hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫機構を用いた分散システムの動的適応に関する研究

不特定多数のユーザ(人間又はシステム)が使用するサーバのように,その利用形態や環境が動的に変化するソフトウェアをどのように作り上げるかは,興味深い問題である.動的な環境変化が予測できる場合には,それらの条件と対応をプロダクションルールとして記述し,ソフトウェアにあらかじめ組み込んでおくことで対応することができる.一方,Webサーバのようにアクセスパターンが全く予測できないようなソフトウェアでは,システムが動的な環境変化に自律的に適応できれば,システム開発者にとっての利便性が大きいと考えられる.本研究は,システムが環境変化に動的に適応するために必要な機構を作り上げることを目的とし,そのための基礎技術として細粒度オブジェクト,自己反映計算,メタレベルアーキテクチャを利用した.平成12年度の研究成果として,自律的かつ動的な環境への適応のために,人工免疫ネットワークを利用した方針決定エンジンiNexusを作成し,これを利用したOpenWebServerを実現して,動的に変化するアクセスに対してWebサーバでの処理方式を動的に変更できることを確認した.平成13年度は,人工免疫ネットワークの持つ環境への高い適合性に着目し,通信管理システムにおける制御方針決定に人工免疫ネットワークを用いるシステムを開発し,現実の応用に対しても高い適合性を持つこと確認した.分散システム全体として環境変化に動的に適合する場合については,平成12年度の結果を利用し,アクセスが集中したサーバのコンテンツの複製を別のサーバに動的に作成して輻輳を回避する機構を実現した.現実のWebサーバに適用する際に問題になる複製の作成コストと通信負荷については,さまざまな状況での実験を行い,この方式の有効性を確認している.不特定多数のユーザ(人間又はシステム)が使用するサーバのように,その利用形態や環境が動的に変化するソフトウェアをどのように作り上げるかは,興味深い問題である.動的な環境変化が予測できる場合には,それらの条件と対応をプロダクションルールとして記述し,ソフトウェアにあらかじめ組み込んでおくことで対応することができる.一方,Webサーバのようにアクセスパターンが全く予測できないようなソフトウェアでは,システムが動的な環境変化に自律的に適応できれば,システム開発者にとっての利便性が大きいと考えられる.本研究は,システムが環境変化に動的に適応するために必要な機構を作り上げることを目的とし,そのための基礎技術として細粒度オブジェクト,自己反映計算,メタレベルアーキテクチャを利用した.平成12年度の研究成果として,自律的かつ動的な環境への適応のために,人工免疫ネットワークを利用した方針決定エンジンiNexusを作成し,これを利用したOpenWebServerを実現して,動的に変化するアクセスに対してWebサーバでの処理方式を動的に変更できることを確認した.平成13年度は,人工免疫ネットワークの持つ環境への高い適合性に着目し,通信管理システムにおける制御方針決定に人工免疫ネットワークを用いるシステムを開発し,現実の応用に対しても高い適合性を持つこと確認した.分散システム全体として環境変化に動的に適合する場合については,平成12年度の結果を利用し,アクセスが集中したサーバのコンテンツの複製を別のサーバに動的に作成して輻輳を回避する機構を実現した.現実のWebサーバに適用する際に問題になる複製の作成コストと通信負荷については,さまざまな状況での実験を行い,この方式の有効性を確認している.インターネットの急速な利用拡大に伴い,さまざまなサービスを行うネットワークサーバの役目が重要になってきている.これらのサーバを実現するための従来の方法は,サーバの用途や使用環境に合わせて個別にソフトウェアを構築することで,利用者の増加や使用形態の変化に伴ってサーバの機能を拡張したり,変更したりすることが極めて難しかった.本研究の目的は,このようなソフトウェアをブロック建築のような手法で簡単に実現することと,使用環境の動的な変化に対応して,ソフトウェア自身が動的に環境に適応する枠組みを作り上げることである.今までの研究によって,システムの機能を細粒度オブジェクトとして表現すると同時に,自己反映計算の機構を用いたメタレベルアーキテクチャを採用することで,Webサーバのような通信端末システムを比較的大きな自由度を持たせて実現することができるようになり,例としてOpenWebServerを実現した.しかしながら,この機構を用いても環境や使用状態が変わったときには,人間がシステムを再構築しなければならず,まだまだ大きな労力を要していた.本年度は,生体の免疫機構を工学的に模擬することによって,外界の変化に対する自律的かつ動的な適応を実現する手法について研究し,人工免疫ネットワークを用いた方針決定エンジンであるiNexusを実現した.iNexusは,OpenWebServerの動作を監視しつつ,時々刻々と変化する状況に応じて,より好ましい方針を自律的に選択し,動的にシステムを再構成する.OpenWebServer/iNexusをWebへの閲覧要求負荷生成器を用いたベンチマークによって評価し,負荷の変化に対応してサーバが動的に変化することを確認した.また,そのとき強化学習と同様の効果が得られることが明らかとなった.不特定多数のユーザ(人間又はシステム)が使用するサーバのように,その利用形態や環境が動的に変化するソフトウェアをどのように作り上げるかは,興味深い問題である.動的な環境変化が予測できる場合には,それらの条件と対応をプロダクションルールとして記述し,ソフトウェアにあらかじめ組み込んでおくことで対応することができる.

一方,Webサーバのようにアクセスパターンが全く予測できないようなソフトウェアでは,システムが動的な環境変化に自律的に適応できれば,システム開発者にとっての利便性が大きいと考えられる.本研究は,システムが環境変化に追随して動的に適応するための仕組みを作り上げることを目的とし,そのために細粒度オブジェクト,自己反映計算,メタレベルアーキテクチャを利用した.自律的かつ動的な環境への適応のためには,人工免疫ネットワークを利用した方針決定エンジンiNexusを実現し,これらを用いたOpenWebServerを実現して,動的に変化するアクセスに対してWebサーバでの処理方式を動的に変更して適応できることを確認した.さらに,処理方式の変更はサーバでの処理を継続しながら行うことができ,シミュレーションの結果から変更に要する時間も十分実用に耐えるとの結論が得られた.また,生体の免疫機構と同様に免疫(環境変化)に対する記憶を実現できたことから,同様な環境変化に対しては次第に迅速に対応するようになることも明らかとなった.システム全体の動的適合の例として,クライアント,サーバの両者をモバイルエージェントとして実現し,それらが自律的に交渉の場を構成し,その場が置かれているハードウェアの負荷が大きくなったときには,場を分割して一部を新しいマシンに移動し,負荷が小さくなると場を統合するシステムも実現した.今後,状況を判断し方策を決定する部分に人工免疫ネットワークを組み込む予定である.
炭酸カルシウム胆石と黒色胆石中の炭酸カルシウムの化学的結晶単的特性

