hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔扁平上皮癌原発巣の角化度を加味した頚部リンパ節転移の超音波画像診断の研究

これまでの当科で治療を行ってきた口腔扁平上皮患者で頸部リンパ節転移を認め、術前にエコー検査を施行している症例を対象にretrospectiveに検討を行った。転移リンパ節における内部エコーの出現とリンパ節での腫瘍の占拠範囲についての検討では、占拠範囲が1/3以下では、内部エコーの出現は認められず。また、リンパ節の短径と腫瘍は占拠範囲との関連を見てみると短径が大きくなるほど腫瘍の占拠範囲が多くなる傾向が認められた。つぎに、内部エコーの出現がどんな病理組織学的所見と関連しているのか検討した。転移巣での分化度と内部エコーの出現いついては、明らかな関連は認められなかった。そこで、さらに細かく腫瘍細胞の角化や間質の線維化との関連を検討した。それぞれ単一項目では明らかな関連は認められなかったが、角化もしくは間質の線維化のどちらか一方がみられたリンパ節と内部エコーの出現との間で統計学的に有意差が認められ、角化もしくは線維化どちらか一方が認められる場合に内部エコーが出現していることがわかった。原発巣と転移巣との病理組織学的所見の検討を行いったところ原発巣が高分化であるほど転移巣での角化は強く出る傾向があった。また、原発巣の浸潤様式と転移巣での間質の線維化との関係については山本・小浜分類3型で線維化が強く見られる傾向にあった。内部エコーの出現は転移巣での腫瘍細胞の角化もしくは間質の線維化と関連しており、原発巣の病理組織学的所見を画像診断の参考とすることで診断率が向上する可能性が示唆された。そこで、involcrinとflaggrinの免疫組織化学染色を行い、原発巣の角化の潜在的能力と転移病巣での角化や間質の線維化との関連について検討をおこなった。しかしながら、involcrinとflaggrinの免疫組織化学染色において原発巣の染色性から転移巣の角化や間質の線維化を予測しうるような関連性を認めることはできなかった。これまでの結果をもとにさらに検討を続けていく予定である。そこで、さらに細かく腫瘍細胞の角化や間質の線維化との開連を検討した。現在、involcrinとflaggrinの免疫組織化学染色を行い、原発巣の角化の潜在的能力と転移病巣での角化や間質の線維化との関連について検討中である。そこで、involcrinとflaggrinの免疫組織

化学染色を行い、原発巣の角化の潜在的能力と転移病巣での角化や間質の線維化との関連について検討をおこなった。しかしながら、involcrinとflaggrinの免疫組織化学染色において原発巣の染色性から転移巣の角化や間質の線維化を予測しうるような関連性を認めることはできなかった。これまでの結果をもとにさらに検討を続けていく予定である。
精神障害者の人権保障のための看護師の意識と技術に関する研究

1.精神科看護師が体験している倫理的問題、そこにある価値の対立、倫理的問題を構成する価値の要素を明らかにするために、臨床経験3年以上の28名の精神科看護師に面接調査を実施し、質的に分析した。その結果、倫理的問題の内容として、「患者の権利」、「治療」、「退院・長期入院」、「移送・救急入院」、「患者の状態」、「病棟規則」、「人」、「ケア」の8カテゴリーが抽出された。また価値の要素は、<患者の権利><治療的価値・看護の専門的価値><病院という場や機能><現実の限界><個人的価値><文化的価値><患者以外の人間の尊厳や権利>に分類され、臨床ではこれらの価値の対立が生じていることが明らかになった。2.上記の調査結果をもとに、「精神科看護師が倫理的問題を体験する頻度と悩む程度」の質問紙を作成し、国公立対民間の比例層化無作為抽出法により、28施設882名の看護師に質問紙調査を実施した。分析の結果、「倫理的問題を体験する頻度」が高い項目は、家族の高齢化、家族の病気理解の不十分さ、社会資源の不足等による退院の困難であった。また「倫理的問題を体験する頻度」の合計得点との間に有意な関連がみられた項目は、免許(看護師>准看護師)、病棟の措置入院患者の受け入れの有無(有>無)、病棟の夜間や休日の入院患者受け入れの有無(有>無)、病棟の開放度(閉鎖>開放)、病棟の特徴(急性期>回復期)などであった。「倫理的問題を体験する頻度」は、<職場環境><強制治療><看護師の責任と感情><チーム医療><退院と意思決定><病名告知>という6つの因子から構成されていた。3.米国の精神科看護倫理の専門家による講演を2回実施し、参加者へのアンケート調査を行った。その結果、臨床現場に即した倫理教育プログラムの開発の必要性や、文化的考慮の必要性などが示唆された。今後は、(1)質問紙を精錬し倫理的問題の実態をさらに分析すること、(2)臨床現場での倫理教育の実施が課題である。本年度は、研究の第一段階として、人権保障の基盤となる精神障害に関わる倫理と精神看護に関わる倫理についての文献検討を行った。医療における倫理については、伝統的な倫理学に基づく倫理原則や道徳的発展過程だけでなく、フェミニズムの観点からの倫理やケアリングの倫理からも説明されている。ケアリングは看護の中心的概念であるが、看護は他者のために全面的に存在するものであることから文脈や関係性に関係し、すなわち状況依存的である。その状況に組み込まれた価値の対立を明らかにすることが重要であることが文献検討から示唆された。看護師の責務は、ICNの倫理綱領において、健康の増進、疾病の予防、健康の回復、苦痛の緩和という4つの基本的責任を果たすことであると定義されているが、これらの責任を果たすことができない状況において倫理的問題が生じると考えられる。精神看護に特有な倫理的な問題の内容、原因、解決策を政策、教育、実践の観点から系統的に明らかにすることが研究の焦点として明確になった。

