hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直流電力輸送を考慮した高性能押出し高分子絶縁超伝導モデルケーブルの試作

本研究で試作した電力ケーブルは、コアパイプ上にテープ状に形成された高温超電導体(ビスマス系)を配置し、半導電層を含めたエチレンプロピレンゴム(EPR)絶縁で被った構造である。本研究では、高温超伝導体を用いたモデルケーブル試作とそれに伴う超伝導導体を含めたケーブル導体部分の問題点を評価すること、主絶縁にEPRを用いることによる問題点を評価すること、および、その空間電荷や高分子界面の評価技術からの検討を行った。その結果、超伝導導体線材の安定化銅パイプ上への配置の最適化を図ることにより、安定化銅パイプと外周上の高温超伝導体との接触状況が、繰り返し冷却試験を行った後でも良好であることが確認された。また、モデルケーブルの誘電特性を測定し誘電損失の検討を行った結果、ケーブルの可撓性と冷却時の低温収縮への追従に配慮したSZワイヤシールドを採用した場合,極低温でtanδを低減することができた。またSZワイヤシールドを用いた場合、短尺試料と長尺試料でほぼ同じtanδの特性が得られ、長尺の特性は短尺の結果からおおよそ推定できることが示された。そしてケーブルの誘電損失を計算した結果、ケーブル1mあたり約0.013Wであった。これは本ケーブル半径方向の侵入熱に比べて一桁以上小さい値で、超電導導体の交流損失と同程度であることがわかった。本研究における研究成果は、従来のCVケーブルの直流化を阻んで来た障害の克服につながる。この超伝導ケーブルの直流化は、交流仕様における渦電流や誘電正接による発熱や部分放電に伴う劣化などの諸間題を払拭するという画期的な成果をもたらし、将来の電力系統の地中送電方式において主要な役割を果たすことが期待される直流高温超伝導ケーブルへの展望を開かせるものである。
ニュートン主義と宇宙論的人間主義:外部性の内在化としての啓蒙の成立

本研究はカッシーラー、ゲイなどの古典的な研究以後、大きく変化した国内外での啓蒙研究、科学史研究の現段階を踏まえつつ、申請者の従来の社会科学史研究、スコットランド啓蒙思想研究、ニュートン主義研究によって得られた知見をもとに、新しい視点から啓蒙とヨーロッパ近代思想の形成におけるニュートン主義の役割を再評価することを目的とした。具体的には、現代とは異なった自然科学と社会倫理との関係を描き出し、それをヨーロッパと同様に近代天文学と古代的伝統が交叉した18、9世紀東アジア思想の変容と比較検討することをめざした。その結果、啓蒙の自己言及的な理性がニュートン主義的世界像とかかわっていることを、以下のように明らかにした。ニュートン主義は厳密な科学的論証によって天体の運行には神の手が不可欠であることを示し、この新しい宇宙に創造神を呼び戻した。それは自然と社会とに関する言説空間がいまだ分節化されていない18世紀に、ボトム・アップ型の方法によって、自然と社会的倫理の総合を達成する方向を指示した点に意義を持っていた。ニュートン主義はヨーロッパの伝統知の再編を促し、結果的に近代思想の触媒となったのである。その背後には古代世界から継承された世界の複数性概念が、近代天文学の宇宙像によって復活したことが要因となっていた。ことを解明した。また本研究は江戸期日本のニュートン主義にも複数性概念があり、それが儒教的世界観と矛盾なく共存していた。ことを解明した。本年度は近代天文学の概要の把握とともに、近代科学の展開の特徴を検討した。これを踏まえて、天文学ニュートン主義の宇宙論とのかかわりを検討することを目指した。その結果、本年度の研究では次年度以後の研究の前提となる基礎的資料、知識の集積に並んで、とくに以下の新しい知見が得られた。1.18世紀から19世紀にかけての西欧、とくにイギリスとフランスでの科学の発展を比較することによって、科学の近代的知としての確立が、統治の知への組み込みとして展開したこと、そして英仏それぞれの国家形成と、国家と教会との関係の違いから、両国の科学のあり方の相違が生まれてきたこと、19世紀における経済学を含む社会科学の成立が、このような過程と密接に関係し、そこから固有の性格を得ていたこと、同時期の日本と朝鮮を比較すると、儒学の統治の知としてのあり方の違いから、日本は科学的・技術的知を統治の中に統合しやすい土壌を持っていたことなど、ニュートン主義の背景と、その19世紀への展開を比較思想史的に分析する社会史的背景が明確になった。2.19世紀の複数性論争の検討を通じて、自然神学と科学的議論を交差させるという点で複数性にかかわる論法が17世紀と基本的に同一であること、19世紀末からの複数性論の衰退の科学的根拠が必ずしも明らかでないこと、複数性の弁証論には帰納法の問題が深くかかわっていることなど、複数性問題を扱う基礎的な事実が確認できた。また地動説が主流ではない古代思想でも複数性論は一般的に見られることを考えると、近代における複数性論の復活は、宇宙論の有限から無限への転換というコイレの古典的な定式化にしたがうというより、プトレマイオス体系の成功により議論の前面から消えていた複数性論が反アリストテレス主義に伴い復活したと見るべきという視点が得られた。3.ニュートン主義は江戸後期にも到来していたが、その内容が自然神学的な複数性論をも含んでいたことが確認できた。またそれは、キリスト教的自然神学とはことなった儒教的自然観に基づいて、再構成された形で存在した。その証拠は第一に、18世紀末の志筑忠雄の『暦象新書』に見られるJohn Keillの自由な訳の中での記述、およびそこでの志筑自身による宇宙論、宇宙生成論に見られる。この観念が広く流布したことは、幕末の医師、科学啓蒙家だった吉雄常三の版を重ねたニュートン主義の啓蒙書『理学入式遠西観象図説』の内容によって明らかである。この事実は、宇宙論的人間主義という点から、ニュートン主義を軸に西欧と東アジアの比較を行ない、それによってニュートン主義の18世紀思想としての独自性を文明史的視点から解明する契機となる視点を与えるといえよう。

