hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Th2細胞優位に発現されるサイトカインレセプターδ1の解析

我々は自ら開発したシグナルシークエンストラップ法SST-REX(Kojima and Kitamura, Nat Biotech, 1999)を利用してTh2細胞優位に発現しているマウス新規サイトカインレセプターδ1を同定した(Fujio et al. Blood, 2001)。その後δ1がTSLP(Thymic Stroma Lymph opoietein)というサイトカインのレセプターのサブユニットであることが判明した。δ1がIL7レセプターとヘテロダイマーを形成し機能性TSLPレセプターを形成する。δ1がIL2/IL4/IL7/IL9/IL15レセプターの共通のサブユニットである共通γ鎖と相同性を有することから、他のサイトカインのレセプターにも関与している可能性を考え検索を行っているが現在までにこの可能性を示唆するデータは得られていない。米国NIHグループとの共同研究でδ1/TSLPレセプターのノックアウトマウスを作製したが現在までのところ胸腺がやや小さい以外は目立った表現型は見つかっていない。ヒトでもδ1/TSLPレセプターと構造上の類似性を有するサイトカインレセプターのcDNAを単離したが、遺伝子座はXYの偽常染色体上のGM-CSFレセプターおよびIL-3レセプターαサブユニットの近傍に存在することが判明した(Tonozuka et al. Cytogenetand Cell Genet, 2001)。今後、最近作製したマウスδ1に対するモノクローナル抗体を利用して種々の細胞における発現を調べる予定である。我々は自ら開発したシグナルシークエンストラップ法SST-REX(Kojima and Kitamura, Nat Biotech,1999)を利用してTh2細胞優位に発現しているマウス新規サイトカインレセプターδを同定した(Fujio et al. Blood,2001)。その後δがTSLP(Thymic Stroma Lymph opoietin)というサイトカインのレセプターのサブユニットであることが判明した。δはIL-7レセプターとヘテロダイマーを形成し機能性TSLPレセプターを形成する。δがIL-2/IL-4/IL-7/IL-9/IL-15レセプターの共通のサブユニットである共通γ鎖と相同性を有することから、他のサイトカインのレセプターにも関与している可能性を考え検索を行っているが現在までにこの可能性を示唆するデータは得られていない。米国NIHグループとの共同研究でδ/TSLPレセプターのノックアウトマウスを作製し解析中。ヒトでもδ/TSLPレセプターと構造上の類似性を有するサイトカインレセプターのcDNAを単離したが、興味深いことに遺伝子座がXYの偽常染色体上のGM-CSFレセプターおよびIL-3レセプターαサブユニットの近傍に存在することが判明した(Tonozuka et al. Cytogenet and Cell Genet,2001)。IL-3レセプターと構造上の類似点もあることから現在その生物学的意義を検討中である。
新興・再興感染症に有効な昆虫病原細菌の殺虫活性機構に関する研究

難防除害虫として知られるネッタイシマカ(Aedes aegypti)に有効なBacillus thuringiensis serovar sotto沖縄株が産生する殺虫性Cry蛋白質について、当該蛋白質の性状を調査した。はじめに殺虫活性を有する蛋白質の単離・精製すべく、沖縄株が産生する副芽胞小体(PI)のアルカリ可溶化物を陰イオン交換カラムに供試したところ、非吸着画分に強い生物活性が認められた。この分画の蛋白質構成をSDS-PAGEで調査した結果、76-および56kDa蛋白質2種が検出された。それぞれのN末端アミノ酸配列をプロテインシーケンサーで解析すると、両者とも既知の力殺虫性Cry蛋白質のそれと6070%の相同性を示し、本菌株の殺虫活性本体である可能性が示唆された。今年度は76-kDaタンパク質に着目し、当該遺伝子のクローニングを試みた。上述のN末端アミノ酸配列を参考にdegenerate PCR法をおこない、得られた部分配列をプローブとして、76-kDaタンパク質の全塩基配列を決定した。これを国際Bacillus thuringiensis毒素命名委員会に登録し、新規毒素タンパク質「Cry50Aa」と命名された。このCry50Aaタンパク質は、強毒性として知られるCry4Baタンパク質のN末端部分に60%程度の相同性を有し、C末端部分を欠落した構造をとっていた。次にcry50Aa遺伝子の殺虫活性を検討すべく、B.thuringiensis PI非産生株へ形質転換したところ、Cry50Aa組換えタンパク質の発現が確認された。これを精製し、ネッタイシマカ2齢幼虫に供試したところ、その中央致死濃度LC_<50>値は950ng/mlであり、野生株のそれより6倍程度の毒素活性の低下が見られた。これは、C末端部分を欠損しているため、Cry50Aa毒素の安定性を欠いているのではないかと考えられる。
悪性脳腫瘍におけるゲノムーエピゲノムのクロストークを標的とした新規治療の開発

当該年度は複数種の遺伝子改変マウスを交配することで脳腫瘍自然発生マウスモデルを樹立した。樹立したマウスモデルは生後約3-4ヶ月で脳腫瘍を形成することが確認でき、脳腫瘍細胞を回収、解析する技術も確立した。また本マウスモデルでは遺伝子変異細胞がGFP陽性となることからFACSセルソーティング法を用いて腫瘍形成過程における複数のタイミングでGFP陽性となる前腫瘍細胞を回収する技術を確立することができた。これらの確立した技術により、腫瘍細胞と前腫瘍細胞からDNA,RNAを回収し、網羅的な遺伝子発現解析、DNAメチル化解析、遺伝子変異解析等を行っており、今後詳細な解析が必要である。現時点で腫瘍形成過程において著明に発現変化を示す遺伝子群、また遺伝子異常を示す遺伝子群を同定することができた。本研究で腫瘍形成に寄与していると考え注目しているEZH2のコンディショナルノックアウトマウスを本マウスモデルに交配することでEZH2の腫瘍形成に及ぼす影響についての解析も開始した。今後EZH2ノックアウト脳腫瘍発生マウスモデルを樹立し、その腫瘍形成能について解析することが必要である。EZH2ノックアウト脳腫瘍発生マウスモデルから経時的にGFP陽性細胞を回収、解析し、上記EZH2野生型脳腫瘍マウスモデルの結果と比較することが今後の課題である。以上の解析によりEZH2の治療標的としての有用性をより詳細に評価できると期待している。26年度が最終年度であるため、記入しない。
兵農分離制下における身分的中間層に関する基礎的研究

