hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中途視覚障害者のための視覚的顕著性と錯触に配慮した触知ピクトグラムの開発

さらに、ピクトグラムの背景を黒(枠なし)、ピクトグラムの背景を黒の反転(枠なし)、枠あり(ピクトグラムの背景白)、枠あり(ピクトグラムの背景白)の反転の4つのタイプを4つのサイズでそれぞれ作成を行った。数回の試行実験では、視線軌跡がうまく表示されなかったために、実験手法の見直しを繰り返し行っているところである。実験用の刺激作成は順調に進んでいるが、視線計測実験が計画通りに進めておらず、実験手法等の見直しと試行に時間が掛かっているため。超高齢社会を迎えた我が国において、今後増大するであろう中途視覚障害者の移動環境整備のために、習得が困難である点字に代わる触覚を介して情報の伝達を行う「触知ピクトグラム」の利用可能性を検討する研究が近年、進められている。しかし、これまでの検討では触知ピクトグラムの最適サイズ等の人間工学的な観点からの知見のみであり、ピクトグラム自体のデザイン性の評価や改良に関する検討はほとんど進んでいない。そこで、本研究では中途視覚障害者の生活自立、社会参加及び安全性の向上を企図して、触知しやすく理解しやすい触知ピクトグラムデザインを追求する。そのために、これまでの知見から浮き彫りになった2つの観点、すなわち「視覚的顕著性」と「視覚と触覚モダリティ間のミスマッチ(錯触)の補正」をもとに、視覚情報のみならず触覚情報をも提供できるピクトグラムを開発する。3年目は、平成29年に新たに追加されたものも含む全ての標準案内用図記号の中から「施設や設備等を表す図記号」90個における視線軌跡と視線停留の計測における試行実験及び本実験(H30年度継続中)を行った。昨年度作成した4つのサイズ及び4パターンの中から、200mm四方サイズで、枠あり(ピクトグラムの背景白)と枠あり(ピクトグラムの背景白)の反転の2パターンをモニターに提示し実験することとした。さらに、「視覚と触覚モダリティ間のミスマッチ(錯触)の補正」の実験手法の見直しを図った結果、モニターで1個づつピクトグラムを提示し、同じ凸化したピクトグラムを触知させて、視覚的と触覚イメージに相違(違和感)を検出することとした。こちらも試行実験及び本実験(H30年度継続中)を行った。また、新たな追加実験として、触覚と視覚における視覚誤差も検証していく予定である。視線軌跡と視線停留の試行実験および検証に時間が掛かったため。さらに、「視覚と触覚モダリティ間のミスマッチ(錯触)の補正」の実験手法の見直しに時間が掛かったため。現在は、双方ともに試行実験を終え本実験を随時遂行中である。本研究では、超高齢社会を迎えた我が国において、今後増大するであろう中途視覚障害者の生活自立、社会参加及び安全性の向上を企図して、触知しやすく理解しやすい触知ピクトグラムデザインを追求する。そのために、これまでの知見から浮き彫りになった2つの観点、すなわち「視覚的顕著性」と「視覚と触覚モダリティ間のミスマッチ(錯触)の補正」等をもとに、最終的な目的は視覚情報のみならず触覚情報をも提供できるピクトグラムを開発する。まず、JIS型ピクトグラム「標準案内用図記号」の中から視覚障害者が屋外での移動および生活行動範囲を広げられると考えられる10個のピクトグラムを用いて触覚モダリティ間のミスマッチ(錯触)補正のための前段実験として「凸の適正な高さの評価」を晴眼者を対象に行った。触知認知時間(秒)・触複雑度・分かりにくさ・確信度の総合的な観点から凸の最適な高さは、おおむね0.8mmであることが示唆された。次に、平成29年に新たに追加されたものも含む全ての標準案内用図記号の中から「施設や設備等を表す図記号」90個を選び「視認性の評価」を晴眼者を対象に行った。
セミの抜け殻から集団構造と大発生のメカニズムを探る

昨年度と同様に3地点の調査地内の広葉樹林と針葉樹(トドマツ)林(計6カ所)で春にエゾハルゼミ、夏にコエゾゼミの脱皮殻の採集と発生量の調査を行った。DNA用の脱皮殻のサンプリングは昨年から始めた改良した方法で行った。調査地のうち1地点(2カ所)では秋の台風で大規模な風倒被害が発生し、コエゾゼミの発生量調査は実施できなかった。エゾハルゼミの発生量は平年並みで、コエゾゼミの発生量はトドマツ林の1カ所以外は今年も少なかった。2015年から2018年の4年間の発生量の変動を比較すると、例年コエゾゼミの発生量が多い1カ所のトドマツ林(植林)では、エゾハルゼミとコエゾゼミの年次変動パターンが同調していることがわかった。どちらの種の幼虫もトドマツの根を利用しているとすると、種間の競合は無く、気象条件などの共通の要因によって変動している可能性を示唆している。一方、6カ所のエゾハルゼミの年次変動パターンには同調性は見られなかった。同地点の樹種間で比較するとエゾハルゼミの平均発生量は針葉樹林の方が多かった。発生量に影響する要因を明らかにするには今後も観測を継続し、他の地点でも調査することが必要である。DNA用の脱皮殻サンプルは、エゾハルゼミは4カ所で、コエゾゼミは3カ所で十分な数を採集できた。引き続き、6カ所の地温の測定データを記録中である。2017年の6地点のエゾハルゼミ脱皮殻についてはDNA抽出とマイクロサテライトの遺伝子型決定を進めた。本研究課題で開発したセミ脱皮殻からのDNA採取法を北海道のセミ7種に適用してその実用性について学会で発表し、論文投稿の準備を進めた。論文投稿のための追加実験に時間がかかり、マイクロサテライトの遺伝子型決定があまり進まなかった。DNA解析に使用できるサンプルが2年分しかないため、本研究の期間を1年延長した。春から夏にかけては昨年度と同様に定点調査地でエゾハルゼミとコエゾゼミの脱皮殻の採集と発生量調査を行い、サンプルと発生量のデータを蓄積する。脱皮殻サンプルからのDNA抽出とマイクロサテライトの遺伝子型決定を進め、成果を学会で発表する。セミは身近な昆虫でありながら、成虫の分散習性や幼虫期間のばらつきなどの生態はほとんど分かっていない。本研究では、北海道に広く分布する2種のセミについてマイクロサテライトマーカーを用いた集団遺伝学的解析を行って、年次間、地域間、森林環境間の遺伝的分化の程度を調べ、分散習性や幼虫期間のばらつき、大発生のメカニズムを明らかにすることを目的とする。平成27年度は、雪解け後から広葉樹林と針葉樹林(トドマツ植林)が近接する調査地の探索を行い、山林管理機関の許可を得て3地点を調査定点として設定した。