hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高血圧症治療薬に関する時間薬理学的研究

血圧には日内変動が存在していることはよく知られている。今回我々は、血圧の分布が歪みをもつ場合にも解析が可能である正弦波回帰モデルのPNTモデルを用い、正常血圧者、高血圧症患者の血圧リズム構造、および降圧薬atenolol投与前後の血圧日内リズムの変化につき検討を加えた。対象は正常血圧者18名、高血圧症患者53名とした。このうち本態性高血圧症患者に対してはatenolol50mg1日1回投与前後でのリズムの変化について検討を加えた。血圧測定はICRーABPMモデル5200を用い15分間隔で24時間にわたり行なった。解析にはPNTモデルを用いて振幅の有意性、血圧のピーク時間につき検討した。正常血圧者18名においては、17名で昼過ぎにピークを有する血圧日内リズムが検出されたが、高血圧症患者においては60%が正常血圧者と同様の昼過ぎにピークのあるリズムを有するグループ、20%が有意の日内リズムが検出されないグループ、10%が朝方にピークがあるリズムを有するグループ、そして残り10%が深夜にピークのあるリズムを有するグループの計4つのグループに大別された。高血圧症の羅病期間が長い群と短い群とを比較すると、羅病期間の長い群において正常血圧者の血圧日内リズムと異なるリズムが出現する頻度が高い傾向を認めた。降圧薬atenolol投与前後での検討では、投与前には7例全例で有意の日内リズムが検出されていたが、投与2ヵ月後には4例において日内リズムが検出されなくなった。この4例中2例に対してさらに投与4ヵ月後に測定を行なったところ、2例とも投与前と同様の血圧日内リズムを再び認めた。以上の結果から、高血圧症患者には数種の血圧構造リズムが存在し、このリズムは高血圧症の羅病期間、薬剤の投与などにより変化する可能性が示唆された。血圧の日内変動に対して、β遮断薬の及ぼす影響について検討した。対象は軽症から中等症の本態性高血圧患者で、β遮断薬投与前および投与後経時的に、携帯式長時間血圧測定装置(ICR社製model5200)を用いて、15分毎に24時間血圧を測定した。β遮断薬はatenolol50mgあるいはpropranalol60mg徐放性剤を、いずれも1日1回朝投与した。投与後4カ月以上に渡り、外来にて経過を観察し得た6例(atenolol3例、propranolol3例、うちatenolol2例を除き投与後12ヵ月まで追跡)の投与前後の24時間の血圧測定値について周期回帰分析(Tongら、1976の変法)を行った。今回は周期を24時間に固定し、周期性の有無について検討を行った。平均水準(24時間血圧平均値)については、収縮期圧では投与前平均値131.4mmHgから投与4ヵ月後114.7mmHgへ、拡張期血圧では82.3mmHgから74.1mmHgへといずれも下降を示した。血圧変動を、周期を24時間に固定して正弦波に回帰させた場合、投与前では1例の拡張期血圧を除き、すべて有意な周期性を有していることが認められた。投与2ヵ月後には収縮期・拡張期血圧の有意な周期性が認められた例は3例に減少したが、投与4ヵ月以後は、全例で再び有意な周期性が認められた。最大ピーク時間に関しては、投与前は午後1時から3時台に、最大ピーク時間の出現が集中したが、β遮断薬投与後は午前11時から12時台へと若干早くなる傾向がうかがわれた。

これまでに得られた結果から、β遮断薬慢性投与においては、比較的早期には、血圧日内変動の周期性が一時的に失われる可能性が考えられるが、今後さらに症例数を増やして検討する必要があると思われる。
独創的発想とともに論理的思考力を育成する教授・学習支援システムの開発に関する研究

理数科系教育における独創的発想の特徴と論理的思考力の特徴の理解,その構造の解明を行い,それに基づき,創造型の科学教育における創造的思考過程とデザイン思考の役割を位置づけた.そこから,独創性を育成する具体的な課題の提案,知識創造としての理数科系教育の実践を目的とする教授・学習支援のためのコミュニケーションとプロセスのモデル化,ITによる課題試案までを達成した.創造性の育成では,特に新しい概念の創出を重要視し,思考過程の構造解明をめざし,概念融合,ことばとイメージの変換過程,カテゴリー変容過程の研究を行った.研究実績として、創造性と独創的な発想、論理的思考との関係性について、実験に基づく考察と創造的思考過程のモデル化、及び創造型・自律型の科学教育のためにデザイン思考がどのように寄与するかについて理論構築を行った点があげられる。教育実践の場では、高等学校において、ものつくりと理数科の接点が求められている。本研究は、実社会で創造性の本質と深く関わるデザイン知識を基盤に、知識創造という知見から、創造プロセスの理解に重点を置く教育を実現するためのプロジェクトを計画し、その教育コンテンツとなる創造過程の事例を考案するために一連のデザイン実験を行った。結果、概念的なレベルでの創造性につながる独創性はデザイン知識のマネジメントという観点から操作しうる可能性を見いだした。教授・学習支援を知識マネジメントとしてとらえることで、独創性や論理的な思考力を育成するための方策への手がかりが得られた。例えば、概念合成実験の結果から、類似性判断という認知構造が、独創性と関連性をもつことが示された。これらの結果を踏まえ、理数科系教育の内容として創造性育成プログラムをデザインすることが次の段階での目標として得られた。研究成果は、日本科学教育学会、日本認知科学会等、教育や情報に関連する学会で発表を行った。本研究では,次の観点からデザイン行為に埋め込まれた創造性を分析し,理数科系教育における教授-学習システムの構築のための基本構造の明確化をはかった.(1)「独創的な発想」を促す要因の分析.(2)「論理的な思考力」の特徴とその過程の記述.(3)「独創的な発想」と「論理的な思考力」の関係について,その構造の把握上記の観点からの考察を総合した結果,「創造的な学び」としてアクティブな思考プロセスが抽出された.これを教育における「創造性」と呼ぶこととし,学ぶことを創造的な情報の意味生成と位置付け,学習者が自らの学びをドライブしていくという動的構造と,知識の獲得と活用のパラレルな関係を基本とする「創造性支援」の関係図を得た.さらにそのメカニズムを理解することで,理数科系教育において具体的にどのような学習コンテンツを,どのように教授する方法が学習者の「創造性」育成に効果があるか,また,その理論的裏付けについて,観察実験や脳科学からの知見を総合し,生涯を通じた創造的な学びとは何かという視点から「個に適合した学習」の手がかりが得られた.上記研究プロセスを経て教授・学習システムの開発に向けて下記の提案を行なった.1,新世紀型教育の特徴として次の点を主張.(1)学習者が主体の「創造的な学び」による探索プロセスを軸にした展開.(2)上記を促進する学習者の感性を通じたコミュニケーション.(3)個の適性に合った学びのデザインとコーチング2,数科系教育における「創造性」について,次の点を指摘.(1)創造的発見:知覚的なレベルの「気付き」を「探究」の種として育むことの重要性.(2)その検証のための推理(意味,視点の発見)と説明(論理性)の探究の繰り返し.(3)自己の学びを作品として表現する過程の重要性.3,上記の「創造的な学び」を通じ,個に適合した学習デザインを構成するためには,ITを活用した創造性教育の実践として(1)学習者ひとりひとりの適性,感性にあうインタフェイス.(2)すでに構築されている専門的なデータベースの活用(本物,プロの知識を使う)ことが有効である.本研究の教授・学習システム基本案を教育実践の場で展開するために,今後,更なる理論構築及び実践の場での評価,検証が求められる.理数科系教育における独創的発想の特徴と論理的思考力の特徴の理解,その構造の解明を行い,それに基づき,創造型の科学教育における創造的思考過程とデザイン思考の役割を位置づけた.そこから,独創性を育成する具体的な課題の提案,知識創造としての理数科系教育の実践を目的とする教授・学習支援のためのコミュニケーションとプロセスのモデル化,ITによる課題試案までを達成した.創造性の育成では,特に新しい概念の創出を重要視し,思考過程の構造解明をめざし,概念融合,ことばとイメージの変換過程,カテゴリー変容過程の研究を行った.研究実績として、創造性と独創的な発想、論理的思考との関係性について、実験に基づく考察と創造的思考過程のモデル化、及び創造型・自律型の科学教育のためにデザイン思考がどのように寄与するかについて理論構築を行った点があげられる。

