hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CCUを目指した次世代型CO2分離回収膜システムの創製

二酸化炭素(CO2)回収・利用(CCU:Carbon Dioxide Capture and Utilization)が可能となる革新的な次世代型CO2分離回収膜システムの開発を検討した。球状粒子が約6個結合したパール形状ナノ粒子が気体透過性に有効であることを見出し、ナノファイバーフレームワークからなるナノ粒子含有超薄膜システムの作製を検討し、5μm程度の薄膜化に成功した。また、Maxwell Modelを用いた気体透過実験の理論解析より、ナノ粒子が持つナノスペースの気体透過性は複合膜に比べ約10倍、高分子マトリックスに比べると約100倍の気体透過性を示すことが明らかとなった。平成28年度の研究は次の通りに行なった。(1)表面修飾ナノ粒の合成:ナノ粒子の合成では、粒子の凝集抑制が課題となるが、表面修飾を施すことにより、凝集を抑制、粒子回収法等を検討し分散性が高い新規ナノ粒子を合成した。特に、粒子コアの形状、枝、末端の構造、分岐数、世代数に関し検討した。高分子には気体透過性の高いPIM系高分子を用い、気体透過実験を行なった。その結果、パール形状ナノ粒子が極めて高い気体透過性を実現した。(2)ナノファイバーフレームワーク(NfF)の作製:NfF複合膜の薄膜化は、気体透過流量の飛躍的な向上には不可欠である。エレクトロスピニング装置を用いNfFは合成した。NfF材料は、有機溶媒に不溶でかつナノファイバー径制御(径は100nm-300nm程度)が可能からなるNfNを合成した(既に材料や架橋法等の技術は確立済み:Polymer, 53, 2217-2222 (2012)など多数)。そして、そのナノファイバー間に高分子溶液を導入し、ナノファイバー含有NfF複合膜の作製を試みた。詳細は割愛するが、NfF内への高分子導入には成功、かつNfF内の任意の位置(底面から自由に制御した)に高分子膜を作製できることに成功した。しかし、薄膜化はまだ十分ではなく、望むべき気体透過性は得られていない。その理由は、膜強度が必ずしも十分ではないために測定中に破断するのか、あるいはそもそも薄膜が作製されていないのかは検証が行なえていないため、それを明らかにする必要がある。ナノ粒子の合成は、凝集を抑制する合成を検討、凝集が抑制された新規ナノ粒子の合成が進んだ。その結果、パール形状ナノ粒子を含有した複合膜で、高い気体透過性を実現した。一方、NfN複合膜の作製は、必ずしも順調ではない。大きな障害は、NfFからなる薄膜の作製が容易ではないということである。現状4マイクロ程度しか薄膜化が進んでいないため、さらなる薄膜化手法の検討が必要である。平成29年度の研究は次の通りに行なった。(1)ナノ粒と高分子の合成:ナノ粒子の合成は球状粒子が約7個結合したパール形状ナノ粒子が気体透過性に有効であることを見出した。さらにそのナノスペースを拡大するため、分岐数、世代数を増やしたナノ粒子が気体透過には効果が高いことを明らかにした。つまり、ナノ粒子の表面修飾とナノ粒子の形状、サイズ制御は、ナノ粒子の凝集を抑制し、粒子コアの形状、表面修飾の枝、末端の構造、分岐数、世代数が気体透過に有効であることを平成29年度は実験結果より明らかにした。さらに、マトリックスに用いる高分子も重要で、気体透過性の低い高分子マトリックスを用いた場合はナノ粒子が持つ気体透過性を妨げるため、PIM系高分子のような高い気体透過性を持つ高分子マトリックスを用いて複合膜を作製することが必須条件であることがわかった。(2)ナノファイバーフレームワーク(NfF)からなる気体分離膜の作成とその評価:気体分離膜の薄膜化は気体透過流量の増加には不可欠であり、そのためナノ粒子を含んだNfF複合膜の薄膜化を検討した。エレクトロスピニング装置を用いNfFは作製した。NfF材料は、有機溶媒に不溶でかつナノファイバー径制御(径は100nm-300nm程度)が可能からなるNfNを作製し、ナノ粒子を含有するナノ粒子含有NfF複合膜の作製を試みた。詳細は割愛するが、5μm程度の薄膜化は可能となったが、目標とした1μm以下の膜厚には至らなかった。今後、さらなる検討が必要である。(3)MaxwellModelを用い気体透過実験の理論解析:ナノ粒子が持つナノスペースの気体透過性は複合膜に比べ約10倍、高分子マトリックスに比べると約30倍の気体透過性を示すことが、シミュレーション解析から明らかとなり、表面修飾ナノ粒子が気体透過性を向上させる上での有効なツールになることが明らかとなった。H28年度から引き続き、ナノ粒子の合成とNfN複合膜の薄膜化を検討する。ナノファイバー間の孔空間にナノ粒子を充填した薄膜を作製するための製膜法を確立する。

さらに、孔間の連結性を高めたナノ粒子のクラスター状態を作り、気体透過性の飛躍的に向上を目指す。NfF複合膜の気体透過実験は、先ずは純ガス(H2,He,CO2,O2,N2,CH4)を用いた評価を先行し、膜の基本性能を明らかにする。その後、CCSの実用化も考慮し、外部の協力を得て鉄鋼プラントから排出されるCO2/N2の混合ガス条件下での膜の性能評価を行う(ガス組成:CO2/N2 = 20/8025/75、温度:3050°C、圧力:10atm以下、RH%:0-90%)。Dry系気体透過実験およびWet系気体透過実験は既設の気体透過装置で測定を行う。ナノ粒子の気体透過解析は、Maxwell Model式を用いナノ空間の透過係数をシミュレーション解析から算出する。高分子化学
性別というダイバーシティを成果につなげる管理職の行動とその規定要因