本年度はブリテンのニュートン主義における世界の複数性論の進展を資料に即して検討した。そのため研究会を開催するとともに、国内外で資料調査を行った。また海外現地調査では、あわせてイタリア・ルネサンスからフランス近代への展開をも視野に入れた。さらに国内、大英図書館で総合的な英語圏での出版物の電子文献データベースであるEEBO, ECCOを用いた調査を行い、資料収集をほぼ完了させつつある。また2006年度社会思想史学会大会でセッションを組織し、18,19世紀の英仏における科学の展開と社会科学の形成とのかかわりを議論した。その結果、以下の諸点についてディックやクロウら科学史家の学説の確認することができた。(1)複数性論は多数派ではないにせよ、古代思想に広範に分布していて、その点からは古代は複数性、単数性の二つの立場が併存していた。その点で近代の複数性論は地動説によって創造されたのではなく、それによって形態を変えたと考えられる。(2)世紀末に複数性論の立場からキリスト教を批判したペインに対する批判は、複数性そのものに対するものではなかったことに示されているように、18世紀末から19世紀前半にかけて、複数性は科学によって論証された学説とみなされていた。そのため福音主義もこれを吸収して、科学的信仰となろうとしていた。また以下の点で、あたらしい所見を得ることができた。(1)ホイヘンス以前にも複数性をめぐる議論が展開していた。その広がりはさらに探求される必要がある。(2)啓蒙期にはインドや中国やラテン・アメリカなどが複製論を批判する立場から、これらの哲学が記述されていた。複数性論は他文明とのかかわりでも重要だった。これらの知見をまとめ、本年度では19世紀以後の複数性論の衰退を、啓蒙から19世紀にいたる知性概念の転換としてとらえるという構想を得ることができた。それはデカルトも保持していた、心の根底から神や世界や宇宙に接合している脱世界的な古代的知性から、計算能力という世界内的な、適応能力としての知性への転換である。次年度はこの仮説を論証し、研究を大成することを目的とするこれらの成果の一部は、スコットランド啓蒙の社会、政治思想の概要と、複数性論のかかわりについて、英語論文にまとめ、発表した。本研究では国内外での啓蒙研究、科学史研究の現段階を踏まえつつ、申請者の従来の社会科学史研究、スコットランド啓蒙思想研究、ニュートン主義研究によって得られた知見をもとに、新しい視点から啓蒙とヨーロッパ近代思想の形成におけるニュートン主義の役割を再評価することを目的とした。そのために、現代とは異なった自然科学と社会倫理との関係を描き出し、それをヨーロッパと同様に近代天文学と古代的伝統が交叉した18、9世紀東アジア思想の変容と比較検討することをめざした。その結果、啓蒙の自己言及的な理性がニュートン主義的世界像とかかわっていることを明らかにし、その背後に古代世界から継承された世界の複数性概念が、近代天文学の宇宙像によって復活したことが要因となったことを解明した。ニュートン主義は自然と社会とに関する言説空間がいまだ分節化されていない18世紀に、ボトム・アップ型の方法によって、自然と社会的倫理の総合を達成する方向を指示した点に意義を持っていた。
バイオイノベーションマインドを育むオープンソース・バイオ技術教材の開発とその評価

本研究では,バイオ技術分野のイノベーションを牽引できるような人材を育むために,主に小中高校生を対象とした新しいバイオ技術教育ハードウェア(以下,バイオウェア)を開発し,それがバイオ技術に対する興味や理解の形成に与える効果を調査することを目指している.平成30年度は,バイオウェアを開発するにあたってそのニーズを調査することを目的とし,高校教諭を対象とした郵送アンケート調査を実施した.全国高等学校リスト(4,985校)から選んだ2,000校の高校に対して,観察や実験の実施状況,教材や教具の利用の現状,求められている教材や教具の種類,技術的問題から製作を諦めている教材アイデアなどについてのアンケートを送付した.その結果,国立10校(1.3%),公立539校(67.8%),私立242校(30.4%),無回答4校(0.5%)の合計795件の回答を得た.設問ごとに回答を単純集計するだけでなく,自由記述については形態素解析を行って頻出語や特徴語を抽出し,さらにテキストマイニングの手法を用いて頻出する単語同士の関係性を解析した.約80%の高校では観察や実験の実施が数か月に12回以下であり,授業時間や準備・片付け時間の不足,他の業務の忙しさ,設備・備品や消耗品の不足(予算不足)などが障害になっていることが明らかになった.バイオウェアの開発には,これらの問題を解決する視点が必要であることが示唆された.また,半数以上の教員が「細胞と分子」「代謝」「遺伝情報の発現」「動物の発生」「動物の反応と行動」の分野で観察あるいは実験を行っていたが,約4割の教諭が「遺伝情報の発現」に関する教材を使ってみたいと望んでいた.それ以外の分野でも平均的におよそ2割の教諭が,ウニやカエルの発生,植物ホルモンの実験,系統樹や模型,進化シミュレーション,動画などの教材を望んでいた.また開発したバイオウェアを掲載するためのウェブサイトを構築し,公開した.平成30年度は,聞き取り調査とアンケート調査の結果を踏まえて開発するバイオウェアを決定し,それを複数のデザインで試作する予定であった.郵送アンケートの結果,非常に多くの返信をいただいたので,その整理と解析に予定以上の時間を要した.そのため,バイオウェアの試作に着手できていない.聞き取り調査とアンケート調査の結果を踏まえて,開発するバイオウェアを決定する.3Dプリンターやレーザーカッターのようなデジタルファブリケーションツールによって簡単に製作できる教材をデザインし,さらにオープンソース教材として広く公開する取り組みを進める予定である.郵送アンケートを実施したことによって,150人ほどの高校教諭の連絡先を集めることができた.それには今後の協力を申し出て下さった教諭も含まれている.そこで,これらの高校教諭に試作品を提示して作りやすさや有用性についての意見を収集する.この結果をフィードバックさせて,バイオウェアの改良を行う.開発したバイオウェアについては,その設計図,加工に必要な電子データ,組立図,必要な部品リストなどを作成して,既設のウェブサイトを通してインターネット上に公開する.また,デジタルファブリケーションツールで制作した種々の作品を共有しているコミュニティーにバイオウェアの電子データを積極的に投稿し,認知度を高める.本研究では,バイオ技術分野のイノベーションを牽引できるような人材を育むために,主に小中高校生を対象とした新しいバイオ技術教育ハードウェア(以下,バイオウェア)を開発し,それがバイオ技術に対する興味や理解の形成に与える効果を調査することを目指している.平成29年度は,小中学校・高等学校の理科教育で必要とされているバイオウェアに関する調査を行った.まず,この分野を傍観するために日本生物教育学会の講演会に参加した.理科教材の実演・実習が行われるワークショップで資料収集を行った.次に,福岡県下にある県立高校,広島県下にある私立高校の生物教諭,大学で生物学の基礎教育に携わった経験のある教員に対して,実際の学科課程においてどのようなバイオウェアが教育効果の向上に役立つのか,聞き取り調査を行った.新教育課程になってから遺伝子を中心とした分子生物に関する内容が大幅に増えたこと,教えなければならない内容が増え,図を使った説明を行っているが,なかなかイメージをつかんでもらえないこと,教諭自身が大学で習っていない内容を教えなければならないことなどの問題点が挙げられた.教科書で扱われている遺伝子増幅(PCR法),DNAマイクロアレイ,電気泳動などの実施には装置が必要であり,実習を通して生徒の理解を深めるには,これらに関連したバイオウェアにニーズがありそうなことが分かった.また,スマートフォンを利用した顕微鏡には既製品があるが像が歪んだり大きさの調整ができなかったりという不満が挙げられた.これらの装置を生徒自身で自作できれば,なおよいという声があった.時間的な制約があるので正規の授業の中では難しいが,各学校で設けている「探究」の時間内であれば実施できそうなことが分かった.さらに,バイオウェアの開発だけでなく,授業展開例や指導案とセットになっていれば利用しやすくなるという声があった.平成29年度は,理科教育で必要とされているバイオウェアを明確にするために,近隣の小中学校・高等学校で理科教育に携わる教諭や大学で生物学の基礎教育に携わる教員に聞き取り調査を行う他,調査会社を利用したアンケート調査を実施する予定であった.このアンケート調査はまだ実施できておらず,現在,聞き取り調査の結果を参考にしながら,アンケート項目の設定を行っている段階である.

