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伝統的専門職養成システムにおける現代的課題:学校教育と資格制度の相互影響と効果

伝統的技能職の多くは世襲や徒弟制などによって選抜や教育が行われ、学校教育などの発展とは無関係にその養成システムを構築してきた。そしてその根幹となる人材確保や配置、技術向上を担うとともに、労働条件の改善に向けた取り組みを続けてきたのが同業者団体である。事例とした杜氏職においては、季節雇用から通年雇用への切り替えが進んでいることなどにより、技術継承や再生産のシステムに大きな変化が生じていた。同業者団体にとっては、その目的のひとつとしてきた労働条件の改善が進むにつれ、組合自体の存在意義が薄れるという自己矛盾に直面していることが明らかとなった。平成22年度には、主に酒類製造業に着目して、伝統的専門職者の就業環境の変化、および伝統的専門職従事者の入職経路、入職後の職業経歴などについての検討を行った。本研究で伝統的専門職と呼ぶのは、職業分類上では技能職に分類される職種であり、その多くは世襲や徒弟制などによって選抜や教育が行われ、学校教育や職業資格制度の発展とは無関係にその養成システムが構築されてきた。しかし、それらの職業を取り巻く環境は大きく変化しつつあり、伝統的専門職者の就業状況にも影響が現れている。これらの職に従事する者、また彼らを雇用する立場にある経営者に対する聴き取り調査から得られた知見は以下の通りである。酒類製造業の技能職のうち、杜氏等日本酒の醸造に携わる者については、かつては農水産業従事者による冬期間の出稼ぎという形態での就業が多かったが、一部では通年雇用の常勤社員化が進みつつある。この背景には、伝統的に酒造関係者を輩出してきた地域においても常勤での被雇用者が増加していること、伝統的な就業形態が就業者確保の阻害要因となっていること、製造工程の機械化等によって通年での醸造が可能となっていることなどがあげられる。経営者側にとっては、通年雇用による人件費拡大は避けられないものの、酒造に関わる人的、技術的資源を社内に確保することができるという理由から社員化が選択されている場合が多い。少数の社員に季節労働者を加え製造にあたっている企業もある一方で、製造部門をすべて社員化している企業もある。雇用形態の変化により、高等教育卒業者の就職も増加しつつあるが、業務に必要な知識・スキルのうち、経験を通じて個人の内部に蓄積される性格が強いものが多いこと、肉体労働を含む多様な業務を行うことが求められることなどが問題として認識されている。平成23年度は、前年度に引き続き主に酒類製造業に着目して、伝統的専門職者の就業環境の変化、および伝統的専門職従事者の入職経路、入職後の職業経歴などについての検討を行った。しかし、それらの職業を取り巻く環境は大きく変化しつつあり、これまでの調査研究から得られた知見は以下の通りである。酒造工程従事者の技術継承のプロセスにおいて、長きに渡って重要な役割を果たしてきているのが地縁を基盤として組織された杜氏組合であり、彼らの技術継承を個人間の問題としてのみならず、組織的な側面から検討することが有効であることが示唆されたが、彼らが直面する現代的な課題は何よりもまず、季節雇用従事者数そのものの減少、入職者数の減少、高齢化という事態である。そしてそれは、農業従事者間での新規入職者の確保と、酒造工程従事者間での次世代杜氏の養成がいずれも機能しづらい状況を生み出した。この課題の解決に向けて、酒造会社では機械化を進めるとともに、製造工程に従事する者を正社員として通年で雇用することで醸造技術を社内に保有しようとしている。こうした正社員化の動きは杜氏組合が目指してきた待遇改善の理想型のひとつである。しかし、製造工程従事者の社員化は、杜氏組合内部でのヒトとワザの循環における機能不全を深刻化させるとともに、組合自体の存在意義を失わせるという自己矛盾も生じさせている。こうした状況のなか、杜氏組合の多くは、杜氏資格の審査、授与機関としての性格を強化している面もある。杜氏の職業資格化や杜氏という称号のブランド化が新たな機能として発現していくのかが今後の一つの問題である。平成24年度は、これまでの調査に引き続き主に酒類製造業に着目して、伝統的専門職者の就業環境の変化、および伝統的専門職従事者の入職経路、入職後の職業経歴などについての検討を行った。しかし、それらの職業を取り巻く環境は大きく変化しつつあり、これまでの調査研究から得られた知見に基づき、丹波杜氏を事例として、以下の点が明らかとなった。

同業者団体である杜氏組合は人材の確保や就業先の調整、労働条件の改善、技術の継承や発展のための活動を続けてきた。一方、酒造会社では機械化を進めるとともに、製造工程に従事する者を正社員として通年で雇用するようになった。そうした正社員の多くは高学歴者であり、彼らによって経験と勘によって保持されてきた技術を科学的知と融合させることにより醸造技術を社内に保有し、それをさらに発展させていくことが可能になった。この正社員化の動きは杜氏組合が目指してきた待遇改善の理想型のひとつであるが、その要求を実現させていく過程は、組合内部でのヒトとワザの循環における機能不全を深刻化させるとともに、組合自体の存在意義を失わせるという自己矛盾に直面することにつながるプロセスともなっている。本研究ではこれらの知見を基盤としながら、さらに普遍的な課題や特質を抽出することを目的として継続を図りたいと考えている。東日本大震災への対応により、本務における学事日程の1か月遅れ開始と夏季休業の短縮、被災建物の修復等があり、当初の調査計画を大幅に変更して実施した。そのため調査資料の整理、インタビュー調査の記録起こしを予定通り進めることができなかった。次年度の早期に計画の遅れを取り戻す作業を実行する。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は研究計画の最終年度であり、研究計画に示した通り遂行し、研究の成果を明らかにするが、「11.現在までの達成度」の自己点検・評価に述べたように震災対応による計画の遅れがあり、本年度の早期に残した作業に取り組む。その作業と並行しつつ本年度の研究課題を遂行し、研究成果による新たな知見を公表し、研究の深化を図る。
スズメバチが作るシルクの人工タンパク質生産と天然マユ構造の再構築

