hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表皮内におけるIL-13産生T細胞の分化誘導シグナルの解明

マウスの表皮内に常在するγδT細胞はVγ3鎖とVδ1鎖からなる単一のT細胞レセプター(TCR)を発現し、表皮ケラチノサイト上に発現する未同定の自己リガンドを認識してIL-13を産生する。マウス表皮内γδT細胞の胎仔胸腺内前駆細胞はIL-13を産生せず、皮膚に遊走後に出生前後の表皮内でIL-13産生能を獲得する。表皮内におけるIL-13産生T細胞の分化誘導シグナルとしてTCRシグナルおよびTSLPシグナルが働いている可能性を考えて、TCRδ鎖、TCRVδ1鎖、TSLPレセプター遺伝子欠損マウスにおける表皮内T細胞のサイトカイン産生能を解析した。TCRを介して表皮ケラチノサイト上のリガンドを認識できないTCRδ鎖遺伝子欠損マウスの表皮内αβT細胞はIL-13ではなくIFN-γを産生した。TCRVδ1鎖遺伝子欠損マウスの表皮内にはVδ1鎖以外のTCRδ鎖を発現するγδT細胞が存在するが、その一部は表皮ケラチノサイト上のリガンドを認識する。TCRVδ1鎖遺伝子欠損マウスの表皮内Vγ3T細胞とVγ2T細胞はいずれもIL-13を産生した。TSLPレセプター遺伝子欠損マウスの表皮内γδT細胞はIL-13を産生した。これらの結果からTCRシグナルが表皮内におけるIL-13産生T細胞の分化誘導シグナルとして働いていることが示唆された。IL-13産生T細胞の分化誘導におけるTCRシグナルの役割をより直接的に解析するために、新生仔表皮細胞を固層化抗TCR抗体とIL-2の存在下で培養してIL-13産生T細胞への分化を誘導するモデルを確立した。このin vitro分化誘導モデルにTCR下流の各シグナル伝達経路の阻害薬を添加し、Vγ3T細胞のIL-13産生能を検討した結果、IL-13産生T細胞の分化誘導に働くシグナルの候補となるTCR下流のシグナル伝達経路が同定された。計画どおりIL-13産生T細胞の分化誘導に働くシグナルの候補となるTCR下流のシグナル伝達経路が同定されたため。IL-13産生T細胞の分化誘導に働くシグナルの候補となるTCR下流のシグナル伝達経路が同定されたため、今後は新生仔表皮内γδT細胞のin vitro分化誘導モデルを用いてIL-13産生T細胞の分化誘導に働くシグナルの詳細を明らかにする予定である。
疎水性を指標としたソマトスタチン配列を有する抗腫瘍化合物の探索

(1)ソマトスタチン配列(X-Tyr-D-Trp-Y)の疎水性を高めるようなY基の置換、Tyr残基の置換を行い、より疎水性に富み腫瘍細胞の増殖を抑制する化合物群を得た。(2)C末(=Y)に疎水性を有するナフチル基を導入し、D-TrpをIleに置換することにより、DNAポリメラーゼ(pol)ssを選択的に阻害し腫瘍細胞増殖抑制活性を有する化合物を得た。(3)さらに腫瘍細胞増殖抑制活性を示した化合物をNBDで蛍光標識し、その細胞内分布を検討した結果、アダマンチル基およびナフチル基含有化合物は膜透過性に優れていることを明らかにした。ソマトスタチン配列(X-Tyr-D-Trp-Y)の、Y基の置換、Tyr残基の置換を行い、抗腫瘍活性と疎水性に相関があることを明らかにした。1) Yへの疎水性官能基の導入:C末(=Y)に疎水性かつ堅固な構造の官能基を導入すると、DNAポリメラーゼ(pol)阻害活性および腫瘍細胞増殖抑制活性が向上した。特に、DNApol阻害活性においてはナフチル基含有化合物、および腫瘍細胞増殖抑制活性においては、アダマンチル基含有化合物が最も強力であった。2)細胞膜透過性の検討:腫瘍細胞増殖抑制活性を示した主な化合物をNBDで蛍光標識し、その細胞内分布を検討した。その結果、アダマンチル基含有化合物のみが、細胞内に取り込まれることを明らかにした。前年度、H-Tyr-D-Trp-NH-1-または2-AdaのTyr残基をPhe,1-Nal,2-Nalに置換することによりはYO-14,13より疎水性の高い化合物が得られた.本年度は,得られた化合物の生物学的活性ソマトスタチン(SS-14)受容体(SSTR1-5)との結合性,抗腫瘍活性,DNA polymerase活性阻害活性を検討し,さらに疎水性に加えて水素結合できる官能基の導入を試みた.水素結合できる官能基の導入については現在も検討を続けている.1)生物学的活性の検討:これら化合物のSSTR1-5に対する結合能は、SS-14の1,000分の1程度と低かったが、Phe,Dmtの置換体は比較的強く結合した,すべての化合物はYO-14,13と同等以上のDNA polymerase阻害活性を示した。なかでも1-Nal,2-Nalの置換体は10μMおよび100μMでYO-14,13より強力な阻害活性を示した。ヒト腫瘍細胞(HCT116 cells)において,すべての化合物は100μMでYO-14,13より強力な抑制効果を示した。すなわち、疎水性とDNA polymerase阻害活性の間には良い相関が見られ,さらにある程度の疎水性を示す化合物はヒト腫瘍細胞(HCT116 cells)の増殖活性を抑制した.疎水性は化合物探索の1つの指標となることが示された.1、新規DNA polymerase (pol)阻害剤の発見:ソマトスタチン(SS-14)誘導体であるTT232由来の小分子ペプチド群(X-Tyr-D-Trp-Y)のなかから,強力なpol阻害活性を有する化合物を発見した.親化合物であるBoc-Tyr-D-Trp-1-naphthylamideを基本骨格とし, D-TrpをIleやPheなど疎水性アミノ酸で置換した化合物はpolβのみを選択的に強く阻害した.また,これらはヒト大腸ガン細胞(HCT116 cells)に対しても有効に抗腫瘍活性を示し,優れた抗ガン剤としての可能性を示すことができた.疎水性を指標に抗腫瘍活性を有する化合物の探索を行う手法自体は概ね順調に進行している。しかし,抗腫瘍活性やDNA polymerase阻害活性を高めるためには,相互作用できる官能基をさらに付与する必要がある。現有の化合物について、生物学的検討(DNA polymeraseが関与しているのか,しているとすればどのように作用しているのか,等々)や構造学的検討(どのような部位で相互作用しているのか,等々)が遅れているため,適切な官能基の導入が難しくという問題点もある。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)疎水性を高める:脂肪酸を導入し疎水性をさらに高め,そのことにより生じる溶解性の問題を,ミセルを形成させることにより改善する分子設計を行う.前述した目的を達成するために以下のような研究を実施する.b)自己集合体の調整:a)で得られたSS-14誘導体を少量のMeOH/CHCl_3(50/50)に溶解し,窒素気流下,溶媒を留去し,両親媒性フィルムを得る.これにリン酸緩衝液(0.1M,pH7.4,0.9%NaCl)を加えて超音波処理する.