本研究では,バイオ技術分野のイノベーションを牽引できるような人材を育むために,主に小中高校生を対象とした新しいバイオ技術教育ハードウェア(以下,バイオウェア)を開発し,それがバイオ技術に対する興味や理解の形成に与える効果を調査することを目指している.平成30年度は,バイオウェアを開発するにあたってそのニーズを調査することを目的とし,高校教諭を対象とした郵送アンケート調査を実施した.全国高等学校リスト(4,985校)から選んだ2,000校の高校に対して,観察や実験の実施状況,教材や教具の利用の現状,求められている教材や教具の種類,技術的問題から製作を諦めている教材アイデアなどについてのアンケートを送付した.その結果,国立10校(1.3%),公立539校(67.8%),私立242校(30.4%),無回答4校(0.5%)の合計795件の回答を得た.設問ごとに回答を単純集計するだけでなく,自由記述については形態素解析を行って頻出語や特徴語を抽出し,さらにテキストマイニングの手法を用いて頻出する単語同士の関係性を解析した.約80%の高校では観察や実験の実施が数か月に12回以下であり,授業時間や準備・片付け時間の不足,他の業務の忙しさ,設備・備品や消耗品の不足(予算不足)などが障害になっていることが明らかになった.バイオウェアの開発には,これらの問題を解決する視点が必要であることが示唆された.また,半数以上の教員が「細胞と分子」「代謝」「遺伝情報の発現」「動物の発生」「動物の反応と行動」の分野で観察あるいは実験を行っていたが,約4割の教諭が「遺伝情報の発現」に関する教材を使ってみたいと望んでいた.それ以外の分野でも平均的におよそ2割の教諭が,ウニやカエルの発生,植物ホルモンの実験,系統樹や模型,進化シミュレーション,動画などの教材を望んでいた.また開発したバイオウェアを掲載するためのウェブサイトを構築し,公開した.平成30年度は,聞き取り調査とアンケート調査の結果を踏まえて開発するバイオウェアを決定し,それを複数のデザインで試作する予定であった.郵送アンケートの結果,非常に多くの返信をいただいたので,その整理と解析に予定以上の時間を要した.そのため,バイオウェアの試作に着手できていない.聞き取り調査とアンケート調査の結果を踏まえて,開発するバイオウェアを決定する.現段階でいくつかの候補が考えられるので,実際に3Dプリンターやレーザーカッターによって作り上げることができ,生徒が1つずつ持つことによって教育効果を高められそうなものを選定する.決定したバイオウェアを複数のデザインで試作する.オープンソース化を目指しているので,高度な工作の経験や知識がなくても組み立てられるように,設計工学的視点から検討を行う.具体的には,ネジ穴の加工をしなくてもネジ留めできるような構造,使用するネジやピンなどの機械要素の共通化,構成部材の数の最小化などが挙げられる.異なるデザインで設計して組み立ての簡便さに関する検討を行った後,生物教育に携わる高校教諭と大学教員に試作品を提示して作りやすさや有用性についての意見を収集する.この結果をフィードバックさせて,バイオウェアの改良を行う.
超音波加振を用いた冷間ニードルパンチによるCFRTP層間特性の向上とその評価

本研究課題では,平織炭素繊維とPA6シートからなる炭素繊維強化熱可塑複合材料(CFRTP)に対し,超音波加振したニードルを面外方向に繰り返し刺突する超音波加振ニードルパンチ処理を提案した.超音波加振ニードルパンチ処理を施したCFRTPの曲げ特性およびModeI層間破壊じん性を調査した結果,超音波加振ニードルパンチ処理によってCFRTPの面外方向に杭状の樹脂流れが誘起されることが分かった.この杭状の樹脂流れによって,超音波加振ニードルパンチ処理はCFRTPの曲げ特性を損なうことなく,ModeI層間破壊じん性を向上可能であるとの知見を得た.本研究課題では,平織炭素繊維とPA6シートからなる炭素繊維強化熱可塑複合材料(CFRTP)に対し,超音波加振したニードルを面外方向に繰り返し刺突する超音波加振ニードルパンチ処理を提案した.超音波加振ニードルパンチ処理を施したCFRTPの曲げ特性およびModeI層間破壊じん性を調査した結果,超音波加振ニードルパンチ処理によってCFRTPの面外方向に杭状の樹脂流れが誘起されることが分かった.この杭状の樹脂流れによって,超音波加振ニードルパンチ処理はCFRTPの曲げ特性を損なうことなく,ModeI層間破壊じん性を向上可能であるとの知見を得た.本年度の研究業績の概要は以下の通りである.本年度は,あらかじめ熱を加え軟化させたCFRTPに対し,特殊な形状の針を繰り返し刺突することによりCFRTP内部の炭素繊維を層間に対して垂直方向に再配向した.ニードルパンチ処理を施したCFRTPに対し,DCBおよびENF試験によってModeIおよびModeIIの負荷を層間に与え,CFRTPのModeI,II層間破壊じん性値を定量的に評価した.その際,ニードルの形状および刺突間隔を変化させた試験片を用い,これらの条件がCFRTP層間破壊じん性値に与える影響を考察すると共に,最適なニードルパンチ処理条件を見出した.予め[0-90]28に積層し,成形したCFRTPを180°Cで1分間加熱し,母材樹脂を軟化させたのち,3種類のニードル形状,3種類のニードル刺突間隔にてニードルパンチ処理を行い,その効果ついて調査した.その結果,先端に設けた切欠きの大きさが大きくなるにつて,層間破壊じん性値の向上効果は大きくなった.また,刺突間隔が密なほど,層間破壊じん性値の向上効果は大きくなった.最も効果のあった条件において,ニードルパンチを行っていないCFRTPに比べModeI層間破壊じん性値が100%程度向上した.また,試験片の破壊面を観察したところ,CFRTPへの熱間ニードルパンチ処理によるModeI層間破壊じん性値の向上は,母材樹脂の面外方向流れの形成および,強化繊維の面外再配向による力学的ブリッジングの2つの効果によるものであることがわかった.本年度の業績は以下の通りである.本年度は,超音波加振装置を用いて,成形したCFRTPに対し,特殊な形状の針を繰り返し刺突した.その際,ニードルの形状および刺突間隔は,先に行った,熱間ニードルパンチ処理によって見出した最適条件を用いた.まず,刺突速度の異なる条件にて超音波ニードルパンチ処理を施したCFRTPに対し,曲げ試験を行った.その結果,熱間ニードルパンチ処理では,熱間ニードルパンチ処理によってCFRTPの曲げ強度および剛性が未処理材のそれに比べ低下したのに対し,超音波ニードルパンチ処理では,CFRTPの曲げ強度および剛性は未処理材のそれとほぼ同程度であった.特に,刺突速度の遅い条件で超音波ニードルパンチ処理を行ったものでは,未処理材に比べ曲げ剛性・曲げ強度の向上が見られた.CFRTP内部の状態を研磨により確認したところ,熱間ニードルパンチ処理では,面内繊維の再配向に伴う繊維の折損が多く見られたのに対し,超音波ニードルパンチ処理では,面内繊維の再配向は少なく,その結果繊維の折損も少なかった.また,超音波ニードルパンチ処理では,柱状の樹脂流れが面外方向に形成されていることがわかった.これらの結果より,超音波ニードルパンチ処理は,面内繊維の折損が少なく,その結果曲げ特性に与える影響が少なかったものと考えられる.次に,DCB試験によってModeI方向の負荷を層間に与え,CFRTPのModeI層間破壊じん性を定量的に評価したところ,再配向繊維の多い熱間ニードルパンチ処理材には劣るものの,未処理材に対し,60%程度の初期層間破壊じん性の向上が見られた.これは前述の柱状樹脂による面外方向のブリッジング効果によるものだと考えられる.以上の結果より,本課題にて提案した超音波ニードルパンチ処理は,CFRTPの機械的特性を犠牲にすることなく,層間破壊じん性を向上させることが可能であるとの知見を得た.機械材料・材料力学超音波加振をニードルに加える工具ホーン形状の選定に手間取り,超音波加振ニードルパンチ処理の実施に若干の遅れが生じている.これについては超音波加振機メーカと共に現在最適形状の調査を行っている.今後は熱間ニードルパンチ処理にて効果的であったニードルパンチ条件を,超音波加加振ニードルパンチ処理に応用し,その効果について調査することを予定している.

