hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重力環境が植物のリグニン形成および二次細胞壁の形成に与える影響

植物が過重力刺激を感受し、リグニン合成を含め様々な抗重力反応に関連する遺伝子の発現を増加させるまでのシグナル伝達経路については不明である。これまでに私は、オーキシン応答性プロモーター(DR5)::GUS遺伝子を導入したシロイヌナズナを用いて、過重力刺激を与えた場合、花茎において明らかなGUS活性が観察され、GUS活性定量を行った場合も、コントロールに比べGUS活性の増加が見られることを明らかにした。このことから過重力刺激によって花茎において内生オーキシン量が増加することが示唆されていた。そこで内生オーキシン量の変化が過重力刺激によるリグニン形成に関与するか否かを調べるために、摘芯処理を行ったDR5::GUS形質転換体に過重力刺激を与え、GUS染色を観察した。その結果、摘芯処理をした場合には、過重力刺激によって誘導されるGUS発現の増加は見られなくなった。このことは過重力処理によって引き起こされる内生オーキシン量の増加は摘芯処理により抑制されたことを示唆している。また過重力処理による内生オーキシン量の増加は茎頂からのオーキシンの流入によるものであることも示された。また摘芯を行ったシロイヌナズナ野生型の花茎においては、過重力刺激によってリグニン関連遺伝子の発現が増加しなかったことから、過重力刺激による花茎におけるリグニン形成の促進には内生オーキシン量の増加が関与することが示唆された。これまでの植物の抗重力反応の研究において、植物ホルモンの関与については明らかにされていなかった。しかし、本研究から得られた結果は、抗重力反応におけるオーキシンの関与の可能性を初めて示唆した。植物の二次細胞壁は特徴的な成分であるリグニンを多く含み、植物の支持構造において重要な役割を果たしており、二次細胞壁におけるリグニン形成は陸上植物の進化のために必要不可欠であったと考えられている。これまでに私たちはシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana L.)の花茎において、過重力処理(300xg,24h)によりリグニン形成が促進されること、また花茎において単位長さあたりの二次壁量が増加することを明らかにした。重力の大きさの変化によって二次壁およびリグニン形成が変化するならば、それらに関与する遺伝子の発現が重力によって調節されている可能性が考えられる。そこで私たちは過重力処理によって発現が変化する遺伝子を同定するために、過重力処理したシロイヌナズナ花茎を用いて、マイクロアレイ(22K)による解析を行った。その結果、4-coumarate-CoA ligaseなどのモノリグノールの合成に関与すると考えられる4つの遺伝子とperoxidaseなどのモノリグノールの重合に関与すると考えられる9つの遺伝子の発現が過重力処理によって2倍以上に増加することが示された。このことからシロイヌナズナの花茎において過重力刺激によってリグニン合成が転写レベルで促進されていることが示唆された。また植物において二次細胞壁は木部だけでなく葯の内被やさやなどでも形成されることが知られている.そこでシロイヌナズナの花芽における過重力刺激の影響についてマイクロアレイ解析を行った。予備的な結果ではあるが、花芽においてもリグニン合成に関与するいくつかの遺伝子の発現が増加する可能性が示唆されている。これまでに、マイクロアレイ解析により、過重力刺激がシロイヌナズナの花茎においでリグニン合成経路に属する酵素をコードする遺伝子の発現を増加させるということを明らかにした。その中にはシリンギル(S)リグニンの合成に欠かせない酵素(F5H)をコードする遺伝子も存在していたため、過重力刺激によってリグニンの質的な変化が誘導された可能性が考えられた。そこでグアイアシル(G)リグニンおよびSリグニンの含量を定量し、リグニン総量におけるそれぞれの割合に対する過重力刺激の影響を調べた。その結果、GリグニンとSリグニンのリグニン総量に対する割合は、過重力処理区とコントロール(1g)の間に有意な差は見られなかった。Sリグニンは木部繊維において蓄積するということが知られており、実験に用いた花茎においては木部繊維が未発達であったためと考えられる。そこで私は、マイクロアレイ解析において過重力刺激によってオーキシンの生合成およびシグナル伝達に関与する多くの遺伝子の発現が変化することに注目し、過重力刺激による二次壁形成の促進にオーキシンが関与するか否かを調べた。まずオーキシン応答性プロモーター(DR5)::GUS遺伝子を導入したシロイヌナズナを用いて、過重力刺激を与えた花茎におけるGUS活性の局在について調べた。その結果、過重力刺激を与えた場合、ホールマウントした花茎において明らかなGUS活性が観察され、GUS活性定量を行った場合も、コントロールに比べ3倍以上の活性の増加が見られた。このことは過重力刺激が抗重力反応に関連する遺伝子の発現を増加させるまでのシグナル伝達経路において、内生オーキシン量の増加が関与する可能性を示唆している。

このことから過重力刺激によって花茎において内生オーキシン量が増加することが示唆されていた。そこで内生オーキシン量の変化が過重力刺激によるリグニン形成に関与するか否かを調べるために、摘芯処理を行ったDR5::GUS形質転換体に過重力刺激を与え、GUS染色を観察した。その結果、摘芯処理をした場合には、過重力刺激によって誘導されるGUS発現の増加は見られなくなった。このことは過重力処理によって引き起こされる内生オーキシン量の増加は摘芯処理により抑制されたことを示唆している。また過重力処理による内生オーキシン量の増加は茎頂からのオーキシンの流入によるものであることも示された。また摘芯を行ったシロイヌナズナ野生型の花茎においては、過重力刺激によってリグニン関連遺伝子の発現が増加しなかったことから、過重力刺激による花茎におけるリグニン形成の促進には内生オーキシン量の増加が関与することが示唆された。これまでの植物の抗重力反応の研究において、植物ホルモンの関与については明らかにされていなかった。しかし、本研究から得られた結果は、抗重力反応におけるオーキシンの関与の可能性を初めて示唆した。
訪日韓国人旅行者の観光行動に関する研究:量的及び質的調査を用いた旅行障壁の分析