それらの地点で春にエゾハルゼミ、夏にコエゾゼミの脱皮殻の採集と発生量の調査を行った。エゾハルゼミは2地点のそれぞれの林で26ー40個体を採集できたが、残りの1地点は発生量が少なく十分なサンプルが得られなかった。コエゾゼミは2地点のそれぞれの林で16ー56個体を採集できたが、残りの1地点ではエゾハルゼミ同様に発生量が少なく十分なサンプルが得られなかった。発生量調査はセミの羽化が終了した時期に各林で20本の調査木を設定し、樹上と根元周辺の脱皮殻を採集し、個体数を記録した。いくつかの林では30ー80個体ほど発生していたが、他の林では両種とも10匹以下であった。発生量調査の後に各調査林の土壌に温度データロガーを1つずつ埋設し、地温の測定を開始した。集団遺伝学的解析に用いるマイクロサテライトを開発するために、2種のセミの成虫の筋肉組織サンプルからDNAを抽出した。これらのDNAサンプルを、次世代シーケンサー受託解析サービスを行っている業者に送り、新規ゲノムシーケンス解析を依頼した。当初は濃縮ライブラリーを調整する予定であったが、費用が抑えられ、十分な配列情報が得られそうであったため、RAD-Seq法に変更した。DNA塩基配列情報からマイクロサテライト領域を見つけてプライマーを設計するソフトウェアがいくつかあり、その選択やセットアップが必要であった。また、次世代シーケンサーの解析方法や委託先の業者の選定、解析プランの打ち合わせに時間がかかった。平成28年度も前年度と同様に3地点の調査地内の広葉樹林と針葉樹林で春にエゾハルゼミ、夏にコエゾゼミの脱皮殻の採集と発生量の調査を行った。発生量調査の結果、エゾハルゼミでは昨年と比較して発生量が増加した林が多かったが、コエゾゼミでは減少し、半数以上の林でゼロであった。そのためエゾハルゼミは3地点のそれぞれの林で30個体以上を採集できたが、コエゾゼミは発生量が少なく十分なサンプルが得られなかった。広葉樹林、針葉樹林それぞれ1か所にテスト用に設置していた温度データロガーを回収し、データを確認したところ、地表下20cmの地温は針葉樹林の方が広葉樹林よりも変動が少なかった。全地点のデータを収集してからセミの羽化時期や発生量との関係について解析を行う。業者に委託していたセミ2種のRAD-Seqはそれぞれ6G(bp)ほどのデータが得られた。

De Novo Assemblyの後にマイクロサテライトの探索を行ったところ、エゾハルゼミで206か所、コエゾゼミで181か所マイクロサテライトのプライマーを設計できた。そのうち多型のありそうなプライマーセットをそれぞれ16セットと10セット合成し、セミ成虫のDNAサンプルを用いてPCR増幅と多型の確認を行った。その結果、それぞれ6遺伝子座と8遺伝子座のマイクロサテライトで多型が確認できた。脱皮殻から抽出したDNAに対してこれらのマイクロサテライト・プライマーを使って増幅を試みたところ、一部の個体でいくつかのマイクロサテライトが増幅できた。安定した増幅結果を得るためにDNA抽出方法やPCRの方法・条件を検討した。また、抽出DNAの量を増やすために、全ゲノム増幅も試みているところである。脱皮殻から抽出したDNAからマイクロサテライトを安定してPCR増幅させることが難しく、条件検討に時間を要するため。前年度と同様に3地点の調査地内の広葉樹林と針葉樹林(計6カ所)で春にエゾハルゼミ、夏にコエゾゼミの脱皮殻の採集と発生量の調査を行った。このうち1カ所で両種の発生量が昨年より増加したが、そのほかの林では昨年と同程度で、今年もコエゾゼミの発生量は少なかった。DNA用のサンプルは、エゾハルゼミは5カ所でそれぞれ30個体以上を採集できたが、コエゾゼミは1カ所以外、十分なサンプルサイズが得られなかった。引き続き、地温のデータを測定中である。昨年度設計したエゾハルゼミのマイクロサテライトのプライマーからまだ試していない10セットについて、セミ成虫より抽出したDNAを用いてPCR増幅の条件検討と多型の確認を行った。その結果新たに2遺伝子座で多型が確認でき、合計8遺伝子座が集団遺伝学的解析に使用できるようになった。セミの脱皮殻から抽出したDNAの量を増やすために全ゲノム増幅を試みたが、マイクロサテライトのPCR増幅は改善しなかった。そのため、より多くのセミDNAを得られるようにサンプリング方法や抽出方法を改良した。PCRの条件・方法にも改良を加えることで、小型の種であるエゾハルゼミでも状態の良いサンプルでは、複数のマイクロサテライト遺伝子座で安定してPCR増幅させることができるようになった。本年度はこの改良した方法で上記のサンプリングを行った。十分なサンプルサイズが得られたエゾハルゼミについてはDNA抽出とマイクロサテライトの遺伝子型決定を進めた。脱皮殻から抽出したDNAからマイクロサテライトを安定してPCR増幅させるため、DNA抽出法やPCRの条件の検討に時間を要したため。昨年度と同様に3地点の調査地内の広葉樹林と針葉樹(トドマツ)林(計6カ所)で春にエゾハルゼミ、夏にコエゾゼミの脱皮殻の採集と発生量の調査を行った。DNA用の脱皮殻のサンプリングは昨年から始めた改良した方法で行った。調査地のうち1地点(2カ所)では秋の台風で大規模な風倒被害が発生し、コエゾゼミの発生量調査は実施できなかった。エゾハルゼミの発生量は平年並みで、コエゾゼミの発生量はトドマツ林の1カ所以外は今年も少なかった。2015年から2018年の4年間の発生量の変動を比較すると、例年コエゾゼミの発生量が多い1カ所のトドマツ林(植林)では、エゾハルゼミとコエゾゼミの年次変動パターンが同調していることがわかった。どちらの種の幼虫もトドマツの根を利用しているとすると、種間の競合は無く、気象条件などの共通の要因によって変動している可能性を示唆している。一方、6カ所のエゾハルゼミの年次変動パターンには同調性は見られなかった。同地点の樹種間で比較するとエゾハルゼミの平均発生量は針葉樹林の方が多かった。
クロイソカイメンにおける自己・非自己認識機能

