hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツが発育期児童の心理におよぼす影響に関する研究

本研究は、児童生徒用気分調査票POMS-A; BRUMS(Terryら,1999,2003)日本語版作成の試みである。該当年度ではこれまでの33項目2系列試案(X-A.B)の分析・調査を踏まえ、42項目試案(Y)を完成、更に30項目(Z)、最終的に24項目(完成版)まで簡素化した。信頼性・妥当性を維持し、検証的因子分析によって4尺度(3尺度下位尺度)及び6尺度24項目として完成に至った。加えてスポーツ・教育分野で評価適正例として、(1)児童生徒の生活、学内外スポーツ活動、就寝時間、周囲対人状況等を調査し関連性を検討、(2)ある運動活動前後の運動活動介入に関する心身変化をTerry式POMS-A、及び生理学的指標を用いて検討した。(1)の結果:運動有無に関わらず、気分変調は朝食摂取と就寝時間の影響が及んでいた。対人関係への信頼感が低い児童生徒は、精神不安定で不適応状態に堕ちやすいことが示唆された。文科省で提唱されたきちんとした食・日常生活習慣だけでなく、心身健康であるためには対人・環境状況の影響は見逃せない点である。(2)-1の結果:ある特殊運動活動前後による気分変化の検討。児童生徒、指導・補助教員においてその取り組みは、自己と他者を認め合う良い機会であり、心の健康にも繋がる良い活動となり得ることが示された。(2)-2の結果:ある児童向け体操の導入による気分変化、経時的介入効果についても検討。体操10分後には末梢血管に有意な体温上昇が見られた。朝礼等への導入により、勉強の効率面や寒冷時期や冷え性、朝体温の低い児童生徒には良い効果が得られる可能性が期待された。このように、簡素化された質問紙で気分変化を評価することが可能となった。今後は更に青年・成人における標準化を目指し、多岐に渡る分野での使用を波及していく。まず発育期選手を対象とし、POMS-A日本語版の信頼性と妥当性を検討した。感情尺度の信頼性α係数は0.3700.571、標本因子分析妥当性はKMO=0.516。因子的妥当性は、主成分分析後エカマックス回転を行い8因子を抽出、累積寄与率は55%であり、数値的には保証するには至らなかった。しかし、弁別妥当性は、試合前後群、勝敗別群ともに、活気以外の尺度得点に関して、群の相違が有意であった。「活気」に関して最も高い尺度だった。「緊張」「混乱」もこの順に次いだ。「抑うつ」「怒り」「疲労」の各尺度は分離されなかった。言語・感情表現の違いが関与しているので、現在累積寄与率が低かった質問項目の再翻訳・検討、および訳語改良を行い、調査計画を立て直している。更に、発育期スポーツ選手におけるPOMS検査(感情)と血液検査(体調)の関係、性格特性との関係、外傷・障害との関係について並行して調査している。この結果は、追々POMS-A日本語版で同様な調査を施行し、比較検討する予定である。特に、血液検査とPOMSの相関は、Crと「怒り」、血清浸透圧と「緊張・疲労」、等において関連が見られた。判別分析では、「怒り」とCrでは83.3%と高く判別可能であった。またCrの数値が高い群では、POMS怒り尺度と強い正の相関があった。血清浸透圧値と緊張、疲労尺度においても相関がみられ、脱水との関係によるものと思われた。外傷・障害群で緊張・抑うつ尺度が有意に高く、活気尺度以外の点数が高い傾向にあった。機能低下が認められる選手は、POMS活気以外のネガティブ因子の得点が高まり、ディストレスに近い状態を引き起こしていると考えられた。合宿合流時の身体的・心理的ストレスを考慮し、指導していくためにも、POMS検査を行うことは有用ではないかと考えられた。昨年度のPOMS-A日本語版試案検討結果について更に解析を重ね、心理学専門分野学会において研究発表を行った。また、POMS-A日本語版試案は開発が途中段階ということもあり、今までの研究成果を英文論文にて発表した。同時に日本語版試案(2)を並行して再作成した。原版24項目を直訳・意訳した質問項目では感情の6尺度の構築が不十分で、試案(2)は、原版24項目を検討する段階で絞られた42項目をはじめ、昨年度までの研究結果で質問項目の再翻訳が必要と示唆された項目も踏まえ、62項目の(1)単語のみの表現、(2)主語+述語形式の表現、の2種類を作成した。次に、この試案(2)の予備調査実施に向けての準備・被験者依頼に少々期間を費やした。最終的に某市教育委員会のご協力を得て、年度末に予備調査を公立小学校・中学校にて施行する運びとなった。予備調査前に、試案(2)について心理学専門家、小学校教諭、某市教育委員会の担当者らの意見を多く頂き検討を重ねた。その結果、62項目では質問数が多く回答時間が嵩んで後半の回答の正確さを欠くことが懸念され、この試案(2)は(A)と(B)の2種類に分けて施行することとした。また、常用漢字のみの使用(ふりがなつき)で理解度が高いと考えられる(2)の主語+述語形式の表現に決定した。

62項目を2案に分けるため、6尺度に1項目ずつ因子的にも安定した因子負荷量の高かった代表的項目を選び共通項目とし、残りの項目を6尺度ごとに半分に分けて、33項目の2系列(A, B)を作り実施した。それに加えて、スポーツ活動、就寝時間、朝食摂取についての調査も行った。回収は小学校(A)案82名、小学校(B)案30名、中学校(A)案72名、中学校(B)案70名、計254名であった。現在、この結果を解析中である。この報告は次年度、心理学専門分野学会もしくは関連分野学会で研究発表し、誌上発表も行う予定である。本研究は、児童生徒用気分調査票POMS-A; BRUMS(Terryら,1999,2003)日本語版作成の試みである。該当年度ではこれまでの33項目2系列試案(X-A.B)の分析・調査を踏まえ、42項目試案(Y)を完成、更に30項目(Z)、最終的に24項目(完成版)まで簡素化した。信頼性・妥当性を維持し、検証的因子分析によって4尺度(3尺度下位尺度)及び6尺度24項目として完成に至った。加えてスポーツ・教育分野で評価適正例として、(1)児童生徒の生活、学内外スポーツ活動、就寝時間、周囲対人状況等を調査し関連性を検討、(2)ある運動活動前後の運動活動介入に関する心身変化をTerry式POMS-A、及び生理学的指標を用いて検討した。(1)の結果:運動有無に関わらず、気分変調は朝食摂取と就寝時間の影響が及んでいた。対人関係への信頼感が低い児童生徒は、精神不安定で不適応状態に堕ちやすいことが示唆された。文科省で提唱されたきちんとした食・日常生活習慣だけでなく、心身健康であるためには対人・環境状況の影響は見逃せない点である。(2)-1の結果:ある特殊運動活動前後による気分変化の検討。児童生徒、指導・補助教員においてその取り組みは、自己と他者を認め合う良い機会であり、心の健康にも繋がる良い活動となり得ることが示された。(2)-2の結果:ある児童向け体操の導入による気分変化、経時的介入効果についても検討。体操10分後には末梢血管に有意な体温上昇が見られた。朝礼等への導入により、勉強の効率面や寒冷時期や冷え性、朝体温の低い児童生徒には良い効果が得られる可能性が期待された。このように、簡素化された質問紙で気分変化を評価することが可能となった。今後は更に青年・成人における標準化を目指し、多岐に渡る分野での使用を波及していく。
時相論理に基づく計算機援用形式的設計検証に関する研究