2018年度の研究実績は次の通りである。第1に、ダイバーシティならびにダイバーシティ・マネジメントに関する実証研究を対象とした文献レビューを行った。文献レビューを通じて、管理職という観点から現時点でのダイバーシティ・マネジメントの概要とその効果・課題を明らかにすることができた。その一部は、現在出版に向けてまとめている。第2に、管理職を対象として実施した調査データを入手し、部下の性別の違いによる管理職の行動の違い、ならびに管理職の行動と人事制度・取組みとの関連を検証した。その成果の一部は論文として刊行済みである。今後、部下の性別による管理職の行動の違いを低減するダイバーシティ・マネジメントのあり方についてさらなる分析を行う予定である。第3に、管理職を対象とした調査データを用いて、管理職の性役割意識ならびに企業のダイバーシティ・マネジメントが管理職の女性部下への行動に与える影響について検討を行い、学会発表を行った。同様に、女性社員を対象として、管理職の行動が女性部下のキャリア志向性ならびに仕事に対する意欲に与える影響について検討を行い、学会発表を行った。2つの分析を通じて、女性部下のキャリア志向性ならびに仕事に対するモチベーションに影響を与える管理職の行動と、管理職の行動を引き出すHRMについて考察した。第4に、日本企業を対象として人事制度ならびにダイバーシティ・マネジメントに関する調査を実施した。2019年度以降に実施する調査とデータを結合した上で、分析を行う予定である。現在の進捗は概ね順調に推移していると言える。その理由は以下3点である。第1に、組織行動分野でのダイバーシティ・マネジメントに関するレビューはかなり進んでおり、成果としての公表にむけた準備段階に入っている。第2に、企業レベルでのダイバーシティ・マネジメントの状況に関する調査を既に実施し、既に調査票を回収済みである。第3に、管理職を対象とした調査についてもその調査票設計が概ね完成している。2019年度は以下4点において研究を進める。第1に、引き続き、海外文献のレビューを行う。組織行動分野でのダイバーシティ・マネジメントに関するレビューはかなり進んでいるが、HRM分野ならびに経済学分野での研究レビューはまだ十分ではないことから、これらの領域のレビューを重点的に行う。第2に、欧州の企業の人事部門ならびに管理職を対象としたインタビュー調査を実施する。人事部門に対しては、関係志向属性におけるダイバーシティ・マネジメントの具体的内容と、管理職へのアプローチについてヒアリングを行い、管理職に対しては、関係志向属性において多様な部下をマネジメントする際の行動ならびに課題についてヒアリングを行う。第3に、日本企業に勤める管理職を対象としたWEBによるアンケート調査を実施する。具体的には企業レベルでのダイバーシティ・マネジメントならびに管理職の行動との関連を検証する予定である。
アジア地域高等教育機関との連携による食・農・環境に貢献する国際人育成

アジア農学系大学連合(AAACU)加盟機関のうち、eラーニング・ネットワークの拠点校であるカセサート大学農、獣医学部、チェンマイ大学農学部、国立中興大学農学部の教員と連携して、加盟大学の大学院オンライン・コースの開発、カリキュラム標準化、普及、単位互換性と認定方法を検討し、コース管理システムのWebCTの講習計画、ワークショップの開催などの計画を立案した。今後の研究推進のため各大学よりコーディネータを選出した。上記大学に加え、レイテ大学、ハノイ農業大学、カンボジア王立農業大学、ソウル国立大学、AAACUより大学院カリキュラム担当責任者を招へいして、平成18年1月にワークショップを名古屋大学にて開催し、これまでの本研究の到達点を整理した上で、各大学の取り組み状況と今後の課題について議論した。その結果、オンライン・コースの作成と開講方法、単位互換性・認定方法等に関わって、大学間で大きな相違点が存在することがあらためて認識され、統一するために克服すべき課題が提案され、各大学においてさらに検討することが合意された。また統合的なカリキュラムの運営と共同学位についてもさらに議論を進めることを確認した。ワークショップ終了後、上記担当教員にWebCT Vistaを用いたオンライン・コース作成の講習を実施した。平成18年2月WebCT供給会社が買収されライセンスに問題が生じたため、平成18年度から新たにオープンソフトSakaiをオンライン遠隔教育に採用した。そのため、これまでにWebCT用に開発したコースをSakai用に編集する講習が必要となり、関係大学大学院担当教員を招聘して、平成19年2月名古屋大学にて専任講師を招き実施した。平成20年2月、オンライン教育の教材開発のための会議とSakaiの講習を名古屋大学にて開催した。カリキュラム標準化、普及、単位互換性と認定方法について討議を行い、オンライン・コースの開発を今後も推進することで一致し、一定の前進を見た。拠点校におけるコース作成は現在も行われており、オンラインを用いた実践的大学院教育を実施するための基盤を確立したといえる。今後の課題としては、単位互換性の確立がある。1)カリキュラム標準化への準備アジア農学系大学連合(AAACU)加盟49機関のうち、平成17年9月に、eラーニング・ネットワークの拠点校であるタイ・カセサート大学農学部、獣医学部およびチェンマイ大学農学部を、12月に台湾・国立中興大学農学部を訪問し、加盟大学の大学院カリキュラム標準化、普及、単位互換性と認定方法、WebCTの講習計画、ワークショップの開催などについて討議を行った。各大学よりコーディネータを選出した。2)WebCT Vistaを用いたオンライン・コース作成の講習カンボジア・王立農業大学、タイ・チェンマイ大学、カセサート大学、フィリピン・レイテ大学、ベトナム・ハノイ農業大学、韓国・ソウル国立大学より推薦された大学院担当教員を数名ずつ招聘して、平成18年1月11、12日に名古屋大学生命農学研究科にてWebCT本社より専任講師を招きWebCT Vistaを用いたオンライン・コース作成の講習を実施した。講習が終了し帰国後に、各受講者に対してWebCTのアカウントを発行し、技術的なサポートを継続しつつ、コース作成を支援している。3)ワークショップの開催各大学より、大学院カリキュラム担当責任者の参加を得て、平成18年1月13日に、Development of integratedcurriculum and jointdegree program in AAACUnetwork : perspectives and constraintsをテーマにしたワークショップを名古屋大学にて開催し、世界的な大学コンソーシアム形成の動向等についての情報交換をした後、これまでの本プロジェクトの到達点を整理した上で、各大学の取り組み状況と今後の課題について議論した。

その結果、オンライン・コースの作成と開講方法、単位互換性・認定方法等に関わって、大学間で大きな相違点が存在することがあらためて認識され、統一するために克服すべき課題が提案され、各大学においてさらに検討することを合意した。また統合的なカリキュラムの運営と共同学位についてもさらに議論を進めることを確認した。1)オンライン・コース開発アジア農学系大学連合(AAACU)加盟49機関のうち、平成18年12月に、eラーニング・ネットワークの拠点校であるタイ・カセサート大学農学部、獣医学部およびチェンマイ大学農学部を訪問し、加盟大学の大学院カリキュラム標準化、普及、単位互換性と認定方法、新たに採用したオープンソフトSAKAIの講習計画、ワークショップの開催などについて討議を行った。2)オープンソフトSAKAIを用いたオンライン・コース作成の講習昨年WebCT供給会社がライバル会社、ブラックボード社に買収されライセンスに問題が生じたため、昨年度末から新たに米国の大学連合で開発されたオープンソフトSAKAIをオンライン遠隔教育に採用した。そのため、これまでにWebCT用に開発したコースをSAKAI用に編集する講習をタイ・チェンマイ大学、カセサート大学、フィリピン・レイテ大学、台湾・国立中興大学農学部、AAACUより推薦された大学院担当教員を数名ずつ招聘して、平成19年2月8,9日に名古屋大学生命農学研究科にて専任講師を招き実施した。講習が終了し帰国後に、各受講者に対してアカウントを発行し、技術的なサポートを継続しつつ、コース作成を支援している。3)コース作成推進拠点校におけるコース作成を推進している。1)オープンソフトSAKAIを用いたオンライン・コースの開発会議とコース作成の講習会アジア農科系大学連合(AAACU)加盟49機関においてe-ラーニング・ネットワークの拠点校であるタイ・チェンマイ大学、フィリピン・レイテ大学、台湾・国立中興大学農学部を平成20年2月7,8日に招聘し、On-line Educationの教材開発のための開発会議を名古屋大学生命農学研究科にて開催した。カリキュラム標準化、普及、単位互換性と認定方法について討議を行い、一定の前進を見た。これまで使用していたWebCTに代わり、新たに米国の大学連合で開発されたオープンソフトSAKAIをオンライン遠隔教育に採用し、その普及のための講習を、上記大学より推薦された大学院担当教員を計6名招聘して、専任講師を招き実施した。講習終了帰国後に、各受講者に対してアカウントを発行し、技術的なサポートを継続しつつ、コース作成を支援した。
単離地衣菌の培養による新規有用物質の探索と共生の起源に関する研究

