hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属表面特性の表面インピーダンス測定法による解析とその方法

カソ-ド部の劣化の度合は下地金属の種類によって大きく異なっいてることがわかった。しかし、カソ-ド部の劣化過程は、下地金属によらないことがわかった。塗装冷延鋼板の塗膜劣化は主にカソ-ド部の劣化によるもので、しかもその劣化はアノ-ド部の下地金属の電気化学的反応すなわちFeの溶解の律速されていることがわかった。KC1-BaC1_2-NaFよりなる溶融塩中に、析出目的金属とその塩を添加し、その中に金属材料を浸せきする事によって不均化反応をおこさせ、金属材料表面にクロム炭化物、バナジウム炭化物、ジルコニウム炭化物、タンタル炭化物などの炭化物皮膜を生成させた。それらの皮膜について、表面インピーダンス測定、電気化学的測定、機械的測定によって以下のような特性を持っていることがわかった。1.皮膜は生成温度、生成時間が増加するにつれて皮膜厚さが増加した。2.ビッカース硬さ試験、および摩耗試験を行った結果、皮膜硬度が高く、耐摩耗性が高いなどの機械的性質の優れたものであった、3.表面インピーダンス測定、および分極曲線測定を行った結果、電流密度の低下、反応抵抗の増加があり、耐食性の向上した場合がみられたが、皮膜中に母材成分の鉄が多く存在する場合には耐食性が低下することがあった。4.皮膜と母材の界面は高い密着性を有していた。超音波顕微鏡による皮膜と母材の界面の観察を行った結果、界面は母材中にくさび状に存在しており、このため、良好な密着性が得られたものと考えられる。5.本実験条件においては、生成皮膜の配向性、モルフォロジーは実験条件による変化がほとんどなく、両者の間には相関関係が得られなかった。表面機能性を付与された金属表面の界面インピーダンス測定を行い,表面反応性,表面時定数分布等を測定した。これにより,表面の持つ機能性評価が可能となり,薄膜プロセスコントロールに応用できる知見が得られた。またこの界面インピーダンス測定法の適応性についての新しい知見も得られた。結果は以下のようにまとめられる。1.界面インピーダンス法の新しい解析法として,表面が不均一であり反応性が場所により分布するモデルで説明した。2.反応活性度分布に及ぼす添加剤効果あるいは電解脱脂のモニタリングを行い,ゼラチン等の添加の表面活性度分布への効果を示した。化学的な表面均一性がインピーダンスから求められた。3.塗装鋼板下の腐食を測定し下地金属の腐食反応がふくれ生成の主因であることを示した。4.銅,ニッケルの電析時のインピーダンス解析より,銅電析の塩化物イオン等の表面活性度とのその分布への効果とニッケル電析時のクマリン添加の効果,撹拌の効果をインピーダンス解析と結び付けて明らかにした。5.電解コンデンサー用アルミニウム箔の電解エッチングについて検討した。塩化物イオンにより表面活性度が増し,表面均一性が低下した。反応の時定数は溶解の起こり易さと,分布密度はピットの発生・成長性と対応づけられた。これらの値を制御することで最適な電解液側因子と材料表面特性との組み合わせ条件の選定が可能になると考えられた。
高齢呼吸器疾患モデルの免疫系指標による環境有害物質の影響評価法の確立

これまでの多くの環境有害物質の評価は、健康人の健康障害を基準に行われてきたが、最近の高齢化社会や呼吸器疾患有症者の増加は、今後環境有害物質暴露に対する高感受性集団についても、十分に安全な環境基準の設定が必要であることを示している。高感受性群としての高齢者では、予備力、回復力、防衛反応、適応力などの低下が、有害物質に対する肺の感受性を制御している可能性があり、吸入性の環境有害物質の生体影響は、肺傷害に直接関係する指標のみならず、宿主抵抗性に関与する免疫系指標を含め両側面から評価する必要がある。そこで、若齢及び老齢マウスを用いて、加齢及び急性気管支炎時の環境有害物質暴露影響を免疫系指標を用いて検討した。1.免疫系指標は加齢影響を受ける。従って、若齢や老齢動物を使用して環境有害物質の健康影響を評価する際には、免疫系指標も加えて総合的に毒性評価をする必要がある。2.塩化ニッケル誘導急性気管支炎モデルは、マウスでもラットと同様に作成することができる。但し、塩化ニッケルによる急性気管支炎モデルは暴露条件が同一であっても常に同程度の病態モデルができるわけではなく、かつ動物の週齢等によっても影響を受ける。3.塩化ニッケル誘導急性気管支炎では、免疫系指標の変動が見られる。その影響は、細胞性および体液性免疫の両指標に見られる。4.高齢呼吸器疾患マウスを用いた環境有害物質(オゾン、関東ローム粉、バナジウム)の影響評価においては、肺傷害関連指標のみならず、適切な免疫系指標による評価も考慮すべきであり、かつ局所的免疫指標のみならず体液性免疫指標も評価指標として加える必要があることが示唆された。環境有害物質暴露の高齢者や呼吸器疾患有症者の高感受性集団に対する生体影響を、免疫系指標で評価する手法を確立する目的で、体液性及び細胞性免疫系への加齢影響について12週齢、28週齢、56週齢のC57Black/6N線性マウスを用いて検討し、下記の点が明かとなった。1.体重は、加齢と共に増加し、56週齢では12週齢の約1.3倍であった。2.胸腺重量は12-56週齢では明確な差を認めなかったが、胸腺総細胞数は加齢と共に有意に低下した。3.脾重量は12-56週齢で明らかな増減を認めなかったが、牌総細胞数は12週齢、28週齢と比較して56週齢で約4.5倍に増加した。4.牌細胞のNK活性には12-56週齢では明らかな変動を認めなかったが、加齢によるNKl.1細胞の軽度な増加とAsia10GM1細胞の明らかな増加が認められた。5.免疫系機能の維持に関与する自律神経・内分泌系の関与の指標として測定したACTH量は、加齢と共に増加する傾向を示した。6.換気パターンへの加齢影響では、1回換気量、分時換気量、呼吸数は12と28週齢でほぼ同値を示したが、56週齢ではやや1回換気量と分時換気量の低下傾向を認めたが有意な変動ではなかった。以上の結果から、免疫系の老化はリンパ組織重量の変動よりもその質への影響が先行し、58週齢では代償性反応により免疫機能のi維持、低下抑制が招来されている可能性が見いだされた。次年度では、58週齢以上の加齢マウスの免疫系機能について検索すると共に、若齢と高齢マウスで気管支炎モデルを作成し、その際の免疫機能の変動について詳細に検討する。C57BLマウスに急性気管支炎を作成するための塩化ニッケル暴露条件の設定と、若齢及び老齢マウスの気管支炎発症と進展、その際の細胞性免疫系の変化について検討した。1.マウスにラット急性気管支炎と同程度の炎症を引き起こすための条件は、初日0.13%塩化ニッケルエアロゾルを1時間、2日目以降5-6日までは0.09%

