hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オホーツク海・北太平洋中層の温暖化とそのメカニズムの解明

海洋中層における水温変動メカニズムを、歴史データの解析、オホーツク海熱塩循環の数値実験、高解像度海洋・海氷モデル、ポリニアにおけるプロセス研究、の観点から広範に研究した。ロシア極東水文気象研究所が管理する歴史データを用いて、オホーツク海における水温・塩分・溶存酸素の気候値を作成するとともに、経年変動の解析を、特徴的な海域と深度(あるいは等密度面)に対して行った。その結果、北西陸棚における高密度陸棚水は塩分・密度が減少傾向にあることが分かった。この傾向は,地球温暖化によって海氷生産量が減少し,重い陸棚水が形成されにくくなっていることと整合しており、中層の温暖化を引き起こす原因となっている。北太平洋水が流入するオホーツク東部も表層塩分が低下しており、それが陸棚域の塩分・密度の変化に寄与していることが分かった。さらに、このようなオホーツク海の熱塩循環の3次元的構造とその変動を、数値モデルを用いて研究した。気候再解析値を用いてモデルを強制した結果、観測と対応する中層の温暖化を再現することができた。気温、降水量、風をそれぞれ変化させた場合、従来から注目されてきた気温の温暖化とそれによる海氷生成の減少に加え、風や降水量も表面塩分の低下をもたらして熱塩循環の変動を引き起こし、中層温暖化の原因となっていることが示された。これは、歴史データの解析結果と整合的である。また、プロセス研究として、オホーツク海の北西ポリニヤが他の海域にないほど拡大するメカニズムを考察した。氷の厚さによって地球回転の効果に違いがあることが原因であり、衛星からの観測結果とも整合的であることが示された。
東南アジア彫刻史における<インド化>の再検討

本研究は、東南アジア史の碩学セデス以来の「インド化」概念に立脚した東南アジア美術史を批判的に検証し、インド、東南アジア、中国を作品に即して有機的に結びつけた新たなアジア美術史の体系を構築することを目的に、その第一段階として東南アジアの「インド化」が最も活発に行われた古代の、特に彫刻作品を対象として調査、研究を進めた。3ヶ年にわたり定期的に研究会(公開)を開催し、代表者ならびに分担者が各々研究成果を報告するとともに、講師を招聘して視野を広め、様々な意見交換を行ってきた。一方、東南アジア諸国において3次にわたる現地調査を実施し、博物館や寺院遺跡において彫刻作品、建築等を調査するとともに、写真資料、文献資料の収集につとめ、その成果を「インド化」の概念に照らして再検討するため、さらにインド、スリランカにおいても現地調査を行った。本研究は、美術史学だけではなく歴史学、建築史学、仏教学を専門とするメンバーが参加していたこと、美術史に関してもインド、東南アジア、中国の各地域の専門家が参加していたことに大きな特色があったが、各専門分野の最新の研究状況を把握しながら総合的な研究を遂行できたことはきわめて有意義であった。その結果、東南アジア彫刻の成立期において、すでに脱インド化現象が生じ、東南アジア内における美術ネットワークが形成されていたことが確認されるなど、期待通りの成果があげられた。なお、4次にわたる現地調査の成果の一端として東南アジアの主要博物館の彫刻作品カタログを編集し、また研究会の研究成果の一端として各人の研究成果を論文にまとめ、それぞれ資料編、論文編とする二分冊の報告書を作成した。本研究は、セデス以来の「インド化」概念に立脚した東南アジア美術史を批判的に検証し、インド、中国、東南アジアを作品に即して有機的に結びつけた新たな美術史の体系を構築することを目的とし、その第一段階として東南アジアの「インド化」がもっとも活発に行われた8世紀以前の、特に彫刻作品を対象として調査、研究を進めるものである。具体的には、セデスをはじめとする従来の歴史家、美術史家の研究を批判的に検証し、「インド化」の概念、またそれに基づく「東南アジア美術史」の言説がどのように構築されたのか、その問題点はどこにあるのかを明らかにするとともに、石彫とブロンズの彫刻作例について網羅的に調査・検討し、新たな様式的位置づけをはかることが課題である。そこで、3年計画の初年度にあたる本年度は、以下のとおり研究をすすめた。まず、科学研究費交付決定以降、計6回の研究会(公開)を開催した。そこでは第1回「ホーチミン市歴史博物館と美術博物館の古代彫刻」(肥塚)、第2回「海洋東南アジアにおけるモンスーン航海の確立」(深見)、第3回「仏教美術における菩薩の捨身」(Durt)、第4回「東南アジアにおける木造建築・木造架構」(上野)とメンバー各人のこれまでの研究や資料収集の成果を披瀝し、問題意識の共有化をはかった。また、第5回研究会では小泉恵英氏(東京国立博物館)をゲストスピーカーとして「ガンダーラの発掘成果について」報告していただき、また本年度の海外調査の成果を踏まえて3月末には第6回研究会「オケオ出土の中国風金銅仏をめぐって」(藤岡)を開催する予定である。現地における作品や資料の調査は、本年度はベトナムを中心に実施した。セデスの活動拠点であったフランス極東学院ハノイ支部などで情報・資料収集するとともに、ハノイ、ホーチミン、ダナンの博物館施設、ミーソンやオケオなどの遺跡において作品調査を行い、そのほか小規模ながらタイ、カンボジアにおいても作品調査、資料収集を行った。本研究は、東南アジア史の碩学セデス以来の「インド化」概念に立脚した東南アジア美術史を批判的に検証し、インド、東南アジア、中国を作品にそくして有機的に結びつけた新たなアジア美術史の体系を構築することを目的とし、その第一段階として東南アジアの「インド化」が最も活発に行われた古代の、特に彫刻作品を対象として調査、研究をすすめるものである。

