hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
明治期出版物マルチメディア・データベースの開発と実用化に関する研究

本研究の成果は以下の4つのデータベースとして、いずれも国文学研究資料館のホームページ〔http://www.nijl.ac.jp/〕において公開している。1.近代書誌情報データベース日本国内28機関にある6,127点あまりの近代文献の詳細な書誌情報を網羅したデータベースであり、書名・書名のよみ仮名・著者名・出版社・印刷所・刊行年などのキーワードにより検索が可能となっている。加えて、表紙・奥付などの画像データも参照できる。2.近代画像データベース書誌データベース・国文学研究資料館蔵近代文献データベース中の、1,240点の全冊画像データベース(127,162コマ)であり、原本の目次から見たい箇所を検索できるシステムになっている。また、任意の箇所の鮮明な拡大表示も可能となっている。3.出版広告データベース『東京日々新聞』掲載の出版広告を集成したデータベースであり、明治5年2月の創刊号より、明治12年末までのデータを掲載している。データ数は2,185件、書名・著者名・出版社などにより検索が可能となっている。4.館蔵近代文献データベース国文学研究資料館が所蔵する明治以降の文献、2,833点についての詳細な書誌情報データベースであり、書名・著者名・出版社などで検索が可能となっている。(1)原本画像データベース、(2)原本の所在および書誌データベース、(3)明治期出版広告データベース、(4)館蔵文献データベース、の各データベースの作成に着手し、それぞれ以下のような成果を得た。(1)については、高知市民図書館・弘前市立図書館・八戸市立図書館・祐徳稲荷文庫、および館蔵の文献約200点についてデジタルカメラで全ページ撮影を行ない、うち、高知市民図書館の文献約40点について画像処理と目次作成を終え、2000年3月から国文学研究資料館ホームページ上で、一般への公開を開始した。残る文献についても早期に公開すべく作業を継続している。(2)については、文献資料調査で得られた約1000点の調査カードの統合を終え、当館ホームページでの公開にむけて、Web上のレイアウトの設計、および(1)のデータベースとの連繋など最終的な調整を行なっている。(3)については、東京日々新聞から出版物の広告を拾い出し、パソコンに全文入力する作業を行い、明治11年までの分について入力を終え、同様に、公開にむけて最終的な調整を行なっている。(4)については、館蔵資料約800点についてデータベースを作成し、これも早期公開にむけて最終的な調整を行なっている。1.画像データの処理と目次作成前年度に引続き、各機関から収集した明治期刊行文献の画像データを処理してWeb上で公開するためFlash Pixフォーマットに変換するとともに、各画像データの詳細な目次を作成する作業を行った。本年度中に作業を完了したのは542点、51340コマである。2.サーバの更新とユーザ・インターフェイスの改良当館のメイン・コンピュータのリプレイスに伴い、Webに画像データを送信するImageServerをEnterprise Editionにバージョンアップした。これによって広く一般に公開する画像と著作権上の問題や所蔵者の要望により館内LANのみで見ることができる画像とをきめ細かく区分けすることが可能になった。この作業に併せて、従来、画像の横に配置されていた目次データを別画面で表示できるよう、Webのページを改良した。目次そのもののデータとしての重要性とときに大量の項目が含まれる目次を閲覧する利便性を考慮した結果である。なお、リプレイスに伴うマシンの移行作業の遅延により、新しいサーバでの画像データの配信は平成14年度当初となる予定である。3.書誌データの統合と画像データとのリンクづけ前年度に引続き、各所蔵機関の文献を調査して得られたデータ(約540件を新規に加えた。以下、同じ。)と、新聞広告から抽出したデータ(約630件)、および、当館収蔵の明治文献に関するデータ(約280件)について、3者を統合したものに画像データをリンクさせる作業を行った。作業は順調に終了したが、Web上で公開するに際して、市販データベースソフトを使用していることから生ずる種々の問題が判明したので、その対策を講じているところである。

本年度は、これまでに作成した書誌情報・原本画像・刊行情報の三つのデータベースのフォーマットにそれぞれ改良を加え、入力および検索・閲覧に便ならしめるよう、またパリ東洋語図書館などで得られた海外所蔵データなども、本書誌情報データベースに統合しうるよう、試みた。書誌情報データベースのWeb上への公開は昨年度から行っているところであるが、今年度は外部からの執拗なアタックにさらされ、セキュリティ向上のためのメンテナンスに力を注がざるを得ず、本来の目標であった三つのデータベースのWeb上での統合計画の進行は、残念ながらごく試験的な段階にとどまざるを得なかった。また、原本画像データベースおよびそれに伴う目次情報については、入力は順調に進んでいるものの、同じ理由から、当初予定していた目次情報検索システムの構築までには至らなかった。原本画像データベースは、従来、webブラウザのプラグインを利用して画像表示を行ってきたが、仕様環境によっては正常に表示されないことがあり、Javaスクリプトなどを利用することで汎用性を高めたが、画像サイズに制限が生じるというデメリットも発見され、よりよい方式を模索中である。書誌情報および刊行情報データベースは、入力・検索・閲覧などのインターフェースにすぐれていることからファイルメーカーProを用いて行っているが、他データベースとの統合にあたってはXMLを媒介とした方式が適当と思われる。今年度行われたファイルメーカーProによるバージョンアップにより、ファイルメーカーProとXMLとの連携が強化されたことを契機に、XMLベースのシステム構築を実験的に行った。なお、本データベースを利用して、谷川と齋藤は明治期出版物に関する論文を作成し、『明治の出版文化』(国文学研究資料館編)上に発表した。
ヒト胎児性腺は中腎由来であることに基づく卵巣腫瘍の新分類“中腎説"の確立へ

ヒト性腺の組織発生について、性腺内の上皮性成分は基本的には中腎由来であり、いずれの段階においても体腔上皮は性索の主要な構成要素として関与していない。すなわち、性腺の未分化期に、性腺原基に原始生殖細胞が移入するとともに、体腔上皮は重層化する。生殖ヒダの著明な隆起とともに、生殖ヒダ直下の中腎器官から細胞が出現し、それらは増殖し、索状を呈して、性腺内に取り込まれ、原始性索を形成してゆく。このとき、重層化した体腔上皮は伸展され、原始性索の形成には関与しない。卵巣、精巣ともに、これらの原始性索の発達により形成される。続いて、卵巣では、卵巣周辺部での原始性索の肥大により、原始性索は卵巣周辺部に相対的に移動し、卵胞細索を形成する。卵巣の横断面は、キノコ状になる。同時に、卵巣の基部には間質部(髄質部)が形成され、その部位に存在した中腎由来の原始性索は島状に分布する。すなわち、原始性索は消失することなく、卵巣周辺に移動して卵胞細索となり、卵巣基部に存在した原始性索から卵巣網が形成される。続いて、卵巣周辺部の生殖細胞の退縮により卵巣白膜が形成され、卵胞細索は卵巣中央部より小分割化して原始卵胞が形成される。今回、“原始性索(Primordial sex cord)"、“卵胞細索(Folliculogenous sex cord)"という用語を新たに提案した。胎生期性腺の観察から、卵巣上皮性腫瘍の発生母体は性腺内の中腎由来細胞であり、卵巣上皮性腫瘍は中腎系組織を組織発生(模倣組織)とするとする卵巣腫瘍の新分類(中腎説)を提案した。中腎説の特徴は、1.組織発生学的分類であること、2.中腎糸球体を組織発生とする腫瘍が存在することを予測していること、3.原始性索腫瘍の分類項目を提案したこと、4.卵巣明細胞癌の組織発生について説明していること、5.卵巣ブレンナ-腫瘍(移行上皮性腫瘍)の組織発生を解明していることなどがある。
二重障壁量子井戸構造のトンネル現象と共鳴トンネルデバイスの基礎研究

