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過冷却保冷庫を利用した走査電顕試料作製法の開発

本研究は、磁場をかけた冷凍庫を用いて標本を凍結することで、氷晶形成を極端に抑えた凍結標本を作製し、低真空走査電顕で簡便に観察できるようにしようというものである。そこで、昨年度は、この冷凍庫をもちいて、水や標本(生物試料)を冷却していく際に、どのような冷却曲線を描き標本が何度で凍結するかを調べ、この冷凍庫では、水は-9-10°Cまで過冷却状態で保たれた後に凍結することが分かった。そこで今年度は、この保冷庫を用いて、実際の組織標本の凍結の実験を試みた。ジャガイモや、もともと水の少ない植物組織では、走査電顕の低倍率観察が可能だったが、動物組織は水分も多く細胞壁もない柔らかい構造でできているため、この状態で凍らせてもダメージがあった。もっとも、過冷却庫から走査電顕へ凍結した試料を凍結したまま輸送する方法をうまく行うことができなかったため、詳しい検討はできなかった点も今後の問題として残った。これまでに、磁場のかかった冷却庫は魚等の食品の冷凍保存に威力を発揮してきており、食品としての歯ごたえや味は、この保冷庫による冷凍により格段と改善されるという報告がなされてきている。本研究では、必ずしもこの保冷庫の長所を十分生かしたといえない可能性がある。今年度までの実験では残念ながら、必ずしもよい結果が得られなかったが、さらに次のような工夫を加えることで、将来的には、この方法が実用的になるかもしれない。1)過冷却(-6-9°C)状態で、組織がまだ凍結していないうちに、液体窒素の中に落とし急速凍結させる。2)凍結後の標本の輸送に適したホルダーを作製する。こうした可能性を見出した点で、本研究における若干の進展があったと考える。走査電子顕微鏡(走査電顕)は細胞組織の立体構造解析に有用であるが、試料作製には固定、導電染色、脱水、乾燥、金属コーティングという煩雑で長時間の操作を必要とし、しかもそれによるアーティファクトも避けられない。そこで本研究では、短時間で試料作製ができて、さらに高分解能観察ができるような走査電顕観察法を開発することを目的としている。具体的には、磁場をかけた冷凍庫を用いて標本を凍結することで、氷晶形成を極端に抑えた凍結標本を作製し、低真空走査電顕で簡便に観察できるようにしようというものである。この磁場をかけた冷凍庫は、冷凍食品の氷晶障害を最小限にとどめる目的で食品業界で使われている。そこで、本年度は、この冷凍庫をもちいて、水や標本(生物試料)を冷却していく際に、どのような冷却曲線を描き標本が何度で凍結するかを調べた。その結果、この冷凍庫では、水は-9-10°Cまで過冷却状態で保たれた後に凍結することが分かった。冷凍庫には静磁場とともに動磁場もかかるようにできているが、静磁場のみの状態でも、静磁場と動磁場がともにかかった状態でも、冷却曲線はほとんど変わらなかった。以上のことから、少なくとも磁場のかかった冷却により、氷晶が成長しやすい0-10°Cの領域を過冷却状態にした後に標本を凍結させることができることがわかった。この条件で、ジャガイモのようにもともと水の少ない植物組織はかなり良好に凍結させることができそうだということがわかったが、動物組織は水分も多く細胞壁もない柔らかい構造でできているため、この状態で凍らせたものがどれぐらいのダメージがあるか現在検討中である。凍結後、そのまま凍らせた状態で低真空走査電顕で観察を試みようとしているが、冷凍庫から走査電顕へ凍結したまま輸送するところで工夫が必要で、まだ詳しい解析が可能になっていない。この点は、次年度において明らかにしていきたい。
ヒト脳血管内皮細胞に局在するエステラーゼを介する薬物透過の分子機構

カルボキシルエステラーゼ(エステラーゼ)は、活性中心にセリン残基を有するセリン水解酵素の一種で、エステルやアミド結合を有する化合物を極めて効率良く加水分解することから、医薬品、農薬、食品添加物や環境化学物質などの多くの化合物の代謝・毒性発現機構に重要な役割を果していると考えられている。これまで本酵素に関しては、主に肝を中心として詳細な検討が行われてきているが、薬物の代謝・毒性を調べるうえでは、肝以外の臓器に関する検討も重要であると考えられる。特にエステルやアミド結合を有する薬物の中枢神経系への移行を考慮した場合、脳に存在するエステラーゼの局在部位や特性が脳への移行性に極めて重要であることが予想される。そこで本研究においては、ヒト脳に局在するエステラーゼについて、特にヒト肝エステラーゼと比較検討した。その結果、ヒト脳にはヒト肝と特性の極めて類似したアイソザイムが存在することが明らかとなり、さらに免疫組織化学的手法によりこのエステラーゼが血管内皮細胞に局在していることも確認されたことから、本酵素が薬物の脳移行性に関与している可能性が示唆された。そこで、ヒト脳と類似した構造を有することが考えられるヒト肝に存在するエステラーゼのcDNAクローニングを行ない配列を決定し、さらにヒト脳についてもこの肝エステラーゼと構造的に類似したエステラーゼが存在するものと考え、ヒト肝エステラーゼのcDNAをプローブに用いてスクリーニングを行った。その結果、エステラーゼの活性中心であるSer近傍をコードすると考えられる陽性クローンが得られた。今後は、このクローンの塩基配列を決定すると共に、哺乳動物細胞での発現を行なうことによりヒト脳のエステラーゼの薬物透過における役割を明らかにすることが可能となり、プロドラッグの脳移行性を考慮した薬効・毒性を検討するための新しい試験法として資するところが多い。
資産負債観に基づく会計基準への収斂に対する税効果会計の含意に関する総合的研究

