hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期近代における北ヨーロッパの医学の発展に関する研究

これらの成果については研究の途中経過として、所属学会である日本医史学の学術大会で報告した。本年度の主たる課題は、『コペンハーゲンの医学・哲学紀要』について、昨年度作成したデータベースを補完し、さらに、採録された論考のテーマについて、推移と傾向を明らかにすることであった。これらの点についてはおおむね順調に分析が進んだため、成果を学会で報告した。また、次年度にも予定しているフランスの『ジュルナル・デ・サヴァン』やイギリスの『フィロソフィカル・トランザクションズ』との比較に着手し、分析を始めた。加えて本年度は、研究対象としているデンマークを訪れ関連施設をまわったことで、新たな知見が得られた。以上の成果を次年度に反映していく予定である。次年度は、初年度に作成したデータベースに基づいて資料の分析と考察を進め、途中成果を関連学会で発表する予定である。それと並行してデータベースの精度を高め、その上で、収録論考のテーマから、紀要刊行期間内における医学、科学上の関心の推移を明らかにする。さらに、追加の資料として17世紀に相次いで刊行されたフランスの『ジュルナル・デ・サヴァン』や、イギリスの『フィロソフィカル・トランザクション』といった学術雑誌を用い、『コペンハーゲンの医学・哲学紀要』との比較、調査を予定している。また、資料の収集や研究の推進をはかるため、デンマークでの現地調査を計画している。次年度の目標は、これまでに得られたデータを中心として、本研究の目的である北ヨーロッパの医学の特徴を考察し、発表することである。そのために、これまで取り組んできたデンマークのみならず、同時代の周辺諸国の動向にも留意して研究を進める必要がある。特に、『コペンハーゲンの医学・哲学紀要』に先行して学術雑誌を刊行していたイギリスおよびフランスについては、各国の医学の展開や学術雑誌刊行の背景を焦点に比較し、研究をまとめる予定である。また次年度にも所属学会での発表を予定している。理由:予定していた書籍の購入を一時見合わせたため。使用計画:次年度において、本年度予定していた書籍の購入に使用する。
手書き文字に対するヒトの筆記者識別能力に関する認知メカニズムの解明

手書き文字に対する人間の目による筆者識別実験を実施し、計算機による解析とを比較しながらヒトの文字読み取り能力を探り、人間がマクロな字形の特徴とミクロな字形の変動とをどの様に組み合わせて、文字認識あるいは筆者識別を行なっているかを定量的に解析し、手書き文字認識の向上に役立てることを目的として、以下の研究成果を得た。1.10人の筆記者が10種類の漢字を各32文字連続して鉛筆で記入した文字(一人当り320文字、全体で3200文字)をディジタルデ-タ化し、これを実験に使用した。2.文字認識、あるいは筆者識別等を計算機で処理する場合には、文字の大きさ及び位置を一定の基準に合わせる「正規化」という作業が重要であるが、正規化された文字を人間が目でみた場合にどの様な反応を示すかを見るために下記の実験を行なった。3.上記3200文字に4種類の方法で位置、大きさの正規化を行ない、正規化を行なった後の文字を本校情報工学科の学生126名に見せて筆記者を当てる筆者識別実験を行ない、正規化を行なわない場合の筆者識別実験及び計算機による筆者識別実験結果とを比較検討した。4.実験の結果、(1)ヒトは、文字の縦長、横長といった形、あるいは文字の大きさに表れる筆記者の個性を識別のための重要な知識として利用している。(2)文字の形の縦横比、あるいは大きさを変えてしまう正規化は計算機処理では重要であるが、人間による識別にはあまり効果がなく、むしろ悪い結果を及ぼすことさえある。(3)字種別にみた場合、画数の少ない文字は筆記者の特徴が表れ難く、識別が困難である。(4)人間が識別を行なう場合、識別な要する時間が長いものほど一般に識別率が高い。このことは識別に対して真剣に取り組んだか、否かが大きく働いていると思われる。ヒトの認知能力を解明するためにはこのようなことも考慮する必要がある。
高温超伝導薄膜の高臨界電流密度化に対する強化型ハイブリッド磁束ピンニングの構築

