hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭酸ガス経皮吸収を用いた骨軟部悪性腫瘍に対する放射線治療の増強効果

骨軟部腫瘍動物移植モデルにおける炭酸ガス経皮投与と放射線照射による抗腫瘍効果の検討で, 2週間の治療終了時,動物腫瘍移植モデル(Nara-H細胞株)の腫瘍体積は,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群において,コントロール群の28%,放射線治療単独群の47%,炭酸ガス経皮単独投与群の42%と有意に腫瘍の縮小効果を認めた.4群とも体重減少などの治療による副作用は認めなかった.治療終了時に採取した腫瘍細胞において,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群において,コントロール群,放射線治療単独群,炭酸ガス経皮投与単独群と比較して有意にアポトーシス活性と活性酸素種(ROS)の産生ともに,増加していた.悪性線維性組織球腫(MFH)の細胞株であるNara-H細胞を3つの異なる酸素状態下(20%酸素、1%酸素、1%酸素→20%酸素)にて、48時間単層培養後、3.2Gyの放射線照射を行った。1%酸素および1%酸素→20%酸素下での培養では、HIF1-alphaの発現が亢進していた。また、放射線照射により、1%酸素下培養より、20%酸素および1%酸素→20%酸素下での培養では、活性酸素種(ROS)の増加とapoptosisの亢進が見られた。2.骨軟部悪性腫瘍細胞移植モデルマウスの作成ヌードマウス(male athymic BALB/c)背部皮下に悪性線維性組織球腫(MFH)の細胞株であるNara-H細胞4,000,000個を移植し、悪性腫瘍細胞移植モデルマウスを作成した。3.MFH細胞移植モデルマウスに対する炭酸ガス経皮投与および放射性治療の効果MFH細胞移植モデルマウスを4群(コントロール、炭酸ガス単独治療、放射線単独治療、炭酸ガス+放射線治療併用各群6匹)に分け、それぞれの治療を行った。腫瘍体積を経時的に計測したところ、2週間(週2回、計4回治療炭酸ガス治療1回10分、放射線治療1回0.8Gy)後に、コントロール群に比較し、炭酸ガス単独治療群、放射線単独治療群、炭酸ガス+放射線治療併用群、すべての群で腫瘍体積は、有意に小さかった。また、炭酸ガス+放射線治療併用群では、炭酸ガス単独治療群、放射線単独治療群と比較して、腫瘍体積が、有意に小さかった。体重減少などの副作用は、各群とも認めなかった。骨軟部悪性腫瘍細胞株(Nara H株)に対する至適放射線照射量の決定をおこなった。まず骨軟部悪性腫瘍細胞株(Nara H株)に対してin vitroで放射線照射を行い,至適放射線照射量の決定を行った。実験は、Nara H株を60mmの培養ディッシュに単層培養し、細胞に対し,Total 0,1.6,3.2, 4.8,6.4,8GyのX線照射を行った。照射後1週間でのNara Hの50%生存照射量は3.2Gyであった。骨軟部悪性腫瘍細胞株(Nara H株)において、放射線照射後、ROSを介した細胞死(apoptosis)が活性化されたことが確認されたことは、平成25年度において予定しているin vivoでの実験の裏付けとなる意義があった。炭酸ガス経皮投与および放射線治療による骨軟部悪性腫瘍に対する治療効果の機序検討モデルマウスをランダムにコントロール群,放射線治療群,炭酸ガス経皮投与群,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群の4群,各6匹に分け,前年度同様に経過中,週2回マウスの体重および腫瘍サイズを計測し,各治療群間での抗腫瘍効果を検討したところ、腫瘍の増大抑制効果は炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群で最も認められた。また治療終了後に腫瘍をすべて摘出し,腫瘍組織におけるアポトーシス,ROS(reactive oxgen spieces)の変化およびcaspase-3などアポトーシス関連蛋白の発現について検討したところ、放射線治療群,炭酸ガス経皮投与群,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群すべてでapoptosis関連蛋白の亢進を認めたが、炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群で最も亢進していた。一方、ROSは炭酸ガス経皮投与群では増加を認めなかったが、放射線治療群,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群でともにROSの増加を認めた。炭酸ガス経皮投与および放射線治療による骨軟部悪性腫瘍に対する治療効果の機序検討モデルマウスをランダムにコントロール群,放射線治療群,炭酸ガス経皮投与群,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群の4群に分け,前年度までと同様に経過中,週2回マウスの体重および腫瘍サイズを計測し,各治療群間での抗腫瘍効果を検討したところ、腫瘍の増大抑制効果は炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群で最も認められた。また治療終了後に腫瘍および内蔵器をすべて摘出し,腫瘍組織におけるアポトーシス,ROS(reactive oxgen spieces)の変化およびcaspase-3、PARP、p38MAPK蛋白、phospho p38MAPK蛋白、JNK /SAPK蛋白、phospho-JNK /SAPK蛋白などアポトーシス関連蛋白およびp38ーJNK経路の細胞内情報伝達経路の蛋白発現について検討した。放射線治療群,炭酸ガス経皮投与群,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群すべてでcaspase-3、PARPのapoptosis関連蛋白の亢進を認めた。炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群で最も亢進していた。

