hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音声処理の神経心理機構の言語の発達

1)年少グループ(生後68か月)には概してR-L、W-Yとも弁別が可能である。2)年長グループ(生後1012か月)には概してR-Lの弁別はできない。3)年長グループにはW-Yの弁別が可能なときもあるが、不可能なときもある。乳幼児は互いに階層的関係にある2つの音声処理装置を生得的に持っている。そのうち下部構造の全体的音声処理機構は、音声をありのままに全体として瞬時に知覚するという性格があり、上部構造の分析的音声処理機構は1つ1つ時間をかけて音声刺激を分析するという性格がある。われわれは、前者には分節音の弁別能力のあることを実験によって確かめた(p<0.05)。なお、Kasiwagi et al.(1989)参照。乳幼児はまず生後68か月頃まではこの下部構造ですべての言語の音素を識別する。ところが、1012か月となると上部構造の働きで、母語の音韻構造に沿って弁別素性が抽出され、その組み合わせのルールが作られる。それが作られると、下部構造の弁別方式はそれに規制され、以後下部構造はそのルールに従って音声弁別を瞬間的にするようになる。すなわち、母語を構成する音素以外は弁別できなくなるのである。しかし、なんらかの理由で上部構造が破壊され、その規制力を失うと、下部構造の全体的知覚方式は復活し、ふたび非母語の音素弁別ができるようになる。これは左脳損傷患者は健常者よりR-Lの弁別ができるという事実によって確かめられた。また、ありのままの知覚から母語の音韻ルールによる知覚という質的変化の過程で一時的に母語にも存在する分節音を見失うことがありうる。これが、上記3)の現象である。
カプサイシン感受性知覚神経を介する胃粘膜血流調節の生理学的意義に関する研究

カプサイシン感受性知覚神経による胃機能調節として、特に粘膜血流とアルカリ分泌に関して実験を行い、以下の結果を得た。なお、アルカリ分泌に関する成果は昨年度の報告書を参照されたい。1.カプサイシン感受性知覚神経の機能的麻痺(除神経)は、それ自身胃粘膜血流に有意な変化を及ぼさないが、マイルドイリタントの胃内適用後に観察される血流増大を有意に抑制した。2.除神経は、肝汁酸(タウロコレート)による胃粘膜バリヤーの破綻、或いはH^+の透過性に対しては有意な影響を及ぼさなかったが、酸の逆拡散によって誘起される粘膜血流の増大反応を有意に抑制した。また、バリヤー破綻後の胃粘膜電位差(粘膜integrity)の回復、並びに組織の修復反応を有意に遅延させ、結果的に胃粘膜上に出血性損傷を惹起した。3.2-deoxy-D-glucose(2DG)の静脈内投与により迷走神経性に酸分泌および胃運動を亢進させた場合にも同様な現象が観察され、除神経ラットでは酸分泌・運動には有意な影響を与えることなく、同時に生じる粘膜血流の増大を抑制し、結果的に2DGにより誘起される胃粘膜損傷を増悪させた。4.塩酸(0.6N HCl,1ml)誘起胃粘膜損傷の治癒は除神経ラットにおいて対照群と比較して有意に遅延した。対照群においては、損傷発生(バリヤー破綻)に伴い著明な酸の逆拡散、および胃粘膜血流の上昇が観察された。しかし、除神経群では損傷発生、あるいは酸の逆拡散に対しては影響を及ぼさないが、胃粘膜血流の上昇反応を有意に抑制した。以上の結果より、カプサイシン感受性知覚神経は胃粘膜に対する軽微な傷害、或いは傷害粘膜での酸の逆拡散によって誘起される粘膜血流の増大反応を維持する上で重要な役割を果たしており、この反応の欠如は傷害の進展、あるいは既存の損傷の治癒遅延を引き起こすものと推察された。
大型スポレーションパルス中性子源を用いた中性子散乱による物質の動的構造研究

本研究は、「連合王国科学工学会議(SERC)及び日本高エネルギー物理学研究所(KEK)間のラザフォード・アプルトン研究所(RAL)スポレーション中性子源(ISIS)を用いた中性子散乱研究に関する協定」(1986年12月締結)に基づく研究を実施することを目的としている。この協定に基づき、我々はわが国の予算により高性能チョッパー型分光器MARIをISISに設置し(平成元年度)、これまで既存の中性子源利用によっては達成できなかった新しい中性子散乱研究の開拓をめざして、1992年度から本格的な実験研究を開始した。本年度は、MARIを中心とした14課題の実験を実施したが、数多くの成果が得られた。顕著な成果は以下の通りである。高温超伝導体La_<1.85>Sr_<0.15>CuO_4単結晶の磁気揺動の観測を行い300meVまでに及ぶシグナルの観測に成功した。このような大きなエネルギースケールの磁気揺動は、同じ銅酸化物超伝導体のYBa_2Cu_3O_7とは大きく異なっており、高温超伝導発現と磁気揺動の関連を研究する上での重要な発見となった。一次元反強磁性体の磁気励起に及ぼす量子効果の研究は統計物理学の基本問題として重要な課題の一つである。スピン値が3/2の系CsVCl_3の一次元鎖方向の磁気励起を測定することによって、ゾーン境界の励起エネルギーが75meVをとることが分かったが、この値は古典的なスピン波論で予測される値の1.26倍である。また、励起の線幅は古典論で予測される値の2,4倍とう異常を示すことが判明された。線幅の温度変化の詳細を現在解析中であり、スピン値の増大に伴う量子論から古典論へのクロスオーバーについての理解が進みつつある。水素結合物質KHCO_3の水素の波動関数とポテンシャルを求めるための実験が行なわれ、水素の励起状態(125meV,230meV、320meV)の運動量空間での強度分布の測定に成功した。これで得られた散乱関数のフーリエ変換から、水素の励起状態の波動関数の対称性、また、それを再現するポテンシャルの決定作業が進行している。典型的非質晶合金(例えばNi_<40>V_<60>)では、非晶化に伴い、局所的な四面体基本構造ユニットが互いに、結晶相での面共有型から頂点共有型に変化するものと予想されている。このような変化は原子振動の相違を伴うので、MARIでの動的構造因子の測定が決め手となる。この測定によって、非晶質合金において初めて、分散の無い励起状態(12meV)が発見された。このことから、四面体を基本とした二十面体構造の存在が示唆されており、原子振動のダイナミクスの情報から原子配列の詳細が決定されつつある。以上はMARIを用いた実験成果の一部であるが、他の分光器を使用した共同研究によって以下のような興味深い成果が得られている。高エネルギー分解能分光器IRISで、4μeVという高い分解能の実験条件のもとで、フラクタル構造をもつパーコレーションネットワーク上を拡散するスピンの運動を支配する異常拡散則の観測に初めて成功した。一様な系での粒子の拡散則はすでに確立されているが、フラクタル格子上を拡散する粒子の運動を明らかにした最初の実験である。典型的遍歴磁性体Mn_<3-x>Si_x(x=0-1.2)の低温での磁気秩序状態は、x=0では横波正弦波、x=0.2-1.2では反強磁性構造である。局所的にはMnがBCC構造をとることから、スピン密度波が観測される例として有名なBCC-Crとの比較に大きな興味がもたれている。高エネルギー励起用チョッパー分光器HETを用いたMn_<2.8>Si_<0.2>単結晶の実験によって、スピン波はエネルギーが30-40meVの付近で急速にダンピングするという現象が見いだされた。磁気転移以上の温度で観測された異常に強い常磁性散乱とともに、この系の磁性が明らかにされようとしている。

