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次世代型抗ヘルペスウイルス薬開発のための創薬研究

本研究は、カポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(KSHV)によって発症するB細胞性リンパ腫(PEL)に対する抗腫瘍化合物とKSHVのウイルス複製を阻害する抗KSHV化合物の開発を目的としている。我々は、KSHV感染特異的にがん細胞に対して殺細胞活性を示す抗腫瘍化合物CNDAGを開発しているが、その作用機序は不明な点が多い。そこで、本研究において、CNDAGの作用機序やヘルペスウイルスに対する複製阻害効を解析し、CNDAGの詳細な作用機序と新しい薬理効果(抗ウイルス効果)を明らかにした。さらに、新規抗PEL化合物と抗KSHV化合物の探索を行い、幾つかの候補化合物を同定すると共にそれらの作用機序も明らかにした。我々は、KSHVによって発症するB細胞性リンフォーマに対する化学療法確立を目的として、KSHV感染特異的にがん細胞に対して強い殺細胞活性を示す抗腫瘍化合物の開発を実施した。開発した化合物は高いKSHV感染選択性と、強いDNA合成阻害活性という二つの優れた特徴を有しているが、薬物の作用機序や動態は不明のまま多数残されている。そこで、本研究課題では、薬物の作用機序、疾患モデル動物内での薬理活性や動態等の解析を実施する。昨年度の研究により、本化合物はKSHVのチミジン・キナーゼ(KSHV-TK)により活性化体(モノリン酸化体)となることから、KSHV感染した腫瘍細胞(PEL細胞)特異的にアポトーシスを誘導することを明らかにした。さらに、リアルタイムPCRを用いたKSHVウイルス量測定系を作成し、本化合物のKSHV複製阻害活性を測定したところ、ACVやGCVのIC50と比べて約10倍強力な抗ウイルス活性を有していることを明らかにした。また、米国Johns Hopkins大学医学部との共同研究により、サイトメガロウイルス(GCV)のゲノムにGFP、やルシフェラーゼ遺伝子を組み込んだ蛍光性CMV、さらに、発光性CMVの開発に成功した。これら蛍光性(または蛍光性)の遺伝子組み換えCMVは、野生型CMVと比較して、感染性やウイルスの増殖性に変化は見られなかった。また、これら蛍光・蛍光性CMVは、蛍光・発光測定用マルチプレートリーダーによりハイスループットなウイルス量測定や抗ウイルスの薬物スクリーニングの解析を可能とする。事実、アッセイに用いる薬物量も既存のプラークアッセイを用いた場合と比較して、約95%節約することが可能となった。今後は、これらの蛍光性(または蛍光性)CMVを用いて、本化合物の抗ウイルス活性の解析を実施する。我々は、KSHVによって発症するB細胞性リンフォーマに対する化学療法確立を目的として、KSHV感染特異的にがん細胞に対して殺細胞活性を示す抗腫瘍化合物の開発を実施した。本化合物はKSHVのチミジン・キナーゼ(KSHV-TK)により活性化体となることから、KSHV感染特異的に腫瘍細胞にアポトーシスを誘導し、さらに、ACVやGCVと比べ強いKSHV増殖阻害活性を有している。本化合物は高いKSHV感染選択性と、強いDNA合成阻害活性という二つの優れた特徴を有しているが、薬物の作用機序や薬物動態は不明のまま多数残されている。そこで、本研究では、薬物の作用機序や動態等の解析を実施する。我々は、米国Johns Hopkins大学医学部との共同研究により、サイトメガロウイルス(GCV)のゲノムにGFP遺伝子やルシフェラーゼ遺伝子を組み込んだ蛍光性CMVと発光性CMVを開発した。これら蛍光・蛍光性CMVは、野生型CMVと比較して、感染性や増殖性に差は無く、さらに、蛍光・発光測定用マプレートリーダーを解析に用いればハイスループットな薬物アッセイを行なうことができる。この蛍光性CMVを用いて本化合物の抗ウイルス活性を解析した所、本化合物は既存の抗CMV薬のガンシクロビル(GCV)と比較して顕著な抗ウイルス活性を有していた。すなわち、蛍光性CMVを標的にしたウイルス増殖阻害効果を測定したところ、GCVのIC50は5μMであるのに対し、我々の化合物のIC50は0.5μMであった。また両化合物の正常細胞に対するCC50を測定したところ、共にCC50は100μM以上であった。これらの結果より、本化合物は既存の抗ヘルペスウイルス薬GCVと比較して、強い抗CMV活性と低い細胞毒性を有していることが明らかとなった。本研究は、カポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(KSHV)によって発症するB細胞性リンフォーマ(PEL)に対する抗腫瘍化合物とKSHVのウイルス複製を阻害する抗KSHV化合物の開発を目的としている。我々は既に、KSHV感染特異的にがん細胞に対して殺細胞活性を示す抗腫瘍化合物CNDAGとその誘導体類を開発した。

CNDAGは、アシクロビル(ACV)のプリン塩基と抗腫瘍化合物CNDAC(リボース部のシアノ基によりDNA鎖切断反応を生じる)のリボース部のハイブリッド化合物である。今回、我々は抗腫瘍化合物CNDAGの抗ヘルペスウイルス活性を解析し、さらに、新規な抗KSHV化合物と抗PEL化合物を探索し、その作用機序を解析した。CNDAGと一部の誘導体は、単純ヘルペスウイルス(HSV-1とHSV-2)に対してACVと同程度の抗ウイルス活性(IC50は10-5μM)を示し、水痘帯状庖疹ヘルペスウイルス(VZV)に対しては顕著な抗ウイルス活性は示さなかった。また、CNDAGは、KSHVとサイトメガロウイルス(CMV)に対してはガンシクロビルと比較して、5-10倍強い抗ウイルス活性を有していた。CNDAGのCMVとKSHVに対するIC50は0.5μMと0.05μMであった。次に、我々は抗KSHV活性とPELに対する抗腫瘍活性を有する化合物を探索した結果、KSHVの複製阻害活性を持つ抗KSHV化合物としてソリブジンとバルプロ酸を同定し、また、KSHV感染PELに対して細胞増殖阻害活性を有する抗PEL化合物としてサンギバマイシンとフラーレン誘導体を見出した。さらに、サンギバマイシンは腫瘍細胞内のMAPK経路を阻害し、フラーレン誘導体はChk2経路を活性化してKSHV感染PEL細胞にアポトーシスを誘導していることを明らかにした。
海洋国家アメリカの文学的想像力：アメリカン・ルネサンスと日米を結ぶ19世紀の言説