一方、ROSは炭酸ガス経皮投与群では増加を認めなかったが、放射線治療群,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群でともにROSの増加を認め、さらにROSの下流にてp38MAPKおよびJNK /SAPKの活性化を認め、炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群では、p38MAPKからJNK /SAPK活性化に至る情報伝達にて、apoptosisの亢進を惹起したもと考えられた。骨軟部腫瘍動物移植モデルにおける炭酸ガス経皮投与と放射線照射による抗腫瘍効果の検討で, 2週間の治療終了時,動物腫瘍移植モデル(Nara-H細胞株)の腫瘍体積は,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群において,コントロール群の28%,放射線治療単独群の47%,炭酸ガス経皮単独投与群の42%と有意に腫瘍の縮小効果を認めた.4群とも体重減少などの治療による副作用は認めなかった.治療終了時に採取した腫瘍細胞において,炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群において,コントロール群,放射線治療単独群,炭酸ガス経皮投与単独群と比較して有意にアポトーシス活性と活性酸素種(ROS)の産生ともに,増加していた.平成26年度では、動物モデルにおいて、炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群でapoptosis関連蛋白の亢進を認めたが、内因性および外因性のapoptosisの関与に関しての検討が充分行われなかった。また、付随した予備実験にて、オートファジーの関与も炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群の効果における作用機序に関与することが示唆されたが、十分なデータを得ることができなかった。整形外科学平成27年度では、炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群の抗腫瘍効果の機序として、内因性および外因性のapoptosisの関与に関しての検討を進めること。また、オートファジーの関与も炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群の効果における作用機序に関与を証明する十分なデータを得ることができるように計画を推進する。交付申請書に平成25年度行う予定であったin vivoでの予備実験は終了しており、本実験も開始されている。よって、おおむね順調に進展していると評価する。交付申請書に平成24年度行う予定であったin vitroでの実験は完了しており、また、有意な成果を得られている。また、平成25年度行う予定あるin vivoでの実験の予備実験および本実験の計画も完成しており、おおむね順調に進展していると評価する。平成26年度では、動物モデルにおいて、炭酸ガス経皮投与および放射線治療併用群でapoptosis関連蛋白の亢進を認めたが、内因性および外因性のapoptosisの関与に関しての検討が充分行われうことができず、また、オートファージーの関与が示唆される予備実験結果が出たため、次年度に研究を延長することとしたため平成26年度に行う予定の研究計画は以下のとおりである。1、in vitroでの低酸素状態と放射線照射の効果、ROS活性化、apoptosisの亢進について、分子メカニズムをタンパクレベルで詳細に解析する。2、MFH細胞移植モデルマウスに対する炭酸ガス経皮投与および放射性治療の抗腫瘍効果について、ROS活性およびapoptosisの亢進に注目し、タンパク・分子レベルでの機序について解析する3、最終年度であるので、これまでの研究成果について、学会発表および論文作成を行い、公表する。平成25年度に行う予定の研究計画は以下のとおりである。1.骨軟部悪性
大電力ジャイロトロンの高性能化

本研究目的はスイス・ロ-ザンヌ工科大学プラズマ物理研究所(CRPP)の100GHz帯準光学ジャイロトロン発振装置と同研究所ジャイロトロングル-プのもつジャイロトロン動作解析手法を用いて準光学ジャイロトロンの高性能化を図ることである。高性能化は出力モ-ドの純度向上を始めとして、発振安定性、発振効率向上、スペント電子ビ-ムのエネルギ-回収等にある。現時点での技術水準を把握する上での準光学ジャイロトロンの現状と運転状況の調査、加えてジャイロトロンの高性能化の観点からの大電力ジャイロトロンからの出力をガウスビ-ムに高い効率で変換する変換器の調査をも目的としている。準光学ジャイロトロンの現状と運転状況準光学ジャイロトロンは周波数可変性と電子ビ-ムとマイクロ波出力の分離が容易であるという特徴を生かして主に欧州ではロ-ザンヌプラズマ物理研究所で開発研究がなされている。周波数可変性は核融合実験装置で磁場、プラズマの性質を変えないで、電力の吸収分布を制御できる利点がある。後者はデプレッシブコレクタの設計と使用が容易になる長所を持つ。CRPPでは磁場圧縮比20にて4テスラの磁場になる装置にて、垂直と水平の速度比2を持つ環状電子ビ-ムを入射する装置を用いて運転している。100GHzのマイクロ波出力は金鍍金したミラ-共振器からカプトン窓より取り出されている。電力測定にはミリ波に対して誘電体的性質が良く、沸点が195度と高いオクタノ-ルを用いることが良いことが判った。第2高調波の電力測定には100GHzと200GHz帯にて異なった吸収係数を持つ固体マコ-ルを用いて分離が可能である。周波数測定はヘテロダイン方式を取っており、測定は高調波混合器を駆使して中間周波数を観測している。ヘテロダインの局部発振器を掃引することによりスペクトルが観測されている。端結合と回折結合を用いた準光学ジャイロトロン用共振器ジャイロトロンから核融合実験装置に大電力マイクロ波を伝送するが、最適化されている伝送系モ-ドにジャイロトロン出力パタ-ンを適合する必要がある。準光学ジャイロトロンでは現在までファブリ-ペロ-共振器鏡の端結合によっている。円環状のスロット結合、カセグレイン型結合、多数個の縦直線スロットを共振器の出力鏡とした出力パタ-ンの実験結果は対称性を欠き、島構造をして、伝送系への接続の観点からみれば満足する結果でない。この欠点を克服するため、曲面鏡と回折格子を組みあわせ、回折格子での1次光を共振として用い、0次光を出力として使う。回折格子では1次光へ95%、0次光へ5%反射する特性である。出力光は0次光を使っており、この系の出力ミリ波が楕円鏡で受けられ、集光してHEIIモ-ドを伝播モ-ドとするコルゲ-ト導波管に結合さすことにより電力を取り出す。低電力での試験で出力ミリ波のパタ-ンは良好でガウスビ-ムとしての指標は99%程度となった。回廊モ-ド出力のガウスビ-ムへの変換器今までの上記の変換器は回折損失のため80%位しか達成しなかったがソ連での調査の結果、新しい方式の開発により97%近い効率を持つ変換器が作られていることが明かとなった。これは導波管内に壁面に直接にミラ-となる凹凸面を100ミクロン程度の深さで設け、凹凸面をヘリカル状に連続的に付けることによる高効率化の達成をしている。共振器出力偏光分析偏光は試験ミリ波を1次元の格子に入射することにより格子面からの反射波の測定により決める手法をとった。格子は10ミクロンの直径の針金を100ミクロン間隔で配置したものである。反射ミリ波は標準のミル波のホ-ンアンテナにて行われている。入射ミリ波の電界が針金に平行な場合に最大量反射する。この方法でミリ波の偏光が実験的に解析できる。この方法により準光学ジャイロトロンの出力についてクロス偏光を含めて測定が可能であり、現在の端結合型の出力では6αbのクロス偏光を示した。