質的調査による課題抽出と量的調査による統計的検討という探求型混合研究法を用いて、韓国人若者訪日旅行者の旅行障壁経験を分析した。質的調査では、食事や言語関連の障壁で克服の如何に関わらず障壁経験自体には満足する事例を指摘した。量的調査(有効回答数415)では、旅行障壁と満足の関係を統計的に分析し、一部の障壁に「対応できなかった」と答えた群のうち35%-40%が障壁経験自体に満足していることを明らかにした。本研究は、1)日本・韓国の観光に関する基礎研究・調査、2)実際の訪日旅行者の経験の調査の2段階で構成され、調査方法は、質問表を中心とした量的調査、集中的なインタビュー及びエスノグラフィを含む質的調査の両面から行うものである。ただし、採択時期が平成22年度の後半となったこと、及び東日本大震災の影響による韓国人旅行者の激減の状況を鑑み、当初計画された基礎研究(理論研究、方法論など)及び、基礎調査を平成23年8月までを目途に継続することとした。初年度の本年は、文献による理論研究、及び来年度予定の質的調査(インタビュー、エスノグラフィ)の基礎調査として日本在住の韓国人へのグループインタビュー(平成23年2月)、現地調査(平成23年2月、3月)を行った。特に、2回にわたって実施した現地調査では、ガイドブックなどの資料収集のほか、観光関連事業に携わる者(訪日観光客を扱う旅行会社社員及び添乗業務者、日本政府観光局ソウル支局及び本局、自治体国際化協会ソウル事務所、韓国観光公社本部等)及び、在韓国訪日旅行経験者への聞き取りを行い、情報提供や今後の調査への協力を取り付けた。訪日旅行に関する統計・資料が少ない中、韓国人研究者を含めた観光関連の人脈や、在韓国日本人にインタビューができたことは今後の研究に大いに役立つものとなった。特に、本研究の主な対象となる20代、30代の若者の個人旅行者に特徴的な情報収集・コミュニケーション方法(インターネット上のプログなど)について詳しく聞くことができた。なお、これらの基礎研究・調査の一部をとりまとめた論考を、平成23年6月の綜合観光学会にて発表する予定である。本研究は,採択の時期が平成22年度の後半となったこと,東日本大震災の影響による韓国人旅行者減少の状況を鑑み,平成23年度の「研究実施計画」を作成した.しかしながら,研究対象である韓国人旅行者は東日本大震災の影響が想定以上に大きかったことから申請時の計画を若干変更したが,予定通りに基礎研究(理論研究,方法論など),インタビュー調査,訪日旅行者の同行エスノグラフィ調査を終了した.基礎研究(理論研究,方法論など)の確認,それらを踏まえた各研究者の研究進歩状況,研究遂行上の課題の報告,情報を共有し,分析の精度を高めることに努めた.インタビュー調査(平成23年2月),韓国現地調査(平成23年2,3月)を踏まえ,エスノグラフィ調査(平成23年11月),既存研究のサーベイのための研究会を6回開き,全体的を総括するための観光学の理論,量的質的の両研究手法の理論,産業としての観光全体の背景を理解するための経営学の3つの柱について研究を進めた.研究成果は総合観光学会(平成23年6月),相模女子大学の紀要(平成24年2月)にて発表した.また,本研究の中間発表として,公開特別シンポジウム,テーマ「旅行障壁とは何か?韓国人個人旅行者の受入環境の整備に向けて」を開催基調講演では,テーマ「韓国人の訪日旅行における『障壁』とは何か?若年層個人旅行者の語りから見えてきたもの」の研究発表を行った.これらの質的調査,シンポジウムで得た情報を元に分析視角し,量的調査の準備を行った.本研究は、昨年まで行った,日本・韓国の観光に関する基礎調査や実際の訪日旅行の経験の調査を踏まえ,実施した質的調査をもとに,質問票を中心とした量的調査を行った.具体的には,「旅行中に障壁を感じた事柄」,「その障壁への対応の成否」,「その経験への自己評価(満足か不満足か)」を軸にした質問とすることで,どのような障壁が満足に繋がりやすいのか,そして障壁への対応の成否は満足とどのように関係しているのかを分析した.分析の結果は,質的調査で指摘された「障壁のようで障壁でない」とも言える状況の存在は,量的調査からも裏付けられ,それらは障壁への対応と旅行経験の満足/不満足をクロスさせた場合に端的に示された.勿論,一般的な傾向として障壁に「対応できた」のであれば旅行経験の満足度は高く,「対応できなかった」場合は不満足となる.しかし,より詳細にみると,障壁の種類によって差異が存在していた.「対応できた」と回答した者のなかにも旅行経験については「不満足」としたものが多い.だが「レストランなどで韓国語の対応のスタッフがいない」という設問では,「対応ができなかった」と答えたにもかかわらず結果的にその経験を「満足」とした者が多かった.

障壁には「対応できても不満が残る障壁」と「対応できなくても満足できる障壁」が存在しているのである.質的調査の結果を参照すれば,前者は文字通りの障壁として否定的に語れ,後者は「本場の経験」というように障壁であっても肯定的に語られうる可能性を有していると解釈できる.既存の調査に見られた「言語」や「飲食」,「交通」といったカテゴリーは,確かに訪日韓国人個人旅行者の障壁として認識される状況を理解する上で一定の有用性があるものの,同カテゴリーに括られているなかに異なる含意の経験が混在しているという本研究の質的調査で明らかになった点について量的調査の面からも確認されたといえよう。平成23年3月11日東日本大震災後に研究対象である韓国人旅行者の訪日が激減し,当初調査研究が困難であったものの,調査対象者を一部変更することによって,計画の達成ができたものと思料する.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は最終年度を迎えるため,本研究の研究発表を積極的に行う.研究成果を国内,海外(Asia Pacific Toourism Association(アジア太平洋観光学会),日本国際観光学会,日本観光研究学会等を予定)及び韓国の高等教育機関(釜山女子大学,又松大学等予定)及び日本・韓国の公的機関及び産業界に発表する.参加研究者全員で遂行してきた研究情報や成果を共有し,論文及び報告書としてまとめる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
分泌関連因子CAPSを基軸とした分子/神経ネットワークレベルの記憶学習メカニズム

日々のイベントに関する記憶や空間記憶は、脳の海馬領域を中心とした神経活動によって獲得され想起される。これら記憶の形成は、特定のシナプス間での神経伝達効率の変化であるシナプス可塑性によって成立し、シナプス結合が強固になった神経細胞群が再度活動することで記憶が想起されると考えている。しかし神経伝達における厳密な調節や神経細胞群のネットワークレベルの活動に関する知見は未解明な点も多い。本研究では小胞分泌関連タンパク質CAPS1を基軸に、シナプス伝達における分子メカニズムおよび記憶・学習への寄与の解明を目的とする。
電場による気・液界面不安定を利用した凝縮熱伝達促進の研究