スピン値が3/2の系CsVCl_3の一次元鎖方向の磁気励起を測定することによって、ゾーン境界の励起エネルギーが75meVをとることが分かったが、この値は古典的なスピン波論で予測される値の1.26倍である。また、励起の線幅は古典論で予測される値の2,4倍とう異常を示すことが判明された。線幅の温度変化の詳細を現在解析中であり、スピン値の増大に伴う量子論から古典論へのクロスオーバーについての理解が進みつつある。水素結合物質KHCO_3の水素の波動関数とポテンシャルを求めるための実験が行なわれ、水素の励起状態(125meV,230meV、320meV)の運動量空間での強度分布の測定に成功した。これで得られた散乱関数のフーリエ変換から、水素の励起状態の波動関数の対称性、また、それを再現するポテンシャルの決定作業が進行している。典型的非質晶合金(例えばNi_<40>V_<60>)では、非晶化に伴い、局所的な四面体基本構造ユニットが互いに、結晶相での面共有型から頂点共有型に変化するものと予想されている。このような変化は原子振動の相違を伴うので、MARIでの動的構造因子の測定が決め手となる。この測定によって、非晶質合金において初めて、分散の無い励起状態(12meV)が発見された。このことから、四面体を基本とした二十面体構造の存在が示唆されており、原子振動のダイナミクスの情報から原子配列の詳細が決定されつつある。以上はMARIを用いた実験成果の一部であるが、他の分光器を使用した共同研究によって以下のような興味深い成果が得られている。高エネルギー分解能分光器IRISで、4μeVという高い分解能の実験条件のもとで、フラクタル構造をもつパーコレーションネットワーク上を拡散するスピンの運動を支配する異常拡散則の観測に初めて成功した。一様な系での粒子の拡散則はすでに確立されているが、フラクタル格子上を拡散する粒子の運動を明らかにした最初の実験である。典型的遍歴磁性体Mn_<3-x>Si_x(x=0-1.2)の低温での磁気秩序状態は、x=0では横波正弦波、x=0.2-1.2では反強磁性構造である。局所的にはMnがBCC構造をとることから、スピン密度波が観測される例として有名なBCC-Crとの比較に大きな興味がもたれている。高エネルギー励起用チョッパー分光器HETを用いたMn_<2.8>Si_<0.2>単結晶の実験によって、スピン波はエネルギーが30-40meVの付近で急速にダンピングするという現象が見いだされた。磁気転移以上の温度で観測された異常に強い常磁性散乱とともに、この系の磁性が明らかにされようとしている。本研究は「連合王国科学工学会議(SERC)及び日本高エネルギー物理学研究所(KEK)間のラザフォードアプルトン研究所(RAL)スポレーション中性子源(ISIS)を用いた中性子散乱研究に関する協定」(1986年12月締結)に基づく研究を実施することを目的としている。この協定に基づき,我々はわが国の予算により高性能チョッパー型分光器MARIをISISに設置(平成元年度)し,これまで原子炉中性子利用によっては達成できなかった新しい中性子散乱研究の開拓をめざして,本年度から本格的な実験研究を開始した。本年度の重点研究課題として高温超伝導体及びその関連物質の高エネルギー磁気励起,ランダム磁性体の素励起の研究,非晶体の動的構造研究等の推進を取り上げたが,以下のような重要な成果が次々に得られつつある。高温超伝導体の基礎物質である2次元ハイゼンベルグ反
プラズマ流を用いた逆転磁場配位の能動的安定化の実験的検証