スズメバチの幼虫が作るマユ(ホーネットシルク、HS)について、構成する4種類のタンパク質(Vs14)を合成、構造を調べ、HSの人工生産系の基盤を築くことを本研究の目的とした。Vs14を大腸菌で高効率で生産する条件と見出した。Vs14の構造および構造転移挙動は天然HSの挙動と一致した。各pHにおけるζポテンシャルを測定した結果、Vs14の等電点(pI)は、それぞれ、アミノ酸配列から計算されるpIの理論値と全てよく一致した。生理条件(pH 7.4)下で表面が正に帯電しているVs1と2は高い細胞接着活性を示した。昨年度の成果として、スズメバチの幼虫が作るマユ(ホーネットシルク、以下ではHSと略す)について、HSを構成している4種類のタンパク質(Vs14)を人工的に合成することに成功した。本年度は、タンパク質の大量生産に向けた培養条件の更なる効率化を検討する傍らで、HSに細胞接着機能を有するペプチド(Arg-Gly-Asp-Ser (RGDS))を導入することで、ホーネットシルクの機能性付加についての検討を行った。実験の結果、HSを構成するタンパク質の1つであるVs1の全長のN端にRGDSを付加したタンパク質の培養に成功した。培養したタンパク質をフィルム化し、フィルム表面への細胞接着活性を調べたところ、RGDS付加による細胞接着性の顕著な向上が認められた。HSの持つフィルムとしての優れた物性を兼ね備えた新素材としての可能性が拓けた。この成果は日本シルク学会誌にて発表した。スズメバチの幼虫が作るマユ(ホーネットシルク、以下ではHSと略す)について、(1) HSを構成しているタンパク質の全種を人工的に合成し、マユと同じ天然構造を有する人工HSを創り出すこと、(2)個々の構成タンパク質の立体構造を解明すること、(3)大腸菌によるHSの生産技術によってHSを人工的に大量生産するための基礎技術を確立することを本研究の目的としている。本年度は、HSの構成タンパク質を大腸菌によって合成し、HSの天然構造の再構築いついて検討することを研究の目的とした。HSを構成している5種類のタンパク質(Vs15)のうち主要成分であるVs14の4種類について、Vs1ー4をコードするDNAをpETベクター(Novagen製)に挿入し、それぞれの組換えベクターを得た。これらを用いてRosetta2(DE3)大腸菌(Novagen製)を形質転換し、培養の最適条件の検討を行った。その結果、Vs1ー4の収率は、大腸菌懸濁液1 Lあたりそれぞれ340(25°C培養時)、170(31°C培養時)、250(31°C培養時)、360(31°C培養時) mgであり、高い収率でタンパク質が得られることが分った。さらに、得られたタンパク質の溶解性を検討したところ、天然のホーネットシルクと同様の挙動を示すことが分った。溶液をシャーレ上に流延して乾燥することで、柔軟性のある透明なフィルムを得ることができた。また、乾燥フィルムの固体構造の解析も行った。スズメバチの幼虫が作るマユ(ホーネットシルク、以下HSと略す)について、HSを構成する4種類のタンパク質(Vs14)を人工的に合成し、構造を調べ、HSの人工生産系の基盤を築くことが本研究の目的である。初年度は、Vs14のタンパク質を高効率で生産する条件の検討を行った。昨年度は、Vsに細胞接着機能を有するペプチド(Arg-Gly-Asp-Ser(RGDS))を導入することによる機能性付加についての検討を行い、細胞接着性を顕著に向上させることに成功した。最終年度の本年度は、Vsの表面構造の解析と機能性との関係と、天然のHSとの構造比較を行った。Vssilk1ー4をコードするDNAをpETベクター(Novagen製)に挿入し、それぞれの組換えベクターを得た。これらを用いてRosetta2(DE3)大腸菌(Novagen製)を形質転換し、25、28、31°Cの下、それぞれ48、24、24時間培養した。大腸菌をBugBuster Master Mix(Novagen製)で処理することで封入体を得た。Vs14はすべてヘキサフロロイソプロパノール(HFIP)に可溶であり、乾燥直後に形成されるフィルム中ではαヘリックスを形成していた。その後、エタノールに漬すとβシートへの構造転移が起こったが、αヘリックスも一部残った。こうした構造変化は天然HSの挙動と一致した。各pHにおけるζポテンシャルを測定した結果、等電点(pI)はVs1,2,3,4の順にそれぞれ8.9、9.1、5.0、4.2であった。こららの値は、アミノ酸配列から計算されるpIの理論値10.29、10.18、5.76、4.38と全てよく一致した。

生理条件(pH 7.4)下で表面電荷が正に帯電しているVs1と2は高い細胞接着活性を示した。昆虫利用学昨年度にVs14タンパク質の培養が全て成功し、予定を上回るペースで研究が進んだことから、本年度は培養条件の更なる効率化の検討をしつつ、当初の計画を超えた機能性を付与したHSの培養にも踏み込んで検討を行った。その成果は論文として公表した。計画していたVs14タンパク質の構造解析についても順調に進んでおり、最終年度には論文として公表することを計画している。本年度の目標であったHSの構成タンパク質Vs15を大腸菌によって合成し、HSの天然構造が再構築される調製条件を見つけることに対しては、Vs14の合成に成功した。Vs5については、天然ホーネットシルク中の存在量が他の4種と比較して少ないことと、アミノ酸の配列特性が大きく異なることから今回の検討からは除外した。また、次年度に計画していたタンパク質の構造解析も、本年度から前倒しで開始しており、目標を上回るペースで研究が進んでいる。培養したVs14が天然HSと同様の構造と物性を有しているかを示すことが今後の課題となる。HSの構造の特徴であるαヘリックス構造や表面物性について調べ、比較検討を行う。具体的には、培養したVs14をそれぞれフィルム状に成形し、成形物と天然HSの構造をFTIRや固体NMRを用いて解析し比較する。さらに、フィルムの表面物性を接触角やζ電位測定によって評価し、天然HSとの比較を行う。今後は、大腸菌で作ったホーネットシルクタンパク質の構造解析を行うこと、及び、タンパク質の大量生産に向けた培養条件の更なる効率化を目指す。構造解析では、NMR、X線、CDなどの分光学的手法を駆使して、大腸菌によって得られたタンパク質の構造と、天然HSとの構造比較を行う。また、機能性についての天然HSとの比較も行う。具体的には、天然HSから得られる素材が有する細胞との特異的な接着活性が、大腸菌によって作られたタンパク質にも同様の機能を有するかといった点について検討を行う。また、培養条件の最適化では、大腸菌培養に用いる[培地種]、[大腸菌種]、[プラスミド種]、[温度]、[時間]、[酸素量]、[振とう方法]、[振とう速度]を変数にして、最適な培養条件を検討する。培養して得たタンパク質の構造解析は順調に進んでいるが、当初H25年度に計画していたNMR解析をH26年度に変更した。これによってNMR測定に関わる試料管、安定同位体試薬等の高価な消耗品が本年度中に購入されなかった。これによって、次年度使用額が生じた。NMR解析はH26年度に予定通り計画している。研究費は、構造解析のための分光測定に必要な消耗品、大腸菌培養に関わる試薬などの消耗品。各種の機能評価に必要な消耗品などを購入する費用に企てる。また、研究の進捗によっては、一時的に研究補助員を雇用して培養等の作業補助を依頼するための賃金にも使用する。さらに最終年度なので論文発表や学会発表に関する費用としても使用する予定である。研究費は、構造解析のための分光測定に必要な消耗品、大腸菌培養に関わる試薬などの消耗品、各種の機能評価に必要な消耗品などを購入する費用に企てる。
エナメル器細胞の分化とCD44,ERMファミリー発現に関する研究