本研究は,資産負債観に基づく会計基準への国際的なコンバージェンスのすでに起こった未来として税効果会計基準を位置づけ,収益費用観から資産負債観に基づく税効果会計基準への国際的な転換の論理性の検証,および国際会計基準第12号「法人所得税」の改訂に際して公表された再公開草案第49号(E49)に寄せられたコメント・レターの分析を通じた関係国の選好の分析を行い,資産負債観に基づく会計基準へ収斂の基準論的意義と関係国の選好あるいは賛否との関連性の分析を行うことを1つの目的としていた。E49の提案(「貸借対照表法・負債法・全面適用」)に対するコメント・レターを整理した結果,税効果会計の枠組み(差異の識別・方法・適用範囲)について,コメント提出者の属性間・所属国間ではなく,属性内・所属国内で選好が対立していることが明らかとされた。また,クラスター分析を実施した結果,全体の約60%を占めるE49の提案を支持するグループのほかに,「貸借対照表法・負債法・部分適用」,「損益計算書法・負債法・全面適用」,「損益計算書法・負債法・部分適用」という枠組みを選好するグループが存在することを示した。そして,E49とは相反する「損益計算書法・負債法・部分適用」という枠組みを選好したグループのコメントを検討し,その結果,E49に対する批判は,資産(負債)は少なくともその計上額で回収(決済)されるであろうということを前提として,一時差異に対して画一的,機械的に繰延税金の計上を行うことに集約できることを示した。これは,「フレームワーク」からIFRSが開発される論理において設けられた明示的あるいは黙示的な前提がIFRSの受容可能性を左右する1つの要因であることを示唆する。本研究は,資産負債観に基づく会計基準への国際的なコンバージェンスのすでに起こった未来として税効果会計基準を位置づけ,収益費用観から資産負債観に基づく税効果会計基準への国際的な転換の論理性の検証,および国際会計基準第12号「法人所得税」の改訂に際して公表された再公開草案第49号に寄せられたコメント・レターの分析を通じた関係国の選好の分析を行い,資産負債観に基づく会計基準へ収斂の基準論的意義と関係国の選好あるいは賛否との関連性の分析を行うことを1つ目の目的としていた。これについては,現在,コメント・レターの要約および類型化,分析を行っている。また,繰延税金資産の回収可能性の考証および回収可能性の判断に係る決定要因の分析を行うことを2つ目の目的としていた。平成16年度においては,この予備的調査として,平成11年3月期に「税効果会計に係る会計基準」を早期適用した一般事業会社の特徴の探索を行った。すなわち,早期適用を選択した企業と強制適用を選択した企業について,税金負担率,配当余力,評価性引当率,連結子会社数を説明変数としたプロビツト分析およびロジット分析を行い,この結果,評価性引当率の低い(繰延税金資産の回収可能割合の高い)企業ほど早期適用を行うという結果が得られた。この結果は,将来の収益力が良好であるという相対的に企業自身にとって有利な情報が開示できると判断した企業が早期適用を選択したものと解釈される。これを踏まえ,2つ目の目的を実施するため,現在,サンプル企業の抽出とデータの収集,モデリングを行っている。
水分子ネットワークに着目した食品・農産物評価技術の開発

昨年度、5 THz以上の高周波側のTHz分光スペクトルを利用することで、豆苗中のデンプンの定量分析が可能であることが分かった。また、デンプンは農産物中で結晶構造を持つことからテラヘルツ分光による吸収スペクトルの観察が期待される。つまり、水の情報が多い農産物の中で定量かつ定性評価が可能な物質と期待できることから、このデンプンを通じで農産物の評価を行える可能性が見出され、特に9.0 THzと10.5 THzで高い相関が得られることが分かった。また、これらのピークは加水分解後には無くなることから、この吸収はデンプンの高次構造に由来するものと結論付けられた。一方、温度や湿度を制御して試料に変化を加えた際のTHz分光計測を可能とする測定系を構築した。このとき、同時に厚みの情報を計測する必要があることから、レーザー変位計を2つ組み合わせたチャンバーを試作することに成功した。生体反応の場である水分子の動態は、細胞機能そのものに影響を与えるとの考えから、逆に高強度なテラヘルツ電場を細胞に与えることで、何らかの影響が観測されることが期待される。そこで、ジャイロトロンを光源とした細胞への照射実験を実施したところ、アクチンの機能が変化することを見出した。このことは、テラヘルツ波が直接アクチンに作用したか、反応の場である水に作用し、その結果アクチンの重合性が亢進したことを意味する。本研究期間では、このメカニズム解明に結論を出すことはできなかったが、テラヘルツ波を積極的に活用した新しい食品加工法を提案できる可能性を示唆する結果を得たと言える。今後は食品加工でも重要な酵素反応等への影響を探索することが重要であるとの知見を得た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究開始年度となる今年は、テラヘルツ分光法を用いた水分子ネットワークの分析法を高度化することから試みた。具体的には、生体中で凍結防止効果が報告されている二糖類の水溶液を対象とし、耐凍結乾燥特性の面から水素結合ネットワークの破壊効果を評価した。このとき、広帯域な分光情報を利用するため、0.5GHzから12THzおよび、20120THz(667-4000cm-1)の帯域(マイクロ波中赤外域)をカバーする分光スペクトルを取得した。FIR FT-ATRおよびIR FT-ATRで得た反射率スペクトルは、クラマース・クローニッヒ変換を介して反射率から位相情報を得、この位相差とs偏光反射率から複素反射係数を導出した後、複素誘電率のスペクトルを取得した。さらにこの誘電率スペクトルをβ緩和、δ緩和、遅い緩和、速い緩和、分子間振動、ライブレーションの関数にフッティングし解析を行った。まず、0.5GHzから12THzの情報から水溶液中の二糖は水素結合を断片化させるとともに、四面体構造を歪ませる効果があることを実験的に示した。さらにIR領域の分光情報を用いてH-O-H間の曲げモードに着目しても水素結合ネットワークの破壊効果が見られ、そのメカニズムは加熱による温度上昇時とは異なる現象であることを見出し、それぞれを投稿論文として報告した。一方、農産物の発芽過程で生じるデンプンの分解反応をテラヘルツ分光でモニタリングする実験を行った。通常、豆苗の発芽時には内部に蓄えられたデンプンがエネルギー源として消費されることが知られている。テラヘルツ帯においてはデンプンの高次な構造に吸収ピークが観測され、そのスペクトルが生育日数に応じて変化することを見出した。このような変化は、植物内でのエネルギー消費や植物成長時のマクロな知見を与えてくれることが期待されることから、継続して研究を行う予定である。分光学的手法により、水分子の水素結合ネットワークの分析を高度化するという今年度実施する当初の目的のうち、折り返しATRプリズムによる評価に若干の遅れがあるものの、解析手法の開発については概ね予定通りに進めることができた。このとき、当初FIR FT-ATRおよびIR FT-ATRの情報を繋いでの解析を予定していたが、低周波側のネットワークアナライザで得たスペクトルも解析に供する事ができた点は、予定より優れた点であった。また、メタマテリアルによるセンシングについては、学内のハブを使って試作を進め、TDSとFIR-FTによる比較を計画を前倒しして進めることが出来た。この点についても今後研究を効率的に遂行するために評価できる点であると言える。食品分野での水分活性は細菌などが利用する水を自由水として理解する場面が多く、THz帯で評価できるバルク水との違いが明らかになると、反射分光などを利用して非破壊的に水分活性に相当する情報を得られる可能性が出てくる。そこで、食品中の水の動態を評価する手法として用いられている水分活性とTHz分光の関係について調査を行った。典型的なサンプルとして糖水溶液を用いて実験した結果、水分活性で分かる自由水は、THz分光法では水和水とみなされる水も一部含んだ水であることが分かった。また大腸菌増殖能とTHz分光法によるバルク水濃度の関係を調べたところ、バルク水濃度と大腸菌増殖に関係があることが示された。今回は考慮されなかった糖溶質による直接的な大腸菌への影響についても考える必要があるものの、THz分光法による水の質の観点から、大腸菌の増殖しやすい環境であるかの判別可能性を示唆する結果を得た。

