hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物時計による性選択の分子機構

種形成のための生殖前隔離分子機構としてショウジョウバエの交尾リズムの重要性を研究してきた。これまでの研究結果は,交尾時間を制御する雌特異的分子機構の存在を強く示唆している。既にこれまでの実験結果からアナナスショウジョウバエもキイロショウジョウバエやオナジショウジョウバエと異なるそれぞれの種独自の交尾リズムを示す事を示してきた。さらに,オナジショウジョウバエの時計遺伝子がどの程度キイロショウジョウバエの交尾リズムに影響を与えるかも解明してきた。現在,ロコモーター行動リズムや羽化リズムに関る脳内中枢は既に同定されているが,交尾リズムの中枢については全く未知である。そこで,交尾リズム脳内中枢を同定する目的で欠失変異株(per0)にPER蛋白質を様々な部位で発現しているトランスジェニックフライを用いてその交尾リズムの有無を解析してみた。その結果交尾リズム中枢は,行動リズムの中枢と別の部位であることを同定した。そこで,RNAi法を用いてこれら複数の領域を絞り込んだところ,DN1,2,3とLNd領域でのperの発現が交尾リズムに必要である事が明1らかとなった。生殖前隔離機構の1つとして雄バエが雌バエを追いかけるproximityリズムをビデオで測定する系を確立し,これに関わる脳内中枢の同定に成功した。脳内中枢の同定には,UAS/GAL4の系を用い,夜時計昼時計特異的な細胞死を起こしたショウジョウバエを使った。その結果,夜時計中枢の破壊を行った時のみproximityリズムが消失した。この中枢は我々が既にお見合い法で同定した雌の交尾受け入れ中枢とは異なる事から雌の交尾成功率を左右する脳内中枢と雄のproximity中枢が共進化することが解明された。小笠原諸島に生息する近縁種のショウジョウバエD.MelanogasterとD.Simulansnoメイティングリズムを調べてみると、全く逆のパターンを示したことから、時計遺伝子によるメイティングリズムの違いが種の保存にも影響を及ぼしていると考えられた。これらの研究成果は、交尾時間を制御する雌特異的分子機構の存在を強く示唆している。そこでこれら雌特異的時間特異的な交尾リズムを制御する分子機構の解明を研究目的とした。まず最初にショウジョウバエの雌が最も交尾率を低下させる時間CT12(夕暮れ時)において発現を変化させる遺伝子(群)を同定するため、時刻特異的RNAを抽出した。生物時計のアウトプットとして生殖、睡眠、羽化等が知られている。今回、睡眠覚醒リズムに異常があるが、羽化リズムに影響を与えない遺伝子dFMR1を欠失変異株や過剰発現株の解析より見出した。我々は既にショウジョウバエのD.melanogasterとD.simulans間の交尾活動時間の違いを報告してきた(PNAS, vol.98,9221-9225,2001)。さらにD.ananasaeの交尾活動時間を測定した結果、上記2種と異なる交尾活動リズムを示すことが明らかとなった。そこでD.ananasaeの交尾活動リズムの違いを分子レベルから解明する目的で、D.ananasaeの時計timeless(tim)のクローニングを試みた(GENE,307,183-190,2003)。そこで、本年は種の違う時計遺伝子がどのように交尾活動リズムに影響を与えるかを検証する目的で、歩行活動リズムの失われたD.melanogasterのTim欠失の変異株の中でD.ana由来tim遺伝子を導入し発現を誘導した。その結果、交尾活動リズムはD.melとD.anaの中間型を示した。この事より交尾活動リズムは時計遺伝子ばかりでなく、その下流に存在する遺伝子群が進化に重要な役割をすることが明らかとなった。我々はショウジョウバエD.melanogasterの交尾リズムが正常雌のCT12付近で抑制される事を報告してきた。ただし、TIM変異株ではこの抑制が見られない。この交尾行動抑制に関る分子機構を明らかにする目的で本年度はcDNAマイクロアレイ解析(アフィマトリックス社)を行った。CT12付近で抑制蛋白質が働いていることから約3時間前のCT9付近でmRNAの変動が見られる遺伝子を網羅的に探索するために、この時間帯で正常CartorS♀でTIM変異株♀より発現の多い遺伝子を選択した結果、ショウジョウバエ全遺伝子13,800の内から2078個に絞られた。その後これら遺伝子群の内でCartorS♀でCartorS♂より発現の上昇しているものを選択すると約400個まで絞られた。(P<0.06)驚くべき事にはこの中に24個の卵形成(Oogenesis)関連の遺伝子が含まれた。この事からショウジョウバエ♀個体の中で卵形成が盛んに行われている日周時間帯では、交尾活動が抑制される事が推定された。この現象は、未成熟卵の受精による生命力の低い次世代嫡子の産生を抑制する分子機構としては重要なものと考えられた。種形成のための生殖前隔離分子機構としてショウジョウバエの交尾リズムの重要性を研究している。既に我々は小笠原諸島に生息する近縁種のショウジョウバエD.Melanogaster(キイロショウジョウバエ)とD.Simulans(オナジショウジョウバエ)のメイティングリズムの一日の中のタイミングの違いが種の形成にも影響を及ぼしている可能性を示唆した。(Proc.Natl.Acad.Sci.USA98(16),9221-9225,2001)さらに我々は、ショウジョウバエ雌の交尾時間が時計遺伝子に支配されることを発見した。

