hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
他者の動きに埋め込まれた社会的情報の処理機構とその発達（国際共同研究強化）

本研究では、若手研究(A)プロジェクト「他者の動きに埋め込まれた社会的情報の処理機構とその発達」を更に発展させ、他者の動きに埋め込まれた社会的情報を乳児がどのように処理し、それが発達に伴いどのように変化するかについて明らかにする。ロンドン大学バークベック校脳認知発達センターは乳児の認知発達研究のメッカであり、当該施設において整備されている高密度脳波計測装置を用いることにより、他者の動きに基づく乳児の物体学習における神経機序を明らかにすることを目指した。さらにそれら実験によるデータに基づき、他者動き知覚発達に関する理論モデルを構築することを目的とした。申請者らはこれまで、4ヶ月児は垂直方向の腕振に比べ水平方向の腕振りを選好し、9ヶ月乳児は水平方向の腕振りを利用して物体を学習することを見出している。本研究ではこれら申請者知見を発展させ、身体動作に基づく物体学習の神経機序について検討した。具体的には9ヶ月児を対象に、身体動作に基づく学習成立時の神経活動を高密度脳波計によって計測した。実験では、提示する身体動作の違いを被験者間要因とし、前頭部ならびに側頭部の脳活動に焦点を当て、両群の差異を検討した。さらに、これら知見に基づき、身体動作知覚に関する発達モデルを構築した。本モデルは、先行研究において構築された顔・視線に関する発達モデルを参考に、2つのシステムからなる他者の動き知覚発達モデルを構築した。本モデルは既存の知見を十分説明可能な理論モデルであり、論文としてまとめ投稿し、現在査読中である。英国ロンドン大学バークベック校脳認知発達センターにおいて9ヶ月児を対象とした高密度脳波実験を実施した。身体動作の種類を被験者間要因とした実験を実施し、計94名の参加協力を得た。先行研究に基づき、前頭部ならびに側頭部の周波数成分に焦点を当て、現在解析中である。さらに計画書に記載の通り、他者の動き知覚に関する発達モデルを構築した。他者の動き知覚発達モデルは、先行研究において提案されている2つのシステムを参考に構築した。1つ目のシステムは、生物学的な動きを検出するシステムであり、もう一つのシステムは他者の詳細な特性を検出するシステムである。各システムの特性は先行研究において見出されている処理特性を反映したものとし、これまでの知見を矛盾なく説明可能なモデルである。本モデルに関する論文は現在投稿中である。本研究は身体動作、特に腕の動きに埋め込まれた社会的信号の特性と学習への影響について、その神経機序を解明することを目的とした。今回の研究計画では、身体動作の方向に着目し、それを操作した実験を実施し、特定の脳波成分がどのように変調するかを検討した。しかしながら、実社会では、動作それ自体だけでなく、環境の要因も重要である。したがって今後は、身体動作に埋め込まれた社会的情報だけでなく、環境、動作をシステマチックに操作した実験を実施し、各要因がどのように物体学習に影響を与えるか特定する。更に、本研究計画において構築した他者動き知覚発達モデルは、定型発達児を対象としたものであった。今後は他者の動き知覚特性がことなる非定型発達児を対象とした研究に対象を広げ、構築したモデルを非定型発達児、特に自閉スペクトラム症における他者動き知覚モデルを構築することを目指す。内定年度:2015本国際共同研究では,ロンドン大学バークベック校脳認知発達センターにおいて,1実験的アプローチ(乳児脳波計測)に基づく研究,2他者行為知覚発達モデルに関する研究の双方向から「他者の動き」認知発達研究を実施し,理論と実験の双方の研究を進める予定である.しかしながら,現時点において,ロンドン大学への渡航が開始しておらず(渡航開始予定が2017年4月),当該研究計画で提案した研究は開始できていない.しかしながら,本研究計画で予定している研究を実施するための予備的検討ならびにパラダイムを決定するための調査を日本において実施している.現時点において,4ヶ月,9ヶ月児約150名を対象としたアイトラッキング研究を実施し,1動き情報による社会的学習の促進に関する知見,2特定の動きパターンへの選好に関する知見を得ている.これらの実験パラダイムを脳波実験に適用可能な形で修正・確定させた上で,本パラダイムを用いた脳波実験をロンドン大学で開始する予定である.このため,過去の乳児脳波に関する知見をサーベイすることにより,ターゲットとする脳活動について絞込を進めている.更に本研究において試みる「他者の動き」の認知発達モデルの構築に関する研究も進めている.先行研究に関する他者の動き知覚発達に関する知見を集めた上で,たたき台となるモデルの構築を進めている.現時点においては,先行研究の知見を十分説明するモデルの構築には至っていないが,これらのモデルをたたき台として,ロンドン大学での議論を通じて精緻なモデルの構築を試みる予定である.ロンドン大学への渡航が開始しておらず(渡航開始予定が2017年4月),当該研究計画で提案した研究は開始できていない.しかしながら,提案している研究を実施するための予備的検討ならびにパラダイムを決定するための調査を日本において実施し,現時点においてアイトラッキング研究による結果は得ている.日本において実験パラダイムを確定させた上で,ロンドン大学で脳波実験を開始する予定である.本国際共同研究では,ロンドン大学バークベック校脳認知発達センターにおいて,1実験的アプローチ(乳児脳波計測)に基づく他者動き理解に関する認知発達研究,2理論的アプローチに基づく研究(他者行為知覚発達モデルの構築に関する研究)の双方向から「他者の動き」認知発達に関するプロジェクトを進めた.

