hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天井に沿って過渡的に拡がる熱流動場の実用的予測モデルの開発

火災時に煙を伴って上昇する熱気流が天井面で向きを変え,天井面に沿って拡がる天井流は火災感知器やスプリンクラー設備の作動に影響を与えるため,火災に伴う熱流動の素過程としてこれまで広く研究されてきている。平成30年度は、トンネルや長い廊下で生じる天井流において厚みが概ね一定となる常流域に着目し,簡易理論モデルに基づく実用的な温度減衰予測式を提案した。常流域を対象にこれまで提案されている予測式では常流域の開始位置を参照点とし,その点での温度を参照温度として半理論的な温度減衰式がいくつか提案されている。しかしながら,物理的に意味のある形で参照点及び参照温度を求める方法は示されていないため、前年度は火源上方のよどみ領域から射流域を経て、常流域の温度減衰を順次算出する形で閉じたモデルを提案した。平成30年度はこれを更に簡略化し、火源中心軸上方の天井面近傍温度を参照温度として直接常流域の温度減衰を予測できるモデルへと改良した。また、通路断面のアスペクト比(高さ/幅)に依存せず、天井流の温度減衰性状を統一的に整理することが可能な代表長さの設定方法を提案した。本提案モデルの妥当性を評価するため、断面アスペクト比が異なる三つの模型トンネルを用いた実験と比較したところ、アスペクト比に依存せず、常流域の温度減衰を定量的に満足のいく範囲で実験結果を再現できることが分かった。また、従来の理論モデルでは火炎高さが天井高さよりも十分低い場合を想定して構築されているが、本提案モデルでは火炎が天井面に接する条件下でも常流域の温度減衰を予測できることが分かった。本研究課題では、浅水方程式に基礎を置く天井流の理論モデルを多次元に拡張することを目標としており、その基盤となる一方向流れの近似解析解を導出し、実験結果を良く再現する結果が得られている。研究開始年度に続いて2年目も有意義な結果が得られており、国際会議で研究成果を発表するまでに至っている。それゆえ、概ね順調に進展していると評価している。今後は一次元流れの近似解析解を導出し、実験結果と比較する。このような基盤となる成果を踏まえて多次元へ拡張し、ひいては天井面の梁などの障害物の影響を考慮した実用モデルへと発展させていく予定であり、計画の変更等は考えていない。平成29年度はトンネルや長い廊下で生じた天井流に着目し,側壁の影響を受けて通路長手方向に流れる射流域から,密度不連続を経て天井流の厚みが概ね一定となる常流域に至る簡易的な理論モデルについて考察を行った。これまで主に常流域を対象に密度不連続の生成位置を参照点とし,その点での温度を参照温度として半理論的な温度減衰式がいくつか提案されている。しかしながら,物理的に意味のある形で参照点及び参照温度を求める方法は示されておらず,閉じた方程式系としてモデル化されていない。また、天井面における摩擦及び熱損失を考慮したモデルはいくつか提案されているものの,天井流と接している通路側壁部分の影響も考慮し、かつ射流域から常流域までを順次系統的に求めることができる簡易理論モデルは存在していない。そこで本研究課題では、これらの問題点を克服した新規モデルを開発した。大型旅客船には細長い通廊が存在し,その断面は自動車用トンネルとは異なり,アスペクト比(高さ/幅)が1より大きい場合が多いため、断面のアスペクト比が1より大きな模型トンネルを用いた実験結果と比較し、モデルの妥当性を調べた。その結果、射流域においては天井流の速度、温度及び厚みに対する側壁の影響はあまり大きくないものの,常流域では側壁の影響の有無により温度及び速度共に減衰傾向に有意な差異が見られ,特に温度減衰については側壁の影響を考慮した場合の方が実験結果を良く再現することが分かった。本研究課題では、浅水方程式に基礎を置く天井流の理論モデルを多次元に拡張することを目標としており、その第一段階である一次元流れについて解析したところ、実験結果を良く再現する結果が得られた。研究開始年度から有意義な結果が得られており、国際会議で研究成果を発表するまでに至っているため、概ね順調に進展していると評価している。

また、通路断面のアスペクト比(高さ/幅)に依存せず、天井流の温度減衰性状を統一的に整理することが可能な代表長さの設定方法を提案した。本提案モデルの妥当性を評価するため、断面アスペクト比が異なる三つの模型トンネルを用いた実験と比較したところ、アスペクト比に依存せず、常流域の温度減衰を定量的に満足のいく範囲で実験結果を再現できることが分かった。また、従来の理論モデルでは火炎高さが天井高さよりも十分低い場合を想定して構築されているが、本提案モデルでは火炎が天井面に接する条件下でも常流域の温度減衰を予測できることが分かった。本研究課題では、浅水方程式に基礎を置く天井流の理論モデルを多次元に拡張することを目標としており、その基盤となる一方向流れの近似解析解を導出し、実験結果を良く再現する結果が得られている。研究開始年度に続いて2年目も有意義な結果が得られており、国際会議で研究成果を発表するまでに至っている。それゆえ、概ね順調に進展していると評価している。今後は一次元流れの近似解析解を導出し、実験結果と比較する。このような基盤となる成果を踏まえて多次元へ拡張し、ひいては天井面の梁などの障害物の影響を考慮した実用モデルへと発展させていく予定であり、計画の変更等は考えていない。平成29年度に計算機を購入する計画であったが、研究の進捗の関係上既設の計算機でも対応可能であることが分かり、平成30年度の購入でも研究計画の遂行に問題が生じないため。研究成果の発表先を海外で開催される国際会議から国内で開催される国際会議に変更したため。また、購入予定の計算機を次年度に変更したため。
3種類のPHGPxによるIgE受容体シグナル伝達制御における機能的分担の解析