電力測定にはミリ波に対して誘電体的性質が良く、沸点が195度と高いオクタノ-ルを用いることが良いことが判った。第2高調波の電力測定には100GHzと200GHz帯にて異なった吸収係数を持つ固体マコ-ルを用いて分離が可能である。周波数測定はヘテロダイン方式を取っており、測定は高調波混合器を駆使して中間周波数を観測している。ヘテロダインの局部発振器を掃引することによりスペクトルが観測されている。端結合と回折結合を用いた準光学ジャイロトロン用共振器ジャイロトロンから核融合実験装置に大電力マイクロ波を伝送するが、最適化されている伝送系モ-ドにジャイロトロン出力パタ-ンを適合する必要がある。準光学ジャイロトロンでは現在までファブリ-ペロ-共振器鏡の端結合によっている。円環状のスロット結合、カセグレイン型結合、多数個の縦直線スロットを共振器の出力鏡とした出力パタ-ンの実験結果は対称性を欠き、島構造をして、伝送系への接続の観点からみれば満足する結果でない。この欠点を克服するため、曲面鏡と回折格子を組みあわせ、回折格子での1次光を共振として用い、0次光を出力として使う。回折格子では1次光へ95%、0次光へ5%反射する特性である。出力光は0次光を使っており、この系の出力ミリ波が楕円鏡で受けられ、集光してHEIIモ-ドを伝播モ-ドとするコルゲ-ト導波管に結合さすことにより電力を取り出す。低電力での試験で出力ミリ波のパタ-ンは良好でガウスビ-ムとしての指標は99%程度となった。回廊モ-ド出力のガウスビ-ムへの変換器今までの上記の変換器は回折損失のため80%位しか達成しなかったがソ連での調査の結果、新しい方式の開発により97%近い効率を持つ変換器が作られていることが明かとなった。これは導波管内に壁面に直接にミラ-となる凹凸面を100ミクロン程度の深さで設け、凹凸面をヘリカル状に連続的に付けることによる高効率化の達成をしている。共振器出力偏光分析偏光は試験ミリ波を1次元の格子に入射することにより格子面からの反射波の測定により決める手法をとった。格子は10ミクロンの直径の針金を100ミクロン間隔で配置したものである。反射ミリ波は標準のミル波のホ-ンアンテナにて行われている。入射ミリ波の電界が針金に平行な場合に最大量反射する。この方法でミリ波の偏光が実験的に解析できる。この方法により準光学ジャイロトロンの出力についてクロス偏光を含めて測定が可能であり、現在の端結合型の出力では6αbのクロス偏光を示した。
ラット脳性麻痺モデルを使ったプロゲステロンの脳障害回避効果の検証と作用機序の解析

新生児低酸素性虚血性脳症(HIE)は運動発達障害の原因になる。本研究はモデルラットでプロゲステロン(P4)による治療効果を示した。妊娠ラットの子宮動脈を一時的挟鉗し、自然分娩でモデルラットを得た。各群にP4、プロゲスチン製剤メドロキシプロゲステロンアセテート(MPA)、P4の代謝産物でGABA受容体のアロステリック・アクティベータであるアロプレグナノロン(Allo)を投与した。モデルラットは運動障害と脳組織損傷を示し、P4とAlloはこれらを回復させたがMPAには効果がなかった。P4がAlloに代謝され、GABA受容体を介して脳症を治癒したと推測した。本研究の実験結果から、プロゲステロンは脳性麻痺新生仔ラットに対し、治療薬となり得る可能性が示された。妊娠母獣ラットを開腹し、子宮動脈を一時遮断して胎仔に低酸素性虚血性脳症を起こし、その母獣から出生した新生仔ラットを脳性麻痺モデルとした。sham(その母獣は子宮動脈の遮断をされていないので、胎仔は低酸素性虚血性脳症は起きていない)モデルと比較すると、脳性麻痺モデルでは生後50日齢でのロタロッド試験で協調運動機能の低下が見られた。脳組織を光学顕微鏡で観察すると、大脳皮質や海馬CA1領域での層構造の乱れや細胞数の低下が確認された。電子顕微鏡では、脳性麻痺モデルの神経軸索やミエリン鞘の破壊が確認された。脳性麻痺モデル新生仔ラットにプロゲステロンを生後9日目まで連日皮下投与(0.1mg/day)した。これを『治療群』とした。『対象群』は、脳性麻痺モデルにプロゲステロン製剤の溶媒であるセサミオイルを投与されたラットとした。50日齢でロタロッド試験と脳組織の観察をおこなった。『治療群』は『対象群』と比較し、ロタロッド試験では協調運動の改善が見られた。それはshamモデルと同様のレベルまで回復していた。また、大脳皮質や海馬CA1領域の観察では、『治療群』は『対象群』よりも層構造は保たれ、細胞数は多かった。神経の軸索やそれを囲むミエリン鞘も、『治療群』の方が『対象群』よりも明らかに構造は形成されており、shamモデル群のと同様のレベルであった。プロゲスチン製剤であるmedroxyprogesterone acetateでは、ロタロッド試験を改善させなかった。今後、プロゲステロンの代謝産物であるアロプレグナノロンを用いて、プロゲステロンと同様の効果が得られるか、実験をする予定である。以上の結果から、プロゲステロンは新生児脳性麻痺の新規治療薬となる蓋然性が示された。ラット新生仔脳性麻痺モデルに対するプロゲステロンの効果は本研究の実験で示されている。その成果を平成28年1月15日に日本ステロイドホルモン学会学術集会(開催)で口演することができた。また、平成28年4月24日には、日本産科婦人科学会学術講演会でも本研究の成果を口演する予定である。【目的】低酸素性虚血性脳症(HIE)は、周産期の低酸素血症・脳虚血により起こる脳障害の総称で、その治療法はまだ確立していない。ラットHIEモデルを用いて、プロゲステロン(P4)の脳障害の回避効果を検討した。【方法】妊娠18日目(GD18)に麻酔下で開腹し、子宮動脈の血流を30分間遮断した。出生後、各群にP4 (0.10 mg/dayまたは0.01 mg/day)、メドロキシプロゲステロンアセテート(MPA、0.12 mg/day)、アロプレグナノロン(Allo、0.10 mg/day)を生後1日目から9日間皮下投与した。脳障害評価を50日齢でのロタロッド試験、その後の脳組織学的検索で行った。ロタロッド試験は回転台上に止まることが出来た時間(秒)を"生存時間" (T)と見なして、カプランマイヤー法で評価した。【結果・考察】GD18の低酸素性虚血ストレスにより、Tは有意に短縮した(HIEラット)。P4投与はHIEラットのTを偽手術のレベルまで回復させた(ログランク検定、p<0.001)。低濃度P4でもTの改善がみられた。P4の代謝産物であるAlloではTは回復したが、人工合成物のプロゲスチン製剤であるMPAはTの改善を示さなかった。組織学的評価では、HIEラットで大脳皮質・海馬CA1領域の神経細胞数と、脳梁のオリゴデンドロサイト数の減少、大脳皮質の第2-3層の層構造に乱れが認められた。また脳梁のミエリン鞘も菲薄化していた。P4、Allo投与群では、これらの神経細胞やオリゴデンドロサイト数、ミエリン鞘厚を偽手術群と同等のレベルまで回復させた。またP4代謝産物であるAlloはGABAA受容体のアロステリック・アクティベータと言われており、P4受容体アゴニストであるMPAの効果が乏しいことより、P4による脳障害の改善はGABAA受容体を介する効果と推測された。【結論】低酸素性虚血ストレスによる脳障害は、出生後のP4投与により改善し、その効果はGABAA受容体を介して示されると推測された。

