hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代酸化物半導体デバイス低温大面積形成のためのプラズマ反応性高度制御法の創成

「研究実績の概要」に記したように、プロセスの低温化に向けて、従来の熱プロセスではアニール効果を示さない程度の低温プロセスでも、従来の特性を凌駕する良好な薄膜トランジスタ特性を示す半導体薄膜を形成可能であることを示すことができ、順調に進展していると考えている。本研究では、酸化物半導体薄膜形成プロセスにおける反応過程の解明を通じて、プラズマ反応性の高度制御により、良好な特性を有する半導体薄膜の低温形成と大面積均質プロセスの実現に向けた新しいプラズマプロセス技術を創成することを目的としており、以下の課題を設定して研究を推進してきた。[1]アニールプロセスにおける反応過程の解明、[2]低温アニールプロセスの開発、[3]プラズマ支援スパッタ製膜プロセスにおける反応過程の解明、[4]高密度プラズマ支援スパッタ製膜プロセス高度制御法の開発、[5]膜特性評価に基づいたプロセスの最適化。上記の研究目的を達成するため、これまでに蓄積した知見をもとに、本年度は低温かつ大面積でのデバイス形成に適用可能な高度プロセス制御法の開発に向けて研究を推進した。まず、デバイス特性のみならず安定性に着目して、高密度プラズマ生成制御の高度化により反応性を制御した低温プロセスを開発し、単なる熱処理ではアニール効果を示さない程度の低温においても、プラズマの反応性を利用することにより、従来の特性を凌駕する良好な薄膜トランジスタ特性を示す半導体薄膜を形成可能であると共に、デバイス特性の良好な安定性を示すことをストレス試験を行って明らかにした。また、反応性プラズマプロセスにおける反応性粒子の膜中での挙動について昨年度に引き続いて系統的に調べ、反応性プラズマプロセスが半導体膜中の弱結合酸素の低減に有効であることを再確認すると共に、デバイス特性との相関についても検討を行った。さらに、大面積プロセスへの展開に向けて、熱プロセスと反応性プラズマプロセスの比較を行った結果、反応性プラズマプロセスを用いた場合の方が、デバイス特性のみならず、面内での均一性においても良好であることを示唆する結果が得られた。「研究実績の概要」に記したように、単なる熱処理ではアニール効果を示さない程度の低温においても、プラズマの反応性を利用することにより、従来の特性を凌駕する良好な薄膜トランジスタ特性を示す半導体薄膜を形成可能であると共に、デバイス特性の良好な安定性を示すことができ、さらにプロセスの大面積化に向けた研究も推進でき、順調に進展していると考えている。初年度に蓄積した知見をもとに、酸化物半導体薄膜形成プロセスにおける反応過程の解明を通じたプラズマ反応性の高度制御による新たなプラズマプロセス技術の創成に向けて、プラズマアニールプロセスのさらなる高度化に加えて、プラズマ支援スパッタ製膜プロセスにおける反応過程の解明を進めていく予定である。
東欧旧社会主義諸国におけるマス・コミュニケーション環境の変容に関する研究

研究の最終的な目的は、1989年に劇的な体制転換を遂げた東欧旧社会主義国における、体制転換以前のマス・コミュニケーション環境の真実はいかなるものであったのか、また、社会主義を経験した国々のマス・コミュニケーション環境はどのような変容過程を辿り、今後どのような問題を提起していくのか、を分析することにある。具体的には6点のサブテーマ、(1)マス・コミュニケーションを巡る国際的論議と東欧諸国における受容、(2)東欧旧社会主義国における「娯楽」概念の解釈変容ならびに「広告」の導入(内的要因)、(3)非公認メディアの言論活動情報連鎖」状況と「批判的世論空間」の創出、(4)国営メディアの「Pre-Adaptation」状況非公認メディアとの接近、(5)転換期の東欧社会主義体制下における情報行動、(6)東欧社会主義国における公共圏ないし世論に関する考察、を設定し研究を進めてきた。本年度前半期は、マス・コミュニケーションに関する国際的論議、すなわちUNESCOの「新世界情報コミュニケーション秩序(NWICO)」論議及び、欧州安全保障協力会議(CSCE)の第3バスケットに関する論議を文献によって検証してきた。後半期は東欧(チェコ)へ赴き、ヴィーレン・プレチャン氏(チェコ現代史・反体制運動)へのインタビューを行った。インタビュー後、チェコ現代史研究所において、反体制運動とメディアとの係わりに関する資料収集を行った。成果の一部は、日本マス・コミュニケーション学会誌に「東欧社会主義国における国営テレビの変容」として発表した(業績参照)。また、2003年度日本マス・コミュニケーション学会の個人研究発表における「EUの東方拡大政策とマス・コミュニケーション秩序の変容」として発表する。2004年度博士学位取得見込み。
中国新疆のウルムチ・トゥルファン両博物館所蔵非漢文古文献の研究