二重障壁量子井戸構造のポンテンシャルがABABA型とABCBA型の二つの構造に対して、トンネル層と井戸層の物質の違いによる電子の有効質量の差と電子の入射方向と垂直方向の両方のエネルギー成分を考慮した場合について、共鳴トンネル現象の解析を行った。トンネル透過係数と共鳴条件に対する解析式を導出し、さらに障壁層を与えたときの所望の共鳴エネルギー値に対応する井戸幅を決定する式も導出した。これは共鳴トンネルデバイスを設計する際に基礎となる重要な式である。これらの結果は投稿予定で現在論文執筆中である。ABABA型の二重障壁構造のデバイス応用として、Si/SiO_2/polySi/SiO_2/metal構造で共鳴トンネル・ダイオードをモデル化して三値論理素子を目的とした電圧-電流特性の計算を行った。SiO_2(酸化シリコン)のポテンシャルが高い特徴を生かして、各エネルギー準位間のエネルギー差が広くとれるという、三値論理素子に望ましい結果を得た。この特性は、多値論理素子としての可能性を示すものであり、現在、さらに詳細に解析を進めている。ここで低い共鳴エネルギー値に対応する電流値が少し小さいという欠点があり、この改善をめざして考察検討中である。さらに、電子トンネル有効質量一定の仮定のもとで、三重障壁、四重障壁構造の共鳴トンネル現象の解析を遂行した結果、透過係数と共鳴条件に対する論理解析式を得た。この解析式は世界で初めて得られたものであり、今後、共鳴トンネル現象の解析に貢献するものと考え、論文として現在投稿中である。以上のように、当初予定した研究目的はほぼ達成されたと考えられるが、今後考察検討を加えてさらに研究を進める予定である。
酸性降下物による森林土壌中アルミニウム溶出が微生物過程へ与える影響

長野県内の森林から、褐色森林土、黒ボク土、ポドゾル土を各地点のA層から計41試料採取した。Alの形態分析は選択抽出法により行い、非晶質Al、腐植複合体Al、交換性Al、水溶性Al濃度を誘導結合プラズマ質量分析計を用いて測定した。なおこれら形態をあわせて活性Alとした。微生物特性としては、β-D-glucosidase活性を測定した。全試料の土壌pH(H_2O)は平均4.9と低値を示した。活性Al濃度は各土壌で異なり、黒ボク土で有意に高く、褐色森林土とポドゾル土で低い結果となった。Al毒性影響に最も関与する交換性Alと水溶性Al濃度は高い有意な正の相関を示し、交換性Al濃度の約22%が水溶性Al濃度であった。また交換性Al濃度は活性Al濃度の平均約1.8%であった。全41試料中25試料で、Al感受性作物の根の伸長抑制が起こり始める閾値より高い濃度がみられた。また全41試料中9試料で、さらに強い毒性影響の可能性が考えられる閾値以上の値がみられ、特に非アロフェン質黒ボク土の50%がこの閾値以上の値を示した。したがって、本研究で用いた土壌のうち、最もAl毒性影響の可能性が考えられる土壌タイプは、非アロフェン質黒ボク土であることが予想された。また、水溶性Al・交換性Al濃度とpHの間に高い有意な負の相関がみられた。pHが低い試料ほど交換性Al、水溶性Al濃度は共に高くなるが、この傾向は褐色森林土と比較して黒ボク土でより顕著であり、より高いpHの状態で多くのAlが溶出していた。土壌酵素β-D-glucosidase活性を測定したところ、交換性Al濃度、水溶性Al濃度が高いほど酵素活性は低くなる傾向がみられた。一方、他のAl形態の濃度と酵素活性の間には有意な相関は得られなかった。この結果より、交換性Alおよび水溶性Alが微生物活動を抑制している可能性が示唆された。長野県各地の森林土壌A層から、褐色森林土25試料、ポドゾル土1試料、アロフェン質黒ボク土9試料、非アロフェン質黒ボク土6試料を採取した。土壌から交換性アルミニウムをKC1抽出法、腐植複合体アルミニウムをピロリン酸溶解法、非晶質アルミニウムを酸性シュウ酸塩溶解法を用いて抽出し、その濃度を誘導結合プラズマ質量分析法により測定した。またピロリン酸抽出液と酸性シュウ酸塩抽出液中の鉄濃度を原子吸光光度計により測定した。調査した土壌における活性アルミニウムの濃度は、各土壌タイプで大きく異なり、褐色森林土で平均8100mg/kg、ポドゾル土で4320mg/kg、アロフェン質黒ボク土で25300mg/kg、非アロフェン質黒ボク土で19500mg/kgであった。全土壌タイプのデータをまとめて交換性アルミニウム濃度とpHの関係を調べたところ、土壌pHの減少にともない、交換性アルミニウム濃度は有意に増加した。また各土壌タイプごとに解析したところ、同pH条件でも、褐色森林土壌よりもアロフェン質・非アロフェン質黒ボク土で交換性アルミニウム濃度が高いことが判明した。このことから、アロフェン質・非アロフェン質黒ボク土では、褐色森林土壌よりも土壌の酸性化にともないアルミニウム溶出がおきやすいことが示唆された。またSaigusa et al.(1980)によると、土壌中交換性アルミニウム濃度が90mg/kg以上で、アルミニウム感受性植物の根の伸長が阻害され始める。本研究で調査した41試料中25試料が、この閾値より高値を示した。特に非アロフェン質黒ボク土は、調べた試料全てでこの閾値を超えており、アルミニウム溶出が大きい土壌タイプであることが推察された。

pHが低い試料ほど交換性Al、水溶性Al濃度は共に高くなるが、この傾向は褐色森林土と比較して黒ボク土でより顕著であり、より高いpHの状態で多くのAlが溶出していた。土壌酵素β-D-glucosidase活性を測定したところ、交換性Al濃度、水溶性Al濃度が高いほど酵素活性は低くなる傾向がみられた。一方、他のAl形態の濃度と酵素活性の間には有意な相関は得られなかった。この結果より、交換性Alおよび水溶性Alが微生物活動を抑制している可能性が示唆された。
SPARC（オステオネクチン）と悪性腫瘍の再発との関係

