hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動に関わる複合的な要因を用いたトレーニングが体温調節機能の改善に及ぼす影響

本年度は1大腿部圧迫を用いた運動トレーニングが発汗および皮膚血流反応の改善に及ぼす影響および2間欠運動が鶏放散反応の改善に及ぼす影響の可能性について検討した. 1に関連して,過去3年間授業以外の運動経験がない健康な若年男性10名が環境温32°Cおよび相対温度50%環境下で大腿部を圧迫(60mmHg)した自転車運動トレーニング(最大酸素摂取量の50%強度, 30分間×2セット)を7日間実施した.その前後で温熱性熱放散反応(43°Cの湯に膝から下を浸水する下肢温浴)および非温熱性熱放散反応(静的掌握運動・運動後阻血および下肢ストレッチ)を測定し,運動トレーニング後の改善程度を昨年度実施したコントロール群の結果(圧迫をしないで上述のトレーニングを行う)と比較した.大腿部圧迫を用いた運動トレーニングはトレーニング時の有意に背部発汗量を増大させて同皮膚血流量を有意に低下させた・運動トレーニングによる最大酸素摂取量および汗腺機能の改善程度は両群間で差はなかった.大腿部圧迫群における安静加温時の発汗反応は運動トレーニングで大きく改善されていたわけではないものの,コントロール群で認められた平均体温0.1°Cごとの上昇に対する発汗反応の低下は大腿部圧迫群では認められなかつた.一方,大腿部圧迫群のみ安静加温時の平均体温0.1°Cごとの上昇に対する皮膚血流反応が運動トレーニング後に低下していた.非温熱性要因による熱放散反応と関連して,各群の運動トレーニングは静的掌握運動および運動後阻血時の発汗および皮膚血流反応に大きく影響しなかった.以上より,本研究における大腿部圧迫を用いた運動トレーニングは発汗反応の改善程度を大きくするものではなく,皮膚血流反応に対してはその改善を減弱させる可能性が示唆された.また,上述した2に関連して,被験者8名が90%VO2max強度で30秒間, 20W強度で1分30秒間の間欠運動を繰り返す運動を行ったところ,同じ仕事量の継続運動で想定されるよりも大きな食道温上昇と発汗反応が認められた.そのため,下肢圧迫を用いた運動トレーニングよりも大きな熱放散反応改善効果が間欠運動を用いたトレーニングでは期待されることが明らかになった.(抄録なし)本年度は有酸素運動トレーニングが温熱性および非温熱性要因による熱放散反応に及ぼす影響検討した.過去3年間授業以外の運動経験がない健康な若年男性10名が環境温32°Cおよび相対湿度50%の環境下で7日間の自転車運動トレーニング(最大酸素摂取量の50%強度,30分間×2セット)を行い,その前後で温熱性熱放散反応(43°Cの湯に膝から下を浸水ずる下肢温浴)および非温熱性熱放散反応(静的掌握運動,運動後阻血および下肢スドレジチ)を測定した.なお,計画の段階では受動的自転車運動で筋機械受容器を刺激する予定であったが,その方法では生体反応が大きく起こらなかったことから下肢ストレッチによる刺激法に変更した.下肢ストレッチは循環調節分野で十分確立された筋機械受容器刺激法であり(Gladwell and Coote J Physiol 2002, Fisher et al. Exp Physiol 2005),熱放散反応への応用も可能だと判断した.方法の妥当性は国内外の学会で発表を行い,さらに海外の研究者と議論した(神戸大学,学術weeks).これらによって下肢ストレッチを含む非温熱性熱放散反応測定法の妥当性が確認できたため現在アメリカの生理学雑誌に論文を投稿準備中である.現在残りのデータ解析を進めており,各要因による熱放散反応が運動トレーニングによって改善されるかどうかを検討中である.非温熱性熱放散反応の評価法はこれまで十分確立されていなかった.本年度はそのうち筋代謝受容器と筋機械受容器の統合的入力の評価法を初めて確立したため重要な結果が得られたと考えられる.また,それらの運動トレーニング効果もこれまで検討されていないことから,温熱性熱放散反応も含めてそれらが改善されるかどうかの実験を全て終了できたことは今後の重要な知見につながることから有意義であった.本年度は1大腿部圧迫を用いた運動トレーニングが発汗および皮膚血流反応の改善に及ぼす影響および2間欠運動が鶏放散反応の改善に及ぼす影響の可能性について検討した. 1に関連して,過去3年間授業以外の運動経験がない健康な若年男性10名が環境温32°Cおよび相対温度50%環境下で大腿部を圧迫(60mmHg)した自転車運動トレーニング(最大酸素摂取量の50%強度, 30分間×2セット)を7日間実施した.その前後で温熱性熱放散反応(43°Cの湯に膝から下を浸水する下肢温浴)および非温熱性熱放散反応(静的掌握運動・運動後阻血および下肢ストレッチ)を測定し,運動トレーニング後の改善程度を昨年度実施したコントロール群の結果(圧迫をしないで上述のトレーニングを行う)と比較した.大腿部圧迫を用いた運動トレーニングはトレーニング時の有意に背部発汗量を増大させて同皮膚血流量を有意に低下させた・運動トレーニングによる最大酸素摂取量および汗腺機能の改善程度は両群間で差はなかった.

大腿部圧迫群における安静加温時の発汗反応は運動トレーニングで大きく改善されていたわけではないものの,コントロール群で認められた平均体温0.1°Cごとの上昇に対する発汗反応の低下は大腿部圧迫群では認められなかつた.一方,大腿部圧迫群のみ安静加温時の平均体温0.1°Cごとの上昇に対する皮膚血流反応が運動トレーニング後に低下していた.非温熱性要因による熱放散反応と関連して,各群の運動トレーニングは静的掌握運動および運動後阻血時の発汗および皮膚血流反応に大きく影響しなかった.以上より,本研究における大腿部圧迫を用いた運動トレーニングは発汗反応の改善程度を大きくするものではなく,皮膚血流反応に対してはその改善を減弱させる可能性が示唆された.また,上述した2に関連して,被験者8名が90%VO2max強度で30秒間, 20W強度で1分30秒間の間欠運動を繰り返す運動を行ったところ,同じ仕事量の継続運動で想定されるよりも大きな食道温上昇と発汗反応が認められた.そのため,下肢圧迫を用いた運動トレーニングよりも大きな熱放散反応改善効果が間欠運動を用いたトレーニングでは期待されることが明らかになった.予定していた日程で方法の妥当性を検討して実験を終了することができたため.本研究は非常に多くの実験を実施することから,限られた日程で全ての実験を終了することが重要である.今後はデータ解析を進め,運動に関わる要因を利用した運動トレーニングが従来行われているトレーニングより熱放散反応をより大きく改善するかどうかを検討する.もし仮説通りの結果が得られなければ,その原因を探る追加実験を行う(例えば,運動時の熱放散反応をより増大させるような方策の検討).(抄録なし)
軽い核からのパイ中間子光発生