具体的には、セデスをはじめとする従来の歴史家、美術史家の研究を批判的に検証し、「インド化」概念、またそれに基づく東南アジア美術史の言説がどのように構築されたのか、その問題点はどこにあるのかを明らかにするとともに、石彫とブロンズの彫刻作品について網羅的に調査し、新たな様式的位置づけをはかり、図像解釈を試みることが課題である。3年計画の2年目にあたる本年度は、昨年度に引き続き定期的に研究会(公開)を開催するとともに、現地における作品調査、関係資料の収集につとめた。研究会は、第7回「アマラーヴァティー大塔の造営基盤-奉献銘文からの考察-」(大英博物館研究員島田明氏)、第8回「古代ジャワにおけるヒンドゥー教パンテオンについて」(早稲田大学理工学総合センター助手小野邦彦氏)、第9回「バンコク国立博物館の彫刻作品」(淺湫毅)、第10回「クメール宗教建築の伽藍構成及び設計手法について-East MebonとPreRupにおける寸法構成及び施工手順の分析を中心として-」(日本大学大学院理工学研究科小島陽子氏)、第11回「初期チャールキヤ朝の遺跡と彫刻(2)-アイホーレ、パッタダカル、マハークータ、アーランプル-」(肥塚隆)、第12回「釈尊伝の新研究-特に菩薩時代の罪と苦行-」(Hubert DURT)、第13回「グラヒ仏の歴史的背景-1214世紀のナコンシータマラート-」(深見純生)とメンバー各人の問題意識に基づき研究成果を報告するとともに、ゲストスピーカーを招き、あるいは東南アジア史学会関西例会と共催することによって視野の拡大に努めた。さらに、3月末には第14回「バンテアイ・クデイ新発見の仏像群をめぐって(仮題)」(上智大学大学院外国語学研究科COE研究助手丸山雅子氏、上野邦一)を開催する予定である。現地における作品調査、資料収集は夏季、冬季の2度にわたって実施した。夏季にはマレーシア(ルンバブジャン遺跡ほか)、インドネシア(ジャカルタ国立博物館、中部ジャワ諸遺跡ほか)、冬季にはカンボジア(アンコール遺跡群、バッタンバン、サンボール・プレイ・クックほか)、タイ(バンコク国立博物館、アユタヤ、ナコーン・パトム)の調査を行った。いずれも、35ミリによる撮影のほか、デジタルカメラによる画像データの収集につとめ、そのデータベース化にも取り組んでいる。本研究は、東南アジア史の碩学セデス以来の「インド化」概念に立脚した東南アジア美術史を批判的に検証し、インド、東南アジア、中国を作品にそくして有機的に結びつけた新たなアジア美術史の体系を構築することを目的に、その第一段階として東南アジアの「インド化」が最も活発に行われた古代の、特に彫刻作品を対象として調査、研究をすすめるものである。3年計画の最終年にあたる本年度は、過去2年間に引き続き定期的に研究会(公開)を開催するとともに、これまでの東南アジア諸国におけ現地調査の成果を「インド化」の概念に照らして再検討するため、南インドおよびスリランカにおいて調査を行った。研究会は、第15回「アマラーヴァティー大塔と古代都市ダーンヤカタカ-インド古代都市における仏教僧院の社会的重要性-」(ロンドン大学島田明氏)、第16回「プレ・アンコールからクレーン様式へ-クレーン山の遺跡・彫像を中心に-」(青山学院大学文学部教授浅井和春氏)、第17回「東北タイの遺跡紹介-先史信仰との関連から-」(九州国立博物館設立準備
T細胞分化抗原CD7の発現機構と機能の解析

相同組み換えによるマウスCD7抗原遺伝子欠失マウスの作出について:T細胞上にCD7抗原の発現が認められないヒト重症免疫不全症の患者が報告されており、CD7抗原が免疫系において重要な働きをすることが想像された。そこで本研究では、CD7遺伝子欠失マウスを作出し、CD7の機能の解析を試みた。病理組織学的検査では、造血系組織の骨髄、胸腺、リンパ節、脾臓をはじめ、各種組織に於いてはwildタイプとK◯マウスに相違は認められなかった。また、各種リンパ球の構成をCD4,CD8,CD3,Tcrαβ、TCRγδ,B220,IgM,NK1.1抗原をマーカーとしてF1ow-cytometlyで検査したところ、両者に相違は認められなかった。さらにリンパ球の機能検査を目的としてConA,LPS,anti-CD3,PMA/lonoを用いた幼弱化試験を行ったがやはり両者に相違は認められなかった。抗体産性能についても差は認められなかった。抗体の作製について:マウスCD7のアミノ酸配列を基に4種のペプチドを合成し、抗体を作製した。また組み換え型抗原を6種作製し、これらを抗原として抗体を作製した。抗体の検索はペプチド抗原を用いたELISA法、及びマウスCD7を発現させたCos7細胞を用いたWestern-blottingで行った。マウスCD7抗原の細胞内ドメインの組み換え型抗原で作製した家兎抗体のみがマウスCD7を発現させたCos7細胞を用いたWestern-blottingで特異bandを認識した。しかしこの抗体を用いて、マウス胸腺、脾臓、腸管を染色したが、陽性所見は得られなかった。以上の結果より、残念ながらマウスCD7抗原の機能を明らかにすることが出来なかったが、その原因として、他の抗原が機能をカバーしているか、あるいはマウスCD7抗原遺伝子が何らかの要因で生理的に発現していないことが示唆された。抗体の作製について:これまでに抗体作製のための抗原として、合成ペプタイドで細胞外ドメインの3カ所、細胞内トメイン1カ所を合成、またbacterial productとして全ORFを含むcDNAを3種の発現ベクター組み込み得られたでクローン(直接クローニング、及びリンカー接続後クローニング)、主に細胞外ドメイン部分をコードするcDNAを組み込んで得られた1クローン、主に細胞内ドメインをコードするcDNAを組み込んで得られた1クローンより抗原を作製し、抗体の作成を行なった。各ペプタイドに対する抗体のうち細胞内ドメインのペプタイドに対する抗体のみがBacterial productと反応し、この抗体とBacterial productに対する抗体についてnCD7cDNAをtransformしたCosの発現系で反応性を検査したところ細胞内ドメインについてのbacterial productに対する抗体のみが特異なband(糖鎖の修飾がないとすれば23kDaの予定)を検出した。また、マウスのγδ-Tcrの腫瘍と、マウスミエローマPAI細胞を対象に、細胞内ドメインについてのbacterial productに対する抗体の反応性を検査したところ、γδ-Tcr側で44kDaに特異なbandを認めた。この抗体が、mCD7を捉えていると考えるが、もう一つmCD7cDNAをtransformしたマウスのT-cell株での確認のための作業を行っている。相同組み換えによるマウスCD7抗原遺伝子欠失マウスの作出について:T細胞上にCD7抗原の発現が認められないヒト重症免疫不全症の患者が報告されており、CD7抗原が免疫系において重要な働きをすることが想像される。本研究では、CD7の機能を明らかにするためCD7遺伝子欠失マウスを作出した。

病理組織学的検査せは、造血系組織の骨髄、胸腺、リンパ節、脾臓をはじめ、各種組織に於いてはwildタイプとKOマウスに相違は認められなかった。また、各種リンパ球の構成をCD4、CD8、CD3、Tcrαβ、Tcrγδ、B220、IgM、NK1.1抗原をマーカーとしてFlow-cytometryで検査したところ、両者に相違は認められなかった。さらにリンパ球の機能検査を目的としてConA、LPS、anti-CD3、PMA/Ionoを用いた幼弱化試験を行ったがやはり両者に相違は認められなかった。抗体産性能についても差は認められなかった。抗体の作製について:マウスCD7のアミノ酸配列を基に4種のペプチドを合成し、抗体を作製した。また組み換え型抗原を6種作製し、これらを抗原として抗体を作製した。抗体の検索はペプチド抗原を用いたELISA法、及びマウスCD7を発現させたCos7細胞を用いたWestern-blottingで行った。マウスCD7抗原の細胞内ドメインの組み換え型抗原で免疫した家兎抗体のみがマウスCD7を発現させたCos7細胞を用いたWestern-blottingにおいてbandを示した。しかしこの抗体を用いて、マウス胸腺、脾臓、腸管を染色したが、陽性所見は得られなかった。以上の結果より、残念ながらマウスCD7抗原の機能を明らかにすることが出来なかったが、その原因として、他の抗原が機能をカバーしているか、あるいはマウスCD7抗原遺伝子が何らかの要因で生理的に発現していないことが示唆された。
水痘-帯状疱疹ウイルス感染における糖タンパクによる免疫修飾能の検討

