hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンンドリアの形態変化と口腔顎顔面組織発生との関係解明

ミトコンドリアが口腔顎顔面の組織発生にどのような役割を果たすかについて、マウスの歯胚形成をモデルとして第一鰓弓器官培養系を用いて基礎的実験を行った。今回は、ミトコンドリアの形態を制御する因子のひとつであるDrp1に着目し、遺伝子ノックダウン法によりその機能を解析した。Drp1は歯胚の形成初期には重要な機能を持っていない可能性が示唆された。さらにエナメル質や象牙質の形成にどのような役割を持つかについて今後の研究課題とする予定である。ミトコンドリアはすべての細胞において必須のオルガネラの一つであり、エネルギー産生のほか、細胞内シグナル伝達、アポトーシスなどさまざまな細胞機能にかかわっている。ミトコンドリアの形態は、これらの機能と密接に関連しており形態制御にかかわる因子の発見と機能解析が進んできた。本研究では、ミトコンドリア分裂制御因子の一つであるDrp1に着目し、マウス胎児器官培養法を応用して口腔組織の発生におけるDrp1の機能を解明することを目的とする。実験として、マウス胚発生過程におけるDrp1の発現局在をin situe hybridization法により確認するとともに、RNAiによるDrp1ノックダウン法とマウス第一鰓弓器官培養を組み合わせて口腔組織発生におけるDrp1の役割を明らかにする計画である。現在まで、マウス第一鰓弓器官培養系の確立を確認している。今後はDrp1の発現解析とノックダウン法による解析を行う予定である。ミトコンドリアはすべての細胞に必須のオルガネラで、その形態・機能に異常をきたすと神経・感覚器異常および筋力低下を主症状としたミトコンドリア病を発症する。本研究目的は、ミトコンドリア形態制御因子が顎口腔領域の組織およびそれらを支配する末梢神経の形成と機能にどのように関与するかを基礎的研究により明らかにすることである。Drp1KOマウスは胎生初期に致死となるため、本研究の目的に則した解析ができない。そこで、われわれは正常マウスの胎児器官培養法を利用した解析法を考案した。初年度は、まず正常マウス胎児の器官培養法を利用し、ミトコンドリア分裂因子のひとつであるDrp1をノックダウンし、その後の組織発生にどのような異常をきたすかを検証することを目的としていた。現在まで、組織培養システムが確立したことを確認した段階である。今後、Drp1のノックダウン法を応用する予定となっている。さらにその他のミトコンドリア分裂因子についても同様の方法でその役割を解析することにつなげることができる。本研究目的は、ミトコンドリアダイナミクスが顎口腔領域の組織発生と機能にどのように関与するかを基礎的研究により明らかにすることにある。また、その基礎的研究成果をミトコンドリア病患児に特有の顎口腔機能低下に対する治療法・予防法の開拓基盤にすることにある。まずマウス胎児由来の第一鰓弓器官培養系と遺伝子ノックダウン法を組み合わせ、歯胚形成過程にどのような異常が生じるかを調べる方法の確立を目指した。この器官培養系にミトコンドリアダイナミクス制御因子であるDrp1およびMfn1に対するsiRNAを導入した。培養8日目にウエスタンブロットによる各因子のノックダウン効果を調べた。また、組織切片を作成し蕾状期帽状期への歯胚形成状況を調べた。その結果、Drp1、Mfn1ともタンパク発現抑制効果を認めることはできなかった。組織切片の光学顕微鏡観察においても、歯胚形成阻害効果を認めることができなかった。これらは、遺伝子ノックダウン法をアンチセンスオリゴDNA導入法に変更した場合も同様であった。一方、この器官培養系にポジティブコントロールとして使用したThymosin beta 4については、タンパク発現抑制効果および歯胚形成阻害効果を認めた。また、細胞培養系ではDrp1、Mfn1ともにsiRNA導入によるタンパク発現抑制効果を認めた。以上の結果から、Drp1、Mfn1ともに器官培養系には遺伝子ノックダウン法が効果的でないと考えられた。その詳細な理由を明らかにするための実験は行っていない。しかし、細胞培養系ではDrp1、Mfn1ともにsiRNAによりタンパク発現が抑制されていた点から、用いた核酸の塩基配列ではなく、核酸の導入方法に問題があったと推定される。これらの結果を踏まえ、歯原性上皮、間葉系由来の細胞株培養系とsiRNAを組み合わせる方法や、ミトコンドリアダイナミクス関連因子の遺伝子改変マウス由来の組織、細胞を用いる方法に変更し研究を継続する方針である。小児歯科学マウス第一鰓弓器官培養系の確立を確認した。in situe hybridization法によるDrp1の発現確認において、プローブ作成およびhybridizationの最適条件が十分に定まらず、試行錯誤中である。RNAiプローブについても条件検討を行っており、最適プローブとその至適濃度や反応条件について試行錯誤中である。組織培養系がワークすることが確認できている。上記のRNAプローブの作成と至適反応条件を早急に決定し、Drp1の口腔組織発生過程での発現局在とノックダウン法による機能解析を進める予定である。

現在、Drp1の関連分子としてMff、Mid49、Mid51が知られている。これらはいずれもミトコンドリア外膜上のタンパクでDrp1のレセプターと考えられており、Drp1のミトコンドリア分裂機能はこれらのレセプタータンパクに依存すると推定される。したがって、万一Drp1をターゲットにした実験系の確立ができず、その原因が明らかにならない、あるいは対策が容易に見つからない場合は、これらのレセプタータンパクにターゲットを変更することも検討している。仮にDrp1のレセプタータンパクにターゲットを変更せざるを得ないとしても、ミトコンドリアの形態制御と口腔組織発生の関係解明という研究目的は達成できると考えている。組織培養系を用いてミトコンドリア分裂促進因子のノックダウンにより、口腔組織器官の発生がどのような影響を受けるかを組織学的に調べる。口腔組織培養に関する試薬類は概ねそろっており、25年度はそれらを消費することでぎりぎり足りた。26年度にはマウス購入・飼育を予定しており、また、Drp1以外のターゲットに変更せざるを得ない可能性もある。このように、26年度に予想外の経費が発生する可能性があることを考慮し、25年度は無駄な経費を使うことを極力控えた。マウス購入と飼育の経費、およびマウス胎仔の組織培養の経費に使う。やむを得ず、Drp1以外のターゲットに変更した場合は、新たに必要となる試薬の購入経費に使用する。その他、学会発表と論文投稿の費用にも使用する計画である。次年度、本研究費は、器官培養に必要な試薬および培養液の購入やマウスの飼育と交配に必要な床敷きや飼料の購入に使用する予定である。
幼児期初期から後期にかけての他者理解の発達過程に関する観察・実験的研究