また、5 THz以上の高周波側のTHz分光スペクトルを利用することで、豆苗中のデンプンの定量分析が可能であることが分かった。さらに、サツマイモの加熱過程でもデンプンの変化をモニタリングできることが分かり、ピークの帰属は明確になっていないものの、デンプンが糖に分解される過程が計測できていることを示す結果を得た。この実験では破壊検査による測定方法を採用しているが、より簡便で迅速な測定方法を開発することで、農産物のポテンシャルをデンプン量で推定するという新しい品質評価法が提案できるものと考えられる。一方、メタマテリアルを用いたセンシング手法は基板の干渉とメタマテリアルの共鳴を組み合わせて上手く使うことで、感度向上が見込まれる知見を得た。基板の材質や厚みとの関係を電磁界解析や実験を通じて明らかにする予定である。本研究はテラヘルツ分光の食品・農産物品質評価への応用を目指している。当初の基礎的な水の議論から、今年度は細菌が利用する水の状態を判別できる可能性を示すことができたことや、新しい品質評価項目としてデンプンに着目することができた点は、本研究が順調に進捗していることを表していると言える。昨年度、5 THz以上の高周波側のTHz分光スペクトルを利用することで、豆苗中のデンプンの定量分析が可能であることが分かった。また、デンプンは農産物中で結晶構造を持つことからテラヘルツ分光による吸収スペクトルの観察が期待される。つまり、水の情報が多い農産物の中で定量かつ定性評価が可能な物質と期待できることから、このデンプンを通じで農産物の評価を行える可能性が見出され、特に9.0 THzと10.5 THzで高い相関が得られることが分かった。また、これらのピークは加水分解後には無くなることから、この吸収はデンプンの高次構造に由来するものと結論付けられた。一方、温度や湿度を制御して試料に変化を加えた際のTHz分光計測を可能とする測定系を構築した。このとき、同時に厚みの情報を計測する必要があることから、レーザー変位計を2つ組み合わせたチャンバーを試作することに成功した。生体反応の場である水分子の動態は、細胞機能そのものに影響を与えるとの考えから、逆に高強度なテラヘルツ電場を細胞に与えることで、何らかの影響が観測されることが期待される。そこで、ジャイロトロンを光源とした細胞への照射実験を実施したところ、アクチンの機能が変化することを見出した。このことは、テラヘルツ波が直接アクチンに作用したか、反応の場である水に作用し、その結果アクチンの重合性が亢進したことを意味する。本研究期間では、このメカニズム解明に結論を出すことはできなかったが、テラヘルツ波を積極的に活用した新しい食品加工法を提案できる可能性を示唆する結果を得たと言える。今後は食品加工でも重要な酵素反応等への影響を探索することが重要であるとの知見を得た。次年度からは、分光測定用の測定チャンバーの試作及び評価を進める。特に、温度、圧力を制御できる測定チャンバーと温度、湿度を制御できる測定チャンバーを試作する。前者はキセノンガスによる水分子の構造化をモニタリングするためのものであり、後者は農産物や食品の水和能とテラヘルツ分光スペクトルとの関係を探索するためのものである。これらを利用した評価実験で論文作成を進めるとともに、実サンプルによる評価結果についても学会発表や論文化を予定したい。
更年期より高年期にかけての男子性機能の研究

高齢者社会を迎えつつある現在、それらの人々のQuality of life向上に医学的関心が集っている。そのため、その一環として男子の性機能が注目されるようになって来た。ところが、本邦男性の性機能の実態は殆ど明らかにされていない。中高齢者の性機能低下を論ずるには、まず比較検討の対象資料となるべき日本男性の平均的性機能の年齢的推移の資料が必要となる。そこでまづ男子群の性機能調査を行った。その資料をコンピュ-タ-で集計処理したところ、50才頃より徐々に加齢による性機能低下が進むことが明らかにすることが出来た。その50才代の男子更年期における性機能低下を促進する因子としては、心理的ストレスがかなり重要なものであり、女子更年期におけると同様な不定愁訴症候群の重症度に比例して性機能低下もみられた。その性機能低下の裏に、脳内視床下部ことに性中枢を中心にド-パミンレベルの低下があり、その低下を心理ストレスが促進することも実験的研究により証明し得た。60才以上の徐々に進行する性機能低下の生理的背景については、陰茎血管系の障害が主役であることが明らかになった。同時に考えられる経障害は通常健康成人では殆どみられなかった。ただ高齢者に多く出る糖尿病例や腎透析例ではその血管系障害がより強度になるばかりでなく、高度の神経障害も合併する強い勃起障害が発生している。しかし高齢者の性機能不全にはその様な末梢性変化のみではなく、男子更年期にみられる如き脳内ド-パミンレベル低下もかなり関与していると考えられる。しかもその脳内ド-パミンと血中テストステロンとは相関性が高いことから加齢による精巣内分泌機能低下も高齢男子性機能低下の要因として間接的ながら関与していることが明らかになった。そのため、1ーDopaを投与することにより性機能のある程度の改善も認められており、高齢者においても脳がかなり性機能に関与していることが示されている。平成2年度の研究成果を概括すると下記の如くになる。1.男性性機能の加齢による変化20才代から80才代までの約5000例の一般男性に対し、質問紙を用いた性機能調査を実施した。性機能の各要素である性交頻度、性欲、勃起能、射精能の加齢による変化の実態について幾多の興味ある所見が得られており、本邦ではこの様な多数例での詳細な調査は行われていないため、今後性機能の加齢性変化を論じる際の基礎資料になると考えられた。2.更年期男性の性機能と抑鬱状態上記の性機能調査と同時に抑鬱症状、ストレスに関する調査を行った。更年期の男性では、年齢に比して性機能低下の著しい場合、その背景に抑鬱状態が潜在しており、その抑鬱状態に精神的ストレスが強く関係していることが示唆された。3.実験的心理ストレス負荷ラットの性機能変化コミュニケ-ションボックスを用いて心理的ストレスラットを作成し、性機能の変化を観察すると共に、身体的ストレスラットと比較検討した。ストレス負荷が2カ月以上の長期におよぶと心理的ストレスラットでは性機能は次第に低下した。一方、身体的ストレスラットでは低下せず、やや亢進した状態が続き対象的な成績であった。4.実験的心理ストレスによる脳内モノアミンの変化上記の実験的心理ストレスラットを断頭と、脳内のド-パミンおよびその代謝産物を測定したところ、性中枢部位でのド-パミン含量の明らかな低下が認められたが、身体的ストレスラットでは低下は認められなかった。このことより心理的