例えば、概念合成実験の結果から、類似性判断という認知構造が、独創性と関連性をもつことが示された。これらの結果を踏まえ、理数科系教育の内容として創造性育成プログラムをデザインすることが次の段階での目標として得られた。研究成果は、日本科学教育学会、日本認知科学会等、教育や情報に関連する学会で発表を行った。
類似画像検索インタフェースを備えた知的ロボットの開発

本年度は,我々が提案するリフティングウェーブレットによる信号・画像の特徴を学習する理論を用いて,顔画像の検出,認識,追跡を行うシステムの開発し,4足歩行ロボット「AIBO」への実装を行った。まず,ユーザとAIBOとのインタラクションを容易に行うためのインターフェースを開発し,ロボカップ2004においてデモを行い,好評な結果を得た。さらにその成果をGAME-ON2004において研究発表を行った。次に,顔画像の特徴を高速に学習するために,リフティングダイアディックウェーブレットの学習理論を改良して,顔画像をリアルタイムに学習するシステムを開発し,10人程度の顔を高速に識別することに成功した。学習の高速化における主な改良点は,自由パラメータに関するエネルギー関数の極小値を計算するために,ニュートン法を採用したことである。これらの研究成果は,MWSCAS2004,EUSIPCO2004において発表した。本手法は,顔画像だけでなく一般の自然画像へも応用することが可能であり,類似画像検索システムとして実装することができる。また,ロボットビジョンにおいて,ロボットが見ている画像中の注目点を追跡することも重要な問題である。そこで,我々は動画フレーム内において形が変化する顔の部位の特徴を,リフティング双直交ウェーブレットフィルタを用いて逐次的に学習しながら追跡するシステムを開発した。本手法は,特徴点の横方向と縦方向の高周波成分が等しくなるように自由パラメータを決めるシステムを連立方程式に帰着させることで,フレーム毎に逐次学習しながら追跡することを実現している。この研究成果は,EUSIPCO2004において研究発表を行った。さらに,本年度はリフティングウェーブレットフィルタによる一次元信号の検出問題に関する研究についても遂行した。この研究は,検出能力をもつリフティングフィルタをFPGAによりハードウェア化する手法を提案しており,MWSCAS2004,Journal of Signal Processingにおいて成果を公表している。本年度は,学習したリフティングウェーブレット変換に基づく類似画像検索システムの構築を行った。まず,デジタルカメラにより入力された画像中から,未知の特定オブジェクトを抽出するシステムを,ウェーブレット変換の高周波成分を用いて構築した。また,抽出したオブジェクトの特徴を,リフティングウェーブレットに含まれる自由パラメータを使って学習し,その特徴ベクトルをデータベース化した。さらに,その特徴ベクトル間の類似度を定義し,それを類似画像検索システムに実装した。次に,よりロバストな特徴ベクトルを得るため,ダイアディックウェーブレット変換に関する基礎研究を行った。従来のダウンサンプリング型のウェーブレット変換では,原信号の奇数シフトずれに対して,異なった分解成分を得るため,特定信号の検出などにおいて重大な問題となっている。今回,開発したスプライン関数に基づくダイアディックウェーブレット変換は,ダウンサンプリングをしないため,原信号の奇数シフトずれに対してロバストな分解成分を得ることができる。本研究では,Bスプライン関数に基づく中心に対称な高周波フィルタを設計し,医用画像の尖鋭化実験に適用した結果,良好な結果を得た。このことは,ダイアディックウェーブレット変換を利用することによって,本研究における類似画像検索システムの精度を向上させることが期待される。また,本研究で開発されたリフティングウェーブレット変換を用いた学習理論を,FPGAを用いてハードウェア化した。本装置により,時系列信号における異常信号の発生時刻をリアルタイムに検出することができた。この装置を応用することにより,抽出されたオブジェクトの特徴を高速に照合することが可能となる。本年度は,まず,リフティングダイアディックウェーブレットの学習理論を考案し,顔画像による個人認証システムの構築を行った。本システムは,顔画像の学習,検出,認証の3つの部分から構成される。まず,顔画像の学習では,訓練画像中の目,鼻,口といった特徴点において,正規化された高周波成分が1になるように,すなわち,リフティングフィルタからなるベクトルと訓練画像の低周波成分からなるベクトルとの余弦が0となるように,リフティングフィルタ中の自由パラメータを決めた。次に,顔画像の検出では,学習された自由パラメータを用いて入力画像の高周波成分を計算し,訓練画像の特徴点に最も類似する点を検出した。さらに,顔画像の認証においては,入力動画像に対して,顔画像の検出を繰り返し,最も検出される顔画像から個人の特定を行った。最後に,本認証システムを四足歩行ロボットAIBO上に実装し,本システムが,ガボールウェーブレットを用いる従来の手法に比べて,高速に顔画像を検出できることを実証した。また,リフティングウェーブレットフィルタによる動画像中の特徴点のオンライン学習法と追跡法を考案した。提案する学習法は,特徴点における水平方向と垂直方向の高周波成分が等しくなるよう自由パラメータを決めることにより行われる。動画像を入力とする実験では,刻々と変化する物体を追跡する際に,提案手法が有効であることを示した。さらに,画像のノイズ除去に適したリフティングダイアディックウェーブレットを設計する方法を提案し,優良な結果を得ている。本手法は,ダイアディックウェーブレットフィルタの自由パラメータをモーメント条件から決めている。本年度行った一連の研究は,自律移動ロボット上に類似画像検索システムを実装する際に,必要不可欠な機能である。