今年度は『海洋国家アメリカの文学的想像力ー海軍言説とアンテベラムの作家たちー』(共編著開文社出版2018年4月刊行)を出版した。また、ホーソーンの編纂による『アフリカ巡航日誌』の翻訳研究会を開催してきたが、全章の試訳を終え、今後は具体的な出版計画を進めていく。19世紀太平洋のアメリカ海軍の拠点になっていたハワイでの調査を行った。この調査ではミンストレルショー、宣教団の音楽などに関する資料を入手した。また、真珠湾の戦艦ミズーリに展示されている日本降伏調印式で用いられたペリー提督の星条旗などを実地で見聞し、本科研費研究で考察してきた日本開国におけるペリーの文化的演出が、太平洋戦争終結時に再現されたことを確認した。19世紀のアメリカ艦隊におけるミンストレルショーや音楽による文化演出は、『アフリカ巡航日誌』にも見られ、アメリカン・ルネサンス作家が共有した19世紀言説と海洋国家アメリカの文化戦略との関係を考察する本科研費課題の新たな展開を考えるヒントをこの調査で得た。さらに国内調査を宮城県で行った。16世紀に慶長遣欧使節団を派遣した仙台藩は、幕末においては遣米使節団(1860年)の人材を輩出し、また本邦初の『日本遠征記』翻訳を残している。宮城県図書館と仙台市博物館で、『航米録』と『英単語集』(玉蟲左太夫)のマイクロフィルム、『英文翻譯彼理日本紀行10卷』(大槻文庫)のアーカイブ、大槻盤渓と玉蟲左太夫に関する論文など、日米を繋ぐ19世紀言説を考察する資料を入手した。本科研費の成果物として『海洋国家アメリカの文学的想像力ー海軍言説とアンテベラムの作家たちー』を刊行し、一方、共訳を進めてきた『アフリカ巡航日誌』の全体試訳が完了し、訳注や表記統一作業などの段階に入ることができた。またアメリカ艦隊による海外進出の際に艦上劇として行われるミンストレルショーの文化的意義など本研究の新たな方向性へのヒントを得ることができた。ホーソーン編纂の『アフリカ巡航日誌』の翻訳出版を行うとともに、これまでの調査で得た本研究課題の新たな方向性で研究をすすめるために、資料収集や学会発表などの具体的な方法を検討する。今年度は『ホーソーンのプロヴィデンスー芸術思想と長編創作の技法』(単著開文社出版2017年12月刊行)の出版と『海洋国家アメリカの文学的想像力ー海軍言説とアンテベラムの作家たち』の出版準備を行った。前者はホーソーンの創作において、プロヴィデンスの概念が彼の芸術思想の根底をなしており、作品のテーマと手法に深くかかわっていることを総括的にまとめた単著である。英文博士論文におけるテーマと構成を厳密に踏襲しているが、今回の和文における刊行に際しては大幅な改訂と加筆を行った。特に書き下ろしの第5章は政治とプロヴィデンスの概念との関係性を論じるものであり、海軍とホーソーンとの関係を考える上からも本科研費でのテーマと直接かかわる内容である。共編者として取り組んでいる後者は本科研費による研究成果報告の一部となるものである。編集作業では、ホーソーン以外の作家と海軍言説との関わりについて、他の執筆者の研究内容を深く知ることができ、本研究のさらなる展開の方向性を見出す機会となった。また海外調査では、日本遠征時にペリー艦隊が駐留した香港を訪問し、二度目の江戸湾来航前にペリーが艦上劇を行った香港の1850年代の様子を知ることができた。新たな資料発掘には至らなかったが、香港歴史博物館、香港海事博物館の資料を閲覧し、艦上劇が行われた実際の場所を訪れることで、アヘン戦争直後の香港事情を知ることができた。香港に停泊する列強の軍艦や商船がひしめく中、ペリーはアジア進出の後進国アメリカ海軍の艦上で欧米人観客を招く劇公演を行ったわけだが、そうした状況での艦上劇の効果という視点から本研究のテーマについての考察を深める契機となった。『海洋国家アメリカの文学的想像力』に収録する論考「ホーソーンとペリーが共有した海軍言説ー現実とイマジネーションの接点」には今回の香港調査で得た知見を取り入れた。実績の中間発表としての出版について単著、論集の編著とも予定以上に進めることができた。一方、出版作業で多忙を極めたため、予定していた、19世紀海洋国家アメリカの海軍言説の調査に重要なハワイや上海への出張はできなかったが、次年度に行う予定であり、概ね順調であると考える。

16世紀に慶長遣欧使節団を派遣した仙台藩は、幕末においては遣米使節団(1860年)の人材を輩出し、また本邦初の『日本遠征記』翻訳を残している。宮城県図書館と仙台市博物館で、『航米録』と『英単語集』(玉蟲左太夫)のマイクロフィルム、『英文翻譯彼理日本紀行10卷』(大槻文庫)のアーカイブ、大槻盤渓と玉蟲左太夫に関する論文など、日米を繋ぐ19世紀言説を考察する資料を入手した。本科研費の成果物として『海洋国家アメリカの文学的想像力ー海軍言説とアンテベラムの作家たちー』を刊行し、一方、共訳を進めてきた『アフリカ巡航日誌』の全体試訳が完了し、訳注や表記統一作業などの段階に入ることができた。またアメリカ艦隊による海外進出の際に艦上劇として行われるミンストレルショーの文化的意義など本研究の新たな方向性へのヒントを得ることができた。平成30年度はナサニエル・ホーソーンが領事として駐在していたイギリスのリバプールを訪問し、ペリーとホーソーンとのリバプールにおける会見の背景についての調査を行いたい。また19世紀に海軍、捕鯨の拠点として重要な役割を果たし、メルヴィルなどの作家や小笠原に移住したナサニエル・セボレーなどが滞在したハワイの海軍基地での調査も行う。また、ホーソーンが編纂したペリーのアフリカ艦隊記録であるブリッジの『アフリカ巡行日誌』の翻訳を引き続き行う。ホーソーン編纂の『アフリカ巡航日誌』の翻訳出版を行うとともに、これまでの調査で得た本研究課題の新たな方向性で研究をすすめるために、資料収集や学会発表などの具体的な方法を検討する。
高分子・ペプチドコンジュゲートの精密設計による自律応答型脂質デバイスの創製

