hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造形美術教育におけるインターネット研修システムの構築

実態調査の結果考察などから現在の学校教育における造形美術教育の象状と問題点及び課題をあらためて明らかにすると共に、既存のインターネットの具体的な検証から教員の研修システムとして必要なコンテンツの要素を確認することができた。最も大きな研究成果としては、造形美術教育の在り方に大きな影響を及ぼす「潜在的なカリキュラム」の存在に着目し重要なコンテンツとして帰着できたことである。その存在を教師自身に理解させ意識の上に教育実践させることは教員研修システムの構築において不可欠な重要事項となる。しかしながら「潜在的なカリキュラム」の確認は容易でなく今後の大きな課題として残った。次の研究目標としては、学校教育象場に有効に働くような実践的な研修システムの実働化である。本実績報告書は、平成18年20年度科学研究費補助金基盤研究(C)における3年次計画の第1年次のものであり、以下のような研究活動を実施し実現することができた。第1に、造形美術教育における現状の把握と問題点や課題を明らかにし検討することに着手した。まず、山形県造形教育連盟の研究部長会が中心になって、造形美術を担当する教師・保育士を対象に実施した実態調査結果からの考察を試みた。その考察からの研究成果については、山形大学紀要(教育科学)第14巻第2号にて、「教育現場における造形美術教育の実態と課題-山形県造形教育連盟実態調査からの考察-」でまとめることができた。第2に、実践的な研究対象として、学校教育現場における造形美術教育の実際の授業の記録に着目した。実際に小学校における「図画工作」や中学における「美術」の授業を観察し、VTRに記録することで、客観的に指導方法を考察することができると考えた。具体的には、山形大学教育学部附属小学校及び中学校、お茶の水女子大学附属小学校及び中学校さらには、山形市立第九中学校、第四中学校、第六小学校の各学校の図工・美術担当教師の協力を得て実施することができた。最終的には、実践事例のデータベース化の貴重な資料となった。第3に、平成18年度には、第45回大学美術教育学会新潟大会にて、課題研究発表題目「造形美術教育におけるカリキュラムの実践的研究-学校種間を貫く教科カリキュラムガイドの模索-」で研究成果を発表することができた。また、第29回美術科教育学会金沢大会においては、「教員研修システムの要件-造形美術教育におけるコンテンツ-」の題目で、口頭発表することができた。その際には、現時点における我が国の全ての都道府県の教育委員会、教育センター、教員研修センターのインターネット上のコンテンツについて検討した。この研究の成果を踏まえて、第2年次の研究へと生かしていきたい。本実績報告書は、平成18年20年度科学研究費補助金基盤研究(C)における3年次計画の第2年次のものであり、以下のような研究活動を実施し実現することができた。第1に、造形美術教育における現状の把握と問題点や課題を明らかにすることを継続して研究してきた。山形県造形教育連盟において実施した実態調査結果について、第2年次として中学・高等学校の美術教育担当教員の調査データに焦点を当てて考察してきた。その考察からの研究成果については、東北芸術工科大学紀要第14巻第2号にて、「〔美術教育〕の現状と課題-実態調査からの考察II-」でまとめることができた。第2に、実践的な研究対象として、学校教育現場における造形美術教育の実際の授業の記録に着目してきた。実際に小学校における「図画工作」や中学における「美術」の授業を観察し、VTRに記録することで、客観的に指導方法を考察すると共に、必要となるコンテンツの要素が明らかになると考えた。具体的には、山形大学附属小学校及び中学校、お茶の水女子大学附属小学校の図工・美術担当教師の協力を得て実施することができた。さらに、今年度は、山形市立滝山小学校の研究授業に直接関わり、「図画工作」の研究授業を複数にわたって、VTR記録することができた。第3に、平成19年度には、第46回大学美術教育学会兵庫大会にて、題目「造形美術教育におけるカリキュラムの実践的研究-学校種間を貫く教科カリキュラムガイドの模索-」で研究成果を発表することができた。この研究の成果を踏まえて、第3年次の研究へと生かしていきたい。本実績報告書は、平成18年20年度科学研究費補助金基盤研究(C)における3年次計画の最終年度の第3年次のものであり、以下のような研究活動を実施し実現することができた。具体的には、大学生を対象にした造形美術教育に関する実態調査を継続的に行ってきている。また、山形県内の造形美術教育の先生方の造形教育の研修会や山形県造形教育連盟の研究協議大会等に講師として参加し、直に学校教育現場の現状や課題を知ると共に、充実した研究協議が行うことができた。

第2に、実践的な研究対象として、学校教育現場における造形美術教育の実際の授業の記録に着手してきた。実際に小学校における「図画工作」や中学における「美術」の授業を観察し、VTRに記録することで、客観的に指導方法を考察すると共に、必要となるコンテンツの要素が明らかになると考えた。具体的には、山形大学附属小学校及び中学校、お茶の水女子大学附属小学校の造形美術旧育担当教師の協力を得て実施することができた。さらに昨年度に引き続き山形市立滝山小学校や東根市立長瀞小学校の研究授業に関わり「図画工作」の授業をVTR記録し考察することができた。この研究授業のVTRデータは、研修システムの重要なコンテンツになり得ると考える。第3に、今年度は、本研究における研究計画の最終年度であり、今まで研究計画3年間の研究の成果を研究成果報告書にまとめて発行することができた。
IL-15によるTh1細胞の選択的活性化機構とその癌免疫療法への応用

IL-15によるTh1細胞の選択活性化機構を解析するために、H-2クラスIプロモーターと分泌型IL-15cDNAと非分泌型IL-15cDNAを用いてトランスジェニック(Tg)マウスを作製した。ともに胸腺でのT細胞分化は正常マウスとかわらなかったが、分泌型IL-15Tgマウスで脾臓、リンパ節でのメモリー型CD8T細胞が有意に増加していた。一方、非分泌型IL-15Tgマウスではトランスジーン由来のIL-15は細胞内に留まっているのみならず、内因性のIL-15mRNAの発現が抑制されていた。これらのIL-15TgマウスにSalmonellaを感染させて、CD4Th1細胞の産生をしらべたところ、分泌型IL-15Tgマウスで強いCD4Th1細胞の誘導が見られ、抵抗性を示した。分泌型IL-15Tgマウスではサルモネラ感染後、メモリー型CD8T細胞がIL15とIL-12によってby standerに活性化され、インターフェロンγを産生した。CD8T細胞の除去実験よりこのメモリー型CD8T細胞がCD4Th1細胞の強い誘導に重要であることがわかった。一方、非分泌型IL-15TgマウスではSalmonella感染後のIL-15の産生が認められず、またTh1細胞の産生が低く、菌の排除能も低下していた。IL-15はCD4Th1細胞の産生に重要なサイトカインと考えられる。IL-15の抗腫瘍効果を検討するために、IL-15遺伝子を導入したMethA線維肉腫をマウスの皮下または胸腔内に接種したところ、皮下接種ではおもにCD4T細胞が、胸腔内接種ではNK細胞とCD8T細胞がエフェクター細胞として活性化され、腫瘍を排除することが明らかとなった。
蒸気爆発の動力学