すなわち、ショウジョウバエの雄と雌を同じビンに入れ、メイティング(交尾)の頻度を調べたところ、昼と夜にピークを持つリズムを示し、夜のリズムは恒暗条件下でも持続した。さらに雌の時計遺伝子変異株(per0,tim0)と雄のそれとを互いに交換して測定した結果、雌を変異株にした時にのみ交尾リズムが失われることから、雌が交尾リズムを支配していることが示された。これらの研究結果は、交尾時間を制御する雌特異的分子機構の存在を強く示唆している。既に前年度までの実験結果からアナナスショウジョウバエもキイロショウジョウバエやオナジショウジョウバエと異なるそれぞれの種独自の交尾リズムを示すことを示してきた。さらに、異種の時計遺伝子がどの程度交尾リズムに影響を与えるかも解明する予定である。現在、ロコモーター行動リズムや羽化リズムに関る脳内中枢は既に同定されているが、交尾リズムの中枢については全く未知である。そこで、今年度は、交尾リズム脳内中枢を同定する目的で欠失変異株(per0)にPER蛋白質を様々な部位で発現しているトランスジェニックフライを用いてその交尾リズムの有無を解析してみた。その結果、交尾リズム中枢は、行動リズムの中枢と別の部位である事を同定した。そこで、RNAi法を用いてこれら複数の領域を絞り込んだところ、DN1,2,3とLNd領域でのperの発現が交尾リズムに必要である事が明らかとなった。種形成のための生殖前隔離分子機構としてショウジョウバエの交尾リズムの重要性を研究している。これまでの研究結果は、交尾時間を制御する雌特異的分子機構の存在を強く示唆している。既に前年度までの実験結果からアナナスショウジョウバエもキイロショウジョウバエやオナジショウジョウバエと異なるそれぞれの種独自の交尾リズムを示す事を示してきた。さらに、オナジショウジョウバエの時計遺伝子がどの程度キイロショウジョウバエの交尾リズムに影響を与えるかも解明してきた。そこで、交尾リズム脳内中枢を同定する目的で欠失変異株(per0)にPER蛋白質を様々な部位で発現しているトランスジェニックフライを用いてその交尾リズムの有無を解析してみた。その結果、交尾リズム中枢は、行動リズムの中枢と別の部位であることを同定した。昨年度はpdf-GAL80やuAs-RNAiの系を組合せる事により、これら複数の神経核でのper発現をper0バックグラウンドのショウジョウバエの中で正または負に制御する事により、さらに交尾リズム中枢の絞込みを行った。さらに、カタユウレイボヤについて、体内時計が存在するかを生理的、遺伝子の網羅的解析の両面から進行させている。種形成のための生殖前隔離分子機構としてショウジョウバエの交尾リズムの重要性を研究してきた。これまでの研究結果は,交尾時間を制御する雌特異的分子機構の存在を強く示唆している。
アメロゲニン由来新規ペプチド固定バリアメンブレンの開発と骨再生誘導への応用

アメロゲニン由来新規ペプチド(amgCP)は、MC3T3-E1およびMSCsの細胞増殖能や基質産性能に影響を及ぼすことが明らかとなった。また、amgCPはLAMP1受容体を介してERK1/2を活性化し、MSCsの細胞増殖に影響を及ぼすことが示唆された。さらに、amgCPを固定化することにより、添加と同様にMSCsの細胞増殖能や骨基質産生能に影響を及ぼすことが明らかとなった。amgCP固定化の有効性が明らかとなったことより、amgCP固定バリアメンブレンを応用した骨再生治療の可能性が強く示唆された。本研究では、エナメル蛋白アメロゲニンのC末端側ペプチド(amgCP)の歯周組織構成細胞に対する代謝調節機能に着目し、未分化間葉系幹細胞(MSCs)および骨芽細胞の骨代謝誘導機能に及ぼす影響について明らかにすることを目的とする。さらに、骨造成用バリアメンブレンにamgCPを固定し、歯槽骨や顎裂部の骨欠損部を被覆することにより、効率的に骨再生を誘導する新規治療法の確立を目指す。我々のこれまでの研究により、培養ヒトセメント芽細胞などの歯周組織構成細胞に対して生理活性をもつと想定されるアメロゲニンペプチドをバリアメンブレンに固定し、骨欠損部に応用することにより、骨再生のスペースを確保しつつ、MSCsや骨芽細胞の増殖や分化を誘導し、より効果的に骨の再生を促進できるものと考えられる。初年度は、amgCP添加がMSCsおよび骨芽細胞の細胞増殖能・基質産生能に対する影響について検討を行い、amgCPがMSCsおよび骨芽細胞の細胞増殖能に影響を及ぼすことを明らかにした。また、amgCPによるMSCsの細胞増殖におけるシグナル伝達機構について検討を行った。さらに、金基板表面にカルボジイミド法により、amgCPを固定し、SPR装置を用いてamgCPの結合量を定量した。また、ラットを用いた実験で骨再生能を評価するため、紫外線グラフト重合法を用いて、吸収性P(LA/GA)メンブレンにamgCPを固定した。次年度は、amgCPを固定した基板上でのMSCsおよび骨芽細胞を培養することにより、amgCPの基板への固定が細胞増殖能・基質産生能に及ぼす影響について検討を行う。さらに、ラット骨欠損モデルを作製し、欠損部にamgCP固定メンブレンを被覆し、amgCPの骨再生効果に及ぼす影響について検証する。また、MSCsの基質産生能についても影響を及ぼす一方で、骨芽細胞に対しては影響を及ぼさなかった。amgCPによるMSCsのシグナル伝達機構について検討を行った結果、ERK1/2経路に及ぼす影響については明らかにしたが、今後Wnt/β-catenin経路について検討を行う予定である。amgCPの生体材料への固定化および定量方法の検討では、金基板表面にカルボジイミド法により、amgCPを固定し、SPR装置を用いてamgCPの結合量を定量した。次年度に、作成したamgCP金基板上で細胞を培養し、amgCP固定が細胞の増殖・基質産生能に及ぼす影響について検討を行う予定である。また、ラット頭蓋骨欠損部の骨再生能を評価するため、紫外線グラフト重合法を用いて、吸収性P(LA/GA)メンブレンにamgCPを固定した。アメロゲニンC末端ペプチド(amgCP)を用いてMSCsおよびMC3T3-E1の細胞増殖能・基質産生能に対する影響について検討を行った。各培養細胞は、amgCP添加により対照群と比較して生細胞数およびDNA合成量の有意な増加が認められた。amgCP添加により骨分化誘導後14日目においてMSCsのALP、BSPの遺伝子発現量は有意な増加が認められた。また、Western blot解析ではMSCsのALP、BSPの遺伝子発現量は有意な増加が認められた。シグナル伝達経路についての検討では、amgCPはLAMP1受容体を介してERK1/2を活性化し、MSCsの細胞増殖に影響を及ぼすことが明らかになった。amgCPの固定化の有効性を検討するため、金基板表面にカルボジイミド法を用いて固定した。SPR装置を用いて定量したamgCPの結合量は13ng/cm2であった。細胞培養プレートに作製したamgCP固定金基板を設置し、amgCP固定化が各培養細胞の細胞増殖能および基質産性能に及ぼす影響について検討を行った。その結果、amgCP固定化群は対照群と比較して、生細胞数、DNA合成量の有意な増加が認められた。また、定量PCR解析では、MSCsにおいては骨分化誘導開始14日目のALPの遺伝子発現量は有意な増加が認められた。動物実験を用いた検討のため、紫外線グラフト重合によりamgCP固定化吸収性PLA/GAメンブレンを作製した。ラット頭蓋骨に骨欠損部を作製し、amgCP固定化メンブレンを設置し、骨欠損部の形態学的変化についてマイクロCT撮影を行い、評価した。amgCP固定化メンブレンは対照群と比較して、骨再生部の形態において明らかな変化は認められなかった。