地衣類は共生生物で特徴的な地衣成分を生産することで知られている.地衣菌を高浸透圧条件下で培養すると,地衣成分や新規化合物を生産させることが可能である.従って地衣菌の単離培養は新たな薬用資源となる可能性があるとともに,地衣類の共生の機構を研究する手段になると考えられる.今回,フィリピン,アメリカ,また日本で採集した地衣類から胞子由来の地衣菌を単離培養し,その成分検索を行った.Graphis属の地衣菌培養からは,インクマリン類,クマリン,クロモン類,γ-ラクトン類,ジカルボン酸,フェニルエーテル類を単離し,その構造を決定した.Ramalina otenosporaからは脂肪酸,脂質およびウスニン酸とともに新規アザフィロン化合物を,Lecanora属からは新規ジベンゾフラン類,ナフトピランおよびイソクマリンを,またPyrenula属からは新たにナフトピランを単離し,構造決定した.このような二次代謝の変化は地衣菌の共生と進化の側面から考察すると非常に興味深い結果である.今回得られた化合物のうちあるものの基本骨格は,地衣成分としてはこれまでに例がなく,構造的には菌代謝物に関連した化合物であった.さらに,今回単離したγ-ラクトン類,ジカルボン酸は,天然の地衣類から得られる類縁の化合物と比較して炭素鎖が短く,prototypeとも言うべき化合物であった.この事実からこれら地衣菌では,共生以前の進化の早い段階で持っていたfree-livingの地衣菌の代謝能がそのまま保存されていると考えられる.すなわち地衣菌の起源は,Alternaria属などのfree-livingの菌類と同じであるが,進化の過程で異なる生活形態をとり,分かれてきたと考えられる.地衣菌は共生状態でもこのような生合成能を保持しているが,共生状態にある自然界では共生藻によって抑制されており,単離培養では共生藻の影響を脱したため本来のの代謝経路が発現してきたと考えられる.今後さらに共生菌の生合成経路や代謝の調節機構を調べることにより,地衣の進化の過程や共生に関して重要な知見が得られるものと期待できる.地衣類は共生生物で特徴的な地衣成分を生産することで知られている.地衣菌を高浸透圧条件下で培養すると,地衣成分や新規化合物を生産させることが可能である.従って地衣菌の単離培養は新たな薬用資源となる可能性があるとともに,地衣類の共生の機構を研究する手段になると考えられる.今回,フィリピン,アメリカ,また日本で採集した地衣類から胞子由来の地衣菌を単離培養し,その成分検索を行った.Graphis属の地衣菌培養からは,インクマリン類,クマリン,クロモン類,γ-ラクトン類,ジカルボン酸,フェニルエーテル類を単離し,その構造を決定した.Ramalina otenosporaからは脂肪酸,脂質およびウスニン酸とともに新規アザフィロン化合物を,Lecanora属からは新規ジベンゾフラン類,ナフトピランおよびイソクマリンを,またPyrenula属からは新たにナフトピランを単離し,構造決定した.このような二次代謝の変化は地衣菌の共生と進化の側面から考察すると非常に興味深い結果である.今回得られた化合物のうちあるものの基本骨格は,地衣成分としてはこれまでに例がなく,構造的には菌代謝物に関連した化合物であった.さらに,今回単離したγ-ラクトン類,ジカルボン酸は,天然の地衣類から得られる類縁の化合物と比較して炭素鎖が短く,prototypeとも言うべき化合物であった.この事実からこれら地衣菌では,共生以前の進化の早い段階で持っていたfree-livingの地衣菌の代謝能がそのまま保存されていると考えられる.すなわち地衣菌の起源は,Alternaria属などのfree-livingの菌類と同じであるが,進化の過程で異なる生活形態をとり,分かれてきたと考えられる.地衣菌は共生状態でもこのような生合成能を保持しているが,共生状態にある自然界では共生藻によって抑制されており,単離培養では共生藻の影響を脱したため本来のの代謝経路が発現してきたと考えられる.今後さらに共生菌の生合成経路や代謝の調節機構を調べることにより,地衣の進化の過程や共生に関して重要な知見が得られるものと期待できる.「地衣菌によるトキシンの生合成経路は,天然の共生状態の地衣では共生藻にとって好ましくないため抑えられているが.地衣菌を単離培養すると発現してくる.従って地衣菌の単離培養は新たな薬用資源になりうる可能性がある」との仮説のもとに,各地で採集した地衣類から胞子由来の地衣菌を単離培養し,その成分検索を行った.フィリピンで採集した未同定のGraphis属の地衣菌培養からは,2種の新規isocoumarin類を単離し,その構造決定を行った.これら化合物はこれまでphytotoxinとして報告されている菌代謝物と構造的に類似しているが,天然の地衣類からはisocoumarin類は単離されておらず,地衣類や地衣菌の代謝物として単離したのは今回が最初の例である.また日本で採集したGraphis scriptaの地衣菌培養からは,3種の新規chromone類の単離・構造決定を行った.これまで地衣類から単離されたchromone類は2位にメチル基,5,7位に酸素官能基を共通に持つほか,6あるいは8位にアルキル基のあるものが知られているが,今回得られたものは3位にアルキル基を有するという構造上の特徴があった.また他の地衣菌株からも,lichesterinic acid関連のカルボン酸を得,現在構造を検討している.

