hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数対面コミュニケーション状況下での視線知覚制御特性の解明

コミュニケーション活動における視線や顔の表情の研究は、主に1対1の対面状況を想定しながら研究が進められてきた。本研究では、複数人数を相手にした場合の視線知覚特性を調べるための心理物理実験を行い、対人間距離や方位、複数人物の視線の向きを合算する場合の視線制御・知覚特性を解明した。心理物理指標として、視線の向きの知覚課題に加え、頭部や視線の方位計測、3次元モデルでの刺激制御などを新規に導入し、自然なコミュニケーション場面を包括的に実測することで、新たなデータの解析が可能となった。さらに、観察者の注意が視野全体の局所的、大域的にどのようなメカニズムを持つかについて、新たな知見をもたらす研究となった。実場面,および広域ディスプレイ上に配置された複数顔に対し,知覚者からの空間的位置に応じて変動する視線知覚特性を明らかにする.特に,これまで1対1の対面状況で検証された視線定位(どこを見ているか),自他判断課題(自分を見ているか否か),および視線調整(自分や他の人物と目が合うように調整)するという3つの異なる課題を拡張し,新たに広域な空間配置についての検討を行った.なお,これら三つの課題遂行時,被験者の眼球運動および頭部運動を同時に取得する.人間の目は,白目と黒目の部分の輝度変化に高い感度をもち,特に水平方向に対する知覚感度が高いとされている.視線知覚に感度が高い水平方向に複数他者の顔が配置されている場合,顔に特異的に応答する紡錘状回や,視線知覚との関与が指摘されているSTSなどの視覚領野に抑制もしくは促進の応答がある可能性がある.上記場面を想定した人間の運動検出に関わるメカニズムの解明として,本年度は広域顔画像提示、および複数人の視線知覚特性についての心理物理データを正確に取得することができた.補助者が日本視覚学会において発表を行い,論文執筆に当たっている.また,「不注意による運動検出感度の向上」に関してのプロジェクトを取りまとめ,研究代表者が国際学会(VSS2013)にて発表を行った.これについても共同研究者とともに英文での論文執筆を行っている.また、新規に開始した「要素パターンの方位が広域運動知覚に与える影響」について、および「顔以外のパターン学習におけるマガーク効果生起」についての2テーマについて、成果を早急にまとめた結果、2014年度に開催されるVSS2014での発表が受理されたため、発表を行う予定である。実場面,および広域ディスプレイ上に配置された複数顔に対し,知覚者からの空間的位置に応じて変動する視線知覚特性を明らかにする.特に,これまで1対1の対面状況で検証された視線定位(どこを見ているか),自他判断課題(自分を見ているか否か),および視線調整(自分や他の人物と目が合うように調整)するという3つの異なる課題を拡張し,新たに広域な空間配置についての検討を行った.なお,これら三つの課題遂行時,被験者の眼球運動および頭部運動を同時に取得する.人間の目は,白目と黒目の部分の輝度変化に高い感度をもち,特に水平方向に対する知覚感度が高いとされている.視線知覚に感度が高い水平方向に複数他者の顔が配置されている場合,顔に特異的に応答する紡錘状回や,視線知覚との関与が指摘されているSTSなどの視覚領野に抑制もしくは促進の応答がある可能性がある.取得されたデータは,次年度以降の運動解析に用いられ,条件の異なる場面での眼球運動や頭部の運動の解析的手法を行う.例えば,側面から人物が自身に向かって歩いてくる場合や,飛来してくる物体の速度などに応じ,知覚者の眼球・頭部運動に変動がみられると予測する.上記場面を想定した人間の運動検出に関わるメカニズムの解明として,本年度は新たに「不注意による運動検出感度の向上」という新たなプロジェクトに取り掛かることができた.研究補助者が日本視覚学会,日本基礎心理学会において,それぞれ発表賞を受賞するなど,先進の知見であることが認められ,論文執筆に当たっている.実場面,および広域ディスプレイ上に配置された複数顔に対し,知覚者からの空間的位置に応じて変動する視線知覚特性を明らかにする.特に,これまで1対1の対面状況で検証された視線定位(どこを見ているか),自他判断課題(自分を見ているか否か),および視線調整(自分や他の人物と目が合うように調整)するという3つの異なる課題を拡張し,新たに広域な空間配置についての検討を行った.なお,これら三つの課題遂行時,被験者の眼球運動および頭部運動を同時に取得する.人間の目は,白目と黒目の部分の輝度変化に高い感度をもち,特に水平方向に対する知覚感度が高いとされている.

視線知覚に感度が高い水平方向に複数他者の顔が配置されている場合,顔に特異的に応答する紡錘状回や,視線知覚との関与が指摘されているSTSなどの視覚領野に抑制もしくは促進の応答がある可能性がある.最終年度にあたる平成26年度は,これまで取得したデータの解析および学会発表を中心に研究成果のとりまとめにあたった.上記場面を想定した人間の運動検出に関わるメカニズムの解明として,初年度から行っている「不注意による運動検出感度の向上」に関する論文執筆と,二年度めに着手した「顔以外のパターン学習におけるマガーク効果生起」について,国際学会での成果発表を行った.本研究成果により,視線に関する新たな特性を解明したのに加え,他の視覚的要因(例えば広域での物体や背景の運動)や,視覚以外の要因(例えば音声)による知覚特性を解明する研究が,以後大いに発展すると期待される.視覚認知プロジェクトとして計画した実験はおよそ終了し,最終年度に研究成果の報告を行う段階であり,おおむね順調に進められている.研究成果の一部は,2013年度に日本視覚学会大会,および2014年度に開かれるVSS2014でも研究補助者が筆頭のものを含めて2件受理されており,発表を予定している.学術誌への投稿準備を進めている.初年次にあたる平成24年度は,広域提示装置の導入に伴い,提示刺激の設定や実験条件設定などにやや時間をとられた.しかしながらこれまでの研究成果をもとに,次年度以降確実な実験条件を整えることができた.また,研究成果は複数の国際学会,研究会,受賞など大いに挙げることができ,今後の発展につながる可能性が高いと考えている.コミュニケーション活動における,より実際的かつ広い空間内での視線知覚特性を明らかにするためには,神経科学,工学などの分野との共同研究が必須となる.また研究プロジェクト規模は大きく発展できることが期待されるため,他分野との共同によるワークショップ・シンポジウム開催などを行うべく将来的にはコンセンサスが高められるような論文公表が必要とされることを認識している.平成24年度に取得された知覚実験でのデータ遂行中,配置された顔の空間位置,および提示タイミングを記録した.さらに,それぞれと同期した被験者自身の眼球および頭部の運動を記録した.観察される運動波形は,申請者らが提案する波形類似度計算手法により,系統的な運動ベクトル解析を行うよう準備を進める.昨年度の進捗をふまえ,多重課題時の拡大・縮小運動に注意の処理資源配分からの検討を加えたこれまでの知見をもとに,中心視野での視線知覚を行いながら,接近する他者に対しての検出感度なども合わせて測定する.たとえば,中心付近に注意を伴う課題を遂行している場合,これまでの多くの知見からは周辺の運動検出が悪くなるという報告が多い.一方,詳細な感度を測定したわれわれの研究成果では,一定の条件下では,注意を他に奪われることによって運動の統合感度が上昇するという結果を得ている.これらの知見を十分踏まえた上での実験が進められるよう,計画を遂行し,成果を挙げたいと考えている.当初予定していたPC購入の予算使用を、次年度に回し、使用したいため。PC購入に利用する。次年度は,装置が前年度におよそ整ったことから,実験の遂行を中心に進めていく.また,得られた成果の迅速な公表に勤めるため,国際学会および論文執筆,英文校正,実験協力者への謝金等に使用のための費用として本研究費を利用させていただきたい.国際学会はVision Sciences Society Meeting 2013での発表がすでに受理されており,5月に米国フロリダへ海外出張旅費として計上予定である.
組織資本が企業価値に与える影響の研究

