hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス配偶子形成過程でもゲノム刷り込みの変動

転座の隣接2型分離の結果生じた不均衡な核型、40(X,X^<16>,15,Y)を持つES細胞では分化開始後3日目には、胚様体の表面の細胞ばかりでなく、内部の細胞も形態的に完全に分化した。レクチン反応性を調べた結果、近位あるいは遠位内胚葉であることが判明した。X^<16>染色体は不活性化センターを失っているため、X染色体の不活性化は起きないが、これが原因とは考えられない。少なくともin vivoでは、核型が良く似た40(X,X^<16>,16,16)胚が着床直後にはかなり正常に近い形態を保っているからである。16番染色体の基部半分がモノソミ-になっていることが直接関与していると考えられる。この核型を持つ胚はあまりにも発育が悪いため形態的特徴すら良く分からない。内胚葉分化の遺伝子支配を明らかにする上で貴重な系になると期待される。
アプシジン酸による成長制御の分子的メカニズムに関する研究

(1)エコタイプColおよびLer間で見られるABA感受性に関するQTLの解析これまでに、ABAによって誘導される老化(葉の黄化)を指標にしたABA感受性がエコタイプColおよびLer間で異なることから、この遺伝的差異のQTL解析を進めてきた。本年度は第1染色体上部に位置するABA感受性に関するQTLについて、1遺伝子座の違いによる形質の違いが明瞭に判断出来るか否かを確認し、詳細なマッピングを試みた。ほぼ第一染色体上部領域のみがColで、他の染色体領域がほとんど全てLer由来であるRIラインを出発材料にし、これをLerにバッククロスした集団を用いてマッピングを進めた。これまでの解析では、この領域にABA感受性に関わる遺伝子座が2カ所あると思われる結果となっているが、その主要なものはCAPSマーカーNCC1(10.2cM)とChibi2(20.5cM)と間に存在することが分かった。さらに詳細なマッピングを進めようとしたところ、他の染色体にもCol由来の染色体領域が残存していることが明らかとなり、この領域が表現型に影響することが分かった。現在さらにバッククロスを行い、他の部分がきれいになったラインを選抜している。(2)ABA感受性に関わる突然変異体の解析Cor15a::LUCレポーターを用いたスクリーニングにより得たABA感受性関連の突然変異体の諸性質を調べた。これまで21の突然変異体について内在性Cor15aに加えて2つ他のABA応答性遺伝子(RD29AおよびRAB18)のABAによる誘導パターンを野生型のものと比較した。これらの中には、3つの遺伝子に同様に影響を与える変異体とCor15aのみあるいはCor15aとRAB18に強い影響を与える突然変異体が含まれていた。さらに低温誘導についても異なる応答が見られた。また、これらの変異体のうちいくつかは、ABA非存在下での生長や色素蓄積に影響を及ぼす変異であった。現在、マッピングを進めている。ABAに対する生育阻害を指標にスクリーニングして得た非感受性突然変異体14系統の多くは、表現型が弱いこと、ならびにバックグラウンドのエコタイプによって感受性が異なることから、マッピングが困難であろうと思われた。しかしながら、そのうち3系統は、発芽を指標にしたABA耐性が比較的明瞭に見られたことから、これを指標にマッピングを進めることができそうである。
大規模金融機関破綻処理の経済へのインパクト：日本の金融危機の再検討

近年の米欧の金融危機についてその特徴について既存の研究のサーベイと公表データを用いた実証分析を実施し、その知見に基づいてかつての日本の金融危機を再検討する観点から、以下の研究成果を得た。(1)日本の大企業の銀行-企業間関係について、メインバンクの債権放棄負担がどのような要因によって決定されているかについての包括的な再検討(2)20世紀の日本のコーポレートガバナンスの長期的変遷を、大企業と金融機関の間の役員兼任及び派遣関係についてソーシャル・ネットワーク分析の手法を用いての再検討(3)金融機関破綻処理方法の相違が銀行-企業間関係の断絶に与えた影響の実証分析である。研究期間の2年度目である2012年度は、1編の日本語論文の学術誌への掲載、1編の英語論文の国際カンファレンス(スイス)での報告という成果を得た。日本語論文「銀行主導の企業再建の再検討:銀行-企業間関係・債権者調整スキーム・損失負担配分」社会科学研究(第64巻第3号,東京大学)では1998年から2004年にかけての日本の主要な大企業の私的整理事例において,メインバンクとその他の債権者間の損失負担配分がどのような要因により決定されていたのかを、ケーススタディと計量分析によって包括的に再検討し,銀行-企業間関係の親密度と債権者調整スキームの設計が債権者間の損失負担配分の重要な決定要因であることを見出した.結果は,1990年代後半から2000年代半ばにかけての日本の大企業の企業再建において,財務危機企業の持つ事業の収益性以外の要因である銀行との過去からの関係性が,銀行主導の私的整理による企業再建に影響を与えた可能性を強く示唆するものである。英語論文"Evolution of Corporate Networks in Twentieth Century Japan"は国際プロジェクトの一環として日本の20世紀における総資産で上位200社の事業会社と上位50社の金融機関からなる250社のサンプルを10年ごとにピックアップし、その役員の兼任関係を調査して、社会学のネットワーク分析の手法により分析したものである。戦前においては事業会社同士あるいは事業会社と金融機関の間の役員兼任関係は財閥の枠を超えてさえ極めて顕著である一方、戦後においては役員兼任関係は極めて希薄なものであった。代わって、戦後では六大企業集団の銀行から大企業への役員派遣が顕著な特徴となっている。この結果は、戦前と戦後がそれぞれ顕著な特徴を持つ金融システムをもっていたという見解と整合的である。3か年の研究期間の最終年度である2013年度は、当該研究課題に関連して、1編の世界金融危機と日本の金融システムについての論文の査読付日本語学術誌への掲載、1編の日本の不良債権処理及び企業再建についての論文の日本語学術誌への掲載、1欧州ユーロ圏危機の金融危機の側面についての2編の論文の月報及び英文書籍への掲載、日本の20世紀の役員兼任関係ネットワークについての歴史的分析の英語論文の書籍への掲載決定という成果を得た。上記の成果は、世界金融危機とユーロ圏危機という近年発生した米欧における2つの金融危機を分析することによって、その日本の金融システムへの波及経路と日本の過去の金融危機の再検討への新たな知見を得ようとするものであり、多くの成果を得た。また、20世紀全体に渡る日本の大企業と金融機関同士の役員兼任関係および役員派遣関係をネットワーク分析という新しい分析手法を応用して歴史的分析を試みた。これによってネットワーク分析という分析手法を銀行ー企業間関係やコーポレートネットワークに応用する可能性を開き、大きな成果を得た。一方で、大規模金融機関破綻処理が銀行-企業間関係に与える影響についての研究についてはについては、大規模企業データベースを用いて銀行-企業間関係への銀行破綻処理の途絶率と途絶のタイミングを定量的に計測する研究が進行中である。今後の早い段階で、ネットワーク分析の手法を銀行-企業間関係に応用する形で研究を再構成して、新たな成果を得たいと考えている。本研究の目的は、2000年代後半以降の米欧の金融危機における新たな知見を元に、1990年末から2000年前半の日本の金融機関破綻が経済に与えた負の影響がどのような要因に依存していたか、金融機関破綻処理の枠組みの構築により軽減されたかを、金融機関の株価及び中小企業を含む大規模データベースを用いたイベントスタディによる実証分析によって再検討することである。3年間の予定の研究期間の初年度となる平成23年度は、研究資料収集、データベースの購入、購入したデータベースを分析可能なパネルデータに変換する等の研究環境の整備を行うことであったか、これについて必要な環境整備を年度内に実施することができた。また、日本の過去の金融機関破綻事例のうち、特に1997年に破綻した北海道拓殖銀行について、現地調査を行って、銀行破綻とそれに続く営業譲渡が、どのように顧客企業のパフォーマンスに影響しうるかについて予備的な知見を得た。