塩化ニッケルエアロゾルを1時間/日の暴露条件であった。このときの塩化ニッケルエアロゾルの質量平均径は2ミクロン、幾何標準偏差は1.5であった。2.マウス急性気管支炎の病理所見では、中等大の気管支から細気管支、肺胞領域まで粘液様物質が充満し、気管支粘膜下に炎症細胞の侵潤が認められた。急性気管支炎マウスへの0.09%酸化バナジウムエアロゾル1時間暴露では、炎症の程度はさらに増強された。この傾向は、加齢マウスに比較して、若齢マウスで明確であった。3.細胞性免疫に関する検討では、急性気管支炎マウスの脾リンパ球のB細胞とT細胞サブセットは正常範囲であったが、Asialo GM1陽性細胞の比率がやや高値を示していた。急性気管支炎マウスへの酸化バナジウム暴露では、若齢及び老齢両群ではAsialo GM1陽性細胞の比率が明かに高値を示した。4.若齢マウスと老齢マウスの急性気管支炎を比較すると、老齢マウスに比し若齢マウスでの気管支炎の程度は大であった。加齢マウスではCD4/CD8の比率は正常域であったがB細胞に比率では低下が顕著に見られたことより、加齢による免疫系の応答低下が気管支炎発症の程度に一部関与している可能性が考えられた。今後、急性気管支炎マウスに各種環境有害物質が複合暴露よることによって、その影響がどのような免疫系指標によって適切に評価できるかについて詳細に検討する予定である。今年度は、若齢と老齢マウスの急性気管支炎モデルを作成し、各種環境有害物質を暴露して細胞性免疫と体液性免疫の変動について検討した。1.若齢と老齢マウスに5日間の塩化ニッケルエアロゾル暴露を行って発症した急性気管支炎の肺病理所見では、その炎症の程度は同等であった。2.その際の免疫系の変動についての検討では、若齢群では細胞性免疫及び体液性免疫指標には明確な変動を認めず、胸腺の体重比が有意に減少した。それに対して、老齢群では細胞性免疫及び体液性免疫指標の明らかな変動を認めた。3.正常、若齢と老齢急性気管支炎マウスへの3時間、0.8ppmオゾン暴露では、肺病理所見の炎症の程度は、正常群<若齢急性気管支炎群<老齢急性気管支炎の順であった。オゾン暴露による免疫指標の変動では、老齢急性気管支炎群で、体液性免疫指標である気管支肺胞洗浄液中のIgA及び血清IgMの有意な上昇を認めた。4.老齢急性気管支炎マウスへの、関東ローム粉あるい低濃度バナジウムエアロゾルの2時間暴露では、関東ローム粉群ではBAL中の総蛋白量と好中球の有意な増加、肺組織MIP-1αmRNA発現量の低下を認めたのに対し、バナジウム投与群では、BAL中の蛋白量や細胞分画像には明確な影響を認めず、肺組織でのMIP-1αとMCP mRNA発現量の有意な低下を認めたのみであった。以上の実験成績から、急性気管支炎動物では免疫系に加齢影響が認められ、老齢動物や肺疾患老齢動物を用いて環境有害物質の毒性評価を行う際には、細胞性免疫のみならず体液性免疫指標も加えて評価する必要があることが示唆された。
広視野Ｘ線分光観測で探る宇宙の大構造

ダークバリオンを探査するための小型計画DIOS衛星の2020年頃の打ち上げを目指して、TESカロリメータと4回反射望遠鏡の開発を進めた。本研究の実施期間は4月から5月末までと短かったが、以下のような実績をあげることができた。1.米国バージニア州で開催されたIACHEC会議に大橋と田原が参加し、DIOS衛星の目的と開発状況について報告と議論を行った。主催者からの要請によってプレゼンテーションを行ったもので、DIOSの国際協力についても有意義な議論ができた。2. TESカロリメータの製作へ向けて、スパッタ装置を整備するとともに、シリコンウェファーの購入を行った。これにより順調なペースでTESの製作を進める環境を整えることができた。DIOS衛星に関しては、打ち上げに用いるイプシロンロケットの能力が増強されること、予算的にも従来の小型科学衛星の枠が見直しされたことに合わせて、全体の設計を見直すことにした。X線望遠鏡の焦点距離を1.2 mに伸ばすことと、高速姿勢制御を行ってガンマ線バーストのX線残光を観測する可能性を検討しつつあり、本研究を引き継ぐ基盤研究Sによって衛星設計を継続することにしている。26年度が最終年度であるため、記入しない。
鳥類の水かきをモデルとした収斂進化のゲノム基盤の解明

