hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タンパク質のS-ニトロソ化修飾を介する植物機能制御の解明

(3)シロイヌナズナのマイクロアレイデータを用いた共発現解析により,GSNOR遺伝子の発現がS-ニトソロ化の標的蛋白質候補であるActinやActin-Depolymerizing Factorなどの遺伝子と協調的に発現していることを明らかにした。この結果から,翻訳後イベントであるS-ニトロソ化修飾機構に影響を与える転写制御ネットワークが存在する可能性が示唆された。タンパク質Cys残基の活性窒素種によるS-ニトロソ化修飾は,多様なタンパク質を標的としてその機能調節を行う新規な翻訳後レドックス修飾である。S-ニトロソ化修飾の分子機構の詳細は必ずしも明らかではないが,シロイヌナズナにおいてS-ニトロソ化合物代謝に関わるS-ニトロソグルタチオン還元酵素(GSNOR)の代謝活性を改変することで,植物中のS-ニトロソ化タンパク質レベルが変動することを明らかにしている。本研究では,GSNORを主要な制御因子の1つとして位置づけており,本年度は以下の成果を得た。(1)タンパク質S-ニトロソ化と植物機能の制御の関連を解明するうえで必須のリソースであるGSNORのシロイヌナズナT-DNA挿入突然変異株アレルの取得を進めた。理研植物科学センターより入手したT-DNA挿入突然変異株の分子生物学的解析により,当該株がこれまでに申請者が取得したものとは異なる新規なT-DNA挿入変異アレルであることを同定した。予備的な実験結果では,野生株と比較して本株でもS-ニトロソ化タンパク質レベルの増大がみられた。(2)光合成と並び植物の重要な代謝機能である窒素同化の制御におけるS-ニトロソ化修飾の関与について調査した。通常生育条件から窒素飢餓条件においたシロイヌナズナでは,低分子量S-ニトロソ化合物は減少するのに対し高分子量のものは増大し,窒素栄養状態に依存してタンパク質のS-ニトロソ化レベルが変動することが明らかとなった。また,窒素飢餓からの回復過程で,窒素源として硝酸或は二酸化窒素を与えた場合,いずれの場合もGSNORの過剰発現がこれらの無機窒素栄養の吸収と同化を有意に促進することを見出した。これらの結果は,窒素同化代謝の調節におけるGSNORおよびS-ニトロソ化修飾の関与を示唆するものとして興味深く,またGSNORが窒素同化能向上の分子育種の標的となる可能性も示唆している。
性犯罪行動に関わる要因の相関構造についての等質性・連続性の検討

目的刑務所等に収容されていない一般の男性に対して,未遂を含む性暴力の加害経験について自己報告研究を行い,性暴力の加害経験を持つ者の要因構造が,加害経験がない群と等質であるか異質であるか,あるいは連続性があるかについて実証的に検討した。方法(1)質問紙の内容■性暴力加害経験についてのスクリーニング質問■男性用性的欲求尺度(田口ら,2007)■新性格検査(柳井ら,1987)■性犯罪神話尺度(湯川・泊,1999),平等主義的性役割態度スケール短縮版(鈴木,1994),女性に対する敵意(大渕ら,1985)■性行動やメディア興奮度など。(2)調査対象者18歳以上の男性785名(東北地方から九州地方に居住する会社員319名,公務員205名,学生213名,その他48名)のデータを収集した。平均年齢34.1歳(SD=13.09,18-69歳)。(3)手続き平成18年7月下旬から8月上旬および平成19年7月下旬に調査協力者を介して個別に配布する宿題調査並びに大学での集合調査を行った。調査票は無記名。回収率は40.4%であった。結果と考察加害経験を持つ者151人(以下、加害群)の要因構造を検討し、「性的欲求」「性格」「女性認知」「性行動」の4因子からなる因子分析モデルが構築された。加害群から得られた因子分析モデルを使い,加害群と非加害群の2母集団同時分析を行った。群間に等値制約を置かないモデルで十分な適合度が得られたので,確認的因子分析モデルが非加害群にも適用できることが示された。両群のモデルにおいて因子不変が成立しているので,加害群と非加害群は質的な構造が同じといえる。以上から,加害群と非加害群は,質的構造は同じであるが因子の推定値が異なる,すなわち連続性があるということができる。性暴力行為すなわち広義の性犯罪を加害者として経験した群とそうでない群が異質ではなく連続性があることが確認されたことは,大学生や一般人を対象とした性犯罪研究の正当性を裏付けるものである。今後,性犯罪研究の分野における一般人を対象としたアナログ研究の進展が期待される。調査票は無記名。
認知症高齢者グループホームにおける終末期ケアの研修プログラムの開発

