hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
退院直後の精神疾患患者への精神科外来における再発予防支援の構築

今年度は,本研究の予備調査として実施した「精神疾患患者の主介護者の語りのパターンと患者に対する感情との関連」について学会発表を行った。主介護者の語りのパターンを対応分析を用い分類したところ,4パターンに分類できた。地域重視パターンは地域で周囲の支援を受けながらやる方針だが,他家族からの情緒的支援は少なく,肯定的感情は中程度だった。自己責任パターンは初回入院患者の主介護者が多く,介護を自分の問題として受け止め,自力で介護をしていく方針で肯定的感情は最も高かった。前向きパターンは再入院患者の主介護者が多く,他家族から情緒的な支援を受け,回復の希望を持っており肯定的感情は中程度だった。悲観パターンは患者との関係に困難を感じ,他家族からの情緒的支援も少なく,懸念や苦悩にとらわれ,肯定的感情は最も低かった。よってパターンに応じた支援の重要性が示唆された。また,精神科病棟に初回入院のうつ病患者が、退院後の生活で抱く困難点を明らかにし,精神科外来における再発予防に向けた支援を検討することを目的で昨年度実施したインタビュー調査の結果をMーGTAを用い分析した。研究協力者は,入院中から退院後にかけ,波長が合った援助を受け,気軽に行ける場を獲得するなど周囲からの【支えを自覚】していた。退院後は,やれることだけを見極め行動し,他者とうまく距離を取り,自ら気持ちを発するなど入院中に習得した【対処行動を活用】していた。そのような中,過去の自分が出来ていたことを取り戻すことで安堵したり、過去の自分と比べ出来ないことで自信を失うなど【過去との対比】を行うことで自身の状態を評価し,揺らいでいた。また,医療者に遠慮し,表出しても分かってもらえないという不満足感から【支援の不十分さ】を感じる者もいた。そして、調子の悪い波をキャッチし,不透明な先行きを懸念するなど【不安】を増強させていた。平成24年12月8日平成25年12月31日まで産前産後の休暇と育児休業の取得に伴い、研究を中断しました。なお、研究再開予定は平成26年7月1日のため、平成25年度については研究実績として報告することはありません。本研究は、急性期治療病棟を退院した患者が実際の退院後の生活で抱く困難点と、精神科外来で行われている援助の現状を明らかにし、再発予防に向けた支援を確立することを目的としている。現在、厚生労働省は精神保健福祉の改革ビジョンとして、「入院医療中心から地域生活中心へ」の方策を推し進めており、精神科外来の果たす役割はますます重要になる。特に退院直後の患者は、イメージしていた退院後の生活と現実とのギャップに戸惑い、症状が不安定になることも予測され、再発予防のための生活への支援を行うことが重要である。精神科外来看護の充実を図ることで、患者の状態安定に影響を及ぼし、再入院率の低下や入院期間の短縮につながると考える。今年度は、精神科外来患者に関する文献検索、専門的知識の提供者との打ち合わせを行い、今後実施予定である患者へのインタビュー調査の質問項目を検討した。既存文献によると、精神科外来患者は援助を求める反面、不安や緊張、抵抗感があり、葛藤を生じている複雑な状況にあると言われている。そこで、インタビュー調査では、外来通院に対する思いを調査項目に加える予定である。また、本研究の予備調査として実施した、2回以上入院経験のある精神疾患患者の家族10名を対象としたインタビュー調査によると、家族は患者の再発に怯え、患者を支援していくうえで様々な困難や不安を抱えていることが明らかとなった。患者を支援していく上で、家族の果たす役割は大きいため、インタビュー項目には家族との関係性、特にキーパーソンとの関係性に焦点を当てて調査する予定である。これらの知見を基に、今後精神科外来を通院している患者を対象としたインタビュー調査を実施する。今年度は,精神科病棟に初めて入院したうつ病患者が,退院後の生活で抱く困難点を明らかにし,精神科外来における再発予防に向けた支援を検討することを目的とし,インタビュー調査を実施した.精神障害者への地域移行支援を行っていく上では,精神科外来が果たす役割は重要であり,より詳細な患者のニーズを把握する必要がある.今回,初回入院の患者を対象としたのは,イメージしていた退院後の生活と現実とのギャップに戸惑い,自身の生活を立て直すことが困難であり,症状が不安定になることも少なくはないと考えたからである.また,精神疾患の中でもうつ病は,生涯有病率が6.2%と,他の精神疾患の有病率と比較して高く,気分障害の入院患者数は増加し続けていること,さらにうつ病は再発を繰り返しやすく,病相を繰り返すたびに慢性化すると言われており,再発予防のための支援が重要であると考えた.対象者は精神科急性期治療病棟に初回入院し,自宅退院したうつ病患者のうち同意が得られた7名である.インタビュー調査の主な質問項目は,基礎データ(対象者の年齢・性別・発症時期・入院期間・家族構成・家庭や社会での役割・社会資源の活用

状況・外来受診の頻度),現在の生活での困難点,行っている対処法,今後の生活に向けて心配なこと,医療従事者への要望とし,自由に語ってもらった.本人の同意を得て,面接内容を書き取り,ICレコーダーでの録音を行い,インタビュー終了後は逐語録を作成した.対象者は退院後の生活に不安を抱えながらも,周囲の協力を得て生活している状況が明らかとなった.今年度は,本研究の予備調査として実施した「精神疾患患者の主介護者の語りのパターンと患者に対する感情との関連」について学会発表を行った。主介護者の語りのパターンを対応分析を用い分類したところ,4パターンに分類できた。地域重視パターンは地域で周囲の支援を受けながらやる方針だが,他家族からの情緒的支援は少なく,肯定的感情は中程度だった。自己責任パターンは初回入院患者の主介護者が多く,介護を自分の問題として受け止め,自力で介護をしていく方針で肯定的感情は最も高かった。前向きパターンは再入院患者の主介護者が多く,他家族から情緒的な支援を受け,回復の希望を持っており肯定的感情は中程度だった。悲観パターンは患者との関係に困難を感じ,他家族からの情緒的支援も少なく,懸念や苦悩にとらわれ,肯定的感情は最も低かった。よってパターンに応じた支援の重要性が示唆された。また,精神科病棟に初回入院のうつ病患者が、退院後の生活で抱く困難点を明らかにし,精神科外来における再発予防に向けた支援を検討することを目的で昨年度実施したインタビュー調査の結果をMーGTAを用い分析した。研究協力者は,入院中から退院後にかけ,波長が合った援助を受け,気軽に行ける場を獲得するなど周囲からの【支えを自覚】していた。退院後は,やれることだけを見極め行動し,他者とうまく距離を取り,自ら気持ちを発するなど入院中に習得した【対処行動を活用】していた。そのような中,過去の自分が出来ていたことを取り戻すことで安堵したり、過去の自分と比べ出来ないことで自信を失うなど【過去との対比】を行うことで自身の状態を評価し,揺らいでいた。また,医療者に遠慮し,表出しても分かってもらえないという不満足感から【支援の不十分さ】を感じる者もいた。そして、調子の悪い波をキャッチし,不透明な先行きを懸念するなど【不安】を増強させていた。近年の精神科外来患者数の増加や,精神科急性期治療病棟の設置に伴い,精神科外来の果たす役割は重要になっている.特に,退院直後の患者に対しては,再発予防のために生活への支援が必要になる.そこで,本研究では,急性期治療病棟を退院した患者が実際の生活の中で抱く困難点と,精神科外来で行われている援助の現状を明らかにし,再発予防に向けた支援を確立する事が目的である.計画している具体的な研究項目は,1精神科急性期治療病棟を退院して間もない患者へのインタビュー調査2精神科外来に通院する患者を対象とした質問紙調査3入院施設を有する病院の精神科外来看護師を対象とした質問紙調査である.今年度は,精神科病棟に初めて入院したうつ病患者が,退院後の生活で抱く困難点を明らかにし,精神科外来における再発予防に向けた支援を検討することを目的とし,インタビュー調査を実施した.しかし,インタビュー調査項目の検討や研究対象者の選定に時間を要してしまい,分析作業まで到達しなかったため遅れを取ってしまった.今後は得られたインタビューデータをM-GTAを用いて質的帰納的に分析する予定である。
炭素材料及びヘテロ元素含有炭素材料の生物学的特徴の解析と展開