研究対象は、ベゼクリク千仏洞から19801981年に出土した非漢字の古文献約600点であり、その大部分は未公開の断片類である。使用される文字はウイグル文字、ソグド文字、ブラーフミー文字を中心とし、言語は古ウイグル語、ソグド語、サンスクリット語、トカラ語、漢語などにおよび、形式には写本、印刷があり、内容は仏教文献を中心として契約や公文書、詩、手紙などの俗文献に至り、1013世紀頃のトゥルファンの複合文化を浮き彫りにする第一級の資料群であることが判明した。新疆ウイグル自治区博物館およびトゥルファン博物館が所蔵する各種古文書のうち,非漢文文献を整理し,確実な保存と研究の基盤を構築する。とりわけ後者には1980年にベゼクリク千仏洞から発見されたものの,研究の手がつけられていないもの約460点が保管されているので、これを中心的な対象とする。(1)この文書群の初歩的なデータ整理・カタログ化を,古文書学の手法をとりつつ、保管上安全な環境のもとでおこなう。(2)文字資料としての価値を確定するために、読解と釈文の作成をおこない,言語学的・宗教学的・歴史学的研究をすすめ,歴史・文化の再構成を可能にする総合的な研究に発展させる。(3)世界各地保存の関連諸文書との比較研究をすすめる。また,博物館内で現在行方不明のものを,この機会に共同で探索することも付随的な目的としたい。これらの作業、研究を通じて,非漢文出土古文書総合カタログへの一里塚を築くことを最終目的とする。中国の新彊ウイグル自治区博物館およびトゥルファン博物館が所蔵する非漢文古文書を整理・研究をおこなうにあたって,初年度は次のような研究の実績をあげた。自治区博物館のイスラピル副館長およびトゥルファン地区博物館の李肖館長をたずね,前年度に基本合意をしていた研究計画について議論をかさね,ドイツのブランデンブルグ科学アカデミーのトゥルファン研究班をも含めて,概略の合意に達したが,なお詳細について検討課題が残った。その中で,当方から両博物館への研究資料の提供を開始し,また1980年にベゼクリク千仏洞から発見されたトゥルファン地区博物館所蔵の非漢文文書については,2度にわたる現地調査によって先方の協力をえながら古文書学的な基礎データを作成し,見本のデジタル画像を入手した。トゥルファン地区博物館が撮影したこれらの画像の質は高く,将来の出版にも堪えることが判腸し,研究分担者は基本的な読解の試みをはじめることができた。1980年のベゼクリク千仏洞出土の漢文古文献については,ちょうど2007年に文物出版社から『吐魯番柏孜克里克石窟出土漢文佛教典籍』(上・下)として出版された。現地でわれわれが現物をひとつひとつ確認しながら作成した非漢文古文献のデータ(461件)のうち,漢文が同一面に記されたものはごくわずかである。それらについてのみ,当該書のデータは参考になる。この基本データは,今後の研究の基盤になるものとして整備した。以上の事業・研究の効率化をはかるためにコンピュータ環境を整備し,また関連分野の研究書を揃えた。本年度、前半期の4月から9月上旬までは、トゥルファン地区博物館から初年度に入手した1980年ベゼクリク千仏洞出土の非漢文文書のサンプル写真と、現物にあたって作成した古文書学的データにもとづいて、460点余りの古文書に関するデーター覧表を作成した。それは仮のものであるが、研究分担者に提供し、今後の研究の見通しを共有した。そのかたわら、新彊ウイグル自治区博物館とトゥルファン地区博物館とメールでの交渉、打ち合わせを重ね、共同研究のための詰めをおこない、ベルリンのブランデンブルグ科学アカデミーのトゥルファン研究班とも共同研究の詳細について打ち合わせをおこなった。9月半ばにウルムチ、トゥルファンを訪れ、出土地の再確認を行なう一方、当面の研究対象をトゥルファン地区博物館所蔵の非漢文古文書、とりわけ1980年ベゼクリク出土のものに限定することにほぼ合意した。その結果をふまえて、さらに共同研究合意書の文言修正をおこない、10月20目に、トゥルファンにおいて、日本、中国、ドイツの代表が正式の合意書に署名をおこなった。ただちに中国側が対象古文書の写真提供の準備に入り、1月末無事に対象となる文書のデジタル写真が完成した。これらの画像データを、各国研究班がまず共有し、研究分担をおこなう準備に入った。すなわち、全文書について仮読みをおこない、最も得意とする分野の文書を中心として、読解・解釈・研究の分担を決める作業にとりかかった。すなわち、おおまかには宗教(佛教)関係と、非宗教関係に分けて研究分担を検討することとした。また、昨年来準備してきた上記の仮の文書データー覧表に、画像データを組み込む作業に着手し、本格的な読解研究の枠組み構築をおこないはじめた。

こうした研究の環境を整備するため、コンピュータ、デジタルデータ処理の環境を整備し、関連研究図書をそろえた。昨年度に日本、中国、ドイツの代表によって締結された協議書に則り、本年度はまず各国の参加研究者間で担当文書の正式な分担をほぼ決定し、それに従って各々が研究を継続あるいは開始した。三国による共同研究の取り纏め役である日本は、参加研究者に最新の情報を提供するためのウェブサイトを日本語、中国語、英語の三か国語で構築した。これは研究対象文書のほぼすべての画像・情報が掲載されたデータベースといえるものである。ウェブサイト開設後は、参加者から寄せられる情報をもとにして逐次このウェブサイトの更新につとめた結果、参加者の研究を支援するためのデータ整備、および参加者からのフィードバックを受ける態勢が整った。夏以後は現地中国・新疆の政治状況が緊張した結果、中国側との間でメールによる連絡がとれなくなり、通信を郵便に頼らざるを得なくなったが、参加研究者は日本側がウェブサイトを通じて提供する情報をもとに、引き続き研究をおこなった。この結果、共同研究対象文書を研究した成果のうちドイツ側参加者によるもの2本が、茨黙著「有関摩尼教開教回鶻的一件新史料」『敦煌学輯刊』2009(3):1-7、および、迪特爾・毛艾,牛汝極「一件柏孜克里克出土梵語-回鶻語双語文献考釈」張定京,阿不都熱西提・亜庫甫編『突厥語文学研究:耿世民教授八十華誕紀念文集』北京:中央民族大学出版社,2009:98-126として論文にまとめられ、中国語で発表された。政治情勢の安定を確認した後、3月にトルファンを訪問して、移転した新博物館の所蔵品、なかでも古文書の保管状況について確認をおこない、かつ画像データが欠けていた一部の文書の撮影をおこなった。またその際に、研究成果を今後中国で発表する際の手順についても打ち合わせをおこない、基本的な合意を得た。また昨年度に引き続いて関連研究書等を購入し、研究環境の一層の整備をはかった。昨年度に構築し、運用をはじめたグループ内部公開のウェブサイトが日本の研究分担者、中国、ドイツの研究協力者によって本格的に利用され、画像や文書データが研究対象として十二分に生かされた。一方で、なお欠落していた画像の新規撮影、展示中の写本類の特別調査をトルファン博物館においておこない、ウェブ上での資料確定をすすめた。ウェブサイトが非公開となっているのは、中国所蔵資料については中国国内で最初に公表するという中国の法規にもとづく当面の措置のためである。またドイツの研究協力者からはブラーフミー文字資料約80点についての検討結果が報告されたので、これもウェブ上の議論の素材として提供し、関係研究者の研究協力を要請したところ、新たな知見が加えられ、改訂版の作成に至った。このほかに、ドイツおよび中国の研究者によるウイグル文字資料研究の原稿が合計8点、中国で発表されるべく投稿された。ウイグル文字資料については、基本的な読解データが寄せられ、それらのとりまとめをおこなった。以上の資料研究データ全体については、鈴木健太郎(研究協力者)によって「19801981年ベゼクリク出土非漢文文書目録(初稿)」(電子データ版)が作成され、研究分担者、協力者に配布される。これに基づいて、最終成果は中国で出版されるべく準備が進められることになっている。
消化器癌患者における免疫応答不全とT細胞抗原受容体/CD3複合体の異常の解析