1実験的アプローチでは,我々がすでに4,9ヶ月児を対象にした眼球運動計測実験で見出した,特定の動きが物体学習を促進させる現象に関する神経基盤を解明することを目指した.このため,我々が開発した眼球運動計測実験用のパラダイムを脳波計測実験に適合するように修正した.その上で実験では,脳認知発達センターに整備されているEGI社製128ch高密度脳波計を用い,9ヶ月児を対象とした脳波計測実験を実施している.本研究費で雇用したリサーチ・アシスタントと協力の上,これまで57名の脳波計測を実施している.現時点においてもリサーチ・アシスタントが脳波データを計測中であり,所定の人数に達するまで計測を継続する予定である.特に学習に関連した,側頭部においてみられる脳波成分を指標とし,特定の動きを観察することにより該当成分がどのように変調するかを検証予定である.2理論研究では,先行研究に関する他者の動き知覚発達に関する知見を集めた上で,受け入れ研究者との議論を重ね,たたき台となるモデルを構築した.特に先行研究において提案されているモデルを下敷きとし,既存の動物行動学,神経生理学,ヒトを対象とした脳機能イメージング研究の知見にもとづくモデルを提案した.本モデルに関する論文は現在執筆中であり,近日投稿予定である.申請書に記載した研究計画書の通り,ロンドン大学バークベック校脳認知発達センターにおいて,1高密度脳波計測による乳児を対象とした実験研究と2他者知覚に関する発達モデル構築研究の実験と理論研究の両輪で研究を進めた.1実験研究では,既に眼球運動計測によって確立された実験パラダイムを脳波計測用にアレンジし,予備実験の上で本実験を開始した.2019年3月の時点で57名のデータを計測したものの,所定のデータ数に到達していないため現在,本研究費で雇用しているリサーチ・アシスタントがデータを継続して計測している.見込みでは2019年夏頃に計測終了の予定である.2理論研究では,これまでの他者知覚発達に関する知見をサーベイし,受け入れ研究者との議論を重ね,モデルの骨格を構築した.現在論文として執筆しており,近日中に投稿を予定している.以上より,当初計画していた項目について進捗がみられたことから,おおむね順調に進展しているとした.本研究では、若手研究(A)プロジェクト「他者の動きに埋め込まれた社会的情報の処理機構とその発達」を更に発展させ、他者の動きに埋め込まれた社会的情報を乳児がどのように処理し、それが発達に伴いどのように変化するかについて明らかにする。ロンドン大学バークベック校脳認知発達センターは乳児の認知発達研究のメッカであり、当該施設において整備されている高密度脳波計測装置を用いることにより、他者の動きに基づく乳児の物体学習における神経機序を明らかにすることを目指した。さらにそれら実験によるデータに基づき、他者動き知覚発達に関する理論モデルを構築することを目的とした。申請者らはこれまで、4ヶ月児は垂直方向の腕振に比べ水平方向の腕振りを選好し、9ヶ月乳児は水平方向の腕振りを利用して物体を学習することを見出している。
グリーンランド深層氷床コアから見た過去１５万年の温暖化とその影響評価

国際深層氷床掘削プロジェクトに参加し、グリーンランド氷床コアを掘削・分析することで、最終間氷期や完新世初期の温暖期と最終氷期の急激な温暖化イベント発生時の気候・環境変動を高時間分解能で復元し、温暖化が氷床変動や環境変動に及ぼす影響を研究した。その結果、最終間氷期の最温暖期は現在よりも気温が8°C±4°C高く、北グリーンランドで顕著な氷床表面融解が起こり、氷床の厚さが400±250m減少したことが示された。グリーンランドの氷の減少量は予想よりも小さく、最終間氷期における海面上昇には南極氷床の縮小が寄与したことが示唆された。また、温暖化に伴う大気・物質循環、微生物活動、海水温の変化が明らかになった。・グリーンランドのNEEM地点において、14カ国の国際共同研究により、5月8月にコア掘削と現場解析を実施した。コア掘削は当初23年度に岩盤到達を予定していたが、予定よりも早く平成22年7月に岩盤付近まで到達した。22年度は日本からもNEEMに研究者を派遣し、コアの現場解析作業に参加した。日本は、NEEMコアの現場解析のうち、化学分析及び物理分析を担当するとともに、各種分析用のサンプルの切り出し・梱包等を担当し、予定通り作業を行った。・NEEMにおいて、ピット観測を実施し、層位観察と密度測定を実施した。また、ピットの断面から同位体分析、化学分析、ダスト分析用のサンプルを連続的に採取した。・NEEMにおいて掘削した深層氷床コア、浅層コア、ピット・サンプルを、日本に輸送した。・21年度にNEEMで採取したピット・サンプルの分析を実施した。ピット・サンプルは、質量分析計により水素と酸素の同位体を、イオンクロマトグラフにより陰イオンと陽イオンを分析し、さらに電気伝導度とpHを分析した。分析した項目の多くに明瞭な季節変動が見られ、年層カウンティングによるNEEMコアの精密年代決定が実施できることが分かった。・NEEMコアの微生物分析のため、顕微鏡観察法のプロトコルの改良を行った。・NEEMコアから空気を抽出し、O_2/N_2とd^<15>Nの分析を開始するための実験環境の整備を進めた。また、20年度に採集されたフィルン空気の分析を行った。・NEEMコアのサンプルのイオン分析に着手した。・グリーンランドのNEEM地点では、平成20年度から14カ国の国際共同現地観測により、深層コアの掘削及び現場解析を実施している。平成23年度は、5月8月に岩盤付近の掘削と現場解析を実施した。・22年度に引き続き、NEEMにおいて、ピット観測を実施し、層位観察と密度測定を実施した。23年度は新たにエアロゾルの観測を実施した。・NEEMにおいて掘削した深層氷床コア、及びピットから採取したサンプルを、NEEMから日本に輸送した。・22年度に採取したピット・サンプルの分析を実施した。ピット・サンプルは、質量分析計により水素と酸素の同位体を、イオンクロマトグラフにより陰イオンと陽イオンを、コールターカウンターによりダストを分析した。また、21年度に採取したピット・サンプルを用いて、共焦点レーザー顕微鏡により微生物濃度の計測を行い、一部の層から遺伝子解析を実施した。22年度のサンプルの酸素と水素の同位体比、及びイオン濃度は、21年度のサンプルと同様、明瞭な季節変化を示していた。また、21年度のピット・サンプルの分析結果と比較した結果、同位体比、イオン濃度ともに、堆積後の変化が非常に小さいことが分かった。・22年度に納入された質量分析計を試験・調整し、融解法による空気抽出装置と組み合わせることにより、窒素分子の同位体比および酸素/窒素比の分析手法を確立し、氷床コア試料の分析に着手できるようになった。・22年度に引き続き、NEEMコアのサンプルのイオン分析を行った。イオン分析法の改良により、従来分析できなかったシュウ酸、酢酸、リン酸の分析が可能になった。・NEEMコアの物理解析の一環として、X線回析解析を開始した。1.NEEM深層コア試料の一部についてイオンの再測定を行なった。最終間氷期において陸域生物起源のイオンは濃度が増加していた。しかし、一時的に濃度が低下する時期があり、最終間氷期にアメリカ大陸において、寒冷期があった可能性を示唆する。2.平成25年11月に国立極地研究所に納入された希ガス分析用の質量分析計の立ち上げと精度確認、分析手法の開発を実施した。配分されたNEEMコアの完新世の試料につき、窒素および酸素、アルゴンの同位体比および濃度比を分析し、2009年掘削のコアについて気体ロスに関する知見を得た。スクリップス海洋研究所に保管してあった希ガス分析用コア試料のうち、2010年掘削の試料を日本に輸送した。3.NEEMフィルンを用いたマイクロ波誘電率の計測結果をとりまとめ論文化し、投稿し、現在査読中である。また、24年度に蓄積した物理解析のデータを分析し、堆積環境と、その結果としてできあがるフィルンの構造を調査した。この結果、固体微粒子が変形に及ぼす役割に関する考察も上記投稿論文に含めた。4.蛍光顕微鏡を用いてNEEMコア中の微生物数を計測した。これまで分析の行われていなかった深度602mから1483m、2094mー2176mを対象に蛍光染色試薬で染色された微生物を計測した。