本研究は標識化光子を用いた軽い核からのパイ中間子発生を調べ,中間子発生機構の解明,二核子共鳴の有無を明らかにすることを目的とする.その一環として,本年度初頭に液体重水素標的を用いた測定を完了させた.この実験の結果の速報は62年春京都で行われた第11回素粒子と原子核国際会議で発表された.現在更に最終的なデータ解析を行っているが,従来の実験を遥かに上まわる情報量を含むデータであるので完全な結果に至っていない.62年夏からはヘリウム核によるパイ中間子光発生の実験を進めた.まずこの実験のために不可欠な液体ヘリウム標的の製作を行い,念入りなテストの結果十分な性能をもつスペクトロメータに内蔵可能な液体ヘリウム標的を完成させ,実験に供することができた.つぎに,ヘリウム核では重水素核の場合よりも終状態により多く中性子を含むので,中性子検出用のカウンタを多数整備した.62年12月より本格的実験に入り現在までに光子エネルギー領域180より700Mevにおいて,ほぼ8×10^5個のハドロン反応事象のデータを収集した.現在なお実験は進行中である.データの解析も平行して行っているが,終状態の粒子数が多く解析には多大の時間を要する.しかしながら,この解析が完了すれば,それは疑いもなくこの領域では世界で最も系統的,組織的な軽核光核反応の実験結果となるはずである.なおこの中間発表は, 62年秋および63年春の物理学会で報告されている.また,上述の実験とは別に,将来電子加速器によりこの分野の研究を発展させる目的を持って,二回にわたり小規模研究会を開催し,研究の方向,実験テーマ・ビームラインや実験装置などを詳しく検討した.電子加速器としては,広島大学で計画している放射光研究センターのブースターシンクロトロンを想定している.この検討結果のとりまとめは現在進行中で,近く成果を関連研究者に配布する予定である.本研究は標識化光子を用いた軽い核からのパイ中間子発生を調べ,中間子発生機構の解明,二核子共鳴の有無を明らかにすることを目的とする.その一環として,本年度初頭に液体重水素標的を用いた測定を完了させた.この実験の結果の速報は62年春京都で行われた第11回素粒子と原子核国際会議で発表された.現在更に最終的なデータ解析を行っているが,従来の実験を遥かに上まわる情報量を含むデータであるので完全な結果に至っていない.62年夏からはヘリウム核によるパイ中間子光発生の実験を進めた.まずこの実験のために不可欠な液体ヘリウム標的の製作を行い,念入りなテストの結果十分な性能をもつスペクトロメータに内蔵可能な液体ヘリウム標的を完成させ,実験に供することができた.つぎに,ヘリウム核では重水素核の場合よりも終状態により多く中性子を含むので,中性子検出用のカウンタを多数整備した.62年12月より本格的実験に入り現在までに光子エネルギー領域180より700Mevにおいて,ほぼ8×10^5個のハドロン反応事象のデータを収集した.現在なお実験は進行中である.データの解析も平行して行っているが,終状態の粒子数が多く解析には多大の時間を要する.しかしながら,この解析が完了すれば,それは疑いもなくこの領域では世界で最も系統的,組織的な軽核光核反応の実験結果となるはずである.なおこの中間発表は, 62年秋および63年春の物理学会で報告されている.また,上述の実験とは別に,将来電子加速器によりこの分野の研究を発展させる目的を持って,二回にわたり小規模研究会を開催し,研究の方向,実験テーマ・ビームラインや実験装置などを詳しく検討した.電子加速器としては,広島大学で計画している放射光研究センターのブースターシンクロトロンを想定している.この検討結果のとりまとめは現在進行中で,近く成果を関連研究者に配布する予定である.
生体分子機械の構造揺らぎ操作とナノ計測技術の開発

タンパク質は周囲をとりまく、水分子と相互作用することで、高次構造の形成や酵素活性を可能としており、その詳細なメカニズムは明らかにされていない。本研究課題では、高圧力により、生体分子と水との相互作用を変化させながら、生体分子の構造変化や機能変調を実時間観察できる高圧力顕微鏡を開発した。この顕微鏡にハイスピードカメラを組み合わせることで、生体分子モーターの回転運動を変調しながら、ナノメートル計測を行った。生物分子モーターは、ナノメートルサイズのタンパク質分子機械であり、高いエネルギー変換効率で力を発生できる優れた運動特性を持っている。本研究課題では、分子モーターの周囲を取り巻く水分子に着目し、高圧力技術を用いて分子モーターと水分子との相互作用を変調しながら、その動きをナノメートル計測により検出できる顕微鏡を開発することを目的とする。研究の遂行にあたり最も重要となる課題は、高圧力下での光学顕微観測を可能とする高圧チャンバーの開発となる。従来型の高圧チャンバーでは、耐圧性能の確保するために、チャンバー開口部分の開口数を拡げることが困難であり、高分解能・高感度の顕微観測を阻んでいた。研究代表者は、開口径が0.1mmのチャンバーに、厚さ0.2mmのサファイア窓剤を外側から貼り付けることで、耐圧性能と高開口数を両立させた新しい高圧チャンバーを開発した(特許出願中)。現在、500気圧の耐圧性能を確認しているが、今後の改良によりさらに大きな圧力をかけることも可能となる。チャンバー内部の光学顕微観測には、サファイアの屈折率(n=1.76)に適応したオリンパス製の油浸型対物レンズを利用した。さらに、近赤外光をチャンバー内部で集光させることで、光ピンセットを用いたナノ操作技術を導入することに成功した。本年度の取り組みにより、高圧力下での生体分子モーターのナノメートル計測を行う上で必要となる基盤技術を開発できたことになる。細胞内の成分組成を見てみると、タンパク質、核酸などの生体分子は重量にして30%にすぎず、残り70%は水から構成されている。真空中では石のように硬く安定な構造をとるタンパク質も、水分子と相互作用することでエネルギー的に不安定化を生じ、タンパク質構造に揺らぎがもたらされる。本研究課題では、1)高圧力技術を用いて生体分子機械と水分子との相互作用を変調と観察を行える高圧チャンバーの開発と、2)高圧力下でナノメートル計測を可能とする検出系の開発を行った。まず高圧チャンバーは、対物レンズ側の観測窓までの作動距離を短くするため、観測窓剤の形状を従来まで採用してき円盤状から円錐台状へと変更した。これにより、光ピンセットを可能にするNA=0.85の開口数をもちながら、1000気圧の耐圧性能を両立させることに成功した。次に、高圧力顕微鏡にハイスピードカメラを導入し、バクテリアの回転器官であるべん毛モーターの高速回転ナノ計測を行った。高圧チャンバー内でべん毛に取り付けたポリスチレン球の回転計測を行い、フレーム毎に画像解析で重心位置を決定した。ビーズの回転周波数は圧力の増加と共に減少したのに対して、回転半径はほぼ一定であった。べん毛モーターが発生するトルク値は、概して圧力と共に減少したものの、回転速度がゼロ近くにおける最大発生トルクは1500pNnmからほとんど変化しなかった。本研究課題で開発した観測システムを用いれば、ATP合成酵素などの分子モーターに応用可能であり、高圧力下での回転計測を可能にする。
中国古石炭層中の天然フラーレン調査

