hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＩＬ－３３によるメモリーＴｈ２細胞依存的アレルギー性気道炎症制御の解明と治療応用

本研究は炎症性サイトカインIL-33によるPathogenicメモリーTh2細胞の誘導機構を解明することを目的として行った。IL-33によりメモリーTh2細胞のIL-5産生上昇が認められたが、T1/ST2欠損メモリーTh2細胞では認められなかった。マウス個体レベルの解析から、IL-33によりメモリーTh2細胞依存的なアレルギー性気道炎症の増悪化が認められ、この作用はT1/ST2もしくはIL-33欠損マウスでは抑制された。ヒト臨床検体を用いた実験においても同様の実験結果が得られた。以上の結果は、IL-33-T1/ST2シグナルはアレルギー疾患の治療のターゲットとなる可能性を強く示唆している。これまでに私たちは、CD62LloCXCR3loの細胞表現型を示す細胞中に、IL-5を特異的に産生し、アレルギー性気道炎症を誘導するpathogenic(病因性)記憶Th2細胞を同定している。また、記憶Th2細胞の中でも特にpathogenic記憶Th2細胞は炎症性サイトカインIL-33の受容体であるT1/ST2を強く発現していることを見いだしている。本研究では、IL-33-T1/ST2経路による記憶Th2細胞のpathogenicityにおける役割について解析を行った。まず細胞レベルでIL-33の記憶Th2細胞に対する作用について解析を行った。IL-33により記憶Th2細胞のIL-5産生上昇(pathogenicityの亢進)が認められたが、T1/ST2欠損記憶Th2細胞ではこのような効果は認められなかった。またマウス個体レベルでの解析でもIL-33により、記憶Th2細胞依存的なアレルギー性気道炎症の増悪化が認められ、この増悪作用はT1/ST2欠損マウス、もしくはIL-33欠損マウスでは認められなかった。平成25年度は、上述したIL-33による記憶Th2細胞のpathogenicity亢進作用をヒト臨床検体に発展させた。慢性副鼻腔炎患者の鼻ポリープ組織中に浸潤している記憶Th2細胞を回収し、IL-33に対する作用を解析したところ、マウスで得られた結果と同様に、IL-5産生の上昇、pathogenicityの亢進が認められた。現在、上記の内容について論文投稿中である。以上の結果より、私たちがマウスで発見したIL-33-T1/ST2による記憶Th2細胞のpathogenicityの亢進作用はヒト臨床検体でも認められたため、今後は、IL-33-T1/ST2-pathogenic記憶Th2細胞特を標的とした抗体療法への応用を行う予定である。本研究は、アレルギー性気道炎症を引き起こすメモリーTh2細胞とIL-33シグナルについて焦点をあて、メモリーTh2細胞の機能解析を行うことで、IL-33/IL-33受容体をアレルギー性気道炎症治療のターゲットへと展開することを目的としている。平成24年度の一連の研究で、以下に示す3つの新知見を見いだした。IL-33刺激によるIL-5産生メモリーTh2細胞の誘導:我々はこれまでに、CD62LloCXCR3loの細胞表現型を示す細胞集団のみにIL-5を産生し、アレルギー性気道炎症を誘導するpathogenicメモリーTh2細胞がいること、およびIL-33刺激によりメモリーTh2細胞のIL-5産生が上昇することを示している。しかし、IL-33刺激によりCD62LloCXCR3lo以外の細胞亜集団からもIL-5産生細胞が誘導された。このことはIL-33により、non-pathogenicな細胞集団が抗原非依存的にIL-5産生能を獲得し、pathogenic Th2細胞に分化する可能性を示唆している。IL-33によるメモリーTh2細胞特異的なシグナル伝達経路:IL-33によりp38のリン酸化が誘導されること、p38の阻害剤により、IL-33依存的なメモリーTh2細胞のIL-5産生の誘導が抑制されることから、IL-33-p38-IL-5というシグナル伝達経路がメモリーTh2細胞内で作用していることが明らかとなった。IL-33によるメモリーTh2細胞依存的アレルギー性気道炎症の制御:IL-33の受容体を欠損したメモリーTh2マウスは野生型マウスと比較して、好酸球浸潤をはじめとしたアレルギー性気道炎症が著しく抑制された。また、IL-33欠損マウスを用いた解析結果からも同様にアレルギー性気道炎症の抑制が認められた。概要の1、2の実験において、IL-33によるメモリーTh2細胞のIL-5産生能の誘導、およびその細胞内制御メカニズムについて明らかになった。また3の実験については、マウス個体レベルの解析も順調に結果が出ており、IL-33がメモリーTh2細胞によるアレルギー性気道炎症の増悪、ひいては慢性化に働いていることが明確になり、これらは予定以上の進行状況である。

現在、学会発表や海外誌に論文投稿する準備も整っている。平成25年度は、マウスで明らかとなった知見をヒトでも同様の制御機構が働いているかについて解析を行う。また、IL-33/IL-33受容体を慢性アレルギー性気道炎症に対するターゲットへと展開するため、抗体療法を用いて研究を進める。該当なし
MPF活性化に関るキナーゼカスケード

卵成熟におけるcdc2の活性化に関わるキナーゼカスケードを明らかにするため、以下の2点を調べた。1.cdc2活性化キナーゼMO15の卵成熟過程での挙動キンギョMO15cDNAを大腸菌で発現させ、抗体を作製し、cdc2活性化酵素(T161リン酸化酵素)としてのMO15の機能を調べた。キンギョ未成熟卵抽出液には不活性型cdc2は存在するが、サイクリンBはない。これに大腸菌で作製したサイクリンBを入れると、cdc2のT161がリン酸化され、活性化した。この時、あらかじめ抗体でMO15を抽出液から除いておくと、サイクリンBを入れても、cdc2は活性化しなかった。しかし、ウサギ網状赤血球ライセ-トで作製したMO15を加えると、cdc2の活性化が回復した。キンギョcdk2を基質にした実験より、MO15は未成熟卵ですでに活性化状態にあることがわかった。また、そのタンパク量は卵成熟過程でほとんど変化しなかった。従って、キンギョ卵成熟誘起の最終的引き金になっているのはMO15の活性化ではなく、卵成熟過程でのサイクリンB合成開始であると結論できる。2.cdc2の活性化に関わるMO15以外のキナーゼの発見とその化学的同定キンギョとツメガエル卵成熟過程でMPFの活性化に関わるキナーゼ活性を47種の外来基質を用いて検索した。その結果、(1)MPF活性に先立ち上昇するエラスターゼをリン酸化する活性、(2)第1減数分裂と第2減数分裂の間で一時的に活性の上昇するフォスフォクレアチンをリン酸化する活性を発見した。(1)の活性はMPFの活性化に関わる可能性が、(2)については第1減数分裂と第2減数分裂の移行に関わる可能性があり、いずれの活性もこれまでに報告のないもので、その化学的実体の解明が急がれる。
胎生および新生児期内分泌かく乱物質の乳癌発生促進作用の機序解明

