hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人大学生英語学習者への会話指導における協働創作文活動を統合した教育法の提案

2018年度は、文脈に応じてより自発的で協調的な会話を行う一助として、日本人英語学習者クラスでの会話とチャット形式作文に着目し、その中で見られる反復表現の使われ方を通して、会話とチャット形式作文でのやりとりの進行を分析し、やりとりの要素を加味した創作文活動が会話の円滑さに与えうる影響を念頭に、語用論的側面の指導法について考察を試みた。以下、主な研究実績を挙げる。(1)日本語用論学会第21回大会(2018年12月1日於杏林大学)で、「英語での会話力向上のためのチャット形式作文の導入と語用論的側面の指導」を口頭発表。会話では2つの異なるタイプの反復が見られたが、チャット形式作文では反復の頻度が減り、質問や回答に自分の感想や意見を加える傾向、また、会話を促進させる質問や談話標識を添える例が見られることを示した。その上で、会話を文字化するチャット形式作文は、やりとりを「可視化する」指導法であり、会話力の向上と語用論的側面の指導に一定の役割を果たすことを主張した。(2)日本女子大学文学部文学研究科学術交流企画シンポジウム『相互行為と語学教育』(2019年3月23日於日本女子大学)で、「基盤化と語用論教育:日本人英語学習者のチャット形式作文と会話での反復から」を口頭発表。チャット形式作文でも会話でも単語や句による他者反復が多く見られた。さらに、チャット形式作文では一貫性を保ってやりとりする中で、会話では適切な単語を見つけ出す中で、他者反復が参与者間の相互依存性を示し、それが基盤化に寄与することを明らかにした。この結果をふまえ、学習者が用いる作文と会話の間で、結束性を達成し、相互理解を促すための方法という視点に立ち、データで見られる傾向に関する気づきと、ロールプレイなどでその気づきを実感させて実地に応用させる、暗示的指導と明示的指導の併用を提起した。2018年度の研究計画で提起した問題に対し、複数の口頭発表や予稿集掲載論文の執筆を通して一定の成果を発表できている。このことは、「大学生を対象とするスピーキングの教育にライティングを採り入れて、その協調性と表現力を高める方法を検証する」という研究目標を達成する足がかりとなった。とりわけ、前出の日本語用論学会第21回大会にて、チャット形式作文を導入した英語教育の実践例を紹介し、語用論的側面の指導における課題につなげて議論したことは、次年度以降の研究遂行に大きく寄与するものとなった。2019年度以降は、以下3点の計画を推進する。(1)チャット形式作文のテーマ(物語・意見文・身近な出来事)によって、会話における話し手交替に対する成果に与える影響が異なるかを、創作文活動自体の成果と共に、コミュニケーションの中で参与者同士の共通理解を形成し強化する「基盤化」の観点から明らかにしていく。(2)データ解釈や考察の妥当性や説得力を高めるべく、語用論・社会言語学・会話分析に加え、創作文活動を含めた英語教育や異言語(異文化)コミュニケーション教育に関連する文献を拡充させる。(3)関連分野の学会や研究会などで定期的に研究の進捗状況を報告し、他の研究者から受けた助言をもとに、国内外の複数の学会誌に投稿する。

とりわけ、前出の日本語用論学会第21回大会にて、チャット形式作文を導入した英語教育の実践例を紹介し、語用論的側面の指導における課題につなげて議論したことは、次年度以降の研究遂行に大きく寄与するものとなった。2019年度以降は、以下3点の計画を推進する。(1)チャット形式作文のテーマ(物語・意見文・身近な出来事)によって、会話における話し手交替に対する成果に与える影響が異なるかを、創作文活動自体の成果と共に、コミュニケーションの中で参与者同士の共通理解を形成し強化する「基盤化」の観点から明らかにしていく。(2)データ解釈や考察の妥当性や説得力を高めるべく、語用論・社会言語学・会話分析に加え、創作文活動を含めた英語教育や異言語(異文化)コミュニケーション教育に関連する文献を拡充させる。(3)関連分野の学会や研究会などで定期的に研究の進捗状況を報告し、他の研究者から受けた助言をもとに、国内外の複数の学会誌に投稿する。(理由)日本語用論学会での研究発表について、2018年度中に英語で論文を執筆する計画があり、英文校閲費を予算に計上していた。ところが、執筆予定者の交代などで論文集の構成を変更せざるを得ず、要旨や論文締切の時期が大幅に遅れたため、論文執筆にかかる英文校閲費は支出されなかった。(使用計画)2019年度は、2018年度中に執筆できなかった日本語用論学会での発表論文をはじめ、複数の研究論文を国内外の論文集や学会誌に投稿する計画である。その際、成果を国際的に公表すべく、英語での執筆も積極的に行うこととしており、その計画遂行の一助として、2018年度に未使用であった英文校閲費を充てる。
Ewing肉腫におけるDickkopf分子の機能解析とそれを応用した治療法開発

Ewing肉腫においてDKK1はWNTによるβカテニンの核内蓄積を抑制し、古典的WNTシグナル経路を抑制すると考えられた。本分子は、xenograftモデルにおいてEwing肉腫の腫瘍形成を抑制するものの、細胞培養条件下では腫瘍形成や増殖の抑制は明らかではなく、血管新生等の他の要因の関与も考慮する必要があると考えられた。腫瘍抑制性の機能を有するRHOファミリーの一分子がDKK2によって発現低下し、腫瘍発生に関与している可能性が示唆された。Ewing肉腫では腫瘍特異的なEWS/ETS融合遺伝子が存在し、その産物が異常な転写因子として機能することにより腫瘍発生に重要な役割を演ずると考えられている。分泌性のWntシグナル抑制因子であるDickkopf familyに属するDKK1は融合遺伝子発現によって発現低下し、DKK2は発現上昇する標的遺伝子である。本研究は、DKK1、DKK2の腫瘍発生における機能を明らかにするとともに、DKK1やその下流情報伝達経路が治療標的となりうるかどうかを検討することを目的とした。DKK1,2による腫瘍抑制効果を検討するためにDKK1、DKK2の条件培地を用い、その増殖、コロニー形成に与える影響を検討した。DKK1条件培地は、軽度にEwing肉腫細胞の増殖を亢進させたが、コロニー形成能は亢進させず、また、rDKK1をEwing肉腫細胞に添加したところ、明らかな増殖亢進・抑制は見られなかった。通常の細胞培養条件下ではDKK1は、明らかな殺細胞効果はないものと考えられた。Ewing肉腫細胞にDKK1あるいはDKK2を導入した安定発現株を用いてコロニー形成試験を行ったところ、DKK2発現Ewing肉腫細胞はコロニー形成能が増加傾向にあったが、株間の不均質性があり、より確実な解析のために誘導発現系を用いる必要があると考えられ、誘導発現系による解析を進めている。DKK1/2の条件培地存在下での、シグナル伝達を解析するために総β-catenin、リン酸化βカテニンの量をimmunoblotで測定した。DKK1条件培地下でリン酸化βカテニンの発現が軽度であるが低下しており、DKK2条件培地下では軽度上昇がみられた。DKK1/2がβカテニンシグナルに関与する可能性が示唆され、引き続き検討を行う。Ewing肉腫にはEWSとETSファミリーの転写因子との融合遺伝子が存在し、その産物が異常な転写因子として機能することにより腫瘍発生にかかわっていると考えられている。分泌性のWntシグナル制御因子であるDickkopf familyに属するDKK1は融合遺伝子発現によって発現低下し、DKK2は発現上昇する標的遺伝子である。本研究は、DKK1、DKK2の腫瘍発生における機能を明らかにするとともに、DKK1やその下流因子が治療標的となりうるかどうかを検討することを目的とした。DKK1はWNTシグナルの古典的経路を抑制したが、DKK1によるWNTシグナルのJNK-平面内細胞極性経路への影響は同定できなかった。さらに本腫瘍におけるDKK1/DKK2の作用を解析するためにDKK1あるいはDKK2を発現させたEwing肉腫細胞の発現解析を行ったところ、WNTシグナル関連分子の発現が上昇・あるいは低下するとともに、腫瘍抑制性に機能するRHOファミリーの一分子がDKK2によって発現低下しており、DKK2発現による腫瘍化に関与している可能性が示唆された。前年度までの研究もあわせ、外部より添加されたDKK1は必ずしもEwing肉腫の腫瘍形成に抑制性に作用せず、DKK1によるEwing肉腫に対する顕著な腫瘍抑制効果はDKK1発現Ewing肉腫細胞の異種移植系のみであり、本分子が直接腫瘍形成を抑制するというよりも血管新生抑制等の可能性も考慮すべきと考えられた。
熱力波に基づいた新規発電デバイスの開発