担癌マウスの脾細胞ではそのT細胞リセプター/CD3複合体(TCR/CD3 complex)のうちζ鎖が欠損し、IgEの高親和性リセプターであるFcεRIγ鎖がζ鎖に置き代わってTCR/CD3 complexを形成していることを示唆する実験結果が報告され、我々はこのとこが癌患者の末梢血リンパ球のT細胞でおきているのかを検索した。担癌患者の末梢血リンパ球を0.5% digitoninでlysisしmonoclonal anti-CD3εAbで免疫沈降する。さらに2次元SDS-PAGEでTCR/CD3 complexの構造を解析した。1.これら55症例68回の分析では正常人と同じ構造を示したもの24回、ζ鎖の発現が減弱したもの21回、完全に消失したもの24回であり約1/3の検索で完全に消失を示した。この時、特に癌の種類によるζ鎖の発現変異は認めなかった。TNM classificationによる癌の進行状況との関係をみるとstageが進行するに従いζ鎖の発現の減弱、および消失する頻度が増強した。特に再発症例では17症例の検査中、発現の減弱は6例、消失は10例に見られた。癌患者のTCR/CD3 complexの構造をグループにわけてみると(1)正常なタイプ、(2)抗CD3ε抗体でζ鎖の発現が見られないが抗ζ鎖抗体での免疫沈降でζ鎖の発現がみられるタイプ(3)抗CD3ε抗体、抗ζ鎖抗体でもまったく発現の認められないタイプ、(4)またマウスの結果と同様にζ鎖の発現がみられずFcεRIγ鎖がζ鎖に置き代わっていると思われるようなタイプに分類できた。さらにζ鎖の発現の推移をみた症例では癌の進行が進むにつれて発現の減弱、消失が認められ、また治療に反応して発現が回復した症例も経験しζ鎖の発現消失は可逆的である可能性が示唆された。癌抗原が担癌患者のT細胞上に提示されたとしてもTCR/CD3 complexの構造異常がその後のT細胞内のシグナル伝達を阻んでいる可能性があり、担癌患者の免疫応答不全の原因となっている可能性が示唆された。この原因の解明をさらに進めている。
イオン共役型回転べん毛モーターにおけるエネルギー変換蛋白質の構造機能解析

細菌のべん毛モーターは,イオンの流入を回転力に変換する分子機械であり,その共役イオンによって,H^+駆動型とNa^+駆動型とに分けられる.海洋性細菌Vibrio alginolyticusの極毛はNa^+駆動型で,PomA, PomB, MotX, MotYの四つのコンポーネントが必要である.我々は,大腸菌MotABと海洋性細菌PomABの間でキメラ蛋白質を作成し,それらの機能を解析した.膜貫通領域がNa^+型(PomB由来),細胞外領域がH^+型(MotB由来)のキメラモーターは,MotXYを必要とせず,Na^+駆動型モーターとして大腸菌中でも機能することを示した.また,モーター蛋白質の変異による温度感受性体を初めて単離に成功した.この温度感受性についての解析から,PomAの細胞質領域の両端につながる膜貫通領域(TM2とTM3)の近傍領域がモーター機能に重要であることを明らかにした.エネルギー変換に必須な固定子蛋白質のべん毛モーターへの組み込み過程を,PomAとPomBのN末端にGFPを融合した蛋白質を作製して調べ,細胞の極に顆粒状の蛍光がべん毛と共局在することを確認した.この実験系を用い,固定子蛋白質は膜上で複合体を形成し,複合体でべん毛モーターに組み込まれるモデルを提案した.モーター蛋白質MotYがMotXの非存在下において,ペリプラズム空間に可溶性蛋白質として存在すること見いだし,MotYの大量発現・精製に成功し,結晶化条件を検討した.六方柱の結晶を得ることに成功し,2.7Å分解能の回折像を得ることができた.現在,位相決定を行い,分子モデル構築へと研究を進行する予定である.細菌のべん毛モーターは,イオンの流入を回転力に変換する分子機械であり,その共役イオンによって,H^+駆動型とNa^+駆動型とに分けられる.海洋性細菌Vibrio alginolyticusの極毛はNa^+駆動型で,PomA, PomB, MotX, MotYの四つのコンポーネントが必要である.我々は,大腸菌MotABと海洋性細菌PomABの間でキメラ蛋白質を作成し,それらの機能を解析した.膜貫通領域がNa^+型(PomB由来),細胞外領域がH^+型(MotB由来)のキメラモーターは,MotXYを必要とせず,Na^+駆動型モーターとして大腸菌中でも機能することを示した.また,モーター蛋白質の変異による温度感受性体を初めて単離に成功した.この温度感受性についての解析から,PomAの細胞質領域の両端につながる膜貫通領域(TM2とTM3)の近傍領域がモーター機能に重要であることを明らかにした.エネルギー変換に必須な固定子蛋白質のべん毛モーターへの組み込み過程を,PomAとPomBのN末端にGFPを融合した蛋白質を作製して調べ,細胞の極に顆粒状の蛍光がべん毛と共局在することを確認した.この実験系を用い,固定子蛋白質は膜上で複合体を形成し,複合体でべん毛モーターに組み込まれるモデルを提案した.モーター蛋白質MotYがMotXの非存在下において,ペリプラズム空間に可溶性蛋白質として存在すること見いだし,MotYの大量発現・精製に成功し,結晶化条件を検討した.六方柱の結晶を得ることに成功し,2.7Å分解能の回折像を得ることができた.現在,位相決定を行い,分子モデル構築へと研究を進行する予定である.細菌のべん毛モーターは、イオンの流入を回転力に変換する分子機械であり、その共役イオンによって、H^+駆動型とNa^+駆動型とに分けられる。また、H^+駆動型モーターチャネルのコンポーネントとしてMotA、MotBの二つが同定されている。当研究室で扱っている海洋性細菌Vibrio alginolyticusの極毛はNa^+駆動型で、PomA、PomB、MotX、MotYの四つのコンポーネントが必要である。我々は、代表的なH^+駆動型である大腸菌のMotABとPomABとを入れ替えた結果、MotABは、MotXYを必要とせず、H^+駆動力を用いて海洋性細菌の極毛を回転させることを報告した。また、光合成細菌Rhodobacter sphaeroidesのMotABを用いて、A subunitが交換可能なこと、そして、A subunitやB subunitの膜貫通領域には共役イオン認識部位は存在しないことを論文として発表している。本年度はさらに、大腸菌MotABと海洋性細菌PomABの間でキメラタンパク質を作成し、それらの機能を解析した。A subunitとB subunitの膜貫通領域がH^+型(すなわち大腸菌由来)、B subunitの細胞外領域がNa^+型(すなわちPomB由来)からなるキメラモーターは、光合成細菌の時と同じく、MotXYを必要とするNa^+駆動型モーターとして機能した。一方、逆の組成からなるA subunitとB subunitの膜貫通領域がNa^+型(PomB由来)、B subunitの細胞外領域がH^+型(MotB由来)のキメラモーターは、驚くべきことに、MotXYを必要とせず、AB subunit単独でNa^+駆動型モーターとして機能した。また、このキメラは、大腸菌Mot^-株中でもNa^+駆動型モーターとして機能した。V.alginolyticusの極べん毛はNa^+の電気化学ポテンシャル差により回転し、回転力発生に必須な因子としてPomA, PomB, MotX, MotYの4つのモーター蛋白質(固定子)が同定されている.