新生児低酸素性虚血性脳症(HIE)は運動発達障害の原因になる。本研究はモデルラットでプロゲステロン(P4)による治療効果を示した。妊娠ラットの子宮動脈を一時的挟鉗し、自然分娩でモデルラットを得た。各群にP4、プロゲスチン製剤メドロキシプロゲステロンアセテート(MPA)、P4の代謝産物でGABA受容体のアロステリック・アクティベータであるアロプレグナノロン(Allo)を投与した。モデルラットは運動障害と脳組織損傷を示し、P4とAlloはこれらを回復させたがMPAには効果がなかった。P4がAlloに代謝され、GABA受容体を介して脳症を治癒したと推測した。本研究を論文にまとめ、更には臨床応用に向けて、プロゲステロンの投与経路や投与量を検討する予定である。周産期残額が少額であり、ラット脳組織の、光学または電子顕微鏡による観察を行うための外部検査機関への試料作成委託ができなかったため。平成28年度予算とあわせ、外部の検査機関へ試料の作成を委託し、得られたラット脳の標本作成を引き続き行う。
イネwx遺伝子座の微細構造解析とその育種的利用

遺伝学的に規定されるイネwx遺伝子座領域を分子レベルで理解することを目的として、座内の遺伝学的地図及び物理地図の作成を行った。材料として、EMS処理及びγ線照射によって得られたモチ変異系統17系統、自然モチ変異系統1系統を用いた。遺伝子座内における変異部位間の遺伝学的距離については、これら系統間の交雑より得られたF_1個体の葯を採取、固定後、花粉のI_2KI染色によりモチ及びウルチ花粉を識別、組換えによって生じたウルチ花粉の頻度から算出した。また、変異部位についてはコード領域内の塩基配列を原系統と比較して同定した。多くの変異は1塩基置換によるアミノ酸変異てあったが、各変異部位間の相対的な位置関係は花粉分析の結果とよくー致しておりいずれの変異もモチ変異として特定できた。今回作成した地図はwx遺伝子座のコード領域をほぼカバーしており、遺伝子座内で生じている遺伝的組換えの様相について重要な知見を得ることができた。第一に、遺伝子座内で生じている組換えの頻度はゲノム全体に比べて約10倍、wx遺伝子座近傍領域に比しても約5倍高いことが明らかとなった。このことから、イネゲノム内では遺伝子座で組換えが起こりやすくなっていることが示唆された。第二に、wx遺伝子座内では遺伝子の3側でより組換えが生じやすくなっており、その頻度はゲノム平均の約40倍になることが明らかになった。この領域にはイントロンに転移因子の挿入が認められており、転移因子の存在が組換えを促進していると考えられた。遺伝学的に規定されるwx遺伝子座領域を分子レベルで理解することを目的として、座内の遺伝学的地図及び物理地図の作成を行った。材料として、EMS処理によって得られたモチ変異系統4系統(M8A,M8E,M8F,M8J)を用いた。M8Aについては第13エキソンに1塩基置換による停止コドンの出現がみられた。M8E,M8F,M8Jに関してはそれぞれ第3、第5、第2エキソンに1塩基置換によるアミノ酸変異が生じていた。各変異部位間の相対的な位置関係は花粉分析の結果とよく一致し、これらの1塩基置換がモチ変異の原因と考えられた。今回作成した地図はwx遺伝子座のコード領域をほぼカバーしていたが、遺伝子座内における組換え頻度には領域による際だった偏りは認められなかった。また、遺伝子座内の平均組換え頻度は27.1kb/cMとゲノム平均250kb/cMに比べ約10倍となっており、wx遺伝子座内ではゲノム平均に比べ約10倍の高頻度で組換えが生じていることが明らかになった。材料として、EMS処理及びr線照射によって得られたモチ変異系統17系統、自然モチ変異系統1系統を用いた。多くの変異は1塩基置換によるアミノ酸変異であったが、各変異部位間の相対的な位置関係は花粉分析の結果とよく一致しておりいずれの変異もモチ変異として特定できた。

第一に、遺伝子座内で生じている組換えの頻度はゲノム全体に比べて約10倍、wx遺伝子座近傍領域に比しても約5倍高いことが明らかとなった。このことから、イネゲノム内では遺伝子座で組換えが起こりやすくなっていることが示唆された。第二に、wx遺伝子座内では遺伝子の3'側でより組換えが生じやすくなっており、その頻度はゲノム平均の約40倍になることが明らかになった。この領域にはイントロンに転移因子の挿入が認められており、転移因子の存在が組換えを促進していると考えられた。
「世界の工場」の中国化と日系企業の管理会計・原価管理の現地適用と現地適応

高度経済成長が史上最長の期間継続している中国を舞台に、「世界の工場」という視点から、その経済的、経営的な広がりの解明を目的とした。具体的には、中国経済発展と外資企業の役割というパラダイムの中で、中国経済発展における日系企業の役割と管理会計・原価管理の理論と方法の国際移転(日系企業への)の実態と課題を、グローバルな視点からケース・スタディをベースに考察するため、次の5点の究明を試行した。1.中国経済の発展、経済開発区(IT高新特区を含む)と投資環境の整備の実態と課題を明らかにした。2.外資系企業、とりわけ日系企業の中国進出の実態と課題についてマクロ分析した。3.在中国日系企業の経営管理、管理会計(価格決定、予算管理、業績評価、報酬システム、国際振替価格)の実情とその課題を究明した。4.日系企業の中国へのコストマネジメント(原価企画、原価改善、標準原価管理)の国際移転のレベルと課題、および生産現場での原価の低減、維持の方法の実態と課題を解明した。5.国民、経営文化的な脈絡における上記の経営管理や管理会計・原価管理の普遍性と変容及びその現地適用と現地適応という視点から究明した。以上の研究課題について、中国東北部、渤海湾、長江デルタ地域、華南地域、中西部地域の経済開発区、日系企業を中心に面談調査を行い、種々の発見事項と課題について、理論的、実践的インプリケーションを得ることができた。同時に欧米や東南アジア諸国のケースとの共通性と異質性の認識と共に、「チャイニーズ・パラダイム」構築の必要性も明らかになった。本年度は、二回に分けて海外学術調査と国内での調査及び資料収集を行った。具体的な調査研究の実績は、以下のとおりである。1)これまでの日本の多国籍企業の中国進出に関する文献、資料などの収集をおこなった。2)中国の共同研究者と、中国の経済特区における外資系企業の進出や受け入れについての実態調査を行った。今年は中国の共同研究者と、4つの地域における中国経済の動向と日系企業、中国企業のパイロット・スタディを行った。a)西安を中心にした中国西部の経済発展の現状と国営企業、郷鎮企業の実態と課題、また経済特区における外資系企業(日系企業を中心に)の実態と課題について、共同研究者の趙栄教授たちと、西安地域における日系企業のパイロット調査を行った。b)中国東北部では、共同研究者の朱軍氏(遼寧省政府発展研究センター研究員)と瀋陽、大連の経済特区の産業・地域発展、経済特区、郷鎮企業、日系企業の調査研究を中心に、共同で実証研究を行った。c)上海でも、上海大学の孫教授、毛教授、陳信華教授と上海経済特区の特徴、外資企業の経営と課題、及び日系企業の管理会計・原価管理について、同様のパイロット・スタディをした。d)成都では、共同研究者の張慶昌教授と、日系企業の経営管理と管理会計、原価管理について、ケース研究のための準備研究をした。3)現在、今年度のパイロット・スタディの取り纏めを行っており、来年度の研究計画の打ち合わせと調整を行っている。以上の調査研究により、市場社会主義経済である中国と伝統的な資本主義国におけるビジネスモデルや管理会計モデルがどのように受容され、変容されているか、その特徴が概観できた。昨年度の中国社会、経済、産業と企業への実態調査を踏まえて、中国経済、開発区の発展と日系企業の管理会計、原価管理についての面接調査により、次のことが明らかになった。1)中国社会、経済、産業及び日本の多国籍企業の中国進出に関する文献、資料などの収集と分析をおこなった。2)中国の共同研究者と中国の国際貿易、経済特区における投資状況、外資系企業の進出・受入状況についての概要を明らかにすると共に、関連する資料収集ができた。3)華南地域の日系企業への管理会計・原価管理などに関する実態調査を行い、ハイスピードな事業展開と急速なコスト削減への対応が中国企業の常態であり、それへの敏速な対応が非常に重要な課題であることが理解できた。

