hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農山村における多様な居住実態を踏まえた地域資源のガバナンスの探求

農林地の変化と農林業の現状に関して3論文を刊行し、1と7の発表を行った。育林生産収斂以前の林野利用(焼畑・製炭・木地加工・木材生産)の分布を7論文で示した。このうち木地加工利用の特色を4論文にまとめた。1830年以後現在までの奥多摩町域の変化動態を2論文にまとめた。複線的な地域変化と現行の行政施策、なすべき処方箋の一般的な検討を6輪文にまとめた。過疎化・人口希薄化により生活サービスの維持が困難な現在に模索されているコミュニティバスの運行方式と運営方式に関して、1論文をまとめた。新たな地域資源活用の例としてツーリズムと再生可能エネルギー利用に注目し、8の発表と、45の発表と5の刊行を行った。2012年5月24-25日にスウェーデンOsterlenで開催されたソーシャルキャピタルのワークショップに参加し、奥多摩町における江戸時代から現在に至る地域社会の再編とそのなかでの資源の管理・利用の仕組み、ボンディングとブリッジングのネットワークの変化を口頭発表した。現在選集刊行にむけて進行中である。長期的な社会経済変動に対して、地域社会を再編して持続可能性を探求する状況が実証的に示せた点で意義がある。2012年8月19-23日開催のクロアチアDubrovnikでの国際地理学連合「マージナリゼーション、グローバリゼーションと地域の対応」コミッション年次大会において、日本の森林資源管理の動向、旧来の森林資源利用の衰退・粗放化と新たな資源利用の具体的状況をテーマに口頭発表した。8月26-29日にドイツケルン大学での国際地理学会大会において日本での多様なロカリティツーリズムによる地域振興の種類、取り組みの規定要因、さらに瀬戸内海直島におけるアートツーリズムが抱える制約とチャレンジについて口頭発表した。改稿と刊行に向けて前進させる考えである。2012年10月23-24日に「再生可能エネルギーの現状と展望ーオプション価値の意義ー」と題して講演し、その改稿を『専修大学人文論集』第92号にまとめた。海外での再生可能エネルギー開発の精力的取り組みと日本での不活発な状況とその要因分析を行った。日本の環境条件に適した再生可能エネルギーの開発の重要性を具体的に示した。2013年3月に、江戸時代における林産資源の活用による殖産興業・地域振興の一例として、木地加工活動について、現鳥取県下の2地域を調査地に、実態の復原・再構成を行い、成果を「移動職能集団木地師の活動とそれを支えるメカニズム」『専修大学人文科学年報』第43号として取りまとめた。2013年5月15-18日に熊本県天草市で開催されたソーシャルキャピタルのワークショップに参加発表し、現在日本各地の農山村で展開されているガバナンスの仕組みの再構築や地域振興を通じた村落内外の協働を紹介するとともに、それらが伝統的な同族・複合家族理論や講組結合などの村落のしくみとどのような異同をもつのかを検討した。この成果は2014年に本ワークショップの成果報告書に所収されて刊行される予定である。2013年8月5-8日に国際地理学会京都大会に、過疎地域における公共交通、日本の林業地帯の衰退と順位変動の問題の2つについて口頭発表した。このうち過疎地域の公共交通に関して、2014年3月に、「過疎地におけるニーズと地域特性に即した生活支援のバス交通」『専修人文論集』第94号としてとりまとめた。上記は、現代農山村の再編過程における、新たな地域単位の形成や地域社会による地域資源のガバナンス・ソーシャルキャピタルの獲得の取り組みである。当初の研究実施計画では、平成23年度に、「農山村の居住実態」の類型差・地域差について、(1)全国の動向を把握しそれに沿った現地調査地の選定、(2)多様な居住実態に対応した地域資源管理の現地調査、(3)文献と調査をもとにした地域変動の仕組みの考察、(4)分析結果の公表を挙げた。行った実績の概要は次のとおりである。当初計画では不十分であった、「地域資源」に関して、林野資源の分布・地域差の把握に努めた。この成果刊行物が、次のものである。松尾容孝(2012.3)日本における育林生産特化以前の林野利用図『人文科学年報』(専修大学)42、1-30上記の(3)(4)に関して、日本の農山村の居住実態の模式的整理、過疎地等の地域支援政策と生活様式の現状の検討を含む次の成果を刊行した。Yasutaka Matsuo,2012, Examining the supporting policies in the light ofpresent

lifestyles in depopulated mountain areas in Japan, in Walter Leimgruber, Walter Zsilincsar, Etienne Nel eds., Mountain regions in transformation, Shaker Verlag, Aachen, Germany, 183-207. ISBN 978-3-8440-0930-9本研究に関連が深い、先進国の農山村や改変を蒙っている地域を対象にした、日本&スウェーデンの学際的研究交流を行っており、その参加発表を5月に奈良で行った。(2)に関する現地調査を数回実施した。新たな地域資源のガバナンスが、市町村役場(地方政府)と、住民と、Iターン入居者等で住民中心の地域振興活動に主導的ないし役割を踏まえて担える人の協働によって構築されつつある地域社会が増えている。ただし、そのガバナンスが地域社会の持続可能性を保証するほどに安定的に維持・再生産されるか否かは、過疎化の深刻度など、地域存続の閾値条件に左右されるので一義的ではない。主に主産業の第一次産業や固有の文化景観をてこに地域振興に取り組んでいる各地の現地調査を通じて、上記が明らかになってきた。かかわりを持たなかった人が、特別の思い入れや生きがいを託してある地域に転入居住したとき、村民が受け入れてシナジーによる協働が作動して地域形成が主体的に進行するようになっている。地域アイデンティティを形成ないし創造する程度も高まっている。これらの動向は、一般化すれば、物的基盤が規定する程度が高い前近代・近代産業社会から、知識社会への地域社会変動が進行している諸相とみなせよう。他方、転入居住者との協働を受け入れない地域もある。既存の地域構造が強固ゆえであるが、内生的な地域形成の弱体化のため外的諸力が部分的に地域を収奪する状況に陥っており、持続可能な地域資源のガバナンスを展望するには至っていない。また、近世期や近代期における地域資源のガバナンスについても調査している。地域社会の規定要因が、現代とどのように異なっていたのか、共通して重要な要素・因子は何かなど、比較考察による知見も重要と考えている。2011-2012年度を通じて、さまざまな地域資源のガバナンスの実態を現地調査を通じて考察・検討し、上に述べた見通しを持つに至っているので、おおむね順調に進展していると判断できる。2013年度は、事例的な実態調査を補完する分析方法と、研究テーマに対するメタレベルの認識を高めることにも留意したい。「研究実績の概要」で記した当初計画の(1)全国の農山村の居住実態の動向把握が不十分にとどまった。(1)が十分に行えなかった理由は、過疎化が深刻な紀伊半島が災害により本調査が困難になったこと、農山村住民が都市部に所有する家やアパート等の資産状況を統計的に把握するのが意外に困難で農山村住民の二か所居住は個別調査を通じて解明する必要が高いことがわかったことによる。紀伊半島の災害復興は順調に進んでいるので、平成24年度は、現地調査、農山村の居住実態の動向を把握するための統計等の分析をともに進めることが可能と考えている。(2)については、成果の刊行には至っていない。しかし、名古屋大都市圏縁辺部の愛知県北設楽郡(豊根村、東栄町)、東京大都市圏に一部包摂されている東京都西多摩郡奥多摩町について現地調査を数度実施した。
WebCTを用いた会話促進のための音声教材の開発