近世は、「兵」(武士)と「農」(百姓)が身分だけでなく、居住区域も都市と農村と分離される社会であるが、実際には農村部に身分的中間層である「牢人・郷士・地侍」が居住する。かれらは、独自な身分意識をもって「家」の系図、家譜、家伝記を書き残している。その意識を、信濃国伊那郡の諸家と山城国葛野郡川嶋村革嶋家を対象に調査・分析し、「家」の歴史を叙述する行為が、「家」意識の表出や村の「百姓」との差別化だけでは解明され得ないこと、むしろ18世紀半ばに自覚された自らの「身分」への疑問、すなわち兵農分離体制に対する疑問の表明であることを明らかにした。2012年度は、信濃国下伊那地域における16世紀末から17世紀前期に至る政治史を確認し、在地社会における兵農分離を考察するための知見を深めることができた。その成果は、飯田市歴史研究所編『飯田・上飯田の歴史』上巻にまとめることができた。また、坂西氏や小笠原氏の動向と飯田城の形成過程を検討し、南信濃地域における飯田城の政治的位置を確認することができた。また、山城国相楽郡北笠置村森嶋家の百姓化と近世における地域社会との関わりを考察した。以上の研究により得られた成果は、下記の3点である。1.信濃国下伊那地域の土豪クラスの家の兵農分離の姿はこれまでも検討してきたが、その動きをもたらした政治史的背景の検討が不十分であった。そこで、今年度は南信濃地域を支配した国人と中央政権奪取をめざす、武田、織田、豊臣、徳川諸政権の移動と南信州地域との関わりをおさえた。2.南信濃地域は、政治的には中央の動向とは距離を置いた存在とみられてきたが、実際には武田父子の動向にともない、織田信長も武田氏征伐のために重要な経路と認識していたことが明らかになった。また、それにともなって、在地の土豪クラスの家々も政治的に翻弄され、「武士を稼ぐ」家に着目することで、兵農分離の具体相が明らかになること、その歴史的背景をもつが故に、近世においても中央の政治・経済からは距離を起きながらも、武士化志向の強さをみることができた。3.山城国笠置村の森島家は、畿内・近国にあるため、大坂の陣まで武士としての奉公を確認することができる。その後、藤堂藩にて「無足人」となるものの、武士化志向は捨てず、明治維新を機に士族編入を試みる。こうした「武士化志向」の一般性、あるいは戦国期の歴史的背景、ないし地域性などの諸要素を組み込み、最終的に考察をまとめることが必要と認識した。2013年度は、信濃国と山城国の牢人と郷士について史料収集と分析をすすめる一方、「侍」(武士)の身分意識について山鹿素行の職分論を中心に考察した。その研究実績の概要は、下記のとおりである。1.信濃国下伊那地域については、これまで翻刻された佐藤家本『熊谷家伝記』のもととなった宮下家本『熊谷家伝記』を翻刻する作業をすすめ、2014年度中に原稿を完成させてる予定とした。また、新たに良質の史料である下瀬村上松家文書の収集を行い、上松家と地域との関係を考察する作業をすすめた。2.山城国葛野郡川島村の村方文書と革嶋家文書を収集し、川島村と革嶋家との関係を山城国相楽郡上狛村と狛氏との関係と比較しながら考察をすすめた。その結果、在地を遊離していった狛氏が在地の宮座に対して、旧来の国領主として象徴的位置におかれていたのに対し、革嶋家は宮座の構成員となっており、しかし「勤仕」の身として村方取締りを差配する立場と認識されていることも明らかになってきた。今後、仕官と浪人という状態が村人との関係に反映するのか否か、また村人や革嶋家自身の意識にも影響するのか検討を深めることが、兵農分離体制下における在地に残った「侍」の家を考察するために必要であると認識した。3.山鹿素行の侍に対する思想を「武士道」という視点から考えるのではなく、職分観念からの身分論として捉え直し、侍とは何か、侍身分について再考する試みを行った。さらに今後は、「家」としての侍意識と、仕官した「個人」としての侍意識の区別を行いながら検討を行うことにする。2011年度は、山城国革嶋家と信濃国熊谷家を中心に史料収集と分析・考察を行なう計画であったが、飯田市歴史研究所と史料所蔵者の協力を得ることができ、信濃国に関する研究を重点的に行なった。その結果得られた成果は、次の4点である。1、宮下家

文書に所蔵される『熊谷家伝記』以外の書簡や系図などの史料を調査・収集し、宮下家の所在した和合村に関する分析を行い、その一部を一般向け書物(『書き残された和合史)の解説原稿として公表した。『熊谷家伝記』の記述の不正確な部分について、何を典拠としてそうした誤りが生じたのかを考証した。具体的には、天文23年の武田信玄による下伊那侵攻を弘治2年とする記述が『熊谷家伝記』をはじめ、下伊那地域で近世に編纂された歴史書に多く見られることから、その誤りがどのようにして形成されたのかを考察した。成果は、2012年度刊行予定(『飯田・上飯田の歴史』)に掲載される予定である。宮下本『熊谷家伝記』の翻刻作業を進めるために、飯田市歴史研究所と打ち合わせを行い、2012年度からとりかかる予定である。2、桃井城城主桃井弾正宗綱の子孫と伝えられ、部奈村を開発したという信濃国部奈村部奈家に伝わる文書群の悉皆調査を完了し、委託撮影にて史料収集を行った。調査の結果、部奈家は幕末期に村に用水を引く事業を行なった功績により、白河藩から苗字・帯刀を許されるものの、必ずしも近世を通じて「侍」意識を有している家とはいえないことが判明し、逆に本研究の対象とする家々との意識の差を考察するために有益な素材となると考えられる。部奈家文書については、飯田市歴史研究所から報告書を刊行した。3、信濃国下伊那郡浪合村千葉家文書のうちで目録の未作成であった状物について情報を整備した。4、革嶋家文書について、これまで収集していた史料をもとに、「侍」となった革嶋一族の動静についての検討を開始した。身分的中間層の史料群として、信濃国下伊那郡下瀬村上松家文書を分析することにより、慶安年間から材木の筏問屋として地域の分業体系に位置付いていた家の実態をみることができた。必ずしも武士の由緒だけが地域でのステータスを表象するものではなく、実質的な経済活動のもとで、土豪層が近世前期から活動していたことが知られ、一つのモデルとして位置づけることができた。また、本研究の素材として『熊谷家伝記』を全面的に翻刻する作業を予定していたが、膨大な家伝記の翻刻と分析には、最終年度である本研究では実施することが困難であると判断し、中間層の家についての分析を、甲斐国の依田家や信濃国部奈家、千葉家、宮下家という家について分析することにとどめた。日本近世史信濃国関連の史料分析に力を割き、山城国についても分析をすすめているものの、甲斐国の井尻家・依田家の分析が遅れている。2012年度は、本務校の特別研修制度を活用し、長野県飯田市歴史研究所における研究推進に力を入れたため、国文学研究資料館での史料収集が遅れたためである。研究計画にある『熊谷家伝記』の翻刻作業が遅れている。また、信濃国伊那郡下瀬村上松家文書という良質な史料を収集することができたため、その史料内容を確認した上で研究成果をまとめる必要が生じたため。当初の予定では、山城国革嶋家文書の収集も行う予定であったが、信濃国関連の史料分析に力を割いたため、革嶋家文書の収集と分析が遅れている。また、部奈家文書の整理・目録作成を飯田市歴史研究所の協力を得て進めてきたが、文書量が予想以上に膨大で、その整理と分析に時間がかかった。さらに、委託撮影をはじめたものの、撮影すべき史料が膨大であり、経費の見通しがつきにくく、他の文書群の撮影に手を広げることができなかった。また、浪合村千葉家文書については、協力は得ることができているが、所蔵者側の都合により、今年度は調査を全面的に行なうことができなかったため、これまで収集している史料の整備を行なうにとどめた。とはいえ、当初予定していたタイプと対極にある部奈家文書の調査・分析を行なったことから、逆に本研究目的に掲げた家々の意識をより鮮明に考察する契機を得ることになった。1.山城国の郷士、牢人にかかわる史料分析をすすめる。
CSF産生腫瘍におけるIL-1遺伝子発現の病因的役割