また、H^+駆動型べん毛モーターの研究から,固定子MotAの細胞質領域と回転子FliGの荷電アミノ酸残基同士の静電相互作用が,回転力発生に重要とするモデルも提唱されている.だが、V.alginolyticusではMotAの相同因子PomAに荷電アミノ酸が保存されているにもかかわらず,これらの残基及びその周辺残基を中性化した変異体(R88A/K89A/E96Q/E97Q/E99Q,以下AAQQQ)では正常な回転を示した。そこで本年度は,FliGとの相互作用に重要とされるPomAの細胞質領域に関する検索をさらに行った.PomA細胞質領域にはAAQQQで中性化した残基以外の荷電残基も保存されているが、AAQQQ変異体にこれらを中性化する変異を導入してもPomAは機能的であった.PomAのランダム変異導入から,細胞質領域への二重変異の導入により運動能を失う変異体を我々は報告している.これらの二重変異を単独で導入すると,R135QあるいはH136Y変異によりPomAは機能を失った.またL131FとT132Mが二重変異で導入されるとPomAは機能を失うが,これらを単独で導入しても機能は保持されていた.しかしAAQQQ変異体へL131FあるいはT132M変異を単独で導入すると,20°Cでは殆ど影響がみられないが,37°Cでは運動能が著しく低下することが分かった.温度感受性のモーター蛋白質の変異による運動能変異株は新発見である.以上の運動能の変化が,中性化した荷電アミノ酸残基領域とPomAの131と132残基の相互作用を連想させることから,温度による相互作用変化がPomA-FliG間相互作用の変化を引き起こし運動能を低下させるとの仮説をたて,検証を進めている.細菌のべん毛モーターはイオンの流入を回転力に変換する分子機械であり、その共役イオンによってH^+駆動型とNa^+駆動型とに分けられる。H^+駆動型モーターでは、PomAの相同因子MotAの荷電アミノ酸残基R90/E98と、回転子構成因子FliGの荷電残基間での静電的相互作用がトルク発生に関与しているというモデルが提唱されている。一方、ビブリオ菌のPomAではべん毛の回転力発生にこれらの荷電アミノ酸残基が必須でないことを明らかにしていた。今回新たに、PomAの荷電アミノ酸残基を中性化する変異(R88A/K89A/E96Q/E97Q/E99Q:AAQQQ)と,L131FもしくはT132M変異を導入することにより、その機能が温度感受性になることが判明した。モータータンパク質の温度感受性変異体は報告の前例がない。許容温度(20°C)で野性株並みに機能するts-PomAは,非許容温度(42°C)にさらされると1分以内に機能を失ったが,再び20°Cに戻すと10分ほどでその機能を回復した。また、ts-PomAとPomBをプラスミド上から共発現させると、遊泳能の回復にかかる時間が1分ほどに短縮された。そこでts-PomAとPomB相互作用を調べたところ、ts-PomAでは非許容温度においてもWT-PomAと同等の相互作用が確認された。この結果から、温度感受性変異体はPomAとPomBの相互作用の変化によるものではなく、PomA/PomB複合体のべん毛への組込、または、FliGとの相互作用が温度による影響を受けたためとの可能性が考えられる。
被災地の在宅介護支援のためのレスパイト・マネジメント能力育成プログラムの開発

本研究は、東日本大震災の被災地が、将来の日本社会全体に予想される少子高齢化と介護力不足による家族側と支援者側の共倒れの危機状態に陥っていることを背景とし、被災地において在宅介護を行っている家族が主体的にレスパイトを実践することにより、セルフケア能力の向上をさせられるような支援プログラムの開発を試みることを目的としている。前年度までは、被災地の訪問看護ステーションに勤務する看護師を対象にインタビューと事例検討を行い、家族介護者への支援についての実態を調査した。その結果、家族介護者に対する支援についてのモチベーションは高いものの、家族のセルフケア能力に対するアセスメントにばらつきがあり底上げしていく必要がること、不安定な家族に対する精神的ケアについての困難感があることがわかった。上記を受けて、本年度は家族介護者に対するレスパイトを含めた精神的ケアに関するアセスメントツールを検討するため、在宅介護者支援の先進国である英国に視察に行く予定であった。しかし、研究代表者に整形外科的トラブルが発生し、上半期病休期間が生じたため、中止となった。その後、被災地の訪問看護師の研修にあたっている者が研究協力者に加わり、今後の研究計画を整理した。その結果、地域や訪問看護ステーションによってもケア内容に差があるため、被災地全域の訪問看護ステーションの看護師を広く対象にし、各地域から対象者を募ったうえで調査を行う方向性になった。このことから、家族介護者に対する精神的ケアに関する臨床実践でのアセスメントやケア上の課題をフォーカス・グループインタビューによって調査する計画を立てた。上記を研究代表者の所属機関の研究倫理審査委員会に申請した。研究代表者の出産と育児休業に伴い、研究期間を当初の予定より2年延長している。また、本年度は研究代表者に整形外科的トラブルが発生し上半期病休期間が生じたため、予定していた海外視察の中止も余儀なくされ、研究全体にも遅れが生じた。今後は被災地の訪問看護事業所に勤務し、本研究への協力に同意を得た訪問看護師30名程度を対象に、家族介護者に対する精神的ケアに関する臨床実践でのアセスメントやケア上の課題をグループフォーカスインタビューで調査する予定である。また、家族介護者に対しては個別のインタビューを行う予定である。英国視察を改めて実施し、家族介護者に対するレスパイトを含めた精神的ケアに関するアセスメントツールや、コンサルテーションシステム、現任教育方法などを検討する。その後上記をふまえたうえで、研修会を行い、評価する予定である。研究の開始にあたる本年度は、被災地の在宅介護にかかわる支援者側と家族側の双方を対象としたストレス状況とレスパイトに関する実態調査を行うための準備として、被災地において介護者に対しメンタルケア支援を行っている団体にインタビューを実施した。その結果、震災により介護施設が減少したため、震災前より施設入居が困難になっており、待機している間の家族の負担が大きいこと、さらに仮設住宅や復興住宅等での慣れない環境や自宅再建等の問題を抱え、疲弊していることがわかった。また、震災前から介護の現場は高いストレス状態であったが、震災後は離職者が多くマンパワー不足でさらに深刻な状況になっていることがわかった。以上から、被災地でレスパイトの実践を取り入れるためには、単なるリフレッシュだけでなく、家族が介護以外の問題を解決できるような援助も必要であることが示唆された。また、本研究では家族が主体的にレスパイトを実践できるようなアドバイスをできる介護職者の育成を目指すことを目標としているが、介護職者が新しいスキルを身につけるためには、介護職者自身がセルフケア能力を向上させることも前提条件として必要になってくる可能性が見受けられた。研究代表者が妊娠、出産したため、遠方の被災地に赴いて研究を実施することが困難であった。また、平成27年10月より産休および育休を取得したことに伴い、本研究は中断している。そのため、計画より遅れていると評価した。育児休業中により中断しているため、実績なし。育児休業中により中断しているため。研究の再開にあたる本年度は、まず被災地における在宅介護の現状を把握するため、被災地の訪問看護ステーションに勤務する看護師にグループ・インタビューを行った。その結果、被災地においては慢性的なマンパワー不足により、在宅介護を支援する訪問看護師もかなりの多忙を極めており、家族の話をゆっくり聞ける時間がなかなかとれないという意見が多かった。しかし、そのような状況でも、在宅介護をしている家族をもっと支援したいというモチベーションは高い者が多かった。その中には、家族自身がもっと自分の人生を楽しめるよう、家族自身がセルフケアを大切にしていけるような関わりが重要だという声も多く聞かれた。次に、研究代表者がファシリテータとなり、被災地の訪問看護師を対象に、家族ケアに対する事例検討を行ってもらった。その中で、家族がセルフケア能力を高めるためにはどう支援していけばよいかという方向性を話し合ってもらった。

