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角膜内皮細胞の電解質制御機構の研究

セリン1は,濃度依存性の角膜上皮細胞の増殖を約2倍に亢進させた(EC50=0.3nM)。このとき培養液中に低濃度の牛胎児血清が存在すると,上皮細胞の増殖能はさらに増強した。このことは,エンドセリンが,角膜上皮細胞に対するcomitogenであることを示している。3)エンドセリンによる細胞内カルシウム濃度上昇エンドセリンは,培養角膜上皮細胞の細胞内カルシウム濃度を有意に上昇させた。この効果は,エンドセリン1>エンドセリン2>エンドセリン3であった。エンドセリン1の場合0.1μMで約50%の細胞に反応が認められ,細胞内カルシウム濃度の上昇は約270nMであった。エンドセリン1,2,3の効果によりこの反応はtypeAの受容体を介する反応であることが考えられる。また,細胞内カルシウム濃度上昇にイノシトール燐酸の代謝回転が先だっていた。ニカルジピン前処理により,エンドセリン依存性の細胞内カルシウム濃度上昇は完全に抑制され,細胞外液にEGTAを添加すると反応は部分的に抑制された。このことは,このカルシウム濃度上昇が細胞外からのカルシウム流入とともに細胞内カルシウム貯蔵部位からの放出の2つの要素からなっていることを示している。ニカルジピンの効果は,細胞外からの流入がL型カルシウムチャンネル以外のカルシウムチャンネルを介していることを示している。以上のように,家兎角膜上皮細胞におけるエンドセリンの生理作用について研究するとともに,この物質が角膜細胞の電解質輸送にたいする影響の可能性を検討した。1)研究分担者である吉村長久を平成3年4月から5月にかけてアメリカ合衆国フロリダ州サラソタ市で開催された米国眼研究会議(ARVO)に派遣し、角膜研究の動向を探るとともに、同会議に出席していた同じく研究分担者であるP.S.Reinachと詳細な研究の打ち合せを行い、共同研究の進め方について充分な討論を加えた。また、来るべきReinachの京都大学訪問に備えて準備のための打ち合せを行った。2)平成3年6月から10月にかけて研究分担者のReinachが来日し、京都大学で共同研究を行った。当初は、家兎角膜そのものを使用して、細胞内カルシウム動態を中心に研究を進めたが、十分量の新しい情報が得られなかったので、家兎培養角膜細胞を使用して刺激依存性の細胞内カルシウム動態について検討を加えた。この研究の関しては、新知見がいくつか得られた。具体的には、エンドセリンが、培養角膜上皮細胞の細エ内カルシウム濃度を有意に上昇させること、とりわけエンドセリン1にその作用が著しいことが明らかになった。エンドセリンに関しては、平成4年度の米国眼研究会議において研究成果を発表することが決定している。また、予備的な段階ではあるが、上皮細胞増殖因子を代表とする細胞増殖因子が、角膜内皮細胞、角膜上皮細胞の細胞内カルシウム濃度を上昇させることも明らかになりつつある。このことは、平成4年度の研究課題の一つである。3)研究分担者のReinachが、米国へ帰国後京都とオ-ガスタで緊密な連絡を取りながら研究を継続させた。その結果、角膜上皮細胞ではエンドセリンによって細胞内のサイクリックAMPの濃度が上昇することが明らかになった。
ドミノ・アリル化反応剤の開発

本研究は新規アリル型ホウ素化合物の合成を目的とし、ドミノアリル化剤として利用可能なメタルアリル金属化合物の合成法及び反応性を調査するものである。メタルアリル金属化合物はその合成が難しく、これまで報告例は限られている。さらにそのカルボニル化合物へのドミノアリル化反応への適用については、その反応性の詳しい調査もされていない。14年度はγ-ボリルアリルボラン、γ-ボリルアリルシランを用いた有機合成反応の開発を中心に行った。1.γ-ボリルアリルシランを用いた有機合成(E)-および(Z)-γ-ボリルアリルシランを用いてα,β-不飽和ケトンへのロジウム触媒による1,4-付加付加反応を調査した。反応は触媒として[Rh(cod)Cl]_2、メタノール/水混合溶媒中、100°Cで進行し様々なエノンに対して付加をすることが分かった。生成物は分子内にカルボニル基を有するアリルシランとなるので、分子内環化反応に応用した。n-Bu_4NFを用いると収率良く環化し、四員環アルコールが立体選択的に得られた。また、γ-ボリルアリルシランのアルケニルボランユニットの別の利用法としてクロスカップリング反応へ応用し、新規ベンゼン環構築法の開発にも成功した。2-Chloro-1-cyclohexenecarbaldehydeにカップリング後、TiCl_4により分子内アリルシリル化反応を行うと脱水生成物であるテトラヒドロナフタレン類を収率良く与えることを見いだした。2.γ-ボリルアリルボランを用いたドミノアリル化反応γ-ボリルアリルボランとアルデヒドのドミノアリル化反応を開発した。反応はホウ素ユニットの大きさに依存し種々のアルデヒドと反応し1,5-ジオール類を立体選択的に与えることが分かった。また、2種類のアルデヒドとのクロスドミノアリル化にも成功した。初年度はγ-ボリルアリルボランの選択的合成法を調査した。1.メタルヒドリド、ジメタル化合物による不飽和結合への付加反応アレニルボランの触媒的ヒドロホウ素化反応によりγ-ボリルアリルボランを合成した。[IrCl(cod)]_2/dppe錯体を用いたときに最も収率、選択性よく目的物が得られた。生成物の立体はシス体優先であった。2.メタルヒドリド、ジメタル化合物によるγ-クロロビニルボランとのカップリング反応ピナコールボランとγ-クロロビニルボランとの白金触媒によるカップリング反応は、トルエン中Et_3N存在下、Pt(dba)_2/P(C_6F_5)_3触媒を用いると選択的に目的物が得られた。立体はトランス体優先であった。ホウ素求核剤をジボロンに変えた場合、Pd(dba)_2/AsPh_3/KOAc系触媒が良好な結果を示した。3.アリルボランとビニルボランによるクロスメタセシス反応ルテニウムカルベン錯体によるアリルボランとビニルボランのクロスメタセシスを検討した。反応はクロスメタセシスのみが選択的に進行し高収率で目的物をトランス選択的に与えることが分かった。得られたγ-ボリルアリルボランとアルデヒドとのドミノアリル化を試した結果、トルエン中、室温、数時間でドミノアリル化が進行することが分かった。

反応はホウ素ユニットの大きさに依存し種々のアルデヒドと反応し1,5-ジオール類を立体選択的に与えることが分かった。また、2種類のアルデヒドとのクロスドミノアリル化にも成功した。
肝がんサバイバ-のQOLを高める身体活動と睡眠に関する研究