さらに、amgCPを固定化することにより、添加と同様にMSCsの細胞増殖能や骨基質産生能に影響を及ぼすことが明らかとなった。amgCP固定化の有効性が明らかとなったことより、amgCP固定バリアメンブレンを応用した骨再生治療の可能性が強く示唆された。平成28年度には、前年度に作成したamgCP固定金基板を用いた細胞培養実験およびamgCP固定バリアメンブレンを用いたラット頭蓋骨欠損部の骨再生実験によって、amgCP固定の有効性を検討する予定であるが、amgCPの結合部位によっては活性を失い、効果が減少することも想定される。そのため、効果が不十分な場合には、amgCPの配列にヒスチジン(His)タグを修飾したペプチドを合成することで、配向性を揃えてamgCPの活性を消失しないよう固定する。28年度が最終年度であるため、記入しない。歯科矯正学28年度が最終年度であるため、記入しない。
カルチェ・ラタン神話の成立を展開-19〜20世紀フランス文学におけるボヘミアニズムと外国人作家への影響

当研究の今年度の成果は以下の通りである。1)基本的な文献収集のうち、現在国内外でパリに関して書かれたものをかなりカバーした。しかし芸術関係のものは稀少本も多く,今後さらに収集する必要がある。2)カルチェ・ラタン神話の具体的分析のうち,今年度は20世紀初頭に焦点を合わせ,サムセット・モ-ム,ヘンリー・ジェームスなどの英米系の作家,および1930年代の在パリ外国人たちを特に詳細に研究した。その成果の一部は別記欧文論文集に,仏文論文≪La deche de Paris des annees30≫として発表した。3)カルチェ・ラタン神話研究を含む,申請者のここ数年の研究成果が公に認められ,今年度以下の二つの賞を受賞したことを合わせて報告する。第11回渋沢・クローデル特別賞(日仏会館主催)第16回サントリ-学芸賞(サントリ-文化財団主催)当研究の今年度の成果は以下の通りである。第11回渋沢・クローデル特別賞(日仏会館主催)第16回サントリ-学芸賞(サントリ-文化財団主催)
カナダにおける英米文学研究:その独自性と国際性(The State of British and American Literary Culture in the Canadian Academies

(データベース用)<平成14年度研究実績の概要>研究代表者、中島と分担者である古賀は、これまでの2回に渡る在外研究、調査による資料を基に、各々の専門領域であるモダニズム、前衛芸術、メタフィクション、言語詩、現代文化論を軸とし、2000年ブッカー賞受賞のカナダ作家マーガレット・アトウッド(<Margaret Atwood,1993-)の短編小説集であるMurder in the Dark ---Short Fictions and Prose Poems ---(1983)、およびトロント大学教授リンダ・ハッチオン(Linda Hutcheon)の文化論、Irony's Edge ---the theory and politics of irony ---(1994)の翻訳を完了した。中島はマーガレット・アトウッドの中期の短編集に見られるアトウッドの視点に、カナダ文学の特質とアトウッドの文学的テクニックの解読を試みた。古賀は、米国近代語協会(MLA)の会長でもあったハッチオン教授が注目したアイロニーという表現形式を通して論じた社会的政治的切り口としてのテキスト解釈および文化現象に及ぶアイロニー理論を翻訳し、現代カナダの文学文化論的嗜好の動向を探った。3年計画で行なわれた本研究計画は英米の3大学(Univ. of Toronto, Brock Univ., The State Univ. of N.J. Rutgers)における5名の研究者たちとのインタビュー、研究資料調査、演劇研究家、M.アトウッド氏、L.ハッチオン教授との会見という現地における多<の機会のもとに研究基盟を形成し、研究成果のまとめとして2冊の翻訳書を出版するに至った。(翻訳書)『闇の殺人ゲーム-短編小説と散文詩』マーガレット・アトウッド著・中島恵子訳、北星堂書店、2002年。『アイロニーのエッジ-アイロニーの理論と政治学』リンダ・ハッチオン著、古賀哲男訳、世界思想社、2003年。研究代表者・中島および分担者・古賀・藤木は、在外研究として平成12年9月2日より16日までカナダ・米国でインタビューおよび研究調査を行なった。(1)Toronto大学中世研究センター所長David N.Klausner大学院教授(2)Toronto大学LindaHutcheon英文学教授(MLA会長)(3)Brooks大学Klay Dyer英文学助教授、Dorothy Griffiths教育心理学教授(4)Shaw Festival:Dr.Denis Johnston(演劇家)(5)Rutgers大学Barry V.Qualls英文学科教授、と会見を行なった。研究の総合的成果を得るため、各インタビューには研究者全員が参加した。研究代表者・中島および分担者古賀・藤木は各々の時代区分および専門分野の領域における下記の研究を行なった。中島はモダニズムおよびポストモダニズムを基盤とするカナダ文学・文化の様相に焦点を当て、特に本年度は現代カナダ作家として最も注目されているマーガレット・アトウッド(Margaret Atwood,1939-)の作品について文学技法、作品構造を軸に分析、またその短編集Murder in the Dark (1983)について翻訳作業を進めている。2002年3月21日より28日まで在外研究としてトロント大学に滞在し、完成に向けての研究調査をすると共に、トロント大学教授であるDr.Sam Soleckiとインタビューを行いCanadian Studiesおよび「カナダにおける英米文学研究」をテーマにモダニズム・ポストモダニズム・メタフィクションについて情報を入手するとともに翻訳と分析のための助言を得た。本年度の成果として、マーガレット・アトウッド:『素材』-A translationof Raw Materialsを発表した((1)(2))。

古賀は北米における現代文化・言語詩について研究し、第45回日本アメリカ文学会関西支部大会フォーラムにおいて研究発表を行い「ポストモダニズムの終焉と詩的表現」と題して現代英米詩、特に言語詩について紹介し分析するとともに、トロント大学教授のLinda Hutchoen著:『アイロニーのエッジ』(Irony's Edge-The theory and politics of irony,1994)の翻訳作業を進めている((3)(4))。藤木はトロント大学・中世センターの資料を基に、日本中世英語英文学会において「Troilus and Criseydeにおける夜と夜明け」を発表し、主旨を『言語文化研究』第7号にまとめた((5)(6))。<平成14年度研究実績の概要>研究代表者、中島と分担者である古賀は、これまでの2回に渡る在外研究、調査による資料を基に、各々の専門領域であるモダニズム、前衛芸術、メタフィクション、言語詩、現代文化論を軸とし、カナダ作家のマーガレット・アトウッド(Margaret Atwood,1939-)の短編小説集であるMurder in the Dark(1983)、およびトロント大学教授リンダ・ハッチオン(Linda Hutcheon)の文化論、Irony's Edge-the theory and politics of irony-の翻訳を完了した。中島はマーガレット・アトウッドの中期の短編集に見られるアトウッドの視点に、カナダ文学の特質とアトウッドの文学的テクニックの解読を試みた。古賀は、米国近代語協会(MLA)の会長でもあったハッチオン教授が注目したアイロニーという表現形式を通して論じた社会的政治的切り口としてのテキスト解釈および文化現象に及ぶアイロニー理論を翻訳し、現代カナダの文学文化論的嗜好の動向を探った。3年計画で行なわれた本研究計画は英米の3大学における5名の研究者たちとのインタビュー、研究資料調査、演劇研究家、M.アトウッド氏、L.ハッチオン教授との会見という現地における多くの機会のもとに研究基盤を形成し、研究成果のまとめとして2冊の翻訳書を出版するに至った。
維持メチル化におけるUHRF1の高次構造の形成と変換機構の構造基盤およびその応用