c)自己集合体が形成されているか否かの評価を行う:表面張力の測定、蛍光測定等.2)構造上の情報を得るために計算化学を導入する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
視覚的思考・直観と実在-幾何学性と物理的実在性の関係の認識論的分析-

代数学、解析学、数論、幾何学といった諸領域が絡み合った非可換幾何学の概念構造とその構成に哲学的分析を施すには、「概念の哲学」の継承者の一人であるグランジェの「操作と対象性の双対性」という考え方が有効である。このような概念史への反省にみられるように、概念の哲学は現象学や解釈学との関係を保持しつつ、単なる記号操作に還元できない一種の視覚的思考が生みだす意味論を解明する哲学への道を開くことできる。「幾何学的存在論と物理的実在性」(現代思想、35/16、2007年12月、pp.183-203)、及び下記の論文2本のそれぞれにおいて、現象学、フランス科学認識論の一つである概念の哲学、解釈学を用いて、現代数学の一つである非可換幾何学の概念の構成とその解釈について分析した。現象学的分析においては、フッサールのエポケー、実在、空虚なXという概念に焦点をあて、それを絶対意識内の作用ではなく、科学活動内部での作用において機能する概念として理解しつつ、それらが非可換幾何学における空間概念が構成される際にどのように機能したかを分析した。グランジェの概念の哲学を援用した分析においては、「脱空間化」と「再空間化」の弁証法、「自然的」な数学概念、「作用と対象の双対圏」と「導来圏」といった数学的概念から転用された哲学概念を用いた。そして、「数と空間といった数学における自然的概念は、数学的対象を顕在化する数論と幾何学という数学的分野の中で、再構成されたり、新たに産出されたりしていくが、それは、操作を顕在化し、概念を厳密化することを可能にする代数学と解析学という数学分野を媒介としている」という主張を示した。解釈学的な分析においては、リクールにイコンの概念、すなわち言語的なものと準視覚的イメージが交叉する場としてのイコンの概念を用いて、非可換幾何学の幾何学性というものについて考察した。古典的・可換な幾何学の準視覚的イメージとのアナロジーが、非可換幾何学における抽象化された準視覚的イメージというものを可能にする。この場合の準視覚的イメージは、直接的知覚によって与えられるイメージの再現などといったものとは異なる。非可換空間は、様々な非可換な作用素に意味論的統一を与えるが、この意味論的統一がその準視覚的イメージと密接に関わっているのである。そして、この意味論的統一を与える何かが空間なる対象と呼ばれるものと考えることができるということを提案した。カヴァイエスは、「概念の哲学」を導入しつつ、カントにおける感性と悟性の二元論を批判した。そこで、私は、カントが感性と悟性の媒介として図式、そして生産的構想力と者えたことを踏まえつつ、これを概念の哲学における概念生成の場として考えた。カヴァイエスの哲学を引き継ぐグランジェは、数学的概念の構成を、カントのようにアプリオリな総合として理解するが、それを歴史に依存したものとしてとらえる。カントにおいては、算術や幾何学の概念が構想力によって明示的(ostensive)に構成されるのに対し、代数学的概念はシンボリックに構成される。そして、明示的に構成された算術的、また幾何学的概念が、直観のアプリオリな形式において対象としての実在性を帯びつつ現象に適合されるのである。本年度、現代数学の一つである非可換幾何學の構成を例にとって、カント哲学における図式を再考察した。コンヌによる非可換幾何学は、代数に位相という解析的概念をいれた作用素代数を幾何学化したものである。代数学と解析学のシンボリックな構成とその間の干渉を媒介にして、非可換な幾何学的空間が明示的に構成される。作用素において機々だ収束の強さをもつ位相を考えることで、作用素代数は、無限や濃度といった概念とつたがり、カントール的な集合論における無限の濃度の概念を拡張した。これは、作用素代数の解析的性格に由来するものである。もう一方で、作用素代数の代数的性格を見るならば、可換な代数幾何学がホモロジー代数や圏論と深く関わっているように、そこには代数と位相幾何学に同型性を与えるk理論を考えることができる。このようにして、非可換な位相空間や可微分多様体といった視覚化不可能な幾何学的空間を代数的・解析的作用素の背後に措定していくのである。以上のようにして、カントの図式におけるシンボリックな構成と明示的な構成を、現代数学の文脈の中で再考察した。科学の概念の構造とそれが構成された歴史に大きな注意を払う「概念の哲学」の系譜に連なるヴュイユマンは、カント哲学からフィヒテ哲学への移行を、「対象」の存在の必然性から「操作」の顕在化への移行として読み取っている。そして、その著作『代数学の哲学』のなかで、そのような移行を、ラグランジュの代数方程式論からガロア群の誕生という代数学における移行の過程に対応づけている。ヴュイユマンにとって、知性の純粋化とは、直観、そして具体的対象からの解放であり、操作の顕在化に他ならない。

それに対し、グランジェの哲学においては、「操作と対象の双対性」という考え方が大切になってくが、そこで、グランジェは、ア・プリオリな総合に歴史性を取り込んでいくのである。現代数学の一つであるコンヌが生み出した非可換幾何学の概念構造とその構成に哲学的分析を施すには、グランジェの「操作と対象性の双対性」という考え方が有効であることを本年度の研究の中で示した。非可換幾何学を分析するには、ヴュイユマンのような操作の対象からの解放、知性の直観からの解放を強く唱える哲学では、不十分なのである。非可換幾何学においては、数理物理学とのつながりは本質的といってもよいほど深いものであり、また幾何学的あるいは数論的現象や数学的対象の実在性に対する直観といったものも放棄しない。もちろん、ここで幾何学的あるいは数論的現象は、感覚与件として与えられる現象でなく、いわばア・プリオリな現象であり、また実在性も物理的実在性とは区別された実在性である。このような非可換幾何学の概念史への反省は、歴史性と不可分に結びついた人間の思考や経験について解明することを可能とするような科学哲学への道を開くことができる。それはまた、新たな幾何学的空間概念がいかにして構成されるかを知る上で、重要な哲学的課題である。
トポロジカル絶縁体表面電子状態：ディラックコーンの異方性と準粒子散乱の研究