本研究の大きな目的は「幼児期初期から幼児期後期にかけての他者理解」について言語行動と社会的文脈におけるコミュニケーションに着目し、検討を行うことであった。本研究では、幼児・児童の園や家庭でのやりとりに関する横断的・縦断的観察データの収集・分析と、物語の登場人物の内的状態への言及について調べるための実験の施行・分析を行い、学童期への連続性も視野に入れながら、幼児期全体に渡る他者理解の発達過程について検討を行った。本研究の大きな目的は「幼児期初期から幼児期後期にかけての言語表現こ基づく他者理解」に関する発達的仮説を実験と観察年基づいて見出すことである。今年度はこれに基づき、以下の実験および観察の分析を行った。1.幼児における物語の登場人物の内的状態への言及に関する実験的検討。第一に、今後の発達的検討への示唆を得るために、絵図版を手がかりとした幼児(36歳児)の物語再生内容に基づき、物語の登場人物の内的状態のうち特に「感情」についての言及に焦点をあて再検討を行った。(日本発達心理学会第20回大会にて発表済み)。今後は、これまでに得られた結果とも合わせ、こうした内的状態の言及が学童期にかけてどのように変化していくのかという観点も含めて、幼児期全体にわたる発達仮説を提示していく必要があり、学童期初期の子どもに対して実験を行いそのデーグも加えて発達プロセスの検討を行う予定である。第二に、ファンタジー的な内容をもつ既存の絵本を用いたお話づくりに関する実験を4,5歳児を対象として行った。今後、登場人物の内的状態への言及に関する分析を行っていく。2.他者理解を支えるものとしての家族の会話に関する縦断的検討(縦断的観察研究)ある5歳男児(Y)の就学期にかけての母と学童期の兄姉との夕食場面の会話での家族間コミュニケーションを採りあげ、幼児の他者理解にとり重要と考えられる、母や兄姉とのやりとりの詳細な事例的検討を行った(学会誌「発達心理学研究」に原著論文として採択済み(印刷中2009年9月掲載予定)。今後、さらに未分析の同対象家族の縦断的観察データおよびそれとは異なる家族(0歳から小学校入学までの時期の子どもとその兄と母)の未分析の縦断的観察データを通じて、幼児期初期から幼埠期後期(学童期初期も含む)にかけての「他者理解を支えるものとしての家族の会話」についてさらに検討を行っていく予定である。本研究の大きな目的は「幼児期初期から幼児期後期にかけての他者理解」について言語行動および社会的文脈における言語的コミュニケーションに着目しながらその発達的仮説を実験と観察に基づいて見出すことである。今年度は、以下の実験・観察および分析を行った。1.実験(物語再生・作話)の施行と分析:物語の登場人物の内的状態への言及について調べるための物語再生実験を、幼児を対象とした結果との比較を行うために、2009年6月に千葉市内の小学校低学年児(2年生)を対象に行った。現在、幼児期から学童期初期にかけての変化も視野にいれながら、幼児期全体にわたる発達プロセスについて分析を行っている。また、年長児(5、6歳児)を対象として行った既存の絵本を用いたお話づくりに関する実験結果を日本発達心理学会で発表し、また、大学の研究紀要に報告した。2.観察の施行と分析:社会的文脈においてどのような他者理解に関わるコミュニケーションが行われているかを検討するために、保育場面について、2009年11月に、保育園児(13歳)の横断的観察を行い、現在分析を行っている。また、同様に、36歳の子どもについても検討するために、現在まで幼稚園での縦断的観察を行っている。さらに、家庭場面については、5歳児とその家族の家庭場面の縦断研究が2009年9月に「発達心理学研究」に掲載された。現在、きらに同家族および別の家族の未分析の縦断的観察データを分析中である。3.上記を総合し、また、学童期初期への連続性も視野にいれながら、幼児期初期から、幼児期後期にかけての社会的文脈における他者理解の発達プロセスについて総合的な検討を行っていく予定である。今年度は以下のデータ収集および分析を行った。観察の施行と分析:幼児期の社会的文脈においてどのような他者理解に関わるコミュニケーションが行われているかを検討するために、2010年4月2011年3月まで1年間にわたり幼稚園において36歳児の縦断的観察により基礎データの収集を行った。データの一部については2011年5月に開催予定の日本保育学会で発表予定である。さらに、家庭場面については、3人きょうだいをもつ家族の家庭場面の縦断研究から、他者理解を支える家族の会話(ネガティブな感情についての会話)について着目し、2010年8月家族心理学会、2011年3月日本発達心理学会(震災のため会場には非参集)等にて発表・報告した。

これらにより、2009年度に収集された保育園児(13歳児)のデータと合わせ、集団保育の場(仲間関係)と家庭場面におけるやりとりに関する基礎データの収集・整理が進みつつある。今後は、上記を統合し、学童期への連続性も視野に入れながら、幼児期初期から幼児期後期にかけての社会的文脈における他者理解に関わるコミュニケーションプロセスについて、より総合的な検討を行っていく予定である。実験の施行と分析:物語の登場人物の内的状態への言及について調べるための作話実験を、幼児を対象とした結果との比較を行うために、2010年9月に千葉県内の小学校2校において行った。現在、これまでの幼児・児童を対象とした実験データとも合わせ、就学移行期にかけての変化も視野にいれながら、幼児期全体にわたる発達プロセスについて分析を行っている。
インテリジェントゲル・bFGF複合体による新しいインプラントGBR法の開発

