hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
創傷治癒過程における分子生物学的解明と遺伝子治療への応用

創傷治癒の分子生物学的機構解析で、特に異常創傷治癒であるケロイドでは、チロシンキナーゼ系の情報伝達のなかでも、IGF-1(Insulin-like Growth Factor-1)受容体系はケロイド由来線維芽細胞で過剰発現、浸潤性に関与することを確認し、更に、ケロイドの細胞死(アポトーシス)抵抗性に尽き検討し、相関を観察した。セラミドは、線維芽細胞を容量、時間依存的にアポトーシス誘導させるが、FACS(Flow Cytometry)では、ケロイド線維芽細胞は、G2期停止を示し活性細胞数も40μMのセラミドでも抵抗することがWST-1アッセイで認められた。また、IGF-1(100ng/ml)添加では、セラミド誘発のアポトーシスを抑制し、正常細胞よりもケロイド細胞に効果は大きく、またIGF-1受容体発現レヴェルとも正の相関を示した。更にIGF-1系の中のPI-3キナーゼ抑制因子であるwortmannin(100nM)を前投与するとIGF-1由来のアポトーシス抵抗を抑制できた。一方、同種皮膚移植術に関し有効な治療効果の検討が求められる。即ち、同種皮膚移植は一時的な被覆に過ぎず、低分子の局所因子であるサイトカインの遺伝子治療を同種マウス間で検討した。BALB/C、B6D2F1種間で、全層欠損皮膚にLIF(Leukemia Inhibitory Factor)cDNAプラスミドを皮下注入したところ、経時的に24時間後、21日後共に発現を認め、LIFの情報伝達受容体発現であるgp130も発現しており、LIF情報伝達の関与を示唆した。更に、B6D2F1からBALB/Cへの移植でLIFのTh2サイトカイン誘導(IL-10)を確認できたため、LIFの免疫寛容が同種移植の活性延長効果となったと推測された。更に、頭蓋骨欠損モデルでも骨新生にLIFは骨形成に有効であり、骨細胞の新生はLIFの発現によることが、mRNA、蛋白レヴェルで共に確認された。皮膚軟部組織創傷治癒のうち、最も劇的な変化を認めかつ臨床的にも応用されている同種皮膚移植モデルを用いて局所の過剰因子発現の効果を調査した。マウス背部に肉様膜を含め1.5X1.5cmの皮膚欠損創を作成し、近交系BALB/cとハイブリッド系B1D2F1間で同種皮膚移植を行い、サイトメガロウイルスプロモーターとウシスプライシングを有するマウス白血病抑制因子(Leukemia Inhibitory Factor,LIF)cDNA(670base pairs)を30ゲージ注射針にて移植片に10μg/0.1ml注入し12時間、24時間、5日、21日後の植皮片の活性を検討した。また、LIFリガンド刺激による情報伝達経路の検索目的にLIF固有受容体(LIF-R)、シグナル受容体であるgp130の発現をみた。更に、植皮拒絶のマーカ一として、type1およびtype2へルパーT細胞の産生サイトカイン発現を検討した。B2D1F1からBALB/cへの同種移植では、LIFの発現およびLIF-R、gp130の発現をLIFプラスミド治療群で移植後24時間、21日おいて強く認めた。また、type2ヘルパーT細胞より産生され免疫寛容(immune tolerance)にも深く関わるとされるinterleukin-10の転写発現もLlF治療群で強く認めた。

一方免疫拒絶(immune rejection)に関わるtype1ヘルパーT細胞の産生因子の代表であるinterleukin-2の発現は認められなかった。即ちサイトカインLlFの過剰発現状態では同種移植に好ましい免疫環境が提供される事を示唆した。次に、ヒトケロイド組織由来の線維芽細胞培養系を用いてプロテインチロシンキナーゼ(protein tyrosine kinase,PTK)受容体系の遺伝子同定につき変性プライマーを用いて相同クローニング法で確認した。PTK受容体の内インスリン様成長因子(insulin-like growthfactor-1,IGF-1)受容体の関与が強く示唆され、またIGF-1中和抗体を用いた細胞侵襲性実験ではIGF-1のケロイドの周囲組織侵襲への関与を認めた。即ち、同種移植、ケロイドなどの創傷治癒モデルで局所サイトカインの関与を認めた。創傷治癒の分子生物学的機構解析で、特に異常創傷治癒であるケロイドでは、チロシンキナーゼ系の情報伝達のなかでも、IGF-1(Insulin-like Growth Factor-1)受容体系はケロイド由来線維芽細胞で過剰発現、浸潤性に関与することが以前のわれわれの研究で判明していた。今回、ケロイド由来線維芽細胞のアポトーシスと抵抗性に尽き検討し、相関を観察した。セラミドは、線維芽細胞を容量、時間依存的にアポトーシス誘導させるが、FACS(Flow Cytometry)では、ケロイド線維芽細胞は、G2期停止を示し活性細胞数も40μMのセラミドでも抵抗することがWST-1アッセイで認められた。また、IGF-1(100ng/ml)添加では、セラミド誘発のアポトーシスを抑制し、正常細胞よりもケロイド細胞に効果は大きく、またIGF-1受容体発現レヴェルとも正の相関を示した。更にIGF-1系の中のPI-3キナーゼ抑制因子であるwortmannin(100nM)を前投与しIGF-1由来のアポトーシス抵抗を抑制できた。一方、広範囲の皮膚欠損の際には、現行最も臨床使用されている、同種皮膚移植術に関し有効な治療効果の検討が求められる。即ち、同種皮膚移植は一時的な被覆に過ぎず、低分子の局所因子であるサイトカインの遺伝子治療を同種マウス間で検討した。BALB/C、B6D2F1種間で、禅僧欠損皮膚にLIF(LeukemiaInhibitory Factor)cDNAプラスミドを皮下注入したところ、経時的に24時間後、21日後共に発現を認め、LIFの情報伝達受容体発現であるgp130も発現しており、LIF情報伝達の関与を示唆した。更に、B6D2F1からBALB/Cへの移植でLIFのTh2サイトカイン誘導(IL-10)を確認できたため、LIFの免疫寛容が同種移植の活性延長効果となったと推測された。
心理学実験と脳機能画像解析によるヒト視覚系の3次元情報処理過程の解明