CSF産生腫瘍におけるCSF遺伝子異常発現のメカニズム、特にIL-1の役割につき検討した。1.3種のヒトCSF産生肺癌細胞株の培養にIL-1レセプターアンタゴニストを添加するとG-CSFおよびIL-6産生は約90%抑制された。IL-1αの産生も中等度抑制された。この抑制はELISAおよびmRNA発現で検討した。IL-1遺伝子発現を抑制することが知られているハイドロコーチゾンを培養に添加した場合にも同様の抑制が認められた。2.15種の非CSF産生肺癌細胞株とCSF産生株との検討を行った。15株のうち7株は外来性IL-1αに反応してG-CSFとIL-6を産生した。しかし、IL-1産生は認められず、自己IL-1によるG-CSF、IL-6の自律性産生というパターンは認められなかった。3.これら細胞株が樹立された患者の臨床データを検討してみると、臨床的にCSF産生腫瘍の病像(白血球増多、発熱、CRP上昇)を呈していたのはCSF産生細胞株が樹立された患者のみで、IL-1αに反応した細胞株の患者においては白血球増多等は認められなかった。4.CSF産生細胞株および外来性IL-1αに反応した細胞株はIL-1αに対するレセプターを発現していた。5.CAT assayの結果、CSF産生腫瘍におけるIL-1の異常産生は、転写因子の異常産生によるものであることが示唆された。以上より、CSF産生腫瘍の特徴は、構成的IL-1産生、IL-1レセプター発現、IL-1依存性のG-CSF、IL-6の大量産生であると考えられた。CSF産生腫瘍におけるCSF遺伝子異常発現のメカニズム、特にIL-1の役割につき検討し、以下の結果を得た。1.20種のヒト肺ガン細胞株を用い、IL-1α産生レベルとG-CSFおよびIL-6産生能の関係を検討した。IL-1αを構成的に産生している細胞株ではG-CSF、IL-6産生が認められたが、IL-1αの産生が無い細胞株ではG-CSF、IL-6産生は認められなかった。後者の細胞株の場合、外来性IL-1α刺激によりG-CSF、IL-6を産生する細胞株と、全く反応しない細胞株の2群が認められた。自己および外来性IL-1α刺激に反応してG-CSF、IL-6を産生する細胞株ではIL-1αレセプターの発現が認められるのに対し反応の無い細胞株ではレセプター発現はみられなかった。以上より、CSF産生腫瘍は構成的に多量にIL-1、G-CSF、IL-6を産生するものから、外来性IL-1に反応してG-CSF、IL-6を産生するものまで、多様な産生様式を含んでいることが考えられた。2.CSF産生腫瘍株の培養にhydrocortisoneを添加するとIL-1αの産生がある程度抑制され、これに応じてG-CSF、IL-6産生が低下した。IL-4を添加した場合、IL-6産生のみが抑制された。IL-1レセプターアンタゴニストを添加するとIL-1α産生は影響されなかったが、G-CSF、IL-6産生は著明に抑制された。3.KHC287細胞株は構成的に多量の上記3種のサイトカインを産生しているが、IL-1α遺伝子の増幅や再構成を認めず、

一方、IL-1α遺伝子上流に結合する転写促進因子の異常活性化や産生亢進がIL-1α遺伝子異常発現の原因と考えられた。今後、NF-IL6等の他の転写促進因子との相互関係につき検討を行う予定である。CSF産生腫瘍におけるCSF遺伝子異常発現のメカニズム、特にIL-1の役割につき検討した。1.3種のヒトCSF産生肺癌細胞株の培養にIL-1レセプターアンタゴニストを添加するとG-CSFおよびIL-6産生は約90%抑制された。IL-1αの産生も中等度抑制された。この抑制はELISAおよびmRNA発現で検討した。IL-1遺伝子発現を抑制することが知られているハイドロコーチゾンを培養に添加した場合にも同様の抑制が認められた。2.15種の非CSF産生肺癌細胞株とCSF産生株との検討を行った。15株のうち7株は外来性IL-1αに反応してG-CSFとIL-6を産生した。しかし、IL-1産生は認められず、自己IL-1によるG-CSF、IL-6の自律性産生というパターンは認められなかった。3.これら細胞株が樹立された患者の臨床データを検討してみると、臨床的にCSF産生腫瘍の病像(白血球増多、発熱、CRP上昇)を呈していたのはCSF産生細胞株が樹立された患者のみで、IL-1αに反応した細胞株の患者においては白血球増多等は認められなかった。4.CSF産生細胞株および外来性IL-1αに反応した細胞株はIL-1αに対するレセプターを発現していた。5.CAT assayの結果、CSF産生腫瘍におけるIL-1の異常産生は、転写因子の異常産生によるものであることが示唆された。以上より、CSF産生腫瘍の特徴は、構成的IL-1産生、IL-1レセプター発現、IL-1依存性のG-CSF、IL-6の大量産生であると考えられた。
『成唯識論』の哲学思想-認識論を中心に