本研究は,発電の水蒸気サイクルに用いられる復水器や,空調機器における凝縮器などに使用されている高性能凝縮管の伝熱性能の一層の改善を目的として平成9年度より開始された.これらの凝縮管では,通常伝熱面積の増大と熱伝達率の向上のために,管外面にローフィンが加工され,その高さ・ピッチ・形状などを最適化するよう工夫がなされている.しかし,水蒸気の凝縮では,水の表面張力が大きいため,凝縮液がフィン間に滞留し,有効な伝熱面積が大幅に削減され,伝熱が劣化するという問題が生じる.本研究では,電場を利用してフィン間に充満する凝縮液を排除するという,伝熱促進の新しい方法について以下のような実験を行い,いくつかの有用な知見を得た.実験では,凝縮室内に平滑円管あるいはローフィン付き円管を水平に設置し,管内に冷却水を流して,凝縮室内の水蒸気が円管外面上で凝縮するようにた.水平管の底部側に,管底から12mm離して電極線を1本水平に張り,これと凝縮管との間に直流電圧を印加した.この印加電圧をある値以上に大きくすると,平滑管外面上あるいはローフィン間に滞留していた凝縮液が電極線に引き寄せられ,その結果凝縮液膜厚さが薄くなったり,有効凝縮面積が増えて熱伝達率が増大した.具体的には,1.水平平滑管における熱伝達率として,本実験では最大1.26倍という値を得た.また,ローフィン付き凝縮管については,最大伝熱促進率として2.4を得た.後者の数値は,これまでに提案されている他の方法と比較して有意に高い値である.2.観察によれば,ローフィン付き水平凝縮管の場合,熱流束一定の条件で印加電圧を上げていくと,ある電圧で急激に熱伝達率が増大する.この現象は,凝縮管底部から流下する凝縮液が,液膜状から液柱状に変化することに対応していることがわかった.3.電場を印加した場合に流れる電流を測定して消費電力を求めたところ,消費電力は伝熱促進量に対して最大約7%であった.本研究は,発電所等の水蒸気サイクルにおける復水器や,空調機器における凝縮器などに用いられている高性能凝縮管の伝熱性能の一層の改善を目的とするものである.これらの凝縮管では,伝熱面積の増大と熱伝達率の向上のために,管外面にロ-フィンが加工され,その高さ・ピッチ・形状などを最適化するよう工夫されている.しかし,水蒸気の凝縮では,水の表面張力が大きいため,凝縮液がフィン間に滞留し,有効な伝熱面積が大幅に削減され伝熱が劣化する.本研究では,電場を利用してフィン間に充満する凝縮液を排除するという,伝熱促進の新しい方法について以下のような実験を行い,いくつかの知見を得た.実験では,凝縮室内に平滑円管あるいはロ-フィン付円管を水平に設置し,管内に冷却水を流して,凝縮室内の水蒸気が円管外面上で凝縮するようにした.水平管の底部側に,管底から13mm離して電極線を1本水平に張り,これと凝縮管との間に直流電圧を印加した.この印加電圧をある値以上に大きくすると,平滑円管外面上あるいはロ-フィン間に滞留していた凝縮液は電極線に引き寄せられ,その結果凝縮液膜厚さが薄くなったり,有効凝縮面積が増えて熱伝達率が増大した.具体的には,1.水平平滑管における伝熱促進率として,本実験では最大1.26という値を得た.また,ロ-フィン付凝縮管については,最大伝熱促進率として2.4を得た.後者の値は,従来提案されている他の方法と比較して有意に高い値である.観察によれば,ロ-フィン付水平凝縮管の場合,熱流束一定の条件で印加電圧を上げていくと,ある電圧で急激に熱伝達率が増大する.この現象は,凝縮管底部から流下する凝縮液が,液膜状から液柱状に変化することに対応していることがわかった.本研究は,発電の水蒸気サイクルに用いられる復水器や,空調機器における凝縮器などに使用されている高性能凝縮管の伝熱性能の一層の改善を目的として平成9年度より開始された.これらの凝縮管では,通常伝熱面積の増大と熱伝達率の向上のために,管外面にローフィンが加工され,その高さ・ピッチ・形状などを最適化するよう工夫がなされている.しかし,水蒸気の凝縮では,水の表面張力が大きいため,凝縮液がフィン間に滞留し,有効な伝熱面積が大幅に削減され,伝熱が劣化するという問題が生じる.本研究では,電場を利用してフィン間に充満する凝縮液を排除するという,伝熱促進の新しい方法について以下のような実験を行い,いくつかの有用な知見を得た.実験では,凝縮室内に平滑円管あるいはローフィン付き円管を水平に設置し,管内に冷却水を流して,凝縮室内の水蒸気が円管外面上で凝縮するようにた.水平管の底部側に,管底から12mm離して電極線を1本水平に張り,これと凝縮管との間に直流電圧を印加した.この印加電圧をある値以上に大きくすると,平滑管外面上あるいはローフィン間に滞留していた凝縮液が電極線に引き寄せられ,その結果凝縮液膜厚さが薄くなったり,有効凝縮面積が増えて熱伝達率が増大した.具体的には,1.水平平滑管における熱伝達率として,本実験では最大1.26倍という値を得た.また,ローフィン付き凝縮管については,最大伝熱促進率として2.4を得た.

後者の数値は,これまでに提案されている他の方法と比較して有意に高い値である.2.観察によれば,ローフィン付き水平凝縮管の場合,熱流束一定の条件で印加電圧を上げていくと,ある電圧で急激に熱伝達率が増大する.この現象は,凝縮管底部から流下する凝縮液が,液膜状から液柱状に変化することに対応していることがわかった.3.電場を印加した場合に流れる電流を測定して消費電力を求めたところ,消費電力は伝熱促進量に対して最大約7%であった.
成長期にある顎偏位患者における顎機能の経時的変化とその診断に関する研究