現在日本において、乳癌は急激な増加中で、近い将来、婦人の死因のトップになると推定されている。これまでの研究により乳癌の発生には、社会環境やライフスタイルなどが深く関与していることは、明らかである。特に危険因子としては、エストロゲン(卵胞ホルモン)の過剰作用を引き起こす、初経の早期化、閉経の遅延、閉経後の肥満などが万国共通に考えられている。しかし、これら生理的なエストロゲンの変化のみでは、第二次世界大戦後の米国や最近の日本における急激な乳癌の増加は説明できないように思われる。我々は、エストロゲン作用のある内分泌かく乱物質の複合汚染が世界的な乳癌の増加の基本的な原因でないかと推測し、これに関する基礎的情報を得るために本研究は行ったものである。その結果、以下のことを明らかにした。1.強力なエストロゲン作用のあるDiethylstilbestrol(DES)は、妊娠期では流産、分娩異常、新生仔期では視床下部の性周期中枢性腺刺激機構の異常による排卵障害や精子低形成などの内分泌かく乱を引き起こす。3.生活環境に実在する微弱なエストロゲン作用を有する4-n-octylphenol(n-OP)の極めて大量な投与は、雄ラットにおけるDMBAによる乳癌の誘発を促進する。4.n-OPの雌ラットへの新生仔期1回のみ投与は、内分泌かく乱を引き起こさない。現在、多種類の弱エストロゲン作用を有する化学物質の長期・複合暴露による内分泌かく乱作用の検索と、これらの物質の投与をうけた乳腺のTerminal end budsをlaser capture microdissectionで切り出し、RNAを抽出した後、DNAチップで遺伝子発現を検索し、これらの物質の作用機序を検討中である。我々はこれまでに、新生仔期の非常に強力な女性ホルモン作用を有する合成ホルモンdiethylstilbestrol(DES)がネズミにおいて、雄には精子無形成が、雌には無排卵状態などの内分泌撹乱を引き起し、乳癌の発生を促進することを明らかにした。本年度は、生活環境に実在し、DESの1000分の1程度しかホルモン作用のない4-tert-octylphenol(t-OP)と4-n-octylphenol(n-OP)でも同様の障害を惹き起こすかどうかを検索した。1、カエルの生態観察を定期的に行っている田んぼで採取した卵をt-OPの水溶液で培養したところ、10ppm群では孵化せず、1ppmでは約10%は孵化したが、発育異常で孵化後14日目には死亡した。この結果より、OPがカエルの卵の孵化やオタマジャクシの生育を障害する可能性は否定できず、今後低用量群での長期観察が必要である。2、SD系雄ラットに生後28、42、56日目に3回7,12-dimethylbenz(a)anthracene(DMBA)10mgを経口投与し、生後28日と70日目よりn-OPを餌に混ぜ投与したところ、非投与群と比べ、両群とも多数の乳癌が発生した。OPは大量であれば、乳癌発生を促進することが明らかとなった。3、n-OPを雌ネズミへ生後24時間内に1回のみ皮下投与したが、内分泌やDMBAによる乳癌の誘発への影響はみられなかった。今後、ホルモン作用の極めて弱いOPは、形態形成時期でホルモンの影響をもっともうけやすい胎生期でも異常を惹き起こさないかどうかの検索が必要である。これらの結果より、オクチルフェノール(OP)は単独で、短期間であれば、極めて大量でなければ、内分泌を撹乱しないように思われる。今後、多種類の環境ホルモンの暴露実験を行い、混合汚染の関与について検討を行う。

1.非常に強力な女性ホルモン作用を有する合成ホルモンdiethylstilbestrol(DES)の妊娠期の混餌による経口大量投与は、妊娠早期(妊娠021日)では流産を、妊娠後期(妊娠1321日)、では分娩異常(分娩困難)を引き起こした。また、新生仔期1回皮下への大量投与は、視床下部の性腺刺激機構の異常により、成育後の雄ラットに、Sertoli細胞の減少と精子低形成、雌ラットには無排卵状態などの内分泌異常を引き起こした。2.新生仔期にDESの種々の量を投与した雌ラットへの生後50日目の7,12-dimethylenz(a)anthraene(DMBA)10mgによる乳癌の誘発を観察した結果、少量投与群では新生仔期無投与群やDES大量投与群に比較し、乳癌の発生が促進した。生後50日目の新生仔期DES(少量)投与ラットは正常排卵状態であったが、乳腺はDMBAの発癌標的部位のTeriminal end budsの数が有意に増加していた。3.生活環境に実在し、DESの1000分の1程度の女性ホルモン作用を有する4-n-octylphenol(n-OP)を生後28日と70日目より雄ラットに種々の量、長期間混餌投与し、生後28、42、56日目に3回、DMBA,10mgを経口投与したところ、n-OP非投与群と比べ、極めて大量投与群のみで乳癌の発生が促進した。4.種々の量のn-OPを雌ラットへ生後24時間内に1回のみ皮下投与したが、排卵異常などの内分泌のかく乱やDMBAによる乳癌の誘発への影響はみられなかった。これらの結果より、オクチルフェノール単独では、極めて大量の長期間暴露でなければ、内分泌をかく乱し、乳癌の発生を促進しないことが示唆された。
亜高山帯針葉樹林における樹木の更新・共存機構