大規模金融機関破綻の他の金融機関の株価へのインパクトの実証的研究については、主に米国金融危機における大規模金融機関破綻と救済のインパクトについての文献を詳細に分析した。本研究の意義と重要性は、第一に、米国金融危機における大規模金融機関破綻と救済については、近年、金融監督における新たな政策観点であるマクロプルーデンス政策との関連を強く意識したものになっている。日本の過去の大規模金融機関の破綻についてもこうした知見を盛り込むことにより、新たな政策枠組みの中での大規模金融機関破綻処理の研究として重要性を持つ。第二に、研究開始後の2011年の後半にかけて、欧州ソバリン債務危機が深刻化した。この危機はユーロ圏内の経済危機という側面を持つものの、財政危機が銀行危機が互いに共鳴しているという点で、本研究の課題と共通性を多く持っており、新たな知見を獲得すべく事態の進展を注視している。本年度は研究課題に関連する2つの論文を執筆し、1編は学術誌に掲載され、他の1編は国際カンファレンスで報告することができた。後者は今後、経済史におけるネットワーク分析の応用の論文についての書籍の1章として今後出版予定である。研究年度2年目にして2編の論文の公開に至ったことは大きな成果・研究の進展である。また、上記の2編の論文は、その分析手法において、研究課題の中心に位置している大規模金融機関破綻の顧客企業への影響を分析する研究において、重要な分析ツールを提供することになった。日本語論文は銀行-企業間関係の新密度が私的整理と法的整理という再建手法の選択に統計的に有意な影響をもたらすことを示し、英語論文は日本の大企業と金融機関の間の関係性についてネットワーク分析という新たな手法の応用可能性を示した。この点で、今後の研究成果にとって重要な貢献となる可能性が高い。3年間の予定の研究期間の初年度として、既に必要なデータベースの整備を行い、米欧の金融危機の既存文献のサーベイを開始している。さらに、国内の銀行破綻事例について現地調査等も実施した。一方で、当該年度後半において欧州ソバリン債務危機の深刻化が顕著であったことなどが影響し、日本の過去の銀行破綻事例についての実際の実証分析の開始は新年度に持ち越しとなった。したがって、当該評価区分とした。研究期間の最終年度となる今年度は、非上場の中小企業を含む大規模データベースを用いて、1996年から2011年にいたる15年間の銀行-企業間の融資関係のデータベースを構築する。その上で、金融機関破綻のようなイベントがどの程度、安定的な銀行-企業間の融資関係を断絶させたのかについて計量的な推計結果を示す。これを用いて、大規模金融機関破綻のインパクトについての英語論文を作成し、国際学会で報告して、国際学術誌への投稿を目指す。研究計画の2年目は、まず年度の前半に米欧の金融危機についての既存文献のサーベイを完了し、さらに欧州ソバリン危機について現状評価を含めた日本語論文を作成し、学会での発表を行う予定である。さらに、こうした米欧の金融危機からの知見を元にして、日本の大規模金融機関破綻処理のインパクトについての実証分析を実施し、論文執筆を開始する予定である。国際学会・カンファレンスへの数度の出張を計画している。
転位のピン止め原始からのトンネル離脱と電子摩擦の影響

今年度は特に、理論的枠組みの構築に大きな進展があった。すなわち、転位と不純物原子の相互作用を弦とピン止めポテンシャルの相互作用としてモデル化しトンネル効果における重要なパラメーターである有効振動数、有効質量、クロスオーバー温度の表現を得た。具体的には、転位と不純物原子の相互作用エネルギーが実験から決定された0.1eV程度の大きさの場合、有効振動数は相互作用エネルギーに比例して変化することが分かった。これは有効質量が相互作用エネルギーの平方根の逆数に比例して変化することを意味する。またクロスオーバー温度は有効振動数に比例すると考えられるので、相互作用エネルギーに比例して大きくなることが分かった。具体的に評価すると、クロスオーバー温度はアルミニウムの場合、相互作用として0.1eVを仮定すると約0.5Kとなり実験値(0.40.7K)とよく一致する。次に、弦とピン止めポテンシャルの相互作用をより直観的かつ視覚的に理解するため、バネでつながれた3質点モデルを用いてシミュレーションを行った。その結果、ポテンシャルとして0.leV程度の値を仮定すると、その離脱経路は主に中心の質点が運動するような準1次元的な運動によることが分かった。これは弦の場合、有効質量として弦全体でなく弦の中心部の質量をとる考えを支持する。実験的には、0.1KまでのPb結晶の内部摩擦の応力振幅依存性測定(ADIF)のため、試料容器の作製、改善を行った。今後Pb単結晶を用いて0.1Kに至る測定を行ってトンネル過程へのクロスオーバーを観測する予定である。
機能性環状ペプチドを基礎とした協奏的生物活性制御システムの構築

