hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
好酸球の分布からみた真骨魚類の鰓構造

【目的】鰓の構造については呼吸機能の観点からはほぼ解明されている。一方、鰓は生体防御においても重要な働きをしていると考えられる。本研究では好酸球を中心とした白血球の鰓弁における分布を手がかりしとて、真骨魚類の鰓の基本構造を再検討した。【方法】15種の真骨魚(ニジマス、ウナギ、メダカ、サンマ、サヨリ、ボラ、メナダ、セスジボラ、マダイ、クロダイ、マサバ、ウマヅラハギ、ショウサイフグ、マフグ、ヒラメ)の未成魚あるいは成魚31個体の鰓を、光顕的ならびに電顕的に観察した。【結果】鰓弁表層組織の内側には、コラーゲン性の膜が認められた。この膜は、呼吸性の一次循環路(入・出鰓弁動脈)、非呼吸性の二次循環路[CVS(Cetral Venous Sinus:中心静脈洞)など]、中肋、内転筋などの鰓弁の基本要素全体を包み込んでいた。CVSの広がりはコラーゲン性膜の直下に及んだ。好酸球は殆どの魚類でコラーゲン性膜の外側の鰓弁表層組織の細胞間隙中に見い出され、特に入・出鰓弁動脈を取り囲む形で高頻度に分布していた。好酸球はニジマス、マダイ、クロダイではCVSからも見い出され、ヒラメではCVSからのみ見い出された。コラーゲン性膜の外側に隣接する組織は、特に入・出鰓弁動脈を取り囲むような形で、細胞間隙の発達した細網性構造を示し、この構造には鰓弁の長軸に沿った走行性が認められた。このことは遊走性白血球の鰓弁長軸方向への移動性を示唆すると考えられる。以上の結果から、真骨魚類の鰓弁は基本的にコラーゲン性膜を境にして内外に区分され、外側には血液流路から抜け出した好酸球など遊走性の白血球が存在する細網構造の組織があり、血液循環路(一・二次循環路)はすべて内側に収まっていると考えられる。
経済分析による森林バイオマス利用可能量算定モデルの構築とエネルギー収支分析

栃木県内の森林組合において利用間伐作業の時間観測を行い、丸太材積を変数とした収穫費用算出式を構築した。収穫費用算出式を森林GISデータに適用して、経済性が成り立つ林地から搬出される森林バイオマス発生量を利用可能量として推定した。団地化や路網整備による利用可能量増加の可能性について検討した。林業機械や発電所等の設備の廃棄状況に関して聞き取り調査を行い、廃棄過程を考慮したエネルギー収支分析を行った。申請者らはこれまでに栃木県を対象として、森林GISデータと森林施業履歴を用いて森林バイオマス発生量や利用可能量を推定してきた。ただし、これらの研究では、初回間伐、2回目間伐、主伐においてある一定の木材利用率を想定し、残材を森林バイオマスとして収穫することを想定したが、木材利用率は地位、地利、木材価格など様々な要因によって変化するため、これらを考慮したより正確な発生量・利用可能量算定モデルを構築する必要がある。さらにこのモデルを利用して、団地化や路網整備による利用可能量増加の可能性について検討するとともに、経済収支のみならず、エネルギー収支に関しても正確な評価モデルを構築し、これを用いて評価する必要がある。本年度は下記の項目について研究を実施した。1)平成24年度に調査・入力したデータを基に、丸太材積と作業時間の関係を分析し、その結果を用いて、これまでに構築した林地傾斜、集材距離、作業面積、収穫量などを基準とした収穫費用算出式に新たに丸太材積を変数として組み入れることにより、小径木を扱う場合には、作業時間の増加、生産性の低下、収穫費用の増加を表すことができるような収穫費用算出式を構築した。これにより、利益を最大化するような最適採材手法を構築した。2)新たに丸太材積も変数とした収穫費用算出式と最適最材手法を用いて、より正確な森林バイオマス発生量・利用可能量算定モデルを構築した。具体的には最適採材手法を森林GISデータに適用して小班ごとに利益が最大となる木材利用率・森林バイオマス率及び森林バイオマス発生量を推定するとともに、収穫費用算出式を用いて森林バイオマスの収穫費用を算定し、想定した買取価格と比較し、経済性が成り立つ林地から搬出される森林バイオマス量を利用可能量として推定した。さらに、このモデルを利用して、団地化や路網整備による利用可能量増加の可能性について検討するとともに、経済収支のみならず、エネルギー収支に関しても正確な評価モデルを構築し、これを用いて評価する必要がある。そのために、本年度は下記の項目について研究を実施した。1)これまでに構築してきた林地傾斜、集材距離、作業面積、収穫量などを基準とした収穫費用算出式に丸太材積を変数として組み入れることにより、小径木を扱う場合には、作業時間の増加、生産性の低下、収穫費用の増加を表すことができるような収穫費用算出式を構築するために、平成24年度は栃木県内の森林組合において、チェーンソー伐倒造材、ミニグラップル集積、林内作業車集材からなる従来型作業と、チェーンソー伐倒、グラップル集積、プロセッサ造材、フォワーダ集材からなる機械化作業について詳細な時間観測を行い、取り扱う丸太材積と作業時間の関係を調査した。2)廃棄過程も考慮することができるエネルギー収支分析手法を構築するために、林業機械や発電所等の設備の廃棄状況に関して聞き取り調査や各種文献調査を行った。さらに、経済収支のみならず、エネルギー収支に関しても正確な評価モデルを構築し、これを用いて評価する必要がある。そのために、本研究では下記の項目について研究を実施した。平成24年度は栃木県内の森林組合において、チェーンソー伐倒造材、ミニグラップル集積、林内作業車集材からなる従来型作業と、チェーンソー伐倒、グラップル集積、プロセッサ造材、フォワーダ集材からなる機械化作業について時間観測調査を行った。また、林業機械や発電所等の設備の廃棄状況に関して聞き取り調査を行った。平成25年度は丸太材積と作業時間の関係を分析し、その結果を用いて、新たに丸太材積を変数とした収穫費用算出式を構築した。