SPARCのノックアウトやノックダウンでにおいて骨芽細胞の表現型が弱まり、脂肪細胞の表現型が増強された。株化されたがん細胞において、SPARCの強制発現は、BMP-2やオステオカルシン遺伝子などの発現増加にはつながらなかった。一方でSPARCのノックアウトにおいて、脂肪滴蓄積が増加したが、AP-1活性も増加することが観察された。SPARCの機能的ドメインの一部を欠損させたミュータントを用いin vitroで解析した結果、SPARCとc-Fosの直接的な結合が示唆された。しかしながら、c-Junとの結合は観察されなかった。このことは、恒常的に発現するSPARCは、何らかの機序によって細胞内への移行をして、c-Fosと直接結合することで、AP-1活性を低く維持している可能性を示唆している。一方でSPARCの強制発現は、癌細胞内の脂肪滴蓄積を有意に抑制した。SPARCで唯一N-グリコシル化が起こることが分かっている116番目のアスパラギンをグルタミンに替える変異挿入を行っても、ノックアウト細胞の脂肪滴蓄積レスキューにおいて、野生型との間に有意差を見出さなかった。このことは、SPARCに修飾される糖鎖が脂肪滴蓄積に影響を及ぼさない可能性を示唆する。一部のがん細胞においてSPARCのノックアウトは、PPARαを強く抑制した。しかしRAR,RXRシグナルでは影響が観察されなかったし、また。PPARαとAP-1活性との関連については現在のところ明確な知見が得られていない。旺盛に細胞分裂を行うがん細胞の培地からアミノ酸を欠乏させていくと、シスチンの欠乏が非常に影響が大きかった。SPARCの強制発現はこの影響を増強した。研究全般に若干の遅れが認められるが、その理由は以下の3点にある。一定濃度以上のがん幹細胞の濃縮と自己複製能の維持が困難であった。アミノ酸欠乏低栄養培地でのがん(幹)細胞の生存確認が想定以上に時間を要した。低栄養状態で維持した細胞の代謝時間と分裂時間の明確な延長が認められた。シスチン欠乏が細胞生存率を非常に落とした点についてSPARCの発現との関連を、Serine hydroxymethyltransferaseやFructose 2,6-bisphosphataseあるいはシスチントランスポーターと関連の深いCD44vの発現を中心に解析を進める。この過程で、xCT阻害効果によりがん幹細胞の自己複製を抑制することが分かっているSalazosulfapyridineの添加によるSPARCへの影響も検討する。(1)がん幹細胞の増減にSPARCが及ぼす影響の解明i)がん幹細胞増加におけるSPARCの影響について扁平上皮癌、悪性黒色腫、骨肉腫、マウス扁平上皮癌などの細胞株に、ゲノム編集によりSPARCノックアウト株とテトラサイクリン誘導発現(Tet-on)株の樹立にやや遅れが生じたためそれ以降の予定に遅延が生じている、樹立できた細胞については、低酸素及び、酸化ストレス条件下での長期培養を行っている。ヌードマウスを用いての皮下移植で造腫瘍性を評価する項目については、移植後の時間経過が予定より長くなっているため、今後も経過観察をつづけるii)がん幹細胞の分化におけるSPARCの影響については、上記の細胞集団をドキシサイクリン(Dox)によってSPARC発現を誘導させる、またはGFP-SPARCを添加することによるがん幹細胞の減少が起こるかを現在解析中である。(2)SPARC発現が、栄養嗜好に与える影響の解析糖代謝の実態の解析についてエネルギー代謝におけるミトコンドリア依存度にSPARCが寄与するか否かを検証中であり、また、培地中の糖・アミノ酸欠乏状態から、グルコース(2ーNBDG)の添加による糖の取り込みの評価について現在進行中である。その後、アセチルCoA量・αーケトグルタル酸・イソクエン酸量の蛍光測定、グルタミン・シスチン・アルギニンなどの添加培養後の残存アミノ酸量を測定し、ミトコンドリア依存度を評価する。がん幹細胞増加におけるSPARCの影響について扁平上皮癌、悪性黒色腫、骨肉腫、マウス扁平上皮癌などの細胞株に、ゲノム編集によりSPARCノックアウト株とテトラサイクリン誘導発現(Tet-on)株の樹立に遅れが生じた。それらの影響で、計画の一部に予定より遅れが生じた。

PPARαとAP-1活性との関連については現在のところ明確な知見が得られていない。旺盛に細胞分裂を行うがん細胞の培地からアミノ酸を欠乏させていくと、シスチンの欠乏が非常に影響が大きかった。SPARCの強制発現はこの影響を増強した。研究全般に若干の遅れが認められるが、その理由は以下の3点にある。一定濃度以上のがん幹細胞の濃縮と自己複製能の維持が困難であった。アミノ酸欠乏低栄養培地でのがん(幹)細胞の生存確認が想定以上に時間を要した。低栄養状態で維持した細胞の代謝時間と分裂時間の明確な延長が認められた。(1)がん幹細胞の増減にSPARCが及ぼす影響の解明につては、扁平上皮癌、悪性黒色腫、骨肉腫、マウス扁平上皮癌などの細胞株に、ゲノム編集によりSPARCノックアウト株とテトラサイクリン誘導発現(Tet-on)株の樹立については、対称を絞り込み、安定した細胞株を選択する。平成29年度計画の一部であるヌードマウスの皮下移植については、再発に関わるがん幹細胞の性質から、平成30年度以降の評価が必要となる。ここで得られた試料を用いて免疫組織的解析を行う。また、ここから得られた結果をもとに、分担研究者(加藤)が作成したSPARCノックアウトマウス(C57BL/6由来)への同種間移植実験で、造腫瘍性を評価する。(2)SPARC発現が、栄養嗜好に与える影響の解析では、i)SPARCが、mTORに及ぼす影響は、平成29年度計画(2)から得られた結果からSPARCが、アミノ酸トランスポーター下流シグナルであるmTORC1の活性化を起こしているかについて解析を行う。エネルギー代謝の変化がmTORを介した細胞分裂制御につながるのかが解明される。ii)高血糖下でのSPARCの影響の解析では、平成29年度計画(1)で樹立した細胞を、C57BL/6由来のob/ob、db/dbマウスに移植することで、造腫瘍性とともにがん幹細胞分化における血糖、またleptinとSPARCの影響を総合的に解析する。シスチン欠乏が細胞生存率を非常に落とした点についてSPARCの発現との関連を、Serine hydroxymethyltransferaseやFructose 2,6-bisphosphataseあるいはシスチントランスポーターと関連の深いCD44vの発現を中心に解析を進める。この過程で、xCT阻害効果によりがん幹細胞の自己複製を抑制することが分かっているSalazosulfapyridineの添加によるSPARCへの影響も検討する。がん幹細胞増加におけるSPARCの影響についてヒト扁平上皮癌、悪性黒色腫、骨肉腫、マウス扁平上皮癌などの細胞株に、ゲノム編集によりSPARCノックアウト株とテトラサイクリン誘導発現(Tet-on)株の樹立に時間がかかり、その後の予定していた実験に影響が出てしまい、実験の遅れがそのまま使用額の減少につながった。本年度は、予定していた実験に追いつく様に研究を進める。
DV被害者のソーシャルワークの支援理論の構築と研修プログラムの開発

