hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病の早期診断を目的とした新規放射性薬剤の開発

アルツハイマー病(AD)の確定診断に患者死後脳の病理学的所見が必要な現状において、体外からの老人斑の画像化は有効な診断法の確立につながると考えられる。そこで我々は、核医学的手法を用いた老人斑のインビボ画像化を目的として、老人斑アミロイドに選択的結合性を有する新規放射性薬剤の開発を計画した。我々はこれまでに、Congo RedおよびThioflavin-Tの誘導体であるスチルベンおよびベンゾフランの分子骨格が老人斑アミロイド画像化薬剤の開発に有用さある可能性を示した。本研究では、今後急速な増加が予測されるAD患者の診断効率を,高めるために、臨床核医学診断において、最も汎用性に優れた放射性核種であるテクネチウム-99m(Tc-99m)を分子内に導入した新規Tc-99m標識放射性薬剤の設計・合成を行い、インビトロ結合実験によるAβ凝集体との結合親和性および正常マウスにおける体内放射能動態の検討から、老人斑アミロイド画像化薬剤としての有用性について検討を行った。その結果、フェニルベンゾフランにTcとの錯形成部位としてヒドロキサムアミド基を導入した化合物を合成し、還元剤であるスズ酒石酸の存在下、過テクネチウム酸ナトリウムとの錯形成反応により、95%以上の放射化学的収率で目的とするTc-99m標識ベンゾフランを合成した。Aβ(1-40)凝集体を用いたインビトロ結合実験において、Tc-99m標識ベンゾフランは、Aβ凝集体への高い結合性を示したが、正常マウスにおける体内放射能分布実験において、脳への移行性は低いことが確認された。今後、Tc-99m錯体の低分子化や脂溶性の増加により、脳集積性の向上を図る必要があると考えられる。アルツハイマー病(AD)における初期段階の特徴的な脳病変として老人斑が知られている。本研究は、その主要な構成成分であるアミロイドβタンパク(Aβ)に注目し、Aβ結合性放射性薬剤の開発およびその有効性の評価を目的とした。そこで、インビトロにおいて老人斑アミロイドに親和性を有することが知られるチオフラビン-Tの化学構造をもとに、置換基の異なる数種類の新規放射性ヨウ素標識ベンゾフラン誘導体の設計・合成および老人斑アミロイド画像化薬剤としての有用性の基礎的評価を行った。ジメチル、メチル、メトキシ、ヒドロキシ基を側鎖に有するフェニルベンゾフラン誘導体はいずれも高収率での合成に成功した。またAβ(1-40)凝集体を用いたインビトロ結合実験の検討より、置換基の種類・導入位置にかかわらず、ベンゾフラン誘導体はいずれもAβ(1-40)凝集体に高い結合親和性(Ki=0.4-7.7nM)を示した。さらに正常マウスにおける体内放射能動態を検討したところ、投与初期に化合物の脂溶性に伴う高い脳移行性を示した。しかし、脳内成分との非特異的結合のため、すべての化合物において脳からの放射能消失は遅延した。以上より、脳内放射能滞留を解消するための更なる分子修飾の必要はあるが、置換基の種類、導入位置にかかわらず、脳への高い移行性およびAβへの高い親和性を示したフェニルベンゾフランの分子骨格は、AD老人斑アミロイド画像化薬剤の開発に有用である可能性が示された。
高反応性化学種の新規発生法を基盤とする有機リン化合物の迅速合成

研究一年目に記載した計画に基づき、まずリンラジカルの新規発生法の開発と、それを利用した不飽和結合のジホスフィン化反応を検討した。その結果、可視光駆動触媒としてIr(ppy)3存在下、ジホスファンに対しNBSを触媒量添加し、青色LEDを照射することで、対応する高反応性リンラジカルが室温、可視光照射という極めて温和な条件下で発生するこを見出した。これを利用することで、スチレンの1,2-ジホスフィン化反応の開発に成功した。これにより、対応するビスジフェニルホスフィノエタン(dppe)が簡便に得られる。さらに、同手法は1,3-ジエンの1,4-ジホスフィン化反応にも有効であることがわかった。この場合はビスジフェニルホスフィノブタン(dppb)誘導体が得られる。dppe, dppbともに遷移金属触媒の配位子として繁用されており、極めて価値の高い分子群を、単純な炭化水素類から簡便に合成する新たな有機合成手法を開発したといえる。上述したように一年目の研究計画を円滑に実施できたため、二年目に計画していたリンカチオンに関する研究にも一部着手した。その結果、リンカチオンを経由するアルキンとの新規形式的[3+2]環化付加反応が進行し、対応するベンゾホスホールが得られることを見出した。本手法は、従来化学量論量の金属塩を必要とした分子変換を金属フリーで達成できる点、出発物質に置換基が存在しても単一の生成物を完全な位置選択性で与える点が大きな特徴である。さらに、この手法を分子内反応へ展開することで、よりパイ共役系が拡張されたジベンゾホスホールが得られることも明らかとした。この場合も金属フリーで反応が実施できるほか、金属触媒を利用する場合と相補的な位置選択性が発現する等、リンカチオンの特異な反応活性を見出すことにも成功した。研究実績の概要に示した通り、一年目に計画していたリンラジカルの新規発生法の開発とその利用に関する研究が順調に進展し、さらに当初は研究二年目に計画していたリンカチオンに関する研究についてもすでに大きな成果が得られている。以上の事実より、本研究は当初の計画以上に進展したと判断した。リンラジカルに関する研究、リンカチオンに関する研究、ともに順調な進展が見られている。今後はこれらを利用した炭化水素類のホスフィン化反応のさらなる適用範囲の拡大を目指す。合わせて得られた分子の光学特性等についても調査する予定である。当初二年目に予定していた研究計画にも進展が見られたため、そちらも合わせて検討した。その結果、当初一年目に使用予定であった応用展開に関する研究経費が残ることとなった。従ってこれを次年度に持ち越し、当初一年目に計画していた応用展開研究に使用する予定である。
肺血流減少型先天性心奇形の治療に対する血管新生の応用