ヒストン修飾やDNAメチル化はクロマチン構造を制御するエピジェネティックな情報として働く翻訳後修飾である。体細胞において、DNAメチル化パターンは細胞分裂を経て、次世代の細胞へと正確に受け継がれていく。このDNAの維持メチル化に関与するのが本研究の対象であるUHRF1である。UHRF1はヒストン修飾を認識するtandem Tudor domain (TTD), PHD fingerとヘミメチル化DNAを認識するSRA domain,ヒストンH3をユビキチン化するRINGfingerを持つ。このことからUHRF1はエピジェネティックな現象を根本的に制御する重要な因子であると考えられている。本研究では、UHRF1のエピジェネティックマークの認識に関与する機能ドメイン(TTD-PHD-SRA)の高次構造の形成機構と変換機構を構造生物学的な観点から行い、UHRF1によるエピジェネティックな情報の統合、およびDNAメチル化維持の分子機構の解明を目指した。本研究において以下のことを明らかにした。1, UHRF1のTTD-PHDとSRAは直接的に相互作用する。2,ヘミメチル化DNAやH3K9me3のエピジェネティックマークの認識によりTTD-PHDとSRAの直接的な相互作用が消失する。3, TTD-PHD-SRAはヘミメチル化DNAまたはH3K9me3単独への結合は弱いが、2つのエピジェネティックマークを同時に認識することにより、両者への結合が相乗的に強くなる。5, UHRF1のTTD-PHD-SRAの領域は、通常はヒストン修飾やメチル化DNAへの結合が抑制されたコンパクトな高次構造をとるが、2種類のエピジェネティックマークの同時認識によって高次構造が大きく開いた状態に変換する。本研究成果によりUHRF1によるエピジェネティックマークの協調的な認識機構を解明できた。UHRF1はUBL domainとRINGfingerを持つ。TTD-PHD-SRAによるエピジェネティックマークのコード認識がUHRF1のユビキチン化活性に与える影響を研究することにより、今後DNA維持メチル化の分子基盤を構築できると考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。
配位サイトを利用したコアシェル多元金属クラスター担持触媒の精密合成と触媒機能

本研究では、液相法等の一般的なナノ粒子の合成法では合成が困難である粒径・組成・構成原子数等を制御した多元金属クラスターを、配位サイトを有する有機配位子や高分子を用いて精密に合成することを目的としている。本年度は、前年度までに粒径2 nm以下のパラジウム(Pd)クラスターの合成が可能であることを確認した配位サイトを有する樹状高分子(デンドリマー)を鋳型としたサイズ制御合成法を用いて、二元金属クラスターの合成と触媒活性の評価を行った。前年度に金属クラスターを合成する際に用い、粒径2 nm以下の金属クラスターの合成に有用であることを確認したポリアミドアミンデンドリマー(PAMAM)及びフェニルアゾメチンデンドリマー(TPM)を用い、前年度までに合成を行ったPdクラスターの他に、金(Au)クラスターや白金(Pt)クラスターの合成まで展開し、前年度に引き続き、合成可能な金属クラスターの元素種の拡張を行い、各元素種の金属クラスターの合成条件を検討し、HAADF-STEM及びXAFSの測定をすることにより、合成可能であることを確認した。更に、これらを組み合わせ二元金属クラスターの合成条件の検討を行い、粒径2 nm以下のAuPd、PtCo、PtPd等の各種二元金属クラスターの合成を行い、HAADF-STEM、XAFS、EDS等の測定をすることにより、配位サイトを有するPAMAM及びTPMを鋳型とすることで粒径2 nm以下の多元金属クラスターを合成可能であることが示された。これら各種二元金属クラスターをメソポーラスカーボン等の担体に担持を行い、鈴木-宮浦カップリング反応や酸素還元反応の触媒として用い、触媒活性の評価を行ったところ、二元化することで単一元素種と比較し、触媒活性が向上することが示された。粒径2nm以下の原子数が数個から数十個で構成されるクラスター領域において金属クラスターの触媒作用は、構成原子数、サイズ、組成によって大きく変化するため、これらを精密に制御することで、新しい金属クラスター触媒の開発が期待できる。更なる、金属クラスターの触媒機能を解明するためには、これまでの単一元素種だけではなく、多元素金属クラスター触媒が必須となり、その精密な合成法が必要となる。サイズ・構成原子数を制御した多元金属クラスターを合成する際、液相法等の一般的なナノ粒子の合成法では、任意の組成・元素種で多元金属クラスターを合成することは困難である。本研究では、配位サイトを有する有機配位子及び高分子を用いることで、金属塩を錯形成後、還元や焼成することで多元金属クラスター担持触媒の精密合成と触媒機能の創出を目指している。本年度は、樹状高分子(デンドリマー)を鋳型としたサイズ制御パラジウム(Pd)クラスターを合成し、鈴木-宮浦カップリング反応における触媒機能への影響を解明した。剛直で疎水的な骨格からなるフェニルアゾメチンデンドリマー(TPM G4)を鋳型とし、新たにサイズ制御したPdクラスターの精密合成が可能であることを見出した。また、柔軟で親水的な骨格からなるポリアミドアミンデンドリマー(PAMAM-OH G4)を鋳型とし、サイズ制御したデンドリマー内包Pdナノ粒子を合成して、プロトン性極性溶媒中ではPd60@PAMAM-OH G4、非プロトン性極性溶媒中ではPd60@TPM G4の触媒活性が各々有利であることを見出し、XAFS等から、各々のデンドリマー骨格によるナノ粒子の周囲環境の相違が触媒活性に影響を与えることを明らかにした。今後は、デンドリマーによるサイズ制御した金属クラスターの精密合成法を用いて、多元金属クラスター担持触媒の合成に展開する予定である。デンドリマーを鋳型とすることで、金属クラスター(Pdクラスター)の精密合成が可能であること、更にデンドリマー骨格の種類により触媒活性が変化することを見出し、金属クラスター担持触媒を合成する際に最適な周囲環境が明らかとなり、多元金属クラスター担持触媒を合成する際の条件にめどがたったと考えられる。

