hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国産材CLTの普及拡大に向けた利用モデルの構築と検証

本研究では、我が国における国産材CLTの普及拡大を目的に、国産材CLTの需要量・コスト・製造リスク・利用効果等に関する数理統計学的・経営工学的・社会科学的解析を実施し、今後の普及および生産において有益な指針となる国産材CLTの利用モデルを構築する。本年度行った調査・分析の概要は以下のとおりである。1)欧州で行われているCLTを用いた屋上階リノベーションの我が国への適用可能性を検討した。既存部分とCLT増築部分の緊結法に技術的課題があるものの、賃料の高い都市部でコストメリットが見出された。2)CLT製造コストの不確実性分析を行い、コストの削減には、ラミナ費の削減と生産規模の拡大、稼働率の増加が必要であることを明らかにした。製材システムの違いによるコスト削減効果を試算し、キャンタープロファイリングシステムの優位性を明らかにした。3)CLTおよびRC建築の産業連関法によるライフサイクルアセスメント、経済波及効果を分析した。単位面積あたりのGHG排出量はCLT建築の方が約1.5倍大きかった。一方、生産誘発倍率は、CLT建築の方がわずかに大きくなった。GHG排出量削減のためには、CLT建築に投入されるコンクリートや金属、CLT以外の木部材、耐火・防音遮音材料等の削減が必要であり、これらは建物コストの低減にも寄与すると思われた。4)昨年度実施したクロスSWOT分析のブラッシュアップを行った。強みおよび弱みと機会および脅威を精査して4つの戦略(積極化戦略、差別化戦略、段階的施策、専守防衛・撤退)を取りまとめ、日本CLT協会に提言した。5)伐採から建築までのサプライチェーンにおけるCLTの課題、目指すべき建築市場のターゲットを明らかにし、現時点で考えられるCLTの利用モデルを構築した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)CLTの需要予測を行うため、様々な規模の建築物へのCLTの活用方法を検討した。国土交通省、国立社会保障・人口問題研究所等の統計データと住宅の滅失率を変数として、将来の住宅および非住宅着工数予測式を推計した。(2)国内外においてCLTの原料である丸太・ラミナや製品、建築物におけるコスト・品質・サプライチェーン・マーケティング活動を調査し、市場特性分析を実施した。オーストリアでの海外先進地調査より、同国では、CLTの材料価格が非常に安価なこと、日本と比較してRC造の建築単価が高価なことなど、CLTに有利な条件が見られ、さらに、メーカーがCLT建築の軽量・短期施工を生かした積極的なマーケティング活動を行っていることも分かった。(3)CLTの製造・加工に関わる“コストシミュレーター"のプロトタイプを作成した。これを用いて規模・製造方法・流通方法別のコスト分析を行うとともにCLT製造・加工事業の採算性に関わるリスクの基礎的な検討を行った。CLT製造コストの約6割はラミナ費が占めており、大幅な削減には安価なラミナの調達が不可欠であることが分かった。(4)CLT造ならびにRC造建築物における各材料の物量や工事費等に係る設計資料を収集した。固定資産税、火災保険料の調査を実施し、建物の生涯費用およびライフサイクルアセスメントなどの評価シナリオについて設定した。研究計画に記載された項目は全て実施できたため。(1)数理統計学的手法によって作成した着工予測シナリオに基づき、建築市場におけるCLTの需要量を推定し、市場の将来性、利用の可能性について検討した。(2)国内外においてCLT原料・製品の市場特性分析を実施した。北米で実施した海外先進地調査からは、ラミナの低コスト化、省力化板挽き製材システムの導入、建築物の価格競争力強化の重要性が認識された。国産材CLTの品質・コスト・流通に関するニーズ・ウォンツ、課題に関するSWOT分析を実施した。(3)ラミナ製造における原材料費低減のために丸太価格低減の可能性を検討した。国内外の丸太伐出・流通に関わるシステムをモデル化し、丸太価格と森林所有者の利益に関するモデル解析を行った。(4)事業を計画している木材事業者および自治体に対し、作成した“コストシミュレーター"のプロトタイプを配布した。利用者より得た意見をソフトの理論式およびインターフェースにフィードバックさせ、シミュレーターの操作性と精度を改善した。(5)事業者、自治体等からCLT造建築のコストに関するデータを収集し、建築物の使用期間を40年として、賃貸住宅を想定した3階建CLT造建築の生涯費用を試算し、RC造と比較した。

本年度行った調査・分析の概要は以下のとおりである。1)欧州で行われているCLTを用いた屋上階リノベーションの我が国への適用可能性を検討した。既存部分とCLT増築部分の緊結法に技術的課題があるものの、賃料の高い都市部でコストメリットが見出された。2)CLT製造コストの不確実性分析を行い、コストの削減には、ラミナ費の削減と生産規模の拡大、稼働率の増加が必要であることを明らかにした。製材システムの違いによるコスト削減効果を試算し、キャンタープロファイリングシステムの優位性を明らかにした。3)CLTおよびRC建築の産業連関法によるライフサイクルアセスメント、経済波及効果を分析した。単位面積あたりのGHG排出量はCLT建築の方が約1.5倍大きかった。一方、生産誘発倍率は、CLT建築の方がわずかに大きくなった。GHG排出量削減のためには、CLT建築に投入されるコンクリートや金属、CLT以外の木部材、耐火・防音遮音材料等の削減が必要であり、これらは建物コストの低減にも寄与すると思われた。4)昨年度実施したクロスSWOT分析のブラッシュアップを行った。強みおよび弱みと機会および脅威を精査して4つの戦略(積極化戦略、差別化戦略、段階的施策、専守防衛・撤退)を取りまとめ、日本CLT協会に提言した。5)伐採から建築までのサプライチェーンにおけるCLTの課題、目指すべき建築市場のターゲットを明らかにし、現時点で考えられるCLTの利用モデルを構築した。建築着工の予測式からCLTの具体的な需要量を予測するとともに、引き続き国内外のCLT製造・流通に関する素材生産から建築までのコスト・要求品質やマーケティング調査を実施する。製材・CLTコストシミュレーターを精査し、利用者に配布し、フィードバックを図る。CLT製造コスト低減のための低コスト製材システムの検討を行うとともに丸太価格と森林所有者の利益に関するモデル解析を行うなど、ラミナ費削減のための課題と解決策を明らかにする。CLT建築物のイニシャルコストとランニングコストを合計した生涯費用を算出し、RC造との比較・検討を行う。構築した“コストシミュレーター"を用いてモンテカルロシミュレーションによる不確実性分析を実施し、CLT製造・加工事業の採算性に関する総合的なリスク評価を行う。CLT建築物の生涯費用について他工法との比較を行い、CLT建築物のコスト削減のための改善点を見い出す。国産材CLTのポテンシャルシナリオに基づいた利用モデルを構築し、製造・加工事業の利益を明らかにするとともに、産業連関分析、ライフサイクルアセスメントを用いて利用による経済波及効果および環境負荷低減効果等の総合価値の評価を実施し、産学官に対し成果の普及を図る。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
パルス変調MIP-MASS分光分析法の基礎研究