リン脂質ヒドロペルオキシドグルタチオンペルオキシダーゼ(PHGPx)はひとつの遺伝子から、非ミトコンドリア型、ミトコンドリア型、核小体型の3つのタイプが転写される。本研究において新たに核小体型PHGPx高発現株の作製に世界ではじめて成功した。IgE抗原刺激におけるTNFαの産生経路に対して、非ミトコンドリア型PHGPx高発現株は抗原刺激におけるJNKの活性化を抑制し、以下AP-1の活性化を抑制してTNFα産生系を抑制した。一方、IkB・NFkB経路は抑制しなかった。ミトコンドリア型PHGPx高発現株はIgE抗原刺激におけるIkBのリン酸化を抑制し、NFkBの活性化を抑制してTNFα産生を抑制したが、JNKのリン酸化は抑制できなかった。興味深いことに、ミトコンドリア選択的な抗酸化剤、MitoQおよびミトコンドリアへのカルシウム流入の阻害剤がIgE抗原刺激に対して、IkBのリン酸化を抑制し、NFkB経路においてミトコンドリア内の活性酸素生成がシグナル分子として機能していることが明らかとなった。またミトコンドリア型、および非ミトコンドリア型はNFATの活性化を抑制することが明らかとなり、二つのPHGPxはオルガネラ選択的に別の経路を抑制しTNFα産生経路を抑制していることが明らかとなった。一方核小体型PHGPxでは顕著な抑制効果はみられなかった。PHGPxの変動が炎症性細胞において実際に見られるのかについて検討したところ、カラゲナン胸膜炎やカゼイン腹腔炎において炎症部位に遊走されてきた好中球では一過的にPHGPxの活性、発現が著しく抑制されていることを見いだし、さらに、時間経過とともに発現が回復することを見いだした。好中球におけるPHGPxの発現変動はケモカインGROによりオートクライン的に作用してPHGPxの発現制御および細胞内のレドックス変動に関わっていることを明らかにした。1 PHGPxの新たなアイソフォームの遺伝子配列を決定し、核小体に特異的に局在することを見いだし、核小体型PHGPxと名付けた。この核小体型PHGPxの恒常的高発現株の作製に成功した。核小体型PHGPx高発現株は核小体に傷害を与えるアクチノマイシンDや、ドキソルビシンに対しで耐性をしめすことが明らかとなった。Prelimimaryな結果だが、IgE抗原刺激におけるTNF産生は抑制しなかった。2,非ミトコンドリア型PHGPx高発現株はIgE抗原刺激によるTNF産生を抑制したが、この際JNKのリン酸化を顕著に抑制すること、またJNK活性も抑制されていることが明らかとなった。ミトコンドリア型PHGPx高発現株では、全くJNK活性およびJNKのリン酸化には影響が見られなかった。3,ミトコンドリア型PHGPx高発現もIgE,抗原刺激によるTNF産生を抑制したが、ミトコンドリア型PHGPxはIkBのリン酸化を抑制すること、刺激に応じたIKK活性化が抑制されていることが明らかとなった。一方、非ミトコンドリア型PHGPx高発現株ではIgE抗原刺激におけるNFkB経路への影響は見られなかった。4,このように、異なうオルガネラに発現するミトコンドリア型、非ミトコンドリア型、核小体型PHGPxはIgE抗原刺激に対して、異なるシグナル経路(非ミトコンドリア型はJNK経路、ミトコンドリア型はNFkB経路)の活性化を抑制して、TNF産生を抑制していることが明らかとなった。
市町村レベルにおける地域産業連関表の推計と諸問題に関する研究

地方分権の進展の中で,地方自治体においても各種政策の政策評価を実施しようとする動きが広がり,地域産業連関分析には大きな期待が寄せられている.しかし,市町村レベルにおいては,政令指定都市を除くと地域産業連関表が整備されているところはほとんど無い.利用するためにはまず地方自治体自らが地域産業連関表の作成を行わざるを得ないが,統計上の制約に加え,作成方法がマニュアル化されていないため,作成に際しては検討すべき課題が多く含まれている.これらの課題を解決するために本研究では,まず地域産業連関表を作成または作成検討している地方自治体をヒアリング調査し,直面している問題について整理をおこなった.その結果,(1)移輸出・移輸入の推計に関して市町村レベルで利用可能な統計が整備されていない,(2)最終需要部門の推計に関して市町村民所得統計の整備が十分でない,(3)サービス産業の推計に関する統計が不十分,(4)人員削減のため担当課員が少ない,(5)専門知識に関する相談窓口が不明等の問題点が共通してみられた.次にその結果をふまえ,京都府舞鶴市において製造業を対象に移輸出実態調査を実施し,移輸出と特化係数に関する考察を行った.その結果,(1)移輸出率が京都府に比べて高い(平成17年88.9%),(2)特化係数と移輸出率は必ずしも比例関係にはないことが明らかとなった.製造業15部門のうち,特化係数が1を上回り,移輸出率が平均を上回る産業は4業種(食料品,パルプ・紙・木製品,化学製品,窯業・土石製品)であり,反対に共に下回る産業は5業種(出版・印刷,非鉄金属,金属製品,電気機械,精密機械)であった.残る6産業については当てはまらなかった.このことから,単純に都道府県等の移輸出率を当てはめる推計方法には大きな問題があり,特化係数や産業規模,産業特性等で修正する必要性があることが明らかとなった.本研究は、市町村レベルにおける地域産業連関表の推計に関わる諸問題を解決するため、Non-survey法やSurvey法の有効性を総合的に検討することによって、市町村レベルにおける地域産業連関表の作成方法の確立、またはその実用化を目的とするものである。今年度は、都道府県及び政令指定都市で採用されている現状の地域産業連関表の作成方法(Survey法)を整理し、推計にかかる問題点の整理を行った。その結果、大きく分けて3つの問題が明らかとなった。1つめは、地域間交易データの問題(移輸出入推計の問題)。2つめは、地域内最終需要項目にかかる推計問題。3つめが、投入構造の安定性に関する問題である。こうした問題への対応策について、市町村レベルの地域産業連関表を作成している旭川市、釧路市、舞鶴市への担当課へヒアリング調査を行った。また、産業連関表に準じた地域循環構造の把握を行っている自治体(岡山県赤磐郡赤坂町、長野県飯田・下伊那自立化会議)へのヒアリング調査を行い、産業連関表の考え方を応用した新たな地域循環構造の把握手法に関して可能性を検討した。また、既存統計からは利用不可能な市町村レベルの移輸出入データを得るため、別途、京都府舞鶴市を対象として移輸出入構造に関する実態調査を行い、市町村レベルにおける移輸出入構造をNon-Survey法で推計、検証するためのデータの蓄積を進めている。これらの調査にあたっては舞鶴市企画調整課および総務課と協力体制で行った。地方分権の進展の中で,地方自治体においても各種政策の政策評価を実施しようとする動きが広がり,地域産業連関分析には大きな期待が寄せられている.しかし,市町村レベルにおいては,政令指定都市を除くと地域産業連関表が整備されているところはほとんど無い.利用するためにはまず地方自治体自らが地域産業連関表の作成を行わざるを得ないが,統計上の制約に加え,作成方法がマニュアル化されていないため,作成に際しては検討すべき課題が多く含まれている.これらの課題を解決するために本研究では,まず地域産業連関表を作成または作成検討している地方自治体をヒアリング調査し,直面している問題について整理をおこなった.その結果,(1)移輸出・移輸入の推計に関して市町村レベルで利用可能な統計が整備されていない,(2)最終需要部門の推計に関して市町村民所得統計の整備が十分でない,(3)サービス産業の推計に関する統計が不十分,(4)人員削減のため担当課員が少ない,(5)専門知識に関する相談窓口が不明等の問題点が共通してみられた.次にその結果をふまえ,京都府舞鶴市において製造業を対象に移輸出実態調査を実施し,移輸出と特化係数に関する考察を行った.その結果,(1)移輸出率が京都府に比べて高い(平成17年88.9%),(2)特化係数と移輸出率は必ずしも比例関係にはないことが明らかとなった.製造業15部門のうち,特化係数が1を上回り,移輸出率が平均を上回る産業は4業種(食料品,パルプ・紙・木製品,化学製品,窯業・土石製品)であり,反対に共に下回る産業は5業種(出版・印刷,非鉄金属,金属製品,電気機械,精密機械)であった.残る6産業については当てはまらなかった.このことから,単純に都道府県等の移輸出率を当てはめる推計方法には大きな問題があり,特化係数や産業規模,産業特性等で修正する必要性があることが明らかとなった.
K3楕円曲面のモーデル・ヴェイユ格子の数論的研究

