hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「満洲国」の都市中国人商工業者の研究

3.大学図書館の相互貸借サービスの利用は資料調査のための日本国内出張の回数を減らすことができ、また大学院生のアルバイト要員に資料の入力や収集の補助をさせることにより、交付者に研究のみに専念することができた。以上の研究環境の整備は効率よく研究を進めることを可能にした。本年度は、中国および日本国内で資料調査を行い、収集した資料の整理と分析を進めた。研究は、これまでの研究対象地域「奉天市」のみならず、中国東北地域北部の中心都市「哈爾濱市」にも研究視点を広げ、そこで展開された中国人商工業者の活動についての考察を実現した。具体的な研究成果は以下の3つである。1.奉天と哈爾濱における工業資本の動向について。学会報告:「戦中戦後の中国東北工業化ー奉天・哈爾濱を中心にー」政治経済学・経済史学会中国四国部会、岡山大学、2018年6月16日。同報告では、第一に、「満洲国」期の重化学工業は主に奉天、撫順、鞍山、本渓、大連の5つの都市に集中しており、5都市は、撫順と本渓は鉱(工)業、大連は化学工業、鞍山は鉄鋼業、奉天は機械器具工業といった都市間の産業構造上の特徴を有し、この点は中国建国初期にも引き継がれた。第二に、それと同時に、中国建国初期に重工業都市として哈爾濱が浮上したことを指摘し、重工業都市としての哈爾濱の形成過程を明らかにした。2.「満洲国」期の哈爾濱市における中国人商工業者の動向について。11920-1930年代を対象に、21940年代初頭を対象に、の二つの時期に分けて現在、研究論文を執筆中であり、2019年度中に投稿する予定である。3.奉天市の近代化について。経営史学会の依頼を受け、奉天市に関わる研究成果(上田貴子著『奉天の近代ー移民社会における商会・企業・善堂』)に対する書評を作成し投稿した。『経営史学』に刊行される予定である。本研究課題は順調に進展している理由は以下の3つである。1.大学図書館の相互貸借サービスを利用することによって、資料調査のための日本国内出張回数は激減した。また大学院生のアルバイト要員による資料のデータ化・入力などの補助も交付者にとって効率よく研究を進めていくことを可能にした要因である。2.上記「研究業績」に言及した学会報告に向けての準備、および学会での議論などは研究推進のプッシュ要因となった。3.前年度で実施した資料調査により質の高い歴史資料と出会ったことは、研究を順調に推進していくことを可能にした条件であった。当初計画の通り、資料調査に関しては、30年度以降は日本国内の調査を行い、中国で収集した資料と合わせて整理と分析を進め、検証結果をまとめて公表することに集中する予定である。なお、必要に応じて追加調査を行う。研究成果の発表に関しては、論文1本を公表する予定である。1.資料調査と整理分析1日本国内の資料調査(30年度8月あるいは9月)。国内においては東京大学などの旧高等商業学校所蔵の資料を対象とする。OPAC検索で資料所蔵を把握し、相互貸借の利用を優先的に考慮し、必要に応じて国内出張による資料調査を行う。2資料の整理と分析に専念するするように心がける。中国各档案館や吉林省社会科学院満鉄資料館から収集した資料は手抄のものが多いため、その整理と分析作業は長時間を要することが見込まれる。場合によって、入力や図表の整理は大学院生の手を借りることも想定している。3補充調査(30年度23月)。調査先での資料収集に見落としがあった場合、収集した資料に欠落があった場合には、ピンポイントで追加調査も行う。2.研究成果の公表上記調査分析に基づき、論文を作成し公表する。
ユーザの行動モデルに基づく検索意図推定に関する研究

本年度は,「ユーザの行動モデルに基づく検索意図推定」に関する研究の遂行にあたって,以下の2つの課題に取り組んだ.(1)検索情報の不一致が検索行動と満足度に与える影響の分析従来の情報検索に関する研究では,「適合文書を上位にランキングすることが検索システムの有効性の向上につながる」と考えられ,この仮定に基づいたランキング手法や評価指標が提案されてきた.しかし,それぞれの検索結果に異なる答えが含まれる場合は,かえってユーザの不満につながるおそれがある.本研究では,検索情報の不一致がユーザの検索行動および満足度に与える影響を調査した.具体的には,ユーザの検索システムに対する専門知識の有無に着目し,事実発見型タスクの中でも答えが複数存在するものを対象として,ユーザの検索ログの分析を行った.その結果,検索専門性の有無によって,検索行動や満足度の評価基準が大きく異なることが判明した.(2)情報の網羅的な収集を支援するための検索インタフェースの開発現状の検索システムを用いてトピックに関する重要な情報を網羅的に収集する場合,多様な観点を探索するためのクエリの作成や検索を終了すべきタイミングの判断が難しいという問題が存在する.本研究では,こうした網羅的情報収集タスクにおける未探索の観点の発見や適切な検索終了判断の支援を目的として,未閲覧情報量を提示するクエリ推薦インタフェースを提案した.我々は,各クエリに対する未閲覧情報量をその検索結果中の未閲覧文書集合からユーザが獲得可能な追加利得として定式化し,サブトピックマイニング手法を利用することでその値の推定を実現した.ユーザ実験を実施した結果,提案インタフェースの利用者は,未閲覧情報量の推定精度が高いトピックにおいて,情報の網羅的な収集を効率的に行えることが確認された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では, Web検索時におけるユーザの多様で複雑な検索意図とその下で行われる検索行動との関係性を理解することを目的としており,本年度は下記の3つのテーマに取り組んだ.(1)視線情報からの注目語抽出に基づくユーザ固有な意図の発見商品の購入や観光の計画に関する検索の場合,たとえ類似のクエリが入力されたとしても,興味を惹く情報はユーザごとに大きく異なる.本研究では,このような各ユーザに固有な意図をオンライン推定することで,コンテキストを考慮した検索支援を行うことを目的とする.提案手法は, Web検索時のユーザの視線の動きから各ページ中の注目語を抽出することでユーザ固有な意図の発見を試みる.本年度は,過去に行った実験における各手法の抽出結果に対して,定量的および定性的な観点から追加の分析を行い,その成果を国内論文誌に発表した.(2)現在の検索における行動情報を用いた後続の検索範囲の変化の予測複数回の検索を必要とする複雑な検索タスクにおいては,検索の対象範囲が時々刻々と変化し得る.本研究では,現在の検索行動から次の検索クエリの修正タイプを予測するという問題に取り組む.この問題の解決によって,後続の検索範囲の事前予測に基づくクエリ推薦などといった応用が可能となる.本年度では,評価実験中でのデータの少なさを補うことを目的として,一般公開されている検索行動ログデータを用いて,ユーザの特性やタスクの性質が検索行動に与える影響の分析を行った.その成果は今年度発行の国内論文誌に掲載された.(3)ユーザの属性が検索の満足度に与える影響の分析同一のタスクに関する検索であっても,最終的な満足度に影響を与える要因はユーザ間で異なることが予想される.本研究では,ユーザの属性として検索専門性とドメイン知識の2種類に着目し,これらの属性の有無がユーザの満足度の形成過程に与える影響を調査する.本年度は,「ユーザの行動モデルに基づく検索意図推定」に関する研究の遂行にあたって,以下の2つの課題に取り組んだ.(1)ユーザの専門性が検索タスクに対する満足度に与える影響の分析本課題の目的は,検索タスクに対するユーザの満足度の形成過程に影響を与える要因を明らかにすることである.本研究では,検索システムに対する専門性(検索専門性)および検索ドメインに対する専門性(ドメイン専門性)という2種類のユーザ属性に着目し,検索行動とタスク満足度の関係性を調査した.複数の答えが存在する事実発見型タスクにおけるユーザの検索行動を分析した結果,「検索専門性の有無によって,満足度と強く相関する特徴量や答えの発見後のユーザの検索行動が異なる」ことが判明した.(2)モバイル環境におけるアプリケーション非依存の情報管理方式の提案スマートフォンやタブレットといったモバイル端末の急速な普及にともない,モバイル環境におけるユーザの情報探索行動の理解,およびモバイル環境に特化した情報管理方式の確立といった新たな研究領域に注目が集まっている.Web情報へのアクセスの多くが単一のブラウザを起点にして行われるPCとは対照的に,モバイル端末では目的や状況に応じて異なるアプリケーションが用いられる.閲覧内容の管理機能の実装は開発者に一任されており,個々のアプリケーションがそれぞれ異なる機能を提供しているため,モバイル端末上でユーザが保存した情報はアプリケーションごとに散在してしまうという問題が存在する.この問題に対する解決策として,本研究では,アプリケーションに依存しないユニバーサルな情報管理方式を提案し,精度およびユーザビリティの双方の観点からその有用性を示した.本研究は,中国のマイクロソフトリサーチアジアに滞在中に同機関の研究者と共同で行ったものである.本年度は,「ユーザの行動モデルに基づく検索意図推定」に関する研究の遂行にあたって,以下の2つの課題に取り組んだ.(1)検索情報の不一致が検索行動と満足度に与える影響の分析

