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鉄(VI)酸イオンと紫外線を用いた下水消化汚泥中の有害物質除去手法の開発

下水処理場から生じる消化汚泥を安全な肥料原料に変換するために、酸化剤の一種である鉄(VI)酸カリウムを用いて汚泥中のノニルフェノール(NP)と重金属類の除去を試みた。汚泥の初期pHを3前後に低下し、鉄(VI)酸カリウムを添加することで汚泥中のリンの損失を伴わずにNPを効率的に低減できた。鉄(VI)酸カリウムによるNPの完全な分解(無機化)はわずかであったが、分解副生成物の生分解性はNPに比べて向上する傾向が示された。また、鉄(VI)酸カリウムの添加後に酸処理することで汚泥中の重金属類を効率的に低減できた.以上より、鉄(VI)酸カリウムを用いた方法の有効性が示された。本研究では、下水汚泥の緑農地利用促進のために、消化汚泥中の有害な有機化学物質と重金属類を除去するための新規システムの開発を目標とし、Fe(VI)酸イオンを用いた下水消化汚泥中のノニルフェノール(以下、NPとする)と重金属類の除去を検討した。まず、基礎的知見を得るために、純水にNPを溶解した水試料(NP濃度:1 mg/L)について、NP除去に及ぼすpHと鉄添加量の影響、ならびにフェントン試薬との比較を検討した。試料のpHを2に調整した条件と比較して、pH無調整の条件ではFe(VI)酸イオンが1 mg/L以上でNPの除去率が90%に達し、より少ない鉄添加量でNPを除去できた。フェントン試薬と比較して、Fe(VI)酸イオンを利用する方法は同程度の鉄イオン添加量でpH低下と過酸化水素添加を必要とせずにNPを除去できた。ABTS法によりFe(VI)酸イオンを分析した結果、NPとFe(VI)酸イオンの減少が同時に生じたことから、NP除去はFe(VI)酸イオンの酸化反応によるものと考えられた。さらに、放射性同位体炭素(14C)で標識されたNPの分解を検討した結果、NPの一部がFe(VI)酸イオンによって完全分解されている可能性を示唆した。次に、汚泥試料(NP含有量:600 μg/kg-DS、Cd含有量:1.7 mg/kg-DS)では、NP除去率はpH 2およびFe(VI)酸イオン1 g/Lの場合で30%程度であったが、pH無調整の条件ではFe(VI)イオン0.5 g/Lの場合で約70%であり、水試料と同様に、pH無調整の条件でNPを効率的に除去できた。一方、Cdの除去率はpHを2に調整した場合で約60%であるのに対して、pH無調整では5%未満であり、pH無調整の条件では重金属とNPを同時に除去することは困難であり、除去システムの再検討が必要であることが分かった。本研究では、下水汚泥の緑農地利用促進のために、消化汚泥中の有害な有機化学物質と重金属類を除去するための新規システムの開発を目標とし、Fe(VI)酸イオンを用いた消化汚泥中のノニルフェノール(以下、NP)と重金属類の除去を検討した。まず、水試料(NP濃度:1 mg/L)中のNP除去に及ぼす初期pHの影響を検討した。pHは2、3、3.5、6に設定した。Fe(VI)添加量は前年度の研究成果に基づき、鉄酸カリウム水溶液(17.7 g/L、pH 12)を用いて5 mg/Lとした。60分間の除去実験においてNP除去率はpHを3.5以上に調整することで90%以上に達することが分かった。下水消化脱水汚泥懸濁液(NP含有量:0.75 mg/kg-固形物)中のNP除去に及ぼすFe(VI)添加量の影響を調査した。汚泥濃度を20 g-固形物/L、初期pHを7、Fe(VI)添加量を0.1、0.5、1 g/Lにそれぞれ設定して実験を行った。その結果、本条件での最適Fe(VI)添加量は0.5 g/Lであり、その際のNP除去率は約70%であった。次に、汚泥の初期pHの影響を調査した。pHは2、2.5、3、3.5、7(無調整)に設定した。汚泥中NP含有量はpHの低下に伴い1.21.8 mg/kg-固形物に増加した。Fe(VI)添加量は上述の最適値の0.5 g/Lとした。汚泥中NP除去に対する最適な初期pHは3.5であり、その際のNP残存量は0.2 mg/kgであった。次に、下水消化脱水汚泥懸濁液中の重金属除去に及ぼすFe(VI)添加の効果を再調査した。Fe(VI)を添加してNPを除去した後にpHを2に低下した場合では、Fe(VI)を添加しない条件に比べて、高い重金属除去率が得られた。まず、放射性同位体炭素(14C)で標識されたノニルフェノール(NP)をFe(VI)酸イオンによって分解処理した後、その分解副生成物の生分解性を評価するために、OECDガイドラインによる有機物質の生分解試験方法に基づき、分解後の試料に活性汚泥を植種して培養を行った。無機化によって生じる気相中の14Cをシンチレーションカウンターによって分析した。その結果、今回の検討では分解処理の有無にかかわらず14C濃度は大きく増加せず、NPおよびNP分解副生成物の生分解性を確認することはできなかった。