日本語による円滑なコミュニケーションを促進するための音声教材の作成を行った。「依頼」を教材のテーマとし、「依頼」行為の円滑な遂行を学習の目的としている。WebCTを用いて「依頼」場面での音声的特徴と手順を示した練習教材を提示している。具体的には以下のような作業を行った。前年度に収録し、デジタル変換した各音声ファイルと会話のスクリプトを研究補助員に依頼し、WebCT上に掲載する作業を行った。現在、実際に使用する際の問題点等の点検を行い、問題のあった音声の再収録、デジタル変換、スクリプトの修正等を行っている。WebCT上での練習では音声の韻律的特徴に注意を向けさせるため、適切な音声を3択で選ぶという方式をとっている。迅速なフィードバックを目指し、学習者が練習後に学習結果をWebCT上で見られる形で提示している。学習者の学習結果を分析できる形でプログラムを組んでいる。設定場面を変更したものについては、再度、場面となる場所の写真撮影を行った。同一場面を男女それぞれの声で提示し、且つ、画面の構成を統一するため、実際の人物ではなく、アニメーションの人物を背景となる場面の写真に挿入する形式とした。各場面の画像の下絵を作成し、現在、専門家に人物像の作成、写真との合成を依頼している。また、実際に学習者に提示する前に、東京出身の日本語母語話者に教材用の音声がどのような感情、意図を表しているかを聴き取ってもらう準備も進めている。そして、学習者がこの教材を使用した結果、どのような効果があるかについて調べるため、使用前、使用後に行う会話試験についても準備を進めている。[会話の場面設定]日本語学習のための教科書、参考図書、先行研究から、教材の対象となる会話場面の選定を行った。教科書等で多く取り上げられ、重要度が高いと認められたもの、日本語母語話者との会話を進める上で使用頻度が高く、円滑なコミュニケーションの鍵となる表現の中から次の五つを対象とした。(仮称)(1)「呼びかけと質問(友人編)/(目上の人編)」、(2)「問い返し(友人編)/(目上の人編)」、(3)「確認」(友人編)/(目上の人編」、(4)「同意と助言/(友人編)/目上の人編)」、(5)「依頼(友人編)/(目上の人編)」[教材構成]親しい友人との会話で用いられる表現と、目上の人や面識のない人等との会話で用いられる表現、および、それに伴う音声を対比する形で学習者に教材を提示する。また、学習者の習得過程を見るため、教材使用開始時の実力テスト、それぞれの表現についての練習と説明編、最後の達成度テストという三部立てにする方向で作業を進めている。[習得対象音声]目上の人等への会話では「丁寧さ」を、友人に対する会話では「親しさ」を表す音声を習得対象する。現在、同じ表現形式でありながら、異なる意図として聞き取られる音声について、どのような音声を学習者に提示するかの検討を行っている。また、サンプル教材として収録した会話音声を用いて、Web上に載せるための録音方法、および表示方法についても検討中である。丁寧さ、親しさを表す音声の韻律的特長は、言語によって異なることが先行研究からも指摘されており、この点についていかにして学習者の注意を喚起していくか、それをどのように教材にしていくかが今後の教材作成を進める上での課題である。学習項目を「依頼」に絞り、教材作成を進めている。被依頼者にかける負担の重さに着目し、4つの課に分けて提示することにした。負担の軽いものをL1でとりあげ、負担の最も重いものをL4で扱う。また、会話の相手を以下の三通りに設定した。[A.よく知らない人、B.知っている目上の人、C.友だち]このうち、A、Bの相手との会話では「丁寧さ」を、Cの友だちとの会話では親しさ」を表す表現とその音声特徴、および会話を進める順序を習得することを学習目標としている。L1からL4の会話場面の音声、依頼の呼びかけ表現リストをスタジオでDATに収録した。同一の会話の発話を男性、女性の両方の場合を想定して収録を行った。また、モデル発話だけでなく、不適当な発話音声のどこが問題なのかを教材の中で取り上げるために、不適当な音声も同時に収録した。これらの収録した音声をWebCT上に載せるために、音声編集用のソフトを用いてデジタル変換を行った。DATテープを編集ソフトで流し、一発話ごとに切り取ってファイル名をつけるという作業を行っている。また、会話の場面理解の補助となる写真の撮影を行った。

迅速なフィードバックを目指し、学習者が練習後に学習結果をWebCT上で見られる形で提示している。学習者の学習結果を分析できる形でプログラムを組んでいる。設定場面を変更したものについては、再度、場面となる場所の写真撮影を行った。同一場面を男女それぞれの声で提示し、且つ、画面の構成を統一するため、実際の人物ではなく、アニメーションの人物を背景となる場面の写真に挿入する形式とした。各場面の画像の下絵を作成し、現在、専門家に人物像の作成、写真との合成を依頼している。また、実際に学習者に提示する前に、東京出身の日本語母語話者に教材用の音声がどのような感情、意図を表しているかを聴き取ってもらう準備も進めている。そして、学習者がこの教材を使用した結果、どのような効果があるかについて調べるため、使用前、使用後に行う会話試験についても準備を進めている。
Dual energy CTを用いた造影剤併用多時相4次元撮影技術開発と臨床応用

高精度放射線治療により腫瘍への線量増加・正常組織への線量低減が可能だが、腫瘍の正確な体内動態の把握がなければ、予期しない有害事象が発生する可能性がある。膵臓癌・肝臓癌の最適な撮影時相は腫瘍の特性によって異なる。本研究の概要は、早期相・後期相の両時相における造影剤併用4次元撮影を可能とする技術を開発し、これまで未着手であった情報を得る。物理的・生理的両側面から腫瘍の体内動態を解明し、照射範囲を決定する。我々が構築した腫瘍制御・有害事象発生モデルを基に、膵臓癌に対して強度変調放射線治療を、肝臓癌に対して体幹部定位放射線治療施行する研究である。
生薬成分トリプトライドによる多発性骨髄腫に対する新たな分子標的療法の開発

