hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3次元太陽光発電モジュールFPMを用いた発電樹林構成法

太陽エネルギーの最大限の活用を図るため、植物の葉序に倣った3次元太陽光発電モジュールFPMを多数配置する発電樹林を提案し、その特性を計算機シミュレーションと実験により明らかにした。計算機シミュレーションでは、自身および隣接FPMの太陽電池パネルによる影を考慮できる投影法による発電量算出モデルを新たに構築した。単独FPMでは太陽電池パネル内でのセル直列接続数nに伴い発電量は約1.5n%で減少することや、発電量の葉序依存性が小さいことを明らかにした。また、FPMを多数配置する発電樹林では、ハニカムパタンとすることで隣接FPMによる影の影響を抑制できることを示した。平面パネル構成のメガソーラの大規模な導入は、クリーンエネルギーの利用拡大を図る反面、広大な土地を遮蔽することによる植生への影響等が懸念される。一方、我々が提案している3次元太陽光発電モジュールFPM (Fibonacci Number Photovoltaic Module)では、太陽電池パネルが植物の葉序に倣って取付けられている。このため、太陽エネルギーの最大限の利用が図れると共に、良好な通風性や時刻に応じて光の遮蔽箇所が変化すること等から、樹木と同様に自然と調和したメガソーラ(発電樹林)の建設が可能である。そこで本研究では、従来の単体FPMの研究結果を基に、実験とシミュレーションにより発電樹林の実現に当たっての基本的な技術課題の解決を図った。初年度に得られた主な結果を以下に示す。(1)発電樹林を構成するFPMの最適な樹形を求めるため、太陽電池パネルのサイズ、取付け間隔と発電特性との関係を求め、太陽電池パネルを同一形状・サイズとしたときが最も発電量が多いことを明らかにした。また、発電量は取付け間隔にはあまり依存せず、取付け段数と共に増大することも明らかとなった。(2)隣接FPMの影の影響を明らかにするため、隣接FPMの影による出力低下の設置間隔・方位依存性を実験により求めた。さらに、これらの関係を効率よく求めるため投影法を用いた新しいシミュレーション手法を開発した。(3)タンデム型モジュール実現に向け、両面パネルを用いたFPMの発電特性を測定し、裏面パネルの発電量が表面パネルの約20%であり、散乱光による発電も日射強度に依存することを明らかにした。(4)発電樹林FPMの最適太陽電池パネル形状を求める一環として、曲面太陽電池パネル上での発電量推定手法を明らかにした。上記の研究結果については、国際会議発表4件、国内学会発表9件で公表した。このため、太陽エネルギーの最大利用が図れると共に、良好な通風性が確保でき時刻に応じて光の遮蔽箇所が変化すること等から、樹木と同様に自然と調和したメガソーラ(発電樹林)の建設が可能である。そこで本研究では、発電樹林の実現に当たって技術課題の解決を図っている。今年度得られた主な結果を以下に示す。(1)発電樹林を構成するFPMの最適な樹形を求めるため、昨年度確立した投影法によるシミュレーション手法を用いて、各太陽電池パネルの最適取り付け傾斜角度を算出した。(2)昨年度得られた隣接FPMの影の影響特性を用いて発電樹林配置構成を検討し、ハニカムパタンが正方形パタンに比較して影の影響が少ないことを明らかにした。(3)タンデム型モジュール実現に向け、太陽電池パネル表面および裏面の日射スペクトルを測定し、芝生面上では表面と裏面で日射スペクトルが短波長側で大きく異なるが、現在の各種太陽電池ではこのスペクトルの違いによって発電量にほとんど差がでないことを明らかにした。(4)発電樹林を構成するFPMの最適太陽電池パネル形状を求める一環として、直達光に加えて散乱光・反射光も含めた曲面太陽電池パネル上での発電量推定手法を明らかにした。(5) FPMを構成する各太陽電池パネルの最大出力を取り出すため、時分割方式によるMPPT制御の文献を調査し、その構成法を明らかにした。上記の研究結果については、学術論文1件、国際会議発表2件、国内学会発表6件で公表した。発電樹林の実現に当たっては、以下の技術課題を実現する必要がある。(1)発電樹林を構成するFPMの最適な樹形(葉序、サイズ、形状等)を明らかにすること。(2)反射光・散乱光を積極的に利用する発電樹林では、FPMの上段と下段で光のスペクトルや強度に合わせて太陽電池セルを選定するタンデム型モジュールが有効と考えられ、その最適構成を明らかにすること。(3)発電樹林では、各FPMやそれを構成する個々の太陽電池セルの受光条件が異なるため、其々の太陽電池セルに合わせた負荷条件に設定する制御法やインバータを含む出力回路等を明らかにすること。平成27年度は、前年度に引続き(1)と(2)の課題に主に取組み、上記研究実績の概要で述べたようにほぼ当初計画通りの結果を得ている。