これにより、利益を最大化するような最適採材手法を構築し、利益が最大となる木材利用率・森林バイオマス率を推定した。また、収穫費用算出式を森林GISデータに適用して小班ごとに、森林バイオマスの収穫費用を算定し、想定した買取価格と比較し、経済性が成り立つ林地から搬出される森林バイオマス発生量を利用可能量として推定した。平成26年度は団地化や路網整備による利用可能量増加の可能性について検討した。また、廃棄過程を考慮したエネルギー収支分析を行った。森林工学当初、平成25年度に廃棄過程も考慮することができるエネルギー収支分析手法を構築する予定であったが、研究分担者の吉岡が長期海外出張のため、平成26年度に行うこととしたためこれまでに構築してきた林地傾斜、集材距離、作業面積、収穫量などを基準とした収穫費用算出式に丸太材積を変数として組み入れることにより、小径木を扱う場合には、作業時間の増加、生産性の低下、収穫費用の増加を表すことができるような収穫費用算出式を構築するために、平成24年度は栃木県内の森林組合などの作業現場において詳細な時間観測を予定通り行い、取り扱う丸太材積と作業時間の関係を調査した。さらに、廃棄過程も考慮することができるエネルギー収支分析手法を構築するために、林業機械や発電所等の設備の廃棄状況に関して聞き取り調査や各種文献調査を行い、当初計画していた研究内容を予定通り実行したため、本研究はおおむね順調に進展している。平成26年度は1)森林バイオマス発生量・利用可能量算定モデルに、新たに構築する団地化や路網整備手法を適用して、団地化や路網整備による利用可能量増加の可能性について検討する(有賀)。2)また、平成24年度に行った林業機械や発電所、チップ生産工場、ペレット製造工場等の設備の廃棄状況に関する聞き取り調査や各種文献調査の結果を解析し、廃棄過程も考慮することができるエネルギー収支分析手法を構築する。さらに経済収支のみならず、上記で構築するエネルギー収支分析手法を用いて、正確に森林バイオマスのエネルギー利用におけるエネルギー収支を評価する(吉岡)。平成25年度は1)平成24年度に調査・入力したデータを基に、丸太材積と作業時間の関係を分析し、その結果を用いて、新たに丸太材積を変数とした収穫費用算出式を構築する。これにより、利益を最大化するような最適採材手法を構築し、利益が最大となる木材利用率・森林バイオマス率を推定する。2)収穫費用算出式を森林GISデータに適用して小班ごとに、森林バイオマスの収穫費用を算定し、想定した買取価格と比較し、経済性が成り立つ林地から搬出される森林バイオマス発生量を利用可能量として推定する。なお、当初、平成25年度に廃棄過程も考慮することができるエネルギー収支分析手法を構築する予定であったが、研究分担者が長期海外出張のため、平成26年度に行うこととする。したがって、平成26年度は1)森林バイオマス発生量・利用可能量算定モデルに、新たに構築する団地化や路網整備手法を適用して、団地化や路網整備による利用可能量増加の可能性について検討する。2)平成24年度に行った林業機械や発電所等の設備の廃棄状況に関する聞き取り調査や各種文献調査の結果を解析し、廃棄過程も考慮することができるエネルギー収支分析手法を構築する。
歯根膜特異的分子PLAP-1による免疫・炎症反応制御機構解明

歯根膜において高頻度に発現する細胞外基質(ECM)であるPLAP-1/asporinの、自然免疫における機能を検討するに先立ち、まず、マウスより自然炎症が惹起されている組織・臓器として、口腔内およびその他の全身組織からRNAを抽出し、リアルタイムPCR法にてPLAP-1遺伝子発現を各組織間で比較検討した。その結果、歯根膜を含む口腔組織である上顎において、PLAP-1の非常に高い発現を認めることが確認された。さらに自然免疫反応が惹起されていることが予想される白色脂肪組織におけるPLAP-1遺伝子発現が認められた。脂肪組織におけるPLAP-1発現の詳細を検討するため、マウス皮下脂肪を採取し、コラゲナーゼとDNAse処理および遠心分離により間質血管細胞群Stromal vascular fraction SVFを分離した。このとき、上層にみられる成熟脂肪細胞Mature adipocyte fraction MAFと下層にみられるSVFにおけるPLAP-1の発現をリアルタイムPCR法にて検討した結果、MAFに比べて、SVFにおいてその発現が高いことが認められた。そして、このSVFを用いて脂肪分化誘導培地を用いて脂肪分化誘導実験を行った際のPLAP-1発現を解析した。その結果、SVFを脂肪分化誘導することにより、PLAP-1発現が上昇することが明らかとなった。以上のことから、脂肪組織における自然免疫反応にPLAP-1が関与している可能性が示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。
水書用筆を活用したICT教材及び授業開発と水書用筆を組み入れた書写指導の理論構築

水筆を活用した書写授業を開発するとともに、動画教材(平仮名・片仮名全字と、低学年で学習する全ての漢字及び基本点画を水筆と鉛筆で書く運筆動画で、ナレーションと図で解説を入れる)を制作してWEB上で公開し、ICTを活用した低学年の運筆指導で活用できるようにする。また、これまでの「硬筆と毛筆」の関連指導は、今後水筆を加えた「硬筆・水筆・毛筆」の関連指導という構図になる。弾力のある軟筆(毛筆・水筆)学習の意義を捉え直し、「硬筆・水筆・毛筆」の指導体系の理論構築を行う。
熱放射を考慮にいれた気体の運動方程式の大域理論

W.G.Vincenti and C.H.Kruger著「Introduction to Physical Gas Dynamics」で提案された熱放射を考慮にいれた気体の運動方程式は、質量保存則、運動量保存則、エネルギー保存則の三つの保存則と、熱の幅射によって失われるエネルギーの従う楕円型微分方程式とより構成される。同方程式を一般化して得られる双曲型楕円型混合方程式系に附いて、本年の研究によって明らかとなった事実を報告する。同方程式系が対称化可能であることエントロピー関数が存在することとは同値であり、対称化可能な系は、任意の定数状態に(十分小さな)摂動を加えた関数を初期条件とする初期値問題に対して、時間局所に解をもつ。さらに、代数的に形式化される安定性条件を課した場合、その局所解は時間無限まで延長可能である。こうして得られる大域解は、初期の定数状態に(時間のマイナス4分の1乗で)漸近的に収束する。さらにその解は、対応する楕円型放物型混合方程式系の解に(時間のマイナス4分の3乗で)収束する。従って、大域解は線形拡散波及び非線形拡散波で近似されることが分かる。以上の研究の後、双曲型楕円型混合方程式系において、楕円型方程式の二階微分項の係数を無限に小さくする極値問題に附いて研究した。この場合もやはり、その極限は対応する双曲型放物型混合方程式系の解であることが分かった。尚、この極限操作は、物理的には、ボルツマン和人ブゲール数と言う気体の状態を表す物理量の極限を取ることに対応している。今回補助を受けた研究については、2つの主な目標があった。第一の目標は、これ迄に得ている(熱放射を考慮にいれた気体の運動方程式の)モデル方程式に関する結果をより一般な方程式系(双曲型と楕円型のカップルした方程式系)に一般化すること。第二の目標は、モデル方程式に対して発見されている不連続(ショック)を持つ進行波解の安定性に関する研究である。まず第一の一般化については、初期値が適当なソボレフ空間で十分に小さい時、解が一意的に存在して、初期値にたいする平衡状態(初期値の無限遠点の状態)に時間漸近的にに収束する事が証明された。さらにその収束のレートが微分も含めて得られた。また、解が一様に放物型な粘性保存則によって近似されることが証明され、その近似レートを得た。これらは、十分な成果であり二つの論文にわけて近く発表する予定である。第二の不連続な進行波解に対しては、十分な成果が得られているとは言い難い。現在のところ得られている結果は、初期値が不連続を含んでいる場合でも、時間大域的に連続な進行波解に収束すると言う事である。これは、左右の無限遠点での状態の差がある程度小さい場合に対応しており、当初の計画であった左右の無限遠点での状態の差が大きい場合を含んでいない。この成果は、不十分ではあるが、ある程度まとまった結果であるので論文として近日中に発表する。今後は、不連続な進行波解の安定性を、継続して研究する積もりである。
高等植物の小胞体の形態形成・維持機構の解明

