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水溶液系を用いた新規な高エネルギ-密度リチウム-空気電池システムの構築

高いエネルギー密度が期待できるリチウム/空気二次電池の開発を目指し、高い充放電効率が期待できる水系電解質が利用出来ることを示した。具体的には、その高性能化のために水に安定なリチウム導電性固体電解質の開発をおこなった。その薄い焼結体の作成を行い、リチウム金属、ポリマー電解質と組み合わせて、大きい出力が可能な複合負極を完成した。また、酸素還元、OH-還元触媒能の触媒の探査を進めた。遷移金属を含むペロブスカイト型酸化物を担持すると炭素の分解が抑制されることが分かった。本研究は、計算上最も高いエネルギー密度が期待できるリチウム/空気二次電池の開発を進めるために、高い充放電効率が期待できる水系電解質の利用の可能性を探求する。水を電解質の用いるには、水に安定なリチウム金属負極の開発が必須で、リチウム保護層として、水に安定な、高いリチウムイオン導電性電解質を開発し、かつその薄膜化をはかる必要がある。水系電解質の反応生成物は、LiOHで、放電に伴い、電解液のpHが上昇するので、アルカリ水溶液に安定な電解質の開発も肝要である。これまでに、報告されている水に安定で高いリチウムイオン導電率を示すNASICO型電解質は、アルカリ不安定であるので、その安定化をはかり、さらには、新規なアルカリに安定なリチウム導電性の開発し、実現可能なリチウム空気二次電池を目指す事を目的としている。1.NASICON型リチウムイオン導電性固体電解質(Li_<1+x>Ti_<2-x>Al_x(PO_4)_2は水に安定であるが、アルカリ溶液中では分解する。空気極ではLiOHが生成し、必然的に水溶液のpHは上昇する。そのpHのコントロールをリチウム塩の過剰溶解で解決できることを見いだした。2.最近報告されたガーネット型リチウムイオン導電体、Li_7La_3Zr_2O_<12>は優れた導電性を示すが合成が大変難しい。それをゾルゲル法をもちいてほぼ純粋に近い試料を合成することに成功し、アルカリ水溶液中での安定性(ほぼLTAPと同じ)を検討、さらにリチウム金属に対して安定であることを確認した。本研究は、高いエネルギー密度が期待できるリチウム/空気二次電池の開発を進めるために、高い充放電効率が期待できる水系電解質の利用の可能性を探求することを目的とした。これまでに、報告されている水に安定で高いリチウムイオン導電率を示すNASICON型リチウムイオン導電性固体電解質(Li_<1-x>Ti_<2-x>Al_x(PO_4)_2は、アルカリ性で分解するのでその安定化をはかるため電解液の見直しを行った。また上記電解質はリチウム金属に対して不安定なため、新規のリチウム導電性の開発し、実現可能なリチウム空気二次電池を目指す事を目指した。1.上記Li_<1-x>Ti_<2-x>Al_x(PO_4)_2は水に安定であるが、アルカリ溶液中では分解する。空気極ではLioHが生成し水溶液のpHは上昇する。そのコントロールを緩衝溶液を導入することで解決した。2.上記Li_<1-x>Ti_<2-x>Al_x(PO_4)_2とLi極の中間にポリマー電解質を挿入するが、リチウムデンドライトの生成が問題となる。種々の添加剤を検討して、その生成抑制を実現した。3.ガーネット型リチウムイオン導電体、Li_7La_3Zr_2O_<12>は優れた導電性を示すが合成が大変難しい。その合成法を検討し純粋な試料を合成することに成功した。Li極との綿密な安定性の検討を行い、長期の安定性を確認した。現在、大型のシート焼結体作成に着手している。電気自動車用電池として、計算上最も高いエネルギー密度が期待できるリチウム/空気二次電池の開発を目指し、高い充放電効率が期待できる水系電解質の利用の可能性を探求した。1.リチウム/空気二次電池系を高性能化するためには、22年度確立した複合負極でのリチウムとポリマー電解質界面の抵抗の低減に加え、水に安定なリチウム導電性固体電解質の抵抗の低減も必要である。その方策としては、電解質の薄膜化が望まれた。そのため、セラミックスの薄膜化に通常用いられているドクターブレード法によるLi1+x+yTi2-xAlxP3-yO12(LTAP)の薄い焼結体の作成を行った。

機械的強度も大きく厚さ200μm、導電率が4x10-4Scm-1で、リチウム金属、ポリマー電解質と組み合わせて、大きい出力の出やすい複合負極が完成した。リチウム金属に対して安定なLi7La3Zr2O12(LLZ)の検討も幅広く行い、相関係も明らかにした。特に低温相のCO2吸蔵の現象の発見はこの化合物の複雑性を示している。リチウム金属には安定であるが、リチウムの移動量が大きいと、粒界にリチウムが析出して正極と短絡することが分かり、その解消が今後の課題となった。2.22年度に引きつづき、酸素還元、OH-還元触媒能の優れた触媒の探査を進めた。通常、空気極にはカーボン材料が触媒担持体として使われているが、酸化における分解が問題であった。遷移金属を含むペロブスカイト型酸化物を担持するとその分解が抑制されることが分かった。3.機械的充電として電解質溶液の循環システムの検討を行った。種々の検討の結果、このようなシステムはエネルギー的に有利とならないことが分かった。化学的な酸化還元のシステムを開発していく必要のあることが明らかになった。水系電解液のリチウム空気二次電池実現のためのハードルとして、1.水に安定なリチウム極の実現、2.高い電流密度の実現、3.空気極のサイクル性、4.機械的充電が可能かどうかが挙げられるが、1に関しては達成、2、3に関しても進展が見られる。4に関しては、まだ実効的な結果に達していないが、進展はしている。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.ガーネット型負極の性能向上に注力する。導電率も高いので高電流密度が期待できる。2.リチウムデンドライト生成の抑制方法の検討をさらに進める。3.空気極の触媒探索をさらに進めるとともに、最適な電極組織の構成を検討する。4.電解液循環システムの最適化をはかる。とくにイオン分離膜の最適化を進める。
鉄をドープした強磁性半導体の電子構造と強磁性発現機構の解明