本重点領域研究では、蒸気爆発現象に係わる問題を整理して(1)蒸気爆発の発生環境、(2)蒸気爆発の素過程、(3)超高速非平衡熱流体科学、(4)蒸気爆発現象の評価法の4つの主要研究題目を設定し、これに対応した4つの研究班を組織し、平成58年度の4年間にわたり研究を進め、多大の研究成果を上げてきた。本年度にはこれらの4年間の研究成果のとりまとめを行った。本総括班は、2回の総括班会議と他の適当な機会を捉えての打ち合わせなどを通して、各研究班ごとのとりまとめの状況と関連の研究動向に関する情報交換と検討を行った。また、平成9年5月には3日間にわたり仙台において本総括班メンバーが中心となり、蒸気爆発に関する国際セミナー(International Seminar on Vapor Explosions and Explosive Eruptions)を開催し、本重点領域研究で得られた成果を発表して活発な討論を行った。このセミナーには重点領域研究参加者の他、国内の国公立研究機関、民間企業の研究者と海外から約20名の研究者が参加し、研究のとりまとめに資すべく密度の濃い議論が行われた。以上のような情報交換と議論を踏まえて、4年間の総合的な研究成果をまとめ、研究成果報告書を作成した。これを基に研究成果報告書概要と同英文アブストラクトの作成を実施した。また、得られた研究成果を公表して広く活用していく方策を議論し、学術図書出版を念頭に置いて企画と構成を検討した。本重点領域研究では、蒸気爆発現象に係わる問題を整理して(1)蒸気爆発の発生環境、(2)蒸気爆発の素過程、(3)超高速非平衡熱流体科学、(4)蒸気爆発現象の評価法の4つの主要研究題目を設定し、これに対応した4つの研究班を組織して研究を進めている。本総括班では各研究班の連携の強化と研究の一層の充実を図るため、合計6回の総括班会議と幹事会を開催して各研究班の研究状況・研究計画に関する情報交換と検討を行い、また、研究の評価、共通研究装置の効率的運用の検討と研究会の企画・開催を行った。各研究分担者や関連する研究者にこのような情報を周知し、また、意見交換の場とするべくニュースレターを発行した。本年度からの本重点領域研究の開始に当たり、蒸気爆発研究の現状分析と展望をレポート「蒸気爆発の動力学」にまとめ平成5年9月に刊行した。平成5年10月には本重点領域研究グループのメンバーが中心となり、北海道苫小牧市で「蒸気爆発の物理に関する国際セミナー(International Seminar on Physics of Vapor Explosions)」を開催した。海外より17名、国内より57名の参加があり、40件の研究発表とパネルディスカッションを通して活発な討論を行った。このセミナーに関連して本重点領域研究の様子が全国紙で紹介されている。セミナーで発表された論文を論文集にまとめ発行した。平成6年2月には初年度の研究成果をまとめ次年度以降の研究計画を検討するため全体の研究会を開催した。初年度の研究成果は成果報告書として取りまとめ平成6年4月に発行する予定にしている。この総括班では各研究班の連携の強化と研究の一層の充実を図るため、計3回の総括班会議とこの他適当な機会を捉えての打ち合わせなどを通して各研究班の研究状況・研究計画に関する情報交換と検討を行い、また、研究の評価、共通研究装置の効率的運用の検討と研究会の企画・開催を行った。各研究分担者や関連する研究者にこのような情報を周知し、意見交換の場とするべく計4号のニュースレターを発行した。昨年度の重点領域研究研究成果とその報告を基に平成6年5月に2日間にわたり研究成果報告会を開催し、活発な討論を行った。平成6年7月には本重点領域研究グループと日本原子力学会との共催で、長野県蓼科において「原子力安全と蒸気爆発」のセミナーを開催した。60名を上回る参加があり、3日間を通して現状の分析、研究戦略の策定、国際協力の在り方などについて意見を交換した。このセミナーの記録を英文でプロシ-ディングスにまとめて発行した。本総括班が中心となり企画を行い、日本学術振興会の平成7年度日米科学協力事業セミナーに応募した。これは「非平衡混相系の強い相互作用に関する学際研究のための国際セミナー」と称し蒸気爆発の基礎学術的な面に重点をおいて議論しようとするもので、平成7年の6月に米国カリフォルニア州サンタバ-バラで開く計画のものである。幸い申請をお認めいただいたので、開催に向けてプログラムの検討や討議事項などに関する実施の準備を行った。今年度の各研究班と研究分担者の研究成果は成果報告書として取りまとめ平成7年3月に発行する予定にしている。本総括

班は各研究班の連携の強化と研究の一層の充実を図るため、計3回の総括班会議と他の適当な機会を捉えての打ち合わせなどを通して各研究班の研究状況・研究計画に関する情報交換と検討を行い、また、研究の評価、共通研究装置の効率的運用の検討と研究会の企画・開催を行った。各研究分担者や関連する研究者にこのような情報を周知し、意見交換の場とするべく、計3号のニュースレターを発行した。昨年度の重点領域研究研究成果とその報告を基に平成7年5月に2日間にわたり研究成果報告会を開催し、活発な討論を行った。平成7年6月には本重点領域研究グループが中心となり、日本学術振興会の日米科学協力事業として「非平衡混相系の強い相互作用に関する学際研究のための国際セミナー」を米国サンタバ-バラで開催した。日本16人、米国17人、その他の国4人の合計37人が参加し5日間にわたって発表と討論を行った。平成7年7月には静岡県館山寺において第2回目の「原子力安全と蒸気爆発」セミナーを開催し、3日間にわたり現状の分析、研究戦略の策定、国際協力の在り方などについて意見を交換した。この他、「火山爆発と蒸気爆発」、「蒸気爆発のシナリオ」に関する研究会を実施した。今年度の研究成果報告書を基として成果報告会を開くこととしており、これの企画と開催準備を行った。なた、4年間にわたる重点領域研究全体の取りまとめ方を議論し今後継続して検討していくこととした。本重点領域研究では、蒸気爆発現象に係わる問題を整理して(1)蒸気爆発の発生環境、(2)蒸気爆発の素過程、(3)超高速非平衡熱流体科学、(4)蒸気爆発現象の評価法の4つの主要研究題目を設定し、これに対応した4つの研究班を組織して研究を進めている。本総括班は各研究班の連携の強化と研究の一層の充実を図るため、計3回の総括班会議と他の適当な機会を捉えての打ち合わせなどを通して各研究班の研究状況・研究計画に関する情報交換と検討を行い、また、研究の評価、共通研究装置の効率的運用の検討と研究会の企画・開催を行った。各研究分担者や関連する研究者にこのような情報を周知し意見交換の場とするべく、ニュースレターを発行した。昨年度の重点領域研究研究成果とその報告を基に平成8年4月に2日間にわたり研究成果報告会を開催し、活発な討論を行った。平成8年7月には静岡県伊豆高原において第3回目の「原子力安全と蒸気爆発」セミナーを開催し、3日間にわたり現状の分析、研究戦略の策定、国際協力の在り方などについて意見を交換した。平成8年11月には伊豆大島の日本火山学会において「爆発的噴火の動力学」というシンポジウムを企画・開催し、本重点領域研究のメンバーと火山学者の間で有意義な討論を行った。また、平成8年10月と12月に「蒸気爆発のシナリウム」に関する研究会を開催した。平成9年2月には東京で2日間にわたり平成8年度の研究成果報告会を開催した。平成9年度に総合的な成果取りまとめを行うこととし、この科研究費補助金の申請を行った。平成9年5月には本重点域研究の成果取りまとめの一環として仙台で国際セミナーを開催することとし、この企画立案と準備を行った。本重点領域研究では、蒸気爆発現象に係わる問題を整理して(1)蒸気爆発の発生環境、(2)蒸気爆発の素過程、(3)超高速非平衡熱流体科学、
マタニティヨーガが妊婦の心臓自律神経系調節および感情に及ぼす効果