本研究課題は、刺激応答性高分子・生体膜透過ペプチドの複合体を精密設計し、脂質二重膜に作用させることで外部刺激により可逆的に脂質二重膜のシート・ベシクル構造転移を誘起可能な「自律応答型脂質デバイス」の創製を目指すものである。本年度は、高分子材料の設計としてカチオン性のpoly(allylamine) (PAA)を主鎖に、側鎖に親水性のdextran (Dex)と温度応答性のpoly(N-isopropylacrylamide) (PNIPAAm)をもつ混合グラフト共重合体(PAA-g-PNIPAAm/Dex, PAND)を検討した。ここでは共重合体の親・疎水性を制御するため、種々のDex導入率の共重合体を調製した。PANDは生体膜透過ペプチドE5と複合体を形成し、E5のヘリックス構造を誘起した。さらに、E5/PAND複合体をリポソームに作用させたところ、温度応答性高分子PNIPAAmの相転移とカップリングして脂質膜形態の温度依存性を持つこと及び温度変化による脂質膜形態が制御できる可能性が示された。特に、シート・ベシクル形状制御において、温度応答性/親水性側鎖の導入率を適切に制御することで効率よく形態制御が達成できることが示唆された。これは高分子材料により、二次元脂質膜エッジの安定性が操作可能であることを示すものであり、生体膜の動的な振る舞いの解明や、新しい生体材料創製につながると考えられる。さらに、E5の作用において検討したところ、E5は流動的な膜には相互作用したが固体的な膜には相互作用しなかった。さらに、カチオンくし型共重合体存在下において、この膜に対する選択性を維持しつつ、液体的な脂質膜においてE5の膜透過性の活性化がみられた。他にも精密ラジカル重合法を利用した新規なリポソーム表面への高分子鎖修飾法の開拓にも成功している。一連の成果は、国内外の学会にて発信に務めた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究課題は、刺激応答性高分子材料・膜破壊ペプチドの複合体を精密設計し、脂質二重膜と複合化することで外部刺激により可逆的に脂質二重膜のシート・ベシクル構造転移を誘起可能な「自律応答型脂質デバイス」の創製を目指すものである。本年度の研究内容としては当初の研究計画に基づき、カチオン性の高分子を主鎖に、温度応答性の高分子を側鎖に持つ新規温度応答型カチオン性くし型共重体poly(allylamine)-graft-poly(N-isopropylacrylamide) (PAA-g-PNIPAAm)の設計を行った。研究成果は査読付き学術誌(アメリカ化学会Biomacromolecules誌)に掲載されるとともに、国際・国内学会において発信している。原著論文に加えて国内向けにも和文の解説をまとめ、刺激応答性高分子材料・生体材料の啓蒙にも務めた。本研究課題は、温度応答性高分子を側鎖に持つカチオン性くし型共重合体と膜破壊ペプチドの複合体を設計し、これを脂質二重膜に作用させることで、その動的な構造転移を目指すものである。採用一年目の本年度は、当初の研究計画を中心に検討を進め、原著論文も学術誌に掲載されるに至った。目的の温度応答型カチオンくし型共重合体の合成・評価手法を確立し、膜破壊ペプチドの活性化を誘起できることを明らかにしている。特に、温度応答性高分子側鎖の親水性・疎水性の相転移が高分子とペプチドの相互作用に及ぼす影響を解析することで、これら複合体形成における親・疎水性環境の重要性が示唆された。これは、ペプチド以外のイオン性の生体分子にも普遍的にあてはまる可能性があり、高分子の化学構造の影響とともに詳細に検討したい。このように温度応答型カチオン性くし型共重合体と生体分子の相互作用を解析することで、新たな生体分子の構造・機能制御に関する知見が生まれつつある。また本年度は、原著論文だけではなく一般の化学雑誌に当該分野の総説を報告し、一般への科学技術の普及という観点からも積極的な情報発信を行うことができた。

これは高分子材料により、二次元脂質膜エッジの安定性が操作可能であることを示すものであり、生体膜の動的な振る舞いの解明や、新しい生体材料創製につながると考えられる。さらに、E5の作用において検討したところ、E5は流動的な膜には相互作用したが固体的な膜には相互作用しなかった。さらに、カチオンくし型共重合体存在下において、この膜に対する選択性を維持しつつ、液体的な脂質膜においてE5の膜透過性の活性化がみられた。他にも精密ラジカル重合法を利用した新規なリポソーム表面への高分子鎖修飾法の開拓にも成功している。一連の成果は、国内外の学会にて発信に務めた。脂質膜のシート・ベシクル転移挙動の詳細な解析および、構造転移を効果的に誘起する高分子・ペプチド複合体の設計を進める。特に、高分子の設計について、PAA-g-PNIPAAmにさらに親水性のdextranを導入した混合型のグラフト共重合体を合成することで高効率なシート形成と構造転移の温度制御を達成したい。膜破壊ペプチドに化学的に温度応答性高分子鎖を導入する手法もあわせて検討を行う。高分子の分子量や修飾密度について系統的に検討することで、効果的なシート・ベシクル転移を達成できる材料設計を調査する。また、脂質膜のシート・ベシクル転移挙動の詳細を調査するためには、大きさのそろったリポソームを調製すること、またひとつのリポソームの構造転移挙動を継時的に観察することが望まれる。これらの実験を行うため、マイクロ流路を利用したリポソームの調製および流路内へのリポソームの固定化を検討する。ペプチドの構造、脂質膜の形態はそれぞれCDスペクトル、共焦点蛍光顕微鏡観察により評価する。温度応答性高分子と生体分子の複合体形成における親・疎水性環境の制御は、これまでに検討してきたペプチド以外のオン性の生体分子にも普遍的にあてはまる可能性がある。新たな生体分子の構造・機能制御に関する重要な知見にもつながると考えられ、あわせて検討を進めていきたい。蓄積した研究成果の発信も加速して取り組みたい。国内外の学会や論文化により積極的に発信する予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
感情のエイジングにみられる不快感情特異性(ポジティビティ効果)の多角的検証