本研究は,成長期にある症例の中で,正貌で非対称が認められるか,あるいは顎偏位を増悪させると考えられる咬合関係を有する者に対し,アキシオグラフを用いて,下顎運動,顆頭の限界運動を解析し,さらにセファログラムの分析も併せて行い,このような症例がどのような形態学的特徴,ならびに機能的な特徴を有するのか,またそれらがどのような関連性を有するのかを明らかにし,また,咬合関係を改善することでどのように顎態,下顎運動が変化していくのかを明らかにすし,今後の臨床診断,治療法に役立たせようとするものである.最初に正貌セファログラムと軸位X線規格写真,およびアキシオグラフを用いて下顎側方偏位症例における顎態と顆頭運動の関連性を検索した結果,1.偏位側顆頭の顆頭長軸角が非偏位側顆頭よりも小さく,しかも下顎偏位度が大きくなるに従いその差もより大きくなる傾向がある,2.偏位側顆頭が非偏位側顆頭よりも後方に位置し,下顎偏位度が大きくなるに従いその差もより大きくなる傾向がある,3.下顎前方運動において下顎偏位度の増大に伴い,非偏位側に比べ偏位側顆頭の顆頭運動距離が大きく,運動初期の矢状顆路傾斜度も大きくなり,顆路の湾曲が強くなる傾向がある,ことが明らかになった.以上のことから,このような形態的左右差が下顎運動の非対称性と関連していることが示唆された.さらに,前歯部不正咬合を有する若年者の矯正治療前後における顆頭運動の変化について検討した結果,前歯部の咬合干渉を除去することにより顎運動が調和のとれたものに変化することが明かとなった.以上のように,本研究によって,下顎偏位症例における顎態と機能がともに非対称性を有することが明かにされ,さらに矯正治療によって顎運動が変化する可能性も明かになった.以上の結果を今後臨床診断に応用するとともに,さらに矯正治療が長期に渡って顎態と機能に及ぼす影響について検討したい.本研究は,成長期にある症例の中で,正貌で非対称が認められるか,あるいは顎偏位を増悪させると考えられる咬合関係を有する者に対し,アキシオグラフを用いて,下顎運動,顆頭の限界運動を解析し,さらにセファログラムの分析も併せて行い,このような症例がどのような形態学的特徴,ならびに機能的な特徴を有するのか,またそれらがどのような関連性を有するのかを明らかにし,また,咬合関係を改善することでどのように顎態,下顎運動が変化していくのかを明らかにすし,今後の臨床診断,治療法に役立たせようとするものである.最初に正貌セファログラムと軸位X線規格写真,およびアキシオグラフを用いて下顎側方偏位症例における顎態と顆頭運動の関連性を検索した結果,1.偏位側顆頭の顆頭長軸角が非偏位側顆頭よりも小さく,しかも下顎偏位度が大きくなるに従いその差もより大きくなる傾向がある,2.偏位側顆頭が非偏位側顆頭よりも後方に位置し,下顎偏位度が大きくなるに従いその差もより大きくなる傾向がある,3.下顎前方運動において下顎偏位度の増大に伴い,非偏位側に比べ偏位側顆頭の顆頭運動距離が大きく,運動初期の矢状顆路傾斜度も大きくなり,顆路の湾曲が強くなる傾向がある,ことが明らかになった.以上のことから,このような形態的左右差が下顎運動の非対称性と関連していることが示唆された.さらに,前歯部不正咬合を有する若年者の矯正治療前後における顆頭運動の変化について検討した結果,前歯部の咬合干渉を除去することにより顎運動が調和のとれたものに変化することが明かとなった.以上のように,本研究によって,下顎偏位症例における顎態と機能がともに非対称性を有することが明かにされ,さらに矯正治療によって顎運動が変化する可能性も明かになった.以上の結果を今後臨床診断に応用するとともに,さらに矯正治療が長期に渡って顎態と機能に及ぼす影響について検討したい.本研究は,成長期にある患者の中で、正貌で非対称が認められるか,あるいは顎偏位を増悪させると考えられる咬合関係を有するものに対して、コンピュ-タ-アキシオグラフを用いて,下顎運動,顆頭の限界運動を解析し,またセファログラムの分析,模型の咬合器マウントも併せて行い,このような患者がどのような形態学的特徴,ならびに機能的な特徴を有するのか,またそれらがどのような関連性を有しているのかを明らかにすることにある。また、咬合関係を改善することでどのように顎態、下顎運動が変化していくのかを明らかにすることで、今後の臨床診断、治療法に役立たせようとするものである。現在までに顎偏位症例50数例について初診時の資料を採得した。その結果、顎偏位症例の顎偏位度と左右顆頭運動の関係については次の点が明らかになった。すなわち、下顎偏位度と下顎前方運動時における左右顆頭の運動経路との間には、1.偏位側顆頭の運動距離は非偏位側顆頭の運動距離よりも大きく,しかも下顎偏位度の増大に伴いその差がより大きくなる傾向がある。2.矢状顆路角左右差は、運動の初期に偏位側の矢状顆路角が非偏位側の矢状顆路角よりも大きく,下顎偏位度が増大するにつれ矢状顆路角左右差も大きくなる傾向にあるが,顆頭が前方に移動するにつれその左右差は消失する傾向にある。

3.偏位側顆路の湾曲度は、非偏位側顆路の湾よりも大きく,偏位度が増すにつれ湾曲度左右差も大きくなる傾向にある。しかし、顎偏位患者でもすべてが同じような形態学的特徴を有するものではなく,また顆頭運動でも同一のパタ-ンを示してはおらず、すべての症例を一律に論ずることは難しい点も明らかとなった。前年度は、正貌セファログラムとアキシオグラフを用いて、下顎偏位症例における顆頭運動を評価した結果、偏位側、および非偏位側で異なった運動経路を持つ傾向があることを明らかにした。今年度は、軸位X線規格写真を用いて、下顎偏位置と左右顆頭の位置、左右顆頭の顆頭長軸角、ならびに下顎前方運動時における左右顆頭の運動経路との関係について検討した。その結果、1.偏位側顆頭の顆頭長軸角が非偏位側顆頭の顆頭長軸角よりも小さく、しかも下顎偏位度が大きくなるに従い、その差もより大きくなる傾向がある、2.偏位側顆頭が非偏位側顆頭よりも後方に位置し、下顎偏位度が大きくなるに従いその差もより大きくなる傾向がある、3.顆頭長軸角左右差と下顎運動の2mm、3mm、5mm時の矢状顆路角左右差、顆頭運動距離左右差、顆路湾曲度左右差との間に5%レベルで有意な相関がある、ことが明らかになった。以上のことから、このような形態的左右差が下顎運動の非対称性と関連していることが示唆された。さらに、前歯部下正咬合を有する若年者の矯正治療前後における顆頭運動の変化について検討した。その結果、前歯部の咬合干渉を除去することにより顎運動が調和の取れたものに変化することが明らかになった。以上のように、本研究では、下顎偏位症例では顎顔面の骨格形態や軟組織に非対称を示すばかりではなく、機能的にも非対称性がみられることが明かになった。さらに矯正治療によって顎運動が変化する可能性も明らかとなったが、実質1年間の経過しか追跡することができなかったため、今後長期に渡る追跡調査を行い、矯正治療が及ぼす影響について検討する必要があると考えられる。
S-アシル化修飾ゾーンとシナプス機能

S-アシル化脂質修飾は、酵母から動・植物まで保存された普遍的な翻訳後修飾で、タンパク質の輸送や機能を制御する。S-アシル化反応は可逆反応であり、アシル化、脱アシル化両反応のバランスが外界刺激により制御されている。多種多様なS-アシル化タンパク質は、様々なオルガネラ膜や細胞膜に特異性をもって局在化するが、興味深いことに、私共が単離したS-アシル化関連酵素群も、小胞体やゴルジ体のみならず、エンドソームや細胞膜といった多様な細胞内局在を示す。そこで、私共は“タンパク質合成直後の小胞体やゴルジ体における選別輸送に加えて、細胞膜のような最終到達地においても、S-アシル化酵素と脱S-アシル化酵素が協調して「S-アシル化修飾ゾーン」を形成し、タンパク質の動的な局在制御を担っている"という仮説を検証する。本研究では、神経細胞のシナプス膜をモデルとして、その形成と機能発現における「S-アシル化修飾ゾーン」の役割を解明する。平成30年度は、シナプス足場タンパク質PSD-95の脱S-アシル化酵素として同定したABHD17の脳組織や神経細胞における局在を、超解像顕微鏡や電子顕微鏡を用いて明らかにした。ABHD17はシナプス膜や細胞膜を中心に分布していると考えていたが、シナプス膜と共に、様々なオルガネラ膜やエンドソーム膜上に分布していることが明らかになった(未発表)。また、ABHD17の制御機構を解明するために、ABHD17に結合する分子を、特異性を担保した免疫沈降法と質量分析法を組み合わせて検討した。シナプス後部膜(PSDゾーン)形成に重要な役割を果たす足場タンパク質PSD-95のS-アシル化サイクルに焦点を当て、“PSD-95脱アシル化酵素ABHD17"の性状解析、制御機構、生理機能の解明を目指した。平成30年度の目標に掲げていたABHD17の性状解析(局在、相互作用分子の解明)は、概ね予想通り進展、達成した。また、脱S-アシル化プローブを用いて、神経細胞における脱S-アシル化活性を生細胞レベルで可視化することに成功した。平成31年度は、引き続きABHD17の性状解析を推し進める。平成30年度に得られた多数の相互作用分子群の生理的意義(基質、活性制御分子、局在決定分子等)の解明を進める。また、ABHD17の脳組織における生理的役割を明らかにする。さらに、S-アシル化酵素ZDHHC2と脱S-アシル化酵素ABHD17の相互作用についても検討する。これまでの知見から両者の間には負のフィードバックループの存在が想定されるが、その関連性を実験とモデルを駆使し明らかにしていく。さらに、ABHD17の酵素活性を光遺伝学的に急性活性化(sudden-ON)するための分子プローブの開発を行う。

