hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機薄膜太陽電池作製キットの開発に関する研究

無置換のポリチオフェンを活性層に用いることにより,低コストな有機薄膜太陽電池を作製した.透明電極上にポリチオフェンを電解析出させ,その上にフラーレン誘導体をスピンコートした二層型デバイスは,疑似太陽光照射下で最大1.5%のエネルギー変換効率を示した.この型の太陽電池の作製を「プロジェクト」として,大学生を対象にProject-based learning(課題解決型授業)を実施した.室温で液体のGa-In合金を陰極に用いることにより, 0.20.4%のエネルギー変換効率をもつ太陽電池を教室内で組み立てることが可能となった。エネルギー・環境教育用の教材として,従来のものより安価で取扱いが容易な太陽電池作製キットを開発することを目的とし,無置換のチオフェンの電解重合によって形成されるポリチオフェンをベースとした有機薄膜太陽電池を作製し,その光電変換特性を評価した.無置換のポリチオフェンは不溶不融の固体であるため,スピンコートなどの成膜法は適用できない.よって,重合と同時にフィルム形成し,そのまま有機薄膜太陽電池の活性層として利用できなければならない.これを実現するために,ホール輸送層をコートしたITO透明電極を用い,その上にポリチオフェンを厚さ数100nmのフィルムとして電解重合形成した.この際,電解重合条件を詳細に検討した結果,数ミリ秒の電圧パルスを繰返し印加するマルチステップ電解重合によって作製したポリチオフェンフィルムが最も均一かつポーラスなモルフォロジーを有していることがわかった.このようにして形成したポーラスなポリチオフェンフィルム上にフラーレンC60溶液を滴下し,フィルム内に溶液を浸透させた後,スピンコートすることによりアクセプター層を形成した.この上にアルミニウムを真空蒸着することにより電解重合ポリチオフェンをベースとした有機薄膜太陽電池を作製した.作製した太陽電池の性能評価は,キセノンランプに銀ミラーと溶液フィルターを組み合わせた手製のソーラーシミュレーターによって行った.その結果,電解重合ポリチオフェンを用いた有機薄膜太陽電池のエネルギー変換効率は最も高いもので0.98%となり,ほぼ1%に近い値を達成した.このエネルギー変換効率の値は,現在市販されているいくつかの色素増感度型太陽電池キットを上回っており,教材用としては充分な値である.ただし,太陽電池の大きさが24mm角と小さいため,外部モーターを回転させる等の用途に用いるためには,20倍以上の大面積化が必要である.使い捨て用途およびエネルギー・環境教育用の教材として使用可能な低コスト太陽電池の作製方法を開発することを目的とし,安価なチオフェンの電解重合によって形成されるポリチオフェンをベースとした有機薄膜太陽電池を作製した.無置換のポリチオフェンは不溶性のため重合後の成形加工は困難であるが,電解重合法により電極上に薄膜として析出させることができる.バッファー層としてPEDOT:PSSをコートしたITO電極上に2.0V(vs.Ag/Ag^+)の定電位を印加してポリチオフェン膜を電解析出させた後,0.0V(vs.Ag/Ag^+)の電圧を印加してポリチオフェン膜を菅完全に脱ドープした.シリコンカンチレバーを用いた原子間力顕微鏡観察により,ポリチオフェン膜表面にはnmオーダーの無数の孔が存在することが明らかとなった.可溶性のフラーレン誘導体であるPCBMのクロロベンゼン溶液をポリチオフェン膜上に滴下し,一定時間静置後にスピンコートし,その上にアルミニウムを真空蒸着して大きさ4mm角のデバイスを作製した.ポリチオフェンの膜厚を最適化することによって,擬似太陽光照射下(AM1.5G,100mW/cm^2)で最大15%のエネルギー変換効率が得られた.この最適化デバイス断面の走査透過電子顕微鏡(STEM)観察およびX線マイクロアナライザー(EDS)分析を行った結果,ポリチオフェン層とPCBM層の間に両者が混ざり合った中間層が形成されていることがわかった.この中間層は,ナノポーラスな表面構造をもつポリチオフェン層内にPCBM溶液が浸透し,溶媒の揮発によってPCBMがポリチオフェン層内部に残留したことによって形成されたと考えられる.これにより両者の間に部分的な相互侵入構造が形成され,単純な積層型デバイスより高いエネルギー変換効率につながったと考えられる.電解重合ポリチオフェンを活性層に用いた有機薄膜太陽電池のさらなるエネルギー変換効率の向上および低コスト化について検討し,この太陽電池の作製プロセスを大学の実習形式の授業に導入した.昨年度,フラーレン誘導体(PCBM)をアクセプターとして用いた太陽電池においてエネルギー変換効率1.5%が得られたことを報告しているが,さらにITO電極にコートするバッファー層を超音波処理することにより開放端電圧が増加し,エネルギー変換効率が1.6%に向上した.また,アクセプター分子をより安価なフラーレンC60およびC60:C70ミクスチャーに変更したところ,それぞれ0.8%および1.2%のエネルギー変換効率を示した.PCBMを用いた場合に比べエネルギー変換効率は減少しているが,C60のグラム単価はPCBMの約1/10であり,使い捨て用途や教材用途には有用であると考えられる.

この太陽電池の作製プロセスを一つのプロジェクトとみなし,大学一年生を対象としたProject-Based-Learning(PBL)形式の実習(全5週)を行った.実習では,真鍮製容器(陰極)に重合溶液を入れ,ITO電極(陽極)を浸し,定電流ダイオードを挟んで乾電池(9V)に数秒間接続し,ポリチオフェンを電解析出させた.その上にフラーレンをスピンコートして太陽電池を作製した.実習の最終日にエネルギー・環境教育に対するアンケートを実施したところ,3/4の学生は大学に入学する以前に学校等でエネルギー・環境教育を受けたことがないと認識していることがわかった.また82%の学生が,この太陽電池を用いたPBL形式の実習を通じてエネルギー・環境に対する意識が向上したと回答し,91%の学生が,学校教育でこのような授業を行うことが意識向上に有効であると回答した.安価な電解重合ポリチオフェンを活性層に用いた有機薄膜太陽電池においてエネルギー変換効率1.5%を達成した.この値は当初の目標を上回っている.一方,真空蒸着装置などの大型装置を必要としない太陽電池の組み立て方法の確立について未達成である.24年度が最終年度であるため、記入しない。さらなるエネルギー変換効率向上のため,よりポーラスなポリチオフェン膜が形成される電解重合条件を探す.また,活性層と電極とのコンタクト改善のため,低融点合金を用いる方法および有機層同士を接触させる太陽電池の組み立て方法を検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
鉄カルコゲナイド超伝導体とその関連物質におけるトポロジカル相の探索

