hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鳥類の歌の進化に見られる遺伝と文化の相互作用

約240年前に九州の大名により輸入されたコシジロキンパラは、子育て力に関して選択交配がなされ、さらに白化個体が珍重されることにより、現在見られるような落ち着いた白っぽい小鳥となった。ジュウシマツの歌は、複雑な時系列規則にもとづいてうたわれるが、コシジロキンパラの歌は単純な定型的なものである。わたしたちは、同一種が家禽化されたことによって生じたこの変化が、どこまで文化に依存し、どこまで遺伝によるのかを解明しようとしている。平成15年度は、1)マイクロサテライトを確立して親子判定を可能にすること、2)里子実験により歌の学習可能性について検討すること、を目標とした。1)については、これまでに12つのマイクロサテライトを単離し、親子判定をすることがほぼ可能になった。これにより、鳥舎に雌雄10羽ずつを入れて自由に交配させ、得られたヒナたちの親がだれであるかを確定することが可能になり、歌の複雑さと繁殖成功について検討することができるようになった。2)については、ジュウシマツの親から歌を学んだコシジロキンパラが、どの程度歌を正確に学習できるかを、特に時系列構造について検討した。結果、たとえその親の歌を学ぶことができる場合でも、うたいだすまでに時間が必要だったり、繰り返しの数が少なくなってしまうことがわかった。さらに、そのように育ったコシジロキンパラを、野生コシジロキンパラが20数羽飼育されているケージに放すと、すぐに歌の複雑さが消え、コシジロキンパラの歌のように線形な歌に戻ってしまうことがわかった。2)の結果と、すでに昨年度の成果でわかっていた音韻学習についての結果を併せて考えると、ジュウシマツの歌は、コシジロキンパラには学ぶことのできない音韻と文法があることがわかる。ジュウシマツは東南アジアに生息する野鳥であるコシジロキンパラを、日本の大名が245年前に輸入し、家禽化したものである。これまでの私たちの研究で、コシジロキンパラの歌は定型的であるが、ジュウシマツの歌は有限状態文法で表される複雑さを持っており、高次歌制御神経核NIfの破壊により、複雑な歌が単純化することがわかっている。本研究は、ジュウシマツとコシジロキンパラを比較しながら、複雑な歌の形成過程において文化と遺伝がどのように相互作用してきたかを解明することを目的とした。今年度は以下の4点について、成果を得た。これらの結果をふまえ、遺伝と文化の相互作用のについてこの系を用いてさらなる検討を重ねる必要がある。1.DNA指紋法による親子判定技術が確立した。9つのマイクロサテライトDNAを使って、親性の85%以上を確定することができた。2.ジュウシマツに育てさせたコシジロキンパラのオスは、極めて不安定な遷移構造の歌をうたう。しかしこうしたトリをコシジロキンパラの集団の中に入れると、数日のうちに遷移が単純化し、線形な歌になる。3.ジュウシマツにおいては、歌の複雑さは、体重と有意に相関する。ひとはらのオスの数が多いほど、歌が複雑になる傾向がある。4.ジュウシマツとコシジロキンパラでは、その歌の複雑さの違いにもかかわらず、歌制御神経核(HVC, RA, X, MAN)の体積には有意な種差がなかった。
III族窒化物半導体気相成長における応力制御による転位低減とその場観察法の確立

低温堆積緩衝層を用いたサファイア上へのGaNの成長において問題となっている高密度貫通転位の構造・特性の理解及びその低減のため、成長中に意識的に結晶に応力を印加し、貫通転位の振舞いを観察してその機構を明らかにすることを目的として研究を行った。平成12年度は、(1)低温中間層を用いた熱応力印加、(2)トレンチ部での成長面変化による貫通転位への応力変化、を調べた。(1)に関しては、GaN低温中間層を用いると、サファイアとの熱膨張係数差によるニ軸性引張応力が、繰り返し回数と共に増加し、それにともなって刃状転位、混合転位両方とも屈曲して、その上のGaNでは貫通転位密度が減少することが分かった。一方、AlN低温中間層の場合は、その上のGaN成長において、AlNとGaNの格子定数不整に基づき、最初ニ軸性圧縮応力が加わることにより、引張応力を相殺してしまうこと、またそれに伴い、混合転位は減少するが刃状転位に影響は無いか、或いは逆に増加してしまうことが明らかとなった。(2)に関しては、トレンチ部でマストランスポートが起き、熱処理だけでトレンチが徐々に埋まってしまうこと、及び特に混合転位については、自らの応力場による力が加わり、必ず表面に垂直になるように伝播することが分かった。逆に、混合転位の振舞いから、どの様に成長が進むかを特定できることがわかった。一方、刃状転位については、横方向の応力が加わったとき、水平方向に屈曲することが実験的に明らかとなった。平成13年度は、昨年度の結果を更に発展させ、(1)GaNのトレンチ構造のみならず、サファイア基板やその他の基板についてもトレンチ構造を形成し、その際に生じる応力分布と転位の挙動を調べること、及び(2)部分的応力印下をGaNだけではなくAlGaNにも適用し、転位挙動の差異等について透過電子顕微鏡を用いて詳しく検討した。(1)に関しては、サファイア基板のトレンチ構造についても、昨年度見出した横方向応力による転位の屈曲が効率的に生じ、トレンチ上で低転位密度GaNを得ることに成功した。(2)に関しては、クラック抑制のため低温堆積AlN中間層とGaNのトレンチ構造を併用した。AlGaNの場合もGaNと同様、横方向の応力印加により低転位化できることが分かった。AlNモル分率0.25のAlGaNでトレンチ上部での転位密度は10^6cm^<-2>程度であり、GaNの横方向成長の結果と遜色ない。一方、GaとAlの拡散場での振る舞いに違いより、トレンチとテラス上部で混晶組成が異なってしまうという新たな現象も見出された。これは、局所的歪場が極めて複雑になることを意味しており、AlGaNの更なる低転位化のための課題が明らかとなった。