本州亜高山帯において優占する針葉樹種の更新・共存機構を明らかにするために,中部山岳地帯御岳山に設定した1haプロットにおいて調査をおこなった。本研究は,初期更新段階にある実生や稚樹個体から成熟した林冠個体までのすべての生活史段階の個体を対象におこなった。まず,実生定着時におけるセーフサイトとしての倒木の重要性を示し(Forest Ecology and Management誌にて発表),これをもたらす実生発芽直後の死亡要因について言及した(Forest Ecology and Management誌に掲載予定;日本林学会関西支部会にて口頭発表)。その後の生活史段階である稚樹段階においては,各種特有の樹冠発達様式が樹冠内の針葉寿命などの特性と密接に関連して光環境に対応していることを明らかにした(Tree Physiology誌にて発表;日本林学会大会にて発表)。また,閉鎖林内で稚樹が後継樹として定着・生存するには林冠層の落葉広葉樹個体に起因する落葉期の光環境の好転が必要であり,針広混交の林冠構造に由来する空間的に不均一な光分布に対応して針葉樹稚樹が分布することを明らかにした(Ecoscience誌にて発表)。林冠個体に関しては,空間パターンを解析することにより過去の撹乱のパターンと強度を推察した。その結果,種間で林冠層での滞留時間が大きく異なり,滞留時間の種間差により移入率の種間差が補償されることが共存成立のうえで重要であるという従来の結果を支持するとともに,更新ニッチの種間差の重要性と大規模撹乱の重要性が明らかになった(Forest Ecology and Management誌にて発表)。また,林冠個体の樹冠の維持様式を調べたところ,樹冠内の各シュートにおける針葉への同化産物の配分様式や針葉の空間的配置が,樹冠内の光の不均一性に対応することで成り立つことを示した(Journal of Forest Research誌にて発表)。まず,1年間の実生調査により実生定着時におけるセーフサイトとしての倒木の重要性とセーフサイトの種間差を示し,これらをもたらすメカニズムについて言及した(Forest Ecology and Management誌に掲載予定;日本林学会関西支部会にて口頭発表)。その後の生活史段階である稚樹段階においては,個体間の光をめぐる競争と各種に特有の樹冠の発達様式が更新に強く関わることを明らかにした(Ecoscience誌にて発表;Journal of Forest Research誌にて発表)。さらに,種特有の樹冠発達様式が樹冠内の針葉寿命などの特性と密接に関連して光環境に対応していることを明らかにした(Tree Physiology誌に掲載予定)。また,閉鎖林内で稚樹が後継樹として定着・生存するには林冠層の落葉広葉樹個体に起因する落葉期の光環境の好転が必要であり,針広混交の林冠構造に由来する空間的に不均一な光分布に対応して針葉樹稚樹が分布していることが明らかになった(Ecoscience誌にて発表;種生物学会にてポスター発表)。林冠個体に関しては,空間パターンの解析結果により過去の撹乱のパターンと強度を推察した。その結果,種間で林冠層での滞留時間が大きく異なり,滞留時間の種間差により移入率の種間差が補償されることが共存成立のうえで重要であるという従来の結果を支持するとともに,更新ニッチの種間差の重要性と大規模撹乱の重要性が明らかになった(Forest Ecology and Management誌へ投稿中;種生物学会にてポスター発表)。また,林冠個体の樹冠の維持様式を調べたところ,樹冠内の各シュートにおける針葉への同化産物の配分様式や針葉の空間的配置が,樹冠内の光の不均一性に対応することで成り立つことを示した(Journal of Forest Research誌に掲載予定)。

また,林冠個体の樹冠の維持様式を調べたところ,樹冠内の各シュートにおける針葉への同化産物の配分様式や針葉の空間的配置が,樹冠内の光の不均一性に対応することで成り立つことを示した(Journal of Forest Research誌にて発表)。
高品質CT画像のための連続動的再構成法の開発

医用CT装置の画像再構成法として連続動的再構成法を考案し,理論解析,数値解析,アナログ電子回路の試作,および診断用X線CT装置を用いた数値実験を行った.提案法を従来法(フィルタ補正逆投影法,期待値最大化法などの逐次法)と比較した結果,提案法はアーチファクトや雑音による再構成画像への影響が逆投影法と比較して軽減され,品質が高いことが検証された.さらに,少数方向の投影に対しても有効性が確認され,被曝線量の劇的な低減が可能であることを示しており,提案法の実機CT装置への実用化が期待される.医用CT装置の画像再構成法として連続動的再構成法を考案し,理論解析,数値解析,アナログ電子回路の試作,および診断用X線CT装置を用いた数値実験を行った.提案法を従来法(フィルタ補正逆投影法,期待値最大化法などの逐次法)と比較した結果,提案法はアーチファクトや雑音による再構成画像への影響が逆投影法と比較して軽減され,品質が高いことが検証された.さらに,少数方向の投影に対しても有効性が確認され,被曝線量の劇的な低減が可能であることを示しており,提案法の実機CT装置への実用化が期待される.医用CT(コンピュータ断層)装置の画像再構成法として連続動的再構成法を考案し,理論・数値解析,および実用化に向けた研究を行うことが本研究の目的である.連続法を実現する系は,「不連続ベクトル場をもつ微分方程式系」となる.アナログ電子回路による実現が可能となるよう系を設計していることから,ハードウェアの実装により瞬時に再構成画像が得られる.提案手法のアイデアを実用化するための諸問題を解決することが本研究期間内で実施する研究内容である.平成21年度は,提案法の微分方程式系を対象とし,理論および数値実験の両面から解析を行った.理論解析については,真の再構成画像に対応した平衡点の局所的および大域的な安定性の証明,さらに,他の不適切な平衡点の不安定性の証明を行った.系のリアプノブ関数を定義し,大域的な安定性の検討も行った.数値解析については,測定データに雑音を加え非適切問題を仮定したモデルを設定し,任意の初期値から真の画像へ収束する性質をシミュレーションにより検討した.投影データを分割して区分的連続時間系を構成することにより,再構成画像の分解能の性質を高められることが数値的に検証され,提案法の高い有用性が再確認できた.以上の通り,申請時において設定した今年度の目標を達成させることができた.成果の一部を国際ジャーナルや国際会議等で発表した.医用CT(コンピュータ断層)装置の画像再構成法として連続動的再構成法を考案し,理論・数値解析,および実用化に向けた研究を行うことが本研究の目的である.連続法を実現する系は,「不連続ベクトル場をもつ微分方程式系」となる.アナログ電子回路による実現が可能となるよう系を設計していることから,ハードウェアの実装により瞬時に再構成画像が得られる.提案手法のアイデアを実用化するための諸問題を解決することが本研究期間内で実施する研究内容である.昨年度,理論解析において安定性の基本的問題が解決できた.平成22年度は,提案法の微分方程式系を対象とし,低次元系のアナログ電子回路を試作した.試作器の出力が理論及び数値計算結果と比較して正常に動作することを検証でき,提案法の実用化可能性および高い有用性が確認できた.さらに,実際の診断用X線CT装置から取得した投影データに対する実験環境を整備し,プログラムのプロトタイプを作成するなど,次年度の研究実施へ向けた準備を行った.以上の通り,申請時において設定した今年度の目標を達成させることができた.成果の一部を国際ジャーナルや国際会議等で発表した.医用CT(コンピュータ断層)装置の画像再構成法として連続動的再構成法を考案し,理論・数値解析,および実用化に向けた研究を行うことが本研究の目的である.連続法を実現する系は,「不連続ベクトル場をもつ微分方程式系」となる.アナログ電子回路による実現が可能となるよう系を設計していることから,ハードウェアの実装により瞬時に再構成画像が得られる.提案手法のアイデアを実用化するための諸問題を解決することが本研究期間内で実施する研究内容である.昨年度までにおいて,安定性に関する理論的問題の解決や,アナログ電子回路の試作を完了させた.さらに,診断用X線CT装置から取得した投影データに対する実験の実施環境を整備すると同時に,プログラムのプロトタイプを作成するなど,最終年度に向けた準備を行った.平成23年度において,数値実験および実際の診断用X線CT装置を用いた実験を行い,提案法と従来法(フィルタ補正逆投影法および期待値最大化法などの逐次法)による再構成画像の品質を比較した.提案法は金属アーチファクトや雑音による影響が従来法と比較して軽減され,品質が高いことが検証された.さらに,少数方向の投影に対しても提案法の有効性が確認された.低管電圧や低線量にもかかわらず従来法と比較して高品質な再構成画像が得られることは,被曝線量の劇的な低減が可能であることを示しており,本提案法の実用化が期待される.以上の通り,申請時において設定した今年度の目標を達成させることができた.成果の一部を国際ジャーナルや国際会議等で発表した.
音の認知・認識における聴皮質の役割

