hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性軟部腫瘍に対する新たな分子標的治療法の開発

明細胞肉腫では12番染色体と22番染色体の転座による融合遺伝子EWS/ATF1が発現しており、融合蛋白質EWS/ATF1が異常な転写活性を引き起こすことで、発がんを誘発していることが予想されている。しかしながら明細胞肉腫の発生における、EWS/ATF1融合遺伝子の詳細な役割に関しては未だ解明されていない。そこで本研究ではEWS/ATF1トランスジェニックマウスを用いた腫瘍モデルの作製を試み、腫瘍発生のメカニズムを検証した。まずドキシサイクリンによりEWS/ATF1融合遺伝子を発現誘導できるトランスジェニックマウス(以下EWS/ATF1発現誘導マウス)を作製したところ、EWS/ATF1発現マウスの全例で、全身の皮下組織に多発性する軟部腫瘍が発生し、組織学的には明細胞肉腫と類似した特徴を有していた。この腫瘍から樹立した細胞株(G1297)のマイクロアレイ解析により、EWS/ATF1の発現誘導がFosの発現量を著明に増加させることが判明した。Fosのプロモーター解析では、EWS/ATF1がFosプロモーター上のcAMP-resposive element (CRE)に直接結合してFosの転写を活性化していた。FosをsiRNAにより抑制するとG1297の細胞増殖能は抑制された。ヒト明細胞肉腫細胞株の増殖能もFOSのsiRNAにより抑制された。Fosのinhibitor(T5224)をEWS/ATF1発現誘導マウスに経口投与したところ、一定の抗腫瘍効果が認められた。今回の研究で、EWS/ATF1は明細胞肉腫の増殖と維持に必須であり、FOSは明細胞肉腫の分子標的治療の重要な標的候補になり得ることが示唆された。骨軟部腫瘍当初の予定通り、明細胞肉腫におけるFOSの過剰発現をFOSのinhibitor(T5224)投与によって低下させ、一定の抗腫瘍効果を見出すことができた。これらの成果は、明細胞肉腫の分子標的治療を推進する上で、極めて有益と考える。当初の予定通り、明細胞肉腫におけるFOSの過剰発現のメカニズムを解明することができた。さらに、FOSの発現を抑制することで、腫瘍増殖が抑制されることをin vitroで示すことができた。さらにFos阻害剤の投与方法、投与濃度などの条件を変えて実験を進め、抗腫瘍効果を高める方針である。今後は、FOSをターゲットにした分子標的治療を目指した研究を推進する。現在FOSのinhibitor(T5224)が関節リウマチの治療薬として開発されている。関節リウマチではFOSの過剰発現がその病態に大きく関与している。このT5524は過剰発現したFOSがターゲット遺伝子のプロモーターに結合するのを特異的に阻害し、その結果FOSの機能が抑制されてリウマチの病態が改善させる。T5224はすでに治験段階に進んでおり、臨床応用の実現化が期待されている薬剤である。FOS inhibitor開発者らと共同して、FOS阻害剤をEWS/ATF1-inducibleマウスに投与し、治療効果を検討する予定である。概ね予定通り研究が進行したが、阻害剤の至適濃度、投与方法の確立が困難であり、時間を要した。以下の消耗品を購入する予定である。
植物組織を最大限活用した機能物質の選択抽出と高性能電気二重層キャパシタ電極の開発

植物の組織構造を最大限に活用して高性能な電気二重層キャパシタ電極材料を作製するために、竹を加圧熱水処理することによりヘミセルロースであるキシランをキシロオリゴ糖として竹の構造から選択に抽出し、その固体残渣を原料として、高性能な電気二重層キャパシタ電極用炭素材料を作製するための調製条件を検討した。昨年度までの成果により、水酸化カリウム賦活は固体残渣から高比表面積の炭素材料を作製するのに有効であることは見出していた。しかし、形成される細孔のほとんどはミクロ細孔なので、より高性能な材料を作製するためにメソ細孔とミクロ細孔が共存する状態を目指して実験を行った。具体的には、塩化亜鉛賦活またはリン酸賦活によりメソ細孔を形成させ、その後に水酸化カリウム賦活または二酸化炭素賦活でミクロ細孔を形成させることを目指した。試料に対して重量で3倍量の水酸化カリウムを添加して賦活を行うと、形成されていたメソ細孔が残らずにミクロ細孔のみとなっていると読み取れる吸着等温線となった。そこで試料に対して重量で1倍量の水酸化カリウムを添加して賦活を行うことでメソ細孔とミクロ細孔が共存する状態にできた。二酸化炭素賦活の場合も賦活時間を短くすることでメソ細孔とミクロ細孔が共存する状態にできた。静電容量を評価したところ、試料に対して重量で3倍量の水酸化カリウムを添加して賦活した試料で最も高い値となり、メソ細孔とミクロ細孔が共存した状態よりもミクロ細孔がほとんどの状態のほうが静電容量が高くなることがわかった。これまでの成果により、竹を加圧熱水処理することによりキシロオリゴ糖を抽出してその固体残渣を原料として活性炭を作製できることを実証できた。また当初予期していなかった利点として、加圧熱水処理することにより固体残渣中の灰分が大きく低減することがわかった。灰分は活性炭の原料には少ないことが望まれるため、加圧熱水処理によりキシロオリゴ糖を抽出する操作が自動的に灰分を減少させる操作となることは工業的に価値がある。固体残渣を原料とした活性炭の作製およびその電気二重層キャパシタ電極材料としての性能評価のこれまでの結果から、水酸化カリウム賦活が大きな静電容量を得るために有効な賦活方法であることがわかった。また、塩化亜鉛賦活やリン酸賦活のように脱水反応を伴う賦活処理は、固体残渣からの活性炭の収率を増大させる効果を確認できた。これまでの研究成果から、竹を加圧熱水処理することによりキシロオリゴ糖を抽出してその固体残渣を原料として水酸化カリウム賦活を行うと高い静電容量の電気二重層キャパシタ電極材料を調製できることがわかった。しかし、水酸化カリウム賦活では固体残渣から活性炭の収率が低い。塩化亜鉛賦活やリン酸賦活のように脱水反応を伴う賦活処理は固体残渣からの活性炭の収率を増大させる効果があることを確認できているので、塩化亜鉛やリン酸による処理を、表面積を増大させるための操作ではなく、収率を増大させるための操作として考え、少ない添加量で処理することにより表面積が小さくとも高い収率で炭化物を作製し、それをさらに水酸化カリウム賦活することで高い収率と高い性能の電気二重層キャパシタ電極材料を作製することを目指す。これまでの成果から、大きな静電容量を得るには、表面積と細孔径分布は大きな要因ではあるものの決定的な要因ではないと考えられる結果が得られている。表面積と細孔径分布に加えて、IRドロップ、元素組成、を加味して静電容量を決める要因や規則性を見出していく予定である。竹を200°C×1時間の条件で加圧熱水処理を行うことで、竹の中に存在するキシランを加水分解してキシロオリゴ糖として取り出せることを実験で確認した。そして、その固体残渣を原料として、加熱処理(500-900°C×1時間)およびKOH賦活(炭素化原料に対して重量で3倍のKOHを混合して500ー900°C×1時間)を行うことで、BET比表面積が2600m2g-1程度の活性炭を作製できることを確認した。また、加圧熱水処理を行うことにより竹に含まれる無機成分が溶出して、灰分が2%程度から0.1%程度と大きく低減させることができることを見出した。この灰分の低減は、活性炭の原料として考えた場合、材料の均質性、製造の再現性、活性炭としての性能、のいずれにとっても非常に都合が良い現象である。加圧熱水処理残渣から作製した活性炭の電気二重層キャパシタ電極材料としての性能を評価した。電解液として1mol/Lの硫酸水溶液を使用し、三極セルで評価を行った。その結果、未処理の竹を原料として作製した活性炭の場合と変わらない性能を示し、加圧熱水処理を行っても電気二重層キャパシタ電極の原料として問題がないことが確認できた。得られた研究成果をまとめて論文として報告した。