財務データベースを用いた研究では,無形資産を多く含むと考えられるハイテク産業について無形資産の増大を示唆する証拠が一部得られた。質問票調査による研究では,組織資本と企業業績・企業価値との直接的な関係は見られなかった。以上から,特に組織資本の効果は企業業績に対して直接的にあらわれるのではなく,人的資本と同様に,間接的にあらわれる可能性が高い。組織IQを援用した分析では,組織IQが企業業績に直接与える影響の分析において,組織IQと企業業績の間に一定の関係性の存在が示唆された。研究開発集中度,広告宣伝集中度が高くても,必ずしも業績や企業価値が高まるわけではないことが指摘されているように,組織資本は研究開発投資等と企業価値を結び付ける重要な無形資産である可能性がある。本研究の研究期間は4年を予定しているが,その間に,こうした研究開発投資等と企業価値の間に介在する組織資本と企業価値の関係を,財務データベースを用いた分析に加え,アンケート調査による分析によってその一端を明らかにしたいと考える。より具体的には,組織構造,業務プロセス,意思決定権限の分散化(分権化),インセンティブシステム,雇用,教育などの企業の組織行動・方針・仕組みの違いがどのように企業価値に影響を与えるか。また,産業,企業規模等の違いにより,組織資本と企業価値の関係に違いが見られるかを明らかにしたい。さらに,比較研究には注意を要するが,可能であれば,こうした関係に国際的な違いが見られるかについて実証的に明らかにしたい。本研究課題の研究期間は4年を予定しているが,研究開発投資等と企業価値の間に介在する組織資本と企業価値の関係を,財務データベースやその他のデータを用いた分析によってその一端を明らかにしたいと考える。具体的には,組織構造,業務プロセス,意思決定権限の分散化,インセンティブシステム,雇用,教育などの企業の組織行動・方針・仕組みの違いがどのように企業価値に影響を与えるか。また,産業,企業,規模等の違いにより,組織資本と企業価値の関係に違いが見られるかを明らかにしたい。さらに,可能であれば,こうした関係に国際的な違いが見られるかについて実証的に明らかにしたい。本年度は,企業特性の視点から,わが国上場企業をハイテク産業とローテク産業に分類し,両産業における無形資産と企業価値の関連性について実証分析を試みた。分析の結果,両産業には無形資産について異なる特徴が見られた。しかし,会計情報の価値関連性については,ハイテク産業とローテク産業で統計的に有意な差は見られなかった。また,価値関連性の低下は,分析期間中,ハイテク産業,ローテク産業の双方に見られたが,ローテク産業については,価値関連性の低下は統計的に有意ではなかった。すなわち,ハイテク産業については,無形資産の増大を示唆する証拠が一部得られた。本研究の分析結果は,Gu(2004)等の分析結果とほぼ一致するため,分析方法に大きな誤りはないと思われる。ただし,Gu(2004)では,時系列サンプルの説明力を見るため,本研究で用いた決定係数ではなく残差分散を用いて分析を行っている。なお,分析データについては,先行研究を参考に財務データベースから入手したが,組織資本に関しては,財務データベースからだけでは入手できないデータが存在する。その他,分析上の問題点があるが,こうした点に関しては,今後の研究課題としたい。本研究課題の研究期間は4年を予定しているが、研究開発投資等と企業価値の間に介在する組織資本と企業価値の関係を、財務データベースやその他のデータを用いた分析によって明らかにしたいと考える。本年度は、上場企業管理職を対象とした質問票調査データと財務データを組み合わせて、共分散構造分析を用いて、知的資本と企業業績の関係の一端を実証的に明らかにすることを試みた。特に、重要な知的資本であるが定量的に捉えることが難しい組織資本が、企業業績に対してどのような影響を与えているかに注目して分析を試みた。分析の結果、イノベーション資本は、僅かであるが、企業業績にプラスの影響を与えているという結果になった。また、関係資本は、僅かにプラスであるが、企業業績にほとんど影響を与えてはいないという結果になった(ただし、有意ではない)。それに対して、組織資本は、研究仮説に反して、僅かであるが、企業業績にマイナスの影響を与えているという結果になった(ただし、有意ではない)。しかし、組織資本は、イノベーション資本や関係資本にプラスの大きな影響を与えていることが観察された。本研究の分析結果は、質問項目や企業業績にとった項目を変えているにも関わらず、組織資本の係数がマイナスで有意でない点など、先行研究(Tseng and Goo[2005])の分析結果と多くの点で一致していることは注目すべき点であると思われる。しかし、イノベーション資本のプラスの値が小さい点や関係資本が有意ではなった点は先行研究とは異なる点であり、今後さらなる分析を試みたい。