クロイソカイメンの自己・非自己認識機能を調べた結果、同所的に生息するダイダイイソカイメンの個体と接触すると、非自己と認識して拒絶することが明らかとなった。一方、同種個体間の認識においては、約10m四方の狭い範囲に生息する成熟個体間の接触で、ほとんどの組み合わせで拒絶反応を示し、癒合する組み合わせはほとんど無かった。一方、同一母親から生まれた幼生を固着変態させた幼体間での自己・非自己認識を調べると、固着変態直後から認識能を示し、さらに、拒絶反応の様式が成熟個体とは若干異なることが明らかとなった。拒絶反応の様式の詳しい記載や、個体間で拒絶が出現する頻度などから遺伝的な支配についてについて考察した。平成24年度の研究実績は以下の通りである。1)クロイソカイメンの室内飼育系の確立で、幼生から1年半ほどで、成長の良い個体はスライドグラスほどの大きさにまで育つようになったが、性成熟した個体は得られなかった。5種類の液体フードをブレンドして毎日与えており、現在までにの配合比率のいくつかパターンを試したが、性成熟に至らなかった。幼若個体の自然環境下や屋外水槽での飼育実験は、成長する前に死滅するケースが多くうまくいっていないため、室内飼育系にフィードバックするデータは得られていない。2)カイメンの解離細胞を用いたallorecognition検定システムの開発を行った。各種の生体染色用色素を用いて、2個体由来の解離細胞の一方を染色し、その後、染色してないもう一方の細胞と混合し細胞の再集合をさせた。この実験では、染色された細胞の色素が再集合中に海水中に溶け出て染色していない細胞を染色してしまうことが明らかとなり、検定システムに使用するには不適と結論づけた。そこで現在は、生細胞の核染色用蛍光色素を用いて、この検定システムの確立を目指している。今のところ、緑色蛍光色素SYTO9で一方の解離細胞を染色すると、再集合中に色素が溶出して染色していない細胞を染めることが比較的少ないことが分かった。現在は、この色素を使用するための最適な色素濃度と再集合時の最適細胞密度などの検討を行うと同時に、他の蛍光色素についても利用可のかどうかを調べている。3)クロイソカイメンと同じニッチェに生息し、クロイソカイメンとニッチェ獲得を競うダイダイイソカイメンのallorecognitionについて、クロイソカイメンと比較するために調べた。また、クロイソカイメンのダイダイイソカイメンに対するxenorejectionについても調べた。この研究成果は、Zoological Scienceにて発表される予定である。平成25年度の研究実績は以下の通りである。1)室内飼育のでは、幼生から2年半で、個体のサイズは大きなものでは直径5cmほどになったが、有性生殖の兆候は見せていない。フィールドでのクロイソカイメンの生活史が全く調べられていないので、幼生付着後、性成熟までの期間が明らかで無く、室内飼育システムが自然状況との間での相違がわからないのが、現在の問題点である。2)クロイソカイメンの解離細胞でallorecognition検定を行うために、細胞の生体染色法の開発を進めてきたが、緑色蛍光色素SYTO9で一方の解離細胞を染色すると、再集合中に色素が溶出して染色していない細胞を染めることが比較的少ないことが分かり、現在は、この色素を使用するための最適な色素濃度と再集合時の最適細胞密度などの条件を決める作業を行っている。また、他の蛍光色素についても利用可のかどうかを調べている。3)クロイソカイメンと同じニッチェに生息し、クロイソカイメンとニッチェ獲得を競うダイダイイソカイメンのallorecognitionについて、また、クロイソカイメンのダイダイイソカイメンに対するxenorejectionについても調べた結果は、Zoological ScienceのVol. 30(2013)において発表された。4)クロイソカイメンの2個体間で示される癒合・拒絶などの自己・非自己認識反応の詳細、及び、野生個体間の癒合率や、成熟雌個体より得られた幼生の付着変態直後の個体間の癒合率などを調べた研究成果は、現在、論文としてまとめており、2014年度には発表できる予定である。平成23年度の研究実績は以下のとおりである。1.クロイソカイメンの室内飼育法の確立、特に性成熟させる条件の発見を目標として実験を進めた。その結果、幼生をある程度の個体に成長させる方法はほぼ確立することはできたが、この1年では性成熟した個体は得られなかった。2.約10メートル四方の生育場所を下田湾と鍋田湾の海岸線で数カ所選び、その中に棲むクロイソカイメン個体の集団を用い、集団内、及び、集団間での2個体の組み合わせで癒合するかしないか(癒合性)を調べた。

その結果、同一生育場所内で生育する個体間での癒合する組み合わせは非常に少なく、また、異なる生育場所の集団の個体間では癒合する組み合わせは見つからなかった。一方、非癒合の成熟個体間での拒絶反応の初期には2個体の接触部域に細胞が集積し、さらに時間の経過と共に、その部域にコラーゲン繊維の隔離壁が形成されることが分かった。また、拒絶反応は、両個体の中膠細胞同士が直接接触することで誘導されることが示唆された。3.性成熟した雌個体から遊出するパリンキメラ幼生を集め付着変態させて、同一母親個体から得られた幼若個体間での癒合性を調べた結果、68割の確立で癒合する結果を得た。また、変態直後の2個体間でも明瞭な拒絶反応を示す個体があることが示され、変態直後の幼若個体が既に自己・非自己認識能を保持している可能性が示唆された。4.解離細胞を用いた、自己・非自己認識反応検定システムの開発は、生細胞を染める色素と核に取り込まれる蛍光色素の二つのタイプの色素を用い、一方の個体の細胞をマーキングして調査する方法を試みた。結果は、2個体からの細胞がそれぞれ別々に凝集する様子が伺えるが、染色された細胞から拡散した色素で、染色してない個体の細胞が染まることで、不明瞭になっており、色素の拡散を阻止することが課題となっている。室内飼育系では、グラススライドに付着させた幼生の50%程が、1年半で直径3ー4cm以上のサイズまで生育するが、自然環境下や屋外水槽でのクロイソカイメン幼若固体飼育は、個体が様々な脅威にさらされることで、成長する前に死滅するケースが多く、有性成熟個体にまで成熟させることが出来ていない。従って、これらの飼育データが得られないため、室内飼育系の完成が遅れている。このため、defined crossができず、allorecognitionの発現がどのような遺伝子によってコントロールされているかを明らかにする試みにも影響している。また、microsatelliteやRAPD等のDNAを用いる実験が、まだ進んでいない。イソカイメン類は水腔系に多くの動物が住み着いていたり、バクテリアや共生藻などが体内にいることでDNAの単離が難しい。それ故、当初予定した磯で生息しているクロイソカイメンの個体が、キメラ状態なのかindividualityを保持しているのかを調べることが遅れている。室内飼育システムの開発では、年度前半の電力不足による計画停電や節電で、あまり多くの飼育条件探査の試みができなかった。そして、自然環境下での人工飼育で、海洋の環境変化などで幼若個体をうまく成長させることもできなかったため、自然環境下と室内飼育環境下での成長の違いを調べ、そのデータを室内飼育にフィードバックすることができなかった。飼育場所の異なる集団間、同一生育場所内の個体間での癒合性の調査、同一の母親から得られた幼若個体間の癒合性の調査は概ね予定通り進行した。また、自己・非自己認識反応時に、2個体間で起こる拒絶反応の誘導が、カイメン個体の中膠に分泌されている液性因子に因るのではなく、各々の個体の中膠に分布する細胞同士の直接の接触に因ることが分かった。しかし、その最初のトリガーとなる認識に関与する細胞の同定まではできなかった。
