hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文法理論の精度を評価するためのデータセットの作成

また、2015年に出版した『統語意味論』の書評が学会誌に掲載され、他のいくつかの学会誌でも書評の掲載が予定されていると聞いている。それに対して、「調査」のタスクに関しては、当初予定していた方法での調査が経理事務上の問題でスムーズに実行することができず、プランの立て直しを余儀なくされた。いくつかの試行錯誤を経た後、幸い、もともとのねらいに近い調査方法を実行することができる状態にたどり着いた。次年度からは、大規模な調査を行うことが可能である。本プロジェクトは、文法理論の精度を評価するためのデータセットの作成を目標とするものである。文法性の判断は個人差が大きいため、従来は、このようなデータセットの作成は現実味が乏しいと考えられてきた。これに対して本プロジェクトでは、次の3点に着目することによって、頑健なデータをよりわけ、より広い範囲の研究者にその成果を供することを目指している。:(i)予測の成否を判断する、解釈のポイントが明示されていること、(ii)指定された解釈が不可能と判断されるべき例も含まれていること、(iii)解釈容認の相関関係を含むデータであること。本プロジェクトの活動には、大きく分けて、データセットの体系的な構築についての理論的基盤を構築する「基盤構築」のタスクと、EPSAシステムの活用により、実際のデータセットを作り、それぞれのデータセットが評価基準として用いられることの妥当性を評価する「調査」のタスクとがある。平成29年度は、主に「調査」を行なった。多人数の学生が受講する授業を担当していたため、その授業中の活動と組み合わせたため、結果的に謝金は必要なかったが、多くのデータを集めることができた。前年度のパイロットスタディによって得られた知見も加味して実験を行なったが、新たな問題点も見つかり、調査方法の工夫に加えて、協力者がどのように変化するかを適切に観察する必要があることがわかった。また、「基盤構築」に関しては、統語解析器(parser)の第1バージョンが完成し、また、動詞に関する辞書作成に取り組んだ。動詞は、形態的に同じであっても、項の取り方が異なる複数のエントリーが関わる場合が多く、どのような基準でエントリーを分けるべきかは慎重に考察しなければならない。本年度は、実際に作業を進めつつ、その方針の主な部分を決定した。「基盤構築」のタスクについては、前年度に引き続き、全般的に順調に進んでいる。特に、これまでの統語規則についての知見に加えて、動詞の辞書作りが進んできたため、より包括的な見地から課題に取り組むことができるようになってきた。本プロジェクトを特徴づけている方法論のプロモーションも引き続き行なっている。これまでに、統語意味論の枠組みに基づく博士論文が2本、修士論文が2本、博士論文提出資格審査論文が3本、提出され、日本語文法学会の学会誌である『日本語文法』には、初めて統語意味論にもとづく論文が採用された。「調査」のタスクに関しては、予定通り、大規模な調査を行ったが、その結果は、予測通りの部分と、予想外の部分とがあり、今後、さらに方法論の改訂が必要だということが判明した。
婦人科癌の浸潤と転移における内分泌関与の研究

女性生殖器癌の浸潤転移の最終段階である血管新生の機構を明らかにするため、女性生殖器癌に発現している主な血管新生因子を検討した.さらに、その制御も検討した。子宮頸癌においてPD-ECGFの発現は扁平上皮癌における間質に特徴的で、血管新生能や予後ともよく相関し、PD-ECGFが高発現である症例では5FUの前駆体が奏効すると考えられた。VEGFのisoformのうちVEGF_<165>,VEGF_<121>が主に発現しており、その発現は腺癌における癌細胞に特徴的で、血管新生能とよく相関していた。bFGFは癌細胞および間質に発現し、paracrineおよびautocrineで働き、癌の進展と関与し、臨床予後とも相関した。卵巣癌においてbFGFは臨床予後と相関していた。PD-ECGFは全体としては臨床予後とは相関しなかった。一部の症例で著しく高値で進展と関与すると考えられた。VEGF_<165>が主なisoformで、組織型や進行期による差はなかったが、臨床予後と相関していた。子宮内膜癌においてbFGFは、臨床予後と相関していた。PD-ECGFは、子宮内膜癌の早期における進展と関与すると考えられ、特に筋層浸潤に関与していると考えられた。元来正常子宮内膜が有していたVEGFは、子宮内膜癌の早期における進展と関与すると考えられた。したがって、子宮内膜癌においてbFGFは増殖進展に関与する血管新生能のindicatorとなると考えられたので、子宮内膜癌の血管新生能をbFGFの発現を用いて検討した。分化型子宮内膜癌細胞におけるbFGFの発現はprogestinで抑制できたが、低分化型子宮内膜癌細胞では抑制できなかった.そこで血管新生阻害剤であるTNP470、ginsenoside Rb2などを検討したところ、これらでbFGFを抑制できることがわかった。婦人科癌の転移の種々のステップに対する性ステロイドの関与を検討した。癌細胞間接着能におよぼす性ステロイドの影響の検討主にE-カドヘリン、αおよびβカテニンにより構成されているアドヘレンス・ジャンクションを介した子宮内膜癌細胞の細胞間接着能は、エストロゲンで低下し、この低下は、抗エストロゲン効果を有するプロゲスチン(プロゲステロンや酢酸メドロキシプロゲステロン)で回復した。したがって、子宮内膜癌においてエストロゲンは、浸潤・転移の最初のステップである細胞遊離を起やすくし、プロゲスチンはこれを阻害すると考えられた。癌細胞の浸潤能に及ぼす性ステロイドの影響の検討子宮内膜癌細胞の基底膜、間質への浸潤能は、エストロゲンで亢進し、その亢進はプロゲスチンで抑制された。この現象に関わっているシグナルの一つで内分泌関与が強いのは、plasminogen activator-1 (PAI-1)であった。癌細胞の血管新生能におよぼす性ステロイドの影響の検討転移の最後のステップは、癌細胞による血管新生誘導である。子宮内膜癌による血管新生能は、増殖能に関連なく、プロゲスチンによって抑制される症例が多かった。現時点で確立している最も基礎的な血管新生因子は、塩基性fibroblast growthfactor (FGF)である。分化型子宮内膜癌細胞のFGF分泌量はエストロゲンで誘導され、この誘導はプロゲスチンで低下した。低分化型内膜癌細胞のFGF分泌量は、性ステロイドで変化せず、TNP470(血管新生阻害剤)でエストロゲンの前処置にかかわらず抑制された。