これは、局所的歪場が極めて複雑になることを意味しており、AlGaNの更なる低転位化のための課題が明らかとなった。本申請者等が1986年に開発し、現在では世界標準となっている低温堆積緩衝層を用いたサファイア上へのGaNの成長において問題となっている高密度貫通転位の構造・特性の理解とその低減のため、成長中に意識的に応力を印加し、貫通転位の振舞いを観察してその機構を明らかにすることを目的とした。本年度は、(1)低温中間層を用いた熱応力印加、(2)トレンチ部での成長面変化による貫通転位への応力変化、を調べた。(1)に関しては、GaN低温中間層を用いると、サファイアとの熱膨張係数差によるニ軸性引張応力が、繰り返し回数と共に増加し、それにともなって刃状転位、混合転位両方とも屈曲して、その上のGaNでは貫通転位密度が減少することが分かった。一方、A1N低温中間層の場合は、その上のGaN成長において、A1NとGaNの格子定数不整に基づき、最初ニ軸性圧縮応力が加わることにより、引張応力を相殺してしまうこと、またそれに伴い、混合転位は減少するが刃状転位に影響は無いか、或いは逆に増加してしまうことが明らかとなった。(2)に関しては、トレンチ部でマストランスポートが起き、熱処理だけでトレンチが徐々に埋まってしまうこと、及び特に混合転位については、自らの応力場による力が加わり、必ず表面に垂直になるように伝播することが分かった。逆に、混合転位の振舞いから、どの様に成長が進むかを特定できることがわかった。一方、刃状転位については、〈112^^-0〉ストライプの場合、特定のファセット{11^^-01}に突き当たった時、〈11^^-00〉ストライプの場合、{112^^-2}ファセットに突き当たった時、水平方向に屈曲することが実験的に明らかとなった。今後、各種の転位により発生する、転位近傍の応力場を評価し、応力と転位の挙動の関係を明らかにする。最終年度である本年度は、昨年度の結果を更に発展させ、(1)GaNのトレンチ構造のみならず、サファイア基板やその他の基板についてもトレンチ構造を形成し、その際に生じる応力分布と転位の挙動を調べること、及び(2)部分的応力印下をGaNだけではなくAlGaNにも適用し、転位挙動の差異等について透過電子顕微鏡を用いて詳しく検討した。(1)に関しては、サファイア基板のトレンチ構造についても、昨年度見出した横方向応力による転位の屈曲が効率的に生じ、トレンチ上で低転位密度GaNを得ることに成功した。本手法は、従来の横方向成長技術と異なり、一回の成長で低転位部分の成長が可能である点で、初期の目的以上の成果といえる。更にシリコン基板やSiC基板上のトレンチ構造についても、サファイア基板上と同様に低転位化が可能であることが分かった。特に、シリコンやSiC基板では、従来問題であった熱応力によるクラック発生が抑制される事が分かり、これも初期の目的以上の成果といえる。(2)に関しては、クラック抑制のため低温堆積AlN中間層とGaNのトレンチ構造を併用した。AlGaNの場合もGaNと同様、横方向の応力印加により低転位化できることが分かった。
冠動脈血管内皮細胞培養による冠動脈硬化発症機構に関する研究

本研究の目的は冠動脈内皮細胞培養系を樹立し、冠動脈硬化症の発症と成立の過程に関わる内皮細胞の役割を明らかにすることであった。研究期間3年間に亘って冠細胞培養に努力してきたが、残念ながら期間内に成功するには至らなかった。ヒト冠動脈内皮細胞培養については、国内においてもまた国外においても、これに成功したという研究報告はいまだ見られず、この細胞の培養がいかに困難であるかが察知される。しかし、冠動脈硬化発症機構の研究にあたっては冠動脈自体の内皮細胞の培養系の確立が不可欠であり、従来用いられてきた大動脈や臍帯静脈血管内皮細胞の培養系をもってしては必ずしも代用できないと考えられる(この可能性については、既に指摘してきたことである)。以下、われわれが実施した検討の概略を要約し、冠動脈内皮細胞培養に関する主な問題点を指摘し、更にこの研究の今後の展望について述べる。(1)冠動脈内皮細胞の培養については、a.対象例の選択、とb.内皮細胞の採取法とが問題である。われわれは、3年目にはとくに胎児例について培養を試みたが、この場合には冠動脈が細すぎて採取が非常に困難であった。採取法と培養条件についても種々検討を試みてきた。(2)ヒト冠動脈と平行して、現在ブタ冠動脈を使って基礎検討をおこなっている。しかし冠動脈内皮細胞は他の細胞に比較して脆弱で、容易に細胞死に陥るかのようである。(3)冠動脈硬化の研究にあたって冠動脈自体の内皮細胞の培養が不可欠であることは既に述べたことであり、現在なお引き続き培養系の樹立をめざして研究を拡大継続中である。初年度の目標は冠動脈血管内皮細胞の培養系を確立することであったが、未だ成功するに至っていない。このことについては、文献的にも未だ報告はない。以下、現在までの進行状況、方法論上の問題点、今後の改良点等について要約する。(1)従来、血管内皮細胞の実験系に用いられてきた臍帯静脈は内径1cm前後、長径20cm前後であった。一方、我々が対象としている冠動脈は内径0.2cm、長径23cm程度であり、このため臍帯静脈で行なわれてきたコラゲナーゼ潅流法では酵素液が十分に充填できないため、血管内皮細胞の分離が困難であった。冠動脈内皮細胞の培養には先ず分離採取方法に関する工夫が必要であり、我々は以下のような方法を考案した。(2)冠動脈に細いガラス管を挿入し、一端を結紮した後に他端より血管を反転し、内膜面を外表となるように操作した後、これを酵素液中に浮置して内皮細胞を回収する方法である。現在、この方法を用いて検討を進めているが、更に以下の点に関する改良が必要と考えられ、これらの点に関しても検討を加えている。(3)内皮細胞の分離に用いられる酵素の作用は、pHや温度等の諸条件によって微妙に影響を受けるようである。従来用いてきたコラゲーナーゼをpHおよび温度域がより広くディスパーゼに変更して検討中である。冠動脈は試料が0.2×3cmと小さいため、得られる内皮細胞も少量である。これらの細胞を十分増殖させるためには、培養液中に内皮細胞増殖因子を十分添加しておくことが必要であると思われ、現在、添加する増殖因子の種類とその添加量とについて検討中である。本研究の目的は、冠動脈内皮細胞の培養系を確立し、冠動脈硬化症の発症・成立過程にかかわる内皮細胞の役割を明らかにすることである。しかし、残念ながら培養は未だ成功するには至っていない。冠動脈内皮細胞の培養については、文献的にもまだ報告はみられていない。以下、現在までの進行状況、方法論上の問題点、今後の改良点などについて報告する。