本研究では、Feをドープした新しい強磁性半導体の電子構造と強磁性発現の機構を解明することを目的とした。従来までのMnをベースとした強磁性半導体は、p型の電気伝導しか実現できないことや、強磁性転移温度が室温より低いという問題を抱えていた。Feをドープした系では、p型だけでなく、n型や絶縁的な強磁性半導体が実現できる。また、(Ga,Fe)Sbや(In,Fe)Sbといった物質で、室温より高い強磁性転移温度が報告され注目を集めている。2017年度は、これまでに研究してきた(In,Fe)As:Be、Ge:Feに加え、(Ga,Fe)Sbと(Al,Fe)Sbに対してX線磁気円二色性(XMCD)、共鳴光電子分光実験を行った。さらに第一原理計算も系統的に行った。共鳴光電子分光の実験では、Feの2p-3d吸収端において大きなオージェピークが観測され、Feの3d電子が遍歴性を持つことがわかった。またフェルミ準位においても、光電子スペクトルの共鳴増大が観測され、Feの3d状態がフェルミ準位に存在することがわかった。XMCD実験では、Feの2p-3d吸収端において大きなXMCD信号が観測され、この物質の磁性がFeに由来することが確認された。XMCDから求めた磁化は強磁性転移温度以上でも磁場に強く応答し、高温でもナノスケールの強磁性領域が存在することが明らかになった。この原因はFe原子が空間的に不均一に分布しているためと考えられる。第一原理計算からは、Feが3価であるという当初の予想に反し、Feの3d電子数が6であることが示唆された。これは、Sb系の半導体の価電子帯のエネルギーが高いために、電子が価電子帯に存在するより、3d軌道を占有した方がエネルギー的に安定であるためと考えらえる。また、このような状況で特に高い強磁性転移温度が実現していることから、この6つ目の電子が強磁性発現の鍵であると結論した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
B細胞リンパ腫のCD19抗体標識リポソームを用いたp38MAPK分子標的治療

本研究で我々は、抗CD19抗体標識ステルスリポソームをDrugDelivery Systemに用いて、B細胞性悪性リンパ腫細胞のp38MAPKを標的とする、新規分子標的治療の開発を行った。まずはin vitroでB細胞リンパ腫細胞株を用いた検討を行い、最終的には患者より採取したリンパ腫細胞をマウスに接種したin vivoの系でも良好な結果を得た。p38MAPKの抑制には、代表的な特異的阻害剤であるSB203580を用いた。SB203580包含抗CD19抗体標識PEG修飾ステルスリポソーム(以下、p38-SILと省略)を調整し、対象にはCD19を高発現するB細胞リンパ腫細胞株Namalwaを用いた。5×10^6個のNamalwa細胞にp38-SILもしくはControl-SILを添加し、経時的にこれを回収した。p38-SILの投与量については、あらかじめSB203580を単独でNamalwa細胞に添加し、その細胞傷害性を参考にして設定した。また、SB203580、抗CD19抗体、PEG修飾ステルスリポソーム、SB203580包含PEG修飾ステルスリポソーム、抗CD19抗体標識SB203580非包含PEG修飾ステルスリポソームなどもコントロールとして添加した。回収した細胞は可溶化し、抗リン酸化型p38抗体を用いたウエスタンブロット法を行なった。これによってp38-SILのp38MAPKに対する抑制効果を確認した。次にNamalwa細胞を対象として、p38-SILの増殖抑制効果を検討した。1×10^4個のNamalwa細胞にp38-SILもしくはControl-SILを添加し、経時的に細胞数を定量した。細胞数の定量化はMTT(3-(4,5-Dimethyl-2-thiazolyl)-2,5-diphenyltetrazolium Bromide)法で行った。p38-SILの投与量は、上述した検討の結果を参考に決定した。これらの検討により、p38-SILのNamalwa細胞に対する増殖抑制効果が示された。Namalwa細胞はSevere Combined Immunodeficiency(SCID)マウスに移植可能である事が確認されており、これをin vivo実験に用いた。1×10^6個のNamalwa細胞を1mlの細胞培養用培地RPMI1640に懸濁してツベルクリン用の1mlシリンジに充填、これをSCIDマウスの背部皮下へ注入した。腫瘤が形成され直径が6mmに達した時点で、尾静脈より各種濃度のp38-SILもしくはControl-SILを投与した。p38-SIL投与群とControl-SIL投与群の腫瘍系を経時的に比較したところ、p38-SILの腫瘍増殖に対する抑制効果が確認された。なお、SB203580投与群、抗CD19抗体投与群、PEG修飾ステルスリポソーム投与群、SB203580包含PEG修飾ステルスリポソーム投与群、抗CD19抗体標識SB203580非包含PEG修飾ステルスリポソーム投与群などもコントロールとして検討したが、これらの群で腫瘍増殖の抑制は確認されなかった。更に、悪性リンパ腫患者のリンパ節から回収したリンパ腫細胞を対象として検討した。リンパ節からリンパ腫細胞を回収する手順は常法のとおりである。1×10^6個の患者リンパ腫細胞を1mlの細胞培養用培地RPMI1640に懸濁してツベルクリン用の1mlシリンジに充填、これをSCIDマウスの背部皮下へ注入した。なお、SCIDマウスには、あらかじめ抗アシアロGM1抗体を腹腔内投与した。
短寿命金属錯体の赤外半導体レーザー分光

パルス分子線中での高速帰引法を用いて反応物であるFe(CO)_5のCOの逆対称伸縮振動モードnu_6(2038.1cm^<-1>)の赤外吸収スペクトルを測定した。バッファガスにAr,Ne、He、COおよびN_2を用いると分子線での回転温度は5.6、8.5、14、32および39Kを得た。Fe(CO)_5のQ枝遷移(2038.1128cm^<-1>)に赤外半導体レーザー光を固定し、Fe(CO)_5のパルス分子線中に193nm光を照射して時間分解赤外吸収スペクトルを測定した。エキシマーレーザー光を照射するとFe(CO)_5のQ枝遷移の吸収スペクトルの強度は弱くなり、Fe(CO)_5が光分解されていることが認められた。次に、Fe(CO)_5の光解離した分子とCO分子との再結合の可能性について検討する実験を行った。193nm光によって生成したFe(CO)x(x=1,2,3,4)とCO分子との再結合による実験結果は、得られたスペクトルから確認できなかった。最後に、Fe(CO)_5の光解離による生成可能なFe(CO)_4を2000cm^<-1>と1985cm^<-1>の領域でFe(CO)_3を1950cm^<-1>でFe(CO)_2を1920cm^<-1>で赤外吸収スペクトルの測定を試みたが、光分解生成物を思われるスペクトルを見出すことはできなかった。主な原因はFe(CO)_5の蒸気圧が低いため、検出可能な濃度にまで到らなかったと考えられる。今後は、試料および分子線ノズル系を温めて蒸気圧を増やすこと、光学系を工夫し赤外半導体レーザー光との吸収光路長を稼ぐこと、サンプリングの工夫や積算などのデータ処理を行い信号とノイズとの比を改善することを行い、微弱な赤外吸収信号を検出することを行う。
海洋観測レーダ・波浪推算結合による高精度・多次元海岸情報データベースの研究

