hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テレケリックスとホタテ貝殻をハイブリッドした新規抗菌材料の開発

平成30年度には、次の実験・研究を行い、研究成果を得た。A.トリアジンチオールを2種類準備した。1つは市販品であるが、もう1つは市販されていないため、文献に従い3段階で合成した。この2種類のトリアジンチオールを用いて、新規のテレケリックスを合成することができた。さらに、このテレケリックスを有機高分子体のひとつであるポリ塩化ビニル(PVC)にグラフト型化学結合させた新規材料の調製を行うことができた。比較のためにモノオキサゾリンのテレケリックスをグラフトさせる実験を行ったが、予想外の結果となったが、重要な知見を得ることができた。B.テレケリックスと金属との強親和力を利用することで、テレケリックスでの金属表面処理および接着剤としての利用を検討した。2種類のトリアジンチオールを用いて、溶液への浸漬法により銅板上にテレケリックスを合成することができ、この有機薄膜について分析し評価を行った。本研究の具体的な目標として交付開始時に立てた8つの研究計画の内、1年目では2つの項目に着手したが、その内1つについては比較のために行ったモノオキサゾリンのテレケリックスをグラフトさせる実験で予想外の反応が起き、目標とするグラフト共重合体が合成できなかった。このため、グラフト共重合体に焼成ホタテ貝殻粉末等を充填した新規複合材料の調製まで行くことができなかった。しかし、文献に従い3段階で合成したトリアジンチオールについて、もう一方の市販品トリアジンチオールとは違う特性について知ることができ、また、それを用いるグラフト共重合反応についてのメカニズムについて重要な知見を得ることができたと考えている。このため、今後の研究についての指針が得られ、研究の広がりにつながる結果であった。研究全体としては大きな遅れであるとは考えていない。この研究成果は、すでに学会発表を行った。さらに、テレケリックスでの金属表面処理および接着剤としての利用を検討し、具体的には2種類のトリアジンチオールを用いて、溶液への浸漬法により銅板上にテレケリックスを合成することができた。この有機薄膜について分析・評価した結果についても、すでに学会発表を行った。2年目である平成31・令和元年度以降については、以下に示すような研究計画で進めていく予定である。1.昨年度合成したポリオキサゾリン/PVCグラフト共重合体に、焼成ホタテ貝殻粉末等を充填した新規複合材料を調製する。グラフト共重合体の前駆体であるテレケリックスの合成では、今回予想外の反応を起こしたものとは別種のトリアジンチオールを合成してテレケリックスを作製することを検討する。2.PVCへの無機物充填方法の検討:ホタテ貝殻粉末によりPVCの機械的強度の向上と抗菌性の付与が期待し、より効果的な充填方法を探索、貝殻粉末の含有量、混合方法などを各種検討し分析。3.抗菌シート作製条件の検討:シート作製時の条件も重要であるので、均一なシートにする最適な方法も各種検討する。さらに、シートを加熱処理した方が非加熱の場合に比べ引張強度が増加するという知見があることから、その熱の方法も種々検討する。引張強度・耐熱性の向上および抗菌性の付与について試験する。4.機能追加の検討:ホタテ貝殻
水玉模様のサイズはどのように決まるのか？ゲノム編集を用いた発生遺伝学的アプローチ

模様形成メカニズムを解明すると動物の模様の多様なパターンがどのように進化してきたかを説明できるのではないだろうか。そのメカニズムとしてモルフォゲン(発生の際に拡散によって体のパターンを形成する因子)によって模様のパターンが形成されることが想定されてきた。拡散し得る模様形成因子としてミズタマショウジョウバエで初めてモルフォゲンであるWinglessが同定され(Werner et al. 2010)、水玉模様のサイズはWinglessの長距離の拡散によって決まると想定された。しかし、全く拡散しないWinglessをコードする遺伝子を持ち、野生型のwingless遺伝子をゲノム中に持たないキイロショウジョウバエの体のパターンが正常だった(Alexandre et al. 2014)ことから、Winglessの長距離の拡散によるパターン形成の存在自体が疑問視され始めた。では、本当のところは水玉模様のサイズがどのように決定されているのだろうか。本研究ではこの問いの解決をゴールとしている。その過程として、「模様の形成に関与する、wingless遺伝子の下流の因子を同定」と、「模様の形成にWinglessの拡散が必要かどうかの検証」が必要である。前者については、トランスクリプトーム解析を用いることで、転写因子、シグナルリガンドや、メラニン合成に関与する遺伝子が模様のパターン状に発現していることを明らかにした。後者については、検証のために必要なプラスミドの作成に成功した。CRISPR-Cas9システムを用いてwingless遺伝子をノックアウトし、拡散しないNRT-wgをゲノム中に挿入することで検証は行われる。それを行うためにまず、相同組み替えでattPサイトをゲノム中に挿入、次にNRT-wgを挿入する。昨年度は、attPサイトを挿入するためのプラスミドをクローニングすることに成功した。本研究の研究計画としては、1年目の平成30年度では、「模様の形成に関与する、wingless遺伝子の下流の因子を同定」の一環としてのWinglessシグナル直下流因子の同定を目的としていたが、現時点ではwingless遺伝子の下流の転写因子と思われる候補を発見したにとどまっている。しかし、それと並行して、2年目に行う予定であった実験に着手することに成功している。2年目は「模様の形成にWinglessタンパク質の拡散が必要かどうかの検証」を予定しており、平成30年度末からの着手開始に成功している。これらの理由から、現在までの進捗状況としておおむね順調に進展していると考えている。Winglessシグナル直下流因子の発現範囲の解析とNRT-Wgを持つ系統の作成を中心に行う。前者については、現時点ではすでに候補の検討がついている。本年度はまず、この遺伝子がwingless遺伝子によってコントロールされていることを検証する。具体的には、異所的にwingless遺伝子を発現する系統と野生型の系統があり、それらを用いたトランスクリプトーム解析を行う。その後、その因子が直下流の因子であるかどうかをエンハンサーの同定を伴って検証する。そして、その因子のエンハンサーをGFPと繋ぎ、ミズタマショウジョウバエに導入してGFPの発現範囲を解析する。後者については、NRT-Wg遺伝子を持つ系統の作成を行う。CRISPR-Cas9システムによるゲノム編集を用いて野生型のwingless遺伝子がノックアウトされ、ゲノム中にNRT-Wgのみを持つ個体を作成する。2019年度では、トランスクリプトーム解析とゲノム編集が中心になる。