これら各種二元金属クラスターをメソポーラスカーボン等の担体に担持を行い、鈴木-宮浦カップリング反応や酸素還元反応の触媒として用い、触媒活性の評価を行ったところ、二元化することで単一元素種と比較し、触媒活性が向上することが示された。配位サイトを有する有機配位子及びデンドリマーを用い、多元金属クラスター担持触媒の精密合成を引き続き行う予定である。さらに、単一金属種とは異なる多元金属クラスター担持触媒の触媒機能を解明していく予定である。初年度は、研究機関の異動に伴い研究の立ち上げに時間を要し、物品費の使用が予定より遅れた。次年度は、金属塩と配位サイトとの錯形成挙動を確認するため紫外可視近赤外分光光度計、担持触媒合成のため電気焼成炉一式を購入予定である。また、XAFS測定のための旅費、迅速に研究成果を発表するため学会参加費や論文投稿費に使用する予定である。
発達過程におけるグルタミン酸毒性プルキンエ細胞死の分子・細胞機構

海馬と小脳では、一過性脳虚血や過度な神経活動が引金となってグルタミン酸毒性による神経細ね死が起こりやすい。本研究では、神経細胞死に関与するグルタミン酸シグナル伝達分子機構を解明することを目的とした。この目的遂行のため、グルタミン酸受容体およびそのシグナル伝達分子に対する特異抗体作製し、電顕および共焦点レーザー顕微鏡を用いた局在解析を行った。昨年度は海馬の結果について報告しているが、本年度は小脳プルキンエ細胞について解析した。(1) NMDA型グルタミン酸受容体.小脳プルキンエ細胞には、GluR ζ1サブユニットのみが発現し、GluR εの発現は検出できなかった。この事実は、ブルキンエ細胞では機能的なNMDA受容体は形成されないことを示唆しており、今後、non-NMDA受容体の活性化による細胞死メカニズムを追及する必要がある。(2)代謝型グルタミン酸受容体:プルキンエ細胞には1型代謝型グルタミン酸受容体(mGluR1)が優勢に発現していることが知られている。この受容体にはGq型GTP結合蛋白が共役し、フォスフォリバーゼCβ(PLCβ)を活性化する。in situ hybridzationにより、プルキンエ細胞において、GαqとPLCβ3/4が優勢に発現していることが判明した。特異抗体を作製して免疫組織化学法により検討した結果、これらの分子はプルキンエ細胞シナブスの周囲部においてmGluR1と共存しており、機能的なシグナルカスケードを構成していることが示唆される。以上の結果は、プルキンエ細胞では海馬とは異なるグルタミン酸伝達機構を有しており、この分子機構を介して神経細胞死が誘発されるものと考えられる。
本研究は、啓蒙時代(17世紀後半から18世紀末)オランダの政治・宗教的マイノリティであったカトリックの生存戦略を解明することを目的としている。オランダのカトリック市民は、プロテスタント国家を生き抜くために、いかにして国家反逆者というネガティブな表象を改変し、ポジティブな自己表象を作り出し喧伝したのであろうか。本研究は移民・難民という「鏡」を通してこの問いにアプローチし、トランスボーダーな宗教社会史を開拓することを目指す。これにより、啓蒙時代研究で依然として支配的な理念先行型のトップダウンな近代化=世俗化論を、マイノリティの生存戦略というボトムアップの視点から批判することが可能になるであろう。
安全管理の立場からみた集中治療部門の経済評価

集中治療部門で遭遇する頻度が高く、患者や医療施設が受ける影響が強いと思われる院内感染とヘパリン起因性血小板減少症(HIT)をとりあげ、個々の患者データを採取、集積し、影響する因子、経済性などについて検討した。集中治療部門における院内感染を調べた結果、呼吸器関連肺炎(VAP)が最も多いことからVAPが患者転帰や経済性に影響を及ぼしていると考えられ、VAPを併発した患者について重症度、人工呼吸器装着日数、在院日数、転帰、診療報酬点数を調べたところ、病院転帰と在院日数、人工呼吸器装着日数と在院日数、診療報酬点数と在院日数で相関を示した。VAPを併発すると、生命予後は不良ではないが人工呼吸管理期間及び入院期間が延長し、医療費が増加するため、患者や家族にとって身体的にも経済的にも負担が増加することがわかった。医療施設にとっても、院内感染対策の改善を図る必要があり、経済的損失も増加すると考えられた。患者がヘパリンに暴露される機会が多い集中治療部門では、HITを併発する危険性が高く、併発すると障害部位によっては予後の悪化や在院日数が延長することが考えられる。HITの発生の予測の可否、スクリーニングの必要性について調べたところ、臨床診断と抗体検査の結果が一致しないこと、ヘパリンの投与方法や投与量と発生には有意差がなかったことがわかり、発生の予測は不能であると考えられた。また、スクリーニングは予測能力や経済面からも実施する必要性はないと判断できた。以上のことから、集中治療部門は重症患者を扱い、院内感染の発生が多く、高額の医療費がかかると認識されているが、院内感染対策を徹底すると同時にHITのような特異的な合併症の早期発見に努めることが医療の質を上げることにつながり、医療費の高騰を抑えられると考えられた。重症患者を扱い、高額な医療費のかかる部門として認識されている集中治療部門において、実施されている医療行為の及ぼす影響を、経済性の面も加えて検討する。そして、経済効果も踏まえた集中治療部門での医療の標準化を図り、医療の質を向上させ、安全に医療を提供することができるように改善を行うことに結び付けていくことが目的で、今年度は以下のことを行った。集中治療室に入室した全患者について、院内感染の発症の有無と病院転帰についての解析、検討したところ、以下の結論を得た。当院集中治療室内での院内感染発症率は、尿路感染、血管内留置カテーテル関連血流感染は殆どなく、全国平均を下回っていた。人工呼吸器関連肺炎は、発生率は経年的に減少しており、また、全国平均を下回っていた。ただ、年間を通してみると、発生する月としない月があるため、集中治療室内だけでなく、病院内での院内感染のアウトブレイクが関与しているかもしれないと考えられる。次年度は、院内感染対策サーベイランスを継続することで、患者のデータ数を増やし、患者転帰や患者の入院日数に影響を与えるかどうか(感染症を獲得することで、死亡の増加と入院期間の延長がおこるかどうか)を検討する。さらに医療費に対する影響を調べる予定である。そのためには病院のホストコンピューターへのリンクを充実させ、転帰、感染菌、医療費などのデータを、可能な限り正確、容易に得られるように整備をすすめることが必要となる。この点については、今年度は各コンピューターのソフトウエアを改変することで、当施設内で設置している患者監視モニターと病院のホストコンピューターとのリンクを行った段階である。次年度はこれらから必要なデータを確実に得られるかどうか、データ収集を実施、確認していく予定である。重症患者を扱い、高額な医療費のかかる部門とし認識されている集中治療部門において、実施されている医療行為の及ぼす影響を、経済性の面も加えて検討する。

