な機構を活性化させることを明らかにした。4.ムギネ酸阻害剤の開発:ムギネ酸・鉄錯体トランスポーターの3次元構造の解明に向けて、トランスポーター阻害剤の開発に成功した。現在、阻害剤を用いた膜タンパク質との共結晶化を検討中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。1)前年度までにL-アゼチジンカルボン酸の大量合成法を確立できたことから、本年ではデオキシムギネ酸(DMA)合成の更なる効率化を検討した。DMA合成の最大の問題は、精製に樹脂を大量に使用することであった。そこで、樹脂による精製を行わない合成法を検討した結果、ノシル基を導入することで再結晶によりDMAが精製できることが分かった。現在、この手法を用いてフィールド実験に必要なDMAの大量合成を進めている。2)ムギネ酸・鉄錯体トランスポーターの3次元構造を解明するために、トランスポーター阻害剤の開発を前年度より引き続き行った。前年度までに、クリック反応を介してかさ高い置換基をムギネ酸に導入することに成功していた。そこで本年度では、構造的に多様なかさ高い置換基を種々導入し、計20種類の阻害剤候補品を得た。それらの阻害剤候補品のうち、鉄イオンとの錯体を形成したものは3種であり、そのうちの一つがトランスポーターの通過を阻害した。放射性同位体鉄を用いた阻害実験において、マロンアミド型の置換基がトランスポーターのキャップとして機能することを見いだした。現在、この阻害剤とトランスポーターとの共結晶化を行っている段階である。また、トランスポーターの通過を阻害する官能基(マロンアミド)が見いだされたことから、この置換基への光反応性基の導入についても検討し、トランスポーター標識用のムギネ酸誘導体を新たに合成した。今後はこのものを用いて、トランスポーターの標識が可能であるか検証を行う。本年度までにDMAの大量合成とトランスポーター阻害剤の開発を行う予定であったが、どちらの課題も予定どおり進行している。

トランスポーター阻害剤については、既に放射性同位体鉄の取り込み実験によって阻害効果を明らかにしており、現在はトランスポーターとの共結晶化実験およびトランスポーター標識試薬の開発にまで進展している。これらの課題は本年度での予定であったことから、当初の計画以上に進展しているといえる。一方、DMAの大量合成については、現在合成法の確立に至った段階であり、本年度で実際に大量合成を実行するため、おおむね順調に進展しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定どおり、DMAを合成しまずは土壌での実験を行う。実際の土壌でのDMAの添加効果を明らかにし、DMAの肥料としての効果を明らかにする。また、トランスポーターに関しては、引き続き共結晶化を行うと共に、光反応性基を導入したムギネ酸阻害剤を用いて、トランスポーターとの結合実験を行う。これにより、トランスポーター標識の新たな概念を提供する。
依存問題を取り巻く社会環境と依存問題への支援に関する社会学的考察

本研究では、依存問題とそこからの回復を、社会環境を含めた視座からとらえなおすことを目的としている。その際、1現代資本主義社会における依存問題、2回復支援の共同体、3当事者の語りの考察という3つの課題を設定し、これらを総括することで社会学の観点から総合的に依存問題を明らかにしていく。2018年度は、123の課題ともおおむね予定通りに進めることができた。1については、2017年度に続いて資本主義社会についての文献研究を行った。同時に、本年度から人類学者のグレゴリー・ベイトソンの論文の精緻な読み込みを行った。2については、依存症からの回復のための世界規模の共同体である12ステップ・グループについての文献研究を行った。同時に、薬物依存の社会内リハビリテーション施設ダルクのフィールドワークと、ヨーロッパ諸国の12ステップ・グループの視察(ドイツなど)を行った。3については、薬物依存の回復に関わる専門職(医師、カウンセラー、精神保健福祉士など)へのインタビュー調査を実施した。具体的な研究成果としては、12ステップ・グループの組織の在り方について「12の伝統」に着目した論考をまとめた(中村英代,2018「私利私欲を手放し、匿名の自己を生きるー12ステップ・グループと依存症からの回復」小林多寿子・浅野智彦編, 2018『自己語りの社会学ーライフストーリー・問題経験・当事者研究』新曜社)。こうした研究成果のアウトリーチ活動として、依存症についての講義・講演も2件(大阪大学、東京大学)行っている。本年度の研究で最も大きな成果は、グレゴリー・ベイトソンの分裂生成理論から、ダルクや12ステップ・グループをとらえていく方向に研究が進展した点である。以上の本研究の成果のまとめとして、2019年度中の刊行を目標とし一般向けの単著を執筆中である。2018年度は、1現代資本主義社会における依存問題についての文献調査、2回復支援の共同体についての文献調査とフィールドワーク、3当事者の語りの考察を、おおむね当初の研究スケジュール通りに進めることができた。1については12ステップグループ関連の文献や依存問題の先行研究だけでなく、経済学領域の文献、グレゴリー・ベイトソンの文献研究もかなり進めることができた。2については、海外(ヨーロッパ)でのフィールドワークも実施することができた。