本研究の目的は、鳥類の多系統群で見られる水かきをモデルとして、形態の収斂の要因をゲノム配列中に見出すことである。まず48種のトリゲノムの比較解析を行い、水かきを持つ種において特異的かつ高度に保存されている非コード配列を多数特定した。また、水かきを持つが系統的に独立した2種(アヒルおよびペンギン)と水かきを持たない種(ニワトリ)の胚の後肢指間部のトランスクリプトーム解析を実施した。これらの結果を照らし合わせ、水かきを持つ種において共通かつ特異的に保存された配列を近傍に持つ、水かき形成に関わり得る遺伝子を複数特定した。本研究によって、形態の収斂進化に共通のゲノム配列が関与する可能性が示された。本研究課題の目的は、鳥類に属する分類群間で見られる形態差のゲノム基盤を明らかにすることである。具体的には、鳥類の多系統群で見られる水かきに着目し、水かきをもつ鳥ともたない鳥の違いをゲノムの中に見出すことを目標とする。アヒルの水かき形成には、BMP阻害分子Gremlinによる指間部の細胞死抑制が重要であることが既に明らかとなっている。まずこの検証実験を自らの手でおこなうと共に、異なる分類群に属するペンギンにおける水かきの形成過程の解析を実施し、両者を比較することとした。その結果、ペンギンにおいてもアヒルと同様に指間部で細胞死が抑制されているいることが明らかとなった。その一方で、Gremlinの発現に関しては、ペンギンだけでなく、既に報告されていたアヒルにおいても明瞭な発現が観察されなかった。過去の知見との齟齬を解消し、かつ、他のBMP関連因子の発現状態を網羅的に比較するために、当初の予定を変更し、水かきをもつアヒル・ペンギンと水かきをもたないニワトリの3者でRNA-seq解析を実施することとした。現在、アヒルおよびニワトリのサンプル調製は完了し、シークエンス解析中である。ペンギンに関しては、産卵の不調から当初の予定通りに有精卵を得ることができず、シークエンスまで至っていない。これらの研究と並行して、水かきの有無と相関するゲノム配列を特定するために、既に公開されている48種の鳥のゲノムデータを元に比較解析をおこなった。こちらに関しては現在解析途中であり、次年度の早い段階での完了を目指している。当初の予定を変更してRNA-seqを実施するという判断は早期に下したものの、ペンギンの産卵が例年通りとはいかず、また鳥インフルエンザの影響もあり、年度末になりようやく有精卵が得られるようになった。不可抗力ではあるものの、当初の計画よりも若干遅れていると判断せざるを得ない。本研究の目的は、鳥類の分類群間の形態差を生み出すゲノム基盤を明らかにすることである。具体的には、鳥類の多系統群で見られる水かきをモデルとして、形態の収斂の要因をゲノム配列中に見出すことを目的とした。当該年度は、既に公開されている48種のトリゲノムの比較解析を行い、水かきを持つ種において特異的かつ高度に保存されている非コード配列を多数特定した。並行して、水かきを持つが系統的に独立した2種(アヒルおよびフンボルトペンギン)と水かきを持たない種(ニワトリ)の胚の後肢指間部のトランスクリプトーム解析を実施し、両者の間で異なる発現プロファイルを示す遺伝子を抽出した。これらの結果を照らし合わせることで、水かきを持つ種において共通かつ特異的に保存された配列を近傍に持つ、水かき形成に関わり得る遺伝子の候補を複数個絞り込んだ。これらの候補遺伝子に関しては、上述の3種の鳥類胚を用いてin situ hybridizationを行い、アヒル・ペンギンとニワトリの間で時空間的発現パターンが明らかに異なる遺伝子(水かきの有無と相関する遺伝子)をさらに絞り込んだ。候補として挙がった遺伝子や制御配列の機能解析を行うことにより水かきの獲得をもたらした分子メカニズムを特定する、という当初の実施計画の一部は達成されなかったが、本研究によって、収斂進化した形質に共通のゲノム配列が関与する可能性を示すことができた。本研究成果の一部は学会発表を通じて報告済みであり、現在論文の執筆に取りかかっている。年度末に十分な数のペンギン卵が得られたため、次年度の早い段階でRNA-seq用のサンプル調製が完了する見込みが立っている。その後すぐにシークエンス解析を実施し、ニワトリ・アヒルのデータと比較することで、発現差のある遺伝子を探し出す予定である。得られた候補遺伝子に関しては、in situ hybridization法を用いて時空間的な発現パターンを詳細に解析し、種間比較をおこなう。候補遺伝子を絞り込んだら、当該遺伝子の機能を亢進あるいは抑制する実験をおこない、水かき形成にどのような影響があるかを評価することを通じて原因遺伝子を特定する。

これらの解析は、基本的には鳥類胚を用いておこなう予定であるが、必要に応じてトランスジェニックマウスやノックアウトマウスを作成することで遺伝子の機能を調べる。比較ゲノムに関しても引き続き解析を実施し、水かきの有無と相関する配列を絞り込む。上記の解析で明らかになるであろう原因遺伝子の周辺領域には特に注意を払い、その遺伝子の発現差を生み出す制御配列の特定を目指す。これらの解析を通じて、水かきの原因遺伝子だけでなくその発現を制御するシス制御配列まで明らかにする。アヒルとペンギンの間で水かきの作り方がどれだけ同じか(あるいは違うのか)を明確にすることで、並行進化のゲノム基盤に迫る。発生進化学解析費用の大きいRNA-seqを年度内に完了できなかったことが最大の理由である。これに付随して、ニワトリやマウスへの遺伝子導入実験も次年度に繰り越すこととなった。RNA-seqに関しては既に解析完了までの目処が立っているため、繰り越した研究費を当初の目的通りこれに充てる。また、RNA-seq解析が完了した段階で、今後解析対象とすべき遺伝子群が特定され、実施すべき研究内容も連鎖的に確定していくことが予想される。これらの実験に予算の大部分を当てることになると計画している。また、研究費の一部は論文や学会発表に係る費用として使用する予定である。
ロバスト制御理論を応用した超高速トランスポート層通信プロトコルTCPの研究開発

現在のインターネットでは、トラヒックの大部分がTCP(Transmission Control Protocol)によって転送されている。我々はこれまで、送信側ホストで動作するTCPを含んだネットワーク全体を、単一のフィードバックシステムと捉えるモデル化手法を提案した。ただし、そこではすべてのTCPコネクションの伝搬遅延が等しいという、単純なネットワークを対象にしていた。そこで平成14年度では、この解析手法を、伝搬遅延の異なる複数のTCPコネクションが存在する場合に拡張した。まず、ネットワーク内に単一のTCPコネクションが存在する場合を対象とし、定常状態におけるTCPのスループット、ラウンドトリップ時間、ネットワーク中でのパケット棄却率を導出した。さらに、伝搬遅延の異なる複数のTCPコネクションが存在する場合に拡張し、定常状態におけるTCPのスループット、ラウンドトリップ時間、ネットワーク中でのパケット棄却率を導出した。さらにいくつかの数値例を示すことにより、伝搬遅延の異なる複数のTCPコネクションが、単一のボトルネックリンクを共有した場合に、TCPコネクション間にどの程度不公平性が生じるかを定量的に明らかにした。その結果、伝搬遅延のわずかな違いにより、スループットが大きく異なるという、TCPの重大な問題点を示した。また、ルータのバッファにおけるパケット処理遅延が小さくなるほど、より公平性が劣化すること、すなわち、ネットワークの高速化が進むにつれ、TCPの不公平性がさらに悪化することなどを明らかにした。
職場のメンタルヘルス対策に対する効果的アプローチ法の検討について

