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毛髪中ホモシステイン濃度を指標とした新規疾患スクリーニング法の確立とその臨床応用

前年度よりの課題である毛髪中のホモシステイン類の高効率かつ高精度な抽出法の確立を目指して条件の検討を行っている。前年度末に毛髪を酸あるいはアルカリにより溶解し、溶出したホモシステイン類がホモシステインチオラクトンの形状になっていると予想していた。これを踏まえて、ホモシステインチオラクトン標準品を用いて、蛍光誘導体化試薬である4-(N,N-dimethylaminosulfonyl)-7-fluoro-2,1,3-benzoxadiazole (DBD-F)を用いて誘導体化を行ったところ、ホモシステイン標準品を用いた場合と同じ保持時間のピークを得た。毛髪試料からはホモシステインのピークは検出されなかったことから、酸およびアルカリ溶解によってホモシステインチオラクトンとして溶出されないことが分かった。次に対象を毛髪内の含硫タンパク質にジスルフィド結合を介して保持されているホモシステイン類を還元により溶出させ、これを誘導体化後、定量する方針をさらに詳細に検討することを行った。具体的には、還元剤として水素化ホウ素ナトリウム、ジチオエリスリトール(DTE)およびトリス(2-カルボキシエチル)ホスフィン塩酸塩(TCEP)を用いてホモシステイン関連化合物の溶出を試みた。還元剤濃度、反応温度および時間を検討し、50 mMTCEPを用いて80°C、15分で還元をすることで毛髪中のメチオニンおよびシステインを定量可能であった。残念ながらホモシステインを検出することはできなかった。ヒトあるいは実験動物毛髪中ホモシステイン(Hcy)およびその代謝に関連するメチオニン(Met)、システイン(Cys)の高感度定量法の確立今年度は、毛髪試料中のHcy類(Met, CysおよびHcy)の定量法の確立に向けて検討を行った。試料には健常人ボランティアから採取した毛髪を用いた。本毛髪採取計画は、九州保健福祉大学倫理委員会の承認を得ている。まず毛髪試料からのHcy類の抽出およびクリーンアップ法の確立に取り組んだ。抽出溶媒として振盪器による毛髪破砕法と1)メタノール、2) 0.1%塩酸含有メタノール、3) 6 M塩酸および4) 6 M NaOHによる溶出をそれぞれ組み合わせた方法を検討した。6 M塩酸を用いた場合にHcy類を最も効率よく抽出することができた。塩酸抽出後、試料中酸化型Hcy類の還元、蛍光誘導体化試薬DBD-Fによる誘導体化および液-液抽出によるクリーンアップを組み込むことで前処理法とした。さらに誘導体化試薬濃度、反応時間および反応温度の最適化を行い、それぞれ60 mM、80°C、20分を用いることとした。これらの検討の結果、内在性Met、CysおよびHcyピークを検出しているが、抽出溶媒として用いている塩酸および毛髪中の多量の含硫アミノ酸成分などの影響により、再現精度及び添加回収率(4-20%)が著しく低くなっている。現在改善に向けて精査を行っている。Hcy類の測定には、分析対象を蛍光誘導体化後、HPLC-蛍光検出する方法を用いているが、これは申請者らの先行研究であるヒト血漿中Hcy類の測定法に準じている。目的基質の毛髪からの溶出には6 M塩酸が有効であるが、還元および誘導体化反応に影響を与えており、塩酸抽出液の処理が必要であると考えている。これは固相抽出法などの処理をすることで解決可能であると考えている。毛髪中ホモシステイン(Hcy)およびその関連物質の定量法の検討となった。昨年度はメタノール、酸含有メタノール、塩酸および水酸化ナトリウムの4種の抽出溶媒を用いて検討し、6M塩酸による抽出によりHcyを検出できるという結論を得た。しかしながら再現性及び抽出効率の低さが問題であった。今年度も引き続き、高再現性かつ高効率の毛髪中の分析対象化合物の抽出法の確立を目的として、抽出溶媒の種類、加熱時間および温度などの抽出条件を検討したが、満足のいく分析バリデーションを示す結果は得られていない。これまでHcy類は、他の毛髪構成アミノ酸同様、毛髪に組み込まれて存在すると考えて、抽出を行っていた。次に毛髪中の医薬品類の抽出と同様、毛髪成分に吸着しているものを取り出すことを考え、既報の抽出条件を基にそれらの条件検討を行ったが、これも望んだ結果が得られていない。他の類似研究では、血中あるいは尿中蛋白に結合したHcy類は、酸で抽出することでHcyチオラクトンの形となることが報告されていることから、現在この検出に取り組んでいる。また抽出後の誘導体化の再現性も低いことから、現在用いている蛍光誘導体化試薬DBD-Fを他の試薬に変更することも検討している。これまで生体中微量成分の毛髪からの定量に関しては、報告も少なく、抽出などに関する知見の蓄積もほとんどない。現在の基礎的検討は、今後ほかの分析対象に拡大し検討するうえで、役に立つノウハウになりうると考えており、これを確立することは立案した研究を遂行する上で不可避な項目と考えている。毛髪からの分析対象物質の抽出が計画立案時に予想していた以上に難航している。実績の概要でも述べたが、当初これらの化合物は、毛髪を構成するアミノ酸類と同様に存在すると考え、毛髪を酸あるいはアルカリにて分解し、遊離させることを検討していたが、ホモシステインの精度良い検出には至らなかった。そこで、ほかの医薬品類同様に毛髪に吸着しているものを溶出させることを考え、有機溶媒や酸含有有機溶媒を用いて抽出を行ったが、これも再現性良い抽出に至っていない。