このように地衣菌を単離培養することにより,本来の地衣類とは異なる代謝経路が発現することが明らかであり,今後,代謝物に関して生物活性試験を行い,代謝物の生理的意義を調べるとともに,生合成経路や代謝の調節機構を調べることにより,地衣の進化の過程や共生に関して考察を加える予定である「地衣菌によるトキシンの生合成経路は,天然の共生状態の地衣では共生藻にとって好ましくないため抑えられているが,地衣菌を単離培養すると発現してくる.従って地衣菌の単離培養は新たな薬用資源になりうる可能性がある」との仮説のもとに,各地で採集した地衣類から胞子由来の地衣菌を単離培養し,その成分検索を行った.Ramalina属の地衣菌培養からは,ウスニン酸と共に新規アザフィロン誘導体を単離構造決定した.アザフィロン誘導体はこれまで地衣成分として単離されていないが,従来より菌代謝物としては知られており,Ramalina属の地衣菌培養においても菌と類似した代謝経路が発現することが明らかとなった.Graphis scriptaの地衣菌培養からは,3種の新規カルボン酸を得,その構造決定を行った.これらはこれまで天然地衣類より多数単離されているlichesterinicacid関連化合物のproto-typeと考えられる.また他のGraphis sp.の地衣菌培養からは,菌代謝物として報告されているジフェニルエーテル類を,またLecanoracinereocanereaの地衣菌培養からは,新たに2種の新規ジベンゾフラン類を単離,構造決定した.これらは地衣成分と比較すると,カルボキシル基を持たないという構造上の特徴があった.これは地衣成分生合成における共生藻の役割について述べたAhmadjianらの仮説に符合するものである.このように地衣菌を単離培養することにより,地衣類とは異なる,地衣菌本来の代謝経路が発現することが明らかであり,地衣の進化の過程や藻類との共生に関して,重要な知見が得られた.
光結合3次元連想メモリを用いるニューロコンピュータの研究

本研究ではまず、過去に行なわれた研究である3次元集積回路を用いたホップフィールド型ニューロチップの設計について詳細な検討を行なった。この設計ではグループ連想などを採り入れた4層からなる3次元構造の集積回路を用いており、層間の結合には電気配線を用いることを前提としている。電気配線による3次元集積回路は製造上の困難さなどから問題があり、研究代表者の所属する集積化システム研究センターでは、光結合による層間結合が検討されている。そこで、層間結合に光配線を用いたニューロチップの設計を行なった。今回実現するネットワークとしては上記電気配線によるものと同様ホップフィールド型とした。また、想定する集積回路は4層構造とした。第一層はニューラルネットワークの増幅回路およびフィードバック回路とし、第二層にはフィードバックの大きさ(重み)を記憶するためのメモリ回路とした。このように2層構造にすることで、面積効率が非常によい配置が得られる。さらに、設計した回路の動作を確認するため、回路シミュレータによる評価を行なった。光配線が含まれるため、光結合係数など新しいパラメータを導入してシミュレーションを行なった。その結果、電気・光変換などのオーバヘッドを含めても、通常の2次元集積回路と同様の動作結果が得られた。3次元化によりチップ面積を一定に保った状態で集積度を向上できるため、高性能化が期待できることが判明した。また、上記のデバイスシミュレーションを高速に行なうため専用並列プロセッサの設計、特に設計方法を検討している。さらに、並列プロセッサを想定した、モンテカルロ手法によるデバイスシミュレーションの高速解法アルゴリズムの検討も行なっている。
局所分極場を環境場とする固体表面上の光反応

金属酸化物に助触媒(金属、酸化物)を担持した光触媒において、固体表面のどのような「環境場」が高い光触媒作用を示すのか、また、金属酸化物表面に担持した助触媒の役割は何であるかを明確にすることが望まれる。本研究では、光触媒機能と酸化物のミクロな構造との相関を明らかにすることを目的とし、ペロブスカイト(P)型およびペンタゴナループリズム(P-P)型トンネル構造をもつ金属酸化物を用いた光触媒系について、水の分解反応に対する光触媒活性を調べた。P型トンネル構造をもつ酸化物としてNa_2Ti_6O_<13>およびK_2Nb_7O_<19>、またP-P型トンネル構造をもつ酸化物BaTi_4O_9、KNbTi_3O_9、KTaTi_3O_9およびCaTi_2O_4を大気下での焼成により合成し、RuCl_3水溶液からRuを含浸法により担持したのち、848Kで酸化処理して光触媒とした。TiO_6八面体をもつP-P型とP型トンネル酸化物は共に、水を分解し水素と酸素をほぼ化学量論比で与える光触媒活性を示したが、TiO_4四面体からなるP-P型のCaTi_2O_4は光触媒作用を示さなかった。各酸化物の光触媒の活性序列は、BaTi_4O_9>>Na_2Ti_6O_<13>>K_3Nb_7O_<19>>KNbTi_3O_9、KTaTi_3O_9となった。高い光触媒活性を示したBaTi_4O_9やNa_2Ti_6O_<13>酸化物のラマンスペクトル解析、およびBaTi_4O_9に種々の元素をドープしたBa_<1-x>A_x(Ti_<1-y>B_y)_4O_9(A=La、B=Hf、Zr、V、Ir、Fe、Cr、Nb)の光触媒活性の比較から、光触媒活性を示す酸化物中のTiO_6八面体では、Tiイオンは周囲の酸素6個の重心の位置から変位しており、その変位によって生じた分極場が光触媒発現の環境場として重要なことが明らかにされた。本研究において、高活性な光触媒を得るためには、トンネル構造を持つ酸化物を応用することが有効であるとする指針が確立できた。
オステオポンチンとロイシンリッチα2グリコプロテインを標的とした脳梗塞治療の開発

本研究は、血管新生作用の報告があるleucine-rich alpha2-glycoprotein(LRG)が脳の血管においても血管新生作用があるかを検証し、その血管新生作用が脳梗塞において脳保護にどのように寄与するかの解明を目指したものである。われわれはLRGによる血管新生を生じさせる刺激(preconditionig)として一過性脳虚血を作成することを選択した。本年度は、まず一過性脳虚血モデルの確立を目指した。具体的には、マウスを用いたスレッドモデルにより一過性に中大脳動脈閉塞、再灌流させるモデルの確立を目指した。閉塞時間を10、15、20分とし、その48時間後にTTC染色による脳梗塞の有無を調べたところ15分、20分のモデルでは中大脳動脈領域に梗塞がで高頻度で生じることが判明した。その結果を受け、一過性中大脳動脈(preconditioning)の閉塞時間を10分に決定した。現在我々は、10分のpreconditioningの48時間後に60分の中大脳動脈閉塞を作成し、その翌日にTTC染色による梗塞範囲を調べ、preconditioningを行わない60分間の中大脳動脈閉塞のみのコントロール群と比較しpreconditioningの効果による梗塞範囲の縮小が生じるかを検証中である。上記に並行して、preconditiongを行なった48時間後に、一過性に閉塞させた中大脳動脈の灌流領域でのLRG1の発現を免疫染色を用いて調べた。その結果、前記灌流領域でLRG1の発現の亢進を認めた。当初、申請者はpreconiditioning時間を15分と予定していたが15分では脳梗塞を高頻度で生じてしまうことが判明し10分や20分などの時間設定に予期せぬ追加実験が必要となった。preconiditioning時間が決定した。またマウス脳梗塞モデルの作成も安定してきたため今後はすみやかに研究が進んでいくものと考えている。実験モデルの確立に時間を要し、実験が予定よりも遅れているため。モデルも徐々に確立してきたため、翌年度は順調に使用すると考えている。
リボゾーム蛋白S19欠損赤芽球癆の病態解析と新しい治療法開発

