hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
論理的分子設計によるMRIイメージングプローブの開発と生体への応用

本研究において、Gd^<3+>錯体と蛍光色素を組み合わせることで、新たな機能性Gd^<3+>錯体の分子設計法を確立し、細胞膜透過性MRIプローブ及び動脈硬化標的MRIプローブの開発に成功した。本手法を用いることで、従来の手法では困難であったGd^<3+>錯体の細胞内局在、体内動態等に関する詳細な情報を得ることができ、その情報をもとにMRIプローブの論理的な分子設計が可能となった。本手法は、疾病の診断や生物学的現象の解明を目指した様々な機能性MRIプローブの開発へと応用されることが期待され、臨床医療、生化学等幅広い分野において貢献できると考えている。核磁気共鳴画像法(MRI)は、生体の深部に渡る断層画像を非侵襲的に、かつ高分解能で撮影できるため、臨床医療において様々な診断に汎用されている。MRI画像をより鮮明にするMRI造影剤として、主にGd^<3+>錯体が用いられており、さらに近年ではこのGd^<3+>錯体に機能を付加し、特定の病態や生体分子を可視化する試みが盛んに行われている。しかしながら、MRIの感度の低さ、Gd^<3+>錯体を生体に導入した際、排泄が早く、体内動態を制御する必要性があることなどから、機能性Gd^<3+>錯体の開発は困難であった。そこで、機能性MRIイメージングプローブの開発の新たな試みの第一歩として、蛍光色素の化学的特性を利用することで、Gd^<3+>錯体の細胞膜透過性の獲得による細胞内への集積を試みた。さらに本手法は、蛍光色素を利用することから同時に高感度な蛍光法を利用でき、細胞・組織レベルでの詳細な解析を可能とする。具体的には様々な蛍光色素をGd^<3+>錯体に結合させたMRIイメージングプローブを合成し、HeLa細胞を用いた細胞膜透過性の検討を行った。その結果、cyanineまたはBODIPYをGd^<3+>錯体に結合させることで、効率良く細胞内にGd^<3+>錯体が導入され、MRI及び蛍光顕微鏡の両方で観察することに成功した。また、この細胞内への導入効率はポリアルギニンといった正電荷に帯電した細胞膜透過性ペプチド(Protein Transduction Domain : PTD)による導入効率よりも高いことを示唆する結果が得られている。このように、蛍光色素の化学的特性によってGd^<3+>錯体に細胞膜透過性を付与できることを見出した。さらに、蛍光色素の構造をデザインすることで、細胞膜透過性を制御することにも成功している。MRI(magnetic resonance imaging)は、生体の深部に渡る断層画像を非侵襲的に、かつ高分解能で撮影できるため、臨床医療において様々な診断に汎用されている。しかしながら、MRIの感度の低さや、Gd^<3+>錯体を動物個体に導入した際、排泄が早く、体内動態を制御する必要性があることなどから、機能性Gd^<3+>錯体の開発は困難であった。私は平成20年度までに、蛍光色素の化学的特性を利用することで、Gd^<3+>錯体を効率良く細胞内へ集積させることに成功している。本平成21年度では、更に以下のような本手法の詳細な検討を行った。蛍光色素であるBODIPYまたはCy7dyeをGd^<3+>錯体に適切に結合させた、細胞内に効率良く導入可能なGd^<3+>錯体、BDP-Gd及びCy7-Gdの細胞内導入効率について、ICP-MSを用いて代表的な細胞内導入法の一つであるpoly-arginineを用いた手法と比較したところ、BDP-Gd及びCy7-Gdは同等またはそれ以上の導入効率を示した。また、本化合物は細胞からの漏出性が低いことが蛍光イメージングにより確認された。共焦点蛍光顕微鏡を用いた検討では、BDP-Gdはゴルジ体への、Cy7-Gdはライソソームやミトコンドリアへの局在が見られた。さらに、Cy7-Gd誘導体をマウスに静注してMRIによる生体イメージングを行ったところ、肝臓への集積が観察され、また化合物の細胞膜透過性の違いにより肝細胞内への取り込み量、及びそれに伴う造影効果が異なることを見出した。今後、本知見を基に病変部位等を可視化できる新たな機能性MRI造影剤の開発を行っていく。MRI (magnetic resonance imaging)は、生体の深部に渡る断層画像を非侵襲的に、かつ高分解能で撮影できるため、臨床医療において様々な診断に汎用されている。

MRI画像をより鮮明にするMRI造影剤として、主にGd^<3+>錯体が用いられており、さらに近年ではこのGd^<3+>錯体に機能を付加し、特定の病態や生体分子を可視化する試みが盛んに行われている。しかしながら、MRIの感度の低さや、Gd^<3+>錯体を動物個体に導入した際、排泄が早く、体内動態を制御する必要性があることなどから、機能性Gd^<3+>錯体の開発は困難であった。平成21年度までに、蛍光色素の化学的特性を利用することで、Gd^<3+>錯体を効率良く細胞内へ集積させる手法の確立に成功している。平成22年度には、これら知見を基に病変部位等を可視化できる新たな機能性MRI造影剤の開発を行った。その標的疾病として、動脈硬化に着目した。動脈硬化とは血管の内膜が肥厚・硬化し、コレステロールの沈着(プラーク)が生じる病変である。このプラークの破綻により脳梗塞や心筋梗塞といった重篤な虚血性心疾患が生じるリスクが非常に高い。そこで、動脈硬化選択的に集積し、MRIで可視化可能とするMRI造影剤の開発を行った。蛍光色素BODIPYは動脈硬化部位と性質が類似した脂肪細胞の脂肪滴を選択的に染色することが知られている。そこで、BODIPY骨格をGd^<3+>錯体構造に導入したプローブ(BDP-Gd)を設計・合成し、動脈硬化モデルマウスであるApoEノックアウトマウスにてMRIによるイメージングを行ったところ、BDP-Gd投与により動脈硬化部位を明確に可視化することに成功した。さらに、高感度化したMRIプローブ(TEPA-Gd)の開発にも成功し、動脈硬化モデルウサギであるWHHLウサギでの検討も行った。
ステロイドホルモンおよび受容体の神経細胞死に対する作用機構の解明