また看護師自身がその状況のなかで倫理的意思決定を行うためには、倫理的感受性と道徳的推論能力を高めることが重要であることについても示唆された。従って本年度は、精神科看護実践における倫理的対立の内容を文脈も含めて抽出し、看護師が倫理的感受性と道徳的推論能力を高め、実践上の倫理的問題やジレンマを、分析・解決していくための方策(教育内容・教育プログラムなど)を明らかにすることを目的とした質的な研究を行った。研究方法として、精神科臨床経験3年以上を有する看護師22名に対するフォーカス・グループ・インタビューおよびフォローアップインタビュー、1名に対する梱別インタビューを実施し、具体的なエピソードを交えたインタビュー内容を得た。調査・分析は継続中である。昨年度に引き続き、精神科看護師が体験する倫理的ジレンマ、価値の対立を明らかにすることを目的に、面接調査を継続した。本研究は、東京女子医科大学倫理委員会での承認を得た。面接調査の対象となった看護師は28名であり、全員が正看護師であった。平均年齢は32.89歳、精神科臨床経験年数は、平均6.39年であった。倫理的ジレンマの内容は、患者の権利、治療、退院・長期入院、移送・救急入院、患者の状態、病棟規則、人、ケアの8カテゴリーに分類できた。また倫理的ジレンマの状況においては、患者の権利、患者の尊厳、患者の安寧、専門的価値、道徳的価値がそれぞれ対立していた。価値の要素は、患者の権利・患者の尊厳・患者の安寧として<患者の権利等に関わる要素>、治療的価値・保護主義・専門的価値として<治療的価値・看護の専門的価値に関わる要素>、病棟文化・病棟規則・経済原則・業務上の価値・医師の権威・職場の人間関係として<病院という場や機能に関わる要素>、患者に自己決定能力がない・治療法がない・ケアには限界がある・人手不足・社会資源の不足・制度の不備として<現実の限界に関わる要素>、個人的価値・道徳的価値として<個人の価値にかかわる要素>、文化的価値として<文化的価値に関わる要素>、看護師の人間としての尊厳・家族の希望・家族の権利として<患者以外の人間の尊厳や権利に関わる要素>に分けられた。研究の第2段階として、質的研究をもとに、精神看護におけるジレンマの内容と倫理構造についての質問紙を作成し、調査を行っている。質問紙は、対象者背景、研究者らが作成した倫理尺度および倫理的問題に対する対処尺度、既存の道徳感受性尺度、アサーティブネス尺度、ストレスバーンアウト尺度から構成されている。病院要覧に掲載されている精神病院から層化無作為抽出により対象施設を抽出し、1000部の質問紙を配布し、現在回収・分析を行っている。今年度は、平成17年度に実施した調査(質問紙調査、対象施設数28施設、対象者数882名)の分析を進め、その結果、「看護師が倫理的問題を体験する頻度」として高い項目は、家族の高齢化や核家族化、家族の希望、家族の病気理解の不十分さ、社会資源の不足、病状の重さによる退院の困難さ等であり、低い項目は、人手不足や病棟文化等による拘束の延長等であることが明らかとなった。また「看護師が倫理的問題を体験する頻度」の合計得点と属性との間に有意な関連がみられた項目は、免許、病棟の措置入院患者の受け入れの有無、病棟の夜間や休日の入院患者受け入れの有無、病棟の開放度であった。因子分析の結果、「看護師が倫理的問題を体験する頻度」は<職場環境>、<強制治療>、<看護師の責任と感情>、<チーム医療>、<退院と意思決定>、<病名告知>の6因子による構成が示された。さらに「看護師が倫理的問題を体験する頻度」の合計得点とバーンアウトには有意な関連がみられた。
微小粒子添加法における微小粒子の被覆状態が主粒子の流動性改善効果に及ぼす影響

粒子径を小さく保ったまま流動性を改善する手法の1つに微小粒子添加法がある。しかし,本手法は添加条件によっては流動性が悪化する場合も有り,その改善メカニズムの詳細は明らかになっていない。この理由の1つとして,本手法のほとんどの報告が添加粒子の被覆状態の定量化ができていないことが挙げられる。そこで,本研究では添加粒子の被覆状態を積極的に変化させ,それらの試料に対して被覆状態の定量的評価と流動性試験を行い,微小粒子の被覆状態が主粒子の流動性改善効果に及ぼす影響を検討した。主粒子と添加微小粒子には共にシリカを用い,被覆状態変化のための混合方法には乳鉢による手動撹拌後に自動乳鉢での押し付け力を5.5, 7.8, 11.0, 17.5 Nと変化させて,これらの混合条件が圧密流動性の改善効果に及ぼす影響を調べた。その結果,押し付け力の増加に伴い流動性改善効果の増加が確認できた。この改善効果増加の理由の詳細を検討するため,混合前に微小粒子のみを11.0 Nで撹拌後,主粒子と押し付け力5.5 N, 11.0 Nで混合撹拌した試料を準備し,両試料の流動性改善効果を比較した。その結果,両試料の流動性改善効果の最大値は,主粒子と微小粒子を同時に11.0 Nで混合した場合よりやや減少するものの,ほぼ同じ値になることが示された。次に,混合時の押し付け力,混合手順の違いが被覆状態に及ぼす影響を検討するため,小角X線散乱を用いて各条件における被覆構造のフラクタル次元の算出を行った。その結果,事前撹拌有,あるいは,押し付け力が高い場合にそのフラクタル次元は小さくなる傾向が強く,複雑性が低い被覆構造であることが示された。よって,流動性改善効果には微小粒子の被覆構造が重要であり,その構造の複雑性が低いほど流動性改善効果が増加することが示唆された。この理由の1つとして,本手法のほとんどの報告が添加粒子の被覆状態が均一あるいは不均一程度の定性的評価に留まり,被覆状態の定量化ができていないことが挙げられる。今年度は被覆状態を変化させる方法として,液体中での粒子表面電位の利用に着目した。なぜなら,シリカなどの酸化物は,液体中のpHによりその表面電位を容易に変化させることが可能なためである。また,微小粒子は空気中に比べて,液体中の方が静電気力/付着力の比が大きくなるため,被覆状態の多様性を生み出しやすいと考えたためである。そこで,主粒子と添加微小粒子には共にシリカを用い,被覆状態変化のための混合は5条件(乾式混合のみ,湿式混合のみ(pH2,pH10),乾式混合後に湿式混合(pH2,pH10))で行った。なお,予備実験により水溶液中のpH2とpH10のシリカ粒子の表面電位のオーダーが1桁異なることを確認し,そのpHの調整にはHClとNaOHを用いた。各被覆状態の走査型電子顕微鏡と原子間力顕微鏡の結果より,液体中のpHの影響と混合状態の違いによって,被覆状態を変化させられることが確かめられた。しかし,流動性改善効果に対しては,一度液体に浸漬させると被覆構造の影響を受けにくくなることが示された。これは,乾燥時に液架橋力の影響を受けて微小粒子が主粒子に強固に付着し,その添加粒子の付着強度が流動性改善効果に影響を与えているためであることが示唆された。液体中での粒子表面電位の変化により微小粒子の被覆状態を変化させられたが,一度液体に浸漬させると被覆状態が流動性に及ぼす影響が小さくなり,被覆状態が粒子流動性向上効果に及ぼす影響の解析が検討しにくくなったため。本年度は被覆状態を変化させる方法として,混合撹拌時の混合強度と速度の変化に着目した。主粒子と添加微小粒子には共にシリカを用い,被覆状態変化のための混合方法には(1)ボルテックスミキサーによる撹拌,(2)乳鉢による手動撹拌,(3)乳鉢による手動撹拌後に自動乳鉢での追加撹拌の3種類を用いた。なお,混合強度は(1)<(2)<(3)の順に大きくなると予想し,設定した。その結果,混合強度が増加するほど,圧密流動性の改善効果が大きくなることが示唆された。