カルシウムは胆石構成成分の主要なものであり、カルシウム塩として含まれている。中でも炭酸カルシウム石は、炭酸カルシウムを78%含有しており、その結晶形も自然界のそれと異なりアラゴナイトが優位であり、熱的にも安定していることを先に報告した。今回は、頻度的にも増加しており、注目をおびている黒色胆石に注目して、両胆石の炭酸カルシウム分を比較した。結晶学的分析は、赤外線吸収スペクトル法と粉末X線回析法にて、化学分析は原子吸光法にて微量金属元素を測定した。X線回析上黒色石は主成分別、結晶学的に炭酸塩群、燐酸塩群と特異的なピークを示さないその他群の三つに大別された。炭酸カルシウム群ではアラゴナイト、カルサイト、バテライトの三同質多像形がみられたが、炭酸カルシウム胆石のそれと異なり、カルサイト優位であった。三者を同時に含有している新しい例も7例あった。化学分析上では全体的にCaが最も多く、次いでPが燐酸塩群に多かった。Muは燐酸塩群に、Cuはその他群に夫々有意に多かった。これらの結果は黒色石の成分黒色色素、残渣成分の検討に重要な示唆を与えるものと思われた。
日本に居住する外国人の健康診断受診に影響する要因とアクセス改善のための方策

本研究の目的は、日本に居住する外国人の健康診断受診に焦点を当て、健康診断受診に影響を与える要因を明らかにし、健康診断受診へのアクセスを改善するための示唆を得ることである。日本に居住する外国人の健康診断受診という医療行動と個人・社会・環境要因の関連を分析し、健康診断受診に影響する要因を明らかにすることによって、外国人の健康診断へのアクセスの改善策を提案し、日本に居住する外国人の健康増進に寄与するとともに、個人および国の医療費軽減に寄与することが期待される。平成30年度は、健康診断に関して外国人が抱える課題について、文献検討と日本に居住する外国人と関わりの深い関係者へのヒアリングを行った。在留外国人の増加や出入国管理法の改正など、ここ数年での社会的な変化が大きいことを鑑み、日本に居住する外国人へのインタビュー調査を新たに計画した。また必要な研究協力者を得るために外国人のサポート活動を行っているNGOや外国人グループなどとの関係構築を継続して実施した。平成30年度の到達目標は、自己記入式質問紙調査の結果を踏まえて外国人の健康診断へのアクセスの改善策を検討すること、効果的かつ実現可能な計画を立案し研究協力機関とともに実施・評価することであったが、到達に至っていない。進捗が遅れている理由は、外国人の健康診断受診に影響する要因を探索するために適した質問項目の設定のためには、文献検討と研究協力機関へのヒアリングだけでは困難であると判断し、日本に居住する外国人へのインタビュー調査を新たに計画することにしたためである。研究計画の時点では、3年間で外国人の健康診断へのアクセスの改善策を立案・実施・評価することであったが、外国人の健康診断受診に影響する要因を明確にするに至っていない。今後は倫理審査の承認を受け次第日本に住む外国人を対象としたインタビュー調査を実施し、健康診断受診を促す要因、阻害する要因、健康診断や健康の保持・増進に関するニーズを明らかにする。その結果を踏まえ、健康行動理論に基づいた改善策を立案する。改善策の実現可能性を検証するための調査を計画する。本研究の目的は日本に居住する外国人の健康診断受診に焦点を当て、健康診断受診に影響を与える要因を明らかにし、健康診断受診へのアクセスを改善するための示唆を得ることである。研究初年度である平成28年度は、文献検討による課題の抽出および地方自治体の国際交流に関する部署や外国人のサポート活動を行っているNGO等の研究協力機関へのヒアリングを行った。プレテストの実施に向け、文献検討および研究協力機関へのヒアリングに基づき、日本に居住する外国人の健康診断受診に影響する要因を探索するための自己記入式質問紙を作成中である。平成28年度の到達目標は文献検討および研究協力機関へのヒアリングに基づき、日本に居住する外国人の健康診断受診に影響する要因を探索するための自己記入式質問紙を作成することであったが、現在質問紙の作成途中であり完成に至っていない。進捗がやや遅れている理由は、研究協力機関へのヒアリングを行うまでに想定以上の時間がかかり、質問紙作成に取り掛かるのが遅くなったことである。平成29年度は、前年度に行った文献検討の結果から特にソーシャルサポートの視点に焦点を当てて文献検討を継続し、日本に居住する外国人の健康診断受診に影響する要因を探索するための自己記入式質問紙の質問項目を検討した。また必要な研究協力者を得るために外国人のサポート活動を行っているNGOや外国人グループなどとの関係構築、調査データの分析のための学習を実施した。平成29年度の到達目標は、自己記入式質問紙調査を実施し、結果を分析することだったが、現在質問紙の作成途中であり完成に至っていない。進捗が遅れている理由は、昨年度までの検討が不十分だったことから日本に居住する外国人の健康診断受診に影響する要因を探索するために適した質問項目の設定が困難であり、再度検討が必要となったためである。

また必要な研究協力者を得るために外国人のサポート活動を行っているNGOや外国人グループなどとの関係構築を継続して実施した。平成30年度の到達目標は、自己記入式質問紙調査の結果を踏まえて外国人の健康診断へのアクセスの改善策を検討すること、効果的かつ実現可能な計画を立案し研究協力機関とともに実施・評価することであったが、到達に至っていない。進捗が遅れている理由は、外国人の健康診断受診に影響する要因を探索するために適した質問項目の設定のためには、文献検討と研究協力機関へのヒアリングだけでは困難であると判断し、日本に居住する外国人へのインタビュー調査を新たに計画することにしたためである。質問紙を作成し、倫理審査の承認を受け次第、速やかに調査を実施する。複数の研究協力機関とは今後の調査に関するおおまかな相談をしており、一定数の研究協力者を得られる見込みである。スーパーバイズを得ながら質問紙を作成し、倫理審査の承認を受け次第、速やかに調査を実施する。研究計画の時点では、3年間で外国人の健康診断へのアクセスの改善策を立案・実施・評価することであったが、外国人の健康診断受診に影響する要因を明確にするに至っていない。今後は倫理審査の承認を受け次第日本に住む外国人を対象としたインタビュー調査を実施し、健康診断受診を促す要因、阻害する要因、健康診断や健康の保持・増進に関するニーズを明らかにする。その結果を踏まえ、健康行動理論に基づいた改善策を立案する。改善策の実現可能性を検証するための調査を計画する。質問紙の作成が十分進まなかったため、英語・スペイン語・中国語への文書翻訳費をはじめ質問紙作成に係る費用を使用しなかった。また本研究に関連する学会へ参加できなかったため、旅費として計上していた経費を使用しなかった。質問紙の作成が次年度にずれ込むことから、英語・スペイン語・中国語への文書翻訳費をはじめ質問紙作成に係る費用として使用する質問紙調査を実施しなかったため、英語・スペイン語・中国語への文書翻訳費をはじめ質問紙作成に係る経費を使用しなかった。また本研究に関連する学会へ参加できなかったこと、本研究結果を比較するためのブラジルにおける日系高齢在伯者への調査を実施しなかったことにより、旅費として計上していた経費を使用しなかった。今後の使用計画としては、インタビュー調査における謝金や、通訳を使用する場合の人件費、分析結果の公表に係る費用として使用する。質問紙の作成が次年度にずれ込むことから、英語・スペイン語・中国語への文書翻訳費をはじめ質問紙作成に係る費用として使用する。
広義拡散過程列近似に基づく双一般化拡散過程の諸相の解明