しかし、形成される細孔のほとんどはミクロ細孔なので、より高性能な材料を作製するためにメソ細孔とミクロ細孔が共存する状態を目指して実験を行った。具体的には、塩化亜鉛賦活またはリン酸賦活によりメソ細孔を形成させ、その後に水酸化カリウム賦活または二酸化炭素賦活でミクロ細孔を形成させることを目指した。試料に対して重量で3倍量の水酸化カリウムを添加して賦活を行うと、形成されていたメソ細孔が残らずにミクロ細孔のみとなっていると読み取れる吸着等温線となった。そこで試料に対して重量で1倍量の水酸化カリウムを添加して賦活を行うことでメソ細孔とミクロ細孔が共存する状態にできた。二酸化炭素賦活の場合も賦活時間を短くすることでメソ細孔とミクロ細孔が共存する状態にできた。静電容量を評価したところ、試料に対して重量で3倍量の水酸化カリウムを添加して賦活した試料で最も高い値となり、メソ細孔とミクロ細孔が共存した状態よりもミクロ細孔がほとんどの状態のほうが静電容量が高くなることがわかった。これまでの成果により、竹を加圧熱水処理することによりキシロオリゴ糖を抽出してその固体残渣を原料として活性炭を作製できることを実証できた。また当初予期していなかった利点として、加圧熱水処理することにより固体残渣中の灰分が大きく低減することがわかった。灰分は活性炭の原料には少ないことが望まれるため、加圧熱水処理によりキシロオリゴ糖を抽出する操作が自動的に灰分を減少させる操作となることは工業的に価値がある。固体残渣を原料とした活性炭の作製およびその電気二重層キャパシタ電極材料としての性能評価のこれまでの結果から、水酸化カリウム賦活が大きな静電容量を得るために有効な賦活方法であることがわかった。また、塩化亜鉛賦活やリン酸賦活のように脱水反応を伴う賦活処理は、固体残渣からの活性炭の収率を増大させる効果を確認できた。竹水熱処理残渣を原料として、細孔径を制御して多孔質炭素材料を作製する方法を検討する。具体的には、メソ細孔形成のための賦活とミクロ細孔形成のための賦活を段階的に行うことで細孔径の制御を試みる。細孔径を制御することで電気二重層キャパシタ電極としての性能の向上を目指す。これまでの研究成果から、竹を加圧熱水処理することによりキシロオリゴ糖を抽出してその固体残渣を原料として水酸化カリウム賦活を行うと高い静電容量の電気二重層キャパシタ電極材料を調製できることがわかった。しかし、水酸化カリウム賦活では固体残渣から活性炭の収率が低い。塩化亜鉛賦活やリン酸賦活のように脱水反応を伴う賦活処理は固体残渣からの活性炭の収率を増大させる効果があることを確認できているので、塩化亜鉛やリン酸による処理を、表面積を増大させるための操作ではなく、収率を増大させるための操作として考え、少ない添加量で処理することにより表面積が小さくとも高い収率で炭化物を作製し、それをさらに水酸化カリウム賦活することで高い収率と高い性能の電気二重層キャパシタ電極材料を作製することを目指す。これまでの成果から、大きな静電容量を得るには、表面積と細孔径分布は大きな要因ではあるものの決定的な要因ではないと考えられる結果が得られている。表面積と細孔径分布に加えて、IRドロップ、元素組成、を加味して静電容量を決める要因や規則性を見出していく予定である。加熱処理に使用する石英ボート等の消耗品の消耗程度が低かったため。今後、実験の消耗品費用に充当させる。当初の予定では、石英ガラス器具等の高額で破損しやすい物品について破損することを想定して予算に計上していた。これらの器具はないと実験を行うことができないので破損回数を多めに想定する必要がある。
ニューラルネットワークシステムを用いた人工呼吸器からの離脱の為の総合的基準の開発

対象:過去5年間の当院ICUのCPUにデータが残っている5日以上の機械的人工呼吸管理を受けた170症例(人工呼吸からの離脱成功145例,失敗25例)を対象とした。人工呼吸からの離脱成功は初回の試行のみでの評価とし,気管切開を試行した症例は除外した。結論:ANNを用いて,人工呼吸器からの離脱の成否の予測は可能である。表.前向き予測の結果(入力データー部と症例310,14,15を省略)対象:過去5年間の当院ICUのCPUにデータが残っている5日以上の機械的人工呼吸管理を受けた170症例(人工呼吸からの離脱成功145例,失敗25例)を対象とした。表.前向き予測の結果(入力データー部と症例310,14,15を省略)
特別支援教育教員におけるメンタルヘルス体制・対策と精神健康との関連に関する研究

