hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第17・18世紀英文学における視点と視野の空間学

我々はまず18世紀イギリスの自然風庭園に潜むウィッグ党的保守主義の審美観を検討した。そこでJames ThomsonのSeasonsをとりあげ、叙景詩と規定されているこの詩は実は自然を叙景したものではなく、自然をメッセージを隠す隠喩として使用していたことを明らかにし、かつThomsonの描く風景は現状維持という政治性を風景のレベルで捉えていることも、明らかにした。このThomsonの態度はイギリスにおける最後の庭狂いの結果である自然風庭園に結びつく。この種の庭はウィッグ党よりの中産ブロジュアの最も好んだ様式であった。この庭では逍遙と瞑想を原理として、様々な意匠が展開される。だがそれはウィッガリイにおける慈愛の変形であることが、今回はじめて明らかになった。それだけではない。庭の中の廃墟を中心とする恐怖感などは心理の内奥の拡大と収縮現象を孕み、いわば世紀末現象の先取りであったことも明らかとなった。この時点で我々は19世紀も考察の対象にすることにした。すなわち自然風庭園をめぐる審美的政治的状況はヴィクトリア朝における温室効果現象に受けつがれたからである。植物を人間の目の行き届く範囲の中に閉じこめて、生をいつくしむという行為と、それを可能にするテクノロジイの進歩との相関の中に、広場と家、ハイウェイと路地、飛行機と飛行船といったセーシスとアンティ・セーシスの葛藤による新たな文明の創造原理が横たわっていたのである。そこで我々の次の研究は19・20世紀を中心とした、文明のシフト現象になるはずである。それだけではない。本研究は17世紀から18世紀における固定から流動へと変化する精神現象を視点と視野という相関的記号関係として捉えることによって,これまで不可能であった17・18世紀の流れを記号構造化するのが主たる目的である.視点と視野の記号構造には具象と抽象の二つの相があり,ある特定の概念枠を備えうる形象によって重属化することが確かめられた.森を例にしたい.森という自律的に成立する空間は,例えばロビン・フッドという盗賊が配置されると,その視野全体がある象徴のシークウェンスで満たされ,意味の重属と交錯が生じ,人間に一つのメッセッジとして伝達されることになる.しかも視点であるロビン・フッドは徐々に消失し森の視野の現象論が前景化してくることが明らかとなった.従って考察の手順としては,前景化された現象の背後に位置している視点を明確にし,政治や宗教との関係を調査しながら,視点と視野を支配している記号関係を抽出することが仕事となる.更に17世紀から18世紀にかけて生じる視点の曖昧化が人間精神の内部構造の迷路化とも関係のあることも,阿片中毒者の記録の考察より明らかになりつつある.阿片とはこの場合,単なる薬物ではなく,阿片によって生じた内面世界のアポカリズムが17・18世紀の精神史の必然的結果であったという点が重要なのである.以上は大学院における「記号論」「サイコアナリネス」において検討され更に川崎寿彦著『森のイングランド』(1988年文部大臣常受賞)によって発表された.尚本年度中に「鳥の目,昆虫の目,マーヴェルの目」「パンドラの箱に封印を」と題し,大学論集に成果の一部が発表される予定である.前年度の研究において、我々は17世紀から18世紀にかけて生じる視点の曖昧化が人間精神の内部構造の迷路化に関係することを明らかにした。本年度は視点の曖昧化を防ぐためにとられた「移動」の視座について検討を加えた。とり扱った材料は多岐にわたるが、特に絵画美派と記憶の迎法に焦点を合わせた。絵画美とは言うなれば絵画らしい自然を人工的に、それ故に、フォーマリスティックに詩や庭(特に自然風庭園)に現出せしめるやり方である。このやり方は表面的には自然を人間化してやり方に見える。しかし実はこれは「スティタス・クゥオ」の原理とウィッグ党的保守主義とを抱括する視点を提供していたことが明らかとなった。

つまり絵画美はイデオロギイを隠す視点をもっていたのである。これは近世イギリス人の審美観の根底にある政治性を知る上で重要な発見であった。更に我々は内面の迷路化を防ぐやり方として、記憶に遠近法をしかけて、過去を現前化するやり方が18世紀に生じた理由をつきとめた。しかもこの記憶装置と、絵画美を基礎とする自然風庭園の意匠に盛りこまれた通達と瞑想のパタンとが、視点と視野の現象学ではまったく同一のものであることも知りえた。これは我々の研究とに現学との学際領域は拓いていく知見である。以上は「シェクイアンの解体」(神尾)、「静止点としての17世紀カントリー・ハウス」(川崎)と題され大学論集に発表される予定である。
円分体の特殊元を用いたイデアル類群の解析

本研究では、代数体における基本的な対象である円分体のイデアル類群をGauss和と円単数という特殊元を用いて詳しく解析する手法を開発し、実際に計算機を用いて多くの実例について調査した。本研究以前に、イデアル類群の上からの評価を得る方法がKraft-Schoof、市村-筆者、栗原らによって得られており、総実代数体の円分Z_<p->拡大におけるイデアル類群のp-部分は有界であろうというGreenberg予想の判定に用いられた。しかしながら、この方法のみでは位数について正確なデータを得ているとは確証できなかった。特に多数の実例を計算する場合には、誤りを含む可能性が高くなる。本研究の成果は、Gauss和を巧みに用いることによって効率的にイデアル類群の構造を厳密な意味で求めることが可能になったことである。この計算において高速化にとって重要な部分は、巨大次数の多項式や巨大数の掛け算で用いられる巡回畳み込みの技法である。新しい手法を用いて、計算機によりQ(√<f>,ζ_p+ζ^<-1>_p),1<f<200,5【less than or equal】P<10000(ζ_pは1の原始p乗根)の範囲で円分Z_<p->拡大の3つの岩澤不変量を求めることができた。この値はQ(ζ_p+ζ^<-1>_p)のイデアル類群の位数はpと素であろうというVandiver予想と関係しており興味深い。Washingtonらによってこの種の体のイデアル類群が非自明になるかどうかの確率がnaiveに与えられていたが、今回の実験では基本的にそれを指示する結果が得られた。1970年代にGreenberg予想「総実代数体の円分Z_p-拡大に対して、イデアル類群のp-部分は有界であろう」という強い予想が提出された。1995年頃、筆者は市村氏(横浜市立大)と共に、実円分体に対して円単数と素数を用いて、この予想に対する個々の効果的な判定法を与えた。本研究では、ある単純な条件の下で、更に上記の判定法で用いた素数のGauss和と新たな素数を用いて、p-類群の位数を整数計算のみを用いて効果的に調べられる判定法を得ている。これは円分体のp-類群の位数を計算するというだけでなく、円単数とGauss和の間の重要な関係を表している。判定法は、円単数、Gauss和の元に対してp-進L関数の零点から求められるガロア群の元を作用させ、さらにそれらを有限体に写像したものが1であるかどうかというものである。ここで注目するのは、どの元も明確に与えられた元であり、この予想が判定法を満たす2つの素数の組の存在に帰着されるということである。また、この判定法を用いることによって、実イデアル類群が非自明かつp-進L関数の零点が2つ以上の場合においても、有限の差を無視しない無限位数の岩澤加群の構造を具体的に決定できる。零点が3個のときにはこれまで岩澤加群の完全な分類ができていなかったが、特殊な条件の下で新たに岩澤加群の同型類をいくつか決定できた。これによって、岩澤加群がself adjointでない興味深い実例を挙げることが現実に可能になったものと考えられる。
領域スケールにおける強雨頻度の気候変化の統計的推定