本研究は,認知症高齢者グループホームで終末期ケアを実施するための研修プログラムの開発を目的とし,終末期ケアのニーズ調査ならびに「認知症高齢者のための終末期」研修会を実施した.その結果,研修会受講は終末期ケアに対する認識の変化は,一時的なものであり,そのことは時間の経過とともに死が現実的になり,[死にゆく患者のケアへの恐怖]の認識がさらに高まっていた.しかし,「家族への配慮」「家族の心理的支援」「家族の役割」の認識については変化を認めず,家族への援助ケアの認識は,日常的に認識されていたと考える.今後,職員の[死にゆく患者のケアへの恐怖]を緩和するために,認知症高齢者グループホームに出向いての3か月以内の継続的な出張研修会の介入や,死の準備教育やグリーフケアなどの死の恐怖に対するケアやサポートが必要である.今後,医療連携における看護職との連携システムの中で,ホームへの出張研修会の実施や職員の精神的サポートを実施していくことが必要である.本研究は,認知症高齢者グループホームで終末期ケアを実施するための研修プログラムの開発を目的とし,終末期ケアのニーズ調査ならびに「認知症高齢者のための終末期」研修会を実施した.その結果,研修会受講は終末期ケアに対する認識の変化は,一時的なものであり,そのことは時間の経過とともに死が現実的になり,[死にゆく患者のケアへの恐怖]の認識がさらに高まっていた.しかし,「家族への配慮」「家族の心理的支援」「家族の役割」の認識については変化を認めず,家族への援助ケアの認識は,日常的に認識されていたと考える.今後,職員の[死にゆく患者のケアへの恐怖]を緩和するために,認知症高齢者グループホームに出向いての3か月以内の継続的な出張研修会の介入や,死の準備教育やグリーフケアなどの死の恐怖に対するケアやサポートが必要である.今後,医療連携における看護職との連携システムの中で,ホームへの出張研修会の実施や職員の精神的サポートを実施していくことが必要である.目的:GHにおける職員に対して終末期ケアの研修プログラムの開発を行う。1.文献研究:認知症高齢者の終末期とは(1)認知症である(2)がんなどの予後不良の疾患に罹患している(3)経口摂取が出来ない・寝たきりである・感染症に罹患している状態で死が近くなった状態と定義した。2.モデル施設調査:8月9月に国内外(豪州)より,GHや高齢者福祉施設の職員に聞き取り調査を行った。その結果,医療機関と連携がGHでの終末期ケアを実施に関係していた。豪州では,認知症高齢者の終末期ケアを特別視せず,認知症もしくは高齢者の終末期ケアとしてPalliative Careに含み,看護師を中心として終末期ケアを行っていた。3.予備調査:認知症の人を介護する家族11人と,GHや高齢者福祉施設の職員20人にインタビューを行い,調査票の作成を行った。成果の一部は,第20回日本看護研究学会近畿・北陸地方大会で示説発表した。4.実態調査(1)ニーズ調査:老人クラブ等で行う予定であったが認知症と終末期のイメージ化が困難であり,期待する回答が得られないという予測から,認知症の人を介護する家族に半構成的面接を行った。その結果,認知症になったとき終末期に期待することは(1)良い施設を選択する(2)基本的な日常生活の援助をする(3)終末期になっても人としてみてほしい,ことが示唆された。(2)フィールド調査:近畿圏内1062か所のGHに終末期ケアの教育内容・実施状況に関する調査票の配布し,4週間の留置き後,返信してもらった。回収率は35.1%で,374か所のGHから施設管理者484人,職員1792人の回答があった。結果は,1人以上の終末期ケアを体験しているGHの職員は,経験の有無と必要な援助項目や研修内容は弱い相関関係であり経験しているからといって具体的に終末期ケア時に必要な援助項目や研修内容のイメージ形成はなされていないことが示唆された。目的:本研究は,アクションリサーチとして研究者参加・実践介入を実施し,多様化する認知症高齢者グループホームの終末期ケアの研修プログラムの開発を目的としている。平成19年度は,グループホームにおける終末期ケアの研修プログラムを立案し研修プログラムの有効性を「終末期ケアの認識」の観点から半構成的面接法・質問紙調査法により実証的に検証した。1.文献研究:昨年より追加の文献レビューを行った。2.概念研究:前年度の調査票の結果より,理論的概念枠組を作成中である。3.研修プログラム立案:前年度の調査票の結果より,研修会プログラムの立案を行った。4.介入研究:大阪府認知症高齢者グループホーム協議会の協賛で,調査結果の報告会を行い「認知症高齢者のための終末期ケア研修会」を実施した。1)場所:大阪府農林会館講堂,大阪社会福祉センター多目的ホール2)実施日:2007年8月29日,2008年2月1日-2日の3日間3)研修会の評価:毎回,研修会実施後にアンケートを実施する。また,研修会終了より直後,3か月後,6か月後に研修会の内容の妥当性・効果について自記式質問紙調査を実施中である。4)倫理的配慮:藍野大学倫理審査委員会に研究実施の承認を得た。

また,参加者には研修時に研究の趣旨説明を行い,調査票の回収をもって同意したと判断した。結果:研修会には合計237名の参加があった。研修会介入により,終末期ケアに対する職員の認識は困難や後悔をしていたが,医療との連携やマニュアル化などの課題がより具体的になっていた。また,ターミナルケア態度尺度では,受講前後とも職員は,終末期ケアに対して消極的態度がみられた。しかし[死にゆく患者へのケアに価値を見出せない態度]は,受講後に下位に,[サポートする家族ケアへの認識]は受講後に上位となっており,研修会介入は職員の終末期ケアに対する認識に変化をもたらし,効果があったことが判明した。昨年度の研究成果の報告:認知症高齢者の施設管理者が考える終末期ケアの現状と課題,近畿圏内における認知症高齢者グループホームの終末期ケアの実態等,7演題の学会発表を終えた。目的:平成20年度は,グループホームにおける終末期ケアの研修プログラムの有効性を受講者の「終末期ケアの認識」の観点から検証した.結果:(1)課題レポートの内容分析:職員は,今まで行ってきたその人らしい生活を支援していく延長線上に看取りがあることを確認し「終末期ケアの概念の再構築」をしていた.また,入居時から利用者と家族の希望を聞き,共有するためには「職員間の話し合い」や「自然な死について話し合う」ことの必要性を見出していた.職員は,終末期ケアの必要性を感じながらも,その取り組みについて課題を残していたが,家族支援や医療との連携など取り組むべき具体的な行動目標も明らかになった.認知症の終末期ケアに対するマニュアル化の推進と事例検討会の実施,継続した職員の支援すること必要性が明らかになった.(2)終末期ケアに対する認識の変化:研修会前,研修会7日後・3か月後・6か月後にターミナルケア態度尺度日本語版(FATCOD-B-J)を用いて調査した.研修会受講は[死にゆく患者のケアへの恐怖]の認識の変化に影響をもたらしているが,一時的なものであり,経験を積むとともに死が現実的になり「死への恐怖」の認識がさらに高まり,「家族への配慮」「家族の心理的支援」「家族の役割」の認識については変化を認めず,職員の認識に影響していないことが明らかとなった.職員の「死への恐怖」を緩衝するために,グループホーム内での3か月ごとの継続的な出張研修会や他ホームとの事例検討会の必要性が示唆された.(3)FGI:4フォーカスグループに対して,インタビュー調査した.職員は,研修会後さらに,医療や訪問看護との連携に課題があることが明らかになった.昨年度の研究成果の報告:研修会受講者の終末期ケアに対する認識等,8演題の学会発表を終えた.報告書の作成:2009年3月に平成18年度平成20年度の研究成果報告書を作成し,発刊した.
薩摩藩所蔵の漢籍に関する総合的研究