本年度は、筆頭著者として国際学術雑誌での論文発表1報、国内学術雑誌での論文発表1報、国際学会での発表1件、国内学会での学会発表2件、及び、企業において収集したデータの分析を行った。はじめに、昨年度に一部分析を行っていた特別支援教育に携わる教員のセルフ・エフィカシーに関する基礎的な特性に加え、本年度はセルフ・エフィカシー及びコーピング、ストレス対処能力SOCがGHQに与える影響を検討するために分析を行った。特別支援教育に携わる教員のセルフ・エフィカシーについて、ストレス対処能力であるSOCに次いでメンタルヘルスの改善に効果がみられることが示唆され、特別支援教育に携わる教員を対象としたメンタルへルス研修等において、こうした観点の活用が期待される。次に、昨年度に実施した職業性うつ尺度(ODS)の開発のために収集したデータの分析を行った。今回の分析により、簡便で回答時間が短く、適切な信頼性及び妥当性を有する臨床場面でのスクリーニングに有用な検査法が検討された。また、一般従業員を対象としたアサーション研修を実施し、受講者のアサーション・スキル及びメンタルへルスを規定する要因について影響を与えるか否かを検証することを目的とした分析を行った。研修の1ヶ月後には、事前と比較して尺度得点が上がり、セルフ・エフィカシー及びパフォーマンスが向上し、アサーション研修の効果が示された。今回得られたメンタルヘルスに関する特性や、うつ尺度及び研修の実践が、特別支援教育に携わる教員のメンタルヘルス向上のための具体的なメンタルヘルス対策につながる知見として、活用が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題の一部である職業性うつ尺度の開発及びメンタルヘルス対策検討のための知見の収集として、近年の一般企業におけるメンタルヘルス状況の整理を踏まえ、リストラを免れた従業員の心理的反応について文献研究を行った。また、特別支援教育に携わる教員209名を対象に質問紙調査を2013年7月及び8月に行い、特別支援教育に携わる教員の雇用形態及び勤務地域と精神健康との関連について検討をした。雇用形態に関して臨時・非常勤の教員の方が本務の教員よりも逃避的対処行動をとりやすいことが示唆され、勤務地域に関しては離島の教員は本島の教員よりも自己効力感をもつことができていないということが示された。また、研究課題の一部である職場におけるメンタルヘルス体制・対策の実態把握について今後検討するため、2012年8月に特別支援学校教諭免許状を未取得で障害児の指導を担当している教員102名を対象に行った質問紙調査のデータから、ストレス対処能力(Sense of Coherence)に関する分析を行った。さらに、2011年7月に特別支援学校に勤務する教員106名を対象に行った質問紙データから、職場環境(Work Situation)に関する分析を行った。ベテラン教員は若手教員に比べ自分の人生や生活に対して意味があると感じられていない、ベテラン教員群は若手教員群に比べ能力開発・福利厚生・生活サポートの面で満足していない、教員は職務または同僚や顧客との関係に不満があるほど社会的活動障害へ陥る可能性が高いといった分析結果を報告した。さらにストレス対処能力(Sense of Coherence)については、特別支援教育に携わる教員に対しても機能することを裏付ける結果が得られ、特別支援教育教員のメンタルヘルス改善のためのストレス対処能力の保持・増進の必要性が示唆された。得られた研究成果は、メンタルヘルス対策の具体的プログラム検討に活用し、特別支援教育に携わる教員のメンタルヘルス改善につながる。本年度は、勤労者に対して職業性うつ尺度の開発のためのデータ収集を行った。職業性うつ尺度のデータは、特に心身の訴えがなく日常生活や社会生活において支障のない企業従業員665名と、研究協力機関である心療内科を受診した712名の計1377名から回収した。従来のうつ病のスクリーニング尺度は開発から長年が経過しており、現代人の社会的状況にそぐわない質問項目も見られ項目の再検討が必要な状況にある。そのため、本研究から、上記のような課題を解決した産業保健領域におけるうつのスクリーニングに適した尺度が作成される。また、アサーション・スキル(適切な自己表現)についての研修プログラムを企業従業員へ実施し、事前・研修直後・1か月後のメンタルへルス関連項目について質問紙調査を実施した。セルフ・エフィカシー(自己効力感)、コミュニケーション・スキル、パフォーマンス、うつ傾向等について、研修参加者の40名からデータを収集した。各尺度得点の変化から、従業員のメンタルへルス改善につながることが示唆されることで、アサーション・スキルを高めることをテーマとした研修によるメンタルへルスケアプログラムが確立されることとなる。さらに、本年度は日本における自己評価式うつ評価尺度の尺度構成及びその特性の概観についてレビューした論文を国際学会誌にて発表している。本稿から、これまで用いられているうつ尺度について、対象者の状況に合わせた尺度の開発や改善が活発に行われる状況が望ましいといった現状が示唆された。また、特別支援教育に携わる教員のメンタルへルスに影響を与える要因について、教員に対する質問紙調査のデータから、性別、年齢、雇用形態、勤務地域との関連を分析した論文を国際学会誌にて発表している。研究課題であるうつ評価尺度の開発とメンタルへルスケアプログラムの効果検証の基盤となる研究成果を報告している。

はじめに、昨年度に一部分析を行っていた特別支援教育に携わる教員のセルフ・エフィカシーに関する基礎的な特性に加え、本年度はセルフ・エフィカシー及びコーピング、ストレス対処能力SOCがGHQに与える影響を検討するために分析を行った。特別支援教育に携わる教員のセルフ・エフィカシーについて、ストレス対処能力であるSOCに次いでメンタルヘルスの改善に効果がみられることが示唆され、特別支援教育に携わる教員を対象としたメンタルへルス研修等において、こうした観点の活用が期待される。次に、昨年度に実施した職業性うつ尺度(ODS)の開発のために収集したデータの分析を行った。今回の分析により、簡便で回答時間が短く、適切な信頼性及び妥当性を有する臨床場面でのスクリーニングに有用な検査法が検討された。また、一般従業員を対象としたアサーション研修を実施し、受講者のアサーション・スキル及びメンタルへルスを規定する要因について影響を与えるか否かを検証することを目的とした分析を行った。研修の1ヶ月後には、事前と比較して尺度得点が上がり、セルフ・エフィカシー及びパフォーマンスが向上し、アサーション研修の効果が示された。今回得られたメンタルヘルスに関する特性や、うつ尺度及び研修の実践が、特別支援教育に携わる教員のメンタルヘルス向上のための具体的なメンタルヘルス対策につながる知見として、活用が期待される。うつ評価尺度の開発、及びメンタルヘルスケアプログラムの効果検証について、一般企業において計画通りのデータの収集が可能となっているため、当初の予定通りの進捗状況である。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまで得られた一般企業でのデータを分析した結果について報告することにより、今後の研究課題は概ね達成されることとなる。しかし、特別支援教育現場の教員に向けたメンタルへルスケアプログラムを実施する機会が得られていない状況にある。そのため、協力の得られる特別支援学校を確保するため、呼びかけを行っていく予定である。職業性うつ尺度の開発と職場におけるメンタルヘルス体制・対策の実態把握に関する知見が、文献研究及び調査研究から得られている。また、職業性うつ尺度の作成のためのデータ収集も部分的に始め、メンタルヘルス改善のためのプログラムの内容についても医師や臨床心理士とともに検討を重ねており、当初の計画通りに研究を進めている。職業性うつ尺度のデータ収集に関して、臨床群についてはデータの収集を始めており、一般群について調査協力を依頼している企業からデータの収集を行う。その後、収集したデータから信頼性・妥当性および区分点の検証を行う。また、研究成果を踏まえて医師や臨床心理士とともに検討した、メンタルヘルス改善のための具体的なプログラムを企業において実施する。プログラム実施の事前、事後、2週間後等のメンタルヘルス状況等の項目について質問紙調査を行い、その後得られたデータからプログラムの効果検証を行う。
自己保存と自己実現の修辞―アンドリュー・マーヴェルの敵と友