先天性赤芽球癆の約25%でRPSI9遺伝子に変異があることが知られる。しかしながらRPSI9の変異が引き起こす赤芽球特異的な増殖抑制のメカニズムは明らかではない。RPS19遺伝子の変異と先天性赤芽球癆との関係を調べるために、これまでに報告された12種類のRPS19点変異体についてFLAGタグ融合RPS19(RPS19-FLAG)を発現するレトロウイルスベクターを作製した。赤芽球系細胞株K562細胞および骨髄CD34+(BMCD34+)細胞に導入し、抗FLAG抗体でRPS19-FLAGの発現をFACS解析した。その結果、作製した12ヵ所の点変異体のうち11ヵ所の変異でK562細胞とBMCD34+細胞で共に著しいタンパク質発現量の減少が観られた。またプロテアソーム阻害剤MG132によってタンパク質発現が回復したことからRPS19点変異体はプロテアソームで分解されると考えられた。そこでRPS19に対するsiRNA発現レンチウイルスベクターによるRPS19の発現抑制を試みた。K562細胞にsiRNAを導入し、Pyronin Y/Hoechst33342(HO342)とKi67/HO342染色で細胞周期解析したところ、RPS19の発現抑制によって細胞周期のG0期停止が誘導された。このことはG1-S期への移行に重要なRbタンパク質の脱リン酸化の亢進が観られたことからも裏付けられた。さらに骨髄CD34+細胞にsiRNAを導入しKi67/HO342染色で細胞周期解析したところ、同様にRPS19の発現抑制によってG0期の細胞が増加し、同時に赤芽球系前駆細胞(CD34+,CD71high, CD45RA-)分画の顕著な減少が認められた。siRNAを導入したK562細胞およびBMCD34+細胞のアポトーシス陽性率は1%以下であり細胞増殖抑制の本態は細胞周期停止にあると考えられた。これらのことから先天性赤芽球癆のRPS19点変異では造血幹細胞-前駆細胞の段階においてタンパク質レベルでRPS19発現量が低下し、この発現量の減少により細胞周期のG0期停止が誘導され細胞増殖が抑制される結果、赤芽球系前駆細胞の減少に伴い赤芽球癆が起こることが考えられる。これまでに先天性赤芽球癆患者においてRPS19遺伝子の変異が病因となっていることを明らかにされた。研究者は新規のハイブリッドウイルスベクターを作製し患者造血幹細胞にRPS19遺伝子を強制発現させたところ、赤芽球形成能は正常値の60 70%まで回復し、正常RPS19の発現低下が赤芽球産生異常の原因となっていることを報告してきた。そこでヒト臍帯血CD34陽性細胞においてレンチウイルスベクターを用いてRPS19に対するsiRNAを強制発現させ、RPS19の発現をブロックしたところ、赤芽球コロニー形成能の低下が認められた。

またRPS19に対するsiRNAを強制発現させたCD34陽性細胞を液体培養したところ、赤芽球系細胞の増殖、分化が障害されていることが明らかとなり、siRNAでRPS19遺伝子発現が抑制された赤芽球前駆細胞は先天性赤芽球癆の病態モデルとなりうることを示した。(Blood,2005)さらにRPS19の発現低下と細胞分化障害および増殖抑制のメカニズムを探るために、血液細胞株K562細胞にsiRNAを用いてRPS19遺伝子の発現をブロックしたところ、著明にK562細胞の増殖が抑制された。これらの細胞は細胞周期の解析より、G1期停止に陥っていることが明らかとなった。また患者の異常RPS19遺伝子と同じ変異を加えたRPS19遺伝子を様々な細胞系列の細胞株に強制発現させたところ、赤芽球系細胞株で特異的にRPS19蛋白の発現が低下することが明らかとなった。これらの結果から、患者の異常RPS19遺伝子からのRPS19蛋白の産生障害が赤芽球系細胞特異的におこり、その結果赤芽球癆を発症している可能性が示唆された。今後、これらの細胞を用いさらに詳細な病態解析を進め、治療のための基礎研究を発展させる。先天性赤芽球癆の約25%でRPS19遺伝子に変異があることが知られる。しかしながらRPS19の変異が引き起こす赤芽球特異的な増殖抑制のメカニズムは明らかではない。RPS19遺伝子の変異と先天性赤芽球癆との関係を調べるために、これまでに報告された12種類のRPS19点変異体についてFLAGタグ融合RPS19(RPS19-FLAG)を発現するレトロウイルスベクターを作製した。赤芽球系細胞株K562細胞および骨髄CD34+(BM CD34+)細胞に導入し、抗FLAG抗体でRPS19-FLAGの発現をFACS解析した。その結果、作製した12ヵ所の点変異体のうち11ヵ所の変異でK562細胞とBM CD34+細胞で共に著しいタンパク質発現量の減少が観られた。またプロテアソーム阻害剤MG132によってタンパク質発現が回復したことからRPS19点変異体はプロテアソームで分解されると考えられた。そこでRPS19に対するsiRNA発現レンチウイルスベクターによるRPS19の発現抑制を試みた。K562細胞にsiRNAを導入し、Pyronin Y/Hoechst33342(HO342)とKi67/HO342染色で細胞周期解析したところ、RPS19の発現抑制によって細胞周期のG0期停止が誘導された。このことはG1-S期への移行に重要なRbタンパク質の脱リン酸化の亢進が観られたことからも裏付けられた。さらに骨髄CD34+細胞にsiRNAを導入しKi67/HO342染色で細胞周期解析したところ、同様にRPS19の発現抑制によってG0期の細胞が増加し、同時に赤芽球系前駆細胞(CD34+,CD71high,CD45RA-)分画の顕著な減少が認められた。siRNAを導入したK562細胞およびBM CD34+細胞のアポトーシス陽性率は1%以下であり細胞増殖抑制の本態は細胞周期停止にあると考えられた。これらのことから先天性赤芽球癆のRPS19点変異では造血幹細胞-前駆細胞の段階においてタンパク質レベルでRPS19発現量が低下し、この発現量の減少により細胞周期のG0期停止が誘導され細胞増殖が抑制される結果、赤芽球系前駆細胞の減少に伴い赤芽球癆が起こることが考えられる。
「目で見える微生物」を用いた高等学校用生物実験教材の開発