次に,顔画像の特徴を高速に学習するために,リフティングダイアディックウェーブレットの学習理論を改良して,顔画像をリアルタイムに学習するシステムを開発し,10人程度の顔を高速に識別することに成功した。学習の高速化における主な改良点は,自由パラメータに関するエネルギー関数の極小値を計算するために,ニュートン法を採用したことである。これらの研究成果は,MWSCAS2004,EUSIPCO2004において発表した。本手法は,顔画像だけでなく一般の自然画像へも応用することが可能であり,類似画像検索システムとして実装することができる。また,ロボットビジョンにおいて,ロボットが見ている画像中の注目点を追跡することも重要な問題である。そこで,我々は動画フレーム内において形が変化する顔の部位の特徴を,リフティング双直交ウェーブレットフィルタを用いて逐次的に学習しながら追跡するシステムを開発した。本手法は,特徴点の横方向と縦方向の高周波成分が等しくなるように自由パラメータを決めるシステムを連立方程式に帰着させることで,フレーム毎に逐次学習しながら追跡することを実現している。この研究成果は,EUSIPCO2004において研究発表を行った。さらに,本年度はリフティングウェーブレットフィルタによる一次元信号の検出問題に関する研究についても遂行した。この研究は,検出能力をもつリフティングフィルタをFPGAによりハードウェア化する手法を提案しており,MWSCAS2004,Journal of Signal Processingにおいて成果を公表している。
気液プラズマ周期構造ナノ界面を用いたナノ粒子結晶創製の基盤確立

気液プラズマのナノ界面を活用し,ナノ粒子間の間隔を自在に制御できる高秩序化構造体「ナノ粒子結晶」を創製することを目的として,本年度は,プラズマ中に幾何学的な構造を形成し,それをイオン液体表面に転写することで,構造を制御した金属ナノ粒子の合成を行い,その特性評価を行った.1.1テスラの強磁場下において,プラズマ生成領域とナノ粒子を形成するイオン液体の間にリング電極を挿入したところ,プラズマがリング電極で遮蔽されて荷電粒子が照射されない領域で,選択的にナノ粒子が合成されることが分かった.2.この現象は,磁力線に捕捉されないプラズマ中のラジカル等によってナノ粒子が形成されるが,プラズマ中の荷電粒子(イオンまたは電子)が照射されることでイオン液体が解離し,その結果生じたフッ化物による酸化作用でナノ粒子形成が阻害されたためと考えられる.3.プラズマ放電電流を変化させることで,プラズマ照射領域でもナノ粒子が形成される条件が存在することが分かり,ラジカルとイオンの照射量比がナノ粒子形成に重要な役割を果たしていることが明らかとなった.4.収束型不均一磁場中で,リング電極とイオン液体間の距離を制御してナノ粒子合成を行った結果,磁力線に沿ってプラズマ直径が小さくなることに対応して,ナノ粒子のリング状構造も縮小することが明らかになった.5.以上の結果は,自在なパターンでナノ粒子の構造を形成できることを示しており,表面プラズモン共鳴を利用した周波数選択ナノ粒子導波路等への応用が期待される.気液プラズマのナノ界面を活用し,ナノ粒子間の間隔を自在に制御できる高秩序化構造体「ナノ粒子結晶」を創製することを目的として,初年度は,強磁場を印加できる気液プラズマ実験装置を製作し,気液界面領域での揺らぎ(不安定揺動)の構造を形成・計測するとともに,気相中の構造を液相表面へ転写してナノ粒子を合成する実験を行った.1.液相のイオン液体に接触している気相プラズマ中へ挿入した小半径ディスクへの正バイアス(V_c)印加により,コヒーレントな高強度のプラズマ揺動が観測され,磁場印加によりブロードな乱流的プラズマ揺動に変化することを明らかにした.この乱流的プラズマを制御することにより,ナノスケールの構造形成が期待できる.2.気液プラズマのナノ界面へのプラズマイオン照射によりイオン液体を解離し,その解離した官能基で修飾したカーボンナノチューブをテンプレートとして用いることにより,官能基の位置に選択的に合成される金ナノ粒子の密度や間隔を制御することに成功した.3.強磁場(14テスラ)印加中でメッシュアノードにより周期構造を有する気相プラズマを生成し,そのプラズマを照射することで,イオン液体表面にプラズマ構造を転写した周期構造のナノ粒子を形成できることを実証した.4.過冷却の起こりにくいイオン液体を用いて,ペルチェ素子による冷却を行ったところ,数分の時間スケールでイオン液体を固体化できることが分かった.この結果,3で形成したイオン液体中の周期構造ナノ粒子を固体化して,大気中へ取り出すことができ,種々の物性計測を可能とした.気液プラズマのナノ界面を活用し,ナノ粒子間の間隔を自在に制御できる高秩序化構造体「ナノ粒子結晶」を創製することを目的として,本年度は,プラズマ中に幾何学的な構造を形成し,それをイオン液体表面に転写することで,構造を制御した金属ナノ粒子の合成を行い,その特性評価を行った.1.1テスラの強磁場下において,プラズマ生成領域とナノ粒子を形成するイオン液体の間にリング電極を挿入したところ,プラズマがリング電極で遮蔽されて荷電粒子が照射されない領域で,選択的にナノ粒子が合成されることが分かった.2.この現象は,磁力線に捕捉されないプラズマ中のラジカル等によってナノ粒子が形成されるが,プラズマ中の荷電粒子(イオンまたは電子)が照射されることでイオン液体が解離し,その結果生じたフッ化物による酸化作用でナノ粒子形成が阻害されたためと考えられる.3.プラズマ放電電流を変化させることで,プラズマ照射領域でもナノ粒子が形成される条件が存在することが分かり,ラジカルとイオンの照射量比がナノ粒子形成に重要な役割を果たしていることが明らかとなった.4.収束型不均一磁場中で,リング電極とイオン液体間の距離を制御してナノ粒子合成を行った結果,磁力線に沿ってプラズマ直径が小さくなることに対応して,ナノ粒子のリング状構造も縮小することが明らかになった.5.以上の結果は,自在なパターンでナノ粒子の構造を形成できることを示しており,表面プラズモン共鳴を利用した周波数選択ナノ粒子導波路等への応用が期待される.
超小型モビリティ・ミニカーの衝突安全技術の最適化