本研究では、短時間降水量について、弱雨と強雨の特性を分けて解釈し、指数分布とWeibull分布を結合した新しい確率分布関数を開発した。その分布関数の3つのパラメータを、客観解析データを説明変数として地域ごとに推定する重回帰型の統計モデルを開発した。統計モデルでは、説明変数の独立性に関する工夫が図られた。異なる気候場での降水頻度の気候変化を推定した結果、比較的良好な推定結果が得られた。ただし、適応性については、まだ検討すべき課題があることがわかった。本研究は、短時間降水量の確率分布関数を開発し、観測データによる短時間降水量の分布関数の母数と、客観解析データとの間で統計的関係式を構築する。また、その関係式を客観解析のかわりに全球気候モデルに適応することで、将来の降水分布を詳細な水平解像度で推定することを目的としている。平成22年度は、開発された分布関数の調整と客観解析を用いた統計モデルの開発を主な計画にした。本計画の元となった確率分布関数のアイデアでは,弱い強度域で支配的な層状性降雨は指数分布、強い強度域で支配的な対流性降雨はWeibull分布となるという特性を仮定した。このアイデアから、弱雨から強雨に対して指数分布からWeibull分布に連続的に変化する新しい確率分布関数を開発し、その母数推定法を改良することで、汎用性の高い有益な分布関数として確立した(Wakazuki,2011)。次に、気象庁アメダスデータを観測とし、気象庁客観解析データ(JRA-25)との間で統計的関係式を構築した。その際、すべての観測点とその点の客観解析値との間で重回帰分析を行う広域回帰と、観測点とその周りの客観解析値との間で重回帰分析を行う狭域回帰の2つを併用した。広域回帰は大規模な気候に感度があり、狭域回帰はローカルな循環変化に感度がある。この方法で、近過去の弱い気候変化の予測実験を行い、比較的良好な分布関数の母数推定が行えた。その結果は、水文水資源学会等で発表した。しかし、一般性や汎用性を考慮する時、これらの統計モデルの設計には根本的改良が必要であることがわかってきた。そのため、当初予定していた、高解像度領域気候モデルの結果を観測とみなす統計的推定を行わず、来年度に延期した。そのかわりに、統計モデルの設計変更継続している。また、その関係式を客観解析のかわりに全球気候モデル(GCM)に適応することで、将来の降水分布を詳細な水平解像度で推定することを目的としていた。本計画の元となった確率分布関数のアイデアでは、弱い強度域で支配的な層状性降雨は指数分布、強い強度域で支配的な対流性降雨はWeibull分布となるという特性を仮定した。このアイデアから、弱雨から強雨に対して指数分布からWeibull分布に連続的に変化する新しい確率分布関数を平成22年度に開発した(Wakazuki,2011)。次に、気象庁アメダスデータを観測とし、気象庁客観解析データ(JRA長25)との間で統計的関係式を構築した。その際、平成22年度は、すべての観測点とその点の客観解析値との間で重回帰分析を行う広域回帰と、観測点とその周りの客観解析値との間で重回帰分析を行う狭域回帰の2つを併用した。平成23年度は、平成22年度手法に問題があったため変更した。分布関数の母数を推定するという点は同じであるが、説明変数である客観解析データの情報を主成分分析して、固有ベクトルに対する係数を説明変数とする方法に変えた。説明変数の非独立性は結果に大きく影響を与えていたためである。これで説明変数の中の変動成分の影響で、分布関数の母数がどのように変化するかは説明可能である。しかし、平均量の気候変化が分布関数の母数の気候変化に与える影響については説明できない。そこで、平均量の変化を成層の変化と解釈して、成層の情報について、地点をサンプルとした主成分分析を行い。固有ベクトルに対する係数を説明変数、推定された母数の残差を目的変数として、重回帰分析した。母数の種類によるが、大まかに分布関数の母数が推定できることがわかった。本手法は、「第2回極端気象現象とその影響評価に関する研究集会」で発表した。ただし、手法変更に伴いGCMへの適応研究を進めることはできなかった。
磁気位相空間を応用した顎運動測定器の回路シミュレーションによる高精度化

本研究では磁気位相空間の測定原理を応用した上顎6自由度,下顎6自由度運動が測定可能な試作測定器について,改良を加え以下のような結果を得た.1.磁気位相空間を形成するためのコイルドライブ回路およびセンサ回路について,パーソナルコンピュータと回路シミュレーションソフトを用いて最適の回路設計を行った.2.回路シミュレーションにより得られた最適な回路またはそれに近い回路を製作して試作測定器に応用し,出力データについて検討した.その結果,より安定したデータが得られるようになり,データの信頼性も向上した.3.測定器の校正については,現時点では効率の良い最適な6自由度の校正方法が確立されておらず現在考案中であり,厳密な校正を行ってはいないが,改良前と比較して出力データの安定性,信頼性の向上により精度も良くなっていると思われる.4.顎機能異常者,とくにクリッキングを有する被験者についての顎運動測定については,6自由度の各要素が時分割測定ということもあり,顎頭部の詳細な解析には不十分である.しかし,データの安定性,信頼性の向上を図ることができたことにより,顎運動測定のサンプリングレートを高くすることや,6自由度の各要素の同時測定の可能性が示唆された.したがって,今後のさらなる改良によりクリッキングなどの高速の顎運動での6自由度顎運動パラメータも算出可能となり,顆頭部を含めた詳細な解析も可能であると思われる.本研究では磁気位相空間の測定原理を応用した上顎6自由度,下顎6自由度運動が測定可能な試作測定器について,改良を加え以下のような結果を得た.1.磁気位相空間を形成するためのコイルドライブ回路およびセンサ回路について,パーソナルコンピュータと回路シミュレーションソフトを用いて最適の回路設計を行った.2.回路シミュレーションにより得られた最適な回路またはそれに近い回路を製作して試作測定器に応用し,出力データについて検討した.その結果,より安定したデータが得られるようになり,データの信頼性も向上した.3.測定器の校正については,現時点では効率の良い最適な6自由度の校正方法が確立されておらず現在考案中であり,厳密な校正を行ってはいないが,改良前と比較して出力データの安定性,信頼性の向上により精度も良くなっていると思われる.4.顎機能異常者,とくにクリッキングを有する被験者についての顎運動測定については,6自由度の各要素が時分割測定ということもあり,顎頭部の詳細な解析には不十分である.しかし,データの安定性,信頼性の向上を図ることができたことにより,顎運動測定のサンプリングレートを高くすることや,6自由度の各要素の同時測定の可能性が示唆された.したがって,今後のさらなる改良によりクリッキングなどの高速の顎運動での6自由度顎運動パラメータも算出可能となり,顆頭部を含めた詳細な解析も可能であると思われる.
不変計量による双曲型複素多様体の解析

