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海に近い砂漠に雨を降らす方法の研究

本研究は海に近い砂漠に雨を降らせようというものである。その方法は砂漠に近い海の表面に黒色物質を浮かべる。これが太陽光を全部吸収し海面の温度が上昇する。すると海水の蒸発が増える。一方砂漠にも黒色物質を撒いておくと太陽光が全部吸収される。すると地面の温度が上昇し空気は膨張し軽くなる。そして上昇気流となる.その下は低気圧になる。そこへ海上の水蒸気が流れ込んでくる。すると上昇気流に引きずられて上昇する。そして上空で断熱膨張し、温度が下がり雲ができて雨が降るというのである。海に浮かべる物質としてどんなものが良いかいくつかの材料をテストした。水道水と塩水で差はあるが黒色物質を浮かべると最高41%も蒸発が加速されることが分かった。一方砂漠の上にも黒色物質を撒くとどれくらい太陽光熱が吸収されるかを調べるために、世界各国の砂漠の砂を入手し光の反射率を測定した。その結果砂の色にもよるが1/3ないし2/3の反射率であった。これを黒く塗れば吸収されるエネルギーは1.5倍ないし3倍増え、その分だけ余計に空気を暖めることができる。また一度砂漠緑化に成功すれば、植物からの蒸発水分により、自然の雨が降って緑化が持続するかどうかを,好塩性植物によるシミュレーションしたところ雨量が増えることが分かった。上昇気流を起こすものとして,大火や雨乞いがあるが、その後雨が降ったかは定かではない。この方法で砂漠に雨を降らせば良いこと尽くめかというと、マイナス面もある。そこでテクノロジーアセスメントを行ない、問題点を抽出した。海の生態系に対する配慮が必要なことなどが分かった。海と砂漠の距離がどれくらい離れていても水蒸気が移動するかについては,実験に失敗し分からなかった。1.今年は蒸発を加速する方法を研究した。それは水面に黒色物資を浮かべることにより、太陽光線が水面で反射されたり、海の深部にまで浸透することなく、海水面で100%吸収され、水分の蒸発が加速されるという仮定を立て、それを実証した。水面に発泡スチロールのペレットを浮かすことを考えていたが、実験中に強風で飛び散ってしまうことが分かった。2.そこで(1)黒色スポンジゴム、(2)黒色寒冷紗、(3)黒色ビニールフィルム、(4)黒色綿布の破片を浮かせ、それらを浮かせていない真水と蒸発がどれだけ異なるかを27日間野外で実験した。その結果、蒸発は(1)1.17、(2)1.28、(3)1.11、(4)1.37倍に加速されることが認められた。1.37倍を示した黒色綿布は長時間使用すると沈殿し始める。またさらに長い年月には腐敗することもある。海の上であるために、船舶の航行の邪魔になないようにしなければならない。3.これとは別に、水だけ入れたバットと水の上にカーボンブラックを浮かせたバットを暗室内でそれぞれ500ワットのランプで5時間照らし、二つのバットに入れた真水の蒸発の差を測定した。その結果カーボンブラックを浮かせたバットの方が1.28倍も速いことかが分かった。しかし黒色綿布は長時間立つと腐敗する恐れがある。問題はカーボンブラックは比重が1.8と水よりも重いので、長時間使用すると沈殿してしまうことである。海に近い砂漠に雨を降らす方法を研究しているが、昨年度は海水の表面に黒い発泡スチロールの球を浮かべて、太陽光と自然風による蒸発量を小規模な実験で求めた。

今年度は、その蒸発した水分を、海上から砂漠へ移動させる方法のコンピュータ・シミュレーションを行った。砂漠の砂の表面をカーボンブラックで黒く塗り、そこに太陽光を当てると、地面の温度は上昇する。したがって、その上の空気の温度も上昇する。するとその部分が低気圧となる。すると海上の水蒸気は高気圧なので、地上の低気圧の部分に流れ込む。そのとき水蒸気は上昇気流に引き込まれて共に上昇する。上空で断熱膨脹し気温が低下し雲が発生し雨が降る、という原理である。問題は海から内陸までどれくらいの距離まで水蒸気を引き込めるかである。というのは海岸近くで雨が降ったのでは、砂漠の奥地の灌漑のためにポンプで送らなければならない。これには大きな費用が掛かる。海岸沿いに山があって、山の斜面に雨を降らせることができれば、そこから斜めに重力で砂漠に灌漑が可能である。海岸沿いに山がない場合、海からどれくらい離れた山まで雨を降らすことができるかによって、この降雨方法の適用可能な立地条件が大きく異なる。今年度はシミュレーションのソフトウエアの選定と習熟に時間が掛かり、距離を算定するまでに至らなかった。来年度は引き続きシミュレーションを行い、実験も行う予定である。本研究は海に近い砂漠に雨を降らせようというものである。その方法は砂漠に近い海の表面に黒色物質を浮かべる。これが太陽光を全部吸収し海面の温度が上昇する。すると海水の蒸発が増える。一方砂漠にも黒色物質を撒いておくと太陽光が全部吸収される。すると地面の温度が上昇し空気は膨脹し軽くなる。そして上昇気流となる.その下は低気圧になる。そこへ海上の水蒸気が流れ込んでくる。すると上昇気流に引きずられて上昇する。そして上空で断熱膨脹し、温度が下がり雲ができて雨が降るというのである。海に浮かべる物質としてどんなものが良いかいくつかの材料をテストした。水道水と塩水で差はあるが、黒色物質を浮かべると17%から28%も蒸発が加速されることが分かった。一方砂漠の上にも黒色物質を撒くとどれくらい太陽光が吸収されるかを調べるために、世界各国の砂漠の砂を入手し光の反射率を測定した。その結果砂の色にもよるが1/3ないし2/3の反射率であった。これを黒く塗れば吸収されるエネルギーは1.5倍ないし2倍増え,その分だけ余計に空気を暖めることができる。また一度砂漠緑化に成功すれば、植物からの蒸発水分により、自然の雨が降って緑化が持続するかどうかを,好塩性植物によるシミュレーションしたところ,雨量が増えることが分かった。上昇気流を起こすものとして,大火や雨乞いがあるが、その後雨が降ったかは定かではない。この方法で砂漠に雨を降らせば良いこと尽くめかというと、マイナス面もある。そこでテクノロジーアセスメントを行ない、問題点を抽出した。海の生態系に対する配慮が必要なことなどが分かった。海と砂漠の距離がどれくらい離れていても水蒸気が移動するかについては,実験に失敗し分からなかった。
サルコペニアによる摂食・嚥下機能低下の予防を目的とした電気的筋肉刺激装置の開発