炭素及び関連の物質が単一又は相乗して生物細胞に対して作用する機構を研究して、これが音波や超音波のような物理的シグナルによることを一層明らかにし、細胞代謝の制御や音響セラピーに向けて格段の理解を得た。〔A〕実験法の改良細胞に作用する音波、あるいは音波に対する細胞の応答を測定するための方法の改良として、1分間に2-3回転でゆっくり回転するターンテーブルを恒温培養器内に設置し、この上に菌を接種した系と炭素等のシグナル発振素材を入れた別々のポリスチレン・シャーレを重ね合わせ、ポリプロピレンのタッパーウェアで覆い、厳密に設定された適温に培養した。この結果、シグナル発振素材からのシグナルの細菌応答が、回転台を使わない時にくらべて遥かに高い正確さと、再現性を得た。〔B〕炭素素材の大腸菌に対する作用好炭素バチルス菌ばかりでなく、大腸菌や緑膿菌も炭素素材の遠隔効果に応答する事が明らかになった。スピーカからの音波の、大腸菌、緑膿菌の生育阻害効果の研究も進展し、海外に於いて高い評価が得られはじめている。〔C〕軟質ゲル状物質のシグナル発振の機構軟質ゲル状物質が、広い生物種の細胞に対して強い生育促進・阻害効果をもっていることが明らかになった。さらに、回転台を用い、条件を精密に決めた実験により、直接固形寒天培地に用いたり、液体培地に寒天ブロックとして投入したりして生育促進効果(B. carboniphilus)があったのと同じ濃度の寒天(2.5%)をポリスチレン・シャーレの外側から作用させても菌の増殖を誘導することが示された。これらの作用はアルミの薄膜で外部からの電磁波を遮断したとき失われた。軟質ゲル状物質は土壌生物相改良系や水質改良系に炭素素材を用いた場合、強力な相乗作用を引き起こすと考えられる。〔D〕炭素せんいへの微生物固着炭素せんいとほぼ同じ太さのナイロンとポリエチレンの糸を用いて試験した結果、弾性率が小さい為もあり、固着量は炭素せんいの約1/5であった。
魚類受精卵の凍結保存に関する基礎的研究

すでに、卵膜・卵黄を取り除いた魚類胚では、液体窒素中での生存の可能性が示されている。本年度は、効率的な卵膜の除去方、卵膜を除去した胚の発生について検討するとともに、卵膜を取り除いた胚および取り除かない胚について凍結保存の可能性を検討した。さらに水生生物胚の凍結保存一般の基礎的知見を得る目的で、ミオミズツボワムシ単性生殖雌卵(ワムシ卵)およびムラサキイガイ胚の凍結保存についても実験を行った。卵膜の除去は、アクチナーゼ(阪大微研)、パンクレアチン(阪大微研)、トリプシン(Merck)のタンパク分解酵素を用いて行った。これらの酵素はすべてリンゲル液に希釈して用いたが、最も少量で効果があったのはアクチナーゼであり、ヒラメ胚の発生適温である16.5°Cの条件下では、0.5g/lの濃度で5時間の浸漬により、卵膜の除去が可能であった。これに対してパンクレアチン、トリプシンでは、同じ速度で卵膜を分解するのに、それぞれ5g/l、10g/lの濃度が必要であった。しかし、卵膜を除去した胚の正常発生率は、トリプシンで最も高く、アクチナーゼで低かった。このことから、アクチナーゼによる処理は胚発生に有害であると思われた。また、酵素処理をよび卵膜の除去を発生初期に行った場合には、胚および卵黄に損傷を生じやすく、原口閉鎖期以後に処理を行うことにより、高い割合で正常発生胚が得られることが明らかになった。なお、本年度は今までのところ、液体窒素中に保存後に発生を続ける胚を確認することはできなかった。しかし、ワムシ卵およびムラサキイガイの胚ては、40%以上の生残率で、液体窒素中に保存後、正常に発生する胚を得ることができた。これらの胚では、発生の後期ほど胚の耐凍性が高いことが明らかとなり、魚類胚についても、従来の初期胚の保存とは別に、後期胚の凍結保存について、検討を行う必要があるものと思われた。
活性イオウ分子による環境中親電子物質の新奇解毒機構