現在は酸あるいはアルカリ抽出の際にホモシステインチオラクトンの形状になっていると予想し、その抽出および誘導体化に取り組んでいる。さらに本申請の研究期間中に所属の変更があったことも、研究の進行に影響をしている。また移動先の研究環境の整備が遅れており、その完了が待たれるところである。前年度よりの課題である毛髪中のホモシステイン類の高効率かつ高精度な抽出法の確立を目指して条件の検討を行っている。前年度末に毛髪を酸あるいはアルカリにより溶解し、溶出したホモシステイン類がホモシステインチオラクトンの形状になっていると予想していた。これを踏まえて、ホモシステインチオラクトン標準品を用いて、蛍光誘導体化試薬である4-(N,N-dimethylaminosulfonyl)-7-fluoro-2,1,3-benzoxadiazole (DBD-F)を用いて誘導体化を行ったところ、ホモシステイン標準品を用いた場合と同じ保持時間のピークを得た。毛髪試料からはホモシステインのピークは検出されなかったことから、酸およびアルカリ溶解によってホモシステインチオラクトンとして溶出されないことが分かった。次に対象を毛髪内の含硫タンパク質にジスルフィド結合を介して保持されているホモシステイン類を還元により溶出させ、これを誘導体化後、定量する方針をさらに詳細に検討することを行った。具体的には、還元剤として水素化ホウ素ナトリウム、ジチオエリスリトール(DTE)およびトリス(2-カルボキシエチル)ホスフィン塩酸塩(TCEP)を用いてホモシステイン関連化合物の溶出を試みた。還元剤濃度、反応温度および時間を検討し、50 mMTCEPを用いて80°C、15分で還元をすることで毛髪中のメチオニンおよびシステインを定量可能であった。残念ながらホモシステインを検出することはできなかった。まず毛髪中Hcy類のHPLC定量法の確立を早期に達成する。開発した毛髪中測定法およびこれまでに確立している血漿中Hcy類定量法を用いて、高Hcy血症とした実験動物から採取したそれぞれの試料中での濃度の相関性について検討を行う。これにより毛髪中濃度モニタリングの臨床的な価値を明らかにすることができると考えている。今後も高効率かつ高再現性の抽出条件の確立するべく、全力を注いでいく。さらに確立した分析法のバリデーション評価を行い、これをもって動物を使った応用実験に取り組んでいく。共同研究者が担当する応用実験の準備は予定通りである。研究環境整備の遅れについては、共同研究者の施設での実験を模索している。また研究代表の新しい所属では蛍光検出と異なる質量分析計を備えた液体クロマトグラフも整備される予定であることから、これを用いた分析法の確立を試みる予定である。進捗状況欄にても説明したが、本年度はヒト毛髪中Hcy類のHPLC-蛍光定量法の開発に向けて検討を行っている。本年度は特に試料からのHcy類の抽出およびクリーンアップを含む前処理法の確立に注力してきたが、再現精度および回収率が低い結果となっており、そのため、研究の進行が遅れている。よって若干額を次年度に使用することとなった。所属変更により研究計画の遅れが生じ、一部消化できない予算(¥249898)となった。
水資源の用途間及び地域間配分の実態解明と再配分のための理論仮説の構築

2000,2001年度に実施した事例分析、収集した転用事例の既往データをもとに、農業用水転用の理論仮説の枠組みを検討し、農業用水の地域共通資産化、用水の減量の考え方を提示した。農業用水再配分の現代的異議を「農業用水の非効率」として整理した。1970年代に入って、水田面積が96万ヘクタール、水稲作付面積は140万ヘクタール減少した。にもかかわらず、農業用水の使用量は今日まで増加し、ヘクタールあたりの農業用水使用量は、1968年の179立方メートルから2000年の332立方メートルに増加した。このことを農業用水の非効率と規定し、その効率化が国内稲作存続を左右すること、その存続のためには農業用水の再配分が不可欠なことを明らかにした。さらに、昨今の多面的機能に疑問を呈し、多面的機能論はかえって稲作の存続を危機に陥れる可能性を秘めることを明らかにした。したがって、安易な多面的機能論を排除することには留意することの重要性を主張した。ついで、農業用水の資源としての性格を再確認した上で、農業用水に対する農民の意識に大きな変化が生じていることを解明した。上水道、工業用水道のいずれをみても今後は用水需要が減少するため、従来の転用による用水再配分には限界があることを明らかにした。また、用水は本来的に地域の共通資産であり、用水再配分を農業用水側の一方的な意志決定で実施することの不都合を指摘し、農業用水を地域の共通資産と位置づけることを提案した。以上のことを踏まえて、転用とともに、農業用水の減量と農業用水再配分の新しい考え方として提案した。用水再配分については、用水転用の経験と現状に対する情報の共有、地域用水委員会の組織化なその環境整備が必要である。とくに、農業用水転用については、その実状を明らかにすることを経営する雰囲気が強い現状を改めることの必要性を強調した。本年度は農業用水の他用途への転用事例の調査、利根川水系関係土地改良区に対する転用・融通事例調査結果の分析を行い、香川大学工学部角道弘文助手を招聘して研究会を開催した。また、近年中国黄河の水問題に関心を持っている北京大学陸傑華助教授を招聘し研究会を開催し、日本の農業用水転用事例の現地調査を行った。実態調査:高崎市水道局・沼田市水道課・碓氷上水道企業団・唐津市水道局・福岡県企画振興部水資源対策局計画課・長崎県企画部水資源土地政策課・春日松原堰土地改良区・沼田平土地改良区、安中磯部土地改良区・群馬用水土地改良区・広瀬桃木用水土地改良区・鏑川土地改良区・大里用水土地改良区連合。研究会:角道弘文「香川県M土地改良区の転用事例」(2000.09.14)、坪井伸広「沼田平土地改良区の転用事例」(2000.09.14)。陸傑華からは黄河の水問題の概要をヒアリングし、意見交換を行った(2000.11.28)。なお、実態調査については、「沼田平土地改良区の事例」「春日松原堰土地改良区の事例」「安中磯部土地改良区の事例」「鏑川土地改良区の事例」「九州北部:農業用水から都市用水への水資源再配分の実態に関する考察」として報告原稿を執筆した。最終年度の研究成果に活用する。2001年度には、既往研究のレビュー、上水道のための新規水源開発および農業用水転用ニーズの調査、農業用水転用事例調査を実施した。

既往研究レビューでは、ニーズを背景に創設された農業用水合理化事業が期待どおりに進展しなかったこと、旧河川法下では河川の県管理のもとで相対的にスムースな農業用水の転用が実現していたこと、新規ダム開発より農業用水からの転用がコスト的には安いことなどの特徴を明らかにした。また、各地で調査された農業用水の転用事例について相互に比較可能な統一フォームで転用の概要を整理した。埼玉県および福岡県の全市町村を対象に、上水道の整備過程と近年の人口趨勢、農業用水からの転用実績の有無、上水道のための新規水源開発ニーズ、農業用水の上水への転用ニーズの調査をおこない、117市町村から回答があった。この両県では、過去に人口が急増し上水道需要が増大した。全国的には2007年以降の人口減少が予想され、上水道の拡張を見合わせることが行われている。しかし、この両県では今後とも上水道の需要が増加するとみる市町村が、埼玉県では24%、福岡県では52%あり、新規水源開発が必要という市町村は117市町村のうち45市町村あった。そのうち29%の市町村が農業用水の転用を希望している。また、2000年度に調査した埼玉県、福岡県の転用事例について、上水道側の補足調査を実施し、事例調査の完成レポートを作成した。2000、2001年度に実施した事例分析、収集した転用事例の既往データもとに、農業用水転用の理論仮説の枠組みを検討し、農業用水の地域共通資産化、用水の減量の考え方を提示した。農業用水再配分の現代的異議を「農業用水の非効率」として整理した。1970年代に入って、水田面積が96万ヘクタール、水稲作付面積は140万ヘクタール減少した。にもかかわらず、農業用水の使用量は今日まで増加し、ヘクタールあたりの農業用水使用量は、1968年の179立法メートルから2000年の332立方メートルに増加した。このことを農業用水の非効率と規定し、その効率化が国内稲作存続を左右すること、その存続のためには農業用水の再配分が不可欠なことを明らかにした。さらに、昨今の多面的機能論に疑問を呈し、多面的機能論は農業用水の非効率を容認するものとして主張される傾向があること、そうであるとするとき多面的機能論の主張はかえって稲作の存続を危機に陥れる可能性を秘めることを明らかにした。したがって、安易な多面的機能論を排除することに留意することの重要性を主張した。ついで、農業用水の資源としての性格を再確認した上で、農業用水に対する農民の意識に大きな変化が生じていることを解明した。上水道、工業用水道のいずれをみても今後は用水需要が減少するため、従来の転用による用水再配分には限界があることを明らかにした。また、用水は本来的に地域の共通資産であり、用水再配分を農業用水側の一方的な意思決定で実施することの不都合を指摘し、農業用水を地域の共通資産と位置づけることを提案した。以上のことを踏まえて、転用とともに、農業用水の減量を農業用水再配分の新しい考え方として提案した。用水再配分については、用水転用の経験と現状に対する情報の共有、地域用水委員会の組織化などの環境整備が必要である。とくに、農業用水転用については、その実状を明らかにすることを経営する雰囲気が強い現状を改めることの必要性を強調した。
蛋白質ジスルフィド結合形成に関与する小胞体酵素群の機能と発現に関する研究