環状ペプチドを用いた生物活性評価に関して、低分子ゲル化剤などのソフトマテリアルを付加的な要素として環状ペプチドと同時に用いるための化合物合成を試みた。機能性環状ペプチドを低分子ゲル化剤が形成するゲルに内包または吸着させることによって機能性環状ペプチドの生物活性の向上や制御を試みた。更に低分子ゲル化剤を天然に存在する物質から合成することは近年の「環境にやさしい化学合成」の観点から重要であることから自然界に存在する天然物を出発原料としてゲル化剤の合成報告をしているニューヨーク市立大学化学科(米国ニューヨーク州ニューヨーク市)のGeorgeJohn博士の研究室に滞在し、当該低分子ゲル化剤の合成を試みた。化合物合成計画として、グリシン、リシン、L-DOPA (L-3,4-ジヒドロキシフェニルアラニン)などのアミノ酸と農業廃棄物であるカシューナッツ殻の主成分であるカルダノールを出発原料として低分子ゲル化剤の合成を試みた。低分子ゲル化剤は自身の化学構造が界面活性剤様の構造であることが多いため低分子ゲル化剤として機能するものには界面活性剤として機能するものも多い。実際、合成を行ったアミノ酸誘導体は界面活性剤の能力指標としてよく用いられる臨界ミセル濃度が約0.5mMと比較的低い値であることが観察された。しかしながら、合成を行った化合物群において低分子ゲル化剤としての機能するものは観察されなかった。一方、目的化合物を合成するための合成中間体であるカルダノールーカルボン酸ナトリウム誘導体が非常に高いゲル化能を示すことが観察された。興味深いことに当該合成中間体は水と各種有機溶媒(ヘキサン、酢酸エチル、ディ門ゼルオイルなど)の多様な溶媒に対して高いゲル化能を示すことが観察された。機能性環状ペプチドを効率的に生物活性制御に用いるための基盤化合物の合成に関して一定の成果を収めることができた。機能性環状ペプチドを効率的に生物活性制御に用いるための基盤化合物として低分子ゲル化剤の合成に着手した。その結果、水や各種有機溶媒を低濃度でゲル化させる化合物の合成に成功するなど一定の成果を収めることができたため。数種の機能性環状ペプチドに合成に加えて、それらを単独或いは数種類を同時に実験系に加えて活性をみることが必要である。また、それら環状ベプチドの機能向上に役立つ支援化合物の調製も必要であると考えられる。研究課題である「機能性環状ペプチドを基礎とした協奏的生物活性制御システムの構築」に関して同生物活性制御システムの各要素の確立を試みた。脂質膜における安定的なボア形成並びに大型化に関しては電気的中性なcyclo(L-Gln)_5に1-100μFM程度の尿素を同環状ペプチドと混合させることで、より長寿命で数十倍高いイオン透過電流が観察された。これは、尿素という比較的単純な化学構造をもつ添加剤によって安定的なボア形成並びにボアの大型化が促進されたといえる。また、正電荷をもつcyclo(L-Lys)_5と負電荷をもつcyclo(L-Glu)_5をモル比1:1の割合で混合して調製した混合物サンプルにおいてチャネル形成能評価を行ったところ、数十倍高いイオン透過電流が観察された。これは正と負の電荷をもつ環状テトラペプチドを混合させることで高いイオン透過電流、すなわちボアサイズの大型化を煩雑な化学修飾を必要としないで実現できたと評価できる。脂質膜におけるイオン選択性をもつボアの形成に関しては上述した正電荷と負電荷の環状ペンタペプチドの混合サンプルにおいてその混合比を変えることでイオン選択性が観察された。また、環状ペプチド性チャネル形成に重要なナノチューブ形成の駆動力として報告されているアミド骨格問の分子間水素結合を阻害し、チャネル形成に与える影響を評価した。環状テトラペプチドcyclo(D-Ala-Dap)_2や環状ペンタペプチドcyclo(L-Gln)_5は分子間水素結合を変性させるに十分な尿素濃度8M条件下でチャネル形成能は大きく阻害された。また、円二色性スペクトル測定の結果より、尿素の有無によって195nm付近のアミド骨格に関する吸収が大きく変化したことより尿素分子が確かにペプチド構造自身に影響を与えることも観察された。これらのことから分子間水素結合が環状ペプチド性イオンチャネル形成、並びにイオン透過において重要な役割をしていることが示された。

しかしながら、合成を行った化合物群において低分子ゲル化剤としての機能するものは観察されなかった。一方、目的化合物を合成するための合成中間体であるカルダノールーカルボン酸ナトリウム誘導体が非常に高いゲル化能を示すことが観察された。興味深いことに当該合成中間体は水と各種有機溶媒(ヘキサン、酢酸エチル、ディ門ゼルオイルなど)の多様な溶媒に対して高いゲル化能を示すことが観察された。機能性環状ペプチドを効率的に生物活性制御に用いるための基盤化合物の合成に関して一定の成果を収めることができた。目的の生物活性制御システムの各要素の確立において系統的な化合物合成を行い、特にイオン輸送機能に関してはイオン輸送量、イオン選択性などを実現することに道筋が立った。機能性環状ペプチドを効率的に生物活性制御に用いるための基盤化合物として低分子ゲル化剤の合成に着手した。その結果、水や各種有機溶媒を低濃度でゲル化させる化合物の合成に成功するなど一定の成果を収めることができたため。環状ペプチドを用いた生物活性制御には、本年度に行ったイオン輸送以外の要素の確立が不可欠である。よってイオン輸送能以外の機能をもつ機能性環状ペプチド分子の合成並びに評価が今後の研究課題となる。そのためには、イオン輸送能以外をもつ機能性環状ペプチドの合成並びに物性、生物活性評価を行なっていく予定である。数種の機能性環状ペプチドに合成に加えて、それらを単独或いは数種類を同時に実験系に加えて活性をみることが必要である。また、それら環状ベプチドの機能向上に役立つ支援化合物の調製も必要であると考えられる。
青年期の体力と客観的に測定した中高齢期の運動習慣に関するコホート研究