本研究では,東証1部,2部上場企業を対象とした質問票調査により,質問票データと財務データを組み合わせ,共分散構造分析を用いて,知的資本と企業業績との関係の一端を実証的に明らかにすることを試みた。分析の結果,イノベーション資本は,企業業績にプラスの影響を与えているという結果になった。しかし,組織資本は,研究仮説に反して,企業業績にややマイナスの影響を与えているという結果になった(ただし,有意ではない)。また,関係資本は企業業績にプラスの影響を与えているが,それほど大きな影響は与えていないという結果になった(ただし,有意ではない)。特に,組織資本の効果は企業業績に対して直接的にあらわれるのではなく,人的資本と同じように,間接的にあらわれる可能性が高いと思われる。前述のように,本研究の分析結果は,先行研究(Tseng and Goo,2005)の分析結果や細海(2009)の分析結果と一致している点が多いことは,注目すべき点であると思われる。今後さらなる研究を試みたい。また,追加分析として,企業の主観的業績を企業業績にとった場合の各知的資本との関係を分析した。特に,統計的に有意ではないが,主観的業績では組織資本が企業業績にプラスの影響を与えているという結果となった。本年度は、昨年の研究費の一部を繰り越して研究を行った。当初は新たな追加的アンケート調査を実施する予定であったが、以下のような理由から当該アンケート調査は見合わせることになった。・これまでの研究結果とさらなる先行研究のレビューを行った結果、今回想定していた調査方法と質問票項目では、組織資本をはじめとする知的資本を果たして明らかにできるか疑問が生じたこと。・外国企業にもアンケート調査を実施する予定であったが、当初想定しなかった日本企業との違いが明らかになったことから、同一の質問項目では、組織資本をはじめとする知的資本を果たして明らかにできるか疑問が生じたこと。そこで、本年度は、すでに実施しているアンケート調査のデータを利用して分析を行うこととなった。具体的には,組織資本に関連する組織IQに関するデータなどを利用して行ったが,新たに購入した財務データベースのデータを用いて、追加的項目と各企業の財務データがどのように関連しているか統計的分析を試みた。当初の研究計画では、4年間の研究期間の中で、アンケート調査はH22年度に1回行うことになっていた。しかし、本研究では、計画を前倒しして、既にH21年度(2009年)に1度アンケートを実施している。今回、2回目の追加的アンケート調査を計画したが、以上のような理由から実施するには至らなかった。しかし、2009年度に実施したアンケート調査における追加的質問項目を用いた代替的な分析を行うことができたので、本年度の研究も一定の意義があったものと思われる。また、これまでの研究成果について,マレーシア・クアラルンプールにおけるアジア太平洋管理会計学会(APMAA)の第7回大会において,研究発表を行った。さらに、年度末に法政大学イノベーション・マネジメント研究センターにおいて、知的資本と企業業績の関係に関する講演を依頼され、講演会の講師を勤めた。
半導体量子ドットの励起子制御による高効率光誘起電子移動反応系の構築

酸化チタン界面における励起子の生成と移動か関与した光誘起電子移動反応機構を解明するたゆに、伝導性有機物を酸化チタン表面に担持し、その光電荷分離状態並びに再結合反応速度に関する研究を行った。その結果、有機物と酸化チタンとの電子相互作用が強い場合には、表面の電荷による静電場の影響を受けるために有機物の酸化還元電位が広範囲に分散することを示唆するテータを得た。その場合に、電荷分離効率が99%以上の確率で進行することが分かった。一方、電荷再結合反応は他の色素吸着系と比べると速くなり、太陽電池へ応用するには不向きであることが分かった。硫化カドミウム量子ドットの電子準位に関する情報を得るために、量子ドットの界面の制御による発光強度の変化と表面構造との関係を調べた。XPSを用いた詳細な観察の結果、発光強度の増加に伴い、Cd-OH結合が生成することが分かった。硫化カドミウム量子ドット増感太陽電池において漏れ電流の性能に及ぼす影響について調べた。その結果、導電性ガラス基板との交換電流密度が高いレドックス電解質を用いると、短絡し、性能が大きく低下することが分かった。このため、電子ブロッキング層をスプレー法により作製すると、数十ナノメートル程度の厚さで漏れ電流が効果的に抑制されることを見出し、変換効率1%を達成するにいたった。一方、交換電流密度の低い電解質を用いると、電子プロッキング層の有無に関わらず、漏れ電流はほとんど抑制されることが分かった。このことから、電解質種によって電子ブロッキング層の必要性を比較することが可能となった。半導体量子ドットから酸化チタンへの光誘起電子移動反応の効率を定量化するために、まず光照射による量子ドット・酸化チタン膜における光損失率を光学計算並びに実験によって求めた。光学計算の結果、酸化チタン・導電性ガラスの光透過率は、8590%であることが分かり、酸化チタンを担持せずに導電性ガラスのみで実験により求めた値よりも大きいことが分かった。つまり、これまで実験によって求められた値は、実際に膜に入射している割合よりも過小評価していることが分かり、透過率を厳密に評価するには、光学シミュレーションを利用することが不可欠であることを示した。硫化カドミウム量子ドットを増感剤として、酸化チタンナノ粒子膜に担持した後、多流化物を電解質として湿式の太陽電池を作製した。その結果、量子効率が70%にも達することが分かった。しかも多流化物電解質は、光照射下において、他のレドックス電解質よりも量子ドットを安定化することが分かり、光電流も数十時間維持することが分かった。半導体量子ドットから酸化チタンへの電子移動効率が、量子ドットの種類並びにサイズによってどのような影響を受けるか評価した。増感剤の種類としては、硫化カドミウムと硫化鉛量子ドットを用いた。硫化カドミウムを用いた場合には、電子移動効率は、ドットサイズによらず一定であったが、硫化鉛を用いたときには、ドットサイズの増大に伴い、電子移動効率が減少することが分かった。これは、サイズが小さいときには、量子サイズ効果により硫化鉛の伝導帯下端が、酸化チタンの伝導帯下端よりも負側に位置し、サイズが大きいときには、正側に位置するため、電子移動反応がサイズによって制御されることに起因すると考えられる。
乳タンパク質より「空咳」などの副作用のない血圧降下性ペプチドの誘導とその応用