本研究では、Stranoらが得た20 mVよりも50倍大きい1.0 Vを発生させる熱力波デバイスの作製に成功した。そのデバイス中で起こる反応や伝熱等の具体的な機構は不明のままであるが、今までの実験の結果より、炭素と混合したNaH2PO4に酸素を送りこんで燃焼することにより起こった高温によってガラス表面に蒸着膜を作ることが重要であることがわかった。蒸着膜ができるときの燃焼温度は放射温度計により測定した。1000°Cを超える高温であった。しかしながら、この温度が必要条件であるかどうかはまだ不明である。また、蒸着膜の構造も決定が終わっていないため、今年度の課題となる。発電の測定では、発電デバイスから外に抵抗をいれた回路を作り、その抵抗を切り替える方式で最大電力の測定を行った。この方法自体にも新規性があり、その問題点や適用性についても検討する予定である。熱力波デバイスの作製・開発およびその機構解明が本研究の課題である。現在のところ、十分な電圧発生が確認され、また機構解明のきっかけは掴んだつもりである。より大電力を得られるためのデバイス構造を考案し、作製・実験を行う。また、キーとなる蒸着膜の分析や、発電時に起こる反応過程を明らかにするための実験を行う。生じた次年度使用額はわずかであり、ほとんど残額はないと見なせる。それほど少額であるから、それをわざわざゼロにする必要は無いと考えた。
原子炉燃料棒支持用スペーサ近傍の熱除去特性に関する流動工学的研究

水平な長方形ダクトを用いて, (1)高速の気流に伴われて流動する薄膜流の流動機構,(2)液体の輸送に重要な関わりを有するじょう乱波の発生機構,などの薄膜流の基本的性質を調査し, (3)このような水膜の流れに与える流動障害物の影響について特に原子炉のスペーサ近傍の熱除去特性を左右する液膜の破断ならびに液膜厚さの分布を詳細に調査した.その結果,以下の結論を得た.(1)水膜の流れは膜レイノルズ数がたかだか150程度であるが,気液界面の波動のため液膜の個体壁近傍のみが層流であって,温度境界層は極めて薄くなり,熱伝達が飛躍的に増大する可能性があり,そのため液膜が破断し易くなっていることが判明した.(2)薄い水膜流の場合に液膜の維持に重要な役割を果しているじょう乱波は,気液界面上の液体粒子が界面波の速度より大となった時に形成され,低気流速の場合にはじょう乱波が発生する気・液の流動条件は流路の姿勢に強く依存するが,気流の速度が50m/sより大となると気液界面せん断力が支配的になり,気・液の流動条件にのみ依存することがわかった.さらに平板に突起を付けて原子炉燃料棒支持用スペーサを模擬した平板状流動障害物とこのような水膜の流れとの干渉に関して調査した結果,(3)突起がない平板のみの場合,平板そう入部では気流せん断力の増大により液膜は薄くなるが,平板の直前および直後では膜厚が増大すること,すなわち平板のみのそう入はその前後の液膜保持に役立っていること,この効果はすきまが狭くなるほど顕著となることが明白となった.しかし,突起付きの場合には, (a)突起の直前に生じる気流中の馬蹄形渦による液膜の破断, (b)突起後方の平板部より下流の広い範囲に及ぶ破断, (a)(b)の破断が平板部のみに限定される破断,の三種類が見られ,加熱条件下ではこのような液膜破断により熱流速が強く限定される可能性があることが明白となった.水平な長方形ダクトを用いて, (1)高速の気流に伴われて流動する薄膜流の流動機構,(2)液体の輸送に重要な関わりを有するじょう乱波の発生機構,などの薄膜流の基本的性質を調査し, (3)このような水膜の流れに与える流動障害物の影響について特に原子炉のスペーサ近傍の熱除去特性を左右する液膜の破断ならびに液膜厚さの分布を詳細に調査した.その結果,以下の結論を得た.(1)水膜の流れは膜レイノルズ数がたかだか150程度であるが,気液界面の波動のため液膜の個体壁近傍のみが層流であって,温度境界層は極めて薄くなり,熱伝達が飛躍的に増大する可能性があり,そのため液膜が破断し易くなっていることが判明した.(2)薄い水膜流の場合に液膜の維持に重要な役割を果しているじょう乱波は,気液界面上の液体粒子が界面波の速度より大となった時に形成され,低気流速の場合にはじょう乱波が発生する気・液の流動条件は流路の姿勢に強く依存するが,気流の速度が50m/sより大となると気液界面せん断力が支配的になり,気・液の流動条件にのみ依存することがわかった.さらに平板に突起を付けて原子炉燃料棒支持用スペーサを模擬した平板状流動障害物とこのような水膜の流れとの干渉に関して調査した結果,(3)突起がない平板のみの場合,平板そう入部では気流せん断力の増大により液膜は薄くなるが,平板の直前および直後では膜厚が増大すること,すなわち平板のみのそう入はその前後の液膜保持に役立っていること,この効果はすきまが狭くなるほど顕著となることが明白となった.しかし,突起付きの場合には, (a)突起の直前に生じる気流中の馬蹄形渦による液膜の破断, (b)突起後方の平板部より下流の広い範囲に及ぶ破断, (a)(b)の破断が平板部のみに限定される破断,の三種類が見られ,加熱条件下ではこのような液膜破断により熱流速が強く限定される可能性があることが明白となった.長さ7m、幅40mmの水平な長方形ダクトを用いて、高速の気流に伴われて流動する薄い水膜の流れと、原子炉内燃料支持用スペーサを模擬した平板状流動障害物との干渉について調査して、以下の知見を得た。平板状障害物の場合、障害物の影響を受けて液膜が破断することはないが、燃料棒を固定するためのディンプルを模擬した突起が平板に存在する場合その影響を受け液膜が破断する場合が生じる。その様相は突起と破断形状の関係により5種に分けられ、同じ液体流量で比較すれば、気流速が小なる程大規模に破断する。次に、気流速度分布については、平板上側の気流速度分布は障害物によって加速される一方、下側の狭いすき間の部分の流れは減速する。この流れはすき間を出たあと、急激な拡散のためダクト上方への速度成分を有することになり、このことが、液膜の平板後端におけるもり上りの要因となっている。またダクト幅方向には突起の存在により、突起の真うしろでは逆流することもあるが、その後流の幅は狭い。液体流量が大なるほど、拡散が早く、液膜の流動が平滑化する。