我々を取り巻く食品や大気汚染物質中に含まれ、生体への曝露によりタンパク質のチオール基に容易に結合することからその健康影響が懸念される環境中親電子物質と称される一群がある。本研究では種々の環境中親電子物質のリスク評価と、高い求核性を有した活性イオウ分子によるその不活化という新奇防御機構の解明を目指した。その結果、活性イオウ分子が当該物質のイオウ付加体形成を通じてタンパク質の親電子修飾と細胞死を抑制することを見出した。また活性イオウ分子投与下では当該物質曝露に応答し細胞生存に寄与するシグナル伝達系の応答は低下した。すなわち活性イオウ分子は環境中親電子物質に対する初期防御因子であると示唆される。本研究課題では、高い親電子性を有するゆえ生体内に侵入した際にはタンパク質のチオール基に容易に共有結合し(親電子修飾)、その機能および細胞内シグナルを破綻させることで健康影響が懸念される環境中親電子物質のリスク評価と、高い求核性を有した活性イオウ分子によるその不活化という新奇生体防御機構の立証を目指している。我々の身近に存在する8つの環境中親電子物質メチル水銀、カドミウム、鉛、アクリルアミド、クロトンアルデヒド、1,2-ナフトキノン(1,2-NQ)、1,4-ナフトキノン(1,4-NQ)および1,4-ベンゾキノンをマウス由来初代培養肝細胞に曝露し、MTT法により細胞生存率を解析することで各環境中親電子物質の濃度依存的な毒性発現を解析し、その有害性の閾値を網羅的に明らかとした。そこで、活性イオウ分子が環境中親電子物質を捕獲して不活性化(無毒化)するかを検証した。活性イオウ分子のうちポリスルフィドのモデル化合物であるNa2S4を初代培養肝細胞の培養液中へ添加したところ、1,2-NQ、1,4-NQ、カドミウム、鉛の曝露により誘導される細胞死が顕著に阻害された。また1,2-NQまたは1,4-NQを初代培養肝細胞へ曝露し、タンパク質の親電子修飾量を抗1,2-NQおよび抗1,4-NQ抗体を用いたウェスタンブロッティングにより確認したところ、Na2S4添加によって内在タンパク質の親電子修飾量が著しく減少していた。このことから外来的に添加した活性イオウ分子により環境中親電子物質の毒性が軽減されることが示された。本研究課題は高い求核性を有する活性イオウ分子が環境中親電子物質の不活化し毒性を軽減するとの仮説に基づく。本年度はマウス初代培養肝細胞へのポリスルフィドモデル化合物投与系においてこの仮説を立証できたことから、順調に進捗したと評価した。平成28年度は、我々の身近に存在する様々な環境中親電子物質曝露によるマウス由来初代培養肝細胞の内在タンパク質親電子修飾量および細胞死が、活性イオウ分子モデル化合物により阻害されることを見出した。平成29年度は被験物質のひとつ1,4-ナフトキノン(1,4-NQ)を用い、活性イオウ分子モデル化合物Na2S4との反応により生じるイオウ付加体として、1,4-NQ-S-1,4-NQ-OHを同定した。そこで1,4-NQ-S-1,4-NQ-OH標品を精製し、マウス初代培養肝細胞に曝露したところ、1,4-NQ曝露時に生じた内在タンパク質の1,4-NQ修飾および細胞死は引き起こされなかった。また、1,4-NQにマウス初代培養肝細胞を低用量曝露した際にはセンサータンパク質PTENの1,4-NQ修飾を起点として下流分子のAktおよびCREBが活性化され、細胞生存に寄与するレドックスシグナル伝達経路が活性化されたが、当該経路は1,4-NQ高用量曝露時には抑制へと転じ、釣り鐘型の変動を示した。同様の検討をNa2S4存在下で行ったところ、AktおよびCREBの活性化をもたらす1,4-NQ曝露用量は高濃度へとシフトした。以上の結果より、活性イオウ分子はイオウ付加体形成を通じて環境中新電子物質を不活化し、内在タンパク質の親電子修飾および細胞死を抑制する新奇因子であることが示唆された。また、活性イオウ分子の本特性により、環境中新電子物質曝露に際し活性化されるレドックスシグナル伝達経路が負に制御されることも示唆された。

環境中親電子物質として1,4-ナフトキノン(1,4-NQ)を用い、活性イオウ分子との反応により生じるイオウ付加体を同定する。また、1,4-NQにマウス初代培養肝細胞を曝露した際の細胞内シグナル伝達系の変動が、活性イオウ分子によりどのように調整を受けるか解析する。環境衛生学
コンサートホールの視覚的特性に関する研究

本研究では、主に以下のことを明らかにした。(1)ホールの形状や座席配置を表す要因を抽出し、国内外の36ホールについて、クラスター分析を行ない、典型的な7タイプに類型化した。(2)心理量分析を行い、アリーナ型では、ホール全体として視覚面の様々な心理評価において優れていることや、さらにオケとの関係や、鑑賞する雰囲気においても、満足できる座席ブロックを有するなどの特徴を明らかにした。(3)心理評価と4指標の相関関係から、視覚的総合評価がかなり良いのは、距離15m以内で俯角05度の範囲内と、距離1228mかつ俯角515度でふれ角85度を越えない範囲である。また座席方向は、ずれ角が25度以上で不適切と感じるといった、ホールの設計や評価に対する指針を数値として示した。(4)(3)で得られた指針を踏まえ、様々な心理評価の良い評価や悪い評価の範囲にある座席数を明らかにし、座席配置による調査対象の各ホールの特徴を明らかにした。(5)コンピュータグラフィックスを用いて座席における視空間を表現し、人によって欠けるステージ面積の割合(人欠損)は20%・40%、バルコニー・手摺など物によって欠けるステージ面積の割合(物的欠損)は20%が境になり、それらの値以上になると各々が気になる程度が増すことなどを明らかにした。さらに、概ねステージ面の見える面積が大きいと、視覚的総合評価が良くなることや、欠損が40%を超えると視覚的総合評価が下がること等が判明した。(6)重回帰分析を行い、距離・俯角・ふれ角・ずれ角・人欠損・物的欠損の6変数で、視覚的総合評価の予測式を得た。それによって欠損も含めた様々な座席における視覚的総合評価の予測が可能となった。(7)(6)の予測式を踏まえ、ホール全体として欠損による視覚的総合評価の低減が大きいホールなど、調査対象とした各ホールの欠損による視覚的総合評価の低減について具体的に示した。木研究は、シューボックス型のオ-チャードホール(OCH)・アリ-ナ型のサントリ-ホール(SUN)・六角形型の東京文化会館(TBK)・扇型の東京芸術劇場(TGG)を対象として、視覚特性から見たコンサートホールの評価と座席配置について、主に以下のことを明らかにした。まず(1)、オ-ケストラコンサート時に心理実験を行った<心理量分析>では、SUNはホール全体としてオ-ケストラ(以下オケ)との親近感・他の聴衆との一体感(以下<一体感>)・視覚面を総合しての評価(以下<視覚的評価>)等、視覚面からの心理評価において全搬的に優れている、さらに、SUNの2階左右前・中部バルコニー等とTBKのl階サイド後部等は、オケとの関係や、鑑賞する雰囲気においても、満足できる座席ブロックである等の特徴を示した。次に(2)、心理評価と指揮者からの<距離>・指揮者を見下ろすく俯角>・ホール中心軸からの<ふれ角>・指揮者方向と座席の向きの<ずれ角>の4指標の関係から、<視覚的評価>がかなり良いのは、距離1228mかつ俯角515度、更にふれ角が85度以内を越えない座席である。又、座席方向はずれ角が25度以上で不適切と感じるといった、評価や設計に対する指針を得た。(3)、(2)で得られた指針を踏まえ、OCHは、視覚的に良い座席が160席あるが、全体として視覚的に良い座席が少ない。