発電用風車ブレードとタワーの振動解析と制振法の研究

本研究では、風車のタワーとブレードの振動を解析するとともに、それらに対する各種の制振法を調べた。まず,つぎの2つの現象を解析的に調べた。(1)ブレードの慣性モーメントに差がある二枚翼を取り付けた風車の不安定振動、(2)三枚翼とタワーが連成する風車の共振現象とモードの局在化現象(各翼の振動振幅が異なる非線形現象)。制振に関しては、つぎの2つの方法を試み、理論と数値シミュレーションにより、その効果を確認した。(2)円筒型同調液体ダンパーによる風車タワーの制振、(2)ジャイロスコープを用いた浮体式風車の制振本研究では,風車の振動解析を行ってその特性を明らかにするとともに,その振動を抑える方法を考案して,効果を確かめることである.研究実施計画では,平成24年度には2件のテーマについて研究を計画した.まずテーマ1「回転する弾性ブレードの解析と制振の研究」については,回転する2枚と3枚のブレードをもつ風車タワーブレードとタワーが練成する系として,発生する振動特性を調べた.その結果,2枚風車については,ブレードの慣性モーメントの方向差によりいくつかの回転速度付近で不安定振動が発生することを理論的に明らかにした.その結果は,米国機械学会講演会DETC2012で2012年8月に発表した.テーマ2「風車タワーの振動解析と制振の研究」についは,スロッシングによる制振については理論解析がほぼ終わり,すでに2011年にその結果を日本機械学会の講演会で発表すみであり,今年度は実験を実施すべく,実験装置の設計が終わり,製作中である.この制振の研究について平成25年に予定した,浮体式の研究にも平行して着手した.浮体の制振方法としては,ジャイロを用いた.1個と2個のジャイロを取り付けた場合のそれぞれについて,各パラメータの影響について理論的に見当し,制振効果を明らかにした.この内容については,理論的な成果もある程度得られ,日本機械学会D&D講演会で2012年9月に発表した.こちらについても現在実験装置を製作中である.平成25年度では、3つのテーマに取り組んだ。テーマ1「3枚ブレードをもつ風車の非線形局在化現象の研究」では、3枚の剛性ブレードと1本の弾性タワーが連成する系の応答を調べるとともに、共振時に3枚のブレードがすべて大きく振動する場合、2枚が大きく振動して1枚は振動が小さい場合、1枚が大きく振動して2枚は振動が小さい場合というモード局在化現象を明らかにした。この結果は、米国機械学会講演会DETCにおいて、2013年8月に発表した。テーマ2「ジャイロスコープによる浮体構造物の制振解析」では、水に浮かんだ浮体式風車の波浪励起に対する揺れを、水平軸まわりに回転するジャイロスコープを用いて制振する方法について調べた。そして、ジャイロスコープの質量、慣性モーメントなどの各パラメータが風車の応答に及ぼす影響を明らかにした。この結果は、日本機械学会講演会D&D2013において発表した。テーマ3「同調マスダンパーを用いた風車ブレードの制振」では、風車ブレードのフラップ方向の振動をばねと質量を付け、TMD(Tuned Mass Damper)の理論を用いて制振する方法を調べた。ダンパの質量はばね剛性を調整することによって、いろいろな共振のピークを十分小さくできることを明らかにした。(2)円筒型同調液体ダンパーによる風車タワーの制振、(2)ジャイロスコープを用いた浮体式風車の制振本研究では,風車の振動を解析して特性を明らかにし,さらにその制振法を考案することである.風車としては,振動的に最も問題となり2枚ブレードをもつ風車システムを対象として,ブレードとタワーからなるシステムの振動特性を理論的に調べた.具体的には,(1)支配する運動方程式を誘導した.(2)固有値解析をして,回転速度に対する固有振動数の変化をしらべ,キャンベル線図を描いた.(3)風の影響による励振力を明らかにし,それによるタワーとブレードの応答曲線を理論的に求めた.(4)その結果,回転速度と同じ調和振動の共振,回転速度の2倍の超超波振動の共振,ブレードの非対称性による不安定領域の発生を明らかにした.つぎに,これらの振動をナセルの上に液体を含むタンク(剛体円筒容器)を取り付け,その液体の量を調整して同調ダンパーとしてタワーの振動を抑制することを試みた.液体の運動を支配する方程式との連成を考慮した運動方程式をもとめ,液体の制振効果を理論的に調べた.その結果,調和共振および超調波共振のピークがそれぞれ小さな2つの山に分かれ,制振効果があることを明らかにした.風車の振動解析,スロッシングによる制振,ジャイロを用いた浮体式風車の制振のいずれについても理論についてはそれなりの結果を得て,学会発表することができたのえ

「おおむね順調に進行している.」を選択した.やや不足しているのは,実験装置を理論解析結果をふまえながら作る必要があったので,その完成が予定より半年ほと遅れていることである.風車ブレードとタワーの連成振動を明らかにし,さらに液体を含む同調ダンパーの効果を理論的に明らかにできたことは,ほぼ予定どおりの進捗状況である.また,以上の成果を,機械学会D&D2011講演会で2件の発表できたことは順調に進んでいると判断できる.これらの理論に対応する実験も準備中であり,現在製作中である.平成25年度(最終年度)では,制振方法をさらに完成させるとともに,風車の振動解析の確認,スロッシングによる制振とジャイロを用いた浮体式風車の制振の理論解析の確認を,実験により行うことである.今後は,(1)固定式風車に対するこれまでの理論解析結果を確認する実験を行う.(2)浮体式風車の理論解析を行う.内容としては,海の波が浮体に対する強制変位として励振力となることを考慮したモデルの振動応答を調べる.(3)浮体式風車のモデルをつくり,実験を行う.研究の進捗にともない,実験装置の製作に必要となる事前計算が増え,一部の製作が次年度となった.この変更分も含め,実験装置の部品および計測に関わる部品および消耗品を購入することと,また打合せおよび発表のための出張費にも当てる計画である.平成23年度繰越額と平成24年度交付額をあわせ、下記(1)(5)の経費として使用する.(1)実験に必要な計測装置の購入費,(2)浮体式風車の実験装置の製作のための材料費,(3)これまでの研究の中間まとめの学会発表のための出張費,(4)研究打ち合わせのための広島ー名古屋間の出張費,(5)調査研究のための出張費