これまでの知見から両者の間には負のフィードバックループの存在が想定されるが、その関連性を実験とモデルを駆使し明らかにしていく。さらに、ABHD17の酵素活性を光遺伝学的に急性活性化(sudden-ON)するための分子プローブの開発を行う。
ヘリコンスパッタ・イオン注入複合処理によるアモルファスSiC皮膜の作成及び評価

機械構造用材料には,強度・靭性のみならず,使用部位によっては極めて優れた耐摩耗性・耐食性・耐熱性を併せ持つことが要求されるが,これら要求をバルクのみで満たすことは,コストの面からも実用的ではなく,PVD・CVD,溶射等の各種表面改質技術が注目されており,たとえば,表面をセラミックス,内部をチタンとすれば,比強度と耐摩耗性を併せ持つことができ,航空機用軸受けなどの用途が期待できる.表面に用いるセラミックスとしては耐摩耗性・比強度が優れているSiCは有望なものの一つであるが,一般に,SiCを含むセラミックスの摩擦係数は高いという欠点がある.この点を改良するためには,SiCを固体潤滑的効果が得られるアモルファス構造にすることが有効である.そこで本研究では,ヘリコンスパッタ・イオン注入法による純Ti基板への高精度なアモルファスSiCコーティング技術を確立するとともに,摩耗特性評価を行った.その結果,純SiCをターゲットとし,基板加熱せずにスパッタを行えば,アモルファスSiC薄膜が形成されることを明らかにした.この薄膜の摩擦・摩耗特性を,ピン・オン・ディスク方式摩耗試験機を用いて評価した.その結果,アモルファスSiC薄膜の摩擦係数は0.1にまで低下した.SiC皮膜のはく離強度が高いとともに,摩耗速度も非常に低いので皮膜はく離寿命が非常に長くなることを明らかにした.また,ヘリコンスパッタとイオン注入を複合処理した結果,ヘリコンスパッタのみで充分アモルファス化していたため,摩擦・摩耗特性がさらに改善することはなかった.チタンは比強度,耐食性に優れているが,表面活性が高いために容易に焼き付きを生じるので,これを改善するためにはSiCコーティングが有効であると考えられる.しかし,SiCは摩擦係数は高いという欠点がある.これを改良するためには,SiCを固体潤滑効果が得られるアモルファス構造にすることが有効である.そこで本研究では,SiCのコーティングに,高品質の薄膜が製造可能なヘリコンスパッタ装置を使用し,純度99%のSiCターゲットをスパッタさせることにより,Ti基板にSiC薄膜を成膜した.その結果,基板加熱を行わずにスパッタした場合,SiとCの元素比がほぼ1:1のSiCがアモルファス構造で堆積することを,電子線マイクロアナライザおよび低角X線解析により確認した.SiCコーティング試験片の摩擦・摩耗試験を行った結果,SiC薄膜の摩擦係数はSiC焼結体の1/2以下にまで低下し,安定摩耗領域では1/7程度にまで達することがわかった.また,摩耗量も著しく改善され,同じ厚さのTiN薄膜と比べても改善効果は大きい.SiC薄膜の攪拌を目的として窒素イオン注入を行い,摩擦・摩耗試験を行った.その結果,膜厚が1μmと薄い場合は,スパッタSiCとほぼ同等の特性を有することがわかった.また,SiC薄膜の耐摩耗性改善効果は薄膜のはく離とともに消失するので,薄膜のはく離より界面破壊靭性値を評価することを試みた.その結果,界面破壊靭性値は摩耗サイクルの増加とともに疲労して減少することが明らかとなった.機械構造用材料には,強度・靭性のみならず,使用部位によっては極めて優れた耐摩耗性・耐食性・耐熱性を併せ持つことが要求されるが,これら要求をバルクのみで満たすことは,コストの面からも実用的ではなく,PVD・CVD,溶射等の各種表面改質技術が注目されており,たとえば,表面をセラミックス,内部をチタンとすれば,比強度と耐摩耗性を併せ持つことができ,航空機用軸受けなどの用途が期待できる.表面に用いるセラミックスとしては耐摩耗性・比強度が優れているSiCは有望なものの一つであるが,一般に,SiCを含むセラミックスの摩擦係数は高いという欠点がある.この点を改良するためには,SiCを固体潤滑的効果が得られるアモルファス構造にすることが有効である.そこで本研究では,ヘリコンスパッタ・イオン注入法による純Ti基板への高精度なアモルファスSiCコーティング技術を確立するとともに,摩耗特性評価を行った.その結果,純SiCをターゲットとし,基板加熱せずにスパッタを行えば,アモルファスSiC薄膜が形成されることを明らかにした.この薄膜の摩擦・摩耗特性を,ピン・オン・ディスク方式摩耗試験機を用いて評価した.その結果,アモルファスSiC薄膜の摩擦係数は0.1にまで低下した.SiC皮膜のはく離強度が高いとともに,摩耗速度も非常に低いので皮膜はく離寿命が非常に長くなることを明らかにした.また,ヘリコンスパッタとイオン注入を複合処理した結果,ヘリコンスパッタのみで充分アモルファス化していたため,摩擦・摩耗特性がさらに改善することはなかった.
音楽作品としてのメディアアート(その創造特性と可能性についての実践的研究)