その結果から、家族のセルフケア能力に対するアセスメントにばらつきがあり、情報収集する過程にアセスメントシートなどを活用する必要があることが示唆された。また、具体的な支援方法として要介護者を施設に一時的に預けるという教義のレスパイトに関する意見が多かった。また、実際は罪悪感から預けられない家族も多く、そのような感情的な壁に対してはどう関わったらよいか困難感を抱えているようだった。以上から、広義のレスパイトを支援者と家族に啓発していく必要が示唆された。研究代表者の出産と育児休業に伴い、研究期間を当初の予定より2年延長した。今年度研究再開するに至ったが、年度途中で研究者が所属機関を異動することになった。異動に伴い、課題に取り組めるエフォートが変動し、大規模な調査の施行までは至らなかったため、遅れていると判断した。本研究は、東日本大震災の被災地が、将来の日本社会全体に予想される少子高齢化と介護力不足による家族側と支援者側の共倒れの危機状態に陥っていることを背景とし、被災地において在宅介護を行っている家族が主体的にレスパイトを実践することにより、セルフケア能力の向上をさせられるような支援プログラムの開発を試みることを目的としている。前年度までは、被災地の訪問看護ステーションに勤務する看護師を対象にインタビューと事例検討を行い、家族介護者への支援についての実態を調査した。その結果、家族介護者に対する支援についてのモチベーションは高いものの、家族のセルフケア能力に対するアセスメントにばらつきがあり底上げしていく必要がること、不安定な家族に対する精神的ケアについての困難感があることがわかった。上記を受けて、本年度は家族介護者に対するレスパイトを含めた精神的ケアに関するアセスメントツールを検討するため、在宅介護者支援の先進国である英国に視察に行く予定であった。しかし、研究代表者に整形外科的トラブルが発生し、上半期病休期間が生じたため、中止となった。その後、被災地の訪問看護師の研修にあたっている者が研究協力者に加わり、今後の研究計画を整理した。その結果、地域や訪問看護ステーションによってもケア内容に差があるため、被災地全域の訪問看護ステーションの看護師を広く対象にし、各地域から対象者を募ったうえで調査を行う方向性になった。このことから、家族介護者に対する精神的ケアに関する臨床実践でのアセスメントやケア上の課題をフォーカス・グループインタビューによって調査する計画を立てた。上記を研究代表者の所属機関の研究倫理審査委員会に申請した。研究代表者の出産と育児休業に伴い、研究期間を当初の予定より2年延長している。また、本年度は研究代表者に整形外科的トラブルが発生し上半期病休期間が生じたため、予定していた海外視察の中止も余儀なくされ、研究全体にも遅れが生じた。研究代表者が育児休業を終了し職場復帰する際、研究期間延長の申請をし、研究を再開する予定である。再開後は、当初予定していた研究計画を被災地の状況に合わせて見直し、適宜修正して実施する予定である。
ヒト免疫不全ウイルスのRevタンパク質によるウイルスRNAの核外輸送機構の解析

