hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵癌の浸潤転移機構に関与するチミジンホスホリラーゼとムチン遺伝子発現の解析

(2)膵管内乳頭腫瘍におけるadenoma-carcinoma sequenceとムチン抗原発現との関連性について、新しい分類を報告した。とくに膵管内乳頭腫瘍の生物学的悪性度はMUC2発現に依存し、現在、浸潤能獲得との関連性を検討中である。1.膵癌におけるリンパ節微小転移の免疫組織学的検討:(1)膵癌切除症例におけるリンパ節微小転移マップを作成した。(2)高率にリンパ節微小転移が検出された。(3)第1群の膵頭部周囲リンパ節へは高率のリンパ節転移および微小転移が見られ、第1群としての意義が見出された。(4)しかしながら、この第1群リンパ節群に微小転移さえも見られない症例、すなわちn0症例において、第2群リンパ節に微小転移の存在する症例が認められた。(5)また、第1群リンパ節転移症例においては、第3群の傍腹部大動脈リンパ節への微小転移が確認された。以上の結果からは、膵癌においては、いわゆるセンチネルリンパ節は存在せず、むしろリンパ行性転移はat randamにあらゆる方向へ転移することが推定され、手術術式でのリンパ節郭清を充分に再検討する必要性が示唆された。2.膵癌における血管新生因子VEGFの発現:(1)膵癌原発腫瘍の中心部と浸潤部に分けて、VEGF-Cおよび-Dの発現様式を検索した。(2)両者共に浸潤部で高発現を示した。(3)高発現症例の予後は、低発現のそれよりも有意に不良であった。これらのことは、VEGF-Cおよび-Dは癌先進部で浸潤や転移などの癌進展において重要な役割を果たしていることが示唆された。1.膵癌におけるリンパ節微小転移の検討膵癌切除症例を用い通常の組織診断に加え,微小転移について検討した.微小転移転移のマッピングを作製し,その分布状況を解析した.第1群の膵頭部周囲リンパ節は高率のリンパ節転移および微小転移転移が存在した.組織診断で微小転移が認められなかったpN0症例にも微小転移は認められ,1群リンパ節転移陰性,2群陽性の症例も認められた.1群リンパ節転移陽性例には第3群の大動脈周囲リンパ節微小転移例も認められた.膵癌では微小転移は高率に存在するが,臨床的意義については今後多数例で解析する必要がある.また,1群転移陽性例に対する3群までの郭清の意義についても今後検討が必要と考えられた.2.膵癌における血管新生因子VEGFの発現膵頭部浸潤性膵管癌根治切除58例を対象として原発巣と転移陽性リンパ節に対してVEGF-CおよびVEGF-D抗体による免疫組織学的検討を行った.原発巣は辺縁部と中心部を観察し,25%以上の染色を高発現,それ未満を低発現とした.VEGF-C, VEGF-Dともに辺縁部は中心部に比べ有意に高発現を呈した(59% vs. 39%,45% vs. 26%).転移陽性リンパ節はVEGF-C, VEGF-D高発現例が各々91%と73%で原発巣より有意に発現が高度であった.辺縁部でVEGF高発現群例はリンパ節転移,リンパ管侵襲が有意に高率であった.辺縁部でVEGF-C, VEGF-D高発現群は低発現群に比べ有意に予後不良であった(7% vs. 30%,5.7% vs. 24.7%).膵癌原発巣周辺部のVEGF-C, VEGF-Dの発現はリンパ節転移と相関し,リンパ管新生の因子の発現は予後にも重要な因子と考えられた.今後生検標本を用いたリンパ節転移の術前予測や術後の補助療法の選択に有用になると考えられた.
職場管理図表の社会科学的考察-生産管理と職場組織-

1.研究実施計画との異同:調査対象予定企業の内、自動車ではダイハツ、家電では松下電産と松下電工ならびに三洋について調査を実施できなかった。結果として、自動車はトヨタとマツダ、家電はエプソンとダイキン工業、鉄鋼は新日鐵の5社の調査を実施した。なお、研究目的、調査の力点等については研究計画調書等の計画と同一である。2.研究によって得られた新たな知見:(1)従来、労使関係研究は労働力取引の反対給付(賃金・昇進)の構造やそれらを決定する労使の話し合いの場の性格(労使協議・団体交渉制度)に研究が偏っていたが、本研究を通じて、労働給付それ自体の構造への接近方法が多少とも明確になった。それは工場の能率や品質の方針管理の仕組みの分析を機軸にして、方針管理→職場の業務計画→人的資源の配置、活用、育成が論理一貫して説きうるというものである。(2)こうした管理での今日の問題点は、自動機器を中心とする機械化の進展により、設備保全に要する要員の比重が増大する傾向にあるが、これを現行の能率管理が首尾よく処理できないという点にある。この問題に対してはラインの要員に対する一定比率を天井とするというやり方以上を追従できていない。(3)この方針管理の具体的内容は企業によって相違する。最も大きな違いは、管理を物理的指標を通じて行うか、マネタリーな指標に置き換えるかである。今次のリストラのプロセスの中で、マネタリーな指標に動く傾向が強まっている点が注目される。(4)他方今後の研究の展望とのかかわりでは、本研究により、(1)労働活用の柔軟性に関する国際比較の経営管理上の尺度が用意できた。(2)ホワイトカラーの生産性研究への確かな手掛かりがつかめた。
骨髄腫の前癌病変BMGから骨髄腫への進展に関する研究

中国骨髄腫研究会に参画している病院診療科(山口県立中央病院血液内科、広島赤十字原爆病院第4内科等)でinformed consentの得られる骨髄腫および良性M蛋白血症(BMG)の患者を登録し、診断時および骨髄穿刺施行時の臨床データを取りまとめた。骨髄腫に関しては、原則的に統一した化学療法プロトコールで治療した。骨髄腫患者68例、BMG25例につき検討した。骨髄腫の前癌病変BMGから骨髄腫への進展の予測および進展に関する機序を明らかにする目的で、骨髄穿刺液中の形質細胞亜群の解析を行った。骨髄腫症例での進展増悪では、明らかに未熟型形質細胞(骨髄腫細胞)(MPC-1-CD49e-)の増加が認められた。BMG症例でも、その進展には未熟型形質細胞の増加が見られた。つまり、骨髄腫の前癌病変BMGから骨髄腫への進展には、未熟型形質細胞の増加が関与しており、進展予測のパラメーターとして実際の臨床上極めて有用であることが明らかにされた。未熟型形質細胞(骨髄腫細胞)の中で増殖因子IL-6に反応して増殖する細胞亜群はMPC-1-CD45+CD49e-未熟型形質細胞であることから、今後はこのMPC-1-CD45+CD49e-未熟型形質細胞がIL-6に反応して増殖する機構およびいかなる遺伝子発現の誘導があるのか等を明らかにする必要がある。未熟型形質細胞が増加するには、一つには骨髄中のIL-6に反応して増殖するMPC-1-CD45+CD49e-未熟型形質細胞が増加することが必要であろうし、骨髄内の増殖因子IL-6の量が増えることも一つにあるであろう。後者に関しては、慢性炎症、骨折などによるIL-6の増加が想像される。このような病歴が進展増悪した骨髄腫あるいはBMG症例で認められたかどうかも今後明らかにしてゆかなければならない。
ネットワーク型・ハイテク型経済構造への移行過程における最適な発展戦略研究