この3年間は、次の2つのテーマを柱に研究調査を進めた。1つは、『薩摩藩刊行書籍調査表』の作成で、いま1つは、薩摩藩の出版状況の考察とそれに隣接する琉球・日向の調査研究である。『薩摩藩刊行書籍調査表』は、書誌学的カードを作成し調査項目を統一した後、7年度、8年度に集中的に調査を行い作成した。鹿児島大学附属図書館玉里文庫、鹿児島県立図書館、尚古集成館、及び国会図書館、内閣文庫、東大史料編纂所等の調査を行いカードを整理し系統的にまとめて『薩摩藩刊行書籍調査表』を作成した。この『薩摩藩刊行書籍調査表』は、薩摩藩で出版された書籍名を縦軸に、17項目の書誌学的事項を横軸に配した一覧表である。これにより、薩摩藩で出版された書籍の全体像が明らかになった。薩摩藩の出版状況と琉球・日向の考察については、各自分担して研究を進めた。3年間に研究参加者が発表した論文は16本、口頭発表は16会に及んだ。この3年間の研究考察を、系統化し整理して報告書にまとめた。報告書の第1章は「薩摩の漢学について」で、薩摩藩の漢学の全体像を提示した。第2章から第4章までは薩摩と琉球・日向に関する研究である。その標題は、第2章「薩摩藩の漢籍著作物に関して」、第3章「薩摩・琉球の出版について」、第4章「薩摩・日向の儒者について」である。薩摩藩を中心としてその影響が強い琉球と隣接の日向を含めての総合的研究により、薩摩藩の漢籍の刊行が当時盛んであり、江戸時代の儒学史を考える上で薩南学派は看過できない存在であることを明らかにした。7年度は、薩摩藩の漢籍に関する目録『薩摩藩所蔵漢籍解題目録』作りに着手した。目録を作るために、先ず5月に担当者全員で書誌学的カードの構成を決め、カード完成後の7月に玉里文庫の漢籍の薩版の調査を行った。同じく7月に薩南学派に関する意見の交換、読み合わせを行い、7月末には県立図書館で漢籍の調査を行った。所蔵書籍が多いため約半分を調査し終わり、残りは次年度に持ち越しの予定である。8月には尚古集成館で薩版の書籍を調査し、尚古集成館の所蔵の分は調査完了した。また、鹿児島にある薩摩藩の漢籍との比較を行うため、10月には国会図書館、内閣文庫、東大史料編纂所に出向き、薩摩藩で出版された書籍の所在とその所蔵実態の調査を行った。以上の結果、本年度は目録に掲載予定の約半分の調査を終えた。来年度は、残りの調査を進め、目録の完成を目指す予定である。また、研究の今一つの柱である薩南学派に関する研究については、各自がそれぞれ担当部分の研究を進め、高津が「薩摩の漢学」(『新しい漢文教育』第21号)と題して、薩摩藩の漢学全体の概要を明らかにした。また、同じく高津が薩摩藩と琉球の交流の観点から「琉球詩課と詩帖詩」(『鹿大史学』第43号)と題して論文を発表した。更に、個別の儒者の研究として、連が「安井小太郎の日本儒学史について」(『九州中国学会報』第34巻掲載決定)と題して論文を発表した。それ以外の担当者も研究を進めており、東は薩摩の儒者・伊地知季安について紀要に論文を用意し、来年度発表予定である。8年度は、7年度に調査した薩摩藩の漢籍の書誌学カードに基づいて『薩摩藩刊漢籍解題目録』作成作業に着手した。6月までに7年度に調査した約二百枚のカードのデータを整理して、7月よりデータの打ち込みを開始した。

その際、幾つかの問題点も見つかり、補充調査を経て現在まで継続進行中である。また、研究の今一つの柱である薩南学派に関する研究については、各自がそれぞれ担当部分の研究を進め、その成果を発表している。まず、東が薩摩の漢学を考える上で重要な伊地知季安に着目し、第163回中国文芸座談会(平成8年7月6日於九州大学文学部)で研究発表を行い、それを論文「伊地知季安と佐藤一齋-桂菴禅師碑銘作成過程に着目して」(『中国文学論集』第25号所収)にまとめた。伊地知季安に関しては、同じく東が「伊地知季安の『漢学紀源』について」(鹿児島大学文科報告第32号)を発表した。また、高津が薩摩と琉球の観点から「琉球版『論語集注』について」(『汲古』第30号)を発表した。更に今年度は、海外の学者との研究交流を目指し、本科研参加メンバーが中心となって鹿児島大学でシンポジウム「東亜漢学国際会議」(平成8年12月27日、28日)を開催した。台湾から9名、韓国から3名、中国から2名の学者を招き、薩摩の漢学を含めた中国学に関する討論を行った。そこで、東は「伊地知季安与『延徳版大学』」、高津は「中国的歴史与故事的距離」と題していずれも中国語で研究発表した。また、その他の参加者の研究発表題目を幾つか挙げると、周彦文(台湾淡江大学教授)「論歴代書目中的制挙類書目」、張宝三(台湾大学教授)「狩野直喜之春秋研究略論」など本科研と関連する書誌学や日本漢学の発表が行われ、情報・意見交換をした。この成果は、今後の研究に活かしていく予定である。9年度は、7年度、8年度の調査を踏まえ、薩摩藩で出版された書籍の書誌学的項目をまとめた『薩摩藩刊行書籍調査表』の作成と薩摩藩の出版状況の考察、およびこの三年間の研究の報告書の作成を行った。『薩摩藩刊行書籍調査表』については、これまでに調査した二百枚のカードを整理してデータ化し、十七の項目を建て一覧表にまとめた。これは報告書に附表という形で加え公表する。また、同時に進行しているそれぞれの研究担当者の薩摩藩の漢籍出版に関する研究については、まず東が日本における朱子学書籍刊行の嚆矢である『延徳版大学』が薩摩で出版されたことに着目し、今日この薩摩の『延徳版大学』が所蔵されている大阪大学懐徳堂文庫での調査を踏まえ、「『延徳版大学』について」(『汲古』第31号)を発表した。また高津は、薩摩藩第二十九代藩主・島津忠義(1840-1897)の時代にはじまる「石摺」と言う出版形態に着目し、尚古集成館での調査を踏まえ、「薩摩石摺考」(『鹿大史学』第45号)として報告した。薩摩藩で出版された中国語の辞書である『南山俗語考』について、この二年間の調査を踏まえ、中筋が十一月に台湾の淡江大学で開催された第二届東亜漢学国際会議で「薩摩藩与漢語-関於漢日辞典『南山俗語考』」と題して研究発表を行った。この成果は、『第二届東亜漢学国際会議論文集』に掲載予定である。連は薩摩と隣接する日向の儒者の研究を積極的に行い、安井息軒、安井小太郎の二人の儒者について論文をまとめ報告書に掲載し発表する。本年度は最終年度であるので報告書を作成した。これまでの研究の方向性に従い次に4章を立てた。第1章・薩摩の漢字について、第2章・薩摩の漢籍著作物に関して、第3章・薩摩・琉球の出版について、第4章・薩摩・日向の儒者について、である。そして最後に附表として上述の『薩摩藩刊行書籍調査表』を加えた。
文化的資源に対する簡便な高精度3次元計測手法の開発