4)北京・太原では、日系企業(商社、スーパーマーケット、GMS、醸造業)の予算管理、コストマネジメント、業績評価、国際振替価格の調査を行うと共に、企業形態(独資、合弁)による経営管理の相違とその特性がある程度究明された。中国企業の実態との比較もできた。5)上海でも、ファインケミカル、商社、アパレル、プラスティック、建設、統括会社のような産業(業種)の日系企業に面接調査を行い、上記と同様に管理会計と原価管理の面談調査を行うことにより、中国の国土、文化、政治体制、経済システムの特性と共に、その変化のスピードにどう対応して行くか、大きな課題であることが理解できた。またJETROにおいて、上海を中心にした長江地域における投資状況の展開と日系企業の進出状況の変化と管理会計・原価管理の対応の特性について、ヒアリングにより中国の特性がある程度究明できた。以上この2年間の調査研究により、中国経済に西欧型の資本主義国におけるビジネスモデルや管理会計モデルがどのように受容・変容されているか、その概要をレビューすることができた。日系企業への面談調査を中心にした実証研究により、ハイスピードな事業展開と急速なコスト削減への対応が中国経済・企業の常態で、それへの迅速かつ適切なマネジメントが要請されている。今年度の調査研究の内容はつぎのとおりである。1、中国経済、産業、企業及び日本の多国籍企業の中国進出に関連する文献・資料の収集。2、国際貿易、経済特区における投資状況、外資系企業の進出・受入状況の調査と資料収集。3、北京・青島では、日系企業(機械工業、食品業)の管理会計・原価管理の面談調査と共に、企業形態(独資か合弁)による特性を理解可能になった。4、廈門、上海、張家港、南通でも、日系企業への面接調査により、風土、文化、政治体制、経済システムのその中国的な特性と共に、そのグローバルな変化、スピードへの対応が大きな課題であることが理解できた。また同時に、台湾と中国本土との関係が、とりわけビジネス面では強く、日本と中国のビジネス関係を理解する上で、「香港」と共に「台湾」がもう一つのキーワードであることが理解できた。5、韓国企業の工場見学と共に、日、中、韓、とくに日本企業、韓国企業の中国進出の特性と対応についてヒアリング調査と共に関連資料の収集を行った。6、中華人民大学、青島大学、華僑大学(中国)、啓明大学(韓国)などの研究者との交流(討議、関連資料の収集)とJETROにおいて、研究課題の深化と関連資料の収集を行った。7、月本国内では、日系企業の親企業サイドへの訪問調査により、日本サイドからみた、わが国企業のグローバル化とその対応について、全体的なパースペクティブを得ることが可能になった。今年度は長江の上流、中流から下流域にかけての調査研究を行い、沿岸部(渤海湾、長江、珠海)と比べて外資系企業が少ない地域の経済開発区の発展と投資環境の実態把握を中心に、中国経済、産業の格差の把握に努めた。同時に重慶、南京、蘇州の日系企業とJETRO(広州、上海)でこれまでの日系企業の経営管理と管理会計の面談調査も平行して継続して行った。1)長江流域のうち、重慶、武漢、南京、無錫、蘇州などの経済開発区の調査を行うことにより、中国の各地域の投資環境の整備と経済開発区の対応が明らかになった。
和製漢字の中国語読音について

本研究は、一般に和製漢字と呼ばれている日本で作られた漢字について、中国語音ではいったいどのように発音したらよいかを研究対象としたものである。従来、ごく一部の文字を除き、和製漢字の多くが中国で出版されている辞典にも、日本で出版されている中国語辞典にもなんら記載がなく、教学上、学習上の両面において、悩ましい問題の一つであったからだ。本研究ではこうした和製漢字の一つ一つにもっとも適切と思われる中国語音を付与することを目的としたものである本研究は、一般に和製漢字と呼ばれている日本で作られた漢字について、中国語音ではいったいどのように発音したらよいかを研究対象としたものである。というのは、ごく一部の文字を除いて、和製漢字の多くが中国で出版されている辞典にも、日本で出版されている中国語辞典にもなんら記載がなく、これまでずっと、教学上、学習上の両面において、悩ましい問題の一つであった。また、これまでの和製漢字の研究はわが国の国語研究の一環としての研究であったため、和製漢字に中国語音をどう付与すべきかといった研究についてはきわめて乏しく、漢字文化圏における和製漢字の位置づけ等についても緒についたばかりと言っても過言ではなかった。そこで、本研究では和製漢字一つ一つにもっとも合理的と考えられる中国語音を付して、文字情報の国際化に即応させることを研究目的の一つとした。以下に、年度内における研究の展開ならびに成果の一部について述べる。1.文献資料の調査ならびに資料の収集:この結果、「麿」のような「麻+呂」といった会意字である和製漢字の中国語読音には、中国・台湾で出版されている各辞典ではmi, mo, lu, ma luといった具合に、さまざまな字音があてられていることがわかった。また、「峠」字も然りであって、ka, qia, guといった字音があてられていた。2.フィールド調査:30数年前、筆者が台湾に留学していた際、台湾の中部や南部に「峠」字がついた地名があるのを見つけていた。そこで今回、現地フィールド調査を行った結果、現在では多くの人が「峠」の字音をその旁の字形が似ている「〓」kaの字音で発音していたことが分かった。また、台湾電力公司へ行き、同社が発行している「電價表」(電気料金表)を入手し、その中で、植民地統治下以来、現在もなお「瓩」(キロワット)が使われていることが分かった。3.研究実績:上記のようなことを通じて、雑誌『東方』(第366号)にて<「栃」の中国語音はliそれともxiang?-和製漢字の中国語音をめぐって>を発表し、現在、中国側でliとする字音に対して、正しくはxiangでなければならないと論証した。また、こうした研究を通して、和製漢字の中国語読音については、中国側が決めるのではなく、その字の成り立ちにもっとも詳しい日本自身が決め、国際的に発信すべきであると主張するにいたった。
骨形成誘導と骨破壊性腫瘍の進展抑制を併せ持つ新たな分子標的薬の開発