トポロジカル絶縁体の表面電子状態においてWarping効果の違うBi2Se3にGeBi2Te4について、主にGeBi2Te4について、その電子状態について新しい知見を得るために、高分解能角度分解光電子分光実験を行った。得られた成果は、両者は、同様な分散形状をしたディラックコーンを持ち、フェルミ準位近傍に結合エネルギー15-17meVにフォノンによる折れ曲がり構造観測した。Bi2Se3においては、ディラック点付近での準粒子散乱(フォノンー電子散乱、電子ー電子散乱)の抑制を見出したが、GeBi2Te4ではディラック点近傍での顕著な散乱の抑制効果は見られなかった。C3v対称性を持つトポロジカル絶縁体の表面電子状態:ディラックコーンでは、Warping効果と呼ばれる六角形星状変形を起こす。Warping効果とその電子状態について新しい知見を得るために、広島大学放射光科学研究センターHiSOR BL-9Aにおいて高分解能角度分解光電子分光実験を行った。測定を行った試料は、Warping効果の小さいBi2Se3と比較的強いGeBi2Te4について行った。得られた成果は、両者は、同様な分散形状をしたディラックコーンを持ち、フェルミ準位近傍に結合エネルギー各々15meV 17meVに折れ曲がり構造観測した。Bi2Se3については、バルクフォノンの状態密度とエネルギーがほぼ一致している。また、GeBi2Te4については、分散から見積もったボゾンとの結合定数とフェルミ準位上のスペクトル幅の温度変化から見積もったフォノンとの結合定数が一致した。よって、これらの準粒子散乱の起源は、フォノンとの結合と結論付け、結合定数は、ほぼ同じであることを見出した。Bi2Se3においては、ディラック点付近での準粒子散乱(フォノンー電子散乱、電子ー電子散乱)の抑制を見出したが、GeBi2Te4では、スペクトル幅は変化なく、ディラック点近傍での顕著な散乱の抑制効果は見られなかった。これは、狭いバルクエネルギーギャップとディラック点がバルク電子状態に埋もれている為、準粒子散乱確率が増加したためと考えられる。GeBi2Te4では等方的(Warpingが無い)ディラックコーンが、ディラック点近傍においても、ほとんど観測されず、正六角形に固定された形状を観測し、バルク電子状態の影響を強く受けていることが示唆され、それにより散乱抑制効果が低いと考えられる。また、GeBi2Te4では、キャリア量の違う試料についても内殻スペクトル測定を行い、Geサイトの変化をとらえた。トポロジカル絶縁体の表面電子状態:ディラックコーンにおいて、Warpingと呼ばれる効果により六角形星状変形を起こすが、ディラックコーンのWarpingの強度が違うBi2Te3, Bi2Se3, PbBi2Te4, GeBi2Te4について、偏光とエネルギー依存の高分解能角度分解光電子分光実験を行い、ディラックコーンを構成する電子状態の実験的新しい知見を得ることを目的とした。得られた成果は、広島大学放射光科学研究センターHiSOR BL-9Aにおいて、高分解能角度分解光電子分光測定をBi2Se3, GeBi2Te4について行い、ディラックコーンに属する準粒子散乱について議論できる測定データを得たことである。これにより、Bi2Se3については、結合エネルギー約15meVに折れ曲がり構造が見られた。バルクフォノンの状態密度と比較するとエネルギー位置が一致しており、表面電子状態ではあるが、バルクフォノンによる散乱が起こっていると考えられる。バルクバンドにエネルギー的運動量的に近い場合、ディラック表面電子であっても、フォノンによる散乱の影響を受けることが示唆される。一方、ディラック点に近づくと、スペクトル幅は細くなり、温度による幅広がりも抑えられる様子が観測され、バルクバンドから遠く、ディラック点に近い表面電子は、電子-フォノン散乱や電子ー電子散乱が抑制されていると考えられる。よって、スピンカイラル状態で等方的ディラックコーンを形成する理想的なトポロジカル絶縁体の理想的な表面状態は、散乱が抑制されるということが、実験的に明らかになったと考えている。また、GeBi2Te4では約17meVで折れ曲がりが観測され、同様にフォノン散乱によるものと考えられる。両者の電子フォノン散乱の結合定数は、差はなく、Warpingの強度による差は見られなかった。偏光・エネルギー依存角度分解光電子分光測定を行う予定であったが、これには放射光源が不可欠である。しかしながら、光源装置、ビームラインなど装置不具合により光電子分光実験実施時間がほとんど確保できなかった。そこで実験室光源(Xeランプ)を整備し実験を試みた。実験装置が全国共同利用研究に充てられている装置のため、放射光源と実験室光源両方を用いた実験においても、2日程度しか測定できない状況であったが、高分解能光電子分光実験をBi2Se3, GaBi2Te4について実施でき、準粒子散乱の議論が行えるデータは得られた。

偏光依存性等の測定に関しては、25年度に測定を行う予定である。放射光光源HiSOR BL-9Aを用い、Bi2Se3, GeBi2Te4についてディラックコーンの直線偏光依存性の角度分解光電子分光測定をΓ-K、Γ-M方向について行い、構成する電子軌道と準粒子散乱、Warpingの強度の関係が議論が行える測定結果を得る予定である。"現在までの達成度"でも述べたように24年度は装置トラブルによる実験実施が困難である状況でもあった。そのようなトラブルにも対応できるよう、実験室光源の整備も進め、放射光が使えない場合でも測定が行えるように測定環境の整備も併せて進める。また、Bi2Te3, PbBi2Te4についても高分解能角度分解測定を行い、フェルミ順位近傍の折れ曲がり構造やスペクトル幅の変化をとらえ、準粒子散乱について議論を行う。24年度は、放射光源リングのトラブルと分光装置故障が重なり、放射光を励起光とした光電子分光実験がほどんど実施できなかった。また、使用をする装置は、全国共同利用研究に供されており、短縮された放射光利用期間を他の研究グループへの利用に優先させた。そのため、実験実施期間がかなり制限され、本研究に対する実験実施回数も少なかった。その中で、24年度に主として行った実験室光源(Xeランプ)での実験実施時期は、年度終盤になってしまい、所有している物品で実験を行った。このため消耗物品を購入、補填する期間がなくなってしまい、研究目的と合致した研究費使用を行うことができなかった。25年度初めは、24年度終わりの実験により消耗したサンプルホルダー、接着剤等の必要消耗品の購入を行う予定である。また、24年度での実験室光源の使用により、集光レンズやセラミックチューブ等が消耗したが、その交換が必要となっている。その消耗品の購入を予定している。25年度で角度分解光電子分光実験を実施するにあたり、測定試料を再育成する為の原料と消耗品であるサンプルホルダーや接着剤等も購入する。24年度は放射光源のトラブルがあり、実験室光源の整備を行ない実験に使用したが、簡易的に組み立てた部分もあり、実験遂行に支障があった。25年度では、そのようなトラブルにも対応が可能なように、実験室光源の整備を進めるため、物品(ガスライン用チューブ、バルブ等)の購入を予定している。
筋肉と骨のクロストークが生み出す免疫制御機構の解明

免疫不全マウスに、腫瘍を皮下移植しその後運動負荷群とコントロール群にわけ、腫瘍内に腫瘍抗原に特異的なTCR及びLuciferase酵素を発現させたT細胞を投与する。腫瘍進展、T細胞の動態、体重、筋肉量、骨量、体温、摂食状態等を観察し、また腫瘍内のT細胞の遺伝子変化を観察する事で、運動によるT細胞活性を変化させる因子の抽出を行っていく。それに平行し、筋肉、神経への各種刺激を行い、運動の一部を代替できる刺激方法を模索していく。運動で変化する、免疫状態変化因子を抽出し、その因子を最も変化させる運動代替刺激法を確立する事で、運動免疫効果を発揮する新規免疫行動療法を開発する。
β_3アドレナリン受容体遺伝子多型による成人病発症予知の有用性の検討