本研究の目的は、内皮細胞増殖因子(VEGF)が肺血管床に対して血管新生作用を有するかどうかを解明し、肺動脈低形成を伴ったチアノーゼ性先天性心奇形への臨床応用の可能性を明らかにするため、実験動物による肺動脈低形成モデルの作成と、モデルへの内皮細胞増殖因子(VEGF)の作用について検討した。実験は家兎を用いた。ケタラールおよびセラクタールによる麻酔を施行し鎮静させた後、挿管・人工呼吸管理として安定させた。キシロカインによる局所麻酔を追加した後、左第3肋間開胸を行い、巾5mmのGore-Tex sheetを用いて左肺動脈絞扼術を施行した。手術侵襲から回復し安定した時点で、肺動脈造影を施行し、左肺動脈絞扼部の血流の減少が確認された。このモデルに対し「VEGF組換えタンパク質」を投与し、右心室、肺動脈の圧計測およびFick法による心拍出量の計測、造影を施行し、血管増生について検討した。今回の肺動脈低形成モデル群と対照群との比較では、VEGFによる肺血管床の有意な発育は確認できなかった。過去の報告で、低酸素状態がVEGF産生の主要な刺激因子であることは知られており、特に小児循環器領域では、チアノーゼ性心疾患でVEGF血中濃度が有意に高いことが報告されている。今後作成した動物モデルの肺血管床へVEGFを作用させるための、投与方法や投与量などについて再検討する必要があると思われた。実験は家兎を用いた。本研究の目的は、内皮細胞増殖因子(VEGF)および肝細胞増殖因子(HGF)が肺血管床に対して血管新生作用を有するかどうかを解明し、肺動脈低形成を伴ったチアノーゼ性先天性心奇形への臨床応用の可能性を明らかにすることである。本年度は肺動脈低形成に対する血管新生作用を検討するため、実験動物による肺動脈低形成モデルの作成を試みた。実験は家兎を用いた。キシロカインによる局所麻酔を追加した後、左第3肋間開胸を行い、主肺動脈および左肺動脈を剥離した。次に巾5mmのGore-Tex sheetを用いて左肺動脈絞扼術を施行した。左肺を閉胸し、麻酔から覚醒させ安定させた。片側肺動脈絞扼術後の肺動脈低形成を確認するため、1-2ヶ月飼育した後、両肺野の病理組織学検討を行う予定である。次年度以降は、家兎での肺動脈低形成モデルの作成を安定させたうえで、低形成の肺動脈に「VEGF組換えタンパク質」を投与し、右心室、肺動脈の圧計測およびFick法による心拍出量の計測、造影を施行し、また組織切片での血管増生について検討する予定である。本年度は家兎を用いた肺動脈低形成モデルの作成を試みた。実験は家兎を用いた。手術侵襲から回復し安定した時点で、肺動脈造影を施行し、左肺動脈絞扼部の血流の減少を確認した。

次年度は、低形成の肺動脈に「VEGF組換えタンパク質」を投与し、右心室、肺動脈の圧計測およびFick法による心拍出量の計測、造影を施行し、また組織切片での血管増生について検討する予定である。本研究の目的は、内皮細胞増殖因子(VEGF)および肝細胞増殖因子(HGF)が肺血管床に対して血管新生作用を有するかどうかを解明し、肺動脈低形成を伴ったチアノーゼ性先天性心奇形への臨床応用の可能性を明らかにすることである。本年度は肺動脈低形成に対する血管新生作用を検討するため、実験動物による肺動脈低形成モデルの作成と、モデルへの内皮細胞増殖因子(VEGF)の作用について検討した。実験は家兎を用いた。ケタラールおよびセラクタールによる麻酔を施行し鎮静させた後、挿管・人工呼吸管理として安定させた。キシロカインによる局所麻酔を追加した後、左第3肋間開胸を行い、主肺動脈および左肺動脈を剥離した。次に巾5mmのGore-Tex sheetを用いて左肺動脈絞扼術を施行した。左肺を閉胸し、麻酔から覚醒させ安定させた。手術侵襲から回復し安定した時点で、肺動脈造影を施行し、左肺動脈絞扼部の血流の減少が確認された。このモデルに対し「VEGF組換えタンパク質」を投与し、右心室、肺動脈の圧計測およびFick法による心拍出量の計測、造影を施行し、また組織切片での血管増生について検討した。
IT化が日本経済・日本企業システムの構造転換に与える影響に関する実証的研究

1980年代に日本企業の国際競争力の源泉だとされた企業システムと経済システムが、バブル経済崩壊後の1990年代には、なぜ日本経済再生の障害となるに至ったのか。われわれの基本的な問題意識はここにある。この課題を解明するためにわれわれは、IT化に焦点を合わせつつも、もっと広い視角からこの問題にアプローチした。すなわち、企業システムの実績を評価する際には、まず第1に企業を取り巻く外部環境との関係がまず問われなければならない。企業実績は環境変化の影響に大きく左右されるからである。第2に、企業システム自体の変化が問題となる。日本的経営、労使関係やサプライヤー・システム、金融システムなどが問題となる。第3には、企業の実績評価の方法や評価のスパンも問題となる。評価の尺度が変われば、業績評価も変わるからである。このように、日本企業システムを、企業環境の変化、企業システム自体咳化、企業システムの業績評価の変化、といった3つの変化と関わらせて解明しようとした。研究期間の最終年度にあたる本年度は、昨年度の中間報告を踏まえ、上のような分析視点のもとに最終的な成果報告書を作成した。特にわれわれの研究の独自性として指摘できるのは、第1に、日本企業システムおよび企業システム環境の歴史的な変遷を重視した点である。第2に、こんにちの日本で経済再生のモデルとなっているアメリカの製造業企業の「復活」の実像を分析し、アメリカ型製造業復活を解明した点である。第3に、こうした国際比較研究の上に立ち、日本企業・経済システム再生のための課題を明らかにしょうと試みた点である。今年度は、研究課題の予備的調査や研究が行われた。具体的には、次のとおりである。第1に、IT化をグローバルな視点から把握するため、海外調査に取り組んだ。今年度行われたのは、中国(910月)、アメリカ(1011月)、マレーシア(3月)である。各地域では、日系企業、現地系企業など、多くの企業を訪問し、グローバル化戦略、その中での各企業の現状について、ヒアリング、工場見学などを実施した。調査の結果については、現在取りまとめ中で、今後ワーキングペーパーや雑誌論文等に掲載する予定である。また、国内企業のについても、本文調査を実施し、IT化やグローバル化への対応、現在の状況のもとでの対応等について話をうかがってきた。これらの調査結果についても、適宜ワーキングペーパーや雑誌論文等に掲載の予定である。第2に、毎月1回程度の研究会を開催し、その中で各自の取り組んでいるテーマについて研究の中間報告を行い、全体で議論を行った。すでに、研究分担者の1回目の中間報告は終了し、今後2回目の研究報告、最終報告書に向けた全体での検討に入っていく予定である。また、研究会ではアメリカのIT産業の現状について、専門に研究している龍谷大学の夏目啓二教授に報告をしてもらっている。第3に、研究課題に関連する資料・図書等の購入を行ってきた。また、資料等については、データの整理作業も大学院生を使いながら、現在進めている。第4に、こうした研究成果の一部を紀要等に論文として発表してきた。研究成果の内容については、今年度は予備的な考察ということで、特に日本経済、日本企業に関する現状、歴史的考察、海外展開の実態、あるいは日本経済を考える視点についてが中心になっている。本年度は、共同研究調査として10月から11月にアメリカ西海岸地域とデトロイト周辺地域の調査を行った。西海岸では、IT、エレクトロニクス産業の実態調査を企業訪問等を通じて行い、デトロイト周辺では主に日系自動車及び部品メーカーへの訪問調査を行い、アメリカ国内における各産業の実態やITが与えた産業・企業への影響を把握するとともにアメリカの状況が日本経済、日本企業にどのような影響を与えているのかを検討した。また、本年度は、大阪市立大学経済研究所所報『日本企業システムの再編』を共同研究の中間的総括として刊行した。