本研究は、形式的な設計検証のための基礎的な手法の確立を目的として、時間の概念を陽に記述することが出来る時相論理を用いて有限状態機械の形式的設計検証の研究を行い、以下の成果を得た。1.分岐時間正則時相論理:効率の良い検証アルゴリズムの存在が示されている時相論理CTLに比べて、真に表現能力が高くしかも検証アルゴリズムの複雑さはCTLと同等の分岐時間正則時相論理BRTLを提案し、その検証アルゴリズムとして効率の良い記号モデル検査アルゴリズムを示した。実際にBRTLを用いた形式的設計検証システムを試作し、8ビットマイクロプロセッサの検証に適用してその有効性を示した。2.形式的検証アルゴリズム:記号モデル検査法では論理関数を二分決定グラフ(BDD)を用いて表現し、BDDを処理することにより検証を行うが、BDD処理を高速化するためにベクトル計算機向きのBDD処理アルゴリズムを提案し、これにより20倍程度のベクトル加速率が得られることを示した。また、BRTLやCTLの記号モデル検査アルゴリズムの基本演算である逆像計算のBDD処理向きの効率の良いアルゴリズムを示し、従来の方法に比べて840倍程度高速化出来ることを示した。3.実用規模の論理システムの検証: BRTLを用いて8ビットマイクロプロセッサ(KUEチップ)の検証を行い、設計誤りを発見するとともにそれ以外の部分については設計が正しいことを示した。この検証においてはKUEチップの内部メモリをメモリに対する入出力命令として抽象化することが有効であると判明した。また、CTLを用いて、マルチマイクロプロセッサ用のバス(Futureバス)のキャッシュコヒレンシープロトコルの検証を行い、共有メモリやキャッシュを1ビットメモリとして抽象化できることを示した。本年度は正則時相論理やCTLをベ-スにして、計算機援用形式的設計検証システムを構築する際に必要となる基礎的な問題に関して研究を進め、主として以下の研究成果が得られた。1.時相論理に関する基礎的研究:CTLより真に表現能力が高く有限状態システムの仕様を記述できる表現能力を持ちしかも検証対象の論理システムの大きさに比例する時間で効率良く検証が行なえる分岐時間正則時相論理BRTLの体系を明かにし、その効率的な記号モデル検査アルゴリズムを示した。2.形式的設計検証アルゴリズムの研究:CTLとBRTLについて、効率的な論理関数処理が可能な共有二分決定グラフSBDDを用いた記号モデル検査アルゴリズムを示し、実際な実用規模の論理回路の設計検証に適用しそれらの有効性を示した。また、SBDDの処理アルゴリズムとして、ベクトル計算機に適したベクトルアルゴリズムを示し、約20倍程度のベクトル加速率を達成した。さらに、SBDDでは変数の順序付けによりその大きさが大幅に変化するため、(準)最適な変数の順序付けを求めるアルゴリズムを示した。3.論理システムの仕様記述と検証:実用規模の論理システムとして、パイプライン方式のALUの完全な仕様記述を行ないCTLのベクトル記号モデル検査アルゴリズムを用いて設計検証を行なった。さらに、より大規模な論理システムとして8ビットマイクロプロセッサ(KUEチップ)の仕様記述を行ない、BRTLの記号モデル検査アルゴリズムを用いてその設計検証を行ないつつある。これらの実用規模の論理システムの設計検証を通して、我々の手法が十分実用化に耐えるものであることが判明した。本年度は、昨年度得られたBRTLの記号モデル検査アルゴリズムをプログラム化し、実際に8ビットマイクロプロセッサの設計検証に適用して、アルゴリズムの評価改良を行うとともに、より高レベルの設計検証としてマルチマイクロプロセッサ用の階層的バス(Futureバス)のキャッシュコヒレンシープロトコルの設計検証を行い、以下の成果を得た。1.形式的設計検証アルゴリズムの評価と改良: BRTLを用いた設計検証システムを試作し、8ビットマイクロプロセッサ(KUEチップ)の設計検証を行い、実際の設計の誤りを発見するとともに、それ以外の部分については設計が正しいことを示すことが出来た。さらに、より効率の良い検証アルゴリズムを提案し、全体の検証時間を約1/8に出来ることを示した。

2.設計誤りの解析手法の研究:記号モデル検査法により設計が正しくないことを発見した場合、設計が仕様を満たさない場合の動作系列を示すアルゴリズムを示し、これが、KUEチップの設計誤りの発見に有効であることを示した。3.階層的仕様記述と抽象化の研究: KUEチップの検証においては、チップ内部のメモリを切放し、メモリに対する入出力命令のレベルでメモリを扱う手法を用いその有効性を示した。また、Futureバスのキャッシュコヒレンシーの設計検証では、共有メモリと各プロセッサのキャッシュメモリを1ビットで抽象化して検証する手法を示し、その有効性を明らかにした。
BファクトリーにおけるBとタウフレーバー物理の研究