本研究は、DV被害者支援において留意すべき三者、すなわちDV被害者、子ども、支援者を理解することによって、被害者の状況(ステージ)に応じた有用な支援方策を支援現場に明示することを目的としている。その際、被害者へのインタビュー調査をもとに考案した「DV被害者支援のためのステージモデル」(以下、ステージモデル)を基軸に支援の理論化を図り、支援現場における対応力の向上を目指すための知見を提示することを目指す。初年度である2018年度は、以下の4点に取り組んだ。1点目は、支援現場の実態を理解するため、国内外のフィールドワークを実施した。国外では、サンフランシスコの3箇所の支援機関(2箇所のシェルター含む)において、ステージモデルを提示し各ステージの支援内容についてヒヤリングを行った。国内においては、事例検討会へ複数回参加するともに、支援者へのヒヤリングを行い支援現場の実態把握を行なった。2点目は、被害者の経験を理解するため、これまで未分析であった1DV関係に陥るプロセス、2加害者と同居中の被害者の子どもとの経験、を被害者のインタビューデータより分析を行い、学会への報告につなげた。3点目は、女性を支援する居住型施設の利用者の実態調査データを二次分析し、DV被害者が多く利用する女性を保護支援する施設の共通特性を明らかにし、レジデンシャル・ソーシャルワークの検討につなげる知見をまとめた。4点目は、以上で得た知見も盛り込みつつ、ステージモデルを用いた研修プログラムをまとめ、支援者を対象とした研修を継続的に実施した。また、ステージモデルの紹介とともに、DV被害者支援の視点を論文にまとめ現時点の知見を発信した。2018年度は、支援現場の実態把握に務めること、また既存のデータによる分析を優先したため、新規の調査の着手は次年度へ順延とした。一方で、DV被害者支援を行う施設の特性および、ステージモデルを紹介しつつ支援の視点を示す論文をそれぞれまとめた。また、実際に講師として、ステージモデルを用いたプログラムによる支援者向けの研修を行い、参加者へ研修内容や支援実態についてのアンケートも行うことができた。これらにより、今後の研究を進める基盤を早期に整えることができたといえる。以上の状況から、おおむね順調に進展しているを選択した。所属機関における倫理審査を受け、支援者等の調査を本格的に実施する。昨年度得た知見は、学会や論文等で報告を行っていく予定である。並行して、研修効果や支援課題をアンケート調査等によりみていき、研修プログラムのブラッシュアップをはかる予定である。調査を順延したため調査関連費用を次年度に残すようにした。また、2019年度から所属先が変更になるため主には研究会や調査のための交通費に当てる予定である。
逐語記録にもとづく質的な授業分析への量的手法の統合に関する研究

本研究は,授業逐語記録を対象とした質的な授業分析への,量的な分析手法の統合に関する研究である.授業逐語記録(発言記録)は,これまで主として質的な授業分析のために活用されてきた.この逐語記録を対象として,語の出現パターンに着目した量的分析手法を開発し,その適用結果にもとづくさらなる質的分析によって,授業分析方法の発展を企図している.本研究の具体的な目的は,(1)量的手法の授業分析結果と質的な分析の結果の照合によって,授業構造のとらえ方に関する両者の特性を体系的に明らかにすること,(2)複数の教科・学年・形態の授業に適用することを通して,量的手法をとりいれた質的な授業分析の意義・可能性・問題点を明らかにすること,である.また,研究を進める中で必要に応じて,手法の改良や追加手法の新たな開発も継続的に行なっている.本年度は2年計画の第2年次にあたり,以下のとおり研究を進めた.(1)授業分析の継続・・・授業逐語記録にもとづく授業分析を継続した.(2)量的分析手法の改良・追加手法の開発・・・・これまでに開発した手法を見直し,新たに,授業におけるコミュニケーションの様相を分析するために,出現語の多様性の分析手法を開発した.(3)量的分析手法の評価・・・・これまでの分析を総合し,量的手法をとりいれた質的な授業分析の意義・可能性・問題点を具体的に検討した.本研究は,授業逐語記録を対象とした質的な授業分析への,量的な分析手法の統合に関する研究である.授業逐語記録(発言記録)は,これまで主として質的な授業分析のために活用されてきた.この逐語記録を対象として,語の出現パターンに着目した量的分析手法を開発し,その適用結果にもとづくさらなる質的分析によって,授業分析方法の発展を企図している.本研究の具体的な目的は,(1)量的手法の授業分析結果と質的な分析の結果の照合によって,授業構造のとらえ方に関する両者の特性を体系的に明らかにすること,(2)複数の教科・学年・形態の授業に適用することを通して,量的手法をとりいれた質的な授業分析の意義・可能性・問題点を明らかにすること,である.また,研究を進める中で必要に応じて,手法の改良や追加手法の新たな開発も継続的に行なっている.本年度は2年計画の第1年次にあたり,以下のとおり研究を進めた.(1)授業の観察と記録をおこない,(2)逐語記録を作成し,コンピュータ上で電子ファイル化した.そして,(4)量的分析手法を適用し,(5)その結果にもとづく質的な授業分析を行った.さらには,(6)量的手法による授業構造と分析者の質的分析による授業構造のとらえ方との比較を行った.また,新たな授業分析手法として,(7)授業の展開過程の分節構造化手法を開発した.次年度では,授業の分析と,量的分析手法の改良及び追加的手法の開発を継続するとともに,これまでの分析を総合し,量的手法をとりいれた質的な授業分析の意義・可能性・問題点を具体的に検討する.本研究は,授業逐語記録を対象とした質的な授業分析への,量的な分析手法の統合に関する研究である.授業逐語記録(発言記録)は,これまで主として質的な授業分析のために活用されてきた.この逐語記録を対象として,語の出現パターンに着目した量的分析手法を開発し,その適用結果にもとづくさらなる質的分析によって,授業分析方法の発展を企図している.本研究の具体的な目的は,(1)量的手法の授業分析結果と質的な分析の結果の照合によって,授業構造のとらえ方に関する両者の特性を体系的に明らかにすること,(2)複数の教科・学年・形態の授業に適用することを通して,量的手法をとりいれた質的な授業分析の意義・可能性・問題点を明らかにすること,である.また,研究を進める中で必要に応じて,手法の改良や追加手法の新たな開発も継続的に行なっている.本年度は2年計画の第2年次にあたり,以下のとおり研究を進めた.(1)授業分析の継続・・・授業逐語記録にもとづく授業分析を継続した.(2)量的分析手法の改良・追加手法の開発・・・・これまでに開発した手法を見直し,新たに,授業におけるコミュニケーションの様相を分析するために,出現語の多様性の分析手法を開発した.(3)量的分析手法の評価・・・・これまでの分析を総合し,量的手法をとりいれた質的な授業分析の意義・可能性・問題点を具体的に検討した.
地域・社会要因へのアプローチによる高齢者の社会的つながりの喪失予防に向けた研究