【はじめに】平成10年度の自殺死亡者数は3万人を越えている。特に、男性は50歳代6103名と最も多く、中高年男性の自殺死亡者が増えている。このような中で職場のメンタルヘルス対策に対する効果的なアプローチ法を検討するために、全国都道府県・市町村・民間などに職場におけるメンタルヘルス状況や対策の実施内容、その評価などについて、2000年4月アンケート調査を実施した。【対象と方法】調査票は自治体など3295職場、及び全国消防職員協議会(全消協)168組織に配布して、1594(46.0%)職場から回答があった。その内、団体記載などの記入漏れ18を除いた1575(45.8%)を有効回答とした。回収率は都道府県72.8%、政令市81.8%、特別区3.8%、市63.2%、町村45%、民間企業16.9%等であった。また小規模職場でリスナー研修など、いくつかの健康教育とメンタルケアを2年間行った。メンタルヘルス対策の効果を評価するために、職員全員に対策実施前後の愁訴の比較検討を行った。【結果】1)職場でのストレスは85.0%増えていた。逆に「減っている」はわずかに0.1%であった。2)「メンタルヘルスに関して問題になっている」と47.6%が回答していた。3)身体疾患以外で長期休む職員について36.7%、体調不良を訴える職員については60.0%が増えていた。4)ストレス要因で「業務の量のストレス」「業務の質のストレス」「職場の人間関係ストレス」「人員削減に関すること」が高率だった。5)メンタルヘルス対策は20.1%が実施していた。しかし、その対策が「うまくいっている」と回答していたのはわずかに5.0%であった。6)効果的な対策としては、「相談窓口をつくる」「研修会を開催する」であった。7)300人の職場研修でリスナー研修、ロールプレイ演習、グループワークを行った。また質問紙で多愁訴群の呼び出し面談を行った。その結果対策前よりも対策実施後の訴えが全般的に低下していた。メンタルケアのための相談体制づくりやロールプレイなどを取り入れた健康教育は職員の愁訴の低下につながり、メンタルヘルス対策として有効であることが示唆された。職場のメンタルヘルス対策に対する効果的なアプローチ法を検討するために、以下のことを行った。1)300名規模の職場で全員に自覚症調査を施行した。その後、そのうちストレス高得点群40名、低得点群40名に対して面談を行った。2)10職場においてメンタルヘルスに関する健康教育を課長・係長クラスに対して行った。健康教育はグループワークを取り入れ、事例に関しては日常遭遇しやすいケースで行った。3)5000名の職場で相談室を設置し、気軽に相談しやすくするためのいくつかのアプローチを行った。また面談の際の有効なアプローチ法についても検討を行った。【[結果】高ストレス群であっても面談希望者は少なかった。女性や若年者の相談はあったが、中年男性の希望者は少なかった。

しかし、呼び出し面談後、精神衛生上問題のあるケースは管理職の中高年男性に多かった。また質問紙の高い群が必ずしも高ストレスではないことが判明した。グループワークでは活発な意見交換になった。受講者によっては管理職にカウンセラー的役割をもつことに疑問をもつ人もいた。事例では職場の人間関係の修復のための手段探しの意見が多かった。またメンタルヘルス対策で効果的だったのは1)「ストレス相談」にしたこと2)家族の相談も応じたこと3)顔写真を入れての広報4)管理職へのグループワークを交えての健康教育等が考えられた。面談の際は1)カウンセリング的対応2)症状や病気についての具体的説明3)職場環境へのアプローチ4)外部医療期間との連携5)継続的かつ柔軟な対応6)職場復帰のルールづくりの以上が大切であると示唆された。面談事例の中でうつ病の受診するケースも多かった。プライマリケアの場でのうつ病の早期発見・治療の必要性が示唆された。さらに、これらの結果をふまえ、メンタルヘルスに関する質問票を都道府県・市町村の3300自治体に配布・回収中である。【はじめに】平成10年度の自殺死亡者数は3万人を越えている。特に、男性は50歳代6103名と最も多く、中高年男性の自殺死亡者が増えている。このような中で職場のメンタルヘルス対策に対する効果的なアプローチ法を検討するために、全国都道府県・市町村・民間などに職場におけるメンタルヘルス状況や対策の実施内容、その評価などについて、2000年4月アンケート調査を実施した。【対象と方法】調査票は自治体など3295職場、及び全国消防職員協議会(全消協)168組織に配布して、1594(46.0%)職場から回答があった。その内、団体記載などの記入漏れ18を除いた1575(45.8%)を有効回答とした。回収率は都道府県72.8%、政令市81.8%、特別区3.8%、市63.2%、町村45%、民間企業16.9%等であった。また大規模職場で管理職研修でリスナー研修など、いくつかの健康教育におけるアプローチを行った。また小規模職場で個々に記名式にストレス調査を行ない、呼び出し面談を行った。【結果】1)職場でのストレスは85.0%増えていた。逆に「減っている」はわずかに0.1%であった。2)「メンタルヘルスに関して問題になっている」と47.6%が回答していた。3)身体疾患以外で長期休む職員について36.7%、体調不良を訴える職員については60.0%が増えていた。4)ストレス要因で「業務の量のストレス」「業務の質のストレス」「職場の人間関係ストレス」「人員削減に関すること」が高率だった。5)メンタルヘルス対策は20.1%が実施していた。しかし、その対策が「うまくいっている」と回答していたのはわずかに5.0%であった。6)管理職研修などでリスナー研修、ロールプレイ演習、グループワークを取り入れたら効果的であった。7)質問紙で低ストレス群でも、うつ傾向の職員がみられた。「やるしかない」と回答していた職員は精神的不健康者が多かった。
ネット社会におけるインバウンド観光客・定住者を意識した文化伝達の言語表現

今年度調査は、4種類(5回)を実施した。5月には2017年のJR日光日光駅から神橋までの沿道における言語景観調査結果をもとに、中央大学内の外国人留学生40名を対象とし、日光の英語・日本語で表記された言語景観評価を実施した。その結果、正確な翻訳が必ずしも被験者の好感度が高いとは限らず、観光客に対して丁寧な説明があるものを評価する傾向が見られた。英語理解度と表記評価には相関は見られなかった一方で「旅行が好きか」という問いと「満足度」はr=0.409と正の相関が見られた.発信者だけでなく受信者の意欲も表記評価の結果に関わった。また、英語をあまり理解しない留学生が併記された写真やイラストで楽しんだ一方で、英語を母語とする学生の中には誤訳が多い掲示に関しては修正を始めたり、部分的な英訳にストレスを感じたりした者もあった。7月、11月の2回、日光におけるJR日光駅から神橋の継続言語景観調査を実施し、言語表記の変化を観察した。11月には、日光の沿道調査に準ずる形で、神戸における言語景観調査を実施した。日光同様に公共掲示におけるアルファベット地名表記の不統一が見られた一方、神戸には日光と比較してアルファベットのみの表記が多いなど、地域の特徴が見られた。なお、これら調査時に見られた訳しにくい語の翻訳、誤訳に関するWebアンケートアンケートも実施した。研究成果としては、6月には、第143回次世代大学研究会において「日光の言語景観」を発表し、9月には日本認知科学会第35回全国大会におけるオーガナイズドセッション「食文化の固有性・共通性から考える翻訳可能性」の中で、沿道に展開される飲食店、和菓子屋など和食を扱う箇所に注目した企画を行なった。また、12月には科研費合同研究集会を早稲田大学において実施した。2019年3月には電子情報通信学会思考と言語研究会において発表を行った。言語景観現地調査に関しては、予定通りに日光を中心に1年で3回の実施できた。日光2回、比較対象として神戸で1回、観光客の歩く地域において言語景観を調べた。加えて、この結果をもとにした留学生評価および、webアンケートも実施することができた。言語に関しては、日本語英語間の翻訳が中心であるが、中国語ー日本語間に関しても調査研究を行えた。調査結果を集計分析し、成果に関しても、日本認知科学会、次世代大学研究会、電子情報通信学会における研究会と、多くの発表の機会を得た。加えて、この発表結果は日光市観光協会にも伝た。初年度の目標を達成することができ、調査地域にも研究結果を活かす入口を作ったと言える。加えて、当初初年度では予定していなかった認知科学会全国大会におけるオーガナイズドセッションの企画運営、発表もできた。テレビ局より中国語翻訳に関して取材もあった。発表論文を読んでの問い合わせであった。これらの発表を通じ国内外の研究者との繋がりもできた。言語景観や外国人観光客対応に関して意見交換が始まり、シンガポール在住の研究者を中心にアジアにおける言語景観に関して本を書くという計画に加わることとなった。調査継続に関しては日光及び神戸における継続調査続行する。言語景観は変わりゆくものであり、地域の状況を反映する。経年での調査を実施し、その変化を知る。表示内容の変化と地域の状況把握をする。そして言語景観調査データ2年分の集計分析を行う。どのような事項に関しての翻訳が多いのか、わかりにくい訳の特徴、翻訳の傾向をつかむ。また、特に文化的な内容を含む表記に関して、Webアンケート結果ももとに考察を進める。また言語景観を自動翻訳するスマートフォンアプリケーション利用による言語景観の変化も検討する。他人から提供されたものより自分から動いたものに対して、人は甘い傾向があるため。この場合、不十分な内容で観光客は自己満足の可能性があり、地域とのギャップが生じることもありうる。その一方で観光の際には外国人は地域とのふれあいを求める傾向もあり、実際のスマホ利用の観光との間に開きがある。この点に関しては2019年あるいは最終年度に調査を実施したい。最終的にはアプリへの研究成果の反映を目的にしたコンテンツ考案を目指す。