本計画研究では、第三世代素粒子であるbクォークとタウ・レプトンに注日し、世界最強度を誇るわが国BファクトリーKEKB-Belle実験において1,000fb^<-1>を越えるデータ量を収集・解析して、標準理論を超えるNew Physics(NP)探索を限界にまで追及し、新たな知見を得た。また、実験的に探索感度の一層の向上を目指すリングイメージ型チェレンコフ検出器の開発研究を行い、実機作製への目途を付けた。本計画研究では、第三世代素粒子であるタウレプトン/bクォークに注目し、世界最強度を誇るわが国BファクトリーKEKB-Belle実験を研究の舞台とし1,000fb^<-1>を越えるデータ量を収集・解析して、標準理論を超える新しい物理探索を限界にまで追及することを狙う。同時に、実験的に探索感度の一層の向上を目指して、リングイメージ型チェレンコフ検出器の開発研究を行う。KEKB-Belle実験は、B→J/ψK^0崩壊の大きなCP非対称性を検出し標準理論の正しさを検証する画期的な成果を収めたのを幕開けに、CP非対称パラメータsin2φ_1の測定精度を5%以下に抑え、また小林益川行列V_<ub>を12%の精度で測定する成果をあげている。タウレプトン研究による新しい物理探索においても、レプトン崩壊でのCP/T非対称性の研究としてタウの電気双極子モーメント(EDM)の測定において|d_τ|<10^<-17>e・cmを達成し、また、30種類以上の超対称性粒子の存在を示唆するレプトン数保存則を破る(LFV)崩壊モードについて探索を行い、分岐比Br<10^<-7>という従来の測定結果を1-2桁上回る世界最高感度を実現している。本研究期間内には10^9BB,τpairを越えるデータ量が収集できる。これは世界に類を見ない、他の研究機関では実現不可能な統計量である。この特徴を活かし、上記の物理成果を一層拡大し未知の素粒子世界へと大きく前進する。名古屋大学グループはBelle国際共同実験において中核をなす最大規模の大学グループであり、Bならびにタウ物理研究を強力に進めてきた実績と実力があり、粒子識別検出器の開発研究においても、独自の開発能力と創造性をもって成果を挙げて来た。本計画では、物理ならびに検出器の両研究をさらに展開する。KEKB/Belle実験によって収集した約500fb^<-1>のデータを用い、名古屋大学のデータ解析施設コンピュータにおいて解析を進めた。B物理では、B→τ崩壊の探索を行い、世界に先駆けて崩壊の発見に成功し、その崩壊分岐比(B=(1.8±0.6)x10^<-4>)の結果から荷電ヒッグス粒子の質量に制限を与えた。また、B→η'K^0の解析によって、b→クォーク遷移において初めてCP非保存現象を測定することに成功した。タウ物理では、τ→μγ、eγ、lηなどのLFV崩壊の探索を進め、10^<-8>の崩壊分岐比まで感度を向上させ、標準理論の高精度検証を行なった。さらに、ハドロン崩壊モードの解析を進め、τ→φKv崩壊を(4.1±0.4)x10^<-5>(戸の崩壊分岐比で発見した。検出器開発では、TOPカウンターやエアロジェルRICHと呼ぶリングイメージング型チェレンコフ検出器の重要な要素である光検出器の開発を行ってきた。GaAsP光電面のMCP-PMTの試作品を作り、性能評価を行なった。重要となる時間分解能は35ps程度と十分な性能を持つことを確認し、基本的な要件を満たすことを実証した。さらに、量子効率の寿命を測定するための装置を構築し、測定を行なっている。また、時間分解能10ps以下の性能を持つ読み出し回路の製作を行なった。また、小林益川行列の測定に関する国際ワークショッブを12月に名古屋大学で主催し、約200名の参加者を集め活発かつ詳細な議論が行なわれた。KEKB/Belle実験によって収集した約700fb^<-1>のデータを用い、名古屋大学のデータ解析施設コンピュータにおいて解析を進めた。B物理では、今まで未測定であったB→Ksπ^0π^0過程におけるCP非対称度の測定を行い、b→sクォーク遷移における新物理探索を進めた。また、B→πlv,plv崩壊分岐比の最終結果を発表し、小林-益川理論の正当性を支持した。タウ物理では、τ→lll, IV^0などのLFV崩壊の探索を進め、10^<-8>の崩壊分岐比まで感度を向上させ、標準理論の高精度検証を行なった。さらに、ハドロン崩壊モードの解析を進め、τ→Kηv,K*Kv崩壊などの分岐比精度を向上させた。検出器開発では、TOPカウンター、エアロジェルRICHと呼ぶリングイメージング型チェレンコフ検出器の開発を行ってきた。特に重要な要素である光検出器の開発を中心的に行ってきた。

重要となる時間分解能は35ps程度と十分な性能を持つことを確認し、また、製造手法が確立するに従って、光電面の量子効率の一様性が向上できていることを確認した。さらに、量子効率の寿命を測定するための装置を構築し、測定を行なっている。初期のサンプルでは寿命が短い結果が得られたため、長寿命化のための改良が必要であることが分かった。また、新しい半導体光検出器MPPCの性能評価を行い、I光子検出が可能であり、100ps程度の時間分解能が得られる検出器であることが分かった。小面積であることを克服するためのライトガイドの設計、試作を行い、性能向上を確認した。KEKB/Belle実験によって収集した約700fb^<-1>のデータを用い、名古屋大学のデータ解析施設コンピュータにおいて解析を進めた。B物理では、荷電ヒッグスに感度が高いB→τv崩壊とB→Dτv崩壊について、新しい手法による解析と背景事象の緻密な検証を行い、予備結果を報告した。タウ物理では、τ→1V^0, 1f^0, 1hhなどのLFV崩壊の探索を進め、10^<-8>の崩壊分岐比まで感度を向上させた。さらに、ハドロン崩壊モードの解析を進め、τ→Kηv, K*Kv崩壊などの系統誤差の見積りを精度良く行い、分岐比精度を向上させた。また、セカンドクラス崩壊であるτ→πηvの探索も開始した。検出器開発では、TOPカウンター、エアロジェルRICHと呼ぶリングイメージング型チェレンコフ検出器の開発を行ってきた。TOPカウンター開発では、石英輻射体とMCP-PMTの試作品を用いてプロトタイプ測定器を製作し、ビームテストによって、その性能を評価した。チェレンコフリングイメージ、検出光子数、時間分解能の観点で、シミュレーションから期待される性能との比較を行い、期待通りの結果が得られていることを確認した。エアロジェルRICHの試作機も製作し、同様にビームテストを行い期待通りの結果が得られることを確認した。また、特に重要な要素である光検出器の開発も引き続きおこなってきた。MCP-PMTの試作品を用いて、その量子効率の寿命を測定するための装置を構築し、測定を行なっている。初期のサンプルでは寿命が短い結果が得られたが、その原因を中性ガス発生によるものと判断し、改良品を試作している。HAPD開発では、磁場中での光応答の測定を行い、位置分解能が向上することを確認した。また、中性子照射試験も行い、ノイズの上昇を確認した。KEKB/Belle実験によって収集した約800fb^<-1>のデータを用い、名古屋大学のデータ解析施設コンピュータにおいて解析を進めた。B物理では、荷電ビッグスに感度が高いB→τv崩壊とB→Dτv崩壊について、新しい手法による解析と背景事象の緻密な検証を行っている。全再構成手法によるB→D*τv崩壊の分岐比測定を精密に行い、その結果を国際会議で報告した。タウ物理では、τ→111,1Ks,1KsKsなどのLFV崩壊の探索を進め、10^<-8>の崩壊分岐比まで感度を向上させた。さらに、ハドロン崩壊モードの解析を進め、τ→φπv,K*Kvを経由するτ→KKπv崩壊のベクター・軸ベクター崩壊の比を質量分布から精度良く測定をした。特に重要な要素である光検出器の開発も引き続きおこなってきた。
太陽系外惑星探査のためのリモートセンシング法の構築

