hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不飽和エステルを用いる連続的反応によるヘテロ環及び炭素環の合成研究

アゾジカルボン酸エステルとホスフィンから生成するHuisgen双性イオンとアルケンとの環化付加反応はこれまで報告されていない。本研究では、Huisgen双性イオンと活性アルケンとの環化付加反応でピラゾリン環を合成する反応を検討した。エテントリカルボン酸エステルは、求電子性の高いMichael受容体である。1,1-ジエチルエステルとアゾジカルボン酸ジエチルとトリフェニルホスフィンとの反応を検討したところ、室温終夜で、高収率で修飾ピラゾリン誘導体が得られた。さらに、2-ホスホノ、2-(トリフルオロメチル)アクリル酸エステルなどとのアゾジカルボン酸エステルとトリフェニルホスフィンを用いた環化付加反応を試み、種々のピラゾリン誘導体を得た。種々のホスフィンを用いた反応も検討した。2.C-C累積二重結合を有するアレンを活用する新規合成反応の開発は、興味深い。塩化スズ触媒下のジアリールアレンとビニルケトンとの反応を検討し、共役付加ー環化反応によってインデン誘導体を得ることを見出した。これらの基質は塩化スズ存在下で不安定であり、塩化スズ(1等量)存在下室温でCH2Cl2またはCHCl3溶液中、1,1-ジアリールアレンと2等量のビニルケトンを用いて50-58%の収率でインデン誘導体が得られた。インデン環生成の反応機構について、4π電子環状反応で進行していると考察した。α,β-不飽和エステルのひとつであるエテントリカルボン酸誘導体の高い求電子性を利用する、ハロゲン化環化反応を開発できた。本反応により、生物活性的に重要な骨格である含酸素及び窒素ヘテロ5員環を合成することができた。計画に従い、さらに数多くの新規なα,β-不飽和エステルおよび類似体の反応剤について、効率的反応を試み、有機合成の新手法として発展させることを行っているところである。α,β-不飽和エステルのひとつであるエテントリカルボン酸エステルの高い求電子性を利用する、Huisgen双性イオンとの反応を開発できた。エテントリカルボン酸エステルとの比較としてビニルケトンとアレンとの反応でインデンを合成することにも成功した。平成25年度の最終年度であり、研究は当初の予定通り進行する。さらに研究を発展させるため、24年度の繰り越し金は、25年度消耗品、謝金の一部に充てて、合成実験を行う。また、これまでの成果を学術論文誌、学会等において発表しつつ問題点を整理し、研究の発展を行う。平成23年度は、実験補助者を早い時期に見つけられなかったので、その分の予算を24年度で使用し、実験の量および速度を加速する計画である。試薬、ガラス器具などの消耗品および実験補助謝金を使用する。また、成果発表のための、旅費、学会参加費にも使用する計画である。次年度の研究計画は当初の予定通り進行する。平成23年度の繰り越し分は、24年度謝金の一部に充てる計画である。当初の予定では、配属学生が実験を行う予定であったが、配属学生の数が少ないのと、本学では卒業研究に従事する時間がますます減少していることがわかってきた。
手賀沼流域における水環境システムに関する総合的現地観測と解析

千葉県北西部に位置する手賀沼は,H12年度まで水質汚濁度全国ワースト1であり,全国有数の富栄養化湖沼である.この手賀沼における富栄養化の要因としては,流域からの過剰な汚濁物質の流入や沼内における汚濁物質の再生産,などが指摘されている.このようなことから,手賀沼における水質改善を行っていくためには,流域全体における統合的な水環境評価・管理を実施していくことが必要不可欠である.そこで本研究では,手賀沼流域における水環境システムを総合的に把握・評価するために,いくつかの多角的な現地観測や数値シミュレーションを実施することを試みた.本年度に行われた具体的な研究内容は以下のとおりである.(1)手賀沼流入河川を対象として,降雨時及び非降雨時における濁質・栄養塩・有機物負荷量を把握するために現地観測とGISを試みた.そこで行われた現地観測結果に基づいて,非降雨時と降雨時における汚濁負荷特性の実態解明や底質環境との関連性について検討した.さらに,GISを用いて原単位法に基づく汚濁負荷解析を行い,原単位法の有効性や小流域における汚濁負荷排出要因について検討した.(2)河川水質環境と密接に関連している河床堆積物環境に関する現地観測を行った.ここでは,降雨時に流送される易浮遊性堆積物環境に関するモニタリングを,その試験装置の開発を含めて実施した.また,夏季河川内に繁茂する付着性藻類の現存量や一次生産過程に関して現地観測を実施し,藻類環境と河川水環境との関連性を調べた.(3)手賀沼の水質環境に多大な影響を及ぼす北千葉導水路からの浄化用水注水量と沼の水質環境の関連性について,現地観測と数値解析により検討した.その結果,浄化用水注水中は手賀沼の水質濃度は低いが,注水を中断すると沼全域の水質が悪化し,その様子が注水再開後1週間程度は保たれることが明らかとなった.湖沼面積650ha,平均水深0.86mと極めて浅い湖沼である千葉県北西部に位置する手賀沼は,日本一水質汚濁化が進行した湖沼として有名である.この手賀沼における富栄養化の主要因としては,流域からの過剰な汚濁物質の流入や沼内における汚濁物質の再生産,などが指摘されている.このようなことから,手賀沼における水質改善を行っていくためには,流域全体における統合的な水環境評価・管理を実施していくことが必要不可欠であり,そのためには,流域内の河川や樋管からの汚濁負荷特性や手賀沼内における物理・生態環境特性を検討し,それらの水環境を評価・予測するための数値モデリングを行うことが強く求められている.そこで本研究では,手賀沼流域における水環境システムを総合的に把握・評価するために,いくつかの多角的な現地観測や数値シミュレーションを実施することを試みた.具体的には以下のとおりである.(1)手賀沼流域における河川経由の濁質・栄養塩・有機物負荷量を把握するために,主要河川の一つである大堀川を対象として,降雨時や平常時(非降雨時)における水文・水理・水質環境に関する短期集中的な多点観測とメモリー式測器を用いた長期連続観測を行った.その結果,大堀川流域内における水質環境や汚濁負荷特性の地域差を把握すると共に,降雨時と平常時における汚濁負荷量について比較検討を行った.(2)手賀沼内における物理・生態環境に関する実態を解明するために,夏季・秋季において多点連続観測を実施した.その結果,沼内における流動特性や水温環境に関する基本的な知見を得るとともに,水質環境の実態や,浄化対策の一つである北千葉導水路の稼動状況と沼内の水質環境との関連性について検討した.(3)さらに,沼・河川内における水理現象を適切に再現可能な高精度・高効率性を有する三次元非静水圧流動モデルを構築し,実際の手賀沼内の流動状況を概ね再現することに成功した.千葉県北西部に位置する手賀沼は,H12年度まで水質汚濁度全国ワースト1であり,全国有数の富栄養化湖沼である.この手賀沼における富栄養化の要因としては,流域からの過剰な汚濁物質の流入や沼内における汚濁物質の再生産,などが指摘されている.このようなことから,手賀沼における水質改善を行っていくためには,流域全体における統合的な水環境評価・管理を実施していくことが必要不可欠である.そこで本研究では,手賀沼流域における水環境システムを総合的に把握・評価するために,いくつかの多角的な現地観測や数値シミュレーションを実施することを試みた.本年度に行われた具体的な研究内容は以下のとおりである.(1)手賀沼流入河川を対象として,降雨時及び非降雨時における濁質・栄養塩・有機物負荷量を把握するために現地観測とGISを試みた.そこで行われた現地観測結果に基づいて,非降雨時と降雨時における汚濁負荷特性の実態解明や底質環境との関連性について検討した.さらに,GISを用いて原単位法に基づく汚濁負荷解析を行い,原単位法の有効性や小流域における汚濁負荷排出要因について検討した.(2)河川水質環境と密接に関連している河床堆積物環境に関する現地観測を行った.ここでは,降雨時に流送される易浮遊性堆積物環境に関するモニタリングを,その試験装置の開発を含めて実施した.また,夏季河川内に繁茂する付着性藻類の現存量や一次生産過程に関して現地観測を実施し,藻類環境と河川水環境との関連性を調べた.(3)手賀沼の水質環境に多大な影響を及ぼす