【目的】β3アドレナリン受容体(AR)は、新生児の褐色細胞や成人の内臓脂肪に多く認められ、エネルギー消費や体脂肪分布に関与するといわれている。1995年にはβ3AR遺伝子異常が、肥満、糖尿病の早期発症などに関与する報告があり。(1)平成9年度は、β3AR agonist(ARa)投与ラットモデルを作成した。今年度は、卵巣摘出ラットにおける肥満に対する摂食制限及びβ3ARa効果、さらにレプチンや骨代謝に関する影響について追加検討する。(2)日本人妊婦(126妊娠)におけるβ3ARのTrp64Arg変異の妊娠分娩におよぼす影響について検討する。【成績】(1)(1)エストロゲン欠乏により、自由摂食下では体重増加、腹腔内脂肪(VF)増加、総コレステロール、中性脂肪(TG)増加をもたらすが、摂食制限により抑制できる。(2)ARaは体重減少をおこさずにVF、TG減少をおこす。(3)血清レプチン値には、エストロゲン量よりもVFが関与していることが判明した。(4)骨代謝への影響については、現在骨薄切標本作成し、骨形態計測中である。(2)日本人におけるβ3ARのTrp64Argヘテロ変異妊婦は、Wildタイプ妊婦に比べ、妊娠時体重増加が大きいのみでなく、新生児体重や胎盤重量がより大きいことが判明した。これらの研究から得られた結果は、平成11年4月の日本産科婦人科学会学術集会、7月の日本骨代謝学会、10月の国際閉経学会などで発表し、論文報告する予定である。今後は、さらに日本人のデータを集積し、β3ARの遺伝子多型が、将来の生活習慣病のスクリーニングとして有用かどうかを検討したい。β3アドレナリン受容体(AR)は、新生児の褐色細胞や成人の内蔵脂肪に多く認められ、エネルギー消費や体脂肪分布に関与するといわれている。1995年にβ3ARの遺伝子異常が、肥満、糖尿病の早期発症などに関与する報告があり。初年度である平成9年度は、β3AR agonist投与(理論的には肥満の予防となるはず)のラットモデルを作成し、肥満に対する治療薬としてβ3AR agonistの有用性についての基礎的検討を行った。8週齢のメスSDrat20匹を5匹ずつ、(1)卵巣摘出群(OVX)、(2)卵巣摘出+β3ARagonist(BRL35135)投与群(OVX+BRL)、(3)偽手術群(Sham)、(4)偽手術+β3ARagonist投与群(Sham+BRL)の4群にわけ、自由摂食にて3週間飼育後屠殺し、体重、体脂肪、血清脂肪、レプチンなどについて測定した。体重はOVX=OVX+BRL>Sham=Sham+BRLであり、体脂肪量はOVX>Sham>Sham+BRL=OVX+BRLとなった。血清総コレステロールはOVX>OVX+BRL=Sham=Sham+BRLに対し、中性脂肪はOVX>Sham>Sham+BRL=OVX+BRLであった。同様な実験を4群間の摂食量一定にして再検すると、体重は同様な傾向だが、総コレステロールは4群間に有意差なく、体脂肪量と中性脂肪はSham>Sham+BRL=OVX>OVX+BRLとなった。結論:(1)エストロゲンの欠乏は、体重と血清総コレステロール・中性脂肪の有意な増加ををたらす。しかし、摂食制限により、エストロゲン欠乏の影響を防ぐことが可能である。(2)エストロゲンの有無および摂食量に関わらず、β3ARagonistは体脂肪量と中性脂肪を減少させる。すなわち、閉経後婦人の肥満防止のためには、エストロゲンの補充、食事制限、さらに将来的にはβ3ARagonistの臨床応用が重要と考えられる。平成10年度は、日本におけるβ3ARの遺伝子型の頻度および体重、血圧、血清脂質、骨密度、生殖能などの臨床的パラメーターへの関与の疫学的研究をすすめる予定である。
環境歴史学の視点に立つ都市及び農村の開発史的研究

本研究は、大分県日田市を主たるフィールドとして、環境歴史学の視点に立って、地方の都市及び農村の歴史を、自然と人間の生活の営みとのかかわりあいの歴史としてとらえ、考古学・歴史学・建築史学・民俗学等の分野にわたって学際的に研究するものである。研究にあたっては、各時代において、考古学的成果や歴史的文献の収集と分析を進めたほか、地域の歴史的、自然的景観について、丹念に踏査する「広域村落遺跡調査」の方法を取り入れた。考古学班は豊富な遺跡情報と現地踏査をふまえ、地域の開発の原像を明らかにし、あわせて当該期の周辺地域との流通・交通ルートの復元的研究を試みた。歴史民俗班は、盆地の氾濫原や周辺の台地の集中的調査をすすめ、古代・中世から近世への村落と耕地の開発の過程と、近世の豆田・隈町の町並み形成にいたる道筋を明らかにした。建造物班では中世以来の発展の上に形成された豆田の町並みの様相を解明し、伝統的建造物群としての、地域の可能性と課題について分析した。情報処理班は、調査対象地域について、地形測量データを三次元空間に再構築し、視覚化を行う基盤とする文化財空間情報システムの検討を試み、その成果を、この地域の環境歴史学的研究と文化財保護活用に資する方途の研究をすすめた。また、この研究の中で、環境歴史学の視点に立って海外の同様の研究成果の把握につとめ、その成果として、イギリスのキングアルフレッド大学の「シャプウイック調査」の成果を取り込むことができた。本研究は環境歴史学の視点に立って都市及び農村の歴史を、自然と人間の生活の営みとのかかわりあいの歴史として認識し、考古学・歴史学・地理学・民俗学等の分野からなるスタッフにより学際的に研究するものである。研究にあたっては12名の研究者を(1)考古学班、(2)歴史民俗班、(3)建造物班、(4)情報処理班に編成し研究に着手した。考古学班では古墳時代以前の日田盆地周辺の開発史的研究を進めた。先史古代における当該地域と周辺地域との流通交通ルートを徹底した現地踏査で明らかにし、これら交通流通関係が、地域の開発史と首長制の成立過程に大きな位置を占めることを明らかにした。歴史民俗班は、日田盆地東部及び大肥地区の水系調査・地名調査等を行い、あわせて同地区における中世・近世文書、金石文、その他の文化財の調査を進めた。また建造物班は日田市豆田・隈地区の集落町並みの基礎的調査を行なった。これらにより中世村落・耕地の開発過程を解明するとともに、近世都市の形成過程を解明する手がかりを得た。当研究ではコンピュータによる地理・歴史情報の映像化を行い、地域開発と環境とのかかわりについて三次元の映像による解析を試みることとしている。そのためのシステムとして「地理情報解析支援ソフトシステム」を整備した。今年度は当該地方の中核遺跡である小迫辻原遺跡と吹上遺跡を含む1000分の1の地形図を作成し、そのデータ解析に着手している。またあわせて国土地理院の25000分の1の地形図を三次元映像に立ち上げ、流通交通ルートをシュミレーションするなどの方途の開発を行なった。また環境歴史学の研究で成果をあげているイギリス及び韓国の研究者を招聰し研究討議を行なった。この作業によって本研究の問題意識が世界史的課題であることが明らかにされるとともに、その研究と文化遺産の保存活用の方途について研究交流をすすめた。本研究は環境歴史学の視点に立って都市及び農村の歴史を、自然と人間の生活の営みとのかかわりあいの歴史として認識し学際的に研究するものである。12名の研究者を(1)考古学班、(2)歴史民俗班、(3)建造物班、(4)情報処理班に編成し研究をすすめている。