研究成果としては、6月には、第143回次世代大学研究会において「日光の言語景観」を発表し、9月には日本認知科学会第35回全国大会におけるオーガナイズドセッション「食文化の固有性・共通性から考える翻訳可能性」の中で、沿道に展開される飲食店、和菓子屋など和食を扱う箇所に注目した企画を行なった。また、12月には科研費合同研究集会を早稲田大学において実施した。2019年3月には電子情報通信学会思考と言語研究会において発表を行った。言語景観現地調査に関しては、予定通りに日光を中心に1年で3回の実施できた。日光2回、比較対象として神戸で1回、観光客の歩く地域において言語景観を調べた。加えて、この結果をもとにした留学生評価および、webアンケートも実施することができた。言語に関しては、日本語英語間の翻訳が中心であるが、中国語ー日本語間に関しても調査研究を行えた。調査結果を集計分析し、成果に関しても、日本認知科学会、次世代大学研究会、電子情報通信学会における研究会と、多くの発表の機会を得た。加えて、この発表結果は日光市観光協会にも伝た。初年度の目標を達成することができ、調査地域にも研究結果を活かす入口を作ったと言える。加えて、当初初年度では予定していなかった認知科学会全国大会におけるオーガナイズドセッションの企画運営、発表もできた。テレビ局より中国語翻訳に関して取材もあった。発表論文を読んでの問い合わせであった。これらの発表を通じ国内外の研究者との繋がりもできた。言語景観や外国人観光客対応に関して意見交換が始まり、シンガポール在住の研究者を中心にアジアにおける言語景観に関して本を書くという計画に加わることとなった。調査継続に関しては日光及び神戸における継続調査続行する。言語景観は変わりゆくものであり、地域の状況を反映する。経年での調査を実施し、その変化を知る。表示内容の変化と地域の状況把握をする。そして言語景観調査データ2年分の集計分析を行う。どのような事項に関しての翻訳が多いのか、わかりにくい訳の特徴、翻訳の傾向をつかむ。また、特に文化的な内容を含む表記に関して、Webアンケート結果ももとに考察を進める。また言語景観を自動翻訳するスマートフォンアプリケーション利用による言語景観の変化も検討する。他人から提供されたものより自分から動いたものに対して、人は甘い傾向があるため。この場合、不十分な内容で観光客は自己満足の可能性があり、地域とのギャップが生じることもありうる。その一方で観光の際には外国人は地域とのふれあいを求める傾向もあり、実際のスマホ利用の観光との間に開きがある。この点に関しては2019年あるいは最終年度に調査を実施したい。最終的にはアプリへの研究成果の反映を目的にしたコンテンツ考案を目指す。次年度使用金が出たのは、活動としては本研究に従事したが、交通費などが他の学会参加などと重なったために支払いをしなくてもよかった研究者がいたなどの理由。
イタリアにおける高等教育のガバナンス改革――日本での改革との対比で躓きの石を探る

日本の大学をはじめとした高等教育の改革において、組織ガバナンスの改革が課題とされています。そのために英米やドイツ、フランスの事例が先進事例として参照されるのですが、イタリアの事例が言及されることはあまりありません。しかし、イタリアは、主要な設置形態等で違いはありますが、英米モデルを参照しつつ実施された1994年からの各大学への評価制度導入を伴う権限委譲、2010年から学長権限強化、そしてその後の困難というプロセスが日本と類似しています。そこで一連の流れを構造的に分析することで、日本での改革において、同じ困難に陥らないようにするための条件を見出します。
低速陽電子ゼ-ムによる金属ー半導体界面の格子欠陥の研究