従来の情報検索に関する研究では,「適合文書を上位にランキングすることが検索システムの有効性の向上につながる」と考えられ,この仮定に基づいたランキング手法や評価指標が提案されてきた.しかし,それぞれの検索結果に異なる答えが含まれる場合は,かえってユーザの不満につながるおそれがある.本研究では,検索情報の不一致がユーザの検索行動および満足度に与える影響を調査した.具体的には,ユーザの検索システムに対する専門知識の有無に着目し,事実発見型タスクの中でも答えが複数存在するものを対象として,ユーザの検索ログの分析を行った.その結果,検索専門性の有無によって,検索行動や満足度の評価基準が大きく異なることが判明した.(2)情報の網羅的な収集を支援するための検索インタフェースの開発現状の検索システムを用いてトピックに関する重要な情報を網羅的に収集する場合,多様な観点を探索するためのクエリの作成や検索を終了すべきタイミングの判断が難しいという問題が存在する.本研究では,こうした網羅的情報収集タスクにおける未探索の観点の発見や適切な検索終了判断の支援を目的として,未閲覧情報量を提示するクエリ推薦インタフェースを提案した.我々は,各クエリに対する未閲覧情報量をその検索結果中の未閲覧文書集合からユーザが獲得可能な追加利得として定式化し,サブトピックマイニング手法を利用することでその値の推定を実現した.ユーザ実験を実施した結果,提案インタフェースの利用者は,未閲覧情報量の推定精度が高いトピックにおいて,情報の網羅的な収集を効率的に行えることが確認された.本年度は,「検索行動と満足度の関係性の理解」に関する研究を前年度に引き続いて行い,その研究成果を論文誌1件に発表することができた.また,同年度6月からの半年間にわたって,中国のマイクロソフトリサーチアジアにて行った「モバイル環境における情報検索および管理」に関する研究についても,同機関の共同研究者から高い評価を受けた.以上より,本研究課題の達成度は,「おおむね順調に進展している」といえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は,ユーザの検索行動と検索終了との関係性の解明に取り組む予定である.その遂行にあたって,実ユーザの検索行動の収集および公開についても,同年度での実施を検討していきたい.また,国際会議や論文誌への採録が叶わなかった本年度の研究課題も含め,来年度も引き続き,積極的に論文を投稿する予定である.本年度の前半では,研究目的である「検索行動と検索意図の関係性理解」の達成に向けて,(1)ユーザ固有な意図の発見と(2)変化する意図の検出という2つのテーマに取り組み,それぞれの研究成果を国内論文誌に発表することができた.また,後半からは別のテーマとして(3)同一意図の下での最終成果に対するユーザの認知に関する研究に取り組み出しており,現時点では成果を発表できていないものの,いくつかの興味深い結果が得られている,以上の理由から,当初の計画に対しておおむね順調に研究が進展していると考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。
神経認知障害への新たな増強療法の開発－経頭蓋直流電気刺激の盲検ランダム化比較試験

神経認知障害の認知機能に対する新たな介入手法の開発は、社会的にも緊急課題である。経頭蓋直流電気刺激は、神経認知障害の認知機能に対し、認知機能トレーニングの効果を増強する可能性が示唆され、効果検証には症例数設計・評価尺度や刺激手法の適正化が必要なことを明らかとした。本研究は、認知機能への経頭蓋直流電気刺激の増強効果を無作為化試験にて標準化されたバッテリーを用いて明らかにすることを目的とする。
活断層の地表変位予測に関する変動地形学的研究