本研究の狙いは、空咳の原因となるACEを阻害せずに昇圧ペプチドであるアンジオテンシンIIレセプター(AT1受容体)をブロックするペプチドを、食品として安全性が担保されている乳タンパク質より誘導調製し、利用することにある。まず、オランダのDMV社より世界的な規模で市販されており安定供給が見込まれるカゼインおよびホエイタンパク質の加水分解試料に対して、降圧活性ペプチドのライブラリーを作成した。そして、当研究室で確立している手法を用いて、各種ペプチドの単離精製を逆相クロマト、HPLC分取などを駆使して行い、そのペプチドの一部の化学構造を解明した。また、化学合成ペプチドでその降圧活性を高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて確認した。その後、アンジオテンシンII受容体を遺伝子組み換え法で大量調製することが難しかったので、市販のラット平滑筋細胞からのAT1受容体発現膜およびラット肺からの同発現膜を調製した。これらの膜に対するI^<125>標識アンジオテンシンIIの結合性を阻害する降圧性ペプチドをライブラリーより検索した結果、強い降圧作用を有する「テトラペプチドALPM」を発見した。本ペプチドは、空咳が出ない将来有望なペプチドであり、応用性が高いと考えられた。研究成果は、1回の学会発表と、国際誌への2報の報告に繋がった。本研究の狙いは、空咳の原因となるACEを阻害せずに昇圧ペプチドであるアンジオテンシン2(AT2)レセプター(受容体)をブロックするペプチドを食品として安全性が担保されている乳タンパク質より誘導調製することにある。本年度は、まずオランダのDMV社より世界的な規模で市販されており安定供給が見込まれるカゼインおよびホエイタンパク質の加水分解試料に対して、降圧活性ペプチドのライブラリーを作成した。当研究室で確立している手法を用いて、各種ペプチドの単離精製を逆相クロマト、HPLC分取などを駆使して行い、そのペプチドの一部の化学構造を解明した。また、化学合成ペプチドでその降圧活性を確認した。また、来年度の本格的な発現実験の為に、ラットのAT2であるAT1a(主として平滑筋に存在)およびAT1b(主として副腎皮質に存在)の構造遺伝子を作成するために、特異的なプライマーの設計準備を行った。これにより得られた構造遺伝子を大腸菌に組み込み、AT2受容体の大量調製を行う為の、ベクターの検討や融合タンパク質で発現させるかタグを付けるかなどの諸条件を検討し、大量調製に目処を付けた。来年度は、得られた受容体タンパク質をマイクロプレートに結合させ、受容体が高密度に存在する疑似平滑筋膜や疑似副腎皮質膜を作成し、ビオチン標識したAT2との結合性実験を行い、競合的にレセプター結合を阻害する降圧ペプチドの一斉スクリーニングを行う予定である。[目的]本研究の狙いは、空咳の原因となるアンジオテンシン変換酵素(ACE)を阻害せずに、生成する昇圧ペプチドであるアンジオテンシンII受容体(AT1レセプター)をブロックすることで、降圧効果を示すペプチド成分、食品として安全性が担保されている乳タンパク質より誘導・調整し、その利用を図ることである。とくに、利用面では我々が既に検討しているプロバイオティクスを利用したヨーグルトに用いて、有用乳酸菌と生理活性成分を加えたシンバイオティクスを作出し、より高齢者などの建国を考えた、新規降圧食品を提案することも目的である。[方法]本年度は、世界的なペプチド供給メーカーであるオランダのDMV(社)の市販ペプチド素材に対して、まず、ACE阻害活性を検討し、ついで、動物を用いた降圧活性を検討し、両者を総合的に検討することで、ヒトに対しても血圧降下作用の期待される試料を選択することを目的とした。また、そ過程で、血圧降下作用は高いが、ACE阻害活性の低いペプチドを見出した場合には、以下の実験系を用いて、さらに検証を進めた。すなわち、ヒト動脈内皮平滑筋細胞の培養系およびラットの各種各種臓器(肝臓、肺、腎臓など)より調製した膜を用いて、AT1阻害活性を示すペプチドの検索を行った。実験には、ヨード125で標識したアンジオテンシンIIを用い行った。昨年度に、降圧活性を示すテトラペプチド:ALPMを単離精製しており、このAT1阻害活性も検討した。[結果]

市販のペプチド素材の12種類に対して、in vitroでのACE阻害活性およびin viroでの高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて、血圧降下作用を検討した。その結果、4種のペプチド素材で、-18mmHg以上の降圧効果が確認された。最も高い降圧効果の認められたWE80BG(ホエイタンパク質由来)に絞り、その中に含まれる降圧ペプチドの本体に迫った。各種クロマトグラフィーを駆使して標的ペプチドを単離精製した。質量分析、アミノ酸組成分析およびN-末端配列分析により、このペプチドはテトラペプチドALPMであることが判明した。このペプチドは、降圧活性は高かったが、ACE阻害活性はそれほど高くなかった。そこで、新たに開発したラット肝臓膜に対するAT1阻害活性を調べた。その結果、確かにこのペプチドがアンジオテンシンIIの受容体に対して結合阻害性を有することが証明された。文献的には、ペプチド性の物質の報告例が一例あるだけであるが、このペプチドは新知見である。今後は、さらに、多くのペプチド素材に対して、この手法でペプチド検索をすれば、空咳の心配の少ない、安全性の高い食品由来のペプチドを多く見いだせるだろうという展望が開けた。
銀河系内に存在する拡がったX線天体の研究

銀河円盤、銀河バルジ領域に存在する拡がったX線放射について、「ぎんが」衛星による銀河面領域のスキャン、およびポインティング観測のデータの解析を行った。X線スペクトルは、いずれの領域もよく似ており、領域による大きな違いは見られないことを確認した。また、数千万Kの温度の光学的に薄い高温プラズマガス中に存在する24階電離した鉄イオンの出す輝線スペクトルの強度の空間分布を調べ、高温プラズマガスが銀河系の構造に沿って広く分布していることを確認した。非熱的放射が卓越する10keV以上のエネルギーバンドのX線強度についても同様の解析を行い、このバンドの強度も熱的放射成分と同様の空間分布を示すことがわかった。このことは非熱的放射成分も銀河系全体にわたって広く存在していることを示唆する。「あすか」銀河面サーベイ観測において初めてX線を検出した超新星残骸について解析を行った。G344.7-0.1のX線スペクトルには900万K程度のプラズマガスからの熱的放射成分に加えて、電離の進んでいない鉄からの強い輝線が存在することを明らかにした。「あすか」銀河面サーベイ観測で発見した拡がった構造を持つ未同定天体の性質を調べ、これらが非熱的放射成分をもつ超新星残骸である可能性が高いことを示した。「ぎんが」衛星による銀河中心付近のスキャン観測で発見されたトランジェント天体について、解析を行った。スキャンデータより天体の位置を決定した。X線スペクトルはコンプトン散乱された黒体放射モデル、または2温度の黒体放射モデルでよく表され、スペクトルに大きな変動が見られないこと、などがわかった。「あすか」衛星による銀河面サーベイ観測において、既知の超新星残骸の多数から初めてX線放射を検出できた。このうちG344.7-0.1について詳しく調べた。その結果、電波で観測された構造に対応したX線分布をすること、そしてX線スペクトルは、温度が900万度程度の高温プラズマガスからの放射としておおむね説明できるが、電離のあまり進んでいない鉄元素からの輝線が存在する可能性があることがわかった。この銀河面サーベイ観測では、未同定の拡がったX線放射天体も多数発見された。銀河面サーベイのデータだけでは観測時間が短く統計が十分ではないため、その正体を明らかにするために追観測を行ってきた。これらのデータの詳細な解析を進めているが、やはり点源には分解できない拡がった構造をもち、X線スペクトルは輝線構造を伴わない硬いスペクトルであることを明らかにしつつある。このような天体はどのような天体であるのか、その正体は未だ明らかではないが、このような天体が銀河系内にたくさん存在している可能性を示唆する。銀河円盤・銀河バルジ領域に存在する拡がったX線放射について、「ぎんが」衛星によるスキャン観測のデータの解析を進めた。この結果、銀河円盤から数度離れた場所にも拡がったX線放射が存在すること、銀河バルジ領域にも同様の放射が存在していることを確認した。今後、さらにスキャン観測のデータの解析を進め、全体像を明らかにしていく予定である。「あすか」衛星による銀河面サーベイ観測において初めてX線を検出した超新星残骸について、X線イメージと電波イメージの比較、およびX線スペクトルの再解析を行った。いずれも強い星間吸収を受けていることを確認した。高温ガス中の高電離した重元素からの輝線が見られ、熱的放射であると判断できるもののほか、明確な輝線構造が見られず、通常の超新星残骸に比べ硬いスペクトルをもつものもあることがわかった。「あすか」銀河面サーベイ観測のデータを用いて、未同定の拡がったX線放射天体を系統的に探査しているが、さらに点源には分解できない拡がった構造をもつ天体(超新星残骸候補天体)を発見した。サーベイ観測だけでは統計が十分ではないので、今後の観測でこれらの性質を明らかにすることが必要である。