次に、鉄酸カリウム塩の製造が試薬メーカーで中止になったことから、硝酸鉄、次亜塩素酸カリウム溶液および水酸化カリウムを用いた鉄(VI)酸カリウム溶液の湿式法による簡易的な生成とその生成物のNP分解能を評価した。自作の鉄(VI)酸カリウム溶液によってNPを分解できた。原料である次亜塩素酸もNPを分解できるが、鉄濃度によっては次亜塩素酸に比べて分解速度が速かった。更に、自作の鉄(VI)酸カリウム溶液を用いて紫外線(20 W殺菌ランプ、主波長:254 nm)との併用による水中のNP分解を検討した。鉄(VI)酸イオンと紫外線との併用によって鉄(VI)酸イオンのみの条件に比べてNPの分解速度が向上することが分かった。以上の結果より、鉄(VI)酸イオンを用いて下水消化汚泥中のNPと重金属類を除去できるが、NPと重金属類の双方を除去する場合は中性条件でのNP分解を経た後に酸性条件で重金属類を溶出除去する2段階の処理が必要であることが分かった。NPの多くはFe(VI)酸イオンによって無機物まで完全には分解されず副生成物として残留していると考えられるが、その生分解性を明らかにすることはできず、今後の課題である。一方、鉄(VI)酸カリウムと紫外線の併用によって、より効率的にNPを分解できる可能性が示された。下水処理場から生じる消化汚泥を安全な肥料原料に変換するために、酸化剤の一種である鉄(VI)酸カリウムを用いて汚泥中のノニルフェノール(NP)と重金属類の除去を試みた。汚泥の初期pHを3前後に低下し、鉄(VI)酸カリウムを添加することで汚泥中のリンの損失を伴わずにNPを効率的に低減できた。鉄(VI)酸カリウムによるNPの完全な分解(無機化)はわずかであったが、分解副生成物の生分解性はNPに比べて向上する傾向が示された。また、鉄(VI)酸カリウムの添加後に酸処理することで汚泥中の重金属類を効率的に低減できた.以上より、鉄(VI)酸カリウムを用いた方法の有効性が示された。下水消化汚泥中のNP除去に及ぼすpHやFe(VI)添加量の影響を明らかにした。また、鉄酸カリウム溶液は塩基性であり、汚泥にFe(VI)を添加した後に汚泥のpHが上昇することから、NPに加えて重金属類も除去するためには、Fe(VI)の添加後に汚泥pHを低下させる必要があり、それによりpHを単に低下させた場合に比べて重金属類の溶出率が高くなることを明らかにした。一方、同位体炭素(質量数14)で標識されたNPの分解副生成物の生分解性の評価についてはH26年度に予備的な実験を行ってきており、H27年度に本格的に実施できる状況にある。以上より、当初の目的を概ね達成できていると判断した。環境衛生工学H27年度は紫外線を併用したNP除去と、NPの分解副生成物の生分解性評価について研究を進めていく予定であるが、硫酸による汚泥pHの低下によってNP濃度が増加する現象が確認された。そこで、Fe(VI)を添加した後にpHを2に低下して重金属も溶出除去する場合にNP濃度がどの程度増加するのかについて検討したいと考えている。鉄(VI)酸イオンによるノニルフェノールの除去(pHや鉄添加量の影響)に関する知見が得られてきており、当初の目的を概ね達成できていると判断している。当初はFe(VI)イオンの反応条件として、低pHが好ましいと想定していたが、ノニルフェノールの分解反応に対してはpH無調整の方が好ましく、汚泥中の重金属類との同時除去が困難であることが分かった。従って、双方を除去できる2段階のシステムを検討しながら、本研究を進めていく予定である。なお、ノニルフェノールの除去に関する研究計画の大きな変更は無い。
地球温暖化対策に関する正確な情報を意思決定者に伝達するメカニズムの研究

日本では官僚が議員に政策作成に必要な情報を提供しているが、米国でこの役割を果たしているのがロビイストである。ロビイストは、1説得するべき議員を絞り込み、2議員やスタッフとつながりを作り、3有権者を活用し、4草の根グループを支援し、5議員の関心事や地域的影響に焦点を絞り、6異なるグループによる連合体を形成し、7シンクタンクを活用し、8議員を教育し、9メディアを利用する。政権が自民党に戻った現状では、ロビイストという職業が日本でも成立する余地は小さいが、米国のように議会が博士課程を修了した理系研究者を議員とスタッフの教育用として雇用することも考えられよう。米国におけるロビイストの歴史及び現状、さらに気候変動分野を中心とする環境分野のロビイストの状況について、文献調査及びヒアリング調査を行った。ロビイストにとって最も重要なことは事実に基づいた客観的かつ信頼性の高い情報を意思決定者に提供することである。優秀なロビイストは意思決定者との信頼関係を構築し、意思決定者やそのスタッフが必要としている情報を確実に提供できる者である。誤解を招くような、あるいは虚偽の情報を提供したりすれば意思決定者は疑念を持つようになる。そのため、効果的なロビイングを行う際には自分が提供する情報は正確であることを理解してもらい、さらには、意見が対立する者からの資料には誤りが含まれていることを示さなければならない。ロビイストは意思決定者が判断する際に、情報を提供し、影響を及ぼせるようにするために、多様な戦略を用いる。政治家は有権者の意向に敏感であるから、選挙区内の有権者に対して特定の行動を促すことは効果的なロビイングである。ロビイストは関心のある分野に対して最も影響力のある意思決定者を正確に選び出し、その意思決定者の主要政治課題を見極めなければならない。政策過程や、政治課題がそれぞれの時点でどこでどのように議論されているのかを熟知していなければならない。彼らは、反対意見に対処し、自分たちの影響力の範囲を広げるために様々なアクターと協力関係を構築する。政治家に対して影響力を行使するまでには時間がかかり、そのためには研究と努力が必要であり、様々な戦略が検討されなければならない。アラブ首長国連邦に本部を置く国際再生可能エネルギー機関(IRENA)を訪問し、加盟国政府及び政府首脳の気候変動及び再生可能エネルギーに関する認知度について、ヒアリング調査を行った。その結果、アラブ首長国連邦などの産油国は、目下、自国の資源の延命のために再生可能エネルギーの開発に積極的に取り組んでいることが明らかになった。IRENAは、気候変動ではなく資源延命に重点を置いて、これら諸国における再生可能エネルギー普及を促している。原発事故による避難地域に含まれた福島県広野町を訪問し、非常時において首長が何を根拠にして、どのような判断を行うかについてヒアリングを行い、平成23年度に行ったハリケーンカトリーナ来襲時の政治家の意思決定との比較研究を行った。平成24年度に米国で行ったロビイストの実態調査結果の解析を行った。その結果、気候変動問題に関して、米国のロビイストがロビイングを行う場合のキーポイントとして、以下の9点が示唆された。1説得する議員を決めること。2議員やスタッフとつながりをつくること。3対象となる議員の選挙区内の有権者を活用すること。4草の根グループを支援すること。5議員の関心事や気候変動がもたらす地域的影響に焦点を絞ること。6複数のグループによる連合体を形成すること。7シンクタンクを活用すること。8議員の教育を行うこと。9メディアを活用すること。これまでの研究成果のとりまとめを行い、英文論文1編と和文論文1編の作成に着手した。これらは平成26年度に投稿する予定である。現職の日本政府官僚(課長級)2名に対してヒアリングを行い、主に政権交代前における議員立法と政府提案立法のプロセスの違いや、議員立法の政策過程における官僚の関与の仕方について情報を入手した。米国ワシントンで5名のロビイストに対してヒアリングを行い、主に以下の点についてヒアリングを行い情報を入手した。(1)政治家でも,Political appointeesでもない,government officialに対してロビイングを行うことはあるのか?(2)依頼主からの注文について,ロビイング不可能(成功しない),と感じた場合,それは断るのか,成功する可能性が低いことを伝えた上で引き受けるのか?(3)「情報」と「アジェンダ」は明確に区別して伝えるように務めるのか,それとも,両者の区別は敢えて曖昧にして伝えるのか?(4)複数の顧客から互いに矛盾する内容のロビイングを依頼されたらどうするのか。(5)科学的、あるいは、政治的に妥当と思えないロビイングを依頼された場合、どうするのか。(6)ロビイングする先は議員本人か議員秘書か。

