hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電磁波を利用した地下構造推定システムの開発

電磁波を使った地下探査技術は2つのタイプに分類される.1つは地中レーダーと言われ,地表近くに埋められた埋設物の検出や地下空洞の発見などを目的としている.もう1つはボアホールレーダと言われ,地下深層部の地層の調査,岩盤の亀裂の調査,地下空洞の発見などが目的である.これまでに数多くの研究がなされているが,その殆どは,背景媒質と異なる物体の位置や大きさを推定することにとどまっており,その物体が何であるかを特定できていない.我々は自由空間中にある未知の物体の電気定数(誘電率,透磁率,導電率)を推定する方法としてFBTS法を開発しており,本研究期間においてFBTS法を地下探査に適用できるように拡張しすことを目的としている.本研究期間中の主な結果は次の通りである.(1)FBTS法を地下探査に適用できるように改良した.(2)数値計算により,地中埋設物の比誘電率が推定できることを示した.(3)FBTS法は探査領域が広がるにつれて非常に長い計算時間を必要とするので,比較的短時間で物体の位置が推定できる(合成開口処理)地中レーダの特徴を本アルゴリズムに取り入れることで計算時間を大幅に短縮した(4)観測した電磁界に多くの雑音が含まれる場合は,物体の電気定数の推定が困難になるので,雑音の存在に対しても有効なFilterd FBTS法を提案した.(5)探査領域が広大になり合成開口処理が出来ない場合は,再構成結果は非常に不安定になり,時には失敗する.この改善方法としてFilterd FBTS法にマルチグリッドの考えを導入するアルゴリズムを考案し,計算時間の短縮と共に探査空間の拡大を計ることに成功した.電磁波を使った地下探査技術は2つのタイプに分類される.1つは地中レーダーと言われ,地表近くに埋められた埋設物の検出や地下空洞の発見などを目的としている.もう1つはボアホールレーダと言われ,地下深層部の地層の調査,岩盤の亀裂の調査,地下空洞の発見などが目的である.これまでに数多くの研究がなされているが,その殆どは,背景媒質と異なる物体の位置や大きさを推定することにとどまっており,その物体が何であるかを特定できていない.我々は自由空間中にある未知の物体の電気定数(誘電率,透磁率,導電率)を推定する方法としてFBTS法を開発しており,本研究期間においてFBTS法を地下探査に適用できるように拡張しすことを目的としている.本研究期間中の主な結果は次の通りである.(1)FBTS法を地下探査に適用できるように改良した.(2)数値計算により,地中埋設物の比誘電率が推定できることを示した.(3)FBTS法は探査領域が広がるにつれて非常に長い計算時間を必要とするので,比較的短時間で物体の位置が推定できる(合成開口処理)地中レーダの特徴を本アルゴリズムに取り入れることで計算時間を大幅に短縮した(4)観測した電磁界に多くの雑音が含まれる場合は,物体の電気定数の推定が困難になるので,雑音の存在に対しても有効なFilterd FBTS法を提案した.(5)探査領域が広大になり合成開口処理が出来ない場合は,再構成結果は非常に不安定になり,時には失敗する.この改善方法としてFilterd FBTS法にマルチグリッドの考えを導入するアルゴリズムを考案し,計算時間の短縮と共に探査空間の拡大を計ることに成功した.平成13年度の研究実績は以下の3つに大別される.1.地中レーダのデータを用いて合成開口処理を行い,地中のランダム性や受信信号に含まれる雑音も考慮に入れ,物体が存在していると予想される領域を推定した.さらに,その推定領域に対して時間領域非線形トモグラフィ像再構成法(FBTS法)を適用し,物体の形状,電気定数,位置を高速に推定するアルゴリズムを開発した.また,合成開口処理による物体の位置の推定が失敗した場合の対処方法についても議論した.2.再構成領域が広い場合,背景媒質に対して推定物体の不均質性が強い場合,および信号に大きな雑音が含まれている場合,これまでのFBTS法では再構成が困難となった.そこで,低域通過フィルタをアルゴリズムに導入し,最初は信号の低周波成分だけで物体の大まかな形状を推定し,順次低域通過フィルターのカットオフ周波数を上げていくことによって,物体の再構成精度を上げていくフィルターを利用したFBTS法(FFBTS法)を提案した.本手法によれば,これまでの手法と比べて倍以上の大きさの雑音を含んでいる受信データからも再構成が可能となった.また,雑音が無い場合でさえも再構成することが不可能であった物体に対しても,精度良く再構成することができた.3.これまでは2次元問題を取り扱っていたが,パルス波の地中伝搬の様子を3次元の数値シミュレーションによって明らかにした.さらに,ボアホールを用いた3次元の地下構造の推定問題をFBTS法を用いて解析し,4本のボアホールを用いることで,地中の空洞の位置の3次元的な配置を推定することができた。研究研究実績地下探査には,地表付近の探査と地下深層部の探査とがある.前者は,地上から地中にパルスを照射し,パルス応答の時間遅れを利用して地表面近くの埋設物を探査するものであり,後者は,地中に抗井を掘り,その中にアンテナを配置して地中間のパルス応答を受信し,地下深層部の地層,岩盤の亀裂及び空洞の存在を推定するものである.

何れにしてもこれまでの多くの研究では埋設物の位置を推定するものが殆どである.申請者の研究グループは空中に置かれた2次元の損失性誘電体の推定問題に対して有効なFBTS法を開発し,高い不均質性を持つ損失性誘電媒質の推定を可能にした.本研究期間中に,FBTS法を2次元の地下構造の推定問題に適用し,地中埋設物の推定や地下空洞の推定にFBTS法が有効であることを示した.また,GPRレーダが合成開口処理を利用して高速に物体の位置を推定できることに着目し,合成開口処理法とFBTS法を併用し,地表面付近或いは地下深層部に存在する埋設物の位置だけでなく形状や電気定数(誘電率,導電率)を推定し,地下構造を特定することができる新しい地下構造推定アルゴリズムを開発した.また,不均質性が強い媒質の推定や,測定電磁界に非常に強い雑音が含まれる場合はFBTS法の収束が困難となるので,これを改善する方法としてFilterd FBTS法を開発した.さらに推定領域が大きくなるにつれてFilted FBTS法は解析に非常に多くの時間を必要とするため,Multigrid-F-FBTS法を開発し解析時間の大幅な減少を実現した.現在は,これらの2次元問題の解析技術を3次元解析に移行中である.
加水分解反応を触媒するニッケル複核錯体の創製