水痘-帯状庖疹ウイルス(VZV)の糖タンパクによる免疫誘導及び免疫修飾過程について研究をおこなってきた。前年度において、VZVの最も重要な中和抗体のターゲットであるgH : gLに対する抗体産生の制限は免疫誘導過程における、サイトカイン産生に対する直接的な影響よりもむしろ、gH : gLの立体構造そのものが抗体の標的として認識されにくいと考えられた。したがって、今年度においてはgH : gLに対して主に検討を加えた。これまで、gH : gLに対するモノクローナル抗体のみその解析に用いられてきたが、今回、大腸菌リコンビナントタンパクを作製し、それに対する抗血清を作製した。ウェスタンブロットにて118kDaのmature formのものと80kDaのimmature formのものが検出された。そのため、細胞表面に存在する糖タンパクをビオチンにてラベルし、細胞表面上に存在するタンパクのみ免疫沈降法にて検出を試みた。5つのフラクションに分けたリコンビナントgHにて免疫をおこなったところ、各々の抗血清が、二つのimmature formとmature formの糖タンパクを沈降させた。ウイルスの中和能と比較したところ、immature formも細胞表面に存在し、また中和の標的となっていることが示唆されたため、バキュロウイルス発現系にて、immature formのタンパク産生を試みた。しかしながら、この発現系で現在のところ、gH : gLの発現が困難で、糖修飾の不完全さが正しい立体構造を持つタンパクの発現を阻害していると考えられる。現在、哺乳類細胞の持つ糖修飾酵素を恒常的に発現する細胞にて検討中である。水痘帯状庖疹ウイルス(VZV)の糖タンパクはウイルスの宿主細胞への吸着・侵入と細胞融合に重要である。このうちgH:gLは細胞融合を単独で誘導でき、免疫の標的としても重要であるが、自然感染においてgHではその大きさ(118kDa)にも関わらず、conformationalepitopeに対する抗体以外は検出されない。逆にgH:gLに対する遅延型過敏反応は最も早く誘導され、サイトカイン誘導に影響を与えると考えられたため、免疫後の脾臓リンパ球を得て抗原刺激を行ったが、3種の糖タンパクの間にIFN-γ/IL-4誘導能の差は見られなかった。以上よりgH:gLに対する抗体誘導の制限はVZV糖タンパクによる免疫誘導時のサイトカイン環境に対する影響よりもむしろ、gH:gLは抗体認識を免れる立体構造を有しているためと考えられた。次にgH:gLの免疫によって得られる抗体の作用について検討した。gH:gLでモルモットを免疫して得た血清では低希釈倍率ではある程度の中和能を認めたが、高希釈倍率では、むしろウイルスの感染性を3倍増加させた。実験に用いた、fibroblastはフローサイトメトリーで解析したところ、Fcレセプターを有さず、また、メラノーマ細胞でも同様の所見が得られた。したがって、感染促進はHIVやデングウイルスで認められるようなFcレセプターを解するものとは違う機序によると考えられた。変性したgH:gLにて免疫した場合にはこのような感染促進作用は認められず、免疫血清の中和能のみみとめられた。ワクチン接種ではこのような感染促進抗体は認められなかった。以上からgH:gLに対する抗体はその立体構造によって性質が異なってくると考えられ、コンポーネントワクチンのデザイン上、重要な示唆をあたえた。
学術論文、特許の引用ネットワーク分析による未開拓技術領域の早期発見

科学層、技術層それぞれの引用ネットワークの構造を分析し、各層間の差異を分析することで、科学層では既に成果が存在するが技術層では未だ活発でない、産業として未開拓な技術領域の候補を早期に発見するための方法論構築を行った。それらの方法論を、太陽電池、二次電池、燃料電池等の分野に応用し、方法論の有効性を検証した。
現地用波力水車の製造と現地海岸のエアレーション実験