北千葉導水路からの浄化用水注水量と沼の水質環境の関連性について,現地観測と数値解析により検討した.その結果,浄化用水注水中は手賀沼の水質濃度は低いが,注水を中断すると沼全域の水質が悪化し,その様子が注水再開後1週間程度は保たれることが明らかとなった.
うつ病患者の血清及び脳脊髄液中におけるリゾホスファチジン酸の定量解析

リゾホスファチジン酸(LPA)は情動や抗うつ薬治療と深く関連している。本研究では、LPAの大うつ病バイオマーカーとしての臨床応用可能性検討のため、未治療患者を含む大うつ病患者群26例、統合失調症患者群27例、健常対照群27例の脳脊髄液と血漿サンプルのLPA濃度を調べた。その結果、脳脊髄液中のLPA濃度は未服薬のうつ病患者群で上昇し、抗うつ薬服薬量の増加とともに減少する傾向が示された。この結果は、動物実験から示唆されたうつ病の治療に伴いLPAシグナル伝達系が減弱するという事実に添うものであった。今後はLC-MSのような検出力と分解能のより高い測定手法による研究の進展が必要であると考えられる。本研究は細胞増殖等の生理機能に関与し、中枢神経系の発達や情動行動,抗うつ薬の作用機序に関与する脂質メディエーターのリゾホスファチジン酸(LPA)を対象に新規うつ病バイオマーカーとしての臨床応用可能性を検証することを目的としている.研究計画書では平成27年度中にELISA法を用いたLPA測定系の確立と年齢と性別をマッチさせた未治療うつ病患者と健常対照者の2群,各13名の血漿及び脳脊髄液中のLPA濃度の定量解析を到達目標としている。平成27年度は最初にサンプルの提供スケジュールについてNCNPバイオバンクとの交渉を行い、第1段階として倫理的問題の無いヒト標準サンプル(脳脊髄液および血漿)の提供を受け、測定系の確立を行うことが決定した。ヒト標準サンプルを用いた実験により、1回の測定に必要な最小サンプル量は6μl前後であることが判明し、貴重なヒトサンプルを無駄なく活用する計画を立てることが可能となった。次に、幅広い重症度の患者が含まれている大うつ病患者群26例(うち4例が未治療)、統合失調症患者群27例(うち3例が未治療)、健常対照群27例からなるプレ解析用サンプル群の提供を受け、本格的な定量解析へと移行した。この実験の結果、うつ病患者の抗うつ薬服薬量および統合失調症患者の定型向精神薬服薬量の増加とともに脳脊髄液中のLPA濃度が減少する傾向が示された。この結果は、過去の動物実験により示唆されたうつ病の治療に伴いLPA分解を促進する経路が活性化するという事実と一致するものであった。また、これらの結果を踏まえてNCNPバイオバンクと今後の研究方針について打ち合わせを行ったところ、本研究の推進のため、未治療患者を中心とする追加サンプルの提供が決定した。研究計画では平成27年度に到達する目標を「1)重症うつ病患者と健常対照群を比較したケースコントロール研究と2)幅の広い重症度の未治療患者サンプルを用いた検討の実施」と設定し、未治療かつ重症のうつ病患者サンプル13例と、対応する健常対照群の測定を予定していた。現時点までに、申請者は26例ずつの幅広い重症度の未治療・投薬済み患者を含む大うつ病、統合失調症および健常対照群の脳脊髄液中のLPA濃度の測定を完了している。これは27年度目標の一つである「幅の広い重症度の未治療患者サンプルを用いた検討」と28年度目標の一つである「他の精神疾患患者サンプルとの比較による疾患特異性の検討」を行った結果に該当し、サンプル数は当初の予定の2倍となっている。この解析内容の一部変更はサンプル提供元であるNCNPバイオバンクが、サンプル譲渡を行う研究者に対して、最初に幅広いサンプルを用いたプレ解析を行うことを要求しており、その結果を基に貴重なサンプルの追加譲渡を決定する方針としていることが理由である。前年度の結果を元にNCNPバイオバンクと交渉を進めた結果、脳脊髄液・血漿ともに各群26例ずつのサンプルの追加が決定した。また追加サンプル群は可能な限り多くの未治療患者・重症患者サンプルを含むものとなっている。また、倫理審査手続き上の問題があったため、血漿サンプルの測定については本年度に行うこととなった。リゾホスファチジン酸(LPA)は情動や抗うつ薬治療と深く関連する生理活性物質である。本研究では、血漿及び脳脊髄液中のLPAに焦点を当て、うつ病のバイオマーカーとしての臨床応用可能性を検討した。平成28年度は平成27年度に引き続き、ELISA法によるヒト脳脊髄液および血漿サンプル中のLPA濃度の測定手法を用いて、国立精神・神経医療研究センターバイオバンクから提供を受けた幅広い重症度の患者が含まれている大うつ病患者群26例(うち4例が未治療)、統合失調症患者群27例(うち3例が未治療)、健常対照群27例からなるプレ解析用サンプル群の脳脊髄液および血漿サンプルの定量解析を行った。本研究は、国立精神・神経医療研究センター(NCNP)倫理委員会で承認された研究計画に従い、全てのELISA実験はNCNP精神保健研究所精神薬理研究部で実施された。その結果、脳脊髄液中のLPA濃度の平均値は未服薬のうつ病患者群において服薬中のうつ病患者および健常対照群に比べ有意に高く、抗うつ薬服薬量の増加とともに減少する傾向が示された、血漿中のLPA濃度についても、同様の傾向が見られたが有意差は得られなかった。投薬治療の進行とともに脳脊髄液中のLPA濃度が減少する可能性を示唆する今回の結果は、過去の動物実験により示唆されたうつ病の治療に伴いLPAシグナル伝達系が減弱するという事実と一致するものであると考えられる。本研究では、広く一般的に実施可能な手法による測定を行うためELISA法を使用した。しかし、ヒト脳脊髄液サンプル中のLPA濃度は非常に低く、その検出に工夫を必要とした。