深度1300m以上では、それ以深に比べて微生物濃度が均一に低い事が示さた。この深度では鉱物粒子も顕著に濃度が低い事から、アイスコア中に含まれる微生物の多くは鉱物粒子と同様に飛来してきている事が示された。一方で、濃度の高い時期でも微生物と鉱物粒子や化学成分の高濃度層は完全には一致しない事から、おおまかには鉱物粒子等の他の物質と共に輸送されてくるものの、微生物の氷床上への飛来ー堆積の詳細なプロセスは鉱物粒子とは異なる事が示された。・グリーンランドのNEEM地点では、平成20年度から14カ国の国際共同現地観測により、深層コアの掘削及び現場解析を実施した。平成24年度は、23年度に引き続き、5月8月に岩盤付近の掘削を実施した。23年度に引き続き、NEEMでピット観測を実施しするとともにエアロゾルの観測を実施した。NEEM計画における現地観測が終了したので、8月中旬にNEEMキャンプを閉鎖した。・23年度に引き続き、NEEMコア・サンプルのイオン分析を行った。グリーンランドで過去に掘削されたコアと同様、海塩起源やダスト起源のイオンの濃度は、最終氷期においてDOイベントに伴って大きく変動していた。本研究では、極微量成分であるリン酸、ギ酸、シュウ酸、酢酸の詳細な変動を氷期のグリーンランド氷床コアで初めて復元し、ギ酸イオン以外はDOイベントに伴って大きく変動していたことを明らかにした。・NEEMコアの微生物濃度の計測を開始した。その結果、微生物濃度は現在のグリーンランド氷床よりも高濃度の層が多数確認された。これらの微生物高濃度層と鉱物ダストの指標となるCa2+の関連性を調べたところ、表面積雪と同様、微生物ピークと鉱物ダストのピークの間に明瞭な相関は見られなかった。・フィルン空気の窒素および希ガスの同位体分析を実施した。米国スクリプス海洋研究所の質量分析計を用いて希ガス同位体の分析法の改良を行ない、最終間氷期のコア試料を分析した。また、O2/N2分析を開始した。NEEMコアの物理解析においては、NEEMコアのX線回折解析と力学試験を実施した。また、フィルンコアの誘電率を測定した。・NEEMコアの解析データとモデル計算に基づき、最終間氷期の気温と氷床高度の変動を復元し、夏季の融解に関する情報を得た。その結果を論文発表した。1.最終間氷期のNEEM地点では表面融解が起こっていた。表面融解の痕跡がメタン濃度のスパイク状の高濃度として得られると推定されることから、完新世(現間氷期)と最終間氷期との比較のため両期間におけるNEEMコアのメタン濃度を高分解能で分析した。その結果、完新世におけるメタン濃度にスパイク状の高濃度はほとんど確認できなかったことから、NEEM地点の表面融解は最終間氷期に特有であった可能性が高い。2.メタンガスや亜酸化窒素ガスの濃度が局所的に高い底部のアイスコア(2391.950-2397.394m)から、微生物の濃度を顕微鏡の直接観察で明らかにした。その結果、濃度は最大で240cells/mlであったが、ある種の微生物の増殖により濃度が増加していると考えられていたメタンや亜酸化窒素の局所的な高濃度層との一致は見られなかった。
形成外科の臨床・研究・教育におけるコンピュータ・ネットワークの応用

形成外科における臨床・研究・教育の3つの分野において、それぞれ、遠隔診療、遠隔シミュレーション、オンライン3次元CGテキストを核としたネットワーク応用に関する研究を行った。これまで個々に行ってきた研究要素をネットワークのWebサイト上に有機的に結合し実現を試みた。上記より、形成外科におけるネットワーク応用の意義・有用性に関する検討・考察を行った。臨床における応用としては、ネットワーク上の遠隔診療システムとして、電子メール、静止・動画像の伝達による医療相談システムの構築と相談事例のアーカイブの構築を行った。ネットワーク上の患者向けマルチメディア・テキストとして、形成外科の概念・取り扱う疾患、高度先進医療、新しい治療法などの紹介、及び、疾患・手術法各論の解説を目的としたマルチメディア・テキストの作成を行い公開した。研究における応用としては、遠隔シミュレーション・システムとして、「顔面神経麻痺患者の表情筋運動のシミュレーション」、「口唇裂手術に関するシミュレーション」を、ネットワーク上のグラフィック・ワークステーションにて実行し、これを共有するシステムの構築およびその有用性の検証を行った。また、ネットワークによる研究情報の提供として、当施設における学会発表、発表論文に関するアーカイブ、また、形成外科、コンピュータ支援外科、光造形法3次元実体モデルなどの関連分野に関する研究情報の収集を行い完成した。教育における応用としては、ネットワーク上の学生・研修医向けマルチメディア・テキストとして、3次元的な構造の理解を必要とする「皮弁に関する解剖」、「口唇・口蓋裂の手術手技」などについてのインタラクティブ3DCGテキストの作成を行った。また、ネットワークによる教育に関する資料・情報の提供として、講義内容のアーカイブを作成、学内ネットワークにて公開し、評価を試みた。臨床における応用としては、ネットワーク上の遠隔診療システムとして、電子メール、静止・動画像の伝達による医療相談システムの構築、ネットワーク上の患者向けマルチメディア・テキストとして、形成外科の概念・取り扱う疾患、高度先進医療、新しい治療法などの紹介、及び、疾患・手術法に関する各論の解説を目的としたマルチメディア・テキストの作成に関して構成の検討、資料の収集を行った。研究における応用としては、遠隔シミュレーション・システムとして、顔面神経麻痺、口唇裂に関する手術シミュレーションを、ネットワーク上のグラフィック・ワークステーションにて実行し、これを共有するシステムの構築を行った。また、ネットワークによる研究情報の提供として、当施設における学会発表、発表論文に関するアーカイブを作成に関して構成の検討、資料の収集を行った。また、形成外科、コンピュータ支援外科、光造形法3次元実体モデルなどの関連分野に関する研究情報の収集を行った。教育における応用としては、ネットワーク上の学生・研修医向けマルチメディア・テキストとして、3次元的な構造の理解を必要とする、皮弁に関する解剖、口唇・口蓋裂の手術手技などについてのインタラクティブ3D CGテキストを作成に関して構成の検討、資料の収集を行った。また、ネットワークによる教育に関する資料・情報の提供として、講義内容のアーカイブを作成、遠隔講義の実施に関する準備を行った。ネットワーク上の患者向けマルチメディア・テキストとして、形成外科の概念・取り扱う疾患、高度先進医療、新しい治療法などの紹介、及び、疾患・手術法各論の解説を目的としたマルチメディア・テキストの作成を行った。研究における応用としては、遠隔シミュレーション・システムとして、顔面神経麻痺、口唇裂に関する手術シミュレーションを、ネットワーク上のグラフィワック・ワークステーションにて実行し、これを共有するシステムの構築およびその有用性の検証を行った。また、ネットワークによる研究情報の提供として、当施設における学会発表、発表論文に関するアーカイブ、また、形成外科、コンピュータ支援外科、光造形法3次元実体モデルなどの関連分野に関する研究情報の収集の追加を行った。