K3曲面のうち,いわゆる塩田ー猪瀬構造を持つK3曲面から階数の大きなMordellーWeil格子をもつK3楕円曲面を構成し,そのMordellーWeil格子の生成元について研究した.とくに,直積型のKummer曲面から得られる階数18のMordellーWeil格子の生成元を決定し,種数2の曲線のJacobi多様体から得られるK3楕円曲面で,直積型のKummer曲面では得られない階数15のMordell-Weil格子を持つ楕円曲面を構成した.さらに.そのMordell-Weil格子の定義体を調べるためにレベル3の構造を持つ種数2の主偏極アーベル曲面の族のモジュライ空間について考察した.本研究の主な目的は、K3曲面の中でもとくにKummer曲面について、その上に存在しうる楕円曲面の構造を分類し、そのMordell-Weil格子の構造をできるだけ具体的に記述することである。平成26年度はPicard数が(標数0の)K3曲面での最大値20である、いわゆる「特異K3曲面」についての研究を中心に進めた。とくに、2つの楕円曲線の直積から得られるKummer曲面のn重被覆(1 ≦n ≦6)として得られるK3楕円曲面のMordell-Weil群の生成元を求める問題を解決した。このようなK3楕円曲面のMordell-Weil群の定義体はもとの楕円曲線のn等分点の定義体と密接に関係するので、レベルn構造をもつ楕円モジュラー曲面の理論を用いることにより、Mordell-Weil群の生成元を求めることに成功した。これには研究協力者であるAbhinav Kumar氏による非常に複雑な数式処理計算に負うところ大である。この結果を平成27年1月に東京大学数理科学研究科で行われたArithmetic and Algebraic Geometry 2015においてを発表したが、そこに参加していたオランダ・フローニンゲン大学のTop教授や、ドイツ・ハノーファー大学のSchuett教授などからフィードバックを得ることができた。また、平成26年5月に、アメリカ・ルイジアナ州立大学のJerome Hoffman教授が来日したが、Hoffman氏が構成したJacobianが実乗法を持つ種数3の代数曲線の族と、本研究課題の主要テーマである、特殊な構造を持つJacobianから得られるKummer曲の上の楕円曲面のMordell-Weil群を調べるという問題の関連を直接討論し、今後の研究に役立てた。本研究の主な目的は、K3曲面の中でもとくにKummer曲面と関連した曲面上の楕円曲面の構造を分類し、そのMordell-Weil格子をできるだけ詳しく記述することである。平成27年度は種数2の曲線CのJacobi多様体J(C)のKummer曲面Km(J(C))のn重被覆として得られるK3曲面について、その上に興味ある楕円曲面の構造を構成し、そのMordell-Weil群について明らかにすることを中心に研究を進めた。これは、平成26年度までに解決した、2つの楕円曲線の直積から得られるKummer曲面のn重被覆(n=1,...,6)として得られるK3楕円曲面のMordell-Weil群の生成元を求める問題を一般化する試みである。まず、直積型のKummer曲面のn重被覆の類似にあたる被覆の候補を、Abhinav Kumar氏の協力を得て2種類構成し、そのMordell-Weil格子を調べる基礎を築いた。また、その応用として、直積型のKummer曲面からは得られない階数15のMordell-Weil格子を持つ楕円曲面を複数の仕方で構成した。これらは論文としてまとめて発表する準備を進めている。Picard数20であるK3楕円曲面のMordell-Weil群の生成元を求める問題については,平成26年度までにその主要部分を解決したが、平成27年8月にアメリカ・ブラウン大学で開かれたJoseph Silverman教授の還暦記念研究集会でこの結果を発表し、そこに集う研究者と討論して、有益なフィードバックを得た。また、昨年発表した論文では一部を除いて一般論しか扱っていなかったPicard数20のK3楕円曲面について、内海和樹氏と共同で、次数3の同種写像を持つ場合について個別の具体的な結果を得たので、これを学会で発表した。平成27年度の主な目標は、直積型のKummer曲面から構成されるK3楕円曲面のMordell-Weil格子についてこれまでに得られている結果を、種数2の曲線CのJacobi多様体J(C)のKummer曲面をもとに構成されるK3楕円曲面の場合に拡張できるかを探ることにあった。これについてはAbhinav Kumar氏の協力を得て、直積型のKummer曲面のn重被覆の類似にあたる被覆が2種類存在することを発見し、それら楕円曲面のWeierstrass方程式を書き下し、Mordell-Weil格子の階数を決定した。この結果は平成27年度中に論文としてほぼまとめることが出来たので、当初の目標通り順調に進捗していると言えよう。本研究の主な目的は、K3曲面の中でも特にKummer曲面と関連した曲面上の楕円曲面の構造を分類し、そのMordell-Weil格子をできるだけ詳しく記述することである。平成28年度は種数2の曲線CのJacobi多様体J(C)から構成されるKummer曲面Km(J(C))を中心に考察した。平成27年度までに、直積型のKummer曲面のn重被覆(n=1,...,6)の類似にあたるKm(J(C))のn重被覆でK3曲面となるものをAbhinav Kumar氏の協力を得て2種類構成し、その応用として直積型のKummer曲面からは得られない階数15のMordell-Weil格子を持つ楕円曲面を複数の仕方で構成した。

