hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
底曳網の分離漁獲に関する研究

こうした網のセパレーターを用いて魚種分離を行うために必要な漁獲対象の小型エビ類に対する網目選択性を求めた。サルエビ,アカエビ類では同様の網目選択性曲線を得たが,体が細いスベスベエビでは同じ頭胸甲長でも網目選択率がやや低く,エビ類の網目選択性が体の形状により異なることが示唆された。瀬戸内海東部の小型オッタートロールで菱目袋網と角目袋網の比較操業実験を行い,それぞれエビ類とマアナゴの網目選択性曲線を求めた。マアナゴは魚体最大胴周とほぼ一致する網目を抜け,菱目と角目で網目選択性に大きな差は認められなかった。一方,小型エビ類では,東京湾の小型ビームトロールでのシャコでの結果と同様に,角目袋網で若干網目を抜け易いことがわかった。ノルウェーで開発され,セパレータとしてグリッドとキャンバスを用いた分離方式を持つ底曳網sort-Xの模型を作成し,回流水槽内で網成と流れの観察実験を行った。この結果,sort-Xに装着されたキャンバスによって網成が崩れることが明かとなった。この点を改良する方法として,キャンバスの替わりに細目網を用いれば良いことを明らかにした。また,グリッドを用いた魚エビ分離トロールの設計と作成を行ったが,本年度内での操業実験は完了しなかった。前年度の結果から,マアナゴの網目選択性において,最大胴周と網目内周が重要な関数であることが明かとなった.そこで,本年度は,これまで明らかにされなかった非有用投棄対象魚の網目選択性を求め,これらについても最大胴周と網目内周の関係について検討したその結果,テンジクダイ,オキヒイラギ,スジハゼ,イトヒキハゼ,ハタタテヌメリなど沿岸での小型底曳網に大量に混獲され選別作業の障害となっている魚種の網目選択性が求められた.これらの魚種についてもマアナゴ同様に最大胴周と網目内周が一致する際に網目選択性が100%となることを示した,また,標本が充分なテンジクダイとシログチ,ジンドウイカについて,菱目と角目の袋網の選択性を求め,それぞれ別々のロジィテック曲線を用いるモデルと一つの曲線で表したモデルとをAICを用いて比較検討したところ,沿岸での底曳網では菱目と角目を別々に扱う必要がないことを明かとなった.これらの結果から,角目の有効性は,漁獲量が多く網目に張力が働き,網目の形状が保持される場合に有効であって,日本沿岸のように比較的漁獲量が少ない海域ではあまり有効でないことが示唆された.前年度に設計,作成したグリッドセパレーターを装着した底曳網の操業実験を行った.グリッドの間隔8,10,15mmの3種類を用意し,取り替えて操業した.その結果,グリッドによる選択性があることが明らかとなった.また,グリッド間隔が小さいほどエビなどの小さな漁獲物だけがグリッドを抜け,グリッドによるフルイの効果が認められた.このフルイの選択性には,エビ類では頭胸甲長の幅が,またカニ類では甲厚が,魚類では体幅などが重要な変数であることが明かとなった.
海洋産抗腫瘍性環状ペプチドの合成と機能

近年ホヤ等の海洋生物より、抗腫瘍性ないし細胞毒性を有する、興味ある環状ペプチドが幾つか抽出単離され、構造推定がなされている。これら環状ペプチドは、チアゾール環あるいはオキサゾリン環を含む特異な構造を有している。通常これらは生体内に微量にしか存在せず、その構造は一般に推定の域を出ないものが多く、絶対配置や生理活性の詳細、生体における機能などについては、まだ全く不明であるといってよい。我々はこれらの点を解明せんとして合成研究に着手した。我々はまずチアゾールアミノ酸の大量合成法を確立し、ついでドラスタチン3(推定構造),アシジアサイクラマイド,パテラマイドA,B,C及びユリチアサイクラマイドなどの合成に成功した。今回ユリチアサイクラマイドにつき、効率的別途合成法を開発すると同時に、ユリサイクラマイドにつき能率的な固相合成法を採用して、直鎖状ペプチドを合成し、樹脂より脱離後、閉環反応を行い環状ペプチドとした後、最後にオキサゾリン環を構築してその合成を達成した。また合成に成功したこれらのペプチド及びそれらの合成中間体につき、L1210白血病細胞を用いてそれらの細胞毒性につき検討し、ユリチアサイクラマイドがID50=0.04μg/mLと、最も強い細胞毒性を有することを見出した。また殺細胞性の発現のためには、必ずしも環状構造は必須ではなくむしろオキサゾリン環が必要であることを明らかにした。これら海洋産環状ペプチドには、その構造から考えて2イオノフォアとしての性質が期待されるが、そのための予備実験として、アルカリ金属(リチウム,ナトリウム,カリウム,ルビジウム,セシウム)の取り込み実験を、ピクラート法を用いて試みたが、いずれの金属も全く取り込みが見られないことが判明した。
エジプト遺跡出土織物資料データベース構築ー京都モデルの提案

エジプト遺跡出土織物資料を対象に、材料学を軸とする自然科学と人文科学それぞれの分野横断的な研究成果を基盤として新たなデータベース“京都モデル"を構築する。具体的には、1)基礎情報取得1分光法による染料分析2放射性炭素年代測定、3繊維同定。4X線による無機顔料分析5イメージング分光分析による画像解析。6CIETAリストに準拠した項目調査:織り密度、糸の撚り方向、織り組織、文様意匠の記載。7考古学資料来歴の調査結果から2)データーベース・京都モデル構築する。海外博物館データベース開示に際しては、ルーブル美術館、大英博物館、ロンドン大学、メトロポリタン美術館等の協力を得て進める。
Autotaxinの癌細胞浸潤・転移促進機構の解明とその応用

(1)LPAやオートタキシンはLPA受容体LPA1を介し細胞運動を促進する癌細胞運動性促進因子オートタキシンはLPAを介し細胞運動性を促進する。LPAやオートタキシンによる細胞運動性はGiの阻害剤である百日咳毒素で阻害されるので、Gタンパク質共役型の受容体を介する可能性が高い。LPA1-3のノックスト(KO)マウスから線維芽細胞を調整し、LPAやオートタキシンによる運動性を検討した。その結果、LPA1 KOマウスから調整した線維芽細胞はLPAやオートタキシンにより全く運動能を示さず、LPAやオートタキシンはLPA受容体LPA1を介し細胞運動を促進することが分かった。(2)第3のLPA受容体LPA3のノックアウトマウスの表現型解析LPA受容体LPA3のノックアウト(KO)マウスの表現型解析を通じ、LPAの生理機能の解明を試みた。LPA3 KOマウスはメンデルの法則に従い誕生し、外見上異常は観察されなかった。しかし、♀個体の産仔数が極端に少ないことが分かった。野生型では平均約8匹の産仔数が観察されたが、LPA3 KOマウスでは産仔数は約半分の4匹であった。また、妊娠期間が野生型に比べ、約1日延長していた。詳細な解析に結果、LPA3 KOマウスでは、着床に異常があることが分かった。野生型では、マウスの交配が成立した後4.5日後には子宮における着床斑がしっかりと観察されるのに対し、LPA3 KOマウスではこの時期においては着床斑がまったく観察されなかった。また、野生型では、着床した胎児が均一に子宮内に並ぶのに対し、LPA3 KOマウスでは胎児が子宮内に不均一に並び、スペーシング異常を起こしていることも分かった。
日本語教育用辞書の適切な用例増補のための数量的解析