我が国では現在定点観測結果を基に波浪データベースが構築されいる.そのため地点数や期間に限りがある.最近Xバンドレーダによる海洋観測や波浪推算技術の向上などにより波浪情報の収集がより容易になっている.本研究では,Xバンド海洋観測レーダの改良による計測精度の向上,波浪推算モデルに地形による沖波から沿岸域の地点への波浪伝達率の組み込み,波浪推算モデルでの最大波高の推定,の3点を行い,レーダや波浪推算を用いて高精度かつ多次元的な波浪データベース構築の可能性を示した.我が国では現在定点観測結果を基に波浪データベースが構築されいる.そのため地点数や期間に限りがある.最近Xバンドレーダによる海洋観測や波浪推算技術の向上などにより波浪情報の収集がより容易になっている.本研究では,Xバンド海洋観測レーダの改良による計測精度の向上,波浪推算モデルに地形による沖波から沿岸域の地点への波浪伝達率の組み込み,波浪推算モデルでの最大波高の推定,の3点を行い,レーダや波浪推算を用いて高精度かつ多次元的な波浪データベース構築の可能性を示した.波浪推算精度の向上を目指すとともに,海岸地形など様々な海岸情報を提供しうるシステムの構築を目指している.本年度は主に波浪推算手法の推算精度と推算誤差の原因について検討した.波浪推算の対象としたのは2008年2月24日に富山で発生した高波災害発生時の高波浪である.この災害では入善をはじめとする富山湾およびその周辺に高波による被害が集中していた.この高波災害を再現するために気象庁GPVデータによる海上風データを用いて波浪推算を行った.その結果,概要での高波浪は再現されたが,富山湾内での高波浪は再現されなかった.検討の結果,その原因は発達した低気圧が日本海を通過する際に発生した強風の風向きが海上風データではわずかに異なるために,湾内に進入し災害をもたらしたであろう高波浪の波向わずかに西向きにずれ,この波浪は能登半島に遮蔽されて富山湾内には侵入しなかったことが分かった.このことから,波浪推算精度を向上させるためには海上風データの品質管理およびその補正が必要であることが分かった.この問題を解決するために,波浪観測データを用いた海上風場のデータ同化,あるいは局地気象モデルを用いた詳細な海上風場の再現,などの手法を用いて,海上風データの高精度化および波浪推算結果の高再現性化を進める必要があることを示した.本研究では海洋観測レーダ等を用いてより高精度な波浪推算を行うとともに,様々な有益な情報も網羅した波浪情報のデータベースの構築を目的としている.通常,波浪推算モデルによって得られる情報は,有義波高や有義波周期などであるが,本研究ではヨーロッパ中期気象予報センター(ECMWF)の全球気象再解析データERA-40を局地気象予報モデルMM5を用いてさらに高解像度化した海上風データを用いて,本年度は新たに最大波高を推定する技術の開発を行った.最大波高の推定にはFreak Waveに関する理論に基づく森ら(2008)の理論を元にした.ただしこの理論では理想的な方向スペクトルを有する波浪のみを対象としているため,本研究では任意の方向スペクトルを有する現地波浪にも適用できるよう,拡張した.そしてそれを第三世代波浪推算モデルSWANに組み込み,有義波高同様,任意の地点での最大波高を推定できるようにした.上記理論を組み込んだ波浪推算モデルを用い,現地波浪場において適切な最大波高が推定できるか検討を行った.対象は,富山湾高波災害が発生した2008年2月20日から25日までの日本海とした.その結果,気象庁GPVデータによる海上風ではなく,さらに局地気象モデルMM5にて解析した海上風データを用いた方が有義波高などの推算結果は現地の観測結果をよりよく再現していた.また,富山県沿岸では1時間最大波高は有義波高の約1.7から1.8倍となっており,波浪の方向集中度によって変化していた.さらに推算された最大波高を直江津にて観測された最大波高と比較し,推算結果の再現性が高いことを示すことができた.以上より,高い精度を有する最大波高が推定可能となった.我が国の波浪情報データベースは観測主体のため地点や期間が限られている.一方近年,海洋観測レーダや波浪推算モデルなどが活用できるようになっている.このレーダや波浪推算技術を組み合わせることにより,任意の地点での波浪情報が取得できると期待できる,またこれまで一般的であった波浪情報,すなわち有義波高や有義波周期,波浪スペクトルに加え,最大波高の値も波浪情報としては重要である.そこで本研究ではXバンド海洋観測レーダおよび第三世代波浪推算モデルを用い,海洋観測レーダの計測可能性と計測精度改善,沿岸微地形を考慮した波浪推算モデルの高精度化,波浪推算モデルので最大波高の推定,の3点について検討を行った.本研究では,市販の船舶用Xバンドレーダを一部改良して海洋観測レーダとして海洋波浪の方向スペクトルの観測を試みた.まずこのレーダのアンテナの回転速度を2倍に変更することにより,これまで計測可能な波浪スペクトルの高周波成分を従来の周期1.5秒までから周期3秒までに拡張できた.また方向スペクトル推定手法でもこれまでの線形解析手法から非線形解析手法へと改良し,その推定精度を向上させた.

沿岸域の微地形の影響を波浪推算モデルで再現するために,沖波が沿岸域へ伝播する際の伝達率を波浪方向スペクトルの主成分ごとに評価する手法を導入した.これにより,そしてこの伝達率をkalman filterにて求めた.これによって,季節ごとに特性の異なる伝達率を精度良く推定でき,沿岸域での波浪推算精度の向上が可能となった.最大波高を推定するために森・Janssen・川口(2008)の異常波浪の予測理論を波浪推算モデルに導入し,実海域において波浪推算を行った.最大波高は統計的にも不安定で観測でも変動が大きいが,推定された最大波高は観測値をほぼ再現しており,実用レベルであることが示せた.
カービングスキーの科学と指導　-ターンにおける足圧荷重と荷重イメージの検討-