磁気閉じ込め方式で現在主流のトカマク配位は、経済的性能を表す指標β値(=熱圧力/磁気圧)の限界がβ=0.1程度と経済性に課題がある。対して、異なる磁場構造の逆転磁場配位(以下FRC)はβ≒1と磁場閉じ込め方式の中では最高のβ値を有しており、経済的な炉を造れる可能性がある。また、燃料を現在予定中の重水素とトリチウムから、重水素とヘリウム3を利用することで放射線の発生量を少なく出来る可能性がある。これには、より高温が必要とされるため、FRCはその効率性の高さから有望視されているが、FRCは核融合に必要なプラズマの長時間維持や安定性への解析が未解明であり、その解明に新たな手法が必要とされている。これまでの研究では、FRCにおける熱・電流機構の解明のため、世界初の電子温度・密度二次元分布計測装置を主導的に開発を行った。この装置はプラズマにレーザーを入射することで、経路上の局所値をプラズマに影響を与えず信頼性高く電子温度・密度測定出来るが、一般的なトムソン散乱計測のようにレーザー入射方向だけでなく、ミラー群によりレーザーを反射させ、飛行時間差を用いることで、同じ分光器を用いた計測を可能とする工夫がなされている。現在は信頼性の高い計測であるトムソン散乱計測において学校研究としては3×3の二次元計測に成功し、精度よく測定することが可能となった。これにより、プラズマ合体時の電子加熱の測定に成功した。また、本年度は外部コロイダル磁場を用いたものではあるが、ポロイダルコイルのスイングにより整流効果を用いて、新規プラズマを連続で生成できることの実証に成功した。また、図3にその新規球状トカマクプラズマを用いて、現在の球状トカマクプラズマに合体させる連続合体に成功した。この際にトロイダル磁束の増加と電流を増加させ、ポロイダル磁束の減衰を抑えられることが判明した。対して、異なる磁場構造の逆転磁場配位(以下FRC)はβ≒1と磁気閉じ込め方式の中で最高のβ値を有し、経済的な炉を造れる可能性がある。しかし、FRCでは核融合に必要なプラズマの長時間維持や安定性への解析が未解明であり、その解明に新たな手法が必要である。プラズマ合体装置TS-4では合体法によるFRCの生成により、プラズマの内側と外側の速度が±10km/s程度の流速シアと呼ばれるプラズマ流が発生し、それにより安定化すること出来る。これを利用し、更に新規のプラズマ生成を行い再度プラズマを合体させることで、流速シアによる準定常な安定化を試みている。昨年度はポロイダルコイルを作成し、外部トロイダル磁場を用いたものではあるが、新プラズマを作成することに成功した。また、FRCにおける熱・電流機構の解明のため、世界初の電子温度・密度二次元分布計測装置を主導的に開発を行った。この装置は一般的なトムソン散乱計測と比較して、ミラー群によりレーザーを反射させ、飛行時間差を用いてプラズマに入射することで、経路上の二次元の局所値をプラズマに影響を与えず、信頼性高く、しかも同じ分光器を用いて低コストに電子温度・密度測定出来る工夫がなされている。これはの書籍にも紹介される事となった。。現在、二次元トムソン散乱電子温度・密度計測を用いる用意が整った。また、電子密度とイオン密度は等しいため、ドップラーで測ったイオン流速と掛け合わせてプラズマ流を測定できる。この計測により、2次元電子・イオン密度計測と電子温度計測を世界に先駆けて開発が出来、FRCのプラズマ流による安定化機構の温度計測を含めた能動的検証への基礎的な準備が整ったことになる。これは書籍にも紹介された。これを昨年度改良に成功し、より高精細に測定できることとなり、二次元トムソン散乱電子温度・密度計測を用いる用意が整った。また、ドップラーで測ったイオン流速と掛け合わせてプラズマ流を測定できる。

この計測により、2次元電子・イオン密度計測と電子温度計測を世界に先駆けて開発が出来、FRCのプラズマ流による安定化機構の温度計測を含めた能動的検証への基礎的な準備が整ったことになる。磁気閉じ込め方式で現在主流のトカマク配位は、経済的性能を表す指標β値(=熱圧力/磁気圧)の限界がβ=0.1程度と経済性に課題がある。対して、異なる磁場構造の逆転磁場配位(以下FRC)はβ≒1と磁場閉じ込め方式の中では最高のβ値を有しており、経済的な炉を造れる可能性がある。また、燃料を現在予定中の重水素とトリチウムから、重水素とヘリウム3を利用することで放射線の発生量を少なく出来る可能性がある。これには、より高温が必要とされるため、FRCはその効率性の高さから有望視されているが、FRCは核融合に必要なプラズマの長時間維持や安定性への解析が未解明であり、その解明に新たな手法が必要とされている。これまでの研究では、FRCにおける熱・電流機構の解明のため、世界初の電子温度・密度二次元分布計測装置を主導的に開発を行った。この装置はプラズマにレーザーを入射することで、経路上の局所値をプラズマに影響を与えず信頼性高く電子温度・密度測定出来るが、一般的なトムソン散乱計測のようにレーザー入射方向だけでなく、ミラー群によりレーザーを反射させ、飛行時間差を用いることで、同じ分光器を用いた計測を可能とする工夫がなされている。現在は信頼性の高い計測であるトムソン散乱計測において学校研究としては3×3の二次元計測に成功し、精度よく測定することが可能となった。これにより、プラズマ合体時の電子加熱の測定に成功した。また、本年度は外部コロイダル磁場を用いたものではあるが、ポロイダルコイルのスイングにより整流効果を用いて、新規プラズマを連続で生成できることの実証に成功した。また、図3にその新規球状トカマクプラズマを用いて、現在の球状トカマクプラズマに合体させる連続合体に成功した。この際にトロイダル磁束の増加と電流を増加させ、ポロイダル磁束の減衰を抑えられることが判明した。
精神障害者と家族の離家支援モデルの開発

本研究は精神障害者と家族の「離家支援モデル」の開発を目的とする。離家とは精神障害者が家族と離れて生活することである。日本では精神科通院患者の約75%が家族と同居しているが、家族の高齢化や人間関係の歪みなどから相互の健康状態は悪化し経済的にも破綻状態にあるケースが多い。状況を改善するには離家を進めることである。しかし離家を促す支援技術はなく、その開発を目指すのが本研究である。離家が進めば同居による二次的問題が減少し、マンパワーに応じた精神障害者中心の訪問系サービスに効率化できる。さらに家族機能を代替するピアサポート体制の拡充が進み、地域共同社会の進展に寄与する。
脳・神経疾患に関与する新規ポリペプチド群の解析

これまでに8個の候補ポリペプチドを同定しており、これらの解析を進めることにより疾患との関連を明らかにしていく。これらの候補は脳特異的に発現しており、自閉症や鬱病、グリオーマなどといった様々な疾患において、RNAの発現量の変化や遺伝子の欠損などが見られた。さらにこれらポリペプチドは、細胞質や小胞体、リソソーム、核などといった非常に多用な細胞内局在を示した。本年度は、主に以下の解析を行った。(1) FLAGなどのタグ配列をノックインしたマウスの作製を行った。すでに2種のポリペプチドに関しては作成済みであり、ウエスタンブロットにより内在性のポリペプチドの発現を証明した。(2)これらポリペプチドのうちのひとつは核移行シグナルを持ち核内に局在していた。結合タンパク質を同定してみると、HDAC3複合体を形成するサブユニットの全てと非常に強く結合していた。HDAC3複合体の活性が変化するとtranscriptomeが変化すると予想されるので、KOマウスのprefrontal cortexを用いてRNA-seqを行ったところ、KOで55個の遺伝子発現が上昇し、18個の遺伝子発現が低下していた。また、遺伝子変化が見られた遺伝子を用いてGO term解析を行うと、これらはsynapseやadult behaviourに重要な遺伝子であることが分かった。今後は、行動解析、及びChIP-seqなどを行い、詳細な機構を明らかにしていく必要がある。タグノックインマウスを作製して内在性の発現を確認し、さらにノックアウトマウスを作製して、RNA-seqにより脳に何らかの変化があることを見いだすことに成功した。このポリペプチドがHDAC3の制御に重要である可能性も強く示唆され、分子機構の解明への手がかりを得ることも出来た。これら成果より、当初の計画より順調に進展していると言える。(1) HDAC3と結合しているポリペプチドに関しては行動解析を行い、どのような行動に異常を示すかを明らかにする。さらにChIP-seqを行い、ヒストンのアセチル化の状態、及びこのポリペプチドがどの遺伝子領域に結合しているかなどを明らかにする。(2)他のポリペプチドに関しても同様に、タグノックインマウスを作製して、内在性の発現を確認していく。さらに、ノックアウトマウスの表現型の解析や、分子機構の解明などを進めていく。
コオロギと移動ロボットのマルチモーダル相互作用による配偶行動メカニズムの理解