本研究は,まず(1)日本語教育用辞書の「用例の適切性」について理論的なモデルを構築した。学習者側と教育側では,例に適切性の基準が大きくなるので,個々の学習者をモデル化するために学習者属性を定義し,個々の教師をモデル化するために教師属性を定義した。さらに,個々の用例が持つ特徴をモデル化するために,用例属性を定義した。次に,(2)既有の日本語教育用辞書の用例6,427個から「用例の特徴を数量的に解析した結果,平均10.1単語,平均文字数19.7文字,ひらがなと漢字で全体の約90%を占めるなどの結果が得られた。そして,こC特徴に基づいて(3)既存電子化テキストから適切な「用例を抽出」しこれを増補の候補とした。既有の日本語教育用辞書に用例が付いていない単語すべてに用例を増補することができた。したがって,ローカルネットワーク(所内LAN)上のWWWブラウザで利用することができる。
リンパ濾胞形成の機序に関する実験的研究

1.リンパ濾胞形成と濾胞形成野における濾胞樹状細胞(FDC)の発生との関係:FDCはimmune complex(IC)を捕捉する能力をもっている。アルミナ吸着PHA、アルミナ吸着KLHを局所投与し、所属リンパ節に誘発されてくる新生濾胞におけるIC捕捉能の発生を経時的に追跡した。胚中心を備えて発生してくる新濾胞のあるものは強いIC捕捉能を発達させるがあるものは弱いIC捕捉能を発達させただけでやがて消退に向った。IC捕捉能を示す新生濾胞では電顕的にICを補足するFDCが発育していることが確認された。2.Liposome-dmpmがマクロファージを除去することが知られていることから、このdrugを局所投与した場合の所属リンパ節構造に対する影響ならびに反応性濾胞形成におよぼす影響を観察した。その結果、1)一側足底に投与した場合所属リンパ節構造には殆んど変化が生じない。2)Liposome投与後にPHA、KLHを追加投与すると、PHA、KLH単独投与時と比べて有意の2次濾胞増加が生じる。3)両側にLiposomeを投与すると両側膝窩リンパ節に胚中心を欠く一次濾胞が有意に増加してくる。4)両側にLiposomeを投与した後一側にKLHを投与すると同側リンパ節では顕著な二次濾胞増加が生じるが、他側のリンパ節においてもかなり顕著な一次濾胞増加が生じた。この結果の起因は現在検討中である。3.全身的免疫の前処置の有無によって、局所的抗原刺激を受けたリンパ節における胚中心形成、濾胞形成に差があるか否かを検索したところ殆んど差を認めなかった。また、少量抗原の反復刺激を加えた場合濾胞形成が効果的に誘発されるか否かを検討したが、反復刺激の効果は殆んど認められなかった。これらの所見から、anamnesticな抗体応答は濾胞形成に殆んど影響を与えないと結論された。1.リンパ濾胞形成と濾胞形成野における濾胞樹状細胞(FDC)の発生との関係:FDCはimmune complex(IC)を補捉する能力をもっている。アルミナ吸着PHAを局所投与し、所属リンパ節において濾胞形成を誘発し、濾胞形成野におけるIC補捉能の発生を経時的に追跡したところ、胚中心をそなえて発生してくる新濾胞にあるものは強いIC補捉能うを発達させるのに対し、新濾胞のあるものは弱いIC補足能を発達させただけでやがて消退に向うことが示された。2.Liposome-dmpmがマクロファージを除去することが知られていることから、このdrugを局所投与したところ、既存の濾胞に対しては殆ど影響を与えないこと、局所抗原投与を加えた場合には、Liposome-dmpmの投与を行わない場合と比べて濾胞形成がより大幅に生ずることが示された。この結果の意義について現在検討中である。3.抗原の全身的投与によってあらかじめ免疫した個体に局所抗原刺激を加えた場合と、全身的免疫の前処置なしに局所抗原刺激を加えた場合との間で、所属リンパ節における濾胞形成の程度に差があるか否かを調べたところ、殆ど差が認められなかった。また少量抗原の反復刺激を加えた場合濾胞形成が効果的に誘発されるか否かを調べたところ、その抗原が高分子量抗原であれば少数の濾胞が誘発されることが示された。これらの所見から、anamnesticな抗体応答は濾胞形成に殆ど影響を与えないと考えられた。

4.ラベル・リンパ球をsystemicに、または、局所的に投与した場合のリンパ節内リンパ球分布を調べたところ、正常動物とX線照射動物の間でかなりの差異があることが示された。ことに濾胞へのリンパ球集積の点で顕著な差が認められた。1.リンパ濾胞形成と濾胞形成野における濾胞樹状細胞(FDC)の発生との関係:FDCはimmune complex(IC)を補促する能力をもっている。前年度はアルミナ吸着PHAを局所投与し、所属リンパ節に誘発されてくる新生濾胞におけるIC補促能の発生を検索したが、本年度はヘモシアニンを刺激物質として所属リンパ節にリンパ濾胞を誘発し、濾胞形成野におけるIC補促能を経時的に追跡した。その結果、胚中心をそなえて発生してくる濾胞のうち、新濾胞のあるものは強いIC補促能を発達させること、あるものは弱いIC補促能を発達させた後に消退に向うことが示され、アルミナ吸着PHA投与後の所見と一致する結果がえられた。なお、IC補促能を示す新生濾胞内では、電顕的にFDCが発育していることが確認された。2.マクロファージを除去することで知られるliposome-dmpmの所属リンパ節に対する作用につき、前年度に引続き実験的観察を行った。このdurgを一側足底に投与した場合、所属リンパ節の構造には殆ど影響を与えないが、両側足底に投与した場合には、両側の所属リンパ節はかなりの程度肥大し、かつ胚中心を欠く一次濾胞が有意に増加した。また両側足底にliposome-dmpmを投与した後、左側にPHAあるいはKLHを投与したところ、同側膝窩リンパ節において顕著な二次濾胞増加が生じるだけでなく、他側のリンパ節においても顕著な一次濾胞増加が生じた。この結果の機因について現在検討中である。3.局所移入物質と移入リンパ球の一次、二次リンパ節への分布:ラットの上腕・腋窩リンパ節は34個のリンパ節の連鎖から成り、各リンパ節は異なる領域からのリンパを受けるのに対して、マウスでは1個のリンパ節が異なる領域からのリンパを受けている。特定領域に投与されたラベル物質、リンパ球が1個のリンパ節内にどのように分布するのか、リンパ節がどのように反応するのかを観察した。その結果、マウス上腕・腋窩リンパ節は、形態的機能的におおよそ3区に分画されていることが示された。
サ-ボ機構による頭蓋内圧コントロ-ルの研究