小胞体は複雑なネットワーク状の構造をとりダイナミックに運動している.また,オイルボディなど様々な構造体の形成の場となっている.アブラナ科などに特異的に観察されるER bodyもその1つである.このような構造がどのように形成され維持されているか解明するために,小胞体の異常な凝集体を生じるシロイヌナズナ変異体ermoの解析を行ってきた.昨年度までの解析でGDSL-lipase/esterasefamilyに属するタンパク質をコードする遺伝子に変異を同定し,今年度さらに詳細な解析を行った.ERMO3-HAを発現する植物体を作出し,HA抗体を用いた共免疫沈降実験および質量解析を行った結果ERMO3はPYK10複合体と呼ばれる巨大複合体を構成することがわかった.この複合体は植食者や菌などにより細胞が破砕された際にのみ生じると考えられている.発現解析の結果この遺伝子は植物体全体でユビキタスに発現していることがわかった.しかしながら,ERMO3の発現しているはずのロゼット葉の多くの細胞では小胞体の凝集は観察されなかった.ロゼット葉において少数みられた,小胞体の凝集を示す細胞ではER bodyが常に観察され,小胞体の形態異常とER bodyとお強い相関が示唆された.ER bodyを形成できなくなるnai1変異体との二重変異体では小胞体は正常な形態をとっていたことから,転写因子NAl1の下流で発現するなんらかの因子がermo3変異体細胞内で小胞体の凝集を引き起こしていることが明らかとなった.生化学的な相互作用解析および遺伝学的な解析から,ERMO3はERbodyを形成する細胞(すなわちNAl1を発現する細胞)において小胞体の凝集を抑圧するように働いており,その作用機序にはPYK10複合体あるいはその構成因子が関与していることが示唆された.小胞体は真核生物の細胞内で多様な機能をもっており,その多様性には形態の多様性が関与していることが示唆されているが,小胞体の形態形成・維持における詳細な分子機構は未知の部分が多く残されている.本研究では共焦点レーザー顕微鏡を用いた生細胞における顕微鏡観察と小胞体形態異常変異体(endoplasmic reticulum morphology,ermo)を用いた正遺伝学解析により小胞体の形態に関わる分子機構を解明することを目指す.野生型では観察されないような小胞体由来の球状構造体(Spherical Bodies)を形成するermo1およびermo2変異体はともに小胞体-ゴルジ体間の小胞輸送に関与する遺伝子に変異が同定された.ERMO1はゴルジ体から小胞体へ,REMO2は小胞体からゴルジ体へとタンパク質を輸送する機構に関与していることが知られていた.しかし,同じ小胞体-ゴルジ体間の輸送に異常をもつ変異体で同様の小胞体形態異常を示すものは報告されておらず,また両変異体において全体的な輸送そのものに強い異常は検出できなかった.二重変異体を作製して解析したところ,ERMO1およびERMO2は強い遺伝的相互作用(相乗的相互作用および抑圧的相互作用)を示すことを明らかにした.すなわち,ERMO1,ERMO2は同じ機構を介して小胞体の形態を維持していることが強く示唆された.ERMO1とERMO2の直接の物理的相互作用は現在まで検出できず,また局在も異なっていることから,機能的共通点である小胞体-ゴルジ体間の輸送が直接ないし間接的に小胞体形態に関与していると考えられる.これらの結果より,ERMO1およびERMO2は小胞体-ゴルジ体間の輸送において機能し,何らかの必須因子を輸送することにより小胞体形態を維持していることが示唆された.現在その必須因子の同定にむけた解析を行っている.小胞体は真核細胞内において非常に複雑かつダイナミックなネットワーク状構造をとっているオルガネラであり,多種多様な細胞機能に関与している.この特徴的な構造を支える分子機構を明らかにするため,申請者は共焦点レーザー顕微鏡による細胞内微細構造の観察が容易なシロイヌナズナを用いて正遺伝学的解析を行っており,すでにERMO1とERMO2と名付けた因子を報告している.本年度は新たな変異体ermo3に関して解析を行った.ermo3変異体では小胞体ネットワーク上に顆粒状の構造が形成され,さらに細胞中央に巨大な凝集体が観察された.この凝集体にはゴルジ体やエンドソーム,ミトコンドリアなどあらゆるオルガネラが同時に凝集していた.この変異体にアクチン繊維を可視化するADD2-tdTomato遺伝子を導入しアクチンを観察した結果,野生型と同様にネットワーク上の配向を示した.さらに,アクチン重合阻害剤Lat Bによりアクチンを破壊しても凝集体は解消されなかったことから,ermo3変異体でみられる凝集体や顆粒状構造はアクチン繊維の異常に依るものではないことが示唆された.マップベースクローニング及びゲノムシーケンスによりermo3の原因遺伝子を同定した。この遺伝子はGDSLリパーゼ・エステラーゼファミリーに属するタンパク質をコードしており,活性中心を失っていたことから酵素活性を持たないタンパク質と予測された.現在このタンパク質と抗原タグを融合させた植物体を作出し細胞内局在や相互作用因子の同定などの解析を進めている.小胞体は複雑なネットワーク状の構造をとりダイナミックに運動している.また,オイルボディなど様々な構造体の形成の場となっている.アブラナ科などに特異的に観察されるER bodyもその1つである.

このような構造がどのように形成され維持されているか解明するために,小胞体の異常な凝集体を生じるシロイヌナズナ変異体ermoの解析を行ってきた.昨年度までの解析でGDSL-lipase/esterasefamilyに属するタンパク質をコードする遺伝子に変異を同定し,今年度さらに詳細な解析を行った.ERMO3-HAを発現する植物体を作出し,HA抗体を用いた共免疫沈降実験および質量解析を行った結果ERMO3はPYK10複合体と呼ばれる巨大複合体を構成することがわかった.この複合体は植食者や菌などにより細胞が破砕された際にのみ生じると考えられている.発現解析の結果この遺伝子は植物体全体でユビキタスに発現していることがわかった.しかしながら,ERMO3の発現しているはずのロゼット葉の多くの細胞では小胞体の凝集は観察されなかった.ロゼット葉において少数みられた,小胞体の凝集を示す細胞ではER bodyが常に観察され,小胞体の形態異常とER bodyとお強い相関が示唆された.ER bodyを形成できなくなるnai1変異体との二重変異体では小胞体は正常な形態をとっていたことから,転写因子NAl1の下流で発現するなんらかの因子がermo3変異体細胞内で小胞体の凝集を引き起こしていることが明らかとなった.生化学的な相互作用解析および遺伝学的な解析から,ERMO3はERbodyを形成する細胞(すなわちNAl1を発現する細胞)において小胞体の凝集を抑圧するように働いており,その作用機序にはPYK10複合体あるいはその構成因子が関与していることが示唆された.
口腔乾燥の要介護高齢者における咽頭の汚染物の病態解明と予防法の確立