近年、地球サイズの太陽系外惑星までもが発見されるようになった。しかし、直に空間分解して見ることのできない系外惑星において、今後、惑星本体の性質を調べたり、惑星の形成・進化を制限したり、惑星上の生命現象に迫ったりできるだろうか?本研究では、太陽系外惑星におけるリモートセンシング方法論の構築を行った。具体的には将来の直接撮像観測による光度変動データから軌道傾斜角の推定法を確立した。また、コロナグラフに高分散分光を用いるという新しい装置概念を提唱し開発をおこなった。これまでキャラクタリゼーションが難しいとされてきた長周期惑星のトランジットを検出する方法論を確立し、7個の長周期惑星を発見した。本年度は、恒星近傍を回る(1)恒星惑星相互作用(SPI)を探るキャラクタリゼーション法と(2)惑星視線速度検出のための新しい装置提案の二つの課題を中心に研究を行った。(1)について、Kepler衛星で見つかったKIC12557548b (以下KIC1255b)について、Kepler Light Curveデータを解析した。KIC1255bは、木星サイズから地球以下のサイズまで、トランジットごとにdepthが変動する奇妙な系外惑星である。これは地球型惑星から大量のガスとダストが断続的に放出されているために見える現象であるという仮説が有力である。今回、なぜ惑星から大量のダストが放出されるのか探るため、トランジット深さと恒星のライトカーブの相関解析をおこなった。その結果、ピリオドグラムから得られた深さ変動の周期と恒星回転の周期が一致し、かつ、トランジットが深いphaseでは恒星の高度が小さい、すなわち黒点側で深さが30%程度深い事を発見した。このことは大気散逸が恒星活動と関連している事を示唆する。またSPIを探る新しい方法論を提示できたとも言える。これら結果は、査読論文としてAstrophysical Journal Letterに掲載された。また、(2)については、これまで惑星視線速度法は望遠鏡のcollecting area limitであるという問題点があった。今回、高コントラスト装置を高分散装置に組み合わせる事で惑星視線速度測定のゲインが数倍から、数十倍あがることを理論・シミュレーションでしめした。次世代大型望遠鏡での、系外惑星大気の分子の直接検出において、もしこれらの高コントラスト装置が働けば、劇的なS/Nの向上が期待できる事を意味している。これら結果についてはAstrophysical Journal Supplementに投稿中である。本年度は、系外惑星キャラクタリゼーションのための新しいコンセプトの観測装置、分光コロナグラフの概念設計(Kawahara et al. 2015 ApJS)と原理実証を行った。本方法論で想定する惑星視線速度法では、惑星大気の分子を高分散分光で検出する惑星視線速度検出は、惑星大気の分子が直接検出できるだけでなく、惑星の回転や惑星風などの検出が原理的には可能な、系外惑星キャラクタリゼーションの新たなプローブである。本方法論の概念設計論文では、高コントラスト装置と高分散装置をつなぎ、1 lambda/D以下の離角において、惑星分子線を検出する効率を劇的に向上させることができることを波面simulationにてしめした。この分光コロナグラフを30m級望遠鏡に搭載することで、望遠鏡のphoton collecting area limitを超えることができ、太陽型星周りであっても最大スーパーアースサイズの惑星にて分子検出が可能になると考えられる。また北海道大学と共同研究を行い、本方法論の実証試験を行い、理論通りの性能がでることや更なる改良点を見いだしたまた、同様に高コントラスト装置と高分散分光を組み合わせることで、晩期星型周りのハビタブル地球からの水を検出できるか、シミュレーションを行い、30 m級望遠鏡で10日ほどのexposureがあれば、有効温度3000K周りのハビタブルゾーンにて十分な水の検出亜可能であることを示した。これはハビタブル地球のキャラクタリゼーション法としては新しい提案となっている。本年度は、将来の直接撮像衛星による地球型惑星キャラクタリゼーションの新しい手法を開発し論文発表した。具体的には、惑星の自転による光度変動の周波数が、赤道傾斜角や軌道傾斜角により変調をうけることを発見し、これのモデリングを行った。また具体的にPseudo Wigner Ville distributionを用いて、シミュレートした光度変動曲線から周波数変調を検出できる事を示し、先のモデルとあわせて赤道傾斜角等が推定できる事をしめした。これらの結果は、Astrophysical Journalに掲載予定(Kawahara 2016)である。また、ケプラー衛星のデータ中から、長周期惑星を探す新しい方法論を開発し、実際に探査を行った。これにはケプラー衛星が稼働した4年分のデータから単一トランジット現象(一回もしくは二回のみトランジットがあるもの)を目視により探査を行い、結果、7個の長周期トランジット惑星候補を発見した。また、この結果はcompact multi planet系の約20パーセント以上に、クールな巨大ガス惑星が存在する事を示唆している。発見した惑星候補はケプラーチームによりKOI(Kepler Object of Interest)として正式に認められる予定である。これらの結果は、Astrophysical Journalに掲載予定(Uehara, Kawahara, Masuda et al. 2016)である。また、連星系においてもこのような単一トランジット現象を発見し、惑星よりは恒星に近い天体だったものの、この詳細解析をおこなった。

結果、単一トランジット中に連星による食が3回観測された事と光速が有限である効果を利用し、光度曲線のみから軌道パラメタを全て決定する事に成功したこれらの結果は、Astrophysical Journal Lettersに出版された(Masuda, Ueahara, Kawahara, ApJL, 806, L37 (2015))。本年度は、当初予定していた直接撮像のキャラクタリゼーションの新手法の開発のみならず、ケプラー衛星の光度曲線解析の手法の開発と、その結果、長周期トランジット惑星候補の発見も行う事ができたため。本年度は、前年度より投稿していた長周期トランジット惑星の発見論文がAstrophysical Journal誌より出版された(Uehara, Kawahara, Masuda et al.)。この方法論をケプラー衛星の残りの20万天体に適用し、さらなる候補を発見した。これらは今後、すばる望遠鏡等によるフォローアップ観測を経て、恒星パラメタを決定し、惑星の軌道周期と半径を決定したのち、より大規模なカタログとして公表予定である。これによりはじめて木星サイズ以下の雪線付近(と以遠)の惑星ポピュレーションを確定できるであろう。さらにプレリミナリーな結果をもとに惑星形成論のグループと共同研究を始めることができた。また、我々の行った長周期惑星探査が、そのまま氷リング探査のターゲットに応用できることに気づき、ケプラー衛星での惑星リング探査を実施した。このサーヴェイでは、一つの可能な候補天体KIC10403228を発見し、Aizawa et al.としてAstronomical Journa誌lに出版された。今後のフォローアップ観測による詳細な性質決定を予定している。直接撮像キャラクタリゼーションでは、時間周波数解析による新たなキャラクタリゼーション法を前年度提案していたが、これがAstrophysical Journal誌に出版された。現在のところ、雲の存在下などのより普遍的な状況でもなりたつかどうかGlobal Circulation Model(全球気候モデル)を用いた模擬観測シミュレーションでの確認を行っているところである。近年、地球サイズの太陽系外惑星までもが発見されるようになった。しかし、直に空間分解して見ることのできない系外惑星において、今後、惑星本体の性質を調べたり、惑星の形成・進化を制限したり、惑星上の生命現象に迫ったりできるだろうか?本研究では、太陽系外惑星におけるリモートセンシング方法論の構築を行った。具体的には将来の直接撮像観測による光度変動データから軌道傾斜角の推定法を確立した。また、コロナグラフに高分散分光を用いるという新しい装置概念を提唱し開発をおこなった。これまでキャラクタリゼーションが難しいとされてきた長周期惑星のトランジットを検出する方法論を確立し、7個の長周期惑星を発見した。
細胞内オルガネラ酸性化阻害物質の細胞傷害性T細胞に対する作用