本研究の目的は,心理物理学実験とfMRI実験を併用するとにより,ヒト視覚系の物体認知や空間認知の機能を明らかにすることである.心理物理学実験では,視野内の広い範囲に運動刺激を呈示することにより,被験者に自己運動感覚(ベクション)を知覚させ,そのときの物体の見え方や眼球運動を実験的に調べた.刺激呈示装置には,1辺が3メートルの立方体のうち正面・左・右・床の4面に運動刺激を提示できるCAVEを用いた.被験者はCAVEの中に座って身体を固定し,正面や左右の面に呈示される左右方向に運動する背景刺激を観察した.このような視覚環境で,数十ミリ秒の時間差で被験者の正面に呈示される2つの光点の順序を判断させた.結果は次のようになった.1)光点呈示の時間順序判断は背景刺激が出てくる方向が早くなるというバイアスがあった観察された.すなわち,背景刺激が左から右に動くときは左の方が早く呈示されたという錯覚が起きた.2)このバイアスは被験者がベクションを感じているときに強く生じ,感じていないときにはほとんど生じなかった.3)このバイアスの度合は被験者が感じているベクションの強さに依存していた.以上の結果はIEICE Transaction on Information and Systemsに投稿し,受理され印刷中である.また、背景刺激が同様の動き方をする視覚環境で眼球運動を計測した.CAVE専用の赤外線眼球運動測定装置を用いて,視野全体に運動刺激が呈示されるときに特有の視運動性眼振動(OKN)を計測した.結果は次のようになった.1)ベクションの強さを両眼視差による奥行きで操作したところ,OKNの生起眼位はベクションの強さに比例して変位した.2)またその変位は主観的なベクションよりも時間的に先行していた.以上の結果は日本バーチャルリアリティ学会論文誌に投稿し,受理され掲載された.本研究の目的は,心理物理学実験とfMRI実験を併用するとにより,ヒト視覚系の物体認知や空間認知の機能を明らかにすることである.心理物理学実験では,視野内の広い範囲に運動刺激を呈示することにより,被験者に自己運動感覚(ベクション)を知覚させ,そのときの物体の見え方や眼球運動を実験的に調べた.刺激呈示装置には,1辺が3メートルの立方体のうち正面・左・右・床の4面に運動刺激を提示できるCAVEを用いた.被験者はCAVEの中に座って身体を固定し,正面や左右の面に呈示される左右方向に運動する背景刺激を観察した.このような視覚環境で,数十ミリ秒の時間差で被験者の正面に呈示される2つの光点の順序を判断させた.結果は次のようになった.1)光点呈示の時間順序判断は背景刺激が出てくる方向が早くなるというバイアスがあった観察された.すなわち,背景刺激が左から右に動くときは左の方が早く呈示されたという錯覚が起きた.2)このバイアスは被験者がベクションを感じているときに強く生じ,感じていないときにはほとんど生じなかった.3)このバイアスの度合は被験者が感じているベクションの強さに依存していた.以上の結果はIEICE Transaction on Information and Systemsに投稿し,受理され印刷中である.また、背景刺激が同様の動き方をする視覚環境で眼球運動を計測した.CAVE専用の赤外線眼球運動測定装置を用いて,視野全体に運動刺激が呈示されるときに特有の視運動性眼振動(OKN)を計測した.結果は次のようになった.1)ベクションの強さを両眼視差による奥行きで操作したところ,OKNの生起眼位はベクションの強さに比例して変位した.2)またその変位は主観的なベクションよりも時間的に先行していた.以上の結果は日本バーチャルリアリティ学会論文誌に投稿し,受理され掲載された.本研究の目的は、心理学実験とfMRI実験を併用することにより、ヒトの視覚系の物体認知や空間認知の機能を明らかにすることである。本年度は、運動物体の認知に関する上視野と下視野の非対称性の問題を、もっぱら心理学実験により調べた。右向きまたは左向きに平行移動するランダムドットで作成した刺激を、タテヨコ90度に拡がる視野内の広領域に提示し、上視野と下視野の運動方向や運動速度を変化させたときのベクション(自己運動感覚)の有無や強さを調べた。ランダムドット密度は16%であり、運動速度は毎秒8度から32度とした。またベクションの指標には、ベクションが生起するまでの反応潜時、ベクションが生起している持続時間、およびベクションの主観的強さのマグニチュード評価を用いた。結果は、上視野と下視野にそれぞれ単独で運動刺激を提示する条件では(単独提示条件)、ベクションは生起しなかったが、上視野と下視野の両方に運動刺激を提示し、その運動の向きが上視野と下視野で逆向きのとき(拮抗条件)、上視野に提示された運動刺激の方がベクションを強く引き起こした。視野の上下差については、そもそもの機能差があるべきだという目的論的な発想が19世紀からあり、近年になって、解剖学的にはサルのV3野で下視野の対応部位の方が大きいという非対称性が報告されたが、その差が実際の知覚内容に及ぼす影響については明確な結果は少なかった。最近ハーバード大学のナカヤマ教授の研究室が、物体認知に関して下視野が優位であるという報告を行っており、これはわれわれの発見と整合する部分と矛盾する部分があるので、関係を究明する必要がある。