小胞体(ER)内で蛋白質のS-S結合形成に働くprotein disulfide isomeraseのファミリー蛋白質(PDI,ERp61,ERp72)が蛋白質のfoldingにどのように関わっているかを調べ、発生の過程でこれらの酵素の発現がどのように推移するかを解析した。マウスのIgG産生細胞、IgM産生細胞、IgA産生細胞におけるPDI,ERp61,ERp72の発現を、蛍光抗体法、Western blotting、免疫沈降法により比較検討した結果、IgM産生細胞およびIgA産生細胞ではIgG産生細胞に比べてERp61およびERp72の発現が高いことが明らかとなった。また、免疫グロブリン産生細胞では、線維芽細胞などの他の細胞型に比してPDIの産生が低いことも明らかになった。さらに、chemical cross-linking処理を施してPDI,ERp61,ERp72と免疫グロブリンが免疫沈降により共沈するか調べた結果、IgA産生細胞ではERp72とERp61がIgAに結合していることが明らかになった。IgM産生細胞でも、従来の報告で指摘されていたIgMとPDIの結合より、むしろIgMとERp72、ERp61の結合が主要であることが判明した。このことはIgMやIgAのS-S結合形成にはPDIよりむしろERp72やERp61が重要であることを示唆している。insulinのfoldingに果たすPDI,ERp61,ERp72の役割についても検討した。insulinを還元して得られる変性型aggregatesにそれぞれの酵素を作用させたところ、どの酵素でも再溶解させることは出来なかったが、PDIとERP72がinsulin aggregatesに結合することが明らかとなった。この性質がこれらの蛋白質のシャペロン活性と密接に関連していると考えて、更に解析を進めている。ERP61にはこの性質は認められなっかた。胎生11日から16日のマウス胎仔の発生に伴うこれらの発現の変化について免疫組織化学的に解析した。いずれの酵素も胎生11日目には既に広範な細胞型において発現を認めた。発生が進むにつれて、椎体の軟骨原器や、肝細胞などにおける発現が増強した。PDI,ERp61,ERp72それぞれの発現が、特異な細胞型の発生に随伴して来ることも確かめられた。例えば、発生15日以降の腸管杯細胞へ分化した細胞にはERp61が強く発現し、同時期の腎糸球体上皮にはERp72が強く発現していた。
制限給餌による視交叉上核非依存性の概日リズムに関与する生物時計機構の解析

1.明暗サイクルおよび制限給餌の位相変位に対する反応(野生型と無周期型を用いた比較)野生型では明暗サイクルの位相変位により活動リズムは移行期を経て再同調するが、無周期型では直ちに再同調した。恒暗下で制限給餌を行うと野生型、無周期型共にこれに同調する給餌性リズムが現れるが、野生型でのみ(SCN依存性の)自由継続リズムの周期成分も観察された。一方、制限給餌の位相を変位させると、野生型、無周期型共に12日後には新しい位相の給餌性リズムが現れるが、元の位相の給餌性リズムも数日間持続した。このことから、給餌性リズムとSCN依存性リズムは、その発現や同調因子に対する同調のメカニズムが少なくとも部分的に異なる分子的基盤を持つ可能性が示唆された。2.さまざまな周期の給餌刺激と明暗サイクルに対する同調の有無(野生型と短周期型を用いた比較)野生型、短周期型共に恒暗下では制限給餌の周期に殆ど影響されずにそれぞれのSCN依存性の自由継続リズムの周期成分が維持された。2634時間周期の制限給餌では、野生型では全ての個体(N=6)が全ての周期で給餌性リズムを示した。短周期型(N=8)では34時間の周期でのみ約半数の個体で給餌性リズムが観察されないか不明瞭であった。従って短周期型は同調できる上限の周期は野生型よりやや短い傾向があることが示唆された。次に自由摂食下で2631時間周期の明暗サイクルを与えると、野生型も短周期型もこれら全ての周期に同調できた。しかし31時間を越える周期の明暗サイクルは試みなかったので、短周期型が同調できる上限の周期が野生型に比べ短いかどうかは不明である。短周期型では明暗サイクルの周期が長くなるほど活動開始の位相が前進し、活動期が明期に移行する傾向があった。このことから短周期型の明暗サイクルに対する活動リズムの同調のメカニズムは野生型のそれとやや異なる可能性が考えられる。1.本研究では長期間にわたり24時間以外の様々な周期での制限給餌を継続し、行動リズムを記録する必要がある。しかし毎日餌を出し入れすることによってこのような非24時間の制限給餌リズムを作ることは、実験者への大きな負担となるばかりではなく、実験動物にも給餌以外の多くの刺激を与えてしまうことになる。そのために本年度は自動制限給餌装置をつけたマウスの輪回し行動リズム記録装置の製作に取り組み、完成させることができた。これによりあらゆる周期での自動制限給餌下での長期間の活動リズムの記録が可能となった。2.本研究では視交叉上核を破壊したCryptochromeノックアウトマウスを用いる必要がある。このため先ずwild typeのマウスを用いて視交叉上核の電気破壊を試み、破壊後の恒暗下での行動リズムへの影響と脳の組織切片の作成により破壊の程度を確認し、電気破壊のための諸条件を決定した。3.予備実験として上記のwild typeマウスを12時間明期、12時間暗期の明暗条件下で飼育し、自動制限給餌装置を用いて本来活動期ではない明期の4時間だけに給餌をする制限給餌を行った。この結果このマウスの夜行性の行動リズムが消失し制限給餌に同調した明瞭な活動リズムが出現した。制限給餌を自由摂食に切りかえるとマウスは再び本来の夜行性のリズムにシフトした。