後流が大規模な場合、突起後方の平板直後の極く限られた領域に液膜のもり上りが観察され、これから液滴が飛散する。また、圧力の軸方向分布から平板の直前と直後に圧力が急増する領域があり、そのことがその近傍の非常に狭い領域における液膜の隆起、陥没現象の原因を成している。障害物近傍の水膜の厚さは、障害物の突起がない場合その直前でやや厚くなり、後端では、50%程度膜厚が増加し液膜の保持に優利に作用するが、突起を有する場合、突起の直前に於て液膜が破断し、液膜の保持、すなわち熱除去の上で極めて不利な状況が出現することが判った。突起が原因となって生じるこの液膜の破断が、気流速度の比較的低い領域で激しく、気流速の高い場合に緩和されるという燃料支持用スペーサの設計上考慮すべき有用なデータを得た。
アルツハイマー病病理形成におけるニューロン―グリアネットワークの相互作用の解析

アミロイドβペプチド(Aβ)の脳内蓄積がアルツハイマー病(AD)の発症に中核的な役割を果す。アミロイド斑はAD病理を特徴づける異常構造物であるが、これを構成するAβの多くは第1・第2アミノ酸残基の切断と3番目のグルタミン酸が環状にピログルタミル化を受けたAβ3pEである。しかし、現行のモデルマウス(APP tg)では存在量が少なく、モデルマウス脳のアミロイド病理はAD脳と大きく異なる。Aβ3pE-42はAβ1-42を上回る高い凝集性を示し、アミロイド形成の凝集核となることが示唆されている。本研究では、ピログルタミル化を行う主要酵素グルタミルシクラーゼ(QC)がアストロサイトに局在し、Aβ凝集によって惹起される炎症反応によって誘導されることを明らかにした(論文投稿中)。一方、マウス脳ではQCの大部分は膜画分に存在するのに対して、ヒト剖検脳では可溶性画分に回収された。また、ヒトおよびマウスQCを株化細胞に過剰発現させた実験では、ヒトQCは大部分培養液中から回収されるが、マウスQCは細胞内に留まる率が高いことが判った。これらの結果より、モデルマウスで細胞外Aβ3pEの蓄積が少ないことはQCの動態に関連すると考えられる。一方、新技術として末梢循環血内に投与し、脳内の神経細胞にだけ遺伝子発現させる遺伝子治療用ベクターの開発を試み、ADモデルマウスに対して実験的遺伝子治療を行い、障害を受けた認知機能を野生型マウスレベルまで回復させることに成功した。従来の脳神経系の遺伝子治療ではベクターを直接脳内に導入する必要があったが、外科的手術を伴うため簡便性に欠け、またベクターの局所注入では広範な脳領域への遺伝子導入は困難であった。今回開発したウイルスベクターは、ADのように脳の広範囲に遺伝子導入を必要とする中枢疾患に応用可能であり、中枢疾患の遺伝子治療概念的進歩をもたらすと言ってよい。24年度が最終年度であるため、記入しない。アルツハイマー病(AD)では脳内アミロイドβペプチド(Aβ)の凝集・蓄積が発症の引き金となることから、根本的治療のためには脳内Aβレベルを低下させることが必要である。Aβは前駆体蛋白質よりβ・γセクレターゼによる二段階切断によって産生するが、分解過程にはネプリライシン(NEP)が関与する。NEP活性が低下したADモデルマウス(APP tg)では、シナプス終末近傍にオリゴマー型Aβが集積し、その結果長期増強が障害を受け、海馬依存的記憶学習機能も低下する。一方、脳内NEPは、加齢依存的に、さらにAD初期段階より進行と共に発現レベルが低下することも明らかにされており、脳内NEPの活性増強はオリゴマー型Aβによるシナプス毒性に保護的に作用し、その後のAD病理を緩和すると考えられる。脳内ネプリライシン活性を直接増強する方法としては、ウイルスベクターを用いてNEP遺伝子を直接脳内に導入する遺伝子治療が利用できる。定位脳手術は臨床的にも行われている方法であり特別なことではないが、外科的手術を伴うため簡便性に欠け、広範な脳領域への遺伝子導入が難しいという欠点がある。そこで、今回末梢循環血内に投与し、より広くより簡便に神経系の疾患に応用できる脳内に遺伝子発現をもたらす遺伝子導入システムを開発した。NEP遺伝子を組み込んだ血管内投与型脳内発現ウイルスベクターをNEP欠損マウスの末梢血管内へ投与した数週間後に病理学的および生化学的解析を行った結果、ベクター量依存的かつ脳内の広範囲に渡る領域でNEPの発現が認められ、脳内Aβレベルも低下することが明らかになった。一方、認知機能が低下している加齢APP tgマウスへ当該ベクターを投与すると、学習記憶能力が改善されることも確認した。現在、これらのマウスのアミロイド病理や付随して起こる炎症反応等の組織化学的解析を進めている。

従来の脳神経系の遺伝子治療ではベクターを直接脳内に導入する必要があったが、外科的手術を伴うため簡便性に欠け、またベクターの局所注入では広範な脳領域への遺伝子導入は困難であった。今回開発したウイルスベクターは、ADのように脳の広範囲に遺伝子導入を必要とする中枢疾患に応用可能であり、中枢疾患の遺伝子治療概念的進歩をもたらすと言ってよい。24年度が最終年度であるため、記入しない。実験計画に沿って研究を行い、血管内投与型脳内発現ウイルスベクターを開発し、NEP遺伝子を搭載した当該ベクターをマウスの末梢血に投与して、脳内の広範囲に渡る領域でNEPを発現させ、脳内Aβレベルも低下させることに成功しており、本研究はおおむね順調に進展している。また、今後の研究計画に障害を与える要因は今のところ殆んどないため、最終目標を達成できると考えている。今後は、アミロイド病理や付随して起こる炎症反応等の組織化学的解析を進め、神経保護と炎症性グリア細胞の活性化抑制について詳細に解析を進める。さらに、アミロイド蓄積を促進し、かつ炎症を増強すると考えられる新たな標的分子であるグルタミニルシクラーゼ遺伝子を、血管内投与型脳内発現ウイルスベクターとRNAi技術をもちいて、in vivoで発現抑制し、アルツハイマー病治療に向けたNEPの増強と共にグルタミニルシクラーゼ発現抑制の潜存能力を実評する。
バーチャル・サイクリングチェアを用いた高次脳機能障害検査システムの開発