MIP光源のプラズマを放電管中心軸上に保持し、効率よく生成させるため、内径が共振器内で不連続断面をもつダブルボアプラズマ管を考案した。従来低電力MIPでは困難であった溶液試料の直接噴霧導入が20W程度でも可能となった。上記MIP光源を製作するにあたり、最適な共振器内径、不連続断面の位置を得るため、有限要素法を用いて詳細に共振器内の電界計算を行った。その結果、誘電率の高い材質を用い、共振器中央に不連続断面の位置を設定するのが内部電界エンハンスの点で有利であることが分かった。計算結果を確認し、イオン源としての評価を行うため、上記光源を用いてプラズマ温度および電子密度の測定を分光学的手法を用いて行った。その結果50W程度のマイクロ波電力でも励起温度は4500K、電子密度として10^<15>cm^<-1>が得られ、十分な性能であることを確認した。また大電力パルス動作により平均電力を低く抑え、数百Wのピーク出力が可能である。(イ)プラズマ発生用マイクロ波共振器の内部電磁界強度の有限要素法による計算従来マイクロ波誘導プラズマ光源(MIP)でで問題となっていたプラズマの管壁への接触によるプラズマの不安定性、管壁の消耗・熱損傷を防ぎ、かつ安定なプラズマを管中央に保持するための新しい可変内径型プラズマ管を提案した.さらにこのプラズマ管を挿入したTMモード共振における共振器内部の電磁界強度の分布を、プラズマ管形状および誘電率をパラメーターとして、詳細に計算した.その結果、誘電率3程度の溶融石英製管(内径2mm4mm、外径6mm)とし、内径の不連続変化位置を共振器軸中央とした場合、その点における電界強度は直管の場合に比べて数十%増加することが分かった.このことはプラズマの管軸中央への収束、点火の容易さおよびマイクロ波とプラズマのカップリングの向上を意味する.すなわち低電力での安定なプラズマの生成を示唆している.さらに電界強度を大きくするためには誘電率の大きい材質のプラズマ管(例えば誘電率8のアルミナ)を使用したほうが良いことが計算結果から分かった.(ロ)MIP用円筒型共振器の試作と基礎的分光特性の測定上記計算結果を参考にしてプラズマ生成用マイクロ波共振器の設計・試作を行ない、プラズマの安定性の検証と分光特性の基礎的な測定を行なった.プラズマ管として上記形状の石英管を、プラズマガスとしてアルゴンを用いた.予測どおり20W以下のマイクロ波電力でも安定に、管軸上に添った非接触プラズマの発生が確認された.60Wの電力における電子密度は1.4x10^<15>/cm^2、イオン化温度、励起温度、分子回転温度はそれぞれ7200K、3800K、1300Kであった.溶液試料の直接分析ならびに質量分析用イオン源への応用を目的として新しいタイプのダブルボア放電管型MIP光源を考案し、有限要素法を用いて共振器の回析を行い、装置を試作した。このMIPでは石英放電管の内径が共振器内部で不連続に変化する構造を持っており、不連続点の相対的位置を変えることによってプラズマの状態を変化させることができる。本研究では(a)有限要素法の計算結果を確認し、(b)プラズマと放電管壁の接触を避けて中心軸上に安定なプラズマを発生させる条件を明らかにするため、内径の不連続位置を変えてプラズマ特性の測定を行った。その結果、放電管の内径不連続位置を10mmとしたときにプラズマ温度、電子密度がいずれも最大となった。また、溶液試料を導入することでプラズマ温度、電子密度がいずれも高くなった。この実験条件下ではプラズマにLTEが成立していないこと、また、入力を大きくしてもLTEに近づかないことが確認された。溶液試料の導入時には、アルゴン発光強度の減少に対して、電子密度は約2倍になるので、このダブルボア放電管型MIP光源では、分析種の励起は準安定状態のアルゴンによる非熱的な励起ではなく、高速電子による熱的な励起が優位であると推測される。また、従来MIPで問題となっていた発熱による伝送ケーブルや共振器の熱焼損は、平均電力を低い値に保ったまま、ピーク出力大きい大電力マイクロ波(数百W、数十mus)でパルス動作させることにより避けられることを確認した。また電子密度、プラズマ温度は数mus以下の時定数でパルス電力に追従することがわかった。
重イオンビーム欠失変異マッピングによる組換え抑制領域からの有用遺伝子同定（国際共同研究強化）

雌雄異株植物ヒロハノマンテマは、570 Mbと巨大なY染色体をもつ。Y染色体には、めしべの発達を抑制するGSFと、おしべの発達を促進するSPFとの、2つの性決定遺伝子の存在が推定されている。1対の常染色体からXY染色体が出現したのはわずか1100万年前であり、これはほ乳類の性染色体の出現が1億6千万年前であるのと比較して新しい。そのため、1000を超える相同遺伝子対がXY間で保存されている。2つの性決定遺伝子が同定できれば、相同性比較や構造比較により性染色体の構築過程を知ることができる。本研究では、オス個体、メス個体、および両性花変異体2個体からゲノムDNAを抽出し、高速シーケンスを行なった。さらに、オス、メス、両性花変異体2個体について、直径0.5mm以下の極小さな蕾をサンプリングしてRNAseq解析を行なった。両者のデータを統合することで、「オスに存在し発現するが、メスおよび両性花変異体2個体では存在せず発現しない」遺伝子を絞り込んだ。一方、我々が保有するY染色体を大きく欠失する変異体群についてRNASeqを行ったところ、X染色体上に存在する遺伝子群の発現量の上昇がみられた。X染色体はオスに1本、メスに2本存在するため、X染色体上の遺伝子はメスの方が多い。哺乳類や昆虫には、この違いを遺伝子発現レベルで調整する遺伝子量補正機構が備わっている。ヒロハノマンテマではY染色体上の遺伝子も機能している場合が多いが、本研究の結果は、Y染色体上の遺伝子を失うとそれを補う様にX染色体上の遺伝子の発現が上昇したことを意味する。我々はこれを即時遺伝子量補正と命名し、わずか11100万年の間に、植物性染色体が遺伝子量補正メカニズムを獲得したことを明らかにした。内定年度:2015雌雄異株植物ヒロハノマンテマは、570 Mbと巨大なY染色体をもつ。Y染色体には、めしべの発達を抑制するGSFと、おしべの発達を促進するSPFとの、2つの性決定遺伝子の存在が推定されているが、これらの遺伝子がどのように獲得されたかはわかっていない。XY染色体が獲得されたのはわずか1000万年前であり、これはほ乳類の性染色体の獲得が1億8千万年前であるのと比較して新しい。そのためヒロハノマンテマのXY間に多くの相同遺伝子が存在する。相同性比較や構造比較により性染色体の構築過程を知ることができる。本研究では、申請者がこれまでに獲得した性転換変異体を用いて、2つの性決定領域を塩基配列レベルまで絞り込む。一方で国際共同研究でゲノム解読を進め、XY間の構造比較解析を実現する。今年度は、両性花変異体の原因遺伝子探索を進めた。オス個体、メス個体、両性花変異体のゲノムをそれぞれ50倍ゲノム程度、高速シーケンサーで解読し、K-mer法(Akagi et al. 2014 Science)を用いて解析した。具体的には、獲得したリードを35bpの長さにコンピューター上で切断し、それぞれの断片を網羅的に比較することで、「オスに存在するが、メスと両性花変異体には存在しない」Y染色体上の配列の獲得を試みた。その結果、両性花変異体に特異的な突然変異を特定することができ、本手法がうまく機能することがわかった。しかし、獲得できたメスのリードが予想よりも少なかったため、オスとメスとの比較において偽陽性が多発してしまい、性決定領域の絞り込みまでは至らなかった。ヒロハノマンテマのオスゲノムDNAをOptcal Mappingに供試した。数百kb数千kb単位でゲノムDNAを特定の配列を認識する酵素で蛍光ラベルし,ゲノム全体の制限酵素地図を得た。今後、ゲノムシーケンスのデータと統合し制度の高いゲノム情報を得る。メスゲノムのリード数が予想よりも少なかったため、K-mer解析の結果Y染色体以外の領域に生じた変異が多く検出されてしまい、性決定遺伝子の絞り込みには至らなかった。XY染色体が出現したのはわずか1000万年前であり、これはほ乳類の性染色体の出現が1億6千万年前であるのと比較して新しい。オス個体、メス個体、および両性花変異体2個体からゲノムDNAを抽出し、高速シーケンスを行なった。獲得したリードを35bpの長さにコンピューター上で切断し、それぞれの断片を網羅的に比較することで、「オスに存在するが、メスおよび両性花変異体2個体には存在しない」リードを得た。これらのリードをアセンブルしたところ、オス特異的な67481個のコンティグを得た。このうちオスのつぼみで発現するコンティグは1749個であった。