考古学班では古墳時代以前の日田盆地周辺の開発史的研究を進めていたが、前年度に引き続き、先史古代における当該地域と周辺地域との流通交通ルールについて、当該テーマについてのわが国の近年の研究成果を検証しつつ、日田市周辺の筑後・筑前・肥後・豊前の各地域にわたって現地調査を研究をすすめた。あわせて地域の考古学的映像資料の集約作業をすすめ、これらを、すべてデジタル映像化する作業をすすめた。歴史民俗班は、今年度は特に日田盆地東部とその後背地における灌漑体系の調査を行い、中世的部落の近世部落への展開の軌跡を追求した。また当該テーマについてのわが国他地域の研究成果と比較検証する作業をすすめた。建造物班は豆田地区と隅地区の伝統的建造物群について細部調査を行い、地域住民との対話、聞き取り調査をくりかえしながら、全国的な視野に立って他地域と比較検討しつつ、その保存活用の方途を研究した。情報処理では、「地理情報解析支援ソフトシステム」を駆使し、前年度作成した日田盆地北部の重要遺跡の詳細地形図及び当該地域周辺の国土地理院二万五千分の一地形図について、コンピュータ映像による三次元の景観シュミレーション等を行ない、これに上記の開発史的研究の成果の情報を取り込んで分析を進めた。また当該研究の成果を地域に還元する試みとして、別府大学日田歴史文化研究センターの主催事業として「別府大学市民歴史講座」が、当該研究の研究分担者によって10回にわたって開催されたほか研究成果の公表も逐次すすめた。本研究は、大分県日田地方を取り上げ、「環境歴史学」の視点に立って地域の歴史を、自然と人間のかかわりあいの歴史として認識し、学際的に研究するものである。研究は(1)考古学班(2)歴史民俗班(3)建造物班(4)情報処理班の4つの分野を12名の研究者で構成してすすめた。今年度はその最終年度にあたり、各班とも研究成果の集約にむけて必要な補充調査等を行ったほか、特に各班の研究成果を「開発史」の視点で取りまとめるため、それぞれの研究成果を相互に検証、互いの研究に取り組む作業を行った。この中で、先史時代から大化前代、律令体制下、平安時代から中世、そして近世へと続く、耕地と集落の開発と発展の歴史が明確にされたのは大きな成果であった。建造物班は、町並み保存の新しい方向を探る視点から地域住民の意識調査等を行い、今後の地域デザインの構築にむけて貴重な手がかりを得た。また、民俗学の視点からは町並み形成と祇園祭の関係が明らかにされ、町並み保存のソフト面の展望を描くことができた。一方情報処理班では、広く使われている国土地理院の2万5千分の1地形図を市販のソフトによって、3次元情報に立ち上げ、これに研究情報を自在に書き込む方途を完成した。また環境歴史学的研究の国際的交流をはかるため、イギリスのキングアルフレッド大学との研究交流を行いその成果を取り込むことができた。調査最終年度にあたり、以上の成果を集約して研究報告書を作成刊行した。
齧歯類の行動調節要因に関する行動内分泌学的研究

1.雄マウスの性誘引因子:雄の包皮腺の分泌物中、分泌後に変化を受けて生成される有効物質の候補として50種以上の揮発性物質を同定し、また、その多くが排出尿に混入して排出されることが確認された。これによって、性誘引因子の化学的解析への展望が開かれた。2.休止期(明期)における雌マウスの性的反応:休止期における、雄の匂いへの反応には、他の雌個体の存在と、自身の交尾経験とが必要であり、活動期(暗期)とは反応性が異なることが明かとなった。3.雄マウスの父性行動:雄マウスの育児行動の発現には交尾経験が最重要であり、妊娠雌との同居や雌の出産を目撃することは、雌や新生児との直接的接触を妨げた条件下では効果を持たないことが明かとなった。4.生育環境がマウスの行動発達にもたらす影響:段階的に複雑化した環境に単独または複数のマウスを離乳時から入れ、諸行動の発達を比較した。その結果、環境の複雑化(豊富化)は、複数で生育したマウスにおいては探索行動の発達を促進したが、単独飼育群では豊富化の影響が見られないことが分かり、物的環境と社会環境との相互作用の重要性が明かとなった。5.ヤマネの冬眠開始機構:ヤマネの冬眠開始には低温の他に食物の不足が重要な要因である事が確認された。さらに、高温下でも、餌の制限によって低体温状態が誘起されるという、興味ある事実が明かとなった。6.野生齧歯類のコミュニケ-ション:アカネズミ及びヒメネズミは共に尿マ-キングをコミュニケ-ションに利用しているが、利用の仕方に種差があり、それには生態的な違いが反映されていることを示唆する結果が得られた。1.雄マウスの性誘引因子尿中に存在する有効因子の内、包皮線分泌物に関しては、分泌後に化学変化を受けて生じる物質が有効であるらしいことは既に発表したが、今回、揮発性成分をガスクロ・ガスマスによって詳細に分析・同定した結果、分泌後の変化によって50種以上の物質が新たに生じることが確認された。この中には哺乳類での存在がこれまで知られていなかった物質も含まれている。雌誘引活性がどの成分に存在するかを検討中である。2.休止期(明期)における雌マウスの性的反応(1)雌マウスが休止期に高頻度でハドリング行動(互いに体を接触させる行動)を示すことを定量的に示した。(2)休止期における、雄の匂いへの反応には、他の雌個体の存在と、自身の交尾経験とが必要であることが判明した。これは活動期(暗期)の反応とは大きく異なっていて興味深い。3.雄マウスの父性行動雄マウスの育児行動の解発要因として交尾経験が重要であることは既に報告したが、それ以外の要因(雌との同居、出産への立ち会い、新生児への接触等)の効果に付いて解析中である。4.ヤマネ低体温誘発要因ヤマネは夏期でも低温に曝すと体温を下げるが、この反応には直前の摂食量が大きく影響する事が分かった。5.ヒメネズミの貯食行動貯食行動を顕著に示す本種を用いて、貯蔵場所を記憶する能力がどの程度あるかを実験的に解析しつつある。1.雄マウスの性誘引因子:雄の包皮腺の分泌物中、分泌後に変化を受けて生成される物質(包皮腺由来因子)が雄の排出尿中に混入して、尿由来因子と共に雌誘引に働くという我々の仮説を立証するために、包皮腺分泌物と排出尿との成分比較をガスマスによって行った。その結果、両者の間に共通な成分が多数発見された。