胎仔・新生仔ラットの脳室内および脳実質内に、合成のグルココルチコイドであるデキサメサゾンを投与すると海馬の歯状回の顆粒細胞が特異的に細胞死をきたした。これらの変化は投与したデキサメサゾンの量、投与日数に比例していた。この領域はグルココルチコイドレセプターの分布が豊富なところであるため、グルココルチコイドレセプターの抗体作製に着手した。グルココルチコイドレセプター抗体の作製を行った。グルココルチコイドレセプターの転写調節ドメインをコードするcDNAが挿入されたイクスプレションベクターを用い、GST癒合タンパクを作製したのち、分離、精製し、ウサギを免疫し、活性の高い抗体を得た。特異性の検定にはイムノブロッティング法や免疫組織化学法を用いた。また、in vitroトランスクリプション法によってジゴキシゲン標識cRNAプローブをin situハイブリダイゼーションン検索のために作製した。また、in vitroトランスクリプション法によってジゴキシゲン標識cRNAプローブをin situハイブリダイゼーション検索のために作製した。現在、これらを用いてグルココルチコイドレセプターのアンチセンスDNAを組み込ませたレトロウィルスベクターを作製、C6グリオーマ細胞に感染させ、増殖が抑制されるかどうかの検討を行っており、ステロイドホルモンレセプターの増殖過程における検索が今後の研究課題として残った。エストロゲンレセプターの発現については、生直後のラット視床下部領域を中心にin situハイブリダイゼーション法を行っており、またエストロゲンレセプターの抗体による免疫組織化学法も併せて検討した。エストロゲンレセプターの発現は内側視束前核で雌雄差が顕著に認められ、この領域へのアンチセンスDNA投与によって性分化が修飾されることから、エストロゲンレセプターの脳分化過程における重要性が明確となった。
現代家族の機能障害の実態と紛争処理の総合的研究-法・政策のための基礎的調査

本研究は、現代家族の機能障害の実態を、離婚問題,老人問題,少年非行問題の3つの側面から捉え、家族機能の活性化の方策を探るという視点から関東,関西,九州の家族法,社会法,家族社会学,社会福祉学,心理学,家族関係学などの諸領域の約30名の研究者が共同で実施したものである。当初の2か年は、問題状況を明らかにするための実態調査に費やされた。3つのそれぞれの分野で、一般状況を把握するためのアンケート調査と、より問題状況を明確にするためのボーリング調査を実施した(離婚問題ー一般女性に対するアンケート調査760・離婚者に対する面接調査200・老人問題ー高齢者に対するアンケート調査630・聞き取り調査60,少年非行問題ー非行少年に対するアンケート調査208・一般少年に対するアンケート調査448・非行を行った少年の親に対する面接調査103)。さらに3年目にはこれらの問題領域での実務に従事している有識者に、現行の諸制度,諸政策に対する要望を聴取した(離婚ー面接40・アンケート52・老人問題ーアンケート429・少年非行ーアンケート49)。以上より、われわれが得ることのできた知見を一言でいうならば、家族問題は基本的には家族間のコミュニケーションの欠如から発生しており、とりわけ夫婦間,父子間でそれが顕著であるということである。さらに現行の縦割りの諸制度,諸機関ではこれらの問題にうまく対処できているとはいえずこれが家族機能の弱体化現象を深刻なものにならしめている。これらのことを踏えて、われわれはとくに「家族問題総合センター」の設立を提言している。(なお、これらの成果は第一回文部省公開シンポジュウム「大学と科学」の場で発表した。添付資料「現代社会における法的問題処理」参照)本研究は、現代家族の機能障害の実態を、離婚問題,老人問題,少年非行問題の3つの側面から捉え、家族機能の活性化の方策を探るという視点から関東,関西,九州の家族法,社会法,家族社会学,社会福祉学,心理学,家族関係学などの諸領域の約30名の研究者が共同で実施したものである。添付資料「現代社会における法的問題処理」参照)
新規アミド結合等価体を基盤とするケモカイン受容体CXCR4アンタゴニストの創製

ペプチドは微量で強力な生理活性を有するものが多いことから重要な創薬標的分子であるため、ペプチドを医薬品につなげる創薬技術の開発は最重要かつ緊急の研究課題である。本研究は、ペプチドリード創薬において有効と期待される新規なアミド結合等価体(クロロアルケン型ジペプチドイソスター)の開発および生理活性ペプチドへの応用を目的として、gem-アリルジクロリド系化合物を用いた有機銅試薬による合成研究を行った。ペプチド結合をクロロオレフィンで置換したクロロアルケン型ジペプチドイソスターを設計し、有機銅試薬を用いたトランスアミド等価体(Z型クロロアルケン)およびシスアミド等価体(Z型クロロアルケン)、それぞれの高立体選択的合成法を開発に成功した。これらの成果は、今後のペプチドミメティックを用いた創薬研究の進展に資するものである。なお、開発された研究成果の一部を用いた、生理活性ペプチドへの応用研究が進行中である。本研究では、報告者が新たに設計したアミド結合等価体としてのクロロアルケン型およびヘテロ原子置換アルケン型ジペプチドイソスターの効率的合成法を開発し、本手法を基盤にがんやHIVと密接な関係にあるGPCRの一つCXCR4の新規ペプチド性アンタゴニストの創製を目的とした。平成21年度(初年度)は、ペプチド結合をクロロオレフィンで置換したクロロアルケン型ジペプチドイソスターを設計し、短工程かつ様々な置換基を導入可能な効率的合成法の開発を目指し、α位置換基の立体選択的導入およびクロロアルケン骨格の構築法について検討した。ベンズアルデヒドを出発原料として、分子内に不斉環境を有する鍵中間体(γ,γ-dichloro-α,β-enoyl sultam)を合成し、報告者が以前に開発したOne-Pot還元反応/不斉アルキル化反応を行ったところ、目的としたクロロアルケン骨格およびα位置換基のOne-Pot同時構築に成功した。α位置換基については、メチル基やベンジル基、プロパルギル基など様々な置換基が高立体選択的に導入可能であった(up to>95% de)。また、副反応としてS_N2'型アルキル化反応の進行も確認されたことから、これについても併せて精査した。その結果、S_N2'型アルキル化反応による新規合成法も開発することに成功した。本法はOne-Pot還元反応/不斉アルキル化反応では合成できない化合物も合成可能であることから、両法を相補的に用いることで多種多様なクロロアルケン型ジペプチドイソスターの合成が期待できる。今後は更なる柔軟な合成法へと展開し、生理活性ペプチドに応用することで、クロロアルケン型ジペプチドイソスターの機能評価を行う予定である。本研究は、ペプチドリード創薬において有効とされるアミド結合等価体(クロロアルケン型ジペプチドイソスター)の開発を目的として、gem-アリルジクロリド系化合物を用いた有機銅試薬による合成研究を行った。前年度の研究において、ペプチド結合をクロロオレフィンで置換したクロロアルケン型ジペプチドイソスターを設計し、トランスアミド等価体(Z型クロロアルケン)の立体選択的合成法を開発した。そこで、平成22年度はシスアミド等価体(E型クロロアルケン)およびα,α-ジクロロ-β-アミノ酸の合成研究について検討を行い、以下の結果を得た。1.シスアミド等価体の立体選択的合成法の開発γ位に二つの塩素原子を有すうα,β-不飽和カルボニル化合物に対し、嵩高いアルキル基を有する有機銅試薬を作用させると、E型クロロアルケンが優先的に得られることを見出した。さらに有機銅試薬や溶媒、添加剤について精査したところ、E型クロロアルケンを高選択的に得ることに成功した。2.α,α-ジクロロ-β-アミノ酸の立体選択的合成法の開発クロロアルケン型ジペプチドイソスターの合成中間体であるα,α-ジクロロ-β-アミノエステルの合成研究を行った。D-グロン酸由来の光学活性なニトロンとジクロロケテンシリルアセタールとのジアステレオ選択的な環化反応、続いて過塩素酸処理によってα,α-ジクロロ-β-アミノエステル誘導体である光学活性なα,α-ジクロロイソキサゾリジノンを合成した。本化合物にα-ケト酸を用いてN-O結合を切断しα,α-ジクロロ-β-アミノ酸の立体選択的合成に成功した(Heterocycles, 2011, 82, 1515)。
粘性土の繰返し異方弾粘塑性挙動と構成式