活断層運動に伴う地表地震断層は、震源断層の活動の本質を理解する上で重要であり、とくにこれを事前に予測できるか否かは変動地形学に課せられた重要な研究テーマである。本研究では20世紀末以降の国内の事例に加え、台湾・モンゴル・中国などにおける大地震も調査対象として、活断層の事前認定を見直した上で、地表地震断層と活断層の関係を精査した。事前認定が不十分なために混乱を招くこともあり、地震によっては事前予測に限界のあるものもあるが、台湾中部地震においては明瞭な関係が見いだされ、事前予測が可能であったことを初めて明らかにしたことは重要な成果として特筆される。本研究は、近年発生した大地震に伴う地震断層と、その発生源となった活断層との関係を詳細に比較することによって、将来発生する活断層による地震(以下活断層地震と呼ぶ)の際の地表変位を正確に予測する新たな手法を創出することを目的とする。現状の活断層研究は、断層の長さや断層線の形状に注目して、地震断層の長さを想定する概略的な経験則を有しているが、その揺らぎや地表変位分布までを予測する高度な手法は確立されていない。本研究では、2008年四川地震をはじめとする最近(概ね20世紀以降)に起きた活断層地震を事例に、従来の予測手法の適用限界を検討するとともに、累積変形から分かる断層沿いの平均変位速度分布を詳細に求め、これと地震時変位量の分布がどのような相関を持っているかに注目することによって、予測手法の高度化を目指す。高度化を目指す予測項目は、(1)地表変位が生じる範囲(地表地震断層の長さ)、(2)地点ごとのずれの量、(3)深部地震発生層におけるいわゆる震源断層の規模、の3点である。21年度は、四川地震、台湾中部地震、中越地震、岩手・宮城内陸地震、モンゴルBulnay地震を対象に検討を行った。また、糸静線や横手盆地の活断層や、海域の活断層にも同様の考えを適用して地震の繰り返しパターンや地震規模を議論した。検討結果は関連学会において多くの口頭発表・ポスター発表とする他、論文・図書として公表した。また、震源断層と活断層の関係がよくわかっていなかった岩手・宮城内陸地震に関する検討結果は、詳細な地図とともに、国土地理院技術資料にも収められた。本研究は、近年発生した大地震に伴う地震断層と、その発生源となった活断層との関係を詳細に比較することによって、将来発生する活断層による地震の際の地表変位を正確に予測する新たな手法を創出することを目的とする。22年度は、台湾中部地震、モンゴルBulnay地震、および陸羽地震等を対象に、以下の項目を実施するとともに、歴史地震の詳細は不明である糸魚川-静岡構造線等における活断層地震の予測を試みた。・高解像度画像(CORONA,ALOS,IKONOS,Quckbird等)および航空写真判読による活断層マッピング・現地調査および写真計測的手法による変動地形調査・地震断層資料収集(断層図および地震時変位量分布)・現地調査によるGCP取得・地形面の年代推定および写真計測による断層地形計測台湾中部地震については、累積変位量分布を広域的に明らかにするため、衛星画像による写真計測学的な検討を進めた。モンゴルBulnay地震については、広域的な活断層マッピングを進めるとともに、活動間隔の推定を行った。さらに、陸羽地震に関しては、活断層の存在が不確定な横手盆地南半部において、詳細な写真判読・現地地形調査に加え、ボーリング調査を実施することにより、陸羽地震の活動とは別の起震断層となり得る活断層の存在を新たに確認し、年代測定結果により最近の活動性を評価した。また、糸静線については、地震規模(モーメントマグニチュード)を変動地形学的に推定する新たな手法を開発し、論文化した。本研究は、近年発生した大地震に伴う地震断層と、その発生源となった活断層との関係を変動地形学的な視点から詳細に比較することによって、将来発生する活断層による地震の際の地表変位を正確に予測する新たな手法を創出することを目的とした。23年度は、19952008年までに発生した1995年兵庫県南部地震、1995年サハリン北部地震、1999年台湾中部地震、2004年新潟県中越地震、2007年新潟県中越沖地震、2008年岩手宮城内陸地震について、(1)地震断層の明瞭度、(2)地震の規模(ずれの大小)、(3)活断層との対応の良さ、(4)活断層事前認定のしやすさ、(5)関連する活断層の事前周知の5点に注目して比較し、19951999年の3地震と2004年以降の3地震とで異なる特徴があるとして類型化して取り纏めた(鈴木,2012)。

個別の活断層の精査として、台湾中部地震に関連する活断層について、高解像度衛星画像と航空写真を用いた写真測量により、累積変位量と地震時変位量との間の関係を検討した。横手盆地南部の活断層については、昨年に引き続いて活断層の存否を明らかにするためのボーリング調査を実施した。また三重県熊野市において海岸部の活撓曲変形および隆起海岸地形の精査を行った。さらに、東日本大震災の発生を受け、海底活断層による変位地形の詳細なマッピングや累積変位の明瞭度の確認を行い、海溝型地震の予測においても(海底)活断層の変動地形学的調査手法が重要であることを確認した。
理論計算を基盤とする複核金属不斉触媒の開発-遷移状態に基づく多中心不斉反応場の合理的設計-