本研究は,微生物と免疫磁性ビーズを反応させることによって創り出す「目で見える微生物」を創出することにより,微生物の滅菌過程や生体の免疫反応等を学ぶことができる教材の開発を目的とする.今回使用する微生物は食品分野で用いられる乳酸菌や酵母菌を使用し,これらの微生物に対する抗体もウサギから作製した.磁性ビーズは自ら作製し,作製した磁性ビーズにターゲットとなる微生物に対する抗血清を添加して免疫磁性ビーズを調製した.この免疫磁性ビーズを教材として使用し2つの実験を試みた. 1つはエタノールによる滅菌効果の目視による確認,またもう1つは抗原抗体反応の目視による確認である.まず1つめは調製された磁性ビーズを乳酸菌と結合させた状態で,濃度の違うエタノールに浸漬させ,磁力により乳酸菌のみを取り出し,寒天培地にて培養した.大学の研究室でこの実験を行ったところは70%のエタノール濃度が一番滅菌効果に優れていた.実際に都立高校の授業で高校生に同様の実験をさせたところ,エタノール濃度による細かな違いは出てこなかったが,エタノールによる滅菌効果は確認できた.さらもう2つめの抗原抗体反応を目視させる実験では,酵母菌の抗体と乳酸菌の抗体をあらかじめガラスに塗布し固層化させ,乳酸菌と結合した磁性ビーズをその上に滴下した. 15分後磁石を近づけると反応していない磁性ビーズは引き寄せられた.ガラス上に残っている磁性ビーズは,乳酸菌の抗体が塗布された上に集中してあったことから抗原抗体反応にて結合されていることが目視できた.高等学校で実際に実験を行ったところ,抗原抗体反応を目視で確認できた.高等学校の授業のあと,アンケートを書いてもらった.このキットを用いた実験はおおよそ高校生には好評であったが,インパクトがないという意見もあった.本研究は,微生物と免疫磁性ビーズを反応させることによって創り出す「目で見える微生物」を創出することにより,微生物の滅菌過程や生体の免疫反応等を学ぶことができる教材の開発を目的とする.今回使用する微生物は食品分野で用いられる乳酸菌や酵母菌を使用し,これらの微生物に対する抗体もウサギから作製した.磁性ビーズは自ら作製し,作製した磁性ビーズにターゲットとなる微生物に対する抗血清を添加して免疫磁性ビーズを調製した.この免疫磁性ビーズを教材として使用し2つの実験を試みた. 1つはエタノールによる滅菌効果の目視による確認,またもう1つは抗原抗体反応の目視による確認である.まず1つめは調製された磁性ビーズを乳酸菌と結合させた状態で,濃度の違うエタノールに浸漬させ,磁力により乳酸菌のみを取り出し,寒天培地にて培養した.大学の研究室でこの実験を行ったところは70%のエタノール濃度が一番滅菌効果に優れていた.実際に都立高校の授業で高校生に同様の実験をさせたところ,エタノール濃度による細かな違いは出てこなかったが,エタノールによる滅菌効果は確認できた.さらもう2つめの抗原抗体反応を目視させる実験では,酵母菌の抗体と乳酸菌の抗体をあらかじめガラスに塗布し固層化させ,乳酸菌と結合した磁性ビーズをその上に滴下した. 15分後磁石を近づけると反応していない磁性ビーズは引き寄せられた.ガラス上に残っている磁性ビーズは,乳酸菌の抗体が塗布された上に集中してあったことから抗原抗体反応にて結合されていることが目視できた.高等学校で実際に実験を行ったところ,抗原抗体反応を目視で確認できた.高等学校の授業のあと,アンケートを書いてもらった.このキットを用いた実験はおおよそ高校生には好評であったが,インパクトがないという意見もあった.
干潟生態地盤学の展開による生物適合場の解明と生物住環境診断チャートの作成

多種多様な干潟底生生物の住活動と土砂物理環境の関わりを研究代表者らが開拓した生態地盤学手法の展開によって系統的に明らかにし、生物適合場の解明と住み分け行動の検証を通じて、生態保全・再生策の立案に直接活用しうる生物住環境診断チャートを作成した。そして、各地の自然・造成干潟における土砂環境/底生生物分布の一体調査と一連の室内試験および分析の結果に基づき、これまで未解明に留まっていた多種多様な干潟底生生物の生息分布と住み分けの実態が、同チャートときわめて良く整合していることを明らかにした。本年度に実施しか研究内容と成果の概要は次の通りである。(1)生態/土砂物理の関わりに着目して筆者らが先駆的に開拓した生態地盤学の展開によって、稚貝から成貝までのアサリの潜砂性能を系統的かつ包括的に解明した。すなわち、アサリの潜砂性能は、1)潜砂速度・深さ・角度を表し、そのいずれも、粒状体・粘着性材料の種類やアサリの殻長によらず、底質の表面せん断強度によって支配されること、2)自沈領域上で鉛直潜砂可能な最適領域、潜砂モードが傾斜・部分潜砂に変化する遷移領域、ならびに潜砂不可となる限界領域によって特徴づけられること、3)提案する潜砂エネルギー概念モデルにより2)の発現形態ならびに潜砂特性の変化を整合的に説明できること、4)殻長2mmから10mmにかけて上昇し、10mm15mmで最高性能を発揮した後、50mmまで大きくなるにつれて低下していくことを世界で初めて明らかにした。このような潜砂活動の最適・限界場の存在と成長段階の違いによる潜砂性能の顕著な差異は、全国的に減少しているアサリ資源の復活及びその保全・管理を図るで、きわめて重要な知見といえる。(2)多種多様な干潟底生生物すなわち節足動物(スナモグリ、テッポウエビ)、環形動物(ゴカイ、チロリ)、及び、軟体動物(アサリ、シオフキ)への生態地盤学手法の展開によって、潜穴、巣穴形成、潜砂等の住活動の形態や生物個体の大きさ・重さの違いに依らず、生物住活動の適合場と限界場の両者が生物種ごとに存在することを初めて明らかにした。さらに、これらの生物適合場と限界場の相互関係を現地土砂環境に照らして詳しく検証しうる生物住活動性能チャートを構築し、現在未解明に留まっている底生生物分布のなりたちをよく説明しうることを示した。それゆえ、本チャートは、学術基盤としてはもとより、生態保全・再生策の立案に向けた評価・設計・管理指針としての活用・発展性が非常に大きい。本年度に実施した研究内容と成果の概要は次の通りである。(1)巣穴底生生物の住活動場が土砂環境の選択行動とパッチ形成に果たす役割を明らかにするために,新たに開発した干潟生態土砂環境再現水槽を用いたコメツキガニの土砂環境選択・パッチ形成実験ならびに土砂環境探知能力の検証実験,ならびに,現地土砂環境動態を考慮した最適住活動モデルの構築と土砂環境/パッチ形成の実態調査を一体的に行った.その結果,当該生物は,巣穴発達のための最適・限界サクション場を探知する"生物センサ"を有し,地表サクションの空間勾配に基づいて,住活動に適した場を自ら選択して巣穴活動を行うことを世界で初めて明らかにした.そして,生物個体群(パッチ)の分布が,実験・現地調査結果の双方で,提案する最適住活動モデルによる予測と見事に整合するかたちで現れることを示した.これらの結果は,巣穴底生生物が,自らの住活動に適した土砂環境を選択してパッチを形成することを実証するものであり,最適採餌に基づく生息環境選択に関する既存の概念を覆すとともに,将来の生態応答予測にも活用が期待できる.(2)生態/土砂物理の関わりに着目して筆者らが開拓・推進している生態地盤学を新潟県の3つの海浜に展開し,現地土砂環境/底生生物分布の一体調査と一連の室内試験および分析を行った.その結果,砂浜の種類やタイプ(Reflective, Intermediate, Dissipative)に依らず,空気進入サクション値を基準としたサクションが砂浜潮間帯の飽和・不飽和,緩密,硬さ軟らかさ等の多様な生物住環境の発現を支配していること,そして,全海浜を通じた優占3種の小型甲殻類の生息限界域と高密度域の分布が,多様な生物住環境とともに生物住活動の最適・限界条件を支配するサクションによって統一的に規定できることを初めて明らかにした.本研究で得られた知見は,砂浜の底生生物分布に関する従来の隆路を突破しており,砂浜海岸における生態環境・水産資源の保全・管理に有効に資することができる.本年度に実施した研究内容と成果の概要は次の通りである。多種多様な干潟底生生物への生態地盤学手法の展開によって構築した,潜穴,巣穴形成,潜砂等の住活動の形態や生物個体の成長段階の違いに応じて顕著に異なる生物住活動の適合場と限界場の相互関係を現地土砂環境に照らして浮き彫りにする生物住環境診断