そこで,その傾向を確かめるため,自動乳鉢での追加撹拌時の押し付け力を5.5, 7.8, 11.0 N,乳棒回転速度を40, 80, 120 rpmと変化させ,これらの混合条件が圧密流動性の改善効果に及ぼす影響を調べた。その結果,押し付け力については,力の増加に伴い流動性の改善効果の増加が確認できた。しかし,回転速度については,改善効果の増加は見られなかった。また,各混合条件における被覆状態をSEMで観察し,被覆高さと被覆率を算出したところ,同じ添加割合では全ての条件において被覆高さはほぼ同等であったが,押し付け力が高いほど被覆率が大きくなる結果が得られた。よって,押し付け力は被覆率に大きな影響を及ぼし,流動性を向上させていることが示唆された。撹拌時の混合条件のうち,混合強度の定量化方法の決定に時間を要したため。粒子径を小さく保ったまま流動性を改善する手法の1つに微小粒子添加法がある。しかし,本手法は添加条件によっては流動性が悪化する場合も有り,その改善メカニズムの詳細は明らかになっていない。この理由の1つとして,本手法のほとんどの報告が添加粒子の被覆状態の定量化ができていないことが挙げられる。そこで,本研究では添加粒子の被覆状態を積極的に変化させ,それらの試料に対して被覆状態の定量的評価と流動性試験を行い,微小粒子の被覆状態が主粒子の流動性改善効果に及ぼす影響を検討した。主粒子と添加微小粒子には共にシリカを用い,被覆状態変化のための混合方法には乳鉢による手動撹拌後に自動乳鉢での押し付け力を5.5, 7.8, 11.0, 17.5 Nと変化させて,これらの混合条件が圧密流動性の改善効果に及ぼす影響を調べた。その結果,押し付け力の増加に伴い流動性改善効果の増加が確認できた。この改善効果増加の理由の詳細を検討するため,混合前に微小粒子のみを11.0 Nで撹拌後,主粒子と押し付け力5.5 N, 11.0 Nで混合撹拌した試料を準備し,両試料の流動性改善効果を比較した。その結果,両試料の流動性改善効果の最大値は,主粒子と微小粒子を同時に11.0 Nで混合した場合よりやや減少するものの,ほぼ同じ値になることが示された。次に,混合時の押し付け力,混合手順の違いが被覆状態に及ぼす影響を検討するため,小角X線散乱を用いて各条件における被覆構造のフラクタル次元の算出を行った。その結果,事前撹拌有,あるいは,押し付け力が高い場合にそのフラクタル次元は小さくなる傾向が強く,複雑性が低い被覆構造であることが示された。よって,流動性改善効果には微小粒子の被覆構造が重要であり,その構造の複雑性が低いほど流動性改善効果が増加することが示唆された。液体中ではなく,空気中において主粒子と微小粒子の混合を行う。空気中で微小粒子の被覆状態の変化を大きくするため,混合時に用いる装置,または,その混合条件(強度や時間)を変化させ,それらの被覆状態が流動性に及ぼす影響の検討を行う。混合条件による被覆状態の差異をより詳細に評価するため,これまでの種々の顕微鏡による評価に加え,気体吸着や小角X線散乱データを用いて被覆状態のフラクタル次元の算出を行う。両者の結果を用いて,流動性改善に重要な被覆構造の特徴を抽出する。
iPS細胞由来エクソソームの皮膚創傷治癒に与える影響に関する基礎的研究

平成28年度のデータを論文投稿するにあたり、追試を兼ねてサンプル数を増やして実験を行った。ヒトiPS-Exoによる皮膚創傷治癒関連細胞への影響:皮膚創傷治癒におけるエクソソームの影響を調べるため、2型糖尿病マウスから皮膚線維芽細胞を採取した。iPS-Exoが線維芽細胞の遊走能に対する影響を観察するためスクラッチアッセイを行ったところ、iPS-Exoは培地のExo (M-Exo)と培地のエクソソームとエクソソーム無添加と比較して遊走能が高い傾向を示したが、統計学的には優位差を認めなかった。また線維芽細胞増殖に及ぼす影響を調べたところ、iPS-ExoはM-Exoと培地のエクソソームとエクソソーム無添加と比較して細胞増殖能力を促進する傾向を示したが統計学的な有意差を認めなかった。iPS-Exoの皮膚欠損モデルに対する影響:糖尿病性潰瘍モデルを用い、iPS-Exo、M-Exo、PBSをそれぞれ創傷内に局所投与後、継時的創面積の変化を比較検討した。術後7日目及び10日目の創部面積は、それぞれiPS-Exo群で22.3%と15.1%、M-Exo群で41.0%と31.2%、PBS群で52.4%と30.9%であり、術後7日目、10日目ともに他2群と比較してiPS-Exo群は優位に創閉鎖を促進していた。しかし最終的な創閉鎖に要する日数については有意差を認めなかった。また、免疫化学的検討として神経密度を観察した。術後28日目の神経密度はiPS-Exo群・M-Exo群はPBS群と比較して優位に神経密度が高かったが、iPS-Exo群とMExo群の間に統計学的な有意差は認めなかった。以上の結果をもとに国際学会にて発表を行い、英語論文化した。(1)ヒトiPS Exoの分離(2)ヒトiPS Exoによる皮膚創傷治癒関連細胞への影響2型糖尿病マウスC57BLKS/JIar-+Leprdb/+Leprdb 10週齢雄4匹の背部左右対称に直径8mm大の皮膚全層欠損を作成、創周囲に内径8mm大のリング状シリコン製スプリントを接着剤と4ー0ナイロン糸にて固定し、創部にPBS100μlを皮下注射し定期的に写真撮影をした。コントロールの創部は24.38±2.45日で閉鎖した。iPS細胞培地中に血清由来のタンパク質が含まれるため、生成方法を至適化するまでに試行錯誤を重ねる必要があり、時間がかかってしまった。またiPS培養液も1回に少量しか回収できず、実験を進めるに必要な量を確保するまでに時間がかかってしまったため。(1)ヒトiPS Exoの分離:超遠心法より純度の高いエクソソームを得るため、iPS細胞株201B7細胞の培養上清からエクソソーム回収キットを用いエクソソームを分離・回収した。40mlの培地から分離・回収したペレットのタンパク質量は115.33μgであった。(3)ヒトiPS-Exoによる皮膚創傷治癒関連細胞への影響:皮膚創傷治癒におけるエクソソームの影響を調べるため、2型糖尿病マウスから皮膚線維芽細胞を採取した。iPS-Exoが線維芽細胞の遊走能に対する影響を観察するためスクラッチアッセイを行ったところ、iPS-ExoはMEF-Exoと培地のエクソソームとエクソソーム無添加と比較して優位に高い値を示した。また線維芽細胞増殖に及ぼす影響を調べたところ、iPS-ExoはMEF-Exoと培地のエクソソームとエクソソーム無添加と比較して緩やかな増殖を示した。(4)iPS-Exoの皮膚欠損モデルに対する影響:糖尿病性潰瘍モデルを用い、iPS-Exo、培地のエクソソーム、PBSをそれぞれ創傷内に局所投与後、継時的創面積の変化を比較検討した。また、免疫化学的検討として血管密度と神経密度を観察した。術後7及び10日後の創部面積は、培地のエクソソーム群、PBS群と比較し、iPS群で優位に小さかった。術後7日後のiPS-Exo群の血管密度は、培地のエクソソーム群、PBS群と比較し、統計学的に優位に高い値を示した。術後28日目の神経密度も、他の2群と比較し、iPS-Exo群で優位に増加した。iPSエクソソームの皮膚創傷治癒に与える影響に関する検討に関しては、論文化する段階である。