ストレスラットが長期になると脳内ド-パミンの低下が起き、そのことが性機能低下の原因になるものと推測された。中高年男性の性機能調査を前年度に引続き施行した。その際、今まで作成していた札幌医大式質問紙の解答形式がやや複雑であった点を改訂し、解答者に答え易し形に変更し、その上でのdata解析が従来のものとどの様な差が出るかを詳細に検討した。従来の10段階解答と比べ、今回の5段階解答でも全く同じ解析資料となることが統計学的分析で明らかになった。そこで新しい解析法による今までの資料の再整理を行い、札幌医大式質問紙をより使い易いものにすると共に、その基礎資料をまとめることが出来、今後さらなるfild surveyや個人診断への応用が可能になったと考えている。同時に今までの男性用調査のみでなく、女性用の性機能調査も、婦人科研究グル-プの協力を得て作成し、それを用いての調査も開始したので、近い将来、男女両性に亘る日本人の性機能の実態調査をまとめてゆく目安を立てることが出来た。この調査用紙を用いて一般人口男性の性機能を若年から高年に亘る年齢推移も検討しつつ実態調査を進めると共に糖尿病症例・慢性透析施行症例における性機能低下の実態調査を行った。同時にその背景にある陰茎循環系及び神経系障害についても詳細に検討し、その障害原因の分析を行った。高齢者は主として血管系障害が、糖尿病・慢性透析ではそれに神経系障害が加わって勃起障害が起きていることが明らかになった。またそのような勃起障害に加え、性欲低下現象もかなりみられ、その様な心身両面からの性関連整理機能の低下が、上述の質問紙調査により明らかにされた性機能低下に結びつくことが確かめられた。そのような臨床的調査に加えて、ネズミを用いての実験系で、脳内アミンやアセチ-ルコリンがどのような形で性機能と結びつくかの検討も行った。アミン系のド-パミンの低下が性行動性低下と強い関連性があり、またアセチ-ルコリンが全身的な行動活性と関連することを明らかにしている。
凍結防止剤使用環境下における交通施設構造物のLCC低減技術に関する研究

本研究で得られた主な成果を以下に示す.(1)積雪寒冷地における冬期の交通状況を考慮した道路舗装のLCC評価モデルを提案した.また,PSUEの感度分析を適用した解法も示した.モデルでは,夏期においては路面劣化状態,修繕作業に伴う交通容量の減少,冬期においては凍結防止剤散布により変化する交通容量を考慮した道路利用者の経路選択を内生化し,その結果,こうした交通状況を反映した上で,LCCを最小化する修繕作業計画と凍結防止剤散布量計画が得られることを計算例により示した.(2)路面情報,運転情報,気象情報など多種類のデータベースを組み合わせた統合データベースを構築した.このデータベースを用いた分析事例として,冬季における路面状況と走行状況の関係の解明を行い,交通管理者や道路利用者への有益な情報を生み出せることを示した.すなわち,多くの場合における凍結防止剤の有効性を示すとともに,その効果が薄れる条件を明らかにした.(3)車両モデルへの二次元MEMの適用を示し,車両-床版連成解析を可能とした.MEMは,従来のFEMでは荷重の領域通過や載荷位置の更新等の課題のあった連続構造物の時系列解析において,載荷位置が不変で時間方向に無限に解析が可能という特徴と,解析領域は荷重前後の有限領域となることから,連続構造物を少ない自由度で解析できるという特徴を有する.(4)フラクタル次元解析を適用した社会基盤鋼構造物に対する損傷度・健全度の評価手法を提案した.(5)連続繊維シートの弾性係数と樹脂の弾性係数の影響を考慮できる新しい付着モデルを構築した.(6)表層から40mm程度までの浸透が可能な,新しい浸透性表面改質剤を開発した.本研究で得られた主な成果を以下に示す.(1)積雪寒冷地における冬期の交通状況を考慮した道路舗装のLCC評価モデルを提案した.また,PSUEの感度分析を適用した解法も示した.モデルでは,夏期においては路面劣化状態,修繕作業に伴う交通容量の減少,冬期においては凍結防止剤散布により変化する交通容量を考慮した道路利用者の経路選択を内生化し,その結果,こうした交通状況を反映した上で,LCCを最小化する修繕作業計画と凍結防止剤散布量計画が得られることを計算例により示した.(2)路面情報,運転情報,気象情報など多種類のデータベースを組み合わせた統合データベースを構築した.このデータベースを用いた分析事例として,冬季における路面状況と走行状況の関係の解明を行い,交通管理者や道路利用者への有益な情報を生み出せることを示した.すなわち,多くの場合における凍結防止剤の有効性を示すとともに,その効果が薄れる条件を明らかにした.(3)車両モデルへの二次元MEMの適用を示し,車両-床版連成解析を可能とした.MEMは,従来のFEMでは荷重の領域通過や載荷位置の更新等の課題のあった連続構造物の時系列解析において,載荷位置が不変で時間方向に無限に解析が可能という特徴と,解析領域は荷重前後の有限領域となることから,連続構造物を少ない自由度で解析できるという特徴を有する.(4)フラクタル次元解析を適用した社会基盤鋼構造物に対する損傷度・健全度の評価手法を提案した.(5)連続繊維シートの弾性係数と樹脂の弾性係数の影響を考慮できる新しい付着モデルを構築した.(6)表層から40mm程度までの浸透が可能な,新しい浸透性表面改質剤を開発した.本年度の研究で得られた主たる成果を以下に示す.(1)道路ネットワークにおけるリンクの途絶を考慮したユーザーコストの定量化を念頭に置き,交通ネットワークモデルを構築した.(2)プロビット型SUEによるマルチモーダル配分モデルを構築し,これを適用した積雪寒冷地における凍結防止剤最適散布量決定モデルを提案した.(3)一次元移動要素法を開発した.車両は,不陸を有する弾性床上ばり上を走行するものと仮定し,その結果発生する構造物の振動と曲げモーメントへの影響を把握した.(4)GISを用いたモニタリング支援システム開発のため,バーチャル・リアリティとGISとを融合するための地表面データに関する球面補正技術を開発した.(5)積雪・寒冷地域における交通インフラおよび交通主体に関するデータベースと解析システムの構築した.(6)複数台のカメラを完全同期させて画像の撮影を行い、画像処理技術とステレオマッチング法を用いて構造物の3次元挙動を捉えられるシステムを構築した.(7)本研究で提案したフラクタル次元解析を音響データに適用すれば、鋼・コンクリート構造物の損傷の定量的評価が行える可能性を示した.(8)アセットマネジメントシステムの構築を行う上で、既存アセットマネジメントの資料収集及び各道路管理者の検査・データ保有等の状況把握を行った.(9)表層から40mm程度までの浸透が可能な,新しい浸透性表面改質剤を開発した.(10)凍結融解抵抗性に及ぼす初期損傷の影響,ならびに,凍結融解により劣化したコンクリートの力学性能と内部損傷性状との関係を明らかにした.(11)連続繊維シートの弾性係数と樹脂の弾性係数の影響を考慮できる薪しい付着モデルを構築した.本年度の研究で得られた主たる成果を以下に示す.(1)公共交通も含めたマルチモーダルネットワークを対象とし,道路ネットワークへの凍結防止剤最適散布量決定問題に関するモデル構築を行った.このモデルでは,道路利用者の経路選択行動だけではなく,交通機関選択行動の変化も同時に考慮し,その上で社会的費用を最小化する凍結防止剤散布量が決定される.また,構造物の耐久性および持続性を主として、システムライフサイクルの観点から検討をおこなった.すなわち,道路舗装のライフサイクルコストの最小化を念頭に置いた,道路舗装の最適修繕ルール問題に関するモデル構築を行った.