インテリジェントゲルおよびbFGFを用いたインテリジェントゲル・bFGF複合体による新たなるGBR法の開発のため,平成19年度インテリジェントゲルキャリアの含水率を95%とする複合体がインプラント周囲の骨再生に有利であることを我々は明らかとした.本年度はbFGFの有効濃度の判定も含め,インプラント周囲骨欠損モデルにおいて検討し,またGBRにより再生された骨におけるインプラント体の負担過重能の評価法についての予備的検討も行なった.本研究では,各濃度に調整したbFGFど早期吸収型インテリジェントゲルを用いるGBRの骨再生能について,in vivoで評価を行ったビーグル成犬の下顎骨無歯顎部頬側に骨欠損を準備し,インプラントのスレッドが露出するよう埋入した.移植材として,(1)早期吸収型インテリジェントゲル(含水率98%)・bFGF(10μg)複合体(2)早吸収型インテリジェントゲル(含水率98%)・bFGF(1μg)複合体(3)インテリジェントゲル(含水率95%)・bFGF(10ug)複合体の3種類を用意し各欠損に充填した.4週および8週後のを非脱灰研磨標本を作成して光顕的観察を行った.観察期間の4週および8週ともに,すべての群において露出したスレジドは再生骨によりさまざまな程度で被覆されていた.特にインテリジェントゲル(含水率95%)・bFGF(10μg)複合体で多くの再生骨が4週および8週ともに観察された,また,ビーグル成犬の下顎骨無歯顎部に埋入したインプラントに静的荷重を4週間および12週間の期間与え,蛍光色素染色を用いることで各期間におけるインプラント周囲の形態学的変化の一端が明らかとなった.このことから,本GBR法により再生した骨でのインプラント周囲骨に荷重をかけた場合の形態学的変化を評価するために試作実験モテルを構築した.以上の結果より,インテリジェントゲル・bFGF複合体による新しいインプラントGBR法を開発に有用な知見を集積することができた。今後は臨床へ向けてのさらなる展開が期待される.インテリジェントゲル・bFGF複合体によるまったく新しいインプラントGBR法を開発することを目的として,本年度はまず,インテリジェントゲル・bFGF複合体のためのゲルの最適徐放速度に関する検討を以下のように行った。すなわち,雄性ビーグル成犬の下顎骨無歯顎部頬側に骨欠損(近遠心幅径:3mm,高さ:4mm)を準備し,Branemark社製機械研磨インプラントのスレッドが4ピッチ欠損部に露出するよう埋入した,露出部の骨再生の移植材として,(1)bFGF(10μg)・早期吸収型ゼラチン(含水率98%)複合体(2)bFGF(1μg)・早期吸収型ゼラチン(含水率98%)複合体(3)bFGF(10μg)・ゼラチン(含水率95%)複合体の3種類を用意し,各欠損に充填し,4週および8週後の組織像により評価を行った。観察期間の4週および8週ともに,すべての群において露出したスレッドは再生骨によりさまざまな程度で被覆されていたが,再生骨は4週および8週ともに,bFGF(10μg)・ゼラチン(含水率95%)複合体で多く観察され,ゼラチンキャリアの吸収速は含水率95%のものがインプラントGBRに有利であることが示された。現在,最適FGF濃度に関する検討を行っている。すなわち,含水率95%ゼラチンを用いたbFGF濃度の異なるインテリジェントゲル・bFGF複合体を作製し,ビーグル犬の下顎無歯顎部にて骨増生実験を行っており,来年度には至適FGF濃度を判定し,インテリジェントゲル・bFGF複合体によるインプラントGBR法の開発を目指す。インテリジェントゲルおよびbFGFを用いたインテリジェントゲル・bFGF複合体による新たなるGBR法の開発のため,平成19年度インテリジェントゲルキャリアの含水率を95%とする複合体がインプラント周囲の骨再生に有利であることを我々は明らかとした.本年度はbFGFの有効濃度の判定も含め,インプラント周囲骨欠損モデルにおいて検討し,またGBRにより再生された骨におけるインプラント体の負担過重能の評価法についての予備的検討も行なった.本研究では,各濃度に調整したbFGFど早期吸収型インテリジェントゲルを用いるGBRの骨再生能について,in vivoで評価を行ったビーグル成犬の下顎骨無歯顎部頬側に骨欠損を準備し,インプラントのスレッドが露出するよう埋入した.移植材として,(1)早期吸収型インテリジェントゲル(含水率98%)・bFGF(10μg)複合体(2)早吸収型インテリジェントゲル(含水率98%)・bFGF(1μg)複合体(3)インテリジェントゲル(含水率95%)・bFGF(10ug)複合体の3種類を用意し各欠損に充填した.4週および8週後のを非脱灰研磨標本を作成して光顕的観察を行った.観察期間の4週および8週ともに,すべての群において露出したスレジドは再生骨によりさまざまな程度で被覆されていた.特にインテリジェントゲル(含水率95%)・bFGF(10μg)複合体で多くの再生骨が4週および8週ともに観察された,また,ビーグル成犬の下顎骨

無歯顎部に埋入したインプラントに静的荷重を4週間および12週間の期間与え,蛍光色素染色を用いることで各期間におけるインプラント周囲の形態学的変化の一端が明らかとなった.このことから,本GBR法により再生した骨でのインプラント周囲骨に荷重をかけた場合の形態学的変化を評価するために試作実験モテルを構築した.以上の結果より,インテリジェントゲル・bFGF複合体による新しいインプラントGBR法を開発に有用な知見を集積することができた。今後は臨床へ向けてのさらなる展開が期待される.
エラストマ-ゲルにおける構造の形成と崩壊のダイナミックス

膨潤したポリイソプレンおよびポリシロキサンエラストマ-の網目構造の解析を蛍光ラベル法および動的光散乱法によって行った。さらに、網目構造と準希薄溶液におけるからみあい網目との類似性について考察した。1.ポリイソプレンのベンゼン溶液に一定濃度のピレンを加え蛍光スペクトルを測定すると、準希薄溶液の領域からエキサイマ-蛍光強度が急激に増加することが明らかとなった。これは、網目の協同拡散における動的ゆらぎが、励起モノマ-とエキサイマ-間の平衡より遅いこと、および網目点近傍ではピレンのエキサイマ-形成が優勢であることを示している。つまり、蛍光プロ-プ法でからみ合い網目の動的不均一構造に関する情報が得られることを始めて明らかにした。2.ラジカル開始剤を用いて、ポリイソプレン鎖を蛍光試薬Nーピレンマレイミドでラベルした。高濃度にラベルした場合には、蛍光プロ-ブ系と同様に準希薄溶液の領域でラベルポリマ-のエキサイマ-強度の上昇が認められ、からみあい網目点近傍の鎖が抱束を受けていることを示唆する。また、膨潤ゲルでも同様な結果が得られた。また、純イソプレン中に少量ブレンドしたラベルポリイソプレンの蛍光エキサイマ-スペクトルはDCPによる橋かけによってかなり増加した。これは橋かけによって分子鎖が収縮することを意味する。3.膨潤ゲルの準弾性光教乱により、網目構造を調べた。bimodal網目の場合には、unimodal網目と異なり協同拡散係数の高分子濃度依存性は動的スケ-リング則の予測からはずれた。また、自己相関関数は二つの指数項で近似でき、このうち遅い運動を網目のクラスタ-に由来いるものと考えた。これらの結果、bimodal網目では膨潤が不均一におこっているものとして解釈できた。イオウおよびDCP加硫天然ゴムの橋かけ反応および切断反応に伴う一次、高次構造の変化について種々の方法で検討した。得られた結果を以下にまとめる。1.加硫過程におけるミクロ不均一構造の生成を高分解能走査型電子顕微鏡で調べた。すでに明らかにされている数100Aのサイズの不均一構造は、加硫反応の初期に生成することがわかった。また、加硫反応の動力学を解析するため、単純化した逐次反応に基づく反応モデルを提案し、加硫促進剤コンプレックスとゴム分子およびゴム分子どうしの反応速度定数を求めた。その結果、ゴム分子どうしの反応速度定数がゴム分子の一次分子量に強く依存することを明らかにした。これは、ゴム分子どうしの反応で橋かけが生ずる過程が拡散支配であり、その拡散支配の程度が不均一構造の形成と密接に関連していることを示している。2.加硫天然ゴムの劣化に伴う応力変化から、橋かけ点間の分子量分布を推算する方法を提案した。即ち、酸化による分子鎖の切断が主鎖のランダムな切断によって生ずるならば、応力緩和の速度は橋かけ点間の分子量および分子量分布に依存するから、逆に応力緩和曲線の解析から橋かけ点間の分子量分布を求めることが可能である。この方法を用いて種々の橋かけ密度をもつ加硫ゴムの橋かけ点間の分子量分布を決定した。3.熱酸化劣化に伴う加硫ゴムの橋かけ構造の変化をNMRおよび氷点降下法によって研究した。劣化を受けた試料のスピン-スピン緩和時間は、同じ橋かけ密度をもつ未劣化試料の場合に比べ低下する。また氷点降下度は劣化した試料に比べて未劣化試料の方が小さく、その差は劣化度の増加に伴い広がる。