iPS-Exoの皮膚欠損モデルに対する影響:糖尿病性潰瘍モデルを用い、iPS-Exo、M-Exo、PBSをそれぞれ創傷内に局所投与後、継時的創面積の変化を比較検討した。術後7日目及び10日目の創部面積は、それぞれiPS-Exo群で22.3%と15.1%、M-Exo群で41.0%と31.2%、PBS群で52.4%と30.9%であり、術後7日目、10日目ともに他2群と比較してiPS-Exo群は優位に創閉鎖を促進していた。しかし最終的な創閉鎖に要する日数については有意差を認めなかった。また、免疫化学的検討として神経密度を観察した。術後28日目の神経密度はiPS-Exo群・M-Exo群はPBS群と比較して優位に神経密度が高かったが、iPS-Exo群とM-Exo群の間に統計学的な有意差は認めなかった。以上の結果をもとに国際学会にて発表を行い、現在英語論文を投稿中である。平成28年度のデータを論文投稿するにあたり、追試を兼ねてサンプル数を増やして実験を行った。ヒトiPS-Exoによる皮膚創傷治癒関連細胞への影響:皮膚創傷治癒におけるエクソソームの影響を調べるため、2型糖尿病マウスから皮膚線維芽細胞を採取した。iPS-Exoが線維芽細胞の遊走能に対する影響を観察するためスクラッチアッセイを行ったところ、iPS-Exoは培地のExo (M-Exo)と培地のエクソソームとエクソソーム無添加と比較して遊走能が高い傾向を示したが、統計学的には優位差を認めなかった。また線維芽細胞増殖に及ぼす影響を調べたところ、iPS-ExoはM-Exoと培地のエクソソームとエクソソーム無添加と比較して細胞増殖能力を促進する傾向を示したが統計学的な有意差を認めなかった。術後28日目の神経密度はiPS-Exo群・M-Exo群はPBS群と比較して優位に神経密度が高かったが、iPS-Exo群とMExo群の間に統計学的な有意差は認めなかった。以上の結果をもとに国際学会にて発表を行い、英語論文化した。現在安定した方法で行われているため、効率的に計画を進めていく計画に従い実験を行っていくエクソソームの皮膚創傷治癒における線維芽細胞増殖や神経密度の増殖傾向は見られるが、有意差が得られていないため、サンプル数を増やして再度実験を行う予定である。エクソソーム回収方法を至適化するために複数の手法を比較検討するため・また動物実験の手技安定のために予想よりおおめに動物が必要となるため。比較的順調に実験が進んだため、消耗品などが予定より少なくてすんだため追加の実験を行うための余剰を残してある。解析をさらに深めるためにマイクロアレイなどの追加実験を行う。それ以外は研究計画に従い実験を行っていく予定である。手技の安定に伴い、残額でマウスの購入と実験をしていく予定である。
動脈硬化の分子機序に基づいた動脈瘤形成機構の解明