足で漕ぐ方式の新しい車椅子であるサイクリングチェアは,片麻痺患者を対象とする場合,健常側の片足による駆動にも関わらず,手漕ぎ式車椅子に比較してその走行能力が格段に向上することが明らかとなっている.また,脳機能障害者で介助者なしでは自立歩行ができない患者であっても,安全な環境においてサイクリングチェアの訓練を続けることができれば,少なくともサイクリングチェアによる自立移動ができるようになる可能性がある.そこで本研究では,仮想空間内を走行するサイクリングチェア(バーチャル・サイクリングチェア)を構築し,脳卒中等による脳損傷を原因とする高次脳機能障害の代表的な症状である半側空間無視・地誌的障害(場所の認識の障害)などの定量的な検査ができるようにするとともに,サイクリングチェアの運転訓練によるリハビリを行うことにより,運転技能・筋力・体力の向上を目指すとともに,リハビリの効果を定量化できるようにすることを目的とした.本年度では,昨年度製作したバーチャル・サイクリングチェア・システムにおいて,地誌的障害検査用仮想空間を構成した.そこで,事前に目標地点を表示した地図を提示した後に目標地点まで到達する課題と,地図を提示することなしにランドマークのみを記憶することで目標地点に到達する課題を作り,そのときの到達時間・経路錯誤回数・移動距離等を指標にして地誌的障害の程度を評価するシステムを構成した.健常者を対象とした実験の結果,本システムの基本的有効性が確かめられた.最近われわれが独自に開発した足で漕ぐ方式の新しい車椅子であるサイクリングチェアは,片麻痺患者を対象とする場合,健常側の片足による駆動にも関わらず,手漕ぎ式車椅子に比較してその走行能力が格段に向上することが明らかとなっている.また,脳機能障害者で介助者なしでは自立歩行ができない患者であっても,安全な環境においてサイクリングチェアの訓練を続けることができれば,少なくともサイクリングチェアによる自立移動ができるようになる可能性がある.そこで本研究では,仮想空間内を走行するサイクリングチェア(バーチャル・サイクリングチェア)を構築し,脳卒中等による脳損傷を原因とする高次脳機能障害の代表的な症状である半側空間無視・地誌的障害(場所の認識の障害)などの定量的な検査ができるようにするとともに,サイクリングチェアの運転訓練によるリハビリを行うことにより,運転技能・筋力・体力の向上を目指すとともに,リハビリの効果を定量化できるようにすることを目的とした.本年度では,まず,片麻痺患者の運動特性に適した電動モータによるアシスト付き臨床実験用サイクリングチェアを製作した.つぎに,これと組み合わせるためのVRシステムを構築することにより,バーチャル・サイクリングチェア・システムの基本環境を作った.本システムでは,仮想空間の状況に応じたトルクをモータに発生させることができ,上り坂や下り坂,道路の細かい凹凸に応じた感覚を被験者の足に加えることができる.また,麻痺側の駆動のときにのみアシストするためのトルクを自動的生成できる.さらに,麻痺側の手指にフォトセンサを装着することによって,リハビリ中の光電脈波を計測し,心拍数と脈波面積を解析できるようにした.これによって,リハビリの効果が麻痺側の血行動態に与える変化および自律神経系特性の長期的な変化を定量化することができると期待される.足で漕ぐ方式の新しい車椅子であるサイクリングチェアは,片麻痺患者を対象とする場合,健常側の片足による駆動にも関わらず,手漕ぎ式車椅子に比較してその走行能力が格段に向上することが明らかとなっている.また,脳機能障害者で介助者なしでは自立歩行ができない患者であっても,安全な環境においてサイクリングチェアの訓練を続けることができれば,少なくともサイクリングチェアによる自立移動ができるようになる可能性がある.そこで本研究では,仮想空間内を走行するサイクリングチェア(バーチャル・サイクリングチェア)を構築し,脳卒中等による脳損傷を原因とする高次脳機能障害の代表的な症状である半側空間無視・地誌的障害(場所の認識の障害)などの定量的な検査ができるようにするとともに,サイクリングチェアの運転訓練によるリハビリを行うことにより,運転技能・筋力・体力の向上を目指すとともに,リハビリの効果を定量化できるようにすることを目的とした.本年度では,昨年度製作したバーチャル・サイクリングチェア・システムにおいて,地誌的障害検査用仮想空間を構成した.そこで,事前に目標地点を表示した地図を提示した後に目標地点まで到達する課題と,地図を提示することなしにランドマークのみを記憶することで目標地点に到達する課題を作り,そのときの到達時間・経路錯誤回数・移動距離等を指標にして地誌的障害の程度を評価するシステムを構成した.健常者を対象とした実験の結果,本システムの基本的有効性が確かめられた.
哺乳動物細胞におけるNDRキナーゼの制御機構の解析