能挫傷型の重症閉鎖性頭部外傷、脳血管障害の急性期、脳腫瘍などで頭蓋内圧亢進が病態の主役を演じ、その対策が救急救命の医療に直結している事が私共の研究領域である事は既に述べた通りである。そのためにサ-ボ機構を内蔵した我々の頭蓋内圧自動調節装置の開発改良およびその限界や他の方法による頭蓋内圧の緊急調節法の工夫も行った。実際には頭蓋内圧調節の限界閾値即ちどこ迄頭蓋内圧が上がったら脳圧降下剤を注入開始するか、又、その持続時間をどこまで目安にするか、薬剤の注入速度はどれだけ至適であるかなどを具体的に決めなければならない。臨床的には頭蓋内圧が20mmHg以下にコントロ-ル出来れば安全、25mmHgでは積極的な頭蓋内圧降下法が必要、30mmHg以上では閾値の設定を検討したり、又、時には方法を切り換えて緊急脳室ドレナ-ジをしなければならない。このため、実験研究は、動物実験による頭蓋内圧亢進と脳幹の電気生理的活性(各種誘発電位など)、脳の表面および深部の局所血流量の変化(水素濃度クリアランス、熱クリアランス法)の相関の調査を続行して、上記の頭蓋内圧調節の閾値、時間的関係を検討した。本年度は、我々の改良、試作した頭蓋内圧(ICPと略す)の自動コントローラーの臨床応用を主に検討した。対象は閉鎖性重症頭部外傷6例の急性期と頭蓋内腫瘍切除術後の管理の2例であった。ICPは硬膜下圧又は脳室ドレナージを既にしてあった例では脳室の圧をモニターした。ICP降下剤としてはマンニトール溶液を選んだ(以下薬剤と略す)。その静脈内投与注入速度は40g/hと固定し、一日の最大投与量はマンニトール5g/kg体重とした。結果:薬剤注入、210分でICPが夫々予め設定した閾値以下となった。しかしICPは再び上昇を始め閾値以上になって薬剤注入が再開された。我々の装置には使用上技術的な支障は全くなかった。考察:薬剤注入210分とは、その量が830ml程度であり、ICPはこの少量で迅速に反応して降下を示すことは、従来の非定性的投与法(一回量300500ml)に比べると予想以上に少量で各時点では済む事になる。又従来の投与法に比べてICP上昇のリバウンド現象も我々の方法では防ぎうる。但しICPの病態は複雑であり、我々のコントローラートで設定するICP閾値を一定にする事は出来ない。今迄の小数の経験でもICPが40mmHg以上の基本圧を示した場合はその閾値を1520mmHg以下の生理的範囲以下に設定した場合薬剤必要量は過剰となってしまう。又この"ICP閾値"がICP病態の本質的なものと把握出来、これは同一症例でのその経過により変動させなければならない。これらの問題点を中心に予後や血液電解質を含め全身管理のパラメーターとの相関につき検討する方針である。本年度はICP自動調節装置の臨床応用に主眼をおき、その有効性、限界、適応および注意すべき点を具体的に検討した。本装置の使用に当たってその過信を戒める点が重要で、臨床的には患者の全身管理、特に呼吸、循環の管理、特に血液炭酸ガス張力は脳血流CBF、脳血液量CBVを左右し、動脈血の経時的検査によりPco2、Po2のcheckの他呼気炭酸ガス濃度のmonitorがICP管理上重要でこの線に沿って呼吸管理をすべき事を確認した。血圧monitorは非侵襲的マンシェット法による連続経時的監視がautoregulationの面から有効で且つ安全である他、心拍数HRのmonitorはICPの病的圧波A波と関係が深く、HRの動態よりICPの動態を、ICP直接monitor不可能の症例でもHRのdataから覗知出来る事を知った。以上のmulti-monitorはICP亢進時の重症管理に必須である事を再確認した。

画像診断の面ではCTは頭蓋内出血その他の占拠性病巣の情報確保の他、脳室脳槽の狭少化がICP亢進を裏付ける事を、本装置の使用により具体的に確認できた。さてICPコントロ-ラ-はその機序がICP降下剤を主な役割とするため症例によりその閾値setting pointを個別的に設定せざるを得ない。2530mmHgの範囲で実施出来た例ではICPコントロ-ラ-により有効で良好な転帰が得られ、又期待される。しかしそれ以上のレベルでしか閾値が設定出来ない時は、ICP降下剤が過剰に必要であり、又無効な症例も見られ、かかる場合は自動装置に頼らず常に医師による監視が必要で緊急脳室ドレナ-ジによって髄液を適量排液して危機を脱する事が必須であり、我々も成功例を経験している。ICPは連続的定量的にmonitorし、救命のみならず脳障害を最少に予防すべきである。
先天性代謝病動物モデルによる病因の解析と治療に関する研究

この研究班は,実験動物において,先天性代謝病モデルを開発し,ヒトの先天性代謝病の予防と治療の研究に役立てることを目的とするものである.したがって,疾患モデル動物を育成する研究者と,それを先天性代謝病の研究に利用する研究者が密接に提携して協同研究を進めることに特色がある.今年度は班会議を2回開催して,両者の連絡を密にし,開発された疾患モデル動物は直ちにそれぞれの疾患の研究者により使用され,病因解析が加えられ,その有用性が評価された.疾患モデル動物を育成する研究者側としては,近藤班長を始めとして,富田,信永はそれぞれ,ラット,マウス,ネコについてモデル動物の探索,遺伝解析および系統育成を遂行し,特徴あるモデルを確立した.山村は,遺伝子導入技術を用いて,ヒトの疾患遺伝子をマウスに導入し,この遺伝子を肝臓で特異的に発現させることに成功した.また,舘はキメラ動物を用いて先天性代謝病の発症機構と病因解析する方法の開発を試み,毛色色素の画像解析法を考案した.一方,開発されたモデル動物を利用する研究者側では,北川を始めとして,御子柴,辻,小浜が,モデル動物の病因解析を進め,モデル動物の有用性評価を担当すると共に,野口,衛藤,北村,野沢,高坂,大西,桜川と協力して,モデル動物を利用した先天性代謝病治療の研究を進めた.治療法の開発研究で中心となったのは,疾患モデル動物に正常動物より組織,臓器を移植して,遺伝的に欠損している酵素など生体活性物質を補填する試みであった.骨髄移植,培養細胞移植,羊膜移植,脳内移植および臓器移植が行われ,治療効果の研究のためにモデル動物を用いる利点を生かした研究が進展した.衛藤はリポソームの脳血管障壁通貨のためには,マンノースが重要な役割を果たしていることを示した.この研究班は,実験動物において,先天性代謝病モデルを開発し,ヒトの先天性代謝病の予防と治療の研究に役立てることを目的とするものである.したがって,疾患モデル動物を育成する研究者と,それを先天性代謝病の研究に利用する研究者が密接に提携して協同研究を進めることに特色がある.今年度は班会議を2回開催して,両者の連絡を密にし,開発された疾患モデル動物は直ちにそれぞれの疾患の研究者により使用され,病因解析が加えられ,その有用性が評価された.疾患モデル動物を育成する研究者側としては,近藤班長を始めとして,富田,信永はそれぞれ,ラット,マウス,ネコについてモデル動物の探索,遺伝解析および系統育成を遂行し,特徴あるモデルを確立した.山村は,遺伝子導入技術を用いて,ヒトの疾患遺伝子をマウスに導入し,この遺伝子を肝臓で特異的に発現させることに成功した.また,舘はキメラ動物を用いて先天性代謝病の発症機構と病因解析する方法の開発を試み,毛色色素の画像解析法を考案した.一方,開発されたモデル動物を利用する研究者側では,北川を始めとして,御子柴,辻,小浜が,モデル動物の病因解析を進め,モデル動物の有用性評価を担当すると共に,野口,衛藤,北村,野沢,高坂,大西,桜川と協力して,モデル動物を利用した先天性代謝病治療の研究を進めた.治療法の開発研究で中心となったのは,疾患モデル動物に正常動物より組織,臓器を移植して,遺伝的に欠損している酵素など生体活性物質を補填する試みであった.骨髄移植,培養細胞移植,羊膜移植,脳内移植および臓器移植が行われ,治療効果の研究のためにモデル動物を用いる利点を生かした研究が進展した.衛藤はリポソームの脳血管障壁通貨のためには,マンノースが重要な役割を果たしていることを示した.
天然由来脂溶性ハロゲン化合物のヒト残留実態および代謝活性化による影響評価