これにより自作の輪回し行動記録装置および制限給餌装置が、制限給餌による行動リズムを指標とした本研究の実験装置として十分に機能するものであることが確認された。1.昨年度完成させた非24時間周期の自動制限給餌装置を用い、Wild typeマウス(野生型)とCry1&2ダブルノックアウトマウス(無周期型)を恒暗条件下で行動リズムを記録し、一日のうちの決められた時刻に4時間だけに給餌をする制限給餌を行った。この結果、野生型、無周期型ともに制限給餌リズムに同調した明瞭な活動リズムが出現した。制限給餌を自由摂食に切りかえると、野生型では制限給餌を行う前に現われていたフリーランニングリズムの延長線上の位相に再びフリーランニングリズムが現われた。このことにより少なくとも本実験で用いている系統のマウスでは制限給餌下では制限給餌リズムを司る生体時計は視交叉上核の時計の影響を受けないことが示唆された。一方、無周期型マウスでは制限給餌を自由摂食に切りかえると、それまでの制限給餌に同調した活動リズムは周期は不安定になるものもしばらく維持されるという結果が得られた。これは無周期型マウスにおいては明暗サイクルから恒暗下に移すとそれまでの活動リズムが直ちにを消失することを考えると非常に興味深い結果である。2.様々な周期の制限給餌リズムを与えてCry1ノックアウトマウス(短周期型)やCry2ノックアウトマウス(長周期型)がどの範囲の周期に同調するかを調べる実験では、短周期型では24時間の周期の制限給餌リズムには同調できないことが分かった。
古墳時代中期の実年代

1六朝期墳墓資料の集成と検討古墳時代中期の年代を推定する上で基礎資料となる中国六朝期の墳墓資料集成をさらに広くおこなった。また到来器物として重要な鏡や帯金具を個別に検討し、実年代の定点資料を増やした。2六朝製陶磁器出土百済墳墓の検討龍院里墳墓群の報告が出版されるなど資料の蓄積が進み、古式馬具の形式と陶磁器形式との共伴関係について一定の傾向を認める。3朝鮮半島三国時代との並行関係日本から朝鮮半島にもたらされた器物の年代、また朝鮮半島からもたらされた器物により、双方の年代的平行関係について検討を進めた。大成洞、良洞里出土の多種類の日本製品から、古墳時代前期後半中期と伽耶の墳墓との並行関係を考えることができる。ただし百済の墳墓との関係についてはまだ手がかりが少ない。4隅田八幡宮鏡の製作年代あたらしく発生した課題として、〓製鏡の中では唯一の紀年鏡である隅田八幡宮所蔵鏡の年号について再検討をおこなった。これまで「503年説」により妥当性があるものと考えてきたが、後半期の〓製鏡を再検討した結果、「443年説」も成り立ちうること、他の紀年資料との整合性もとらえやすいことを確認した。後半期の〓製鏡や同型鏡群を通じて、中期後半の年代を考える資料と位置付けた。古墳時代の実年代を推定する上でもっとも基本的な資料となる、中国の六朝時代の墳墓についての発掘調査報告を集成した。それを用いて、墓室の構造や副葬品の種類や変遷を整理し、また紀年磚や墓誌を手がかりとして、それらに実年代を割り振る作業を進めた。また副葬品の中で、日本との対比でもっとも重要な手がかりとなる鏡については単独でカードを作成した。古墳出土の六朝時代製品とみられる器物について、実物の検討を進めた。これらの作業の結果、次のような成果を得た。(1)六朝時代の墳墓について、墓室構造や陶磁器をはじめとする副葬品について大まかな時代的変遷を把握し、それぞれに年代を判断する特徴を把握した。(2)古墳出土品の中で六朝時代の製品として年代推定の大きな手がかりとなるものとして、鏡、帯金具、ガラス碗を見いだしそれぞれに検討を加えた。その中で特に六朝末期の鏡が日本からも出土していることについて小論文を発表した(共著「磐田郡豊岡村神田古墳-中国鏡出土の後期古墳-」『浜松市博物館報』第13号、浜松市博物館)。(3)それらの資料から、古墳時代中期の年代幅を推定する作業を進めた。朝鮮半島での共伴関係を媒介とした年代推定については作業途上であるが、この時期の朝鮮半島との並行関係を考える古墳からの出土資料として、環頭大刀、馬具などの資料を集め、検討中である。環頭大刀についてはこれまであまり注意されていなかったが、この時期に朝鮮半島からもたらされたものはかなりの数にのぼるものとみる。また本年は中国製の青磁と馬具を出土した百済法泉里古墳群の発掘調査報告書が刊行され、両者の結びつきをみる重要な手がかりとすることができた。
バランスト・スコアカードの導入プロセスおよび導入成果に関する研究

本研究の目的は、第1に、先行研究の厳密なレビューおよび事例研究を通じて、バランスト・スコアカード(以下BSC)の導入プロセスに関する知見を蓄積していくことである。第2は、BSC導入による成果について明示的に評価を行うことである。研究成果としては、インタビュー調査のデータに基づく事例研究から、「バランス・スコアカードによる業績連動型報酬制度の運用」を発表している(共著)。論文では、BSCと報酬を連動させる際に、指標によっては戦略進捗度の測定および業績評価という二つの役割を同時に果たしえないことから、スコアカードに記載する指標の選別が困難になるとともに、戦略進捗度のモニターを損なう可能性が現れることを示した。わが国のBSC導入企業の多くが、BSCと報酬との連動を図る中で、BSCによる業績連動型報酬制度の逆機能を指摘した点は重要である。平成17年度から平成19年度を通じて、第1の目的は概ね達成した。しかしながら、第2の目的であるモデルの実証については次年度以降の研究課題である。インタビュー調査は現在も継続して実施しており、モデルの検証を行う上で、組織成員に質問票調査を配付・回答してもらうよう打診している。了承を得られ次第、研究を進めていく所存である本研究の目的は、第1に、先行研究の厳密なレビューおよび事例研究を通じて、バランスト・スコアカード(以下BSC)の導入プロセスに関する知見を蓄積していくことである。平成17年度においては、理論的枠組みと仮説命題の導出を研究活動の中心とした。第1の目的に関しては、網羅的に先行研究のレビューを行うとともに、BSCを導入・実践している企業2社に対してインタビュー調査を行った。インタビュー調査を通じてBSCの導入プロセスに関する知見を得るものの、本研究ではBSCがマネジメント・システムとして定着するまでを導入プロセスと捉えるため、今後も継続的に調査を実施する予定である。なお、上記のインタビュー先のうちの1社には一昨年より調査を実施しており、BSC導入・実践による成果を検証する段階にある。そのため、第2の目的を達成すべく、組織成員に質問票調査を配付・回答してもらうよう打診している。ただし、現時点において了承は得られていない。質問票の見直しを図った上で、引き続き交渉していく。今年度の成果としては、論文一編(「バランス・スコアカード導入・実践による成果の検証に関する考察」)を発行している。先行研究において導入成果として測定されている変数は、財務業績に関する知覚、ROAや株式リターンのような財務業績の実数値、評価者(導入推進者)による概括的な成功判断に限定されている。それらに対して、組織成員の「学習活発度」を成果変数とする、BSC導入・実践による成果を検証するためのモデルを提示した。モデルの実証については次年度以降の研究課題である。平成18年度においては、平成17年度に導出した理論的枠組みと仮説命題を精緻化することを研究活動の中心とした。具体的には、日本会計研究学会第65回全国大会において「バランス・スコアカードを機能させる要件に関する考察」というタイトルにて研究報告を行った。研究報告では、まず、わが国企業のBSC導入企業の財務業績を通時的に分析した上で、財務業績がBSCの導入成果を測定するための変数にはならないことを示した。次いで、組織成員の「学習活発度」を成果変数とする、BSC導入・実践による成果を検証するためのモデルを提示するとともに、どのように業績指標を利用すれば「学習活発度」を向上させることができるのかについて考察した。他の研究者との意見交換からモデルの精緻化を図るものの、モデルの実証について次年度の研究課題である。現在も実施しているインタビュー調査において、BSC導入・実践による成果を検証できる段階にある企業が1社ある。それゆえ、モデルの検証を行うべく、組織成員に質問票調査を配付・回答してもらうよう打診している。なお、上記の第1の目的に関しては、継続して網羅的に先行研究のレビューを行うとともに、BSCを導入・実践している企業に対してインタビュー調査を行っている。
マルチメディア・ポートフォリオを生成する学習活動支援システムの開発