加えて、本研究で用いたELISA法で測定できるのはLPAサブタイプの一部である。こうした研究上の制限を考慮すると、今後、LC-MSのような検出力と分解能のより高い測定手法による研究の進展が必要であると考えられる。リゾホスファチジン酸(LPA)は情動や抗うつ薬治療と深く関連している。本研究では、LPAの大うつ病バイオマーカーとしての臨床応用可能性検討のため、未治療患者を含む大うつ病患者群26例、統合失調症患者群27例、健常対照群27例の脳脊髄液と血漿サンプルのLPA濃度を調べた。その結果、脳脊髄液中のLPA濃度は未服薬のうつ病患者群で上昇し、抗うつ薬服薬量の増加とともに減少する傾向が示された。この結果は、動物実験から示唆されたうつ病の治療に伴いLPAシグナル伝達系が減弱するという事実に添うものであった。今後はLC-MSのような検出力と分解能のより高い測定手法による研究の進展が必要であると考えられる。本研究は解析を進める順序について若干の変更があったものの、順調に推移している。サンプル数についても計画では13例であったが、平成27年度中は26例のサンプルの解析を行った。さらに本年度も26例の追加サンプルを受け取る予定となっているおり、計画の4倍の52例の解析が本研究期間中に完了することとなる。平成28年度は研究計画に従い解析を進め、学会・論文等での報告を目指す。精神薬理
バングラデシュ南部デルタ地帯における塩害に関する調査

バングラデシュ南部デルタ地帯は水道などの公共インフラは整備されておらず、国際支援も十分ではない。一方、生活用水源である地下水やため池など表流水の塩水化が深刻な地域でもある。低地であるため、雨季の洪水時には海水が内陸部まで入り込みやすい他、主要産業であるエビ養殖のために海水を引いていることも生活用水源が塩水化する一因である。生活用水源に塩分が多く含まれると、住民の塩分摂取量が増えて高血圧やより深刻な循環器疾患を引き起こすことが懸念されるため、安全な水を得られるようにすることが必要である。しかし、発展途上国の僻地に大規模で先進的な造水装置を導入しても、住民は自分たちで維持管理ができず、いずれ使わなくなる。そこで、本研究では、自分たちで維持管理できるシンプルな仕組みの造水装置(太陽熱淡水化装置:TrSS)を世帯ごとに導入して、それにより、健康状態が改善されるか検討した。具体的には、TrSSの導入前後で、尿中塩分指標であるナトカリ比や血圧を比較した。TrSS導入前(ベースライン)、井戸水やため池の水を飲用としていた群(非雨水群:29人)と雨水を飲用していた群(雨水群:10人)では、非雨水群の方が有意にナトカリ比が高かった。これは雨水には塩分が含まれていないためと考えられる。そして、非雨水群は、TrSS導入後は、ナトカリ比が有意に減少した。また、収縮期血圧も有意に低下した。現地での活動時間を十分にとることができず、サンプルサイズが小さい研究となってしまったが、生活用水源の塩水化に悩む地域において、TrSSが解決策となり得ることを示す結果が得られた。バングラデシュ南部デルタ地帯はガンジス川氾濫原である。低地であり、雨季にベンガル湾で発生するサイクロンや洪水によって海水が浸入しやすい。また、主要産業であるエビ養殖のために海水を引いている。それらの要因が重なり、現地住民の生活用水源であるため池や井戸の水には塩分が混入している。様々な組織(ODAやNGO)がバングラデシュを支援しているが、南部デルタ地帯は首都ダッカから遠く、アクセスが悪いために、支援が届きづらい。住民は自衛手段として、雨季に雨水をためて乾季に利用するなどしているが、限界がある。本研究3年目(平成29年度)の乾季に、分担研究者の福原と寺崎が開発した、太陽熱で水を蒸留する装置(Tubular Solar Still:TSS)を導入予定だが、現地の生活用水源の水質を調査した研究がほとんどないため、平成27年度は、乾季(2月)にパイガサ地域のCharbanda村とParbayarjhapa村(ベンガル湾から約40キロ内陸に位置する)で、ため池と井戸の水質調査を行った。ため池10箇所と井戸2箇所から採水をして分析をした。塩分指標である塩化物イオン濃度は平均で2617 mg/L(レンジ:152 mg/L6844 mg/L)であった。一方、井戸水の平均塩化物イオン濃度は1750 mg/L(1280 mg/Lと2220 mg/L)であり、地下水にもかなりの塩分が混入していることが分かった。対照としたバングラデシュ南部最大都市であるクルナ市内のため池4箇所の平均は53 mg/L(レンジ:0129 mg/L)、井戸4箇所の平均は258 mg/L(7470 mg/L)であった。クルナ市はパイガサ地域より約20キロ内陸に位置するが、ため池に塩分はほとんど混入していなかった。地下水は塩分の混入がみられた。これは塩水くさびの原理で地下に海水が浸入していることが原因と推測される。1年目の最大の目標は、TSSによる介入前に現地の水質状況を把握することであった。当初の計画では、Parbayarjhapa村のみが対象村であったが、Charbanda村でも調査をしたという点で、計画よりも進展したといえる。しかし、対象村の生活習慣調査に加えて、住民の血圧測定なども行う予定であったが、これは実施できなかった。現地でホルタルという暴動が続き、渡航制限があったため、人を対象とした調査に関しては準備が十分にできなかったことが要因である。その分、3年目に導入予定のTSSの性能向上に努めた。生活習慣調査や住民の血圧測定などは平成28年度に実施予定である。平成28年7月1日にダッカで日本人が犠牲となったテロが発生し、バングラデシュの現地活動について安全上の問題が生じたため、計画を変更し、同じガンジス川デルタ地帯に位置する隣国インドのコルカタ市において水質調査を行った。コルカタ市はガンジス川の主要支流であるフーグリ川の河口から約50キロに位置しており、ベンガル湾からの距離という点では、バングラデシュのパイガサよりやや内陸よりである。コルカタ市の低所得者層は、道路や住宅の脇にある間欠給水(基本的に朝や夕方の数時間だけ利用可能)や井戸水が主要な飲料水源である。コルカタ市中心部ではガンジス川の水も直接引かれている。これは24時間利用できるが、基本的には体や衣類を洗うことだけに使われている。塩分濃度の平均は、間欠給水が0.03 %、井戸水が0.09 %、ガンジス川給水が0.02%であった。