細胞の分化、形態変化は全身性ホルモンのほか局所性のサイトカインおよびカドヘリン、インテグリンなどの細胞接着分子を介した細部間、細胞基質間相互作用により制御されている。細胞接着分子はこれに結合する細胞骨格蛋白を介して細胞内情報伝達に関与しており、CD44においても月田ら(1994)によりエズリン、ラディキシン、モエシンからなるezrin-radixin-moesin(ERM)ファミリーがアクチンフィラメントの構築に重要であることが明かにされている。我々は、エナメル器の細胞のなかでも中間層細胞、乳頭層細胞にCD44(ヒアルロン酸レセプター)が豊富に局在していること、CD44分子中にパラン硫酸鎖が含まれることを免疫組織化学的に明らかにし、さらに切片上にて中間層細胞、乳頭層細胞にヘパリン結合性サイトカインである線維芽細胞成長因子がヘパラン硫酸鎖を介して保持されることを報告してきた。本研究は、ラット切歯エナメル器細胞におけるヒアルロン酸レセプターであるCD44、アクチン結合性蛋白であるERMファミリー局在について検索し、これらの蛋白の細胞骨格形成における役割、エナメル器の分化と関連性を免疫組織化学的に検討し、共焦点走査型レーザー顕微鏡、透過型電子顕微鏡を用いて観察したものである。エナメル器におけるCD44局在は、エナメル器細胞すべてに認められたが、とくに前エナメル芽細胞から形成期エナメル芽細胞への分化に伴い、中間層細胞において強い陽性反応を示した。成熟期にいたるとsmooth-ended ameloblasts,ruffle-ended ameloblastsいずれの時期においてもCD44局在は乳頭層細胞に強く検出された。ERM局在については、中間層、乳頭層細胞ではエズリン、ラディキシン局在がCD44分布と類似して認められ、電顕観察により、両細胞の微繊毛構造に一致することが明かとなった。また、分化期においては前エナメル芽細胞と中間層細胞の接触部位に、CD44、エズリン、ラディキシン局在が認められた。以上のように、CD44-エズリン、ラディキシン-アクチンフィラメント機構が中間層、乳頭層細胞の細胞骨格の構築の関与すること、さらに、エナメル芽細胞の分化制御における中間層細胞あるいは乳頭層細胞との細胞間相互作用の細胞生物学的機構に重要であることが示唆された。
生体模倣によるバイオセンサー、駆動・物質・信号輸送システムの研究

新規なポリ(N-3-アミノプロピルピロール-ピロール)共重合体にウレアーゼ酵素を共有結合により固定化し、尿素センサーを作成した。尿素濃度に対して、6.6μM-0.4mMの尿素を検知した。この成果はAnovel thin film urea biosensorbased on copolymer poly(N-3-aminopropylpyrrole-co-pyrrole)filmにまとめた。更に、フェリシアニドをドープしたポリピロールフィルムを作成し、電解伸縮を調べた。この系ではフェリシアニドがポリピロール内に固定化された状態で酸化還元されることから、還元伸張することを明らかにし、成果はThin Solid Filmに発表した。
断層運動に伴う地盤の変形とそれによって生じる構造物被害の軽減に関する研究

以下のような研究成果をあげた。1.観測波形から直接、2000年鳥取県西部地震の震源の断層上の応力変化を推定した。断層中央浅部と深部で大きく応力が低下したこと、応力はほぼ単調に11.5sもしくはそれより短い時間内に低下したことなどを示した。2.基盤の横ずれ断層運動によって表層地盤内で生じるすべりについて、個別要素法解析を行って調べた。初期段階においては、地盤内部では基盤の断層の両側で断層から斜め上方へと伸びるせん断帯が形成され、その後、基盤断層を横切る形状のせん断帯が形成されてそれが地表まで達して雁行状のリーデルせん断帯を形作ること、さらに断層変位が増すと、基盤の断層とより低角度で交差する2次的なせん断帯が現れることなど、模型実験でせん断帯が形成される過程を数値解析で再現した。基盤の断層から両側へ伸びるせん断帯については、横ずれに伴う水平面内のせん断変形に加えてダイレタンシーに起因していることを、基盤の断層を横切る形状のせん断帯については水平面内と鉛直面内のせん断によって生じていること示し、横ずれ断層に伴って地盤内部で生じるせん断帯の形成メカニズムを明らかにした。3.横ずれ断層模型実験を行い、表層の地盤の一部を異なる特性を持つ地盤材料に置き換えることによって、基盤断層によって表層地盤内に形成されるすべりの位置やすべり量が変化することを示した。4.構造物と地盤の非線形材料構成則を組み入れた3次元有限要素モデルを用いて、構造物-地盤の相互作用を考慮した解析を、杭基礎を対象に行った。変形特性を適切に考慮することで実大コンクリート杭の杭頭水平荷重時挙動を精度よくシミュレートできることや、静的解析と動的解析で地盤の歪み状態が異なることなどを示した。表層地盤内を断層変位がどのように進展するかを解明するために、砂を用いて模型地盤を作成し、地盤の底部に横ずれ変位を加えて、模型地盤の変形、歪み分布、すべり線の発達する位置を調べた。また、軽量土としても用いられる発泡ビーズを用いて模型地盤を作成し、同様な実験を行った。その結果、発泡ビーズを用いた領域内では領域全体に渡る連続的な変形が主に起こりせん断面が形成されにくいこと、また、模型地盤内に発泡ビーズを用いた領域が存在することによって周囲の砂地盤内でもせん断面が形成されるのに必要となる基盤の断層変位が大きくなるなど、発泡ビーズを用いることで断層によるすべりを低減する効果があることが確認された。実験と平行して、個別要素法を用いて模型実験の解析を行った。3次元的に複雑な形状を取るせん断面を解析するためには多数の粒子が必要になるため、並列化による計算速度の高速化に主眼をおいた。解析によって、地盤下部では基盤の断層に沿った変形が主であるのに対し、地盤上部では変形範囲が広がること、地盤上部の変形領域が基盤の断層面に対して斜めになるなど、実験結果と調和的な結果が得られた。さらに、埋設管を対象に断層変位による影響の評価方法について検討した。上記実験・解析と平行して、震源断層上の動的破壊過程について、2000年鳥取県西部地震を対象として検討した。観測波形から断層面上の地震時の応力変化を推定した。その結果、断層中央浅部と断層深部で大きな応力降下が起きていること、応力降下は11.5s程度もしくはそれよりも短い時間に起きていること、破壊後に応力は大きく回復していないことなどを示した。表層地盤内を断層変位がどのように進展するかを解明するために、砂を用いて模型地盤を作成し、地盤の底部に横ずれ変位を加える実験を行った。平行して、個別要素法を用いて模型実験の数値シミュレーションを行った。

