hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
落花生の調理性および脱脂落花生ミ-ルの食品素材への利用

本研究は千葉県特産品である落花生および、搾油後の脱脂落花生ミ-ルの食材料としての利用範囲を広げることを目的として行った。まず脱脂落花生ミ-ルのたん白質の特性を知るため、水,NaCl水溶液(4.76,9.09wt%),アルカリ水溶液(pH9.0,10.0)の5種の抽出液で、抽出時間を30120分まで変化させてたん白質の抽出を行い、マクロケルダ-ル法により粗たん白質を定量した.水は抽出時間による差はなく,抽出率はおよそ10%であり,NaCl水溶液は9.09wt%の抽出がやや高くて18.0%であった。アルカリ水溶液pH10.0,120分の抽出率が全抽出条件の中では高い値で26.5%であった。更に24時間の抽出を試みたが、120分抽出と殆ど差はない.またアルカリ抽出した溶液を塩酸で沈澱させた結果、pH5.0で沈澱した今後、酸沈澱したたん白質の精製等を行いたい。一方、脱脂落花生ミ-ルを調理へ利用することを種々試みた結果、皮に含まれるタンニンの渋みを感じさせぬ、水分の少ない高温加熱調理(クッキ-、スポンジケ-キ等)の場合は利用可能であることが分った。次いで生と煎った落花生を用いて葛粉、片栗粉によるカ-ド状食品(落花生豆腐)の作製を試みた。澱粉濃度,加熱時間を変化させて作製したものにつき、カ-ドメ-タ-とレオロメ-タ-を用いておよび粘稠性を増し、加熱時間による変化は弾性・性状の測定を行った.葛粉のものは濃度が高まるにつれ、生と煎ったもののいずれも弾性に大きく見られた。片栗粉のものはこれらの変化が素早く進むが、長時間加熱では形状が保たれにくくなり、この傾向は煎ったものの方に強かった。また官能テストを行ったところ、多くの項目で片栗粉のものが好まれた.ミクロト-ムを用いて切片を作成し、落花生豆腐中の各成分の分布状態と食味との関連について検討中であるが、更に老化、調味料添加の影響等についても研究を進めたい。
脊椎形成不全マウス(Jsr)の原因遺伝子の解析および治療法の開発

Jumbled spine and ribsマウス(CKH-Jsr)は自然発症突然変異マウスで、中軸骨格に強い異常が見られる。胎子におけるUncx4.1発現解析より、これらの異常形質は体節の分節化の異常により起きていることが示唆された。Jsrを含むBacterial artificial chromosome(BAC)クローンであるBAC382をマウスゲノムデータベース上で検索したところ、galectin-related inter-fiber protein(Grifin),lunatic fringe(Lfng),2900029G13Rikの3個の遺伝子が含まれることがわかり、この3個の遺伝子をJsrの原因候補遺伝子としてコーディング領域の塩基配列解析を行った。その結果、ノーマルおよびJsrホモ接合体マウスの間でそれぞれ塩基置換は見られなかった。Lfngを強制発現させたLfngトランスジェニックマウスでは、PSMでLfngが恒常的に発現することによりJsrと同様の病態および遺伝様式を示すことが報告されている。そこでJsrもこの報告と同様にPSMにおいてLfngが恒常的に発現しているかどうかを解析した結果、JsrのPSMではLfngの発現は周期的ではあったが、周期中の各ステージの持続時間に異常があることが示唆された。この結果はLfngがやはりJsrの原因遺伝子である可能性を支持している。マウスゲノムデータベースより、Jsrが在在するBAC382-O-7クローンの存在位置を検索したところ、galectin-related inter-fiberprotein (Grifin)、Lfng、Riken cDNA 2900029G13 gene (2900029G13Rik)の3個の遺伝子がBAC382-O-7に含まれていることがわかった。この3つの遺伝子を候補遺伝子として、アミノ酸をコードする領域のシークエンスを行ったところ、いずれも、塩基置換が見られなかった。この中でも体節形成、脊椎形成に強く関与することが報告されているLfng遺伝子に注目して、胎子期の発現をWhole-mount in situ hybridization法で、ミュータントマウスを用いて、確認した。その結果、ミュータントマウスの胎子でLfng遺伝子の発現パターンに大きな変化は見られなかったが、発現領域が、正常マウス胎子に比べて、若干大きい傾向が見られた。このことから、JsrマウスはLfng遺伝子の発現パターンの異常ではなく、発現領域の変化による影響が、病態の原因ではないかと考えられる。
災症時のコラ-ゲン分解における好中球エラスタ-ゼの関与

ヒト皮膚線維芽細胞の無血清培養液から間質型コラゲナ-ゼとTIMPー1を精製した。ついで、TIMPー1がやゝ過剰になるように両者を混合し、複合体を形成していることをZnキレ-トカラムで確認した後、好中球エラスタ-ゼ処理前後で、間質型コラ-ゲナ-ゼ活性を測定した。コラゲナ-ゼ活性の測定は^<14>Cーコラ-ゲンを基質に用いるTeratoらの方法によった。その結果、TIMPー1との複合体の形成によって完全に阻害されていたコラゲナ-ゼ活性が、エラナタ-ゼ処理によって82.6%回復することが分った。また、TIMPー1の76.0%がエラスタ-ゼ処理後もサンドイッチ酵素免疫測定で検出された。このことは、複合体を形成しているTIMPー1も遊離のTIMPー1と同じようにほゞ中央の1ヶ所で切断され「FEBS Lett 229 157 1988)、SS結合を保持したまゝ無傷なTIMPー1とほゞ同じようなコンホメ-ションを保持しているのではないかと考えられる。上述のコラゲナ-ゼの他に、同じくヒト皮膚線維芽細胞無血清培養液から精製した72kDaゼラチナ-ゼ/IV型コラ-ゲナ-ゼおよびストロムライシンを用いて、同じようにTIMPー1との複合体を形成し、エラスタ-ゼ処理を行ったところ、ゼラチナ-ゼの場合74%、ストロムライシンの場合62%の再活性が認められた。これらの事実は、これまで最終的な“安全装置"と考えられてきたTIMPー1による活性型MMPの複合体形成による阻害が、実は最終的なものではなくて、好中球エラスタ-ゼによって再活性化される可能性を示唆したもので、災症の再燃機構に係わっているのではないかと考えられる。
アポトーシスインヒビターcIAP1の癌の悪性形質獲得への関与とその分子機構の解明

