hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューラルネットワークによる青果物価格予測システムの開発に関する研究

本研究では、次の二点を明らかにすることに重点を置いた。すなわち、第一は、農協及び農家における価格予測情報に対する需要の存在及びその構造を明らかにすることである。第二は、ニューラルネットワーク情報処理理論を用いた価格予測システムの開発について検討することである。第一の点について、まず農協においては価格予測情報に対する需要は確かに存在しているのであるが、しかしこれを農家に提供することについては必ずしも好ましいこととは考えていない。これは農家が価格予測情報をもとにより価格条件のよい市場に自分で農産物を販売するなど、現行の共販体制に支障が発生することを懸念しているためである。しかし農家における分析では、価格予測情報に対する需要は確かに存在しているのであるが、しかしこれによって農協が危惧するような機会的な行動をとるとする農家はごくわずかであることが明らかになった。また、価格予測情報の誤差の許容範囲については、おおよそ1020%以内であることが明らかになった。第二のニューラルネットワークによる価格予測システムの開発については、まずニューラルネットワーク自体が市場の価格形成構造をどのように把握しているかという点を、ネットワークの内部表現を通して検討すると、ほぼ経済学的妥当性を有するものと判断された。さらにこれを価格予測に適用する際には、幾通りかの方法を試みた。このうち予測期間と学習期間の価格動向が比較的近似している場合は比較的良好な価格予測結果を得たが、これが異なる場合は価格予測誤差が農家や農協の誤差の許容範囲を大きくこえるものであった。これを克服するためには、気温など青果物の価格形成に直接的に影響を与える要因を同定しこれを学習に用いるなど、変数をより多く採用する、また特異な学習パターンは学習に採用しないなどの改良が必要であることが明らかになった。研究初年度である平成6年度は、以下の3点に重点を置いて研究を進めることとした.まず第一は、生産者、農協等の産地側および市場関係者等における価格予測情報に対する需要の性格を調査すること、第二は、農協、大口需要者等における予測過程とその精度、問題点を明らかにすること、第三に、市場データに基づいて、ニューラルネットワーク情報処理を援用した価格予測システムのプロトタイプを作成し、現実のデータとの比較による評価を行うこと、以上の3点であった。このうち第一の課題に対しては、中国四国地方における単協・農協経済連に対して価格予測情報に対する需要構造を分析し、必要とされる価格予測の精度、予測期間等を明らかにした。また生産者に対しては、鳥取県におけるナガイモ産地である大栄町の農協ナガイモ部会参加農家全戸に対して、価格予測情報に対する調査を行いその結果を分析した。第二の課題に対しては、太田市場において価格予測に基づく生産物の分荷のシステム構築の事例について調査を行った。ここでは経済連の担当者が経験的かつ「職人」的な判断に基づいて価格を予測し分荷を実施していること、このためシステム的な支援が必要であることを明らかにした。第三の課題に対しては、鳥取県の特産物であるナガイモを素材として、まず、価格予測の前提となるナガイモの需要構造分析におけるニューラルネットワーク情報処理の適用について検討した。またこれを踏まえて、鳥取県の主要農産物である二十世紀梨、ナガイモ、スイカについて、価格形成に影響を与える要因である出荷量、最高気温等の変化に伴う価格の変化に関するシミュレーション分析を行った。

これは農家が価格予測情報をもとにより価格条件のよい市場に自分で農産物を販売するなど、現行の共販体制に支障が発生することを懸念しているためである。しかし農家における分析では、価格予測情報に対する需要は確かに存在しているのであるが、しかしこれによって農協が危惧するような機会的な行動をとるとする農家はごくわずかであることが明らかになった。また、価格予測情報の誤差の許容範囲については、おおよそ1020%以内であることが明らかになった。第二のニューラルネットワークによる価格予測システムの開発については、まずニューラルネットワーク自体が市場の価格形成構造をどのように把握しているかという点を、ネットワークの内部表現を通して検討すると、ほぼ経済学的妥当性を有するものと判断された。さらにこれを価格予測に適用する際には、幾通りかの方法を試みた。このうち予測期間と学習期間の価格動向が比較的近似している場合は比較的良好な価格予測結果を得たが、これが異なる場合は価格予測誤差が農家や農協の誤差の許容範囲を大きくこえるものであった。これを克服するためには、気温など青果物の価格形成に直接的に影響を与える要因を同定しこれを学習に用いるなど、変数をより多く採用する、また特異な学習パターンは学習に採用しないなどの改良が必要であることが明らかになった。
プロスタグランジンF_<2α>受容体の生殖生理作用に関する分子生物学的研究

我々は、プロスタグランジン(PG)F_<2α>の生理作用およびその作用機序を知るためにかねてより同受容体のcDNAクローンの単離を試みていたが、最近PCR法を用いてウシ黄体のcDNAライブラリーより全長の長さを持つcDNAクローンの単離に成功し、そのタンパク質の分子構造を明らかにすることに成功した。このcDNAクローンを動物培養細胞(COSおよびCHO)中で発現させたところ膜分画に対する特異的なリガンド結合活性が見られ、またアフリカツメガエルの卵母細胞において典型的なCa^<2+>依存性Cl^-チャンネル電位変化が見られた事などから、このクローンが機能的な受容体タンパク質のcDNAクローンであることが同定できた。さらにこの受容体mRNAの組織分布を調べてみると、5kbの長さのmRNAがウシの黄体組織に極めて特異的に発現しており、その発現量は発情周期や妊娠期の時期の違いに応じて著しく変化していることが明らかになった。すなわち発情周期黄体においては初期から中期にかけて受容体mRNAの発現の上昇が起こり、後期で最大量に達した後、退縮期を迎えるととともに極端な減少が見られた。一方、妊娠期黄体においては妊娠初期から中期にかけて強い発現が見られたものの、妊娠後期においてはほとんど発現が認められないことが判明した。これらの結果より、PGF_<2α>受容体は黄体におけるmRNAの発現量が極めて厳密にコントロールされており、発情周期においては黄体の退縮すなわち黄体細胞のアポトーシスに深く関与し、また妊娠期においてはむしろ黄体の機能維持に働くなど、正常な生殖生理機能の維持に極めて深く関与していることが明らかになった。現在は、すでに同受容体遺伝子の単離を終え、転写調節に関与するDNA領域およびその転写調節因子を同定し、受容体RNAの発現調節のメカニズムの解析を急いでいるところである。性周期のウシ黄体におけるPGF_<2α>受容体のmRNAの発現調節を調べるために、性周期の異なるステージのウシ黄体を用いノーザンハイブリダイゼーション及びin situハイブリダイゼーションを行なったところ、性周期の進行と共に同受容体mRNAの著しい増加がみられ、更に退縮期において極端な減少が観察された。またヒト子宮筋腫における同受容体の発現レベルを検討したところ、筋腫部位においては正常部位に比べ5倍から10倍の発現の増加が認められた。従ってPGF_<2α>受容体は、生体内において正常な生殖生理機能を持つために極めて厳密に発現の調節が行なわれていることが明らかになった。更にPGF_<2α>受容体ゲノムDNAのクローニングを行ない、ウシ及びヒトのゲノムライブラリーから遺伝子を単離することができた。同遺伝子の塩基配列を決め構造を解析したところ、同受容体は第6膜貫通領域内に巨大な介在配列を有し、更に2つの転写プロモーターとそれらの転写調節領域を持つことが明らかになった。さらにその2つの転写調節に関与するDNA領域をルシフェラーゼレポーターvectorに組み込み、ウシ黄体培養細胞に導入後プロモーター活性を解析したところ、各々別々の調節機構によりコントロールされていることが明かになった。現在ウシPGF_<2α>受容体のアミノ酸配列の一部を変異させたcDNAを作製し、培養細胞中でその生化学的解析を行なっている途中であり、また同受容体に対する抗体の調製もほぼ完了し解析を残すのみとなっている。