これまでの研究によって、依存症を社会学の観点からとらえていくための基盤を固めることができた。2019年度は、2018年度と同様に文献研究とフィールドワークを実施する。文献研究では、依存症に関する文献以外にも、グレゴリー・ベイトソンの論考とベイトソンをめぐる各種資料の読み込みも引き続き行う。また、2018年にヨーロッパで行った調査研究によって依存症からの回復のための共同体が世界規模で展開されている様子を確認できたため、2019年も継続して、海外でのフィールドワークを実施する予定である。その他、2019年度中には一般向けの単著の出版を予定している。本研究では、依存問題を広く社会環境からとらえなおすことを目的とし、1現代資本主義社会における依存問題、2回復支援の共同体、3家族の語りの考察という課題を設定し、これらを総括することで総合的に依存問題をとらえていく。2017年度は、123の課題ともに、当初の研究スケジュール通りに取り組むことができた。1については現代資本主義社会について文献研究を進めた。2については文献研究を行うとともに、薬物依存からの回復支援施設ダルクでのインタビューを行った。3については文献研究を行った。具体的な研究成果としては、ダルクスタッフへのインタビュー調査をまとめた編著(南保輔・中村英代・相良翔,2018『当事者が支援するー薬物依存からの回復ダルクの日々パート2』春風社)を出版した。また、依存症の章を含めた社会学のテキスト(中村英代,2017『社会学ドリルーこの理不尽な世界の片隅で』新曜社)を出版した。その他、依存症のセルフヘルプグループである12ステップグループの「12の伝統」に着目した論文を1本執筆した(2018年度中に刊行予定である)。これまで依存症の研究を進めてきたが、依存症からの回復に大きな影響力を持つセルフヘルプグループーAAをはじめとする12ステップグループーについての文献研究と、薬物依存関係者へのインタビュー調査を行うなかで、依存症といわれている現象が、快楽を求める行動とはいえず、別の現象であることが理解できた。また、現代社会のなかでセルフヘルプグループが担っている役割についても理解が深まった。本年度得た知見についてはさらに詳細に検討し、今後、書籍としてまとめていきたい。2017年度は、1現代資本主義社会における依存問題についての文献調査、2回復支援の共同体についての文献調査とフィールドワーク・インタビュー、3家族の語りの考察についての文献調査が、当初の研究スケジュールであったが、その通りに研究を進めることができた。

2については、依存症からの回復のための世界規模の共同体である12ステップ・グループについての文献研究を行った。同時に、薬物依存の社会内リハビリテーション施設ダルクのフィールドワークと、ヨーロッパ諸国の12ステップ・グループの視察(ドイツなど)を行った。3については、薬物依存の回復に関わる専門職(医師、カウンセラー、精神保健福祉士など)へのインタビュー調査を実施した。具体的な研究成果としては、12ステップ・グループの組織の在り方について「12の伝統」に着目した論考をまとめた(中村英代,2018「私利私欲を手放し、匿名の自己を生きるー12ステップ・グループと依存症からの回復」小林多寿子・浅野智彦編, 2018『自己語りの社会学ーライフストーリー・問題経験・当事者研究』新曜社)。こうした研究成果のアウトリーチ活動として、依存症についての講義・講演も2件(大阪大学、東京大学)行っている。本年度の研究で最も大きな成果は、グレゴリー・ベイトソンの分裂生成理論から、ダルクや12ステップ・グループをとらえていく方向に研究が進展した点である。以上の本研究の成果のまとめとして、2019年度中の刊行を目標とし一般向けの単著を執筆中である。2018年度は、1現代資本主義社会における依存問題についての文献調査、2回復支援の共同体についての文献調査とフィールドワーク、3当事者の語りの考察を、おおむね当初の研究スケジュール通りに進めることができた。1については12ステップグループ関連の文献や依存問題の先行研究だけでなく、経済学領域の文献、グレゴリー・ベイトソンの文献研究もかなり進めることができた。2については、海外(ヨーロッパ)でのフィールドワークも実施することができた。これまでの研究によって、依存症を社会学の観点からとらえていくための基盤を固めることができた。2018年度は、本年度と同様の文献研究とフィールドワーク・インタビューの継続を予定している。なお、当初の研究スケジュールでは、依存症者の家族へのインタビューを予定していたが、2017年度の文献研究の結果、家族の語りを集めた資料があることが明らかになった。既に資料や先行研究として家族の語りがあるのであれば、インタビューを行う前にそちらを読み込むことが優先される。2019年度は、2018年度と同様に文献研究とフィールドワークを実施する。文献研究では、依存症に関する文献以外にも、グレゴリー・ベイトソンの論考とベイトソンをめぐる各種資料の読み込みも引き続き行う。また、2018年にヨーロッパで行った調査研究によって依存症からの回復のための共同体が世界規模で展開されている様子を確認できたため、2019年も継続して、海外でのフィールドワークを実施する予定である。その他、2019年度中には一般向けの単著の出版を予定している。
大正期国語教育実践における文学教材の役割に関する実証的研究