安定物質である尿素(非酵素的分解での半減期が3.6年)を加水分解する酵素として、ウレアーゼが知られている。ウレアーゼは、高等植物から微生物に至るまで広範囲の生物系に存在している。このウレアーゼの反応活性部位はニッケル複核構造をとっており、その反応活性のためには外因性由来のカルボキシ架橋が重要であると考えられている。このウレアーゼの反応活性部位構造と機能を反映した「加水分解反応を触媒するニッケル複核錯体」を新たに合成することに成功した。X線結晶構造解析により、合成した錯体は1つのカルボキシ架橋を有し、それぞれのニッケルイオンは2つの芳香族性窒素が配位結合しているニッケル複核構造であることがわかった。ニッケルイオン間距離は3.62Åであり、ウレアーゼの3.5Åとよく類似している。また、この錯体は尿素をエタノール分解する反応を効率的に触媒する事も明らかになった。また、カルボキシ架橋を持たないニッケル複核錯体も合成した。この錯体はウレアーゼ類似反応を触媒しないが、二酸化炭素を作用させることにより、カルボキシ架橋が生じるとともに、ウレアーゼ類似反応の触媒を行うようになることがわかった。このことは、カルボキシ架橋構造が加水分解反応に対して、重要な構造要因であることを示唆している。こうした加アルコール反応・加水分解反応を触媒するニッケル錯体を合成することが可能になったとともに、その構造は酵素ウレアーゼの活性部位と類似していることにより、ウレアーゼの活性機構を解明する上においても重要な地見が得られた。
「越境による共創」で創出する中等教育カリキュラム・オープンイノベーションの探求

分析チームと介入チームを組織し、研究代表者である緩利誠(昭和女子大学)による統括のもと、両チームが協働しながら研究を進めた。分析チームは、中等教育を中心に一貫教育やコミュニティ・スクールにおけるカリキュラム開発を専門とする安藤福光氏(兵庫教育大学)と、中等教育を主たる対象とする学校心理学が専門の中井大介氏(愛知教育大学)の2名の研究分担者で構成した。また、介入チームは、中等教育における共創教育の創出にむけた授業改革や教師教育を専門とする青木幸子氏(昭和女子大学)が研究分担者として関与し、研究代表者とともに作業課題を遂行した。まず分析チームは、本研究が掲げる鍵概念である「越境による共創」と関連する先行研究や先行調査を収集し、それらを批判的に分析・考察することで、仮説的な分析枠組を構築した。その際、各種文献・資料のみならず、現職教員からの意見を聴取する機会もつくり、データ収集に努めた。また、その枠組をもとに、高等学校教諭を対象とする質問紙を作成し、予備調査(サンプル数:700名)を実施した。なお、作成した質問紙の実査(webでの配信と回答および集計)は外部業者に委託した。現在、調査結果の分析中である。次いで介入チームは、研究協力校における「社会に開かれた教科横断的で探究的な学び」の継続的な企画・実践を契機とするカリキュラム・オープンイノベーションの実現可能性を実践的に検証するために、文化・社会的活動理論を援用したポジティブ・アプローチによる仮説的な介入枠組の構築を試みた。あわせて、研究協力校3校における協働開発をスタートさせることに成功した。その成果の一端を国内の学会で発表し、研究紀要等でも報告した。オープンラボと称するイベントも企画・開催し、研究成果の社会還元を図った。申請時の研究計画調書で予定していた通り、おおむね順調に進んでいる。分析チーム、ならびに、介入チームのいずれも、研究成果の発表と報告の機会が限られていたため、その点をより一層充実させる必要があると考えている。今後、積極的な発信を試みていきたい。令和元年度以降も引き続き、同じ組織体制で研究開発を遂行していく。令和元年度の予定は次の通りである。分析チームは1高等学校教諭を対象とする質問紙を用いた予備調査(サンプル数:700名)の結果分析・考察、2日本とフィンランドにおける先進事例校の比較分析(ドキュメント分析、キーインフォーマントへの半構造的インタビュー、非参与観察の併用:対象校を選定中)を遂行する。なお、フィンランドには研究代表者と介入チームの研究分担者1名の2名で調査に出向く予定である。他方、介入チームは、1研究協力校における継続的かつ複数回にわたる「社会に開かれた教科横断的で探究的な学び」の協働開発に加えて、2「越境による共創」プロセスの自校化に向けたサポート(組織開発・教員研修プログラムの企画・実践)にも着手する。両チームの成果は、国内外の学会で発表し、学術雑誌に投稿する。あわせて、各種教員研修の機会提供も試みる予定である。令和2年度以降、令和元年度の進捗状況を踏まえながら、分析チームの場合、本調査を企画・実施する。他方、介入チームの場合、「越境による共創」プロセスの自校化に向けたサポート(組織開発・教員研修プログラムの企画・実践)を本格的に遂行し、あわせて、介入による変容・効果をプログラム評価の観点から検証する。最終的には、両研究チームの成果を統合し、「越境による共創」プロセスを学校の内側から創出することをサポートするプログラムやツール(ガイドブック、チェックリストなど)を完成させ、広く提供できる仕組みを構築する。

分析チーム、ならびに、介入チームのいずれも、研究成果の発表と報告の機会が限られていたため、その点をより一層充実させる必要があると考えている。今後、積極的な発信を試みていきたい。令和元年度以降も引き続き、同じ組織体制で研究開発を遂行していく。令和元年度の予定は次の通りである。分析チームは1高等学校教諭を対象とする質問紙を用いた予備調査(サンプル数:700名)の結果分析・考察、2日本とフィンランドにおける先進事例校の比較分析(ドキュメント分析、キーインフォーマントへの半構造的インタビュー、非参与観察の併用:対象校を選定中)を遂行する。なお、フィンランドには研究代表者と介入チームの研究分担者1名の2名で調査に出向く予定である。他方、介入チームは、1研究協力校における継続的かつ複数回にわたる「社会に開かれた教科横断的で探究的な学び」の協働開発に加えて、2「越境による共創」プロセスの自校化に向けたサポート(組織開発・教員研修プログラムの企画・実践)にも着手する。両チームの成果は、国内外の学会で発表し、学術雑誌に投稿する。あわせて、各種教員研修の機会提供も試みる予定である。令和2年度以降、令和元年度の進捗状況を踏まえながら、分析チームの場合、本調査を企画・実施する。他方、介入チームの場合、「越境による共創」プロセスの自校化に向けたサポート(組織開発・教員研修プログラムの企画・実践)を本格的に遂行し、あわせて、介入による変容・効果をプログラム評価の観点から検証する。最終的には、両研究チームの成果を統合し、「越境による共創」プロセスを学校の内側から創出することをサポートするプログラムやツール(ガイドブック、チェックリストなど)を完成させ、広く提供できる仕組みを構築する。本研究課題で定めた作業課題のうち、令和元年度に遂行する「日本とフィンランドにおける先進事例校の比較分析(ドキュメント分析、キーインフォーマントへの半構造的インタビュー、フォーカスグループインタビュー、非参与観察の併用:対象校を選定中)」において、当初予定よりも経費が必要になることが判明したため、支出を一部抑えた。また、他の作業課題「中学校・高等学校教諭を対象とする質問紙を用いた予備調査」もその実施までを完遂したが、本格的なデータ分析は令和元年度に行うため、その分の支出見込みを繰り越すことにした。研究成果の発表・報告の充実を含め、令和元年度における各作業課題遂行のために使用する予定である。
局所火炎形状の最適化による予混合乱流燃焼促進に関する研究