このcDNAクローンを動物培養細胞(COSおよびCHO)中で発現させたところ膜分画に対する特異的なリガンド結合活性が見られ、またアフリカツメガエルの卵母細胞において典型的なCa^<2+>依存性Cl^-チャンネル電位変化が見られた事などから、このクローンが機能的な受容体タンパク質のcDNAクローンであることが同定できた。さらにこの受容体mRNAの組織分布を調べてみると、5kbの長さのmRNAがウシの黄体組織に極めて特異的に発現しており、その発現量は発情周期や妊娠期の時期の違いに応じて著しく変化していることが明らかになった。すなわち発情周期黄体においては初期から中期にかけて受容体mRNAの発現の上昇が起こり、後期で最大量に達した後、退縮期を迎えるとともに極端な減少が見られた。一方、妊娠期黄体においては妊娠初期から中期にかけて強い発現が見られたものの、妊娠後期においてはほとんど発現が認められないことが判明した。これらの結果より、PGF_<2α>受容体は黄体におけるmRNAの発現量が極めて厳密にコントロールされており、発情周期においては黄体の退縮すなわち黄体細胞のアポトーシスに深く関与し、また妊娠期においてはむしろ黄体の機能維持に働くなど、正常な生殖生理機能の維持に極めて深く関与していることが明らかになった。現在は、すでに同受容体遺伝子の単離を終え、転写調節に関与するDNA領域およびその転写調節因子を同定し、受容体RNAの発現調節のメカニズムの解析を急いでいるところである。
外科侵襲時における微量元素動態

本年度はクロ-ン病患者を対象に栄養治療前の活動期(侵襲時)と栄養治療後の寛解期(非侵襲時)とにおける微量元素(鉄・亜鉛・銅)動態を検討した。活動期症例21例に対し静脈栄養TPN(12例),成分栄養ED(6例),低残漬食LRD(3例)により寛解導入がなされた。血漿Fe,Zn値は活動期では健常域を下回るものが多く,寛解導入時に有意の上昇がみられたが、なお健常域を下回る症例がFe 9例,Zn 12例にみられた。一方,血漿Ca値は活動期では健常域を上回るものが半数にみられたが,寛解導入時には有意の低下を示した。血中Hb<12g/dl,MCH<28pgの症例8例に対し、Fe製剤60100mg/pを投与したが,血漿Feは1例を除き低値のままで推移した。またFe投与を要した症例は狭常を有する5例では全例必要とし、狭溶の無い症例では15例中3例であった.また、鉄剤補給例の寛解率は非補給例に比べて有意の低値であった(79.1±16.3%対94.2±62%,P<0.05).亜鉛は活動期では血漿亜鉛値は低下を示す症例が多く,寛解導入期には有意の上昇がみられたが,なお健常人値を下回る症例が多く,長期経過において21例中11例に亜鉛(4668mg/p)の補給が必要であった.またLRDで治療中、寛解期に亜鉛欠乏症(皮診,血清アルカリフォスファ-ゼ値低下)を呈した症例が1例みられた。銅は活動期には血清銅値は健常人値を上回る症例が多く,寛解導入期には有意の低下がみられたが,なお健常人値より高値を示す症例がみられた。また、観察期間における血清銅値とセルロプラスミン値上との間には有意の正相関がみられた。以上,クロ-ン病の活動期(侵襲時)には鉄、亜鉛、銅の異常を示す症例がみられ、寛解導入期には改善がみられるが、なお異常を示す症例もなく、栄養管理中これらの微量元素の動態に注意が必要である。消化器外科患者を対象とし、術前、術後1、2、3、5、7、10、14日目に各種微量元素(亜鉛、銅、セレン)、栄養学的指標(血漿たんぱく、アミノグラム)、尿中窒素排泄量(UUN)を測定した。術後は2日目より微量元素(亜鉛60μmol、銅5μmol、マンガン20μmol、鉄3.5μmol、ヨ-ド1μmol)を含有する静脈栄養(40kcal/kg/day)を行い7日間以内は絶食とした。その結果、まず胃全摘症例で術後合併症のない症例において血漿亜鉛値の変動をみると術後1日目に最低値となり、以後漸次上昇して5日目以降術前値に復した。血漿RTP(Rapld Turnover Protein:トランスフェリン、プレアルブミン、レチノ-ル結合タンパク)、血漿分岐鎖アミノ酸濃度(BCAA)も同様の変化を示し、術後、7日以内の血漿亜鉛値とレチノ-ル結合タンパク、BCAA濃度およびfischer比との間には有意の正の相関がみられた。血漿銅、セレン濃度の変動については、血漿銅値は術後一過性に上昇し、以後漸次下降して術前値に復するパタ-ンをとり、血漿亜鉛値とは対照的であった。血漿セレン値は有意の変動を示さなかった。また全症例についてみると、術後合併症(縫合不全、感染症)併発群では、非合併症群に比し血漿亜鉛値は術後5日目以降有意の低値を示し、UUN増加、白血球数増加に先行してみられた。以上より血漿亜鉛値は手術侵襲、感染症といった生体のストレスの鋭敏な指標となることが示された。平成2年度も元年度同様、外科手術症例を対象とし、血中微量元素の変動を観察していく予定であるが、症例数にも限りがあるため、微量元素投与群、非投与群の比較は症例に余裕があり、侵襲の比較的そろった症例が得られた場合に行いたいと考えている。また、ネフェロメ-タ-にて測定する各種血漿タンパク(RTP、急性相タンパクなど)は、抗体の費用が高く、急性相タンパクの測定種類を減じて行う予定である。昨年度に引き続き消化器外科患者を対象とし、術前、術後1,2,3,5,7,10,14日目に各種微量元素(亜鉛,銅,セレン),栄養学的指標(血漿タンパン,アミノグラム),尿中窒素排泄量(UUN)を測定した。術後は2日目より微量元素(亜鉛60μmol,銅5μmol,マンガン20μmol,鉄35μmol,ヨ-ド1μmol)を含有する静脈栄養(40kcal/kgday)を行い7日間以内は絶食とした.その結果、まず胃全摘症例で術後含併症のない症例において血漿亜鉛値の変動をみると術後1日目に最低値となり、以後漸次上昇して5日目以降術前値に復した。血漿RTP(Rapid Turnover Protein:トランスフエリン,プレアルブミン,レチノ-ル結合タンパク),血漿分岐鎖アミノ酸濃度(BCAA)も同様の変化を示し術後7日以内の血漿亜鉛値とレチノ-ル結合タンパク,BCAA濃度およびFischer比との間には有意の止の相関がみられた.