日本人血清中には、6-OH-PBDE47など4種のOH-PBDEが検出され、海外での調査結果より1桁以上高濃度であった。海藻にはOH体が、魚介類や鯨類にはMeO体が残留した。食事中にはOH体とMeO体の両方が含まれ、ヒト血清にOH体が、母乳にMeO体が選択的に分布した。MeO体の代謝試験では容易に脱メチル化が起こることがわかった。ORAC法で抗酸化性を調べると、OH-PBDEはtrolox以上の活性を示した。また、その抗菌活性(MIC)はトリクロサンと同様、グラム陽性菌の発育を阻止した。ヒトに残留するOH-PBDEは海藻OH体の直接摂取またはMeO体の代謝に由来することが示唆された。1日本近海の座礁クジラに残留する化学物質のうち、天然由来臭素化合物(methoxy-PBDEなど)の残留特性について種差および地域差を調査した。北海道の日本海側、オホーツク海側および太平洋側で座礁したbeaked whale,Dall's porpoiseおよびsperm whaleの脂肪組織および血液を分析した結果、2種のbipyrrole類および4種のmethoxy-PBDE類の残留組成の違いが明らかになり、これらは日本近海の環境汚染評価のbiomarkerになると考えられる。2.ヒト由来試料のうち血清中の天然由来フェノール性臭素化合物の残留濃度の過去20年間の推移を調査した。塩素系のPOPsやPCB代謝物が減少傾向にあるのに対し、6-hydroxy-BDE47は一定の濃度で推移し2010年では4-hydroxy-PCB187より高濃度で残留していることがわかった。一方、母乳中の残留成分について調査した結果、そのメチル化体6-methoxy-PBD47および2'-methoxy-BDE68が母乳脂肪に残留していることが分かった。これらの影響評価が求められる。3.環境生物が産出する残留性の高いメトキシPBDE関連物質について、海藻から新規に臭素化カテコール、グアヤコールおよびベラトロールを検出し化学構造を決定した。テトラブロモカテコールおよびそのメチル化体はDPPHラジカル消去活性が高く、リノール酸自動酸化を抑制することが分かった。in vitro代謝試験において、tetrabromoveratroleはラット肝ミクロゾームで容易に脱メチル化反応が起こるが、カテコールへは変換されにくいことが分かった。1.北日本および沖縄諸島のサメ類、鯨類に残留する天然臭素化合物はメトキシPBDE(MeO-PBDE)およびメチル化ビピロール(Br4Cl2-DBP)であり、それらの脱メチル化体は1/100以下の濃度であった。魚介類(タラ)においてもOH-PBDEまたはビピロールの体内取り込みは微量であった。体内におけるOH-PBDEは微生物によりO-メチル化が進行するものと推測される。2.ヒトが摂取する食事(陰膳方式)からOH-PBDEとMeO-PBDEがぼぼ同量で検出されたが、ヒトの血液中にはOH体のみが、母乳にはMeO体のみが検出され、両者の体内挙動に違いがみられた。3. MeO体からOH体への体内変換を調べるために、天然で検出される臭素化ベラトロール(dimethoxy体)についてラットおよびヒト肝ミクロゾームによるin vitro代謝試験を行った。diMeO体は容易に脱モノメチル化(グアヤコール)が起こるが、脱ジメチル化(カテコール)は起こりにくいことがわかった。天然由来の2,2'-dimethoxy-3,3',5,5'-tetrabromobiphenylについてin vitro代謝反応でも容易に脱モノメチル化が進行した。4.海藻成分である臭素化グアヤコールおよびカテコールの抗酸化能をDPPH法およびおβカロテン脱色法で評価した結果、テトラブロモカテコールがトロロックスと同程度の抗酸化能を有した。以上、天然のMeO-PBDEは体内で代謝活性化が起こり、抗菌、抗酸化の機能性を増すことが分かった。1.日本人の血液に残留する天然由来臭素化合物のプロファイルを調べた結果、主成分は6-hydroxy-2,2',4,4'-tetrabromodiphenyl ether (6-OH-BDE47)であった。その由来を調べるため、日本の海藻食品のうち乾燥ヒジキ中の臭素化合物を調べると成分が一致した。このことから、ヒト体内のOH-PBDEの一部は食事中に含まれる海藻を直接摂取することに由来すると考えられた。2.MeO-PBDEの体内動態を調べるため、合成した2-MeO-BDE28をマウスに投与しその組織分布を調べた。その結果、肝臓で脱メチル化が起こり、血液中に2-OH-BDE28として検出された。またdiOH体およびOH-MeO体が尿および糞中に検出された。