2018年度は、1961年から2015年に大学1年時の体育授業で体力テスト(垂直跳び、反復横跳び、腕立て伏せ、踏み台昇降の4項目)を受けた東京大学出身者を対象に、現在の健康や疾病、社会活動に関する追跡調査をおこなった。その追跡調査に回答した者のうち、希望者に三軸加速度センサを内蔵する活動量計(HJA-750C、オムロンヘルスケア社)を送付した。対象者には起床から入床までの覚醒時間を通じて、1日あたり1416時間程度、連続1週間、左腰部に装着するよう依頼した。活動量計から得られる運動習慣・身体活動関連変数は、身体活動ガイドラインの充足状況、中高強度身体活動、座位行動、歩数などである。結果として、追跡調査には約5500人が回答し、活動量調査には約2200人の希望があった。2018年度末までに2000人への送付が終了し、2019年度も残りのデータ収集を続ける。並行してデータの抽出、解析を進めている。2019年前半にはデータ収集、整理が完了する予定であり、後半にかけて体力テスト結果と活動量データを結合し、詳細な疫学解析をおこない、論文および学会発表での成果発信を進める予定である。本研究では、過去の体力と現在の身体活動をどちらも客観的に把握しており、両者の関係を精緻に検証することができる点が強みである。このようなデータは世界的にも稀であり、学術的な価値が極めて高い。ここから、青年期に体力を維持向上することが、中高齢期における活動的なライフスタイルにつながるか否かを検証でき、もしこの仮説が支持されれば、青年期に体力を良好に維持することの重要性や大学をはじめ体育授業の重要性をを社会に発信することにつながる。当初は2018年度に500人程度のデータ収集を予定していたが、その4倍にあたる2000人程度のデータが収集できており、性、年代別など詳細な層別解析が実施できることから、「(1)当初の計画以上に進展している。」と判断した。2019年前半にはデータの整理・収集が完了する予定であり、後半にかけて論文および学会発表により成果発表を積極的に進める予定である。なお、2019年9月に茨城県つくば市で開催される第74回日本体力医学会大会にて、本研究や国内の類似研究の成果を紹介するシンポジウムを企画し、採択されている。」と判断した。2018年度内に追加で必要と思われた委託費や郵送費を2019年度に支出することとなったため、次年度使用額が生じた。2019年度はそれらに加えて、成果発表にかかる諸経費(学会出張旅費、論文校閲費、出版費等)に支出する予定である。
中小企業の情報通信技術利活用の水準向上を支援する評価システムについての実証研究

本研究の目的は、日本の中小企業の情報通信技術(ICT:Information and Communication Technology)利活用の評価システムを開発し、その妥当性を検証することである。本研究では、ICT利活用の組織的成熟度、適用範囲、効果の3つの観点から評価システムを構築した。ICT利活用の組織的成熟度では、先行研究に基づいてトップリーダーシップ、コミュニケーション、ICT基盤、外部委託、ICTリスク管理の5つの評価指標から成る評価システムを構築した。それぞれの評価指標に5つの測定項目を配置し、測定項目の点数から得られた数値に基づいて、検証的因子分析や主成分分析を行うことによってICT利活用の組織的成熟度を算出および評価するシステムである。ICTの適用範囲と効果では、全般管理、人事・労務管理、技術開発、調達、購買物流、製造、出荷物流、マーケティング・販売、サービスという9つの業務におけるICTの適用範囲と効果の評価システムを構築した。東北6県に本社をおく製造業で、従業員数が20人以上300人以下の企業を対象に、2017年6月下旬から7月下旬の期間で郵送によるアンケート調査を実施し、233社から有効回答を得た。分析の結果、ICT利活用の組織的成熟度は7段階尺度の中レベルを少し下回る結果となった。また、製造業における中小企業では、全般管理、製造、出荷物流といった業務におけるデータを複数部門間で共有管理することによって効率性を高めている現状が明らかとなった。これらの結果は、他の企業グループを対象としたICT利活用評価の先行研究で示されている結果と同様の傾向を示している。以上から、本研究で示した評価システムを活用して組織的成熟度、ICT適用範囲、ICT業務効果といった観点から中小企業のICT利活用を評価することは妥当性を有しているといえる。中小企業の情報通信技術利活用(ICT:Information and Communication Technology)の評価システムを開発することを目的に、中小企業のICT利活用の水準を決定する要因を特定し、それらを評価指標として用いることの妥当性の検証を行った。さらに収集したデータの統計的な解析を行い、水準の評価方法を検討した。2012年9月中旬から10月下旬の期間で実施した秋田県の企業を対象としたICT利活用に関するアンケート調査で収集した342社のデータを分析し、中小企業のICT利活用を人的側面から評価するための評価指標を特定した。分析の結果、「トップリーダーシップ」、「ICT基盤構築」、「ICTリスク管理」、「外部委託」、「コミュニケーション」の5つを得た。Cronbachのアルファ係数と指標間の相関係数を算出し、5つの指標を採用することの信頼性と妥当性を検証した。中小企業のICT利活用の水準の評価方法を検討するために、5つの指標を用いて秋田県の中小企業の人的側面のICT利活用水準を評価した。5つの評価指標に含まれる項目の平均値によって各評価指標の得点を算出し、さらにそれらの平均値によって人的側面のICT利活用水準の得点を算出した。1(得点1.0-1.5)、2ー(1.5-2.0)、2+(2.0-2.5)、3ー(2.5-3.0)、3+(3.0-3.5)、4ー(3.5-4.0)、4+(4.0-4.5)、5(4.5-5.0)という8段階尺度を用い、人的側面のICT利活用水準を評価した。5つの評価指標の中では、トップリーダーシップの得点が最も高く、IT基盤構築や外部委託の得点は低い傾向がみられた。秋田県内中小企業の人的側面のICT利活用水準の得点は2.74であり、3ーと評価された。中小企業のICT利活用水準を評価するための妥当性の高い評価指標が特定され、また水準を評価するための1つの評価方法が示されたことで、中小企業は自社のICT利活用の現状と解決すべき課題について理解を深めることができる。最終的な目標は、中小企業のICT利活用の水準向上を促進するための評価システムを開発し、それを用いて中小企業のICT活用の重要課題の特定や有効なICT活用方法を提案することである。本研究では、ICT利活用の内容的側面と人的側面の両方の水準の評価を行い、それを総合化することで中小企業のICT利活用水準の全体的な評価を行う。平成27年度は、そのための枠組み構築を行った。内容的側面については先行研究の調査を行い、Henderson and Venkatraman(1993)の戦略的整合モデルの枠組みに依拠して、「戦略的統合」、「基盤統合」、「オペレーション統合」の3つの評価指標を特定するとともに、人的側面については、平成24、25年度のアンケート調査で収集した秋田県内の中小企業342社のデータを分析し、「トップリーダーシップ」、「ICT基盤構築」、「ICTリスク管理」、「外部委託」、「コミュニケーション」という中小企業の人的側面のICT利活用水準を評価するための妥当性の高い評価指標を特定することができた。また評価方法についても検討を行った。単純に平均値や合計値を用いて評価を行う方法と主成分分析をはじめとする統計的手法を用いて得点を算出し評価を行う方法の2通りの方法について、秋田県の企業のデータを用いて予備的な評価を行い、その妥当性を検討した。平成27年度の研究成果によって、中小企業のICT利活用を評価するための評価システムが開発され、最終目標を実現するための基礎的な枠組みを構築することができた。開発した評価システムを用いることで、中小企業のICT利活用の水準を評価することが可能となり、その現状や課題をより深く理解することができる。