2.雄マウスの父性行動:雄マウスの育児行動の発現には交尾経験が関係するが、それ以外の要因についても検討した。その結果、妊娠雌との同居や雌の出産を目撃することは、雌や新生児との直接的接触を妨げた条件下では効果を持たないことが明かとなった。3.生育環境がマウスの行動発達にもたらす影響:生育時の物理的並びに社会的環境が行動の発達にどのような影響を及ぼすかを厳密に調べるため、段階的に複雑化した環境に単独または複数のマウスを離乳時から入れ、諸行動の発達を比較した。その結果、環境の複雑化(豊富化)は、複数で生育したマウスにおいては探索行動の発達を促進したが、単独飼育群では豊富化の影響が見られないことが分かり、物的環境と社会環境との相互作用の重要性が明かとなった。4.ヤマネの冬眠開始機構:ヤマネの冬眠開始には低温の他に食物の不足が重要な要因である事が確認された。さらに、高温下でも、餌の制限によって低体温状態が誘起されるという、興味ある事実が明かとなった。5.野生齧歯類のコミュニケ-ション:アカネズミ及びヒメネズミは共に尿マ-キングをコミュニケ-ションに利用しているが、利用の仕方に種差があり、それには生態的な違いが反映されていることを示唆する結果が得られた。
胎児不整脈に合併する心筋障害の評価法を開発し有効な胎内治療法を確立する

胎児不整脈時における心機能評価法としては、現時点ではMモード法でのTAPSE、MAPSEが臨床的に使用ができる可能性を指摘できた。一方、当初考案していた組織ドプラは評価にはさらに症例の積み重ねが必要であった。その他の方法は、心電図同期の方法の開発が必要であった。一方、胎児徐脈症例において、大動脈拡張期小血流波形による、新しい不整脈の状態の判断法を開発できた。1.新しい心臓超音波診断手法について、研究計画の主にStep1および一部Step2の研究を進めてきた。本研究のStep1,2とは、超音波検査手法を用いた胎児心筋障害、心機能の評価するときに、それぞれの検査手法において、段階的に実用性を確認していくとしたもののうち、Step1では成人、小児、新生児の時と同様な手法の検査が、胎児においても計測が可能かどうかの検証を行い、Step2では、正常新生児において各在胎週数で実際に計測を行い、正常胎児における在胎週数の変化、発達を評価するものとした。(1)新生児症例に対して、組織ドプラ、スペクルトラッキングのデータを収集し、計測を行った。正常新生児のレベルであれば再現性のある計測が可能であった。今後、より小さな新生児の症例を増やし、胎児心臓への応用が可能であるかの検証を行う必要が有る。(2)正常胎児に対して、組織ドプラでのデータを集積。正常心機能胎児での各在胎週数での正常発育を計測してきた。2.胎児不整脈症例への対応(1)平成22年度は、胎児頻脈、胎児徐脈の症例が紹介されず、症例に対する心機能の計測は行う事ができなかった。3.スペクルトラッキングの機器の準備スペクルトラッキングの方法、表示方法には種々の方法が有るが、新生児や胎児心エコーに適する機種、方法を検索するため、各メーカーと交渉を進めそれぞれの方法にて計測する準備を進めた。平成23年度にて、この別の機種でのスペクルトラッキング法の方法を検討する事となる。本年度は、新しい心臓超音波診断手法について、研究計画の主にStep3および4を進めてきた。参考:超音波検査手法を用いた胎児心筋障害、心機能の評価それぞれの検査手法において、以下の3つのステップの確認を行っていく。Step1:成人、小児、新生児の時と同様な手法の検査が、胎児においても計測が可能か検証。Step2:正常新生児において各在胎週数で実際に計測を行い、正常胎児における在胎週数の変化、発達を評価。Step3:胎児不整脈症例において、経時的に心筋の状態、心機能を評価。Step4:汎用されているこれまでの超音波検査法による循環評価との比較1。胎児不整脈症例11例(完全房室ブロック3例、心室性期外収縮2例、心房性期外収縮6例)に対し、胎児心エコーを施行できた。ただし、胎児頻脈に付いては症例がなかった。2。組織ドプラ法では、右室、中隔、左室の房室弁輪でのドプラ法波形の検出は胎児不整脈でも可能では有ったが、波形の起源等の評価が困難であった。これについては、今後症例数を増加させ、波形の評価法を開発する必要が有る。正常心拍に復した時の評価は、正常との差異について検討を進める。3。スペクルトラッキングについては、胎児では有効なまだ正確な評価が出来ず、方法を模索中。4。Step4として、これまでの心機能(Mmodeでの収縮能や、ドプラ法でのTeiindex。および心横径やドプラ法の血流速度、血流量評価)を、組織ドプラ法での評価と比較、正常との比較を行ってきたが、個々の不整脈の状態に差が大きく、一定の見解が見いだせていない。この1年でさらに症例の集積を行い、同種の不整脈に付いて複数例の集積を行う。本年度は、胎児心筋障害、心機能の評価を組織ドプラ法、2Dスペクルトラッキング法、3次元エコー法のそれぞれの超音波検査手法を用いて行ない、以下のステップに沿って検討して来た。Step 1:成人、小児、新生児の時と同様な手法の検査が、胎児においても計測が可能かどうかの検証。Step 2:正常新生児において各在胎週数で実際に計測を行い、正常胎児における在胎週数の変化、発達を評価。Step 3:胎児不整脈症例において、経時的に心筋の状態、心機能を評価。Step 4:汎用されているこれまでの超音波検査法による循環評価との比較本年度は、Step 1,2にて、特に組織ドプラによる心機能評価が、各週数の変化を確認できた。論文では他の論文が出ており報告はできなかったが、ほぼ同等の変化を確認できた。また、途中より、M-モード方に寄るTAPSEに注目し、この週数による変化を追加して計測。新しい心機能評価法であるが、特に判断が困難な右心室の心機能評価法で臨床的応用に極めて有効な方法との可能性が示唆されたため、これについては本研究は修了するが、引き続きデータを集積し、報告を行う予定である。

不整脈症例でのStep 3,4では、頻脈の症例は無かったが、本年度は房室ブロックの症例が2例有り、前年度の3例と合わせて心機能を評価できた。心機能としてはドプラ法による心拍出量の計測と、特に最終的にTAPSEの計測が有用な可能性が示唆され、平成25年度の各種学会にて採択され発表予定であり、現在論文報告の準備中である。正常胎児や徐脈等は検索が進んでいるが、主要な注目点の1つである胎児頻脈の症例が無い。例年1-2例の頻度で経験するが、この3年では症例が無い。さらに、不整脈の細かい差異により得られた検査結果に差異が大きく、一定の見解が得られにくい。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度であるので、現時点で胎児でのデータ収集方法が確立しなかったスペクルトラッキングに関しては、新しい手技の模索は続けるものの、系統的なデータの集積、結果報告は困難と判断する。そこで、今回は、現時点でデータ集積が可能な組織ドプラ法について、各不整脈のデータの差異を可及的に集積する。ただし、現時点で、差異を系統立てて普遍的な心機能評価を確立できておらず、今回はその症例毎の差異についての経験をまとめての報告の形へと結論を導くものとするのが妥当と判断し、発表の形として進めて行く。
異種接合制御と新チャネル構造による次世代インバータ用GaNトランジスタ