人為的に橋かけ点間の分子量分布を大きくした試料と比較検討した結果、以上の実験結果は劣化により一次橋かけ構造が不均一化したものとして説明できた。イオウおよびDCP加硫天然ゴムの橋かけ過程の解析と、それによって生ずる構造との対応について詳しく検討した。さらに、特殊なバイオエラストマ-であるウバ貝の蝶番靭帯の構造と性質との関係を調べ、構造形成の機構について考察を行った。1.前年に引き続き加硫過程における構造発現を加硫反応の反応論理的立場から議論するために、イオウ加硫天然ゴムの加硫過程の反応速度論的解析を行った。その結果、加硫反応の際に構造形成にあずかる分子鎖の運動は未加硫の線状分子のレプテイション拡散ではなく、初期の橋かけ反応によって生じた分岐状の分子の網目中における遅い拡散であることが明らかとなった。この拡散の速度と加硫反応の特性時間との相対関係とによって、加硫反応が拡散支配か反応支配かが決まると推定した。2.延伸したDCP加硫ゴムのミクロ不均一構造について、高分解能の走差型電子顕微鏡を用いて研究した。延伸比が3倍程度から不均一構造が現れることが明らかとなった。簡単な画像解析を行った結果、不均一構造には異方性がなく延伸比によらず等方的な構造が存在していることが判明した。さらに、わずかにチオ-ル基を導入したポリイソプレンを蛍光ラベルして、加硫によるエキサイマ-発光強度の変化から構造の変化を推定したところ、加硫によって分子鎖どうしが排除されることがわかった。この効果も不均一構造が発現する一つの原因であると考えられる。3.二枚貝の蝶番部分に存在する特殊な不溶性のタンパク質は、水中膨潤状態ではエラストマ-の性質を示す。このエラストマ-が著しい力学的異方性を示すことを初めて明らかにした。X線回析、透過型電子顕微鏡の測定からこのタンパク質中ではアラゴナイトの棒状結晶が一軸配向していることが明らかにされた。このような制御された結晶の生長は、タンパク質の異方性の場によってもたらされるものと推測した。膨潤したポリイソプレンおよびポリシロキサンエラストマ-の網目構造の解析を蛍光ラベル法および動的光散乱法で調べた。さらに網目構造と準希薄溶液におけるからみあい網目との類以性について考察した。1.ポリイソプレンのベンゼン溶液に一定濃度のピレンを加え蛍光スペクトルを測定すると,準希薄溶液の領域からエキサイマ-蛍光強度が急激に増加することが明らかになった。これは,網目の協同拡散における動的ゆらぎが,励起モノマ-とエキサイマ-間の平衡より遅いこと,および網目点近傍ではピレンのエキサイマ-形成が優勢であることを示している。つまり,蛍光プロ-ブ法でからみ合い網目の動的不均一構造に関する情報が得られることを始めて明らかにした。2.ラジカル開始剤を用いて,ポリイソプレン鎖を蛍光試薬Nーピレンマレイミドでラベルした。高濃度にラベルした場合には,蛍光プロ-ブ系と同様に準希薄溶液の領域でラベルポリマ-のエキサイマ-強度の上昇が認められ,からみあい網目点近傍が抱束を受けていることを示唆する。また,膨潤ゲルでも同様な結果が得られた。純ポリイソプレン中に小量ブレンドしたラベルポリイソプレンの蛍光エキサイマ-スペクトルはDCPによる橋かけによってかなり増加した。これは,橋かけによって分子鎖が収縮することを意味する。3.膨潤ゲルの準弾性光散乱により,網目構造を調べた。
微細マイクロ波回路を利用した相対論的マグノニクスの研究

今年度は、空間反転対称性と時間反転対称性が同時に破れた磁性体中におけるマグノン励起が引き起こす相対論的効果である非相反なマイクロ波応答について、通常の強磁性マグノン励起より高周波側に存在する反強磁性マグノン励起が引き起こす非相反マイクロ波応答をマイクロ波デバイス上で観測することと、昨年度に引き続き電気制御を、デバイスを改良することで非相反応答の巨大化を目的として次の3つの研究を行った。1つ目に、我々は空間反転対称性が破れた反強磁性体Ba2MnGe2O7の複数の反強磁性マグノンモードの1つにおいて非相反なマイクロ波伝搬を観測した。マイクロ波デバイスを利用してマグノン励起を観測し、理論式との比較から観測されたモードが、従来型の容易面型反強磁性マグノンモードであることが分かった。マグノンモードや測定条件によってマイクロ波非相反性が大きく異なっていることが分かったが、スピン波理論と久保公式及びdp混成機構を利用することで、量的に得られたマイクロ波非相反性が説明できることを明らかにした。2つ目に、昨年度に測定したBa2Mg2Fe12O22の類似物質であり室温で電気磁気効果が有限であるBaSrCo2Fe11AlO22の配向多結晶試料を利用することで、室温での非相反マイクロ波伝搬の電気的制御を行った。室温付近でマグノン励起によるマイクロ波吸収が観測され、電場・磁場によるマイクロ波非相反性の反転制御を行った。3つ目に、比較的小さい非相反性を容易に観測する新たな手法として、超伝導薄膜NbNを利用したコプラナーリング型マイクロ波超伝導共振器の作成を行った。しかし、必要な測定精度を実現できなかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、空間と時間反転対称性が同時に破れた系(例えば、強誘電磁性体であるマルチフェロイクス)において、磁気励起(マグノン)に現れるスピン軌道相互作用を起源とした相対論的な効果を利用した新たなマイクロ波機能の開拓を目的としている。マグノン励起は古くからアイソレータなどマイクロ波素子へと活用されてきた。マイクロ波工学は通信や無線給電など現代においてますます重要になってきており、本研究によって低エネルギーマグノンの新たな性質が明らかになればそれを基にした新しいマイクロ波デバイス原理へとつながる可能性も大きい。平成28年度の主な研究成果は、以下の3点である。(1)キラル磁性体CuB2O4における非相反マイクロ波伝搬の測定を行った。スピン軌道相互作用を起源とした磁気キラル効果と古典的磁気双極子相互作用を起源とした二つの非相反性の共存を観測し、磁場方向に対するこれらの共存した非相反性の振る舞いを明らかにした。本成果により、磁気双極子相互作用とは異なる相対論効果に由来するマイクロ波非相反性の性質が明らかになった。(2)強誘電磁性体Ba2Mg2Fe12O22における非相反なマイクロ波伝搬の測定を行った。この物質はスピンが円錐状にらせん構造をつくることで空間反転対称性を破り自発的な電気分極を持つ。この物質のトロイダルマグノンを起源とした非相反応答の観測に成功した。また、ポーリング電場によって電気分極を反転させることで電気的に非相反マイクロ波伝搬を反転させることにも成功した。本成果により、非相反なマイクロ波伝搬の電気的制御が実現した。(3)表面弾性波デバイスとして実用化もされている圧電物質LiNbO3と強磁性薄膜Niの人工的なマルチフェロイクスを作成することで、本来非相反応答を示さない表面弾性波の非相反伝搬の観測に成功した。本成果により、マイクロ波領域における非相反な表面弾性波が実現した。今年度、申請者が主体的に取り組んだのはマルチフェロイクスBa2Mg2Fe12O22におけるマイクロ波非相反性の電場制御である。マルチフェロイクスにおける電気磁気効果(電場誘起の磁化および磁場誘起の分極)がマイクロ波領域に拡張されると屈折率が波数の正負に依存する非相反性が発現することが知られている。申請者はマイクロ波非相反性の電場制御を初めて達成し、成果をNature Communications誌に発表する予定である(掲載決定)。また、共同研究として取り組んだCuB2O4におけるマイクロ波マグネトカイラル効果、Ni/LiNbO3二層デバイスの非相反表面弾性波伝搬にも成功してそれぞれJ. Phys. Soc. Jpn.誌(Editors' Choice)、Phys. Rev. B誌(Rapid Communication)に発表された。以上の成果は、当初予定していた期待通りの結果と言える。