ピン止め点の形状や導入量を制御可能なイオン照射欠陥を用いて,線状格子欠陥と球状格子欠陥の利点を併せ持つハイブリッド磁束ピン止め構造を高温超伝導薄膜中に構築し,その臨界電流密度Jcの磁場角度依存性を調べた.線状格子欠陥を不連続化し,球状格子欠陥的なピン止め機能を付加したピン止め構造を用いると,連続な線状格子欠陥と比較して広範囲の磁場方向でJcが向上した.線状格子欠陥と球状格子欠陥を同時導入したピン止め構造では,Jcが向上する磁場方向の範囲が球状格子欠陥のサイズに依存することが分かった.また,線状格子欠陥の導入で低下するab面方向のJcを球状格子欠陥の空間分布制御により改善することができた.希土類系高温超伝導体の高臨界電流密度(高Jc)化に向けて,最近注目の“ハイブリッド磁束ピンニング"(異なる種類のピン止め点の組合せ)を更に高機能化していくためには,現在高温超伝導体において最も有効にピン止め作用する1次元ピンを補助するアシストピンの強化,拡張がポイントになる.平成25年度においては,重イオン照射エネルギーを制御することで,短く不連続な形状にて円柱状照射欠陥を高温超伝導体中に導入し,1次元ピンと3次元ピンの両方の特徴を併せた“ハイブリッド磁束ピンニングセンター"として,その磁束ピンニング特性について調べた.照射試料にはGdBCO超伝導コート線材を用い,試料を貫通する連続した円柱状照射欠陥を導入するときには270MeV,短く不連続な円柱状照射欠陥を導入するときには80MeVの照射エネルギーをそれぞれ用いた.c軸に対して平行に重イオン照射した場合,両照射エネルギーともに,磁場をc軸方向付近に印加したときJcが急峻な増加を示すピークを示した.Jcの磁場角度依存性の振る舞いに注目すると,c軸およびab面方向の磁場以外において,80MeV照射試料でJcが磁場方向にほとんど依存しない振る舞いが見られた.Jcの絶対値を比較すると,270 MeVより80 MeVで照射した試料の方が,広範囲の磁場方向で高いJcを示した.以上より,短く不連続な円柱状欠陥の導入は,Jcの磁場方向依存性の改善のみならず,Jcの絶対値向上にも有効であることを確認した.希土類系高温超伝導体の高臨界電流密度化(高Jc化)を図る手段の一つとして,現在最も有効なピンである1次元ピン(線状の格子欠陥や不純物)を更に高機能化するようなピン構造の構築が考えられる.平成26年度においては,重イオン照射のエネルギーを制御することで,形成される1次元ピンに3次元ピン(球状の格子欠陥や不純物)の特徴を付加するようなピン構造,すなわち不連続な1次元ピンの導入と,さらに拡張したピン構造として,照射方向を制御することで方向分散が加わった不連続な1次元ピンの導入を試み,広範囲の磁場方向でのJcの振る舞いについて詳細に調べた.1次元ピンが不連続化したピン構造では,77.3 K以上の高温領域では,特に導入方向であるc軸と平行な磁場方向付近でJcが顕著に小さく,連続な1次元ピンを持つ試料よりJcは下回る振る舞いを示した.一方,低温領域になると,c軸に平行な磁場方向を中心にJcは急激に上昇し,連続な1次元ピンを導入した試料よりも広範囲の磁場方向で高いJcを示した.不連続な1次元ピンでは,端部の断面積(=1次元ピンの断面積)は小さいため,高温での熱揺らぎに弱いが,低温領域では磁束線を有効にピン止めできるため,特に3次元ピンのように広範囲の磁場方向においてもピン止めできたものと考えられる.この不連続化した1次元ピンを方向分散化したピン構造では,全磁場方向でさらに高いJcを示した.これは,1次元ピンにおいてJcを制限する要因と考えられている,磁束線のキンク運動の抑制,異方性のある磁束ピンニングに対して,1次元ピンに不連続性かつ方向分散化をもたせることで,有効な解決手段と成り得ることを実験的に初めて示した結果である.平成27年度では,まず,ピン物質BaSnO3とYBa2Cu3Oyからなる擬似多層膜(YBa2Cu3Oy:完全な層,BaSnO3:擬似層-孤立したナノアイランド状に堆積)について,基板温度,層数によりBaSnO3ナノ粒子のサイズや空間分布の制御を試み,Jcの磁場角度依存性に与える影響について調べた.高い基板温度では,B||cにおいて顕著なJcの向上がみられたことより,大きなナノ粒子ほどピン止めに寄与することを確認した.また,少ない層数(一層あたりのBaSnO3ナノ粒子は増)では,B||cのJcはドープ無しの純YBa2CuOy薄膜より低いが,ab面方向で顕著に高いJcのピークが生じたことより,面内で多数分布したBaSnO3が,B||abにおいて有効な面状のピンとして作用することを確認した.次に,これらのBaSnO3/YBa2C3Oy擬似多層膜において,重イオン照射により柱状の照射欠陥を導入することで,1次元ピンと3次元ピンからなるハイブリッド磁束ピンニングを実現し,ナノ粒子のサイズ,空間分布が与える影響について調べた.ナノ粒子のピン止め効果は,磁束線の本数が多くなる高磁場,および柱状欠陥の影響が弱くなるc軸から傾いた磁場方向において顕著になり,ナノ粒子導入の照射試料の方が高いJc値を示した.このナノ粒子の正の効果は,基板温度の高い試料ほど顕著であることが確認された.

B||abでのJcについては,ほとんどの試料で照射欠陥導入により減少の傾向を示したが,少ない層数(一層あたりのBaSnO3ナノ粒子は増)をもつ照射試料では,B||abでの顕著なJcのピークを維持しながら,照射によるB||cでのJcの向上も確認できた.以上の結果より,ハイブリッド磁束ピンニングのコンポーネントの一つであるナノ粒子のサイズ,空間分布制御により,ハイブリッド磁束ピンニングを高機能化できる可能性を示した.ピン止め点の形状や導入量を制御可能なイオン照射欠陥を用いて,線状格子欠陥と球状格子欠陥の利点を併せ持つハイブリッド磁束ピン止め構造を高温超伝導薄膜中に構築し,その臨界電流密度Jcの磁場角度依存性を調べた.線状格子欠陥を不連続化し,球状格子欠陥的なピン止め機能を付加したピン止め構造を用いると,連続な線状格子欠陥と比較して広範囲の磁場方向でJcが向上した.線状格子欠陥と球状格子欠陥を同時導入したピン止め構造では,Jcが向上する磁場方向の範囲が球状格子欠陥のサイズに依存することが分かった.また,線状格子欠陥の導入で低下するab面方向のJcを球状格子欠陥の空間分布制御により改善することができた.本研究課題では,1次元ピンと3次元ピンを組み合わせたハイブリッド磁束ピンニングの更なる高機能化に対して,3次元ピンのカスタマイズは重要な鍵の一つであると考えている.ただし,平成26年度では,重イオン照射により高温超伝導線材に不連続化した1次元ピンを導入することで,3次元ピンの機能を併せ持つような1次元ピンの磁束ピンニング特性について調べ,1次元ピンのカスタマイズという観点よりハイブリッド磁束ピンニングの高機能化に取り組んだ.1次元ピンを不連続化することで,連続な1次元ピン構造よりJcは1.5倍に増加した.さらに,不連続化した1次元ピンを方向分散化したピン構造を用いると,連続かつ1方向の1次元ピン構造と比較して,全磁場方向でJcは増大し,最大で2倍の増加を確認した.このことは,ハイブリッド磁束ピンニングの高機能化に対して選択肢が1つ加わったことを意味し,カスタマイズされた3次元ピンとの相乗効果を期待でき,今後さらなる高Jcを実現する強化型ハイブリッド磁束ピンニングの構築において新たな指針を示すことができた.電子物性工学これまでの研究から,B||cを中心とした磁場方向においてJc特性と磁束ピンニング構造の関係を明らかにしてきた.その一方で,B||abでのJc特性に対するその磁束ピンニング構造の影響は小さい,または負の効果をもたらし,全磁場方向において万能ではないことも明らかになってきた.これは,試料に侵入する磁束線の構造が(1)B || abと(2)それ以外の磁場方向で異なっており,全磁場方向で高Jc化を実現するためには,それらの磁束線の構造に適した磁束ピン止め構造を独立に構築する必要あることを示唆している.
都市再生プロジェクトのための統合的立地アセスメント手法の開発