瞬間断層写真から,希薄水素混合気の火炎形状に与える不活性ガスの影響を,乱れ強さと層流燃焼速度の比u'/S_<L0>が1.4及び2.8について検討した.その結果,u'/S_<L0>が増大しても火炎表面積はN_2に比べてArが同程度,Heが小さく,CO_2は若干高くなる傾向を示し,また火炎面の曲率半径は,N_2に比べArが同程度,Heが大きく,CO_2は小さくなる傾向を示し,また当量比に対する明確な依存性は見られなかった.連続断層写真から,希薄水素混合気の局所燃焼速度に与える不活性ガスの影響を検討した.u'/S_<L0>が2.0で算出した換算局所火炎変位速度は,N_2に比べArは同程度,CO_2が若干低い値を,Heは著しく低い値を示し,また当量比が0.7より希薄及び過濃で低下する傾向を示した.一方,層流火炎から算出したマークスタイン数は,N_2は当量比0.5程度までは希薄化に伴い低下する傾向が見られるが,Ar及びCO_2にはその様な明確な傾向が観察できなかった.静電探針を用いて,希薄メタン混合気に添加する不活性ガスがイオン電流特性に与える影響を層流および乱流火炎に対して調べた.その結果,N_2とArは同程度の特性を示し,CO_2は他と異なり乱流燃焼時に高いイオン電流値を示すなどの特性を示した.以上に示した主な結果から,火炎形状に基づく燃焼促進に関して次ぎのような結論が言える.同一条件下では,局所火炎形状の凹凸の曲率半径が小さい混合気ほど,乱流燃焼速度が増加する傾向にある.燃料-酸素-不活性ガスの3成分で構成される希薄混合気を考えた場合,燃料には水素の様な酸素より分子量が小さな分子,不活性ガスにはCO_2の様な分子量が大きい分子を用いると,火炎の曲率半径を小さくできる.しかしながら,u'/S_<L0>が2.0程度までの乱れの弱い領域では,乱流燃焼速度に対する曲率半径の明確な影響は現れない.本研究では,まず層流燃焼速度S_<LO>を0.15または0.25m/sに揃えた燃料/酸素/不活性ガス混合気を実験的に作成し乱流燃焼速度特性を調べた.燃料にはメタン、エタン及び水素を、不活性ガスにはN_2,He, Ar及びCO_2を使用した.その結果,まず従来の主な乱流燃焼速度モデルによれば同一S_<LO>の混合気であれば同一乱れ強さu'での乱流燃焼速度は概ね等しくなるはずであるが,不活性ガスの種類によって差異が観察できた.即ち,同一条件での乱流燃焼速度S_rは,N_2に比較してCO_2の場合では高く,Heでは著しく低下する.また,CO_2添加によるS_rの向上は,当量比φが大きくなるほど,水素混合気より炭化水素混合気の場合に顕著に表れる傾向にあった.初年度となる本年度は,S_<LO>が0.25cm/sとした燃料/酸素/不活性ガス混合気に対してu'が0.35m/s程度で瞬間及び連続2次元火炎断層写真の撮影を行い火炎形状特性及び局所燃焼速度特性について検討した.瞬間火炎断層写真では,燃料を水素とし各種不活性ガス混合気を対象に検討を行った.火炎形状特性として火炎表面積及び局所火炎曲率を算出したところ,N_2に比べ,火炎表面積に関してはCO_2で若干大きくなる傾向が見られたが,そのφに依存性したS_Tの増加率特性を説明できるほどでなかった.また,He添加混合気では著しく表面積は低下していた.さらに,火炎曲率は,N_2に比較して,CO_2では若干大きく,Heでは著しく小さくなる傾向にあった.このことから,曲率半径が大きいものほどS_Tが増大する傾向にあることがわかった.一方,連続火炎断層写真では燃料の種類に着目した実験を行った.直接的に火炎の伝ぱ速度から概算した局所燃焼速度に相当する値は,水素及びメタン混合気では,希薄なほど,プロパンでは過濃なほど増加する傾向にあり,水素混合気は炭化水素系混合気に比べてその値が大きくなる傾向にあった.これらの傾向は,乱流燃焼速度特性と一致する.瞬間断層写真から,希薄水素混合気の火炎形状に与える不活性ガスの影響を,乱れ強さと層流燃焼速度の比u'/S_<L0>が1.4及び2.8について検討した.その結果,u'/S_<L0>が増大しても火炎表面積はN_2に比べてArが同程度,Heが小さく,CO_2は若干高くなる傾向を示し,また火炎面の曲率半径は,N_2に比べArが同程度,Heが大きく,CO_2は小さくなる傾向を示し,また当量比に対する明確な依存性は見られなかった.連続断層写真から,希薄水素混合気の局所燃焼速度に与える不活性ガスの影響を検討した.u'/S_<L0>が2.0で算出した換算局所火炎変位速度は,N_2に比べArは同程度,CO_2が若干低い値を,Heは著しく低い値を示し,また当量比が0.7より希薄及び過濃で低下する傾向を示した.一方,層流火炎から算出したマークスタイン数は,N_2は当量比0.5程度までは希薄化に伴い低下する傾向が見られるが,Ar及びCO_2にはその様な明確な傾向が観察できなかった.静電探針を用いて,希薄メタン混合気に添加する不活性ガスがイオン電流特性に与える影響を層流および乱流火炎に対して調べた.

その結果,N_2とArは同程度の特性を示し,CO_2は他と異なり乱流燃焼時に高いイオン電流値を示すなどの特性を示した.以上に示した主な結果から,火炎形状に基づく燃焼促進に関して次ぎのような結論が言える.同一条件下では,局所火炎形状の凹凸の曲率半径が小さい混合気ほど,乱流燃焼速度が増加する傾向にある.燃料-酸素-不活性ガスの3成分で構成される希薄混合気を考えた場合,燃料には水素の様な酸素より分子量が小さな分子,不活性ガスにはCO_2の様な分子量が大きい分子を用いると,火炎の曲率半径を小さくできる.しかしながら,u'/S_<L0>が2.0程度までの乱れの弱い領域では,乱流燃焼速度に対する曲率半径の明確な影響は現れない.
難治性C型肝炎に対する細胞免疫制御に基づく個別化治療の開発