SUNは、視覚的に良い座席が894席あり、更にオケとの親近感があり視覚的にかなり優れる座席が80席あり、オケとの親近感や<一体感>がない座席が少ない.TBKは、視覚的に良い座席が884席ある。ずれ角と俯角が大きく、条件の良くない座席が多い。TGGは、視覚的に良い座席が564席あり、かなり良い座席も98席あるが、オケが見渡せるがオケとの親近感のない座席が552席存在する。以上、座席配置による各ホールの特徴を明らかにした。本研究では、主に以下のことを明らかにした。(1)ホールの形状や座席配置を表す要因を抽出し、国内外の36ホールについて、クラスター分析を行ない、典型的な7タイプに類型化した。(2)心理量分析を行い、アリーナ型では、ホール全体として視覚面の様々な心理評価において優れていることや、さらにオケとの関係や、鑑賞する雰囲気においても、満足できる座席ブロックを有するなどの特徴を明らかにした。(3)心理評価と4指標の相関関係から、視覚的総合評価がかなり良いのは、距離15m以内で俯角05度の範囲内と、距離1228mかつ俯角515度でふれ角85度を越えない範囲である。また座席方向は、ずれ角が25度以上で不適切と感じるといった、ホールの設計や評価に対する指針を数値として示した。(4) (3)で得られた指針を踏まえ、様々な心理評価の良い評価や悪い評価の範囲にある座席数を明らかにし、座席配置による調査対象の各ホールの特徴を明らかにした。(5)コンピュータグラフィックスを用いて座席における視空間を表現し、人によって欠けるステージ面積の割合(人欠損)は20%・40%、バルコニー・手摺など物によって欠けるステージ面積の割合(物的欠損)は20%が境になり、それらの値以上になると各々が気になる程度が増すことなどを明らかにした。さらに、概ねステージ面の見える面積が大きいと、視覚的総合評価が良くなることや、欠損が40%を超えると視覚的総合評価が下がること等が判明した。(6)重回帰分析を行い、距離・俯角・ふれ角・ずれ角・人欠損・物的欠損の6変数で、視覚的総合評価の予測式を得た。それによって欠損も含めた様々な座席における視覚的総合評価の予測が可能となった。(7) (6)の予測式を踏まえ、ホール全体として欠損による視覚的総合評価の低減が大きいホールなど、調査対象とした各ホールの欠損による視覚的総合評価の低減について具体的に示した。
小児救急・急変対応の看護師対象遠隔シミュレーション教育法の開発

看護師を対象に小児の蘇生・急変対応のシミュレーションを用いた教育を行った。教育担当者が遠方でも実習可能となるように、インターネット回線でのテレビ会議システムを用いた遠隔教育も用いた。教育効果の検討のため、受講者にシミュレーション教育開始前に心停止症例でのシミュレーションテストを行い、心肺蘇生の各要素の施行時間を測定し、客観的な評価を行った。遠隔での教育を可能にするためのテレビ会議システムは、集音等の問題をクリアでき、受講者の満足度は直接教育群と比較して差はなかった。平成27年度は看護師対象小児救急遠隔シミュレーション教育の準備期として、1)蘇生教育プログラムの作成:申請者らがこれまで行ってきた医師向けの小児蘇生プログラムを基に、看護師に施行する場合の問題点を抽出し、看護師向け小児蘇生教育プログラムを作成した。2)実習環境の設定:インターネットを使用した実習における技術的な問題点の抽出した。3)評価法の検討・パイロットコースの実施:効果判定のため、蘇生用マネキン人形を用いたテストシナリオ作成し、実際に実習でのパフォーマンスの評価項目の作成を行った。実際の評価方法、遠隔シミュレーションシステムの構築、実習内容は固まったものの、実際の実習の開始には至っていない。小児の蘇生事象は少なく。また、実際に小児医療従事者が立ち会う頻度は低いため、現場外実習(off-the-job training)の必要性は高く、医師を対象とした小児の蘇生・急変対応の教育は普及しつつある。一方で、院内の小児救急・急変事例では、実際には医師よりも看護師が最初に対応する場合が多いが、看護師を対象とした実習は少ない。本研究では看護師を対象にシミュレーションを用いた小児急変対応の教育を行うことを目的とした。また、教育担当者が遠方でも実習可能となるように、インターネット回線でのテレビ会議システムを用いた遠隔教育の効果の検討も目的とした。教育効果の検討のため、教育開始前に病棟看護師31名を対象に乳児の心室細動(VF)症例でのシミュレーションテストを施行した。以下に、実施者数・実施率・施行開始時間(中央値:最小ー最大(秒))を示す。応援要請31名・100%・17(1-66)秒、脈拍の確認27名・87%・20(5-65)秒、呼吸の確認25名・81%・20(2-101)秒、胸骨圧迫開始31名・100%・48(16-124秒)等であった。また、遠隔での教育を可能にするための、テレビ会議システムについても、集音等の問題をクリアでき、現在直接指導群・遠隔指導群でのシミュレーション実習を施行中である。この実習終了後に実習前と同様のテストを行い、受講生アンケートなどの主観に頼ることなく、時間という客観的な数値での評価をもとに、看護師対象遠隔シミュレーション教育の有効性を示すことが可能となる予定である。小児病棟の看護師を対象にシミュレーション教育を実行する。当初の予定通り、直接教育する群と、インターネットを使用した遠隔教育群での教育を行ったうえで、両群の比較を行う。小児救急研究に関する物品の購入につき、予定の物品の購入を留保したため、次年度使用額が生じました。予定の物品は、インターネットを用いた遠隔シミュレーションの際の、集音装置です。この物品は平成28年度の支給額と合わせて購入予定です。
河川感潮域における懸濁物質の挙動と貧酸素水塊の発生及び流動に関する研究

従来の河川計画は通常の河道を対象としてマニュアル化されており、環境上重要な感潮部の特殊性は盛り込まれていなかった。そこで本研究では、感潮域の河川計画手法の将来的確立に向けて、特性の異なる複数の感潮域において環境水理上の問題を取り上げ、定量的に検討した。利根川の河口堰下流においては、塩水楔の滞留による貧酸素化現象と、懸濁物質の再浮上が貧酸素化に及ぼす影響を、現地乱流計測をもとに検討した。その結果、塩水楔先端における懸濁物質の浮上過程、および貧酸素化に対する懸濁物質の影響の割合を定量的に把握し、感潮域河道計画において懸濁物質が重要な因子となることを示した。北上川では、空間容量の比較的小さな追波湾において、懸濁物質を含む北上川出水により生じる汽水化及び濁水化の現象を、現地観測と衛星画像解析から捉え、海域への影響という視点からの河川感潮域計画の重要性を指摘した。河川容量の小さな高瀬川では、河道内微地形(特に細粒土砂が堆積した河道内干潟)が塩水遡上に及ぼす影響を現地観測と数値シミュレーションにより調べ、微地形により塩水遡上の混合形態が変化する様子を示すとともに、その理由を力学的に説明した。以上の研究成果は、各河川を管理する国土交通省の河川事務所の関心を集め、現在実施されつつある河川整備計画作成の参考とされている。また、最近策定された「汽水域の河川環境の捉え方に関する手引書」においても、本研究成果の一部が活用されている。1.利根川での観測16.5KPにもモニタリング用ステーションを設置し、ADCPにより流速鉛直分布を、メモリー式濁度計により低層濁度の時間変化を計測した。また8月に集中観測を行い、濁度の巻上げの様子を一昼夜にわたって計測するとともに、縦断的な濁度の時空間計測を行った。その結果、(1)底泥の巻上げは主として逆流開始から逆流最盛期にかけて生じること、(2)底泥の拡散による濁度上昇は主として塩水層内に限られること、(3)塩水楔先端の3km程度の区間で濁度の集中的上昇(turbidity Maximum)が生じること、(4)しかし現象の縦断方向変化は小さく概ね鉛直一次元的現象であること、などが明らかになった。また、底泥のサンプル調査を8月から2月にかけて実施し、出水による底質の粗粒化と、その後の細粒化の課程を調べた。その結果、(1)3000クラスの出水で部分的粗粒化が生じ8000クラスの出水で全区間的粗粒化が生じること、(2)全区間の粗粒化が生じた場合には、再び細粒化するまで数ヶ月を要すること、(3)細粒化は下流から上流に伝播し、伝播し終わってからTurbidity Maximumが生じはじめること、などが明らかとなった。2.北上川での観測新しいフィールドであるので、今年度は主として塩水流動について現地観測するとともに、鉛直二次元k-εモデルの適用性を調べた。シミュレーション結果を約半年間の観測結果を比較したところ、極めて広い範囲の流量条件に対して、同モデルが極めて有効に機能することを確認した。1.利根川での観測昨年の観測から、塩水層内の濁度上昇は逆流開始から逆流最盛期にかけて生じることがわかった。しかし、観測ポイントが河床からやや離れていることから、巻き上げと拡散の過程を十分分離できなかった。そこで、本年度は、至近距離の流速を計測可能な小型LタイプのADCPと小型濁度計を一つのアンカーに取り付け、さらに小型のADVを登載して河床から15cmの位置に焦点を合わせた。この装置を、16.5KPに係留した観測船から河床に下ろし、順流から逆流に至る時間帯において、河床近傍の現象を詳細に捉えた。その結果、河床からの底泥の巻き上げは、塩水層内の流動が順流から逆流に転じる時間帯(すなわち流速がゼロに近い時間帯)に集中して生じていることが明らかとなった。

