hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
暑中コンクリートの製造 施工および耐久性に関する研究

適用期間:温暖化傾向を反映して,暑中コンクリート工事適用期間が長くなっていることを示し,特に計画や入札段階において重要となる,適用期間を推定する際に用いられる平年値よりも直近数年の統計値を用いた方が誤差を小さくできることを示した。3.水和熱によるポゾラン反応の促進に関する実験:温度上昇を抑えることを目的として混合したフライアッシュが,セメントの水和熱によりポゾラン反応が促進されかを課題に,温度,打設後の時間という点から検討した。結果,40度以上の履歴を受けると実用レベルで比較的早期に強度が増大するが,最高温度が70度を超えるようになると強度増大が鈍化する可能性があること,初期に強度増進が認められた試験体は長期的な強度増大が無かったことを実験的に確認した。当初計画した実験は順調に実施し成果が得られている。一方で,計画時の研究組織(3名)の他,他の研究機関に所属する研究者と共同での新たなテーマを設け,実験を行うに発展したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は,最終年度にあたるため,当初計画の成果を得るべく不足する実験データを補うための実験を行う。平成24年度(2012年度)は最終年度でもあり,実験は最低限に計画していたが,2011年の夏期は,年度始めに計画した実験実施時期には気温上昇が十分でなかうた。信頼性の高い成果を得るため追加して実験を行う。
多置換環状生理活性物質の高選択的合成法の開発

医薬資源として重要な天然有機化合物には多置換環状化合物が多く存在する。それらの化合物の合成研究を行い、以下のような成果を得た。1)マンザミンBの全合成を検討し13員環上二重結合がE体であるイルシナールB誘導体の合成に成功した。2)皮膚がん細胞への選択毒性が報告されているランドリンBの全合成に成功した。3)アレルギー性気管支真菌症の患者から分離されたスエヒロタケの培養液から単離されたシゾコムニン提唱構造を全合成した結果、推定構造は誤りであることが判明した。スペクトルデータを再検討し、新たな骨格を見いだし、全合成により構造証明を完了した。1.マンザミンA骨格を用いるコンピュータ支援ファーマコフォア-探索と誘導体合成β-カルボリンもしくはインドールより伸張するアミノアルコール側鎖の存在が抗マラリア活性発現に必須であることが昨年度の研究で明らかになった。現在、その結果を踏まえてデザイン・合成したマンザミンA誘導体の抗マラリア活性を評価中である。2.マンザミンBの全合成研究マンザミンB合成中間体であるイルシナールBのAB環に相当するヒドロイソキノリン骨格を光学活性体として合成することに成功した。さらにZ-アザウンデセン構造を有するC環構築を検討した。3.コプシアアルカロイド、ランドリンAの全合成研究全合成に向け多置換シクロプロパンの大量合成法が確立した。さらに効率の良い融合6員環合成に向けて検討中である。4.リコポセラミンQおよびRの全合成研究アミノジエンと環状ジエノフィルのDiels-Alder反応を用いて基本骨格の合成に成功した。本Diels-Alder反応にはフォーカスドマイクロ波合成装置が有効であることが判明した。1.シロキシブタジエンを用いる不斉Diels-Alder反応を鍵とする合成研究我々が開発した表記反応を用いて光学活性多置換シクロヘキセンを合成した。本中間体をセスキテルペンであるプラチフィリドに変換したところ報告されていた天然物の絶対配置が逆であることが判明し、正しい絶対配置を提唱した。又、本合成研究ではβ-メトキシシリルエノールエーテルの伊藤-三枝反応を検討し、表記光学活性Diels-Alder付加体がキラル1,3-シクロヘキサンジオン等価体として利用できることを示した。又、環状シリルエノールエーテルにおける異常伊藤-三枝反応を発見した。さらにB環状の官能基変換を検討し,保護基の組み合わせが変換効率に大きく影響を与えることを見出した。効率の良い融合6員環合成にを検討したところ、閉環メタセシス反応は全く環化体を与えなかった。そこでDieckman環化を検討しこれまでより収率の向上に成功した。1)シロキシブタジエンを用いる不斉Diels-Alder反応を鍵とする合成研究我々が開発した表記反応を用いて光学活性多置換シクロヘキセンを合成した。光学活性ビナフチルジアミンを基盤とするキラルリガンドの探索を行いチオウレア誘導体が、環状シロキシジエンを用いる不斉Diels-Alder反応に有効であることが見いだされた。2)マンザミンBの全合成研究マンザミンB合成中間体であるイルシナールBのAB環に相当するヒドロイソキノリン骨格を光学活性体として合成することに成功した。本中間体の合成ルートが確立したことから更にRCMを用いるアザウンデセニル環の合成を検討した。B環の立体廃材が反応に大きく影響することが示唆され、2量体生成が主反応となった。しかし25%ながら目的の閉環体も得られ、NMR解析によりZ-体が主生成物であることが判明した。3)コプシアアルカロイド、ランドリンAの全合成研究全合成に向け多置換シクロプロパンの大量合成法が確立した。昨年度検討したDieckmann環化反応は目的物を全く与えないことが判明したため、合成ルートを変更しシクロプロパン融合型インドリン骨格から更に6員環形成を検討した。シリルエノールエーテルとビニル基によるRCM、その後の酸性条件下におけるフッ素処理により、更に6員環が融合したランドリン合成中間体を得ることに成功した。4)スギヒラタケ培養液から得られたシゾコムニンの合成研究効率の良い合成法の開発を検討し、天然型と二重結合の立体配置が異なるE-体の生成に成功した。

マンザミンBの全合成:光学活性クロム-サレン錯体を存在下、デヒドロピペリジン誘導体と、シロキシアミノジエンの不斉Diels-Alder反応を行い、光学活性ヒドロイソキノリン中間体の合成に成功した(70%, 97% ee)。更にシクロヘキセン上に新たな不斉中心を構築し、またRCMを用いる11員環形成に必要なブテニル側鎖を導入した。RCMを行ったところ、11員環閉環体を約20%の収率で得ることに成功したが二量体を同程度の収率で得た。そこで分離した二量体をROMに付し原料であるジエンへと戻し、再度RCMを繰り返したところ、回収原料を補正して約50%の収率で11員環誘導体を得ることに成功した。続いて13員環の合成をRCMにて検討したところ反応は速やかに進行したが選択的にE環化体を与えた。今後は合成ルートの見直しにより全合成を達成する予定である。コプシアルカロイド合成に関する研究:ランドリンA全合成に向け、多置換置換合成を検討した。ヨウ素を用いてアルコール部に二重結合を有するマロン酸エステル誘導体の閉環反応を検討し、高いジアステレオ選択性(10:1以上)にてシクロプロパン環を得ることに成功した。得られたシクロプロパン誘導体を用いてシクロプロパン融合型インドリン中間体に誘導した。シゾコムニンの全合成に関する合成:アレルギー性気管支真菌症の患者から分離されたスエヒロタケの培養液から単離されたシゾコムニンは強い細胞毒性を有しシンノリン骨格を有していると報告されていた。独自に開発した合成経路にてシゾコムニンの塩素置換体を合成した。さらに塩素原子を水酸基に変換し提唱されていたシゾコムニンの全合成を完了したが、スペクトルデータは報告されたものと一致せず、推定構造は誤りであることが判明した。スペクトルデータを再度検討し、新たな骨格を見いだし、全合成により構造証明を完了した。不斉Diels-Alder反応の開発は更に基質適用範囲が拡大し、有用化合物合成への展開が期待される。マンザミンB、ランドリン類、シゾコムニンの合成も順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は本研究プログラムの最終年度に当たることより、全合成の完成を目指す。また、不斉Diels-Alder反応を基盤とする新合成方法論の開発には新たに人員を導入しリガンド調製、反応展開、全合成への応用を強力に進める。
組込用プロセッサ向けメモリアクセス機構の高機能化に関する研究