抗菌剤トリクロサンのメチル化体は、マウス投与後に同様に脱メチル化が起こった。このことから、ヒト体内で検出される臭素化ビフェノールの多くはMeO体の脱メチル化により生成することが示唆された。3.フェノール性臭素化合物の機能性を評価するため、数種のOH-PBDEを合成し、ORAC法およびDPPH法を用いて抗酸化活性を調べた。6-OH-BDE47は、ORAC法ではtroloxより高い活性を示し、グラム陰性菌に対して強い抗菌作用を有することを明らかにした。ヒト残留成分の1つ2,2'-dihydroxy-tetrabromobiphenylは強い抗MRSA活性を有した。この抗酸化性を調べると、ORAC法では高い抗酸化活性を示したが、DPPH法では活性が見られなかった。以上の結果、ヒトに残留する天然OH-PBDEは食事中の海藻由来6-OH-BDE47の直接摂取によるか、またはMeO-BDEが脱メチル化(代謝)されたもので、血液中では抗菌性、抗酸化性などの機能性を発揮していると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境化学26年度が最終年度であるため、記入しない。日本近海の座礁クジラや魚介類からの天然由来臭素化合物、ヒト由来試料の血清、母乳中の残留性臭素化合物の実態についてすでにデータを一部投稿中である。メトキシ-PBDEの脱メチル化反応についてヒトミクロゾームを用いた代謝実験で代謝物の同定ならびに、その抗酸化活性についてデータを取得しており、投稿準備中である。天然のフェノール性臭素化合物の内分泌かく乱性試験についてスクリーニングを行う計画が化学合成品の供給が遅れているため、未着手である。その他の計画は概ね順調である。ヒト由来試料の分析とともに、化学合成したフェノール性臭素化合物について、抗菌活性、抗酸化活性および内分泌かく乱活性として甲状腺ホルモン活性を測定し代謝活性化による影響評価を行う。1.ヒト体内におけるフェノール性ハロゲン化合物の挙動を調べるため、血液-尿のペアサンプル(京都大学ヒト由来試料バンクに保管済み)を用いてOH-PBDEおよびMeO-PBDEの濃度をGC/MSにて計測する。同時に、類似構造をもつトリクロサン(抗菌剤)の挙動を同サンプルで追跡し、OH体およびMeO体の体内変化について比較検討する。また、マウスを用いたOH体の血中濃度と抗酸化能との関連性に関する基礎データを作成する。2.マウスへMeO-PBDE投与し代謝(脱メチル化)反応を調べる。血中のOH-PBDE濃度の計時変化を調べ、抗酸化能との関連性を明らかにし、代謝活性化によって起こる抗酸化、抗炎症の機能性を評価する。前年度、フェノール性臭素化合物6-OH-BDE47およびメチル化体6-MeO-BDE47の化学合成が不足したため、これを合成し、抗菌活性および内分泌かく乱性評価のスクリーニングを行う。当初予定していた代謝実験および内分泌かく乱性試験が標準投与物質の化学合成が不十分であったためできなかった。次年度に試薬などを購入して再度合成してから試験することになった。フェノール性臭素化合物の内
トランスナショナル・アクターとしての中国朝鮮族の研究

中国朝鮮族の事例を取り上げながら、従来、特定国内の少数民族問題としてのみとらえられてきたエスニック・マイノリティが、1990年代以降、民族ネットワークを用いてトランスナショナルな活動を活発化させている現象に注目し、今日の彼らをトランスナショナル・アクターととらえ、その活動に新たな国際的意味を与えようと試みる。本研究は、中国朝鮮族の事例を取り上げながら、従来、特定国内の少数民族問題としてのみとらえられてきた跨境民族が、90年代以降、民族ネットワークを用いてトランスナショナルな活動を活発化させている現象に注目し、今日の彼らをトランスナショナル・アクターととらえ、その活動に新たな国際的意味を与えようと試みるものである。今日、国際関係論は、研究テーマの細分化に伴い、研究者間でもアクター・イメージは共有されておらず、基本的用語をめぐるコンセンサスが揺らいでいる。本研究は、アクター再定義をめぐる一般的・理論的考察に貢献することを意識しながら行われる事例研究でもある。本年は、まず、「弱い紐帯」論、「スモール・ワールド」論などネットワーク論の先行研究の整理および、民族ネットワークに関する先行研究の整理を行った。華僑・華人研究に代表される跨境民族の国境を超える紐帯に関する先行研究は、伝統的にネットワーク論の先行研究とは別個の学問領域として発展してきたが、近年の華人ネットワーク研究には、ネットワーク論の先行研究を一部援用していると思われる箇所が確認できた。次に、国家を念頭にした伝統的なアクター定義・アクターの条件を整理し、アクター再定義を試みる先行研究の整理、アクターに代わる概念を提出しようと試みる研究の整理、「ヒトの国際移動」「国境を越える社会運動」など新たな研究テーマにおける理論的インプリケーションの検討を行った。本研究は、中国朝鮮族の事例を取り上げながら、従来、特定国内の少数民族問題としてのみとらえられてきたエスニック・マイノリティが、1990年代以降、民族ネットワークを用いてトランスナショナルな活動を活発化させている現象に注目し、今日の彼らをトランスナショナル・アクターととらえ、その活動に新たな国際的意味を与えようと試みるものである。本年は、昨年度研究(ネットワーク論および民族ネットワークに関する先行研究の整理、アクターの再定義やアクターに代わる概念を提出しようと試みる先行研究の整理、「ヒトの国際移動」などの研究テーマにおける理論的インプリケーションの検討)を踏まえて、中国山東省青島、吉林省延辺朝鮮族自治州におけるフィールドワーク、中国および日本で開催された朝鮮族関連のシンポジウムや学会等において最新の情報収集および研究者との意見交換などを行い、朝鮮族の民族ネットワークを用いたトランスナショナルな活動の実態について実証研究を試みた。このような実証的な事例研究を通じて、国境を越えて移動し、国境を跨いだ生活圏を形成するようになったエスニック・マイノリティの民族ネットワークの機能や役割、各国および地域に与える影響などを検討しようとした。また、欧州におけるEUやEUサブリージョンのような国境を跨いだ生活空間を支える制度が不在である東アジア・北東アジアにおける、朝鮮族の跨境生活圏の空間的な伸縮性、移動内容の変化、移動後の生活実態から、アジアの地域構造の一側面を明らかにしようと試みた。
電子ビーム励起直接選択エピタキシャル成長による量子構造形成方法の研究

電子ビーム照射によるAl_2O_3上でのSi選択成長成長メカニズムの解明とサファイア上のSi選択成長においてIncubation timeの詳細な解明を行った。その結果、電子ビームを照射したサファイア基板表面でのSiのIncubation timeは非照射面でのそれよりも長いことが分かった。この電子ビーム照射によるIncubation timeの変化と各成長温度でのSiの成長速度が、Siの選択成長に大きく関わっている。また、電子ビーム照射による選択成長の応用として、サファイア基板(α-Al_2O_3)と同じ酸化物絶縁膜であるSiO_2上でのSi選択成長について調べた。これより、電子ビーム照射によるSiO_2/Si基板上へのSi選択成長が可能であることが分かり、また電子ビーム照射面上では非照射面に比べてSiの成長がよりしやすいことが分かったこの電子ビーム照射によるSi選択エピタキシャル成長法を今後さらにナノスケール極微細領域での選択エピタキシャル成長の可能性と特徴を明らかにしていく。そのために、現在極微細領域での電子ビーム描画条件を確立しているところである。それにより、ナノスケール極微細領域にSi選択成長を行う予定である。また、結晶学的には、この極微細領域に限定された成長はヘテロ構造に伴う格子不整合、歪みによる欠陥導入メカニズムを変え、無欠陥結晶成長の期待が持たれる。また、SiO2/Si板上へのSi選択成長に関してはSiO_2膜厚を自然酸化膜程度の約20-30Å程度にすれば、ここに十分な電子ビーム照射をすることで、薄膜酸化膜中の酸素原子が完全に脱離し、良質な単結晶Siが成長できる可能性がある。この点についても研究が急がれる。
流動抵抗低減効果による熱交換性能低下を防ぐ微細粗面伝熱面の開発