日本における水道水の塩分濃度基準は塩化物イオンで200 mg/L、それを塩分濃度に換算すると約0.03%であるため、間欠給水は基準をギリギリ満たしているとしても、井戸水は大幅に超えている。しかし、バングラデシュのパイガサに比べると井戸水に含まれる塩分は少ないといえる。また、鉄分濃度については間欠給水が0.1 mg/L、井戸水が1.3 mg/L、ガンジス川給水が0.2 mg/Lであった。井戸水の鉄分は、日本の水質基準(0.3 mg/L)を大幅に超えていた。53試料中22試料が1 mg/Lを超えており、10試料が3 mg/Lを超えていた。これらが元々の地下水に含まれているものか、配管由来のものかは分からない。本調査により、コルカタの低所得者層の飲用水源である井戸水の質はあまりよくないことが明らかとなった。渡航前にダッカでテロが発生して、日本人が犠牲になった。現地の安全が確保されるまで渡航を見合わせなければならなくなったためである。平成28年7月1日にBangladeshのDhakaで発生した外国人をターゲットとしたテロが発生し、治安上の問題から現地活動に安全上の問題が生じた。そこで、現地情勢が落ち着くまで計画を遅らせ、平成29年度の乾季にBangladeshのKhulna管区Paikgaccha地域に位置するCharbanda村(地下水の塩性化が進んでいる地域)で改良型の太陽熱淡水化装置(TrSS)を導入した。喫煙習慣および重篤な既往がなく、血圧に関する薬を服用していない男女合わせて25名(平均年齢:40.3歳、男性:44.7、女性:33.8歳)がTrSSを約3週間利用した。途中2名の脱落があった。TrSS導入前後で、尿中ナトカリ比(尿中塩分指標、4回平均)を比較したところ、導入前は3.8、導入後は4.6となり(有意差なし)、TrSSの導入による効果はみられなかった。男女で分けても、男性の導入前は3.6、導入後4.3女性の導入前は4.2で導入後5.0と介入の効果はなかった(有意差なし)。各世帯に導入したTrSSによって造水された水の分析結果では、塩分はほぼ完全に除去できていたため、TrSSの除塩性能自体に問題はなかったといえる。それゆえ、TrSSの効果を示すことができなかった原因として、サンプルサイズが小さく、参加者の属性にばらつきがあったこと(性、年齢、TrSS導入前の生活水源など)や、1人からサンプルを採取する回数が少なかったこと、飲料水以外(食べものなど)からの塩分摂取が多いことなどが考えられる。平成29年度の成果として、TrSSの効果を示すことはできなかったが、塩分摂取量が多いといわれる日本人のナトカリ比が約3.6(ニッポンデータ2010)であることを考えると、本研究対象地域住民の塩分摂取量もかなり多いことが分かった。平成30年度は飲料水以外からの塩分摂取ルートも考慮に入れたデザインにする必要がある。平成28年7月1日にBangladeshのDhakaで発生した外国人をターゲットとしたテロが発生したため、現地の安全が確保されるまで、Bangladeshでの活動を1年間控えたことによる。なお、Bangladeshでの活動を控えていた期間、同じベンガル地域のIndia側(Kolkata)において水質調査を行った。バングラデシュ南部デルタ地帯は水道などの公共インフラは整備されておらず、国際支援も十分ではない。一方、生活用水源である地下水やため池など表流水の塩水化が深刻な地域でもある。低地であるため、雨季の洪水時には海水が内陸部まで入り込みやすい他、主要産業であるエビ養殖のために海水を引いていることも生活用水源が塩水化する一因である。
障がい者きょうだいの援助ニーズと期待するサービスの変化ー日中台援助モデルの構築ー

平成30年度は前年度に引き続き、日本、台湾で障がいのある同胞を持つきょうだいを対象に半構造化インタビュー調査を行った。特に中国のきょうだい9名を対象に調査を実施できたため、データを補強した。したがって、最終的には日本10名、中国16名、台湾20名のインタビュー調査を行い、データを収集できた。そして、Modified Grounded Theory Approach (M-GTA)を用いて日本、台湾、中国のデータについて質的分析を行った。さらに質的分析によって得られた結果に基づいて「障がいのある同胞を持つきょうだい援助ニーズと期待サービス尺度」を作成し、現在予備調査中である。日本、台湾、中国において収集できた豊かなデータを丁寧に質的分析を行ったため、予定より時間がかかった。現在「障がいのある同胞を持つきょうだい援助ニーズと期待サービス尺度」を独自に作成し、現在予備調査中である。本調査を行えるように急ぐ必要がある。令和元年度においては、以下の推進方策を立てている。1.独自に作成した「障がいのある同胞を持つきょうだい援助ニーズと期待サービス尺度」を用いて日本、台湾、中国で本調査を行う。2.2019年6月に開かれる日本心理臨床学会第38回大会に申し込んだ口頭発表が採択されたため、日本、台湾、中国のきょうだいを対象に行った比較研究の調査結果を発表する予定である。題目は「きょうだいの発達段階における援助ニーズの変化ー日中台比較研究ー」である。また、アンケートによって得られたデータの統計分析を行い、障がいのある同胞を持つきょうだいの援助ニーズと期待するサービスを発達に沿って順番をつけ、変化パターンを見出していく。また、日本、台湾、中国の相違について検討し、文化との関連について考察を行なう。さらに最終年度である令和元年度には過去2年間の研究成果をまとめ直し、国内外の学会で報告してフィードバックを受け、学際的な議論を行い、論文としてまとめる。障がいのある同胞を持つきょうだいの発達段階に添った、そして日本・台湾・中国の文化に合った臨床心理学的援助モデルを構築し、報告書や論文発表したところで本研究を終了とする。平成29年度には、日本、台湾、中国において、障がいのある同胞を持つきょうだい(以下「きょうだい」と表記する)を対象に半構造化インタビュー調査を行い、彼らの語りから人生の節目や、ライフイベントによる援助ニーズ、および期待するサービスの変化を明らかにし、そして文化との関連について検討した。具体的には、台湾のきょうだい(就学する前の児童5名、小学生5名、中学生・高校生4名、大学生3名、社会人3名、合計20名)を対象に半構造化面接を行った。対象者は全員2002年から台湾で障害児の保護者、およびきょうだいを支援する活動を行っている財団法人・天使心(Angel Heart Family Social Welfare Foundation)によって紹介された。日本のきょうだい(中学生1名、高校生1名、大学生3名、社会人6名、合計11名)を対象に半構造化面接を行った。対象者は全員京都きょうだい会によって紹介された。中国のきょうだい4名(大学生2名、社会5名、合計7名)を対象に半構造化面接を行った。対象者は蘇州仁愛学校、昆山市障碍者連合会によって紹介された。台湾のきょうだいを対象に行った調査の研究結果は2018年11月に開かれた日本心理臨床学会第36回大会において口頭発表を行った。「台湾障害児・者きょうだいの援助ニーズと期待するサービスの変化ー発達段階に合わせてー」という題目で、発表者は頼念華(国立台北教育大学心理学科)、張亦瑾(NPO法人勵馨社会福祉事業基金会)、吉げん洪(立命館大学応用人間科学研究科)であった。海外共同研究者の甚大なご協力により台湾のきょうだいを合計20名に半構造化面接を行ったため、かなり豊かなデータを収集できた。しかし、日本のきょうだい合計11名、特に中国のきょうだい合計7名にしかインタビューできなかったので、もう少しそれぞれの発達段階に合わせて調査対象をさがし、データ収集をしていく必要がある。平成30年度においては、以下の推進方策を立てている。さらに、障がいのある同胞を持つきょうだいを対象とする半構造インタビューによって得られた結果に基づき、独自に「障がいのある同胞を持つきょうだい援助ニーズと期待サービス尺度」を作成する。申請者は、海外共同研究者、平成29年度のインタビュー調査に協力してくれたきょうだいと一緒に尺度の項目について1つ1つ吟味する。予備調査を経てから、日本、台湾、中国で13歳以上のきょうだいを対象にアンケート調査を実施する。