多発性骨髄腫等の骨破壊を伴う悪性腫瘍では、骨の痛みや骨折により患者QOLが大きく低下する。腫瘍進展と骨破壊性病変形成の間には、お互いを促進する悪循環が形成されているが、この分子機序は未だ不明な部分が多い。我々はこれまでに骨髄腫細胞共存下では骨髄間質細胞/骨芽細胞にもPim-2が発現誘導されることを発見した。しかし、Pim-2の発現調節機序や骨髄微小環境との相互の作用、骨代謝での役割などについての検討はまだ少ない。そこで本研究では、治療標的としてのPim-2の有用性を評価することを目的とした。以下に結果の概要を示す。Pim-2は抗アポトーシスシグナルの重要な媒介因子として骨髄腫細胞に高発現しているが骨髄微小環境に豊富に存在する骨髄間質細胞や破骨細胞によりその発現がさらに亢進することがわかった。またPim阻害薬SMI-16aにより骨髄腫細胞に著明な細胞死が誘導され、Pim-2を治療標的とすることの有用性と必要性を我々は見出した。さらに、骨髄腫細胞との相互作用により骨髄間質細胞にもPim-2が発現誘導されること、またPim-2の発現を抑制すると骨髄腫細胞の共存下でも骨髄間質細胞からの骨芽細胞分化が回復することを見出し、Pim-2が骨髄腫の骨形成抑制因子として作用していることを明らかにした。In vivoに対する効果を検討するため、マウスの脛骨内にマウス骨髄腫細胞株を移植した骨髄腫動物モデルにPim阻害薬SMI-16aを腹腔内投与した。コントロール群では脛骨内外に腫瘍が進展し骨が破壊されていたが、SMI-16aによる治療群では著明な抗腫瘍効果とともに脛骨の骨破壊が抑制された。
学校の自己革新と校長のリーダーシップに関する経営学的研究

本研究は、学校の自己革新過程におけるリーダーシップの影響力と組織構造を分析することによって、学校改革の制度的・経営的特徴を解明することを目的とした。茨城県の高等学校政策と指導行政の展開、茨城県立高等学校の特色ある学校づくりの経営実践を研究対象とし、次の3つの課題に取り組んだ。1.研究の枠組づくり:研究テーマに関する先行研究の分析を行った。2.高等学校政策と指導行政の資料収集・分析:事例校の特色ある学校づくりに対して影響を与えた政策・指導行政を明らかにするために、茨城県教育庁を訪問し資料を収集するとともに、教育庁担当者に対するインタビューを行った。3.事例校調査:事例校の茨城県立高等学校において、資料収集、管理職と主任教諭に対するインタビュー、全教員と半数の生徒に対する質問紙調査を行い、特色ある学校づくりにおけるリーダーシップの影響力、組織構造、改革の成果と課題を明らかにした。以上の研究成果は、次の学校改革の制度的・経営的特徴を解明したことである。1.学校の課題意識と裁量を尊重する指導行政が学校改革を可能にしている、2.学校改革の萌芽期には校長のリーダーシップがきわめて重要である、3.学校組織の特別委員会が斬新的に改革を主導し、学校改革のポテンシャルを高めている、4.学校改革によって獲得された学校のシンボルはスクール・アイデンティティの形成に貢献し、教育的・経営的成果をもたらしている。なお、これらの研究成果は、1997年6月1日に東京大学で開催された日本教育経営学会第37回大会において発表した。本研究は学校の自己革新とそれを可能にするリーダーシップとの関係を解明するとともに、これらの間を結びつけ、関係づける経営構造をリーダーシップとの関連で明らかにすることである。平成8年度では、次の課題(作業)に取り組んだ。(1)研究の枠組みづくり:研究テーマに関する先行研究をを行い、学校の自己革新とリーダーシップの関係、及びそれらの間に位置する経営構造の両者に対する影響を明らかにした。(2)高等学校改革に関する資料の収集・分析:高校における特色ある学校づくりを中心に研究することになるので、高等学校改革に関する資料の収集を行った。また事例校の管轄行政当局者(茨城県教育委員会企画調査局)に聞き取り調査を行った。(3)事例校調査:事例校の茨城県立y高等学校における特色ある学校づくりの経営実践について事例校調査を行い、そこに見られるリーダーシップ、経営構造について数回に渡るインタビューを通して行った。(4)インタビュー・データ等に材料にして、特色ある学校づくりにおける経営実践の中にリーダーシップの特徴・スタイル、経営の構造、特色ある学校づくりがこれらに与える影響を分析・考察した。なお、(3)、(4)は継続して平成9年度も継続して行わねばならない。本研究の目的は、学校の自己革新過程におけるリーダーシップの影響力と組織構造を分析することによって、学校改革の制度的・経営的特徴を解明することである。具体的には、茨城県の高等学校政策と指導行政、茨城県立高等学校の特色ある学校づくりの経営実践を研究対象とした。平成8年度の調査結果を踏まえ、平成9年度では次の課題に取り組んだ。高等学校政策と指導行政の資料収集・分析:事例校の特色ある学校づくりに対して影響を与えた政策・指導行政を明らかにするために、茨城県教育庁を訪問し資料を収集するとともに、教育庁担当者に対するインタビューを行った。事例校調査:事例校の茨城県立高等学校において、資料収集、管理職と主任教諭に対するインタビュー、全教員と半数の生徒に対する質問紙調査を行い、特色ある学校づくりにおけるリーダーシップの影響力、組織構造、改革の成果と課題を明らかにした。1.学校の課題意識と裁量を尊重する指導行政が学校改革を可能にしている、2.学校改革の萌芽期には校長のリーダーシップがきわめて重要である、3.学校組織の特別委員会が漸進的に改革を主導し、学校改革のポテンシャルを高めている、4.学校改革によって獲得された学校のシンボルはスクール・アイデンティティの形式に貢献し、教育的・経営的成果をもたらしている。
人為的ｐｉＲＮＡ誘導システムによるＤＮＡメチル化制御