また、企業規模別、産業別、地域別の水準を差異を分析することで、中小企業の特徴に応じた有効なICT活用方法を導出することができる。研究目的の達成に向けて当初の計画通りに研究が進んでおり、おおむね順調であると評価できる。中小企業の情報通信技術利活用(ICT:Information and Communication Technology)の評価システムを開発することを目的に、ICT利活用の促進要因とICT活用水準との関係性の分析を行った。ICT利活用の促進要因として、経営環境、ICT戦略、トップリーダーシップ、ICTオペレーション、ICT資源、情報システムの6つを構成概念として用いた。また、ICT活用水準を測定するために、基幹系システム、生産・流通管理システム、設計・製造管理システム、情報系システム、顧客関係管理システムの5つの情報システムについて、システムの適用範囲の観点から4段階で活用水準を測定した。2013年8月中旬から2013年9月初旬の期間で実施した秋田県の企業を対象としたICT利活用に関するアンケート調査で収集した303社のデータを分析した結果、日本の中小企業のICT構築に影響を及ぼす要因として、トップリーダーシップ、ICT戦略、情報システムの3つが得られた。またICTの他の組織との接続に関しては、基幹系システムではICT戦略が、情報系システムではトップリーダーシップが、顧客関係管理システムでは、ICT資源が重要要因となるという結果を得た。さらに、中小企業のICT利活用を評価するための枠組みについての検討も行った。ICT利活用を促進する組織的プロセス要因である「トップリーダーシップ」、「ICT基盤構築」、「ICTリスク管理」、「外部委託」、「コミュニケーション」を取り上げるとともにバランス・スコアカードの枠組みを導入し、顧客、業務プロセス、学習と成長、財務の各領域における5つのプロセスの水準を評価する枠組みについて考察を行った。中小企業のICT利活用水準を評価するための指標に対して理解が深まり、より妥当性の高い評価システムを構築することができる。最終的な目標は、中小企業のICT利活用の水準向上を促進するための評価システムを開発し、それを用いて中小企業のICT活用の重要課題の特定や有効なICT活用方法を提案することである。中小企業のICT利活用を評価するための必要十分な評価指標を特定するために、先行研究を精査するとともにICT活用に関する実際のデータを分析した。中小企業のICT利活用では、戦略面と組織面の2つの次元から評価を行うことが妥当であることを特定した。ICT利活用の戦略面の評価では、バランス・スコアカードの枠組みに依拠して、顧客、業務プロセス、学習と成長、財務の4つの評価指標を、組織面ではトップリーダーシップ、ICT基盤構築、ICTリスク管理、外部委託、コミュニケーションの5つの評価指標を用いてICT利活用の水準を評価するという評価システムを構築した。中小企業のICT利活用の水準向上を促進するための妥当性の高い評価システムを構築できたと評価できる。
動物園行動学の確立に向けての動物園における動物と人の相互作用に関する基礎的研究

本研究では、自然・科学教育の重要性が叫ばれている今日において、動物園はその絶好の場所と捉え、動物園における人と動物の相互作用についての基礎研究を行い、「動物園行動学」という新しい研究分野を確立することを意図した。このために、来園者の行動、動物の行動、動物と来園者の相互作用を記録した。今年度は、特に実際に動物園に来て、動物を直接見ることによって、「好きな動物、見て楽しめる動物」が変わることを確認した。これは、動物園で実際に動物を見ながら楽しむことによって動物への印象が変わることを意味している。また、動物園で新築されたサルの新動物舎が、来園者にどのように評価されるのかを、行動観察、来園者へのアンケート調査で分析した。新動物舎の展示環境が見やすいことが、来園者の滞在時間を増加させること、そして、動物を見つけ出そうとする探索行動も増加することが、旧動物舎との比較から、確認できた。直接観察とアンケート調査の併用で、新動物舎の簡便な評定が可能であることを実証した。自然の中で暮らすニホンザルを近くで見て楽しむことが可能な野猿公園での来園者の意識に関する調査も、昨年度に続いて行った。来園者の関心は、おとなよりも子ザルに、動きの乏しい休息時のサルよりも、毛づくろいなどをしてかかわっているサルや遊んでいる子ザルに対して高かった。また、寿命などの生物学的な点だけでなく、母ザルと子ザルの関わりなどに注目する傾向が確認された。教育価値としての野猿公園の潜在力が確認された。来園者の展示動物前での滞在時間が最も長いゾウで、128秒、短い小型霊長類では30秒以下となり、一般に思われているほど長い時間を展示動物舎前で滞在していないことがわかった。また、動物が動いていること、その動物を話題にした会話などの来園者間のコミュニケーションが活発になると滞在時間が延びることも明らかになった。動物園への来園直前と来園直後の質問紙調査で得られた人気動物に違いがあり、退園直後の調査で人気のあった動物は、来園者の展示動物前での滞在時問が長い動物であった。つまり、展示動物舎前で長い時間を過ごしてじっくり見ていることが、当該動物への関心を高めることになることが明らかとなった。自然の中で暮らすニホンザルを近くで見て楽しむことが可能な野猿公園での来園者の意識に関する調査も並行して進めた。また、「ボスザルはどこですか?」という質問が多いことからも、ニホンザル社会における「ボス」の存在を確認したいという来園者心情が推測された。
駆出血流の加速期乱流遷移からみた各種人工弁の機能評価に関する研究

血流抵抗が駆出血流の加速期乱流遷移の程度と相関することを利用して大動脈弁位での各種人工弁の機能評価を行い,以下の結果を得た。1.各種サイズのStarr-Edwards ball弁, Bjork-Shiley弁, SJM弁,各種生体弁により大動脈弁置換術を施工した症例を研究対象とした。2. (1)式に示したΔλを加速期乱流遷移の程度を示す指標として上記各症例で求めた。ΔP′:上行大動脈圧波形に生じるanacrotic notch部の圧力低下, ρ:血液密度, U:上行大動脈内血流速度尚、ΔP′とUは通常の心カテ時にmultisensor catheterにより測定した。3.Δλは同一口径(サイズ)の人工弁ではStarr-Edwards ball弁,生体弁, Bjork-Shiley弁, SJM弁の順に高値を示した。また同一人工弁間ではサイズの小さい程Δλは高値を示した。得られたΔλは0から最大5.01に及び,その平均は0.91±1.37であった。4.現在、同一種類で同一サイズの人工弁置換を行った場合でも、心拍出量、人工弁と血流のなす角度,大動脈と人工弁の解剖学的関係等各症例毎に人工弁が血流に与える抵抗には大きな団体差がある。特に臨床で血流抵抗の上から人工弁から問題となるのはnarrow aortic root等の小さな大動脈弁論に小口径の人工弁置換を行う場合である。この際、術直後に上記のΔλが算出できれば人工弁が血流抵抗に与える客観的評価が各症例毎に充分な精度で可能となり、本法の臨床的意義は大きいものと思われる。
太陽地球系物理学における計算機シミュレーションの重点研究領域化の企画調査