1970年代末より、新保守主義の潮流を背景に、アングロサクソン系諸国を中心とした「公的部門」の改革は、1990年代に入り、公的企業の民営化から行政システムの包括的な変革へと次第にそのウェイトを移してきた。より具体的には、行政サービス分野への民間委託などの広義の民営化手法、エイジェンシー、内部市場システムの導入などである。このような「契約型システム」の導入は、「伝統的官僚システム」がその基本とした「法令・規則によるマネジメント」を「目標/業績によるマネジメント」への変革することであり、「目標/業績によるマネジメント」が容易となるような組織の「分権化/分散化」がその前提となる。その上で、行政サービスのカテゴリーごとに最適な「契約型システム」を採用し、行政サービスの効率化と質的向上を実現するのである。このようなニュー・パブリック・マネジメントの働きは、イギリス、ニュージーランド、カナダ、アメリカなどの「アングロサクソン・タイプ」とドイツ、スウェーデン、ノルウェーなどの「ユーロンピアン・タイプ」に類別される。前者は、公的部門に民間部門の行動原理をより広範に適用することを志向し、民営化手法を極限まで活用し、ネオ、テイラー主義に基づきトップタウン的な改革を急激に進めているのに対し、後者は、公的部門の規範や市民参加の仕組みを重視しながら、ノン・テイラー主義に基づき、組織運営を中心とした穏健な改革を進めようとしている。前者の諸国では、マクロ経済の良好なパフォーマンスを背景に情報化を核とした「ニュー・エコノミー論」を積極的に評価する論調が大勢を占めているのに対し、後者の諸国では所得格差の拡大などのマイナス面から「ニュー・エコノミー論」とは一線を画した経済運営が志向されている。このような政策モデルの優位性は、ニュー・パブリック・マネジメントのタイプと併せ今後の研究課題である。
担子菌－細菌共生系におけるネオニコチノイド系殺虫剤完全分解系の構築

世界中で蜂群崩壊症候群や人類に対する悪影響が危惧されている難分解性ネオニコチノイド系殺虫剤(NEOs)が白色腐朽菌により分解可能であるとともに毒性も除去可能であることが明らかとなった。また、本分解反応にはシトクロムP450が関与していることも突き止めた。さらにNEOsのピリジン環を資化可能な細菌を選抜し、白色腐朽菌との共培養を行ったところ、NEOsを効率的に分解可能であることが示唆された。(1)白色腐朽菌によるネオニコチノイド系殺虫剤(NEOs)分解機構の解明高活性リグニン分解菌Phanerochaetesordida YK-624株を用いてクロチアニジン(CLO)の分解を試みたところ、20日間培養で約40%が分解されることが判明した。そこで代謝産物の同定を試みたところ、代謝産物としてN-(2-chlorothiazol-5-yl-methyl)-N'-methylurea(TZMU)が同定された。また本分解反応にはシトクロムP450が関与していることも明らかとなった。(2) NEOsを代謝可能なシトクロムP450の探索リアクションアレイを用いて、アセタミプリド(ACE)を代謝可能なシトクロムP450の探索を行った結果、1つのシトクロムP450によりACEが代謝可能であり、代謝産物の同定を試みた結果、ACEが6-chloro-3-pyridinemethanolに変換されていることが明らかとなった。(3) NEOs代謝産物の毒性試験7種類存在するNEOsのうち、3種類については分解及び代謝産物の同定までが完了しており、順調に進行している。また、共生細菌獲得に必要となるNEOs代謝に関与するシトクロムP450についても既にACEでは獲得が終了しており、今年度以降、本シトクロムP450遺伝子を有する酵母を用いることで代謝産物の大量合成が可能であり、さらに実際の集積培養も可能となる。さらにNeuro2a細胞を用いることで毒性評価可能であることも判明したため、今年度以降、得られる代謝産物は全て毒性試験に供する予定である。1.白色腐朽菌によるネオニコチノイド系殺虫剤(NEOs)分解機構の解明高活性リグニン分解菌Phanerochaetesordida YK-624株を用いて、ニテンピラム(NIT)、ジノテフラン(DIN)、チアクロプリド(THI)の分解を試み、全て分解可能であることを確認するとともに、代謝産物としてNITより(E)-N-((6-chloropyridin-3yl) methyl)-N-ethyl-N'-hydroxyacetimidamideを、DINよりN-((4aS,7aS,E)-1-methylhexahydrofuro[2,3-d] pyrimidin-2(1H)-ylidene)nitramideを同定した。またこれらの分解反応にシトクロムP450が関与していることも明らかにした。白色腐朽菌P. chrysosporium由来シトクロムP450により、アセタミプリド(ACE)がIM 0に変換されることが判明したため、白色腐朽菌-細菌共生系におけるACE完全分解系構築に向けて、IM 0資化性細菌の獲得を試みた。IM 0を炭素源とした培地に土壌を添加し、集積培養を行うことでIM0資化性細菌叢を獲得した。本細菌叢の休止細胞を用いてIM 0の分解を行った結果、培養6日間で約40%の分解が認められた。3.白色腐朽菌-細菌共生系におけるACE分解の試み2で得られた細菌叢と白色腐朽菌P. chrysosporium共培養系におけるACEの分解を試みた。その結果、共培養系においてACEの分解が認められた。白色腐朽菌によるNEOs分解機構の解明については、7種のNEOs全ての分解実験が終了し、そのうち6種については代謝産物の同定に成功し、推定分解経路を決定しており、順調に進展している。また、白色腐朽菌によるACE分解に関与するシトクロムP450の同定については初年度に終了し、今年度はACE一次代謝産物(IM 0)資化性細菌叢の獲得し、白色腐朽菌との共培養系におけるACEの分解に成功しており、本項目も順調に進展している。NEOs代謝産物の毒性評価系の構築は初年度に達成しており、今年度新たに代謝産物が得られたため、次年度にその毒性を評価する予定である。白色腐朽菌Phanerochaetechrysosporiumによりアセタミプリド(ACE)を処理するとシトクロムP450の作用によりIM 0が生成する。このACEの完全分解系を構築すべく、昨年度より引き続きIM 0資化性細菌の探索を行った。IM 0を単一炭素源としたM9液体培地を用いた集積培養により、土壌からIM 0を単一炭素源として生育可能なIM 0資化性細菌叢を獲得した。この中より複数のIM 0資化性細菌の単離に成功した。(1)で得た細菌3種を用いて、P. chrysosporiumとの共培養によるACEの分解実験を行った。培養21日後ACEの定量を行ったところ、P. chrysosporium単独(21.3%分解)と比較して、共培養により有意に高い分解(39.0%分解)を示す細菌が存在した。よって、担子菌-細菌共培養によるACEの分解に成功したと結論づけた。

