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慢性閉塞性肺疾患の新しい外科的治療法の開発

COPD(慢性閉塞性肺疾患)は肺が過膨張し、弾性収縮力を失った状態である。肺の外表面を弾性収縮力をもった素材を被覆することにより、肺の過膨張を是正し、弾性収縮力を回復する治療法の開発を目的とする。ビーグル成犬肺に対して可塑性の素材でネットを設計・製作し、肺へ直接被覆したモデルを作成した。このモデル犬では、治療具装着前後一週間でCT撮影をおこない、肺の容量縮小効果を確認した。圧・容量曲線の測定を行った結果、肺の弾性コンプライアンスの減少(弾性収縮力の増加)を確認した。モデル犬(2頭)治療具装着後12ヶ月経過後も生存中であり、効果の持続が確認された。しかしながら一年経過後のモデル犬には一部無気肺、また肺炎のために死亡するモデルが認められた。(1/2)解剖所見では被覆した治療器具の物性の弾性収縮力が消失しており、また癒着および炎症所見が高度に認められた。近年、肺の生活習慣病といえる慢性閉塞性肺疾患(COPD)による患者数は世界的に急増している。WHOの疫学調査では、2020年には全疾患の中で死因の第3位になると予測され、わが国では患者数は530万人にのぼり、今後さらに増加する傾向にある。本課題ではCOPDの治療器具の開発を目的としている。COPDの疾患肺は弾性収縮力を失い、過膨張に陥っているため、可塑性かつ弾性をもった治療器具を肺に被覆し弾性収縮力を回復させ肺の過膨張を抑える効果を期待するものである。具体的には、素材・形状の検討をおこない、この治療具の妥当性の検討をおこなうことを目的とする。平成22年度においてビーグル成犬肺に対して可塑性の素材でネットを設計・製作し、肺へ全身麻酔をおこなった動物を開胸の上直接被覆したモデルを作成した。さらに人工呼吸器(Evita XL : Droeger社製)による圧・容量曲線の測定を行った結果、肺の弾性コンプライアンスの減少(弾性収縮力の増加)が確認できた。このモデル犬(2頭)治療具装着後12ヶ月経過後も生存中であり、効果の持続が確認された。モデル犬長期間生存により治療器具の安全性が確認された。今後モデル犬を増やし検討を重ねる予定であるが、胸部CT撮影では治療器具装着肺の一部の無気肺も観察されており、今後の課題としてさらに治療機具の最適形状および物性の検討を要する。伸縮性合成高分子材料による肺過膨脹防止ネット(以下肺ネット)を設計・開発し、治療困難な慢性閉塞性肺疾患(COPD)において弾性収縮力を失った肺に被覆して呼吸機能の改善を図る新しい治療法の開発を目ざす計画である。本方法は開胸の上、肺の外側に高分子伸縮性ネットを被覆装着し,弾性収縮力を回復させ,呼吸機能を改善するというまったく新しいアイデアによる治療である。呼吸運動の力学的側面に注目すると肺は心臓と異なり自身に収縮あるいは拡張する機能を持たない。胸郭の容量変化により受動的に拡張(吸気)、収縮(呼気)をおこなう臓器である。呼気においては吸気時に蓄積された応力が弾性収縮力となり、自然な呼気が促されている。COPDの疾患肺の場合は肺の弾性力が低下し、十分な応力が蓄積されないために呼吸障害を起こしているものである。この失われた肺の弾性収縮力を、肺に収縮力を備えたネットを被覆することで回復させ、呼吸機能の改善を図るというのが本研究の目的である。本年度においては犬肺へ試作治療具の埋め込み及び装着し、この犬肺での経時的な観察を行った。観察にはCTにて形状の変化・胸郭の変化を行い、また呼吸生理学的データの収集には人工呼吸器(Droeger社製Evita XL)をもちい、肺のコンプライアンス、肺呼吸抵抗を計測した。また埋め込み1年経過後の動物より埋没試料を摘出し素材の検討を行った。CTでの画像所見上、治療具装着側の肺には肺炎像が認められ、また胸郭の容量変化も認めており、収縮性変化が強かったものと考えられた。摘出肺への埋没試料であるが、一年を経過した状況では弾性収縮力を失っており、埋入により素材の加水分解が生じ、埋め込み時の望ましい物性が失われたものと判断された。
金融所得課税における年度帰属の法的構造～国庫と納税者の視点の峻別

本研究課題の第1の成果として,課税のタイミングに関する従来の租税法理論は,国庫と納税者の視点を同一視していたところ,両者を峻別することで基礎理論の見直しを行うことができた。第2の研究成果として,従来の租税法理論が合理的な納税者の存在を前提としていたところ,個人の限定合理性に着目をする行動経済学の知見を援用することで,課税のタイミングに関する従来の租税法理論の見直しの契機を得ることができた。本研の目的は,課税のタイミングに関する基礎理論の再構築をおこない,課税繰延等の租税法規の立法論的検討を行うことである。本研究の特色は,従来区別されてこなかった国庫と納税者の視点を峻別する点にある。そこで平成21年度の研究成果につき,(1)国庫の視点と(2)納税者の視点に分けて報告する。(1)国庫の視点については,規範的分析の前提となる記述的分析を中心に進め,課税繰延防止策が発達しているアメリカの租税制度を分析した。この点につき,本研究課題申請後・採択決定前の間に神山弘行「対外間接投資と課税繰延防止規定」〔フィナンシャル・レビュー94号〕を執筆し,本年度公表した。次いで,アメリカ,イギリス,オーストラリア,ニュージーランドにおける発生主義予算・決算制度と政府の実際の「割引率」につき調査・分析を進めたところ,各国の財政過程や政策判断における「時間枠組み」や「割引率」の多くは,理論的根拠に乏しいことが判明した。この成果の一部を,神山弘行「財政赤字への対応-財政規律と時間枠組み」〔ジュリスト1397号〕として公表している。(2)納税者の視点については,新古典派経済学に加えて,個人の限定合理性に着目する「行動経済学」の観点からも,納税者行動と課税のタイミングに関する調査研究を行った。従来の基礎理論は個人の合理性を前提としており,個人が限定合理的である場合,納税者の視点からも基礎理論の修正を要するとの知見が得られた。この成果の一部につき2010年1月26日開催の北海道大学グローバルCOEプログラム「多元分散型統御を目指す新世代法政策学」法の経済分析研究会において「租税法と行動経済学-租税政策学の観点から」という形で報告の機会を得たとともに,神山弘行「租税法と『法の経済分析』」を執筆中であり金子宏編『租税法の発展』(有斐閣)において公表予定である。本研究の目的は,1.現実に政府が使用している割引率を調査するとともに,2.理論面から国庫にとって適切な割引率を検討することにより,3.割引率の観点から納税者と国庫の視点を峻別した上で,課税のタイミングに関する基礎理論の再構築を行い,4.金融所得課税の望ましい制度を検討することである。研究計画最終年度である平成22年度は,昨年度の研究成果を基に,政府(国庫)と納税者の視点を峻別することで,「課税繰延=投資所得非課税」,「費用の即時全額償却=投資所得費課税」の等値性命題について,国庫の視点から修正を加えた。これと並行して,行動経済学の知見を援用しつつ,「納税者の視点」から租税法理論の再検討を行った。その上で,これらの検討から得られた割引率に関する知見を活かし,課税のタイミングの観点から,望ましい金融所得課税制度を立法論的視座から検討した。これらの検討を進めるに際して,米国ハーバード・ロー・スクール等で聞取調査を行うとともに,一連の研究成果に関する意見交換を行った。上記研究の具体的な成果物として,国庫の視点については(1)「財政赤字への対応財政規律と時間軸(複数年度予算・発生主義予算)」ジュリスト1397号12-20頁(2010年)および,(2)「財政法におけるリスクと時間-Contingent Liabilityとしての公的債務保証」フィナンシャル・レビュー103号25-47頁(2011年)を発表した。また,納税者の視点からの考察として,(3)「租税法と『法の経済分析』行動経済学による新たな理解の可能性」金子宏編『租税法の発展』(有斐閣2010年)315-336頁を発表した。また,これらの知見から第39回租税法学会・研究総会において(4)「アメリカ所得税制の最近の動向と課題」と題する研究報告をおこなった。さらに,本研究課題の総合的な研究成果として,法学協会雑誌への連載を予定している。
インベルターゼとソルビトール脱水素酵素活性・遺伝子の発現調節によるシンク力の向上