クロコオロギへ実スケールでの相互作用を実現するための行動実験系として小型移動ロボットを用いた体表フェロモン提示や小型スピーカによる音声提示を行うための技術開発を行った.開発したロボットの行動アルゴリズムによってオンラインで連続的な相互作用実験を実施し観察することで,配偶行動に関する性質について理解が深まった.また,小型スピーカによる音声提示を実施することで音源定位行動のパターンについて調べた.さらに,フェロモン刺激により脳内生体アミン活性の恒常性が維持されることが明らかになったともに,配偶行動のトリガとなる誘引歌に対して反応する生体アミン種について理解が深まった.研究初年度である今年度は,クロコオロギの配偶行動をメカニズム理解のために必要な基礎的な研究開発として.以下の項目について実施し成果を得た.まず,クロコオロギと音・化学刺激を用いたマルチモーダルな相互作用を行うための基礎となる小型移動ロボットプラットフォームおよびその制御系の開発を行った.音刺激については,コオロギ・スケールのマイクロ移動ロボットへ,録音したコオロギの鳴き声を再生するための小型スピーカを搭載した.また,化学刺激については,コオロギの体表フェロモンをロボット本体に塗布することで実現した.さらにロボットの移動制御系として,赤外線無線通信デバイスにより制御コマンドを送信することで.オペレータの操縦によるクロコオロギへの相互作用に関する基礎的な実験および誘引される行動に関する観察を行った.また行動計測・記録のための俯瞰カメラ画像に基づいたコオロギおよびマイクロ移動ロボットのトラッキングについて検討を行う.一方,昆虫の配偶行動の動機付けには脳内の生体アミン類のはたらきが重要である.特に,生体アミンのセロトニンやオクトパミン,ドーパミンは卵巣の発達や交尾行動の発現などにかかわると考えられている.そこで,クロコオロギの脳内でははたらくドーパミンについて理解を深めるために,ドーパミンの合成や代謝にかかわる酵素,ドーパミン受容体等の遺伝子の同定を行った.セロトニン関連遺伝子の同定は既に終了しているので,今年度はそれにドーパミン関連遺伝子について新たな知見として得られた.本研究課題推進によって得られた成果については,関係学会の論文誌や国内外の講演会・会議において公表を行った.研究二年度目である今年度は,クロコオロギの配偶行動の生成メカニズム理解に向けた研究開発として,初年度の成果をうけて以下の項目について実施し,成果を得た.昨年度開発を行ったクロコオロギと音・化学刺激による相互作用実験を行うためのプラットフォームであるマイクロ移動ロボットおよび小型スピーカによる刺激提示について研究を行った.特に,前年度に開発を行った小型移動ロボットを用いた計測制御系を基礎として,ビジュアルトラッキング情報に基づいてマイクロ移動ロボットを遠隔制御する基礎制御ソフトウェアの開発を行った.さらに,クロコオロギとマイクロ移動ロボットの相対位置を画像処理によって導出し,その関係に基づいてマイクロ移動ロボットの動作を制御する実験を行った.雌クロコオロギとの相互作用実験から,開発制御系と動作パターンを用いて,雄・雌クロコオロギ同士と同等の振る舞いを引き出すことが確認できた.一方,音刺激については,初年度に検討を行った録音音声の再生用のコオロギ・スケールの小型スピーカから,遠隔操縦によって録音したコオロギの鳴き声を選択して再生するソフトウェアを開発した.これを用いた基礎的な実験により,雌クロコオロギがスピーカから再生した音声に対しても音源定位できることを実験で確認した.一方,昆虫の行動の動機付けには脳内の生体アミン類のはたらきが重要である.本年は個体密度の増加に伴って脳内のドーパミンとセロトニンの量が変動することをコオロギとは近縁なバッタの実験で示した.これらの生体アミン類は,種を超えて類似の働きがある.バッタ目のバッタとコオロギで個体間の相互作用に対して脳内の生体アミン活性の恒常性が維持されることを確かめたことで,脳内の生体アミン類の働きに対する理解が深まった.本研究課題推進によって得られた成果については,関係学会の論文誌や国内外の講演会・会議において公表を行った.最終年度においては,前年度までに構築されたビジュアルトラッキング情報に基づいてマイクロ移動ロボットを遠隔制御するための制御システムを用いた基礎的な制御実験・試行の結果をふまえて,マイクロ移動ロボットを操縦することで実スケールでの音およびフェロモンによる化学刺激をクロコオロギに提示することでに相互作用する実験を行った.具体的には,マイクロロボット1台とクロコオロギ1個体間での相互作用による配偶行動を対象として相互作用実験を行った.これまでの研究過程において得られた知見に基づいてマイクロ移動ロボットの行動制御アルゴリズムを設計・実装し,コオロギと自動的な相互作用実験を試行した.実験時にはいくつかの制御パターンを用意することで,コオロギの行動を任意に誘導する可能性について検証した.さらに,長時間の相互作用実験を実施することでコオロギの反応の時間変化について観察を行い,短期的な反応とはことなる場合があることを明らかにした.また,小型スピーカーから音声再生を行う装置によって,コオロギの鳴音や音声源を変化させることでコオロギの反応について観察・記録を行った.さらに,コオロギの行動切り替え神経機構解明のために行動生理実験を実施した.コオロギの配偶行動では,オスの誘引歌に対して音源にメスが定位するため,配偶行動の初期ではメスに配偶者を選ぶ選択権があると考え,オスの誘引歌に対して定位するかしないかについて実時間でメスが意思決定する脳の働きに注目した.