本研究は,理論化学的解析を基盤とした反応遷移状態モデルのファインチューニングを指向した二核金属触媒の開発を目的としている.今年度は会合種を生成しやすいTiを中心金属とする"集合型二核金属触媒"の開発を主に検討した.ジアルキル亜鉛存在下,Ti触媒によるアルデヒドのアルキル化反応は,アルキル基が亜鉛からTiへとトランスメタル化した後に,二つのTiの共同作用によって進行していることが明らかにされており,興味深い二核Ti触媒も報告されている.このような背景のもと,まずトリフェノール及びトリオール配位子を二核化配位子として用いた二核Ti触媒によるアルキル化反応について,反応遷移状態の理論計算検討を行った.その結果,遷移状態では,それぞれのTi上にMe基,カルボニル基が強く相互作用しながらC-C結合形成しており,二つのTi原子が求核試剤,ルイス酸と役割分担していることが分かった.実際に鈴木カップリング反応により調製したトリフェノール配位子に対して,2当量のTADDOLate-Ti錯体,又はBINOLate-Ti錯体を添加することにより二核Ti触媒を調製し,アルキル亜鉛存在下,ベンズアルデヒドのアルキル化反応を行ったところ,良好な収率及びエナンチオ選択性でアルキル化体が得られた.特にTADDOLate-Ti錯体を用いた場合には,二核化配位子の添加によって収率が大きく向上した.また興味深いことに,通常は良好な収率,エナンチオ選択性を得るためにTi(O^iPr)_4が当量以上必要となるが,本反応系では0.5当量のTi(O^iPr)_4を用いると良好な結果が得られる.本研究では,動的キラルな配位子とキラルな金属錯体と組み合わせることで,基質,反応剤を多中心的活性化し,かつ不斉反応場を動的に増幅する複核金属不斉触媒の開発を行った.さらに(動的)キラルな多核化配位子の設計や反応遷移状態の多中心的活性化・立体制御の解明のために高精度理論計算を行った.今年度は,分子モデルより得た知見に従い,動的キラルなトリフェノール骨格を有する二核化配位子(1)を設計・合成した.THF中,MS3A存在下で1-Zn錯体を調製し,直接的アルドール反応を検討したところ,1-Zn錯体自身は反応性が低く,アルドール生成物4の収率は19%であった.これは1-Zn錯体がZn上に空配座を有しており,反応系中で複雑な会合体を形成するためと考えられる.そこで光学活性体の調製が比較的容易なオキサゾリン誘導体を添加したところ,収率は32%まで向上した.さらに反応性の向上を目的として,1-Znアート錯体を指向して,オキサゾリンをBuLiで処理して添加すると,反応性は60%と著しく向上した.一方,種々のキラルチタン錯体に1を組み合わせることで,動的キラル二核チタン錯体(1-Ti錯体)を調製した.CH_2Cl_2中,TMSC1存在下で1-Ti錯体による向山アルドール反応を検討したところ,対応する単核のキラルTi錯体に比べて,収率は大きく向上することを見出した.しかしながら,エナンチオ選択性はいずれも5%ee程度にとどまった.今後は1及びキラル配位子に立体的な修飾を加えることで,エナンチオ選択性の向上を検討する.さらに1-Ti錯体を用いた不斉アルキル化を検討したところ,対応する単核のキラルTi錯体に比べて,収率・エナンチオ選択性ともに向上することを見出した.本研究は,理論化学的解析を基盤とした反応遷移状態モデルのファインチューニングを指向した二核金属触媒の開発を目的としている.今年度は会合種を生成しやすいTiを中心金属とする"集合型二核金属触媒"の開発を主に検討した.ジアルキル亜鉛存在下,Ti触媒によるアルデヒドのアルキル化反応は,アルキル基が亜鉛からTiへとトランスメタル化した後に,二つのTiの共同作用によって進行していることが明らかにされており,興味深い二核Ti触媒も報告されている.このような背景のもと,まずトリフェノール及びトリオール配位子を二核化配位子として用いた二核Ti触媒によるアルキル化反応について,反応遷移状態の理論計算検討を行った.その結果,遷移状態では,それぞれのTi上にMe基,カルボニル基が強く相互作用しながらC-C結合形成しており,二つのTi原子が求核試剤,ルイス酸と役割分担していることが分かった.実際に鈴木カップリング反応により調製したトリフェノール配位子に対して,2当量のTADDOLate-Ti錯体,又はBINOLate-Ti錯体を添加することにより二核Ti触媒を調製し,アルキル亜鉛存在下,ベンズアルデヒドのアルキル化反応を行ったところ,良好な収率及びエナンチオ選択性でアルキル化体が得られた.特にTADDOLate-Ti錯体を用いた場合には,二核化配位子の添加によって収率が大きく向上した.また興味深いことに,通常は良好な収率,エナンチオ選択性を得るためにTi(O^iPr)_4が当量以上必要となるが,本反応系では0.5当量のTi(O^iPr)_4を用いると良好な結果が得られる.
ヒト子宮筋・内膜における成体幹細胞の同定と分離

子宮は妊娠・分娩時に著明な増大を示し,それが妊娠毎に繰り返されるという非常にユニークな雌性生殖器官である.その主な構成組織である子宮筋では妊娠時,細胞の肥大と増殖が起こっている.しかしこれまで増殖した子宮平滑筋細胞の由来に関しては明らかにされていない.近年様々な器官・組織に存在する固有の組織幹細胞が,それぞれの器官・組織の維持と再生を担っていることが明らかとなってきた.それ故組織の再生を繰り返す骨髄・腸管・骨格筋などと同様に子宮筋においても,組織幹細胞の存在が示唆される.これまでに子宮筋幹細胞の表面マーカーなどが明らかになっていない.そこで子宮筋幹細胞候補集団分離法として,様々な器官・組織に於いて組織幹細胞を分離するヘキスト33342染色を用いたSide Population (SP)法を選択した.特徴ある染色パターンの中で,両波長を殆ど発しない細胞集団SPは,高い組織幹細胞活性を示すことが報告されており,骨髄を含め骨格筋,皮膚など様々な器官・組織において組織幹細胞として機能している.当研究では,子宮摘出患者の同意を得て正常子宮筋層を採取し,子宮筋SP (myometrial SP: myoSP)をFACSにて分離した. myoSPの多分化能について,骨・脂肪細胞への分化誘導をin vitroで行い,骨・脂肪細胞分化マーカー発現とALP活性・Oil red O染色をそれぞれ指標にして, myoSPが多分化能を持つことを明らかにした.また,重度免疫不全マウスへの移植実験を行ったところ, myoSPが子宮筋組織を再構築していた.さらに,移植後マウスを妊娠させたところ, myoSPによって再構築された子宮筋組織においてオキシトシン受容体の発現が認められた.当研究により,子宮筋における組織幹細胞集団の存在が明らかにされた.また, myoSPは幹細胞の特性である多分化能および自己祖織構築能を有するのみならず,妊娠子宮の機能発現にも寄与する可能性が示された.【目的】子宮筋は妊娠・分娩時に著明な増大と細胞数の増加を示し,産褥期には急激にアポトーシスを起こすことが知られている非常にユニークな組織である.それ故に主な構成組織である子宮平滑筋において,組織幹細胞の存在が示唆される.本研究では,ヒト子宮平滑筋におけるSPの同定・単離と機能解析を通じて,子宮筋における幹細胞システムの存在を明らかにすることを目的とした.【方法】手術摘出子宮検体より分散細胞を得てHoechst染色した後,子宮筋SP(MSP)をFACSにて分離した.MSPおよびMSP以外の子宮筋細胞(non-MSP)の細胞周期をPyronin Y+Hoechst法で,発現遺伝子・蛋白をRT-PCRおよび免疫染色法で解析した.MSPの多分化能については,アルカリフォスファターゼ活性・Oil red O染色を指標にして,骨・脂肪細胞への分化誘導をin vitroで行うとともに,重度免疫不全マウスへの移植実験により,MSPが子宮筋様組織をin vivoで再構築するかについて調べた.【成績】MSPは,幹細胞マーカーであるABCG2を発現しており,細胞周期上GO期のquiescentな状態を呈していた.MSPはin vitroで骨・脂肪細胞へ分化するとともに,in vivoでは平滑筋マーカーを発現する平滑筋様の組織を構築した.以上の結果は,non-MSPには認められずMSPに特有であった.【結論】MSPが,1)未分化状態,2)多分化能,3)自己組織構築能,といった組織幹細胞特性を有することから,子宮筋において,MSPを中心とする幹細胞システムが存在する可能性が示された.単離したMSPは,子宮筋の発生機構,妊娠・分娩における子宮筋の増殖・退縮・機能発現を担う細胞メカニズム,更に子宮筋腫などの子宮筋由来疾患の病因を解析するうえで有用な生物資源となる.子宮は妊娠・分娩時に著明な増大を示し,それが妊娠毎に繰り返されるという非常にユニークな雌性生殖器官である.その主な構成組織である子宮筋では妊娠時,細胞の肥大と増殖が起こっている.しかしこれまで増殖した子宮平滑筋細胞の由来に関しては明らかにされていない.近年様々な器官・組織に存在する固有の組織幹細胞が,それぞれの器官・組織の維持と再生を担っていることが明らかとなってきた.それ故組織の再生を繰り返す骨髄・腸管・骨格筋などと同様に子宮筋においても,組織幹細胞の存在が示唆される.これまでに子宮筋幹細胞の表面マーカーなどが明らかになっていない.そこで子宮筋幹細胞候補集団分離法として,様々な器官・組織に於いて組織幹細胞を分離するヘキスト33342染色を用いたSide Population (SP)法を選択した.特徴ある染色パターンの中で,両波長を殆ど発しない細胞集団SPは,高い組織幹細胞活性を示すことが報告されており,骨髄を含め骨格筋,皮膚など様々な器官・組織において組織幹細胞として機能している.当研究では,子宮摘出患者の同意を得て正常子宮筋層を採取し,子宮筋SP (myometrial SP: myoSP)をFACSにて分離した. myoSPの多分化能について,骨・脂肪細胞への分化誘導をin vitroで行い,骨・脂肪細胞分化マーカー発現とALP活性・Oil red O染色をそれぞれ指標にして, myoSPが多分化能を持つことを明らかにした.また,重度免疫不全マウスへの移植実験を行ったところ, myoSPが子宮筋組織を再構築していた.さらに,移植後マウスを妊娠させたところ, myoSPによって再構築された子宮筋組織においてオキシトシン受容体の発現が認められた.