同書は、研究分担者である植田を編者に、明石、中本、李、榎本、数坂が執筆している。同書では、日本の企業システム全体を評価するよりも、企業システムをめぐる諸条件やさまざまな企業システムを取り上げ企業システムに関する実証的な分析を試みた。全体的な特徴として、第1に、上記の視点を考慮に入れながらもグローバル化やIT化など日本企業をめぐる環境変化、企業システム自体の変化、企業システム自身が内在している問題を考慮し、1990年代の変化や90年代に露呈した問題を説明しようとしている。そのために、分析対象によって時期をさらにさかのぼり、歴史的に変化を捉えようとしている。第2に、企業システムの今後のあり方について、現状に対して批判的な視角を持ちながらも、同時に企業システムを広い視野で位置づけなおし、環境変化と今後の日本経済の再生にとって必要な課題を提起している。第3に、全体は日本の企業システムのあり方を検討しているが、最近の企業システムに大きな影響を与えているアメリカの実態についても章を設け検討している。日本の企業システムのあり方を検討する上で、アメリカの製造業の実態と衰退から再生に関する議論を見ることが一つの示唆を与えてくれると考えたからである。1980年代に日本企業の国際競争力の源泉だとされた企業システムと経済システムが、バブル経済崩壊後の1990年代には、なぜ日本経済再生の障害となるに至ったのか。われわれの基本的な問題意識はここにある。この課題を解明するためにわれわれは、IT化に焦点を合わせつつも、もっと広い視角からこの問題にアプローチした。すなわち、企業システムの実績を評価する際には、まず第1に企業を取り巻く外部環境との関係がまず問われなければならない。企業実績は環境変化の影響に大きく左右されるからである。第2に、企業システム自体の変化が問題となる。日本的経営、労使関係やサプライヤー・システム、金融システムなどが問題となる。第3には、企業の実績評価の方法や評価のスパンも問題となる。評価の尺度が変われば、業績評価も変わるからである。このように、日本企業システムを、企業環境の変化、企業システム自体の変化、企業システムの業績評価の変化、といった3つの変化と関わらせて解明しようとした。研究期間の最終年度にあたる本年度は、昨年度の中間報告を踏まえ、上のような分析視点のもとに最終的な成果報告書を作成した。特にわれわれの研究の独自性として指摘できるのは、第1に、日本企業システムおよび企業システム環境の歴史的な変遷を重視した点である。第2に、こんにちの日本で経済再生のモデルとなっているアメリカの製造業企業の「復活」の実像を分析し、アメリカ型製造業復活を解明した点である。第3に、こうした国際比較研究の上に立ち、日本企業・経済システム再生のための課題を明らかにしようと試みた点である。
咽頭扁桃の加齢が上咽頭炎発症に及ぼす影響についての基礎的臨床的研究

1.上咽頭の擦過細胞診の結果より扁平上皮細胞の分化度は加齢の影響を受けていない。2.PCR法を用いて学童児の咽頭扁桃中にEBウイルスの存在を確認したが、検出率は低く、EBウイルス感染細胞は少ないと考えられた。しかし、成人のうがい液中にEBウイルスを高率に検出した。3.咽頭扁桃における免疫担当細胞の分布を酵素抗体法を用いて免疫組織学杓に検索した。樹状細胞を認識するDRC陽性細胞やCD21陽性細胞および増殖期の細胞であるKi-67陽性組胞が12才以下の小児で多いことがわかった。4.上咽頭の細菌検査より、新生児において、生下直後には細菌は検出されなかったが、生後5日までにほぼ全例で菌が検出され、α-StreptococcusとSt.epidermidisが多く検出された。α-Streptococcusは乳幼児、成人ともに検出された。5.咽頭扁桃上皮をHE染色で扁平上皮化生について検索したところ、年齢には関係せず、単純肥大より滲出性中耳炎症例に多いことがわかった。また、この部分ではSesecretary Componentの産生が低下している所見を得た。6.咽頭扁桃におけるTh-1,Th-2リンパ球の存在をRT-PCR法を用いて検索することを試みたが、IL-4は小児、成人ともに検出され、IL-2、IFN-γは検出されなかった。7.咽頭扁桃細胞でのアポトーシスについて検索することを試み、10才以上より5才以下の症例でアポトーシスと関係が深いFas抗原の発現が強いことがわかった.以上の結果より咽頭扁桃で細菌の付着に加齢による差はなく、EBウイルスの感染は成人の方が高い結果を得た。免疫担当細胞の分布でも加齢による著明な差を認めなかった。アポトーシスと関係の深いFas抗原は成人の方が強かった。現在、臨床検体の畜積をするとともに多方面より加齢による咽頭扁桃の変化、あるいは疾患との関連の調査を開始した。咽頭扁桃表面細胞の加齢による変化を上咽頭の擦過細胞標本を作製し、扁桃上皮細胞分化度、炎症細胞を同定することにより施行した。100症例のパパニコロ-染色による上咽頭の擦過細胞による調査において、扁平上皮細胞分化度は加齢に影響を受けないことが示唆された。また、擦過細胞中の好中球・リンパ球のあ占める割合は加齢により低下する傾向にあった。咽頭扁桃におけるEBウイルスの存在の確認を、系々の開発したPCRを用いて施行した。その結果、学童期咽頭扁桃において、EBウイルスの検出率は高くなくEBウイルス感染細胞は少ないものと考えられた。また、咽頭上皮におけるEBウイルスの存在を解析する為に、特異性の高いin situバイブリダイゼ-ション法を作製した。本年度において、上咽頭癌、伝染性単核症組織での応用をおこない充分な結果を得た。今後、咽頭組織への応用を予定している。咽頭扁桃及び上咽頭上皮における免疫担当細胞、液性抗体を免疫組織学的に同定、また、細胞接着因子レセプタ-の同定を免疫組織学的に同定している。現在、解析に充分な症例を畜積中である。上咽頭炎,滲出性中耳炎の発症は上咽頭における細菌分布と密接に関係している。本年度は滲出性中耳炎中耳貯留液中にインフルエンザ桿菌遺伝子が存在する症例がある事をPCR法を用いて証明した。