本研究は日本の文化的資源に対し、市販デジタルカメラ等による写真測量技術を用いて安価・簡便かつ高精度な非接触型3次元計測手法を提案するものであった。研究成果として、形状が不均一な物体への対応、立ち入りが不可能な場合や狭小な場所における対応がなされ、計測精度も十分に確保できることが確認された。さらに、計測された対象物に対するモデリングの効率化についても一定の成果を得ることができた。本研究は日本の文化的資源に対し、市販デジタルカメラ等による写真測量技術を用いて安価・簡便かつ高精度な非接触型3次元計測手法を提案するものであり、平成21年度の目標は計測手法の主要部の開発であった。この目標を達成するにあたり、以下の2点に特に重点を置いて研究を行った。ひとつは、従前の研究では建造物などの整形的な物体を対象としていたため、植物や石材といった形状が不均一な物体への対応である。これに対しては、市販デジタルカメラにて撮影した画像からの計測点の抽出方法を、従来の建物等のエッジやコーナーに重点を置く方法から面的に点群を発生させる方法に処理を転換することで、一定の成果を得ることができた。もう一方は、文化的資源は直接の接触だけでなく周囲への立ち入りが困難な場合が多いため、計測対象物の周囲に立ち入ることの不可能な場合や、狭小で計測が困難な場合への対応である。これに対しては、自然公園の木道や回遊式日本庭園の園路といった限定された空間における市販デジタルカメラでの撮影作業を実際に試み、得られた画像データからの計測手法の開発を行った。その結果、限定された空間内での画像データから計測可能であることを示すことができ、さらにその手法に対する精度検証を実施することで、通常手法には多少劣るものの十分な計測精度が得られることも確認した。具体的には、撮影距離約10mの際の平均精度が約7mm程度である。現在は、開発した手法の有用性をさらに実証するために、他の高性能機材との比較検証を実施中である。具体的には、計測機材として進化を遂げている地上型3Dレーザースキャナ(価格:約2千万円)と市販デジタルカメラとで同じ日本庭園の計測作業を実施し、両者の比較を計測精度、効率性、コストなどの総合面において行う予定である。本研究は日本の文化的資源に対し、市販デジタルカメラ等による写真測量技術を用いて安価・簡便かつ高精度な非接触型3次元計測手法を提案するものであり、平成22年度の目標は、平成21年に開発した計測手法の精度検証を実施することであった。この目標を達成するために、近年新たな計測機器として進化を遂げている、地上型3Dレーザスキャナ(価格:約2千万円)を使用した日本庭園の計測作業を実施し、さらに市販デジタルカメラを用いた開発手法でも局所的な計測を試みた。それらの結果を比較したところ、精度面においては開発手法が10倍程度高い数値となり、性能の高さを確認することができた。さらに、機器の価格においても格段の差があることから、開発手法はコスト面においても有利であるといえる。なお、課題としては計測距離が精度に反比例するため、高精度な計測を目指す場合は近接域でのデータ取得が必要となることから、計測範囲が限定される点があげられる。また、開発手法にて取得すべきデータは単純な画像データであり、そこから3次元情報を得るためにはやや煩雑な処理を要するため、効率化が求められるところである。平成23年度の目標は上記の課題解決の他に、計測成果を視覚的にわかり易い形で表現するための、モデリング部の開発を実施することである。3次元モデリングに関しては既にいくつかの対象を利用して具体的な研究にも取り掛かっており、それらを援用することで本研究の課題にも取り組めるものと見込んでいる。本研究は日本の文化的資源に対し、市販デジタルカメラ等による写真測量技術を用いて安価・簡便かつ高精度な非接触型3次元計測手法を提案するものであり、平成23年度の目標は、計測成果を3次元モデル化させるための手法を確立させることであった。モデル化の対象として、横浜の日本大通りを中心とした外国人居留地の町並みや、群落における稀少植物などを取り上げ、視覚化の実施を行った。その結果、横浜の事例においては、二時期における町並みの効率的なモデリングが達成され、両者をより簡便に比較することが可能となった。また、稀少植物の事例では野草地におけるノハラアザミの生育を対象とし、萌芽期から花期までの約半年間の経時変化を視覚的に捉えられるよう月毎の計測とモデリングを実施した。以上の二例により、モデリングの実施によって対象物体の視覚的な把握が容易なものとなり、時系列的な変化の様相も理解可能になることが確認できた。平成21年度から開始した本研究は、平成21年度に開発、平成22年度に検証、平成23年度に応用という一連の流れで実施したものである。それらを総括すると、開発段階においては文化的資源に対する計測システムであることを第一に考慮し、不整形な物体に対してもロバストな手法開発に従事した。検証段階においては、開発システムの精度検証を他の一般機器との比較で実施し、一定の精度が得られることを確認した。

応用段階においては、より多くの対象物への応用性を検証するために、前述の町並みや草本に対しての応用を実施した。以上により、本研究では文化的資源に対する計測手法として一定の成果が得られたといえるが、今後さらに応用性を高め、失われた文化財の復元などへの可能性を拡張していきたいと考えている。
磁場をもつディラック作用素のスペクトル・散乱理論

電子は磁場に触れなくてもベクトルポテンシャルを通してその影響を受けることが知られている。この現象はAB効果呼ばれており、量子力学特有の現象である。この現象の研究の端緒は、アハロノフとボームによる(具体的に計算可能な)1個のデルタ型磁場をもつシュレディンガー作用素の散乱問題の解析に始まるが2個以上のデルタ型磁場の場合には具体的計算は困難である。伊藤と田村は複数個のデルタ型磁場をもつシュレディンガー作用素の散乱問題でのAB効果の研究を進めるため、各磁場の中心を十分離した場合の散乱振幅の漸近挙動を解析し、その主要部を取り出すことに成功した。この結果から、主要部の形は磁場の中心の位置関係や入射方向、散乱方向によって大きく違うことがわかった。さらにこの結果から、中心が固定された複数個のデルタ型磁場による散乱振幅の高エネルギーでの挙動も得られる。さらにこれらの研究をディラック作用素の場合に進めているが、そのためには1つデルタ型磁場をもつディラック作用素に関する詳しい解析が必要である。田村はディラック作用素に対して、デルタ型磁場を滑らかな磁場で近似したときのレゾルベントのノルム収束を証明し、ゼロレゾナンスから生じる低エネルギー領域での特異性の解析が本質的な役割を果たすことを明らかにした。また、山田は他の研究者とともにアハラノフ-ボーム効果を持つ2次元ディラック方程式の強一意接続定理や3次元ディラック作用素の固有値の非存在についての結果を得た。天野と緒方は流体への応用などを視野に入れた代用電荷法による数値等角写像について様々な結果を得た。猪狩は偏微分方程式の特異性の除去についての結果を得た。定松は退化標準形方程式に関する適切性についての結果を得た。アハラノフとボームは「電子は、磁場に触れなくても物理的影響を受ける」というアハラノフーボーム効果(AB効果)を理論的に見出した。このとき用いられたモデルが、無限に長く無限に細いソレノイドに閉じ込められた磁場による電子の散乱であった。この問題は1個のデルタ型磁場をもつ2次元シュレディンガー作用素の散乱問題に帰着され、散乱振幅が具体的に計算できる。しかし、デルタ型磁場が複数個ある場合には1個のデルタ型磁場と違い散乱振幅数は具体的には計算できない。最近、研究分担者の田村英男氏と研究代表者のよる共同研究においてデルタ型磁場が複数個ある場合にAB効果がどのような形で現れるかを見るために、各磁場の中心間の距離を大きくし散乱振幅の漸近挙動を求めた。その主要部は,各磁場による散乱振幅の単純な和では表せず、遠く離れた他の磁場の磁束も関係するという興味深い結果が得られた。また、この挙動を解析することは複数個のデルタ型磁場を固定して、高エネルギーでの挙動を調べることと同値である。超局所解析をもとにするレゾルベント評価などが解析の中心となる。この問題に関する今後の研究として、この問題をディラック作痢素の場合に発展させること、またAB効果を多重連結領域における量子力学の問題として捉えこめ領域上の散乱理論として展開していくことが挙げられる。他に、研究分担者による主な関係する研究として、山田修宣氏はシュレディンガー作用素とディラック作用素の本質的スペクトルが実数全体になる十条件を与えた。また、天野要氏と緒方秀教氏は有界多重連結領域から円弧スリットを伴う円環領域への数値等角写像の方法を提案した。1.伊藤と田村氏は複数個のデルタ型磁場をもつシュレディンガー作用素に適当な境界条件を課し、各磁場の中心を十分離した場合の散乱振幅の漸近挙動を解析し、具体的に主要部を与えた。このことから、中心が固定された複数個のデルタ型磁場による散乱振幅の高エネルギーでの挙動も得られる。これらの研究は複数個のデルタ型磁場に対するアハラノフ-ボーム効果の解析を目指したものである。