マグノンモードや測定条件によってマイクロ波非相反性が大きく異なっていることが分かったが、スピン波理論と久保公式及びdp混成機構を利用することで、量的に得られたマイクロ波非相反性が説明できることを明らかにした。2つ目に、昨年度に測定したBa2Mg2Fe12O22の類似物質であり室温で電気磁気効果が有限であるBaSrCo2Fe11AlO22の配向多結晶試料を利用することで、室温での非相反マイクロ波伝搬の電気的制御を行った。室温付近でマグノン励起によるマイクロ波吸収が観測され、電場・磁場によるマイクロ波非相反性の反転制御を行った。3つ目に、比較的小さい非相反性を容易に観測する新たな手法として、超伝導薄膜NbNを利用したコプラナーリング型マイクロ波超伝導共振器の作成を行った。しかし、必要な測定精度を実現できなかった。平成29年度は、これまでの2倍の高周波数領域での測定を行い、非相反応答の巨大化やマルチフェロイック反強磁性物質における非相反応答の外場制御を行う予定である。また、微細加工を使った非相反マグノン伝搬の電気的制御やマグノンが運ぶ電気分極の直接的な観測も同時に行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
英語の派生接頭辞に関する共時的および通時的研究

本研究では、英語の形態論と「右側主要部の規則」(形態的に複雑な語の主要部は、構造上右側にくるという一般化)の関係について、英語の接頭辞be-, en-, de-, dis-, out-, un-を基に検証した。従来、これら6つの接頭辞は右側主要部の規則の反例とされてきたが、それらの共時的・通時的特性を詳細に観察すると、実は反例ではないことが証明された。英語は右側主要部の規則に厳密に従う言語であるといえる。本研究の目的は、「範疇を変える接頭辞」(be-,en-,de-,dis-,out-,un-)に焦点をあてて英語の派生接頭辞付加の共時的・通時的特性を検証することである。具体的には、(a)N/AからVへの接頭辞付加は(b)N/AからVへの転換と(c)VからVへの接頭辞付加の組み合わせであるという仮説を共時的・通時的観点から検証する。今年度は、文献の収集と内容吟味、OED、BNC等を用いたデータ収集、論文の執筆、及び学会や研究会での発表を行った。その結果、上記目的のうち、共時的観点からの上記仮説の証明・関連接頭辞の検証という点はほぼ達せられた。具体的には、(1)「範疇を変える接頭辞付加」が形態論に対して提起する問題点を明らかにし、上記仮説を理論的に精緻化した上で、(2)「範疇を変える接頭辞付加」と転換の形態的・意味的特性には実際にいくつかの共通点があることをデータから明らかにした。(1)の要点は、「範疇を変える接頭辞」が(a)だけでなく(c)の用法を持つ以上、(a)用法に対しては転換を想定しない限り接頭辞の意味・範疇機能において矛盾が生じるということであり、その矛盾はPlag(2004)、Lieber(2004,2006)らの理論を使っても解消できない。(2)の要点は、(a)の意味は、(b)の多義性と(c)の意味特性(internal prefixes(be-,out-)とexternal prefixes(en-,de-,dis-,un-)で二種に大別される)とで説明できるということ、及び、(a)の基体が示す形態的制約は(b)の一般的な形態特性から説明できるということである。結論として、本研究は接頭辞の基本的機能(特に接尾辞との違い)、形態論での主要部の役割と位置制約(RHR)、語形成規則の意味情報と範疇情報の関係、転換の生産性、といった点に関し新しい知見を提供するものとなった。本課題の目的は、「範疇を変える接頭辞」(be-,en-,de-,dis-,out-,un-)に焦点をあてて英語の派生接頭辞付加の共時的・通時的特性を検証することである。これら6つの接頭辞を「範疇を変える接頭辞」とする伝統的なとらえ方は適切ではなく、これらも右側主要部の規則からの予測通り、範疇を変えない接頭辞としてとらえられる、というのが、本研究の提案する主要な仮説である。この仮説の実証は、平成22年度の研究においてほぼ完了したので、今年度は、上記6つの接頭辞に限らず、英語の接頭辞の共時的特性をより広く検証するという作業を行った。具体的には、英語の接頭辞一般について、文献の収集と内容吟味、OED、BNC等を用いたデータ収集、論文の執筆、および、学会や研究会での研究発表を行った。そこで得られた観察と仮説は以下の通りである。(1)英語の接頭辞の音韻的・統語的・意味的特性は、「接辞」という単位のそれではなく、「語」という単位のそれに近い。(2)よって、接頭辞付加によってできた語は、接尾辞付加によってできた語よりむしろ、複合語に近いふるまいを示す。(3)上記のような接頭辞と接尾辞の違いは、Lexeme-based morphologyで説明できる可能性がある。具体的には、英語においては、接頭辞は「語彙素(Lexeme)」であるのに対し、接尾辞は文法素性の具現形である。今年度は、「接頭辞」対「接尾辞」という対立軸で接頭辞の共時的特性を検証したが、接頭辞の中でもいくつかの下位タイプがありうると思われる。それに関しては次年度以降の課題とする。
原子間力顕微鏡を用いた膜閉塞抑制手法の開発