レイアウトを考慮した論理合成と設計記述言語の研究

従来の論理合成技術は,機能記述で与えられた機能を満たす論理回路のトポロジカルな情報を生成することを主眼としており,最終的なマスクパターン上に現われる幾何学的な位置情報の決定はレイアウト時に機能をほとんど考慮しない形で行なわれている.このため,制御系の回路のように規則性の少ない回路では人手設計を上回るような性能の回路が得られる場合もあるのに対し,規則性の高い演算器などのデータパス系の回路では,遠く人手設計に及ばないのが現状である.このような現在の論理合成技術の内蔵する問題を解決するために,本研究では,論理合成の時点からレイアウト時の幾何学的な制約を考慮した,新しい論理合成手法と,そのための設計記述言語について研究した.具体的には,1.レイアウト上の規則性を表現できる設計記述言語の研究:レイアウト上の規則性や概略の配置配線情報を機能設計時に指定して,その情報からレイアウト設計を行なうための言語を試作した.2.面積や配線遅延を考慮した論理合成手法の研究:論理合成時に配線遅延や面積を考慮にいれた論理合成手法を検討し,交換則を利用した回路の合成手法を提案した.3.実用回路設計における手法の適用:実際のマイクロプロセッサの開発の中で,種々の合成手法を適用してその効果を調べた.また,現在の商用ツールや言語の持つ問題点を具体的に指摘した.4.レイアウトを考慮した論理合成の利用:本手法の応用として,ソフトコアプロセッサによるハードウェア/ソフトウェア同時協調設計手法を提案した.以上のように,これまで独立に行なわれていた論理合成とレイアウトを融合し,設計者がアーキテクチャ設計時にレイアウトに関する情報を与え,それを利用して論理合成とレイアウトを行なう新しい自動設計システムの枠組みとその応用手法を示した.従来の論理合成技術は,機能記述で与えられた機能を満たす論理回路のトポロジカルな情報を生成することを主眼としており,最終的なマスクパターン上に現われる幾何学的な位置情報の決定はレイアウト時に機能をほとんど考慮しない形で行なわれている.このため,制御系の回路のように規則性の少ない回路では人手設計を上回るような性能の回路が得られる場合もあるのに対し,規則性の高い演算器などのデータパス系の回路では,遠く人手設計に及ばないのが現状である.このような現在の論理合成技術の内蔵する問題を解決するために,本研究では,論理合成の時点からレイアウト時の幾何学的な制約を考慮した,新しい論理合成手法と,そのための設計記述言語について研究した.具体的には,1.レイアウト上の規則性を表現できる設計記述言語の研究:レイアウト上の規則性や概略の配置配線情報を機能設計時に指定して,その情報からレイアウト設計を行なうための言語を試作した.2.面積や配線遅延を考慮した論理合成手法の研究:論理合成時に配線遅延や面積を考慮にいれた論理合成手法を検討し,交換則を利用した回路の合成手法を提案した.3.実用回路設計における手法の適用:実際のマイクロプロセッサの開発の中で,種々の合成手法を適用してその効果を調べた.また,現在の商用ツールや言語の持つ問題点を具体的に指摘した.4.レイアウトを考慮した論理合成の利用:本手法の応用として,ソフトコアプロセッサによるハードウェア/ソフトウェア同時協調設計手法を提案した.以上のように,これまで独立に行なわれていた論理合成とレイアウトを融合し,設計者がアーキテクチャ設計時にレイアウトに関する情報を与え,それを利用して論理合成とレイアウトを行なう新しい自動設計システムの枠組みとその応用手法を示した.従来の論理合成技術は,機能記述で与えられた機能を満たす論理回路のトポロジカルな情報を生成することを主眼としており,最終的なマスクパターン上に現われる幾何学的な位置情報の決定はレイアウト時に機能をほとんど考慮しない形で行われている.このため,制御系の回路のように規則性の少ない回路では人手設計を上回るような性能の回路が得られる場合もあるのに対し,規則性の高い演算器などのデータパス系の回路では,遠く人手設計に及ばないのが現状である.このような現在の論理合成技術の内蔵する問題を解決するために,本研究では,論理合成の時点からレイアウト時の幾何学的な制約を考慮した,新しい論理合成手法とそのための設計記述言語について研究をすすめている.具体的には,1)レイアウト上の規則性などの情報を機能記述に加えられる設計記述言語の研究.レイアウト上の規則性や概略の配置配線情報を機能設計時に指定して,その情報からレイアウト設計を行なうための関数型記述言語を提案し,その能力を調べた.2)レイアウトの面積や配線遅延を考慮した論理合成手法の研究.論理合成時に配線遅延や面積を考慮にいれた論理合成手法を検討した.入出力端子の位置に注目して,論理の多段化と配置を同時に行なう手法,多段化段階で回路のファンアウトを考慮する手法などを考案し,プロトタイプを作成して評価した.3)交換則を利用した回路変形の面積と配線遅延への影響の評価論理演算や算術演算でしばしば現われる木状の回路について,木の構成法と面積および配線遅延の関係を評価し,単純な2分木よりも性能のよい構成が存在することを発見した.本研究は,これまで独立に行なわれていた論理合成とレイアウトを融合し,設計者がアーキテクチャ設計時にレイアウトに関する情報を与え,それを利用して論理合成とレイアウトを行なう新しい自動設計システムの枠組みを提案するものである.従来の論理合成技術は,機能記述で与えられた機能を満たす論理回路のトポロジカルな情報を生成することを主眼としており,最終的なマスクパターン上に現われる幾何学的な位置情報の決定はレイアウト時に機能をほとんど考慮しない形で行われている.