申請者らが、食道扁平上皮癌や子宮頚癌で認められる11q22増幅の標的遺伝子であることを同定した、IAPアポトーシスインヒビターファミリーに属するcIAP1の、臨床病理学的意義ならびに癌の悪性形質獲得に関わる分子機構についての検討を推進することを計画した。1.cIAP1の癌における臨床病理学的意義に関する検討前年度に、放射線単独治療後の子宮頚部扁平上皮癌症例の生存ならびに非再発生存の期間が、cIAP1の発現亢進のある群ではない群に比して有意に悪いことが前年度の検討で証明された。この結果をもとに、食道癌臨床例におけるcIAP1増幅例の検出をゲノムDNAマイクロアレイを用いて行うことを計画し、レーザーキャプチャーマィクロダイセクション法を行った70検体について検討を終了した。現在、増幅の有無と予後をはじめ臨床病理学的データとの関連を解析中である。2.cIAP1の作用とその調節の分子機構癌に関する検討cIAP1相互作用する分子の同定のために、bacterialおよびyeast two-hybridsystemを用いたスクリーニングを行った。結果、新たに相互作用する可能性のあるミトコンドリアに局在する分子が検出された。しかし、この分子の全コード領域を含むコンストラクトの強制発現系を用いた検討では、哺乳動物細胞内でのcIAP1との相互作用は確認されなかった。このため、タグ付きのcIAP1の弾制発現後免疫沈降法により共沈される蛋白をTOF-MSにより同定する解析法を導入することで、相互作用をする分子の同定を引き続き行っている。一方、siRNAを用いた一時的なノックダウンにより、cIAP1を高発現する細胞株の少なくとも一部においてにおける細胞死の誘導や薬剤抵抗性の解除が認められることを確認した。現在その機序についても検討中である。申請者らが、食道扁平上皮癌で認められる11q22増幅の標的遺伝子であることを同定したIAPアポトーシスインヒビターファミリーに属するcIAP1の、臨床病理学的意義ならびに癌の悪性形質獲得に関わる分子機構についての検討を推進することを計画し、以下の結果を得た。1.cIAP1の癌における臨床病理学的意義に関する検討アポトーシスインヒビターであるcIAP1の発現亢進と癌の悪性形質との関連を明らかにするため、放射線単独の単一プロトコールで治療された子宮頚部扁平上皮癌を単純化されたモデルとして用いて、cIAP1の発現亢進と予後との関連を検討した。その結果、子宮頚癌細胞株では9株中2株にcIAP1の増幅と発現亢進を認め、これらでは放射線に対する抵抗性が亢進していた。さらに、70例の臨床例において、放射線単独治療後の生存ならびに非再発生存の期間が、cLAP1の発現亢進のある群ではない群に比して有意に悪いことが証明された(Cancer Res2002)。これらの結果はcIAP1が予後予測の良いマーカーになるとともに治療標的となり得る可能性を示唆しており、食道癌などの消化器癌における意義の検討のために症例を収集中である。2.cIAP1の作用とその調節の分子機構癌に関する検討cIAP1と相互作用する分子の同定のために、bacterialおよびyeast two-hybridsystemを用いたスクリーニングを行った。その結果、1つの分子が新たに相互作用する可能性のある分子として同定された。哺乳動物細胞内での相互作用の確認を行うために、この分子の全コード領域を含むコンストラクトの作製を行い検討中である。

一方核移行シグナルをつけたタグ付cIAP1のコンストラクトの作製を行い、Hela細胞などを用いたcIAP1の安定発現株の単離を試みている。しかしこの系において、細胞によって安定した発現が得られないため、ベクターの改良や適切な細胞の選択を行うと共に、既に高発現している細胞株によるノックダウン実験を検討中である。申請者らが、食道扁平上皮癌や子宮頚癌で認められる11q22増幅の標的遺伝子であることを同定した、IAPアポトーシスインヒビターファミリーに属するcIAP1の、臨床病理学的意義ならびに癌の悪性形質獲得に関わる分子機構についての検討を推進することを計画した。1.cIAP1の癌における臨床病理学的意義に関する検討前年度に、放射線単独治療後の子宮頚部扁平上皮癌症例の生存ならびに非再発生存の期間が、cIAP1の発現亢進のある群ではない群に比して有意に悪いことが前年度の検討で証明された。この結果をもとに、食道癌臨床例におけるcIAPl増幅例の検出をゲノムDNAマイクロアレイを用いて行うことを計画し、レーザーキャプチャーマイクロダイセクション法を行った70検体について検討を終了した。2.cIAP1の作用とその調節の分子機構癌に関する検討cIAP1と相互作用する分子の同定のために、bacterialおよびyeast two-hybridsystemを用いたスクリーニングを行った結果、新たに相互作用する可能性のあるミトコンドリアに局在する分子が検出された。しかし、この分子の全コード領域を含むコンストラクトの強制発現系を用いた検討では、噛乳動物細胞内でのcIAPlとの相互作用は確認されなかった。このため、タグ付きのcIAP1の強制発現後免疫沈降法により共沈される蛋白をTOF-MSにより同定する解析法を導入することで、相互作用をする分子の同定を行い複数のクローンを得た。一方、siRNAを用いた一時的なノックダウンにより、cIAP1を高発現する細胞株の少なくとも一部においてにおける細胞死の誘導や薬剤抵抗性の解除が認められることを確認した。
改変型プレニル基転移酵素による新規抗菌活性分子探索法の開発

細菌感染症は近年、多剤耐性菌の出現による再興や新興感染症との接触により社会的な問題となっている。そこで、既知薬剤標的ではない異なる機構を持った標的分子の設定と新規標的分子に有効な医薬品の必要性が叫ばれている。本研究では新規標的分子を細菌の細胞分裂に必須なFtsZとし、機能性FtsZが持つ自己重合による分裂点形成を抑制する化合物の探索をクライオ電子顕微鏡によって観測することを目的とする。本研究の基課題では、化合物に抗感染症や抗腫瘍等の生物活性を付与できるプレニル基転移酵素の立体構造情報から合理的に基質触媒機能を拡張することで有用化合物の生産研究を進めている。そこで、クライオ電子顕微鏡によって蛋白質分子の挙動を観測することにより改変酵素で調製した化合物から活性分子を同定するために、クライオ電子顕微鏡に適した試料調製方法の決定、単粒子構造解析による蛋白質分子の構造解析法の習得と解析環境の構築を目指した。単粒子構造解析による蛋白質分子の構造解析において、まずはじめに、スルメイカヘモシアニンを用い、その構造解析を通して解析手法の習得と解析環境の構築を目指した。その結果、3.8MDaのスルメイカヘモシアニンの立体構造を4.2オングストローム分解能で同定することに成功した。また、目的試料において、その試料調製方法を確立し、ウラン染色による電子顕微鏡において分解能20オングストローム程度の低分解能構造を決定することに成功した。クライオ電子顕微鏡による単粒子構造解析法を習得するモデル試料として、スルメイカヘモシアニンの立体構造解析に着手し、スルメイカヘモシアニンの立体構造を決定できた。また、国際共同研究を通して単粒子構造解析に必要な解析環境で研究を進めたことで、同様な解析がある程度可能な環境を国内の研究室に構築することにも成功した。さらに、本目的試料についても同様な手法を用いて単粒子構造解析を進めるために、日本で調製した試料を空輸し、まずはウラン染色した試料を用いて電子顕微鏡で観察し、その試料状態を確認した。その結果、活性測定用の試料調製方法で調製した試料には異なる構造状態を持つ同一蛋白質が複数状態存在していることが明らかとなった。この精製純度では電子顕微鏡による構造解析は不可能であったため、マックス・プランク研究所内で試料調製と試料状態の確認を行い、試料調製方法を確立し、ウラン染色した試料による電子顕微鏡観察と単粒子構造解析により、分解能20オングストローム程度の低分解能構造を決定することに成功した。低分子化合物を付与した場合の構造変化を同定するためには、より高分解能な構造を取得する必要がある。現在、すでにクライオ電子顕微鏡での測定条件を検討中であり、次年度以降は決定した測定条件のもとで、クライオ電子顕微鏡画像を取得し、単粒子構造解析を行うことで目的蛋白質の単粒子立体構造を決定する。構造決定後、化合物を添加した場合の構造変化を追うことで、阻害分子の同定を目指す。内定年度:2017細菌感染症は近年、多剤耐性菌の出現による再興や新興感染症との接触により社会的な問題となっている。