本研究では、マタニティヨーガが妊婦の心臓自律神経系調節および感情に及ぼす効果について、心拍数、交感神経・副交感神経活動、POMS短縮版、MCL-3による調査を行った。対象妊婦21名の結果より、マタニティヨーガの実施により副交感神経系が著明に優位となることが明らかになった。また、感情や気分を示す尺度得点の変化から、ヨーガによりリラックス感や満足感、快感情が高まり、緊張や不安、落込みなどネガティブな感情が低下することが明らかになった。本研究は、マタニティヨーガの自律神経系への影響/効果について検証することを目的として、3年間の計画で調査を行っている。前年度は、マタニティヨーガの特徴や効果に関する基礎理論および自律神経系活動の評価方法について最新の知見を得ると同時に、研究計画の具体化および実験に向けての体制整備を行ってきた。3年計画のうち2年目となる平成24年度は、前年度の検討によって得られた情報および資料をもとに、予備実験および本実験を行った。予備実験では、対象となる妊婦の協力を得て、ヨーガ実施に伴う自律神経系活動および感情の変化を測定すべく、実際に測定を行った。方法としては、前年度の検討結果を踏まえて若干の修正を加え、客観的指標としてヨーガ実施中の心拍変動およびヨーガ前後での唾液アミラーゼ値を測定、主観的指標として「POMS(Profile of Mood States)短縮版」および「MCL(Mood Check List)-3」を用いて調査を行った。予備調査により、研究方法の詳細を検討できたため、現在は本実験へ移行しデータ収集を継続している。上記実験と並行して、関連事項について最新の情報を得ることが不可欠であるため、マタニティヨーガを始めとするヨーガ全般の健康効果の検証等について情報収集活動を行った。本研究は、マタニティヨーガ実施時の自律神経系への影響/効果について検証することを目的として3年間の計画で実施した。マタニティヨーガは他の運動と比較して運動強度が弱く気軽に取り組みやすいことから広く行われるようになってきたが、その影響/効果について科学的に明らかにされていないことから、本研究課題に取り組んだ。本研究は3年計画で実施した。初年度の研究活動において、効果の検証方法や自律神経系活動の評価方法について最新の知見を得ながら実験実施の体制を整え、2年目には予備調査によりデータ収集方法および分析方法の妥当性や安全性を検討した後、本実験としてのデータ収集を開始した。本研究では、心拍数および活動量を記録できるアクティブトレーサー(AC-301A/アームエレクトロニクス株式会社)をヨーガ受講者が装着してヨーガを実施し、記録できたデータを心拍ゆらぎリアルタイム解析プログラム(MemCalc/Tarawa)にて解析した。また運動前後で、唾液アミラーゼ値の測定、主観的な感情を測定するMood Check List-3(MCL-3)およびPOMS短縮版の測定、かつヨガの受講動機などの簡単なアンケートを実施した。最終年度においてはデータ収集を継続し、合計21例のデータを得た。心拍変動の結果からは副交感神経の活動が優位となり、唾液アミラーゼ値は運動後において有意に低下した。また主観的な指標からもリラクセーション効果があることが明らかになり、マタニティヨーガのリラクセーション効果について客観的に証明された。研究結果の一部については研究成果の発表を行った。本研究は、マタニティヨーガ実施時の自律神経系への影響/効果について検証することを目的としている。マタニティヨーガは他の運動と比較して運動強度が弱く気軽に取り組みやすいことから広く行われるようになってきたが影響/効果について十分に明らかにされていないことから、科学的根拠の確立が求められる。平成23年度は、情報収集活動を行い最新の知見を得ると同時に研究計画の具体化および本調査に向けての体制整備を行った。本調査でのデータ収集・分析方法としては、心拍数および活動量を記録できるアクティブトレーサー(AC-301A/アームエレクトロニクス株式会社)をヨーガ受講者が装着してヨーガを実施し、記録できたデータを心拍ゆらぎリアルタイム解析プログラム(MemCalc/Tarawa)にて解析する。本調査実施前の予備的調査として、計画している方法に問題はないか、分析は可能であるかについて他の機器や分析方法と比較しながら検討を重ね、安全性に実施できる環境や科学的に分析できる方法について検討した。本調査でのデータ収集は、心拍変動の測定および、運動前後での主観的な感情を測定する尺度であるMood Check List-3(MCL-3)を用いて行う。マタニティヨーガの効果に関しては先行研究での検証が十分になされていないため、関連事項について最新の情報を得ることが不可欠であると考え、マタニティヨーガの特徴や効果に関する基礎理論および自律神経活動の評価方法について情報収集活動を行った。また現在報告されている先行研究について研究動向や研究内容の分析を行い、その結果について国内学会にて発表した。当初の計画に沿って、予備調査・本調査と順調に進展している。

データ収集を予定していた施設が東日本大震災の被災地域であり本調査の実施が当初の計画よりも若干遅れている状況であるが、研究体制は整備でき本調査へ移行できる状況であることから、おおむね順調に進展していると評価できる。最終年度となる平成25年度は、研究実施計画に基づき、現在進行中のデータ収集を継続する。また、研究成果をまとめ、学術集会等の場で成果報告を行う。データ収集・分析可能な環境が整ったため、今後は研究実施計画に沿って本調査を実施する。次年度の研究費は、データ収集の継続に伴う消耗品の購入、調査実施にかかる協力者への謝金、に使用する。また、研究成果報告に係る旅費として使用する。平成24年度は本調査としてデータ収集を行う。研究費は、データ収集に係る消耗品の購入、調査実施に係る旅費、データ収集を補助する協力者への謝金、に使用する。本調査の実施が当初の計画よりも遅れたため平成23年度の研究費の未使用額が生じたが、24年度の本調査において使用する。
欧米の福祉国家と子ども観の社会史的展開に関する比較教育思想史的研究