(2)地理情報システム(GIS)における空間情報処理の自動化および迅速化に取り組み,国土数値情報と,住民や事業所に関する項目を含む国税調査情報および事業所統計情報を位置情報により結合させた空間分析を行うためのパッケージ開発を行った.(3)昨年度開発した一次元移動要素法を二次元問題に展開し,その定式化を図るとともに理論解との比較を実施した.対象としている構造物のイメージは,短辺方向相対二辺を単純支持された長大連続床版である.車両は,不陸を有するこの床版上を走行するものと仮定し,その結果発生する構造物の振動と応力度への影響を解析的に評価した.さらに,積雪路面をレーザースキャナーにより直接計測し,不規則不陸データを取得した.今後はこれらのデータに基づいた振動解析を実施する.(4)シラン系表面改質材を塗布したコンクリートの凍結融解抵抗性を実験的に明らかにした.すなわち,表面改質材を塗布することにより,凍結防止剤を使用する場合であっても凍結融解抵抗性が向上することを明らかにした.温度,湿度,ひずみの内部変化を計測することにより,その抵抗機構の解明を試みたが,信頼性の高いデータを得ることができず,今後の課題として残された.(5)フラクタル次元解析を適用することで,サウンドスペクトログラムに見られる周波数応答などの時間的な変化を数値的に把握することが可能であり,社会基盤鋼構造物に対する損傷度,健全度に定量的な評価を用いることも十分期待できることを示した.本年度の研究で得られた主たる成果を以下に示す.(1)積雪寒冷地における冬期の交通状況を考慮した道路舗装のLCC評価モデルを提案した.また,PSUEの感度分析を適用した解法も示した.モデルでは,夏期においては路面劣化状態,修繕作業に伴う交通容量の減少,冬期においては凍結防止剤散布により変化する交通容量を考慮した道路利用者の経路選択を内生化し,その結果,こうした交通状況を反映した上で,LCCを最小化する修繕作業計画と凍結防止剤散布量計画が得られることを計算例により示した.(2)路面情報,運転情報,気象情報など多種類のデータベースを組み合わせた統合データベースを構築した.このデータベースを用いた分析事例として,冬季における路面状況と走行状況の関係の解明を行い,交通管理者や道路利用者への有益な情報を生み出せることを示した.すなわち,多くの場合における凍結防止剤の有効性を示すとともに,その効果が薄れる条件を明らかにした.(3)車両モデルへの二次元MEMの適用を示し,車両-床版連成解析を可能とした.MEMは,従来のFEMでは荷重の領域通過や載荷位置の更新等の課題のあった連続構造物の時系列解析において,載荷位置が不変で時間方向に無限に解析が可能という特徴と,解析領域は荷重前後の有限領域となることから,連続構造物を少ない自由度で解析できるという特徴を有する.(4)シラン系表面改質材を塗布したコンクリートの破壊機構を実験的に明らかにした.すなわち,表面改質材を塗布した場合,シラン層の直下に水分が蓄積し大きな膨張圧が生じ,破壊に至る可能性があることを見出した.
高温高密度プラズマの高時間空間分解能をもつ光学測定法の研究

プラズマフォーカス装置(電源100KV.4μF.330KHz)により発生したプラズマを対象として、プラズマ挙動を単にその発光による高速度撮影ではなしに干渉法でおきかえることによりプラズマの形状を電子密度の空間分布として極力高い時間空間分解能で観測するとともに、巨視的挙動と軟硬X線、中性子、イオンビーム、電子ビームなどの発生の時間相関を調べることを通してプラズマ加熱の機構を検討した。本年度は単一ショットにより必要な情報をすべて求めることが可能となった。主な研究成果は以下の通りである。1.プラズマの軟X線像の瞬間こまどり撮影、放出される重陽子ビームの時間分解エネルギー分布測定、その発生時に生じているプラズマ中での乱流状態のレーザー散乱測定を同時に行った。これにより露光時間2nsでの軟X線像の撮影、パルス源からの重陽子の分解能サブナノ秒でのエネルギー分布の測定、が可能となった。荷電粒子検出器(MCP使用)に対する較正法も開発し、重陽子に対して有効であることを示した。出力>100MW、光パルス巾2nsのルビーレーザーとエタロンを付加した分光器MEG-50により0.01Åまで分解可能な受光部を用いて散乱実験を行い、プラズマ中のイオン温度の測定を行うとともに、重陽子発生時にプラズマは乱流状態となっていることを確認し、中性る、X線などの発生に到るまでの加熱機構解明のための重要な手がかりを得た。2.プローブガスとしてArを混入して実験を行い、その高価電離イオンからの軟X線スペクトルを、新たに作成した結晶分光器により測定し主としてそのドップラー広がりからプラズマのイオン温度を求め、レーザー散乱法による測定結果と相互比較を行った。これらの研究結果の詳細は一部はすでに刊行されており一部は投稿中である。
超細密磁場測定及び古地磁気学的手法による被熱遺構探査