2年目は「模様の形成にWinglessタンパク質の拡散が必要かどうかの検証」を予定しており、平成30年度末からの着手開始に成功している。これらの理由から、現在までの進捗状況としておおむね順調に進展していると考えている。Winglessシグナル直下流因子の発現範囲の解析とNRT-Wgを持つ系統の作成を中心に行う。前者については、現時点ではすでに候補の検討がついている。本年度はまず、この遺伝子がwingless遺伝子によってコントロールされていることを検証する。具体的には、異所的にwingless遺伝子を発現する系統と野生型の系統があり、それらを用いたトランスクリプトーム解析を行う。その後、その因子が直下流の因子であるかどうかをエンハンサーの同定を伴って検証する。そして、その因子のエンハンサーをGFPと繋ぎ、ミズタマショウジョウバエに導入してGFPの発現範囲を解析する。後者については、NRT-Wg遺伝子を持つ系統の作成を行う。CRISPR-Cas9システムによるゲノム編集を用いて野生型のwingless遺伝子がノックアウトされ、ゲノム中にNRT-Wgのみを持つ個体を作成する。2019年度では、トランスクリプトーム解析とゲノム編集が中心になる。
在日ビルマ人ネットワーク形成をめぐる複合的研究―歴史的背景と日韓の実態比較

日本を中心に韓国、タイ、オーストラリアに住むビルマ人コミュニティに焦点を合わせ、移住するに至った歴史的背景と、直面してきた課題について調査し、相互比較することを目的とした研究である。移民・難民を排出したビルマ本国の状況についても調査し、英領期から独立期に転換する時期の海外移住者(特に英系ビルマ人)についても調べた。その結果、移住先4か国それぞれの移民・難民受け入れ政策の違いが、各ビルマ人コミュニティが抱える課題と深く関わっている点が明確となり、また日本では多数派のバマー(ビルマ)民族と少数民族諸コミュニティ間の連帯が2000年代後半に深まり、「在日ビルマ人」意識の自覚が見られることが判明した。研究代表者の根本敬はオーストラリアを訪問し、メルボルン市とシドニー市それぞれに在住するビルマ人コミュニティに対する調査をおこなった。その際、聞き取りを実施した相手の個人的背景(難民ないしは移民となってオーストラリアに移動した理由)のほか、オーストラリア政府や各州政府(自治体)の難民・移民に対する実際の政策を彼らがどのようにとらえているかを尋ねた。また関連してオーストラリア側の移民受け入れ政策に関する資料収集をおこなった。研究分担者の宣元錫は、韓国に住むビルマ人コミュニティへの2度目の調査を実施し、前回調査の補充と、その後の変化を確認した。特に在韓ビルマ人の民主化活動家たちが韓国で民主化活動を経験した人々との交流を深め、そこから学ぼうとする姿勢を強めていることを確認した。日本国内でのビルマ人難民への調査も継続した。研究協力者の梶村美紀はビルマ(ミャンマー)に行き、現地で資料調査とNGO等への聞き取りを実施した。前年に引き続き在日ビルマ人諸団体への聞き取りもおこなった。日本国内では2003年以降少数民族組織が急増し、最近はそれら諸団体と旧来のビルマ民族中心の民主化推進組織が相互に連帯を深めていることを確認した。年度末に研究代表者が勤務する大学で研究情報を交換し、これまでの調査の暫定的なまとめを行い、かつ次年度に向得k多課題を確認した。本研究の目的は「在日ビルマ人を中心とする在外ビルマ人社会のネットワーク形成の特徴と、その在り方を決定する要因について明らかにすること」にある。そのために、まずは「ビルマ人の越境要因」の歴史的背景を理解すべく、共同研究者の宣元錫と研究協力者の梶村美紀がビルマ(ミャンマー)での調査に取り組み、関係者や関係団体への聞き取りと資料収集に取り組んだ。一方、研究代表者の根本敬は旧宗主国の英国に行き、British Libraryを中心に、英領期におけるビルマ人の海外渡航実態と、国内に形成された英系ビルマ人社会の特徴に関する史料調査を推し進めた。そのうえで戦後に英系ビルマ人の多くが英国やオーストラリアに移住した背景要因について分析した。続いて、在外ビルマ人社会のネットワーク形成の特徴をつかむために、比較の視点を重視し、宣と梶村は在日ビルマ人に対する聞き取り調査を実施、そのなかで少数民族諸コミュニティに対する調査も行い、それぞれの特徴比較を試みた。両名はまた、在韓ビルマ人コミュニティに対する調査も実施し、貴重な成果を得た。根本はオーストラリアのメルボルンとシドニーに形成されたビルマ人移民社会の調査を担当し、2000年代以降急速に増えたビルマ出身の諸民族コミュニティについて、彼らの移住要因や過程、オーストラリアへの同化レベルに関する分析を聞き取りを中心におこなった。日韓豪それぞれにおけるビルマ人移民コミュニティの相互比較にあたっては、それら3か国の移民・難民受け入れ政策の特徴把握とその比較が重要であり、そのことについてもメンバーは細心の注意を払った。本研究の成果は論文集としてまとめ、2015年度に上智大学アジア文化研究所から出版する予定である。研究代表者の根本は英国で文献調査をおこない、おもに大英図書館に所蔵されている旧インド省公文書コレクションにあたって、1920年代から40年代初期にかけて英領植民地のビルマから英本国ないしは他国へ向かったビルマ人に関する渡航記録(パスポート発行状況)などを確認した。また、国立公文書館(TNA,旧PRO)に行き、1948年の独立以降、数年間にわたるビルマから英国への渡航を希望した主に英系ビルマ人へのパスポート発行状況に関する記録を読み込んだ。これは海外へのビルマ移民の歴史的背景を知る一環としての作業である。一方、研究分担者の宣は研究協力者の梶村美紀(東京大学大学院博士後期課程)と一緒に、日本国内に住むビルマ人(特に難民ないしはそれに準ずる資格を有して政治活動をおこなっている者)への聞き取りをおこなった。少数民族団体を含むビルマ人の主要政治団体関係者と会い、難民となった背景、これまでの活動経緯、日本での生活状況と問題点、今後の展望などを語ってもらい、そのうえで彼らが経験した日本の難民政策の「現場における実態」に関する事実確認もおこなった。また、この宣と梶村は韓国とタイにも行き、韓国では富川外国人労働者の家に集まるビルマ人活動家と会って、韓国に移動した経緯、韓国内でのネットワーク形成状況、韓国側市民団体との交流の実態などに関する聞き取りをおこなった。