次に侵襲用アミノ酸製剤(Pー1:分岐鎖アミノ酸配含比率36%)を用いた群で血漿亜鉛値,血漿RTP,血漿アミノグラムの変動を観察し、標準アミノ酸製剤(MF)使用群と比較検討した.血漿亜鉛値,血漿RTPの変動には両群間には差はみられなかったが、BCAA,FR(Fischer比)は術後全ての測定時において両群間に有意差がみられた。又Pー1群における術後7日以内の血漿亜鉛値は何れの指標とも有意の相関を示さず、今後その意義について検討予定である。血漿銅,セレン濃度の変動については、末だ一部の症例のみ測定し終えたところであるが、血漿銅値は術後一過性に上昇し、以後漸次下降して術前値に復するパタ-ンをとり、血漿亜鉛値とは対照的であった。血漿セレン値は有意の変動を示さず、今後測定を一旦打ち切ることにした.本年度はクロ-ン病患者を対象に栄養治療前の活動期(侵襲時)と栄養治療後の寛解期(非侵襲時)とにおける微量元素(鉄・亜鉛・銅)動態を検討した。活動期症例21例に対し静脈栄養TPN(12例),成分栄養ED(6例),低残漬食LRD(3例)により寛解導入がなされた。血漿Fe,Zn値は活動期では健常域を下回るものが多く,寛解導入時に有意の上昇がみられたが、なお健常域を下回る症例がFe 9例,Zn 12例にみられた。一方,血漿Ca値は活動期では健常域を上回るものが半数にみられたが,寛解導入時には有意の低下を示した。血中Hb<12g/dl,MCH<28pgの症例8例に対し、Fe製剤60100mg/pを投与したが,血漿Feは1例を除き低値のままで推移した。またFe投与を要した症例は狭常を有する5例では全例必要とし、狭溶の無い症例では15例中3例であった.また、鉄剤補給例の寛解率は非補給例に比べて有意の低値であった(79.1±16.3%対94.2±62%,P<0.05).亜鉛は活動期では血漿亜鉛値は低下を示す症例が多く,寛解導入期には有意の上昇がみられたが,なお健常人値を下回る症例が多く,長期経過において21例中11例に亜鉛(4668mg/p)の補給が必要であった.またLRDで治療中、寛解期に亜鉛欠乏症(皮診,血清アルカリフォスファ-ゼ値低下)を呈した症例が1例みられた。銅は活動期には血清銅値は健常人値を上回る症例が多く,寛解導入期には有意の低下がみられたが,なお健常人値より高値を示す症例がみられた。また、観察期間における血清銅値とセルロプラスミン値上との間には有意の正相関がみられた。以上,クロ-ン病の活動期(侵襲時)には鉄、亜鉛、銅の異常を示す症例がみられ、寛解導入期には改善がみられるが、なお異常を示す症例もなく、栄養管理中これらの微量元素の動態に注意が必要である。
幼稚園・保育所におけるインフルエンザを代表とする冬季感染症予防対策