海岸波浪エネルギーを抽出する3種類の波力水車((1)リンク使用,(2)チェーン使用の現地用,(3)浮体式の現地用)を製作し,現地用の圧縮空気製造装置を完成した.(1)および(2)の水車では毎分17lもの空気製造に成功し,特に(2)の現地用の大波浪対応型での製造実証は大きな成果である.しかし周辺の現地では利用可能な桟橋が無いため,現地に多い防波堤に設置できる(3)の水車を新たに試作し,重複波による圧縮空気製造に成功した.海岸波浪エネルギーを抽出する3種類の波力水車((1)リンク使用,(2)チェーン使用の現地用,(3)浮体式の現地用)を製作し,現地用の圧縮空気製造装置を完成した.(1)および(2)の水車では毎分17lもの空気製造に成功し,特に(2)の現地用の大波浪対応型での製造実証は大きな成果である.しかし周辺の現地では利用可能な桟橋が無いため,現地に多い防波堤に設置できる(3)の水車を新たに試作し,重複波による圧縮空気製造に成功した.波浪を動力として回転する「ギヤ整流型振り子式波力水車」を既に開発したが,この構造形式を,大きな波浪にも耐えうる(波受け板の振幅の限界を大きく出来る)現地用の波力水車を新たに製造した.製造した現地用波力水車およびエアレーションシステムは,現地に設置する前に,まず実験室の造波水槽に設置し得るように波受け板および吊り下げ鋼棒を小さなものに取替え,波力水車特性の検証実験を行った.その結果,空気製造量において極めて良好な結果が得られた.即ち,空気発生量は,実験室での小さな波のスケール(周期1秒から5秒程度で波高が20cm程度)でも,最大で,毎分20リットルの圧縮空気が製造されたため,波受け板を現地スケールに合うように大きくし,波浪が1m級になれば,その数十倍の圧縮空気が得られると予想される.特に本水車は,峰と谷の位相で反転する振動波力を,2個のラッチ付きギヤによって1方向回転に整流する機構を取り入れ,さらに圧縮空気製造用のシリンダーは,潤滑油が不要になるリニアクランク式を用い,油漏れなどの環境悪化を生じないように工夫されているため,実用化し易いという利点がある.これらの結果は,下記の論文集に掲載される予定である.本装置により自動製造される圧縮空気の利用方法としては,製造された圧縮空気を適当な場所までパイプ輸送し,そのまま海底から海水中に噴出するのが最も簡単であるが,気泡の海中滞留時間を長くするために,マイクロバブル化する方法の研究もあわせて行う予定である.クリーンな自然エネルギーの利用を目指す研究を約10年程前から実施しており、科学研究費による研究も4年目を終えた。H20年度22年度までの本研究は、現地の海波による波力を動力として空気圧縮機を駆動させることにより、クリーンで無尽蔵な波浪エネルギーを実際に利用する事を目指すものであり、周囲を海で囲まれた日本にとっては極めて有用な研究である。H19年度までの研究結果では、幅1mで深さ50cmの水槽実験により、周期4秒程度で波高30cm程度の比較的小さな波によって、毎分およそ14リットル(大気圧換算体積)もの空気を製造できることが分かったため、実用化の可能性が高くなった。H20年度の研究では、大小様々な波が来襲するような現地海岸において、異常に大きな波が来襲した場合でも、波浪によって破壊することが無いように、波受板の回転角度が120度程度まで回転し得る波力水車の作成を行い、この構造形式でも十分な空気の発生が見込まれることを確認した。引き続きH21年度の研究では、まずその現地用の波力水車の特性を実験室で解析することを行った。特に現地海浜に於いて10mオーダーの深い水深部から空気を噴出し得るかどうかを検証するため、製造される空気圧を高める実験を行った。その結果、異常に大きな波が当たって来た場合にも、波受板は波力を逃がし得る程度まで回転できる構造となっていることが確認され、また製造される空気圧を高める方が、海波から抽出できるエネルギーが大きくなることが明らかとなった。例えば、通常よく来襲する34秒の波によるエネルギーフラックス量に対し、圧縮空気として抽出できるネルギーの効率は、約30%程度であり、この効串は、発電機を介してコンプレッサーを駆動させる場合の効率よりも高いと考えられるため、本波力水車は合理的な環境改善装置であると確認された。クリーンな自然エネルギーの利用を目指す研究は10年以上になるが、H19年度までの研究は、主に河川用揺動羽水車の開発とリンク機構の波力水車の試作を行った。これを踏まえ、H20年度22年度の本研究は、現地海波により、波力を動力として空気圧縮機を駆動させ、クリーンで無尽蔵な波浪エネルギーの抽出・利用を目指すものである.H20年度には、幅1mで深さ50cmの水槽実験により、周期4秒程度で波高30cm程度の比較的小さな波によって、毎分およそ14リットル(大気圧換算体積)もの空気を製造する水車の試作に成功し、H21年以後、現地の大きな波が来襲した場合でも破壊しないように、波受板の回転角度が120度程度まで回転し得る"チェーン構造水車"を試作と、H22年度にはその特性の詳細な検証を行った。

その結果、周期24秒で波高1524cmの波によって毎分1520リットルの空気製造が可能なこと、また空気タンクを用いて空気製造付加を調節すると、抽出エネルギー効率は波浪エネルギーフラックス量の30%にも達することが確認された。しかしこの水車は進行波の運動エネルギーを抽出するものであるため、桟橋などが激減した現在では設置場所が少なく、また専用の設置施設を構築するには費用が高額になるという問題に直面した。したがって、本水車の波受板を浮体に取り換えることにより、既設の港湾などの防波堤の壁面前面の重複波の上下動による位置エネルギーを抽出する"浮体式水車"の試作を行った結果、良好な空気製造に成功した。本水車の詳細な特性は現在検証中であるが、この浮体式水車の本体構造が従来の波受板構造の水車と同じであるため、高効率で有ることが期待されるが、何よりもH22年度の研究により、防波堤上に設置し得る大波浪対応型の現地用水車を完成することが出来た成果は極めて大きい。
歩行動作の観察による歩行能力の学習-脳損傷症例を対象に

自分自身が運動している状態をイメージする、もしくは他者が運動しているのを観察するなどの運動イメージを想起することは、実際に運動している状態に生じる変化と同じような変化を脳に生じさせることができるという。運動イメージによる運動学習は、運動出力の制御を学習させるために有効であるとする報告もある。本研究では、脳損傷患者を対象に主として歩行能力がどのように変化するかを調べた。中枢神経疾患患者4名を対象とした。脳梗塞後片麻痺患者1名、脳腫瘍術後患者2名、脊髄小脳変性症患者1名、平均年齢は66歳±7.1歳であった。運動イメージを行なわない場合の歩行速度は10m歩行時間で24.7±20.4秒であったのに対して、運動イメージを行なった場合は23.3±17.3秒となり、変化は認められなかった。また、運動イメージを行なわない場合のストライドは40.1±12.0cm、運動イメージを行なった場合は37.9±7.4cmとなり、同様に変化は認められなかった。歩行の変化が生じなかった理由として、歩行運動の障害が脳の病変のみでなく、下肢筋の萎縮などの要因に影響を受けることが考えられる。また、運動イメージによる変化は歩行速度の遅いもので大きく、歩行速度の速いものではほとんど見られなかったことから、歩行が皮質の介入を必要としないほど自動化した場合は運動イメージによる介入の効果は薄れるのではないかと考えられた。逆に、歩行速度の遅い場合は運動イメージによる学習の効果が生じる可能性も考えられ、今後の検討の必要性が示唆された。脳損傷患者は運動麻痺により随意的に筋収縮することが困難となり、また感覚入力からのフィードバックによる正常な動作への修正も行いにくくなる。このような中枢神経疾患患者において、正常な動作をイメージするだけで、脳領域が活性化し、中枢性に運動実行がされるなら、運動麻痺により一随意的に筋収縮することが困難な脳損傷患者でも、運動をイメージするだけで運動機能の改善につながる可能性がある。運動イメージには実際に自分自身が運動を行っているという一人称的な筋感覚的イメージと他者が運動を行っているのを見ているという三人称的な視覚的運動イメージがある。本研究ではこのような運動イメージしながら経頭蓋磁気刺激法により運動誘発電位を誘発させた場合に、安静時と比較して、この運動誘発電位が増大するかどうかを検討した。今年度は基礎実験として健常成人5名を対象として、分析を行った。その結果、安静時と比較すると、筋感覚的イメージ、視覚的運動イメージともに、運動をイメージしたときの運動誘発電位の振幅は有意に増加し、安静時の運動誘発電位の振幅を100%とすると、筋感覚的イメージで278.3292.2%、視覚的運動イメージで170.7172.1%の値を示した。このことから、筋を実際に収縮させなくても、運動をイメージするだけで脳において運動感覚的なシミユレーションが起こり、一次運動野が活性化されることが示唆された。
津波による構造物破壊の数値シミュレーション