平成30年5月開催の自動車技術会春季大会・学術研究講演会において、「ミニカーのフルラップ前面衝突時における乗員傷害に関する研究(第2報)」に関する講演を実施した。詳細は次の通り。1シートベルトにプリテンショナーを追加することと,ステアリングホイールの後退量を0にすることが胸たわみの低減に有効であり,加えてロードリミッターの設定を2 kNにすると胸たわみは傷害基準以下となる.2胸たわみが傷害基準以下になる条件においても,頭部とステアリングホイールが接触し,頭部傷害値は傷害基準以上となるため,エアバック等を用いた頭部傷害を低減させる方法を検討する必要がある.また、平成30年10月開催の自動車技術会秋季大会・学術研究講演会において、「ミニカーのフルラップ前面衝突時における乗員傷害に関する研究(第3報)」に関する講演を実施した。詳細は次の通り。1車体下部のフレームの強度を上げることで車体の変形量を抑制することができる.この場合,質量は7.7 kg増加することになる.2車体の変形量を抑制した場合,ステアリングホイールと乗員の衝突は回避されるが,シートベルトの拘束力が過大になることで胸部が圧迫され,胸たわみは傷害基準以上となるためシートベルト機構等の乗員保護装置の追加検討が必要となる.ミニカーは小型であるためクラッシャブルゾーンの確保が容易ではなく、前面衝突時の車両減速度が大きくなる。そのため、乗員に対する減速度が大きくなり、シートベルトによる確実な拘束が極めて重要となる。本研究では車体の減速度波形の改善方法に言及し、胸部傷害の低減の方向性を把握することが可能となった。なお、頭部傷害に関してはステアリングの特性変更やエアバッグの採用が重要となり、今後の課題と考えている。さらに、車体構造の変更に伴い、車両重量が増加しており、最適化が必要と判断している。衝突実験を平成29年度に実施完了できたため、実験状況を模擬したコンピュータ解析がほぼ計画通りに実施できた。令和元年にはミニカーモデルを車体後部を含めてフルモデル車体構造化とし、軽量化も含めた最適解析を実施中である。最終外部発表を実施するに当たり、以下の課題検討を実施中である。・軽量化・最適設計平成29年3月開催の自動車技術会・関東支部・平成29年度学術研究講演会において、「ミニカーのフルラップ前面衝突時における乗員傷害に関する研究」に関する講演を実施し、本発表でベストプレゼンテーション賞を受賞した。詳細は下記の通り。本研究内容としては、ミニカーのマルチボディモデルとFEM部分モデルを用いてコンピュータ解析を実施して乗員の傷害挙動を模擬し、ミニカーの車体変形の原因が乗員とミニカー上屋の慣性力により変形していることをメカニズム分析として明確化した。さらに、解析上、ミニカーの上屋の変形を抑え、その結果としてセンターピラーの変形が抑制されることで乗員の胸部傷害レベルを低減できることを明確にした。平成29年度では、昨年度の解析結果の妥当性を明確にするとともに、異なる新型車両2台を衝突試験し、ミニカーのあるべき衝突安全性能を明確にする予定である。【解析手法】TASS InternationalのHybrid-III AM50相当のマルチボディモデル(3)を用い,実車衝突試験で使用したトヨタ車体製コムスロングAK15E(以下,実車)の内装を模擬した車内モデルを作製した(図2,3).解析するにあたり実車衝突試験時の動画解析から確認できたシート,ショルダーベルトアンカー,インナーパネル,ステアリングホイールの移動を再現した.【解析結果】Bピラーの変形を抑制することで,胸たわみの最大値が傷害基準である42mm以下に減少すると予想される.また、Bピラー変形要因はルーフの慣性力とシートベルトアンカーの引張荷重であり,Bピラー変形を抑制させるにあたり,その両方を考慮する必要がある.衝突実験を平成28年度実施予定であったが、共同研究者の海外留学と重なったため実験自体平成29年度にずらしている。一方、時間的な余裕ができたため、事前のコンピュータ解析検討を実施し、当該車両の傷害発生メカニズムが明確になり、実験条件などの効率的な決定が可能となった。平成30年3月開催の自動車技術会・関東支部・学術研究講演会において、「ミニカーのフルラップ前面衝突時におけるシートベルトアンカー取り付けの改善に関する研究」に関する講演を実施した。詳細は次の通り。ミニカーは小型であるためクラッシャブルゾーンの確保が容易ではなく、前面衝突時の車両減速度が大きくなる。そのため、乗員の減速度が大きくなり、シートベルトによる拘束が必要となる。一方、シートとフレームの締結が不十分な場合、シートベルトの拘束力の反力によりシートの基部が破断し、シートを含めて乗員が前方へ移動する可能性がある。シートとフレームの締結を改善した場合、シートベルトの拘束力が過大になる可能性があるため、シートベルトの最適な設計を行う必要があり、本研究ではシートとフレームの締結改善方法に言及した。【検討結果】・シートフレームの強度バランスを改善することで、シート基部の破断を防止できる。・本構造ではロードリミッターを3 kNにすることで胸たわみの最大値を傷害基準以下に低減でき、同様な構造をもつシートフレームでは最適設計が可能である。詳細は次の通り。