まず、大阪市幣島と秋田県八郎潟において、鋭敏な自然粘土のサンプリングを行った。サンプリングには、本年度改良を加えたラバル型大口径サンプラーを用いた。主な改良点は、軽量化とサンプラーの刃先角度の低下である。東大阪粘土および上記2地点で新たに採取された粘土サンプルを用いて、三軸試験、ねじり試験および新たに多軸試験機を用いて非排水平面ひずみ試験を実施した。平面ひずみ試験では、等方圧密後に平面ひずみ非排水圧縮試験を行った。その結果、練り返し再圧密粘土とは異なる応力径路が観察された。中間主応力は、せん断初期には変化が極めて小さく、最大軸差応力点附近で大きくなり、一定値に収束する。このような自然粘土のデータが取れたのは初めてであり、今後、さらにデータを集積するとともに、練り返し再圧密粘土との対応を実験的に検討する必要が明らかとなった。繰り返し弾粘塑性構成式については、まず繰り返し等方変形への適用性を検討し、シミュレーションによって、その適用可能性を明らかにした。特に明らかになった点は、移動硬化特性として、線形と非線形の複合硬化特性を考慮することが有効であることである。同様に、繰り返しせん断過程についても、過度のラチェッティング効果を克服するために、線形と非線形の複合移動硬化を導入した。また、繰り返し載荷中の塑性剛性の劣化を表現するために、等方硬化特性も移動硬化とともに用いた。さらに、主応力の回転効果を明らかにするために、移動硬化型弾粘塑性構成式の表現力を数値シミュレーションによって明らかにした。平成4年度の本研究に関する概要は以下の通りである。まず、大阪市幣島と秋田県八郎潟において、粘土のサンプリングを行った。サンプリングには、本年度改良を加えたラバル式大口径サンプラーを用いた。主な改良点は、軽量化とサンプラーの刃先角度である。採取された粘土サンプルを用いて、三軸試験、ねじり試験および新たに多軸試験機を用いて非排水平面ひずみ試験を行った。平面ひずみ試験では、等方圧密後の平面ひずみ非排水試験を行った。その結果、練り返し再圧密粘土とは異なる応力経路が観察された。中間主応力はせん断中大きく変化し、せん断初期には中間主応力の変化は極めて小さく、最大軸差応力点付近で大きくなり、一定値へ収束する。このような自然粘土のデーターが取れたのは初めてであり、今後、さらにデーターを集積すると共に、練り返し再圧密粘土との対応を実験的に検討する必要が生じた。解析は次年度の計画としたい。一方、繰り返し弾粘塑性構成式については、まず、繰り返し等方変形への適用性を検討し、シミュレーションによって、その適用可能性を明らかにした。同様に、繰り返しせん断過程でも、過度のラチェッティイング効果を克服するために、線形と非線形の複合移動硬化を導入した。また、繰り返し載荷中の塑性剛性の劣化を表現するため、等方硬化特性も移動硬化と共に用いた。さらに、主応力の回転の効果を明らかにするため、移動硬化型弾粘塑性構成式の表現力をシミュレーションによって明らかにしている。すでに述べたように、新たに得られたデーターの解析は平成5年度の研究の課題とした。東大阪粘土および上記地点で新たに採取された粘土サンプルを用いて、三軸試験、ねじり試験および新たに多軸試験機を用いて非排水平面ひずみ試験を行った。

中間主応力はせん断中大きく変化し、せん断初期には中間主応力の変化は極めて小さく、最大軸差応力点付近で大きくなり、一定値へ収束する。このような自然粘土のデーターが取れたのは初めてであり、今後、さらにデーターを集積すると共に、練り返し再圧密粘土との対応を実験的に検討する必要が明かとなった。繰り返し弾粘塑性構成式については、まず、繰り返し等方変形への適用性性を検討し、シミュレーションによって、その適用可能性を明らかにした。特に明らかになった点は、移動硬化特性として、線形と非線形の複合硬化特性を考慮することが有効であることである。同様に、繰り返しせん断過程でも、過度のラチェッティイング効果を克服するために、線形と非線形の複合移動硬化を導入した。また、繰り返し載荷中の塑性剛性の劣化を表現するため、等方硬化特性も移動硬化と共に用いた。さらに、主応力の回転の効果を明らかにするため、移動硬化型弾粘塑性構成式の表現力をシミュレーションによって明らかにしている。
位相制御された大出力テラヘルツ光源の開発