広義拡散過程列の極限過程として生じる双一般化拡散過程に対し、その性質等について考察した。集団遺伝学のモランモデルに対する弱突然変異極限について、その収束は有限次元分布の収束ではあるが確率過程の弱収束ではないこと、及び、極限過程は強マルコフ性をもつことを明らかにした。また、尺度関数列と速度測度関数列の極限が共通の不連続点をもつ場合に、対応する双一般化拡散過程で状態空間が位相構造をもたない確率過程が出現することを示した。これにより、双一般化拡散過程の状態空間に対して位相構造と呼ぶ包括的な概念の導入ではなく、極限過程の分布に基づいた双一般化拡散過程の再考察の必要性を示した。双一般化拡散過程の研究を推進するためには、豊富な例が必要であるが、考察対象の確率過程の多くは強マルコフ性を持っていない。本年度は、どのような状況下で双一般化拡散過程の強マルコフ性が失われるかという点について考察した。また、本研究では、双一般化拡散過程を広義拡散過程列の極限過程として捉えることにより諸相を解明することを目指している。そのため、広義拡散過程列の収束の状況についての考察を加える必要があり、この観点から研究分担者とともに研究を推進した。Tomisaki and Iizuka (2013)において考察した集団遺伝学のモランモデルに対する極限定理を確率過程の収束の視点から捉えなおした。その結果、この収束は確率過程の弱収束ではないことを証明し研究論文としてまとめた。この研究論文では、拡散過程列の極限過程が広義拡散過程ではない例について、双一般化拡散過程として捉えなおすことにより標本路の具体的な表現を得た。この表現に基づいて、当該の極限過程の強マルコフ性について考察を行った。また、集団遺伝学における複雑な確率モデルを記述する確率過程の境界への初期到達時間についての解析を行った。広義拡散過程は正値連続加法的汎関数を用いてブラウン運動の時間変更と尺度の変更により得られる。さらに、正値連続加法的汎関数の列と尺度の列を考察することにより、双一般化拡散過程が得られる。時間変更は正値連続加法的汎関数の逆写像により定義される。この観点から、正値連続加法的汎関数を定義するブラウン運動の局所時間の逆写像についての考察を行った。また、広義拡散過程の正値連続加法的汎関数に基づく球面上のブラウン運動との斜積に対して、広義拡散過程のどのような特性量が斜積に反映されるかを考察した。前年度に引き続いて、広義拡散過程列の収束と極限過程の状態について考察した。Takemura, Tomisaki and Iizuka(2014)では、集団遺伝学のモランモデルに対して、拡散過程列の極限過程が広義拡散過程ではない事例について、Ogura(1989)による双一般化拡散過程の理論に基づいて標本路の具体的な表現を得た。その表現から、極限過程は強マルコフ性を満たさないと予想していた。しかし、標本路の表現に現れる正値連続加法的汎関数(本事例の場合、ブラウン運動の局所時間と境界への到達時刻の合成として得られる汎関数)の分布の評価を行うことにより、極限過程が強マルコフ性を満たすことを証明し、研究論文として発表した。この観点から、正値連続加法的汎関数を定義する拡散過程の局所時間の逆写像に関する研究を平成25年度から開始した。平成26年度は、尺度と速度測度関数の漸近挙動が局所時間の逆写像に及ぼす影響(漸近関係)について考察した。この漸近関係は、元の拡散過程の調和変換過程に対しても保存されることも示し、これらの結果を研究論文としてまとめた。また、広義拡散過程の特性量を多次元確率過程との関係の中でとらえるために、正値連続加法的汎関数に基づく球面上のブラウン運動との斜積として表現される多次元確率過程の研究を平成25年度に開始した。平成26年度は、斜積確率過程について、そのグリーン関数と基本解の具体的な表現を与え、その表現を用いて、広義拡散過程の尺度と速度測度関数の状態区間の端点での挙動が、斜積のグリーン関数の摂動と基本解の空間的一様性に反映される状況を考察し、その結果を研究論文としてまとめた。昨年度に引き続いて、広義拡散過程列の極限過程として生じる双一般化拡散過程に対し、Ogura(1989)の理論に基づく標本路の具体的な表現を用いて、極限過程の様相について考察した。本研究を開始した当初は、標本路の挙動が特異な点についても、何らかの位相構造があると予想し、研究を推進した。しかし、Iizuka and Ogura(1991)で取り扱われた集団遺伝学の拡散モデルに対して、そこでは取り扱われなかった極限について解析を行ったところ、状態空間が位相構造をもたないような極限過程(定常型と飛躍型が混在する確率過程)が出現した。これは、双一般化拡散過程の状態空間に対して位相構造と呼ぶ概念(右通過点、左通過点、罠、正則点の分類)の導入ではなく、極限過程の分布に基づく双一般化拡散過程の再考察の必要性を示している。この研究結果は、国際シンポジウムの招待講演で報告した。更に、正値連続加法的汎関数の列と尺度の列を考察することにより、双一般化拡散過程が得られる。