そして、経済効果も踏まえた集中治療部門での医療の標準化を図り、医療の質を向上させ、安全に医療を提供することができるように改善を行うことに結び付けていくことが目的で、今年度は以下のことを行った。集中治療室に入室した全患者について、院内感染の発症の有無と病院転帰についての解析、検討したところ、以下の結論を得た。当院集中治療室内での院内感染発症率は、尿路感染、血管内留置カテーテル関連血流感染は殆ど発生していなかった。これに対し、人工呼吸器関連肺炎の発生が集中治療室内での院内感染として最多であった。全国平均と比較すると、1年間の発生数でみると全国平均を上回ることはなかった。しかし、年間の発生数が少ないため、単純に他施設と比較することはできないという問題点が浮上してきた。昨年度得られた結果の検討事項として、一般病棟での院内感染のアウトブレイクの関与の有無があげられたが、今年度の発生数からみても、集中治療室での院内感染発生は少なく、一般病棟での院内感染発生の方が問題点としては大きいと思われた。データ解析上のシステムの不備の検討は、ソフトウエア開発グループと検討会議を開き、具体的にデータを入力して検討をおこなった。これにより、解析の信頼度が上がったことが予想される。次年度は、引き続き、院内感染対策サーベイランスを継続することで、患者のデータ数を増やし、患者転帰や患者の入院日数に影響を与えるかどうか(感染症を獲得することで、死亡の増加と入院期間の延長がおこるかどうか)を検討する。さらに、前年度から得られた結果、集中治療部門では、人工呼吸器関連肺炎の管理が重要である点について、医療費に対する影響を調べる予定である。重症患者を扱い高額医療費がかかる部門として認識されている集中治療部門では、質の高い医療を安全にまた経済的に提供するため、医療の標準化を図る必要性がある。集中治療部門で遭遇する頻度が高く、患者や医療施設が受ける影響が強いと思われる(1)院内感染、及び(2)ヘパリン起因性血小板減少症について、発生、経済性などについて検討した。(1)院内感染:集中治療を受けている間に併発した感染を調べた結果、呼吸器関連肺炎が最も多く、カテーテル関連血流感染と尿路感染は殆ど発生していないことがわかった。従って、院内感染として患者転帰や経済性に影響を及ぼすものは呼吸器関連肺炎であると考え、それを併発した患者について重症度、人工呼吸器装着日数、在院日数、転帰、診療報酬点数を調べたところ、病院転帰と在院日数、人工呼吸器装着日数と在院日数、診療報酬点数と在院日数で相関を示したが、集中治療部門への入室時の重症度であるAPACHE IIスコアは相関を示さなかった。以上のことから、呼吸器関連肺炎を併発すると、人工呼吸管理期間及び入院期間が延び、また医療費が増加するため、患者や家族にとって、身体的にも経済的にも負担が増加することがわかった。医療施設にとっても、院内感染は現在医療施設の安全管理の面では重要な位置を示すものであり、医療の質を問われることになると同時に、経済的に損失を被ることになると考えられた。(2)ヘパリン誘発性血小板減少症(HIT):集中治療部門ではヘパリンに暴露される機会が多く、HITを併発する危険性が高く、また併発すると障害部位によっては予後の悪化や在院日数が延長することが考えられるため、近年注目を集めている合併症である。
気候変動に伴うスギ・ヒノキの肥大成長および材質変動メカニズムの解明

気候変動に伴うスギ,ヒノキの肥大成長変動のメカニズム解明と定量的予測のため,第一に,光合成特性と肥大成長の季節変動観測を行い,月別の光合成モデルを作成した。第二に,同位体トレーシング技術を用いて,光合成生産物が利用されるまでの時間を季節ごとに明らかにした。第三に,フラックスデータ観測に基づいて炭素収支モデルを改良し気候変動に伴う総一次生産量(GPP)を算出した。冬から春にかけての気温が強く影響していることが示され,年輪気候学的手法を用いて予測される肥大成長量と整合的であった。得られた光合成特性と光合成生産物の転流先の季節変動を炭素収支モデルに組み込むことにより肥大成長の将来予測が期待できる。集中観測サイトとして,岐阜大学高山試験地における針葉樹林フラックス観測サイト(TKY)を選択し,1)年輪気候学的解析,2)生態系モデル検討,3)個葉光合成速度観測,4)形成層活動観測を実施した。1)スギの年輪構造変動を規定している要因を明らかにするため,TKYサイトのスギ30個体より成長錐コア試料を採取し,軟X線デンシトメトリにより,年輪指標(年輪重量成長,年輪幅,早材幅,晩材幅,年輪内平均密度等)を測定し,生育地を代表するクロノロジーを作成した。過去40年間を対象に,気候要素との関係解析を行った。その結果,年輪重量成長および年輪幅は主に早材幅の変動に規定されていた。また,早材幅の変動には2,3月の気温と降雪量が影響を及ぼしていた。2)衛星植生指標を利用した簡易モデル(SVIM)とプロセスベースの生態系モデル(PBM)を用いて「総光合成(GPP)」を推定し,重点研究サイトにおけるスギ・ヒノキ林炭素循環に対する乾燥ストレスの影響を調査した。結果として、土壌乾燥ストレスの影響を再現できないSVIMであっても,PBMと同程度の精度でGPPの季節変化を再現可能であり、観測期間中に土壌乾燥ストレスがほとんどないことが推定された。3)スギ個葉の光合成速度を1年間(H26年)測定した。スギの気孔コンダクタンスは大気飽差と負の相関にあり,大気飽差の高い夏の期間には,気孔閉鎖による光合成速度の低下が長期間観測された。同様の測定を信州大学手良沢山演習林のヒノキ林においても行ったところ,同ヒノキ林においては,大気飽差に加えて土壌乾燥に起因する気孔閉鎖も観測された。4)肥大成長フェノロジーの観測について,6月よりナイフマーキングを開始し,継続中である。東京農業大学奥多摩演習林においても同様の観測を開始した。また,ダイヤルゲージを用いた肥大成長量の測定方法を検討している。集中観測サイトとして設定した岐阜大学高山試験地において,1)形成層活動観測,2)個葉光合成速度観測,3)年輪気候学的解析,4)生態系モデル検討を実施した。1)スギおよびヒノキを対象に,4月10月まで打ち抜き法とナイフマーキング法を用いて形成層活動を観測した。スギでは4月下旬に分裂を開始し,8月下旬に成長を終了していた。奥多摩演習林においても同様の観測を行い,加えて,新たに考案したタイムラプスカメラとダイヤルゲージを併用した方法で測定した。その結果,日変化も明瞭に確認でき,日変化を水ポテンシャルや光合成活性の指標としてモデルに算入できる可能性が示唆された。2)スギ針葉の最大カルボキシル化速度の季節変化を測定し,野外で観測されるスギ針葉の夏期の光合成速度の低下が,大気飽差の上昇による気孔閉鎖によって引き起こされていることを確認した。3)2006-2010年(5年間)を対象に年輪要素クロノロジーとCO2フラックス観測データ間の回帰分析を行ったところ,早材幅と当年3月の総光合成量(GPP),晩材密度と前年8月の森林生態系純生産量(NEP),年輪重量成長量と前年11月のNEPとの正の相関が認められた。4)生態系モデルを利用して、スギ・ヒノキ林が優占する常緑針葉樹林(TKCサイト)を対象に炭素収支の将来予測を実施した。その結果、現在(2002-2007)と比較して将来(2068-2073)は、年積算の総一次生産量(GPP)が増加し、特に冬季および春季の気温上昇の影響によるGPP増加が顕著であった。また、純生態系生産量も冬季および春季に増加傾向にあることが示唆された。加えて,比較対象となる信州大学手良沢山演習林でヒノキの光合成観測,手良沢山演習林でのスギコア試料採取,東京農大奥多摩演習林で肥大成長フェノロジー観測が継続された。集中観測サイトとして設定した岐阜大学高山試験地においては,年輪気候学的解析,フラックス観測,スギ光合成速度観測,形成層活動観測とも継続して観測および解析を行うことができた。加えて,各観測項目間の関係を検討したところ,スギについては,前年成長期の気温や降水量,当年成長開始前の気温が光合成生産量に影響し,その結果として肥大成長量や年輪構造が変動する関係性が強いことが明らかになってきた。また,その関係性をモデルにより定量的に表すことが出来る可能性が示唆された。比較対象とした信州大手良沢山演習林では,ヒノキ光合成速度観測を,東京農大奥多摩演習林においては,形成層活動観測を開始できた。手良沢山演習林でのスギコア試料採取を行い,測定を進行中である。以上の観点より,予定していた内容は,おおむね達成したと言える。