アンケートによって得られたデータの統計分析を行い、障がいのある同胞を持つきょうたいの援助ニーズと期待するサービスを発達に沿って順番をつけ、変化パターンを見出していく。また、日本、台湾、中国の相違について検討し、文化との関連について考察を行なう。令和元年度においては、以下の推進方策を立てている。1.独自に作成した「障がいのある同胞を持つきょうだい援助ニーズと期待サービス尺度」を用いて日本、台湾、中国で本調査を行う。2.2019年6月に開かれる日本心理臨床学会第38回大会に申し込んだ口頭発表が採択されたため、日本、台湾、中国のきょうだいを対象に行った比較研究の調査結果を発表する予定である。題目は「きょうだいの発達段階における援助ニーズの変化ー日中台比較研究ー」である。また、アンケートによって得られたデータの統計分析を行い、障がいのある同胞を持つきょうだいの援助ニーズと期待するサービスを発達に沿って順番をつけ、変化パターンを見出していく。さらに最終年度である令和元年度には過去2年間の研究成果をまとめ直し、国内外の学会で報告してフィードバックを受け、学際的な議論を行い、論文としてまとめる。障がいのある同胞を持つきょうだいの発達段階に添った、そして日本・台湾・中国の文化に合った臨床心理学的援助モデルを構築し、報告書や論文発表したところで本研究を終了とする。2017年11月末に中国で行った調査は十分ではなかったため、本年度において収集した中国のきょうだいのデータはやや不足している。次年度はさらに積極的にいろんな機関、個人に働きかけ、調査対象者となってくれる方をさがし、半構造面接を実施していく予定である。具体的には、2018年58月にかけて合計3回ほど中国へ出張し、蘇州市特別学校の仁愛学校、蘇州聾唖学校に協力してもらい、きょうだいを対象に半構造面接の調査を実施する。蘇州聾唖学校と調査に関する打ち合わせはもうすでに済んでいることも付記しておく。
細胞周期を標的とした癌の免疫学的制御の試み

本研究の目的は細胞周期制御分子のひとつサイクリンB1の臨床的意義の解析と本分子を標的とした新たな免疫療法の開発である.本研究によりサイクリンB1を含む各種の細胞周期関連分子の癌における発現解析により,臨床的に術後の再発を予測しうる可能性が明らかとなった.さらに肺癌患者において明かな抗体の産生を確認し,また血清中の抗体価が術後再発との関連を示唆するという知見が得られた.その免疫学的有効性についてさらに検討を行っている本研究の目的は細胞周期制御分子のひとつサイクリンB1の臨床的意義の解析と本分子を標的とした新たな免疫療法の開発である.本研究によりサイクリンB1を含む各種の細胞周期関連分子の癌における発現解析により,臨床的に術後の再発を予測しうる可能性が明らかとなった.さらに肺癌患者において明かな抗体の産生を確認し,また血清中の抗体価が術後再発との関連を示唆するという知見が得られた.その免疫学的有効性についてさらに検討を行っている本研究の主たる目的は細胞周期におけるkey moleculeのひとつサイクリンB1を標的とした新たな免疫療法の開発である.具体的ステップとして,まず癌におけるサイクリンB1の発現解析とその臨床的意義の解析,引き続き,癌患者におけるサイクリンB1に対する免疫反応の有無について確認する.最終的には多価ワクチンとしてのDNAワクチンを作成し,その免疫学的効果,腫瘍学的効果をin vitro, in vivoにて確認する.上記のステップに則り,本年度はまず,非小細胞肺癌におけるサイクリンB1の発現を詳細に検討した.ヒト癌組織における発現解析の結果,サイクリンB1の癌における発現はいくつかの臨床病理学的因子と関連し,またサイクリンB1を含む各種の細胞周期関連分子の発現解析により,臨床的に術後の再発を予測しうる可能性を示すなど興味深い所見が得られ,これまでに報告してきた.また癌患者において実際にサイクリンB1に対する免疫反応が起きているか,もしくは起きうるのかを明らかにするために,リコンビナントのサイクリンB1を作成し,これを用いて癌患者の血清中の抗サイクリンB1抗体の有無を解析した結果,肺癌患者において明かな抗体の産生を確認し,また血清中の抗体価が術後再発との関連を示唆するという知見も得られたところである.今後これらの知見を基礎に、癌におけるサイクリンB1発現の臨床的意義の解明を進めるとともに,サイクリンB1を標的とした癌ワクチンの作成に着手する予定である.本研究の主たる目的は細胞周期におけるkey moleculeのひとつサイクリンB1を標的とした新たな免疫療法の開発である.具体的には癌におけるサイクリンB1の発現解析とその臨床的意義の解析,癌患者におけるサイクリンB1に対する免疫反応の有無についての確認,さらには多価ワクチンとしてのDNAワクチンを作成し,その免疫学的効果,腫瘍学的効果をin vitro, in vivoにて確認することである.まず我々は非小細胞肺癌切除症例を対象に臨床病理学的データと組織アレイを統合したデータベースを作成した.これを用いてサイクリンB1の発現を詳細に検討した結果,サイクリンB1の癌における発現は種々の臨床病理学的因子と関連し,さらにサイクリンB1を含む各種の細胞周期関連分子の発現解析により,臨床的に術後の再発を予測しうる可能性を示し,報告してきた.その後Validation studyを継続しているが,引き続き予後因子としての可能性が示されている.また癌患者において実際にサイクリンB1に対する免疫反応が起きているか,もしくは起きうるのかを明らかにするために,リコンビナントのサイクリンB1を作成し,癌患者の血清中の抗サイクリンB1抗体の有無を解析した結果,肺癌患者において明かな抗体の産生を確認し,また血清中の抗体価が術後再発との関連を示唆するという知見が得られた.すでに本分子のクローニングからワクチン作成過程までほぼ完了しており,その免疫学的有効性についてさらに検討を行っているところである.なお我々は類似の細胞増殖に関わる分子を標的とした免疫療法の臨床試験を行い,すでにその有効性を確認している.癌の進展増殖に関わる分子を免疫治療の標的とすることは,抗原の消失などといった種々の問題をクリアすることからその臨床的有効性が期待されていることを付記しておく.
超流動フェルミ原子気体におけるトラップポテンシャルの非局所的な影響の解明