本年度は、寒冷地である北東北地方(青森・岩手・秋田県)及び温暖地(熊本・宮崎・鹿児島県)の園を対象にアンケート調査と実測調査を実施し、またWebアンケートも行い、冬季の室内環境及びインフルエンザ対策の実態について把握することを目的とした。郵送アンケート調査は、2018年10月に実施し、北東北では、全725園に送付しを対象とした郵送調査を実施し、409園(56.4%)からの有効回答を、南九州では、全864園に送付し、409園(44.0%)からの有効回答を得た。実測調査は、アンケートの回答が得られた施設から北東北で8園、南九州で11園に依頼し、各園の保育室34室を選択し温湿度測定及びCO2濃度の測定(5歳児のみ)を行った。測定期間は冬季2か月間(2019年1月2月末)とした。Webアンケートは400名規模とした。アンケート結果より、室内におけるインフルエンザ対策では、一次予防となる手洗い・うがいの実施やマスク着用の促進が最も多く挙げられた。室内環境に関わるものでは、換気の実施が多かったものの、その実施方法や意識については、北東北地方と南九州地方で差がみられ、外気候の差によるものと推察された。実測データについては、測定機器回収が3月下旬4月上旬となったため、今後分析を行う予定である。Webアンケートは、2018年11月に実施し、約400名に本アンケートを実施した。その結果、設置されている換気設備を認識されていない先生がいることや、換気については換気設備の使用よりも窓開け換気が行われている実態を把握できた。また、インフルエンザ対策については、窓開け換気や、加湿器や空気清浄機の使用などを、その効果に関しては不明と感じながら行われている実態も明らかにした。研究実施計画通り進んでいる。アンケートの母数については送付目標300園を上回る件数を実施できている。北東北地方で725園、南九州地方で864園に送付できており、回収率の目標35%も上回り、それぞれ56.4%、44.0%となっている。実測調査園についても予定56園→各地域で8園以上となっている。予定していたWebアンケートも実施できたものの、こちらは母数の集まりが想定以下であったが、データ集計ができる程度には収集できた。調査旅費が予想以上にかかっているため、調査規模を調整しつつ、収集した実測データをまとめる予定である。平成31年度は、北九州地方(温暖地)でのアンケート調査と実測調査を予定している。本研究では、幼稚園・保育所等の冬季の園内環境(主に温湿等)や室内環境調整の実態を把握し、気候や建物構造などを加味した上で、温度や湿度、空気質の調整理方法やインフルエンザ予防に関連する情報を幼稚園教論・保育士等にフィードバックしていくことを目標としている。本年度は、寒冷地である南東北地方(宮城県・山形県)を対象にアンケート調査と実測調査を実施し、冬季の室内環境及びインフルエンザ対策の実態について把握することを目的とした。アンケート調査は、2017年10月11月に全538園を対象とした郵送調査を実施し、有効回答数は272園、有効回答率は50.6%であった。実測調査は、アンケートの回答が得られた園から幼稚園4園、保育所2園及び認定こども園2園の計8園に依頼し行った。各園の保育室34室を選択し計27室で温湿度測定を行い、年長(5歳児)の室ではCO2濃度の測定も行った。測定期間は冬季2か月間(2018年1月2月末)を対象とした。室内環境に関わるものでは、換気の実施が最も多く、その方法としては、窓開け換気の実施が最も多く挙げられた。空気清浄機・加湿器等の設置状況は、特に加湿機能を有する機器の設置数が多いことから、南東北地方では空気清浄機能よりも加湿機能を重視していることが窺えた。園の室内環境の調整方針としては、室内温度では20°C、相対湿度では40%の目標設定が最も多かった。既往研究の東海地方・北陸地方との比較では、南東北の特徴と窺える点が散見されたが、今回の結果は、太平洋側の宮城県と日本海側・内陸の山形県も同一に統計処理しており、南東北内の気候的な差異もあるので今後さらに検討が必要であると考えられた。平成29年度については研究実施計画通り進んでいる。アンケートの母数については送付目標300園→実際538園、回収率目標35%→実際50%と予定より良く、実測調査園についても予定56園→実際8園となっている。

実測調査は、アンケートの回答が得られた施設から北東北で8園、南九州で11園に依頼し、各園の保育室34室を選択し温湿度測定及びCO2濃度の測定(5歳児のみ)を行った。測定期間は冬季2か月間(2019年1月2月末)とした。Webアンケートは400名規模とした。アンケート結果より、室内におけるインフルエンザ対策では、一次予防となる手洗い・うがいの実施やマスク着用の促進が最も多く挙げられた。室内環境に関わるものでは、換気の実施が多かったものの、その実施方法や意識については、北東北地方と南九州地方で差がみられ、外気候の差によるものと推察された。実測データについては、測定機器回収が3月下旬4月上旬となったため、今後分析を行う予定である。Webアンケートは、2018年11月に実施し、約400名に本アンケートを実施した。その結果、設置されている換気設備を認識されていない先生がいることや、換気については換気設備の使用よりも窓開け換気が行われている実態を把握できた。また、インフルエンザ対策については、窓開け換気や、加湿器や空気清浄機の使用などを、その効果に関しては不明と感じながら行われている実態も明らかにした。研究実施計画通り進んでいる。アンケートの母数については送付目標300園を上回る件数を実施できている。北東北地方で725園、南九州地方で864園に送付できており、回収率の目標35%も上回り、それぞれ56.4%、44.0%となっている。実測調査園についても予定56園→各地域で8園以上となっている。予定していたWebアンケートも実施できたものの、こちらは母数の集まりが想定以下であったが、データ集計ができる程度には収集できた。調査旅費が予想以上にかかっているため、調査規模を調整しつつ、引き続き異なる地域でのアンケート調査、実測調査を行う予定である。平成30年度は、北東北地方(寒冷地)と南九州地方(温暖地)でのアンケート調査と実測調査を予定している。また、WEBアンケートも実施予定である。調査旅費が予想以上にかかっているため、調査規模を調整しつつ、収集した実測データをまとめる予定である。平成31年度は、北九州地方(温暖地)でのアンケート調査と実測調査を予定している。実測調査を行う幼稚園・保育所・こども園の園数が想定を超えており、多数のデータが集まることから、そのメリットは大きいと考え、実施した。その反面、調査旅費や測定装置個数が想定以上に必要になっているため、次年度使用額が生じた。特に、旅費が想定より大幅に上回っているため、データ整理の謝金など人件費・謝金を極力使用せず、旅費に回すこととしている。
卵巣癌のEMTおよび腹膜中皮のMMTに関与するmiRNAの解明と制御に向けた研究