さらに、オス、メス、両性花変異体2個体について、直径0.5mm以下の極小さな蕾をサンプリングしてRNAseq解析を行なった。得られたリードおよびゲノムシーケンスのリードを1749個のコンティグにマッピングすることで、「オスに存在し発現するが、メスおよび両性花変異体2個体では存在せず発現しない」コンティグを絞り込んだ。得られたコンティグをもとにプライマーを設計し、14個体の両性花変異体に共通して存在しないコンティグを絞り込むことで、GSF遺伝子の候補を得た。現在、無性花変異体の原因遺伝子SPFについても同様の解析を進めている。膨大な数のコンティグから候補を絞り込むためのバイオインフォマティクスにおいて、様々な条件検討を行なう必要があった。X染色体に不活化した性決定遺伝子のホモログがある場合や、両性花変異体が塩基置換などの小規模変異を持つ場合を想定すると、「オスに存在するが、メスおよび両性花変異体2個体には存在しない」という条件を設定すると性決定遺伝子の候補を取りこぼしてしまう恐れがあるためである。最終的にはゲノムシーケンスを用いた絞り込みでは取りこぼしのないように条件設定し、RNAseqを用いた絞り込みでは厳密な選抜を行なうこととした。本条件設定に時間を要したが、この条件を用いれば、SPF遺伝子の絞り込みも行なうことができると考えられる。雌雄異株植物ヒロハノマンテマは、570 Mbと巨大なY染色体をもつ。Y染色体には、めしべの発達を抑制するGSFと、おしべの発達を促進するSPFとの、2つの性決定遺伝子の存在が推定されている。1対の常染色体からXY染色体が出現したのはわずか1100万年前であり、これはほ乳類の性染色体の出現が1億6千万年前であるのと比較して新しい。そのため、1000を超える相同遺伝子対がXY間で保存されている。2つの性決定遺伝子が同定できれば、相同性比較や構造比較により性染色体の構築過程を知ることができる。本研究では、オス個体、メス個体、および両性花変異体2個体からゲノムDNAを抽出し、高速シーケンスを行なった。両者のデータを統合することで、「オスに存在し発現するが、メスおよび両性花変異体2個体では存在せず発現しない」遺伝子を絞り込んだ。一方、我々が保有するY染色体を大きく欠失する変異体群についてRNASeqを行ったところ、X染色体上に存在する遺伝子群の発現量の上昇がみられた。X染色体はオスに1本、メスに2本存在するため、X染色体上の遺伝子はメスの方が多い。哺乳類や昆虫には、この違いを遺伝子発現レベルで調整する遺伝子量補正機構が備わっている。ヒロハノマンテマではY染色体上の遺伝子も機能している場合が多いが、本研究の結果は、Y染色体上の遺伝子を失うとそれを補う様にX染色体上の遺伝子の発現が上昇したことを意味する。我々はこれを即時遺伝子量補正と命名し、わずか11100万年の間に、植物性染色体が遺伝子量補正メカニズムを獲得したことを明らかにした。メスゲノムに加え、両性花変異体、無性花変異体のゲノムを高速シーケンサーで解読し、上記の解析により性決定の原因領域をリストアップする。また、メス個体、オス個体、両性花変異体、無性花変異体のRNAseqを行い、転写産物を用いたK-mer解析、並びに変異体間での遺伝子発現量比較をおこない、これらのデータを統合して性決定遺伝子を絞り込む。ゲノム解読については、申請者が確立したY染色体欠失マッピングの規模を拡大し、Y染色体の遺伝子地図を高密度化する。
RSV/麻疹キメラウイルスの免疫原性の検討

