hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アスペクトに関与する、日本語の後置詞句の研究

動詞句が表す事象(event)の内的構造、特に事象に終了時点があるかどうかについての研究は、従来、動詞の性質に基づいて行われてきた。例えば事象の終了時点に存在する場所を表す着点句は、日本語では(1)「駅に行く」は自然であり(2)「駅に歩く」は非文だが、英語では(3)" John went to the station"、(4)" Johnwalked to the station"のどちらも自然である。この事実は従来、「行く」とgoは同じ性質を持つが、「歩く」とwalkはそうではないと説明されてきた。しかし、本研究では、(2)と(4)の適格性の違いを、動詞の性質の違いではなく、日本語の後置詞即ち助詞の「に」と英語の前置詞のtoの性質の違いから説明する。平成21年度は、句末が「に」である着点句と結果句の共通点を明らかにした。日英語の間で観察される、(2a)の着点「に」句と(5)の着点to句との許容度の違いは、先行研究で指摘されてきた動詞の性質によるのではなく、後置詞「に」と前置詞toの違いによると考える。(1)の「着く」、arriveの語彙概念構造が(3a)、(2)の「走る」、runのそれが(3b)だとすれば、着点を標示(mark)する「に」は、変化動詞の語彙概念構造(3a)の中のATだということになる。(3a)の下位事象[x BE AT-Z]は存在動詞の語彙概念構造であるので、ATは、「ここにペンがある」の「ここに」の「に」と対応するものでもある。つまり、着点と存在場所を標示する「に」は語彙概念構造ではATだということになるい。一方、英語のto句はrunと共起して着点句になるにとから、着点to句は語彙概念構造には存在せず統語派生のある段階で動詞(の投射)にMergeされていると考える。上で述べたことは、句末が「に」である日本語の結果構文、in句・(in)to句が結果句である英語の結果構文でもそのまま当てはまる。平成22年度は、「まで」句一般と、着点を表す「に」句とのスケール構造を明らかにすることを目的とした。スケール構造を考えるのは、それが、動詞句・名詞句・形容詞句の限定性(boundedness)を範疇横断的に説明するメカニズムだからである。スケールを論ずる際には程度修飾関係を考えることが有用であるが、本年度は程度修飾関係について二点考える必要に迫られた。まず、報告者のこれまでの研究を含めた先行研究では、動詞の語根(root)のスケール構造が動詞句の限界性(telicity)をかなりの程度説明することが明らかになっている。しかし、例えば語根が開放スケール(open-scale)構造を持つ「上がる」は、状態変化を意味する場合は「業績が非常に上がる」のように「非常に」から修飾されるが、位置変化を意味する場合は「太郎が坂道を非常に上がる」のように不自然になる。次に二点目は、かなり理論的な問題だが、程度副詞の修飾対象をどう規定するかという問題である。語根が状態的な意味を持ち、かつ、段階的(gradable)であれば、程度副詞の修飾対象は統語論でも語彙分解理論でも容易に表示できる。しかし、「かなり本を読んだ」のように非限界(atelic)な動詞句を修飾して量程度を限定する場合は、程度副詞が語根の持つ概念を修飾するとは言いがたい。これについての説明を、語用論レベルを含めて考えた。平成22年度は、研究の成果を発表できなかったが、以上述べた程度修飾に関する二点と、「まで」句のスケール構造についての研究をまとめたものを、平成23年度は逐次刊行してゆく予定である。事象(event)の内的構造を明らかにするアスペクト研究は、これまで動詞の意味構造・統語構造に基づいて説明されてきた。たとえば、「太郎が走る」は非限界的(atelic)だが、「太郎が駅まで走る」は限界的(telic)でもあるという事実は、非限界的な動詞である「走る」が、「駅まで」のような「まで」句を伴うと限界的にも使えるというように、動詞の性質に基づいて説明されてきた。しかし、このような現象は、「まで」句のような後置詞句の側から説明するべきだという考え方が、近年、主に英語研究の中で出てきた。本研究は、状態変化事象、位置変化事象に関わるアスペクト現象を、他の言語と比較・対照しながら、後置詞句のスケール構造(scalar structure)から説明することを目的とする。本年度は、この何年間か研究を続けている、程度修飾のメカニズムの解明をめざした。

程度副詞は、被修飾句が持つスケール構造の種類によって分けることができる。まずは、形容詞、形容動詞(、名詞)のどのようなクラスを修飾できるかという点から、程度副詞は大きく二分でき、それぞれのグループでまた二分されることを明らかにした。これは、被修飾句である形容詞、形容動詞(、名詞)のスケール構造に基づく分類である。しかし、この分類にも例外があるが、それはどうも体系的な例外を成しているようであり、認識的(epistemic)なスケールとでも言うべき点で説明できるものである。形容詞、形容動詞(、名詞)は、統語構造、あるいは、語彙概念構造のような意味構造でrootを成すものである。したがって、それらの品詞の程度修飾の可否は、動詞の(状態)程度修飾の可否を説明する可能性が十分にある。
神経病状態の発症脆弱性における脳ドパミントランスポーターの役割