本研究の目的は,心理学実験とfMRI実験を併用することにより,ヒトの視覚系の物体認知や空間認知の機能を明らかにすることである.昨年度われわれが行った心理学実験により明らかにされた,運動物体の認知に関する上視野と下視野のベクション誘発における非対称性の問題に引き続き,本年度は,ベクションとOKN(運動物体が誘発する眼球運動)との関係を調べた.用いた実験機器はCAVEという,一辺3mの立方体状の没入型バーチャルリアリティ装置である。被験者はCAVEの中に座り,身体を固定し,両眼立体視用のゴーグルを着用し,WANDと呼ばれる装置を手で操作して反応し,その際にアイマークレコーダーによる眼球運動計測を受けた.被験者の視野全体に左右方向に流れるランダムドットを提示し,ベクションを誘発した.ベクションの強さを操作するために,前方1.2mに見える固定壁の0.5m前方に運動物体が見える条件と,その固定壁の0.5m後方に運動物体が見える条件を,両眼視差を操作することにより設定した.結果は,前方に見える条件の方がベクションは強く見え,そのときに生起するOKNにより移動した眼球位置の平均値はベクションが強いほど大きく変動した.一方,OKNの緩徐相はベクションの強さの影響を受けなかった.このことからベクションの強さとOKNには強い関連があることが,初めて明らかにされた.しかしながら,この2つの事象の関連の因果の向きについてはわからないので,fMRIによる脳機能画像処理を併用して,運動認知の性質を解明する必要がある.本年度は,視野内の広い範囲に運動刺激を呈示することにより,被験者に自己運動感覚(ベクション)を知覚させ,そのときの物体の見え方や眼球運動を実験的に調べた.刺激呈示装置には,1辺が3メートルの立方体のうち正面・左・右・床の4面に運動刺激を提示できるCAVEを用いた.被験者はCAVEの中に座って身体を固定し,正面や左右の面に呈示される左右方向に運動する背景刺激を観察した.このような視覚環境で,数十ミリ秒の時間差で被験者の正面に呈示される2つの光点の順序を判断させた.結果は次のようになった.1)光点呈示の時間順序判断は背景刺激が出てくる方向が早くなるというバイアスがあった観察された.すなわち,背景刺激が左から右に動くときは左の方が早く呈示されたという錯覚が起きた.2)このバイアスは被験者がベクションを感じているときに強く生じ,感じていないときにはほとんど生じなかった.3)このバイアスの度合は被験者が感じているベクションの強さに依存していた.以上の結果はIEICE, Transaction on Information and Systemsに投稿し,受理され印刷中である.また,背景刺激が同様の動き方をする視覚環境で眼球運動を計測した.CAVE専用の赤外線眼球運動測定装置を用いて,視野全体に運動刺激が呈示されるときに特有の視運動性眼振動(OKN)を計測した.結果は次のようになった.1)ベクションの強さを両眼視差による奥行きで操作したところ,OKNの生起眼位はベクションの強さに比例して変位した.2)またその変位は主観的なベクションよりも時間的に先行していた.以上の結果は日本バーチャルリアリティ学会論文誌に投稿し,受理され印刷中である.
形質転換手法による植物の器官分化に関与する遺伝子の単離と解析

植物の器官は分裂組織の分化の結果として形成される。本研究では発現レベルが低いが花序・花分裂組織特異的発現を示す遺伝子をアラビドプシスから網羅的に単離し、植物へ再導入し表現型の変化を見ることを中心に解析し、分裂組織の分化開始を制御する機構について、分子レベルで明らかにすることをめざした。重複を避け効率よくスクリーニングを行うため、栄養生長期のアラビドプシス地上部由来および第5ステージまでの花序・花分裂組織由来のcDNAを合成し、均一化操作を加え、各均一化cDNAライブラリーを作成した。栄養生長期の均一化操作を加えていないcDNA、栄養成長期の均一化cDNAおよび花序由来の均一化操作を加えていないcDNAをプローブとして用いて、花序由来の均一化cDNAライブラリーに対して、ディファレンシャル法による選抜、分類を行い、花序の低発現クローン400個を得た。cDNAの部分的な塩基配列の決定、相同性解析を行った。なかにはタンパク質リン酸化酵素、転写因子のモチーフを持つタンパク質や細胞周期制御に関与すると思われるものなどが存在した。また花序特異的な高発現を起こすプロモーターを得て、本研究に利用するため、花序特異的に特に高発現している遺伝子を探索した。その中から花序分裂組織特異的に発現、あるいは高発現しているものを選び出した。花分裂組織に高発現していると思われる遺伝子のmRNA産物はEndoxyloglucan transferaseと相同性を示す茎頂特異的アイソザイムであると推察される。in situハイブリダイゼーションにより花序分裂組織で強い発現が見られ、細胞壁構築の観点からも興味深い。また花分裂組織特異的に発現していると思われた遺伝子の産物は新規なロイシンリッチリピートをもつ受容体キナーゼ(RLK)であった。
外来RA患者のBIO投与に関する臨床薬理学分野の看護実践教育プログラムの構築

生物学的製剤(BIO)の導入により関節リウマチ(RA)は治療可能になった。一方で感染症などの重篤な有害事象は増加した。従って、看護師はRA患者の薬物治療時のリスク管理や患者指導技術が重要となる。そこで、看護継続教育としてRA治療のBIOに関する臨床薬理学分野の実践教育プログラムの構築を目的に、29年度は、「看護師に対する臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」について看護師52名に実施した。30年度は、29年度に実施した研究において、RAの診療補助業務経験のある看護師39名(業務群)と経験がない看護師13名(非業務群)の2群に分け、ベースラインおよび教育効果ついて分析した。ベーラインでは、RAの薬剤および危険因子のリスク管理における理解と実施状況等とした。教育介入効果の評価では、臨床薬理学に関する教育内容の各項目(患者の特性、薬剤のリスク管理、危険因子とリスク管理、添付文書の活用と観察点)の設問の正答率等とした。その結果、ベースラインでは、RA診療補助業務経験の有無にかかわらず看護師は、RA患者の薬物治療時のリスク管理や添付文書に沿った観察について理解および実施出来ていない者が多かった。また、RA診療補助業務経験の有無にかかわらずベースラインにおいて看護師の臨床薬理学に関する教育内容の各項目の正答率に有意差はなかった。教育介入効果では、非業務群に比べて業務群の方がより回答率が増加し、効果的であった。今後、これらの結果をもとに、実践教育プログラムの構築を行っていく予定である。看護継続教育としてRA治療のBIOに関する臨床薬理学分野の実践教育プログラムの構築を目的に、29年度は、「看護師に対する臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」について実施した。30年度はその結果を分析した。その結果、RA診療補助業務の経験に応じた継続教育が重要であることが示唆された。このことから、これまでの結果をもとにRA患者の看護師の臨床薬理学分野に関する実践教育プログラムの構築にあたり、知識構築およびそれを活用できるような実践教育プログラムにわけ、リスク管理および安全対策の視点から検討していく予定である。29年度に「看護師に対する臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」を実施した。30年度は、この研究結果を分析し1看護師のRA治療に対する知識・技術状況を明らかにした。2教育プログラムの効果を評価した。2019年度は、2の結果を学会等に発表する。また、看護継続教育としてRA治療のBIOに関する臨床薬理学分野の実践教育プログラムの構築を目的に、引き続き、臨床薬理学、医療安全医療倫理等に関する学会や施設見学等に参加し、専門知識の習得に努める。2019年度は、実施した研究結果を、臨床現場に報告するとともに、実践教育プログラムを活用出来るように、臨床現場の意見を反映できるように検討する。看護継続教育としてリウマチ(以下RA)治療の生物学的製剤(以下BIO)に関する臨床薬理学分野の実践教育プログラムの構築を目的に、看護師を対象に教育介入研究を実施し、その検証を行い、実践教育プログラムの構築を行うために、28年度は以下の2つの視点から実施した。1)看護師に必要なBIOに関する知識・技術状況を把握し、教育内容を検討する。現在のRA治療を把握する目的で、フィールドワークや文献検討を行った。現在、目標達成に向けた治療(T2T)の基本的原則が重要である。この考えを基に教育内容を構築した。内容は、以下の4つを主とした。1患者の特性2薬剤とリスク管理3危険因子とリスク管理(潜在的感染要因、ステロイド内服患者、周術期における薬剤管理)4添付文書の活用と観察点(ADME、薬物相互作用等)2)研究計画立案し、所属の倫理審査委員に承認を得る。BIOを取り扱う施設の把握をし、研究対象者を県内の施設で整形外科・膠原病内科・外来等に従事する看護師とした。教育内容を実施する研究分担者と教育内容の検討、および講義内容、調査内容を吟味し、選定した。対象者の個人情報の取扱いを留意した教育介入研究の計画を立案した。当初、無作為割り付けの方法を検討したが、研究対象者の人数が少ないことが懸念されたため、准実験方法とした。28年度3月に所属する大学の医の倫理審査委員会において題目「看護師に対する関節リウマチ患者の臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」について審査を受け、承認を得た。題目「看護師に対する関節リウマチ患者の臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」について28年度3月に所属する大学の医の倫理審査委員会において審査を受け、承認を得た。そこで、看護継続教育としてRA治療のBIOに関する臨床薬理学分野の実践教育プログラムの構築を目的に、29年度は、「看護師に対する臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」について実施した。その概要を以下に記す。研究目的はRA患者の臨床薬理学分野に関する教育内容を作成し、看護師を対象に教育を実施し、教育プログラムを評価することした。N大学の医の倫理審査委員会において審査を得た。本研究は対象者の募集は、関連施設の所属長に研究説明文にて説明後、承諾の得られた施設の看護師とした。