今年度はトラップポテンシャル中のs波引力相互作用するフェルミ原子気体における、熱力学量に対する対形成揺らぎの影響を明らかにするための準備として、一様系超流動フェルミ原子気体における比熱の振る舞いを、NSR理論を用いることで解析した。その結果、超流動転移温度直下においては、弱結合領域では超流動秩序パラメータに起因する指数関数的な振る舞いが得られるが、相互作用を強くするに従い熱的なボーズ気体に特徴的な温度の3/2乗に比例する振る舞いへと連続的に移り変わることを明らかにした。さらに、低温度領域では超流動秩序パラメータの位相揺らぎに対応する集団励起が比熱に対して支配的に寄与し、その結果、全相互作用領域において温度の3乗に比例する振る舞いが得られることを明らかにした。このような比熱の温度依存性の移り変わりから、相図上で位相揺らぎが顕著になる領域を特定することに成功した。調和トラップポテンシャルにより生じる非局所性は集団励起の性質に大きく影響を与えることが知られており、それに伴い熱力学量の温度依存性にも変化が現れると期待される。現在、理論をトラップ系に拡張することにより、トラップ系における熱力学量の温度依存性の解析を行っている。また、これに加え今年度は、各々1種類のボーズ原子とフェルミ原子からなる系(ボーズ-フェルミ混合気体)における1粒子励起スペクトルに対する強結合効果の解析を行った。この系では、統計性の違いからトラップポテンシャルに捕らえられた際の密度分布がボーズ原子とフェルミ原子とで異なることが知られている。そこで、この系におけるトラップポテンシャルの影響を明らかにする第一段階として、密度差があるボーズフェルミ混合気体に対して適用可能な強結合理論を構築し、1粒子励起スペクトルの解析を行った。その結果、統計性の影響が1粒子励起スペクトルのピーク構造に顕著に現れることを明らかにした。本年度は絶対零度付近のs波フェルミ原子気体超流動に着目、BCS-Legette近似の枠組み内でトラップポテンシャルの影響を厳密に取り扱うアルゴリズムの開発を行った。さらにこの理論を用いることにより、従来の局所密度近似では考慮されていなかった、非局所的なトラップポテンシャルの影響である空間反転対称性の破れに加え、スピン空間の回転対称性がスピンインバランス等の要因により破れている場合、s波超流動であるにもかかわらずスピン3重項クーパー対振幅が誘起される現象(パリティ混成効果)が生じることを理論的に明らかにした。また、このようなスピン3重項クーパー対振幅が生じているs波超流動に対し、フェッシュバッハ共鳴により相互作用を瞬時にp波相互作用に切り替えることで、p波超流動を実現できる可能性を理論的に明らかにした。さらに、スピンインバランス、質量インバランス、及びスピン依存するトラップポテンシャルを用いた場合における、誘起されるスピン3重項クーパー対振幅を量的に評価、p波超流動実現に最適な条件を理論的に明らかにした。また本年度は、近年、カリウム40フェルミ原子気体に対して行われた、局所的な光電子分光スペクトルの観測を受け、実験と類似のトラップポテンシャルを含むs波相互作用するフェルミ原子気体に対し、強結合T行列理論の枠組みで1粒子励起スペクトルを解析することにより、実験結果をフィッティングパラメータなしに定量的に再現することに成功した。また、どの程度、一様系と類似しているかの指標となる量を定義することで、一様系の結果とみなせる実験的な条件を明らかにすることに成功した。その結果、高温領域においては現在の実験環境で十分であるが、超流動転移温度付近の擬ギャップ領域において一様系とみなせる結果を得るためにはより厳しい条件が必要であることを明らかにした。今年度はBCS-Leggett理論の範囲内でトラップポテンシャルの影響を厳密に取り入れることに成功した。また現在、トラップポテンシャルを取り入れる理論的方法として広く用いられている局所密度近似の範囲内では現れない新しい現象であるパリティ混成効果を理論的に予言することに成功した。さらに、現在、この理論を拡張することにより、超流動揺らぎの影響をNosieresとSchmitt-Rinkの強結合理論の範囲内で取り入れた理論を構築、数値解析手法の開発を行っており、これにより絶対零度のみならず、有限温度に適用可能になることが期待できる。このように、研究は計画通りに進行しており、研究は「おおむね順調に進展している」と判断する。今年度は、トラップポテンシャル中のs波引力相互作用するフェルミ原子気体に対して、対形成揺らぎをT行列近似の範囲内で、トラップポテンシャルの影響を厳密に取り入れた理論の構築を行った。これにより、本系において、強結合効果とトラップポテンシャルによる非局所的な影響を同時に取り扱う手法の開発に成功した。さらに、粒子数方程式を解くことで化学ポテンシャルを求める数値解析手法の開発を行った。次に、従来、トラップポテンシャルの影響を取り入れるために広く用いられている局所密度近似では解析不可能な物理量である、対相関関数の解析を行った。その結果、系の温度を下げていくと、局所密度近似で得られている超流動転移温度近傍で対相関関数が急激に発達し、トラップポテンシャルの端まで広がっていくことを明らかにした。現在は、冷却原子気体において観測が可能である光電子分光スペクトルの解析に着手し、トラップポテンシャルの非局所的な影響と強結合効果の競合によって生じる新しい現象の観測可能性について研究を行っている。また、これに加え今年度は、近年カリウム40において観測が行われたp波相互作用するフェルミ原子気体におけるp波コンタクトを、強結合理論を用いて解析することにより相互作用依存性及び、温度依存性を調べ、この物理量に対する強結合効果と有限温度効果について理論的に明らかにした。さらに、局所密度近似の範囲内でトラップポテンシャルの影響を取り入れることにより、実験結果との直接比較を行った。