世界中で蜂群崩壊症候群や人類に対する悪影響が危惧されている難分解性ネオニコチノイド系殺虫剤(NEOs)が白色腐朽菌により分解可能であるとともに毒性も除去可能であることが明らかとなった。また、本分解反応にはシトクロムP450が関与していることも突き止めた。さらにNEOsのピリジン環を資化可能な細菌を選抜し、白色腐朽菌との共培養を行ったところ、NEOsを効率的に分解可能であることが示唆された。今後は、残り4種類のNEOsについても実験に着手する。また、ACEに関してはACE代謝産物をさらに分解可能な共生細菌を今年度中に選抜し、最低限、ACEについては完全分解系を構築する。最終年度は、THI代謝産物の構造決定を行い、全NEOsの推定代謝経路を決定する。また、IM 0資化性細菌を純粋分離し、白色腐朽菌-IM 0資化性細菌共培養系を構築するとともに、本系におけるACE完全分解を試みる。最後に、得られた代謝産物の毒性を評価し、無毒化されることを実証する。29年度が最終年度であるため、記入しない。環境生化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
長時間高周波電流駆動プラズマにおける電流駆動効率の改善に関する研究

超伝導強トロイダル磁場実験装置TRIAM-1Mでは、超伝導装置の特長を活かして、低域混成波や電子サイクロトロン波を利用した非誘導電流駆動を用いてトカマクの長時間運転を実施している。最近ではある一定値以上の低域混成波(LHW)を入射することで電流駆動効率や閉じ込めの改善が自発的に起こるECD(Enhanced Current Drive)モードが見つかり、その物理機構の解明を行うべく実験を実施している。ECDモードはバルクプラズマの閉じ込め改善とともに電流駆動効率の改善も起こっている。電流駆動効率改善の一つの可能性としてLHWと共鳴し、加速された高速電子の直接損失が減少することが考えられる。平成13年度に高速電子の閉じ込めを調べるために弱磁場側に可動リミタを設置してがリミタへの熱入力を調べる実験を行った。リミタへの熱入力には周辺プラズマからの寄与と高速電子からの寄与があるので周辺プラズマの状態を可動リミタに設置した静電プローブによって測定し周辺プラズマからの寄与を差し引いた。この実験で以下のことが明確になった。1)可動リミタへの熱入力は入射電力65kWに対して0.5kWと極めて小さい。2)最外殻磁気面からの距離を変えて熱入力を測定したところその分布は周辺プラズマからの熱入力の寄与に極めて近い分布となった。定量評価にやや不確定性が残るものの高速電子からの寄与は測定範囲以下である。平成14年度は高速電子の軌道損失を調べたが、今年度は高速電子のリップル損失について調べた。イオンドリフト側に設置されているダイバータ板への熱入力と真空容器への熱入力の比の密度依存性からリップル損失を定量的に測定する方法を考案し、定量的測定を実施した。この結果、ECDモードへの遷移に伴い、リップル損失が増加することが確認された。昨年度の結果をあわせると小型装置で電流駆動効率の低下原因の主要因と考えられていた高速電子の直接損失は効率悪化を招くほど大きくはなく効率改善や低下には別の要因を考える必要があることが明確になった。電流駆動効率の改善に伴いリップル損失が増加することはピッチ角の大きな高速電子が効率改善に寄与している可能性を示唆している。このような現象の説明として大角散乱の増加を候補と考えている。高速電子の閉じ込めを調べるために弱磁場側に可動リミタを設置してがリミタへの熱入力を調べる実験を行った。リミタへの熱入力には周辺プラズマからの寄与と高速電子からの寄与があるので周辺プラズマの状態を可動リミタに設置した静電プローブによつて測定し周辺プラズマからの寄与を差し引いた。3)ECDモードへ遷移しても高速電子からの可動リミタへの熱入力は測定範囲以下である。以上のことから、電流駆動効率改善の一つの可能性である高速電子の閉じ込め変化の関与に関しては否定的な結果が得られた。今後はスペクトルギャップに関連した研究を実施していく予定である。

イオンドリフト側に設置されているダイバータ板への熱入力と真空容器への熱入力の比の密度依存性からリップル損失を定量的に測定する方法を考案し、定量的測定を実施した。この結果、ECDモードへの遷移に伴い、リップル損失が増加することが確認された。昨年度の結果をあわせると小型装置で電流駆動効率の低下原因の主要因と考えられていた高速電子の直接損失は効率悪化を招くほど大きくはなく効率改善や低下には別の要因を考える必要があることが明確になった。電流駆動効率の改善に伴いリップル損失が増加することはピッチ角の大きな高速電子が効率改善に寄与している可能性を示唆している。このような現象の説明として大角散乱の増加を候補と考えている。超伝導強トロイダル磁場実験装置TRIAM-1Mでは、超伝導装置の特長を活かして、低域混成波や電子サイクロトロン波を利用した非誘導電流駆動を用いてトカマクの長時間運転を実施している。最近ではある一定値以上の低域混成波(LHW)を入射することで電流駆動効率や閉じ込めの改善が自発的に起こるECD(Enhanced Current Drive)モードが見つかり、その物理機構の解明を行うべく実験を実施している。ECDモードはバルクプラズマの閉じ込め改善とともに電流駆動効率の改善も起こっている。電流駆動効率改善の一つの可能性としてLHWと共鳴し、加速された高速電子の直接損失が減少することが考えられる。昨年度は高速電子の軌道損失を調べたが、今年度は高速電子のリップル損失について調べた。
糖タンパク質モデル分子の分子設計と機能解析