したがって、分化型の子宮内膜癌細胞に対してはプロゲスチンが、また低分化型の子宮内膜癌細胞に対してはTNP470がFGFの分泌を抑制するので、これらの併用療法は子宮内膜癌の血管新生能を効率よく抑制すると考えられた。すなわち、エストロゲンは、子宮内膜癌細胞の遊離、浸潤、子宮内膜癌細胞による血管新生に関して促進的に作用し、抗エストロゲン作用をもつプロゲスチンは、エストロゲンによって誘導されたこれらを打ち消す働きをすることが明らかとなった。エストロゲン受容体のエキソン5のスプライシング・バリアント(ER E5SV)が過剰発現することやプロゲストロン受容体のA型の発現が障害されることが婦人科癌の転移能の獲得に関連していることがわかった。これらの性ステロイド受容体の異常発現を遺伝子治療で克服できる可能性も考えられた。一方、婦人科癌に発現している主な血管新生因子はbasic fibroblast growthfactor (FGF), vascular endothelial growthfactor(VEGF), platelet derived endothelial growthfactor(PD-ECGF)などである。VEGFやPD-ECGFは、分化度の高い子宮内膜癌や子宮内膜癌の初期癌に高発現であった。FGFは分化度の低い子宮内膜癌や子宮内膜癌の進行症例に高発現であった。したがって、VEGFやPD-ECGFは、内膜細胞が癌化後初期病巣である期間に内膜癌の発育に関連すると考えられ、FGFは進行後の病変の増殖に関連し、転移巣の進展にも関連すると考えられた。これらの血管新生因子の発現における性ステロイドの影響は次の通りであった。子宮内膜癌において癌細胞に発現するVEGF、癌細胞および癌間質に発現するFGF癌間質に発現するPD-ECGFはエストロゲンで誘導されることがわかった。FGFはVEGFのエストロゲンによる誘導はプログスチンで抑制できることがわかった。すなわち、臨床上患者の予後と密接に関連する転移巣の増殖に関して、子宮内膜癌の血管新生能はFGFを一つのインディケタ-とすることができ、抗エストロゲン作用をもつプロゲスチンは、エストロゲンによって誘導された血管新生能を制御できる症例があることがわかった。女性生殖器癌の浸潤転移の最終段階である血管新生の機構を明らかにするため、女性生殖器癌に発現している主な血管新生因子を検討した。さらに、その制御も検討した。子宮頸癌においてPD-ECGFの発現は扁平上皮癌における間質に特徴的で、血管新生能や予後ともよく相関し、PD-ECGFが高発現である症例では5FUの削駆体が奏効すると考えられた。VEGFのisoformのうちVEGF_<165>,VEGF_<121>が主に発現しており、その発現は腺癌における癌細胞に特徴的で、血管新生能とよく相関していた。bFGFは癌細胞および間質に発現し、paracrineおよびautocrineで働き、癌の進展と関与し、臨床予後とも相関した。卵巣癌においてbFGFは臨床予後と相関していた。PD-ECGFは全体としては臨床予後とは相関しなかった。一部の症例で著しく高値で進展と関与すると考えられた。VEGF_<165>が主なisoformで、組織型や進行期による差はなかったが、臨床予後と相関していた。
腫瘍微小環境における抗体産生の役割

これまで申請者は腫瘍と炎症にフォーカスを当て研究し腫瘍微小環境における様々な抑制性細胞、分子を報告してきた。特に近年、腫瘍周辺の免疫細胞の抗体産生系も活性化していることを発見し報告している。この腫瘍特異的抗体が腫瘍免疫においてどのような役割を果たしているか明らかになっていないが我々はFcレセプターを介し抑制性の免疫環境を誘導していること見いだしている。抗体を介した抑制性免疫の誘導は明らかになっておらず、このメカニズムを解明することが新しい創薬のターゲットとなることが期待されマウスを使用したトランスレーショナルな研究を経て、新たな癌免疫療法の開発につながるものと考えている。
環境調和型の住宅建築を目指した高強度木質釘の提案

本研究では、住宅解体時の異種部材の分別、解体材の再資源化を容易にする高強度木質釘を木質材の圧密技術を応用することにより設計、試作した。また、木質釘の木造耐力壁、内装材、家具、資材運搬用梱包材などの接合具としての可能性を検討した。・木質釘の利点は、以下のように整理された。(1)リサイクルおよび廃棄時に、木質部材と分別する必要がない。(2)リユースの際、木工用工具によって、木質部材と同時切削が可能である。(3)金属汚損、錆などの意匠上の不都合、結露による木質部の劣化を避けられる。(4)軽量であるため、耐荷重、耐震設計などが有利となる。・竹材を縦方向に1216等分割し、接着剤を塗布して、表皮と内皮を交互に配置し、両端を拘束して圧縮した。竹材は破壊することなく曲げ変形し、内皮側の低密度領域の圧縮により横方向への伸長から生じる圧締力で接着され、板材が得られた。・マダケ、モウソウ竹材を圧縮すると、53%の圧縮において、密度が1.45g/cm^2となった。密度の増加に従い、曲げ強さ、曲げヤング率が増加した。マダケでは、500MPa程度の曲げ強さが得られた。・圧密竹平板から2.54.5mm角材を切り出し、先端を60°のダイヤモンドポイントとした59cm長さの竹釘について、自動釘打ち機を用いて、スギ、スプルース材に打ち込むことができた。・釘頭部を圧縮時に同時成形できた。さらに、釘を貫通させてから釘先端を変形回復させることによって、クリンチングと同様の効果が得られた。・竹材を、アルカリ処理、爆砕処理によって維管束を分離し、それらを接着剤とともに成型した竹繊維強化プラスチック(BFRP)についても、上記と同様の結果が得られた。・木質釘接合のせん断耐力実験の結果、木質釘は、鉄釘と比較して、剛性、降伏応力、最大荷重に優れていたが、靱性に劣ることが分かった。この点は、木質釘製造の最大の課題になると考えられた。本研究では、住宅解体時の異種部材の分別、解体材の再資源化を容易とすることを目的として木質釘の使用を提案した。木質材の圧密技術を応用して、自動釘打ち機に適応可能な高強度木質釘を設計、試作し、木造耐力壁、内装材、家具、資材運搬用梱包材などの接合具としての可能性を検討した。・木質釘を建築、造作、家具などの接合具として使用する利点は、以下のように整理された。(4)軽量(鉄の約5分の1)であるため、耐加重、耐震設計などが有利となる。