天然フラーレンC_<60>の存否は未だに定かでない。KT層、PT層など燃焼煤を含むとされる黒色古地層あるいは隕石クレーター中の岩石から抽出される炭素質中に存在するとされるC_<60>濃度は概ね0.1ppm以下で、技術的に確証を取るのは困難である。唯一高濃度に存在し、複数の分析手段を併用して確実な結果が得られたのは中国雲南省一平浪炭鉱産出の石炭であるが、情報が不正確で炭層が特定できず、追加試料は全てネガティブであったために、現地採取を行って確認を行うのが本研究費の目的であった。研究費支給期間中に地質学者を帯同して中国を3回訪問し、一平浪炭鉱のみならず中国各地から石炭サンプルを採取した。一平浪近くの隕石クレーターにも足を伸ばした。また南アフリカに存在するマグマ貫入炭層、世界最大最古の隕石クレーターにも赴いて試料を採集した。その結果以下の結果が得られた。(1)一平浪炭鉱石炭試料のみが0.3%のC_<60>/C_<70>を含み、同試料は共存異常成分として煤と酷似した構造をもつ黒鉛型ナノ炭素粒子、鉄銅硫酸塩ほか一点の未記載鉱物(おそらく高温高圧変態)を含む。またフラーレンは石炭表面に存在する、(2)他の石炭試料に関するフラーレン分析結果は悉くネガティブ。この結果から自然界で発生する衝撃波によるフラーレン生成説が浮上した。しかし、中国の炭鉱に立ち入ることが出来ず、また坑内地図も閲覧が自由にならないので、採取場所の特定は依然として不可能であった。研究期間終了後も粘り強く交渉を続け、漸く最近に至って中国煤炭勘査局が全山から系統的サンプリングを行い、採取した試料を入手することに成功した。時間飛行型質量分光器による予備分析の結果C_<60>が検出され、現在高速液体クロマトグラフによる定量分析中であり、間もなくC_<60>産出場所の正確な位置が特定できる見込みである。平成11年11月2日から14日まで中国雲南省一帯で調査を行い、以下のような成果を得た。1.炭素質鉱物中に世界で始めて天然炭素ナノチューブおよび炭素ナノ粒子を発見した。この鉱物は中国雲南省師宗県地域の大沖溝、雄壁等小炭鉱群地域における主要夾炭層である龍湛層群底部の露頭から採取され、硫化鉄とシリカのほぼ1:1混合砂岩であって、中生代最後の三畳紀起源とされる地層に含まれていた。火山活動に伴って龍湛層群の最下部が直接(マグマとの接触)あるいは関節(水熱反応)に加熱を受け、蓄熱によってかなりの高温に達した際に、豊富に共存する鉄の触媒作用を受けつつこれらのフラーレン炭素構造が発生・発達したものと思われる。次年度(平成12年度)における地質学的証明、実験が待たれる。2.既に以前から中国雲南省ー平浪炭鉱のある特定の炭層(K1bE)中から採取した石炭が天然物としては非常に高濃度のC_<60>/C_<70>を含有することを認めていたが、5年間に亘る濃度の経時変化追跡から、石炭採掘後粉砕して空気中に放置すると一次反応速度式に従って速やかにC_<60>/C_<70>濃度が減少することを確かめた。

一次速度定数は0.101/月と、墨中における同様なC_<60>減少速度定数に比べて約2000倍となり、石炭がミクロ的には非常に疎な構造であることを示唆する。反応速度式から採掘直後濃度を外挿すると、C_<60>だけで0.31%に達するという驚くべき事実も明らかとなった。今回の調査ではC_<60>を含有するK1bEおよびK5炭層の坑道3次元図作成と、主要地点における試料採取を現地に依頼した。3.K1bE石炭粉末資料の透渦電子顕微鏡観察から石炭中に煤構造が存在することを発見し、C_<60>/C_<70>が地下における不完全燃焼によって生成したと推測した。この石炭資料に電子顕微鏡内で電子線を集光して照射したところ、煤構造部分が速やかに炭素ナノオニオンに変化したことから、市販煤であるカーボンブラックが優れた炭素ナノオニオン原料となり得る事を見出して特許を申請した。まず前年度に引き続いて中国雲南省禄豊郡一平浪炭鉱および近傍を現地調査した。昨年度までにC_<60>を高濃度に含有する石炭はこれまでのところ一平浪炭鉱のK1b炭層中の特定地点のみしか産出しないことが明らかになったが、問題の石炭試料は採取から6年も経過しているため、今年度も現地で詳細な聞き込みを行ったにも拘わらず採掘場所を特定することが出来なかった。そこで、詳細な坑内3次元地図を入手してサンプリング個所を指定し、採炭作業を数日間止めて徹底的なサンプリングを実施して、新たに採取した多数の石炭サンプルについて詳細なC_<60>分析を行う手筈を整えた。現在も打ち合わせ続行中である。同時に約20km離れた禄豊郡滑々石村付近に大隕石落下跡と思われるクレーター地形があるという情報を得たので、現地を訪問して隕石落下に伴って発生する衝撃波が炭層に到達した場合にC_<60>が生成する可能性を調査した。しかし、科学的証拠が乏しいことが明らかとなり、断念した。現時点においては、C_<60>生成が衝撃波に起因する事実を示唆する強い証拠があるので、炭層内における石炭ガス爆発が衝撃波発生原因ではないかと考えている。しかし、地下深部から採取された黒鉛変態中に正方晶系C_<60>結晶が発見された事実(Novgorodova 1999)から、火山活動および水熱反応などの原因に基づく熱反応によって石炭中にC_<60>が発生する可能性も棄て切れない。そこで、挟炭層が深層火成岩直上に位置するという点で雲南省一平浪炭鉱の属する龍湛層と共通する特徴を持つ南アフリカJohannesburg近郊Transvaal,Free StateおよびNathal地方の4炭田を現地調査して試料採取を行った。特に地下深部から上昇するマグマが水平な炭層を垂直に貫通して固化する際に生じるDykeを目標とした。目的に添った試料を大量に採取することが出来、現在洗炭、分析中である。
2次元ブラックホールの理論