対象者選定では、当初病院のRA患者に携わる看護師のみとしていたが、対象者が少ないことや今後の治療の発展を加味し、RA治療に多くの看護師が携わることから、RA患者に携わる可能性がある看護師を含むこととした。この教育プログラムは、1RAの病態と評価、2薬剤とリスク管理、3危険因子とリスク管理、4添付文書の活用と観察点。所要時間は約2時間程度とした。教育実施者は、共同研究者とした。教育評価として、教育プログラムに関する知識を教育前後に評価した。対象者人数は、52人であった。題目「看護師に対する関節リウマチ患者の臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」について29年度教育介入研究を実施した。30年度は、この研究結果を分析する。分析の視点は、1看護師のRA治療に対する知識・技術状況を明らかにする。2教育プログラムの効果を評価する。この結果を基に31年度、RA治療のBIOに関する臨床薬理学分野の実践教育プログラムの構築を行う予定である。生物学的製剤(BIO)の導入により関節リウマチ(RA)は治療可能になった。一方で感染症などの重篤な有害事象は増加した。従って、看護師はRA患者の薬物治療時のリスク管理や患者指導技術が重要となる。そこで、看護継続教育としてRA治療のBIOに関する臨床薬理学分野の実践教育プログラムの構築を目的に、29年度は、「看護師に対する臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」について看護師52名に実施した。30年度は、29年度に実施した研究において、RAの診療補助業務経験のある看護師39名(業務群)と経験がない看護師13名(非業務群)の2群に分け、ベースラインおよび教育効果ついて分析した。ベーラインでは、RAの薬剤および危険因子のリスク管理における理解と実施状況等とした。教育介入効果の評価では、臨床薬理学に関する教育内容の各項目(患者の特性、薬剤のリスク管理、危険因子とリスク管理、添付文書の活用と観察点)の設問の正答率等とした。その結果、ベースラインでは、RA診療補助業務経験の有無にかかわらず看護師は、RA患者の薬物治療時のリスク管理や添付文書に沿った観察について理解および実施出来ていない者が多かった。また、RA診療補助業務経験の有無にかかわらずベースラインにおいて看護師の臨床薬理学に関する教育内容の各項目の正答率に有意差はなかった。教育介入効果では、非業務群に比べて業務群の方がより回答率が増加し、効果的であった。今後、これらの結果をもとに、実践教育プログラムの構築を行っていく予定である。看護継続教育としてRA治療のBIOに関する臨床薬理学分野の実践教育プログラムの構築を目的に、29年度は、「看護師に対する臨床薬理学分野に関する教育介入とその検証」について実施した。30年度はその結果を分析した。その結果、RA診療補助業務の経験に応じた継続教育が重要であることが示唆された。このことから、これまでの結果をもとにRA患者の看護師の臨床薬理学分野に関する実践教育プログラムの構築にあたり、知識構築およびそれを活用できるような実践教育プログラムにわけ、リスク管理および安全対策の視点から検討していく予定である。
介護保険改革へのNPO・社福法人等の対応と再編成モデルの形成に関する社会学的研究