現在、すでにクライオ電子顕微鏡での測定条件を検討中であり、次年度以降は決定した測定条件のもとで、クライオ電子顕微鏡画像を取得し、単粒子構造解析を行うことで目的蛋白質の単粒子立体構造を決定する。構造決定後、化合物を添加した場合の構造変化を追うことで、阻害分子の同定を目指す。
鳥類の個体認知における視覚-聴覚統合の認知基盤と神経基盤に関する研究

本研究では,行動と脳科学の融合的手法を用い,カラスの高い知性を支える個体認知のメカニズム解明を試みた。行動研究では,カラスの視・聴覚,双方における個体認知を見出した。脳解剖学研究では,カラス脳地図を作成し,脳の全容を世界で初めて描出した。他個体との対面時に活性化する脳部位を同定し,外套-海馬-中隔系が関与していること見出した。この成果は,霊長類とは独立に進化した鳥の知性について,行動・脳の融合的理解への足がかりとなる。2007年度,ガラスの個体認知について,行動学と神経解剖学の両面から検証を行い以下の知見を得た。1.行動実験による検証:(1)優劣関係形成における個体認知の利用餌をめぐる状況において,ガラス14羽による計91組の一対対戦を各組5回行ったところ,安定かつ明瞭な優劣関係が形成された。第1戦目においてのみ激しい闘争が見られ,以降の同一個体との対戦では,第1戦目で形成した優劣に従い,ほとんど闘争をすることなく,速やかに勝敗が決した。しかし,対戦相手が異なる場合は再度激しい闘争を示した。このことは,ガラスの優劣関係形成において,過去の勝敗と対戦相手を区別的に記憶している,すなわち,個体認知を行っていることを示唆する。(2)接触音声(コンタクトコール)による個体認知の検証個体認知の心理メカニズムを解明するために,コンタクトコールに着目し,個体間の声色の違いを調べるための声門分析,及び,音声弁別能力を調べるためのGo/No-goオベラント実験を行った。声門分析の結果,コンタクトコールの一種である単発性音声が個体間で明瞭に異なることを見出した。また,行動上これらの音声の弁別の可否をオベラント課題にて調べた結果,弁別が成立し,また,同一個体の新規同種音声への転移も見られた。これらの結果は,ガラスが単発性のコンタクトコールを用いて個体認知をしている可能性を示唆する。2.神経解剖学による検証:がラスの大脳の詳細を脳地図として世界で初めて描出作成した。その特徴として,哺乳類の大脳皮質連合野に該当する脳領域がよく発達していることを見出した。これは,大きさという視点において,近年報告されている霊長類に匹敵するとされるガラス認知機能が,脳の面からも,その可能性を十分に秘めていることを示したものである。2008年度は,カラスを用い,音声による個体認知の実験心理学的検証と,個体認知に基づく優劣関係の維持に関わる神経基盤の解明を試みた。【音声による個体認知】飼育下のハシブトガラスのコンタクトコールの音響解析を行い,個体識別信号の可能性を検証した。26の音響パラメーターをもとに,声紋分析を行った結果,明瞭な個体性が見られた。また, GO/NO-GOオペラント課題を用いた,他個体のコンタクトコールの弁別を行った結果, 4個体から各々1サンプルずつのコールを訓練に用いただけにも関わらず,新規なコンタクトコールに対する弁別の転移が見られた。これは,カラスのコンタクトコールが個体内で極めて類似していることを示唆し,個体識別信号として機能している可能性を示す。【遺伝子発現を指標とした個体認知に関わる脳領域の同定】優位個体および劣位個体の認識時に活性化する脳領域を,最初期遺伝子ZENKの発現量を神経活動量の指標として大脳を中心として網羅的に探索した。対面相手の優劣関係と既知性を因子とし,対面時に被験体が示した服従行動,攻撃行動,音声行動,および中立行動を変量として,各脳部位の神経活動量を説明変数とした多変量線形モデルを用い,各脳領域が他個体認知のいかなる側面に関与しているのかの解析を行った。結果, (1)中隔内の複数の亜領域の神経活動と攻撃・服従行動の発現との相関,(2)海馬およびその近傍領域の神経活動と対面相手の優劣関係および攻撃・服従行動との相関,(3)外套尾部腹外側領域の神経活動の発現と対面相手の既知性との相関,が見られた。これらの領域は,神経連絡があることが鳥類他種で知られていることから,中隔-海馬-外套尾部腹外側領域というシステムが,個体認知に基づく優劣関係の維持に関与していることが示唆された。
パキスタンにおける「第三の性」の多様性とその変貌についての文化人類学的研究