本研究は、法相宗の根本聖典である『成唯識論』を基に、唯識の哲学思想の内容と意義とを解明しようとしたものである。『成唯識論』は、漢訳文献であるが、当時のインドの思想界の状況を豊かに伝えてくれている。テーマは、認識論においたが、唯識思想ゆえにおのずから存在論等も扱うこととなった。平成3年度の研究成果としては、特に『成唯識論』の伝える安慧の認識論・存在論について、詳しく解明した論文をまとめた。そこに見られる安慧の三性説は、サンスクリット語・チベット語文献に見られるステイラマティのそれと必ずしも合致しないこと。また、安慧の相分・見分を遍計所執性と見る理論は、護法の批判に照らしたとき、種々の問題があることを指摘した。平成4年度の研究成果としては、唯識学派における認識に関する理論の展開についての論文をまとめることができた。唯識の、外界なくして認識が成立すると説く、その構造がどのように考えられてきたかを、弥靭・無著・世親・陳那、そして『成唯識論』等に辿ったものである。その中には、二分説的表現や三分説的表現があったが、いずれも相分、見分の二分は依他起説であるとしている。平成3年度の研究成果と考え合わせたとき、唯識の源流から、安慧のような認識論はなかったことがはっきりしたのである。なお、従来、私は三性説研究を行ってきた。本研究は、私の三性説研究の一環として行われたものであるが、2年間の本研究の遂行を通じて三性説研究をまとめ、学位請求論文としえたのは幸いであった。日本の仏教研究は,明治以後,欧米の文献学的手法をとりいれ,サンスクリット文献やチベット語文献を駆使した研究が主流となって今日に及んだ。しかし近年,伝統仏教の遺産に高度かつ細密な思想的論究のあることに眼が向くようになり,唯識の分野でも法相宗の根本聖典である『成唯識論』の研究が顧られるようになってきた。私も,この研究を通じて,その仏教研究における重要性について明らかにしたいと考えているところである。本年度は,2年の研究計画の初年度にあたることから,特に『成唯識論』を中心に,法相唯識の基本的な考え方について,詳しく学習することに力を注いだ。特に,『述記』だけでなく,『了義灯』を合わせ読むことによって,細かな問題がかなり明らかになったと感じた。一方,インドにおける議論のありようを直接伝えるものとして,クマ-リラのシュロ-カバ-ルッティカの,アポ-ハに関する論究を詳しく尋ね,言語と認識の関係等について考察を加えた。これらの研究を補強すべく,龍谷大学,京都大学,東北大学を尋ね,各専門の先生方と意見交換を行い,また資料の調査・収集にあたった。本年度の研究成果としては,特に『成唯識論』の伝える安悲の慧の認識論,存在論について究明した論文をまとめ,大学紀要に発表することとした。また,唯識研究の最も基本となる『吸識三十頌』に関して,スティラマティ(安慧)の『唯識三十頌釈』および『成唯識論』を対比させつつ,その思想の全猊を解明した著書を上梓することとなった。明年度は,これらの研究を集大成し,できれば学位論文をまとめたいと念願している。本年度は,2年計画の本研究の最終年度にあたるため,研究計画の遂行につとめるとともに,従来の私自身の研究もあわせてまとめあげるよう全力であたった。

昨年度にひきつづき,研究テーマである認識論の諸問題を,『成唯識論』を中心とする法相唯識の詳細な議論に検証するとともに,他の唯識関係のサンスクリット語文献,チベット語文献をも広く尋ね,思想史的観点をふまえて問題の系統的な把握につとめた。これらの研究を補強するため,北海道大学・三重大学に関連分野の学者を訪ね,意見交換を行うとともに,関系資料の調査・収集にあたった。本年度の研究成果としては,唯識説における認識理論の展開を追求した論文をまとめることができた。これは,外界なくして認識が成立するというその構造がどのように考えられてきたのかを,弥勒・無著・世親・陳那,そして『成唯識論』等に辿ったものであなお,従来,私は唯識思想の中,三性説の研究を行ってきた。三性とは,いわば言語世界・現象世界・本性世界のことで,これら三種の存在から世界を分析していく理論である。唯識という立場からして,当然,認識論とも深くかかわるものであり,本研究は,私の三性説研究の一環として行われたものである。本年度,本研究の遂行を通じて,私の三性説研究をまとめることができ,平成5年2月,『唯識思想論放ー三性説の哲学的解明』と題する論文を東京大学に提出,学位の申請を行うことができた。これは,ひとえに,本科学研究費補助金のお蔭である。深く感謝している次第である。学位論文が合格した暁には,公刊したいと考えている。(本年度,報告書のほか,公刊した成果がないことは,以上の理由によるものである。)
トマト果実への師部および木部輸送の動態に着目した栽培環境の最適化に関する研究