・竹材の円筒を縦方向に1216等分割し、それぞれの木端面に接着剤を塗布して、表皮と内皮を交互に配置し、両端を拘束して圧縮すると、竹材の湾曲は、破壊することなく曲げ変形が生じ、続いて内皮側の低密度領域が主体に圧縮され、圧縮に伴う横方向への伸長から生じる圧締力で各部材は接着され、板材が得られた。・マダケを180°Cで53%圧縮すると、密度が1.45g/cm^2となり、400Mpa以上の曲げ強さが得られた。・圧密竹平板から2.54.5mm角材を切り出し、先端を60°のダイヤモンドポイントとした59cm長さの竹釘について、自動釘打ち機を用いて、スギ、スプルース材に打ち込むことができた。・釘頭部を圧縮時に同時成形できた。さらに、釘を貫通させてから釘先端を変形回復させることによって、クリンチングと同様の効果が得られた。・木質釘接合のせん断耐力に関する予備実験の結果、木質釘は、2×4建築などに使用される太め丸釘と比較して、剛性、降伏応力、最大荷重に優れていたが、若干、靱性に劣ることが分かった。この点は、木質釘製造の最大の課題になると考えられた。本研究では、住宅解体時の異種部材の分別、解体材の再資源化を容易とすることを目的として木質釘の使用を提案した。木質材の圧密技術を応用して、自動釘打ち機に適応可能な高強度木質釘を設計、試作し、木造耐力壁、内装材、家具、資材運搬用梱包材などの接合具としての可能性を検討した。・マダケ、モウソウ竹材について、前年度の結果に基づき放射方向に圧縮する(表皮と内皮を交互に配置し、両端を拘束して圧縮する)と、圧締圧力の増加に伴って、密度が増加し、53%の圧縮において、密度が1.45g/cm^2となった。密度の増加に従い、曲げ強さ、曲げヤング率が増加した。マダケでは、500Mpa程度の曲げ強さが得られた。・圧密竹材から釘形状の部材を切り出し、これを自動釘打ち機を用いて、スギ、スプルース材に打ち込むことができた。・圧密竹平板を櫛状に切削加工し、市販の釘打ち機を用いて、連続打ち込みに成功した。・母材、測板にスギ材を用いて、上記竹釘の一面せん断試験をしたところ、靱性においては若干劣るものの、剛性、降伏応力、最大荷重においては、2×4建築などに使用される太め丸釘とほぼ同等かそれ以上の耐力が得られた。・竹材を、アルカリ処理、爆砕処理によって維管束を分離し、それらを接着剤とともに成型した竹繊維強化プラスチック(BFRP)についても、上記と同様の結果が得られた。・木質釘を建築、造作、家具などの接合具として使用する利点は、以下のように整理された。(1)リサイクルおよび廃棄時に、木質部材と分別する必要がない。(2)リユースの際、木工用工具によって、木質部材と同時切削が可能である。(3)金属汚損、錆などの意匠上の不都合、結露による木質部の劣化を避けられる。(4)軽量(鉄の約5分の1)であるため、耐加重、耐震設計などが有利となる。
超高速静電気放電現象の解明

本研究は,従来,その存在は知られていながらその実態はほとんど知られていない静電気放電現象を解明しようとするもので,特に,エネルギー的には少ないが立ち上がり時間が短くパルス的な放電距離の短い場合を目標として,一様に帯電させた誘電体薄膜を接地板に載せ,その上方から接地板に長さの定めた接地線によって接続された導体球を一定の速度で誘電体薄膜に接近させて静電気放電を起こさせ,その際の放電距離,接地線を流れる放電電流波形などを全てパーソナルコンピュータに取り込む自動計測装置を作成し,それらの帯電量依存性,誘電体膜厚依存性,極性依存性などを調べた。その結果,誘電体を正に帯電させた場合には放電距離は長く,反対に放電電流や移動電圧量は少くなることが判明した。また,放電の立ち上がり時間は1ns以下ときわめて急峻であること,放電電流の振動は反射等回路的要因によることが確認された。この振動の半分の周期の電磁波の発生をループアンテナやダイポール・モノポールアンテナによって確認することができた。また、静電気放電特有の分散を軽減し,実験の再現性を向上する目的で放電箇所にβ線(67KBqの^<90>Sr)照射、あるいはペンライト形のUV紫外線照射下での実験を行い,放電距離が若干大きくなり放電電係が小さくなる傾向があることを確認できた。更に,像増倍管による発光観側で極性による相違(正では金属面で,負では誘電体表面で放電していることが判明した。また,導体球を無荷電の誘電体薄膜で覆った誘電体-誘電体間での静電気放電をも実測し,放電距離が230%小さくなること,放電電流は1/31/4に減少すること,極性依存性が残ること,誘電体膜厚依存性は少なくきわめて薄くても効果的であること等多くの知見が得られた。尚,帯電した誘電体膜の厚さが大きくなったり帯電量が増加すると放電モードが変化すること等が確認され今後の課題として残される。3ケ年計画の初年度に当たる本年度は超高速静電気放電観測系の完成を目指した。帯電させた高分子薄膜を水平方向に自由に移動できる自動XYデジタルステ-ジを実現し,試料位置の再現性,実験手順の均一化が可能となった。一方,別の計算機によって制御されたZ軸ステ-ジの先端部に直径5mmの導体球を配しで帯電面に接近させて静電気放電を発生させ,その際の導体球を伝って接地面まで流れる静電気放電電流波形,放電発生時の距離(帯電面と導体球間)などを測定した。この放電電流の立上がり時間はきわめて短く1ns以下(ほぼ測定限界)の高速現象が観測されること,帯電面は正に帯電している場合ほど放電距離が大きくなると共に放電電流の立上がりは遅くなり,また,電流のピ-ク値,積分値の減小などが認められた。これは金属球表面からは電子が放出され易いため,負帯電面では導体が充分に接近した後初めて放電が生じるためと考えられる。尚,負帯電の場合,一度静電気放電が発生すると沿面方向に伝搬し易いためか,放電電流の大きさは3倍程度に大きくなることもわかった。この現象は,放電後の表面電位分布測定やダストフィギュア観測結果とも一致している。また,導体球と接地板との接続線の長さや配置によって明らかに電流波形変化が生じることが確認され,分布線路的扱いが不可避であることが判明した。