本研究は、近現代史における欧米各国の福祉国家の登場期に見られた児童福祉政策を支えた子ども観の社会的な展開を解明することを通じて、現下の福祉国家における子ども政策の歴史展望を拓き、その教育思想史的価値観を解明するとを目的として進めた。その成果として、欧米の福祉国家の成立に及ぼした子ども観として、原罪論的子ども観、合理主義的子ども観、感覚論的子ども観、ロマン主義的子ども観が重層的な社会史を形成し、近現代では、科学的な発達論的子ども観と社会構成主義的な子ども観が福祉国家の子ども政策に大きく影響したことを解明し、論文「教育と福祉の社会史における子ども観の変遷」にまとめた。本研究は、近代の欧米における福祉国家成立時の児童福祉政策を支えた子ども観が、各地域と文化においていかなる社会史的展開を見せたかを解明するのを最終目標としている。本年度は、計画の第2年目に当たり、前年度からの研究実施計画にしたがって、(1)子ども観と児童福祉政策の関係領域を構成する先行研究を、第1期(1970年代まで)、第2期(19801990年代)、第3期(20002010年代)の時期に即して渉猟し、論点整理を行った。この中で、特に近代以降の福祉政策において常に大きな争点となってきた「母性愛と母親業」の問題を、子ども観の社会史的展開におくことによって新たな解釈を試みた。その研究成果は、世界子ども学研究会第7回研究例会において「母性と母性愛の社会史研究に関する若干の考察」として、また、児童文学文化研究会でも「ヨーロッパの子ども観史における母親と母性イメージの変遷」と題して、それぞれ口頭発表した。以上の発表内容は、論文「ヨーロッパ史における母親像と母性の社会史的系譜に関する比較教育思想論的考察」にまとめ、ヨーロッパ中世以来の「Maria Lactance」(授乳の聖母)のイメージと思想の社会史的変貌を解明した。その他の成果として、「ジョン・ロックの教育思想に学ぶ現代社会の子育て」(教育講演記録)のほか、世界子ども学研究会第8回研究例会での口頭発表「子ども観の社会史研究の最前線: 21世紀を展望する2つの論文集に見る世界の研究動向」は、論文「子ども観の社会史研究の新展開とグローバル・アプローチ」にまとめた。さらに、論文「子どもと一緒に描かれる動物と植物の学術文化史的背景について」は、新しい子ども観史研究の課題提示を試みた論文として公刊した。以上によって本年度の研究実績のいずれも、今後のわが国における新しい子ども学と教育史学の進展に資する成果となったと位置づけている。本研究は、近現代欧米における福祉国家の成立期の子ども観と発達観を社会史的な文脈の中で総合的・相関的に解明しようとするものであり、2013年度の当初計画では次の3点を目標としていた。(1)研究資料の収集と研究動向の把握、(2)E・ジェブの子ども観思想分析、(3)子ども観史と福祉政策の論点整理。以上の3点についてほぼ計画通りに進捗し、いくつかの口頭発表、2つの単行本の出版、および論文などで成果を見た。研究成果の口頭発表では、比較教育社会史研究会2013年秋期全国シンポジウム(2013年10月25日開催)で、「子ども観と教育の社会史研究の最前線ーアリエスからカニンガム/スターンズまでの動向・課題・展望」と題して研究講演をおこなった。出版物では、児童文学と子ども観の社会史研究の接点の諸問題を出版企画したものとして、わが国を代表する児童文学者、神宮輝夫の国際グリム賞受賞記念論文集『子どもの世紀ー表現された子どもと家族像』(神宮輝夫・高田賢一・北本正章編著、ミネルヴァ書房、2013年7月)を出版した。また子ども観の社会史の研究動向については、詳細な訳注(323-73頁)と「訳者あとがき」(379-86頁)を付した、カニンガム著(北本正章訳)『概説子ども観の社会史ーヨーロッパとアメリカにみる教育・福祉・国家』(新曜社、2013年11月刊)として邦訳出版した。研究計画の(2)と(3)にかかわる成果は、これらの出版物に反映させることができた。以上のことから、今年度の成果はいずれも、近現代史における子ども観と福祉政策の基本構造を解明する上で必要な学知の視野を広げ、子どもの教育と福祉の諸政策の思想史的・理念的・文化史的基盤を構築する上で学術的に意義のある貢献をなし得たと確信する。本研究は、近代福祉国家成立期の欧米の福祉政策を支える子ども観が、いかなる社会史的展開を見せたかを解明することを研究計画全体(3年)のねらいとしている。本年度は、福祉と教育の関係に関して、政策史分析や法制度史分析にとどまらない、子ども観と福祉の社会史的展開を構造的に解明しようとする観点から、次の3点に焦点を当てて研究を進めた。

1.子どもの救済・保護・教育・自立支援という一連の教育福祉の諸段階の子ども観を、慈善団体、教会組織、政府、自治体レヴェルで解明する。2.子ども観、子どもの保護、子どもの教育福祉の3つの社会史的領域の先行研究を渉猟する。3.諸外国の子ども観の社会史的展開と福祉政策の論点を抽出する。以上の3つの課題のうち、本年度の研究成果として纏めたのは、1.「父性」と子育ての思想的展開に関する社会史的系譜の研究、2.「子育ての習俗」に関する歴史人類学的研究、3.新しい子ども観の研究動向として重要なキャサリン・バークの「子ども期の理論」に関する解題、そして、4.19世紀の子ども観を描いたヘレン・アリンガムの子ども図像の分析、の4点である。さらに、世界の子ども観と児童福祉の比較社会史研究の成果を集めたファス編の『世界子ども学研究事典』と関連資料の検討は、この主題に関係する研究会での発表などを通じて、かなり進捗させることができた。これらの成果は、いずれも近現代の児童福祉と子ども観の基礎概念として重要であり、わが国における新しい子ども理解の教育学の学術的視野を広げ、子どもの教育と福祉の諸政策の思想的・理念的基盤の構築に貢献できる意義があると確信する。本研究は、欧米各国における近代福祉国家の児童福祉政策の背景をなす子ども観と発達観の社会史的な展開を総合的かつ相関的に解明することによって、現下の子ども政策の歴史展望を拓き、その思想史的価値を解明する意義をもって進められた。現代教育学において福祉と教育と子ども観の3者の結びつきの解明は重要な学術的意義があり、子ども政策の学術的根拠と歴史展望を拓くことがその目的である。当初の3年計画のうち、健康上の理由から1年延長したが、すでに2012年度には論文6本、口頭発表3回、2013年度には単行本として、共編著『子どもの世紀』(ミネルヴァ書房、2013)、共著『英米児童文化55のキーワード』(ミネルヴァ書房,2013)、カニンガム著『概説・子ども観の社会史ーヨーロッパとアメリカに見る教育・福祉・国家』(新曜社、2013年)の邦訳と解題ほか、論文3本、口頭発表1件などを成果として公刊した。最終年度の実施計画の成果として、本年度は、口頭発表「新しい子ども学の対象分類に関する考察」(世界子ども学研究会第14回研究例会)、研究実績の総合的なまとめとして、「教育と福祉の社会史における子ども観の変遷:原罪論的、合理主義的、感覚論的、ロマン主義的子ども観の時代から科学的発達論と社会構成主義的子ども観の時代へ」(世界子ども学研究会紀要「ハルシオン」第5号、2015年3月)を公刊した。これらはいずれも研究計画で示した福祉国家形成期における子ども観と発達観の社会史的構造を解明したものであり、出版企画が決まっているP・S・ファス編(北本正章監訳)『世界子ども学事典(仮題)』の邦訳と解題、およびその日本語版巻末資料(2015年秋2016年春頃原書房より刊行)において、また、著書『子ども観と教育の歴史図像学(仮題)』(2015年秋頃新曜社より刊行)において、科研費研究成果として反映させる予定である。教育学福祉国家の歴史と子ども観史をつなぐ課題領域として、研究計画の当初から視野にあったH・カニンガム博士によるヨーロッパの捨て子と児童保護に関する浩瀚な研究書の検討は本年度においても継続して進めた。これは2013年7月頃、新曜社より『ヨーロッパ子ども観の歴史ー福祉と教育・理念と実態(仮題)』として公刊できる見通しである。
乳酸菌が介護高齢者の歯周疾患と全身健康状態に及ぼす効果