大正7年(1918年)の「第三期国定読本」の刊行を契機として、国語科の文学教材の目的は修身的「教訓・訓戒の修得」から、「情操の涵養」へと転換していった。その過程には、東京高等師範学校と同附属小学校が強い影響力を与えていたが、一方、教育行政側は、修身的「教訓・訓戒の修得」を強く求めるという、乖離した状況が拡大して行った。このような状況下において、教育実践の場では、子どもの多様な「読み」を認める立場が確立していったが、大正末に至り、それは、「作者」に収斂する一元的な「読み」に変容し、子どもの自由な「想像」を外部から抑圧するようになっていった。本課題研究ではその過程を実証的に明らかにした。大正期国語教育の文学教育の興隆は、その源流をヘルバルト派教育学に見ることが出来る。本課題研究では、同教育学の影響を受け、文学教育の目的を修身的「教訓・訓戒」から「情操の涵養」に転換していった過程(研究系列A)、またそれに応じる形で同教育学の示す五段教授法を範型とする教授法が教育実践の場に浸透・展開していった過程(研究系列B)、更には、文学教材受容の際に重視された「想像」活動が幼児教育の分野にも展開していた実相を実証的に明らかにすること(研究系列C)で、同教育学を基盤とした文学教育が大正期言語教育全般に与えた影響を検証し、当時、そして昭和期も含めて日本人のメンタリティ形成に与えた影響を明らかにするとともに、現代まで繋がる日本近代化の系譜の一端を明らかにするものである。平成27年度は、研究系列Aでは、国語科文学教材の目的形成過程において、修身科の示す「教訓・訓戒」との関係性を踏まえて、「情操への涵養」が教育実践の場でどのように認知されていったのかを把握するため、東京高等師範学校と同附属小学校の言説を実証的に検証した。また、幼稚園教育についても、小学校教育との連続性を踏まえ、同様の調査を行った。研究系列Bでは、ヘルバルト派教育学の五段階教授法を範型とする教育方法が、大正期の「児童中心主義」形成にどのように関わっていたのかを明らかにするため、教育実践の場における教授法の変遷について調査を行った。明治期に同教育学の導入・展開が進んだ北海道教育界の大正期における展開を中心に調査を行った。研究系列Cでは、教育における文学受容の際の「想像」の在り方に焦点を当て、共時的、通時的観点から広くその実相を捉えるため、当時の小学校教案、幼稚園教案、教育雑誌等に示される文学教材に関する記事等に対する調査を行った。平成27年度における研究系列毎の進捗状況は以下のとおりである。研究系列Aについては、大正期国語科における文学教育の目的形成過程の把握に向けて、国語科教育と修身教育との関係性に関する先行研究を行うとともに、東京高等師範学校(筑波大学)の所蔵図書資料等を調査し、修身科国語科を巡る言説と同附属小学校での修身科、国語科の両教授細目における文学教材の取扱い等の資料の収集、分析を行った。国語教育と修身との関係性について明治期からの連続性も視野に収めて分析を行った結果、明治期美文と国語教育における「情操の涵養」の方向性に相互補完的関係がみられることが明らかとなり、今後、大正期における、国語教育と美文との関係についても検討を進めることが必要となった。また、幼稚園教育に関しては、大正期幼稚園教育における童話、お話の教訓性把握のための基礎的作業として、明治期末の童話、お話における修身的「教訓・訓戒」と「情操の涵養」の在り方に関する調査研究を行った。研究系列Bでは、ヘルバルト派教育学の五段教授法を範型とする教授法が教育実践の場に浸透・展開していった過程の解明に向けて、同教育学が浸透した北海道教育界を中心に、実践事例(教育雑誌、教案等)、幼稚園教育における同教育学実践事例の収集、分析を行った。なお、予定していた奈良教育界に対する調査については、関連大学図書館の改装等の事情のため、平成28年度からの開始に改めた。研究系列Cでは、国立国会図書館等を中心に、小学校(低学年)における童話・韻文の教育実践事例、幼稚園における童話、お話し等の教育実践事例に関する資料収集、分析を行った。その結果、童話を通した美観の形成について、明治期末から、大正期にかけて積極的に推進しようとする動きがあったこと、また、後の負の側面(海外進出、戦争等)に繋がる内容についても、この時期から併存していることが確認された。大正期の国語科文学教育の興隆は、その源流をヘルバルト派教育学に見ることが出来る。本課題研究では、同教育学の影響を受け、文学教育の目的が修身的「教訓・訓戒」から「情操の涵養」に転換していった過程の解明(研究系列A)、またそれに応じる形で同教育学の示す五段教授法を範型とする教授法が教育実践の場に浸透・展開していった過程の解明(研究系列B)、更には、文学教材受容の際に重視された「想像」活動が小学校教育、幼児教育の分野に展開していた実相を実証的に明らかにすること(研究系列C)で、同教育学を基盤とした文学教育が大正期言語教育全般に与えた影響を検証し、当時、そして昭和期も含めて日本人のメンタリティ形成に与えた影響を明らかにするとともに、現代まで繋がる日本近代化の系譜の一端を明らかにするものである。