(1)冠動脈は内径0.2cm、長径23cm程度であり、従来〓帯静脈でおこなわれてきたコラゲナ-ゼ灌流法では酵素液が十分に充填できないため、血管内皮細胞の分離が困難であった。そこでわれわれは、採取した冠動脈の内腔に細いガラス管を挿入し、一端を結紮した後に他端より血管を反転して、内皮面を外表となるように操作した後、これを酵素液中に浮置して内皮細胞を回収する方法を用いて検討をすすめている。(2)冠動脈は試料が小さいため、分離できる内皮細胞が少量である。そこで、これを十分増殖させるために、培養液中に成長促進因子を添加して検討をすすめている。(3)培養系の確立には対象症例の選択も重要な要素であると考えられる。比較的若年で動脈硬化の程度の軽い症例が望まれるが、しかし胆癌患者で強力な化学療法をおこなった症例(白血病患者)では成育が困難であるかの如くである。このように、対象症例を厳選して培養を試みているところである。(4)現在、剖検例のみならず、ブタの冠動脈内皮細胞培養も並行しておこなって基礎検討をすすめている。本研究の目的は、冠動脈内皮細胞の培養系を確立し、冠動脈硬化症の発症・成立過程にかかわる内皮細胞の役割を明らかにすることである。しかし、残念ながら培養は未だ成功するに至っていない。ヒト冠動脈内皮細胞の培養については、国内においても更には国外においても、これに成功したという報告はいまだ見られておらず、培養系確立の難しさが察知されよう。以下、本年度に実施した検討結果、方法論上の問題点、今後の展望などについて要約する。1)内皮細胞の採取法に関しては、従来から大動脈や臍帯静脈の際に用いられている充填法に加えて、裏返し法、擦過法等による採取を試みた培養条件に関しては、抗生物質の種類や濃度、ECGFの濃度などに関して検討をおこなった。2)培養系の確立には、恐らく対象例の選択が最も重要な要素であろうと考えられる。比較的若年で動脈硬化の程度が軽い例が望まれるが、実際には入手はそれ程容易ではない。胆癌患者で強力な化学療法をおこなった症例(白血病患者など)では細胞の成育が困難であるかの如くである。本年度は、胎児(子宮内死亡例)で感染のない症例を主体として細胞培養を試みたが、不成功に終わった。3)ヒト冠動脈と平行して、現在ブタ冠動脈を使った基礎検討を実施している。出来得る限り新鮮な標本を用いるように努力しているが、擦過法によって得られた細胞のほとんど全てがトリパンブルー染色(+)ですでに細胞死の状態にあり、培養の困難さが推測される。本研究課題による3年間の研究期間は終了しようとしているが、冠動脈硬化の研究に内皮細胞培養は不可欠であり、現在研究を拡大継続している段階である。
運動療法による炎症制御機構：脂質メディエーターを介した新規機序の解明

【目的】運動療法の心血管疾患に対する効果の一つとして抗炎症作用が想定されているが、その機序は不明である。近年、炎症収束作用をもつ新規の脂質メディエーターが発見された。本研究では、運動療法の抗炎症作用と脂質メディエーターとの関連の解明を目的とした。【結果】I.運動療法による脂質メディエーターの変化:心肺運動負荷試にて健常者の運動耐容能を評価し、嫌気性閾値(AT)強度を基準とし、強度を変化させ、各20分の有酸素運動を行った。負荷前後に採血し、血漿中の脂質メディエーターを解析した。AT80%負荷では運動の前後で有意な変化はなかったが、AT100130%強度の有酸素運動では、運動直後に炎症惹起性(PG群)/炎症収束性(RV群)脂質メディエーター比が有意に低下した。AT140%を超える強度の運動では逆に炎症惹起性(PG群)/炎症収束性(RV群)脂質メディエーター比は顕著に高くなった。従来から言われているAT強度の有酸素運動が心血管病に対し安全かつ有効であるとの説に合致した。II.脂質メディエーターの血管内皮細胞における効果:前述の有酸素運動にて、変化が顕著であった12S-HHTに着目し、血管内皮細胞に対する抗炎症効果を調べた。培養内皮細胞に12S-HHTを添加したところ、炎症関連分子の発現に有意な変化は認めなかった。内皮細胞に対する生理活性は無いが、炎症のマーカー分子となる可能性が考えられた。III.実験動物を用いた分子メカニズムの解明:運動療法と脂質メディエーターの心不全に対する効果を解析する目的で、インスリン抵抗性マウス(Adipo-PDK1 KOマウス)に対して慢性左室圧負荷(上行大動脈結紮)モデルを作成し、心不全期の糖尿病心筋症を再現した。このマウスに対して、マウス用トレッドミルを用いて運動負荷を加え、血漿、心筋、骨格筋中の脂質メディエーターを解析していく予定である。【研究の目的】心血管疾患に対する運動療法の重要性が高まっている。運動療法の心血管疾患に対する効果の一つとして抗炎症作用が想定されているが、その機序は解明されていない。近年、液体クロマトグラフ質量分析により、炎症収束作用をもつ新規の脂質メディエーターが発見され、その機能解析が開始された。本研究では、運動療法の抗炎症作用と脂質メディエーターとの関連を解明する。運動の種類、強度、継続時間などで脂質メディエーターのプロファイルがどのように変化するかを調べる。心血管疾患患者における脂質メディエーターのプロファイリングも進め、炎症制御の観点より、個々の疾患、患者に適した運動療法を考案する。【H28年度に得られた結果】I.運動療法による脂質メディエーター・プロファイルの変化の解明:健常者において運動負荷を行い脂質メディエーター・プロファイルの変化を調べた。有酸素運動として、サイクルエルゴメーターを用い、心肺運動負荷試験(CPX)にて運動耐容能を評価した上で、嫌気性閾値(AT)レベルの運動を20分間行い、その前後で採血し、血漿中の脂質メディエーターを解析した。また、強度をATの80%、100%、120%と変えて効果を調べた。運動後、24時間まで採血を行い、経過を追った。ATレベルの運動では、運動後に炎症惹起性/炎症収束性脂質メディエーター比が低下することが判明した。効果は数時間持続し、24時間後に運動前の値に戻った。一方、レジスタンストレーニングでは、有酸素運動で見られたような変化はなく、運動の種類により効果に違いがあるものと考えられた。II.疾患、患者背景と脂質メディエーター・プロファイルの関連の解明:心血管疾患患者における脂質メディエーター・プロファイルの運動による変化についてはH28年度に着手できておらず、本年度行う予定である。昨年度中に、健常者のサンプル解析を終わらせ、心血管患者における脂質メディエーター解析を開始する予定であったが、質量分析センターに他部署からもサンプル解析依頼が集中し、本研究に関するサンプルの解析が遅れている。健常者で安全を確認した後に心血管患者での解析に進む予定である。運動療法の心血管疾患に対する効果の一つとして抗炎症作用が想定されているが、その機序は不明である。【H29年度に得られた結果】I.運動療法による脂質メディエーター・プロファイルの変化の解明:健常者において運動負荷を行い脂質メディエーター・プロファイルの変化を調べた。心肺運動負荷試験にて運動耐容能を評価した上で、嫌気性閾値(AT)レベルの運動を20分間行い、その前後で採血し、血漿中の脂質メディエーターを解析した。II.脂質メディエーターの血管内皮細胞における効果:前述の有酸素運動にて、変化が顕著であった12S-HHTという脂質メディエーターに着目し、血管内皮細胞に対する抗炎症効果を調べた。12S-HHTはロイコトリエンB4(LTB4)受容体のリガンドであるが、血管内皮細胞における役割は不明である。