教育における応用としては、ネットワーク上の学生・研修医向けマルチメディア・テキストとして、3次元的な構造の理解を必要とする、皮弁に関する解剖、口唇・口蓋裂の手術手技などについてのインタラクティブ3D CGテキストの作成を行った。また、ネットワークによる教育に関する資料・情報の提供として、講義内容のアーカイブを作成、学内ネットワークによる公開を行った。形成外科における臨床・研究・教育の3つの分野において、それぞれ、遠隔診療、遠隔シミュレーション、オンライン3次元CGテキストを核としたネットワーク応用に関する研究を行った。これまで個々に行ってきた研究要素をネットワークのWebサイト上に有機的に結合し実現を試みた。上記より、形成外科におけるネットワーク応用の意義・有用性に関する検討・考察を行った。臨床における応用としては、ネットワーク上の遠隔診療システムとして、電子メール、静止・動画像の伝達による医療相談システムの構築と相談事例のアーカイブの構築を行った。ネットワーク上の患者向けマルチメディア・テキストとして、形成外科の概念・取り扱う疾患、高度先進医療、新しい治療法などの紹介、及び、疾患・手術法各論の解説を目的としたマルチメディア・テキストの作成を行い公開した。研究における応用としては、遠隔シミュレーション・システムとして、「顔面神経麻痺患者の表情筋運動のシミュレーション」、「口唇裂手術に関するシミュレーション」を、ネットワーク上のグラフィック・ワークステーションにて実行し、これを共有するシステムの構築およびその有用性の検証を行った。また、ネットワークによる研究情報の提供として、当施設における学会発表、発表論文に関するアーカイブ、また、形成外科、コンピュータ支援外科、光造形法3次元実体モデルなどの関連分野に関する研究情報の収集を行い完成した。教育における応用としては、ネットワーク上の学生・研修医向けマルチメディア・テキストとして、3次元的な構造の理解を必要とする「皮弁に関する解剖」、「口唇・口蓋裂の手術手技」などについてのインタラクティブ3D CGテキストの作成を行った。また、ネットワークによる教育に関する資料・情報の提供として、講義内容のアーカイブを作成、学内ネットワークにて公開し、評価を試みた。
空間計画におけるグローバル・ローカル問題に関する基礎的研究

本研究は空間計画の文脈で,政策のグローバルな効果とローカルな効果が相反する問題を包括的に研究することを目的としている。報告書は,国土の適正利用と公共施設立地問題の2点に重点を置く全4章から構成される。第1章は過密・過疎問題に関するものであって,国土軸上に配置された都市群の消長に関する問題を抽象化し,地域内人口分布が生産性に外部性を与える2地域モデルを定式化する。均衡解の定性的性質を代数的に得ることは困難であるが,数値解析によって幾つかの興味深い結果が得られる。例えば,都市間・都市内の輸送パラメータの変化による人口分布の変化は,マクロ的な均衡がミクロ的な不均衡をもたらす「開発の2層性」を示唆するものである。続く2章は,NIMBY施設立地に関するもので,第2章では隣接する2都市が個別にごみ処理施設を建設・運営する場合を想定したモデルを定式化し,数値シミュレーションによって施設の空間的配置を社会的厚生の観点から検討する。得られる都市形状は多岐に渡るため,統計的比較静学分析により結果を集約する方法を提案する。第3章では,福島県におけるゴミ処理施設の空間配置に関して,メッシュデータを用いた実証分析の結果をまとめる。処理区域内に複数の処理施設が存在する場合は,区域をボロノイ分割した上で,実際の立地点の人口分布に基づく輸送費最小点からの偏奇や輸送費の比率から,嫌悪度の数量化と立地の効率性を統計的に検定する方法を開発する試みである。第4章は空港の効率的立地に関するもので,遠・近2外国と線分上に人口が分布する自国からなるモデルを用いて,自国空港の空間配置に関する定性分析を行っている。個人のアクセス時間の減少を目指して複数空港を置くことが必ずしも社会的余剰の増加に繋がらないなど,ローカルな整備がグローバル戦略と相反する結果をもたらすことが数値解析的に示される。本研究は空間計画の文脈で,政策のグローバルな効果とローカルな効果が相反する問題を包括的に研究しようとするものである。具体的には,交通条件の変化が地域の均衡人口分布に与える影響と,局所的には負の便益をもたらすような公共施設の社会的に効率的な立地パターンの2つの問題を取り上げて分析する。この2つの問題はかなり異質に見えるが,理論的にばあらかじめ幾つかの領域に分割された有界な空間(単純には線分)において,各領域の中心位置を所与とするモデルを用いて分析可能である。本年度は後者の公共施設(いわゆるNIMBY施設)立地に関する文献サーベイを行い,基本的な理論モデルの定式化と均衡条件の導出を行った。公共施設(サービス)の空間的立地に関する既存論文は,僅かの例外を除いて図書館に代表される局所的にも正の便益をもたらす施設に関するものである。それらは空間を離散的に扱うものが多いが,連続的に扱うものでもapill-overが階段状である場合が多い。NIMBY施設に関する論文には核廃棄物処分場の立地補償に関するものが多いが、それらでは空間が考慮されていない。本研究では,1次元軸上に隣接する2都市のゴミ処理施設の立地を念頭にモデルを定式化した。負の便益は効用関数に施設との近接性を陽に含めることで考慮できる。すなわち施設へ近接するほど効用は低下するが,遠隔地では運搬費用の増大を通じて税金の上昇を招く。さらに2都市が施設を個別供給する場合と,共同供給する場合の立地の差異についても検討している。単純化したモデルでも解析は相当複雑であり,分析の多くを数値解析に頼ることになるが,年度内にはシミュレーションを終え、第2年度に結果を投稿できる見込みである。