1980年代に入り計算機シミュレーションと云う新しい技法を用いて理論やデータ解析の限界を打ち破り,太陽地球系物理学の定量的因果関係と非線形特性の研究が開始された.我国の太陽地球系物理分野における計算機シミュレーション研究は世界ま第一線の研究業績が上げられ,世界をリードしてきた.この時期に理論・観測に基づいた物理モデル,シミュレーションパラメータ等について企画調査し,かつ用いる計算機シミュレーション用のコードについて検討を加える事は非常にタイムリーである.これまでの歴史的発展と我国の先駆的役割の実績を振り返ると同時に,米国を中心とする世界各国の計算機シミュレーションの研究体制,研究動向をレビューした.第一にスーパーコンピュータの技術レベル,米国のスーパーコンピュータの設置状況等の調査を行なった.シミュレーション・コード(ソフトウェア)についても充分な検討とそれらの発展改良の施策についての企画調査も行なわれた.更に太陽地球系物理学の計算機シミュレーション研究を重点領域研究として申請する為に次の三項目にわたり企画調査を行なった.1.計算機シミュレーションのための使用可能なスーパーコンピュータ及びデータ処理のためのハードウェアの動向と資源の企画調査2.粒子シミュレーション,ハイブリッド・シミュレーション,MHDシミュレーションのそれぞれのコードの問題点,研究テーマの企画調査3.太陽地球系の各物理領域における計算機シミュレーション研究を必要とする問題の整理とモデリングの企画調査これらの企画調査結果を研究分担者が持ち寄り,議論し整理を行なうために会合を持ち,重点研究領域設定の申請案を検討し,報告書をまとめた.1980年代に入り計算機シミュレーションと云う新しい技法を用いて理論やデータ解析の限界を打ち破り,太陽地球系物理学の定量的因果関係と非線形特性の研究が開始された.我国の太陽地球系物理分野における計算機シミュレーション研究は世界ま第一線の研究業績が上げられ,世界をリードしてきた.この時期に理論・観測に基づいた物理モデル,シミュレーションパラメータ等について企画調査し,かつ用いる計算機シミュレーション用のコードについて検討を加える事は非常にタイムリーである.これまでの歴史的発展と我国の先駆的役割の実績を振り返ると同時に,米国を中心とする世界各国の計算機シミュレーションの研究体制,研究動向をレビューした.第一にスーパーコンピュータの技術レベル,米国のスーパーコンピュータの設置状況等の調査を行なった.シミュレーション・コード(ソフトウェア)についても充分な検討とそれらの発展改良の施策についての企画調査も行なわれた.更に太陽地球系物理学の計算機シミュレーション研究を重点領域研究として申請する為に次の三項目にわたり企画調査を行なった.1.計算機シミュレーションのための使用可能なスーパーコンピュータ及びデータ処理のためのハードウェアの動向と資源の企画調査2.粒子シミュレーション,ハイブリッド・シミュレーション,MHDシミュレーションのそれぞれのコードの問題点,研究テーマの企画調査3.太陽地球系の各物理領域における計算機シミュレーション研究を必要とする問題の整理とモデリングの企画調査これらの企画調査結果を研究分担者が持ち寄り,議論し整理を行なうために会合を持ち,重点研究領域設定の申請案を検討し,報告書をまとめた.
中国シルクロード域における開発環境史

本研究の目的は、国家プロジェクトの開発拠点として位置づけられ大きく変貌し続ける中国シルクロード域の開発環境史を明らかにすることである。具体的には、環境問題と貧困問題が最も深刻な甘粛省でのフィールド調査をもとに、史上最大規模の国家開発(西部大開発、一帯一路政策)と環境再生事業を通じた地域社会の再編過程を社会学的に解明する。これを明らかにすることを通じて、グローバル化を背景に大きく転換しつつある現代中国における地域社会のダイナミズムを捉えることが可能になる。中国の国家開発は、西アジアやEU諸国をも射程に収めた新たなシルクロード建設を目指しており、グローバル社会における新たな構造転換をもたらす可能性が高い。本年度の研究課題は、農村開発が地域社会にいかに導入され、地域住民が、どのように開発プロジェクトを担い、国家開発と環境保全の矛盾にいかに対応しているのかを解明することである。研究初年度にあたる本年度は、次年度以降のフィールド調査実施に向けて、データの整理と分析を中心に行った。これまでのフィールド調査で入手した統計データと行政文書の整理を行い、農村開発による地域社会の経年変化を明らかにするとともに、農村開発と環境保全の矛盾を生み出している構造的背景および地域社会の対応の差異を生み出す要因の分析を行なった。また、本研究の調査対象地である甘粛省を含めた中国西部域における農村開発に関する国内外の学術雑誌・文献を幅広く収集し、キーワードごとに整理を行った。これまでになされてきた中国西部域における農村研究との比較研究を可能にするため、上述の統計データの整理・分析や文献調査を踏まえて、本研究で実施する予定のパネル調査の質問項目の検討を行った。これまでの調査で収集した統計データや文献調査の整理・分析が順調に進んでおり、本研究についてまとめた論文が学術雑誌に掲載され、本研究は、おおむね順調に進展していると考える。ただし、本年度の後半は、産休により研究を中断したため、当初予定していた予備調査については、研究再開後に実施することとした。次年度は、育児休暇により研究を中断するため、再来年度より、当初計画に則って、研究を再開する予定である。研究代表者の健康上の理由(妊娠・出産)に伴って、当初予定していた中国でのフィールド調査を実施することができなかったため、旅費に充当していた予算が使用されず、次年度使用額が生じてしまった。
伝統発酵に由来する乳酸菌と酵母の細胞接着とその生物学的意義