チャートに基づき,日本各地の自然・造成干潟の土砂環境/底生生物分布の一体調査と一連の室内試験を実施した.具体的には,熊本県白川河口干潟,千葉県夷隅川河口干潟,沖縄県那覇空港前面干潟,および山口県徳山造成干潟の大潮最干時に,サクションs,地下水位,ベーンせん断強度τ^*の空間分布を計測し,表層土砂の不撹乱試料に対して各種の室内試験を実施し,現地土砂の粒度分布,含水比w,土粒子密度G_s,間隙比e,相対密度D_r,および飽和度S_r=G_s・w/eを得るとともに,各地点において4つのコアサンプルを採取し,白川干潟ではアサリとシオフキの成長段階ごとの生息密度分布(平均値±標準誤差)を,那覇空港前面干潟と夷隅川干潟ではコメツキガニとニホンスナモグリの巣穴密度分布を,徳山造成干潟では節足・環形・軟体動物門ごとの生物種・個体密度・湿重量を計測・同定し,得られた底生生物分布と土砂物理環境を突合せて生物住環境診断チャートに照らして分析・考察した.その結果,稚貝から成貝にかけたアサリの空間分布特性をはじめとして,これまで未解明に留まっていた多様な干潟底生生物の生息分布と住み分けの実態が,同チャートときわめて良く整合していることを明らかにした.それゆえ,本チャートは,今後の土砂環境の動態予測を通じて,学術基盤としてはもとより,生態系の保全・再生に向けた生物住環境の性能評価・設計・管理指針として活用発展性が大きい.
種子貯蔵タンパク質の輸送をモデルとした植物における紬胞内小胞輸送の分子機構の解明

高等植物の種子は発芽時の栄養として、大量の貯蔵タンパク質を細胞内に蓄積している。種子貯蔵タンパク質は粗面小胞体で前駆体として合成された後、小胞輸送経路を介してタンパク質蓄積型液胞へ運ばれ、切断を受けて成熟型となる。しかしながら、この液胞への小胞輸送経路に関与する因子は現在までほとんど同定されていない。本研究で代表者らは、この輸送経路に異常を示す突然変異体を単離し、その原因遺伝子を同定する遺伝学的アプローチから、小胞輸送機構に関与する因子の同定並びにその因子の織り成す制御機構の解明を行った。突然変異体の単離にあたり、新規スクリーニング法を開発した。可視化マーカーGFPに液胞移行シグナルを付加した融合タンパク質を種子特異的に発現する形質転換シロイヌナズナでは、輸送異常を起こしている突然変異体種子が野生型と比較して強いGFP蛍光を発するようになる。GFP蛍光を指標とすることで、非常に簡易かつ効率的に変異体スクリーニングを行える。その表現型からこれらシロイヌナズナ輸送変異体をgfs(green fluorescent seed)変異体と名付け、原因遺伝子の同定を行った。その結果、これまでにいくつかの新規の輸送関連因子を同定することに成功した。輸送関連因子の詳細な解析から、植物特有の選別輸送機構が明らかになりつつある。また、多くのgfs変異体では種子貯蔵タンパク質の輸送異常の表現型だけでなく、他の器官でも異常な表現型をもつことが明らかになった。この結果から液胞への小胞輸送機構が、植物における高次的な機能について重要な役割を担うことが伺える。しかしながら、この液胞への小胞輸送経路に関与する因子はほとんど現在まで同定されていない。本研究で代表者らは、この輸送経路に異常を示す突然変異体を単離し、その原因遺伝子を同定する遺伝学的アプローチから、小胞輸送機構に関与する因子の同定並びにその因子の織り成す制御機構の解明に迫った。突然変異体の単離にあたり、新規スクリ-ニング法を開発した。可視化マ-カーGFPに液胞移行シグナルを付加した融合タンパク質を種子特異的に発現する形質転換シロイヌナズナでは、輸送異常を起こしている突然変異体種子が野生型と比較して強いGFP蛍光を発するようになる。これにより、現在までに200系統を超える輸送変異体の単離に成功し、それらをgfs変異体と名付けた。gfs変異体の約20系統において原因遺伝子の同定を行った。その結果、これまでにAtVSR1といった既知の因子と同時にいくつかの新規の輸送関連因子を同定することに成功した。また、遺伝子の同定できたいくつかのgfs変異体では種子貯蔵タンパク質の輸送異常の表現型だけでなく、他の器官でも異常な表現型をもつことが明らかになった。
朝鮮総督府における「国語」政策