平成28年度はこれらの結果を論文としてまとめて発表し、さらにそのMordell-Weil格子を調べる問題に着手した。Mordell-Weil格子をの定義体を決定するにあたって、直積型のKummer曲面の場合はレベルn構造を備えた楕円モジュラー曲面が決定的な役割を果たしたので、その類似として、レベル3または4の構造を持った種数2の曲線のJacobi多様体(=主偏極アーベル曲面)の族をパラメトライズする3次元多様体をできる限り具体的に表示するという問題を考察した。Picard数20であるK3楕円曲面のMordell-Weil群の生成元を求める問題については,平成26年度までにその主要部分を解決して論文として発表したが、平成27年度にその改訂版の出版が決定した。その論文の中で猪瀬の曲面と呼んだK3楕円曲面に関しては、そのMordell-Weil群の生成元を明示的に求める問題は一部を除いて一般論しか扱えていなかった。この問題を、次数3の同種写像を持つ場合について内海和樹氏と共同で研究し、論文として発表した。平成28年度の主な目標は、種数2の曲線CのJacobi多様体J(C)から構成されるKummer曲面Km(J(C))について、そのn重被覆として得られるK3楕円曲面のMordell-Weil格子の構造を調べることが目標であった。これについてはAbhinav Kumar氏の協力を得て、平成27年度までに得た結果をまとめて論文として発表し、さらにそのMordell-Weil格子の定義体を考察するために、レベル3または4の構造を持った主偏極アーベル曲面の族をパラメトライズする3次元多様体をできる限り具体的に表示するという問題に着手した。この研究については当初の目標通り順調に進捗している。本研究の主な目的は、K3曲面の中でも特にKummer曲面と関連した曲面上の楕円曲面の構造を分類し、そのMordell-Weil格子をできるだけ詳しく記述することである。平成29年度はJacobi多様体J(C)のKummer曲面Km(J(C))のn重被覆として得られる2種類のK3楕円曲面の族についてそのMordell-Weil群の生成元を求める問題に主に取り組んだ。そのための最初の課題としてn=3の場合のMordell-Weil群の定義体についての詳しい考察を行った。直積型のKummer曲面の場合にはMordell-Weil群の定義体とレベルn構造を備えた楕円モジュラー曲面の構造が密接な繋がりを持っていたので、その類似としてレベル3の構造を持った種数2の曲線のJacobi多様体(=主偏極アーベル曲面)の族が重要な役割を果たすと予想した。そして、このようなJacobi多様体のモジュライ空間である3次元多様体とその上の普遍族をできる限り具体的に表示するという問題に取り組んだ。この問題は、我々の課題への応用だけでなく、それ自体としてもとても興味深い問題である。平成28年度までの研究で、このモジュライ空間を求める問題はE8型のMordell-Weil格子を持つ有理楕円曲面と関連づけられることが示されていたが,この有理楕円曲面はある種の有理楕円3次元多様体の制限として得られることも知られていた。
利尿レノグラムのボリューム・ビジュアリゼーションによる先天性水腎症病態の検討

本研究の目的は、現在までの研究成果をさらに発展させ、水腎症患児の病態をボリューム・ビジュアリゼーションというコンピュータによる高度な画像処理技術を利用して更に詳細に患児の腎機能、尿流の分析を行い、改めて本症を理解して治療方針に反映させることである。平成12年度には、医学部においては、研究費により購入した機器と可視化ソフトウェア(AVS)により、新たな可視化手法により、乳児腎盂尿管移行部通過障害における尿流を把握する方法を検討する一方、これまでの臨床的な観察結果を報告した。開発工学部では、今までの基礎的な研究成果を学会誌上あるいは学会発表した。平成13年度には、医学部においては、これまでに蓄積された利尿レノグラムデータをAVSで処理するためのソフトウェアを開発し、これを使用してデータをAVSによって可視化した。具体的には、アニメーション表示・立体的表示により尿流の変化をより理解しやすいかたちで観察することともに、尿流分析方法として各画像間の差分データを計算しこれを連続表示した。その成果を日本核医学会で口演発表、クリニカルビデオフォーラムではビデオ発表した。開発工学部では、周藤らが、尿流現象を把握するための立体的な可視化方法を、尿流の方向性を加味したボリューム・レンダリング手法により検討、日本医用画像工学会JAMITにおいて、「多次元時空間における生体情報の生理動態観察のための可視化研究」と題して発表した。今後は、これらの基礎的なデータ可視化プログラムを用い、多数の症例に応用することにより先天性水腎症における新たな知見が得られるものと期待される。このため、2年間にわたる研究の前半として蓄積された利尿レノグラムのデータに様々な形のボリュームビジュアリゼーションを加えて本症における腎機能、尿流について新たな視点から分析を試みている.平成12年度には、これまでの臨床的な観察結果を「乳児腎盂尿管移行部通過障害における利尿レノグラムと超音波所見の対比」と題し,上野らが、第9回日本小児泌尿器科学会総会ミニシンポジウムにおいて報告した。一方、今までの基礎的な研究成果を開発工学部周藤らが、「時空間多次元生体情報の解析と可視化」と題して、第28回可視化情報シンポジウムにおいて学会発表した。開発工学部では、周藤らが、尿流現象を把握するための立体的な可視化方法を、尿流の方向性を加味したボリューム・レンダリング手法により検討、日本医用画像工学会JAMITにおいて、「多次元時空間における生体情報の生理動態観察のための可視化研究」と題して発表した.一方、医学部においては、研究費により購入した機器と可視化ソフトウェアにより、新たな可視化手法により、乳児腎盂尿管移行部通過障害における尿流を把握する方法を検討中であり,その第1報をEuropean Association of Nuclear Medicine Annual Congressにおいて発表予定である。医学部においては、平成12年度までの成果に引き続き、平成13年度には、研究費により購入した機器と可視化ソフトウェア(AVS)を用い、これまでに蓄積された腎孟尿管移行部狭窄(UPJO)、尿管膀胱移行部狭窄、膀胱尿管逆流などの症例の利尿レノグラムデータをAVSで処理するためのソフトウェアを開発し、これを使用してデータをAVSによって可視化した。

具体的には、尿流の変化をより理解しやすい利尿レノグラムのボリューム・ビジュアリゼーションすなわち、動画、鳥瞰図、三次元画像で捕えるとともに尿流の逆流解析のシミュレーションとして捉えるため尿流分析方法として各画像間の差分データを計算し、これをボリューム・ビジュアリゼーションして観察し、その成果は第41回日本核医学会で口演発表、第10回クリニカルビデオフォーラムではビデオ発表した.一方、開発工学部でも活発な研究により、周藤らが、尿流現象を把握するための立体的な可視化方法を、尿流の方向性を加味したボリューム・レンダリング手法により検討するアルゴリズムを開発し、その成果を3次元画像コンファレンス2001などで発表した。また、他のモダリティのマルチスライス画像から構成された三次元画像の高速ビューイングを可能にするプログラムを並行して開発し発表した.これらの基礎的なデータ可視化プログラムは今後、多数の症例に応用することにより先天性水腎症における新たな知見が得られるものと期待される。
新規大腸がん関連遺伝子と腸内細菌叢の解析による多発大腸がん発生機構の解明