位相的場の理論は弦理論の幾何学的側面を捉える重要な意味を持つアプローチと考えられ、その研究は現在活発に行われている。N=2超対称性を持つ非線形シグマ模型から適当な量子数の読み代えを行うと位相的シグマ模型が得られるが、その分配関数はリーマン面から対象空間への正則写像をたしあげたものになる。江口は梁と共に任意の種数のリーマン面上に定義された位相的CP^i模型を調べ、その可積分構造が1次元戸田ヒエラルキーで支配される事、更に全ての種数にわたってその分配関数をある行列モデルの積分で表示できる事を示した。C=1の弦理論はもともと1次元の行列模型で定義されるが、集団座標の方法、自由フェルミオン場の方法等様々な記述の仕方が開発され詳しい研究がなされている。江口は管野と共にC=1のストリング模型を調べ、特定の拘束条件が課された2次元戸田格子ヒエラルヒ-によって理論が支配される事を示し、位相的場の理論としての解釈の基礎を与えた。江口は梁、山田(泰)と共にトポロジカルな弦理論の高次種数展開を調べ流れの方程式の高次種数補正を調べる事により、種数g=0、g=1で存在する理論でもg=2以上に伸びない例がある事を示した。2次元の位相的場の理論は2次元重力理論に関連して活発な研究が行われているが、N=2超共形代数から量子数を読みかえて得られる位相的場の理論(トポロジカル・ミニマルモデル)がその中心的研究対象となっている。トポロジカル・ミニマルモデルはいわゆるLandau-Ginzburg型理論として定式化する事が出来るが、そのとき理論のスーパーポテンシャルが基本的な役割を果たす。江口は梁・山田と共に重力場に結合したトポロジカルモデルの一点関数がスーパーポテンシャルの周期積分で現わされることを示した。この結果を用いると、より広いクラスの位相的場の理論のモデルの分析が可能になる。2次元のブラックホールの理論とc=1のLiouville理論の関係は以前から注目されている。江口はc=1Liouville理論にブラックホールの質量に相当すると考えられるオペレターで摂動を加え、この系のスケーリング則を議論した。得られた臨界指数はc=1Liouville理論に宇宙項の摂動を加えた場合の値とは異なりJevicki-YoneyaによるDeformed Matrixモデルの値と一致する。江口は梁と共に任意の種数のリーマン面上に定義された位相的CP^1模型を調べ、その可積分構造が1次元戸田ヒエラルキーで支配される事、更に全ての種数にわたってその分配関数を行列モデルの積分で表示できる事を示した。c=1の弦理論はもともと1次元の行列模型で定義されるが、集団座標の方法は、自由フェルミオン場の方法等様々な記述の仕方が開発され詳しい研究がなされている。江口は菅野と共にc=1のストリング模型を調べ、特定の拘束条件が課された2次元戸田格子ヒエラルヒ-によって理論が支配される事を示し、位相的場の理論としての解釈の基礎を与えた。江口は梁、山田(泰)と共にトポロジカルな弦理論の高次種数展開を調べ流れの方程式の高次種数補正を調べる事により、種数g=0,g=1で存在する理論でもg=2以上に伸びない例がある事を示した。
中国における高齢者ケアシステムの構築に関する研究

中国における高齢者ケアシステムの構築に関して、中国の施設サービスと在宅サービスの展開に関して、北京市と四川省(成都市を中心に)での実態につき研究をおこなった。施設サービスに関して言えば、北京市では小規模ではあり全市域において、高齢者のための養護老人ホーム(托老所)を開設し地区の社服務委員会が管理と運営を行っている。また、四川省では町村単位で養護老人ホームを開設し、中国全土でもわずかしかないという民間の有料老人ホームにおいて、要養護老人をケアしていた。在宅サービスに関して言えば、北京市においては24時間の緊急連絡通報システムを独居老人や要介護老人を抱える家族に導入している。これは、家事や医療等の援助を必要とする老人に関して、24時間の電話通報により必要なサービスを提供するというものである。この通報システムは24時間体制でコンピューター管理体制のもと機能している。一方、四川省では自宅で生活している独居老人や要介護老人を抱える家族に対して、居住地区の住民が中心となって援助を提供している。この点で、北京市と比較した場合、伝統的な家族扶養や近隣住民の相互扶助による高齢者ケアが主流であることが伺える。また、四川省の農村部においても家族扶養形態が大半であり、今後は、養護老人ホームの建設を始めとする施設サービスの充実とともに、高齢者ケアシステムを在宅サービスの普及・拡充で構築することが大きな課題である。本研究は、中国社会における高齢者ケアシステムの構築にあたって、高齢者に対する福祉施策ならびに福祉サービスの実態についての文献研究を行った。中国においては、一人っ子政策により、21世紀においては社会の高齢化が急速に進行することが予測されている。また、大都市部を中心にして、高齢者の私的扶養が徐々に困難を極め、社会的ケアを推進せざるをえない危機に直面することになると推測されている。現在、北京市をはじめ上海市、南京市等の大都市部においては、高齢者の養護老人ホームや特別養護老人ホームが設立され、徐々にではあるが高齢者の社会的ケアが展開され始めている現状にある。また、高齢者の生涯教育を展開し、高齢者が在宅で可能な限り生活が可能な様に、保健面での施策とサービスの充実が図られるようになってきた。高齢者の社会福祉政策作りは、中国においては近年重要な政策課題の一つとなってきている。在宅ケアを充実させるなかで施設ケアの充実も同時に図るという平行した施策作りが展開されている。特に中国では、高齢者の介護問題を考える時に、考慮されねばならない点として、年金制度と健康保険制度の拡充に関する必要性である。まだ、両制度ともこれから内容の充実を図らねばならない段階にある。特に、年金制度に関しては、日本のように国民皆年金制度をしき、また健康保険制度に関しても同様に国民皆保険制度をしくことが重要な政策目標となりつつあるといってもよい。
水平眼球運動の速度-位置変換に関与する神経回路機構の解明