LTB4受容体の内皮細胞における発現を確認し、ヒト冠動脈内皮細胞(HCAEC)、臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)に12S-HHTを用いて刺激し、炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-1β)、細胞接着分子(ICAM、VCAM)等の炎症関連分子の発現の変化を調べた。結果、炎症関連分子の発現に変化は認めなかった。この分子はトロンボキサンA2生成時の副産物として血中に現れると考えられているが、炎症惹起の一つのマーカー分子として臨床応用が可能であると考えられる。脂質メディエーターは質量分析にて行う。質量分析センターに他部署からもサンプル解析依頼が集中し、本研究に関するサンプルの解析が遅れている。心血管患者における脂質メディエーター解析が未完である。【目的】運動療法の心血管疾患に対する効果の一つとして抗炎症作用が想定されているが、その機序は不明である。近年、炎症収束作用をもつ新規の脂質メディエーターが発見された。本研究では、運動療法の抗炎症作用と脂質メディエーターとの関連の解明を目的とした。【結果】I.運動療法による脂質メディエーターの変化:心肺運動負荷試にて健常者の運動耐容能を評価し、嫌気性閾値(AT)強度を基準とし、強度を変化させ、各20分の有酸素運動を行った。負荷前後に採血し、血漿中の脂質メディエーターを解析した。AT80%負荷では運動の前後で有意な変化はなかったが、AT100130%強度の有酸素運動では、運動直後に炎症惹起性(PG群)/炎症収束性(RV群)脂質メディエーター比が有意に低下した。AT140%を超える強度の運動では逆に炎症惹起性(PG群)/炎症収束性(RV群)脂質メディエーター比は顕著に高くなった。従来から言われているAT強度の有酸素運動が心血管病に対し安全かつ有効であるとの説に合致した。II.脂質メディエーターの血管内皮細胞における効果:前述の有酸素運動にて、変化が顕著であった12S-HHTに着目し、血管内皮細胞に対する抗炎症効果を調べた。培養内皮細胞に12S-HHTを添加したところ、炎症関連分子の発現に有意な変化は認めなかった。内皮細胞に対する生理活性は無いが、炎症のマーカー分子となる可能性が考えられた。III.実験動物を用いた分子メカニズムの解明:運動療法と脂質メディエーターの心不全に対する効果を解析する目的で、インスリン抵抗性マウス(Adipo-PDK1 KOマウス)に対して慢性左室圧負荷(上行大動脈結紮)モデルを作成し、心不全期の糖尿病心筋症を再現した。このマウスに対して、マウス用トレッドミルを用いて運動負荷を加え、血漿、心筋、骨格筋中の脂質メディエーターを解析していく予定である。I.運動療法による脂質メディエーター・プロファイルの変化の解明:引き続き行う。II.疾患、患者背景と脂質メディエーター・プロファイルの関連の解明:心血管疾患患者における脂質メディエーター・プロファイルの運動による変化を調べる。心血管疾患に対する効果的な運動療法を炎症制御の観点から考案する。III.実験動物を用いた分子メカニズムの解明:心血管疾患モデル動物に運動負荷を行い、脂質メディエーターの生体に及ぼす効果を解析する。心不全モデル、動脈硬化モデルを使用する予定である。
高血圧とうつ状態の併存に影響を与える生活習慣に関連した危険因子・予防因子の探索

高血圧とうつ状態が併存する場合、高血圧のみ、うつ状態のみと比較して死亡率が高くなるため、予防や早期発見が重要である。本研究は、高血圧とうつ状態が併存している者の割合を明らかにし、高血圧とうつ状態の併存に影響を与えている食品摂取や運動などの生活習慣に関連した危険因子および予防因子を明らかにすることを目的として行った。本研究は、大阪大学の倫理委員会の承認を得て、平成30年8月より調査を開始した。通所介護施設を利用する高齢者を対象に、質問紙調査と施設で測定している血圧データや介護度などの基礎情報の収集を行った。調査は縦断的に行い、初回、半年、1年後に質問紙調査にて精神症状を評価する。調査項目の内容は、基本情報として、年齢、性別、教育歴、生活状況、生活習慣、手段的日常生活能力、身体活動量、ソーシャルサポートの状況、自覚的ストレス、睡眠の質、抑うつ気分などを調査した。また、血圧に関しては、施設で測定しているデータを収集する。開始時からの1年間の血圧データや介護度などの基本的な情報を収集する。初回調査は、約160名の高齢者が参加し完了している。半年後の調査については2か所の施設を除き完了している。今後は、引き続き2回目の調査を行い、1年後の調査も実施していく方向である。調査終了後は、うつ症状と血圧の経時的変化を明らかにし、互いに影響しているかなどを検討して、学会発表および論文投稿の準備を行っていく予定である。今年度は、初回調査と半年後の調査を行う予定であったため、予定通り進展していると言える。今後、データ収集と並行し、データ整理を行うことで、最終調査後にすぐ分析し論文投稿できるようにしていく。厚生労働省が実施する患者調査によると、高血圧性疾患の患者数が平成23年度で906万7千人、平成26年度で1,010万8千人と増加傾向にある。高血圧性疾患患者のうち65歳以上の患者数は、746万5千人(平成26年度)と全体の約7割を占めており、高齢者における高血圧性疾患の予防が重要視されている。高血圧患者の約3割がうつ状態・うつ病が併存しているという報告があり、高血圧とうつ状態が併存する場合、高血圧のみ、うつ状態のみと比べて死亡率が高くなることが報告されている。本研究では、高血圧とうつ状態が併存している者の割合を明らかにし、高血圧とうつ状態の併存に影響を与えている食品摂取や運動などの生活習慣に関連した危険因子および予防因子を明らかにすることを目的とし、調査を計画した。高血圧とうつ状態の併存の予防因子の探索が可能となり、効果的な介入のエビデンス構築に貢献することが期待できる。平成29年度は、調査内容を検討するため、文献レビューを行った。文献レビューを基に高血圧とうつ病の併存に影響を与える生活習慣などの危険因子、予防因子を選定し、質問紙票を作成した。倫理委員会に計画書を申請するとともに、研究協力施設の開拓を行った。調査は、通所介護施設を利用の高齢者に実施予定で、現在5つの施設で内諾を得ている。具体的な研究内容としては、質問紙の配布と血圧測定を初回、半年、一年度で予定しており、うつ症状と高血圧の併存状態と、互いの関連がどのように変化するかと検討する予定である。所属機関の移動に伴い研究基盤を整えるのに時間を要し、初年度に予定していた計画がやや遅れた。平成30年度は、通所介護施設利用者を対象に、調査を開始する予定。400名ほどを予定しており、現在5施設より内諾を得ている。調査の内容としては、初回、半年、1年後に質問紙調査と血圧測定を実施する予定である。平成31年度は、調査で取得したデータを用いて分析と論文執筆を予定している。