1シートベルトにプリテンショナーを追加することと,ステアリングホイールの後退量を0にすることが胸たわみの低減に有効であり,加えてロードリミッターの設定を2 kNにすると胸たわみは傷害基準以下となる.2胸たわみが傷害基準以下になる条件においても,頭部とステアリングホイールが接触し,頭部傷害値は傷害基準以上となるため,エアバック等を用いた頭部傷害を低減させる方法を検討する必要がある.また、平成30年10月開催の自動車技術会秋季大会・学術研究講演会において、「ミニカーのフルラップ前面衝突時における乗員傷害に関する研究(第3報)」に関する講演を実施した。詳細は次の通り。1車体下部のフレームの強度を上げることで車体の変形量を抑制することができる.この場合,質量は7.7 kg増加することになる.2車体の変形量を抑制した場合,ステアリングホイールと乗員の衝突は回避されるが,シートベルトの拘束力が過大になることで胸部が圧迫され,胸たわみは傷害基準以上となるためシートベルト機構等の乗員保護装置の追加検討が必要となる.ミニカーは小型であるためクラッシャブルゾーンの確保が容易ではなく、前面衝突時の車両減速度が大きくなる。そのため、乗員に対する減速度が大きくなり、シートベルトによる確実な拘束が極めて重要となる。本研究では車体の減速度波形の改善方法に言及し、胸部傷害の低減の方向性を把握することが可能となった。なお、頭部傷害に関してはステアリングの特性変更やエアバッグの採用が重要となり、今後の課題と考えている。さらに、車体構造の変更に伴い、車両重量が増加しており、最適化が必要と判断している。衝突実験を平成29年度に実施完了できたため、実験状況を模擬したコンピュータ解析がほぼ計画通りに実施できた。平成29年度では、昨年度の解析結果の妥当性を明確にするとともに、異なる新型車両2台を衝突試験し、ミニカーのあるべき衝突安全性能を明確にする予定である。平成30年度では、自動車技術会春季大会に乗員保護性能を確保するための方向性をまとめ発表する予定である。さらに平行して、車体構造のFEMモデル化を検討しており、車両全体としての安全性向上の方向性をまとめる予定である。令和元年にはミニカーモデルを車体後部を含めてフルモデル車体構造化とし、軽量化も含めた最適解析を実施中である。最終外部発表を実施するに当たり、以下の課題検討を実施中である。・軽量化・最適設計一般に衝突実験では物品に損傷が発生するため事前の予備検討を実施する必要があるが、実験自体平成29年度に繰り越しとなったため、現時点で予備品として1本のみ購入している。研究計画推進を優先するため、実験車を新車から新車に近い中古車取得に変更しており、多少の差異が生じている。差額分は次年度の外部発表等に使用したいと考えている。前年度まで、乗員保護対策としてエアバッグの適用まで考慮できておらず、最適解となっていない。今後、エアバッグを含めた最適な保護対策を考慮した解析を実施し、他の外部発表または論文化も必要と考えている。このため次年度に予算を使用する予定である。
Chasing translation along the time by novel ribosome profiling

新生RNAの翻訳を経時的に捉えるため、複数種類のUridine誘導体をレポーターRNAに導入し、翻訳に与える影響を解析した。その結果in vitro翻訳系を使うことによって、thioUでは翻訳が阻害されてしまうものの、BrUでは翻訳が阻害されないということが明らかになった。また、BrUを含むレポーターmRNAをHEK293細胞にトランスフェクションし、ribosome profilingを行うことによって、Uを含むコドン位置で翻訳の伸長反応が阻害されていない、ということを確認した。また、実際に細胞内でBrUによって標識されるRNAはごく微量であることから、微量なサンプルに対してもribosome profilingが行えるよう実験系を改変した。特にcarrier oligoとそれを分解することのできるhoming endonucleaseを組み合わせることで、相対的なサンプルのロスの軽減、導入したcarrier oligo由来のDNAの除去を行うことが達成され、最終的に必要サンプル量を1/100以下にまで減らすことが可能になった。さらに、予備的実験としてBrUがラベルされたRNAを精製回収し、RNA-Seqを行いHEK293細胞でのRNAの半減期を明らかにしている。これらの技術や知見を組み合わせて、当初の目標である若いRNAと古いRNAの翻訳のダイナミクスの違いをribosome profiling法を改変することによって、今後解明していけると考えている。また、酵母における異常翻訳の品質管理機構、植物が光に応答し5′UTR配列を変化させ、翻訳効率を制御する現象をribosome profiling法を用いて明らかにした。本年の研究により、適切な修飾RNAの選択、また微量サンプルに対応するribosome profiing法の改変を達成することができた。これらの知見は今後、細胞内のRNAを標識し、その後経時的にそのRNAを回収、ribosome profilingを行うという当初の実験計画を達成するために重要であると考える。また、参画する新学術領域内の共同研究の成果も出ており、概ね順調に研究は進んでいると考えている。本年の研究結果をもとに、標識されたRNAの効率的な回収法の検討を今後進め、実際に若いRNAと古いRNAの翻訳の違いを解析していきたい。G塩基が酸化修飾を受ける、酸化を受けると翻訳伸長が停止する、といった知見があることから、酸化RNA部位を網羅的に同定する手法(iCLIP-Seq法など)を更に組み合わせることにより、時間的翻訳動態の変化の分子実態についてより研究を展開していきたい。
腎性浮腫の細胞極性からの機序の解明と治療法の研究

我々は、2年間の研究において抗利尿ホルモン(ADH,vasopressin)のV2レセプターの腎内特に尿細管における局在とラットの髄質内層集合尿細管(IMCD)において尿中ADHが抗利尿ではなく利尿作用を示すことを発表した(J.Clin.Invest.96:1768-1778,1995)。V2レセプターの蛋白はWestern blotではglycosylationのためアミノ酸シークエンスより予想された40.5kDaよりもはるかに大きい62kDaであることも示した。我々の研究では、V2レセプターは、Na再吸収において重要な働きを示し、強力な利尿薬であるfurosemideの作用部位であるヘンレの太い上行脚の管腔側には存在しなかった。我々はまた、ADHが特に慢性腎不全患者において尿細管腔内より作用し、強力な利尿作用を示すことを明らかにしたが、そのためには、ヘンレの太い上行脚の管腔側から効くことが必要であり、V2以外のレセプターすなわちV1aレセプターの存在が示唆された。さらには、V2レセプターに対する抗体を用いての免疫組織及びWestern Blot Analysisを用いて、脱水状態では腎におけるV2レセプター蛋白の発現が減少することを明らかにした。我々はまた、脱水状態においては、V1aレセプター蛋白の発現も減少していることを報告した。脱水時の水再吸亢進に深く関与し増加する蛋白の次なる可能性として、oxytocinレセプターの蛋白発現についてひき続き検討中である。抗利尿ホルモン(ADH,vasopressin)のV2レセプターに対する2種類の抗体を用いて、レセプターの大きさの確認をまず行った。腎臓の髄質内層よりの膜分画を用いたWestem Blot Analysisでは、アミノ酸シークエンスより予想された40.5kDaよりもはるかに大きい62kDaの所にバンドがみられた。そこでN-glycanaseを用いてdeglycosylationを行ったところ、62kDaから36kDaへサイズの減少がみられた。V2レセプターのglycosylation可能な部位はただ1カ所だけである。このことは、V2レセプターには非常に大きな糖鎖が付いていることを意味しており、これまでには見られなかったもので大きな発見である。この糖鎖がAVPの作用発現に大きな意味を持っている可能性が考えられる。引き続き、どの様な糖鎖が付いているのかを調べている。我々は、これまでの研究において、ラットの髄質内層集合尿細管(IMCD)では、V2receptorが血管側膜のみならず、管腔側膜にも少ないながらも存在することを明らかにした。さらに詳細な検討により、ヘンレの太い上行脚(thick ascending limbs)において、V2レセプターを持つものとそうでないものというheterogeneity(不均一性)があることがわかった。このheterogeneityの理由が、我々が以前報告した長、短ループによる違いなのか、別な区分が必要なのかを現在さらに検討中である。抗利尿ホルモン(ADH,vasopressin)のV2レセプターの腎内局在とラットの髄質内層集合尿細管(IMCD)において尿中ADHが利尿作用を示すことを発表した(J.Clin.Invest.96:1768-1778,1995)。我々の研究では、V2レセプターは、Na再吸収において重要な働きを示し、強力な利尿薬であるfurosemideの作用部位であるヘレンの太い上行脚の管腔側には存在しなかった。我々はまた、ADHが特に慢性腎不全患者において尿細管腔内より作用し、強力な利尿作用を示すことを明らかにしたが、そのためには、ヘレンの太い上行脚の管腔側から効くことが必要であり、Vlaレセプターの存在が示唆されるため、Vlaレセプターに対する抗体をウサギを用いて作成した。現在、この抗体を用いて免疫組織学的検討を行っている。