平成14年度は、朝鮮総督府編纂発行教科書及び指導書、およびそれに関連する周辺領域の資料収集をおこなった。資料収集先は、国立中央図書館を中心としてソウル大学図書館でも行った。当該年度をもって、国立中央図書館に蔵書される、国語読本、修身、国史、唱歌等、および各科目指導書等の朝鮮総督府発行編纂教科書の大部分は収集できたものと考えているが、これと重複しないものがまだ韓国国内の地方図書館や大学図書館に蔵されていると思われる。今後は筑波大学図書館の所蔵本との突き合わせてそこに漏れるものの収集を行ないたいと考えている。ところで、本研究課題では、資料収集は大韓帝国学部編纂教科書、朝鮮総督府編纂発行教科書以外にも、その周辺領域資料の収集は実に多岐にわたるものであった。それは、朝鮮総督府行政があまりにも多岐にわたり、かつ複雑化しているためだが、朝鮮における啓蒙行政の一つとして、教科書教育とは別に朝鮮総督府が活動写真の製作・上映に積極的に参画していることが、朝鮮総督府官房文書課発行の『朝鮮総督府キネマ』(昭和14年10月)により判明した。朝鮮における活動写真・映画製作については、「日帝統治下における日本人の映画製作活動について」(國際言語文學會發表大会於:韓国威徳大学2000.10.6)を口頭発表し、また、論文「日帝統治下における韓国映画試論」(『國際言語文學』2000.12、國際言語文學會、韓国)と「開化期韓国における"活動写真"の伝来と近代日本」(『佐賀女子短期大学研究紀要、第35集』2001.3)を発表した。韓国内図書館より広範囲に複写収集した1次資料の一部目録化を行い、平成14年3月、「釜山広域市立市民図書館蔵朝鮮総督府編纂発行教科書目録」(『佐賀女子短期大学研究紀要第37集」2003.3)と題して報告発表した。国立中央図書館に藏される膨大な教科書の目録は、平成15年度より作業に着手することにする。研究初年度である平成12年度は、現在日本に存しない朝鮮総督府編纂教科書及び指導書の資料収集を眼目に活動をおこなった。資料の収集先はもっぱらソウルにある国立中央図書館と釜山広域市立市民図書館とし、収集方法はすべて複写によった。朝鮮総督府編纂教科書は改訂版が少なくなくが、国立中央図書館と釜山広域市立市民図書館では初版と改訂版が重複することなく蔵書されていたのは幸いであった。収集した教科書は、発行年代の異なる統監府学部編纂『日語讀本』(全8巻うち1・2巻が欠本)からはじまり、国語・国史・修身・唱歌・朝鮮語・日本語文法など多くの朝鮮総督府編纂教科書、及び『國語讀本編纂趣意書』『普通學校國語讀本解説』等の編纂趣意書類を多く収集することができた。とはいえ、釜山広域市立市民図書館蔵教科書はすべて複写入手できたものの、国立中央図書館蔵教科書はその数・種類も多く、平成12年度は国立中央図書館蔵教科書に限ってはまだ複写できていないものが多く残っているため、国立中央図書館での収集は平成13年度に持ち越すことにした。また、図書館蔵資料とともに収集したのは、解放後の韓国で蓄積されてきた、日帝時代の教育制度をめぐる主要研究論文及び研究図書である。日帝期の教育制度研究は、残存資料の厚みからいって韓国内での研究活動には歴史があり、多くの点で参考となるものであった。平成13年度も朝鮮総督府編纂発行教科書及び指導書の資料収集を眼目に活動をおこなった。平成12年度調査では、資料の収集先はもっぱら釜山広城市立市民図書館に蔵のものであったが、今年度の収集先はソウルに存する国立中央図書館のみとし、収集方法はすべて複写によるものである。収集した教科書及び指導書は、たとえば国語教科書でいえば、旧学部期学徒本である『普通學校學徒用日語讀本』(巻2・3・5・6・7・8)、明治45年より発行された朝鮮第1期本の『高等國語讀本』(巻18)、大正元年より発行された朝鮮第1期改訂版の『普通學校國語讀本』(巻18、うち2が欠巻)、『専門學校國語讀本』<巻13大正6年発行)、『實業學校國語讀本巻一』(巻13大正79年発行)、大正12年からの発行である朝鮮第2期の『普通學校國語讀本』(巻18)、『新編女子高等国語讀本』(巻18、大正12年発行)、昭和初期発行の朝鮮第3期本『普通學校國語讀本』(巻212で1が欠巻)、『四年制普通學校國語讀本』(巻58)、『中等教育國文讀本』(巻110、うち9が欠巻昭和49年発行)、『實業補習學校國語讀本』(巻12昭和6年発行)、『簡易學校國語讀本』(巻2・4昭和10・11年発行)、『初等國語讀本』(巻36もうち4が欠巻昭和15・16年発行)、『簡易學校用初等國語讀本』(巻3・4昭和15年発行)、など多数の国語教科書の他、さらに数多くの朝鮮総督府編纂発行教科書(国史、修身、唱歌・朝鮮語・文法・教師用)を収集することができた。平成13年度収集先である国立中央図書館は、前年度の釜山広域市立市民図書館とは異なる版の朝鮮総督府教科書を蔵しているだけでなく、さらにその種類と冊数も非常に多いため、きわめて充足した収集となった。しかしまだ収集漏れがあるため、引き続き国立中央図書館蔵教科書の収集を行なうこととする。

平成14年度は、朝鮮総督府編纂発行教科書及び指導書、およびそれに関連する周辺領域の資料収集をおこなった。資料収集先は、国立中央図書館を中心としてソウル大学図書館でも行った。当該年度をもって、国立中央図書館に蔵書される、国語読本、修身、国史、唱歌等、および各科目指導書等の朝鮮総督府発行編纂教科書の大部分は収集できたものと考えているが、これと重複しないものがまだ韓国国内の地方図書館や大学図書館に蔵されていると思われる。今後は筑波大学図書館の所蔵本との突き合わせてそこに漏れるものの収集を行ないたいと考えている。ところで、本研究課題では、資料収集は大韓帝国学部編纂教科書、朝鮮総督府編纂発行教科書以外にも、その周辺領域資料の収集は実に多岐にわたるものであった。それは、朝鮮総督府行政があまりにも多岐にわたり、かつ複雑化しているためだが、朝鮮における啓蒙行政の一つとして、教科書教育とは別に朝鮮総督府が活動写真の製作・上映に積極的に参画していることが、朝鮮総督府官房文書課発行の『朝鮮総督府キネマ』(昭和14年10月)により判明した。朝鮮における活動写真・映画製作については、「日帝統治下における日本人の映画製作活動について」(國際言語文學會發表大会於:韓国威徳大学2000.10.6)を口頭発表し、また、論文「日帝統治下における韓国映画試論」(『國際言語文學』2000.12、國際言語文學會、韓国)と「開化期韓国における"活動写真"の伝来と近代日本」(『佐賀女子短期大学研究紀要、第35集』2001.3)を発表した。韓国内図書館より広範囲に複写収集した1次資料の一部目録化を行い、平成14年3月、「釜山広域市立市民図書館蔵朝鮮総督府編纂発行教科書目録」(『佐賀女子短期大学研究紀要第37集」2003.3)と題して報告発表した。国立中央図書館に藏される膨大な教科書の目録は、平成15年度より作業に着手することにする。