北極や南極周辺などの冷たい海に生息する一部の魚類は、その体液中に不凍糖タンパク質(Antifreeze Glycoprotein ; AFGP)と呼ばれる特殊な糖タンパク質を有しており、その働きにより、凍結することなく生息できる。これらのタンパク質群のうち、糖鎖を有する不凍糖タンパク質は、Ala-Thr-AlaからなるトリペプチドのThr残基側鎖に、Galβ1-3GalNAcαという糖鎖を有する糖ペプチドを基本単位とし、これが何度も繰り返された構造を有する規則配列性の糖タンパク質である(n=4-50)。当研究室では最近、不凍糖タンパク質の全合成に初めて成功した。本研究では、確立された合成法を応用し、天然型のAFGPとは異なる糖鎖やペプチド配列を有するAFGP類縁体を系統的に合成し、その活性測定やCDスペクトルによる2次構造の解析を行うことで、AFGPの(高次)構造と、機能との相関について、詳細な検討を行った。その結果、AFGPの活性発現には、1)糖ペプチドの繰り返し構造(最低2回の繰り返しが必要)、2)スレオニンに結合した糖鎖2位のアセトアミド基、3)糖鎖-スレオニン間のαグリコシド、4)スレオニン残基のγメチル基、といった構造が必須であり、どれかひとつ欠けても活性がなくなることを初めて明らかにした。さらに、CDスペクトルによる高次構造解析を行ったところ、活性を有した類縁体は全て同じスペクトルパターンを示し、ポリプロリンタイプIIヘリクッス様の左巻き3_1ヘリックスを形成していることが示唆された。一方、活性のなかった類縁体については一般に、このヘリックスが崩れたスペクトルパターン(不規則構造)を示した。これらの結果より、AFGPは、種々の構造的特徴を有することで、水溶液中で左巻きの3_1ヘリックスを形成しており、これにより、特異な活性が誘導されていると予測された。さらに、合成したAFGPのNMR構造解析をおこない、その立体構造を初めて明らかにした。その結果、CDスペクトルから予測された通り、左巻きの3_1ヘリックス構造をとっており、糖鎖が一方の面を、ペプチド側鎖のメチル基が反対側の面を向いた、両親媒性の分子であることが明らかとなった。この両親媒構造こそが、AFGPの氷晶成長阻害活性において、鍵となる構造であろうと考えられる。
放送教育における番組分析と視聴行動の測定・評価

放送大学の番組を編集して、映像、文字、音声の多様な組み合わせの提示効果を調べる視聴テストを開発し、それらの再生・再認の正反応率を比較した。正反応率が高丸条件は単一な情報チャンネルによる提示よりも複合したチャンネル提示を用いること、場面や内容に対する関心度が高く、登場人物に対する同一視が起こるときであることなどが示された、番組に対する一般的評価は再生得点が平均に達するまでは得点と正の相関をもって増大し、平均以上では一定の評価が定まることが明らかにされた。さらに、送り手に生じる提示時間の分布が受け手側に生じる反応時間の分布と同じ理論的分布(複合指数分布)でとらえられ、両者の間に共通な情報伝達の原理が潜在的に働いていることを示唆するものとして注目された。視聴中の眼球運動を調べてみると視点は映像・音声の情報源に集中すること、動画では画像の動きに制御され、静止画では個人の見方によって変動することが示された。テスト項目に対応した映像の箇所を少なくとも一度は見ていること、視点と再生・再認との関係は一義的でないことが示された。また、映像、文字、音声の提示順序と眼球運動との関係では、映像が視点を誘導し、そこに音声が加えられるような構成がしばしば用いられており、これが効果的提示の一つであることもわかった。情報の運び手であるメディアと送り手である番組と受け手である視聴者の三者間の相互作用の中で効果的な学習法を考えることの重要性を指摘した。映像メディアとモデリング研究について概観し、メディアの特性と学習過程との関連について論じた。また、視聴学習における提示情報とその処理よりに関する要因を詳細に分析し、視点の動きと入出力情報の分析から、視聴覚情報処理のパタ-ンを抽出する可能性が示唆された。1.放送番組を構成する形態的機能的要素を記述・分析する番組分析法を開発し,主として放送大学の番組を中心にその特性を比較検討した.画像および音声の切目を秒単位で計測し時系列分析を行ない番組の特性を分析した.画像の持続(ショット)時間の分布に関しては,特続時間を画像情報の提示時間とこれに付隨する行動の提示時間の和として捉え,それぞれが独立に指数分布するとして得られる複合指数分布を理論的モデルとして用いた.このモデルは多くの事例によく適合し画像や行動の多様性を形態的に記述するパラメータとして利用することができた. (藤田,1987)2.番組視聴時における眼球運動の分析システムを開発し,画像・音声・視点の三者の相互関係を解析し,多くの特有な視点パターンを捉えることができた.(伊藤・藤田,1987)これによって番組制作や視聴学習に関して具体的な示唆が得られた.3.番組評価およびビデオテストについては関心度と再生率の間に高い正の相関が認められ,関心の高い場面からは多くの情報が自然と入力されることが明らかにされた.また,再生得点の高いグループでは番組に対する評価は一様に肯定的であったが低得点群では再生率の低いほど評価は否定的であり,関心,学習量,評価との関連性が明らかにされた.1.放送大学の番組を中心としていろいろな形態の教育番組を分析して視覚的情報の提示と聴覚的情報の提示に一定の特徴があることが見出された。提示画像の時系列分析を行なうと、ショットの持続時間は複合指数分布に従うことが示されたが、画像による視覚的情報提示が多様化するとショットの平均持続時間は減少し、分散も小さくなることが分った。これに対して講義型の音声による聴覚的情報提示が長くなると、ショットは長くなり、その分布も扁平化する傾向が示された。