介護保険は、日本のNPO法人や社会福祉法人など非営利組織を刺激して、大きな組織変動を生み出した。とりわけ政府主導での3年ごとの介護保険改正は非営利組織をどのように再編成したのか、それを社会学的に調査研究した。介護保険で活動するNPO法人と社会福祉法人を中心に、経営者やリーダーへのデルファイ法による将来見通しやビジョンの調査、社会福祉法人改革で前面にでてきた社会貢献のあり方、そして非営利組織の経営の問題などに焦点を当てて研究してきた。非営利組織への聞き取りと質問紙調査による実証的な調査と、アメリカのNPO理論の日本への応用と再検討を通じて、日本の非営利組織の再編成に焦点をあてて考察した。介護保険から要支援が切り離される制度改正が始まったので、この大変化にたいして社会福祉法人や福祉NPOなどの非営利組織がどのように対応しているのかを実証的に調査研究した。第1に福岡県老人福祉施設協議会の協力をえて、法人経営に携わる若手や次世代の生活指導員や副施設長、および老施協の中心メンバーの施設長とともに、法人の経営者とりわけ施設長が現在の制度改正や将来の展望をどのようにとらえているのかを探求するためデルファイ法による調査票を策定し福岡県の全施設を対象に「特別養護老人ホームのあり方に関する将来予測調査」を実施した。現在、集計・分析中である。第2に各地の有力な福祉NPOのリーダーがどのように制度改正に対応しているのかヒアリング調査を行いった(伊勢まごころ、飯能たんぽぽ、名古屋・介護サービスさくら、など)。ここから各地の自治体は「生活支援コーディネーター」を地域包括支援センター等に委託する傾向が顕著で、これでは制度改正は機能しないと危惧される。この問題は継続的に調査研究していく。分担研究者の黒木邦弘は「宅老所よりあい」による特別養護老人ホーム事業化のプロセスに関わりながら宅老所による介護保険の変化への対応を調査研究した。へのを参与観察した。同じく分担研究者の高野和良は人口減少が進行する過疎地域(大分県日田市中津江村など)の高齢者の生活構造分析を行い、生活を維持するための生活要件の抽出を行い、過疎地域における地域包括ケアシステムの導入と拡大のなかで、サービス利用の抵抗感の消失と残存の実態分析を行っている。これらの調査から介護保険の縮小によって「福祉非営利組織の再編成過程」が起こり、日本のNPOや社会福祉法人など福祉非営利組織にどのような変化や展開が起こり、どのような新しいモデルが生まれつつあるか、そして今後どうなるかを、欧米の理論モデルとも比較しながら実証的に描き出しつつある。介護保険改正により、厚労省は介護保険の中の要支援1・2を、新地域支援事業という市町村事業に変えていく。これは、介護保険財政の逼迫をうけて、介護保険の中の大きな事業組み替えであり、介護老人福祉施設を経営する社会福祉法人のみならず、居宅介護支援事業などを行う非営利法人(社会福祉法人・生協・JA・NPO等)にも大きな影響を与えるものである。また新地域支援事業へのスムーズな移行には非営利法人との連携や協働などの対応がきわめて重要な課題である。われわれは、NPO法人市民福祉団体全国協議会とともに、全国のNPO法人等の新地域支援事業への対応を調査してきた。また福岡県老人福祉施設協議会とともに、施設長の介護保険改正への意識調査等を行ってきた。後者は福岡県老人福祉施設協議会加盟の217の特別養護老人ホームの施設長へのデルファイ法にもとづくアンケート調査として実施した。デルファイ法による第1回調査をふまえて年度内に第2回の調査も実施した。これらの調査結果は、九州大学人間科学紀要に3つの調査報告論文として掲載される。要約すれば、NPO法人などの非営利法人は新地域支援事業に積極的だが、市町村のこれらの非営利組織への認知との間にギャップがあり、新地域支援事業のスムーズな移行と進捗に支障をきたしている。特別養護老人ホームなどは社会福祉法の改正も重なり社会貢献・地域貢献を迫られているが、社会福祉法人とその他の非営利法人(生協・JA・NPO等)との連携や協働はまだ始まっていない。こうした制度の狭間や非営利法人間の連携や協働可能性についての課題が明らかになったので、最終年度はこれらの問題に焦点を絞って調査研究を行う予定である。当初の計画どおり、NPO法人・市民福祉団体全国協議会とともに、全国のNPO法人等の新地域支援事業への対応を調査してきた。福岡において非営利法人(社会福祉法人・生協・JA・NPO等)を集めて新地域支援事業への対応を協議する研究ミーティングも実施した。また福岡県老人福祉施設協議会とともに、老施協加盟の全217施設、すべての特別養護老人ホームの施設長への郵送法にもとづくデルファイ法アンケート調査「特養のあり方に関する未来予測調査」を二度にわたって実施した。これらの調査結果とその分析は、九州大学人間科学紀要に3つの共同調査報告論文として掲載される予定である。このように、調査研究は、順調に推移している。介護保険改正により介護保険が大きく変わる。要支援1・2が新地域支援事業という市町村事業に変わる。われわれはNPO法人・市民福祉団体全国協議会とともに全国のNPO法人の新地域支援事業への対応を調査してきた。また福岡県老人福祉施設協議会とともに特別養護老人ホームの介護保険改正への取り組みの調査等を行ってきた。

さらにNPO法人と社会福祉法人などの、連携や協働が可能かどうか、難しいならなぜうまくいかないのか、その理由を探ってきた。調査研究から、「非営利」法人の「経営」が生み出すパラドクスが様々な形で、両者の連携を阻害している実態が分かってきた。NPO法人の「経営」と社会福祉法人の「経営」との違いなどが連携や協働を阻害しており、これをどう調整できるかがひとつの課題である。それを模索していたところ、2016年4月熊本県において大地震が発生し、多くの特別養護老人ホームなどが被災した。福岡県老人福祉施設協議会は熊本県の社会福祉法人への支援を行った。また全国のNPO法人が熊本復興支援を行っている。われわれは社会福祉法人やNPO法人の支援の実態を調査するとともに、このような地震や災害時こそ、「非営利」法人間の多様な連携や協働が可能になるのではないかと考え、NPO法人への調査、福岡県老人福祉施設協議会の支援実態へのヒアリングと派遣された職員への聞き取りやアンケート調査などの量的な調査を実施しているところである。介護保険への非営利法人の対応を主として社会福祉法人とNPO法人への実態調査とヒアリングから調査している。全国のNPO法人の新地域支援事業への対応を調査してきた。また福岡県老人福祉施設協議会とともに特別養護老人ホームの介護保険改正への取り組みの調査等を行ってきた。その過程で熊本地震が発生したので、急遽、熊本県での社会福祉法人の震災対応や、熊本市内や南阿蘇での福祉避難所での対応や問題点、西原村や益城町の調査、そして、熊本県老人福祉施設協議会と老人福祉施設協議会との間の社会福祉法人間での支援活動の実態、NPO法人と自治体やボランティア団体との連携や協働の実態などへ、調査研究範囲を拡大して調査研究した。「福祉避難所」でも介護保険を用いる場合と、介護保険とは切り離し対応するケースなど、様々な違いがあり、こうした調査も並行して行っている。この調査の実施と回収、集計、分析に時間を要しているが、順調に調査実施を進めている。期間延長の結果、2017年2月から6月にかけて、福岡県老人福祉施設協議会の協力も得られて、とどこおりなく、社会福祉法人の社会貢献活動に関する質問紙調査を実施することができた。具体的には、福岡県老人福祉施設協議会加盟の87施設、介護職175名への自記式アンケート調査を実施した。その結果や単集レベルでの報告は、福岡県老人福祉施設協議会や関係者へ向けて行った。さらに、それらをまとめて分析する論文を準備中である。福岡県老人福祉施設協議会や関係者とともに調査結果を分析した結果、次のような知見がえられた。第1に、社会福祉法人の社会貢献が求められているが、地震や災害などへの社会福祉法人職員の派遣は、現状では、様々な制約や問題や課題があること。しかし、第2に、社会福祉法人による被災地の社会福祉法人への支援は、すでに東日本大震災以後、かなり活発に行われており、根づきはじめていること。福岡県老人福祉施設協議会においても、東日本大震災時にも職員を派遣した実績があること。よって第3に、地震や災害時における社会福祉法人の社会資源の活用が、もっと積極的に進められるべきこと。
口腔癌におけるエピジェネティックな異常の網羅的解析と分子標的治療への応用