今年度は、6月末まで長期フィールドワークと文献収集をおこなった。フィールドワーク注目するのはLGBTのNGOと大都市における第三の性の繋がり。(1).「影の報告」と提出,パキスタンのLGBTのNGOは2018年史上初の性少数者に関する影の報告を国連に提出した。その報告を作成するプロセスは非常に複雑である。(2).LGBTアクス映画祭,2018年度はパキスタン国内の4つの町で行なわれた。以上の活動にNGOと共に活動した。国連のUNDP、UNAIDS、さらに他の海外支援者と協力し、性的少数者の健康保護をしたり、人権事情を海外に発信した。パキスタン性少数者の生の声や感情の動きを記録するために、調査では映像による撮影をおこなってきた。それを編集して二つ民族誌映画作品を制作した。(1).Ladies of My Familyという作品は2018年度はブラジルで行なわれた五年一度の国際人類学民族科学連合(IUAES)の世界大会に選ばれた。(2).パキスタン有数の祭であるラル・シャバーズ・カランダールに参加し、2018年度はその祭の映像を整理し、The Dancing Faqirという作品を作成した。第三の性の人々による宗教的な祭における行動と役割を記録した。2018年1月に、私は書いた文化評論はパキスタン最古の英字紙『ドーン(DAWN)』に掲載された。その後、現地のテレビ台Aap Newsから誘って、ここ数年のパキスタン経験をいかして、在パキスタン外国人研究者の姿を見せるとともに、パキスタン地域文化を紹介するウルドゥー語番組テレビシリーズ,「Agla Station」に本人出演した。性的少数者の人権を守ることも観衆に訴えた。パキスタン現地の民俗、風景、食文化などいずれに紹介した。その番組は現地で好評を博して、数多くの海外メディアから報道され、国際的な影響力も大きくなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年度は、パキスタンの都市、ラホールを中心に約一年にわたる長期フィールドワークと文献収集をおこなった。大都市における第三の性に関する調査については、ラホール歓楽街において第三の性あるいはトランスジェンダーと呼ばれる人々を中心に参与観察し、日々の活動を把握した。地方の伝統的な都市における第三の性に関する調査を通して、第三の性の伝統や政治と宗教とのかかわりを把握した。パキスタン有数の祭であるラル・シャバーズ・カランダールに参加し、第三の性の宗教的役割について調査した。同時に、パキスタンのLGBTのNGOでボランティアとしてNGOの人々と共に活動した。中国の東南アジア南アジア研究雑誌で論文一本を発表した。第三の性に関する人類学映像作品をセルビア国際民族誌映画祭で上映した。パキスタン現地でも上映し、当事者たちのコメントを聞いた。タイで開催されたアジア研究大会ICASとアメリカで開催されたAASで発表した。アウトリーチ活動については、南京市の市民に「平等な心で世界を理解しようとする好奇心」というテーマの講演を行った。元中国社会科学院研究員で日本文学研究者の許金龍氏と共に日本文化と南アジア研究について話をした。パキスタンの性少数派NGOで参与観察をしながら、性少数者の健康を守るというテーマの宣伝用映像Neglected Voicesを作成し、現地の健康治療に関する部局で上映した。国連開発計画と国連AIDSが計画した地域トランスジェンダー健康に関する会議に出席した。パキスタン代表の一人としてトランスジェンダーの事情を紹介し、その人権擁護を提案した。パキスタンのムルタンにある女子大学で中国語と東アジア文化について講義をおこなった。2017年度はほぼ海外での調査と国内外の会議での発表に費やしている。調査は修正を加えながらも順調に実施している。調査対象者としての第三の性とトランスジェンダーの人々の日常生活を把握することができた。大都市における第三の性と地方の伝統的な都市における第三の性を比較し、集団の全体的特徴が理解できた。特に、ムルタンでは第三の性にかんする貴重な古文書を閲覧することができた。この古文書は部外者には一般に公開されないものであるが、過去三年にわたる調査で信頼関係を構築できた結果、閲覧することができた。内容を解読した結果、第三の性の政治と宗教とのかかわりについての理解が深まった。私自身の調査と第三の性の共同生活に基づいて作った映像はセルビア国際民族誌映画祭において唯一の日本映画として選出され、公開された。アメリカ・イリノイ大学のアジア教育データベースにも収録された。また2018年6月に弘前大学で開催される日本文化人類学会研究大会と2018年7月にブラジルで開催される国際人類学・民族学科学連合世界研究大会でも上映予定である。パキスタン現地での上映では、調査対象者のコメントを直接聞くことにより、彼ら自身に対する理解もよく理解することができた。研究発表については、11月に早稲田大学でおこなったインドー日本両国ゼミで発表した。このほか、特に査読が厳しいAAS(Association for Asian Studies)で個人発表ができた。以上より、当初の計画以上の進展を成し遂げたといえる。

(2).LGBTアクス映画祭,2018年度はパキスタン国内の4つの町で行なわれた。以上の活動にNGOと共に活動した。国連のUNDP、UNAIDS、さらに他の海外支援者と協力し、性的少数者の健康保護をしたり、人権事情を海外に発信した。パキスタン性少数者の生の声や感情の動きを記録するために、調査では映像による撮影をおこなってきた。それを編集して二つ民族誌映画作品を制作した。(1).Ladies of My Familyという作品は2018年度はブラジルで行なわれた五年一度の国際人類学民族科学連合(IUAES)の世界大会に選ばれた。(2).パキスタン有数の祭であるラル・シャバーズ・カランダールに参加し、2018年度はその祭の映像を整理し、The Dancing Faqirという作品を作成した。第三の性の人々による宗教的な祭における行動と役割を記録した。2018年1月に、私は書いた文化評論はパキスタン最古の英字紙『ドーン(DAWN)』に掲載された。その後、現地のテレビ台Aap Newsから誘って、ここ数年のパキスタン経験をいかして、在パキスタン外国人研究者の姿を見せるとともに、パキスタン地域文化を紹介するウルドゥー語番組テレビシリーズ,「Agla Station」に本人出演した。性的少数者の人権を守ることも観衆に訴えた。パキスタン現地の民俗、風景、食文化などいずれに紹介した。その番組は現地で好評を博して、数多くの海外メディアから報道され、国際的な影響力も大きくなった。2017年度はボランティアとしてNGOの人々と一緒に活動した。第三の性は海外の寄付者を探したり、国内のLGBTたちとの新しい同盟結成の企画に携わった。そして、パキスタンの性的マイノリティ全体として世界的に活躍できるように努力している。たとえば、アムステルダムで開催された映画祭やバンコクにある世界トランクスジェンダー大会などに参加した。第三の性と海外のLGBTとの連携活動が益々増加している。人権運動の代表として働く人も増えている。自分の権利を守るために第三の性はアイデンティティに関する思考を深めている。一方、第三の性は伝統的な生活に従い、LGBTを宗教違反と考えて嫌悪している。以上のことから、パキスタンでは第三の性が分裂しているということがわかる。これは、現代パキスタン社会における伝統ならびに宗教とグローバリゼーションとの矛盾とも理解できる。今後の調査でも、このような観点から考察を深めていきたい。2018年度は4月から5月にかけて引続き現地調査を行う。2017年度はNGOの人々と協力して信頼関係を築くことができた。2018年度の調査ではNGOから知遇をえたLGBTの個人を訪問し、ライフストーリーを聞く計画である。LGBTの多様性を精緻に記述することにより、第三の性と他のLGBTの関連や相違が理解できることが期待される。
Reelinシグナルを伝えるDab1の翻訳後修飾による神経細胞移動制御機構の解明