最終年度は、1キメラウイルスの筋肉内注射の至適回数の検討および、2今までに得られた研究報告のまとめを主に施行した。1に関して、前年度行ったキメラウイルスの投与経路の結果から筋肉内注射の投与回数を検討した。経鼻接種による免疫では、キメラウイルスの性状の1つである温度感受性によってウイルスの増殖が抑制されたことが原因で免疫原性が認められなかったため筋肉内注射のみを検討した。コットンラットにキメラウイルスを筋肉内注射で1回もしくは2回(初回接種後4週に追加免疫を行った。)と接種回数の異なる群を準備し、前年度施行した感染実験と同様に接種後12週でRSVを感染させ、感染5日後の肺組織内のウイルス量、病理観察を行いRSVに対する感染防御能について検討した。2に関して、現在まとめている段階で論文を作成中である。検討の結果、キメラウイルスを筋肉内注射で1回接種した群よりも2回接種行った群では中和抗体の産生のブースト効果があることがわかった。肺組織の病理所見を比較しても2回接種群は1回接種群よりも炎症の度合いが軽微でもあった。以上のことからコットンラットにおいてキメラウイルスを2回筋肉内注射することによりRSVに対する中和抗体の産生および産生増強を認められた。さらにRSV感染を抑制することも確認されたことから新規ワクチンとして期待できるのではと考えられる。2歳までにほぼ100%感染すると言われているRSV感染症に対してキメラウイルスは新規ワクチンとして予防効果が期待できるうえに、キメラウイルス免疫前にRSVに感染しRSVに対する抗体を保持していてもブースト効果が期待できることがわかった。本年度は、1MVの細胞外ドメインの代わりにRSVの細胞外ドメインを発現するRSV/MVキメラウイルス(キメラウイルス)の性状解析、2感受性実験動物であるコットンラットを用いてキメラウイルスの病原性の検討、3キメラウイルスの免疫原性の確認、を主に施行した。1に関して、キメラウイルスの親株である麻疹ワクチンAIK-C株は弱毒マーカーの1つとして生体内の温度付近の39°Cでは増殖しないという温度感受性の性状を持つ。キメラウイルスをVero細胞に感染させ、様々な温度における増殖能を検討したところ、AIK-C株と同様の温度感受性を保持していることが確認できた。2に関して、親株であるRSV臨床分離株とキメラウイルスをそれぞれコットンラットに経鼻感染させ、感染5日後の肺内感染性ウイルス量の測定、肺組織の病理観察を行った。キメラウイルスを感染させたラットはRSV感染ラットと比較して、肺内感染性ウイルス量が低く、気管支、肺胞領域における炎症所見が軽微であった。このことからキメラウイルスの病原性は親株のRSVより低いことが示唆された。この結果を踏まえてキメラウイルスの免疫原性を検討するために、コットンラットに筋注接種し経時的に血清を回収しRSVに対する中和抗体価の測定を開始した(3)。以上の結果より、キメラウイルスは麻疹ワクチンの弱毒マーカーの1つとして確立されている温度感受性を保持し、病原性はRSVより低いことが確認できた。これはRSVに対する新規ワクチンとしての可能性を示唆している。RSVの病原性マーカーは未だ解明されていないが、生体内の温度である38°C付近で増殖するウイルスは病原性が高いと考えられている。キメラウイルスの性状解析を行ったところ、親株であるAIK-C株の持つ39°Cでは増殖しない温度感受性の性状を同様に保持していることが確認できた。経鼻感染によるキメラウイルスとRSV臨床分離株との病原性を比較すると、キメラウイルスはRSVに比べ気管支周囲の炎症像が軽度であった。以上の結果より、キメラウイルスはウイルスの弱毒化の指標の1つを保持し、病原性も親株であるRSVより低いことを見出した。本年度は、1前年度に続き、キメラウイルスを筋肉内注射した感受性実験動物であるコットンラットの免疫原性を検討し、2異なる投与経路によるキメラウイルスの免疫原性の比較検討、を主に施行した。1に関して、前年度末から開始したコットンラットを用いたキメラウイルスの免疫原性(筋肉内注射)の評価を行った。経時的に採取した血清からRSVに対する中和抗体価を測定したところ、免疫後3週の血清から中和抗体が検出された。さらにRSV感染実験を免疫後12週に行い、感染5日後に肺組織を回収し、肺内感染性ウイルス量を測定した。加えて肺組織の病理観察を行い、RSVに対する感染防御効果を検討した。2に関して、前年度行った投与経路は筋肉内注射であった。RSV感染は主に経鼻感染することから鼻腔における局所免疫能の反応を観察するために、キメラウイルスを経鼻接種し、免疫原性を検討した。比較対象として筋肉内注射をしたコットンラットを準備し、経時的に血清を採取し、RSVに対する中和抗体価を測定した。さらにRSVを免疫後12週に経鼻感染させ、感染5日後の肺内感染性ウイルス量の測定、肺組織の病理観察を行い、RSVに対する感染防御能を検討した。検討の結果、キメラウイルスは筋肉内注射することによりRSVに対する中和抗体を獲得し、12週まで中和抗体を維持していた。さらにRSV感染群と比べ、肺内の感染性ウイルス量が減少し、肺組織の炎症も軽微であった。一方、キメラウイルスを経鼻接種した場合、RSVに対する中和抗体は確認できず、RSV感染群と同等の感染が見られた。

これは親株として使用した麻疹ワクチンAIK-C株が保持する温度感受性により鼻腔内でのキメラウイルスの増殖できなかったためと考えられる。RSVに感受性実験動物であるコットンラットにキメラウイルスを接種したところ、筋肉内注射のみRSVに対する中和抗体を誘導したが、経鼻接種では免疫原性を示さなかった。このことからキメラウイルスはin vivoの実験系でも親株のAIK-C株が持つ温度感受性の性状を保持していることが確認できた。さらにRSV感染実験において、筋肉内注射免疫群はRSVに対する感染防御能を有していることを確認できた。最終年度は、1キメラウイルスの筋肉内注射の至適回数の検討および、2今までに得られた研究報告のまとめを主に施行した。1に関して、前年度行ったキメラウイルスの投与経路の結果から筋肉内注射の投与回数を検討した。経鼻接種による免疫では、キメラウイルスの性状の1つである温度感受性によってウイルスの増殖が抑制されたことが原因で免疫原性が認められなかったため筋肉内注射のみを検討した。コットンラットにキメラウイルスを筋肉内注射で1回もしくは2回(初回接種後4週に追加免疫を行った。)と接種回数の異なる群を準備し、前年度施行した感染実験と同様に接種後12週でRSVを感染させ、感染5日後の肺組織内のウイルス量、病理観察を行いRSVに対する感染防御能について検討した。2に関して、現在まとめている段階で論文を作成中である。検討の結果、キメラウイルスを筋肉内注射で1回接種した群よりも2回接種行った群では中和抗体の産生のブースト効果があることがわかった。肺組織の病理所見を比較しても2回接種群は1回接種群よりも炎症の度合いが軽微でもあった。以上のことからコットンラットにおいてキメラウイルスを2回筋肉内注射することによりRSVに対する中和抗体の産生および産生増強を認められた。さらにRSV感染を抑制することも確認されたことから新規ワクチンとして期待できるのではと考えられる。2歳までにほぼ100%感染すると言われているRSV感染症に対してキメラウイルスは新規ワクチンとして予防効果が期待できるうえに、キメラウイルス免疫前にRSVに感染しRSVに対する抗体を保持していてもブースト効果が期待できることがわかった。本年度施行した研究結果を踏まえ、引き続き感受性実験動物であるコットンラットを用いて免疫原性の検討を行う。事前研究において、組換え麻疹ウイルスは初回免疫後8週に再免疫を行うことにより免疫能が上昇することが確認されているので、キメラウイルスも同様に再免疫を行う。再免疫後さらに経時的に血清を回収し、RSVに対する中和抗体価の測定を行う。中和抗体産生の有無を確認後、RSV臨床分離株を用いて免疫したコットンラットに経鼻感染させる。感染後、肺内感染性ウイルス量の測定、肺組織の病理観察等、感染防御能の評価を行う。また、RSVの感染経路は主に鼻腔から気道のため、初期感染部位でウイルス感染を制御することは感染防御において重要な要因である。そこでラットにキメラウイルスを経鼻接種し免疫原性を確認する。また、並行して筋注接種群と比較検討を行う予定である。本年度施行した研究結果からキメラウイルスの筋肉内注射の単回免疫によりRSVに対する中和抗体を誘導していることが確認できた。
階層的三次元弾性・塑性歪分布測定法の確立