始めの研究計画では,インターカレーションにより,鉄カルコゲナイドにキャリアドーピングと低次元化を行う予定であったが,実現可能性を考えて方針を変更して,電気二重層トランジスタを用いた電界効果によるキャリア注入を利用することにした.この方法の利点は,通常のパルスレーザー堆積法により作製した薄膜をそのまま使用できることであり,SeサイトのTe置換による効果を簡単に調べることができることである.また,バイクリスタル基板を用いて薄膜を作製すればジョセフソン接合が得られるため,ジョセフソン効果測定により,トポロジカル超伝導・マヨラナ粒子の検証を行うことができることもメリットの一つである.バイクリスタル基板が手に入る基板材料は主にSTO,MgO基板であり,これらの基板で高品質な薄膜を作製する必要がある.そこで初年度はこれらの基板を用いて成膜条件の最適化を行った.また同時に,通常の単結晶基板上の薄膜を用いて電気二重層による電界効果測定を行い先行研究で報告されているFeSe以外の,Te置換したFe(Se,Te)でも電界効果のテスト実験を行った.さらに,薄膜試料(具体的にはFeTe/Bi2Te3多層膜)の磁場侵入長を測定するための相互インダクタンス測定プローブの作製を行い,従来型超伝導体であるNbN薄膜を用いた,低温でのテスト測定に成功している.測定した相互インダクタンスから試料の磁場侵入長の値を得るには,試料のサイズ効果を含んだ解析が必要であるが,現在これを試みているところである.粒界接合におけるジョセフソン効果・電界効果実験を行うための準備は,測定プローブの作製以外はほぼ完了した.電界効果実験のためには,電解液による試料のエッチングにより,試料表面の酸化膜を除く必要があるが,Te置換した試料は,FeSeで用いた方法ではエッチングできず,極薄膜化ができないという問題が明らかになったが,エッチング方法を工夫することによりこれをクリアした.これにより粒界接合膜のジョセフソン効果・電界効果の組成依存性の研究はスムーズに進行するのではないかと期待できる.しかしながら,研究計画を練り直していたために,実質的な研究開始が遅れたこともあり,ジョセフソン効果測定プローブはまだ完成していない.そこで上のような自己評価とした.今年度も昨年度に引き続き,Fe(Se,Te)粒界接合におけるジョセフソン効果の電界依存性・組成依存性の研究を行う.そのために,まずジョセフソン効果測定プローブを完成させる.測定プローブが完成したら,STOバイクリスタル基板を用いて粒界接合膜を作製し,これのジョセフソン効果・電界効果の測定を行う.トポロジカル超伝導のエッジ(端)にはマヨラナ粒子が存在し,それにより,トポロジカル超伝導体同士のジョセフソン接合にマイクロ波を照射したときにI-V特性に現れるステップ(シャピロステップ)のステップ幅が通常の2倍になることが予想されている.これを利用して電界効果により薄膜表面に現れる超伝導がトポロジカル超伝導体であるかどうかの検証を行う.さらに,FeTe/Bi2Te3多層膜を作製し,先行研究で報告されている超伝導の再現実験を行う.また,相互インダクタンス法による磁場侵入長測定の解析法を完成させ,この多層膜の磁場侵入長の温度依存性を測定することで,この超伝導のギャップ構造の対称性を明らかにし,超伝導発現機構に関する知見を得る.始めの研究計画では,インターカレーションにより,鉄カルコゲナイドにキャリアドーピングと低次元化を行う予定であったが,実現可能性を考えて方針を変更して,電気二重層トランジスタを用いた電界効果によるキャリア注入を利用することにした.この方法の利点は,通常のパルスレーザー堆積法により作製した薄膜をそのまま使用できることであり,SeサイトのTe置換による効果を簡単に調べることができることである.また,バイクリスタル基板を用いて薄膜を作製すればジョセフソン接合が得られるため,ジョセフソン効果測定により,トポロジカル超伝導・マヨラナ粒子の検証を行うことができることもメリットの一つである.バイクリスタル基板が手に入る基板材料は主にSTO,MgO基板であり,これらの基板で高品質な薄膜を作製する必要がある.そこで初年度はこれらの基板を用いて成膜条件の最適化を行った.また同時に,通常の単結晶基板上の薄膜を用いて電気二重層による電界効果測定を行い先行研究で報告されているFeSe以外の,Te置換したFe(Se,Te)でも電界効果のテスト実験を行った.さらに,薄膜試料(具体的にはFeTe/Bi2Te3多層膜)の磁場侵入長を測定するための相互インダクタンス測定プローブの作製を行い,従来型超伝導体であるNbN薄膜を用いた,低温でのテスト測定に成功している.測定した相互インダクタンスから試料の磁場侵入長の値を得るには,試料のサイズ効果を含んだ解析が必要であるが,現在これを試みているところである.粒界接合におけるジョセフソン効果・電界効果実験を行うための準備は,測定プローブの作製以外はほぼ完了した.電界効果実験のためには,電解液による試料のエッチングにより,試料表面の酸化膜を除く必要があるが,Te置換した試料は,FeSeで用いた方法ではエッチングできず,極薄膜化ができないという問題が明らかになったが,エッチング方法を工夫することによりこれをクリアした.これにより粒界接合膜のジョセフソン効果・電界効果の組成依存性の研究はスムーズに進行するのではないかと期待できる.しかしながら,研究計画を練り直していたために,実質的な研究開始が遅れたこともあり,ジョセフソン効果測定プローブはまだ完成していない.

そこで上のような自己評価とした.今年度も昨年度に引き続き,Fe(Se,Te)粒界接合におけるジョセフソン効果の電界依存性・組成依存性の研究を行う.そのために,まずジョセフソン効果測定プローブを完成させる.測定プローブが完成したら,STOバイクリスタル基板を用いて粒界接合膜を作製し,これのジョセフソン効果・電界効果の測定を行う.トポロジカル超伝導のエッジ(端)にはマヨラナ粒子が存在し,それにより,トポロジカル超伝導体同士のジョセフソン接合にマイクロ波を照射したときにI-V特性に現れるステップ(シャピロステップ)のステップ幅が通常の2倍になることが予想されている.これを利用して電界効果により薄膜表面に現れる超伝導がトポロジカル超伝導体であるかどうかの検証を行う.さらに,FeTe/Bi2Te3多層膜を作製し,先行研究で報告されている超伝導の再現実験を行う.また,相互インダクタンス法による磁場侵入長測定の解析法を完成させ,この多層膜の磁場侵入長の温度依存性を測定することで,この超伝導のギャップ構造の対称性を明らかにし,超伝導発現機構に関する知見を得る.
逆解析に対する数式処理の手法の確立とその応用