Dab1は大脳新皮質神経細胞の移動や樹状突起形成に必須の役割を持つ細胞内タンパク質である。これまで、Dab1のチロシン残基の翻訳後修飾がReelinシグナルに必須の役割を持つことが示されてきたが、それ以外のアミノ酸残基の役割についてはほとんど検討されてこなかった。研究代表者らはDab1の一次配列中に、種間で高度に保存された翻訳後修飾を受ける可能性のあるアミノ酸配列を見出し、Dab1の機能制御の可能性を検討した。その結果、神経細胞移動を制御する可能性のある翻訳後修飾部位を新たに同定した。大脳新皮質の興奮性神経細胞は脳室帯で誕生した後、放射状線維に沿って脳表面に向かって移動する。脳表面付近に達した神経細胞は樹状突起を形成し、最終分化を行う。これまでに、脳表層に分布するCajal-Retzius細胞から主に分泌される糖タンパク質Reelinが神経細胞に発現するApoER2/VLDLRを介して、細胞内のアダプタータンパク質Dab1のチロシンリン酸化を誘導し、下流のシグナル伝達経路を活性化することが明らかになっている。しかしながら、Dab1のチロシンリン酸化を介する既知下流分子群だけではReelinシグナルの伝達に十分ではない可能性が実験的に示唆された。そこでDab1の他の翻訳後修飾の役割についても検討を行う為、候補となるアミノ酸をアラニンに置換して、その必要性を検討した。その結果、一部のアミノ酸が、神経細胞移動や、樹状突起形成に関与している可能性を示唆するデータが得られた。実験に用いている変異マウスの数に限りがあり、定量解析が遅れているため。発達期の大脳新皮質では、興奮性神経細胞が脳室に面した脳室帯で産生され、神経幹細胞が伸ばす放射状の突起に沿って脳表面に向かって移動する。Reelinは脳表層に分布するCajal-Retzius細胞から分泌される巨大な糖タンパク質で、神経細胞の移動や発達に必須の役割を持つことが知られている。reelin遺伝子に変異を持つreelerマウスでは、神経細胞の移動障害により神経細胞の最終的な配置が野生型マウスに比べて大幅に乱れる等様々な異常が観察される。ReelinシグナルはReelinの受容体であるApoER2やVLDLRを介して移動神経細胞の細胞内のDab1にチロシンリン酸化という形で伝達され、下流の様々なシグナル伝達系を介して神経細胞移動等が制御されていると考えられている。しかしながら、チロシンリン酸化以外のDab1の翻訳後修飾候補部位が、進化的に高度に保存されていることから何らかの役割を持つ可能性を考え、本研究では神経細胞移動と、初期の樹状突起形成への必要性を検討している。これまでにエレクトロポレーションを用いたレスキュー実験により、候補となるアミノ酸が神経細胞移動や、樹状突起形成に関与する可能性が示唆された。一方、エレクトロポレーション法を用いた実験では神経幹細胞にプラスミドベクターを導入するため、神経細胞移動への障害が二次的に樹状突起形成にも影響を及ぼす可能性を否定出来ない。そこで神経細胞の移動終了後に遺伝子の機能解析を行うことの出来る実験系を構築し機能解析を行っている。マウスを用いた実験で統計解析に用いるサンプル数を得るのに予想以上に時間が掛かっている為。変異マウスを用いなくとも行える実験を同時並行的に実施し、実験の効率を向上させる。マウス効率的な使用により、より多くのサンプル数を得る。神経発生学実験消耗品の効率的な使用を行った為。実験消耗品の効率的な運用を行った為。次年度の消耗品購入費として使用する。次年度の実験消耗品の購入に充てる。
硝酸イオンシグナル伝達に関与する遺伝子の単離・解析

I)外来DNAを導入した硝酸イオン情報伝達系破壊型変異体の作出と選抜ホウレンソウ培養細胞にパーティクルガンを用い、ハイグロマイシン耐性遺伝子を外来遺伝子として導入し遺伝子破壊型変異体を作出した。作出した変異体からハイグロマイシン及びクロレートを用いた薬剤耐性により硝酸還元酵素(NR)欠失変異体を選抜した。一次選抜において約3000個体、二次選抜で100個体を得た。これらを液体培地にて培養し、細胞増殖が確認された20個体を解析に用いた。得られた変異体のNR活性は全て野生型より低いことを確認した。次に硝酸イオンによる遺伝子誘導に関与すると考えられているcis配列(AGTCA配列)をGUSレポーター遺伝子に繋いだプラスミドを用い、GUS活性測定により硝酸イオンシグナル伝達の有無を確認した。この結果レポーター遺伝子活性の低い4個体の変異体を選抜した。これら変異体が硝酸イオントランスポーター遺伝子変異体ではないことを確認するため細胞内硝酸イオン含量を測定した。いずれの変異体も細胞内に硝酸イオンを取り込むことを確認した。またNRmRNA、NRタンパク質発現量を測定した結果、いずれの変異体も発現は確認されなかった。II)破壊された遺伝子断片の単離選抜した変異体からゲノムDNAを単離しTAIL-PCR法を用いて破壊された遺伝子断片の単離を行った。その結果約500bpと900bpのDNA断片を得た。これらの塩基配列を決定したがシロイヌナズナゲノム遺伝子データベースで相同性の高い遺伝子は見られなかった。I)外来DNAを導入した硝酸イオン情報伝達系破壊型変異体の作出と選抜ホウレンソウ培養細胞にパーティクルガンを用い、外来遺伝子(pBlueScript)を導入し遺伝子破壊型変異体を作出した。作出した変異体からクロレートを用いた薬剤耐性により硝酸還元酵素(NR)欠失変異体を選抜した。一次選抜において約2000個体、二次選抜で90個体を得た。これらを液体培地にて培養し、細胞増殖が確認された15個体を解析に用いた。得られた変異体についてNR活性を測定し、活性の低い14個体を選抜した。この結果レポーター遺伝子活性の低い3個体の変異体を選抜した。これら3個体についてゲノム遺伝子への外来遺伝子挿入を確認した結果、1個体のみに外来遺伝子の挿入が確認された。現在このDNAの解析を行っている。
国連外交の形成－連盟外交の遺産と戦後安全保障構想－