続いて両名はタイに行き、チェンマイとメソートにおいて民主化活動を展開するビルマ人諸団体(少数民族団体を含む)の幹部級メンバーと会い、これまでの経緯、タイでの活動の特徴と問題点、タイ政府側のビルマ難民やビルマ人政治活動家に対する姿勢などについて詳細な聞き取りをおこなった。年度末に研究代表者が務める大学のいて研究情報交換の場を設定し、これまでの調査の暫定的なまとめをおこない、次年度に向けた課題を相互に確認した。2年度目としての目的は大体において達成したといえる。初年度にひきつづき、日本国内でのビルマ人コミュニティへの聞き取りを推し進め、特に研究協力者の梶村美紀によってさまざまなデータを得ることが可能となった。また在韓ビルマ人コミュニティ(特に韓国で民主化活動を展開するビルマ人)に対する聞き取りも継続き、彼らが抱える課題とここ数年の状況の変化が確認できた。研究代表者が実施したオーストラリア(メルボルン市、シドニー市)での現地ビルマ人コミュニティの調査は、単に彼らが置かれている状況の確認だけでなく、受け入れ側であるオーストラリア政府の移民政策の理念と実態を理解するにあたって、たいへん有意義なものであった。これにより、日本、韓国、タイ、オーストラリア4国のビルマ難民・移民受け入れの実態や基本政策の比較が可能となった。一年度目としての目的は大体において達成したといえる。本研究の主目的は在日ビルマ人ネットワーク形成をめぐる研究であるが、主に日本と韓国に住むビルマ人コミュニティの比較考察が中心となっている。そのため、初年度から日本国内と韓国に住むビルマ人への聞き取りを中心に調査を進め、比較の幅を広げるべく、タイでの聞き取りもおこなった。さらに歴史的背景に留意すべく、ビルマの旧宗主国である英国がビルマにおける植民地統治においてビルマ人の海外移動をどのように管理したかに関する文書資料に基づく調査もおこなった。聞き取りは質量ともに十分な成果を収めたといえるが、その記録をどのようにまとめどのような方法で残すかという課題が残された。また、韓国政府およびタイ政府それぞれの移民や難民受け入れに関する公文書の調査が不十分であった。これらは2年度目以降の課題として取り組むことになる。最終年度はひきつづき日本国内でのビルマ人コミュニティへの調査に力をそそぐほか、韓国とタイでの補充調査を予定している。初年度に実施した英国での旧植民地国家の移民にかかわる史料調査の補充をおこなうことも考えている(予算上の制約があるので、実施できない可能性もある)。年度末にはシンポジウムを開催し、3年間の調査・研究の暫定成果を提示し、移民や難民の研究者を招いてアドヴァイスを得るつもりである。そのうえで、近い将来、成果刊行物を出版することにしたい。2年度目は引き続き日本国内に住むビルマ人への聞き取りを進め、必要に応じ、同じ人物に再度の聞き取りをおこなう予定である。これらは研究分担者の宣と研究協力者の梶村が中心となって担当する。
ショウジョウバエ幼虫中枢神経系培養細胞株を用いた変態期におけるアポトーシスの研究

変態期の昆虫の中枢神経系では神経回路網の再構築がおこるが、その機構にアポトーシスが関与している可能性が高い。したがって、アポトーシスの分子機能を解析することは、変態時の神経系再構築機構を解明する上で重要である。しかし、幼虫の中枢神経系から細胞死をおこす細胞を生化学的材料として用いることは、量的、方法論的に難しい。そこで、私達は、ショウジョウバエ幼虫中枢神経系からクローン細胞株を樹立し、これらを用いてアポトーシスの機構を解析する手法をとった。ショウジョウバエ幼虫中枢神経系から樹立したクローン細胞株のうち、昆虫の神経細胞特異的マーカーである抗HRP抗体に陽性で、神経伝達物質であるアセチルコリンの含量が多く、種々の神経ペプチドやアミノ酸を含有しているML-DmBG2-c2細胞株を主に用いた。この細胞株は、A23187(カルシウムイオノフォア)、H-7(プロテインキナーゼ阻害剤)、ニコチンアミド(poly(ADP-ribose)polymerase阻害剤)、アクチノマイシンD、シクロヘキシミド(RNA、タンパク合成阻害剤)によって、クロマチンの凝集、DNAのヌクレオソーム単位での断片化を伴うアポトーシスが誘導される。これらの薬物のうち、A23187,H-7によるアポトーシスの細胞内分子シグナルカスケードをより詳細に解析するために、細胞膜透過性、非透過性Ca^<2+>キレーター(BAPTA)、Ca^<2+>-dependent endonuclease阻害剤(aurintricarboxylic acid(ATA))、Ca^<2+>/calmodulinregulated enzyme阻害剤(W-7)、interleukin-1βconverting enzyme(ICE)阻害剤、CPP32阻害剤の効果をDNAの断片化を指標に検討した。また、H-7はprotein kinase C(PKC),protein kinase A(PKA),cGMP-dependent protein kinase(PKG),myosin light chain kinase(MLCK),casein kinasel(CKI)の阻害剤であるが、この内、どのkinaseがH-7によるアポトーシスに関わっているかを、それぞれの特異的阻害剤であるcalphostin C,H-89,ML-9,CKI-7を用いて解析した。A23187によるアポトーシスは、細胞膜透過性、非透過性BAPTA、ATA、ICE阻害剤によって阻害された。この結果は、A23187が、細胞外からのCa^<2+>の流入を引き起こし、ICE様proteaseを活性化することを示している。さらに、この時に、Ca^<2+>-dependent endonucleaseによってDNAのヌクレオソーム単位での断片化がおこることが示唆された。一方、H-7によるアポトーシスは、細胞膜透過性BAPTA、W-7、ICE阻害剤、CPP32阻害剤によって阻害された。しかし、calphostin C,H-89,ML-9,CKI-7はアポトーシスを誘導しなかったので、H-7は、主に阻害するとされるPKC,PKA,PKG,MLCK,CKI以外のH-7-sensitive substanceを標的としていることが示された。よって、H-7は、未同定のH-7-sensitive substanceを阻害することにより、ICE様、CPP32様proteaseを活性化してアポトーシスを誘導し、この時にCa^<2+>/calmodulinregulatedenzymeが関与することが示唆された。さらにDNAの断片化は、ATAでは阻害されないendonucleaseによっておこると考えられた。以上のことから、ショウジョウバエの細胞においては、少なくとも2種類以上の異なるアポトーシスのカスケードが存在すると考えられる。

また、H-7はprotein kinase C(PKC),protein kinase A(PKA),cGMP-dependent protein kinase(PKG),myosin light chain kinase(MLCK),casein kinasel(CKI)の阻害剤であるが、この内、どのkinaseがH-7によるアポトーシスに関わっているかを、それぞれの特異的阻害剤であるcalphostin C,H-89,ML-9,CKI-7を用いて解析した。A23187によるアポトーシスは、細胞膜透過性、非透過性BAPTA、ATA、ICE阻害剤によって阻害された。この結果は、A23187が、細胞外からのCa^<2+>の流入を引き起こし、ICE様proteaseを活性化することを示している。さらに、この時に、Ca^<2+>-dependent endonucleaseによってDNAのヌクレオソーム単位での断片化がおこることが示唆された。一方、H-7によるアポトーシスは、細胞膜透過性BAPTA、W-7、ICE阻害剤、CPP32阻害剤によって阻害された。しかし、calphostin C,H-89,ML-9,CKI-7はアポトーシスを誘導しなかったので、H-7は、主に阻害するとされるPKC,PKA,PKG,MLCK,CKI以外のH-7-sensitive substanceを標的としていることが示された。よって、H-7は、未同定のH-7-sensitive substanceを阻害することにより、ICE様、CPP32様proteaseを活性化してアポトーシスを誘導し、この時にCa^<2+>/calmodulinregulatedenzymeが関与することが示唆された。さらにDNAの断片化は、ATAでは阻害されないendonucleaseによっておこると考えられた。以上のことから、ショウジョウバエの細胞においては、少なくとも2種類以上の異なるアポトーシスのカスケードが存在すると考えられる。
石干見の文化資源としての位置づけとそれをめぐる国際的研究ネットワークの構築