多結晶体において、変形の不均一性は強度・延性バランスに大きく影響するにも関わらず、これを結晶粒レベルで弾性歪、塑性歪の両観点から定量化する解析法は現在確立されていない。本研究では、EBSD-Wilkinson法、その場測定法、三次元像再構築法、中性子(放射光)回折法による階層的三次元弾性・塑性歪測定法を確立を試みた。高強度マルテンサイト鋼と高延性オーステナイト鋼を積層した複層型高強度高延性鋼の変形挙動に関して主に検討したところ、変形時に生じる応力/ひずみ分布について、組織平均、層単位、結晶粒単位で評価することに成功し好ましい力学的特性の発現要因について重要な知見を得た。平成25年度は走査型電子顕微鏡内で使用する小型負荷装置を実際に導入し動作環境を整えるとともに、鋼サンプルを用いて変形中の様子を観察をしながら応力-歪み曲線を同時取得することに成功した。さらに米国オークリッジ国立研究所の大型中性子散乱施設で応力測定を行い、次世代型高強度鋼である積層鋼内部の応力および変形組織の定量的評価を実施した。前年度に検討したマルテンサイト単相鋼の変形挙動と複相(積層)鋼内のマルテンサイト組織の変形挙動を合わせて検討することにより、変形初期から変形後期におけるひずみ分布の様子が明らかとなった。平成24年度は、複合組織鋼を用いたEBSD-Wilkinson測定の実施、三次元シリアルセクショニング法によるマルテンサイト組織の三次元化ならびに放射光回折法による積層型複合組織鋼の内部応力測定を実施した。鋼の力学的特性を飛躍的に向上させるためには、ミクロ組織を複合組織化することが有効な手段の一つと考えられている。しかしながら、複合組織鋼における好ましい力学的特性の発現機構については明らかにされていない点が多く検討が必要である。そこで、高強度組織であるマルテンサイト組織と高延性組織であるフェライト組織の複合組織鋼で比較的好ましい力学的特性を示すDual-phase鋼を題材に、EBSD-Wilkinson法によるサブミクロンミクロンスケール内部応力測定を実施した。その結果、高強度相内の結晶方位に依存した変形のみならず相の分布形状も最終的な力学的特性に影響することが明らかとなった。単一組織鋼の場合、組織3次元的形態は2次元情報を基にある程度の予測が可能と考えられている。しかしながら複合組織鋼では2次元イメージから予想される以上に形態は入り組んでおり、本研究においても組織を3次元的に観察することが重要と考えた。そこで、高強度鋼であるマルテンサイト鋼を題材にミクロ組織の3次元化を実施した。2次元では線として認識される界面が3次元では面として認識され内部では分割等が生じ複雑化している様子が見えつつある。強度の異なる異種相どうしが接する界面付近では変形が局所化すると推定され3次元的な界面の評価が重要であると考えられる。平成26年度は前年度までに実施した応力・ひずみ測定結果の解析および解釈を進めると共に、走査側電子顕微鏡内での負荷試験を進めた。機械的特性の大きく異なる素材を組み合わせた積層型鉄鋼材料を主に用いる事により、ミクロ組織の分布により生じる変形中の応力・ひずみ分布について理解を深めた。多くの実用材料は複合組織から成る点、更に今後の材料開発においては異種材料の組み合わせにより、新たな可能性が広がる事が考えられる点からも、本研究は次世代型材料開発における基盤研究と位置づけられる。しかしながら、異種素材の接合界面や相界面の理解については不明な点が多い。本研究を土台として今後は界面組織に着目して研究を進める予定である。材料工学当初予定していた、走査型電子顕微鏡内に導入する小型負荷装置の設置を精力的に進め、前年度の放射光散乱測定結果に加えて新たに実施した中性子散乱測定の結果を合わせて考察する段階に至っている。SUS301鋼とSUS420J2鋼を含む複層鋼板に関する放射光散乱測定については論文にまとめ発表した。今後はさらに解析を進め、種々の次世代型高強度鋼板の特異な組織や変形挙動の検討を進める予定である。当初予定していた、EBSD-Wilkinson法による測定、放射光による内部応力測定、シリアルセクショニングによるミクロ組織の三次元再構築を実施する事ができたことから、おおむね順調に研究が進行していると考えている。しかしながら、取得データの信頼性ならびに材料特性と得られた結果の相関関係を明らかにするには継続して実験が必要と考えている。得られたデータの解析をさらに進める。実施予定の実験に関してはほぼ終了していると考えているが走査型電子顕微鏡内での負荷試験に関しては加速電圧等の最適な観察・測定条件の検討を行う必要がある。そのため次年度では追加実験を行う予定である。昨年度取得したデータについてさらに解析を進める。手法については平成24年度でほぼ確立したと考えている。該当なし
日本の中世音曲の記譜法を新たに考案するー謡曲・声明・民俗芸能

本研究の目的は、日本の中世に起源をもっている音曲の担い手らとの対話をつうじて、担い手らが口頭伝承の中で習得したリズムや旋律を、彼らがもっともおもしろく、適切だと感じる次元において把握し、彼ら自身の実践や、外部者による鑑賞に役立つような「記譜法」を考案することである。対象とする分野は、声明などの仏教声楽、能楽、そして語りを中心とした民俗芸能である。初年度(2018年度)は、能楽師、声明家、民俗芸能の担い手に対して、インタビューをおこなった。声明家に対しては、旋律を図形的に書き表す楽譜「回旋譜」についての質問をおこなった。その結果、回旋譜は見てわかりやすいものではあるが、本来の楽譜と同等の権威をもつものではない、ということが明快にしめされた。能楽師へのインタビューでは、謡は、そのドラマ的な効果を考えながら演出法を変化させなければならないことについての情報をえることができた。たとえば、主人公が幕からでてきて、橋掛かりを歩む間に、歌の音韻のひとつずつは、最初は長めにいうが、だんだん短くしていかなければならないのである。それは、演劇の人物の輪郭が、舞台上の聞き手に近づくにしたがって目の前にでてくるにつれて、だんだんはっきりしてくるというような、場面の変化とも対応してさせるという工夫である。もちろん、これは必ずしも観客に伝わる効果というわけではない。民俗芸能については、題目立の練習風景の観察をおこなった。そこから、旋律を構成するための基本的な旋律パターンをいくつか特定することができた。これらの研究を踏まえて、次年度では、「記譜法」の考案という応用的研究に踏み込むことにしたい。研究実績の概要欄に示したとおり、本年度は演奏家へのインタビューを複数回おこなっている。それと平行して、映像プロデューサーやカメラマンにもインタビューをおこなったのだが、記譜がなぜ、なんのために、だれにとって必要なのか?という問いを、インタビューのさいに、逆になげかけられる場面もあった。わかりやすい記譜というのが、伝承においては、本当に必要なのか、それをとおして普及をさせるという道筋に、成功の見込みはあるのか?初年度において、本研究に対する根本的な疑問を得ることができたのは大きな収穫である。今の段階では、それに対して答えはでない。しかし、次年度には、実際に民俗芸能や能楽の楽譜づくりをおこなう予定である。それを通じて、上記の問いに対する私なりの解答をみつけていきたい。また、能の太鼓や笛などの打楽器の複雑なパターンを、もっともシンプルなかたちにして記し、それを教育目的に使うための手順の開発を、昨年までにおこなった(笛と太鼓の教室限定練習曲の作成)。これによって、中世芸能と音楽のエッセンスを図示して、普及させていくための道筋がみえてくることとなった。次年度にはさらに別の旋律型や、別の楽器の組み合わせを考えつつ、シンプルな能楽の練習曲をつくりだすことをめざしたい。能楽については、実際の上演映像にあわせて記譜を提示するという作業を、現在、スタンフォード大学音楽学部との共同研究の中で、すすめている最中である。記譜が正確でなければならないことはいうまでもないが、正確さの種類やレベルは、担い手、聞き手などの立場によって、また、それぞれが音楽様式にどの程度熟達しているかによって、さまざまである。その意味で、もとめられる正確さがことなるのである。今後は、すくなくとも、誰のための記譜かということを場面場面において常に意識しながら、作業をすすめていく。同じことに注意をはらいつつ、本年度は、中世芸能の題目立について、秋には、《石橋山》という長年演じられてこなかったレパートリーの復活上演をおこなう予定である。そのためのテクストおよび記譜を作成する予定である。題目立の旋律型は、単純であるが、その選択には自由があり、歌い手は伝承の過程において、その自由を妨げられるようなことになってはならない。記譜の上にふされた、「読点」などのわずかな記号が、そういった自由を阻害することになりうる。また、文字へのルビの振り方にも慎重さがもとめられる。産み字をどのようにシラブルとかかわらせるかは重要な技法であるが、それを阻止してしまうようなルビをつけてしまっては、将来的にはよくないことになるかもしれない。題目立保存会との議論を重ねつつ、現在考えられる最善の記譜を提案していきたい。