津波荷重を受けるコンクリート壁の破壊解析を行う分散メモリ型並列プログラムを開発した.まず,既往実験で得られたひび割れ形状の再現を通してプログラムの検証を行った.次に,港湾空港技術研究所の大規模波動地盤総合水路で行われた実大スケールのコンクリート壁破壊実験で観測された圧力データを入力に,津波荷重を受けるコンクリート壁の破壊解析を行った.解析によって得られたひび割れ形状は実験値と良く合致した.津波荷重を受けるコンクリート壁の破壊解析を行う分散メモリ型並列プログラムを開発した.まず,既往実験で得られたひび割れ形状の再現を通してプログラムの検証を行った.次に,港湾空港技術研究所の大規模波動地盤総合水路で行われた実大スケールのコンクリート壁破壊実験で観測された圧力データを入力に,津波荷重を受けるコンクリート壁の破壊解析を行った.解析によって得られたひび割れ形状は実験値と良く合致した.動的な亀裂進展解析を行うPDS-FEMの分散メモリ型並列計算コードを開発した.開発したコードを用いて行った,超音波による腎臓結石の粉砕(衝撃波砕石術,SWL)解析では,応力波と亀裂形状の観測結果が再現され,コードの有効性が確認された.なお,SWLの指導的研究者によれば,腎臓結石に生じる亀裂進展の3次元解析は本研究が初めてであるとのことで,研究のさらなる発展に関して励ましの声も頂いた.亀裂進展解析によって,腎臓結石の粉砕はせん断衝撃波によって生じること,腎臓結石背面に生じる窪みは背面への水衝突またはキャビテーションによることが確認された.津波荷重を受ける大きさ2.5m×2.5m,厚さ6cmまたは10cmのコンクリート壁に関する予備的な亀裂進展解析を行った.なお,解析の入力条件として,港湾空港技術研究所の大規模波動地盤総合水路(LHGF)で行われた,津波荷重を受ける実物大コンクリート壁の実験で計測された5か所の圧力履歴を用いた.解析されたコンクリート壁の前後両面に入った亀裂形状は実験で計測された形状とほぼ一致した.コンクリート壁が津波荷重を受ける際,壁前面は水で覆われてしまうため,実験ではコンクリート壁前面の亀裂進展を把握することができなかったが,亀裂進展解析によってコンクリート壁の両面に入る複数の亀裂の進展順序とその進展履歴を明らかにした.具体的には,壁裏面に亀裂が生じる以前に,壁前面で亀裂が大きく進展していることがわかった.まず,壁前面に入る初期亀裂はコンクリート壁下部に半円状または三日月状の損傷を与え,その後に生じる壁背面の亀裂は,半円・三日月状のコンクリート片を小さな破片に砕きながら,コンクリート壁上部に向かって枝が伸びるように進展する.このような予備的な解析をもとに,実験に用いる圧力ゲージ数の増加と圧力ゲージの最適な配置を提案した.一連の津波荷重によるコンクリート壁の破壊解析により,(1)この解析に適した動的破壊基準を選定し,(2)時系列に沿って主要な亀裂の発生と進展の詳細な解析結果を得た.また,(3)曲げモーメントに耐えるための補強材を加えることで亀裂の発生を遅らせ,亀裂の進展範囲を縮小できることが分かった.港湾空港技術研究所による実験によれば,大きさ2.5mx2.5m,厚さ10cmのコンクリート壁に高さ2mの津波が衝突することで生じる歪み速度は最大で60s^<-1>である.一般的には,これらの歪み速度は動的破壊基準を採用するには小さいが,Geers (2000)らによる動的破壊基準において動的引張強度を静的引張強度と同じ値に設定した場合,他の静的・動的破壊基準を用いるよりも正確に実験で得られた亀裂形状を再現できることが分かった.これにより,実験で得られた亀裂形状と亀裂の進展順序を再現できるようになった.また,曲げモーメントに耐えるための補強材を加えることで亀裂の発生を遅らせ,亀裂の進展範囲を縮小できることがわかった.腎臓結石の破壊解析では,焦点から離れるに従って急速に小さくなる圧力場を考慮する必要があることが分かった.また,結石中のせん断衝撃波の数値解析結果を検証した.体外衝撃波結石破砕術では,腎臓結石上に設定する焦点からの距離が遠くなるに従って衝撃波の振幅は急激に小さくなる(Zhong et al.2006).数値解析においてこのような振幅分布を考慮しない場合,結石内で衝撃波が過大評価されてしまい,結石の背面に実験よりも大きな損傷痕が生じることが分かった.腎臓結石内で生じる衝撃波の数値解析結果は光弾性実験による観測結果との比較を通して検証した.これらの結果から,腎臓結石の主な亀裂はせん断衝撃波による高い応力が原因であることが確かめられた.これは体外衝撃波結石破砕術に関する研究として重要な結果である.
知的所有権保護に関する国家関(先進工業国・発展途上国間)交渉の経済学的分析

本研究課題の目的は、知的所有権保護に関して発展段階の異なる二国間で行なわれる交渉の理論的枠組みを確立し、その枠組みを用いて米国とタイ王国との間で最近行なわれた交渉の展開を実証的に評価することであった。理論面では、二国間交渉の枠組みをゲームの理論を用いてモデル化するという成果が得られた。そこでの主な結論は2点にまとめられる。第一に、知的所有権の保護強化に同意いない途上国に対して先進国により発動される『制裁』に対し、途上国が『報復』を行なう場合を考えると、交渉の結果として知的所有権保護強化が実現されるのは保護強化が経済的厚生の悪化に繋がる可能性が高い途上国においてのみである。第二に、先進国が複数の途上国と交渉を行なう場合には、経済規模の小さな途上国が先ず交渉の標的にされる可能性が高く、それは先進国・途上国双方での研究開発活動への誘因という観点からは望ましくない。実証研究として、米国が通商法301条に定められた一方的報復措置を用いてタイ王国に知的所有権の強化、特に医薬品特許の範囲拡大を求めた事例を取り上げた。この交渉の結果としてタイの特許法は改訂されたのであるが、それにより長期的にはタイ経済の社会的厚生は改善される可能性が高いという知見を得ることができた。今後の研究課題としては、タイ王国だけで無く、米国が過去に様々な途上国と行なってきた交渉事例を整理することにより、ゲーム理論から導かれた交渉順序に関する結論が、現実を説明するのに適当であるか否か検証することが挙げられる。
ランニング動作が腰椎椎間板変性に及ぼす影響