現在もこれらの研究をディラック作用素の場合に進めており、このためには1つデルタ型磁場をもつディラック作用素に関する詳しい解析が必要である。田村氏はディラック作用素に対して、デルタ型磁場を滑らかな磁場で近似したときのレゾルベントのノルム収束を証明し、ゼロレゾナンスから生じる低エネルギー領域での特異性の解析が本質的な役割を果たすことを明らかにした。また、山田氏は他の研究者とともにアハラノフ-ボーム効果を持つ2次元ディラック方程式の強一意接続定理や3次元ディラック作用素の固有値の非存在についての結果を得た。量子力学におけるアハラノフ-ボーム型ポテンシャルは流体における渦と数学的には密接な関係がある。天野氏は他の研究者とともにポテンシャル問題の高精度高速解法として知られている代用電荷法を適用して,非有界な多重連結領域とさまざまなスリット領域の間の数値等角写像の方法を提案しその有効性を数値実験的に検証した。2.本研究を通して考えられる今後の研究としては、複数個のデルタ型磁場をもつディラック作用素に関する研究をさらに進めること。また、3次元有界多重連結領域に磁場が閉じ込められた外部ディリクレ問題を散乱理論の立場で解析し、アハラノフ-ボーム効果がどのように散乱振幅に現れるか、特に、領域の位相的性質がどのように反映されるか、を詳しく調べることが挙げられる。
肺炎球菌ワクチン導入による菌株遷移と新たな高病原性菌発生リスクの解析

健康な人における肺炎球菌の保菌にワクチンが影響するのか、また保菌株に新たな高病原株が出現しているかについて、研究を実施した。2014年に健康保育園児の保菌調査を行ったところ、保菌率は従来と変化がなかったが、ワクチン対応血清型の割合が低下し、非ワクチン血清型が増加していることがわかった。特に、15A型の増加が顕著であり、侵襲性感染症由来株と関連性があることが明らかとなった。さらに、そのほとんどが国際流行クローンであるSweden15A-25とタイプが一致しており、今後警戒が必要であることが示唆された。ワクチン普及期(PCV7、20112012年)に健康保育園児より分離・収集した414株の肺炎球菌について解析を実施した。すなわち、血清型別や薬剤感受性試験を行い、また薬剤耐性遺伝子の検出やMLSTなどの遺伝子解析も行った。血清型別の結果からPCV7のカバー率は約20%となっており、過去の調査(4060%)よりも低い結果となった。また、菌血症では分離されることが少ない血清型が多かったのが特徴的であり、6Cは30%、15Bは12%という検出率であった。これらは保育施設によって偏りが見られたことから、各施設ごとの「流行株」の存在が示唆された。薬剤耐性状況について、いわゆるPRSP、PISP(ペニシリン非感受性株)の割合は22%、19%で、感受性株は58%となった。これを血清型別に見ると、PCV7対応血清型では非感受性株が79%となっており、ワクチンに保菌を抑制する効果があれば、今後、PRSPの減少につながることが示唆された。リアルタイムPCRを用いて、マクロライド耐性遺伝子(ermB、mefE)、テトラサイクリン耐性遺伝子(tetM)の保有状況を調べた。ermB/mefEいずれか陽性は97%、tetM陽性は95%で、市中における耐性率は極めて高く、特に臨床的によく用いられるマクロライド系抗菌剤の効果はほぼ期待できないことが明らかとなった。MLST、pbp遺伝子は既存の解析系および一部改良を加えたものとを用いて解析を進めており、病原因子の検出系については、いくつかの候補を用いてトライアルをすすめているところである。本年度は、健康な保育園児を対象に、肺炎球菌の保菌状況についての調査を行った。対象とした保育園児は、20112012に行った保菌調査と同じ地域・条件で選択し、保護者の同意を得た上で、各児の咽頭をスワブで拭い培養検査に供した。その際、ワクチンの接種状況等について聞き取りを行った。これを2014年4月から2015年3月まで、毎月1回の頻度で実施し、分離された肺炎球菌について、菌種の同定、血清型別、薬剤感受性試験を行った。今回の調査で対象となった園児は45名で、のべ538検体について培養検査を行い、359株の肺炎球菌が分離された。これまでに、そのうち316株について前述した解析を実施した。ワクチン普及期であった2011年の調査では、PCV-7でカバーされる血清型は約18%であった。一方、広く接種が進んだ今回の調査では、約1%となっており、明らかに減少傾向にあることが明らかとなった。また、検出数が多かった血清型で見ると、15A (32%)、35B (18%)、10A (8%)、24F (6%)、11A (5%)の順となり、これらはいずれもPCV-7とPCV-13非対応型で、前回調査の結果と大きく異なっていた。一方、これまで問題となってきたペニシリンへの感受性は、いわゆるPRSP 16%、PISP 29%、PSSP 54%となっており、全体的に見ると前回調査と大きな変化は見られなかった。しかし、最も多かった15Aのうち、96%がMIC値1μg/mL以上の非感受性株が占めており、これが大きく影響したものと考えられた。以上の結果から、健康な小児における保菌についても、ワクチンが影響していることを示しており、今後、15Aのようなワクチンを回避した薬剤耐性株の再流行に注意が必要であると考えられた。前年度に実施した健康保育園児の保育調査で得られた肺炎球菌(保菌株)と、大阪府内で検出された侵襲性感染症由来の肺炎球菌(IPD株)について、血清型や薬剤感受性試験等の解析を実施した。保菌株(359株)におけるワクチン血清型の割合は、4%と2011年に実施した同様の調査(18%)よりさらに減少傾向にあった。一方、非ワクチン血清型である15A型は31%と最も多く分離された。15A型は、国内の小児侵襲性感染症(IPD)において19A、24Fについで多い血清型である。そこで、保菌株とIPD株との関連性を検討するため、それぞれから15A型菌株を選択し、マクロライド(ermB, mefE)およびテトラサイクリン耐性遺伝子(tetM)の検出、pbp遺伝子解析とMLST解析を実施した。薬剤感受性、薬剤耐性遺伝子、MLSTのそれぞれの結果は、保菌株とIPD由来株で非常に類似しており、さらに由来を問わずほぼすべての株がMLST: ST63となったことが特徴で、それぞれの関連性を強く示唆するものであった。