二年目にあたる本年度は、昨年度に引き続き、1930年代から占領期にかけての外交文書を中心に、国内外の公文書、私文書の収集・分析を進めた。国内に関しては、国立国会図書館憲政資料室等の主要資料館に所蔵される諸史料に加え、盛岡市先人記念館に所蔵される「杉村濬・杉村陽太郎関係文書」など、従来の研究で十分に利用されてこなかった諸史料を幅広く調査した。国外に関しては、2017年5月にThe National Archivesにおいて、イギリスの対国際連盟政策及び対国際連合政策に関連する外交文書や個人史料を調査した。またケンブリッジのThe Churchill Archives Centreでは、戦前期にイギリス外務省主席法律顧問を務めたウィリアム・マルキン(William Malkin)など、本研究に関連する人物の個人史料を悉皆的に調査した。次に、論文執筆や学会・研究会等での報告状況について説明する。本年度は「戦間期日本外交と国際秩序」(『歴史と地理』第712号、2018年3月)を執筆した。この論文では、先行研究の成果を踏まえつつ、戦間期日本における安全保障政策の変遷を国際秩序への対応という観点から分析し、さらには満州事変や日中戦争の意義についても再検討を試みた。また、第78回内務省研究会では、戦後安全保障政策の形成過程を念頭に置きつつ、「日中戦争下の『集団安全保障外交』」というタイトルの報告を行った。この報告では、日英両国の外務省法律顧問の比較検討を通して、政策決定過程において国際法学者が果たした役割をグローバルな視点から分析した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。初年度にあたる2016年度は、当初の研究計画に従って、1930年代から占領期にかけての外交記録を中心として、国内外の公文書、私文書の収集・分析を進めた。そして、その成果の一部は、2017年1月7日に早稲田大学にて開催されたNew Directions in Historical Studies of the League of Nations: Perspectives from East Asiaで“The Rediscovery of Collective Security: Focusing on Japan's Foreign Policy after the Withdrawal of the League of Nations"といったタイトルの口頭報告、および「国際連盟外交の終焉と連盟派外交官」(『国際比較政治研究』第26号、2017年3月)として、発表することができた。また、2017年2月には、特別研究員採用一年目の研究実施計画に記載した通り、アメリカ国立公文書館IIにて1930年代から1950年代初頭にかけての国務省記録を閲覧・収集した。その結果、第一に当該期の国務省記録の残存状況を体系的に把握することができた。そして第二に、戦間期において国際連盟(以下、連盟)の非加盟国であったアメリカが連盟をいかに捉え、どのように関わろうとしていたかについて理解を深め、第三にアメリカ外交における対連盟政策と対国際連合(以下、国連)政策の連続と断絶についての一定の理解を得ることができた。本年度の研究活動を通して、戦後日本における対国連政策や安全保障政策の起源を1930年代の対連盟政策に見出すことの有用性を再認識するとともに、日本外交史をよりグローバルな文脈から捉えなおす必要性を痛感させられた。本年度に取り組むことを予定していた研究課題については既に史料調査を行い論文執筆の段階に至っている。そのためほぼ計画通りに進展していると言える。次年度以降も、引き続き海外での調査を実施したい。具体的には今年度調査を行ったアメリカのほか、スイス、オーストラリア、イギリスでの調査を検討している。また同時に、政治家や外交官のみならず国際法学者をアクターに組み込みつつ、対外政策の決定過程を検討したいと考えている。
シナプス接続の獲得/喪失による生殖隔離の進化とその分子基盤

行動的な生殖隔離の進化は、種分化や性選択を介してさらなる形質進化を駆動する。生殖隔離の進化には脳内の情報処理プロセスの変化が重要であると考えられるが、神経回路の複雑性のためその機構は未知であった。私はフェロモンに対する選好性の進化によって生殖隔離を実現したショウジョウバエをモデルにこの解明に挑戦する。これまでの研究から、私はこの生殖隔離の進化が『フェロモンの特徴抽出回路におけるシナプス接続の獲得/喪失による』という作業仮説を立てた。本研究は、モデル生物の近縁種に遺伝学的ツールを導入して比較し、この仮説を検証する。さらに、このシナプス接続の進化を決める分子発生遺伝機構を探索する。
中枢を考慮した高齢者における補綴学的リハビリテーションの構築

本研究では、高齢者における口腔領域の補綴学的リハビリテーションを構築することを目的としてまず、残存歯数、咬合支持域、咬筋の筋容量と脳の容積量、灰白質・白質の密度の相関関係について検討し、口腔機能の低下が中枢へ影響を及ぼす因子の解明を検討することを予定していた。昨年度は本実験の実験データとして用いるMRI画像を解析対象として適正か検討を行い、本学付属病院において既に撮影されている脳MRI画像を用いて脳の容積量、灰白質・白質の密度に関する解析を行うことが可能であること、残存歯数または咬合支持域を因子として群間への分類が可能であることを確認した。本年度はこれまでの検討を継続し、実験データの解析を進めた。被験者数52名に対して、パノラマX線画像より咬合支持域をアイヒナーの分類により咬合支持群と咬合非支持群の2群間に分類した。全被験者のMRI画像より、脳の容積量、灰白質・白質を算出し、2群間にて比較を行った。2群間の歯数は咬合支持群で26.8±0.3と咬合非支持群で18.6±1.3であり両群間に有意差を認めた。2群間において脳全体の容積量に有意差は認めなかったが、前頭前野および運動前野の灰白質・白質密度において両群間に有意差を認めた。以上より、歯数および咬合支持が前頭前野および運動前野における灰白質・白質密度に影響を及ぼすことが示唆された。高齢化社会において加齢による口腔機能の低下に対する対応は,将来国民のQOL向上のために必要と考えられる.口腔機能の低下が中枢に及ぼす影響を検討することは高齢化社会における問題の一つである認知症の予防に歯科領域から寄与できる.また,口腔機能の低下に対して補綴学的リハビリテーションを確立することは,認知症等を改善する一助になる可能性を有しており,この構築は高齢化社会において歯科補綴学の社会貢献をより明確に示すことが可能と考えられる.本研究では残存歯数,咬合支持域,咬筋の筋容量と脳の容積量,灰白質・白質の密度の相関関係について検討し,口腔機能の低下が中枢へ影響を及ぼす因子の解明を行う.この実験にて,口腔機能の低下が中枢へ影響を及ぼす因子の解明を残存歯数,咬合支持域,咬筋の筋容量と脳の容積量,灰白質・白質の密度の相関関係について検討することで口腔機能の低下と中枢の関係について更なる知見を増やす.並行して,被験者を高齢者および若年者の2群間に分類し,継続的な舌挙上運動および口腔周囲筋筋機能療法が中枢および末梢へ及ぼす影響についてTMSおよび筋電計を用いて比較し,口腔機能の低下を認める高齢者への補綴学的リハビリテーションの影響について検討を行う.この実験にて,継続的な口腔領域のリハビリテーションが末梢および中枢へ及ぼす影響についての検討を行うことで高齢者へのリハビリテーションの効果の解明,口腔領域のリハビリテーションが中枢へ及ぼす影響の解明する。以上の実験結果を基に,高齢者における口腔領域の補綴学的リハビリテーションの構築を進める.本実験は被験者の対象を高齢者としており,予備実験を進めた結果,結果に個人差が大きいことが認められた.現在,高齢者を対象として,被験者数を増やして実験を進める作業を一旦停止し,実験デザインや測定条件に不備がないか,精査を進めている.並行して,実験デザインや測定条件に不備を認めた点を修正したプロトコールを作成し,予備実験を若年者を対象として行い,実験デザインの妥当性について検証を進めている.本研究では、高齢者における口腔領域の補綴学的リハビリテーションを構築することを目的としてまず、残存歯数、咬合支持域、咬筋の筋容量と脳の容積量、灰白質・白質の密度の相関関係について検討し、口腔機能の低下が中枢へ影響を及ぼす因子の解明を検討することを予定していた。平成29年度は本研究において脳の形態学的な測定をMRI画像において行うことを予定しており、まず解析を行うにあたり最適な撮像条件の確認を進めた。結果として、本学付属病院において、これまでに撮影されている高齢者のMRI画像を用いることが可能であることを確認した。次にそれらの被験者の残存歯数、咬合支持域の確認を進め、残存歯数または咬合支持域を因子として2群間以上への分類が可能か検討を行った。以上の検討にて本学付属病院において既に撮影されている脳MRI画像を用いて脳の容積量、灰白質・白質の密度に関する解析を行うことが可能であること、残存歯数または咬合支持域を因子として群間への分類が可能であることを確認した。現在、各被験者における脳の容積量、灰白質・白質の密度を解析中である。また、本実験の実験デザインより統計学的な検出力を検討して、今後被験者数の増加が必要であることを確認したので、今後解析対象とする被験者数の増加を解析と並行して進めている。なお、本実験計画は本学倫理委員会にて承認された計画に沿って行われている。並行して、次に予定しているTMSを用いた運動誘発電位の測定を検討する実験に協力を得られる被験者の募集を進めている。本研究の計画段階においてMRI画像を用いた脳の解剖学的構造に関する検討および経頭蓋磁気刺激法(TMS)を用いた脳の神経活動に関する検討、筋電計を用いた口腔機能に関する検討を行う予定であった。MRIの撮影は現時点において約80名分のデータを収集しているが、高齢者を対象として実験としてTMSを用いた運動誘発電位の測定に協力を得られる被験者の確保が進んでいない。