ラットリソリーム画分を用いてプロディギオシン25-Cの液胞型H^+-ATPaseおけるATPase活性およびプロトンポンプ活性に対する影響を検討したところ、プロディギオシン25-CはATPase活性には1000nMまで影響しなかったが、プロトンポンプ活性はIC_<50>約30nMで阻害した。したがってプロディギオシン25-Cは液胞型H^+-ATPaseの脱共役因子であることが明らかとなった。プロディギオシン25-CはコンカナマイシンAと同様に細胞レベルで細胞傷害性T細胞のキラー活性を阻害した。またアロジェネイックな腫瘍細胞を免役したマウスに投与した場合にも脾臓細胞中に誘導されたキラー活性を抑制した。この時、脾臓細胞中のポピュレーションの変化をフローサイトメーターで解析したところ、CD4およびB220を発現している細胞群には影響せず、CD8を発現している細胞のみがプロディオギオシン25-C投与により顕著に減少していることが明らかとなった。またコンカナマイシンBにもほぼ同様な作用が認められたことから、オルガネラの酸性化阻害が細胞傷害性T細胞のポピュレーションを選択的に減少させキラー活性の低下をもたらしていると考えられる。さらに細胞傷害性T細胞クローンOE4を用いて細胞傷害顆粒内の酸性化をpHプローブであるDAMPおよび免疫電子顕微鏡の手法により観察した。OE4に見られる細胞傷害顆粒はコア部分と小ベシクルが詰まった周辺部分より構成されているが、その周辺部分のみがDAMPにより強く染色され、酸性pHになっているのが認められた。一方、コンカナマイシンA処理によりDAMPによる標識が減少し、ほぼ中性付近までpHが上昇していることが観察された。
安定過程の決定性とその応用

裾野の比率が重い、すなわち、分散又は平均の存在しない分布として安定型確率分布がある。従来種々の領域で確率モデルとして使われて来たガウス分布はこれと反対に、指数関数的に裾野の重みが落ちる、すなわち総ての次数のモーメントを持っている。この意味では、分布の落ち方のゆっくりな非ガウス型の現象のモデルとして、安定型確率分布は非常に重要となって来ている。この安定型確率系にも、ある決まった次元の周辺分布が全体の分布(それより大きな次元の有限分布)を決定してしまう(決定性を持つ)例が、竹中、古城等の研究により知られている。本研究では、その性質の由来(初等幾何学的な性質、確率過程の積分表現)を調べて、次の結果を得た。1.積分幾何学的に構成されたあるクラスの安定型確率過程について、その決定性は幾何学の図形による分割数に関する定理から来ていることを示し、具体的な場合にその分割数を計算した。また、その証明は初等幾何学的に行い、確率論の専門家でなくても理解できるよう配慮した。2.2次元分布の扇状の開領域で特性関数が一致していても、2次元分布が異なる安定型確率変数系の存在を具体的に示し、安定型確率変数系が2次元の分布においてもガウス型と比べて遥かに複雑な構造を持ち得ることを例証した。このことは、応用面においても非常に重要である。ガウス型確率変数系はその共分散、すなわち2次元の周辺分布で決定されることは、ガウス型確率変数系が応用面(生物学、物理学、経済学)で広く数学モデルとして採用される所以の1つである。しかし、ガウス分布はその分布の平均の近くにある意味で集中しすぎている。実際、上で上げた分野でも、すそ野の広い分布(heavy tailed didtribution)が採用、成功している例もある。すそ野の広い分布で、線形性という観点からみると自然なものは対称安定分布である。その特性関数がexp-clzl^α,0<α【less than or equal】2,であることよりわかるように、ガウス型を含む確率分布の1つのクラスをなしているこの研究では、ガウス型と比べでより複雑な構造を持つ指数αの安定型確率変数のSet-Indexed型と呼ばれているサブクラスで、上のような有限次元の周辺分布による決定性を持つものを取り上げている。成果としては、次の様な具体例が得られた。OR^dをパラメータ空間とする、d+2次元の決定性を持つ定常過程OR^lをパラメータ空間とする、4次元の決定性を持つ定常過程これらは、初等幾何学的な命題「d次元空間ではd+2個の球による空間の分割数は2^<d+2>より小さい」に由来するが、これに関する直感的な証明も得ることが出来た。また、分担者古城は、上の例とは本質的に異なる決定性と多重マルコフ性との関連について結果を得た。

2.2次元分布の扇状の開領域で特性関数が一致していても、2次元分布が異なる安定型確率変数系の存在を具体的に示し、安定型確率変数系が2次元の分布においてもガウス型と比べて遥かに複雑な構造を持ち得ることを例証した。このことは、応用面においても非常に重要である。
総合型地域スポーツクラブにおける障害者の参加システムの構築に関する研究