所属機関の移動に伴い研究の開始が遅れ、当初の予定では、平成30年3月ごろに初回調査開始のための物品(血圧計・市販の質問紙票)を購入し、実施予定であったが、実施することができず、調査が3か月ほど遅れている。そのため、平成30年5月に初回調査を開始し、前年度の助成金を使用する予定である。数か所の施設でデータ収集を行っているが、施設の都合により開始時期が遅れた施設があった。そのため、調査にかかる費用を次年度へ繰り越しする必要ああり、次年度使用額が生じた。
超原子価ヨウ素を触媒とする含窒素化合物合成法の開発

超原子価ヨウ素化合物の利用を鍵としたオキシム誘導体を前駆体として用いた効率的な含窒素複素環化合物合成法開発のためには窒素活性種に関する知見を集める必要がある.そこで,ヨウ素と同様に高配位状態を取りうる遷移金属錯体とオキシムエステルの反応を試み,金属-窒素結合を有する含窒素反応活性種に関する知見の収集を試みた.ルテニウム(II)とオキシムエステルとの化学量論反応により,ルテニウム-ケチミド錯体の単離に成功し,X線結晶構造解析および計算化学的解析により,その詳しい性質を明らかにした(Chem. Eur. J. 2017, 23, 16892).本錯体においてルテニウム-窒素-炭素のなす結合角は特異な直線構造に近く,また,ルテニウムと窒素原子との間には二重結合性があることが明らかになった.その反応性として,分子内の炭素-炭素多重結合との間でアミノクロロ化反応が協奏的に進行することも明らかにした.ルテニウムと同族の鉄を触媒として用いると窒素活性種にラジカル性を持たせることが可能になり,これを分子内のアルケン部位で捕捉し,続いて分子間で単純なアレーンとのHomolytic Aromatic Substitution (HAS)反応が起こることによって,アミノアリール化反応を達成した(Chem. Asian J. 2018, 13, 395).さらに,鉄を触媒とする反応系において,反応剤として電子不足アルケンを加えたところ,二回の環化反応が一段階で進行し,二環式生成物であるテトラヒドロピロリジンが得られることを見出した(Org. Lett. doi: 10.1021/acs.orglett.8b01073).以上のように,含窒素反応活性種に関する知見を収集し,それを基盤とした触媒的な含窒素複素環化合物合成へと展開している.得られた知見は超原子価ヨウ素を活用した,窒素活性種の反応性制御,および合成反応への展開へと応用できると期待される.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
コミュニティ形成と地域住民組織に関する事例的研究

本研究は主として東北地方の稲作地帯におけるコミュニティ形成に関わる地域住民組織の現況と役割について明らかにすることを目的とした実証的研究である。研究対象地は宮城県古川市,角田市および隣接する丸森町,登米郡迫町および米山町,秋田県本荘市,大曲市である。このうち青少年を中心とした組織活動が目立っている数例について要約して報告する。丸森町では、(1)親子ふるさと教室,(2)仲間づくり運動,(3)文化活動,(4)ふるさと美化運動等が活動内容の中心をなしている。特に文化活動には見るべきものがある。現在、これらの活動が青少年だけのものから町全体へと広がり、世代間の交流が積極的に図られることが課題となっている。古川市においては、(1)少年のつどい,(2)野外活動のつどい,(3)史跡学習会と奉仕活動,(4)青年国内研修なが行われているが、ここでは地域の問題を学習する中から地域の成員としての自覚と郷土愛の醸成を図るべく主として宿泊研修が展開されている。角田市金津地区では、おとなの「契約講」のある区単位に「子ども組」が組織されており伝統行事の子どもタナバタが行なわれている。7才から15才までの子どもたちで組織され、「竿灯七夕」といっている。子どもが成長しては加入し、そして脱退し、行事は毎年引き継がれていく。地域社会には、それぞれ一定の範囲の地域の広がりがあり、そこに居住する住民の生活が多面的包括的に包み込まれる傾向があり、またおのづから他の地域と区別されるような社会的生活様式をも示す。またそこに住む住民はそれぞれが地域社会全体について関心や興味を持ち、そこに共通の地域感情が生じる。コミュニティの基礎については種々議論も多いが、地域社会におけるこれらの地域性や共通の地域感情は特に重視さるべきである。地域社会におけるコミュニティ形成の基礎はまさにこのことの回復と創出にあるということができよう。
培養神経細胞ペプチド分泌の単一細胞レベルの可視化と定量解析