(1)統合的立地アセスメントの枠組みづくりに関しては、東京における再開発プロジェクト二事例(組合施行・会社施行)のヒアリングに基づき、リアル・オプション・アプローチを用いて、施行形態の違いが事業採算性やリスクに及ぼす影響の分析を進めた。結果として、地価や税収に与える影響が無視できないことが明らかになり、官民協調のファイナンス手法も枠組みに含めることとした。(2)都心域来訪者分布の測定に関しては、予算額の減額のため、今年度は本格的な回遊行動調査の実施を見送り、名古屋市栄南地区を対象に高次加工により作成した2005年通り別歩行者通行量データを用いて、標高も加味した可視性指標も候補に加えた要因分析を試みた。得られた第一要因として駅からのアクセシビリティ、第二要因として土地利用強度、第三要因として可視性指標が得られたが、統計的な有意性は得ることができなかった。(3)回遊行動エージェント・シミュレータの試作については、大須地区をケースとして、研究分担者の助言を得ながら、計画行動のみならず即応行動を表現できるモデル改良を試み、実測調査結果とデータを突合せて、良好なパフォーマンスを確認した。また、適応学習について研究分担者の助言を受けながら、多重の適応行動を備えた回遊行動エージェントモデルの形式化・定式化を提案した。(4)コンフリクトアセスメントのための紛争事例として名古屋市白壁地区における2003年・2006年紛争の経緯と要因を検討するとともに、紛争予防のためのまちづくりルールについて住民調査を行い知見を得た。(5)統合的立地アセスメントの枠組みづくりに関しては、名古屋市納屋橋東再開発事業のヒアリングを行い、このプロジェクトに仮想条件を加えたケースについて、費用便益の主体別帰着の試算を試みた。この試算枠組みにコンフリクトアセスメントに加えて、統合的立地アセスメントの提案としたいと考えるに至った。(1)統合的立地アセスメントの枠組みづくりに関しては、東京における再開発プロジェクト二事例(組合施行・会社施行)のヒアリングを行い、名古屋都心部における仮想的再開発プロジェクトに対して、リアル・オプション・アプローチを用いて、施行形態の違いが事業採算性やリスクに及ぼす影響の分析を進めている。これまでの分析結果では、地価や税収に与える影響が無視できないことが明らかになり、官民協調のファイナンス手法も枠組みに含めることとした。(2)都心域来訪者分布の測定に関しては、予算額の減額のため、今年度は本格的な回遊行動調査の実施を見送り、既存調査データの深い分析ならびに、商店街振興組合が毎年行っている歩行者調査データを用いて、2000-2005年における施設立地の変遷と歩行者通行量との分析データを整備した。また、次年度に本格化させる可視性分析も試み、3Dモデル上での表現に向けて、基礎研究で成果を挙げた。(3)回遊行動エージェント・シミュレータの試作については、大須地区をケースとした予定行動を考慮した回遊行動モデルを新たに開発したほか、複合商業施設来訪者の空間行動を考慮したタイプの回遊行動モデルの開発も行い、成果を挙げた。前者のシミュレーターについては、研究分担者の助言を得ながら改良を試みた。(4)コンフリクトアセスメントのための紛争事例の収集については、都心域で作業を本格化できなかったが、白壁地区における紛争事例を収集するとともに、紛争予防のためのまちづくりルールの模索研究で基礎的な成果を挙げた。(1)昨年度、大須地区をケースとした計画行動を考慮した回遊行動エージェントシミュレーターについては、即応行動を表現できるモデル改良を試み、実測調査結果とデータを突合せて、良好なパフォーマンスを確認した。

(2)昨年度、名古屋市栄南地区を対象に高次加工により作成した2005年通り別歩行者通行量データを用いて、標高も加味した可視性指標も候補に加えた要因分析を試みた。得られた第一要因として駅からのアクセシビリティ、第二要因として土地利用強度、第三要因として可視性指標が得られたが、統計的な有意性は得ることができなかった。歩行者通行量データの測定ポイントの不足が影響したと考えられる。(3)昨年度に引き続き、コンフリクトアセスメントのための紛争事例として名古屋市白壁地区における2003年紛争の経緯と要因を検討するとともに、紛争予防のためのまちづくりルールについて住民調査を行い知見を得た。(4)統合的立地アセスメントの枠組みづくりに関しては、コンフリクトアセスメントに加えて、昨年度の研究知見として挙がった地価や税収に与える影響を把握するため、名古屋市納屋橋東再開発事業のヒアリングを行い、このプロジェクトに仮想条件を加えたケースについて、費用便益の主体別帰着の試算を試みた。この試算枠組みをもって、統合的立地アセスメントの提案としたいと考えるに至った。
音声セキュリティ研究の開拓

本年度は音声セキュリティの研究に関する基礎検討に取り組み、音声信号を周囲の人間に対して秘匿した状態で音声アシスタントに入力する攻撃の実証評価と、その対策技術の開発に取り組んだ。周囲の人間に対して秘匿する方法として、指向性スピーカを2つ使う手法を提案した。具体的には所望の音声信号を搬送波と側帯波に分離した上で、それぞれを個別の指向性スピーカから送信し、ある一点で音波を交差させる。これにより、交差点でのみ聴き取りが可能な音声信号を構成することが可能である。このような設定で音声を発生した場合、周囲の人間にはほとんど聴き取れないにもかかわらず、交差点がターゲットとなる音声アシスタント機器のマイク位置と一致すれば攻撃が成立することを確認することができた。対策技術としては、音声スペクトログラム情報を用いた機械学習により、人間が発生した音声と、機械が発生した音声を識別する手法を評価した。特徴量としては音声認識に用いられるメル周波数ケプストラム係数(MFCC, Mel Frequency Cepstram Coefficients)を利用した。音声1フレームあたりの次元数は40である。このような条件の元、深層学習(CNN)を用いた訓練、検証を行った結果、超音波成分を含む指向性スピーカと肉声は100%の精度で識別が可能であったものの、ダイナミックスピーカから発生した音声と肉声の識別精度は50%程度にとどまった。これはMFCCでは十分にダイナミックスピーカと肉声の違いを表現できていないことを示唆している。肉声とダイナミックスピーカから発生した音声の識別は2019年度の残課題となった。研究業績の点では良好な成果を得ている。具体的には、概要で示した研究成果を情報処理学会のコンピュータセキュリティシンポジウムで発表し、最優秀論文賞を受賞している。また、まとめた成果をIEEEの論文誌に投稿し、2019年5月時点で条件付き採録となっている。当初予定した内容に加え、音声アプリの解析を実施している。その成果は2019年度に公表予定であるが、良好な成果を得ている。人間が実際に発生する肉声、およびダイナミックスピーカから発生する再生音声、もしくは合成音声を識別する技術の開発に取り組む。基本的なアイディアは、音声信号のみならず、音声アシスタント装置が具備する各種のセンサー読み取り値を使う点にある。また、音声アシスタントで動作するアプリの解析に取り組む。これらのアプリは人間の音声を入力とすること、およびロジックがクラウド側で動作する点に特徴があり、これまでのアプリとは大きく異なる。そのような音声アプリにおける悪性アプリとはどのようなものであるか、そのような悪性アプリを検出するためにはどのような技術が必要であるかを検討する。当初購入を予定していた実験に必要な装置を学内で借りることができたため、その分の支出を少なくすることができた。支出を減らした分は不足していた旅費に充当する予定である。
潰瘍性大腸炎長期経過例における大腸粘膜細胞テロメア短縮の証明