本研究は肝がんサバイバーの睡眠、身体活動、倦怠感、QOLの関連を明らかにした。睡眠の質は入院前に不良で、歩数や歩行時間が増えると入眠しやすく入眠後の覚醒が減少した.体の痛みが軽減すると歩数や身体活動量が増え,QOLの「身体機能」や「日常的役割機能」が向上した.低強度の活動はQOLの「心の健康」や「全体的健康感」を向上させた。倦怠感は治療退院後に増強しQOLを低下させていた.肝がんサバイバーのQOL向上には低強度の活動を増やす必要がある.本研究は肝がんサバイバーの睡眠、身体活動、倦怠感、QOLの関連を明らかにした。倦怠感は治療退院後に増強しQOLを低下させていた.肝がんサバイバーのQOL向上には低強度の活動を増やす必要がある.平成22年度は、肝がんサバイバーの身体活動量と睡眠・覚醒リズムの測定と、睡眠の質、倦怠感、QOLの自己記述式質問紙による調査についてプレテストを実施した。その結果に基づいて、対象者用の測定機器取り扱い説明書の作成と調査方法の一部変更を行い、臨床における研究倫理審査申請手続きを経て承認をされた。調査方法は、当初の計画では入院治療後の退院時から行う予定であった。しかし、肝がんサバイバーの入院生活や治療による身体活動や睡眠への影響を明確にするため、入院治療前のデータを基準に変化を比較することにした。そのため外来において肝細胞がんと診断され肝動脈塞栓術かラジオ波焼灼術による治療目的で、入院予約を行い自宅で入院待機中の時から調査を開始することにした。現在、消化器内科外来の医師、消化器内科病棟の看護師長を研究協力者に加え、外来で研究対象者への協力依頼を行い、調査を開始している。承諾を得られた研究対象者は、活動量計とアクティグラフを装着して、自宅での日常生活活動について調査中である。また、質問紙による倦怠感、睡眠の質、QOL調査も同時に行っている。研究の成果としてまとめられるデータ数はまだ十分に得られていない。今後は研究対象者を増やすために、入院治療中の肝がんサバイバーにも関わり、対象者との関係性を深め研究協力の承諾を得て調査を進めたい。また、臨床研究の場として他の医療施設にも拡大し調査を行いたい。データ分析上、入院治療前と退院後の対象群は、同じ集団で比較を行いたいが、対象者数が少ない場合は、入院治療前と治療後の対象群は異なる集団で行うことも検討する。平成23年度は、研究協力者(消化器内科医師、消化器内科病棟看護師長)から対象者の紹介を受け、調査を実施した。対象者は肝細胞がんが再発し入院治療が予定された患者であった。調査方法は入院前1週間、治療退院後1週間、退院後1カ月目の1週間、退院後3ヶ月目の1週間に下記の内容を調査した。調査内容:は、アクティグラフによる睡眠・覚醒リズムの測定、活動量計による身体活動の測定、調査用紙にもとづく睡眠の質の評価、倦怠感の評価、QOLの評価である。承諾を得られた対象者数は16名現在も調査を継続中である。調査で得られた2事例の結果を健康人と比較し以下の内容で、第26回日本がん看護学会で報告した。テーマ:Actigraphによる肝がんサバイバーの治療前後の睡眠状態と影響要因(第1報)目的は、肝がんサバイバーの再発治療前後の睡眠状態の特徴を明らかにするとした。結果は、Actigraphによる睡眠と覚醒では、退院後に入眠時間と覚醒時間が延長し睡眠時間の減少、睡眠効率の低下を認めた。また健康人に比べも入眠時間・中途覚醒分数・覚醒時間の延長を認め、睡眠の質が低下していた。日中体動数が退院後に減少しており、睡眠との関連が示唆された。睡眠の主観的評価では、PSQI得点が入院前より上昇し睡眠の質が不良であった。倦怠感は、CFSによる総合的倦怠感の得点が治療前から高く倦怠感が持続していた。倦怠感や体力の衰えを自覚し日中の活動量の低下をまねき、睡眠と覚醒リズムへの影響が推察された。退院後の日常生活に関する相談や情報提供が、身体活動を高め睡眠・覚醒リズムを整える支援につながると考える。影響要因については、さらにデータを増やし検討する必要がある。平成24年度は、研究の最終年度にあたり調査を継続しながら、研究成果をまとめ国内外での学会発表3件と論文を2件投稿した。その研究成果の一部を報告する。本研究では、肝がんサバイバーのQOLを高めることを目的に、身体活動、睡眠、倦怠感、QOLの調査を行った。肝がんを再発した患者25名を対象に入院待機中の1週間、治療退院後の1週間、1ヶ月目の1週間、3ヶ月目の1週間に実施した。

肝がんサバイバーの身体活動量は、入院前13.7Exで退院後1ヶ月が11.9Exで入院前と後に有意差はなく、活動強度別にみると3METs以上の歩数は入院前4361歩で退院後1ヶ月3751歩と有意に減少した。4Metsの活動時間は、退院後1週目に有意に低下した。身体活動と睡眠の関係では、歩行時間は睡眠の主観的評価の「入眠時間」や、客観的評価の「入眠中の覚醒時間」「5分以上の覚醒回数」と相関した。体の痛みが軽減すると身体活動量が増加し、QOLの下位尺度「身体機能」や「日常役割機能」が向上した。また、低強度の活動時間が増えるとQOLの「心の健康」や「全体的健康感」が向上した。睡眠の質は入院前に不良で、歩行時間が長くなると入眠しやすく中途覚醒回数が減少した。治療退院後は一時的な肝機能低下や体力低下により倦怠感が増強したが、身体活動により睡眠の質が改善された。肝がんサバイバーは、低強度の活動でも頻度や時間を増やすことがQOL向上につながることや歩行により睡眠の改善につながることが示唆された。今後は、患者の状況に応じた活動強度の身体活動プログラムを考案しQOLの向上を図る。さらに、睡眠障害の要因を探求し睡眠を改善する介入プログラムの開発に取り組むことを課題とする。肝細胞がん患者を対象にした調査で、がん再発が確認された時に研究協力依頼を行った。対象者の心情としては落ち込みや不安が伺え、調査への協力を断られる事例が多くデータ数が不足している。また、調査期間が退院後3ヶ月までで患考の負担感も増したことも要因と考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。肝細胞がんは、半年から数カ月後に再発し治療を繰り返している状況がある。退院後3ヶ月目には、再発を認め次の治療が予定されている患者もおり、入院前と3ヶ月後のデータの区別が難しい。従って、調査時期を治療退院後1週間、退院後1カ月までとする。また、対象者によって調査用紙による主観的評価のみ可能な事例もあるため、Actigraphと活動量計の装着による測定と別に依頼し、データ数を増やす予定である。
糸球体腎炎における潜在型TGF-β結合蛋白 (LTBP) の発現とその役割の検討