本研究では、塩化カルシウム局所投与法によるマウスの大動脈瘤形成モデルにおいて、Osteoprotegerin (OPG)遺伝子欠失によって動脈瘤の形成が著しく増悪し、塩化カルシウム局所投与後6週後には、中膜の弾性線維が完全に崩壊することを見いだした。野生型マウスにおいて大動脈瘤の形成にともなってOPG遺伝子発現が増大する所見と合わせて、OPGが瘤形成に抑制的に作用している可能性が示唆された。動脈硬化と密接に関連するOpg KOマウス・腹部大動脈瘤モデルを用いて、動脈硬化の治療薬であるエイコサペンタエン酸(EPA)の効果を検討することによって、動脈硬化の分子機序に基づいた腹部大動脈瘤形成の分子機構を明らかにすることを目的として研究を進めている。本年度は、Opgの大動脈瘤形成に於ける抑制効果をもたらすシグナル系の同定と、そのメカニズムの解析をおこなった。これまでに、塩化カルシウ局所投与によるOpg KOマウス・腹部大動脈瘤病態モデルにおいて、時間経過を追った組織学的な解析を行った。塩化カルシウム局所投与後一週間までに、野生型およびOpg KOマウスいずれにおいても、腹部大動脈瘤の形成を認めた。その後、野生型では回復傾向が見られたが、Opg KOマウスでは、動脈瘤病態が悪化することが明らかとなった。この観察から、塩化カルシウム局所投与による腹部大動脈瘤形成過程には、1週間程度までの急性期、一週間以降の回復期があることが推測された。野生型マウスでは弾性線維の崩壊は認められないが、Opg KOマウスは、塩化カルシウム局所投与後一週間頃から、中膜の弾性線維が崩壊していくことが明らかとなった。また、塩化カルシウム局所投与によって血管平滑筋細胞の遊走が野生型でも認められるが、一週間頃までにマクロファージが浸潤してくると共に、血管平滑筋細胞は消失していく。それに対し、Opg KOマウスでは、マクロファージが浸潤しても、血管平滑筋細胞が残存することがわかった。動脈硬化と密接に関連するオステオプロテジェリン/Opg-KOマウス・腹部大動脈瘤モデルを用いて、動脈硬化性疾患の治療薬であるエイコサペンタエン酸(EPA)の効果を検討することによって、動脈硬化の分子機序に基づいた腹部大動脈瘤形成の分子機構を明らかにすることを目的として研究を進めている。本年度は、Opg-KOマウスにおいて大動脈瘤を増悪させるシグナル系の同定と、EPAを食餌によってその増悪効果を減弱させるメカニズムの解明に取り組んでいる。これまでに、塩化カルシウム局所投与によるOpg-KOマウス・腹部大動脈瘤病態モデルにおいて、一週間以降の回復期に、野生型マウスでは認められない弾性線維の崩壊がOpg KOマウスで認められることを明らかにしてきた。そこで、Opg遺伝子欠失による動脈瘤形成の増悪効果のメカニズムを特定するため、Opgが結合することによって機能が阻害されることが知られる因子であるTrailの発現を確認したところ、Opg-KOマウスの血管平滑筋細胞において有為な蓄積が認められた。このTrailが、動脈瘤の進行に関連することが知られるJun Kinase (JNK)シグナル系が活性化、並びに、Mmp9などの中膜を構成するエラスチン線維を分解する酵素の発現誘導が見られるかどうかを検討したところ、Opg-KOマウスの血管平滑筋細胞において、リン酸化された活性化型JNK、並びにMmp9の発現上昇が認められた。血管平滑筋培養系においても、Trailの添加による活性化型JNKの上昇、Mmp9の発現上昇、JNK阻害剤添加によるMmp9の発現上昇の抑制が確認された。Opg遺伝子欠失によるTrailの機能抑制が欠如することによって、動脈瘤形成が増悪する可能性が推測された。OPGは骨代謝においてReceptor activator of nuclear factor kappa-B ligand (RANKL)/ RANK系の抑制因子として発見された。OPGは、Tumor necrosis factor-related apoptosis-inducing ligand (Trail)とその受容体の系をブロックすることが知られているが、大動脈瘤の形成にともなってTrailの発現は増加し、特にOPG欠失マウスにおいて著増することが明らかとなった。血管平滑筋細胞を用いた実験によって、TrailがJun Kinaseシグナル系の活性化を介して、中膜弾性線維を分解するMatrix Metalloproteinase 9の発現を亢進させること、それをOPGがブロックすることを見いだした。更にTrailは、Trail自身の発現を亢進させ、同様にOPGにより抑制されることから、TrailとOPGのバランスが大動脈瘤形成に大きな役割を持つことが示唆された。大動脈瘤形成に関わる因子として新たにTrailを同定した。

血管平滑筋培養系において、TrailがJNKシグナル経路を活性化してMmp9の発現上昇させることを見いだした。これにより、Opg遺伝子欠失によるTrailの機能抑制が欠如することによって、動脈瘤形成が増悪する可能性を考えている。さらに、EPAがOpg遺伝子欠失による大動脈形成の増悪効果を減弱させる効果のメカニズムについて検討を行い、EPA-受容体を介した効果である可能性を見いだした。現時点で、最初に掲げた目標を順調に達成できていると考えている。循環器病学Opg欠損よる大動脈瘤形成に対する増悪効果のEPAの事前食餌による減弱効果が、EPA-受容体を介している可能性を見いだした。今後は、その分子機構を詳細に解析する。まず、EPA-受容体活性化によるJNKシグナル経路の阻害効果について検討する。血管平滑筋培養系において、Trailの添加によってJNKを活性化が導かれるMAP kinase系の活性化状態を検討し、MAP kinase経路のどのリン酸化酵素が阻害されるか検討する。これまでの脂肪細胞培養系を用いた研究では、JNK並びにNF-kBの両経路の活性化に関わるTAK1-kinaseが阻害されることが示されているので、まずその可能性について検討する。また、これまでの研究で、EPA-受容体活性化によるβ-arrestinの細胞内局在の変化によって、TAK1-kinaseが阻害される機序が示されている。β-arrestinの細胞内局在の変化やTAK1-kinaseとの直接結合など、JNK経路阻害に至る分子機序を明らかにする。次に、EPA-受容体遺伝子欠損マウスを導入し、Opg-KOとの重複遺伝子欠損マウスを作製し、塩化カルシウム局所投与によるマウス・腹部大動脈瘤病態モデルを適応し、EPAの事前食餌による大動脈瘤形成に対する減弱効果が見られなくなるかどうか、詳細に検討する。in vivoにおいて、実際にEPA-受容体が大動脈瘤形成に対する減弱効果と関連するのかどうか示す必要がある。掛け合わせに時間がかかることから、この期間内に実験が終了する見込みはないが、準備を進める予定である。塩化カルシウム局所投与による腹部大動脈瘤病態モデルにおいて中膜の弾性線維の崩壊がいつどのように起るのか、いつマクロファージが浸潤するのか、石灰化はいつから起こるのかなど、腹部大動脈瘤病態の経時的変化を明らかにするための大動脈瘤形成の時間経過を追った組織学的な解析は順調に進んでいる。また、液性因子Opgを介した抑制メカニズムの解析を進めるなかで、大動脈瘤形成に関わる新たな因子を同定した。その因子は、血管平滑筋細胞に発現し、Mmp9を活性化することによって中膜を構成するエラスチン線維の分解を亢進させる。一方、Opgは、その因子に結合して、その作用を抑制することにより、大動脈瘤形成に対して抑制的に働く可能性が見いだされた。このように、最初に掲げた目標を、順調に達成できたと考えている。Opg欠損よる大動脈瘤形成に対する増悪効果を、EPAの事前食餌によって抑制させる効果の分子機構を詳細に解析する。
教師と児童との関係づくりのための検査開発の試み(有効な教師版RCRTを目指して)