我々の研究目的は,双正則写像で不変な計量を通して,双曲型複素多様体の性質を調べることであった。研究分担当との討論,情報交換及び共同研究で,この一年間に得られた主な結果を次に述べる。(1)等質有界領域のバーグマン計量に関して正規〓代数を使った解析について。バーグマン計量のリッチ計式は計量に比例するといういわゆるアインシュタイン性をもつ。Carpenter-Gray-Willmoreは第2リッチ形式が計量の2乗に比例するという第2アインシュタイン性をもつような対称有界領域を調べて,それらは各次元の球体及び6,16,27次元の特別な3個の対称領域であることを示した。またGeattiが,もっと一般的に,等質有界領域の中で第2アインシュタイン性をもつものは,上記の対称領域以外に,26次元の1つのSiegel領域も可能性のあることを示した。我々は,正規j-代数の概念を用いて,バーグマン計量とその第2リッチ形式を表現し,正規接ベクトルの特別な方向の値を比較することにより,上記26次元のSiegel領域は,第2アインシュタイン性を持たないことを示した。これにより,等質有界領域で第2アインシュタイン性をもつものが完全に分類されたことになる。(2)多量劣調和関数を用いて,研究代表者が定義した計量について。複素平面内の円環領域Aの小林計量をK,上記計量をP,カラテオドリ計量をCとする。比C/P,P/Kは区間(0,1)の値をとる,正則自己同型で不変な関数であり,いずれも,Aの中心円で最小値をとることが知られていたが,我々は,C/PとP/KがAのダブルであるトーラスの双対トーラスに関する,それぞれ,2種類のテータ関数そのもので表されることを示した。不変計量がテータ関数で表されるというのは興味深いことである。
演劇的アプローチを使った音声教育教材の開発

本研究は日本語音声教育の新しい方法論として、演劇の知見を援用した「演劇的アプローチ」による日本語音声教育の開発を目的とし、劇団・青年団の新作公演稽古に見られる音声的変化分析し、その結果を踏まえ、日本語教科書の会話文を使った自然な日本語会話を目指した音声教育を試行し、その成果を日本語母語話者(大学生)の前で披露し、評価を受けた。その結果、評価の高かった学習者においては間のとり方、流暢さ、文の区切り方、声の大きさなどを評価するコメントが多く、それらが言語情報(発音やイントネーション)の不備をカバーしたという評価がなされた。本研究は日本語音声教育の新しい方法論として、演劇の知見を援用した「演劇的アプローチ」による日本語音声教育の開発を目的とする。平成21年度はその基盤となる日本語話者の音声的変化を対象に、演劇の稽古において、演出家がどのような指示を出し、その指示に対し俳優がどのように自身の音声表現を変化させるかを分析した。平成20年度に採取した劇団・青年団の新作公演稽古から、演出家(平田オリザ氏)の指示の前後における俳優の台詞に見られる音声的変化を、主に基本周波数(F_0)の変化を中心に分析した。平成21年度は、稽古において平田氏の指示が多く入ったシーンを抽出し、稽古段階間で比較・分析を進めた。その結果、セリフのF_0は、個々のセリフではなく、シーンの流れの中で、話者同士のやり取りの中で調整されていくことが分かった。この結果により、従来のコンテクスト・フリーの文単位における音声特徴とは異なる特徴を提供することができた。22年度以降はこの分析をさらに進めるとともに、シーンの流れの中での調整を視野に入れた会話練習をデザインし、演劇経験者ではない日本語話者、及び日本語学習者を対象に、練習を重ねる中で韻律がどのように変化するかを分析・考察する予定である。平成22年度は、前年度に行なった劇団・青年団の新作公演稽古分析を援用した授業デザインを行ない、実践を行なった。従来の音声教育は単音やアクセントなどの言語情報中心である。一方、演劇の稽古において、言語情報は既に俳優が身に付けているものであり(母語話者・東京方言話者であれば)、渡された台本を読み合わせる段階で多少の調整はあるがそれが稽古の中心ではない。稽古はその次の段階に対して行なわれる。次の段階とは、言葉のやり取りにおける抑揚やタイミング、相手との距離、立ち位置、身体の動きなどを含めた総合的な表現を、演出家の下で繰り返し調整することである。この稽古によって、自然な会話に近づいていく。再び音声教育に戻ると、自然な音声会話の実現を目指す教育においては、言語情報中心の教育では十分ではなく、演劇稽古のような「次の段階」の教育が必要となる。以上の観点から、日本語教科書の会話文を使い、自然な日本語会話を目指した音声教育を試行した。まず会話文を読みながら言語情報の指導を行なった後、会話文を一つのシーンと考え、実際に相手との距離や身体の動きなどを意識しながら、抑揚やタイミングを調整していく。こうした練習を重ね、今回は日本語母語話者(大学生)の前で披露し、評価を受けた。次年度は方法論をさらに整備していきたいと考えている。なお、研究計画では今年度に日本語母語話者10名による評価実験を行なう予定であったが、今年度は試行の段階であったので、次年度に行なうことにした。本研究は、日本語音声教育、特に感情表現などのパラ言語情報の教育を効果的に進めるための新しいアプローチとして演劇的手法の応用を提案し、その教材開発を行なうものである。最終年度である今年度は、最終年度である本年度は、これまで2年間行なってきた2つの研究をさらに進めた。1つは劇団・青年団の新作公演稽古(平成20年度にビデオ及び音声採取)から、演出家の指示の前後における俳優の台詞に見られる音声的変化を、主に韻律の変化を中心に分析した。もう一つは、現在本研究者が実践している「演劇的アプローチを使った音声教育」の授業における教材・方法論の整備を行ない、授業における学習者の音声の分析を進めた。最終的には、劇団の稽古における俳優の音声を段階的に分析し、そこで得られた知見を日本語音声教育に応用することを目指していたが、演劇で使用する台本のセリフの自然性と比較して、日本語教育で使用される(本研究者が実践で使用した)会話文は充分な自然性を持っておらず、この両者を比較することが現段階では充分にできなかった。