「庭」という場所によって「敵と友」を超える超党派的な人間関係が醸成されるという仮定を立証すべく「庭」そのものの本質的性質を明らかにする研究調査を行ってきたが、本年度は、造園方法とその場所での人の動きや自然の変化によって喚起され操作される感情との関係を調査した初年度(28年度)に行った研究の成果を纏め、『表現技術研究』で出版公表した。また、当初計画の研究対象であったWilliam Davenantから派生的に精査が必要であると考えられたため、本年度はWilliam Habingtonの詩作品であるCastaraを内戦勃発へと向かう国内情勢と絡めながらマーヴェルやダヴェナントの作品との間テクスト性を念頭において研究した。その成果を日本英文学会中国四国支部大会において口頭発表し、「ウィリアム・ハビントンのコズミック・エスケイピズム」として17世紀英文学会誌に投稿した。Henry Vaughanの研究組織であるThe Vaughan Associationの要請で第24回大会での研究発表を行ったため、その準備で当初計画にある研究を行うための時間確保が充分ではなかったのがその理由である。これまでのマーヴェル研究の集成といえるThe Oxford Handbook of Andrew Marvellが刊行された。本研究計画は本年が最終年度となるため、この書物に付け加えられるべき研究成果を求めて、特にバッキンガム公爵とマーヴェルとの人間関係の観点からマーヴェル作品を分析し、年度末の国際学会で研究発表を行いたい。マーヴェルが、人間関係を調整する際に使った詩という表現方法は、同時代の庭、植物や花と密接に関わっているという仮説の下に研究を行った。作庭と作詩との共通項を考察するため、現存もしくは復元された18世紀、19世紀初頭の庭を研究し、良好な人間関係を強める一つの装置として「隠しておいて驚かせる」造園方法に注目した。例えば庭の中で突然、廃墟が目に飛び込んでくる典型的な例として、Richard Hill (1732-1809)が作った、シュロップシャーのHawkstone Parkがあること、ワーズワスが1824年に訪れたランゴレンのPlas Newyddの庭の木陰からもCastell Dinas Branの廃墟が目に入っただろうことを実地調査によって発見した。また、ワーズワス一家がダヴ・コテッジを引っ越した後に住んだグラスミアのアラン・バンクの庭にはヴィクトリア朝期の眺望トンネルが残っており、裏山の森を抜けて、この暗いトンネルを出ると(残念ながら現在ではトンネルの前の木が眺望を妨げているが)、館の庭とグラスミア湖が眩く目に飛び込んでくるように配置されている。ワーズワスがコウルリッジと共有した心地よい驚きの体験は、湖水地方で落差最大の滝と言われているScale Forceを深く木々に覆われた峡谷の断崖の裂け目の中に発見した時もそうであったが、そのいわば縮小版の驚きを人工的に庭は再現できる。ウィルトシャーのStourhead Landscape Gardenは人工的に川をダムで堰き止めて湖を造り、その周りを巡る訪問者がある地点で鉄橋を渡りながら、それまで気付かなかった音に顔をそちらに向けた時初めて、人工的に作られ配置された滝を発見して驚くように仕組まれている。これらの知見をこれまでのマーヴェル研究に統合して本研究の成果の一部として著書として纏める執筆作業を行った。場所としての庭、および植物や花は、イデオロギーに左右される人間関係の調整機能を担うことがあるという仮定を立証するために、その前段階としてワーズワスの庭を調査し始めたが、本来の研究対象であるマーヴェルの表現技術へ戻る前に、本研究の成果の一部を学術図書として発表することとなった。成果発表のための科学研究費を申請するため、著書としての完成原稿を執筆することが急がれ、当初に想定した研究計画を十分に執行する時間が不足したため。「敵と友」を超える超党派的人間関係が、「庭」という場所によって醸成されるという仮定の下で、「庭」そのものの本源的性質を明らかにするため、ロマン派詩人WilliamWordsworthの庭と彼の庭に関わる作品を、Andrew Marvellの「庭」と平行して研究してきたが、その成果の一部として、研究成果公開促進費(学術図書、採択課題番号17HP5057)を受けて『花を見つめる詩人たちーマーヴェルの庭とワーズワスの庭ー』を出版した。また、この研究書の一部を構成するHenry Vaughanのテクストを考察した箇所には、4月に南ウェールズで行った調査が反映されている。特にVaughan Colloquiumで、Robert WilcherやHelen Wilcoxら研究者との意見交換を行った成果である。さらに新たな知見として「敵と友」を超える人間関係は、マーヴェルの、いわゆる「女嫌いの庭」に顕在化しているように、女性という他者を想定することでも構築される可能性があることを調査し始めた。すでにマーヴェルとの間テクスト性を探る上で、Stanley Circleに属する詩人たちの個別のテクストを精査する作業を行っていたが、当該年度は、William Habington (1605-1654)のテクスト、それぞれ1634年に初版、1635年、1640年に増補版が出版されたCastaraを精読することになった。それは、ハビントンが女性の美徳を定義した散文の中で、自らは明らかな王党派であるにもかかわらず、`... the next sinod of Ladies condemne thischaracteras an heresiebroach by a Precision'と述べて、清教徒らとの価値観の共有を示唆する箇所が見出されたからである。当該年度、当初の計画であったWilliam Davenantに関わる研究成果の纏めができなかった。