本研究では,メディア処理向け高性能組込みシステムの実現に向けて,主に高速化アーキテクチャおよび低消費電力化の観点から研究を行った.画像コーデックシステムの高速化とその実現のための各種技術に関わる研究開発を行った.画像コーデックシステムの高速化に関しては,汎用組込み用プロセッサによる画像処理アルゴリズム実行の解析結果を加味して,プロセッサ内部に高速実行可能な演算器を搭載し専用演算命令を追加すると共に,メモリアクセス機構に対して,画像や音声を効率よく処理する機能を追加し,マルチメディア処理がプロセッサコアに及ぼす性能劣化を低減させる手法を考案した.具体的にはTensilica社のXtensaプロセッサコアを用いて,プロセッサのコンフィギュレーションを変化させながら,メディア処理を実行するための並列演算命令を追加して高速化した.また,バーチャルチャネルメモリのチャネルレジスタを効率的に利用してベクトル化演算実行を行う機構を構築し,比較的大規模な単位の演算を高速化した.また,この実現のための基盤技術として,・画像・音声コーデックの低電力VLSI化設計・低メモリバンド幅画像コーダの実装・低電力オーディオデコーダの設計・組込み向けハードウェア暗号アルゴリズム・汎用処理向け並列アーキテクチャに関する研究開発も平行して遂行した.本研究では,メディア処理向け高性能組込みシステムの実現に向けて,主に高速化アーキテクチャおよび低消費電力化の観点から研究を行った.画像コーデックシステムの高速化とその実現のための各種技術に関わる研究開発を行った.画像コーデックシステムの高速化に関しては,汎用組込み用プロセッサによる画像処理アルゴリズム実行の解析結果を加味して,プロセッサ内部に高速実行可能な演算器を搭載し専用演算命令を追加すると共に,メモリアクセス機構に対して,画像や音声を効率よく処理する機能を追加し,マルチメディア処理がプロセッサコアに及ぼす性能劣化を低減させる手法を考案した.具体的にはTensilica社のXtensaプロセッサコアを用いて,プロセッサのコンフィギュレーションを変化させながら,メディア処理を実行するための並列演算命令を追加して高速化した.また,バーチャルチャネルメモリのチャネルレジスタを効率的に利用してベクトル化演算実行を行う機構を構築し,比較的大規模な単位の演算を高速化した.また,この実現のための基盤技術として,・画像・音声コーデックの低電力VLSI化設計・低メモリバンド幅画像コーダの実装・低電力オーディオデコーダの設計・組込み向けハードウェア暗号アルゴリズム・汎用処理向け並列アーキテクチャに関する研究開発も平行して遂行した.本年度は以下の項目について研究を行った.1.メモリアクセス機構の詳細解析SH-RISCプロセッサ上で,H.263画像・音声処理を行なう際に,メモリアクセスがどのように行われているか,またメモリから読み出したデータに対しどのような処理を施しているかについて詳細に解析し,本研究で実装するモジュールの基本構成に対する指針について検討した.2.画像処理演算機能の提案3.メモリインタフェースバッファの検討Virtual Channel SDRAMのレジスタバッファを有効利用するメモリインタフェースバッファを提案し,上記画像処理演算機能の遅延を隠蔽することが可能となる.この機構を検討した.4.多機能化メモリアクセスモジュールのVLSIアーキテクチャインタフェースバッファレジスタとSIMD演算器を用いた多機能化メモリアクセスモジュールのVLSIアーキテクチャを提案した.本研究では,メディア処理向け高性能組込みシステムの実現に向けて,主に高速化アーキテクチャおよび低消費電力化の観点から研究を行った.画像コーデックシステムの高速化とその実現のための各種技術に関わる研究開発を行った.画像コーデックシステムの高速化に関しては,汎用組込み用プロセッサによる画像処理アルゴリズム実行の解析結果を加味して,プロセッサ内部に高速実行可能な演算器を搭載し専用演算命令を追加すると共に,メモリアクセス機構に対して,画像や音声を効率よく処理する機能を追加し,マルチメディア処理がプロセッサコアに及ぼす性能劣化を低減させる手法を考案した.具体的にはTensilica社のXtensaプロセッサコアを用いて,プロセッサのコンフィギュレーションを変化させながら,メディア処理を実行するための並列演算命令を追加して高速化した.また,バーチャルチャネルメモリのチャネルレジスタを効率的に利用してベクトル化演算実行を行う機構を構築し,比較的大規模な単位の演算を高速化した.この実現のための基盤技術として,・画像・音声コーデックの低電力VLSI化設計・低メモリバンド幅画像コーダの実装・低電力オーディオデコーダの設計・組込み向けハードウェア暗号アルゴリズム・汎用処理向け並列アーキテクチャに関する研究開発も平行して遂行した.
地震痕跡を残す災害遺構の保存と公開活用に関する研究