ヒト免疫不全ウイルスHIV-1の4kb-RNAは異なる2種類の経路で核外へ輸送されうる。ひとつはウイルスタンパク質Revを介したCRM1経路であり、もうひとつはスプライシング依存的に誘導されるTAP経路である。ではどのようにHIV-1は4kb-RNAの輸送経路の混線を回避しているのだろうか?この疑問を明らかにするため、4kb-RNAを模擬したモデルRNAを用いて、アフリカツメガエル卵母細胞への顕微注入実験と試験管内スプライシング実験を行った。その結果、RevがTAP経路の利用を抑制することを見出した。核内で転写・スプライシングされるHIV-1の4kb-RNAの細胞質への輸送は、異なる2種類の経路によって行われる可能性がある。ひとつはウイルスタンパク質Revを介したCRM1経路であり、もうひとつはスプライシング依存的にリクルートが促進されるTAP経路である。感染細胞を用いた先行研究から、4kb-RNAの核外輸送はCRM1経路であることが示唆されているが、TAP経路も利用されるのか、あるいはTAP経路は抑制されるのかは不明である。本研究では「4kb-RNAの核外輸送においてTAP経路は利用されるのか、抑制されるのか」を明らかにすることを目的とする。HIV-1の4kb-RNAの核外輸送経路を解析するため、4kb-RNAを模擬するモデルRNAとCRM1経路、TAP経路それぞれに対する阻害剤を用いて、アフリカツメガエル卵母細胞への顕微注入実験を行った。その結果、モデルRNAの核外輸送においてRevタンパク質によってCRM1経路が誘導され、TAP経路の利用が抑制されることが分かった。さらに、顕微注入法とGST-TAPによるプルダウン法を組み合わせた実験によって、TAPのモデルRNA上へのリクルートがRevによって阻害されることも分かった。つまり、「4kb-RNAの核外輸送においてTAP経路は抑制される」ことが示唆された。以上の結果はアフリカツメガエルの卵母細胞を用いた解析によるものだが、次にヒトの細胞で再現できるかを調べた。そのため、HeLa細胞核抽出液を用いた試験管内スプライシング反応およびRNA免疫沈降実験を組み合わせた解析を行った。その結果、期待通りTAPのモデルRNA上へのリクルートがRevによって阻害された。以上の結果は、RNAの核外輸送が一通りに規定される機構を明らかにする手掛かりとなるだけではなく、新規抗HIV-1薬の創出につながるものであると期待される。ひとつはウイルスタンパク質Revを介したCRM1経路であり、もうひとつはTAP経路である。ウイルス感染細胞を用いた先行研究から、4kb-RNAの核外輸送はCRM1経路であることが示唆されているが、TAP経路も利用されるのか、あるいはTAP経路は抑制されるのかは不明である。平成21年度において、4kb-RNAを模擬するモデルRNAを用いた、アフリカツメガエル卵母細胞への顕微注入実験によって、4kb-RNAの核外輸送においてTAP経路が抑制されることが示唆された。平成22年度においては、より感染細胞に近い条件で検証するため、ウイルス由来の4kb-RNA上へのTAPのリクルートを調べた。具体的には、HIV-1由来のDNAプラスミドをヒト培養細胞のHEK293Tにトランスフェクションし、4kb-RNAを模擬するRNAを発現させた。その後、ホルムアルデヒドによって複合体を形成しているRNAとタンパク質とを架橋させ、細胞ライセートを調製した。その細胞ライセートを用いてTAPに対する抗体で免疫沈降を行い、共沈降するRNAをRT-PCRによって解析した。その結果、TAPのウイルスRNA上へのリクルートがRevの発現によって抑制されることを見出した。つまり、「4kb-RNAの核外輸送においてTAP経路は抑制される」ことがヒト培養細胞においても確認できた。以上の知見は、RNAの核外輸送が一通りに規定される機構を明らかにする手掛かりとなるだけではなく、抗HIV-1創薬や、HIV-1と同様の遺伝子発現制御機構を利用すると考えられるHLTV-1の新たな理解につながるものであると期待される。
長期海中観測を想定した水中音響通信による高精度時刻同期手法の開発

本研究は、水中音響通信技術を使って、海中で分散独立する観測システム間で高精度な時刻同期を実現する手法を開発することを目的とし、水中で対向する二つの音響通信装置間で通信をおこなう間に、基準となる側のクロックに、時刻のずれている側のクロックを同期させることを目標として、クロック同期のための音響通信アルゴリズムを提案し、テストシステムを構築して、水槽実験をおこなうことにより時刻同期の可能性を示した。地球環境問題や資源問題を背景として海洋における長期観測の重要性が強調され、海中に分散配置される観測ノードや移動プラットフォームなど、複数ノード間の時刻同期が重要な技術課題として注目されている。本研究の目的は、水中音響通信技術とチップスケール原子時計を使って、海中で分散独立する観測システム間で高精度な時刻同期(絶対時刻と基準周波数の同期)を実現する手法を開発することにある。本研究は、ソーナーおよび水中音響通信の技術と、デジタル・シグナル・プロセッサ(DSP)の技術を応用して融合することにより、水中機器間の高精度な時刻同期を実現しようとするところに特色があり、海底資源探査などのアプリケーションに向けて将来実用化されることが期待される。今年度は、水中音響による高精度時刻同期手法を提案するとともに、水中音響の観点からコンピュータ・シミュレーションをおこない、要求する時刻同期精度の実現に必要となる音響システムの仕様について詳細に検討した。さらに、この結果を受けてテストシステムの詳細設計を実施し、この設計に基づいてテストシステムを構築した。テストシステムは、DSP、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ(FPGA)、デジタル・アナログコンバータ、アナログ・デジタルコンバータからなる回路基板と、増幅装置およびトランスデューサから構成した。構築したシステムが正常に動作することを確認する意味から、FPGAのみにプログラムを実装して、ひとつの回路基板に送信と受信を行わせる構成とし、送波用トランスデューサと受波用トランスデューサの距離を変化させて、基本的なバースト波を送受信する水槽実験を実施し、送信、受信の信号遅延時間がどの程度のばらつきを有するか検証した。地球環境問題や資源問題を背景として海洋における長期観測の重要性が強調され、海中に分散配置される観測ノードや移動プラットフォームなど、複数のノード間の時刻同期が重要な技術課題として注目されている。本研究の目的は、水中音響通信技術とチップスケール原子時計を使って、海中で分散独立する観測システム間で高精度な時刻同期を実現する手法を開発することにある。今年度は、送信と受信を行うことのできるシステムを2式(A、B)構築し、送信波を単一周波数のバースト波から変調波にすることで時刻検出の精度を向上させ、水槽実験により、1)AからBへ一定間隔で送信した場合の受信間隔のばらつきを評価、2)BがAから信号を受信して一定時間後にAに向けて返信し、Aがこれを受けて求めた往復時間のばらつきを評価、3)計算した片道到達時間を発信間隔によりAからBへ伝達する時間のばらつきを評価することを行った。具体的には、水中で対向する二つの音響通信装置間で通信をおこなう間に、基準となる側(A)のクロックに、時刻のずれている側(B)のクロックを同期させることを目標として、クロック同期のための音響通信アルゴリズムを提案し、テストシステムを構築して、時刻同期の可能性を示した。初段階では、一つのクロックで動作するFPGAに送信と受信の役割を持たせ、増幅回路を通したそれぞれ送信、受信用のトランスデューサを試験水槽に入れ、一定周波数のバースト波を使用して、送信から受信までの時刻をFPGAに実装した論理回路により計測した。これにより、増幅回路、トランスデューサ、水中伝搬によりどの程度の時間のばらつきが発生するかを確認した。次の段階では、M系列による変調波を使用して、FPGAにより相関処理を施すことにより時間分解能と同期の精度を向上させ、A側とB側を独立したシステムとして構築し、Aからの送信にBが応答し、この応答信号をAが検出することで往復時間を計測する時刻精度のばらつきと、往復にかかる時間情報をAからBへ伝送する際に生じるばらつきを確認し、B側で安定したクロックを取り出すまでに必要な収束時間を求めた。最終年度では、信号の送受信と時刻同期のアルゴリズムをまとめてFPGAに実装することが技術的なボトルネックとなったため、開発の方向を修正し、高位合成のためのフレームワークを設計して、構築し、論理回路で全てを記述せずともプロトタイピングを実施できるようにした。水中音響により通信の往復時間を計測し、求めた時間を送信間隔の変化に表して伝達するアルゴリズムを用いて、これを送受信の機能を持つシステムを2式準備して実装し、通信の往復に要する時間を計測して伝達するところまでは検証することができた。この部分は順調である。