この15A型・ST63というタイプは、国際流行クローンであるSweden15A-25と一致しており、このクローンが国内でワクチンによって選択され、健康小児とIPDともに広く蔓延しつつあることが推測された。15A型は小児・成人用ワクチンのいずれにも含まれておらず、今後こういった非ワクチン血清型の流行の可能性が示唆される結果であった。健康な人における肺炎球菌の保菌にワクチンが影響するのか、また保菌株に新たな高病原株が出現しているかについて、研究を実施した。2014年に健康保育園児の保菌調査を行ったところ、保菌率は従来と変化がなかったが、ワクチン対応血清型の割合が低下し、非ワクチン血清型が増加していることがわかった。特に、15A型の増加が顕著であり、侵襲性感染症由来株と関連性があることが明らかとなった。さらに、そのほとんどが国際流行クローンであるSweden15A-25とタイプが一致しており、今後警戒が必要であることが示唆された。本年度は健康幼児からの保菌由来の菌株分離をし、その同定や血清型などに集中的に取り組み、それらについてはおおむね順調に実施できている。また、並行して大阪府内で発生した侵襲性肺炎球菌感染症(IPD)由来株の収集、解析も同様に実施している。一方、MLSTやペニシリン結合蛋白(PBP)遺伝子、その他薬剤耐性遺伝子などについての解析について、まだ実施できていないものが多く、IPD由来株との比較検討にはいまだ至っていない。病原細菌学引き続き本年度に得られた健康保育園児由来菌株についての解析を実施し、保菌調査実施時に収集したワクチン接種状況や時間軸などを加味して疫学的解析を実施する。また、前回の調査で得られた菌株についても同様に解析を実施し、ワクチンの普及が与えた保菌への影響について精査する。さらに、MLST、薬剤耐性遺伝子等の遺伝子解析を行い、これらに基づいた菌株間の関連性について検討し、園児同士や保育園における伝播の広がりについての解析を試みる。また、保菌由来株に高病原性株が含まれる可能性について検討するために、IPD由来株と、血清型・薬剤感受性・遺伝子解析に基づいて比較検討を行う。血清型別、薬剤感受性試験、リアルタイムPCRを用いた耐性遺伝子検出についてはおおむね順調に実施できている。一方、MLST、pbp遺伝子解析において、遺伝子の増幅が見られないなどのトラブルが生じ、解析が思ったよりも進まなかった。新たにプライマーを設計するなどの対策を講じたところ、一応解決した。しかし、株によって使い分けが必要となっており、結果的に解析の効率は下がってしまった。菌株数が多数である上、再度保菌調査を予定しており、今後解析を進めていく上でのボトルネックとなることを懸念している。研究遂行にあたり、遺伝子解析など一部の菌株解析が実施できなかったことにより、次年度で実施するための主に物品費として計上した。前回実施した調査と同様に、平成26年度を通して健康な保育園児の保菌状況について調査を実施する。研究分担者とともにその準備を進めており、特に問題なく実施予定である。この調査で得られた菌株について、逐次血清型別や薬剤感受性試験、MLST、薬剤耐性遺伝子等の解析を行い、データとして蓄積する。また、菌株解析データに加え、保菌調査実施時に収集した疫学情報を活用し、ワクチン接種と分離株の関連性や、地理的条件や時間軸などを加味して疫学的解析を実施する。この際、前回の調査で得られた検体についても同様に解析を実施する。病原因子の検出系について、最終的な選定を行いこれまでに得られた菌株について応用を行う。
スピリチュアリティと自己決定理論による英語学習自律化メカニズムの理論構築

本研究の目的はthe inner self(自己内面性)に目を向け、spirituality(価値観、信念、信条)によるself-determination (SD)(自己決定)が英語学習の自律化に寄与するメカニズムを明らかにし、学習動機づけー学習自律化への新たな理論構築にある。1年目の理論構築作業を終え、2年目は理論構築の中軸としている英国ウォーリック大学、Ema Ushioda博士(the inner self, SD, L2 autonomy and motivation研究の世界的牽引役の一人)を招請し、2017年度大学英語教育学会(JACET)第56回国際大会(青山大学院大学)において、研究分担者2名を交えた共同シンポジウムを開催した。これは本研究の中間成果発表として行い、とくに同博士が提唱しているa person-in-context relational viewの動機づけ理論と、本科研で取り組むスピリチュアリティとの有機的融合による大学英語教育・学習モデルの構築と実働化について、その可能性を示唆する議論を展開することができた。同時にこの内容に関する研究論文を共著、単著の形でまとめることができた。他方、後半は後期の英語授業を使ってこのモデルを導入した。3年目(最終年度)の前半は2年目後半のパイロットスタディ(英語授業モデルの構築、導入、教育・学習効果等)のデータ解析を終え、全体を整理・検証しながら研究論文(学会誌、査読付き)を作成し、いくつかの学会誌へ投稿した(すべて採択・掲載:全国英語教育学会紀要ARELE, JACET九州・沖縄支部紀要、SiSAL Journal)。他方、JACET第57回国際大会(東北学院大学)で研究発表をした。後半は3年間の研究活動をまとめた成果報告書の作成をし、刊行した。1年目は以下の観点から理論構築作業を行った。1.大学教育と英語教育におけるspiritualityの位置づけ(定義)とグローバル教育(e.g.シチズンシップ)の関係性。それゆえ「個人(私)」、「社会(公)」、「功利(智)」、「倫理(徳)」の視点からspiritualityを捉え、具現化していく。2.自己形成(エゴ&社会的自我)に向けたspiritualityの役割とSDとの関係性。教養性(liberal arts)や宗教観も巻き込みながら、その役割の正統性とSDとの連動可能性を明らかにする。3.学習動機と学習自律化に向けたspiritualityの役割と、これら3つの要素の関係性を解明。4.1.3.の包括的理論体系の構築(spirituality, SDを基点とした自己形成、学習動機、学習自律化メカニズムの構築ー大学EFL授業と日本人学習者を念頭に)。必要文献の収集を英国オックスフォード大学で集中的に行うと同時に、the inner self, SD, L2 autonomy and motivation研究の最先端に立つ英国ウォーリック大学、Ema Ushioda博士を訪問し、情報・意見交換を行った。この理論構築の成果発表(中間報告)として、同博士を招請し、2017年度大学英語教育学会(JACET)第56回国際大会(青山大学院大学)でシンポジウムを開催する。研究計画(1年目)に沿いながら順調に進んでいる。要因として(1)共同研究者との連携・連絡業務の遂行(東京で直接面談し、分業体制と役割の履行)、(2)理論構築作業の進展(リサーチ、必要書籍、文献の収集と整理業務を含む)、(3)申請段階からの準備体制の確立(e.g.渡英ーオックスフォード大学図書館利用、英国ウォーリック大学Dr. Ema Ushioda氏との面談計画)があげられる。そのためのカリキュラムを構築し、教材、タクス等を導入し、提出物(レポート課題)やアンケート調査を実施した。シンポジウムの開催、関連論文の執筆と投稿、授業を使った臨床面での効果測定は、2年目の計画通りで順調に進んだ。研究計画(2年目)に沿いながら順調に進んでいる。要因として(1)Dr. EmaUshiodaの来日(シンポジウム参加)への事前準備の整備、(2)理論構築作業の進展(リサーチ、必要書籍、文献の収集と整理業務を含む)、(3)Dr. Ushiodaを交えたシンポジウム後の意見交換会、それによる共同論文執筆への進展があげられる。