本研究の最終目的は、偏微分方程式に対す逆問題のための数式処理的手法を確立することである。より具体的にいえば、偏微分方程式の近似的な一般解「近似一般解」を逆解析に応用することがこの研究の目的である。さらに、われわれのアイディアの計算機上へのインプリメンテーションを実際に行い、数値実験によってその有用性を実証することも本研究の目的である。平成13年度は、数学的な基礎理論の確立に重点をおいて研究を進めた。また、基礎理論を適切なアルゴリズムに翻訳する作業も行った。同時に、適切なアルゴリズムヘの翻訳のために、誤差評価と計算の複雑さの解析も行った。昨年度に引き続き本年度も、数学的な基礎理論の確立に重点をおいて研究を進めた、また、基礎理論を適切な数値-数式アルゴリズムに翻訳する作業も行った。同時に、適切なアルゴリズムへの翻訳のために、誤差評価と計算の複雑さの解析も行った。われわれのアルゴリズムの誤差評価には、確率論(特にブラウン運動に関する精密な評価)が重要な役割を演じる事がわかった。これは、われわれにとっては新鮮な驚きであった。さらに計算機実験にも重点をおいて研究を進めた。前年度の成果を実際の計算機上へインプリメントし、その最適化も行った。その結果、当初期待した成果が得られた。平成13年度は、インピーダンスCTの試作装置の製作と、その装置によるCT画像の再構成アルゴリズムの確立を試みた。試作装置の製作は困難を極めた。多くの試行錯誤の結果、最適な電極の素材、デザインとサイズを決定した。さらに、スキャンする材料は寒天に適度の食塩を加えて作った寒天ブロックを使うことにした。上記以外にも、試作装置の製作を通して、多くのノウハウを得ることが出来た:使用する電圧と電流、食塩の濃度、直流の問題点、電極と材料の間の接触抵抗の問題、コンデンサ効果の問題、etc.再構成のアルゴリズムは、離散化したモデル上でのある種の差分法から導かれる。結果として、われわれは求める導電率を、境界上のディリクレ・データとノイマン・データから、有限個の代数的な計算によって再構成出来るようになった。より詳しく説明すると、局所的な有限差分公式を、(ある種)確率論的に並べ替え、それを再帰的に利用してグローバルな有限差分公式を生成する。この公式により、われわれは導電率と境界条件を結びつけることに成功した。来年度は、上記の実験装置を用いてさまざまな材料に対して実験を行い、現実の実験データを生成し、そのデータからわれわれの再構成アルゴリズムがどのような再構成を行うかを検証する予定である。本研究の最終目的は、楕円型線形偏微分方程式に対す逆問題のための数式処理的手法を確立し、逆解析に新たな手法を導入することである。より具体的にいえば、線形楕円型偏微分方程式に対する境界値問題の近似的な一般解「近似一般解」を逆解析に応用することがこの研究の目的である。「近似一般解」は、本研究に先立つわれわれの数式処理に関する研究によって得られた成果の一つである。さらに、われわれのアイディアの計算機上へのインプリメンテーションを実際に行い、数値-数式実験によってその有用性を実証することも本研究の目的である。われわれは、本研究が数式処理の重要性の認識を高めるものと期待している。昨年度に引き続き本年度も、数学的な基礎理論の確立に重点をおいて研究を進めた。また、基礎理論を適切な数値-数式アルゴリズムに翻訳する作業も行った。
自然電位法による雲仙岳の地下熱水系の分布とその変動に関する研究

当該研究の目的は、雲仙普賢岳周辺で展開中の自然電位網を利用して、直流電気探査を行い、溶岩ドーム近傍で観測された正の自然電位異常の挙動やドーム西方での長期的電位変動を説明する熱水系モデルを構築することにある。特に、ドーム出現以後に普賢岳北西部で発達した負電位の原因を究明することに力点を置いた。このため、1)普賢岳南西の仁田峠・薊谷間に送信電極を設置し、ダイポール法による電気抵抗測定を実施した。2)従来から普賢岳山頂部で実施している自然電位の時間的及び空間的な変化を測定した。3)また、自然電位が作る磁場の有無を検証するため、地磁気全磁力の連続観測を継続した。4)観測結果を解析し、熱水系モデルを構築した。普賢岳西方部における双極子法電気探査の結果、西方の妙見側では電気抵抗が高く、普賢岳の位置する東方側では電気抵抗が低い電気抵抗の境界領域が見いだされた。この領域は、正に、今期の雲仙岳の噴火活動に際して、ドームの出現直後から観測された、自然電位の西方負領域の北上領域に一致する。一般に、地熱活動領域に於いては、自然電位の正の異常は熱水の上昇に、負の異常は地下水の下降に対応すると考えられる。また、地下の高電気抵抗は弱含水層で、低電気抵抗は強含水層である。これらのことから、今期の火山活動に伴って、普賢岳新火口から多量に放散される水蒸気は、活動の初期にはマグマ本体および火道周辺の深部から供給されていたが、時間経過に伴って浅部に移行し、普賢岳西方の妙見カルデラ下の浅部から供給されたものと推定される。
脳虚血時における細胞死シグナル伝達機構の調節に関する検討-シグナル調節蛋白(14-3-蛋白質)の役割

本年度も引き続き、培養神経系細胞であるPC12細胞を用いた虚血モデル(低酸素負荷モデル、Serum Deprivation刺激モデル、H_2O_2刺激モデル)を作製し、これらについて14-3-3蛋白質の変化をWestern bloting法を用いて検討した。前年度、検討した結果にほぼ、変化はなく、それぞれの刺激において、特有の14-3-3蛋白質のアイソザイムに変化が認められた。(Brain'99:June13-17,1999 Copenhagen Denmark、第58回日本脳神経外科学会総会:Oct27-29,1999,Tokyo)実際の脳においては神経細胞のみではなく、グリア細胞にも虚血の影響はあると考えられるため、これらに於いても、14-3-3蛋白質が変化するかどうかを検討が必要であると考えた。そこで、グリア細胞のモデルであるC6細胞を用いて検討をすることにした。まず、刺激のない状態でも5種類のアイソザイム(β、γ、θ、ε、ζ)がC6細胞に存在することを確認。各刺激モデルを設定し、経時的に変化を検討した。その結果、明らかに神経系細胞モデルであるPC12細胞とは異なる変化を呈すことが認められた。現在、再検中である。これらの結果から、中枢神経系が虚血というダメージを被った時に神経細胞に含まれる14-3-3蛋白質はその神経細胞の保護に関与していると思われ、一方でグリア細胞に存在する14-3-3蛋白質はまた、異なる働きを行っていると考えられる。両者の働きの違いを解明すべく、引き続き検討中である。本年度はまず、培養神経系細胞であるPC12細胞にの虚血モデルとして、低酸素負荷、Serum deprivation刺激、H202刺激を設定し、この各モデルに関して、14-3-3蛋白質の5種類のアイソザイム(β、γ、θ、ε、ζ)についてWestern blotting法で経時的な蛋白質量の変化を検討した。各刺激において、12時間後から細胞死が確認された。各モデルにおける変化は以下のとおりである。低酸素負荷では14-3-3蛋白質のζ、γが増加、βは24時間まで増加、その後48時間後には減少した。Serumdeprivation刺激ではζが減少、γが軽度増加傾向を示した。H202刺激ではγが24時間後まで増加、その後減少した。Ε、θに関しては目立った変化は認めなかった。今回の各刺激における14-3-3蛋白質のアイソザイムの蛋白質量の変化は各々の刺激伝達経路における役割を示唆するものと考えられる。特に、β、γ、ζの3種類に関しては今回の刺激に応じて、増加、減少を認めた。これらの変化はこれまでの報告より14-3-3蛋白質が神経細胞の修復、分化等に関与していることを考えると虚血からの神経細胞の保護に関与していると考える。現在、再検中である。
遺伝子発現誘導可能なヒトiPS細胞を用いた肉腫起源細胞の同定