真核生物で高度に保存されているSerine/Threonine (Ser/Thr)キナーゼであるNuclear Dbf2-Related (NDR)キナーゼの活性化機構の解析を行った。上流キナーゼであるMST2とMOB1によってNDRキナーゼのひとつであるNDR1が相乗的に活性化することを示した。またその際にMOB1がMST2によってリン酸化され、リン酸化されたMOB1がMST2とNDR1をつなぐリン酸化依存的なscaffold proteinとして機能することを明らかにした。MOB1はMST2により複数の部位がリン酸化され、そのリン酸化状態によってNDR1/2およびNDRキナーゼであるLATS1/2の活性化に際して異なる特性を有する可能性を提示している。また、Ras結合領域を持つRASSFファミリーのひとつであるRASSF6がMST2に結合し、NDR1/2とLATS1/2の活性化を抑制していること、同時にMST2はRASSF6による細胞死を抑制していることを明らかにしている。Nuclear dbf2-related(NDR)キナーゼは酵母からヒトまで高度に保存されているSerine/Threonine(Ser/Thr)キナーゼであり、哺乳動物に存在する4個のメンバーはNDR1/2とlarge tumor suppressor(LATS)1/2の2つのグループに大別される。両者はキナーゼドメインにおいて50%以上の高い相同性を示すが、その細胞生理学的役割は異なり、NDR1/2は細胞増殖促進的に、LArs1/2は抑制的に働くと推測される。一方、活性制御には共通する部分が多く、mammalian sterile 20-likekinase(MST)によるリン酸化とアダプター分子であるmps one binder(MOB)1の結合により活性化される。このことは、MSTファミリーとMOB1がLArs1/2とNDR1/2という、細胞増殖の調節に対して抑制と促進の逆の機能を持つキナーゼの両方を制御していることを意味する。しかし、これらの分子群がLATS1/2とNDR1/2をどのように選択的に制御するのか、NDRキナーゼファミリーの活性化機構の詳細はまだ明らかでない。そこで私達はMST2、MOB1によるNDR1の活性化メカニズムに関して解析を行った。その結果、MST2はNDR1とMOB1の双方のリン酸化を介してNDR1を活性化すること、また、MOB1のリン酸化サイトの1つが74番目のThr残基であることを見出した。このNDRキナーゼは細胞増殖の制御や細胞死の誘導、形態変化の誘導などに関わる重要な機能を担っている。NDRキナーゼの活性化にはキナーゼであるMST1/2とアダプター分子であるMOB1が関与する。私たちはMOB1がMST1/2によりリン酸化を受けること、このリン酸化がNDRキナーゼの活性化に重要であること、MOB1のThr74の変異がNDR1の活性化を抑制することを報告している。本年度は、リン酸化特異的な抗体を用いてMOB1上のThr74がMST2により直接リン酸化されること、またThr74がMOB1とNDRキナーゼの結合に重要な部位であることを明らかにした。またリン酸化されたMOB1がMsT1/2キナーゼによりリン酸化されたNDR1キナーゼとLATS2キナーゼの活性化を直接増強していることを見出した。また、MST2に細胞死に関わるRASSF6が結合し、MST1/2を介するNDRキナーゼの活性化を抑制することを報告した。Nuclear dbf2-related(NDR)キナーゼは酵母からヒトまで高度に保存されているSerine/Threonine(Ser/Thr)キナーゼであり、哺乳動物にはNDR1/2とlarge tumor suppressor(LATS)1/2の2つのグループが存在する。NDRキチーゼの活性化にはキナーゼであるMST1/2とアダプター分子であるMOB1が関与する。

私たちはMST1/2がMOB1をリン酸化し、MOB1がリン酸化依存的なscaffoldとして機能することを明らかにしている。本年度はMST2によるMOB1のTh12とThr35のリン酸化がNDRキナーゼの活性化に与える影響を検討し、Thr35のリン酸化がNDR1/2、LATS1/2の活性化に重要であること、またThr12のリン酸化の阻害はむしろNDR1の活性化を増強し、Thr12のリン酸化がNDR1とMOB1の乖離を促進するシグナルとして機能する可能性を見出した。一方、LATS2の活性化はMOB1のThr12のリン酸化を阻害することにより抑制されることから、MOB1のリン酸化状態がNDR1/2とLATS1/2の活性化を選択的にコントロールしている可能性が考えられる。
癌間質由来マルチバイオマーカー探索による早期去勢抵抗性前立腺癌予測システムの構築

近年、アンドロゲン除去療法後の血中PSAは緩徐に低下したほうが予後良好であるという興味深い結果が報告されている。前立腺線維芽細胞由来の因子がアンドロゲン非依存性にアンドロゲン受容体(AR)を活性化することに着目し、ADT後の血中PSA動態に対する前立腺線維芽細胞の役割を検討した。アンドロゲン感受性株、正常ヒト前立腺間質細胞、初代培養したヒト前立腺癌由来線維芽細胞を用い、共培養および混合移植を行った。その結果、前立腺線維芽細胞がADT後の血中PSAを緩徐に低下させることを明らかにした。治療前の前立腺線維芽細胞からADT後の血中PSA動態を予測することができる可能性が示唆された。三重大学倫理委員会の承認のもと、前立腺手術標本または前立腺生検組織から前立腺間質細胞の初代培養を行った。得られた組織の病理結果から、初代培養した前立腺線維芽細胞細胞は、前立腺癌関連線維芽細胞12例、正常前立腺線維芽細胞4例に分けられた。つぎに、それら前立腺線維芽細胞の産生する増殖因子・サイトカインをReal-time PCR法、ELISA法を用いて性状解析を行った。Real-time PCR法ではCollagen, TN-C, αSMA, EGF, FGF2, FGF7, HGF, IGF-1のmRNA遺伝子発現を比較し、ELISA法では培養上清中のVEGF, IL6, TGFβ1産生量を比較した。得られた結果は、TN-Cは有意差をもって前立腺癌関連線維芽細胞でmRNA発現上昇を認め、VEGF, TGFβ1産生量は有意差をもって前立腺癌関連線維芽細胞で分泌増加を認めた。Collagen, αSMA, EGF, FGF2, FGF7, HGF, IGF-1のmRNA遺伝子発現とIL6産生量は一定の傾向は確認できなかった。TN-C, VEGF, TGFβ1は癌の悪性化、浸潤、転移、上皮間葉移行、血管新生などに関与することが報告されており、今後は今回得られた間質細胞と前立腺癌細胞(アンドロゲン依存性LNCaP細胞、アンドロゲン低感受性E9細胞、アンドロゲン非依存性AIDL細胞)を組み合わせることで検証する。本年度は、初代培養で得られた前立腺癌患者由来線維芽細胞のうち3検体を用い、アンドロゲン感受性前立腺癌細胞株(LNCaP, 22Rv1, RWPE-1)との共培養および混合移植モデルを作製した。マウスモデルにおいて血中PSA動態を評価し、血中PSA動態を規定する線維芽細胞由来因子の同定を試みた。線維芽細胞との共培養によってLNCaP,22Rv1でPSA蛋白の発現が上昇したが、RWPE-1ではPSA蛋白の発現に変化はみられなかった。マウス混合移植モデルにはLNCaPを用いた。血中PSAおよび微小血管密度(MVD)はLNCaP単独群で去勢後14日目に有意に低下したものの、線維芽細胞混合群では去勢後14日目においても去勢前と同レベルに維持された。前立腺癌患者由来の線維芽細胞が分泌するパラクライン因子のうち、血管新生因子(VEGF, FGF2)、癌細胞分化制御因子(EGF, IGF1,IL6)の複数のパラクライン因子が血中PSA動態と予後予測を結び付ける重要な役割を担っていることを見出した。本研究から、前立腺癌間質の多様性に着目した、前立腺癌関連線維芽細胞由来マルチバイオマーカー(VEGF, FGF2, EGF, IGF1, IL6)早期再発予測システムの構築の可能性が示唆された。当初の計画通り、前立腺生検標本より癌間質を初代培養することで、市販されている正常前立腺間質細胞と性質の異なる癌関連線維芽細胞を得ることができた。また、これらの性状解析を行うことで、癌間質由来バイオマーカー候補を絞り込むことができた。医歯薬学次年度は、初年度に得られた前立腺癌関連線維芽細胞と前立腺癌細胞との共培養および動物移植モデルを用いて、癌間質由来バイオマーカー候補のうち、どの因子が癌の悪性化に関与しているかを検討する予定である。
日本・台湾・韓国経済の長期発展(戦前・戦後を含む)の分析