糸球体腎炎の進展に深く関与するTGF-〓の発現、活性化の調節機構解析を目的に抗胸腺抗体(ATS)を用いた急性可逆性腎炎、慢性進行性腎炎両モデル及び、ヒト糸球体腎炎におけるTGF-〓1、latent TGF-〓binding protein(LTBP)、TGF-〓,type I、II、III receptors(T〓RI、T〓RII、T〓RIII)蛋白、mRNA発現の局在、推移を免疫染色、免疫電顕法、in situ hybridization法にて検討した。ラット正常腎ではTGF-〓1蛋白、mRNAは糸球体内皮細胞と遠位尿細管に、T〓RI、T〓RIIは糸球体内皮細胞、ボウマン嚢上皮、遠位尿細管、集合管管腔側に弱い発現が見られ、T〓RIIIはさらに間質にも発現が見られた。さらにLTBP蛋白、mRNAは糸球体上皮細胞、尿細管に発現がみられた。TGF-〓1、LIBP,,T〓RII、T〓RIIIの蛋白、mRNA共に急性可逆性腎炎モデルでは発症第7日に一過性の発現増強を糸球体内皮、糸球体上皮、メサンギウム領域、ボウマン嚢に認めた。慢性進行性モデルでは第14日に、糸球体上皮、ボウマン嚢癒着部、病変糸球体周囲尿細管間質に持続的な強い発現が認められ、LTBPがTGF-〓の活性化、病変局所への保持に関与している可能性が示唆された。第28日にはLTBPの発現は正常群と同等に減少した。慢性進行性腎炎群第14日では糸球体係蹄とボウマン嚢癒着部、細胞繊維性糸球体においてもTGF-βとLTBP蛋白、LTBP mRNAの一致した強発現が認められた。第42、56日ではTGF-β1、T〓RI、T〓RII、T〓RIII、蛋白、mRNA発現は糸球体に加え、尿細管間質においても一致した部位に強い発現が認められた。トリチウムサイミジン、トリチウムプロリンを用いた、両腎炎単離糸球体における外因性TGF-〓1の増殖阻害、細胞外基質産生試験では急性腎炎増殖期ではTGF-〓lに対する増殖阻害作用及び基質産生作用の低下がみとめられ、慢性モデルでは作用の低下はみられなかった。以上より正常群の糸球体ではsmall latent TGF-βcomplexで分泌されるが腎炎モデルではlarge latent TGF-βcomplexが分泌されていると考えられ、また糸球体、尿細管間質でのlarge latent TGF-βcomplex、TβRII、IIIの発現増強の持続が糸球体、間質の繊維化に関与している可能性が示唆された。

糸球体腎炎の進展におけるTGF-βの発現、活性化とその調節機序解析を目的としてヒト糸球体腎炎、抗胸腺細胞抗体(ATS)腎炎におけるTGF-β、latent TGF-βbinding protein(LTBP)、TGF-βtype I、II、III receptors(TβRI、TβRII、TβRIII)の蛋白、mRNAの発現を免疫染色、In situ hybridizationにて検討した。さらにATS腎炎では、単離糸球体におけるTGF-βに対する反応性を調べる目的で外因性に投与したTGF-βに対する細胞増殖抑制と細胞外基質産生の変化を、各々^3Hthymidineと^3Hprolineの取り込みにより検討した。ヒト腎炎のうち、微小変化群では、TGF-βの発現は弱く、同様にfibronectin、LTBPの発現もごく軽度であった。一方、IgA腎症、巣状糸球体硬化症では糸球体内、尿細管間質のfibronectinの沈着増加部位に一致してTGF-β、LTBPの発現の増加が認められ、TGF-βはlarge latent typeとして分泌され、障害部位で活性化されている可能性が示唆された。ATSの一回静注による一過性メサンギウム増殖性腎炎モデルではメサンギウム細胞の増殖時に糸球体においてTGF-β、LTBP、fibronectin、TβRI、TβRIIIの増加が認められたがTβRIIは増殖メサンギウム細胞での発現増加はなく、その後、腎炎は改善していった。一方、2回静注による慢性進行性のATS腎炎モデルではTGF-β、TβRI、II、IIIが糸球体と尿細管間質に持続的に発現し、糸球体硬化と間質線維化が慢性に進行していった。ATS単離糸球体における外因性TGF-βに対する^3Hthymidineと^3Hproline取り込み率は一過性のATS腎炎では増殖期でTGF-βへの反応性が低下し、慢性進行性ATS腎炎では反応性が持続性に亢進しており腎炎の慢性化にTGF-βによるTβRIIの発現の変化が関与している可能性が示唆された。糸球体腎炎の進展に深く関与するTGF-βの発現、活性化の調節機構解析を目的にヒト糸球体腎炎及び、抗胸腺抗体(ATS)を用いた急性可逆性腎炎、慢性進行性腎炎両モデルにおけるTGF-β1、latent TGF-βbinding protein(LTBP)、TGF-βtype I、II、III receptors(TβRI、TβRII、TβRIII)蛋白、mRNA発現の局在、推移を免疫染色、免疫電顕法、in situ hybridization法にて検討した。ラット正常腎ではTGF-β1は糸球体上皮細胞と遠位尿細管に、TβRI、TβRIIは糸球体内皮細胞、ボウマン嚢上皮、遠位尿細管、集合管管腔側に弱い発現が見られ、TβRIIIはさらに間質にも発現が見られた。TGF-β1、LTBP、TβRII、TβRIII共に急性可逆性腎炎モデルでは一過性の発現増強を糸球体内皮、糸球体上皮、メサンギウム領域、ボウマン嚢に認めた。慢性進行性モデルでは更に、糸球体上皮、ボウマン嚢癒着部、病変糸球体周囲尿細管間質に持続的な強い発現が認められ、LTBPがTGF-βの活性化、病変局所への保持に関与している可能性が示唆された。またTβRIIは急性可逆性モデルにおいては、a-smooth muscle actin(a-SMA)を発現する増殖メサンギウム細胞では発現が弱く、慢性進行性モデルでは糸球体及び間質病変部に強い発現がみられた。トリチウムサイミジン、トリチウムプロリンを用いた、両腎炎単離糸球体における外因性TGF-β1の増殖阻害、細胞外基質産生試験では急性腎炎増殖期ではTGF-β1に対する増殖阻害作用及び基質産生作用の低下がみとめられ、両反応共にTβRIIを介したシグナル伝達が関与している可能性が示唆された。
X線による昆虫飛翔筋内の蛋白分子運動の実空間イメージング

近年、X線回折像から試料の実像を復元するアルゴリズムが非常に進歩しており、主に単粒子のイメージングに応用されている。これを従来型のX線回折実験、特に本研究が該当する「X線繊維回折」という分野に適用することを試みる。試みるアルゴリズムとしては繰り返し計算法(オーバーサンプリング法)とホログラム法である。主な試料として、昆虫飛翔筋を用いる。これらの方法を用い、最終的には動作している昆虫飛翔筋内で、運動タンパクであるミオシンが動く様子を可視化することを目標とする。
ホメオボックス遺伝子のfail-safe機構と細胞機能分化