時間変更は正値連続加法的汎関数の逆写像により定義される。この観点から、正値連続加法的汎関数を定義する拡散過程の局所時間の逆写像に関する研究を平成25年度から開始し、昨年度は、必ずしも再帰的とは限らない拡散過程に対して尺度と速度測度関数の漸近挙動が局所時間の逆写像に及ぼす影響(漸近関係)について考察し、研究結果を論文にまとめた。本年度は、非再帰拡散過程に対し局所時間の逆写像のレヴィ過程表現に現れる特性量について考察し、研究論文として発表した。更に、集団遺伝学における確率モデル(間接的な相互作用を伴う互助的中立突然変異モデル)を記述する多次元マルコフ連鎖とその拡散近似(拡散過程)の境界点への初期到達時間に関する解析を行い、研究論文として発表した。広義拡散過程列の極限過程として生じる双一般化拡散過程に対し、その性質等について考察した。集団遺伝学のモランモデルに対する弱突然変異極限について、その収束は有限次元分布の収束ではあるが確率過程の弱収束ではないこと、及び、極限過程は強マルコフ性をもつことを明らかにした。また、尺度関数列と速度測度関数列の極限が共通の不連続点をもつ場合に、対応する双一般化拡散過程で状態空間が位相構造をもたない確率過程が出現することを示した。これにより、双一般化拡散過程の状態空間に対して位相構造と呼ぶ包括的な概念の導入ではなく、極限過程の分布に基づいた双一般化拡散過程の再考察の必要性を示した。研究実績の概要は、平成26年度の研究計画として記載した内容がおおむね順調に進展していることを示している。集団遺伝学のモランモデルに対して、拡散過程列の極限過程が広義拡散過程ではない事例について考察を行った。広義拡散過程は、ブラウン運動の時刻変更と尺度変換により表現できる。双一般化拡散過程は広義拡散過程列の極限として自然に出現する。この二つの事実を組み合わせると、モランモデルの極限過程として得られる双一般化拡散過程について、その標本関数の表現が得られる。これは、Ogura(1989)によって提示された双一般化拡散過程の標本路の表現と一致する。これにより、双一般化拡散過程である極限過程の強マルコフ性が証明できた。また、この表現を用いると、標本路の挙動を調べることができ、正値連続加法的汎関数(ブラウン運動の局所時間と境界への到達時刻の合成として得られる汎関数)の分布が、標本路の挙動が特異であるか否かを判定する指標として有効であることが分かった。数物系科学これまでに得られた成果に基づいて、以下の研究計画を推進する。集団遺伝学のモランモデルの極限過程として得られる確率過程は、広義拡散過程と双一般化拡散過程である。双一般化拡散過程であっても強マルコフ性を有することを証明したので、この性質を用いて、次の点を明確にする。1標本路の挙動が特異ではない点において、広義拡散過程に対して用いた手法を適用し、状態空間の分類を行う。そして、分類点と尺度関数や速度測度関数の挙動との関係を調べる。更に、標本路の挙動が特異ではない点の集合の位相構造を解明する。2標本路の挙動が特異な点の集合を対象として、状態空間の分類を行う。ここで、広義拡散過程と異なる概念(右通過点、左通過点、罠、正則点)を明確にする。
ワッカー型酸化におけるクロライドフリーな多元触媒システムの開発

Wacker型酸化反応は、アルケンをカルボニル化合物へ変換する手法として工業的にも広く用いられており、従来よりPdCl_2/CuCl/O_2系を用いた方法が知られている。しかしながら、この反応系では遊離した塩素により含塩素化合物の副生や反応器材を腐食するなどの問題があった。本研究では、Pd種とモリブドバナドリン酸塩(以下、NPMoVと略記)を活性炭に担持させた触媒(以下、[Pd(OAc)_2-NPMoV/C]と略記)を調製し、分子状酸素を酸化剤とするアルケンの酸化反応について検討した。含侵法により調製した[Pd(OAc)_2-NPMoV/C]触媒存在下、シクロペンテンをエタノール/水の混合溶媒中メタンスルホン酸を添加し、酸素雰囲気のもと50°Cで反応させたところ、シクロペンテノンが85%の収率で生成することが分かった。一方、アクリロニトリルを基質に用い、メタノール中本触媒系により反応行った際には、ビタミンB1の前駆体であるシアノアセトアルデヒドジメチルアセタールがほぼ定量的に得られた。この他種々のアルケンについても同様に効率よく酸化反応が進行した。本反応は、不均一系であるため[Pd(OAc)_2-NPMoV/C]触媒は、反応後ろ過により容易に回収でき、触媒を繰り返し使用できることが明らかになった。このように、[Pd(OAc)_2-NPMoV/C]触媒系を用いることにより、クロライドフリーな再酸化システムを構築でき、分子状酸素を用いたアルケンの選択的な変換反応に成功した。Wacker型酸化に代表されるPd(II)を活性種とする酸化反応は、合成化学上有用な反応の一つであり、Pd(0)のPd(II)への再酸化剤として塩化銅-酸素系を用いる。以前我々は、モリブドバナドリン酸塩(NPMoV)とハイドロキノン(HQ)を組み合わせることにより、Pd(II)/HQ/NPMoV/O_2系よりなるクロライドフリーなマルチ触媒システムが構築でき、アルケンの酸化反応が良好に進行することを報告している。本研究では、Pd(II)/HQ/NPMoV/O_2系を用いることでアルキン類の選択的な変換反応を達成した。4-オクチンを触媒量の酢酸パラジウム,HQ-Cl,NPMoVおよびメタンスルホン酸存在下、ジオキサン中常圧酸素雰囲気のもと60°Cで15時間反応を行ったところ、環化三量化反応が起こり、ヘキサプロピルベンゼンが50%の収率で得られることを見出した。本反応は分子状酸素非存在下では進行しない。これまで酸素を用いた環化三量化反応はほとんど知られていない。一方、Pd(II)によるアルキンの重要な反応の一つである一酸化炭素によるカルボキシル化反応について検討した。多元系触媒,Pd(II)/HQ/NPMoV,を用い、フェニルアセチレンを一酸化炭素および酸素存在下メタノール中反応すると、フェニルプロピオン酸メチル(85%)で得られた。一方、溶媒にジオキサンを用いると、フェニル無水マレイン酸(62%)へと変換されることが明らかになった。本反応も、環化三量化と同様、酸素非存在下では全く進行しなかった。このように、Pd(II)/HQ/NPMoV/O_2触媒系を用いることにより、クロライドフリーな再酸化システムを構築でき、分子状酸素を用いたアルキンの選択的な変換反応に成功した。

本研究では、Pd種とモリブドバナドリン酸塩(以下、NPMoVと略記)を活性炭に担持させた触媒(以下、[Pd(OAc)_2-NPMoV/C]と略記)を調製し、分子状酸素を酸化剤とするアルケンの酸化反応について検討した。含侵法により調製した[Pd(OAc)_2-NPMoV/C]触媒存在下、シクロペンテンをエタノール/水の混合溶媒中メタンスルホン酸を添加し、酸素雰囲気のもと50°Cで反応させたところ、シクロペンテノンが85%の収率で生成することが分かった。一方、アクリロニトリルを基質に用い、メタノール中本触媒系により反応行った際には、ビタミンB1の前駆体であるシアノアセトアルデヒドジメチルアセタールがほぼ定量的に得られた。この他種々のアルケンについても同様に効率よく酸化反応が進行した。本反応は、不均一系であるため[Pd(OAc)_2-NPMoV/C]触媒は、反応後ろ過により容易に回収でき、触媒を繰り返し使用できることが明らかになった。このように、[Pd(OAc)_2-NPMoV/C]触媒系を用いることにより、クロライドフリーな再酸化システムを構築でき、分子状酸素を用いたアルケンの選択的な変換反応に成功した。
高齢者の認知・身体能力により分類した移動支援のための適応型情報提示構成法の提案