1(1)胎生18日令ラットの視床下部を分散後、単層培養した。(2)ペトリディッシュ上に培養した視床下部神経細胞から培養液中へ分泌されるソマトスタチンをradioimmunoassayで測定することにより,ソマトスタチン分泌が最大となる至適培養条件および期間を決定した。(3)免疫ブロットはカバ-スリップ上の培養神経細胞を用いて実際には行うので、カバ-スリップ及び細胞接着因子の選定を行った。また、高感度免疫染色のキットの選定も行った。2転写膜の高いバックグランドが使用した抗体によるものであることが示されたので、サイログロブリンーソマトスタチン結合物に対する抗体を作製した。これを用いることにより、バックグランドの濃淡レベルが著明に低下した。3単一細胞からのソマトスタチン基礎分泌は検出感度以下であった。さらに、50mMKC1及び50uMベラトリヂンの脱分極刺激によって誘発されるソマトスタチン分泌を調べたが、殆どの細胞で検出できなかった。4視床下部に多く含まれている神経ペプチドのsubstance Pについてもsubatance P抗体を用いて同様の実験を行ったが、やはり分泌像は認められなかった。しかし、substance Pを分泌する内分泌細胞の下垂体培養細胞では同様の方法によってsubstance P免疫陽性ブロット像が観察されたことから、培養神経細胞からのペプチド分泌の単一装胞レベルでの可視化と定量化が困難なのはペプチドの分泌量が非常に少ないためであることが示された。1(1)胎生18日令ラットの視床下部を酵素処理により分散し、得られた単一視床下部細胞を単層培養した。(2)培養細胞からのソマトスタチン分泌量は少ないことが予想されたので、ベトリディッシュ上に培養した視床下部神経細胞から培養液中へ分泌されるソマトスタチンをradioimmunoassayで測定することにより、ソマトスタチン分泌が最大となる至適培養条件及び培養期間を決定した。細胞分散に用いる酵素はコラ-ゲナ-ゼが、培地はダルベッコ変法イ-グル培地が、添加血清は10%馬血清、5%胎児血清が適当であることがわかった。以上の培養条件で培養後、培養液へのソマトスタチン分泌量は漸増し、9-12日後にピ-クとなることが明らかになった。(3)細胞ブロットはカバ-スリップ上の培養神経細胞を用いて実際には行なうので、カバ-スリップ及び細胞接着因子の選定を行ない、コラ-ゲン被覆プスティックカバ-スリップを使用することを決めた。2.単一培養視床下部細胞からのソマトスタチン分泌の可視化にはまだ成功していない。その理由として、(1)染色した時に転写膜のバックグランドが非常に濃かった。現在使用中のソマトスタチン抗体がソマトスタチン-牛血清アルブミン(BSA)結合物に対するものであるため、転写膜とのインキュベ-ト時に使用している培地中のBSA、及び、転写膜のブロッキングに使用しているBSAが染色されたものと考えられる。現在、ソマトスタチン-サイログロブリン結合物に対する抗体の使用を検討中である。(2)1時間インキュベ-トによる基礎分泌量が感度以下であった。これに対しては、高カリ脱分極刺激を含む種々のソマトスタチン分泌刺激の適用を考えている。1(1)ラット培養視床下部神経細胞を用いて、単一細胞レベルのソマトスタチン分泌の可視化と定量化を試みた。(2)前年度の研究によって転写膜の高いバックグランドが使用した抗体によるものであることが示されたので、サイログロブリンーソマトスタチン結合物に対する抗体を作製した。2単一細胞からのソマトスタチン基礎分泌は検出感度以下であることが前年度の研究でわかったので、50mMKC1及び50uMベラトリヂンの脱分極刺激によって誘発されるソマトスタチン分泌を調べたが、殆どの細胞で検出できなかった。

3免疫染色の検出感度を上げることが必要と考えられたので、市販の免疫染色キットを各種比較し、アマシャム社製キットが他社のものより58倍高感度であることがわかった。しかし、この高感度キットを用いることにより、これまで観察されなかった非特異的細胞ブロット(偽陽性ブロット)像が現れた。このブロット像は10%正常ロバ血清の前処理及び抗体反応液中へのTween20の添加によって消失した。4以上の方法の改善にもかかわらず単一細胞からのソマトスタチン分泌は可視化されなかった。視床下部に多く含まれている神経ペプチドのsubstance Pについてもsubstance P抗体を用いて同様の実験を行ったが、やはり分泌像は認められなかった。しかし、substance Pを分泌する内分泌細胞の下垂体培養細胞では同様の方法によってsubstance P免疫陽性ブロット像が観察されたことから、培養神経細胞からのペプチド分泌の単一細胞レベルでの可視化と定量化が困難なのはペプチドの分泌量が非常に少ないためであることが考えられた。
江戸前期の思想・文芸における老荘思想受容についての研究

江戸前期の文学者・山岡元隣は、老荘と禅(仏教)とを表裏一体のものとして捉えている。これは江戸前期における老荘思想受容の特徴で、宋の儒学者・林希逸の老荘注釈の影響を受けたものと考えられる。また儒学者・南部草寿は、老荘思想と関連をもつ中国の教訓本『太上感応篇』を日本で始めて本格的に注釈しているが、彼の学問にも、林希逸と同じように儒教・仏教・老荘を一体のものとして見る傾向がうかがえる。本年度は第一に、山岡元隣の仮名草子『宝蔵』巻一前半についての詳細な注釈を公表した。元隣は江戸前期の俳諧師・仮名草子作者で、その老荘受容に特色があるとされる人物。『宝蔵』は、草創期の俳文としても注目されている作品である。本稿では、元隣が和漢のどのような典籍を踏まえながら本作品を述作したのか、特に『老子』『荘子』の思想がどのように反映しているのかという点を中心にしながら考察した。第二に、江戸中期の仮名教訓本『従好談』の著者について口頭発表した。本作品は従来、『田舎荘子』その他の著作がある佚斎樗山の存疑作とされていたが、じつは秋元藩家老・岩田彦助なる人物が著者である可能性が出てきた。彼がその顕彰にかかわった旧蹟(埼玉県狭山市・堀兼の井)、『従好談』の改題後印本が伝わる筑波大学附属図書館などへの文献調査を行ない、その仮説を確実なものとした。また、彦助は佚斎樗山と同じく、熊沢蕃山の思想を受容していることに特色があることなども指摘した。第三に、林希逸の老荘注釈書『老子口義』『荘子口義』の諸本調査を継続して行った。今年度は、筑波大学附属図書館・国文学研究資料館・国会図書館・都立中央図書館などを調査した。現在までの調査において、『老子口義』については、古活字版のほか、寛永四・六、正保四・五、延宝二、宝永六の各年の刊記をもったものが多く、『荘子口義』については、古活字版のほか、寛永六、寛文三・五の各年の刊記をもったものが多いことが分かった。また特に、前者は寛永・正保および延宝頃、後者は寛文頃にその需用が集中した可能性があることが判明した。本年度は、第一に、老荘思想の影響もある中国の善書『太上感応篇』受容史の一端として、近世前期の儒学者・南部草寿の『太上感応篇俗解』(延宝8年刊)を取りあげ、彼の伝記および思想の特色についての考察を発表した。その結果、草寿の思想が従来考えられてきたような純然たる朱子学ではないこと、善書的な三教一致観や教化意識をもっていたことが判明した。第二に、前年度に行った江戸中期の仮名教訓本『従好談』の内容、およびその著者についての口頭発表を論文化した。『従好談』の筆者は、従来『田舎荘子』その他の著述がある佚斎樗山かとされてきたが、館林市立第一資料館に所蔵される「岩田家文書」の精査により、秋元藩家老・岩田彦助の著述とみて間違いないこと、その思想は熊沢蕃山の影響を受けていること、などを考察した。また、本書の思想史上における意義に鑑みて、その本文が広く知られ、多くの研究者に利用されるよう、内容の全文翻刻を行った(2014年6月公表予定)。第三に、前年度に引き続き、山岡元隣の仮名草子『宝蔵』巻一後半についての詳細な注釈を公表した。この作業のなかで、元隣の老荘観が本書の基軸になっていること、そしてそれが俳諧意識とつながっていることを確認した。また、同書巻二前半についての注釈も行った(2014年7月公表予定)。第四に、本研究の総まとめに代わるものとして、日本における老荘思想受容の概要を執筆した。通史的なものではあるが、江戸時代を中心として取りあげ、本研究のなかで考察した林注の受容、俳諧寓言説、善書との関連などの知見を盛り込んだ(2014年5月公表予定)。本年度はまず、江戸時代における老荘受容に関する研究史について、とくに江戸前期の俳諧寓言説、および中期の老荘物談義本の問題を中心に概観し、今後残された課題についても言及した(「研究領域間の架橋へ向けて」、『江戸の文学史と思想史』所収、pp.158-169)。日本思想史・中国文学史といった、隣接領域における研究成果も参照しているので、今後このテーマを包括的に研究するための指針となることを期待している。次に、江戸前期の文人・山岡元隣の仮名草子における老荘受容の問題について考察した(「江戸前期における禅と老荘ー山岡元隣論序説ー」、上記書所収、pp.170-193)。