一方,模擬としてナノ秒パルスによる沿面放電を観測したところ,1mm/ns以上の高速沿面放電進展が観測され,本当に進展しているのか,あるいは,並列的に放電が発生しているのかといった問題点を明らかにすることができた。来年度は基礎デ-タのより一層の充実を目ざす予定である。3ケ年計画の中間年にあたる本年度は昨年度構成をほぼ完了させた自動静電気表面放電観測装置を充分に稼動させ,多くの知見を得ることができた。実験は主に厚さ50μmのFEPを用い,表面の帯電電荷量をパラメ-タとすると共に,この表面に接近させる接地導体球の大きさ(直径)をそれぞれ,3,5,12,5,25mmと交換して静電気放電を観測したものである。尚、放電電流波形(時間変化)ならびに球電極とフィルム間の距離とは計算機に取り込まれ,そのままの形でフロッピ-ディスクに記録され,電流波形はレ-ザプリンタに出力される。また,電流の時間積分により放電により移動した全電荷量も計算される。一般に,フィルム表面を正に荷電した場合,球電極の直径が大きくなるほど放電距離は短くなることが認められた。これは,接地導体球の大きさが小さいほど球電極表面の電界が大きくなり電子が放出され易くなったためと考えられる。一方,負に荷電した場合には,反対に,球電極が大きほど放電距離も大きくなる。これは試料表面から放電が始まること,大きいほど確率的に放電し易いこと等によるものと思われる。また,球電極が小さい(5mm以下)では正荷電の方が放電しやすい(放電距離大)のに対し,負荷電の場合には,大球電極で放電距離が大きくなることが認められた。また,いずれの場合にも表面電位が6kV以下の場合,放電距離は1mm以下,立ち上がり時間ns程度であることが判った。また,同じ電界強度(表面電荷密度が等い)の場合,電位差の大きい,即ち,厚い試料ほど放電し易く,そのときの開放エネルギ-も大きくなることも実証できた。放電発放写真も工夫中で,来年度中には放電写真等の新たなる情報を取り入れる予定である。3ヶ年計画の最終年度にあたる本年度は、昨年度までに完成させた帯電した誘電体薄膜と接地球導体間での静電気放電の自動測定装置を用いて様々な条件下における静電気放電を詳細に調べた。特に、静電気放電実験における最大の問題、即ち、データが分散することを軽減して実験の信頼度を向上させる目的で静電気放電の発生する場所に初期電荷を与えることを検討した。即ち、除電処理方式としても有名な放射線の照射を検討し、実現可能な手段として67kBqの^<90>Srによるβ線照射ならびに5Wのペンライト式のUV紫外線照射を行なって静電気放電の変化を調べた。β線照射は長時間照射しても見かけ上の表面電荷密度はほんど変化しない程度と弱かったためか、はっきりした影響は認められなかった。一方、紫外線照射では、若干放電時の距離が増加したり、放電電装や移動電荷の減少が記録された。特に負極性の時にその傾向が大きいようで、ばらつきも若干減少したが、その程度は予想値よりも小さかった。また、イメージインテンシファイアを用いてこの静電気放電の写真撮影にも成功した。その結果では誘電体が負性の場合、放電は誘電体表面にかなり広がっているように見える。一方、正極性の場合には金属表面が発光し、そこから中心部のみが誘電体膜に向かって放電が延びていることが認められた。但し、装置上、写真は発光を積分したものである。また、接近させる導体球表面を別の除電した誘電体薄膜で表面を覆うことにより誘電体間での静電気放電電流を初めて観測することができた。
電場印加マイクロ秒観察による強誘電体ドメインの構造物性解明

(1)PMN-PT単結晶を用いた透過電子顕微鏡(TEM)観察用試料作製と強誘電体ドメイン構造の観察PMN-PT単結晶からTEM観察用試料を作製する方法について種々の検討を行った。まず、集束イオンビーム加工による楔形試験片は、試料の微細組織と構造欠陥の試料厚さ依存性を調べる上で非常に有効であったが、安定した電極形成が難しく、電場印加実験にはイオンミル試料を用いることにした。PMN-PTは脆く薄片化過程で容易に破壊したが、機械研磨(ディンプリングまたはトライポッド研磨)の最終工程での試料厚さを調整することにより、Arイオンミリング過程での破壊を抑制できることを見出し、安定したTEM試料作製法を確立した。作製した試料において、試料端近傍の極薄領域を除き、[110]及び[1-10]方向に分極軸を有する直交した90度ドメイン構造が広い視野で観察され、本研究の目的とする電場印加その場TEM観察に必要な試料を準備することができた。(2)超高圧電子顕微鏡(UHVEM)に対応した電場印加試料ホルダーの作製と予備実験以下の(a)-(d)の4条件を満たす新規電場印加試料ホルダーを設計・自作した。(a)JEM-1000EES UHVEMに対応したホルダー形状・寸法、(b)最大直径3mmφのTEM試験片に直流電圧(最大1V/cm、PMN-PTの動作電圧に相当)が印加可能、(c)ポールピースギャップ内で±50度以上の傾斜が可能、(d)試料及び電極の着脱が繰り返し可能。試作したホルダーと上記(1)で作製したPMN-PT試料を用いて、像観察、試料傾斜、電場印加について検証を行い、試料傾斜(±50度を達成)、対物絞り挿入、電力導入端子の導通について動作に問題が無いことを確認した。以上の結果、試作したホルダーが本研究課題遂行に必要な仕様を満たしていることを確認した。電場印加その場観察に関してもデータが得られた。本年度、(1)PMN-PT単結晶を用いたTEM試料作製と強誘電体ドメイン構造の観察、(2)超高圧電子顕微鏡に対応した新規電場印加試料ホルダーの製作と予備実験、の2点を達成したことから、本研究計画はおおむね順調に進展していると考えている。H30年度は、(1)電場印加その場HVEM観察によるドメインスイッチング現象の可視化、(2)STEMナノ電子回折による微細ドメイン構造解析、の2点について、研究を進めていく。特に(1)では大容量の画像データを効率的に解析する手法についても検討したいと考えている。
発達性読み書き障害者の漢字音読方略に関する実証研究及び科学的根拠のある支援の提案