1進展口腔扁平上皮癌を対象にタキサン系の抗癌薬であるdocetaxel投与を中心とした術前化学療法後、根治手術を行い、可能例には機能温存の為の縮小手術を適用した。今年度の研究においては、口腔癌細胞株を用いて術前化学療法効果を予測すべく、CHFR遺伝子のメチル化を指標としての実験と検証を行った。2 CHFRのM期調節における役割について検討する目的で、CHFRを発現している細胞と発現していない細胞で、microtubule inhibitorであるdocetaxel投与後の、mitotic indexについて解析した。CHFRがメチル化によって発現していない細胞株は、発現している細胞株に比べ有意に高いマイト-ティックインデックスを示した。また、メチル化阻害剤であるAzaC処理によってCHFRを再発現させたものはmitotic indexの著しい減少が認められ、CHFRによるcheckpointがマイトーシスへのエントリーの制御に重要であることが示唆された。M期調節遺伝子がメチル化により不活化している腫瘍では、G2/Mチェックポイントに異常を認めること、DNAダメージを与えるタイプの抗癌剤に感受性が高い可能性が示唆された。3 CHFRの異常は口腔癌だけでなく、大腸癌や胃癌、白血病など幅広い腫瘍で認められ、M期チェックポイント遺伝子の中で最も高頻度に変異を認めることが明らかとなった。これらの結果より、口腔癌細胞株においてCHFRのメチル化の有無をmicrotubule inhibitorに対する感受性予測のマーカーとして用いることが出来ると考えられた。4 RNAiにより遺伝子機能をノックダウンすることによりCHFR遺伝子のメチル化していない細胞株においてdocetaxel、paclitaxelに対して高い感受性を示した。臨床例においてはretrospectiveに検証した結果、生検時にCHFR遺伝子のメチル化を認める症例においては、非メチル化症例よりdocetaxelによる腫瘍縮小効果が高い傾向を示したが、有意差は認められなかった。5エピジェネティックな異常により不活化されている遺伝子を網羅的に解析した結果、TCF2の不活化が、口腔癌を含む多臓器の癌化に寄与することが示唆された。
トロイダル代数と可積分系

当初の研究計画ではトロイダル代数の対称性をもつ広田型双線形微分方程式の研究を行う予定であったが、昨年度の研究の結果トロイダル代数の表現とモヂュラー群の間に関係があることが分かったので、今年度も昨年度に引続きモヂュラー群との関係をより詳細に調べることにした。まず符号が(n, 2)となる偶格子から出発し、対応する頂点作用素代数を考える。この頂点作用素代数を使ってトロイダル代数の表現を一般の整数レベルで構成した。また符号が(n, 2)となる偶格子がモヂュラー群の作用を持つことから、その作用を上で構成したトロイダル代数の表現の上にリフト出来ることを示した。さらに特別なレベルの場合に構成した表現の指標を計算し、アフィン・リー代数の指標とデルタ関数の積で書けることを示した。本年度の研究は当初の研究計画とは異なっているが、申請時に述べた筆者の長期的な研究目標である「トロイダル代数およびその表現の構造解析」という観点から外れるものではない。この点から見れば、本年度の研究は理解のための重要な一歩であると考えている。本年度の研究成果に関して以下の研究集会で口頭発表を行った。研究集会「有理楕円曲面に付随する周期と楕円型リー環」国際基督教大学2001年6月関西セミナーハウス2001年8月当初の研究計画ではトロイダル代数の対称性をもつ広田型双線形微分方程式の具体形を決定するために、方程式に含まれる(トロイダル代数から決まる)構造定数を決定する予定であった。A型の場合には比較的容易で完全な解答が得られた。しかし最も興味のあるE型の場合には具体的計算が予想以上に難しく完全に遂行するには至らなかった。そこでトロイダル代数の構造を別の視点から調べるために、ある種の自己同型がなす群を考え、その構造を完全に決定した。その結果、この群のなかに自然にモヂュラー群が含まれることがわかった。このことはトロイダル代数の構造を考える上で非常に重要であると考えている。本年度の研究成果に関してはまだ論文の形にはしていないが、研究集会で口頭発表を行った。研究集会「離散可積分系の研究の進展-超離散化・量子化-」、京都大学数理解析研究所2000年8月研究集会「組合せ論的表現論をめぐる話題」、京都大学数理解析研究所2000年10月トロイダル自己同型群代数の対称性をもつ広田型双線形微分方程式およびその具体形に関しては1.ある種の自己同型がなす群の構造決定に関しては3.で発表を行った。研究集会「有理楕円曲面に付随する周期と楕円型リー環」国際基督教大学2001年6月関西セミナーハウス2001年8月
オブジェを立体スクリーンとするビデオアートの効果的な映像投影方法