最大の問題点は、劇団の稽古で使用されたシナリオと、日本語教材開発において試行したシナリオ(=日本語教科書の会話文)はまったく別のものであり、またその自然性においても日本語教科書の会話文は充分な自然性を持っているとは言えず、劇団の稽古から抽出した結果をそのまま音声教育に反映させることが充分にできなかった。今後この研究を進める上で必要なことは、同一のシナリオを日本語母語話者と外国人日本語学習者で稽古し、その相違点を比較することが必要であると考える。
胃癌におけるLCM法を用いた遺伝子異常の解析

Lasercaptured micro-dissection(LCM)システムを用いて、スライドガラス上にパラフィン包埋切片を伸展し、顕微鏡観察下にレーザーマイクロダイセクションした微量の検体からRNAを抽出する技術を確立した。昨年度は、組織型が均一な大腸癌における検討が中心であったが、本年度は実施計画通り、組織型が多様な胃癌において検討を進めることができた。2)胃癌化学療法におけるDPD・TS遺伝子発現の意義:胃癌化学療法をおこなった症例を対象として、治療効果とDPD・TS遺伝子発現の意義につき検討した。TS-1投与した症例では、DPD遺伝子発現により治療効果に差認めなかったが、TS遺伝子発現に関しては奏効例に比較して非奏効例ではTS遺伝子発現が有意に高値であった。しかし、TS-1/CPT-11による化学療法を行った症例ではTS遺伝子高発現症例にも奏効例を認め多剤併用療法治療効果が確認出来た。(投稿準備中)Lasercaptured micro-dissection(LCM)システムを用いて、スライドガラス上にパラフィン包埋切片を伸展し、顕微鏡観察下にレーザーマイクロダイセクションした微量の検体からRNAを抽出する技術を確立した。(投稿準備中)現有の透過型光学顕微鏡とアルゴンパルスレーザー照射装置(照射野径30μm)を用いて、LCMシステムの調節を行った。具体的には、400倍の中心視野とレーザー照射部の軸の調整と、レーザーや顕微鏡光源より発生する熱により顕微鏡ステージの急速冷却システムを作成した。工業用PCにより、ステージの温度を感知しつつペルチェ素子にて至適温度に冷却が可能となった。パラフィン切片におけるLCM法による細胞くり抜きに関しては、先述の作成した装置を使用して、スライドガラスにパラフィン切片を伸展しHE染色後ethylene vinyl acetate film(EVA)を切片上に展開し、腫瘍の部位や分化度により決定した癌細胞を顕微鏡観察下に同定し、LCMを行なった。胃癌では組織型が不均なため均一な組織型を呈する大腸癌において検討を行った。1)大腸癌組織におけるLCM法を用いたthymidylate synthase(TS)遺伝子のmRNAレベルでの発現と5-FUに対する抗腫瘍効果:米国で行われた5-FU+オキザリプラチンの臨床第II相試験に登録された臨床検体を用いて、パラフィン切片よりLCMの技術を用いて癌組織のみにおけるTS発現を検討したところ、高TS発現症例では低発現症例に比較して、奏効率が低く生存期間は短縮していた。2)大腸癌組織におけるLCM法を用いた検体よりDNAを抽出し、thymidylate synthase(TS)遺伝子プロモーター領域の遺伝子多型のtandem repeat(TR)を検討した。本邦ではまだ報告のない5repeat症例が認められ、さらに2R/2R 5%、2R/3R 30%、3R/3R 65%の頻度であり、欧米における遺伝子多型と異なることが確認された。3)さらには、大腸癌原発巣・肝転移巣・リンパ節転移巣・肺転移巣にこのLCMの技術を応用したところ、原発巣と転移巣においてTSmRNA発現のレベルは異なっていた。来年度は同様の検討を胃癌を対象として行う予定である。Laser captured micro-dissection(LCM)システムを用いて、スライドガラス上にパラフィン包埋切片を伸展し、顕微鏡観察下にレーザーマイクロダイセクションした微量の検体からRNAを抽出する技術を確立した。(投稿準備中)
棘皮動物幼生骨片と脊椎動物咽頭弓をモデルとした新奇形態進化の研究

ウニにみられる幼生骨片進化を対象に、複合適応形質進化過程で、適応度の谷をどのように克服してきたかという問題にアプローチしてきた。これまでに、Alx1をヒトデのオーリクラリア型幼生で強制発現させたとき、表現型にはほとんど影響がないが、骨形成のエフェクター遺伝子のいくつかの発現が活性化されるという、遺伝子ネットワークの頑健性と柔軟性という両側面を明らかにした。この点を、遺伝子ネットワークの視点からとらえ直すことを目的に、動力学モデルを用いた遺伝子発現データからの遺伝子ネットワークモデルの推定を、ウニの内中胚葉遺伝子ネットワークを対象に行った。そこでは、実際のネットワークが、遺伝子発現のゆらぎ(ノイズ)と結合の揺らぎ(シスエレメントの出現、消失)に対する頑健性に対するトレードオフの中で、最適なパラメーターとなっていることがわかってきた。また、遺伝子ネットワークの柔軟性をさらに検証すべく、ヨツアナカシパンというウニを用いて、地域集団間で発現に違いが見られる遺伝子をスクリーニングした。その解析の中で、千葉県館山と広島県向島の集団で比較したところ、216の遺伝子が異なる発現をしていることがわかった。このうちいくつかはは、ゲノムのノンコーディング領域からde novoに生じる遺伝子の特徴と一致していることから、de novo遺伝子を数多く検出していると考えている。また、もう1つの課題として、脊椎動物の咽頭弓における神経管と内胚葉性咽頭嚢の協調的な分節が成立している機構について解析した。咽頭嚢特異的に発現するpax1をノックダウンしたメダカは咽頭嚢の分節が正常に起こらなかった。そこで、ゲノム編集によるpax1 nullの個体で中胚葉の分節について再度調査し、上記の結論の検証を行ったところ、Pax1の内胚葉での分節が、一時的な分節情報を生み出しているという仮説を支持する証拠が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。メダカにおける解析から、咽頭内胚葉の分節リズムに、中胚葉細胞の繰り返し構造が一次的な情報を与えているということをこれまでに明らかにしてきた。この結果を基に、神経管と内胚葉性咽頭嚢の協調的な分節が成立について考えると、以下のように推論できる。神経管の分節は、体節中胚葉の分節性に依存して形成されることが知られていることから、咽頭中胚葉の分節と体節中胚葉の分節に関連性があるかどうかが鍵となる。実は、ナメクジウオでは咽頭中胚葉は、一度体節として分節化したものが腹側へと伸長してくるため、必然的に体節と咽頭中胚葉の分節はリズムが一致する。そこで、ヤツメウナギでの咽頭レベルでの体節形成と咽頭中胚葉の分離を調べ、最前方の体節が第3咽頭弓に対応していることを明らかにした。ヤツメウナギでも第1第2咽頭弓に特有の形成機構があることを示唆するが、その解析プロセスの中で、これまで一つの分節単位と考えられてきたヤツメウナギ第1咽頭弓に、前後に分かれる2つの分節が見られる可能性を示す結果を得た。この2つの分節性は、三叉神経の第2枝、第3枝にそれぞれ対応しており、脊椎動物の顎の進化に関して、新たな示唆を与える。ウニの幼生骨片の進化にAlx1とVEGFシグナリングが幼生期に活性化されるというステップが必要であることを明らかにした。そこで、ヒトデにAlx1を強制発現させたとき、発現に変動する遺伝子があるかNGSを用いて解析した。すると10程度の遺伝子が有意に発現を変化させていた。その中にはウニで幼生骨片の形成に必要なエフェクター遺伝子なども含まれていた。この結果は、表現型に大きな影響が出ず、中立に近い状態で転写因子の発現に変化が見られる状態を経ることが、複合適応形質の進化に貢献している可能性を示唆する。このことは逆に、野外集団にも発生に関わる転写因子の発現に中立的的な多様性が見られることも示唆する。