高齢者の移動支援のために、色々なデバイス等が提案されている。しかしながら、一般の健常者対象にした機器を高齢者に適用しようとすると、高齢者特有の特性によって、ミスマッチが生じる。本研究では、高齢者の認知や身体能力を想定した上で、最適な情報提示による移動支援法を目指して、以下の取り組みを行った。(1)高齢者のニーズ調査鉄道駅等の利用において、乗換えや目的地へ向かって歩くことが困難なケースが多い。その基礎調査として、社団法人交通バリアフリー協議会と共同で、いくつかの実地調査を実施した。(2)移動支援の方策検討人が移動時にどんな情報をもとに歩いているか、基礎的な実験を行い、ランドマーク情報の得方、何を見て移動するか、地図からどんな情報を得るか等のデータを採取した。(3)高齢者の生活・身体機能、認知特性の調査高齢者といっても一くくりにできないため、種々の特性を有することについて、生活特性や身体機能、認知特性ことに分類を試みた。外出の頻度や経験、歩行速度や立ち幅跳び、さらに脳機能として、前頭葉の機能活性度を医学的に評価するWCSTや産総研の脳内の情報伝達・記憶を評価するAIST式認知特性試験などのデータを採取した。(4)情報機器使用時の行動パターン分析移動支援を携帯電話等の端末で行うと、このような情報機器をどのように使いこなせるかが重要となる。このため、携帯電話で特定の機能を操作行動として行なわせた際の、高齢者の行動パターンを検討した。具体的には、情報を発見、処理、行動を行なう操作履歴や注視点の分析から、迷いの状況を客観的に得ることができた。(5)まとめ上記の項目で得られたことを総合して、高齢者の移動支援のための方策についての知見をまとめた。高齢者の情報機器に対する意識や経験、普段の生活状況の実態を把握するため、大和市老人クラブ連合会の協力のもと、高齢者約50名のアンケートを実施した。その結果、約6割が携帯電話を所有していたが、電話機能しか使っていない人が多く、多機能すぎて使いづらい・通話料が高い・ディスプレイが小さいといった意見が多く出た。8割以上の人が週に3回以上外出しており、活動的な生活を送っているが、機能が複雑すぎて携帯電話を使いこなそうという意識にならないことがわかった。それに基づき、携帯電話使用のどこに難しさが存在するのか、操作のプロセスをPC上で実現した装置を作成し、6名の被験者に対して、一定の操作を依頼し、どこでつまづくか、どのようなアシストをすると操作ができるか、などの計測実験を実施した。携帯電話所有の1名を除き、無支援での操作はできず、操作履歴や後のインタビューから、ボタンの意味、操作の流れに必要な項目の意味の理解、メニューの階層構造の理解が難しいということがわかった。操作の改善案を提案し、同一被験者でその効果を検討したが、その改善案はごく一部の人にしか有効でなく、携帯電話使用のハードルを下げるためには、本質的な機能の説明と理解が必要なことがわかった。移動支援システムの実現に向けては、携帯電話のユーザビリティ向上ならびにそこに載せる情報の質が問題になるため、次年度はその課題に向けて、高齢者側の能力との関係で検討を続けていく。
ATRーARP8経路による発がん機構の解明

がん治療の進歩によりがんの長期生存者が増加しているため、抗がん剤や放射線治療による二次がんの発症が特に小児では問題となっている。がん細胞だけでなく正常細胞にも抗がん剤や放射線によりDNA損傷が誘導され、染色体構造異常などの遺伝情報の改変につながることが、二次がんの原因として考えられる。本研究は、DNA複製フォーク障害の修復制御と染色体構造異常の形成抑制におけるATRによるNO80複合体構成因子ARP8リン酸化の役割を検討することにより、INO80クロマチンリモデリング複合体が関与する発がんの分子機構の解明に取り組む。
食道癌の悪性度判定法の確立に関する研究-ウイルスおよび細胞内小器官に注目して-

1)われわれが樹立、継代しているヒト食道癌培養細胞8株とヌードマウス可移植性食道癌7株を用い、財団法人がん研究振興財団国立予防衛生研究所遺伝子バンクより提供をうけたウイルス遺伝子を用いて、ヒトパピローマ(type1a、2a、4、6、11、16、18)、EB、SV40、アデノ、B型肝炎ウイルス等のウイルスのDNAの検出を試みが、ウイルスの遺伝子の検出に至らなかった。RNAウイルスの検出も試みたが、ウイルスの遺伝子の検出には至らなかった。2)同一の材料を用いて、ミトコンドリアの超微形態学的観察を行い、ミトコンドリアの機能の分析としてコハク酸脱水素酵素活性をMTT(3-(4,5-dimethyl-2-thazolyl)-2,5-diphenyl-2H tetrazolium bromide)法にて測定を行った。それらの結果を温度感受性と比較検討した。その結果、ミトコンドリアの数が多いほど温度感受性が低く、コハク酸脱水素酵素活性が高いほど温度感受性が低かった。このことよりミトコンドリアの数およびコハク酸脱水素酵素活性が治療の抵抗性の指標になる可能性が示唆された。その成果を1996年1月27日、食道疾患研究会悪性度評価委員会学術活動食道悪性度評価に関するセミナーにて報告した。さらにRhodamine123染色後フローサイトメトリーを用いたミトコンドリアの機能判定も行った。コハク酸脱水素酵素活性とRhodamine123では,Rhodamine123の方が感受性とよく相関した。これらの結果を1997年5月9日、第6回日本癌病態治療研究会および11月16日-19日の14th Asia Pacific Cancer Conferenceにて報告した。現在,ATPについても検討中であるが,その結果を加え投稿予定である.3)患者より食道癌組織を採取し、新しい培養細胞株およびヌードマウス可移植性食道癌株を作製した。また、一部を凍結保存し今後の研究に備えた。同一の患者の血清を採取し、凍結保存し今後の研究に備えた。1)われわれが樹立、継代しているヒト食道癌培養細胞6株とヌードマウス可移植性食道癌10株を用い、財団法人がん研究振興財団国立予防衛生研究所遺伝子バンクより提供をうけたウイルスgenomeを用いて、ヒトパピローマ(type 1a、2a、4、6、11、16、18)、EB、SV40、アデノ、B型肝炎ウイルス等のウイルスのDNAの検出を試みた。前記のウイルスのDNA検出を試みたが、今後の研究対象となるウイルスの検出には至っていない。さらに実験方法の変更等を試み、今後の研究の対象とするウイルスを選択している。2)同一の材料を用いて、ミトコンドリアの超微形態学的観察を行い、ミトコンドリアの機能の分析としてコハク酸脱水素酵素活性をMTT(3-(4,5-dimethyl-2-thazolyl)-2,5-diphemyl-2H tetrazolium bromide)法にて測定を行った。