本研究では自然水中の有機物(NOM)をコロイド球表面に接着する手法を開発し、前述した手法を基にして、AFMを用いたNOM-膜間の親和性評価手法の確立を目指すことを目的とした。タンパク質の膜面吸着に影響を与える因子を検討するために、膜材質の異なる2種類の膜を用いてBSAの膜面への付着力を測定した。膜材質及び溶液のpHがタンパク質の付着力に及ぼす影響を検討した結果、疎水性のPVDF膜と親水性のPE膜を使用した実験では、低pH(pH3)においてPVDF膜においてより強力な付着力が観察されたのに対し、高pH(pH10)ではPE膜の方がPVDF膜よりもタンパク質との親和性が高いことが明らかになった。さらに、Caを溶液に添加し、同様に付着力を測定した結果、PE膜についてのみ付着力が増加する様子が観察された。これは、BSAとPE膜間に静電気力が関与していることを示唆するものである。PVDF膜においては、pHの低下に伴って付着力が上昇したことから、BSAの付着には水素結合の影響が大きいことが推測された。これらのことから、AFMを用いてタンパク質の吸着力を測定出来る可能性が示されたと共に、膜材質がタンパク質の吸着に大きく影響することが明らかになった。膜構造の違いが付着力に及ぼす影響を検討した結果、同じ膜材質にも関わらず膜細孔径が異なることで付着力が大きく異なることが示された。今回検討した膜(PTFE)では、細孔径1μmから0.1μmにおいては付着力が上昇した一方で、0.1μmより細孔径が小さくなるにつれて付着力が減少する様子が観察された。このことは特定の大きさの粒子に対して最も付着しやすい膜構造が存在することが考えられる。今後、細孔径種とBSAビーズ粒径を様々に組み合わせて同様の実験を行うことで、膜閉塞に関与する粒径成分と膜構造の関係について、知見を深める予定である。
人間の触知覚特性に基づく機能性腰椎帯の設計と評価に関する研究

本研究では人間の感覚知覚特性に基づく新たな製品設計法の提案をテーマとして,人間の触知覚特性の調査結果に基づき「支持感」,「安心感」を効果的に与える腰椎帯の試作を実施した.また,日常生活(すなわち,低負荷環境下)を想定し,試作腰椎帯を着用することによる身体(筋)負担の軽減効果を定量的に評価するための評価指標を提案した.本評価指標に基づいて試作腰椎帯の効果を評価した結果,試作腰椎帯は市販の腰椎帯と比較して,身体に与える筋負担を低減させることが確認された.本研究では人間の感覚知覚特性に基づく新たな製品設計法の提案をテーマとして,人間の触知覚特性の調査結果に基づき「支持感」,「安心感」を効果的に与える腰椎帯の試作を実施した.また,日常生活(すなわち,低負荷環境下)を想定し,試作腰椎帯を着用することによる身体(筋)負担の軽減効果を定量的に評価するための評価指標を提案した.本評価指標に基づいて試作腰椎帯の効果を評価した結果,試作腰椎帯は市販の腰椎帯と比較して,身体に与える筋負担を低減させることが確認された.過去に腰痛症を患った患者は腰痛の再発に対する心理的不安感から症状改善後も処方された腰椎帯を装着し続ける実態が報告されている.これにより,体幹部を支える腹筋や腰背筋の脆弱化が懸念されている.このように腰椎帯を装着することの効果には心理的と生理的の両側面があるが,これらの効果は必ずしも一致しないために心理的側面を重視する腰痛患者が,腰椎帯を不適切に使用する実態がある.このような患者には,従来の高拘束な腰椎帯を継続的に装着する代わりに,肌着感覚で着用できる低拘束腰椎帯の使用が有効である.本研究では,腰椎帯と身体間の接触圧力を適切に設定することにより,身体の体幹部が安定的に支持される印象を効果的に与える腰椎帯の試作を目的とする.また本年度はその設計要件および体幹部の加圧方法を検討し,腰椎帯の試作を目標として以下の3点を実施した.(1)これまでに腹部および腰背部に対して3×3cmの圧縮子を用いて圧力を印加し,圧力と圧感覚の関係を検討した.その結果,印加する圧力値が増大するにつれて圧感覚は,接触した-心地よい-支持感を感じる-よい圧迫感-悪い圧迫感-痛みと変化した.また,各圧感覚を与える圧力パターンを見出した.すなわち腹部では腹斜筋,腰背部では脊柱起立筋に沿って適当な圧力を印加することで,効果的に支持感を与えることができる.(2)上記の結果に基づく圧力パターンを体幹部に与える方法として, a高圧力部位に内挿用パッドを用いる方法とb生地にあらかじめ歪を与えて縫製し,歪回復時に発生する張力によって圧力を印加する方法を検討した.試作に用いる生地は市販されている腰椎帯28種類を用いて力学的特性(引張り,表面,圧縮特性)を測定し,この結果より選定した.(3)上記のa, bの各方法で試作された腰椎帯を装着し,接触圧測定を行った.その結果, bの方法による試作腰椎帯が目標とする圧力パターンに近いことが分かった.本研究では,これまでに体幹部の触知覚特性に基づいて支持感・安心感を効果的に与えることを目的とした2種類の腰椎帯を試作した.本年度は,試作腰椎帯を着装することによる身体負担の低減効果を客観的に評価することを目的として筋電図(EMG)と身体負担の基礎的な関係を測定し,EMG測定による指標化の有効性について検討を行った.筋電図は,高負荷強度において負荷の大きさと筋放電量の間に線形関係が成立することがよく知られている.これに対して負荷強度が小さいと予想される日常生活活動(ADL)において身体負担の評価を試みる場合,低負荷強度における筋放電の基礎的な動態を知る必要がある.そこで本研究では,低負荷強度において筋の発揮力と筋放電の量的特性および周波数特性の検討を行った.被験筋は単純な可動機構を持つ肘関節の屈曲動作に着目し,上腕二頭筋および上腕三頭筋を選定した.実験は被験者の肘関節を90°に屈曲させた等尺性収縮において,その時の筋の発揮力(N)を540Nに変化させて測定した(N=5名).プッシュプルゲージにて測定した発揮力(N)を被験者に視覚表示し,リアルタイムで発揮力を確認させるバイオフィードバック法により実験を行った。筋放電の量的特性として積分筋電図(iEMG),周波数特性として平均周波数(MPF)を算出した.主働筋である上腕二頭筋において発揮力の増加に伴いiEMGが増加し,MPFが漸減する傾向が全被験者において確認された,一方,拮抗筋である上腕三頭筋においてはiEMG, MPFのいずれも発揮力に対する変化は見られなかった.以上の結果より0筋の発揮力が大きいほど,また発揮時間が継続するほど身体負担が増加するとことを考慮すれば,身体負担の程度は筋電図波形の量的・周波数特性を測定することによって指標化できることが示唆された.本研究では,これまでに体幹部の触知覚特性に基づいて支持感・安心感を効果的に与えることを目的とした2種類の腰椎帯を試作した(平成20年度).また,試作腰椎帯の着装による身体負担の低減効果を客観的に評価することを目的として,筋電図(EMG)と身体負担の関係を基礎的に検討した.その結果,身体負担は筋電図の