多発性骨髄腫は大量化学療法や造血幹細胞移植によっても治癒が難しい予後不良の疾患である。高齢者に多いため治療成績を向上させるためには新たな概念に基づく治療法の開発が急務である。そこで、生体侵襲の少ない新たな骨髄腫の分子標的療法の開発を目的に生薬成分diterpene誘導体トリプトライドの骨髄腫細胞に対する効果について検討した。トリプトライドは極めて低濃度(050nM)かつ短時間(012h)に、種々の骨髄腫細胞株(HS-sultan, IM9, U266, RPMI8226)および骨髄腫患者細胞のアポトーシスを誘導し細胞増殖を抑制した。トリプトライド処理によりRPMI8226細胞はカスパーゼ3の活性化、ミトコンドリア膜電位の低下、細胞質へのSmac/DIABLOの遊離によりアポトーシスが誘導された。解析した種々のアポトーシス関連分子の中では、骨髄腫細胞の生存に重要とされるMcl-1の発現がトリプトライド処理にて蛋白およびmRNAレベルで減少した。Mcl-1発現を転写レベルで抑制している可能性を考え、転写伸長反応を調節するpTEFbキナーゼ(cdk9/cyclin T複合体)およびRNA polymerase IIカルボキシル末端領域(CTD)リン酸化に対するトリプトライドによる抑制効果をWestern blotを用いて検討した。トリプトライドはpTEFbキナーゼ複合体を形成するcdk9およびcyclin Tのリン酸化を早期に抑制し、更にその下流に存在するRNAポリメラーゼIIのCTDリン酸化を抑制することが明らかとなった。トリプトライドは、転写伸長反応を阻害することによりMcl-1をmRNAレベルで抑制し、アポトーシスを誘導すると考えられた。以上の結果より、生薬成分トリプトライドは生理活性物質であり、pTEFbキナーゼ、Mcl-1を標的とした生体侵襲の少ない新たな多発性骨髄腫の分子標的治療薬となり得る可能性が示された。トリプトライドは極めて低濃度(050nM)かつ短時間(012h)に、種々の骨髄腫細胞株(HS-sultan,IM9,U266,RPMI8226)および骨髄腫患者細胞のアポトーシスを誘導し細胞増殖を抑制した。現在、Mcl-1過剰発現骨髄腫細胞を作製しトリプトライドの分子作用機構について検討している。さらに興味深いことに、トリプトライドはRNAポリメラーゼIIのリン酸化を抑制し、転写伸長反応を阻害することによりMcl-1をmRNAレベルで抑制し、アポトーシスを誘導することが明らかとなった。また、NOD/SCIDマウスにRPMI8226細胞を移入した骨髄腫モデルマウスを作製し、トリプトライドのin vivoにおける効果を現在検討中である。以上の結果より、生薬成分トリプトライドは生理活性物質であり、Mcl-1を標的とした生体侵襲の少ない新たな多発性骨髄腫の分子標的治療薬となり得る可能性が示された。

以上の結果より、生薬成分トリプトライドは生理活性物質であり、pTEFbキナーゼ、Mcl-1を標的とした生体侵襲の少ない新たな多発性骨髄腫の分子標的治療薬となり得る可能性が示された。
アジア系人種における糖尿病性腎症の予後調査と予後規定因子の国際比較研究

アジアの糖尿病性腎症の予後調査、予後関連因子解析、国際比較を目的とした。本邦の糖尿病性腎症の予後関連因子、予後判定のためのスコアリングを確立した(Wada, et al. Clin Exp Nephrol 2014)。これを用いて、アジアコホート間で比較調査を行った。日本腎臓学会、Asian Forum of CKD Initiativeと連携し、糖尿病性腎症のアジア共同研究体制を構築した。台湾2大学のコホートで予後評価を行った。予後関連因子としてのアルブミン尿の重要性、本邦の予後推定スコアリングの有効性を示した。アジアの他コホートを用いた国際調査も進行している。糖尿病性腎症は最大の慢性腎臓病であり、その予後規定因子の評価と対策、最終的な予後改善は喫緊の課題である。本研究の目的は、アジア地域における糖尿病性腎症の予後調査、予後規定因子の解析および本邦との国際比較を行うことである。本研究においては、アジア太平洋地域に於けるCKD対策の共同行動組織であるAFCKDI(Asian Forum of CKD Initiative)ならびに当該諸国ですでに確立している韓国、台湾などのアジア諸国のコホートを基盤にし、KDIGO(Kidney Disease : Improving Global Outcomes)より発表された新しいCKDステージ分類にてアジア人種における糖尿病性腎症の腎予後、心血管イベントならびに生命予後とそれらのリスク規定因子の解析を行う。さらに、現在論文投稿中の本邦の糖尿病性腎症の予後関連因子、予後判定のためのスコアリングシステム案を用いて、国際的にアジア系人種のコホート間で比較、検証を行う。平成24年度内に6月の日本腎臓学会総会AFCKDI小委員会、8月のInternational Society of Hemodyalysis(台湾)、11月の米国腎臓学会(San Diego)ならびに平成25年2月CK DFrontier(名古屋)開催時ならびにメール会議にて韓国2施設、台湾5施設、タイ1施設ならびにシンガポール1施設との研究者との協議を行い、国際共同研究体制を構築しつつある。本研究の学術的な特色、独創的なことは、本邦の代表的なコホートから得られた成果を、いまだ十分に予後調査、リスク因子解析が行われていないアジア諸国にて国際比較、検証を行う点にある。本研究の成果は、本邦の糖尿病性腎症の総合対策の一環、予後改善につながるばかりではなく、アジア諸国における糖尿病性腎症の総合対策立案と実行に関して具体的かつ基礎的な情報を提供することとなる。その結果、当該諸国のみならずアジア地区全体の糖尿病性腎症患者に対する福音、国民の福祉向上に寄与する可能性がある。糖尿病性腎症は最大の慢性腎臓病(CKD)であり、その予後規定因子の評価と対策、最終的な予後改善は喫緊の課題である。これまで、本邦の腎生検を施行した2型糖尿病に伴う糖尿病性腎症260例の長期予後の解析を行った(Diabetes Care 2013)。顕性アルブミン尿は、腎予後、心血管系疾患発症、生命予後に最も影響を及ぼす因子であった。一方、腎機能低下の影響は、微量アルブミン尿例と顕性アルブミン尿例の腎予後ならびに顕性アルブミン尿例の心血管系疾患発症と生命予後において認められた。臨床的には、本邦の糖尿病性腎症の予後関連因子、予後判定のためのスコアリングシステム案を論文化した(Clin Exp Nephrol 2013)。現在、これらから得られた関連因子、スコアリングを用いて、国際的にアジア系人種のコホート間で比較、検証を行っている。平成25年度内に日本腎臓学会総会、アジア太平洋地域に於けるCKD対策の共同行動組織であるAFCKDI(Asian Forum of CKD Initiative)の小委員会、米国腎臓学会(Atlanta)、国立台湾大学、高雄医学大学でのセミナー発表、金沢大学での交流セミナー開催、平成26年2月CKD Frontier(名古屋)開催時ならびにメール会議にて韓国、台湾、タイならびにシンガポールとの研究者との協議を行い、国際共同研究体制を構築している。本研究の成果は、本邦の糖尿病性腎症の総合対策の一環、予後改善につながるばかりではなく、アジア諸国における糖尿病性腎症の総合対策立案と実行に関して具体的かつ基礎的な情報を提供し福祉向上に寄与する可能性がある。糖尿病性腎症は最大の慢性腎臓病(CKD)であり、その克服は喫緊の課題である。