聴皮質は,聴覚情報処理の最上位に位置し,聴覚の認知能力に決定的な影響を及ぼしていることは疑いないが,その役割は未だに明らかになっていない.また,聴皮質は,複数の領野に分かれているが,各領野の役割も明らかではない.本研究は,聴皮質の各領野の役割を明らかにするために,微小電極アレイを用いて,オペラント条件付けによる聴皮質の可塑性と聴皮質に生じるミスマッチネガディビティ(MMN)を調べた.個々のラットで計測点ごとに純音に対する反応を調べたところ,学習途上群では,背側で純音に反応する領域が増大し,学習成立群では腹側から縮減することがわかった.ラットでは,聴皮質の背側部が一次聴覚野,腹側部が二次聴覚野に相当することから,実験結果は,学習到達度に応じて,一次聴覚野が先に変化し,それに二次聴覚野が続くことを示唆する.解剖学的な特徴から,一次・前聴覚野は音の調整へ関与し,腹聴覚野は,音の認知・記憶をはじめとする高次機能へ関与することが示唆されている.したがって,この実験結果は,学習において,音の調整から認知,さらには、意思決定に影響を与え,学習到達度を向上させていく過程を反映している.純音によるMMNは,聴皮質全体から均等に生じたが,和音によるMMNは,前聴覚野で特に大きかった.この結果は,前聴覚野が,和音の情報処理を担う可能性を示唆する.また,MMNの振幅は,低周波数から高周波数への変化と,不協和音から協和音への変化に対して,その逆の場合よりも大きくなった.このようなMMNの非対称性は,適応的に獲得された可能性が考えられる.聴皮質は,仲間や敵の鳴き声のように生存するうえで重要な音を感度良く検出し,効率的に状況察知を実現するために,特定の音環境変化を検出する機構を適応的に獲得したと考える.聴皮質の機能を理解するためには,聴皮質の情報表現を明らかにすることに加えて,様々な学習による聴皮質の可塑性を体系的に明らかにしていくことが鍵になる.知覚・認識能力は学習とともに向上するが,このような学習の神経基盤を考察するために,ラットの音のオペラント条件付けで,学習到達度と聴皮質の情報表現の相関関係を調べた.その結果,学習途上群では,背側で周波数局在性を示す領域が増大し,その後,学習成立群では腹側から縮減することがわかった.ラットでは,聴皮質の背側部が一次聴覚野,腹側部が二次聴覚野に相当することから,実験結果は,学習到達度に応じて,一次聴覚野が先に変化し,それに二次聴覚野が続くことを示唆する.このような可塑性の順序や変化様式(領域の増大と縮減)の差異は,両領野の学習時に果たす機能が異なることを反映していると考える.音環境の変化を検出するメカニズムとして,音の質感の変化で誘発される聴皮質のMMNを64点の微小表面電極アレイで調べた.音刺激として,発生確率が異なる様々な協和音,または,不協和音を一定の時間間隔で提示した.その結果,ラット聴皮質において, MMNは質感の差異でも出現することを示した.さらに,協和音によるMMNは,不協和音によるMMNよりも大きく,質感の差異によるMMNは,刺激音に依存した非対称性を有することを示した.これらの結果は,協・不協和音のような質感の差異は,音環境の変化を察知するために,重要な意味を持つことを示唆する.また, MMNの非対称性は,音環境変化に対する重みづけであり, MMNが音環境の変化を察知する神経基盤と深く関わると考える.聴皮質は,聴覚情報処理の最上位に位置し,聴覚の認知能力に決定的な影響を及ぼしていることは疑いないが,その役割は未だに明らかになっていない.また,聴皮質は,複数の領野に分かれているが,各領野の役割も明らかではない.本研究は,聴皮質の各領野の役割を明らかにするために,微小電極アレイを用いて,オペラント条件付けによる聴皮質の可塑性と聴皮質に生じるミスマッチネガディビティ(MMN)を調べた.個々のラットで計測点ごとに純音に対する反応を調べたところ,学習途上群では,背側で純音に反応する領域が増大し,学習成立群では腹側から縮減することがわかった.ラットでは,聴皮質の背側部が一次聴覚野,腹側部が二次聴覚野に相当することから,実験結果は,学習到達度に応じて,一次聴覚野が先に変化し,それに二次聴覚野が続くことを示唆する.解剖学的な特徴から,一次・前聴覚野は音の調整へ関与し,腹聴覚野は,音の認知・記憶をはじめとする高次機能へ関与することが示唆されている.したがって,この実験結果は,学習において,音の調整から認知,さらには、意思決定に影響を与え,学習到達度を向上させていく過程を反映している.純音によるMMNは,聴皮質全体から均等に生じたが,和音によるMMNは,前聴覚野で特に大きかった.この結果は,前聴覚野が,和音の情報処理を担う可能性を示唆する.また,MMNの振幅は,低周波数から高周波数への変化と,不協和音から協和音への変化に対して,その逆の場合よりも大きくなった.このようなMMNの非対称性は,適応的に獲得された可能性が考えられる.聴皮質は,仲間や敵の鳴き声のように生存するうえで重要な音を感度良く検出し,効率的に状況察知を実現するために,特定の音環境変化を検出する機構を適応的に獲得したと考える.
PCR-arrayシステムを用いた肝細胞癌の遺伝子発現プロファイル解析