100MeVのの電子により発生した対生成の陽電子を低速化して利用する。低速陽電子へのコンバ-タ-として,テ-プ状タングステンを使用した。モデレ-タ-から発生した低速陽電子は6080ガウスの磁場により2mの壁をへだてた実験室へ転送される。磁場による転送の最終段に磁場から静電場への変換を行なう“magnetic field Splitter"を設置した。より精度の高い低速陽電子ビ-ムによる応用研究のためには陽電子ビ-ムの輝度強化をはかる必要がある。磁場型ビ-ムから静電場型ビ-ムヘ変換時における1段モデレ-タ-及び2段モデレ-タ-により輝度変化をはかり、約0.5mm径のビ-ムを得ることができた。この低速陽電子ビ-ムを利用、高反射陽電子散乱の実験を行なった。Si(111)の試料を真空中で1000度に焼鈍した表面に5kevのエネルギ-の陽電子ビ-ムを(110)から入射した。Si(111)のロノクラウエ・ゾ-ンに対応するRHEPDパタ-ンを得ることができた。次に酸化物層、HfーCu多層材料〔Hf500Å/Cu500Å〕及び〔Hf1000Å/Cu1000Å〕についで低速陽電子入射エネルギ-に対するSパラメ-タ-の変化を測定した。低エネルギ-領域のSパラメ-タ-の減少は、酸化物層によるものと考えられる。各層の厚さ1000Å,2000Åの23kevにおける比較的高いSパラメ-タ-の値は,2000Åの場合,1000Åに比較して、深さ方向に延長していることから、これは第一Hf層の厚さと相関がある。以上の結果からHf層内には空孔タイプの格子欠陥が非常に多く含まれ,Hf層内で熱活性化された陽電子はほとんどこの欠陥にトラップしていることがわかる。またこの空孔型格子欠陥が非晶質化に重要な役割を果たすものと考えられる。低速陽電子強度の評価は輝度強化部の前の段階で2種の測定手段でおこなった。混入電子を除去した状態でまずファラデ-・カップをビ-ム・ライン内に導入し、モデレ-タの電位などを変化させることによる電流値の変化から低速陽電子強度を3×10^7カウント/secと評価した。またビ-ム・ライン内にビ-ム・ストッパ-を導入し、ストッパ-上の消滅ガンマ線の強度をイオン・チェンバ-により測定した.この方法により低速陽電子ビ-ム強度を2×10^7カウント/secと評価した。精度の高い輝度強化を行うためにはその前段で磁場を取り除いた静電場型ビ-ムに変換する必要がある。ここでは低速陽電子を磁場内で平行グリットにより数Kevまで加速した後磁場を除くと同時にアインツウェル・レンズとズ-ム・レンズにより陽電子ビ-ムを収束させる手法をとった。幅広い応用のため低速陽電子ビ-ムの輝度強化をはかる必要がある。磁場型ビ-ムから静電場型ビ-ムへの変換における1段アインツェル・レンズ及び2段ズ-ム・レンズを使用し、そのまま初段のタングステン・モデレ-タに面の垂直方向に対し30度の角度で入射した.

適切な入射エネルギ-はこの位置での陽電子ビ-ムの収束と再放出量とのかねあいで決定される.タングステン・モデレ-タ-は(100)面に切り出された形状1mm×5mm×5mmの板であらかじめ他の真空チェ-ンバ-で電子銃により焼鈍したものをできるだけ早く輝度強化チェンバ-内に配置した。この第1段において半値幅3mm程度に陽電子ビ-ムをしぼることが可能となった。同様の第2段モデレ-タにより半値幅0.5mmの低速陽電子ビ-ムを得ることができた。次に陽電子ビ-ムの試料部への導入のため、2段タイプの静電レンズを製作した。試料部にチャンネルプレ-トをセットし、ビ-ムの調整を行った。まず高強度低速陽電子ビ-ムの開発を行った。100MeVの電子により発生した対生成の陽電子を低速化して利用する。モデレ-タ-から発生した低速陽電子は6080ガウスの磁場により2mの壁をへだてた実験室へ転送される。磁場による転送の最終段に磁場から静電場への変換を行なう。次にこの低速陽電子ビ-ムを利用し、高反射陽電子散乱(RHEPD)の実験を行なった。Si(III)の試料を真空中で1000度に焼鈍した表面に5kevのエネルギ-の陽電子ビ-ムを(110)から入射した。この実験により、Si(III)の初めてのRHEPDパタ-ンを測定できた。特に0/7ラウエ・ゾ-ンに対応するスポットが観測された。さらに酸化物層及びHfーCu金属多層膜の低速陽電子ビ-ムによる実験を行った。酸化物層,HfーCu金属多層膜[Hf55Å/Cn55Å]50層,[Hf250Å/Cn250Å]10層,及び[Hf1000Å/Cn1000Å]5層の多層膜を作製した。この試料に対し、低速陽電子ビ-ムにより層の深さ方向の格子欠陥分布の測定を試みた。3種の多層膜における低速陽電子入射エネルギ-に対するSパラメ-タ-の特徴は次のようになった。低エネルギ-領域のSパラメ-タ-の減少は、酸化物層によるものと考えられる。各層の厚さ1000Åの,2000Åの23KeVにおける比較的高いSパラメ-タ-の値は,第1Hf層の効果と考えられる。また2000Åの場合、この値は1.54KeVにかけてほとんど一定であることから熱活性化された陽電子のモビリティがHf層内で非常に小さいことがわかる。さらに定量的な議論をするため、各入射エネルギ-ごとに低速陽電子のストッピング・プロファイルを計算し、それをもとにSパラメ-タ-を評価し、実験値との比較を行なった。
老化細胞マーカーp16INK4aによる腸管免疫および腸内フローラの老化機構の解明

我々の腸管内腔には、莫大な数と種類の細菌によって構成される腸内フローラが形成されており、腸内フローラのバランスの乱れが様々な疾患の病態や発症に影響を及ぼしていることが知られている。以前より、加齢に伴って腸内フローラのバランスに乱れが生じることが知られていたものの、その発生機序に関しては明らかとなっていない。一方で、加齢に伴って、老化細胞(p16INK4a陽性細胞)が組織内に蓄積することで組織機能の低下を招くことが知られている。特に、我々の観察から、腸内フローラの制御に重要な役割を果たす免疫グロブリンA (IgA)の産生部位である小腸パイエル板において顕著な老化細胞の蓄積が明らかとなった。本研究において、パイエル板における老化細胞の蓄積とそれに伴うIgAの変化に着目し、腸内フローラの加齢性変化の発生機序を明らかにすることを目的とした。まず、パイエル板においてp16INK4を発現している細胞を同定するために、若齢マウスおよび老齢マウスのパイエル板より、様々な免疫細胞を単離し、p16INK4aの発現を確認した。その結果、一部のT細胞およびB細胞が発現していることが示唆された。この結果を確認するため、T細胞およびB細胞を含む免疫細胞のみが、p16INK4a発現のもとでルシフェラーゼによる発光を示すことのできるマウスを移植実験により作成したところ、T細胞およびB細胞のみが増殖することのできる環境において、特に強いp16INK4aの発現に由来する発光が検出された。また、興味深いことに、これらの移植実験によりT細胞およびB細胞が置かれた環境において発光強度を変化、すなわちp16INK4a発現を変化させていることが明らかとなった。今後、T細胞もしくはB細胞のみでp16INK4aを強制発現させるマウスを作成し、強制発現後のIgAの機能および腸内細菌叢の変化を検討する予定である。p16INK4a発現細胞のp16INK4aの発現量が低いため、qPCRがなかなか安定化せず、当初はp16INK4a発現細胞の同定が困難であった。しかし、技術的な改善により、p16INK4aのqPCRが安定化され、発現細胞の絞り込みを行うことができた。また、TおよびB細胞を含む免疫細胞のみが、p16INK4a発現に依存したルシフェラーゼ発光を示すことができる移植マウスを作成し、高感度なルシフェラーゼの発光によるp16INK4a発現の確認を行える系を樹立したことで、p16INK4a発現細胞におけるp16INK4a発現の変化を高感度に確認できるようになったことが大きい。実際に、p16INK4aをタモキシフェンにより強制発現させることのできるマウス(p16-Tgマウス)から、目的の免疫細胞を単離し、免疫不全マウスに移植する。この移植マウスにタモキシフェンを投与することで、目的の免疫細胞においてのみp16INK4aを強制発現させ、強制発現後のIgAの機能および腸内フローラの変化を確認することによって、p16INK4a発現による腸管免疫系の変化と腸内フローラに与える影響を明らかにする。逆に、p16INK4a発現細胞をガンシクロビルにより除去できるマウス(p16-3MRマウス)の老齢マウスにガンシクロビルを投与する実験を計画している。p16INK4a発現細胞を除去することで、IgA機能や腸内フローラに与える影響、すなわち、これらの機能が若齢マウスにおいて見られるものに近づくのか、若返るのかに関して検討する予定である。さらに、老化細胞を除去できる薬剤を老齢マウスに投与した場合における、IgA機能および腸内フローラに与える影響も検討する予定である。以上の結果から、加齢に伴う腸内フローラの変化が、p16INK4a発現上昇によるIgA機能変化によるものなのかを明らかにしていきたい。