メスコオロギにオスの誘引歌を聞かせ,その時の脳内神経修飾物質の生体アミンについて,高速液体クロマトグラフィー法を使い定性定量的に調べたところ,セロトニンやオクトパミンでは変化が見られなかったが,ドーパミンとチラミンの量が増加する傾向にあった.このことから,配偶行動の発現には脳内のドーパミンやチラミンが配偶行動の誘発に関与することが示唆された.クロコオロギへ実スケールでの相互作用を実現するための行動実験系として小型移動ロボットを用いた体表フェロモン提示や小型スピーカによる音声提示を行うための技術開発を行った.開発したロボットの行動アルゴリズムによってオンラインで連続的な相互作用実験を実施し観察することで,配偶行動に関する性質について理解が深まった.また,小型スピーカによる音声提示を実施することで音源定位行動のパターンについて調べた.さらに,フェロモン刺激により脳内生体アミン活性の恒常性が維持されることが明らかになったともに,配偶行動のトリガとなる誘引歌に対して反応する生体アミン種について理解が深まった.本年度も,研究者代表者と分担者の間で緊密に情報交換や意思疎通,協力を行ったことで,順調に研究活動が推進され,当初目標としていた目標を概ね達成することができた.具体的には,マイクロ移動ロボットを用いた化学刺激のための相互作用行動の基礎的な実験と小型スピーカを用いた音声再生に関するソフトウェアの基礎的な開発を行い,動作実験する目標を達成した.また,配偶行動の動機付けや,個体間の相互作用によって脳の恒常性維持される仕組みについての理解が進んだ.次年度も引き続き,現在の研究開発体制を維持・発展させ,本研究課題の当初の目標を達成することが十分可能な状況にあると考えている.システム工学初年度と今年度の研究開発によって得られた,マイクロ移動ロボットを用いたビジュアルトラッキング情報に基づいた行動と,計算機による小型スピーカから音声再生を,能動的に制御することで,クロコオロギと実スケールにおいて,音声およびフェロモンによる化学刺激に基づいた相互作用実験・データ記録および分析を行う予定である.実験では様々な刺激提示パターンによって行うことを考えており,この試行に基づいて行動的な観点からの刺激に対する配偶行動のメカニズム,性質について理解する予定である.これまでの研究から,個体間の相互作用によって,脳内の生理学的な状態が生体アミン類の恒常性として維持されることが示唆された.今後は,移動ロボットを用いて積極的に相互作用を操作することで,相互作用による脳内の生理学的な状態がどの程度変容し行動に結びつくのかを定量的に調べる.前年度に引き続き,本課題の研究開発活動により得られた成果は,関係学会などに積極的に公表していくことで研究成果の周知に努める予定である.研究者代表者と分担者の間で緊密に情報交換や意思疎通,協力を行ったことで,順調に研究活動が推進され,当初目標としていた目標を概ね達成することができた.具体的には,スピーカを搭載した小型移動ロボットプラットフォームの基礎的な構築を行い,動作実験する目標を達成している.また,配偶行動動機付けにかかわる生体アミンの働きについて理解が進んだ.
抗癌剤の選択的治療効果に及ぼす内分泌環境の意義

制癌治療効果、殊に癌化学療法の効果を最も強化せしめ得る内分泌環境の樹立を企てる目的のもとに、内分泌環境と制癌治療との関連性を、各腫瘍毎に追求研究した。斉藤は、化学療法と副腎皮質ホルモン(GC)併用の作用機作を、担癌生体の免疫応答性から解明する手初めとして、患者単球の免疫応答性をみる高感度指標として、プロスタグランジン【E_2】産生機構を検討評価した。涌井は、腫瘍細胞が、分裂増殖の為にZnを必要とすることを前提として、副腎皮質ホルモンのZn代謝に及ぼす影響を、癌との関連から検討した。長瀬は、無アルブミンラット(NAR)のホルモン環境と発癌の関係及び、制癌剤投与によるホルモン動態について検討、ほとんどの制癌剤で、TSHの低下を認めた。安達は、Aromatase抑制剤であるAminoglutethinideの進行乳癌における治療効果と生体内ホルモンの変動を研究し、骨転移例に効果を示すことが多く、その機序として、末梢組織におけるAromatase抑制の関与を推測した。児玉は、実験乳癌モデルとしてのエールリッヒ腹水癌担癌マウスを用いて、エンドキサン(Ex)の抗腫瘍効果に対する宿主ホルモン環境の影響を解析し、ハイドロコーチゾンとEx投与間隔、実験食などの差異による種々の結果を得た。松本は、移植性マウス乳癌であるシオノギ癌を用いて、ホルモン療法下に増殖してくるホルモン評依存性癌を化学療法でおさえ、その作用機序を、それぞれ解析できたと結論した。螺良は、甲状腺機能の変動が、腫瘍の増殖、転移に及ぼす影響を検討するため、マウスの同系、自然発生腫瘍であるLewis肺癌を用いて実験し、機能低下状態では、増殖、転移の抑制をみるなどの結果を得た。以上の如く、各研究成果は、さらに原点に基づいて検討すべきものが多いと考えられた。
2′, 5′-結合を含むRNAオリゴマーのキャピラリー電気泳動分析法