当初の予定通り、約250症例のヒト肝組織サンプルを用いて、約3200遺伝子における発現量をPCR-arrayシステムにて測定し、下記の様に各種テーマにおける解析を行った。まず、第一の解析テーマとして、肝癌の癌部と非癌部との間において発現量の変化が大きかった遺伝子を、C型肝炎ウイルス(HCV)およびB型肝炎ウイルス(HBV)別に選別し、HCV陽性例とHBV陽性例における発現プロファイルの相違を見出した(J Exp Clin Canc Res 2004,23:135-41)。第二のテーマとして、HCVにもHBVにも感染していないnon-B, C型肝癌20症例の癌部と非癌部、および31症例分の正常肝を用いて、網羅的遺伝子発現解析を行い、non-B, C型の肝発癌過程に関わる遺伝子群も抽出した(J Hepatol 2003,39:1004-12)。第三のテーマとして、肝癌の術後早期再発に大きく関与する遺伝子20個を抽出し、これらを用いた遺伝子診断法(早期再発予測法)を開発した(J Hepatol 2004,41:284-91)。なお、当遺伝子診断法に関しては、現在国内特許を出願中である(特願2003-293482)。第五のテーマとして、我々の肝組織データを用いた多変量的統計解析法を考案し、新しいバイオインフォマティクスなアプローチを報告した(Bioinformatics 2004,20:3137-45)。第六のテーマとして、HCV陽性肝癌、HBV陽性肝癌、non-B, C型肝癌の三群ともに共通して、肝癌の癌部と非癌部との間において発現量の変化が大きかった遺伝子群を抽出し、その中から5つの遺伝子においては、肝癌細胞におけるアポトーシス抑制に大きく関与している可能性があることを発見し、現在論文投稿中である。当初の予定通り、現在までに約250症例のヒト肝組織サンプルを用いて、約3000遺伝子における発現量をPCR-arrayシステムを用いて測定した。まず、第一の解析テーマとして、肝癌の癌部と非癌部との間において発現量の変化が大きかった遺伝子を、肝発癌の原因ウイルスであるC型肝炎ウイルス(HCV)およびB型肝炎ウイルス(HBV)別に選別したところ、それぞれ63個と61個(うち共通なものは7個)得られた。また、これらの遺伝子の多くはHBV陽性例とHCV陽性例とでは異なった発現パターンを示していることも確認でき、これらは各原因ウイルス固有の肝発癌関与遺伝子と考えられた(Kurokawa Y.,et al.JExp Clin Canc Res, in press)。次に第二のテーマとして、上記の肝炎ウイルスにいずれも罹患していない原因不明のnon-B, C型肝癌20症例の癌部と非癌部、および31症例分の正常肝を用いて、同様の網羅的遺伝子発現解析を行った。non-B, C型肝癌の癌部と非癌部との間で有意に発現量が異なっていた遺伝子は61個、非癌部と正常肝との間では159個得られた。また、測定遺伝子全体での発現プロファイルを比較したところ、癌部と非癌部との間だけでなく、非癌部と正常肝との間においても、そのプロファイルが大きく異なっていた。これにより、non-B, C型肝癌はその発癌過程において、ウイルス性の肝発癌と同様、肝臓全体が何らかの変化を生じた後に、その一部から癌化が生じていることが示唆された(Kurokawa Y., et al. J Hepatol 2003;39:1007-1015)。この他にも、第三のテーマとして、肝癌の早期再発予測法についての解析が完了し、現在論文を投稿した上で、国内特許にも出願中である。また、第四のテーマとして、肝癌に対する5-FU/IFN-α併用化学療法の感受性予測法についての解析も完了し、現在論文を投稿中である。

第六のテーマとして、HCV陽性肝癌、HBV陽性肝癌、non-B, C型肝癌の三群ともに共通して、肝癌の癌部と非癌部との間において発現量の変化が大きかった遺伝子群を抽出し、その中から5つの遺伝子においては、肝癌細胞におけるアポトーシス抑制に大きく関与している可能性があることを発見し、現在論文投稿中である。
群スキーム理論の応用、特にLucas数列の数論と正規底問題について

本研究は群スキームの理論のLucas数列への応用や可換環のHopf-Galois拡大に対する正規底問題への応用を目指している.これはささやかであったとしても,現代数学の思潮の一つの具現化であろう.例えば,Lucas数列に関する研究は,Fibonacci数列周辺の研究に特化した学術誌Fobanacci Quaterlyが刊行されているくらいに,研究の裾野が広い.しかし,見掛けのはいりやすさが災いしてか,本質的な事象が見逃されて来たようであるし,重要な研究が見過ごされて来たようである.これまでなされて来た研究を群スキームを用いて捉え直し,さらに新機軸を打ち出すべく,研究を進める.本研究は群スキームの理論のLucas数列への応用や可換環のHopf-Galois拡大に対する正規底問題への応用を目指している.これはささやかであったとしても,現代数学の思潮の一つの具現化であろう.例えば,Lucas数列に関する研究は,Fibonacci数列周辺の研究に特化した学術誌Fobanacci Quaterlyが刊行されているくらいに,研究の裾野が広い.しかし,見掛けのはいりやすさが災いしてか,本質的な事象が見逃されて来たようであるし,重要な研究が見過ごされて来たようである.これまでなされて来た研究を群スキームを用いて捉え直し,さらに新機軸を打ち出すべく,研究を進める.
エイズ患者の医療費に関する研究-抗エイズ薬のコンビネーション療法と医療費

HIV感染者を、AC-1群(CD4細胞数が500以上)、AC-2群(同200500未満)、AC-3群(同200未満)及びAIDS群に分類し、病態別のエイズ医療費、特に医療費に占める抗HIV薬費用を保険請求レセプトから分析した。平成9年度は、調査対象5病院から各病態群に該当する患者(AC-1群28人、AC-2群45人、AC-3群34人、AIDS群46人、合計153人)について調査(1995年実施)した外来治療・入院治療について分析した。投薬、注射、処置、手術、検査、画像診断などの項目別に医療費を調べ、治療実日数で平均化し、月当たり医療費は、日額平均医療費に月当たりの平均受診日数あるいは平均入院日数を乗じて求めた。抗HIV薬費用はAZT、ddlの費用を求めた。その結果、非血有病ケースの月額外来医療費は抗HIV薬治療がないAC-1(約20,000円)を基準にすると、抗HIV薬治療を受けているAC-2、AC-3群はその2.53.5倍と高額で、投薬料が全体の7割を占め、中でも抗HIV薬の費用割合は60%強で、HIV感染症治療に占める抗HIV薬の比重の大きさが示された。また生涯医療費はおよそ1300万円と推定した(論文発表)。平成10、11年度はプロテアーゼ阻害剤など新規抗HIV薬導入による医療費への影響を調べた(調査患者数59人)。抗HIV薬使用数はHIV感染者では4剤併用13%、3剤併用58%、2剤併用13%、服用なし16%、エイズ患者では4剤併用24%、3剤併用76%であった。月額医療費は、AC-1群169,000円、AC-2群217,000円、AC-3群246,000円、AIDS群208,000円であった。月額医療費は平成9年度成績の3倍程度で、抗HIV薬の使用数によって高額になっていた。近年の抗HIV薬の開発は、エイズ発症予防としての効果が期待される一方で治療費の増大が懸念されている。本研究では、CD4細胞数を基準に患者の病態を、AC-1群(CD4細胞数が500以上)、AC-2群(同200から500未満)、AC-3群(同200未満)及びAIDS群に分類し、病態別のエイズ医療費、特に医療費に占める抗HIV薬費用を分析する。本年度は、エイズ治療を行っている5病院の各病態群に該当する患者について、外来治療・入院治療にかかる医療費を保険請求レセプトから調査した。患者数は、AC-1群が28人、AC-2群が45人、AC-3群が34人、AIDS群が46人、合計153人である。主に投薬、注射、処置、手術、検査、画像診断などの項目別に保険点数を調べ、複数月にわたるレセプトはその合計を求めて治療実日数で平均化した。1ヶ月に要する医療費は、各群の平均医療費総額(1日当たり)に平均受診日数あるいは平均入院日数(いずれも1月当たり)を乗じて算出した。抗HIV薬については、レセプトの明細からAZT、ddl、ddCに該当する点数を計上し、医療費総額に占める抗HIV薬の割合を求めた。