本年度は他に,理論モデルの結果を実証するデータを得るために,福島県、宮城県における処理系施設の設置状況に関する調査も実施した。本研究は空間計画の文脈で,政策のグローバルな効果とローカルな効果が相反する問題を包括的に研究することを目的としている。主要な課題としては,交通条件の変化が地域の均衡人口分布に与える影響と,局所的には負の便益をもたらすような公共施設(NIMBY施設)の立地問題の2つが含まれるが,本年度は以下の3点を中心として研究を進めた。(1)13年度に定式化したNIMBY施設モデルを,隣接する2都市が個別にゴミ処理施設を建設・運営する場合を想定して数値シミュレーションを実施した。得られる都市形状は多岐に渡り,通常の比較静学分析は有用ではないため,統計的比較静学分析により結果を集約する方法を提唱し,その成果を42nd WRSA年次大会(Arizona)において発表した。(2)動学モデルの例として,人的資本を考慮した2国マクロモデルを定式化した。具体的には先進国である北は,余剰生産力を輸出に振り向けるが,開発途上国である南には購買力がないため,北の貿易黒字は経済援助などの形で南に還流する。援助は短期的に北の効用を下げるが,移民の流入による効用低下を防ぐという利己的な目的にも寄与する点で相反する効果を包含する。(3)たとえば北海道の札幌圏への集中は全国での東京圏への集中より激しく,「国土の均衡ある発展」は地域レベルでは過密・過疎問題の誘因になっている可能性がある。このような現象は,地域内の人口集中度を生産関数に反映させることによって表現可能であり,数値解析可能なプロトタイプを定式化した。(2),(3)のモデルに関しては次年度において具体的な数値解析の実施を予定している。また(1)のモデルに関してはゴミ処理施設を共同して運営する場合の解析を行い,個別運営の場合の解と比較検討する。主要な課題としては,公共施設立地問題と国土の適正利用の2点に重点を置いて研究を進めて来た。本年度は加えて新規課題である空港の効率的立地問題を含めて研究を進めた。(1)公共施設立地問題:14年度にNIMBY施設を個別供給する場合について,最適モデルの定式化と数値分析を行ったが,本年度は福島県におけるゴミ処理施設の空間配置について,メッシュデータを用いて実証分析を行った。全国的に一部事務組合による共同処理が主流となっているが,処理区域内に複数の処理施設が存在する場合は,区域をVoronoi的に分割した上で,実際の立地点の人口分布に基づく輸送費最小点からの偏奇や,輸送費の比率から嫌悪度の数量化と立地の効率性検定を試みた。(2)過密・過疎問題:本年度は,従来の国土軸上に配置された都市群の消長に関する問題を抽象化し,地域内人口分布が生産性に外部性を与える2地域モデルを定式化した。均衡解の定性的性質を代数的に得ることは困難であるが,数値解析によって幾つかの興味深い結果を得た。具体的には都市間・都市内の2種類の輸送パラメータの変化に依る都市間・都市内の人口分布の変化を検討し,マクロ的な均衡がミクロ的な不均衡をもたらす「開発の2層性」の可能性を示したが,その結果について国際地域学会第50回北米大会で発表した。
超電導磁気浮上式鉄道の地上コイル絶縁劣化診断のための車載型電磁波センシング技術

超電導磁気浮上式鉄道の地上コイルは,車両の推進,浮上,案内を実現するための設備である。実運用では膨大な数の地上コイルが使用されることから,効率的な絶縁診断技術が必要とされる。本研究では,高電圧が印加される推進コイルに着目し,その推進コイルで絶縁劣化の予兆として発生する部分放電を車上側から検出する電磁波センシングシステムの開発を進めている。これにより,絶縁劣化箇所を有する推進コイルを車上側から走行中に見付け出すことを目指している。本年度はベクトルアンテナ組み込み型電磁波センシングシステムを用いた部分放電放射電磁波測定,周波数解析,部分放電の位置特定を実施した。なお,部分放電は独自に開発した模擬推進コイル中で発生させた。また,独自に開発した模擬浮上・案内コイルも本実験において使用した。主な成果は以下のとおりである。(1)部分放電放射電磁波の垂直,水平方向成分をベクトルアンテナにより測定した。(2)部分放電を発生させた推進コイルを特定できた。研究計画に従い,車載型電磁波センシングシステムによる部分放電放射電磁波測定,周波数解析,部分放電位置特定を実施した。本システムが部分放電を発生させた推進コイルを特定できることを示した。アンテナ位置と推進コイル表面までの距離が0.25mの場合,部分放電位置特定における誤差は0.25m以内であることを示した。以上の成果を論文として国際会議(IEEE EIC 2018)で発表した。また,上記を発展させた成果をIEEE EIC 2019(2019年6月,カナダ・カルガリー)で発表する予定である。研究計画どおり,部分放電電流の推定を進める。2019年6月には平成30年度の研究成果をIEEE EIC 2019で発表し,世界各国の研究者,技術者との意見交換及び関連技術の情報収集を行う予定である。地上コイルはその機能から推進コイルと浮上・案内コイルに分けられる。本年度はこれまでに開発を進めてきた車載型電磁波センシングシステムにベクトル型アンテナを組み込み,部分放電放射電磁波測定,周波数解析を実施した。また,独自に開発した模擬浮上・案内コイルも本実験において利用した。平成29年度においては,IEEE DEIS主催のEIC2017(開催日及び場所:2017年6月11日14日,米国・メリーランド州ボルチモア)に参加し,関連技術の情報収集を行った。研究計画に従い,設備備品の購入,ベクトル型アンテナの設計,製作,模擬推進コイル及び模擬浮上・案内コイルを用いた部分放電発生実験と車載型電磁波センシングシステムによる部分放電放射電磁波測定,周波数解析を実施している。また,その成果を論文として国際会議に投稿している。研究計画に従い,車載型電磁波センシグシステムによる部分放電の位置特定における誤差の検討を行う。本年6月には平成29年度の研究成果をIEEE EIC2018で発表し,世界各国の研究者,技術者との意見交換及び関連技術の情報収集を行う予定である。
看護診断の正確性と看護ケアの質の評価に基づく教育プログラム