piRNA (PIWI-interacting RNA)は、長さ25-31塩基長程度の小分子RNAであり、胎仔期雄性生殖細胞においてDNAのメチル化を介したレトロトランスポゾン遺伝子の抑制に寄与している。前年度、当研究者はこのpiRNAを人為的に産生し、標的遺伝子をDNAのメチル化によって抑制するシステムを確立した。本年度は、このシステムを用いて1)精子形成過程で発現する遺伝子の機能解析、および2)エピジェネティック遺伝、という2つの研究テーマに着手した。精子形成過程では、ゲノムDNAのエピジェネティックな状態がダイナミックに変化することが知られている。このエピジェネティック修飾の精子形成における役割を明らかにするため、ヒストンH3K4メチル化酵素であるMLL1(Mixed lineage leukemia 1)に対してpiRNAを産生するトランスジェニックマウスを作製した。詳細な解析から、このトランスジェニックマウスでは精子形成の障害と、次世代の仔の発生異常が生じることが示された。以上の結果は、ヒストンH3K4のメチル化パターンの確立が雄性生殖細胞の発生に必須であり、その異常が次世代の発生に影響し得る事を示唆している。エピジェネティック遺伝とは、生殖細胞のエピゲノム異常が次世代に伝播し、その表現型に何らかの影響を与えるという現象の事を指す。しかしながら、適切な実験系が存在しないため、エピジェネティック異常と、表現型異常の因果関係は不明なままである。当該研究者は、上記の人為的piRNA-メチル化誘導システムを用い、この現象に新たな知見を与えようと試みた。本年度は、モデル遺伝子として初期発生に重要なPeg10(Paternally expressed gene 10)と、家族性大腸がんの原因因子として考えられているMsh2(Mut S homolog 2)に対してpiRNAを産生するマウスを作製した。現在、これらのマウスの解析をおこなっている最中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。piRNA (PIWI-interating RNA)は、長さ25-31塩基長程度の小分子RNAであり、胎仔期雄性生殖細胞においてDNAのメチル化を介したレトロトランスポゾン遺伝子の抑制に寄与している。胎仔期piRAAの大規模解析から、piRNAは、その大部分がレトロトランスポゾン配列を持つこと、および、ゲノム上のpiRNAクラスターと呼ばれる領域に由来すること、が明らかとなった。これらの知見から、piRNAの産生にはpiRNAクラスターからの転写産物が必要ではないかと考えられてきた。この仮説に反し、当研究員はEGFP (Enhanced green fluorescent protein)の発現を指標とした実験を駆使し、胎仔期精巣におけるセンス・アンチセンス鎖の単純な発現によってpiRNAの産生を介したDNAメチル化を人為的に誘導できるシステムを構築した。本年度では、次世代シークエンサーを用いた解析により、EGFPに対するpiRNAが実際に産生されていること、およびEGFP遺伝子のどのような領域から産生されているのかが明らかになった。このシステムが内在性遺伝子に対して応用できるかを調べるため、Dnmt3L (DNA methyltransferase3-like)という、精子形成に必須の遺伝子に対してアンチセンス鎖を発現するトランスジェニックマウスを作製した。Dnmt3L欠損マウスの表現型と同様、このマウスは精子形成不全を示した。また、このマウスの生殖細胞においてDnmt3Lの発現が非常に低下していること、そしてDnmt3L遺伝子座が高メチル化状態であることが明らかになった。さらに、次世代シークエンサーによる解析から、Dnmt3L遺伝子に対するpiRNAが多数産生されていることが実証された。以上の結果は、単純な胎仔期雄性生殖細胞においてセンス・アンチセンス鎖の発現により、内在性の遺伝子に対してであっても、piRNAの産生と配列特異的なDNAメチル化の誘導が可能であることを示している。

本年度は、モデル遺伝子として初期発生に重要なPeg10(Paternally expressed gene 10)と、家族性大腸がんの原因因子として考えられているMsh2(Mut S homolog 2)に対してpiRNAを産生するマウスを作製した。現在、これらのマウスの解析をおこなっている最中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。piRNA経路を利用したDNAメチル化システムが内在の遺伝子に対して適用可能である可能性は低く、トランスジェニックマウスを使用する実験であることから、時間がかかることが予想されていた。しかしながら上記のような結果を研究開始からわずか1年で出すことができたため、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。現在、上述のシステムを用い、胎仔期精巣で発現する機能未知な内在性遺伝子のノックダウン、およびその機能解析をおこなっている最中である。また、今後はこのシステムのさらなる拡大を目的とし、生殖細胞で人為的に誘導されたDNAのメチル化が次世代にどう継承されるか、という研究に着手する。インプリント遺伝子や家族性がんの原因遺伝子に対して人為的にDNAメチル化を誘導した精子を受精させ、DNAメチル化の破綻と疾患、および発生異常の因果関係を明らかにする。非常に挑戦的な内容ではあるが、現在のところこれといった問題点は見当たらないため、研究を継続する予定である。
ＷＥＢを利用した欧米大学に留学する日本人学生の人間関係構築過程に関する縦断的研究