Caov-3細胞の検討ではCD24陽性細胞はCD24陰性細胞と比べ、細胞増殖が強く、浸潤能が強く、コロニー形成能が高く、さらにCDDP耐性を認めた。これらの結果から、CD24をマーカーとしてEMTを制御する新たな遺伝子を同定するために、卵巣癌白金製剤耐性株(Caov-3、A2780CP)を用い、MACS法で分離したCD24陽性細胞・CD24陰性細胞で、miRNAマイクロアレイを用い、CD24陽性で発現上昇するmiRNAをコンピューターリサーチし、EMTに関わる新規miRNAを同定した。現在候補miRNA 36248個中、2倍以上の上昇を認めたmiRNAのうち5候補および2倍以上低下したmiRNA4個の候補を抽出した。さらに、Caov-3 CD24陽性細胞培養液中のmiRNAのmicroarrayを解析中で、エキソソームとして体外に分泌されるmiRNAと一致するかを調べている。これらCD24陽性細胞・CD24陰性細胞から分泌される培養液によるmiRNAマイクロアレイの結果から、CD24陽性細胞に特異的に発現が増強している候補となるmiR-92、miR-486、miR-575を特異的miRNAとして特定した。さらに、これらの特異miRNAにより卵巣癌(12例)での発現が、良性卵巣腫瘍(32例)に比べて有意に高いことを明らかにした。つまり、これらの特異的なmiRNAは卵巣癌の進展に大きな影響を及ぼしていることがわかった。我々は、以前より、卵巣癌におけるCD24はEMTのマーカーとして有用であることを報告し、これらの特異miRNAが関与するEMTを特異miRNAの機能をブロックし制御することで、難治性進行卵巣癌に対する新たな治療戦略として、早期臨床応用が十分期待されると考える。また、ヌードマウスの検討ではCD24陽性群はCD24陰性群と比べ、播種病巣および腹水貯留が著明であり、体重増加率、腹囲増加率ともに有意差を認めた。CD24陽性群の播種病巣のRT-PCRにおいてSnailの発現が増強され、E-cadherinの発現減弱を認めた。さらにCDDP内包したCD24標識の高分子ミセルによる実験で、CDDP-CD24-LIPO群の治療期間における腹囲増加は他の2群と比べ有意に軽減していた。さらに全生存期間はPBS群46.8±9.9日、CDDP群47.8±7.4日に対して、CDDP-CD24-LIPO群71.2±28.3日と有意に延長を認めた(p<0.05)。さらに、卵巣癌細胞株Caov-3を用い、細胞増殖、細胞周期、invasion assayによる影響を調べている。CD24陽性細胞から分泌されるエキソソーム中のmiRNAのうち、癌の浸潤・転移に関与するmiRNAをmicroRNAarrayで調べているが、まだ候補miRNAの中から、実際に癌細胞の細胞増殖、細胞周期、invasion assayによる影響を調べている段階である。卵巣癌の最も予後悪化因子である腹膜播種を、癌の浸潤・転移における上皮・間葉形態転換(Epithelial-Mesenchymal Transition:EMT)に関与する特異的miRNAを探索し、その機能を阻害することにより、癌およびニッチの腹膜中皮の両方の制御を可能としたduraltargetingtherapyの開発を目的とし、EMTに関わる新規miRNAを同定するために、卵巣癌白金製剤耐性株(Caov-3)を用いて、MACS法で分離したCD24陽性細胞・CD24陰性細胞から分泌される培養液中のエクソソームから抽出したmiRNAマイクロアレイを用い、CD24陽性で発現上昇するmiRNAを同定する。現在MACS法でCaov-3をCD24陽性・陰性細胞に分離し、その培養液から超遠心でエクソソームを抽出し、ナノサイトでの確認はできているためウェスタンブロッティングでのエクソソームの抽出を確認している。また、CD24陽性細胞・CD24陰性細胞から分泌される培養液によるmiRNAマイクロアレイの結果から、CD24陽性細胞に特異的に発現が増強している候補となるmiRNA(mir 206, 5XX, 6XX, 3XXXX, 39XX, 75XX)を認めている。現在、この候補miRNAの中から、特定のmiRNAを選び、細胞増殖、細胞周期、invasion assayによる影響を調べている段階である。まだ候補miRNAの中から、実際に癌細胞の細胞増殖、細胞周期、invasion assayによる影響を調べている段階である。Caov-

3細胞の検討ではCD24陽性細胞はCD24陰性細胞と比べ、細胞増殖が強く、浸潤能が強く、コロニー形成能が高く、さらにCDDP耐性を認めた。これらの結果から、CD24をマーカーとしてEMTを制御する新たな遺伝子を同定するために、卵巣癌白金製剤耐性株(Caov-3、A2780CP)を用い、MACS法で分離したCD24陽性細胞・CD24陰性細胞で、miRNAマイクロアレイを用い、CD24陽性で発現上昇するmiRNAをコンピューターリサーチし、EMTに関わる新規miRNAを同定した。現在候補miRNA 36248個中、2倍以上の上昇を認めたmiRNAのうち5候補および2倍以上低下したmiRNA4個の候補を抽出した。さらに、Caov-3 CD24陽性細胞培養液中のmiRNAのmicroarrayを解析中で、エキソソームとして体外に分泌されるmiRNAと一致するかを調べている。これらCD24陽性細胞・CD24陰性細胞から分泌される培養液によるmiRNAマイクロアレイの結果から、CD24陽性細胞に特異的に発現が増強している候補となるmiR-92、miR-486、miR-575を特異的miRNAとして特定した。さらに、これらの特異miRNAにより卵巣癌(12例)での発現が、良性卵巣腫瘍(32例)に比べて有意に高いことを明らかにした。つまり、これらの特異的なmiRNAは卵巣癌の進展に大きな影響を及ぼしていることがわかった。我々は、以前より、卵巣癌におけるCD24はEMTのマーカーとして有用であることを報告し、これらの特異miRNAが関与するEMTを特異miRNAの機能をブロックし制御することで、難治性進行卵巣癌に対する新たな治療戦略として、早期臨床応用が十分期待されると考える。卵巣癌細胞株Caov-3を用い、CD24陽性細胞で過剰発現している候補miRNAを抑制した場合での、細胞増殖、細胞周期、invasion assayによる影響を調べる。候補miRNAの機能をブロックするLocked Nucleic Acids (LNA) inhibitor(Exiqon社)のLNA-miRNAを作成し、細胞形態変化、細胞増殖能、浸潤能への影響を調べる。さらに、候補miRNAの中皮細胞への影響を調べていく
自由電子レーザーの新しい動作領域の開拓