本研究は、1)看護のさまざまな看護専門領域でなされている看護診断の正確度とその診断に対応した看護ケアの質を評価し、2)その結果に基づいて、看護診断の正確性を高め、患者主体のケアを提供するための教育プログラムを、基礎看護教育と継続教育の2側面から検討することである。平成15年度は、看護診断の正確性と看護ケアの質評価を目的とした調査票を作成し、ターミナルケア領域における看護診断と看護介入の実態を調査した。調査票は、Lunney, M.(1997)によって開発された正確度測定尺度と、NANDA分類法(2003-2004)とNIC分類法を基に作成した。実態調査は、1997年から2003年に3病院に入院した乳がん末期患者の看護記録よりデータを収集するという方法で実施した。正確度7段階のうち、3段階以上のデータを分析した結果、1)高頻度の看護診断として、「慢性疼痛」「感染リスク状態」「活動耐性低下」「身体損傷リスク状態」「不安」などが挙げられていた、2)合併症に対する共同問題やセルフケア症候群を用いる傾向がみられた、3)入院や治療目的によって看護診断及び看護介入に差異がみられた、4)死に関連した看護診断やdying careに関する看護介入に関する記録が見られない背景には、人々の死に対する社会・文化的な信念や看護師の死に対するネガティブな感情や態度が影響していること、などが示唆された。これらの研究の成果は、NANDA/NIC/NOCの国際学会において発表した。平成16年度は、専門領域の看護診断と看護介入の実際について、看護記録よりデータ収集し分析した。内科系専門領域では糖尿病患者、外科系専門領域では消化器術後患者を対象とした看護診断と看護介入の実態を調査した。加えて、看護診断ラベルの関連因子と診断指標から評価した診断の正確性と難易度の検討を行った。研究成果に基づいて、看護実践と看護教育における課題については、第24回日本看護科学学会交流集会において討議した。なお、本研究の成果は、2005年の日本看護診断学会で報告する。患者主体の看護ケアの質を確保するためには、正確な看護診断が基本である。そこで、本研究は、1)さまざまな看護専門領域でなされている看護診断の正確度とその診断に対応した看護ケアの質を評価し、2)看護診断プロセスにおける看護診断の正確性に対する看護師の認識レベルを明らかにする。また、これらの結果に基づいて、3)看護診断の正確性を高め、患者主体のケアを提供するための教育プログラムを、継続教育と基礎看護教育の2側面から作成することを目的としている。平成15年度は、看護診断の正確性と看護ケアの質評価を目的とした測定尺度の作成と、各看護専門領域における看護診断と看護介入の実態調査を実施した。測定尺度については、Lunney, M.によって開発された正確度測定尺度と、各診断と介入についてチェックリストをNANDA分類法(2003-2004)とNIC分類法により作成した。実態調査は、乳がん末期患者の看護診断と看護介入について大阪と東京の3つの病院で実施した。具体的には1997年から2003年に最終入院となった患者の看護記録よりデータを収集して分析した。その結果について、2004年3月2427日に開催されるNANDA・NIC・NOCの国際学会において下記の研究テーマで発表する。平成16年度は、専門領域の看護診断と看護介入の実際についての調査とその結果を分析する。

具体的には、内科系看護領域で糖尿病患者、外科系看護では術後患者、母性看護では褥婦、在宅ケアでは在宅高齢者を特定して調査を実施して分析する。これらの研究の成果に基づいて、継続教育と基礎看護教育の教育プログラムに反映させる。本研究の目的は、1)看護のさまざまな専門領域で実際に行われている看護診断の正確度とその診断に対応した看護ケアの質を評価し、2)その結果に基づいて、看護診断の正確性を高め、患者主体のケアを提供するための教育プログラムを、基礎看護教育と継続教育の2側面から検討することである。3病院に入院した乳がん末期患者の看護記録より収集したデータを分析した結果、1)高頻度の看護診断として、「慢性疼痛」「感染リスク状態」「活動耐性不可」「身体損傷リスク状態」「不安」などが挙げられていた、2)合併症に対する共同問題やセルフケア症候群を用いる傾向がみられた、3)入院や治療目的によって看護診断及び看護介入に差異がみられた、4)死に関連した看護診断やdying careに関する看護介入に関する記録が見られない背景には、死に対する社会・文化的な信念や看護師の死に対するネガティブな感情や態度が影響していること、などが示唆された。これらの研究の成果を、NANDA/NIC/NOC国際学会において発表した。また、専門領域の関係診断と看護介入の実際について、看護記録よりデータを収集し分析した。内科系看護専門領域では糖尿病患者、外科系看護専門領域では消化器術後患者を対象とした看護診断と看護介入の実態を調査し分析した。その成果の一部を日本看護診断学会に発表する。
日本占領下華北における日本語文学の様相に関する基礎的・発展的研究

本年度は基礎資料となる『東亜新報』(1942年8月1943年12月)の撮影・保存を行った。上海図書館に出張し、デジタルカメラによる撮影を行った。また、とじ込みやカスレ等により撮影不可能な部分については筆記を行った。(撮影代が高額であることから全撮影は行わず、朝刊・夕刊の各1面と文芸・文化欄を中心に撮影した。ただし、撮影していない部分の文芸・文化関係記事は筆記によって記録した。以上の成果をもとに研究分担者と研究会を行い、論文として成果の一部を公表した。『東亜新報』に関する論文は以下の2件である。1戸塚麻子・神谷昌史「『東亜新報』の編集局・論説委員についてー『東亜新報』研究のためのおぼえがき」(『常葉大学教育学部紀要』第39号、2019)、2神谷昌史「『東亜新報』編集局の人々付『東亜新報』「論説」題目一覧(1941年1月1日ー1942年12月31日)」(『滋賀文教短期大学紀要』第21号、2019)。また、主に日中戦争期に中国で発行されていた雑誌の調査を北京、上海、武漢の三都市で行った。それらの調査をもとに、細目の作成、解題や論文執筆を行った。その主な成果は以下の通りである。1戦前期中国関係雑誌細目集覧刊行会編『戦前期中国関係雑誌細目集覧』(三人社、2018、共著)。このなかで、天津発行の雑誌「『北支那』解題」を執筆し、「『北支那』細目」は他の研究者と分担した。また、「『燕京文学』細目」は、「『燕京文学』細目」(『滋賀文教短期大学紀要』第17号、2015)を修正して収録、解題については全面的に改稿をほどこした。2戸塚麻子「日本占領下北京の俳句雑誌『春聯』について付・『春聯』目次(一九四二年三月、一九四四年一月ー一九四五年二月)」(『常葉大学外国語学部紀要』第35号、2019)。その他、口頭発表を研究代表者5件、分担者は1件行った。当該年度は『東亜新報』1942年8月1943年12月までの撮影と筆記を完了した。いままでは1年間の調査で新聞1年分というペースで進めてきたことを考えると、当初の予定以上に進んでいるといえる。また、北京国家図書館にて北京で発行されていた俳誌『春聯』、短歌雑誌『短歌中原』『黄土』等を、所蔵分すべて複写することができた。このように、資料収集については当初の予定よりかなり進んでいるといえる。また、天津の総合雑誌『北支那』の改題を執筆、細目を他の研究者と分担して作成し、『戦前期中国関係雑誌細目集覧』(三人社、2018、共著)として上梓した。同書には、以前執筆した「『燕京文学』細目」を修正して掲載、解題は全面的に書き直して収録した。また、その他、口頭発表や紀要論文の公表を行った。以上、資料収集と同時に研究成果の発表を行ったが、それらに時間を取られたため、当該年度は「『東亜新報』文芸記事細目」(仮題)の作業を進めることができなかった。「(1)当初の計画以上に進展している」とせず、「(2)おおむね順調に進展している」とする所以である。今後の計画としては、2019年度は2018年度同様、『東亜新報』の撮影・記録を進める。また、中国各地の図書館、また日本国内の図書館において、中国発行雑誌の収集を継続して行う。併せて「『東亜新報』文芸記事細目」(仮題)の作業を進めていく計画である。さらに、これらの基礎作業にもとづき、論文執筆・公表を行う予定である。