咽頭嚢特異的に発現するpax1をノックダウンしたメダカは咽頭嚢の分節が正常に起こらなかった。そこで、ゲノム編集によるpax1 nullの個体で中胚葉の分節について再度調査し、上記の結論の検証を行ったところ、Pax1の内胚葉での分節が、一時的な分節情報を生み出しているという仮説を支持する証拠が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。咽頭弓形成に関する研究では、当初計画していた複合適応形質の進化に関して、体全体にわたってのシグナルを複数の組織が読み取ることで、協調的な進化を成し遂げうるという仮説が、立証されてきた。さらには、その研究から派生して、ヤツメウナギの咽頭弓形成の解析から、顎の進化に関する新しい知見も得られてきた。この成果は、インパクトの高い成果として公表すべく、既に論文を投稿した。棘皮動物の研究についても、比較トランスクリプトーム解析から興味深い成果が得られてきており、この成果はまもなく論文を投稿する予定である。さらに、このような成果から、遺伝子ネットワークの解析や、自然集団における発生プロセスの可塑性などの新しい問題へと発展しており、その研究に関しても、トランスクリプトーム解析を取り入れることで、さらに発展させていくことができそうである。領域内における共同研究や技術供与の恩恵を受けることができたことが、期待以上の進展につながった面も大きい。特に、大学院生も含めた教育や情報交換の場が設定されたことで、スムーズに新しい技術を取り入れることができた。棘皮動物幼生進化に関する研究では、未だヒトデ幼生に異所的な骨片を形成させるに至っていない。現在進めている比較トランスクリプトーム解析から新たな候補因子を探し、再現を目指す。また、新しい候補遺伝子としてTwistも挙がってきており、この遺伝子も含めて、骨片進化に関する十分条件の探索を目指す。また、in silicoでの遺伝子ネットワークの操作から、新規な細胞タイプ創出の機構に関する研究も進める。これらの成果を統合していくことで、蓄積していくゲノム情報から、インフォマティクス技術を用いて、ウェットな生物学、進化学に関する知へと転換していくモデルとなるような研究成果を挙げていきたい。咽頭弓の進化に関しては、咽頭弓分節の機構を手がかりに、ギボシムシまでさかのぼった後口動物のおける分節性進化の歴史の俯瞰から、神経管と内胚葉性咽頭嚢の協調的な分節確立を理解できるところまできた。今後、鍵となるのは、脊椎動物において、咽頭中胚葉と体節中胚葉がどのようにして、分節のリズムを保ちながら、分離していったかが鍵となる。ヤツメウナギでの咽頭レベルでの体節形成と咽頭中胚葉の分離を調べており、最前方の体節が第3咽頭弓に対応しているところまで明らかにした。最前方の体節形成のプロセスの中で、咽頭中胚葉とどのように関連しているかについて、遺伝子発現も含めて、注意深く解析する中で、明らかにしていきたい。
微視力学アプローチによるセラミックス/金属系傾斜機能材料の熱応力緩和設計