C型慢性肝炎患者に対するPEG-IFNα/リバビリン併用療法において、樹状細胞(DC)などの免疫細胞頻度・機能と治療効果との関連を検討した。単変量解析ではミエロイドDC頻度、終了時DC機能が、多変量解析では血小板数とプラスマサイトイドDC頻度が、独立したSVR規定因子として抽出された。PEG-IFNα/リバビリン併用療法において、免疫細胞マーカーに基づく個別化治療が可能になる可能性が示された。肝癌の予防のためには慢性肝炎から肝硬変への進展を抑制することが重要であり、そのためにはHCVの排除が望まれる。C型慢性肝炎に対する抗ウイルス療法として、ペグインターフェロンα(ペグIFNα)とリバビリンの併用療法が可能となり、HCV排除率は改善した。しかしGenotype1型、高ウイルス量の難治例に対しては、HCV排除率は約50%であり、約半数以上の患者は肝硬変・肝癌の高リスク群として残されている。HCVの排除にはTh1型の免疫応答が重要であることが報告されている。しかし抗ウイルス剤による免疫細胞機能の回復効果、そのHCV排除への関与の有無に関しては明らかではない。本年度は、抗ウイルス療法抵抗性の機序の解明と治療効果に関連する免疫細胞マーカーの探索を目標とした。C型慢性肝炎患者の樹状細胞(DC)では、IFNαによって誘導される成熟化やTh1誘導能の亢進が非感染者のDCに比べ低下しており、DCのIFNα反応性が低下していた。しかしリバビリンによってDCのTh1誘導能が回復する症例では、IFNα/リバビリン併用療法によって高率にHCVが排除された。またペグIFNα/リバビリン併用療法において、治療中のプラスマサイトイド樹状細胞の頻度が高く、終了時にDCのT細胞刺激能が回復している症例では、終了後の再発率が低かった。以上の結果はIFNα/リバビリンによるHCV排除にDCが関与することを示しており、DCが免疫制御治療の標的となり得ることが明らかとなった。一方、HCV排除が得られなくても治療後に肝機能が正常化する症例では、肝癌発症率が低いことが知られている。免疫抑制機能を持つ制御性T細胞(Treg)頻度が治療中に増加する症例では、HCV排除の有無に関らず終了後にALTが正常化した。DCやTregの解析をウイルス学的反応に加味することで、個々の治療反応性に応じた抗ウイルス治療のスケジュールを提供することが可能となる。C型慢性肝炎に対するPEG-IFNα/リバビリン併用療法によって治療成績は改善したが、Genotype1型、高ウイルス量の難治例におけるHCV排除率は約50%である。治療成績を更に向上させるためには、現行治療の投与方法の工夫や新たな治療法の開発が必要である。今年度は難治性C型慢性肝炎患者に対するPEG-IFNα/リバビリン併用療法において、ウイルス反応性、薬剤投与量(Adherence)、免疫学的反応性と治療効果との関連を検討し、免疫細胞マーカーに基づくResponse-guided therapyの有用性を明らかにすることを目的とした。PEG-IFNα/リバビリン併用48週投与において、4週から12週までに陰性化した症例(EVR)の約30%、12週から24週までに陰性化した症例(LVR)では約70%が再燃した。LVR例に対しては、治療期間を72週へ延長することで再燃率が低下し著効率が向上した。薬剤Adherenceに関しては、PEG-IFNαが投与開始量の80%以上の症例ではEVRは有意に高かった。一方、EVR例においては、リバビリン投与量の減少に伴って再燃率が有意に上昇した。従って、EVRを得るためにはPEG-IFNαを開始量の80%以上に維持すること、また再燃を抑えるためにはリバビリンを可能な限り開始量に維持することが肝要である。ウイルス反応性のみでは、EVR例の中での再燃例や、生化学的著効(BR)が得られ肝発癌抑制効果が期待できる症例を判別することは困難である。免疫反応性の評価が、これらの予測に有用か否かを明らかにするために、樹状細胞(DC)や制御性T細胞(Treg)の頻度とDC機能を解析した。治療中のDCの頻度が高く、終了時にDCのT細胞刺激能が回復している症例では終了後の再発率が低かった。一方、仮にEVRが得られても、終了時のDC機能が回復していない群では再燃率が高かった。Treg頻度が治療中に増加する症例では、HCV排除の有無に関らず終了後にALTが正常化した。以上の結果より、免疫細胞の解析をウイルス反応性や薬剤Adherenceに加味することで、個々の治療反応性に応じた抗ウイルス治療を提供することが可能となることが明らかになつた。C型慢性肝炎に対するPEG-IFNα/リバビリン併用療法によって治療成績は改善したが、Genotype 1型、高ウイルス量の難治例におけるHCV排除率(SVR)は約50%である。

高齢の女性は更にSVRの低い難治群であり、性ホルモンや免疫学的反応性の関与が想定されているが、その詳細は明らかではない。今年度は難治性C型慢性肝炎患者に対するPEG-IFNα/リバビリン併用療法において、ウイルス反応性、薬剤投与量(Adherence)、免疫学的反応性と治療効果との関連を検討し、免疫細胞マーカーに基づくResponse-guided therapyの有用性を明らかにすることを目的とした。また樹状細胞のサイトカイン産生能を性別に解析することで、女性における免疫反応性を明らかにすることを目的とした。PEG-IFNα/リバビリン併用48週投与において、4週から12週までに陰性化した症例(EVR)の約30%、12週から24週までに陰性化した症例(LVR)では約70%が再燃した。LVR例に対しては、治療期間を72週へ延長することで再燃率が低下し著効率が向上した。ウイルス反応性のみでは、EVR例の中での再燃例やLVR例の中で長期投与の必要のない症例などを判別することは困難である。免疫反応性の評価が、これらの予測に有用か否かを明らかにするために、樹状細胞(DC)や制御性T細胞(Treg)の頻度とDC機能などを、ウイルス因子、宿主因子、薬剤投与量などに加えて多変量解析を行った。その結果、血小板数とPDC頻度が、48週投与での独立したSVR規定因子として抽出された。また、PDCをTLR9やTLR7のリガンドで刺激した際のIFNα産生能は、女性の方が男性より低値であった。これは、抗HCV作用を期待されているTLRリガンドへの反応性、更には内因性リガンドに対するPDCの反応性が女性で低下している可能性を示唆している。免疫学的性差を来す機序の解明が、女性=難治群の治療効果を改善する方法の開発に繋がる可能性が示唆された。
走化性ペプチドにより惹起される好中球の細胞内動的変化の可視化と解析

ハチ毒由来の走化性ペプチドI-CP、ならびにそのN末端より7残基目のProをLysに置換した[Lys7]I-CPについて、モルモット腹腔より採取した好中球に対する作用の解析を行い、1)-4)の結果を得た。2)活性酸素の産生能(チトクロームc法による)を、また、好中球内からのglucosaminidaseの放出(を基質として測定)を検討したところ、I-CPとFMLPが活性酸素の産生と酵素の放出を促したのに対して、[Lys7]I-CPはどちらの生物活性も示さなかった。また、好中球をIAP(百日咳毒素)前処理したあとペプチドを添加すると、I-CPやFMLPによる活性酸素の産生や酵素の放出は著しく低下した。3)好中球をI-CP、[Lsy7]I-CP、FMLPで刺激すると、数秒以内に細胞内カルシウムイオン濃度の上昇が観察された。ただし、FMLP刺激では上昇した細胞内カルシウムイオンレベルが持続的に維持されたのに対し、[Lys7]I-CPでは持続性の弱い(一過性の)カルシウムイオン濃度の上昇であった。I-CPは、この中間と見られるカルシウムイオン動員のパターンを示した。4)好中球をIAP(百日咳毒素)前処理したあとペプチドを添加すると、I-CPやFMLPでは立ち上がりの緩やかな細胞内カルシウムイオン濃度の上昇が観察されたのに対して、[Lys7]I-CPでは細胞内カルシウムイオン濃度の上昇が全く起こらなかった。[Lys7]I-CPは`走化性だけを示す'ことから、走化性発現に必要とされる細胞内情法伝達機構の解析に有用であると期待される。本研究では、[Lys7]I-CPによる細胞内カルシウムイオン動員が他と異なっていることが明らかとなった。今後、さらに検討を加えていくつもりである。
指の発生におけるPFRの極性獲得機構の解析