メタンフェタミン(MAP)やアンフェタミン(AMP)などの覚せい剤を長期反復投与した際に観察される逆耐性現象(以下逆耐性と略)は,その出現様式,行動内容の変化及び抗精神病薬への反応性の類似から覚せい剤神経病の発症と再発の生物学的機序に関する研究モデルとされている.逆耐性に最も直接的に関連した神経化学的な変化は逆耐性形成動物に覚せい剤を再投与した際のドパミン(DA)作動性神経終末からのDAの過剰放出である.低用量の覚せい剤はドパミントランスポーター(DAT)に作用してDAを細胞外へ輸送する(交換拡散モデル:FischerとCho.1979)と考えられており,最近DATの発現を阻止したマウスでは上記のDA過剰放出や逆耐性が形成されないことが確認された(Girosら,1996)ことから逆耐性形成時にはDATのDA放出機構に何らかの異常が生じている可能性が示唆されている.そこで今回我々はMAP逆耐性形成後断薬7日目の,1.ラット脳線条体を用いてDATに特異的なリガンドである〔^<125>I〕RTI 55の結合実験を行い,逆耐性に伴うDATの変化を検討し,2.定常状態での^<11>C-MAPの脳内動態の変化について検討した.非線形最小二乗法による解析の結果,DATへの〔^<125>I〕RTI 55の特異結合は高親和性,低親和性部位の2つが存在した.解離恒数(Xd)に関しては両群に有意な差は認められなかったが,逆耐性群では高親和性部位の最大結合数(Bmax)が対照群に比較して有意に増加していた(p<0.05,t-test)).しかし,^<11>C-MAPの脳内動態は線条体,側坐核/嗅結節,小脳のいずれの部位でも両群に有意な差は認められなかった.最近,コカイン誘導体で標識されるDATの高親和性部位はDAT機能を反映することが報告されており,今回の結果はMAP逆耐性に伴って少なくとも断薬7日目にはDATの高親和性部位のBmaxが増加し,再投与の際のDA過剰放出の一部に関与することを示唆すものであるが,薬物動態の変化はある特定の神経細胞の変化のみでは説明が困難であると考察した.メタンフェタミン(MAP)やアンフェタミン(AMP)などの覚せい剤を長期反復投与した際に観察される逆耐性現象(以下逆耐性と略)は,その出現様式,行動内容の変化及び抗精神病薬への反応性の類似から覚せい剤神経病の発症と再発の生物学的機序に関する研究モデルとされている.逆耐性に最も直接的に関連した神経化学的な変化は逆耐性形成動物に覚せい剤を再投与した際のドパミン(DA)作動性神経終末からのDAの過剰放出である.低用量の覚せい剤はドパミントランスポーター(DAT)に作用してDAを細胞外へ輸送する(交換拡散モデル:FischerとCho.1979)と考えられており,最近DATの発現を阻止したマウスでは上記のDA過剰放出や逆耐性が形成されないことが確認された(Girosら,1996)ことから逆耐性形成時にはDATのDA放出機構に何らかの異常が生じている可能性が示唆されている.そこで今回我々はMAP逆耐性形成後断薬7日目の,1.ラット脳線条体を用いてDATに特異的なリガンドである〔^<125>I〕RTI 55の結合実験を行い,逆耐性に伴うDATの変化を検討し,2.定常状態での^<11>C-MAPの脳内動態の変化について検討した.非線形最小二乗法による解析の結果,DATへの〔^<125>I〕RTI 55の特異結合は高親和性,低親和性部位の2つが存在した.解離恒数(Xd)に関しては両群に有意な差は認められなかったが,逆耐性群では高親和性部位の最大結合数(Bmax)が対照群に比較して有意に増加していた(p<0.05,t-test)).しかし,^<11>C-MAPの脳内動態は線条体,側坐核/嗅結節,小脳のいずれの部位でも両群に有意な差は認められなかった.最近,コカイン誘導体で標識されるDATの高親和性部位はDAT機能を反映することが報告されており,今回の結果はMAP逆耐性に伴って少なくとも断薬7日目にはDATの高親和性部位のBmaxが増加し,再投与の際のDA過剰放出の一部に関与することを示唆すものであるが,薬物動態の変化はある特定の神経細胞の変化のみでは説明が困難であると考察した.メタフェタミン(MAP)やアンフェタミン(AMP)などの覚せい剤を長期反復投与した際に観察される逆耐性現象(以下逆耐性と略)は,その出現様式,行動内容の変化及び抗精神病薬への反応性の類似から覚せい剤精神病の発症と再発の生物学的機序に関する研究モデルとされている.逆耐性に最も直接的に関連した神経化学的な変化は逆耐性形成動物に覚せい剤を再投与した際のドパミン(DA)作動性神経終末からのDAの過剰放出である.低用量の覚せい剤はドパミントランスポーター(DAT)に作用してDAを細胞外へ輸送する(交換拡散モデル:FischerとCho,1979)と考えられていることから逆耐性形成時にはDATのDA放出機構に何らかの異常が生じている可能性が示唆されている.そこで今回我々はMAP逆耐性形成後断薬7日目のラット脳線条体を用いてDATに特異的なリガンドである[^<125>I]

RTI55の結合実験を行い,逆耐性に伴うDATの変化を検討した.非線形最小二乗法による解析の結果,DATへの[^<125>I]RTI55の特異結合は高親和性,低親和性部位の2つが存在した.解離恒数(Kd)に関しては逆耐性群と対照群との間に有意な差は認められなかったが,逆耐性群では最大結合数(Bmax)の高親和性部位が対照群に比較して有意に増加していた(逆耐性群;0.13±0.06pM/mg wet tissue,対照群;0.06±0.04pM/mg wet tissue p<0.05(t-test)).最近,コカイン誘導体で標識されるDATの高親和性部位はDAT機能を反映することが報告されており,今回の結果はMAP逆耐性に伴ってすくなくとも断薬7日目にはDATの機能が上昇している可能性を示唆するものである.メタンフェタミン(MAP)やアンフェタミン(AMP)などの覚せい剤を長期反復投与した際に観察される逆耐性現象(以下逆耐性と略)は,その出現様式,行動内容の変化及び抗精神病薬への反応性の類似から覚せい剤精神病の発症と再発の生物学的機序に関する研究モデルとされている.逆耐性に最も直接的に関連した神経化学的な変化は逆耐性形成動物に覚せい剤を再投与した際のドパミン(DA)作動性神経終末からのDAの過剰放出である.低用量の覚せい剤はドパミントランスポーター(DAT)に作用してDAを細胞外へ輸送する(交換拡散モデル:FischerとCho,1979)と考えられており,最近DATの発現を阻止したマウスでは上記のDA過剰放出や逆耐性が形成されないことが確認された(Cirosら,1996)ことから逆耐性形成時にはDATのDA放出機構に何らかの異常が生じている可能性が示唆されている.そこで今回我々はMAP逆耐性形成後断薬7日目の,1.ラット脳線条体を用いてDATに特異的なリガントである[^<125>I]RTI55の結合実験を行い,逆耐性に伴うDATの変化を検討し,2.定常状態での^<11>C-MAPの脳内動態の変化について検討した.非線形最小二乗法による解析の結果,DATへの[^<125>I]RTI55の特異結合は高親和性,低親和性部位の2つが存在した.解離恒数(Kd)に関しては両群に有意な差は認められなかったが,逆耐性群では高親和性部位の最大結合数(Bmax)が対照群に比較して有意に増加していた(p<0.05,t-test)).しかし,^<11>C-MAPの脳内動態は線条体,側坐核/嗅結節,小脳のいずれの部位でも両群に有意な差は認められなかった.最近,コカイン誘導体で標識されるDATの高親和性部位はDAT機能を反映することが報告されており,今回の結果はMAP逆耐性に伴って少なくとも断薬7日目にはDATの高親和性部位のBmaxが増加し,再投与の際のDA過剰放出の一部に関与することを示唆するものであるが,薬物動態の変化はある特定の神経細胞の変化のみでは説明が困難であると考察した.
高機能ナノデバイスを用いた知能情報処理機構の創出に関する研究