(7)専門的知識が必要なロビイングを依頼された場合、それに関する情報は依頼者が持参するのか、御社が自ら調査するのか。後者の場合、どのような方法で情報を入手するのか。日本の政策過程について得られた知見を、2011年11月3日にワシントンで開催されたU.S.-Japan Research Institute Seminarで発表した。「ロビイスト先進国」である米国のロビイストの現状についてほぼ明らかにすることができた。ヒアリング対象者数がまだ十分とは言えない。また、米国におけるヒアリング先にやや偏りがあり、保守系のシンクタンク等をさらに調査する必要がある。国内で気候変動対策に関連するロビイングがどのように行われているかを明らかにしたうえで、研究をとりまとめ、今後の日本のロビイングの方向性を明らかにしたい。地球温暖化対策に極めて消極的な米国の保守系シンクタンク及び議員スタッフの行動様式を明確にしていきたい。国内でのヒアリング調査と海外での研究発表を行い、調査結果を取りまとめる。米国のシンクタンクであるEnvironmental Law Instituteとの連携を深めて、米国内における調査を深堀りする。また、日本国内の危機管理における政府の政策過程について、文献調査をすすめ、得られた成果の発表を目指す。
悪性腫瘍に伴う亜急性小脳変性症の発症機構と抗神経自己抗体の研究

Paraneoplastic cerebellar degeneration(PCD)6例(卵巣癌2例、子宮癌2例、乳癌1例、肺癌1例)の血清中の抗神経自己抗体をラット脳を用いて免疫組織学的に調べたところ、全例に抗体陽性であった。抗体はプルキンエ細胞に限らず、脳、脊髄の神経細胞にも特異的に反応したが、染色パタ-ンは2種類見られ、Eator-Lambert症候群を合併した肺癌の1例(small cell carcinoma)のみ異なる所見を示した。イムノブロット法では4例の抗体が52kdの抗原蛋白を共通に認識したが、他の1例(乳癌は30kdと46kd、もう1例(肺癌)は38kdと40kdを特異的に認識した。PCDに見られる自己抗体は多種類の神経細胞と反応し、認識する抗原は症例により異なることがわかった。健康人6例、SCD3例、ALS3例は全て抗体陰性であった。これら自己抗体が細胞障害性を示すかどうかを神経組織培養を用いて検討した。小脳および後根神経節の組織培養に10%の患者血清を投与した。抗体の取り込みは蛍光抗体法で確認されたが、10日間の観察期間中神経細胞の変性は見られなかった。次に52kd蛋白を認識する患者血清抗体を用いて、ヒト小脳cDNA libraryより52kd蛋白をコ-ドするcDNAクロ-ンを分離することに成功した。このcDNAsequenceより予想される蛋白質は450のアミノ酸よりなり、分子量は51238と計算された。PCR法を用いてこの遺伝子が発現している組織を調べてみると、神経組織だけでなく、消化管組織の中にも発現されていることがわかった。このことをさらに確かめるために、現在消化管組織を免疫組織化学的に検討している。Parameoplartic Cerelellar Degene ration (PCD) 6列の血清中の抗神経自己抗体を、ラット胞を用いて免疫組織学的に調べ、さらにイムノブロット法でそれからが、認識する抗原の分子量をもとめた。ウイスターラットを還流固定し、胞、脊髄を凍結して、40μの切片を作った。それに2000倍に希釈した血清を反応させ、ABC法にて免疫染色した。イムノブロットには、10mMEDTA、2mMDKイペプチン、0.15%triton -×100を含むPBSで還流し、胞をホモジェネイトして、20000gで遠心した上清をSDS-PAGEに流し、ニトロセルロース膜に転写した。それに1000倍に希釈した血清を反応させ、免疫染色した。PCD患者以外にSCD3例、ALS 3例、健康人6例の血清も同様に調べた。結果はPCD6例全例に抗神経自己抗体は陽性で、プルキンエ細胞に限らず胞、脊髄の神経細胞に広く反応した。しかし染色パターンは2種類見られ、1例のみ他と異なる所見を示した。それらが認識する抗原分子量も症例により異なり、4例は52kdに共通に反応したが、他の1例は30kd、46kdに、もう1例は38、40kdにそれぞれ強く反応した。これらよりPC Dにみられる抗神経自己抗体は単一のものではないことがわかった。SCD、ALS、健康人は全て陰性であった。次に、これら自己抗体から細胞障害性を示すかどうかを神経組織培養を用いて検討した。小胞及び後根神経節の組織培養に10%の患者血清を投与した。抗体の取り込みは蛍光抗体法で確認されたが、10日間の観察期間中神経細胞の変性はみられていない。現在なお実験継続中である。

さらに新たにPCDとLimbic .enc ephalitisを合併した症例を経験したが、その自己抗体は上記6例とは異なり、神経細胞の核に特異的に反応することがわかった。現在イムノブロット等の検索をすすめている。Paraneoplastic cerebellar degeneration(PCD)6例(卵巣癌2、子宮癌2、乳癌1、肺癌1)の血清中の抗神経自己抗体をラット脳を用いて免疫組織学的に調べたところ、全例に抗体陽性であった。抗体はプルキンエ細胞に限らず脳、脊髄の神経細胞に特異的に反応したが、染色パタ-ンは2種類見られ、Enton-Lambert症候群を合併した肺癌の1例(Small cell Carcinoma)のみ異なる所見を示した。イムノブロット法では4例の抗体が52kdの抗原蛋白を共通に認識したが、他の1例(乳癌)は30kdと46kd、もう1例(肺癌)は38kdと40kdを特異的に認識した。PCDに見られる自己抗体は多種類の神経細胞と反応し、症例により認識する抗原は異なることがわかった。健康人6例、SCD3例、ALS3例は全て抗体陰性であった。次に52kd蛋白を認識する患者血清抗体を用い、ラット小脳cDNA libraryより52kd蛋白をコ-ドするcDNAクロ-ンを取ることに成功した。このcDNAseguenceより予想される蛋白は450のアミノ酸よりなり、分子量は51238と計算された。PCRを用いてこの遺伝子が発現している組織を調べてみると、神経組織だけでなく、消化管にも発現されていることがわかった。
卵巣癌におけるアイソフォーム特異的TrkBシグナルのEMT関連機能解析