非血有病ケースの外来医療費(1日当たり)は、抗HIV薬の未治療患者では、AC-1群が平均15,115円、AC-2群が16,888円、AC-3群が19,091円、AIDS群が21,230円で、検査料が全体の70%を占めていた。これに対して、抗HIV薬治療患者では、AC-2群が37,734円、AC-3群が55,405円、AIDS群が38,861円で抗HIV薬未治療患者に比べて高額であった。また、月当たりの医療費は抗HIV薬の治療のないAC-1(およそ20,000円)を基準にすると、抗HIV薬医療を受けているAC-2、AC-3各群の医療費はその2.5倍、3.5倍であった。これらの群では、投薬料が全体の7割を占め、特に抗HIV薬の費用割合は60%強であり、HIV感染症の治療に占める抗HIV薬の比重の大きさが示された。血友病ケースにおいても同様の傾向が見られ、抗凝固因子製剤の在宅医療費を除いた医療費に占める抗HIV薬の割合は4-6割を占めていた。近年の抗HIV薬の開発は、エイズ発症予防としての効果が期待される一方で治療費の増大が懸念されている。本研究では、CD4細胞数を基準に患者を、AC-1群(CD4細胞数が500以上)、AC-2群(同200から500未満)、AC-3群(同200未満)及びAIDS群に分類し、病態別のエイズ医療費、医療費に占める抗HIV薬費用を分析する。平成9年度は、外来治療・入院治療費を保険請求レセプトから調査した。患者数は、AC-1群が28人、AC-2群が45人、AC-3群が34人、AIDS群が46人、合計153人で、投薬、注射、処置、手術、検査、画像診断などの項目別平均医療費総額(月当たり)、医療費総額に占める抗HIV薬(AZT、ddI)の割合を求めた。非血有病ケースの外来医療費(月当たり)は抗HIV薬の治療のないAC-1(およそ20,000円)を基準にすると、抗HIV薬治療を受けているAC-2、AC-3各群の医療費はその2.5倍、3.5倍であった。これらの群では、投薬料が全体の70%を占め、特に抗HIV薬費用は60%強で、HIV感染症の治療に占める抗HIV薬の比重の大きさが示された。平成10年度は、プロテアーゼ阻害剤など新規の抗HIV薬の導入による影響を調べるため、HIV感染症患者16人の診療報酬明細書(平成10年68月のレセプト)61件より、1月当たりの外来医療費を調査した。非血友病ケースの1月当たりの医療費(中央値)は216,000円で、内科外来の医療費213,100円(中央値)のうち80.8%が投薬費用だった。抗HIV薬使用数別の1月当たりの内科外来医療費は、「2剤併用」で137,000円,「3剤併用」で217,000円.「4剤併用」で233,000円だった。多剤併用療法が普及するのに伴い外来医療費は、前回の調査結果(70,00080,000円)から2倍以上に上昇した。HIV感染者を、AC-1群(CD4細胞数が500以上)、AC-2群(同200500未満)、AC-3群(同200未満)及びAIDS群に分類し、病態別のエイズ医療費、特に医療費に占める抗HIV薬費用を保険請求レセプトから分析した。平成9年度は、調査対象5病院から各病態群に該当する患者(AC-1群28人、AC-2群45人、AC-3群34人、AIDS群46人、合計153人)について調査(1995年実施)した外来治療・入院治療について分析した。投薬、注射、処置、手術、検査、画像診断などの項目別に医療費を調べ、治療実日数で平均化し、月当たり医療費は、日額平均医療費に月当たりの平均受診日数あるいは平均入院日数を乗じて求めた。抗HIV薬費用はAZT、ddIの費用を求めた。その結果、非血有病ケースの月額外来医療費は抗HIV薬治療がないAC-1(約20,000円)を基準にすると、抗HlV薬治療を受けているAC-2、AC-3群はその2.53.5倍と高額で、投薬料が全体の7割を占め、中でも抗HlV薬の費用割合は60%強で、HlV感染症治療に占める抗HIV薬の比重の大きさが示された。また生涯医療費はおよそ1300万円と推定した(論文発表)。
ネパールの旧王都パタンにおけるジェンダー構造とその変容―女性自助組織をめぐって

平成21年度の本研究の目的は、(1)ネワール女性の親族内における多面的地位と身体所作によるその表現方法の解明、(2)「ミサ・プツァ」の「開発ミドルマン」と「組織メディエーター」の役割についての究明、(3)ネワール女性による女性自助組織「ミサ・プツァ」の活動内容の変化についての探究、であった。まず、ネワール農民カースト「ジャプ」社会では、一般に、男性に対して女性は周縁的にあり、不浄と位置付けられるが、その位置づけは、女性自身のライフサイクルの中でも変化し、また、他者との関係性においても異なり、多面性を持つことを解明した。ジェンダー関係は、長幼の序、家父長制、父系出自原理、「浄・不浄」観等が複雑に絡んでいる。親族内では、夫の長幼の序に準じて、女性の地位は格付けされており、その地位に見合った役割、振る舞いを求められる。更に、このようなジェンダー構造は、日常的に親族内で行われる挨拶である「バギャティ」によって、体現される。次に、女性自助組織「ミサ・プツァ」は様々なネットワークを持ち、活動を行っていることが明らかになった。ミサ・プツァが内発的発展をし、勢いをつけることができたのは、ジャブ女性の願いと共に、組織としてのメディエーターの力を借り、それが有効に機能したからだと考えられる。メディエーターがミサ・プツァに開発本来の目的とは異なる様々な社会的機能を期待し、女性はその期待に応じて戦略的に各ミサ・プツァの活動内容を組み替えて発展させてきた。また、一方では、ミサ・プツァは、派生的な活動を通して、伝統的ジェンダー構造に挑戦する新しい生き方を生み出している。そして、ミサ・プツァはこれまでマイクロファイナンスを中心に女性の経済的自立を目指してきたが、メディエーターが、その活動は失敗と結論づけ、2009年から急速にミサ・プツァの信用組合化に力を入れていることが明らかになった。本研究の目的は、(1)ネワール社会の社会構造と文化(2)女性自助組織の生成・発展、組織と活動の実態(3)女性自助組織がネワール社会と女性の生活に与える影響(4)「開発とジェンダー」研究における、内部からの視点と社会的背景の包括的把握を目指す研究方法の確立による新たな可能性の探究、であった。平成20年度はカトマンズ盆地のパタン市において、7-8月に現地調査を行った。その調査で以下の2点が解明された。まず、研究目的(1)(3)と関わるが、カースト内・カースト関係の変容について究明した。近年、生業や生活様式が変化し、「カースト集団の住み分け」や「職業・経済力」などの流動化の傾向もある。ただし、カースト制度は解消されるのではなく、農民カーストのように、男性中心の自助組織の活動によりカースト・アイデンティティがむしろ強化さる場合もあり、複雑に変容している。「血縁」中心の伝統的な相互扶助形態が崩れはじめていたが、女性自助組織「ミサ・プツァ」が生成され「地縁」中心の相互扶助形態に変容しつつある。それによって、カースト間・カースト内関係は変化をみせている。次に、研究目的(2)(3)(4)と関係して、ネワール族の農民カースト「ジャプ」の40の居住地に存在する女性自助組織「ミサ・プツァ」に訪れ、その活動や女性たちの実態などの特徴を調査した。聞き取り調査と参与観察の手法によって、内部からの視線で捉え、社会的背景を包括的に把握できた。調査過程で、「ジャプ」社会には、「開発ミドルマン」が存在し、彼らによって、「ミサ・プツァ」の活動がサポートされていることを明らかにした。