滑膜肉腫の細胞起源を、iPS細胞を用いて同定することを目的とし、特異的融合遺伝子であるSYT-SSX遺伝子を、発現誘導型ベクターとトランスポゾンシステムを用いてヒトiPS細胞に導入した。樹立されたiPS細胞は、非誘導状態では未分化状態が維持されていたが、SYT-SSX遺伝子の発現誘導により、幹細胞マーカーの発現は低下し、同時に各分化系譜特異的な遺伝子の発現が誘導され、SYT-SSX蛋白の機能が分化制御に係わることが明らかになった。本研究では、様々な系統の細胞に分化誘導可能なiPS細胞に着目し、肉腫患者正常体細胞より樹立したヒトiPS細胞に対して腫瘍特異的融合遺伝子を、発現誘導システムを用いて導入し、改変iPS細胞を作製する。そして様々な系統の異なる分化段階において融合遺伝子の発現を誘導し、その表現型及び遺伝子発現プロファイルの変化を把握し、同一個体に発生した腫瘍のプロファイルと比較することで、細胞起源と融合遺伝子との関連性について明らかすることを目的とした。平成22年度には下記の成果を得た。1.肉腫患者体細胞由来iPS細胞の樹立2.コントロールiPS細胞への肉腫融合遺伝子導入と肉腫融合遺伝子安定発現細胞株の樹立エレクトロポレーション法を用いて、コントロールiPS細胞にSYT-SSX及びEWS-FLI1融合遺伝子を導入し、薬剤耐性マーカーを利用して薬剤選択を行い、安定発現株の樹立を試みた。しかし、発現は一過性であり、サイレンシングを受けることが判明した。そのために、ドキシサイクリンの存在下でのみ遺伝子発現の誘導ができる発現誘導システムを導入することを計画し、まずSYT-SSX1及びSYT-SSX2融合遺伝子をTet-ON発現ベクターに導入したものを構築した。平成23年度は、上記の誘導ベクターをiPS細胞に導入し、解析を行う予定である。本研究では、様々な系統の細胞に分化誘導可能なiPS細胞に着目し、まずヒトiPS細胞に対して腫瘍特異的融合遺伝子を、発現誘導システムを用いて導入し、改変iPS細胞を作製することを目指した。そして様々な系統の異なる分化段階において融合遺伝子の発現を誘導し、その表現型及び遺伝子発現プロファイルの変化を把握し、腫瘍のプロファイルと比較することで、細胞起源と融合遺伝子との関連性について明らかすることを目的とした。平成23年度には下記の成果を得た。1.iPS細胞への発現誘導型肉腫融合遺伝子の導入導入効率を上げるためにPiggyBacトランスポゾンシステムを用いて、滑膜肉腫特異的融合遺伝子であるSYT-SSX遺伝子をiPS細胞に導入した。まずPiggyBacベクターに、Tet-ONシステムとSYT-SSX遺伝子を組み込み、次にトランスポゼース発現ベクターと同時にリポフェクションし、Neomycinによる選択によって細胞株を樹立した。その結果ドキシサイクリンの濃度依存性に融合遺伝子の発現が誘導される複数のiPS細胞株の樹立に成功した。2.iPS細胞に対するSYT-SSX融合遺伝子の影響ドキシサイクリン添加によるSYT-SSX融合遺伝子の発現誘導により、iPS細胞は多能性幹細胞関連遺伝子の発現が消失し、分化関運遺伝子の発現が誘導された。形態学的にも特有のコロニー形成能が失われ、単層培養細胞となった。すなわちSYT-SSX融合蛋白は、iPS細胞を未分化な状態に維持する分子機構を阻害する作用があることが判明した。現在引き続いて、分化誘導後の細胞に対する影響を解析している。
導電性PCD電極による超硬合金金型の精密放電加工

電子機器部品の製造に欠かせない超硬合金製金型の精密放電加工の実現を目的に、導電性を有するダイヤモンド粒子を原料とした新しいダイヤモンド焼結体(PCD)を放電加工用電極に適用した。導電性PCDは放電加工による被加工性に優れ、部品や電極への精密成形に優位であることが分かった。導電性PCDを電極に適用し金型鋼および超硬合金の放電加工特性を調べた結果、電極消耗をきわめて少なくできることが分かり、精密放電加工の実現の見通しを得た。電子機器部品を高精度に製造するため、超硬合金製の金型が多用されるようになっているが、超硬合金の放電加工では電極消耗量がきわめて大きく、形状精度や表面品位が問題となっている。本研究では、導電性を有するダイヤモンド粒子を原料とした新しいダイヤモンド焼結体(PCD)を開発し、放電加工用電極に適用する。新電極材の特性を活かし、電極消耗がなく、高能率・高精度な超硬合金金型の製造を実現することを目的としている。まず、電極消耗率の大小は電極材の導電率および熱伝導率によって決定するため、導電性PCD素材の電気的特性および熱的特性を調べた。次に、導電性PCD素材をワイヤ放電加工および形彫り放電加工で加工する際の被加工特性を調べた。その結果、導電性PCDは被加工性に優れるとともに、表面性状を良好に仕上げられることが分かった。これらの結果をもとに、微細な切刃エッジを持つ電極工具を成形することができた。また、導電性PCDを放電加工用電極に適用し、金型の放電加工特性を調べた。その結果、金型鋼(SKD11)を電極無消耗で加工できることが分かった。超硬合金に対しては、電極消耗量の少ない加工が行えることが分かり、微細形状の彫り込み加工ができる見通しを得た。また、原料ダイヤモンド粒径が大きいPCDに対しても微細加工が可能であることを明らかにした。導電性PCDを放電加工用電極に適用し、金型鋼および超硬合金の放電加工特性を調べた。その結果、金型鋼(SKDI1)を電極無消耗で加工できることが分かった。超硬合金に対しては、電極消耗量の少ない加工が行えることが分かり、精密放電加工ができる見通しを得た。また、金型表面の粗さを改善するため、放電条件の最適化および仕上げ加工法を検討した。
金属クラスター表面に吸着した分子の解離吸着への活性化エネルギーの実測