咽頭の付着物は、HE染色陽性の変性した重層扁平上皮で、粘液はすべてMUC7染色陽性だった。咽頭の付着物は、重層扁平上皮の口腔粘膜由来であることが示唆された。経管栄養患者における咽頭の付着物の存在と関連がみられたのは、口腔の剥離上皮膜であった。口腔の剥離上皮膜の形成予防は、咽頭の付着物の形成予防になることが示唆された。咽頭の付着物は、肺炎起炎菌に影響を与えていないことが示唆された。口腔粘膜を保湿した時は、口腔の剥離上皮膜の形成率が56.3%,咽頭の付着物が6.3%であった。口腔の剥離上皮膜がない者は咽頭の付着物はなかった。口腔粘膜のケアにより咽頭の付着物の形成予防につながることが示唆された。調査1.咽頭の汚染物の病理学的特徴を解明する:咽頭の汚染物を採取し、HE染色、AB-PASS染色、MUC2染色、MUC7染色を実施し、病理標本を作製した。組織学的に観察したところ、汚染物は、HE染色陽性の変性した重層扁平上皮が層状となっており、AB-PAS染色陽性の上皮間や周囲にある無定形物質の粘液のムチンで構成されていた。唾液腺由来のムチンを染めるMUC7染色では、全ての検体が陽性だった。一方、気道の分泌物由来のムチンを染めるMUC2染色では、全ての検体が陰性であった。咽頭の汚染物は、気道由来でないことが示唆された。すなわち痰である所見は認められなかった。調査2.咽頭の汚染物の形成要因を明らかにする。:経管栄養患者27名を調査し、咽頭の汚染物が認められたのは、7名であった。咽頭の汚染物の有無と12項目との単相関を検討したところ、口腔の剥離上皮膜と舌背湿潤度との関連性が認められた。決定木分析により咽頭の汚染物の存在と関連がみられたのは、口腔の剥離上皮膜であった。口腔の剥離上皮膜の形成予防は、咽頭の汚染物の形成予防につながることが示唆された。本結果は、日本障害者歯科学雑誌(篠塚功一、小笠原正、他:経管栄養の要介護者にみられる咽頭付着物の形成要因、障歯誌、37:22ー27、2016.)に掲載された。調査3.咽頭の汚染物と肺炎起炎菌との関連性を明らかにする。:要介護高齢者では、緑膿菌が最も多く検出され、次いで肺炎桿菌、セラチア菌の検出がみられたが、咽頭の汚染物の有無では差がみられなかった。咽頭の汚染物は、肺炎起炎菌に影響を与えていないことが示唆された。調査4.咽頭の汚染物の形成予防を14の結果から立案し、介入研究により予防の検証を行う。:口腔の剥離上皮膜の予防が咽頭の汚染物の予防につながることが示唆されたので、口腔粘膜の保湿や粘膜ケアの介入の効果を検討する予定である。「調査1.咽頭の汚染物の病理学的特徴を解明する」については、データ採取でき、分析をしているところであり、2016年10月1日から開催される第33回日本障害者歯科学会総会にて発表する予定である。学会発表準備と並行して論文執筆を行う予定である。「調査2.咽頭の汚染物の形成要因を明らかにする。」は、日本障害者歯科学会で発表し、論文としても本年度の1号に掲載された(篠塚功一、小笠原正、他:経管栄養の要介護者にみられる咽頭付着物の形成要因、障歯誌、37:22ー27、2016.)。「調査3.咽頭の汚染物と肺炎起炎菌との関連性を明らかにする。」は、データ採取・分析が完了した。「調査4.咽頭の汚染物の形成予防を14の結果から立案し、介入研究により予防法の検証を行う。」は、口腔の剥離上皮膜の予防が咽頭の汚染物の予防につながることが示唆されたので、本年度は、リキッドタイプとジェルタイプの保湿剤の使用、口腔粘膜の清拭による粘膜ケアのそれぞれの効果を介入研究で立証する予定である。調査1.咽頭の汚染物の病理学的特徴を解明する:平成28年の調査分析により咽頭の汚染物は、HE染色陽性の変性した重層扁平上皮が層状となっており、唾液由来であることが検証できた。現在、論文執筆中である。この論文が公表されることにより口腔ケアが咽頭の付着物の形成予防につながることを示し、口腔ケアの効果をさらに明らかにすることになる。:調査結果は、2016年に日本障害者歯科学雑誌(篠塚功一、小笠原正、他:経管栄養の要介護者にみられる咽頭付着物の形成要因、障歯誌、37:22ー27、2016.)に掲載され、咽頭の付着物は、口腔乾燥と関連があることが示された。:平成28年は、主に口腔に形成される剥離上皮膜と肺炎起炎菌との関連も含めて検討した。咽頭から採取する際に口腔粘膜に触れ、口腔の細菌の関与が疑われた。したがって、今年度は吸引チューブを用いて咽頭に定着している肺炎起炎菌を採取し、検討することとする。

調査4.咽頭の汚染物の形成予防を1、2の結果から口腔粘膜の保湿と清掃が咽頭の汚染物の形成を予防することが示唆されたので、ランダム化比較試験とクロスオーバー試験により口腔粘膜の保湿を含めた粘膜ケアの介入効果を検討した。その結果、ジェルを用いた1日2回の保湿と清掃による口腔粘膜ケアは、口腔の剥離上皮膜の形成量を減少させ、咽頭の付着物の形成者を減少させた。しかしながら、非介入では13名中4名に咽頭の付着物がみられたことから、咽頭の付着物の形成は一定の期間が必要であり、継続的な粘膜ケアは咽頭の付着物の形成予防につながることが考えられた。しかし、まだ完全に口腔の剥離上皮膜を抑制できていない。これは、口腔粘膜ケアの介入のタイミングが問題であると考えられた。「調査1.咽頭の汚染物の病理学的特徴を解明する」については、2016年の第33回日本障害者歯科学会総会にて発表した。現在、論文執筆中である。「調査2.咽頭の汚染物の形成要因を明らかにする。」は、2016年に学会誌に投稿し、掲載された(篠塚功一、小笠原正、他:経管栄養の要介護者にみられる咽頭付着物の形成要因、日本障害者歯科学雑誌、37:22ー27、2016.)。「調査3.咽頭の汚染物と肺炎起炎菌との関連性を明らかにする。」は、データ採取・分析が完了したと思われたが、口腔粘膜に接触した可能性があり、再度調査を実施する予定となった。鼻腔や口腔粘膜に接触させないためにシリンジと吸引チューブを使い、鼻腔から吸引チューブを挿入し、咽頭の汚染物を採取し、鼻腔に触れたチューブ先端をカットすることにより咽頭の細菌検査が可能になることを確認した。「調査4.咽頭の汚染物の形成予防について」の介入研究を実施した。一定の効果が得られた。ジェルを用いた1日2回の保湿と清掃による口腔粘膜ケアは、口腔の剥離上皮膜の形成量を有意に抑制し、咽頭付着物の形成者を少なくした。ジェルを用いた1日2回の保湿と清掃による口腔粘膜ケアは、一定の効果を認めた。しかし、口腔の剥離上皮膜を完全に抑制していない。口腔ケアの介入頻度に問題があると考えられた。咽頭の付着物の形成に関連するのは、口腔の剥離上皮膜と口腔乾燥であること(調査2)から、口腔粘膜の経時的な経過と剥離上皮膜の形成過程を明らかにする必要性があると考えられた。調査1.咽頭の付着物の病理学的特徴を解明する:咽頭の付着物を採取し、病理標本を作製した。組織学的に観察したところ、付着物は、HE染色陽性の変性した重層扁平上皮が層状となっており、粘液はすべてMUC7染色陽性だった。MUC2染色では、全ての検体が陰性であり、咽頭の付着物は、気道由来でなく、重層扁平上皮の口腔粘膜由来であることが示唆された。調査2.咽頭の付着物の形成要因を明らかにする:経管栄養患者における咽頭の付着物の形成要因を検索するために、決定木分析を行った。咽頭の付着物の存在と関連がみられたのは、口腔の剥離上皮膜であった。口腔の剥離上皮膜の形成予防は、咽頭の付着物の形成予防につながることが示唆された。調査3.咽頭の付着物と肺炎起炎菌との関連性を明らかにする:経管栄養の要介護高齢者の咽頭からNeisseria(平均30.9%)が最も多く検出され、Streptococcus、Haemophilus(肺炎起炎菌)、Rothiaなどがみられたが、咽頭の付着物の有無で有意差が認められなかった。つまり咽頭の付着物は、肺炎起炎菌に影響を与えていないことが示唆された。調査4.咽頭の付着物の形成予防:口腔粘膜を保湿しない、1日2回の水で保湿、1日2回のジェルによる保湿して、1週間後の咽頭の付着物の有無を調査した。保湿しない時は、口腔の剥離上皮膜の形成率が93.8%、咽頭の付着物の形成率が18.8%、保湿ジェルでは口腔の剥離上皮膜が56.3%,咽頭の付着物が6.3%であった。口腔の剥離上皮膜がない者は咽頭の付着物はなかったが、保湿だけでは、咽頭の付着物の形成予防が困難であった。
TGF-βシグナル伝達を阻害する新規異常トリプトファン含有天然物の作用機序解明