当研究により,子宮筋における組織幹細胞集団の存在が明らかにされた.また, myoSPは幹細胞の特性である多分化能および自己祖織構築能を有するのみならず,妊娠子宮の機能発現にも寄与する可能性が示された.
ハプスブルク家の霊廟と墓碑――ゴシックからルネサンスへの変遷

本研究は、ウィーンのシュテファン大聖堂に設置されたハプスブルク家の皇帝フリードリヒ三世(1415-1493)の墓碑について、その政治的機能を検討することで、ゴシックからルネサンス期における墓碑と霊廟の機能や役割に関する再解釈を試みるものである。考察に際しては、息子である皇帝マクシミリアン一世の墓碑プロジェクトを手掛かりとした。本研究課題の最終年度である平成30年度は、第一に現地調査として、オーストリア・ハプスブルク家に加え、スペインなど関係の深い諸地域の墓碑と霊廟を対象として実施した。あわせて第二に、これまでの研究成果をまとめる過程で、墓碑に関するデータベースを作成した。第一点目の現地調査は、本研究の主要な対象たるオーストリアに加え、ドイツ・スペイン・ポルトガルにおいても実施した。具体的な調査対象は、ザーリア朝の皇帝霊廟たるシュパイアー大聖堂(ドイツ)、皇帝カール五世以下スペイン・ハプスブルク家の霊廟となったエル・エスコリアル修道院(スペイン)、フリードリヒ三世の義親に当たるポルトガル王の墓碑が納められたバターリャ修道院(ポルトガル)などである。第二点目のデータベースとは、これまでの研究成果に基づき、写真や墓碑形式、墓主の表象、副次人物像や紋章等の各種モティーフを網羅的に体系立てたものである。墓碑および霊廟の状況を体系的に把握することにより、その制作意図や象徴性をより客観的に捉えることができると考えた。このデータベースに基づくハプスブルク家の墓碑および霊廟に関する研究成果は、平成31年度に論文として発表予定である。本研究は、ウィーンのシュテファン大聖堂に納められたハプスブルク家の皇帝フリードリヒ三世の墓碑の政治的機能を検討することで、ゴシックからルネサンス期における墓碑と霊廟の機能や役割について再解釈を試みるものである。考察に際しては、息子である皇帝マクシミリアン一世の墓碑プロジェクトを手掛かりとする。平成28年度は、マクシミリアン一世の墓碑について研究を進め、夏には長期の現地調査を行った。まずインスブルックの宮廷礼拝堂にて、総計28体の等身大超のブロンズ像、およびマクシミリアン一世の跪拝像と棺を飾るレリーフの詳細な調査を実施した。あわせてアンブラス城にて皇帝の胸像など関連作品を調べるとともに、チロル地方の諸聖堂および城砦礼拝堂において、彫刻や壁画プログラム等の状況を把握した。秋には、ウィーンで開催されたシュテファン大聖堂に関する国際シンポジウム(3日間)に参加し、最新の研究動向に触れるとともに、現地の専門家たちとのディスカッションの機会を得た。この際、修復時の外壁調査結果からクロノロジーに変更を加えるという新知見を知ることができたが、これは本調査研究にとって極めて重要な情報であった。また、マクシミリアン一世の長女で、ネーデルラント総督を務めたマルガレーテ・フォン・エスターライヒ(マルグリット・ドートリッシュ)の霊廟(フランス、ブール=ガン=ブレス近郊、ブロウ修道院)の調査を実施し、墓碑と聖堂建築の空間的関係性に関する考察を進めることができた。予定通り、マクシミリアン一世の墓碑プロジェクトについて、写真や文献資料など、必要な情報を収集することができた。またその成果として、マクシミリアン一世の芸術施策についての論文と、ウィーンのシュテファン大聖堂に関する論文等をまとめ、また聖堂空間に関する発表の機会を得ることができた。ただしフランスに関しては、予定していたマリー・ド・ブルゴーニュではなく、マルガレーテの墓碑調査を重点的に行うという計画変更があった。これは、後者の方が資料が少なく、早期に研究を始める必要があると判断したためである。前者については、来年度以降、研究を進めてゆきたい。平成29年度は、第一に、フリードリヒ三世墓碑を構成する個別モティーフの分析を行った。フリードリヒ三世の墓碑は、全体のサイズが619 x 458 cm、棺蓋だけでも長辺が3メートルにおよぶという大規模なものである。その小柱やアーケード、壁龕内には聖人や聖職者、君主などの肖像が総計200点ほど観察され、墓碑制作の目的や意図を解明する上で重要な手掛かりとなる。その中でも、本年度は、コーニス上に座す小像に注目し、その図像的位置づけや系譜について、墓碑の伝統を踏まえつつ考察した。第二に、ハプスブルク家と密接な関りをもつ同時代の墓碑調査を行った。主な対象としては、ドイツ後期ゴシックに影響力をもったルクセンブルク家、および、北方ルネサンスの彫刻に多大な影響を与えたブルゴーニュ公一族の墓碑である。予定通り、オーストリア・チェコ・ベルギー等にて、ハプスブルク家の墓碑や霊廟に関する写真や文献資料など、必要な情報を収集することができた。リードリヒ三世墓碑の人物モティーフの図像と系譜等に関する考察の成果は、論文として発表した。また、前年度に計画を変更して考察を延期していたマリー・ド・ブルゴーニュらブルゴーニュ公関係の墓碑に関しての考察を本年度に進めることができた。その成果については平成30年度に論文としてまとめる予定である。