卵巣に豊富に存在する神経栄養因子受容体TrkBに着目し、卵巣癌におけるTrkBの発現と、TrkBが誘導する上皮間葉転換シグナルを解明すること目的とした。まず、TrkBタンパクが卵巣癌で高発現し、特に明細胞腺癌の浸潤部で強く発現することを免疫染色により明らかにした。次に卵巣癌で発現するTrkB分子構造をRT-PCRにより明らかにし、明細胞腺癌ではTrkBシグナルを弱める働きを持つTrkB-Shc、TrkB-T1アイソフォームの発現が病期の進行とともに低下することを示した。卵巣癌細胞株でも卵巣癌組織と同様のTrkBアイソフォームの発現変化が観察され、細胞株を用いたTrkBシグナル解析を行う。本研究の目的は卵巣癌組織型におけるTrkBアイソフォームの発現とそれに伴うシグナル変化が誘導する上皮間葉転換シグナルを解明することである。初年度の研究計画は、1.卵巣癌特有のTrkB分子構造の解明及び患者DNAの解析によるゲノム突然変異の有無の確認、2.BDNF/TrkBシグナルの変容に関する生化学的解析である。1.1)卵巣癌各組織型におけるTrkB分子の発現の局在を明らかにした。卵巣癌各組織型の手術摘出標本を用いて免疫染色を行ない、細胞外ドメイン、細胞内ドメインともに、良性組織に比べて卵巣癌でTrkB発現が亢進していることを明らかにした。特に、明細胞腺癌の浸潤部においてTrkBが強く発現していた。2)卵巣癌各組織型で発現しているTrkBの分子構造を明らかにした。卵巣癌の手術摘出凍結標本を用いてRNA抽出を行ない、TrkBの細胞外のBDNF結合部位、より細胞膜に近い部位、細胞膜部位、細胞内のチロシンキナーゼ部位、Shc結合タンパク、等の主要な部位を認識するプライマーを設計し、RT-PCRを行なった。明細胞腺癌では、TrkB-Shc、TrkB-T1アイソフォームの発現変化、BDNF結合ドメインの欠如を含む多様なアイソフォームの形成等を多く認めた。また同一検体でcDNA遺伝子配列を次世代シークエンサーにより解析し、遺伝子変異は認めなかった。2.1)卵巣癌の手術摘出標本を用いたシグナル変容の解析はまだ実施していないが、2)卵巣癌細胞株を用いてBDNF/TrkBシグナルの解析を行なった。卵巣明細胞腺癌の細胞株では、1.2)と同様のTrkB分子アイソフォームの発現変化が観察される事を明らかにした。また細胞株で発現しているタンパク質分子をSDS-PAGE及びWesternblotting法を用いて解析し、TrkB-TK、TrkB-Shc、TrkB-T1のアイソフォーム発現を確認した。初年度において、卵巣癌の4つの主な組織型においてTrkB分子の細胞外ドメイン、細胞内ドメインともに、良性組織に比べて発現が亢進していることを免疫染色により明らかにした。また、卵巣癌の各組織型で発現しているTrkBの分子構造について、TrkBの細胞外のBDNF結合部位、より細胞膜に近い部位、細胞膜部位、細胞内のチロシンキナーゼ部位、Shc結合タンパク、等の主要な部位を認識するプライマーを設計し、RT-PCRにより明らかにした。明細胞腺癌では、TrkB-Shc、TrkB-T1アイソフォームの発現が病期の進行とともに相対的に低下し、BDNF結合ドメインの欠如を含む多様なアイソフォームの形成等を多く認めた。またcDNA遺伝子配列を次世代シークエンサーにより解析し、遺伝子変異は認めなかった。最終年度では、卵巣癌細胞株を用いてBDNF/TrkBシグナルの解析を行なった。卵巣明細胞腺癌の細胞株では、上記の卵巣癌組織と同様のTrkB分子アイソフォームの発現変化が観察された。明細胞腺癌では正常なアイソフォームもいずれも他の組織型に比べて発現量が低下していた。さらに、明細胞腺癌および漿液性腺癌の細胞株にmTOR阻害剤を添加し、抗癌剤添加によるTrkB分子発現量に変化は認めなかった。今後、上皮間葉転換に関連する分子とTrkB分子の関連について卵巣癌組織および卵巣癌細胞株を用いて研究を行う予定である。産婦人科患者ゲノムのDNA解析はまだ実施していないが、倫理委員会の承諾は既に得ており、方法も患者組織のcDNA解析で確立しているため、今年度に実施可能である。

患者組織及び細胞株を用いたシグナル変容解析はまだ実施していないが、抗リン酸化チロシン抗体を用いる実験方法は確立しているため、今年度に実施可能である。初年度実施予定であった、患者ゲノムのDNA解析、患者組織及び細胞株を用いたシグナル変容解析を実施する。シグナル解析では、下流タンパク質のリン酸化の有無を明らかにし、同時にSnail, ZebなどのEMT関連転写因子群の発現とTrkBアイソフォーム発現との関連を解析する。さらに、平成26年度の計画である、3.卵巣癌におけるBDNF/TrkBシグナルの機能解析を行っていく。卵巣癌細胞株およびそのTrkBトランスフェクタントを用いて、BDNFの添加、BDNF阻害剤・TrkB阻害剤の添加、卵巣癌抗癌剤の添加により、細胞増殖や分化・生存についての影響を分析するとともに、EMTとの関連についても解析する。25年度の余剰金が生じた理由は、上記の未実施である患者ゲノムDNA解析の費用、シグナル変容解析に伴う実験・材料費が発生していないこと、成果論文は完成しているが受理のタイミングにより、別刷り等にかかる費用の発生が26年4月以降となることが挙げられる。したがって、25年度の予算残額は26年度に上記の実験及び論文別刷り等により使用予定であり、26年度の当初の予算の使用計画は変わらない。
近代日本体育の影響におけるフランス体育の影響