その成果を1996年1月27日、食道疾患研究会悪性度評価委員会学術活動食道悪性度評価に関するセミナーにて報告した。さらに化学療法および放射線療法等との関連についても検討中である。3)患者より食道癌組織を採取し、新しい培養細胞株およびヌードマウス可移植性食道癌株を作製した。また、一部を凍結保存し今後の研究に備えた。同一の患者の血清を採取し、凍結保存し今後の研究に備えた。本年度は食道癌患者が少なく新しい培養細胞株の作製、ヌードマウス可移植性食道癌株の作製、凍結保存および患者の血清を採取が思うようにいかなかったので、さらに来年度は細胞株の樹立につとめる一方、すでに樹立した細胞株も研究の材料として加える必要がある。1)われわれが樹立、継代しているヒト食道癌培養細胞8株とヌードマウス可移植性食道癌10株を用い、財団法人がん研究振興財団国立予防衛生研究所遺伝子バンクより提供をうけたウイルスgenomeを用いて、ヒトパピローマ(type 1a、2a、4、6、11、16、18)、EB、SV40、アデノ、B型肝炎ウイルス等のウイルスのDNAの検出を試みた。前記のウイルスのDNA検出を試みたが、今後の研究対象となるウイルスの検出には至っていない。RNAウイルスの検出も試みたが、今後の研究対象となるウイルスの検出には至っていない。さらに実験方法の変更等を試み、今後の研究の対象とするウイルスを選択している。2)同一の材料を用いて、ミトコンドリアの超微形態学的観察を行い、ミトコンドリアの機能の分析としてコハク酸脱水酵素活性をMTT(3-(4,5-dimethyl-2-thazolyl)-2.5-diphenyl-2H tetrazolium bromide)法にて測定を行った。それらの結果を温度感受性と比較検討した。その結果、ミトコンドリアの数が多いほど温度感受性が低く、コハク酸脱水酵素活性が高いほど温度感受性が低かった。このことよりミトコンドリアの数およびコハク酸脱水素酵素活性が治療の抵抗性の指標になる可能性が示唆された。さらに、Rhodomine 123染色後フローサイトメトリーを用いたミトコンドリアの機能判定も行った。コハク酸脱水素酵素活性とRhodamine 123では,Rhodamine123の方が感受性とよく相関した。これらの結果を1997年5月9日、第6回日本癌病態治療研究会で報告する予定である。本年度も食道癌患者が少なく新しい培養細胞株の作製、ヌードマウス可移植性食道癌株の作製、凍結保存および患者の血清を採取が思うようにいかなかったので、さらに来年度は細胞株の樹立につとめる一方、すでに樹立した細胞株も研究の材料として加える必要がある。1)われわれが樹立、継代しているヒト食道癌培養細胞8株とヌードマウス可
多発性筋炎モデルマウスに対するSelectin阻害剤の治療効果の検討

多発性筋炎の病態は不明な点が多いが、CD8陽性T細胞が重要な役割を果たすとされる。近年、マウスの骨格筋の架橋蛋白であるC proteinを免疫することにより筋炎を惹起するC protein-induced myositis (CIM)モデルが開発された。このモデルは従来の筋炎モデルマウスに比してより多発性筋炎に近いモデルと考えられている。我々の以前の研究でL-selectinがCIMの惹起に重要な役割を果たすことが証明され、多発性筋炎の治療の標的となる可能性が示唆された。本研究の目的は、selectinの阻害剤をCIMマウスに投与し、同分子が多発性筋炎の治療の標的となり得るか検討する。
エンパワメント基盤型介護予防実践支援ガイドの開発

介護予防事業に参加した高齢者が、終了後も地域のなかで主体的に活動できるよう、住民、自治体、関係者が協働して地域の介護予防への取り組みを持続・発展させていくためには、エンパワメントに着目した戦略的な働きかけが必要と考える。本研究では、コミュニティ・エンパワメントの支援指針および実践現場に求められる体制づくりを明らかにし、介護予防支援者が、地域のソーシャルキャピタルが醸成されるサイクルを生み出す介護予防実践を推進できる実践支援ガイドの開発に取り組む。
ＵＡＶ近接リモートセンシングによる水稲モニタリング手法の開発と環境研究への適用