学習内容の指導に関しては、各教科において認知心理学・認知工学的視点で、多くの指導案が提案されている。しかし、学級経営に関して、実証的な認知心理学的視点のものが少なかった。本研究では、教師が学級経営を円滑に行うためのRCRT(Role Construct Repertory Test)を土台にして、教師・児童間の適応を促す技法を開発し、そのフィードバック法も考察した。そもそもRCRTはG.A.Kellyが提案した手法で、被験者がいかなる様式で世界を認知しているかを測定するものである。測定する側の枠組みではなく、測定される側がもつ固有の認知枠組みを測定可能である点で、きわめてユニークな測定手法である。教師版RCRTでは、教師が学級経営を行う際にクラスの構成員たる児童を、どのような固有の認知様式でみているのかが把握できる。この技法は既に多くの研究者・現職教員に利用されており、一定の成果をもたらしているが、適用上の問題点が数多くあった。その中でも最大の問題は、RCRTの実施の際の被験者への負担と、被験者へのフィードバック技法が乏しい点である。上記の問題を解決するため、この三年間で、現職教員とのタイアップを測るべく、実際の現場の教員、さらには本学修士課程に在席する派遣現職教員とのラポールを十分に形成した。その上で、教師版RCRTのどの部分が現職教員として負担であり、どこを改良すればよいかを忌憚なく指摘してもらう面接・調査を行った。その結果、百名近くの現職教員から教師版RCRTの問題点を指摘してもらい、その分析を行った。その結果の一部は昨年度の研究実績「教師版RCRT改訂のための予備的検討I」でも報告したが、データが膨大で、すべてを報告できなかったため、本年度の「教師版RCRT改訂のための予備的検討II」でその後の経過も踏まえてさらに補充して発表した。また、これらの面接・調査結果に基づき、現職教員に求められる重要な情報(教師の児童への視点の歪み、またそれをいかにして克服するかについてなど)を得るために、どのようなフィードバック情報が必要かも検討した。その上で、簡便なフィードバック技法を開発し、そのマニュアルを日本心理学会、日本教育心理学会において発表し、希望者に配布した。概ね好評で、賛同者を得られた。学習内容の指導に関しては、認知心理学、認知工学の視点から、多くの指導案がこれまで提案されている。しかし、学級経営に関して認知心理学的視点のものは少ない。本研究では、教師が学級経営を円滑に行っていくために、RCRT(Role Construct Repertory Test)を土台にして、教師・児童間の適応を促す技法を開発するのが目的である。RCRTはG.A.Kellyが提案した手法で、被験者がいかなる様式で世界を認知しているかを測定するものである。測定する側が与えた枠組みではなく、測定される側がもつ固有の認知枠組みを測定することができる点で、きわめてユニークな測定手法である。すなわち、教師が学級経営を行う際にクラスの構成員たる児童をどのような固有の認知様式でみているのかを把握することが可能である。こうした技法は「教師版RCRT」として、多くの研究者に使用され、一定の効果を生んでいるが、いくつかの利用上の問題点がある。その中でも最大の問題は、RCRTが被験者に非常に負担がかかり、また被験者と測定者との間に十分なラポールを形成していないと測定自体が不可能である点である。上記の問題を解決するため、実際に現職の教員と十分にラポールを形成した上で、教師版RCRTのどの部分が現職教員として負担であるのか、どこを改良すればよいのかを忌憚なく指摘してもらう調査を本年度は行った。現在までに二名の現職教員から改良した教師版RCRTを採集し、その分析を完了している。来年度、さらに二名の現職教員のRCRTのデータを増やし、これらをもとに教師に負担のかからぬRCRT技法を開発させる予定である。学習内容の指導に関しては、認知心理学・工学の視点から、多くの指導案が提案されているが、学級経営に関して認知心理学的視点のものは少ない。本研究では、教師が学級経営を円滑に行うために、RCRT(Role Construct Repertory Test)を土台にして、教師・児童間の適応を促す技法を開発する。測定する側の枠組みではなく、測定される側がもつ固有の認知枠組みを測定可能な点で、きわめてユニークな測定手法である。すなわち、教師が学級経営を行う際にクラスの構成員たる児童を、どのような固有の認知様式でみているのかが把握できる。この技法は「教師版RCRT」として、多くの研究者に使用され、一定の効果を生んでいるが、利用上の問題点がある。その中でも最大の問題は、RCRTが被験者に非常に負担がかかり、また被験者へのフィードバック技法に乏しい点である。上記の問題を解決するため、実際に現職の教員と十分にラポールを形成した上で、教師版RCRTのどの部分が現職教員として負担であり、どこを改良すればよいのかを忌憚なく指摘してもらう調査を行った。その結果、百名近くの現職教員から教師版RCRTを実施しその分析を完了している。その経過の一部は本年度研究実績の「教師版RCRT改訂のための予備的検討I」にまとめた。

来年度が研究の最後の年になるが、上記の論文ではその一部しか発表できていないため、特にRCRTを使った現職教員へのフィードバック法を準備しているので、マニュアルとしてまとめて、本年度の心理学会や、紀要等で発表していく予定である。学習内容の指導に関しては、各教科において認知心理学・認知工学的視点で、多くの指導案が提案されている。しかし、学級経営に関して、実証的な認知心理学的視点のものが少なかった。本研究では、教師が学級経営を円滑に行うためのRCRT(Role Construct Repertory Test)を土台にして、教師・児童間の適応を促す技法を開発し、そのフィードバック法も考察した。そもそもRCRTはG.A.Kellyが提案した手法で、被験者がいかなる様式で世界を認知しているかを測定するものである。測定する側の枠組みではなく、測定される側がもつ固有の認知枠組みを測定可能である点で、きわめてユニークな測定手法である。教師版RCRTでは、教師が学級経営を行う際にクラスの構成員たる児童を、どのような固有の認知様式でみているのかが把握できる。この技法は既に多くの研究者・現職教員に利用されており、一定の成果をもたらしているが、適用上の問題点が数多くあった。その中でも最大の問題は、RCRTの実施の際の被験者への負担と、被験者へのフィードバック技法が乏しい点である。上記の問題を解決するため、この三年間で、現職教員とのタイアップを測るべく、実際の現場の教員、さらには本学修士課程に在席する派遣現職教員とのラポールを十分に形成した。その上で、教師版RCRTのどの部分が現職教員として負担であり、どこを改良すればよいかを忌憚なく指摘してもらう面接・調査を行った。その結果、百名近くの現職教員から教師版RCRTの問題点を指摘してもらい、その分析を行った。その結果の一部は昨年度の研究実績「教師版RCRT改訂のための予備的検討I」でも報告したが、データが膨大で、すべてを報告できなかったため、本年度の「教師版RCRT改訂のための予備的検討II」でその後の経過も踏まえてさらに補充して発表した。また、これらの面接・調査結果に基づき、現職教員に求められる重要な情報(教師の児童への視点の歪み、またそれをいかにして克服するかについてなど)を得るために、どのようなフィードバック情報が必要かも検討した。その上で、簡便なフィードバック技法を開発し、そのマニュアルを日本心理学会、日本教育心理学会において発表し、希望者に配布した。概ね好評で、賛同者を得られた。
寒冷気候下における古土壌の分類、堆積年代および生成環境に関する研究