ホメオボックス遺伝子BarH1とBarH2は、第一染色体16A領域に位置し、両遺伝子間100kbにわたって分布するコエンハンサー群により発現調節され、調べられた全ての発現細胞で共発現している。また幾つかの組織における機能解析の結果、機能的にも互いに冗長であることが明らかにされ、ある種のfail-safe機構を構成していると推定される。本研究では、3つの標的組織におけるBarH1・BarH2の発現・機能が解析され、そのうち2つの結果から、BarH1・BarH2は、体軸形成に必須なhedgehog/winlessの位置情報に基づく成虫体の区画化及び区画のidentity決定に基本的な役割を果たすことが見出された。また残りの実験からは、BarH1・BarH2がMAPキナーゼ経路と相互作用しながら、細胞のidentity決定に主要な役割を果たすことが明らかにされた。成虫の肢の形成は、decapentaplegic(dpp)/winglessの接点を中心として生じる遠近軸情報によりコントロールされていると考えられている。従ってこの系においては、発生の初期において同心円状に発現する遺伝子が重要な役割を果たすと考えられる。BarH1・BarH2は、まさにこの条件に合致した転写制御遺伝子で、詳細は省くが、その段階的発現により肢の最末端側の5節の境界・運命を決定することが分かった。またこの際に、隣接して発現する別のホメオボックス遺伝子と発現の相互抑制をし、それにより正確な境界面が決定されることが分かった。同様な区画化へのBarH1・BarH2の関与は、背中前端部での末梢神経形成反応の解析過程でも明らかにされた。BarH1・BarH2は、複眼において光受容細胞R1/R6および一対の一次色素細胞で特異的に発現している。BarH1・BarH2をsevエンハンサーで強制発現した結果を詳しく調べたところ、レンズを作るコーン細胞が、光受容細胞R1/R6および一対の一次色素細胞にホメオテイックに変換することが分かった。
Mineral Trioxide Aggregateによる直接覆髄後の修復過程

Mineral Trioxide Aggregate(MTA)は近年歯内治療用セメントとして広く認知されており、臨床的有用性については多数の報告があるが、その治癒機転におけるメカニズムは未だ未解明である。現在まで我々はMTAによるラット臼歯の直接覆髄後の修復過程を観察し、露髄面周辺で細胞の増殖活性が亢進した後に象牙芽細胞様細胞が配列し、被蓋硬組織が形成されることを既に報告している。一方、MTAはその硬化の過程で水酸化カルシウムを放出することが知られており、これがMTAの硬組織誘導作用の主体であることが強く示唆される。本年度はラット臼歯におけるMTA、水酸化カルシウム直接覆髄後の硬組織形成過程で営まれる細胞あるいは基質タンバクの挙動の一端をさらに追究することを目的として、nestin、osteopontin、DSPP等について免疫組織科学的検索を進めた。水酸化カルシウム覆髄時における検索から得られた結果は、既に報告したMTAに対する反応と概ね一致していた。従って、水酸化カルシウムとMTAめ惹起する反応はいずれも歯髄か生来備える創傷治癒過程を主として反映したものであること、およびosteopontinはその過程の発動に何らかの役割を果たしていることが示唆された。得られた成果のうち、ラット臼歯における水酸化カルシウム直接覆髄時の歯髄反応について、6月に札幌市で行われた第130回日本歯科保存学会春季学術大会にて発表を行った。
牛先天性異常の病理発生に関する研究

1.アカバネウイルス実験的感染鶏胎児における筋症と脳症(昭和60年度実施)アカバネウイルス感染6日令の鶏胎児の原発性病変は脳炎性変化と筋炎性変化であった.脳炎性変化は大脳欠損(hydranencephaly)に進展し,また筋炎性変化は関節弯曲症を伴う筋異形成および筋無形成に進展した.15日令胎児の感染では,脳炎性変化だけが観察された.ウイルス感染による炎症性刺激が胎生期間中に異形成性変化に発展することが実証された.2.アカバネウイルス実験的感染ハムスター胎児における大脳欠損と多発性筋炎(昭和60年度, 61年度実施)経胎盤感染ハムスター胎児の中枢神経系において原発性病変は脳炎性変化であった.その変化は継発的に大脳欠損に進展するものであるが,胎生期間が短いのでその進展過程が明瞭に観察された.骨格筋においては管状筋線維の炎症変化が認められ,胎生期間中持続していた.3.大脳白質における腔形成,側脳室拡張及び低形成性筋症を特徴とする先天性異常(昭和61年度, 62年度実施)この先天性異常は地方病的に発生し,大頭症と脊柱弯曲を示す.大脳白質は浮腫性で有髄線維が減少しており,側脳室が拡張すると共に神経組織内に脳脊髄液を満す腔を形成する.脊髄においては中心管に裂隙を生じていた.白質における有髄線維低形成とみなす所見は認められず,変性性変化が疑われた.骨格筋は全身性に低形成を示していた.特に脊柱弯曲部において顕著であった.この研究においては不明疾患の一つであったこの先天性異常の病理学的特徴を明らかにした.1.アカバネウイルス実験的感染鶏胎児における筋症と脳症(昭和60年度実施)アカバネウイルス感染6日令の鶏胎児の原発性病変は脳炎性変化と筋炎性変化であった.脳炎性変化は大脳欠損(hydranencephaly)に進展し,また筋炎性変化は関節弯曲症を伴う筋異形成および筋無形成に進展した.15日令胎児の感染では,脳炎性変化だけが観察された.ウイルス感染による炎症性刺激が胎生期間中に異形成性変化に発展することが実証された.2.アカバネウイルス実験的感染ハムスター胎児における大脳欠損と多発性筋炎(昭和60年度, 61年度実施)経胎盤感染ハムスター胎児の中枢神経系において原発性病変は脳炎性変化であった.その変化は継発的に大脳欠損に進展するものであるが,胎生期間が短いのでその進展過程が明瞭に観察された.骨格筋においては管状筋線維の炎症変化が認められ,胎生期間中持続していた.3.大脳白質における腔形成,側脳室拡張及び低形成性筋症を特徴とする先天性異常(昭和61年度, 62年度実施)この先天性異常は地方病的に発生し,大頭症と脊柱弯曲を示す.大脳白質は浮腫性で有髄線維が減少しており,側脳室が拡張すると共に神経組織内に脳脊髄液を満す腔を形成する.脊髄においては中心管に裂隙を生じていた.白質における有髄線維低形成とみなす所見は認められず,変性性変化が疑われた.骨格筋は全身性に低形成を示していた.特に脊柱弯曲部において顕著であった.この研究においては不明疾患の一つであったこの先天性異常の病理学的特徴を明らかにした.今年度に実施した研究成果の概要は次のようであった。1.実験的アカバネウイルス感染ハムスター胎児における中枢神経系病変と骨格筋病変妊娠7日令のハムスターにアカバネウイルスを接種した。接種後6日目に中枢神経系においては大脳半球原基の前頭部において、原始神経細胞は変性減数していた。骨格筋においては管状筋線維は変性していた。これらは炎症性刺激による未分化な中枢神経系と骨格筋における変化と見做された。すでに実施した牛胎児、山羊胎児、鶏胎児における変化と類似性があった。2.脳白質内における腔形成と側脳室拡張を特徴とするウシの先天性異常についてA地域に発生した和牛13例で肉眼的に大頭症などを示す先天性異常で重篤なものは大脳白質に腔を形成し、この腔はくも膜に疎通しているものがあった。又、側脳室は著しく拡張していた。これらは白質に主座する変化であり、白質の線維は疎性化を示し、水腫性であり、有髄神経は減少していた。大脳の脳膜面は圧迫によると見做されるが、脳回が偏平化するなどの変化は認められたものの、組織欠損等の変化は全く認められなかった。又、小脳において裂隙状の腔を形成し、その小葉は低形成を示していた。その他C地域に発生したホルスタイン種の1例は外形的に大頭症を示し、大脳は嚢状を呈していた。その他の大脳白質に水腫性の変化を示すものがあった。アカバネウイルス感染ハムスターでは、感染直後の変化は脳及び骨格筋における炎症性変化であった。周生期にどの様な変化を示すか検討する。2に述べた先天性異常は特徴の一部が明らかになった。今後、検索の拡大を必要とする。
電力系統への影響を考慮した太陽光発電システムの最適出力制御の開発