トマトの果実生産は,果実の肥大生長および師管と道管を通って流入する汁液の果実への集積によって決定される.トマト果実施生産においては,果実の高品質化のために果実生長過程において水ストレスや塩ストレス処理が施されている.これらの処理によって,果実糖度は上昇するものの,果実の肥大生長は抑制され,小果になる傾向がある.本研究では,果実内への師管液道管液フラックスの動態を解析することで水ストレスによる果実生長の変化の原因について解析した.水ストレス処理によって,果実生体中は約50%まで低下した.また,果実へ流入する汁液のほとんどは師管由来で,道管由来の汁液は僅かであった.また,水ストレス処理によって道管を通した過日からの汁液の逆流現象が確認された.逆流現象が生じたとき,葉の水ポテンシャルは果実の水ポテンシャルよりも低くなっていたことから,根圏の水分環境の変化に対して果実の水分の反応が鈍く,葉の水分の反応が敏感であったことが水ポテンシャル勾配の逆転現象を引き起こし,汁液の逆流が生じたことが示唆された.また,蛍光染料であるルシファーイエローCHによるトレーサー実験より,汁液の逆流は果実から果柄を経由して,茎や果柄までも逆流していることが明らかになった.更に,汁液の逆流は,光条件にも影響を受け,光強度がある程度の強度までは強いほど逆流の程度も強くなった.以上のことから,高品質トマトの生産においては果実生長過程の水ストレス処理が果実内水収支を著しく変化させることが定量的かつ視覚的に明らかとなった.トマトの果実生産は,果実の肥大生長および師管と道管を通って流入する汁液の果実への集積によって決定される.これまでの研究において,果実水収支を構成する各項目の一日あたりの動態について解析した結果,果実の生長が最も盛んになる時期に水ストレスおよび塩ストレスを与えた際,師管液の割合が増加すること,果実に集積する道管液量は著しく減少し,特に水ストレス下においては果実からの道管を通した汁液の逆流が生じること,さらに果実の肥大が抑制されることが明らかになった.更なる検討としては,受粉直後から収穫期までの果実生長の経時変動を明らかにすること,および果実肥大の抑制を緩和させる栽培管理法の確立が求められる.そのひとつとして,果実肥大が最も盛んな時期のみに塩ストレスを施与し,その後塩ストレスを解除することにより浸透圧調節機能を応用して栽培管理を行なう方法が考えられる.そこで,本年度においては,上述した培養液栽培管理を行なった際の果実乾物重,果実生体重,果実糖度および果実内無機成分について調査した.果実乾物重は,塩ストレスの有無に関わらず差はみられなかったが,生重においては収穫期において塩ストレス区においては対照区の約70%に低下した.糖度は塩ストレス区において9.2であるのに対し対照区においては6.1と著しい増加が認められた.トマト果実生産に関する従来の研究において,塩ストレス処理によって乾物重は変化が見られないものの,生重には著しい減少が見られることが報告されている.その減少の程度は約50%であることから,本研究において施した短期間の塩ストレス処理においても果実への光合成産物の流入は維持され,さらに塩ストレス解除後も浸透圧調節機構が働くことにより,光合成産物の継続した流入および水の流入の促進がもたらされることが示唆された.これらの結果は,市場において商品価値の高い高糖度トマトの大型化のための情報を提供していると考えられる.トマトの果実生産は,果実の肥大生長および師管と道管を通って流入する汁液の果実への集積によって決定される.トマト果実施生産においては,果実の高品質化のために果実生長過程において水ストレスや塩ストレス処理が施されている.これらの処理によって,果実糖度は上昇するものの,果実の肥大生長は抑制され,小果になる傾向がある.本研究では,果実内への師管液道管液フラックスの動態を解析することで水ストレスによる果実生長の変化の原因について解析した.水ストレス処理によって,果実生体中は約50%まで低下した.また,果実へ流入する汁液のほとんどは師管由来で,道管由来の汁液は僅かであった.また,水ストレス処理によって道管を通した過日からの汁液の逆流現象が確認された.逆流現象が生じたとき,葉の水ポテンシャルは果実の水ポテンシャルよりも低くなっていたことから,根圏の水分環境の変化に対して果実の水分の反応が鈍く,葉の水分の反応が敏感であったことが水ポテンシャル勾配の逆転現象を引き起こし,汁液の逆流が生じたことが示唆された.また,蛍光染料であるルシファーイエローCHによるトレーサー実験より,汁液の逆流は果実から果柄を経由して,茎や果柄までも逆流していることが明らかになった.更に,汁液の逆流は,光条件にも影響を受け,光強度がある程度の強度までは強いほど逆流の程度も強くなった.以上のことから,高品質トマトの生産においては果実生長過程の水ストレス処理が果実内水収支を著しく変化させることが定量的かつ視覚的に明らかとなった.
ゴルフ場の半自然草原を活用した生物多様性の保全

本研究は,近年減少の著しい草原生植物をゴルフ場を活用することで保全することを目的としている.具体的には,良好な半自然草原を含むゴルフ場で草原生植物の種多様性と絶滅危惧種の有無を確認することとともに,ゴルフ場の来歴および管理方法との関係から,半自然草原の成立条件を解明することである.2018年度は,ゴルフ場の関係者の意向を把握することや過去の土地利用との関係を明らかにすることを目的にしていた.これまで採取した種子を播種して,草原生植物の苗を栽培することで,ゴルフ場における再生実験の準備を行っていたが,ゴルフ場関係者の意向を把握する質問紙調査の実施まで至らなかった.また,土地利用についても解析途中である.学内外の業務多忙のため,研究を予定どおり進めることができなかった.前年度に実施することができなかった質問紙調査および土地利用の解析を実施するとともに,本研究の取りまとめを実施する.本研究は近年減少の著しい草原生植物をゴルフ場において保全することを目的としている.具体的には,良好な半自然草原を含むゴルフ場において,草原生植物の種多様性と絶滅危惧種の有無を確認するとともに,これらとゴルフ場の来歴および管理方法との関係から,半自然草原の成立条件を解明することを目的とする.2015年度は,1960年までに設立された5つのゴルフ場のラフおよびOBゾーンにおいて植物相調査を行った.全てのゴルフ場において,全国版あるいは地域版のレッドデータブックに掲載されている絶滅危惧種(オケラ・クサボケ・マツムシソウなど)が生育していることを確認した.また,ワレモコウ・ツリガネニンジン・リンドウなど多くの草原生植物が生育していることを確認した.また,3つのゴルフ場のラフおよびOBゾーンで各50地点(1m*1m)の植生調査を実施した.1地点当たりでは最大で23種生育しており,種多様性が比較的高い草原が存在することがわかった.一方で1種のみしか生育していない地点もあった.これらは,ゴルフ場の来歴や管理形態の違いが影響していると考えられた.さらに,ゴルフ場のコース管理の担当者に聞き取り調査を行った.聞き取り内容は植生調査地における農薬および肥料の使用について,草刈りの回数および方法についてなどである.今後,植物相調査の結果や植生調査の結果と聞き取り調査の結果やゴルフ場の来歴とを合わせて解析する.その結果をもとに,良好な半自然草原の成立条件を明らかにする.また,次年度以降の播種実験のための草原生植物の種子を3つのゴルフ場にて採取した.2015年度は,(1)植物相調査によって絶滅危惧種および良好な草原の位置を把握すること,(2)土地の来歴と管理方法の把握,(3)種子の採取の3つを実施することを計画していた.(1)の植物相調査については,ほぼ予定どおり実施することができた.ただし,スゲ類やイネ科の植物については,同定可能な標本採取の時期が限られていることから,次年度以降にも継続的に調査をする必要がある.(2)の土地の来歴と管理方法の把握については,予定どおり実施できた.(3)の種子の採取については,種子の結実期が限られていることから全てのゴルフ場では実施できなかった.また,草刈りによって,開花していないあるいは種子が結実していない場合もあった.計画していた内容以外では,2016年度に全てを実施する予定であった植生調査を前倒しで3つのゴルフ場で実施することができた.このように,やや進捗が遅れている点もあるが,前倒しで実施できた点もあり,全体としては概ね順調に進展している.本研究は,近年減少の著しい草原生植物をゴルフ場を活用することで保全することを目的としている.具体的には,良好な半自然草原を含むゴルフ場で草原生植物の種多様性と絶滅危惧種の有無を確認することとともに,ゴルフ場の来歴および管理方法との関係から,半自然草原の成立条件を解明することである.2016年度は,2015年度に引き続き5つのゴルフ場の植物相調査を実施した.十分に調査が行えていなかった春季における植物相の把握に努めた.その結果,それぞれのゴルフ場における春植物を確認した.また,前年度に植生調査を実施したものの未同定であったスゲ類やイネ科の植物について,標本を採取して可能な限り種の同定を行った.さらに,2つのゴルフ場のラフおよびOBにおいて各50地点(1m*1m)の植生調査を実施した.2つのゴルフ場における1地点あたりの最大出現種数は7および8種,最低出現種数はともに1種,平均出現種数は2.1および2.9種であり,全体的に種多様性は低かった.また,これらのゴルフ場におけるコース管理者に聞き取り調査を実施した.前年度までに調査を実施したゴルフ場と合わせて,管理方法と種多様性との関係を解析した結果,草刈り頻度および草刈高が種多様性に大きく影響を与えていることが明らかになった.つまり,草刈り頻度が低く,草刈高が高い地点においては種多様性が高く,逆の地点では種多様性が低かった.また,前年度に採取した希少種を含む草原生植物の種子を苗床に播きだし,順調に生育している.なお,2016年度植生調査を実施したゴルフ場においても種子の採取を計画していたが,草刈り頻度が高いため開花・結実している草原生植物がなく種子の採取ができなかった.2016年度は,春季の植物相調査,未同定の植物の標本採取,植生調査の実施およびゴルフ場の来歴および管理方法との関係を明らかにすることを計画していた.