本研究では,バイオ・ナノデバイスを用いた近未来の超高速計算機(本研究ではこれを"ナノブレイン"と呼ぶ)を想定した知能情報処理に関する研究を行なった.ナノブレインでは,従来用いられている計算機プログラムではなく,自律的に行動できるナノ素子をコントロールすることで目的を達成するための全く新しい知能情報処理の方法論を確立する必要がある.従来,このような考え方の下で人工神経回路網の研究が行われているが,あらかじめ構造が決まった定型のパターンの回路網だけが扱われていた.そこで本研究では,これまでのように構造が決められた回路網ではなく,任意の構造と機能をもった自律分散並列機構を強力な最適化法である進化計算法を用いて自動構築する方法の開発を目指した.そして,現在の時刻における入力に応じた応答を次の時刻に出力する人工ニューロンを集積させ,それぞれを自律的に動作させることで有効な知能情報処理を実現する方法論を開発した.さらにその方法論を,実数値空間における自律ロボットの最適経路決定問題や,株価等の金融時系列データの将来変動予測などの具体的な問題に適用して,その有効性を検証した.これにより,数少ない人工ニューロンを用いるだけでも,一般の手続き型プログラム言語による実現が困難な非常に複雑かつ高度な制御を実現することができることを確認し,本研究の当初の目標を達成することができた.今後は,実験規模をPCクラスタ,あるいはFPGAなどのDSPの集合体,さらに専用チップへと拡張することで,将来目標であるナノブレインの開発に貢献することができると考えられる.本研究成果は,社会・産業のあらゆる分野に適用することが可能である.本研究では,近未来のナノデバイスを想定した大規模集積回路(ナノブレイン)による新しい知能情報処理機能の創出を目指す.本年度は次の3つの研究項目について研究を実施し,(i)ナノブレインの基本デザインに関する検討,(ii)ナノブレインの成長・学習・適応・進化に関する検討・仮想実験および計算機実験を遂行した.(1)任意結合型神経回路網(FCN)による情報処理:情報処理素子間を任意に結合した構造の回路網を処理目的に応じて進化的に最適化する方法論を確立した.また,提案モデルを迷路内最短経路算出問題,エージェントの行動最適化問題などに適用してその有効性を計算機実験により検証した.これより,単一の機能を有する情報処理素子を集積化した構造によって複雑な情報処理を実現するナノブレインの基本設計に対して有益な知見を得た.(2)アルゴリズム・オートマトンの進化的最適化法の開発:構造を最適化する手法として知られている遺伝的プログラミング(GP)を改良することで,従来のGPでは実現できなかったプログラム・アルゴリズムを進化的に最適化することができるAGPA(適応型GPオートマトン),およびオートマトンを自動構築することができる遺伝的オートマトンGAUGEを開発し,その有効性を計算機実験により確認した(3)セル型構造によるエネルギー最小化:単純な素子を空間的に集積したいわゆる"セル型構造"を用いてエネルギー最小化を行う新しい手法を開発し,例題としてタンパク質の3次元構造推定問題に適用した.その結果,従来は膨大な計算時間を要していた問題を,パーソナルコンピュータを用いて計算することができる画期的な計算モデルを確立した.この成果はハードウェア化し易い構造をもったナノブレインの設計に非常に有効である.本研究では,バイオ・ナノデバイスを用いた近未来の超高速計算機(本研究ではこれを"ナノブレイン"と呼ぶ)を想定した知能情報処理に関する研究を行なった.ナノブレインでは,従来用いられている計算機プログラムではなく,自律的に行動できるナノ素子をコントロールすることで目的を達成するための全く新しい知能情報処理の方法論を確立する必要がある.従来,このような考え方の下で人工神経回路網の研究が行われているが,あらかじめ構造が決まった定型のパターンの回路網だけが扱われていた.そこで本研究では,これまでのように構造が決められた回路網ではなく,任意の構造と機能をもった自律分散並列機構を強力な最適化法である進化計算法を用いて自動構築する方法の開発を目指した.そして,現在の時刻における入力に応じた応答を次の時刻に出力する人工ニューロンを集積させ,それぞれを自律的に動作させることで有効な知能情報処理を実現する方法論を開発した.さらにその方法論を,実数値空間における自律ロボットの最適経路決定問題や,株価等の金融時系列データの将来変動予測などの具体的な問題に適用して,その有効性を検証した.これにより,数少ない人工ニューロンを用いるだけでも,一般の手続き型プログラム言語による実現が困難な非常に複雑かつ高度な制御を実現することができることを確認し,本研究の当初の目標を達成することができた.今後は,実験規模をPCクラスタ,あるいはFPGAなどのDSPの集合体,さらに専用チップへと拡張することで,将来目標であるナノブレインの開発に貢献することができると考えられる.本研究成果は,社会・産業のあらゆる分野に適用することが可能である.
ESRを用いたラジカル重合の動的プロセスの研究

ESRを用いてラジカル重合の基礎研究を行った。ジエン化合物やビニル化合物の成長ラジカルの構造を推定したり、付加様式について検討すると共に、成長速度定数(kp)の決定も行なった。その際、開始剤の選択によってESRスペクトルや重合挙動に差があることや、光重合と熱重合とでは重合挙動に大きな差がある場合があることを見い出した。モノマーとしてはスチレン、ジエン、MMA等を用いた。種々の開始剤を用いてkpの見積りを行っている際に、1,3-ブタジエンやスチレンの光開始重合の成長ラジカルのスペクトルがtBPO開始の時とMAIB開始の時とで異なることがわかってきた。スペクトルの温度変化やTMDPOを用いた重合系のスペクトルなどからアゾ開始剤を用いた時には一次成長ラジカルが観測されているのではないかと考えた。鎖長とスペクトルとの関係やそこから見積った成長速度定数への影響、スペトルの時間変化等について調べた。また、スチレンのラジカル重合を70°Cで暗所と光照射下とで行なったところ、重合速度に大きな差が見られた。それぞれの系の成長速度定数(kp)は熱重合のみの場合約180M^<-1>s^<-1>であったのに対し、光照射下では、約420M^<-1>s^<-1>であった。370nm以下の光を遮断すると暗所での重合と同じkpを示すので、この差は、成長ラジカルが光を吸収してより活性なラジカルへと変化したことによるものであると考えられる。300nm以上に吸収をもたないジエン類については熱重合と光重合とでは大きな差は見られなかった。本研究の成果のうち、ESRを用いた成長速度定数の見積りの結果はMacromolecules誌に投稿、受理され、印刷中である。重合に対する光の効果に関する報告は現在投稿準備中である。
高性能アンペロメトリ-による糖類の超微量分析

研究計画に沿い、金属電極を用いる酸化を利用した糖類の高感度検出の基礎研究を行い、パルス印加方式をとり入れて糖タンパク質糖鎖のピコモルレベルでの分析を実現することができた。以下に概要を述べる。1.ニケッル電極上での電解酸化ニッケル電極を試作し、種々の条件下で電解効率を調べた結果、強アルカリ水溶液が最も高い効率を与え、この電解酸化がNiO(OH)を経由する一連の反応に基づくものであり、水産基、アミノ基、スルフヒドリル基等の検出に有効であることがわかった。有機溶媒の添加は酸化反応を抑制するが、この抑制効果を最小限にとどめる条件もつきとめた。これらの結果に基づき、高速液体クロマトグラフィ-の種々のモ-ドで分離された糖をこの方法で検出したところ、ピコモルレベルでの定量が可能であった。2.パルスアンペロメトリ-による糖鎖分析金電極を用い、正電位で2段、負電位で1段のパルス電圧を一定周期で与え、第1段パルスの電解電位で発生する電流をシュミレ-トする方法により、糖質の微量検出を行うことができた。この方法は再現性がよく電極の耐久性も抜群であったので、糖タンパク質糖鎖を強アルカリを溶離液とする陰イオン交換クロマトグラフィ-で分離する系と結合させたところ、高性能パタ-ン分析が可能となった。この結果に基づき、種々の糖タンパク質にこの方法を適用したところ、生化学的に興味がもたれる多数の貴重なデ-タを得ることができた。この研究はさらに発展して、現在Johns Hopkins Uniuersity(アメリカ合衆国)のY.C.Lee教授との共同研究に発展している。以下に概要を述べる。
法律エキスパートシステム開発のための国際私法および契約法の知識構造の解明