本研究では,太陽光発電システム(PVシステム)における急激な出力変動を、蓄電池等を用いるのではなく、最大出力点制御(以下,MPPT)の制御特性の調整によって緩和することに着目し、その有用性について技術的および経済的観点から検討を行った。その結果、以下の知見が得られた。◆名古屋市域5ヶ所で観測した日射量データを用いて、提案手法を適用した場合のPVシステム群全体の出力を推定し負の需要とみなし、提案手法の適用が電力系統の運用に与える影響について検討した。その結果、提案手法によってPVシステムの出力増加速度の上限を1%/minに設定すれば,PVシステム導入率が5%になっても、現状のLFC発電機容量を増加させる必要がないことがわかった。また、このような効果により、PVシステムの系統電源に対する代替性(kW価値)が高く評価されることを確認した。◆提案手法を適用すると,日射から変換できる電力が減少するため、PVシステムの経済性を悪化させる。そこで,経済性の観点から,提案手法と一般的に考えられている蓄電池による出力平準化手法との比較を行った。その結果、鉛蓄電池の寿命サイクル数が現状の500回前後であれば、提案手法の平準化コストは鉛蓄電池を用いる場合の4分の1程度であり、鉛蓄電池の寿命サイクル数が将来目標の3000回になっても、提案手法の平準化コストと同程度であることがわかった。◆PVモジュールの短絡電流をサンプリング間隔1秒で観測して等価的に日射量の変動特性とみなし、短時間の日射変動が、提案しているPVシステムの出力変動緩和方法に与える影響について検討を行った結果、検討対象期間の大部分の日については、サンプリング間隔60秒のデータセットを用いた場合でも出力変動特性や積算電力量を適切に評価できることを確認した。◆サンプリング間隔60秒のデータセットでは考慮されない数秒間の出力低下について出力変動速度の制限をなくすよう改良したところ、提案MPPT適用によるLFCの時間領域における出力平準化効果を維持しつつ、積算電力量の減少が改善された。◆提案手法を適用したMPPTでは、PVシステムの出力増加速度に上限値(R_<max>)を設定して出力平準化を行う。このため、日射量減少時にはPVシステムの出力減少速度を緩和することはできない。しかし、急激な日射変動は短周期で増減を繰り返すことが多いため,日射変動増加時のPVシステムの出力を抑制することによって一定時間でみた場合に出力を平準化できることがわかった。◆名古屋市域5ヶ所で観測した日射量データを用いて、提案手法を適用した場合のPVシステム群全体の出力を推定し負の需要とみなし、提案手法の適用によるLFC発電機容量の削減効果を検討した。その結果、R_<max>を1%/minに設定すれば,PVシステム導入率が5%になっても、現状のLFC発電機容量を増加させる必要がないことがわかった。

◆サンプリング間隔60秒のデータセットでは考慮されない数秒間の出力低下について出力変動速度の制限をなくすよう改良したところ、提案MPPT適用によるLFCの時間領域における出力平準化効果を維持しつつ、積算電力量の減少が改善された。
公的ネットワーク産業の民間供給手法に関する研究:多様な手法の適用可能性の検証

公的ネットワーク産業では,その供給する公共的サービス水準の貧困さ,供給システムの非効率性が大きな問題となっている。伝統的な供給体制の改革が緊急の課題となる状況になっているなか,これに対して様々な施策が各国,各分野で実施されているが,その歴史的蓄積も少なく,公的ネットワーク産業としての包括的かつ横断的な研究は皆無といってよい。そこで,重要な改革群の成果を整理分析することで,今後の研究・議論のための土台を提供することが本研究の狙いであった。3年間にわたる研究プロジェクトの過程を経て,これまでわが国では国際的な比較可能性を十分に意識した研究蓄積が乏しかった地域公共交通,航空,鉄道,国際物流といった各々の分野についての解析が進んだこと自体一つの大きな成果であったといえる。いずれの分野でも自立性と適切な採算性圧力の制度設計が行われていることが,単に効率性の面だけでなく,より有効なサービス供給体制の構築にとって非常に重要な要素であることを示唆する結果が得られた。これらの成果を統合的に理解することで,公的ネットワーク産業の民間供給手法に関する統合的研究フレームワークをめぐる包括的議論を進めることができた。そして,いわば方針・原理原則を定める戦略レベルと日々の事業活動を包括するいわば戦術レベルを区分することの重要性,規制緩和後の制度設計の議論で,戦略レベルの名のもとで,どちらかといえば戦術的な内容に近いことに目が向きがちである性向があることがみられ,それが有効な改革にとって障害となっていること,この点を克服する制度設計と原理原則自体に関する一層の研究の必要性とその方向性を明らかにできたことは,学会のみならず政策的にも意義深いと考える。もちろん限られた期間・人的資源では,反論の余地のないレベルまで議論を高めることは不可能であったかが,今後の当該分野における研究にとって貴重な貢献をなすことができたと自負している。日本にとじない研究を指向するわれわれにとって,たとえば本分野,なかでも航空分野の研究の世界的メッカであるブリティッシュコロンビア大学と連携する形で国際的な研究ネットワークを築くことができたことは貴重である。われわれとしては,本研究プロジェクトの自体の研究期間は終了するものの,これらの成果を土台に,今後に国際的なレベルでの研究をさらに押し進める予定である。公的ネットワーク産業では,近年,その供給する公共的サービス水準の貧困さ,供給システムの非効率性が大きな問題となっており,様々な技術発達,社会情勢の変化による,競合サービスの成長,新たなニーズの成長といった事態をも受けて,伝統的な供給体制の改革が喫緊の課題となる状況になっている。これに対して様々な施策が各国,各分野で実施されているが,その歴史的蓄積も少なく,公的ネットワーク産業としての包括的かつ横断的な研究は皆無といってよい。そこで,重要な改革群の成果を整理分析することで,今後の研究・議論のための土台を提供することが本研究の狙いである。研究プロジェクト初年度である本年は,主に研究プロジェクトメンバー各自がそれぞれ独立に,港湾・物流,地域公共交通,航空,郵便,鉄道といった代表的分野における各種の施策,先行研究,さらに今後統合的な分析を行う上で不可欠になると思われるデータの収集・整理に努めた。日本にとじない世界レベルの研究を意識するわれわれにとって,海外研究者との直接交流は不可欠の活動である。