本研究の目的は、健常成人と発達性読み書き障害成人を対象に、1)漢字単語音読時の単語全体としての処理だけでなく漢字文字列を系列的に処理する過程の実在性について検討を行い、音読処理過程をより正確に表す漢字単語音読モデルを提案すること、2)発達性読み書き障害成人例での漢字単語音読時の音読方略を明確にし、3)障害構造に基づく効果的な支援を提案することであった。平成26年度においては、より正確な音読モデルを提案するために、漢字単語音読時における「文字レベルの系列的な処理」の実在性を明らかにすることを目的に、文字数効果(実験1)と非典型的な読みの位置効果(実験2)を検討した。実験1では、大学生・大学院生48名に、1文字または2文字の漢字実在語と漢字非実在語(各条件36語)を音読してもらったところ、非実在語においてのみ1文字語よりも2文字語の音読潜時の方が有意に長くなるという文字数効果がみられた。実験2では、片方の文字または両文字の読み方が非典型的な読み方をする漢字2字の非典型語78語をターゲット刺激とする音読実験を行った。大学生・大学院生45名には、ターゲット刺激と非実在語100語をランダムな順で音読してもらい(mixed condition)、別の大学生・大学院生22名にはターゲット刺激のみを音読してもらった(pure condition)。Mixed condition条件においてのみ、非典型的な読みが1文字目にあるターゲット刺激の方が、非典型的な読みが2文字目にあるターゲット刺激よりも、音読潜時が有意に長くなるという非典型的な読みの位置効果がみられた。両実験を通して、文字レベルの処理にて生じると考えられている単語属性効果(文字数効果と非典型的な読みの位置効果)が認められたことから、漢字音読においても文字レベルの系列的な処理が存在すると思われた。26年度が最終年度であるため、記入しない。
乳幼児喘鳴の発症機序におけるロイコトリエンの役割:幼若動物を用いた研究

本研究の目的は,乳幼児期のウイルス感染誘発性喘鳴に,環境因子がいかに複合的に関与しているかを明らかにすること,これらの因子がロイコトリエン(LT)の代謝系や受容体にいかなる影響を与えているのかを明らかにすること,また吸入スデロイド,LT拮抗薬などの薬剤で早期介入を行なうことにより喘息発症を予防できる可能性があるか否かを解明することである.まず我々は,ケモカイン.サイトカインを産生し,アレルギー性炎症に関与する細胞として,ヒトの気道上皮細胞(BEAS2B,16HBE,NBE)培養系を確立し,Th2サイトカインとロイコトリエンとのクロストークを解明すべく研究をおこなった.これらの気道上皮細胞にはcysLTsの受容体(cysLTR1, cysLTR2),およびLTB4の受容体(BLT)が発現していることを確認した.つぎにBEAS-2Bと正常ヒト気道上皮細胞NHBEをもちいて,合成したpoly inosinic-cytidyricacid:poly IC(dsRNA)を加えて一定時間培養しtransfectionを行ない気道上皮細胞に対するウイルス感染のモデノとした.poly ICのtransfectionにより気道上皮からのRANTES,IL-8産生は著明に増強し,eotaxin-3産生も増加した.また,アレルギー性サイトカインIL-4,IL-13刺激によっても用量依存性,時間依存性にeotaxin-3産生が増強することが判明した.つぎにdsRNAの刺激を24時間行なった上で,IL-4による刺激を追加したところ,IL-4によるeotaxin-3の誘導がさらに2倍以上増強されることが明確となった.その機序は,dsRNAによるIL-4受容体構成分子のIL-4Ra鎖とIL-2Rr鎖のmRNAレベルでのup-regulationであることも判明した.eotaxin-3産生は更にLTD4を加えることにより発現が増強し,気道の好酸球性炎症,喘鳴の発現にウイルス感染およびcysLTsが強く関与していることが明らかとなった.本研究の目的は,乳幼児期のウイルス感染誘発性喘鳴に,環境因子がいかに複合的に関与しているかを明らかにすること,これらの因子がロイコトリエン(LT)の代謝系や受容体にいかなる影響を与えているのかを明らかにすること,また吸入スデロイド,LT拮抗薬などの薬剤で早期介入を行なうことにより喘息発症を予防できる可能性があるか否かを解明することである.まず我々は,ケモカイン.サイトカインを産生し,アレルギー性炎症に関与する細胞として,ヒトの気道上皮細胞(BEAS2B,16HBE,NBE)培養系を確立し,Th2サイトカインとロイコトリエンとのクロストークを解明すべく研究をおこなった.これらの気道上皮細胞にはcysLTsの受容体(cysLTR1, cysLTR2),およびLTB4の受容体(BLT)が発現していることを確認した.つぎにBEAS-2Bと正常ヒト気道上皮細胞NHBEをもちいて,合成したpoly inosinic-cytidyricacid:poly IC(dsRNA)を加えて一定時間培養しtransfectionを行ない気道上皮細胞に対するウイルス感染のモデノとした.poly ICのtransfectionにより気道上皮からのRANTES,IL-8産生は著明に増強し,eotaxin-3産生も増加した.また,アレルギー性サイトカインIL-4,IL-13刺激によっても用量依存性,時間依存性にeotaxin-3産生が増強することが判明した.つぎにdsRNAの刺激を24時間行なった上で,IL-4による刺激を追加したところ,IL-4によるeotaxin-3の誘導がさらに2倍以上増強されることが明確となった.その機序は,dsRNAによるIL-4受容体構成分子のIL-4Ra鎖とIL-2Rr鎖のmRNAレベルでのup-regulationであることも判明した.eotaxin-3産生は更にLTD4を加えることにより発現が増強し,気道の好酸球性炎症,喘鳴の発現にウイルス感染およびcysLTsが強く関与していることが明らかとなった.本研究の目的は,小児喘息発症に強く関連していると考えられている乳幼児期のウイルス感染誘発性喘鳴に,(1)抗原暴露,受動喫煙,揮発性化学物質等の環境因子がいかに複合的に関与しているか(2)症状の発現に重要な役割をはたしているメディエーター,ロイコトリエン(LT)の代謝系,その受容体にいかなる影響を与えているのか,(3)吸入ステロイド,LT拮抗薬などの薬剤で早期介入を行なうことにより喘息発症を予防できる可能性があるか否かを,明らかにし,急激に増加している小児喘息の発症予防につながる基礎的知見を蓄積することである.予備的実験として,我々は,ケモカイン.サイトカインを産生し,アレルギー性炎症に関与する細胞として,ヒトの気道上皮細胞(BEAS2B,16HBE, NBE)を培養系を確立し,Th2サイトカインとロイコトリエンとのクロストークを解明すべく研究をおこなった.その結果これらの気道上皮細胞にはcysLTsの受容体(cysLTR1,cysLTR2),およびLTB4の受容体(BLT)が発現していることを見いだした.これは,cysLTs, LTB4の多彩な生理活性を示唆するものである.