我々が見出したStreptomyces属放線菌が生産する新規化合物tryptopeptin類は、既存の報告にはない新たな作用機序をもつTGF-βシグナル伝達経路阻害剤であると考えられ、新しい抗がん剤のリード化合物として期待される。本化合物は異常アミノ酸からなるペプチド骨格を有し、そのC末端側にはトリプトファン残基が2炭素増炭し、さらにエポキシケトンが形成されたユニークな化学構造を有する。本研究では、未決定であったtryptopeptin Aおよびtryptopeptin Bを全合成することにより絶対立体構造を解明した。続いて、得られた天然物および、合成誘導体をもとに構造活性相関を精査したところ、本化合物のTGF-βシグナル伝達経路阻害活性にはC末端のエポキシケトンが重要な役割を担うことが示唆された。続いて、本化合物の細胞内標的分子を突き止めるためにケミカルプローブを合成した。作成した蛍光化tryptopeptin Aを哺乳動物細胞へ処理したところ、特定のオルガネラへの蛍光の集積が認められたことから特異な標的分子が存在することが示唆された。一方、本研究では天然からは微量成分としてしか得られなかったtryptopeptin Aの全合成を達成し、効率的に本化合物を供給する方法を見出した。今後、本化合物を用いて更なる構造活性相関と詳細な作用機序解明、および動物実験などによる薬剤としての開発が期待される。当初の目的を完全に遂行することは出来なかったが、これに向けての基盤を構築することができた。具体的には化合物を大量供給する系を作成できたので、今後スムーズに研究展開が可能となった。ケミカルバイオロジー手法、またはケミカルジェネティクス手法を利用することでtryptopeptin類の細胞内標的分子を同定する。強い活性を示す化合物については積極的に動物実験へと展開し、本化合物の抗がん剤としての可能性を評価する。これまでの研究では、既存の作用機序とは異なるTGF-βシグナル伝達経路阻害化合物を取得することを目的に、異常修飾トリプトファンを含有する新規天然有機化合物tryptopeptin A (1)と他二種類の類縁新規化合物を発見し、その平面構造を決定した。本年度は、以下の2点の研究について順次展開した。最も切れ味鋭い生物活性を示した1は放線菌抽出物に0.0003%ほど含まれる超微量成分であった。その完全な化学構造決定には、適切な誘導体化が必要であり、そのためには多くの化合物量が必要であると考えた。そこで、本放線菌の大量培養および培養条件の検討を行った。ところが種々検討を施しても、以前の方法より収率向上させることは困難であり、未だ1を多量取得することには成功していない。一方、本過程においてtryptopeptin類の新規類縁化合物を新たに2つ単離することに成功した。各種機器分析による解析にてその平面構造を決定した。放線菌抽出物からの1の量的供給が困難であると判断し、全合成することを計画した。1の全合成が達成できれば、その完全な化学構造を決定できるだけでなく、全合成における知見はtryptopeptin類合成誘導体による構造活性相関研究とその後の標的分子同定、作用機序の解明に役立つ各種ケミカルプローブの合成にも役立つことが期待された。各種検討の結果、1と同一の平面構造をもつ化合物1aを合成することに成功した。天然物、合成物の物理化学的性質の比較を行ったところ、合成した1aは天然物1と完全に一致することが明らかとなり、これらが全く同一の分子であると結論付け、1の化学構造を完全に決定することに成功した。以上の成果から、tryptopeptin Aが合成により供給可能となり、その作用機序の解明を目指した研究へと展開する道が開拓された。
MET阻害とワクシニアウイルス療法を併用した肺癌に対する複合的分子標的・免疫療法

進行肺癌に対する治療は、抗癌剤に分子標的薬や免疫療法が加わり、格段に進歩したが、まだ十分ではなく、さらなる治療方法の開発が望まれている。研究代表者は、これまでにc-METという分子の阻害薬が分子標的治療として肺癌に効果があることを報告した。c-METの阻害は免疫活性化作用も持つ。近年、癌に対する新たな治療方法として、ウイルスを用いるウイルス療法が注目されている。ウイルス療法は、癌細胞を直接殺すのみならず、免疫療法としても作用することが示されている。本研究では、MET阻害薬とワクシニアウイルス療法を併用することにより、分子標的治療と免疫療法を併せ持つ強力かつ合理的な肺癌治療の開発を目指す。
耳ピアス孔が要因となる新しい医療関連感染経路と鼻腔内黄色ブドウ球菌との関連