本研究は,UAV(ドローン)を用いた近接空撮に基づくリモートセンシングによる水稲モニタリング手法の高度化とその検証を目的とし,平成30年度は主に以下の項目の検討を行った。1UAVモニタリングに用いる近赤外カメラの検討と比較を行った結果,放射輝度から算出されたYubaflexベースのNDVI(正規化差植生指数)と反射率から算出されたRedEdgeベースのNDVIには,決定係数で0.968と高い相関があることがわかった。これは,本研究においては,近赤外カメラの違いによるNDVIのレンジの違いや,放射輝度から計算したYubaflexベースのNDVIは,実用上問題ないことを示している。2平成29年度までにNDVIpv(植生のみを抽出し算出したNDVI)を説明変数に使用し導出した草丈推定モデルを,千葉試験地の多年次および新潟試験地,埼玉試験地に適用した結果,モデルのRMSEは0.048mとなり,多年次,他地域に同一の草丈推定モデルを適用した場合でも推定結果に大きな差はなかった。UAVを用いた生育観測は,点レベルで行っていた生育調査を面的に拡張し,地図化することで,生育状態を面的に可視化し,労力と時間を費やして行う従来の生育調査に代わる新たな調査法となる可能性が高い。3UAVモニタリングによる出穂期のNDVIpvと日射量を用いた収量推定モデルを,千葉試験地の多年次および新潟試験地,埼玉試験地に適用した結果,RMSEが25.3g/m^2となり,生育条件が異なる条件における収量の多少を再現することができた。また,本研究ではHimawari-8地表面下向き日射量を用いることで,雲量の多い日本においても高い精度で収量を推定することができた。本研究の収量推定のフレームワークは,日本のAMeDASのような気象観測網がない海外においても適用可能であると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,UAV(ドローン)を用いた近接空撮に基づくリモートセンシングによる水稲モニタリング手法の高度化とその検証を目的とし,平成29年度は主に以下の項目の検討を行った。1草丈推定においては,NDVIpv(植生のみを抽出し算出したNDVI:正規化差植生指数)を説明変数に使用した草丈推定モデルを導出した。コシヒカリを対象に,千葉試験地の多年次および新潟試験地に適用した結果,モデルのRMSEは0.062mとなり,多年次,他地域に同一の草丈推定モデルを適用した場合でも推定結果に大きな差はなく,同一の推定モデルを適用することができた。2収量推定では,日射量をUAVモニタリングによる出穂期のNDVIpvと統合することで,収量推定モデルを導出した。収量推定モデルを,千葉試験地の多年次および新潟試験地,埼玉試験地に適用した結果,RMSEが24.8g/m^2;(平均収量:542.6g/m^2)となり,生育条件が異なる条件における収量の多少を再現することができた。これは,光合成能力および光合成に伴う炭水化物生産量を評価しているためと考えられる。3玄米タンパク含有率推定に際しての観測適期を検討した結果,出穂期のNDVIが最も玄米タンパク含有率との相関が高くなった。これは,田植え時期に起因する生育ステージの変動の影響が小さくなるためと示唆された。また,本研究では,登熟期の気温が高いほど,タンパクが低くなることを示したが,登熟期の気温がタンパクに与える影響は,NDVIがタンパクに与える影響よりもはるかに小さかった。4水稲群落の表面温度とNDVIの相関を解析した結果,朝方の時間帯を除き,群落の表面温度とNDVIには負の相関があり,NDVIが高いほど,表面温度が低いことがわかった。これは高温条件下でも植生の活性が高いことにより蒸散が活発になることによるクーラー効果が関係していると考えられる。本研究では,UAV(ドローン)を用いた近接空撮に基づくリモートセンシングによる水稲モニタリング手法の高度化とその検証を目的とし,以下の重点課題を設定している。1追肥の適期となる幼穂形成期から出穂期の草丈,葉色の推定。2収穫作業の計画に重要となる収量の推定。3食味に関わるタンパク含有率の推定。4米の外観品質・等級を下げる高温登熟障害の観測を目的とした,熱赤外カメラを用いた水稲の表面温度と生育量の面的観測。5圃場ごとの多様性,地域差,品種間差による生育特性の違いの比較・観測。現在までに,上記の項目の全てに着手し,検討を行うことが出来ている。また,その成果は,2件の査読付き論文および7件の学会発表にて発表を行っている。その結果,2件の優秀発表賞を受賞することができた。当初は,平成29年度の取り組みとして,新たなマルチスペクトルカメラ(RedEdge)を導入した水稲のモニタリングに基づくデータの蓄積と,これまでの使用してきたマルチスペクトルカメラ(Yubaflex)との比較を計画していたが,平成29年度の観測が始まる前の段階でマルチスペクトルカメラの比較と検証を行うことができた。その結果,Yubaflexで十分であることを検証することができた。これは手法の実利用を考えたとき,重要な知見である。なお,論文の執筆や学会活動以外にも研究成果および手法の普及・実利用に向けた取り組みも行っており,セミナーでの講演,ホームページで一部成果の公開を行っている。

加えて,協力者の方々には,具体的な解析手法・手順をまとめたマニュアルを配布した。本研究は,UAV(ドローン)を用いた近接空撮に基づくリモートセンシングによる水稲モニタリング手法の高度化とその検証を目的とし,平成30年度は主に以下の項目の検討を行った。1UAVモニタリングに用いる近赤外カメラの検討と比較を行った結果,放射輝度から算出されたYubaflexベースのNDVI(正規化差植生指数)と反射率から算出されたRedEdgeベースのNDVIには,決定係数で0.968と高い相関があることがわかった。これは,本研究においては,近赤外カメラの違いによるNDVIのレンジの違いや,放射輝度から計算したYubaflexベースのNDVIは,実用上問題ないことを示している。2平成29年度までにNDVIpv(植生のみを抽出し算出したNDVI)を説明変数に使用し導出した草丈推定モデルを,千葉試験地の多年次および新潟試験地,埼玉試験地に適用した結果,モデルのRMSEは0.048mとなり,多年次,他地域に同一の草丈推定モデルを適用した場合でも推定結果に大きな差はなかった。UAVを用いた生育観測は,点レベルで行っていた生育調査を面的に拡張し,地図化することで,生育状態を面的に可視化し,労力と時間を費やして行う従来の生育調査に代わる新たな調査法となる可能性が高い。3UAVモニタリングによる出穂期のNDVIpvと日射量を用いた収量推定モデルを,千葉試験地の多年次および新潟試験地,埼玉試験地に適用した結果,RMSEが25.3g/m^2となり,生育条件が異なる条件における収量の多少を再現することができた。また,本研究ではHimawari-8地表面下向き日射量を用いることで,雲量の多い日本においても高い精度で収量を推定することができた。本研究の収量推定のフレームワークは,日本のAMeDASのような気象観測網がない海外においても適用可能であると考えられる。今後も,各試験圃場でのルーチン観測を継続し,データの蓄積と比較を行う。加えて,生育量観測に基づく施肥基準の検討も行う。現在,UAV(ドローン)を用いた生育むらの計測は行われているが,具体的な生育調整に向けた追肥量の基準は検討できていない。そのため,施肥基準の作成に向け,稲体窒素吸収量の推定モデルの作成を行う。この推定モデルが作成できれば,これまでに各試験場が検討してきた追肥施用量の基準をドローンでの観測結果に応用することができると考えられる。同時に,稲体窒素吸収量を評価するために行われてきた生育調査(草丈,茎数,SPAD:葉色)の計測に変わる,新たな生育調査の手法としての価値が高まると考えられる。なお,稲体窒素吸収量は群落クロロフィル量,バイオマスと密接に関わるため,本研究で作成される推定モデルは,植生および環境計測の視点からも重要な手法となる。平成29年度の観測を終え,改めてドローンに搭載するセンサが重要であることを再認識した。現在,ドローンに搭載可能なマルチスペクトルカメラとしてはRedEdge(MicaSense社)が世界の標準となりつつある。ただし,高価であるため,今後安価なマルチスペクトルカメラが新出した場合は,そのカメラについても導入・比較が可能かどうか検討を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
望ましいメカニズムの設計とオークション研究の応用