さらにこれらの受容体発現はTh2サイトカインにより発現が誘導されることを見出した.同時に,ケモカインであるエオタキシン3の発現もTh2サイトカインIL-4により強く誘導されるのみならず,感染に関与したサイトカインINFγによっても増幅されることを見出した.これらの分子は更にLTD4を加えることにより発現が増強し,気道の好酸球性炎症,喘鳴の発現にウイルス感染およびcysLTsが強く関与していることを示すものである本研究の目的は、乳幼児期のウイルス感染誘発性喘鳴に、環境因子がいかに複合的に関与しているかを明らかにすること、これらの因子がロイコトリエン(LT)の代謝系や受容体にいかなる影響を与えているのかを明らかにすること、また吸入ステロイド、LT拮抗薬などの薬剤で早期介入を行なうことにより喘息発症を予防できる可能性があるか否かを解明することである。まず我々は、ケモカイン。サイトカインを産生し、アレルギー性炎症に関与する細胞として、ヒトの気道上皮細胞(BEAS2B、16HBE、NBE)培養系を確立し、Th2サイトカインとロイコトリエンとのクロストークを解明すべく研究をおこなった。これらの気道上皮細胞にはcysLTsの受容体(cysLTR1、cysLTR2)、およびLTB4の受容体(BLT)が発現していることを確認した。つぎにBEAS-2Bと正常ヒト気道上皮細胞NHBEをもちいて、合成したpoly inosinic-cytidyricacid:poly IC(dsRNA)を加えて一定時間培養しtransfectionを行ない気道上皮細胞に対するウイルス感染のモデルとした。poly ICのtransfectionにより気道上皮からのRANTES、IL-8産生は著明に増強し、eotaxin-3産生も増加した。また、アレルギー性サイトカインIL-4、IL-13刺激によっても用量依存性、時間依存性にeotaxin-3産生が増強することが判明した。つぎにdsRNAの刺激を24時間行なった上で、IL-4による刺激を追加したところ、IL-4によるeotaxin-3の誘導がさらに2倍以上増強されることが明確となった。その機序は、dsRNAによるIL-4受容体構成分子のIL-4Ra鎖とIL-2Rr鎖のmRNAレベルでのup-regulationであることも判明した。eotaxin-3産生は更にLTD4を加えることにより発現が増強し、気道の好酸球性炎症、喘鳴の発現にウイルス感染およびcysLTsが強く関与していることが明らかとなった。
マウス海馬における神経型NOS含有GABAニューロンの形態学的、電気生理学的解析

海馬と小脳を構成する多様なニューロン群について、以下の解析を進めた。1.マウス海馬において、GABA作動性ニューロンを神経化学的に同定し、ステレオロジーを用いた定量解析を行った。これにより、3種類のカルシウム結合タンパク(parvalbumin, calretinin, calbindin D28K)と、4種類の神経ペプチド(neuropeptide Y, somatostatin, cholecystokinin, vasoactive intestinal protein)を含有しているGABA作動性ニューロンのサブポピュレーションについて、海馬の領域、層別の空間分布密度を明らかにし、長軸方向によるgradientの存在を示した。2.マウス内側中隔に投射している海馬のGABA作動性ニューロンを逆行性トレーサーにより同定し、神経化学的性質を定量的に解析した。これにより、海馬から内側中隔に投射しているニューロンの大多数がsomatostatinを含有していること明らかにした。3.新たなカルシウム結合タンパクとして機能的な研究が進められているneuronal calcium sensor-1について、マウス海馬、小脳における免疫細胞化学的局在を解析した。さらに、neuronal calcium sensor-1による小脳のcompartmentationを明らかにした。マウス海馬におけるGABAニューロンの多様なサブポピュレーションについて、形態学的、電気生理学的解析を進めた。(1)免疫蛍光多重染色による神経型NOS含有GABAニューロンの神経化学的な性質の解析を進めた。共焦点レーザー顕微鏡を用いたステレオロジー解析により、海馬のGABAニューロンにおける、神経型NOSと、代表的なカルシウム結合蛋白であるparvalbumin、calretinin、calbindin D28Kとの共存率を明らかにした。また、領域や層、長軸方向による共存率の差異を検討した。(3)新たなカルシウム結合蛋白として、シナプス可塑性への関与が示唆されている、neuronal calcium sensor-1(NCS-1)について、海馬と小脳における免疫細胞化学的局在を解析した。海馬においては、歯状回granule cellの軸索であるmossy fiberと、そのterminalにNCS-1が存在していた。小脳においては、Purkinje cel1周囲のbasket cell axon terminalや、糸球体のgranulecell axon terminalにNCS-1が存在していた。(4)逆行性標識法を用いて、内側中隔へ投射している海馬のGABAニューロンの神経化学的な性質を解析した。免疫蛍光多重染色法により、マウス海馬においては内側中隔へ投射している海馬のGABAニューロンの大部分がsomatostatinを含有していることを明らかにした。
リーチング作用を受けた粘土地盤の地震時安定性に関する研究