次世代インバータへの応用を目指し、GaN系トランジスタの研究が盛んになされているが、実用化に向けてはデバイス動作安定性の課題を抱えている。本研究で新チャネル構造として提案している多重台形チャネルAlGaN/GaNHEMTは、しきい値電圧の正方向シフトなど電力変換デバイスへの応用に向けて有利な点を有している。本年度は、特に多重台形チャネルHEMTの電流安定性に着目し、デバイス動作安定性の解析をおこなった。はじめに、ゲートドレイン間距離(LGD)の異なる素子を作製し電流電圧特性を評価した。LGDの増大は、ドレインアクセス抵抗の増大を意味することから、プレーナHEMTではLGDに大きく依存してKnee電圧・オン抵抗の増加が確認された。一方、多重台形チャネルHEMTでは、プレーナHEMTと比較して、Knee電圧・オン抵抗のLGD依存性が弱いことが明らかになった。その要因として、多重台形チャネル構造においては個々のチャネル抵抗が非常に高いことから、アクセス抵抗の変化に影響を受けにくい構造であることが考えられる。GaNトランジスタの課題の一つとして、電流コラプス呼ばれる電流減少現象がある。本研究では、パルス電流電圧測定により電流コラプスを評価した。その結果、多重台形チャネルHEMTはプレーナHEMTと比較して格段に電流変動が少なく、耐電流コラプス性を有することが明らかになった。電流コラプスの要因の一つとして、ゲート電極端からの電子注入よってAlGaN表面準位に電子が捕獲され、その直下の2次元電子ガス(2DEG)密度が減少しアクセス抵抗が増加する点があげられる。電流コラプスの要因がアクセス抵抗の増加であると考えると、前述したような多重台形チャネル構造における高チャネル抵抗が電流コラプスの抑制に寄与していると考えられる。このように本研究では、多重台形チャネルHEMTの電流安定性が高チャネルインピーダンスに起因していることを明らかにし、GaN系トランジスタの高い動作安定性に寄与する知見を得ることができた。研究課題である次世代インバータ用GaNトランジスタの実用化に対する最大の問題はトランジスタの動作安定性である。本研究では、ゲートドレイン間距離の異なる素子の評価、ならびにパルス評価によって、新チャネル構造として提案している多重台形チャネルHEMTの電流安定性が高チャネルインピーダンスに起因していることを明らかにし、GaN系トランジスタの高い動作安定性に寄与する知見を得ることができた。本研究の今後の推進方策としては、デバイスの動作安定性の向上が報告されている絶縁ゲート構造や表面保護膜の導入により、多重台形チャネルAlGaN/GaNHEMTのさらなる動作安定性を目指す。また、本構造における動作安定性についてさらに詳細に評価をおこない、現象機構の解明をおこなう。今後のAlGaN/GaN HEMTの発展には、デバイスの信頼性・安定性の向上が不可欠である。GaN系HEMTではドレイン電流電圧特性の測定において、高いドレイン電圧印加時ならびにゲートソース間オフストレス印加時にドレイン電流の減少が観測されることがある。この現象は「電流コラプス」と呼ばれ、デバイス動作の安定性に大きな障害を与えている。本研究では、これまで研究してきたゲート電極直下のみに周期的トレンチ構造を形成した多重台形チャネルHEMTの電流コラプス評価を行い、デバイスの信頼性を調べた。比較のため一般的なデバイス構造であるプレーナ型HEMTも同時に評価した。電流コラプスは、オフストレス印加前後のドレイン電流電圧特性を比較し評価した。オフストレス条件はゲート電圧-8V、ドレイン電圧10V50Vである。プレーナ型HEMTでは、オフストレス印加によってドレイン電流が減少し、電流コラプスが確認された。この電流コラプスは、オフストレスによりゲート電極から電子が注入され、AlGaN表面の電子準位に電子が捕獲されたことが原因としてあげられる。この電子捕獲に伴いゲートドレイン間アクセス領域が負に帯電し、その結果ドレインアクセス抵抗が増加したため、ドレイン電流の減少が見られたと考えられる。一方、多重台形チャネルHEMTにおいては、オフストレス印加によるドレイン電流の減少がプレーナ型HEMTと比べて少なく、電流コラプスの影響が小さいことが確認された。本研究で作製した多重台形チャネル構造の細線幅は100nm以下と非常に狭いため、チャネル抵抗は数kΩとドレインアクセス抵抗に比べ2桁以上大きい。その結果、多重台形チャネルHEMTの特性は、高チャネルインピーダンスの効果によりアクセス抵抗の変化に対して影響が小さいと推測される。つまり、多重台形チャネルHEMTは耐電流コラプス特性に優れた構造といえる。GaNトランジスタのインバータ応用に向けては、電流コラプスが課題の一つとしてあげられる。電流コラプスは、実動作において損失の増大や信頼性の低下を招くため、その評価ならびに抑制が不可欠である。我々は以前より、ゲート直下のみに周期的溝構造を形成した多重台形チャネル(MMC)構造を提案している。本研究では、多重台形チャネルHEMTと一般的なプレーナ型HEMTについて、オフストレス印加前後のドレイン電流電圧測定による電流コラプスの評価をおこなった。その結果、多重台形チャネルHEMTはプレーナ型HEMTと比較してオフストレス印加による電流減少が少なく、耐電流コラプス性を持つことがわかった。電流コラプスの要因としては、オフストレス印加によってゲート電極端近傍のAIGaN表面準位に電子が捕獲され、その直下の2DEG密度が減少することによるアクセス抵抗の増加があげられる。そこで、簡単な等価回路式を用いてオフストレス印加前後のドレイン電流電圧特性のフィッティングをプレーナ型HEMTについておこない、アクセス抵抗の変化量を計算した。プレーナ型HEMTでは、チャネル抵抗に対して、オフストレスによるドレインアクセス抵抗の増加量が非常に高い。