本研究の目的は、災害遺構と関連施設の実態を網羅的に調査し、保存・公開活用の実態を明らかにすることである。近年、日本でも大規模自然災害が続発し、その災害の跡地(災害遺構)を保存する例、あるいは保存か撤去か議論になる例などが増加している。災害遺構が保存される理由は、災害の記録・記憶、鎮魂、教育などざまざまであり、目的に応じて展示施設などが設置される場合もある。本研究は、そのような保存されている災害遺構と関連施設について、保存に至った経緯と現状を調査し、得られた知見を今後の災害遺構の保存と活用に活かすことを目的とする。保存するか否か、どのように継続的な公開をおこなうかなど、災害遺構の保存と公開活用には課題が山積している。過去の事例における課題の克服、あるいは現状の問題点を整理することは、現在進行形の災害遺構保存問題や、将来に別の災害が起こった際に考える手掛かりとなる。災害遺構の保存・活用に関して、網羅的な調査を行うため、日本国内を中心に、災害遺構の保存が確認できた東アジアの国も調査対象に含める。平成30年度は、19952008年に国内で発生した災害に関連する遺構6ヶ所の文献・現地調査を行う予定に加え、海外で保存・活用されている災害遺構の現地調査を行う予定であったが、現地調査の基礎となる文献資料の収集が困難で、当初の予定より遅れた。また、文献資料が集まらなかった災害遺構に関しては、現地調査を行う準備が整っていないと判断し、現地調査の実施も予定より遅れてしまった。今後は平成30年度の遅れを取り戻すため、文献収集と現地調査と合わせて調査行う。また、文献での情報収集が難しい災害遺構に関しては、現地調査や聞き取り調査によって情報収集を行う予定である。平成29年度は、19952008年に国内で発生した災害に関連する遺構6ヶ所の文献・現地調査を行う予定であったが、現地調査の基礎となる文献資料の収集が困難で、当初の予定より遅れた。今後は平成29年度の遅れを取り戻すため、平成30年度の現地調査予定地と合わせて調査行う。平成29年度から繰り越した費用は、平成29・30年度の現地調査予定地への調査費用に充てる。平成29年度から繰り越した費用は、今年度の文献収集と現地調査予定地への調査費用に充てる。
超高圧・極低温・強磁場における希土類価数揺動物質の素励起現象

本研究は定常多重極限環境(超高圧・極低温・強磁場)発生装置を整備し、希土類価数揺動物賛に焦点を当てた新規物性現象の探索とその機構解明を行うことを目的とした。主な、定常多重極限環境発生装置の整備としては、先ず、キュービックアンビルを用いたX線回折と電気抵抗を同時に測定できる、7K<T<300Kの温度範囲、10GPaまでの高圧発生可能な、低温・超高圧発生装置を完成させた。次に、磁化測定のための静水圧力及び1軸圧力発生装置を量子干渉型磁束計(SQUID)とを組み合わせ、2K<T<300Kの温度範囲で、それぞれ、1GPa、0.5GPaまで測定可能とした。次いで、改良型ブリッジマンアンビルを用いて、温度範囲1.5K<T<300Kで8GPaの超高圧力下、20Tの強磁場下で輸送現象の測定を可能にした。さらに、ダイヤモンドアンビルを用いた低温・高圧用XAFS装置の開発を進めた。これらの装置を用いて、希土類元素、Ce、Pr、En、Sm、Tm、Yb、Luを含む種々の金属間化合物、合金の物性測定を行った。物質名は以下のとおりである。CeP、Ce_<0.9>La_<0.1>P、CeP_<0.9>N_<0.1>Ce_2Fe_<17>、CePtGa、Ce_3SnC、Ce_3PbC、Ce_3Pd_<20>Si_6、Ce_<0.5>La_<0.5>B_6、CeNi、CeSbNi_x、PrInAg_2、PrCu_2、EuNi_2(Ge_<1-x>Si_<1-x>)_2、SmS、TmTe、TmSe、YbAs、YbInCu_4、Yb_4As_3、Yb_4(As_<1-X>Sb_x)_3、Lu(Co_<1-x>Al_x)_2これらの物質はそれぞれ固有な新奇現象を示したが、なかでもCeP系では低温・超高圧下で見出された異常な輸送現象がCeの極めて特異な圧力と磁場に依存する磁気状態がその原因である事を明らかにした。さらに、TmTe系で低温・超高圧・強磁場下で見出された特異な輸送現象もTmの磁気状態が原因であり、Tmの価数揺動と密接に関係していることを明らかにした。今年度は超高圧・極低温・強磁場の多重極限環境を発生できる装置の整備を行った。これまでピストン・シリンダー圧力発生装置で2GPaまでの測定が可能であったが、本研究目的を達成するためには2GPa以上の圧力発生を可能にすることが課題である。

このため先ずBidgman Anvilをmodefiedしたものを設計製作した。このアンビルの特徴はアンビル面の中央に直径3mm深さ0.3mmのくぼみを設け、テフロンセルを導入できる点にある。この工夫によって圧力媒体を液体にすることができ、静水圧性の高い圧力の発生が可能となる。アンビルの材料をタングステン・カーバイド超硬合金材料で作成した。圧力発生装置として既設の30トンプレスを用いて、既設の20T超伝導磁石クライオスタットの有効ボア徑が40mmなので、圧力容器ホルダーの最大外径を32mmとした。Biを用いて圧力発生試験をおこなったところ、7.7GPaで生じるBiIII-V相転移にともなう抵抗変化を観測できた。開発した高圧装置を用いて計画どおり、SmS、CeSb、TmTe単結晶の多重極限下における輸送現象についての研究を進めている。SmSでは2.3GPaで半金属-金属転移を起こし、ホール係数が正から負に転じることがあきらかになった。超高圧下でCeSbで見いだされていた50K付近の異常な抵抗極大は磁場の印加で減少し、16Tでは消失することが明かとなった。TmTeの四重極転移に関して温度、圧力、磁場についての相図を調べた。これらの結果の一部について国際会議、日本物理学会等で報告した。今年度は3月末に研究所の我々の部門が柏に移転となり、およそ半年をかけて昨年度完成させた超高圧・極低温・強磁場の多重極限発生装置の再整備を行い、価数揺動物質であるCeP_<0.9>N_<0.1>、CeCu_2(Si_<1-x>Ge_x)_2、Tms、TmTe、について研究をおこなった。CeP_<0.9>N_<0.1>はこれまでのCePの成果からPをイオン半径の小さいNに置き換えることで化学圧力を加える効果を期待したが、格子定数は逆に増加することが見い出された。圧力一温度の電子相図を調べたところCePに比較して負の圧力が約1GPa印可されていることが判明した。新しい実験成果として一次電子相転移の直前で残留抵抗が極大を示すことを見出した。CeCu_2(Si_<1-x>Ge_x)_2について結晶場と磁気転移、超伝導転移との関連を明らかにするため系統的な相図を調べた。x=0.5の試料で高圧下で5K付近に超伝導現象が見出したが.試料を詳細にX線解析したところ全てに微少の不明のラインが見出され、現在再検討している。またCeP_<0.9>N_<0.1>の場合と同様に一次電子相転移の直前で残留抵抗が極大を示すことも明らかとなった。TmS、TmTe、についても詳細な高圧下での異常な輸送現象を調べ、圧力一湿度相図を提案した。価数はTmTeで2価.TmSで3価をとり、TmTeの高圧状態では2価と3価の中間状態となり価数揺動に起因する磁性の相転移や非金属一金属転移が誘起された。また、TmTeの反強四重極秩序に関して超高圧・極低温・強磁場の多重極限発生装置を用いて作成された相図は特異なものとして注目されている。これらの結果の一部については国際会議や、日本物理学会等で報告した。1今年度はこれまでに得られた成果の発表をブラジルで行われたInternational Conference on Magnetismで公表した。特に、TmX(X=S,Se,Te)において、最近の中性子実験によりこれまで3価と思われていたTmSは+2.9価の価数揺動状態にあることが指摘され、TmTeの2価の半導体、TmSeの2.75価の価数揺動状態に起因する異常な物性はTmの4f13レベルと5dの伝導帯との相対位置で決定されることが予想されていた。圧力を加えることでその相対位置つまり価数を連続的に変えていったときの磁性、輸送現象の結果を総合的に比較検討した結果、格子定数でTmX(X=S,Se,Te)全般にわたる磁気相図を統一的に見ることが出来ることを明らかにした。2高圧下でTmTeの価数がどのように変化していくのかを定量的に見積もるため高圧下でのL_<III>
高速高ひずみ熱間圧延急冷法による超微細結晶粒鋼板に関する研究