1戦前期中国関係雑誌細目集覧刊行会編『戦前期中国関係雑誌細目集覧』(三人社、2018、共著)。このなかで、天津発行の雑誌「『北支那』解題」を執筆し、「『北支那』細目」は他の研究者と分担した。また、「『燕京文学』細目」は、「『燕京文学』細目」(『滋賀文教短期大学紀要』第17号、2015)を修正して収録、解題については全面的に改稿をほどこした。2戸塚麻子「日本占領下北京の俳句雑誌『春聯』について付・『春聯』目次(一九四二年三月、一九四四年一月ー一九四五年二月)」(『常葉大学外国語学部紀要』第35号、2019)。その他、口頭発表を研究代表者5件、分担者は1件行った。当該年度は『東亜新報』1942年8月1943年12月までの撮影と筆記を完了した。いままでは1年間の調査で新聞1年分というペースで進めてきたことを考えると、当初の予定以上に進んでいるといえる。また、北京国家図書館にて北京で発行されていた俳誌『春聯』、短歌雑誌『短歌中原』『黄土』等を、所蔵分すべて複写することができた。このように、資料収集については当初の予定よりかなり進んでいるといえる。また、天津の総合雑誌『北支那』の改題を執筆、細目を他の研究者と分担して作成し、『戦前期中国関係雑誌細目集覧』(三人社、2018、共著)として上梓した。同書には、以前執筆した「『燕京文学』細目」を修正して掲載、解題は全面的に書き直して収録した。また、その他、口頭発表や紀要論文の公表を行った。以上、資料収集と同時に研究成果の発表を行ったが、それらに時間を取られたため、当該年度は「『東亜新報』文芸記事細目」(仮題)の作業を進めることができなかった。「(1)当初の計画以上に進展している」とせず、「(2)おおむね順調に進展している」とする所以である。今後の計画としては、2019年度は2018年度同様、『東亜新報』の撮影・記録を進める。また、中国各地の図書館、また日本国内の図書館において、中国発行雑誌の収集を継続して行う。併せて「『東亜新報』文芸記事細目」(仮題)の作業を進めていく計画である。さらに、これらの基礎作業にもとづき、論文執筆・公表を行う予定である。
神経細胞分化におけるSIRT1の働き

酵母長寿遺伝子Sir2ホモログSIRT1がNotchの機能を助けるp300を脱アセチル化して、ユビキチン化によるp300分解を促進する機能を見出した。また、SIRT1はPC12神経細胞のneuriteの形成を促すこと、神経堤由来の細胞のmelanoma B16F1細胞を用いてSIRT1がlamellipodia形成と移動に必要で、神経細胞移動にもSIRT1が関与する可能性を明らかとした。(1) SIRT1の神経細胞分化における役割:神経細胞は分化に伴いneuriteを伸長し、neuriteはアクソンとデンドライトを形成し他の神経細胞と神経回路を形成する。これまでの研究によりマウス胎児期の神経幹細胞のSIRT1をshRNAでノックダウンすると神経細胞への分化が阻害され、細胞のneuriteの形成が抑制され、皮質方向への細胞移動も阻害された(Hisahara et al. PNAS 105, 15599, 2008)。neuriteの伸長におけるSIRT1の役割をラットの褐色細胞腫由来のPC12細胞を用いて検討した。PC12細胞ではSIRT1が細胞質に発現し、その阻害は神経成長因子NGFによるneuriteの形成と伸長を阻害し、SIRT1活性化薬のresveratrolとNADはneuriteの形成伸長を促進した。SIRT1-siRNAによってもneurite伸長が阻害された。細胞質に存在するSIRT1の強制発現はPC12細胞の最も長いneuriteの長さを増させた。一方、細胞質にのみ存在するドミナントネガティブ型のSIRT1発現は1つの細胞から作られるneuriteの総長を短くした。核内に発現するSIRT1やドミナントネガティブ型の過剰発現はneuriteの形成や伸長に影響しなかった。細胞質にあるSIRT1がneuriteの形成や伸長に影響することが判明した(Sugino et al. FEBS Lett. 584, 2821-2826, 2010)。(2) SIRT1の神経細胞移動における役割:SIRT1の神経細胞移動における役割を解明するために、GST融合蛋白質として発現させたSIRT1に結合する分子をラット脳から分離し、MASS解析によりそのいくつかを同定した。今後、それぞれの蛋白質とSIRT1との関連について検討する予定としている。(1)SIRT1の神経細胞分化における役割:褐色細胞腫由来のPCI2細胞において、Nerve Growth Factorによる神経突起形成はSIRT1の活性化もしくは過剰発現によって促進され、突起の長さが長くなり、一方、SIRT1阻害は突起の伸長を抑制した(Sugino et al. FEBS Lett 584,2821,2010)。神経堤由来の細胞であるメラノーマ細胞においても同様の現象が観察された。また、突起の数には影響しないことから、SIRT1が突起の伸長メカニズムに関与することが考えられた。メラノーマ細胞突起の先端はラメリポディアという特殊な構造形態をとるが、SIRT1を阻害するとラメリポディアが形成されないことを見い出した。SIRT1の阻害は低分子G蛋白質のRac1の活性化によるラメリポディア形成も阻害した。一方、メラノーマ細胞でのラメリポディア形成にはphosphatydyl inositol (3,4,5) P3 (PIP3)の合成が必要であり、PIP3の合成阻害薬はラメリポディア形成を抑制した。そこで、SIRT1がPIP3の形成維持に関与する可能性を考えて、FRETによるPIP3測定をメラノーマ細胞でおこなった。SIRT1を阻害すると成長因子による膜直下でのPIP3の上昇や維持が抑制されていた。従って、SIRT1はPIP3の合成もしくは分解に作用してPIP3の増加の維持に働き、その結果ラメリポディアの形成がおこなわれ突起の伸長がおぎている可能性が高いと考えられた。細胞移動にもラメリポディアの形成が必須であることから、SIRT1阻害による細胞移動阻害もラメリポディア形成阻害によっていると考えられた。(2)SIRT1による転写コアクチベーターp300の制御:神経前駆細胞においてSIRT1の核内移行はグリアではなく神経細胞への分化を促進した(Hisahara et al. PNAS 105,15599,2008)。このメカニズムについて、グリアの蛋白質であるGFAPは転写因子のSTAT3とSMADにより転写亢進がおきる。転写コアクチベーターp300はこれらの転写因子を活性化してグリア系への分化を強力に推し進める。SIRT1の活性化や強制発現はp300の脱アセチル化とユビキチン化を促進しp300の分解を促すことを見出した。SIRT1はヒストンの脱アセチル化をおこないエピジェネティックス調節に関与し、また、特定の転写因子等を脱アセチル化して、細胞分化や細胞生存などに働く。これまでにSIRT1がco-inhibitorであるNcoRと結合して幹細胞を未分化に留めるNotchの機能を抑制し神経幹細胞から神経細胞への分化を促すことを明らかとした。