本研究の目的は、オブジェを立体スクリーンととらえ、プロジェクタからオブジェのみに作品映像を投影する、アーティストのための制作支援システムを開発することである。その手法は、プロジェクタから格子状パターンを投影し、それを撮影した画像からオブジェに投影された格子点の画像座標を抽出し、格子座標との対応関係に基づいて画像中のオブジェをプロジェクタ座標に変換する方法を提案したもので、実装して自動的にマスク画像を作成するシステムを実現した。本研究の目的は、オブジェを立体スクリーンとしてとらえ、適応した映像(オブジェのみに投影)を合成するシステムを開発することである。研究代表者は、アルミフレックスチューブのオブジェをスクリーンとして映像を投影するビデオアート作品を制作している。従来は手作業によりオブジェの形状から、マスク(マット)を制作しているが、このマスクの制作と合成を自動化することで、オブジェの形状に自由度が増し、制作者の意図を十分に反映する作品を制作することが可能となる。従来こうした映像インスタレーションはアーティストが発案しても、技術や時間の制約から容易に実現することが難しかった。この研究により映像作成の支援システムを作成することで、これらの問題点が解決できる意義は大きい。また、これらの研究を踏まえ、オブジェの材質を変える、動くなどの作品制作が可能となる。こうした点からこの研究は、美術的な新たな映像表現への支援はもちろん、商業利用まで、映像表現の制限の枠を取り払い、映像の更なる発展が予想される。本年度は、オブジェをデジタルカメラで撮影した静止画像から「オブジェの形状(シルエット)の抽出」し、「オブジェ形状のマスク自動生成」するプログラムを開発した。またオブジェが複数の場合に生じるオクルージョンの問題も解決した。さらに、研究代表者は、そのプログラムを利用して、アルミフレックスチューブのオブジェに映像を投影するアート作品を制作し、「Link展」を開催してその成果を発表した。従来は手作業でオブジェの形状からマスク画像を作成しているが、このマスク作成と画像の合成を自動化することで、オブジェの形状に自由度が増し、制作者の意図を十分に反映する作品を制作することが可能となる。しかしこの研究が映像作成の支援システムを作成したことで、これらの問題点が解決出来た意義は大きい。また、オブジェの材質を変える、動くなどの作品制作が可能となる。こうした点からこの研究は映像表現の制約を取り払い、新たな芸術表現への支援はもとより商業利用まで、映像の更なる発展が予想される。本年度は、オフラインで行われていたマスクと映像との合成を投影現場で行えるシステムを構築した。同時にオブジェのシルエットからマスクを自動生成する際、条件を変えた環境や個数を変えて検証を行うことで、よりプログラムの精度を高めることが出来た。さらに立体スクリーンに効果的な映像内容についての検証も行った。また、研究成果をあいちトリエンナーレ地域展開事業「現代美術展INとよはし」に招かれ制作した作品「Tempus Fugit」にこのプログラムを活用することで一般に公開し、その有効性を実証した。これによりシステムの評価を行い制作で生じるインターフェイスについての改善点も明確にしている。本研究の目的はアーティストの制作支援として、オブジェ(注1)を立体スクリーンととらえ、プロジェクタからオブジェのみに作品映像を投影するシステムを開発することである。そのための手法として、プロジェクタから格子状パターンを投影し、それを撮影した画像からオブジェに投影された格子点を抽出し、画像座標と格子座標との対応関係に基づいてプロジェクタ座標に変換する手法を提案し、自動的にマスク画像を作成するシステムを実現した。従来、作品制作者は、手作業によるマスクの作成、作品映像とマスクの合成、オブジェへの映写と作品の修正という工程を繰り返していたので多大な手間がかかっていた。本システムによりマスクの作成、作品映像との合成および映像投影がほぼリアルタイムで自動化されたことで、映像制作者が作品の修正に専念できるようになり、支援システムとしての有効性が認められた。また本手法が室内を多面体スクリーンとみなして、1台のプロジェクタで壁面、天井、床面などの面ごとに別々の映像作品を投影するシステムに適用できることを見出して、そのシステムを構築・実装した。これは壁面等を多面体オブジェとみなし、画像処理で面の境界を抽出し、画像上の平面ごとにプロジェクタと画像面とのホモグラフィ算出することによりマスクに変換している。この結果から新たな映像表現を可能とする効果が得られたと考えられる。さらに投影場所ごとに変わる投影物までの距離、数、照明等の条件に適応した汎用性の高いシステムにするために、様々に条件を変えた環境で検証を行ない、制作者に工学的な知識が無くても利用し易いユーザーインターフェイスの構築を行なった。研究代表者は、作成されたプログラムを実際に活用して、オブジェに映像を投影するアート作品の制作から評価を行い、本研究の有効性を実証した。

注1オブジェ:現代美術では一般に、彫刻ではない石、木、金属で作られた作品。当初の研究計画に沿ってはおおむね順調に進んでいるが、作品展などの現地制作でシステムを運用する場合に生じる、新たな問題点が明らかになった。そのため当初の計画よりプログラムの修正作業が増えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までの研究により、オフラインで映像とマスク画像と合成する方式から、投影現場にリアルタイムに行えるシステムに発展させ構築することが出来た。しかし、汎用性の高いシステムにするためには、オブジェのシルエットからマスクを自動生成する場所ごとに変わる投影物までの距離、数、照明などの条件に適合するプログラムが必要である。そのため、様々に条件を変えた環境で検証を行い、さらに精度を高めるためにプログラムの修正を行なう。同時に、これまでのシステムの評価から明らかになったインターフェイスについての問題点を改善して、アーティストに工学的な知識が無くても利用し易いシステムの作成を行なう。
セルフ・ネグレクト高齢者への効果的な介入・支援とその評価に関する実践的研究