現在まで検討した対象は総計24例で、潰瘍性大腸炎患者(20才-30才)群(17症例)を、1群:発症5年未満(5例)、2群:発症5年以上10年未満(6例)、3群:発症10年以上(6例)、及び正常対照者群(7例)に分け検討している。検体は各症例の羅患部直腸及び非罹患部遠位大腸より内視鏡下生検にて採取した粘膜よりフェノール-クロロホルム法にてDNAを精製し、調製した。テロメア長の測定は、ゲノムDNAを制限酵素AluIにて消化後、アガロースゲルにて電気泳動し、キャピラリートランスファーにてナイロンメンブランに転写した。その後、5'末端ビオチンラベルした(TTAGGG)_4合成核酸を用いてハイブリダイゼーションを施行し、化学発光、オートラジオグラフィー後、デンシトメーターにて測定した。結果として、2群、3群の罹患部直腸粘膜テロメア長は、明らかに2群、3群の非罹患部遠位大腸粘膜および正常対照者直腸粘膜のテロメア長はに比較し有意に短縮していた。1群の罹患部直腸粘膜テロメア長は、有意差はないものの正常対照者直腸粘膜のテロメア長に比較し短い傾向を示した。尚、粘膜内炎症性細胞浸潤が高度な場合、見かけ上テロメアの短縮を示す可能性があり、現在組織H-E染色標本にて粘膜内炎症性細胞数を計測中である。
二核有機金属錯体反応場の構築と高難度還元反応への応用

代表的な高難度還元反応の一つであるN2の還元を自然界で達成する酵素ニトロゲナーゼの活性中心は、二種類の遷移金属MoとFeを含むクラスター化合物であり、また最近の生化学研究からは、金属間を架橋するヒドリドを複数持つ活性種を生じた後にN2が捕捉されると考えられている。酵素の活性状態において重要な構成要素であるMo, Fe,架橋ヒドリドを含み、かつクラスターとしての最小単位である二核錯体を、H30年度の本研究における合成標的とした。選択的にMoとFeを連結するために、本研究では前駆Mo, Fe錯体の一方を酸、もう一方を塩基として用いることにした。多数のヒドリド配位子を持つMo(VI)ヒドリド錯体(C5Me4R)Mo(PMe3)H5 (R = Me, H)は、高原子価のMo(VI)中心を含むため、ヒドリド配位子の電子密度が十分に高くない。従って、塩基によりヒドリド配位子の一部をプロトンとして除去できると考えた。実際、強塩基として働く-N(SiMe3)2を配位子とする半サンドイッチ型Fe(II)錯体Cp*Fe{N(SiMe3)2}2 (Cp*= C5Me5)を作用させたところ、Mo-Hの脱プロトン化が進行し、3つの架橋ヒドリドを持つMo-Fe二核錯体(C5Me5R)Mo(PMe3)(H)(m-H)3FeCp*が単離収率80%以上で選択的に生成した。得られた二核錯体は反磁性であったため、NMRスペクトルに基づいて同定し、X線結晶構造解析により分子構造を確認した。また、ヒドリドを重水素化した同位体標識実験とIRスペクトルを活用し、金属-ヒドリド伸縮振動も確認した。さらに、57Feメスバウアースペクトルを測定し、Mo-Fe錯体に含まれるFeが低スピンFe(II)状態であると帰属した。従って二核錯体の形式酸化数は、Mo(IV)-Fe(II)と見なされる。合成した二核錯体を触媒前駆体とする、触媒的なN2シリル化反応も検討を進めた。当初計画と設計通りに、Mo-Fe二核錯体の合成に成功し、種々の分光測定と結晶構造解析に基づいて同定した。さらに、合成した二核錯体がN2のシリル化反応を触媒することも見出しており、研究開始段階で掲げた目標は順調に達成しつつある。合成した二核錯体を触媒前駆体とする、触媒的なN2シリル化反応の反応条件を精査して最適化するとともに、反応機構に関する知見を得るために、N2関連基質と二核錯体の化学量論反応や、DFTに基づく反応の理論解析を検討する。
血球の分化係統特異的な白血病化-転写因子機能の選択的な脱制御

(1)ヒト急性骨髄性白血病(AML)のサブタイプで最も頻度の多いのは、Runx1/PEBP2β転写因子をコードする遺伝子の異常である。即ち、M2型t(8;21)とM4E型inv(16)により各々、Runx1-MTG8とPEBP2β-SMMHCキメラ遺伝子が生成される。両キメラ蛋白は内在性のRunx1/PEBP2β転写因子に対して、ドミナント・ネガティブに作用することが知られている。50例のAML症例の骨髄サンプルよりRNAを抽出し、オリゴヌクレオチド・マイクロアレイを用いて、遺伝子発現のプロファイルを得た。内訳はt(8;21)を有するM2サブタイプ(G1)が8例、t(8;21)を有さないM2(G2)が5例、inv(16)を有するM4サブタイプ(G3)が7例、inv(16)を有さないM4(G4)が7例、その他のサブタイプ(G5)が23例であった。有意に(p>0.05)2倍以上の変動を示す遺伝子を抽出した所、G1でupの22個、G3でupの13個、G1とG3で共通にupの16個を確認できた。これら遺伝子をプローブとして用い、公開されているデータ・セットをマトリックス表示法にて検定した所、G1とG3の群を明瞭に分離することができた。以上によりRunx1-MTG8とPEBP2β-SMMHCキメラ蛋白には、遺伝子発現に対して両者が共通に作用する局面と、各々に特異的な局面とが併存することが判明した。(2)内在性のRunx1遺伝子は、遠位と近位の2つのプロモーターから転写されるが、各々の転写産物がコードする遠位Runx1蛋白と近位Runx1蛋白は、アミノ末端の19、又は5アミノ酸残基のみが互いに異なっている。2つのRunx1蛋白の機能の異同を明らかにする為に、各々をTリンパ球系列で過剰に発現するトランスジェニック・マウスを作製し解析した。遠位Runx1蛋白を過剰に発現する胸腺では、細胞の大部分がダブル・ネガティブ(DN)段階で停止し、ダブル・ポジティブ(DP)細胞が激減していた。DNからDPにおける細胞増殖には遠位Runx1蛋白が抑制的に機能することを示している。一方、近位Runx1蛋白にはそのような活性は観察されず、2つのRunx1アイソフォーム蛋白は異なる機能を担っているものと考えられた。
数値波浪予報精度情報に基づく確率的な航路選定に関する研究