脳幹の舌下神経前位核(prepositus hypoglossi nucleus, PHN)を中心とする神経回路は、水平性眼球運動における速度信号から位置信号へ変換する機構(神経積分器)の役割を担っていることが示唆されている。本研究は、どのような電気生理学的特性をもつPHNニューロン、さらにはそれらのニューロンによって構成される神経回路機構が速度-位置変換過程に関与しているのかを調べることにより、神経積分器の実体を明らかにすることが目的である。本年度は、遺伝子組み換えによって抑制性ニューロンが蛍光標識されたトランスジェニックラット(VGAT-Venusラット)を用いて、PHN内の抑制性ニューロンの電気生理学的膜特性を明らかにすることを目指した。生後約3週齢のVGAT-Venusラットから脳幹スライス標本を作製し、蛍光標識されたニューロン(Venus陽性ニューロン)からホールセル記録を行い、スパイク後過分極、脱分極性通電によって生じる発火パターン、過分極性通電に対する応答特性を解析した。トータル144個のVenus陽性ニューロンからホールセル記録を行い、そのニューロンの膜特性を調べたところ、一相性のスパイク後過分極[AHP(s-)]、スパイクの発生が遅れるタイプの発火パターン(Late)、さらには初めのスパイク間隔が次のスパイク間隔より広い発火パターン(FIL)を示すニューロンが多く観察された。Venus陽性ニューロンの膜特性の分布は、これまでにwildラットにおいて得られたGABA作動性ニューロン(43個)の膜特性の分布とほぼ一致していた。さらに、Venus陰性ニューロンからもホールセル記録を行い、膜特性を調べたところ、AHP(s-)、Late、FILの膜特性が見られたVenus陰性ニューロンはわずかであった。以上の結果から、PHNにおいてGABA作動性ニューロンは多様な膜特性を示すニューロン群により構成されており、その中でも、AHP(s-)、Late、FILの膜特性はGABA作動性ニューロンに特有なものであることが示された。外眼筋運動ニューロンは眼球位置に対応した活動を示すが、眼球運動を発現させる傍正中橋網様体や前庭神経核などの脳幹ニューロンは眼球速度に対応した活動を示す。よって、脳幹ニューロンから外眼筋運動ニューロンへ信号が伝播する間に、速度信号を位置信号に変換する機構(神経積分器)が必要となる。これまで、水平眼球運動における速度-位置変換機構を担っているのが舌下神経前位核(NPH)や前庭神経核内側核(MVN)の吻側部であることが示唆されている。本研究では、この速度-位置変換過程にNPHやMVNのどのようなニューロン、神経回路機構が関与しているのかを明らかにすることを目的とする。本年度は、PHNニューロンの膜特性、さらには膜特性と発現する神経伝達物質関連マーカーとの関連を調べ、PHNを構成するニューロン群の特徴づけを行った。生後約3週齢のラットから脳幹スライス標本を作製し、PHNニューロンからホールセル記録をおこない、スパイク後過分極(AHP)、脱分極性通電によって生じる発火パターン、過分極性通電によって生じる過分極応答の3種類の膜特性を解析した。その後、細胞質を吸引し、RT-PCR法によってニューロンに発現している神経伝達物質関連マーカーのmRNAの解析を行った。その結果、グルタミン酸作動性ニューロンとGABA作動性ニューロンともにさまざまな膜特性をもつheterogeneousなニューロン群により構成されていた。しかし、一方で、それぞれのニューロンに特徴的な膜特性も見いだされ、一相性のAHP、スパイクの発生が遅れるタイプの発火パターンを示すニューロンのほとんどがGABA作動性ニコ-一ロンであり、スパイク頻度が低いタイプの発火パターンを示すニューロンの大多数はグルタミン酸作動性ニューロンであった。今後は、今回得られた知見をもとに、PHNにおける局所神経回路網や入出力特性を調べることで、速度一位置変換を担っている神経基盤を明らかにすることを目標にする。

さらに、Venus陰性ニューロンからもホールセル記録を行い、膜特性を調べたところ、AHP(s-)、Late、FILの膜特性が見られたVenus陰性ニューロンはわずかであった。以上の結果から、PHNにおいてGABA作動性ニューロンは多様な膜特性を示すニューロン群により構成されており、その中でも、AHP(s-)、Late、FILの膜特性はGABA作動性ニューロンに特有なものであることが示された。
自然的撹乱に対する人工干潟・藻場生態系の自律的再生・維持管理技術

自然的撹乱後の干潟地盤の自律的再生過程を解明するため、2007年8月に来襲した台風通過後の尾道市海老地区の干潟物理環境を調査した。8ヶ所の表層の土壌粒径調査ならびに5測線の地形測量を行い、細砂、シルト、粘土等の粒径別の流出・堆積の変化特性を調べた結果、大きな自然撹乱がなかった本年度は、干潟地形、粒度組成共に、年間を通じて安定に推移した。最終的に、これらの現地観測データを数理モデルに組み込み計算を実施した。擾乱による河口干潟生態系への影響を評価するため、太田川放水路河口干潟において洪水等による干潟材料や底生生物群の変化を分析した。河口祇園水門では砂で構成される干潟においても湿潤密度が維持されること、イソシジミ、アサリ等の棲息特性を把握できた。また、本河口干潟では洪水が生じても生態系が大きく崩れないが、撹乱がない場合、貝類が増加することが認められた。干潟土壌でのアマモの活着力は土壌の粒度分布、特に粒径75μm以下、125-250μmの粒子によって影響を受けることがわかった。また、一次元水圧変動下での液状化に対する地盤の安定性とアマモの引き抜き抵抗を調べた結果、地盤内に発生する過剰間隙水圧により表層部の有効応力が変化、アマモ模型の引き抜き抵抗に影響すること、水圧が低下から増加に転じると表層地盤に液状化が発生し、引き抜き抵抗は大きく低下することがわかり、強波浪時のアマモの安定性を検討する際には波圧変動による地盤の液状化を考慮する必要があった。周囲からの種子供給が期待できる浚渫跡地にで、埋め戻しによるアマモ場の自然再生を試みた。造成生育地では、アマモが台風襲来のたびに消失したが、その後、繰り返し出現した。ただし、株密度と出現率が低下した。造成生育地では、自律的に回復する能力をもっが、台風襲来のたびに実生株が減少した。浚渫跡地での埋め戻しは自律的に回復するアマモ場再生に有効であった。本研究では、自然的攪乱に対する人工干潟・藻場生態系の自律的再生・維持管理技術に関する研究で今年度は以下の結論が得られた。太田川放水路において河口干潟におけるマクロベントスの自然的かく乱と再生について1)粒度分布、酸化還元電位、傾斜勾配、強熱減量の測定において2回の開門前後で大きな変化は見られなかった。しかし、2回目の開門時にはマクロベントスのバイオマスに影響があり、流動による砂面の攪乱が生じたと考えられる。砂面変動計によって詳細に砂の流動状況を把握する必要がある。2)マクロベントスおよびクロロフィルaの2回の開門前後で比較したところ、クロロフィルaには大きな変化は見られなかったが、マクロベントスは2回目開門前後で約20%に減少した。2回目の開門時は1回目の水量の約8倍だったため、マクロベントスに影響を与えたと考えられる。干潟の流動解析について1)N分散相二流体モデルに基づき、干潟の流動・地形変化の数値解析を行ったところ、干潟地下水位面を追跡することが可能になった。2)CIP-DEM法によって干潟土壌の粒径別挙動解析が可能となり、その精度も実験結果と定性的に一致する。今後は粘着性土壌についても考慮に入れる必要がある。アマモ場における自然的かくにおける自然的再生について1)一次元水圧変動が加わるアマモ揚における海底地盤の安定性について検討した結果、引き抜き抵抗の減少がみられた。細粒分含有率5,10%の場合を、液状化が発生した時、深さ5cmでの最大過剰間隙水圧は,0.10.3[kPa]程度であり、引き抜き抵抗の減少は過剰間隙水圧の発生による浸透水圧によるものとして説明できた。2)岩国地先の浚渫跡地では,地盤の嵩上げだけで,天然生育地と同様,アマモが一時的に消失しても全域で繰り返し出現し,天然アマモ場に近いアマモ場の形成が可能なことがわかった。干潟域を混相流場として捉え、土壌を粒径別にN種類の分散相、水を連続液相として、相体積率を導入した支配方程式を各相について数値的に解く手法を開発した。基礎流場は、静水圧近似及びブシネスク近似を仮定した準三次元モデルで扱い、連続液相における波浪影響はラディエーションストレスを支配方程式に追加した。さらに、本方法を用い、常時波浪や高波浪が作用する場合の土壌の挙動や粒径別の変動の解析を行った。広島湾におけるアマモの分布位置と生産量と流れの調査及びアマモの遺伝子を解析した。漂流ブイの結果より、北側海域のアマモ場から南側海域への種子供給は少なく、遺伝子頻度も異なることが示唆された。従って、人工アマモ場の回復が、南側海域のアマモ場からの種子供給に依存していることを認めた。また、アマモ場模型地盤を作成し、細粒分を含んだ地盤の水圧変動下での液状化に対する安定性と水圧変動下でのアマモの引き抜き抵抗を調べた。結果、一次元水圧変動下にてアマモが生息する細粒分を含む砂質土地盤の表層で液状化が起こること、アマモ模型の引き抜き抵抗が減少すること、引き抜き抵抗の予測においては地盤の粘着力と地盤内間隙水圧を考慮する必要があること、を実験的に明らかにした。洪水や高潮が放水路河口域に発達する干潟生態系に及ぼす影響の調査を継続した。