元隣の老荘受容は単体でなされたものではなく、禅を経由したものであったことを指摘した。江戸前期は禅が通俗的なかたちで普及した時代であったが、当時老荘は禅と表裏一体のものとして理解されており、元隣のような老荘受容の仕方は、当時ある程度一般化できることも示した。さらに、江戸前期の朱子学者・林読耕斎の、宋の儒学者・林希逸の荘子注釈(『林註荘子』と略称)に対する態度について考察した(「林読耕斎と『林註荘子』、上記書所収、pp.194-201)。読耕斎は父・林羅山の弟子であるが、同門の兄・鵞峰や、人見卜幽軒らの『林註荘子』に対する温和的態度とは違って、その三教一致的な姿勢を筆鋒鋭く批判している。同じ林家一門といえども、微妙な温度差があることを示した。そのほか、江戸中期の老荘物談義本の嚆矢とされる『田舎荘子』の作者・佚斎樗山との関係が問題とされてきた、岩田彦助なる人物の伝記・思想の解明へ向けて資料調査を開始し、一定の成果を得た。また彼の主著『従好談』を翻字した。これらは来年度以降に公表する予定である。山岡元隣の仮名草子については、作品に綿密な注釈を施しながら読解することによってはじめて、その文章の背後にある思想や、表現の妙などが見えてくることが分かったので、前年度から引き続き考察を続けている。林希逸の老荘注釈の文献調査についても、今年度までにある程度の見通しが付けられたと思われる。ただし、こちらもさらに諸本調査を続けることによって、その見通しを確固たるものにしたい。また、陽明学派と老荘との関係については、その老荘受容に大きな特色がある佚斎樗山の存疑作『従好談』の内容を分析するなかで、熊沢蕃山の思想と関連することが判明したので、やや間接的ではあるが、本テーマの考究を一歩進め得たと考えている。山岡元隣の仮名草子研究については、計画以上の成果を提出できたと思う。林希逸の老荘注釈書の書誌調査を進める予定であったが、こちらはやや遅れているか。本年度は、当初次年度に計画していた老荘物談義本に関連する問題の調査・分析に、比較的時間を費やしたためかと思われる。今後は、まず研究目的の一つとして掲げていた『太上感応篇』の受容について考察を進める。『太上感応篇』は、老荘そのものではないが、中国・明末に流行した庶民教訓書(いわゆる善書)で、道教系の思想がその基盤にあると言われている。本書が日本にどのように伝来し読解されたかは、老荘受容と合わせて考えていかなければならない問題だろう。当面、江戸前期の儒学者・南部草寿の『太上感応篇俗解』を中心に、この問題を考える。次に、今年度に口頭発表した『従好談』の作者・岩田彦助の伝記および思想にかんする問題について、補足的な調査・考察を行った上で論文化したい。また、山岡元隣『宝蔵』の注釈についても継続し、巻一後半部を公表したい。林希逸の老荘注釈についての書誌調査についても継続する。さらに、江戸時代における老荘受容の実態についてより深く検討するため、無窮会神習文庫蔵『老子講義鈔』(五巻、写本)の翻刻を進める。最後に、次年度は本研究の最終年度なので、その成果を反映させたうえで、江戸時代における老荘受容史を概観してみたい。本年度は林希逸の老荘注釈の書誌調査を、当初予定よりも推進したい。また老荘物談義本に関連する問題として、岩田彦助の伝記・思想研究をまとめ、公表したい。また、山岡元隣の仮名草子研究についても、引き続きその成果を発表したい。まずは上記課題を達成するために、東京地区・関西地区・その他の地区などにおいて、2泊3日の文献調査をそれぞれ一回ずつ行う。また、注釈や考察を進めるために、中国思想・日本古典文学関連の研究文献、および原本複写物などの資料を購入する。さらに、上記『老子講義鈔』の翻刻にあたり、そのデータ入力・整理のための謝金を計上しておく。文献調査および成果発表のための旅費、関係図書購入のための物品費、データ入力・整理のための謝金などを計上したい。
東洋区・インドシナ―スンダ亜区間における無脊椎動物相の形成過程の解明