静電場を励起した大気中において,位相制御された超短パルス高強度レーザーにより誘起されるパルス放電プラズマからのテラヘルツ電磁波の発生を観測した.観測されるテラヘルツ電磁波のピーク周波数は,電離の立ち上がり時間に依存した.パルス幅30fsおよび100fsのレーザーを用いた場合のテラヘルツ電磁波の中心周波数は,それぞれ0.3THzと0.1THzであった.また,テラヘルツ電磁波と超短パルスレーザーにより生成されたプラズマの相互作用を用いてフラッシュ電離の原理実証実験を行った.フラッシュ電離とは,電磁波の周辺を瞬時にプラズマ化することによって,プラズマ周波数に依存し電磁波の周波数上昇変換が引き起こされる現象である.ZnSe結晶にレーザーを照射することによって0.35THzからおよそ3THzへの周波数上昇変換を観測した.静電場を励起した大気中において,位相制御された超短パルス高強度レーザーにより誘起されるパルス放電プラズマからのテラヘルツ電磁波の発生を観測した.観測されるテラヘルツ電磁波のピーク周波数は,電離の立ち上がり時間に依存した.パルス幅30fsおよび100fsのレーザーを用いた場合のテラヘルツ電磁波の中心周波数は,それぞれ0.3THzと0.1THzであった.また,テラヘルツ電磁波と超短パルスレーザーにより生成されたプラズマの相互作用を用いてフラッシュ電離の原理実証実験を行った.フラッシュ電離とは,電磁波の周辺を瞬時にプラズマ化することによって,プラズマ周波数に依存し電磁波の周波数上昇変換が引き起こされる現象である.ZnSe結晶にレーザーを照射することによって0.35THzからおよそ3THzへの周波数上昇変換を観測した.DARC (dc to ac radiation converter)と呼ばれる電磁波源を用いて,テラヘルツ電磁波の発生実験を行う。DARCは周期静電場中に光速で伝搬する電離面を走らせることにより,電磁波が発生するものである。発生電磁波は,初期に面加した周期静電場のプロファイルを引き継ぐため,様々な電磁:波の位相制御が可能である。この原理を用いて周波数が時間的に変化した(チャープした)高出力テラヘルツ電磁波を発生し,プラズマの密度計測技術への展開を図ることを目的としている。DARC本体の構造は,不等間隔に配置したコンデンサーアレーに正負交互に電圧を印加することにより,コンデンサーのギャップ間に空間的に波長が変化した静電場を励起する。励起する静電場の波の数は,実験的にチャープが確認できるように10サイクル程度は必要であろうとの考えに基づいている。この電極構造をレーザーは電離面を形成しながら伝搬しなければならない。これまでは,直径1cm程度のビーム径でYAGレーザを伝搬させていたが,チタンサファイアレーザーの場合,YAGレーザに比べてエネルギーが小さいため,ビーム径を絞らなければならない。単純にレンズを用いると,集光点付近では,レーザー強度は高くなり,プラズマを形成することができるが,長距離の伝搬は不可能である。これを克服するために,フォローファイバーを用いた.フォローファイバーは,直径300ミクロンの穴のあいたストロー状のガラス管で,この中をレーザーを伝搬させ,その上下に上記のコンデンサーを配置した。光伝導アンテナを用いるサンプリ。ングシステムを用いて,テラヘルツ光の時間分解波形を観測した。これに加えて,シングルショット計測を行うためのパルス幅が30fs程度のレーザー光の発生にも行なった。これにより,水晶などによるチャープ光の発生が容易になると考えている。次年度は,この計測器を用いて,位相制御された高出力のチャープテラヘルツ光を観測する予定である。DARC(dc to ac radiation converter)と呼ばれる電磁波源を用いて,テラヘルツ電磁波の発生実験を行う.DARCは周期静電場中に光速で伝搬する電離面を走らせることにより,電磁波が発生するものである.発生電磁波は,初期に印加した周期静電場のプロファイルを引き継ぐたあ,様々な電磁波の位相制御が可能である.この原理を用いて周波数が時間的に変化した(チャープした)高出力テラヘルツ電磁波を発生し,プラズマの密度計測技術への展開を図ることを目的としている.DARCの構造体を10サイクル程度作ることを考えると,長さが10cm程度になる.この距離をレーザーは電離面を形成しながら伝搬しなければならない.これまでは,直径1cm程度のビーム径でYAGレーザを伝搬させていたが.チタンサファイアレーザーのエネルギーが小さいため,ビーム径を絞らなければならたい.単純にレンズを用いると,集光点付近では,レーザー強度は高くなり.プラズマを形成することができるが,長距離の伝搬は不可能である.これを克服するために,フォローファイバーを用いた.フォローファイバーは,直径300ミクロンの穴のあいたストロー状のガラス管であり,この中をレーザーを伝搬させ,その上下に上記のコンデンサーを配置した.周波数可変性を調べるために種々の実験を行ったが,0.12-0.15THzであり,ほぼ一定となった.そこで,この現象を説明するモデルを構築したところ,励起用光源としての超短パルスレーザーが生成するプラズマの生成時間に依存することが明らかになった.このことを証明するために放射周波数のレーザーパルス依存性を観測したところ,レーザーのパルス幅の逆数に依存する事が明らかになった。これはこれで学・協会誌論文に投稿することができると考えている.DARC(dc to ac radiation converter)と呼ばれる電磁波源を用い,テラヘルツ電磁波の発生実験を行った.

DARCは周期静電場中に光速で伝搬する電離面を走らせることにより,電磁波が発生するものである.発生電磁波は,初期に印加した周期静電場のプロファイルを引き継ぐため,様々な電磁波の位相制御が可能である.この原理を用いて周波数が時間的に変化した(チャープした)高出力テラヘルツ電磁波を発生させ,プラズマの密度計測技術への展開を図ることを目的としてきた.DARCの構造体を10サイクル程度作ることを考えると,長さが10cm程度になる.この距離をレーザーは電離面を形成しながら伝搬しなければならない.これまでは,直径1cm程度のビーム径でYAGレーザーを伝搬させていたが,チタンサファイアレーザーのエネルギーが小さいため,ビーム径を絞らなければならない.単純にレンズを用いると,集光点付近では,レーザー強度は高くなり,プラズマを形成することができるが,長距離の伝搬は不可能である.これを克服するために,フォローファイバーを用いた.フォローファイバーは,直径300ミクロンの穴が開いたストロー状のガラス管であり,この中にレーザーを伝搬させ,その上下に上記のコンデンサーを配置した.周波数可変性を調べるために種々の実験を行ったところ,その中心周波数は0.120.15THzであり,ほぼ一定となった.そこで,この現象を説明するモデルを構築した.励起用光源としての超短パルスレーザーが生成するプラズマの生成時間に依存することが明らかになった.レーザーの位相診断と位相制御も可能になり,テラヘルツ光の位相制御に取り組んだ.光源から数サイクルのテラヘルツ電磁波が観測され,理論的に予測される砲車周波数や帯域幅も一致した.
ぜい性材料の延性モード加工の計算機実験

分子動力学法用いダイヤモンドを圧子によるシリコンのインデンテーション、及び、ダイヤモンドを工具としたシリコンの切削のシミュレーションを行なった。インデンテーションのシミュレーションは(111)面を表面とするビッカース型ダイヤモンド圧子を(001)面を表面とする完全結晶のシリコンに100m/sの速度で押し込んだ。一方切削のシミュレーションは、(111)面を表面とする鋭い先端を持ったダイヤモンド工具により、(111)面を表面とする完全結晶のシリコンを切削厚さ1nmで切削を行なった。工具速度は200m/sとした。また、Si-Si間、Si-C間、そして、C-C間の原子間ポテンシャルはTersoffのポテンシャルを使用した。分子動力学法を用いて行なったナノスケールのインデンテーションおよび切削のシミュレーションの結果から、インデンテーション、切削のどちらも、クラックが発生せず、ナノスケールではシリコンは延性的に変形することがわかった。インデンテーション時のシリコン結晶中の応力分布を見ると、圧子の表面から垂直に圧縮応力が分布し、引張応力はほとんど見られなかった。また、圧子下部にせん断応力の集中も見られなかった。このことからナノスケールでの応力分布は通常のマクロスケールのものとはかなり異なっていることがわかる。以上のことから、ナノスケールでは脆性材料であるシリコンは延性的に変形し、ナノスケールの変形の機構はマクロスケールのそれとは異っていることがわかった。したがって脆性/延性遷移現象を解明するためにはメゾスケールの現象を解明する必要があると言える。
家族のための総合政策ー虐待・暴力防止法制における国際比較を中心に