遮熱構造部材への適用を想定したセラミックス/金属系傾斜機能材料(Functionally Graded Materials,以下FGMと略記)の熱応力緩和設計に関し,構成相レベルでの微視的な応力/ひずみ状態から解析する独自の微視力学アプローチを展開した.とくに金属相の塑性変形による非弾性効果を積極的に考慮している点が特色である.最も基本的な薄肉平板状FGM構造の板厚方向一次元熱流による非定常熱応力を対象とし,一連の数値計算による弾塑性解析を行って,熱応力緩和効果に及ぼす傾斜組成分布の影響を製造時に生じる残留応力の効果も含めて系統的に検討した.こうした解析の有効性を検証するため,粉体積層・ホットプレス焼結法により作製したジルコニア/ニッケル系の供試体について一連の実験を行った.まず,従来困難であった積層型FGM構造における熱伝導率分布の測定に関し,赤外線熱画像システムを応用した新しい定常比較法を開発した.また,FGM構造における熱応力破壊の評価基準として単軸試験での破壊強度を用いる従来の対応は適切ではなく,均等二軸応力下での破壊強度が重要と考え,円盤状供試体に弾塑性変形を許容する球面曲げを与えて均等二軸応力下での破壊強度を評価する新しいディスク曲げ試験法を考案し,破壊強度の組成依存性を微視力学的に検討して,微視的三軸応力効果を考慮した破壊基準を提示した.さらに,異なる傾斜構造をもった数種のFGMモデルを同一の遮熱性能を有するように設計し,金属側表面を水冷してセラミックス側表面を繰り返し加熱する熱サイクル試験を行って,金属リッチの傾斜構造がセラミックスリッチの傾斜構造よりも有利であることなど,FGM構造の最適設計に資する多くの有用な知見を得た.遮熱構造部材への適用を想定したセラミックス/金属系傾斜機能材料(Functionally Graded Materials,以下FGMと略記)の熱応力緩和設計に関し,構成相レベルでの微視的な応力/ひずみ状態から解析する独自の微視力学アプローチを展開した.とくに金属相の塑性変形による非弾性効果を積極的に考慮している点が特色である.最も基本的な薄肉平板状FGM構造の板厚方向一次元熱流による非定常熱応力を対象とし,一連の数値計算による弾塑性解析を行って,熱応力緩和効果に及ぼす傾斜組成分布の影響を製造時に生じる残留応力の効果も含めて系統的に検討した.こうした解析の有効性を検証するため,粉体積層・ホットプレス焼結法により作製したジルコニア/ニッケル系の供試体について一連の実験を行った.まず,従来困難であった積層型FGM構造における熱伝導率分布の測定に関し,赤外線熱画像システムを応用した新しい定常比較法を開発した.また,FGM構造における熱応力破壊の評価基準として単軸試験での破壊強度を用いる従来の対応は適切ではなく,均等二軸応力下での破壊強度が重要と考え,円盤状供試体に弾塑性変形を許容する球面曲げを与えて均等二軸応力下での破壊強度を評価する新しいディスク曲げ試験法を考案し,破壊強度の組成依存性を微視力学的に検討して,微視的三軸応力効果を考慮した破壊基準を提示した.さらに,異なる傾斜構造をもった数種のFGMモデルを同一の遮熱性能を有するように設計し,金属側表面を水冷してセラミックス側表面を繰り返し加熱する熱サイクル試験を行って,金属リッチの傾斜構造がセラミックスリッチの傾斜構造よりも有利であることなど,FGM構造の最適設計に資する多くの有用な知見を得た.遮熱構造部材への適応を想定したセラミックス/金属系傾斜機能材料(Functionally Graded Materials,以下FGMと略記)の熱応力緩和設計とその評価に関する従来の研究では,金属相の塑性変形による非弾性効果が全く考慮されていないことが問題であり,これを扱うには構成相レベルでの微視的な応力/ひずみ状態から巨視的な力学応答を解析する微視力学アプローチが不可欠である.本研究では,まず最も基本的な薄肉平板状FGM構造の板厚方向一次元熱流による非定常熱応力を対象とし,筆者らが開発した独自の弾塑性解析法による一連の数値計算を行って,熱応力緩和効果に及ぼす傾斜組成分布の影響を製造時に生じる残留応力の効果も含めて系統的に検討した.粉体積層ホットプレス焼結によるジルコニア/ニッケル(ZrO_2/Ni)系を例にとって成形後の冷却過程で発生する熱応力分布を調べた結果,10層程度の積層によって連続組成傾斜型と同様の熱応力緩和効果が期待できること,冷却時に面内変形と面外変形を共に拘束すると極めて大きな引脹応力が発生するため成形条件として好ましくないこと,さらに金属リッチな傾斜組成分布にするとセラミックス表面層の割れを抑制する上で有利な圧縮の残留応力状態となることなどを明らかにした.

また,温度落差負荷環境下での熱応力については,セラミックスと金属を直接接合した2層材では物性値の不連続性による大きな熱応力が界面近傍に発生するが,組成分布の様々の傾斜化によって熱応力分布は多様に変化し,所定の熱的・力学的条件のもとでの最適な傾斜組成分布が設計できることを明らかにした.一方,実験的アプローチとしては,まず従来困難であった積層型FGM構造における熱伝導率分布の測定に関し,赤外線熱画像システムを応用した新しい定常比較法を開発した.すなわち,スリットを有する円盤状供試体(直径20mm)に所定の温度落差を与え,スリットを介して軸線状の定常温度分布を計測すれば,実際上問題となる一次元熱流条件が概ね満たされ,かつ放射率補正が不要であることを示し,SUS304ステンレス鋼基板上にプラズマ溶射法で形成したZrO_2/Ni-20Cr合金2層皮膜および粉体積層ホットプレス焼結による6層構成ZrO_2/Ni系FGM(各層厚500mm)に関する測定結果を詳しく検討して,本方法の有効性を確かめた.また,FGM構造における熱応力破壊の評価基準として単軸試験での破壊強度を用いる従来の対応は適切ではなく,均等二軸応力下での破壊強度が重要と考え,円盤状供試体に弾塑性変形を許容する球面曲げを与えて均等二軸応力下での破壊強度を評価する新しいディスク曲げ試験法を考案し,ZrO_2/Ni系における破壊強度の組成依存性を微視力学的に検討した.その結果,セラミックス相内に潜在する微小き裂の進展が引き金となって供試体が破壊することを明らかにし,円盤状微小き裂に対する混合モード下でのエネルギー解放率を考察して,セラミックス相内の微視的三軸応力効果をき裂面上の垂直応力の効果に帰着させる“等価垂直応力"を導入し,この値が最大となる方位の亀裂がセラミックス単体の単軸試験によって求められる一定の限界値に達したときに破壊するという新しい破壊基準を提示した.前年度に展開したセラミックス/金属系傾斜機能材料(Functionally Graded Materials, FGM)の微視力学解析に基づく熱応力緩和設計法に関し,その有効性を検証するため,異なる傾斜構造をもった数種のジルコニア/ニッケル系のFGMモデルを,同一の遮熱性能を有するように設計し,粉体積層・ホットプレス焼結法により各モデルの供試体を作製して一連の実験を行った.まず,温度落差場におけるFGMの熱的・力学的な応答を調べるための試験装置を設計・製作した.本装置は,水冷試料ホルダーに固定した円板状FGM供試体(直径20mm)のセラミックス側表面を繰り返し加熱し,その熱サイクル負荷による熱応力割れ応答をアコースティックエミッション(AE)法により検出するものである.特に一次元熱流場の実現が重要であることから,透明石英棒(直径20mm)による赤外線導入方式の加熱装置を用い,供試体の加熱側表面温度分布を計測するためにサーモグラフィーを使用した.熱負荷を段階的に増大させながらジルコニア側表面温度が最高1100°Cに達するまで繰り返し加熱・冷却試験を行い,FGM供試体の表裏両面における温度計測値を入力データとしてその内部の温度分布を差分法により数値解析した.さらに,この内部温度分布の経時変化に伴って発生する熱応力分布を微視力学アプローチにより弾塑性解析し,その結果を基にして,AE法で検知した割れ発生に関する検討を行った.以上の結果,金属リッチの傾斜構造がセラミックスリッチの傾斜構造よりも有利であることなど,FGM構造の最適設計に資する多くの有用な知見を得た.
可変ナノギャップを利用した表面増強ラマン散乱による生体高分子の高感度検出法の開発