これまで、本邦の腎生検を施行した2型糖尿病に伴う糖尿病性腎症260例の長期予後の解析を行った(Diabetes Care 2013)。アルブミン尿は、腎予後、心血管系疾患発症、生命予後に強い影響を及ぼす因子であった。一方、腎機能低下はアルブミン尿例の腎予後に特に強く影響した。これらをもとに本邦の糖尿病性腎症の予後関連因子、予後判定のための臨床的スコアリングシステムを確立した(Clin Exp Nephrol 2014)。これらは改訂された糖尿病性腎症病期分類2014の基礎データとなった。これらの研究から得られた関連因子、スコアリングを用いて、国際的にアジア系人種のコホート間で比較、検証を行った。日本腎臓学会総会、アジア太平洋地域に於けるCKD対策の共同行動組織であるAFCKDI(Asian Forum of CKD Initiative)と密接に連携し、アジアでの糖尿病性腎症の国際共同研究体制を構築した。そのうえで、アジア特有のリスク解析を進めている。実際、台湾の高雄醫學大学ならびに国立台湾大学のコホートで検証を行い、本邦の予後推定スコアリングシステムが有効であることを示した。アジア系人種間での比較、検証のため、既存の韓国、台湾、オーストラリアのコホートを用いた国際比較も進行している。本研究の成果は、糖尿病性腎症の本邦のスコアリングを用い、アジア諸国のコホートの予後調査と国際比較を融合させたユニークな視点による。本邦の糖尿病性腎症の克服にむけた総合対策の一環であるとともにアジア地域の医療改善にむけた研究が推進し得、アジア全般の福祉向上に寄与する可能性がある。腎臓内科これまでに韓国2施設計2名、台湾5施設計6名、タイ1施設1名ならびにシンガポール1施設1名の研究者とこれまでに4回の会議ならびに随時メール会議にて協議し、国際共同研究体制を構築しつつある。この際、毎回、研究計画の概要と具体的な実施計画について相互理解を得るべく議論を重ねてきた。この協調体制はこれまで、AFCKDIを通じて共同研究体制を検討していた実績があり、その基盤を生かしたものである。この研究の基盤となる本邦の糖尿病性腎症のデータベースの論文投稿ならびに受理が進んでいる。本邦を代表する10コホートから4814例のアルブミン尿/蛋白尿ならびにGFRによる腎機能による予後調査(論文投稿中)、メタ解析(投稿中)、腎病理診断を行った糖尿病性腎症例の予後解析(投稿中)かつ本邦の糖尿病性腎症前向きコホート(登録時論文Clin Exp Nephrol 2013)の体制基盤を確立した。本年度も、韓国、台湾、タイならびにシンガポールの研究者とこれまでに交流セミナー開催、会議ならびに随時メール会議にて協議した。これらを通じて国際共同研究体制を構築し発展しつつある。この際、実際の解析内容につき意見交換を行っている。
造血幹細胞の神経(幹)細胞への転換

本研究の開始直前に、数ヵ所の研究室から造血幹細胞の神経細胞への転換に成功したという報告が相次いでなされたが、どの報告においても率が低く、電気生理学的解析を含めた解析は不十分であった。そこで、我々は造血幹細胞からの薬剤(cAMP上昇を持つ薬剤)誘導型の転換を追試し、各種神経マーカーの発現を確認(追試)した上で電気生理学的解析を行った。しかしながら、細胞の状態が悪く、解析に耐えうる状態ではないうえ、形態的にアポトーシス様のものが散見されたため、方向性を転換し、保護的に作用する薬剤のスクリーニングを行った。まず、死の様式がアポトーシス性のものである可能性をカスパーゼ3の上昇で確認した。その上で細胞周期の制御がかかわっているという仮説のもとにcdc kinase阻害剤olomoucineに、カスパーゼ上昇抑制の効果を見いだした。現在、再現性の確認と実際の細胞死への保護作用を検討中である。研究の一方で、発展が著しい分野であるため国内の関連研究室の協力発展が不可欠と考え、薬学会シンポジウムにおいて造血幹細胞・臍帯血中幹細胞を応用している主要な研究者(大串、室原、出澤、高橋、各氏)を招待し相互交流を深めた。加えて、生体内での神経細胞の自然な再生のメカニズムを解明することが医療応用にもつながるという観点から、海馬の歯状回に存在する神経幹細胞が常に生まれ変わり、正常な投射を行い、機能的に活動する仕組みについても広く研究を行った。幹細胞から特定の組織や細胞を分化させ、それを移植することで疾病治療する再生医療は21世紀型の医療として注目を浴びている。しかし、再生医療の材料として現在主要に研給されているES細胞はヒト受精卵から採取、加工したもので、倫理的な問題などを抱えている。とくに、神経細胞は、脳に移植するので、痴呆やパーキンソン病に奏功するとしても倫理的・さらに精神的にも、患者の負担が考えられる。そこで、患者本人から採取可能な骨髄間質細胞から、神経細胞を分化させることを試みた。実験的にクラゲ蛍光タンパク質を発現するラットをもちい、骨髄から間質細胞を採取・培養した後、薬物処理により細胞内cAMP濃度を高めることで、神経細胞のマーカータンパク質の発現が起こることを確認できた。これを、ラット脳神経細胞と混合培養した際に、情報伝達がおこなわれるか、蛍光下パッチクランプ法による電気生理学的解析を試みた。現在までに、間質細胞由来細胞に神経細胞としての形質を示すデータは得られていない。一方、神経細胞マーカーの発現に伴い、細胞に形態変化が起こることから、アポトーシスによる細胞死も惹起されていることが考えられたので、カスパーゼ活性と核の形態から確認した。すなわち、神経細胞分化とアポトーシスは近い関係にあることが予測された。このことはアポトーシスの惹起メカニズムと細胞周期の調節異常について近年指摘されている仮説と共通点がある。すなわち、骨髄間質細胞などの細胞周期を持つ細胞から神経細胞のように細胞周期を止めた細胞に分化させるときには細胞周期調節異常による細胞死が起こると考えられる。細胞周期の観点から神経細胞をとらえ直すことが、細胞死を抑えた確実な分化誘導を起こすために重要であろうという基礎科学的観点が、我々の研究によって提示された。
マラリア排除のための全自動診断装置の高機能化