これまでの研究で、指が発生する時には指原器の先端の細胞群が重要であり、この細胞群に指間部からのBMP(骨形成成長因子)のシグナルが特異的に入る事が分かりました。そして私はこの細胞群をPFR(phalanx forming region)の細胞群と名付けました。本研究でPFRの細胞群は驚くべき事に後側からのシグナルにしか反応しないと言う特性を持っている事が示されました。そしてその原因として、指間部において後側から前側にかけて液性因子の流れがあることが判明しました。また多指の鶏である烏骨鶏の原因遺伝子座も特定し、論文が受理され現在in pressです。ふと日常何気なく使っている手を見てみると、とてもおもしろい形をしていることに気付く。ヒトは手足に5本の指をもっており、それぞれの指は前後軸上に沿って異なる形態をしている。親指は他の指と比べて指骨の数が少なく短い。また小指は中央の3本の指に比べて小さい。それではこのようなそれぞれの指のかたち作りの違いはどのような分子メカニズムによって決まっているのであろうか?これまでの研究で、指が発生する時には指原器の先端の細胞群が重要であり、この領域に指間部からのBMP(骨形成成長因子)のシグナルが入る事が分かった。そしてこれらの細胞群をPFRと名付けた。PFRの細胞群は驚くべき事に後側からのシグナルにしか反応しないと言うunidirectional sensitivity(シグナルに反応する時に方向性がある事)を持っているという予備的知見を得ていたため、今年度にはそのメカニズムについて解析した。PCAS-Luciferaseを肢芽に入れた後にルシフェリンを吸着させたビーズを指間部に移植する事で、指間部における分泌因子の流れをLuciferaseの発光で検出出来る実験系を構築した。その結果指間部において後側から前側にかけて液性因子の流れがあることが判明した。この結果は、正常な状態において指のかたちがダイナミックな形成過程を通じて形成される新しいメカニズムを発見したことを意味している。また指形成に重要な細胞群の作用機序が判明した事で、今後の指の再生研究への応用も期待される。BMPシグナルの下流で活性化されるリン酸化SMAD1/5/8の抗体染色を行った結果、指原器の先端の後側だけに片寄ってシグナルが観察された。BMPR1Bのタンパク質の発現は一様に見られたことから、後側の指間部から特異的にシグナルが伝わっていることが示唆された。さらにこのシグンルの受け渡しにはシリアが関与していることも示唆された。このように、指形成に重要な細胞群の作用機序が判明した事で、今後の指の再生研究への応用も期待される。また一方、多指のニワトリである烏骨鶏ではShhのプロモーターにポイントミューテーションが入っていることを発見し、Dev Dynに発表した(2011)。
メタ認知促進のための学習支援法の開発と実践的活用に関する統合的研究

本研究では、初歩の段階で英語学習に躓いている学習者のメタ認知的活動を明らかにしたうえで、どのような学習支援法が学習者のメタ認知向上に有効であるかを検討し、2つのメタ認知能力向上のための学習支援法を開発した。ひとつは読解時の辞書使用におけるCan-doリストの開発、もう一つは習熟度レベルに応じたディクトグロスの実践方法の開発である。これらは今後の英語教育において自律した学習者を育成するための学習支援ツールとして、また、学習意欲を喚起するために教員が使用する支援ツールとなる可能性がある。本年度の研究では、日本人学習者の自律的に英文を読解する際の、メタ認知的活動を検証するため、習熟度の高い学習者とリメディアル教育を必要とする学習者が使用した読解における辞書の検索行動を観察・分析し、検索行動に必要となる方略をメタ認知的活動(計画・モニタリング・評価)に沿って分類した。そして、その結果を基にそれぞれの課題遂行におけるメタ認知的活動をモデル化(図式化)した。その結果、リメディアル教育を必要とする学習者はメタ認知的活動をほぼ行っていないことが示唆された。彼らのメタ認知的活動を探っていくと、メタ認知的知識やスキルを持っていたとしてもそれらを生かせない、あるいは、統合して使えないということが判明した。そこで、メタ認知促進のためのひとつの方法としてディクトグロスという学習活動を中心に研究を進めた。ディクトグロスとは、まとまった文章を学習者に読み聞かせながらメモを取らせ、そのメモを基にペアやグループで聞いた文章を復元させる活動である。このプロセスにおける文章復元の段階で、学習者の中間言語と目標言語との認知比較が起こり、現在の自分の英語力への「気づき」が促される。本年度の研究としては,ディクトグロスの文章復元作業の段階で、グループ作業と個人作業の場合での正確な文章復元率の差を調査するために、2クラスを対象に継続的にディクトグロスを実施した。この結果、グループ作業時には学生たちの言語問題(文法・語彙)などに関しての対話が多くおこり、これが学習者のメタ言語能力の育成に役立つのではないかという見通しを得た。また、学習者がディクトグロス後に自分の学習活動を省察シートに記入することにより、深い省察が行われることも観察された。前年度(平成22年度)の研究において、日本人学習者が自律的に英文を読解する際のメタ認知的活動を明らかにするために、読解時の辞書検索行動に使用されている方略を観察・分析し、その結果に基づき課題遂行におけるメタ認知的活動をモデル化(図式化)した。今年度は、そのモデルを基に、メタ認知向上のための訓練方法として、辞書を使用しながら自律して読解を進めるためのチェックリストを開発した。また、前年度は、メタ認知促進のためのひとつの方法として「ディクトグロス」という学習活動を中心に研究を進めた。その結果、文章復元作業の段階で、グループ作業時には学習者たちの言語問題(文法・語彙)などに関しての対話が多くおこり、これが学習者のメタ言語能力の育成に役立つのではないかという見通しを得た。この結果を受けて、今年度は、文章復元という作業を成功させるためには教員の支援が必要であることから教員からの学習支援法の開発に取り組んだ。メタ認知能力向上のための授業での具体的な学習法を、ディクトグロス活動を通して明確にし、さらに学習者が達成感を得られるように「足場作り」(scaffolding)を強化した。具体的には、系統だった支援方法を確立させるために、ディクトグロス活動を行う上で、文章復元がより可能になるような学習者のレベルに合わせたディクトグロス・シートの開発のために、中位層・下位層クラスを対象に幅広くディクトグロスを試行した。その結果、中位層・下位層の学習者を対象にしたディクトグロス・シートが完成し、これにより教員からの学習支援法を明確に提示することができた。また、この学習者レベルに合わせたディクトグロス・シートの開発により、学習者のメタ認知能力向上の補助だけではなく、教員が活性化した授業を行う際のひとつの効果的な教授法を提示できたと考える。平成22年度は低学力学習者にはほとんどメタ認知能力が備わっていないということを明らかにし、それを可視化するためにメタ認知的活動の様子を習熟度別に図式化した。昨年度は図式化したことで明確になった低学力学習者のメタ認知プロセスの欠如を埋めるために、読解時の辞書使用に使うためのCan-doリストを開発した。本年度は開発したCan-doリストの実証的研究として読解時にこのCan-doリストを学習者に与えてその影響を検証した。その結果、習熟度に関わらずCan-doリストの使用が学習者に自らのメタ認知的活動を振り返る機会を与えている様子が観察された。

