hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベニツチカメムシの親子関係における振動音コミュニケーションの役割

一部の巣では幼虫たちがより素早く熟果に集まってくる傾向があったが、サンプル間のばらつきが大きく、統計的な有意性は得られなかった。これは、幼虫たちの脱皮の前後で活動が極端に低下する時期が巣ごとにまちまちで、もっとも活動性の高い時期に合わせて実験を行えなかったことが原因であり、この点を改善する必要性がある。(2)幼虫たちから親への信号伝達の調査親を麻酔をかけて動けないようにした状態で、巣の中央におき、巣から特徴的な振動や音が発せられるかどうか、幼虫たちがどのように行動するかを調べた。その結果、振動や音は検出できなかったが、幼虫たちは盛んに動けない親に登ったりして群がる行動が見られた。さらに、幼虫たちは口吻を親の体に突き刺す行動も見られた。幼虫たちは親の体液を吸汁するのではないかと考えられた。そこで、麻酔した親を幼虫たちのいる巣といない巣に1時間放置したところ、明らかに幼虫たちのいる巣では親の体重が減少していることが分かった。このことより、幼虫から親への信号伝達は少なくとも接触刺激が重要であり、親の体液を吸汁することが、親に対する給餌の催促として大きな圧力になっている可能性が考えられた。ベニツチカメムシの雌親は,餌の熟果を子に給餌するとき,特徴的な振動音を発する.本年度は,昨年度に続きこの振動音の機能についての仮説を検証する実験を行った.また子から親への信号伝達の探索的調査を行った.(1)震動音が幼虫の実への集合速度を高めるという仮説の検証実験巣の中央に熟果をおき,同時に給餌音を接触型振動スピーカで流し,幼虫の実への集合性を観察した.明らかに,実と振動音が同時に与えられた場合,幼虫の集合速度は高まった.昨年は,データ変動が大きく統計的に有意ではなかったが,今年は実験の精度を改善し,ベイズ法によって有意な傾向を検出できた.ただ,実だけの場合と比べて,12頭,前半で多く集まる程度であり,その効果は大きくなかった.よって実への幼虫の集合速度を高めることが主要な機能ではないかもしれない.第2の仮説として,親が実を抱えて巣に入った時,侵入捕食者でないことを幼虫に知らせる役割が考えられる.野外では,親の留守中によくオサムシなどの捕食者が巣に侵入する.このとき幼虫は,巣内の枯れ枝葉や植物根の隙間等に逃げ込んで隠れる.このような防衛行動は彼らの生存率を高めるが,親の帰巣時には餌への集合を遅らせコストとなるので,帰巣時,親であることを幼虫に知らせることは適応的であろう.この仮説について今後検証する必要がある.(2)幼虫から親への信号伝達の調査昨年度と同様に,幼虫が振動音を発するかどうかを調べたが,検出できなかった.幼虫から親への信号は振動音を介したものではないかもしれない.予定していた匂いについての実験は設備不足で行えなかった.昨年と今年の観察では,幼虫たちが親に登って群がる行動や,さらに口吻を親に突き刺す行動も見られ,接触信号を利用している可能性は高い.今後も,フェロモンや接触行動に注目して幼虫からの信号伝達手段を特定する作業が必要である.
マイクロデータ等の統合データベースを用いた受療率の変化に関連する要因の探索と解明

保健医療関係のマイクロデータを経時的に解析するという目的に沿って、平成30年度は以下の3点の研究を実施した。第一に医療保険者が保有する被保険者の特定健康診査の結果に関連するデータを取得し、被保険者が所属する集団の健康状態と個人の疾患(メタボリックシンドローム)の罹患の関連を、個人の属性、特定健診の検査項目および問診の結果で調整し、統計的に検討した。その結果、他の因子の影響を考慮しても、メタボリックシンドロームの該当者割合が平均よりも高い医療保険者に加入する非メタボリックシンドローム該当者のメタボリックシンドローム罹患リスクが約1.1倍高いことが明らかになった。これは個人の環境、特に周囲の人間の健康度が他の人の健康に影響を与えているということを示唆する結果であり、公衆衛生的な施策としてのポピュレーションアプローチの重要性を示すものである(Archives of Occupational and Environmental Healthに受理)。第二に100万人超の被保険者を持つ医療保険者において7年程度の属性情報、医療・介護レセプトデータ、特定健診等の結果に関するデータの開示後に円滑に研究を進めるために、サンプルデータの開示を受け、データを検証した。あらかじめ分析利用が想定されておらず、マッピングに課題があること、他の公開データとの連結は可能であることなどがわかった。第三に、大規模な観察データを用い、準実験として生活習慣の改善による疾病予防を検討した。具体的には睡眠時無呼吸症候群を対象とし、その予防がメタボリックシンドロームの予防と重なることから、特定健康診査・特定保健指導の実施と睡眠時無呼吸症候群の罹患リスクの関係を調べた。当初の計画では医療保険請求に関するデータ(レセプトデータ)を中心として、関連のデータを統合し、検証する計画だったが、データの取得が予定通り進捗せず、計画全体は1年の延長ということになった。また研究者の異動などによる研究テーマ実施の制約ため、医療受診に関連した検討から、特定健診・特定保健指導という予防・保健に寄りのデータ、課題で検討を進めることにした。当初予定通りには進捗していないが、ここまでの研究結果は英文学術雑誌に2報掲載または受理されている。データの取得が進んでいるので、最終年度にはレセプトデータを活用し、種々の方法による検討を実施する。研究者の異動、法令(個人情報保護法)の改正によって、研究に必要なデータの取得が一時的に困難になり、研究機関を延長する必要が生じた。ただし、関係機関との協議によって、平成30年度にのうちに改めてデータ取得手続および契約を取り交わすことができた。ただしデータの制約により、一部研究計画を見直して実施する。本年度の研究では医療保険および介護保険のレセプトデータを活用し、在宅医療(訪問診療、訪問看護)の受療率(人口中の受療人数の割合)に関する分析を行った。A県において同意が得られた6市町を対象として、分析期間を平成25年9月11月、平成26年9月11月とし、訪問診療の分析を行うために医療保険レセプト、訪問看護の分析を行うために介護保険レセプトからデータを抽出した。なお平成26年4月には医療保険の診療報酬改定が実施されており、介護保険では行われていない。今回取得したデータからはこのような制度変更が受療状況に与えた影響を測ることができると考えられる。取得したデータは訪問診療の場合でデータ件数13,256件、提供機関数386カ所、訪問看護の場合ではデータ件数8,079件、提供機関数95カ所であった。分析対象を65歳以上の高齢者に限り、非居住と考えられる利用者のデータを削除するなどの手続きを行い、自治体別、自治体内の地区別に件数、人口あたりの提供件数、供給者と需用者の間の時間距離等を計算した。各市町における平成25年から平成26年にかけての訪問診療の増加率は116%210%、訪問看護では101%120%の間であった。市町毎に増加率は異なるが概ね訪問診療の方が大きく増加していた。人口1000人あたりの件数である受療率を比較すると、訪問診療では特に75歳以上の後期高齢者で概ね市部、女性の方が高く、平成26年度の方が高くなっていた。平成26年の訪問診療に要する時間距離の中央値は全体10.6分、自治体別には9.1分から14.2分、同様に訪問看護では全体11.0分、自治体別には7.7分から15.5分だった。ノンパラメトリック検定の結果、各自治体において平成26年の方が時間距離は延長した。当初予定では、平成29年度に在宅医療に関する分析を行うことにしていたが、平成28年度中に在宅医療の分析に用いるレセプトデータの提供が受けられる目途が立ち、かつ平成28年度中に限った利用が許諾されたため、分析項目の順序を入れ替え、在宅医療に関する分析を実施した。本年度の研究は2カ年のデータによって実施したが、その間に診療報酬改定という制度変化があったので、受療率が変化する要因として仮説として掲げていた制度変化の影響を示すことができた。当初はサービスの供給側と需要側が同一自治体に存在すると考え、人口構造、提供側の組織の属性情報等と紐付けした分析を行うことを想定したが、各自治体でかなり広範囲にサービスの需給関係があることがわかり、このような分析は実施しなかった。