実際,ノルウェー,モルデで6月末に開催された,第7回International Conference of Privatization and Deregulation in Passenger Transportationで正司が,7月下旬にソウル(韓国)で開催された第8回世界交通学会(World Conference on Transportation Research)で水谷および正司がそれぞれの研究について報告し,世界の研究者・担当者から有意義なコメントをもらうことに努めた。と同時に,各国の状況について最新の情報を取得した。当初予定した海外研究者を招聘しての国際ワークショップは当該研究者の体調および米国での同時多発テロの影響で断念を余儀なくされたが,それに代わって,村上が本分野,なかでも航空分野の研究の世界的メッカであるブリティッシュコロンビア大学にこの冬出張し,多様かつ綿密な意見交換と海外研究者との共同研究を進めることができたのは,次年度以降の活動にとって,大きな意義があったと考えている。公的ネットワーク産業では,その供給する公共的サービス水準の貧困さ,供給システムの非効率性が大きな問題となっている。伝統的な供給体制の改革が喫緊の課題となる状況になっているなか,これに対して様々な施策が各国,各分野で実施されているが,その歴史的蓄積も少なく,公的ネットワーク産業としての包括的かつ横断的な研究は皆無といってよい。そこで,重要な改革群の成果を整理分析することで,今後の研究・議論のための土台を提供することが本研究の狙いである。研究プロジェクト第2年度である本年は,研究プロジェクトメンバー各自が,地域公共交通,航空,郵便,鉄道,物流といった分野におけるそれぞれの研究をさらに進めるとともに,相互にその結果を持ち寄り報告しあうことで,研究のさらなる発展を図る作業を行った。そのなかで公的ネットワーク産業の民間供給手法に関する統合的研究フレームワークをめぐる包括的議論にも着手し,いわば方針・原理原則を定める戦略レベルと日々の事業活動を包括するいわば戦術レベルを区分することの重要性,規制緩和後の制度設計の議論で,戦略レベルの名のもとで,どちらかといえば戦術的な内容に近いことに目が向きがちである性向があることがみられる点は,次年度の研究課題を明らかにした点でも興味深い。日本にとじない研究を意識するわれわれにとって,海外研究者との直接交流は不可欠の活動である。そのなかで村上が本分野,なかでも航空分野の研究の世界的メッカであるブリティッシュコロンビア大学に,昨年に引き続きこの冬出張し,多様かつ綿密な意見交換と海外研究者との共同研究をさらに進めることができたのは,大きな意義があったことと考える。さらに,水谷は8月末欧州地域経済学学会にて現時点での研究成果について報告し,世界の研究者・担当者から有意義なコメントをもらうことができた。と同時に,参加メンバーから各国の状況について最新の情報を取得するのに努めた。さらに,正司は別のファンドによりオランダに出張する機会を得たが,その際,欧州議会による鉄道政策に関する最新情報を収集できたこと,さらに交通政策研究者と深い.レベルで議論できたことは本研究にとっても有意義である。
海洋生物のポリカチオンコミュニケーション戦略の研究

西表島産海綿より強い抗カビ作用を持つ既知脂溶性成分パプアミン類を単離した。パプアミン類は主にアルコール抽出物に含まれているが、水抽出物のタンパク質画分をメタノール抽出することによっても得られたことから、パプアミンが海綿のタンパク質と結合していることが示唆された。また、西表産海綿Axinyssaaculeataより新規のポリアミンペプチド、アーキュレインDを単離・構造決定した。さらにパラオ産の海綿2種よりポリアルキルピリジン(PAP)の分離を行い、分子サイズの異なるPAPを得た。パラオのスナギンチャクEpizoanthus illoricatusに含まれるトリスグアニジンアルカロイドKB343および類縁化合物の構造と活性を検討した。西表・石垣島、およびパラオ生物の観察と採集を行い、150種の底生生物を採集した。また石垣島でタイマイ一頭を捕獲し、本年度の行動実験に備え飼育している。西表産の海洋生物の抽出物については、ヤドカリと海水魚(Pempheris)を用いて行動実験を行った結果、ポリカチオンを含む海綿はヤドカリに摂食阻害作用を示したが、試験魚は忌避行動を引き起こさず、24時間以内に死亡した。単離化合物については細胞毒性、抗カビ性、溶血性の評価を行うとともに、細胞内に蛍光ナノ粒子を送達するか否かを調べた。またA3班との共同でKB343の活性を変異型酵母によるケミカルゲノミクス解析を行ないKB343が特定の遺伝子欠損株に対して強く活性を示すことを見出した。ポリカチオン化合物により、細胞内に10kDa程度のナノ粒子を送達できることを観察した。また、西表産の海綿Spongosoritesに含まれる毒素タンパク質ソリテシジンに関する研究も進め、論文化した。これは化学コミュニケーション物質としてタンパク質も重要であることを示したものである。昨年度の研究では主に、ポリカチオン化合物を分離し、その生理活性の検討を中心に研究を進めた。本研究ではフィールド観察を重視し、ポリカチオンが「海の中でどのような役割を持っているのか」を知ることに重点を置いているが、天候不良のため思ったようにフィールド観察が進まなかった。一方、今回、分子内にポリアミンを含むパプアミンが海綿の高分子画分に含まれていることを示唆するデータが得られた点は非常に興味深いと考えている。これは、パプアミンの貯蔵や生合成に関係のあるタンパク質が含まれていることを示唆しているので、タンパク質の解析から生合成に迫る道筋がつけられると期待している。この手法を他の化合物にも広げて行けば生合成経路の不明な海洋天然物の生合成に関する知見を得る手法の開発につながるので、さらに検討してゆきたい。また、昨年はかねてから取り組んでいた海綿の毒素SORについて論文化した。海洋生物にはポリカチオンに加えて「タンパク質活性成分」も積極的に化学コミュニケーションに用いられている可能性が高く今後推進すべきと考えている。ポリカチオンの単離・構造決定についてはおおむね順調に進行している。パプアミンをはじめ海綿のポリカチオンには生理活性が強いもののその機序が知られていないものがほとんどである。今回A02,A03計画班との共同で機構解明の緒をつけることができ、より多くの活性ポリカチオンに広がると期待している。パプアミンを含む海産ポリカチオンはその構造から生合成経路を予想することが困難なグループで、タンパク質成分に着目した生合成研究の緒をつけたいと考えている。昨年度は長期間冷凍保存していたサンプルを用いたためタンパク質が分解されていたが、本年度は新鮮な試料を採集したのでこの点に関しても進展を期待している。本年度は、海綿食で知られるカメが、ポリカチオンにどのような反応を示すかを水槽実験で確認するとともに、カメの摂食行動を撮影し、摂食した海綿の成分を分析する予定である。また、昨年度は1種の魚類の藻で実験を行ったが、本年度は食性の異なる魚類を採集し、その行動とポリアミンの関係を調べる。また、この研究を通じて一般の人々に海洋天然物研究の意義を伝えることのできるショートビデオを作成したい。昨年度に得られた海綿のタンパク質成分と生理活性物質の研究は、生合成の観点から推進したい。昨年度の研究でポリカチオンを含む海綿を複数採集することができたので、生合成や海綿における貯蔵等の疑問に答えるため、タンパク質成分の網羅的解析を行う。具体的には、昨年度までにパプアミンがタンパク質画分に移行することが示されたことから、ポリカチオンと何らかの親和性を示すタンパク質が含まれていることが示唆されている。そこでまず、パプアミン結合タンパク質の分離をパプアミンのアフィニティーカラムを作成し試みる。結合タンパク質はトリプシン消化後にLC-MS/MSによる配列解析を行い、どのようなタンパク質が含まれるかを調べる。当初の計画にはなかったが、タンパク質そのものが生理活性物質として機能している可能性がSORの研究で示唆された。そこで、これをさらに発展させ、より多くの活性タンパク質を見出すことで、生理活性タンパク質による化学コミュニケーションのパラダイムをさらに進展したい。活性成分の構造活性相関や作用機序解明はA02,A03計画班との共同研究でさらに進展させたい。