具体的には超音波加振したものと熱間で層間破壊じん性値の向上効果に差があるのか,あるとしたら何に起因する差なのかを明確にすると共に,最適な超音波加振ニードルパンチ処理方法の構築を目指す.本年度に導入を予定していた超音波加振装置に関して,再度機器選定をやり直し,本年度中の執行を見合わせため,次年度使用額が生じた.先に述べた超音波加振装置を次年度助成金および次年度使用額より導入し,研究を推進していく.
学校におけるタブレットPCの効果的な活用に関する調査研究

平成28年度は,タブレットPC利用の事前の意識調査を小・中学校の教員に実施し、タブレットに対するイメージ、及び児童生徒の能動的な活動のために使いたいと考えている教師が多くいることを明らかにした.平成29年度では、研究の協力校の施設状況の調査を実施し、学校の施設規模、設置状況により、要望する内容・課題に違いがあること、共通する要望事項としては、無線LANの整備とそれに関連した情報セキュリティ、また電子黒板等提示機器の整備が挙げられた。平成30年度は、研究協力校の教員に対して実践内容を把握するため、質問紙を作成し教科別のタブレットPCの活用状況の調査を行い、その分析を行った。その結果、タブレットPCが十分に整備されていないにも拘らず,9割弱の教員が授業でタブレットPCを利用したということが明らかになった.教科別の利用については,総合的学習の時間をはじめ,特別活動,社会科など,調べ学習(情報検索)や発表(プレゼンテーション)での利用や,理科,体育など,実験・観察・実技の記録など,タブレットPCのカメラなど簡便に使える機能を用いて記録・再生をすることができ,グループ活動の中で積極的に利用されている.機能ごとに今後の利用の希望について,PCの利用者群と非利用者群別に行なった。その結果、利用者群が有意に高い結果となり,タブレットPCを使ったことがある教員は今後も授業に利用したいと考えていることがわかった.機能別では、教材提示,カメラ機能など使いやすい機能の平均値はいずれの群も高い平均値を示している。それに対しグループ討論,電子黒板との併用については、利用者群と非利用者群の平均値の差が大きく、利用者群はタブレットPCの活用場面などのイメージ,効果を理解して今後の利用を希望しているのに対し,非利用者群では活用方法などのイメージが想像しづらいことがこのように数値に現れたものと考える.タブレットPC教育利用研究会に参加している学校(研究協力校)の実情に合わせて、タブレットPCを貸与し、継続的に実践を依頼している.平成28年度にはタブレットPC利用の事前の意識調査、平成29年度には学校のICT環境調査を、各学校のタブレットPCの台数,無線LAN環境,電子黒板の有無等の項目で実施し、その分析を行った。その結果教育現場でタブレットの活用が進んでいない状況や学校の施設規模、設置状況による課題を明らかにした.平成30年度にはタブレットPCの学習活動での活用状況の実態績調査を行い、学校のICT環境により、台数が十分に設置されていなくても教員のこれまでのタブレットPCの使用の有無が、今後の活用の希望などに影響がある等の知見を得られている。平成31年度は,最終年度として、平成30年度末に教員に行った個人情報保護と著作権に関する意識調査を分析し、導入した学校が個人情報の漏えい等の課題に対応するために学校における個人情報保護の必要性と対策を検討し,学校の留意すべき事項を考え,研究のまとめをする予定である。また,現在、貸し出しをしている学校7校に加え、研究会参加の学校の実践を引き続き進めて実績を収集する予定である.本研究の目的は,タブレットPCを導入している学校,教育委員会等の研究協力者に調査等を行い,導入の経緯,教員・学校長の意識,学校のICT環境,タブレットの種類,活用状況,個人情報保護・セキュリティの対応,問題点等を調査し,状況に応じた活用方法を提案するものである。平成28年度は,すでにタブレットが導入されている小・中学校の現状を教員の意識調査,ICT環境の調査から明らかにする。その上で各学校の状況に応じて利用している場面,アプリを調査し,導入段階ごとの利用状況を明らかにする。そのために,教員・学校長の意識調査を行った結果,タブレットPCに対するイメージは,使っていない教員にとっては難しい,準備が大変等否定的な意見もあるが,子どもの理解を深めるために,また子供の能動的な活動を補助するために使うのであれば積極的に使いたいと考えている教員が多くいることが分かった。しかし,使い方が分からない教員にとっては敢えて使う必要はないと考え,活用が進まないことが危惧されるため,活用事例の紹介や設定方法の研修,ICT支援員の配置,破損に対する対応等が同時に必要であることが明らかになった。また,各学校のタブレットPCの台数,無線LAN環境,電子黒板の有無等の観点でICT環境の調査を行った。その結果,学校数の少ない教育委員会では無線LANの整備され,タブレットPCの台数も一人1台が整備されている学校もある。しかし,ほとんどの学校が有線LANは整備されているが,無線LANの設置については予定がない学校がほとんどであった。ただ,無線LANの親機を各教室に移動させ,当該教室で有線LANに接続し,教室内での利用は可能になっているが、普段から使うという環境には程遠い状況であることが分かった。タブレットPC活用状況については,実績を収集中である。タブレットPC教育利用研究会に参加している学校(研究協力校)の実情に合わせて、タブレットPCを貸与し、実践を依頼している。平成28年度は、導入当初の教員の意識調査を行い、その分析を行った。また、タブレットPCを利用した実践については、研究協力者より実績を収集している。各学校のタブレットPCの台数,無線LAN環境,電子黒板の有無等の観点でICT環境の調査を年度末に行ったため、まだ整理がついていないため、平成29年に各学校の状況をまとめる予定である。