このため,制御系の回路のように規則性の少ない回路では人手設計を上回るような性能の回路が得られる場合もあるのに対し,規則性の高い演算器などのデーターパス系の回路では,遠く人手設計に及ばないのが現状である.このような現在の論理合成技術の内蔵する問題を解決するために,本研究では,論理合成の時点からレイアウト時の幾何学的な制約を考慮した,新しい論理合成手法と,そのための設計記述言語について研究した.具体的には,1)レイアウト上の規則性を表現できる設計記述言語の研究:レイアウト上の規則性や概略の配置配線情報を機能設計時に指定して,その情報からレイアウト設計を行うための言語を試作した.2)面積や配線遅延を考慮した論理合成手法の研究:論理合成時に配線遅延や面積を考慮にいれた論理合成手法を検討し,交換則を利用した回路の合成手法を提案した.3)実用回路設計における手法の適用:実際のマイクロプロセッサの開発の中で,種々の合成手法を適用してその効果を調べた.また,現在の商用ツールや言語の持つ問題点を具体的に指摘した.4)レイアウトを考慮した論理合成の利用:本手法の応用として,ソフトコアプロセッサによるハードウェア/ソフトウェア同時協調設計手法を提案した.以上のように,これまで独立に行なわれていた論理合成とレイアウトを融合し,設計者がアーキテクチャ設計時にレイアウトに関する情報を与え,それを利用して論理合成とレイアウトを行なう新しい自動設計システムの枠組みとその応用手法を示した.
3次元スロッシング荷重の数値計算法に関する研究

液体貨物を運ぶ原油タンカーやLNGタンカー、FPSO(浮遊式石油生産システム)等では、荒れた海面において船体運動が激しくなると、タンク内に格納された液体が動揺し、衝撃的な力をタンク壁におよぼす場合がある。この現象はスロッシングと呼ばれ、構造物の設計時に重要な問題となっている。本研究では、スロッシング発生時に生ずる動的荷重を精度よく推定できる計算ツールを開発するため、以下の研究をおこなった。1.タンクに6自由度の運動を与えたときにタンク内液体の運動とタンク壁に作用する圧力を求める数値計算法を研究した。2.上記の数値計算法に基づいてコンピュータ・プログラムを開発し、液体の運動や壁面に生ずる圧力の時系列計算結果を模型実験の結果と比較して、計算法およびコンピュータ・プログラムの精度を確認した。3.開発したコンピュータ・プログラムを用いて、実際に稼働しているFPSOタンクのスロッシングを解析し、タンク内に設置されているスロッシング防止構造(制水隔壁)の効果を評価・検討した。以上の研究の結果、本研究で開発したコンピュータ・プログラムが実用上十分な計算精度をもち、実際のタンク設計に有効であることが分かった。特に、経験工学的なアプローチが難しい新型タンクの設計開発時に有力な解析ツールとして利用できる。なお、本研究の成果は3編の公表論文にまとめた。
骨粗鬆症治療薬であるビタミンD誘導体（ED-71）を用いた口腔癌治療の開発研究

活性型ビタミンD3(以下1,25D3)は骨代謝において重要な働きをしていることは広く知られているが、心臓病や癌の予防効果も報告されてきている。我々はこれまでに、無血清培養系で、1,25D3がNF-kappaBシグナル伝達経路を介し、口腔扁平上皮癌の増殖及び血管新生に関与するHBp17/FGFBP-1の発現を抑制することを報告してきた。本研究では、扁平上皮癌細胞に対する1,25D3とその誘導体であるED-71の抗腫瘍効果を検討した。口腔扁平上皮癌細胞株として当研究室で樹立したNA細胞(HO-1-N-1)、UE細胞(HO-1-U-1)及び扁平上皮癌細胞株A431を用いた。1,25D3およびED-71(中外製薬より供与)は無血清培養系で濃度依存的にNA、UEおよびA431細胞の細胞増殖を抑制した。一方で、いずれの癌細胞においても1,25D3とED-71は、経時的かつ濃度依存的にビタミンD代謝酵素CYP24A1の発現を増加させた(p<0.05)。次に、A431細胞をヌードマウス背部皮下に移植し、ED-71を4日毎に経口投与した。その結果、ED-71投与群の腫瘍増殖はコントロール群と比較して有意に抑制された(p<0.05)。摘出組織を免疫組織化学的に検討した結果、ED-71投与群ではHBp17/FGFBPおよびFGF-2の発現抑制を認めた。CD31抗体およびKi67抗体を用いた結果、ED-71投与群の血管密度は有意に低下し(p<0.05)、腫瘍増殖能も低下していることが明らかとなった(p<0.05)。ED-71は口腔扁平上皮癌細胞に対して増殖抑制効果を示し、さらに血管新生抑制を介して抗腫瘍活性を示すことが明らかとなり、ED-71を用いた口腔扁平上皮癌治療の有用性が考えられた。我々は、ビタミンD誘導体(ED-71)がHBp17/FGFBP-1の発現を制御することで、in vitro及びin vivoにおいて扁平上皮癌の増殖を抑制することを報告してきた。さらに、ED-71およびエタノールを添加した口腔扁平上皮癌細胞よりそれぞれRNAを抽出し、DNAマイクロアレイによる網羅的スクリーニングを行った結果、ED-71添加群でmiR-3115の発現が上昇していることが明らかになった。これまでに、口腔扁平上皮癌細胞におけるmiR-3115に関する報告はない。本研究では、miR-3115が口腔扁平上皮癌細胞に対する増殖を抑制するための標的となるか検討した。当科で樹立した口腔扁平上皮癌細胞株であるHO-1-N-1(NA)を用い、無血清培養系下で以下の実験を行った。リポフェクション法にて、miR-3115を細胞に導入して細胞増殖能を検討した。miR-3115を過剰発現させた細胞はコントロールと比較して有意な増殖抑制効果を認めた(P<0.05)。miR-3115高発現細胞よりRNAを抽出し、定量RT-PCR法によりHBp17/FGFBP-1遺伝子の発現量について検討したところ、miR-3115高発現細胞ではコントロール群と比較して有意なHBp17/FGFBP-1の発現の低下を認めた(P<0.05)。miR-3115導入により、HBp17/FGFBP-1発現が抑制され、口腔扁平上皮癌細胞増殖が抑制されることが明らかとなった。さらに、HBp17/FGFBP-1はmiR-3115の標的遺伝子である可能性が示唆された。遺伝子導入が困難であり、時間を費やしたため、研究が遅れている。