考察に際しては、息子である皇帝マクシミリアン一世の墓碑プロジェクトを手掛かりとした。本研究課題の最終年度である平成30年度は、第一に現地調査として、オーストリア・ハプスブルク家に加え、スペインなど関係の深い諸地域の墓碑と霊廟を対象として実施した。あわせて第二に、これまでの研究成果をまとめる過程で、墓碑に関するデータベースを作成した。第一点目の現地調査は、本研究の主要な対象たるオーストリアに加え、ドイツ・スペイン・ポルトガルにおいても実施した。具体的な調査対象は、ザーリア朝の皇帝霊廟たるシュパイアー大聖堂(ドイツ)、皇帝カール五世以下スペイン・ハプスブルク家の霊廟となったエル・エスコリアル修道院(スペイン)、フリードリヒ三世の義親に当たるポルトガル王の墓碑が納められたバターリャ修道院(ポルトガル)などである。第二点目のデータベースとは、これまでの研究成果に基づき、写真や墓碑形式、墓主の表象、副次人物像や紋章等の各種モティーフを網羅的に体系立てたものである。墓碑および霊廟の状況を体系的に把握することにより、その制作意図や象徴性をより客観的に捉えることができると考えた。このデータベースに基づくハプスブルク家の墓碑および霊廟に関する研究成果は、平成31年度に論文として発表予定である。今後は、フリードリヒ三世の墓碑研究を進めるとともに、比較対象をフランスやボヘミアへも広げ、調査を実施し、その成果を論文にまとめる予定である。特に平成29年度には長期の調査旅行を行うことで、作品研究と資料収集を進めたい。ここまでで、基本的な調査と資料収集を終えた。そこで今後は、皇帝フリードリヒ三世と息子の皇帝マクシミリアン一世、双方の視点から墓碑を再検してゆきたい。具体的な考察点としては、第一に、霊廟および墓碑の設置場所が選定された理由である。第二に、建築や付属彫刻を含めた霊廟全体のプログラムの中における墓碑の役割を検討する。第三に、ブルゴーニュ、ベルギー、ボヘミアなど、西欧における霊廟および墓碑の伝統中に本作品を位置付け、その意義や目的を考察したい。あわせて夏季に長期の調査旅行を行い、資料を収集するとともに、現地での作品調査を実施する。2018年3月に実施した調査出張からの帰国日が、4月2日(すなわち平成30年度)となったため。
アレンのペリ環状反応を機軸とする不斉合成

申請者は、アレン分子の軸不斉に基づく面選択的Diels-Alder反応の不斉合成への応用のため、光学活性アレン酸ジエステルと種々の環状ジエンのDiels-Alder反応を検討し、光学活性ビシクロ付加体の選択的合成法を既に公表している。光学活性ビシクロ付加体は光学活性天然物のよい合成素子であり、今回海洋性多環式インドール化合物シストリケントリンBを標的分子とし、その全合成を検討した。(S)-アレン酸ジメンチルエステルとシクロペンタジエンとの分子間Diels-Alder反応により得られる光学活性付加体を用いて、光学活性アレニックジエナミドへと変換した。さらにその分子内Diels-Alder反応を用いてシストリケントリンBの合成中間体である光学活性四環性インドール化合物の合成に成功した。小泉らの方法により得られる光学活性ビシクロ化合物を出発原料に用いて、上記同様の戦略により光学活性アレニックジエナミドの分子内Diels-Alder反応を活用して、同一の光学活性四環性インドール化合物の合成を達成した。さらにここで得られた光学活性四環性インドール化合物から、シストリケントリンBへの変換についても検討し、その全合成を完了しその絶対構造を決定した。
地磁気データで明らかにする核－マントル結合の時空間変動

地磁気を生成・維持しているダイナモ作用は外核内の流れによって生じている。核ーマントル境界における下降流および内核境界における上昇流の空間的組み合わせは外核内の流れのスケールやパターンを決める。流れのパターンは磁場生成過程に影響するので、地磁気の分布や永年変化にその影響が現れる。つまり、核ーマントル結合の時空間変動の情報は、外核内の流れの時空間変動に含まれている。そして、外核内の流れの情報は地磁気データに含まれている。そこで、地磁気モデルを用いて外核内の流れを求める。そして、推定された外核内の流れの空間分布および時間変動から核ーマントル結合の時空間変動を明らかにする。Matsushima (2015)では、コアーマントル境界における粘性境界層下部の流れが地衡流であるという制約が課されていた。前年度、その手法を発展させることにより、つまり、流れが磁気地衡流であるという制約を課すことにより推定方法が改良されたことが確認された。しかしながら、コアの電気伝導度として以前から使われている値を採用した。近年の第一原理計算や室内実験に基づいたコアの電気伝導度の値は数倍から数十倍程度大きい。今年度は、コアの電気伝導度をパラメータとして、それがコアの流れを推定する際にどのように影響するかを調べた。コアの電気伝導度は誘導方程式の拡散項に含まれるので、磁場の動径方向についての2階微分の表現に寄与する。しかしながら、コア内部の磁場を計算するときのテイラー展開の2次の項に関連するだけであり、この点に関しては大きな影響がないことが確認された。一方、磁気地衡流制約の下ではローレンツ力の項が電気伝導度に比例する。そのため、電気伝導度が大きいほどコア内の流れのトロイダル成分が小さくなることがわかった。コア内の流れの推定にはより正確なコアの電気伝導度の値が必須である。29年度が最終年度であるため、記入しない。地磁気を生成・維持しているダイナモ作用は外核内の流れで起きている。まず、外核内の流れを推定するための地磁気モデルを整備した。CHAOS-5では球面調和関数の展開次数とし20次まで、GRIMM-3では18次まで扱うことができる。しかしながら、高次の磁場を核ーマントル表面まで下方接続すると短波長成分が過度に強調されてしまうことがわかった。そのため、14次までの展開での地磁気モデルを使用することとした。Matsushima (2015)の手法では、地磁気永年変化に対して核ーマントル境界の粘性境界層内部における磁気拡散の影響を取り入れている。粘性境界層の下部では流れの水平成分が地衡流であるという制約、つまり赤道を南北に横切る流れはないという非常に強い制約が課されている。より精度の高い流れを推定するためには、この制約を緩める必要がある。そこで、コリオリ力だけではなく、ローレンツ力の影響も取り入れることにより、流れの推定方法を改良した。地磁気モデルCOV-OBS.x1を使用して磁気地衡流という改良された制約で外核内の流れを計算した。その結果、得られた流れによる地磁気永年変化と地磁気モデルのものとの相関の上昇が見られ、流れの推定方法が改良されたことが確認された。平成28年度では、外核内の流れを推定するために使用する地磁気モデルを整備すること、外核内の流れの推定方法を改良すること、そしてその方法で外核内の流れを計算することを計画した。より短波長の流れの構造を得るためにはより詳細な地磁気モデルが望まれる。そこで、CHAOS-5やGRIMM-3という地球磁場観測衛星のデータを取り入れた地磁気モデルの表現方法を読み取った。その結果、任意の年において地磁気の分布や永年変化だけではなく、地磁気の時間に対する2階微分も表せるようになった。このように、外核内の流れを推定するために地磁気モデルを使用できるように整備した。しかしながら、高次のポテンシャル磁場成分を核ーマントル境界へ下方接続すると過度に強調されてしまうことがわかり、球面調和関数の展開次数として14次までを使用することにした。Matsushima (2015)の手法では核ーマントル境界における粘性境界層の下部では流れの水平成分が地衡流であるという非常に強い制約が課されている。この制約を緩めるために、コリオリ力だけではなく、磁場によるローレンツ力の影響も取り入れた。このように磁気地衡流というこれまでよりも緩い制約のもとで外核内の流れを計算することを可能とした。1840年2015年にわたる地磁気モデルCOV-OBS.x1を使用して外核内の流れを計算した。得られた流れを基礎として、核ーマントル結合の時空間変動を調べる。コリオリ力が卓越している場合、流れは回転軸方向に一様になる傾向がある。