高速熱間圧延における材料の回復、再結晶挙動の究明は困難が多い。それは圧延中に変形をうけると同時に回復や再結晶が直ちに生じるためである。そこで、きわめて特色のある高速圧延機および圧延後に直ちに急冷を行うための冷却装置を設置し、高速高ひずみ熱間圧延急冷法による超微細結晶粒鋼板の研究を実施した。高速熱間圧延後に直ちに急冷することにより、圧延加工中の金属組織を固定し、回復、再結晶挙動を追求することができた。その結果、圧延材表面直下に極めて微細な結晶粒を生ずる層ができることを発見し、その発生機構の解明に力をそそいだ。そして、その微細結晶粒組織は圧延中に、せん断変形を大きく受ける部分に発生することを見出した。とくに、圧延温度制御装置によりスプレー方式で熱間圧延後、急冷することにより、精密に金属組織変化を究明すすることができ、冷却速度が1300K/Sになり、圧延材が曲がることなく、また、長手方向の温度分布が均一になることを確認している。なお、微細粒の発生機構の解明にはX線集合組織の測定を役立てることができた。ステンレス鋼、とくにオーステナイト系(18Cr8NC)の実験的検討により、つぎのことが明白にされた。1)熱間潤滑圧延において大圧下圧延を行うことにより、大きなせん断変形をあたえることができる。2)大圧下圧延により真の表面まで510μmの微細組織を発生させることができた。3)大圧下圧延により熱間圧延のみで、冷間圧延後に焼鈍を行った材料と同等の力学的性質をあたえることができた。4)X線集合組織の検討により再結晶完了するとランダム方位になった。5)新ロールの可能性を確めた。1.本年度においては購入した高温横型管状炉を使用して、高速高ひずみ熱間圧延後に急冷するまでの保持時間の影響を検討し、材料としてSUS304ステンレス鋼をアルゴンと水素の雰囲気中で1174°Cで30分間保持して初期粒径を125μmに調整した後、1100°C、1000°C,900°Cにおいて20m/sの高速で圧延した。保持時間は3,25,250msの3段階として、超微細結晶粒の再結晶発生条件を研究した結果、圧延温度が高い程、保持時間が長い程、微細粒の発生する臨界圧下率が減少することが明らかとなり、また、微細粒の粒径は圧延温度が高い程、圧下率が低い程、保持時間が長い程、大きくなることが判明した。2.つぎに再結晶で生ずる微細結晶粒の本質を究明するため、圧延温度1000°C,圧下率40%で得られる再結晶粒に対して、800°C32%圧延材を焼鈍して同等の再結晶粒を発生させて、両者の比較を行った結果、光学顕微鏡組織、硬さ測定では差がなかったが、X線集合組織および電子顕微鏡観察においては差異が見られ、熱間圧延急冷法によって得られる微細粒と加工組織を焼鈍して得られる再結晶粒とは異なる機構を有している可能性があることが判明した。3.以上のステンレス鋼に対して、極低炭素鋼の高速熱間圧延を圧延温度850°Cから600°Cの間のフエライト領域で実施し、圧延急冷材の表面直下にステンレス鋼と同様の微細結晶粒を生ずることを見出した。これは圧延材の非常に大きな付加的せん断ひずみを生じる領域に発生する微細粒であり、850°Cで11μm,650°Cで2μmであった。

微細な再結晶粒の電子顕微鏡観察によれば再結晶粒の内部には多くの転位が含まれている特色がある。なお、集合組織については、板厚中心部では(222),(200)方位が強く、表面へ向かってせん断ひずみの増加にともない、(110)方位が強くなる。
小脳皮質上肢領域の内部モデルにおける情報変換のアルゴリズム

本研究は目標到達運動が本質的に持つ座標系依存性に独自の座標系分析法を適用し、小脳内部モデルにおける情報変換のアルゴリズムを座標系という観点から抽出する点に特色がある。さらに、小脳皮質の2つの運動関連領域の内部モデルに共通する情報構造から、広範な高次脳機能に重要な役割を果たす小脳内部モデルの基本動作原理を推定する戦略も独創的である。小脳内部モデルは基本的に前向き情報変換なので、入出力でニューロン活動の座標系を押さえれば情報処理のアルゴリズムを座標変換として推定できる。実験は、一頭のニホンザルで、手首運動課題実行時の小脳皮質プルキンエ細胞および苔状線維活動の記録を進め、小脳皮質の入出力間での情報変換様式の解明に取り組んだ。昨年度の研究よりニューロン記録の範囲を広げ、小脳の第IV, V, VI小葉から記録を行った。この領域の中で、M1から入力を受ける内側の小脳皮質の苔状線維は筋肉座標系で情報をコードしているが、外側のPMv領域では空間座標系で運動指令をコードしており、二つの領域では大脳からの入力情報が明瞭に異なることが明らかになった。一方、プルキンエ細胞の活動は、昨年報告した空間座標系タイプのみならず、筋肉座標系タイプも存在することが明らかになったが、二つのタイプは先に区別された内側・外側の領域で混在する傾向にあり、分布領域との対応関係は単純でないことが示唆された。従って、苔状線維からプルキンエ細胞への情報変換は複数の変換様式が共存する可能性と、プルキンエ細胞では情報変換が完了していない可能性の2つの可能性が考えられる。今後、どちらの可能性が実際に起こっているのかを決定するために、プルキンエ細胞の出力を受ける小脳核でのニューロン記録を行う必要がある。
産褥期における復古の三次元動態測定とEBNに基づいた保健指導の導出