阪大産研Lバンド電子ライナックを用いた遠赤外・テラヘルツ(THz)自由電子レーザー(FEL)の高度化と性能評価の研究を行なった。電子バンチの電荷量を4倍に増やすことが出来るライナック電子銃用のグリッドパルサーを開発して波長70 um、周波数4.2THz付近でFELミクロパルスのエネルギーが従来の10倍である0.1 mJ以上の大強度THzビームを発生した。ライナック運転の安定性と再現性を向上することにより安定なFELビームを発生することが可能になり、FELによる高強度THzビームの利用研究を行なう基礎を確立した。大阪大学産業科学研究所(阪大産研)附属量子ビーム科学研究施設のLバンド電子ライナックを用いた遠赤外・テラヘルツ自由電子レーザー(FEL)の高度化とFEL物理の実験的研究を通じてFELの新しい動作領域を開拓することを目的として本研究を進めている。FELでは、光共振器に貯蔵したTHzパルスを高エネルギー電子電子ビームのバンチがウイグラー内で繰返し増幅することでパワー飽和に達する発振が得られる。FELに使用する電日ビームのバンチ間隔は9.2ナノ秒であるが、増幅に使用する光共振器を光パルスが往復する時間は36.8ナノ秒のため光共振器には4個の独立な光パルスが増幅・発振する。通常使用するガリウム添加ゲルマニウム検出器では9.2ナノ間隔の光パルスを分解して測定することが出来ない。そこでドイツ航空宇宙センター・惑星科学研究所との共同研究として、ナノ秒以下の時間分解能を持ち検出感度が高い超伝導ボロメータの窒化ネオジウム(NbN)検出器とYBCOと呼ばれる高温超電導体を用いた検出器の2種類の検出器を用いて阪大産研FELの特性を測定する実験を行い、4個の独立な光パルスの振舞いを測定することに成功した。パルス動作をするFELでは、電子が放射する自発放射を種として後続の電子バンチが繰返し光を増幅することによりFEL発振に至る。この光パルスのエネルギー発展を、F肌増幅回数を変えることにより自発放射のノイズ成分からパワー飽和に至る8桁以上に亘り測定することに初めて成功した。FELのマクロパルスエネルギーの発展から求まる増幅率は、FELの特性や性能を表す重要な指標である。増幅率は、電子バンチに含まれる電荷量と共に増大する。電子銃の電流を制御する新しいグリッドパルサーを用いてバンチ間隔を4倍に拡大して平均電流を変えずにバンチの電荷量を増やす研究を行っている。試験的な実験ではFELのピークパワーだけでなく平均パワーも増大することを観測した。日本で唯一のTHz-FELの高度化とその性能を評価した。1)高速検出器:FELの増幅率を容易に計測するため、ショットキーダイオードと高速焦電素子、Ge:Ga半導体検出器などの高速THz検出器を探索し、それらの特性を評価した。大パワー領域では線形応答性が高く室温で動作する高速焦電素子を、低パワー領域では検出感度が高いGe:Ga検出器を組合わせて使う手法が最も有力である。2)時間構造:FELのミクロパルス長は20ピコ秒以下であると思われるが、前述の高速検出器では直接測定することは出来ない。そこでマイケルソン干渉計を整備して高い精度で干渉パターンの測定をした。ミクロパルスの時間幅はFELの動作で大きく変わり、短ければ数ピコ秒又はそれ以下になることが分かった。3)27 MHzモード:ライナックの電子銃用に幅5 nsの電子パルスを、37nsの間隔で8 us連なるパルス列を発生することが出来るグリッドパルサーを製作した。これを用いてFELに使用する電子バンチのピーク電流を従来の4倍に増やし、FELの増幅率を格段に高める27 MHzモードを開発した。その結果、従来の運転で最大3 mJであるマクロパルスエネルギーを10 mJを超えるまでに高めることができた。その結果、波長80 umでのミクロパルスエネルギーは0.1 mJに達した。4)ピークパワー評価:FELミクロパルスのピークパワーは、46 MW、焦点距離12.5 mmの軸外し放物面鏡で集束した時のピークパワー密度は0.7 TW/cm2と、THz-FELとしては世界最大強度を実現した。昨年度に引続き日本で唯一稼働しているTHz-FELの高度化とその性能評価の研究を行ない以下の結果を得た。1THz単一パルスの切り出し:27MHzモードと名付けたFELの高出力運転ではミクロパルスが37ns間隔で約100個並びマクロパルスを構成する。時間分解THz分光では単一パルスが必要なため、THz波が透過するGaAs板にFELミクロパルスと同期したチタンサファイアレーザーの単一パルスを入射してプラズマミラーを短時間生成し、20ps程度以下の長さを持つTHz-FELミクロパルス1個を切り出すことに成功した。2FELパルスエネルギーの安定化:基礎研究や利用実験に要求されるFELパルスの安定性は、電子ビームの発生源である電子ライナックの安定性に強く依存する。ライナックに高周波パワーを供給するクライストロン用電源に使用するサイラトロンを半導体スイッチに交換した結果、FELパルス変動が格段に減少した。3マイケルソン干渉計と高速ダイオード検出器を用いた時間分解干渉波形測定:従来はFELミクロパルスの干渉波形をエネルギーセンサーで計測したため、マクロパルスに存在する全ミクロパルスの平均干渉波形が得られた。時間分解能が高いダイオード検出器を用いてミクロパルスを区別した干渉波形を得ることができた。

4変調分光法によるFEL増幅率の高精度測定:レーザーの発振からパワー飽和に至る広いパワー発展領域でFELの増幅率を求めるためにFELの増幅回数を変えてシリコンボロメーターでマクロパルスエネルギーを計測する。増幅回数の関数として測定したFELマクロパルスエネルギーの2回差分により増幅率が求まるが、パルス毎の中・長期的なエネルギー変動が精度の高い値を得る妨げになる。周期的に増幅回数を2段階に変えて変動の効果を打消す手法を開発した。大阪大学産業科学研究所のLバンド電子ライナックを用いたTHz自由電子レーザー(FEL)の高度化とその性能評価の研究で最終年度である平成27年度に以下の成果を得た。1LバンドライナックのFEL用運転モードの最適化を図ることにより波長70 um、周波数4.3 THz付近でFELマクロパルスの最大エネルギーを従来の3倍近い27 mJまで高めることができた。従来の理論ではFELでこの様な大強度のTHz波を発生することは期待できないが、一部の理論で検討されていたFELの超放射によると考えられる。その結果、後述するFELミクロパルスの時間幅にも依存するが、強く集束したTHz波が作る電場は10 MV/cmを超えると見積もられる。この高電場とTH波の低い周波数により物質中の電子を100 eVを超えるエネルギーまで加速することが出来る。2FELのマクロパルスを構成するパルス幅20 ps程度と考えられているミクロパルスの時間構造をフェムト秒チタンサファイアレーザーを用いた電気光学サンプリング法により測定する研究を行ない、FELミクロパルスが更に短い時間幅を持つ複数のTHzパルスからなること、この時間構造がFELの光共振器長と伴に大きく変化することを見出した。3このFELが発生する大強度単色テラヘルツ波の利用研究を幾つかのTHz研究グループと共同で開始した。その一つは、軸外し放物面鏡を用いて集束したTHz波を有機分子結晶に照射し、分子間結合を強く振動励起することにより単一分子やイオンを外部に取り出す研究である。もう一つは同様の大強度THz波を有機分子の非晶質固体に照射して、熱ではなく電場により結晶化する研究である。これらの研究は期待した成果が出始めており、従来のフェムト秒レーザー励起THz波源の強度では不可能であった研究が、本研究により実現した大強度高安定THz-FELにより可能になりつつある。阪大産研Lバンド電子ライナックを用いた遠赤外・テラヘルツ(THz)自由電子レーザー(FEL)の高度化と性能評価の研究を行なった。電子バンチの電荷量を4倍に増やすことが出来るライナック電子銃用のグリッドパルサーを開発して波長70 um、周波数4.2THz付近でFELミクロパルスのエネルギーが従来の10倍である0.1 mJ以上の大強度THzビームを発生した。ライナック運転の安定性と再現性を向上することにより安定なFELビームを発生することが可能になり、FELによる高強度THzビームの利用研究を行なう基礎を確立した。研究は進展しているが課題が広範であるため当初の計画である3年間では完了せず、1年延長して研究を継続する。27年度が最終年度であるため、記入しない。加速器科学本研究では、FELの特性評価などの基礎研究を行ない、その結果に基づくFELの高度化と新しい利用研究の開拓を目指している。
コアシェル構造を有する高特性Sm-Fe-N/α-Feハイブリッド磁石の創出