足圧荷重と足圧中心点についてのイメージと実測を検討したところ、オリンピックに出場したアルペン選手ではスキーターン中に強い外脚荷重のイメージを持っていた。回転競技における最大荷重がかかる局面において、実測値は外脚荷重が7570%で内脚が25%30%に配分していた。足圧中心点はターン局面の切換期に前方向への移動がみられイメージと実測は類似する傾向が見られたが、一致しない点もある。回転競技では素早い動作が要求されるため、身体はイメージよりも早く動くこともある。雪質やスピードに応じて選手は意識・無意識の中でこれら知覚した足圧情報をもとに安定した姿勢を維持しようとしているのだろう。【目的】アルペン競技では、変化するバーン状況下でより速く滑走するために、選手はブレない姿勢で安定した重心を保持しコースを滑る。足裏感覚としては、足裏センターへの荷重を意識して滑走する選手が多いようである。ターン中、内脚と外脚への荷重については、外スキーへの荷重移動が起り、横方向の荷重配分(外:内)を意識して滑走することもある。イメージを改善し技術を研鑽することは技術の向上にとって重要なことであるが、先行研究において、イメージと実測について検討した報告は見当たらない。本研究では、技術戦略の一つとして足裏感覚を検討するためにアルペン・デモ日本トップ選手を対象に足裏感覚(荷重イメージ)と圧力インソールを使用して荷重配分比(外:内)及び足圧中心点(COP)について調査した。【結果】回転種目における冬季五輪代表アルペン選手のイメージは切換期において両スキーに乗り、次第に外脚スキーへと荷重が移動する。そしてターン中期(G)では完全に外足に乗るイメージであった。実測については、切換前期に次のターンへの外脚に大きな荷重が認められ、その外脚荷重はターン中期(G)まで続く。Gの外脚荷重はそれぞれターン局面の中で最も高い比率を示しているが、内脚への荷重も認められる。ターン後期(H)には、次のターンへの外脚への荷重が認められる。実測とイメージにはズレと相違が若干認められる。特にゲートを通過する際のG期では、実測比において外脚優位を示したが、その差は僅かであった。スキー競技滑走では、より速く滑走するためにブレない姿勢で安定した重心を保持しコースを滑る。足裏感覚としては、足裏へ位置情報を意識して滑走する選手もいる。内脚と外脚への荷重については、ターン中に外スキーへの荷重移動が起り、横方向の荷重配分(外:内)を意識して滑走することもある。イメージを改善し技術を研鑽することは技術の向上にとって重要なことであるが、先行研究においてイメージと実測について検討した報告はあまり見当たらない。本研究では、大回転種目における技術戦略の一つとして、足裏感覚を切り口にアルペン日本トップクラスの選手を対象に足裏感覚(イメージ)と実測値について調査した。日本トップ選手一名のイメージは、ターン局面すべてにおいて両スキー均等に乗るイメージを心がけており、荷重配分比は常に5対5であった。実測比についてみると、切換前期において内脚にやや高い荷重配分が認められ、切換期には外脚への50%を超える荷重配分の移動が認められる。外脚への荷重配分はターン前期には68%に達し、ターン中期まで外脚荷重比の68%が維持されている。最大荷重のピーク時は、内脚の荷重配分比が32%であった。引き続きゲート通過後には内脚への荷重配分比の増加(3643%)が認められ、内脚荷重の依存が高まる。外脚と内脚の最大荷重はほぼ同時にみられるが、やや内脚のピークの出現が遅れている。また、内脚荷重の荷重依存は外脚に比べて低い。足圧中心点(COP)イメージは切換期に足裏前部に乗るイメージから始まり、ターン前期からはセンター部に、ターン後期は踵に乗るイメージである。実測値のCOPの移動は、概ね踵から110mm155mmの範囲に移動し、規則性があまり認められない。踵から85mm程度までが踵部の範囲を示し、COPの移動範囲はセンター部から足裏前部に認イメージと相違していた。目的にそった研究がすすめられ、方法ではやや手法を変えているものの、予定としている結果が得られた。アルペンGS競技においてトップ選手はより直線的なラインで短いエッジングによってスキーをコントロールしている。ブレない姿勢で安定した重心を保持しコースを滑るためには、外脚と内脚スキーへしっかり荷重し、足裏の位置情報を正確に伝える感覚が必要となることがわかった。本研究では実測値とイメージの知見を得て、技術論を構築する切り口となる基礎資料を得ることができた。熟練したスキーヤーはブレない姿勢で安定した重心を保持し、様々に変化する斜面を滑り降りることができる。足裏の荷重感覚としては、左右両脚にしっかり荷重を配分し、前後のバランスを保つことが重要である。本研究では、技術向上を目的として足裏感覚を検討するために日本スキートップ選手を対象に小回りフリーターンにおける足裏感覚(イメージ)と圧力インソールを使用して荷重配分比(外:内)及び足圧中心点(COP)について調査した。小回りフリーターンの内・外足における荷重イメージについてみると、アルペン選手とデモ選手はターン中に強い外足荷重への意識が認められた。

一方、実測のおける外足荷重比の最大値はALが5061%、DMは5056%の範囲で認められた。すなわち、内足への荷重はイメージよりも大きく、ターン全体としては比較的しっかり両足スキーに乗っていることになる。COPイメージについては、アルペン選手はセンターから前方向、デモ選手はセンターから後ろ方向へのイメージが示されていた。両者ともに実測値では切換期において概ねCOPが前方へ移動し、ターン中期にはセンターから後方への移動が認められた。これらの結果からイメージと実測値では異なっていることがわかった。今後は雪質や斜面斜度等の異なる条件で内・外足の荷重に強弱のシフトが想定さえることから、様々な条件下において引き続き検討をすすめたい。おおむね目標の通りに研究がすすみ、推論していた結果とはやや異なる結果が得られたものの、小回りフリースキーにおける実測値の結果ではゲート滑走の小回りよりも両スキーへの荷重依存が高いことがわかり、スキー技術論を構築するための重要な資料となった。【目的】一流スキーヤーは、おうとつのあるコブ斜面をより速く美しく滑走するために、ブレない姿勢で安定した重心を保持し滑ることができる。足裏感覚としては、足裏センターへの荷重を意識して滑走する選手が多いようである。また、ターンは両スキーにしっかり乗ってスキーターン完成させているが、ターン中、内脚と外脚への荷重については、外スキーへの荷重移動が起り、外と内スキーの荷重配分(外:内)を意識して滑走することもある。イメージを改善し技術を研鑽することは技術の向上にとって重要なことであるが、先行研究において、イメージと実測について検討した報告は見当たらない。本研究では、技術戦略の一つとして足裏感覚を検討するために日本トップスキー選手を対象に荷重イメージと圧力インソールを使用して荷重配分比(外:内)及び足圧中心点(COP)について調査した。【方法】被験者には全日本スキー技術選において優勝経験のあるトップスキーヤーを用い、全日本スキー技術選大会が開催されるコースで予選大会直後のコブ斜面で実測値の測定研究を実施した。【結果】COPイメージについては常に足裏センターにのるイメージであった。荷重イメージはターンの切換え期では5:5(外:内)に荷重を配分し、切換えからターン前期には一気に9:1(外:内)から10:1(外:内)へ外スキーに荷重を配分するイメージであった。実測値についは、概ね同様の傾向がみられるが、その配分のタイミングはコブの大きさや溝の深さなどにも影響を受ける。今後、コブの条件設定等を変化させて研究を継続したい。足圧荷重と足圧中心点についてのイメージと実測を検討したところ、オリンピックに出場したアルペン選手ではスキーターン中に強い外脚荷重のイメージを持っていた。回転競技における最大荷重がかかる局面において、実測値は外脚荷重が7570%で内脚が25%30%に配分していた。足圧中心点はターン局面の切換期に前方向への移動がみられイメージと実測は類似する傾向が見られたが、一致しない点もある。回転競技では素早い動作が要求されるため、身体はイメージよりも早く動くこともある。雪質やスピードに応じて選手は意識・無意識の中でこれら知覚した足圧情報をもとに安定した姿勢を維持しようとしているのだろう。
ゼータ関数と正規積の研究

ゼータ関数と正規積の研究においてもっとも基本的となるものはゼータ関数の表している空間を捉えることである。これを正確に捉えればゼータ関数を正規積で表現し行列式としての研究が可能になる。有限体上の合同ゼータ関数や実数体上のセルバーグ型ゼータ関数の場合をモデルとして,この方向の基礎研究を行った。基本となるのは絶対数学の考え方である。絶対数学は1元体にもとづく数字であり,1元体はその上の加群の圏を集合の圏とすることによって明確に定義され,有用な計算が実行できる。その結果,有限体上の様々な理論を有限体の元数が1に行く極限を適切に取ることによって絶対数学を見ることができることがわかった。さらに,ゼータ関数の行列式表示に必要な絶対基本群の構造を研究した。
頭頸部癌に対する腫瘍溶解センダイウイルス療法の臨床応用に向けた発展