伝統的な石干見漁法が、近年、地域貢献やツーリズムのための装置として脚光を浴びてきている。本研究では、東アジアやヨーロッパ、太平洋地域の石干見をめぐって繰り広げられる伝統的な漁業の見直しや、沿岸域の環境保全、環境教育などを比較研究するとともに、石干見をめぐる研究ネットワークの構築を進めた。その結果、東アジア、特に台湾の澎湖列島の石干見漁業に関する歴史的な把握、石干見の名称をめぐる歴史的な問題、特定地域における石干見に関するデータベース化の試み、石干見の保存・再生・活用をめぐる議論、国内外の石干見研究者・保護団体とのネットワークづくりに一定の成果を修めた。本年の研究では、石干見に関わる地域の人々が、石干見自体を、生活・生業に関する歴史遺産・文化財として保存したいとする考え方や、海を持続的に利用し、管理するためのいわば環境保護のシンボルとしたいとする考え方、町おこし・地域おこしの「素材」として利用したいとする考え方など様々な意思を有して保全にあたっていることが明らかとなってきた。このような状況について丹念に記録する作業が、研究者の側に求められるのである。本年度は、上記の視点に立って、石干見の研究で得た諸成果を地域にどのように還元すればよいのかを考察しながら、フィールド調査を継続した。調査は、長崎県島原市、諫早市を中心に有明海周辺、海外では台湾北部の淡水および北西部の苗栗県後龍鎮において実施した。長崎県では島原市で結成されている「みんなでスクイを造ろう会」と複数回にわたって情報交換した。台湾では主として後龍鎮の外埔里に残る2基の石滬を保全し活用しようとする住民主体の組織づくりについて聞き取り調査を実施した。石干見にゆかりのある地域間のネットワークづくりとして、ブックレットを発行することができたのは大きな成果である。地域の行政や文化財保存団体、一般市民間の人的ネットワークの構築は、それぞれの地域または複数の地域にゆだねなければならないが、石干見を研究する者は、これらの諸団体、人々が共有できる知識を提供することによって地域の紐帯となりうると考える。こうした諸団体や人々と互いに関係しながら何を求めればよいのか、検討する必要がある。今後とも地域との十分な情報交換と議論を続けなければならない。研究の目的のひとつに、各地の石干見漁業の過去の状況および現在の状況を明らかにすることがある。本年度は、1910年代の台湾において石滬漁業が卓越した3地域の状況を、当時の漁業権資料(台湾総督府文書)を用いて整理し、分析した。その結果、石滬が共同で築造され、その後、所有権は親族を中心に継承される形態や個人が石滬を買収することによって所有権が特定の者に集中する形態がみられた地域、所有者の中には石滬を他人に貸与して賃貸料を得る者がいた地域もあったことが明らかとなった。石滬の所有株(持分)は基本的には男系親族が継承するが、世代をこえて1株が次世代の複数者に分割して継承される事例もあった。結果として、このような継承方法は、各人が石滬を利用する(巡滬)回数を減らす事態を招いた。郷内の石滬所有者がほとんど1基にかかわるのみで、いわば郷全体が石滬に平等にかかわっていたと考えられる形態と、1名がかなり多くの石滬の持分を所有していた形態があった。このような差は、当該地域が農業を主としているか否かに帰結すると考えた。以上のような研究は、本年度の研究計画として掲げた、石干見データベース作りの側面も有している。2013年3月には、鹿児島県奄美大島にて、「九州奄美沖縄・海垣サミットin奄美」が開催され、各地で石干見を保全・活用する諸団体が集まり情報を交換した。研究代表者は、「よみがえる伝統漁法石干見」と題して基調講演をおこない、文化遺産の保護・継承、観光振興や地域活性化の可能性と課題点について考察した。また、奄美大島内で石干見の遺構が現存する、龍郷町瀬留、屋入、奄美市笠利町手花部において、現地調査を実施した。最終年度の調査研究として、2014年4月に長崎県島原市長浜において開催された第4回石干見(スクイ)まつりに参加し、主催者である「みんなでスクイを造ろう会」の準備作業からイベントの終了まで参与観察し、あわせて聞き取りを実施した。また、参加者に対してイベントに対するアンケート調査をおこなった。2014年7月には「みんなでスクイを造ろう会」第7回総会にオブザーバーとして参加し、会の活動について情報を得た。これらの研究によって、石干見をめぐる保存と活用の実態を理解することができた。2015年10月には「みんなでスクイを造ろう会」が中心となって、第5回「石干見サミット」を島原市で開催する予定である。