本研究は、高性能モータなどの省エネルギー問題に貢献する永久磁石材料に関するものであり、資源バランス面および高温使用に適したSm2Fe17Nx(Sm-Fe-N)系磁石の高特性化を検討した。研究の特徴として、希土類元素の中でも特異的に高いSmの蒸気圧を利用し、鉄粉表面にSm層を付与した後、引き続き窒化処理することにより、磁性粉内部を磁化の大きなα-Fe、外部を保磁力の大きなSm-Fe-Nとするコアシェル型の高特性ハイブリッド磁性粉を創出することを目的とした。ニュークリエーション型の保磁力発生機構を有するSm-Fe-N磁性粉末においては、磁性粉表面のラフネスが低いことが、逆磁区の芽となる鉄相の出現抑制に効果的と考えられることから、凹凸の少ない球状のカルボニル鉄粉(和光純薬工業製)を内部コアの出発原料として実験を行った。カルボニル鉄粉と切削工程により得られたSm金属粉とを石英管に投入し、ロータリーポンプで真空引きを行いながら封管したものを、800°Cで4時間加熱することで収着反応を行った。反応後、得られた粉末のXRD測定を行った結果、回折パターンはSm2Fe17相に同定され、目的の化合物が表面に形成されていることが確認された。昨年度までは、真空到達のために油拡散ポンプを使用していたが、出発物質の金属粉が酸素ゲッターとなることで、より取扱いの容易なロータリーポンプにおいてもサンプルの合成が可能なことがわかった。収着処理により作製した磁性粉の磁気特性を評価した結果、磁気ヒステリシス曲線にショルダーピークが存在し、内部コアであるα-Feと外殻のSm2Fe17との磁気相互作用が十分でないことが明らかとなった。磁化の大きなα-Feの体積ボリュームが大きいことが原因と考えられ、引き続き収着条件最適化の検討が必要であると認められる。本研究は高性能モータの実現に必須の永久磁石材料に関するものであり、資源バランス面から生産過剰なサマリウムを使用し、かつ、高温使用に適したSm2Fe17Nx(Sm-Fe-N)系磁石の高特性化を実施する。すなわち、希土類元素の中でも特異的に高いSmの蒸気圧を利用して、鉄粉表面にSm層を付与し、引き続き窒化処理することにより、磁性粉内部を磁化の大きなα-Fe、外部を保磁力の大きなSm-Fe-Nとするコアシェル型の高特性ハイブリッド磁性粉を創出する。Sm-Fe-N磁性粉末において保磁力の向上には凹凸の少ない球状の形態が適すことが知られていることから、本年度では球状形態を有する平均粒径4マイクロメートルのカルボニル鉄粉を内部コアの出発物質として選択した。このカルボニル鉄粉とSm金属の切削粉とを石英管に入れ、油拡散ポンプで真空引きを行った後に封管し、800および950°Cで6時間加熱することで収着反応を行った。得られた粉末のXRD測定の結果、目的相とするSm2Fe17の形成が認められた。950°Cで収着反応を行ったサンプルでは、Sm2Fe17に加えて、ラーベス相であるSmFe2の生成も認められ、高温での反応はSmの急速、過剰な蒸発を促し、磁気特性の好ましくないSmFe2が生成に影響することが確認された。800°Cで反応させたハイブリッド磁性粉の磁気特性を評価した結果、J-Hループにショルダーが認められ、磁性粉コアのα-FeとSm2Fe17との磁気相互作用が不完全であることが示唆された。α-FeとSm2Fe17との体積比の最適条件の探索、ならびに、残留磁束密度の値も低かったために、反応時の粒子の凝集を抑制する反応器の改造なども必要であることが明らかとなった。

収着処理により作製した磁性粉の磁気特性を評価した結果、磁気ヒステリシス曲線にショルダーピークが存在し、内部コアであるα-Feと外殻のSm2Fe17との磁気相互作用が十分でないことが明らかとなった。磁化の大きなα-Feの体積ボリュームが大きいことが原因と考えられ、引き続き収着条件最適化の検討が必要であると認められる。真空条件下の加熱によりSmが蒸発し、これとFe粒子との反応により、目的物質であるSm2Fe17金属間化合物が得られることが確認された。真空装置として当初はターボ分子ポンプの使用を予定していたが、出発物質であるSm金属がゲッター作用を示すことにより、より取扱いの容易な油拡散ポンプにおいても同様の結果が得られることが分かった。研究実績の概要にも述べたが、軟磁性相と高磁性相の磁気的相互作用の改良を検討する必要がある。よりマイクロなレベルでの相互作用が好ましいことから、磁性粉粒径について1マイクロメートル以下の鉄粉の使用を検討する。さらに、収着反応時の粉末の凝集を抑制するために、反応温度の減少させることや、反応過程における粒子の撹拌など反応器についても改善を試みる。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。研究代表者の退職により研究課題を廃止するため返還する
低酸素が引き起こす血管新生の制御とその応用に関する研究