寒冷気候下の北海道および東北地方北部には、第四紀後半に生成した埋没火山灰土、化石周氷河土、芝塚(アースハンモック)、埋没泥炭土など種々の古土壌が残存する。北海道の東大雪山麓では、点在的永久凍土の残存も確認された。本研究では、現在の土壌型の生成機構との対比において、更新世中期以降の古土壌を対象に、分布と分類、形成年代、土壌物理的性質および形成時の古植生など古環境を追究しようとした。昭和62年度63年度の研究成果は、つぎのように要約することができる。1.北海道、東北地方に分布する、更新世中期以降のテフラ(降下火山砕屑物)の分布と編年をまとめ、埋没火山灰土の形成年代を明記し、第9回国際土壌分類ワークショップ(1987年、つくば市)で発表した。火山灰土中の植物珪酸体組成と古植生に関する研究も上記のワークショップで発表した。2.北海道東大雪山麓、標高850m地点において、電子式記録計「データオール」を用いて、永久凍土の土壌温度を通年計測した。その結果、50cm深度の年平均土壌温度-4.3°Cで、活動層(融解層)の深度は4070cmであることが明らかとなった。3.東北日本に分布する化石周氷河土には、最終氷期(約6万1万年前)に生成、発達した古土壌と、完新世の寒冷期(約5千2千年前)に生成した点在的永久凍土や芝塚(アースハンモック;十勝坊主;凍結坊主)などの土壌に二大別されることが認められた。4.上記13の研究成果のまとめとして、「東北日本における寒冷気候下の古土壌分布図」を作成した。このような土壌分布図は、古土壌学、第四紀学の分野に新らしい資料を提出したものと考えられる。寒冷気候下の北海道および東北地方北部には,第四紀後半に生成した埋没火山灰土,化石周氷河土,レス様土壌,疑似グライ土など種々の古土壌が残存している.最近,北海道東大雪山麓では,永久凍土の残存も確認された.本研究では,現在の土壌生成機構との対比において,更新世中期以降の古土壌を対象に,分布と分類,堆積年代,土壌化学と鉱物学的性質並びに形成期の古環境を追究しようとするものである.昭和62年度の研究成果は,次のように要約することができる.1.埋没火山灰土の研究の一環として,北海道および東北地方における第四紀火山砕屑物の分布と火山灰編年をまとめ,第9回国際土壌分類ワークショップにおいて発表した.2.北海道東大雪山麓の十勝三股において,多目的現象記録計「データオール」を用い永久凍土の土壌温度を12ヵ月間連続測定を開始した.この永久凍土は,発見後16年経過したが,現在も地表下130190cm以深は完全に凍結状態であることを再確認した.3.東北地方盛岡市周辺の北緯40°以南,標高500m末満の平野部において,インボリューションをもつ化石周氷河土の分布を調査した.4.北海道北部稚内浜頓別付近の凝似グライ土様芝塚は,生成当時は, Gelic gleysol類似の古土壌と推定された. 5.東北日本に残存する化石周永河土は,最終氷期(約6万1万年B.P.)に発達した古土壌と,完新世の寒冷期(約50002000年B.P.)に生成した土壌に2大別されると推定した.寒冷気候下の北海道および東北地方北部には、第四紀後半に生成した埋没火山灰土、化石周氷河土、芝塚(アースハンモック),埋設泥炭土など種々の古土壌が存在する。

北海道の東大雪山麓では、点在的永久凍土の残存も確認されている。本研究では、現世の土壌型の生成環境との比較において、更新世中期以降の古土壌を対象に、分布、分類、形成年代、土壌物理的性質および生成時の植生環境を追及しようとした。昭和63年度の研究実績は、つぎのように要約することができる。1.前年度につづいて、東北地方北上川上流域の標高500m以下の地域において、北海道と類似のインボリューションをもつ化石周氷河土の分布と編年調査をおこなった。当地域では、西岩手火山および秋田駒ヶ岳火山由来の更新世後期テフラ中に化石周氷河土の残存を認めた。とくに、岩手山由来の一本木スコリア(約3万3千年前)の上、下位の埋没火山灰上のインボリューションによる変形が著しい。2.北海道東大雪山麓、標高850m地点に埋設した電子式記録計による永久凍土の土壌温度と気温の計測をおこなった。その結果、年平均気温1.0°C、50cm深度の平均土壌温度-4.3°Cの数値をえた。この点在的永久凍土の活動層の深度は、4070cmの深いものであることを認めた。3.東北日本に残存する化石周氷河土には、最終氷期(約6万1万年前)に生成、発達した古土壌と、完新世の寒冷期(約5千2千年前)に生成した、点在的永久凍土や芝塚(アースハンモック)などに区別できることを明らかにした。4.昭和62、63年度の研究成果のまとめとして,「東北日本における寒冷気候下の古土壌分布図」を作成し、研究成果報告書を作成、提出した。
Turing 型不安定化の包括的研究