本研究プロジェクトは,高齢者の感情処理にみられるポジティビティ効果の諸側面を測定するための適切な実験パラダイムの開発に貢献した。主に3つの研究が遂行された。1つ目の研究では,顔表情からの感情認識の年齢差が認知のエイジングとどのように関連しているかが検討された。その結果,喜び,驚き,恐怖,悲しみの表情認識の加齢に伴う低下は認知のエイジングによって完全に説明できるが,怒りの表情認識の低下は説明できないことがわかった。このことから,怒り認識がポジティビティ効果の良い指標として用いることができると示唆される。2つ目と3つ目の研究では,実生活における社会的交換場面を模した新しい意思決定課題が開発された。これらの課題は,若齢者が「信頼できそうに見える搾取者」に非常に敏感であることを明らかにし,高齢者の詐取に対する脆弱性の測定への応用可能性が示唆された。以上のように,本スタートアッププロジェクトは,加齢が感情処理に与える影響をさらに研究する上での基礎の確立に成功したといえるだろう。平成21年度は,感情機能にかかわる多様な指標(表情認識,感情経験,感情的注意,感情的記憶,意思決定など)について,感情のエイジングの検討に適した実験プロトコールを作成することを主要な目的とした。この目的を達成する一環として,「金銭の貸し借り」という現実の社会的交流を模した状況で感情的記憶と意思決定を測定する「借金ゲーム」という独自の課題を作成した。そして,若齢者を対象とした実験をおこない,顔つきが信頼できそうに見える悪い貸し手(借金に対して高金利を要求する貸し手)は顔つきが信頼できなさそうに見える悪い貸し手よりも正確に記憶されるという「『羊の皮をかぶった狼』に対する記憶の促進」を見出した。これは,加齢という文脈にとどまらず,一般に認知社会心理学的に非常に面白い現象であり,現在論文が査読中である。また,加齢に伴い不快感情の記憶が低下するか否かはまだ議論が多いが,借金ゲームにおいて悪い貸し手に対する記憶が加齢に伴い低下するか否かを調べることで,この議論を実証的に検討することができる。さらに,もし悪い貸し手に対する記憶の低下がみられた場合は,高齢者の詐欺に対する脆弱性との関連が疑われるため,今後の犯罪被害予防研究への応用も期待できる。前記の研究と並行して,さまざまな研究機関の研究者と精力的に共同研究をおこなった。たとえば,イリノイ大学のJoshua O.Goh研究員とテキサス大学のDenise C.Park教授との共同研究では,顔を識別する実験課題を遂行している間の若齢者と高齢者の脳活動を機能的磁気共鳴画像法で測定し,世代間の比較をおこなった。そして,加齢に伴う顔識別能力の低下が紡錘状回と呼ばれる脳領域の機能低下と密接に関連していることを明らかにした。この成果はすでにNeuroimageで誌上発表されている。平成22年度は感情のエイジングと認知のエイジングの関係について検討をおこなった。具体的には,顔表情からの感情認識の年齢差(感情のエイジング)が加齢に伴う認知処理速度や流動性能力の低下(認知のエイジング)によってどの程度説明できるかを統計的に分析した。その結果,喜び,驚き,恐怖,悲しみの表情認識の成績の加齢に伴う低下は認知のエイジングによって完全に説明できることがわかった。この結果は,感情のエイジングと認知のエイジングは独立した現象であるという従来の想定に再考を促すものである。ただし,怒りと嫌悪の表情認識における年齢差は認知のエイジングと関連していないことも明らかになり,感情の質の違いを考慮に入れた細やかな研究の必要性が示された。とくに,怒り認識の加齢に伴う低下が認知のエイジングとは独立しているという結果は,これをポジティビティ効果の「純粋な」指標として用いることができる可能性を示唆している。以上の成果はCognitive Aging Conference 2010および日本心理学会第74回大会にて発表をおこない,現在論文が査読中である。また,昨年度に考案した「借金ゲーム」を改良した「融資ゲーム」を用いた研究も並行して実施した。融資ゲームとは,融資したお金を利息付きで返されたり横領されたりといった経験を通じて,信頼できる人物とできない人物の区別を学習する心理課題である。この課題を利用した実験によって,「外見(顔)は信頼できそうに見えるが実際は信頼できない人物が記憶されやすい」という昨年度の研究結果を追試することができた。

融資ゲームは借金ゲームを単純化したものであり,心理実験に馴染みのない高齢者も遂行しやすいと考えられるので,今後のエイジング研究に大いに活用できると期待される。
しきい値電圧をプログラム可能な超低消費電力FPGA向け配置配線手法の研究

FPGAにおけるサブスレッショルドリーク電流による静的消費電力の増大を防ぐ技術として、トランジスタのしきい値電圧をきめ細かくプログラム可能とした低消費電力FPGA「Flex Power FPGA」が開発されている。本研究では、Flex Power FPGAのさらなる低消費電力化を目指し、その設計ツールの配置配線アルゴリズムの改良を目指した。予備評価の結果、提案時に仮定していた相関関係が見いだせなかった。しかしながら予備評価より、FPGAの構成要素毎に優先順位を与え、その順を用いてしきい値電圧最適化アルゴリズムを改良した結果、従来よりも低消費電力化かつ実行時間を大幅に改善することができた。FPGA(Field Programmable Gate Array)において,深刻な問題となるサブスレッショルドリーク電流による静的消費電力の増大を防ぐ技術として,トランジスタのしきい値電圧をきめ細かくプログラム可能とした超低消費電力FPGA「Flex Power FPGA」が開発されている.本研究課題では,Flex Power FPGAのさらなる低消費電力化を目指し,CADツールにおける配置配線アルゴリズムの改良を目的とした.研究実施計画においては,初年度は回路情報のスラックに注目し,配置ツールのアルゴリズムの改良を目指す計画であった.そこで,まず予備評価として,配置ツールにおいて異なる初期配置状態を複数作り(具体的にはランダムシーズを変更し異なる初期配置を1回路につき100パターン,全20回路に対して行った),各配置状態においてその際のスラックの総和と既存のアルゴリズムによる配置配線後の消費電力の関係を調査した.その結果,当初仮定していたスラックの総和と消費電力の削減率に大きな相関が見られないことが判明した.しかしながら,予備評価によってしきい値電圧最適化アルゴリズムの改良点を発見し,FPGAの構成要素毎に優先度を設けたしきい値電圧最適化アルゴリズムの実装したところ,従来アルゴリズムを比較すると平均で,消費電力を2.44%,実行時間を94.58%削減することができた.今後の予定としては,まず,スラックの総和だけに着目するのではなく,機械学習を用いて初期の配置状態とその後の消費電力の削減結果との関係を調査し,より最適化を行いやすい初期配置状態の探索を行う.FPGA(Field Programmable Gate Array)において、深刻な問題となるサブスレッショルドリーク電流による静的消費電力の増大を防ぐ技術として、トランジスタのしきい値電圧をきめ細やかくプログラム可能とした超低消費電力FPGA「Flex Power FPGA」が開発されており、本研究課題はFlex Power FPGAのさらなる低消費電力化を目指し、CADツールにおける配置配線アルゴリズムの改良を目的としている。初年度は回路におけるある信号経路の時間的余裕(=スラック)に着目し、配置ツールのアルゴリズムの改良を行った。まず、予備評価として、配置ツールにおいて異なる初期配置状態を複数作成し(具体的にはプログラム上のランダムシーズを変更し、異なる初期配置を1回路につき100パターン作成、全20回路に対して行った)、各初期配置状態におけるスラックの総和と既存アルゴリズムによる配置配線後の消費電力の関係を調査した。その結果、当初仮定していた初期配置状態のスラックの総和と消費電力の削減率の間に、大きな相関が見られないことが判明した。しかしながら、しきい値電圧最適化アルゴリズムにおいて、FPGAの構成要素の種類による優先順位と配置配線後の各構成要素の有するスラックの大きさに優先順位をもたせたところ、さらなる消費電力の削減につながることがわかった。最終年度は、計画を見直し、初年度に行ったしきい値電圧最適化アルゴリズムの改良による消費電力の削減効果について、その削減結果の要因の解析を行った。まず、構成要素においての優先度付けを全パターン行い最も低消費電力化可能な優先度付けを解明した。また、スラックの大きさによる優先順位についても複数のスラックをしきい値として用いてシミュレーションを行い、最も低消費電力化可能な優先度付けを解明した。研究実績の概要に記した通り,申請時に仮定していたスラックの総和と消費電力の削減率に大きな相関がなかった.さらに,スラックの総和だけでなく,クリティカルパスに近いパスに関するスラックの感度も調査したが,こちらも大きな相関が得られなかった.そのため,アルゴリズムの改良が遅れてしまっている.リコンフィギャラブルシステムスラックの総和だけでは相関がみられなかったため,初期の配置状態と低消費電力化の結果を用いて,機械学習によってどのような初期配置状態が最も低消費電力化につながるのかを調査しようと考えている.これにより,当初の目的である,より低消費電力化しやすい配置や配線アルゴリズムの提案に繋げられると考える.予定していたペースで研究が進捗しておらず,評価用ワークステーションを利用する機会が後ろ倒しになった.2年目の初期に評価用ワークステーション(ノートPC型)を購入する予定である.
在宅重症心身障害児の社会化を図る親教育支援プログラムの開発