高齢者のサルコペニアは嚥下関連筋にも影響すると考えられる。嚥下関連筋の筋萎縮を防止するため,嚥下関連筋・咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置の開発を本研究の最終目的とした。しかし研究途中で類似の電気刺激装置の商品化が判明し,当初の研究目的と計画を改変した。市販の電気治療器を適応外使用し,顎二腹筋前腹,咬筋と唾液腺に対して15分間電気刺激して,臨床症状の変化を検証した。その結果,周囲の皮膚や筋などに不快感や疲労などを与えることなく,安静時唾液量は増加した。口腔乾燥の改善は嚥下機能に有利であり,嚥下関連筋・咀嚼筋と唾液腺への経皮的電気刺激は臨床上,嚥下機能の改善に有効である可能性が示された。当該研究の最終目的は、嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置の開発である。3つのステップにより研究を進める。各ステップの目的は、1)嚥下運動時の嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動量や活動パターンを明らかにする。さらに,年齢による変化を明らかにする2)嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置を試作し,応用できる刺激の大きさや周波数を探索する3)適切な刺激の大きさや周波数,刺激パターンを試作器にプログラムし,装置使用前後の嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動の変化を明らかにする、である。そのため、以下の研究計画を立案し、遂行している。1)嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動計測システムの構築2)嚥下運動時および咀嚼・嚥下運動時の関連筋の筋活動量と活動パターンの解析3)嚥下関連筋および咀嚼筋筋活動の年齢,性別による影響の検定4)嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置の試作5)試作装置使用前後の嚥下関連筋および咀嚼筋筋活動の変化の検定6)サルコペニアによる摂食・嚥下機能低下の予防を目的とした電気的筋肉刺激装置の完成平成25年度の予定は、1研究代表者と分担者による研究内容および計画の確認、打ち合わせ2徳島大学病院臨床研究倫理委員会に申請、承認3筋活動解析システムの構築4予備実験(嚥下運動時および咀嚼・嚥下運動時の関連筋の筋活動量と活動パターン解析)開始、であった。平成25年6月に研究代表者と分担者による研究打ち合わせを行ったが、それ以降平成26年2月頃まで他の研究指導に時間を割かれ、当該研究に関しては学会や研究会参加による情報収集をおもに行った。その情報をもとに、具体的な研究内容や実験方法、タイムスケジュールを再検討して、H26年3月に徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会に申請し、審査および承認を待っているところである。各ステップの目的は、1.嚥下運動時の嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動量や活動パターンを明らかにし、さらに年齢による変化を明らかにする2.嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置を試作し、応用できる刺激の大きさや周波数を探索する3.適切な刺激の大きさや周波数、刺激パターンを試作器にプログラムし、装置使用前後の嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動の変化を明らかにする、である。1.嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動計測システムの構築2.嚥下運動時および咀嚼・嚥下運動時の関連筋の筋活動量と活動パターンの解析3.嚥下関連筋および咀嚼筋筋活動の年齢、性別による影響の検定4.嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置の試作5.試作装置使用前後の嚥下関連筋および咀嚼筋筋活動の変化の検定6.サルコペニアによる摂食・嚥下機能低下の予防を目的とした電気的筋肉刺激装置の完成初年度の平成25年度には研究代表者と分担者による研究打合せを行い、当該研究に関連する学会や研究会に参加して情報収集を行った。そして、当該臨床研究を開始するに当たり、徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会に承認を申請した。平成26年度にも研究代表者と分担者による研究打合せを行い、また、倫理審査申請書類の内容変更を2度行い、7月末にようやく倫理審査委員会の承認を得た(承認番号2005)。また、関連学会や研究会に参加して新規情報の収集を行いながら、嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動計測システムの構築を行った。本研究の最終目的は嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置の開発である。以下の3ステップからなる。1.嚥下運動時の嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動量や活動パターンと、年齢による変化を明らかにする

2.嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置を試作し、応用できる刺激の大きさや周波数を探索する3.適切な刺激の大きさや周波数、刺激パターンを試作器にプログラムし、装置使用前後の嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動の変化を明らかにする。そのため、以下の研究計画を立案し遂行している。(1)嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動計測システムの構築(2)嚥下運動時および咀嚼・嚥下運動時の関連筋の筋活動量と活動パターンの解析(3)嚥下関連筋および咀嚼筋筋活動の年齢、性別による影響の検定(4)嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置の試作(5)試作装置使用前後の嚥下関連筋および咀嚼筋筋活動の変化の検定(6)サルコペニアによる摂食・嚥下機能低下の予防を目的とした電気的筋肉刺激装置の完成前年度の平成26年度までに、研究代表者と分担者による研究打合せを行い、当該研究に関連する学会や研究会に参加して情報収集を行った。倫理審査申請書類の内容変更を2度行い、平成26年7月末にようやく倫理審査委員会の承認を得て(承認番号2005)、筋活動計測システムを構築した。平成27年度は、参加した関連学会や研究会で得た新規情報から、本研究の開発目的とする電気的刺激装置の類似装置がすでに海外で商品化されていることがわかり、研究内容・計画の再検討を行った。研究ステップ1と2は省略し、類似装置の基本情報を応用することにした。また、筋肉だけでなく唾液腺も刺激できるため、口腔乾燥の対処に応用できると考え、目的に追加した。オムロン(株)の協力を得て、ステップ3の臨床研究について倫理審査委員会の審査を受けた。初年度である平成25年度に徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会に本臨床研究を申請したが、2度にわたり内容の変更を勧告された。そのため、倫理審査委員会から承認が得られたのは、当初予定よりも約9か月遅れた平成26年7月末であった。その後、再度、研究代表者と分担者による打合せを行い、研究内容の一部修正および計画の一部変更などを行い、筋活動解析システムの構築として、研究分担者が保有する筋電計や顎運動計測システムを用いて、嚥下運動時の筋活動を詳細に計測できるよう解析システムを改変した。しかし、平成27年度に参加した関連学会や研究会で得た新規情報から、本研究の開発目的とする電気的刺激装置の類似装置がすでに海外で商品化されていることがわかり、研究内容・計画の再検討を行った。類似装置の基本情報を試作器に応用できるので、研究ステップ1と2は省略できた。さらに、嚥下関連筋および咀嚼筋だけでなく、三大唾液腺も刺激できるため、口腔乾燥の対処にも応用できると考えられ、目的の一部に追加した。以上の通り、研究の進捗状況は平成26年度末までは当初の計画よりも約9か月遅れていたが、平成27年度末までにはこの遅れをやや挽回することができた。本研究の最終目的は嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置の開発であり,3ステップからなる。1.嚥下運動時の嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動量や活動パターンと,年齢による変化を明らかにする2.嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置を試作し,応用できる刺激の大きさや周波数を探索する3.適切な刺激の大きさや周波数,刺激パターンを試作器にプログラムし,装置使用前後の嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動の変化を明らかにする。以下の研究計画を立案し遂行した。1)嚥下関連筋および咀嚼筋の筋活動計測システムの構築2)嚥下運動時および咀嚼・嚥下運動時の関連筋の筋活動量と活動パターンの解析3)嚥下関連筋および咀嚼筋筋活動の年齢,性別による影響の検定4)嚥下関連筋および咀嚼筋を標的にした電気的筋肉刺激装置の試作5)試作装置使用前後の嚥下関連筋および咀嚼筋筋活動の変化の検定6)サルコペニアによる摂食・嚥下機能低下の予防を目的とした電気的筋肉刺激装置の完成平成27年度には本研究の開発目的とする電気的刺激装置の類似装置の商品化が判明したため,研究計画の再検討を行った。
線状1gA水疱性皮膚症と1gA天疱瘡の動物モデルの作成