本研究では医療従事者の耳ピアス孔、手指、鼻腔の3部位における黄色ブドウ球菌の保菌頻度および継続的保菌例(定着例)について調査し、3部位間の伝播経路を証明する。ヒト鼻腔に保菌される黄色ブドウ球菌は、手指、耳ピアス孔の部位で伝播され、手指への同菌の伝播は鼻腔および耳ピアス孔の黄色ブドウ球菌定着例において高いことが先行研究において確認されたことから、高頻度に医療環境への手指を介した伝播が生じ,医療関連感染(Health-care associated infection)の一要因となる可能性がある。医療環境に長時間勤務する医療従事者は、一般の健常人に比べMRSAなどの抗菌薬耐性黄色ブドウ球菌の保菌例が多い可能性がある。本研究では、医療従事者および一般健常人(大学生)の2グループを対象として、黄色ブドウ球菌の保菌、定着状況、伝播経路を比較し、医療従事者における特徴を見出すこととする。平成30年度までの実績において、医療従事者は一般健常人に比べ黄色ブドウ球菌の頻度は低いものの、MRSAの頻度は高く、医療環境における抗菌薬耐性菌の選択が反映されているものと考えられた。次年度に継続的に試料採取を行い、継続的保菌例についての解析を実施する。医療従事者の耳ピアス孔、手指、鼻腔の3部位におけるMRSAを含む黄色ブドウ球菌の定着状況を調査することにより3部位間の伝播経路を証明し、耳ピアス孔が医療関連感染の要因であることを提言する。さらに耳ピアス孔と鼻腔に定着する黄色ブドウ球菌の関連を根拠として示し、医療関連感染対策のガイドラインにおいて、耳ピアス孔が鼻腔と同様な位置づけとして認識されるよう働きかける。平成30年度は、協力医療機関の倫理審査終了後、医療従事者より試料採取(1回目)を行い、検出されたMRSAを含む黄色ブドウ球菌の細菌学的解析を行った。その結果、鼻腔、耳ピアス孔、手指から検出された黄色ブドウ球菌は同一クローンである例が多く、当初の予測通り3部位間で菌の伝播が生じていた。比較対照として、大学生より試料を採取し、同様に黄色ブドウ球菌に対して解析を行った。各採取部位における黄色ブドウ球菌の検出頻度は、医療従事者に比べ大学生が高く、抗菌薬耐性菌のMRSAは医療従事者において高かった。平成30年度中に、2回目の試料採取を予定していたが、協力医療機関の事情により、一部の例のみの採取に止まった。次年度に継続し採取を行う予定である。協力医療機関、および大学生において2回目、3回目の試料採取を行い、実施済みの1回目の検出状況の比較、および菌株の同一性を解析する。また、新規医療機関に協力を求め了承を得られたため、倫理審査等の手続きが終了後、同様に試料採取および解析を進める。本研究では、医療職者の耳ピアス孔、手指、鼻腔の3部位における黄色ブドウ球菌の保菌頻度および継続的保菌例(定着例)について調査し、3部位間の伝播経路を証明することを目的とする。先行研究から、ヒト鼻腔に保菌される黄色ブドウ球菌は鼻腔、手指、耳ピアス孔の3部位間で伝播され、手指への同菌の伝播は、鼻腔および耳ピアス孔の黄色ブドウ球菌定着例において高く、医療環境へ手指を介して伝播する機会が多くなることが推測された。医療環境で長時間する勤務する医療職者は、一般健常人と比較しMRSAなどの抗菌薬耐性黄色ブドウ球菌の保菌例が多いことがすでに明らかとなっている。本研究では、医療職者および一般健常人(大学生)の2グループを対象として、MRSAを含む黄色ブドウ球菌の保菌、定着状況、伝播経路を比較し、医療職者における特徴を見出す。以上により、耳ピアス孔が、鼻腔と同様に黄色ブドウ球菌のリザーバーとなり、医療関連感染の要因となることを証明する。平成29年度は、前年にスクリーングで実施した先行研究の成果をASMmicrobe2017(米国微生物学会)にて発表した。本研究では医療機関の看護師および大学生より試料採取を予定しており、採取時期の調整を行い、決定した。試料採取を予定している医療機関の担当者と打ち合わせを行い、採取計画の概要を決定した。試料採取に先立ち、当該機関の倫理審査委員会への申請書類を作成し、担当者と内容を協議後、申請を行った。現在審査中である。協力医療機関における倫理審査体制の変更に伴い、申請書類の作成および確認が遅れ、平成29年度中に承認を得る予定であったが次年度となった。大学生に対しては、平成29年度は実施せず、次年度の採取とした。当該機関におけるカリキュラム変更に伴うスケジュール変更により遅延した。

本研究では、医療従事者および一般健常人(大学生)の2グループを対象として、黄色ブドウ球菌の保菌、定着状況、伝播経路を比較し、医療従事者における特徴を見出すこととする。平成30年度までの実績において、医療従事者は一般健常人に比べ黄色ブドウ球菌の頻度は低いものの、MRSAの頻度は高く、医療環境における抗菌薬耐性菌の選択が反映されているものと考えられた。次年度に継続的に試料採取を行い、継続的保菌例についての解析を実施する。医療従事者の耳ピアス孔、手指、鼻腔の3部位におけるMRSAを含む黄色ブドウ球菌の定着状況を調査することにより3部位間の伝播経路を証明し、耳ピアス孔が医療関連感染の要因であることを提言する。さらに耳ピアス孔と鼻腔に定着する黄色ブドウ球菌の関連を根拠として示し、医療関連感染対策のガイドラインにおいて、耳ピアス孔が鼻腔と同様な位置づけとして認識されるよう働きかける。平成30年度は、協力医療機関の倫理審査終了後、医療従事者より試料採取(1回目)を行い、検出されたMRSAを含む黄色ブドウ球菌の細菌学的解析を行った。その結果、鼻腔、耳ピアス孔、手指から検出された黄色ブドウ球菌は同一クローンである例が多く、当初の予測通り3部位間で菌の伝播が生じていた。比較対照として、大学生より試料を採取し、同様に黄色ブドウ球菌に対して解析を行った。各採取部位における黄色ブドウ球菌の検出頻度は、医療従事者に比べ大学生が高く、抗菌薬耐性菌のMRSAは医療従事者において高かった。平成30年度中に、2回目の試料採取を予定していたが、協力医療機関の事情により、一部の例のみの採取に止まった。次年度に継続し採取を行う予定である。協力医療機関の倫理審査承認後、平成30年度前半より看護師の試料採取を約3か月間隔で3回行う。採取した試料は随時培養し、黄色ブドウ球菌を保存する。大学生は、平成30年11月より看護師と同様な間隔、回数で試料を採取し、培養後、黄色ブドウ球菌を保存する。協力医療機関、および大学生において2回目、3回目の試料採取を行い、実施済みの1回目の検出状況の比較、および菌株の同一性を解析する。また、新規医療機関に協力を求め了承を得られたため、倫理審査等の手続きが終了後、同様に試料採取および解析を進める。平成29年度に予定していた試料採取を次年度としたため、試料採取、細菌学的解析に使用する費用が次年度へ繰り越しとなった平成30年度に予定していた試料の一部のみの採取をしたため、試料採取、細菌学的解析に使用する費用を次年度に繰り越した。
逸脱当事者の活動によって逸脱・社会問題の解決を目指す現代的施策の社会学的研究