放水による干潟撹乱の頻度が高かった2006年では、マクロベントスの個体数が昨年よりも低くなり、増水による干潟生態系への影響は、規模や頻度によって異なることが示された。また、放水に伴う塩分濃度の低下により、マクロベントスが土壌深層に移動した可能性が明らかとなった。しかしながら、長期的に見ると、洪水では生態系が大きく崩れていないことが明らかとなった。波浪による水圧変動を受ける地盤における過剰間隙水圧の発生と液状化、細粒分の流出は振動による液状化と類似していることを明らかにした。また、一次元水圧変動下におけるアマモの引き抜き抵抗を調べ、波高のモードによって引き抜き抵抗に有意な差が生じること、地盤が液状化した場合も引き抜き抵抗は存在しうることがわかった。実験結果をもとに波浪による水圧変動があるときのアマモの引き抜き抵抗評価式を導出した。また、アマモ場に近接している浚渫跡地でのアマモ場造成において、埋め戻しによる光量確保が有効であり,台風襲来のたびに実生株は減少するものの,アマモは繰り返し出現することが分かった。この他、アオサ類の堆積による受光量低下が,アマモ株密度の低下,生長抑制,実生の生育阻害を招くと推定された。尾道市海老地区の人工干潟を対象として,地形測量、粒度分析、流況及び波浪の連続観測を実施し、台風による自然攪乱後の干潟の自立的再生過程について調査し、短期間の潮汐変化と波浪外力で,侵食後の干潟の物理環境が自己回復する物理メカニズムを考察した.また、土壌と海水の相互作用や粒度分布を考慮した新たな数値計算手法を提案し、本モデルが干潟地盤高や細粒分の維持という地形変動傾向を概ね再現できることを確認した。太田川放水路中流域に形成された干潟地盤内の塩分変動に対するデルタ地下水の影響,および河川流出量の増大に伴う低水路干潟地盤内での塩分の変動特性を調査した。中流域干潟では太田川デルタからの地下水の流出によって洪水中においても,地盤内での塩分濃度が安定していることを明らかにした,一方、放水路河口に発達した干潟生態系の調査を継続した結果、洪水がほとんどなかった初夏のマクロベントス個体数は前年の2倍近まで増加した。夏季、季節変動により個体数は減少したが、洪水が起こった年と比較して減少は軽微であった。自然的撹乱後の干潟地盤の自律的再生過程を解明するため、2007年8月に来襲した台風通過後の尾道市海老地区の干潟物理環境を調査した。8ヶ所の表層の土壌粒径調査ならびに5測線の地形測量を行い、細砂、シルト、粘土等の粒径別の流出・堆積の変化特性を調べた結果、大きな自然撹乱がなかった本年度は、干潟地形、粒度組成共に、年間を通じて安定に推移した。最終的に、これらの現地観測データを数理モデルに組み込み計算を実施した。擾乱による河口干潟生態系への影響を評価するため、太田川放水路河口干潟において洪水等による干潟材料や底生生物群の変化を分析した。河口祇園水門では砂で構成される干潟においても湿潤密度が維持されること、イソシジミ、アサリ等の棲息特性を把握できた。また、本河口干潟では洪水が生じても生態系が大きく崩れないが、撹乱がない場合、貝類が増加することが認められた。干潟土壌でのアマモの活着力は土壌の粒度分布、特に粒径75μm以下、125-250μmの粒子によって影響を受けることがわかった。
慢性炎症性疾患続発性の骨粗鬆症発症における細胞周期関与の解明

背景と目的)関節リウマチなどに合併する続発性骨粗鬆症には破骨細胞性骨吸収の亢進が原因と考えられている。本研究の目的は細胞周期の制御により炎症続発性の破骨細胞性骨吸収を制御できるか否かを明らかにすることである。最近Cyclooxygenase2(Cox2)選択的阻害剤がp21を活性化することによって細胞周期を停止させることが報告されており、Cox2選択的阻害剤を用いて関節炎マウスの骨代謝動態および骨代謝に影響を与えるサイトカインについて調べた。方法)8週齢雄性マウスに関節炎誘発カクテルを投与して関節炎を発症させ、Cox1選択的阻害剤、Cox2選択的阻害剤、Cox1,2非選択的阻害剤を投与後尿中骨吸収、形成マーカーを測定。21日後に屠殺して骨組織を採取し骨形態計測あるいは骨動態に関連する遺伝子発現を調べた。また成熟骨芽細胞にp21遺伝子を過剰発現させたマウス(オステオカルシンプロモーター)に関節炎を発症させ、野生型マウスと比較した結果)関節炎発症により骨吸収は増加し、Cox2選択的阻害により骨吸収の増加は抑制されていた。各種PG阻害は関節炎による骨形成の減少に影響を与えなかった。関節近傍においてRANKL/OPG遺伝子発現比が高くなり、TRACP発現が誘導されていた。またIL-1β、IL-6mRNAの増加はCox2選択的阻害により抑制されていた。IFNγmRNA発現は関節炎発症により低下していた。p21過剰発現マウスは関節点数および骨塩量の変化の上で野生型マウスと有意差が見られなかった。考察)関節炎発症によるIL-1βとIL-6の誘導およびIFNγ抑制によってRANKL/OPG遺伝子発現比が高くなり、関節近傍の骨組織において破骨細胞形成能が高まっていることが示唆された。またIL-1βおよびIL-6の誘導はCox2を介する経路であることが確認された。結論)コラーゲン誘発関節炎マウスの関節内周囲組織において、Cox2選択的阻害は骨髄細胞でのRANKLE/OPG mRNA比の上昇と骨吸収亢進を抑制し海面骨量の減少を防止した。細胞周期抑制により続発性骨粗鬆症が防止される可能性が示唆された。慢性関節リウマチなど全身性炎症疾患に合併する続発性骨粗鬆症には破骨細胞性骨吸収の亢進が原因と考えられている。今実験の目的はp21蛋白(細胞周期を静止期にとどめる)過剰発現マウスに関節炎を起こし骨量の変化を観察することで、p21の過剰発現により関節炎続発骨粗鬆症を制御し得るか否かである。実験(1)の目的を関節炎マウスの骨量減少はp21蛋白を過剰発現させることで防止できるか否かを明らかにすることとし、osteocalcin遺伝子にp21遺伝子を導入したC57BL/6Jマウス(以下(+/-))と、その同腹のwild-typeマウス(以下(-/-))に関節炎用カクテルを用いて関節炎を発症させ4週後に両脛骨を摘出、骨塩量測定を行った。