総合型地域スポーツクラブ(以下、SCと表記)への障害者の参加システムの構築の方法を検討するにあたり、富山県内のSC(40クラブ)に対して障害者(児を含む)の参加状況および受け入れ体制に関する実態調査を、また、富山県内の障害者スポーツクラブ(23クラブ)に対してクラブ運営に関する実態調査を行った。さらに、SCを持つドイツにおいて、障害者がどのように地域でスポーツ活動を行っているかについて聞き取り調査を行った。これらのことを踏まえて、SCへの障害者の参加システムの構築の方法について検討した。なお、国内の2つのアンケート調査はいずれも郵送法によるアンケート調査である。回収率は、SCが70%(28クラブ)、障害者スポーツクラブが65.2%(15クラブ)であった。調査結果の詳細については、紙面の都合上省略する。障害者のSCの事業への参加体制を築くために必要なこと(課題)としては、主として、障害者スポーツの指導ができる人材の確保、施設・用具を整備、障害者のクラブへの参加ニーズの把握、福祉関係の諸機関との連携、クラブ員の合意形成が図られることがあげられる。SCの設立準備委員会や運営委員会のメンバーに障害者スポーツに携わっている人も選出していく必要がある。それにより上述の課題に向けての必要な情報が得られやすくなると思われる。また、障害者福祉行政と密接な関係を持ちつつ、同時に地域での障害者スポーツ振興を担っている障害者スポーツ協会や障害者スポーツセンターが、既存の障害者スポーツクラブやこれから地域でスポーツを始めようとしている障害者と総合型クラブとを結びつけるコーディネーターの機能を発揮することや、SCからの障害者スポーツに関する相談窓口となることが重要であると考えられる。総合型地域スポーツクラブへの障害者の受け入れ体制の現状や体制の構築状況について、広域スポーツセンター専門員へのインタビューから以下のことが明らかとなった。富山県内では31の総合型地域スポーツクラブが設立され活動を展開しているが(平成16年11月現在)、このうち、障害者(児)のみを対象とした教室(サークル等)を開催しているクラブは無い。ただし、障害者(児)を受け入れているクラブはいくつかある。この場合、特別な手立てを必要としないで通常開催している教室(サークル等)に参加できる障害者(児)が対象となっている。総合型地域スポーツクラブにおいて、一般的には障害者への参加の機会の充実が言われながらこのように十分な受け入れ状況が構築できないでいる要因として、次のことが考察された。・設立準備委員会等においてクラブ理念や開催する教室内容等が話し合われる際、設立準備委員にとって、子どもや高齢者は自分の家族の一員であったり、また、少子化・高齢化への対応が社会的課題として取り上げられていることが多いことから身近な課題として認識されやすいが、障害者は多くの委員にとって日常的に接する機会が少ないため、子どもや高齢者ほど身近な課題として認識されにくいこと・障害の状況が多種多様であるため一つの教室で一人ひとりの障害に応じることが困難であること・一人ひとりの障害に応じて教室開催を行った場合、指導謝金と会費収入とのバランスが取れなくなる可能性があること障害者の側から見たSCのあり方や諸外国の障害者のスポーツ参加システムの事例については、現在検討中である。
野生ダイズの遺伝的多様性と自生地保全の生態遺伝学的調査

本研究は、野生ダイズ(ツルマメ)の分布中心と周辺部の集団について、生態的特徴や遺伝的構造を明らかにし、この種の自生地保全に関する基礎情報を得ること目的とした。得られた成果は以下の通りである。1)分布北限である極東ロシアの3地域58集団より種子を収集し、アイソザイム遺伝子座の変異に基づいてそれらの遺伝的構造や遺伝的変異の地理的様相を解析した。分布北限の集団は集団内の遺伝的変異性が著しく小さく、また特定の遺伝子で固定するなど特徴的な遺伝的構造を持っていた。一方、ハバロフスク市など都市部の集団やウスリー川流域およびウラジオストック地域の集団では比較的多様性が大きかった。集団の遺伝的多様性は、集団のサイズや密度には必ずしも関連せず、集団に及ぼす攪乱の程度などに影響ざれると推定された。2)中国では分布周辺部である南部と中心である東部を調査した。中国南部ではツルマメは攪乱依存性植物と共存し,植生の管理と利用という人為的攪乱と自然回復という相反する生態的要因の微妙なバランスの状態のなかで維持されていると推定された。これらの地域では、家畜による適度の摂食が植生の遷移を制限し、その結果空白地からの回復の途にある場所をすみ場としているツルマメに安全サイトを供給していると推定された。3)野生植物の保全または自然保護の視点では貴重な種は囲い込みや植物園での栽培によるのが良いと考えられてきたが,ツルマメのような攪乱依存性の遺伝資源植物の自生地保全では,住民による伝統的な管理慣行を継続しながら植生ごと保全するような管理が望ましいであろう。中国西南部での個体群数も個体数も小さいツルマメの維持が遺伝的変異の保存量とどのように係わるのかは不明であり、どの程度の攪乱がツルマメ集団の変異量や個体数の維持に適切かどうかを解明することが適切な自生地保全において重要である。本年度は、極東ロシアならびに中国南西部を主な調査地とし、前者で4名、後者で2名をそれぞれ派遣した。また、次年度の予備調査としてベトナムに1名を派遣した。得られた結果は以下の通りである。極東ロシアでは、アムール川水系沿いに、北緯43度のウスリ-地域平野部から北緯50度を越えるゼヤ川まで、ツルマメは幅広い緯度にわたって分布した。分布密度はいずれの地域においても比較的高く、陽当たりが良く人為的撹乱の受けやすい道路際や空き地などに、生育地がパッチ状に点在した。集団の大きさは、少数個体から広面積にわたり途切れなく個体が分布する大集団まで様々であった。熟期、葉形、莢内種子数、種子重および毛じの密度や着生角度になどに集団内外で差異が観察された。51集団より個体別に種子を採取し、15アイソザイム遺伝子座について遺伝子型を調査した。全体で31個の対立遺伝子が観察され、全集団に基づく遺伝子多様度は0.240と、日本や中国など他の地域と比較すると、やや多様性が低かった。特に、アムルスカヤ地域では遺伝子多様度が最も低く、一様な遺伝子型から成り立っていた。中国では四川省および雲南省の計25地点を調査した。これらのうち1カ所においてのみツルマメの分布が確認された。移動に際しての観察でもツルマメは全く確認されず、この地域における自生頻度はかなり低いものと推定された。路傍の植物群落は一年生および半地中性多年生草本からなり、ツルマメは、主としてクソニンジン、ヒメムカシヨモギ、ヤブカラシなどの家畜が嫌いかつ草丈の高い植物と共生していた。

本年度は、ベトナムならびに中国南西部を主な調査地とし、前者で2名、後者で3名をそれぞれ派遣した。また、ベトナム調査の打ち合わせとしてベトナムより1名を招聘した。得られた成果は以下の通りである。1)中国では貴州省、広西荘族自治区、福建省および江蘇省の計20地点を調査した。貴州省や広西荘族自治区など西南部では,ツルマメの分布は稀であり、その生育地の植生は、ヨモギ属やヨメナ属,ムカショモギ属などのキク科植物とススキ属,メヒシバ属などのイネ科植物からなる撹乱依存性植物の群落であった。ツルマメは、ふつう道路の急峻な法面や路傍の空き地に生育するが,家畜の影響が一時的に空白となるような路傍の空き地や河川の河床にも生育していた。優占種である多年生イネ科植物は放置すると純群落となるが,そのような場合にはツルマメはみられなかった。ツルマメは、人間による草刈り後の植生回復途中の場を生育場所としており、人間と家畜による影響と自然回復との微妙なバランスの下に生存していると指摘できる。本年度は、極東ロシアハバロフスク地域、中国長江下流域および黄河中流に位置する山西省を主な調査地として、各地域にそれぞれ2名を派遣した。得られた結果は以下の通りである。1)極東ロシアハバロフスク地域では、前回調査する事ができなかったハバロフスクからアムルスクにかけてのアムール川下流域を重点的に調査した。計7サイトの生態調査を行い、種子を採取した。とくに、今回の調査により、アムール川の最も下流域に位置するサイトからツルマメ種子を採種することができた。アイソザイム遺伝子型を調査した結果、これらの集団には極東ロシアの他の地域では観察されなかった固有の対立遺伝子が存在し、特徴的な遺伝構造を持つことが明らかとなった。2)中国山西省では、黄河中流域を中心にツルマメの分布様式および生態的特徴を調査した。ツルマメは、生態適所である攪乱を受けやすい河畔の氾濫原を中心に広い地域で観察された。個体群密度はサイトによって異なった。特に、黄河本流の新しく生じたと思われる氾濫原に広大なツルマメの純群落を発見した。地元農民の話によると、この氾濫原のツルマメ群落はここ10数年で急速に生じたとのことであった。3)長江下流域に位置する上海、杭州、黄山の周辺を中心に、ツルマメの分布様式と自生地の植生を調査した。家畜類による採食圧の著しい中国南部地域とは対照的に、この地域では採食圧はないかまたは軽微であり、小河川の氾濫原、道路の法面や路傍の空き地など比較的攪乱を受けやすい場所に容易にツルマメを発見することができた。
Ｎｓ　基を活用した含窒素大員環構築法の開発と天然物合成への展開