我々はこれまで数多くのアスリートを対象として,スポーツ選手における椎間板変性の発生割合とその要因を検討してきた.その中で特に長距離を専門とする陸上競技選手において一般の方より椎間板変性の発生割合が低いことを見出した.しかし,フィンランド人を対象とした研究から総距離が長いジョギング愛好家に椎間板変性の発生割合が高いとの報告がなされた.そのことから,同じランニングであっても,椎間板に好適となる場合と不適となる場合がある可能性が考えられる.そのため,本研究の目的は,ランニング動作が椎間板変性の危険因子になる場合と予防因子になる場合のそれぞれの要因を検討することである.本年度は,陸上競技選手の専門種目をより詳細に分類し,再検討を行った.さらに,運動習慣のない健常大学生45名について椎間板変性の評価を行い,陸上競技選手の発生割合と比較,検討した.その結果,椎間板変性の発生割合について,短距離を専門とする陸上選手は運動習慣のない健常大学生と同程度であった.一方,長距離を専門とする陸上選手は運動習慣のない健常大学生より有意に椎間板変性の発生割合が低いことが明らかとなった.また,性差は認めなかった.この結果は,我々の仮説を支持するものであった.今後は,陸上競技選手の人数を増やして椎間板変性の発生割合を検討する.さらに,陸上競技選手とランニング愛好家におけるランニングフォームをバイオメカニクスの観点から検討し,椎間板に与える影響を調査する予定である.本研究の課題である陸上競技選手および一般大学生のデータ収集を行い,解析を進める予定であったが,データ収集ができなかった.その主な理由として,陸上競技選手からは研究協力の内諾を得られているが,本学MRI装置が工事により使用できなかったことが挙げられる.MRI設置工事が完了し,陸上競技選手からは内諾が得られているので,所属チームと日程調整をして椎間板変性の発生割合の調査を進める.また,動作解析についてデータを収集し,解析を行っていく予定である.それらの解析したデータは関連学会,学術論文等で公開を予定している.我々はこれまで数多くのアスリートを対象として,スポーツ選手における椎間板変性の発生割合とその要因を検討してきた.その中で特に長距離を専門とする陸上競技選手において一般の方より椎間板変性の発生割合が低いことを見出した.しかし,フィンランド人を対象とした研究から総距離が長いジョギング愛好家に椎間板変性の発生割合が高いとの報告がなされた.そのことから,同じランニングであっても,椎間板に好適となる場合と不適となる場合がある可能性が考えられる.そのため,本研究の目的は,ランニング動作が椎間板変性の危険因子になる場合と予防因子になる場合のそれぞれの要因を検討することである.本年度は,陸上競技選手の専門種目をより詳細に分類し,再検討を行った.さらに,運動習慣のない健常大学生45名について椎間板変性の評価を行い,陸上競技選手の発生割合と比較,検討した.その結果,椎間板変性の発生割合について,短距離を専門とする陸上選手は運動習慣のない健常大学生と同程度であった.一方,長距離を専門とする陸上選手は運動習慣のない健常大学生より有意に椎間板変性の発生割合が低いことが明らかとなった.また,性差は認めなかった.この結果は,我々の仮説を支持するものであった.今後は,陸上競技選手の人数を増やして椎間板変性の発生割合を検討する.さらに,陸上競技選手とランニング愛好家におけるランニングフォームをバイオメカニクスの観点から検討し,椎間板に与える影響を調査する予定である.本研究の課題である陸上競技選手および一般大学生のデータ収集を行い,解析を進める予定であったが,データ収集ができなかった.その主な理由として,陸上競技選手からは研究協力の内諾を得られているが,本学MRI装置が工事により使用できなかったことが挙げられる.MRI設置工事が完了し,陸上競技選手からは内諾が得られているので,所属チームと日程調整をして椎間板変性の発生割合の調査を進める.また,動作解析についてデータを収集し,解析を行っていく予定である.それらの解析したデータは関連学会,学術論文等で公開を予定している.学会での成果報告のための旅費に使用する予定である。
電気泳動堆積による新規生体活性複合材料の開発

従来絶縁体基材への電気泳動堆積は不可能と考えられてきたが、申請者らは、電極上に多孔質の絶縁体基材を配置した場合、基材の細孔を通り外部に出てくる電場により基材の表面および内部に粒子の堆積が起ることを初めて見出し、この現象を応用し、多孔質基材中に生体活性物質を電気泳動堆積することにより、基材全体に生体活性を付与することが可能になると考えた。アルミナは高い生体親和性、耐腐食性、耐摩耗性を有する優れた生体材料であり、人工股関節や歯科用インプラントなどに用いられている。アルミナに生体活性を付与することができれば、生体材料としてのより広い応用が可能になる。一方、ウォラストナイトは、高い生体活性を有するが、焼結性が低く、緻密な焼結体を得るのが難しいため、生体材料として利用することがこれまで困難であった。両者を複合化することができれば、アルミナの優れた化学的、力学的性質とウォラストナイトの高い生体活性を併せ持つ、優れたインプラント材料を得ることができると考えられる。形成するアパタイト層と複合体の接着強度はインターロッキング効果により、高い値を示すことが期待される。陽極、陰極にいずれも金基板を用い、平均孔径10μm、気孔率40%の多孔質アルミナ基板を、陽極と陰極の中間に配置し、ヨウ素を添加したアセトン中にウォラストナイトを分散させ、電気泳動を行った。電気泳動後、基板を室温で乾燥したのち、擬似体液に36.5°Cで7日あるいは14日間浸漬した。浸漬後、基板上にアパタイトが生成したことがX線回折測定により確認した。細孔内から基板表面に渡ってアパタイトが生成し、基板全体をアパタイトが覆っているのが走査型電子顕微鏡により観察された。インターロッキング効果により平均8.9MPaの高い接着強度が得られた。電気泳動堆積により、アルミナの優れた化学的、力学的性質とウォラストナイトの高い生体活性を併せ持つ生体活性複合材料が得られることが示された。一方、ウォラストナイトは、高い生体活性を有するが、焼結性が低く、緻密な焼結体を得るのが難しいため、生体材料として利用することがこれまで困難である。陽極としてステンレス板、陰極としてアルミニウム箔を用い、発泡アルミナの基板を、陽極と陰極の間に陰極に密着するように配置し、ヨウ素を添加したアセトン中にウォラストナイトを分散させ、電気泳動を行った。浸漬後、基板上にアパタイトが生成したことがX線回折測定により確認された。細孔内だけでなく基板表面においてもアパタイトが生成し、基板全体をアパタイトが覆っているのが走査型電子顕微鏡により観察された。

浸漬後、基板上にアパタイトが生成したことがX線回折測定により確認した。細孔内から基板表面に渡ってアパタイトが生成し、基板全体をアパタイトが覆っているのが走査型電子顕微鏡により観察された。インターロッキング効果により平均8.9MPaの高い接着強度が得られた。電気泳動堆積により、アルミナの優れた化学的、力学的性質とウォラストナイトの高い生体活性を併せ持つ生体活性複合材料が得られることが示された。
接合部および先端複合材料の界面挙動の力学・物性