本年度はいくつかのPUDの活動の記述を中心に調査研究を行う予定であったが、PUDとの予定を調整した結果、2019年4月にポルトガルで開催されるInternational Harm Reduction Conference 2019にお互いに出席して会合を持つことにした。そこで年度はまたぐが予算をそのように使用した。また一方で、2018年10月にカナダでは犯罪化されていたカンナビス(大麻)使用が合法化されることになり、その新たな局面においてカンナビス使用者や販売業者のみならずカンナビス研究者の活動も活発化した。違法薬物の合法化という事態は世界的に珍しいものであるため(ウルグアイに次いで2例目)、またカンナビスが合法化されることでPUDによる活動をはじめとした薬物使用をめぐるハーム・リダクションの動きに変化が生じるため、逸脱当事者の活動の成果という局面に関する資料を得る意味もあり、カナダで2回にわたり調査を行った。まずは元使用者のソーシャルワーカーにインタビューを行い、さらに合法化に際してローカルな準備作業を行ったトロント市の公衆衛生局でインタビューを行った。さらにカンナビスをめぐっては脱逸脱化の先進的地域であるバンクーバー市の研究者やカンナビス販売業者、カンナビス使用の活動家らにインタビューを行うとともに、カナダで近年始まった学際的カンナビス研究の学会に出席して様々な関係者と意見交換を行った。これらにつけ加えて、このような逸脱当事者による活動によって逸脱再定義を行う活動とその傾向については、より一般的な社会学的枠組で議論を行う必要があるため、薬物使用の他にもその傾向が見られるセックスワークなどの活動についても当事者や支援者と何度か意見交換を行った。これは外国のPUDが、地域によっては、セックスワーカーとの連帯を重視していることがあるからでもある。当初の調査対象予定者との面談などに時間的なズレが生じたが(そのズレは結果的に回復した)、逆にそのためにこの期間にしか得られない貴重なデータを得る機会に恵まれ、またそのことによって国際的な文脈に研究を置くための資料が増えた。同時に、最終年度に検討すべきなデータも、あらかじめ並行して収集可能な機会を準備することが出来たことから、比較的順調かもしくはそれ以上と考えられるペースで研究が進捗していると考えられる。2019年4月末にポルトガルで開催された国際学会において、予定していたPUDとの面談が実現し、いくつかの角度で実りのある資料を得ることが出来たため、それらを踏まえて他のPUDの調査を行い、それらのディスコースと実践の特徴からPUDの活動を記述する予定である。また同時に、いくつかの国際的な出版企画に招待されているので、それらに参加して研究の刊行を実現しつつ、当初の予定通りPUDの国際的なネットワークを訪問し、これまでの調査研究で得られた資料以上の成果をあげる機会を作る予定である。さらに、最終年度に予定している、より一般的な逸脱の社会学を再考するプラットフォームを準備するために、薬物使用以外の諸活動についても議論し考察する機会を作る予定である。

また同時に、いくつかの国際的な出版企画に招待されているので、それらに参加して研究の刊行を実現しつつ、当初の予定通りPUDの国際的なネットワークを訪問し、これまでの調査研究で得られた資料以上の成果をあげる機会を作る予定である。さらに、最終年度に予定している、より一般的な逸脱の社会学を再考するプラットフォームを準備するために、薬物使用以外の諸活動についても議論し考察する機会を作る予定である。すでに上でも述べたが、当初予定していた年度内のPUDの調査機会を、互いに参加する2019年4月末開催の国際学会の場に設定したため、その分を次年度に繰り越して使用する必要が生じたためである。
高齢患者に対する舌厚評価を交えた呼気筋トレーニングの効果検証

平成30年度における本研究の目的は、長期入院中の通常口腔ケアを実施している高齢者に呼気筋トレーニング(EMST)の介入効果を検討することであった。対象は、長期療養中の高齢者20名に4週間のEMST群ないしは有効トレーニング閾値未満のシャムトレーニング群(シャム群)の2群に無作為に割付し、監視下EMSTの介入効果を検討した。EMSTにはRespironics社製Threshold IMTを用い、EMST群には最高呼気筋力の75%負荷で、シャム群には25%負荷で週2回10分間を医療職の監視下で坐位にて実施した。測定は舌厚、呼吸機能(努力肺活量、%努力性肺活量、1秒量、1秒率、最高呼気流速、%最高呼気流速)、最高呼気筋力・%最高呼気筋力・最高吸気筋力・%最高吸気筋力、反復唾液嚥下テスト、改訂水飲みテスト、舌圧、口唇閉鎖力、バーセルインデックスを介入前後に測定した。EMSTの負荷設定圧は、途中得られた最高呼気筋力値に応じて、負荷圧の再調整を随時実施した。測定前には、方法と手順について十分説明し、事前練習を数回行った。EMSTは20名ともに100%期間中完遂できた。介入前後で全指標でシャム群には改善がみられなかったが、EMST群では舌圧、最高呼気流速、%最高呼気流速、最高呼気筋力、%最高呼気筋力、最高吸気筋力、%最高吸気筋力は有意にEMST群で改善し(P<0.05)、%努力性肺活量、口唇閉鎖力は改善傾向にあった。しかし、EMST群では舌厚、努力性肺活量、反復唾液嚥下テスト、改訂水飲みテスト、口唇閉鎖力、バーセルインデックスは改善しなかった。EMSTは長期療養中の高齢患者にも耐えられるトレーニングであり、舌圧、呼気機能、呼吸筋力を改善させる可能性があり、咳嗽機能の改善のみならず、嚥下機能の改善に資するかもしれない。来年度症例数を増やして最終的な結論を得る予定である。冬季における長期入院中高齢入院患者のインフルエンザ発症により研究への協力が得られなかったため、次年度対象数を増やせるよう努力する。EMSTは長期療養中の高齢患者にも耐えられるトレーニングであり、舌圧、呼気機能、呼吸筋力を改善させ、呼吸機能・咳嗽機能の改善可能性が現時点で判明しているが、舌厚、嚥下機能、口腔機能については来年度症例数を増やして再度検討する予定である。平成28年度・29年度における本研究の目的は、高齢入院患者における栄養状態を反映する舌厚と呼吸機能・嚥下機能・口腔機能検査指標、ADL能力との関連性について検討することである。医療法人小川病院入院中の高齢患者28名に超音波測定による舌厚と呼吸機能、嚥下機能、口腔機能、ADLについてデータ測定ならびに調査を実施した。さらに、舌厚・舌圧と患者特性、握力、筋量、骨格筋指数、呼吸機能検査値・呼吸筋力値・反復唾液嚥下テスト結果・改訂水飲みテスト結果、口唇閉鎖力、バーセルインデックス、歩行能力(歩行自立・歩行要介助・歩行不可)の関連性について検討した。結果、舌厚と下肢筋量・四肢筋量に有意な正の中等度相関(r=0.47, 0.47, p<0.05)、舌圧とBMI・握力・骨格筋指数に有意な正の中等度相関(r=0.53, 0.56, 0.50, p<0.05)、舌圧と最高呼気筋力・口唇閉鎖力に有意な正の強い相関(r=0.74, 0.75, p<0.005)を認めた。さらに、舌厚とバーセルインデックス、舌圧とバーセルインデックス・歩行能力に有意な正の中等度相関(r=0.47, 0.61, 0.63, p<0.05)を認めた。栄養状態を反映する舌厚は四肢の筋量と関連し、舌圧は握力、呼気筋力、口唇閉鎖力と関連していた。また、舌厚、舌圧ともにADL能力と関連していた。このように、舌の指標は四肢の筋量・筋力、呼吸筋力、ADL能力を反映することが示唆された。次年度の測定データを追加し、詳細な検討を実施する予定である。研究倫理委員会の審査・承認に時間を要し、測定・調査の開始時期が初秋にずれ込んだため、データを測定できた対象患者数が少なくなったため。平成28年度・29年度における本研究の目的は、高齢入院患者における栄養状態を反映する舌厚と呼吸機能・嚥下機能・口腔機能検査指標、ADL能力との関連性について検討することであった。加えて、舌圧についても同様に検討した。医療法人小川病院に長期療養で入院中の高齢患者40名に超音波測定による舌厚と呼吸機能、嚥下機能、口腔機能、ADLについてデータ測定ならびに調査を実施した。統計解析には、舌厚・舌圧と患者特性、握力、筋量、骨格筋指数、呼吸機能検査値・呼吸筋力値・反復唾液嚥下回数・改訂水飲みテスト点数、口唇閉鎖力、バーセルインデックス、歩行能力の関連性について単変量解析および一元配置分散分析にて、さらに従属変数を舌厚、舌圧とし、独立変数にこれらに関連のある因子により重回帰分析を実施した。なお、有意水準は5%とした。