東アジア諸国のうち,日本・台湾・韓国の戦後の経済発展には,(1)高い経済成長率が達成されたこと,(2)工業化に必要な技術導入がスムーズにおこなわれたこと,(3)工業化にともない生じがちな所得分布の不平等化が他地域と比較して大きくなかったことが知られている.一方,本研究代表者等による戦前期の台湾・朝鮮の経済発展に関する統計整備の結果,戦前期の両地域の経済成長率は,日本のそれとほぼ同じであり,当時の国際水準として非常に高かったことが判明している.この研究の第一の目的は,最近時点の分析にかたよりがちな台湾・韓国経済の分析に,より広い視野をあたえる目的から,戦前期・戦後期のデータを連結し,長期経済発展モデルを作成することである.同時に第二の目的として,これらの地域の所得分布が比較的平等に保たれた理由を追求しようとするものである.後者の研究は,他の発展途上国へ,貴重な情報となり得るものである.本年度実施した作業は以下の通りである.1.戦前期朝鮮の国民経済計算(完成済)を韓国領域分に分割する.2.台湾・韓国戦前期の推計分を,名目によび実質レベルで1955年以降のデータに接続する.3.1, 2のデータをテープに入力する.4.日本・台湾・韓国の経済発展の比較分析これらの成果は,当重点領域の他の研究者へ配布を予定しており,これらの研究の基礎資料となることが期待できる.東アジア諸国のうち,日本・台湾・韓国の戦後の経済発展には,(1)高い経済成長率が達成されたこと,(2)工業化に必要な技術導入がスムーズにおこなわれたこと,(3)工業化にともない生じがちな所得分布の不平等化が他地域と比較して大きくなかったことが知られている.一方,本研究代表者等による戦前期の台湾・朝鮮の経済発展に関する統計整備の結果,戦前期の両地域の経済成長率は,日本のそれとほぼ同じであり,当時の国際水準として非常に高かったことが判明している.この研究の第一の目的は,最近時点の分析にかたよりがちな台湾・韓国経済の分析に,より広い視野をあたえる目的から,戦前期・戦後期のデータを連結し,長期経済発展モデルを作成することである.同時に第二の目的として,これらの地域の所得分布が比較的平等に保たれた理由を追求しようとするものである.後者の研究は,他の発展途上国へ,貴重な情報となり得るものである.本年度実施した作業は以下の通りである.1.戦前期朝鮮の国民経済計算(完成済)を韓国領域分に分割する.2.台湾・韓国戦前期の推計分を,名目によび実質レベルで1955年以降のデータに接続する.3.1, 2のデータをテープに入力する.4.日本・台湾・韓国の経済発展の比較分析これらの成果は,当重点領域の他の研究者へ配布を予定しており,これらの研究の基礎資料となることが期待できる.
東北アジアにおける青銅器製作技術の比較研究

本年度の研究成果は、(1)東北アジアにおける青銅器鋳造関連遺物の比較検討・(2)鋳造関連遺物からの製作技術の復元・及び東北アジアにおける製作技術の比較・(3)鋳造実験による製作技術の復元・(4)東北アジアにおける青銅器製作技術の伝播に関する検討という4つの研究目的に対応した当初の研究実施計画に基づき適正な実施を行い、十分な成果をあげることが出来た。そこで本年度の実施計画では以下の4点を具体的な実施項目とした。a.東北アジアにおける鋳造関連遺物の集成・データベースの作成の更新および隣接地域の資料集成を行い、東北アジア全体の鋳造関連遺物の集成が完成した。また、その際、隣接地域における資料集成も可能な限り行うことが出来た。その結果、鋳造関連遺物500点以上を集成することができた。b.実地調査では本年度は海外調査2回(中華人民共和国・カナダ)、国内調査5回を実施し、資料調査を行った。その結果、従来知られていなかった新たな知見を得ることが出来た。海外調査では二里岡期の実測・写真撮影を行うことが出来、貴重なデータを収集することが出来た。国内調査ではこれまで未確認であった小形鏡を確認することが出来た。c.実験については、低温度融解金属を使用し、鋳造実験を行い鋳造時における坩堝の固定に関して新たな成果を上げることが出来た。d.論文作成においては、本研究の報告、また成果の公表を含めて博士論文を作成し、審査に合格し2月28日に博士号を取得することが出来た。なお、本年度の研究実施項目a東北アジアにおける鋳造関連遺物の集成・データベースの作成の更新および隣接地域の資料集成については、博士論文中第4章にまとめている。また、本年度は12月17・18日に開催された日本中国考古学会において研究成果の一部を公表・公開した。上記の研究実施項目を当初の計画通り実施し、十分な研究実績を上げることが出来た。研究目的(1)日韓青銅器鋳造関連遺物の比較検討、及び研究目的(2)鋳造関連遺物からの製作技術の復原・及び両地域における製作技術の比較を行うため、まず日本国内における青銅器生産について検討を行った。そこで、対象資料として、小形〓製鏡を素材として研究をおこなった。明らかにしなければならない問題点は2つあった。・問題点1弥生時代北部九州における青銅器生産体制がどのようなものであったのかという点である。・問題点2近畿地方における小形〓製鏡の生産について、北部九州産の小形〓製鏡との識別基準が曖昧である。研究の具体的な実施方法九州各地から出土する小形〓製鏡の調査総計30面以上壱岐市教育委員会・長崎県教育委員会・佐賀県立博物館・唐津市教育委員会・鹿児島県埋蔵文化財センター指宿市教育委員会などの諸機関・成果1北部九州において複数の青銅器製作地が存在し、各製作地の生産量の時間的変遷と小形〓製鏡の文様構成から検討をおこない、生産体制が集約→分散→集約という変遷を示していることが明らかとなった。・成果2近畿地方において出土する小形〓製鏡の文様構成の検討から、近畿産と北部九州産の製品の特徴を導き出し、識別基準を明確化した。研究目的(3)鋳造実験による製作技術の復原に関しては、実験器材の選定と施設の選定をおこない、実験を実施する検討を行っている研究目的(4)東北アジアにおける青銅器製作技術の伝播に関する検討については、中国出土の青銅器に残る製作技術を推定させる痕跡を検討した。研究の具体的な実施方法中国出土の青銅器を調査し、製作痕跡の検討をおこなう。調査対象資料総計100点以上ロサンゼルス郡立博物館・シアトルアジア美術館・サンフランシスコ博物館・中国社会科学院考古研究所中国河南省博物館・中国山東大学博物館などの諸機関これらの成果によって、日本国内における青銅器生産体制が明らかになり、今後、韓国・中国との比較検討が可能となった。研究目的(1)日韓青銅器鋳造関連遺物の比較検討に関しては、本年度実施計画通り2006年2月現在での最新の資料を収集することができた。その結果、朝鮮半島・中国東北地方における鋳造関連遺物の様相が時期別に明らかとなった。また、日本国内における青銅器製作に関わる資料に関しても、調査をおこない、国内における地域差の様相が明らかとなった。具体的には、関東地方・東海地方の青銅器生産の一端が明らかとなった。研究目的(2)鋳造関連遺物からの製作技術の復元・および両地域における製作技術の比較に関しては、研究目的(1)の成果をもとにして、遺物の詳細な検討を行い具体的な技術の製作復元をおこなった。対象資料の詳細な観察から、これまで認められなかった製作技術の痕跡が明らかとなり、今後の遺跡調査が必要となった。具体的には、中華人民共和国遼寧省二道河子出土の鋳型観察から、鋳型の表面にこれまで認められなかった加工痕跡が明らかとなり、類例等を検討する必要がある。研究目的(3)鋳造実験による製作技術の復元に関しては、実験に使用する材料(鋳型石材)を入手することができ、実験を行う体制が整った。その結果鋳型石材の加工方法の検討をおこない、サンプルを入手している。研究目的(4)東北アジアにおける青銅器製作技術の伝播に関する検討では、国内・海外の調査をおこない、国内における学会発表や国際学会での発表においてその成果を公表している。発表の内容について、来年度に博士論文という形でまとめ上げ、さらに学会に寄与したいと考えている。