第一に医療保険者が保有する被保険者の特定健康診査の結果に関連するデータを取得し、被保険者が所属する集団の健康状態と個人の疾患(メタボリックシンドローム)の罹患の関連を、個人の属性、特定健診の検査項目および問診の結果で調整し、統計的に検討した。その結果、他の因子の影響を考慮しても、メタボリックシンドロームの該当者割合が平均よりも高い医療保険者に加入する非メタボリックシンドローム該当者のメタボリックシンドローム罹患リスクが約1.1倍高いことが明らかになった。これは個人の環境、特に周囲の人間の健康度が他の人の健康に影響を与えているということを示唆する結果であり、公衆衛生的な施策としてのポピュレーションアプローチの重要性を示すものである(Archives of Occupational and Environmental Healthに受理)。第二に100万人超の被保険者を持つ医療保険者において7年程度の属性情報、医療・介護レセプトデータ、特定健診等の結果に関するデータの開示後に円滑に研究を進めるために、サンプルデータの開示を受け、データを検証した。あらかじめ分析利用が想定されておらず、マッピングに課題があること、他の公開データとの連結は可能であることなどがわかった。第三に、大規模な観察データを用い、準実験として生活習慣の改善による疾病予防を検討した。具体的には睡眠時無呼吸症候群を対象とし、その予防がメタボリックシンドロームの予防と重なることから、特定健康診査・特定保健指導の実施と睡眠時無呼吸症候群の罹患リスクの関係を調べた。当初の計画では医療保険請求に関するデータ(レセプトデータ)を中心として、関連のデータを統合し、検証する計画だったが、データの取得が予定通り進捗せず、計画全体は1年の延長ということになった。また研究者の異動などによる研究テーマ実施の制約ため、医療受診に関連した検討から、特定健診・特定保健指導という予防・保健に寄りのデータ、課題で検討を進めることにした。当初予定通りには進捗していないが、ここまでの研究結果は英文学術雑誌に2報掲載または受理されている。データの取得が進んでいるので、最終年度にはレセプトデータを活用し、種々の方法による検討を実施する。本年度の研究ではA市の死亡個票等を利用した研究を実施した。死亡個票の利用は当初の研究計画には含んでいなかったが、死亡個票の分析によって受療率(医療サービスの受療行動)の一つの結果としての死亡の様態の推移を把握することができるため、本研究の一部として有用である。厚生労働省統計局より人口動態統計「死亡票」(性別、生年月日、死亡したとき、死亡したところ、死亡した人の住所、死亡の場所の種別、死亡の原因)および「死亡個票」(死亡票に加えて、死亡施設の名称、死因の種類、施設の所在地又は医師の住所及び氏名、その他を含む)の開示を受けた。開示された期間は1997年、2002年、2007年、2012年、20142016年である。データの総件数は死亡票238百件、死亡個票119百件である(機微情報を含んでいるので、現時点で詳細な情報は開示しない)。開示されたデータについて、性別、年齢、死亡の原因(死因)、死因の種類、死亡した場所毎に集計を行った。A市は元々在宅での死亡が多い地域であるが、近年さらに在宅への移行が進んでいる。
再審公判手続の研究

いわゆる徳島事件再審公判の経結を受けて、いわゆる梅田事件の再審公判傍聴を中心に、再審公判手続の実情と理論状況について整理、分析を行った。その成果を整理すると次のようにまとめることができる。1.再審公判手続に起訴状一本主義(予断排除の原則)の適用がないということに異論はない。2.再審請求手続と再審公判手続の両方を同一の裁判所が担当することが認められている。また、同一の裁判所が担当しない場合でも、再審公判を担当する裁判所は、公判開始前に記録を見ることができるようになっている。3.とすれば、事態は、証拠状態という点からも破棄差戻後の手続に類似しており、全く新たな手続といった位置づけは観念的な理解ということにならざるをえない。それは、公判更新手続を準用するとする場合の証拠状態とも明らかに異なっている。4.それゆえに、再審公判には、再審開始決定の基礎になった全ての証拠が最初から提出されるようにする必要がある。その具体的な方法としては、次のようなことが考えられる。(1)相手方申請の証拠に対する同意を義務的なものにする。(2)再審請求人提出の証拠は、全て刑訴法328条の弾劾証拠として採用する。(3)再審開始決定に破棄差戻判決と同様の拘束力を認める。(4)審査ということでなく、公判更新手続を準用するとした場合でも、確定審の公判手続を更新するということではなく、再審請求手続における審理をも更新するということにするのであれば問題はない。
地球史における沈み込みの始まりと安定性の数値シミュレーション