高齢期における社会的つながりは、well-beingの喪失を防ぐ重要な要因とされている。本研究では、近年重要視されている地域・社会要因へのアプローチによる高齢者の社会的つながりの喪失予防に向けた取り組みを明らかにするため,以下の2点を実施する.1高齢者の社会的つながりが失われる危険度を評価する個人要因と地域・社会要因のリスク指標を開発し、2地域・社会要因に対するアプローチを試みる地域介入研究を実施し同指標で効果を評価する。これにより、地域高齢者における社会的つながりの喪失予防に寄与する、PDCAサイクルを効果的に回すための根拠を得る。
運動学習に寄与する神経ネットワークの強化が運動学習効率にもたらす効果の解明

近年、新たに注目されている経頭蓋交流電流刺激(tACS)は、刺激した脳領域間の神経ネットワークを強化することができる。我々は、これまでの研究成果から運動遂行に関わる脳領域の神経ネットワークを強化することで、運動機能が効果的に向上することを発見した。しかし、この手法が運動学習効率を向上させるかどうかは未だ明らかでない。そこで本研究は、運動学習に寄与する神経ネットワークを明らかにした上で、tACSを用いて運動学習に寄与する神経ネットワークを強化した状態で運動学習課題を遂行することで、運動学習効率がより向上するかどうかを明らかにする。
学校心理学の基礎理論の再構築-寄せ集めでない我が国独自の体系はつくれるのか?-

現職教師・学校心理士の学校心理学の知識構造及びニーズを調査し、さらに学校心理学を提供する側である大学教員を対象に学校心理学に対する認識の調査を行い分析した。学校心理士の知識構造は、課題中心的であるが、その基礎となる知識の危うさと必要性の認識が示唆され、基礎理論の裏づけの重要性が示された。学校心理学の知識の情報源として依然として教職課程での授業の役割の大きさが示された。学校心理学を提供する側の学校心理士資格を持つ大学教員は、現職教師・学校心理士のニーズに対応しようとすると同時に相対的に基礎理論を重視していた。しかし重視する側面について、教育心理学系を中心とするものと臨床心理学系を中心とするものとの相違もみられた。近年の文献の分析を踏まえその方向性について議論した。近年の学校心理学への関心の高まりの中で、改めて心理学の一分野としての学校心理学(とくに理論的な基礎づけのあり方)を問い直すことを目的として、現職教員及び学校心理士が、教育心理学、発達心理学、臨床心理学等を含めた広義の学校心理学に関してどのような知識を持ち、その知識に意義を感じるのか、またどのような方法でこうした知識を習得しているか、さらに心理学に対してどのようなニーズがあるかについて予備的な調査を実施した。「学校心理学ガイドブック」を参考に、学校心理学に関わる用語を選択し、それをどの程度知っているか、またどの程度役に立ったかについて、評定を求めたところ、全体としてみると臨床心理学領域の用語の理解度が高く、障害児、発達心理学領域の用語がそれにつぐが、教育心理学領域の用語は相対的に理解度が低い傾向がみられた。有用度では、特に障害児関連の用語が高く評価されていた。職種を問わず、「児童・生徒の適応上の諸問題」が最も切実な問題として捉えられていたが、「学習上の諸問題」「クラス集団の諸問題」は一般教員にとって、また「教師の諸問題」が学校心理士にとって、相対的により重要な問題と捉えられていた。特に知りたい項目の選択パターンをもとに個人を分類した結果、3つのクラスタに分類された。第1クラスタは、(1)発達障害とその対応,(7)心理検査・査定法,(9)精神病・神経症などの心の病気に関する知識などを、第2クラスタは、(1)発達障害とその対応,(2)学習と記憶のしくみ,(3)動機づけ(意欲)のメカニズム、(4)学級集団の心理、(5)認知や思考の発達、(8)さまざまな心理療法、(11)教育評価などを、第3クラスタは(3)動機づけ(意欲)のメカニズム、(6)人格や社会性の発達、(7)心理検査・査定法、(9)精神病・神経症などの心の病気に関する知識、(10)ストレスやそれにかかわる心理的問題、などをそれぞれ多く選択する傾向があった。また、教員、学校心理士は第2クラスタに養護教諭は第3クラスタに属するものが多い傾向が伺えた。近年の学校心理学への関心の高まりの中で,改めて心理学の一分野としての学校心理学(とくに理論的な基礎づけのあり方)を問い直すことを目的として,18年度調査に引き続き,19年度は,現職教員が現在の勤務校において直面している児童,生徒の適応上および学習指導・学級経営・教員自身に関する問題のうち,特に教育心理学等の専門的な支援が必要と考えられる問題がどのようなものかについて検討した。その結果,児童・生徒については,問題行動やいじめ・不登校への対応(43%),発達障害を持つ児童,生徒への対応(37%)親・家庭環境に関わること(27%),その他教師自身の問題が50%(教師のストレス,教員間の人間関係),学習指導上の問題(39%)などであった。さらに,学校心理学を提供する側としての大学教員が,学校心理学をどうとらえているかをあきらかにするため,学校心理士資格を有する大学教員を対象として行った学校心理学に関する調査研究を行った。対象者のクラスター分析を行い,4つのクラスターを得た。もっとも規模の大きいクラスター(51名)では,先のニーズに対応して発達障害とその対応を重視しているが,同時に学級集団,動機づけやパーソナリティ面の発達を重視し,精神医学的知識や心理療法は,学校心理学としては重要視していなかった。その他,臨床的問題を重視し,学習・認知を相対的に軽視しているグループ(23名),逆に学習・認知・評価の重視,臨床関連テーマの軽視によって特徴づけられるグループ(28名),特に臨床的問題を重視しないグループ(27名)が見出された。現場のニーズを意識しながら,より学習,認知,動機づけ,社会心理などを重視する傾向をみてとることができた。