活性化エネルギー(反応の障壁)は化学反応の速度や生成物の割合を決める重要な要素のひとつである。化学反応がどのように進むのか理解し制御するためには、様々な反応の活性化エネルギーの高さを知ることが不可欠である。本研究では、触媒のモデルのひとつである金属クラスター(集合体)の表面に付着した分子が解離する際の活性化エネルギーを、実験的に見積るための方法を開発し、これを使って金属原子の種類による違いや他の金属原子を混ぜることが活性化エネルギーにどのような影響を与えるのかを調べる。これにより、自動車の排気ガス浄化に使われている触媒などの効率をさらに高めるためのヒントが得られることなどが期待される。
シヌクレイノパチーに特異的な蛋白分解異常:ナブオパチーの提唱と分子病態解明

αシヌクレイントランスジェニックマウスならびにレビー小体病(パーキンソン病およびレビー小体型認知症)では不溶性αシヌクレインおよびNUB1が病変部位の前シナプスに蓄積していた。αシヌクレイントランスジェニックマウス海馬の免疫電顕では、NUB1はシナプス小胞に局在していたが、これらのシナプスには異常な線維構造は認められなかった。レビー小体型認知症の凍結脳組織を用いた生化学的検討では、NUB1と不溶性αシヌクレインが共存していることが示された。以上から、前シナプスにおける異常αシヌクレインとNUB1の蓄積はレビー小体病の病態に関与している可能性が示唆される。レビー小体病(パーキンソン病およびレビー小体型認知症)の病態にはタンパク質の異常修飾が重要な役割を果たしている。しかしながら、αシヌクレインの凝集メカニズムには不明の点が多い。申請者らは、NUB1はシヌクレイノパチー脳に認められる封入体の構成成分であり、プロテアソームにおけるSynphilin-1の分解を促進することにより細胞内封入体の形成を抑制していることを明らかにした。さらに、NUB1はシヌクレイノパチーに認められる封入体に特異的に発現しており、他の変性疾患には認められないことも報告してきた。そこで本研究では、(1)レビー小体病の前シナプスに蓄積している不溶性αシヌクレインとNUB1の関係、(2)レビー小体病の前シナプスにおける超微形態(シナプスの大きさ、シナプス小胞の形態・密度)、(3)レビー小体病のシナプスにおける不溶性αシヌクレインの定量ならびにNUB1の生化学的性状(凝集、修飾および断片化)を明らかにすることを目的とする。得られる成果は、レビー小体病を含むシヌクレイノパチーのみならず、他の神経変性疾患(タウオパチーやTDP43 proteinopathy)にも応用可能であり、神経変性疾患の病態の理解と治療法開発に与える影響は大きい。本年度は、αシヌクレイノパチー(パーキンソン病、レビー小体型認知症、多系統萎縮症)の剖検脳組織ならびにαシヌクレイントランスジェニックマウスを用い、NUB1の動態について解析した。結果は以下の通りであり、概ね順調に計画は進行している。1) αシヌクレイノパチー脳を用いたNUB1の病態生化学的検討αシヌクレイノパチーの病変部位ならびに正常対照の凍結脳組織(側頭葉皮質)5mL/g(volume/weight)を、低張溶液、界面活性剤溶液、SDS溶液、尿素溶液を用いて順次溶解し、抽出した各サンプルをWesternblotにより解析した。その結果、レビー小体型認知症では、尿素画分においてNUB1の量が増加していることが明らかとなった。しかし、正常対照と比べ分子量に差が認められないことから、不溶性NUB1がユビキチン化またはリン酸化を受けている可能性は低いと考えられた。2) αシヌクレイントランスジェニックマウスを用いた病理学的検討αシヌクレイントランスジェニックマウスを用い、病理学的検討を行ったところ、大脳・小脳・脊髄のシナプス前終末にNUB1の異常蓄積が認められた。このような変化は対照例では認められなかった。興味深いことに、αシヌクレイノパチー患者の海馬でもシナプス前終末にNUB1の異常蓄積が認められ、同部には異常なαシヌクレインが蓄積していることを確認した。現在、症例数および検索部位を増やし、検討中である。αシヌクレイン(αS)は正常脳では前シナプスに局在する可溶性タンパク質であり、シナプス小胞の放出および安定化に関与していることが示唆されている。一方、αシヌクレイノパチーでは、αSの異常凝集を共通の病態とする細胞内封入体において、αSはリン酸化、ユビチキン化などにより修飾され、さらにこれらの封入体の免疫染色性はタンパク質分解酵素の一つであるproteinase K(PK)による前処理により増強する。そこで今年度は、パーキンソン病モデルマウス(SNCA Tg)およびヒト剖検脳を用い、PK耐性αSの局在について検討した。SNCATgではPK耐性αSがニューロピルに広範に認められた。シナプトフィジン免疫染色との比較から、それらは前シナプスに局在していることが確認された。前シナプスに局在しているPK耐性αSはリン酸化されていなかった。さらに、SNCA TgではαS陽性封入体が認められた。それらはリン酸化されていたが、PK耐性ではなかった。パーキンソン病およびレビー小体型認知症では多数のレビー小体やLewy neuritesが認められた。それらは、リン酸化されており、PK耐性であった。