(1)振幅成分および(2)周波成分によって指標化できる可能性が示唆された(平成21年度).そこで本年度は,日常生活活動(ADL)において試作腰椎帯と市販の軟性腰椎帯の着装による身体負担度の違いを比較・検証することとした.検証実験は,各腰椎帯を着装し,トレッドミル上を毎時4kmの速さで歩行する5名の被験者に対して,筋電図および心電図を測定した.また歩行運動直後に腰椎帯着装に伴う心理的な負担度をSD法によって評価した.なお,筋電図の測定部位は下肢の6被験筋,心電図は胸部誘導法とした.平成21年度の研究から,筋電図の(1)振幅成分に着目した量的評価と(2)周波数成分に着目した質的評価が有効であることの知見を得たが,検証実験では動的条件下(すなわち歩行運動時)の測定を実施したことから,(1)振幅成分のみに着目することとし,1歩行周期当たりの積分筋電位(iEMG)を導出した.また,心電図からは歩行動作に伴う生理的な消費エネルギーを得るためにPCI (Physiological Cost Index)を導出した.さらにSD法では形容語毎に評定平均点を算出した.その結果,試作腰椎帯着装時には,股関節伸展時の主働筋である大臀筋において有意な筋活動の減少が見られた.また,歩行開始から10分後までの60秒毎のPCIは,いずれも試作腰椎帯の方が小さかった.さらに評定平均点から試作腰椎帯は「脚を動かしやすく歩きやすい」と評価された.このことから,歩行運動において試作腰椎帯着装による身体負担の低減効果が確認された.
ABCタンパク質による炎症反応制御と脂質栄養

動脈硬化症とアルツハイマー病は、高齢化が進む日本ではとりわけ大きな課題である。ABCタンパク質の一つであるABCA1は家族性HDL欠損症の責任遺伝子で、ABCA1欠損マウスにも、HDLは存在しない。一方、同じくABCタンパク質の一つであるABCA7は、生理機能は不明ながら近年の疫学研究により、その機能不全は遅発性アルツハイマー病の危険因子であることが示されている。本研究計画では培養細胞とマウス個体を用いて、「食」を通じてのABCA1, ABCA7発現増強と両疾患の同時予防・治療策の足がかりを得ることを目的に、シグナル伝達や腸内細菌まで含めた個体全体の代謝変化の解析を行う。
日本語における話しことばの文法研究

(1)これまでに電子化された言語コーパスを整理、再検討し、データの公開のために、書記化のチェック、文字の統一、個人情報の隠蔽のチェックなとを行った。また、これに加え新たに、日本語の語用分析を行うために、日本語非母語話者と日本語母語話者の討論場面における自然会話を収録し、電子化した。(2)杉本武は、複合格助詞「にとって」について話し手と関わる問題の分析を行った。また、以前行った無助詞のタイプ分けに関する分析が、実際の話しことばにおいて妥当なものであるのかどうか検証を行った。(3)砂川有里子は、会話の中で話法や談話における主題展開の研究を行った。また、文の類型と主題展開機能との関わり、特に分裂文の構造と機能に関する研究を行った(4)沼田善子は、現代語のとりたての体系に関する研究を行い、近現代語におけるとりたて詞「さえ」と「すら」の使用実態について、書きことば、話しことば双方のデータを基に、各語のジャンル別使用頻度、統語論的、意味論的、語用論的出現環境等を調査、分析した。(5)これらの成果をもとに、研究協力者の論文を含めて10編の論文から成る報告書「日本語における話しことばの文法研究」を刊行した。本年度は以下の活動を行った。(1)これまでに電子化された言語コーパスを、個別の研究課題に沿った形で整理して、課題ごとのデータベースを作成し、インターネットを通じて公開するための準備を行った。(2)日本語の誤用分析を行うために、日本語非母語話者と日本語母語話者の討論場面における自然会話を収録した。現在はこれをデータベース化する準傭を進めている。(3)砂川有里子は直接話法の会話展開上の役割について記述した。この成果は「話法における主観表現」として日本語講座第5巻(朝倉出版)に発表される予定である。(4)砂川有里子は日本語のコピュラ文が談話の中で果たす諸機能について記述した。この成果は「日本語コピュラ文の構造と談話機能」として言語情報科学シリーズ第5巻(東京大学出版)に発表される予定である。(5)杉本武は話し言葉における無助詞の機能について、沼田善子は話し言葉における取り立てについて、それぞれ研究を進めている。(1)これまで電子化した言語コーパスの整備を前年度に継続して行った。(2)上記の言語コーパスのもとになった音声資料も、イントネーション等の音声的特徴等も利用できるよう、音声データとして公開予定であるが、その整備を行った。(3)杉本武は、以前行った無助詞のタイプ分けに関する分析をもとに、それぞれのタイプの無助詞の談話における機能について分析を進めている。(4)砂川有里子は、日本語のコピュラ文が談話の中で果たす諸機能について分析した「日本語コピュラ文の構造と談話機能」(シリーズ言語科学5日本語学と言語教育(東京大学出版会))を発表した。(5)沼田善子は,話し言葉における取り立てについて分析を進めている。これに関連して、「現代語のとりたての体系」(日本語のとりたて(くろしお出版)が発表される予定である。(1)これまで電子化した言語コーパスを再検討し、書記化のチェック、文字の統一、個人情報の隠蔽のチェックなどを行い、公開のための最終調整を行った。(2)杉本武は、複合格助詞「にとって」について話し手と関わる問題の分析を行い、論文を発表した。また、以前行った無助詞のタイプ分けに関する分析が、実際の話しことばにおいて妥当なものであるのかどうか検証を行い、論文を報告書に掲載した。(3)砂川有里子は、話法関する論文を発表し、会話の中で自由直接話法が頻繁に用いられ会話の展開に寄与していることを明らかにした。また、実験的手法を取り入れた主題展開の研究を行い、文の類型が主題展開に大きく影響を与えるものであることを論じた。さらに談話における分裂文の構造と機能に関する研究を報告書に発表し、文の構造が談話での使い方によって影響されることを論じた。(4)沼田善子は、現代語のとりたての体系に関する論文を発表した。

また、近現代語におけるとりたて詞の使用実態について、書きことば、話しことば双方のデータを基に、各語のジャンル別使用頻度、統語論的、意味論的、語用論的出現環境等を調査し、この中、「さえ」と「すら」に関する論文を報告書に掲載した。(5)これまでの成果をもとに、報告書「日本語における話しことばの文法研究」を刊行した。
１９世紀イギリスにおけるグリニッジ天文台の社会的機能に関する研究