課題である重症心身障がい児の社会化に向けた支援の一つとして、レスパイト入院で親子に対するケアを行っている看護師への面接調査を実施している。その結果の一部を日本看護研究学会学術集会の演題として応募しているところである。今年度は、重症心身障がい児の社会参加の一歩として、他者のケアを受けるレスパイト入院の際におけるありようを明らかにし、プログラムを作成する予定であった。研究参加者に親子に対するレスパイトケアを実践してきた看護師への面接を実施しているが、面接協力に時間がかかりデータ収集が完結していない状況である。十分に収集できていない看護師からのデータは、5月末までに収拾し、今夏までに分析を終える予定である。その後、親教育の指針となるプログラムの作成をめざしていく予定である。研究課題「在宅重症心身障害児の社会化を図る親教育支援プログラムの開発」で対象としている重症心身障害児は、特に思春期前後に起こる二次障害によって体調が落ちてゆく。そのため、変わりゆく体調に合わせたケアを行う必要がある。しかし、支援学校卒業後はこれまで受けていた手厚いケアが保証されるとは限らない。重症心身障害児の卒後の進路は、地域の通所施設やデイサービスなどが多いが、障害の特性を理解したケア提供者・専門家の配置は少ないのが現状である。そのため、重症心身障害児のケアを依頼する時には、親自身が子どもの体調を把握し個別性を踏まえたケア方法を施設等の職員に伝える役割を引き受けることになる。親に説明者となる力をつけるためには、まず子どもの体調を把握することが第1段階である。親の現状をみると、二次障害を発症し治療が必要になる時期には動揺が強く、必要な治療を受けさせるまでに時間がかかることがわかった。そのため、親にわが子の体調を適切に把握し、治療を受けようとする姿勢を整えるにはどのような支援がなされているのかを調査した。対象となったのは重症心身障害児の二次障害の治療を決断する時に支援した経験のある看護師で、グループディスカッションによってデータを得た。その結果、親は子どもの体調低下を把握できる力がないのではなく、認めたくない思いがあるため心情的な支援が必要であることと、受診ごとに低下している機能の状況を親と一緒に確認することで適切な体調把握につながることがわかった。この結果については、現在学術雑誌に投稿中である。研究分担者との協力体制があり、また、研究対象者をスムーズに得られたことが研究の進捗状況に良い結果をもたらしていると考える。課題である「在宅重症心身障害児の社会化を図る親教育支援プログラムの開発」においては、成長とともに変化する障害由来の症状を親が把握し、的確に他者に伝えることができるようになるということが狙いである。この研究における対象者は、重症心身障害の世話にある程度精通し、長期間主たる介護を引き受けている親である。研究の第1段階として、親が子どもの症状を適切に把握する力がどのようにあるのかを確認することが必要となる。そこで、そのような親からの相談を受け、親が捉える症状と実際の症状とのすりあわせを経験した看護師を対象に、体調の変化が著しい思春期前後の二次障害を発症した親への看護支援をあきらかにした。この研究で明らかになったのは、看護師は二次障害の発症を予測して症状の観察や治療の必要性を伝えようとするが、悪化している事実を受け入れがたく感じる親の心情を熟知し、その気持ちを尊重した支援を行っていた。また、親が捉えた子どもの症状に関して、楽観視することや、体調が悪化していると認識しても侵襲を伴う治療に踏み切れない親の行動が語られ、治療のタイミングを逃しかねない状況もあると懸念された。これらは、子どもの体調を熟知し体調悪化を何度も乗り越えてきたという親の自負心や子どもの体調コントロールは主たる介護を引き受けている自分にかかっているという重責感も関係すると考えられた。この研究は、小児保健研究第76巻1号(2017)に掲載された。今後、プログラムの作成にあたっては親が培ってきた能力を尊重しつつ、世話の行き届き方とは別に起こりうる症状があることを理解してもらう必要性がある。また、親の捉え方と事実は違うこともあるということを看護師は認識し、親への介入を行う必要がある。研究協力体制があり、研究対象者からのデータ収集から分析、投稿までスムーズに進められた。障がい児が家族以外の他者から世話を受けることに関し、親が不安を抱いていることがわかったため、レスパイト等による入院を引き受けている看護師が、面識の少ない障がい児をどのように受け入れ、体調や子どもの気持ちを汲み取った関わりをしているのか、新たな調査の必要性がわかった。平成29年度に職場異動し、予定していた研究の倫理申請が遅れ、現在審査中である。そのためデータ収集が平成30年度となってしまった。研究分担者とも相談し、倫理審査通過後は急ぎデータ収集を分担して進めて行くものとする。