我々は、介護老人施設において、入所高齢者の歯科治療を含めた口腔ケアを担当し口腔管理に努めている。プロバイオティクスは、消化管内の細菌叢を改善し宿主に有益な作用をもたらしうる微生物である。我々は、プロバイオティクスによる口腔環境の健全化をはかるために、Lactobacillus salivarius WB21株錠と同菌配合オイルの口腔環境への影響について、口臭や歯周組織絵の改善効果やう蝕リスク因子への影響について検討した。その結果、歯周組織の炎症の改善や口臭の減少やう蝕リスク因子に対して抵抗性を示すことが推測された。今後、介護高齢者の環境への影響について検討する。乳酸菌Lactobacillus salivarius WB21株が、口腔内細菌に及ぼす作用と口臭や歯周病に与える影響を調べるために、口臭患者を対象としたプラセボを使った二重盲検ランダム化比較試験を実施した。主要なVSC産生菌とL. salivariusの定量解析には、PCR法を用いた。また、乳酸菌配合オイルを用いて、歯周病患者を対象とした二重盲検ランダム化クロスオーバー比較試験を実施した。まず、Lactobacillus salivarius WB21株錠とそのプラセボ錠を用いた2週間の二重盲検ランダム化クロスオーバー比較試験(n = 23)を実施した。その結果、群間比較でプラセボ使用時期に比較して乳酸菌使用時期には、有意なVSCと歯周ポケットの改善がみられた。また群内比較においても、プロバイオティクス使用時期には2週間で有意な改善がみられたが、プラセボ錠使用時期には改善傾向であったが統計学的有意差はみられなかった。また、L. salivarius WB21配合オイルとそのプラセボオイルを作製し、歯周病患者42名を対象に実施した二重盲検ランダム化比較試験では、2週後に乳酸菌群でBOPの有意な改善とL.salivariusWB21の有意な増加がみられた。T-RFLP解析によって唾液中の細菌構成の変化を調べたところ、細菌構成を大きく変えることはなく、VSC産生菌の割合は乳酸菌群で有意差はなかったが減少した。L. salivarius WB21は、その形状にかかわらず口腔利用が歯周組織と口臭の改善をもたらすことを明らかにした。口臭は口腔や全身の健康を反映することが様々な研究から知られている。我々は、口臭を指標として乳酸菌による口腔環境の改善を検討した。Lactobacillus salivarius WB21配合錠の摂取が口臭にもたらす影響を評価した。Ls WB21株配合錠の口臭抑制効果を明らかにするために、口臭患者を利用した二重盲検ランダム化クロスオーバー比較試験を実施した。Ls WB21期はプラセボ期に比較して、揮発性硫黄化合物(VSCs)と歯周ポケットが有意に改善した。群内比較では、Ls WB21期にはBOP頻度が有意に減少したが、プラセボ期には変化はみられなかった。口腔内細菌の定量解析では、Ls WB21期ではプラセボ期に比較して全菌数とVSCsを産生する歯周病原細菌Fusobacterium nucleatumが有意に減少した乳酸菌の産生する酸がエナメル質を脱灰しう蝕進行を促進する可能性がある。要介護高齢者は根面齲蝕が多発している傾向があるため、乳酸菌によるう蝕リスクへの影響得尾検討した。2種類の乳酸菌配合錠(Ls WB21株配合錠およびL. salivariusLS1株配合錠)を用いて、摂取によるう蝕リスク因子への影響を臨床的に評価した。その結果、Ls WB21株配合錠はキシリトール配合錠に比較して唾液中のミュータンスレベルを有意に減少させた。Ls LS1株配合錠はキシリトール配合錠に比較して刺激唾液量と唾液緩衝能を有意に増加させた。オーバルゲンDC配合錠はキシリトール配合タブレットに比較して唾液緩衝能を有意に増加させた。いずれの錠果も摂取後に唾液pHを低下させることはなかった。以上の結果から、我々が使用するLs WB21は、口腔利用が歯周組織と口臭の改善をもたらすとともにう蝕リスク因子に対しても抵抗性を示すことから、高齢者・要介護高齢者への利用は可能であると推察された。福岡歯科大学付属の介護老人福祉施設サンシャインプラザ、サンシャインシテイにおいて、入所高齢者の歯科治療を含めた口腔ケアを担当している。入所者の口腔健康状態、全身健康状態に関する調査を実施中である。また、乳酸菌Lactobacillus . salivarius WB21株配合タブレットおよびオイル状に調整した溶液体(わかもと製薬株式会社、東京、共同開発済み)の経口投与や乳酸球菌Enterococcus faecium WB2000株を含む歯磨剤を利用することによる影響について、健常人ボランティアや福岡歯科大学医科歯科総合病院来院患者に応用することにより検討した。