実験においても数値解析においても、地盤下部では基盤の断層に沿った変形が主であるのに対し地盤上部では変形範囲が広がること、断層変位が加わると断層と斜めに交わるせん断帯が形成され、さらに断層変位が大きくなると、断層と低角度で交差するせん断帯が形成されることなど、数値解析によって実験と調和的な結果が得られた。また、数値解析において、基盤の断層変位が小さい段階では、基盤断層の近傍に変形が集中する一方で、断層の両側に斜め上方向へとひずみの大きな領域が伸びていく様子が示された。この高ひずみ領域では顕著なすべりは起きていなかった。さらに、数値解析から、断層と斜めに交差するせん断帯の内側(断層寄り)では、せん断帯に沿う方向が最大圧縮方向となり、外側では、最大圧縮方向は高角度で断層と交わっていることが確かめられた。あわせて、砂地盤の一部に軽量土としても用いられる発泡ビーズを用いて模型地盤を作成して横ずれ断層変位を加える実験を行った。断層を挟んだ比較的広い領域に発泡ビーズを用いると、ビーズ領域全体にわたる連続的な変形が起こり、せん断帯が形成されにくくなった。一方、断層を跨ぐ狭い領域に発泡ビーズを用いた場合は、ビーズ領域に変形が集中し、殆ど変形が生じない領域が周囲の砂地盤内で形成されるなど、表層の地盤の一部を異なる特性を持つ地盤材料に置き換えることによって断層のすべりが形成される位置やすべり量が変化することを示した。また、2000年鳥取県西部地震の動的破壊過程について調べ、断層中央浅部と断層深部で大きな応力降下が起きており、震源断層上端部でのすべり速度は最大で2m/s程度であったという結果を得た。横ずれ断層を対象として、個別要素法解析を行い、実験結果と比較した。変形の初期段階においては、地盤内部では基盤の断層の両側で断層から斜め上方へと伸びるせん断帯が形成され、その後、変位の増加に伴い、基盤断層を横切る形状のせん断帯が形成されてそれが地表まで達して雁行状のリーデルせん断帯を形作ること、さらに断層変位が増すと、基盤の断層とより低角度で交差する2次的なせん断帯が現れることなど、砂を用いた模型実験で観察される横ずれ断層に特徴的なせん断帯が形成される過程を、数値解析で再現した。リーデルせん断や2次的な低角度のせん断帯が地表に現れる際の基盤の変位量(地盤厚さに対する比率)などについては、実験結果とある程度定量的にも一致する結果が得られた。基盤の断層から両側へ伸びるせん断帯については、横ずれに伴う水平面内のせん断変形に加えてダイレタンシーに起因していることを、基盤の断層を横切る形状のせん断帯については水平面内と鉛直面内のせん断によって生じていること示し、これまで必ずしも明らかになっていなかった、横ずれ断層に伴って地盤内部で生じるせん断帯の形成メカニズムを明らかにした。さらに、数値解析によって、リーデルせん断ができることにより応力場が変化して2次的なせん断帯が形成されることを確認するとともに、変形の初期段階では地盤の下部で短い間隔でせん断帯が形成されるが、その一部のみが発達を続けて地表まで達するせん断帯を形作る可能性があることを示した。地盤の剛性を変化させた解析を行ったが,模型地盤全体の剛性を変えた場合については,剛性の違いによる変形形状の差異は明瞭には現れなかった。
コンドロイチン硫酸の構造解析・機能探索法に関する研究

生体内の細胞膜および細胞外マトリクスの構成成分である主なグリコサミノグリカン(コンドロイチン硫酸・へパラン硫酸・ヒアルロン酸)の全ての2糖単位のグライコブロッテイング法を応用した簡便な精製法と、両イオン性クロマトグラフィーを用いた分析手法により、これまで困難であった同時かつ高感度な新規分析手法を確立した。また、本法を種々の培養細胞の分析に適用することで、各細胞をグリコサミノグリカンの発現パターンによって分類可能である事を示した。さらに、本法を再生医療に用いられている培養角膜試料に適用する事で新たな知見を得た。本研究の目的である「コンドロイチン硫酸の構造・機能解析」に向け、本年度は基盤となる構造解析手法の確立と糖鎖ライブラリーの調製を行った。オリゴ糖レベルでの構造解析を可能にするため、はじめに2糖のMS/MSライブラリーの構築を行った。また、LC/MSにより構造多様性のある2糖を分離しながら解析する技術の確立を図った。この時、これまで一般的な2糖分析に用いられているイオン交換やイオンペアを用いたクロマトグラフィーでは、質量分析時のイオン化を阻害してしまう。そこで、両性イオン型クロマトグラフィー(ZIC-HILIC)を用いる事で、イオン化効率を損なうことなくLC/MS測定が可能となった。また、オリゴ糖サイズの分離も良好であることを確認した。次に、これまでに構築した2糖のMS/MSライブラリーを活用し、4糖の解析手法の確立に着手した。4糖をMS^2により、2糖にフラグメント化させた後、それぞれのフラグメントのMS^3パターンを取得し、構築した2糖のMS/MSライブラリーとの一致度を評価する事により、より多様な構造をもつ4糖であっても解析可能である事を確認した。また、「CS鎖の構造-機能相関解析を行うために必要な糖鎖ライブラリーの調製」の研究も進めた。しかし、従来の糖鎖精製法ではサンプル調製に多大の労力と時間を必要とするが、本研室で開発された糖鎖補足ビーズを用いた高速糖鎖精製法を利用することで、迅速に糖鎖ライブラリーを集積できる事を確認した。現在、この迅速糖鎖精製法と本研究で開発したZIC-HILIC/MSと組み合わせることにより、糖鎖ライブラリーの集積と解析を同時に行う事ができる技術を確立するために、研究を続行している途中である。研究開始当初、「CSの簡便かつ微量分析手法の確立」を目的としていたが、CS以外のグリコサミノグリカンであるヘパラン硫酸(HS)、ヒアルロン酸(HA)も重要な生物学的機能を発揮する事からこれら、(1)「全ての主要なグリコサミノグリカンの簡便かつ微量分析手法の確立」を目的とした。また、近年、再生医療の分野へ期待が寄せられている幹細胞を有効に活用するためには、細胞の分化(品質)を定量的に評価するアッセイ系が必要であるが、従来の方法では汎用性が低く問題点も多い。そこで、細胞の状態をよく反映する糖鎖に着目し、(2)「糖鎖発現プロファイルから細胞の分類や状態を評価する系の確立」を目的とした。(1)の目的を達成するために、培養細胞や組織を用いて、主要な全てのグリコサミノグリカン(CS,HS,HA)を2糖単位まで分解し、近年我々が開発した糖鎖を選択的に精製する手法(グライコブロッティング法)を用い、糖鎖を精製すると同時に糖鎖を蛍光ラベルする手法を確立した。得られた蛍光ラベル化糖鎖を両イオン性クロマトグラフィーの分離条件を種々検討した結果、CS,HS,HAすべての2糖単位を分離可能な分離条件を初めて確立した。次に(2)の目的を達成するために種々の培養細胞に本法を適用する事で、1x10^6個程度の微量な培養細胞から定量的・定性的なGAGプロファイルを得ることができる事を確認し、また細胞特異的に糖鎖プロファイルが異なる事を見出した。この結果から本法が細胞の分類に有用な手法である事が示唆された。さらに、本法を再生医療に用いられている自家口腔粘膜から人工培養した角膜試料に適用する事で、口腔粘膜幹細胞から分化する過程で糖鎖プロファイルに大きな変化が起こる事を確認し、細胞分化過程における細胞の品質の評価にも有用である事や、また細胞分化過程における糖鎖変化の生化学的意義に関する新しい知見を得た。
初期「新フランス評論」誌と同時代の象徴主義文芸誌