近年の学校心理学への関心の高まりの中で、改めて心理学のー分野としての学校心理学を問い直すことを目的とし、過年度に行った現職教員、学校心理士を対象とする調査結果をもとに、学校心理学を提供する側としての大学教員が、学校心理学をどのようにとらえているかについて、学校心理士資格を持つ大学教員を対象として行った調査研究を分析した。その結果、現在の我が国の学校心理学において手薄で、今後充実させるべき領域として「発達障害とその対応」「コンサルテーション」「学級集団の心理」などがあげられた。また米国の現状等と比較すると、手薄だと評価されていないが、査定領域の充実も必要であると考えられた。一方学校心理学の将来の方向性としては、スクールカウンセラーや特別支援コーディネーターと一本化していくという考えは相対的に少数であり、学校心理学の支援活動を明確化し独自の職域を確立することを目指すとするものが多かった。しかしながらそこでの独自の職域に対するアプローチには、臨床心理学的接近を重視するものと、認知・学習面の指導を重視する方向性とがあり、将来像が明確でないことがみてとれた。さらに、米国での辞典、ハンドブックを分析することで、近年の米国での学校心理学の研究動向を検討した。特別支援教育、コンサルテーションなど我が国で手薄と意識されている部分が重視されているとともに、応用行動分析的な接近及びその基礎となる学習心理学が重視されている。またハンドブック出版年の異なる版を比較することにより、近年計量心理学的方法が重視されているなどの傾向が認められた。
セレン結合蛋セレノプロテインpの遺伝子制御と生理的役割の解析

セレノシステインを含む蛋白は終止コドンTGAをセレノシステインへの翻訳記号として用い、TAAを終止コドンとして用いる。セレノシステインを1個しか含まないグルタチオンペロキシデ-スのような蛋白と複数含むセレノプロテインPでは異なる3'非翻訳領域の特有の立体構造がこの翻訳を司るとされてきた。我々の報告したセレノプロテインP類似蛋白はセレノプロテインP型を3個、グルタチオンペロキシデ-ス型を1個と複数の立体構造を有すると考えられ、このことが一分子あたり12個という多くのセレノシステインへの翻訳を可能にしていると考えられた。又、セレノプロテインP類似蛋白に含まれるhisitidine-prolinの繰り返し配列はウシ脳、腎で検出されるにもかかわらずラットでは検出されず、動物種特異的配列である可能性がみいだされた。現在種特異性なのか、臓器特異性なのかPT-PCRや、ジェノミッククローニングを通じて検討中である。遺伝子発現制御に関しては、セレノプロテインP類似蛋白をコードすると考えられるゲノムクローンを2個単離できたので現在配列解析を行っている。蛋白コード部位には少なくとも2個のイントロンのあることが確認されている。一方、オステオネクチンmRNAのCdによる誘導はメタロチオネインmRNAあるいは蛋白の発現による干渉をうけるもののCdの標的臓器である睾丸、肺、腎で強く誘導されることから同蛋白はCd負荷時には中毒発現・解毒の両面から重要な役割をはたしている可能性が見いだされた。また、転写制御印紙因子HNF-1とvHNF-1mRNAの発現量比が肝癌の文化度と関連することを見いだし論文投稿中である。
地域における若年認知症者と介護家族のための横断的看護支援プログラムの開発と評価

地域における若年認知症家族介護者の心身の健康状態を実態調査で明らかにした。家族介護者の健康状態は悪く、特にストレスや不安、うつ状態は深刻で、健康状態のアセスメントとモニタリングなどの健康支援看護活動の重要性が示された。Kitwood (1998)の理論、ノーマライゼーションの概念枠組みに基づいて開発された看護支援プログラムは、若年認知症者、家族介護者、支援者に「心理的安寧」「満足感」「喜び」「自己実現」「自信」「社会的交流」などの心理社会的効果が期待できることが示唆された。本年度は以下の研究を実施した。1.ヒアリング調査若年認知症ケア、認知症ケアにおいて質の高いケアを実践している施設(藤本クリニック、がってん研究会、天神オアシス、絆や)、認知症地域ケアシステムを構築した実践病院(砂川市立病院)などにヒアリング調査を行った。また、ケアの実際については参加観察を実施した。2.若年認知症者と介護家族への看護支援パイロットプログラムの再検討を行い評価指標の有用性を検討した。3.研究成果の学会発表を行った。平成23年度に実施した研究の内容は以下のとおりである。1.若年認知症者と家族介護者への看護支援プログラムの開発を継続して行い実施した。特に在宅への訪問看護支援プログラムを開発し実施を開始した。この取組みは在宅ケアの充実に大きく貢献することが期待できる。2. (1)の基礎となる家族介護者の健康に関するニードについて調査し分析した。この調査は、若年認知症家族介護者の健康の実態について包括的に明らかにしたもので日本では初めての調査である。3.看護支援プログラムの評価指標について検討し生理指標による評価を加えた。4.国際家族看護学会学術集会、日本看護科学学会などで研究成果を発表した。平成24年度は、研究の最終年度にあたり過去2年間の研究成果を基礎として以下の研究を行った。1.若年認知症者と介護家族のための地域看護支援プログラムを10回実施し、有効な看護支援内容と方法を整理するとともに評価を行った。特に若年認知症者の心身の安寧と健康増進をめざし、評価指標に運動量(歩数計)を取り入れ測定した。また、生活の充実、QOL向上を目指した1泊プログラムを開発し実施した。評価については現在データを分析中である。2.若年認知症家族介護者の心身の健康支援プログラムの開発と評価を行った。前年度の研究において、家族介護者の健康支援ニードが高いことが明らかになった。そのため今年度は、プログラムの内容を家族介護者がより積極的に参加できるように工夫するとともに、ピアサポートグループとしての集団の凝集性を高める内容とした。3.プログラム評価の実施。家族介護者15名を対象として、質的研究デザインを用いてプログラムに関する評価インタビューを実施した。データについては分析中である。地域において若年認知症者と家族介護者を対象とした看護支援プログラムのパイロットスタデイを終了後本プログラムを実施している。また評価指標についても心理的指標(QOL,Zarit介護負担感尺度など)のほか生理指標(歩数計による身体活動量、ストレス指標)などを用いて評価データを収集中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度であるので看護支援プログラムを継続して実施し、若年認知症者および家族介護者のデータを収集し分析する。また国内外での研究成果の発表を積極的に行っていく予定である。
中高年女性における尿失禁に関する介入研究：ランダム化比較試験