ゼストプロキサミンAが持つビスピペリジン骨格の合成等価体をビスラクトン骨格として合成研究を行った。昨年度は、モデル化合物でのビスラクトン骨格の構築を行った。不飽和ラクトンとケトニトリルを用いたMichael付加反応、種々の変換によって高立体選択的に不飽和ビスラクトン骨格化合物を得た後、1,4ー還元によりジアステレオ比2:1で目的とする4つ目の不斉中心を構築することに成功した。本年度は、アルキル側鎖を持つ本基質で合成を進めた。まず、リンゴ酸に対し不斉アリル化反応を行った。続いて、アルキル側鎖を伸長したエポキシドへと導き、それぞれ6段階、3段階にて不飽和ラクトンとケトニトリルを合成した。得られた不飽和ラクトンとケトニトリルに対し塩基性条件下Michael付加反応を行ったところ、高ジアステレオ選択的に反応が進行し付加体を得た。続いて付加体のケトニトリル由来部分をラクトンへと導き、エノールトリフラートへと変換した後、3段階の変換を経て不飽和ビスラクトン化合物を得た。アルキル側鎖を導入したことで昨年度の合成手法では不飽和ビスラクトン化合物へと導くことができなかったが、改良を加えることで課題を解決する事ができた。4つ目の不斉中心の構築については昨年度の研究結果を踏まえ、マクロ環構築後に1,4ー還元反応を行うことで立体選択性が更に向上すると考えた。現在、ヒドロキシメチル基を利用することで不飽和ビスラクトン化合物の飽和ラクトン部位を選択的に開環することに成功している。アルキル側鎖を導入してあるため、今後は窒素原子の導入と光延反応によりマクロ環を構築した後、1,4ー還元反応を行うことで高ジアステレオ選択的な還元反応が進行し、すべての不斉中心を高立体選択的に構築できると考えている。最後にビスピペリジン骨格を構築することでゼストプロキサミンAの全合成が達成できると考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。ゼストプロキサミンAの大環状骨格は、Ns基を用いた2級アミン合成法、Ns存在下での接触還元を応用することで構築できると考えている。予知見として、大環状骨格の構築については良い結果を得ている。環化前駆体に対しNs基を用いた2級アミン合成法は良好に進行し、大環状化合物を高収率で与えた。次の接触還元では、窒化ホウ素担持型のパラジウム触媒を用いることでNs基上のニトロ基に影響を与えることなくアルキンのみが反応し、シスオレフィンが高収率で得られた。この結果より、ゼストプロキサミンAの大環状構築も可能であると考えている。また、本合成では4つの不斉炭素原子を持つビスピペリジン骨格の構築も大きな課題である。そこで、ビスピペリジン骨格の合成等価体をビスラクトン骨格と考える合成戦略でビスラクトン骨格の構築を目指した。当初、2つの不飽和ラクトンを1,4-付加反応やカップリング反応によって連結し、水素添加反応によって4つの不斉炭素原子を構築したビスラクトン骨格の構築を目指していた。しかし、成功の目途は立たなかったためマイケル付加反応を用いる手法を試みた。不飽和ラクトンに対するβケトニトリルのマイケル付加反応は良好に進行し、付加体を得た。続いて、付加体を種々変換することで3つの不斉中心を制御したビスラクトン骨格を得る事に成功した。さらに、不飽和ラクトン部を還元する事でジアステレオ比2:1にて4つ目の不斉炭素原子の構築にも成功した。今後は、より立体選択性の向上を目指す予定である。ビスラクトン骨格上の4つの不斉炭素原子を構築する事に成功する事ができたため、これまで困難とされてきたビスピペリジン骨格の立体選択的な合成が可能であり、ゼストプロキサミンAの全合成達成につなげることができる。Ns基を活用した含窒素大員環の構築については良い結果を得た。申請者は、この手法を天然物合成に展開したいと考えている。合成ターゲットはゼストプロキサミンAである。細胞毒性を示し、2つの含窒素大員環の中心にビスピペリジン骨格を持つ特異的な構造をしている。ビスラクトン骨格を構築した後に含窒素大員環を構築し、最後にビスピペリジン骨格へと導く合成戦略で研究に着手した。含窒素大員環の構築は合成の終盤であり、まずはビスラクトン骨格を構築しなければならない。しかし、申請時に計画していた手法ではビスラクトン骨格を得ることはできなかった。そこで、マイケル付加反応を用いる手法を検討したところ、ビスラクトン骨格の構築に成功した。今後、申請者の手法での含窒素大員環構築の検討へ移行できると考えている。