このように情報のモダリティと分布の関係が明らかになってきたことから、番組分析において「中身」と「入れ物」との関係を番組の形態的分析と機能的内容的研究とにおきかえて進めていくことができるようになった。(藤田、1989)2.これらの番組の視聴効果を調べるために、いろいろ特徴ある番組から視聴テストを作成し、眼球運動分析システムによって視聴時の視点の分析を行なった。画像を眼が走査する順序や方向などにつして一定の傾向が見られ、また、コンピュータグラフィクを用いた図示法の効果も明らかにすることができた。(伊藤、1988)番組視聴の直後に行なった視聴再生テストでは番組の中の登場人物への仲間帰属意識が関心を高め、それに関連した項目の再生率が著しく高まることが認められた。また、映像情報を言語化して再生する過程で先行経験や知識との関連も検討された。情報の送り手が放送というメディアを通じてどのように伝えようとしているかを番組分析でとらえ、これを視聴者がどのように学習しているかを視聴行動の研究で明らかにすることによって、両者の相互作用を検討していきたい。放送大学の番組から編集した場面を映像、文字、音声のいろいろな組み合わせの情報提示について視聴テストを開発し、それらの再生率を比較した。単一な情報チャンネルによる提示よりも複合したチャンネル提示のほうが明らかに高い再生率が示された。とくに日本語の場合は音声と文字の対応が多義的であり、文脈の理解がないと、音声と文字との意味の対応がずれることがあった。また、送り手の側に生じる提示時間の分布と受け手側に生じる反応時間の分布が同じ理論的分布(複合指数分布)でとらえられ、送り手と受け手の間に共通な情報伝達の原理が潜在的に働いていることを示唆するものとして注目された。さらに、視聴中の眼球運動と視聴後の視聴テストの関連を調べた結果、テスト項目に対応した映像の箇所を少なくとも一度は見ていること、視点と再生・再認との関係は一義的ではないことが示された。また、映像、文字、音声の提示順序と眼球運動との関係を調べると、映像が視点を誘導し、そこに音声が加えられるような構成のあることがわかった。コンピュ-タ・グラフィックスと静止画における眼球運動を比較した結果、前者では視点が映像によって方向づけられるが、後者では視点の動きに個人差が大きいことが明らかになった。情報の運び手であるメディアと送り手である番組と受け手である視聴者の三者間の相互作用のなかで効果的な学習法を考えることの重要性を指摘した。映像メディアとモデリング研究について概観し、メディアの特性と学習過程との関連について論じた。また、視聴学習における提示情報とその処理に関する要因を詳細に分析するため、多重分割法の適用について論じた。これにより、視点の動きと情報の入出力関係をとらえ、視聴覚情報処理のパタ-ンを抽出する可能性が示唆された。
亜鉛複合錯体を用いる高選択的脱プロトン化反応の開発

亜鉛複合錯体を用いる芳香族化合物の新しい脱プロトン化反応としてLTMPとtBuZntBuを組み合わせたアート錯体を用いる反応をデザインした.この試薬を用いて芳香環の新しい化学選択的な水素-メタル交換反応として,今まで例のない水素-亜鉛交換反応の開発を試み、LTMPとtBuZntBuとから調製した亜鉛アート錯体と安息香酸エステルを反応させたところ,反応は室温で円滑に進行し,親電子剤としてヨウ素を用いることにより対応するヨード体が良好な収率で得られた.この反応の適用範囲をさらに明らかにするためにさらに他のDMGを持つベンゼン環上での反応を検討した.また,得られる芳香族亜鉛アート錯体に対してパラジウム触媒存在下にて,芳香族ハライドとのクロスカップリング反応も試みた.さらにピリジンなどの含窒素複素環のα-メタル化反応についても検討し、実用性の高いメタル化反応であることを明らかにした.置換ピリジンの反応において興味深い選択性を見出した.さらにこの亜鉛複合錯体を用いる脱プロトン化反応の固相反応への適用を試みた.芳香族エステルをポリマー担体に固定化したものについて脱プロトン化反応を検討したところ,スペーサーあるいはリンカー,反応溶媒,反応条件の選択により最適化が可能であることを明らかにした.しかし、ポリマーとの親和性に関しては、問題点も残されており、さらなる検討が必要である.またピリジンのメタル化に関しては溶液反応でさらに新たなメタル化剤の開発が必要と考えられたので、種々検討した結果、メシチルリチウムが有用な選択的なリチオ化剤であることが判明した.亜鉛複合錯体を用いる芳香族化合物の新しい脱プロトン化反応としてLTMPとtBuZntBuを組み合わせたアート錯体を用いる反応をデザインした.この試薬を用いて芳香環の新しい化学選択的な水素-メタル交換反応として,今まで例のない水素-亜鉛交換反応の開発を試み、LTMPとtBuZntBuとから調製した亜鉛アート錯体と安息香酸エステルを反応させたところ,反応は室温で円滑に進行し,親電子剤としてヨウ素を用いることにより対応するヨード体が良好な収率で得られた.この反応の適用範囲をさらに明らかにするためにさらに他のDMGを持つベンゼン環上での反応を検討した.また,得られる芳香族亜鉛アート錯体に対してパラジウム触媒存在下にて,芳香族ハライドとのクロスカップリング反応も試みた.さらにピリジンなどの含窒素複素環のα-メタル化反応についても検討し、実用性の高いメタル化反応であることを明らかにした.置換ピリジンの反応において興味深い選択性を見出した.さらにこの亜鉛複合錯体を用いる脱プロトン化反応の固相反応への適用を試みた.芳香族エステルをポリマー担体に固定化したものについて脱プロトン化反応を検討したところ,スペーサーあるいはリンカー,反応溶媒,反応条件の選択により最適化が可能であることを明らかにした.しかし、ポリマーとの親和性に関しては、問題点も残されており、さらなる検討が必要である.またピリジンのメタル化に関しては溶液反応でさらに新たなメタル化剤の開発が必要と考えられたので、種々検討した結果、メシチルリチウムが有用な選択的なリチオ化剤であることが判明した.芳香族亜鉛アート錯体は,芳香環への化学選択的な側鎖導入のための新しいメタル中間体として有用であり、ハロゲン-亜鉛交換反応を用いることにより従来調製されていた。今回新たにLTMPとtBuZntBuを組み合わせたアート錯体を新しい脱プロトン化の試薬としてデザインし、この試薬を用いて芳香環の新しい化学選択的な水素-メタル交換反応として,今まで例のない水素-亜鉛交換反応の開発を試みた.種々の安息香酸エステルを反応させたところ,反応は室温で円滑に進行し,親電子剤としてヨウ素を用いることにより対応するヨード体が良好な収率で得られた.この際,メタル化された中間体は比較的安定な錯体として存在し,自己縮合などの副反応は全く見られなかった.この反応の適用範囲をさらに明らかにするためにさらにニトリルなどのDMGを持つベンゼン環上での反応を検討し、その有効性を確認した.また,得られる芳香族亜鉛アート錯体に対してパラジウム触媒存在下にて,芳香族ハライドとのクロスカップリング反応も試み、選択的なビアリール合成を行った。さらに従来直接メタル化反応が困難とされていたピリジン、キノリン、イソキノリンなどの含窒素複素環のα-メタル化反応についても検討し.この水素-亜鉛交換反応の適用範囲が極めて広いことを示すことができた。ここで、置換ピリジンについてそのメタル化反応の部位選択性を調べたところ、従来のメタル化とは異なる選択性を示し、本手法はピリジン環上の側鎖導入の自由度を拡大するものと期待される.またフェロセンや他のII-アレン錯体についてもこの選択的脱プロトン化反応が適用可能か検討し,ジアステレオ選択的な脱プロトン化が可能であることを確認した.ベンゼン環上においてLTMPとジt-ブチル亜鉛から容易に調製されるTMP-zincateを用いる官能基選択的な水素-メタル交換反応が円滑に進行することが、平成12年度の研究により明らかとなったので、平成13年度においては含窒素芳香へテロ環上においてその適用範囲を明らかにすることとした。ピリジン環においては、α選択的な水素-亜鉛交換が可能であり、特に2-ブロモピリジンの反応については、従来のリチオ化反応が3位に進行するのに対し、この亜鉛化反応が6位選択的に進行することを見出した。この際、リチオ化において知られるベンザインの生成は認められず、芳香族亜鉛アート錯体の特徴的な性質と考えられる。