また、V2レセプターに対する抗体を用いてのWestern Blot Analysisでは、脱水状態では腎におけるV2レセプター蛋白の発現が減少することを明らかにした。我々はまた脱水状態で、Vlaレセプター蛋白の発現も減少していることを報告した。脱水時の水再吸亢進に深く関与し増加する蛋白の次なる可能性として、oxytocinレセプターの蛋白発現についてひき続き検討中である。
貧栄養湖の役割と生物多様性および物質循環の場に関する研究

阿寒パンケ湖(貧栄養湖),猪苗代湖(弱酸性型貧栄養湖)に引き続き,今年度は比較のため,富栄養湖である茨戸湖と,猪苗代湖と同様な弱酸性型貧栄養湖である毘沙門沼について過去に得られた結果を解析し比較検討した。茨戸湖では1980年代までは富栄養化のためMicrocystis aeruginosaをはじめとするラン藻類の濃厚な水の華が発生していたが,1990年代には,そのような水の華の発生が見られなくなっていた。この現象の理由として,水温と残存栄養塩類濃度の関係が考えられていた。物理的な因子である水温に対する植物プランクトン群集の応答について茨戸湖での調査と培養実験を実施した結果,ケイ藻群集とラン藻群集の入れ替わりについては水温の上昇の遅れと残存栄養塩類濃度,特に溶存態無機リン濃度によって引き起こされることが明らかとなり,生物多様性の変化について検討可能となった。また,阿寒パンケ湖のほかに研究対象とした酸性型貧栄養湖である猪苗代湖は,クロロフィル-aであらわされた植物プランクトン量は少ないものの,表層より中層(今回は10m)に多い傾向が認められた。またサイズとしては阿寒パンケ湖と同様に20-2μm程度の小型サイズのものが多いことが明らかとなった。同様な傾向は弱酸性湖である毘沙門沼でも見られた。また,これらの湖沼では細菌数が極端に少なく湖内有機物の代謝系は細菌以外によることが示唆された。貧栄養湖である阿寒パンケ湖に生育する微生物群集のうち,有機物生産を担う植物プランクトンは夏期成層期において2μm以下の小型のものが優占種となり,20μm以上の大型のものは循環期に優占種となった。基礎生産からみると,阿寒パンケ湖は微細な植物プランクトン(ピコプランクトン)が支えているものと考えられるが,少ないながらも春期ブルーム時には,メロシラ属のような大型のケイ藻が,また,成層期には混合栄養型の植物プランクトンが支えている可能性も考えられた。成層期で太陽光が透過する限界である補償深度以深に生育する植物プランクトンの光合成活性を測定すると,表層の10-20%程度の活性が得られ,必ずしも死細胞ばかりではないと考えられた。また,植物プランクトンが生産し,体外に排出しているであろう有機物を利用し,再び生体を構成する役割をする細菌群数は,他の貧栄養湖(洞爺湖,支笏湖)とは異なって比較的高く(約10倍),中栄養湖と同程度の現存量を示していた。比較対象として中栄養湖の対象となった小野川湖では,基礎生産量の最大値は1m層で79.4mgC/m3/dayであった。一方,活性度を表す単位クロロフィル-aあたりの生産量は18.4mgC/mgchl-a/dayであったが,この生産量は,5月と9月に低下することが示された。低下する理由として,植物プランクトン種の入れ替わり,水温の影響,栄養塩類の欠乏などが考えられた。この中で栄養塩類は,その取り組みに関して他の微生物群集との競合が考えられ,微小生態系についての研究を行う必要がある。昨年の阿寒パンケ湖に続き,今年は酸性型貧栄養湖である猪苗代湖について研究を実施した。本湖沼は,クロロフィル-aであらわされた植物プランクトン量は少ないものの,表層より中層(今回は10m)に多い傾向が認められた。またサイズとしては20-2μm程度の小型サイズのものが多いことが明らかとなった。また、一般に有機物の分解者として重要な役割を果たす細菌群集について見ると,猪苗代湖では著しく少なく,一般的な湖沼の約10%程度であること,他の貧栄養湖と比較しても1%程度と極めて低いレベルであることも示された。

湖内での有機物生産の基礎となる一次生産量は,他の貧栄養型湖沼と比較しても高いということも,極めて低いというわけでもなかった。しかし,猪苗代湖は無機炭酸量が極めて低く(0.1-0.3mg/l程度),湖内にある無機炭酸を利用して測定するような従来の方法では測定できないことが十分考えられた。今回は,安定同位体法をもちいたが,無機炭酸を添加するような測定法では測定可能であるものの,実際の湖内生産は全炭酸量に制限されている可能性があった。もし,そうであるとするならば、今回の測定結果は猪苗代湖の潜在的な一次生産量を測定したことになり,実際の湖内での有機物生産(一次生産)は,さらに低く,湖内の浮遊性有機物は外因性(少なくとも湖周辺部)のものである可能性が高いと考えられた。また,それらの有機物は湖内の細菌群数も著しく低いことから細菌以外の生物群集によって分解されていることも予想された。今後は,無機炭素に見られる制限因子の推定,細菌に変わる分解者,湖内有機物の起源,およびその分解過程などについて調査や研究が必要である。阿寒パンケ湖(貧栄養湖),猪苗代湖(弱酸性型貧栄養湖)に引き続き,今年度は比較のため,富栄養湖である茨戸湖と,猪苗代湖と同様な弱酸性型貧栄養湖である毘沙門沼について過去に得られた結果を解析し比較検討した。茨戸湖では1980年代までは富栄養化のためMicrocystis aeruginosaをはじめとするラン藻類の濃厚な水の華が発生していたが,1990年代には,そのような水の華の発生が見られなくなっていた。この現象の理由として,水温と残存栄養塩類濃度の関係が考えられていた。物理的な因子である水温に対する植物プランクトン群集の応答について茨戸湖での調査と培養実験を実施した結果,ケイ藻群集とラン藻群集の入れ替わりについては水温の上昇の遅れと残存栄養塩類濃度,特に溶存態無機リン濃度によって引き起こされることが明らかとなり,生物多様性の変化について検討可能となった。また,阿寒パンケ湖のほかに研究対象とした酸性型貧栄養湖である猪苗代湖は,クロロフィル-aであらわされた植物プランクトン量は少ないものの,表層により中層(今回は10m)に多い傾向が認められた。またサイズとしては阿寒パンケ湖と同様に20-2μm程度の小型サイズのものが多いことが明らかとなった。同様な傾向は弱酸性湖である毘沙門沼でも見られた。また,これらの湖沼では細菌数が極端に少なく湖内有機物の代謝系は細菌以外によることが示唆された。
ポンプ-プローブ法による回転コヒーレンス分光を用いた溶媒和型クラスターの構造決定