この結果は、流速が大きいほど洗掘が進行するという従来の考え方に反するものであり、追試を来年度に実施した上で発表する予定でいる。2.北上川河口での観測北上川が流出する追波湾において、洪水時に排出された濁質の挙動を把握した。観測船の底に塩分・水温計と濁度計を取り付け、河口付近から湾内を走行することにより、高濁度・低塩分水の流況を面的に計測したところ、同水塊は横断方向には広がらずに、沖に向かってほぼ直線的に流下する様子が捉えられた。1.現地観測(1).利根川での従来の観測では、ADCPと多項目水質計を用いていたので、観測された濁質の浮上・沈降・移流を成分分解できなかった。そこで今年度は、ADPにより流速と濁度の乱流変動計測を実施した。その結果、上記の3成分を定量的に把握できるとともに、潮汐の位相によって浮上濁質の特性が異なっていることを明らかにできた。(2).北上川の流入する追波湾において出水時の濁質と塩分の空間分布を観測し、ランドサット衛星画像との相関分析を行い、湾内における低塩分水塊の挙動を把握できた。(3).上記2河川と異なる潮位条件を持つ白川で現地観測を行い、成層状態が強混合から緩混合に推移する過程を明らかにした。2.数値シミュレーションモデルの作成(1).複雑な形状の感潮域における3次元流動を少ない計算負荷でシミュレーションするために、MEL1B-MBの適用可能性を検討し高瀬川に適用し、昨年度実施された現地観測と比較し、良好な再現性のあることを確認した。(2).感潮域の流動は自由水面の微妙な時間変動によってコントロールされているが、移動・変形する自由水面上での境界条件を適切に与えるシミュレーションモデルは十分構築されているとはいえない。そこで本研究では、裏返し有限要素法という新たな数値計算法を開発し、感潮域の流動シミュレーションの精度向上を図った。3.感潮域の環境計画昨年度までの成果と上記の結果を総合し、河川感潮域における環境計画についての基本事項をまとめた。
心と体の統合をめざした体育プログラムと実践的な評価方法の開発

(1)心と体の統合をめざした体操の概念の調査エリ・ビョルクステンやヒルマ・ヤルカネンのフィンランド体操、クラーゲスのリズム論、ボーデのリズム体操、メダウの全体的な体操について、歴史的哲学的背景と体操の方法について調査し、リズム体操の心身両面からの本質的価値を探った。体操は「全体的な動きの教育」と位置づけられ、こころとからだの統合(全体性)を最終目的としている。学習指導においては、リズミカルな動きを経験するとともに、からだの正しい使い方を学び、よい動きとして質的に高める練習の中で、こころから動く喜びを知り、楽しみながら結果として総合的に体力を高めていく方法が再確認された。(2)運動プログラムの指導実践・効果の測定と検討心と体の統合をめざした体操運動プログラムを作成し、小・中学校・大学において指導実践を依頼し、その効果を心理学的・モロフォロギー的・運動生理学的アプローチから探った。その結果本プログラムは、子どもにとって楽しいものであり,運動量も充分であった。また,教師にとっても,内容が明確で、リズムに合わせた動きが個人差を吸収して苦手な子どもも喜んで参加するので実践しやすいという結論に達した。動きの質については、振りの幅,リズミカルな各種のステップ、音楽と動きとの融合、膝の屈伸に顕著な高まりが見られた。(3)身体運動の同時可視化身体運動の緊張と解緊のスムースな交替の可視化を運動工学的アプローチからの開発に取り組んだ。赤外線映像装置とデジタルビデオを用い、簡使な測定方法を探るための貴重な基礎資料を得た。(1)心と体の統合をめざした体操の概念の調査:フィンランドのエリ・ビョルクステンは、体操の目的を心と身体の調和におくと同時に、身体を調和と美をもって発展させ、魂の力を呼び起こそうとした。ヒルマ・ヤルカネンは体操のねらいを「健康、力、調和」と「生きる力、人間としての生の喜び」を発展させることにおき、人間の魂の復活をめざした生き生きとした心のこもった「全体的な動き」を用いた。このような心と身体が一体化された「全体的な動き」は「中心から抹消に流れをもって伝わる」とした。以上フィンランドを中心とした体操の概念を明らかにし、更に運動内容を調査した。(2)運動プログラムの作成:「全体的な動き」をめざすリズム体操の一連の運動を構成し、その指導過程と指導資料を作成した。ここでは、具体的に学習段階を「動きの多様性」「動きの工夫」「動きの質の向上とし、それぞれ「思いきり動くことを楽しむ」「工夫の仕方を知り発展させる」「よい動きを身につける」ことをねらいとした。また動きの質の向上をめざした学習カードを作成し、よい動きの理解を深め興味を向けさせるよう試行した。(3)小学校・大学での指導実践:小学校高学年対象に5校約400名、大学生130名を対象とした「全体的な動き」をめざすリズム体操指導実践した。小学校においては、子供たちに「リズミカルに動く楽しさ(動きの多様性)」を体験させ、「動きの工夫」の中で主体的な取り組みがみられた。「動きの質の向上」の面では、教師の指導とより具体的な場の工夫の必要性が明らかになった。大学生においては、「動きの質の向上」に興味関心が高く、「主体的取り組み」「学習意欲」「楽しさ」などの点に効果がみられた。心と体の統合をめざすプログラムの具体的方向性と問題点が明確となった。(4)分析方法の検討:人体の運動の可視化について、DLT法による3次元動作分析および赤外線による人体各部の表面温度の分布との同時解析の可能性について基礎研究を行った。その結果単に運動分析にとどまらず、教育評価を含む境界領域への応用が可能であることが明らかとなった。その他、子供たちの「気分」の状態を測定すべく、心理的調査法としてのPOMSを参考に、小学生向けの調査用紙を作成し検討を行った。