なお、本年度の調査は、国内(5カ所)千葉県埋蔵文化財センター・春日市奴国ノ丘資料館・佐賀県吉野ヶ里遺跡発掘調査事務所・山口県浦上記念館・九州国立博物館。海外(5カ所)遼寧省考古学研究所・遼楊市博物館・鉄嶺市博物館・撫順市博物館・旅順博物館である。また、参加学会は、日本考古学協会・鏡笵研究会・世界考古学会議・日本中国考古学会九州例会・東アジア考古学会であり、この内4カ所で発表をおこなっている。本年度の研究成果は、(1)東北アジアにおける青銅器鋳造関連遺物の比較検討・(2)鋳造関連遺物からの製作技術の復元・及び東北アジアにおける製作技術の比較・(3)鋳造実験による製作技術の復元・(4)東北アジアにおける青銅器製作技術の伝播に関する検討という4つの研究目的に対応した当初の研究実施計画に基づき適正な実施を行い、十分な成果をあげることが出来た。そこで本年度の実施計画では以下の4点を具体的な実施項目とした。a.東北アジアにおける鋳造関連遺物の集成・データベースの作成の更新および隣接地域の資料集成を行い、東北アジア全体の鋳造関連遺物の集成が完成した。また、その際、隣接地域における資料集成も可能な限り行うことが出来た。その結果、鋳造関連遺物500点以上を集成することができた。b.実地調査では本年度は海外調査2回(中華人民共和国・カナダ)、国内調査5回を実施し、資料調査を行った。その結果、従来知られていなかった新たな知見を得ることが出来た。海外調査では二里岡期の実測・写真撮影を行うことが出来、貴重なデータを収集することが出来た。国内調査ではこれまで未確認であった小形鏡を確認することが出来た。c.実験については、低温度融解金属を使用し、鋳造実験を行い鋳造時における坩堝の固定に関して新たな成果を上げることが出来た。d.論文作成においては、本研究の報告、また成果の公表を含めて博士論文を作成し、審査に合格し2月28日に博士号を取得することが出来た。なお、本年度の研究実施項目a東北アジアにおける鋳造関連遺物の集成・データベースの作成の更新および隣接地域の資料集成については、博士論文中第4章にまとめている。また、本年度は12月17・18日に開催された日本中国考古学会において研究成果の一部を公表・公開した。上記の研究実施項目を当初の計画通り実施し、十分な研究実績を上げることが出来た。
古代ローマ工芸美術の基礎的研究　～テッラ・シギラタについて～（国際共同研究強化）

最終年度は、南イタリアとキプロス島における短期の遺物観察および博物館調査によって資料の補てんを行ったほかは、当該国際共同研究の目的とする古代地中海シギラッタのデーターベースサイト作成にあたり、フランスのウェブマスター、アナイス・クーデールと協力しインターネットサイトの立ち上げ作業を行った(ceramique-sigille-mediterranee.com)。その中において、紀元前二世紀から紀元後七世紀に渡って生産・流通した地中海各地のテッラ・シギラタにおける、研究上確認されている主要カテゴリーが項目別に記述されている。また、それら主要カテゴリーにおいて、サンプルが入手できた分については、ジェノヴァ大学のクラウディオ・カペリによる土器胎土の薄片分析と偏光顕微鏡写真も挿入した。サイト構築作業と並行して、カミーユ・ジュリアン研究が所属するエクスマルセイユ大学の考古学専攻生複数名を作業補助として、テッラ・シギラタを中心とする古代地中海土器に関する欧州言語の主要参考文献を、フリー参考文献ソフト(Zotero)を使用してリスト化し、一部をPDF化して電子図書館を構築した。これら本課題の成果は、テッラ・シギラタの基礎資料が存在しないわが国の研究者にとって、テッラ・シギラタ研究へのアプローチを容易にするための道具と成り得ることを期待されているものである。また、インターネットサイトと言う特性は、当該国際共同研究期間終了後も本研究代表者による絶え間ないデータの増量・改変を可能にするものである。内定年度:2015本研究は前年度まで採択されていた申請者が研究代表者を務める科学研究費助成事業(基盤研究(C))「古代ローマ工芸美術の基礎的研究テッラ・シギラタについて」の成果をわが国の研究者が研究ツールとして利用できるように画像データを補い「実体化」させることを主眼にする。交付決定の通知(本年5月12日付)を受け、本研究は平成29年度より開始される。前研究は古代ローマ工芸美術において重要な位置を占めるローマ土器であるテッラ・シギラタ(Terra Sigillata)の現在までの諸外国の研究を精査し体系付け、わが国の関連諸学の研究者(西洋美術史、西洋古代史、古典考古学)が参考としうる手引を作成することにより、古代ローマ工芸史、ひいては古代ローマ文明研究全体に関わるわが国の研究に貢献することを目的とするものであった。テッラ・シギラタはその流通量と広範な分布範囲は当時の交易の状況を示し、その土器編年の詳細さは貨幣などと比肩する有効な年代決定資料として遺跡・遺構の年代比定に貢献する、考古学・歴史学的に重要な資料でもあることから、古代ローマ世界で最も重要な土器の一つである。本国際共同研究では紀元前2世紀から紀元後7世紀に渡り地中海各地で生産・流通したテッラ・シギラタから、産地と時代が判明しているものから抽出されたサンプルを元に、土器の写真やその地質学的胎土分析を織り込んでデータベース化を行い、インターネット上における公開を最終的な目的とする。前述したように本研究は交付決定通知(本年5月12日付)を受け、平成29年度から開始される。これは前研究の科学研究費助成事業(基盤研究(C))「古代ローマ工芸美術の基礎的研究テッラ・シギラタについて」を一年延長したことに因る。国際共同研究者であるカミーユ・ジュリアン・センター研究ディレクターのミッシェル・ボニフェ博士、およびテッラ・シギラタの地質学分析において助力をいただくジェノヴァ大学の地質学者クラウディオ・カペリ博士とはすでに本研究のプログラムについて意見交換を行っている。本研究は前回採択された申請者が研究代表者を務める科学研究費助成事業(基盤研究(C))「古代ローマ工芸美術の基礎的研究テッラ・シギラタについて」の成果をわが国の研究者が研究ツールとして利用できるように画像データを補い「実体化」させることを主眼にする。テッラ・シギラタはその流通量と広範な分布範囲は当時の交易の状況を示し、その土器編年の詳細さは貨幣や美術・建築様式などと比肩する有効な年代決定資料として遺跡・遺構の年代比定に貢献する、考古学・歴史学的に重要な資料でもあることから、古代ローマ世界で最も重要な土器の一つである。本国際共同研究では紀元前2世紀から紀元後7世紀に渡り地中海各地で生産・流通したテッラ・シギラタから、生産工房(もしくは生産地域)とその時代が判明しているものから抽出された土器サンプルを元にして、それらの写真・図面とその地質学的胎土分析を織り込んでデータベース化を行い、インターネット上における公開を最終的な目的とするものである。良質かつ公表可能なサンプルを探す過程で、ブリティッシュ・コロンビア大学(カナダ)のロジャー・ウイルソン教授の協力を得て、氏の主催したシチリア在カウカナ遺跡発掘において出土した土器を、5月に行われた国際学会において分析して発表を行った。その中の紀元後6世紀の保存状態の良い豊富な北アフリカ産テッラ・シギラタは本データベースを構成する要素の一部となった。進捗状況の遅れは、申請者が本採用されたカミーユ・ジュリアン・センターにおける初年度業務の遂行義務により、当初予定されたエフォートを大きく下回る活動を余儀なくされたためである。