ただし、原子時計を組み合わせて、実際に時刻を同期させるというところまでは到達していないため、やや遅れていると自己評価する。水中工学パケット通信の送信間隔を使って時刻同期を行わせるアルゴリズムを具体的に実装し、実験的に知見を得て試行錯誤しながらブラシアップを図る予定である。今年度計画していたテストシステム構築に関して、理論検討、詳細設計、製作、テストプログラムの実装を実施し、水槽実験によりシステムが正常に動作することの確認を行い、さらに信号の遅延時間を計測可能であることを検証することができたため。プログラムの実装作業を学内のマンパワーにて賄えたことと、打合せ、水槽実験を全て大学内で済ませることができたため。今後は、目指す時刻同期精度を実現するための信号処理手法を開発してプログラムを実装し、まずはひとつの回路基板で入出力を行って検証したのち、これをふたつの相対する試験装置として構築し直し、水槽実験によって時刻同期手法の検証を行う。プログラム実装作業のうち学内で賄いきれない部分の外注、ソーナー業者との打合せ、実験旅費、学会発表旅費および消耗品購入にあてる。プログラムの実装作業に人件費、謝金の計上と、実験、打ち合わせのために国内旅費および消耗品を計上していたが、大学内のマンパワーによりプログラムを実装し、同じく大学内の小水槽で実験を実施したことにより実験旅費が発生せず、消耗品について運営費交付金により賄ったため。プログラムの実装作業で学内マンパワーで賄いきれない部分の外注と、実験作業補助謝金。およびソーナー業者との研究打ち合わせ、実験に伴う国内旅費と消耗品購入にあてる。
上皮間葉移行とフェロトーシス感受性により規定されるRAS変異癌の悪性化と脆弱性

膵癌は90%以上が癌遺伝子KRASの変異を有している。申請者は最近、転写因子BACH1が膵癌細胞のEMTを促し、より強力な転移能を促すことを発見した。EMTは転移能に加えて、抗癌剤に対する感受性を下げるが、これに対抗する治療薬は未だ開発されていない。申請者は最近、フェロトーシスがBACH1制御下にある知見を得、RAS変異癌がフェロトーシス感受性を示すことに注目した。本研究ではEMTとフェロトーシスに関するこれら2つの知見を合わせ、癌細胞でのBACH1の機能をより詳細に解析し、BACH1依存性腫瘍の判別法開発と、RAS変異癌のBACH1制御力を指標とした新規治療戦略の可能性を探る。
医療被曝低減を目的としたディジタルX線像着色加算処理技術に関する研究

本研究の目的は、いかに少ないX線被曝で、どれだけ多くの診断情報を取り出せるかにある。ディジタルX線像着色加算処理技術は、一連のX線像に着色加算処理を施し、病変部などの経時変化のある部分のみをカラー化する技術である。これら着色加算という新しい画像処理技術をIVR検査に応用することにより、検査時間短縮および大幅な医療被曝の低減を目指した。今年度は、造影検査の連続dataをオンラインで計算機に転送しリアルタイムで着色加算を行い、病変部(血管)などの経時変化とらえるディジタルX線像着色加算処理システムを確立することを目指した。造影検査装置で発生する連続したデジタル画像データをオンラインで院内PACSに転送し、PACS端末を経由して着色加算処理を行う計算機に取り込むことができるシステムを構築した。さらに、構築したシステムを臨床応用することでIVR検査時の医療被曝の大幅な低減および検査時間の短縮の可能性について、複数の臨床症例に対して詳細に検討した。撮影条件および線量と画質(情報量)の関係を検討した結果、線量を1/21/4にしても病変の検出能および診断の正確性が低下しないことがわかった。しかしながら、これまでの研究で着色加算画像を参照画像として用いると読影時間が大幅に短縮することを明らかにしたが、IVR検査における透視時間の短縮さらには検査時間全体の短縮について検討を行ったが、症例数が少なかったため、統計的に有意に時間が短縮するというデータまでは得られなかった。本研究は、着色加算という新しい発想の画像処理技術を駆使して、高画質のカラー画像を提供することを目指す。本手法の最大の特徴は、有用でありながら普及しなかったカラー写真法を、受け入れられやすいように背景は従来のX線像と同じモノクロで、病変などの変化部だけがカラーで表示されるようにしたことである。その結果、違和感がほとんど無く、病変などの変化部が容易に検出でき、読影者の診断能力を最大限引き出すことが可能になる。言い換えると、本手法を用いると、検出能は高まり、信頼性も向上し、なおかつ読影時間を短縮することができる。そこで、本手法をIVR検査に応用することにより、診断の容易化と検査時間の短縮が可能になり、医療被曝の大幅な低減にもつながる。本年度は、まずこの着色加算法が有用であることを実証するため、胸部ファントムおよび模擬腫瘤陰影を用いて、検出能に付いて読影実験を行った。またこの時、読影時間も測定した。実験方法は、読影者9名(放射線科医7名および研修医2名)に協力いただいて、60枚の画像(胸部ファントムのみ:30枚、胸部ファントム+模擬腫瘤陰影:30枚)を通常のX線像のみ、着色加算像のみ、X線像+着色加算像の3パターンの表示方法で観察した。それぞれについて、連続確信度法を用いたROC曲線で解析した。その結果、X線像のみに比較し着色加算像を用いた場合、有意な検出能の向上が見られた。また読影時間においても着色加算像を用いると明らかな時間短縮が確認でき報告した。現在、連続した大量の造影検査dataを現有の計算機へ転送するシステムの構築およびリアルタイムで取り出した画像データを着色、加算するプログラムを作成中である。一方、造影検査の場合、どの様な部位・症例・タイミングに対し本手法を用いるのが有効であるか、検討を重ねている。X線像着色加算処理技術は、一連のX線像に着色および加算処理を施し、変化のない大部分の背景は通常のX線像と同じモノクロで表示し、病変部などの変化がある部分だけをカラーで表示する技術である。これら着色・加算という新しい画像処理技術をIVR検査に応用することにより、検査時間短縮および大幅な医療被曝の低減を目指す。これまでのファントムを用いた研究で、参照画像としてこの着色加算像を用いると、読影時間の短縮、病変の検出能および診断の正確性が向上することを報告した。本年度は、このディジタルX線像着色加算処理システムの臨床応用を目指し、臨床データをより効率的に画像を収集・転送する方法、臨床画像に対する有効な画像処理および効果的な画像の表示方法に関する研究を実施した。その結果、臨床データを現有の計算機へ転送するには、現有の装置の規格が古く、その上画像フォーマットが独自でDICOMネットワークに対応しておらず直接データを取り出すことは困難である。しかしビデオ信号を利用してデータを取り出し計算機に転送するシステムを構築することができた。ただこのシステムでは、画像処理が施された画像しか取り出せない制約がある。一方、臨床画像に対する有効な画像処理および表示方法に関しては、臨床写真を用いて胸部腫瘤陰影の検出に関する読影実験を行った。従来の読影法、参照画像としてすでに商品化されている経時差分像を用いた読影法、参照画像として着色加算像を用いた読影法の3種類の読影方法で、腫瘤の検出能と読影時間の比較を行った。その結果、検出能について着色加算像を参照面像として用いた読影法では、他の読影法と同等か若干の向上が見られた。さらに、読影時間においては明らかな短縮・言い換えると作業効率の改善が見られた。これら臨床データによる読影実験からも、IVR検査の時間短縮の可能性が示唆できた。