それは、演劇の人物の輪郭が、舞台上の聞き手に近づくにしたがって目の前にでてくるにつれて、だんだんはっきりしてくるというような、場面の変化とも対応してさせるという工夫である。もちろん、これは必ずしも観客に伝わる効果というわけではない。民俗芸能については、題目立の練習風景の観察をおこなった。そこから、旋律を構成するための基本的な旋律パターンをいくつか特定することができた。これらの研究を踏まえて、次年度では、「記譜法」の考案という応用的研究に踏み込むことにしたい。研究実績の概要欄に示したとおり、本年度は演奏家へのインタビューを複数回おこなっている。それと平行して、映像プロデューサーやカメラマンにもインタビューをおこなったのだが、記譜がなぜ、なんのために、だれにとって必要なのか?という問いを、インタビューのさいに、逆になげかけられる場面もあった。わかりやすい記譜というのが、伝承においては、本当に必要なのか、それをとおして普及をさせるという道筋に、成功の見込みはあるのか?初年度において、本研究に対する根本的な疑問を得ることができたのは大きな収穫である。今の段階では、それに対して答えはでない。しかし、次年度には、実際に民俗芸能や能楽の楽譜づくりをおこなう予定である。それを通じて、上記の問いに対する私なりの解答をみつけていきたい。また、能の太鼓や笛などの打楽器の複雑なパターンを、もっともシンプルなかたちにして記し、それを教育目的に使うための手順の開発を、昨年までにおこなった(笛と太鼓の教室限定練習曲の作成)。これによって、中世芸能と音楽のエッセンスを図示して、普及させていくための道筋がみえてくることとなった。次年度にはさらに別の旋律型や、別の楽器の組み合わせを考えつつ、シンプルな能楽の練習曲をつくりだすことをめざしたい。能楽については、実際の上演映像にあわせて記譜を提示するという作業を、現在、スタンフォード大学音楽学部との共同研究の中で、すすめている最中である。記譜が正確でなければならないことはいうまでもないが、正確さの種類やレベルは、担い手、聞き手などの立場によって、また、それぞれが音楽様式にどの程度熟達しているかによって、さまざまである。その意味で、もとめられる正確さがことなるのである。今後は、すくなくとも、誰のための記譜かということを場面場面において常に意識しながら、作業をすすめていく。同じことに注意をはらいつつ、本年度は、中世芸能の題目立について、秋には、《石橋山》という長年演じられてこなかったレパートリーの復活上演をおこなう予定である。そのためのテクストおよび記譜を作成する予定である。題目立の旋律型は、単純であるが、その選択には自由があり、歌い手は伝承の過程において、その自由を妨げられるようなことになってはならない。記譜の上にふされた、「読点」などのわずかな記号が、そういった自由を阻害することになりうる。また、文字へのルビの振り方にも慎重さがもとめられる。産み字をどのようにシラブルとかかわらせるかは重要な技法であるが、それを阻止してしまうようなルビをつけてしまっては、将来的にはよくないことになるかもしれない。題目立保存会との議論を重ねつつ、現在考えられる最善の記譜を提案していきたい。
新宿御苑が及ぼした近代園芸・造園界への影響

新宿御苑は改修されて完成(1906)してから2006年に100周年を迎えた。しかし、造園計画立案者アンリ・マルチネの事績の詳細や、造園計画の企画立案者福羽逸人と新宿御苑との関係、そして、新宿御苑完成後のその園芸・造園界への影響の詳細は不明であった。本研究では、新宿御苑の設計者の人物像と彼のデザインの特徴、そして新宿御苑のデザインとの関係を明らかにした。マルチネは近代フランスの代表的造園家エドアール・アンドレ(1840-1911)を後継するように19世紀末一20世紀初頭に活躍した造園家で、そのデザイン手法もアンドレに学んだ時代の流行「ジャルダン・コンポジット」の作風をもち、これが新宿御苑のデザインの基調と考察できた。したがって、当時流行した近代フランス式庭園が新宿御苑の庭園デザインの基調であった。この形式の庭園は新宿御苑完成後、赤坂離宮、武庫離宮などの庭園設計にも影響をあたえ、さらに造園教育現場である千葉高等園芸学校(現千葉大学園芸学部)のキャンパス庭園(1911年完成)にも影響を与えていた。これらの成果は(社)日本造園学会誌「ランドスケープ研究」、日本庭園学会誌などに発表し、また、フランス人研究協力者Stephaniede Courtois(ヴェルサイユ国立高等造園学校講師)により仏文論文としても公表された。なお、新宿御苑完成以降のマルチネの活動はこれまで詳細が不明であっが、彼の調査を通じて発見した肖像写真とともに主要業績をまとめることができた。これまで、詳細不明であった、福羽逸人に依頼を受けた新宿御苑の設計者、フランス人造園家アンリ・マルチネの人物像を明らかにした。マルチネはヴェルサイユ高等園芸学校を入学・卒業ともに首席であり、1883年の卒業時には農務省からのイギリスのチェルシー庭園への実習生として選抜派遣された。1888年(21歳)より当時フランス造園界で中心的な存在であったエドアール・アンドレの片腕として設計活動を行い、アンドレのスケッチをもとにバルナ公園(Parc Varna)の設計を指示(1890)するなど、アンドレの造園思潮を継承したと考えられる。1891年(24歳)には既に造園設計家として独立し、トゥール(Tours)の公園の設計案(1892)、リヨンの万国博覧会で雑誌『Le Jardin』が金賞を受賞(1894)、フランス国内だけでなくチュニジア・ロシアなど海外各地で賞を受賞するなど、当時のフランスを代表する造園家であった。また彼は、当時の庭園雑誌『Le Jardin』の編集長(18911921)や、ヴェルサイユ高等園芸学校産業・商業園芸の教授(18971903、名目上の教授は1920まで)、同校の卒業生協会(Alumni association of Versailles' School)の会長(1905-1906)や、フランス国立園芸協会の会員(1888)となり、19101911年には同協会の副会長を務め、様々な審査員、セント・ペテルスブルク万国博覧会のフランス政府出展責任者なども歴任し、造園界の重鎮であったと考察された。アンリ・マルチネ(1867-1936)は新宿御苑(1906)の造園計画立案者だが、設計図等の史料・記録は焼失、計画を描いた鳥瞰図(印刷物)が残るのみで、これまで彼の生没年や人物像の詳細は知らていない。本研究は、新宿御苑の設計者の人物像と彼のデザインの特徴、そして新宿御苑のデザインとの関係を明らかにした。マルチネは近代フランスの代表的造園家エドアール・アンドレ(1840-1911)を後継するように19世紀末20世紀初頭に活躍した造園家で、そのデザイン手法もアンドレに学んだ時代の流行「ジャルダン・コンポジット」の作風をもち、これが新宿御苑のデザインの基調と考察できた。ジャルダン・コンポジットとは混成様式を指し、新宿御苑にみられるようないくつかの庭園様式の特徴を一つの庭園にまとめて実現した形式である。