研究系列Aでは、国語科文学教材の目的を修身的「教訓・訓戒」の修得ではなく、「情操の涵養」と位置付けるのにあたり、東京高等師範学校とその教育実践の場である同附属小学校の主張が大きく関わっていたこと、その一方で教育行政側はあくまでも修身的「教訓・訓戒」を求めるという二重の状況にあったことを明らかにした。研究系列Bについては、ヘルバルト派教育学の五段階教授法を範型とする教育方法が、三段教授法に簡略化された形で、「児童中心主義」形成にどのように関わっていたのかを明らかにするため、教育実践の場における教授法の変遷について調査を行った。研究系列Cでは、教育における文学受容の際の「想像」の在り方に焦点を当て、共時的、通時的観点から広くその実相を捉えるため、当時の小学校教案、幼稚園教案、教育雑誌等に示される文学教材に関する記事等に対する調査を行い、想像重視、没我の状況を是とする教育実践事例を見出すことができた。研究系列Aについては、大正期国語科における文学教育の目的形成過程の把握に向けて、東京高等師範学校及び同附属小学校関連資料の調査を中心に、教育実践の場における修身科と国語科を巡る言説の収集、分析を行った。その結果、文学読本ともいうべき第三期国定読本「国語読本」(大正7年)において、教育実践の場においては修身的「教訓・訓戒」とは一線を画した文学教材独自の「情操への涵養」が目される一方、教育行政側においては、文学教材をあくまでも修身的「教訓・訓戒」修得のための教材と位置付けるという、「乖離」が見られることが明らかになった。また、前者については、若年者読者層の増加、一方、後者については「臨時教育会議」による国語科への修身教育強化の影響があることが分かった。幼稚園教育に関しては、実践の場における童話、お話の教訓性把握のため、修身的「教訓・訓戒」と「情操の涵養」の取り扱いに関する資料収集、分析を行った。研究系列Bでは、ヘルバルト派教育学の五段教授法を範型とする教授法が教育実践の場に浸透・展開していった過程の解明に向けて、同教育学が浸透した東京高等師範学校、同附属小学校等での実践事例、幼稚園教育における実践事例の収集、分析を行った。その結果、同教育学は教育実践の場においては、いわば継承と発展という形で三段教授法に簡略化した形で、「児童中心主義」の実践を支える範型となりつつあることが明らかとなった。研究系列Cでは、小学校における童話・韻文、幼稚園における童話、お話し等の教育実践事例に関する資料収集、分析を行った。その結果、童話等を通した美観の形成を、明治期末から、大正期にかけて積極的に推進しようとする動きがあったこと、また、文学受容の際、「没我」ともいうべき「想像」偏重の状況が散見され、のちの負の側面(海外進出、戦争等)に繋がる事象がこの時期から生起していることが確認された。本課題研究では、大正期の国語科文学教育の目的が修身的「教訓・訓戒」から「情操の涵養」に転換していった過程の解明(研究系列A)、またそれに応じる形でヘルバルト派教育学が示した五段教授法を範型とする教授法が教育実践の場に浸透・展開していった過程の解明(研究系列B)、更には、文学教材受容の際に重視された「想像」活動が小学校教育、幼児教育の分野に展開していた実相を実証的に明らかにすること(研究系列C)で、同教育学を基盤とした文学教育が大正期言語教育全般に与えた影響を検証し、日本人のメンタリティ形成に与えた影響等を明らかにするものである。平成29年度、研究系列Aでは、「情操の涵養」を目指し文学読本とも言うべき「第三期国定読本」が教育実践の場から幅広く支持され、その延長線上に所謂「大正新教育」との接続が見られることが明らかになった。これは、大正7年の「臨時教育会議」における修身教育強化の方向とは異なるものであり、教育行政/教育実践の対立的構図が示された。
相互作用場面における勢力者の対人認知 -行動統制がステレオタイプ化に及ぼす影響

本研究の目的は、組織の中で地位の高い人が、低地位者を認知する際に歪みが生じる問題を、行動統制という要因に着目して実験的に検討することである。これまでの研究では、高地位者は運命統制という社会的勢力を持つので、低地位者を所属するカテゴリーに基づいてステレオタイプ的に判断しやすいことが示されている。しかし、高地位者は同時に行動統制という別のタイプの勢力を持ち、低地位者の行動を直接左右する。本研究では、運命統制とは独立して、行動統制もステレオタイプ的判断の生起に影響することを、3つの実験で検証した。まず実験1では、高地位者の側に「行動統制」「運命統制」がそれぞれ有る場合と無い場合を操作して(2×2の実験デザイン)、対象人物(低地位者)の成績から数学能力をどう認知するかを測定した。その人物の所属する「ある大学の学生は数学能力が低い」というステレオタイプがあるもとで、これに反して数学パズルの成績が良くなる実験場面を設定した。その結果一部仮説に沿った結果も得られたが、概して良い成績のみを考慮に入れた印象が認められた。そこで成績を少し下げるなど手続を改良して、同じデザインで実験2を実施した。その結果、行動統制がある場合には無い場合よりも、数学能力が低く評定されたことが認められた。すなわち、行動統制が運命統制とは独立して、ステレオタイプ化に影響した証拠が得られたのである。この結果は、相手への注意不足が媒介している可能性が議論された。他方、運命統制の影響は認められなかった。さらに実験3では、行動統制を持つか持たないかだけが異なる2種類の高地位者の役割を設け、ステレオタイプ通りであれば好成績が期待される、低地位者の低成績から形成された印象が測定された。この結果も仮説に一貫する方向であったが、統計的有意水準には達しなかった。そして、得られた結果の考察と、今後の課題についての議論がなされた。