またエステル基あるいはシアノ基のような新電子性の官能基の隣接位もベンゼン環と同様に化学選択的に亜鉛化を行うことが可能であることが明らかとなった。特にヨード化反応は、従来の手法では多段階を要する化合物の合成が一工程で達成され、合成化学的にも実用性の高い反応と考えられる。この際これらの官能基の支配が強いため、反応はα位ではなく、3位あるいは4位に進行した。また、メトキシ体についても従来のリチオ化反応とは異なるレジオ選択性が観測された。またピリジニル亜鉛アート錯体はパラジウム触媒存在下ハロ芳香族化合物とのカップリング反応が進行し、ヘテロビアリール誘導体の合成にも用いることができる。リチオ化の困難なイソキノリンの1位の亜鉛化も円滑に進行し、またキノリンの反応においてはα以外に8位に亜鉛化が進行するという興味深い結果も得られている。高分子担体上に固定化した基質の水素-亜鉛交換反応を検討し、収率にまだ改善の余地はあるものの固相の亜鉛化も可能であることが示された。
環状パーシャルテンプレートによる金属クラスターの精密合成と分子集積機能

初年度から引き続き、Schiff塩基部位を6つもつトライアングル型の平面分子(環状trisaloph)を合成し、この上に金属が自己集積しながらクラスターが生成する新規なクラスター錯体の合成法について検討を行うことで「パーシャルテンプレート」なる新概念の確立と、この手法の適用限界を調べることを目的に検討を行った。長鎖アルキル基を多数もつ環状trisaloph配位子の合成についてもこれまで合成したものと同様にパーシャルテンプレート法が適用可能であり、鎖の種類によって、ホモ多核錯体とする方が有利である場合と、ヘテロ多核錯体とする場合が有利である場合があることを見いだした。また、トリアルコキシベンゼンなどの液晶生成に有利な置換基を導入した金属クラスター錯体のone-pot合成にも成功した。ただしこれらを用いた液晶生成にはまだ成功していない。しかし本手法によって多様な疎水性置換基をもつ環状trisaloph配位子を収率よく合成できることが明らかになったので、液晶形成が期待できる環状trisaloph配位子の合成への道を拓くことができたと考えている。また本研究では、クラウンエーテル部位を導入した環状trisaloph金属クラスター錯体の合成にも成功し、これらがさらにクラウン部でアルカリ金属イオンを認識し、アルカリ金属イオンの種類によってクラスター錯体の二量化が起こることも各種分光学的手法により明らかにした。この成果は金属クラスター錯体をもつ機能性分子カプセル合成の新たな道を拓くもので、萌芽研究として相応しい成果となっている。金属クラスターはナノスケールの粒子となることで、バルク状態とは全く異なる特異的で有用な機能を発現することが知られているため、ナノテクノロジーの重要な研究課題として広い分野から注目を集めている。しかしこれらを用いた精密で純化された機能や物性の発現には、粒子サイズの厳密な制御が必要であるが、一般にこれは極めて困難である。そこで本研究ではSchiff塩基部位を6つもち、種々の側鎖が導入されたトライアングル型の平面分子の合成、および、この上に金属が自己集積しながらクラスターが生成する新規なクラスター合成法について検討を行い、パーシャルテンプレートなる新概念の確立と、この手法の適用限界を調べることを目的とした。目的のトライアングル型配位子の多核錯体の合成において、亜鉛のみ、あるいは亜鉛とランタンを原料と共存させて一気に生成させる方法を用いることで、様々な長鎖アルコキシ基、あるいはクラウンエーテルを導入したトライアングル型配位子のクラスター錯体の合成に成功した。つまり側鎖に応じた反応条件を検討することで、亜鉛が7つ、あるいは亜鉛が3つとランタンが1つ集積したホモクラスター錯体あるいはヘテロ錯体のone-pot合成法を確立することができた。このパーシャルテンプレートの概念を基礎とする方法を用いると、目的のクラスターが高収率、高純度で簡便に得られることがわかった。またブトキシ基をもつトライアングル型配位子は金属を含まないものが別途合成できるので、共通部位であるsaloph配位子部位の錯形成能を調べるために、Mn,Co,Cuなどの金属との錯形成を詳細に調べたところ、いずれもそれぞれの金属の特性に依存した構造をもつホモ多核錯体が高収率で得られることが明らかとなった。
デザイン実験による算数を数学に接続する授業・カリキュラムの開発研究