本研究は幕末から明治期にかけてわが国にもたらされたフランス体育の内容、及びそれがわが国近代体育の形成に及ぼした影響について検討した。慶応2(1866)年に徳川幕府の招きによって来日したシャノワン(Chanoine,Charles Sulpice,1835-1915)を団長とするフランス軍事顧問団一行は、フランス陸軍の体操書Ministere de laguerre(1847) Instruction pour lenseignement de lagymnastiqueをもたらした。その内容は基本運動(徒手柔軟・平均運動・筋力を高める運動・発声法の運動)、応用運動(障碍越え運動・登はん運動・走運動・曲乗り運動)に大別され、鉄棒、障碍台、梁木、棚、木馬、城壁、平行木などの31種に及ぶ器械・器具設計、配置図が付されている。フランス軍事顧問団はこれらの体育法(gymnastique)の中からいくつかを取り上げ兵士の基礎訓練として指導した。「木馬之書」(金沢市立図書館)は、この当時軍事顧問団の通訳に当たった開成所教授職並林正十郎が原書アンストリュクシオン中の木馬運動部文(約10頁)を訳述したものである。その訳述内容や運動表記はほぼ原文に即した優れたもので、わが国近代体育の最初の本格的な研究として位置づけられる。この仏式伝習に端を発したフランス体育研究はやがて大阪兵学寮、陸軍戸山学校といった陸軍の正式機関に引き継がれて制度化された。こうしたフランス体操書の訳書である「体操書」は明治7年文部省から学校における体操参考書としての指定を受けることによって、さらには明治18年以後兵式体操の参考書として「体操教範」が指示されることによって明治期における近代体育の形成に大きな影響を及ぼした。従来のわが国における近代体育の本格的な研究開始についての通説は、文部省にあっては明治11年(1878年)の体操伝習所設立、陸軍にあっては明治6年(1873年)のエッシュマン建議を採用しての体育研究制度の設立にあったとされてきた。慶応2年(1866年)末に来日した幕府のフランス軍事顧問団一行のもたらした体育法に関する知識は、これまでわが国に近代体育がもたらされた重要な契機となった点で注目されてはきたが、実技的な伝習とその実見が中心であって、学問的な裏付けを伴う研究の開始とは見做されてこなかった。しかしながら、本研究によって、フランス軍事顧問団が慶応2年の来日時にフランス陸軍の体育書Instruction pour I'enseignement de la gymnastique(持参した版はまだ特定できないが、初版は1847年)を持参したこと、そして日本側の「三兵御用」として翻訳係を担当した、開成所仏語教授林正十郎がその一部を「木馬之書」として、慶応3年(1867年)(推定)に翻訳していることが明らかになった。原書(1947年版)を入手し、「木馬之書」の訳と比較検討したところ、若干の誤訳は見られるものの、運動学的にきわめて正確であり、しかもgymnastiqueを「身体運動学」と訳すなど、学問的に工夫された運動表現記述がなされていた。ただし「木馬之書」は、原書約200頁中の10頁に相当するvoltige sur les chevaux de bois(木馬運動)の分だけであり、全体を訳したわけではない。これは当時、騎兵馬術訓練と関連して特に木馬運動が注目されていた可能性を示すものであると思われる。幕末のフランス軍事顧問団来日を契機としたこのようなフランス陸軍の体育研究はその後も陸軍に引き継がれて「体操教範」等を生み出したと思われるが、その組織や成果等についての解明は現在作業中である。

本研究は、平成5年度に明らかにした、幕末から明治期にかけてわが国にもたらされたフランス体育(gymnastique)の受容経過やその内容の検討を踏まえて、その後それがどのような人々や組織によって研究され、応用されていったのかを明らかにした。即ち個人的なレベルでは、横浜での仏式伝習に参加した人々が沼津藩や弘前藩などに持ち帰って、先進的ないくつかの諸藩に影響を与えた。さらに当時創設された日本陸軍の最大拠点であった大阪兵学寮においては組織的な研究がなされていった。この陸軍におけるフランス体育研究成果は当時の文部省管轄下の体育研究成果をはるかに凌ぐものであり、文部省の体操にも一定の影響を与えた。後、明治11年に文部省が直轄の体操伝習所を設立して、いわばアメリカ伝来の体育(普通体操)を採用し、学校体育からフランス体育が駆逐されるかに見えたが、明治10年代末に普通体操と並んで兵式体操が導入されるに及んで、それまで陸軍において継続的に研究されてきたフランス体育が器械体操の導入という形で学校体育に採用されていった。したがって、わが国の近代体育の形成にはフランス体育の大きな影響を看取することができる。平成6年度はこのような研究成果をさらに実証的に補強すべく資料収集と調査分析を行い、さらに言説化を行なって研究成果の公表のための作業と一部発表を行なった。なお、体育学研究38巻に搭載された本研究の一部は、平成6年度日本体育学会学会賞(最優秀論文)を受賞した。
女性ホルモンと免疫機能の変動からみた中高年女性の運動の効果に関する研究

女性ホルモンの急激な減少を契機とした高脂血症や骨粗鬆症の罹患率の増加が近年問題となっている。内分泌系のバランスの崩れはこうした代謝に影響するのみならず、神経系、免疫系にも多大な影響を及ぼすことが考えられるが、明らかにされていないところが多い。そこで、本研究では40名の女性を対象に、免疫機能と女性ホルモンとの関連性を検討し、さらに運動によって免疫機能がどのような作用を受けるかについて検討した。対象者のEstragio12とFSHの結果から、閉経・減少・正常の3群に分け、比較を行い、以下のような結果を得た。1.Concanavalin Aに対するリンパ球の増殖反応(S.I)では、3群間での差は認められず、ホルモン分泌には影響されないと考えられる。また、運動によっての反応性の高まりは6ヶ月後、1年後の両者において個人差が大きく、運動の影響は受けなかった。2.PHAに対するリンパ球の増殖反応(S.I)では、有意差はみられなかったが、正常群2.22、閉経群2.13に対して減少群2.03と低値であった。また、運動による反応性の高まりはどの群においてもみられ、6ヶ月後では全体で有意差が認められた(P<0.05)。3群間を比較すると最も反応性が高まったのが正常群で、次いで閉経群、減少群であった。3.NK活性では、非常に個人差が大きく、群間比較が困難であった。また、運動による6ヶ月後および1年後の変化をみても、変化の大きさに個人差が大きく、有効な結果は得られなかった。疫機能に影響するものは食事、ストレスなど生活の中にもあり、純粋にホルモンのみの影響を明らかにするのは非常に困難であるが、PHAに対するリンパ球の増殖反応において減少群が他群より低かったことはホルモンとの関連性を否定しきれないものであり、さらに症例を増やして検討する必要がある(現在、とりかかり中)。また、免疫機能の指標についてもできるだけ生活因子に影響を受けにくいものを検討していかなければならない。
放射能からみた気圏中の物質移動の研究