国際私法の分野においては、外国法の適用をめぐる問題につき、主としてフランス法を素材にしておこなった研究を基に、日本法・アメリカ法・ドイツ法等における議論をも参照しつつ、検討した。検討の対象は、民事事件が裁判所に現れたときに、その自験に抵触法が適用され、その結果として外国法が適用されるというメカニズムにおいて、裁判所と当事者のそれぞれにどのような役割を割り当てるかという問題である。より具体的には、(1)渉外性を示す事実の意見・提示について裁判所はどの程度の義務(および権限)を有するか、(2)当事者が抵触法の適用(ひいては外国準拠法の適用)を主張しないときに裁判所は抵触法を適用する義務(および権限)を有するか、(3)当事者に外国法の内容を証明する義務を負わせるか、(4)事実審裁判所が外国法の内容を誤って適用したことが最高裁判所への上告理由になるか、等である。このような外国法適用の手続的な問題は、渉外民事事件を解決するための法律エキストシステムを構築する際の重要なポイントである。たしかに、エキスパートシステムの守備範囲や機能を限定して、手続き的な観点を捨像し、より実体的な準拠法決定ルールのみに着目して国際私法のエキスパートシステムを構築するというのも一つの方法であるが、やはり、そのようないわばスタティックなシステムよりも、現実の裁判過程に近いダイナミックなシステムの方がエキスパートシステムの性質(プロセスの重視等)により適合的である。契約法の分野では、ウィーン統一売買法について、条約1条および6条を中心に「適用」の部分に関する検討をおこなった。とりわけ、条約第6条の定める、当事者による条約適用の排除は、上記の外国法の適用というテーマと密接に関連する興味深い問題-すなわち、渉外的な事案において、法の適用についてどのような当事者自治が認められるかという問題-を提供する。
住民ニーズに則した包括的遺伝サポートプログラムの開発

研究1:目的)地域医療従事者と住民の遺伝医療に対する意識や期待について実態を把握する。方法)調査期間;2006年12月2007年3月、対象者;地域医療従事者として、無作為抽出した市内300の診療所医師、市内保健センター保健師・助産所助産師・市内総合病院地域連携室職員とした。住民は学童以下の子どもを育てている親を小学校や保育園、子育てグループから便宜的抽出した。結果)医療者は自ら遺伝を取り上げて患者や家族と話しておらず、遺伝医療を充実するには正確な情報提供機関と精神的フォロー、地域連携が必須と考えられた。一方住民の半数は「遣伝」について心配した経験がある人は半数あったが、遺伝相談の周知度は6.8%と低かった。また「遺伝」に関する相談は家族が主体であり、医療者からは治療や医学情報を求めていた。遺伝的問題を超えるための重要なことは、住民は夫婦や家族の強い意思と社会保障を挙げた。研究2:目的)遺伝子・染色体起因疾患の当事者である市民、及び一般市民が、(1)日常生活の中でどのような遺伝的課題を体験するのか、(2)顕在化した遺伝的課題の問題解決の促進要因、阻害要因は何か、を検討し、家族や地域に遺伝的課題を話せるためのツールに関する示唆を得る。方法)focus group interviewとした。研究参加者は、共通する遺伝的課題をもつ当事者の会会員及びその家族、一般の人々に広く募った。結果)遺伝的課題を話せるためのツールの鍵概念として1)情報は科学的であること、2)情報は有用性が高いこと、3)人生や将来に対して創造性豊かに思考できること、4)人としての畏敬を示していること、5)自己観・夫婦観・家族観の変化のきっかけになる、6)親子・家族の連帯感を維持する、7)差別社会の阻止につなげる、が挙がった。本研究の目的は,地域住民と医療者が協働して遺伝的課題に取り組み,住民ニーズに対応した包括的遺伝サポートプログラムを作成することである。今年度は住民が遺伝・遺伝的問題に対してどのように認識しているか,内部構造を明らかにするために文献検討と社会調査を実施中である。1)文献検討と調査票の作成:調査票は自記式構成型調査票とした。住民に対する調査票は、住民の疾病観,健康観,障害者観,受診行動,医療者-患者関係,生活目標,生活スタイル,健康生活習慣,家族関係と役割,社会関係,地域帰属意識,サポーティブ・ネットワーク,生活自立度などを含むものとした。医療者に対しては疾病観,健康観,障害者観,受診行動,医療者-患者関係,地域帰属意識,医療サービス,偏見・差別観などを含むものとした。プレテストを重ねて調査票の改善を図り、その後、社会調査を実施する予定である。2)対象者の決定住民:母集団は広島市民医療者:母集団は広島市内の医療者サンプル数は住民および医療者を1000とする。サンプリング方法は有意抽出とし、層化抽出法で行う予定である。1.質問紙調査目的:地域医療従事者と住民の遺伝医療に対する意識や期待について実態を把握することとした。方法:調査期間は2006年12月2007年3月、対象者は政令市A市の地域医療従事者と住民した。地域医療従事者として、無作為抽出した市内300の診療所医師、市内保健センター保健師・助産所助産師・市内総合病院地域連携室職員とした。住民は、小学生以下の子どもを育てる親や家族を便宜的抽出した324名とした。データ収集は自記式構成型質問紙とし、分析はSPSSを使用し記述的に行った。