RNAは遺伝情報と酵素機能の両方を持つため,地球上において最初に遺伝情報を持った物質であると考えられている.本研究ではRNAの化学進化過程を研究するための計測法として,キャピラリー電気泳動法(CE)を用いて,生体内では遺伝情報を保持しない2′, 5′-結合を含むRNAに対する高性能計測法を開発することを目的とし,以下の成果を得た.(1)界面活性剤としてドデシル硫酸ナトリウム(SDS)を用いるミセル導電クロマトグラフィー(MEKC)について,アデノシンヌクレオチドモノマーおよびその2量体の種々の異性体の泳動挙動および分離性能を調べた.その結果,このMEKC法では,2′-, 3′-,および5′-AMPおよび2′, 5′-および3′, 5′-結合を持つアデニルアデノシンモノリン酸(A2′pAおよびA3′pA)を分離する条件は見つからなかった.(2)上記の方法について,ミセルに対するヌクレオチド類の分配を促すため,マグネシウムイオンを添加する方法および第四級アンモニウム塩を添加する方法について検討したが,分離できなかった.また銅イオンと高濃度の尿素を添加する方法(A. S. Cohenら,Anal. Chem. 1987, 59, 1021.))について検討したが,モノマーおよび2量体を分離することはできなかった.(3)シクロデキストリン類を添加する方法について検討した.この方法では,MEKCにおいても,アデノシンものリン酸モノマー類の分離性能は多少向上したが,2量体は全く分離されなかった.(1)および(2)の結果から,ヌクレオチドはミセルに対してほとんど分配しないことが分かったので,ミセルを加えないゾーン電気泳動法について検討した.その結果,2量体を分離できる条件を発見した.RNAは遺伝情報と酵素機能の両方を持つため,地球上において最初に遺伝情報を持った物質であると考えられている.本研究ではRNAの化学進化過程を研究するための計測法として,キャピラリー電気泳動法(CE)を用いて,生体内では遺伝情報を保持しない2′, 5′-結合を含むRNAに対する高性能計測法を開発することを目的とし,以下の成果を得た.(1)界面活性剤としてドデシル硫酸ナトリウム(SDS)を用いるミセル導電クロマトグラフィー(MEKC)について,アデノシンヌクレオチドモノマーおよびその2量体の種々の異性体の泳動挙動および分離性能を調べた.その結果,このMEKC法では,2′-, 3′-,および5′-AMPおよび2′, 5′-および3′, 5′-結合を持つアデニルアデノシンモノリン酸(A2′pAおよびA3′pA)を分離する条件は見つからなかった.(2)上記の方法について,ミセルに対するヌクレオチド類の分配を促すため,マグネシウムイオンを添加する方法および第四級アンモニウム塩を添加する方法について検討したが,分離できなかった.また銅イオンと高濃度の尿素を添加する方法(A. S. Cohenら,Anal. Chem. 1987, 59, 1021.))について検討したが,モノマーおよび2量体を分離することはできなかった.(3)シクロデキストリン類を添加する方法について検討した.この方法では,MEKCにおいても,アデノシンものリン酸モノマー類の分離性能は多少向上したが,2量体は全く分離されなかった.(1)および(2)の結果から,ヌクレオチドはミセルに対してほとんど分配しないことが分かったので,ミセルを加えないゾーン電気泳動法について検討した.その結果,2量体を分離できる条件を発見した.
ナノジルコニアに適合する前装用陶材の開発

ナノジルコニアの表面処理の影響と陶材の熱膨張係数(CTE)が焼付け強さに与える影響を明らかにするため,ナノジルコニアに対し各種表面処理を行い,表面性状の評価とX線回折分析による結晶状態の同定を行うと共に,市販の4種類のジルコニア専用陶材と,ボディ陶材のCTEだけを変化させた3種類の試作陶材(CTE 9.0, 9.5, 10.0)での焼付強さを測定した.破断後の試験片に対しSEM観察ならびにEPMA分析を行い,ナノジルコニアとライナー陶材間の親和性も検討した.その結果,ナノジルコニアのCTEを境に,僅かに低いCTEを持つ陶材が,他の2種と比較して有意に高い陶材焼付強さを示すことが分かった.ナノジルコニアの表面処理の影響と陶材の熱膨張係数(CTE)が焼付け強さに与える影響を明らかにするため,ナノジルコニアに対し各種表面処理を行い,表面性状の評価とX線回折分析による結晶状態の同定を行うと共に,市販の4種類のジルコニア専用陶材と,ボディ陶材のCTEだけを変化させた3種類の試作陶材(CTE 9.0, 9.5, 10.0)での焼付強さを測定した.破断後の試験片に対しSEM観察ならびにEPMA分析を行い,ナノジルコニアとライナー陶材間の親和性も検討した.その結果,ナノジルコニアのCTEを境に,僅かに低いCTEを持つ陶材が,他の2種と比較して有意に高い陶材焼付強さを示すことが分かった.現在,審美性や金属アレルギーの観点からオールセラミック修復に対する期待は高まっている.特に,ブリッジのような高い強度が求められるオールセラミック補綴物には,イットリア部分安定化ジルコニア(Y-TZP)が広く用いられるが,最近ではさらに強度の高い材料として,セリア系ジルコニア/アルミナ・ナノ複合材料(P-nanoZR)が登場している.このP-nanoZRは、既に幾つかの基礎実験や臨床試験が行われているが,実際の陶材築盛に関する明確な前処理法は規定されていない.また,これまで試験的に用いられた陶材は,このP-nanoZR専用ではなかったため,様々なメーカーから提供されている陶材間で,実際の焼付強さに大きな開きがあるだけでなく,個々の製品内でも安定した強度が得られていない.そこで,P-nanoZR本来の熱膨張係数や焼付機構などに適合した,専用陶材の開発を本研究の目的とし,各種Y-TZP用陶材を用いて作製した試験片での焼き付け強さ試験を行った.その結果,Vita社のVM9陶材で一番高い焼付強度が得られていたが,有意差が認められるまでには至らなかった.また,破断試験片後の表面をSEM,EPMA,ESCA,XRDを用いた解析を行い,特異的に残留する元素を特定した.その結果,陶材剥離後のP-nanoZr表面を覆い尽くすほどのSiやK,Alの元素が観察され,逆にベースとなるZr元素は殆ど観察されない状態であることが分かり,ライナー陶材自体は十分に残留していることが分かった.しかし,独自に調査した熱膨張係数が,もともとのカタログ値との間で違いがあるため,この熱膨張係数の違いによる焼付強度の変化についても,陶材側の熱膨張係数を調整し検討する必要があると考えられた.本研究では、Ce-TZP/Al2O3の表面処理の影響と前装用陶材の熱膨張係数(以下CTE)が陶材焼付け強さに対する影響を明らかにする。陶材前装前のCe-TZP/Al2O3板に対して、機械的研磨、研磨後加熱処理、アルミナサンドブラスト処理、アルミナサンドブラスト処理後加熱処理の4条件の表面処理を行い、表面性状の評価とX線回折分析による表面結晶状態の同定を行い、その後、市販の4種類のジルコニア専用陶材(CZR, VZR, CCK, VMN)を板中央部にライナー・ボディ・エナメル陶材の順に築盛し試験片を準備した。また、ボディ陶材のCTEを変化させた3種類の試作陶材(CTE 9.0, 9.5, 10.0)を用いて同様の手順で試験片を作製した。その後SCI testを行い、陶材焼付強さを測定した。破断後のCe-TZP/Al2O3板に対してSEM観察ならびにEPMA分析を行い、Ce-TZP/Al2O3板とライナー陶材間の親和性を検討した。これまでメーカーが推奨してきたP-nanoZRで使える各種陶材について,ISO9693を用いた焼付強度を測定し,それぞれがISOで規定されている25MPa以上の焼付強度を発揮していることは分かったが,表面の処理状況やP-nanoZRの再結晶化の状況などによって,有意差が認められるほどのバラツキがあることも分かった.また,表面解析によって,破断後のP-nanoZR試験片表面の大部分に,前装用陶材のライナー成分が残留していることも分かった.これは,メーカー推奨のY-TZP専用陶材のライナーの熱膨張係数が比較的近い,あるいは,逆にP-nanoZRよりも高い状態であるにもかかわらず,ボディー陶材の熱膨張係数に大きなばらつきがあることに起因すると考えられる.そのため,次年度の目標としてボディー陶材の熱膨張係数について検討することを掲げることができた.25年度が最終年度であるため、記入しない。P-