そして、ミサ・プツァはこれまでマイクロファイナンスを中心に女性の経済的自立を目指してきたが、メディエーターが、その活動は失敗と結論づけ、2009年から急速にミサ・プツァの信用組合化に力を入れていることが明らかになった。
Cushing病におけるUSP8変異体標的蛋白を介したシグナル伝達異常の解明

【背景】Cushing病下垂体腺腫では、脱ユビキチン化酵素USP8遺伝子の体細胞変異が高率に認められるが、その分子機構はいまだ不明である。我々はこれまで、USP8変異を持つ腫瘍は女性で2cm以下の小さな腫瘍に多くPOMC発現が高い、一方、野生型の腫瘍は大きく浸潤性の強い腫瘍に多く、POMC発現が低いことを報告した。今回我々は、USP8変異の有無で変化する遺伝子を、DNAマイクロアレイを用いて検討した。【方法】USP8変異陽性(MUT)の典型例3例と野生型(WT)の典型例3例の腫瘍RNAを用いてDNAマイクロアレイを行い、遺伝子発現プロファイルを比較した。2群間で発現様式の異なる遺伝子を選び、50例(MUT16例、WT34例)の腫瘍RNAを用いてリアルタイムPCRを行い検証した。【結果】MUTが2倍以上(p<0.05)の遺伝子は1,128個、一方、MUTが1/2以下(p<0.05)の遺伝子は288個であった。パスウェイ解析によりMUTで特定の時計遺伝子群とMAPK系に高発現する遺伝子が認められた。時計遺伝子, MAPK, cell cycle関連遺伝子など計42の遺伝子のリアルタイムPCRを行い28遺伝子にPOMC発現とR>0.3の相関を認めた。時計遺伝子のBMAL1とMAPK系のPRKACAの発現量にはR=0.772と高い相関が認められ、さらに下流のPRKACAとMAP3K5、MAP3K5とMAPK13、MAPK13とPOMC発現にR=0.5前後の中等度の相関が認められ、POMC発現に時計遺伝子MAPKパスウェイ(PRKACAMAPK13)を介した経路が示唆された。また腫瘍サイズと関連するcell cycle関連遺伝子を2個同定した。【考察】Cushing病はACTH概日リズムの消失による過剰分泌を特徴とするが、USP8変異と関連し、時計遺伝子の過剰発現を介したMAPKの活性化が想定された。マウスACTH産生下垂体腫瘍細胞株(AtT-20細胞)に電気穿孔法によりUSP8を強制発現することに成功したが、POMC発現はむしろ低下するなど、ヒトの腫瘍とは表現形が異なる可能性が考えられた。このためヒト腫瘍組織用いたプロテオーム解析が可能かどうか検討中である。クッシング病下垂体腺腫・腫瘍組織におけるPKA-MAPKや時計遺伝子の発現を免疫染色にて蛋白レベルで検討し、ACTH概日リズムの消失やACTH産生腺腫におけるシグナル伝達ネットワーク機構異常を解明する。またUSP8変異陽性および陰性の腫瘍組織用いたプロテオーム解析を行う。クッシング病の原因であるACTH産生下垂体腺腫の約3分の1に、脱ユビキチン化酵素USP8の体細胞変異が認められることが2015年に報告された。変異体がEGFRの脱ユビキチン化を促進し、EGFシグナルを介してPOMC発現を誘導することがin vitroの解析で想定されたが、ACTH産生腺腫60例を用いた我々のin vivoの解析(Eur J Endocrinol. 174:213, 2016)では変異と腫瘍のEGFR発現に関連性は認められず、ACTH産生腺腫におけるUSP8の標的蛋白は未だ明らかでない。クッシング病のACTH産生下垂体腺腫のうちUSP8変異陽性でACTHの前駆体であるPOMC遺伝子の発現が高い腫瘍3例と、USP8変異陰性でPOMC遺伝子発現が低い腫瘍3例を選び、DNAマイクロアレイを用いて両群での遺伝子発現プロファイルを比較した。続いて両群間で発現プロファイルの異なる遺伝子を選び、50例の腫瘍RNAを用いてqPCRを行い検証した。DNAマイクロアレイにより両群間で差を認めた遺伝子のうち28遺伝子に関してqPCRを施行した。28遺伝子の中にはUSP8変異陽性で多く発現するPKA-MAPK系、概日リズム関連遺伝子が含まれていた。POMC遺伝子発現を目的変数として前進法によるステップワイズ重回帰分析を施行したところ2つの遺伝子が説明変数として選ばれた(R=0.795, p<0.0001)。うち正常下垂体には発現のみられない遺伝子Xに着目し、クッシング病の下垂体腺腫で免疫染色にを行ったところ、約60%の症例でX遺伝子の蛋白発現が確認され、POMC遺伝子発現量と相関が認められた。現在マウスACTH産生下垂体腫瘍細胞株(AtT-20細胞)にX遺伝子を強制発現しPOMC遺伝子発現との関連性を検証中である。マウスACTH産生下垂体腫瘍細胞株(AtT-20細胞)は通常の遺伝子導入法(リポフェクチン法やカルシウム法)では効率が低く、特定の装置を用いた電気穿孔法は必要であり時間を要した。