また広島大学大学院保健学研究科倫理委員会の承認を得て行った。結果:地域医療従事者の回収数(率)は医師が80(26.7%)、看護者が87(60.0%)であった。医師の90%がかかりつけ医のスタンスであったが1年間に遺伝相談を経験したのは28.8%であった。看護者は母子保健事業や健康相談や難病支援事業に携わっていたが相談を受けたのは19.5%であった。遺伝相談に対するスタンスは「患者や家族が自発的に尋ねるまでは特別な相談をしない」が最多で、医師37.5%、看護者40.2%であった。次いで医師は「遺伝的リスクが強く疑われる場合のみ紹介」、看護者は「リスクの可能性がある場合は全て紹介」であった。今後整備が必要と考えることとして、医師・看護者共に「正確な情報提供」、「精神的フォロー」、「遺伝相談施設と地域医療従事者との連携」を上位に挙げた。住民の回収数(率)は210(64.8%)であり、男性11%、女性89%であった。10%が遺伝相談について知っていた。40%が過去に遺伝に関する心配があったと答えた。心配事の最多の内容は自分や家族の健康状態32%、次いで出産時29%、子育て21%であった。遺伝相談で必要なことは、わかりやすい説明(症状;21%、治療法;20%、遺伝;15%)であり、将来設計や人間関係、同じ疾患をもつ人々の情報、精神的フォローは10%以下であった。障害や疾病を持つ子どもを育てるうえで必要と考えるのは24%が家族の支え、21%が社会保障、20%が夫婦の意思であった。2.フォーカスグループインタビューの準備優性・劣性遺伝性疾患家系、流・死産経験者のグループインタビューの準備を行った。本研究の目的は、遺伝子・染色体起因疾患の当事者である市民、及び一般市民が、(1)日常生活の中でどのような遺伝的課題を体験するのか、(2)顕在化した遺伝的課題の問題解決の促進要因、阻害要因は何か、を明らかにすることを通して、家族や地域に遺伝的課題を話せるためのツールを開発することとした。研究デザインは探索的・臨床的デザインとし、focus group interview(以下FGI)を行った。研究期間は平成19年10月18日から平成20年3月23日であった。研究参加者は共通する遺伝的課題をもつ当事者の会会員及びその家族、一般の人々に広く募った。グループは、つくしの会(軟骨無形成症:AD)、マピクの会(染色体異常)、CTDサポーターズ(結合織疾患:AD)。A市住民のグループとしてB会社社員(男性のみ既婚未婚あり)、キリスト教会員(独身女性のみ)、子育て中の母親グループ(既婚女性のみ)、C大学1年生(男女合同)となった。各FGの構成メンバーは68名であった。その結果、各FGIの主題は、自己の障害に対する価値転換プロセスと家族間の不一致、障害児をきっかけとした夫婦間の危機、親同士の子どもの健康問題の非開示、障害者の存在の正当な捉え方を探求、男女間の遺伝に対する関心の差、伴侶選択と家族形成のレディネス、人間の固有性に関する学校教育、同和問題や経済格差など社会的差異化が出された。遺伝に関連した人々の意識は非常に多様であり、これらをもとに、多様なニーズに対応する啓発ツールを作成する必要がある。
熱性けいれんの発現機序の解明に関する神経生理学的・分子生物学的研究

近年熱性痙攣や重症乳児ミオクロニーてんかんでは電位依存性Na^+チャネルαあるいはβサブユニットをコードしている遺伝子(SCN1Aほか)の異常が同定されている。本研究ではNa^+チャネルの異常が何故に発熱(細胞温度上昇)によって興奪性を呈するのかをパッチクランプ手法により検討することを主目的としている。また、我々の先行研究では、発熱に際して抗ヒスタミン薬を服用していると、有意に痙攣をきたしやすいことが明らかになっている。今回はパッチクランプの手技を習熟することとあわせて、大脳皮質細胞のチャネルに対する第一世代抗ヒスタミン薬の作用を検討し、神経細胞の2種類のK+チャネル、特にMチャネルを抑制することを確認した。標準的な第一世代抗ヒスタミン薬であるpyrilamineがMチャネル孔に直接作用していることが示唆された。また、H_2拮抗薬はMチャネルを抑制せず、第1世代抗ヒスタミン薬に影響されなかった。Mチャネルは神経細胞に存在するK^+チャネルのひとつで、神経の過剰興奮を抑制している。よって、Mチャネルの抑制は中毒域において第1世代抗ヒスタミン薬の中枢神経系副作用を引き起こす可能性が示唆された。通常のパッチクランプの実験では細胞を収容しているチャンバーの液温をおよそ室温で行っているが、細胞の温度を上昇させるためには細胞周辺の外温を一定以上に上昇させ、薬液をY字管からゆっくり注入しこの間に薬液温度が上昇することを期待した。しかし、既成のY字管では温度が不安定であった。そこでY字管の先をループ状に突出させることによりチャンバー内液温を35°Cにすることが可能となった。この状況では細胞が時間とともに弱るが、40°CでもかろうじてNa+チャネルの動態を記録できるようになった。近年熱性けいれんやある種のてんかんで同定されている遺伝子異常が電位依存性Na^+チャネルαあるいはβサブユニットをコードしていることが明らかにされたことを受け、本研究ではNa^+チャネルの異常が何故に発熱(細胞温度上昇)によって興奪性を呈するのかをパッチクランプ手法により検討することを主目的としている。初年度は研究代表者および研究分担者が習熟しているパッチクランプ技術を研究協力者に習熟させることから開始した。先ず、生後14-21日齢のラット神経細胞を幼若蛋白分解酵素処理によって単離し、単離神経細胞標本を作成し、それに対してKCl-nystatin電極内液を用いて穿孔パッチクランプ法により電位変動を観察した。保持膜電位を-25mVに固定し、phenylethylamine (PEA)を投与した結果得られる内向き電流を観察した。この内向き電流について、過分極パルスに対する電流変動はPEA投与によって減少した。この電流応答はPEAに対する濃度依存症が認められた。このことはPEAにより膜抵抗が増大したと考えられた。すなわち通常、絶えず流れている外向き電流を抑制した結果生じる見かけの内向き電流であることが示唆された。保持膜電位を-25mVに固定し、1080mVの過分極パルスをPEA投与前後に加えた。時間依存性を持たない成分と持つ成分がともに抑制された。またPEA投与前で時間依存性電流成分は-75-85mV付近で時間依存性を持たない成分と逆転した。このような電位依存性はM電流の特性と一致した。PEAは時間、電位依存性を持たないカリウム電流と時間、電位依存症を持つM電流の少なくとも二種のカリウム電流を抑制すると考えられた。近年熱性けいれんや重症乳児ミオクロニーてんかんでは電位依存性Na^+チャネルαあるいはβサブユニットをコードしている遺伝子(SCN1Aほか)の異常が同定されている。