新たな尿失禁体操を開発した。協同運動という視点で骨盤底筋群と腹横筋が連動していることを捉え、腹横筋を用いた評価方法と体操を考案した。尿失禁経験のある中高年女性をランダムに介入群とコントロール群に分けて介入を行った。介入群では、腹横筋と骨盤底筋群の同時収縮の体操を8週間実施した。介入前、4週間後、8週間後に腹横筋厚を測定した。結果、介入群では,介入前に比べ介入8週間後、両筋同時収縮時の腹横筋厚が増大した。介入群(9名)において、介入8週間後に8名は尿失禁症状が消失した。すなわち、今回の結果から骨盤底筋群と腹横筋の両筋同時収縮体操の長期介入効果は尿失禁に効果的であることが認められた。2年目は、中高年女性の尿失禁対象者に骨盤底筋群と腹横筋の同時収縮を踏まえた新体操の指導方法および体操の介入である。それに際して、1.体操を誰でも容易できるような媒体の検討。2.体操介入の実施3.発表および論文投稿の3項目である。1.体操を円滑に長期に渡り実施するために指導用冊子の作成を行った。体操を実施するに当たり、一般的な尿失禁の現状や原因、この新体操の効果(インナーマッスルの作用)の理由、正しい体操方法、時期、体位、実施期間などをまとめ、指導の際に活用する冊子の作成を行った。また、道具については仙骨部を支持することで効果的な体操が期待できるため、腰部から臀部に置く道具(枕・クッション)について、形や硬さ、大きさなどを昨年に引続き検討しており、現在も試作段階である。2.実施介入に関しては、中山病院(中国大連大学)と研究連携し共同研究を通してデータ収集を実施した。新体操についてはバイオフィードバックや徒手抵抗などを用いての指導、ポジションニーングや実施方法、体操時のポイントや諸事項、実施回数、継続期間などについて説明を行い介入へと進めた。また、市民交流センター(高槻市)で中高年女性を対象に新体操について説明会を実施した。初年度の計画としては、骨盤底筋群と腹横筋の同時収縮の効果を踏まえた体操の考案と指導方法の検討である。それに際して、今年度実施したことは、1.体操が円滑に実施できるような媒体の検討。2.介入の開始。3.学会発表の3項目であり、詳細について以下に述べる。1.体操が円滑にその上、効果的に実施するために体操時の媒体について検討した。一つは体操のDVD作成であり、二つ目は道具(枕・クッションなど)の考案である。体操を分かりやすく、またいつでも視覚的にサポートできる媒体として、DVDを編集し作成した。骨盤底筋群は視覚的に見ることができない筋肉であるため、骨盤底筋群の動きがわかるように3次元CGを作成し、体操時に骨盤底筋群のイメージができるように取り入れた。さらに、映像の編集や音声処理を行い、介入用DVDを完成した。また、道具については仙骨部を支持することで効果的な体操が期待できるため、腰部から臀部に置く道具(枕・クッション)について、形や硬さ、大きさなどを検討しており、現在、試作段階である。2.中高年女性で尿失禁を呈している者を対象に、初期評価として超音波装置を用いて動作中(安静時・腹横筋収縮時)の腹横筋厚を測定し先行研究でのデータとの比較・評価を行っている。また、継続的(3カ月程度)に体操を実施して、中間評価へとつなげるために、完全に尿失禁体操を対象者独自で実施できるためのバイオフィードバックや徒手抵抗などを用いての指導、ポジションニーングや実施方法、体操時のポイントや諸事項、実施回数、継続期間などについて説明を行い、介入を行っている。3.学会発表については、今回考案した新しい尿失禁評価方法の妥当性について理学療法科学学術学会にて発表を行った。女性の尿失禁の改善に向けてインナーマッスルを使いながら、腹横筋を鍛えることで骨盤底筋群も鍛えらる、という基礎研究(tajiri J.Phys.Ther.Sci, 22(4) pp451-454)を基に体操の介入を実施した。また、その評価として腹横筋厚を測定した。対象は過去1ヵ月に1回以上尿失禁経験のある女性(平均52.1±9.5歳)。評価項目は腹横筋厚であり,動作は肛門を締め腹部を凹ませる時(腹横筋と骨盤底筋群の同時最大収縮)である。測定方法:測定肢位は仰臥位で下肢は90度屈曲位。超音波診断装置(SonoSite 180 PLUS,Bモード,5MHzリニアプローブ)を使用。測定部位は右前腋窩線における肋骨縁と腸骨稜の中央とし、測定動作課題は腹部を凹ませて肛門を締める(腹横筋と骨盤底筋群の同時最大収縮)動作をそれぞれ2セット実施する。介入方法:体位は、仰臥位で下肢は90度屈曲位とする。介入前にアンケート(属性、尿失禁の程度、頻度など)を実施する。腹横筋と骨盤底筋群同時最大収縮動作を用いた尿失禁体操を20回/セット,1-2セット/日,4-6セット/週を12週間実施する。(初回に体操指導を実施し、その後も定期的にフォローする)。その結果、8週間両筋同時収縮した者がしなかった者より有意に筋厚が増え(筋力が増した)、尿失禁の経験も9名中8名は改善できた。

(投稿:Effects of Co-conteaction of Both Transverse Abdominal Muscle and Pelvic Floor Muscle Exercises for Stress Urinary Incontinence:A Randomized Controlled Tria.l J.Phys.Ther.Sci.26:1161-1163.2014)上記の研究は腹横筋を用いた骨盤底筋群体操効果の比較検討(体操群と非体操群)を実施した。この結果、8週間という短期間でその体操の効果が認められた。この結果を受け、今後、広く一般に尿失禁改善の為の骨盤底筋群体操として指導していくためのエビデンスが得られた。(1)効果的運動方法:女性の尿失禁改善を目的とし、インナーマッスルを用いたより効果的な運動方法を見出すため、以下の抵抗を加えた方法を検討した。健常中年女性(52.9±8歳)11名に7つの運動課題(1安静、2腹横筋の最大収縮、3肛門挙筋の最大収縮、4腹横筋と肛門挙筋の同時最大収縮、54に両膝前面に抵抗を掛けた抵抗運動、65に斜め方向の抵抗運動、75に側面方向の抵抗運動)を実施し、超音波断層装置を用いて各課題時の腹横筋厚を測定した。結果、安静時に比べ腹横筋と肛門挙筋の同時収縮、および抵抗運動時に有意に腹横筋の増大を認めた。すなわち腹横筋の筋活動は単独筋収縮より両筋同時収縮や抵抗運動時により効果が示され、運動効果に期待できると示唆された。(理学療法科学31( 2) 18th International Meeting of physical Therapy Science pp31 2016)(2)運動指導時の媒体:運動効果は継続して日々実施する必要であるため、自宅でも支援できるようにパンフレットを作成し配布した。その中には今回運動効果が示された抵抗運動ができるようにセラバンドやボールを使う方法も取り入れている。(3)健康教室:兵庫県姫路市の健康増進教室(2015年10月12月)や獨協講座(姫路獨協大学が市民の参加を呼びかけた講座:2016年3月)を実施した。その中でインナーマッスルを鍛え尿失禁の改善・予防をするための体操(腹横筋と肛門挙筋の両筋同時収縮運動)を取り入れた。参加者からは指導効果についての反響もみられ、健康維持についての意識が高まった。新たな尿失禁体操を開発した。協同運動という視点で骨盤底筋群と腹横筋が連動していることを捉え、腹横筋を用いた評価方法と体操を考案した。尿失禁経験のある中高年女性をランダムに介入群とコントロール群に分けて介入を行った。介入群では、腹横筋と骨盤底筋群の同時収縮の体操を8週間実施した。介入前、4週間後、8週間後に腹横筋厚を測定した。結果、介入群では,介入前に比べ介入8週間後、両筋同時収縮時の腹横筋厚が増大した。介入群(9名)において、介入8週間後に8名は尿失禁症状が消失した。すなわち、今回の結果から骨盤底筋群と腹横筋の両筋同時収縮体操の長期介入効果は尿失禁に効果的であることが認められた。今回の研究により、女性を対象とした、腹横筋を用いた骨盤底筋体操の効果があるとのエビデンスが得られた。その体操指導を推進する為に指導媒体としての指導内容や方法、一般向けのパンフレット作成を計画をしている。また、わかりやすい指導内容にするためにイラストを取り入れる試みなど工夫をしている途中であり、その指導時の媒体作成に手間取っており、研究計画がやや遅れた状態になっている。リハビリテーション看護
セメント改良した浚渫土,建設発生土の力学挙動の把握と弾塑性モデルによる挙動の再現