その結果、実験結果の振る舞いを定性的に再現することに成功した。また、p波コンタクトは原子数依存性を示すことを明らかにし、より精密な観測のためには相互作用の制御に加え粒子数制御も必要であることを明らかにした。今年度は、本研究の核である強結合理論とトラップポテンシャルの影響を厳密に取り入れた理論の融合及び、構築された理論から得られる基本方程式の数値解法手法の開発に成功した。これにより、本研究の次の課題である“トラップポテンシャルが物理量に与える非局所的な影響を明らかにする"ための基礎は築けたといえる。現在、実際に、実験的に観測可能、もしくは従来の局所密度近似では解析不能であった物理量の解析に着手しており、先行研究と矛盾しない結果をすでに一部、得られている。以上より、研究は計画通りに進行しており、「おおむね順調に進展している」と判断した。今年度はトラップポテンシャル中のs波引力相互作用するフェルミ原子気体における、熱力学量に対する対形成揺らぎの影響を明らかにするための準備として、一様系超流動フェルミ原子気体における比熱の振る舞いを、NSR理論を用いることで解析した。その結果、超流動転移温度直下においては、弱結合領域では超流動秩序パラメータに起因する指数関数的な振る舞いが得られるが、相互作用を強くするに従い熱的なボーズ気体に特徴的な温度の3/2乗に比例する振る舞いへと連続的に移り変わることを明らかにした。さらに、低温度領域では超流動秩序パラメータの位相揺らぎに対応する集団励起が比熱に対して支配的に寄与し、その結果、全相互作用領域において温度の3乗に比例する振る舞いが得られることを明らかにした。このような比熱の温度依存性の移り変わりから、相図上で位相揺らぎが顕著になる領域を特定することに成功した。調和トラップポテンシャルにより生じる非局所性は集団励起の性質に大きく影響を与えることが知られており、それに伴い熱力学量の温度依存性にも変化が現れると期待される。現在、理論をトラップ系に拡張することにより、トラップ系における熱力学量の温度依存性の解析を行っている。また、これに加え今年度は、各々1種類のボーズ原子とフェルミ原子からなる系(ボーズ-フェルミ混合気体)における1粒子励起スペクトルに対する強結合効果の解析を行った。この系では、統計性の違いからトラップポテンシャルに捕らえられた際の密度分布がボーズ原子とフェルミ原子とで異なることが知られている。そこで、この系におけるトラップポテンシャルの影響を明らかにする第一段階として、密度差があるボーズフェルミ混合気体に対して適用可能な強結合理論を構築し、1粒子励起スペクトルの解析を行った。その結果、統計性の影響が1粒子励起スペクトルのピーク構造に顕著に現れることを明らかにした。
黄帝内經太素の歴史的研究

われわれが中国古代医学史の研究グループを組織し,『黄帝内經太素』をテキストに選んで研究にとりかかったのは,『太素』の章別構成がきわめて体系的であり,古代医学体系の把握に大きく資するところがあるだろうと考えたからである.われわれは毎週一回の定例研究会を開き,中国の人民衛生出版社から刊行された仁和寺本の校定本をテキストに選び,全員で会読をすすめ,訳注を作成していったが,その過程で,仁和寺本の写真出版および各種の写本を比較照合し,厳密な校訂を加えて定本を作る必要のあることが,次第に明らかになってきた.そのうえ,定本の作成には唐初の楊上善の注が重要な意味をもつことも,明らかになってきた.楊注までも利用した定本の作成には,どうしても本文と注を一つに合わせた総合的な索引が必要である.こうしてわれわれの計画には,訳注の作成にあわせて,定本・索引の作成という第二の目的が加わることになった.本研究補助金によって,この計画を実現することができたのである.現在索引初稿を印刷に付する段階までこぎつけることができたが,来年度中には定本・索引を完成して,出版計画をたてたいと考えている.昭和61・62年の両年度中,われわれの研究グループが発表し印刷された論文は決して多くなく,それも主として『黄帝内經』の歴史的展開を跡づけるテーマに集中している.われわれは別に『中国古代科学史論』の出版を計画しており,その中には『黄帝内經』そのものを分析した論文が数篇収録される予定である.それらの論文もこの研究成果とみなすべきものであるが,現在のところまだ出版のための資金のめどがついていないので,既刊の論文をもって報告とする.研究報告書の題名は次の通りである.報告書(1)山田慶児・勝村哲也編『仁和寺本黄帝内經太素索引初稿』,報告書(2)山田慶児編『中国古代医学の歴史的展開』.なお報告書(1)は定本を修訂して,定本・索引として刊行したい.われわれが中国古代医学史の研究グループを組織し,『黄帝内經太素』をテキストに選んで研究にとりかかったのは,『太素』の章別構成がきわめて体系的であり,古代医学体系の把握に大きく資するところがあるだろうと考えたからである.われわれは毎週一回の定例研究会を開き,中国の人民衛生出版社から刊行された仁和寺本の校定本をテキストに選び,全員で会読をすすめ,訳注を作成していったが,その過程で,仁和寺本の写真出版および各種の写本を比較照合し,厳密な校訂を加えて定本を作る必要のあることが,次第に明らかになってきた.そのうえ,定本の作成には唐初の楊上善の注が重要な意味をもつことも,明らかになってきた.楊注までも利用した定本の作成には,どうしても本文と注を一つに合わせた総合的な索引が必要である.こうしてわれわれの計画には,訳注の作成にあわせて,定本・索引の作成という第二の目的が加わることになった.本研究補助金によって,この計画を実現することができたのである.現在索引初稿を印刷に付する段階までこぎつけることができたが,来年度中には定本・索引を完成して,出版計画をたてたいと考えている.昭和61・62年の両年度中,われわれの研究グループが発表し印刷された論文は決して多くなく,それも主として『黄帝内經』の歴史的展開を跡づけるテーマに集中している.われわれは別に『中国古代科学史論』の出版を計画しており,その中には『黄帝内經』そのものを分析した論文が数篇収録される予定である.それらの論文もこの研究成果とみなすべきものであるが,現在のところまだ出版のための資金のめどがついていないので,既刊の論文をもって報告とする.研究報告書の題名は次の通りである.報告書(1)山田慶児・勝村哲也編『仁和寺本黄帝内經太素索引初稿』,報告書(2)山田慶児編『中国古代医学の歴史的展開』.なお報告書(1)は定本を修訂して,定本・索引として刊行したい.1.『黄帝内経太素』は、古代中国医学の古典として成立年代がもっとも古い論文を、もっとも原型に近いかたちで集成している資料と考えられるが、これまでの個別の医学知識にかかわる部分への論究はべつとして、歴史的・文献学的な研究はなされていない。われわれは毎週1回定例研究会を開き、とりあえず北京人民衛生出版社版を底本とし、それと仁和寺蔵本、台湾蔵本、京大図書館蔵本、杏雨書屋蔵本など各種抄本との文字の異同を校合しながら、本文の日本語訳と隋・楊上善注の読下しの原稿を作製してきた。この『太素』訳注の作成は、今年度末までに全30巻のうち最終巻をのこすのみとなり、事実上完了のはこびとなった。2.これまでの訳注作業をとおして、各種テクストのうちでもっともよく原型を伝えていると考えられた仁和寺蔵抄本に依拠して、改めて全30巻の本文および楊上善注の定本を作成するべく、今年度はまず全文を、楊注に対応する文節ごとに原稿浄書したうえで、計算機に入力し、索引を作成する作業をおこない、その大部分を完了した。3.計算機入力にあたって、(1)原稿浄書の過程で異体字の整理ができた、