2014年9月には、そのための趣意書作り、内容の精査などに関してアドヴァイスを求められた。これを通じて石干見を保全、活用する国内諸団体とのネットワークづくりを進めることができた。2015年3月には、フランスのオレロン島にて石干見の調査を実施した。本島には古くから石干見漁法が発展していた。現在も17基が残り、これらは漁業活動に主として利用されなくはなっているものの、それぞれコミュニティーごとに関係者(漁業者とその後継ぎ)が保存、活用している。また、地域の重要な文化遺産としても位置づけられている。今回の調査では石干見を直接観察し、漁具構造を把握するとともに、利活用の現状について情報を得た。石干見を保存するために組織されたInternational Ancient FishingWeirの会長であるBernard Debande氏および、本会の設立者でオレロン島の漁家出身であるMathieu Verrat氏と交流し、両氏の案内で島内の海岸部全域を見学し、両氏から石干見にまつわる様々な情報と資料を得ることができた。今後の石干見に関する国際会議開催についても意見交換した。漁業文化地理学計画していた地域調査のうち、長崎県および台湾北西部において現地調査を実施することができた。また、地域に対して地理学的な「知」を還元し、さらには地理学者がいかに地域貢献できるかを考えることを念頭に、論文および編著を合計3編執筆することができた。これらの論文・著書の発表は、年度内の計画のうち「中間報告」の作成に該当するものである。以上の達成をふまえて、本年度の研究は「おおむね順調に進展している」と判断した。目的に掲げた「石干見のデータベース作り」については、近代期の台湾における情報を整理することができた。また、沖縄県における石干見(垣)のデータベース作りについては2012年12月に沖縄県立図書館にて自治体史(誌)を検索した結果、かつて石干見があった地域が新たに判明した。情報は、現在、カード化の段階にあるが、まだ発表の段階にまで進んでいない。「石干見保全を進める団体への聞き取り」については、大分県宇佐市長洲のアーバンデザイン会議、長崎県島原市のみんなでスクイをつくろう会をはじめ各地の保存団体と交流し、保全に関する実態と活動について情報を得ることができた。特に、研究代表者自身の「未調査地」であった奄美大島においてフィールド調査を実施し、石干見の保存状態を確認するとともに、自治会長をはじめ地元で石干見に関わる人びとから情報をかなり多く得ることができたのは、目的のひとつに掲げた「漁具の実態把握」に関しての大きな成果であった。石干見を保全・活用する各地の団体との情報交換を通じて、地理学的「知」の還元について考える。とくに活用するためにどのような活動やイベントを実施しているのか、活動を観察することも視野に入れながら考察を深めたい。海外調査はフランスを予定している。大西洋岸のレ島、オレロン島での石干見保全と再生、活用に関する行動と内容を、現地の保存会との情報交換を通じて考察したい。また、新たな課題のひとつとして、かつて石干見で漁獲された魚の販売について考えてみることがある。石干見を通じて形成されたかつての地域ネットワークや水産物流通システムについても、記録を掘り起こす作業を進めたい。平成25年度には、台湾およびフィリピンの石干見に関する現地調査を計画したい。台湾では苗栗県後龍鎮外
高速走査型共焦点レーザー顕微鏡と蛍光プローブの局在を用いた心筋細胞内Ca動態の研究

高速走査型共焦点レーザー顕微鏡とカルシウム蛍光プローブfluo-3およびミトコンドリアに局在するtetramethylrhodamineを用いて心筋細胞内のスパークと呼ばれる微小領域での非伝搬性のCa^<2+>濃度上昇の性質を検討した。スパークは細胞質内全体で発生し、ピークまでの時間は約10ms、35msであった。Ryanodineはスパークの発生を完全に抑制した。Nicardipineはスパークの発生頻度、振幅および時間経過に影響を与えなかった。Isoproterenolはスパークの発生頻度および時間経過に影響を与えずにその振幅を増加させた。電気刺激により惹起したCa^<2+>transientの立ち上がりの約5msの間にCa^<2+>濃度上昇の速い部分と遅い部分が見られた。Ca^<2+>濃度上昇の速い部分は約2μm間隔で規則的に分布しており、スパークの発生する地点と一致していた。Tetramethylrhodamineをミトコンドリアに局在させてカルシウムと同時測定すると、ミトコンドリアの染まらない部分でCa^<2+>濃度上昇が速いことがわかった。この細胞のsarcomereの長さがほぼ2μmであり、Ca^<2+>濃度上昇の速い部分はT管と対応している可能性が高い。スパークの分布および薬理学的性質は、スパークが筋小胞体のryanodine receptor channelからの自発的Ca^<2+>放出であることを示唆する。Ca^<2+>transientの初期にスパークに酷似した微小領域でのCa^<2+>濃度上昇が多数の地点で観察されたことは、スパークがCa^<2+>放出の単位であり、これが細胞質全体で同時に発生したものが収縮時のCa^<2+>transientであることを示す。Isoproterenolやforskolinによるスパークの振幅増大はcAMP依存性のリン酸化等によりCa^<2+>放出の単位が修飾される可能性を示唆する。
ミリジュール級 THz レーザーシステムの開発

昨年度に引き続き初年度に開発したDC-OPAレーザーシステムを使用してTHzパルス(最大波長15マイクロメーター:um)の発生実験を行った.DC-OPAから出力されたチャープしたシグナル光(1 - 1.6 um)及びアイドラー光(1.6 - 2.2 um)を用いた差周波発生によりTHz発生をおこなった.広帯域且つ高効率な差周波発生を実現する為,ポンプとして用いるシグナル及びアイドラー光の分散量だけでなく符号の最適化も行い,波長変換特性のデーターを収集した.AgSe結晶において,結晶内部におけるポンプ光の二光子吸収過程により変換効率の悪化が見られたことから,AgS結晶を用いたDC-OPAを本光源開発の発生法として採用した.現在,AgS結晶において3 %に迫るの変換効率が実現されており,出力エネルギーとして100マイクロジュールが30 THz域において得られている.最終年度により大口径のAgS結晶を調達できたことから,これまでの予備実験から得られた出力スケーリングパラメーターを使用して,ミリジュールクラスのTHz発生に現在取り組んでいる.また得られたTHzチャープパルスを時間圧縮するための固体媒質の選定も完了した.さらに3 - 4 um帯において高強度中赤外超短パルスを得る為,MgO結晶を媒質としたDC-OPA実験にも並行して取り組み, 5 %の変換効率でパルスエネルギー30ミリジュール, 70フェムト秒のパルス幅を実現した.さらに大気中に集光する事により高調波の発生を確認した.研究計画に従い,本年度はTHz発生用のポンプ光となるDC-OPAレーザーシステムの構築を行った.フロンエンドには1 kHzのTi:sapphireレーザー(0.8 m, 7mJ)を使用し,出力されるコンプレッションパルスをシード光生成の為のOPA励起へ,チャープ光を後段に設置した10 Hzのマルチパス増幅器に入射し10 Hzパルスの出力として800 mJを取り出した.ポンプ光に対しては大型回折格子を用いたパルスコンプレッサーによりDC-OPAに最適化したチャープ量と符号を附加し,シード光に対しては音響光学素子(AOPDF)を用いてチャープ量の制御を行った.DC-OPAはBBO結晶を用いた2段の増幅段で構成した.各増幅段においてDC-OPAに最適化された分散量を持つシード光及びポンプ光を入射することで,ポンプ光からの変換効率として30 %を達成した.また,最終段アンプにおいては700 mJのポンプ光を投入することで,シグナル+アイドラーの全エネルギーとして230 mJを取り出すことに成功した.得られた出力は,これまで実現された1-2 um帯域におけるパルスエネルギーとして世界最大値であり,研究計画以上のレーザースペックを達成することができた.さらに大型プリズム結晶を用いたパルス圧縮を行い,シグナル光においてスペクトル帯域から決まるフーリエ限界値のパルス幅を実現することにも成功した.研究計画通り28年度中にDC-OPAレーザーシステムの整備を完了できたこと,さらに研究計画で予測したよりも高いDC-OPA出力エネルギーを達成できたことから,当初の計画以上に進展しているとか考える.またDC-OPAにおいて,大気中水分の吸収によるスペクトル変調を危惧していたが,増幅波長域をシフトさせることで吸収帯を回避し,理想的な増幅及びスペクトル帯域を実現することができたことも大きな前進となった.研究計画に従い,昨年度開発したDC-OPAレーザーシステムを使用してTHz (最大波長15マイクロメーター:um)発生実験を行った。DC-OPAから出力されたチャープシグナル光(1 - 1.6 um)及びシャープアイドラー光(1.6 - 2.2 um)を用いた差周波発生によりTHz発生をおこなった.差周波発生の非線形媒質としてAgS, AgSe結晶を使用した.AgSは0.47 - 13 um, AgSeは0.71 - 18 um域において良好な透過特性を持つ結晶であるが,ダメージ閾値が低いため差周波発生に高エネルギーパルスを使用できないという問題を抱えていた.実験ではチャープ光を用いることで結晶のダメージ問題を回避し,差周波発生において高エネルギーパルスの投入を可能にした.広帯域且つ高効率な差周波発生を実現する為,ポンプとして用いるシグナル及びアイドラー光の分散量だけでなく符号の最適化も行い,波長変換特性のデーターを収集した.現在,AgS結晶において3 %程度の変換効率が実現されており,出力エネルギーとして100マイクロジュールが30 THz域において得られている.これら実験的に導いた差周波発生の最適レーザー条件から出力スケーリングパラメーターを求めることが可能となり,ミリジュールクラスのTHz発生への指針を得ることに成功した.また,3 - 4 um帯において高強度中赤外超短パルスを得る為,MgO結晶を媒質としたDC-OPA実験にも並行して取り組み, 5 %の変換効率でパルスエネルギー30ミリジュールを実現した.DC-OPAの増幅スペクトル帯域から,フーリエ限界パルスとして66フェムト秒を得ることが可能である.DC-OPAと差周波発生の組み合わせにより,研究の目標であった30 THzのパルスが得られており,更に差周波発生レーザー条件からミリジュール出力を得る設計指針を確立したことから,当初の研究目的をおおよそ達成することができたと考える.ただ中赤外光のパルス圧縮に使用するバルク型コンプレッサーの納品が外注メーカーのミスにより遅延したことから,最終的なパルス圧縮を達成できておらず,軽微な遅延が発生している.昨年度に引き続き初年度に開発したDC-OPAレーザーシステムを使用してTHzパルス(最大波長15マイクロメーター:um)の発生実験を行った.