超新星残骸G344.7-0.1について、XMM-Newton衛星のデータも調べ、先に「あすか」衛星で得たものと同様、重元素組成比が太陽組成比よりも大きいこと、強い中性鉄輝線が存在することを確認した。銀河円盤、銀河バルジ領域に存在する拡がったX線放射について、「ぎんが」衛星によるスキャン観測のデータの解析を進めた。熱的放射成分の大局的な構造を見るため、数千万度の高温プラズマガス中に存在する鉄イオンの出す中心エネルギー6.7keVの輝線強度分布を調べている。今後、スキャン観測のデータの解析を進め、熱的放射成分の全体像を明らかにし、非熱的放射成分の大局的構造を調べていく予定である。銀河円盤、銀河バルジ領域に存在する拡がったX線放射について、「ぎんが」衛星による銀河面領域のスキャン、およびポインティング観測のデータの解析を進めた。X線スペクトルについては、いずれの領域もよく似ており、領域による大きな違いは見られないことを確認した。また、数千万度の温度の光学的に薄い高温プラズマガス中に存在する24階電離した鉄イオンの出す輝線スペクトルの強度の空間分布を調べ、銀河系の構造に沿って広く分布していることを確認した。さらに、非熱的放射が卓越する10keV以上のエネルギーバンドのX線強度についても同様の解析を行い、このバンドの強度も熱的放射成分と同様の空間分布を示すことがわかった。このことは非熱的放射成分も銀河系全体にわたって広く存在していることを示唆する。「すざく」衛星を用いて観測を行った銀河面領域のデータの解析を進めた。感度のよい観測装置のおかげでこれまでの観測を超えた良質のデータが取得でき、鉄イオンからの輝線スペクトルを精度よく検出することができた。得られた広帯域スペクトルについて、今後詳しい解析を行っていく予定である。「ぎんが」衛星による銀河中心付近のスキャン観測で発見されたトランジェント天体について、解析を行った。姿勢情報の最終版を用いて天体の位置を決定した。X線スペクトルは定性的に2温度の黒体放射モデルでよく表されること、フレアしている期間中でスペクトルに大きな変化が見られないこと、などがわかった。
質量分析によるヒト脂質プロファイル検査法の構築と臨床応用

リン脂質とそれらの代謝物は脂質代謝の制御因子として機能して、さまざまな疾患と関係している。ヒト血液と気管支肺胞洗浄液などの脂質分子種を、クロマトグラフィによる脂質精製と質量分析との組合せ方法により分析した。また、健常被験者の脂質分子種プロファイルを作成して、視覚化を行った。これらの結果、これらの脂質種分析法が臨床検査に応用可能であることを示した。現在、我々は臨床データを蓄積しており、臨床症状を伴う特異的な脂質分子種の検索を目指している。ヒト血清およびヒト気管支肺胞洗浄液(BALF)の少量試料(50-150μL)を用いて、クロロホルム/メタノール(2/1 v/v)により脂質抽出または溶液試料を脂質代謝酵素で加水分解の前処理した後に脂質抽出し,抽出した総脂質試料は、カラムゲルクロマトグラフィまたは薄層ゲルクロマトグラフィにより各脂質分画に分離精製した。総脂質試料とリン脂質分画試料は、マトリックス支援イオン化飛行時間型質量分析(MALDI-TOF MS,MALDI-TOF MS/MS)を用い、総脂質試料およびリン脂質、コレステロールエステル、トリグリセライドの分画試料は、ガスクロマトグラフィ質量分析(GC MS)を用いて,脂肪酸側鎖の異なる分子種および脂肪酸組成の簡易的かつ高感度な分析法を構築した。ヒト血清およびヒトBALFのグリセロリン脂質(ホスファチジルコリン、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジルエタノールアミンなど)およびその代謝産物(リゾホスファチジルコリン),スフィンゴ脂質(スフィンゴミエリン、糖脂質、スルファチド,ガングリシド;GM3)の脂肪酸側鎖の違いによる脂質分子種は、合わせて約200ピークを検出し、MS/MSによるプロダクトイオン分析により、脂質分子種を同定する事が出来た。また、一部の分子種については、内部標準物質を用いた定量法を構築し、定量的な分析を可能とした。現在、血清脂質分画の脂肪酸組成も含めた、健常者の血清脂質分子種プロファイルを作成中である。さらに、血清脂質分子種プロファイルをMarker Viewデータ解析ソフト(H26年度購入)を用いて、統計的解析法を検討中である。ヒト血液(血清および血漿)および気管支肺胞洗浄液(BAL-F)中脂質のマトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析(MALDI-TOF MS)による網羅的分析法を検討した。分析法としては、前処理として特異的酵素を用いた方法とミニカラムクロマトグラフィーを用いた方法を検討した。血液およびBALF中のホスファチジルコリン、リゾホスファチジルコリンおよびBALF中ホスファチジルイノシトール、ホスファチジルグリセロールは、有機溶媒による抽出脂質試料で測定が可能であり、スフィンゴミエリンは、特異酵素処理をする事で、簡便にリン脂質分子を検出できた。ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジン酸、リゾホスファチジン酸、糖脂質、サルファチド、ガングリオシドなどの微量分子は、ミニカラムクロマトグラフィーで部分精製することでMALDI-TOF MSによる検出ができた。いずれの分子もMALDI-TOF MS/MSによるプロダクトイオン分析により脂肪酸側鎖の違う分子種として200種類以上を同定する事ができた。これらの分析手法により、数百μLの生体検体から、グリセロリン脂質およびスフィンゴ脂質分子のプロファイルを作成できた。これまで、若年健常者ボランティアによる血清中のグリセロリン脂質およびスフィンゴ脂質分子のプロファイルを作成した。現在、各種疾患患者の血清中の脂質分子のプロファイルを作成中である。また、上述の分析法をさらに簡便化すべくPVDF膜を利用した部分精製を検討しており、各骨格別脂質分子(コレステロールエステル、リン脂質、中性脂肪)中脂肪酸組成の分析を可能とした。現在、さらに高感度分析に利用できるように改良中である。ミニカラムクロマトグラフィーで部分精製することで、少量(数百μL以下)検体を用いたMALDI-TOF質量分析法により、グリセロリン脂質およびスフィンゴ脂質分子の網羅的分析が簡便にできる分析法を構築できた。当初の薄層クロマトグラフィー(TLC)のブロッティングによるPVDF膜上脂質分子の直接分析法は、現在十分な感度が得られていないが、PVDF膜からの脂質抽出法による分析法はできており、脂質プロファイル分析の簡便化が図られる見通しであり、研究実施計画に示した内容は、概ね計画通りに進んでいる。ヒト血漿、血清、気管支肺胞洗浄液などの生体試料を用いて、マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析装置(MALDI-TOF- TOF MS,MS/MS),液体クロマトグラフィー質量分析装置(LC MS/MS),ガスクロマトグラフィー質量分析装置(GC/MS)により、脂質分子及び分子種(異なる脂肪酸側鎖から構成される分子)のプロファイルの作成を行った。今回の研究では、微量成分や未精製では分析困難な試料について、有機溶媒抽出法の改良、ターゲット脂質を部分精製するための薄層クロマトグラフィー(TLC)による抽出法とシリカゲル及びイオン交換ゲルなどを用いたミニカラムクロマトグラフィー(固相抽出カラム)抽出法を検討し、簡易的な試料の調製法を構築することができ、臨床検査に応用できる可能性を示した。最終年度は、ホスファチジルエタノールアミン(PE),リゾPE(プラズマローゲン型とアシル型)、リゾホスファチジン酸、スルファチド,スフィンゴミエリン,モノアシルグリセロール、遊離脂肪酸などの分子種プロファイルを作成できた。