1.音楽作品としてのメディアアートの研究成果を具現化する形で、インタラクティブ・マルチメディア作品とビデオ作品をいくつか制作し、発表した。同時にその作品について、内容面とシステム面からの考察を執筆発表した。それは単なる作品解説ではなく、メディアアートの創造特性とその可能性の一端を明らかにするための論述である。視覚から得られる意味・イメージと、聴覚から得られる意味・イメージとが、相互作用で変容する実態を創作者の視点で明らかにした。2.音楽作品としてのメディアアートの一種である映像アートやアートアニメーションを多数分析し、そられを作品論の形でまとめた。それらを総括した形での「映像を取り込んだ音楽作品の創作理論構築の試み(仮題)」は執筆中である。映像アートやアートアニメーションにとって表現要素としての音がいかに重要で、映像アートやアートアニメーションの構造に深く関わっているかを、創作者の視点で、明らかにした。3.現在、マルチメディアを用いたアート教育やデザイン教育の研究が必ずしも充分でないことを鑑み、本研究課題の一環としてマルチメディアを用いたアートやデザインのための表現能力育成のための研究も行なった。抽象的な理論ではなく、具体的な課題集およびその実践報告という形での論述を行なった。まとまった知見はまだ得られていない。しかし、こうした実践報告は、今後の同種の研究のための資料として有効であると考えている。4.音楽作品としてのメディアアートの素材を東南アジアの伝統芸能に求めている。そのために東南アジアの伝統芸能についても調査研究した。その過程で、「スバエク・トム」(カンボジア伝統影絵劇)という研究素材と出会った。今後、メディアアート的展開を視野に入れて『スバエク・トム」の調査研究も継続する予定である。音楽作品としてのメディアアートの研究のために、当初計画に基づいて、今年度は次のような研究活動を行なった。(1)DVDやCD-ROMなどによるメディアアート作品の分析研究、(2)メディアアート関連イベント参加や施設訪問による調査研究、(3)メディアアートの映像や音響の構成原理と技術的構造についての考察、(4)研究成果の具現化としての作品制作及びそのための直接的な調査研究。(1)については100タイトル以上のDVDビデオ・VHSビデオ、CD-ROMを分析研究し、そのうち約20タイトルについてはホームページ上(http://www.kyushu-id.ac.jp/sn/hyoron/dvdcd.html)、及び学内の報告書にその結果を公開した(A4用紙12ページ)。現時点では今後の詳細な分析のための予備的分析が中心である。メディアアートとしての映像作品については意外なほどに紹介されておらず、この分析研究の重要性を自覚した。(2)についてはICMC2003(国際コンピュータ音楽会議)、ZKM(芸術とメディア工学のセンター)、イリノイ大学実験音楽スタジオ及び音楽図書館、メディアアートフェスティバル(静岡)、デジタル音楽フェスティバル(神戸)などに参加・訪問し、調査研究した。なお、参加したイベントにおいては作品発表も併せて行なった。(3)については映像や音響の構成原理に関する考察をまとめて、音響学会音楽音響研究会、日本映像学会西部支部例会、アジアデジタルアートデザイン学会、情報処理学会音楽情報科学研究会などの学会で口頭発表し、また予稿集や学会誌に論文等を執筆した。現時点ではこれまでの蓄積をもとに考察している部分が多く、今年度の調査研究を踏まえた本格的な考察は次年度になる。(4)については作品テーマとなる東南アジアの民俗芸能(特に影絵劇)の研究調査を行い、その成果を生かしたメディアアート作品を制作した。この作品発表と同時に研究発表も行なう予定である(2004年3月4日・5日)。1.音楽作品としてのメディアアート、主に映像作品とアートアニメーションを多数分析し、作品論としてまとめた。それらを総括した形での「映像を取り込んだ音楽作品の創作理論構築の試み(課題)」は執筆中である。ただしこれに関しては、断面的にはすでに発表執筆している。

音を中心にした映像作品やアートアニメーションの分析研究はこれまであまりなく、音楽・映像の両分野の創作理論構築に大きく寄与すると考えている。2.音楽作品としてのメディアアートの研究成果を具現化する形で、インタラクティブ・マルチメディア作品とビデオ作品をいくつか制作し、発表した。同時にその作品について、内容面とシステム面からの考察を執筆発表した。それは単なる作品解説ではなく、メディアアートの創作特性とその可能性の一端を明らかにするための論述である。視覚から得られる意味・イメージと、聴覚から得られる意味・イメージとが、相互作用で変容する可能性を実作の紹介を通して明らかにしようとした。3.「映像を取り込んだ音楽作品の創作理論構築の試み」における創作理論は帰納法によるものであり、アート教育やデザイン教育の現状を考慮すると問題が具体的になる。現在、マルチメディアを用いたアート教育やデザイン教育の研究が必ずしも充分でないことを鑑み、本研究課題の一環としてマルチメディアを用いたアートやデザインのための表現能力育成のための研究も行なった。抽象的な理論ではなく、具体的な課題集およびその実践報告という形を取った論述を行なった。報告資料としても有効であると考えている。4.本研究課題では東南アジアの伝統芸能との係りでのメディアアートの制作・研究も考慮にいれている。そこで東南アジアの伝統芸能を題材にした音楽系メディアアートの制作発表した。また伝統芸能(特にカンボジアの影絵劇)自体についても、メディアアート的展開を見据えて調査研究している。
高齢者における情報通信機器インタフェース操作に関する脳内認知情報処理メカニズム

高齢者における情報通信機器操作時の認知的負荷が少ないインタフェースを開発するための基礎検討を行った.加齢により低下する認知機能の中でも,視覚的注意,ワーキングメモリ,遂行機能に焦点をあて,インタフェースの選択肢数,ステップ数,言語的・非言語的メッセージなどのパラメタを変化させた評価課題を作成し,課題遂行中の情報処理過程を明らかにした.また,主観・行動・生理指標を用いた情報処理過程の評価手法の開発も行った.高齢化と高度情報化に向けて,スマートフォンなどの情報通信機器は身体・感覚・認知機能の低下がみられる高齢者にも対応した使いやすいインタフェースの設計が必要である.本課題では,高齢者における情報通信機器による情報入出力時に,加齢による感覚機能の低下を補償でき認知的負担が少ないインタフェースの開発のための高齢者の脳内基盤も含めた認知情報処理メカニズムを精査することを目的としている.本研究では,スマートフォンをはじめとするタッチパネル式インタフェースの情報入出力を想定し,視覚的注意機能,ワーキングメモリ機能,タスクスイッチング機能に焦点を絞り課題設定を行った.また,加齢に伴う視聴覚などの感覚機能の低下を補償するためのマルチモーダルによる感覚情報処理についても検討を行った.高齢者における情報通信機器操作時の認知的負荷が少ないインタフェースを開発するための基礎検討を行った.加齢により低下する認知機能の中でも,視覚的注意,ワーキングメモリ,遂行機能に焦点をあて,インタフェースの選択肢数,ステップ数,言語的・非言語的メッセージなどのパラメタを変化させた評価課題を作成し,課題遂行中の情報処理過程を明らかにした.また,主観・行動・生理指標を用いた情報処理過程の評価手法の開発も行った.わが国では急速な高齢化と高度情報化が進んでおり,携帯電話などの情報通信機器は,様々な身体的・認知的機能の低下がみられる高齢者にも対応した使いやすいインタフェース設計が必要である.本研究課題では,高齢者における情報通信機器インタフェース操作時の認知情報処理過程を主観指標(思考過程,感情状態)・行動指標(反応時間,エラー率)・生理指標(心拍,脳波・fMRI計測による脳活動)の3側面より心理生理学的に精査することにより高齢者の情報通信機器インタフェース操作に関する脳内認知情報処理メカニズムを解明し,高齢者の認知特性を考慮した新しいインタフェース開発への道筋をつけることを目的とする.加齢により低下がみられる認知機能の中で,注意機能,記憶機能,プランニング機能に着目し,インタフェースの選択肢数,ステップ数,フィードバックの有無のパラメタを可変とした携帯電話アプリケーション操作時において,いずれの処理過程において機能低下が認められるかを検討した.わが国における高齢化と高度情報化に向けて,携帯電話,スマートフォン,タブレット端末,車載情報機器などの情報通信機器は,様々な身体・感覚・認知機能の低下がみられる高齢者にも対応した使いやすいインタフェース設計が必要である.本研究課題では,高齢者における情報通信機器による情報入出力時に,加齢による諸機能の低下を補償できる認知的負担が少ないインタフェースの開発のための基礎知見となる高齢者の認知情報処理メカニズムを精査することを目的とした.本研究では,携帯電話やタッチパネル式インタフェースの情報入出力を想定し,加齢により低下がみられる認知機能の中でも,視覚的注意機能,作業記憶機能,遂行機能に焦点をあてた検討を行った.インタフェースの選択肢数,ステップ数,言語的・非言語的メッセージなどのパラメタを変化させた課題を設定し,課題遂行中の主観,行動,生理測度によりいずれの情報処理過程において認知的負荷が認められるかを確認した.認知神経科学高齢者の情報通信機器利用におけるタッチパネル式インタフェースによる情報入出力を想定し,注意機能,記憶機能などの認知機能に焦点を絞り課題設定を行うことができた.認知機能に対応した課題条件を設定し,主観的・行動的反応について検討を行い,焦点を当てる認知機能の絞り込みを行うことができた.高齢者の情報通信機器インタフェース操作時における情報入出力に関する認知神経モデルを実験的検証に基づき構築する.高齢者の情報通信機器インタフェース操作時において機能低下が顕著であった認知機能に焦点を当て,インタフェース操作時における脳内認知情報処理過程を脳波・fMRIを用いて検討する.高齢者の課題遂行時における脳内処理の時間的・空間的推移を明らかにし,脳の活動性と課題遂行時のインタフェース操作に関する主観評価,行動反応との対応関係も合わせて検討する.次年度に高速演算処理を必要とする実験データ解析用ワークステーションおよび解析用ソフトウェアを導入するためデータ解析用ワークステーションおよび解析用ソフトウェア該当なし
ティフィナグ文字を併記した『ベルベル語辞典（日本語-タマズィグト語）』を編纂する