マラリア排除のために、流行地で使用可能な超高感度な診断デバイスの開発が望まれている。申請者らは、流行地で簡単、迅速、高感度かつ定量的に診断可能なMCDを開発した。本研究では、さらなるMCDの高機能化を目的とし、本デバイスによる原虫種の同定を可能にする。また、MCDを用いたミトコンドリア膜電位インジケーターを用いた薬剤耐性試験法を確立する、さらに、流行地での安定したMCDの使用のためのポジティブコントロール用のビーズを作製する。MCDの高機能化により、検出感度はそのままに、原虫種の同定および薬剤耐性の診断が可能になり、最適な治療が可能になる。
新規レドックスメディエータを用いる可視光水分解系の設計・開発

本研究課題は,H2製造を目的とした二段階励起型水分解における新規レドックス対としてポリオキソメタレートに着目し,その酸化還元挙動および水分解系におけるレドックス対としての機能を系統的に評価することによって,本系の進展を図ることを目的とする.二段階励起型水分解系では,H2生成とO2生成にそれぞれ異なる光触媒が用いられ,水溶液中に存在するレドックス対が両者間の電子伝達を担う.したがって,本水分解系の高効率化には,光触媒材料の開発のみならず,両者間の電子伝達を効率的に行うレドックス対の設計・開発も重要と考えられる.しかし,水溶液中で安定に酸化還元を繰り返しかつ,その酸化還元電位が適切なレドックス対は,ごく一部に限定されてきたといえる.これまでに,H2生成系およびO2生成系に適切な光触媒を用いて,マンガン置換Keggin型シリコポリタングステートをレドックス対とする二段階励起型水分解系を実証している.今年度は,他の遷移金属を含むシリコポリタングステートの酸化還元挙動に着目し,骨格にVあるいはCoを導入したシリコポリタングステートを合成したところ,これらの遷移金属の価数変化に対応する酸化還元挙動を示し,V系は本水分解系のレドックス対として機能すること,Co系は,H2生成系における電子供与能は低いものの,O2生成系において効率的な電子受容体として機能することを明らかにした.これらの成果は今後,ポリオキソメタレートをベースとする材料の酸化還元挙動が,本系のレドックス対として幅広く適用できる可能性を示す結果である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
視床下部破壊ラットにおけるコラーゲン関節炎発症抑制の免疫機構

慢性関節リウマチの発症に免疫系および神経系の関与が示唆されている。ヒトの慢性関節リウマチのモデルとして広く用いられているコラーゲン関節炎は、コラーゲンタイプII感作が引き金となる液性および細胞性免疫が重要な役割を果たしている。本研究では交感神経のセンターの一つと考えられている視床下部腹内側核(VMH)に焦点を当て、実験モデルとしてラットコラーゲン関節炎を用い、中枢対免疫連関について検討した。すなわち、VMHの電気的破壊が、(1)コラーゲン関節炎の発症率および炎症の程度、(2)コラーゲンタイプIIに対するin vivoでの液性および細胞性免疫反応、(3)脾臓および胸腺に与える影響を検討した。さらに、感作された動物の視床下部がどのように応答するかをノルエピネフリン(NE)濃度の変化を指標として考察した。その結果、(a)コラーゲン関節炎の発症率は偽手術群に比べ、VMH破壊群で約50%に低下した。(b)抗コラーゲン抗体レベルはVMH破壊群で明らかな減少傾向を示し、特に抗原感作後16日目で有意に低下した。また、遅延型過敏症反応はVMH破壊群で成立率が低い傾向を示した。(c)VMH破壊の処置のみで、脾臓および胸腺重量とも早期に有意な減少を示し、脾臓ではこの効果が持続した。しかし、(d)コラーゲン感作により、VMH破壊ラットの感作13日目で、偽手術群に比べNE総量、濃度ともに高い傾向を示し、交感神経活性の間接的な指標となるHomovanilicacid濃度は有意に高かった。(e)関節炎発症群の視床下部特定領域のNE濃度は、発症前および発症後のいずれも非発症群に比べ明らかに低かった。これらのことから、VMH破壊によるコラーゲン関節炎の発症率の低下の機構として、交感神経活性を介するコラーゲンに対する液性および細胞免疫応答の抑制が考えられ、VMHの機能に関し、従来の仮説とは異なる新知見を得た。
数値計算モデルによる溶接条件の探索と制御に関する研究

本研究では、要求にあった溶接条件をできるだけ合理的に、かつ機械的に設定する手法を確立することを目的としている。容易に想像できるように、アーク溶接過程は多くの因子の影響を受ける複雑な系となる。このような系に対しては、数値計算モデルを主体とした計算機制御も有効ではないかと考えられる。このような観点から、本研究においては、溶接現象の数値計算モデルを試作・検討するとともに、これら計算モデルとシステム最適化の手法とを組み合せることにより、溶接条件のオンライン探索システムを試作した。本研究で得られた結果を要約すると次のようである。1、計算モデルの試作に関して(1)薄板の裏波溶接および厚板の溶接現象に関する計算モデルを試作し、母板の溶融現象に及ぼす各種非線形効果について検討した。結果として、軟鋼・ステンレス鋼等・溶接では、熱放射損失に対する配慮が必要不可欠であることを指摘した。(2)溶融池表面に入熱を投入する計算モデルを試作し、隅肉溶接とか厚板の溶接では、母材表面に入熱を仮定する計算モデルでは定量性において限界のあることを示した。2、オンライン探索システムに関して(1)放射温度計による計測データをもとに計算モデルをオンライン同定するアルゴリズムを試作し、ほぼ満足すべき結果の得られることを示した。(2)薄板の一層裏波溶接および厚板のビートオンプレート溶接を対象とした溶接条件のオンライン探索システムを試作・検討した。その結果、試作したシステムがほぼ満足できる精度で必要な溶接条件を探索できることを示した。
IGF, IGFBP-1を用いたNASH診断方法の開発