今年度はパッチクランプを熱応答に適するようにさまざまな技術改良を行った。通常のパッチクランプの実験では細胞を収容しているチャンバーの液温をおよそ室温で行っているが、細胞の温度を上昇させるためには細胞周辺の外温を一定以上に上昇させ、薬液をY字管からゆっくり注入しこの間に薬液温度が上昇することを期待する。現時点では、温度コントローラーによりチャンバー内液温を35°Cにすることが可能となった。この状況では細胞が時間とともに弱るものの、なんとか電位変化を記録することが可能である。しかし、細胞周囲あるいは細胞そのものの温度がセットされた温度に正しくなっているかの保証はない。そこで細胞周囲の温度を計測する「微小点温度計」を試作しているところである。これを用いて熱性けいれんが起こるような温度でのNa+チャネルの挙動を検討しようと計画中である。上記セットを用いて、現在のところ抗ヒスタミン薬が、大脳皮質神経細胞の2種類のK+チャネルを抑制することを確認した。特にMチャネルを抑制することは今までに報告がなく、これが乳幼児のけいれん惹起と関連している可能性があり、今後この点についても実験を継続していこうとしているところである。近年熱性痙攣や重症乳児ミオクロニーてんかんでは電位依存性Na^+チャネルαあるいはβサブユニットをコードしている遺伝子(SCNIAほか)の異常が同定されている。本研究ではNa^+チャネルの異常が何故に発熱(細胞温度上昇)によって興奪性を呈するのかをパッチクランプ手法により検討することを主目的としている。また、我々の先行研究では、発熱に際して抗ヒスタミン薬を服用していると、有意に痙攣をきたしやすいことが明らかになっている。今回はパッチクランプの手技を習熟することとあわせて、大脳皮質細胞のチャネルに対する第一世代抗ヒスタミン薬の作用を検討し、神経細胞の2種類のK+チャネル、特にMチャネルを抑制することを確認した。標準的対する第一世代抗ヒスタミン薬であるpyrilamineがMチャネル孔に直接作用していることが示唆された。また、H_2拮抗薬はMチャネルを抑制せず、第1世代抗ヒスタミン薬に影響されなかった。Mチャネルは神経細胞に存在するK^+チャネルのひとつで、神経の過剰興奮を抑制している。よって、Mチャネルの抑制は中毒域において第1世代抗ヒスタミン薬の中枢神経系副作用を引き起こす可能性が示唆された。通常のパッチクランプの実験では細胞を収容しているチャンバーの液温をおよそ室温で行っているが、細胞の温度を上昇させるためには細胞周辺の外温を一定以上に上昇させ、薬液をY字管からゆっくり注入しこの間に薬液温度が上昇することを期待した。しかし、既成のY字管では温度が不安定であった。そこでY字管の先をループ状に突出させることによりチャンバー内液温を35°Cにすることが可能となった。この状況では細胞が時間とともに弱るのが、40°CでもかろうじてNa+チャネルの動態を記録できるようになった。
ポジトロンCTを用いた悪性腫瘍分子標的治療の効果・再発の至適評価法に関する研究

分子標的治療は、標的とする細胞に特異的であるため副作用が少ない利点を有する。治療薬が作用した細胞はブドウ糖代謝が低下してFDGの集積が減少するとの仮定に基づいて、臨床例においてFDGの集積と腫瘍の悪性度ならびに治療効果との関連を検討した。消化器の間質系腫瘍であるGastrointestinalstromal tumor(GIST)は、悪性度を治療前に診断することが困難であり、通常は腫瘍径や生検組織の細胞分裂などを指標として判断する。FDG-PETで評価したFDGの腫瘍への集積は、手術で得られた腫瘍組織の細胞分裂や増殖の指標と相関しており悪性度の評価に有用であった。さらにimatinib mesylateによる治療効果判定にFDG-PETが有用である可能性があるため検討を行っている。悪性リンパ腫に対しては従来からの化学療法の他に抗CD20抗体が奏功する。FDG-PETは全身を撮像して悪性リンパ腫の病期診断に有用である。またFDG集積の程度はブドウ糖代謝を反映するため、治療効果の予測や予後に関する情報を提供する。抗CD20抗体による治療後に完全緩解の得られた患者において、病巣のFDG集積は著明に減少していた。従来から判定に用いられているCTでは病巣が完全には消失していないことがあり、抗CD20抗体による治療の効果判定にFDG-PETは有用と考えられた。またFDG-PETは再発の診断にも有用であった。化学療法と抗CD20抗体の併用療法を含む多数の症例を対象に研究を進めており、治療前のFDG集積ならびに治療前後のFDG集積の変化と治療効果ならび予後との比較を行っている。これらの結果から抗CD20抗体を用いる治療効果の判定におけるFDG-PETの最適な利用法と、治療効果を早期に正しく評価することで治療法選択と予後の改善に役立つ可能性がある。また肺癌に対するgefitinibの効果は上皮増殖因子受容体の変異との関連が言われており、対象症例の治療効果判定におけるFDG-PETの有用性のデータを集積している。この研究は、がんの分子標的治療の効果判定と再発の早期診断にポジトロンCT(PET)を応用する際の至適評価法を明らかにするものである。まず動物実験により、B細胞性悪性リンパ腫の細胞株RPMI1788をSCIDマウスに皮下投与して悪性リンパ腫モデルを作製し、^<18>F標識デオキシグルコース(FDG)の取り込みを定量した。FDGはモデル動物の悪性リンパ腫に高い集積を示した。治療効果判定の基礎的検討として、抗CD20抗体単独あるいは化学療法との併用療法を動物モデルに施し、腫瘍の大きさの変化を経時的に評価した。今後は治療後の時期によるFDG集積の変化とグルコーストランスポーター発現の関係について解析を行うとともに、アミノ酸のポジトロン核種標識化合物である^<18>F標識α-methyltyrosine(FMT)の取り込みを定量し、治療効果判定におけるFMT-PETの有用性の基礎的検討を行なう予定である。悪性リンパ腫の臨床例においては、FDGの初期診断における有用性は確立されており、発表を行ってきた_<1)>。FDG-PETは従来から画像診断として行われているX線CTやガリウム(^<67>Ga)シンチグラフィと比較して診断能が高く、特に治療後の評価はCTよりも正しく行える可能性がある。

しかし治療後のどの時期にFDG-PETを行うことで効果判定や予後予測が正確に行えるかについては、科学的なデータがなく、高額で人手を要するFDG-PETを効率的に行い、臨床に役立てるための知見は十分でない。従って治療後の評価における臨床的有用性についても今後データを解析し、FDG-PETによる治療効果の至適評価法に関する知見を得たい。またFMT-PETの臨床例を増やし、FDG-PETとの比較を行うとともに、動物実験のデータとの対比を行う。1)織内昇、遠藤啓吾:悪性リンパ腫診断における核医学の進歩.内科90:437-442,2002多数の病巣を有する悪性リンパ腫に対しては従来から化学療法が治療の第1選択とされてきた。近年抗CD20抗体が悪性リンパ腫に奏功することが明らかにされ、保険適応となった。FDG-PETは細胞のブドウ糖代謝を画像化するため、全身を撮像して悪性リンパ腫の病期診断に有用である。またFDG集積の程度はブドウ糖代謝を反映するため、治療効果の予測や予後に関する情報を提供する可能性がある。FDG-PETは化学療法の効果を的確に評価可能であり、再発の診断にも有用であった。抗CD20抗体による治療後に完全緩解の得られた患者において、病巣のFDG集積は著明に減少していた。従来から判定に用いられているCTでは病巣が完全には消失していないことがあり、抗CD20抗体による治療の効果判定にFDG-PETは有用と考えられた。化学療法と抗CD20抗体の併用療法を含む多数の症例を対象に研究を進めており、治療前のFDG集積ならびに治療前後のFDG集積の変化と治療効果ならび予後との比較を行った。分子標的治療は、標的とする細胞に特異的であるため副作用が少ない利点を有する。治療薬が結合した細胞は代謝が低下すると考えられるため、FDGの集積が減少するとの仮定に基づいて、臨床例においてFDG-PETによる糖代謝の低下と治療効果との関連を検討した。これらの結果から抗CD20抗体および分子標的治療薬を用いる悪性腫瘍の治療効果の判定におけるFDG-PETの最適な利用法と、治療効果を早期に正しく評価することで治療法選択に対する役割を明らかにする。治療薬が作用した細胞はブドウ糖代謝が低下してFDGの集積が減少するとの仮定に基づいて、臨床例においてFDGの集積と腫瘍の悪性度ならびに治療効果との関連を検討した。消化器の間葉系腫瘍であるGastrointestinalstromal tumor(GIST)は、悪性度を治療前に診断することが困難であり、通常は腫瘍径や生検組織の細胞分裂などを指標として判断する。FDG-PETで評価したFDGの腫瘍への集積は、手術で得られた腫瘍組織の細胞分裂や増殖の指標と相関しており悪性度の評価に有用であった。さらにimatinib mesylateによる治療効果判定にFDG-PETが有用である可能性があるため検討を行っている。悪性リンパ腫に対しては従来からの化学療法の他に抗CD20抗体が奏功する。FDG-PETは全身を撮像して悪性リンパ腫の病期診断に有用である。またFDG集積の程度はブドウ糖代謝を反映するため、治療効果の予測や予後に関する情報を提供する。
文明社会認識の多様性に関する思想史的研究