本研究の目的は,タブレットPCを導入している学校,教育委員会等の研究協力者に調査等を行い,導入の経緯,教員・学校長の意識,学校のICT環境,タブレットの種類,活用状況,個人情報保護・セキュリティの対応,問題点等を調査し,状況に応じた活用方法を提案するものである。平成28年度は,小・中学校の教員にタブレットPCを利用する前の意識調査を行い、タブレットに対するイメージや、今後活用するならば子供の能動的な活動を補助するために使いたいと考えている教員が多くいることが分かった。さらに、年度末に学校のICT環境を把握するため、各学校の代表者に対して、施設状況の調査を行った。平成29年度は、前年度に得た学校のICT環境の調査データの分析を進め、さらに聞き取り調査の結果、学校の施設規模、設置状況により、要望する内容・課題が違うことが明らかとなったが、共通する要望事項としては、無線LANの整備とそれに関連した情報セキュリティ、また電子黒板など提示機器の整備に関するものであった。また、導入を検討している学校に、具体的な活用方法を検討する目的で、タブレットPCを貸与し実践を行うことで、教員がどのように使えるかという具体的な体験を得ることができ、導入の参考になったとの報告があった。さらに、平成29年度末に研究協力校の各教員に対して、これまで実践した内容を把握するため、質問紙を作成し、教科ごとのタブレットPCの活用状況の調査を行った。平成30年度にこの分析を行う予定である。タブレットPC教育利用研究会に参加している学校(研究協力校)の実情に合わせて、タブレットPCを貸与し、実践を依頼している。平成28年度末に行った学校のICT環境調査を、各学校のタブレットPCの台数,無線LAN環境,電子黒板の有無等の観点で実施し、その分析を平成29年に行った。これにより教育現場でタブレットの活用が進んでいない状況や学校の施設規模、設置状況による課題を明らかにした。次に平成29年度末にタブレットPCを活用した実績調査を行い、その整理は平成30年度に行う予定である。平成28年度は,タブレットPC利用の事前の意識調査を小・中学校の教員に実施し、タブレットに対するイメージ、及び児童生徒の能動的な活動のために使いたいと考えている教師が多くいることを明らかにした.平成29年度では、研究の協力校の施設状況の調査を実施し、学校の施設規模、設置状況により、要望する内容・課題に違いがあること、共通する要望事項としては、無線LANの整備とそれに関連した情報セキュリティ、また電子黒板等提示機器の整備が挙げられた。平成30年度は、研究協力校の教員に対して実践内容を把握するため、質問紙を作成し教科別のタブレットPCの活用状況の調査を行い、その分析を行った。その結果、タブレットPCが十分に整備されていないにも拘らず,9割弱の教員が授業でタブレットPCを利用したということが明らかになった.教科別の利用については,総合的学習の時間をはじめ,特別活動,社会科など,調べ学習(情報検索)や発表(プレゼンテーション)での利用や,理科,体育など,実験・観察・実技の記録など,タブレットPCのカメラなど簡便に使える機能を用いて記録・再生をすることができ,グループ活動の中で積極的に利用されている.機能ごとに今後の利用の希望について,PCの利用者群と非利用者群別に行なった。
英国議会資料公開利用のための索引システム構築の研究

平成10年3月に国立民族学博物館地域研究企画交流センターに設置された京セラ文庫英国議会資料は、1801年から1986年にいたる同文書のほぼ完全な集成である。本研究プロジェクトは、同文庫の本格的な公開と研究利用に資することを目的に、文庫の整備および新しい視点からの同文庫資料の索引・資料集の作成を課題として発足した。平成11年度は、既存の索引と現物の文庫資料の照合や海外、とくにイギリスにおける公開方法の調査検討など基礎的作業を中心に活動し、平成12年度から索引・資料集作成の本格的作業を開始した。(1)索引・資料集として、まずアジア地域を対象とする領事報告書の集成を、当センターの連携研究「大英帝国の比較文化・文明論的研究」プロジェクト(研究代表者:川勝平太国際日本文化研究センター教授、松原正毅)と協力しつつ作成した。とくに利用度の高い日本関連文書については、すでにアイルランド大学出版がまとめている19世紀分を引き継ぐかたちでとりまとめ、2001年夏までに『BPP-JAPAN』として商業出版の形態で出版した。また旧英領地域に比べてまとまった形で利用されることが少なかったフランス領地域および独立地域については、『領事報告:インドシナ』『同:タイ』を簡易製本の形態で2001年3月に刊行し、2002年度にCD-R版『京セラ文庫「英国議会資料」資料集皿:アフガニスタン(1)(2)』、『同:資料集IV:エジプト(1)(2)』を刊行した。(2)これと並行して、索引のなかった地図、図版に関してCD-ROMで検索できる索引を作る予備的作業を完了した。平成10年3月国立民族学博物館地域研究企画交流センターは、京セラ株式会社から英国議会文書(上院1801-1922年、下院1801-1986年)のほぼ完全な原本集成の寄贈をうけ、館内に京セラ文庫室を設け、一部の装丁不良本の修理をほぼ終了し、この文書の公開利用に備えている。研究者を中心とする利用者は、開架式の書庫から必要な文書を取り出し、同室内外に備えた2基の上向きコピー機(OCRスキャナー機能つき)で複写することができるようになった。また、これら2組のOCRとコンピュータを介して、ディスケットなどにデジタル化した紙面データを取り込むことも、HD上で編集したり、遠隔地に転送することも可能になった。本研究の構想にそって、将来的には、各巻の目次を集約した総索引から地域、主題、固有名詞などによって必要箇所を検索することを可能にすることを目指して、目次のデジタル・データ取り込みを開始した。平成12年度内にこの作業をほぼ終え、ついで検索システムの構築に取りかかる予定である。この検索プログラムは、CDロムとして複製配布し、および/または、ホームページとして公開することを考えている。また、この作業に関連して、研究代表者が平成12年3月連合王国に短期出張し、British Libralyの英国議会文書の配架および特殊資料の保存方法を実見したほか、担当者Mr.Richard Cheffins(Social Policy Service Section)と面会し、索引構築、文書の保存管理、欠本補充、修復などについて情報を得、意見交換をすることができた。同氏は、英国側にこの文書に関して電子検索のシステムはなく、今後作成する計画もないが、本計画には期待しているとのことであった。また、未刊行の主題や地域別の文書復刻(第二次世界大戦以前のものについては著作権問題がない)も有意義であるとの指摘があり、本件に関して今後も連絡交流を期待する、との発言があった。平成10年3月に国立民族学博物館地域研究企画交流センターに設置された京セラ文庫英国議会資料は、1801から1986年にいたる同文書のほぼ完全な集成である。