1.昭和61年4月末に起ったチェルノビリ原発事故によって大気中に放出された放射能は日本上空に到達し,大気および降水中の放射能のレベルを非常に高くした.同年6月末までにかなり低くなったが,その後も引き継いて測定を続けた結果,昭和63年になってもなお降水中に残存していることがわかった.この事実は原子力発電所の事故に由来する放射能が上部成層圏に達していることを示唆し,従来の常識とは一致していない.2.Cs-137, Cs-134とともに宇宙線の作用によって生成するBe-7を測定し,その時間変化について考察した.宇宙線による生成速度の変動とともに雨による除去過程が関係し,その時間変化の機構は複雑ではあるが,それを支配する要因について二,三の知見が得られた.3.ストロンチウムの化学分離によって降水中のSr-90を測定したところ, Cs-137の1%程度であることがわかった.これは事故の際の放射能の放出の時に著しい分別作用が起っていたことを示す.またスウェーデンなどヨーロッパ各地における測定結果と比較すると,日本の大気の中に含まれる放射能の中に揮発性成分が一層濃縮されていることを示唆している.4.降水中のCo-60, Mn-54のような中性子核反応で生成する放射能についても検出を試みたが濃度が非常に低く検知できなかった.このような放射能は原発事故によって放出されていないことが確認された.5.今までに得られた実験結果に基いて,大気中の放射能の移動についての様々な要因について解析中である.1.昭和61年4月末に起ったチェルノビリ原発事故によって大気中に放出された放射能は日本上空に到達し,大気および降水中の放射能のレベルを非常に高くした.同年6月末までにかなり低くなったが,その後も引き継いて測定を続けた結果,昭和63年になってもなお降水中に残存していることがわかった.この事実は原子力発電所の事故に由来する放射能が上部成層圏に達していることを示唆し,従来の常識とは一致していない.2.Cs-137, Cs-134とともに宇宙線の作用によって生成するBe-7を測定し,その時間変化について考察した.宇宙線による生成速度の変動とともに雨による除去過程が関係し,その時間変化の機構は複雑ではあるが,それを支配する要因について二,三の知見が得られた.3.ストロンチウムの化学分離によって降水中のSr-90を測定したところ, Cs-137の1%程度であることがわかった.これは事故の際の放射能の放出の時に著しい分別作用が起っていたことを示す.またスウェーデンなどヨーロッパ各地における測定結果と比較すると,日本の大気の中に含まれる放射能の中に揮発性成分が一層濃縮されていることを示唆している.4.降水中のCo-60, Mn-54のような中性子核反応で生成する放射能についても検出を試みたが濃度が非常に低く検知できなかった.このような放射能は原発事故によって放出されていないことが確認された.5.今までに得られた実験結果に基いて,大気中の放射能の移動についての様々な要因について解析中である.
マウスMHC領域内高頻度遺伝子組み換え機構の分子遺伝学的解析

日本産野性マウス由来のH-2遺伝領域を持つBIO.MOL-SGRコンジェニック系統は近交系マウスと交配した場合,マウス主要組織適合複合体であるH-2内のK-AB遺伝子間において従来得られているものより約100倍高い頻度で遺伝的組み換えを示す.今年度は,組み換えがK-A_B遺伝子間のどこで生じているかを明らかにするため前年度に引き続きBIO.MOL-SGR系統から独立に得られてきた15系統の組み換え体を用いて,組み換えの切断点をDNAレベルで詳細にマップすることを試みた.このためにK-A_B遺伝子間を完全にカバーするコスミッドクローンからこの領域の様々な部位に対応する数多くのDNAプローブを作製した.これらのプローブを用いて,組み換え体を得るために交配した親系統間でみられる制限酵素DNA断片の多型を基に各々のプローブが対応している部位がどちらの親由来であるかを確認した.この結果,全ての組み換えが,約20KbpのDNA断片内に限局していることが明らかとなった.さらに,この部位に対応する三種類の異なるDNAプローブを調整して分析したところ9つの組み換え系統では,切断点が僅か1Kbpの極めて狭い領域に集中していることがわかった.従って,この遺伝領域には遺伝的組み換えのHot-spotが存在することが明らかとなった.そこで,この遺伝領域をさらに詳細に分子レベルで解析する目的でHot-spot及びその近傍をコスミッドをベクターとしてクローニングすることを試みた.これまでのところ,組み換え実験に用いた親系統であるBIO.MOL-SGR,BIO.A,BIOの三系統から各々,ゲノミックDNAライブラリーを作製し,目的とするHot-spot及びそれに対応するDNA部位を含む40Kbp程の長さを持ったDNA断片をクローニングした.現在,それらの塩基配列の決定と一次構造の比較を進めている.日本産野生マウス由来のH-2遺伝子を近交系マウスであるC57BL/10J系統に導入して作製したB10・MOL-SGRコンジェニック系統は、H-2遺伝領域で高頻度に遺伝子組換を示す。この系統からこれまで数多くのH-2領域内組換系統を確立してきたが、遺伝子組換は特にH-2K-Aβ遺伝子間に集中してみられ、この領域に組換を誘起する特異点が存在することが予想されていた。そこで今年度は、H-2K-Aβ遺伝子間の更にどの部位にこの特異点が位置しているかを分子遺伝子学的手法を用いて解析した。H-2K-Aβ遺伝子間は約300kbの塩基対からなるDNA断片であるが、この領域は、スイス・バーゼル免疫研究所のStein metzらによってコスミッドベクターを使った染色体ウォーキング法で完全に分子遺伝学的に連結されている。今年度は、これらのコスミッドクローンの分与を受け、更に、これまでB10・MOL-SGR系統から確立してきた15のH-2組換系統を対象にして、それらの遺伝子組換がH-2K-Aβのどの部位で生じているかを調べた。このために、まず15の系統の肝臓から高分子のDNAを抽出した。次に種々の制限酵素でDNAを消化した後、H-2K-Aβ遺伝子間の様々な部位にハイブリダイズするDNAプローブを、先に挙げたコスミッドクローンから調製し、サザンブロット解析を行った。この結果、15系統の全ての組換がH-2K-Aβ領域のAβ2-Aβ3遺伝子間の約20kbの部位に限局されていることが明らかになった。従って、B10・MOL-SGRのH-2遺伝領域にはAβ2-Aβ3部位の20kbのDNA断片の中に遺伝子組換を誘発する特異構造が存在することが強く示唆された。また、この分子遺伝学的解析と平行して進めてきた交配実験からは、B10・MOL-SGRの高頻度遺伝子組換が雌の減数分裂に特異的な現象であることが示された。これらの事実から、H-2遺伝子内の組換機構に雌雄によって異なる機作が働いていることが予想され、今後は、性差の問題をも踏まえて組換の分子機構を研究してゆく必要がある。日本産野性マウス由来のH-2遺伝領域を持つBIO.MOL-SGRコンジェニック系統は近交系マウスと交配した場合,マウス主要組織適合複合体であるH-2内のK-AB遺伝子間において従来得られているものより約100倍高い頻度で遺伝的組み換えを示す.今年度は,組み換えがK-A_B遺伝子間のどこで生じているかを明らかにするため前年度に引き続きBIO.MOL-SGR系統から独立に得られてきた15系統の組み換え体を用いて,組み換えの切断点をDNAレベルで詳細にマップすることを試みた.このためにK-A_B遺伝子間を完全にカバーするコスミッドクローンからこの領域の様々な部位に対応する数多くのDNAプローブを作製した.これらのプローブを用いて,組み換え体を得るために交配した親系統間でみられる制限酵素DNA断片の多型を基に各々のプローブが対応している部位がどちらの親由来であるかを確認した.この結果,全ての組み換えが,約20KbpのDNA断片内に限局していることが明らかとなった.さらに,この部位に対応する三種類の異なるDNAプローブを調整して分析したところ9つの組み換え系統では,切断点が僅か1Kbpの極めて狭い領域に集中していることがわかった.