家族内の児童虐待、配偶者間暴力、高齢者虐待、障がい者虐待の防止に関する法制度について、国際基準とともに、イギリス・アイルランド・フランス・ドイツ・オランダ・スウェーデン・フィンランド・アメリカ・韓国・中国の法制度を比較するとともに医学等との学際的研究を行った。その結果、対象者別に特別法を定めている日本法が特異な存在であること、精神的ケアを含む早期支援・家族支援のための横断的・総合的な施策が必要であること、また行政と裁判所との速やかな連携システムが必要であることなどが明らかとなった。研究成果は、2015年度中に書籍の形で刊行する。比較法研究部会のメンバーは各担当国について、高齢者・障碍者・児童・女性の虐待・暴力防止に対する最新の法状況を把握するため、また各国における家族支援の総合政策の状況を把握するため、文献研究とともに可能な限り現地調査を行った。平成23年度の外国調査は、フランス・オランダ・韓国・中国について実施することができた。また、家族のための総合政策研究会のメンバーは、民法行政法・刑事法・臨床医学・精神医学・看護学などの各専門分野について、家庭内における虐待・暴力の原因及び発生防止に関する文献調査および実態調査を行うとともに、家族による育児・介護等に対する社会的支援策のあり方について検討を行った。これらの研究成果については、5月(沖縄大学)、8月(日本大学)、10月(日本女子大学)の研究会、および9月(名古屋経営短期大学)と1月(ハートピア熱海)の合宿研究会において報告するとともに、質疑応答を通じて研究成果の相互共有を行った。研究代表者は、平成24年度にベルリン日独センターで開催する国際会議の準備作業を行った。ドイツ側の連携研究者であるギーセン大学のウタ・マイヤー=グレーヴェ教授との協議により「時間政策・マネジメントと家族政策」をメインテーマとすること、時間政策とワーク・ライフ・バランス、家庭内での虐待・暴力の原因となるストレスと時間政策、単親家庭の貧困度と時間政策の3分野構成とすることを決定した。さらに、在宅介護を可能とするためのデイケアを目指すとともに、介護職員等の定着のために施設内保育所を設置する春日部の介護老人保健施設「しょうわ」を取材したドイツのテレビ番組のDVDを放映することとなった。そのため、研究会メンバーのほぼ全員が2月と3月の2回に分けて同施設の見学を行った。平成25年度の研究実施計画に従って、以下を実施した。(1)家族のための総合政策に関する比較法的・学際的研究成果の中間まとめとして、本澤巳代子/ウタ・マイヤー=グレーヴェ編著『家族のための総合政策-家族と職業の両立-』を信山社から2013年10月に出版した。(2)2013年10月18日に日本大学法学部4号館地下1階4A会議室で、ドイツから招へいしたウタ・マイヤー=グレーヴェ教授(ギーセン大学)をメインゲスト、イギリスでの1年半の在外研究から帰国した橋爪幸代准教授をコメンテーターとする公開研究会「児童の健全育成・虐待防止策としての早期支援ドイツとイギリスの家族・育児支援調査を中心に」を開催した(司会:本澤巳代子、日独同時通訳付き)。(3)2013年10月20日には、筑波大学東京キャンパス1階121講義室で、スウェーデンから招へいしたシャスティン・ノルドレフ教授(エルブロ大学)をメインゲスト、ファーマド・マレキアン氏(国際刑事法研究所特別客員教授)をコメンテーターとする公開セミナー「スウェーデンにおける児童虐待への法的対応医療・福祉・司法の連携のあり方とその課題」を開催した(司会:古橋エツ子・高田清恵、日英同時通訳付き)。(4)2014年1月25日・26日に筑波大学で研究会を開催し、各自の研究進捗状況について確認をするとともに、2014年9月末をめどに原稿を集め2014年末までに書籍化した上で、2015年3月末まで公開にシンポジウムを開催することとなった。(5)上記のほか、研究代表者である本澤と研究分担者である田宮とが共同して、筑波大学プレ戦略研究拠点「Center for Global Aging Tsukuba」を立ち上げ、2014年1月24日には、第1回国際会議(学内外公開)を筑波大学大学会館国際会議室および別館ホールにおいて開催した。平成24年度研究実施計画に従って、1本研究の更なる進展を図ることを目的に、本研究の基礎となった科研費基盤研究(B)「虐待防止法の総合的研究」における比較法の研究成果を書籍として出版するため、平成25年度の科研費(研究成果公開促進費)に申請書を提出した。2平成23年度に引き続き、フランス・オランダ・中国等の調査を行うとともに、平成24年9月にベルリンで開催された日独シンポジウムを契機としてアイルランド・ドイツ等の調査を行った。これらの調査結果の報告は、平成25年1月13日14日に花巻で行った全体研究会において報告され、研究分担者および連携研究者・研究協力者の間での情報共有が図られた。

3平成24年9月17日18日、ベルリン日独センターにおいて日独シンポ「家庭と職業の両立を図るー今の政治の課題」を開催し、研究代表者・本澤がドイツの連携研究者であるギーセン大学ウタ・マイヤー=グレーヴェ教授と共同で企画・運営を行った。同シンポジウムの内容・構成は高く評価され、ベルリン日独センターの機関誌に写真入りで紹介記事が掲載された。現在、日独シンポジウムにおけるドイツ側の報告を日本語に翻訳する作業を若手の研究協力者等が中心になって進めており、これに日本側の報告原稿を加えた成果を取りまとめ、今夏または今秋初めに書籍化する予定で準備作業を着実に進めているところである。これら研究実施計画に従った研究実績を着実に積み上げるとともに、本科学研究費の研究会メンバーを中心に、研究代表者の所属する筑波大学の社会科学分野等のメンバーを加えた大学公認のリサーチユニット(複合分野)を立ち上げた。本科学研究費の研究を基礎とした当該リサーチユニットの活動成果を筑波大学内外を初め広く社会に還元するため、同リサーチユニットのホームページを立ち上げ、本科学研究費による研究活動の情報を随時提供できるようにした。平成26年度の研究実施計画に従って、以下を実施した。12014年5月24日に大阪大学で開催された日本社会保障法学会大会の機会を活用して、研究代表者・研究分担者・研究協力者の集まる研究会を開催し、今後の研究成果のとりまとめについて協議するとともに、26年度の外国出張・研究会開催等について協議した。2夏休み等を利用して追加調査が必要とされた諸国(イギリス、フランス、スウェーデン、韓国)について担当者等が各国に出張し、現地にて追加調査を行った。さらに、当初予定していなかった中国についても追加調査を行った。3当初東南アジア諸国の調査を予定していた研究員は研究代表者の依頼で予定を変更し、ドイツ・ブレーメン大学介護学研究所・社会政策研究所を訪問し情報交換を行った。49月29日と30日に開催された筑波大学グローバル・サイエンスウイークにおいて、プレ戦略研究拠点CGATの第2回国際会議を大学会館にて開催するとともに、公衆衛生と社会・国際学群との諸外国の高齢者介護に関するG30ジョイントセミナーの成果報告会を開催した。52014年10月18日に静岡大学で開催された日本社会保障法学会大会の機会を活用して、研究代表者・研究分担者・研究協力者の集まる研究会を開催し、外国出張の成果の中間報告を行うとともに、今後の研究成果のとりまとめについて協議した。62015年1月9日・10日にドイツ・デュセルドルフ大学で開催された日独シンポジウムにおいて、研究代表者が日本の家族政策に関する招待巻頭講演を行うとともに、1月11日にはボン大学の学生セミナーで日本の高齢者介護と高齢者虐待について基調講演を行った。72015年2月21日、筑波大学にて韓国のDVおよび児童虐待に関する公開セミナーを開催した。2月22日には科研メンバーのみの研究会を開催し、成果本の構成や内容などを確認した(9月末原稿締切、年内刊行予定)。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会法26年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘテロ二核錯体を用いた位置選択的結合活性化法の開発