本年度行われた研究の概要は以下の通りである。沈み込むスラブをモデル化するため差分法に基づいて粘性に異方性のあるマントル対流の数値計算のためのプログラムの開発を中久喜が行ない、断層のような不連続を計算に取り入れるため、Natural Neighbour element法に基づいたマントル対流の数値シミュレーション法のプログラム開発のための基礎的研究を本田が行った。プログラムの開発のため、研究室にすでに設置されていたワークステーションが利用された。これらのプログラムの開発は現在も継続中である。膨大な計算結果の処理を行うために、可視化システムの開発と作業のルーチン化を行った。そのために既設のグラフィックス用ワークステーションにハードディスクを増設し、画像出力用のカラープリンタを導入した。沈み込みの開始に関しては今のところ新しい発見といえる結果は得られていない。現在開発中のプログラムを用いた研究が必要である。すでに所有していたプログラムを用いて沈み込みの安定性の問題について研究した。地球史においていつの時代からプレート運動が始まったのか推測するため、どのようなレイリー数のときに沈み込むスラブが安定に存在するのか調べた。ただし得られた結果はまだ観測事実を説明できていない。また、沈み込むスラブの運動速度のレイリー数への依存性についても調べられた。その結果、プレート運動速度はマントルの冷却に伴い大きく変わることが分かった。これらの成果は一部「シミュレーション」誌に発表し、さらに欧文専門誌に投稿する予定である。
遷移金属錯体を反応場とする選択的脱水素反応

1.(1)【〔Fe(CN)_n(N)_(6-n)〕^(2-n/3-n)】型の錯体としてNがジエチレントリアミン(n=3)と2,3,2-tet(n=2)の錯体を単離することに成功した。前者はfac-、後者はcis-β型であった。鉄(【II】)錯体を塩基性水溶液で酸化すると逐次的な配位ポリアミンの脱水素反応が進行し、反応生成物の分光学的検討より、二級アミンは一級アミンに比べ容易に脱水素するが、ポリアミンにおいて当該二級アミンを中央とする3つの配位窒素原子が同一平面上になければ反応は起らないという仮説は支持され、錯体上で選択的な酸化反応が起こることが実証された。今後、生成物錯体を分解しポリアミンの酸化分解生成物をGC分析しさらに確認する予定である。(2)これらの鉄(【III】)錯体の塩基性水溶液中での不均化に伴う脱水素反応を分光光度計等によって測定した。速度はジエチレントリアミン錯体では三次式で表わされ速度定数はk=2,6×【10^5】【M^(-2)】【S^(-1)】であったが、2,3,2-tet錯体ではpH=12.9で極大を示し、v=k【K_1】【K_2】〔OH〕【〔Fe^(III)〕^2】/【{1+K_1(1+K_2)〔OH^-〕}^2】で表わされた。これより鉄に配位したアミノ基のプロトン解離定数【K_1】=10.6【M^(-1)】がえられ、鉄錯体間の電子交換速度定数kは、【10^8】【M^(-1)】【S^(-1)】と見積られた。2.上記錯体のCV測定で可逆的な酸化還元波がジエチレントリアミン錯体では0.23V、2,3,2-tet錯体では0.30Vでみられた。これまでの知見より後者では配位子構造に因る鉄(【II】)の安定化が起っていると考えられる。3.鉄(【III】)錯体の【^1H】NMRは常磁性シフトによりよく分離したシグナルを示し、2,3,2-tet錯体ではすべてのプロトンが分離観測されcis-β構造と同定する根拠を与えた。JAMOL3の本学への移植が完了し、現在1,2-ジアミン錯体の分子軌道計算を行っている。
児童虐待診断の指標となる情報伝達物質の検索に関する研究

昨今社会問題化している幼児あるいは児童虐待問題への一つのアプローチとして、まず虐待が行われているかどうかの診断が必要であるとの認識の基に研究を計画実行した。研究は、実際の法医学の現場で遭遇するような虐待内容の中から特に慢性の絶食ストレスについて、これを実験動物であるラットに負荷した際に生じる各種の臓器内の細胞内情報伝達経路の変化について検討した。研究期間に行われた実験では、反復絶食ストレス負荷したラットの肝臓では、ERK及びJNKと呼ばれる酵素の活性が肝臓内の各々異なった細胞において上昇することが確認された。また本研究では、血清中で虐待の有無を診断す可能性を模索するとの当初の目的から、これらの酵素の発現に関与することがすでに報告されている血清中のサイトカインの定量を行った。インターロイキン6については反復絶食ストレス負荷により増加が観察され、TNFalphaについては、減少するのが観察された。こうしたサイトカインの増減が反復絶食ストレスの際の一つのマーカーとなる可能性が明らかとなった。しかしながら、これらのサイトカインの血中での半減期は著しく短いことから、実際の解剖症例での応用は困難と思われる。実際の虐待症例の血清を用いた検討では、動物実験で観察されたサイトカインの変化は確認されなかった。それに加えて、絶食等のストレス以外にも感染症などの虐待とは全く関係のない状況によってこれらのサイトカインが増減する可能性は十分に考慮されなければならず、今回の結果をただちに実際の症例に応用することには多くの課題がある。しかし、生前の症例について血液サンプルを採取することが可能であった場合には、こうしたサイトカインの定量が虐待児童の診断の補助として役立つ可能性があると期待される。児童虐待の有無、程度の指標となる伝達物質の検索を目的として実験を行なった。本年度は、ストレス負荷した動物モデル(ラット)を用いて実験を行い、ストレスの内容としてはimmobilization, fasting stress(絶食ストレス)をラットに負荷した。ストレス負荷後の影響を検討する臓器として、特に胸腺に限定せず、脳を含む他臓器の検索を行なった。また、注目する情報伝達経路として、細胞培養系の実験で、細胞に酸化ストレスや紫外線照射などのストレスを負荷した際に活性化される情報伝達経路が明らかとなっているStress-activated protein kinases(SAPK, JNK)について、特に注目して研究を行なった。絶食負荷した実験モデル動物の肝臓において、JNKが活性化されることが明らかとなった。この活性化は一日程度の絶食では活性化されず、比較的慢性的な絶食ストレスが加わってはじめて活性化された。二重染色実験の結果から、JNKは肝臓のマクロファージにおいて特異的に活性化されることがわかった。JNKと同じファミリーに属するERKについても同様の実験を行なったが、ERKは肝臓の中心静脈近傍の肝細胞で活性化されていた。しかし、やはり同じファミリーに属するp38 kinaseについては慢性絶食ストレスによる活性化は観察されなかった。これらの結果は、慢性の絶食ストレスによってERKとJNKが肝臓内でそれぞれ異なった細胞内で活性化されることを示している。免疫組織染色の実験からは、これら慢性絶食ストレスによる肝臓内でのERKとJNKの活性化は腎臓、精巣および脳組織では観察されなかったことから、肝臓において特異的な現象である可能性が考えられる。今後は、他の組織において検討を行なうとともに、絶食ストレス以外のimmobilizationによる各種臓器における上記情報伝達経路の検討を行なう予定である。これまでの研究から、反復絶食ストレス負荷したラットの肝臓では、ERK及びJNKと呼ばれる酵素の活性が上昇することが判明した。これらの酵素の発現に関与するサイトカインの定量を行った。Interleukin6については反復絶食ストレス負荷により増加が観察され、Tumor necrosis factorαについては、減少するのが観察された。こうしたサイトカインの増減が反復絶食