DC-OPAから出力されたチャープしたシグナル光(1 - 1.6 um)及びアイドラー光(1.6 - 2.2 um)を用いた差周波発生によりTHz発生をおこなった.広帯域且つ高効率な差周波発生を実現する為,ポンプとして用いるシグナル及びアイドラー光の分散量だけでなく符号の最適化も行い,波長変換特性のデーターを収集した.AgSe結晶において,結晶内部におけるポンプ光の二光子吸収過程により変換効率の悪化が見られたことから,AgS結晶を用いたDC-OPAを本光源開発の発生法として採用した.現在,AgS結晶において3 %に迫るの変換効率が実現されており,出力エネルギーとして100マイクロジュールが30 THz域において得られている.最終年度により大口径のAgS結晶を調達できたことから,これまでの予備実験から得られた出力スケーリングパラメーターを使用して,ミリジュールクラスのTHz発生に現在取り組んでいる.また得られたTHzチャープパルスを時間圧縮するための固体媒質の選定も完了した.さらに3 - 4 um帯において高強度中赤外超短パルスを得る為,MgO結晶を媒質としたDC-OPA実験にも並行して取り組み, 5 %の変換効率でパルスエネルギー30ミリジュール, 70フェムト秒のパルス幅を実現した.さらに大気中に集光する事により高調波の発生を確認した.研究計画に従い,THz発生の実験を行う.DC-OPAから出力されたチャープシグナル光,およびチャープアイドラー光を用いたDFGにより効率の良いTHz発生を実現する.非線形結晶として2種類の結晶をテストする予定である.バルク型パルスコンプレッサーを使用して,得られた光パルスのパルス圧縮に取り組む.さらに実験から得られたAgS結晶の差周波出力スケーリングの指針に従い,大型の非線形結晶を導入しTHz発生実験を行う.他予算からも本研究について補助が得られたので,本研究費から拠出する予算を低く抑えることができ,結果余剰金が発生した.(理由)他予算からも本研究について助成が得られたので,本研究費から拠出する予算を低く抑えることができ,結果余剰金が発生した.(使用計画)THzパルス圧縮用の固体材料を購入する予定.THz発生用の非線形光学結晶の購入に使用する予定.
タンパク質徐放性と組織接着性を兼ね備えた新規バイオマテリアルの創製と医療応用

本研究では、(1)タンパク質の内包・徐放を可能とする新しい自己組織化体(『三層構造』高分子ミセル)の開発、(2)得られた自己組織化体を架橋構造として利用した「合成高分子のみを利用した安全性が高い」新しい組織接着性ゲルの開発を進めることによって、「タンパク質の徐放を可能とする」新しいバイオマテリアル(生体材料)を創製し、その医療応用(止血材や薬物徐放材料としての応用)を検討した。本研究では、(1)タンパク質の内包・徐放を可能とする新しい自己組織化体(「二重構造」高分子ミセル)の開発、(2)得られた自己組織化体を架橋構造として利用した「合成高分子のみを利用した安全性が高い」新しい組織接着性ゲルの開発、及び(3)動物実験による組織接着性ゲルの性能評価、という三つの実験課題を進めることによって、「『タンパク質の徐放を可能とする』新しいバイオマテリアル(生体材料)を創製し、その医療応用(止血材や薬物徐放材料としての応用)を目指す」ことを目的としている。本年度はまず初めに、親水部としてポリエチレングリコール(PEG)、疎水部として生体適合性の高い高分子(ポリ乳酸、ポリカプロラクトン等)を有するブロック共重合体の合成を検討した。開始剤/モノマー濃度比、モノマー濃度、重合反応時間等を変化させることによって、様々な組成のブロックポリマーを合成した。得られた共重合体を用いて、三層構造型高分子ミセルを調製した。得られた三層構造型高分子ミセルの諸特性(粒径、ゼータ電位等)の評価を、動的・静的光散乱装置(現有)、高速液体クロマトグラフィー(現有)によって行った。最後に、三層構造型高分子ミセル、及び側鎖にアミノ基を有する様々な高分子を混合し、ゲルを形成した。ゲル形成速度に及ぼす諸因子(各成分濃度、pH、二重構造型高分子ミセルを形成するブロックポリマーの組成等)の影響を、粘弾性測定装置によって明らかにした。本研究では、(1)タンパク質の内包・徐放を可能とする新しい自己組織化体(「三層構造」高分子ミセル)の開発、(2)得られた自己組織化体を架橋構造として利用した「合成高分子のみを利用した安全性が高い」新しい組織接着性ゲルの開発、及び(3)動物実験による組織接着性ゲルの性能評価、という三つの実験課題を進めることによって、「『タンパク質の徐放を可能とする』新しいバイオマテリアル(生体材料)を創製し、その医療応用(止血材や薬物徐放材料としての応用)を目指す」ことを目的としている。本年度は前年度に引き続き、三層構造型高分子ミセルの諸特性(粒径、ゼータ電位等)の評価を、動的・静的光散乱装置、高速液体クロマトグラフィーによって行った。さらに、再外層PEG及び再内層PEGの間に存在するポリ乳酸やポリカプロラクトン等のNMRによる分子運動性の評価結果及びTEMによる観察結果から、三層構造型高分子ミセルの構造に及ぼす調製条件の影響を解明した。さまざまな因子の影響を検討することによって、三層構造型高分子ミセルの最適調製法を提出した。次に、三層構造型高分子ミセル、及び側鎖にアミノ基を有する様々な高分子を混合し、ゲルを形成した。その結果、迅速にゲルが形成する最適条件が得られた。
gap junctionを介する大脳皮質GABAニューロンの樹状突起ネットワーク