本研究では、超高感度バイオセンシング基材の創製を目指し、ハイドロゲルを基盤とした金属ナノ構造体を精密に動的に制御する機構の開発に取り組んだ。1.電子線リソグラフィを利用して金ナノ構造体パターンを作製し、ハイドロゲル表面に転写する手法に改良を加え、構造体の転写効率を高めることに成功した。また、金ナノ構造体の表面修飾を行うことで温度応答性ゲルへの転写も可能になった。2.ギャップ距離の制御性について、電子顕微鏡による観察から評価し、ギャップ距離が数ナノメートル以下の精度で均一に制御可能であることを明らかにした。本研究では、金属ナノ構造体が特定波長の光の照射下で示す表面プラズモン共鳴を利用した生体高分子の高感度検出法として、表面増強ラマン散乱測定基材の開発を進めている。表面プラズモン共鳴は金属ナノ構造体の中でも鋭利な部分で強く増強され、特に狭いギャップ部位において著しく増強されることが知られているが、狭いギャップ部位に大きな生体高分子を導入することは容易ではない。そこで、本年度は、鋭利な構造体として三角形プレート状の金ナノ粒子を合成し、自己組織化の手法によって基板上に頂点が向き合った最密集積構造体の作製し、それをハイドロゲル表面に転写することでギャップ距離を制御する手法の開発に取り組んだ。金の三角形ナノプレートの合成および様々なアルカンチオール分子を用いた表面修飾に成功した。基板上である程度最密に集積化した構造体の作製にも成功したが、ハイドロゲルへの転写に課題が見つかった。ハイドロゲルへの転写に向けて金ナノ粒子の表面修飾を変更した結果、基板上に集積構造体を作製することが難しくなった。そのため、集積構造体の作製とハイドロゲルへの転写の両方を可能にする表面修飾方法の探索に取り組んでいる。一方で、上記がうまくいかなかったときの対応として、電子線リソグラフィを利用して金ナノ三角形プレートの構造体を作製し、ハイドロゲル表面に転写する手法についても取り組み始めた。今後は、金ナノ粒子の自己組織化および電子線リソグラフィの両手法を利用し、金ナノ構造体を作製し、ハイドロゲル上に転写する方法の開発を進め、ギャップ距離の制御と表面増強ラマン散乱測定の評価に取り組んでいく予定である。当該年度においては、三角形プレート状の金ナノ粒子を作製し、様々なアルカンチオール分子を用いた表面修飾にも成功しているが、自己組織化による集積構造体の作製とハイドロゲル表面への転写を両立する条件は未だ見いだせていない。対応策として、電子線リソグラフィを利用して金ナノ構造体を作製して、ハイドロゲルへの転写に取り組みはじめている。後者の方法では成果がでつつあるが、ひとつひとつの作製に時間と費用がかかるという問題もあるため、自己組織化の手法も同時に検討を続けている。当初は転写手法を確立する予定だったため、若干遅れていると判断している。一方で、電子線リソグラフィを利用した研究に取り組んだことで、当初の予定には含まれていなかった「ゲル上に転写された金ナノ構造体を観察する手法の開発」として、ゲルの水分をイオン液体に置換し、電子顕微鏡でナノ構造を観察することにおいて成果が得られている。本研究では、金属ナノ構造体が特定波長の光の照射下で示す表面プラズモン共鳴を利用した生体高分子の高感度検出法として、表面増強ラマン散乱測定基材の開発に取り組んだ。これまで研究実施者はハイドロゲルの体積変化を利用することでギャップ距離を動的に制御する手法により、狭いギャップ部位に大きな物質を導入する効率を高める手法を開発してきた。しかしながら、さらなる高感度化が必要であった。そのため、固定基板上に鋭利な頂点を有する金のナノ構造体を頂点が向き合った状態でアレイ状に調製し、それをハイドロゲル表面に転写することでギャップ距離を制御する手法の開発に取り組んだ。本年度は、電子線リソグラフィを利用して金ナノ四角形プレートの構造体を作製し、ハイドロゲル表面に転写する手法に改良を加え、構造体の転写効率を高めることに成功した。これまでゲルの体積変化については塩濃度で変化するポリアクリル酸ゲルを中心に実験を進めてきたが、金ナノ構造体の表面修飾を行うことで温度応答性ゲル(ポリジエチルアクリルアミド)にも転写が可能になった。また、ギャップ距離の制御性について、電子顕微鏡による観察から評価した。ハイドロゲルは電子顕微鏡観察のための減圧下では水の揮発により変形(収縮)してしまうため、直接観察できない。そこで、膨潤溶媒をイオン液体に置換して、ギャップ距離変化を評価した。顕微分光スペクトル測定と電子顕微鏡観察を行うことで、ギャップ距離が数ナノメートル以下の精度で均一に制御可能であることが明らかになった。今後、表面増強ラマン散乱測定における高感度化への寄与の評価を進める。

今後は、引き続き、金ナノ粒子の自己組織化および電子線リソグラフィの両手法を利用して金ナノ構造体を作製し、ハイドロゲル上に転写する方法の開発を進める。転写手法を確立した後、スペクトル測定とシミュレーションを行い、ギャップ距離の制御について評価を行う。さらに、小分子と巨大分子を用いて表面増強ラマン散乱測定を行い、ギャップ距離の動的制御を利用した検出法の評価に取り組んでいく予定である。ナノ材料化学金ナノ粒子の調製が順調に進み、試薬購入費が予定よりも削減できたこと、年度末の共用機器の使用料の請求が翌年度になっているため。平成28年度未使用額は、平成29年度に実施する計画の内、金ナノ構造体の作製費用に充てる。
病原体としての制限酵素修飾酵素

1。制御遺伝子(C遺伝子)の感染寄生サイクルにおける役割。「宿主に寄生した制限修飾系が発現するCは、他の制限修飾系が侵入するとそれにトランスにはたらいて、その制限酵素をメチル化酵素の前に発現させて染色体を切断させ、宿主を殺すようしむける(自殺による重感染排除)」この仮説の証拠をBamHIとPvuIIの場合に強めた。2。制限修飾遺伝子による「分離後宿主殺し」と宿主の対抗手段としての染色体切断の組換え修飾の機構。制限修飾遺伝子を持つプラスミドを温度感受性複製単位でドライブし、温度シフトによって複製を止め、制限修飾遺伝子を同調的に喪失させた。液体での温度シフトでは、細胞が多核フィラメントにより、染色体の切断、分解が進んだ。recBC変異株では、増殖の阻害が著しく、フィラメント中の核が消失していった。切断された染色体が蓄積し、それらはさらに分解した。これらから、RecBCD RecA相同組換えが、染色体切断を修復することによって、制限修飾遺伝子の宿主殺しから、宿主を守ると結論した。3.染色体上の制限修飾遺伝子による宿主殺し。染色体上にあるPaeR7制限修飾遺伝子が、相同な遺伝子による置き換えに対して、宿主殺しによって抵抗すること、これが宿主の相同組換え経路によって影響されることを示した。まれなtransductantのなかには、制限修飾遺伝子を含む大きな領域が、それを挟むtandem repeats間の不等交叉によって重複し、そのうち一つの制限修飾遺伝子だけがドナーとの相同組み換えによって置き換えられたと考えられるものもあった。このことは、「分離後宿主殺し」が、プラスミドの性質では無く、制限修飾系遺伝子自身の性質であることを意味する。1。2。
マイクロCTを用いたヨシノボリ属魚類の環境適応に関する形態学的研究