2018年度は、科研費のおかげで二つの研究を同時並行で行うことができた。一、エドマンド・バークの文明社会認識について、国際発信という観点から英語で論文を作成した。封建的関係性を前近代・非近代的なものとしてのみ捉えるのではなく、近代性と両立するものであったという視点からバークを読み解き、現在、次年度の海外資料調査の成果等を踏まえて最終的に完成させて投稿する予定である。また、邦語では、拙著『伝統主義と文明社会ーエドマンド・バークの政治経済哲学』の基本的な問題意識を論文化し、雑誌『吉野作造研究』に「エドマンド・バークの政治経済哲学とその現代的意義」と題して掲載した。二、バークの保守的な思考様式の20世紀的広がりという観点から、「科学におけるバーク」とも言われたマイケル・ポランニーの文明社会論、自由社会論を分析し、論文「マイケル・ポランニーにおける暗黙知論と市場システム論の論理的関係性」にまとめて、発表した。バークの偏見論との類似性も指摘される暗黙知論で高名なマイケル・ポランニーであるが、彼はそれ以前にハイエクとともに市場の自生的秩序をも先駆的に論じた哲学者であった。しかし、そのことが暗黙知論へどのようにつながっていったのかということについては研究史的にも長らく論じられてこなかった。つまるところ、内外でも暗黙知論と自生的秩序論は別々の議論として論じられてきたわけであるが、拙稿では、『自由の論理』の最終章の分析を通じて、思考様式として暗黙知論と自生的秩序論が結び付いていたことを指摘した。また、ポランニーの文明社会認識に関する研究会を開催し、他の研究者とともに、晩年の重要著作Meaningの精読を行った。本研究費が公費であり、成果の社会的還元が求められるということを鑑みて、こうしたMeaningの分析成果を活かして、その翻訳出版を行いたいと考えている。本研究課題の二本柱である、バークの文明社会観の分析とそうしたバークの思想の20世紀における展開という点では、各テーマで一本ずつ論文を公表できたのは、順調に研究が進んだ証左であると考えている。さらに、ポランニーの遺作Meaningを研究会で分析し、その翻訳を進めているが、科研費のおかげで複数回の研究会を開くことができ、この一年で大きく進展した。出版社に年度末に第一次訳稿を提出するまでに至った。今後は、まずはイギリスでの資料調査を行い、その成果を含んだバークの英語論文を完成させ、投稿したいと考えている。また、ポランニーの自生的秩序と暗黙知の論理的な関係性についての論文内容を学会で報告し、多様な研究者と意見交換する予定である。実際、次年度の経済社会学会全国大会で報告のエントリーをしている。また、科研費の社会的還元の一環として、我々の研究会の成果であるマイケル・ポランニーのMeaningの翻訳を出版する予定である。既に第一次訳稿は大方完成し、出版社にも提出しているが、出版時期は出版社の状況にもよるので、次年度内に刊行できるかは不確定ではあるが、今後も科研費による研究会を開いて、更なる訳文の改善に努めたいと思う。

さらに、ポランニーの遺作Meaningを研究会で分析し、その翻訳を進めているが、科研費のおかげで複数回の研究会を開くことができ、この一年で大きく進展した。出版社に年度末に第一次訳稿を提出するまでに至った。今後は、まずはイギリスでの資料調査を行い、その成果を含んだバークの英語論文を完成させ、投稿したいと考えている。また、ポランニーの自生的秩序と暗黙知の論理的な関係性についての論文内容を学会で報告し、多様な研究者と意見交換する予定である。実際、次年度の経済社会学会全国大会で報告のエントリーをしている。また、科研費の社会的還元の一環として、我々の研究会の成果であるマイケル・ポランニーのMeaningの翻訳を出版する予定である。既に第一次訳稿は大方完成し、出版社にも提出しているが、出版時期は出版社の状況にもよるので、次年度内に刊行できるかは不確定ではあるが、今後も科研費による研究会を開いて、更なる訳文の改善に努めたいと思う。ポランニーに関する研究が思いのほか順調に進み、研究会を濃密に開催するために次年度分から出金したが、研究の進展、研究会メンバーの家庭事情などにより、開催が少なくなったのが原因である。しかし、次年度の海外調査費用に本来は充当する分であったために、次年度使用額は当初の計画通り海外調査費に充てる予定である。
ミャンマー少数民族の生活環境および未利用生物資源の調査－チン州北部－