一方、海馬、側頭葉皮質、黒質、脳幹被蓋の前シナプスにもPK耐性αSの蓄積が認められたが、それらはリン酸化されていなかった。レビー小体病ではPK耐性(不溶性)αSが前シナプスに広範に蓄積していることから、αSの生理的機能を阻害し、症状の出現に寄与している可能性が示唆される。昨年度までに、家族性の点突然変異(A53T)を導入したαシヌクレイントランスジェニックマウスならびにレビー小体病(パーキンソン病およびレビー小体型認知症)では蛋白分解酵素であるproteinaseK耐性(不溶性)のαシヌクレインが病変部位(大脳皮質、海馬、黒質)の前シナプスに蓄積していることを明らかにした。そこで本年度は、レビー小体病の前シナプスに蓄積している不溶性αシヌクレインとNUB1(Synphilin-1-binding proteinの一つ)の関係を病理学的および生化学的に明らかにすることを目的とした。NUB1は免疫組織化学的に、レビー小体病ではproteinase K耐性(不溶性)のαシヌクレインが蓄積している前シナプスに共存していた。同様の所見はαシヌクレイントランスジェニックマウスでも確認された。αシヌクレイントランスジェニックマウス海馬の免疫電顕では、NUB1はシナプス小胞に局在していたが、これらのシナプスには異常な線維構造は認められなかった。レビー小体型認知症の凍結脳組織(側頭葉皮質)を用いた生化学的検討では、NUB1と不溶性αシヌクレインが共存していることが示された。今回、パーキンソン病およびレビー小体型認知症では、前シナプスにおいて異常αシヌクレインが広範に蓄積していた。Kramerらもレビー小体型認知症の前頭葉および帯状回皮質を検討し、proteinaseK耐性αシヌクレインが前シナプスに局在することを明らかにしている。また、前シナプスにおける異常αシヌクレインの蓄積は疾患重症度に相関しており、病態との関連性が強く示唆された。興味深いことにNUB1は上述の異常αシヌクレインと同様の染色像を示したことから、NUB1もレビー小体病の病態に関連している可能性が示唆される。オートファジーの機能不全マウスでは、ユビキチン陽性封入体を伴う神経変性をきたし、運動失調から死に到ることから、神経細胞の機能維持には恒常的なオートファジーの働きが必須であることが示唆される。今年度はオートファジーの初期段階に形成されるオートファゴソーム膜の構成タンパク質についてレビー小体病および正常対照で比較、検討を行った。パーキンソン病(PD)5例、レビー小体型認知症(DLB)5例および正常対照5例の前頭葉、側頭葉、基底核、視床、.中脳、橋、延髄および小脳のホルマリン固定パラフィン切片を用い、オートファゴソーム膜構成タンパク質(LC3、GABARAP/GABARAPL1、GATE-16)に対する免疫組織化学的検討を行った。また、DLB5例および正常対照5例の凍結脳組織(側頭葉皮質)を用い生化学的検討を行った。正常対照脳では神経細胞の胞体が淡く、びまん性に染色された。一方、PDおよびDLBでは脳幹型および皮質型レビー小体が強く染色された。さらに、GABARAP/GABARAPL1のタンパク質量は正常対照と比較しDLBで有意に減少していた。さらに、ショ糖密度勾配遠心による分画においてDLBではLC3は高密度から低密度の全分画から抽出されたが、正常対照では低密度分画にのみLC3が認められた。一方、GABARAP/GABARAPLlおよびGATE-16においては、正常対照とDLBでは差は認められなかった。
心房中隔欠損のカテーテル治療における心室リモデリング評価と心不全予測因子の解明

当院にて経カテーテル的心房中隔欠損閉鎖術が施行され、1年間(治療前後、3か月、1年)の経過観察が可能であった連続194症例を対象に、1 :心室リモデリング評価および、2 :術後合併症や心不全発症の予測因子について検討した。1 :心室リモデリング(左室容積・右室径など)は、術後3ヶ月間継続し、右室/左室比は、正常域まで達した(治療前1.08±0.19→治療1年後0.74±0.11)。右心機能評価は、全ての項目(三尖弁輪移動距離、三尖弁輪移動速度、右室面積変化率)において一過性に低下するが、正常域まで回復する傾向を示した。2 :観察期間中に術後合併症や心不全発症は認めなかったため、術後に肺高血圧の遷延(心エコー図検査上、推定収縮期肺動脈圧上昇の遷延: >40mmHg)する症例を心不全予備群(31症例)として、各心エコー図指標について予測因子を解析した(非心不全群vs.心不全予備群)。術前の各指標:年齢(50.8±16.5 vs. 62.5±13.7 : p<0.05)、左房容積係数(35.9±13.4 vs. 48.0±20.4 : p<0.05)、E/e'(8.7±3.2 vs. 13.0±5.7 : p<0.05)、最大欠損孔径(17.7±6.0 vs. 23.0±8.6 : p<0.05)、右心カテーテル検査によるPVR(1.00±0.51 vs. 1.82±1.00 : p<0.05)、BNP(45.6±97.5 vs. 206.7±181.2 : p<0.05)において、2群間で有意差を認めた。心室リモデリングは、右心系容量負荷消失に伴い、術後3ヶ月ごろまでに正常症例とほぼ同等の心室形態に近づくと考えられた。また、2で示された指標は、経カテーテル的心房中隔欠損閉鎖術の術後心不全発症の予測因子に関連すると考えられるが、実際の心不全を予測しているものではないため、今後の長期的な調査が必要と思われる。
ケモカイン受容体CCR7に会合する分子COMMD3による免疫細胞の動態制御

本研究は,我々がケモカイン受容体CCR7の細胞内領域に会合する分子として同定したCOMMD3の機能解析を通じて,新しい免疫細胞動態の制御機構を解明することを目的とする.特に生体内の免疫細胞動態を解析するに当たっては,2光子励起蛍光顕微鏡を用いた生体イメージング技術を最大限に活用する.COMMD3の各免疫細胞サブセットにおける発現を定量PCRを用いて解析した結果,COMMD3の発現はT細胞,B細胞および樹状細胞を含めた免疫細胞サブセットに広く発現していることが確認された.CCR7の反応性制御におけるCOMMD3の機能について検討するため,COMMD3の発現をmRNAレベルで90%以上抑制するsmallhairpin RNA(shRNA)を作成し,マウスリンパ腫細胞株に導入した結果,細胞株のCCR7のリガンドに対する走化性が減弱することが確認された.このことは,COMMD3がCCR7のシグナル伝達の正の制御因子であることを示している.また,生理的条件でのCOMMD3の機能を明らかにするため,COMMD3遺伝子欠損マウスの作成に着手し,既にキメラマウスが得られている.さらに,生体イメージングに必要な2光子励起蛍光顕微鏡の整備に取り組み,生体内のリンパ組織を生きたまま観察する準備を整えた.本研究をさらに推し進め,COMMD3の機能の詳細が明らかになれば,COMMD3を標的とした薬剤によって,免疫細胞のケモカインに対する反応性をCCR7あるいは他のケモカイン受容体に偏向させることで,生体内での免疫細胞の動態を人為的に操作することが可能となる.このような薬剤の開発は,自己免疫・慢性炎症性疾患および臓器移植後の拒絶反応・移植片対宿主病の新たな治療につながる可能性がある.本研究は,我々がケモカイン受容体CCR7の細胞内領域に会合する分子として同定したCOMMD3の機能解析を通じて,新しい免疫細胞動態の制御機構を解明することを目的とする.特に生体内の免疫細胞動態を解析するに当たっては,2光子励起蛍光顕微鏡を用いた生体イメージング技術を最大限に活用する.COMMD3の各免疫細胞サブセットにおける発現を定量PCRを用いて解析した結果,COMMD3の発現はT細胞,B細胞および樹状細胞を含めた免疫細胞サブセットに広く発現していることが確認された.CCR7の反応性制御におけるCOMMD3の機能について検討するため,COMMD3の発現をmRNAレベルで90%以上抑制するsmallhairpin RNA(shRNA)を作成し,マウスリンパ腫細胞株に導入した結果,細胞株のCCR7のリガンドに対する走化性が減弱することが確認された.このことは,COMMD3がCCR7のシグナル伝達の正の制御因子であることを示している.また,生理的条件でのCOMMD3の機能を明らかにするため,COMMD3遺伝子欠損マウスの作成に着手し,既にキメラマウスが得られている.さらに,生体イメージングに必要な2光子励起蛍光顕微鏡の整備に取り組み,生体内のリンパ組織を生きたまま観察する準備を整えた.本研究をさらに推し進め,COMMD3の機能の詳細が明らかになれば,COMMD3を標的とした薬剤によって,免疫細胞のケモカインに対する反応性をCCR7あるいは他のケモカイン受容体に偏向させることで,生体内での免疫細胞の動態を人為的に操作することが可能となる.このような薬剤の開発は,自己免疫・慢性炎症性疾患および臓器移植後の拒絶反応・移植片対宿主病の新たな治療につながる可能性がある.
新しい超構造を有する間接遷移型半導体の光学遷移に関する研究