これらの結果から、生体脂質の主要構成成分およびリゾ体や代謝産物の微量脂質のプロファイルを視覚化するために、様々なグラフを作成し、プロファイルの判読の効果を検討した。これまでは,健常者データについて作成したが、現在、臨床との共同研究により疾患別のプロファイルおよびグラフ化により、疾患特異的的な脂質プロファイルの簡易な解析法を検討している。また、プロファイルデータは,LC MS専用の解析ソフトにより分析した脂質分子種の解析を行い、脂質分子間の関連性を検討した。今回使用した解析ソフトは、LC MS専用研究ソフトであるので、これらの収集した結果を基に、簡易な一般ソフトへの応用を検討している。リン脂質とそれらの代謝物は脂質代謝の制御因子として機能して、さまざまな疾患と関係している。ヒト血液と気管支肺胞洗浄液などの脂質分子種を、クロマトグラフィによる脂質精製と質量分析との組合せ方法により分析した。また、健常被験者の脂質分子種プロファイルを作成して、視覚化を行った。これらの結果、これらの脂質種分析法が臨床検査に応用可能であることを示した。現在、我々は臨床データを蓄積しており、臨床症状を伴う特異的な脂質分子種の検索を目指している。リン脂質とその代謝産物は、細胞構造の維持だけでなく、様々な生理機能に関与する生理活性脂質として捉えられている。さらに、一部のリン脂質代謝産物の生物活性は、その分子を構築する脂肪酸分子種により影響が受ける事が知られてきた。分子を構築する脂肪酸分子種の分析には、これまで脂質専用の分析システムが必要であったが、本研究では、試料の脂質分解酵素による前処理とカラムクロマトグラフィを用いた試料調製と応用範囲が広い汎用MALDI-TOF MSにより、リン脂質分子種の簡便、高感度分析法を構築できた。これにより、リン脂質分子種および脂肪酸分子種のプロファイリグの臨床検査への応用の見通しを付ける事が出来、H26年度の研究計画目標をほぼ達成できた。現在、MALDI-TOF質量分析法による血液脂質の主要分子およびその代謝産物についての脂質プロファイル法は構築できており、さらにその微量代謝産物(多くは生理活性物質)の検出について検討する。構築できたプロファイル法については、健常者群では、脂質プロファイルができているので、定量的な検討と疾患患者群での脂質プロファイル分析を実施し、そのプロファイルの差を質量分析の統計ソフトによる統計的手法により検討し、疾患特有な脂質分子種の検出を目指す。脂質分析学現在、健常者および各種患者(呼吸器疾患、血液疾患、神経疾患、循環器疾患など)の血清、間質性肺炎患者の気管支肺胞洗浄液(BALF)のリン脂質分子種の分析を開始し(既に一部は倫理審査承認取得済み),各疾患のリン脂質分子種および脂肪酸分子種のプロファイリグを検討する。これらの結果をMarker Viewデータ解析ソフトやExcel等の解析ソフトにより、統計解析とグラフィック化により,簡便なデータ解析法を検討する。年度末に購入した物品が、当初の計画で見込んだ価格より、安価に購入できたため、次年度使用額が生じた。当初計画で見込んだよりも安価でデータ解析ソフトが購入できたため、次年度使用額が生じた。H28年度の研究に用いる質量分析およびクロマトグラフィーの試薬、内部標準品、消耗品を購入する予定である。
可積分系の組み合わせ的構造の研究

本年度は主に次の4点について研究を行った。(1)艤装配位から対称テンソル積表現のテンソル積を対応させるKerov-Kirillov-Reshetikhinの写像を表現論的に再定式化した。(2)超離散タウ関数を導入し、Kerov-Kirillov-Reshetikhin全単射に対する明示的な区分線形公式を導出した。ここで超離散タウ関数はKP階層のソリトン解から超離散極限を取って得られるもので、超離散広田双線形形式を満たす。具体的な表示は、非自明なことに、フェルミ型公式で用いられるチャージ関数が用いられる。以上の結果は超離散可積分系の代表例である箱玉系に対する一般解を初めて与えるものとなっている。(3)周期箱玉系の一般解を導出した。解はタウ関数の形式で表示され、多変数テータ関数の超離散類似を用いて表される。(4)一般のKirillov-Reshetikhinクリスタルのテンソル積から艤装配位を対応させるKirillov-Schilling・Shimozono(KSS)の写像の表現論的な起源を明らかにした.結果としてKSSの巧妙なアルゴリズムとはアフィンクリスタルのエネルギー関数の2階差分に他ならないことが明らかとなった。研究員は著名な離散可積分系である箱玉系と、表現論ないし組み合わせ論の分野で重要なフェルミ型公式について研究を行った。両者は元来異なる理論として別個に研究が進められてきたものであるが、今回両者を統一的に記述する理論的な枠組みを得ることができた。より詳細に述べると、コストカ多項式に対する明示公式すなわちフェルミ型公式が成立する根拠となっているKerov-Kirillov-Reshetikhin(KKR)全単射の表現論からの解釈を与えた。KKR全単射はこれまで組み合わせ論的な解釈しか知られていなかったために、今回の結果はアフィン量子群の有限次元表現論にとり意義のある結果となっている。応用として、KKR全単射は箱玉系の逆散乱形式を与えていることが判明した。更に、KKR全単射の区分線形公式を導出した。この公式はソリトン理論から生じるものであり、いわゆるタウ関数を用いて表示される。特にタウ関数が(フェルミ型公式であらわしたときの)コストカ多項式の超離散化とみなせる点が興味深い。またこの公式の応用として、長年の懸案であった箱玉系および周期箱玉系の一般解の構成に成功したことも特筆すべきことであると思われる。
CRISPR干渉法を用いたY染色体多コピー遺伝子ノックダウンマウスの開発