EBNに基づいた産褥期の保健指導への活用を目指し、前腹壁の代表的な筋である腹直筋の表面筋活動電位を経時的に測定し、対象者の特性との関連を分析した。測定には表面筋電計(MEB-9102、日本光電、東京)を用いて、妊娠初期、産褥1日目から5日目の各日、産褥2週間、1か月、2か月および3か月で行い、対象者29名について実施出来た。対象者には10秒間に1回のペースで3回アプドミナルカールの動作をしてもらい、サンプリング周波数10Hz10kHz、増幅感度50μV200μV/divでそれぞれ表面筋電位を計測した。分析は、得られた3回の生波形を全波整流した後、台形公式を用いて200msec間の積分値を連続的に算出し、3つの最大値の平均値を求めた。なお個人差の影響を排除するため、各対象者についてそれぞれ全測定値の平均値を用いて正規化し評価した。結果について、まず産褥1か月間は腹直筋の筋力は有意に低下した状態で推移し、回復には2か月を要することが明らかとなった。次に、分娩時出血量が400ml以上であった群は産褥2週目に筋力が有意に低くなり、分娩時出血量と発揮筋力に関して負の相関(r=-0.42)が認められ、筋力の回復過程に影響を及ぼすことが明らかになった。最後に、母乳哺育を行った方が混合哺育を行うより早期に腹直筋が回復するという新たな知見も得た。したがって産褥1か月間は腹直筋に負荷が掛かる動作は可能な限り避けるべきという保健指導をはじめとして、分娩時出血量および哺育方法によっても保健指導方法を変更するためのエビデンスを得ることが出来た。骨盤周囲の三次元計測結果に関しては、腹直筋の筋力の測定結果との対比など、今後とも机上での分析を続行して結果をまとめる予定である。
動植物ゲノム配列解析にもとづくヤポネシアへのヒトの移動の推定

今年度は、ユーラシア産マウス100個体に関する全ゲノム解析を実施した。年度末までに当該のDNAシークエンスの作出を終了し今後の配列解析に向けた準備を整えた。ネズミ亜科に属する野生ネズミ類において周期性のある環境変動によって誘起された複数のイベントをcalibration pointsとして活用し、ミトコンドリアDNAの精密な進化速度を推定するした。その結果、ミトコンドリアDNAにおいて過去15万年間の時間依存的化速度の標準曲線の作出を行うことができた。また、現代のイネの中から、日本列島へ来歴に関与すると思われる品種に注目し、それらの全ゲノム配列を解読した。ジャポニカ及びインディカの参照ゲノムと比較しSNPを解析し、基本的なデータを得るための解析パイプラインを作成した。HiSeqもしくはMiSeqのショートリードを対象としてBWA-MEMでマッピングし、GATK、Freebayes、DeepVariantでSNP等を検出した。JRC21という赤米は、農研機構のジーンバンクではジャポニカとされていたが、今回、JRC21が明らかにインディカに近いことが判明した。栽培株3種類(アジア型Laos #S1、アフリカ型Namibia #348、アメリカMexico #600)および、野生近縁種L.sphaerica (#362), L. abyssinica (#451), L. breviflora (#381)のNGS解析およびバイオインフォマティクス解析を進め、3大陸の栽培株とアフリカの野生種3種の遺伝子スペクトル比較結果から、栽培種固有の遺伝子群の候補を得た。北海道ヒグマの三重構造を検証するため、北海道内のヒグマについて、サンプリング地域と母系遺伝子型の確認を行った。全ゲノム解析のために、母系遺伝子解析や父系遺伝子解析のデータに基づきサンプルの選定を行った。100個体の野生マウスの全ゲノム解析はすでに一次の生データが取得され、現在、系統地理学的比較のためのゲノムデータの解析が進められている。核全ゲノムおよびミトコンドリア全ゲノム情報が集団動態の解析に順次活用されていく状況となっている。ミトコンドリアの精密な進化速度の推定については、ヤチネズミ類を対象とした研究論文が国際誌において受理された(Honda et al., Journal of Mammalogy, in press)。日本列島の生物種において同様に環境変動の周期性に着目して同様に時間依存的進化速度の推定は可能であり、本ヤポネシア研究の進展に大きく寄与できる成果であると考えている。次世代シークエンサーを用いた古代米の研究も進行している。ヒグマの全ゲノム解析は、サンプルの策定が終了し、全ゲノムの塩基配列取得に向けた作業も始まっている。ヒョウタンの全ゲノム解析も下準備は順調になされた。また、核ゲノム解析が進めば機能的遺伝子の分子進化の動態の機微にも迫れると考えており、モデル生物でもあるマウスにおいては、個々の機能遺伝子を研究する研究やとの情報共有をすることで、新規の研究が数多く立ち上がるものと期待している。一例として、毛色多型を演出するAsipという遺伝子に着目し、その腹部毛色に特異的なプロモーター領域の変異と腹部毛色との関係性について予備的に調査を進めている。さらに、全ゲノム情報の使用が可能になれば、詳細に、遺伝的背景も把握した上でゲノム編集技術を用いた有益な変異個体作出も可能となるものと思われる。研究目的の達成のために、有益と思われる研究を模索し実行する。ヒトに帯同する動物種について対象を広げる。哺乳類においては、クマネズミ、ドブネズミ、ジャコウネズミといった他のヒトに帯同して移入したと考えられ種について予備的調査を行う。現在、ミトコンドリアDNAの変異の解析は進め、クマネズミにおいて日本列島の中では宮古島諸島に特異的なハプロタイプを見出している。鳥類においては、住家性の傾向を示すハシブトガラスとハシボソガラスに着目し、日本列島への移入に関しヒトの影響がなかったかミトコンドリアDNAをマーカーとして研究協力者のAlexey Kryukov博士と現在協議を行っている。ニワトリ、ブタ、ウマといった家畜およびネコといった随伴動物、さらには人獣共通感染症に関わる寄生虫やウイルスにも注目し情報収集を行う。総括的な観点で本研究課題の遂行に取り組んでいきたいと考えている。栽培株3種類(アジア型Laos #S1、アフリカ型Namibia #348、アメリカMexico #600)