今後の検証に向けての課題を明確にした。(1)心と体の統合をめざした体操の概念の調査クラーゲスのリズム論,ボーデのリズム体操,メダウの全体的な体操について、その歴史的哲学的背景と体操の方法について調査し、リズム体操の心身両面からの本質的価値を探った。クラーゲスはリズムを機械的な繰り返しではなく、人間の生の根源に関わる魂の発現の一方法であるとした。ボーデはクラーゲスの理論を背景に、生命現象としてのリズム体験によって精神的肉体的抑制から解放され,心と体が統合した人間本来の姿を取り戻すとして、「リズム体操」を提唱した。メダウは,体操を「全体的な動きの教育」と位置づけ、こころとからだの統合(全体性)を体操の最終目的とした。学習指導においては,リズミカルな動き経験するとともに、からだの正しい使い方を学び、よい動きとし質的に局める練習の中で、こころから動く喜びを知り、楽しみながら結果として総合的に体力を高めていく方法が再確認された。(2)運動プログラムの指導実践・効果の測定と検討新潟県内小・中・高等学校9校に昨年度作成・修正した運動プログラムの指導実践を依頼し、その効果を心理学的・モロフォロギー的・運動生理学的アプローチから探った。その結果本プログラムは,子けどもにとって楽しいものであり,運動量も充分であった。また,教師にとっても,内容が明確で、リズムに合わせた動きが個人差を吸収して苦手な子どもも喜んで参加するので実践しやすいと言う結論に達した。動きの質については、振りの幅、リズミカルな各種のステップ、音楽と動きとの融合、膝の屈伸に顕著な高まりが見られた。(3)身体運動の同時可視化身体運動の緊張と解緊のスムースな交替の可視化を運動工学的アプローチから行った。赤外線映像装置とデジタルビデオを用い,歩行運動と振動・回旋運動時の人体の可視および赤外線による同時可視化の実験を行い,簡便な測定方法を探るための貴重な基礎資料を得た。(1)運動プログラムの指導実践運動プログラムの指導に必要な学習資料を作成し、小・中・大学、短期大学でこれを用いた指導実践を行い、修正し完成させた。(2)運動プログラムの効果の測定と検討リズム体操授業の学習過程は、小学校期におい七(1)意欲的な取り組み、協力的な学習の高まり(2)運動学習の時間の確保(3)動きの高まり等においての有効であることが論証された。気分の変化については活気と疲労がトレードオフの関係にあり変化が大きく、緊張-不安、混乱は授業の進度に合わせて低減し、不機嫌と落ち込みは変化が小さいことを提示した。心と体の一体化の意義と必要性、さらに今後の具体的課題について論究した。体操運動は個人の持久的能力や運動強度の違いに対応しうる特性があることが明らかとなった。さらにサーモグラフィー法には高速フーリエ変換の手法を用いた心拍数と対応した分析の可能性が解明された。(3)成果のまとめ運動プログラムの指導実践、その効果をまとめ、人間における自然性の回復と活性化が、身体運動によってどのように可能となるのか、哲学的・体育科教育的見地から論考した。(4)成果の発表日本体育学会・日本体育・スポーツ哲学会・日独スポーツ科学会議・国際スポーツ工学会、国際大学教育会議等の学会大会口頭発表および機関誌、新潟大学教育人間科学部紀要等に投稿発表した。
光による葉緑体チラコイド失活の分子機構

光合成生物は光エネルギーが過剰な条件になると光障害をうける.本研究ではどのような条件で光障害が生じやすいか,最初に損傷をうける分子が何であるか,どのような分子機構で損傷をうけるかを明らかにしょうとした.1.光障害条件:同じ光照射でも酵素のない条件下で最も光障害が生じやすく,酸素分子も電子供与体として機能し,光障害を防御していることを明らかにした.2.損傷分子の同定:嫌気条件下の光照射でも光化学系II反応中心が第一に失活し,この時は活性酵素が関与しないので励起3重項色素分子が作用分子となって光化学系II反応中心蛋白質に損傷を与えることを指摘した.3.光化学系II反応中心D1, D_2蛋白質の単離,定量法:D1蛋白質がリジン残基を含まないことを利用し,リシルエンドペプチダーゼを用いてD1蛋白質を単離する方法を確立した. D_2蛋白質も同様の方法で処理しC末, N末の一部とれた28KDa断片として単離した.この原理に上ってHPLC,またはSDS-PAGEを用い両蛋白質を同時に分離,定量する方法を確立した.4.光障害時のD_1, D_2蛋白質含量:系IIが光障害をうけているとき, D1, D2蛋白質はほとんど分子量に変化がなかった.このことは光で生じた活性分子は蛋白質分子に損傷を与えるが,ペプチド結合は切断されないことを示している.5.光化学系IIの構造と反応:マンガン結合に関与する分子サイズを決定し,また,過酸化水素の光酸化機構を明らかにした.6.活性酸素の生成,消去:アスコルビン酸ペルオキシダーゼを精製し,この分子的性質を明らかにし,ホウレンソウCuZn-スーパーオキシドジスムターゼのアミノ酸配列を決定した葉緑体での活性酸素生成,消去に関する総説をまとめた.光合成生物は光エネルギーが過剰な条件になると光障害をうける.本研究ではどのような条件で光障害が生じやすいか,最初に損傷をうける分子が何であるか,どのような分子機構で損傷をうけるかを明らかにしょうとした.1.光障害条件:同じ光照射でも酵素のない条件下で最も光障害が生じやすく,酸素分子も電子供与体として機能し,光障害を防御していることを明らかにした.2.損傷分子の同定:嫌気条件下の光照射でも光化学系II反応中心が第一に失活し,この時は活性酵素が関与しないので励起3重項色素分子が作用分子となって光化学系II反応中心蛋白質に損傷を与えることを指摘した.3.光化学系II反応中心D1, D_2蛋白質の単離,定量法:D1蛋白質がリジン残基を含まないことを利用し,リシルエンドペプチダーゼを用いてD1蛋白質を単離する方法を確立した. D_2蛋白質も同様の方法で処理しC末, N末の一部とれた28KDa断片として単離した.この原理に上ってHPLC,またはSDS-PAGEを用い両蛋白質を同時に分離,定量する方法を確立した.4.光障害時のD_1, D_2蛋白質含量:系IIが光障害をうけているとき, D1, D2蛋白質はほとんど分子量に変化がなかった.このことは光で生じた活性分子は蛋白質分子に損傷を与えるが,ペプチド結合は切断されないことを示している.5.光化学系IIの構造と反応:マンガン結合に関与する分子サイズを決定し,また,過酸化水素の光酸化機構を明らかにした.6.活性酸素の生成,消去:アスコルビン酸ペルオキシダーゼを精製し,この分子的性質を明らかにし,ホウレンソウCuZn-スーパーオキシドジスムターゼのアミノ酸配列を決定した葉緑体での活性酸素生成,消去に関する総説をまとめた.光による葉緑体チラコイド失活の分子機構は以下のようなものである。1.葉緑体は正常な光合成中も、常に一定の速度で活性酸素を生成している。それは膜脂質内に次第に蓄積するが多量になる前に何等かの反応により除かれ一定値以上には増加しない。この活性酸素量の変化は活性酸素の不活性化に際して放出される微弱発光を検出して初めて明らかにしたものである。2.活性酸素の生成は【CO_2】固定を活発に行なっている葉緑体をさして強い光に曝さなくても起きることを明らかにした。これは活性酸素が光合成に必要な反応の産物として止むを得ず生成することを示唆する。3.光により生成した活性酸素により葉緑体タンパク質の変性機構をモデル実験により再現した。放射線で生成させたラジカルによる間接作用でテラコイドのチトクロームfを変性させると分子の開裂による放射線失活よりもより敏感にラジカルによりタンパク質表面が変質することをチトクロームfの抗体との反応性が弱くなることで明らかにした。この現象は光による光化学系【II】反応中心のタンパク質が変性していく様子とよく一致している。即ちそのタンパク質もテラコイド膜内で活性酸素等によりアタックされタンパク質表面が修飾を受け、その結果活性の維持に必要なタンパク質間相互作用ができなくなると推察した。4.3の結果を他のテラコイド膜タンパク質でも確認するため、光化学系【II】反応中心にある光障害を最も受けやすいタンパク質の単離を試み、変性条件でのゲルロ過と酵素処理によりはじめて成功した。このタンパク質に対する抗体を作製し、3の実験を行なった結果、やはりタンパク質表面の構造がラジカルのアタックにより変化することを明らかにした。
「脳ならでは」の質感知覚方略：機械学習との画像特徴依存性の類似性と相違性