現在、上咽頭細菌分布について、インフルエンザ桿菌を中心にデ-タを畜積中である。平成4年度は次の3点について検索を行った。(1)咽頭扁桃における免疫担当細胞の分布を免疫組織学的に検索し、加齢による変化を検討。(2)上咽頭よりの検出菌の加齢による変化を検討。(3)咽頭ぬぐい液からのEBウイルスの検出。以下に研究の概要を述べる。(1)咽頭扁桃での免疫担当細胞の分布を酵素抗体法を用いた免疫組織染色によって検索し、12才以下を小児、18才以上を成人として、加齢による違いを検索した。B-zone組織球である樹状細胞を認識するDRC抗体やCD21陽性細胞が小児の濾胞胚中心に多数存在した。増殖細胞を認識するKi-67陽性細胞が成人に比べ、小児の濾胞胚中心に多数存在した。CD4陽性細胞は、濾胞胚中心では小児に比べ成人で減少していたが、濾胞外では差を認めなかった。(2)新生児において、生下時には細菌は検出されなかったが、生後4-5日目においてほぼ全例で菌が検出され、α-StreptococcusとS.epidermidisが多く検出された。α-Streptococcusは乳幼児、成人ともに検出されているが、S.epidermidisは乳幼児期以後では新生児に比べて検出は少なく、S.aureusの検出のほうが多くなっていた。(3)咽頭含そう液よりDNAを抽出し、EBウイルスー1、2についてPCR法を用いてウイルスDNAの検出を行った。成人含そう液14例中6例に1型を検出した。小児例については現在検索中である。現在は、咽頭扁桃上皮の扁平上皮化生と咽頭扁桃リンパ球のIgG、IgA抗体産生能について検索中であるが、さらに、Th1、Th2リンパ球が咽頭扁桃において存在するのかを検索したいと考えている。平成5年度は、1.咽頭扁桃におけるTh1、Th2リンパ球の存在と加齢との関係。2.上咽頭反復感染と上咽頭上皮の扁平上皮化との関係の2点について検討することより研究を開始した。1.咽頭扁桃よりRNAを抽出し、RT-PCR法を用いてIL-2、gamma-IFN、IL-4、IL-5に対するプライマーを用いてこれらのサイトカインの発現を観察した。IL-4はよく検出されたが、IL-2、gamma-IFNは幼児においても検出されなかった。この結果より、咽頭扁桃細胞を培養して刺激しないとこれらのサイトカインの発現は非常に弱いことが推測された。そこで、最近、研究が進んできたアポトーシスに注目して、3.アポトーシスに関係するといわれているFas抗原の発現とB細胞の分化に関係するCD40のリガンドの発現と加齢との関係について検討することにした。まず、Fas抗原とCD40Lのプライマーを作成し、咽頭扁桃細胞よりRNAを抽出後、RT-PCR法にて検出することを試みた。その結果、咽頭扁桃細胞でこれらが発現していることを確認した。現在のところ、検索数が少ないが、5才以下の幼児の咽頭扁桃細胞のほうが10才以上の小児よりFas抗原の発現が強いことがわかっている。今後、検索数を増やしたいと考えている。また、組織切片上においてもIN SITE END-LABELLING法を用いてFas抗原の検索を行う予定である。2.に関しては、咽頭扁桃上皮をHE染色にて調べ、免疫組織学的にSecretary Componentを検索した。扁平上皮化生は年齢には関係せず、単純肥大に比べて、滲出性中耳炎症例で多いことが明らかとなった。また、この部分ではSecretary Componentの産生が低下している所見を得た。
LVAD装着後心室間同期不全の病態解明

左室補助人工心臓装着中に特徴的に生じると考えられるinterventricular dyssynchronyの病態解明と、同現象が右室機能及び心室中隔運動にもたらす影響の評価を行う。さらに、自己心拍に同期したLVAD補助によりinterventricular dyssynchronyを制御することにより中隔偏位や右室機能低下を予防し得るLVAD駆動モードの開発を目指す。
分子雲衝突による大質量星形成の観測的理解