ストレスの際の一つのマーカーと成る可能性が明らかとなった。しかしながら、これらのサイトカインの血中での半減期は著しく短いことから、実際の解剖症例での応用は困難と思われる。また、絶食等のストレス以外にも何らかの感染症などの虐待とは全く関係のない状況によってこれらのサイトカインが増減する可能性は十分に考慮されなければならず、今回の結果をただちに実際の症例に応用することには多くの課題がある。しかし、生前の症例について血液サンプルを採取することが可能であった場合には、こうしたサイトカインの定量が虐待児童の診断の補助として役立つ可能性があると期待される。また今回、ストレス負荷によって肥満細胞の脱顆粒が生じることが知られていることから、虐待児童の血液中でのトリプターゼ(肥満細胞に局在)の定量を行った。トリプターゼの変化は観察されなかった。しかしながら、肥満細胞脱顆粒刺激剤のラットへの投与によって胸腺が退縮することが確認されたことから、肥満細胞の脱顆粒に続発する現象の中にストレス負荷の有無を示すマーカーがある可能性が明らかとなった。
トカマク炉における三次元非軸対称磁場の裕度評価に向けた統合コード開発

トカマク型の核融合炉は理想的には軸対称装置であるが、コイル・導体壁が製作・設置の過程で僅かに歪むと、コイル電流・渦電流により非軸対称な“誤差磁場"が生じる。装置の実形状性により生じる誤差磁場が計算可能な平衡制御コードと、二流体的なプラズマの応答による誤差磁場の遮蔽/浸透率が計算可能な電磁流体(MHD)コードを連携計算する統合コードを開発する。また、開発したコードは信頼性向上の為、中型(DIII-D)・大型(JT-60SA)トカマク装置の実験結果と相互検証する。最終的に、トカマク炉の誤差磁場に対する裕度を評価し、建設コスト削減に貢献することを目指す。
母子分離による学習障害と精神疾患発症リスク－神経可塑性からの発症機序解明－

本研究では、長期的な母子分離が海馬CA1領域の神経回路網形成に影響を与え、海馬に関連した学習能の低下を引き起こす事が明らかとなった。また母子分離は脳発達早期においてシナプス形成に関る因子の発現動態を変化させた(BDNF-ERKシグナルの低下、CaMKIIを介したGluR1の過剰リン酸化)。これらの変化は一過性であるが、この時期は機能的シナプスが出来始める重要な時期である。従って母子分離は脳発達早期における海馬の正常な神経回路網形成を撹乱すること、更にそれは成熟後の学習能低下を引き起こす恒久的な影響であると考えられる。母子分離ストレスが成熟後の学習障害及び精神疾患を引き起こす分子機序を解明するために、脳発達臨界期の神経回路網形成に極めて重要な因子に着目して詳細な解析を行った。母子分離モデルは前年度に引き続きSprague-Dawleyラットの仔を母獣より個別に分離して作製し、その脳を臨界期を含む脳発達期で採取しウェスタンブロットにて解析した。生後7日齢ではグルタミン酸受容体であるNR2A受容体、AMPA受容体サブユニットであるGluR1, GluR2の発現量が減少していた。また神経回路網の成熟に重要なアストログリアのマーカーであるGFAP、及びそれが放出する栄養因子であるS100βも減少しており、更に神経栄養因子であるBDNFも減少していた。このような脳発達の遅延を示唆する結果が認められる一方で、生後7, 10日齢ではCaMKIIα及びGluR1が過剰なリン酸化状態にあることが分かった。このような変化は14日齢以降では認められず、脳発達臨界期ともいえる神経回路網形成に重要な時期に一過性な変化であった。またこのモデルの成熟ラットを用いて広範な行動解析(elevated plus maze, three chamber social test, resident-intruder paradigm test)を行った所、不安様行動の増加、社会性低下、攻撃性増加が認められた。また学習試験(Radial maze test)に関しても一度覚えた餌の位置を変えた後の記憶消去と再記憶に異常があることが示唆された。前年度の結果も合わせて母子分離によるストレスは様々な学習能及び精神疾患に関連した行動に影響を与える事が分かった。更に神経回路網形成に重要な時期において一過性の発達遅延が認められる一方で、シナプス形成に関与する因子が正常に比べて過剰な活性状態にありアンバランスな脳発達が引き起こされていると考えられる。このような発達期一過性の異常を解明する事は、理解し難い成熟後の学習障害や精神神経疾患の機序を解明する一助になりうるものである。Sprague-Dawleyラットの仔を個別に母獣から分離し(生後2-20日: 6h/日)、母子分離モデルを作製した。まず成熟後の曝露動物を用いて記憶・学習能を解析した所、Shuttle boxtestのような明確な条件付けのある学習試験では正常群との間に差は認められなかったが、Radial maze testのような空間的かつ文脈的な記憶が必要な試験では長期記憶を意味する参照記憶に関する成績が著しく低いという結果が得られた。加えて30日後に再び同試験を行う想起試験においても曝露群の成績が低い事が示された。このような結果をうけて、長期記憶形成に重要な役割を担う海馬に着目し、神経回路網形成に重要な役割を担い脳発達臨界期に特徴的な動態を示すAMPA受容体のサブユニット:GluR1を母子曝露期間中から成熟後までwestern blotにて経日的に解析した。各日齢での曝露動物のGluR1発現量は正常群と比較して有意な差は認められなかったが、生後10日におけるGluR1リン酸化は有意に亢進していた。また更にGluR1のリン酸化制御に関連するCaMKIIのリン酸化も同様に、生後10日で有意に亢進していることが見出された。げっ歯類において生後10日齢付近の過剰なGluR1リン酸化は、例えそれが一過性であったとしても成熟後の学習能に影響を及ぼす事が報告されており、これはラットにおける生後10日付近でのAMPA受容体動態は成熟後の行動にまで影響を及ぼす重要な因子である事を示す。それ故、本研究で認められた母子分離曝露動物の記憶・学習障害は、脳発達臨界期における海馬のCaMKIIおよびGluR1の過剰なリン酸化が一部起因していると考えられる前年度認められた母子分離モデルの行動異常の内、学習障害に着目して関連部位である海馬の発達期における神経回路網形成について解析を行った。神経回路網形成に重要な役割を担う脳由来神経栄養因子(BDNF)を解析した所、7日齢でBDNFの遺伝子及びタンパク質発現が低下していた。またBDNFを介した細胞内シグナルとしてERK1/2を調べた所、ERK1/2の活性が低下している事が認められた。