本研究では、リーチング作用、すなわち塩分溶脱作用を受けた有明粘土の動的性質を明らかにして、それに基づき有明粘土地盤上における河川堤防等の土構造物の地震時安定性を評価することを試みた。具体的にはまず、塩分溶脱作用を実験室内で再現する手法を確立し、その作用を受けた有明粘土のステージ載荷による動的変形・強度試験、および圧密試験を実施した。塩分溶脱作用は、海成の有明粘土を中空ねじりせん断装置にセットし、動水勾配を25程度で一定にして、長時間蒸留水を通す方法で再現した。次に、各ステージ間での排水により、塩分溶脱作用の影響が明確に現れにくいことが推察されたため、塩分溶脱された粘土に一度だけ繰返し載荷を与えた場合の動的強度および繰返し載荷後の静的せん断強度やせん断剛性の低下率を調べた。さらに、塩分溶脱作用を受けた有明粘土に十分繰返し荷重を与えた場合における繰返し載荷後の静的せん断強度やせん断剛性の低下率を調べた。これは、塩分溶脱された有明粘土が繰返し荷重のような外乱を受けて、クイッククレイ化するかどうかを確かめるための試験である。また、以上の実験結果に基づいて盛土構造物の残留変形解析も実施した。本研究では以下のことが認められた。(1)塩分溶脱作用を受けると、圧縮性が高まり、動的強度が低下するが、動的変形特性はほとんどその影響を受けない。(2)繰返し載荷後の静的せん断試験では、塩分溶脱作用を受けると、未溶脱の場合と比較してせん断強度やせん断剛性がさらに低下する。(3)繰返し載荷により両振幅せん断ひずみが10%発生しても、その後の静的せん断試験においてクイッククレイ化は見られない。ただし、そのときのせん断剛性の低下は著しい。(4)残留変形解析により、有明粘土地盤では、塩分が溶脱されると、土構造物の地震時安定性が著しく損なわれることが明らかになった。本研究は、諫早干拓事業に伴う干拓地内の淡水化による地盤物性の変化に着目し、リーチング(塩分溶脱)作用を受けた有明粘度の動的特性を明らかにして、それに基づき河川堤防等の土構造物の地震時安定性を評価しようとするものである。このため、今年度はリーチング作用の進行状況等に関する事例調査を行うとともに、リーチング作用を実験室内で再現する手法を確立して、その作用を受けた有明粘土の動的変形強度特性を実験的に調べた。その結果、次のことが確認されている。なお、動的試験はステージ載荷で行った。(1)原地盤に含まれる塩分の濃度は、ここ1年程度ではあまり変化していないが、干拓事業が開始されてから、河川堤防上に堆積していたガタ土が雨水等で洗い流され、堤防の断面形状が変化している。これは堤防の地震時安定性に影響すると考えられる。今後、河川堤防における沈下の状況等も調査する予定である。(2)リーチング作用は、実験室内において有明粘土の不撹乱試料に蒸留水を長時間流す方法で再現した。通水時の動水勾配は約25程度とし、塩分溶脱の目安は塩分濃度が1g/l以下とした。これを満たすための通水時間は、せん断試験用供試体の場合、2030日間必要であった。ただし、塩分溶脱前の塩分濃度は912g/lである。

(3)圧密試験では、塩分溶脱の影響により、圧密降伏応力を越える圧力下での体積圧縮係数が増加し、圧縮係数が減少し、圧縮性が高くなった。これは、塩分溶脱により粘土粒子間の凝集力が低下したためと考えられる。(4)動的変形試験では塩分溶脱の影響はほとんど見られなかったが、動的強度試験では塩分溶脱後の場合、10%以上の大きいせん断ひずみ領域において、急激な破壊が生じた。なお、ステージ載荷による試験では、排水を伴うため、塩分溶脱作用の影響が著しくは現れなかったと考えられる。これについては今後検討する予定である。本研究は、リーチング作用、すなわち塩分溶脱作用を受けた有明粘土の動的性質を明らかにして、それに基づき河川堤防等の土構造物の地震時安定性を評価しようとするものである。昨年度は、塩分溶脱作用を実験室内で再現する手法を確立し、その作用を受けた有明粘土のステージ載荷による動的変形・強度試験、および圧密試験を実施した。その結果、(1)圧密試験では塩分溶脱作用により圧縮性が高くなること、(2)動的強度試験においてはせん断ひずみ10%以上の大変形時に急激な破壊現象が発生することが認められている。しかしながら、各ステージ間での排水により、塩分溶脱作用の影響が明確に現れにくいことも推察された。このことから、本年度は、塩分溶脱作用を受けた有明粘土に一度だけ繰返し載荷を与えた場合の動的強度および繰返し載荷後の静的せん断強度やせん断剛性の低下率を調べた。なお、これらの試験では中空ねじりせん断装置を用いた。その結果、次のようなことが確認されている。(1)動的強度試験では、塩分溶脱作用により動的強度が低下する。(2)繰返し載荷を受けない場合の静的せん断試験では、せん断強度が塩分溶脱作用の影響を受けない。(3)繰返し載荷後の静的せん断試験では、塩分溶脱作用を受けると、未溶脱の場合と比較してせん断強度やせん断剛性がさらに低下する。(4)繰返し載荷後の強度低下率および剛性低下率やそれに与える塩分溶脱作用の影響は試料の物理的性質に依存する。本研究は、リーチング作用、すなわち塩分溶脱作用を受けた有明粘土の動的性質を明らかにし、それに基づいて河川堤防等の土構造物の地震時安定性を評価しようとするものである。平成10、11年度は、塩分溶脱作用を再現する手法を確立し、その作用を受けた有明粘土の動的変形・強度試験および圧密試験を実施した。その結果、(1)塩分溶脱作用を受けると、圧縮性が高くなり、動的強度が低下する、(2)繰返し載荷後の静的せん断試験では、塩分溶脱作用により、未溶脱の場合と比較してせん断強度やせん断剛性がさらに低下すること等が認められた。本年度は、塩分溶脱作用を受けた有明粘土に十分繰返し荷重を与えた場合における繰返し載荷後の静的せん断強度やせん断剛性の低下率を調べた。これは、塩分溶脱された有明粘土が繰返し荷重のような外乱を受けて、クイッククレイ化するかどうかを確かめるための試験である。また、以上の実験結果に基づいて盛土構造物の残留変形解析も実施した。(1)繰返し載荷によって両振幅せん断ひずみが10%発生しても、その後の静的せん断試験においてクイッククレイ化は見られない。ただし、そのときのせん断剛性の低下は著しい。(2)残留変形解析で得られた盛土の最大変形量は、未溶脱の場合56.2cmであるのに対し、溶脱後では142.0cmであった。盛土の高さが4mであることを考えると、これらの数値は妥当な値であると判断される。有明粘土地盤では、塩分が溶脱されると、土構造物の地震時安定性が著しく損なわれることが明らかになった。
歩行動作中の足部位置知覚特性―知覚している足の位置と実際の足の位置との誤差の評価