本研究における研究実績は以下の通りである。1、ポートフォリオに要求される情報のデジタル化の検討と、ポートフォリオ生成機能の追加授業で扱う情報のほとんどは電子化可能であるが、鉛筆書きされたプリントなど電子化のために余分な時間のかかる素材も少なくない。そこで本システムでは日常の利用の中で電子化できたものだけを、不定期に蓄積可能にし、その時点における最新のポートフォリオが随時生成できる形式をとることとした。新たに追加した機能により、利用者は、学習の記録や履歴を既存のアプリケーションで作成し、ネットワーク上の個人用ディレクトリにOS固有のGUIを通して蓄積する。蓄積されたファイルは、WWWサーバのCGIを経由して、ポートフォリオとして整理された表現で提示される(本システムはWWWページとして提示されるので、教師や他の学習者が公開している情報とリンクさせることも可能となっている)。2、システムの適用本システムは、筆者の担当する授業(情報処理、教育情報処理論)において実践した。実践の結果、通常の方法で毎回HTMLファイルを専用ソフトで編集して掲示するのに比べ、作成した履歴や資料をキーワード付きで保存するだけで、常に最新のポートフォリオを得る事ができ、利便性は増したと考えられる。また、今回はマルチメディアの利用例として授業を撮影したビデオ映像も、電子化できたものから随時提供した。これにより、ポートフォリオとしての幅を広げるだけでなく、欠席者が授業の様子を後日確認できるなどの副次的な効果をもたらしている。3、支援システムのパッケージ化システムの概要と利用方法の説明書を作成し、システムを含めたパッケージを作成した。4月以降の公開に向けて環境整備している。
大環境映像表示とミックスドリアリティによる空間共有における精神反応とその医用研究

感性を揺り動かすコンテンツを大環境映像装置(UNIVERSタイプの多面スクリーン)に上映し、被験者が精神的にどのような反応をするのか、リアルタイムに定量化するシステムを開発した。計測項目は、呼吸数、心拍数、発汗量、ICAによる脳波、対光反射による瞳孔の収縮速度である。コンテンツ素材:景色(さくら、富士山)、移動体映像、バーチャルタウン、ミックスドリアリティ(万葉集・大伴家持の和歌と当時の星空)など結果:フライトシュミレータのような多面方コンテンツでは、クリティカルな状況に陥り、生体が精神的興奮を得ると発汗が増すことを定量的に得られることが判明した。コンテンツが雄大で、優雅な自然映像であるとアルファー波を中心としたリラクゼーションが相互に観察され、対光反射による瞳孔の収縮速度も今後、工夫次第で重要なパラメータとなり得ることが検証されたが、NTSC TVとの優位差は得られなかった。皮膚からの発汗量は、緊張時に早急に反応し、これは、リアルタイムの感性の定量化の指標となることが判明したし、NTSC TVと多面スクリーンの優位差も得られた。さらに2つの大環境映像装置(UNIVERSタイプの多面スクリーン)を高速回線で接続し、同様に2名の被験者が同期した精神反応を示すかを調査し、幾つかのコンテンツにおいて引き込みがあることを見つけ出し、分析を行った。実験の結果、内外の専門家(マレーシアマルチメディア大学小宮教授、アメリカピッツバーグ大学八木先生、スイスジュネーブ国際大学アンドロチコ教授、インドネシアバンドン工科大学、タイナロン教授など)に示し、高い評価を得た。さらに研究成果は、ISBNの付記された審査のある複数の専門誌に受理されている。軽量携帯型マルチカメラ(NTSC準拠5方向45度x5)の開発を田定工作所と行い、戸外の自然画像を取得し、この自然素材やフライトシミュレーターなどの人工的な素材を基に、次の実験を行った。精神性発汗の定量化発汗定量化の原理:高分子重合体アセテトセルロース等は、周囲の相対湿度に比例した水分子を吸着する。この高分子重合体は、物理的に小さな誘電率(εr=2?7)であるが、水分子が吸着すると水分子の双極子モメントにより、高分子重合体の誘電率が数千倍高かまる。本センサはこの原理に着目したもので、2つの電極の間に薄膜化した高分子重合体素子をサンドイッチ状に挟み、これに低電位の高周波電流を加え、相対湿度を変化させると、センサのインピーダンスの絶対値が変化する。一方、皮膚から蒸発する水分子量は、温度による飽和水蒸気圧の式とFickの拡散式により、蒸発する速度を理論的に求めることができる。発汗には2つの種類があるが、精神性発汗は代謝(基礎代謝)による24時間持続する温熱性発汗に比べ極めて短時間の発汗である。具体的にはフライトシュミレータで横浜レインボーブリッジの下を飛行するような危険なアプローチでは、秒単位で著明な増加が見られ、精神反応の客観的パラメータとなり得ると考えた。実験(平成14年度)5名を5面スクリーンのそれぞれ収容し、映像の付加をかけた。ことにフライトシミュレータのような対面型コンテンツでは、クリティカルな状況に陥ると、生体が精神的興奮を得ると発汗が増すことが定量的に得ることが判明した。現在、さらに疑似音、音響響効果を加えて、疑似空間でどのような素材ならば、精神的発汗が増加するのかを、素材ごとに緻密に調べている。このような基礎的調査は、遠隔医療における医師と患者の情報交換、ことに感性の共有をひも解くものと考えているからである。大環境映像装置によるミックスドリアリティ(超現実)が、人の精神反応に及ぼす効果をリアルタイムに発汗量、呼吸などバイタルサインを指標に評価し、それを分析することにより負荷映像における被検者の精神反応を評価する。この研究は、精神症状を分析するにとどまらず、その延長上には医師と患者の対面診療における感性の役割の解明できる糸口になる。