(2)多数のJEF外漢字(とくに薬名,病名,医学用語)が出現したため、『太平御覧』薬部、医部等の入力と補完し合う形での文字パタン作成の検討を始め、JEF外漢字の処理法について体系的な検討を開始した。4.『太素』以外の関連医学資料およびそれらの各種蔵本との校合を上記と併行しておこなう予定であったが、原稿浄書・計算機入力に予想以上の経費を要したために、まず『太素』語彙索引を速やかに完成することが、文献学・史学・思想史・本草学などを含めた綜合的研究の推進にとって最大の急務であると判断し、当初計画の順序を若干変更し、計算機入力を最優先することとした。本年度の研究計画のなかで特に重点的に取り組んだのは,第一に『太素』全巻の訳注の完成である.これは昨年秋までに全三十巻の訳注初稿を作成することができた.枚数があまり膨大であり,また定稿に仕上げるまでには内容的に解決すべき問題が残っているために,いまのところまで出版の目途は立っていない.第二は,『太素』索引の作成である.これも昨年末までに完成し,現在『仁和寺本黄帝内經太素索引初稿』を印刷中である.この索引を使って,『太素』本文と楊上善注に引用された本文とを校合し,『太素』の定本を作成するのが,研究計画の第三の重点であるが,この作業は現在進行中である.定本が完成してのち,索引に訂正を加えて定稿を作り,それを印刷出版する予定である.この三つの計画の推進によって,『黄帝内經太素』研究のための基礎的な作業はほぼ完成したということができる.これらの基礎作業と並行して,各研究分担者は『黄帝内經』の医学とその形成過程および歴史的展開の研究をすすめてきた.それらを通じて徐々に明らかになってきたことは,『黄帝内經』の二系統のテキスト(『素問』・『霊枢』と『太素』)のうち,従来閑却視されてきた『太素』がさまざまな面で古い形を残しており,古代医学の研究にはきわめて重要な意味をもっていること,唐の楊上善の注は医学思想と道教思想との本質的なかかわりをしめす貴重な資料であること,の二点である.いずれも今後の中国医学史の研究にとって大きな示唆を含むものといえる.研究発表は主として研究会の席上でおこなわれ,現在までのところ印刷されたものは少ない.しかし,現在,別に中国科学史の論文集の出版計画を立てており,この中に現在各分担者がすでに原稿としてできあがるか,または執筆中の論文を収録する予定である.これもまだ出版が具体化するにいたっていないので,既発表の論文をもって報告とする.
漸進的モデル改良法による屈折・反射波走時、振幅を用いた構造解析法の開発と応用

人工地震による地殻・上部マントルの速度構造調査は、地球内部構造を調べるもっとも強力な方法である。その分解能や精度を上げ、求めた構造を客観的に評価することは、速度構造調査の信頼性を高める上で非常に重要である。これまで初動走時のみを扱っていた「漸進的モデル改良法」を、後続波も取り入れることができるように改良し、より良い構造解析が行えるように研究を行った。後続波の取り込みは、phaseの人間による同定は必要としないようにするため、後続波と思われるpickはそれぞれグループに分けて、グループごとにphaseの同定を最小2乗法を用いて自動的に行うこととした。この際、最小2乗法では初動走時のみで求めた2次元構造を用いるので、この構造が実際の構造から外れている場合、後続波のphaseの同定を間違える可能性がある。これを避けるため、間違える可能性のあるグループについては最小2乗法による最適と次善の2つphaseを候補にあげ、そのそれぞれについてインバージョン解析を行うこととした。この方法は、最適のphaseを使うものと比べてはるかに計算量は増えるが、よりロバストな方法となる。この方法を使って擬似データを用いたモデルシミュレーションを行った結果、後続波のphaseの同定や構造の再現性などから非常によい結果が得られた。特にphaseを間違える可能性があるグループに対して最適と次善の2つのphaseについて計算することの有効性やphase同定の客観的指標の提示など有益な結果を得た。以上の研究結果から、今回開発した点を含めた"改良「漸進的モデル改良法」"は、従来の方法(2次元初期モデルを試行錯誤的に作らなければならない、phaseの同定は前もって人間が行わなければならない)と比較して、より効率的で客観的な構造解析が行えるようになったといえる。1.「漸進的モデル改良法」の改良これまでの方法では、初動走時しか扱えていないのでまず反射波や後続波の走時を取りこめるように改良を行った。地震波のphaseの(人間による)同定は必要ないようにするために、モデルへの取りこみ方を工夫した。具体的には、まず初動走時のみで2次元構造を求め、それを用いて反射波・後続波のphaseの同定を自動的に行う。この際、反射波・後続波と思われるphaseはそれぞれグループに分けて(このグループ分けは人間が目で行う)、グループごとにphaseの同定を最小2乗法を用いて自動的に行う。この方法では、人間が関与するところはphaseのグループ分けだけであり、今までの他の方法のようにphaseの(人間による)同定を必要としない。またグループとしてphaseを同定するため、走時1つ1つについて行うより同定の信頼性が上がると考えられる。この方法を用いて構造解析のシミュレーションを行った結果、反射波を用いた解析では、今まで悪かった層下面の速度の解像度が非常に改善されることが示された。また、「漸進的モデル改良法」の有効性を調べるため、これまでforward modeling等で解析されたデータを再解析することも行った。学部4年生に解析を行わせた結果、我々の方法は経験の少ない者でも簡単に短時間で解析ができ、結果の客観的評価もできることが示された。2.観測データの取得上記の方法の有効性を示すための観測データを取得するため、人工地震構造調査に参加した。観測は、東大海洋研の淡青丸航海(KT-00-14)「日本海・山陰沖の地震学的構造の研究」と東大地震研の用船「特定共同研究(A)」(三陸沖)で行った。これらの観測では海底地震計とエアガンを用いてデータの取得を行った。