伝統発酵食品の福山酢由来の乳酸菌Lactobacillusplantarum ML11-11は、出芽酵母と共存すると細胞間接着により顕著な複合バイオフィルム(BF)形成や共凝集性を示す。これらの現象にはML11-11細胞表層レクチン様タンパク質と酵母細胞表層マンナンが関与することをこれまでに明らかにしてきた。本研究では、酵母接着性乳酸菌ML11-11のタンパク質因子の同定を目的とし、ML11-11の野生株と酵母への接着能を失った変異株を比較解析した。細胞表層電位を測定したところ、変異株では負電荷が顕著に増大していた。変異株では細胞表層タンパク質量が少なく、負電荷を持つテイコ酸が露出することが原因と推察された。一方表層タンパク質の抽出に関しては、昨年度はLiCl抽出を行ったが、LiCl処理細胞の共凝集性を精査した結果、酵母との接着活性が保持されていたことから、本処理は目的タンパク質の抽出に適さないことが判明した。そこで新たにSDSによる抽出を試みた。抽出画分のSDS-PAGEにて野生株と変異株で差異の見られた複数のバンドを質量分析した結果、多種類の細胞内タンパク質が同定された。以上より、ML11-11においては、細胞内タンパク質が何らかの機構で細胞表層にtranslocateされ、酵母との接着に関与していることが示唆された。また、清酒酵母協会7号及びその泡無し変異株701号を用いて、ML11-11との相互作用を検討した結果、7号はML11-11との共凝集性や複合BF形成性が701号に比べ有意に低いことが判明した。この原因は7号の細胞表層AWA1タンパク質がマンナンとML11-11レクチン様タンパク質の接着を阻害するためと考えられた。これらの酵母接着性乳酸菌の表層タンパク質に関する知見は、乳酸菌と酵母の細胞接着機構の解明や、複合BFの産業利用の観点から重要な成果と評価できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で、福山酢由来乳酸菌Lactobacillusplantarum ML11-11が出芽酵母との細胞接着により、顕著な複合バイオフィルム形成や共凝集性を示すことが明らかになっており、この細胞接着には乳酸菌のレクチン様タンパク質及び酵母のマンナンが関与していることが示唆されている。当該年度の研究では、乳酸菌のレクチン様タンパク質を同定し、酵母との接着機構を解明することを目的とした。まず、酵母との接着に関与することが予測されるML11-11の多糖分解酵素遺伝子をクローニングして、ML11-11の非凝集性変異株に導入したが、酵母への接着能を相補できなかった。次に、ML11-11の野生株及び非凝集性変異株の表層タンパク質を調製し、タンパク質定量やSDS-PAGEを行った結果、非凝集性変異株は表層タンパク質量そのものが少ないことが明らかとなった。上記のクローニングによって相補できなかった原因として、非凝集性変異株ではタンパク質を細胞表層に輸送するシステムに欠陥がある可能性が示唆された。一方、SDS-PAGEで検出されたバンドの中で、非凝集性変異株において顕著に減少していると思われるバンドについて、質量分析によりペプチド配列を解析した。その結果、代謝やストレス応答などに関与する数種の細胞内タンパク質が同定された。このことから、これら細胞内タンパク質が細胞表層に移行して、酵母との接着に関与している可能性が示唆された。加えて、以前に行っていたML11-11のゲノムDNAシーケンスを再解析した。これまでに用いていたWCFS1と異なるゲノム公開株L.plantarum JDM1のゲノム配列をリファレンスとしてマッピングし、新たなコンティグ配列を得た。これにより、WCFS1には存在しないがJDM1には存在する遺伝子領域についても配列情報を得ることができた。なお、前述の多糖分解酵素遺伝子は、ML11-11とJDM1には共通して存在するが、WCFS1には存在しないことが明らかとなった。

また、清酒酵母協会7号及びその泡無し変異株701号を用いて、ML11-11との相互作用を検討した結果、7号はML11-11との共凝集性や複合BF形成性が701号に比べ有意に低いことが判明した。この原因は7号の細胞表層AWA1タンパク質がマンナンとML11-11レクチン様タンパク質の接着を阻害するためと考えられた。これらの酵母接着性乳酸菌の表層タンパク質に関する知見は、乳酸菌と酵母の細胞接着機構の解明や、複合BFの産業利用の観点から重要な成果と評価できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。乳酸菌のレクチン様タンパク質の同定には至っておらず、当該年度ではトランスポゾン遺伝子を用いた遺伝学的アプローチが検討できていない。しかしながら、ML11-11のドラフトゲノムシーケンスをさらに得ることができ、これは今後のポストゲノム解析に利用することができる。また所属研究機関のプロテオーム解析により幾つかの候補タンパク質の情報も得ることができ、今後の研究の進展が期待できる。遺伝学的アプローチにより、乳酸菌L. plantaram ML11-11のレクチン様タンパク質の同定を目指す。乳酸菌L.plantarum ML11-11にトランスポゾン遺伝子を導入し、4酵母との複合バイオフィルム形成や共凝集を起こさない株をスクリーニングすることで、それら相互作用に関与する遺伝子を同定したい。また、乳酸菌と酵母の共培養系におけるマイクロアレイやメタボローム解析等のポストゲノム解析を通して、乳酸菌と酵母の物質レベルの相互作用と細胞応答を総合的に調べていく。
日本人高齢者連続剖検例を用いた疾患感受性遺伝子多型の病理フェノーム関連解析