および、野生近縁種L.sphaerica (#362), L. abyssinica (#451), L. breviflora (#381)のNGS解析およびバイオインフォマティクス解析を進め、3大陸の栽培株とアフリカの野生種3種の遺伝子スペクトル比較結果から、栽培種固有の遺伝子群の候補を得た。北海道ヒグマの三重構造を検証するため、北海道内のヒグマについて、サンプリング地域と母系遺伝子型の確認を行った。全ゲノム解析のために、母系遺伝子解析や父系遺伝子解析のデータに基づきサンプルの選定を行った。100個体の野生マウスの全ゲノム解析はすでに一次の生データが取得され、現在、系統地理学的比較のためのゲノムデータの解析が進められている。核全ゲノムおよびミトコンドリア全ゲノム情報が集団動態の解析に順次活用されていく状況となっている。ミトコンドリアの精密な進化速度の推定については、ヤチネズミ類を対象とした研究論文が国際誌において受理された(Honda et al., Journal of Mammalogy, in press)。日本列島の生物種において同様に環境変動の周期性に着目して同様に時間依存的進化速度の推定は可能であり、本ヤポネシア研究の進展に大きく寄与できる成果であると考えている。次世代シークエンサーを用いた古代米の研究も進行している。ヒグマの全ゲノム解析は、サンプルの策定が終了し、全ゲノムの塩基配列取得に向けた作業も始まっている。ヒョウタンの全ゲノム解析も下準備は順調になされた。また、核ゲノム解析が進めば機能的遺伝子の分子進化の動態の機微にも迫れると考えており、モデル生物でもあるマウスにおいては、個々の機能遺伝子を研究する研究やとの情報共有をすることで、新規の研究が数多く立ち上がるものと期待している。一例として、毛色多型を演出するAsipという遺伝子に着目し、その腹部毛色に特異的なプロモーター領域の変異と腹部毛色との関係性について予備的に調査を進めている。さらに、全ゲノム情報の使用が可能になれば、詳細に、遺伝的背景も把握した上でゲノム編集技術を用いた有益な変異個体作出も可能となるものと思われる。研究目的の達成のために、有益と思われる研究を模索し実行する。ヒトに帯同する動物種について対象を広げる。哺乳類においては、クマネズミ、ドブネズミ、ジャコウネズミといった他のヒトに帯同して移入したと考えられ種について予備的調査を行う。現在、ミトコンドリアDNAの変異の解析は進め、クマネズミにおいて日本列島の中では宮古島諸島に特異的なハプロタイプを見出している。鳥類においては、住家性の傾向を示すハシブトガラスとハシボソガラスに着目し、日本列島への移入に関しヒトの影響がなかったかミトコンドリアDNAをマーカーとして研究協力者のAlexey Kryukov博士と現在協議を行っている。ニワトリ、ブタ、ウマといった家畜およびネコといった随伴動物、さらには人獣共通感染症に関わる寄生虫やウイルスにも注目し情報収集を行う。総括的な観点で本研究課題の遂行に取り組んでいきたいと考えている。
アニメーションにおける動きの表現の認知的発達過程

本研究は、児童が制作したコマ撮りアニメーション作品のデータを多数収集して横断的に分析することを通じて、アニメーションにおける「動きの表現」が認知的発達に伴いどのように変化するかを明らかにすることを目的とする。アニメーションにおける動きの表現の認知的発達過程を解明し、アニメーション表現教育の基礎理論を構築することを目指した。本年度は昨年度までに開発したメタデータの入力・管理ツールを用い、これまで収集された児童が制作したアニメーション作品データの分析を行った。結果、児童画研究が明らかにした図式的発達段階のような明確な動きの表現の発達段階は見られず、その差は年齢よりも個人差が大きいという傾向が明らかになった。例えば同じ小学1年生でも、コマの連続性を理解して位置の移動や形の変化の表現が出来る児童がいる一方、各コマを非連続にしか捉えられない児童もいる。だが後者に対しても、他者からの適切な足場掛けや模倣対象となる見本の提示があれば、連続的な動きの表現が出来るようになる場合が多い。そして同じことが他学年の児童にも言える。こうしたことから、アニメーション表現教育においては、年齢に応じた内容の段階的高度化よりも、様々な理解度の児童達にチームを組ませ、協同的に制作に関わらせることが有効ではないかと考えられる。また協同的に動きの表現を探求する上で、表現を見比べ吟味することが重要だとして具体的な指導方法の検討を行った。一方、文献調査として昨年度行った初等・中等教育の図工・美術教科書におけるアニメーション題材の内容分析をふまえ、本年度は教科書の題材に含まれる諸要素に基づくアニメーション教育の概念モデル構築を試み、その成果を日本アニメーション学会ならびに美術科教育学会で発表した。本研究は、児童が制作したコマ撮りアニメーション作品のデータを多数収集して横断的に分析することで、アニメーションにおける「動きの表現」が認知的発達に伴いどのように変化するかを明らかにすることを目的とする。児童画研究の手法を参考に、児童が制作したアニメーション作品と制作過程のデータを収集して比較分析することを通じて、アニメーションにおける動きの表現の認知的発達過程を解明し、アニメーション表現教育の基礎理論を構築することを目指す。平成27年度は、データ収集のためのツール開発を中心に研究を進めた。研究代表者が開発を進めてきたコマ撮りアニメーション制作支援ソフトウェアをベースとして、データ収集のための追加機能を実装し、実験用バージョンを開発することを目指した。しかし追加機能の開発に先立ち、両ソフトウェアを最新のOSでも安定して動作する状態にする必要が生じ、そのための基礎開発工程に当初計画以上の時間がかかった。最終的にはWindows10およびMacOSXのEl Capitanでも動作させることが可能になり、小学校における図画工作科の授業実践と、アニメーション映画祭におけるワークショップ会場でのユーザーテストを行い、安定して動作することが確認できた。しかしデータ収集のための追加機能については、設計段階までで、実装はまだ実現できていない。その他の成果としては、今後のデータ収集への協力者を募ることを目的として、造形・美術教育の専門誌でツール紹介のレポートを発表した他、日本アニメーション学会等において、開発中のツールに関する発表を行った。研究計画では、平成27年度中にデータ収集のためのシステムの設計と実装を行う予定であったが、実装までは至らなかった。主な理由は、データ収集機能の実装に先立ち、ベースとなるソフトウェアを最新のOSでも安定して動作する状態にするための基礎開発工程を優先した為である。更にOSの問題だけでなく、Adobe社が提供するランタイムライブラリであるAdobe AIR上での実装を行っているため、AIRのバージョンアップにも対応する必要があった。これらバージョンアップ対応の問題は、事前にある程度予想されたが、実際には開発を進める中で初めて明らかになった問題もあった。今回はOSの仕様変更に伴い、ソフトウェアのデータ構造から見直す必要が生じ、当初計画時点での想定以上の開発工数が必要になった。平成28年度は、初年度に設計途上だったデータ収集のためのツールを完成させた。データ収集ツールは「KOMA KOMA」という研究代表者が開発を進めてきたコマ撮りアニメーション制作支援ソフトウェアをベースとし、同ソフトウェア上に「カテゴライザー」と「ソーター」という2つの機能を追加する形で実装した。「カテゴライザー」は、作品データを視聴しながら任意のメタデータを付置するためのインターフェースで、「ソーター」はそのメタデータを元に作品をソートできる機能である。基本のメタデータとしては「アニメーション技法」「運動の方向性」「動きの連続性」「写実性」「アニマシー」「メタモルフォーゼの有無」「カットの有無」など約20項目を設定した。ツール開発以外の成果としては、データ収集への協力者を募ることを目的として、造形・美術教育関係者向けのワークショップを開催した他、心理学会等において、開発中のツールに関係する発表を行いフィードバックを得た。研究計画では、平成28年度中にツールを配布してデータ収集を行う予定であったが、研究初年度にベースとなるツールを最新OSに対応させるための基礎開発を行う必要が生じたことから全体的に開発が遅れ、配布までは至らなかった。しかしその後の開発は順調に行うことが出来ており、平成28年度はデータ収集ツールを完成させて簡単な予備実験を行うことができた。