外核内の流れの南北平均を求めて、つまり流れを回転軸方向に平均して赤道面上に投影した。投影された流れを調べることにより、核ーマントル境界における下降流および内核境界における上昇流の空間的組み合わせを推定することができるようになる。このように計画された研究はおおむね順調に進展している。地磁気を生成・維持しているダイナモ作用は外核内の流れによって生じている。核ーマントル境界における下降流および内核境界における上昇流の空間的組み合わせは外核内の流れのスケールやパターンを決める。流れのパターンは磁場生成過程に影響するので、地磁気の分布や永年変化にその影響が現れる。つまり、核ーマントル結合の時空間変動の情報は、外核内の流れの時空間変動に含まれている。そして、外核内の流れの情報は地磁気データに含まれている。そこで、地磁気モデルを用いて外核内の流れを求める。そして、推定された外核内の流れの空間分布および時間変動から核ーマントル結合の時空間変動を明らかにする。Matsushima (2015)では、コアーマントル境界における粘性境界層下部の流れが地衡流であるという制約が課されていた。前年度、その手法を発展させることにより、つまり、流れが磁気地衡流であるという制約を課すことにより推定方法が改良されたことが確認された。しかしながら、コアの電気伝導度として以前から使われている値を採用した。近年の第一原理計算や室内実験に基づいたコアの電気伝導度の値は数倍から数十倍程度大きい。今年度は、コアの電気伝導度をパラメータとして、それがコアの流れを推定する際にどのように影響するかを調べた。コアの電気伝導度は誘導方程式の拡散項に含まれるので、磁場の動径方向についての2階微分の表現に寄与する。しかしながら、コア内部の磁場を計算するときのテイラー展開の2次の項に関連するだけであり、この点に関しては大きな影響がないことが確認された。一方、磁気地衡流制約の下ではローレンツ力の項が電気伝導度に比例する。そのため、電気伝導度が大きいほどコア内の流れのトロイダル成分が小さくなることがわかった。コア内の流れの推定にはより正確なコアの電気伝導度の値が必須である。平成28年度は研究が概ね順調に進展した。しがたって、当初の計画どおり、内核境界における浮力分布、そして核ーマントル境界における熱流量分布の空間的組み合わせによって、流れのスケールおよびパターンがどのように変動しうるのかの安定性解析をすることによって、核ーマントル結合の時空間変動を明らかにする。さらに、外核内の対流の数値シミュレーションを実施することによって核ーマントル結合の時空間変動を明らかにする。本来は回転球殻中の3次元(MHD)ダイナモを解かなければならないが、本研究では内核境界の浮力分布、そして核ーマントル境界における熱流量分布の空間的組み合わせおよびその大きさに的を絞るため、2次元の問題として解く。本研究の結果は、本研究領域の別の研究組織である「理論計算」における数値シミュレーションへの問題提起あるいは結果解釈のために貢献できるものになると考えられるので、この点に着目して研究を推進する。外核内の流れを計算するときに外核の電気伝導度を与える必要がある。近年の研究でも1桁ほどの不確定性がある。
組換えDNA混合培養による廃水処理の高度化に関する研究

1.フェノール分解菌(Pseudomonas putida BH)ならびにナフタレン分解菌(P.putida PpG1064)のフェノールおよびサリチル酸分解遺伝子のクローニングを行い、続いてこれら遺伝子をRSF1010由来のコピー数の多い広宿主域ベクターであるpKT230に組み込んでPseudomonas属細菌の受容菌に導入し、フェノール・サリチル酸分解ならびに増殖速度を高めることに成功した。これにより排水処理施設のコンパクト化を計ることが理論上可能となった。また、芳香族化合物は、catechol,2-hydroxymuconate semialdehyde, α-ketoadipateなどの多くの分解経路を経由し、これらが全体として調節されているので、これらの経路の制御遺伝子を強化することが組換え微生物の分解速度促進に重要であることが再確認された。2.高発現ベクターによる高分解能の賦与は、酵素のオーバープロダクションによる受容菌の生命維持に必要な蛋白質生産を阻害するので、遂には分解能を失うことになりかねない。これを避けるために、分解遺伝子をステップごとにこま切れにして各々に強力プロモーターをつなぎ、これを同一株の異なった菌に挿入した後、リアクター内で混合する組換えDNA混合培養を行った。また、組換え株の生態学的安定性を図るため、微生物を固定化し、活性汚泥と共存する系を想定して検討したところ、極めて分解活性が高く、分解能の安定した活性汚泥が得られた。3.ナフタレン分解プラスミドからの分解遺伝子を組込んだ細菌をフェノールに作用させたところ、フェノールよりピロガロール様物質が生成した。一方、フェノール分解遺伝子をインドールに作用させたところ、インジゴが生産された。以上の結果より、芳香族化合物分解遺伝子による新規物質の生成の可能性が展望された。
近現代の日本における医療の構造変化と歴史の重層