不飽和ラクトンとケトニトリルを用いたMichael付加反応、種々の変換によって高立体選択的に不飽和ビスラクトン骨格化合物を得た後、1,4ー還元によりジアステレオ比2:1で目的とする4つ目の不斉中心を構築することに成功した。本年度は、アルキル側鎖を持つ本基質で合成を進めた。まず、リンゴ酸に対し不斉アリル化反応を行った。続いて、アルキル側鎖を伸長したエポキシドへと導き、それぞれ6段階、3段階にて不飽和ラクトンとケトニトリルを合成した。得られた不飽和ラクトンとケトニトリルに対し塩基性条件下Michael付加反応を行ったところ、高ジアステレオ選択的に反応が進行し付加体を得た。続いて付加体のケトニトリル由来部分をラクトンへと導き、エノールトリフラートへと変換した後、3段階の変換を経て不飽和ビスラクトン化合物を得た。アルキル側鎖を導入したことで昨年度の合成手法では不飽和ビスラクトン化合物へと導くことができなかったが、改良を加えることで課題を解決する事ができた。4つ目の不斉中心の構築については昨年度の研究結果を踏まえ、マクロ環構築後に1,4ー還元反応を行うことで立体選択性が更に向上すると考えた。現在、ヒドロキシメチル基を利用することで不飽和ビスラクトン化合物の飽和ラクトン部位を選択的に開環することに成功している。アルキル側鎖を導入してあるため、今後は窒素原子の導入と光延反応によりマクロ環を構築した後、1,4ー還元反応を行うことで高ジアステレオ選択的な還元反応が進行し、すべての不斉中心を高立体選択的に構築できると考えている。最後にビスピペリジン骨格を構築することでゼストプロキサミンAの全合成が達成できると考えている。研究を推進する中で、合成戦略を少し見直している。当初、4つの不斉炭素原子を持つビスラクトン骨格を構築した後に2つの含窒素大員環を構築する計画であった。しかし、4つ目に構築した不斉炭素原子の立体選択性は2:1であり、改善する必要がある。立体選択性を向上させるため、一方の含窒素大環状骨格を構築した後に4つ目の不斉中心の構築することを計画している。構築した含窒素大環状骨格によって配座が制御されることで立体選択性の向上を期待している。その方法として2つの手法を計画している。1つ目は、3つの不斉炭素原子を持つビスラクトン骨格を得た後に大環状骨格に必要となる炭素側鎖を伸長する方法である。2つ目は、マイケル付加を行う基質に予め必要となる炭素側鎖を伸長しておく方法である。どちらの方法もメリット、デメリットがあるため多くの検討をしていく必要があると考えている。すべての不斉炭素原子の高立体選択的な構築に成功後、Ns基を用いた2級アミン合成法にてもう一方大環状骨格を構築し、Ns基存在下での接触還元を行う事で申請者の手法の一般性を確立する。最後にNs基の脱保護のよって生じたアミンからの求核攻撃、もしくは還元的アミノ化によってビスピペリジン骨格の構築を行い、ゼストプロキサミンAの全合成を達成する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
マウス精子形成の制御における温度の役割

本研究では器官培養系を用いることで、温度のみが精子形成に与える影響を評価した。まず、温度測定チップを用い、陰嚢温度が約34°C、腹腔温度が約37°Cであることを明らかにした。次に、実測値より、培養温度を34°C、37°Cに設定し、後期精母細胞以降で蛍光観察可能なAcrosin(Acr)-EGFPマウス精巣の器官培養を行った。34°Cでは、Acr-EGFPの蛍光が観察され、伸長型精細胞まで分化することを切片標本にて観察した。一方、37°Cでは、Acr-EGFPの蛍光は観察されず、精母細胞までの生殖細胞が観察された。この結果より、37°C環境下では、前期精母細胞まで分化したことが明らかとなった。このことは、高温条件のみで精子形成障害を引き起こすことを明確にした。しかし、停留精巣に見られる精子形成障害、とりわけ未分化型精原細胞から分化型精原細胞への分化の障害は、高温だけでは説明がつかず、温度以外の要因が示唆された。そして、器官培養系の温度を自由かつ精密に設定ができる利点を活かして、精子形成に与える温度の影響を詳細に検討した。その結果、36.5°Cで培養を行うことで、Acr-EGFPの蛍光が観察されることを明らかにした。興味深いことに、36.5°C培養では、34°Cに比べて短い培養期間でAcr-EGFPの蛍光が観察され、5週間蛍光を維持していた。また、切片標本にて精母細胞は存在するが、円型精細胞は観察されなかった。この結果より、36.5°Cでは、後期精母細胞まで分化したことが明らかとなった。以上の結果より、0.5°Cというわずかな温度差を精巣は感受し、精子形成に違いが生じることが明らかとなった。そして、マウス精子形成の分化段階ごとに、異なる温度閾値が存在することを示唆した。本研究は、精子形成における温度の重要性を明確に示すと共に、精子形成が微小な温度の違いを敏感に感受することを明らかにした初の報告である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
化学療法耐性克服における放射線療法の意義-新しい胃癌治療戦略を目指して-

1.放射線照射・抗癌剤曝露の併用効果の検討:ヒト胃癌細胞株3種(TMK-1/MKN-45/MKN-74)において、放射線+CDDPおよび放射線+5-FUの相乗効果が確認され、中でもMKN-45に対する放射線紀DDPで相乗効果が著明であった。2.放射線照射・CDDP短期曝露によって変動する因子の同定:(1)形態変化:各cell lineにおいて、5-FUまたはCDDP曝露により細胞間橋の脆弱化・扁平化・突起を有する形態変化を認めた。一方Radiationでは細胞の扁平化は認めず、核の変形・細胞質の不均一化を示し、アポトーシスの典型像と一致し、化学療法とは異なる変化をみた。(2)アポトーシス発現の動的変化測定:MKN-45におけるCDDP・5-FU・放射線の併用により誘導されるアポトーシスの定量(Cell Death DetectionELISAPLUS : Roche Applied Systems)を行い、抗癌剤単独曝露群では得られなかったアポトーシスの増強を放射線照射群で認め、抗癌剤を追加することで更なるアポトーシスの増強を認めた。(3)候補遺伝子発現の動的変化測定:MKN-45に対し放射線・CDDPを併用する実験系にて、非暴露群、CDDP暴露24hr/48hr後、CDDP・放射線併用24hr/48hr後の細胞を採取し、全mRNAを単離抽出してm-RNA相対定量PCR法を適用し、変動候補遺伝子(ABCC 1・2・11、ERCC 1)につき各群を条件を変更しながら測定試行中である。3.CDDP長期曝露による耐性株の作成:CDDPを長期暴露し、MTT法・Cell Count法にて耐性を評価、実験を繰り返し行い、耐性株を作製した。耐性株に対する放射線照射による細胞増殖抑制効果も確認された。現在CDDP耐性獲得に関わる因子を評価・抽出し、放射線照射による変動測定中である。1.放射線照射・抗癌剤曝露の併用効果の検討:ヒト胃癌細胞株3種(TMK-1/MKN-45/MKN-74)において、放射線+CDDPおよび放射線+5-FUの相乗効果が確認され、中でもMKN-45に対する放射線+CDDPで相乗効果が著明であった。(2)アポトーシス発現の動的変化測定:MKN-45におけるCDDP・5-FU・放射線の併用により誘導されるアポトーシスの定量(Cell Death Detection ELISA^<PLUS>:Roche Applied Systems)を行い、抗癌剤単独曝露群では得られなかったアポトーシスの増強を放射線照射群で認め、抗癌剤を追加することで更なるアポトーシスの増強を認めた。(3)候補遺伝子発現の動的変化測定:MKN-45に対し放射線・CDDPを併用する実験系にて、非暴露群、CDDP暴露24hr/48hr後、CDDP・放射線併用24hr/48hr後の細胞を採取し、全mRNAを単離抽出してm-RNA相対定量PCR法を適用し、変動候補遺伝子(ABCC1・2・11、ERCC1など)につき現在各群を測定比較中である。現在CDDP耐性獲得に関わる因子を評価・抽出し、放射線照射による変動測定を計画中である。