本研究は、児童が制作したコマ撮りアニメーション作品のデータを多数収集して横断的に分析することで、アニメーションにおける「動きの表現」が認知的発達に伴いどのように変化するかを明らかにすることを目的とする。先行研究における児童画研究の手法を参考に、児童が制作したアニメーション作品と、その制作過程のデータを収集して横断的に分析することを通じて、アニメーションにおける動きの表現の認知的発達過程を解明し、アニメーション表現教育の基礎理論を構築することを目指す。平成29年度は、昨年度までに完成させたデータ収集用のツールである「カテゴライザー(メタデータの入力機能)」と「ソーター(メタデータによる作品データのソート機能)」を用いてテスト的にデータ収集を開始すると共に、作品データに付与するメタデータのカテゴリーとして暫定的に設定していた20項目について、見直しと追加を行った。またそれと並行して行ってきた先行研究の文献調査の一環として、初等・中等教育の図画工作・美術においてどの学年に対しどのようなアニメーション題材が指導されてきたかを、教科書と教師用指導書、実践報告論文等の分析によって明らかにすることを試みた。教科書分析については、近年のものだけでなく1955年以降の教科書を網羅的に調査し、図工・美術教育におけるアニメーション題材の位置づけとその歴史的経緯を明らかにし、その成果を日本アニメーション学会の研究会で発表し、論文投稿を行った。研究計画では、平成29年度を最終年度として研究を完了する予定であったが、研究初年度にベースとなるツールを最新OSに対応させるための想定外の開発を行う必要が生じたことから全体的に開発が遅れており、研究期間の延長が必要となった。平成28年度にデータ収集用ツール開発を完了し、平成29年度からデータ収集を始めている。また当初計画にはなかったが、先行研究調査の一環として日本の初等中等教育の図工・美術教科書を対象とした網羅的調査を行い、小学生から高校生までのどの学年に対してどのようなアニメーション題材が扱われてきたかを明らかにした。本研究は、児童が制作したコマ撮りアニメーション作品のデータを多数収集して横断的に分析することを通じて、アニメーションにおける「動きの表現」が認知的発達に伴いどのように変化するかを明らかにすることを目的とする。アニメーションにおける動きの表現の認知的発達過程を解明し、アニメーション表現教育の基礎理論を構築することを目指した。本年度は昨年度までに開発したメタデータの入力・管理ツールを用い、これまで収集された児童が制作したアニメーション作品データの分析を行った。結果、児童画研究が明らかにした図式的発達段階のような明確な動きの表現の発達段階は見られず、その差は年齢よりも個人差が大きいという傾向が明らかになった。
蠕虫フマル酸還元酵素の反応機構解析と選択的阻害剤の探索

エキノコックスのミトコンドリア呼吸鎖複合体II、Ipサブユニットのキノン結合部位に近い[3Fe-4S]クラスターの近傍にエキノコックス特異的なアミノ酸変異、Ala→Pheを光合成細菌Rhodospirillum rubrumに見出したため、細菌でこのアミノ酸に変異を導入した。R. rubrumではPhe→Ala、Rhodobacter capsulatusではAla→Pheの変異を導入し、活性を評価した。結果的に本来のアミノ酸から変異を導入することにより、キノール-フマル酸還元活性が上昇し、コハク酸-キノン還元活性には大きな変化が見られなかった。この位置のアミノ酸に活性調節能は確かに存在する。呼吸鎖複合体IIの反応方向制御に重要だと考えられるアミノ酸の活性への影響を調べるため、エキノコックス複合体IIに特異的なAla→Pheのアミノ酸変異をRhodobacter capsulatus複合体IIに導入し、R. capsulatusおよびRhodospirillum rubrumで発現させる。逆に、エキノコックスと同じく当該アミノ酸がPheであるR. rubrumの複合体IIではPhe→Alaの変異を導入し、同じくR. capsulatusおよびR. rubrumで発現させることを計画した。R. rubrum複合体IIの野生型とPhe→Ala変異体をR. capsulatusで発現させた場合、R. capsulatusの野生株と比較して、どちらも同程度の増殖速度の低下を招いた。その発現株から得られた細胞膜でのコハク酸ーユビキノン還元活性(SQR活性)も同程度であり、SQR活性には変異がほとんど影響を与えないことが分かった。R. capsulatus複合体IIの野生型をR. rubrumで発現させると、呼吸での増殖速度に変化は無かったが、キノールーフマル酸還元活性(QFR活性)が必要だと予想される光合成ではゆっくり増殖する場合と増殖しない場合があり、サプレッサー変異が関与している可能性もあるが、増殖に不利であることは明らかであった。エキノコックス複合体IIとR. rubrum複合体IIのキメラ酵素については複数の発現用人工オペロンを用意し、R. capsulatusでの発現を試みているが、これまでのところ目的タンパク質の発現は確認できない。低酸素適応している蠕虫の呼吸鎖で利用されている脂溶性電子伝達キノンであるロドキノンを保有するRhodospirillum rubrumを発現宿主としたエキノコックス複合体IIとR. rubrum複合体IIのキメラ酵素を試みた。前年度はユビキノンしか保有しないRhodobacter capsulatusで発現を試みたが、目的タンパク質の発現は確認出来ていなかった。R. rubrumでは疎水性、または親水性のサブユニットがその細菌本来のタンパク質であるため、発現に有利であるはずだが、R. capsulatus同様に目的タンパク質の発現には至らなかった。R. rubrumとR. capsulatusそれぞれの複合体IIにそれぞれに特有な変異を互いに導入した変異体についてはR. rubrumを発現宿主として新たに発現株を得ることが出来た。R. rubrumの複合体IIは野生型はPheであるアミノ酸残基にAlaに変えることによって、活性は半分程度に低下したが、R. capsulatusの複合体IIはAlaからPheへの変異によって5分の1程度に低下した。この変異による触媒方向の優位性が変化するかが一つの焦点であったが、片方の活性が極端に低下するような傾向は見られなかった。この変異による鉄硫黄クラスターの電位の変化に興味が持たれる。一つの問題点として、活性測定の精度を上げるためにキノール酸化酵素の一つ、bdキノール酸化酵素を欠損させたことにより、細菌の生育遅延が起こり、増殖速度のロット差が起きやすくなった。細菌の生育への影響を観察するにはbdキノール酸化酵素を欠損させないほうが適していることが分かった。初年度の遅れはあるものの、細菌複合体IIへ変異を導入した株が予定通り得られ、評価系が確立しつつある。初年度に直面した変異導入とそのサブクローニングの問題は、各ステップで使用するべき培地を工夫することで解消された。呼吸鎖複合体IIの反応方向制御に重要だと考えられるアミノ酸の活性への影響を調べるため、エキノコックス複合体IIに特異的なAla→Pheのアミノ酸変異をRhodobacter capsulatus複合体IIに導入したものと、エキノコックスと同じく当該アミノ酸がPheであるR. rubrumの複合体IIにPhe→Alaの変異を導入したものの発現用のプラスミドを作製し、これらと野生型の複合体II、計4種類をR. capsulatusとR. rubrumの双方で発現させた。宿主をR. capsulatusとした場合、脂溶性キノンとしてユビキノンのみを保有するため、コハク酸-キノン還元活性であるsuccinate-quinone reductase (SQR)活性への影響が評価しやすい。比較すると、R. rubrumのPhe→Alaの変異ではほとんど変化が見られず、R. capsulatusのAla→Pheでは半分以下の活性であったが、極端な変化とは言えない。宿主をR. rubrumとした場合、脂溶性キノンとしてロドキノンを保有するため、キノール-フマル酸還元活性であるquinol-fumarate reductase (QFR)活性への影響が評価しやすい。より簡便な測定としてNADH-フマル酸還元活性を測定して、これを代用した。その結果、いずれの酵素でも変異型でQFR活性が上昇しており、アミノ酸のそのものに特定の機能があるのではなく、野生型はQFR活性を抑制した状態に工夫されたものであると判断できる。