本研究の目的は、組織の中で地位の高い人(上司)が、地位の低い人(部下)を認知する際に歪みが生じる問題を、行動統制という要因に着目して実験的に検討することである。これまでの研究では、上司は運命統制という社会的勢力を持つので、部下を所属するカテゴリーに基づいてステレオタイプ的に判断しやすいことが示されている。しかし上司は同時に行動統制という別のタイプの勢力を持ち、部下の行動を直接左右する。もし、上司が自分の行動とその結果に注意を払うのであれば、部下の行動に関する個別情報を得て、部下を適切に判断することが可能になるかもしれないと予測される。本年度はこの予測を実験を用いて検討するために、まず行動統制概念と運命統制概念の整理を、古典的研究に立ち戻って行った。次に、行動統制を実験的に操作する手続について、予備実験を実施して検討した。元来の実験計画では、「勢力の種類」という要因の各水準として、「行動統制」「運命統制」および「勢力なし」(統制群)の条件を設定する予定であった。しかし、「行動統制」「運命統制」それぞれを要因として、その「有・無」(あるいは「高・低」)の水準を操作した方がより適切であると判断された。現在、その具体的手続を検討中である。他方で、独立変数として操作するもう1つの要因である、「文系・理系ステレオタイプ」の内容に関して、予備調査を実施して結果を分析中である。この調査に基づいて、文系(あるいは理系)らしい作業遂行を示しやすい課題を作成し、それを用いて相互交渉する実験場面を設定して、上記仮説を検討する予定である。

以上のように本年度は主として、実験実施のための基礎作業および準備作業を実行した。本研究の目的は、組織の中で地位の高い人(上司)が、地位の低い人(部下)を認知する際に歪みが生じる問題を、行動統制という要因に着目して実験的に検討することである。これまでの研究では、上司は運命統制という社会的勢力を持つので、部下を所属するカテゴリーに基づいてステレオタイプ的に判断しやすいことが示されている。しかし、上司は同時に行動統制という別のタイプの勢力を持ち、部下の行動を直接左右する。.本研究では、運命統制とは独立して、行動統制もステレオタイプ的判断の生起に影響することを、3つの実験で検証した。まず実験1では、上司の側に「行動統制」「運命統制」がそれぞれ有る場合と無い場合を操作して(2×2の実験デザイン)、対象人物(部下)の側が示した成績から数学能力をどう認知するかを測定した。その人物の所属する「ある大学の学生は数学能力が低い」と一般には思われているが、これに反して数学パズルの成績が良くなる実験場面を設定した。その結果は予測に反して、どの条件でも良い成績のみを考慮に入れた印象が認められた。そこで成績を少し下げるなど手続を改良して、同じデザインで実験2を実施した。その結果、行動統制がある場合にない場合よりも、数学能力が低く評定されたことが認められた。すなわち、行動統制が運命統制とは独立して、ステレオタイプ化に影響したと考えられる。しかし、「上司が自分の行動に注意を払うならば、部下の個別情報に注意を払ってステレオタイプ化しない」という予測までは検討できなかった。さらに、実験3では同一集団の中で、行動統制を持つか持たないかだけが異なる上司を条件として設け、ステレオタイプに沿うと好成績が期待される部下の低成績から形成された印象が測定された。この結果は現在分析中で、行動統制そのものの効果をより詳しく検討予定である。
リポ多糖誘導性オートファジーを制御する小胞輸送機構の解析

オートファジーを制御するPI3キナーゼの調節因子であるBeclin-1に結合するRab GTPaseを免疫沈降法で網羅的にスクリーニングした結果、Rab3B、Rab6C、Rab12、Rab13、Rab26がbeclin-1と結合していることを明らかにした。Rab26はリソソームに局在していることが明らかになった。また、Rab26ノックダウンマクロファージではLPS誘導オートファジーが亢進していることが明らかになった。以上の結果は、Rab26はRab39aと同様にBeclin-1に結合して、LPS誘導オートファジーを負に制御しているRab GTPaseであることを示唆する。オートファジーは飢餓や異常タンパク質合成の際に誘導される、ユニークなタンパク質分解機構である。最近の研究では、オートファジーは自然免疫にも関与していることが明らかになっている。Beclin-1はVps34と結合し、PI3キナーゼとして、オートファジーを正に制御する。これまでの研究によって、LPS誘導性オートファジーにおいて、Rab39aがBeclin-1に結合して、PI3キナーゼ活性を制御していることが示唆されている。Rab GTPaseは60以上のファミリー遺伝子で構成されるsmall Gタンパク質であり、これまで、オートファジーを制御するRab GTPaseは複数同定されているが、Beclin-1と結合するしてPI3キナーゼ活性を制御するRab遺伝子はRab39a以外同定されていない。本研究において、Beclin-1と結合するRab GTPaseを網羅的にスクリーニングして、オートファジーを制御するRab GTPaseの候補遺伝子を探求した。その結果、Rab3B、Rab6C、Rab12、Rab13、Rab26がBeclin-1に結合することが明らかになった。LentiVRISPR v2によって、ヒト単球培養株であるTHP-1のオートファジー関連遺伝子のノックアウト株を作製した。