本研究は,ヒトが歩行中に転倒するもっとも主要な要因である『つまずき』が生じる一因を解明するために,ヒトが歩行中に足部の位置をどの程度正確に知覚できているか,その特性を実験的に明らかにすることを目的とした.この目標を達成するために,本年度は研究計画に基づいて「III.歩行動作中の足底部における垂直位置の知覚特性」について主に実験をおこなった.その結果,足部(つま先)を持ち上げながら高さを合わせる条件と,足部(つま先)を下ろしながら高さを合わせる条件では結果が異なり,足部(つま先)を下ろしながら高さを合わせる条件では実際のつま先の位置の方が知覚されたつま先の位置よりも低くなる傾向が確認された.これらの現象は,人が姿勢を知覚する際に用いているとされている固有感覚(関節位置覚)の特徴で説明することができ,歩行中遊脚期のつま先の軌跡を踏まえると本研究で確認されたような誤差がつまずきの一因となっていると考えられた.本研究は,ヒトが歩行中に転倒するもっとも主要な要因である『つまずき』が生じる一因を解明するために,ヒトが歩行中に足部の位置をどの程度正確に知覚できているか,その特性を実験的に明らかにすることを目的とした.この目標を効率よく達成するために,本年度は研究計画に基づいて「I.歩行動作中の足部内側・外側位置の知覚特性」について主に実験をおこなった.その結果,ヒトの足部は歩行中遊脚期にも30mm程外側に偏っている事が確認された.これらの結果は,先行研究で著者らが行った研究とも整合性がとれるものであった.更に本年度は実験計画を前倒しして,「III.歩行動作中の足底部における垂直位置の知覚特性」の準備も行った.これは先行研究と同様に,従来のモーションキャプチャーシステムでは知覚している足部位置を正確に表すことが難しいためである.また,H22年1月より米国コネチカット州のコネチカット大学に研究拠点を移し,同大学内Center for the Ecological Study of Perception and Action(CESPA)にて歩行中にヒトが知覚している足部の位置を更に詳しく評価するための手法及び,それらの知見に基づいた転倒防止策などの検討を行った.このCESPAでの研究活動によって,ヒトの知覚機能を上手に利用した転倒予防策や健康増進法,リハビリテーション法などの可能性が得られ,当初予定していたヒトの知覚機能の評価にこれらのアイデアを加えることで,新たな視点での転倒予防策が提案できるものと考えている.今後はCESPAでの研究活動を継続しつつ,帰国後に行う前後方向や垂直方向の誤差についての実験についても準備を進めていく予定である.本研究は,ヒトが歩行中に転倒するもっとも主要な要因である『つまずき』が生じる一因を解明するために,ヒトが歩行中に足部の位置をどの程度正確に知覚できているか,その特性を実験的に明らかにすることを目的とした.この目標を達成するために,本年度は研究計画に基づいて「III.歩行動作中の足底部における垂直位置の知覚特性」について主に実験をおこなった.その結果,足部(つま先)を持ち上げながら高さを合わせる条件と,足部(つま先)を下ろしながら高さを合わせる条件では結果が異なり,足部(つま先)を下ろしながら高さを合わせる条件では実際のつま先の位置の方が知覚されたつま先の位置よりも低くなる傾向が確認された.これらの現象は,人が姿勢を知覚する際に用いているとされている固有感覚(関節位置覚)の特徴で説明することができ,歩行中遊脚期のつま先の軌跡を踏まえると本研究で確認されたような誤差がつまずきの一因となっていると考えられた.
実験的行動分析における画像処理装置を用いた反応解析方法の開発

本研究は画像処理法を行動分析に適用して有効に開発しようと目指したものである。1.2次元上での解析と行動対比実験への応用Pear etal.(1982)による画像処理は行動の応置検出に限られていたが、これに加えて角度検出も可能にし、これによって回転反応の自動記録化を考案した。スキナー箱でハとのキィつつき反応と回転反応とを形成する設定で行動対比を検討した。Hinson & Staddon(1978)によって指摘されたスケージュールが強化から消去へ移行したコンポーネントに、強化率に変化のないコンポーネントの「その他の反応」が移行する現象は明らかには認められなかったが、異種反応間でも負の行動対比が示された。また、正刺激から負刺激に変化した直後に向きを変える反応が認められ、これは局所的行動比と明らかに対応すると思われる。2.3次元上での解析と自動反応形成実験への応用実験箱上部のカメラと側方のカメラの併用により、上下運動を含む3次元的解析を可能にし、実験箱内の空間分割の下での反応の生起頻度の推移を分析した結果、この方法によるとPear etal(1982)画像処理法より一層、被験体の位置・方向の特定に有効なことが明らかにされた。自動反応形成時、ハトのキィつつき反応と上下運動を含む頭部の移動を追跡した結果、両反応は時期を追って並行して安定するのではなく、キィつつき反応は早期に安定するが、頭部の移動は位置・方向に関して変動を重ねながら集束する過程を示した。3.ヒトの子供の行動観察への応用子供の遊び場面でビデオテープに記録された空間位置に関する画像処理を行い、2種のインターバル記録法を比較分析した結果、2種の記録法によるデータは過大視され、総インターバル記録法によるデータは過小視される傾向が認められた。この傾向の発見は観察者の直接記録からは明確には得られなかったものである。マイクロコンピュータを用いた画像処理技術を、実験的行動分析に応用し、その有効性を検討した。これまでの結果から、今回開発したシステムの有効性が以下の点について認められた。1.ハトの「行動対比実験」で、従来、人による観察を必要としていた負のコンポーネントで特異的に生じる回転反応のリアルタイムな検出の自動化が可能である点。2.従来のマイクロスイッチ等の検出器では、単にスイッチのON・OFFにより検出していたので、一連の流れを持った反応トポグラフィー(回転反応・羽づくろい等)の検出が不可能であったのに対し、本システムは特定の反応トポグラフィー(回転反応)の検出を可能にした点。3.ハトの頭部の3次元上での解析が可能になり、より詳細な分析が可能になった点。4.人の子供の行動観察への応用が可能である点。次に、本システムの問題点が以下の点について認められた。1.反応を検出するために、位置検出のためのポイントを被験体に装着させる必要があり、これに慣れさせるまでにある程度の時間を必要とする点。2.被験体の頭が羽づくろい等でポイントを被ったときそのポイントを見失う点。3.被験体の向きを検出するには、複数のポイントを装置する必要があるが、被験体が立ち上がった時、実験箱の上部からの撮影では上部のポイントが下部のポイントを被いかくし、下部のポイントを見失うことがある点。本システムでは、2.および3.の事態ではマイクロコンピュータが自動的に実験の進行をストップさせ、実験者がポイントを設定し直し、新たに追従を始めた。

これらの問題点は、被験体の輪郭をリアルタイムで検出し、これをもとにリアルタイムに判断することが可能なシステムにより克服することが可能であるが、現在の段階ではこれが可能な高速なシステムは高価(1千万円程度)であり、安価なパーソナルコンピュータによるものという制限の中では本システムの機能は十分であるように思われる。