本研究ではへテロ二核錯体における複数の金属活性点の特徴を生かした有機合成反応や触媒反応の開発およびそのための基礎的知見を得ることを目的とする。チイランと触媒量の有機ニッケル-モリブデン二核錯体(bpy)PhNi-MoCp(CO)3との反応により、チイラン2分子と硫黄1原子が縮合したトリチエパンが得られた。触媒としてニッケルおよびモリブデンの単核錯体のみでは、反応が進行せず、有機ニッケルーモリブデン二核錯体における触媒活性の発現は有機ニッケル-モリブデン二核錯体における複数の金属活性点によるものと考えられる。有機パラジウム二核錯体を用いた効率的オレフィン/一酸化炭素共重合反応の開発の一環として、有機パラジウム-コバルト二核錯体(bpy)AcPd-Co(CO)4と種々のオレフィン類との反応を行ったところ、高歪み環状オレフィンであるノルボルネンやノルボルナジエンとの反応において炭素-パラジウム結合間に炭素-炭素二重結合が挿入した錯体が得られた。また、Pt(0)オレフィン錯体への種々の有機遷移金属錯体の酸化的付加反応が進行し、有機白金へテロ二核錯体が得られることを明らかにした。この反応は種々の有機へテロ二核錯体の合成法になりうる。本研究ではヘテロ二核鎖体における複数の金属活性点の特徴を生かした有機合成反応や触媒反応の開発およびそのための基礎的知見を得ることを目的とする。また、種々の二座窒素配位子存在下、Pd(0)鎖体への有機CoおよびMo鎖体の酸化的付加反応が進行し、有機Pdヘテロ二核鎖体が得られることを明らかにした。この反応は種々の有機ヘテロ二核鎖体の合成法になりうる。
PHA合成とキチン・キトサンとの複合化

さまざまな環境低負荷型高分子材料の開発を目的にとキチン・キトサンやタンパク質と脂肪族ポリエステルの複合化を行い、その新規材料の物性・加工性・成形性の改善と実用化に向けた研究を行った。(1)キチン・キトサンへの脂肪族ポリエステルのグラフト反応リパーゼを酵素触媒として用いることにより、キチン・キトサンにラクトンがグラフト重合し、脂肪族ポリエステル側鎖を有するキチン・キトサンが生成することをIR分析より明らかにした。また、キトサンのモノマー単位であるD-グルコサミンやセルロースのモノマー単位であるD-グルコース及び誘導体であるメチルα-D-グルコシドピラノサイド(MGP)へのラクトン4)酵素触媒重合について検討し、D-グルコースやMGPにポリエステルが結合した生成物が生じていることを明らかにした。(2)ポリアミノ酸へのグラフト反応ポリアミノ酸にはアミノ基を側鎖に持つポリリジンを選択した。水溶性のポリリジン側鎖アミノ基に疎水性の脂肪族ポリエステルをグラフト化することにより、両親媒性生分解性高分子が得られ、その応用化が期待されている。1-ピレンメチルアミンを開始剤として合成したポリリジンにポリカプロラクトン(PCL :分子量800)を混合し、さらにアミド結合のカップリング試薬であるシアノホスホン酸ジエチルを加え、ポリリジンとPCLのグラフト化反応を行った。ポリリジンは水に、PCLはベンゼンに溶解するが、得られたグラフト体はベンゼンや水には溶解せず、クロロホルムやDMSOに溶解した。グラフト体を1H-NMR、13C-NMRおよびIRで分析を行い、ポリリジンの繰り返し単位に対し、11モル%のPCLがグラフト化されていることと、その分子量は約54,000であることを明らかにした。さらに、ピレンの蛍光スペクトルから、グラフト体のピレンはポリリジン中のピレンより疎水性の微環境中に存在していることが示唆され、ポリリジンとPCLからなるグラフト体が合成されたことが明らかとなった。本研究は、ポリ(ヒドロキシテルカン酸)(PHA)とキチン・キトサンとの複合化を行うことにより、それぞれの特徴を活かした複合材料の創成を行い、その物性の改良により実用性のある環境低負荷型高分子材料を開発することを目的とする。キチン・キトサンの水酸基やアミノ基などの官能基に位置選択的にPHAをグラフト化し、その複合材料の機械的強度・熱特性などの物性や生分解性・酵素分解性について詳細に検討し、実用化しうる新しい環境低負荷型高分子材料を開発する。キチン・キトサンヘのPHAのグラフト化として、各種酵素触媒を用いて検討した。酵素触媒には、ブタ膵臓リパーゼ(PPL)等の脂質加水分解酵素を用いた。ラクトン類としては、市販のε-カプロラクトンやβ-ブチロラクトン等を用いた。グラフト化は.各種酵素触媒存在下、キチン・キトサンとラクトン類とを反応させて行った。酵素・未反応モノマーを除去し、生成物を単離した。各種酵素を用いて、キチン・キトサンヘのラクトンのグラフト化を行ったところ、キチン・キトサンに脂肪族ポリエステルのグラフト化が生じることが明らかとなり、現在、酵素触媒によるグラフト化の諸条件とその生成物の物性について検討している。