一方、提案している3次元太陽光発電モジュールFPM (Fibonacci Number Photovoltaic Module)では、太陽電池パネルが植物の葉序に倣って取付けられているため、太陽エネルギーの設置面積当たりの最大利用が図れると共に、良好な通風性が確保でき時刻に応じて光の遮蔽箇所が変化すること等から、樹木と同様に自然と調和したメガソーラ(発電樹林)の建設が可能である。最終年度に得られた主な結果を以下に示す。(1)発電樹林を構成するFPMの最適な樹形を求めるため、投影法によるシミュレーション手法を用いて、各種葉序(1/2、1/3、2/5、/3/8)の各太陽電池パネル最適取り付け傾斜角度および最適太陽電池パネル面積を求めた。発電量の葉序依存性は小さく、各葉序共に日射量の大きい夏季では冬季の4倍の発電量が得られる。(2)直達光に加えて散乱光も含めたシミュレーション手法により発電樹林配置構成を検討し、ハニカムパタンが正方形パタンに比較して発電量が約20%増加することを明らかにした。(3) FPMを構成する各太陽電池パネルの最大出力を取り出すため、太陽電池パネル出力のパネル内セル直並列接続依存性を求めた。セル直列接続数の増加に比例して発電量は減少するが、低電圧入力市販DC-DCコンバータの変換効率を加味すると減少量が緩和される。以上から、発電樹林には、比較的セル直列接続数の少ない太陽電池パネルを用いたFPMをハニカムパタンで配置することが望ましいことが示された。また、発電量の葉序依存性が小さいことから、施工条件等から葉序を選定できることが明らかとなった。上記の研究結果については、国際会議発表3件、国内学会発表9件で公表した。太陽エネルギーの最大限の活用を図るため、植物の葉序に倣った3次元太陽光発電モジュールFPMを多数配置する発電樹林を提案し、その特性を計算機シミュレーションと実験により明らかにした。計算機シミュレーションでは、自身および隣接FPMの太陽電池パネルによる影を考慮できる投影法による発電量算出モデルを新たに構築した。単独FPMでは太陽電池パネル内でのセル直列接続数nに伴い発電量は約1.5n%で減少することや、発電量の葉序依存性が小さいことを明らかにした。また、FPMを多数配置する発電樹林では、ハニカムパタンとすることで隣接FPMによる影の影響を抑制できることを示した。発電樹林の実現に当たっては、以下の技術課題を実現する必要がある。(1)発電樹林を構成するFPMの最適な樹形(葉序、サイズ、形状等)を明らかにすること。(2)反射光・散乱光を積極的に利用する発電樹林では、FPMの上段と下段で光のスペクトルや強度に合わせて太陽電池セルの種類を変えるタンデム型モジュールが有効と考えられ、その最適構成を明らかにすること。(3)発電樹林では、各FPMやそれを構成する個々の太陽電池セルの受光条件が異なるため、其々の太陽電池セルに合わせた負荷条件に設定する制御法やインバータを含む出力回路等を明らかにすること。平成26年度は、当初計画通りに(1)と(2)の課題に主に取組み、上記研究実績の概要で述べたようにほぼ当初計画通りの結果を得ている。当初計画通り、投影法による発電量シミュレーション手法を用いて、発電樹林における各FPMを構成する太陽電池パネルのセル構成や、FPMの樹形(葉序、サイズ、形状等)、FPMの配置パタンと発電量との関係をさらに明らかにする。
社会科系教科において国際機関作成教材の利用を推進するための研究