結果、舌厚と口唇閉鎖力・舌圧・最高吸気筋力・バーセルインデックス・改訂水飲みテスト点数に有意な中等度の正の相関(r=0.44-0.60)、舌圧と口唇閉鎖力・最高吸気筋力・バーセルインデックス・認知機能・BMI・膝伸展筋力・握力・上肢筋量に有意な中等度以上の正の相関(r=0.44-0.71)を認めた。さらに、歩行能力として分類した歩行自立・歩行要介助・歩行不可の間に有意な差の指標はなかった。重回帰分析では、舌厚で口唇閉鎖力(標準偏回帰係数0.611)のみが、舌圧では最高吸気筋力(標準偏回帰係数0.688)のみが抽出された。長期療養中の高齢患者の栄養状態を反映する舌厚は口唇閉鎖力・舌圧・呼吸機能・嚥下機能と関連する一方、舌圧はそれらに加えて、認知機能・栄養指標・筋力・筋量とも関連していた。また、舌厚、舌圧ともにADL能力と関連していた。さらに、舌厚、舌圧は全身状態を反映する指標ではなく、口唇閉鎖力や最高吸気筋力に影響されることが示唆された。高齢入院患者における栄養状態を反映する舌厚と呼吸機能・嚥下機能・口腔機能検査指標、ADL能力との関連性について検討し、舌厚は口唇閉鎖力に影響されるとの結論を得られたことによる。平成30年度における本研究の目的は、長期入院中の通常口腔ケアを実施している高齢者に呼気筋トレーニング(EMST)の介入効果を検討することであった。対象は、長期療養中の高齢者20名に4週間のEMST群ないしは有効トレーニング閾値未満のシャムトレーニング群(シャム群)の2群に無作為に割付し、監視下EMSTの介入効果を検討した。EMSTにはRespironics社製Threshold IMTを用い、EMST群には最高呼気筋力の75%負荷で、シャム群には25%負荷で週2回10分間を医療職の監視下で坐位にて実施した。測定は舌厚、呼吸機能(努力肺活量、%努力性肺活量、1秒量、1秒率、最高呼気流速、%最高呼気流速)、最高呼気筋力・%最高呼気筋力・最高吸気筋力・%最高吸気筋力、反復唾液嚥下テスト、改訂水飲みテスト、舌圧、口唇閉鎖力、バーセルインデックスを介入前後に測定した。EMSTの負荷設定圧は、途中得られた最高呼気筋力値に応じて、負荷圧の再調整を随時実施した。測定前には、方法と手順について十分説明し、事前練習を数回行った。EMSTは20名ともに100%期間中完遂できた。介入前後で全指標でシャム群には改善がみられなかったが、EMST群では舌圧、最高呼気流速、%最高呼気流速、最高呼気筋力、%最高呼気筋力、最高吸気筋力、%最高吸気筋力は有意にEMST群で改善し(P<0.05)、%努力性肺活量、口唇閉鎖力は改善傾向にあった。しかし、EMST群では舌厚、努力性肺活量、反復唾液嚥下テスト、改訂水飲みテスト、口唇閉鎖力、バーセルインデックスは改善しなかった。EMSTは長期療養中の高齢患者にも耐えられるトレーニングであり、舌圧、呼気機能、呼吸筋力を改善させる可能性があり、咳嗽機能の改善のみならず、嚥下機能の改善に資するかもしれない。来年度症例数を増やして最終的な結論を得る予定である。冬季における長期入院中高齢入院患者のインフルエンザ発症により研究への協力が得られなかったため、次年度対象数を増やせるよう努力する。今年度は測定・調査の対象患者数を当初予定より増えるよう努力する予定である。次年度以降の2年間で呼気筋トレーニングの介入研究を実施する予定である。EMSTは長期療養中の高齢患者にも耐えられるトレーニングであり、舌圧、呼気機能、呼吸筋力を改善させ、呼吸機能・咳嗽機能の改善可能性が現時点で判明しているが、舌厚、嚥下機能、口腔機能については来年度症例数を増やして再度検討する予定である。購入を予定していた統計ソフトウエアのバージョンアップが行われなかった(発売されなかった)ため。
アンチセンスRNAを利用したダイズアレルゲンタンパク質遺伝子発現の調節

Bd30Kを低減化してアレルゲン性を低減化したダイズを育成することを目指しているが、そのためにはこのタンパク質の機能や遺伝子発現について基礎的な知見を得ることが必要である。また、このタンパク質の遺伝子のプロモーターは、遺伝子操作などを試みる際に有用であると考えられる。そこでBd30K遺伝子のクローニングを行った。Bd30KのcDNAをプローブとして、ダイズ・ゲノミックライブラリーをスクリーニングし、ポジティヴなクローンを12個得た。そのうちのB9のファージDNAを鋳型として、cDNAの両端部分をプライマーとするPCRを行ったところ、cDNAよりも約500bp大きなDNA断片(PB9)が得られた。また、品種スズユタカのゲノミックDNAを鋳型として同様にPCRを行うと、B9よりも約100bp小さなDNA断片(PSU)が得られた。そこでこれらの塩基配列を決定した。その結果PB9とPSUはともにBd30K遺伝子の一部分であると推定された。PB9には106bp、102bp、312bpの3つのイントロンが認められた。PSUの同じ位置に3つのイントロンを持っていた。また、イントロンの両端の配列はすべてGT-AGrulcに合致していた。PB9、PSUの翻訳領域、およびP34cDNAの3クローンの相同性を比較すると、PSUとP34とが塩基配列で98%、アミノ酸配列で97%の相同性を示すのに対して、PB9と他の2つとの相同性は塩基配列で約90%、アミノ酸配列で約80%と低かった。また、形質転換ダイズを作製するための第一段階として、ダイズ未熟子葉からの不定胚の誘導を、品種スズユタカ、秣食豆公502を用いて行い、初期培養に成功した。継代を行うことによって不定胚の増殖を行い、パーティクルガンを用いた形質転換の準備を進めている。