本研究においては、間接遷移型半導体に、さまざまな超構造を導入するとこにより、材料固有の性質を人為的に変化させ、光学遷移確率を増大させることを、SiGe/Si系、AlGap系という、二種類の典型的な間接遷移型半導体に対して試みた。特に、電子と正孔を空間的に分離して閉じ込める「隣接閉じ込め構造」について詳しく検討した。緩和SiGeバッファ上に、引っ張り歪みSi層と、圧縮歪みSiGe層を交互に成長することにより形成した、SiGe/Si系隣接閉じ込め構造においては、正孔の閉じ込め層の膜厚を、島状成長の臨界膜厚程度に選ぶことにより、無フォノン発光の効率を増加させることができることがわかった。これは、臨界膜厚付近では、島形成の核となるような、井戸幅のゆらぎが多く存在するため、界面における励起子の局在が、顕著になるからである。また、AlGap系隣接閉じ込め構造に関しては、歪みを加えることにより、歪みゆらぎに起因した、面内ポテンシャルのゆらぎにより、無フォノン発光強度が増大することがわかっていたが、時間分解フォトルミネッセンス法により、この事実を検証した。パルスレーザで励起した場合のピークエネルギーの時間依存性は、いずれの試料においても、時間とともに、ピークエネルギーがレッドシフトした。これは、NCSの活性層に緩和した励起子が、時間とともに、より深い面内ポテンシャルくぼみに束縛されることを示している。歪みが印加された試料では、ピークエネルギーのレッドシフト量が非常に大きくなることから、歪みの大きい試料ほど深いポテンシャルくぼみが形成されているとが示された。間接遷移型半導体は、光学遷移確率が、バンド構造に起因して小さいため、発光素子への応用には不利であると一般的には考えられているが、間接遷移型半導体を利用して高効率の発光が実現できれば、材料の選択肢を拡大するだけでなく、種々の高機能デバイスへの応用が期待される。そこで、間接遷移型半導体に対して、高精度に制御されたヘテロ構造からなる超構造半導体を導入することにより、発光特性を向上させることを試みた。間接遷移型半導体であるSiGe系およびAlGaP系に、隣接閉じ込め構造という新しい超構造を適用した。SiGe系隣接閉じ込め構造は、Si基板上に歪み緩和をさせたSiGe膜を成長し、これを疑似的な基板として用い、その上に引っ張り歪みSi量子井戸、圧縮歪み(Si)Ge量子井戸を成長させた。前者が電子に対する井戸、後者が正孔に対する井戸となることが理論的には予想されていたが、実際に理論通りのバンド構造が形成されていることが、バンド構造を反映した量子サイズ効果により確認された。また、フォノンを介在しない発光が、通常の量子井戸と比較して著しく強くなることが観測された。その起源として、励起子の局在が関係していることが時間分解分光から明らかになった.AlGaP系についてはAlP/GaPのタイプIIのヘテロ界面をAlGaPバリア層で挟むことにより、隣接閉じ込め構造を実現した。伝導帯におけるΓ点-X点間のエネルギー差、および遷移に関与する正孔の種類の影響を調べる目的で、In-GaP歪み緩和層を利用し、隣接閉じ込め構造に引っぱり歪みを印加した。その結果、適度な歪みの下では、Γ-X混合効果の増大により、発光強度が増大するが、過度の歪み下では、結晶性の低下により発光強度は減少した。また、歪み揺らぎに起因して、キャリアの閉じ込め層において、大きなエネルギー揺らぎがあることが明らかになった。本研究においては、間接遷移型半導体に、さまざまな超構造を導入するとこにより、材料固有の性質を人為的に変化させ、光学遷移確率を増大させることを、SiGe/Si系、AlGaP/GaAsP系という、二種類の典型的な間接遷移型半導体に対して試みた。電子と正孔を空間的に分離して閉じ込める「隣接閉じ込め構造」、type-Iの量子井戸の中央に選択則を緩和する目的でキャリアの局在層を挿入した構造について検討した。

SiGe/Si系隣接閉じ込め構造においては、正孔の閉じ込め層を、従来の、SiGe混晶から、純粋なGe層とし、膜厚を島状成長の臨界膜厚程度に選ぶことにより、無フォノン発光が大幅に増大することを観測した。type-IのSiGe/Si量子井戸においては、中央にGe層を挿入した場合、Geの量の増大に伴い、ピークの低エネルギー側へのシフトと、無フォノン発光のフォノンを介した発光に対する相対強度の増大が観測された。このような効果は、Ge成長後に成長中断の導入により、大きく変化することから、歪んだSiGe上へのGeの不均一な成長や、成長中断による核形成が、励起子の局在に大きく影響することが分かった。また、AlGaP/GaAsp系においては、type-IのGaAsP/GaP量子井戸構造の中央部に、電子の局在層としてAIP層を挿入した。AIP層の挿入により、スペクトルの形状が劇的に変化し、無フォノン発光が支配的となった。これは、電子の局在による、伝導帯のΓ-X混合の効果によるものと思われる。発光強度の温度耐性に対する活性化エネルギーは、伝導帯における量子準位と、GaPバリアとのエネルギー差と、はぼ一致し、電子の閉じ込めが重要であることが示唆された。井戸のAs組成を増加させ、伝導帯オフセットを大きく取ることにより、より高温まで発光が持続することが期待される。
ウェーブレット解析による噴流中の渦構造と管内固気混相流の流動特性に関する研究