被熱による土壌の磁気的性質変化の検出方法について検討した。まず第一に、火山灰質土壌の被熱(実際の焚火)前後の磁性変化を以下の方法を用いて検出可能かを検討した。1.プロトン磁力計による全磁力測定ー土壌以外から発生する雑音としての磁場があり、土壌の磁化がもたらす磁気異常を分離できなかった。2.帯磁率計(MS2)による帯磁率測定ー明瞭な変化を見いだせなかった。この原因としては焚火時の周辺環境が悪かったこと(暴風雨)と焚火時間が短かったことも考えられたので、この調査は現在も継続中。3.採取土壌の古地磁測定ー被熱後に赤化した試料は約20倍の強度増加を示した。その方向も現在の地球磁場方向に近づき、集中度も高くなった。このことから、古地磁気学的手法は多くの種類の土壌に適用できる方法であることが確かめられた。次に、石囲いや石組み遺構の石材の被熱歴を古地磁気学的手法で検討した。この方法が効果的であることが確かめられ、さらに石材が何度まで被熱したかを知ることができた。最後に、どの程度の残留磁化を持つ土壌が土壌表面にどの程度の磁気異常をもたらすかを調べた。現在の地球磁場方向に磁化した土壌の作る鉛直磁場のみを測定した。その結果、0.1A/mの磁化で約10nT、10A/mで約1000nTの大きさの磁場が現れることが予想された。地球磁場がほぼ50000nTの大きさ(日本で)であるから、それらは5000分の1から50分の1の大きさにあたる。この程度の磁場は現存する磁力計で十分に検出可能であるが、地球磁場成分や雑音である外部の変動磁場成分(特に人工のもの)の除去を同時に行なえるシステムの開発が必要となることがわかった。
PET用プラセオジム添加希土類アルミネートシンチレータの単結晶育成及び特性評価

陽電子断層撮像装置(PET)などの高度な医療装置は、最近の急速な高齢化社会の進行により、その高度化が必要となってきた。その中核をなす結晶シンチレータの高機能化が重要で、本研究ではそういった要請に応えるべく、Pr^<3+>をYA10_3に添加した、高蛍光量、短寿命を持つシンチレータを開発することを目的とした。また高機能医療診断機を構成する上では、放射線に対する感度を高めるため、結晶の高密度化も図らなければならない。そこで本研究ではYを一部Luに置換した(Y,Lu)A10_3も開発する。さらにシンチレータ材料の効率を高め、アンチサイト欠陥などからの長寿命成分を抑制するため、AlをGaに置換することも検討した。YAP:Pr、LuYAP:Pr、YAP:Ceの結晶を作製し、評価を行った。しかしながら、PETに応用するにはさらなる改善が必要であることがわかった。これに対して4価(Zr、Hf、Si)、5価(Ta)、2価(Mg、Co)、3価(Ga、Mo)などのイオンを置換材料として添加し、結晶の作製を試みた。作製した結晶の評価を行いつつ、添加材料の濃度として最適なものを探索した。しかしながら、期待したアンチサイト欠陥などからの長寿命成分を減少することはできず、今のところYAP:Prシンチレータの光収率の最適化には至らなかった。YAP:Prにおけるこのような欠陥からの発光成分に関しては波長分散式熱刺激ルミネッセンス(TSL)で評価を行った。その結果低温では、欠陥が結晶の発光強度の温度依存性を特徴づけていることがわかった。また電子スピン共鳴(EPR)での評価によって不純物イオン(主に結晶の成長に使用されるるつぼから来る金属イオン)の存在が確認された。今後これらの問題を改善する方法を模索し、より高蛍光量、短寿命を持つシンチレータへと近づける必要がある。PET(陽電子断層撮像装置)における応用を目的とし、Pr^<3+>添加YA10_3シンチレータのμ-PD法による作製、および光学特性や放射線応答の測定を行った。光学特性評価の結果、従来のCe^<3+>の5d-4f遷移に伴うものよりも蛍光減衰時定数が早い(10ナノ秒)であることが分かった。紫外線やX線照射時における蛍光量は、Bi_3Ge_4O_<12>(BGO)シンチレータをも凌駕するという結果が得られた。しかしながら光学特性評価の結果、結晶中に多数の格子欠陥が存在し、それがために蛍光減衰時定数の遅い成分も存在することが分かった。この遅い成分の低減を図るため、今年度の後半においてはZr、Si、Hf、Gaなどを微少量共添加した結晶の作製を行い、その特性を評価した。現状では十分な効果が得られていないが、来年度に引き続き系統的な調査を行っていく所存である。加えて、よりガンマ線感度を高めるため、Yを30%程度Luに置換した、Pr: (Lu_<0.3>Y_<0.7>)AP_3シンチレータの作製も行った。本結晶は未だ作製条件の最適化が完了しておらず、完全に透明な結晶を得ることに成功してはいないが、得られた結晶の透明部分のみを切り出し、研磨し、現在光学特性の評価を行っている。本シンチレータの開発は、Ce(LuY)_2SiO_5(Ce:LYSO)結晶シンチレータが現状世界最高の発光量を示すシンチレータであることに着眼し、同様の固溶体の形成を目指した研究であり、共添加シンチレータの研究と合わせて来年度も継続して行い、それらの結果を総合して博士論文にまとめる予定である。

また電子スピン共鳴(EPR)での評価によって不純物イオン(主に結晶の成長に使用されるるつぼから来る金属イオン)の存在が確認された。今後これらの問題を改善する方法を模索し、より高蛍光量、短寿命を持つシンチレータへと近づける必要がある。
ドライバ中心型安全運転支援システムの開発