腫瘍溶解性ウイルスとは、正常組織に傷害を与えず、腫瘍細胞で選択的に増殖し、腫瘍特異的に治療効果を発揮することを目的とするウイルスの総称である。我々はセンダイウイルスを遺伝子組み換えし、悪性腫瘍に高発現するウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化酵素(uPA)依存的に抗腫瘍効果を発揮する腫瘍溶解性センダイウイルスベクターを作製した。センダイウイルスは、感染細胞内においては、DNA相がなく生活環はすべて細胞質内にあることが最大の特徴で、染色体との相互作用がないことから遺伝毒性が原理的になく、安全面で極めて優れている。本年度は、以前我々が確立した舌扁平上皮癌同所移植マウスモデルにおいて、腫瘍溶解性センダイウイルスの腫瘍内投与に対する他臓器への移行性と安全性を確認するために、各臓器におけるGFPレポーター遺伝子のmRNA発現量をqRT-PCRを用いて測定した。その結果、血液、肝臓、腎への移行は、局所投与された舌腫瘍の数百分の一の発現にとどまった。すなわち、同所移植モデルにおいては、血液や肝臓、腎臓への移行性は極く微量であり、安全であると考えられた。in vitroの実験において、様々な頭頸部扁平上皮癌細胞株に対して腫瘍溶解性センダイウイルスと放射線との併用による治療の相加・相乗効果を検討した。結果は、腫瘍溶解性センダイウイルスと放射線の抗腫瘍メカニズムが異なるため、相加的な殺細胞効果を認めた。また、in vitroの実験において、様々な頭頸部扁平上皮癌細胞株に対して腫瘍溶解性センダイウイルスと抗がん剤であるシスプラチンとの併用による治療の相加・相乗効果を検討した。結果は、腫瘍溶解性センダイウイルスとシスプラチンの抗腫瘍メカニズムが異なるため、相加的な殺細胞効果を認めた。現在、より強い抗腫瘍効果を発揮するため、治療因子を搭載した腫瘍溶解性センダイウイルスの作製を試みている。頭頸部癌における標準治療として腫瘍溶解性センダイウイルスを臨床応用する上で、既存の頭頸部扁平上皮癌に対する標準治療である放射線療法や抗がん剤との併用療法について検討を行ったが、併用効果としては相加的な殺細胞効果にとどまった。しかし別の研究において確立したマウス由来の扁平上皮癌細胞株SCCVIIを用いた頭頸部扁平上皮癌擬似転移マウスモデルにおいて擬似転移巣に対する抗腫瘍効果、またその抗腫瘍メカニズムについて検討した結果、腫瘍溶解性センダイウイルスは原発巣に対する治療効果のみならず、抗腫瘍免疫の誘導による遠隔転移を標的とした治療も可能であることが示されたことから、新たながん免疫療法として利用可能な治療ウイルスとしての臨床応用の可能性が示唆された。また同時に、本ウイルスを頭頸部癌治療の標準治療として臨床応用するためには、より強い殺細胞効果を発揮するウイルスベクターを作製する必要があると考えられたことから、治療因子を搭載した腫瘍溶解性センダイウイルスを作製中である。今後、新ウイルスの安全性試験を行う必要があるために、計画より若干の遅れが出ている。新しい治療因子を搭載した腫瘍溶解性センダイウイルスを作製した後、上記と同様に安全性試験およびin vitro実験で抗腫瘍効果の検討を行う予定である。また、腫瘍溶解性センダイウイルスによる抗腫瘍免疫をより効率的に誘導する方法として免疫チェックポイント阻害薬との併用療法に着目しており、上記で確立した頭頸部扁平上皮癌擬似転移マウスモデルにおいて併用療法の治療効果やその作用機序について検討を行う予定である。上述の腫瘍溶解性センダイウイルスと頭頸部癌に対する標準治療として確立している放射線や抗がん剤との併用療法は、抗腫瘍メカニズムが異なるため、頭頸部扁平上皮癌細胞株に対して相乗的な殺細胞効果が期待されたが、相加的な殺細胞効果にとどまった。頭頸部癌における標準治療として腫瘍

溶解性センダイウイルスを臨床応用する上で、頭頸部扁平上皮癌に対してより強い殺細胞効果を発揮するウイルスベクターを作製する必要があると考えられた。現在、治療因子を搭載した腫瘍溶解性センダイウイルスを作製し、その安全性試験を行う必要があるので、計画より若干の遅れが出ている。腫瘍溶解性ウイルスとは、正常組織に傷害を与えず、腫瘍細胞で選択的に増殖し、腫瘍特異的に治療効果を発揮することを目的とするウイルスの総称である。我々はセンダイウイルスを遺伝子組み換えし、悪性腫瘍に高発現するウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化酵素(uPA)依存的に抗腫瘍効果を発揮する腫瘍溶解性センダイウイルスベクターを作製した。センダイウイルスは、感染細胞内においては、DNA相がなく生活環はすべて細胞質内にあることが最大の特徴で、染色体との相互作用がないことから遺伝毒性が原理的になく、安全面で極めて優れている。本年度は、以前我々が確立した舌扁平上皮癌同所移植マウスモデルにおいて、腫瘍溶解性センダイウイルスの腫瘍内投与に対する他臓器への移行性と安全性を確認するために、各臓器におけるGFPレポーター遺伝子のmRNA発現量をqRT-PCRを用いて測定した。その結果、血液、肝臓、腎への移行は、局所投与された舌腫瘍の数百分の一の発現にとどまった。すなわち、同所移植モデルにおいては、血液や肝臓、腎臓への移行性は極く微量であり、安全であると考えられた。in vitroの実験において、様々な頭頸部扁平上皮癌細胞株に対して腫瘍溶解性センダイウイルスと放射線との併用による治療の相加・相乗効果を検討した。結果は、腫瘍溶解性センダイウイルスと放射線の抗腫瘍メカニズムが異なるため、相加的な殺細胞効果を認めた。また、in vitroの実験において、様々な頭頸部扁平上皮癌細胞株に対して腫瘍溶解性センダイウイルスと抗がん剤であるシスプラチンとの併用による治療の相加・相乗効果を検討した。結果は、腫瘍溶解性センダイウイルスとシスプラチンの抗腫瘍メカニズムが異なるため、相加的な殺細胞効果を認めた。現在、より強い抗腫瘍効果を発揮するため、治療因子を搭載した腫瘍溶解性センダイウイルスの作製を試みている。頭頸部癌における標準治療として腫瘍溶解性センダイウイルスを臨床応用する上で、既存の頭頸部扁平上皮癌に対する標準治療である放射線療法や抗がん剤との併用療法について検討を行ったが、併用効果としては相加的な殺細胞効果にとどまった。しかし別の研究において確立したマウス由来の扁平上皮癌細胞株SCCVIIを用いた頭頸部扁平上皮癌擬似転移マウスモデルにおいて擬似転移巣に対する抗腫瘍効果、またその抗腫瘍メカニズムについて検討した結果、腫瘍溶解性センダイウイルスは原発巣に対する治療効果のみならず、抗腫瘍免疫の誘導による遠隔転移を標的とした治療も可能であることが示されたことから、新たながん免疫療法として利用可能な治療ウイルスとしての臨床応用の可能性が示唆された。
コケ植物の繁殖戦略の特性と配偶体群落形成