また、興味深いことに、これらの移植実験によりT細胞およびB細胞が置かれた環境において発光強度を変化、すなわちp16INK4a発現を変化させていることが明らかとなった。今後、T細胞もしくはB細胞のみでp16INK4aを強制発現させるマウスを作成し、強制発現後のIgAの機能および腸内細菌叢の変化を検討する予定である。p16INK4a発現細胞のp16INK4aの発現量が低いため、qPCRがなかなか安定化せず、当初はp16INK4a発現細胞の同定が困難であった。しかし、技術的な改善により、p16INK4aのqPCRが安定化され、発現細胞の絞り込みを行うことができた。また、TおよびB細胞を含む免疫細胞のみが、p16INK4a発現に依存したルシフェラーゼ発光を示すことができる移植マウスを作成し、高感度なルシフェラーゼの発光によるp16INK4a発現の確認を行える系を樹立したことで、p16INK4a発現細胞におけるp16INK4a発現の変化を高感度に確認できるようになったことが大きい。実際に、p16INK4aをタモキシフェンにより強制発現させることのできるマウス(p16-Tgマウス)から、目的の免疫細胞を単離し、免疫不全マウスに移植する。この移植マウスにタモキシフェンを投与することで、目的の免疫細胞においてのみp16INK4aを強制発現させ、強制発現後のIgAの機能および腸内フローラの変化を確認することによって、p16INK4a発現による腸管免疫系の変化と腸内フローラに与える影響を明らかにする。逆に、p16INK4a発現細胞をガンシクロビルにより除去できるマウス(p16-3MRマウス)の老齢マウスにガンシクロビルを投与する実験を計画している。p16INK4a発現細胞を除去することで、IgA機能や腸内フローラに与える影響、すなわち、これらの機能が若齢マウスにおいて見られるものに近づくのか、若返るのかに関して検討する予定である。さらに、老化細胞を除去できる薬剤を老齢マウスに投与した場合における、IgA機能および腸内フローラに与える影響も検討する予定である。以上の結果から、加齢に伴う腸内フローラの変化が、p16INK4a発現上昇によるIgA機能変化によるものなのかを明らかにしていきたい。
多発性筋炎の発症機序に関する研究

HTLV-I保因者にみられる炎症性筋疾患におけるHTLV-I感染細胞の種類を明らかにすべく表面マーカーを用いた免疫組織化学とPCR in-situ hybridizationの二重染色を行った。対象はHTLV-I陽性多発性筋炎、HTLV-I陰性多発性筋炎、HAMと多発性筋炎の合併例、筋炎を認めず神経原性筋萎縮を呈するHAMの生検筋、及びATLの剖検筋とし、陽性対照としてATL患者のリンパ節とHTLV-I感染培養細胞であるMT-2細胞を用いた。まずイムノゴールドシルバ-染色法(IGSS)を用いて各種細胞表面マーカーにたいする免疫組織化学を行い、次にPCR in-situhybridizationを行った。PCRサイクルは熱変性94°C:90秒、アニーリング45°C:2分、合成反応72°C:2分のサイクルを40回行った。primerはHTLV-Itaxの領域を増幅可能な20塩基程度のものを使用し、multiple primer法を用いた。probeにはHTLV-Iに特異的なtax領域の40塩基のオリゴヌクレオチドを合成し、ジゴキシゲニン標識を行った。その結果ほとんどのHTLV-I陽性細胞はCD4陽性のTリンパ球であることが明らかになった。しかしマクロファージについては、全くHTLV-Iが存在しないのか、ごく少数のものには存在するのかについての最終的な結論を得るには至らなかった。これらの結果はパラフィン切片のみならずDNAの保存がより良好であると考えられる凍結切片においても確認された。reverse transcriptase (RT)PCR in-situ hybridizationに関しては技術的に種々の困難を伴い、現在なお研究を継続中である。また免疫組織化学とPCR in-situ hybridizationを同一切片上で行うのは技術的に種々の困難を伴い、まだ方法に改善の余地がある。免疫染色後にはPCR in-situ hybridizationの反応がある程度抑制されることは不可避であり、いかに検出感度をあげるかが今後の問題である。多発性筋炎の病因として自己免疫やウイルス感染等が重視されている。HIV感染によるAIDS患者において筋炎が合併することが報告され、レトロウイルスと筋炎の関係が注目されている。HTLV-Iはin vitroでは種々の細胞に感染することが知られており、筋内においてCD4(+)リンパ球のみに感染しているのか、あるいはmacrophageなどの他の細胞にも感染しているのかを明らかにすることは発症機序を考える上で重要である。今年度はHTLV-I感染細胞の種類を明らかにすべく表面マーカーを用いた免疫組織化学とPCR in-situ hybridizationの二重染色を行った。対象はHTLV-I陽性多発筋炎5例、HTLV-I陰性多発筋炎5例、HAMと多発性筋炎の合併例5例、筋炎を認めず神経性筋萎縮を呈するHAM3例の各生検筋、及びATL一例の剖検筋について検討した。その結果ほとんどのHTLV-I陽性細胞にはCD4陽性のTリンパ球であることが明らかになった。