これは、学術図書出版のための準備時間が想定を超えて必要とされたためである。また、ダヴェナントとの関係で彼のThe Tragedy of Albovineを推奨するために詩を書いたWilliam Habingtonという新たな調査が必要と考えられる人物が判明し、そのための時間を確保するため研究計画を修正したことが理由である。「庭」という場所によって「敵と友」を超える超党派的な人間関係が醸成されるという仮定を立証すべく「庭」そのものの本質的性質を明らかにする研究調査を行ってきたが、本年度は、造園方法とその場所での人の動きや自然の変化によって喚起され操作される感情との関係を調査した初年度(28年度)に行った研究の成果を纏め、『表現技術研究』で出版公表した。また、当初計画の研究対象であったWilliam Davenantから派生的に精査が必要であると考えられたため、本年度はWilliam Habingtonの詩作品であるCastaraを内戦勃発へと向かう国内情勢と絡めながらマーヴェルやダヴェナントの作品との間テクスト性を念頭において研究した。その成果を日本英文学会中国四国支部大会において口頭発表し、「ウィリアム・ハビントンのコズミック・エスケイピズム」として17世紀英文学会誌に投稿した。Henry Vaughanの研究組織であるThe Vaughan Associationの要請で第24回大会での研究発表を行ったため、その準備で当初計画にある研究を行うための時間確保が充分ではなかったのがその理由である。平成28年度に予定していたように、William DavenantのGondibertを再読するとともに、王党派の仲間たちに読まれるために書かれたと考えられる選詩集Madagascar (1638)を精読することによって、ダヴェナント周辺の人物たちの相関図を構築しつつ、彼がロンドン塔に監禁されていた間に、王党派への背信が疑われる表現をしているのかいないのかを考察する。また、今回の研究では、ハートリブとマーヴェルの思想的接点を至福千年思想に求める為、終末思想を含めた研究書、関連書籍の購入とともにその整理と内容の統合を行う。William Davenantに関しては、Madagascar (1638)を、William Habingtonに関しては、Castara (1640)を、内戦勃発へと向かう国内情勢と絡めながら精査し、彼らとクロムウェル、そしてマーヴェルとの人間関係を調査する。平成30年度の終わりにアメリカで開催されるThe South-Central Renaissance Conferenceへ参加し、The Andrew Marvell Societyにおいて欧米の研究者らとの意見交換を行い、次年度の同学会での最終成果発表に備えたい。これまでのマーヴェル研究の集成といえるThe Oxford Handbook of Andrew Marvellが刊行された。
がん細胞におけるmTORシグナル伝達系の役割

本研究ではRheb-mTORシグナル伝達経路による細胞がん化、悪性化に及ぼす影響を解析した。その結果、Rhebの新たなエフェクターとしてCADを同定、DNA複製の基質供与に関わる可能性を明らかにした。また、mTOR複合体の1つ、mTORC2がFilamin Aをリン酸化し、メラノーマの細胞運動制御に関わることを明らかにした。さらに、Rheb-mTORを制御するSmgGDSや、mTOR複合体1を活性化させるMTOR遺伝子変異を乳がん、腎がんサンプルより同定し、mTOR経路を介した細胞がん化機構の解明に貢献した。1. Rhebが恒常的に活性化したTSC2ノックアウトマウス由来腎臓がん細胞(E8)、およびその細胞にTSC2を再発現させた細胞(T2-5)を用いて、ピリミジンヌクレオチド量を測定した。その結果、E8においてピリミジンヌクレオチドであるUTP、CTP量の上昇が見られた。また、T2-5細胞をインスリンで刺激して、より生理的な条件でTSC2を抑制しRheb-mTORC1を活性化させた場合にもピリミジンヌクレオチド量の上昇が見られたが、この上昇はmTORC1阻害剤ラパマイシンでは抑制できなかった。一方、プリンヌクレオチドであるATP、GTP量の上昇は観察されなかった。これらの結果から、Rheb-CADシグナル伝達経路が、mTOR非依存的にピリミジンヌクレオチド生合成を促進することがわかった。2. mTORの新規基質として同定したfilamin Aについて解析を行い、mTOR複合体2(mTORC2)がfilamin Aのセリン2152番を直接リン酸化すること、これによりインテグリンとの結合が上昇することを明らかにした。また、mTORC2によるfilaminAリン酸化が細胞接着斑の形成と細胞運動を促進することを示唆するデータを得た。3. Rhebのさまざまな変異体を使用し、新規結合タンパク質SmgGDSとの結合を調べ、SmgGDSはRhebの不活性型変異体に強く結合すること、脂質修飾部位を欠損した変異体にほとんど結合しないことを明らかにしつつある。4. mTOR変異体の機能解析サンガー研究所に登録されているがん細胞mTOR遺伝子変異を解析したところ、一部の変異体が活性化型変異体として機能することを見出している。Rhebはピリミジンヌクレオチド生合成経路の律速酵素であるCADに結合し、その酵素活性を上昇させることを明らかにしている。これに加えて、Rheb-CAD経路が実際に細胞内でも生合成を促進することを示唆するデータを示し、RhebのエフェクターであるmTORC1非依存的である可能性を示唆し、予想通りの結果を得ることができた。また、mTORC2がfilamin Aをリン酸化し、これがメラノーマにおいて細胞斑形成を促進するデータを得た。また、mTORC2によるfilamin Aのリン酸化がメラノーマの運動に関与することを示唆するデータを得て、これらの成果を論文に報告することができた。他にもRhebの新規結合タンパク質SmgGDSがRhebの活性化状態や脂質修飾の有無に応じて結合を変化させることを明らかにしており、がん細胞に見られるmTORの変異体解析では一部ではあるが活性化変異体として作用する変異を同定することができているため、研究はおおむね順調に進んでいると言える。Rhebに結合する新規タンパク質SmgGDSについて、その結合様式を検討した結果、SmgGDSはRhebの不活性化型変異体に強く結合することがわかった。さらに、RhebのC末端をけずった変異体を作成し、C末端脂質修飾の重要性を検討したところ、SmgGDSとの結合にRhebの脂質修飾が必要であることがわかった。Rhebに修飾された脂質はRhebの細胞内局在の決定に重要な働きをすることがわかっている。そこでSmgGDSがRhebの局在を制御する可能性について検討した。まずはじめにRhebの細胞内局在を検討したところ、これまでに知られているリソソーム膜、ゴルジ体膜への局在以外に、細胞質全体に存在することを新しく見出した。また、SmgGDSの発現をノックダウン法により阻害すると、Rhebの細胞内局在が減少し、細胞内膜局在が増大することがわかった。これらの結果から、SmgGDSはRhebの局在制御に関与すると推測できた。RhebはmTORを直接活性化するため、SmgGDSはRhebを介してmTORの活性化制御に関与する可能性が考えられた。次に、がん細胞で見られるmTOR遺伝子変異について検討したところ、子宮体がん細胞で見られる複数の遺伝子変異がmTOR活性を上昇させることがわかった。これらの変異部位はさまざまであり、いくつかは新規の変異であった。また、そのほとんどの変異体は既存のmTOR阻害剤ラパマイシンに感受性であることが新しくわかった。遺伝子変異によるmTOR異常活性化は細胞がん化に関与する可能性が考えられ、今後のさらなる解析が必要である。当初の予定通り、SmgGDSとRhebの結合様式について詳細に検討し、これを明らかにすることができた。SmgGDSがRhebの不活性型に結合すること、また結合にRhebの脂質修飾が必要であるなどの結果は、今後の機能解析において重要な知見となる可能性が高い。また、Rhebの細胞内局在について、細胞質にも存在するという新たな結果が得られた。SmgGDSは細胞質に主に局在するため、Rhebが細胞質に存在することはRheb-SmgGDSが結合するという本研究結果と一致する。