どちらの生物も好気環境での生育に適応できている細菌であることから、QFR活性を抑制し、活性酸素生成を抑制した状態であると考えられる。エキノコックスの変異も同様の効果である可能性が高い。エキノコックスのミトコンドリア呼吸鎖複合体II、Ipサブユニットのキノン結合部位に近い[3Fe-4S]クラスターの近傍にエキノコックス特異的なアミノ酸変異、Ala→Pheを光合成細菌Rhodospirillum rubrumに見出したため、細菌でこのアミノ酸に変異を導入した。R. rubrumではPhe→Ala、Rhodobacter capsulatusではAla→Pheの変異を導入し、活性を評価した。結果的に本来のアミノ酸から変異を導入することにより、キノール-フマル酸還元活性が上昇し、コハク酸-キノン還元活性には大きな変化が見られなかった。この位置のアミノ酸に活性調節能は確かに存在する。単純なアミノ酸変異導入であるため、特に工夫が必要ないと考えていたが、変異を持つプラスミドの構築に難航している。各実験操作を精査することで現在は進行中である。エキノコックス複合体II発現のための人工オペロンについて、各サブユニットが確実に発現するような工夫とその検証を行う。各サブユニットごとにそれぞれプロモーターを導入することもその一つであるが、プロモーターの数が最小限になるようにしてプラスミド構築の簡素化に取り組む。寄生虫学R. rubrumにR. capsulatus複合体IIを導入した株の光合成での増殖不全が複合体IIの反応性によるものか、発現量によるものかを明らかにするために、変異体のみならず、プロモーター領域をR. rubrumの複合体IIプロモーターに置き換えた株も用意し、問題点を明らかにする。ミトコンドリア複合体IIのアッセンブリーファクターが1,2に続き、3,4の存在が報告されたため、エキノコックスのこれら遺伝子をクローニングし、発現ベクターに組み込む。本年度は実験の効率化を目指して分光光度計を購入したが、装置のモデルチェンジによりより安価で同等の性能、操作性が得られたため差額分を無理に物品購入には当てなかった。目的の変異体の作製の遅れが生じたため、培養等で必要な消耗品の利用が予定より少なかった。また、同じ理由で学会発表の旅費を必要としなかった。これまでのデータ解析に加え、目的遺伝子の発現解析が可能なコンピューターの購入により、発現解析について外部委託の比率を下げることを計画している。そのコンピューター購入資金の一部として使用する。研究計画の遅れを取り戻すと、大量培養と多くの活性測定が必要になる。活性測定を円滑に進めるために分光光度計の購入を計画している。
環境配慮行動の基礎的研究

平成9年度には、主婦を対象として、第1に環境に対する責任ある行動が実践されている実態、第2に環境に対する責任ある行動を測定するための内的整合性の高い尺度の開発、第3にその尺度を用いて若干の個人的変数と地球環境保全に関する態度との関係をそれぞれ検討した。環境に対する責任ある行動を測定するために28項目から成る4段階評定尺度を使用した。地球環境保全を支持する態度は6項目の5段階評定尺度によって測定した。これらの尺度を含む調査用紙を作成し、総合科学部学生の母親から郵送法により回答を収集した(174名70.7%)。分析の結果、第1に、環境に対する責任ある行動の実践頻度は余り高くなかった。第2に、12項目から成る内的整合性のある尺度を開発することができた。第3に、環境に対する責任ある行動と地球環境保全を支持する態度の間にかなり高いプラスの相関が認められた。また、有職主婦に比べて、専業主婦が環境に対する責任ある行動の得点が高かった。しかし居住地の人口規模による影響は認められなかった。平成10年度には、環境に対する責任ある行動を規定すると推測される心理的変数の影響を検討した。総合科学部の学生の母親に調査用紙を郵送して回答を求めた。心理的変数の測定には5段階評定尺度を使用した。その結果、219名から完全な回答が回収できた(回収率78.21%)。各変数について因子分析を行い、内的整合性に問題がないことを確認した。環境に対する責任ある行動を従属変数とし、7つの心理的変数を独立変数として一括投入して重回帰分析を行った。その結果、将来世代のための地球環境に関する懸念、慎重な購買態度及び自給自足指向が環境に対する責任ある行動を規定することが示唆された。しかし享楽主義、脱物質主義、地球環境の汚染と破壊がもたらす結果の深刻さに関する認知及び将来世代に対する責任には有意な影響が認められなかった。本研究は1)主婦の「環境に対する責任ある行動」が日常どの程度の頻度で行われているかに関する実態を明らかにする、2)「環境に対する責任ある行動」を測定するための尺度を開発する、3)その尺度と若干の個人的変数および地球環境保全に関する態度との関係を検討するために実施された。大学2年生247名の保護者宛に「主婦の環境保全にかかわる行動の実態調査」として質問紙を郵送し、保護者が女性の場合はその本人が、そして保護者が男性の場合はその配偶者が回答を記入するように依頼した。返送された調査用紙のうち、回答遅れのあった14名を除き、該当者246名のうち、完全な回答を寄せた174名のデータを分析に使用した。調査用紙の回収率は70.7%であった。分析の結果、目的1)に関して、「環境に対する責任ある行動」に関する28項目の行動のうち、半数の行動は実践の頻度が低く、相対的によく実践されている行動についても実践頻度が低かった。目的2)に関して、自己評価によって「環境に対する責任ある行動」の頻度を測定するための12項目から成る十分な内的整合性を有する尺度を開発することができた。第3の目的に関して、「地球環境保全を支持する態度」が「環境に対する責任ある行動」の極めて重要な規定因であることを示唆するかなり高い相関が認められた。有職主婦に比べて、専業主婦は「環境に対する責任ある行動」をより頻繁に実践していた。「環境に対する責任ある行動」に関する居住地のコミュニティの大きさによる差異は認められなかった。