線状IgA水疱性皮膚症(LAD)のIgA抗体の反応する抗原は通常の表皮抽出液を用いた免疫ブロット法では検出できないため、まず、培養表皮細胞上清から精製したサンプルを用いた新しい免疫ブロット法を確立し、大多数のLAD血清が120kDa抗原と反応することを証明した。この抗原の詳細を知るためにBP180のC15部位の大腸菌リコンビナント蛋白を作製し、それを用いた免疫ブロット法で、多くのLAD血清がこの蛋白と反応することを示した。これは120kDa抗原がBP180の一部であり、LADは特殊なコラーゲン様部位と特異的に反応することを示唆した。次ぎに、ヒト真皮抽出液を用いた免疫ブロット法で一部のLAD血清はVII型コラーゲンに反応することを示した。また、IgA天疱瘡の抗原をさらに詳細に解析するために、デスモコリン(Dsc)のcDNAの有核細胞トランスフェクション法とIgA抗体用のDsg1/Dsg3ELISAを開発し、すべてのSPD型のIgA天疱瘡がDsc1と反応し、一部の血清はDsg1/Dsg3に反応することを示した。マウス皮膚切片を用いた蛍光抗体法によりすべてのIgA天疱瘡患者血清が実際に新生マウス皮膚に反応したことから、新生マウスを用いた実験系が可能であることを確認した。その後、多量のIgA天疱瘡患者血清を濃縮して作製した高抗体価の抗体サンプルを新生マウスの背部皮下に投与し、1日後から4日後まで、定期的にマウスを検索した。マウスの皮膚を蛍光抗体法で免疫組織学的に検索しIgAが表皮上層の表皮細胞間に沈着していることを確認。現在、組織学的に好中球の浸潤ならびに表皮の損傷の程度を検討中である。さらに免疫電顕にて検索する予定である。今後、この実験系を用いて、補体・好中球・サイトカイン、特にIL5,IL6の役割について検討し、これらの自己抗体が実際に病原性を有するか否かを検討する。
数学教育における知識使用の巧緻性の分析とその評価テストの開発-中学校数学科における初等代数領域の問題解決の「うまさ」の分析-

1.数学的知識使用の巧緻性の分析と課題分析への適用中学校2年次のカリキュラムである「文字式による論証課題」と「文字式による立式」の2つの内容を使って次の3つの次元から課題を分析し,課題の系列化を行った。(3)が「うまさ」を要求される中心的な次元である。(1)論証過程特性:表現過程-変形過程-結果過程(2)課題内容特性:数式数列課題-図形課題2.課題の系列化の妥当性の検証(巧緻性評価テストの開発)中学校1,2年生を対象に調査を行ったところ,(1)学習者の問題解決過程は,推論特性よりも内容特性に影響を受けやすいこと,(2)数学の能力が高い学習者は推論特性に敏感であること,(3)一度学習した内容は,非定常的課題であっても定常課題化する傾向があること,が明らかになった。妥当性の検証のためには,学習者側の特性をさらに詳細に検討することが必要であることがわかった。3.学習者特性と課題特性との交互作用を考慮した課題の系列化に関する基礎的研究さらに,定常的課題から「うまさ」を要求される非定常的課題に至る課題の系列化を行うために,どのように学習者の理解状態を取り入れるか,認知科学における先行研究をもとにその基礎的研究を行った。
都市部における自動運転のｓｅｌｆ－ｌｏｃａｌｉｚａｔｉｏｎに関する統合的研究

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
農業経営における戦略的人的資源管理に関する研究

農業経営において従業員の定着や能力開発を進めるうえで有効な方策について、人的資源管理(HRM: Human resource management)の理論に基づく実証分析によって研究した。その結果、以下のことを明らかにした。従業員の待遇改善は離職率を低下させるがOJTの改善や従業員の能力開発が必要である。従業員の就業意識に最も寄与する要因は職務満足度である。農業インターンシップによって、人的資源管理の効果を高めることができるが、参加者の満足度と雇用実現を両立することは困難である。農業法人の従業員を対象として、農業経営における人的資源管理施策が人的資源管理成果に与える影響とそのプロセスについて理論モデルを構築した。モデルを基に、従業員の属性や態度の変数を含めた共分散構造分析を実施することによって以下のことを明らかにした。1農業法人従業員の「就業意識」に直接影響すると予想された要因のうち、最もその影響が大きかったのは「職務満足度」であり、「組織コミットメントが」それに次ぐ。2「職務満足度」を高める効果が大きい要因は「組織コミットメント」と「キャリアコミットメント」である。3「労働時間」は「職務満足度」「待遇満足度」「組織コミットメント」を通じて就業意識の低下をもたらす。4「給与金額」「賞与等」は、「就業意識」に対する直接効果はほとんど認められないが、「就業意識」に正の影響を与える「組織コミットメント」に対して正の効果を有する。5従業員属性の「就業意識」に対する直接の影響は強くはないが、相対的に「学歴」「農学歴」の影響が大きい。ただし、従業員属性と「就業意識」との関係は複雑である。「年齢」「性別」は「就業意識」に対する直接の影響は弱いものの、「就業意識」に強く影響する従業員態度変数に影響している。以上の分析結果は、雇用就農者の就業意識の形成に至る複雑なプロセスの一部を明らかにしたものであるが、同時に、農業経営における効果的な人的資源管理施策を考えるうえで、雇用就農者の就業意識を規定する要因や要因間の関係を考慮することの重要性を示している。農業経営におけるHRM(人的資源管理)の実態、メカニズム、課題について、実態調査、およびアンケート調査に基づいて明らかにした。1HRMと従業員の定着に関して、HRM施策と従業員離職率の関係を定量的に分析し、以下のことを明らかにした。農業法人におけるHRMは、経営者および多様な人材の育成に関して改善が必要である。従業員の待遇改善は、全体の離職率を低下させるが、従業員の能力向上の問題が離職率に影響していることから、OJTの改善、従業員の能力開発などが必要である。従業員の持続的な能力開発には、経営者や従業員が自ら取り組むインセンティブと貢献に報いるコミットメントや従業員の能力やHRMの成果を適切に評価する制度が必要となる。2従業員の就業意識の形成プロセスに関して、従業員の属性や態度の変数を含めた共分散構造分析によって、以下のことを明らかにした。従業員の就業意識に直接影響する要因のうち最大のものは職務満足度であり、組織コミットメント、キャリアコミットメントが職務満足度を高める関係にある。労働時間は、職務満足度、待遇満足度、組織コミットメントを通じて就業意識の低下をもたらす。給与額、賞与等は、就業意識に対する直接効果はないが、組織コミットメントに作用する。3農業インターンシップの事業効果(参加者満足度、雇用実現)を規定する要因を定量的に分析し、以下のことを明らかにした。農業インターンシップの事業特性は事業効果に影響を与えるため、体験者と経営者の意識や特質の把握、および両者のマッチングや体験プログラムの適切な設定によって事業効果を高める余地がある。体験者と経営者とでは、農業インターンシップに期待するものが異なり、それぞれの満足度を規定する要因が異なる。雇用実現を規定する要因も、体験者満足度や経営者満足度を規定する要因とは異なることから、満足度と雇用実現の両立は容易ではない。農業経営に対する実態調査、アンケート調査を実施し、経営実態およびHRM(人的資源管理)の実態を明らかにするとともに、経営成果の違いに注目した計量分析によって、農業経営におけるHRMのメカニズムと課題を明らかにした。分析結果を踏まえて、農業経営におけるHRMの課題および、農業政策に対する含意を検討した。調査は、農業法人における(1)HRM施策と従業員の離職率の関係、(2)就業希望者の就業に関する意向、(3)正社員の採用と定着の実態と課題、(4)雇用をめぐる事業主と従業員の相互関係、(5)従業員の就業意識の形成プロセス、に大別される。(1)の調査結果に基づいた計量分析を実施し、農業経営におけるHRMに関わる取り組みと成果との関係を理論的に解釈するとともに一般化した。主要な分析結果は以下の通りである。農業法人におけるHRMは、とくに経営者の育成と多様な人材の育成に関して改善が必要である。