これらのノックアウト株に結核菌を感染させた場合や結核菌細胞壁成分であるtrehalose dimycolate(TDM)を反応させた場合に起こるオートファジー誘導機構について明らかにした。結核菌感染やTDMによって誘導されるオートファゴソームにはLC3やp62、beclin-1などのオートファジー関連遺伝子産物が局在していた。p62ノックアウト株ではオートファゴソームは形成されなかったが、beclin-1ノックアウト株ではオートファゴソームは形成された。このことは、p62は結核菌感染やTDMによるオートファゴソーム形成には必須であるが、Beclin-1は必須でないことを示す。また、TDMのレセプターであるmincleをノックアウトしたTHP-1株も作製した。このノックアウト株ではTDMを反応させた場合はオートファゴソームは形成されなかったが、結核菌感染ではオートファゴソームが形成された。このことは結核菌感染によって形成されるオートファゴソームはmincleを介した信号伝達経路以外にも機能していることを示す。今年度途中で浜松医科大学から結核研究所に異動したため、セットアップなどで研究できない期間が生じた。Legionella pneumophila(レジオネラ菌)は、レジオネラ肺炎やポンティアック熱の原因細菌である。レジオネラ肺炎は乳幼児や高齢者、易感染性宿主では重症化しやすく、無治療の場合において死亡率が高い(10-30%)。レジオネラ菌はマクロファージなどの食細胞に貪食されても、貪食された細胞内で増殖できる細胞内寄生性細菌である。レジオネラ菌は感染宿主細胞内でエフェクタータンパク質を分泌する。これらのエフェクタータンパク質によって、レジオネラ菌が含まれるファゴソームは小胞体様に改変されて、増殖ニッチが形成される。これまでの研究によって、Dot/Icm分泌装置と呼ばれるIV型分泌装置依存的にエフェクタータンパク質がレジオネラ菌体内から宿主細胞内に分泌されていることが明らかになっている。レジオネラ菌ゲノム上の約3100遺伝子のうち、400遺伝子以上がエフェクタータンパク質であるが、その多くの機能は明らかになっていない。本研究では、これまで宿主細胞内で発現することが明らかになっている275のエフェクタータンパク質の宿主標的タンパク質を探索した。HEK293細胞でFLAGタグ融合エフェクタータンパク質を発現させて、免疫沈降法でエフェクタータンパク質を精製した。精製したエフェクタータンパク質のトリプシン処理を行い、LC-MS/MSで解析することによって、エフェクタータンパク質に結合している宿主タンパク質を同定した。その結果、25以上の宿主標的タンパク質が明らかになっていなかった新規エフェクタータンパク質を明らかにすることができた。これらの宿主標的タンパク質には小胞体の小胞輸送に関与するタンパク質であるVCPやCOPI複合体などが含まれる。

オートファジーを制御するBecin-1に結合することが明らかになった新規Rab GTPaseとして、Rab3B、Rab6C、Rab12、Rab13、Rab26を見出すことができた。Rab12は細胞内へのアミノ酸の取り込みに機能していることが明らかになっており、オートファジーを制御していることが明らかになっているたが、Beclin-1との結合については何もわかっていない。他のRab GTPaseのオートファジーにおける機能については何も明らかになっていない。Rab26はリソソームに局在するRab GTPaseであり、Rab39aと協調してオートファジーを制御する因子である可能性を示す。結核菌感染によって起こるオートファゴソーム形成機構を明らかにする。感染免疫本実験でBeclin-1との結合が明らかになったRab GTPaseのノックアウトもしくはノックダウンマクロファージ株を作成して、LPS誘導オートファジーにおける機能を明らかにする。また、Rab26によるファゴリソソーム形成機構についても明らかにする。2015年9月に結核研究所に異動したため、実験計画に遅れが生じたため平成27年1月で行われた海外での学会参加を中止しため。物品費および旅費等で使用する差額は平成28年度での物品費などに使用する。
発展途上国のクリーン燃料普及による室内空気汚染改善の可能性：ミクロ計量分析

発展途上国の農村部での室内空気汚染問題の解決のため、クリーンエネルギー(電気調理器やガス)の普及の阻害要因に関する実証研究を行った。本年度も、まず、ブータンの農村家庭のミクロデータを用いた実証研究を行った。ブータンの家庭では、電力は一定額まで無料に提供されてるにも拘わらず、薪炭材の利用を続ける家庭が少なくない。本研究では一つの理由として、薪炭材利用が健康被害をもたらすという情報を知らない可能性があるということに着目した。そして、この情報の伝達手段としてテレビに注目して、テレビの所有の有無がクリーンエネルギーへの転換に貢献しているかをブータンの農村家庭の個票を用いて検証した。ただし、テレビの所有は内生的な意思決定であるため、その内生性をとらえるため操作変数を用いながら、Bivariate Probitモデルを用いて分析し、テレビ所有がクリーンエネルギー選択に正の影響をもたらすことを示した。本論文は" Information leverage: The adoption of clean cooking fuel in Bhutan"として、Energy Policyに公刊された。