非アルコール性脂肪肝炎(NASH)は食生活の欧米化により増加し,日本でも約3%の国民が罹患していることが想定されているが,侵襲的な肝生検以外の診断法は確立していない.肝生検を施行し組織学的検討を行った脂肪肝患者の血清を検討し,肝臓内の脂肪化程度とIGF-1低下, IGFBP-1低下の相関が認められた.本研究の過程でNASHの発症においてインスリン過剰分泌状態が関与すること, NASHの高度線維化症例の診断には血小板数が有用であること, NASH治療として糖尿病薬であるシタグリプチンが有用であることを解明した.非アルコール性脂肪肝炎(NASH)は食生活の欧米化により増加し,日本でも約3%の国民が罹患していることが想定されているが,侵襲的な肝生検以外の診断法は確立していない.肝生検を施行し組織学的検討を行った脂肪肝患者の血清を検討し,肝臓内の脂肪化程度とIGF-1低下, IGFBP-1低下の相関が認められた.本研究の過程でNASHの発症においてインスリン過剰分泌状態が関与すること, NASHの高度線維化症例の診断には血小板数が有用であること, NASH治療として糖尿病薬であるシタグリプチンが有用であることを解明した.非アルコール性脂肪肝炎(NASH)は食生活の欧米化により増加し,日本でも約3%の国民が罹患していることが想定されている.将来的に肝硬変,肝細胞癌へと進行しうるNASHであるが,その病態は未解明であり,また診断法も確立されていない.我々は今までNASHの診断や進行度の判定に対し有用なバイオマーカーを見出し報告してきた。またNASH患者の肝組織の遺伝子発現をマイクロアレイ解析を用いて検討し,NASH病態の中心的役割をインスリン様成長因子(insulin-like growth factors : IGF),及びIGF結合蛋白(IGF binding protein)が担っている可能性を発見した.今年度は横浜市立大学で肝生検を施行し組織学的検討を行った120例の脂肪肝患者の血清を用いIGF-1,IGFBP-1および血糖関連,コレステロール関連,またNASHに関連する因子として高感度CRPの測定を行い比較検討を行った.肝臓の中の脂肪化と相関する因子としてALT上昇,IGF-1低下,IGFBP-1低下が相関していた.またIGF-1は高感度CRPと逆相関を示しており,IGF-1,IGFBP-1の低下はNASHの病態,進展に関与する可能性が高いことが示された(論文作成中).またIGF-1,IGFBP-1は糖尿病と深くかかわる因子ではあるが,NASHの発症においては糖尿病よりも,糖尿病の前段階である耐糖能異常状態によるインスリン過剰分泌状態が重要であることを見出し英語論文で発表を行った(Journal of Diabetes Investigation in press).またNASHの発症には生活習慣や運動不足などの後天的な因子と同様に,遺伝的な先天的因子が重要であることが知られている.NASHの進展と関与する因子をSNP解析し,糖尿病や高脂血症と関わる一塩基多型(single nucleotide polymorphism : SNP)であるpatatin-like phospholipase 3 gene (PNPLA3)を発見し英文誌に報告した(BMC med genet. 2010 ; 11 : 172).今後さらなる詳細な検討を行い,本邦において増加が見込まれるNASHの早期発見,病態解明を目指す.非アルコール性脂肪肝炎(NASH)は食生活の欧米化により増加し,日本でも約3%の国民が罹患していることが想定されている.将来的に肝硬変,肝細胞癌へと進行しうるNASHであるが,その病態は未解明であり,また診断法も確立されていない.我々は今までNASHの診断や進行度の判定に対し有用なバイオマーカーを見出し報告してきた。またNASH患者の肝組織の遺伝子発現をマイクロアレイ解析を用いて検討し,NASH病態の中心的役割をインスリン様成長因子(insulin-like growth factors:IGF),及びIGF結合蛋白(IGF binding protein)が担っている可能性を発見した.今年度は横浜市立大学で肝生検を施行し組織学的検討を行った120例の脂肪肝患者の血清を用いIGF-1,IGFBP-1および血糖関連,コレステロール関連,またNASHに関連する因子として高感度CRPの測定を行い比較検討を行った.肝臓の中の脂肪化と相関する因子としてALT上昇,IGF-1低下,IGFBP-1低下が相関していた.またIGF-1,IGFBP-1は糖尿病と深くかかわる因子ではあるが,NASHの発症においては糖尿病よりも,糖尿病の前段階である耐糖能異常状態によるインスリン過剰分泌状態が重要であることを見出し英語論文で発表を行った(Journal of Diabetes Investigation in press).またNASHの線維化進行と強く相関する因子を肝生検を施行した非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)1048症例で検討したところ血小板数との相関を見出しJournal of Gastroenterology誌に英文発表を行い,スコアリングシステムの有用性を検討しBMG gastroenterology誌に英文発表を行った.また糖尿病とNASHの強い関連性から糖尿病薬であるシタグリプチンのNASH治療薬としての可能性を検討し,Hepato-gastroenterology誌に2報の英文発表を行った.
気管支喘息における樹状細胞、T細胞のプロトン感知性受容体OGR1の役割

Ovarian caner G protein-coupled Receptor1(OGR1)は,細胞外プロトンを感知し細胞内シグナル系活性化するユニークな受容体である。細胞外pHの低下は気管支喘息の炎症部位局所で起こっていると考えられる。細胞レベルでのOGR1の局在や役割については未だ不明な点が多い。そこでエフェクター細胞であるT細胞に着目し解析した。ハウスダストマイト気管支喘息モデルから採取した傍気管リンパ節にはOGR1が発現していた。さらに脾細胞から磁気ビーズによって単離したCD4+T細胞、CD8+T細胞にもOGR1は発現していた。生体において細胞外pHは7.4に保たれている。しかし炎症局所においては様々な炎症細胞の浸潤を伴い、低酸素、低pH環境となる。このような細胞外pHの変化を感知する機構としてプロトン感知性Gタンパク質共役型受容体OGR1(Ovarian cancer G protein-coupled Receptor 1)が報告されている。OGR1はpH68とより生理的な状態からpH変化を感知するため、組織、細胞における様々な機能への関与が考えられる。これまで、OGR1欠損マウスを用いて、気管支喘息モデルを作成し、OGR1の気管支喘息における役割について解析してきた。OGR1欠損マウスでは気管支喘息の特徴である気道過敏性や気道炎症が抑制されたことから、OGR1は炎症に対して促進的に働くことがわかった。OGR1の役割について詳細なメカニズムについて解析を行うため、各炎症性細胞に着目し研究を進めてきた。骨髄由来樹状細胞において、OGR1欠損マウス由来樹状細胞では野生型由来樹状細胞と比較して遊走能が抑制されることから、OGR1が気管支喘息における重要なレギュレーターであることがわかった。また、OGR1欠損マウス由来樹状細胞と脾臓由来T細胞の共培養によって、Th2系サイトカインの抑制が認められた。脾臓由来T細胞にもOGR1が発現していることから、T細胞においてもOGR1が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。T細胞におけるOGR1の機能について解析を主たる目的としているが、樹状細胞のT細胞に対する抗原提示機能の解析に難渋している。樹状細胞の抗原提示に関わる抗原の取り込み能、表面マーカーの発現についてフローサイトメトリー法を用いているが、うまく解析できていない。細胞傷害や炎症性細胞集簇により炎症局所ではpHが低下していると考えれる。気管支喘息では好酸球、リンパ球などの炎症性細胞の集簇によって気道のpHは低下していると予測される。実際、喘息患者の呼気凝集液のpHは低下していることが報告されている。一方、OGR1ファミリーは細胞外プロトンを感知するユニークな受容体であり、OGR1,TDAG8,GPR4,G2Aの4つの受容体からなる。そのうち、OGR1は肺を始めとする様々な臓器に発現しているが、その機能は未だ不明な点が多い。我々はOGR1に着目し、欠損マウスを作成し、その機能を解析した。卵白アルブミン(OVA)腹腔内投与、吸入により作成した喘息モデルではOGR1欠損マウスにおいて肺組織における好酸球、リンパ球などの炎症性細胞集簇が抑制され、肺胞洗浄液中のTh2系サイトカインIL-4,IL-13, IL-5の減少を認めた。またメサコリンによる気道抵抗もOGR1欠損マウスで有意に抑制された。さらに、古典的喘息発症メカニズムの鍵となる樹状細胞に着目した。樹状細胞にはOGR1が発現し、OVA投与により、その発現が上昇していた。OGR1欠損マウスでは樹状細胞の遊走に関与するCCR7の発現が減少していた。抗原提示を受けるT細胞におけるOGR1の役割について解析した。欠損、野生型マウスの脾細胞から磁気ビーズを用いてT細胞を単離した。CD4+T細胞、CD8+T細胞にOGR1ファミリーがmRNAレベルで発現していた。また、CD4+T細胞と樹状細胞との共培養を行い、OVA刺激によるTh2系サイトカインの分泌についても検討した。OGR1欠損マウス樹状細胞とTリンパ球との共培養、OVA刺激ではTh2系サイトカインの抑制が認められた。以上のことから、リンパ球に発現しているOGR1はOVAを抗原とする気管支喘息モデルにおいて炎症促進性に働くを可能性が示唆された。フローサイトメトリー法に用いている抗体を調整するほか、ウェスタンブロッティング法、mRNAレベルでの解析も考慮し進めていく。呼吸器内科OGR1のT細胞の役割について解析を進めているが、樹状細胞との共培養実験における抗原提示能、抗原取り込み能などの解析については平成27年度科研費を獲得する前から所持していた抗体、磁気ビーズで解析が進められたため、試薬などの購入に計画よりも予算をかけずに済んだため、次年度使用額が生じた。