研究目的)本研究では琉球列島産ヨシノボリ属魚類の頭部骨格形態に注目し、幾何学的形態測定法を用い形態と環境の関連について研究を行った。本属魚類の「すみわけ」理論は有名で、同一河川に生息するヨシノボリ属魚類は、河川形態の違いを利用し、下流から上流へ局所的にまたは大局的に生態的隔離を構築している。これまでに頭部形態と生息環境の関係が示唆されてきたが、残念ながら形態学的証拠は存在しない。研究方法)シマヨシノボリ、アヤヨシノボリ、クロヨシノボリ、ヒラヨシノボリを分析対象とし、沖縄本島北部および石垣島の河川で採集を行った。ヒラヨシノボリは琉大所蔵の標本を使用した。標本採集と同時に、河川形態、河川規模、川幅、水深、流速、川底粒度、採集地点の標高や河口からの距離などの環境指標を収集した。マイクロCT撮影は琉球大学医学部所蔵のRigaku社製R_mCT2を用い、Amira 6.0.1でDICOMデータから神経頭蓋のサーフェイスデータを抽出した後、Checkpointでランドマークとセミランドマークを合計44点設定し、RとMorphoJを川い3次元座標データの幾何学的形態測定解析を行った。研究成果)シマヨシノボリ(平南川N=72、与那川N=14)、アヤヨシノボリ(平南川N=70)、クロヨシノボリ(与那川N=21)、ヒラヨシノボリ(浦内川N=8)のマイクロCT画像を分析に供した。シマヨシノボリとアヤヨシノボリを用いて雌雄差の検討を行った結果、神経頭蓋背側面が雄で扁平になる傾向が認められた。シマヨシノボリとアヤヨシノボリを用いて雌雄別に種間比較を行った結果、雌雄共にシマヨシノボリは前頭骨を除く神経頭蓋部分が狭くなる傾向が認められた。シマヨシノボリは流速のある瀬を、アヤヨシノボリは淵の流れの緩やかな場所を好む。今後より詳細な検討を行う事で、頭部骨格形態と環境の相関が見いだせると期待する。
救急外来での国際コミュニケーション能力向上のための外国人模擬患者参加型実習の開発

救急指定病院への質問紙や日本で治療を受けた外国人の体験事例の調査をもとに多文化のシナリオを作成し、救急外来で外国人模擬患者を活用した実習を行った。ムスリムの女性患者、中国人の患者、ポーランド人の患者などのシナリオで、言語の違いへの対応と文化の違いへの対応を行った。実習者は、言語の違いへの対応において、英語が話せる患者さんとは英語でコミュニケーションを図ろうと試み、英語が話せない患者さんとは携帯の翻訳アプリを使用しながらコミュニケーションをとろうとした。しかし、英語でのコミュニケーションも、緊急を要する医療現場でアクセントの異なる外国人患者さんと話すのは難しく、改めて英語を学習することの必要性を感じた。翻訳アプリの使用においては、最初は文字の入力にばかり集中してしまい患者さんの目を見ながら話すことができなかった。また、アプリへの入力に不備があり翻訳が間違っていたとしてもそれに気づくことができなかった。救急外来で即座にコミュニケーションをとるには、翻訳アプリの使用に慣れていることが重要であり、十分な練習が必要であることを認識した。異文化への対応においては、実習者は、患者さんの希望や意思よりも治療を優先させることが最初は多かった。しかし、患者さんによっては、治療と同じくらい自分の宗教や慣習が重要であることを認識した。国内での調査ではあまり見られなかったが海外では多くある事例に対しても緊急に対応ができるようになるため、米国の医師を招聘し、共同でシミュレーション実習を行った。救急外来という緊急性のある現場での患者へのアンケート調査・医療者の実習であること、また救急医学講座責任者である主任教授が研究に携わることなどから倫理審査が慎重に行われ承認が遅れたため実質的な研究ができなかった。倫理申請書は救急外来での問題点の調査と救急外来での医療者の実習との2つに分けられ、平成29年5月にようやく2つとも承認を得た。実質的な研究はできなかったが、外国人模擬患者の養成、および以前に作成した多文化シナリオを活用して大学病院の看護師・事務職員、看護学科学生に実習を行い、シナリオの改善を行った。海外の教育者と救急現場での異文化対応に関して意見交換を行った。救急外来という緊急性のある現場での研究のため倫理委員会の承認を得るまでに時間がかかった。国内における現状を具体的な事例として調査するため、救急指定病院への質問紙調査、日本で治療を受けた外国人の体験事例の調査、および救急外来を受診した患者への質問紙調査を行った。それらの結果を分析して文化的差異を含んだシナリオを作成した。救急外来の医療者への実習は、現場の緊迫した状況の中で行うのが臨床に即していて効果的だが、実際の救急患者に影響がないように行うのが難しく、進んでいない。救急指定病院への調査と日本で治療を受けた外国人への調査データはとれたが、緊迫した救急外来での患者への調査は難しく、まだ殆どデータがとれていない状況である。同様に、救急外来で働く医療者への実習も進んでいない。ようやく倫理委員会の承認が得られたので救急外来での問題点のアンケート調査をすぐに始める。その結果から多文化シナリオを作成し、救急医学講座の医療者に実習を行いながらシナリオと実習の効果を研究していく。救急外来での患者への質問紙調査は、特殊な現場ということもあるので、無理せず、できる範囲だけで行うこととし、他の調査データでシナリオを多く作成する。医療者への実習は、救急外来の状況をみながら、現場で行ったり、別室で行ったりしていく。倫理委員会の承認を得るのに時間がかかったため実質的な研究が進まなかった。外国人模擬患者さんへのトレーニングは行ったが、実習が行えなかったので、実習に対して支払われる謝金が未使用である。今年度多くの実習を行っていく。平成29年度に調査と実習を行っていく。