この抵抗差から、プレーナ型HEMTでは顕著な電流コラプスが観測されたと思われる。ここで、MMC HEMTのゲート領域に着目すると、周期的溝構造はゲート直下のみに形成されており、アクセス領域についてはプレーナ型HEMTと同様のレイアウトとなる。このことから、MMC HEMTにおいても、オフストレスによるアクセス抵抗の増加はプレーナ型HEMTと同等と考えられる。今回評価したMMC HEMTの細線幅は65nmと非常に細く、個々のチャネル抵抗は数kΩと見積もられる。この抵抗値は、オフストレス印加によるドレインアクセス抵抗の増加量に比べ非常に大きい。この抵抗差から、MMC構造はアクセス抵抗の変化に影響を受けにくい構造であり、結果として、プレーナ構造と比較して耐電流コラプス性を示したと推測される。次世代インバータへの応用を目指し、GaN系トランジスタの研究が盛んになされているが、実用化に向けてはデバイス動作安定性の課題を抱えている。本研究で新チャネル構造として提案している多重台形チャネルAlGaN/GaNHEMTは、しきい値電圧の正方向シフトなど電力変換デバイスへの応用に向けて有利な点を有している。本年度は、特に多重台形チャネルHEMTの電流安定性に着目し、デバイス動作安定性の解析をおこなった。はじめに、ゲートドレイン間距離(LGD)の異なる素子を作製し電流電圧特性を評価した。LGDの増大は、ドレインアクセス抵抗の増大を意味することから、プレーナHEMTではLGDに大きく依存してKnee電圧・オン抵抗の増加が確認された。一方、多重台形チャネルHEMTでは、プレーナHEMTと比較して、Knee電圧・オン抵抗のLGD依存性が弱いことが明らかになった。その要因として、多重台形チャネル構造においては個々のチャネル抵抗が非常に高いことから、アクセス抵抗の変化に影響を受けにくい構造であることが考えられる。GaNトランジスタの課題の一つとして、電流コラプス呼ばれる電流減少現象がある。本研究では、パルス電流電圧測定により電流コラプスを評価した。その結果、多重台形チャネルHEMTはプレーナHEMTと比較して格段に電流変動が少なく、耐電流コラプス性を有することが明らかになった。電流コラプスの要因の一つとして、ゲート電極端からの電子注入よってAlGaN表面準位に電子が捕獲され、その直下の2次元電子ガス(2DEG)密度が減少しアクセス抵抗が増加する点があげられる。電流コラプスの要因がアクセス抵抗の増加であると考えると、前述したような多重台形チャネル構造における高チャネル抵抗が電流コラプスの抑制に寄与していると考えられる。
構造情報に基づく蛋白質の複合体形成部位の大規模分類手法の開発と予測構造への展開

実験的な手法によって明らかになった蛋白質の複合体構造の数は,近年増加傾向にあるものの,蛋白質間の相互作用があると考えられている蛋白質セット(立体構造未知な推定上の複合体)の数と比較すると,ごくわずかなのが現状である.本研究では既知の複合体構造から,独自の手法で複合体の形成面の特徴量を構成し,これを分類することで,複合体形成面への理解を深める.また,得られた知見を活用した,より高度な蛋白質複合体の立体構造予測手法の開発を行い,立体構造未知な複合体の構造予測に応用する.実験的な手法によって明らかになった蛋白質の複合体構造の数は,近年増加傾向にあるものの,蛋白質間の相互作用があると考えられている蛋白質セット(立体構造未知な推定上の複合体)の数と比較すると,ごくわずかなのが現状である.本研究では既知の複合体構造から,独自の手法で複合体の形成面の特徴量を構成し,これを分類することで,複合体形成面への理解を深める.また,得られた知見を活用した,より高度な蛋白質複合体の立体構造予測手法の開発を行い,立体構造未知な複合体の構造予測に応用する.
博物館の戦争展示と戦争の記憶の形成に関する実証的研究

(1)博物館の戦争展示と戦争の集合的記憶の関わりを考察するための理論的枠組みの検討を行なった(成果報告書「序「歴史の社会学」の可能性」「1記憶のトポグラフィー」『2社会変動のミクロロジー」参照)。アルヴァックス、ベンヤミン、シュッツらの業績の検討を通して、(1)記憶とは過去の出来事の再現であるのではなく、現在の視点から行なわれる過去の再構成であること、(2)過去の再構成が行なわれるさいに、物質や空間が重要な役割を果たしていることについての理論的見通しを得た。(2)この理論的見通しをもって、(1)土浦市、(2)米国ワシントンD.C.、(3)広島市、(4)カンボジア・プノンペンにおいて、博物館の戦争展示と戦争の集合的記憶の関わりに関する調査を行なった(成果報告書「3歴史と集合的記憶」「4他者の場所」「5ヒロシマを歩く」「7モニュメントとしての写真」参照)。その結果、(1)土浦市においては土浦まちかど蔵の飛行船グラーフ・ツェッペリン号の飛来に関する展示が予科練の記憶を、(2)米国ではスミソニアン航空宇宙博物館に展示されたエノラ・ゲイの機体が原爆の記憶を、(3)広島市内のさまざまな資料館や記念碑、またさまざまな追悼行事が原爆の記憶を、(4)カンボジアにおいてはトゥール・スレン博物館の写真の展示がポルポト政権による虐殺の記憶を、それぞれ形成し再生産するうえで果たしている役割が確認された。(3)とくに土浦市・広島市における調査によって、戦争の記憶が単一のものではなく、地域の内部でいくつにも分裂し、たがいに対抗し合い、「記憶のアリーナ」を形成していることを明らかにした。今年度は、博物館における戦争展示が戦争の記憶を形成し再生産するうえで果たしている役割を解明するために、主に広島市で調査を行なった。なかでもいわゆる「原爆ドーム」に焦点を当てて調査を行なった。調査の結果明らかになったのは、以下の諸点である。(1)「原爆ドーム」の誕生「原爆ドーム」はもともと1915年に「広島県物産陳列館」として建てられたものである。その後「広島県立商品陳列所」「広島県産業奨励館」と名前を変えたが、一貫して近代化のショーケースの役割を果たしてきた。被爆後は「原爆ドーム」と呼ばれるようになり、96年にはユネスコの世界遺産リストに登録された。この建築物は近代化の明暗の両面を体現する「静止した弁証法」(ベンヤミン)ともいうべき性格を備えている。(2)人々の意識の変容この建築物はまた原爆をめぐる人々の意識の両面性を映し出してきた。戦後まもなくは取り壊し論と保存論が交錯し、被爆者の意識における忘却と記憶の「アンビバレンス」(リフトン)を反映し、また原爆を日本のナショナルな経験ととらえる立場とそれを人類の経験としてとらえる立場の違いを映し出し、世界遺産化の過程では、遺産化をすすめる日本と消極的な米中の対立を浮かび上がらせた。この意味で、この建築物は「記憶のアリーナ」ともいうべき性格を備えている。(3)「原爆ドーム」の象徴化「原爆ドーム」は切手、ポスター、ガイドブック、絵はがき、お士産用の模型などとして用いられ、「観光のまなざし」の対象として消費されている。(1)昨年度に引き続き、広島平和記念公園周辺の資料館・記念碑を中心に調査を行ない、これらの資料館や記念碑が原爆の記憶を形成し再生産するうえで果たしている役割に関してデータの収集および分析を行なった。主な調査対象は、広島平和記念資料館・国立広島原爆死没者追悼平和祈念館・原爆ドーム・韓国人原爆犠牲者慰霊碑・本川小学校資料館である。(2)平成15年8月6日の原爆忌前後に開催される記念式典・追悼行事についてフィールドワーク調査を行なった。