さらに、SmgGDSをノックダウンしたところ、Rhebの細胞内局在が変化するデータを得つつあり、これはSmgGDSがmTORシグナル伝達経路の活性を調節する可能性を支持する重要なデータである。子宮体がん細胞のmTOR遺伝子変異解析では、mTOR活性を上昇させる複数の遺伝子変異を同定した。また、これらの新規変異体はmTOR阻害剤ラパマイシンに感受性である知見も得られている。これらのことから、研究は順調に進行していると言える。Rheb/mTORシグナル伝達経路は細胞増殖をはじめ、さまざまな機能を制御する重要な経路である。多くのがん細胞では、適切なシグナル伝達の調節が破たんしており、がんの発症・憎悪等に密接に関係するとされている。本研究では、mTOR活性化因子であるRhebが、mTOR以外にCADに直接結合することを見出し、DNAの複製に必須であるピリミジン生合成を促進することを明らかにした。次に、私たちが発見したRhebの新規結合タンパク質SmgGDSについて解析を行った。SmgGDSはRhebの不活性化型に強く結合し、活性型とはほとんど結合しなかった。また、RhebのC末端に修飾される脂質がSmgGDSとの結合に必要であることが分かった。最終年度では、SmgGDSのノックダウンがRhebの活性化量に影響を与えないが、Rhebの細胞内局在の変化をもたらし、通常膜画分に多く局在するRhebの量は、ノックダウンによって細胞質画分に多く局在することを明らかにした。また、SmgGDSのノックダウンは、mTOR複合体1(mTORC1)の活性化を低下させることがわかった。これらの結果から、SmgGDSはRhebの活性化ではなく、細胞内局在に関与することで、mTORC1の活性化に影響を与えると考えられた。また、子宮体がん、腎臓がんに見られる遺伝子変異を解析し、mTORC1活性化をもたらす要因としての新規mTOR遺伝子変異を複数見出した。さらに、mTOR活性を抑制すると考えられれるクルクミンについてプロテオーム解析を行い、大腸がんにおけるリン酸化タンパク質の変動を網羅的に解析し、これを明らかにした。本研究成果はがんにおけるRheb-mTORシグナル伝達機構の活性化とその役割の解明に有用な知見をもたらし、がん治療の新たな戦略に貢献すると考えられた。本研究ではRheb-mTORシグナル伝達経路による細胞がん化、悪性化に及ぼす影響を解析した。その結果、Rhebの新たなエフェクターとしてCADを同定、DNA複製の基質供与に関わる可能性を明らかにした。また、mTOR複合体の1つ、mTORC2がFilamin Aをリン酸化し、メラノーマの細胞運動制御に関わることを明らかにした。さらに、Rheb-mTORを制御するSmgGDSや、mTOR複合体1を活性化させるMTOR遺伝子変異を乳がん、腎がんサンプルより同定し、mTOR経路を介した細胞がん化機構の解明に貢献した。新規Rheb結合因子SmgGDSについて、脂質修飾を阻害するファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤を処理した細胞を用いて免疫沈降を行い、SmgGDSがRhebの脂質修飾部位に結合するかどうかをさらに検討する。
医療情報システム運用に関する法学的実態調査・研究

電気通信普及財団助成で作成したアンケート表(電気通信普及財団研究調査報告書第5号、1928頁・平成3年)を京都府立医科大学医療情報部を介して、院内医療情報システム関係者に対し、質問152項目を100部配布し、膨大な質問項目にも関わらず53通の回答を得た。結果として,【.encircled1.】医療情報システム自体は、使用者の拒否反応なく受け入れられている、【.encircled2.】将来の医療においても、医療情報システムは不可欠なものとして認識が高い、【.encircled3.】しかし、どのようなシステムに発展するかについては、具体的なイメージには至っていない。【.encircled4.】ただ、現在試行されているICカードや光カードについては認識している、【.encircled5.】医療の場にコンピュータが導入されても、医師患者関係の悪化は招かない、とする回答が多数である点は特筆できる。今後の問題として、【.encircled6.】プライバシー保護の認識は高く、何らかの法的保護や情報の階層化による管理が必要であるしているが、医療情報システムの使用者に対する内部的規制については望まない回答が高かった。また、【.encircled7.】医療情報システムを診療以外の研究目的に将来使用したいとする回答が高かく、そして、医事会計や統計により利用されることを認識している、【.encircled8.】医師の専門や診療歴についての情報があれば利用したいとする回答が高かった。このように医療情報システムについては受容し、利用者が必要とする情報があれば積極的に利用したいとする姿勢が明らかになった。そして、法的保護の必要性を求める結果が示された。本調査研究の詳細については、印刷物にて公表するが、関連学会においても発表の予定である。また、次年度には地域病院に対してアンケート調査の必要性を感じ、継続申請中である。
生後早期の耳下腺にみられる粘液細胞の分化と出現の意義について

成熟したラット耳下腺の腺房は漿液細胞のみで構成されている。しかし生後早期のラット耳下腺の終末性集落と腺房には、生後1週頃まで粘液細胞がみられる。この細胞の分泌果粒には酸性ムコ糖が豊富に含まれているが、このほかにアミラーゼや成熟漿液細胞と同様の糖鎖が検出された(池田1992)。このことから粘液細胞は成熟漿液細胞の性状をかなり強く兼ね備えていることが明らかになり、粘液細胞が漿液細胞に分化する可能性が示唆されたがその機序については不明である。またなぜ粘液細胞が出現してくるか、その意義についても明らかにされてはいない。そこで今回、末梢神経の中でも耳下腺の支配神経である交感および副交感神経を刺激することにおって、粘液細胞の出現に対して神経が関与しているか否かを明らかにすることを目的として本実験を行った。ラット耳下腺に粘液細胞が認められる生後1日から、経時的に副交感神経興奮薬、副交換神経抑制薬、交感神経興奮薬、交感神経抑制薬を投与した。副交感および交感神経の興奮と抑制を行った場合にも粘液細胞は出現し、その分泌果粒の形態に変化は生じなかった。このことから、副交感および交感神経の存在は粘液細胞が出現し分化するための必須条件ではないものと思われる。しかし副交感神経抑制によって粘液細胞の出現時期は早められ、交感神経抑制によって粘液細胞の出現時期は遅くなるといった変化が認められた。この結果から、副交感および交感神経は粘液細胞が出現および分化する時期を決定する要因の一つである可能性が示唆された。
ナノ構造面による気泡運動制御とマルチスケール解析を用いた二相伝熱機構の総合的理解