本研究では、高齢者における口腔領域の補綴学的リハビリテーションを構築することを目的としてまず、残存歯数、咬合支持域、咬筋の筋容量と脳の容積量、灰白質・白質の密度の相関関係について検討し、口腔機能の低下が中枢へ影響を及ぼす因子の解明を検討することを予定していた。昨年度は本実験の実験データとして用いるMRI画像を解析対象として適正か検討を行い、本学付属病院において既に撮影されている脳MRI画像を用いて脳の容積量、灰白質・白質の密度に関する解析を行うことが可能であること、残存歯数または咬合支持域を因子として群間への分類が可能であることを確認した。本年度はこれまでの検討を継続し、実験データの解析を進めた。被験者数52名に対して、パノラマX線画像より咬合支持域をアイヒナーの分類により咬合支持群と咬合非支持群の2群間に分類した。全被験者のMRI画像より、脳の容積量、灰白質・白質を算出し、2群間にて比較を行った。2群間の歯数は咬合支持群で26.8±0.3と咬合非支持群で18.6±1.3であり両群間に有意差を認めた。2群間において脳全体の容積量に有意差は認めなかったが、前頭前野および運動前野の灰白質・白質密度において両群間に有意差を認めた。以上より、歯数および咬合支持が前頭前野および運動前野における灰白質・白質密度に影響を及ぼすことが示唆された。現在,実験デザインの修正を行い,被験者を若年者として実験デザインの妥当性を検証している.予備実験に問題がない場合は高齢者を被験者の対象として本実験に移行する予定である.現在進めている予備実験において,再度実験デザインや測定方法に不備を確認した場合はプロトコール全体の再構築を検討する予定である.並行して本実験において用いる消耗品を含めた測定機材の購入について,実験デザインの確立を進めながら購入機材の選定作業を進めている.本年度はこれまでに測定が終了したMRI画像を用いて残存歯数、咬合支持域、咬筋の筋容量等を因子として脳の容積量、灰白質・白質の密度の相関関係について検討を進める予定である。TMSを用いた実験に協力を得られる被験者の確保が困難な場合は筋電計を用いた口腔機能を検討する単独の実験に研究のデザインを変更することを検討している段階である。本年度,本研究課題は追加採択であったことから,予算の執行が可能となった期間が短かったために,実験の進捗状況も予定より半年遅いため。本年度は並行して2つの実験を進める予定であったが、1つの実験計画において被験者の確保が困難なことにより実験の進行に遅れを生じている。したがって、実験に要する消耗品の購入が必要なかったことが原因となっている。今年度は遅れを生じている実験の遂行を進めることにより実験の消耗品の購入にて使用を予定している。平成28年度に遂行できなかった実験を進めるための実験機材の購入を進め,更に,平成29年度に行う実験の消耗品購入として主に使用を予定している.
耳管機能検査のシステム化とその応用に関する研究(その2)

耳管機能障害は中耳炎の発症と予後を支配する重要な因子であるが、その診断と治療面ではなお未解決な問題が多い。本研究では、耳管障害の病態を把握し、診断、治療に系統的に利用する方法について検討した。1.耳管は嚥下に際して能動的に開大し、中耳の換気・圧平衡ならびに排泄機能を達成しているが、これらに対する機能検査法を検討した。(1)耳管音響検査は嚥下に際しての能動的開大を確認する方法としてすぐれており、(2)圧負荷検査では耳管全体としての気圧差解除能の異常とそれの量的評価を行うために必要で、臨床面では先ずこの両者で評価を進めるべきである。これらの機能検査はいずれも耳管の総体としての機能を評価するものである。2.耳管障害の治療を目的とする場合、障害部位を鑑別同定し、障害のメカニズムを分析することが必須であり、(3)耳管内視鏡を臨床応用が可能で妥当な検査とし、現段階で可能な耳管内視鏡検査手技と意義を総括した。その内容は、(a)耳管咽頭口とその周囲構造、すなわち耳管隆起、口蓋帆の状態と嚥下時の動き、また耳管口の開大を妨げるアデノイド・耳管扁桃などの状態を観察評価すること、(b)チャンネル付き撓性鏡により送気下に耳管軟骨部の状態、とくにcompliant tubeについての評価、また、(c)径0.65mmの極細径ファイバ-により耳管峽部および骨部の狭窄の有無の観察を行い、これらの観察結果を総括する。さらに、耳管の機能障害を耳管構造の部位別に量的に評価することも重要であり、(d)上記の各部位を内視鏡的に観察した後、極細径の圧センサ-を併用した耳管の部位別圧差解除能検査法を考案し、その実用性を検討している。3.上記の概念を適用して、小児真珠腫症例、顎口蓋発育異常に伴う耳管障害、とくにcompliant tubeに関する臨床的観察を行い、そのうち多くの例に潜在的なかたちでcompliant tubeが存在することを認めた。中耳疾患の病態解明と治療にあたっては耳管機能の状態を的確に把握することが不可欠である。現在臨床で応用可能な耳管機能検査の代表的なものは、音響通過検査、圧負荷検査、および内視鏡検査であるが、これらの検査はいずれも単独で行われても耳管機能障害の全体を把握することはできない。本研究ではそれぞれの検査の検出機能を能率的な組み合わせて耳管機能障害の全体像を把握する方法を具体化することに目的をおいている。現在までに行った検討結果はつぎのとおりである:(1)嚥下にともなう耳管開放機能の良否をスクリーニングするために、ティンパノグラムおよび音響通過検査がすぐれておりかつ簡便である。(2)すでに開発済みの通気下耳管内視鏡検査に加えて、耳管骨部腔内を通過可能な外径0.60.75mmの極細径の内視鏡を導入し、各種の耳管障害径について耳管の全長にわたる視診を行った。その結果、耳管軟骨部にある問題と骨部にある問題に大別され、前者が圧倒的な多く、その多くはいわゆるfloppy tubeのカテゴリーに入るものと予想された。