本研究では疾患感受性が確立している遺伝子の中から、既知の心血管関連遺伝子多型と脳血管疾患関連多型を選出し、JG-SNPに登録されている約2000検体の日本人高齢者連続剖検例を対象者としてTaqMan SNP Genotyping Assay, TaqMan CNV Assay, Illumina Exome-chipにより判定した多型と病理フェノーム情報を統合させたPheWAS解析用データセットを用いて、各多型と病理フェノーム情報等との関連を検討した。その結果いくつかの遺伝子多型において、臨床診断の下に埋もれていた病理診断の血管疾患や癌と既知の疾患関連遺伝子との新たな関連を見いだす事ができた。GWAS研究で既に心筋梗塞との関連が確立している遺伝子の中から、CXCL12遺伝子多型(rs1746048, rs1801157)とCOL4A2遺伝子多型(rs3809346, rs4773144)を候補遺伝子として選出した。東京都健康長寿医療センターに登録されている1850検体の日本人高齢者連続剖検例を対象者として用い、遺伝子多型をTaqMan SNP Genotyping Assay法により判定した。ジェノタイピング判定結果は臨床病理情報と統合して、統計学的解析用のデータセットを作成した。4つの遺伝子多型と各臨床病理情報との関連は、SAS統計解析ソフトウェアを用いてロジスティック回帰分析により解析し、死亡時年齢、性別、喫煙歴、飲酒習慣で調整した。解析の結果、全ての遺伝子多型で病理診断の心筋梗塞とは統計学的に有意な関連が見られなかった。また、心筋梗塞の基礎疾患であり、中間形質である粥状硬化症の程度を半定量的に検索した粥状動脈硬化指数(PAI)と冠状動脈狭窄指数(CSI)とも統計学的に有意な関連を示さなかった。ところが、CXCL12遺伝子のrs1746048多型のT-アレルを1つ以上持つヒトで病理診断の腹部大動脈瘤の罹患リスクが統計学的有意に高かった。さらに、rs1746048多型のT-アレルを2つ持つヒトでは、心房細動ならびに閉塞性動脈硬化症の罹患リスクが統計学的有意に高いことが分かった。これらの結果から、CXCL12遺伝子のrs1746048多型は、日本人高齢者集団においては心筋梗塞以外の心血管疾患のリスク因子として働いている可能性が示唆された。本研究における病理フェノームスキャン解析(PheWAS)の結果は、臨床診断による心筋梗塞の下に埋もれていた病理診断の心血管疾患と既知の疾患関連遺伝子とのこれまで報告が無かった新たな関連を見出すことができた。平成27年12月に所属先が変更になり、これに伴い研究費の移管などの手続きが発生し、一時期、旧所属機関にて消耗品などが購入できない、あるいは施設の共同機器が使用できないなどの事象が発生していた。移転先の新所属施設での事務手続き等により、研究費の使用が再開されるまで暫くの間は研究が滞っていた。現在は研究が再開されており、研究結果も出てきているので、所属先変更に伴う遅れは取り戻せており、研究は概ね順調に進捗していると判断している。心筋梗塞以外の心血管疾患のPheWAS解析を行った。既知のGWAS研究で同定された心筋梗塞関連遺伝子の中から、いま世界的に注目を集めているが、日本ではほとんど研究されていないLp(a)遺伝子に焦点を当ててPheWASを検討した。Lp(a)遺伝子多型の中から、日本人集団(HapMap-JPTや既報の論文など)における各多型のマイナーアレル頻度(MAF)が20%以上の候補遺伝子多型を13個選出し、約2300検体の日本人高齢者連続剖検例から得たDNAを使って、exome-chipにより判定した。判定後、除外検体を除いた1925検体のジェノタイピング判定結果に、粥状硬化指数、冠状動脈硬化指数等の臨床病理情報や生活習慣情報などを統合して、PheWAS解析用のデータセットを作成し、各フェノーム情報と多型の関連を検討した。その結果、日本人高齢者集団において、4つの多型で様々なタイプの癌との関連を新規に見出すことができた。さらに、統計学的に癌と有意な関連が見られた多型では、血清Lp(a)値とも、有意な関連が見られた。これらの結果は、日本人において初めて得られたものである。欧米では血清Lp(a)値が心血管リスクの判定に用いられるほど、一般的な一般的な検査項目だが、日本ではほとんど測定されていない。本研究におけるPheWASの結果は、これまで報告が無かったLp(a)遺伝子と悪性腫瘍の新たな関連を見出し、これまで言われていたLp(a)の血栓形成及び炎症促進効果以外に、腫瘍効果を持つことを示す事ができた。この研究結果は、2016年5月にオーストリアのインスブルックで記載されたヨーロッパ動脈硬化学会の中に特別に設けられた国際Lp(a)サテライトミーティングで発表し、多くの欧米の研究者と有意義な議論を繰り広げ、論文化に向けて非常に良い意見をもらう事ができた。前年度の結果を受け、本年度には新たな心血管疾患関連遺伝子の新たな疾患関連を見出す事ができ、計画通り、研究は概ね順調に進捗していると判断している。これまで心筋梗塞やがんに焦点を当てたPheWAS解析を行ったが、本年度(最終年度)は脳血管疾患(脳出血、脳梗塞、血管性痴呆症など)のPheWAS解析を検討した。

痴呆症の既知疾患感受性遺伝子としてGWASで同定されているTOMM40遺伝子とAPOE遺伝子から遺伝子多型を選出し、脳動脈狭窄指数(ICAI)等の病理フェノーム情報や神経病理データとの関連をPheWAS法で解析した。遺伝子多型はAPOE遺伝子では痴呆症のリスク因子として有名な3つのイプシロン(ε)アレルε2, ε3, ε4を判定するのに使われるrs7412多型を含む6個のSNVを解析した。TOMM40遺伝子はAPOE遺伝子多型イプシロン(ε)アレルとの遺伝子-遺伝子間の関連が知られているポリT多型のCNVを解析した。候補遺伝子のSNVとCNVは約2300検体の日本人連続剖検例から得たDNAを使って、TaqMan SNP Genotyping Assay及びTaqMan CNV Assay、あるいはexome-chipによりジェノタイプ型を判定し、病理フェノーム情報等と結合して、統計解析用データセットを作成し、SAS統計解析ソフトウェアを用いて、Chi-square test, Fishertest, ANOVA, logistic regression等により各多型とフェノーム情報との関連を解析した。その結果、本研究で用いた日本人高齢者剖検例集団においてrs769449多型が痴呆症と統計学的に有意な関連がみられた。しかしながら、脳動脈狭窄指数(ICAI)とは統計学的に有意な関連はみられなかった。APOE遺伝子イプシロン(ε)アレルを判定するのに使われるrs7412多型は、本研究集団においては、痴呆症と統計学的に有意な関連はみられなかった。その他の多型については、痴呆症と統計学的に有意な関連はみられなかった。本研究では疾患感受性が確立している遺伝子の中から、既知の心血管関連遺伝子多型と脳血管疾患関連多型を選出し、JG-SNPに登録されている約2000検体の日本人高齢者連続剖検例を対象者としてTaqMan SNP Genotyping Assay, TaqMan CNV Assay, Illumina Exome-chipにより判定した多型と病理フェノーム情報を統合させたPheWAS解析用データセットを用いて、各多型と病理フェノーム情報等との関連を検討した。その結果いくつかの遺伝子多型において、臨床診断の下に埋もれていた病理診断の血管疾患や癌と既知の疾患関連遺伝子との新たな関連を見いだす事ができた。平成28年度は、平成27年度に行った心筋梗塞以外の、心血管疾患のPheWAS解析を検討する。心血管疾患のリスク因子として欧米ではメジャーだが、日本国内ではマイナーな因子であるLp(a)遺伝子について遺伝子多型を選出し、病理フェノームや臨床検査のデータとの関連を詳細に解析する予定である。他にも、GWAS研究やエクソーム解析で同定された心血管疾患(心筋梗塞以外)の疾患関連遺伝子の中から、日本人集団におけるマイナーアレル頻度(MAF)が20%以上の候補遺伝子多型を5つ選出し、1850検体の日本人高齢者連続剖検例から得たDNAをにおいて、TaqMan SNP Genotyping Assay方法により判定する。臨床病理情報、生活習慣情報、臨床検査値などの情報とジェノタイピングデータを統合して統計学的解析用のデータセットを作成する。