更にBDNF-ERKシグナルにより転写調節される最初期遺伝子群(c-Fos, Arc, Egr-1)の発現も低下していた。その他、BDNFに発現制御されている因子(GABA合成酵素、コレステロール合成酵素)の発現も同様に低下していた。このようなBDNF及びその下流シグナルの低下は10, 14, 21日齢では認められなかった。ラットの7日齢は機能的なシナプスが形成され始める時期であり、BDNF-ERKシグナルは興奮性のシナプス後膜(スパイン)形成を促進する事から、21日齢の海馬でシナプスマーカーの発現を調べた所、PSD95発現(興奮性の後シナプスに集積する足場タンパク質)が減少しておりスパインが減少している事が示唆された。そこで更に同日齢の海馬をゴルジ染色し解析した所、CA1の錐体細胞においてCA3領域からのシェファー側枝を受ける部分の樹状突起でスパイン数の減少が認められた。このCA3-CA1の経路は記憶・学習に重要な役割を担う事からも、成熟後に認められた母子分離による学習能低下の原因の一つとして発達期における海馬の回路網形成不全が関与していると考えられる。本研究課題全体の結果から、母子分離は成熟後の記憶・学習能を低下させる事、更にその原因の一つとして可塑性の高い時期である回路網形成早期において、その形成を調節・促進する重要な因子の発現・活性を一過性に狂わせ(BDNFシグナル低下、AMPA受容体の過剰リン酸化)、海馬における正常な回路網形成を妨げている事にあると推察される胎児・新生児医学本年度予定していた学習試験前後における海馬歯状回の神経新生解析及び抑うつ行動の解析はやや遅れている。その理由は前年度の母子分離モデルにおける学習障害の分子機序について脳発達臨界期に着目し、関連因子の詳細な解析を優先する意義が十分にあると判断したためである。これに関しては本年度に十分な成果を得ることができている。またこれらの結果は更に詳細な解析をする意義を有した発展性があるものであり、母子分離モデルの行動異常の分子機序が脳発達臨界期の一過性でアンバランスな脳発達に起因する可能性を示唆するものである。脳発達期における神経/シナプス可塑性の高さを考慮するとこのような異常は神経回路網の形成/刈込みに影響を与えうるものであり成熟後まで持続した恒久的な影響(例えば興奮/抑制バランスの崩壊)をもたらす可能性があり学習能だけでなく様々な精神疾患にも影響を与えうるものである。これらの点から分子機序解明という点では十分な進展が認められる成果を得られたと考えられる。本研究目的は、幼若期の不遇な養育環境が成熟後の学習障害及び精神神経疾患を引き起こす機序を解明する事である。初年度である平成24年度はまず学習障害に着目し、2種類の性質の異なる学習試験(shuttle box test, radial maze test)を行い、母子分離モデル動物における学習障害を詳細に解析する事ができている。加えてradial maze testを行った動物群の脳は既に採取しており、現在は次年度に向けて海馬歯状回における神経細胞新生がどのように学習障害に関与しているのかを解析している段階であり当初の研究計画よりも詳細な解析を目指している。
数理ファイナンスに現れる自由境界問題の数理解析

アメリカンオプションに現れる、ブラックショールズ方程式の自由境界問題の研究を行ってきた。最終的に1次元ブラックショールズモデルのアメリカンオプション計算システムが完成した。自由境界、即ち「権利行使最適値」を見いだすに足る、数値解析プログラムである。ブラックショールズ方程式のアメリカンオプション版は、数学的にはObstacle problem(障害物問題)と呼ばれるもので、楕円型の場合、障害物と解のグラフは1階微分までが一致して(接っして)いる。これは数値解析にとっては誠に都合の悪いことで、自由境界の場所を特定するのを難しくしている。このため、メッシュを細かくして数値計算を行ったり、さらに微分した方程式から情報を得るなどの工夫が必要になる。本研究では、微分した方程式の解の情報から自由境界の位置を精密に決めることに成功した。精密に計算するためには大規模計算が必要で、当研究室で開発した分散並列計算機を用いて数値実験を行った。科研費のおかげで、小さなパソコンによる分散並列系で処理する環境が整った。また、複雑なオプションでは高次元の問題が出てくるがこれにも対応するプログラムを開発したが、まだ安定的に使える状況に至っていない。さらに、自由境界問題に関する解法プログラムを完成させ、以上の成果を、学術誌掲載(予定も含む)4報にまとめることができた。特に、ブラックショールズの問題については、第52回理論応用力学講演会オーガナイズドセッション「数理ファイナンスの展開」(セッションオーガナイザー)において(共同研究者による)講演を行い、このプロシーディングに投稿中である。しかし、解法システムは完成したが、数学理論で、退化オペレータの扱いが完全には出来ていない。また、この問題は初期領域が無い問題で、ここにも重大な難点がある。今後の課題であろう。現在数値解析法の整備を行っている。自由境界、即ち「権利行使最適値」を見いだすに足る、数値解析プログラムの作成を行うことが目標である。研究は、補助金のおかげと、研究分担者の協力により、順調に進捗している。このため、メッシュを細かくして数値計算を行ったり、さらに微分した方程式から情報を得るなどの工夫が必要になってきている。このために、開発中の分散並列計算機を用いて、大規模計算を行う環境を整えつつある。一部プログラムは順調に動作しており、大規模計算ではメモリーの節約により、パソコンでも動く環境を新たに構築した。また、複雑なオプションでは高次元の問題が出てくるがこれにも対応するプログラムを開発中である。また、海外補助研究者のLishang Jiang氏にアドバイスをもらい、現在、様々な問題に取り組みつつある。以上の成果を、学術誌掲載(予定も含む)4報にまとめることができた。今後の課題であろう。
DNAおよび転写因子との相互作用に関わるRNAポリメラーゼ上の構造