(1)ウェーブレット解析を流体工学に応用する基本ウェーブレット関数を多重解像度解析から導き、新しい基本ウェーブレット関数を提案しました。(2)新しいウェーブレット相互相関解析法を提案しました。(3)円管噴流中の大規模渦構造を解析熱線流速計を用いて噴流の中心軸上とせん断層における変動速度を測定し、代表的な変動速度波形のウェーブレット解析とウェーブレット相互相関解析を行いました。ウェーブレット相互相関係数の山と谷はそれぞれ通常の相関係数の正負のピークに対応していることがわかる。噴流中の大規模渦構造は時間と周波数に関する情報を同時に得られ、大規模渦中に複数の中小渦が含まれるの構造及び渦構造の形成・成長・干渉過程が明瞭に観察され、運動エネルギーは大きい渦から小さい渦へ伝えられることが再現できる。(4)固気二相流の流動特性の解析円管内の固気二相流に対して加速領域と定速領域で管壁の変動圧力と圧差を計測する。ウェーブレット解析とウェーブレット相互相関解析による代表的な変動圧力と圧差波形を解析し。時間-周波数の面から各流動様式の特性を分析しました。均-浮遊流、管底流、しゅう動流、ブラグ流の流動様式に対応するそれぞれの周波数領域がわかりました。とくに低速領域の不安定流動に対して特徴の周波数が得られた。
回帰するモダニズムと1970年代英国演劇-D・ヘア、D・エドガーの上演分析

主としてレイモンド・ウィリアムズによって、1960年代以降にその拡張が試行されてきた"themodern(ity)"概念を踏まえると、1970年代英国演劇の、少なくとも一分派には、ひとつの重要な特徴として、「疎外されたもの」同士の共同性(community)という「感情の構造」を析出することが可能であり、これと、その上演形式を切り離すことができない、と考えられる。この観点は、今後の70年代英国演劇研究に寄与しうるものと思われる。従来的な戦後英国演劇史記述は、1970年代演劇を記述するにあたり、モダニズムという術語を回避している。これは、芸術的モダニズムが20世紀前半の運動である、という観点から採用されているため、とみなすことができるだろう。本研究では、モダニズムの再考察、有機体社会(organic society)論の再考察という二つの潮流を踏まえ、モダニズム/モダニティの観点を用いながら1970年代演劇の位置付けを見直す作業の先鞭をつけることを、最終的な目標としている。本研究が主たる考察対象とするのは、ディヴィッド・ヘア(1947)及びディヴィッド・エドガー(1948)による作品とその上演となるが、二人に影響を与えた演劇人・理論家(例えば、Raymond Williams, John McGrath)などについても、必要に応じて調査・研究を行い、ヘア、エドガー両者の研究を深化させている。本研究課題を進めていく上での基軸は、ヘア、エドガーらの1970年代上演作品分析、および「有機体性・全体性」をめぐる理論的考察の二つである。本年度は、前者に関わる文献の収集および読解を進め、後者の、本研究課題の理論的作業の基礎となる部分については、文献の収集・読解を進めると同時に、日本演劇学会における口頭報告を行うことで、考察の精緻化を図った。なお、同学会での口頭報告を反映させた形で、「有機体性・全体性」をめぐる考察の論文も英文学関連の雑誌に公表した。本研は、モダニズムの再考察、有機体社会論の再考察という二つの潮流を踏まえ、モダニズム/モダニティの観点を用いながら1970年代演劇の位置付けを見直す作業の先鞭をつけることを、その最終的な目的とする。その際、以下の二つの観点を軸に研究を進めていく。1.本研究では、有機体社会論、モダニズム/モダニティ論の見直しという潮流を踏まえた上で、演劇理論の構築作業を進行させる。また、1970年代演劇を記述するにあたり、狭義の年代記述だけではなく「長い1970年代」という区分の有効性も吟味すべく、前後の年代も滴宜視野に入れていくものとする。2. 1の観点を軸に研究を進めていくうえで、本研究が主たる考察対象とするのは、D・ヘア(1947)及びD・エドガー(1948)による作品とその上演とたるが、二人に影饗を与えた演劇人・理論家(例えば、R. Wiiliams, J. McGrath)などについても、必要に応じて調査・研究を行い、ヘア、エドガー両者の研究の精緻化を図る。上記の目標を達成するため、理論化作業と上演分析に必要となる関連文献の収集、精査を前年度に引き続き行った。この理論化作業の基礎となるのは、2008年に公表したレイモンド・ウィリアムズの演劇論をめぐる論考だが、この続編を、収集した文献の精読を通してさらに発展させ公表することができた。さらに、これらの演劇論をめぐる考察のうち、とくにアクションをめぐる問題について、シンポジウム報告を行い、貴重な示唆を得ることができた。これらの演劇理論構築作業を踏まえることで、平成22年度にその公表を期しているヘアとエドガーを主とする上演分析作業の円滑化が期待できる。本研究は、モダニズムの再考察、有機体社会論が再び注目を集めている現代の研究情勢を踏まえ、1970年代演劇の位置付けを見直す作業の先鞭をつけることを、その最終的な目的とするものである。そのため、本研究では、モダニズム/モダニティ論の新潮流を鑑みたうえでの、分析に向けた理論化作業、およびそれと並行しつつの70年代演劇分析作業を試みた。本年度は、前者に関わるものとしては、平成20年度、21年度に公表した論文作成過程で培った知見をさらに精緻化すべく、文献解題というかたちで、口頭報告を行った。後者については、所属研究機関の学部内研究会(商学部教授研究会、平成22年6月23日)において、「そこにいるのは何のためか?-現前/再現問題と1970年代末のディヴィッド・ヘア」と題した報告を行った。口頭報告の準備過程含め、理論研究の本年度内の進展によって明らかになったことのひとつは、1970年代英国演劇を考察するにあたり、戦後英国における"modern"という概念の拡張を踏まえる必要性であり、こうした拡張にともない「感情の構造」にも生じた変化を考察する必要性だった。

「感情の構造」は、本研究の理論構築作業の際に大きく依拠したR・ウィリアムズの語法であるが、上述の分析報告の準備過程、ならびに報告後の点検作業で明らかになったことは、とりわけヘア、エドガーらをその代表格とする1970年代の演劇人グループには、ひとつの共通の「感情の構造」を見いだしうる、ということだった。拡張された"modern"概念を踏まえると、1970年代演劇のひとつの特徴として、「疎外されたもの」同士の共同性、という「感情の構造」を析出することが可能であり、これと上演形式を切り離すことができない、と考えられる。この観点は、今後の70年代英国演劇研究に寄与しうるものと思われる。