その内容について、口腔細菌の変化について大きな影響や変化は認められなかったが、口臭の減少、歯肉出血の改善、唾液増加が認められた。また、唾液pHについては、実験群で2週間後に統計学的に有意な減少がみられたが、pH7を下回ることはなく、乳酸菌投与による口腔内の酸性化はないことがわかった。唾液緩衝能については、実験群で4週間後に統計学的に有意な改善がみられ、唾液の耐う蝕性の向上が認められた。高齢者の口腔状態をを反映する口臭に関与する硫化水素およびメチルメルカプタン高産生口臭患者口腔常在フローラの細菌構成を検査した結果、Streptococcus、Granulicatellaの存在比率がコントロール群に比べて有意に低い一方で、Neisseria、Fusobacterium、Porphyromonas, SR1は硫化水素群で、Prevotella、Veillonella、Atopobium、Megasphaeraはメチルメルカプタン群で特徴的に優勢であった。この結果によって、硫化水素高産生型とメチルメルカプタン高産生型の二種類の口臭関連口腔フローラの特徴が明らかになった。現状ではプロバイオティクスとして使用する乳酸菌Lactobacillus salivarius WB21株のタブレット或いはオイル形態として使用方法が確立されてきたと思われる。しかしながらオイル形状製品のさらなる改良と使用方法の確立および高齢者・有病者への使用の検討に到達していない。現在までのところ、乳酸菌Lactobacillus salivarius WB21株配合タブレットおよびオイル状に調整した溶液体(わかもと製薬株式会社、東京)の経口投与や乳酸球菌Enterococcus faecium WB2000株を含む歯磨剤を利用することによる影響について、健常人ボランティアや福岡歯科大学医科歯科総合病院来院患者に応用することにより検討を行い、病院来院患者や健常人ボランティアの口腔内において口臭や歯周組織状態の改善が認められ。口腔内状態への乳酸菌などによるプロバイオティクスによる有効性が示唆された。プロバイオティクスとして使用する乳酸菌Lactobacillus salivarius WB21株タブレットに関しては小児・成人・健常高齢者に利用していただき口腔・全身状態へ及ぼす影響についてさらなる検討を進めその意義を発信するとともにLactobacillus salivarius WB21株配合オイルの改良とその高齢者・有病者の口腔・全身状態へ使用による及ぼす影響について検討を行い、乳酸菌Lactobacillus salivarius WB21株のプロバイオティクスとしての有効性を発信したい。今後、高齢者健常人ボランティアや高齢者来院患者による乳酸菌Lactobacillus salivarius WB21株配合タブレットおよびオイル状に調整した溶液体、Enterococcus faecium WB2000株を含む歯磨剤を利用することによる、口臭や口腔内疾患、口腔内環境への影響について検討するし、介護高齢者・障碍者の指標とする。また、介護高齢者・障碍者と口臭、口腔内バイオフィルムの解析などもプロバイオティクスと関連させながら検討する。
強相関電子系における実空間構造がもたらす多彩な量子臨界現象の理論

強相関電子系では、表面や不純物などの並進対称性を破る実空間構造によってスピン揺らぎの増大が起こる。それに起因して、バルクでは見られない超伝導や電荷密度波(CDW)などの新奇現象の発現が期待できる。そこで、本研究では、実空間構造近傍でのスピン揺らぎを実空間表示で計算し、その後、増大したスピン揺らぎによって誘起される新奇現象の解析に取り組み、強相関電子系における実空間構造誘起の物理の開拓を目指す。
人工関節用超高分子量ポリエチレンの疲労摩耗への熱的環境からの考察

人工関節に使われている超高分子量ポリエチレンの摩擦熱による疲労摩耗への影響を調べるための基礎研究をおこなっている.平成12年度は接触部周辺の潤滑液温度の変化を,平成13年度は赤外線放射温度計により滑り接触域内の温度を直接測定した.その結果,接触域内では約10°C程度温度上昇することを明らかにした.このことはBergmannらによるin vivoでの測定結果とほぼ一致している.平成14年度は接触面温度を支配する摩擦係数の材料による組合せや,速度,環境温度,接触圧力による影響を調べた.その結果,摩擦係数は温度や速度にはほとんど無関係であるが,接触圧力によって大きく変化して,接触圧力の増加とともに摩擦係数が低下することを確認した.Wangらの報告による接触圧力と摩擦係数の関係式にデータを当てはめたところ,まったく一致しないことが分かり,接触条件を組み込んださらなる一般式に改善する必要のあることを指摘した.一方,材料による組み合わせ方でも摩擦係数は大きく変化して,ポリエチレンを動かす場合と,メタルやセラミックスなど硬質側を動かす場合では全く異なり,ポリエチレン側を動かした場合の摩擦係数は,硬質材料側を動かした場合の摩擦係数の2倍以上になることが分かった.また平均接触圧力だけでなく接触面の圧力分布形状が摩擦係数に大きく影響すると仮定して,形状の異なる試験片と,形状を異にした試験片ホルダーを幾つか試作して対応する圧力分布はFEMで計算して推定した.それらを使って実験した結果,入口側の圧力が低く,出口側および入口部を除く接触域周辺部の圧力の高い場合に摩擦係数の小さくなることが分かった.摩擦係数の低下する原因は潤滑液や潤滑に有効なタンパク質などがしゅう動部入口部から導入されやすいが,排除されにくいため,潤滑材として有効に機能するためと考えられ,人工関節を設計する上で活用できる発見と考えられる.人工関節に使われている超高分子量ポリエチレンの摩擦熱による疲労摩耗への影響を調べるための基礎研究をおこなっている.平成12年度は接触部周辺の潤滑液温度の変化を,平成13年度は赤外線放射温度計により滑り接触域内の温度を直接測定した.その結果,接触域内では約10°C程度温度上昇することを明らかにした.このことはBergmannらによるin vivoでの測定結果とほぼ一致している.平成14年度は接触面温度を支配する摩擦係数の材料による組合せや,速度,環境温度,接触圧力による影響を調べた.その結果,摩擦係数は温度や速度にはほとんど無関係であるが,接触圧力によって大きく変化して,接触圧力の増加とともに摩擦係数が低下することを確認した.Wangらの報告による接触圧力と摩擦係数の関係式にデータを当てはめたところ,まったく一致しないことが分かり,接触条件を組み込んださらなる一般式に改善する必要のあることを指摘した.一方,材料による組み合わせ方でも摩擦係数は大きく変化して,ポリエチレンを動かす場合と,メタルやセラミックスなど硬質側を動かす場合では全く異なり,ポリエチレン側を動かした場合の摩擦係数は,硬質材料側を動かした場合の摩擦係数の2倍以上になることが分かった.また平均接触圧力だけでなく接触面の圧力分布形状が摩擦係数に大きく影響すると仮定して,形状の異なる試験片と,形状を異にした試験片ホルダーを幾つか試作して対応する圧力分布はFEMで計算して推定した.それらを使って実験した結果,入口側の圧力が低く,出口側および入口部を除く接触域周辺部の圧力の高い場合に摩擦係数の小さくなることが分かった.摩擦係数の低下する原因は潤滑液や潤滑に有効なタンパク質などがしゅう動部入口部から導入されやすいが,排除されにくいため,潤滑材として有効に機能するためと考えられ,人工関節を設計する上で活用できる発見と考えられる.人工関節に使われている超高分子量ポリエチレンの摩擦熱による疲労摩耗への影響を調べた.実験では熱特性の異なる材料,滑り速度,接触圧,潤滑液の量を変化させ,接触点近傍の潤滑液の温度上昇を測定した結果,最高で10°C以上の温度上昇が観測された.一方,温度によるポリエチレンの硬さの変化を調べるために衝撃試験を行い,ヘルツの理論を適用することでヤング率を評価した.その結果,ヤング率は24°C42°Cの範囲で温度の上昇に伴い1.7GPaから1.35GPaに低下することが認められた.この結果から室温での摩耗実験は硬い試験片で実験していることを意味しており,温度上昇を無視した体温下での実験でもやや硬い試験片を使った評価であることを意味しており,両者の結果は単純に比較できない.温度による硬さの変化を注意深く実験に取り入れるべきである.潤滑液の量を変えた実験からは,液量を増やせば温度上昇値の小さくなることが認められ,摩擦発熱に対する潤滑液の冷却効果を確認した.しかしながら潤滑液量と温度の低下は単純な反比例ではなく,接触点近傍では潤滑液内にも温度勾配のあることが分った.すべり速度と接触圧を変えた実験では,温度は理論通りにそれぞれに比例して高くなり,実験法の妥当性が確認できた.関節を単純化したリング状のポリエチレン試験片をサファイアガラス上,あるいはCo-Cr-Mo合金平板で揺動させた実験では,動かす側の熱特性が非常に重要なことが分った.すなわち,熱伝導率の悪いポリエチレンリングを熱伝導率の良い平板上で揺動させると温度上昇値は大きくなるが,逆に熱伝導率の良いCo-Cr-Mo合金リングをポリエチレン平板上で揺動させると温度上昇値は前者と比べ半分以下になることが分った.現状では接触圧とすべり速度だけで接触状態の過酷度を表している場合が多いが,ポリエチレンが摩擦熱で軟化することを考慮すれば,温度上昇の大きさまで考察すべきであることを示している.