過去3年間の主要な成果としては次の3点がある。第一は、フランスにおいて初期「新フランス評論」誌にかんする多数の関連未刊文献を参照し、同時代の文学環境について具体的な知見を深めたこと。第二に、同誌と交流のあった文芸誌、とりわけ「ラ・ファランジュ」を調査し、その総合索引を作成したこと(この成果はフランスのジッド研究センターから出版予定)、第三に、アンドレ・ジッド=ポール・フォール往復書簡集校訂版を公刊したことである。当初の計画どおり、初年度(3年計画のうち)の研究作業は、「新フランス評論」誌創刊前後の文芸誌間交流についての具体的調査が中心となった。本研究課題が対象とする時期(一応の区切りとして1904年からの10年間)に刊行され、かつ「新フランス評論」グループと何らかの関わりがあったフランス内外の文芸誌については、すでに関連書誌作成などの予備的作業にもとづき研究方針を定めていたが、本年度は、これをもとに「誌と散文」誌および「ラ・ファランジュ」誌の総体的分析によって両誌の基本的な編集方針や文学的主張の傾向を探るとともに、未刊行の文献や資料の調査をおこなった。とりわけ「ラ・ファランジュ」誌については、斯界の権威クロード・マルタン氏と共同で、総合的な書誌・索引を作成した(この成果はフランスの「ジッド研究センター」から近刊予定)。また未刊行の文献や資料の閲覧・筆写のために、フランスでの現地調査をおこない(主要な訪問機関はパリ大学附属ジャック・ドゥーセ文庫とフランス国立図書館の2カ所)、当該雑誌間の交流の具体相をかなり正確なかたちで把握することができた。その作業成果の一端として、研究課題にかんし計5点の学術論文・図書(分担執筆)を印刷公表した。付言すれば、書簡など自筆稿類の精確な筆写は時間をとる作業であるが、すでに親交を結んでいるフランス人研究者・図書館司書に解読・筆写の協力を仰ぎ、効率よく作業を進めることができた(協力は個人的な友誼にもとづくものであり、すべて無償である)。当初の計画どおり、第2年度(3年計画のうち)の研究作業は、初年度につづき「新フランス評論」誌創刊前後の文芸誌間交流についての具体的調査が中心となった。本研究課題が対象とする時期(一応の区切りとして1904年からの10年間)に刊行され、かつアンドレ・ジッド・ジッドら「新フランス評論」グループと何らかの関わりがあったフランス内外の文芸誌については、すでに関連書誌作成などの予備的作業によって研究方針を定めていたが、本年度は、これにもとづき「誌と散文」誌および「ラ・ファランジュ」誌の基本的な編集方針や文学的主張の傾向を探るとともに、未刊行の文献や資料の調査を継続的におこなった。その主要な成果としては,第一に、ジッドと「誌と散文」主宰者ポール・フォールとの往復書簡集の校訂を作成したこと(同書簡集はフランスの「ジッド研究センター」から近刊予定)。第二に、「ラ・ファランジュ」誌について、クロード・マルタン国際ジソド学会名誉会長と共同で、総合的な書誌・索引を編纂したこと(この成果も「ジッド研究センター」から本年度中に出版の予定)。付言すれば、書簡など自筆稿類の精確な筆写は時間をとる作業であるが、すでに親交を結んでいるフランス人研究者・図書館司書に解読・筆写の協力を仰ぎ、効率よく作業を進めることができた(協力は個大的な友誼にもとづくものであり、すべて無償である)。当初の計画どおり、最終年度(3年計画のうち)の研究作業は「新フランス評論」誌創刊前後の雑誌間文学交流にかんする基礎資料の分析と、作業成果の統合が中心となった。まずは、本課題が対象とする時期(一応の区切りとして1904年から第一次世界大戦勃発までの10年間)に刊行され、かつアンドレ・ジッドら「新フランス評論」グループと何らかの関わりがあったフランス内外の象徴主義文芸誌のうち、主に「誌と散文」誌および「ラ・ファランジュ」誌の総体的分析によって両誌の編集方針や文学的主張の傾向を探った。また我が国では入手困難な関連雑誌類の参照と、未刊行の文献や資料(特にジッドと同時代作家・文学者たちとが交わした書簡)の閲覧・筆写を目的としてフランス(パリ大学附属ジャック・ドゥーセ文庫、フランス国立図書館など)で現地調査をおこなった。訪問機関の内、とりわけドゥーセ文庫の場合は閲覧規則がきわめて厳格であり、書簡にかんしては差出人またはその遺産相続人による許可が必要とされるが、あらかじめ十分な探索・交渉によってこれを取得していたので、現地での無用な時間的ロスもなく、効率的に作業を進めることができた。以上の調査・分析にもとづく主要な研究成果としては、第一に、ジッドと「誌と散文」

誌主宰者ポール・フォールとの往復書簡集を編纂・校訂し、フランスのジッド研究センターから公刊したこと、第二に、クロード・マルタン国際ジッド学会名誉会長と共同で「ラ・ファランジュ」誌の総合的な書誌・索引を完成したことである。研究成果として,ジッドと「誌と散文」主宰者ポール・フォールとの往復書簡集、および「ラ・ファランジュ」,誌の総合的書誌・索引の2著を完成したこと(いずれもフランスの「ジッド研究センター」から今年度内に出版予定)。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究対象を「誌と散文」「ラ・ファランジュ」両誌以外の象徴主義文芸誌にも広げ、「新フランス評論」誌との多様な関係について実証的に考究する。そのためにフランスでの文献・資料調査によって資料面のいっそうの充実をはかりつつ、課題について実質的な総括を目指す。
網膜色素変性における慢性炎症機構の解明と新たな治療戦略の確立