本研究の目的の一つは、野外に実験地を設け、そこでのコケ植物の繁殖様式の法則性を見つけだすことである。その対照実験地域は、都市部、マングロ-ブ林そしてブナ林である。都市部については、大学構内ですでに科研費交付以前からなされてきたものである。その結果、都市型コケ植物の特徴として、胞子体形成が容易であること、無形芽形式の著しいコケ植物が都市環境によく適応していることなどを明らかにした。マングロ-ブで林内のコケ植物の繁殖特性についての検討も、本科研費交付以前より実施してきたものであるが、とくに現地でのコケ植物(着生が多い)の生態および分布の実体について数々の知見を得た。その結果の一部は、マングロ-ブ林特有のコケ植物はみられず、それらの着生コケ植物は、ほとんどがマングロ-ブ林特有のコケ植物はみられず、それらの着生コケ植物は、ほとんでがマング林周辺の低地林に普通にみられるものであった。また、それらの着生種を他の森林のものと比較すると、植物体が小形で、樹皮に圧着する生育型をもち、耐乾性、耐塩性についてより優れている種が多かった。これらの種は、胞子体を付けやすい上、無性芽も比較的生じやすいといった繁殖に有利な特性をもっていたが、このことは都市部のコケ植物と共通する面である。雌雄性については雌雄異体より同株の方が多かった。ブナ林においては、遷移段階の異なる森林(一部は伐採地、ヒノキ植林)での8プロットにおいて、石片および樹幹片で継続的に実験観察を行なってきた。その結果、遷移段階の初期の伐採地では、コケ植物の定着は、繁殖はほとんどみられないのに対して、遷移の進んだ極相林あるいはそれに近いブナ林では、コケ植物群落の発達が著しいことが判明した。なお、ブナ林などでの野外観察実験を裏づけるべき培養実験の成果はみるべきものがなかった。今後の問題である。今後の問題である。本研究は次の3つの内容にまとめられる.1.マングローブ林内のコケ植物の繁殖特性数年前より実施してきたマングローブ林内のコケフロラに加えて,本研究に関連して,現地(沖縄本当大浦)でコケ植物の繁殖様式を再確認した(1987年4月).実験質においては,コケ植物の繁殖特性を具体的に検討した.すなわち,マングローブ樹種への着生種は,植物体が小形で樹皮に圧着する成育型を示すが,それらは胞子体や無性芽を付け易い性質を有している(とくにクサリコケ科).また,それらは耐乾性,耐塩性の種が多く,雌雄同株であることも繁殖に有利な条件といえる.(日本植物学会で発表, 1987年10月,筑波大学).2.ブナ林内での繁殖実験遷移段階の異なるブナ林(広島県比婆山)の8ケ所(うち1つはヒノキ植林)にすでに設置したプロット(石片および樹幹片-ブナ,クリ,ミズナラ,クマシデ,ヤマモミジ,コナラ,ウリハダカエデ,ヒノキ)で,本年度(1987年10月)の観察実験をおこなった.その結果,石片とクリ,ヒノキの樹幹片で,わずかながら蘇類1種の小群落を認めた(種は未同定).この蘇類の出現は,遷移の初期段階ではみられず,いずれも遷移後期のスタンドのものであった.

今後は, 3ケ月間隔で調査がおこなわれる予定.3.都市型コケ植物の繁殖と群落形成大学構内でおこなってきた(1982年以降)コケ群落の形成と繁殖実験について広い視野にたって総括的にまとめた.その結果,都市型コケ植物の特徴として,胞子体形成が容易である一方で,無性芽形成が著しいコケ植物が多いことを認めた.本研究補助金で購入した人工気象器による土壌培養実験は予備実験の段階にとどまった.本研究は次の3つの内容を含んでいる。1.都市型コケ植物の繁殖と群落形成2.マングローブ林内のコケ植物の繁殖特性3.ブナ林内での繁殖実験1および2については、資料収集はすでに完了し、研究成果を学術雑誌に投稿すべく目下準備中であるが、その一部は口頭発表した(日本生態学会、中国四国支部大会、1988年5月、愛媛大学)。3については現在、実験観察が継続中である。その研究成果の一部は以下のとおりである。遷移段階の異なるブナ林(広島県比婆山)の8ケ所(うち1つはヒノキ植林)にすでに設置したプロット(石片および樹幹片-ブナ、クリ、ミズナラ、クマシデ、ヤマモミジ、コナラ、ウリハダカエデ、ヒノキ)で本年度の観察実験をおこなった(1988年4月、7月および10月)。すでに前年度(1987年)に石片とクリ、ヒノキの樹幹片でわずか1種の蘚類の小群落を認めていたが、本年度はそれに加えて蘚類2種、苔類1種を確認した(種は未同定)。樹幹片についてはコケ植物が一応に着生していたが、その中でもとくにヒノキには着き易く、ヤマモミジには着き難い傾向があった。遷移段階の初期の伐採地ではコケ植物の着生は全くみられず、ブナ林形成の後期における林床で、着生が多くみられた。また、石片、樹幹片両方の基物において、コケ植物がはい上る状態で着生する傾向が多く観察された。一般にコケ植物が着生して後の群落形成は遅い。これに対して、遷移の進んでいるブナ林における朽木上のコケ群落の発達は比較的速かった。なお、一部のブナ林では樹木の幹に方形枠を設置したが、この方は発達がほとんどなかった。今後は、1、2、3、を総括し、コケ植物の繁殖特性についてまとめる。本研究の実験対照地域は、都市部、マングロ-ブ林そしてブナ林であるが、本年度は特にブナ林におけるコケ植物の繁殖様式に焦点をあてて実験観察がなされた。以下はその成果の一部である。遷移段階の異なるブナ林(広島県比婆山連峰)の8ヶ所(うち1つはヒノキ植林)のスタンドに設置したプロット(石片および樹幹片-ブナ、クリ、ミズナラ、クマシデ、ヤマモミヅ、コナラ、ウリハダカエデ、ヒノキ)で、本年度3回(1989年4月、7月、10月)の観察がなされた。その結果、右片については、遷移初期と思われる段階では、コケ植物の着生は全くみられなかった。やや遷移の進んだミズナラ-ブナの混交林ではわずかにMetzgeria(苔類)の侵入があった。さらに遷移が進んだ林ではコケ植物の着生が増していく。極相林に近いプロットでは石片にも50%以上それをおおう程のコケ群落が発達してくる。樹幹片については、伐採跡地を除くすべてのプロットで、コケ植物の着生をみることができた。全体としては、遷移の段階の進んだ森林内ほどコケ植物の繁殖およびその配偶体群落の発達がよいことになる。また樹幹部に設置した永久コ-ドラ-ト(10×10cm^2)の発達は極めて遅い。それに対して朽木上のコケ群落の発達は顕著であった。なお、ブナ林でみられたこれらのコケ植物の現地での種の同定は極めて困難であるため現在のところ正確な種名は不明である。一方、これまで行なってきたストレス環境の都市とマングロ-ブ林での観察結果とも対比してコケ植物の繁殖戦略について検討中である。
肺移植患者における腎機能に応じたバルガンシクロビル予防投与の検討