本研究ではSIRT1がNotchの機能を助けるco-activatorのp300を脱アセチル化して、p300ユビキチン化によるp300の分解を促進する機能を見出した。一方、SIRT1は幹細胞のほか神経細胞にも強く発現する。SIRT1を各種阻害薬やSIRT1-siRNAによりそのSIRT1を抑制するとPC12神経細胞のneuriteの形成が阻害されることを初めて見出した。SIRT1ノックダウンはneuriteの伸長を抑制し、1つの細胞からでるneuriteの数には影響しないことを明らかとした。一方、SIRT1阻害は神経細胞の移動を抑制する。そこで、神経細胞同様に神経堤由来の細胞であるmelanoma B16F1細胞がSIRT1を細胞質に発現して、神経細胞同様にSIRT1阻害によりその細胞移動が抑制されることを見出した。モデル実験系としてB16F1細胞を用いて検討した。B16F1細胞ではSIRT1が細胞移動時に移動方向に細胞が作るlamellipodiaという突起部分に集積局在し、この部分でlamellipodia形成に必要なフォスファチジール(3,4,5)3リン酸(PIP3)の量を維持することに働いていることを、PIP3レベルを測定できる蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)法を用いて初めて明らかとした。SIRT1をノックダウンするとlamellipodia形成自体が抑制され、細胞の移動ができなくなる。同様の仕組みは神経細胞にも存在しているものと考えられた。当初の計画以上に進展している。SIRT1の新しい細胞突起伸長に関するメカニズムを解明することができた。また、神経細胞分化のメカニズムにおいて、グリア系細胞にならないメカニズムの可能性を示すデータが得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在の研究をそのまま進展させることをおこないたい。
住宅の性能評価に基づく運用時のエネルギー消費量予測に関する研究

住宅運用時のエネルギー消費量を設計段階で高い精度で予測することを目的として、省エネルギー基準のエネルギー計算に使用する仕様値に居住者属性や住まい方を変数として加えることで、エネルギー予測値が多数の住宅で得られた実績値と合うような予測モデルを開発してきた。今後は、実績デートの拡充と生活に関するアンケートを行うとともに、このモデルに更に様々な生活行動を変数として加え、ロジックの一部にグレーボックスモデルを導入することで、より精度の高い予測モデルの構築を目指している。また海外の住宅でのエネルギー消費量データの活用も計画しており、日本とは異なる暖冷房や生活形態のデータも取得し、相互比較を行うことで、より汎用的なモデルの構築も検討する。またこれらの成果を取りまとめ、一般向けや技術者向けの資料を作成し、予測モデルのみではなく住宅の省エネルギーに資する資料の作成を予定している。進捗状況としては、公的な委員会への参加(自立循環型住宅開発プロジェクトの家電に関する検討委員会に専門委員として出席)し、この委員会では、主に住宅のエネルギー消費実績値総量から用途別の消費量を分解する手法や特定の家電機器の電力消費量調査などを担当し、委員会の報告書の一部を執筆した。また、研究成果の一部を日本語および英語の学術論文として執筆中である。本研究は、設計段階のエネルギー性能評価に基づきながらも、居住者の行動単位でエネルギー増減効果を評価し、運用時のエネルギー消費量予測を可能とするものであり、省エネルギーな住まい方に関する一般および技術者向けの情報公開、既エネルギー性能計算プログラムによる住宅運用時のエネルギー評価への応用化等のような将来性が期待される。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
小児自己免疫性好中球減少症とHLA

平成7年度新たに、45例の小児好中球減少症患者血清の検査依頼が国内各施設からあった。これらの検体を間接免疫蛍光法にて検索したところ、28例が抗好中球抗体陽性であった。このうち、抗体の特異性を決定できたものは12例で、抗NA1抗体が10例、抗NA2抗体が2例であった。また、28例の免疫性好中球減少症のなかで、同種免疫性と考えられる症例が8例、自己免疫性と考えられる症例が20例であった。自己免疫性好中球減少症と診断した20例のうち、リンパ球が入手可能であったのは、11例でこれらの検体から、Sambrookらの方法でDNAを抽出した。患者自身のNA抗原のタイプを検定するため、得られたDNAを鋳型としてPCR-SSCP法をおこなった。NA1/NA1が6例、NA1/NA2が3例、NA2/NA2が2例であった。抗NA2抗体の認められた2例が、NA2/NA2のタイプをしめた。血清学的なHLAタイピングを11例について行ったことろ、5例でHLA-DR2が陽性であった。今年度までの症例とあわせて、コントロールに比して有意にHLA-DR2の偏りが認められた。平成7年度の症例とこれまでの蓄積で合計90例の小児自己免疫性好中球減少症のDNAが保存された。また、コントロールとなりうる同年齢層のDNAを、新たに30例保存した。今後、これらのDNAを用いて、HLAのDNAタイピングを行って行く予定である。
昭和初期における文部省社会教育政策に関する新発掘資料の調査研究

本研究は、昭和初期における文部省社会教育局の活動実態を明らかにする新資料を整理・分析し、近代社会教育行政の整備・展開過程に関わる貴重な資料として公開することを目的としたものである。昭和初期の社会教育政策についての先行研究は、社会教育局の掌握内容の変遷、組織化過程、代表的指導者の理論研究が行われているが、具体的な社会教育活動を明らかにする研究はほとんどない。本研究代表者は、この未開拓分野に関する新資料を発掘した。新資料は、社会教育局が創設された1929年前後の時期に社会教育を牽引した指導者たちへのインタビュー調査の記録テープ全38本である。調査は1960年代に財団法人日本女性学習財団(当時:財団法人大日本女子社会教育会)によって実施されたものである。本研究では、オープンリール型テープだったものをデジタル変換するとともに、内容をテキスト化して資料として利用可能な状態にした。併せてインタビューの証言者に関する資料収集を行い、社会教育指導者としての役割を明らかにした。約17時間に及ぶ記録テープには、18名の証言が収められている。それは具体的には、社会教育局長、社会教育局職員、県社会教育主事、日比谷図書館長、博物館研究者、青年団指導者、ボーイスカウト指導者、女学校校長、民衆娯楽関係者などによる証言である。証言内容と証言者に関する情報分析から、これまでほとんど知られていなかった民衆娯楽、文部省社会教育局、図書舘・博物館の社会教育施設、府県レベルでの社会教育活動の実態を確認することができた。その結果、192030年代に文部省社会教育局が各領域の指導者と密接な関係を結びつつ、その活動を通して社会教育行政の整備を推進したことが明らかになった。今回の調査・研究によって明らかになった事実、昭和初期文部省社会教育活動の歴史的意義については、論文・学会発表において公表していく予定である。また本研究によって整理した証言テープは、現在、(財)日本女性学習財団と公開方法を検討中である。