また、西表産海綿Axinyssaaculeataより新規のポリアミンペプチド、アーキュレインDを単離・構造決定した。さらにパラオ産の海綿2種よりポリアルキルピリジン(PAP)の分離を行い、分子サイズの異なるPAPを得た。パラオのスナギンチャクEpizoanthus illoricatusに含まれるトリスグアニジンアルカロイドKB343および類縁化合物の構造と活性を検討した。西表・石垣島、およびパラオ生物の観察と採集を行い、150種の底生生物を採集した。また石垣島でタイマイ一頭を捕獲し、本年度の行動実験に備え飼育している。西表産の海洋生物の抽出物については、ヤドカリと海水魚(Pempheris)を用いて行動実験を行った結果、ポリカチオンを含む海綿はヤドカリに摂食阻害作用を示したが、試験魚は忌避行動を引き起こさず、24時間以内に死亡した。単離化合物については細胞毒性、抗カビ性、溶血性の評価を行うとともに、細胞内に蛍光ナノ粒子を送達するか否かを調べた。またA3班との共同でKB343の活性を変異型酵母によるケミカルゲノミクス解析を行ないKB343が特定の遺伝子欠損株に対して強く活性を示すことを見出した。ポリカチオン化合物により、細胞内に10kDa程度のナノ粒子を送達できることを観察した。また、西表産の海綿Spongosoritesに含まれる毒素タンパク質ソリテシジンに関する研究も進め、論文化した。これは化学コミュニケーション物質としてタンパク質も重要であることを示したものである。昨年度の研究では主に、ポリカチオン化合物を分離し、その生理活性の検討を中心に研究を進めた。本研究ではフィールド観察を重視し、ポリカチオンが「海の中でどのような役割を持っているのか」を知ることに重点を置いているが、天候不良のため思ったようにフィールド観察が進まなかった。一方、今回、分子内にポリアミンを含むパプアミンが海綿の高分子画分に含まれていることを示唆するデータが得られた点は非常に興味深いと考えている。これは、パプアミンの貯蔵や生合成に関係のあるタンパク質が含まれていることを示唆しているので、タンパク質の解析から生合成に迫る道筋がつけられると期待している。この手法を他の化合物にも広げて行けば生合成経路の不明な海洋天然物の生合成に関する知見を得る手法の開発につながるので、さらに検討してゆきたい。また、昨年はかねてから取り組んでいた海綿の毒素SORについて論文化した。海洋生物にはポリカチオンに加えて「タンパク質活性成分」も積極的に化学コミュニケーションに用いられている可能性が高く今後推進すべきと考えている。ポリカチオンの単離・構造決定についてはおおむね順調に進行している。パプアミンをはじめ海綿のポリカチオンには生理活性が強いもののその機序が知られていないものがほとんどである。今回A02,A03計画班との共同で機構解明の緒をつけることができ、より多くの活性ポリカチオンに広がると期待している。パプアミンを含む海産ポリカチオンはその構造から生合成経路を予想することが困難なグループで、タンパク質成分に着目した生合成研究の緒をつけたいと考えている。
清代モンゴルにおける牧地紛争および牧地利用

本研究は、清代モンゴルにおける牧地紛争および牧地利用を研究対象とするものである。平成26年度は、モンゴル国立中央文書館所蔵の公文書や地図などの一次史料を利用して研究を行い、以下のような成果を得た。まず、清代外モンゴルの牧地変動期であった乾隆41(1776)年頃に盟レベルで始まったトシェート・ハン部左翼前旗とサイン・ノヤン部ウールド前旗との牧地紛争の実例を、紛争処理の側面からつぶさに分析し、両盟・旗の牧地境界画定の経緯を解明した。両盟・旗の牧地境界は、乾隆46(1781)年に清朝皇帝の命令でウリヤスタイ将軍バトが設置した2基のオボー(石積み)によって初めて画定され、その後の牧地紛争の処理過程でのより明確な画定やオボーの増設などによって一層完備されていき、道光27(1847)年に最終的に決定されて、清末やボグド・ハーン政権期(1911ー1921年)まで維持されていた。ここから、従来の研究で強調されてきた乾隆46年の盟界画定作業とは、初期段階における牧地境界の大まかな画定に過ぎなかったことがわかる。これは、盟旗間の牧地紛争が終息していく過程で、清朝の盟や旗の境界画定政策が徐々に外モンゴルへ浸透・定着していったという、前年度の検討によって示された見解の裏づけとなろう。次に、咸豊5(1855)年から光緒7(1881)年にかけて外モンゴルのトシェート・ハン部中右末旗内の一般平民とイフシャビ(外モンゴル最高の活仏の隷属民)との間で発生した牧地紛争の処理過程を詳細に検討した結果、旗の平民と同様にイフシャビも、同治4(1865)年頃から旗の牧地冊子に正式に登録され、その放牧地は基本的に特定の旗の枠内に制限されていた。ここから、イフシャビは、「ハルハ(外モンゴル)4盟のどこで遊牧してもかまわない」と言われてきた当初の自由な遊牧権を清朝支配下で徐々に喪失していったことがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は清代(1636-1911年)モンゴルにおける牧地紛争および牧地利用を対象とする。本年度は、主に6月と940月に、モンゴル国の国立中央文書館と国立中央図書館で史料調査を行い、収集した歴史史料を利用し、清代乾隆41(1776)年から道光27(1847)年にかけて外モンゴルのトシェート・ハン部左翼前旗とサイン・ノヤン部ウールド前旗との間で実際に起こっていた牧地紛争の事例を、紛争の処理に注目しつつ詳細に考察することで、清朝の対モンゴル統治策の一環となる盟や旗の境界画定の経緯を検討した。その成果は以下の三点からなる。一、本牧地紛争は、乾隆41年に始まり、71年後の道光27年の牧地境界画定によって解決されるまで、計8回の処理を経た。当時画定された盟・旗の境界は、清末やボグド・ハーン政権期(1911-1921年)まで維持されていたことが確認できる。このように、先行研究では見られなかったケーススタディーとしての牧地紛争の実証研究を行い、清代外モンゴルにおける牧地紛争の実態の一部分を明かした。また、清代外モンゴルで発生していた牧地紛争の事例に関する歴史公文書が日本語に転写・公開されたことは、日本とモンゴルの文化・学術交流の促進に貢献できる重要な意味を有している。二、終始一貫して、両盟の盟長自らが牧地紛争の処理に携わっていた。さらに、両盟長が、協理台吉、管旗章京、副章京ら、または旗長、副将軍、参賛、副盟長らの役人を牧地紛争の処理に派遣していたことも理解できた。よって、外モンゴル中部二盟の牧地紛争の処理過程において、清朝の盟旗制度は行政面ある程度有効に機能し、その役割を果たしていたことがわかった。三、清朝の盟や旗の境界画定政策は牧地紛争の終息に伴い、徐々に外モンゴルへ浸透、定着していったと考えられる。清朝の統治策、特に盟と旗の境界画定政策によって、モンゴル遊牧民は盟や旗の範囲内で遊牧することを余儀なくされ、季節ごとに移動する伝統的な遊牧スタイルにも影響を与えた可能性が高い。本年度は、主に2013年に実施した史料調査で収集したモンゴル国の国立中央文書館と国立中央図書館所蔵の公文書や地図などを用い、清代道光26(1846)年から同治5(1866)年にかけて外モンゴルのトシェート・ハン部内におけるトシェート・ハン旗と左翼後旗との間で実際に発生していた旗レベルの牧地紛争の事例を、紛争処理の側面から詳細に考察し、清朝の対モンゴル統治策の一環となる盟や旗の境界画定の経緯を検討した。また、乾隆末期から19世紀にかけて外モンゴルの中部二盟であるトシェート・ハン部とサイン・ノヤン部の諸牧地紛争の事例を取り上げ、紛争の具体的な発生形態とそれに対する処罰の状況などを考察した。