本研究では,気泡の運動特性に対する壁面濡れ性の影響を調査した.その結果,壁面の濡れ性が良いほど,壁面近傍での気泡存在頻度が高くなり,その結果として,気泡の上昇速度が増加することがわかった.また,局所的に濡れ性が異なる機能面を用いて,自然対流気泡流の実験を行ったところ,熱伝達率が最大5 %増加した.この伝熱促進は,撥水領域での気泡の捕獲によって,伝熱面遠方への気泡の拡散が抑制されたためである.「気泡」は,スケール別に,超微細な「マイクロバブル」から大変形を伴う「ミリバブル」に分類され,現在,機械・化学・船舶・医療の分野において盛んに利用されている.このような状況のもと,多くの場合では,壁面近傍の気泡挙動が,利用効果や機器性能に直接的影響を与える.このため,壁面近傍気泡挙動の人工的制御が可能となれば,気泡注入効果のさらなる向上が期待できる.本研究では,気泡の運動特性に対する壁面傾斜角度および壁面濡れ性の依存性を調査するために,傾斜壁面近傍を上昇するミリメートルサイズの気泡群に対して画像処理を用いた気泡径および気泡速度計測を行った.実験では,表面の濡れ性を変化させるために,アルミニウム板の熱水処理法を用い,アルミニウム表面性状のチェックには,走査型電子顕微鏡とX線回折装置を利用した.また,壁面傾斜角度を20, 40°とし,濡れ性の異なる面として超親水面(接触角5°)および疎水面(接触角80°)を用いた.その結果,以下の知見を得た.(1)壁面近傍では,超親水面の場合の気泡存在頻度が,疎水面の場合のそれに比して高くなる.この傾向は,傾斜角度が高いほど顕著になる.(2)いずれの傾斜角度においても,壁面が超親水面の場合の気泡上昇速度は,疎水面のそれに比して高い.これは,気泡存在頻度分布と密接に関係する.(3)超親水面の場合では,疎水面の場合に比して,壁垂直方向の気泡運動が抑制される.これは,傾斜角度が低いほど,また,壁遠方ほど顕著となる.「気泡」は,スケール別に,超微細な「マイクロバブル」から大変形を伴う「ミリバブル」に分類され,現在,機械・化学・船舶・医療の分野において盛んに利用されている.このような状況のもと,多くの場合では,壁面近傍の気泡挙動が,利用効果や機器性能に直接的影響を与える.このため,壁面近傍気泡挙動の人工的制御が可能となれば,気泡注入効果のさらなる向上が期待できる.H26年度では,伝熱面近傍における自然対流気液二相流に着目し,自然対流場の高精度液体温度計測と,上昇気泡群によって誘起される非定常渦の可視化計測を行った.伝熱面の表面性状が親水,伝熱板傾斜角度φの範囲が0<φ<60°の場合において,以下の知見を得た.(1)気泡注入時では,伝熱板傾斜角度の増加に伴い,温度境界層厚さが厚くなり,φ=40°において最大となる.特に,この傾斜角度では,伝熱面近傍における壁垂直方向の熱交換が連続的かつスムーズに行われる.(2)気泡注入時では,気泡群誘起型非定常渦が,傾斜角度の増加とともに伝熱面に接近する.また,0<φ<40°の範囲では,傾斜角度の増加に伴い,非定常渦の存在頻度が増加するものの,φ=60°の場合ではそれが減少に転じる.同様の傾向は,気泡注入時の熱伝達率の結果においても確認できることから,非定常渦の存在の有無は熱伝達率の増減に大きく関係していると言える.このため,伝熱面近傍の気泡挙動を制御し,非定常渦の発生頻度を増加させることができれば,自然対流熱伝達の大幅な促進が可能となる.「気泡」は,スケール別に,超微細な「マイクロバブル」から大変形を伴う「ミリバブル」に分類され,現在,機械・化学・船舶・医療の分野において盛んに利用されている.このような状況のもと,多くの場合では,壁面近傍の気泡挙動が,利用効果や機器性能に直接的影響を与える.このため,壁面近傍気泡挙動の人工的制御が可能となれば,気泡注入効果のさらなる向上が期待できる.H27年度では,下向き傾斜伝熱面に沿う自然対流気液二相流のマルチスケール解析および,局所的に濡れ性が異なる機能面を伝熱面として利用した場合の自然対流気液二相流の温度計測を行った.前者では,親水性を有する伝熱板の傾斜角度φがφ=40°,気泡流量Qが0<Q<200 ml/minの範囲において,一方,後者では,機能性を有する伝熱板の傾斜角度がφ=20°,気泡流量がQ=100 ml/minの範囲において,以下の知見を得た.(1)いずれの気泡流量においても,気泡注入によって熱伝達率が著しく増加し,気泡注入時の熱伝達率と気泡非注入時のそれとの比は4.3-6.3となる.また,気泡流量の増加に伴い,熱伝達率は単調に増加する.このため,本実験条件下では,気泡注入および伝熱面の表面性状が自然対流熱伝達の促進に対して有効に機能すると言える.(2)気泡流量の増加に伴い,伝熱面近傍での上昇気泡の運動および液体上昇流により誘起された非定常渦の運動が顕著となる.これらは伝熱面近傍での高温液体の下流への熱輸送と伝熱面垂直方向の熱交換を活発化させるため,熱伝達の向上に寄与する.