従って,この遺伝領域には遺伝的組み換えのHot-spotが存在することが明らかとなった.そこで,この遺伝領域をさらに詳細に分子レベルで解析する目的でHot-spot及びその近傍をコスミッドをベクターとしてクローニングすることを試みた.これまでのところ,組み換え実験に用いた親系統であるBIO.MOL-SGR,BIO.A,BIOの三系統から各々,ゲノミックDNAライブラリーを作製し,目的とするHot-spot及びそれに対応するDNA部位を含む40Kbp程の長さを持ったDNA断片をクローニングした.現在,それらの塩基配列の決定と一次構造の比較を進めている.
食道粘膜刺激によるブラキシズム誘発機構の神経生理学的解明と治療法の開発

食道への酸逆流と咬筋筋活動および侵害受容器との関連については不明な点が多く、本研究では侵害受容器に着目し、ラット食道粘膜へ酸・ペプシン刺激を負荷し、咬筋筋活動と侵害受容器の発現亢進について検討した。Wister系雄性ラットに生理食塩水、酸ペプシン溶液を注入し、咬筋活動と食道の侵害受容器について調べた。咬筋筋活動、侵害受容器の発現が酸ペプシン溶液群で有意に多かった。本結果から、容器の活性化によって酸・ペプシンの食道への刺激が中枢へと伝達され、咬筋筋活動に関与する可能性が考えられ、食道への酸・ペプシン暴露によって咬筋筋活動が誘発され、それは食道における侵害受容器との関連が示唆された。本研究の概要として、胃酸内容物逆流刺激動物モデルラットを作製後、食道下部へ酸・ペプシン混合液、生理食塩水を注入し、咬筋活動を計測し、酸・ペプシン注入群と生理食塩水群、sham群において咬筋筋活動の頻度と持続時間を比較検討することとした。さらに、3郡における食道粘膜でTRPV1などの侵害受容器やASIC3などの酸受容器の発現亢進を遺伝子レベルで評価することした。睡眠時ブラキシズムの発現機構は未だ解明されていないが、食道への胃内容物逆流がブラキシズムを誘発されることが疑われており、ヒトを対象とした介入研究においては食道下部への酸注入により睡眠時ブラキシズムが惹起されることが示唆された。この機構を明らかにするためには、食道粘膜への化学物質刺激時に誘発されるブラキシズムについて神経生理学的に明らかにする必要があると考えられる。この発現機構が明らかになればブラキシズムの根本療法の確立につながるだけでなく、ブラキシズムと関連する二次的な疾患の予防に繋がる。前年度では、胃酸内容物逆流刺激動物モデルラットを作製し、食道下部へ酸・ペプシンによる刺激を与え、咬筋筋活動を記録した。刺激初日では暗期・明期ともに生理食塩水群やsham群と比較して酸・ペプシン刺激群で咬筋筋活動が高頻度・長時間認められた。2日目の明期では3群で差はなかったが、暗期では、酸・ペプシン刺激群のほうが生理食塩水群と比較して、咬筋筋活動が有意に高頻度・長時間認められた。今年度は、3郡における食道粘膜でTRPV1などの侵害受容器やASIC3などの酸受容器の発現亢進を遺伝子レベルで評価を行い、酸・ペプシン刺激群では生理食塩水群やsham群に比べてTRPV1、PAR2、ASIC3、TACRが多く発現されたことを確認した。【目的】近年、食道への酸逆流で咬筋筋活動が誘発されることが示唆されている。また、NERD患者の食道粘膜で酸を感知する侵害受容器との関連が示唆されている。しかし、食道への酸逆流と咬筋筋活動および侵害受容器との関連については不明な点が多い。本研究では侵害受容器に着目し、ラット食道粘膜へ酸・ペプシン刺激を負荷し、咬筋筋活動と侵害受容器の発現亢進について検討した。【資料と方法】資料はWister系雄性ラットを用い、鼻腔からカテーテルを挿入し食道下部に到達させ、酸・ペプシン溶液、または生理食塩水を2日間昼夜15分間ずつ注入した。咬筋筋活動を記録し、2日目の咬筋活筋活動について検討した。刺激終了後、食道を摘出し、Total RNAを抽出した。両群の侵害受容器をreal-time PCR法により比較・検討した。【結果】酸・ペプシン暴露群で咬筋筋活動(頻度・時間)が有意に多かった。各侵害受容器m-RNAの発現量の比較では、生理食塩水を負荷したときの各遺伝子発現量を1とした場合に、酸・ペプシン刺激時ではTRPV1で2.13倍、PAR2で2.08倍、ASIC3で19.96倍、TACR1で4.96倍の遺伝子発現量を認め、全ての遺伝子において有意に多く発現していた。【考察】酸感受性イオンチャンネルは、痛みの知覚、機械刺激受容に関連する。感覚神経終末に発現するTRPV1が活性化すると、細胞内Ca2+濃度の上昇に伴いサブスタンスPが放出され、神経原性炎症が起こる。PAR2は痛みの情報伝達に関与しており、この活性化でサブスタンプPの遊離が促進され、神経原性炎症が誘発されることが示唆されている。今回、ペプシンを含む酸溶液を食道粘膜に負荷したところ、咬筋筋活動が誘発され、各侵害受容器の発現増大を認めた。これらの結果は食道への酸刺激によって各侵害受容器が増加したことから咬筋筋活動を誘発した可能性が考えられた。