特に低学力学習者にCan-doリストによりメタ認知的知識を意識的に活用しようとする姿勢が見られた。つまり、低学力学習者にとってCan-doリストの存在が「足場かけ」の役割を果たしておりメタ認知能力を向上させる可能性があることがわかった。また、メタ認知促進のためのひとつの方法としてディクトグロスという学習活動を中心に実施してきた研究については、異なるレベルの学習者を対象とした5つのクラスにおいてディクトグロスを実践し、それぞれのクラスで見られた学習者の「気づき」を質的に分析することで学習者のレベルに合わせたディクトグロスの実践方法を開発した。最後にこのディクトグロスもCan-doリストも単発で終わらせるのではなく、繰り返し行うことが大切である。繰り返すうちに学習者自身が活動に慣れ、自分の学習活動を振り返る余裕が生まれる。地道に活動を続けることで、学習者の中に言語習得につながる「気づき」が生まれてくるということを教師も学習者も忘れてはならない。これら2つのメタ認知能力向上のためのツールが、自律した学習者を育成するための学習支援ツールとして、また、学習意欲を喚起するために教員が使用する支援ツールとして今後の英語教育の一助となることを願っている。本研究では、(1)学習者へのメタ認知向上の訓練方法の開発による学習支援と、(2)学習者の学習意欲を喚起する教員からの支援方法の2本立てて研究を進めている。(1)においては自律的に英文を読むための訓練方法の開発を進めており、(2)においては、ほぼ当初の計画を終え、まとめの段階に入っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、上記(1)の開発のために実証研究を実施し、どのようにメタ認知が向上していくのかを観察しながら、メタ認知能力向上の支援法を明確化する。また、(1)(2)のメタ認知向上のためのひとつの学習支援法として、広く教育関係者に知ってもらうために学会発表やワークショップなどを行っていく。
腎不全患者の冠動脈バイパス血管内皮機能障害におけるメチルアルギニン誘導体の関与

研究期間内に以下の4つの実験を行った。1血中ADMA濃度に関連する患者の背景因子、2内胸動脈グラフトにおける内皮由来平滑筋弛緩因子産生能と血中ADMA濃度の関連性、3内胸動脈グラフトのDDAH-2および一酸化窒素合成蛋白の発現量と慢性腎臓病ないし血中ADMA濃度の関連、4内胸動脈グラフトにおける内膜肥厚と血中ADMA濃度の関連。結果:術前の血中ADMA濃度を測定ち推定糸球体濾過率に負の相関関係があることが明らかになったが、そのほかの項目に有意な関連性を見出すことはできなかった。本研究は慢性腎臓病を合併した冠動脈バイパス症例で得られた動脈グラフトの血管内皮におけるNO産生能低下の原因探索を主目的としている。内因性一酸化窒素合成酵素(NOS)阻害物質であるasymmetric dimmethylarginine(ADMA)とその分解酵素であるdimethylarginine dimethylaminohydrolase(DDAH)に焦点を当て、研究期間内に以下の4つの実験を予定した。おおむね順調に実験結果が得られているが、それらの意義や重要性は平成28年度に総合的に解析を行った時点で明らかになると思われる。1.血中ADMA濃度上昇に関連する患者因子の解析:約50症例において臨床情報が得られ、予定していた通りデータベース化し、ADMA濃度の測定を行った。2.グラフト血管の内皮由来平滑筋弛緩因子産生能の解析:内胸動脈と右胃大網動脈グラフト血管を対象にマグヌス装置で内皮依存性あるいは非依存性の平滑筋反応を測定した。両動脈ともニトロプルシドに対する弛緩反応は良好であったが、内胸動脈におけるは腎障害とNO産生能の低下が認められた。一方、胃大網動脈においては内胸動脈で認められなかった内皮由来過分極因子の存在が示唆された。腎障害、ADMA、DDAH、内膜肥厚などとの関連性は変性28年度に解析する予定である。3.グラフト血管におけるDDAH-2およびNOS蛋白の発現量の解析:約50症例分の組織マイクロアレイを作成し、DDAH-1、DDAH-2、内皮型NOS、神経型NOS、誘導型NOSに対する免疫組織染色を行えた。定量解析は平成28年度に行う予定である。4.グラフト血管における内膜肥厚の定量評価:グラフト血管の横断面にて内膜肥厚をintima-to-media ratioを指標に定量評価した。概ね順調に実験結果が得られている。平成28年度は得られた結果を総合的に解析することと、さらに症例を増やして実験の正確性を高める努力をしていきたい。実験計画の段階では、血中ADMA濃度測定と組織マイクロアレイの作製と免疫染色が懸念材料であったが幸い順調に進んでいる。最終年度を含め研究期間全体に以下の実験を行った。1血中ADMA濃度に関連する患者の背景因子:患者の入院時採血にて血中ADMA濃度を測定したところ推定糸球体濾過率とADMA濃度に負の相関関係があることが明らかになった。そのほかの患者背景(年齢、性別、併存疾患など)とADMA濃度の関連は有意でなかった。2内胸動脈グラフトにおける内皮由来平滑筋弛緩因子産生能と血中ADMA濃度の関連性:術中に余剰となった内胸動脈を対象にしたマグヌス装置による張力実験で糸球体濾過率と内皮由来一酸化窒素の産生能に正の相関があることを明らかにした。一方ADMA濃度と内皮依存性弛緩反応の有意な関連性は明らかでなかった。3内胸動脈グラフトのDDAH-2および一酸化窒素合成蛋白の発現量と慢性腎臓病ないし血中ADMA濃度の関連:張力測定に使用したグラフト血管をパラフィン包埋ブロックとして保管し、45症例を用いて組織マイクロアレイを作成した。薄切した後にDDAH-2とNOSに対する免疫組織染色を行い、染色後のスライドをデジタルデータとして画像解析ソフトに取り込んだ後、DDAH-2とNOSの発現量をスコア化し評価したが、それぞれの発現量とADMA濃度の関連性は明らかなでなかった。4内胸動脈グラフトにおける内膜肥厚と血中ADMA濃度の関連:グラフト血管の横断面をヘマトキシリン・エオジン染色とエラスチカ・ワンギーソン染色し、内膜肥厚の程度(intima-to-media ratioおよびpercentage of luminal narrowing)を評価したが、有意な関連は見いだせなかった。以上、結果として血中ADMA濃度、DDAH-2、内胸動脈グラフトの内皮障害、内膜肥厚の関連性は見いだせず臨床的に意義のある所見は得られなかった。今後も慢性腎臓病患者の内胸動脈グラフトの内皮障害の原因検索を継続していく必要がある。