1)高山試験地および奥多摩演習林においてスギおよびヒノキを対象に,肥大成長の季節変化について,従来のナイフマーキング法とタイムラプスカメラとダイヤルゲージを併用した方法,自動記録式デンドロメータにて測定を行った。樹幹径は,形成層の活動期には早朝に最大径,夕方に最少径となるが,停止時期には異なる日変化が確認された。この日変化の違いが形成層活動の再開時期,停止時期の判定に有効か検討中である。2)高山試験地のスギ林において,光合成生化学パラメータであるVcmaxとJmaxの温度依存性の季節変化を6月から12月にかけて毎月調べた。得られたパラメータをもちいて,温度ー光合成曲線の季節変化を推定した。モデルシュミレーションで得られた結果は,野外で実測された光合成速度の季節変化とよく一致した。3)年輪要素クロノロジーとCO2フラックス観測データ間の回帰分析を行った。この際,移動相関法を用いることにより,最も影響を及ぼす時期の特定を行った。早材幅と当年4-6月の総光合成量(GPP)との間で最も高い正の相関が認められた。4)生態系モデルの感度実験を行うとともに、幅広環境傾度に対応したフラックス観測値によってモデルの検証を行った結果、モデルは特に夏季の猛暑の影響を過大評価する傾向にあり、この点を改善する必要があることが示唆された。なお、肥大成長と相関がある春先のGPPについては概ね良好に再現されていた。5)信州大学手良沢山演習林において,ヒノキ若齢木を対象に,異なる季節に13CO2を光合成により吸収させ,完成した年輪内の炭素安定同位体比変動を測定することにより光合成生産物配分の季節変動を観測した。形成層活動開始前に光合成により固定された炭素は多少のラグを持って幹に転流され,木部形成に使われること,年輪前半部の形成に殆どが使用され,後半部には用いられないことが明らかになった。岐阜大学高山試験地においては,年輪気候学的解析,フラックス観測,スギ光合成速度観測,形成層活動観測とも継続して観測を行った。計画通りの進行である。さらに,各観測・解析項目であきらかにされた環境等について相互比較を行い,スギについては,前年成長期の気温や降水量,当年成長開始前の気温が光合成生産量に影響し,その結果として早材幅が変動することにより肥大成長量や年輪重量が変動する可能性が高いことが示唆された。一方,従来予想されていた夏期の水ストレスの影響について,過大評価されている可能性があることが指摘された。また,13CO2ラベリング実験の結果,春の光合成生産物が前年の年輪に用いられている可能性が示唆されるなど,従来の常識を覆す知見が得られた。温帯生針葉樹の肥大成長変動予測をするための最も主要な要素との関係を定量的に表す道筋を示すことが出来た点において,順調に目標を達成できていると言える。加えて,従来大きな影響を及ぼすと考えられてきた夏期の気温や水ストレスとの関係を見直す必要があること,光合成産物の転流をモデルに組み込むことができる可能性を示したことは,科学的に大きな進歩であるといえる。また、アウトリーチ活動の一環として、平成28年11月に岐阜県高山市で開催された岐阜大学フェアの一般向け模擬講義において、本研究の一部を紹介した。以上の観点より,予定していた内容は,おおむね達成したと言える。1)高山試験地および奥多摩演習林においてスギおよびヒノキを対象に,肥大成長の季節変化を継続して観測した。
リネゾリド血中濃度測定の有用性

○研究目的:本研究では、リネゾリド(LZD)の適正使用を奨めるため、腎障害時および透析時の血中濃度を測定し、その動態の変化を確認するとともに、経口投与および静脈内投与における有効性および副作用を比較し、LZDの有効濃度域等のエビデンスを収集していくことを目的とした。○研究方法:2007年4月12月に、MRSAを起炎菌とする感染症患者でLZDを投与された症例において、投与開始前から終了後までを観察した。1.患者背景:性別、年齢、身長、体重、MRSAの疾患名、基礎疾患2.炎症所見:体温、CRP、白血球数3.細菌学的検査4.臨床検査:血液学的検査、血清学的検査○研究成果:LZDを投与された延べ64症例のうち、外来、救急患者を除いた延べ55例について検討した。男性41名、女性14名。年齢51.8±17.9歳。体重55.4±10.8kg。経口投与13例、点滴静注36例、途中変更6例。投与期間は12.3±8.8日(247日)。肺炎11例、敗血症5例、菌血症5例、脊椎炎・椎間板炎5例など。対象の55例におけるLZD投与前後の体温は、38.2±1.0°Cから37.2±0.8°C、WBCは7340±5720/m^3m^3から6230±4490/m^3m^3、CRPは7.6±6.6mg/dLから4.9±7.1mg/dL、Pltは194200±155500/m^3m^3から157300±122700/m^3m^3であった。MRSAが臨床分離された34例における細菌学的効果は、消失20例、減少8例、不変5例、増加1例で、消失と減少を合わせた有効率は82.4%(28/34例)であった。数例において血中濃度の測定を行ったが、腎機能が極めて良い例においてはトラフ値が1μg/mL以下となりMIC値を下回ったが、逆に悪い例では10μg/mL以上となる症例もみられた。腎機能の変動によりLZDの排泄は変動することが示唆された。
学習者の学びのニーズを重視した学校教育における知的財産教育に関する研究