(3)気泡注入時では,機能面を利用した場合と利用しない場合の熱伝達率の比が,層流域において1.02-1.05となる.これは,局所的に存在する撥水領域に気泡がトラップされた結果,気泡の壁遠方方向への拡散が抑制されるためである.本研究では,気泡の運動特性に対する壁面濡れ性の影響を調査した.その結果,壁面の濡れ性が良いほど,壁面近傍での気泡存在頻度が高くなり,その結果として,気泡の上昇速度が増加することがわかった.また,局所的に濡れ性が異なる機能面を用いて,自然対流気泡流の実験を行ったところ,熱伝達率が最大5 %増加した.この伝熱促進は,撥水領域での気泡の捕獲によって,伝熱面遠方への気泡の拡散が抑制されたためである.撥水面における気泡運動特性を調査する前に,撥水コーティング剤の浸漬時間依存性を調査した結果,時間の経過とともに,コーティング剤の効果が著しく低下することがわかった.これは当初,予想していなかったことであるため,結果として,「気泡運動に対する表面性状(撥水・親水・超親水)の影響」を議論するための十分な気泡速度データを得るには至らなかった.また,液体温度を計測するために,当初は,感温液晶粒子の利用を予定していたが,利用可能な温度範囲が想定に比して極端に狭いことがわかった.このため,代替手法として,トラバース型温度センサーを構築・利用したため,広範囲の条件に対する液体温度計測が実施できなかった.熱流体工学現在,コーティング剤の配合や塗布方法に対する最適化を試みており,流速が遅い条件では,既に大幅な改善が得られていることから,今後も,同様の調査を継続する予定である.なお,伝熱板表面を撥水化する場合には,ベースであるカプトンテープに直接コーティング剤を塗布するのに対し,親水化する場合には,親水性を有するステンレス箔を,超親水化する場合には,熱水処理を施したアルミニウム箔を,粘着剤を用いることにより,カプトンテープに貼り付ける.特に,この粘着剤の使用は,熱伝導の低下をもたらすことが予想されるため,粘着剤の熱伝導率や厚さに対して,緻密な調査を実施する予定である.アルミニウム板の熱水処理法を利用することにより,親水面および超親水面の作成に成功し,壁面スライド気泡の運動特性に対する壁面傾斜角度および壁面濡れ性の依存性を明らかにすることができた.しかしながら,アルミニウム板の浸漬時間依存性を調査した結果,熱処理をしない状態のアルミニウム板の表面性状が水中で親水化傾向を示すことが明らかとなった.そこで,本年度は,その影響を軽減するために,アルミニウム表面にカプトンテープを貼り付けた.このため,当初目標としていた,疎水面と超親水面を組み合わせた機能面の創製まで至ることができなかった.現在使用しているアルミニウム板に浸漬時間依存性があることを十分に考慮し,アルミニウム板の化学成分の変更や,撥水スプレー・撥水塗料の利用等により,水中にて安定した表面性状を有する疎水面の作成を試みる.撥水塗料などを使用する際には,機能面を作成するためのマスキング方法を考案する.また,二相自然対流場の高精度温度・速度同時計測に関しては,気泡が壁面近傍にて密集した場合(特に疎水面を利用した場合),個々の気泡の区別が困難となることが予想される.この場合には,シート状のグリーンレーザーを利用し,気泡界面での反射光の情報から,気泡の位置および数密度を算出する実験と,バックライト法による気泡投影像から,気相面積率を算出する実験を行い,両者の結果を比較することにより,その妥当性を評価する.アルミニウム板の浸漬時間
酵母オートファゴソーム形成に必要な小胞輸送関連因子の同定とその役割

オートファジーは栄養飢餓に応答して細胞質成分を二重膜構造体オートファゴソームで包み込み、リソソーム・液胞へ送り、分解・再利用する機構である。オートファゴソームの形成機構を明らかにする上で、その構成膜成分の供給源を理解することは重要である。現在、オートファジーはタンパク質分泌経路を始めとする細胞内小胞輸送ネットワークの一部であると理解されているが、その詳細は未知である。本研究では、オートファゴソーム形成の理解のために、出芽酵母を用いて小胞輸送経路とオートファジーとの関連を明らかにすることを目的とする。本年度は主に小胞膜融合関連因子(SNARE)であるYkt6の機能に着目し、Ykt6を利用したin vivoでのオートファゴソーム膜源検出システムの開発を行った。Ykt6は可溶性タンパク質であるが、脂質修飾を受けてドナー膜に局在することによって、SNAREとしての機能を果たす。まず、Ykt6がオートファゴソーム上で機能することを明らかにした。さらに、ykt6-104という変異株を作製し、オートファゴソームと液胞との融合に特異的に欠損があることを明らかにした。一方、Ykt6のC末端に存在する脂質修飾部位をGos1という他のSNARE由来の膜貫通ドメインと置換すると、その置換体Ykt6-Gos1TMDは主に小胞体に局在し、ykt6Δ株の生育不全を相補できなかった。そこで、Ykt6-Gos1TMDをykt6-104株で発現させたところ、オートファゴソームと液胞の融合を相補した。このことはYkt6-Gos1TMDが小胞体を始めとしたオルガネラからオートファゴソームに輸送されたことを意味している。実験の項目によって、予想以外に進展した部分とそうでない部分がある。Ykt6の解析に関しては、計画通りではないが、ykt6変異株の特性を生かしたin vivoアッセイ系を構築し、当初の研究目的の達成に大いに近づいた。上記アッセイ系の構築に時間を割いたため、オートファゴソーム前駆体のプロテーオーム解析は実験開始が遅れたが、解析を進めている。オートファゴソーム膜の起源を同定するために、Ykt6アッセイ系とオートファゴソーム前駆体のプロテーオーム解析を並行して推進する。Ykt6アッセイ系のより詳細な解析を行う。Ykt6がオートファゴソームに局在することを明らかにしたが、その機構は未だ不明である。現在までに、オートファジー必須因子であるAtg9とYkt6が相互作用することを示唆する実験結果を得ている。そこで、Atg9と結合できないYkt6変異体をスクリーニングし、Atg9との相互作用がYkt6のオートファゴソームへの局在化に必要か解析する。出芽酵母のYkt6は複数の小胞輸送経路(小胞体ーゴルジ体、ゴルジ体内、ゴルジ体ー液胞、エンドソームー液胞)に関わるSNAREタンパク質である。オートファジーにおいても、オートファゴソーム(以下AP)と液胞の融合に関与することが示唆されているが、決定的な証拠はない。また、AP形成への関与を示唆する報告もあり、Ykt6のオートファジーにおける役割は明確ではない。Ykt6のオートファジーにおける機能を明らかにするために、まずYkt6の温度感受性変異変異株を入手し、オートファジーの解析を行った。その結果、ykt6-11株、ykt6-12株ではAP形成に欠損があり、ykt6-13株ではAPと液胞の融合に欠損があることが分かった。さらに、ykt6-13株ではAPと液胞との融合に必要なSNAREタンパク質であるVam3の液胞への局在が著しく損なわれていることを明らかにした。このことから、ykt6-13株では間接的にAPと液胞の融合が阻害されている可能性が示唆された。そこで、Vam3の局在は正常だが、オートファジーに欠損があるykt6変異株の取得を試みた。得られたykt6-104変異株は、Vam3の局在は正常であるが、制限温度(37°C)でオートファジーに欠損があることが分かった。この株でもAPが蓄積していたことから、Ykt6はAPと液胞の融合に直接関与していることが強く示唆された。小胞輸送には複数のSNAREタンパク質が関与していることから、飢餓条件下では機能が類似したSNAREがオートファジーにおいて重複して働いていることを推測した。そこで、機能が類似している可能性があるSNAREの二重変異株を作製し、オートファジーの解析を行った。本年度はvam3Δtlg2Δ株、vam3Δpep12Δ株の解析を行ったが、AP形成の欠損はみられなかった。いくつかの並行して行う実験のうち、遺伝学的手法による研究は順調に進んでいるが、生化学的手法(免疫沈降)による新規オートファジー関連因子の探索実験が時間配分の問題で遅れている。