船舶の安全かつ迅速な航行に不可欠なウェザールーティングを有効に行うには、航海の全期間をカバーする精度の良い波浪予測データを得ることが必要である。本研究では、北太平洋の予測格子点における10日先までの数値波浪予測の予測精度を評価した。また、10日先までの数値波浪予測を用いた最適航路選定シミュレーションにより,航海時間および燃料消費量の誤差範囲、すなわち標準偏差を推定し、その結果について検討を行った。先ず10日先までの予測の精度を調査するために、風速・風向・有義波高・卓越波向・卓越波周期について、実況値(解析値)を真値とみなして各予測値の予測誤差の平均値(予測バイアス)を求めた。次に、予測値に予測誤差の平均値を加え予測バイアスを除去した値を使用して、風と波の共分散行列を求めた。太平洋を28のサブエリアに分け、海域による予測精度の違いを調べた。風速と波高の平均誤差は、ほとんどの場合正の値となっている。すなわち、実際より風速は弱く、波高は低く予測されていた。標準偏差については、風、波とも予測時間が長くなるほど大きくなっていた。波高については、北太平洋の東側より西側の海域において標準偏差が大きく、予測精度が悪いことがわかった。また、風速、波高について、北太平洋の北側より南側の海域ほど標準偏差が小さく、予測精度が高いことがわかった。風と波の予測誤差の相関係数は、航行中の船舶の船位・予測時間・予測時間間隔Δt及びΔt間の航行距離と針路の関数である。Δt=0とΔt=12について、各格子点と0゚,90゚,180゚,270゚の4方向に4つ先までの格子点における相関係数を求め、前述のサブエリアについて相関係数の海域による違いを調査した。風、波の相関係数は針路が90゚の時に最大になり、波高の相関係数は他のものより大きくなった。また、同じ予測時間における予測誤差間の相関係数は、同じ格子点において1.0であり、格子点間隔が増えるにつれ指数関数的に減少する。10日先までの数値波浪予測を用いて、確率的なウェザールーティングシミュレーションを行ない、航海時間や燃料消費量の標準偏差の推定を検証した。その結果、推定した航海時間および燃料消費量の標準偏差と予測航海時間および予測燃料消費量の誤差の標準偏差は近い値となり、標準偏差の推定が正しく行われたことが明らかとなった。本研究では、北太平洋の予測格子点における10日先までの数値波浪予測の予測精度を評価し、予測誤差の空間的・時間的な相関係数を調査する。また、10日先までの数値波浪予測を用いて最適航路選定シミュレーションを行い、航海時間および燃料消費量の誤差範囲、すなわち標準偏差を推定し、その結果について検討する。

まず10日先までの予測の精度を調査するために、風速・風向・有義波向・卓越波高・卓越波周期について、実況値(解析値)を真値とみなして各予測値の予測誤差の平均値(予測バイアス)を求めた。次に、予測値に予測誤差の平均値を加え予測バイアスを除去した値を使用して、風と波の共分散行列を求めた。太平洋を28のサブエリアに分け、海域による予測精度の違いを調べた。風速と波高の平均誤差は、ほとんどの場合については、風、波とっも予測時間が長くなるほど大きくなっていた。波高については、北太平洋の東側より西側の海域において標準偏差が大きく、予測精度が悪いことがわかった。また、風速、波高について、北太平洋の北側より南側の海域ほど標準偏差が小さく、予測精度が高いことがわかった。風と波の予測誤差の相関係数は、航行中の船舶の船位・予測時間・予測時間間隔△t及び△t間の航行距離と針路の関数である。△t=0と△t=12について、各格子と0°,90°,180°,270°の4方向に4つ先までの格子点における相関係数を求め、前述のサブエリアについて相関係数の海域による違いを調査した。風、波の相関係数は針路を90°の時に最大となり、波高の相関係数は他のものより大きくなった。また、同じ予測時間誤差間の相関係数は、同じ格子点において1.0であり、格子点間隔が増えるにつれ指数関数的に減少する。10日先までの数値波浪予測を用いて、確率的なウェザールーティングシミュレーションを行ない、航海時間や燃料消費量の標準偏差の推定を検証した。その結果、推定した航海時間および燃料消費量の標準偏差と予測航海時間の誤差の標準偏差は近い値となり、標準偏差の推定が正しく行われたことが明らかとなった。船舶の安全かつ迅速な航行に不可欠なウェザールーティングを有効に行うには、航海の全期間をカバーする精度の良い波浪予測データを得ることが必要である。本研究では、北太平洋の予測格子点における10日先までの数値波浪予測の予測精度を評価した。また、10日先までの数値波浪予測を用いた最適航路選定シミュレーションにより、航海時間および燃料消費量の誤差範囲、すなわち標準偏差を推定し、その結果について検討を行った。まず10日先までの予測の精度を調査するために、風速・風向・有義波高・卓越波向・卓越波周期について、実況値(解析値)を真値とみなして各予測値の予測誤差の平均値(予測バイアス)を求めた。風速と波高の平均誤差は、ほとんどの場合正の値となっている。すなわち、実際より風速は弱く、波高は低く予測されていた。標準編差については、風、波とも予測時間が長くなるほど大きくなっていた。風と波の予測誤差の相関係数は、航行中の船舶の船位・予測時間・予測時間間隔Δt及びΔt間の航行距離の針路の関数である。Δt=0とΔt=12について各格子点と0゚,90゚,180゚,270゚の4方向に4つ先までの格子点における相関係数を求め、前述のサブエリアについて相関係数の海域による違いを調査した。
計算 D-加群の研究

以下の二つの結果を得た.1.環Cに係数をもつn変数の多項式系が与えれれたとする.このとき私は任意の既約アフィンスキームSpec (C)上で有理的かつジェネリックなBernstein-Sato多項式が存在することを証明した.この結果によって,H.Bioscaによって得られたある結果を初等的かつ代数的に一般化できた.環Cが代数的または解析的空間の場合は,そのスペースを層化する方法もあたえた.この時,各層の上ではBernstein-Sato多項式は不変である.この結果はA.Leykinが単独多項式に対して示した結果の一般化である.以下の二つの結果を得た.1.環Cに係数をもつn変数の多項式系が与えれれたとする.このとき私は任意の既約アフィンスキームSpec (C)上で有理的かつジェネリックなBernstein-Sato多項式が存在することを証明した.この結果によって,H.Bioscaによって得られたある結果を初等的かつ代数的に一般化できた.環Cが代数的または解析的空間の場合は,そのスペースを層化する方法もあたえた.この時,各層の上ではBernstein-Sato多項式は不変である.この結果はA.Leykinが単独多項式に対して示した結果の一般化である.
キツネノボタン(キンポウゲ科)の染色体多型が集団の遺伝的多様性に及ぼす影響