本研究は、銀河面の様々な大質量星形成領域の母体分子雲を観測・探査し、大質量星の起源に迫ることを目的とした。特に近年理論的に整備が進みつつある分子雲衝突に着目した。まず、数値シミュレーションと観測を相互比較することで、2つの異なる速度を持つ2個の分子雲に見られる「相補的な空間分布」および「中間速度成分」の2つが分子雲衝突を観測的に診断する上で非常に強力であることを突き止めた。次に、様々な大質量星形成領域にこの手法を適用し、最終的に40領域を超える天体で分子雲衝突による大質量星形成の証拠を掴んだ。本研究により、分子雲衝突が銀河の大質量星形成の主要なモードのひとつを担うことが明らかとなった。本研究は、「2つの分子雲同士の衝突による誘発的形成」をキーワードに、天文学最大の謎のひとつである「大質量星形成のメカニズム」の解明を目指すものである。本年度の成果は以下のようにまとめられる。(1)もっとも著名なSpitzerバブルRCW120に対し、NANTEN2, ASTE, Mopraを用いた一酸化炭素分子COスペクトル観測を実施し、このSpitzerバブルの構造と、これが内包する大質量星が、2つのサイズの異なる分子雲が、衝突したことにより形成されたことを明らかにし、その基本的な分子雲衝突モデルを構築した(Torii et al. 2015, ApJ, 806, 7)。(2)若い巨大星団であるRCW38に対する、NANTEN2, ASTE, Mopraを用いたCOスペクトル観測を実施、この星団もRCW120と同様に分子雲衝突で形成されたことを明らかにした(Fukui, Torii et al. 2016, ApJ, 820, 26)。RCW38の年齢はおよそ10万年と非常に少く、これにより衝突直後の分子ガスの分布、運動を克明に捉えることに成功した。(3)大マゼラン銀河の巨大な星雲N159に対し、ALMAを用いたCOスペクトル観測を実施、この星雲に含まれる大質量星のひとつが、2つのフィラメント分子雲の衝突で形成されたことを明らかにした(Fukui, Torii et al. 2015, ApJ, 807L, 4)。RCW120はもっとも代表的なSpitzerバブルであり、この天体における分子雲衝突を立証し、その基本的なモデルの構築に成功した。このことは、銀河系で600個がカタログされているSpitzerバブル全体へと展開するために、非常に重要な基礎を与えた。また、RCW38は銀河系における既知の巨大星団のうちもっとも若い天体であり、この星団以外に衝突直後の分子雲の分布・運動を捉える機会を得ることは難しく、非常に重要な成果であると言える。同時に展開した数値計算とも今後比較を進めることで、分子雲衝突による大質量星形成の詳細な物理過程に迫ることが期待できる。大マゼラン銀河N159における成果は、ALMAなしでは不可能であり、世界に先駆けて大マゼラン銀河における分子雲衝突の可能性を明らかにした意義は非常に大きい。[銀河面サーベイデータの完成]本年度は、すでに完了していた南天銀河面の若い大質量星形成領域の分子雲サーベイデータに加え、北天銀河面の野辺山45m望遠鏡を用いた分子雲サーベイ(FUGIN計画)が完了、北天の過去にない高分解能・広域・無バイアスの分子雲マップを完成させた。これを用いて、SpizterバブルN18, RCW166, M16, W51等で分子雲衝突の証拠を発見、論文準備中である。[その他の新規観測]ALMAを用いたRCW38の超高分解能観測を実施した。データは現在解析中であるが、衝突分子雲の詳細構造が世界ではじめて明らかになると期待できる。[分子雲データ解析:数値計算との比較]三裂星雲M20およびオリオン星雲星団ONCの分子雲データ解析を行うと共に、数値計算結果と比較し、分子雲衝突に特有の構造である「衝突分子雲間の相補的な空間分布」「乱流起源の中間速度成分」の存在を明らかにし、これら領域での分子雲衝突による大質量星形成仮説を強く裏付けた。M20は論文を投稿・出版、ONCは論文を現在投稿中である。[成果発表]M20の分子雲衝突論文を出版した。また、SpitzerバブルS36における大質量星形成の状況を明かした論文を投稿・受理された。2つの海外での国際研究会で成果発表した(JCMT Users meeting 2017/上海, VIALACTEA2017/ローマ)。2つの国内研究会(「星間物質ワークショップ」「あかりサイエンスワークショップ」)にて招待講演を行った。また、2つの分子雲銀河面サーベイ関連の研究会を主催し(「銀河系内CO広域サーベイ計画(2017/1/19-20;野辺山)」「FUGINワークショップ2016 (2017/3/28-29;野辺山)」)、現状報告をすると共に将来展開について活発な議論・意見交換を実施した。本研究課題で挙げた当初目標のうち「銀河面サーベイによる若い大質量星形成領域の分子雲データの入手」「数値計算との比較による分子雲衝突の物理過程の理解」の2つを完了した。また、その他の「衝突分子雲の超高分解能観測」はALMAを用いたRCW38への観測が実施され、現在データ解析中である。「統計研究による分子雲衝突モデルの完成」は、完成したデータを用い現在推進中である。

すでに10以上の領域で分子雲衝突の証拠を掴み、現在、さらなる解析を進めており、29年度には複数の論文として出版する予定である。また、2本の主著論文が出版ないし採択された。以上から、ほぼ研究計画どおりの進展であると評価できる。本研究計画は、銀河系の大質量星形成過程の解明を目的とし、分子雲同士の衝突相互作用による誘発的形成モデルに着目、多様な分子雲データを取得・活用することで、観測的にこのモデルの検証を行った。結果は以下のようにまとめられる。(1)巨大星団、単一の大質量星、広がった電離ガス領域など、多様な大質量星形成領域およそ30個に対し、高分解能分子雲データを取得し、分子雲の空間・速度分布の詳細解析を実施した。結果、いずれの天体でも分子雲衝突の痕跡を発見し、分子雲衝突による誘発的な大質量星形成を示唆する結果を得た。これは分子雲衝突が、銀河系の大質量星形成の主要なモードのひとつを担うことを示す重要な結果である。(2) (1)の解析に加え、分子雲衝突数値計算とも比較することで、特定の状況下にある分子雲衝突について、その観測的診断法を確立するに至った。これにより今後、機械学習などを用い、より拡張して展開できる目処が立った。(3)大マゼラン雲の活発な大質量星形成領域N159に対し、電波干渉系ALMAを用いた高分解能観測を実施、分子雲衝突による大質量星形成の証拠を得た。銀河系以外の銀河でも分子雲衝突が星形成に重要な役割を果たしている可能性を示した。以上の取り組みの結果、日本天文学会欧文研究報告誌(PASJ)において「分子雲衝突」特集号を出版するに至った。本計画の成果として、計18編の論文が出版され(観測研究16編,理論研究2編)、うち11編はPASJ特集号に含まれる。また、本研究の成果発表として、研究代表者は7件の招待講演を行った(国内6件,国外1件)。本研究は、銀河面の様々な大質量星形成領域の母体分子雲を観測・探査し、大質量星の起源に迫ることを目的とした。特に近年理論的に整備が進みつつある分子雲衝突に着目した。まず、数値シミュレーションと観測を相互比較することで、2つの異なる速度を持つ2個の分子雲に見られる「相補的な空間分布」および「中間速度成分」の2つが分子雲衝突を観測的に診断する上で非常に強力であることを突き止めた。次に、様々な大質量星形成領域にこの手法を適用し、最終的に40領域を超える天体で分子雲衝突による大質量星形成の証拠を掴んだ。本研究により、分子雲衝突が銀河の大質量星形成の主要なモードのひとつを担うことが明らかとなった。(1)RCW120における研究を通じて得た知見を元に、ASTE, Mopra,野辺山45m鏡、JCMTなどの電波望遠鏡を用いたSpizterバブルの分子雲データを詳細解析し、統計研究を行うことで、分子雲衝突の普遍的な進化モデルを構築する。分子雲データはすでに部分的には取得済みであり、今後さらに観測を広げると共に、すでに得たデータの解析を並行して進める。(2)若い巨大星団に対する観測的研究のサンプルを増やす。RCW38研究から得られた知見を元に、より年老いた巨大星団における分子雲衝突シナリオを追求する。(3)以上の(1)および(2)の結果を数値計算結果と比較し、衝突圧縮面における分子雲の分布、運動や、形成される大質量星のサイズ、分布に対し、物理的な裏付けを与える。
ヘリウム吸着膜のスリップ現象の研究