熱エネルギー輸送時の輸送エネルギーを削減する流動抵抗低減効果には,熱交換器の熱伝達特性が低下するという大きな欠点がある.このため,熱交換器の伝熱面にμ・nmサイズの粗面加工を施すことによって,流動抵抗低減効果時の熱交換器の熱伝達特性を向上させるとともに,粗面化による流動抵抗の増加をできるだけ抑制するという2つの目的を満足する粗面加工のメカニズム解明を行った.その結果,粗面化による流動抵抗と熱伝達率が増加することを明らかにするとともに,粗面近傍の流れの状態を明らかにした.エネルギーの有効利用の観点からみると,熱輸送媒体(水,各種ブライン等)を用いた熱エネルギー輸送システムには,「輸送のためのエネルギーが余分に必要」という根本的な問題を抱えている.このため,熱輸送媒体への流動抵抗低減剤の添加によって得られる流動抵抗低減効果を用いた輸送エネルギーの削減技術が検討されているが,欠点として,流動抵抗の低減と同時に配管内壁との熱伝達が減少することが指摘されており,実用化における一つの問題となっている.本研究は,熱交換器の伝熱面にμ・nmサイズの粗面加工を施すことによって,流動抵抗低減効果時の熱交換器の熱伝達特性を向上させるとともに,粗面化による流動抵抗の増加をできるだけ抑制するという2つを目的として研究を行うものである.平成27年度では,まず本研究費で購入したPIV2D流体解析システムを用いた配管内速度分布測定装置の作成と,測定ノウハウの把握を行った.その結果,流動抵抗低減効果を示す界面活性剤水溶液での配管内速度分布の測定が,層流域,および乱流域ともに可能であることを確認した.さらに平成27年度では,既に製作していた流動抵抗・熱伝達測定装置の予備測定を行った際に,特に熱伝達率の測定において十分な精度の測定が困難であることが確認された.そのため,熱流束,壁面温度の測定の修繕を行った結果,最終的には,任意の温度範囲(-20°C常温域)において十分な精度での測定に問題がないことを確認した.熱輸送媒体への流動抵抗低減剤の添加による流動抵抗低減効果を用いた輸送エネルギーの削減技術では,流動抵抗低減と同時に配管内壁との熱伝達が減少する欠点を有している.このため本研究の目的である「流動抵抗低減効果による熱交換性能低下を防ぐ微細粗面伝熱面の開発」を行うためには,十分な精度での流動抵抗と熱伝達率の測定と,粗面化に伴う管内流動状態の把握を行う必要がある.この当初の研究計画において,平成27年度に行う予定であった粗面化した新たな実験装置の作成については,従来の流動抵抗と熱伝達測定装置の改修が急遽必要になり,それを先行して行ったため,十分に作製することはできなかった.しかしながら,平成28年度以降に行う予定であったPIV2D測定装置の作成と,測定ノウハウの確認が先行して完了している.このため,現在までの達成度としては,おおむね順調に進展していると判断した.エネルギーの有効利用の観点からみると,熱輸送媒体(水,各種ブライン等)を用いた熱エネルギー輸送システムは,「輸送のためのエネルギーが余分に必要」という根本的な問題を抱えているため,熱輸送媒体への流動抵抗低減剤の添加による流動抵抗低減効果を用いた輸送エネルギーの削減が検討されているが,流動抵抗低減と同時に配管内壁との熱伝達が減少する欠点を有している.本研究は,熱交換器の伝熱面にμ・nmサイズの粗面加工を施すことによって,流動抵抗低減効果時の熱交換器の熱伝達特性を向上させるとともに,粗面化による流動抵抗の増加をできるだけ抑制するという2つを目的として,平成28年度では,伝熱面がμ・nmサイズの粗面加工された熱交換器を想定し,まず一定の凹凸面を持つ粗面伝熱面を有する矩形試験部を作成した.引き続き,作成した矩形試験部に界面活性剤水溶液を流動させた場合の流動と熱伝達特性を測定すると共に,本研究費で購入したPIV2D流体解析システムを用いた配管内速度分布測定装置による流動状態の把握を行った.その結果,伝熱面が粗面を有することによって,流動抵抗低減効果を有する界面活性剤水溶液の矩形試験部における流動抵抗と熱伝達特性に対して,流動抵抗と熱伝達率の増加という影響があることが確認された.さらに平成28年度では,熱輸送媒体が0°C以下の低温状態で流動する場合の界面活性剤の選定や,実際の流動抵抗と熱伝達特性についても測定を行った.熱輸送媒体への流動抵抗低減剤の添加による流動抵抗低減効果を用いた輸送エネルギーの削減技術では,流動抵抗低減と同時に配管内壁との熱伝達が減少する欠点を有している.このため本研究の目的である「流動抵抗低減効果による熱交換性能低下を防ぐ微細粗面伝熱面の開発」を行うためには,十分な精度での流動抵抗と熱伝達率の測定と,粗面化に伴う管内流動状態の把握を行う必要がある.この当初の研究計画において,平成28年度は粗面化した新たな実験装置の作成が完了するとともに,実際の流動抵抗と熱伝達特性,管内の流動状態について実際の測定を行うことができた.また,低温状態での実験と界面活性剤の選定についても一定の成果を得ることができたため,現在までの達成度としては,おおむね順調に進展していると判断した.エネルギーの有効利用の観点からみると,熱輸送媒体(水,各種ブライン等)を用いた熱エネルギー輸送システムは,「輸送のためのエネルギーが余分に必要」という根本的な問題を抱えている.このため,熱輸送媒体への流動抵抗低減剤の添加によって得ることができる流動抵抗低減効果を用いた輸送エネルギーの削減技術が検討されているが,流動抵抗低減と同時に配管内壁との熱伝達が減少してしまうという欠点を有している.

本研究は,熱交換器の伝熱面にμ・nmサイズの粗面加工を施すことによって,流動抵抗低減効果時の熱交換器の熱伝達特性を向上させるとともに,粗面化による流動抵抗の増加をできるだけ抑制するという2つを目的として研究を行った.しかしながら,平成29年度には研究代表者の所属機関の異動があり,これまでに作製した実験装置に変わる新たな実験装置の作成を,新たな所属先において行った.その結果,実験装置は完成することができた.しかしながら,当初の研究予定であった新たな形状値での粗面試験部の実験については,十分な精度での測定まで行うことは困難であった.そのため,平成29年度の研究としては,前年までに行った研究成果を整理してまとめることで,粗面試験部において,粗面形状が流動と熱伝達特性,さらに本研究費で購入した2次元PIVシステムを用いて粗面試験部における流動状態を明らかにするとともに,その成果発表を日本熱物性学会主催の第38回日本熱物性シンポジウムにて行った.熱エネルギー輸送時の輸送エネルギーを削減する流動抵抗低減効果には,熱交換器の熱伝達特性が低下するという大きな欠点がある.このため,熱交換器の伝熱面にμ・nmサイズの粗面加工を施すことによって,流動抵抗低減効果時の熱交換器の熱伝達特性を向上させるとともに,粗面化による流動抵抗の増加をできるだけ抑制するという2つの目的を満足する粗面加工のメカニズム解明を行った.その結果,粗面化による流動抵抗と熱伝達率が増加することを明らかにするとともに,粗面近傍の流れの状態を明らかにした.平成27年度に十分な作製を行うことができなかった伝熱面の粗面化について,従来の金属ビーズと接着剤による作製方法に加えて,新たに放電加工機を用いて作製した粗面(粗面粗さをパラメータとする予定)を用いて試験部を作製し,界面活性剤水溶液での流動抵抗と熱伝達率の測定を行う予定である.また,従来使用されてきた界面活性剤に加えて,界面活性剤の棒状構造と粗面粗さとの相関を確認するため,流動抵抗低減剤である各種界面活性剤の棒状構造の測定を平行して行う予定である.平成28年度に作成した伝熱面の粗面化について,また条件的には1つの粗面でしか測定ができていないため,複数の粗面粗さを有する粗面試験部を作成し,粗面粗さをパラメータとした測定を行う予定である.さらに,粗面粗さと界面活性剤のミセル構造,試験部管径等を含めた最終的な取りまとめを行う予定である伝熱工学平成28年度は,当初の予定では異なる粗面粗さを有する複数の粗面試験部を作成する予定であり,そのための消耗品費を計上していたが,実際には1つの粗面試験部しか作成できなかった.そのため,余った消耗品費を次年度に繰り越したために次年度使用額が生じた.基本的には,新たな試験部作成のための消耗品費として使用する予定である.また,前年度までに使用した実験装置において,老朽化したものについては,この次年度使用額を含めた予算にて更新を行う予定である.
コレステロールはアルドステロンの増加を介して心機能を増悪させる