マレー半島上に位置するクラ地峡とKangar-Pattani線は、動物地理区でのインドシナ亜区ースンダ亜区間の境界線として知られる。そこで形態や生態、分子データに基づいて、この両亜区間の境界線で種や亜種に分化したと考えられる陸上無脊椎動物(昆虫類と陸産貝類)の形成過程を調査した。今回調査した陸上無脊椎動物の範囲では、インドシナ亜区ースンダ亜区間での共通祖先からの分化は、5.0-6.0百万年前と9.5-10.5百万年前の大きく2回の分岐年代が推定された。これらの年代は海水面が大きく上昇して両亜区間が隔てられた時期とほぼ完全に一致していた。また、いくつかのグループでは分類学的再検討も行った。東洋区のインドシナースンダ亜区間での地理的分断により分化したと考えられる陸上無脊椎動物(昆虫および陸産貝類)について、形態による分類学的再検討とDNA塩基配列による分子系統解析から両亜区間での動物相の遺伝的分化と形成過程を明らかにし、両亜区間の生物地理学的境界の成立要因を解明することを目的とした。また両亜区間での分岐年代の推定を行い、生物地理学的情報から地史を復元することで、他分野にも寄与することも目指した。具体的に平成24年度は、DNAサンプルがほぼ揃っているチョウ・ガ類(アゲハチョウ科、シジミチョウ科、カイコガ科)のmtDNAのCOI、ND5、CytBと核のRpl5とLdh、さらには昨年度に不足していた一部の陸産貝類(ゴマガイ科)のND1、ND4L、CytBをPCR法で増幅し、塩基配列を決定し、各地域集団間、亜種間、種間の遺伝的分化や系統関係を解析した。同時並行的に上記の分類群における形態学的研究も進めた。研究材料の収集のための調査は、マレーシアの半島部と島嶼部での現地調査を1回実施し、足りなかったサンプルを補充した。特に甲虫とアリのサンプルの充実を図った。これらのサンプルの分類学的特徴も同定、撮影した。平成24年度の研究成果としては、チョウ・ガ類ではアゲハチョウ科Papilio属の形態学的研究および生態学的研究を発表、出版した。分子系統学的研究では、シジミチョウ科Tongeia属、カイコガ科Trilocha属の国際誌への発表、出版を行なった。シジミチョウ科Neomyrina属の系統生物地理学研究については現在投稿中である。形態と分子の双方のアプローチによる陸産貝類(ゴマガイ科)の成果の一部は日本貝類学会にて発表した。東洋区のインドシナースンダ亜区間での地理的分断により分化したと考えられる陸上無脊椎動物(昆虫および陸産貝類)の分類学的再検討と分子系統解析から両亜区間での動物相の遺伝的分化と形成過程を明らかにし、両亜区間の生物地理学的境界の成立要因を解明することを目的とした。両亜区間での分岐年代の推定を行い、生物地理学的情報から地史を復元することで、他分野への寄与も目指した。平成25年度は、マレーシアの半島部と島嶼部での現地調査を1回実施し、不足のサンプルを補填して、これらの分類学的特徴を同定、撮影した。DNAサンプルが不足していたチョウ・ガ類とアリ類のmtDNAと核の遺伝子、陸産貝類のmtDNA遺伝子の塩基配列も決定し、各地域集団間、亜種間、種間の遺伝的分化や系統関係の解析や形態学的研究を進めた結果、インドシナースンダ亜区間での分岐年代は分類群で異なることが示された。本年度の研究成果は、チョウ・ガ類では形態学的研究や生態学的研究をEntomological News、Journal of Forest Researchのような国際誌やMaterial Reports of the University Museum, The University of Tokyo、月刊むし等の出版物に発表し、昆虫DNA研究会や日本鱗翅学会、日本蝶類学会等でも発表した。また、陸産貝類の成果の一部は連携研究者が日本貝類学会で発表した。一方、これまで幼生期の形態や生態がほぼ未解明であったシジミチョウ科のPoritiini族も3属4種で解明された。族レベルで幼生期が知られていない唯一のチョウ類であったが、本研究ですべて判明したことになり、現在、投稿準備中である。シジミチョウ科全体、ひいてはチョウ類全体の高次分類の安定性の他、形態進化や系統地理を明らかにする点からも非常に大きな成果となる。東洋区のインドシナースンダ亜区間での地理的分断により分化したと考えられる陸上無脊椎動物(昆虫および陸産貝類)について、形態による分類学的再検討と分子系統解析を行い、両亜区間での動物相の遺伝的分化と形成過程を明らかにし、両亜区間の生物地理学的境界の成立要因を解明することを目的とした。

また両亜区間での分岐年代の推定を行い、生物地理学的情報から地史を復元することで、他分野にも寄与することも目指した。具体的に平成23年度は、外群も含めてDNAサンプルがほぼ揃っているチョウ・ガ類(アゲハチョウ科、タテハチョウ科、シジミチョウ科、カイコガ科、ヤママユガ科)のmtDNAのCOI、ND5と核のEF-1alphaとTpi、バッタ類(カマドウマ科)のmtDNAのCOIと16SrRNA、陸産貝類(ゴマガイ科)のND1、ND4L、CytBをPCR法で増幅し、塩基配列を決定して、各地域集団間、亜種間、種間の遺伝的分化や系統関係を解析した。研究材料の収集のための調査は、インドシナースンダ亜区間の境界となるマレーシア半島部とランカウイ島で現地研究者と各1回実施し、サンプルを充実させた。これらのサンプルの分類学的特徴も同定、撮影した。特にこれまで謎の多かったキララシジミ亜科の幼生期発見は、植生分化による種分化の影響を考える上で非常に重要な研究情報となる。ここまでの研究成果として、チョウ・ガ類ではタテハチョウ科Euthalia属とシジミチョウ科Arhopala属、カイコガ科Trilocha属の分子系統と形態学的研究、シジミチョウ科Tongeia属とセセリチョウ科2属の形態学的研究、カンボジア産チョウ類のインベントリー、マレーに侵入した外来種等に関する発表、出版を行なった。また、陸産貝類(ゴマガイ科)では日本貝類学会にて途中経過を連携研究者が発表した。形態学的研究については、一部のアリ類や甲虫類のようなサンプル数がやや不十分なグループではやや難航しているが、現在サンプルが充実しているグループではほぼ達成することができた。分子系統解析に関しても、これまで順調に集まったサンプルの範囲内では問題なく進んでいる。研究成果の執筆や投稿、出版などについては、予定通りシジミチョウ科、カイコガ科で成果が上がっている他、当初の計画ではあまり期待していなかったアゲハチョウ科で大きな成果があり、発表や出版を積極的に進めてきた。海外調査に関しては、分子系統学的研究に関する費用の比重が予想以上に高まり、資金の不足から当初予定していた回数(2回)を1回に減らさざるを得なかった。そのため、一部のグループでは上記のようにサンプル不足の状況にある。ただし、全体的な研究の進み具合や成果の出版、公開等はおよそ順調で、このペースを守りながら次年度も研究に邁進していきたいと考えている。研究材料の形態学的研究については特に大きな障害もなく、分子系統解析に関してもこれまで用いたサンプルの範囲で解析する遺伝子領域を変更しなければならない状況もなく、極めて順調に進んでいる。また、これらの研究成果の執筆や投稿、出版などについても当初の計画以上の順調さで進展している。一方、中東や北アフリカでの情勢不安による航空料金のサーチャージ高騰および東日本大震災の影響などによる交付額の残額支払(第2回目支払分)の延長により、研究材料収集や分布把握を目的とする海外調査は、当初の予定よりも少し控えた経緯があったため、サンプル数がやや不十分なグループでは進展が少ない。とはいえ、全体的な研究の進み具合は順調にきており、このペースを守りながら今年度も研究に邁進していきたいと考えている。引き続き現地研究者との連携・協力を仰ぐとともに、可能であれば昨年実施できなかった現地調査1回分を実行して、サンプルのさらなる充実を図る。分子系統解析を出来る限り進めて、より精度の高い解析結果を導くためのデータを蓄積する。