平成28年度においてはこれまでに得られた実験結果を総合的に解析し、その意義、重要性を検討していく。論文化すべき知見が得られれば早急に英文論文として早期の投稿を目指す。研究計画を変更する予定は今のところない。心臓血管外科当初予定していた学会参加を見合わせたことにより旅費が予定額よりも少なかったことが次年度使用額が生じた理由と考える。平成28年度においても物品費が想定以上に高額になる可能性が高いため、そこに充てる予定である。
新規トウガラシ成分カプシエイトの生合成経路の解明と辛味発現に関与する因子の探索

カプサイシン含有のトウガラシ品種にカプシエイト生合成能があり、カプシエイト含有品種にカプサイシン生合成能があることを明らかにした。両品種は、カプサイシンあるいはカプシエイトの最終生合成酵素と推定されるアシルトランスフェラーゼをコードする遺伝子を有しており、両品種で同一のものであった。カプサイシン、カプシエイトの最終合成酵素は同一であるが、前駆体としてバニリルアルコールが供給される場合に、カプシエイト蓄積が優位になることが示唆された。本研究課題は、カプシエイト(CST)およびカプサイシン(CAP)の生合成経路を解明し、辛味発現制御因子を探索することを目的としている。平成19年度は、1、安定同位体前駆体投与によるin vivoトレーサー実験を実施し、2、粗酵素抽出液を用いた辛味発現関連酵素の酵素活性測定法の確立を目指した。1、ではCST含有品種にCAPの前駆体(バニリルアミン:VNH_2)を与えるとCAPが生成し、CAP含有品種にCSTの前駆体(バニリルアルコール:VOH)を与えるとCSTが生成した。さらに経路上流のバニリン(V)の投与実験で、前者ではVNH_2の蓄積がなく、VOHのみが蓄積し、後者では、両物質の蓄積が見られた。これより、CSTとCAPを合成する酵素は同一で、前駆体供給量の差が辛味の発現(CAP蓄積)に関与すると考えられた。2、では、CAP高含有品種(ハバネロ)の粗酵素液を用いて、^2H、^<13>Cラベル化したVNH_2とoctanoyl-CoAを基質にCAP合成活性測定系を構築した。CAP合成酵素の速度論的解析により、VNH_2とoctanoyl-CoAに対するKmがそれぞれ2001000μM、25μMであった。CST含有品種(CH-19甘)にもCAP合成活性が認められた。一方、VOHを基質としたCST合成活性測定法についても検討を行い、CST含有品種のみならず、CAP含有品種にもCST合成活性があることを明らかとした。今後は、構築した活性測定法を指標に、CAP、CST合成酵素の精製を行う。また、VからVNH_2の活性測定系を構築し、辛味発現の重要な分岐点と考えられる関連酵素の解析を行う。また、今回、CST、CAPの生合成に非常に関わりが深いと考えられる新規物質として、カプシコニエイト類を見出したので、これについても併せて解析を行う。平成20年度は、1.平成19年度に引き続き、安定同位体前駆体とLC-MS/MSを用いた酵素活性測定系の確立、2.1の測定系を指標とした生合成酵素の精製・解析、3.生合成酵素をコードする遺伝子の解析を目的として実施した。1、ではCAP合成活性測定系として、^2H、^<13>Cラベル化したバニリルアミン(VNH_2)とoctanoyl-CoAを基質として、生成物であるCAP類縁体をLC-MS/MSで測定する系を確立した。CST合成系では、生成するCSTが水系に不安定であり、反応系の改良が必要であった。2、では、CST合成酵素とCAP合成酵素が同一である可能性が高いことから、非常に強いCAP合成活性を示したトウガラシ品種のハバネロについて、1で構築したCAP合成活性測定系を指標に、CAP・CST合成酵素の単離を試みた。ハバネロ果実の胎座をアセトン脱脂の後、トリス緩衝液で溶出させた酵素溶液は、272μU/mg proteinの比活性を有していた。これをQAE-TOYOPEARL550C陰イオン交換樹脂で処理し、非吸着画分をさらに限外濾過により10KDa以下をカットして、原液の11.4倍の比活性画分を得ることができた。3、ではトウガラシの辛味品種、無辛味品種、そしてCSTを蓄積する品種について、CAP合成酵素でアシルトランスフェラーゼの一種をコードしていると推定されるPunl遺伝子のゲノムにおける解析と遺伝子発現を測定したところ、無辛味品種ではPunlが欠損しており、辛味品種とCSTを蓄積する品種ではPunlの発現が見られた。このことはCAP合成酵素とCST合成酵素が同一であることを強く示唆した。
円分体の岩澤理論の研究

平成1315年度の科研費研究の成果の内、主要なものを4つ述べる。以下、P:素数とする。(A)Kを実アーベル体,K_∞/Kを円分Z/p拡大,K_nをそのn-thlayerとする。K_nの類群のp-partをA_n, A_∞=lim__→A_nとする。A_∞=0と予想されているが解決には程遠い。A_0のA_∞に於る像をA^^_0とする。商A_∞/A^^,をK_∞に付随するあるガロア群の言葉で記述し,それが0になる条件を与えた。これは、ある整巾基底の問いから派生した結果である。(B)KをS_pεKなる虚アーベル体,K_∞,K_nは(A)と同じとする。aをK^+_nのsquare freeな整数とする。どのm(z, n)の対して、K_m(a^<1/8>)/K_mが整数底(NIB)を持つか否かをP進L関数に付随する岩澤多項式の言葉で記述した。(D)Gomez Ayalaは、素数次のKummer拡大がNIBを持つための必要十分条件を与えた。これを一般の巡回Kummer拡大に対して拡張した。その応用として、任意の代数体F, m【greater than or equal】2に対して有限次拡大H/Fが存在して、Fのすべてのexponent mのアーベル拡大Nに対してNH/HがNIBを持つ事を示した。これは、整数環についての一種の"単項化"定理である。平成13年度は、12年度以前の科研費研究の成果をふまえ、実アーベル体のイデアル類群と素数次Kummer拡大の整数環について研究した。以下、主要な成果を報告する。1.pを素数、kを1のp乗根ζpを含む虚アーベル体、K_∞/kを円分Z/p拡大とする。A_∞をK_∞のイデアル類群のp-part、Gを単数のp巾乗根でかける最大の不分岐拡大のK_∞上のガロア群とする。A_∞、Gを複素共役の作用で分解しておく;A_∞=A^+_∞【symmetry】A^-_∞GreenbergによりA^+_∞=0と予想されている。この予想の下で、G^-はZ/p上tursicn freeである事が知られている。私は、無条件に、G^-のtursicn partとA^+_∞のある標準的な商群がアーベル群として同型である事を示した。2.(隅田と共同)pを素数、Kをζ_p εKなる代数体とする。Childsにより、K上のp次不分岐Kummer拡大が正規整数底を持てば、整巾基底を持つ事が知られている。我々は、一般に、逆が成立しない事を、多くの実例を組織的につくる事によって示した。手法としては、隅田とともに以前開発したGreenberg予想の検証方を有効に用いた。3.代数体のガロア拡大が正規整数底を持てば、その分岐はtameな事が知られている。一方、河本は、すべての素数p、すべての有理数aに対して、(1)(ζ_p,a^<1/p>/(1)(ζ_p)がtameなら、正規整数底を持つ事を示した。私は、この性質をもつものは、有理数体のみである事を示した。平成14年度は13年度以前の科研費研究の成果をふまえ、素数次巡回拡大の整数環の構造について岩澤理論的立場で研究を行った。主な成果は、特殊な設定の下ではあるが、整数環の構造を、これまでそれと無関係と思われていた。P進L関数が生々しく支配している事実の発現である。