【目的】本研究は,高コレステロール食摂取の心機能に与える影響とアルドステロン合成亢進の関与について検討する.【方法】体重約3kgの雄性NZW rabbitを用い,通常餌投与群(C群,n=6)2%高コレステロール食投与群(HL群,n=9)に分け,8週間投与後,血液学的検索,心機能評価(心臓超音波,血行動態測定),組織学的検索を行った.【結果】8週間後,投与前と比較し著明なTC,LDLC,TG,Apo-Eの上昇を認めた(P<0.01),血漿アルドステロン濃度は,高コレステロール食投与前に比べ上昇傾向を認め,コントロール群に比べ有意に上昇していた.体重,心重量,心重量体重比は両群間に有意差を認めなかった.心機能評価では,心臓超音波検査でEF,FSに両群問で有意差を認めなかった.拡張能の指標として測定したE/A,DcTも両群間で有意差を認めなかった.また,PWT, IVSTはHL群でやや上昇していた.また,LVEDPはHL群で上昇傾向を認めた.min dP/dtは両群間で差はなかったが,max dP/dtはHL群で有意に上昇していた.両者の比である+dP/dt/-dP/dtはHL群でやや上昇傾向を認めた.心筋線維化の評価では,HL群で心筋線維化の増加傾向を認めた(P=0.07).【考察】高コレステロール血症で心肥大が認められたとする報告はあるが,アルドステロンとの関連については未だ不明である。今回我々はコレステロールの合成経路とアルドステロンの合成経路が同一であることに着目し、コレステロールの過剰摂取がアルドステロン合成に及ぼす影響について比較検討を行った。その結果、本例ではHW/BWの増加はなく心肥大の形態的な有意な変化は認められなかったものの,血行動態測定においてmax dP/dtの有意な増加を認め,心肥大に伴う心収縮能の増加を示していると考えられた。本例では心肥大傾向および有意な心筋線維化が認められ,コレステロール投与による血中アルドステロンの上昇を認が心肥大,心筋線維化の過程に影響を与えた可能性が考えられた.【目的】本研究は,高コレステロール食摂取の心機能に与える影響とアルドステロン合成亢進の関与について検討する.【方法】体重約3kgの雄性NZW rabbitを用い,通常餌投与群(C群,n=6)2%高コレステロール食投与群(HL群,n=9)に分け,8週間投与後,血液学的検索,心機能評価(心臓超音波,血行動態測定),組織学的検索を行った.【結果】8週間後,投与前と比較し著明なTC,LDLC,TG,Apo-Eの上昇を認めた(P<0.01),血漿アルドステロン濃度は,高コレステロール食投与前に比べ上昇傾向を認め,コントロール群に比べ有意に上昇していた.体重,心重量,心重量体重比は両群間に有意差を認めなかった.心機能評価では,心臓超音波検査でEF,FSに両群問で有意差を認めなかった.拡張能の指標として測定したE/A,DcTも両群間で有意差を認めなかった.また,PWT, IVSTはHL群でやや上昇していた.また,LVEDPはHL群で上昇傾向を認めた.min dP/dtは両群間で差はなかったが,max dP/dtはHL群で有意に上昇していた.両者の比である+dP/dt/-dP/dtはHL群でやや上昇傾向を認めた.心筋線維化の評価では,HL群で心筋線維化の増加傾向を認めた(P=0.07).【考察】高コレステロール血症で心肥大が認められたとする報告はあるが,アルドステロンとの関連については未だ不明である。本例では心肥大傾向および有意な心筋線維化が認められ,コレステロール投与による血中アルドステロンの上昇を認が心肥大,心筋線維化の過程に影響を与えた可能性が考えられた.目的アルドステロンはコレステロールから合成されるステロイドホルモンである。近年の研究よりレニン・アンジオンシン・アルドステロン系とコレステロール代謝系とがリンクして制御されている可能性があり、心筋障害の発生・予防と関連する可能性が示唆されている。本年度はアルドステロンが心筋障害の発生とどのように関連するか検討を行った。方法体重150-200gのWistar系ラットに対して、左腎動脈を狭窄した腎性高血圧(RHT)ラットを作成した。また同ラットに対して左前下行枝を結紮し心筋梗塞(MI)ラットを作成した。それぞれにアルドステロン受容体拮抗薬(エプレレノン)を投与した。各群で経時的に血圧を測定し、術後4-5週に、心エコー図検査を実施し、心筋障害の程度について検討した。摘出した心臓より組織学的検索(マッソントリクロームならびにSyrius Red染色)を行い形態学的検討を行った。結果RHT群で収縮期血圧は202mmHgとコントロール群に比し有意に上昇した。エプレレノン投与により163mmHgと有意な降圧を認めた。