本研究は,算数と数学の接続を図る授業とカリキュラムを,小中学校の授業に関するデザイン実験を通して開発することを目的とした。理論的には,授業構成を支える認識論,数学教育学における理論形成,記号論的視点の検討を行った。実践的には,主として図形の包含関係,図形の定義,中学1年での比例に関して実験授業を行い,その質的分析を通して,算数と数学の接続に関する理論的・実践的な知見を抽出し,概念化を図っていった。24年度は,第一に,数学教育における認識論研究が学習指導と研究に及ぼす影響について,特に構成主義と社会文化主義の論争に注目しながら,それらを総合する視点をまとめるとともに,認識論研究の課題を明確にした。第二に,数学教育学の理論と実践の関係の問題を認識論と研究方法論の視点から吟味し,数学教育学研究で扱われる理論とは何か,また数学教育実践を理論化する際の種々の問題点について吟味した。第3に,経験的認識を理論的認識に接続する視点やそのための授業・カリキュラム構成に関して,ホリスティックな視座,教授学的状況論,推論ー図ー社会的次元の3つ組モデルの視点から検討し,小学校高学年での図形の動的な見方・包含関係・定義に関するデザイン実験,および中学1年の作図と移動の単元でのデザイン実験を通して,その実質を明らかにしていった。第4に,高等学校数学科での数学授業改善を目的とした文化的視点として,遊び,記号論的連鎖,文化に応じる数学教育などの視点を導出するとともに,高等学校数学科の授業観察を行い,それに基づいて,授業改善の為の検討を行った。実践面では,中学1年での比例の単元の授業をデザインし,中学校教師と協働で,公立中学校1年1クラスで実施し,授業および対象生徒の活動,生徒のノートなどのデータを収集した。さらに,授業データをトランスクリプトにして,生徒達が関数の理解を高める様相を,表,式,グラフのシンボル化,シグナル化という現象に着目しながら質的分析を行った。そこでは,表,式,グラフおよび事象との関係を,生徒達がどのように理解するかのプロセスや手段を明らかにしつつ,前年までに実施していた小学校算数での授業分析と突き合わせながら,関数概念の発達の様相を明らかにしていった。本研究は,算数と中学数学との乖離の問題に関して,デザイン実験の方法論を用いて,算数と中学数学の授業開発研究を行うことによって,算数を中学数学に接続する為の具体的な教材,授業,カリキュラムを開発することにある。2013年度は,小学校における算数から数学への移行研究として,附属小学校で実施した図形の包含関係と定義の構成に関する授業の質的分析を進めた。まず,子ども達が図形の包含関係を学習する過程で身につけた論理的思考のタイプを同定し,算数から数学への移行段階との関連性について吟味した(成果は第6回東アジア数学教育国際会議で発表)。次に,平行四辺形の定義構成に関する授業の分析によって,子どもが平行四辺形となりうる関係を見いだし,定式化するプロセスやその困難点を明らかにした(成果は第37回数学教育心理研究国際会議で発表)。これらによって図形領域における算数から数学への移行過程の一端が明らかになったと考える。第二に,関数領域における算数から数学への移行過程の解明に取り組んだ。まず,中学1年を対象に行ったデザイン実験を,シンボル化,シグナル化という視点から分析し,表,式,グラフの扱いに関して,小中接続の様相を明らかにした(成果は全国数学教育学会誌第19巻第2号に掲載)。また,記号論の視点,とりわけジェスチャーに着目して,関数学習における表,式,グラフの間の変換過程について吟味し,それが成立する要件について吟味した(成果は日本数学教育学会誌第95巻数学教育学論究に掲載)。第三に,高等学校数学科を対象として,生徒の日常生活的経験と数学の世界とを,文化的視点に立って結ぶプロセスについて吟味した。また,このプロセスと生徒の自己効力感の育成についての関係についても検討した。以上の研究を通して,算数を数学に接続する教材,授業,カリキュラム開発に関する有用な知見が得られたと考える。平成23年度は,授業デザインの背景となる理論的研究と,小学校・中学校での授業開発研究およびその分析とを並行して行った。まず,算数から数学への移行を意図した授業デザインを構成する上で,算数的活動を活かした授業づくりについて検討するとともに,授業構成の背景となる認識論についても吟味した。成果を次のものにまとめた。(「算数的活動を活かした授業づくり」,中原忠男編,新しい学びを拓く算数科授業の理論と実践(pp.63-75).ミネルヴァ書房. 2011;「数学教育における認識論が実践,学習指導,研究方法論に与える影響について」,日本数学教育学会,第44回数学教育論文発表会論文集, 21-30.)次に,図形の包摂関係に関する授業実践の分析を行い,中学校数学に向けて子どもが論理的な推論を高めていく過程や様相を明らかにした。成果は国際会議の中で発表した。(Fifth graders' arguments fostered in thelearning of inclusion relations betweengeometric

figures, Proceedings of the 35th Conference of the International Group for the Psychology of Mathematics Education, 3, 281-288.2011.)さらに,中学校教師の協力を得て,約1ヶ月に渡って,変化の割合の認識を高めるグラフの探究を視点として,中学2年の一次関数の全単元についての実験授業を,デザイン実験の手法に基づいて実施した。また,データの一部の分析を行った。24年度には,認識論や研究方法論と授業との関係を具体的に説明すること,算数から数学への移行過程を明確化すること,実践面では小中学校での授業研究を行うことにしていた。理論的研究,実践的研究ともに実施にうつすことができ,成果としても,学会誌,学会発表などに結びついている。23年度は,まず算数から数学への移行を意図した授業デザインを構成することを目指していた。これについては,算数的活動の活用の仕方について幅広く調べてまとめた。また,授業構成の背景となる認識論に関しても,国内外の文献を幅広く収集し吟味した。いずれも著書,論文として提出することができた。また,過去に実施した授業データをふり返り,授業設計の視点を抽出し,それらをもとに算数を数学に接続する授業構成の仮説を設定することを予定していた。これについても,図形の包摂関係に関する授業を質的分析法によって分析を行い,そこから中学校数学に向けて子ども達が論理的な推論を高める過程や様相を明らかにできた。これは授業設計の為の基盤になりうるものであり,さらに分析を積み重ねることによって,授業や単元を構成する原理や方法が明らかになると考えられる。最後に,小学校で授業研究を行うことにしていたが,中学校での授業研究を先に実施することにして,中学校で一次関数に関する授業研究を実施した。授業研究を行う順番が入れ替わったのみで,研究全体としては順調に進行してきている。平成25年度は,図形と関数概念に関わって,小中学校で実施した授業データの分析を行い,図形と関数における小中接続の様相を明らかにしていく。また,必要があれば再度実験授業も行う。さらに,研究成果を振り返って,算数を数学に接続する教材,指導法,単元構成を含むカリキュラムを具体化していく。これらを教師達と協働で行い,報告書にまとめていきたいと考えている。平成24年度は,理論面では,認識論と研究方法論を授業の中に具体化することを中心にして,算数から数学への移行過程を研究する上での背景的な理論を吟味する。成果は,国内学会にて発表する予定である。また,数学教育学の国際会議に出席して,情報収集・資料収集を行い,理論面の強化を行っていく予定である。実践面では,第一に,中学校での実験授業の授業データの分析を継続して行う。質的分析法,特にグラウンデッドセオリーアプローチの手法に則って,生徒の学習過程の特徴を分析し,カテゴリー化をしながら,思考の特徴や高まりを明らかにする。
ポルフィリン連結フラーレン化合物の合成と物性に関する研究

フラーレンの大量合成が可能となって以来、その特異な物性を明らかにし実用化しようという試みが盛んに行われている。特にC_<60>は良好な電子受容性を示し、その第1還元電位がベンゾキノンと同程度であることから人工光合成モデルの新しいアクセプターとして利用が期待される。またC_<60>が大きな球状の3次元分子であることから電子移動における形と大きさの効果を明らかにする格好のモデル系であるとも考えられる。そこでC_<60>とポルフィリンが共有結合で連結された化合物を合成しその光物性を検討した。蛍光寿命測定・時間分解過渡吸収スペクトルからベンゼン、THF、DMF等溶媒の極性によらず、亜鉛ポルフィリンの励起1重項からC_<60>へ効率よく分子内電子移動が起こることがわかった。しかしながら、ベンゼン中のイオン対のエネルギー準位がC_<60>のエネルギー準位より高いため電荷再結合を経てC_<60>の励起1重項状態を生じる。さらにポルフィリンのメソ位のフェニル基上の置換位置をオルト、メタ、パラ位と変化させた一連の化合物でその電子移動速度がメタ体で極端に遅くなることを明らかにした。この傾向はヒュッケル軌道計算により電子移動がスペーサーを通じた超交換相互作用であると解釈することで説明できた。またフラーレンが電荷分離を速くし、電荷再結合を遅くすることを対応するポルフィリン・キノン連結化合物との比較により世界で初めて見出した。この特異な現象はC_<60>が通常の電子受容体に比べて小さな再配向エネルギーを持つためだと考えられ、光合成類似の多段階電子移動系を構築するにあたり、理想的な合成有機分子部品であることがわかった。さらにこれらのポルフィリン・C_<60>連結分子を金表面上に自己集合化させた修飾電極からなる有機超薄膜湿式太陽電池の開発にも成功した。
ケイ素と芳香族炭化水素により構成される剛直ベルト状分子の創製と機能開拓