ベルベル語辞典編纂の準備段階として、平成27年度までにタリーフィート語西部方言としてAlhucemas周辺の言葉を中心に語彙を収集してあったが、今回はMelillaやNadorを中心とした地中海沿岸のフィールドワークを通して、東部地域で話されている語彙を文字化する作業を実施した。さらに、辞典編纂で以下の音韻を表記する際に、いずれのティフィナグ文字が対応しているのかを確認する最終作業を行い、どの地域のベルベル語変種において、1.有声両唇摩擦音2.有声歯間摩擦音3.無声歯間摩擦音4.無声声門摩擦音と無声咽頭摩擦音が、ティフィナグ文字で表記する際にその素性を区別するのかを具体的に確認できた。長年取り組んできた『ベルベル語辞典』の編纂にあたって、現時点までに取り上げた項目別語彙は、全体のほぼ70%を完成しているが、「植物」「生物「香辛料」「農業用品」などの項目に、ベルベル語には存在して、日本語にはないものも少なくない。こうした語彙も辞典に取り入れる目的で、平成30年度はリーフ山脈東部のアルジェリアとの国境地帯を中心にフィールド・ワークを実施し、さらなるバリアントを収集できた。なお作業は以下の手順にしたがって実施した。1スペイン高等学術研究所図書館(CSIC)および在モロッコスペイン教育省付属図書館に蔵書として保存された時代別写本を比較対照し、ベルベル文字の原型データを構築した。2次にモロッコの山岳地帯をリーフ山脈、小アトラス山脈、大アトラス山脈、アンティアトラス山脈の4地域に分割して、それぞれの地域のインフォーマントによる聞き取り調査を拠り所として、音声データベースを作成した。近年欧文で発表された文献を、スペイン高等学術研究所図書館(CSIC)において閲覧し、その後は在モロッコテトゥアンAbdelmalek Essadi大学付属レルチュンディー研究所図書館に移り、館内に保存された原本写本と照合した。それらを手がかりに、TetouanからalーHoceimaにいたる5つの集落でフィールド・ワークを実施し音声資料を作成した。インフォーマントによって提供された音声データベースを随時分析し、音声資料を弁別特徴(distinctive features)に基づいて整理した。期間中、研究調査の一環として以下の活動を実施した。1)今回の研究協力者である21世紀リーフ・ベルベル協会(Asociacion de Siglo XXI)Yassin Errahmouni会長に依頼し,スペイン教育省付属図書館での調査結果も参照し、辞書編纂のための全体的な枠組みを決定した。2)2016/10/1018ラバトで開催されたモロッコ王立アマズィグ文化研究所(IRCAM)年次大会に参加し、同研究所と日本の研究機関との学術交流を、今後積極的に推進していく計画について確認した。17日の研究発表では、拙著『ベルベル語とティフィナグ文字の基礎』の内容について紹介した3)20173/1619南モロッコのTataで開催されたモロッコ・ベルベル国際会議にオブザーバーとして招聘を受け、拙著『ベルベル語とティフィナグ文字の基礎』を発刊した主旨を紹介した。今回の会議にはモロッコ国内のベルベル系住民のほかに、アフリカやヨーロッパの研究者が参加し、分科会での意見交換を通じて、ベルベル復興運動が世界各地で展開されている状況を確認できた。今回のフィールドワークで直面した課題は、ベルベル語諸方言のバリアントが想定以上に豊富であり、辞書を編纂するにあたっては以下の問題点が当面の課題となった:1.ベルベル語の地域格差のみならず、個人差による言語形態(Register)の分別を明らかにする必要性があること2.ベルベル語には「穀物」や「香料」を命名する語彙が豊富であり、日本語との対応が極めて困難なこと3.本来のベルベル語の語彙が、アラビア語などの隣接言語の影響を多く被っていること4.フランス語などからの借用語をティフィナグ文字で表記する際に、表記法上の一定の規則が確立されていないこと5.フィールドワークを実施するにあたって、南モロッコのマラーケシュ以南のサハラ砂漠一帯の地域では、人口2000人規模の集落名の記載が地図上に欠如していたこと6.ベルベル人の間では、ベルベル文字(Tifinagh)の読み書きができない住民が多数を占めていること本研究の目的は、日本学術振興会(研究成果公開促進費)にて、平成26年3月に刊行した拙著『ベルベル語とティフィナグ文字の基礎ータリーフィート語入門ー』,(春風社)で取り上げたベルベル語の語彙を発展させ、ベルベル文字とラテン文字を併記した『ベルベル語辞典』を刊行することである。その必要性として、1ベルベル語は北アフリカ全体で約2500万人の話者を抱えているにもかかわらず、ベルベル文字(ティフィナグ文字)を併記した辞典が、今日まで刊行されていないこと。2これまで「ベルベル語は綴られることのない話し言葉である」と認識され、文字として書きとどめられることがなかったこと。3ベルベル語の使用地域は北アフリカ各国に飛び地的(Enclave)に散在しているため、どの地域の言葉を「ベルベル語」として定義するかが困難であったこと。などがあげられる。応募者は先の平成25年27年科学研究費の助成を得て、ポエニ文字から古代リビア文字を経て派生したとされるベルベル文字(Tifinagh)の再築に取り組んだ。この語彙を基盤として、今年度までベルベル文字を併記した『ベルベル語辞典』の編纂を手がけてきたが、ベルベル文字といってもその使用は時代と地域によって異なり、バリアントが豊富なため、どの時代のものを<ベルベル文字>として辞典に表出するのかという課題が今だに未解決のままである。