従業員の待遇改善は、全体の離職率の低下には効果があるものの経営の持続的な発展という点では不十分である。作業の強度などの問題よりも従業員の能力向上の問題が離職率に影響していることから、OJTの改善、従業員の能力開発など、HRMの強化が必要である。HRMの支援政策には、さらなる能力開発につながる有効な研修プログラムの開発や提供およびその導入が求められる。HRMが機能するためにはインセンティブとコミットメントが重要であり、従業員の持続的な能力開発は、経営者や従業員が自らそれに取り組むインセンティブと貢献に報いるコミットメントが必要である。また、従業員の能力やHRMの成果を適切に評価する制度は従業員に対するインセンティブとしても必要となる。その意味で、HRMの理論に基づいてHRMと成果との関係を明らかにする本研究の分析結果は従業員の能力開発の確立に寄与するものである。農業法人の経営者、従業員に対してアンケート調査結果を実施し、因果関係モデルを想定し、共分散構造分析を適用し、経営戦略、人的資源管理が、人的資源管理に関わるを経営成果に与える影響とそのプロセスを解明し、モデルの有効性についての検証を行った。研究成果の一部を日本農業経営学会において発表した。また、農業法人就業希望者の就業意識の特徴、農業法人における人材育成の方針や施策に関する実態調査が進められており、計画全体において概ね順調に進展していると判断される。震災の影響により、HRM活動の動向分析、および、国内農業HRM活動の調査分析の実施を遅らせざるを得なかったが、アンケート調査の分析を先行実施したため、計画全体では概ね順調に進展している。HRM理論の農業経営学における理論展開について考察し、農業経営におけるHRM理論を構築する。さらに、経営環境とHRMの類型区分について検討し、地域の社会経済的特性とHRMとの関係について理論的検討を行う。実態調査分析においては、農業経営におけるHRM活動の実態と課題を明らかにするための調査分析を行う。調査結果、収集資料の整理・分析を通じて、HRM活動に関して、内容・類型、経営成果に対する効果を、農業経営のプロフィールとともに関連付け、データベースを作成する。就業時のエントリーマネジメントだけではなく、就業前のインターンシップ、および就業後の人材育成について、経営戦略との関係を明らかにする。そして、HRM活動による農業経営の競争力と持続可能性確保のモデル化調査結果を基に、HRM活動によって農業経営の競争力と持続可能性を高める経営戦略のモデルを作成する。作成したモデルに対して、現地関係者の評価を仰ぎ、農業HRM活動による経営戦略モデルの理論化を行う。調査結果・収集資料の取りまとめ・分析については、これまでの調査結果、収集資料を整理し、農業経営の立地する地域の特性、経営環境、経営組織、経営構造、経営戦略とともに、HRM活動のデータベースを作成する。上記データベースを基に、HRM活動と経営戦略との関係、および両者の関係性を踏まえた農業経営の競争力と持続可能性の規定要因を計量的に解明する。研究成果については、随時、日本農業経済学会等の関係学会において発表し、学会誌に論文投稿していく。
有機超電子供与剤を用いる芳香族ハロゲン化合物の金属フリー還元的分子変換