本研究はCRISPR干渉法を用いたY染色体多コピー遺伝子改変マウスの開発に向けて、人工miRNAおよびCRISPR干渉法を用いた遺伝子改変マウスの開発を行い、生殖細胞特異的なスプライシング機構の解明を目指す。期間の成果として遺伝子改変マウスの継続した作出とともに生殖細胞株を用いた次世代シーケンサー解析によって、スプライシング標的遺伝子群の同定に成功した。さらに標的遺伝子群の転写解析によってRNAポリメラーゼのポージング機構を負に制御する新たな転写制御機構を解明した。これらの成果は精子形成過程においてRNAポリメラーゼのポージング制御が重要な機構であることを示唆する。本研究はCRISPR干渉法を用いたY染色体多コピー遺伝子ノックダウンマウスの開発に向けて、人工miRNAを用いたノックダウンマウスの開発、及びCRISPRi法を用いたノックダウンマウスの開発を行ない、生殖細胞特異的なスプライシング機構の解明を目指す。1. Rbmyを標的とした生殖細胞特異的CRISPRi法によるノックダウンマウスの作出CRISPRiを用いたノックダウン法開発のために、6種類のRbmy遺伝子群のプロモーター領域を解析し60 bpの共通配列を見い出している。共通配列内に設計したsgRNA配列を用いて、dCAS9-KRABとsgRNAを同時に発現可能なCRISPRiベクターを順次構築している。現在CRISPRiベクターのノックダウン効率を細胞レベルで検証し、有効な配列の検討を行っている。2. Rbmyを標的とした生殖細胞特異的amiRNA発現ノックダウンマウスの作出我々はこれまでに70%以上のノックダウン効率を示す人工miRNAを取得を取得していたが、さらに高効率でRbmy遺伝子のノックダウンを可能とする人工miRNAの3種類の配列の同定に成功した。これら3つの配列をタンデムに連結し同時に発現するベクターを構築することによって、90%以上の高効率でRbmy遺伝子のノックダウンを可能とした。この連結配列を用いてユビキチンプロモーター、またはCAGプロモーターで発現制御される2種類のトランスジェニック系統作成のためのベクターを構築した。これらのベクターはともに細胞レベルで90%以上のノックダウン効率を維持していた。現在この2種類のベクターよりインジェクション用のDNA断片を精製し、トランスジェニック系統の確立を目指している。現在トランスジェニック系統の樹立を継続している。トランスジェニックマウス作出用のノックダウンベクターを、当初2種類作成する予定で進めていたが、予期せずより高効率にノックダウン可能な構成を見い出したため、さらに3種類目のベクターを構築することとした。そのため一部の計画に多少の遅れが生じたものの本計画の精度はより高くなっている。マウスのXY bodyにおける精巣のFISH解析は次年度に予定していたが野生型解析が本年度に概ね終了している。本研究はCRISPR干渉法を用いたY染色体多コピー遺伝子ノックダウンマウスの開発に向けて、人工miRNAを用いたノックダウンマウスの開発、およびCRISPR干渉法を用いたノックダウンマウスの開発を行い、生殖細胞特異的なスプライシング機構の解明を目指す。本年度は前年度に引き続き、1.新たに改良した高発現型ベクターを用いてインジェクション法によりトランスジェニック系統の樹立を継続した。2.また新たに受精卵へエレクトロポレーション法を用いることによって核酸導入する簡便な手法を立ち上げ技術基盤の拡充を図った。3.Rbmy遺伝子の生殖細胞株における次世代シーケンサー解析を通して、新たなスプライシング標的遺伝子群を同定した。4.標的遺伝子のRNAポリメラーゼのポージング機構を負に制御する新たな転写制御機構を見出した。期間全体の成果:1.ノックダウンマウスの系統樹立は継続中であり、継続した作出は必須であると考える。2.生殖細胞株を用いた次世代シーケンサー解析によって、新たなスプライシング標的遺伝子群の同定に成功した。これらの遺伝子群は精子形成において重要なメカニズムを担うと考えられる。3.さらに標的遺伝子群の転写解析によってRNAポリメラーゼのポージング機構を負に制御する新たな転写制御機構を解明した。これらの成果は精子形成過程においてRNAポリメラーゼのポージング制御が重要な機構であることを示唆した。人工miRNAによるノックダウンマウスの系統樹立を継続して行う。またCRISPRiベクターに用いるsgRNAの有効配列の検討を継続して行う。また次世代シーケンサー解析データのアイソフォーム評価法を28年度より試行しており、より精度の高い評価方法の確立を目指す予定である。分子生物学
カセンサレス接線力推定に基づいた次世代通勤電車のための高性能粘着制御の実現