血管新生は、病的には固形腫瘍、糖尿病性網膜症および炎症等の疾病に生ずる。従って血管新生を阻害することによって、これらの疾病の防御あるいは治療が期待できる。血管新生の最も初期の過程である「低酸素によって生じた組織中の低酸素性細胞が血管新生因子の産生分泌し、血管内皮細胞を活性化して血管新生を引き起こす」という現象から、低酸素細胞を攻撃して血管新生因子の産生分泌を制御し血管新生を阻害することを考えた。そこで低酸素性細胞に選択的親和性を示す2-ニトロイミダゾール骨格を持つ化合物の中から、invivoの測定系で強い血管新生阻害活性を示すKIN841を見出した。さらに強力な阻害物質の探索のため、KIN841を修飾する新規2-ニトロイミダゾール誘導体を合成、血管新生阻害作用(invivoの測定系として鶏卵漿尿膜法)を検討し、阻害活性と構造との相関を解析した。その結果、新たにKIN861を見出した。KIN841とKIN861は血管内皮細胞の増殖を阻害し、その阻害は腫瘍細胞に対してより強かった。一方低酸素細胞による血管新生因子の多量な産生を抑制した。さらにマウスの背部皮下血管新生法でinvivoの血管新生を阻害した。次いでマウス肺癌の自然転移も強く阻止することが明らかになった。これらの結果から、KIN841とKIN861は低酸素性細胞を攻撃して血管新生因子の産生分泌を制御を制御することによって強い血管新生阻害作用を示し、さらに有用な抗腫瘍効果を示すことが明らかになり、血管新生を伴う重篤な疾病に対する有力な治療薬の可能性が考えられた。血管新生の最も初期の過程である「低酸素によって生じた組織中の低酸素性細胞が血管新生因子を産生分泌し、血管内皮細胞を活性化して血管新生を引き起こす」という現象から、低酸素性細胞を攻撃して血管新生因子の産生分泌を制御し血管新生を阻害することを考えた。そこで低酸素性細胞に選択的親和性を示す2-ニトロイミダゾール骨格を持つ化合物の中から、in vivoの測定系で強い血管新生阻害活性を示すKIN841を見出した。KIN841は側鎖にメチレン基とヒドロキサム酸基を有する、分子量214の2-ニトロイミダゾール誘導体である。本年度はKIN841のメチレン基を増加する、ヒドロキサム酸基を修飾するという2方向の新規2-ニトロイミダゾール誘導体を合成、血管新生阻害作用(in vivoの測定系として鶏卵漿尿膜法、in vitroの測定系として毛細血管内皮細胞を用いて血管新生の各ステップを再現した、細胞増殖、管腔形成、遊走、マトリゲル内への侵襲等の方法)を検討し、活性と構造との相関を解析した。即ち、鶏卵漿尿膜法ではKIN841が広範囲の用量で強度の血管新生阻害活性を示した。ヒドロキザム酸基を修飾した誘導体の活性は上がらなかった。一方、メチレン基を増加したKIN861はさらに強く活性を阻害した。血管内皮細胞での検討で、これらの化合物は増殖を阻害し、低酸素条件ではその阻害活性は増強された。また内皮細胞は腫瘍細胞より強く増殖を阻害された。一方、遊走、マトリゲル内への侵襲には影響を及ぼさなかった。これらの結果から、KIN841とKIN861はin vivo,in vitroで強く血管新生阻害作用を示すことが明らかになった。申請者は血管新生の最も初期の過程である「低酸素によって生じた組織中の低酸素性細胞が血管新生因子を産生分泌し、血管内皮細胞を活性化して血管新生を引き起こす」という現象から、低酸素性細胞を攻撃して血管新生因子の産生分泌を制御し血管新生を阻害することを考えた。

そこで低酸素性細胞に選択的親和性を示す2-ニトロイミダゾール骨格を持つ化合物の中から、in vivoの測定系で強い血管新生阻害活性を示すKIN841を見出した。さらに強力な阻害物質の探索のため、KIN841を修飾する新規2-ニトロイミダゾール誘導体を合成、血管新生阻害作用(in vivoの測定系として鶏卵漿尿膜法)を検討し、阻害活性と構造との相関を解析した。その結果、新たにKIN861を見出した。本年度はKIN-841とKIN-861を多量に合成し、in vivo,in vitroの血管新生阻害作用を検討した後、抗腫瘍効果を検討した。その結果、KIN-841とKIN-861は腫瘍の低酸素細胞による血管新生因子の多量な産生を抑制した。さらにマウスの背部皮下血管新生法でin vivoの血管新生を阻害した。次いでマウス肺癌の自然転移も強く阻止することが明らかになった。これらの結果から、低酸素性細胞を攻撃して血管新生因子の産生分泌を制御するKIN841とKIN861は強い血管新生阻害作用を示し、さらに有用な抗腫瘍作用を示すことが明らかとなり、血管新生を伴う重篤な疾病に対する有力な治療薬の可能性が考えられた。
破骨細胞分化における造血因子の役割

破骨細胞を欠損しているために大理石骨病を発症するop/opマウスが、macrophage colonyーstimulating factor(MーCSF)の遺伝子に突然変異を持っていることが最近明らかになった。我々は、このマウスに遺伝子組換型ヒトMーCSF(rhMーCSF)を毎日1回14日間投与すると、破骨細胞が出現して大理石骨病が治癒することを確認した。さらに,5μgのrhMーCSFを1回投与しただけで破骨細胞が出現し、骨吸収を続けることを見出した。しかし、1.5μgの投与では破骨細胞はほとんど出現しなかった。5μg rhMーCSF投与後3日目に、破骨細胞の数は急激に増加し、すでに成熟して骨吸収を始めているものも見られた。次に、bisphosphonate(BP)をrhMーCSFを投与して破骨細胞が出現した後に投与した。BPは、骨に強い親和性を持ち、BPが吸着した骨を吸収した破骨細胞が特異的に殺される山考えられていたが、確たる証拠は得られていなかった。生後11日目のop/opマウスにrhMーCSFを投与し、生後20日目にBPを投与したところ、破骨細胞の数が減少し、BP投与後3日目にはほとんど見られなくなった。電顕的に、BPを投与して翌日には破骨細胞のruffled borderが消失していることが観察されたが、他の細胞には形態変化は認められなかった。これらの結果は、BPを投与することによって破骨細胞が特異的に殺されることを示す。rhMーCSF投与後3日以内にBPを投与した場合には、BP投与から3日後でも破骨細胞は観察された。特に、rhMーCSF投与の翌日にBPを投与した場合には、BPを投与しなかった場合と同程度の数の破骨細胞が認められた。これらの結果は、BP投与によって成熟した破骨細胞だけが障害を受けることと、BPが破骨細胞の分化には影響を与えないことを強く示唆する。以上の結果から、1回のrhMーCSF投与によって、破骨細胞が一過性に出現するが、成熟した破骨細胞の機能発現にはMーCSFは必須ではないことが明らかになった。