このうち,春季の植物相調査および植生調査は計画どおりに実施することができた.ただし,前年度に調査した植物相調査の未同定のスゲ類やイネ科植物の同定のための標本採取等に想定以上の時間がかかった.このため,ゴルフ場の来歴および管理方法との関係のうち,来歴の調査を実施することができなかった.本研究は,近年減少の著しい草原生植物をゴルフ場を活用することで保全することを目的としている.具体的には,良好な半自然草原を含むゴルフ場で草原生植物の種多様性と絶滅危惧種の有無を確認することとともに,ゴルフ場の来歴および管理方法との関係から,半自然草原の成立条件を解明することである.2017年度は,ゴルフ場における現地調査結果と管理方法および来歴との関係について明らかにするために解析をさらに進めた.具体的には,1m2のプロット単位と,これを9つに分割したサブプロット単位における種の出現の仕方について共起出現確率および類似度指数を算出・比較した.その結果,プロット・レベルでは同じ地点にともに出現するものの,その中のサブプロット・レベルではともには出現しにくい種の組み合わせがあることを明らかにした.例えば,ススキやヨモギなどが優占する場合は,他の草原生植物はサブプロットには同時には出現しにくい傾向があった.これまでの調査およびその解析結果から,ゴルフ場のラフやOBにおいて出現種数の高い地点は,草刈りといった管理があまり頻繁でなく,草刈り高さも高い地点であることが明らかになっているが,その中でも草原生植物のしやすさは様々で,草原生植物の保全や再現の際には,種の組み合わせも効力する必要性があるといえる.また,採取した種子を播種して,草原生植物の苗を栽培することで,ゴルフ場における再生実験の準備を行った.2017年度は,当初計画していなかった他の研究等をする必要が生じたため,想定していた苗の植え付け等を実施することができなかった.本研究は,近年減少の著しい草原生植物をゴルフ場を活用することで保全することを目的としている.具体的には,良好な半自然草原を含むゴルフ場で草原生植物の種多様性と絶滅危惧種の有無を確認することとともに,ゴルフ場の来歴および管理方法との関係から,半自然草原の成立条件を解明することである.2018年度は,ゴルフ場の関係者の意向を把握することや過去の土地利用との関係を明らかにすることを目的にしていた.これまで採取した種子を播種して,草原生植物の苗を栽培することで,ゴルフ場における再生実験の準備を行っていたが,ゴルフ場関係者の意向を把握する質問紙調査の実施まで至らなかった.また,土地利用についても解析途中である.学内外の業務多忙のため,研究を予定どおり進めることができなかった.2015年度に実施した植生調査の結果および来歴および管理方法との関係を解析することで,絶滅危惧種の生育環境や良好な半自然草原の成立環境の把握をおこなう.絶滅危惧種については,その生育状況をより詳細に把握する.植生調査については,5つのゴルフ場のうち既に3つのゴルフ場で実施しているため,残りの2つのゴルフ場において実施する.採取した種子を播種して,植栽あるいは播種の実験を実施する.ただし,播種量の少ない種もあることから,植栽および種子の播種実験については,計画を検討し直す必要がある.2016年度に実施できなかったゴルフ場の来歴を調査する.
電子間有効相互作用の量子ドットへの応用