ED-71が、NF-κBを介してHBp17/FGFBP-1の発現を抑制することでin vitro及びin vivoでSCC細胞の増殖を抑制することを報告してきた。近年、細胞が産生するexosomeなどのregulatory chemical messenger (RCM)が細胞機能に重要であることが明らかとなっている。本研究では、ED-71の治療薬としての有用性をさらに明らかにするため、ED-71によるSCC / OSCC細胞におけるHBp17/FGFBP-1の発現を制御するexo-miRsの発現と機能解析を行った。OSCC細胞株としてHO-1-N-1(NA)、KO、Ca9-22およびSCC細胞株A431を用いた。無血清培養系でED-71処理後の各細胞株の培養上清(CM)から、エクソソームを精製した。次に、マイクロアレイ解析にて、ED-71で特異的に発現上昇するmiR-Xを同定し、レポーターアッセイにて、miR-XがHBp17/FGFBP-1のtargetとなるかを検討した。

次に、miR-X mimicをSCC/OSCC細胞に導入し、細胞増殖能、コロニー形成能、HBp17/FGFBP-1の発現を検討した。miR-XはHBp17/FGFBP-1のルシフェラーゼ活性を約2040%抑制した。さらに、SCC/OSCC細胞の増殖能およびコロニー形成能抑制およびHBp17/FGFBP-1遺伝子の発現は有意に低下した。ED-71は、SCC / OSCC細胞に対して、VDR-NF-κBを介した増殖抑制機構に加え、RCMとしてmiR-Xの発現を上昇させ、HBp17 / FGFBP-1の発現を制御することで増殖抑制していることが考えられた。したがって、ED-71活性が消失後も、miR-Xが機能するbystander効果が示唆され、ED-71の治療薬としての有用性が期待される。HBp17/FGFBP-1は口腔扁平上皮癌の増殖や血管新生と密接に関連している。また、Vitamin D3の類似体であるED-71投与により、口腔扁平上皮癌細胞の増殖は抑制される。その際HBp17/FGFBP-1発現抑制された。今回、マイクロアレイ法にてmiR-Xを同定し、miR-XはHBp17/FGFBP-1に結合することが明らかになった。活性型ビタミンD3(以下1,25D3)は骨代謝において重要な働きをしていることは広く知られているが、心臓病や癌の予防効果も報告されてきている。我々はこれまでに、無血清培養系で、1,25D3がNF-kappaBシグナル伝達経路を介し、口腔扁平上皮癌の増殖及び血管新生に関与するHBp17/FGFBP-1の発現を抑制することを報告してきた。本研究では、扁平上皮癌細胞に対する1,25D3とその誘導体であるED-71の抗腫瘍効果を検討した。口腔扁平上皮癌細胞株として当研究室で樹立したNA細胞(HO-1-N-1)、UE細胞(HO-1-U-1)及び扁平上皮癌細胞株A431を用いた。1,25D3およびED-71(中外製薬より供与)は無血清培養系で濃度依存的にNA、UEおよびA431細胞の細胞増殖を抑制した。一方で、いずれの癌細胞においても1,25D3とED-71は、経時的かつ濃度依存的にビタミンD代謝酵素CYP24A1の発現を増加させた(p<0.05)。次に、A431細胞をヌードマウス背部皮下に移植し、ED-71を4日毎に経口投与した。その結果、ED-71投与群の腫瘍増殖はコントロール群と比較して有意に抑制された(p<0.05)。摘出組織を免疫組織化学的に検討した結果、ED-71投与群ではHBp17/FGFBPおよびFGF-2の発現抑制を認めた。CD31抗体およびKi67抗体を用いた結果、ED-71投与群の血管密度は有意に低下し(p<0.05)、腫瘍増殖能も低下していることが明らかとなった(p<0.05)。ED-71は口腔扁平上皮癌細胞に対して増殖抑制効果を示し、さらに血管新生抑制を介して抗腫瘍活性を示すことが明らかとなり、ED-71を用いた口腔扁平上皮癌治療の有用性が考えられた。現在まで、Micro RNAno発現とHBp17/FGFBPの発現を調べることことによりmiR-3115のターゲット遺伝子がHBp17/FGFBP-1であるかどうかが推察できる。初めに、miR-3115のmimicを口腔癌細胞に振りかけてHBp17/FGFBP-1であるかどうかが推察できる。初めに、miR-3115のmimicを口腔癌細胞に振りかけてHBp17/FGFBP-1遺伝子発現を検討する。その後、細胞や培養上清にHBp17/FGFBP-1タンパク発現について比較検討を行う。
義手を装着した切断肢の上肢機能評価バッテリーの検討

本研究では,能動義手使用者の基礎的な義手操作技能を評価する指標を作成した.作成した指標は,能動義手訓練が終了してADLが自立した前腕能動義手使用者6名を対象に実施し,臨床応用して検証した.開発した検査の妥当性は義手技能評価として国際標準化されたThe Southampton Hand Assessment Procedure (SHAP)を用いて検証した.SHAPの使用にあたり,原作者の許可を得てSHAP日本語版を作成し,簡易上肢機能検査(STEF)を用いてSHAP日本語版の妥当性の検証を行った.また,日本人の値を収集し,英国の標準値との比較を行った.平成24年度は,前腕能動義手使用者5名(平均年齢47±16歳,全て男性)に, 1試作した評価バッテリー,2イギリスで開発された上肢機能検査The Southampton Hand Assessment Procedure(SHAP),3上肢の運動器に障害をもつ患者の能力低下を自己評価できるThe Disabilities of the Arm, Shoulder and Hand(DASH),4兵庫県立総合リハビリテーションセンターが考案した筋電義手用ADL評価表のデータを収集した.なお,全被験者は研究参加以前に義手操作訓練を含めた治療が終了しており,ADLは自立し社会生活を送っていた者であった.現在,得られた5名のデータについて分析を行っているが,体性感覚を用いた義手操作に関する項目については,切断肢と非切断肢で差が見られない項目もみられた.これは,被験者の背景(被験者全員が研究参加以前に義手操作訓練を含めた治療が終了している者であること)が影響を及ぼしている可能性も考えられ,今後は健常者のデータや訓練前の義手操作者のデータなどを追加してさらなる検証が必要と考える.