しかしマクロファージについては、全くHTLV-Iが存在しないのか、ごく少数のものには存在するのかについての最終的な結論を得るには至らなかった。HTLV-I保因者にみられる炎症性筋疾患におけるHTLV-I感染細胞の種類を明らかにすべく表面マーカーを用いた免疫組織化学とPCR in-situ hybridizationの二重染色を行った。対象はHTLV-I陽性多発性筋炎5例、HTLV-I陰性多発性筋炎5例、HAMと多発性筋炎の合併例5例、筋炎を認めず神経原性筋萎縮を呈するHAM3例の各生検筋、及びATL3例の剖検筋とし、陽性対照としてATL患者のリンパ節とHTLV-I感染培養細胞であるMT-2細胞を用いた。まずイムノゴールドシルバ-染色法(IGSS)を用いて各種細胞表面マーカーにたいする免疫組織化学を行い、次にPCR in-situhybridizationを行った。PCRサイクルは熱変性94°C:90秒、アニーリング45°C:2分、合成反応72°C:2分のサイクルを40回行った。primerはHTLV-Itaxの領域を増幅可能な20塩基程度のものを使用し、multiple primer法を用いた。probeにはHTLV-Iに特異的なtax領域の40塩基のオリゴヌクレオチドを合成し、ジゴキシゲニン標識を行った。その結果ほとんどのHTLV-I陽性細胞はCD4陽性のTリンパ球であることが明らかになった。これらの結果はパラフィン切片のみならずDNAの保存がより良好であると考えられる凍結切片においても確認された。reverse transcriptase(RT)PCR in-situ hybridizationに関しては技術的に種々の困難を伴い、まだ方法論が確立されず現在なお研究を継続中である。
フラストレーション系における量子スピン液体の解明

量子スピン液体は量子力学的に強くエンタングルメントした状態であり、トポロジカル秩序で特徴づけられる新奇量子相が存在すると考えられ、それに伴う対称性の破れやエキゾチックな創発準粒子の出現が理論的に指摘されているが、実験的には全く未解明である。本研究では、高感度の比熱および熱伝導率測定による量子スピン液体の不純物効果の観測と、独自の超高感度磁気トルク測定による回転対称性の破れの検証にを行う。
ErbB4受容体切断の統合失調症発症における役割の解明

ニューレグリン1(NRG1)およびその受容体(ErbB4)は統合失調症の原因遺伝子として知られており、NRG1-ErbB4シグナルの低下が疾患発症に関与していると報告されている。これまでに私達はマウスの視床下部の培養神経細胞であるGT1-7細胞にNRG1とErbB4が発現していることを見出している。さらに、この細胞を用いてGタンパク質共役型受容体刺激(GPCR)の一つであるゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)受容体刺激によって2つのシグナル伝達機構が存在することを報告した。ひとつは、GnRH受容体刺激によって、ErbB4またはEGFRがトランスに活性化され、MAPキナーゼファミリーの中のERK(extracellular signal-regulated kinase)が活性化される機構である。もう一つは、GnRH受容体刺激によってErbB4が切断され、細胞膜上から減少し細胞質内にErbB4-80kの断片が蓄積する。結果としてErbB4-NRG1シグナルが抑制されることを明らかにした。GnRH受容体刺激後の細胞内シグナル伝達機構を詳細に解析することで、ErbB4の切断および活性化に関与するタンパク質が明らかになると考えられる。本研究ではGT1-7細胞を用いて、GnRH受容体刺激後の細胞内シグナル伝達機構を詳細に解析する。また、モデル生物として小型魚類のゼブラフィッシュを用いて、ErbB4およびその活性化に関与するタンパク質のノックダウン胚を作成し表現型を解析する。これらによってGPCR刺激によるErbB4の切断および活性化と統合失調症発症との関与を明らかにすることをめざす。GT1-7細胞ではGnRH受容体刺激によってErbB4は切断され、細胞質内にはErbB4-80k断片が蓄積することをウエスタンブロット法にて見出した。さらにGnRH受容体刺激によって、非受容体型チロシンキナーゼのPyk2(proline-rich tyrosine kinase 2)が活性化されることが分かった。Pyk2は主に神経細胞で発現し、シナプス機能に関与することが報告されている。また、近年、ハンチントン病モデルマウスの脳でその発現が低下していることが明らかとなり、疾患との関与が示唆されている。Pyk2はカルシウムイオンおよびジアシルグリセロールの増加によって活性化され、3カ所のチロシン残基がリン酸化(Y402, Y579/580)されるが、その詳細はよく分かっていない。活性化されたPyk2がErbB4の活性化へ関与することを検討する。GnRH受容体刺激によってPyk2のY402、Y579がリン酸化され、Pyk2の阻害薬の添加によりY402とY579のリン酸化がほぼ完全に抑制された。一方で、Srcファミリー阻害薬の存在下ではY402のリン酸化が部分的に、Y579のリン酸化がほぼ完全に抑制されることが分かった。さらに、抗Fyn抗体を用いた免疫沈降実験により、FynとPyk2が結合していることが分かった。以上の結果より、Pyk2のY402はPyk2分子間による自己リン酸化であり、Y579はFynによるリン酸化であることが示された。1、ゼブラフィッシュを用いた解析:これまでの研究によって、ゼブラフィッシュのErbB4をノックダウンした初期胚は脳構造に異常をきたすことが明らかとなった。今後は、GnRH受容体刺激によって活性化することが明らかとなったPyk2について、そのノックダウン胚を作成し、表現型を詳細に解析する。2、GT1-7細胞を用いたGnRH受容体刺激によるPyk2の活性化について:GT1-7細胞へPyk2 cDNAを過剰発現させて、SrcファミリーおよびPyk2の阻害薬存在下でのPyk2の活性化について検討する。これまでのPyk2の過剰発現ではGnRH無刺激でもY402とY579がリン酸化されることが分かった。これらリン酸化部位をフェニルアラニンに置換した変異体およびキナーゼ活性を欠損させた変異体を作成し、GT1-7細胞へ過剰発現させて、Pyk2の活性化のリン酸化機構を検討する。活性化したPyk2がErbB4の活性化に関与する可能性を検討する。Pyk2またはErbB4をGT1-7細胞へ過剰発現させ、抗Pyk2あるいは抗ErbB4抗体にて免疫沈降実験を行い、Pyk2とErbB4の相互作用を解析する。統合失調症は全人口に占める発症率が約1%で、原因不明の重大な疾患である。これまでに私達は培養神経細胞を用いて、G蛋白質共役型受容体(GPCR)の一つであるゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)受容体刺激によって2つのシグナル伝達機構が存在することを報告した。ひとつは、GnRH受容体刺激によって、ErbB4がトランスに活性化され、MAPキナーゼファミリーの中のERKが活性化される機構である。もう一つは、GnRH受容体刺激によってErbB4が切断され、細胞膜上から減少し、結果としてErbB4-NRG1シグナルが抑制されることを明らかにした。NRG1-ErbB4シグナルの低下は統合失調症発症に関与していると報告されているが、その詳細は不明である。