本研究において電子系における近距離相関の効果を、多重散乱プロセスを足しあげるという方法で、系の密度(r_s)と偏極(ξ)の関数として使いやすい有効相互作用の形で求めることに成功した。具体的には、数値計算で求まったg-行列をseparable近似及び、密度行列の展開という方法を用いて、Skyrme型の有効ポテンシャルの形に表す手法を開発した。以上の計算は、スピン空間で偏極した系に対して行なわれ、得られた結果はスピンに依存する有効相互作用として表された。また、強磁場下での2次元電子系に対する理論実験が爆発的な勢いで進展している現状を踏まえ、強磁場下2次元電子系の記述に、原子核理論の分野で発展したExtended RPA(ERPA)の理論を適用した。数値計算の結果、従来の理論では説明できなかったスピン密度励起や電荷密度励起のスペクトルを見事に説明した。これは、この系において2粒子2空孔の自由度の重要さを明確に示した世界で始めての結果である。特に、スピン密度励起においては、RPAの理論が予測していた低密度での系の不安定性がどのように2粒子2空孔の自由度によって取り除かれるかを明らかにした。また、電荷密度励起においては集団運動状態が低密度領域では、第一ではなく第二励起状態になることをKohnの定理と2粒子2空孔の自由度の働きにより予測している。現在までに2次元電子系における近距離相関の効果を、多重散乱プロセスを足しあげるという方法で、使いやすい有効相互作用の形で求めることに成功している。具体的には、数値計算で求まったg^-行列をseparable近似及び、密度行列の展開という方法を用いて、Skyrme型の有効ポテンシャルの形にフィットした。実際のg^-行列には非常に強い非局所性があるが、その結果として、s^-波に比べて、運動量に依存するp^-波の相互作用がかなり強い事がわかった。また、この計算を、スピン空間で偏極した系に対しても行い、スピンに依存する有効相互作用も求めた。これらの有効相互作用を用いて、2次元及び3次元の(バルク)電子系における応答関数や、相関エネルギーを求めた結果は量子モンテカルロ計算の結果を非常によく再現していることがわかった。また、相関エネルギーのスピン偏極依存性から、系のスピン感受率が求められるが、これも量子モンテカルロ計算から想定されているものによく一致していることがわかった。これらの結果から、本研究で求めた有効相互作用は電子系の近距離相関をよく記述しているといえる。また、強磁場下での2次元電子系に対しても、同様の手法で応答関数に対する近距離相関の効果を評価した。その結果、単純なHartree-Fock計算が予想していた基底状態の不安定性は、近距離相関の効果により取り除かれることがわかった。2次元の有限系である量子ドットに対しては、上で求めた有効相互作用をもちいて、Hartree-Fock計算をおこなうことにより、基底状態の性質に対する近距離相関の効果が調べられるはずなので、現在はこの方向で計算を行っている。今年度は、2次元電子系がフェルミ流体と考えられるすべての電子密度において、2次元電子系における近距離相関の効果を、多重散乱プロセスを足しあげるという方法で、使いやすい密度の関数としての有効相互作用の形であらわすことに成功した。具体的には、数値計算で求まったg-行列をseparable近似及び、密度行列の展開という方法を用いて、Skyrme型の有効ポテンシャルの形にフィットした。実際のg-行列には非常に強い非局所性があるが、その結果として、s-波に比べて、運動量に依存するp-波の相互作用が低密度領域ではかなり強い事がわかった。次に、2次元の有限系である量子ドットに対しては、上で求めた有効相互作用をもちいて、Brueckner-Hartree-Fock(BHF)計算をおこなうことにより、基底状態の性質に対する近距離相関の効果を調べた。その結果を、HF、LDA、量子モンテカルロ計算の結果と比較すると、まず、電子の密度分布は、BHF、LDAはHFに比べて量子モンテカルロ計算の結果をかなりよく再現することがわかり、電子間の近距離相関の重要性が示せた。しかし、1粒子状態のエネルギー

スペクトルをHFと比較してみると、BHFではフェルミ面でのギャップが大きく、LDAではエネルギースペクトルがかなり平らになっている、という相違点が見られた。これにより励起状態の記述に差が出てくると考えられるので、現在はこの点の解明を目指した研究を行っている。今年度は、一般にスピン偏極を持つ2次元電子系における近距離相関の効果を、多重散乱プロセスを足しあげるという方法で、密度およびスピン偏極の関数としての使いやすいSkyrme型の有効相互作用の形であらわすことに成功した。その結果として、s-波に比べて、運動量に依存するp-波の相互作用がスピン偏極の効果を大きく受けることがわかった。この相互作用の三つのパラメータのスピン偏極依存性については、多重散乱のプロセスを詳しく解析することにより説明可能であることを示した。また、この有効相互作用を使った相関エネルギーのスピン偏極依存性は、ほかの方法で計算された系のスピン感受率をほぼ正しく再現することも示せた。次に、強磁場下での量子ドットの光に対する応答関数を求める前に、無限系に対する応答関数をExtended RPAを用いて計算する手法を確立した。実験で測定された光散乱の応答関数はスピンのチャンネルでは分散関係が二つの停留点(ロトン)を示している。この応答関数はRPAのレベルではまったく実験を説明できないことがわかってきたが、それに対し、Extended RPAの結果は実験事実を定量的に説明することが示せた。Extended RPAの応答関数には、粒子空孔の2次の自己エネルギーがすべて取り込んであるが、その中でも特に重要であるのが梯子型の散乱プロセスであることがわかった。そのようなプロセスを無限次まで取り込んだものが上で求めた有効相互作用なので、Extended RPAでの応答関数にこの有効相互作用を取り込むことを目指した研究を現在行っている。本研究において電子系における近距離相関の効果を原子核におけるG行列理論を使って調べた。数値計算で求まった電子間有効相互作用には非常に強い非局所性があるが、それをseparable近似と密度行列の展開の方法で殻模型計算に使える有効ポテンシャルを作る理論的枠組みを完成した。具体的な計算は、アイソスピン空間で偏極した核物質におけるG行列の理論に倣って、一般にスピン空間で偏極した電子系に対して行なった。その結果得られる有効相互作用は一般にスピンに依存する相互作用の形で与えられる。有効相互作用の導出の各ステップにおいては近似の正当性が確認され、近時の有効範囲もチェックされた。数値的に得られたポテンシャルは、量子ドットなどのさまざまな物理系に応用できるように、簡単、な形で密度とスピン偏極の関数として表して公表されている。また、強磁場下での2次元電子系に対する理論実験が爆発的な勢いで進展している現状を踏まえ、強磁場下2次元電子系の記述に、原子核理論の分野で発展したExtended RPA (ERPA)の理論を適用した。数値計算の結果、従来の理論では説明できなかったスピン密度励起や電荷密度励起のスペクトルを見事に説明した。
子宮内発育遅延児の成長因子の動態からみた生後発育障害機構の解析