本研究の目的はthe inner self(自己内面性)に目を向け、spirituality(価値観、信念、信条)によるself-determination (SD)(自己決定)が英語学習の自律化に寄与するメカニズムを明らかにし、学習動機づけー学習自律化への新たな理論構築にある。1年目の理論構築作業を終え、2年目は理論構築の中軸としている英国ウォーリック大学、Ema Ushioda博士(the inner self, SD, L2 autonomy and motivation研究の世界的牽引役の一人)を招請し、2017年度大学英語教育学会(JACET)第56回国際大会(青山大学院大学)において、研究分担者2名を交えた共同シンポジウムを開催した。これは本研究の中間成果発表として行い、とくに同博士が提唱しているa person-in-context relational viewの動機づけ理論と、本科研で取り組むスピリチュアリティとの有機的融合による大学英語教育・学習モデルの構築と実働化について、その可能性を示唆する議論を展開することができた。同時にこの内容に関する研究論文を共著、単著の形でまとめることができた。他方、後半は後期の英語授業を使ってこのモデルを導入した。3年目(最終年度)の前半は2年目後半のパイロットスタディ(英語授業モデルの構築、導入、教育・学習効果等)のデータ解析を終え、全体を整理・検証しながら研究論文(学会誌、査読付き)を作成し、いくつかの学会誌へ投稿した(すべて採択・掲載:全国英語教育学会紀要ARELE, JACET九州・沖縄支部紀要、SiSAL Journal)。他方、JACET第57回国際大会(東北学院大学)で研究発表をした。後半は3年間の研究活動をまとめた成果報告書の作成をし、刊行した。2年目は理論的メカニズムの構築(1年目成果)をもとに臨床(授業による検証)段階に入る。具体的遂行目標として、(1)大学1年生を対象に研究課題に関するアンケート調査を実施する。1年目に研究分担者の勤務大学の学生を対象に、パイロット版のアンケートは実施済み。その結果をもとに内容構成の見直しを進める(研究分担者と直接面談・協議を行う)。それをもとに正式なアンケートを作成し、複数の大学で調査を実施し、データ収集を行う。(2)上述の通り、1年目の理論構築の成果報告(中間発表)として、英国ウォーリック大学からEma Ushioda博士を招き、本研究メンバーによるシンポジウムを国内で開催し、理論面からの評価とフィードバックを受ける(予定:2017年度大学英語教育学会(JACET)第56回国際大会(青山大学院大学)8/29-8/31開催)[2年目前半]。(3)このシンポジウムの成果をベースに中間成果報告書を作成し、学会誌(国内外)への投稿準備を進める。
単分子層における機能中心物性の評価とチューニングに関する研究

単分子層修飾による機能性表面の設計は、修飾分子の物性にもとづいて行われる。しかし、単分子層という環境下では、種々の相互作用により元の物性がそのまま発見されるとは限らない。本研究ではこのような視点に基づき、単分子層における機能中心物性のその場評価と制御を目的とした研究を行った。機能中心として酸塩基を選択し、おもに水晶振動子マイクロバランス(QCM)法を用いて検討した。単分子層は真空蒸着法により調製した清浄なAu(111)/QCM電極上に、セルフアセンブリ法により構築した。メルカプトヒドロキノン単分子層は酸化還元能を合わせもつため電気化学QCMによる評価を行った。酸化還元電位のpH依存性は典型的な二塩基酸の挙動を示し、これよりpKalは12.7、pKa2は13.6と決定された。酸化還元と同時に測定された質量変化は、解離した水酸基が溶液中のカチオンとイオン会合するモデルから期待される値と正確に一致し、界面での物質移動機構を明らかにできた。この時、低質量のアルカリ金属イオンは水和して会合している。酸化還元能をもたないメルカプトウンデカン酸(MUA)単分子層の評価には、QCM滴定法と名付けた新たな測定法を提案した。これは解離したカルボキシル基とイオン会合するカチオンの質量をpHの関数として測定する方法で、これまで不可能であったpKaと表面酸中心密度の同時評価が可能となった。MUAの単一単分子層の見かけのpKaは6.5であったが、種々のアルカンチオールとの混合単分子層に於けるMUAのpKaはMUA密度の減少とともに小さくなった。見かけのpKaと酸中心密度の間に成立する直線関係より、解離種間の反発の相互作用があること、相互作用がない時のpKaは5.5であり、溶液中でのpKa値に極めて近いことが明らかになった。結果は学会発表5件、論文投稿中2件として発表した。また、酸化還元中心の評価法を含めた解説も報告した。
中国における仏教の展開とソグド商人