本研究の主な目的は、物体画像が短時間呈示された場合でも安定して知覚可能な「優位質感」を明らかにすること、および優位質感の知覚にヒトが用いる画像特徴と機械学習が用いる画像特徴を比較することであった。2018年度は、研究代表者の過去の実験よりもサンプル数を増やし(35->131)、ヒトの質感知覚における刺激呈示時間の影響と低次画像特徴との関連性について改めて検討した。心理物理実験では33.3msから83.3 msだけ呈示される様々な素材の物体の写真を刺激として用いた。サーストンの一対比較法に基づき光沢感、透明感、温度感、重さ感の知覚量を計測し、その知覚精度に対する刺激呈示時間の影響を調べた。ここで、一対比較法を通常通り行うと刺激組み合わせ数の爆発により実験を終えることができないため,情報量の多い刺激対を優先的に用いる統計的手法も合わせて開発した。その結果、光沢感と透明感で刺激呈示時間の影響が最も小さく、温度感、重さ感と続いた。さらに,実験刺激から23種類の空間周波数サブバンド輝度統計量と色度統計量を算出し、線形サポートベクターマシンの精度により質感知覚との関連性を調べたところ、その精度は、光沢感、透明感、温度感、重さ感の順に高かった。この順序は刺激呈示時間の影響の大小の順序と一致しており、質感知覚における刺激呈示時間の影響は低次画像特徴への依存性と関連する可能性が示された。また、質感知覚に対する刺激呈示時間の影響が、刺激サンプル選定によりどの程度変化するか調べたところ、我々が以前用いていたサンプル数(35サンプル)の場合、どのサンプルを選定したかにより質感属性間の順位が大きく変動することが明らかになった。この結果から、心理物理実験から質感知覚特性を明らかにする上では、刺激サンプル数をできる限り多く、かつ広くとることが極めて重要であることが改めて実験的に示された。実験室でできる範囲で従来よりもサンプル数を増やして、2019年度に予定されているweb実験の基礎データを取得するとともにその有用性を実験的に示すことが2018年度の計画であったが、およそそのとおりに研究を進めることができた。また、当初の計画にはなかったが、光沢感などの特定の知覚と関連する画像特徴に関する知見も新たに得ることができた。一方で、2019年度に実施予定であるweb実験の準備については少し遅れているため、急いで準備を進め早急に実験体制を整える必要がある。2018年度に研究室内で行った実験の結果から,1.心理物理実験に用いるサンプル数によって様々な質感属性の精度の計測結果や画像統計量との関連性が大きく変化すること,2.それにも関わらず,短時間呈示における質感知覚精度は画像中の画像統計量と大きな関連があること,が示唆された.2019年度は,サンプル数の問題を克服しつつ,短時間呈示における質感知覚特性について頑健な結論を導くことを目的として,web上で心理物理実験の環境を構築し,多数のサンプル・被験者を対象とした実験を行う.2018年度に行う研究室内実験と比較し,刺激画像数を10倍以上の1000,被験者数を100人以上と大幅に増やした上で,a)様々な質感知覚(光沢感,透明感,温度感,硬さ感など)に対する刺激呈示時間の影響の計測,b)刺激呈示時間の影響と画像統計量の関連性の解析,特に深層学習の各層で抽出される画像特徴を別個に取り扱い,複数の質感と多数の画像特徴の関連性の包括的解析,を実施する.本実験を通常通りのパラダイムで実施すると試行数が多くなりすぎてしまうため,被験者の知覚情報を多く含む刺激対をオンライン最適化により適応的に求め優先的に使用することにより,限られた試行数からもなるべく精度良く質感知覚量を推定する実験・解析手法を用いる.2018年度の実験との違いにも留意しながら解析を行う.例えば,2018年度の実験では少サンプル数に起因するサンプル依存的な画像統計量との相関があり結論の一般性が疑問視される可能性が懸念されるため,その結論の一般性が正しいか否かを判断することは極めて重要である.本研究の主な目的は、物体画像が短時間呈示された場合でも安定して知覚可能な「優位質感」を明らかにすること、および優位質感の知覚にヒトが用いる画像特徴と機械学習が用いる画像特徴を比較することであった。