交通事故の低減を目的として、車両運転中のドライバの注視行動を監視し、注視行動の妥当性を評価して運転集中状態を推定するシステムを提案した。先行車両、道路標識、道路遠点等に対する注視行動を基に、運転状態を、通常、漫然、眠気を伴う運転の3種類に分類した。ドライビングシミュレータを用いた実験では、各運転状態をそれぞれ53%, 70%, 62%の割合で検出した。通常運転状態の32%を漫然運転と推定したが、逆の割合は少なく安全側の見過ぎとなっており、システムの実利用が期待できる。今年度は、運転集中度の評価に不可欠な下記の要素技術の開発を行なった。研究課題1;車両前方画像処理ドライバが高速道路上で通常運転時に注視する、車両、道路標識、高輝度物体、道路出現点を対象として、画像からこれらの物体を抽出する処理手法を開発した。注視対象候補は、ある瞬間の前方画像中に複数個存在しており、ドライバの注視行動の妥当性を評価する上で、これらの注視候補に対して注視可能性の優先順位付けが必要となる。そこで、他車両と自車との相対速度、道路標識上の文字の大きさ、高輝度物体の出現に反応する人間の視覚特性等を考慮したプロトタイプの候補物体の注視順位付けモデルを構築した。研究課題2;ドライバ視線計測半径600mmの円弧上をカメラが自由に移動するカメラ回転装置を設計・製作し、左右方向の正確な頭部回転運動を相対的に実現した。この装置を用いた実験により、頭部回転角度データを基にした視線方向の補正手法が有効であることを確認した。また次年度に向けて、単一カメラ画像を用いた顔回転角度の推定手法について開発を進めた。光環境の変動に対しては、従来、ソフトウエアで対応していたが、実車環境では限界があるため、近赤外光照明装置による網膜への悪影響が少ない最適な照明方法について検討を始めた。研究課題3;運転集中度評価構築した運転集中度の予測アルゴリズムを用いて、車両前方画像とドライバ視線情報を統合して、運転負荷状況下での視線移動の時系列変化を解析した。現状は、手作業を含めたオフライン処理の段階ではあるが、実画像を用いて、運転負荷の有無により注視行動パターンに生じる変化を検出できる可能性を示した。以上、今年度の研究目標をほぼ達成するとともに、次年度へ向けての要素基盤を得た。これらの成果の一部は、国際会議および名古屋モーターショー会場内大学等教育研究機関コーナーにおいて発表した。昨年度の成果を踏まえ、運転集中度の評価システムを構成する3個のサブシステムの開発を進めた。課題1;車両前方画像処理取得したRGBカラー画像を、抽出対象の色特性を最適に表現する色空間へ変換した後、物体の抽出処理を行うことで、晴天下以外の曇天あるいは薄暮における物体抽出を可能にした。また、道路標識上の文字の大きさや道路上の車線の白線数を基にして自車両から標識や先行車両までの距離を推定し、物体の種類、距離、さらにはヒトの視覚特性を考慮して複数個の注視対象候補に対して注視順位付けを行うアルゴリズムを構築した。課題2;ドライバ視線計測次の2点について、大幅にプログラムを改良した。1)光環境に影響されずに安定して黒目抽出が行えるように、顔画像の2値化処理方法を改良した。2)顔の特徴点を安定して抽出できるようにAAM(Active Appearance Model)アルゴリズムを採用した。この結果、光環境が急激に変動する高架橋下通過中、あるいは顔の回転移動後等で顔の検出に失敗して視線計測が不安定となる頻度が大幅に減少した。また近赤外光照明による、夜間を想定した視線計測について検討をはじめた。課題3;運転集中度評価実車実験を行う予定でシリコンディスク搭載のPCを導入する等、準備を進めたが、安全管理上の問題および実験再現性の観点から、今年度はドライビングシミュレータ(DS)環境での実験に留めた。注視行動の妥当性評価アルゴリズムには、運転負荷に相当する走行環境変数を新たに導入した。長時間継続して行なった実験では、DS操作者に暗算を含む発話タスクを与えた時間帯において運転集中度が低下する結果が得られており、次年度以降、評価手法の有効性等に関する詳細な検証を行う。今年度の研究成果として、国際会議で2報および国内学会で6報を報告した。安全運転支援システムを構成する3個のサブシステムのうち、車両前方画像処理とドライバ視線計測サブシステムの開発は、前年度でほぼ完了しており、今年度はこれらに若干の改良を加えると共に、運転集中度評価サブシステムの開発を行った。さらに、これらのサブシステムを統合した安全運転支援システムのプロトタイプを完成し、本研究目的を達成した。課題1;車両前方画像処理道路上の白線を検出し、道路領域を特定した上で注視対象候補を抽出する処理、および、白線の長さから先行車両までの距離を計測する処理奉加えた。

これとは別に、ドライビングシミュレータによる車両走行実験に対応するために、シミュレータのディスプレイ上に表示される車両前方画像の処理を実現した。課題3;運転集中度評価ドライバの意識状態をa.通常運転、b.漫然運転、c.眠気有りの3状態に分類し、運転中の注視行動パターンを観測系列として、ドライバの意識状態をHMM(Hidden Markov Model)を用いて推定した。HMMの状態遷移確率および観測シンボル出力確率は、予備実験で得た統計データを用いた。ドライビングシミュレータを用いた実験を行い、20秒間隔で意識状態を推定した結果、通常運転の53%、漫然運転の70%、眠気有りの62%を正しく推定した。通常運転状態の32%を漫然運転と推定したが、逆の割合は少なく安全側の見過ぎとなっており、安全運転支援システムの構築に向けた有意義な成果が得られた。今年度の研究成果として、国内学会で3報の報告を行った。
デュシェンヌ型菌ジストロフィー症における手指の変形に対する装具療法の基礎的研究

本研究は,デュシェンヌ型筋ジストロフィー症(DMD)の手指変形の予防・遅延を目的として,sp1intによる機能的肢位保持の影響や効果について上肢機能やADL能力から検討した。(1)先ず,DMD児13人(上肢ステージV-VII,平均11.2歳)の手指変形をデジタルビデオカメラ(設備備品費を使用)で(1)過伸展変形:4人,(2)スワンネック変形:5人,(3)内転母指変形4に分類した。ただし,母指変形と手指変形は混在していた。(2)次いで,分類した変形手指に対して熱可塑性樹脂(消耗品費を使用,国内旅費の一部,謝金,その他を転用)を用いて虫様筋カフ,背側支持型MP関節伸展保持副子,母指対立保持副子,MP関節伸展制限付き短対立副子,MP関節屈曲制限付き短対立副子等のsp1intを作成し,14日間の安静時に装着した。(3) sp1int装着の前後の各種データをパーソナルコンピュータ(設備備品費を使用)で比較したところ,(1)手指・上肢の関節可動域は変化無し,(2)握力は変化無し,ピンチ力は微少低下(平均0.06Kg),(3)萎縮・短縮筋は変化無し,(4)各種物体の把持は機能低下,(5)簡易上肢機能検査は平均30秒の遅延,(6)日常生活動作(機能的自立度評価)は変化無し,であった。(4)以上の結果から,DMD児の手指変形に対するsplintの装着は機能的には変化が無いが,能力的には手指・上肢の使用方法が習慣的に獲得されているために不良な影響を与えることが示された。しかし,今後は対象児を増やし,装着期間を延長し,ざらにリハビリテーション訓練を利用するなど,さらに検討したい。なお,データの検討に当たっては資料の収集を行った(国内旅費を使用)。
ハゼ科ミミズハゼ属魚類の分類学的研究