今後は、子どもの体調の変化について、親が把握しにくい項目を洗い出し、他者に説明する時にどのような点に困難を感じているかを明らかにしていく予定である。そのため、現在までの研究結果から体調把握に何する項目を抽出し、思春期の重症心身障害児を養育中の親にアンケート調査を進めていきたいと考えている。親は、重症心身障害児である子どもの体調について、楽観視する、治療の必要は理解しても侵襲の大きい治療に踏み切れないなどの特性が明らかとなったため、知的理解とは別に、わが子の体調を客観的に見ることができる方策を検討する。現在、障がい児専門病院・施設の看護師を対象とした面接調査について計画し、倫理審査の結果を待っているところである。承認された後は、研究分担者と共に面接調査を開始し、結果をまとめて学会ならびに紙面による発表を行う。十分に収集できていない看護師からのデータは、5月末までに収拾し、今夏までに分析を終える予定である。その後、親教育の指針となるプログラムの作成をめざしていく予定である。アンケート調査を行う予定で人件費に充当する予算を取っていたが、次年度での実施に時期がずれたため。海外の学会発表を予定していたが、参加できなかったため。本年度は、研究代表者である私の勤務先異動のため、予定していた面接調査の開始が遅れた。そのため、面接調査にかかる交通費およびデータ分析にかかる経費の使用ができなかった。現在、予定していた研究の倫理申請が終わり、承認を待っているところである。承認後はすみやかにデータ収集およびまとめ、学会発表等で助成金を使用する予定である。研究を進めるにあたり、面接の進捗状況が遅れたことにより旅費等の使用ができなかった。次年度、アンケート調査のため、入力・郵送費等に充てて使用することを計画している。学会発表およびデータ収集分析にかかる人件費に充当する。
相互行為を重視した話し言葉教育システムの構築

留学生を対象とした日本語教育において、会話を言語行動、非言語行動を含む総合的なコミュニケーション活動と捉えた教育活動実践記録のデータベース化を行った。それにより、各学習者が会話授業で何をどのように学んでいるかを教員間で共有化することが可能となり、教育改善に向けたシステムが構築された。本研究の目的は、「他者との相互行為的なコミュニケーションにおける話し言葉能力」を養成する会話授業の実際を記述・分析し、その結果を教授者間で共有することにより、日々の授業実践を改善する教育システムを構築することにある。会話授業には、(1)会話タスクの「実践」と、(2)「実践」のビデオ録画を素材にしたディスカッション形式の「振り返り」活動がある。そこで起こる学習者の学びのプロセスを記述・分析するために、22年度は、以下の課題に取り組んだ。1.初級レベルで行ってきた会話タスクを会話技能別に分類し、一覧表を作成した。それにより、これまでの授業で扱ってきた会話技能が整理され、教育ポイントが明らかになった。2.パイロット研究として、ある中上級レベルのクラスを対象に、会話タスク後に行われる「振り返り」活動をICレコーダにて録音し、文字起こし資料を作成した。それを基に学習者のつまずきがどこで起こっているのかを分析し、その結果を学会発表した。3.データベース化に必要となるPCシステム環境の構築を行った。データベースを構築するために、必要となる構成要素を洗い出し、分類・整理した。研究の遂行においては、本センター内に「会話教育研究ワーキンググループ」を設置し、定期的に情報提供・情報交換を行った。研究の目的を参加者が共有できるように、「本センターの会話教育の概要」をまとめたPPT資料を作成し、参加者が同じ土俵で議論できるようにした。これまで、各教授者が抱えていた会話教育についての悩みや問題点を相談できる場を提供できた。23年度はデータベースの本格的な構築に向けて、資料の整理を継続する。会話授業を構成する様々な要素を有機的にリンクし、教授者間で共有することを目指す。23年度は、以下の課題に取り組んだ。1.22年度に作成した会話タスクの会話技能別分類表を基にレベル別会話教育のシラバスの見直しを行った。2.言語行動・非言語行動において学習経過とともに顕著な変容が観察された学習者の学びのプロセスを縦断的に記述・分析した。結果を国際大会で発表した後、実践報告として論文発表した。3.データベース化の構築を簡素化した。担当する教員へのインターフェイスを向上させることを目的とし、データ入力の簡素化を行った。録画・音声資料は「実践」場面でのデータのみをデータベース化し、将来的には会話技能養成に特化した教材作成を目指すこととした。4.2つの方向性で理論的な掘り下げを行った。ひとつは相互行為をマルチモーダルに分析する手法の理論的探索、もうひとつは相互行為を支えるコンテキスト依存性の社会言語学的理論の探求である。後者については、国際学会で発表したのち、英語論文として発表した。5.日本人学生に対する上級学習者のインタビューを資料に多人数による相互行為の記述・分析を行った。上級学習者に求められる会話技能の考察を行い、研究大会で発表した。24年度はデータベース構築の実現に向けて、資料の整理を継続する。会話授業を構成する様々な要素をリンクし、電子媒体による会話教育テキスト開発へとつなげる。また、本研究による成果報告を報告書の形で公表する。最終年度である24年度の研究成果は下記の通りである。1.相互行為のデータ分析の手法として、マルチモーダル分析に取り組んだ。言語行動および非言語行動を分けて分析するのではなく、相互行為を複数モダリティの「総合体」として扱い分析した。特に、視線配布・身体動作に着目して、言語行動と非言語行動の連動を記述・分析した。2.パイロット研究として、非母語話者同士の雑談を扱い、学習者の学びのプロセスを記述・分析した。22年度、23年度の研究成果として構築された、母語話者と非母語話者による接触場面における課題遂行型タスクの相互行為データベースを拡張し、非母語話者同士の相互行為のデータベース構築の基礎を作った。3.22年度24年度研究成果報告書を作成し、公表した。また、データベースについても、教員間での共有が行いやすくなるよう環境整備を行った。これらを基に、相互行為データ分析・会話分析研究に関心のある研究者との会合を設け、意見交換を行った。本研究により、相互行為を重視した話し言葉教育の活動内容・会話技能、評価項目の抽出を教員間で共有し、議論をしていく基礎段階は整った。今後はこれをより多くの教育現場で活用できるよう精査していく必要がある。データベース構築作業において、遅れがある。

夏期、震災後の節電対策により授業日数および作業日数が減ったことが主たる原因である。また、研究の関心が当初、23年に計画していた「振り返り」場面の分析から、「実践」場面のより多面的分析に移行した結果、データベース構築における作業がさらに複雑になってきていることも副次的な原因として考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。2つの方向性を考えている。ひとつは、これまで、相互行為のデータ分析として、言語行動および非言語行動の2項対立で考える傾向にあったコミュニケーション行動の分析を総合的にマルチモーダル分析という研究手法で行ってみることである。残り1年で行えるマルチモーダル分析は限られたものになるかもしれないが、研究手法の獲得はその後に研究推進に役立つと考える。もうひとつは、データベース構築の目標修正である。授業の実際をデータベース化する目的を教員同士の情報共有化という点に留めず、将来的にはデジタル教材の開発を行うこととし、広く公開できるデータベースの構築を目指す。
高効率・低減衰な電子トンネリングを示すπ共役分子ワイヤの合理的設計と合成