インベルターゼ遺伝子の発現調節と肥大成長に対する役割を、ニホンナシ果実成長とバラ花弁の肥大成長によって検討した。(1)ニホンナシ果実より2つの液胞型インベルターゼの全長cDNA(PsV-AIV1,PsV-AIV2)をクローニングした。PsV-AIV1は細胞分裂の盛んな初期成長に関与し、PsV-AIV2は糖集積を伴う細胞肥大成長に強く関与した。(2)バラ花弁の肥大成長は、酸性インベルターゼ遺伝子の発現増加に伴う活性上昇により、スクロースがヘキソースに変換し、大きな膨圧を形成することによって生じる。そしてこの活性上昇はオーキシンによって引き起こされた。ソルビトール脱水素酵素遺伝子の発現調節とソルビトールの蓄積についてイチゴ果実を用いて検討した。(1)イチゴ果実のソルビトール脱水素酵素(NAD-SDH)の全長cDNA(FaSDH)をクローニングし、その活性も検知した。しかし、ソルビトールー6ーリン酸脱水素酵素遺伝子は存在したが、タンパク質と活性を検知できなかった。そしてNAD-SDH活性のキネティックスから、フルクトースの還元反応によってソルビトールが生成されることを明らかにした。(2)NAD-SDH活性はフルクトース、ソルビトール、オーキシンによって促進された。しかしmRNA量の大きな変化はなかった。(3)NAD-SDHのmRNAはイントロンを含んだpre-mature mRNAとmature mRNAを含んでおり、フルクトース、ソルビトール、オーキシンによる活性促進は転写後のスプライシング速度を促進することによって生じた。以上のように、インベルターゼとソルビトール脱水素酵素はバラ科植物の肥大成長、糖集積に密接に関わり、それらの基質や植物ホルモンによって発現が調節されていることを明らかにした。1.ニホンナシ果実について、インベルターゼは果実の生育に重要な働きをすると言われている。そこで既知のインベルターゼの塩基配列を基にプライマーを設計し、RT-PCRの結果、ニホンナシ果実には液胞型酸性インベルターゼが2つ、細胞壁型酸性インベルターゼが3つ、サイトゾル型中性インベルターゼが4つ、それぞれ部分断片がクローニングされた。そのうち液胞型の2つに関しては全長cDNA(PsV-AIV1,PsV-AIV-2)を得ることが出来た。この2つのクローン間ではアミノ酸配列レベルで39.7%、塩基配列レベルでは45.7%の相関を示した。半定量的RT-PCRによる発現解析め結果、PsV-AIV1は満開後34日で最大値を示した後、果実成長につれて徐々に減少した。即ち、細胞分裂を中心として果実初期成長た関与することが分かった。一方PsV-AIV2は満開後34日から増加傾向を示し、79107日で最大値を示し、その後徐々に減少した。即ち、主に糖蓄積を伴う細胞肥大成長に関与することが分かった。2.バラ科に属するイチゴ果実は、ソルビトールを余り蓄積しないにも関わらず、ソルビトール脱水素酵素(NAD-SDH)遺伝子(FaSDH)を持つことを明らかにし、その全長cDNAをクローニングした。その特異的プライマーを用いた半定量的RT-PCRの結果、350bp付近に特異的バンドが現れた。イチゴ果実の果肉切片を用いて、様々な糖によるNAD-SDHmRNAの発現への効果を検討したところ、スクロース、フルクトース、グルコース、マンニトールではバンドに変化は認められなかったが、ソルビトールによって明らかにその発現は促進された。この傾向は葉においても認められた。肥大成長にインベルターゼがどのように関わるかをバラ花弁の肥大成長によって検討した。バラ花弁の酸性インベルターゼ活性は、肥大成長するときに上昇し、スクロースをヘキソースに変換することによって大きな膨圧を形成し、肥大成長に貢献することを明らかにした。

また、樹上のバラは開花に伴いインベルターゼ活性を上昇するのに対し、切花にすると酵素活性の上昇は見られず、開花はするものの花弁新鮮重の増加は樹上に比べて劣ることが明らかとなった。さらに、花弁ディスクを用いた実験では、オーキシンなどの植物ホルモンがインベルターゼのタンパク質の発現量を増加させることによって活性を上昇させることを明らかにした。イチゴのソルビトール脱水素酵素(NAD-SDH)の転写後の調節機構を明らかにするため、RT-PCRにより1,843bp(L-SDH)と1,273bp(S-SDH)の2つのNAD-SDH cDNAを検知した。S-SDHはイントロンを含まないmature mRNA、L-SDHはイントロンを含むpre-mature mRNAであった。次に、両転写産物の様々な糖や植物ホルモンによる発現の変動を検討した。その結果、各処理によるL-SDHの発現量に対するS-SDHの発現量の比は、処理しない場合のそれを1とすると、ソルビトール処理では2.7、フルクトース処理では2.2倍に増大した。また、インドール酢酸処理によってもその比は約1.5倍に増大し、その比の上昇はNAD-SDH活性の増加の傾向とかなり一致した。このことから、ソルビトールやフルクトースそしてインドール酢酸はNAD-SDHの転写後のスプライシング速度を促進し、この調節がNAD-SDH活性変動に直接的、間接的に影響することを示めした。
拍動流体外循環法を用いた新生児呼吸循環補助(ECMO)に関する検討