Pを奇素数、Kを1のP乗根を含む虚アーベル体、K∞/Kを円分Z_p拡大、K_nをそのn番目の中間体とする。S_nを最大実部分隊K^+_nの整数aで、pで主単数となりaが生成する単項イデアルがsquase freeなものとする。T_nをa∈S_nでK_n(a^<1/P>)/K_nの分岐がtameなもの全体、N_nをa∈S_nでK_n(a^<1/P>)/K_nが相対正規整数底を持つもの全体とする。Nultherにより、N_nを⊆T_nである。m>nに対して、自然な写像K_n→K_mのもとで、T_n⊆T_m, N_n⊆N_mとなる。T_n内でN_nがどのくらい大きいか、小さいかという問は古典的な問題意識である。一歩進んで、m⊇nに対して、T_n内でT_n∩N_mがどのくらい大きいか、小さいかを考えた。これは整数環についての"単項化"の問題である。得られた成果は、差T_n\(T_n∩N_m)がP進L関数に対応する岩澤多項式から出発して、m-nについて"帰納的"に記述できるという事である。特に、nが"大きい"時、T_n∩N_m⊆N_nなる事、nが"小さい"時には、T_n⊆N_<n+1>,N_<n+2>,等になる事があり得る事を示した。今年度は、円分岩澤理論と整数環の構造との関わりを更に深く調べるための基礎となる研究を行った。主要な成果を2つ述べる。pを奇素数,Fを1のp乗根Spを含まない代数体,K=F(Sp)とする。p次不分岐巡回拡大N/Fに対して、N/FがNIBを持つ事とNK/KがNIBを持つ事が同値な事を示した。p=3,Fが虚2次体の場合は既にBrinkhuisによって知られていたが、それを大幅に一般化したものである。応用として次を示した。KをSp∈Kなる代数体とすると、p次不分岐巡回拡大L/KがNIBを持てば整巾基底を持つ事がChildsによって知られている。上のdescent ropertyを用いて、Sp【not a member of】Kの時にはこの事は不成立なる事を示した。pを素数,KをSp∈Kなる代数体とする。Gomez AyalaはK上のtameなp次巡回拡大がNIBを持つための必要条件をKummer generatorの言葉で記述した。これは、素数次Kummer拡大の整数環を調べる上で基本的な結果である。これを一般のcyclieなKummer拡大に対して拡張した。応用として、任意の代数体F,m【greater than or equal】2に対して、Fの有限次拡大H/Fが存在し、F上のすべてのexponent mのabel拡大Nに対してNH/HはNIBを持つ事を示した。これは、整数環についての一種の"単項化"定理である。
50年代のカストリ雑誌に関する文化史的実証研究-GHQ撤退以降の時期を中心に-

当該時期(1950年代)における基礎的なデータ収集を行い、また先行研究の精査を実施した結果、戦後におけるカストリ雑誌の出版史上の文化的位置づけについての考察がほとんどなされていないことが判明した。そのため、当該時期に出版された他の書籍類・雑誌類の調査・分析も実施した。上記2つの調査・分析により、不明な点が多いカストリ雑誌の出版・流通に関し、その中心にいた編集者・発行人は、貸本や児童向け雑誌など、同一時期における他の出版物も広範に手掛けていたことが明らかになり、1950年代における出版文化の一側面を解明することができた。本年度においては、主として対象資料個々の適切な保存と資料全体の実態調査、およびその整理・記録など、基礎的なデータ収集を行った。対象としては、評論家・唐沢俊一氏のコレクションおよび専門書店で購入した当時のカストリ雑誌を使用した。また、国会図書館をはじめとしたカストリ雑誌を所蔵する図書館に関する調査も同時におこなった。さらに、カストリ雑誌研究の現状についても調査を行った。その結果、書誌的な面でのカストリ雑誌の分析などの蓄積は確認できたものの、戦後の国内文化史上におけるカストリ雑誌の位置づけについての研究がほとんどなされていないということが判明した。そのため、同時期(1950年代)に出版された他の書籍類・雑誌類の調査・研究をも同時に行うことが必要となり、本年度においても、可能なかぎり対象時期におけるカストリ雑誌に影響を与えたと考えられる諸出版物(書籍・新聞・コミックなど)の発行の実態調査も実施した。また、上記2つの調査・分析により、カストリ雑誌の出版に関わる編集者・発行人などの複雑な関係が読み取れてきた。刊行・流通の実態に不明な点が多いカストリ雑誌にあって、編集者・発行人の活動には確定的な情報が存在しており、また、貸本や非合法な出版など、同一時期における他種の出版物にもその足跡を残していた。そこで、このような点を踏まえ、編集者および発行人の動向を調査することで間接的に当時のカストリ雑誌の刊行・流通の実態を探るべく、次年度に向け諸データをまとめた。本年度においては、前年度に実施した基礎的なデータ収集を基に、当該時期におけるカストリ雑誌の整理・分析を実施した。さらに、前年度に判明したカストリ雑誌研究の現状((1)書誌的な面でのカストリ雑誌の分析などの蓄積は確認できたものの、戦後の国内文化史上におけるカストリ雑誌の位置づけについての研究がほとんどなされていない、(2)そのため、周辺文化にあたる同時期(1950年代)に出版された他の書籍類・雑誌類(書籍・新聞・コミックなど)の発行の実態調査の必要性)に鑑み、特にカストリ雑誌の出版に関わる編集者・発行人などの複雑な相関関係について、考察を加えた。その結果、刊行・流通の実態に不明な点が多いカストリ雑誌にあって、編集者・発行人の活動には確定的な情報が存在しており、また、貸本や非合法な出版など、同一時期における他種の出版物にもその足跡を残していたことが具体的になった。そこで、特に編集長が漫画家・高野よしてるとしても知られる『奇抜雑誌』など、特徴的なカストリ雑誌を選定し、編集者および発行人の動向を調査することで間接的に当時のカストリ雑誌の刊行・流通の実態を探り、成果を得た。なお、本研究で得られた調査・研究の成果については、随時報告書や学術論文として発表していく準備も同時に実施した。