網膜色素変性(RP)の病態には、中枢神経系のマクロファージであるマイクログリアの活性化とそれに付随する慢性炎症の関与が示唆されている。マイクログリアは周囲の刺激因子に応じて「炎症促進型(M1)」又は「抗炎症型(M2)」へと分化する。本研究では、網膜色素変性モデルマウスを用いて、変性網膜における各マクロファージサブセットマーカーの発現量及び局在について検証した。その結果、M2よりもM1マクロファージマーカーの発現量が優位であること及び網膜変性過程において各マクロファージマーカーの発現量は徐々に減少することを確認した。さらに、M2の分化促進作用を有するスタチンの視細胞保護効果について検証した。研究代表者らは近年中枢神経系のマクロファージであるマイクログリアの活性化とそれに付随する炎症反応が網膜色素変性の病態に関与していることを報告した。マクロファージは周囲の刺激因子に応じて「炎症促進型」のM1マクロファージと「抗炎症型」のM2マクロファージへ分化することが知られているが、網膜色素変性の病態の関与については未だ不明である。本年度は特に慢性炎症におけるマクロファージの役割を検討することを目的として研究を実施した。1.網膜色素変性モデル動物におけるM1、M2マクロファージの動態と病態への関与自然発症の網膜色素変性モデル動物であるrd10マウス網膜よりmRNAを採取し、real-timePCR法を用いてM1、M2マクロファージマーカーの発現量を測定した。また、M1、M2マクロファージマーカーに対する抗体を用いて免疫組織化学染色を施行し、各マクロファージの細胞数ならびに局在の変化について検証した。rd10マウス網膜は生後の異なる時点で経時的に評価を行った。その結果、M1、M2マクロファージはいずれの時期においても発現量が上昇していたが、週数が上がるにつれて徐々に減少を認めた。2.網膜色素変性モデル動物におけるピタバスタチンのM2誘導促進作用と視細胞保護効果の検討本年度はピタバスタチンの投与方法、投与量等について検証を行った。実際の投与に関しては来年度に実施し、M1、M2マクロファージマーカーの発現変化を含めたピタバスタチンの効果について検討する。研究代表者らは中枢神経系のマクロファージであるマイクログリアの活性化とそれに付随する炎症反応の網膜色素変性の病態への関与について、平成26年度に引き続き研究を実施した。1.網膜色素変性モデル動物におけるM1、M2マクロファージの動態と病態への関与平成26年度に引き続き、網膜変性早期におけるM1、M2マクロファージ活性について検証した。網膜変性モデル動物における各マクロファージの動態についてはほぼ実施計画通りに研究を行い、各マクロファージの発現量の上昇及びその後の減少について確認した。2.網膜色素変性モデル動物におけるピタバスタチンのM2誘導促進作用と視細胞保護効果の検討平成26年度に引き続き、ピタバスタチンの投与方法、投与量等について検証を行った。その結果、従来と比較してより有効と考えられる新たな投与方法を確立している。詳細については実際にモデル動物に投与した後の次年度以降に報告予定である。研究全体を通して、ピタバスタチンの新たな投与方法の確立のために時間を要した。そのため、M1、M2マクロファージの網膜色素変性の病態への関与について、各マクロファージの動態の検証はほぼ実施計画通りに研究可能であったものの、M2マクロファージ投与による視細胞保護効果の検証等、実施計画全てを完遂することは出来なかった。中枢神経系のマクロファージであるマイクログリアの活性化とそれに不随する網膜色素変性の病態への関与について研究を実施した。網膜色素変性モデル動物におけるM1、M2マクロファージの動態と病態への関与については、ほぼ実施計画通りに各マクロファージの動態を検証した。その結果、各マクロファージの発現量の上昇及びその後の減少について確認しており、現在は論文投稿のための準備を行っている。網膜色素変性モデル動物におけるピタバスタチンのM2誘導促進作用と視細胞保護効果については、昨年度までにピタバスタチンの投与方法、投与量等について検証し、従来と比較してより有効と考えられる新たな投与方法を確立している。本年度は実際に網膜色素変性モデル動物に投与し、M1、M2マクロファージの発現変化を含めたピタバスタチンの視細胞保護効果について検証を行った。これらの結果については公開に向けて準備を行っている段階であり、また、十分に解析したうえで今後の研究に応用していく方針としている。M1、M2マクロファージの網膜色素変性の病態への関与に関しては、当初の実施計画に従って順調に研究が進められている。ピタバスタチンを用いた研究では、その投与方法を含めた検証を行っていることから研究開始に遅れが生じた。

1.網膜色素変性モデル動物におけるM1、M2マクロファージの動態と病態への関与今後はM2マクロファージの視細胞保護効果について検討する予定としている。2.網膜色素変性モデル動物におけるピタバスタチンのM2誘導促進作用と視細胞保護効果の検討ピタバスタチンの投与方法確立のために時間を要したが、実際に投与可能な環境が整ってきている。今後は実際にピタバスタチンをモデル動物に投与し、M1、M2マクロファージマーカーの発現変化を含めたピタバスタチンの効果について検討する。網膜平成26年度に引き続き研究を実施する。ピタバスタチンを用いた研究では、研究の遅れを取り戻すべく、積極的な投与ならびに検証を行う。1.網膜色素変性モデル動物におけるM1、M2マクロファージの動態と病態への関与今後は網膜変性の開始早期にM1、M2マクロファージの活性がどのように変化するかを検討する予定としている。2.網膜色素変性モデル動物におけるピタバスタチンのM2誘導促進作用と視細胞保護効果の検討実際にピタバスタチンを投与し、M1、M2マクロファージマーカーの発現変化を含めたピタバスタチンの効果について検討する。ピタバスタチンの投与方法の確立に時間を要し、本年度は予定していたピタバスタチンの実際の投与による検討が実施されず、当初の予定よりも物品購入額等が少なかったため。本年度は予定していたピタバスタチンの実際の投与が施行されず、当初の予定よりも物品購入額等が少なかったため。次年度は実際にピタバスタチンを投与する予定であり、その際に使用予定である。
林冠の疎開した海岸クロマツ林における常緑広葉樹種の更新と生理生態的特性