従来のVAバイパスによる定常流ECMOに比べより強力な循環補助を行いうる新生児用拍動流ECMO装置を試作した。さらにエンドトキシン投与による循環不全モデルを作成し、このモデルに対する拍動流ECMOの有用性及び安全性について定常流ECMOと比較検討した。1.拍動流ECMO装置の試作:本装置は従来の新生児用VAバイパスECMO回路の送血側にシリコン製空気駆動バルーンを挿入したもので、バルーンの容量は人における新生児を想定し6mlとした。なおバルーンの駆動は心後負荷を軽減し、冠血流量を増やす目的で自己心拍の拡張期に行った。仔犬を用いた予備実験において同一流量の定常流ECMO施行時に比し、血圧の上昇、腎血流量、尿量の増加が得られた。2.エンドトキシンショックモデルに対する拍動流ECMOの効果:平均体重2.8kgの雑種仔犬20頭に対しエンドトキシン(5mg/kg)を静脈内投与し、30分後より10頭に定常流ECMOを、他の10頭に拍動流ECMOをそれぞれ180分間施行した。定常流ECMOを施行した群では低血圧、腎血流量の低下、進行性の代謝性アシドーシスがみられたが、拍動流ECMOを施行した群では動脈圧、腎血流量は定常流群に比べ良好に維持され、代謝性アシドーシスも改善傾向がみられた。また血中遊離ヘモグロビン値は拍動流、定常流ECMOで有意差はみられず、拍動流ECMOによる過度の溶血はみられなかった。以上より拍動流ECMO装置は、従来の定常流ECMOに比べエンドトキシン投与時の循環不全の改善に有用と考えられた。高度の循環不全合併例に対してもその有用性が期待される。3.まとめ:今回試作した新生児用拍動流ECMO装置は、循環不全を伴った症例における呼吸循環補助に有用と考えられ、従来の定常流ECMOでは救命が因難であった例に対しても広く臨床応用が期待される。新生児用心拍同期型拍動流ECMO装置を試作し、体重3-4Kgの仔犬を用いて有効性・安全性の検討を行なった。当初拍動装置として高頻度人工呼吸器の流用を考えていたが、駆出力が十分でなく有効な拍動が得られないため心電図トリガ-機構を内蔵する人工心臓用拍動装置に変更した。また拍動バル-ンについてもその装着部位、形状・材質等に検討を加え、体重約3kgの新生児拍動バル-ンとして容量6mlのバル-ンを試作した。以上の拍動流ECMO装置、拍動バル-ンを用いることにより人工肺により酸素化された血液を心電図に同期して患児の拡張期に大動脈へ送血することが可能となる。これにより従来の定常流ECMOでみられた左心室の負荷を軽減させるとともに、送血時の血圧の上昇により最高血圧及び脈圧の増加、ひいては全身の循環動態の改善が期待される。しかし新生児では成人に比し心拍数が多く、また200/minにも及び頻脈を呈することも稀ではない。そこで心電図トリガ-の方法につきコンピュ-タ-制御機構も含め検討を加えた。この結果心拍数130150/minまでは安全に1対1で拍動させ、それ以上の心拍数では2対1で拍動するよう制御可能となった。そこで上記体重の仔犬10頭を用いて6時間にわたり定常流ECMOと拍動流ECMOを交代させ、循環動態の比較を行なった。

その結果拍動流ECMOでは最高血圧、脈圧とともにEVR(Endocardial Viability Ratio)や腎血流量においても有意に高値を示した。これにより拍動流ECMOは従来の定常流ECMOに比し優れた循環補助効果を有することが示唆されたが、今後循環不全時の拍動流ECMOの効果やその耐久性・安全性につき更に検討の必要がある。近年新生児の呼吸不全に対しECMOの有用性が報告されているが、未熟児、循環不全合併例に対する予後は尚不良である。これは従来のVーAECMOによる心後負荷の増大が一つの原因と考えられる。そこで心後負荷を軽減し、より生理的な循環動態を得ることを目的とした拍動流ECMOシステムの試作研究を企画した。平成1年度は新生児を対象とした心拍同期型拍動流ECMO装置を試作し、その有用性について検討した。拍動流ECMO装置は従来のVーAECMO回路の動脈側に空気駆動バル-ンを挿入したもので、自己心拍に同期させ拡張期カウンタ-パルセイションを行った。子犬を対象とした実験では拍動流ECMOにより血圧、脈圧が上昇し、腎血流量、尿量が増加する傾向がみられ、定常流ECMOに比べ良好な循環補助効果が得られた。平成2年度はさらにエンドトキシン投与による循環不全モデルを作成し、拍動流ECMOの有用性について検討した。体重3kg前後の子犬に対しエンドトキシン(5mg/kg)を静脈内投与し30分後より定常流ECMO(定常流群:n=6体重2.2-3.6kg、平均2.8kg)あるいは拍動流ECMO(拍動流群:n=6体重2.0-4.0kg,平均2.8kg)を3時間施行し、血圧、脈圧、腎血流量、尿量、動脈血pH、BE、血中乳酸値を30分毎に測定し、両群を比較検討した。尚ECMOは右心房脱血、総頚動脈送血によるVーAバイパスで行い、流量は100ml/kg/minとした。最高血圧はECMO開始60分後より拍動流群で有意の高値を示し、動脈血pH、BEはECMO開始120分後より拍動流群で有意に高値を示した。エンドトキシン投与前値に対する血中乳酸値の較差は、定常流群は高値が持続したのに対し、拍動流群では経時的に低小傾向がみられ、150、180分値で両群間に有意の差(P<0.05)を認めた。以上の結果より、拍動流ECMOは定常流ECMOに比べ、エンドトキシン投与時の循環不全の改善に有用であることが示唆された。初年度は新生児を対象とした心拍同期型拍動流ECMO装置を試作した。平成2年度は本装置を用いて仔犬に対し拍動流ECMOを行い、腎機能、心機能の検討より、本装置の有用性を示した。平成3年度は仔犬にエンドトキシンを投与し循環不全モデル(エンドトキシンショックモデル)を作成し、このモデルに対する拍動流ECMOの有用性について、定常流ECMOと比較検討した。また血中遊離ヘモグロビンを測定し、拍動流ECMOによる溶血についても検討した。1.エンドトキシンショックモデルの作成平均体重2.5kgの仔犬4頭にエンドトキシン5mg/kgを静脈内投与し180分間観察したところ、血圧、心拍数、腎血流量の低下及び代謝性アシド-シスの進行、血中乳酸値の増加がみられた。このモデルをエンドトキシンショックモデルと考えさらに以下の実験を行った。2.エンドトキシンショックモデルに対する拍動流ECMOの有用性に関する検討平均体重2.8kgの雑種仔犬20頭に対しエンドトキシンを投与し、30分後より10頭に定常流ECMOを、他の10頭に拍動流ECMOをそれぞれ180分間施行した。
MANF利用による小胞体ストレスを標的としたⅠ型糖尿病治療法開発の基盤構築