有機超電子供与剤を用いた芳香族ハロゲン化合物の金属フリーの選択的な分子変換反応の開発を行った。有機超電子供与剤としては、N-メチルベンズイミダゾールから誘導されるSED-1と4-ジメチルアミノピリジンから誘導されるSED-2の二つを用いて、官能基を有する芳香環あるいは複素芳香環上における変換反応を検討した。特に分子内求核反応を利用する閉環反応を試み、従来の有機金属を用いる手法では共存が困難な官能基を有する基質においても選択的に変換反応が達成できることを明らかとした。その過程においてニトロベンゼン誘導体を有機超電子剤と反応させることによりアゾベンゼン誘導体へと選択的に変換できることを見出した。有機超電子供与体について、4-ジメチルアミノピリジンからのものとN-メチルベンズイミダゾールからのものについてそれぞれ合成し、その還元力の強さと官能基選択制について種々の官能基を有するハロベンゼンを基質とし検討した。前者の還元力が勝っていることが明らかとなり、またいずれもカルボニルを含む官能基に対して高い共存性を示すことが分かった。この過程においてニトロベンゼン誘導体を有機超電子供与体と反応させると還元的に二量化したアゾベンゼン誘導体が良好な収率にて得られることが明らかとなった。この反応は室温にて速やかに進行し、ハロゲン基、シアノ基などの官能基と共存できることが示された。また2-フルオロベンゼンとの反応においては、アゾベンゼン誘導体ではなく求核置換が進行したと考えられるフェナジン誘導体が得られるという興味深い知見をえた。また、N-メチルベンズイミダゾールのベンゼン環上にメトキシ基を二個導入した化合物から有機超電子供与体を合成するとメトキシ基のないものに比べて飛躍的に還元力が高まることが明らかとなり、芳香族ハロゲン化物の1電子還元による分子内ラジカル環化反応および2電子還元による分子内カルバニオン環化反応を行い、その挙動を調べた。これまでに知られている有機超電子供与体とは異なる反応性、選択制が見出され、また二つのベンズイミダゾール環を結ぶメチレン鎖の長さによっても反応性がことなることを明らかにした。有機超電子供与体の合成については、その手法が文献的に知られているものについてはその報告に従い合成することができた。また文献的に詳細が明らかでないものについても試行錯誤により目的物を合成することができ研究の準備段階の問題は無くなった。また実際の反応においてそれぞれの有機超電子供与体の反応性を反応によって順位づけることができたため、今後新しい反応に展開する際の指標とすることが可能と考えられる。また、還元の機構についても1電子還元によるものと2電子還元によるものを区別するためのプローブの調製もできたので今後の研究を進めるうえで論理的に反応設計と検証を行っていけるものと考えられる。還元力については後者のSED-2のほうが強いことが知られておりその還元力の違いについても検討した。その結果芳香族ハロゲン化合物の分子内閉環反応においてSED-1を用いた場合にはラジカル反応を経由したと考えられる生成物が得られ、またSED-2を用いた場合には炭素アニオンを経由したと考えられる生成物が得られることが明らかとなった。またこのような変換反応の研究の過程においてニトロベンゼン誘導体を有機超電子剤と反応させることによりアゾベンゼン誘導体へと一段階で選択的に変換できることを見出した。この反応機構について種々検討を行った結果、反応においてまずニトロソベンゼン誘導体が得られ、さらに還元が進むことによりアゾベンゼンが生成していると考えられる。さらに2ーフルオロニトロベンゼンの反応においてはアゾベンゼンではなく芳香族複素環化合物のフェナジンが一段階で選択的に得られるという興味深い結果が得られた。今後はニトロ基の還元についてはその段階的な還元制御について検討を行い、中間のニトロソ化合物を利用した複素環化反応を開発する。これはベンゼン環上のニトロ基に適用することによりインドール誘導体へと変換できるものと考えられる。また、先に見出されたフェナジン類の合成についてもその反応機構の解明を含めて検討を行う。一方、ハロベンゼン誘導体の変換反応については主としてヨード化合物を基質として1電子還元による芳香族ラジカルを活用したビアリール類の合成や、分子内環化反応などを系統的に整理しながら進めていく。

2電子還元反応については、芳香族炭素アニオンをさまざまな親電子剤と反応させることによる選択的な修飾反応の開発を行う。ベンゼン環上のみならずさんまざまな芳香族複素環ハロゲン化合物を基質として選択的な分子変換反応を行う。またハロゲン以外にもイオウ元素などのヘテロ元素の還元的な変換反応を検討する。有機反応化学平成27年度の残額442円を使い切ることができなかったため。消耗品費として平成28年度に使用する予定である。
イネ自然免疫における低分子量Gタンパク質OsRac1の活性化制御機構の解明

本年度は、PRONE型GEFのひとつであるOsGEF1は免疫受容体によってリン酸化されることで活性化されるということを明らかにすることができた。これまでの研究から、PRONE型のGEFは、リン酸化によってその活性が制御されているということが報告されていた。そこで、キチン処理後の細胞からタンパク質を抽出し、質量分析およびフォスタグゲルによってリン酸化の有無を調べた。その結果、GEF1のC末端領域に存在する549番目のセリン残基がリン酸化されていることが明らかとなった。次に、このキチン依存的なリン酸化が、何によって引き起こされるのかを検証した。GEF1とOsCERK1の相互作用を共免疫沈降およびBiFC解析によって検証したところ、これらが細胞膜上で相互作用していることが示された。大腸菌で精製したOsCERK1のキナーゼドメインとGEF1を使用してin vitroリン酸化解析を行った。その結果、免疫受容体OsCERK1の基質がGEF1であることが明らかとなった。さらに、形質転換植物を用いた解析から、このリン酸化はいもち病菌に対する抵抗性にも重要であることが示された。この結果は、これまで10年以上の間、不明のままであった免疫受容体の下流のメカニズムの解明するにあたり、大きな発見となった。今後は、今回得られた結果が、イネ以外の植物種においても保存されている経路であるかということを明らかにすること、そして、この経路を遺伝子工学を用いて制御することが目標と考えられる。PAMP受容体であるOsCERK1とOsGEF、OsGEFとOsRac1の相互作用がPAMPによる影響を受ける可能性がある。そのため、PAMP存在下での相互作用を検証した。共免疫沈降法による解析から、PAMPシグナル依存的に、GEFとOsCERK1の相互作用に大きな変化は確認されなかった。しかしながら、GEFとRac1の相互作用は、PAMPシグナル依存的に大きく減少することが明らかとなった。そのため細胞内では、定常状態でCERK-GEF-Rac1の複合体が存在し、これらは複合体からシグナル受容後にOsRac1が解離することでシグナルが伝達されることが予想された。さらにOsGEF7がイネの自然免疫に関与することを直接的に示すために、GEF7をRNAiで抑制した植物体および過剰発現植物体を作出した。その結果、RNAi植物ではいもち病菌に対する抵抗性がWTの植物と比較して低下することが示された。また、PAMPシグナルによって発現が誘導される防御応答遺伝子の発現がRNAi植物体において顕著に抑制されることから、OsGEF7がイネの免疫応答において重要な機能を果たしていることが明らかとなった。OsGEFがキチンに対する応答だけではなく、その他のPAMPシグナルにも応答するかを検討した。これまでに、OsFLS2およびXa21とGEFとの相互作用解析が終了している。その結果、OsFLS2とGEFは強く相互作用することが明らかとなった。一方で、Xa21はGEFとの相互作用が弱く、今後詳細な解析を必要とする。形質転換植物体の作製が順調に進んだことにより、多くの解析を行うことができた。その結果、いくつかの新しい知見を得られた。一方でリン酸化解析においては、その条件検討に多くの時間を費やし、現在も検討中である。FRETバイオセンサーを用いた解析から、OsGEF7のC末端のいくつかのセリン残基のリン酸化がOsGEF7の活性調節に関与していることが示唆された。そこで、実際にPAMPシグナル依存的にリン酸化される部位を同定するために質量分析に解析に取り組んだ。これまでのところ、リン酸化ペプチドを検出するには至っていない。原因のひとつに挙げられるのが、タンパク質量の少なさである。そのため、タンパク質をより多く精製することで問題を解決しようと、条件を検討中である。
意味論にもとづく日本語文解析文法の開発