【研究の目的】肺移植後において、サイトメガロウイルス(CMV)は最も注意しなければならない感染症のひとつであることからバルガンシクロビルの予防投与が行われている。しかしながら、バルガンシクロビルの有害事象である白血球減少がしばしば問題となっている。これまでの症例から白血球減少は腎機能低下患者で多い傾向がみられており、白血球減少と腎機能にはなんらかの関連があると予想される。本研究では、バルガンシクロビル投与による白血球減少と腎機能の関連について調査するとともに、白血球減少を防ぐための対策について検討を行った。【研究方法】2005年2月から2014年3月に当院にて肺移植手術を受け、バルガンシクロビルを投与された患者のうち、18歳未満および再移植症例を除く65名を対象とした。対象を白血球減少群と白血球非減少群に分け、性別、年齢、術式、CMVアンチゲネミア、原疾患、投与前後のクレアチニンクリアランスおよびバルガンシクロビル投与量についてレトロスペクティブに調査し、白血球減少との関連について検討した。【研究成果】年齢およびCMVアンチゲネミアにおいて白血球減少との間に関連が認められた。腎機能は白血球減少群で有意に低い結果となった。また、バルガンシクロビル投与量は白血球減少群と非減少群で有意な差は認められなかった。これらの結果から、高年齢、CMV感染および低腎機能がバルガンシクロビル投与中の白血球減少のリスク因子であることが示された。また、白血球減少群では腎機能が低いにも関わらず、高用量のバルガンシクロビルが投与されている傾向にあることから腎機能に応じて減量を行うことで白血球減少を回避できる可能性があると考えられる。
水産物の有機認証からみる環境ガバナンスと養殖生産地域の変容に関する地理学的研究

本研究は,グローバルな有機農産物流通において導入が活発化している有機認証制度が,水産養殖地域に与える影響を明らかにした.有機認証制度では,環境負荷が少ない生産方法や公正な労働環境を,製品の「品質」として保証しようとする制度であり,生産と環境持続性の関係は自明ではなく,欧米の小売チェーンや資材サプライヤー,加工企業,生産者などさまざまな部門の交渉によって決定される.メコンデルタのナマズ養殖の事例ではこれら環境認証制度の導入は,加工企業が小規模養殖農家との取引をやめて,自社の養殖池を経営し,生産を統合する動きを加速させたといえる.2012年度は第三者認証制度のうち,GLOBALGAPに焦点をあててその発展の系譜,導入の動向について文献レビューをおこなった.さらに,ベトナム・メコンデルタのアンギャン省,ドンタップ省,ヴィンロン省においてこの導入にいかに対応しているのかについて,生産者組織を中心に聞き取りをおこなった.また,GLOBALGAPの地域ルール策定にかかわった研究者やコンサルタント企業にも聞き取りをおこなった.これらの結果を以下のようにまとめ,2012年11月に京都市・立命館大学で開催された地域漁業学会で報告した.これまでの第三者認証制度としてはハサップやISOなどがあるが,これらは食品産業では加工部門に導入されるものであり,GAPは,生産部門に導入されることがその特徴となっている.様々なGAPのうち,GlobalGAP(以下GGAP)はEUへのベトナム産養殖ナマズ輸入において取得がほぼ義務化されている.このことを踏まえて2012.8.30-9.11に筆者がおこなったメコンデルタの調査の結果,次のことが明らかになった.GGAPは当初付加価値を生み出すと考えられたが導入翌年には加工企業間の競争下で価格が戻った.ドンタップ省では大規模な加工企業が成長し,垂直統合が進んでEUへの輸出シェアの多くを占めており,これらの企業にとってGGAP取得は垂直統合の1つの動機となっている.一方,小規模生産者が多いアンギャン省,カントー省などの先進地域ではGGAP基準へのコンプライアンスを主要な目的とした生産者組織が形成され,排水処理池の共同設置や飼料の共同購入などの対策がとられている.これらの組織は,適合可能なインフラをもった農家のみをメンバーに加える傾向があり,その基準に合わない農家はテナガエビに養殖種転換したり,廃業するケースがみられている.2013年度は,本格的な導入が始まったASC認証について,その開発の経緯や導入における問題点について文献および聞き取り調査をおこなった.ASC作成のために行われた会議についても,文献調査,および数名の参加者への聞き取り調査をおこなった.また,企業側にも従来のBAP,GGAPなどと比較した特徴について,聞き取り調査をおこなった.また,これまでの調査結果をまとめ,今後の持続的養殖および国際認証制度の課題を明らかにするために,ベトナム・カントー大学の水産研究者,メコンデルタの自治体水産職員らとともに2014年3月に横浜国立大学においてワークショップ「リスク社会における持続的な水産養殖とは?ベトナムのナマズ・エビ・ハマグリ養殖と環境認証制度の課題」を開催した.メコンデルタではナマズ養殖の成長によって,次の環境問題の発生が懸念されてきた.第一に,飼料にメコンデルタ産小魚が使われることによる資源への影響である.第二に,養殖池から河川への排水がもたらす水質悪化である.第三に,生産過程で使用される薬剤や抗生物質が人体に及ぼす影響である.第四に,養殖池の拡大が地域の食料確保や農民の農地確保に与える影響である.GGAPやBAPはこのうち2ー4の課題を解決しようとするものだったが,ASCでは飼料の質にも踏み込み,ベトナム産の原料を禁止し,ペルー産アンチョビのみを魚粉原料として認めようとするものである.PADに参加した生産者は,国際認証導入によって売値が上がることを期待していた.しかしGGAP認証製品の価格は,導入当時を別にして従来品と変わらず,ASCについても,それによる市場価格の変化については懐疑的である.つまり,国際環境認証に関する議論では,環境負荷を減らすコストを消費者や流通業者が分担しようという努力がなく,生産者にすべてを負担させるものとして敬遠されている.本研究は,グローバルな有機農産物流通において導入が活発化している有機認証制度が,水産養殖地域に与える影響を明らかにした.有機認証制度では,環境負荷が少ない生産方法や公正な労働環境を,製品の「品質」として保証しようとする制度であり,生産と環境持続性の関係は自明ではなく,欧米の小売チェーンや資材サプライヤー,加工企業,生産者などさまざまな部門の交渉によって決定される.メコンデルタのナマズ養殖の事例ではこれら環境認証制度の導入は,加工企業が小規模養殖農家との取引をやめて,自社の養殖池を経営し,生産を統合する動きを加速させたといえる.2011年度はグローバル化する有機食品と第三者認証制度の関係について文献レビューをおこない事例研究に向けた理論的な検討をおこなった.さらに,ベトナム・メコンデルタのアンギャン省,ヴィンロン省において加工企業,省自治体,生産者らに聞き取りをおこない,近年の経営状況および有機認証導入の実態を明らかにした.これらの結果を以下のようにまとめ,2011年11月にチリ・サンチャゴで開催された国際地理学会で報告した.第三者認証は,これまで国家により保障されてきた品質を,国際機関や多国籍企業などトランスボーダーな機関によって保障しようとする点で新たなガバナンスの形態として注目されている.とくに有機認証は,生産地である南側諸国の環境持続性を実現するものと期待される一方,消費地である北側諸国の主導で生産基準が形成されることから,生産の実態とのかい離が指摘されている.