ラジカル間交換相互作用の理論計算により、3-チエニルエテンでは約400倍の光スイッチングが起こることが分かり、この値はS,S-ジオキシド誘導体や2-チエニルエテンに比べて大きいことが分かった。ジアリールエテンの光スイッチングに伴うスピン間交換相互作用(J)と一次の超分極率(β)の変化についてDFT計算を用いて検討し、Jとβの光スイッチングの基本動作原理を明らかにした。[5]ヘリセンのS1→S0遷移は対称禁制のため蛍光量子収率は4%と低いが、適切な位置に置換基を導入することにより、遷移を対称許容に変化させ、蛍光量子収率を23%に向上させることに成功した。平成27年度は、理論計算により、ジアリールエテンの光異性化における交換相互作用の変化を減衰定数β値の変化で説明することに成功した。まず初めに、3-チエニルエテン、2-チエニルエテンとその硫黄原子を酸化した誘導体の計4種類のジアリールエテンについて両端にニトロニルニトロキシドを付けた分子の交換相互作用を計算し、光異性化前後での変化について調べた。その結果、3-チエニルエテンでは約400倍と、硫黄原子上を酸化しチオフェン-S,S-ジオキシドにした誘導体や、チオフェン環とエテン部位の結合位置を変えた2-チエニルエテンに比べて著しく大きい交換相互作用の変化を示すことが明らかとなった。次に4種類のジアリールエテンについてオリゴマーを作成し、分子長の変化に対する交換相互作用の指数減衰の減衰定数βを求めた。閉環体のオリゴマーはキノイド構造を取り、0.09Å-1と非常に小さいβの値を持つことを明らかにした。他のジアリールエテンではβの値は大きく、交換相互作用のスイッチングをβ値のスイッチングとしてとらえなおすことができた。オレフィンワイヤの方が芳香族ワイヤよりも減衰が小さいことは、これまでに我々が計算で示してきたことであるが、スイッチング効率の評価においても同様の手法が有効であることを示すことができた。また、本研究により、3-チエニルエテンが他の分子に比べて高いON/OFF比を持つことが明らかとなり、スイッチング分子としての有用性が示された。研究目的の一つである、高いON/OFF比でスイッチングを示すπ共役分子ワイヤの設計指針を明らかにするという目標は、今年度でおおむね達成できた。平成28年度は、まず、ジアリールエテンの光スイッチングに伴うラジカル間交換相互作用(J)と一次の超分極率(β)の変化についてDFT計算を用いて検討することにした。5,5'-diphenyl-di(3-thienyl)ethene 1、5,5'-diphenyl-di(2-thienyl)ethene 2、2,5-diphenyl-di(3-thienyl)ethene 3について検討を行った結果、分子2のスイッチング方向は、分子1の反対であることが分かった。分子3のスイッチング方向は、Jの変化に関しては分子1と反対であったが、βの変化に関しては同じであった。すべての分子において、βの変化割合はJの変化割合より小さかった。また、チオフェン部分を酸化してS,S-ジオキシドにした場合も、上記の結果には大きな違いは見られなかった。本研究により、Jとβの光スイッチングの基本動作原理を明らかにすることができた。また、昨年度までに計算により明らかになった、オレフィンワイヤにおける交換相互作用の小さい減衰定数を実証するために、オリゴチオフェン-S,S-ジオキシドの減衰定数を実験的に求める試みを行った。交換相互作用をESRスペクトルの線形のシミュレーションから求めるための分子設計指針についてまず検討した後に、ベンゼン環とチオフェン環の交換相互作用の違いについて検討し、チオフェン環の方がベンゼン環に比べて相互作用が大きいことを明らかにした。今後チオフェン-S,S-ジオキシドについて検討を行い、減衰定数の違いについて定量的に比較する予定である。研究目的である、高いON/OFF比でスイッチングを示すπ共役分子ワイヤの設計指針に関しては、各種ジアリールエテンについて検討することにより一定の目標は達成されている。また、小さな減衰定数をもつπ共役系ワイヤの設計指針に関しては、オリゴチオフェン-S,S-ジオキシドのようなオレフィンワイヤが小さい減衰定数を持つことを示した。しかし、上記を超える分子設計指針についてはまだ未解明の部分があり、さらなる検討が望まれる。平成29年度は、昨年度から引き続きオレフィンワイヤにおける交換相互作用の小さい減衰を実証するために、チオフェン-S,S-ジオキシドの減衰定数を実験的に求める試みを行った。その過程で今年度は直鎖アルキル部位を有するワイヤの交換相互作用について検討した。両端にニトロニルニトロキシドを持ち、2つのエチレンスペーサーで架橋されたビラジカルを合成した。ESRスペクトルの測定の結果、同じ炭素数の分子ワイヤであるbicyclo[2.2.2]octaneで架橋されたものでは13 Gの交換相互作用が報告されているのに対して、合成した化合物では等価な2つの窒素と等価な2つの水素による5つの3本線からなる15本線の超微細構造が観測され、ラジカル間の交換相互作用は非常に小さく、エチレンスペーサーでは交換相互作用の減衰が大きいことが示された。これは、bicyclo[2.2.2]octaneでは架橋部位で軌道が平行に並んでおり、それらの軌道を介した相互作用の寄与があるためであると推測される。

また、高発光性[5]ヘリセンの設計と合成についても検討した。[5]ヘリセンのHOMOとLUMOは、それぞれ2つの縮退した軌道からなり、S1→S0遷移は2つの対称禁制の遷移の重ね合わせで記述され、蛍光量子収率は4%と低い。[5]ヘリセンに対して、2,13位にメトキシ基、5,10位にジシアノビニル基を導入することによって、軌道の縮退が解消され、対称許容の遷移をS1→S0遷移にすることができ、その結果、蛍光量子収率を23%まで大きく増加させることに成功した。ラジカル間交換相互作用の理論計算により、3-チエニルエテンでは約400倍の光スイッチングが起こることが分かり、この値はS,S-ジオキシド誘導体や2-チエニルエテンに比べて大きいことが分かった。ジアリールエテンの光スイッチングに伴うスピン間交換相互作用(J)と一次の超分極率(β)の変化についてDFT計算を用いて検討し、Jとβの光スイッチングの基本動作原理を明らかにした。[5]ヘリセンのS1→S0遷移は対称禁制のため蛍光量子収率は4%と低いが、適切な位置に置換基を導入することにより、遷移を対称許容に変化させ、蛍光量子収率を23%に向上させることに成功した。今後は、27年度に引き続き、キノイド分子のβ値を実験的に求めることを目標にする。また、グラフェンやカーボンナノチューブのように横方向に広がった分子ワイヤについて、実験理論の両面からの検討を行う。実験結果を理論計算にフィードバックし、さらに小さいβ値を持つワイヤユニットの探索を行う。高いON/OFF比でスイッチングを示すπ共役分子ワイヤの設計指針、小さな減衰定数をもつπ共役系ワイヤの設計指針の2点に関しては、分子エレクトロニクスにおいて非常に基礎的かつ重要な分子設計指針であるために、本研究で明らかになったこと以上にさらなる検討を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。物理有機化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
「声の言語地図」のネットワーク化と「映像の言語地図」開発に関する研究