平成11年度は、既存の索引と現物の文庫資料の照合や海外、とくにイギリスにおける公開方法の調査検討など基礎的作業を中心に活動し、平成12年度から索引・資料集作成の本格的作業を開始した。(1)索引・資料集として、まずアジア地域を対象とする領事報告書の集成を、当センターの連携研究「大英帝国の比較文化・文明論的研究」プロジェクト(研究代表者:川勝平太国際日本文化研究センター教授と松原正毅当センター長)と協力しつつ作成した。とくに利用度の高い日本関連文書については、すでにアイルランド大学出版会がまとめている19世紀分を引き継ぐかたちでとりまとめ、2001年夏までに『BPP-JAPAN』として商業出版の形態でCD-ROM出版する予定である。また旧英領地域に比べてまとまった形で利用されることが少なかったフランス領地域および独立地域については、『領事報告:インドシナ』『同:タイ』を簡易製本の形態で2001年3月に刊行した。(2)上記の資料集成の作成にあたって、フランス側の資料との照合を目的として、研究協力者高野(北川)香子がフランス(エクサンプロヴァンス)において海外調査を実施した。このような調査は、イギリス議会文書の性格を考察し、有用な索引・資料集成を作成するうえでも必要不可欠である。(3)現在、上記地域の他に、中東、ラテン・アメリカ、トルコ、中央アジア地域などについての資料集成作成作業をおこなている。平成13年度末には、これらの資料集成を完成させる予定である。(4)これらの地域別資料集成と並行して、平成13年度は課題別の索引と資料集成に着手する予定である。平成10年3月に国立民族学博物館地域研究企画交流センターに設置された京セラ文庫英国議会資料は、1801年から1986年にいたる同文書のほぼ完全な集成である。本研究プロジェクトは、同文庫の本格的な公開と研究利用に資することを目的に、文庫の整備および新しい視点からの同文庫資料の索引・資料集の作成を課題として発足した。(1)索引・資料集として、まずアジア地域を対象とする領事報告書の集成を、当センターの連携研究「大英帝国の比較文化・文明論的研究」プロジェクト(研究代用者:川勝平太国際日本文化研究センター教授と松原正毅当センター長)と協力しつつ作成した。とくに利用度の高い日本関連文書については、すでにアイルランド大学出版がまとめている19世紀分を引き継ぐかたちでとりまとめ、2001年夏までに『BPP-JAPAN』として商業出版の形態でCD-ROM出版した。また旧英領地域に比べてまとまった形で利用されることが少なかったフランス領地域および独立地域については、『領事報告:インドシナ』『同:タイ』を簡易製本の形態で2001年3月に刊行し、2002年度にCD-R版『京セラ文庫「英国議会資料」資料集III:アフガニスタン(1)(2)』、『同:資料集IV:エジプト(1)(2)』を刊行した。
ｍｉＲ－１９２とｍｉＲ－２１５の腸管恒常性維持における役割の解析

miR-215は正常大腸組織に比べ、大腸がん組織において発現が低下することが報告されている。定常状態のマウス組織においてmiR-215は、小腸、大腸、盲腸の上皮細胞において高発現することを明らかにした。また、SPFマウスの上皮細胞に比べ、腸内細菌を有しない無菌マウスの上皮細胞において、miR-215の発現が低下することが示された。miR-215の腸管腫瘍制御における役割を明らかにするため、欠損マウスを作成したのち、大腸と小腸にポリープを自然発症するApcMinマウスと交配した。生後15週齢のmiR215+/-ApcMin/+マウスとmiR-215-/-ApcMin/+マウスにおける大腸および小腸の腫瘍の数・サイズを解析した。その結果、小腸における腫瘍の数およびサイズに差はない一方、miR-215欠損により大腸における腫瘍数の増加およびサイズの増大が示された。miR-192は、SPFマウスおよび無菌マウスの大腸上皮細胞に高発現することが明らかとなった。そこで、野生型およびmiR-192欠損マウスに2%デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)を投与し、DSS誘導性大腸炎に対する感受性を解析した。その結果、miR-192欠損マウスがDSS誘導性大腸炎に対し高感受性を示すことが明らかとなった。また、野生型およびmiR-192欠損マウスの大腸上皮細胞を用いたRNA-seq解析の結果、miR-192欠損細胞において、抗菌ペプチド(Reg1, Reg3b, Reg3g)や上皮細胞の恒常性維持に関与することが報告されているNod2の発現が顕著に上昇していることが示された。29年度が最終年度であるため、記入しない。
古代音楽像に写し込まれた理想：思想家ジローラモ・メーイの音楽観の全容解明