この形式の庭園は新宿御苑完成後、特に各地の高等学校にて実習を通じた見本園(西洋庭園)として作られていく事実を整理した。その最たる例が、1909年に設立された千葉高等園芸学校(現千葉大学園芸学部)のキャンパス庭園(1911年完成)である。なお、新宿御苑完成以降のマルチネの活動はこれまで詳細が不明であった。しかし、今年度の調査成果から1906年以降、彼はフランス南西部の保養都市アンダイ(Hendaye)の造園計画・建築計画・都市計画に携わり、現在に見るアンダイの都市基盤整備を立案・実践した事実が判明した。これは、造園家が庭園設計から都市設計にいたる広範囲な職能として現代に知られることになる、先駆的実践事例と位置づけられよう。また、彼の肖像写真、業績リストをご子息から提供を受けたので、これまでの人物像に肖像画を加えることが出来た。加えて、「福羽逸人回顧録」の原本が発見されたため、この原本の記述内容に基づきわが国の園芸・造園学に与えた新宿御苑の影響について現在分析を進めている。新宿御苑は1906年にフランス人造園家アンリ・マルチネによる改修造園計画により、現在の造園の基盤が完成した。昨年度まで、新宿御苑の設計者の人物像と彼のデザインの特徴、そして新宿御苑のデザインとの関係を明らかにした。マルチネは近代フランスの代表的造園家エドアール・アンドレ(1840-1911)を後継するように19世紀末-20世紀初頭に活躍した造園家で、そのデザイン手法もアンドレに学んだ時代の流行「ジャルダン・コンポジット」の作風をもち、これが新宿御苑のデザインの基調であった。これらの調査結果をもとに、平成18年6月新宿御苑において、開苑100周年記念事業の一環として、日本庭園学会による公開研究会「庭園の国際交流新宿御苑を事例として」(企画立案・コーディネイト:鈴木誠)を開催した。この会では「新宿御苑の庭園デザインと設計者アンリ・マルチネ」、「新宿御苑の空間構成とデザイン的特徴」という2つの研究成果(研究協力者による発表論文)をもとに関係者との討議がおこなわれた。これら、研究者らが明らかにしてきた事実を元に、フランス人研究協力者Stephanie de Courtois(ヴェルサイユ国立高等造園学校講師)が仏文による論文を公表した。また、「福羽逸人回顧録」の原本が発見されたことにより新宿御苑関係者によって、『福羽逸人回顧録』(財団法人国民公園協会新宿御苑、2006)が公刊された。この史料を元に、新宿御苑を計画し育て上げた福羽逸人の実践してきた事柄が徐々に明確になり、今年度は福羽の事績を検証するよう現地調査、ヒアリング調査を日本、フランスにおいて実施した。この研究成果はとりまとめて公表する予定である。なお、加えて新宿御苑にみられるようないくつかの庭園様式の特徴を一つの庭園にまとめて実現した当時フランスで流行した形式が、赤坂離宮や武庫離宮などの庭園デザインに展開することの現地調査を実施した。
Frobenius多元環の構造と剛性次元の研究

体上有限次元多元環の構造や表現に関する研究を行う。或る種の重要なFrobenius多元環はその構造や表現の研究がガロア被覆を介在として大域次元有限の多元環の研究に帰着できることが知られている。このようなFrobenius多元環を環の構造面から統一する理論の構築を目指す。またFrobenius多元環と支配次元に関する未解決問題の「中山の予想」の解明に向けて、Frobenius多元環やその周辺の多元環についてホモロジー的次元の研究を行う。
日本古代～中世における瓦陶兼業窯の多面的比較研究