大環境映像装置によるミックスドリアリティにてコンテンツ(フライトシュミレーター、万葉集・大伴家持の和歌)を起動させ、被検者の精神反応に及ぼす効果をリアルタイムに発汗量、呼吸などバイタルサインのデータを取得した。高速通信回線を介して2つの大環境映像装置に接続し、それぞれの映像の表示具合、遅延など通信・映像の技術的評価を行った。2つの大環境映像装置を用いて、離れた空間でそれぞれの被検者の精神反応が同期(引き込み)があるかいなかを計測、分析した。感性を揺り動かすコンテンツを大環境映像装置(UNIVERSタイプの多面スクリーン)に上映し、被検者が精神的にどのような反応をするのか、リアルタイムに定量化するシステムを開発した。計測項目は、呼吸数、血圧、心拍数、発汗量、ICAによる脳波、対光反射による瞳孔の収縮速度である。コンテンツ素材:景色(さくら、富士山)、移動体映像、バーチャルタウンなど計測項目:血圧、心拍数、呼吸数、脳波、発汗量、対光反射の瞳孔収縮速度結果:コンテンツが雄大で、優雅な自然映像であるとアルファー波を中心としたリラクゼーションが相互に観察され、対光反射による瞳孔の収縮速度も重要なパラメータとなり得ることが検証された。発汗量、呼吸数、心拍数、血圧は、緊急時に早急に反応し、これらは、別な次元の座標、定量化の指標となることが判明した。さらに2つの大環境映像装置(UNIVERSタイプの多面スクリーン)を高速回線で接続し、同僚に2名の被検者が同期した精神反応を示すかを調査し、幾つかのコンテンツにおいて引き込みがあることを見つけ出し、分析を行った。実験の結果を、内外の専門家(マレーシアマルチメディア大学小宮教授、アメリカピッツバーグ大学八木先生、スイスジュネーブ国際大学アンドロチコ教授、インドネシアバンドン工科大学、タイナロン教授など)に示し、高い評価を得た。さらに研究成果は、ISBNの付記した審査のある複数の専門誌に受理されている。
格子量子色力学による新たなハドロン存在形態の解明

本研究の目的は、格子量子色力学に基づく数値シミュレーションによる新たな複合粒子(ハドロン)存在形態の解明である。物質はハドロンの集合体であり、そのハドロンはクォークから構成されている。クォークを記述する量子色力学に基づいた第一原理計算により、ハドロンの定量的性質解明を目指した。本研究では、まず上記目的用コード開発を行い、格子量子色力学共通コードBridge++へ組み込んだ。その後、京コンピュータを用いて生成された極めて現実世界に近いデータを用いて、スペクトル、繰り込み因子、形状因子を計算した。また、世界初となる半質量殻散乱振幅計算に成功した。本研究の目的は、格子量子色力学シミュレーションによる新たなハドロン存在形態の解明である。近年の主要な実験結果として、単純な構成子クォーク模型では説明できない粒子の発見が挙げられる。ただし、報告されている粒子全てが、存在を確実視されているわけではない。また、多くの場合、粒子の量子数等の基礎情報が不足している。粒子の主要成分も不明な事が多い。種々の模型を用いた理論的解析は存在する。ただし、残念ながら模型依存性が大きく、結果の信頼性評価が難しい。本研究では、模型依存性の無い格子量子色力学に基づく数値シミュレーションを用いて、チャームクォークを含むエキゾチックハドロン候補粒子に対する定量的評価を試みる。本年度は、まず、チャームクォークシミュレーション向けのコード開発を進めた。格子量子色力学共通コードBridge++へ相対論的重クォーク演算子を組み込み、チャームクォーク相関関数が計算可能になった。その後、京コンピュータを用いて生成された極めて現実世界に近いゲージ配位を用いて、チャームクォークを2つ含む粒子のスペクトル計算を行った。未だ統計数は少ないものの、誤差の範囲で既知の実験値との一致を確認した。スメアリングと呼ばれる新しい手法を導入し、より効率良く有限格子間隔誤差の削減が出来た。なお、京コンピュータを用いて生成されたゲージ配位の内、計算終了済み部分は10%程度である。残りのデータについても順次計算を進め、統計数を増やす。まず、チャームクォークシミュレーション向けのコード開発を進めた。本研究の目的は、格子量子色力学に基づく数値シミュレーションによる新たなハドロン存在形態の解明である。近年、チャームクォーク及びボトムクォークを含むハドロン複合系において、単純な構成子クォーク模型では説明ができない新粒子を複数発見したという実験結果が報告されている。ただし、全ての新粒子の存在が確立しているわけではない。また、粒子の主要成分も不明な場合が多い。様々な模型が解析に用いられるが、模型依存性が大きく、結果の正当性に疑問が残る。本研究では、模型依存性の無い格子量子色力学シミュレーションを使用し、チャームクォークを含む新たなハドロン存在形態を定量的に明らかにする。本年度は、前年度に引き続き、京コンピュータにて生成された極めて現実世界に近いゲージ配位上でチャームクォーク系のシミュレーションを行った。スメアリングと呼ばれる手法により、特に繰り込み因子の有限格子誤差が大きく削減されることが確認できた。他方、チャーモニウムの超微細構造では、有限格子間隔誤差が10%程度と予想に反して大きいことが判明した。他の物理量における影響を調べると共に、連続極限値を求める必要性が増した。これを踏まえ、より格子間隔が小さい領域でのパラメータサーチ及び新たなゲージ配位生成を進めた。今後、2017年4月より本格運用が開始される日本最高性能のスーパーコンピュータOakforest-PACSを用いて研究を加速させる予定である。前年度に引き続き、京コンピュータにて生成された極めて現実世界に近いゲージ配位上でチャームクォーク系のシミュレーションを行った。ハドロン複合系において、単純な構成子クォーク模型では説明できない粒子の発見が複数の実験により報告されている。粒子の主要成分も不明な場合が多い。また、様々な理論的模型を用いた解析は為されているが、模型依存性が大きい。解析結果の正当性証明が大変困難である。本研究では、模型依存性の無い格子量子色力学シミュレーションにより、新たなハドロン存在形態を定量的に明らかにする。本年度は、ハドロン2体系の解析に必要となる定式化およびシミュレーションによる検証を試みた。同じ量子数を持つハドロン2体と新粒子状態はエネルギー的に近傍に存在する場合が多い。両者を正確に分離する必要が有る。新粒子状態の解明にはハドロン2体の解析が必須である。