このたび、申請者のセンターにおける次年度業務(今秋以降)のプログラムについて、センター長(ジャン=クリストフ・スリソー教授)と面談を行い、次年度業務において本国際共同研究の実施を優先事項とすることの同意をみた。国際共同研究者であるカミーユ・ジュリアン・センター所属研究ディレクターのミッシェル・ボニフェ博士、およびテッラ・シギラタの地質学分析において助力をいただくジェノヴァ大学の地質学者クラウディオ・カペリ博士とはすでに本研究遂行についてのカレンダー作成を行っている。データベース化するテッラ・シギラタの選定については、前出のシチリア在カウカナ遺跡発掘出土テッラ・シギラタに加えて、国際共同研究者ミッシェル・ボニフェ博士の協力の元、博士がマルセイユのブールス遺跡で行った発掘出土土器、カミーユ・ジュリアン・センターが所有する、チュニジアからの出土品国外持ち出し規制以前にフランスにもたらされた工房単位の土器コレクションを優先することになり、それらのデータ化が開始された。最終年度は、南イタリアとキプロス島における短期の遺物観察および博物館調査によって資料の補てんを行ったほかは、当該国際共同研究の目的とする古代地中海シギラッタのデーターベースサイト作成にあたり、フランスのウェブマスター、アナイス・クーデールと協力しインターネットサイトの立ち上げ作業を行った(ceramique-sigille-mediterranee.com)。その中において、紀元前二世紀から紀元後七世紀に渡って生産・流通した地中海各地のテッラ・シギラタにおける、研究上確認されている主要カテゴリーが項目別に記述されている。また、それら主要カテゴリーにおいて、サンプルが入手できた分については、ジェノヴァ大学のクラウディオ・カペリによる土器胎土の薄片分析と偏光顕微鏡写真も挿入した。サイト構築作業と並行して、カミーユ・ジュリアン研究が所属するエクスマルセイユ大学の考古学専攻生複数名を作業補助として、テッラ・シギラタを中心とする古代地中海土器に関する欧州言語の主要参考文献を、フリー参考文献ソフト(Zotero)を使用してリスト化し、一部をPDF化して電子図書館を構築した。これら本課題の成果は、テッラ・シギラタの基礎資料が存在しないわが国の研究者にとって、テッラ・シギラタ研究へのアプローチを容易にするための道具と成り得ることを期待されているものである。また、インターネットサイトと言う特性は、当該国際共同研究期間終了後も本研究代表者による絶え間ないデータの増量・改変を可能にするものである。本年度から開始される本国際共同研究において、研究代表者は2017年6月から一年間の渡航を予定する。渡仏後は国際共同研究者ミッシェル・ボニフェ博士と協議の上、データベース化するテッラ・シギラタの選定を行う。カミーユ・ジュリアン・センターや前文化庁長官・前西洋美術館館長青柳正規が指揮する東京大学によるイタリア共和国ソンマ・ヴェスヴィアーナ遺跡における発掘出土遺物以外のテッラ・シギラタからサンプルを必要とする場合には必要に応じて各方面に許可を申請する。テッラ・シギラタの各カテゴリーから広く収集されるサンプルは、写真撮影後、随時プレパラート標本にされ地質学分析の対象となる。
オートトランスポータータンパク質の構造解析

私達は3つの方法でオートトランスポータータンパク質の研究を行っている。(1)我々が過去に立体構造決定した病原性大腸菌由来ヘム結合タンパク質(Hbp)の詳細な構造情報をもとにして、様々な箇所のアミノ酸残基を他の残基に置換したミュータントHbp発現ベクターを作成した。そして、どの箇所のアミノ酸置換がHbp分泌に影響を与えるかを調べた。結果、オートシャペロン部位、およびN末端シグナルシーケンス部位の置換が分泌に影響を与えると判明した。現在、これらの領域の機能について調査を続行している。(2)分泌される前の段階のオートトランスポータータンパク質は、シグナルペプチド、パッセンジャードメイン、βバレルドメイン、の3つの領域からなる。オートトランスポータータンパク質であるHbpとPetの混成タンパク質を作製することにより、パッセンジャードメインとβバレル部位の相互作用について調べる。すでにPetのβバレル部位が、Hbpのパッセンジャードメインを細菌の細胞膜外に分泌できることがわかっている。やはりアミノ酸置換によるミュータントを作製することにより、HbpとPetの相互作用部位を特定する。(3)オートトランスポータータンパク質であるSepA, Pic等の立体構造解析も開始する。また、オートトランスポータータンパク質のβバレル部位の結晶構造解析も開始する。すでにHbpのβバレル部位の大量発現方法を確立しており、巨大なパッセンジャードメインを輸送するこの部位の構造情報収集が期待される。オートトランスポーターは病原性細菌が作るタンパク質である。オートトランスポーターの種類によって、色々な役割がある。SPATEというオートトランスポーターは宿主のタンパク質を消化するためのセリンプロテアーゼドメインを持っている。ミランダ博士は、Petと呼ばれるオートトランスポーターのC末端部分を調べる予定である。この部分はオートトランスポーター分泌メカニズムに必要と考えられている。Petタンパク質の結晶化に成功したが、C末端部分が観測できなかった。ミランダ博士は、色々な発現ベクターを作る予定である。安定な部分が見つかり次第、精製されたタンパク質の結晶化実験を始める。現在、C末端ドメインを発現している。融合タンパク質を作って、C末端ドメインが色々なタンパク質(パッセンジャードメイン)を分泌するかどうか試みる。