本研究では、音声を聞くことのできる言語地図『西日本声の言語地図』を作成した。これは164枚の地図よりなり、1枚のDVDに164個のPDFファイルとして収録されている。内容は「枝」「鉛筆」などの単語項目151項目、「おはようございます」などの挨拶ことば13項目の計164項目、地点は富山県から鹿児島県種子島に至る65地点。44KHzサンプリング周波数で音声処理を行なったので、音声データベースとしての価値も高い。『西日本声の言語地図』は『南九州声の言語地図』(試作版)に続いて、岸江のHP(http://www.ias.tokushima-u.ac.jp/kokugo/_private/kishie.htm)で公開し、中井のHPと声の言語地図のネットワークを結ぶ。地図作成の過程の中で、以下のことが明らかとなった。1.変化の途中の形が各地の方言音声に現れている。「声の言語地図」では、地理的分布と音声を同時に確認することにより、変化のプロセスを地理的関係で捉えることができる。2.二通りの聞き取り:「地点ごと(横)の聞き取り」と「項目ごと(縦)の聞き取り」の間に微妙な差がある。従来の研究ではこの違いが見過ごされていた。3.方言音声を公開することの重要性について主張し、その方法を提示した。平成15年度は、「声の言語地図」の基礎データとなる方言音声の収録と、データの切り出し、方言音声の音声記号表記を中心に研究を進めた。(1)方言音声の収録以下の地点で方言音声のデジタル録音を行った。三重県度会郡南島町、奈良県吉野郡十津川村、和歌山県田辺市、京都府竹野郡単語町、滋賀県長浜市、福井県小浜市、福井県坂井郡春江町、富山県氷見市、島根県簸川郡斐川町、鳥取県西伯郡淀江町、広島市、高知県中村市、福岡県北九州市、福岡県前原市、佐賀県西松浦郡有田町。(2)データの切り出し録音した方言音声データについては、いったんパソコンに取り込み、音声分析ソフト上で波形を見ながら1項目ごとに切り出す作業を行わなければならない。分担者の共通理解を得るために、まず、奈良県吉野郡十津川村、和歌山県田辺市の調査データをサンプルとして、その方法について検討を行ない、その後、各調査地点の音声の切り出し作業を分担者・協力者で手分けして行なった。(3)音声記号表記切り出された音声データの一つ一つについては、音声記号表記を付ける必要がある。実際の音声データとその音声記号表記のペアが「声の言語地図」を作成するための基礎データとなる。十津川村と田辺市のデータをサンプルとした検討会では、音声的な表記にするか音韻的な表記にするかが問題となった。今年度はとりあえず各調査地点について、分担者・協力者がそれぞれ音声記号表記を行なうことにした。上記の問題については基礎データを見た上で、来年度検討することになった。(1)各地方言音声の収録、画像の収録以下の地点で方言音声の収録を行ない、音声の切り出し作業を行なった。中部:岐阜県大垣市、愛知県蒲郡市北陸:石川県金沢市、富山県入善町、福井県敦賀市・三方町近畿:三重県津市、奈良県高取町、大阪府大阪市・貝塚市・太子町、兵庫県神崎町・南淡町四国:徳島県名西郡神山町、香川県高松市・丸亀市・観音寺市伊吹島、愛媛県越智郡魚島村・北宇和郡広見町、高知県高岡郡窪川町、中国:鳥取市朝月・八頭郡智頭町、島根県隠岐、広島県安芸郡坂町・因島市九州:大分県荻町、熊本県天草、鹿児島県獅子島、鹿児島県種子島(2)ネットワークの構築『声の言語地図』をWeb上で結ぶためのネットワークを構築するために、試作版を作成した。現在、岸江のHPで公開している。(3)韓国の方言研究者との共同研究2004年9月3日(金)に韓国中央大学校文科大学にて、共同国際フォーラムを開催した。

韓国側の参加者は、中央大学校任栄哲教授、慶北大学校高正道教授他約30名、内容は、第1部「声の言語地図」とは、第2部「声の言語地図」から分かること、第3部「東アジア声の言語地図」の作成に向けて、で最後に討論会を行なった。音声を組み込んだ言語地図『西日本声の言語地図』を作成した。これは音声を聞くことができる言語地図で、164枚の地図よりなる(1枚のDVDに164個のPDFファイルを収録)。内容は「枝」「鉛筆」などの単語151項目と「おはようございます」などの挨拶ことば13項目の計164項目、地点は富山県から鹿児島県種子島に至る65地点。質のよい音声を提供するために44KHzサンプリング周波数で音声処理を行なったので、音声データベースとしての価値もある。地図作成に当たり、世界の研究の動向を知り、また各国の研究者から意見を得るために、2005年8月15日にカナダのモンクトンで開催されたTwelfth International Conference on Metbods in Dialectologyにおいて、"Development and application of `Acoustic Linguistic Atlas'"の題目で研究発表を行なった。内容は、変化の途中の形が各地の方言音声の中に現れている、これを地図上で見たり聞いたりすることにより、変化のプロセスを地理的関係になぞらえて捉えることができるというものである。また、地図の作製に際して「地点ごとの聞き取り」と「項目ごとの聞き取り」の間に微妙な差があることが明らかになった。これについて「方言音声研究の課題とその検討-「声の言語地図」からの提言-」(日本方言研究会第81回研究発表会、東北大学、2005.11.10)、「これからの方言音声研究」(変異理論研究会、東北大学、2005.11.11)の2つの研究発表を行った。『西日本声の言語地図』は「南九州声の言語地図』(試作版)に続いて岸江のHPで近く公開し((http://www.ias.tokushima-u.ac.jp/kokugo/_private/kishie.htm)、中井のHPと声の言語地図のネットワークを結ぶ予定である。『映像の言語地図』については、技術的な問題、話者の個人情報保護の問題等の問題があり、研究成果の発表には至らなかった。