暖温帯の海岸マツ林への常緑広葉樹の侵入・定着様式を明らかにすることを目的として、マツ類と常緑・落葉広葉樹が混交する海岸マツ林で,林冠構成木の樹種ごとの相対胸高断面積比(RBA)によるパッチの類型化、パッチごとの林床のギャップ率(GLI)と光合成有効放射(PAR)の測定、林床の稚樹個体数と分布による多様性の算出、そして、実生に由来する常緑広葉樹稚樹の伸長成長パターンの解析を行い、これらの相互関係について検討した。林冠構成木のRBAによるパッチの類型化より,調査地のパッチはマツ型、マツーハゼノキ型そしてクスノキ型の3つに分類された。これら3つのパッチの間には.GLIに大きな差はなかったが、PARはマツ型で最も高く、クスノキ型で最も低かった。林床の稚樹の多様性はPARと正の相関を示したが、常緑樹の稚樹にはパッチとの対応が無かったのに対し、落葉樹の椎樹はマツ型のパッチで多様性が高く、クスノキ型のパッチでは低下し、落葉樹稚樹の侵入・定着には光環境の影響が大きいと判断された。また、常緑広葉樹の実生は、その分布と伸長成長パターンから先駆的な樹種(クスノキ.クロガネモチなど)と非先駆的な樹種(クロキ,シロダモなど),および先駆・非先駆の両特性を有するタブノキが認められた。すなわち、先駆的な樹種は主にPARが高かったマツ型のパッチに分布し、伸張成長速度も高かった。一方,非先駆的な樹種は、すべてのパッチに分布し、伸長成長速度は低かった。タプノキは非先駆樹種と同様にいずれのパッチにも存在したが、伸長成長速度はマツ型のパッチでは先駆的な樹種と同程度であり、クスノキ型のパッチでは非先駆的樹種と同様に低かった。このような、タプノキの光環境に対ける伸長成長反応の変化は、海岸林の主要構成樹種となる大きな要因の一つと考えられた。本研究では,暖温帯の海岸マツ林における樹木の遷移機構を明確にすることを目的として1.九州大学農学部附属演習林早良実習場内の林冠が疎開した海岸マツ林にライン状の一時プロットを設定し,林床の稚樹個体と成木の分布位置,また,稚樹個体群の種構成について調査を行った.その結果,比較的大きなギャップが発生した場合,ハゼノキを主体とする落葉広葉樹が侵入して林冠を形成するため,落葉広葉樹と以前から残存するマツ類および海岸性の常緑広葉樹が混在した林冠が新しく形成されることが明らかとなった.林床の稚樹個体群にはマツ類の実生稚樹は存在せず,このことには林床に堆積したリターが影響しているものと考えられた.広葉樹稚樹の分布には樹種間差が生じており,分布の偏りが小さい種と大きい種に大別された.偏りの小さい種はすべて常緑広葉樹であり,また,クロキなどの中低木性の樹種の方がタブノキなどの高木性の樹種よりも偏りが小さかった.偏りの大きかった樹種は,ハゼノキなどの落葉広葉樹とマサキなどの匍匐性を有する常緑広葉樹であった.これらの樹種はマツ類と落葉広葉樹が林冠を構成している林床に偏在し,天空写真による相対光強度の測定から,光環境の年変化が林床の稚樹の分布に影響していると考えられた.2.海岸性の常緑広葉樹より同科同属のクスノキとヤブニッケイを選定し,人工庇陰による実生苗の比較栽培を行い,物質の生産と分配様式および葉のガス交換特性と根系の水分通導性を調査した.その結果,物質の生産と分配様式よりクスノキは庇陰回避型,逆にヤブニッケイは庇陰耐性型の種と判定された.このような樹種の特性は,葉と根の生理的機能とも密接に対応しており,回避型のクスノキでは庇陰下においても生理的機能は高い値を維持し,耐性型のヤブニッケイでは光環境と対応した値に変化していた.暖温帯の海岸マツ林への常緑広葉樹の侵入・定着様式を明らかにすることを目的として、マツ類と常緑・落葉広葉樹が混交する海岸マツ林で,林冠構成木の樹種ごとの相対胸高断面積比(RBA)によるパッチの類型化、パッチごとの林床のギャップ率(GLI)と光合成有効放射(PAR)の測定、林床の稚樹個体数と分布による多様性の算出、そして、実生に由来する常緑広葉樹稚樹の伸長成長パターンの解析を行い、これらの相互関係について検討した。

一方,非先駆的な樹種は、すべてのパッチに分布し、伸長成長速度は低かった。タプノキは非先駆樹種と同様にいずれのパッチにも存在したが、伸長成長速度はマツ型のパッチでは先駆的な樹種と同程度であり、クスノキ型のパッチでは非先駆的樹種と同様に低かった。このような、タプノキの光環境に対ける伸長成長反応の変化は、海岸林の主要構成樹種となる大きな要因の一つと考えられた。
アラン・ロブ=グリエにおけるエグゾチスム

ロブ=グリエの後期作品を研究するための重要な手がかりを得ることができた。今回、初期作品の物語の舞台となった土地の現地調査によって得られた知見をもとに、セガレンの提唱するエグゾチスムの概念を導入してロブ=グリエの作品の再読を行い、ロブ=グリエの作品創造の源泉には多文化共生に繋がる大きな世界観が存在し、その世界観が、後期の作品まで一貫して、物語の語りの構成の変遷として表現されていることを明らかにした。今年度は3年計画のうちの1年目である。本年度は。まず、ロブ=グリエの初期の作品『嫉妬』の舞台となったマルチニーク島の現地調査を行い、作品を読み直す作業から取りかかった。現地調査は平成22年9月1日から12日にかけて行ったが、期間後半のパリでロブ=グリエが居住していた場所の調査については、町の様子が一変していたためあまり大きな成果は上げられなかったが、期間前半のマルチニーク島の調査はロブ=グリエ解釈に重大な変更を迫るきわめて重要な成果をあげることができた。調査を行った結果、『嫉妬』について過去に行われた解釈のうち、テキスト理論的解釈がいかに極端な解釈にすぎないかを実感することかでき、社会学的解釈については、その解釈の極端な部分を排除するとともに妥当で強調すべきエグゾチスムに係わる部分をより深く理解することができ、こうして作品解釈の間合いを計ることが可能になった。また、この成果は『嫉妬』の解釈にとどまらず、ロブ=グリエの初期から中期にかけての多くの作品の解釈に大きな影響を及ぼすものであり、その再解釈の試みは来年度つまり研究計画の2年目に行う予定になっている。本年度の研究成果については、平成22年12月18日に行われた「関西大学フランス語フランス文学会」で口頭発表を行った上、平成23年3月15日発行の当該学会誌『仏語仏文学第37号』に論文として発表した。今年度は3年計画のうちの2年目であった。1年目には、研究全体の出発点となるマルチニーク島の現地調査を行い、ロブ=グリエの作品についての認識を修正することができたが、今年度は、1年目の調査・研究で得られた知見に基づき、初期から中期にかけての諸作品とそれらに関する資料の精査と再解釈を試みた。成果としては、作品の解釈を修正することのできた部分も多々あったが、何よりも、収集した資料の中から、ロブ=グリエが亡くなる数年前に放送されたラジオ番組での連続講演の記録を再発見できたことが極めて大きな成果であった。それはPrefacea une vie d'ecrivainと題されたテキストであるが、エグゾチスムの概念のもとにロブ=グリエの作品を読み直すという今回の研究を行っていなければ、このテキストの重要性について、われわれが気づくことはなかったであろう。ロブ=グリエは、この連続講演の中で、長年にわたって蓄積してきたわれわれの作品の理解が、その基本においては間違っていないことを自らの言葉で立証してくれているし、また、われわれには疑問のまま残っていた解釈上の多くの問題を解決してくれており、さらには、後期作品の研究を行う指針まで提示してくれているのである。ロブ=グリエによれば、後期の諸作品は、三つのブロックに分かれて構成されているのだそうである。本研究では、今後、その中で中心となるブロックの作品分析を行い、ロブ=グリエの後期作品の理解と、それを通じて、人間の世界観のありかたについて多文化共生に関する重要な提言を見出したいと思っている。以上の経緯について、平成23年12月17日に行われた「関西大学フランス語フランス文学会」で口頭発表を行った。また、この発表に資料や作品分析を加えて増補改訂し「アラン・ロブ=グリエにおけるエグゾチスム(4)」として論文にまとめ、本年7月に『関西大学文学論集』に発表する予定である。2012年度は3年計画の最終年度であった。本年度は、過去二年間の研究によって得られた知見をもとに、ロブ=グリエの後期作品の分析を行うための手がかりを得る作業を行った。過去二年間の研究によって、ロブ=グリエの後期の作品が『ニューヨーク革命計画』から『グラディーヴァ』に至る一連の物語作品、自伝三部作、最晩年の作品の三つのブロック分けて構成されていることがわかったが、今回このすべてのブロックを一挙に検討することは不可能である。今回の研究の目標は、ロブ=グリエの後期作品全体を研究するための手がかりを得るということなので、三つのブロックのうち一連の物語作品群の中から1981年に発表された小説Jinnを作品のサンプルとして取り上げて分析を行い、後期作品全体についての研究につながる手がかりを得ることを本年度の研究の目的とした。さて、この作品には瓦葺き状とでも形容すべき特異な語りの構成が用いられているが、そこには、世界にしろ、自分にしろ、決して堅固な実在性を持つものではなく、世界や自分とは結局それらのイメージに他ならないとするロブ=グリエの世界観が表れている。