人工関節に使われている超高分子量ポリエチレンの摩擦熱による疲労摩耗への影響を調べるための基礎研究をおこなっている.平成12年度は潤滑液温度のみの測定であったが,平成13年度はポリエチレンリングをサファイアガラス円板に対して押付けた状態で揺動させて往復滑り摩擦を与え,赤外線放射温度計により滑り接触域内の温度を直接測定した.その結果,接触域内の温度分布は往復動により平均化されて滑り方向に対してはほぼ一様なことが分った.一例として平均接触圧12.7MPa,すべり速度50mm/sでは30分後で約12°Cの温度上昇が確認された.温度は30分程度では飽和しなくてさらに徐々に上昇することも確認された.接触域近傍の潤滑液温度の上昇値と接触部の温度上昇値には線形関係があり,接触部の温度上昇値は潤滑液温度の上昇値の約1.8倍であった.接触幅の実測値からポリエチレンのヤング率をヘルツの式より計算した結果,約0.4GPaであった.この値は衝撃試験機で得た値の半分以下であり,両者には静的試験と動的試験の違いもあるが,膜厚などを計算する数値シミュレーションでは通常ポリエチレンのヤング率として1GPa以上の値を使って計算されているため,注意が必要なことを指摘した.摩擦係数と面圧から摩擦による仕事率を計算して接触域近傍の潤滑液の温度上昇値を整理した結果運動側材質の熱伝導率の大きい方が,潤滑液温度の上昇率が大きいことが確認され,摩擦熱の排熱効果を高めるには材料の組合せ方に注意すべきことを指摘した.接触域内の温度上昇を説明するため,接触部以外は断熱された半無限体の帯状一様加熱モデルを仮定して,数値モデルによる計算結果と実験結果を比較した結果,両者は類似の挙動であることが分った.人工関節に使われている超高分子量ポリエチレンの摩擦熱による疲労摩耗への影響を調べるための基礎研究をおこなっている.平成12年度は接触部周辺の潤滑液温度の変化を,平成13年度は赤外線放射温度計により滑り接触域内の温度を直接測定した.その結果,接触域内では約10°C程度温度上昇することを明らかにした.このことはBergmannらによるin vivoでの測定結果とほぼ一致している.平成14年度は接触面温度を支配する摩擦係数の材料による組合せや,速度,環境温度,接触圧力による影響を調べた.その結果,摩擦係数は温度や速度にはほとんど無関係であるが,接触圧力によって大きく変化して,接触圧力の増加とともに摩擦係数が低下することを確認した.Wangらの報告による接触圧力と摩擦係数の関係式にデータを当てはめたところ,まったく一致しないことが分かり,接触条件を組み込んださらなる一般式に改善する必要のあることを指摘した.
機能性薄膜材料における軽元素量の電界制御

機能性材料の中には、酸素、窒素、フッ素などの軽元素を含むものが多数ある。材料合成においては、これらの調整に困難を伴う場合が多い。そこで、イオン液体を絶縁層に用いる電気二重層トランジスタ(EDLT)において生じる強電界を利用し、材料中の軽元素量を電圧で制御することを目指した。本研究では窒化物薄膜、フッ素を含む鉄系超伝導体などを対象とし、いくつかの材料において、ゲート電圧印加によって軽元素量の変化に起因すると思われる抵抗の変化を観測した。本研究では、軽元素を含む機能性材料において、軽元素の出入りをイオン液体ゲーティングによって制御することを目指している。計画に従い、本年度は窒化物薄膜CrN、Mn3CuNについて実験を行った。CrNについては、電界効果実験に供する結晶性の高い極薄膜を得るべく、薄膜作製の条件出しを行った。その結果、窒素量が十分な状態で成膜する場合には、絶縁体的挙動を示す薄膜が得られ、一方窒素量が不十分な場合は金属的挙動を示す薄膜を得られることが分かった。続いて、絶縁体的挙動を示す薄膜をフォトリソグラフィ及びArイオンミリングを用いてデバイス加工し、ゲート電圧印加したところ、電気抵抗が一桁程度減少することが分かった。この際、電圧の正負にかかわらず同様の抵抗変化が現れること、また、大きなヒステリシスを有する伝達特性曲線が得られたことから、静電的キャリア注入ではなく、薄膜に窒素欠損が生じたことによって金属的な伝導特性に近づいた可能性がある。Mn3CuN薄膜についても、やはり成膜条件を最適化することで高品位の薄膜を得ることに成功し、デバイス加工及び電界効果実験を試みた。その結果、こちらでは静電的キャリア注入によると思われる抵抗減少が確認されたのみで、窒素の出入りに起因すると思われる挙動は見られなかった。計画では、一年目においては窒化物薄膜CrNおよびMn3CuNの高品位単結晶薄膜をマグネトロンスパッタリング法により作製すること、また、これらを電界効果デバイスへと加工し、ゲーティング実験を実行する予定であった。薄膜作製については、対象としたいずれの薄膜においても、雰囲気中の窒素量依存性、成膜温度依存性、基板依存性などの条件出し綿密に行うことで、00l配向したエピタキシャル薄膜を得ることに成功するとともに、これらの窒化物薄膜をas grownの物性を損ねることなく電気二重層トランジスタデバイスへ加工するプロセスを確立した。一方、伝導特性測定については、予算の問題から、雰囲気ガス置換が可能な冷凍システムを新たに準備することができなかったが、所属グループが所有する既存の冷凍機を活用することで高真空下でのゲート電圧印加を行った。これにより、窒素の欠損をアシストする環境下での実験を実行することができた。窒素導入方向の実験についても専用のパージボックスを整備し、予備段階ではあるが実験を進めており、おおむね順調な進展と考えている。本研究では、軽元素を含む機能性材料において、軽元素の出入りをイオン液体ゲーティングによって制御することを目指して実験を行った。本年度は主に窒化物薄膜Mn3CuNおよび鉄系超伝導体NdFeAsOについて実験を行った。Mn3CuNについては、フォトリソグラフィ及びArイオンミリングを用い、薄膜に対しより高電界を印加可能な微細デバイスへと加工するプロセスを確立した。このデバイスに対してゲート電圧印加したところ、相転移点より高温側ではホールキャリア蓄積により抵抗が減少することが明らかとなった。一方、転移点より低温側では抵抗の変化量が異なっており、転移の前後で電子構造が大きく変化していることが考えられた。そこで、試料の磁気輸送特性を詳細に調べたところ、メインキャリアはホールであるものの、電子キャリアも伝導に寄与していることと、転移温度の前後でキャリア密度に急峻な変化が生じていることが明らかとなった。一方、本系では敬元素である窒素の欠損により転移温度が変化することが想定されるが、ゲーティングによる転移温度の変化は確認されなかった。窒素欠損に大きな影響を与えると思われる超高真空中のゲーティングにおいても同様に転移温度の変化は確認されなかった。一方NdFeAsOについても電界効果実験を試みた。まずは電界効果に適した極薄膜試料をMBE法によって作製し、これを微細デバイスへと加工してゲート電圧印加を行った。本系は酸素の欠損により超伝導転移温度が変化することが想定されるが、空気中、真空中、高真空中のいずれの真空度においても転移温度の変化を確認できなかった。しかし、デバイスがおかれている真空度および電圧を調整することにより、精密な薄膜エッチングが可能であることが分かった。そこで、これを利用して薄膜を掘削しつつ伝導特性を測定したところ、キャリア密度に勾配が存在することが明らかとなった。材料の違いによる軽元素の出入りについての情報も得るため、MoN、NbNなど別の窒化物薄膜も新たに対象に加え、実験を行う計画とする。これに伴い、これらの材料についての成膜条件出しを進める。