内視鏡的に診断・生検・切除された大腸腫瘍および単発・多発大腸がんを解析対象とした。多発大腸がん症例の腫瘍部、背景正常粘膜の全エクソンシークエンス、全トランスクリプトーム解析を施行した。健常者、大腸腫瘍・大腸がん患者より採取した便および粘膜洗浄液からDNAを抽出し、腸内細菌叢のメタゲノム解析を行った。全エクソンシークエンス解析から、多発大腸がん症例のがん部、背景正常大腸粘膜に共通する変異として、遺伝子Aを同定した。同定した遺伝子Aの一塩基多型をパイロシークエンサーを用いて多数例で検討したところ表面型腫瘍および多発大腸がんと極めて高い相関を示すことを見いだした。次に遺伝子Aの一塩基多型による大腸粘膜の遺伝子発現への影響をみるために、全トランスクリプトーム解析を行った。遺伝子Aの遺伝子型によって正常大腸粘膜で発現が異なる遺伝子272個を抽出し、Gene Ontology (GO)解析を行った結果、免疫システム・免疫応答と高い相関を示すことがわかった。また16S rRNA遺伝子を用いた腸内細菌叢のメタゲノム解析を施行したところ、遺伝子Aの遺伝子型により腸内細菌叢のパターンが異なる事が示唆された。遺伝子Aは溶菌活性を持つ酵素に特徴的なLysMドメインを持つことから、腸内細菌叢に対する防御や腸管免疫に関与していることが推測される。これらの結果から、腸管免疫関連遺伝子と腸内細菌叢の相互作用が、表面型腫瘍および多発大腸がん発生に関与していることが示唆された。大腸がんリスクマーカーとしての臨床応用を目指し、正常大腸粘膜検体と糞便から抽出したDNAを用いて比較検討したが同様の結果が得られることが確認でき、糞便検査にて遺伝子Aの一塩基多型を検出することができることを明らかとした。また多数例の健常人、大腸腫瘍患者の糞便中の遺伝子Aの一塩基多型解析が大腸腫瘍リスクと関連することが示唆された。大腸内視鏡を用いて健常者、大腸腫瘍・大腸がん患者より採取した組織、便および粘膜洗浄液からDNAおよびRNAを抽出した。大腸内視鏡にて診断・生検・切除された大腸腫瘍(過形成、腺腫、表面型腫瘍)および単発・多発大腸がんの便および粘膜洗浄液検体を多数用いて、多発大腸腫瘍症例で認める変異を同定し、その遺伝子型および発現をそれぞれパイロシークエンサー、定量RT-PCRにより解析した。現在、発現と遺伝子型および臨床病理学的所見との相関を解析中である。また、同定した遺伝子を用いて変異の有無別に腸内細菌叢のメタゲノム解析を行っており、正常大腸粘膜による発現解析結果もふまえ、変異症例で発現変動のある遺伝子を抽出中である。上記で採取した早期大腸低分化腺がん2検体、早期大腸高分化腺がん2検体および正常組織2検体を用いて、Illumina TruSeq RNA AccessによるRNAシークエンス解析を行い、高分化腺がんおよび正常組織と比較し低分化腺がんにおいて発現に差が見られる4遺伝子を抽出した。現在は米国のがんゲノムアトラス研究ネットワーク(TCGA:The Cancer Genome Atlas)から得られた遺伝子データを用いて4遺伝子に対し検証中である。今後は、多数の大腸がん組織を用いて免疫染色や機能解析等を行うことにより、4遺伝子の低分化腺がんとの関連性について検証予定である。また、4遺伝子と臨床的背景因子との関連性も確認中である。多数の便および粘膜洗浄液からDNAを順調に採取できており、また同定した遺伝子の発現解析や腸内細菌叢のメタゲノム解析を行っている。大腸がん細胞株を用いて同定した遺伝子の機能解析を行う。蛍光免疫染色により同定した遺伝子タンパクの細胞内局在を明らかにする。

またノックダウンを行い増殖能、遊走・浸潤能、遺伝子発現プロファイルなどに与える影響を解析する。またノックダウン後に細胞をヌードマウスに移植し、in vivoでの腫瘍形成能に与える影響を解析する。(理由)健常者、大腸腫瘍・大腸がん患者より順調に組織、便および粘膜洗浄液を採取し、またDNAおよびRNAを抽出できたため。(使用計画)大腸がん細胞株を用いて同定した遺伝子の機能解析を行う。蛍光免疫染色により同定した遺伝子タンパクの細胞内局在を明らかにする。
極低流速域における相変化熱伝達特性の解明と自励振動熱輸送デバイスへの応用

本研究は,小型高性能の熱輸送デバイスとして電子機器冷却や宇宙空間での利用が期待されている自励振動ヒートパイプ(PHP)の未解明の動作原理を明らかにすることを目的としています.PHP内部を流れる冷媒の流速は激しく変化しており現象が複雑であるので,このような非定常の流れを解析できる新しいシミュレーションモデルを開発し,その解析結果をもとに自励振動流が生じる原理を明らかにします.また,PHP内の冷媒の流れで特徴的な,極低流速域(振動により流れの向きが変わる瞬間)の相変化熱伝達特性を明らかにするための実験を行います.本研究は,小型高性能の熱輸送デバイスとして電子機器冷却や宇宙空間での利用が期待されている自励振動ヒートパイプ(PHP)の未解明の動作原理を明らかにすることを目的としています.PHP内部を流れる冷媒の流速は激しく変化しており現象が複雑であるので,このような非定常の流れを解析できる新しいシミュレーションモデルを開発し,その解析結果をもとに自励振動流が生じる原理を明らかにします.また,PHP内の冷媒の流れで特徴的な,極低流速域(振動により流れの向きが変わる瞬間)の相変化熱伝達特性を明らかにするための実験を行います.
紫外線環境緩和の機能の視点から考える地域特性のある都市緑化の景観設計と管理

フロンなどによる成層圏・オゾンの破壊による紫外線(UV-B)増加が我国でも報告されている(気象庁,1998;佐々木ら,1997)。紫外線を過剰にあびることにより,私たちの健康は,白内障,アトピー性皮膚炎(山本ら,1990;山本,1997),免疫力低下によるガンの発現など直接的に損なわれてしまう。本研究は,都市緑化の設計と管理により,私たちの紫外線被爆量の緩和を構造的に考えるものである。同時に,紫外線の生態系への影響を考えると,都市域のみならず,河川・海岸域を含めた国土のあり方として,地域特性のあるふつうの植物種をとりいれた景観を考える"生態系再生の有機的な設計と管理"といった視点が必要である。1.基礎研究1)植物の葉は,新葉から枯葉といった季節性にかかわらず,紫外線(UV-A,UV-B,UV-C)を透過しない。したがって,木陰は非常に有効な紫外線のシールド(shield)として機能すると考えられる。植物葉は紫外域の光の95%を吸収しており,反射についても5%ほどの低い値である。このような植物葉の紫外域特性を英文論文としてまとめた。2)日本緑化工学会誌に掲載予定の論文"植物葉の可視青領域分光スペクトル特性におよぼすカロテノイド類の影響"については,書き直し作業中。可視・青領域は黄色植物色素カロテノイド類(カロテン類とキサントフィル類)の吸収域である。温室効果ガス削減問題の吸収源としての植生域の光合成活性解析パラメータとして"xanthophyll cycle pigments"が挙がっているため(六川ら,1998),これらに関連する記載を追加の予定。2.紫外線環境緩和の具体的な都市緑化の景観設計都市の熱環境の緩和(Hoyano,1991),生物多様性への配慮,温暖化ガス二酸化炭素固定の高度化も念頭においた都市緑化の景観設計について我国の暖温帯のスケッチを数例作成した。
多様体の位相構造と幾何構造の研究