本結果から、容器の活性化によって酸・ペプシンの食道への刺激が中枢へと伝達され、咬筋筋活動に関与する可能性が考えられ、食道への酸・ペプシン暴露によって咬筋筋活動が誘発され、それは食道における侵害受容器との関連が示唆された。本研究の概要として、胃酸内容物逆流刺激動物モデルラットを作製、食道下部へ酸・ペプシン混合液、生理食塩水を注入し、咬筋筋活動を計測し、酸・ペプシン注入群と生理食塩水群、sham群において咬筋筋活動の頻度と持続時間を比較することとした。睡眠時ブラキシズムの発現機構は未だ解明されていないが、食道への胃内容物逆流がブラキシズムを誘発されることが疑われており、ヒトを対象とした介入研究においては食道下部への酸注入により睡眠時ブラキシズムが惹起されることが示唆された。この機構を明らかにするためには、ヒトを対象とした調査では限界があり、動物モデルを構築し、食道粘膜への化学物質刺激時に誘発されるブラキシズムについて神経生理学的に明らかにする必要があると考えられる。この発現機構が明らかになればブラキシズムの根本療法の確立につながるだけでなく、ブラキシズムと関連する二次的な疾患の予防に繋がる。ラット食道への化学物質刺激を直接行う必要があったため、ラット鼻腔から食道下部括約筋部へカテーテルを挿入した。さらに、食道下部括約筋部に同定したカテーテルが食餌などの日常活動によってずれないようにするため、カテーテルを鼻部皮下で結紮して固定した。同ラットに咀嚼筋筋活動をモニタリングするための電極を咬筋に設置し、食道下部へ酸・ペプシンによる刺激を与え、咬筋筋活動を記録することとした。刺激初日では暗期・明期ともに生理食塩水群やsham群と比較して酸・ペプシン刺激群で咬筋筋活動が高頻度・長時間認められた。2日目の明期では3群で差はなかったが、暗期では、酸・ペプシン刺激群のほうが生理食塩水群と比較して、咬筋筋活動が有意に高頻度・長時間認められた。食道刺激ブラキシズムモデルラットの作製について、ラットへの麻酔後0.1mmのカテーテルを鼻腔から注入し、下部括約筋へ到達させ、同ラットへブラキシズム様運動同定の頭頂部のマイクロコネクターにろう着したステンレス線の咬筋への設置を行う。なおラットは行動観察BOX内を自由に動けることができる状態を保つ。このモデルラットを作製後、酸・ペプシン、生理食塩水を食道下部括約筋部へ注入し、咬筋活動を記録してそれぞれ比較した。その後、神経逆行性トレーサーを注入し、食道におけるFosタンパクの検討を予定していたが、神経逆行性トレーサーの注入を実施していない状況である。また、脳地図作製目的に、脳切片のHE染色を実施するも、組織切片がはがれてきれいに染まらなかった。神経逆行性トレーサー、脳切片については我々の研究室では手法が確立していなかったため、実験の遂行が困難な状況であった。食道粘膜上での侵害受容器や酸受容体などの発現亢進を遺伝子レベルで評価するため、3群の食道粘膜についてリアルタイムPCR法を行ったところ、酸・ペプシン刺激群では生理食塩水群やsham群に比べてTRPV1、PAR2、ASIC3、TACRが多く発現されたことを確認した。
多核クラスター錯体を用いた小分子変換のための学理創出

「多電子移動能」と「結合組み換え能」を併せ持つ多核クラスター錯体を研究開発の中心に据え,小分子の多電子酸化還元を促す革新的な触媒の創出を目指した触媒開発基礎研究を推進します。そのために,金属イオンの種類・数ならびに配位子の電子構造が異なる種々の多核金属錯体を開発し,得られた錯体の多電子酸化還元能を網羅的に評価します。加えて,触媒反応中に生成する反応中間体の構造ならびに電子状態についても精密に解析することで触媒反応機構を詳細に理解します。これらの研究を通じ,小分子の多電子酸化還元を自在に操るための学理を創出することが本研究の最終目標です。多核クラスター錯体中の金属イオンの「核数」と「配置」を制御して目的の「多電子移動能」と「結合組み替え能」を実現することで、革新的な小分子変換反応を触媒するシステムを開発する研究である。小分子変換反応を触媒するシステムを独創性のあるアイデアで達成しようとしており、学術的な見地からも意義ある研究である。多核クラスター錯体については、その多電子酸化還元触媒としての機能評価、触媒反応機構の解明が困難であることから、その解明が期待される。
腎不全患者におけるフレイルが予後に与える影響とその分子機構の解明

高齢人口の増加に伴いフレイルがクローズアップされる一方で慢性腎臓病(CKD)や透析(ESRD)患者が増加し、社会的な問題となっているが、わが国のESRD患者におけるフレイルは未解決の部分が多く、1わが国のフレイルなESRD患者の予後を明らかにし、2フレイルのマイオカインやSirtuin、FGF-23-klotho-Wnt系を中心とした新規バイオマーカーの探索と新規マーカーが予後に与える影響を調査し、3腎不全モデルマウスや骨格筋細胞を用いて、尿毒素が骨格筋細胞に与える分子機構を検討することによって、腎不全がフレイルの成因に与える機序を解明することを目的に、今回我々は研究を進行している。平成30年度は透析患者のフレイルにおける予後解析に重点を置き、前向きコホート研究を施行している。日本版フレイル評価法(J-CHS index)を用いて、現段階で27か月までの予後を追跡できているが、透析患者においても非フレイル患者に比べ、プレフレイル、フレイルの順に、統計学的に有意な生命予後の悪化を認めている。特に入院に対するリスクが非常に大きい。さらに、生命予後に関しては年齢・性別を調整しても有意なハザード比の上昇を認め、入院に関しては各種併存疾患を調整しても有意な結果となっている。欧米のデータに比べると予後は良好であるが、J-CHS indexにおいても予後を予測できるということが証明できたことになる。17か月までの追跡結果は、2018年度日本透析医学会学術集会・総会で報告した。最新のデータの報告は2019年度日本透析医学会学術集会・総会および2019年度アメリカ腎臓学会で報告を計画している。現在、透析患者におけるフレイルの予後については明らかにすることができているが、バイオマーカーとの関連については検討できていない。バイオマーカーを計測するために、新たに追加の血清を採取する必要があるが、現在倫理委員会に研究計画を提出するため、対象患者の選定基準とバイオマーカー計測のための資材を検討中である。ここで新規バイオマーカーとフレイル、予後について明らかになったものを、今後の腎不全マウスモデルでの研究や骨格筋細胞実験で使用していくこととなるため、基礎研究に向けた検討も滞っている。予後については順調に進行しているが、それ以外が遅れを取っているため、「(3)やや遅れている。」としました。患者の血清採取およびバイオマーカー計測資材の調達を進める必要がある。対象患者については、フレイル、プレフレイルなどのプロファイルが判明しているため、倫理委員会での計画書承認を取得するため、手続きを進める。バイオマーカーについては、マイオカイン(FGF21、Fstl1、Irisin、NDNF、IL-6、IL-15)、Sirtuinファミリー、FGF-23-klotho-Wnt系を検討しており、こちらも倫理委員会での計画書承認取得後、速やかに購入を進める。」としました。

バイオマーカーについては、マイオカイン(FGF21、Fstl1、Irisin、NDNF、IL-6、IL-15)、Sirtuinファミリー、FGF-23-klotho-Wnt系を検討しており、こちらも倫理委員会での計画書承認取得後、速やかに購入を進める。