従来型のTuring不安定化メカニズムを二つの方向に拡張した。一つは、閉鎖系での2成分系から多成分系に拡張し、二つ目は、開放系(系の境界を通して物質が出入りする系)に対して、非従来型のTuring不安定化メカニズムを発見した。非従来型の開放系に於けるTuring不安定化においては、各成分の拡散係数が同じ場合にも定常不安定化と振動不安定化の二つのタイプの不安定化が、従来型よりも出現し易いことを見出した。また、不安定化の臨界状態が従来型のそれを非線形に変形した曲線であることを見出した。この曲線は考察下の領域と其の上のラプラス作用素のみで決定されることを証明した。複数の化学種が関わる状況において,領域の内部での物質輸送が拡散効果のみに依存し、領域境界において非対角的な相互作用によって物質輸送が行われる系(細胞質・細胞膜の関係において細胞質内の反応を考慮の対称から除外した場合が典型な例)の数学的モデルを数理解析的視点から理論的に解析した。細胞レベル・分子レベルにおいては、相互作用に関わる種間の拡散率には大きな差がないので、通常の閉じた系におけるTuring不安定化機構を直接的に適用するには難があった。レヴィン-ラパル等の研究者の研究成果に触発されて、2013年度は、上記の数理モデルにおいて相互作用に関わる化学種の全ての拡散率が等しい場合において、拡散誘導不安定化が起こることを数理学的に証明することに成功した。具体的な結果の概要は以下の通りである。領域の形(細胞の形・容器の形)のみに依存する複素平面上の曲線Cで以下の条件を満たすものが存在する。(1)曲線Cは原点において虚軸に接し、実軸に関して対称である。(2) Cは原点以外においては実部正の領域にある。(3)この曲線Cは虚軸上で定義され実軸に値をとる区分的に滑らかな関数のグラフとして表現され、複素平面を二つの開集合A(複素左半平面を含む領域)と開集合Bに分割する。(4)上記数リモデルにおいて全ての化学種の拡散率が1の場合、領域境界で作用する物質輸送行列Jの全ての固有値が領域Aに属する場合には系は安定であり、Jの固有値のうち領域Bに属するものが少なくとも一つ存在する場合には系は不安定であり、Jの固有値が曲線C上に存在する場合は系は中立的であり振動モードの不安定化がおこる臨界状態にある。(5)上記数理モデルにおいて拡散率がdの場合、(4)に述べた事はCをd分の1に縮小したものに取り替えて成り立つ。この結果において、曲線Cは従来の不安定化理論における虚軸の役割を果たすものである。様々な化学種や個体群が関わる状況において、領域内部での物質輸送(あるいは密度輸送)が拡散効果のみに依存し,境界において非対角的な物質輸送(あるいは質量移流)による相互作用が行われている系に対して,パターン形成現象の数理的モデルを構築しそれをTuring不安定化の視点から解析した。全ての化学種の拡散係数が殆ど等しい場合(これは細胞レベルでは頻繁に現れる状況)に、不安定化の境目となる臨界曲線の一般論を2013年度の研究においては明らかにした。2014年度は、具体的な領域形状に対して、臨界曲線の解析的な表現を,初等関数・やベッセル関数・修正ベッセル関数などを用いて与えた。本研究の問題設定とそこから得られた知見を、細胞極性が自発的に生成される現象に応用できる可能性が少し見えてきた。領域内部において線形拡散、領域境界で非線形・非対角的なフラックスを通した相互作用をおこなう多変数拡散方程式系において、定常状態の安定化・不安定化に関する研究を行い,以下の様な結果を得た。境界における相互作用記述する非線形項を定常状態において線形化して得られる行列の不安定部分系に対応する拡散係数がその相補的部分系の拡散係数よりも十分小さい場合、Turing型の不安定化が起こることを示した。これは従来のTuring不安定化と類似の結果であす。また、全ての成分の拡散係数が等しい場合にも、Turing型不安定化が起こるメカニズムを明らかにした。この場合、不安定化臨界が、通常のように複素平面における虚軸ではなく、虚軸から実軸へのある写像のグラフとして表現される曲線であることを示した。この曲線は、実軸に関して対象であり、虚軸とは原点だけを共有し、それ以外では実部正の右反平面に含まれている。この臨界曲線は領域によって一意的に決定されることを示した。具体的な領域について臨界曲線を明示的に求めた。この曲線は解析的である場合と区分的に解析的な場合があることを示した。

開放系に対する研究成果が、細胞極性の自発的生成メカニズムの解明に応用できる可能性が見いだされつつあり、実際に、最も単純な状況(保存量が存在する拡散系)では本研究の問題意識や視点とその成果が、細胞極性の生成メカニズムと整合的であることを示唆する研究成果が挙りつつある。応用数学開放系に関するTuring型不安定化とそのパターン形成現象のメカニズム解明の研究を更に推進する。特に、細胞極性の自発的生成メカニズムを解明するために、多成分が関わる複雑なモデルや少数成分に縮約されたモデルに,2014年度までに得られた本研究の成果を適用することに集中する。1個の細胞を想定して、3次元有界領域における不安定化閾値曲線の詳細な挙動を解析し、細胞極性モデルへの理論的なフィードバックを目指す。4種閉鎖系における定常モードの不安定化機構と波動モードの不安定化機構の仕分けが、当初予想していたシナリオよりも格段に複雑微妙であることが判明したため、現在のところ足踏み状態である。その代わり、開放系(領域境界での非対角物質輸送がある場合)において相互作用に関わる物質の拡散率が等しい場合におけるTuring型不安定化機構の解明に集中した。閉鎖系におけるTuring機構の詳細な解析は、初等的ではあるが非常に大きな技術的困難に直面している状況である。この課題からは少し距離をおいて別の視点から眺めることによって困難打開の方策を探ることとする。開放系におけるTuring機構の研究においては、2013年度の研究で得られた臨界曲線Cの具体的な記述を領域の幾何との関連から詳しく解明し、ここで得られた理論を現実的な系への応用を目指した準備を行う。また、開放系に関する研究で得られた成果を、保存力学系の開放系バージョンに拡張することを試みる。ここで言うところの保存力学系とは、様々な現象を記述する数理モデルにおいて物質輸送の収支バランスを考慮した反応拡散系のあるクラスを指しており、驚く程多彩な挙動を生み出す可能性が秘められている事が近年の研究で判明してきており、開放系におけるTuring機構を拡張適用することにより、更なる発展が期待されと思われる。本年7月7日ー7月11日にスペイン・マドリッドで開催予定の国際会議(Aims Conference)に参加するための旅費の一部として使用する事としている。
パミール高原におけるエマルション・チェンバー共同実験

昭和58年9月に、パミール高原(4300米)にソ連研究者の盡力によって建設された170【m^2】のカーボン層60cmをれくむ2段型チェンバーは、約2年の露出を終って昭和60年10月に日本に送り返され、無事に感光材料の現像を終り、超高エネルギーの宇宙線ファミリーの検出と測定の段階に入った。また59年7月に17【m^2】の鉛厚型チェンバー(40カスケード単位)が建設されたが、感光材料は一年間の露出の後に上記チェンバーと同時に日本に送り返され、現像処理を終った。これまでに解析を終ったほぼ30【m^2】年の露出のテスト・チェンバーの解析の結果は昨年米国のサンディエゴで行われた第19回宇宙線会議で報告を行った。とくに宇宙線超高エネルギーのファミリーに見られる特異な貫通力の強いシャワー及びクラスターの研究を急いだが、それらの検出に成功し、その性質はチャカルタヤ実験で見出されたものと一致することが明らかとなりその存在はほぼ疑いのないものになりつつある。一方最近現像を行った上記新チェンバーに、巨大な面積のX線フィルムの黒化(ハローと呼ぶ)をもつ観測エネルギー25000TeVをこえる大ファミリーが捕えられており、その測定の完成を急いでいる。この中心を占めるハローはカーボン層60cmを通して強い貫通力で上下段チェンバーを貫いており、附随するシャワー・スポットの観測によるとガンマ線・ハドロンをふくめて300ヶに達し、また両者のエネルギー・スペクトルのパワーは著るしく異っており、このような超高エネルギーにおける新しい粒子反応の存在を示唆していると考えられる。その他、観測エネルギー1000TeVをこえる数多くのファミリーが豊富なバラエティで捕えられており、測定解析の結果が楽しみであり粒子反応の新知見を得ることを期待している。