(結果1)(-/-)では関節炎を発症させていないcontrolの骨塩量が35.8mg/cm2に対し関節炎を発症したarthritisが34.5と低下していた。しかし、(+/-)においてもcontrol 36.2に対しarthritis 34.5と低下していた。また部位に分けて検討した結果、骨幹部ではそれぞれに差は見られず脛骨近位部では骨全体と同様の結果となった。そこで、他の骨吸収亢進モデルを用いてp21蛋白過剰発現の効果を観察するため、実験(2)の目的を卵巣摘出(以下OVX)マウスにp21蛋白を過剰発現させると骨量が維持されるか否かを明らかにすることとした。(結果2)Sham手術を施し4週経過した(-/-)大腿骨骨幹端の骨塩量は43.2mg/cm2に対し、OVX(-/-)では41.5と低下していた。また、sham(+/-)の43.2がOVX(+/-)では41.0となっており、(-/-)と同様に骨量の低下が観察された。今回用いた動物は分化した骨芽細胞でp21蛋白を高発現しているが、このp21蛋白は破骨細胞の分化や骨の代謝回転に影響しないものと考えられた。慢性関節リウマチなど全身性炎症疾患に合併する続発性骨粗鬆症には破骨細胞性骨吸収の亢進が原因と考えられている。今実験の目的はp21蛋白(細胞周期を静止期にとどめる)を過剰発現さたマウスに関節炎を発症させ、続発する破骨細胞性骨吸収を制御できるか否かを明らかにすることである。これまでの実験で、オステオカルシン遺伝子にヒトp21遺伝子を導入したC57BL/6Jマウスを用いて、関節炎および卵巣摘出(以下OVX)による骨量の減少(脛骨、大腿骨)を観察したがp21蛋白過剰発現による骨量減少抑制効果は認められなかった。また、さらに今年度、上記のマウスを用いて尾部懸垂マウスの非荷重後肢における骨量減少および再荷重後の骨量増加についても観察したが、wild-typeマウスと差が見られなかった。最近破骨細胞形成に重要な、骨芽細胞におけるRANKLの発現がより幼弱な段階において優位であることが報告され(Atkins et al.JBMR2003)、オステオカルシンが発現するタイミングでは破骨細胞形成に影響が小さいと考えられた。逆に破骨細胞形成に大きな影響を与えるのは幼弱な段階の骨芽細胞であって、この増殖盛んな段階の骨芽細胞にP21蛋白を発現させ細胞周期を静止期にとどめることで破骨細胞形成を抑制できる可能性がある。そこで、幼弱骨芽細胞で発現する1型コラーゲンA1遺伝子にヒトp21遺伝子導入したマウスのコロニーを作成中であり以下の実験を計画中である。目的は関節炎に続発する骨量減少がp21蛋白の過剰発現により制御できるか否かを明らかにすることとし、col1A1-p21遺伝子を導入したC57BL/6Jマウス(以下(+/-))と、その同腹のwild-typeマウス(以下(-/-))に関節炎用カクテルを用いて関節炎を発症させ4週後に両脛骨を摘出し骨塩量測定および骨形態計測を行う。今実験の目的はp21蛋白(細胞周期を静止期にとどめる)を過剰発現させたマウスに関節炎を発症させ、続発する破骨細胞性骨吸収を制御できるか否かを明らかにすることである。これまでの実験結果)15年度には成熟骨芽細胞にp21遺伝子を過剰発現させたマウス(オステオカルシンプロモーター)のコロニーを作成した。
熊本震災における実践的支援体制の構築に向けての社会学的研究

研究代表者の徳野貞雄は、ふるさと発・復興志民会議と連携して御船町・山都町等での復興支援活動事業を支援するとともに、その過程を科学的に検討し続けた。特に、御船町中山間地の南田代集落および水越集落において「T型集落点検」を行った。その結果、南田代集落にも水越集落においても、震災被害に加え過疎化・高齢化の進展が地域維持に強く影響していることが判明した。また、他出子が熊本市を軸に益城町等の近隣市町村に居住していることが、調査分析で判明した。このことから、復興対策として他出子の活用をベースとした復興行動計画を御船町に提示し、南田代集落および水越集落の人々と「お鍋プロジェクト」や「つばめの学校プロジェクト」を展開し、特にどんど祭りを他出子との協働システムとして実施した。住民の多くは、この地域社会学的な分析による計画的プロジェクトに、理解と協働関係を持って参加してくれた。この実践過程の成果を、現在分析中である。研究分担者の藤本延啓は、震災復興にかかわる中間支援団体である「西原村rebornネットワーク」の代表として各種活動を行いながら、西原村を中心に、復興支援活動および関連する参与観察を継続している。さらに、昨年度において行っていた被災地におけるミクロレベルの動きへの着目と記録、および昨年度の成果論文からから発展させ、被災地域におけるミクロ-マクロリンクを観察・考察の軸足として、被災(地・者)分析にかかわる理論・概念化に向けて調査・考察を行った。その成果については、2019年度内に学会発表等を行う予定である。研究分担者の松本貴文は、山都町中島地区における震災後の集落活性化対策として、集落ぐるみでの太陽光発電の誘致と経営について考察を深めている。また、そのために2018年度にドイツのクリーンエネルギー等との環境問題にも関心を示し、研究を継続している。平成30年度の研究計画通りに進んでいる。平成29年度は、「T型集落点検」や「御船町震災実態調査」から、中間支援の行動計画を作成した。引き続き平成30年には、その行動計画に従い、御船町の南田代集落および水越集落に出向き、水越集落にて6回、南田代集落にて9回の協働実践活動を展開した。その中から実体的な支援活動の形成と、集落の地域課題が浮き彫りにされてきた。今後も中間支援活動を行いながら、震災復興の中間支援に関する科学的研究を継続していきたい。平成29年度、30年度の研究課題を継続的に行う。また、震災問題特有の時間とともに発生してきた課題や地域特有の課題に対して、変化に対応できる研究体制をフレキシブルに構築し、その変化プロセスを分析していく。特に、御船町水越集落は、過疎化・高齢化による限界集落かが急速に進展し、集落分析で言う【集落がへたり始めた】という状態になりつつある。この課題は、震災復興のみならず過疎対策としての地域課題として顕在化し始めてきた。研究代表者の徳野貞雄は、「ふるさと発・復興志民会議」と連携して山都町での集落座談会を遂行し、その仕組みを他の市町村に普及させてきた。今後も開催できるよう、協議を続けているところである。また、震災直後に収集したデータの整理と分析を行い、住民の復興ニーズを踏まえた行動計画を作成した。特に、中山間地域の水越・田代集落において重点的に「T型集落点検」を行った。特に水越集落では、震災被害・打撃もさることながら、過疎問題現象に伴う集落の構造的疲弊が、震災により強い打撃として発生していることを明らかにした。行動計画は、(1)他の市町村でも活用できるように、(2)具体的に実行できるように、の2つの視点から出来る限り具体的に作成した。これらの分析・行動計画を御船町に提出し、震災復旧復興基本計画等の基本方針について、御船町と協議を続けている。このように、震災問題の地域社会学的な特徴の分析を行っている。分担者藤本は、震災復興にかかわる中間支援団体である「西原村rebornネットワーク」の代表として各種活動を行いながら、西原村を中心に、復興支援活動および関連する参与観察を行ってきた。特に、被災地におけるミクロレベルでの動きに着目し、被災した人びとの生活状況や語りについて記録を続けている。分担者松本は、主に東日本大震災の研究成果を中心に社会学者による実践的・政策的な視点を含んだ文献を収集・精読した。また、山都町水増集落での地域再生活動と、御船町の調査を行った。おおむね平成29年度の研究実施計画通りに進んでいる。時間と共に地域の震災課題が変化するため、今後も現状を見ながら遂行していきたい。