ケイ素と多環芳香族炭化水素で構成されるベルト状分子を構築するための素反応として,既に研究代表者が予備的に発見していたルテニウム触媒による9-シリルアントラセンの二量化反応に着目し,触媒や反応基質の検討を行った。カルボニルジヒドリドトリス(トリフェニルホスフィン)ルテニウム(II)を触媒とすることでケイ素上にフェニル基,メトキシフェニル基,tert-ブチルフェニル基を有する9-シリルアントラセン類の二量化が進行し,二枚のアントラセンと二つのケイ素で構成されるC2対称の剛直V字型分子が中程度の収率で得られた。V字型フラグメントを連結してベルト状とするために9,10-ジシリルアントラセンを基質として反応を行ったが,不溶物が得られ,解析や生成物の分離が困難であった。V字型分子はキラリティを有しており, V字型フラグメントを連結してベルト状分子を高収率で得るためには,V字型分子を立体選択的に合成する必要があると考え,不斉金属触媒について検討を行った。カチオン性のイリジウムやロジウム錯体と既知の単座または二座不斉ホスフィン配位子の組み合わせでスクリーニングを行ったが,現在のところV字型分子の収率が10%程度にとどまっている。そこで,9,10-ジシリルアントラセンに不斉補助基を導入することを考え,ジシリルアントラセンとキラルなビナフチル骨格を有するシクロファンを合成した。このシクロファンとルテニウム触媒で反応の検討を行ったが,反応はほとんど進行しなかった。しかしながら,このシクロファンは特異な分子間相互作用に基づく特徴的な熱物性や光物性を有することが明らかになった。ケイ素と多環芳香族炭化水素で構成されるベルト状分子を合成するには至っていないが,その鍵となるシリルアントラセンの二量化反応の基質適用範囲等に関する知見を集めることができた。またベルト状分子の合成を検討する中で,予想していなかった相互作用や物性を示すシクロファンを合成することができた。特に得られたシクロファンの分子間相互作用は現在までにほとんど知られていない形式であり,新奇な物性や機能が期待できるものである。ルテニウム触媒による9-シリルアントラセンの二量化反応の繰り返しによるベルト状分子の合成は困難であることが明らかになってきた。今後はハロゲン化されたV字型分子を合成し,パラジウム触媒によるカップリング反応等による環化を試みる。また,シクロパラフェニレン等の合成法を応用することも検討する。さらに,ジシリルアントラセンとキラルなビナフチル骨格を有するシクロファンの誘導体を合成し,反応性や物性の詳細な解明を進める。当初の予定よりも目的分子の合成が難航しており,小規模スケールでの合成検討が多かったため,試薬等の消耗品にかかる費用が低く抑えられた。
心時相解析システムを用いた胎児心循環不全評価法の確立

妊娠20週から40週までの正常単胎妊娠93例を対象としパルスドプラ心弁信号を用いてICT(心等容性収縮期)、IRT(心等容性拡張期)、ET(駆出時間)の妊娠に伴う推移を測定した。妊娠に伴う推移としてICT、ETは妊娠週数にかかわらず一定であること、IRTは妊娠週数の進行とともに延長することを明らかとした。本検査法による各々の測定検出率は一回の検査において約90%であり、臨床の現場での測定方法として有用であると判断できた。ドプラ心弁信号を用いて、胎児心循環不全症例において、子宮内での循環器系機能検査法および評価法を確立し、疾病胎児における心循環機能変調の生理学的機序を明らかにすることを目的とし本研究を開始した。平成22年度は、妊娠20週から40週までの正常単胎妊娠93例を対象としドプラ心弁信号を用いてICT(心等容性収縮期)、IRT(心等容性拡張期)、ET(駆出時間)の妊娠に伴う推移を測定した。本検査法による各々の測定検出率は一回の検査において約90%であり、臨床の現場での測定方法として利用可能であると判断できた。さらに、本法を用いて子宮内胎児発育遅延、胎児水腫循環障害が起こり得る胎児疾患を中心に妊娠経過における超音波検査による下行大動脈ならびに下大静脈、静脈管のドプラ血流を同時にモニタリングした。その結果、超音波検査での変化が出現する以前から心機能(心収縮能、心拡張能)障害が発生していることが明らかとなった。胎内で妊娠の経過とともに高拍出性心不全となる疾患群では、循環動態が逸脱する過程においてまず心収縮能が亢進すること、その後に心収縮能の低下とともに胎児水腫を招来することが明らかとなった。つまり、高拍出性心不全を来たすと考えられている胎児疾患においてはドプラ心弁信号を用いて心収縮能を観察し、非代償性の心機能不全状態と考えられる胎児水腫を発症する以前に新生児治療へ移行することが本疾患群の予後向上へ結びつくことがわかった。ドプラ心弁信号を用い胎児心循環不全症例における子宮内での循環器系機能検査法および評価法を確立し、疾病胎児における心循環機能変調の生理学的機序を明らかにすることを目的とし本研究を開始した。平成23年度は、胎児循環障害が起こり得る胎児疾患を中心に本法を用いたICT,IRT,ETと同時に超音波検査による下行大動脈ならびに下大静脈、静脈管のドプラ血流を5例計測した。妊娠進行に伴い胎児循環障害が増悪したと考えられる症例において超音波検査での心循環動態変化が出現する以前から心ICT,IRTの正常逸脱が発生している症例を経験した。胎内で妊娠の経過とともに高拍出性心不全となる疾患では、循環動態が逸脱する過程においてまず心収縮能が亢進し、その後の心収縮能の低下とともに胎児水腫を招来していた。このように経時的に心循環動態の増悪を来たすと考えられている胎児疾患ではドプラ心弁信号を用い、心機能の変調をより早期に捉えることができる可能性を見出した。本法を用いて、疾病胎児の新生児加療への移行のタイミングを早期につかむことが可能となれば、児の予後向上に結びつく可能性があると考えられる。