このような、世界全体が多様性を保持しつつ常に未来に向けて更新され続けてゆくビジョンの中にこそ、ロブ=グリエの多文化共生を目指す強い意思が込められていると思われる。本年度の研究においては、以上のことを初期から後期に至る作品の語りの構成の分析を通じて明らかにした。研究の成果は、平成24年12月15日に行われた「関西大学フランス語フランス文学会」において口頭発表を行った。また、この発表に資料や作品分析を加えて増補改訂し「アラン・ロブ=グリエにおけるエグゾチスム(5)」として論文にまとめ、本年7月に『関西大学文学論集』に発表する予定である。なお、今回の研究によって後期作品全体の研究に関する大きな手がかりを得ることができた。本研究の目的はロブ=グリエの後期作品を研究するための糸口をつかむことであるが、そのための重要な資料が見つかり、研究2年目で、後期作品を研究するための大きな指針を見出すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。過去2年間の研究によって、ロブ=グリエの後期の作品は、中期以降の作品を発展させて展開した主要な物語作品群と自伝的な作品群、そしてそれらを総括して著した最後の作品『反復』の三つのブロックで構成されていることがわかった。本研究では、これらの三つのブロックすべてを研究することは不可能なので、主要な物語作品群の中からその典型となる作品を選んで分析を行なうことによって、後期作品研究への足がかりと、多文化共生に関するロブ=グリエの提言を読み取りたい。
メゾスコピックスケール空間の機能化

ブロックコポリマーが形成するミクロ相分離構造の一方のミクロドメイン相をオゾン分解法により選択的に除去して得たメゾスコピックスケールの孔径を持つ多孔体を用い、そのメゾスコピックスケール空間に機能を付与することにより高機能材料を開発することを目的として研究を行った。その結果以下に示すような結果を得ることができた。1)メゾスコピック空間の金属微粒子による機能化ポリ2ビニルピリジン多孔体をパラジウムアセチルアセテート(Pd(acac)_2)を含む1-プロパノール/トルエン混合溶液に浸漬し、高温で乾留することにより直径6-10ナノメートル程度のPd金属超微粒子をポリ2ビニルピリジン多孔体中に分散させることに成功した。金属超微粒子を導入する際の温度や反応時間などの条件が金属超微粒子の平均粒子径やその分布および密度に与える影響を調査し、金属超微粒子形成の機構を明らかにした。2)メゾスコピック空間の電荷移動錯体による機能化ポリスチレン-ポリイソプレンジブロックコポリマー(PS-b-PI)の特定のミクロドメイン中への低分子電荷移動錯体の導入を試みた。ブロックコポリマーをテトラチアフルヴァレン(TTF)とともに溶かした溶液から薄膜をキャストし、その薄膜に一方の成分に選択的な溶媒蒸気の存在下ヨウ素をドープさせると、そのミクロドメイン相に選択的に電荷移動錯体の結晶が生成する可能性を見いだした。また、PS-b-PIが形成するラメラ状のミクロドメイン相の一方に選択的にTTF/TCNQ(7,7,8,8-テトラシアノキノジメタン)電荷移動錯体を0-ジクロロベンゼン溶液からのキャスト法により導入することを試みたところ、TTF/TCNQ電荷移動錯体はポリイソプレンミクロドメイン相に選択的に導入することができた。ブロックコポリマーが形成する周期的多相構造(ミクロドメイン構造)を利用し、その一方のミクロドメインをオゾン分解法により選択的に除去することにより得たメゾスコピックスケールの孔径を持つ多孔体を作製し、さらにそのメゾスコピックスケール空間を利用した機能性材料の開発に関する基礎的研究を行った。平成12年度は、先ず単体ではラメラ構造を持つ対称組成のポリイソプレン-ポリ2ビニルピリジンジブロックコポリマーとポリ2ビニルピリジンホモポリマーとのブレンドを用いて共連続ミクロドメイン構造を作製し、その構造を顕微鏡法およびX線散乱法により解析した。その結果、再現性よくDouble Gyroid共連続ミクロドメイン構造を作製する条件を明らかにすることができた。さらにジヨードブタンによりポリ2ビニルピリジン相を選択架橋した後、そのポリイソプレン相を選択的にオゾン分解することにより周期的網目構造を持つ多孔体を作製することに成功した。また、得られた多孔体構造を本研究補助金で購入した超高分解能走査電子顕微鏡を用いて明瞭に観察することに成功した。さらにこのポリ2ビニルピリジン多孔体をパラジウムアセチルアセテート(Pd(acac)_2)を含む1-プロパノール/トルエン混合溶液に浸漬し、高温で乾留することによりPdイオンの還元をった。その結果、直径6-10ナノメートル程度のPd金属超微粒子をポリ2ビニルピリジン多孔体中に分散させることに成功した。また、Pd金属超微粒子の直径が乾留時間とともに時間の1/3乗に比例して増加することを見いだした。このような金属超微粒子を担持したナノ多孔体は、触媒あるいは電子材料としての用途が期待される。さらに予備的研究として、ポリスチレン-ポリイソプレンジブロックコポリマーのミクロドメイン中への低分子電荷移動錯体の導入を試みた。その結果ヨウ素でドープしたTTFをポリスチレン相あるいはポリイソプレン相に選択的に導入する技術の開発に成功した。