本研究では、古代から中世への変質過程の解明を目指して、これまで考古学ではあまり注目されてこなかった摂関期の瓦陶兼業窯について基礎研究を行っている。とりわけ、平安期の一大窯業生産地である京都府亀岡市の篠窯跡群のうち、西山1号窯を詳細に分析してきた。当該年度には、窯の出土遺物の考古学的分析を深めるとともに、それらの文章化や関連図版の作成を行った。その一方で、自然科学の諸分野と協業しつつ検討を深めた。古地磁気測定に関しては、炭素14年代測定や考古学的なデータとも突き合わせて、これまでにない精度で時期の判別に有効であることがわかった。今後は、同種の方法により、平安期に独自の様相を示す各地の窯業生産地においても、より確かに操業年代を探ることができるものと考える。また、胎土分析の結果では、瓦と須恵器に関してはあまり胎土に差違がなかったが、緑釉陶器にはやや異なる胎土の選択していることが明らかとなった。これにより、丹波での新たな瓦生産が須恵器生産の土台に載っていた点など、その特質がより鮮明となった。その他にも、炭化材の樹種同定や鉛同位体比分析などの成果も加えて、いくつかの新たな知見を得ている。この他に、研究課題に関する研究会を本年度は2回を開催した。昨年度まで主に考古学や自然科学の分野での研究を取り上げたことから、本年度の1回目は主に文献史学からの研究に焦点を当てて、古代から中世への変質する平安時代の地方財政研究や大規模造営事業の問題などについて研究整理などを試みる発表を得た。2回目は、歴史時代土器研究会との共催の形で、出土品の実物を見学する機会を設けつつ、西山1号窯出土の須恵器や瓦・緑釉陶器の整理結果について阪大の大学院生などを中心に研究発表を行い、議論を深めた。また、西山1ー1号窯にみられる小型三角窯の復元実験を試みるプロジェクトに本年度も参画してさらなる情報を収集した。資料(試料)の科学的分析を外部機関に委託していたが、その機関の事情によりやや当初の予定よりもデータの受け取りが遅れることになった。それらの成果をふまえて全体的な研究成果のとりまとめも行う予定であったが、結果的に全般的な作業もやや遅れることになった。そのため、年度内に完了を予定していた、全体的な本研究の報告書についてもおおむねの原稿は整ったものの、完成には至らなかった。そのため、1年間の研究期間の延長を行うことにした。ただ、その他の考古学による個別分析の成果はほぼ出そろっている。全体的な本研究の最終報告書について、昨年度内に作成を予定していたが、いくつかの懸案事項が残ったために、完成には至らなかった。しかし、1年間の延長の承認を受けたことから、その期間においてさらに補足的に文献史学あるいは分析諸科学などを含んだ検討を追加して試みることにする。それらをもとにして考察などの原稿を執筆・編集するとともに、全体的な取りまとめをして報告書として完成することを本年度の予定としている。本研究では、関連課題に関する研究会を開き、学問分野を横断する形で、以下のような研究発表と討議を行った。まず、平安時代を代表する窯業生産地である京都府亀岡市篠窯跡群のうち、本研究代表者を中心に発掘調査を行った、瓦陶兼業窯の西山1号窯に関して、遺物整理分析を含めた考古学的な調査の成果を発表し、篠窯における摂関期前後の変化の重要性について指摘した。また、岡山理科大学の畠山唯達氏により分析が進めらていた、西山1号窯の考古地磁気年代測定などに関して、調査成果の報告を受けた。本研究では、窯業製品の多角的な分析として自然科学的諸分析による新たな方法論の開拓も視野に入れているが、今後の新たな研究の方向についても討議を行った。さらに、関連する摂関期頃の窯業遺跡として、平安時代の最大の窯跡群である愛知県の猿投窯跡群の標識窯、東山72号窯の調査成果に関して、名古屋大学の大学院生に発表いただき、さらに名古屋大学の梶原義実氏などにより東海地域における瓦陶兼業窯の生産構造についての研究成果報告をしていただいた。これらによって、同時期の手工業生産の問題や、畿内と畿外の瓦陶兼業窯の様相について、基礎的な検討と討議を試みた。研究会以外にも、日本古代・中世の瓦陶兼業窯や各種手工業生産の実態をつかむために、連携研究者や研究協力者の支援のもとで情報の収集を始めた。また、窯業製品の具体的な分析として、瓦陶兼業窯出土品を対象にして、製作技術などに関する考古学的な分析を試みた。これら本研究の今年度までの成果については、『古代日本とその周辺地域における手工業生産の基礎研究(改訂増補版)』と題する報告書の刊行を行った。そこでは、上記の西山1号窯についての考古学的分析結果を報告するとともに、古代手工業の各分野について連携研究者や研究協力者などから寄稿を受ける形で研究現状などもまとめた。連携研究者・研究協力者の協力のもと、日本古代を中心に各種の手工業生産の研究現状の情報を集め、それに関する報告書を刊行できた点で、大きな成果を挙げることができた。また、瓦陶兼業窯の情報についても収集しつつあり、窯業製品の多角的な分析として、篠窯の具体的な資料をもとにした分析も順次試み始めている。

丹波の篠窯跡群の分析以外についても、東海の猿投窯をはじめとする窯跡を中心に研究会での討議を行ったが、その他にも、周防地域を事例に、須恵器と緑釉陶器の生産窯、銅鉛鉱山、鋳銭をはじめとする金属関係工房などといった異種の分業や協業についても研究代表者が検討を行い、研究発表を行っている。考古学の各分野、考古学以外の諸学問の研究者による研究会の開催や、異分野の研究者による協業的な調査などにも取り組んでいることから、おおむね進展しているものと判断している。本研究では、具体的な分析対象として、古代の一大窯業生産地である京都府亀岡市の篠窯跡群のうち、西山1号窯を主に取り上げてきている。この窯は、摂関期に須恵器や瓦・緑釉陶器を生産した、当該期では全国的に稀な瓦陶兼業窯に当たるが、その出土品を中心に、種々の考古学的な検討を試みた。まず、西山1号窯の瓦に関しては、工具や技術の変化から、西山1ー1・1ー2号窯という隣接する2基の窯について、層位学的な発掘成果とも整合するように、1ー1号窯(灰原→窯内)から1ー2号窯(灰原→窯内)へと時期的な変化を遂げていることが確認できた。また、その変化も漸移的で、技術的な連続性も認められることから、2基に断絶があるわけではなく、継起的に操業が行われたことを遺物から確かめることができた。この他に、関連課題に関する研究会を継続して開催してきたが、本年度は植山茂氏に発表いただき、平安時代の瓦に関する認識を深めた。その研究会では、あわせて、西山1号窯の調査の途中経過も発表を行い、討議を行った。また、西山1ー1号窯にみられる、特殊な小型三角窯を実際に復元して、焼成実験を行うプロジェクトに参画し、窯の特性などに関する情報の収集も行うことができた。現状としては、瓦陶兼業窯の実態をつかむために、研究協力者などの援助のもと古代・中世の窯業生産関係の検討を深めるべく、情報を収集し分析しつつある。窯業製品の多角的な分析として、瓦をもとにしたタタキ目など製作技術などに関して、篠窯跡群出土品により考古学的な分析を試みており、ほぼ成果があがってきた。また、生産地以外の具体的な分析事例としては、各地の出土品などの情報を収集して検討を行っており、広域流通の実態などを明確化しつつある。窯構造などに関する種々の検討も深まってきた。科学的な分析関係では、地磁気学的な検討などいくつかの試料の検討を進めており、鉛同位体比分析などによるいくつかの作業については、いまだ十分に成果の取りまとめには至っていないが、作業を進めつつある。これらのことから、おおむね進展していると判断している。本研究では、古代から中世への変質過程の解明を目指して、これまで考古学ではあまり注目されてこなかった摂関期の瓦陶兼業窯について基礎研究を行っている。とりわけ、平安期の一大窯業生産地である京都府亀岡市の篠窯跡群のうち、西山1号窯を詳細に分析してきた。当該年度には、窯の出土遺物の考古学的分析を深めるとともに、それらの文章化や関連図版の作成を行った。その一方で、自然科学の諸分野と協業しつつ検討を深めた。古地磁気測定に関しては、炭素14年代測定や考古学的なデータとも突き合わせて、これまでにない精度で時期の判別に有効であることがわかった。今後は、同種の方法により、平安期に独自の様相を示す各地の窯業生産地においても、より確かに操業年代を探ることができるものと考える。また、胎土分析の結果では、瓦と須恵器に関してはあまり胎土に差違がなかったが、緑釉陶器にはやや異なる胎土の選択していることが明らかとなった。これにより、丹波での新たな瓦生産が須恵器生産の土台に載っていた点など、その特質がより鮮明となった。