I型糖尿病は、インスリンを分泌する膵β細胞が死ぬ事によって発症する。これは膵β細胞内の「小胞体」という場所の機能が障害されることが一因となっている。小胞体の機能が障害されると細胞からMANFという物質が分泌され、膵β細胞の小胞体機能の回復や細胞死を防止するような反応を誘導する。本研究では、MANFのこのような利点を人工的に活用して未だ効果的な治療法が存在しないI型糖尿病の治療法を開発する事を目的とする。
限流機能付きパワー半導体デバイス型遮断器の仕様解析と試作研究

本研究は,パワー半導体のスイッチング機能を利用した低圧用直流遮断器を提案・検討している。半導体として,オンオフ制御半導体の代表であるIGBT(Insulated Gate Bipolar Transistor)を用いた。ゲート・エミッタ間電圧に対するIGBTのコレクタ・エミッタ間抵抗の依存性に着眼し,直流限流遮断の達成のための回路要素の構成を考案した。この考案に基づいて,モデルIGBT型直流遮断器を構成した。モデル器に電流遮断実験を課した結果,モデル器は,電源電圧120Vの下で,1080Aの直流電流を限流遮断することに成功した。また,限流遮断時間を制御できることも検証することができた。IGBTのみならず,サイリスタ型遮断器についても回路要素構成を検討し,限流遮断過程を示すことができた。最近では,低圧直流による電力伝送は,近年多くの設備で利用されている.たとえば,直流システムは,電話通信ビルおよびインターネットデータセンターにおいて,さらには,需要家における太陽電池などの自家発電設備,2次電池などの電力貯蔵設備においても,実施されている.本研究の目的は,低圧直流システムについて,限流機能を具備したパワー半導体デバイス型遮断器の仕様を提示し,また各半導体種における得失を明らかにすることである.これらのシステムに適合できるパワー半導体デバイス型遮断器を目標とする.現在の金属接点駆動型遮断器では,・大電流アーク遮断の繰り返しによる使用回数限度がある,・遮断時間が遅く,その結果,瞬低時間が長い,・寸法が大きい,・高温ガスを噴出するという欠点がある.本研究で検討する遮断器においては,遮断時間を制御できる,接点部のような損耗部がない,アークの繰り返し点弧による使用回数限度から解放されるという特徴がある.本研究では,はじめにオン制御デバイスであるサイリスタに着手した.同素子の導通・非導通特性を考慮して,サイリスタ型固体遮断器の構成回路,すなわち限流機構部および制御部の回路構成を考案した.次いで,サイリスタ型遮断器が,モデル直流システムにおいて,直流電流を,限流,転流し,遮断できることを実証した.さらに,電流の過渡推移,各部への印加電圧,遮断時間を評価した.ここでは,各素子の定数を様々に変化させることによって,膨大な条件下における基礎データを収集した.最近では,低圧直流による電力伝送は,近年多くの設備で利用されている.たとえば,直流システムは,電話通信ビルおよびインターネットデータセンターにおいて,さらには,需要家における太陽電池などの自家発電設備,2次電池などの電力貯蔵設備においても,実施されている.本研究の目的は,低圧直流システムについて,限流機能を具備したパワー半導体デバイス型遮断器の仕様を提示し,また各半導体種における得失を明らかにすることである.これらのシステムに適合できるパワー半導体デバイス型遮断器を目標とする.現在の金属接点駆動型遮断器では,・大電流アーク遮断の繰り返しによる使用回数限度がある,・遮断時間が遅く,その結果,瞬低時間が長い,・寸法が大きい,・高温ガスを噴出するという欠点がある.本研究で検討する遮断器においては,遮断時間を制御できる,接点部のような損耗部がない,アークの繰り返し点弧による使用回数限度から解放されるという特徴がある.今年度では,オンオフ制御型デバイスであるIGBTに着手した。同素子の導通・非導通特性を考慮して,IGBT型固体遮断器の構成回路,すなわち限流機構部および制御部の回路構成を考案した.次いで,試作器を作成し,同機器が,モデル直流システムにおいて,直流電流を,限流,転流し,遮断できることを実証した。さらに,遮断すべき直流電流が10Aから80Aに増加しても,遮断時間を所定値にコントロールできることを示すことができた。低圧直流による電力伝送は,近年多くの設備で利用されている。たとえば,直流システムは,電話通信ビルおよびインターネットデータセンターにおいて,さらには,需要家における太陽電池などの自家発電設備,2次電池などの電力貯蔵設備においても,実施されている。本研究の目的は,低圧直流システムについて,限流機能を具備したパワー半導体デバイス型遮断器の仕様を提示し,これらのシステムに適合できるパワー半導体デバイス型遮断器の仕様の提示と試作を目標とする。昨年度においては,IGBT型固体遮断器の構成回路仕様を考案し,次いで試作器の形で実現した。今年度では,モデル直流システムにおいて,同試作器による直流電流の限流遮断実験を実施した。その結果,ゲート回路における回路定数を調整することによって,直流電流を所望の遮断時間にて遮断できることを実証した。さらに,高インダクタンスを含有したモデル直流システムにおいても,試作器が高インダクタンスによる逆起電力に打ち勝って,直流電流を遮断できることを示した。

一方,別の半導体種としてサイリスタに着手し,サイリスタがオン制御型デバイスであることを配慮して,サイリスタ型固体遮断器の構成回路仕様を考案した.次いで,試作器を作成し,基礎的な電圧・電流レベルのもとで,同機器が,直流電流を転流,遮断できることを示した。
高周波を用いた高効率ヘリウム除去法の開発