厳しい環境下での高腐食、超高温、高摩耗、熱衝撃、熱サイクルに耐える材料として、無機ー無機複合材料、金属基複合材料、無機ー金属複合材料などが挙げられるが、このような異種相、異種材料接合界面の物性、力学研究および表面物性の解明を必要としている。材料グル-プとしては、石田は、「接合界面の構造と力学的挙動の研究」を担当し、接合界面の微細構造を高分解能電子顕微鏡を用いて観察し、ニッケル・窒化ケイ素固相接合界面にて、多結晶体同志の接合に拘らず、特別な方位関係にある界面が高頻度に生成されることを見出している。また走査型トンネル効果顕微鏡による破断面観察の第1段として、ビスマス系超伝導酸化物の単結晶ヘキ界面(001)面にスッテプ構造と周期構造を認めたことから、この機器の異種接合界面破断面の解析に有効であることを実証した。井関は、炭化ケイ素とステンレス鋼の接合にさいして、残留応力の極少化のためのステンレス鋼の厚みの決定を、岩本は電子論と溶融金属の濡れの観点から、異種接合界面への拡散障壁材の知見を示している。須賀は、「接合界面の破壊過程に関する研究」から、分子動力学的手法による界面き裂に関する検討から、き裂内面の変化が弾性解による結果とよく一致すること、界面にせん断変形が生じない場合には、破壊靱性値もほぼ良い一致を示すことから、本法の適用が有効な手段となり得ることを実証した。大蔵、香川は、「炭化ケイ素繊維強化チタン複合材の界面挙動と力学挙動」について提示し、界面生成炭化チタンの過度の界面反応生成阻止の必要性と応力緩和機構を併せもつ最適プロセスの確立に成功している。力学グル-プの代表として、大塚は、セラミックスが持つ固有の欠陥からの破壊進展挙動に較べ、巨視き裂の進展速度は、欠陥の有無に拘らず応力繰り返しにより加速されることを認めている。
植物葉の光・酸素ストレス適応機構

光化学系Iを中心とする循環的電子伝達は,従来フェレドキシンおよび未知のプラストキノン還元酸素を経由するとされてきたが,我々は,本研究によって,NAD(P)HおよびNAD(P)Hデヒドロゲナーゼ(NDH)を経由する電子伝達経路およびスーパーオキシドを電子担体とする経路が存在することを明らかにした。以下に研究の概略と循環的電子伝達の生理的な意義について述べる。1.ラン藻のNAD(P)H経由の循環的電子伝達:Sycnechococcus PCC7002,Synechocystis PCC6803を用い,赤外光,閃光照射後のP700^+の還元速度を指標としてPSIIに依存しないPSIへの電子供与を測定した。赤外光照射後のP700^+の還元は呼吸基質によるプラストキノンの還元に依存し,DCMU存在下の閃光照射後のP700^+の還元は呼吸に加え,PSI還元側に蓄積した還元力によるプラストキノンの還元に依存するものと考えられる。野生株では呼吸基質および循環的電子伝達により,プラストキノンプールを経由してP700^+が還元された。この反応はHg^<2+>により阻害された。NAD(P)Hデヒドロゲナーゼ(NDH)遺伝子を不活化した変異株では,このP700^+への電子供与速度が極めて遅いことから,ラン藻では高等植物で報告されているフェレドキシン依存の循環的電子伝達に加え,NAD(P)Hに依存し,NDHを介する循環的電子伝達が機能していることを明らかにした。ラン藻spheroplastsまたは,単離チラコイド膜にNADPHを添加するとプラストキノンが還元され,これをクロロフィル蛍光の増大およびP700の還元として観察することができた。この現象は,NDH欠損株には見られず,ロテノン,TTFAで阻害された。以上より,ラン藻のNDHは膜結合性のミトコンドリアcomplex Iに性質の似た酵素であることが明らかになったが,NADPHに比べNADHに対する親和性が弱い点が特徴的であった。2.葉緑体ストロマの還元力プールの存在とそれによるプラストキノンプールの還元:C3,C4植物の葉緑体で,ストロマにプラストキノンに電子を供与できる電子プールが光照射により生成することを明らかにした。Intersystem chaiおよびストロマの電子プールサイズを赤外光および飽和閃光照射後のP700の酸化還元速度から測定し,C3植物では,光照射によってストロマに蓄積する電子プールはP700l分子あたり12ないし28電子であった。このプールサイズは,強光下,嫌器気条件下で増大した。またC4植物は,C3植物より大きいプールサイズを示し,その最大値はP700あたり225電子に達した。トウモロコシ葉では,光照射を止めた直後にクロロフィル蛍光が上昇したが,これは,ストロマに光照射により還元力が蓄積し,これがプラスキノン電子を供与していることを裏付ける。C4植物のストロマの電子供与体(triose phosphate,malate)による電子伝達鎖の還元は葉内細胞の葉緑体で起こるものと考えられる。白色光照射により,赤外光照射時のP700^+の定常レベルが低下したが,これは維菅束鞘細胞クロロプラストの循環的電子伝達が白色光照射により誘導された結果と推定される。3.スーパーオキシドに依存する循環的電子伝達の存在:単離葉緑体での酸素吸収の至適pHはメチルヴィオロゲンの存在下では8であるが,電子受容体を添加しない場合には,5であった。電子受容体が存在しない場合,PSIで光還元されたスーパーオキシドは直ちにプロトン化されるとは限らず,酸化されたPSI電子供与体による酸化が起きると,循環的に電子が伝達され見かけ上酸素吸収はなくなる。両者の競合により,酸素側で酸素吸収が大きくなる。一方,メチルヴィオロゲン存在下では,通常のHill反応と同様pH8が至適pHとなる。4.循環的電子伝達の生理的機能:ラン藻での細胞質およびIntersytem chainの電子プールを同様に測定したところ,トウモロコシに等しかった。NDH欠損株では細胞質プールの測定値が極めて小さく,光照射によるプールの増大も見られなかったことから,細胞質から電子供与はNDH経由であることが明かになったが,C4植物においても,ラン藻と同じ機構が働いていると推定される。従来循環的電子伝達はNADPHとATPの生成比の調節および,強光ストレス時の膜電位(またはpH勾配)形成によるPSII量子収率の制御に機能していることが指摘されていたが,NAD(P)Hに依存した循環的電子伝達系は,これらの規能に加えて,還元力のプールとなる炭素代謝と密接に共役しているため,光条件の急変時における還元力エネルギーの緩衝機能を持つと考えられる。