平成12年度は、海馬で私が明らかにしたgap junctionを介するGABAニューロンの樹状突起ネットワークが、新皮質にも存在している可能性を、主に電子顕微鏡と共焦点レーザー顕微鏡を用いてラットとサルで検討した。一次視覚野、一次体性感覚野、一次聴覚野、ならびにそれら周囲の連合野のいずれにおいても、PVニューロンの樹状突起は海馬同様に多数の個所でお互いに接触していた。電子顕微鏡観察により樹状突起間の接触部位におけるgap junctionの存在を確認した。また、新皮質のPVニューロンの樹状突起の広がりは、常に側方へと大きく展開している海馬と異なり、領野、層および種に特異的な方向性を示すことも明らかにした。たとえば一次感覚野では、縦方向に並走する樹状突起間の接触が目立ち、カラム構造との関連性を推測させる一方、連合野では側方へ広がる樹状突起がより顕著であった。以上より、新皮質のPV含有GABAニューロンも、gap junctionを介する樹状突起ネットワークを広く形成していることが明らかになったが、各領野、層、種における樹状突起の形態は、機能的性質との対応が予想される興味深い差異が認められた。これまで、神経細胞が作るネットワーク構造といえば、軸索とシナプス結合を介するものが中心に考えられてきたが、今回の成果により、海馬ならびに新皮質のGABA作働性インターニューロンが、gap junctionをなかだちとした樹状突起のネットワーク構造を持つことが確かめられた。このことは脳の構造の理解ならびに脳の機能の解明の上で、新しい概念を提供するものと言える。以上の内容の第1報を学術雑誌に発表し、さらに詳しい内容の論文を投稿準備中である。
子宮内膜および子宮内膜癌におけるステロイドホルモンの作用機序ならびに応答能の研究

1.ホルモン受容体の検索ー従来の放射性同位元素を用いた測定法と、抗受容体抗体を用いた免疫組織学的測定法を併用して、両測定法の相関性を見出した。また臨床検体では、正常子宮内膜70例に関してER・PRの周期性変化を認め増殖後期から分泌前期にそのピ-クを見出した。さらに免疫染色でER・PRは核内に均一性な局在を観察しGorsski,Greeneらの提唱するホルモン受容体一段階説を裏付けるものであった。子宮体癌31例の検索では分化型腺癌73%,中等度分化型23%,低分化型0%に、ER・PRが陽性に検出され、分化の高い程陽性率が高く、ホルモン依存性度が存続してことが示唆された。免疫染色では癌組織内に強い不均一性を認めた。8種類の子宮体癌由来樹立細胞株では、ER・PR陽性でE_2,Pに対して感受性を有するのはIshikawa細胞だけであった。Ishikawa細胞のPRはE_2投与後(至適10nM)72時間で約3倍に増加し、免疫染色でも陽性細胞数・染色強度共に増加した。2.ホルモン作用の指標の検索ーE_2によるホルモン作用の指標としてER・PR陽性子宮体癌細胞(Ishikawa)では、S期細胞数を抗BrdU抗体を用いた免疫染色でまたDNA量を測定したが、いずれもE_210nM投与後有意に増加したプロゲスチン作用の指標としては、17βー脱水酵素活性,グリコ-ゲン合成酵素活性とグリ-ンコ-ゲン含量についてIshikawa細胞で検討した。各種プロゲスチン投与后(lμM)これらは4872時間后有意に上昇し、抗プロゲスチン剤であるRU486によって完全に拮抗された。P作用がGlucocorticoid受容体を介して作用する場合もあるが、Cortisol,Dexamethasone等これら酵素活性への影響は全く観察されなかったため、種々のプロゲスチンは、同細胞の機能的PRを介して作用していることが示唆された。3.成長因子の関与一正常用膜で周期制変化するEGF受容体は、体癌細胞でも発現していて、低分化癌ほど過剰に発現することが明らかになった。1.条件設定モデル化ー正常子宮内膜純化培養は、手術標本を採取した無菌材料を中心に20例近く初代培養に供した。間質細胞の混入も完全には除去できないが、初代ホルモン投与実験はほぼ可能である。しかし免疫組織学的には、数代継代した後でないと受容体の検出は困難で、この点は今後の課題が残っている。2.受容体の検索ーIn Vitro樹立細胞株において卵巣ホルモンであるエストラジオール(E_2)、プロゲステロン(P)に対する受容体が、検出されたのは分化型腺癌由来イシカワ株のみであった。当科にて手術治療を行った子宮体癌例全てに継代培養を試みた。内訳は分化型腺癌例、中等度分化型例、低分化型例でそのうちERPR共に陽性例、ERのみ陽性例、どちらも陰性例であり、生化学的ならびに免疫組織的検出法は良い相関を示したが、樹立には至らなかった。イシカワ株における受容体検出でも、両方法の間には良い相関が認められ、またE_2投与時におけるP受容体の増加も両測定法において確かめられた。