近年の核融合炉を目指した研究の中で、核反応を阻害する核燃焼後のヘリウムの高効率排気及び制御は、重要な問題の一つとされている。プラズマからリミターに到達した高速のHe^<2+>はリミターで中性化され排気されるが、中性化されたヘリウムの一部はリミター近傍のプラズマで再びイオン化され、低速のHe^+としてプラズマ中へと逆流し、ヘリウム排気の効率を低下させる原因となる。従って、このHe^+の逆流を抑制し、ヘリウム排気の効率を上げることが、ポンプリミターの重要な課題となっている。本研究の目的は、プラズマからリミターに入ってくる高速のHe^<2+>には影響を与えず、ヘリウム排気の効率を低下させているこのHe^+の逆流のみを、He^+のイオンサイクロトロン周波数近傍の高周波ポテンシャルバリアを用いて選択的に追い返し、再びリミター内の反射板で中性化して排気効率を上げる、という新しいヘリウム除去法を直線型実験装置に適用し、大型閉じ込め装置への適用の基礎とすることとした。実験では、直線型実験装置においてマイクロ波プラズマ源の前面に矩形断面のL字型ダクトを挿入し、終端にプラズマ中性化のための反射板を設け、背後を分子ポンプによって排気し、ポンプリミターを模擬する。このL字型導波管の中に対向したTYPE III型アンテナを設置し、He^+のイオンサイクロトロン周波数近傍の高周波を印加することによって、He^+に働くポテンシャルバリアを形成する。現時点で実験装置の設計は完了したが、マイクロ波電源の故障等により、実験を行うまではいたらなかった。計算機シミュレーションにおいては、TEXTORトカマク装置で得られたプラズマパラメーターを用いてアンテナも含めた2次元波動計算を行い、TYPE III型アンテナの生成する高周波電場分布を求め、さらに高周波電場を増加させることによってHeの排気効率が改善されることを示した。
加齢黄斑変性に対する光線力学的療法（ＰＤＴ）の眼組織変化の分子メカニズムの解析

我々はPDT(光線力学療法)後の抗VEGF(血管内皮増殖因子)剤投与の時期により、網膜への影響が異なるのかを組織学的に免疫染色を用いて解析した。その結果、PDT後の抗VEGF製剤は投与時期により、アポトーシスを引き起こすことが解明された。さらに、アポトーシを引き起こすサイトカインの発現をみる事により、PDT直後に発現するVEGFはPDTによって障害される神経網膜の修復メカニズムに関与することが分かった。本研究結果は今後も出てくる新薬との併用においても大変有意義な情報であり、近年罹患率が増加傾向にあり、我が国の中途失明率の上位をしめる疾患である加齢黄斑変性の治療において重要な結果であると考える。抗VEGF剤投与の時期により、網膜への影響が異なるのかを組織学的に免疫染色(Tunel染色)を用いて解析した。さらに、アポトーシス関連分子であるBaxとpAktについても解析した結果、PDT1週間後を経てからであれば抗VEGF剤を投与しても神経網膜のTunel染色陽性細胞はvechicle群と有意差がないが、直後や翌日に抗VEGF剤を投与した群では有意にTunel染色陽性細胞が増加していた。このことから、PDT後の抗VEGF製剤は投与時期により、アポトーシスを引き起こすことが解明されたが。さらに、その場合のサイトカインとしてBaxやpAKtの発現がみられた。そして、pAktの阻害薬であるLY294002を投与により網膜組織のBaxが抑制され、網膜神経細胞のアポトーシスがレスキューされることから組織障害およびその修復メカニズムを解明した。臨床において加齢黄斑変性では、PDTと抗VEGF療法の併用療法がされており、治療のタイミングなどが議論されている。近年、PDT直後の人眼を生体染色で解析したところ、VEGFの発現が亢進していたという報告ある。それを受け、それによって発現したVEGFがさらに新生血管の活動性を誘導する可能性を示唆し、PDT後、可及的に早い時期に抗VEGF療法を施行する施設が多い。しかし、今回の我々の解析結果ではPDT直後に発現するVEGFはPDTによって障害される神経網膜の修復メカニズムに関与することが分かった。この結果は今後も出てくる新薬との併用においても大変有意義な情報であり、近年罹患率が増加傾向にあり、我が国の中途失明率の上位をしめる疾患である加齢黄斑変性の治療において重要な結果であると考える。今後は更に、神経保護因子であるPEDFやCNTFなどの投与が神経網膜を保護するか、組織学的、分子細胞生物学的に解析する。この結果は将来、神経保護をしながらPDTを行うという治療コンセプトの確立に役立つ情報となる。1.PDTの条件別の影響を組織学的に解析。正常マウスの尾静脈よりベルテポルフィンを注射し、15分後にGLD 800μmでレーザーを照射(波長689nm)し、ベルテポルフィン通常量の6mg/m^2の他に3mg/m^2でも検討した。

また、照射時間は、ヒトにおいて基本とされる83秒の他に、10・20・42秒を検討した(10・20・42・83秒=total energy dose 6・12・25・50J/m^2)。PDT施行後7日目の組織像を解析した。既に、PDT照射装置としてVISULAS 690s laser (Carl Zeiss Meditec)が、当研究室に配備されている。固定や切片作成、染色は、既に研究室で確立した方法がある。これを用いた応募者らの予備実験の結果から、ベルテポルフィンの量6mg/m^2、照射時間83秒では、マウス網膜に組織学的障害が出現することが明らかになった。さらに、TUNEL染色・pAktの免疫学的染色などによりアポトーシスに関して各条件で経時的に解析した。2.PDTの条件別にサイトカインの発現等を解析。VEGFの分子に関し、リアルタイムRT-PCR法でmRNA発現を解析する。神経網膜のみと網膜色素上皮(RPE)・脈絡膜に分けて、経時的にサンプルを採取し、VEGFをELISAで、pro apoptoticに働くpAktとapoptoticに働くBaxのイムノブロット法でタンパク定量を行った。3.PDTと抗VEGF剤投与を併用した場合の影響を組織学的・分子生物学的に解析する。PDT施行時に抗VEGF製剤を同時施行した場合の変化を上述の1,2と同様に解析した。動物実験でVEGF抑制に汎用されている抗VEGF剤(リコンビナントタンパク試薬)を購入してPDTを非施行の正常マウスに硝子体内投与し、網膜に明らかな組織学的影響を与えないことを確認した。一連の研究結果より2つの国際学会と3つの国内学会で発表し、論文報告が1編できた。当初の目標であった結果からさらに発展した結果を得る事ができた。この結果を踏まえて、当院における臨床の現場でもPDTと抗VEGF療法への併用療法に応用する事ができた。ODT照射条件の検討を行い、臨床に近い照射条件を決定する事が出来た。また、臨床で行われているPDT後のVEGF抑制についての検討も行うことが出来たため、計画以上に進展した。しかし、CNTFやPEDF等の神経保護因子の発現を確認しておらず、次年度の課題となった。PDTモデルマウスの系を確立したため、この系を利用して抗VEGF療法以外の臨床応用されている薬剤との併用療法による網膜の影響を解析する。また、中心性漿液性脈絡膜網膜症のモデルマウスに対するPDTの有効性と分子メカニズムについて解明する。神経網膜に対するPDTの影響を検討したので、次年度はRPE(網膜色素上皮)におけるPDTの影響を検討していく予定である。PDT後にミューラー細胞の発現が見られる事が免疫染色で確認出来たので、その際に、神経保護因子を発現と局在を確認する予定である。学会発表、論文作成のの費用として使用する。実験においては免疫染色、PCR、ELISA.flow cytometry等に使用する予定である。また、未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり消耗品購入に充てる。
せん妄患者へのモジュール型予防的看護ケアプログラムの開発