(3)耳管機能の障害を評価する際には障害の量的な評価は不可欠であり、前項の予想からもそれを部位別に評価することが必要である。そのため前項の極細径の内視鏡検査に併せて行える極細径の圧センサーによる耳管内の圧解除能の検査法の検討を行っている。今後、上記の観点からさらに検討を続けて耳管の生理と病態の解明に寄与する結果を得たいと考えている。なお、本研究の結果は1989年10月26-29日にジュネーブで開催の耳管と中耳疾患の国際シンポジウムのパネルで発表の予定である。昨年度に引きつづき、各種耳管障害例について、耳管音響検査、圧解除機能検査、ならびに系統的な耳管内視鏡検査を行い、種々の耳管障害の病態を観察した。その結果、耳管構造の未熟性に起因すると思われるcompliant tubeにおいては、耳管音響検査ではしばしば疑陽性を示し、圧解除機能検査ではとくに陰圧解除機能が悪く、極端な例では鼻すすりによって陰圧が生ずる。このような例では内視鏡検査で耳管隆起がatrophicで入口部が軟らかく腔を形成せず、燕下運動に際して入口部前壁が膨らむように張り出して開口を妨げるのが観察された。また軟骨部は比較的短くかつ粘膜壁は異常に軟らかいが、骨部は比較的広い。観察の結果では、遷延性の滲出性中耳炎を伴う頚口蓋形態異常や口蓋裂症例、小児真珠腫性中耳炎症例にこの型の耳管障害が多く認められ、その多くの例で頭部側面のcephalomatryで《Nasionー外耳道ー後鼻棘》のなす角が小さい傾向も認められた。このことから《Nasi onー外耳道ー後鼻棘》のなす角が小さいことは耳管構造の未熟性を示すと見ることができることを示唆した。この他に、比較的少ないが耳管峡部の器質的狭窄例も時に見られた。また、耳管構造の各部位の内視鏡的観察に極細径の圧センサ-を併用した耳管の部位別圧解除機能検査法を考案し、現在その実用性の検討を続けている。以上の検討を踏まえて、耳管障害例に対して行う臨床レベルでの検査として、耳管音響検査、圧解除機能雌査、耳管内視鏡検査を系統的に行い、耳管の部位別に障害の状態を把握する方法を確立し、各種管障害について臨床像を分析した。
インスリン抵抗性の形成におけるCCR5とCX3CR1の役割の解明

肥満による炎症とインスリン抵抗性の誘導にMCP-1-CCR2非依存性の未知のケモカインシグナルが関与している可能性がある。肥満モデルの脂肪組織では野生型マウス(WT)に比し、CCR5とそのリガンドの発現が増加していた。高脂肪食を摂取したCCR5欠損マウスは、耐糖能異常と肝脂肪蓄積に抵抗性を示した。肥満モデルの脂肪組織におけるCCR5+マクロファージ(ATM)細胞数は著明に増加していた。一方、肥満のCCR5欠損マウスははWTに比しATMの総数は減少し、M1からM2優位へとATM表現型の転換を認めた。肥満により脂肪組織ではCCR5+ATMの浸潤・集積が増加する。また、CCR5欠損によるインスリン抵抗性の減弱にATMの量の低下のみならず質的変化、つまりM1からM2へとダイナミックなATMの表現型シフトが寄与しうる。本研究では、糖尿病やメタボリックシンドロームに共通する基本病態である慢性炎症に着目し、肥満により誘導される炎症がどのように糖脂質代謝の恒常性を破綻させるかというメカニズムを解明することを目的としている。肥満による炎症とインスリン抵抗性をリンクする分子としてケモカインとその受容体に着目し、肥満によるインスリン抵抗性の病態形成に密接に関与する新規ケモカインシステムの同定とその機能解析を行っている。本年度は、肥満モデルマウスの脂肪組織では、すでに報告されているCCR2系とは独立して、CCケモカインであるCCR5とそのリガンドが増加していることを見出した。次に、肥満によるインスリン抵抗性の形成におけるCCR5の重要性を明らかにするために、CCR5欠損マウスの代謝表現型の解析を行った。高脂肪食を負荷し肥満を誘導したCCR5欠損マウスでは、対照マウスに比べて、脂肪組織へのマクロファージの浸潤が減少しインスリン抵抗性と耐糖能異常が減弱することを明らかにした。さらに、肥満のCCR5欠損マウスの脂肪組織では、TNF-αの発現低下、MAPキナーゼ、NF-κBシグナル増強の抑制、小胞体ストレスの減弱がみられ、また、肝臓の脂肪蓄積が減少していた。すなわち、CCR5の欠損により、総じて肥満に伴う全身のインスリン抵抗性および糖脂質代謝異常の発症は抵抗性を示すことから、肥満による炎症の誘導とインスリン抵抗性の形成において、ケモカイン受容体CCR5によるシグナルが重要であることを明らかにした(第70回アメリカ糖尿病学会(ADA)口演)。本研究では、糖尿病やメタボリックシンドロームに共通する基本病態である慢性炎症に着目し、肥満により誘導される炎症と糖脂質代謝維持機構とその破綻のメカニズムを解明することを目的としている。肥満による炎症とインスリン抵抗性をリンクする分子としてケモカインとその受容体に着目し、肥満によるインスリン抵抗性の病態形成に密接に関与する新規ケモカインシステムの同定とその機能解析を行った。本年度は、肥満モデルマウスの脂肪組織では、既報にあるCCR2系とは独立して、同じCCケモカインに属するCCR5とそのリガンドが増加していることを遺伝子レベルで同定し、フローサイトメトリー解析により定量化した。また、肥満モデルの脂肪組織に浸潤するマクロファージ系細胞にCCR5が局在していることを明らかにした。高脂肪食を負荷し肥満を誘導したCCR5欠損マウスでは、対照マウスに比べて、脂肪組織へのマクロファージの浸潤が減少すること及び、マクロファージの極性が抗炎症性のM2優位にシフトしており、マクロファージの「量」と「質」の両者の変化がCCR5欠損によるインスリン抵抗性と耐糖能異常の減弱に寄与していることを明らかにした。さらに、肥満のCCR5欠損マウスの脂肪組織では、TNF-αの発現低下、MAPキナーゼ、NF-κBシグナル増強の抑制がみられ、また、肝臓の脂肪蓄積が減少していた。総じて、CCR5の欠損により、肥満による炎症とそれに伴うインスリン抵抗性、糖脂質代謝異常の発症は抵抗性を示すことから、肥満による炎症の誘導とインスリン抵抗性の形成において、ケモカイン受容体CCR5によるシグナルが重要であることを明らかにした(Diabetes IN PRESS)。