ミミズハゼ属とそれに類似するシロクラハゼ属、セジロハゼ属、ヒモハゼ属、シロウオ属の4属を対象に形質状態の確認や構成、共有形質の分布構成を明らかにし、ミミズハゼ属魚類の分類学的な最検討を目的として、本研究に使用する標本の収集、他の研究機関から借用、観察標本特に骨格二重染色透明化標本の作成および観察を中心に、既知種の模式標本の調査も合わせて行った。国内の博物館や大学等(国立科学博物館、東京大学総合研究資料館、横須賀市自然博物館、琉球大学海洋学科など)に保管されているミミズハゼ属の標本を種類、個体数、産地、標本の状態など項目で調べた結果、保管されている標本数は少なく、また現在1種とされていたヒモハゼ属に明らかに未記載種と思われる標本があった。模式標本および必要な一部の標本については、軟X線写真の撮影を行った。新鮮な標本資料を入手するため、神奈川県小田原市根府川、静岡県下田市須崎、沼津市千本松原海岸、徳島県海部群牟岐大島、青森県東津軽群三厩村龍飛崎、新潟県相川町達者で収集を行った。標本収集の結果、ミミズハゼ属の未記載種を含む多数の標本およびシマシロクラハゼ、陸奥湾内からしか報告されていないアワユキセジロハゼ龍飛崎から新たに採集することができた。採集した標本はスライド写真撮影を行い、生時の色彩を記録することができた。収集した標本を中心に骨格二重染色透明化標本の作成を行ったが、作成に時間がかかり、完成したのは観察予定標本の二割にも満たなかった。ミミズハゼ属の未記載種と思われる標本を多数得ることができ、これまでの予備調査で標本数の少なかった種についても胸鰭の形態や脊椎骨数などの形質変異を解明できた。また新たに生時の色彩が外部形質として特に成熟個体の雌雄判別に利用できること、産卵期の特定できた。一部の成果については魚類学会で口頭発表を行った。今後、この研究を進める上で、第一に未記載種を整理し、記載することが急務であり早急に学術誌など報告するつもりである。
遷移金属-カルコゲニドクラスターの合成と反応性

分子性金属クラスターは多彩な構造を有し、特異な反応性や物性を示すことが期待される。本研究ではカルコゲン元素を骨格に含む遷移金属クラスターの新規な合成、構造の決定とその多核サイトの反応性の解明を目的に、以下の検討を行った。
科学技術分野における教育・学習貢献型CSR活動のコミュニティ関与の研究

地域社会における科学教育の学校教育以外の担い手として近年注目されているのが,科学館や教育研究機関の専門家らが主導する科学コミュニケーションであるが,もう1つ見逃せないのが,企業の社会的責任(CSR)活動(工場見学や出前講義等の市民向けプログラム,従業員参加等)である.本研究では前者の文脈における後者のCSR活動の可能性と重要性に着目し,1製造業を中心に科学技術分野での地域社会貢献型CSR活動が広がりを見せていること,2研究開発をめぐる社会的責任や科学技術広報などの歴史的経緯から,地域社会のミクロなステークホルダーを見据えた活動への展開が見られることを,事例研究から明らかにした.本年度は研究計画の3つの柱について、次のとおり推進した。1社会的責任(CSR)の理論研究:従来、企業のCSR活動は大きく4領域に分かれて実践されており、それぞれ担当部門や目的が異なり分断された取り組みとなっていたが、この510年間にこれらは急速に統合され、経営戦略や事業戦略とも不可分のものとして位置づけ直されている。こうした最新動向の背景や意義を理解するための理論的枠組みが必要とされている。急速に取り組み領域の拡大・拡張を遂げる各社のCSR活動を、企業組織の存在意義や経営理念から深く理解するために、新旧を問わず関連する先行理論を調査した。2調査対象企業層のデータベース作成:ここ510年間、メーカーを中心に科学技術教育分野でのCSR活動の取り組みは広がりを見せており、研究職・技術職の社員を小学校や博物館等の出前講座の講師として派遣する(いわゆるプロボノ活動)を支援する事例も増えている。こうした事例の広がりを把握するため、『東洋経済CSR企業総覧2014』をもとに、本研究の射程となる科学技術教育系分野での取り組みを行っていると思われる企業約250社をピックアップしてデータベースを作成するとともに、ウエブサイトやCSR報告書等で予備調査を行った。3調査のための仮説構築:1)の先行研究と2)の予備調査を踏まえて、次年度に取り組む調査活動のための仮説となるモデルの構築作業に取り組んだ。次年度前半にはこの仮説モデルを完成させ、アンケートやインタビューの設計と実調査活動に取り組む予定である。本年度は研究計画の3つの柱について、次のとおり推進した。1.社会的責任(CSR)の理論研究:組織論のプロフェッショナル組織研究は、技術者や研究者を多く抱える20世紀のメーカー群を中心に行われてきたが、これを科学技術社会論の分野で展開されてきた産業科学(industrial science)という概念と融合させる理論的考察を行い、本研究の主要対象テーマを「科学を基盤とする(science-based)企業によるCSR活動」として捉え直す理論構築を行った。当初テーマとしていた「教育・学習型CSR活動のコミュニティ関与」をCSR全体の中に定位するために、「科学を基盤とする企業」が展開してきた広い意味でのCSR(国家的コンソーシアムや産学連携の展開、科学技術広報活動、技術倫理規程の制定などまで含めて)を類型化する作業を行った。2.調査分析:昨年度に作成した科学技術分野でプロボノ活動(研究職・技術職の社員を小学校や地域の課外教育活動の出前講座の講師として派遣する等)を展開する企業250社のデータベースを参照し、これらの企業群が具体的に展開してきた広義の社会的責任活動を想定しながら、1.の理論的な類型化を行った。また島津製作所のCSR担当者及びプロボノ活動を牽引する研究管理職OBを対象に過去に行ったインタビューを再分析し、上記類型化を検証した。3.成果発表:以上の1.2.を通じた研究成果をまとめ、2つの国内学会(科学技術社会論学会、日本広報学会)で口頭発表を行った。さらに2016年度45月に実施される科学技術社会論や科学コミュニケーション研究の分野での2つの国際会議(PCST2016/STS Gratz)のポスター発表に採択され、発表準備を行った。これらの会議で各国の研究者や専門家らと議論を深めた結果を、最終年度の活動計画に反映させる予定である。本年度は実証研究よりも理論構築を優先させることで、これまで行われてこなかった「科学を基盤とする企業の科学分野でのCSR活動」という新しい角度でCSRの重要分野の理論を構築することができた。これにより科学教育型のCSR活動を企業や従業員のCSR活動全体の中へマッピングするための仮説的モデルを構築することができた。その成果を2つの国内会議で発表するとともに、翌年度の2つの国際会議への発表エントリへ進めることができた。(1)社会的責任(CSR)の理論研究:前年度に行った科学技術とCSRに関する文献研究の枠組みに,(2)の事例研究を統合して分析を行い,代表的な事例に関する類型化モデルの構築を行った.(2)調査分析:初年度に作成した科学技術分野でプロボノ活動(研究職・技術職の社員を小学校や地域の課外教育活動の出前講座の講師として派遣する等)を展開する企業250社のデータベース、及び前年度に行った事例調査のデータをもとに,上述したように(1)の理論的枠組みに基づいて分析を行い,科学技術を事業ドメインとする企業における,研究開発をめぐる社会的責任の歴史的経緯からの現在のCSR活動のかたちへの展開について分析し,類型化モデルへのポジショニングを行った.(3)成果発表:以上の(1)(2)を通じた研究成果をまとめ、科学技術コミュニケーション/科学技術社会論の分野の2つの国際会議(PCST2016/STS Graz)でポスター発表を行った(前年度報告書に予定記入済み)。