本研究は、せん妄の発症予防及び重症化予防に関するケアプログラムモジュールの開発と導入により、せん妄発症状況の変化を明らかにすることを目的として実施している。本研究目的に基づき、平成30年度はせん妄ケアの実態について、医療機関での調査を行った。高度救命救急センターに入院した患者を対象に調査を行った結果、同意の得られた14名の対象者中4名(28.6%)にせん妄が認められた。せん妄の発症に関してはICDSC及びCAM-ICUにて判定を行ったが、せん妄発症の4例に共通して見られたICDSC項目中の、「失見当識」「注意力欠如」「不適切な会話・情緒」「睡眠・覚醒サイクルの障害」の4項目であった。また、看護師の介入内容についても調査を行った結果、せん妄発症患者に他する介入としては、挨拶や時計の設置など見当識の補正、日中の活動を促し、夜間の照明調整及び、薬剤の使用による睡眠・活動の援助が行われていた。さらに、ベッドの低床化や柵の工夫など安全対策も実施率が高い傾向があった。逆に、実施率の低い介入としては、視覚や聴覚などの感覚補正、療養生活環境の整備、精神科へのコンサルテーションなどが挙がっていた。現在、得られたデータの分析中であるため、他の要因や項目についての結果が得られると考えられる。これに加え、医療機関に勤務する看護師へのせん妄ケアに関するアンケート調査を実施する準備として、今月の倫理審査委員会への審査申請を行っている。今後、実態調査の結果と看護師へのアンケート調査結果及び、文献検討で得られた看護介入とのマッチングを行い、発症要因や患者状態に合わせたケア・プログラム案の作成する予定である。前年度にせん妄患者及び看護師のせん妄ケアに関する実態調査を行った際、対象者の選定とデータ収集に時間がかかってしまったため、予定より遅れてしまっている。それにより、分析時期が後にずれてしまっているため、当初予定していた、医療機関に勤務する看護師へのアンケート調査が遅れている状況である。令和元年5月の当大学倫理審査委員会への審査申請を行い、医療機関に勤務する看護師へのせん妄ケアに関するアンケート調査を行う。本アンケートによる結果と前年度に実施したせん妄発症状況及び、看護師のせん妄ケアに関する実態調査結果から、医療機関内で実施可能で、看護師にとって通常ケアの一環として行えるケア項目の選定を行う。また、これまでの文献検討でエビデンスの確認されているせん妄ケアとアンケート・実態調査から得られたケアをマッチングし、実施可能なケア項目を絞り込む予定である。これらにより抽出されたケア項目について、せん妄発症要因(準備因子、直接因子、誘発因子)の枠組みに基づき分類し、ケア項目のモジュール化を行いケア・プログラムの原案を作成する。本年度は、このモジュール化されたケア・プログラム原案のプレテストまでを行い、ケア・プログラムの問題点の洗い出しと修正を行う。次年度は、修正ケア・プログラムを用いた本調査を行い、せん妄発症率、重症度、せん妄発症期間、ケアの実施率などに関するデータ収集を行う予定である。これら結果より、モジュール型ケア・プログラムの有用性についての検証を行いたいと考える。

また、これまでの文献検討でエビデンスの確認されているせん妄ケアとアンケート・実態調査から得られたケアをマッチングし、実施可能なケア項目を絞り込む予定である。これらにより抽出されたケア項目について、せん妄発症要因(準備因子、直接因子、誘発因子)の枠組みに基づき分類し、ケア項目のモジュール化を行いケア・プログラムの原案を作成する。本年度は、このモジュール化されたケア・プログラム原案のプレテストまでを行い、ケア・プログラムの問題点の洗い出しと修正を行う。次年度は、修正ケア・プログラムを用いた本調査を行い、せん妄発症率、重症度、せん妄発症期間、ケアの実施率などに関するデータ収集を行う予定である。これら結果より、モジュール型ケア・プログラムの有用性についての検証を行いたいと考える。当初計画では、平成30年度に実施予定であったアンケート調査について、実態調査を先に行ったことからできていない状況であり、次年度使用額が生じた。また、得られた結果について、学会発表を行う予定であったがデータ収集など研究進捗状況により、令和元年に学会発表及び、論文発表に使用する計画である。アンケート調査についても、今年度に実施するよう計画・準備を行っている。
オオヒメグモ初期胚発生に関わる細胞間シグナル系の網羅的探索

オオヒメグモでは胚発生において細胞間シグナルが重要な働きをする。本研究では、オオヒメグモを用いて体軸形成や胚葉形成に関わる細胞間シグナル分子、膜分子を網羅的に同定し、機能解析し、初期発生に関わる細胞間相互作用の全貌を明らかにすることを目的としていた。20年度においては、まず、シグナル・シーケンス・トラップ(SST)法を用いたパイロット・スクリーニングにより得られた陽性クローン(分泌タンパク質、膜タンパク質をコードする可能性のある候補遺伝子)の配列情報とDNAを整理、管理することを行った。100万の重複をもつライブラリーのスクリーニングにより得られた陽性クローンは、約200のクラスターを成すことが分かった。クローンの塩基配列に対して相同性検索を行ったところ細胞膜で働くプロテアーゼ、接着因子、分泌因子等が多数含まれていることが分かった。多検体のin situハイブリダイゼーションによる発現解析も進めたが、領域特異的なパターンは得られなかった。これに関しては方法論をもう一度見直す必要があると考えている。さらに、細胞間シグナルが伝達されると細胞内での局在が変わるタンパク質に対する抗体の作製も行った。この抗体では胚を染色できることが分かり、今後の陽性クローンの機能解析に有効に利用できると考えている。今後はRNAiによる機能解析と、新たなライブラリーを用いたSSTスクリーニングを行い、より網羅的な解析へと広げていく予定である。オオヒメグモの初期胚という非常にシンプルな実験系で、細胞間の相互作用を解析する土台を作ることができた。
コイヘルパーT細胞亜集団の同定－抗原特異的クローン化T細胞株を用いた検討－