大腸菌RNAポリメラーゼは機能的に2つの領域に分けられる。すなわちN末端領域(アミノ酸残基21-235)がRNAポリメラーゼのサブユニット集合に重要な役割を果たし、C末端領域(アミノ酸残基236-329)は数多くのクラスI転写因子による転写活性化に関与している。今年度はN末端領域に欠失、挿入、アミノ酸置換を持つ変異体を多数作成し、in vitro再構成系を用いて機能の解析を行なった。その結果αサブユニットのN末端領域にβサブユニット、β'サブユニットとの相互作用に重要な部位をそれぞれ同定することができた。一方C末端領域については、CRP(cAMP受容蛋白)およびエンハンサーエレメント(UPエレメント)との相互作用に重要と思われる260-270アミノ酸残基の領域に集中的にアミノ酸置換変異を導入し、変異体RNAポリメラーゼを再構成してそれらの機能を解析した。その結果265番目のArgがCRPおよびUPいずれとの相互作用にも重要な役割を果たしていることがわかった。2つの機能領域が構造とどのように関わっているかを調べるため、プロテアーゼ限定分解による解析を行なった。トリプシン、V8プロテアーゼいずれの場合にも、最初の切断部位はアミノ酸残基240付近に集中しており、構造的にも2つの独立したドメインから構成されていることがわかった。現在、転写活性化ドメイン(アミノ酸残基233-239)を単独で発現、精製し、NMRによる構造解析をすすめている。
水晶体分化とクリスタリン発現の転写因子群の研究

δ-クリスタリン発現は遺伝子第3イントロンのなかにあるエンハンサーによって大きく支配され、その水晶体特異性は、エンハンサーの中のDC5領域によって規定されている。DC5領域に体する抑制因子δEF1はCACCTをコンセンサスとする配列に特異的に結合することが明らかにされた。CACCTはEbox配列のサブグループ(E2-box)に含まれ、従って、bHLHタイプの転写活性化因子の一部に対する拮抗的抑制因子として作用するのではないかと予想され、またそれを裏付ける実験結果を得た。胚においては、脊索、筋節などの中胚葉組織においてδEFIの発現が際だっていた。筋節におけるδEF1の発現はMyoDファミリーの発現と同時期であり、Eboxを介したMyoDファミリーによる転写制御に対して積極的に干渉していると考えられる。脊索の形成と機能発現に必須なBrachyury(T)蛋白質の結合配列がCACCTを含むことから脊索においてδEF1は、Brachyuryによる転写制御に対しても抑制的に作用している可能性がある。従って、δEF1は、δクリスタリンの水晶体特異的な発現に関与するだけでなく、bHLH蛋白質などに対する抑制因子として、胚発生のさまざまな舞台で重要な働きをしていると考えられる。その作用の全体像をつかむために、δEF1欠損マウスを作製し、表現型を解析している。DC5領域の2つの活性化領域のうちの1つに結合するδEF2のcDNAをクローニングしたところ、Soxファミリーに属することが明らかになった。クローン化されたδEF2を強制発現することによって、δEF2のエンハンサー活性化能が確認された。
心材形成誘導系を用いた樹木独自の細胞死発現機構の解明

本研究では、心材物質の一種であるアガサレジノールの生合成を伴ったスギ放射柔細胞の細胞死を誘導する実験系を用いて、同一試料を化学分析と顕微鏡観察に供試し、経時的に解析を行うことで、一次代謝と二次代謝を含めた代謝活性の変化および自己分解に関わる重要な出来事が起こるタイミングを明らかにした。加えて、短命の木部細胞である管状要素のプログラム細胞死において重要な役割を果たすタンパク質分解酵素であるxylemcysteine peptidaseが、長命の木部細胞である放射柔細胞の生存期間において、どのような遺伝子発現パターンを示すのかをリアルタイムPCR解析により明らかにした。本研究では、実験1:二次代謝を伴う細胞死誘導系を用いた放射柔細胞の細胞死過程の経時的変化の解析、および実験2:インタクトな放射柔細胞の細胞死過程の解析を行う。供試樹種は、スギや交雑ポプラなどを用いる。実験1では、人為的に放射柔細胞の細胞死を誘導できる実験系を用いて、放射柔細胞の細胞死過程における形態変化および遺伝子発現の変化を網羅的かつ経時的に解析する。実験2では、実験1で認められた特徴的な変化に着目し、樹幹内部のインタクトな放射柔細胞について放射方向や季節間での変化を解析することで、放射柔細胞の細胞死発現機構を理解する上で重要な形態変化および遺伝子発現変化の時間的・空間的情報を得る。スギ放射柔細胞を用いた二次代謝を伴う細胞死の誘導実験系を用いて、細胞死過程における核およびデンプン粒の径時的変化について顕微鏡を用いて観察を行った。その結果、デンプン粒が誘導5日目から10日目にかけて急激に減少し、15日目から25日目にかけてデンプン粒は消失し、核の著しい形態変化が起こることが明らかになった。また、放射柔細胞の生体染色法を用いて、細胞内エステラーゼ活性の評価や細胞膜の健全性の評価を行った。その結果、細胞内エステラーゼ活性および細胞膜の健全性の喪失と核の著しい形態変化が同様のタイミングで起こることを明らかにした。さらに、スギの心材物質の一種であるアガサレジノールの定量について検討し、顕微鏡観察を行った組織とほぼ同じ領域の小さなサンプルから定量が可能であることが明らかになった。また、インタクトなポプラ放射柔細胞を用いて、放射方向における細胞の生存率の変化および遺伝子発現の変化について解析を行い、管状要素のプログラム細胞死において自己分解に関わることが知られている酵素であるxylem cysteine peptidase発現量が辺材最内層において低いことを明らかにした。本研究では、実験1:二次代謝を伴う細胞死誘導系を用いた放射柔細胞の細胞死過程の経時的変化の解析、および実験2:インタクトな放射柔細胞の細胞死過程の解析を行うことで、放射柔細胞の細胞死機構を理解する上で重要な変化の時間的・空間的情報を得ることを主目的としている。本年度では、人為的に放射柔細胞の細胞死を誘導する実験系を用いて、放射柔細胞の細胞死過程における細胞内容物の変化および二次代謝物質の量的変化を経時的に明らかにすることを目的とした。スギ放射柔細胞を用いた二次代謝を伴う細胞死の誘導実験系を用いて、心材物質の一種であるアガサレジノール含有量の変化および放射柔細胞の細胞学的変化について同一試料を用いて評価した。その結果、誘導5日目から10日目にかけて、デンプン含有量が急激に減少するのに対して、アガサレジノール含有量は急激に増加していた。この結果から、誘導5日目から10日目の間には、放射柔細胞における一次代謝および二次代謝が活発に行われているといえる。さらに、透過電子顕微鏡による核の形態および内部構造変化について解析を行った結果、誘導15日目までは細胞質の電子密度が高くなる現象が認められたものの細胞死の前兆となるようなクロマチン凝集などの変化は認められず、誘導25日目において劇的な形態および内部構造の変化が認められた。したがって、自己分解の開始は誘導15-25日目の間に起こることが明らかになった。本研究においては、同一試料を用いた化学分析と細胞学的解析を経時的に行うことによって、二次代謝を伴う放射柔細胞の細胞死を誘導する本実験系における二次代謝および細胞死における重要な変化が起こるタイミングを明らかにできたといえる。木質科学スギ放射柔細胞を用いた二次代謝を伴う細胞死の誘導実験系を用いて、細胞死過程における核およびデンプン粒の径時的変化を明らかにすることが出来た。また、放射柔細胞ではこれまで報告例があまりない生体染色法を用いて、細胞内エステラーゼ活性や細胞膜の健全性の喪失のタイミングを明らかにすることができた。さらに、スギの心材物質の一種であるアガサレジノールの定量について検討し、顕微鏡観察を行った組織とほぼ同じ領域の小さなサンプルから定量が可能であることが明らかにできた。加えて、インタクトなポプラ放射柔細胞を用いて、放射方向におけるxylem