本研究において、3次元多様体のヘゴ-ド分解を用いて、3次元球面の新しい特徴付けを与える結果を得た。この結果は、「ある3次元多様体のヘゴ-ド分解の“擬コア"が球体に含まれるならば、その多様体は3次元球面である」というもので、ヘゴ-ド分解の“擬コア"なる概念の導入により、既知の3次元球面の特徴付けと比較してかなり緩やかな(検証の容易な)条件による特徴付けとなっている。次に問題となるのは「すべてのホモトピー3次元球面がこの特徴付けを満たすか?」ということになるが、上に述べた3次元球面特徴付けをデーン手術による3次元多様体の構成法と組み合わせることによって、この次なる問題に対しても有力な方法が得られることが明らかになった。つまり、3次元多様体Mを3次元球面2^3内の枠付絡み目Lのデーン手術の結果として表示するとき、Mが3次元球面であるための十分条件を絡み目Lに対する(S^3において検証可能な)条件として表すことができることを示した。これらの結果については、現在発表準備中(pre printあり)である。また、グラフ(Enomoto, Ohta等による論文)に関するいくつかの結果が得られた。とくに、「Fを種数任意の局面をするとき、Fの二つの等しい数(十分大)の四角形による四角形分割がdiagonal-slide, diagonal-rotationという基本的な操作によって移りあう」というグラフと多様体に関する基本的で重要な結果が得られた。また、局面の既約三角形分割についても新たな結果が得られた。これらの結果のいくつかは既に公表されている。
血管内皮細胞保護に重点を置いた新規臓器保存液の開発

血管作動性物質の臓器保存に対する効果を研究する実験は5種類の薬剤を使用した。種々の血管作動性物質が再灌流後の浸潤好中球数を有意に減少さしているのが明らかになった。また再灌流後の組織血流(TBF)は薬剤の投与を受けていないものに比べて有意に上昇し、エネルギー代謝も好転した。方法:ラットの肝温虚血・再灌流モデルを作成。無治療群(C)、Y10mg/Kg虚血1時間前経口投与群(T)の2群分類。生存率、動脈圧、心拍数、肝組織血流量、ALT、エンドセリン-1(ET-1)、ヒアルロン酸(HA)、組織MPO活性、Mac-1染色、病理組織を検討。結果:C vs. Tで示す。生存率、再潅流後組織血流量、再潅流後ALT、血中ET-1、HA、MPOはYで有意(p<0.05)に改善。Mac-1陽性肝組織浸潤好中球数は、Yで有意に減少。結論:Yは肝微小循環を改善し好中球の肝組織浸潤を抑制した。C.edaravoneを用いたイヌ腎移植を用いた72時間冷保存実験。【方法】全身麻酔下に左腎を摘除、4°CのHTK solution中に保存し、72時間後、保存腎を右骨盤腔に移植、再灌流後右腎は切除した。対照群(n=6)、治療群(n=6)の2群とした。治療群にはedaravoneを左腎切除時に3mg/kg経静脈投与、保存液内に混入(50μM)、移植時に3mg/kg経静脈投与とした。観察期間は14日間。生存率、腎組織血流量、腎動脈血管抵抗、尿量、血清Cr、BUN、FENa、NAG/Cr、24hrCcr、腎組織MDA濃度、病理組織学的所見を検討した。【成績】生存率は対照群66.7%、治療群100%であった。治療群では移植後有意な尿量の増加、血清Crの低値を認めた。NAG/Cr、FENa、24hrCcrは治療群で障害は軽減。組織MDA濃度は治療群で有意な低値。急性尿細管壊死が軽減された。観察期間は14日間。臓器移植に伴う虚血において臓器含有ATP量は減少しその代謝経路下流にあるキサンチン-ハイポキサンチン系から活性酸素を発生する。中間産物であるアデノシンはキサンチン-ハイポキサンチン系の基質であると同時に血管拡張物質として働く。肝臓を虚血するとアデノシンは肝細胞から類洞に流出し内皮細胞に取り込まれキサンチンーハイポキサンチン系の基質となり活性酸素を発生し類洞内皮細胞障害から微小循環障害へと発展する。そこでアデノシントランスポートインヒビターであるジピリダモールを温阻血傷害を受けた肝臓に投与することによってアデノシンの流れを阻害し間質及び肝細胞内のアデノシン濃度を増加させると肝エネルギー代謝は改善し肝微小循環が著名に軽減された。アデノシンの臓器保護効果は主にアデノシン受容体A2によるところが明らかにされたため,A1受容体拮抗剤であるKW3902を温阻血障害肝に用いた。

その結果肝エネルギー代謝と微小循環が著名に改善された。アデノシン受容体A2にリガンドであるアデノシンが結合するとsmall G proteinがリン酸化されアデニレートサイクラーゼを活性化するので細胞内でのサイクリックAMPが上昇する。したがってアデノシンの臓器保護効果は細胞内セカンドメッセンジャーであるサイクリックAMPの上昇によるものと仮定しこの分解酵素(ホスホジエステラーゼIII)阻害剤であるアムリノンを温阻血障害肝に投与した。すると再灌流後のサイクリックAMPは無投与群に比べ有意に上昇し、肝エネルギー代謝と微小循環は著名に改善した。以上の実験結果を基にし現在ラットの肝灌流モデルを用いてアデニレートサイクラーゼ賦活剤であるホルスコリンと市販されている3種類のホスホジエステラーゼIII阻害剤(アムリノン、ミルリノン、オロプリノン)を用いて薬剤の至的濃度と組み合わせを検討中である。前年の実験まで以下の3点が解明できた:1)肝温阻血中に活性酸素産生・エンドセリン-1の産生・TNF-alpha mRNAの発現・adenosine A1 receptorの発現・protease活性・thromboxane synthase活性・phospholipase A2活性・angiotensine II type I receptorの発現肝が増強される、2)好気性代謝が障害され肝組織ATP・cyclic AMPが減少し肝細胞形質膜のintegrityが維持されなくなり肝細胞壊死が始まる。3)再權流後は活性酸素種の更なる産生増強に伴って好中球の接着・浸潤が著明になり肝微小循環障害が起因となるoxygen deliverlyの悪化に伴って組織学的検索ではapoptosisよりはむしろ凝固壊死像が増加する。本年は再灌流後の好中球組織浸潤に大きな役割を果たす細胞骨格変化を卸御するRho-Kinaseをその特異的阻害剤Y-27632(以下Y)を用いて抑制することがラット肝温阻血障害を軽減するか否かを検討した。SDラットにYを10mg/kg服用させ1時間後に肝の70%を阻血にし120後に再灌流させ非阻血30%は切除してラットの生存及び残肝の肝機能を評価した。Yは生存率を有意に改善した。Yの投与は肝組織血流量を維持し肝逸脱酵素・肝静脈エンドセリン-1濃度を低減し組織浸潤好中球数を有意に低下させた。接着分子ICAM-1の発現は両群で差の無いことからYは当初の期待通り再灌流障害で活性化された好中球の細胞骨格変化に影響を与えた可能性があると考えた。Yはもともとカルシウム感受性を低下させる降圧剤として開発された薬剤で今回の実験においては全身血圧に影響を与えず上記の肝温阻血障害保護効果を得た。以上のことからYは従来までとは全く左葉機序の異なる新世代の薬剤として肝臓の臓器保護に貢献する薬剤と考えられた。【目的】edaravoneはfree radical scavengerである。イヌ腎臓の72時間単純冷保存・自家移植モデルを用い腎保護効果を検討した。【方法】全身麻酔下に左腎を摘除それを4°CのHTK液中に保存。72時間後、再度全身麻酔下にその腎臓を自家移植、再灌流後右腎は切除した。治療群にはedaravoneを3mg/kg/30min経静脈投与、保存液内に混入(50μM)した。【成績】14日間生存は対照群4/6、治療群6/6。移植後、治療群で有意な尿量の増加、FENa、24hrCcr、尿中NAG/Crの改善が認められた。
重金属及び内分泌撹乱物質の骨代謝に及ぼす作用:骨硬化ホルモンとのクロストーク