キツネノボタンの松山型,小樽型のサイトタイプが混生している大阪府三島郡島本町において52個体をトランセクト法によって各生育場所を地図上に記録し、それぞれ染色体を観察してサイトタイプを決定した.各個体の9酵素系から得られた16遺伝子座の酵素多型分析を行った結果、遺伝子座Mdh-3はそれぞれのサイトタイプに固有の対立遺伝子を示すこと、サイトタイプ間の雑種個体は両サイトタイプに固有の対立遺伝子をそれぞれ異型接合体として1つずつもっていることが明らかになった.このことは両サイトタイプ間でまれに雑種第1代が形成されるものの、戻し交配を起こしていないこと、遺伝的交流がほとんど起こっていないことを強く示唆する.酵素多型、ISSR(inter-simple sequence repeat)多型をもとに52個体の遺伝距離を計算し、デンドログラムを書くと、両サイトタイプはそれぞれ明瞭に別のクラスターに含まれ、両サイトタイプ間で遺伝的に分化していることを示した.近畿地方以西の95集団において、それぞれの染色体型を決定し、遺伝的変異を調べた結果、全ての遺伝的変異の58%は集団間変異に偏在していた.また、F値が有意に大きく、集団の異型接合体頻度が非常に低かった.そして各集団間の地理的距離と遺伝距離とが全く相関しなかった.各集団間の遺伝距離(D)は平均0.129と大きく、集団間の遺伝的分化が大きかった.これらは本種が主に自家受精を行っているためである.しかし、染色体型間の遺伝距離は非常に小さかった(D=0.008).これは核型変異によって各染色体型が出現してから、各染色体型内で遺伝的変異が蓄積され、特有の遺伝的組成を形成するのに十分な時間が経過していないためと考えられる.キツネノボタンの松山型,小樽型のサイトタイプが混生している大阪府三島郡島本町において52個体をトランセクト法によって各生育場所を地図上に記録し、それぞれ染色体を観察してサイトタイプを決定した.各個体の9酵素系から得られた16遺伝子座の酵素多型分析を行った結果、遺伝子座Mdh-3はそれぞれのサイトタイプに固有の対立遺伝子を示すこと、サイトタイプ間の雑種個体は両サイトタイプに固有の対立遺伝子をそれぞれ異型接合体として1つずつもっていることが明らかになった.このことは両サイトタイプ間でまれに雑種第1代が形成されるものの、戻し交配を起こしていないこと、遺伝的交流がほとんど起こっていないことを強く示唆する.酵素多型、ISSR(inter-simple sequence repeat)多型をもとに52個体の遺伝距離を計算し、デンドログラムを書くと、両サイトタイプはそれぞれ明瞭に別のクラスターに含まれ、両サイトタイプ間で遺伝的に分化していることを示した.近畿地方以西の95集団において、それぞれの染色体型を決定し、遺伝的変異を調べた結果、全ての遺伝的変異の58%は集団間変異に偏在していた.また、F値が有意に大きく、集団の異型接合体頻度が非常に低かった.そして各集団間の地理的距離と遺伝距離とが全く相関しなかった.各集団間の遺伝距離(D)は平均0.129と大きく、集団間の遺伝的分化が大きかった.これらは本種が主に自家受精を行っているためである.しかし、染色体型間の遺伝距離は非常に小さかった(D=0.008).これは核型変異によって各染色体型が出現してから、各染色体型内で遺伝的変異が蓄積され、特有の遺伝的組成を形成するのに十分な時間が経過していないためと考えられる.キツネノボタンの松山型、小樽型のサイトタイプが混生している大阪府三島郡島本町において52個体をトランセクト法によって各生育場所を地図上に記録し、それぞれ染色体を観察してサイトタイプを決定した。各個体の9酵素系から得られた16遺伝子座の酵素多型分析を行った結果、遺伝子座Mdh-3はそれぞれのサイトタイプに固有の対立遺伝子を示すこと、サイトタイプ間の雑種個体は両サイトタイプに固有の対立遺伝子をそれぞれ異型接合体として1つずつもっていることが明らかになった。このことは両サイトタイプ間でまれに雑種第1代が形成されるものの、戻し交配を起こしていないこと、遺伝的交流がほとんど起こっていないことを強く示唆する。酵素多型、ISSR(inter-simple sequence repeat)多型をもとに52個体の遺伝距離を計算し、デンドログラムを書くと、両サイトタイプはそれぞれ明瞭に別のクラスターに含まれ、両サイトタイプ間で遺伝的に分化していることを示した。一方、鹿児島県、宮崎県でサイトタイプの分布を明らかにするために各地で20-30個体ずつのサンプリングを行った結果、松山型の集団を6ヵ所、唐津型の集団を3ヶ所で見出した。両サイトタイプはほぼ九州の脊梁山脈の東西に分布していたが、一部でややモザイク状に分布していることが分かった。それぞれの個体においてサイトタイプを決定し、9酵素系から得られた16遺伝子座について酵素多型を解析した。しかし現在のところ、両サイトタイプの接点、あるいは混生地を特定できるに至っていない。キツネノボタンは自家受精し、染色体多型現象が見られ、各染色体型は不完全な生殖的隔離を示す.この特徴が染色体型間の遺伝子交流と集団間の遺伝的多様性にどのように影響するのかを解析した.染色体型のうち松山型と小樽型の混生集団(MIX集団)で、個体の空間分布図、各個体の染色体型、酵素多型を調べた.Mdh-3遺伝子座の解析結果から両型はまれにF_1雑種を形成するが遺伝子交流は起こっていなかった.

この集団に隣接し松山型、または小樽型個体のみからなる集団(それぞれMAT集団、OTA集団)と比較したところ、MAT集団とMIX集団の松山型個体群(SUM亜集団)と、OTA集団とMIX集団の小樽型個体群(SUO亜集団)との間では遺伝子交流があるが、MAT集団とSUO亜集団との間、そしてOTA集団とSUM亜集団との間にはほとんど遺伝子交流がなかった.MIX集団の個体間の遺伝距離をもとに個体の系統樹を作ると、松山型個体と小樽型個体はそれぞれ別のクレードを形成し、両型の雑種はその中間的な位置にあった.これらの結果から、染色体型間での遺伝子交流はほとんどないと結論付けた.日本にある全ての染色体型は西日本に分布する.西日本の95集団において染色体型を決定し、遺伝的変異を調べた.全ての遺伝的変異の58%は集団間変異に偏在していた.また、F値が有意に大きく、集団の異型接合体頻度が非常に低かった.また各集団間の地理的距離と遺伝距離とは全く相関しなかった.各集団間の遺伝距離(D)は平均0.129と大きく、集団間の遺伝的分化が大きかった.これらの結果は本種が主に自家受精を行っている効果が現れたものと考えられる.染色体型間の遺伝距離は非常に小さかった(D=0.008).これは各染色体型が出現してから、各型内で遺伝的変異が蓄積され、特有の遺伝的組成を形成するのに十分な時間が経過していないためと考えられる.
量子重力理論に基づく宇宙論