また、樹状細胞やT細胞におけるフローサイトメトリー法による解析が難渋し、研究が滞っているため。フローサイトメトリー法の抗体を見直し、新たに購入する。また、フローサイトメトリー法以外の方法としてウェスタンブロッティング法の試薬を購入し、タンパクレベルでの解析を進める。さらに、mRNAレベルでの確認も計画する。mRNAの抽出に必要な試薬、リアルタイムPCRに使用する試薬やprobeも購入する。
酸素同位体比および微量元素分析によるアンモナイトの古生態学的研究

平成9年度の研究活動により、フィリピンで捕獲されたオウムガイの殻中のSt/Ca比に約3050μごとの周期的な変動が確認された。これはオウムガイの日周的な垂直移動に起因する可能性が高いと考えられ、この可能性を検討するため、今年度はまず水温一定下で飼育されたオウムガイの殼中のSt/Ca比を測定した。測定に用いた試料は、フィリピンで捕獲された後、水温や塩分濃度が一定の環境下で飼育されたオウムガイ(Nautilus pompilius)の隔壁で、主にEPMAにより5μごとにSt/Ca比を測定した。その結果、St/Ca比はほぼ一定値を示し、周期的な変動は特に見られなかった。これらの分析から、天然の海で生育したオウムガイにみられるSt/Ca比の周期的な変動は、日周的な垂直移動に起因する可能性が高いと言える。このことは、化石有殻頭足類の古生態の解明に微量元素分析が有効な手段となる可能性が高いことを意味する。本研究では、北海道産白亜紀アンモナイトの殼中の微量元素分析を試みたが、殻の続成作用による変質の影響が大きく、分析結果から古生態を検討するには至らなかった。化石試料の微量元素分析を行うためには、化石化過程での各微量元素の挙動について十分解明する必要がある。現生オウムガイの微量元素分析の結果から、周期的な変動を検出するには最低でも510μごとの分析が必要であることが分かった。この精度での酸素同位体比分析は現在の技術では極めて困難である。微量元素分析は化石有殻頭足類の古生態の解明に有効な手段となる可能性が高いと思われるが、化石化過程での各微量元素の挙動について十分解明する必要がある。現生のオウムガイ類は、アンモナイトと同様の気室連室細管系をもつことから、古くからアンモナイトの古生態の推定に参考にされてきた。近年の研究では、オウムガイ類は1から2日ごとに海中を垂直に移動していることが明らかにされている。本年度は、微量元素や酸素同位体比分析によるアンモナイトの古生態学的研究の前段階として、現生オウムガイ殻中の微量元素分析を行い、生態との関係について検討した。測定に用いた試料は、フィリピン、パンラオ島付近の水深200から300mで採集されたオウムガイ(Nautilus pompilius)で、34番目の殻壁について、偏光ゼーマン原子吸光分光光度計とEPMAにより、2μごとにCa,Sr,Mgを測定した。このうち、前者の方法では、隔壁形成初期の100μについてだけ、後者の方法では、全隔壁1500μについて分析を行った。測定の結果、全隔壁1500μ中に約50回のStの周期的な変動が認められた。Stの存在量は、水温と強い相関があることが知られているため、今回確認されたStの周期的な変動は、オウムガイの日周的な垂直移動に起因するものと考えられる。この考えの下で、隔壁の形成期間を推定すると、少なくとも50日以上となり、これまでのオウムガイの隔壁形成期間に関する様々な研究(重量変化の周期性、エックス線観察、放射性元素、酸素同位体比)結果と矛盾しない。現在、温度一定条件下で飼育されたオウムガイについても、同様に分析を行い、Stの周期的な変動について、さらに検討を行っている。また、北海道での地質調査の結果、北海道北部から産出する白亜紀アンモナイトが、保存状態の点で、本研究に適することがわかった。
海溝域浅部低周波現象の検出と発生過程の解明　－カスカディアにおける海底地震観測－