一、トシェート・ハン部のトシェート・ハン旗と左翼後旗との牧地紛争は、道光26年に始まり、20年後の同治5年の牧地境界画定によって解決され、この時決定された両旗の境界が清末やその後のボグド・ハーン政権期(1911-1921年)まで存続していたと確認できる。このように、先行研究では見られなかったケーススタディーとしての牧地紛争の実証研究を行い、清代外モンゴルにおける牧地紛争の実態の一部分を明かした。また、清代外モンゴルで発生していた牧地紛争の事例に関する歴史公文書が日本語に転写・公開されたことは、日本とモンゴルの文化・学術交流の促進に貢献できる重要な意味を有している。二、清朝の盟や旗の境界画定政策は、盟や旗間の牧地紛争が終息していく過程で徐々に外モンゴルへ浸透・定着していったと考えられる。この政策がモンゴルの伝統的な遊牧生活に適合しないものであったため、旗の境界画定事業に時間がかかり、同治5年という清朝末期に差し掛かるまで、最終的な境界がなかなか画定できなかったと考えられる。つまり、盟旗制度の持つ限界も本牧地紛争からわかるであろう。三、清代外モンゴル地域で頻発していた牧地紛争の発生形態は主に2種類であり、その1種はモンゴル遊牧社会において古くから伝わってきた游牧民特有の慣習であったと考えちれる。本研究は、清代モンゴルにおける牧地紛争および牧地利用を研究対象とするものである。平成26年度は、モンゴル国立中央文書館所蔵の公文書や地図などの一次史料を利用して研究を行い、以下のような成果を得た。まず、清代外モンゴルの牧地変動期であった乾隆41(1776)年頃に盟レベルで始まったトシェート・ハン部左翼前旗とサイン・ノヤン部ウールド前旗との牧地紛争の実例を、紛争処理の側面からつぶさに分析し、両盟・旗の牧地境界画定の経緯を解明した。両盟・旗の牧地境界は、乾隆46(1781)年に清朝皇帝の命令でウリヤスタイ将軍バトが設置した2基のオボー(石積み)によって初めて画定され、その後の牧地紛争の処理過程でのより明確な画定やオボーの増設などによって一層完備されていき、道光27(1847)年に最終的に決定されて、清末やボグド・ハーン政権期(1911ー1921年)まで維持されていた。ここから、従来の研究で強調されてきた乾隆46年の盟界画定作業とは、初期段階における牧地境界の大まかな画定に過ぎなかったことがわかる。これは、盟旗間の牧地紛争が終息していく過程で、清朝の盟や旗の境界画定政策が徐々に外モンゴルへ浸透・定着していったという、前年度の検討によって示された見解の裏づけとなろう。次に、咸豊5(1855)年から光緒7(1881)年にかけて外モンゴルのトシェート・ハン部中右末旗内の一般平民とイフシャビ(外モンゴル最高の活仏の隷属民)との間で発生した牧地紛争の処理過程を詳細に検討した結果、旗の平民と同様にイフシャビも、同治4(1865)年頃から旗の牧地冊子に正式に登録され、その放牧地は基本的に特定の旗の枠内に制限されていた。ここから、イフシャビは、「ハルハ(外モンゴル)4盟のどこで遊牧してもかまわない」と言われてきた当初の自由な遊牧権を清朝支配下で徐々に喪失していったことがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、予定通りに6月と9-10月にモンゴル国の国立中央文書館と国立中央図書館で、8月に中国領内の内モンゴル自治区にある内モンゴル文書館などで史料調査を実施し、研究課題に関連する歴史史料を数多く収集できた。そして、入手した歴史史料を基にし、国際シンポジウムにおける研究発表を一件行った。本学会発表の内容は、学会論文集に掲載されることが決定している。また、学会発表とは異なる内容で論文を一報執筆し、学術雑誌に投稿している。本年度は、モンゴル国立中央文書館が一時閉鎖されていたことにより、中国領内の内モンゴル自治区にある内モンゴル文書館とオルドス市文書館で史料調査を行い、研究課題に関する歴史史料を数多く入手した。
熱帯熱マラリア原虫表面抗原(MSP1)遺伝子多型の疫学

1.熱帯熱マラリア原虫MSP1(メロゾイト表面抗原タンパク1)の遺伝子多型を分類するために20本あまりのPCRプライマーを検討した結果、そのうち14本を用い更にnested PCRを活用することで、24通りのMSP1型分類が出来るようになった。2.MSP1のブロック4と呼ばれる変異領域について、タイおよびソロモン諸島で収集したサンプルに対してPCR解析と塩基配列の決定を行い、ブロック4における対立遺伝子組み換え箇所を推定した(投稿中)。MSP1の多型性は2つの対立遺伝子の遺伝子内組み換えの結果であるが、ブロック4のような変異領域の内部で組み換えが起こっていることが今回初めて明らかになった。3.フィールドサンプルからのPCRテンプレートDNAのこれまでの調製法では、DNAが不安定で時間とともに急速に劣化するために、一部の型分別はできるが、完全な型分類は得られないことが多かった。血液クロットからのDNA抽出法を改良し、効率良く安定的にPCR出来るようにした。薄層塗沫標本しかない場合には、我々の考案した方法(95年発表)で解析を行った。ベトナムで採集したサンプルについて、MSP1の型分類を行ったところ、一人の患者から最高4つのMSP1対立遺伝子が検出された。MSP1遺伝子型の出現頻度の分布については現在解析中である。