宇宙では、様々なスケールの物理現象が互いに影響を及ぼしながら絶えず起こっている。その中でも、最も壮大なスケールの物理を対象とするのが宇宙論であり、最も基本的な最小スケールの物理が素粒子物理そして量子重力であると言える。本研究では、量子重力理論に基づいて宇宙のより深い理解を得ることを目的として研究し、5年間で47本の研究論文を査読付き学術誌に出版した。具体的には、(i)量子重力理論に基づく宇宙論、(ii)ローレンツ対称性を破る重力理論に基づく宇宙論、(iii)非線形massive gravity理論に基づく宇宙論、(iv)その他の関連する題材、についての研究をおこなった。その中でも、最も壮大なスケールの物理を対象とするのが宇宙論であり、最も基本的な最小スケールの物理が素粒子物理そして量子重力であると言えよう。重要なことは、この両極端の物理は繋がっている、繋がらなければならない、ということである(Cosmic Uroboros)。生まれたばかりの宇宙は超高エネルギーの極限的状態にあるため、ミクロの物理が本質的になるからである。本研究の目的は、量子重力理論に基づいて、宇宙のより深い理解を得ることである。初期宇宙の研究は、量子重力理論を含む、超高エネルギー物理に有益な知見をもたらすと期待される。具体的には、主に(i)ローレンツ対称性を破る量子重力理論に基づく宇宙論、(ii)非線形massive gravity理論に基づく宇宙論、(iii)観測からの理論への制限、についての研究をおこなった。(i)においては、Horava-Lifshitz理論のU(1)拡張に対して、PPNパラメータを全て計算し、太陽系内観測からの制限を全て満たすことができることを示した。また、前年度に提唱した、リーマン計量の理論が長距離でローレンツ計量の理論に自発的に変化する機構に基づき、繰り込み可能な新しい重力理論を提唱した。(ii)においては、quasi-dilaton理論を拡張することで、安定な加速膨張宇宙解を構成した。(iii)においては、LIGOのデータを用いて、背景重力波のパリティの破れに制限を与えた。他には、量子トンネリングを伴うインフレーション模型において、ベクトル場に超曲率モードが存在しないことを証明した。また、Galileon模型のベクトル場への拡張がMinkowski時空で存在しないことを証明した。具体的には、(i)ローレンツ対称性を破る量子重力理論に基づく宇宙論、(ii)非線形massive gravity理論に基づく宇宙論、(iii)観測からの理論への制限、についての研究をおこなった。(i)においては、Horava-Lifshitz理論のU(1)拡張に対して、太陽系内観測から制限を与えた。また、新しい量子重力理論の構築に向けて、リーマン計量の理論が、長距離でローレンツ計量の理論に自発的に変化する機構を提唱した。(ii)においては、一様等方解に、非線形レベルでの新しい不安定を発見した。そして、その帰結として、新たな加速膨張宇宙解を構成した。この解では、背景時空は一様等方であるが、摂動レベルでは統計的非等方性が期待される。また、背景重力波による重力子の質量の観測可能性についても議論した。(iii)においては、ガンマ線バーストからのガンマ線の偏光観測により、CPTの破れに対する強い制限を得た。他には、インフレーション中に磁場を生成するシナリオに対し、インフレーションスケールにモデルに依存しない上限を与えた。具体的には、主に(i)量子重力理論に基づく宇宙論、(ii)非線形massive gravity理論に基づく宇宙論、についての研究をおこなった。(i)においては、Horava-Lifshitz重力理論のU(1)拡張において、PPNパラメータを全て計算し、太陽系内観測による制限を全て満たすことができることを示した。

また、時間のないユークリッド空間の理論から、時間のあるローレンツ符号の計量およびそれを記述する理論を導くシナリオにおいて、Weyl spinorおよびMajorana spinorを組み込むことに成功し、ユークリッド空間の理論を出発点として素粒子の標準理論を導けることを示した。(ii)においては、quasidilaton場と重力場との新しい相互作用を導入することで、加速膨張宇宙論解を安定化することに成功した。他には、平坦な時空上のベクトル場の運動方程式が、場の2階微分について非線形になれないことを証明した。また、インフレーション中のベクトル場の粒子生成により、テンソル揺らぎのblue spectrumを生成可能であることを示した。宇宙では、様々なスケールの物理現象が互いに影響を及ぼしながら絶えず起こっている。その中でも、最も壮大なスケールの物理を対象とするのが宇宙論であり、最も基本的な最小スケールの物理が素粒子物理そして量子重力であると言えよう。重要なことは、この両極端の物理は繋がっている、繋がらなければならない、ということである(Cosmic Uroboros)。生まれたばかりの宇宙は超高エネルギーの極限的状態にあるため、ミクロの物理が本質的になるからである。本研究の目的は、量子重力理論に基づいて、宇宙のより深い理解を得ることである。初期宇宙の研究は、量子重力理論を含む、超高エネルギー物理に有益な知見をもたらすと期待される。具体的には、主に(i)量子重力理論に基づく宇宙論、(ii)非線形massive gravity理論に基づく宇宙論、(iii)その他、についての研究をおこなった。(i)においては、量子重力理論の候補の一つであるHorava-Lifshitz重力理論のU(1)拡張について、projectability条件を課さない場合にハミルトニアン解析を行い、自由度の数が一般には3であることを非線形レベルで示した。(ii)においては、dRGT理論と全く同じ宇宙論解を持ちつつ、完全に安定なmassive gravity理論(Minimal Theory of Massive Gravity)を構成することに初めて成功した。ハミルトニアン形式を用いて理論を定義した後、この理論の自由度の数が一般相対性理論と同様に2であることを証明し、加速膨張宇宙論解の存在を示した。他にも、massive gravityにおいて、任意のスケールでBDゴーストが生じないように、物質場をphysical metricとfiducial metricの両方に結合させることに初めて成功した。(iii)においては、重力理論にスカラー場の微分に依存するconformalまたはdisformal変換を施した場合に、運動方程式の階数が変わっても、変換が正則であれば自由度の数が不変であることをハミルトニアン形式を用いて示した。
青果物物流におけるRTCの利用拡大と情報システム化に関する研究