最終処分が問題となっている港湾海底に蓄積する土砂を土材料として有効利用するため、土砂を、セメントの固化作用を応用して改良し、セメント添加量の違いでどのような挙動をするのか、実験により確かめた。実験で得られた結果を、提案するモデルにより、ある程度再現することに成功した。これにより、地震等の外力に対し、セメント改良土がどのような変形をするかの予測することが可能となり、土材料として利用する範囲が広がる。名古屋港ポートアイランド(以下PIと記す)に仮置きされている浚渫土砂を研究対象として以下の点を明らかにした.(1)PI浚渫土砂の改良方法過去に実施された地盤調査結果を整理した結果,PI浚渫土砂は位置や深度によって含水比,粒度組成に違いがあることが分かった.地盤材料として有効利用するために,一軸圧縮強度を指標として調べたところ,それぞれ適した改良方法,固化材の配合量,養生日数があることが分かった.(2)管中混合固化処理工法を想定したセメント改良土の力学挙動管中混合固化処理工法による改良を想定したセメント改良土を作製し,その力学特性を把握するために一軸圧縮試験,標準圧密試験,三軸圧縮試験を実施した.セメント改良により,圧縮量は小さくなり,長期養生を施すことで更なる強度増加が期待できる.非排水三軸圧縮試験では浚渫土と異なる挙動を示し,テンションカットオフと呼ばれる直線(引張り境界)上に沿って軸差応力が増加し,浚渫土に比べて早期にせん断面が発生した.しかし,固化材添加量が小さい場合や,拘束圧が大きい場合には,テンションカットオフの直線に到達することなく破壊し,通常の土と類似した挙動を呈するようになる.(3)弾塑性モデルを用いたセメント改良土の力学挙動の再現次に(2)の試験結果を土の骨格構造の働きを記述できる弾塑性モデル(SYSカムクレイモデル)の応答で再現することを試みた.セメント改良土は,未改良浚渫土に比べて構造が高位化,過圧密が増大し,構造劣化しにくい,過圧密解消しにくい材料とすることで,圧密試験結果と三軸試験結果の傾向を再現することができた.三軸試験では供試体にせん断面が発生することから,要素挙動ではなく境界値問題と捉えることで,軸差応力がピークに達した後に軸差応力が低下する挙動を再現することができた.名古屋港ポートアイランド(以下PIと記す)に仮置きされている浚渫土砂は,細粒分が90%以上のものから砂分が30%近くあるものまで分布している.昨年度は後者の浚渫土砂の特性を調べたが,今年度は典型的な浚渫土砂である前者を対象とし,以下の点を明らかにした.(1)細粒分90%以上の浚渫土砂(浚渫土C)と砂分30%の浚渫土砂(浚渫土S)の違いセメント改良土の流動特性として,100mmフロー値となる含水比は,浚渫土Cの場合80%前後,浚渫土Sの場合は120%となり,浚渫土Sの流動性の方が高い.水セメント比を等しくした一軸圧縮試験においては,浚渫土Cの方が高い一軸圧縮強さを示した.(2)管中混合固化処理工法を想定したセメント改良土の力学挙動昨年度の浚渫土Sと同様に,浚渫土Cにおいても,セメント改良により,圧縮量は小さくなり,長期養生を施すことで更なる強度増加が期待できる.セメント添加量が少なく,拘束圧が大きい場合には非排水三軸圧縮試験では浚渫土と類似するが,添加量が多くなり,拘束圧が小さいと,テンションカットと呼ばれる直線(引張り境界)においてせん断面が発生し,破壊に至る.(3)弾塑性モデルを用いたセメント改良土の力学挙動の再現セメント改良土を練り返して作製した土を骨格構造の程度を測る基準として,セメント改良土の力学挙動を弾塑性モデル(SYSカムクレイモデル)の応答で再現することを試みた.セメント添加量が多くなるほど練返し正規圧密線の切片Nおよび傾きλが大きくなる.また,セメント添加量の違いは過圧密比の違いに反映されやすく,一方で水セメント比の違いは構造の発達程度に反映されやすいことがわかった.名古屋港ポートアイランド浚渫土砂について(1)有限要素解析によるセメント改良土の力学挙動の再現セメント改良土のせん断挙動において,セメント改良土供試体にすべり面が入ると,軸差応力はひずみの進行に対し,急激に低下する.この挙動を構成式応答で再現することはできなかった.そこで,供試体を境界値問題と捉え,せん断挙動を有限要素法により解析した.その結果,2種類の拘束圧に対してせん断面と,同時に軸差応力が低下する現象を,定性的に表現することができた.PI浚渫土だけでなく,東京湾の浚渫土について(2)セメント改良土の力学挙動に及ぼすセメント添加量の影響

一次元圧縮特性において,セメント添加により改良土の比体積は大きく,「圧密降伏点」が明瞭に現れるようになる.「圧密降伏点」はセメント添加量に応じて大きくなる.せん断特性については,最大軸差応力はセメント添加とともに増加する.有効応力経路は,未改良土の限界状態線を超え,最大軸差応力を示した時テンションカットオフライン近くに到達する.(3)セメント改良土の力学挙動に及ぼす浚渫土含水比の影響土セメント比を一定として,浚渫土含水比を変化させた一次元圧縮特性について,浚渫土含水比の増加に伴い,比体積が大きくなり,低荷重レベルの圧縮量が増加している.「圧密降伏応力」を超え,鉛直応力が増加するにつれて3つの圧縮線が重なってくることがわかる.このことから,処理土の圧縮線は土セメント添加率比が同じ場合,一つの圧縮線に漸近してゆくことが示唆される.せん断特性については,浚渫土含水比の低下に伴い,最大軸差応力が増加している.(4)セメント改良土の力学挙動を表現する新たな構成モデルの開発セメント改良土のせん断挙動に対する更なる再現のため,有限要素解析とともに,限界状態線の上側での塑性圧縮を表現できる新たな構成モデルを開発した.