本年度の研究では,ジローラモ・メーイの作とされ,ヴァティカン図書館蔵の手書きの1葉に伝えられる次の8行のラテン語エピグラム「フュッリスについて(De Phyllide)」を取り上げた.この詩は,メーイにおける諸思想項目間をつなぐ補助線の役を果たし,思想の全体像をつかむ助けとなる.すなわち,彼は古代旋法理論と悲劇カタルシスの解釈において,古典文献を最大限尊重しつつも,そこに欠けた環を古代と近代の理論で補い,時には独自の観察も加えて,それぞれを同時代人にわかりやすい結論にまとめ上げているが,その内容は古代の音楽と悲劇における情動の現働態に関わる点,詩の情動描写に通じる.このように,彼が学問と詩作の両方において人間性の探求を目指したのだとすれば,そのすぐ隣に,そうして得られた洞察を広く同時代の知的世界に問う志向があっても不思議はない.彼のわかりやすい研究結果の目指すところはこれであったと,「フュッリスについて」の分析から結論することができる.メーイ作のエピグラムDe Phyllisについて,その形式と内容の分析をほぼ終えることができ,2018年10月の美学会全国大会で,この主題について口頭発表することができた.メーイの音楽観の全容を解明するため,「自然から与えられた音楽」を参照点としながら,彼の理論の古代性と近代性を選り分けるのが,平成29年度の研究の課題であった.そのため,2015年の私の著書『メーイのアリストテレース『詩学』解釈とオペラの誕生』で概要を見たアリストテレース『詩学』の「カタルシス」の解釈を再度取り上げてその内容を見極め,思想的源泉を突き止める作業を行なった.その結果,メーイは悲劇のカタルシス概念を,彼の目から見て飛躍のない一貫した理論として説明するため,古代医学のヒッポクラテース・ガレーノス的四体液説を援用していることが,まず確かめられた.すなわち,身体において,四体液のほどよい混合から逸脱した余分な部分を瀉血のようなしかたで排出し,もとの調和状態を回復させるのと同様に,精神においても憐れみや恐れのような有害部分を排出して精神を浄化する働き,それが悲劇のカタルシスであるとメーイは説明するのである.次に,Weinbergの古典的研究(1961)を参照しながら,同時代におけるメーイのカタルシス解釈の位置を測った.すると,メーイの僚友であったLorenzo Giacominiの演説から,この説が当時彼のオリジナルであると受け取られていたことが初めて判明した.つまりメーイはアリストテレースや古代医学の説を部品としながら,全体として新たな説を構築しているのである.同じ傾向は,彼の芸術体系論にも見られ(これについては,『美学』252号に掲載される予定の論文で詳しく論じた),彼の思想の全体的性格の一端であると考えられる.この結果は,悲劇のカタルシスを音楽的なそれと同一視する彼において,音楽説の一部でもある.したがって,悲劇のカタルシスが四体液という「自然」から説明できるなら,それこそが「自然から与えられた音楽」の一面である.当年度の研究の当初の予定は,メーイの考える音楽の大本としての「自然」概念の源泉を,キケローらのラテン語文書に探ることであった.しかし実際の研究では,それに代えてメーイのカタルシス解釈を扱い,源泉として探索したのは,医学者ヒッポクラテースとガレーノスのギリシャ語文献であり,また同時代のイタリア語文献であった.これは一見,方針転換のようであるが,彼の思想傾向を明らかにし,音楽観の全容を解明するという目的には合致しており,彼の音楽観をより大きな脈絡の中に置いて解釈することに,むしろ積極的に貢献すると考えられるので,「概ね順調」とする.本年度の研究では,ジローラモ・メーイの作とされ,ヴァティカン図書館蔵の手書きの1葉に伝えられる次の8行のラテン語エピグラム「フュッリスについて(De Phyllide)」を取り上げた.この詩は,メーイにおける諸思想項目間をつなぐ補助線の役を果たし,思想の全体像をつかむ助けとなる.すなわち,彼は古代旋法理論と悲劇カタルシスの解釈において,古典文献を最大限尊重しつつも,そこに欠けた環を古代と近代の理論で補い,時には独自の観察も加えて,それぞれを同時代人にわかりやすい結論にまとめ上げているが,その内容は古代の音楽と悲劇における情動の現働態に関わる点,詩の情動描写に通じる.このように,彼が学問と詩作の両方において人間性の探求を目指したのだとすれば,そのすぐ隣に,そうして得られた洞察を広く同時代の知的世界に問う志向があっても不思議はない.彼のわかりやすい研究結果の目指すところはこれであったと,「フュッリスについて」の分析から結論することができる.メーイ作のエピグラムDe Phyllisについて,その形式と内容の分析をほぼ終えることができ,2018年10月の美学会全国大会で,この主題について口頭発表することができた.まず,平成29年度の研究で積み残した課題である,「自然」と「慣習」の概念のラテン語文献における源泉の探索を進める.昨年までの私は,その対象として,キケローを代表とする散文作家に限って考えていたが,その後,彼の詩への造詣の深さに気付くに及び,詩人にも目を配らなければならないと考え始めている.その際,近年公開されたDigital Loeb Classical Libraryが大きな助けになるものと考えている.その上で,彼のラテン語著作が,内容ごと古典作家に縛られているのではないかという疑問に答えるため,彼のイタリア語著作との比較を行なう.
親生体素材シートを用いた肝表面への新規肝細胞移植法の開発

H27年度予定していた肝細胞分離および安定貯蔵の技術確立については、一定の結果が出つつある。まず肝細胞分離だが、市販のコラゲナーゼタイプ4(シグマ)にて分離を施行。手技的には安定してきている。その上で肝細胞安定保存条件の検証実験に移った。臨床ベースに持って行ったときを考えると、成人から小児への生体肝移植時の余剰肝臓や心臓死ドナーの余剰肝臓を使用する方向が最も想定される。このため、肝臓摘出分離からレシピエント肝細胞移植準備までの時間を最低34時間必要と考え、4時間の安定保存の条件を検証することにした。培地条件、溶液の濃度、温度でそれぞれ振り分け、アンモニア除去能試験で評価し最適条件を導き出した。これは近日論文投稿を予定し現在準備中である。さらに、「可能であればラットにおける肝細胞移植をブタ前臨床モデルに向けた予備実験として施行する」としていたが、これはまだ現在進行中である(今回基盤Cの科学研究費の交付決定の連絡を頂きましたので、そちらに変更させて継続させていただきます)。現時点までの報告としては、無アルブミンラットに正常ラットの肝細胞移植を経門脈的に移植する細胞移植実験を施行中である。ただ、なかなか長期生存モデルが作成できず、試行錯誤を続けている状況である(24-48時間程度で肝不全死するケースが続き、やはり門脈圧亢進が原因と考えられる)。最近、可能な限り細胞塊を減らし末梢循環を保持しながら門注する技術を確立し、ようやくコントロールとなる門脈内細胞移植長期生存モデルが作成できつつある。細胞シートの移植についてはまだシート作成を試行錯誤中である。今後生着細胞数をアルブミン染色でど評価し、さらに細胞移植後の血清アルブミン、補体・凝固系の動きを評価し、生着率向上にむけた検証につなげていく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
水中プラズマの基礎物性と応用技術