心重量体重比はRHT群で4.2とコントロール群に比し有意な増加を認め、エプレレノン投与により3.5と有意な心肥大の抑制を認めた。心筋線維化率はRHT群で5.9とコントロール群に比し有意な増加を認め、エプレレノン投与により1.5と著明な改善を認めた。MI群では梗塞周囲の線維化の亢進、反対側の心室壁の肥厚を認めた。エプレレノン投与により線維化の亢進の若干の改善を認めたが有意な変化ではなかった。考察レニンアンジオテンシン系の亢進により心筋障害の発生するモデルであるRHTラットではアルドステロンの障害発生に対する関与、特に心筋線維化の発生との関連する事が認められた。次年度のさらにコレステロール代謝系との関与、あるいは遺伝的高脂血症モデルであるラビットを用いて検討を行う予定である。【目的】本研究は,高コレステロール食摂取の心機能に与える影響とアルドステロン合成亢進の関与について検討する.【方法】体重約3kgの雄性NZW rabbitを用い,通常餌投与群(C群,n=6)2%高コレステロール食投与群(HL群,n=9)に分け,8週間投与後,血液学的検索,心機能評価(心臓超音波,血行動態測定),組織学的検索を行った.【結果】8週間後,投与前と比較し著明なTC, LDL-C, TG, Apo-Eの上昇を認めた(P<0.01).血漿アルドステロン濃度は,高コレステロール食投与前に比べ上昇傾向を認め,コントロール群に比べ有意に上昇していた.体重,心重量,心重量体重比は両群間に有意差を認めなかった.心機能評価では,心臓超音波検査でEF, FSに両群間で有意差を認めなかった.拡張能の指標として測定したE/A, DcTも両群間で有意差を認めなかった.また,PWT, IVSTはHL群でやや上昇していた.また,LVEDPはHL群で上昇傾向を認めた.min dP/dtは両群間で差はなかったが,max dP/dtはHL群で有意に上昇していた.両者の比である+dP/dt/-dP/dtはHL群でやや上昇傾向を認めた.心筋線維化の評価では,HL群で心筋線維化の増加傾向を認めた(P=0.07).【考察】高コレステロール血症で心肥大が認められたとする報告はあるが,アルドステロンとの関連については言及されていない.本例ではHW/BWの増加はなく心肥大の形態的な有意な変化は認められなかったものの,血行動態測定においてmax dP/dtの有意な増加を認め,心肥大に伴う心収縮能の増加を示していると考えられた.本例では心肥大傾向および有意な心筋線維化が認められ,コレステロール投与による血中アルドステロンの上昇を認め、これが心肥大,心筋線維化の過程に影響を与えた可能性が考えられた.
歯根の形態形成、特に多根化を発現する因子の分子形態学的解析

歯根の多根化は上皮性根間突起とそれに関連して形成される髄下葉のよってなされる。マウスとラットを用いて多根化の形成過程をwhole-mountおよび切片でのin situ hybridization、免疫組織化学、ヘマトキシリン染色によって観察した。上皮性根間突起の形成には特殊な遺伝子カスケードが存在することがわかった。また髄下葉は島嶼状に形成されるが、その際の細胞分化機構は歯冠部に観察されるものと一部類似していた。本研究の実験動物として用いるマウス(ICR)の、生後5日から15日の下顎第一臼歯歯胚を次亜塩素酸処理し、whole mountでヘマトキシリン染色を施し、象牙質根間突起形成過程を実体顕微鏡で観察した。その結果、象牙質根間突起は生後7日目から歯胚頬舌側のほぼ中央部から歯胚中央に向かって形成され始め、以後象牙質根間突起は根尖側への歯根の形成と共に頬舌側から伸長した。生後10日には頬舌側からの突起は癒合し、2根が形成された。象牙質根間突起の先端は鋭角的ではなく幅をもっており、癒合時の象牙質根間突起は歯胚の近遠心経のほぼ2/7程度であった。また根間突起癒合時点で根の長さは歯根完成時の1/31/4だった。次に上皮性根間突起の細胞増殖について抗p75抗体によるwhole mount免疫組織化学染色を行い、細胞分裂の状況について観察したところ、根尖を取り巻くHertwig上皮鞘全体に抗p75抗体陽性反応が観察され、上皮性根間突起とそれ以外の部位で染色の強さに違いは観察されなかった。一般的な多根化の発現機構を観察する上でマウスは適切な実験動物であるが、ヒトの多根化の際には髄下棄が出現することから、髄下葉の形成と癒合のメカニズムの観察には髄下葉の形成をみずに多根化するマウスは適切な実験動物といえない。そこで今後はマウスのみならず、髄下葉の形成と癒合の研究のために髄下葉の形成を伴って多根化するラット(Wistar)の歯根形成についても観察を行う必要が考えられたので次年度以降の課題にしたい。【マウスを用いた実験】上皮性根間突起形成のメカニズムを明らかにする為に、生後3日から8日のマウス下顎第一臼歯を用いて、細胞分裂(抗Ki67抗体による免疫組織化学)および歯冠の形態形成に関わっているshhやFgf10の発現(in situ hybridization)をwhole-mountで検索した。検索に当たって、歯胚を上皮性根間突起形成領域(bifurcation resion : BR)と近心根形成領域(Mesial root formation resion : MRR)に分けた。生後3日から8日にかけて抗Ki67陽性細胞数はBR、MRRとも減少した。しかし個別に見ると生後3日ではMRRはBRよりも抗Ki67陽性細胞が多く観察されたが、生後5日でBRにおける抗Ki67陽性細胞数がMRRよりも多くなるものの、生後8日で再び抗Ki67陽性細胞はMRRで増加した。ShhはMRRの上皮に強く発現するが、BRの上皮では発現は観察されなかった。一方Fgf10はMRRの間葉組織で強く発現するのに対し、BRの間葉組織ではあまり発現していなかった。【ラットを用いた実験】ヒトの多根化の際に出現する髄下葉の形成について生後10日から20日のラット下顎第一臼歯のパラフィン切片を作成し、抗Hsp25抗体による免疫組織化学を行った。その結果髄下葉形成領域では髄下葉形成領域以外の部分と比較して歯乳頭細胞が早期に象牙芽細胞に分化することが確認された。しかし髄下葉形成領域とそれ以外の領域に観察されるHertwig上皮鞘を形成する内エナメル上皮に明らかな形態学的な相違は観察されなかった。歯乳頭の細胞は内エナメル上皮との上皮-間葉相互作用により象牙芽細胞に分化するので、両部位の内エナメル上皮が発現する因子の相違について来年度以降検索する予定である。【マウスを用いた実験】歯頚部の上皮が、髄下葉の形成に関わる上皮性根間突起を形成する現象と、それに続く根端側への成長という現象は3次元的に行なわれており、通常の切片による観察では十分に理解することができない。そこで生後3日から8日のマウスの下顎第一臼歯歯胚を通常の切片で3次元構築を行い、さらに抗cytokeratin抗体を用いたwhole-mount染色を施し、立体的に観察した。その結果、上皮性根間突起形成時には根端側への上皮の成長はあまり観察されず、上皮性根間突起の伸長が主に観察された。その後上皮性根間突起の形成が終了すると、上皮性根間突起部とそれ以外の上皮が根端側に向かってほぼ同時に成長していくのが観察された。

このような上皮の時間的・空間的成長がいかなる機構により調節されているのかは不明であり、今後の研究課題となった。【ラットを用いた実験】髄下葉を形成する象牙芽細胞の分化は上皮性根間突起を形成する上皮との上皮一間葉相互作用により行なわれていると考えられる。そこで歯冠での象牙芽細胞の分化に関わるamelogeninの抗体を用いて上皮性根間突起を染色したところ、上皮性根間突起を形成する内エナメル上皮は抗amelogenin抗体に陽性を示し、この髄下葉の象牙質の形成には歯冠部の象牙質形成と同様の現象が起こっていることが示唆された。髄下葉の形成は島嶼状に形成された象牙質が癒合してできるのであり、一塊に形成されるのではない。一昨年、昨年と観察したラット下顎第一臼歯の髄下葉の形成過程はほぼ同様であったことから、島嶼状に象牙質が形成される機序についは不明であり、今後の研究が待たれる。