本研究では、キチン・キトサンに脂肪族ポリエステルのグラフト化を行うことにより、それぞれの特徴を活かした複合材料の創成を行い、その物性の改良により実用性のある環境低負荷型高分子材料を開発することを目指す。酵素・ブタ膵臓リパーゼ存在下、キチン・キトサンにβ-ブチロラクトンやε-カプロラクトンのグラフト重合を行った。反応時間、反応温度や酵素触媒の増加とともにポリエステル・グラフト化キチン(キトサン)の生成量が増加した。本反応系において脂肪族ポリエステル・ホモポリマーは生成しておらず、キチン・キトサンへの脂肪族ポリエステルのグラフト重合が生じていることが明らかとなった。脂肪族ポリエステル・グラフト化キチン(キトサン)はベンゼンやジメチルスルホキシド等の有機溶媒には膨潤も溶解もしないが、クロロホルム溶媒には膨潤した。ポリエステル・グラフト化キチン(キトサン)のIRスペクトルにはエステルに由来する吸収(1740cm^<-1>)が見られ、キチン・キトサンにポリエステルがグラフト重合していることが確認された。ポリエステル・グラフト化キチン(キトサン)のDSCでは、キチン(キトサン)とポリエステルに由来するピークが見られたが、グラフト化したことによるピーク変化は見られなかった。これはグラフト化率がまだまだ低く、熱特性に影響を与えていないものと思われる。また、酵素触媒を用いてキチンにブチロラクトンをグラフト重合した生成物の^<13>CNMRには、ポリエステルに由来するピークに加えてキチンに由来するピークが確認され、脂肪族ポリエステルのグラフト化によりキチンの有機溶媒への溶解性が向上することを明らかにした。今後、有機溶媒に可溶なグラフト化キチンの収量の向上を目指し、さらにその構造・物性について検討を進めていく予定である。新規環境低負荷型高分子材料として、キチン・キトサンやタンパク質へのポリ(ヒドロキシアルカン酸)(PHA)の酵素触媒によるグラフト化を行い、その新規材料の物性・加工性・成形性の改善と実用化に向けて研究をおこなった。1.酵素触媒としてリパーゼを用い、キチン・キトサンに各種のラクトンをグラフト化し、脂肪族ポリエステル(PHA)がグラフト化したキチン・キトサンが生成することを明らかにした。アミノ基と水酸基を有するキトサへのポリエステル・グラフト化反応がどの部位に生じるのかを明らかにするために、キトサンのモノマー単位であるD-グルコサミンへのリパーゼ触媒によるポリエステルのグラフト化反応を行った。その生成物の^<13>CNMRから、アミド基カルボニル炭素に由来する吸収が172ppmに見られることと、N-アセチルグルコサミン(キチンのモノマー単位)のポリエステル・グラフト化生成物も同様のスペクトルを与えることから、酵素触媒によるキトサンへのポリエステル・グラフト化反応は、アミノ基と一級水酸基から生じていることを明らかにした。2.ポリアミノ酸として水溶性ポリリシンを用い、側鎖アミノ基に疎水性のPHAをグラフト化した。既存の両親媒性高分子材料のほとんどは生分解性を示さず、PHAグラフト化ポリリシンは両親媒性生分解性高分子として期待される。ポリリシンへのグラフト化反応のモデル反応として、各種リパーゼを用いてフェネチルアミン存在下ε-カプロラクトンをグラフト重合した。得られたポリカプロラクトンをNMRで分析した結果、フェネチルアミンおよびポリカプロラクトンに由来するシグナルが観測された。これらの結果から酵素によりポリリシンにポリカプロラクトンがグラフト化する可能性が示唆された。
無限集合の組合せ論と強制法理論による公理的集合論の他分野への応用

コーエンは,強制法という,集合論の公理系ZFCからある数学的命題が証明できないことを示す手法を発明した.それ以降,強制法は多大な発展を遂げ,その結果,様々な数学的命題がZFCと独立であることを示してきた.この研究の目的は,無限集合上の組合せ論と強制法理論の研究を通して,集合論以外の数学の分野に関連する命題の独立性に関して調べることである.コーエンは,強制法という,集合論の公理系ZFCからある数学的命題が証明できないことを示す手法を発明した.それ以降,強制法は多大な発展を遂げ,その結果,様々な数学的命題がZFCと独立であることを示してきた.この研究の目的は,無限集合上の組合せ論と強制法理論の研究を通して,集合論以外の数学の分野に関連する命題の独立性に関して調べることである.本年度は、(1)BaloghによるDowker空間の構成法自身の研究(2)PFA(S)の応用の二点の研究を行った。(1)Baloghは、何の追加の仮定もせず(すなわちZFCのみで)サイズcontinuumのDowker空間を構成した。Baloghは、構成した空間がDowkerであることを示すのにelementary submodelを用いているが、用いずに証明できるかがtopologistsの間で問題視されていた。もちろん、これは出来るはずで、これを実際にやってみせた。大田春人(静岡大学)との共同研究。この論文は投稿中である。(2)PFA(S)は、Stevo TodorcevicがMartin's Axiomのfragmentsに関する未解決問題と、S-spaceの存在とpseudo-intersection numberの関係に関しての問題の二つを解決するために導入した強制公理の一つである。Todorcevicは特にPFA(S)[S]でのS-spaceに関して顕著な結果を挙げており、Frank TallはPFA(S)[S]でのその他のtopologyの性質でいくつか結果を得ている。しかし、Todorcevic自身が行ったものを除けば、PFA(S)[S]での組合せ的な研究結果はまだ皆無であった。そこで、「全てのAronszajn treeはclub-isomorphicである」というPFAからの帰結は、PFA(S)[S]でも成立していることの証明を与えた。この論文も投稿中である。本年度は、(1)Suslinlatticeに関する研究(2)PFA(S)に関する研究の二点の研究を行った。(2)PFA(S)はStevo TodorcevicがMartin's Axiomのfragmentsに関する未解決問題と、S-spaceの存在とpseudo-intersection numberの関係に関しての問題の二つを解決するために導入した強制公理の一つである。前年度は、「全てのAronszajn treeがclub-isomorphicである」ことがPFA(S)[S]で成立することを証明した。本年度は、(2-1)さらなる組合せ的命題がPFA(S)[S]でどう結論づけられるのかを研究し、さらに(2-2)S-spaceが存在するか、というTodorcevicの元々の動機の一つについても研究した。(2-1)については、PFA(S)[S]での実数上の基数不変量の値をほぼ全て決定し、さらに「omega_2 Aronszain treeが存在しない」ことがPFA(S)[S]の元で結論づけられることを示した。これはDilip Raghvan(神戸大学,日本学術振興会外国人特別研究員)との共同研究である。この論文は数理解析研究所講究録に掲載予定である。(2-2)について、Todorcevicは「compact S-spaceが存在しない」ことがPFA(S)[S]の元で成り立つことを示していたが、それ以外にも「ground modelにbaseを持つS-spaceが存在しない」ことがPFA(S)[S]で成立することを示し、Todorcevicの結果ではカバーできない結論を得た。この論文は現在投稿中である。当該年度は,David AsperoとMiguel Angel Motaが開発した新しいforcing iterationについて研究した.特に,それを用いて新しい無矛盾結果を得ることを目標とした.3年の研究機関の2年間で、4編の論文を執筆し、学術雑誌の査読に回すことが出来たため。24年度が最終年度であるため、記入しない。より広範囲に情報を収集し、研究発展に役立てるため、最終年度である次年度は、海外出張に重点を置き、数多くの研究者と活発な議論を交わす予定である。
デジタル技術時代の映画俳優身体表象に関する領域横断的研究