今年度は、造影検査の連続dataをオンラインで計算機に転送しリアルタイムで着色加算を行い、病変部(血管)などの経時変化とらえるディジタルX線像着色加算処理システムを確立することを目指した。造影検査装置で発生する連続したデジタル画像データをオンラインで院内PACSに転送し、PACS端末を経由して着色加算処理を行う計算機に取り込むことができるシステムを構築した。さらに、構築したシステムを臨床応用することでIVR検査時の医療被曝の大幅な低減および検査時間の短縮の可能性について、複数の臨床症例に対して詳細に検討した。撮影条件および線量と画質(情報量)の関係を検討した結果、線量を1/21/4にしても病変の検出能および診断の正確性が低下しないことがわかった。しかしながら、これまでの研究で着色加算画像を参照画像として用いると読影時間が大幅に短縮することを明らかにしたが、IVR検査における透視時間の短縮さらには検査時間全体の短縮について検討を行ったが、症例数が少なかったため、統計的に有意に時間が短縮するというデータまでは得られなかった。
２１世紀英文学における「翻訳論」の現代的課題：理論的展開及び相互関係性の考察

翻訳論という新たな研究領域から、20世紀から現代にいたる英語圏文学の展開にどのように翻訳論が協働しうるかを考察した。特に20世紀は戦争の世紀であったことに鑑み、負の歴史が文学を通してどのように顕現されてくるのかを、おもにホロコースト文学を対象に考えた。翻訳論は、翻訳が根本的に「他者」を言説化するという意味において、まさに歴史における被抑圧者をどう言語で表象し表現するかというところで文学に大きな影響を与えている。グローバルに展開していく文学と翻訳の密接な関係から、ナショナル・アイデンティティの構築など、現代的課題も照射されてくる。前年度の研究の蓄積をもとに、翻訳理論を体系的に統括して『翻訳論とは何かー翻訳が拓く新たな世紀』(彩流社)を出版したほか、具体的なテキスト分析を『世界文学を継ぐ者たち』(集英社新書)を上梓し、翻訳論の現代的課題をこれまでの展開の上に提示した論考をまとめた。とくに日本における翻訳論研究の活性化という目的において、翻訳理論とポストコロニアル理論、さらに近年注目されてきた「世界文学」の観点から取り組んだ試みは、翻訳論に新たなアプローチを提起するものである。その過程で、従来の研究課題であった「ホロコースト文学」のテクスト分析を「歴史の再読」という観点で翻訳論の射程に引き入れて論じ、そこから「トラウマの言説」や自己を他者として語る「自伝」という文学の形式に展開する可能性を模索した。「自伝」へのアプローチは、本研究の最終年度の課題でもある。今年度はその導入として伝記作家としても著名なリンドール・ゴードンが執筆中である自伝・伝記を分析対象とし、津田塾大学紀要で「記憶の翻訳:Lyndall Gordonの回想記を巡る考察」をまとめた。また、トラウマの言説という観点では、カナダの翻訳学会誌に広島の被爆後の原爆詩をとりあげた論考"Translation as Politics:The Translation of Sadako Kurihara'sこのように翻訳論に多方向からのアプローチを試みることが、今年度の課題でもあり、その目的はおおむね達成されたといえる。学際的な観点で複層的に翻訳について研究を展開できたということは、翻訳論の可能性を照射する点でひじょうに意義があったと考える。課題最終年度として、3年間の統括を行った。「翻訳論の現代的課題」を考察するという全体の研究の目的に則り、研究実施計画で明記したように、具体的なテクストとしてホロコーストの言説を21世紀英文学から抽出するにあたり、ホロコースト第二世代の英国作家エヴァ・ホフマンに焦点を当てた研究をまとめた。成果は、国際シンポジウム(広島、2013年12月7日)での基調講演「未来への記憶ー新たな地平を求めて」で公開、ならびに「記憶の道標ー『ホロコースト』を語ること」(津久井良充ほか編著『<平和>を探る言葉たちー二○世紀イギリス小説にみる戦争の表象』鷹書房弓プレス所収、特別寄稿)などに寄稿し、英文学研究のコンテクストでの位置付けを試みた。また、「翻訳論の現代的課題」への考察としては、言語と他言語の関係性を照射する目的で、ロジャー・パルバースの言語論『驚くべき日本語』の翻訳に取り組み、集英社インターナショナルより出版、そこで得た知見も取り込み、「他者への試練ー遠藤周作『沈黙』に見る翻訳的空間」(論文)を津田塾大学『紀要』(第46号)にまとめた。翻訳論の理論化は著書『翻訳論とは何かー翻訳が拓く新たな世紀』(彩流社)に統括し、20世紀から現代にいたる翻訳理論の展開とその背景への考察を行った。以上の研究の意義は、グローバルな展開が活性化する現代文学において、翻訳がいかに協働し、そこにホロコースト研究など、歴史的な背景が影響を及ぼしているかを明確にすることである。とくに負の歴史をどう次世代に継承していくかという問題は、文学研究のみならず広く現代社会において多角的に議論される課題であり、本研究の重要性は、まさにその議論において翻訳論の可能性を示唆するところにあるといえる。今年度はとくに研究の枠組みとして(1)翻訳理論の最前線のどこに焦点を当てるか、(2)「世界文学」の視点から英語文学を捉え、とくにその中の「自伝文学」のテクストの分析を行うこと、の二つのアプローチで研究を進めた。(1)に関しては、研究協力者である英国Manchester大学教授、Prof. Mona Baker(専門は翻訳理論、異文化理解)を招聘し、専門知識の供与を受けるとともに、彼女の理論の中核にある"framing"の概念についての意見交換や講演会を企画し、日本国内の研究者とのフィードバックを行った。その成果は印刷物にして公開している。