この順序は刺激呈示時間の影響の大小の順序と一致しており、質感知覚における刺激呈示時間の影響は低次画像特徴への依存性と関連する可能性が示された。また、質感知覚に対する刺激呈示時間の影響が、刺激サンプル選定によりどの程度変化するか調べたところ、我々が以前用いていたサンプル数(35サンプル)の場合、どのサンプルを選定したかにより質感属性間の順位が大きく変動することが明らかになった。この結果から、心理物理実験から質感知覚特性を明らかにする上では、刺激サンプル数をできる限り多く、かつ広くとることが極めて重要であることが改めて実験的に示された。実験室でできる範囲で従来よりもサンプル数を増やして、2019年度に予定されているweb実験の基礎データを取得するとともにその有用性を実験的に示すことが2018年度の計画であったが、およそそのとおりに研究を進めることができた。また、当初の計画にはなかったが、光沢感などの特定の知覚と関連する画像特徴に関する知見も新たに得ることができた。一方で、2019年度に実施予定であるweb実験の準備については少し遅れているため、急いで準備を進め早急に実験体制を整える必要がある。2018年度に研究室内で行った実験の結果から,1.心理物理実験に用いるサンプル数によって様々な質感属性の精度の計測結果や画像統計量との関連性が大きく変化すること,2.それにも関わらず,短時間呈示における質感知覚精度は画像中の画像統計量と大きな関連があること,が示唆された.2019年度は,サンプル数の問題を克服しつつ,短時間呈示における質感知覚特性について頑健な結論を導くことを目的として,web上で心理物理実験の環境を構築し,多数のサンプル・被験者を対象とした実験を行う.2018年度に行う研究室内実験と比較し,刺激画像数を10倍以上の1000,被験者数を100人以上と大幅に増やした上で,a)様々な質感知覚(光沢感,透明感,温度感,硬さ感など)に対する刺激呈示時間の影響の計測,b)刺激呈示時間の影響と画像統計量の関連性の解析,特に深層学習の各層で抽出される画像特徴を別個に取り扱い,複数の質感と多数の画像特徴の関連性の包括的解析,を実施する.本実験を通常通りのパラダイムで実施すると試行数が多くなりすぎてしまうため,被験者の知覚情報を多く含む刺激対をオンライン最適化により適応的に求め優先的に使用することにより,限られた試行数からもなるべく精度良く質感知覚量を推定する実験・解析手法を用いる.2018年度の実験との違いにも留意しながら解析を行う.例えば,2018年度の実験では少サンプル数に起因するサンプル依存的な画像統計量との相関があり結論の一般性が疑問視される可能性が懸念されるため,その結論の一般性が正しいか否かを判断することは極めて重要である.
デジタルネイティブ世代「不読」留学生の「読む」活動を支援する教育プログラムの開発

2018年度は大学生の活字離れや読書離れの対策に関する先行研究の収集を中心に、学部留学生にとって、日本語の読書の課題や読書活動を推進するための環境や支援について分析した。課題を解決するために、2つの仮説を立てた。1つは電子書籍をうまく活用し、個人の読みを支援することである。もう1つは読書を個人の趣味と考えるより、複数人で読み合い、意見交換する活動と考えることである。前者については、留学生の読書の実態を鑑み、印刷書籍と電子書籍の特徴を分析した。とりわけ、電子書籍の中でもアマゾン社の"Kindle"は印刷書籍と同様の読書支援環境を提供している。それだけでなく、単語をクリックすれば、複数の電子辞書との接続が可能で、漢字の読み、語彙の意味などを瞬時に知ることができる。電子書籍はそうした電子機器の長所を複数所有している。留学生もスマートホンの所有率はほぼ100%であるため、スマートホンのアプリを使った電子書籍の読書を推進したい。後者については、吉田(2013)の「ブッククラブ」の環境が望ましいと考える。リーディングの授業の中で、ピアで同じ書籍を読み合い、毎週、意見を交換し、読後に簡単な書評を書くプロジェクトを試行した。授業の全ての時間を「ブッククラブ」の活動をするのではなく、毎回、10分程度の時間を意見交換した。この実践については1学期間や1年間で終わるものではなく、複数年度にわたるカリキュラムの中で実施していきたい。2018年度の研究計画は読書活動推進の取り組みを中心に行った。先行研究を調べるだけでなく、有効と思われる読書活動を導入した。もう1つの新聞を読む取り組みについてはあまり進んでいない。大学における新聞を教材にした授業実践は極めて少ないこと、そして、その実践内容は留学生に応用するにはほとんど参考にならなかった。例えば、元新聞記者による講師が新聞紙を受講生に毎週配布し、記者の立場から記事をどのように書いているか解説する実践などが見られた。留学生は母国での習慣として新聞紙は読まない者が多い。しかし、SNSなどを通じて配信される電子ニュースを受動的に読んでいる。電子ニュースの日本語読解の支援では、日本語の電子テキスト読解の支援が望まれる。2019年度は不読者留学生の「読む」活動を支援する教育プログラムの開発と試用を行う。主として、電子書籍による読書活動を支援する。個人の読みの支援として、「Kindle」のように、スマートフォンを始め、マルチデバイスで使用でき、電子辞書とリンクした読解支援ができるツールの利用促進を図る。さらに、「ブック・クラブ」のような集団での読みの支援として、読書について、気楽に話し合いができる場を設定する。例えば、授業の中で、ピア・リーディングを通じて、1冊の本を通読することを体験する。また、授業外で、日本人学生の読書サークルと交流し、読書の達人の本の読み方などについて知る機会を提供する。これらの活動は、2018年度に一部実践しているため、2019年度はその経験を踏まえ、よりよいものに改善して実施したい。留学生の「読む」活動に関する実態について、アンケート調査を実施した。2017年6月から7月にかけて、2つの大学の学部留学生219名から回答を得た。その結果、1日の読書時間が0分の割合は、大学生協の日本人学生(2017)の49.1%と比較し、本調査による留学生(25%)はその半分だった。1か月に1冊も本を読まない者は「不読者」と呼ばれている。文化庁(2014)の調査では、16-19歳の日本人不読者の割合は42.7%であった。本調査による留学生不読者は24%で、文化庁(2014)と比べ、10%以上少なかった。以上、学部留学生は日本人の読書離れよりは少ないものの、学部留学生の4人に1人は不読者であることがわかった。さらに、2017年11月から12月にかけて、アンケート調査に協力した人文系学部留学生25名に、読書に関するフォローアップ・インタビューを実施した。その結果、注目に値する点は、「読書は何語で読んでいるのか」という問いに対し、68%の留学生が母語のみと回答したことである。日本語は16%で、日本語と母語は16%であった。読書をしているといっても、約7割の留学生は母語のみであった。また、日本語での読書が難しいと感じている学生は84%であった。その要因は、漢字の読みと意味、縦書きの日本語文章を読むことの不慣れ、留学生が日常生活で使用しない語彙(略語、若者ことばなど)という回答に集約される。これらの調査結果をふまえ、学部留学生に対する日本語による読書活動の推進を検討したい。2017年度は学部留学生の「読む」活動に関する実態調査(219名)が主な研究であった。同じアンケート調査を日本人学部生294名にも実施した。毎日新聞社の読書世論調査や文化庁の国語に関する世論調査の中の読書に関する調査と同じ質問項目を多く取りあげた。しかし、アンケート調査結果から言えることは、読書活動に対する大まかな傾向であった。次に示した読書活動の細かい点について、不明瞭であったことを反省している。(1)趣味としての読書とレポート作成などの勉強のための読書に違いはあるのか。(2)何語で書かれた書籍を読んでいるのか。書籍のテーマ分野によって、言語を切り替えているのか。(3)電子書籍を読む場合、その媒体機器は何か。書籍のテーマ分野によって、電子書籍の媒体機器の使い分けをしているか。(4)余暇時間に何をするか。