本研究では、伝統的なルッシャーの有限体積公式と対になる定式化に注目した。2体の相互作用範囲外の波動関数を用いる伝統的手法と異なり、相互作用範囲内の波動関数を用いても散乱振幅を決定できた。得られた散乱振幅から散乱長を計算し、既存の手法で求められた結果との一致が確認できた。また、新方式は系統誤差をより正確に評価・抑制できることが判明した。加えて、半オフシェル散乱振幅計算に世界で初めて成功した。本研究により、従来の手法と相補的な見地が確立された点は意義深い。また、オンシェル散乱振幅だけでなく、実験的に評価できない半オフシェル散乱振幅が量子色力学から直接計算可能になった進歩は大きい。理論模型の精度改善にオンシェルだけでなく半オフシェルの情報も利用可能になった。本研究成果は格子量子色力学シミュレーションとして重要であるだけでなく、他の広範な理論模型の精密化に有益である。本研究の目的は、格子量子色力学に基づく数値シミュレーションによる新たな複合粒子(ハドロン)存在形態の解明である。物質はハドロンの集合体であり、そのハドロンはクォークから構成されている。クォークを記述する量子色力学に基づいた第一原理計算により、ハドロンの定量的性質解明を目指した。本研究では、まず上記目的用コード開発を行い、格子量子色力学共通コードBridge++へ組み込んだ。その後、京コンピュータを用いて生成された極めて現実世界に近いデータを用いて、スペクトル、繰り込み因子、形状因子を計算した。また、世界初となる半質量殻散乱振幅計算に成功した。統計誤差削減を進める。現状、京コンピュータを用いて生成されたゲージ配位の内、計算終了済み部分は10%程度である。残りのデータについても順次計算を進め、統計数を増やす。また、ソース点増加など、さらなる統計誤差削減法の適用を検討する。最終計算精度は1%以下を目標としている。計算時間に余裕が有れば、チャームクォーク2体以外の粒子へと研究対象を拡大する。より格子間隔が小さい領域でのパラメータサーチ及び新たなゲージ配位生成を進める。今後、2017年4月より本格運用が開始される日本最高性能のスーパーコンピュータOakforest-PACSを用いて研究を加速させる。素粒子理論計画立案時に比べ、本年度は大幅な円安となったため、サーバー関連部品が高騰した。このため、計画通りの調達が困難となり、後付拡張が可能な部品の購入を一部見送った。値段が予算額の決裁可能範囲内になり次第、残る拡張部品を順次購入する。
日本小児肝がんスタディグループの新たな治療戦略のための分子基盤の構築

小児肝がんは、化学療法の導入によって予後が改善したが、遠隔転移を来す高リスク群や根治的肝切除術が困難な中間リスク群の予後は必ずしも良好ではない。そこで、予後不良群と予後良好群から得られた100あまりの腫瘍のゲノム異常と遺伝子発現解析を行い、分子標的を抽出した。抽出された分子標的は、血管増殖因子、テロメラーゼ遺伝子(TERT)およびWntシグナル関連遺伝子であった。これらを用いて、肝芽腫患者を3群に層別すると臨床経過とほぼ一致した。これらの遺伝子に対する阻害剤とsiRNAを用いて、肝芽腫細胞株によるセルテスティングと、免疫不全マウスへの移植片への効果をみるアニマルテスティングを行った。その結果、これらは有効であり、悪性度の高い肝芽腫への分子標的治療としての可能性が示唆された。JPLT-2の全国統一治療プロトコールで治療され、予後が判明し、さらに腫瘍が保存されている約200例の腫瘍と、細胞株としてHepG2、JPLTで樹立した細胞株JPHB-1,2,3を用いた。1.網羅的遺伝子変化の検索:約60例の肝芽腫腫瘍DNAを制限酵素で処理し、アダプターをつけた後に増幅後、現有のGene ChipシステムにてSNPアレイを用いて、全染色体上にある約300万個のSNPsのシグナルを検出した。同一患者の正常組織(末梢血リンパ球、正常肝組織)を対照として検討した結果、染色体1q,2q,3p,17qに高頻度に異常を認めた。2.網羅的遺伝子発現の検索:全ゲノム型の発現解析アレイにて検索し、1.のゲノム異常のある部位で有意に発現が変動している遺伝子を抽出した結果、幾つかの遺伝子の発現が有意に変動していた。そこで、これらの遺伝子は、定量RT-PCR法と購入した細胞解析用PCR(シングルセルスライドサイクラー)で検証したところ、3つの遺伝子で有意の発現変動を認めた。3.Wntシグナル異常、テロメラーゼとネットワーク解析:本症で高頻度に見られるβ-カテニン異常、テロメラーゼの活性部位であるTERT(telomerase reverse transcriptase)の発現、さらにこの両者と結合するBRG1の発現レベルを検討し、上記の遺伝子との間を解析ソフト(IPA:Ingenuity Pathways Analyslsなど)を用いて解析したところ、Wntシグナルの上流の変化が推定された。4.臨床病理分類、臨床リスク分類との関連を解析したところ、TERTとさらにその上流の遺伝子が層別された。そこで、これらの遺伝子及び関連遺伝子について、肝芽腫細胞株での遺伝子発現阻害によるセルテスティングと、NOD-SCIDマウスへの腫瘍接種によるアニマルテスティングで効果判定を開始した。前年度に引き続き、JpLT-2で治療され、腫瘍が保存されている約200例の腫瘍と、細胞株としてHepG2、JpLTで樹立した細胞株JPHB-1,2,3を用いた。1.網羅的遺伝子変化の検索:前年度と合わせて約100例の肝芽腫腫瘍DNAを現有のGeneChipシステムにてSNPアレイを用いて、全染色体上にある約300万個のSNPsのシグナルを検出した。同一患者の正常組織と比較し、染色体1q,2q,3p,17qに加えて11q,13pに高頻度に異常を認めた。2.網羅的遺伝子発現の検索:全ゲノム型の発現解析アレイにて検索した結果を、ゲノム異常のある部位と関連から、ゲノムに依存して変動している遺伝子とそれ以外で変動している遺伝子群に層別した。これらをパスウェイ解析した結果、WntシグナルとPI3K/Aktシグナルの変動が抽出され、ゲノム異常による変化に引き続き変動が生じつている可能性が示唆された。3.Wntシグナル異常、テロメラーゼとネットワーク解析:本症で高頻度に見られるWntシグナル異常、それと昨年関連が示されたTERT(telomerase reverse transcriptase)について、そのネットワークを解析したところ、その下流遺伝子として、MYC,CyclinD1,PPARα、Survivinの有意な発現上昇がみられ、肝芽腫の生物学的特性との関連に示唆された。臨床リスク分類との関連から、TERTとWntシグナル関連遺伝子にて特性を層別し、Cyclin D1とSurvivinに着目した。4.セルテスティング、アニマルテスティング:上記の2遺伝子についてSiRNAによる肝芽腫細胞株での遺伝子発現阻害では、Survivin抑制にて細胞増殖抑制がみられたが、NOD-SCIDマウスへの腫瘍接種による効果判定では単独遺伝子抑制では効果はなかった。