この実践過程の成果を、現在分析中である。研究分担者の藤本延啓は、震災復興にかかわる中間支援団体である「西原村rebornネットワーク」の代表として各種活動を行いながら、西原村を中心に、復興支援活動および関連する参与観察を継続している。さらに、昨年度において行っていた被災地におけるミクロレベルの動きへの着目と記録、および昨年度の成果論文からから発展させ、被災地域におけるミクロ-マクロリンクを観察・考察の軸足として、被災(地・者)分析にかかわる理論・概念化に向けて調査・考察を行った。その成果については、2019年度内に学会発表等を行う予定である。研究分担者の松本貴文は、山都町中島地区における震災後の集落活性化対策として、集落ぐるみでの太陽光発電の誘致と経営について考察を深めている。また、そのために2018年度にドイツのクリーンエネルギー等との環境問題にも関心を示し、研究を継続している。平成30年度の研究計画通りに進んでいる。平成29年度は、「T型集落点検」や「御船町震災実態調査」から、中間支援の行動計画を作成した。引き続き平成30年には、その行動計画に従い、御船町の南田代集落および水越集落に出向き、水越集落にて6回、南田代集落にて9回の協働実践活動を展開した。その中から実体的な支援活動の形成と、集落の地域課題が浮き彫りにされてきた。今後も中間支援活動を行いながら、震災復興の中間支援に関する科学的研究を継続していきたい。平成29年度の研究課題を継続的に行う。また、震災問題特有の時間と共に発生している震災課題やその対応方法が変わってくることを踏まえて、変化に対応できる研究体制をフレキシブルに構築し、その変化プロセスを分析していく。平成29年度、30年度の研究課題を継続的に行う。また、震災問題特有の時間とともに発生してきた課題や地域特有の課題に対して、変化に対応できる研究体制をフレキシブルに構築し、その変化プロセスを分析していく。特に、御船町水越集落は、過疎化・高齢化による限界集落かが急速に進展し、集落分析で言う【集落がへたり始めた】という状態になりつつある。この課題は、震災復興のみならず過疎対策としての地域課題として顕在化し始めてきた。当初、御船町や「ふるさと発・復興志民会議」等との打合せのための旅費に利用する予定であったが、日程が合わず延期したため。また、山都町の調査計画は、研究代表者が体調不良で遂行できなかったため。次年度に、同内容を打合せ、遂行するための旅費に使用する予定である。分担者が予定していた海外での学会発表を、都合により取りやめた等の事情があり、次年度使用額が発生した。2019年度は、2018年度の実査等の旅費や、研究会および報告会の充実にあてる予定である。
Ehrlichia canisの分離およびその分子生物学的・免疫学的解析

間接蛍光抗体法(IFA)によってわが国のイヌにおけるE.canisの抗体保有調査を実施した結果、わが国のイヌにおいてもE.canis感染例が存在することが確認された。すなわち、捕獲犬では沖縄県下の捕獲犬1,285例中228例(17.7%)が、鹿児島県下のそれは399例中11例(2.8%)がIFAで抗体陽性を示した。一方、飼育犬においてもE.canisの抗体陽性犬が見出されている。徳島市とその周辺の飼育犬では、341例中8例(2.3%)がE.canisのIFAが陽性を示した。そのうち、ピロプラズマ陽性犬36例中3例(8.3%)、それ以外では305例中5例(1.6%)が抗体陽性であった。また、山口市とその周辺の飼育犬では、448例中22例(4.9%)がE.canisの抗体陽性を示し、そのうち屋外飼育犬303例中19例(6.2%)が抗体陽性であったが、室内飼育犬82例では全例が陰性であった。前述の抗体陽性犬のうちの一部について、E.canisの16S rDNA検出のためのPCRを実施することができた。沖縄県下の捕獲犬のIFA陽性犬の70例(454例中)のうち3例および鹿児島県下のそれではIFA陽性犬11例(362例中)のうち1例がそれぞれPCR陽性を示した。そこで、PCR陽性を示したこれら4例のPCR産物(389bp)について塩基配列の解析を行った結果、4例とも同一の塩基配列を示し、それらは2000年にPen et al.によって中国のイヌから分離されたE.canisのそれと同一であった。それはアメリカで分離されたオクラホマ株とは389bp中1塩基のみ異なるものであった。この結果から、これら4例のE.canisは中国から侵入したことが推察された。E.canisの抗体陽性率が高い沖縄県下で採取したE.canisの抗体およびPCR陽性のイヌの白血球をDH82細胞で培養し、E.canisの分離を試みた。その結果、E,canisのDH82細胞への感染が確認された例もあったが、雑薗の混入が原因でE.canisを分離するに至らなかった。そこで、E.canisの抗体とPCRが共に陽性のイヌの血液を6頭のビーグル大に輸血したところ、1頭でE.canisの抗体が陽性に転じた。この輸血本の感染血液をDH82細胞で培養し、E.canisの分離を行うべく実験を継続中である。2.クリイロコイタマダニからのE.canisの検出ダニの活動が終息する時期に5カ所で採取したクリイロコイタマダニについてE.canisのPCRを実施したが、いずれも陰性であった。平成11年度はダニの活動期に抱血ダニと未抱血ダニを用いてE.canisのPCRを実施する計画である。3.各地のイヌにおけるE.canisの抗体調査本研究計画前の沖縄県下の捕獲大442頭ではE.canisの抗体陽性大は89頭(20.1%)であったが、新たに同地域の捕獲犬188頭について検査し、40頭の陽性大(21.3%)を見出した。これらを合計すると630頭中129頭(20.5%)がE.canis抗体陽性であった。徳島市周辺の飼育大では341頭中8頭(2.3%)がE.canjsの抗体が陽性であった。