nanoZRを含めたジルコニア系材料では,応力誘起変態による結晶状態の変化によりジルコニアそのものの体積変化が起こることが知られているが,このことが陶材との接合界面での圧縮応力に対し,どのように影響するか検討を行う.また,平成24年度に行った,P-nanoZR表面に残留するオペーク陶材の元素分析から,焼付に対して有利と考えられる元素を配合したオペーク陶材の試作を行い,さらに,熱膨張係数を変化させたボディー陶材についても試作を行い,より強固で安定した焼付強度が得られる前装用陶材の開発と,表面処理条件のシステム化を行っていく.25年度が最終年度であるため、記入しない。
臨床研究に資する歯科データベースの設計・構築

今日一般的になりつつある、サーバ仮想化技術やクラウドコンピューティングの技術を歯科診療情報の管理に応用することによって、専用のサーバー室などの整った情報基盤を有しない診療所等であっても、歯科診療情報の電子化に取り組むことが可能となる基礎的な技術について検討を進めることができた。従来、大規模なデータベースシステムの構築には多大な費用がかかり、またその維持管理には専門技術者が必要であるなど、経営規模の小さい医療機関において導入困難と思われた課題であったが、近年情報システム業界において取り入れられたコンセプトを導入することで、システムの構築、管理に対する医療機関側の対応を不要とすることで、情報基盤の普及をを容易にすることが可能となると思われる。本研究期間において、予定よりも歯科診療情報の標準化の策定に時間を要したことから実装に至らない部分が多かったものの、情報活用の基盤となる規格の成熟に寄与できたことは研究の進捗として評価できるものと考えている。診療情報の標準化を検討する事業が厚生労働省を中心に進んでおり、情報の蓄積・利活用によって、医療安全・臨床研究・医療経済学的分析など様々な分野における発展が期待される。その中でも、歯科医療の情報はいわゆるヘルスケア分野にとどまらず、身元不明遺体の本人確認において極めて有用である。このことは中越地震・東日本大震災などの大規模災害を通じて広く明らかになったところである。歯科医療機関は、大部分が診療所の形態でありエックス線写真の読影を行う放射線科医が存在しないことが多い。したがってエックス線写真の読影(アノテーション)情報のテキストが得られないことが問題となる。歯科診療所においても十分に普及しているエックス線装置であるパノラマ撮影装置から出力された画像は、情報量が多く、また規格撮影という特性がある。画像からは、歯の有無や位置、放射線不透過性材料の有無などの情報をえることが可能であると考えられる。現在の歯科診療情報の標準化・規格の策定は、テキストデータが中心の取り組みであり、画像情報については議論が熟成していない。本研究では、画像を含む情報処理の基盤をクラウド上に置くことで、小規模データストレージが国内に乱立することが回避され、処理環境の維持・アップデートが容易かつ、高速な処理を実現する基盤について検討している。これまで蓄積されたデータを元にした臨床研究については、量・質ともに欧米諸国の後塵を拝している。医療技術の評価は,臨床上重要なだけではなく,医療安全や医療経済にとっても有益である。したがって、歯科における悉皆的な症例データベースの構築が望まれている。したがって本研究の成果は、臨床研究の促進においても重要である。当初より研究計画に織り込んでいた歯科診療情報の標準化に傾注していたこともあり、研究全体の進捗状況のバランスが遅れた側面がある。しかしながら、多くのステークホルダーとともに構築した標準に基づいて研究を進めることは、規格の分裂や乱立を避けることにつながる重要な事項である。したがって、診療用のデータベースを構築する基礎となる標準の策定に一定の成果を上げられたことは重要であり、部分的な進捗として評価できるものと思われる。本研究の基礎となる歯科診療情報の標準化の試みが、申請者および他の研究者によって進行している。現在は、日本歯科医師会が受託事業者となっている厚生労働省の実証事業において、標準化の規格のField Trialが実施されている状況である。申請者はこの実証事業においても委員として関与しており、本年度の歯科診療情報の電子化に寄与できたものと考えている。しかしながら、研究用データベースの構築に関しては計画より遅延しており、データの蓄積および分析に至っていないことから、引き続き規格の充実と、データベースへのインプリメンテーションを進めていく必要がある。なお、データベースをマネジメントするシステムについては、仮想化技術を基礎とした手法で構築することができており、当初計画の目的である多彩な基盤上で動作するシステムが実現可能となっている。当初計画していたエフォートを確保することが困難であったことと、本研究の基盤となる歯科診療情報の標準化規格の策定を加速することで、総合的な研究の進行が促進すると考えられたため、注力したところである。申請者の所属する東京大学医学部附属病院における診療データを利用する(研究倫理審査の受審後)など、シングルセンターにおける診療情報のデータベース化、および検索のプロトタイプインターフェースを製作し、実際に検索性および統計的な知見が得られることを実証する。なお、現在の歯科診療情報の標準化・規格の策定は、テキストデータが中心の取り組みであり、画像情報については議論が熟成していないが、本研究では画像情報のアノテーションも視野に入れた研究として、関連技術の研鑽を深めて行く予定である。本研究の基盤となる標準化規格が概ねfixとなったことから、これに対応したデータベース構築にも寄与するものと考えられる。

総合的な研究の進行についても促進することが期待される。本研究課題として、当初設定していた実際の患者情報の取り扱いについては、翌年度十分に検討する必要があると考えられる。特に、通称:次世代医療基盤法などの法令との関係について厳密に検討した上で、研究を遂行していく予定である。おもに、研究に使用するデータベースのプロトタイプ作成用コンピューターに支出を予定した金額について研究の進捗が遅れたために、ハードウェアの導入時期を遅らせたことで次年度使用額が生じたものである。具体的にはデータベースサーバー兼ワークステーションおよびバックアップ装置について当該年度での導入を導入を行わず、次年度に繰り越した。初年度の執行残額が多かったため、本年度ほぼ予定通りの執行を行なったが次年度使用額が生じた。今年度は、実際にデータベースのプロトタイプを動作させる予定があり、上記支出について早期に執行する予定である。現在詳細スペックの検討中である。歯科情報の利活用及び標準化普及に関する検討会歯科情報の利活用に関するワーキンググループ(申請者が委員として本研究の成果の一部を含む資料提供)http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/other-isei.html?tid=509690
単純型モノドロミー保存変形の量子化