また、インド・コルカタの農村部における燃料選択についても、実証分析を行った。この研究では、薪炭材や牛糞などの固形燃料の使用によって病気になる確率を本人たちがどう考えているか、主観確率(Subjective Probability)という概念を用いて分析した。分析の結果、主観確率が一定の影響を及ぼすことが明らかになった。主観確率をより客観的な確率に導くことにより、クリーンエネルギーへの燃料選択が一定程度進む可能性も示された。成果は、いくつかの国際会議で報告した。さらに、フィリピン大学のRavago教授を招聘して、途上国のエネルギー問題に関する国際ワークショップを開催した。発展途上国では、薪炭材利用による室内大気汚染が深刻な問題となっている。この解決策は、電気やガスなどのクリーンエネルギーの普及である。まず文献研究を実施しこの普及の阻害要因の候補を探し出した。要因としては、所得や教育水準、さらには健康被害の知識不足などが示唆された。また、ピア効果が普及に影響する可能性も示唆された。次に、対象地域として、インドのコルカタ郊外を選定し、現地調査を実施した。現地調査は、予備調査を経て、本調査を実施した。薪・牛糞・石炭を「汚い燃料」、灯油・液化天然ガス・電力を「クリーン・エネルギー」と定義し、分析した。家計の燃料選択をランダム効用モデルを用いてモデル化し、収集したデータを用いて回帰分析を行った。ロジット・モデルを用いた分析の結果、調理が家の中で行われる家計ほど、また、燃料を無料で入手することができない家計ほど、「クリーン・エネルギー」を選択することがわかった。それに加えて、「家計所得」、「回答者の年齢」,「教育水準の高さ」に関する指標と「クリーン・エネルギー」の選択との間に正の相関が見られ、「家計の構成員数」、「最も近い市場への距離」に関する指標と「クリーン・エネルギー」の選択との間に負の相関が見られた。さらに、予備調査を経て、本調査を実施し、大きな標本数を獲得することができた。まず、開発経済学の専門家を招いた研究会を開催し、途上国での調査についての留意点を明確にした。その上で調査対象として適切な場所として、インドのコルカタ郊外を選定した。対象地域の特性や先行研究を考え、プレテストの調査票を作成し、実施した。また、調査項目選定にあたっては、先行研究を踏まえて理論モデルを検討した。そして、その上で調査項目を重要な変数に絞った。プレ調査についてはデータクリーニングや基本的な統計分析を実施し、その結果を論文としてまとめ、学術雑誌に投稿した。論文は受理、掲載された。次に本調査を実施した。実施に際しては、プレテストで直面した問題を踏まえて調査票を修正し、その上で行った。本調査で収集したデータのクリーニングを開始し、記述統計や各変数の相関などを調べた。現状では、所得ならびに、室内大気汚染の知識と、ピア効果の影響が主要な要因として示唆された。BLSSデータ分析では、まずデータクリーニングを行った。次に、情報伝達手段に注目し、クリーン・エネルギー選択への影響分析を開始した。特に、適切な操作変数の検討も行った。発展途上国では、調理時の薪の燃焼による室内空気汚染の問題が指摘されている。その改善には、クリーンエネルギーの普及が解決のカギになる。本年度は、まず、ブータンのミクロデータを用いて、農村部の家計における調理に用いるクリーンエネルギー選択について、実証分析を行った。特に、情報不足が、クリーンエネルギー選択の阻害要因になっている可能性に注目した。情報の伝達手段としては、テレビに注目した分析を行った。ただし、テレビの所有は、いわゆる内生性の問題をおこすため、操作変数を用いた推定を行った。分析の結果、情報のアクセスがクリーンエネルギーの選択の有無に大きな影響を及ぼすことが示された。既往研究と同様、市場へのアクセスや、流動性制約、家計の教育水準などが影響することも確認された。特に、情報の影響は、家計の教育水準によって異なることが示された。これらの結果は、国際学会で報告するとともに、論文としてのとりまとめにかかった。また、インドのコルカタ郊外の農村部でも、ミクロデータの収集を行った。ここでは、エネルギー選択だけではなく、健康状態についてもデータを収集した。また、エネルギーの選択と健康状態に関する主観的確率についても情報収集した。データについては、欠損値を取り除き、記述統計をまとめ、変数間の関係について概要を把握した。さらに主観的確率とエネルギー選択の関係を分析し、主観的確率が大きな影響を与えていることを明らかにできた。

ブータンデータについては、国際学会での報告を踏まえ、英語論文をとりまとめることができ、国際学術雑誌に投稿することができた。インドの分析については、コルカタで充実した家計データを収集することができた。既に、査読雑誌に論文を一つ公刊できたが、それに加えて、複数の英語論文のとりまとめが進んでいる。発展途上国の農村部での室内空気汚染問題の解決のため、クリーンエネルギー(電気調理器やガス)の普及の阻害要因に関する実証研究を行った。本年度も、まず、ブータンの農村家庭のミクロデータを用いた実証研究を行った。ブータンの家庭では、電力は一定額まで無料に提供されてるにも拘わらず、薪炭材の利用を続ける家庭が少なくない。本研究では一つの理由として、薪炭材利用が健康被害をもたらすという情報を知らない可能性があるということに着目した。そして、この情報の伝達手段としてテレビに注目して、テレビの所有の有無がクリーンエネルギーへの転換に貢献しているかをブータンの農村家庭の個票を用いて検証した。