初年度は、キンギョのウロコを用いて、カドミウム(Cd)とビスフェノールA(BPA)の骨に対する作用を調べるためのin vitroの培養系を確立した。この系により、破骨細胞は高感度(10^<-13>M)で反応し、Cdに対して抑制作用を示した。骨芽細胞は短時間の培養では影響がみられなかったが、64及び96時間培養ではその活性が低下した。BPAもCdと同様に、破骨及び骨芽細胞の活性を抑制することが判明した。次年度は、in vitroの作用がin vivoでも再現できるかを確認し、さらにBPAにおいて、血液中のカルシウム(Ca)濃度と共に骨硬化ホルモンであるカルシトニン(CT)レベルも低下することを証明した。最終年度(平成16年度)は、酢酸トリブチルスズ(TBTA)とメチル水銀(MeHg)について骨代謝に及ぼす作用を調べ、CT受容体の発現に及ぼす影響も解析した。【研究成果】1 TBTA処理(in vitro)により破骨細胞の活性は変化しなかったが、骨芽細胞の活性が低下した。その作用は6時間後に影響が見られ、64時間以降でしか影響が見られなかったCdやMeHgよりも強いことが判明した。2 TBTA(10^<-8>、10^<-10>M)及びMeHg(10^<-7>M)を飼育水に入れ、キンギョに対する影響を調べると、血中Ca及びCT濃度が上昇した。この作用はTBTAの方が強く、10^<-10>Mでも影響がみられた。3キンギョのウロコからCT受容体cDNAの部分配列を決定し、MeHg処理(in vitro)による影響を調べた。その結果、受容体の発現は低下し、重金属処理によりホルモンの感受性も変化することが判明した。以上のことから、重金属と内分泌撹乱物質の骨代謝に及ぼす影響をウロコの培養系で調べ、骨硬化ホルモンであるCTの分泌やその受容体の発現に及ぼす影響を解析することによりクロストークの一端を明らかにした。【背景】環境中に含まれている重金属は、ヒトの骨代謝に大きな影響を与えてきた。カドミウムが原因であるイタイイタイ病はその一例である。また、環境ホルモンとして知られる内分泌撹乱物質は、奇形を引き起こし、脊椎動物の骨代謝にも影響を与えている可能性が高い。そこで、これら2つの環境汚染物質の骨代謝に及ぼす影響を調べるため、本年度はウロコの特徴を生かしてこれらのバイオアッセイ系を開発し、骨代謝に及ぼすこれらの物質の作用を調べた。【研究成果】1)魚類のウロコはヒトの脊椎骨を薄く輪切りにしたような物であり、破骨及び骨芽細胞の両方の細胞が共存していることから、ウロコのアッセイ系を開発した。(1)重金属のカドミウム及び環境ホルモンとして知られているビスフェノールA(BPA)を培地に添加し、ウロコを培養した。(2)培養後、ウロコの酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ(TRACP)及びアルカリフォスファターゼ(ALP)をそれぞれ破骨細胞及び骨芽細胞のマーカーとして用いた。2)このアッセイ系を用いると、カドミウムはTRACP活性を阻害し、短時間(培養6時間)で非常に高感度(10^<-13>M)で検出できた。なお、通常重金属の検出に用いられる原子吸光分光度計の検出限界は10^<-10>Mであり、この系の方が高感度である。ALPは6時間の培養では変化しないことから、今後、長時間の培養を行う予定である。3)BPAはTRACP及びALP活性を抑え、その濃度も特異的で10^<-5>Mで起こった。女性ホルモンとして知られているエストロゲンがこれらの活性を上昇させたことから、BPAは骨細胞に毒性を示したと考えられる。さらに、そのメカニズムを調べるため、骨芽細胞の増殖や分化に関与するインシュリン様増殖因子1の発現をPCRで解析すると、BPAによりその発現が減少していることが判明した。したがって、ウロコで発現している遺伝子の発現を抑えることにより、BPAは骨細胞に悪影響を与えていることがわかった。【背景】前年度は、カドミウムとビスフェノールAを用い、in vitroのバイオアッセイ系を確立した。この系により、破骨細胞は非常に高感度(10^<-13>M)でカドミウムに反応し、抑制効果がみられることがわかった。骨芽細胞は、カドミウムで処理することにより、短時間の培養では効果がなかったが、64及び96時間培養ではその活性が低下した。ビスフェノールAは、骨芽及び破骨細胞の活性を抑制し、生殖以外にも骨代謝に悪影響を与えることもわかった。そこで本年度は、以上のようなin vitroの骨細胞に対する作用が、in vivoでも再現できるかを調べると共に、骨硬化ホルモンとのクロストークについても解析した。【研究成果】1)カドミウム(10^<-7>M)を含む水でキンギョを4日間飼育し、ウロコの骨細胞の活性を測定した。その結果、ウロコの破骨及び骨芽細胞の活性が低下し、in vitroの結果が再現された。次に、血液中のカルシウム及び骨硬化ホルモン(カルシトニン)濃度を測定し、カドミウムとカルシトニンとのクロストークを調べた。その結果、血液中のカルシトニン濃度は変化しなかったが、カルシウム濃度は低下した。したがって、カルシトニン以外の骨硬化ホルモンとクロストークしている可能性がある。