北米・太平洋岸のカスカディア地震発生帯は、南海トラフと同様に比較的若い海洋プレートの沈み込みに伴う巨大地震発生帯であり、M9クラスのプレート間巨大地震が発生したことが知られている。双方の沈み込み帯の比較研究を目的として海底地震計を用いた地震観測をカナダ・バンクーバー島沖の北部カスカディア地震発生帯で実施した。観測の結果、カスカディア地震発生帯浅部の地震活動は、南海トラフに比べても極めて低く、1700年の地震以降プレート間固着が完全に回復している事を示している可能性があるとともに、プレート境界の構造的な不均質性が極めて低いことを示していると考えられる。本申請の調査領域における地震活動を把握するため、本申請のFSとしてカナダ・バンクーバー島沖において、平成22年6月下旬から約3ヵ月間行った短期地震観測のデータ解析を進めた。その結果、観測領域北側のNootka fault zoneに集中した地震活動を確認するとともに、海溝域周辺から沈む込む前の海洋プレート内では、地震活動は低いものの観測可能な微小地震活動があることを確認した。また、「スローな地震」の発生の有無の確認を進めているが、現在のところ3か月間の観測データからは「スローな地震」は確認されていない。これらのデータの解釈等を、カナダ地質調査所に滞在し、その成果を速報としてまとめて米国地球物理学会誌EOS(Schewarth et al.,2011)にて発表した。現在もSF観測データの精査を進めており、本観測の観測計画立案に向けて詳細な地震活動の把握、及び「スローな地震」の有無の確認を進めている。当初計画ではFSの成果をもとに、H24年度実施の観測計画をH23年度中に決定する予定であったが、上述のようにデータの精査が終了していないため、最終的な観測計画はH24年度前半にカナダ地質調査所にて打ち合わせを持ち、そこで決定することとした。また、本観測に実施に向けて海洋研究開発機構所有の海底地震計を長期観測型への改良を進めていたが、東北地方太平洋沖地震の余震観測等に多くの海底地震計が投入されたため、長期型に改良した海底地震計の信頼性評価が予定より遅れており、現在も評価を実施中である。超低周波地震や低周波微動など一連の「スローな地震」の発生域は地震発生帯の上限(浅部)・下限(深部)を規定する指標と考えられ、南海トラフにおいては、陸域・海域の観測からその詳細な活動や発生分布が明らかにされてきた。一方で、カスカディアにおいては海底観測がほとんど実施されておらず、沈み込み帯浅部の「スローな地震」に関する研究は進んでいなかった。そこで、本研究ではカスカディア地震発生帯での海底地震観測を実施し、浅部での活動を明らかにすることを目的としている。そのため、平成25年度には海洋研究開発機構の海底地震計35台を用いた長期海底地震観測を開始した。海底地震計設置航海は11月下旬から12月上旬にかけて、カナダの調査船Tullyを用いて実施した。航海に際しては日本側からは海洋研究開発機構の研究者2名、および業務協力員2名が参加し、他にカナダ地質調査所の研究者、在外研究員としてカナダ地質調査所滞在中であった海洋研究開発機構研究員も参加した。また、カナダ地質調査所によって沿岸域にも陸上地震観測点が設置された。これらの観測網は平成26年度秋まで維持される予定である。同時に、本研究に先立つFSとして実施された海底地震観測のデータ解析も進め、観測域北側のNootka fault域に地震活動の高い領域があることを確認し、その地震活動の詳細な分布や発生メカニズムに関する研究を進めた。これらの成果に関しては論文としてまとめて、現在投稿中である。また、同時にFSデータから「スローな地震」の有無の確認も進めたが、今のところ確認にはいたっていない。カナダ側での船舶手配の遅れから予定より1年遅れて長期海底地震観測を実施した。観測で使用した海底地震計(OBS)は海洋研究開発機構所有の短周期海底地震計35台であり、それら短周期地震計は平成25年3月に長期観測対応に改修を行い、実海域試験を済ませた。OBS本体、および消耗品等は日本からカナダ地質調査所(ビクトリア)まで船便コンテナにて輸送し、設置前準備等はカナダ地質調査所の整備場を利用して行った。使用船舶はカナダ地質調査所が手配したカナダ沿岸警備隊の観測船を用い、11月下旬から12月下旬にかけて地震計設置航海を実施した。データ解析では先行研究で取得したOBSデータの解析を進め、詳細な地震活動を把握するとともに、低周波地震、低周波微動の有無に関してデータの精査を行った。それらの結果はカナダ側と議論の上取りまとめ、12月に行われた米国地球物理学会で2件の発表を行った。

発表内容は一件はOBS観測と同時に実施した陸上観測の概要と初期データに関するものであり、翌年度回収されるOBSデータと統合処理することにより、沈み込み帯最浅部から陸域にかけての詳細な地震活動が明らかにできることを示した。もう一件はOBSデータを使った沈み込み帯最浅部の地下構造に関する初期的解析結果である。米国における地球物理学会中、同時に本プロジェクト関係者による会議を行った。この会議では日本側、カナダ側の研究の進捗を確認するともに、来年度実施予定のOBS回収航海に関する詳細打ち合わせを行った。9月下旬から10月にかけて、カナダ沿岸警備隊観測船を用いて、前年度設置した海底地震計の回収を行なった。回収直前に地元船舶により回収された1台を含み、設置した全点の海底地震計を無事回収し、良好なデータが取れていることを確認した。その後、得られたデータの解析を進めた結果、観測期間中のカスカディア沈み込み帯では、南海トラフで観測されたような低周波地震は発生していないことを確認した。本プロジェクトの最終目的はカナダカスカディア地震発生帯における低周波地震発生の有無を長期海底地震観測から明らかにすることであり、今後、陸上データとの統合データの精査が必要ではあるが、上記結果により当初目的を達成できたと考える。一方で、観測領域北側の断層帯では当初予想より高い地震活動が確認され、それらのデータを用いてプレート境界形状や発生した地震の発震機構を高精度で決定することができた。これは、当初予定していなかった成果であるが、本プロジェクトによって得られた重要な知見であった。これらの研究成果は、本プロジェクトを総括した論文として、米国地震学会誌に投稿し受理され、さらに国際ワークショップにおいても発表し、今後のカスカディア沈み込み帯研究の方向性検討に役立てられた。また、海底地震計で観測されたノイズ部分のデータを解析することにより、堆積層内の異方性構造の解析が可能であることを明らかにし、その成果を国際ワークショップで発表した。ノイズを使った構造・異方性解析研究は本プロジェクト申請時には想定していなかった成果であるが、今後のOBSデータの活用を検討するうえで重要な知見であり、本プロジェクトによる成果の一つとして強調したい。最後に、本年度をもって本プロジェクトは終了するが、本プロジェクトを通して確立したカナダ側研究者とよい協力関係を継続することによって、今後の新たな研究立案に役立てていきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。予定より1年遅れとなったが、地震計設置航海を無事終了した。固体地球惑星物理学設置した地震計の回収を平成26度秋以降に回収する予定で、船舶手配等を進める。また、その後のデータ解析を加速するために、一部データ処理の外注を検討する。FSのデータの精査に時間を要しており、本観測の最終案の決定がH24年度前半となっている。また、海洋研究開発機構所有の海底地震計の長期化への改良、およびその性能評価が終了していない。カナダ側の観測船手配等の遅れから、観測開始が約1年ほど遅れている。今後、解析の効率化等を図り遅れは取り戻せる見込みである。海洋研究開発機構所有の海底地震計の長期化への改良、および性能評価の進捗を見て、場合によっては本観測の実施を1年延期する可能性も検討する必要がある。設置中の海底地震計回収を平成26年度秋に回収予定である。