このことを踏まえて2011.8.9-8.21に筆者がおこなったメコンデルタの調査の結果,次のことが明らかになった.第一に,ナマズの価格低迷に加えてトレーサビリティーの価値上昇などにより,加工企業のなかには自社養殖池をつくり,より垂直的に統合された生産がおこなわれるようになってきたことである.第二に,その統合のあり方は地域差をともなっており,先発地域であるメコン川上流では多くの小規模経営体が生産を担い,安価な市場であるロシアや東南アジアに向けた低品質のナマズを出荷する一方,後発地域であるメコン川下流では企業単位の中規模生産者が現れている.こうしたなか,各省の自治体はEUがほぼ義務化しているGLOBALGAP認証取得に対して補助金を出すなどして促進を図っているが,そもそもの認証取得基準には排水池の設置が含まれており,これが大きな足かせとなって小規模生産者を事実上除外する形になっている.本研究は有機食品流通のグローバル化を媒介する重要な制度としての「第三者認証制度:TPC」に着目し,そこにみられる環境ガバナンスと生産地域変容の関係性を明らかにすることを目的としている.そのために,次の3つの課題を設定している.1)TPC有機認証と養殖産地変化に関する理論的枠組みの検討,2)メコンデルタの養殖業における有機認証の導入・基準化・監査に関する調査・分析.ベトナム水産輸出加工協会(VASEP)は加工・生産の両段階にSQFやGLOBALGAPといったTPC有機認証の取得を推進している.これらのTPC有機認証を取り上げて,その取得基準と監査手法が小売チェーンや有機運動NGO,専門家といったアクターのどのような「有機」認識や養殖生産認識と関係しているのかを,現地調査に基づいて分析する.3)加工輸出部門・生産部門の取引関係および生産過程の変化の分析.加工輸出部門の経営における有機認証の位置づけや取得のための経営対応,生産者との関係の変化について,企業への聞き取り調査から分析する.また,いくつかの行政村を対象に,認証機関・政府機関などとの提携関係,従来の生産環境管理と認証後の管理の相違,経営対応などについて聞き取りアンケート調査をおこない,経営規模による対応の差異を分析する.これらのうち,昨年度は2)のGLOBALGAP策定にかかわった諸アクターを具体的に明らかにした.また3)に関して,昨年度は主に加工企業と生産者の関係性を明らかにし,本年度は生産者組合に焦点をあてることによって生産者間の共同の可能性を検討した.このなかで,同じくGLOBALGAPを導入しているエビ養殖との差異についていくつか知見を得た.今年度はメコンデルタの他の養殖種についても資料を収集してナマズ養殖の事例を位置づけるとともに,成果のとりまとめをおこなう必要がある.本研究は有機食品流通のグローバル化を媒介する重要な制度としての「有機認証」に着目し,そこにみられる環境ガバナンスと生産地域変容の関係性を明らかにすることを目的としている.そのために,次の3つの課題を設定している.1)TPC有機認証と養殖産地変化に関する理論的枠組みの検討2)メコンデルタの養殖業における有機認証の導入・基準化・監査に関する調査・分析
配向した分子クラスターの時間分解二次元イメージング分光

前年度に開発したクラスター源を用い、本年度は、高強度レーザー電場による配向制御のクラスターへの適用可能性を調べた。特に、希ガス原子で構成されるvan der Waals二量体Rg_2について配向の度合を系統的に調べ、同じピーク強度のレーザー光を用いた場合、Ar_2、Kr_2、Xe_2の順に配向の度合が大きくなることを見出した。観測された配向度の大きさは、分極率の異方性Δαの大きさを反映している。また、Δαが既知のヨウ素分子についても配向の度合を測定し、さらに、独自に開発した数値シミュレーションコードを利用することによって、Rg_2の分極率の異方性Δαを定量的に評価することに初めて成功した。さらに、Rg_2の多光子イオン化過程を詳細に調べるため、フェムト秒レーザー光の時間幅を変えながら解離生成物の速度分布を測定した。多くの二原子分子では、時間幅が長くなるにつれて原子間距離が伸び、enhanced ionizationの効果を反映して解離生成物がレーザーの偏光方向に大きく偏って分布する。これに対し、Rg_2では、レーザー光の時間幅が長くなっても原子間距離はほとんど変わらずenhanced ionizationの効果は見られないが、解離生成物の分布が徐々に偏光方向に偏ることを明らかにした。これはRg_2の非断熱的な配向に対応すると考えられる。一方、分子の配向・配列技術の発展として、三次元的な構造をもつ分子の配列可能性を検証した。楕円偏光したレーザー電場と静電場を併用することにより、3,4-dibromothiophene分子を三次元的に配列させることに成功した。本年度はまず、本研究の対象物である分子クラスターの検出と、その生成効率の最適化を行った。バッファガスの種類や混合比、分圧などを変えながら、飛行時間型(TOF)イオン分析器を用いてクラスターに由来する信号を調べた。クラスターのイオン化にはフェムト秒Ti : sapphireレーザー光(中心波長800nm)を用いた。その結果、二酸化炭素をバッファガスとして用いたときに、ヨウ素I_2との混合クラスター[I_2・CO_2]^+やその解離生成物[I・CO_2]^+を検出することに成功した。このとき、クラスターの信号強度はI_2分子イオンの約5%であった。さらに、二次元イメージング法によって[I・CO_2]^+の速度ベクトルを測定することにより、レーザー光の偏光方向に沿って解離が起こることを明らかにした。また、希ガスをバッファガスとして用いたときにも、クラスターの生成を示唆するイメージが得られた。一方、これらのクラスターに対してポンプ・プローブ分光を行うことを目的に、マイケルソン型干渉計を立ち上げた。このシステムを2倍波結晶および分光器と組み合わせることによって、周波数分解光ゲート(FROG)技術を確立し、レーザー光の特性評価を行った。その結果、今回使用したレーザー光はパルス幅47fsのほぼフーリエ限界の光であることを確認した。一方、レーザー電場と静電場の組み合わせによる分子配列の可能性についても調べた。TOF装置の加速電場中にある試料分子にNd : YAGレーザー光を照射し、Ti : sapphireレーザー光によりイオン化した。得られたTOFスペクトルには、配列を示唆する非対称性が観測された。また、配列度を決めるパラメータ、すなわち、レーザー光の強度、静電場の強度、および分子の回転温度を変えることによって、配列の度合が大きく変化することを明らかにした。