前年度の研究にもとづいて、スコープ・コントロール理論の理論的基盤をより充実させるとともに、文4段階階層構造説による日本語文解析をさらに発展させ、より複雑な構文の処理について考察して解析規則・辞書を充実させた。理論的考察についてはButlerが単行本The Semantic Grammar of Dependenciesとして原稿を完成させ、今年7月にEmerald社から出版する予定である。これによって、同理論による言語一般に関わる解析理論、特に英語に関わるその開発は完了した。同書による解析例はすべて、プログラミング言語StandardMLによる解析シミュレーションを経たものである。また日本語文解析については、これまでに指摘されてきた南の文4段階階層構造説に対する判例が基本的には同説の枠内で解決可能であることを示し、今後の研究のための基礎を作った。これにもとづいて、日本語の助詞「も」「か」を用いた量化表現について、階層構造にもとづくきわめて一般的な解析法を提案した。また、これまでの成果を文の自動意味解析に応用する研究を東大情報科学研究科辻井研究室と共同で行い、成果を国際学会に投稿した。スコープ・コントロール理論を南の文4段階階層構造説にもとづいて日本語文解析に適用する際の基本的問題について検討、解決することが今年度の課題であった。基本的な動詞文型を中心に、それに加えてボイス、時制表現、関係節等について一貫性を持ち、また普遍文法的に合理的な解析法を確立した。南が取り扱っている日本語の主要な助詞および助動詞を含む文の解析について、基本的な検討を行った。それにもとづいて、主語と主題および時制表現に関わるスコープの導入、特にそれらの従属節とのインタラクションにについて検討した結果をまとめた。これは、スコープの導入および制御にもとづいてヒトの言語処理をモデル化するスコープ・コントロール理論の良い適用例となり、理論の一般性を示すとともに、南の文法理論としてまとめられた日本語文法研究の蓄積が一般理論言語学全体の中で意義あるものであることを示すものである。また、提案した文法規則およびレキシコンを機能プログラミング言語であるStandardMLを使って解析シミュレーションするための基本的なソフトウェア開発を行った。
日本列島における細石刃石器群の成立とそのイノベーション

日本列島の後期旧石器時代末の約20000年前から15000年前頃まで展開した小型石器である細石刃石器群を対象とし、2000点以上の石器の図化・計測・産地推定などの基礎資料化を行った。そうした基礎資料、国内の遺跡・石材産地の調査分析、シンポジウムなどを通じ、その成立過程や技術革新、石材資源利用、人びとの移動生活のあり方について研究成果を得、国内の1792遺跡の英文データベースを構築した。また、一般にはなじみのない細石刃という石器の研究意義を理解していただくよう博物館展示、一般講演会を実施し、普及公開に努めた。日本列島における細石刃石器群の起源とその技術革新についての究明が本研究の目的である。平成24年度においては、1:研究の目的への近接法を考えるシンポジウムを実施し問題点を再確認したうえで、2:そのベースとなる石器の基礎資料化、3:資源と人類の関係性を探るための黒曜石産地推定、4:細石刃石器群の出自を示す資料調査を実施した。まず、細石刃石器群の起源とその技術革新についての接近をはかるため、シンポジウム「細石刃石器群研究へのアプローチ」を7月7日・8日に開催し、10人の研究者に発表いただいて、九州から北海道にかかる列島全域でのその問題点を明確化した。石器の基礎資料化では、地元資料館の保管する長野県野辺山高原の矢出川遺跡・東矢出川の細石刃・細石刃石核等の実測・図化を、23年度に引き続き行った。あわせて、長さ・重量・石材・製作技法・型式などの諸属性を記録し、ファイリングをしたまた、明治大学博物館所蔵の矢出川遺跡発掘資料についても観察・記録化を行った。黒曜石産地推定においては、研究協力者の望月明彦氏と共同で貴重な文化財を非破壊で分析できる蛍光X線分析によって、東矢出川遺跡(166点)、中ッ原第5遺跡B地点(300点)の黒曜石製の細石刃石器群の産地分析を行った。東矢出川遺跡では、遥か太平洋沖の神津島産の黒曜石が確認されたが、東矢出川遺跡から2kmほど離れた中ッ原第5遺跡B地点には神津島産黒曜石が全くまれておらず信州産が中心であることがわかり、双方の黒曜石利用の違いが明らかになった。このほか、平成24年6月に奈良文化財研究所で実施された日本旧石器学会に参加し、細石刃石器群の産地分析結果に基づく黒曜石利用に関する発表を行った。また7月には韓国の細石刃石器群資料調査を実施し、国立慶州博物館の張龍俊博士と情報交換を行い、朝鮮半島と列島との石器群の関連性について議論を深めた。本研究の目的は、「日本列島における細石刃石器群の起源とそのイノベーション」の究明である。平成25年度においては、1:研究の目的にあわせたシンポジウム「日本列島における細石刃石器群の起源」を実施した。2:そのベースとなる石器の基礎資料化、3:資源と人類の関係性を探るための黒曜石産地推定、4:細石刃石器群の出自を示す資料調査を行いその起源に関する試論を発表、5:企画展示「細石刃ー氷河期末を彩るミニ石器展」を実施した。まず、シンポジウム「日本列島における細石刃石器群の起源」を9月14日・15日に主催し13人の研究者に発表いただき北海道から九州にかかる列島全域、および中国河北地域での様相についてと、その問題点を明確化した。また、ミトコンドリアDNAからみた日本列島のヒトの移住という遺伝子研究サイドのアプローチになる報告もあった。細石刃石器群は、中国・朝鮮半島経由、北海道経由、日本列島での自生という3者の見解が割れている現状にあるが、申請者(堤)は自生という観点に立ってその出自を精査した。石器の基礎資料化では、地元資料館・明治大学博物館所の保管する長野県野辺山高原の矢出川遺跡・東矢出川の細石刃・細石刃石核等の実測・図化を、23・24年度に引き続き行った。黒曜石産地推定においては、研究協力者と共同で貴重な文化財を非破壊で分析できる蛍光X線分析によって、長野県野辺山高原の中ッ原第1遺跡G地点(550点)の黒曜石製の細石刃石器群の産地分析を行った。その産地は、遺跡から20kmほどの蓼科黒曜石産地とNKと呼ばれる産出地不明の黒曜石が用いられていることが明らかになった。また、一般に研究成果を普及するための企画展示「細石刃ー氷河期末を彩るミニ石器展」(会場:浅間縄文ミュージアム)では、9月14日から11月17日までの期間中約5000人の見学があった。