今年度は、主に同質財の配分問題のモデルにおいて、耐戦略性(各個人に自身の選好を正直に表明させるためのインセンティブに関する条件)、効率性、および公平性などの望ましさの基準を満たす確率的配分ルール(各選好組に対して配分の集合上の確率分布を一つ選ぶ関数)の研究を行った。本研究では、配分される財が非分割財であるケースを考え、また各個人は受け取る財の数量について単峰な選好(その個人にとって最適な財の消費水準があり、自身の受け取る財の数量がその水準に近いほど望ましいとする選好)を持つ状況での検討を行った。このモデルにおける確率的配分ルールの検討はこれまでも行ってきたが、耐戦略性や効率性の基準に加え、公平性の基準も課した場合のルールの特徴付けについてはこれまで十分に検討できていなかった。今年度は、確率支配耐戦略性、確率支配効率性、および匿名性などのいくつかの公平性に関する条件を満たす確率的配分ルールのクラスの特徴付けを行った。本研究により、耐戦略性や効率性に加え、公平性の基準も満たす確率的配分ルールのクラスについて明らかにすることができた。また、今年度は、これら同質財の配分問題についての研究成果をワーキングペーパー(Strategy-proof Probabilistic Rules for the Division Problem of Identical Indivisible Goods with Single-Peaked Preferences)にまとめた。同質財の配分問題についての研究成果を論文としてまとめることができたため。同質財の配分問題の研究について国際学会で報告を行うと共にルールの特徴付けなどの研究をさらに進める予定である。平成28年度は、主に貨幣移転が可能な状況での1対1マッチングモデルと同質な非分割財の配分問題の研究を行い、それらのモデルにおいて耐戦略性(各個人に自分の真の選好を表明するインセンティブを与えるための条件)や効率性などの望ましさの基準を満たすマッチングおよび配分ルールの検討を行った。マッチングモデルの研究では、個人の選好に所得効果が存在する状況での検討を行い、耐戦略性、効率性、個人合理性(個人の自発的な参加を促すための条件)、およびマッチできなかった個人に対する非補助金性の4つの望ましさの基準を満たすマッチングルールとコアとの関係性について検討した。そして、これら4つの条件を満たすルールは一般に存在しないことを示した。本研究は、これまでの研究をさらに弱い条件の下で検討したものである。これまでの研究ではマッチしたペアに対する非補助金性の条件も必要としていたが、本研究によりその条件を要求しない場合でもこれまでと同様の結果が成立することが明らかになった。また、選好ドメインの条件もこれまでよりもさらに弱い条件の下で成立することが新たに分かった。配分問題の研究では、各個人は自分の受け取る財の数量について単峰な選好を持つ状況において、複数の同質な非分割財を確率的に配分するルール(各選好組に対して、配分の集合上の確率分布を一つ選ぶルール)の分析を行った。本研究では、確率支配耐戦略性、確率支配効率性、および匿名性(ルールが個人の名前に依存しないことを要求する条件)などの公平性の条件を満たす確率的配分ルールのクラスについて検討した。貨幣移転が可能な状況での1対1マッチングモデルおよび同質な非分割財の配分問題において今年度予定していた分析を行うことができたため昨年度に引き続き、耐戦略性(各個人に自分の真の選好を表明するインセンティブを与えるための条件)や効率性などの社会的に望ましい基準を満たす非分割財の配分ルールの研究を行った。平成29年度は主にこれまでの研究結果のより弱い仮定の下での検討やルールの特徴付けの検討を行ったが、その中でも特に同質財の配分問題のモデルにおける確率的配分ルールの特徴付けに関して以下の進展があった。このモデルでは、各個人は自身が受け取る財の数量について単峰な選好(もっとも望ましい財の消費水準があり、自身の受け取る財の数量がその水準に近いほど好ましいという性質を持つ選好)を持つ状況において、個人間で複数の同質な非分割財を配分する問題を考えている。確率的配分ルールとは、各選好組に対して配分の集合上の確率分布を一つ選ぶ関数である。また、この研究では、各個人は自身の財配分に関する確率分布を確率支配関係により評価する設定の下での検討を行った。そして、本研究では、「確率支配耐戦略性」および「確率支配効率性」の基準を満たす確率的配分ルールのクラスの一つの特徴付けを示した。このモデルではこれらの望ましさの基準を満たすルールのクラスは広範に及ぶが、本研究によりその構造を明らかにすることができた。さらに、上記の特徴付けに公平性に関する条件を課した場合についても検討し、「確率支配耐戦略性」、「確率支配効率性」、および「匿名性(ルールが個人の名前に依存しないことを要求する条件)」の基準を満たす確率的配分ルールのクラスついても明らかにした。ルールの特徴付けを主として今年度予定していた研究を実施することができたため今年度は、主に同質財の配分問題のモデルにおいて、耐戦略性(各個人に自身の選好を正直に表明させるためのインセンティブに関する条件)、効率性、および公平性などの望ましさの基準を満たす確率的配分ルール(各選好組に対して配分の集合上の確率分布を一つ選ぶ関数)の研究を行った。

このモデルにおける確率的配分ルールの検討はこれまでも行ってきたが、耐戦略性や効率性の基準に加え、公平性の基準も課した場合のルールの特徴付けについてはこれまで十分に検討できていなかった。今年度は、確率支配耐戦略性、確率支配効率性、および匿名性などのいくつかの公平性に関する条件を満たす確率的配分ルールのクラスの特徴付けを行った。本研究により、耐戦略性や効率性に加え、公平性の基準も満たす確率的配分ルールのクラスについて明らかにすることができた。また、今年度は、これら同質財の配分問題についての研究成果をワーキングペーパー(Strategy-proof Probabilistic Rules for the Division Problem of Identical Indivisible Goods with Single-Peaked Preferences)にまとめた。同質財の配分問題についての研究成果を論文としてまとめることができたため。これまでの研究結果のより一般的なモデルおよびより弱い仮定の下での検討やルールの特徴付けなどを検討することにより、これらのモデルおける耐戦略性を満たすルールについての理解をより深める。また、他の関連モデルでの耐戦略的なルールの検討も行っていく。非分割財配分モデルにおけるルールの特徴付けの検討をさらに進める。また、これまでの研究結果のより一般的なモデルへの拡張や関連モデルでの検討も行っていく。同質財の配分問題の研究について国際学会で報告を行うと共にルールの特徴付けなどの研究をさらに進める予定である。
運動により筋より放出されるmyokineを介したアルツハイマー病改善効果の検証

超高齢化により、認知症患者が激増しているが、その最大の原因疾患となるアルツハイマー病(AD)の根本的治療法はまだない。そこで、申請者らは、認知症発症の予防に有効と考えられている運動療法に着目した。運動介入は、疫学的に有効とされているが、その詳細な機序については、まだ十分解明されていない。我々は、運動により筋より放出されるmyokineが関与しているという作業仮説をたて、それを検証するために、本研究を立案した。このmyokineが、ADの病因であるアミロイドβの代謝を抑制することにより、ADの病態を改善させるかどうか、in vitroおよびin vivoで検証しようと考える。