マクロスケールでの摩擦法則はよく知られた物理法則である。しかし、原子スケールでの摩擦力の性質はよく理解されているとは言いがたい。本申請の研究課題は、He吸着膜の基板振動に対する応答について調べ、吸着膜の摩擦とそのメカニズムに対する知見を得ようとするものである。具体的には吸着基板として多孔質を用い、超音波により吸着膜のスリップを測定する。超音波を用いたスリップ現象の測定は、基板振動に対して吸着膜がスリップすると、見掛けの吸着質量の減少に対応した音速増加が観測されることに基づく。また、その変化に対応して吸収も観測される。測定はHe吸着膜の膜厚が1原子層から2原子層の範囲で、また測定温度域は20Kから0.1Kで行った。特に2原子層のHe吸着膜では、およそ1.3層以上の膜厚では絶対0度においても吸着膜の一部が液相に留まり、特に^4He吸着膜では超流動が観測される。この吸着膜の状態の変化とスリップの関係を調べることは興味深い。測定の結果、1原子層で観測された低温域の吸着膜のスリップは2原子層の膜厚が薄いときにのみ観測された。さらに、スリップを始める温度は膜厚の増加とともに連続的に低温に移動し、1.3層以上ではスリップが観測されない。これは、吸着膜のスリップは不活性固相のみに起こることを意味し、吸着膜のスリップは膜構造は密接に関係していることを示している。1原子層での吸着膜のスリップの結果と合わせて考察すると、He吸着膜の摩擦は吸着膜の構造の乱れが主要な要因であると結論することができる。近年、原子間力顕微鏡やマイクロバランス等の新しい実験技術の開発によって、原子スケールの摩擦ではマクロスケールとは異なった振る舞いが観察されている。具体的には吸着基板として多孔質を用い超音波により吸着膜のスリップを測定する。超音波を用いたスリップ現象の測定は、基板振動に対して吸着膜がスリップすると、見掛けの吸着質量の現象に対応した音速増加が観測されることに基づく。また、その変化に対応して吸収も観察される。本年度は、層状多孔質のヘクトライトを吸着基板として選び、膜厚として0.1層から2層まで、温度域として0.1Kから20Kまでの範囲で系統的な測定を行った。測定の結果、高音域では吸着膜は基板振動に追従するのに対して、低音域では吸着膜のスリップと考えられる音速および吸収の変化が観測された。この音速と吸収の温度依存症から、スリップの緩和時間がアレウニウス則に従うことが明らかになった。また、アレウニウス則に現れる活性化エネルギーの値は、吸着膜の比熱測定から得られた熱励起のエネルギー(格子欠陥の生成エネルギー)に近い。以上からHe吸着膜の摩擦は、吸着膜の構造の乱れが重要な役割を担っていると考えられる。本年度は、2原子層を中心に測定と解析を行った。2原子層のHe吸着膜では、およそ1.3層以上の膜厚では絶対0度においてもも吸着膜の一部が液相に留まり、特に^<>He吸着膜では超流動が観測される。

この吸着膜の状態の変化とスリップの関係を調べることは興味深い。測定の結果、1原子層で観測された低温域の吸着膜のスリップは2原子層の膜厚が薄いときにのみ観測された。さらに、スリップを始める温度は膜厚の増加とともに連続的に低温に移動し、1.3層以上ではスリップが観測されない。これは、吸着膜のスリップは不活性固相のみに起こることを意味し、吸着膜のスリップは膜構造は密接に関係していることを示している。これまでに測定された1原子層での吸着膜のスリップの結果と合わせて考察すると、He吸着膜の摩擦は吸着膜の構造の乱れが主要な要因であると結論することができる。
E-多項式と組合せ論

Ahmad Fauzan Fibriansyahとの共同研究で、triply even codeの重み多項式が生成する環の構造について研究を行った。2元体上の線形符号で、各元の重さが8の倍数となる符号をtriply even codeという。近年、vertex operator algebraなどとの関連から活発に研究されている符号である。この符号に対して、重み多項式を考える。重み多項式は、符号の持つ性質からある不変性を持つ場合がある。今、我々が考えているtriply even codeの持つ性質から、ある有限群が重み多項式を不変にすることがわかる。有限群の不変式論の一般論から、不変式環の構造がわかる。種数が低い場合に、不変式環の生成元をtriply even codeの重み多項式を用いて表した。三枝崎剛との共同研究で、符号のゼータ多項式について研究を行った。この研究はIwan Duursmaが定義した符号のゼータ関数の理論に基づいている。この共同研究の前に、三枝崎はすでにType II符号に関連した研究を行っている。我々の共同研究では、Type I, III, IVのE-多項式のゼータ多項式の零点の分布、係数等について詳しい研究を行った。Nur Hamid,小須田雅との共同研究で、古典的な不変式論に対するE-多項式の研究を行った。それらで生成される環が有限生成であることを示し、具体的に生成元を与えた。三枝崎剛、佐久間雅、篠原秀裕らとマトロイドのTutte多項式の一般化について研究を行った。符号理論の重み多項式との関連についても研究を行った。岡部尭文とヤコビ多項式のMacWilliams恒等式について研究を行った。E-多項式や重み多項式、組合せ論などについて、順調に結果が得られている。組合せ論、ゼータ多項式、計算機の利用など、数学の広い範囲にまたがる研究を行っている。また、大浦が関係する共同研究に関係する講演も着実になされている。引き続き、E-多項式、重み多項式、モジュラー形式、古典的不変式論等の研究を行う。多くの計算を行っていきたい。計算が大変であるが、様々な有限群の不変式環に関連するE-多項式の理論についても、その可能性を探っていきたいと思う。ヤコビ多項式の不変式論的研究を行う。かねてより完成していた藤井誠氏との論文を投稿し、掲載が受理された。これはdn+型の符号から得られる重み多項式が生成する環について述べたものである。その環が一般種数において有限生成な環であること、種数2の場合の環の最小の生成元を与えた。本間恵太氏とともに小関道夫氏のヤコビ多項式の高種数版を考察した。そこでは符号の重み多項式、intersection enumerator、ヤコビ多項式の高種数における関係式が与えられた。これらは小関氏の結果の自然な拡張となっている。プレプリントは完成し、大浦のホームページ上で公開している。また、ヤコビ多項式のE-多項式の概念にたどり着き、今後の研究を進める予定である。Nur Hamid氏、小須田雅氏とともに、対称群、古典的な不変式環の関連について研究を行った。これはE-多項式の概念古を典的不変式論に適用したもので、これまでのE-多項式の研究と同様の結果が期待できる。ある特殊な不変式の列を考える。そこでは対称群とその部分群が現れる。不変式の列からは古典的な不変式環の部分環が得られる。対称群とその部分群を考えることにより、置換群が得られ、そこでの組合せ論が展開できる。様々な格子から考えられるE-多項式の計算は不十分な点もあるが、符号から得られる多項式の高種数版、ヤコビ多項式、E-多項式の古典的不変式論における議論、置換群から考えられる組合せ論など、当初の想定よりは新しい概念にたどり着いている。いずれの場面においても有限群、置換群が現れ、また、対称群とその部分群、古典的不変式論の関係を考察するいたって、これまでのE-多項式の基本的な理念の確認ができた。それぞれが私にとって新しいものであり、今後の発展が多いに期待できる。