cysteinepeptidase遺伝子の発現量の変化を明らかにできた。以上の成果より、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。スギなどの放射柔細胞を用いた二次代謝を伴う細胞死の誘導実験系を用いて、細胞死過程における細胞小器官の変化をより詳細に解析する。さらには、細胞齢の異なる放射柔細胞を用いて人為的に細胞死を誘導することで、細胞齢の違いによる応答性の違いと細胞死の準備段階がいつから始まるのかについて知見を得る。加えて、インタクトな放射柔細胞の細胞死過程について、細胞生物学的解析を進め、本実験系で得られている知見との比較を行う。本年度において、二次代謝を伴う放射柔細胞の細胞死誘導系における細胞小器官の径時的変化について概要を明らかにすることができた。次年度においては、より詳細な細胞生物学的解析を行うが、当初予定よりも多くの解析を予定している。したがって、当初予定よりも多くの研究費が必要であると判断した。放射柔細胞の細胞死過程の径時的変化をより詳細に明らかにするための細胞生物学的解析を遂行するための費用に充てる。また、本研究の成果をまとめ、国際的な学術雑誌に論文を投稿することから、その掲載費用の支払いにも充てる予定である。
重度重複障害を持つ子どもの参加を支える相互的コミュニケーションと支援

重度重複障害児の参加を促す手がかりを明らかにするため、まず、相互的コミュニケーションの方略を分析し、活動を対話相手自身も楽しむこと、マルチセンソリーな手段を用いることが重要であることなどを明らかにした。そして、マルチセンソリー・ストーリーテリングに注目し、支援現場での効果的な支援策について英国の3事例を分析した。今後の実践に向けて、マルチセンソリー・ストーリーテリング用の教材を英国BagBooksを基に試作し、また、教員や保護者向けのストーリーテリング講習会を開催した。さらに、今後日本語版を作成していくための参考資料とするためにナラティブインターベンションプログラムの翻訳を行った。本研究においては、1)重度重複障害のある子どもの相互的コミュニケーションを成立・促進させる方略およびその効果の解明、2)相互的コミュニケーション成立を促進する支援方法の集積と管理システムの開発、3)成果を基にした親支援への発展の模索を目的としている。1)の支援方略については、相互的コミュニケーションを成立・促進させる教師の態度についての分析を基にさらに発展させ概念化をおこなった。今後概念化をさらに進めていくために身体性や共感性、情動などに関連する資料収集も併せて行った。成果としてIASSIDDで発表したがその発表では、支援者が子どもと共に活動する中で、自らが楽しむこと、そして楽しむ中で新たに発想したことを子どもの特性に合わせて活動内容に取り込む創造性が重要であることを強調した。相互的コミュニケーションを成立・促進させることによる効果については、読み聞かせに複数のモダルを積極的に用いるマルティセンソリーストーリーテリング(MSST)の場面を分析した。2)についはMSSTを作成、販売、ストーリーテラーの派遣や教師等へのトレーニングを行っているイギリスにあるチャリティ団体(Bag Books)について、昨年度に訪問して収集した資料を基に分析を行い、日本の教育で活用できる可能性を探った。これを特殊教育学会で発表した。さらに、その団体が発行するストーリーの中から日本の文化的背景の中で生活する子どもに適応しやすいものを選んで日本語への翻訳をして、日本文化に適応するための改変、試行を行いさらに工夫を重ねた。また、イギリスにあるコミュニケーション支援narrative intervention programmeについて、次年度にインタビューや調査を行う土壌を作った。3)については、子どもとの相互的コミュニケーションを促進する絵本の作成・配布等についての計画をしている段階である。本研究では、重度重複障害があり、やり取りの難しい児との相互的コミュニケーションを成立させる方略および成立することの教育や発達上の効果・意義を明らかにし、その成立を促進する授業教材や関わり方のリソースおよび管理システムの開発、さらには親支援への発展の模索を行うことを目的として、3年にわたる研究を進めていこうとしている。初年度である平成24年度は、相互的コミュニケーションを成立させる関わり手の方略を、教師の態度という観点から分析した。これまでに集積してきた授業に加えて新たに音楽療法の授業、ストーリー・テリングの授業を見学あるいはビデオ記録した。それらのデータをもとに、マルチモーダルな記述・分析方法を用いて分析を行い、学会での発表により意見交換を行いながら成果をまとめてきた。現時点で明らかになったことは、一見偶然として起こるような相互的なコミュニケーションも、児童生徒の実態把握、教師の想像力、教師間の連携がうまく連動して作られた楽しい活動空間の中で相互的なコミュニケーションが生まれているのであろうということである。また、分析方法として新たに吹き出しを用いて、吹き出しに記述したコメントから概念を抽出するという手法も試みた。さらに、ストーリー・テリングの教材を作成・販売し、希望する特別支援学校に出向いてストーリー・テリングを行っている、ある英国のチャリティ団体について、実際に訪問して団体の活動の見学、資料収集を行った。教材は、いくつかの感覚(視覚、聴覚、触覚、嗅覚など)で感じることができるものであり、教材の製作・配布やストーリー・テリングおよびストリーテラーのトレーニングなどを組織的に行っていた。今後さらにこのチャリティ団体の活動を分析し、日本での重度重複障害のある子どもたちへの教育実践での援用について検討をしていきたい。最終年度は、1)英国でのマルティセンソリー・ストーリーテリング(MSST)の取り組みについての情報を集約し、2)その成果を日本の重度重複障害をもつ児童生徒に還元するための教材を作成し、3)ガイドラインを作成する基盤の資料作成を行った。1)英国でのMSSTの取り組みについての情報収集:スコットランドの重症児と家族を支援する団体PAMISが、てんかんの理解、性教育(月経の手当てや精通について)、歯科衛生などの個のニーズに応じた読み聞かせ絵本を作成し、学校・家庭に貸し出しをしている。学校と家庭で連携しての教育が可能であり、家族への支援につながることが明らかになった。障害のある人と共に語りを行うチャリティ団体OpenStorytellersがイングランドにあり、その創設者Nicola Groveへのインタビュー、教師トレーニングのセッションへの参加を行った。2)BagBookにて読み聞かせ教材の作成:アートクラフトのスタッフの指導を受けながら教材の作成を行った。