また,健常成人41名(平均年齢50.1±20.0歳:22ー76歳)にSHAPを実施し,利き手の値を収集した.41名を高齢群(20名、70.0±3.2歳)と若年群(21名,32.0±7.2歳)に分け,SHAP IOF成績等を比較した.その結果,SHAP IOF成績は,高齢群が95.4±3.0点で,若年群の99.2±2.6点よりも明らかに低下しており(p<0.05),日本語版SHAPは英国同様,日本人でも加齢による手指機能の低下を検出できることが確認できた.また,日本の高齢者のSHAP IOF成績は,英国の高齢者の成績(92±2.08点)よりも高値であり,日本の高齢者の手指機能は保たれている可能性が推測された.本研究では,体内力源型能動義手使用者の基礎的な義手操作技能を評価する指標を作成し,臨床評価に応用することを目的とした.開発した検査の妥当性は義手技能評価として国際標準化されたSouthampton Hand Assessment Procedure (SHAP)を用いて行うため,2011年に原作者の許可を得て2012年に日本語版を作成した.2012年には,SHAPは英国にて標準化された指標であり,英国人の標準値は明らかとなっているが日本人のデータはないため,日本の健常成人41名の利き手の値を収集した.その結果,日本語版SHAPは英国同様,日本人でも加齢による手指機能の低下を検出できることが確認できた.2013年には、既に信頼性と妥当性が検証された簡易上肢機能検査(STEF)を用いてSHAP日本語版の妥当性の検証を行った.その結果,SHAP日本語版はSTEFと極めて高い相関があることが示され,SHAP日本語版はSTEFに比べて検出範囲が広いことがうかがえた.また,日本語版の改訂を行い,SHAP日本語版version.1.1を作成した.考案した評価表は,2011年2013年に前腕切断の体内力源型能動義手使用者に対して臨床応用を行い,切断肢の感覚代償する機能の測定などが行えることを確認した.本研究では,能動義手使用者の基礎的な義手操作技能を評価する指標を作成した.作成した指標は,能動義手訓練が終了してADLが自立した前腕能動義手使用者6名を対象に実施し,臨床応用して検証した.開発した検査の妥当性は義手技能評価として国際標準化されたThe Southampton Hand Assessment Procedure (SHAP)を用いて検証した.SHAPの使用にあたり,原作者の許可を得てSHAP日本語版を作成し,簡易上肢機能検査(STEF)を用いてSHAP日本語版の妥当性の検証を行った.また,日本人の値を収集し,英国の標準値との比較を行った.これまでに開発された義手使用者にも適応可能な評価ツールで、ICFの分類においてFunction(運動機能)に相当する部分を評価できるものは、英国で開発されたSouthampton Hand Assessment Procedure(以下、SHAP)のみとなる。しかしながら、SHAPはあくまで義手使用者にも適応可能な評価ツールとしての位置づけとなり、義手操作の能力に焦点を当てたものではない。そこで、本研究では、随意に手先具や継手をコントロールできる体内力源型能動義手(以下、能動義手)および筋電位にてコントロールを行う動力義手(以下、筋電義手)を装着した切断肢の上肢機能を評価できるバッテリーを開発し、臨床上の適応を検証する。なお、本研究で開発する評価バッテリーの妥当性はSHAPを用いて検証する。初年度となる平成23年度は、(1)評価バッテリーの試作、(2)パイロットスタディの実施、(3)評価項目と評価方法の決定を行った。

(1)評価バッテリーの試作では、義肢装具士、作業療法士等関連分野の専門職との意見交換および情報収集を行った。試作案は、研究協力者との月1回の会議を通して、上腕能動義手を装着した上肢機能の評価が行える評価バッテリー、前腕能動義手を装着した上肢機能の評価が行える評価バッテリー、前腕筋電義手を装着した上肢機能の評価が行える評価バッテリーを考案した。これらの評価バッテリーには、従来の評価項目にはない、体性感覚を用いた義手操作に関する項目や健側手での手先具操作に関する項目などが含まれている。(2)パイロットスタディの実施、(3)評価項目と評価方法の決定では、模擬義手装着者ならびに義手使用者に対して、複数回、評価バッテリーを実施し、評価項目と評価方法を決定した。なお、本研究は埼玉県立大学研究倫理委員会の承認を得て実施した(承認番号:23714)。今年度は,前腕能動義手使用者5名から1試作した評価バッテリー,2SHAP,3DASH,4筋電義手用ADL評価表のデータを,健常成人41名からSHAPの利き手の値を収集し,分析を行った.データ数についてはまだ十分とは言えない状況ではあるが,得られたデータの分析を行うことで,さらに検証が必要な項目の把握が行え,次年度の研究につなげることができたと考えている.交付申請書では、今年度の目標は評価バッテリーを試作することとしていたが、今年度は試作を行い、パイロットスタディを実施して評価項目と評価方法の決定まで行ったため、(1)当初の計画以上に進展していると判断した。最終年度となる平成25年度は,体性感覚を用いた義手操作に関する項目について,健常者や模擬義手使用者のデータを追加してさらなる検証を行う予定である.その後,データの分析を行い,本研究で試作した評価バッテリーの妥当性を検証する予定である.今後は、前腕能動義手使用者10名を対象として、(1)試作した前腕能動義手を装着した上肢機能評価が行える評価バッテリー(2)SHAP(3)Disabilities of the Arm, Shoulder and Hand(DASH)を実施し、ベースライン期に1回、訓練開始前に1回、訓練終了後に1回の計3回、(1)(4)のデータを収集する予定である。なお、訓練期間は一律の6週間とする。得られたデータは、一元配置分散分析ならびに重回帰分析などを用いて分析し、その結果を論文にまとめるとともに学会発表を行う予定である。被験者には謝金を支払う予定であるが、その際に23年度の残金も活用して支払う予定である。今年度は予定していた人数よりも少ない人数のデータ収集となった.これらにより生じた未使用額については,次年度,体性感覚を用いた義手操作に関する項目のデータ収集の際に,新たに健常者や模擬義手使用者のデータを収集する予定であるので,その際に活用する予定である.被験者への謝金ならびに実験に必要な物品の購入、意見交換のための旅費などに使用する予定である。