符号理論の重み多項式との関連についても研究を行った。岡部尭文とヤコビ多項式のMacWilliams恒等式について研究を行った。E-多項式や重み多項式、組合せ論などについて、順調に結果が得られている。組合せ論、ゼータ多項式、計算機の利用など、数学の広い範囲にまたがる研究を行っている。また、大浦が関係する共同研究に関係する講演も着実になされている。様々な格子から考えられるE-多項式の成す環、そこから得られる置換群の組合せ論について研究を行う。ここでは格子の自己同型群の議論が重要である。すでに知られている有限群の理論の応用が期待される。高種数版のヤコビ多項式の不変式論的考察を行う。ここでは、高種数の重み多項式について知られている結果が応用できる。対称群、古典的不変式論に関連したE-多項式の概念の考察を行う。古典的な不変式論を考察する一方で、対称群の表現論が多いに役にたつと思われる。いずれの研究においても、置換群が現れた場合、アソシエーションスキームとの関連を考察する。引き続き、E-多項式、重み多項式、モジュラー形式、古典的不変式論等の研究を行う。多くの計算を行っていきたい。計算が大変であるが、様々な有限群の不変式環に関連するE-多項式の理論についても、その可能性を探っていきたいと思う。ヤコビ多項式の不変式論的研究を行う。年度末の研究集会出張を計画していたが、その計画を取りやめたため。今年度の旅費に使う。
金属発がん抑制因子としてのメタロチオネインの役割

遺伝子ターゲッティング法によりメタロチオネイン(MT)-IおよびMT-IIの発現を抑えたMT-I/II欠損マウスを用いて、金属発がんに対する生理的レベルでのメタロチオネインの役割を明らかにする目的で、無機砒素の代謝物であるジメチルアルシン酸(DMA)およびカドミウム(Cd)による遺伝子損傷並びに発がん性に対するメタロチオネインの防御効果について検討した。1.DMAおよびCdによる遺伝子損傷に対するMTの効果MT-I/II欠損マウスを用いて、DMAおよびCdによるDNA傷害の指標として、コメットアッセイによるDNA strand breakと血清および尿中8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG、酸化的DNA損傷の指標)量を測定した。その結果、DMAおよびCdをそれぞれ投与したMT-I/II欠損マウスは、共に野生型マウスに比べてDNA傷害が著しく増加することが認められ、MTがDMAやCdによる遺伝子損傷の防御に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。2.DMAおよびCdの発がん性に対するメタロチオネインの効果MT-I/II欠損マウスおよび野生型マウスを用いて、DMAによる肺、膀胱、皮膚での腫瘍の発生並びにCdによる精巣、前立腺での腫瘍の発生について検討したが、両マウスともにDMAやCdの投与によって腫瘍が全く認められなかった。従って、今回の実験では、DMAやCdの投与条件が適切でなかった可能性が考えられるため、今後様々な投与条件での再検討が必要である。また、DMAやCdの単独による発がん実験に加えて、ベンゾ(a)ピレンやジメチルベンズ(a)アントラセンなどの発がんイニシエーターとの併用による発がん性の検討を行う必要がある。金属結合蛋白質、メタロチオネイン(MT)のI型およびII型の発現を抑えたMT遺伝子欠損マウスを用いて、無機ヒ素の代謝物であるジメチルアルシン酸(DMA)によるDNA損傷並びに発がん性に対するMTの防御効果を検討した。(1)DMAによる尿中8-ヒドロキシ-2'-デオキシグアノシン(8-OHdG)産生に対するMTの効果10週齢雄のMT遺伝子欠損マウスおよび野生型マウスにDMA(1.0and2.0g/kg)をそれぞれ1回経口投与して、その24時間後の尿中8-OHdG(酸化的ストレスによるDNA損傷の指標)量を測定した。その結果、1.0g/kgのDMAを投与したMT遺伝子欠損マウスの尿中8-OHdG量はコントロール群に比べて有意に増加したが、野生型マウスではDMA(1.0g/kg)の投与による有意な変動は認められなかった。さらに、2.0g/kgのDMA投与により、MT遺伝子欠損マウスおよび野生型マウス共に、尿中8-OHdG量はコントロール群や1.0g/kg DMA投与群に比べて有意に増加したが、両マウスを比較するとMT遺伝子欠損マウスの方が野生型マウスに比べて尿中8-OHdG量が著しく増加した。以上の結果より、DMAを投与したMT遺伝子欠損マウスは野生型マウスに比べて酸化的ストレスによるDNA損傷が著しく増加することが認められ、MTがDMAによるDNA損傷の防御に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。(2)DMAの発がん性に対するMTの効果10週齢雄のMT遺伝子欠損マウスおよび野生型マウスを用いて、DMA単独あるいはベンゾ(a)ピレン(発がんイニシエーター)との併用による肺、膀胱並びに皮膚での発がん性の検討を開始し、現在継続中である。昨年度に引き続き、メタロチオネイン(MT)I/II欠損マウスを用いて、金属発がんに対する生理的レベルでのMTの役割を明らかにする目的で、無機砒素の代謝物であるジメチルアルシン酸(DMA)およびカドミウム(Cd)による遺伝子損傷に対するMTの防御効果について検討した。1.DMAによる遺伝子損傷に対するMTの効果

8週齢雌のMT-I/II欠損マウスおよび野生型マウスにDMA(750mg/kg)をそれぞれ1回経口投与して、その24時間後の全血を利用してコメットアッセイ(DNA strand break)を行った。その結果、DMAの投与によってMT-I/II欠損マウスおよび野生型マウス共にDMAの投与量に依存してDNA傷害が認められた。しかしながら、両マウスを比較すると、MT-I/II欠損マウスの方が野生型マウスに比べてDNA傷害が顕著であった。2.Cdによる酸化的PNA損傷に対するMTの効果10週齢雄のMT-I/II欠損マウスおよび野生型マウスに塩化カドミウム(0.5mgCd/kg)を1日1回、2日間皮下投与して、その72時間後の尿中8-OHdG量(酸化的DNA損傷の指標)を測定した。その結果、Cdの投与により、MT-I/II欠損マウスおよび野生型マウス共に尿中8-OHdG量は、コントロール群に比べて有意に増加したが、両マウスを比較するとMT-I/II欠損マウスの方が野生型マウスに比べて尿中8-OHdG量が著しく増加した。以上の結果より、MT-I/II欠損マウスでは、DMAやCd投与によるDNA傷害が野生型マウスに比べて増強されることが認められ、MTがDMAやCdによる遺伝子損傷の軽減に重要な役割を果たしていることが示唆された。
インプリント長鎖非コードＲＮＡの核内動態とクロマチンダイナミクスの解析