特に、日本向けの教材(京都で迷子)を作成し、日本の親子療育で使用をした。3)比較的コミュニケーション能力の高い児者向けのナラティブ・インターベンション・プログラム(NIP):NIPの作者であるCity UniversityLondonのVictoria Joffeにインタビューを行い、そのプログラムの目的、効果、課題などについてまとめた。日本版の作成に向けて翻訳を行い、日本での使用に向けて改変が必要な点を整理した。発達医学(小児科学)研究開始前および年度当初に計画したことが、ほぼ想定通りに進んでいる。相互的コミュニケーションを成立させる方略および成立することの教育上の効果、発達上の意義の解明については、詩の朗読の授業および、音楽療法の授業の中での相互的コミュニケーションがみらる箇所の分析を行い、その成果を学会において発表した。相互的コミュニケーションを促進する授業教材、管理システムの開発については、予定よりも早く英国の施設や特別支援学校への訪問が可能になり今後の展開が期待できる情報交換や資料収集を行うことができた。その一方で、ビデオ録画による資料収集は個人情報への配慮等で予定したほどには進まなかった。これについては、今後も難渋することが予想され、個人情報の保護を優先しながら研究を進めていく上では、研究方法を再考していく必要があると思われる。分析した結果をかかわった教師等支援者へフィードバックし、その際のディスカッションや教師等支援者へのインタビューを資料に追加して分析を進めることなどを新たに考慮していきたい。最終年度である平成26年度は、相互的コミュニケーションを促進する教材の作成や提供、そして家族のサポートにつながる仕組み作りに重点を置いて研究していきたい。ひとつには、Bag Booksのマルティセンソリーストーリーテリング(MSST)を日本の文化的背景に合わせて改変して日本版を作成することである。特に音楽的要素を含めて即興性を高め創造的な活動ができるものを作成してきたい。narrative intervention programme(NIP)は、話し言葉の産出や理解、音声の使用や処理過程、社会的文脈での言語の理解や使用のいずれかに困難を持つ中等学校の生徒に対して、授業時間を用いて教員が中心になり支援をしていくものである。小グループの活動を通して自分の思いや出来事、創作した物語を人に伝えることなどを介入していくもので、人の話を聞くことや自分の話したいことを人に伝えることの能力を高めていくねらいを持っている。このNIPを、日本の発達障害児者への支援に援用することを検討していきたいと考えている。
肺炎桿菌が高い粘稠性を示す新規メカニズムの解析

現在、string test陽性(粘稠性の高い)肺炎桿菌を、開始当時よりもさらに多く収集し、それらの次世代シーケンサーによる解析を実施している最中である。stringtest陽性株は、病原性が高いとの報告があるため、病原性に関連する遺伝子との関係についても調査を進めている。一方で、中国ではKPC-2保有string test陽性K. pneumoniaeによるアウトブレイクが起こったとの報告があり、それらはST11であった。中国からの帰国患者より、同様の株が分離されたため、これの配列解析を実施した。この株は粘稠性に関与する既知の遺伝子を保有しておらず、K. pneumoniaeの高度粘稠性に関わる新規因子を同定する必要があった。同一の患者より、酷似した遺伝的背景を有するが粘稠性を示さない臨床分離株が存在し、ドラフトゲノム配列を得て比較解析を実施したところ、粘稠性に関与する候補として7遺伝子まで絞り込んだ。今後、これらの中でどれが原因遺伝子であるかを実験的に検討する予定である。現在の進捗状況は、特に問題ないと思われる。上記の粘稠性に関連があると推定された遺伝子について、解析を行う。また、今までに収集した粘稠性の高い菌株についても、同様の遺伝子を保有しているかを検討し、変異箇所があればそれも含めて検討する。
認識と行動の変容を促す深い学びを創造する『ESDラボ』の実証的研究

本研究は、大学の学びと子どもたちの探究的な学びを有機的に結び付ける環境としてESDを軸にしたカリキュラム開発や実践、分析を行いながら、学校現場を支援し、安定的・継続的に質の高い学習プログラムを供給できる「ESDラボ(仮称)」を設置することを通して、その有用性を明らかにすることを目的とする。質の高いESD実践を学校現場に広く浸透させていくことで、これからの学習スタイルである「自己変容と社会変容を促す学び」を促進し、Society5.0の実現を目指した探究的な学びの新たな可能性を見出す。研究成果をもとに「総合的な学習(探究)の時間のモデル事例集」を作成し、教育効果の高いプログラムを広く展開する。