欧米の協定校に1年間留学した日本人学生の人間関係の実態を留学前、留学中、留学後に分け縦断的に人間関係構築過程について2回調査した。第1回調査では英語力不足を克服した者は、周囲の人間関係の広さと深さにおいて克服しなかった者に比して勝っていたことが観察された。「異文化友人関係の形成過程モデル」を使い「住環境」と「友人関係構築」の関係に関する事例研究でも教育環境、英語力も同じ2名の学生の留学成果が大きく異なった要因は、住環境の違いに起因する友人関係形成の違いであった。帰国後の調査でも、概ね留学成果を高く自己評価した者は、その理由の一つとして良好な人間関係の構築にあったと回答している。平成24年9月から欧米の協定校に1学年留学した日本人学生の現地での人間関係の実態をアンケートとインタビューを使って、留学前・留学中・留学後の三つの時期に分け、第1回目の調査をおこなった。ただ、当初予定していたアンケート、メール、ブログ等による方法だけでは留学中の詳しい状況が把握しにくいことが分かり、25年度からは現地で学生から直接聞き取り調査を行うことにした。また、学生の視点のみではなく、彼等を支援する現地の国際交流関係者とバディも含めた学生からも聞き取り調査を行い、周囲の関係者の視点によるデータも収集した。収集したデータはすべて文字化し、1学年に渡る学生達の人間的な成長も含めた人間関係の構築の過程を観察した。そして本人が認める留学成果によって大きく二つのグループに分け分析した。どのグループにも共通する、留学開始時の大きな課題はコミュニケーションツールとしての言語力不足であった。しかし、それをどのように克服するかは学生によって異なり、克服したグループとし、そうではないグループに分け分析した。前者のグループは周囲の人間関係を深める中で言語の習得が進み、単に言語習得に限らず、彼等自身の考え方の変遷の過程も観察され、異文化への適応力、友人関係の広さ等も認められた。それに反して、後者のグループは言語習得の不十分さだけでなく、周囲の人間とのつながりが広がっていかなった。ただ、学生の中には同じ環境で異なることもあり、どのような要因が関係してくるのかを次年度の課題とした。特に、日本人学生の性格と留学先での受入状況に焦点をあてることとした。平成25年9月から留学を開始した第2回目の調査を前年度同様に継続している。前年度の結果に基づき性格について自己分析の項目をアンケートに追加し、現在、留学中のデータ採集と26年夏の帰国時に聞き取り調査をする予定である。平成24年4月から8月まで欧米の協定校に1年間留学する日本人学生15名を選定し、彼等を対象として個別の説明会を開き留学前のアンケート及びインタビュー調査による最初のデータ収集を行った。留学を開始した9月あるいは10月から平成25年3月まで留学中の異文化適応に関するアンケートを全学生にメールで送付した。アンケート以外にもメールなどによる聞き取り調査はしたが、データのさらなる充実性を求めて、本学の学生が留学している米国、ドイツ、オランダの協定校5校を選び、現地での聞き取り調査も新しく加えた。本学留学生以外の関係者の視点によるデータ収集が不可欠だと考えたからである。各地の留学受入担当者、本学留学生と接触する教員、留学生支援の学生(バディ)、それに本学の学生を調査対象として調査を行った。録音した面談記録は手書きのメモと合わせて帰国後に資料としてまとめた。また、本学派遣学生のブログである「大分から世界へ:派遣学生奮闘記」も投稿開始の10月から3月までのブログも資料として活用し、該当学生のブログ全てを印刷しデータ化した。第1回目の調査同様、第2回目調査(平成25年8月から26年8月までの期間)も欧米の協定校に1年間留学した日本人学生の人間関係の実態をアンケート法とインタビュー法を使って留学前、留学中、留学後に分け縦断的に調査を行った。これらのデータを質的方法で分析し人間関係構築過程について考察した。第1回目の調査ではコミュニケーションツールとしての言語(英語)力不足を克服したグループは、周囲の人間関係の広さと深さにおいて克服しなかったグループに比して勝っていたことが観察された。また、その人間関係構築過程では性格の相違に起因することを示唆する事例もみられた。第2回目調査では、このような違いが生じる要因は何かを探るため、学生自身による性格分析と留学先での受入体制にも焦点をあててみた。英語力不足をどのようにして克服したか、その詳細を彼等の人間関係の中で探り、留学成果にどのように影響を与えたのかも観察した。データから2名の学生について「異文化友人関係の形成過程モデル」を使って「住環境」と「友人関係構築」の関係を中心に事例研究を行った。

同じ教育環境で英語力もほぼ同じレベルで留学をスタートした学生の留学成果が大きく異なった要因は、住環境の違いに起因する友人関係の形成の違いにあった。留学先での受入体制は留学成果にあまり影響を与えていない事例も多少あり、結論を導き出すには至らなかった。性格については概ね「消極的な面も持ちながら積極的な面も多く持つ」と回答している者が多いが、帰国後のインタビューでは、留学前に比べ人間関係構築に積極的に関われるようになったとする者が多くいる。留学成果については大半の学生は5段階評価(5が最高)で4ないし5と評価し、また、「留学中に友人・知り合いが増えた」とする項目にも5と高く評価している学生が多い。今後、更にデータを集積しいくつかの質的研究手法を使い分析を行いたい。人文学・国際教育元々計画していた留学中のアンケートやメール、ブログだけではデータの質からみて十分でないことが分かった。学生が思ったほど本音を語らないからである。そのため現地で被験者との個別聞き取り調査を入れたため、大学の休暇中に調査と得られたデータの文字化、集計、分析を同時にすべて本研究員だけで行わなければならず時間を要している。また、当初、データの文字化等はアルバイトを雇う予定であったが、被験者の個人情報保護の観点からとデータの文字化には本研究員が直接関わることが必須であると理解したため、予定外に仕事量が多くなった。そのため、データ分析などに予定より若干の遅れが見られる。ただ、米国ノースキャロライナの大学の研究協力者に現地でのインタビュー調査を依頼したりして効率化には努めている。学会等での報告は間に合わなかったが、本研究に関わるコメント・フィードバックの目的で、協定校を訪問した際に関係者たちと研究セミナーを持ち非公式な形での中間発表を行い、そのコメントは貴重な資料となっている。「研究実績の概要」で既述したように研究目的は概ね計画通りに進行したが、当初想定していなかったことはデータ処理を全く他人に任すことが事実上できないことがわかり、すべて授業のない休み期間に1人で行う必要があり、かなりの時間を割くことになった。このため先行文献収集、研究方法等の検討に十分時間が割けなかったが、25年度中にデータ解析をして論文にする際に必要な文献収集を行う予定である。また、海外の研究協力者の中で日本語ができない者は本学学生からの聞き取り調査を実施するのは困難であったので、本研究の研究者が協定校を訪問し調査することによってカバーし、結果としてはいろいろな視点から学生に関する情報収集ができた。26年度の夏には派遣留学生が帰国して第2回目のデータ収集が完了するが、その解析を行う予定である。そして、第1回目のデータと合わせて総合的な分析を行う予定である。まず、第1回目のデータを中心にまとめ、8月に欧州の日本語教育連絡会議で口頭発表が既に決まっていて、関係者からのコメント・フィードバックを得る予定である。その後、その口頭発表を発展させ論文作成をし、国内外に発表する予定である。最後に、派遣第1回目と第2回目の総合的なデータに基づいて、課題も含めまとめて論文として発表する予定である。25年度も24年度の「研究実績の概要」欄に既述したように同じ方法で25年度に派遣する留学生の調査を実施する予定である。