2)ビスフェノールA(10^<-6>M)を含む水でキンギョを飼育し、ウロコの骨細胞の活性を測定した。その結果、2日後にウロコの破骨及び骨芽細胞の活性が低下し、in vitroの結果が再現された。さらに血液中のカルシウム濃度と共にカルシトニンレベルも低下し、カルシウム代謝に影響を及ぼすことが明らかになった。したがって、カドミウムとは異なった機構で骨代謝に影響を及ぼしていることがわかった。なお、ビスフェノールAの成果は、Zool Sci(2003)及びLife Sci(2003)に発表した。今後、他の重金属や内分泌撹乱化学物質についても調べていく予定である。初年度は、キンギョのウロコを用いて、カドミウム(Cd)とビスフェノールA(BPA)の骨に対する作用を調べるためのin vitroの培養系を確立した。この系により、破骨細胞は高感度(10^<-13>M)で反応し、Cdに対して抑制作用を示した。骨芽細胞は短時間の培養では影響がみられなかったが、64及び96時間培養ではその活性が低下した。BPAもCdと同様に、破骨及び骨芽細胞の活性を抑制することが判明した。次年度は、in vitroの作用がin vivoでも再現できるかを確認し、さらにBPAにおいて、血液中のカルシウム(Ca)濃度と共に骨硬化ホルモンであるカルシトニン(CT)レベルも低下することを証明した。最終年度(平成16年度)は、酢酸トリブチルスズ(TBTA)とメチル水銀(MeHg)について骨代謝に及ぼす作用を調べ、CT受容体の発現に及ぼす影響も解析した。【研究成果】1 TBTA処理(in vitro)により破骨細胞の活性は変化しなかったが、骨芽細胞の活性が低下した。その作用は6時間後に影響が見られ、64時間以降でしか影響が見られなかったCdやMeHgよりも強いことが判明した。2 TBTA(10^<-8>、10^<-10>M)及びMeHg(10^<-7>M)を飼育水に入れ、キンギョに対する影響を調べると、血中Ca及びCT濃度が上昇した。この作用はTBTAの方が強く、10^<-10>Mでも影響がみられた。3キンギョのウロコからCT受容体cDNAの部分配列を決定し、MeHg処理(in vitro)による影響を調べた。その結果、受容体の発現は低下し、重金属処理によりホルモンの感受性も変化することが判明した。以上のことから、重金属と内分泌撹乱物質の骨代謝に及ぼす影響をウロコの培養系で調べ、骨硬化ホルモンであるCTの分泌やその受容体の発現に及ぼす影響を解析することによりクロストークの一端を明らかにした。
家族の変貌と暴力

[平成15年度]荒木が、ヨルダンで開催された児童虐待会議に出席し、ヨーロッパおよび中東における児童虐待に関する情報を得た。古橋は、ドイツにおける高齢者虐待の実態を調査した。ドイツでは、警察が虐待に関する窓口となっており、PRも警察が中心となっている点が注目された。また、実態調査「権威主義的パーソナリティ」の予備調査を行い、虐待の世代間連鎖を分析した。研究成果の一部は、平成15年の日本法政学会のシンポジウム「親と子の法と政策」で、古橋が司会を担当し、下記の報告を行った。これらの報告は、『法政論叢』第40巻第1号に掲載された。(1)荒木義修「権威主義的パーソナリティ、幼児虐待、世代間連鎖」(2)三枝有「児童虐待に対する刑事法の新たな役割」(3)小川富之「医学・生物学の進歩と親子法」(4)神尾真知子「社会保障法における親子関係」[平成16年度]神尾が、フランスでDVの実態とDV防止策の調査を行った。行政機関・NGO・女性情報センター・警察などのDVネットワーク機構が参考となった。小川は、オーストラリアでDV、児童虐待の調査を行い、夫婦関係や親子関係の現状と課題を分析した。三枝は、児童虐待の抑止策、児童虐待に関する刑事事件判例などを分析し、その特殊性をまとめた。荒木が、調査分析した一般成人対象の児童虐待実態調査では、以下が明確にされた。(1)2040歳代グループは虐待経験があり、虐待要因はストレス・子育てへの不安であった。(2)50歳代以降のグループは虐待経験が少なく、子どもへの体罰を肯定している。虐待要因は不安定な人間関係などであった。(3)二つの世代間での虐待発生要因が異なっているのは、1970年代の石油ショック以降の日本経済社会の変容による家族形態変化の結果であり、社会全体が変化していることが読み取れる。研究成果は、平成17年11月の目本法政学会のシンポジウムで報告することが決定している。「家族の変容と暴力」に関する研究実績は、おおむね研究実施計画にそって行うことができた。幸いにも、2003年の日本法政学会で「親と子の法と政策」シンポジウムにおいて、荒木義修が「権威主義的パーソナリティ、幼児虐待、世代間連鎖」、三枝有が「児童虐待に対する刑事法の新たな役割」、小川富之が「医学・生物学の進歩と親子法」、神尾真知子が「社会保障法における親子関係」を報告し、古橋エツ子が司会を担当する機会を得た。この成果は、『法政論叢』第40巻1号に発表することができた。この他、荒木は、当初のハワイ州の家庭内虐待に関するシステム調査予定を変更し、ヨルダンで開催された児童虐待会議に出席し、ヨーロッパおよび中東における児童虐待の課題に関する情報をえた。また、一般成人対象の意識調査については、2月の研究合宿で検討した項目などをもとに、調査の実施をすすめている。さらに、子どもの虐待防止センターをはじめとするNPOのヒアリングや、京都で開催された子供虐待防止研究大会に参加して、資料収集と調査などはほぼ予定通り終了した。神尾は、配偶者暴力相談支援センターなど、DVに関連する機関での資料収集を中心に行った。小川は、家族・親子関係の変容に関する資料収集を行うと同時に、おもに意識調査項目のモデル作成を行った。

三枝は、児童虐待に関する資料収集および意識調査における事前分析を行った。古橋は、高齢者虐待の資料収集とともに、ドイツにおける高齢者虐待の実態を調査した。虐待に関しては、まず警察が窓口となっており、PRも警察が中心となっている点が注目された。以上の研究調査などの実績は、中間報告書としてまとめた。「家族の変貌と暴力」の研究実績は、ほぼ研究実施計画にそって行うことができた。本研究成果の一部は、(1)三枝有「児童虐待への抑止策」(中京大学法科大学院刑事研究会)、(2)三枝有「児童虐待に関する刑事事件判例について」(刑事判例研究会)、(3)三枝有「中日現代社会の共通課題」(中国南開大学)、(4)小川富之「オーストラリアの家事事件処理手続きと担い手の構成」(日本家族<社会と法>学会)、(5)小川富之「日本における親子関係の確定」(アジア家族法三国会議)、(6)古橋エツ子「日本とドイツにおける在宅および福祉施設における高齢者虐待の実態と課題」(マーチン・ルター大学)などで、発表する機会をえた。海外での調査研究は、神尾真知子が、フランスで初めてDVに関する全国調査を行ったパリ大学人口問題研究所にて得た資料および研究員との議論をもとに、フランスのDVの現状を分析した。とくに、DVへの取組みは、女性の権利と平等局・NGO・女性情報センター・警察などのネットワーク機構が参考となった。また、小川富之は、西オーストラリア州立大学のロースクールにて得た、オーストラリアの家庭内暴力および児童虐待に関する資料および議論をもとに、家事事件に関する家族・親子関係の現状と分析を行った。なお、荒木義修が調査分析した一般成人対象の児童虐待実態調査では、(1)2040歳代グループは虐待経験があったのに対して、50歳代以降グループでは虐待経験が減少傾向にあり、(2)2040歳代の虐待要因はストレス・子育てへの不安感など、50歳代以降は体罰肯定・不安定な人間関係などが明らかになった。二つの世代グループ間での虐待発生要因が根本的に異なっている背景には、仮説として、1970年代の石油ショック以降の日本社会の変容による家族形態変化の結果と考える。虐待要因の差から、社会全体が大きく変化していることも読み取れる。