1.ラン藻のNAD(P)H経由の循環的電子伝達:Sycnechococcus PCC7002,Synechocystis PCC6803を用い,赤外光,閃光照射後のP700^+の還元速度を指標としてPSIIに依存しないPSIへの電子供与を測定した。赤外光照射後のP700^+の還元は呼吸基質によるプラストキノンの還元に依存し,DCMU存在下の閃光照射後のP700^+の還元は呼吸に加え,PSI還元側に蓄積した還元力によるプラストキノンの還元に依存するものと考えられる。野生株では呼吸基質および循環的電子伝達により,プラストキノンプールを経由してP700^+が還元された。この反応はHg^<2+>により阻害された。NAD(P)Hデヒドロゲナーゼ(NDH)遺伝子を不活化した変異株では,このP700^+への電子供与速度が極めて遅いことから,ラン藻では高等植物で報告されているフェレドキシン依存の循環的電子伝達に加え,NAD(P)Hに依存し,NDHを介する循環的電子伝達が機能していることを明らかにした。ラン藻spheroplastsまたは,単離チラコイド膜にNADPHを添加するとプラストキノンが還元され,これをクロロフィル蛍光の増大およびP700の還元として観察することができた。この現象は,NDH欠損株には見られず,ロテノン,TTFAで阻害された。以上より,ラン藻のNDHは膜結合性のミトコンドリアcomplex Iに性質の似た酵素であることが明らかになったが,NADPHに比べNADHに対する親和性が弱い点が特徴的であった。2.葉緑体ストロマの還元力プールの存在とそれによるプラストキノンプールの還元:C3,C4植物の葉緑体で,ストロマにプラストキノンに電子を供与できる電子プールが光照射により生成することを明らかにした。Intersystem chaiおよびストロマの電子プールサイズを赤外光および飽和閃光照射後のP700の酸化還元速度から測定し,C3植物では,光照射によってストロマに蓄積する電子プールはP700l分子あたり12ないし28電子であった。このプールサイズは,強光下,嫌器気条件下で増大した。またC4植物は,C3植物より大きいプールサイズを示し,その最大値はP700あたり225電子に達した。トウモロコシ葉では,光照射を止めた直後にクロロフィル蛍光が上昇したが,これは,ストロマに光照射により還元力が蓄積し,これがプラスキノン電子を供与していることを裏付ける。C4植物のストロマの電子供与体(triose phosphate,malate)による電子伝達鎖の還元は葉内細胞の葉緑体で起こるものと考えられる。白色光照射により,赤外光照射時のP700^+の定常レベルが低下したが,これは維菅束鞘細胞クロロプラストの循環的電子伝達が白色光照射により誘導された結果と推定される。3.スーパーオキシドに依存する循環的電子伝達の存在:単離葉緑体での酸素吸収の至適pHはメチルヴィオロゲンの存在下では8であるが,電子受容体を添加しない場合には,5であった。電子受容体が存在しない場合,PSIで光還元されたスーパーオキシドは直ちにプロトン化されるとは限らず,酸化されたPSI電子供与体による酸化が起きると,循環的に電子が伝達され見かけ上酸素吸収はなくなる。両者の競合により,酸素側で酸素吸収が大きくなる。一方,メチルヴィオロゲン存在下では,通常のHill反応と同様pH8が至適pHとなる。4.循環的電子伝達の生理的機能:ラン藻での細胞質およびIntersytem chainの電子プールを同様に測定したところ,トウモロコシに等しかった。
現代若者の不適応感とその対処：文化心理学的検討

本研究では若者の対人関係についての認知と感情ならびに対人関係から生じる不幸せ感への対処方法を検討し、心の健康と文化的適応に関連する諸分野への貢献を目指した。日本文化の中で中心的に見られる現象だけではなく、一般的傾向とは異なる行動様式や価値基準を持つ若者たちを対象に調査を行うことで、日本文化のグローバリゼーションや経済的な停滞による若者の心の変化を検証した。今後の展開として、多層な文化的価値観の間で生じる葛藤について検討することにつなげる枠組みを構築した。研究期間全体を通して、現代日本における不適応状態の実態の把握と日本社会を巨視的に見た際の文化的背景と心の問題との関連について検討を行った。本研究では若者の対人関係についての認知と感情を検討し、心の健康と文化的適応に関連する諸分野への貢献を目指す。さらに、日本本文化の中で中心的に見られる現象だけではなく、一般的傾向とは異なる行動様式や価値基準を持つ若者たちを対象に調査を行うことで、若者の心の変化を検証する。「心の不適応」について、文化・社会と心との相互作用の視点からの検討は数少ない中で、新たな視点からの社会的貢献を目指す。平成24年度には、1)震災前後におけるパネルデータを用いた若者の幸福ならびに不適応状態の変化、ならびに2)ニート・ひきこもりリスク傾向の高い若者の認知と感情についての検討、そして3)怒りや恥などの感情状態への対応における日本とベルギーの文化差、について検討を行った。1)については20代、30代の若者のパネル調査サンプル(第1回は2010年12月、第2回は2011年3月)に対して、2013年2月に調査を実施、幸福感や不適応感、感情状態への対処、ソーシャルサポートの認知などを検証、日本の若者が二極化する傾向についてまとめ、調査結果は2013年5月にドイツで開催される日独社会科学会にて報告するとともに、Journal of Happiness Studiesへの論文としてまとめた。2)については、ニート・ひきこもりリスク傾向が高い群とそうでない群に複数人の顔の表情を見せ、判断させる課題を行った。するとニートひきこもりリスクの高い人たちでは、一人だけが悲しみの表情を浮かべ、周りの人が笑顔である状況で、特に悲しみ表情を呈示す人の悲しみ感情を強く認知するような孤独感への投影が見られることが明らかになった。3)についてはヨーロッパと日本における怒りと恥の意識と対処法略の違いを具体的に検証、結果の一部はPersonality of Social Psychology Bulletin誌に掲載された。さらに、日本文化の中で中心的に見られる現象だけではなく、一般的傾向とは異なる行動様式や価値基準を持つ若者たちを対象に調査を行うことで、日本文化のグローバリゼーションや経済的な停滞による若者の心の変化を検証した。平成25年度には、1)グローバリゼーションが進む日本において、個人の達成を求めるような個人主義傾向をもつ人たちが感じる対人関係や幸福感についての、若者並びに一般成人への調査研究をまとめ、2)日本で顕在化してきた「社会階層」がニート・ひきこもり傾向に与える要因を、若者ならびに一般成人への大規模データを用いて検証し、3)日本文化において育まれる適応感がどのようなものであるかについての理論を包括的に構築し、4)今後のあらたな展開として、多層な文化的価値観の間で生じる葛藤(たとえば日本文化の関係志向性中で、個人主義的な価値観をもつ企業や組織で働く人たちに経験される文化的価値観にまつわる様々なメッセージ間で生じる相克)について検討することにつなげる枠組みを構築した。そして、良好な対人的コミュニケーションを支える認知・感情の仕組みについて検討し、文化・社会の中での適応に向けた中・長期的介入アプローチの開発を試み、教育現場や社会集団へのフィードバックを試み、企業やNPOと連携した事業を実施した。本研究では若者の対人関係についての認知と感情、不幸せ感や悲しみ、怒りなどの「負の感情」への対処方法を検討し、心の健康と文化的適応に関連する諸分野への貢献を目指している。さらに、日本文化の中で中心的に見られる現象だけではなく、一般的傾向とは異なる行動様式や価値基準を持つ若者たちを対象に調査を行うことで、日本文化のグローバリゼーションや経済的な停滞による若者の心の変化を検証している。平成23年度には特にグローバリゼーションが日本の若者の適応感に与える影響について、実証的研究ならびに調査研究を行った。具体的には、若者のニート・ひきこもり傾向について精査し、それらが(1)動機付け(2)コミュニケーション場面での認知に与える影響についてそれぞれ実証的研究を行った。