本研究では、これまでの調査結果と文献検討、および研究者らの検討でセルフ・ネグレクトの定義と概念をまず整理した。そのうえで、本研究の一環として、研究者らが加わった他の調査結果のデータの二次分析を行い、セルフ・ネグレクトの主要な状態像を類型化し、孤立死との関連と課題を分析した。またいわゆるごみ屋敷条例を先駆的に施行している自治体の対応事例の分析と、地域包括支援センターの職員を対象としたフォーカスグループインタビューの結果から、効果的な介入・支援方法を検討した。以上の成果から、介入・支援ツールの最終案を開発し、現場で活用できる「セルフ・ネグレクトの予防と支援の手引き」を成果物として作成した。【研究内容】研究目的である「セルフ・ネグレクト高齢者への効果的な介入・支援方法の確立」のため、今年度は文献検討と、20082010年度の基盤研究(B)で実施した全国調査の結果の分析、研究者間でのディスカッションから、セルフ・ネグレクトの定義、構成する概念を明確にし、アセスメントツールの検討を行った。また本研究では高齢者のセルフ・ネグレクトをテーマにしているが、若年のセルフ・ネグレクト事例が高齢者のセルフ・ネグレクト事例に移行するのかを調査することで、高齢者への予防的な介入が可能となることから、セルフ・ネグレクトの一つのパターンであるゴミ屋敷やホーディングシンドロームについての文献検討、清掃業者へのヒアリング等を行い、介入・支援プログラムを作成するための基礎資料とした。セルフ・ネグレクトについては、海外での研究はあるものの日本で全国調査を行ったのは研究者らが初めて(平成2022年度基盤研究B)であり、再度調査をするに当たり改めて概念整理行うことが必要であった。またその調査結果を踏まえて、「セルフ・ネグレクトアセスメントツール」「セルフ・ネグレクトリスクアセスメントツール」「セルフ・ネグレクト重症度スケール」等を研究者間で検討した。当初の計画として、2,000か所の地域包括支援センター(全国4,000か所の半数)を無作為抽出し、自記式質問紙調査により事例を収集し、セルフ・ネグレクト高齢者の要因・リスク要因をさらに詳細に分析する予定であったが、研究者らが関わったセルフ・ネグレクトに関する他機関が実施した調査結果(内閣府;セルフ・ネグレクト(自己放任)状態にある高齢者の幸福度に関する調査、ニッセイ基礎研究所;セルフ・ネグレクトと孤立死に関する実態把握と地域支援のあり方に関する調査結果報告書)を2次データとして分析することの承諾が得られたため、今年度は質問紙調査を実施しなかったが、本研究では何を明らかにする必要があるのかの検討を行い、次年度の研究計画を作成した。1.セルフ・ネグレクトアセスメントツールの検討今年度は、2次データとして分析することの許可が得られた調査結果と、20082010年度の基盤研究(B)で実施した全国調査の結果の分析、昨年度から行っている文献検討をもとに、研究者間でのディスカッションから、セルフ・ネグレクトの定義、構成する概念を明確にし論文投稿を行った。また明確にした定義、概念からアセスメントツールの検討を行った。アセスメントツールは、セルフ・ネグレクトのリスクを査定する「リスクアセスメントツール」、セルフ・ネグレクトかどうかをスクリーニングする「セルフ・ネグレクトスクリーニング項目」、セルフ・ネグレクトかどうかや、セルフ・ネグレクトの状態を査定する「セルフ・ネグレクトアセスメントツール」、セルフ・ネグレクトの重症度や対応の緊急度を査定する「セルフ・ネグレクト重症度スケール」の4ツールを検討した。アセスメントツールは、今後現場で適応可能かなどを調査し、評価を踏まえてさらに精錬させる。2.極端に不衛生な家族で生活する人への介入方法の検討昨年度行った、セルフ・ネグレクトの一つのパターンであるゴミ屋敷やホーディングシンドロームについての文献検討、清掃業者へのヒアリング等を踏まえて、介入・支援方法について地域包括支援センターの職員を対象にフォーカス・グループインタビューを実施し、効果的な介入・支援を検討する基礎資料とした。3.セルフ・ネグレクトアセスメントツール(地域版)の検討先進的にセルフ・ネグレクトを含む高齢者への孤立予防対策やコミュニティ再生の活動を行っている自治体への視察と面接調査を行い、セルフ・ネグレクトアセスメントツールの地域版を検討する基礎資料とした。1.今年度は昨年実施した実施したセルフ・ネグレクト(主に極端に不衛生な家屋で生活するセルフ・ネグレクト)高齢者にかかわる専門職にフォーカスグループインタビューを実施した結果について、研究者間で検討し、効果的な介入プログラムを検討し、その一部を学会発表という形で成果を還元した。2.研究者間で検討して作成したセルフ・ネグレクト関連ツールのうち、セルフ・ネグレクトスクリーニング票を、実際に一地域に使用してもらい、抽出の精度を確認するとともに、他の追加すべき因子について検討する手がかりとした。3.対応する専門職の職種ごとの課題を明らかにするために、前回の科研のデータについてさらに分析を加え、セルフ・ネグレクトに対する専門職の認識の相違について、検討し論文として投稿して成果を還元した。4.「スクリーニング票」「リスク・アセスメントツール」で抽出された高齢者に介入研究を行い、セルフ・ネグレクト事例がどのような転機をたどるのか、疾病の罹患率、死亡率等の上昇があるか等を把握するために、限定した地域でのコホート調査が必要と考え、コホート調査のための地域の選定と交渉を行った。

5.地域において、セルフ・ネグレクトを予防する対策がどのように実施されているのかを把握するために、効果的な取り組みを行っていると思われる地域に視察およびヒアリング調査を実施した。今年度は、さらなるセルフ・ネグレクトツールの検証と、セルフ・ネグレクト事例への効果的な対応方法の検討のために以下を実施した。1.研究者らで作成したセルフ・ネグレクト関連ツールについて、妥当であるかを検証するために一部の地域でスクリーニング票を使用してもらった結果を検証し、ツールの妥当性を研究者間で検討し、その成果を含めて著書として刊行した。著書には、セルフ・ネグレクトの概念整理だけでなく、セルフ・ネグレクト事例への具体的な対応の実践例だけでなく、自治体としての先駆的な取り組み事例を含め、研究成果から事例対応のポイントや留意点を記載した。2.セルフ・ネグレクトの中でも、特に対応に苦慮している「極端に不衛生な家屋で生活する人」(いわゆる「ゴミ屋敷」)に先駆的に条例を施行して対応している地域にヒアリングを実施した。さらに事例分析から効果的な支援方法と支援の課題を検討するために、支援記録から事例の属性、把握の契機、支援のプロセス、関係した機関等についてデータを収集した。3.これまでの研究成果から、特に対応に苦慮している「極端に不衛生な家屋で生活する人」(いわゆる「ゴミ屋敷」)に先駆的に条例化を検討している自治体に有識者として出席し、研究成果を踏まえて本人の支援に配慮した条例となるよう貢献した。4.本研究の一環として、研究者らが加わった他の研究のデータの二次分析を行い、セルフ・ネグレクトと判断された高齢者について、その主要な状態像を類型化し、基本属性および孤立死を含むセルフ・ネグレクト状態の深刻度とその関連を分析し、論文として投稿した。結果として、高齢者のセルフ・ネグレクト状態にはいくつかの異なるパターンがあり、とくに孤立死対策という意味では複合問題型の事例だけでなく、サービス拒否や近隣関係から孤立しがちな人々へのアウトリーチが必要であることが示唆された。有識者を対象にツールを精錬させるためのデルファイ法を実施することを検討し計画してきたが、セルフ・ネグレクトの周知は進んでいるものの、地域によっては専門職が実際にセルフ・ネグレクト事例に対応した経験がないことがヒアリングから明らかになった。そのため、先駆的に実施している地域の介入・支援事例の分析をまず実施することに計画を変更したため、そのデータ収集および入力作業に時間を要している。今年度は、セルフ・ネグレクトについて先駆的に介入・支援を行っている自治体よりヒアリングを行い、研究者らで「作成したセルフ・ネグレクトツール案に実際の事例を当てはめて妥当性を検討し、ツールの最終案を作成した。作成したツールと、その根拠としての解説、使用方法についての手引書として「セルフ・ネグレクトの予防と支援の手引き」を作成した。以下が詳細である。1.本研究の一環として、研究者らが加わった他の研究結果のデータの二次分析を昨年度に引き続き行った。特に孤立死が発見されるまでの日数と、生前のセルフ・ネグレクトの状態との関連を検討し、分析結果を学会で発表するための準備を進めた。