一方、準備したパージボックスを用いて、室温における窒素雰囲気中でのゲーティングをさらに行い、窒素導入を目指した実験を上記の窒化物薄膜も含めて行う予定である。加えて、O2, N2,などの雰囲気下でデバイスにゲート電圧を印加し、電圧を保ったまま低温域における伝導特性を測定するために、所属グループが所有する冷凍装置を改造し、内部の雰囲気ガスを置換する機構を導入する。一方、計画に従い、本年度においては窒化物薄膜のみならず、MBE法によって作製するNdFeAsO薄膜も実験対象とする。所属研究グループに蓄積されているノウハウを活かし、電界効果実験に適したNdFeAsO極薄膜試料を作製し、デバイス作製及びゲーティング実験を行う。物性II予算の問題から、当初の予定と異なり、ガス置換可能な冷凍機を購入することができなかった。一方、必要消耗品の購入枠を増やした。その差額分である。28年度の研究結果に基づき、次年度の研究の実施にも多少の修正が見込まれるため、前年度の研究費と併せて研究を推進していく。主に、パージボックス整備、ナノボルトメーター、冷凍機の改造などを計画している。
花粉症に対する免疫療法のための窒化ホウ素ナノ粒子の開発

CpGオリゴヌクレオチド(CpG ODN)とトール様受容体9(TLR9}の相互作用があり、免疫刺激体サイトカイニンを誘導させた。細胞内で窒化ホウ素ナノ球体(BNNS}を使用して、CpG ODNを伝えた。BNNSの上のCpG ODNの積載能力を増強するために、ファージディスプレー技術を使用して、BNNSと特異親和性を持ちBP7指定される12-アミノ酸ペプチドを識別した。それに結合物として、BNNSにCpG ODNを載せた。N-終端から第8番位置のチロシン残留物(Y)は、BNNSとBP7の類親和力に重要な役割を果した。BP7(BNNS-BP7)禁固されたBNNSは細胞が占め、毒性を示さなかったまた、CpG ODNとBP7の交差結合を成功した、BP7-CpG ODN紬合体を産生させた。BP7結合物として、BNNSの上のCpG ODNのロードする効率は、BNNSへのCpG ODNの直接結合と比較して、5倍に増加した。更に、BP7-CpGのODN結合体ロードしたBNNSは、BNNSに直接載せられたCpGODNより末梢血単核球(PBMC)からのインターロイキー6(IL-6)および腫瘍壊死因子アルファ(TNF-a)の産生が、より大きなキャパシティーを持った。BP7-CpG ODNの結合体ロードしたBNNSが高いサイトカイニン量を誘導させた理由は、高い積載能力と強い結合がある。BNNSの上にBP7を結合したCpG-ODNは、大きな機能性がある、BNNSのドラッグ・デリバリー応用可能性を拡張した。窒化ホウ素ナノ球体が相当な生物学的適合性及びバイオ分子に用いてキャリアーを実証した。DNAと窒化ホウ素ナノ球体の間の相互作用が詳しく研究された:DNAが窒化ホウ素ナノ球体を載せる、窒化ホウ素ナノ球体からリリースすることができることを示した。セル孵化実験は、セルへ容易に窒化ホウ素ナノ球体を得ることができ、窒化ホウ素ナノ球体の理解力が細胞増殖に影響しないことを示した。続いて、窒化ホウ素ナノ球体はCpG ODNのためにキャリアーとして使用されました。また、TLR9はCpG ODNによって成功裡に活性化され、窒化ホウ素ナノ球体をロードした。心に留める、窒化ホウ素ナノ球体の素晴らしい構造安定性、好意的な形態論および相当な生物学的適合性、CpG ODNのために適切なキャリアーとして窒化ホウ素ナノ球体を使用することができるという私たちの結果(それらは様々なアレルギー治療学および癌用治療の開発にとって批判的に重要である)は、強く支援した。窒化ホウ素ナノ球体がそれ自体集中的に様々なDNA分子と相互作用ことができて、CpG ODNを細胞へ直接配達させることが分かる。最初には、CpG ODNの配達のために、未改質窒化ホウ素ナノ球体を使用した。CpG ODNと窒化ホウ素ナノ球体の間の固有の相互作用がCpG ODNで有効な積み荷およびリリースを作ることができると期待する。実際に、予想通りに、原始の窒化ホウ素ナノ球体を備えた非常に好結果を得った。CpG ODNをセルの中への配達するを成功した。また、TLR 9の活性化された。平成24年度、CpG ODNを伝えるためにペプチドに改質窒化ホウ素ナノ球体を使用することを計画します。改質窒化ホウ素ナノ球体がTLR9の活性化に、より有効になりえることを望みます。詳細に:1.窒化ホウ素ナノ球体に適切なペプチドを選ぶこと;2. CpG ODNのペプチドに改質窒化ホウ素