疾病・病者・医者の三つのエージェントが会して構成される「医療」という動的な場は、どのような歴史的な構造を持つのか。疾病環境の変化、人々の病気行動の変化、そして医療者の科学と技術の変化の三つの相からなる医療の構造変化は、近現代の日本の変化とどのような関係があり、世界の中の変化とどう連関したのか。これらの問いが、急性感染症、スティグマ化された疾患、帝国医療の主題の中でとらえられた。研究の全体像としては、近現代日本の医療が、どのような歴史的重層の上にたち、同時代の影響を受けながら形成されたかを明らかにすることを狙った。より具体的には、近代の日本において、疾病と医療者と患者という三つの要素からなる「医療の三角形」が、環境と社会の変化に応じてどのように転換したのかを明らかにすることである。また、その転換において、転換前に存在した三角形の構造がどのように転換後に残存したかということを明らかにして「歴史の重層」を解明することでもある。そのために、以下の主題についての研究がおこなわれた。1)日本の公衆衛生の形成において、〈同時代の〉疾病の問題の影響と並んで、〈過去の〉流行病の経験と、それによって形成されてきた過去の構造は、どのような役割を果たしたか。2)公衆衛生の一つの重要な柱として、日本の医学は多くの予防接種を行ってきたが、これらは、どのような経験の蓄積に基づいて意思決定されてきたのか。3)ハンセン病や精神病など、古くから存在して強いスティグマが発生し、それが治療とケアの構造形成に大きな影響を与えてきた疾病は、どのようにして「近代的な」構造の中に移されたのか。4)日本による植民地医学は、帝国主義の枠組みの中で、現地の医療の構造に影響を与えた。それらは、植民地の状況と日本の原型が交渉して成立したものであるが、これらの日本の原型は、各国にどのような影響を与えたか。5)患者の医療行動は、世帯や地域の共同体によってどのように形成されたか。世帯や地域に変化をもたらした政治的社会的変化は、どのように患者の受療行動に影響を与えたか。2011年度には、7月9日・10日に東京・清瀬のハンセン病資料館において、共同研究のチーム全体での報告会を行った。前年度の報告会は、実質上は共同研究のメンバーにクローズドのかたちで行ったが、この報告会においては、共同研究の成果と活動を外に開く試みも行い、多数の外部の研究者や大学院生などの参加も得ることができた。報告会の内容は、赤痢やインフルエンザの急性感染症の疫学、朝鮮を対象とした植民地医学の社会史、精神疾患とハンセン病という隔離収容の対象となった疾患の患者資料を用いる手法など、個別の論点についての報告とディスカッションが行われた。これらは、身体環境の歴史の解明、政治的・文化的な文脈の解明、そして患者による医療と病気の経験の解明という、この共同研究の三つの柱に対応した主題の設定になっている。さらに、プロジェクト全体の理論的な支柱を検討するために、医療職の構造と近代国家・近代社会の関係についての報告とディスカッションが行われた。これらの理論的な枠組みを通じて、疾病の身体環境と、患者が経験するものとしての病気の意味と、疾病-患者の複合体を取り扱う医療職という複合体が、どのようにして近代の日本とその帝国の中で形成されたのかということを総合的に扱うことを目標にした共同研究のコンセプトを明確にした。この報告会から得られた洞察を生かす形で、個々の研究者は、それぞれの研究の脈絡での国内と海外の発表を行った。場合によっては、研究グループから複数の研究者が参加する学会やワークショップなどもあり、グループ内での研究の視点の共有や交換の場となることもあった。以上、2011年度には、個々の研究者の主体的な研究を生かしながら、共同研究のコンセプトを明確にして共有する活動が行われ、添付の業績一覧からもわかるように、きわめて多産な研究成果を生み出している。この研究の目的は、近代の日本において、疾病と医療者と患者という三つの要素からなる「医療の三角形」が、環境と社会の変化に応じてどのように転換したのかを明らかにすることである。個人研究としては、昭和戦前期から戦後にかけての精神医療を素材として、精神病院の症例誌の分析から、患者と家族の側の思惑と医者の側の対応の相互作用として、精神病院における滞在と具体的な治療を再検討する考察を論文化し、学会報告では、国家の政策としての優生学が、精神病の家系を含む地域社会においてどのように調査の対象となったかをまとめて発表した。

研究の統括としては、1.公衆衛生の形成における疾病の記憶の役割、2.予防接種における意思決定の構造、3.ハンセン病など、強いスティグマを持ち続けた疾病のケアの近代化、4.植民地医学を通じた日本型の医学の伝播の主題を中心にして、国際的な報告者を100名超で集めた報告会を組織して、当研究課題の大規模な報告会を組織し、それぞれの主題についての報告・ディスカッションを行ない、その成果をウェブ上に掲載した。平成24年度は、3年におよぶこの研究を総括する年度であったが、日本における「医療の三角形」と「歴史の重層」という新しい視角・方法論を持つ医学史研究を日本において定着し、その研究成果を国際的に発表し、欧米と東アジアを中心とする国際的な研究者の共同体に定着させることができた。これをさらに発展させることが、今後の目標となる。報告会には在外研究中の研究者を除いて、ほとんどの研究者が参加しただけでなく、多数の外部研究者も参加し、研究上の交流と視点の共有が行われた。共同研究者の業績は、書籍が5点、論文が7点、学会発表などが37点、公開データベースが1点と、数的に言っても十分な成果がすでに上がっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度の共同研究の核は、12月13-15日に予定されている、合計で3日間の国際会議の開催となる。これは、公開で行って、共同研究のメンバー全員が研究の成果を報告する場であると同時に、海外からの研究者の招聘・参加を得て、研究の成果を国際的に発表する機会となる。現在、すでに共同研究の外部からの国内・海外からの報告の申し込みを多数得ており、学際性と並んでこの共同研究のもう一つの目標であった国際性を実現することができるだろう。
げっ歯類を用いた時間的順序記憶の神経メカニズムの解明

過去に経験した出来事の順序の記憶である時間的順序記憶の神経メカニズムを明らかにすることを目的とする。げっ歯類を被験体とし、時間的順序記憶課題のいずれかの記憶処理過程(記銘、固定または検索)のタイミングで、腹側海馬、背側海馬、または内側前頭前野(mPFC)にグルタミン酸NMDA受容体遮断薬を投与し、その影響を調べる。さらに、薬物投与を片側の腹側または背側海馬とその反対側のmPFCに行うことにより、領域間の神経伝達を遮断した影響について調べる。これにより、時間的順序記憶の各記憶処理過程における、腹側海馬、背側海馬、mPFCそれぞれの役割に加え、領域間の神経伝達の役割についても検討する。