特別研究員らは、平成16年度に引き続いて、今年度に購入した計算機を用いてブレーキ動作時の電気ブレーキと空気ブレーキとの協調制御に関する解析と提案する方法の有効性の確認を行った。そして、本研究成果は、電気学会論文誌D平成17年10月号「電空協調制御を考慮した滑走再粘着制御への外乱オブザーバによる再粘着制御系の応用」として発表した。これは、制動時の電気ブレーキと空気ブレーキの協調制御にも言及した先進的な研究成果である。また、IEEE(米国電気電子学会)の国際会議International Power Electronics Conference (IPEC2005)でも発表した。さらに、上記の研究成果と、実際の鉄道車両に適用しその有効性ならびに再粘着制御性能の評価を行った成果を、ドイツ・ドレスデンで開催されたEPE(欧州パワーエレクトロニクス学会)の国際会議にて"Advanced Anti-slip and Anti-skid Re-adhesion Control Considering Air Brake for Electric Train"として発表し注目された。その他に、平成17年(2005年)8月に開催された平成17年電気学会産業応用部門大会、平成18年(2006年)3月に開催された平成18年電気学会全国大会の国内学会で発表している。以上、3年間でI.速度センサレス制御と外乱オブザーバを応用した高性能な力センサレス力制御を基づく高性能粘着制御系、II.空気ブレーキ使用時でも最大接線力近傍で電車を常にロバストに駆動させる速やかかつ確実に接線力係数を推定する装置、III.1インバータ・複数台誘導機の電車駆動システムで台車振動を考慮した制御系を実現し、当初計画を達成した。これまで研究代表都は、加速力行時において、低分解能な電鉄用の速度センサによる制約を回避する速度センサレスベクトル制御と、外乱オブザーバを用いた接線力推定に基づく高性能粘着制御が行えることを示してきた。今回、本提案方式が回生制動時の滑走再粘着制御にも応用可能なことを通勤電車の車輪とレールの模擬試験装置による実験検証により確認した。そして、本研究成果を平成15年(2003年)9月にFrance Toulouseにおいて開催された国際会議10th European Conference on Power Electronicsand Applicationsで発表した。電車が制動を行う際、高速度域では空制(空気ブレーキ)で補足することが多い。そのため、このような車両において、滑走再粘着制御における電空協調制御のシミュレーションを行った。検討の結果、レール面の状態を示す粘着係数が非常に低い状態で常用最大ブレーキを作用させた場合、滑走再粘着制御を繰り返しながら徐々に電制力が小さくなり、最終的に電制失効してしまう可能性があることが確認された。そこで、こうした事象の発生を回避する方策について新たに提案し、計算機シミュレーションによってその有効性を確認した。台車振動系をシミュレーションモデルに含み、かつ1インバータ複数台電動機駆動方式での電空協調制御シミュレーションは、これまでにその前例を見ない先進的な研究成果と言える。そして、本研究成果は平成16年(2004年)3月に開催された国際会議8th IEEE International Workshop on Advanced Motion Controlで発表した。現在、研究代表者らが提案してきた再粘着制御系において、空気ブレーキが補足された場合のロバスト性の検討を行っている。さらに、現有設備の誘導機を用い1台のインバータで複数誘導機を高精度制御する検討も行っており、次年度の課題である。特別研究員らは、平成15年度までに得られた成果を東日本旅客鉄道が所有する実際の鉄道車両205系5000番代電車に適用し、その有効性の確認と再粘着制御性能の評価を行った。その結果、低分解能な電気鉄道用の速度センサによる制約を回避する速度センサレスベクトル制御と、外乱オブザーバを用いた接線力推定に基づく高性能粘着制御が行えることを示した。そして、本研究成果は、電気学会論文誌D平成16年9月号「速度センサレスベクトル制御・外乱オブザーバによる空転再粘着制御の実車両への適用-205系5000番代電車における実例-」として発表した。これは世界で初めて外乱オブザーバを実際に鉄道の分野に適用した先進的な研究成果であり、IEEE(米国電気電子学会)のTransaction on Industrial Electronicsにも投稿中である。さらに、購入した計算機とシミュレーションソフトウェアを用いて、昨年度に引き続いてブレーキ動作時の電気と空気ブレーキとの協調制御時の解析と提案する方法の有効性の確認を行った。ここでは、シミュレーション対象を1台車モデルから2台車1車両モデルへと拡張し、より再現性を高めた。そして、本研究成果は平成16年(2004年)9月に開催された平成16年電気学会産業応用部門大会、平成17年(2005年)3月に開催された平成17年電気学会全国大会をはじめ、台湾台北市で開催されたIEEEの国際会議2004 International Conference on Control Applications (CCA2004)のINVEITE SESSSIONで発表した。また、電気学会論文誌Dにも投稿し、現在査読中である。以上のように平成16年度終了時までに、提出した年次計画に則り研究が進展している。

また、IEEE(米国電気電子学会)の国際会議International Power Electronics Conference (IPEC2005)でも発表した。さらに、上記の研究成果と、実際の鉄道車両に適用しその有効性ならびに再粘着制御性能の評価を行った成果を、ドイツ・ドレスデンで開催されたEPE(欧州パワーエレクトロニクス学会)の国際会議にて"Advanced Anti-slip and Anti-skid Re-adhesion Control Considering Air Brake for Electric Train"として発表し注目された。その他に、平成17年(2005年)8月に開催された平成17年電気学会産業応用部門大会、平成18年(2006年)3月に開催された平成18年電気学会全国大会の国内学会で発表している。以上、3年間でI.速度センサレス制御と外乱オブザーバを応用した高性能な力センサレス力制御を基づく高性能粘着制御系、II.空気ブレーキ使用時でも最大接線力近傍で電車を常にロバストに駆動させる速やかかつ確実に接線力係数を推定する装置、III.1インバータ・複数台誘導機の電車駆動システムで台車振動を考慮した制御系を実現し、当初計画を達成した。
胃癌の初期変化と進展機構

胃癌が発生・進展過程において獲得する遺伝子異常や特異的な増殖・浸潤機構に関して、平成6年度は以下の研究成果を得た。非癌部粘膜においてp53遺伝子異常が前癌段階として存在し、胃癌の発生と関係し得ることが異時性多発胃癌の研究から明らかにされた。胃癌の発生過程をキメラマウス胃癌のDNA polymorphismによって解析し、胃癌が腺管内の一個の多分化能幹細胞から発生することが明らかにされた。胃癌の進展過程における高悪性度化の機転として、p53遺伝子異常を介したゲノムの不安定化の存在が示唆された。胃癌の進展過程に於ける異常増殖のメカニズムとして、bFGF、Amphyregulin、TGFα、IL6などのcytokineを介したautocrine・paracrine機構が重要なことが明らかにされた。また増殖シグナルの伝達に関与する可能性のあるチロシンキナーゼとしてERKが新たに単離され、胃癌において高発現していることが明らかにされた。さらにc-erbB2増幅ユニット中に存在する遺伝子として、CAB1,c51が新たに単離され、それらが胃癌においても増幅していることが明らかにされた。胃癌の転移には増殖因子bFGFあるいは細胞接着に関与するβ1,4Gal-Nac転移酵素が関係していることが示された。このように胃癌の発生過程から進展、転移にわたり多くの知見が得られた。これらを胃癌の実地医療に有効に活用していくことが現在の大きな課題である。今年度の研究の中では、通常の組織標本ではしばしば診断の困難な小腸型低異型度胃癌に関してp53,erbB2,増殖細胞マーカーKi-67を診断に用いる試みがなされたが、その診断価値は現時点では限られたものであった。