平成26年度には、グリニッジ天文台とイギリス帝国各地の天文台の関係についての研究を中心的に進めた。グリニッジ天文台長ジョージ・エアリの書簡集を主たる素材として分析し、植民地天文台のネットワークの生成・構造・史的展開を究明した。これにより、天文台長の権限、植民地天文台の設置目的とその機能、本国からの技術移転と観測機器や活動の標準化、さらにそれが植民地統治と科学研究の進展に与えた影響の一端を把握することができた。また、グリニッジ天文台の上位機関である海軍省の科学研究部門に関する調査を行い、19世紀イギリスにおける国家主導の科学研究の仕組みとその内部でのグリニッジ天文台の位置を検討した。今後は帝国の天文台ネットワークを構成する科学者たちの活動に関する理解をより深める作業を行うとともに、特定の植民地天文台の活動に焦点を絞ることで、全体像と個別状況の両面を考察することを計画している。7月には、ケンブリッジ大学図書館でグリニッジ天文台アーカイブズの調査を行った。2月には、同図書館及びイギリス水路局において19世紀の海軍水路局による海図作成と植民地天文台との関連を調査した。また、学会・研究会における口頭報告を重点的に行い、多数の指摘・批判を頂いた。とりわけイギリス科学史学会(7月)では、問題関心を共有する研究者たちから具体的な批判・助言をもらうことができ、論文執筆に向けた非常に有益なステップとすることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は19世紀イギリスにおける科学技術と社会・帝国との関係を考察するために、グリニッジ天文台の社会的機能を解き明かすことを目的としている。平成25年度には、同天文台の社会的な役割のなかでも特に大きな効果を発揮した、標準時報の発信サービズについての研究を進展させることができた。この研究に取り組むために、平成25年4月から11月にかけて、英国・ケンブリシジ大学や他の公文書館・図書館で在外調査を行い、とりわけグリニッジ天文台アーカイブズの該当箇所を集中的に分析した。7月には英国・マンチェスタで開催された国際科学・技術・医学史会議そく中間報告となる口頭発表を行ない、専門分野の近い科学技術史家たちと有益な研究討論を行うことができた。これらの史料調査と研究討論は、1『社会経済史学』と2Utnnals of Scieneeに掲載された2篇の論文の執筆・完成作業のなかで大いに役立った。1では、1850年代初頭に開始された時報事業に焦点を当て,ヴィクトリア朝イギリスにおける正確な時間の通知・表示技法の変革とその広範な社会的な影響を解明した。2では、時報技術と電気時計の発展という脈絡で、リヴァプールを舞台に連続的に生起した発明や実験の重要性を指摘した。上記の研究とその成果発表に加えて、イギリのヌ帝国の天文台ネットワークの構造乏機能に関する調査にも並行して取り組んだ。現在、史資料の分析を行っている段階であり、次年度のできるだけ早い時期に中間成果を発表する予定である。本研究は、まずは19世紀のグリニッジ標準時の発信事業や天文台ネットワークの編成など、国営天文台の社会的機能の実態を分析する必要があり、そめための調査は計画通り進んでいる。二篇の論文の出版を通して、それらの調査の成果は既に部分的にではあるが発表されている。また、帝国の天文台ネットワークの研究についても、史料収集を終えており、現在分析を行なっている。平成26年7月に行われる国際学会へのプロポーザルが受理されており、そこで中間報告となる口頭発表を行なう予定である。平成26年8月には、ロンドンとケンブリッジの図書館・公文書において追加の調査を行う。とくにグリニッジ天文台長が政府の各部門とどのような関係を取り結び、いかなる科学的助言を提起していたかを究明する作業に重点を置く。また、研究を進める中で、グリニッジ末文台の科学者たちが、公衆に向けた科学コミュニケーションに励んでいたことが明らかになってきた。

今後は、同天文台の社会的機能を分析するためのアプローチとして、彼らが発表した一般向けの雑誌論文・著書などの内容にも研究の幅を広げていく予定である。
大学等の専門英語教育の実態調査を背景とした実践的ESP指導法の開発

本研究の目的は、大学等における英語教育の実態を調査し、実践的なESP(明確な目的を有した英語教育)指導法を開発し、具体的な英語教育改善の方策を社会に提言することにある。平成13年度は、1)各分野のより精密なニーズ分析を目的として、インタビュー調査によりESP指導法開発の基礎資料の蓄積と、2)ESP教材の実態調査の2本の柱を立て、a)日本全体のESP研究の動向の調査、b)インタビュー調査方法のフォーマット調整、c)インタビュー調査者への協力依頼、d)先行研究の調査、e)大学各専門分野の英語授業の実態の把握、f)大学理工系英語教材の実態の把握、9)各専門領域のディスコースコミュニティーの調査の実施と分析、h)ESP研究者との意見交換、i)学会発表、参加による情報交換、j)各ESP研究の実態把握、k)ネットワーク作りのためのホームページ公開などを実施した。それらの調査結果は中間報告書(14年3月発刊)としてまとめた。日本におけるESP研究と教育の動向把握する上で、貴重な資料と位置付けられる。平成14年度は、インタビュー調査結果を様々な角度から分析し、日本の大学等の専門英語教育における問題点を探ろうとした。また、それと並行して、理工学部における英語教材のあり方を集中的に調査した。これらの調査結果は本研究成果報告書に詳細に記載してある。2年間における本研究の成果として言えることは、日本の大学英語教育には、依然として専門に特化した英語教育の方法論が不足していることが明らかになったことである。また、その改善にあたっては、早急にしなければならない方策が不十分であるために、ESPの理論や実践が大きなカギを握っている点が分かった。ESP指導技術の改善、ESP教材の開発、ESP教員の養成と研修の整備が急務であることから、本研究成果報告書では、その具体的な方策を提言し、実践的なESP指導法の基本的な枠組と具体例を示してある。本研究は2年計画で、1)大学等の各専門分野の英語教育の実態を把握し、2)大学等の英語教育方法の基盤を開発しようとしている。本研究の目的は、大学等における英語教育の実態を調査し、実践的なESP教育(明確な目的を有した英語教育)を開発し、具体的な英語教育改善の方策を社会に提言することである。平成12年度に実施したいくつかの大学専門分野の教員と学生を対象とした調査の分析をもとに、13年度は大きく分けて2方向の調査開発を行なっている。1)各分野のより精密なニーズ分析を目的として、インタビュー調査によりESP指導法開発の基礎資料の蓄積をしている。2)ESP教材の実態を調査し、それをもとにさらに効果的なESP開発をめざしている。これまでに実施した調査を列挙すると次のようになる。1)日本全体のESP研究の動向の調査、2)インタビュー調査方法のフォーマット作成、3)インタビュー調査者への協力依頼、4)先行研究の調査、5)大学各専門分野の英語授業の実態の把握、6)大学工業系英語教材の実態の把握、7)各専門領域のディスコースコミュニティの調査の方法と実施、8)ESP研究者との意見交換、9)学会発表、参加による情報交換、10)各ESP研究の実態把握、11)ネットワーク作りのためのホームページ公開。このように、平成13年度は前年度からの調査に引き続き、さらに広く深く日本のESP動向を探ることに終始した。その成果は当初の予定通り、ESP指導法開発(指導法と教材の開発)の基礎資料としてまとめることとした。そのまとめは中間成果報告書として刊行した。