本研究においては、日本列島における細石刃石器群の起源とイノベーションについての究明を目的とするが、研究初年度の平成23年度においては、そのベースとなる石器の基礎資料化を進め、資源と人類の関係性を探るための黒曜石産地推定を行い、細石刃石器群の出自を示す資料の調査を実施した。石器の基礎資料化では、長野県野辺山高原の矢出川遺跡・東矢出川・ハケ立石地区の細石刃石核等の実測・図化を行った。あわせて所属性、長さ・重量・石材・製作技法・型式などの諸属性を記録し、ファイリングをした。とくに矢出川遺跡は、国内に1700か所あまり存在するといわれる細石刃遺跡のうち、上位3位にランクされる出土量(細石刃約5000点、細石刃石核約650点)があるが、今日まで図化・計測などの資料化が十分になされておらず、その基礎的作業を行った。また、黒曜石産地推定においては、研究協力者の望月明彦氏と共同で貴重な文化財を非破壊で分析できる蛍光X線分析によって、矢出川遺跡、東矢出川・ハケ立石地区の50点の黒曜石製の細石刃石核の産地分析を行った。細石刃石器群の成立に関しては、層位的に先行する石器群のあり方が問題となるが、23年度には、静岡県埋蔵文化財センターの発掘調査によって出土した梅ノ木沢遺跡(静岡県長泉町)の小石刃石器群の資料調査を行い、細石刃石器群との様相の共通性から、その成立に関する手掛かりを得ることができた。このほか、平成23年11月末に東京上野の国立科学博物館で実施されたアジア旧石器協会に参加し、ロシア・中国・韓国ほか、ヨーロッパの当該期研究の実情について認識するとともに、各国の研究者との最新情報の交換を行った。本研究の目的は「日本列島における細石刃石器群の成立とそのイノベーション」の究明である。まず、最終年度においては研究テーマに関し、採択された4年間の研究を点検し、次の成果としてまとめた。1:日本列島の最大級の細石刃石器群である矢出川遺跡の研究基礎資料としての図化・属性データ化・産地分析(約1500点)・細石刃技法の成立とイノべーションの解明、2:中部関東地域の細石刃石器群の産地推定の集計化、3:日本列島の北海道から九州まで1792細石刃遺跡の英文データベース構築とインターネット上の公開(http://www.avis.ne.jp/tsutsumi/)、4:それらの総括としての研究論文・研究報告の提示、5:市民への普及公開としての博物館展示である。研究期間全体の成果では、日本列島各地の細石刃石器群を実見し、まずどのような研究を行うべきかという方法論的なテーマのシンポジウム「細石刃石器群研究へのアプローチ」を2012年に開催し、9の研究発表と討論により課題点を探った。またその成立に関しては、2013年に「日本列島における細石刃石器群の起源」のシンポジウムを開催、列島外からの伝播、列島内での自生と対立する研究者の見解を含めた12の研究発表と討論がなされた。研究代表者自身は、従来の石器群伝統の内在的発展とともに、押圧剥離と言われる新たなテクニックが伝播したことによって、細石刃技術が成立したというイノベーション仮説を提示した。なお、最終年度のみならず研究期間全体を通じても、細石刃石器群の研究基礎資料としての図化・属性データ化・産地分析を行った。また、さきにも述べた列島の1792の細石刃石器群の英文データベースの情報発信を行った。一般市民に向けては、普及講演会(3回)、企画展示(3回)により、細石刃あるいは旧石器というやや難解な考古学研究の成果と意義を平易に伝えるべく努力した。今回の研究により構築した、北海道から九州までの日本列島の細石刃石器群の1792遺跡のデータベースを英文化して公開している。内容は、細石刃石器群のみられる遺跡名・遺跡の位置・緯度・経度・標高・石器内容・点数などで、日本の旧石器遺跡の英文データベースとすれば、初の公開と考えられる。人文学史学考古学先史学本
性差を考慮した外傷後ストレス障害の治療法の確立

1. D-セリンが雌マウスの恐怖消去トレーニング中の恐怖反応の低下を抑制した。これに対し、MK-801は恐怖消去トレーニング中の恐怖反応の低下を促進した。しかしながら、D-セリン投与によって活動量が増加し、MK-801投与によって活動量が低下したため、メスにおけるD-セリンとMK-801投与による恐怖消去トレーニング中の恐怖反応への影響の背景に活動量の変化がある可能性が示唆された。一方、D-セリンは恐怖消去記憶の長期的な保持も低下させた。さらに、D-サイクロセリンは活動量に影響を与えずに、恐怖消去記憶の長期的な保持を低下させた。これらの結果より、雌マウスでは恐怖消去記憶の保持においてNMDA受容体のグリシンサイトが抑制的に働く可能性が示唆された。昨年度および本年度の結果から、NMDA受容体を標的とした薬物の効果には性差がある可能性が示された。現在、D-サイクロセリンは恐怖関連疾患に対する新たな治療薬候補として臨床研究がなされているが、その結果は研究間で一致しない。本研究はこのような治療効果の差の解明に寄与する可能性がある。2.成体期の雄マウスでは恐怖消去トレーニング後に背側海馬および前頭前野においてExtracellular signal-regulated kinase (ERK)のリン酸化が高まったが、雌マウスではそのような差は認められなかった。これらの結果より、恐怖消去後のERKのリン酸化には性差があることが示された。背側海馬および前頭前野は恐怖消去に関与する部位であり、ERKはNMDA受容体の下流に存在するシグナル分子であるので、成果1.の結果を考慮すると、海馬および前頭前野でのNMDA受容体-ERKシグナル経路が恐怖消去の性差の分子背景として寄与する可能性がある。恐怖関連疾患ではその有病率が女性の方が男性に比べ高い。本研究結果は、初めて有病率の性差の生物学的背景に関与する分子機構候補を提示するものであるため、その新規性は高く、今後この分子機構候補を検証することで有病率の性差の解明および個別医療に寄与することが考えられる。(抄録なし)【研究の結果・内容】1.雄マウスを用いた先行研究で新薬候補としてのD-セリンが恐怖消去トレーニングの効果を短期間促進することを報告していた.今回,雄マウスにおいてD-セリンは恐怖消去促進効果を示さなかった.さらに,D-セリンにおける再発阻害効果も確認されなかった.2.性周期を考慮しない時,雌マウスにおいてD-セリンは恐怖消去促進効果及び再発阻害効果を示さなかった.一方,性周期毎にその効果を調べた結果,検体数が少ないため統計的有意差は認められなかったものの,発情期においてD-セリンの再発阻害効果を示す傾向が認められた.3.恐怖記憶には性差が認められなかったものの,雌の方が再発予防に必要な恐怖消去トレーニング日数が長いことが明らかとなった.【意義・重要性・発展性】1.これまでの我々の結果と一致しない結果となったが,飼育環境が両研究で異なっており、飼育環境がD-セリンの効果に影響を与える可能性が示唆され,環境要因を考慮した薬物治療の研究へと発展する可能性を持つ.2.薬物の治療効果に性差が存在する可能性及びその治療効果に性周期が影響を及ぼす可能性を示す結果を得ており,個別化医療を意識した治療薬の使用へと発展する可能性がある.3.恐怖関連疾患において男性よりも女性の有病率が高いが,その背景として発症よりも治療効果の性差が重要である可能性が示唆された.この可能性を示した研究は存在しないため,非常に、新規性が高い.今後,この結果について分子機構による裏付けなど詳細に検証する必要がある.1. D-セリンが雌マウスの恐怖消去トレーニング中の恐怖反応の低下を抑制した。