従来相異なるジャンルと考えられてきた実写映像とアニメーションは、CGがかつてなく洗練された21世紀初頭の映像文化において、互いに融合し、両者がともに等しく「動画」を構成していることが認知されている。そうしたデジタル技術時代にあって、実写とアニメーションの混淆をもっとも体現するのが俳優身体である。本研究は、実写映画における俳優身体がいかなる視聴覚的表象から構成されているのかを調査し、CGを衣裳としてまとう俳優がアニメーションにおける声優に接近していると同時に、実写映画の観客が俳優のスター性をその〈声〉に見出す態度を培っていることを明らかにした。1.アニメーション制作会社への聞き取り調査実施日本の商業アニメーションの中心的スタジオである東映動画(東映アニメーション)において1960年代から80年代にかけてプロデューサー兼監督を務めた人物に聞き取り調査を行った。この調査によって、親会社である実写映画製作会社・東映と同社との関係が明らかになった。実写とアニメーションは、ともに動画(Moving Picture)であるにもかかわらず、両者には社会的・文化的へだたりがあったことが判明した。こうした実写/アニメーションをとりまく社会的・文化的差異は、映画における俳優身体とアニメーションにおけるキャラクター、およびキャラクターを演じる声優身体の受容における差異にも呼応する重要な論点である。2.論文発表実写映画における身体と、アニメーションにおける描かれた身体がいかに受容者に作用するのかを考察するための準備作業として、論文を二本発表した(「絵と読者、そして写真」『ユリイカ特集・中原淳一と少女イラストレーション』第45巻第16号、157ー165頁。「娯楽と教育、そして絵ー挿絵画家・高畠華宵」栗原隆編『感性学ー触れ合う心・感じる身体』東北大学出版会、2013年、257ー276頁)。対象はいずれも雑誌を中心とする印刷媒体である。俳優身体表象は映画作品のなかで完結するわけではけしてない。むしろ、作品と並行して、それにまつわる雑誌や広告をはじめとする周辺媒体においても構築されていく。俳優身体が示すハイブリッド性とメディア横断性は、実写映像とアニメーションの差異が限りなく消滅しているデジタル時代においては、ますます顕著となっているため、本年度発表した二編の論文は、デジタル時代における俳優身体表象の核心に接近するために必要なものである。課題1「アニメーションおよび外国映画の吹替における声優のパフォーマンスとの比較分析」について、トーキー移行後の1930年代アメリカ・アニメーション、および1950年代・60年代の日本・アニメーションの黎明期における映像および音響技術に関する資料収集とその分析を行い、アニメーションが推進してきた声と映像の協働の技術的変遷を明らかにする基礎作業に集中した。論文「痕跡・記号・運動ー実写フィクション映画の存在論」(大浦康介編『フィクション論への誘い文学・歴史・遊び・人間』世界思想社、2012)において、デジタル技術が可能にする画像加工の浸透によりアニメーションとの融合をみせる実写物語映画の存在論を再確認した。課題2「デジタル技術時代における映画スターの要件の確定」については、デジタル化による俳優身体表象の先行例として、60年代ハリウッド映画に着目した。当時ハリウッド映画は映像・音響技術の進化とプロダクション・コードの崩壊を経験した。結果、俳優身体はそれまでにないスペクタクルの場として演出された。60年代以前と以後を画する変化は、効率のよい話法から、効率を度外視した視覚的かつ聴覚的なスペクタクルへの移行として現れたが、現行の物語映画におけるデジタル化は、60年代ハリウッド映画の転換の延長にある。デジタル技術による俳優身体の演出もまた、60年代の変容を引き継いでいる。とりわけ、俳優を運動と轟音のただなかにおくオートバイ映画の演出は、デジタル技術と俳優身体の関係においては重要な先行事例となる。こうした物語とスペクタクルを調停する俳優身体のありようについて、論文「オートバイによって映画は何を描くのか1950年代・60年代のオートバイ映画」(栗原隆編『感情と表象の生まれるところ』ナカニシヤ出版、2013)で考察した。最終年度にあたる本年は、前年度2年間に調査をおこなってきた日本およびハリウッドにおける俳優身体と声の関係を総括し、他の文化圏のそれと比較分析をおこなうために、アニメーションだけでなく、外国映画の吹替えが定着しているイタリア(ローマ、チネテカナツィオナーレ2014年12月2日から7日)において調査を行った。映画のトーキー化が進んだ1930年代、テレビにおいて日本製アニメーションの放映が開始される1970年代の資料を中心的に調査した結果、映画およびテレビにおける俳優の声は、言葉の伝達表現手段であるばかりか、イタリア国民のアイデンティティを構築するための装置として強力に機能していることが判明した。また観客による俳優身体の受容状態を、スクリーン外の社会的・文化的状況との関係から考察した論文「高倉健を分有する」「芸術に打ち込む娘たち占領期の高峰秀子」を執筆・発表し、デジタル時代における俳優身体受容に歴史的座標を与えるための準備をおこなった。

研究集会「現代映像文化における声と身体アニメーションを中心に」(2015年3月18日新潟大学)において研究発表「デジタル時代における俳優の声ー実写とアニメーションの融合領域」を行い、アニメーションおよび文学研究の専門家との意見交換を通して、デジタル時代における〈声〉の検証を行った。結果、俳優身体の本質としての声の意味づけが、映画本編によってのみ行われているのではなく、DVDに収録されているスタッフや俳優のインタビュー映画において行われていることが明らかになった。映像文化論デジタル時代の俳優身体表象が示すメディア横断性の内実を明らかにするための準備作業を、本年度までに完了することができた。その成果として、写真によって呈示される身体と、絵によって呈示される身体が生み出す差異について、主に受容者の観点から明らかにすることができた。基礎的な資料収集および分析に加え、当該研究テーマを発展させた論文二本(研究実績の項を参照されたし)を発表した。デジタル時代の俳優表象にみられるメディア横断性と操作性を明らかにするために、聴覚的な視点から事例研究を行う。当初の計画ではイタリアにおける外国映画の吹替え状況に関する現地調査が含まれていたが、現行のデジタル環境が成立させる身体と声の関係は、ナショナルな文化にのみもはや固定されるものではないため、より広範に調査する必要があると考える。よって、今後はイタリアを調査対象の一地域として扱う。課題1については、前年度に引き続き、関連資料の収集・分析を行い、前年度の日本国内での調査成果をまとめ、美学会、映像学会において論文を発表する。映画学だけでなく、美学、美術史、歴史学、文学など隣接関連分野の研究者からレビューをうけることで、引き続き理論的考察を重ねる。また、アニメーション制作関係者へのインタビュー調査を行う。課題2については、国内調査では入手困難な資料(ポスターやパンフレット、予告編)の収集および視聴調査を、9月に14日間の日程でアメリカ議会図書館、およびカリフォルニア大学ロサンゼルス校フィルム&TVアーカイブにおいて行う。そして、関連資料の分析と作品のテクスト分析を有機的に結合させる作業に着手する。本年度は、聞き取り調査を電話で実施するなど、当初必要であると考えられた旅費が大幅に削減された。また、予定されていたアメリカでの調査も、デジタル環境に助けられて、実際には国内での調査で十分な成果を上げることができた。本年度は最終年度もあるため、過去2年の調査をより広い研究領域において発表し、映画研究者、さらには美学研究者をはじめとした隣接領域の研究者との研究交流を活発に行うことを予定しているため、前年度の繰り越し金は主に旅費に充てられる。上述の課題1および2を円滑に遂行するべく、本年度の残額を旅費として使用する。