本研究は、溶媒和クラスターの構造を分光学的に決定して溶媒和クラスター内の反応と溶媒分子の配置の関係を明らかにすることを目的としている。対象分子には、極性溶媒中で一方のアントラセン基からもう一方のアントラセン基への電荷移動を起こすビアントラセン(BA)を選んだ。まずBAとアルゴン、水、メタンといったクラスターについて、時間相関単一光子計測法によって電子励起状態の回転コヒーレンスから回転定数の決定を試みたところ、BA単体の場合とは違って回転周期に対応するコヒーレンスシグナルは得られなかった。詳細な実験の結果、その理由は電子励起状態での振動エネルギー再分配(アルゴン、メタン)や電子状態の変化(水)のために回転準位間のコヒーレンスが失われたためであることが明らかになった。ポンプ-プローブ法による回転コヒーレンス分光では電子基底状態のコヒーレンスからも回転定数が測定できるのでこのような系にも適用できる。こうした観点からポンプ-プローブ法の実験システムの立ち上げを並行して行った。本補助金の大部分はそのための大型光学遅延ステージ及び光学素子の購入に充てられた。精密な光路合わせや最適な観測条件の設定について試行錯誤を繰り返した結果、BA単体についてはこの方法によっても回転コヒーレンスシグナルを得ることに成功した。現在上に挙げたクラスターの実験が進行中である。この方法はポンプ光とプローブ光の独立な蛍光シグナルの単純な和シグナルにおける、ポンプ光とプローブ光の二重共鳴による蛍光シグナルの減少を観測する方法なのでSN比が高くないという欠点を持っている。今後は非線形光学過程の利用によってこの欠点を解消して、精度の高いシグナルを得ることを計画している。
再課程認定が大学に及ぼす影響に関する研究ー質保証と大学の自律性

本研究は、文部科学省が平成30年度に教職課程設置大学に対して実施した「再課程認定」が各大学に与えた影響を明らかにすることを目的としている。具体的には、再課程認定前後の教職課程の科目の変化、担当者の専門性、事務職員の対応等を明らかにすることを通して、本改革が目指す「教職課程の質保証」と「各大学の自律性・独自性」がどのように実現しているのかを明らかにする。本研究を通して、政策の成果の検証の他に、教職課程担当者に求められる資質・能力が解明され、研究者養成機関と教職課程担当者を繋ぐ人材育成プログラムの基礎的・基盤的研究の構築に寄与できると考えている。
中性子回折実験で解き明かす氷・岩石混合物のレオロジー

氷衛星の熱進化を解明するために必要なレオロジーモデルを構築するため,重水氷を用いた中性子回折実験を行い,塑性変形時の結晶粒径・軸方位の変化を調べた.さらに,氷・岩石混合物の流動則に対する氷粒子及び岩石粒子の粒径依存性を調べるため,等歪速度変形実験を行った.中性子回折実験の結果,時間変化に伴う結晶粒径・軸方位の変化は観測できなかった.変形実験の結果,氷・岩石混合物は岩石粒径で変形強度が大きく変化し,岩石濃度が高い場合は岩石粒径が50μm以下では純氷より変形強度が大きく, 1mm以上では逆に小さくなった.氷衛星の熱進化を解明するために必要なレオロジーモデルを構築するため,重水氷を用いた中性子回折実験を行い,塑性変形時の結晶粒径・軸方位の変化を調べた.さらに,氷・岩石混合物の流動則に対する氷粒子及び岩石粒子の粒径依存性を調べるため,等歪速度変形実験を行った.中性子回折実験の結果,時間変化に伴う結晶粒径・軸方位の変化は観測できなかった.変形実験の結果,氷・岩石混合物は岩石粒径で変形強度が大きく変化し,岩石濃度が高い場合は岩石粒径が50μm以下では純氷より変形強度が大きく, 1mm以上では逆に小さくなった.氷衛星の熱進化を解明するためのレオロジーモデルを構築するためには、氷・岩石混合物の塑性変形に寄与する変形機構を明らかにする必要がある。本年度は、変形機構を示す結晶粒径や配向と変形強度の変化を同時に測定するための装置開発とその予備実験を行った。実験装置は、既存の中性子回折用圧密装置の圧密システム部分を一軸型クリープ実験(一定応力)装置に取り替えることで、簡易的に作成した。また、歪みを測定するためのシステムを今回は導入せず、応力緩和に伴い回折パターンが変化するかどうかの確認だけを行った。応力は油圧ポンプを用いて与え、14MPaと変化させた。試料は中性子回折実験でよく用いられる重水氷を用いた。その結果、結晶粒径や配向の変化を示す回折パターン上のピーク強度ど半値幅の変化は見られなかった。この原因として、ビーム径と氷粒子の粒径がほぼ同じ(約1mm)で1つの単結晶しか見ておらず、mm単位の試料変形量では、局所的な単結晶領域で結晶粒や配向の変化が回折パターンにあらわれるには変化量として極小すぎたことが考えられる。そのため、より小さな粒径を持った氷・岩石混合物を用いて実験を行う必要があると考えた。しかし、モデル構築に必要な流動則のデータが1mm以下の氷粒径をもった氷・岩石混合物の場合は全く無い。そこで、先行研究で得られている粒径1mmの氷・岩石混合物のデータを1mm以下の氷粒径の場合でも使用できるかを確認するため、一軸圧縮実験を行って変形強度を調べる実験を行った。試料は軽水氷と直径1μm、1mmのガラスビーズを質量含有率で30wt.%混ぜたものを用意し、氷の粒径は約100μmとした。その結果、1mmガラス混合氷は,直径1mmの氷粒径をもつ1mmガラス混合氷と流動則はほぼ一致したが、1μmガラス混合氷は氷粒径が小さくなると,変形強度が小さくなり、流動則も変化することがわかった。氷衛星のテクトニクスに応用できるレオロジーモデルを構築するためには、氷・岩石混合物の塑性変形に寄与する変形機構を明らかにする必要がある。そこで、変形機構を示す結晶特性の変化を申性子回折を用いたその場観察実験により明らかにすることを目的としたが、東日本大震災によってJAEA原子炉が運転停止となり中性子実験を行うことが不可能となったため、本年度は補足実験として、レオロジーモデル構築に必要な氷・岩石混合物の変形強度を調べる実験を行った。レオロジーモデル構築には、氷・岩石混合物の変形強度や流動則のデータと、それに対する氷や岩石の様々な物性依存性を系統的に調べる必要がある。昨年度は氷粒径に着目し、流動則に対する氷粒径依存性を明らかにした。本年度は、流動則に対する岩石の粒径依存性に注目した。そこで、一軸圧縮実験を行って氷・岩石混合物の変形強度および流動則に対する岩石粒子の効果を系統的に調べた。試料は、H_2O氷と粒径を様々に変化させたビーズを混ぜて作成した。ビーズサイズは直径0.25μmから3mmまでの10種類を用いた。ビーズの質量含有率は、低濃度の30wt.%と高濃度の80wt.%とした。氷の粒径は710μm以下とし、温度は-10°Cとした。実験の結果、ビーズ含有率が異なると変形強度や流動則の振舞いが極端に異なることがわかった。低濃度の場合、変形強度や流動則はビーズサイズに関わらず、H_2O氷の強度や流動則とほぼ一致した。一方、高濃度の場合、ビーズサイズで変形強度や流動則が大きく異なることが分かった。20μm以下の場合は強度がH_2O氷に比べて大きくなり、1mm以上の場合は逆に小さくなった。また、100μmから500μmの間では強度が歪速度に依存せずほぼ同じとなり、ビーズが大きくなるにつれて強度が約10MPaから約1MPaまで急激に低下することがわかった。
中等教育制度再編に関する日独比較研究によるポスト単線型学校体系モデルの探究