恐怖関連疾患ではその有病率が女性の方が男性に比べ高い。本研究結果は、初めて有病率の性差の生物学的背景に関与する分子機構候補を提示するものであるため、その新規性は高く、今後この分子機構候補を検証することで有病率の性差の解明および個別医療に寄与することが考えられる。研究計画にあった雄マウスに対するD-セリンの再発予防効果の検討が終了している。また、雌マウスに対する研究は採用年度二年目から開始する予定であったが、想定していたよりも早く雌マウスの環境確立に成功し、雌マウスに対するD-セリンの消去促進効果及び再発予防効果に関する研究を実施している。さらに、得られた研究結果を詳細に解析し、恐怖記憶の性差について新たな知見を得ている。今後は,研究計画書に記載した通り,雌マウスを用いた研究を実施する.さらに,既存の治療薬を用いて同様の研究を遂行する.一方,3.研究実績の概要にも記載したが,恐怖記憶には性差が認められなかったものの,雌の方が再発予防に必要な恐怖消去トレーニング日数が長いことが明らかとなった.この知見は新規性及び発展の期待が高いため,これを基に恐怖消去トレーニングの性差について分子機構を明らかにする研究も実施する予定である.(抄録なし)
心筋トランスクリプトーム解析による、遺伝性不整脈の新たな病態解明

病因となる遺伝子異常が同定されない遺伝性不整脈患者に対し、心臓デバイスの抜去リード付着心筋や、ホルマリン固定パラフィン包埋検体など、今まで解析されていなかった心筋検体を用いてRNAシークエンスを行い、DNAの転写からタンパク発現までの過程の異常を調べることにより、不整脈の原因を解明し、治療に結び付ける。
日本のリカードウ研究史-比較史的視点を交えて

本研究の目的は、日本のリカードウ研究史を、西欧におけるリカードウ研究史との比較の中で、また日本における他の古典学派との研究史との比較のなかで考察し、その特質を解明することにあった。上記の目的を達成するため、各研究分担者は統一テーマを念頭にそれぞれの専門分野で調査研に携わった。またリカードウ研究会と合同で4回の研究会を、また独自にまる一日の研究会を関催した。研究会には、中村廣治広島大学名誉教授、C.マルタンパリ大学教授、P.L.ポルタミラノ大学教授、塩沢由典京都大学を招いて研究報告をいただき、また分担者全員が報告の機会をもち意見交換を重ねた。さらに、日本に膝けるリカードウ研究の先達である杉本俊朗横浜国立大学名誉教授、羽鳥卓也岡山大学名誉教授には長時間のインタビュウに応じていただいた。これらの研究を通じて明らかになった日本のリカードウ研究の特質は次のようなことである。1.究対象としてのリカードウ文献とリカードウの論理にできる限り内在しようとする手続きをとっていることである。この点は、いまだにリカードウ文献の翻訳さえ完了していないフランスとも、リカードウのうちに自己の理論を読み込んだスラッファをもつイタリアと比べるとき、際立った特色となる。またこの研究スタイルは、むしろ戦前よりも戦後に強まっていることが注目される。2.マルクスのリカードウ解釈を、それに賛成するか反対するかを別として、強く意識した業績が、日本のリカードウ研究の主流を形成してきた。この点は、戦前から戦後において変わらないが、戦後の研究では、イデオロギー的な裁断を避けようとする姿勢が強まっているという特色がある。今後、日本のリカードウ研究が、スラッフィアンと新古典派の間で論争がある欧米型に近づくのかどうかが注目される。千賀と佐藤滋正は、戦前・戦後のリカードウ研究史を研究するため、『リカードウ全集』の監修・翻訳者の一人である杉本俊朗(横浜国大名誉教授)と戦後のリカードウ研究をリードしてきた羽烏卓也(岡山大学名誉教授)を訪ね調査にあたり、貴重な話を聞くことができた。千賀は福田徳三の文献収集を行い分析中、渡會は2回目のリカードウ研究会で報告、竹永は1930年代のフランスのリカードウ研究を調査中、佐藤滋正はリカードウ価格論をテーマに図書を出版、水田は貨幣数量説に関する論文を発表、諸泉は明治末期から大正期にかけてのミル研究史を調査中、佐藤有史は地金論争に関する論文を発表、福田はリカードウの価値・分配・成長論に関する書物を出版、長峰はイギリスのリカードウ研究史をスラッフ全集刊行以前と以降に分けて研究の整理を行った。日本のリカードウ研究史の特質を、外国におけるそれとの比較のなかで解明しようとする本研究の企ては、主として3つの方向で行われた。1つは、文字通り日本の研究史を追跡する試みで、千賀は福田徳三のリカードウ研究を、佐藤、水田、福田は戦後日本のリカードウ研究文献を調査・分析し、論文発表や研究会報告を行った。2つ目は、外国におけるリカードウ研究史を収集検討したもので、昨年度のパリ大学のマルタン教授につづいて本年度はミラノ大学のポルタ教授を招き、イタリアのリカードウ研究の歴史と現状についての研究報告をいただき、渡会がそれへコメントを行うなど意見交換を行った。竹永は、フランスのリカードウ研究史について論文を発表した。3つ目は、以上の2つの研究を進めるためにリカードウおよびその周辺の経済学者に関する研究の現代的到達点を確認する研究作業であり、福田はスラッファ解釈についての日本の研究史を、佐藤滋

正は『原理』の新研究、佐藤有史は地金論争についての最新の研究の分析、竹永は貨幣数量説、渡会はリカードウとマルサスの貧困論、長峰はジェームズ・ミルと初期リカードウ、諸泉はリカードウとミルの機械論研究などに携わり、それぞれ論文発表または学会及び研究会発表を行った。また塩沢由典教授(当時京都大学)を招き、リカードウの国際経済論に関する最新の研究報告をいただき、水田がコメントするなど意見交換を行った。本年初めには、役割分担した研究についての中間発表会を行い、各分担者は報告を論文化して『研究成果報告書』に集約することにしている。