単純型モノドロミー保存変形方程式の時間パラメータの内,一部を固定した方程式を量子化する事に成功した。Philip Boalch氏(パリ第11大学)との共同研究により、野性的指標多様体のポアソン構造を構成した。更に、コンパクトリーマン面上のフィルター付き有理型接続、及びフィルター付きストークス局所系を導入し、これらの間の圏同値を構成した。リーマン球面上の不分岐有理型接続のモノドロミー保存変形について、相空間上の基本2次形式を具体的に記述することに成功した。更にこの結果と研究代表者の過去の研究成果を利用して、不分岐モノドロミー保存変形方程式の非自励ハミルトン系としての新しい記述を得た。(1)不分岐有理型接続のモノドロミー保存変形に関し、genericな場合にタウ関数の対数微分に付随するハミルトンベクトル場達と無限小モノドロミー保存変形の差が、拡大相空間を与えるファイバー束の完備平坦シンプレクティック接続を与える事を示した。(2)単純型モノドロミー保存変形方程式の時間パラメータは無限遠点における不確定類が持つパラメータと確定特異点の位置パラメータからなる。今回不確定類が持つパラメータの内、「最高次」のパラメータを固定した単純型モノドロミー保存変形方程式を量子化する事に成功し、「アクセサリー・パラメーター研究会」にて成果報告を行った。(3) Philip Boalch氏(パリ第11大学)との共同研究により、有理型接続のモジュライ空間とリーマン・ヒルベルト対応で関係するwild character varietyのポアソン構造の構成を行った。これは特異点が不分岐な場合の同氏による結果を一般の場合へ拡張したものである。これによってモノドロミー保存変形の幾何学的描像の理解が更に進んだ。この成果について論文を執筆し、プレプリントとして発表した。平成27年度の目標としていた研究は概要欄(1)で完遂し、同欄(2)、(3)と更なる成果を挙げる事ができた。(1)前年度の実施状況報告書にて報告した,リーマン球面上のgenericな不分岐有理型接続に対するモノドロミー保存変形方程式の非自励ハミルトン系としての記述について,得られた成果を論文にまとめ査読付きプロシーディングスにて発表した.これによって可積分系分野においてモノドロミー保存変形のハミルトン力学的描像の理解が更に進むと期待される.(2)リーマン球面上の有理型接続に対するフーリエ・ラプラス変換が,適切な仮定の下でモノドロミー保存変形方程式の対称性を誘導することを示した論文が雑誌に掲載された.この結果は本研究課題においても有効に活用されている.(3) Philip Boalch氏(パリ第11大学)との共同研究において,コンパクトリーマン面上のフィルター付き有理型接続,及びフィルター付きストークス局所系を導入し,これらの間の圏同値をリーマン・ヒルベルト・バーコフ対応を持ち上げることによって構成した.また安定フィルター付きストークス局所系をある関係式付き箙の表現と関係づけることで,そのモジュライ空間を準射影代数的シンプレクティック多様体として構成した.従ってフィルター付き有理型接続のモジュライ空間を構成し,得られた圏同値がモジュライ空間の間の複素解析的同型を与えることを示すことができれば,モノドロミー保存変形のパンルヴェ性を一般の状況で確認できる.この成果によってモノドロミー保存変形の幾何学的描像の理解が更に進んだ.28年度以降の研究計画にあった拡大相空間の変形量子化の構成,及び単純型モノドロミー保存変形方程式のハミルトニアンの量子化の構成には部分的に成功している.更に共同研究により得られた成果もあるため,研究がおおむね順調に進展していると自己評価した.(1)神戸大学にて行われた研究集会「Conformal field theory, isomonodromy tau-functions and Painleve equations」にて,講演者の一人であるGabriele Rembado氏(パリ第11大学)と本研究課題について議論し,氏のこれまでの研究成果と本研究のこれまでの成果をもとに,単純型モノドロミー保存変形の量子化について共同研究を行うことになった.それによって,本研究における課題の一つであった量子単純型モノドロミー保存変形方程式の時間変数の拡張について,解決のための新たなアプローチを発見した.今後も解決に向け引き続き共同研究を行っていく.(2)不分岐不確定特異点を持つ線形常微分方程式の(単純型とは限らない)モノドロミー保存変形について,相空間であるシンプレクティックファイバー束上の閉2次微分形式で,各ファイバー上への制限がシンプレクティック形式であり,かつその微分形式の核が無限小モノドロミー保存変形を与えるようなもの(基本2次形式)を具体的に構成することに成功した.更にこの結果と研究代表者の過去の研究成果を利用して,不分岐モノドロミー保存変形方程式の非自励ハミルトン系としての新しい記述を得ることに成功した.現在執筆中のこれらの結果はFrenkelとBen-Zviにより構成されているKnizhnik-Zamolodchikov-Bernard方程式の量子化と関係があると期待しており,頂点作用素代数の理論を応用することで量子化への新たなアプローチを与えることになると考えている.単純型モノドロミー保存変形方程式の時間パラメータの内,一部を固定した方程式を量子化する事に成功した。

更にこの結果と研究代表者の過去の研究成果を利用して、不分岐モノドロミー保存変形方程式の非自励ハミルトン系としての新しい記述を得た。当初の研究計画通り、概要欄(2)で得た結果を更に拡張するため、不確定類の最高次のパラメータが固定されていない状況を考察する。なおこの状況における単純型モノドロミー保存変形方程式の量子化の構成において想定以上の困難がある場合は、方程式が持っているワイル群対称性が量子化のレベルでどうなっているかを先に考察する。また、並行して概要欄(3)で述べたPhilip Boalch氏との共同研究も進めていく。引き続き単純型モノドロミー保存変形方程式の量子化の完成に向けて計画通り研究を進める.また同時にワイル群対称性の考察も行っていく.シンプレクティック幾何学当初の計画を変更し研究協力者達との研究打ち合わせの機会を減らしたため。幾何学・表現論・可積分系・数理物理関係の書籍を適宜補充し研究室の研究環境を整えつつ、研究成果発表、及び研究協力者との研究打ち合わせのため国内・海外出張を積極的に行う。未使用額も次年度の計画のために使用する。