2群間で発現様式の異なる遺伝子を選び、50例(MUT16例、WT34例)の腫瘍RNAを用いてリアルタイムPCRを行い検証した。【結果】MUTが2倍以上(p<0.05)の遺伝子は1,128個、一方、MUTが1/2以下(p<0.05)の遺伝子は288個であった。パスウェイ解析によりMUTで特定の時計遺伝子群とMAPK系に高発現する遺伝子が認められた。時計遺伝子, MAPK, cell cycle関連遺伝子など計42の遺伝子のリアルタイムPCRを行い28遺伝子にPOMC発現とR>0.3の相関を認めた。時計遺伝子のBMAL1とMAPK系のPRKACAの発現量にはR=0.772と高い相関が認められ、さらに下流のPRKACAとMAP3K5、MAP3K5とMAPK13、MAPK13とPOMC発現にR=0.5前後の中等度の相関が認められ、POMC発現に時計遺伝子MAPKパスウェイ(PRKACAMAPK13)を介した経路が示唆された。また腫瘍サイズと関連するcell cycle関連遺伝子を2個同定した。【考察】Cushing病はACTH概日リズムの消失による過剰分泌を特徴とするが、USP8変異と関連し、時計遺伝子の過剰発現を介したMAPKの活性化が想定された。マウスACTH産生下垂体腫瘍細胞株(AtT-20細胞)に電気穿孔法によりUSP8を強制発現することに成功したが、POMC発現はむしろ低下するなど、ヒトの腫瘍とは表現形が異なる可能性が考えられた。このためヒト腫瘍組織用いたプロテオーム解析が可能かどうか検討中である。DNAマイクロアレイ解析によりX遺伝子のほかにもUSP8変異陽性のACTH産生腺腫に高発現する遺伝子群を多数同定した。これら遺伝子にはPOMCのほか、PKA-MAPK系、概日リズム関連遺伝子を含んでいる。一方、USP8変異陰性で腫瘍サイズの大きい難治性群に高発現しcell cycleに関連する遺伝子を同定している。今後はこれらの遺伝子をマウスACTH産生下垂体腫瘍細胞株(AtT-20細胞)に高発現させ、クッシング病におけるACTH概日リズムの消失やACTH産生腺腫におけるシグナル伝達ネットワーク機構異常を解明する。クッシング病下垂体腺腫・腫瘍組織におけるPKA-MAPKや時計遺伝子の発現を免疫染色にて蛋白レベルで検討し、ACTH概日リズムの消失やACTH産生腺腫におけるシグナル伝達ネットワーク機構異常を解明する。またUSP8変異陽性および陰性の腫瘍組織用いたプロテオーム解析を行う。6円と端数が発生した。次年度にプロテオーム解析を計画し、予算が増えたため。
強磁場新機能の研究成果の取りまとめ

特定領域研究「強磁場新機能の展開」のねらいは強磁場新機能を広範囲の物質・材料に適用できるように学理を体系化することであった。また、加えて我が国で生まれた独創的な本研究分野「磁気科学」をさらに発展させて国内外に知らしめるという使命を帯びていた.このような目的に沿うべく,研究成果の取りまとめとして英文単行本"Magneto-Science"(M.Yamaguchi and Y.Tanimoto, eds.)を平成18年10月にKodansha-Springerから刊行した。本書は世界で初めて体系化した成書であり,本分野における今後の研究の基盤となるものである。平成15-17年度3年間の特定領域研究内で雑誌論文(約250報),国際会議(約280件)などで研究成果を公表したが,本18年度においてさらに雑誌論文(約110報),国際会議(約80件)と数多く公表した。依然として継続的に活発な研究が行われていることを示している。国際会議Symposium on Materials processingunder Magnetic Fields at Pacifichem 2005ならびに2nd International Workshop on Materials Analysis and Processing in Magnetic Fieldsに班員を派遣して研究成果を発表したが、本年度にその論文が発行された。本特定領域研究の関連において新規な磁場効果現象が30件以上も見出されたことである。研究は終息することはなく,ますます広がる様相を呈してきており,次なる研究プロジェクトの必要性があることを示した。本領域の研究活動により,我が国で生まれてわが国で育った独創的な磁気科学Magneto-Scienceを世界的な学問分野へと発展させることができた。領域の当初目標として「(1)先進性・独創性を極める,(2)強磁場新機能の適用範囲を拡大する,(3)学理の体系化をはかる,(4)共同研究・競争利用を推進する,(5)国内外研究者と連携する,(6)研究成果を国内外に周知・発信する」を掲げた.これを実現するために2回の領域全体会議,4回の研究会,3回の公開シンポジウムおよび1回の国際会議を開催した.これらの会合はすべて無料で公開し,特定領域研究の班員だけでなくこの領域に関心をもっている多くの方々が参加した.また,広報のためにニュースレターを11号発刊した.さらにホームページ(邦文版および英文版)で活動や情報の伝達を行った.特に,2005年11月に開催した国際会議International Symposium on Magneto-Scienc 2005,Yokohamaには多数の参加者(約200名,その内で海外から40名)と多くの論文発表(約100件)があり,本分野では始めての本格的な国際会議となった.参加した国外研究者は日本における研究の広がりと高度化に驚愕していた.かなりの刺激を国外にも与えたものと自負している.発表論文はCD版Proceedingsとして2006年2月に関係者に配送した.さらに,本分野では世界で始めてのテキストMagneto-Scienceを出版すべく,班員ならびに国外の研究者に執筆していただいた.2006年6月ごろに市販が開始される予定である.この分野を研究する者にとっては必携の書になるであろう.総括班を運営するために,8回の実施委員会,3回の評価委員会(持ち回り形式),3回の拡大実施委員会を開催した.各位の協力により効果的な活動が行えた.平成15年9月6日に東京で評価グループと計画研究班員全員(研究分担者を含む)を集めた全体会議(50名出席)を開催した。平成15年10月2022日に仙台で開催された国際会議「18th International Conference on Magnet Technology」に山口領域代表を派遣した。平成15年12月19日に東京で関連する分野の研究者も加えたシンポジウムを開催した(94名出席)。平成16年3月5日に東京で研究会(67名出席)を開催した。平成16年9月1719日に米国フロリダ州タラハシーで行われた国際シンポジウム「International Workshop on Materials Analysis and Processing in Magnetic Fields」に分担者尾関教授を派遣し、強磁場に関する講演を行った。本領域を運営するために、総括班員ならびに実施グループから構成される総括班会議を4回(平成15年8月8日、10月10日、平成16年1月13日、3月5日)開催した。平成15年9月6日に評価委員会を開催した。上記の会合に参加する旅費および計画研究班員相互の共同研究に対する旅費を支給した。本領域の活動を周知するためにホームページ(http://dione.shinshu-u.ac.jp/magnet/)を立ち上げ、管理運営した。本領域の活動を周知するために、ニュースレターを3号発行した。Vol.1は平成15年10月1日に発行し、第一回領域全体会議で発表された計画班の研究計画書および班員の名簿を掲載した。Vol.2は、第一回公開シンポジウムにあわせて平成16年12月19日に発行し、シンポジウムの予稿を掲載した。Vol.3は第一回研究会にあわせて平成16年3月5日に発行し、34件の発表の予稿を掲載した。研究会ないしシンポジウムを都合3回開催した.第2回研究会(2004年7月9-10日)では「水は磁場と相互作用するか」というテーマで集中討論を行った.これは水と磁場の問題をはじめて科学的に討論する画期的な研究集会であった.