本研究は,初等中等教育において,学習者が主体的に知識基盤社会に参画する姿勢で学習を進めることができる知的財産教育を実現することである.その実現のためには,現在実施している知的財産教育から学習者の状況を量的・質的な側面から理解し,学習者のニーズを把握することが学習者の特性理解の観点から重要であると考える.そこで,すでに実施している高等教育における学習者の知的財産に関する知識や意識,知財素養を明らかにし,知的財産に関する学習モデルの検討を行い,学習者の学びの欲求に配慮した知的財産に関する学習活動を体系的かつ継続的に行うことができる教材研究を行う.さらに,開発された教材を用いて教育実践的なアプローチに基づき検証を行なうことを目的とする.平成29年度は,知的財産に関する学習についての学習者の知識や技能,興味・関心,意識などの把握について教育心理学アプローチを通して行う.学習者の状況の把握を行う方法としては,調査票に基づく量的な調査と自由記述や学習者の言葉や記述されたものをテキストマイニングの手法を用いて,関連を統計分析により明らかにする試みを行う.また,知的財産に関するカリキュラムの開発として,知的財産の学習のための学習者の興味・関心,意識,意欲の評価についてカリキュラムの検討を行う.それらを受け,平成30年度は知的財産に関する学習指導と学習のためのビデオ教材の開発・教育実践及び,知的財産を創造することを通して学ぶ学習教材の開発を継続する.平成30年7月に出産のために産前産後休暇(5月から9月)を取得したため,当初予定していたビデオ教材の開発が遅延した.学習者の意識(興味・関心,意欲)の評価について知的財産に関するルーブリックを作成を行い,開発したルーブリックを用いた教育実践を行い,学習者の知識・意識についての変化について解明を試みた.本年は,ビデオ教材の開発に加え,これまで行ってきた学習者の実態及び学習者ニーズの把握,学習モデルの構築,さらには,学習者の知識及び意識(興味・関心,意欲)の評価についてルーブリックを作成とその検証から得られた研究成果についてまとめ,研究発表を行う.本研究は,初等中等教育において,学習者が主体的に知識基盤社会に参画する姿勢で学習を進めることができる知的財産教育を実現することである。その実現のためには,現在実施している知的財産教育から学習者の状況を量的・質的な側面から理解し,学習者のニーズを把握することが学習者の特性理解の観点から重要であると考える.そこで,すでに実施している高等教育における学習者の知的財産に関する知識や意識,知財素養を明らかにし,知的財産に関する学習モデルの検討を行い,学習者の学びの欲求に配慮した知的財産に関する学習活動を体系的かつ継続的に行うことができる教材研究を行う.さらに,開発された教材を用いて教育実践的なアプローチに基づき検証を行なうことを目的とする.平成29年度は,知的財産に関する学習についての学習者の知識や技能,興味・関心,意識などの把握について教育心理学アプローチを用いて把握を試みた.学習者の状況の把握を行う方法としては,調査票に基づく量的な調査と自由記述や学習者の言葉や記述されたものをテキストマイニングの手法を用いた統計分析により解明を行った.より学習者の状況を把握するために,計量テキスト分析の有効な分析方法の技術を習得するために,セミナー等に参加した.さらに,知的財産に関するカリキュラムの開発を目的とし,知的財産の学習のための学習者の興味・関心,意識,意欲の評価についてカリキュラムの検討を行った.知的財産に関する学習指導に関するカリキュラムについての国際的な動向を把握するために,教育科学に関する国際会議に参加し,研究成果について発表するとともに,情報収集を行った.当初予定していた学習者の実態及び学習者ニーズの把握,学習モデルの検討及びカリキュラム開発が概ね順調に進み,学会発表ができた.また,学習者ニーズに基づいた学習モデルを提案し,論文投稿をすることができた.本研究は,初等中等教育において,学習者が主体的に知識基盤社会に参画する姿勢で学習を進めることができる知的財産教育を実現することである.その実現のためには,現在実施している知的財産教育から学習者の状況を量的・質的な側面から理解し,学習者のニーズを把握することが学習者の特性理解の観点から重要であると考える.そこで,すでに実施している高等教育における学習者の知的財産に関する知識や意識,知財素養を明らかにし,知的財産に関する学習モデルの検討を行い,学習者の学びの欲求に配慮した知的財産に関する学習活動を体系的かつ継続的に行うことができる教材研究を行う.さらに,開発された教材を用いて教育実践的なアプローチに基づき検証を行なうことを目的とする.平成29年度は,知的財産に関する学習についての学習者の知識や技能,興味・関心,意識などの把握について教育心理学アプローチを通して行う.学習者の状況の把握を行う方法としては,調査票に基づく量的な調査と自由記述や学習者の言葉や記述されたものをテキストマイニングの手法を用いて,関連を統計分析により明らかにする試みを行う.また,知的財産に関するカリキュラムの開発として,知的財産の学習のための学習者の興味・関心,意識,意欲の評価についてカリキュラムの検討を行う.それらを受け,平成30年度は知的財産に関する学習指導と学習のためのビデオ教材の開発・教育実践及び,知的財産を創造することを通して学ぶ学習教材の開発を継続する.平成30年7月に出産のために産前産後休暇(5月から9月)を取得したため,当初予定していたビデオ教材の開発が遅延した.

学習者の意識(興味・関心,意欲)の評価について知的財産に関するルーブリックを作成を行い,開発したルーブリックを用いた教育実践を行い,学習者の知識・意識についての変化について解明を試みた.知的財産の学習のための学習者の興味・関心,意識,意欲の評価についてルーブリックを作成し,検討を行う.さらに,知的財産を創造することを通して学ぶ学習教材の開発を行う.本年は,ビデオ教材の開発に加え,これまで行ってきた学習者の実態及び学習者ニーズの把握,学習モデルの構築,さらには,学習者の知識及び意識(興味・関心,意欲)の評価についてルーブリックを作成とその検証から得られた研究成果についてまとめ,研究発表を行う.年度後半に妊娠にし、母体の健康管理上、研究が遅延したため.2018年度の産前産後休暇(5月9月)の取得に伴い,遅延が生じた.