今日まで本格的な辞典が編纂されなかった事実は、こうした現実を反映していることが、これまでのフィールドワークを通して切実に認識できた。平成29年度夏期の主な作業は、スペイン高等学術研究所(CSIC),[所在地Cuesta del Chapiz 21, Granada]において、かつてアルジェリアやチュニジアを支配したベルベル系王朝、ザイヤーン朝(1236-1550))の歴史を辿り、ザナータ系ベルベル語がどのような過程を経て、今日のムザブ系細分化方言(Tumzabit)やシャウヤ系細分化方言(Tashawit)の形態に至ったのかを検証であった。その後の平成30年度春期には、中部モロッコ・中アトラス山地のKenifra周辺のベルベル語使用地域を調査してその成果を整理し、「在ラバトモロッコ国立ベルベル文化研究センター」(Institut Royal de laCultureAmazighe)の蔵書を閲覧して、調査結果の整合性を検証した。さらには、現在モロッコ各地の大学においてベルベル語教育に携わるChahid El Hajami氏に『ベルベル語辞典』に掲載する語彙の適切性のチェックを依頼済みである。氏が教鞭をとるクラスの生徒の多くは、ベルベル系住民でありながら、日常会話にはアラビア語を使用しているため、ベルベル文字の存在を認識していない生徒がそのほとんどである現状を、授業での具体的な場面を取り上げて紹介していただいた。ベルベル語辞典編纂の準備段階として、平成27年度までにタリーフィート語西部方言としてAlhucemas周辺の言葉を中心に語彙を収集してあったが、今回はMelillaやNadorを中心とした地中海沿岸のフィールドワークを通して、東部地域で話されている語彙を文字化する作業を実施した。さらに、辞典編纂で以下の音韻を表記する際に、いずれのティフィナグ文字が対応しているのかを確認する最終作業を行い、どの地域のベルベル語変種において、1.有声両唇摩擦音2.有声歯間摩擦音3.無声歯間摩擦音4.無声声門摩擦音と無声咽頭摩擦音が、ティフィナグ文字で表記する際にその素性を区別するのかを具体的に確認できた。長年取り組んできた『ベルベル語辞典』の編纂にあたって、現時点までに取り上げた項目別語彙は、全体のほぼ70%を完成しているが、「植物」「生物「香辛料」「農業用品」などの項目に、ベルベル語には存在して、日本語にはないものも少なくない。こうした語彙も辞典に取り入れる目的で、平成30年度はリーフ山脈東部のアルジェリアとの国境地帯を中心にフィールド・ワークを実施し、さらなるバリアントを収集できた。なお作業は以下の手順にしたがって実施した。1スペイン高等学術研究所図書館(CSIC)および在モロッコスペイン教育省付属図書館に蔵書として保存された時代別写本を比較対照し、ベルベル文字の原型データを構築した。2次にモロッコの山岳地帯をリーフ山脈、小アトラス山脈、大アトラス山脈、アンティアトラス山脈の4地域に分割して、それぞれの地域のインフォーマントによる聞き取り調査を拠り所として、音声データベースを作成した。
多原子分子イオンの中性化過程を利用した化学反応遷移状態の探究

初年度から建設を進めてきたビーム-チャンバー法/ビーム交差法の装置が本年度に完成し,イオンビームの特性についての詳細なデータが得られるようになった。とくに,冷却型イオン源開発の成功は大きな成果であり,これによってイオン-分子反応中間状態と考えられるクラスターイオンの発生とその光解離および衝突解離実験に成功した。モノマーイオンでは、N_2^+イオンの場合,アーク放電で生成したイオンを高速で引き出し,磁場による質量選別を1.5kVで行った後,数eV(6eV以下)にまで減速したビームで,エネルギー幅1eV以下,強度は空間電荷限界の10^5cm^<-3>が得られた。衝突実験はモノマーイオン,クラスターイオンの両者について行った。CO^+ビームをArの入った反応室に入射させると約30%のイオンが電荷移行を行うことが見い出され,イオン源においてすでに相当量の電子的励起状態ができていることがわかった。しかし,それと同時に,衝突状態にレーザー光を照射して電子的励起状態をつくり電荷移行を起させる場合の反応生成物の捕集効率や検出効率が十分であることも分った。クラスターイオンでは,(N_2)^+_2,(N_2)^+_3,(CO_2)^+_2,(N_2O)^+_2等が衝突実験や光解離実験に十分な濃度で得られ,銅蒸気レーザーを用いた光解離実験が行われた。それと同時に,新規なイオンN_3O^+_4がある条件下で高濃度に得られた。銅蒸気レーザーの照射によってもArとの衝突によってもNO^+が強く現れることから,このイオンの構造はダイマーイオン(NO)^+_2にNO_2分子が付着したものであると推定された。もう一つの研究手法であるフローイング・アフタ-グローによる実験も昨年までの成果に加え、遷移金属原子の反応について新しい成果が得られた。Ti(a^3F,a^5F)およびV(a^4F,a^6D)と炭化水素との反応が詳細に調べられ,これら中性原子の反応においても衝突状態における電子移動が重要であることが見い出された。今年度はフロ-イングアフタ-グロ-/レ-ザ-誘起蛍光法による振電励起イオンの衝突脱活性の実験と、正イオンー負イオン再結合の逆過程としてのイオン対生成の実験を中心に研究を進めた。同時に、今年度購入設備品の色素レ-ザ-(LPDー3001)およびチタンーサファイアレ-ザ-(TS60)をそれぞれ銅蒸気レ-ザ-およびYAGレ-ザ-で励起・発振させ、目的の実験へ向けての調整と予備実験を行った。衝突脱活性の実験では、CO^+A^2II(v=0-2)およびN_2O^+A^2Σ^+(000),(100)の各振電準位のHe,Ne,Ar,N_2,およびCOによる全消失速度定数を決めると同時に、CO^+の場合には純粋の振動緩和、電子緩知、および電荷移行の各メカニズム毎の速度定数を決めることに成功した。同じ希ガスでもH^-eとArとでは全消失速度定数の大きさおよび振動準位依存性に大きな違いがあることが見いだされ、これは衝突相手との間に電荷移行相互作用があるかないかの相違によることが結論された。