ただし、テレビの所有は内生的な意思決定であるため、その内生性をとらえるため操作変数を用いながら、Bivariate Probitモデルを用いて分析し、テレビ所有がクリーンエネルギー選択に正の影響をもたらすことを示した。本論文は" Information leverage: The adoption of clean cooking fuel in Bhutan"として、Energy Policyに公刊された。また、インド・コルカタの農村部における燃料選択についても、実証分析を行った。この研究では、薪炭材や牛糞などの固形燃料の使用によって病気になる確率を本人たちがどう考えているか、主観確率(Subjective Probability)という概念を用いて分析した。分析の結果、主観確率が一定の影響を及ぼすことが明らかになった。主観確率をより客観的な確率に導くことにより、クリーンエネルギーへの燃料選択が一定程度進む可能性も示された。成果は、いくつかの国際会議で報告した。さらに、フィリピン大学のRavago教授を招聘して、途上国のエネルギー問題に関する国際ワークショップを開催した。昨年度調査で収集したデータを利用して、計量分析を開始する。そのために理論モデル、及び、それに基づいた計量モデルを構築する。計量分析では、まず、室内大気汚染の知識がグリーン・エネルギー選択に影響するかを検証する。次に、クリーン・エネルギー導入のピア効果が、存在するのかどうかを検証する。従来の研究では誘導形で推定されており、効果について過大推定の可能性がある。そこで、クリーン・エネルギー導入のピア効果をナッシュ均衡として理論モデル化し、構造推定を行う。
Impaction法による同種骨移植後の骨再造形に関する基礎研究

A)ラット圧詰式同種骨移植モデル:1)骨染色:エタノール前固定は、0時間、12時間、24時間に分けて固定し、3日、5日、7日間のVillanueva骨染色をそれぞれ行った。石灰化骨、低石灰化骨、類骨の染色性は、エタノール固定なしで、3日間のVillanueva骨染色で十分な染色性が得られた。この条件設定で以後の硬組織学的評価を行った。2)骨標職:カルセインの骨標識では、緑色の十分な標識が得られなかった。一方、テトラサイクリンでは、黄色黄緑色の観察に至適な標識像が得られた。標識時期は、骨組織摘出6日、3日前の標識が最も観察に適していた。3)骨形態観察:インプラント(鋼線ピン)周囲の圧詰骨は、一部は、術後12週目で新生血管と思われる構造物に囲まれ、また、圧詰骨の吸収と添加性の骨形成が観察された。圧詰骨は、橙色の低石灰化骨として観察された。この変化は、インプラント近傍では起こらず、皮質骨と接した部分で観察された。術後4週、8週で、この添加性の骨形成はさらに促進された。しかしながら、添加性の骨形成、改変の程度は緩徐で、術後8週でも観察された。完全な骨の改変所見は得られなかった。膝関節近傍のインプラン卜・骨境界面では、関節包からの肉芽組織の侵入が観察された。この侵入に伴って骨形成領域の低下が観察された。4)マイクロレントゲングラムによる観察:術後1週、2週、4週、8週とすすむにつれて、圧詰骨の透亮性が低下する傾向が認められた。しかしながら、骨再造形を示唆する骨梁構造の出現や骨硬化性の変化は認められなかった。B)人工股関節周囲における圧詰式同種骨移植の骨再造形の評価:1).弛緩人工股関節の骨動態:弛緩人工股関節組織の骨動態は、対照群と比較して、弛緩人工股関節周囲骨組織では、成熟石灰化骨量の有意な減少とともに、低石灰化骨量、類骨量、類骨面、吸収面、破骨細胞面、骨石灰化面の増加と、骨石灰化速度の亢進が観察された。2)大腿骨同種骨圧詰後の硬組織の解折:弛緩臼蓋再建術時に36ヶ月前に加温滅菌処理後、細片化した同種骨を用い、インパクション法により再建した大腿骨コンポーネントの周囲の骨組織を生検し、蛍光顕微鏡・微分干渉顕微鏡下に観察した。細片化同種骨を移植した部位では、皮質骨に近い部分で、骨細胞が存在する骨組織として観察され、Villanueva骨染色により、緑色の成熟した石化骨として観察さた。インプラントに近接した部分では、骨細胞を含む骨組織と細胞成分に乏しい組織の混在が認められたが、一部は骨細胞の存在しない低石灰化骨が観察された。動物モデルにおいては、骨改変性の所見が認められたが、その改変が緩徐であり、モデルとしての改良がさらに必要であると思われた。従って、当初予定していた、bone morphogenic proteinやtransforming growth factor-betaの添加実験には至れず、硬組織の形態学的観察に留まった。一方、これらの動物実験で得られた硬組織に関する知見から、ヒト臨床例の硬組織形態計測につながる解析を行うことが出来た。弛緩人工股関節周囲骨組織では、周囲肉芽組織と関連した破骨細胞性の骨吸収と骨形成性の反応が共存する高回転型の骨代謝と石灰化不全が存在し、これが人工股関節周囲組織の脆弱化と弛みに関与する可能性があると思われた。人工股関節の弛みの病態には、インプラントの材質、バイオメカニクス、摩耗粉等による骨・インプラント境界面での肉芽組織の形成に連動した人工股関節周囲の骨質や骨動態が病的骨吸収(オステオライシス)に深く関与するものと思われた。このように、弛緩人工股関節周囲の骨動態の特質は、高回転型の骨代謝と石灰化不全として捉えることができた。