長年外国人研究者の入域が許されなかったミャンマー・チン州北部で初めて生活環境及び生物資源の調査を行った。森林、草地で植生調査を行い多様な植物の生育を確認した。焼畑の余り行われない山岳地帯では未利用の薬用資源が豊富に温存されていた。QGISを用いて土地利用図の作成を試みた。チン州北部、カレーミヨ、ヤンゴンの生薬市場で用途、原料植物の調査を行ったところ、52種類の薬用植物が使用されていた。インド国境近くの小さなハート型の湧水湖、リー湖の陸水学的研究、河川水及び宿舎の飲料水の水質調査をした。これまで外国人研究者の入域が許されていなかったミャンマーチン州北部での調査を、ティディムを拠点として初めて行った。チン州は山地ばかりで、ミャンマーで平野のない唯一の州である。集落は15001800 mの尾根の上にあり、生活圏は冬には氷点下になるなどミャンマーの他地方に比べて冷涼である。ティディムを中心として、伝統薬についての聞き取りおよび生理活性調査をし、植生、モグラ等の小型哺乳類、飲用水および河川水の水質、水生昆虫などについて調査した。また、ティディムから車にて5時間ほどのインド国境にあるハート型の小さな湖、リー湖についても陸水学的調査を行った。植生:ミャンマーは基本的に温帯モンスーン気候であるが、チン州北部は標高10002700 mであるため、日本の温帯低地や亜高山帯の植生と属を同じくする植物が多数観察された。結論的に日華植物区系区の一部であると考えられる。伝統薬:購入したものについて抗リーシュマニア症活性、抗酸化活性などを調査中である。動物:食虫目、トガリネズミ科のAnourosorexをミャンマーで初めて確認した。また、水生昆虫についてはチン州南部のものと比較を行っている。水環境:飲用水の水質については大腸菌群以外はおおむね良好。ただし、土壌がスレート土壌であるため、pHは8付近、カルシウム、マグネシウムなどの含量が高く、超硬水であった。ハート型の湖・リー湖は周囲約4.8 kmの小さな湖であるが、水深は15mで、水位は雨季、乾季を通じて変わらず、目立った流入口、流出口も見られないことから湧水湖と考えられる。前年の調査の時には見られなかった藻類の大発生(淡水赤潮。古来12月中旬から1ヶ月と言われている)を観察できた。優占種は渦鞭毛藻類2種ではないかと思われるが、発生要因については現在のところ不明である。本研究はチン州北部において生活環境の現状把握および生活改善に有用な自然資源の調査を目的としている。26年度は前年に調査したティディム周辺のケネディ山、リー湖に加えて、新たにファラム、及びチン州州都のハカ周辺の調査も行った。植生:チン州は山ばかりの州で、焼畑が基本であり、長年繰り返されてきたため原生植生はほとんど残されておらず、焼畑再生地に特徴的な植物群落を呈している。標高約2700mのケネディ山頂上付近の草地2地点、森林1地点につき、ブラウン・ブランケの方法により植物群落の調査を行った。草地は焼畑地でないが野生牛放牧のための火入れや食圧の影響が見られた。イネ科やカヤツリグサ科が優占種であるが、その他キク科、マメ科、ショウガ科、セリ科、タデ科、バラ科などの草本や、ブナ科、ツツジ科の木本の実生など、多様な植物が生育していた。森林はコナラ属が優先する二次林である。山頂および登山道周辺にはセンブリ、トリカブト、イブキトラノオなど日本における薬用植物と同じ属の草本も多く見られた。チン州の焼畑の再生林ではケネディ山頂とは異なるコナラ属が多く見られ、焼畑に適さない尾根筋、傾斜の強い山地にはマツが多く植林されていた。QGISを用いた土地利用図作成に向けて予備的調査を行った。薬用資源:カレーミヨ、ヤンゴンの生薬店にて伝統薬の用途や原料植物について調査を行った。水環境:小さなハート型の湖、リー湖は赤潮が見られた25年度より約1ヶ月早い時期に観測を行った。赤潮は見られなかったが、クロロフィル量によるバイオマス量は赤潮発生時よりむしろ多かった。赤潮原因生物の渦鞭毛藻類は見られるものの量が少なく、ツヅミ藻のStaurastrumが優先種であった。河川水は、マニプール川、カラダン川の支流について測定し、飲料水はファラム、ハカの宿舎のものについて分析を行った。当初の予定どおり11月下旬に観測を行った。チン州北部は山ばかりで未舗装の山道を延々と走らねばならず、一方自動車は着実に増えているため道路の補修、拡幅作業がいたるところで行われており、ブルドーザの作業が終わるのを待って道を進むことが何度もあり、目的地にたどり着くまでに多くの時間を要した。木本の植生調査は今回初めて行った。また、これまでのティディム周辺の他に南側に観測地を広げ、土地利用図の作成に向け、ファラム、ハカ周辺の植生観察を行った。薬用資源も同様に今後予定している聞き取り調査の予備調査が出来た。水環境の調査で、リー湖の観測は予備調査を加えてこれまでに3回行った。

リー湖の淡水赤潮は言い伝えどおり12月下旬に見られ、原因藻類は渦鞭毛藻類で、その発生の機構については3回の観測でははっきりしたことは言えないが、水温の低下ではないかと考えている。赤潮発生時には走光性が強い渦鞭毛藻類が表面に密集するため、その下に光が届きにくく全体としては植物プランクトンの量が少ないと考えられる。また、湖全体をまわって流入する川がなく、湧水湖であることを確認した。本研究は最近まで外国人による学術調査が許可されなかったミャンマー・チン州北部において、水環境など生活環境の現状を把握し、少数民族の生活改善に有用な自然資源を調査した。27年度は総選挙が秋に予定されており不測の事態を避けるため5月に調査を行った。雨季に入った頃の植物の調査は初めてである。ケネディ山の調査のみ雨季終期の10月下旬にも行った。植物:5月に昨年と同様にケネディ山頂上付近で草地2地点、森において植物群落を調査した。これまで枯れたものしか見られなかった植物及びその花、新しいものなどを観察できた。ショウガ科の花数種、アヤメ科などが見られた。10月は植物観察のみを行った。チン州の焼畑が余り行われない山岳地帯では日本の薬用植物属が多く見受けられ、未利用の薬用資源が豊富に温存されていることが示唆された。土地利用図の作成:昨年度からQGISを用いて始め、ティディムからハカまで南北85 km、東西はチン丘陵の始まりからインド国境まで、面積6600平方kmの範囲で集落分布を調べた。集落の分布は標高及び水平方向に偏りが見られた。Google Earthの衛星画像から棚田、常畑、焼畑、草地を推定し、実際に行ってみて確かめた。ハカ周辺にはかなりの面積の棚田が存在した。薬用資源:3年間にわたりチン州北部山岳地域、カレーミヨ市場生薬店および小売店、ヤンゴン生薬店、バガン伝統薬治療所の調査を行ったところ、52種類の薬用植物が使われていた。これらのうちで主要なもの20種を中心にミャンマーハーバル薬局方の作成に協力した。水環境:カレーミヨ、ティディム、ファラム、バガンの宿泊施設の水道水(井戸または川の水を貯水槽にためたもの)、河川水(マニプール川、チンドウィン川、エーヤワディー川)の水質検査を行った。飲水は大腸菌群の存在以外はかなり良好といえる。また河川水は水系によりかなり水質が異なった。長年外国人研究者の入域が許されなかったミャンマー・チン州北部で初めて生活環境及び生物資源の調査を行った。森林、草地で植生調査を行い多様な植物の生育を確認した。焼畑の余り行われない山岳地帯では未利用の薬用資源が豊富に温存されていた。QGISを用いて土地利用図の作成を試みた。チン州北部、カレーミヨ、ヤンゴンの生薬市場で用途、原料植物の調査を行ったところ、52種類の薬用植物が使用されていた。インド国境近くの小さなハート型の湧水湖、リー湖の陸水学的研究、河川水及び宿舎の飲料水の水質調査をした。植生、薬用植物の観察には多くが枯れてしまう乾季より雨季の方が望ましいが、未舗装の山道ばかりなので移動は困難を極める。最終年度にあたるため、これまでに観察したことのない5月(雨季の初め)に調査を行い、対象地はティディム、ケネディ山、ファラム、ハカとし、植生データの集積をはかる。26年度に遠望したハカ周辺の棚田も観測する予定である。26年度はハカからファラム、カレーミヨと戻ったが、27年度はハカからバガンを目指して下り、途中でマニプール川が合流するチンドウィン川、チンドウィン川が合流したエーヤワディー川の水も採取し分析する予定である。また、山岳地から乾燥丘陵地帯への植生の変化も見る。