ユーラシアの東方における仏教の隆盛と交易の活況とは相関関係にあり,唐代中国における仏教の展開も,ソグド人やペルシア人をはじめとする外来系商人の活動が重要な鍵を握っている。本研究では、彼らの活動のうち、特に寺院や僧侶との関係に着目しながら考察をすすめた。また、内陸経由だけでなく南海経由で中国を訪れるイラン系の人々についても資料収集・解読を行った。以上の作業を進めるなかで,寺院・僧侶とソグド人らは,宮廷の女性や宦官とも強く結びつき,それらが一つの勢力となって唐仏教を盛り上げ,政治にも大きな影響力を及ぼしていたことが分かった。また、2018年度は最終年度にあたることから、本研究全体で得られた成果をまとめ、国内外の学会に参加・報告し、意見交換を行った。日本では、鷹陵史学会(仏教大学)にて、「唐における仏教儀礼と政治権力」を報告した。中国では、浙江大学で開催された中国唐史学会“唐代中国与世界"国際学術検討会に参加し、「从天竺来到中国的粟特人」を報告した。ルール大学ボーフム(ドイツ)で開かれたワークショップでは、“Sogdian Buddhist Monks in Tang Political History"のタイトルで、唐代政治史におけるソグド人僧侶の様々な活動に関する発表を行い、言語学・歴史学など多方面の研究者から様々な意見をえた。論文としては、「唐代政治史上の会昌の廃仏ージェンダー秩序・宗教・外来人の視点からー」(『唐代史研究』)を発表した。唐代仏教史をユーラシア史的な文脈のなかに位置づける試みとして、これまで、仏教を推進した政治権力の人的構成や、仏教事業とユーラシア全体の政治動向との関係について考察を行ってきた。一方、仏教展開の基礎となる寺院に目を向けると、その繁栄は、遠隔地商人のもたらす富に委ねられる部分が少なくなく、交易との関連からの視点も不可欠である。そこで、本研究では、中国を含むユーラシア大陸の広い地域に交易ネットワークを張り巡らしたソグド商人に着目し、彼らの東方活動が中国仏教の展開にいかなる影響力を持っていたのかを考察する。初年度の2015年度は、関連研究の収集と、史料調査を重点的に行った。国外では、2015年8月に、中国北京(国家博物館、国家図書館・万仏堂・法源寺)・大同(大同博物館、雲崗石窟)にて資料調査を実施した。国内では、ソグド商人の中国内地における仏教受容の実態に関して、特に「改宗」という観点から研究を進めた。また、陸上のソグド商人に関わる史料だけでなく、海上ルートで活躍するソグド商人と仏教僧侶の活動に関わる史料もあわせて収集した。「研究実施計画」にもとづき、中国における資料調査を実施することができた。また、研究成果の一端を、研究会と国際ワークショップで発表し、意見交換を行うことができた。予定していた関連研究の収集については、不十分なところもあり、2016年度も引き続き行うが、研究全体としては、おおむね順調といえる。2年目となる2016年度は、初年度から収集してきた諸資料の解読や分析を中心に行った。具体的には、ソグド商人は、仏教寺院の荘厳及び儀礼などで必要とされる香薬の貿易に深く関わったとみられているが、その陸・海における交易活動の実態と、仏教寺院との関係について研究を進めた。次に、唐代中国には寺院に所属する出家したソグド人の例が漢文史料中で幾つか確認されるが、彼らの出家によって、ソグド人の交易ネットワークと寺院とはどのような関係を持ち、寺院経済にいかなる影響をもたらすのかについても研究を進めた。そして、ソグド人の中国における仏教改宗にいたる背景についても考察を行った。また、2016年度の海外調査では、広州博物館・広東省博物館・光孝寺・南海神廟(以上、広州市)、西山公園(桂林市)、海事博物館・香港歴史博物館(以上、香港)などを訪問し、唐代以前の南海交易関連の資料と、寺院や仏教関係の遺跡・資料の調査を行い、多くの情報を得ることが出来た。また、唐代の海域世界や中国南方の沿海地域で活躍したソグド人やペルシア人に関係する資料調査を行った。「研究実施計画」で予定していた海外調査地を研究内容の進展に応じ変更したが、本研究課題全体の計画からみれば、資料調査や研究の整理・発表などおおむね順調に進展している。2017年度は、引き続きソグド商人やペルシア商人などの中国における交易・宗教活動に関わる資料の収集・整理・解読を行った。陸経由で中国本土にやって来る場合と比較すると海経由でやって来る彼らの交易活動の実態や信仰状況は不明な点が多い。そこで、唐代までの中国沿岸部における交易状況や信仰状況の全体像を把握する必要から、関連する先行研究の収集と整理を重点的に行った。海外調査では、南海交易に関する調査の一環として、ベトナム・ハノイを中心に関連する遺物・遺跡の調査を行った。また、具体的な成果は次のとおりである。唐代・玄宗開元期に様々な仏教政策が実施された背景について、皇后や公主といった女性たち、そして「胡」と呼ばれる人々の諸活動と関連付けながら、史料の整理と分析を行った。その成果は、論文「唐玄宗開元期における仏教政策と「胡」への対応」として発表した。会昌の廃仏についても研究を進めた。会昌の廃仏は、武宗の道教傾倒、仏教教団の肥大化による国家財政問題、排外主義の高まりなどが背景にあるとされている。

こうした先行研究を踏まえつつ、廃仏が実施された政治的・経済的理由について、内廷の宦官の勢力伸長、ソグド人ら外国商人の経済活動、寺院のもつ特質などから総合的に考察した。その成果の一端は、唐代史研究会・夏期シンポジウムにて、「唐代政治史上の会昌の廃仏ージェンダー秩序・宗教・外来人の視点からー」として口頭発表した。2016・2017年度は、研究の対象地として、特に中国南方にも重点を置くようになったため、新たな課題が増えた。そのため、追加の作業が増えたものの、資料調査や整理等、おおむね順調に進めることができた。ユーラシアの東方における仏教の隆盛と交易の活況とは相関関係にあり,唐代中国における仏教の展開も,ソグド人やペルシア人をはじめとする外来系商人の活動が重要な鍵を握っている。本研究では、彼らの活動のうち、特に寺院や僧侶との関係に着目しながら考察をすすめた。また、内陸経由だけでなく南海経由で中国を訪れるイラン系の人々についても資料収集・解読を行った。以上の作業を進めるなかで,寺院・僧侶とソグド人らは,宮廷の女性や宦官とも強く結びつき,それらが一つの勢力となって唐仏教を盛り上げ,政治にも大きな影響力を及ぼしていたことが分かった。また、2018年度は最終年度にあたることから、本研究全体で得られた成果をまとめ、国内外の学会に参加・報告し、意見交換を行った。日本では、鷹陵史学会(仏教大学)にて、「唐における仏教儀礼と政治権力」を報告した。中国では、浙江大学で開催された中国唐史学会“唐代中国与世界"国際学術検討会に参加し、「从天竺来到中国的粟特人」を報告した。ルール大学ボーフム(ドイツ)で開かれたワークショップでは、“Sogdian Buddhist Monks in Tang Political History"のタイトルで、唐代政治史におけるソグド人僧侶の様々な活動に関する発表を行い、言語学・歴史学など多方面の研究者から様々な意見をえた。論文としては、「唐代政治史上の会昌の廃仏ージェンダー秩序・宗教・外来人の視点からー」(『唐代史研究』)を発表した。初年度の研究の進展を受けて、今後は特に香薬交易に着目し、関連史料を集めていく。内陸貿易に限定せず、南海貿易関連の資料収集も行う。その際、ソグド商人だけでなく、同じ頃海上で活躍していたペルシア商人などの動向もあわせて考察する。また、編纂史料や石刻史料の収集・分析だけでなく、考古史料の調査も進めていく。引き続き、資料・情報の収集のために現地に赴き調査を行う。また、国内ではこれらまでに調査してきた資料を用い、唐代中国におけるソグド人・ペルシア人の交易・宗教活動を、ユーラシア全体の政治情勢と併せて考察していく。また、20152016年度の本研究の成果の一端を学会で報告し、意見交換を行う予定である。最終年度である2018年度は、本研究課題全体のまとめを行う。その一環として、国内と中国において研究報告を行い、国内外の研究者との意見交換を行う予定である。また、本研究に関連する重要史料のうち、まだ実見できていない石刻史料があるので、現地調査を実施する予定である。年度末(2016年3月)に参加した国際ワークショップで提出する英文原稿のネィティブチェック代を、予定の額より低く抑えることが出来たので、残額が生じた。また、残額で必要な洋書を入手する予定だったが、海外からの取り寄せになるため、年度内に入手することが難しいことがわかり、次年度の使用に変更した。