前年度に対象とした検体に加えて、両親のDNA23組も対象として、SNP解析用アレイにて高頻度に欠失あるいは二本が同一親由来のホモ領域での共通欠失領域の同定を試みたところ、11番と13番、19番染色体に候補部位が見出された。これらの欠失部位での欠失アレルの親由来を検討したところ、11番と13番染色体で母方或いは父方に有意に偏って欠失を認め、これらの部位から、肝芽腫の発生に関わるインプリンティングの検索と同定をおこなった。その結果、6遺伝子がその領域内に存在し、網羅的遺伝子発現検索から検討すると腫瘍で4遺伝子の発現が低下しており、残りの2つの遺伝子は発現が上昇していた。これらは、インプリンティング遺伝子の可能性があり、発現上昇した遺伝子は父性遺伝子であった。そこで、肝芽腫に関与するインプリンティングも含めて、遺伝子発現変化の機序、ネットワーク解析を行ったところ、Wntシグナル下流遺伝子とTERT遺伝子発現レベルがリスクと有意に関連していることが示された。そこで、Wntシグナル異常、テロメラーゼとネットワーク解析から、MYCをはじめとする10数個の遺伝子が抽出された。選別された分子標的MYC選別し、これに対するsiRNAを肝芽腫細胞株(HEpG2並びにJPHB1,2,3)に投与して、細胞内代謝産物の変動を検討したところ、増殖停止とともにアポトーシスと肝還元酵素の誘導が生じていた。肝芽腫細胞株を皮下注射して腫瘍を形成させたNOD-SCIDマウスでのin vivoでMYCのsiRNAの局所投与をおこなった腫瘍増大は継続し、有意な病理学的差異は認められなかった。上記の結果から、Wntシグナル下流遺伝子とTERTによって肝芽腫のリスク評価が可能であった。その下流遺伝子の一つであるMYC単独の抑制では有効な効果はえられず、さらに標的を変更、或いは追加することが必要と考えられた。試薬の手配が遅れて、予算の繰り越しを行った。成果では、得られた分子標的については、本年度はCychn D1,Survivinの単独の抑制実験までしか至らなかったため、やや進捗は遅れていると考えられる。しかし、臨床的リスク分類との比較ができたので、この点はほぼ予定通りの進捗であった。得られた分子標的について、引き続きMYCを標的として検討する予定であり、可能であればsurvivin,cyclin D1などの分子標的を重複して抑制する実験を研究分担者と共に継続する予定である。
ブナ帯における山菜の促成栽培に関する風土論的研究

近年,山菜は自然食品の最たるものとして需要が増大している.本研究は落葉広葉樹林帯(ブナ帯)で広範にみられる山菜の採取および山菜の促成栽培の実態を解明し,それに風土論的考察を加えることを目的としたものである.山菜の採取は,伝統的にブナ帯の山村,とくに多雪地の山村で行われてきたが,山菜の促成栽培はブナ帯の少雪地で多い.山菜の促成栽培は,フキ,ワラビ,タラノメ,コゴミ等が行われるが,タラノメの促成栽培が典型であろう.本来,タラノメは春にとるものであるが,促成栽培はそれを夏冬の123月に採取するものをいう.当初,山からタラノキを切り,それを植木として温室内で栽培したものであるが,促成栽培の普及につれて,タラノキを桑のように栽培するのがみられるようになった.現在,タラノメのキの落葉後,台木を切り,一芽ごとに1015cmに切ったものを温室内のオガクズ床に伏せこみ, 12月下旬3月下旬にタラノメが78cmに仲が〓ように栽培している.このタラノメの促成栽培は,ブナ帯で冬季出稼を止めさせるまでになったが,栽培技術が容易なこと,ビニールハウスを転用できることなどで普及した.当初,〓境期の山菜としてタラノメは高価に販売されたが,その栽培の普及とともに価格が低下した.結論的にいえば,タラノメの促成栽培は,生産基盤の脱弱性をもった風土産業といえよう.なお,研究結果の詳細については,別さつの研究成果報告書を参照されたい.近年,山菜は自然食品の最たるものとして需要が増大している.本研究は落葉広葉樹林帯(ブナ帯)で広範にみられる山菜の採取および山菜の促成栽培の実態を解明し,それに風土論的考察を加えることを目的としたものである.山菜の採取は,伝統的にブナ帯の山村,とくに多雪地の山村で行われてきたが,山菜の促成栽培はブナ帯の少雪地で多い.山菜の促成栽培は,フキ,ワラビ,タラノメ,コゴミ等が行われるが,タラノメの促成栽培が典型であろう.本来,タラノメは春にとるものであるが,促成栽培はそれを夏冬の123月に採取するものをいう.当初,山からタラノキを切り,それを植木として温室内で栽培したものであるが,促成栽培の普及につれて,タラノキを桑のように栽培するのがみられるようになった.現在,タラノメのキの落葉後,台木を切り,一芽ごとに1015cmに切ったものを温室内のオガクズ床に伏せこみ, 12月下旬3月下旬にタラノメが78cmに仲が〓ように栽培している.このタラノメの促成栽培は,ブナ帯で冬季出稼を止めさせるまでになったが,栽培技術が容易なこと,ビニールハウスを転用できることなどで普及した.当初,〓境期の山菜としてタラノメは高価に販売されたが,その栽培の普及とともに価格が低下した.結論的にいえば,タラノメの促成栽培は,生産基盤の脱弱性をもった風土産業といえよう.なお,研究結果の詳細については,別さつの研究成果報告書を参照されたい.本研究は落葉広葉樹林帯(ブナ帯)で広範にみられる山菜の採取、とくに山菜の促成栽培を風土論的立場から考察したものである。本年度は、山菜促成栽培の現象を正確に把握することに重点を置き、山形盆地におけるタラノメの促成栽培の実態を調査した。山形盆地において促成栽培される山菜は、タラノメ,コゴミ,ゼンマイ,ワラビ等であるが、タラノメ栽培が主力である。タラノメ栽培者は山麓部に多く分布し、当初その原料となる穂木を山どりしていたが、規模拡大につれタラノキを普通畑で栽培するようになった。その栽培方法は、秋の降霜により落葉したタラノメを伐採し、出荷時期に合わせ穂木を10cm内外に一節ごとに切断し、ジベレリン処理後、ビニールハウス内に密植挿立し、電熱加温またはビニール二重保温によって発芽させるものである。タラノメが58cmに成長時点で収穫される。促成栽培されたタラノメは123月に出荷される。それは天然では45月に採取されるタラノメより価格がよいからである。価格がクリスマス・忘年会、新年会シーズンおよび転勤シーズンの3月がよいという。タラノメの促成栽培法は、比較的簡単であるので、その栽培法が確立した山形,山梨両県から秋田,長野県などブナ帯に拡散した。秋田県では好価格の時期には飛行機を使って出荷されるようになった。今後、実態を解明するとともにブナ帯における山菜の促成栽培の伝播(拡散)、多雪地と雰雪地の地域差、農山村経済に及ぼした影響など風土論を加味した考察を加えたい。