平成29年度研究においては,効率良くコイT細胞クローンを得るため,哺乳類においてT細胞増殖因子として働くIL-2のホモログ遺伝子,コイ・インターロイキン2(IL-2AおよびIL-2B)の組換えタンパク質を作製し,これらがコイT細胞に対して増殖効果があることを確認した.平成30年度は,更に効率良くT細胞クローンを得る方法として,コイKit ligand(Stem cell factor, c-kit)の組換えタンパク質を作製し,現在,その効果を検討中である.Kit Ligandは哺乳類において比較的未分化な造血前駆細胞に働き,様々な種類の血液細胞の増殖に促進的に働く.我々の以前の研究においても,コイの赤血球造血因子(EPO)やコイ血小板/栓球造血因子(TPO)がKit Ligandと相乗的に働き,これらの造血を促進することがわかっている.そこで現在,コイIL-2とKit Ligandを組み合わせることで,T細胞を含むリンパ球系の前駆細胞への増殖効果を調べている.また,哺乳類において,Th2サイトカインとして知られている,IL-5の生理活性を調べるため,ゲノムシンテニーを利用してコイIL-5様遺伝子を独自に見出した.このコイIL-5の組換えタンパク質を作製し効果を調べたところ,コイIL-5はコイの好塩基球/好酸球の増殖を刺激することがわかった.哺乳類においてもIL-5は好酸球分化因子として知られているが,このことにより,コイのIL-5も類似の機能を有している可能性が示唆された.魚類でも,ヘルパーT細胞(Th)は獲得免疫の司令塔として働くと考えられているが,Th1やTh2などのTh亜集団の存在は明らかになっていない.申請者はすでに,1個のコイTh細胞からクローン化Th細胞株を樹立することに成功しており,これらTh細胞株の性状を調べることで,魚類のTh亜集団の性状を調べた.しかし,これらコイTh細胞株は,哺乳類のTh1やTh2に特徴的なサイトカインや転写因子の発現は比較的弱く,ナイーブヘルパーT細胞様の性状を示すものが多かった.そこで28年度は,抗原特異的なT細胞を出発材料として培養下での増幅を試みた.すなわち,1尾のコイ(Responder)をあらかじめ他個体のコイ(Stimulator)白血球で免疫し,その後,両者の白血球を混合培養し,混合リンパ球反応(MLR)を行った.MLRにおいてResponderT細胞は,Stimulator白血球と混合した場合にのみ増殖したが,それ以外の個体の白血球と混合した場合は増殖しなった.また,このT細胞の増殖はシクロスポリンなどのIL-2産生を抑制する薬剤を加えることで抑制された.これらから哺乳類と同様,コイのTh細胞の増殖は,Th細胞自ら産生されるIL-2産生が重要であると考えられた.現在,これら培養下で増殖した抗原特異的なTh細胞の性状を調べるため,これら活性化Thに由来するクローン化Th株の培養に取り組んでいる.上記のように,魚類においてもIL-2はT細胞の増殖に重要と考えられたため,大腸菌発現系を用いて,組換えコイIL-2タンパク質を作製した.そして,申請者がすでに樹立に成功しているコイTh細胞の培養に加え,その効果を調べた.その結果コイTh細胞は添加したIL-2濃度に依存して増殖したが,組換えコイIL-4/13などを加えた場合は,増殖しないことがわかった.平成28年度の研究で,哺乳類と同様コイにおいても混交リンパ球反応(MLR)にて抗原特異的なT細胞の増殖がおこること,さらに,T細胞の増殖にはIL-2が重要であることがわかった.そこで平成29年度は,MLRで増殖した抗原特異的なコイT細胞を抗原(Stimulator白血球)や組換えコイIL-2在下で培養し,1個のTh細胞に由来するクローン化T細胞株の樹立を試みる.申請者はすでにクローン化Th細胞株の樹立法の確立や組換えコイIL-2の作製をすでに終えており,準備はできている.平成29年度研究においては,主に効率よくコイT細胞クローンを得る方法の確立を目指した.すなわち,T細胞増殖因子であるコイ・インターロイキン2(IL-2)の組換えタンパク質を作製し,コイT細胞への増殖効果の有無を測定した.コイは2種類のIL-2遺伝子(IL-2A,IL-2B)を有しているが,これらの遺伝子をクローニングし,大腸菌によるタンパク発現系を用いてIL-2AおよびIL-2Bの組換えタンパク質(rcIL-2A,rcIL-2B)を作製した.これらコイIL-2の活性は,申請者らがすでに確立しているコイT細胞培養系を用いて調べた.すなわち,コイのリンパ組織でもある腎臓から白血球を分離し,支持細胞(ギンブナ胸腺由来GTS9細胞株)上に播種すると,ヘルパーT細胞(Th)が選択的に増殖する.これらTh細胞を回収し48穴プレートに1×105個/mLの濃度で播種し,これにrcIL-2AまたはrcIL-2Bを終濃度0, 1, 10, 100および1000 ng/mLになるよう加え、30°C、5%CO2存在下で培養した.rcIL-2AおよびIL-2Bとも,1 ng/mL以上の濃度でコイTh細胞の活発な増殖が認められた.特に,100 ng/mLのrcIL-2存在下で最大の細胞増殖効果を示した.すなわち,無処理群においては,培養9日目までに培養開始時の細胞数の約1.45倍の細胞増殖しか認められなかったのに対し,100 ng/mLのrcIL-