長鎖非コードRNAは,ゲノム刷り込み遺伝子クラスターに共通して認められ,染色体ドメインレベルの転写制御に深く関与していると考えられるが,その作用機序は依然明らかにされていない。そこで,本研究では15q11-q13領域で転写している父方アレル特異的な長鎖非コードRNA,UBE3A-ATSの作用機序を明らかにしようと考えた。そこで,ヒト染色体工学技術を用い,UBE3A-ATSのプロモーター領域となるPWS-ICを欠失したヒト15番染色体を構築し,アレル特異的遺伝子発現制御におけるPWS-ICの機能を解析した。その結果,UBE3A-ATSが転写する正常な父方15番染色体上では父性発現を呈するNDN/MAGEL2遺伝子領域は有意に15番染色体テリトリーの外側に位置しているのに対し,UBE3A-ATSの転写を欠失させた染色体上では,NDN/MAGEL2遺伝子領域が15番染色体テリトリーの内側にシフトし,転写が不活性化している事を見いだした。このことから,UBE3A-ATSは何らかのメカニズムによって15番染色体テリトリー内の遺伝子配置に影響を与え,刷り込み遺伝子の転写をダイナミックに制御していることが明らかとなった。さらに,本研究では本来発現のない母方ヒト15番染色体上でUBE3A-ATSを異所的に発現させることを目的に,母方ヒト15番染色体上にPTRE3Gプロモーターを挿入した改変染色体を作製したが,ドシサイクリンによる誘導で効率的なUBE3A-ATSの転写誘導を行えなかった。ドシサイクリンによる効率的な誘導は,PTRE3Gプロモーターの挿入ゲノム領域に依存することが示唆されたため,現在,他のゲノム領域に挿入した改変染色体を作製中であり,改変染色体の構築後,UBE3A-ATSの異所的発現による影響を考察する。25年度が最終年度であるため、記入しない。15q11-q13のゲノム刷り込み領域には,ヒトで600kb,マウスではおよそ1Mbにもおよぶ父性発現の長鎖非コードRNA (UBE3A-ATS)が存在し,下流のUBE3A遺伝子の発現を負に制御している。しかし,その作用機序は不明である。これまでの研究において長鎖非コードRNAUBE3A-ATSの核内局在を明らかにしたとともに,ヒト染色体改変システムを用いて,長鎖非コードRNA UBE3A-ATSのノックアウトを行った。その結果,長鎖非コードRNA UBE3A-ATSが父方アレル特異的な脱凝集したクロマチンに沿うように局在していることを明らかにした。さらに,UBE3A-ATSが15q11-q13染色体領域のクロマチン構造に及ぼす影響について検討したところ,父方アレル特異的なクロマチン脱凝集の形成に長鎖非コードRNAの転写が必要ないことが明らかとなった。そこで,平成24年度は,さらに詳細な長鎖非コードRNA (UBE3A-ATS)の作用機序を明らかにするため,テトラサイクリン発現誘導システムを用いた多様な長さのUBE3A-ATSの異所的発現実験を行った。今回,pTRE3Gプロモーターを長鎖非コードRNA,UBE3A-ATS転写領域600kb以内1カ所に相同組み換え法により挿入し,ドシサイクリンによる誘導で本来発現していない母方ヒト15番染色体上からUBE3A-ATSを転写させることに成功した。また,RT-PCR法でUBE3Aの発現を確認したところ,UBE3A-ATSが転写しているにもかかわらず,あまり発現量に変化がなかった。

今後,DNA-FISHにて15q11-q13領域のクロマチン構造を解析し,クロマチンリモデリングに必須の機能性RNA領域を同定する実験を行う。マウスPWS-ICをヒトPWS-ICに置き換えたマウス(Hsマウス:フロリダ大,Dr.Resnickより分与)を用いた実験は,Hsマウスの個体数が予定より増えなかったので,予定より遅れている。しかしながら,すでに解析に十分な個体数を確保できたため,おおむね順調に研究が進展していると考えている。核マトリクス結合タンパクSATB1による長鎖ncRNA, UBE3A-ATSの核内分布とクロマチン脱凝集の制御機構の解明を目的に,父方ヒト15番染色体を1本保持したF12細胞株においてSatb1をsiRNAでノックダウンさせ,UBE3A-ATSの核内分布がどのように変化するか検証する。また,SATB1が長鎖非コードRNA, UBE3A-ATSの核内分布に重要な役割を果たしていることが明らかとなった場合,その制御メカニズムの一般則を見出すため,RNA-IP解析によりSATB1に結合する長鎖非コードRNA(機能性RNA)を網羅的に同定する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
医療・介護職が3Dプリント福祉用具を簡易に作成するための教育プログラム開発

デジタルファブリケーション(DF)技術は,安全性・耐久性・復元性に優れ,リハビリテーション医療においても積極的に活用され始めている.しかし,高齢者や障害者の生活の質を高めるために不可欠な自助具に対しては、適用対象となる心身機能や日常生活行為の範囲が不明確であり、また、DF技術を活用できる者も限られているため、十分に普及しているとはいえない。そこで本研究では,3Dプリント自助具の適用範囲を明確化し,設計を簡易化するための形状テンプレートと設計フローチャートを作成することで、医療・介護専門職が、容易に3Dプリント自助具を設計・製作できるような教育プログラムを開発する.デジタルファブリケーション(DF)技術は,安全性・耐久性・復元性に優れ,リハビリテーション医療においても積極的に活用され始めている.しかし,高齢者や障害者の生活の質を高めるために不可欠な自助具に対しては、適用対象となる心身機能や日常生活行為の範囲が不明確であり、また、DF技術を活用できる者も限られているため、十分に普及しているとはいえない。そこで本研究では,3Dプリント自助具の適用範囲を明確化し,設計を簡易化するための形状テンプレートと設計フローチャートを作成することで、医療・介護専門職が、容易に3Dプリント自助具を設計・製作できるような教育プログラムを開発する.