本研究の目的は、中等教育制度再編に関する日独比較研究を通じて、ポスト単線型の学校体系モデルを構築することである。研究の結果、ポスト単線型としての二分岐型中等学校制度はプレ単線型としての複線型制度よりも単線型制度との共通性が高いことが明らかとなった。つまり、中等学校制度の二分岐型化はプレ単線型としての複線型への退行ではなく、単線型学校体系の選別的機能の維持が図られる中で、その自己展開の結果として生じたものといえる。本研究では、中等教育制度再編に関する日独比較研究を通じて、ポスト単線型の学校体系モデルを構築することを目指している。当初、平成25年度は、旧東ドイツ地域における二分岐型中等学校制度の特質を解明すること、及び旧西ドイツ地域における二分岐型中等学校制度の特質を解明することを計画していたが、研究の進捗にともない平成24年度終了時点において研究計画の必要な見直しを行い、改めて1旧東ドイツ地域における二分岐型中等学校制度の特質の解明、及び2旧東ドイツ地域と日本との二分岐型中等学校制度の比較分析を行うこととした。1については、平成24年度に進めた研究の結果、初等-中等教育一貫での制度改革についても追加で調査研究する必要が出てきたため、平成25年度はザクセン州の事例についての追加調査の他、テューリンゲン州のゲマインシャフツシューレ制度の実態調査と制度導入過程の研究を行った。そこから、ドイツにおける近年の二分岐型中等学校制度をめぐる改革状況が、中等段階にとどまらず、初等段階まで含めた総合的な学校制度改革へと波及していること、その背景には生徒数減少の下での学校配置の再編を巡る問題があること、また、その中でもテューリンゲン州における改革の実施過程は、個別学校のこれまでの実践を前提とした下からの改革である点に特徴があることを指摘した。2については、システム論的アプローチにより、教育システムにおける経歴メディアのインフレ/デフレという視点から分析を行い、インフレからデフレへの転換という環境の下で、教育システムが作動を続けるのに二分岐型制度が有利に働いていることを指摘した。以上のとおり、平成25年度においては、前年度の成果を踏まえて、次年度における最終的な研究のまとめに向けて、着実に研究を進めることができた。そこで、平成24年度は、1日本における中等教育学校の学校体系内における位置づけを解明すること、及び2次年度以降の研究のための準備として旧東ドイツ地域における中等学校制度に関する資料の収集を進めることを計画していた。1については、中等教育学校創設にみられるような、日本における学校体系の再分岐型化指向の教育制度論上の意義について、ルーマンの社会システム理論に依拠して分析を進めた。そこから、教育システムにおけるインフレからデフレへの移行局面において、学校体系の再分岐型化指向が生じるとの仮説が立てられることを示し、今後の実証研究における課題を提示した。2については、旧東ドイツ地域における中等学校制度に関する諸資料、特に生徒数の推移や進路選択の状況に関わる資料の収集を進めた。さらに、資料収集にとどまらず、旧東ドイツ地域における二分岐型中等学校制度の教育制度論上の意義についての分析まで研究を進め、ザクセン州とメクレンブルクーフォアポンメルン州を取り上げて分析した。そこから、ザクセン州における中間学校(基幹学校と実科学校に相当)の生徒数回復状況や、メクレンブルクーフォアポンメルン州における小規模校維持の取り組みの状況から、三分岐型から二分岐型へという旧西ドイツ地域における流れとは異なる、ポスト単線型としての二分岐型中等学校制度の特質が見られることを指摘した。以上のとおり、平成24年度においては、次年度以降に旧西ドイツ地域の事例も含めて日独比較研究を進めていく上での基盤となる研究成果を得ることができた。本研究では、中等教育制度再編に関する日独比較研究を通じて、ポスト単線型の学校体系モデルの構築を目指した。研究計画上の最終年度である平成26年度は、1平成24年度、25年度の研究成果の点検、その結果不備や不足があれば分析枠組みの見直し、資料の補充、再分析による修正を行うこと、2各成果をもとに日独中等教育制度の比較分析を行い、より一般化した形でポスト単線型学校体系の特徴を抽出し、さらに、本研究の最終段階として、抽出された特徴からポスト単線型学校体系のモデルを構築することを計画していた。1については、前年度までに調査未実施であった旧西ドイツ地域における中等学校制度再編状況についての情報を得るため、シュレスヴィヒ-ホルシュタイン州およびハンブルク市において、現地中等学校への訪問調査を実施した。その結果、中等学校制度上の非ギムナジウム校の位置づけの州による多様性を確認した。2については、システム論的アプローチによって日独の二分岐型中等学校制度の比較分析を行った。そこから、ポスト単線型としての二分岐型中等学校制度が、システム論的に見た場合、プレ単線型としての複線型制度よりも単線型制度との共通性が高いことを明らかにした。