2存在下においては,当初の細胞数の約2.7倍まで細胞増殖が認められた.コイIL-2は哺乳類のIL-2と同様にTh細胞へ作用し,増殖を促進することがわかった.平成28年度の研究で,哺乳類と同様コイにおいても混交リンパ球反応(MLR)にてT細胞の増殖がおこることを示した.そこで29年度はMLRで増殖したT細胞をさらに,コイrcIL-2等を加える等してクローニングし,抗原特異的(アロ反応性)T細胞クローンを得るべく研究を行っていた.しかし,実験途中で使用していたコイが停電などで全滅したため,研究を遂行することが困難となった.平成29年度研究においては,効率良くコイT細胞クローンを得るため,哺乳類においてT細胞増殖因子として働くIL-2のホモログ遺伝子,コイ・インターロイキン2(IL-2AおよびIL-2B)の組換えタンパク質を作製し,これらがコイT細胞に対して増殖効果があることを確認した.平成30年度は,更に効率良くT細胞クローンを得る方法として,コイKit ligand(Stem cell factor, c-kit)の組換えタンパク質を作製し,現在,その効果を検討中である.Kit Ligandは哺乳類において比較的未分化な造血前駆細胞に働き,様々な種類の血液細胞の増殖に促進的に働く.我々の以前の研究においても,コイの赤血球造血因子(EPO)やコイ血小板/栓球造血因子(TPO)がKit Ligandと相乗的に働き,これらの造血を促進することがわかっている.そこで現在,コイIL-2とKit Ligandを組み合わせることで,T細胞を含むリンパ球系の前駆細胞への増殖効果を調べている.また,哺乳類において,Th2サイトカインとして知られている,IL-5の生理活性を調べるため,ゲノムシンテニーを利用してコイIL-5様遺伝子を独自に見出した.このコイIL-5の組換えタンパク質を作製し効果を調べたところ,コイIL-5はコイの好塩基球/好酸球の増殖を刺激することがわかった.哺乳類においてもIL-5は好酸球分化因子として知られているが,このことにより,コイのIL-5も類似の機能を有している可能性が示唆された.平成28度の研究では,混合リンパ球反応(MLR)を用いることで,抗原特異的なコイT細胞の増殖に成功した.すなわちResponderのコイに別の個体の白血球(Stimulator)で免疫しておき,その後,これらResponderとStimulatorの白血球を混和・培養することで,抗原特異的なTh細胞の培養が可能であることを示した.また,コイにおいてもT細胞の増殖にはIL-2の関与が重要であることもしめした.平成29年度はこのMLRで増殖した抗原特異的なコイT細胞を抗原(Stimulator白血球)や組換えコイIL-2在下で培養し,さらなるT細胞の増幅をみる.そして我々がすでに開発している方法でクローン化Th細胞株を作製する予定である.作製されたT細胞株は,各種T細胞レセプター定常部領域(TCRα,β,γ,δ),cd4やcd8,種々のサイトカイン(IFNγ,IFNγ-rel,IL-4/13A,IL-4/13B,IL-10など),転写因子(t-bet,GATA3)の発現の有無や発現量などを調べる予定である.
有床義歯は口腔内カンジダ菌のリスク要因か

70歳以上の患者96名において、カンジダ菌検出と義歯装着、装着部位(上顎・下顎)、形状(全部床・部分床)、年齢、性別、住居、口腔清掃状態、現在歯数、うがいや歩行の可否、認知症や他疾患の有無などの要因との関連を検討した。その結果、カイ二乗検定により頬粘膜からのカンジダ菌検出と関連がみられたのは、住居と歩行の2要因のみであった。Spearmanの相関係数では、カンジダ菌検出と義歯装着および口腔清掃との間で弱い相関を示した。これらから、義歯装着の有無とカンジダ菌検出との関連は弱く、義歯装着者に限定しても義歯の装着部位や形状との関連はないことが示唆された。本研究は、健康面で自立している高齢者から施設等で寝たきりの高齢者まで、様々な状態にある高齢者を対象に、義歯装着の有無や種類・形態の情報に加え、これまでカンジダ菌との関連が示唆されてきた各種要因について調査し、カンジダ菌と義歯装着との関連を中心に検討することを目的としている。はじめに、すでに蓄積された70歳以上の高齢患者のデータについて、義歯装着と各種要因との関連を検討するために、カイ2乗検定により解析を行った。被験者は、訪問診療を含む歯科診療を行った70歳以上の高齢患者396名(年齢70104歳,平均81.5±6.9歳)である。結果として、義歯装着なし/ありと、カンジダ菌陰性/疑陽性・陽性(p=0.025)、年齢7079歳/80歳以上(p=0.023)、現在歯数20本以上/19本以下(p<0.000)、うがい可/困難・不可(p=0.008)、歩行自立/要介助・不可(p=0.020)との間で有意な関連が認められた。義歯装着なし/ありと、性別男/女(p=0.613)、住居居宅/施設(p=0.189)、口腔衛生良好/不良(p=0.238)、認知症なし/あり(p=0.391)、全身疾患なし/あり(p=749)、全身疾患数2以下/3以上(p=0.663)との間では関連は認められなかった。一方、カンジダ菌陰性/疑陽性・陽性と、年齢7079歳/80歳以上(p=0.639)とは関連がなく、現在歯数20本以上/19本以下(p<0.003)、うがい可/困難・不可(p=0.001)、歩行自立/要介助・不可(p<0.000)との間で有意な関連が認められた。これらの結果から、高齢者における義歯装着がカンジダ菌検出のリスク要因か否かを検討する上で、現在歯数および、うがい・歩行の可否といった身体機能やADLなどの交絡因子を考慮する必要があることが示された。本研究は、高齢患者を対象に義歯装着の有無や種類・形態の情報のほか、カンジダ菌との関連が考えられる要因を合わせて調査し、カンジダ菌と義歯装着との関連を検討することを目的としている。今回は、新たに訪問による歯科診療を行った70歳以上の患者39名(男性8名、女性31名、年齢70102歳,平均85.5±7.9歳)について、義歯装着と各種要因との関連を検討した。カンジダ菌検出については、検体を頬粘膜から採取し、義歯装着者では義歯粘膜面からも採取した。義歯装着者は31名、非装着者は8名であった。義歯装着の有無と関連がみられたのは現在歯数のみで、カイ二乗検定(p=0.019)、Spearmanの相関係数(rs=0.432:p=0.006)で有意な関連を示した。義歯装着の有無とカンジダ菌検出は関連がみられず、他の要因(年齢、性別、住居、口腔清掃状態、うがいの可否、歩行能力)との関連もなかった。義歯装着者(n=31)においては、頬粘膜からのカンジダ菌検出と義歯粘膜面からのカンジダ菌検出との間で強い関連(カイ二乗検定p=0.001、rs=0.712:p=0.000)がみられた。一方、頬粘膜からのカンジダ菌検出は、上顎全部床義歯装着と弱い関連(カイ二乗検定p=0.05、rs=0.352:NS)を示した。義歯粘膜面からのカンジダ菌検出は上顎全部床義歯装着と中等度の関連(カイ二乗検定p=0.011、rs=0.459:p=0.009)を示し、歩行能力との間でも弱い関連(カイ二乗検定p=0.043、rs=0.363:p=0.045)を示した。これらの結果から、被験者全体では義歯装着の有無とカンジダ菌検出との関連はないものの、義歯装着者に限定した場合には、カンジダ菌検出は上顎全部床義歯装着と関連があるほか、歩行能力とも関連することが示唆された。高齢患者を対象に、義歯装着の有無や装着部位・形状の情報のほか、カンジダ菌との関連が考えられる各種要因を調査し、カンジダ菌と義歯装着との関連を検討することを目的に本研究を実施した。