「水中プラズマの基礎研究により、その物性を明らかにし、革新的な技術開発への道筋をつける」ことが本研究の目的であった。このために、まず、プラズマの基礎的なパラメータである温度・密度について分光計測により、明らかにした。温度に関してはOHラジカルからの微細スペクトル(306-312nm)を計測し、計算コード(LIFBASE)による結果とフィッティングした。この結果から、3400-3800Kであることが明らかとなった。密度に関してはHβ線のシュタルク広がりから評価が出来、3×10^20m^-3であることが明らかになった。これらのパラメータから見積もった電離度は1.5×10^-4であった。低温のプラズマでは通常のことであるが、本プラズマも弱電離プラズマである。OHラジカル量が入射電力とともに大きくなることが分光計測から明らかとなった。メチレンブルーの分解もそれにともなって大きくなっている。メチレンブルー水溶液をプラズマに晒した後、直後と十分な時間経過後(3週間後)では3週間後の分解量が大きい。この原因を追及するため、オゾンと過酸化水素といった活性種についても評価した。それぞれの溶存計を用い、計測したところ、200ccの純水に300W・4分30秒の高周波印加に対して、過酸化水素は0.9mg/l、オゾンは4mg/lの濃度であった。これらの結果から、オゾンや過酸化水素といった反応速度の遅い活性種によって、長い時間を経過して分解が進んだものと推定している。他エネルギーの重畳では500kHz・3kWの高周波磁場を印加したが、特別な変化が確認できなかった。水中内に挿入された電極から高周波(13.56MHz)を印加して、水中高周波プラズマを発生させる研究である。水中高周波プラズマは水中の気泡内に安定的に存在する高周波放電である。これらの高周波プラズマの物性は全く知られていなかったが、今年度、分光計測を開始し、水素の輝線スペクトル(いわゆるHαとHβ)の比から、熱平衡を仮定することで、温度を見積もることが出来、4000-4500Kであることが判明した。この水中プラズマは純水から水道水、さらには食塩水のような高電気伝導を有する溶液においても容易に得ることができる。また、気圧を下げた場合(0.2atm程度)では、大気圧の半分程度の入射電力でプラズマを維持することが可能であう。気圧や水の純度によらず、温度はほぼ一定であった。圧をさげ、入力電力を下げた場合は、プラズマの体積が小さくなり、光量が減少する。溶質からの発光も確認されている。我々はこのような水中プラズマの応用例として、水中の有機分子の分解を試みた。有機分子の例としては、しばしば用いられるメチレンブルーである。300Wの入力で1分間プラズマを維持したところ、300CCの水に溶解したメチレンブルーは分解され、青色はきわめて薄くなった。吸光分析の結果では、吸光度のピークは1/10程度まで下がっている。これはAOP(Advanced Oxidation Process)の一つとして応用可能であることを示唆している。この原因を探るべく、紫外領域に感度をもつ分光器により、計測を行ったところ、309nm付近にきわめて強いスペクトルが確認された。このスペクトルはOHラジカルに起因するもので、OHラジカルが1つの要因であることが明らかとなった。
「希少癌」骨軟部腫瘍の迅速な新規治療法の開発（国際共同研究強化）

本研究の目的は、難治性かつ希少癌である骨軟部腫瘍の生命予後の改善を目的として、治療成績向上の要となる腫瘍発生・悪性化・治療抵抗の原因因子を特定し、その結果に基づいた新規バイオマーカーや治療標的の開発を進める。本研究では(1)基課題で進めている「骨軟部腫瘍の分子治療標的の開発」を米国内で急速に発達している「がんクリニカルシークエンス(以下CCS)」の手法を用いて、希少癌データベースを構築して加速的に研究を促進し、早期の新規治療法の開発を目指す。(2)更にその研究に付随し、現在米国で個別化医療の中心をなす、CCSシステムの国内導入を全がん的に臨床面・研究面より進めることで、(A)欧米に遅れを取っている日本国内のCCSシステム確立による効率的な個別化医療、(B)その遺伝子データの効率的利用法の確立を推し進め、希少癌・全がん的生命予後を改善する体制を目指す。具体的には、順天堂大学とMemorial Sloan-Kettering Cancer Center, NY, USA(以下、MSKがんセンター)が協力し、MSKがんセンター施設内にて申請者の末原が(約1年間に渡り)渡米し研究を行い、現在も引き続き本研究を行っている。(1)MSKで開発されたCCS法MSK-IMPACTを用いた希少癌データベースの解析を行った。特に骨肉腫に対して解析を行い、新規治療標的候補の同定に成功した。それらは論文化を進め現在投稿中である。(2)実臨床・研究目的に優れたCCSシステムであるMSK-IMPACTシステム導入を国内(順天堂大学内)で行い、その臨床応用を加速した。その成果として、軟部肉腫でNTRK1融合遺伝子, ROS1融合遺伝子, ALK融合遺伝子を同定し、NTRKに関しては国内で初めて同定し、阻害剤治療を行い腫瘍縮小の奏効を認めた。MSKがんセンター施設内にて申請者の末原が(約1年間に渡り)渡米し研究を行った。また、引き続き本研究を行っている。(1)MSKで開発されたCCS法MSK-IMPACTを用いた希少癌データベースの解析にて、骨肉腫に対して解析を行い、新規治療標的候補の同定に成功し、その成果発表を行った。(2)実臨床・研究目的に優れたCCSシステムであるMSK-IMPACTシステム導入を国内(順天堂大学内)で行い、その臨床応用を加速し、その成果として軟部肉腫で各種融合遺伝子(ALK, ROS1, NTRK)の同定に成功し、NTRK1融合遺伝子を国内で初めて同定し、阻害剤治療を行うことに成功した。引き続き本研究(1)(2)は進めており、やや遅れている状況にある。MSKがんセンター施設内及び順天堂大学内で、引き続き本研究を行い、(1)MSKで開発されたCCS法MSK-IMPACTを用いた希少癌データベースの解析を更に進め、特に骨肉腫に対して解析について同定した新規治療標的候補の研究(検証、機能解析)を進める。(2)実臨床・研究目的に優れたCCSシステムであるMSK-IMPACTシステム導入を国内(順天堂大学内)で進め、更に解析を進めると共に、その成果として同定した軟部肉腫ROS1, NTRK1融合遺伝子など研究(検証、機能解析)を進める。内定年度:2015本研究の目的は、難治性かつ「希少癌」である骨軟部腫瘍の生命予後の改善を目的として、治療成績向上の要となる腫瘍発生・悪性化・治療抵抗の原因因子を特定し、その結果に基づいた新規バイオマーカーや治療標的の開発を進める。本研究では(1)基課題を米国内で急速に発達している「がんクリニカルシークエンス(以下CCS)」の手法を用いて、希少癌データベースを構築して加速的に研究を促進し、早期の新規治療法の開発を目指す。(2)更にその研究に付随し、現在米国で個別化医療の中心をなす、CCSシステムの国内導入を全がん的に臨床面・研究面より進めることで、(A)欧米に遅れを取っている日本国内のCCSシステム確立による効率的な個別化医療、(B)そのシステムで日々蓄積される膨大な遺伝子データの効率的な2次研究利用法の確立を推し進め、希少癌をも網羅した全がん的生命予後を改善する日本国内完結型の体制を目指す。具体的にな研究実績概要は、(1)MSKCCで開発されたCCS法“MSK-IMPACT"を用いた希少癌データベースの解析を行った。骨腫瘍約200例、軟部腫瘍700例の解析を行い、その遺伝子変化の特徴を組織分類ごとにまとめ、治療標的候補の同定を進めた。更には、(2)実臨床・研究目的に優れたCCSシステムであるMSK-IMPACTシステム導入を国内(順天堂大学内)に行い、その臨床応用を加速するための情報共有を行った。予定通り渡航し、米国施設でMSK-IMPACTを中心としたNGSベースの骨軟部腫瘍の解析を進めている。(2)更にその研究に付随し、現在米国で個別化医療の中心をなす、CCSシステムの国内導入を全がん的に臨床面・研究面より進めることで、(A)