本研究では、青果物物流におけるRTCの利用拡大と情報システム化に関する研究をおこなった。その結果、第1に、レンタル+デポジット方式によるRTCの利用拡大につれて、紛失防止のためのデポジット料金の負担が大きな問題となっている。第2に、EU諸国では、RTC利用におけるデポジットシステムの情報化が導入されている。第3に、わが国でもICタグ(RFID)を利用したデポジットシステムに変わる情報システムの検討が進められてきていることが明らかとなった。21世紀は、省資源かつ環境への負荷の少ない持続的発展可能な「循環型経済活動」への転換が求められる時代である。食品流通の分野においても、これまでの経済効率性を重視した「環境負荷型流通」から資源や環境に配慮した「省資源型循環流通」への転換が喫緊の課題となっている。わが国の青果物流通における輸送包装容器は、現在でも段ボール箱が中心である。しかし、21世紀を迎え、青果物流通においても、資源や環境に配慮した「省資源型循環物流」への転換のため、段ボール箱から、新しい容器循環システム(レンタル+デポジット方式)を採用し、何度も繰り返し再利用(リユース)可能なRTC(Round Trip Carrier、以下RTCと略)の導入が進みつつある。特に本研究では、青果物を対象としてRTC循環の利用拡大と紛失防止システムの情報化に関する研究を行ってきた。上述の研究課題に対し、平成19年度は、3つの課題の中の第1課題と第3課題を中心に調査研究を行った。課題1では、奈良県下の近郷野菜の流通で古くから利用されている「ならRTC」を事例として調査研究をおこなった結果、以下の成果を得られた。当初、「ならRTC」の利用は、順調に拡大していくかに思えたが、昭和60年以降、利用数は年々減少し、また多くの紛失の発生から近年は利用が低迷し、管理運営も厳しい状況にある。ただ、利用が、近年低迷しているのは、段ボール容器の方が優れているからではない。「ならRTC」は、容器コスト、作業性(収穫、包装、荷造り)、鮮度保持(蘇生、予冷)、水切りなどの点からも非常に優れている。利用が減少し低迷しているのは、第1に、小売構造の変化にともなう物流システムの変化に、利用システムが対応できなくなってきている。第2に、現在の利用システムでは、小売業者に「ならRTC」の管理回収責任(義務)がないため、そのことが紛失を増大させる大きな要因となっている。第3に、小売業からの回収の困難さが、仲卸に取扱を敬遠させる傾向を発生させている、などの理由によることが明らかになった。次に課題3については、ヨーロッパ諸国の青果物流通におけるRTC利用と情報システムについてヨーロッパ諸国(8カ国)の視察調査を実施し多くの新知見を得ることができた。ヨーロッパ諸国では大規模小売業の青果物流通では、RTCでの流通が基本となっており、さらにRTCでのディスプレイによる物流効率化が大きいこと。販売は、計量販売であるが、その形態が3タイプあること。また、巨大小売業が旧社会主義諸国に積極的に進出していることも明らかになった。ただし、卸売市場からの仕入れに依存している小売業では、段ボール容器や木箱形態の流通が多く、卸売市場中心の流通であるわが国でのRTCを導入するためには、さらに調査する必要がある。平成20年度は、ヨーロッパの青果物流通で利用されているRPCの利用の現状、特に、RPC循環において不可欠である紛失防止システムについて、わが国の青果物流通でも近年利用が増えてきているプールマネージメント会社によるRPCの紛失防止システムを中心に考察した。その結果、第1に、ヨーロッパでは、RPCの循環における紛失防止システムは、プファンドジュステームに始まり、RPC利用が急速に増大していくなか利用者のプファンドの負担軽減策としてプファンドクリアリングジュステームと言われる新たな紛失防止システムなどの導入が進められてきた。さらに、近年では、インターネットやRFIDなどを導入した紛失防止システムを導入しているプールマネージメント会社も登場しつつある。第2に、これまでヨーロッパでRPCに関わる関係場所(プール会社・産地・市場・小売)で調査をおこなったが、そこでのRPC利用に関する基本的スタンスは、どの調査先でもRPCの循環は、紛失防止システムなしには考えられないという当然(当たり前)の共通認識があった。第3に、わが国の青果物流通でのRPCの利用は今回が初めてではない。1970年代にも積極的におこなわれた。しかし、RPC紛失が多く、減少停滞していった経緯がある。わが国の青果物流通でRPCプールマネージメントをおこなっているX社とY社の紛失防止システムについて外観する限り、現状では、RPCの紛失防止システムが十分機能しているとは言い難いと思える。RPCの循環にとって紛失を最小限にすることが重要であることは繰り返すまでもないことである。紛失防止システムが不十分な状態でのRPCの拡大は、RPCをゴミとして市場(流通)にまき散らすことになり、環境に貢献どころか環境悪化になる危険が高いと言える。以上のことから、目本の青果物流通において、今後、一層RPCの利用を増やしていくためには、紛失防止システムの整備が急務であると考える。

ヨーロッパの青果物流通の輸送包装容器は、2006年には年間約51億個程度が利用されており、2002年に比べて約1.2倍の増加となっている。特に、わが国の青果物でも利用が増大してきたプールマネージメント会社の管理運営のRTCに関しては、ヨーロッパの青果物流通では、2002年の5.2億個から、2006年にはその1.6倍の8.1億個が利用されている。ヨーロッパでは、RTC循環における紛失防止システムは、プファンドシステムに始まり、RTC利用が急速に増大していくなか利用者のプファンドの負担軽減策としてプファンドクリアリングシステムと言われる新たな紛失防止システムなどの導入が進められてきた。ただ、新たに紛失防止システムとして導入されたクリアリングシステムは、従来のプファンドシステムと同じくRTCの紛失防止システム機能は果たしているが、生産者やプールマネージメント会社にとってはコストアップとなっていることが明らかになった。こうしたなかインターネットやRFIDなどを導入した紛失防止システムを導入しているプールマネージメント会社も登場しつつある。この紛失防止システムは、RTC利用者全てが利用できる紛失防止システムとなっており、どこかの段階だけにメリットがあるこれまでの紛失防止システムとは異なり、全利用者のプファンド負担軽減が可能である。また、このシステムは、卸売市場を経由したRTC利用においても十分対応可能なシステムである。わが国の輸送包装容器においても段ボール容器にかわりプールマネージメント方式のRTCの利用が、特に青果物広域流通で増大してきている。その数は、2007年は約6000万個のRTCが利用されている。ただ、わが国のRTCの紛失防止システムについて外観する限り、現状では、RTCの紛失防止システムが十分機能しているとは言い難い。しかし、わが国でも、RFIDとインターネットを利用した紛失防止システムを構築する動きが芽生えつつあり、実用化に向けて実験的取組が始まってきたことが注目される。1995年、わが国の青果物広域流通において、初めてプールマネージメント方式によるReusable Plastic Containers(RTC)の利用がスタートし、年々その利用が増大している。RTCの利用増大にともない、RTCの管理や紛失防止のために情報システム化が不可欠となっている。先行するヨーロッパでは、RTCの管理や紛失防止のため、すでにインターネットを利用した情報システムが導入され利用されている。わが国でも全農が「やまびこくん」と呼ばれるRTC管理のための情報システムを導入したが、RTCの管理や紛失防止システムとしては、十分機能しているとは言えない状況にある。こうした中、I社では、わが国で初めてRTCに電子(IC)タグを装着しRTCの管理や紛失防止のための情報化を進めている。I社では、業務加工用のRTCにICタグを装着し、情報システム化に向けての試験を実施した。