未熟児の子宮内発育遅延児(small for dates:SFD)には生後に発育障害をきたすものがあり、これらの児の発育を規定する因子を明らかにするためにinsulin-like growthfactor(IGF)-I、IGF-IIに注目し、子宮内から出生早期にかけてのこれらの動態、調節機構をラット子宮内胎児発育遅延モデルを用いて検討した。妊娠17日(ED17)および19日(ED19)の子宮動脈を結紮した後閉腹し、妊娠を継続させ出産させた。ED17群は生後の発育が遅延し、ED19は発育が回復するモデルとなると考えられるが両者で明らかな生後発育の差は認めなかった。また生後7日におけるIGF-I、IGF-II値はED17群およびED19群の間で差がみられなかった。次に未熟児SFD児で生後発育と血清IGF-II値について検討したが、出生から修正週数40週までの1週あたりの体重増加が150g以上の群と以下の群において出生後1週ごとの血清IGF-IIのレベルは特に差は認めなかった。また、その値は子宮内発育の良好な未熟児(appropriate for dates:AFD)のレベルと差を認めなかった。さらに、未熟児SFD児で出生予定日(修正40週)における体重が2500g以上の群と以下の群で同様に出生後1週ごとの血清IGF-IIのレベルを比較したが、これも差を認めなかったものの、在胎週数をマッチさせたAFD児の各週ごとの血清IGF-IIレベルは明らかにSFD児より高値であった。以上の点より、血清IGF-IIは生後の発育速度を規定するというより子宮内発育・栄養状態を反映するものであり、SFD児にみられる生後発育障害の主な要因とはいえないと考えられた。子宮内胎児発育遅延にて出生した児の生後発育を規定する因子について明らかにするために子宮内における各種の成長因子、とりわけinsulin-like growthfactor(IGF)-I、IGF-IIに注目し、子宮内から出生早期にかけてのこれらの動態、調節機構をラット子宮内胎児発育遅延モデルを用いて検討した。実験モデルとしてエーテル麻酔下に妊娠17日(ED17)および19日(ED19)のラット子宮動脈を結紮した後閉腹し、妊娠を継続させ出産させた。ED17群は生後の発育が遅延し、ED19は発育が回復するモデルとなると考えられる。対照群として開腹操作のみを実施した後妊娠を継続したものを用いた。これらの手術操作の後に妊娠を継続でき、出産に至る例数は極めて少なかった。ED17群は出生体重が対照群、ED19群に比べて小さく、生後の発育もやや不良となった。しかし、現時点で例数が少なく、ED17群が発育が回復しないモデルになりうるか否かは確定できていない。同様にED19群は対照群に比べて小さく、IUGRとして生まれるものの、生後発育が回復するモデルとして適切か判断できていない。実験例数を増加させてモデルになりうることを確認する必要がある。一方、生後7日のIGF-I値はED17群およびED19群の間で差がみられず、またIGF-II値も同様に2群で差はなかった。このことは生後早期の発育の差をもたらす要因として、IGF-I、IIと関連が少ない可能性もあり、今後の検討課題である。未熟児の子宮内発育遅延児(small for dates:SFD)には出生後に発育が改善するものと改善しないものがあり、出生後の児の発育を規定する因子を明らかにするためにinsulin-like growth

factor(IGF)-I、IGF-IIに注目し、子宮内から出生早期にかけてこれらの動態、調整機構をラット子宮内胎児発育遅延モデルを用いて検討した。実験モデルとして妊娠17日(ED17)および19日(ED19)の子宮動脈を結紮した後閉腹し、妊娠を継続させ出産させた。ED17群は生後の発育が遅延し、ED19は発育が回復するモデルとなると考えられるが両者で明らかな生後発育の差は認めなかった。生後7日におけるIGF-I値はED17群およびED19群の間で差がみられず、またIGF-II値も同様に2群で差はなかった。次に未熟児SFD児で生後発育と血清IGF-II値について検討したが、出生から修正週数40週までの1週あたりの体重増加が150g/週以上の群と以下の群において出生後1週ごとの血清IGF-IIのレベルは特に差は認めなかった。また、その値は子宮内発育の良好な未熟児(appropriate for dates:AFD)のレベルと差を認めなかった。さらに、未熟児SFD児で出生予定日(修正40週)における体重が2500g以上の群と以下の群で同様に出生後1週ごとの血清IGF-IIのレベルを比較したが、これも差を認めなかったものの、在胎週数をマッチさせたAFD児の各週ごとの血清IGF-IIレベルは明らかにSFD児より高値であった。以上より血清IGF-IIが生後の発育速度を規定するものではなく、子宮内発育・栄養状態を反映するものであることを示唆すると考えられた。
網羅的ゲノム解析を基盤とした循環器疾患関連遺伝子群の同定研究

心筋梗塞の発症に関与する遺伝要因の解明を目的として、体系的マイクロサテライト多型関連解析を進めた。前年度までに、心筋梗塞患者群と対照群のプールDNAを用いてマイクロサテライト多型座位のスクリーニングを行ない、常染色体上に位置する18,600の座位から242座位を選別した。本年度は、これらの選別したマイクロサテライト多型座位について、プールDNAの作製に用いた患者群、対照群それぞれ192検体のアリルを個別に明らかにし、プールDNAでの結果が群間でのアリル頻度の相違を反映しているかを検討した。これまで177座位を解析した結果、81座位(46%)で真のアリル頻度に有意な相違を認め、関連を確認した。次に、関連を確認した座位について、さらに別の患者群、対照群それぞれ192検体のタイピングを行ない。関連の再現性を検討した。22座位の解析からそのうちの4座位(18%、これらはそれぞれ異なる染色体上にあり、ここでは仮にMI21、MI26、MI56、MI63と呼ぶ)について、特定のアリル(MI21^*6、MI26^*6、MI56^*9、MI63^*8)の保有者の頻度が患者群で有意に高いことが明らかとなった。解析したすべての患者、対照を合わせるとMI21^*6は患者群の24.8%、対照群の15.5%(オッズ比1.80、P=0.0015)、MI26^*6は患者群の18.4%、対照群の11.7%(オッズ比1.70、P=0.011)、MI56^*9は患者群の13.9%、対照群の8.0%(オッズ比1.86、P=0.012)、MI63^*8は患者群の47.9%、対照群の30.6%(オッズ比2.09、P=0.0000079)、と比較的弱いが有意な関連を認めた。このうちMI63座位の近傍には既知の遺伝子が存在しており、現在より密なマイクロサテライトマーカー設定とその遺伝子のSNP解析を進めている。
曲走路疾走において最適な動作を習得するための支援システムの開発

本研究の目的は,曲走路疾走中における身体内傾動作の解明し,その動作の習得を目指したフィードバックシステムを開発し,その有効性を明らかにすることである.それらを達成するために,3つの研究課題を遂行することで,曲走路疾走中の最適な動作が解明できるとともに,トレーニング現場で使用することができる動作習得のための支援システムを提供できることが期待される.本研究の目的は,曲走路疾走中における身体内傾動作の解明し,その動作の習得を目指したフィードバックシステムを開発し,その有効性を明らかにすることである.それらを達成するために,3つの研究課題を遂行することで,曲走路疾走中の最適な動作が解明できるとともに,トレーニング現場で使用することができる動作習得のための支援システムを提供できることが期待される.