イシカワ株におけるPR量は、ホルモン非添加時fmol/mg protであるがE_210nM72時間投与後にはfmol/mg protと増加し、抗PRモノクロナール抗体を用いたPAP法による染色では、PRは核内に染色され、E_2投与後では、染色強度および、陽性細胞数はいずれも増加した。3.パラメーターの検索ー今年度ホルモン作用のパラメーターとして、用いたものは、抗BrdUモノクロナール抗体を用いたS期細胞の同定ならびにNDA量、および17βーsteroiddehydrogenase活性である。イシカワ株を用いたものでは、E_2添加時にS期細胞ならびにDNA量の増加を呈し、E_2依存性増殖が確認された。17ーβーDH活性は本来P作用の指標であり、イシカワ株では、正常内膜に比し、極めて低い活性(約1/100)の活性値を有するものであった。1.受容体の検索-InVivo症例の検討は、月経周期の正常である患者70例より採取した子宮内膜組織診・細胞診を免疫組織・細胞学的に抗ER・抗PRモノクロナ-ル抗体を用いて染色を行ない、増殖期後半から分泌期前半にピ-クをなす従来の生化学的測定による結果とパラレルな結果を得た。ER・PRの局在は核内にのみ存在し癌組織・癌細胞にみとめられる不均一性染色はなく全域均一に染色された。In Vitro樹立株においては、昨年の報告で述べた如くER・PRが検出されたのは、分化型腺癌由来Ishikawa株のみであった。このER・PR量が、ホルモンであるE_2,Pによって増減することは報告したが、免疫染色によるER・PRの陽性率・陽性細胞染色強度も生化学的測定値と同様に変化した。2.パラメ-タ-の検索-本年度中に重点的に行ったパラメ-タ-の検索は、P作用の指標であるグリコ-ゲン代謝に関してである。正常子宮内膜すなわち機能的PRを有するところでは、Pによってグリコ-ゲン(G)合成酵素活性の亢進とG含量の増加をきたす。ER・PRが機能的なものであるかどうがIshikawa株を用いて検討した。Ishikawa株のG含量は、4種類のP(P_4,MPA,R5020,Org2058)によって投与72時間にピ-クをもつ増加をきたし、この作用はPR上の競合物質である抗P剤RU486によって完全に拮抗された。RU486はGlucocorticoid受容体にも高い親和性を持ち、Pの作用がGRを介するものであるという報告もあるため、数種のGl(Dex,Cortisol etc)にて同様の検討を行ったが、G代謝には全く影響をおよぼさなかった。このことよりIshikawa株のPRは機能的PRであることが証明された。同様にG合成酵素活性はP投与48時間をピ-クで亢進された。しかし対照的にG分解酵素活性はP投与72時間をピ-クで活性が抑制された。1.受容体の検索ー子宮内膜癌組識中のER・PR陽性率は、前年度までの体癌31例の検索により、分化型腺癌11例中8例(73%)、中等度分化型腺癌で13例中3例(23%)、低分化型腺癌4例中0例(0%)、腺棘癌3例中2例(67%)で分化の高いもの程陽性率が高く、正常子宮内膜に認められるそれに近く、ホルモン依存性を存続していると思われた。このことをさらに詳細に検討する為に、体癌でも若年者に発症するものはプロゲステロンによって拮抗されない内因性の高エストロゲン状態に起因すると考えられているので、この若年者の体癌について検索した。体癌の前駆病変としとエストロゲン依存性病変であるところの子宮内膜増殖症は、この若年者体
明治大正期美術専門雑誌における西欧美術情報の移入と波及に関する研究

本研究は、明治大正期日本において、西欧美術に関する同時代的情報が、どのようにもたらされたのかを初めて明らかにしたとするものである。第一に、媒介する雑誌の種類と性質、第二に美術情報を収集し執筆する人物、第三に、その情報がもたらした同時代美術への影響や衝撃について、詳細に研究してきた。従来までは漠然と、雑誌『明星』『白樺』などの文学系雑誌において積極的に紹介されたと考えられてきた美術情報が、実はもっと早い段階から大変に緻密な形で日本に流入し、その情報蓄積と流通に関して、作家森.外や、美術批評家岩村透などの人物が積極的に関わっていたこと、またそうした美術情報が日本における西洋美術の言説を直接形成していたことが明らかになった。また、雑誌相互の関係性、各雑誌の個性なども、美術情報の扱い如何によって、逆に明白になることが確認された。本研究の成果は、今橋映子『日本近代美術批評の成立と展開』(仮題)として出版される。400字詰原稿用紙換算約2000枚に達する規模であり、すでに出版社の企画出版として社内承認され、2013年度中の刊行を目指している。本研究は、明治大正期日本において、西欧美術に関する同時代的情報が、どのようにもたらされたのかを初めて明らかにしようとするものである。第一に、媒介する雑誌の種類と性質、第二に美術情報を収集し執筆する人物、第三に、その情報がもたらした同時代美術への影響や衝撃について、詳細に明らかにすることを目的としている。本年度は、『東京美術学校校友会月報』『美術新報』『美術週報』における美術彙報記事の全てを抜き出し、その後の研究が円滑に行えるように、分類整理、見出しの付加、索引整理などをまず行った。その上で、とりわけこうした美術情報の収集と発信に貢献した、美術批評家岩村透の執筆活動に関する調査を進め、同時代の作家森鴎外の『椋鳥通信』などの情報収集と、いかなる点で、相違があるのかの考察も進めている。本研究は終了時に、明治大正期美術批評史の大きな枠組みとあわせて記述する単行本(全体枚数を原稿用紙換算1700枚)で刊行することを予定している。すでに出版社企画としても承認されて、現在全体予定枚数の約二分の一(750枚程度)の執筆を終えており、本課題研究終了予定の来年度までには脱稿をめざしている。なおかつ、本研究に関わる資料所蔵者との関係もあって、本研究に関しては、単行本で成果を一挙に公開することをめざしているため、すでに執筆原稿はかなりの量に達しているが、あえて今年度は論文および口頭発表を控えていることを申し添える。本研究は、明治大正期日本において、西洋美術に関する同時代的情報が、どのようにもたらされたのかを初めて明らかにしようとするものである。昨年度は『東京美術学校校友会月報』『美術新報』『美術週報』などの美術雑誌における美術彙報記事の全てを抜き出し、その後の研究が円滑に行えるように、分類整理、見出しの付加、索引整理などをまずは行った。今年度は上記の雑誌以外にもとりわけ『第二次早稲田文学』に膨大な彙報が含まれている事実を発見し、その情報整理を行った。さらにこれらに影響を与えている海外美術雑誌Studioの重要性がさらに深まったため、Studio誌における美術情報発信の在り方についての理論的考察を進めた。美術情報を発信する人物としては、東京美術学校で西洋美術史を担当した森鴎外鴎外、岩村透、久米桂一郎の存在がやはり大変大きく、彼らの著作や美術批評記事との関連性を調査中である。いずれにせよ当初の予想通り、この時代の美術情報の移入の在り方は、単なる情報移入の次元にとどまらず、明治大正美術批評が膨大な知識背景をもとになされていたことが実証的に証明されただけでなく、そうした情報が美術界をいかに牽引していたかも明確になってきている。よって、本研究は「萌芽」の段階からいよいよ、本格的な著作執筆完成の段階に移行している。

今橋映子『日本近代美術批評の成立と展開』(仮題)は、400字詰原稿用紙換算約2000枚に達する規模であり、すでに出版社の企画出版として社内承認され、2013年度中の刊行を目指している。