本研究は、以下の3点により、我が国の初等中等教育における社会科系教科、総合的な学習の時間などにおいて、国際機関が作成した教材の利用を推進することを目的としている。(1)国際機関作成教材の収集と分析(2)国際機関作成教材の有効利用のための検討(3)以上を踏まえての代表的な展開例の開発3年間にわたり、(1)の国際機関作成教材の収集と分析を行った。国際機関作成教材は毎年増加し、学校現場で使用可能なものが増加していることが確認できた。収集した教材は、学習のねらい、対象年齢・学年、学習の時期、学習方法などの点から分析し、整理を行った。しかし、国際機関が作成提供する教材は、学習指導要領やそれに基づいて作成されている検定教科書、さらには実際に学校現場で行われている授業との関連がじゅうぶんには図られてはいないものが多いことが再確認された。また、ウェブ上に公開されている教材は、日本語のものが増えてはいるものの外国語によるものが多く、我が国の学校においては教材としての利用が容易ではない場合が多いことも確認された。以上の分析の中で、国際機関が児童生徒に与えたい情報と学校現場の授業内容が乖離している状況にあることも分かった。そこで上記(2)の国際機関作成教材の有効利用を検討するために、まず国際機関が作成した教材内容と検定教科書・実際の授業内容の乖離状況を調査した。続いて、各国際機関が作成提供している教材が、学習指導要領及び検定教科書に沿った実際の授業において活用可能か、可能であるならばどのように活用できるかを検討した。以上の検討を踏まえて、(3)の授業に活用可能な国際機関作成教材を使用した展開事例を開発した。そしてそのいくつかについては、実際に実践を行い、その有効性が確認できた。また、国際機関が教材を作成する際に留意すべき事項などを明らかにした。(1)国際機関作成教材の収集と分析(2)国際機関作成教材の有効利用のための検討(3)以上を踏まえての代表的な展開例の開発平成15年度は研究初年度のため、上記(1)を中心に調査研究を行った。まず、国内外にある国際機関を訪問するなどして、外国語・日本語を問わずに、国際機関が作成している子ども向け・学校向けなどの教材(書籍・ワークブック・ビデオ・CDなど)を幅広く収集した。さらに、ウェブ上に公開されている教材も収集した。そして、収集した教材を、学習のねらい、対象年齢・学年、学習の時期、学習方法などの点から分析し、整理した。その結果、こうした国際機関が提供する教材は、学習指導要領やそれに基づいて作成されている検定教科書、さらには実際に学校現場で行われている授業との関連がじゅうぶんには図られてはいないことが確認された。また現在、我が国の小・中・高等学校の社会科系教科、総合的な学習の時間などにおける国際機関に関する学習の状況、さらには国際機関が作成した教材の使用状況などについても調査研究を行った。その結果、中等教育レベルにおける国際機関に関する学習は、教科書を中心として行われることが多く、組織・機構を中心としたものにとどまっていることが多いことが分かった。また、国際機関が作成した教材等もあまり使用されていないことが分かった。(1)国際機関作成教材の収集と分析(2)国際機関作成教材の有効利用のための検討(3)以上を踏まえての代表的な展開例の開発平成16年度は、15年度に引き続き、上記(1)の国際機関作成教材の収集と分析を行った。16年度に新たに収集した教材についても、学習のねらい、対象年齢・学年、学習の時期、学習方法などの点から分析し、整理を行った。しかし、国際機関が作成提供する教材は、学習指導要領やそれに基づいて作成されている検定教科書、さらには実際に学校現場で行われている授業との関連がじゅうぶんには図られてはいないことが再確認された。また、ウェブ上に公開されている教材は、外国語によるものが多く、我が国の学校においては教材としての利用が容易ではない場合がほとんどであることも確認された。以上の分析の中で、国際機関が児童生徒に与えたい情報と実際の授業内容が乖離している状況にあることも分かった。続いて、各国際機関が作成提供している教材が、学習指導要領及び検定教科書に沿った実際の授業において活用可能か、可能であるならばどのように活用できるかを検討中である。17年度は、本研究のまとめとなる上記(3)を目指して、授業に活用可能な国際機関作成教材を使用した展開事例を研究開発するとともに、国際機関が教材を作成する際に留意すべき事項などについて研究を進める予定である。(1)国際機関作成教材の収集と分析(2)国際機関作成教材の有効利用のための検討(3)以上を踏まえての代表的な展開例の開発

3年間にわたり、(1)の国際機関作成教材の収集と分析を行った。国際機関作成教材は毎年増加し、学校現場で使用可能なものが増加していることが確認できた。収集した教材は、学習のねらい、対象年齢・学年、学習の時期、学習方法などの点から分析し、整理を行った。しかし、国際機関が作成提供する教材は、学習指導要領やそれに基づいて作成されている検定教科書、さらには実際に学校現場で行われている授業との関連がじゅうぶんには図られてはいないものが多いことが再確認された。また、ウェブ上に公開されている教材は、日本語のものが増えてはいるものの外国語によるものが多く、我が国の学校においては教材としての利用が容易ではない場合が多いことも確認された。以上の分析の中で、国際機関が児童生徒に与えたい情報と学校現場の授業内容が乖離している状況にあることも分かった。そこで上記(2)の国際機関作成教材の有効利用を検討するために、まず国際機関が作成した教材内容と検定教科書・実際の授業内容の乖離状況を調査した。続いて、各国際機関が作成提供している教材が、学習指導要領及び検定教科書に沿った実際の授業において活用可能か、可能であるならばどのように活用できるかを検討した。以上の検討を踏まえて、(3)の授業に活用可能な国際機関作成教材を使用した展開事例を開発した。そしてそのいくつかについては、実際に実践を行い、その有効性が確認できた。また、国際機関が教材を作成する際に留意すべき事項などを明らかにした。
量子サイズの固定化金属酸化物上での高効率な光触媒反応とそのダイナミクス

本課題では、触媒表面のモデルと考えられ、また、反応に対し量子化サイズ効果が期待できる量子サイズの固定化金属酸化物触媒を調製し、その上での高効率な光触媒反応の誘起とそれら光触媒反応のダイナミックスに関しての研究を実施した。量子サイズの固定化酸化チタン触媒を調製し、そのホトルミネッセンス挙動を調べることにより、触媒の励起状態が(Ti^<3+>-O^-)種として理解できることを明らかにした。二酸化炭素と水の存在下で固定化酸化チタン触媒を光照射するとメタン、メタノール、および一酸化炭素が生成できること(人工光合成型光触媒反応)を初めて見いだすとともに、反応収率に及ぼす反応温度や添加した水量の影響を検討し、反応の最適条件を明らかにした。また、担体をY-ゼオライトにするとメタノールの選択的な合成が可能になることを見いだした。二酸化炭素や水の存在下でのホトルミネッセンスのダイナミクスを検討し、触媒の励起種(Ti^<3+>-O^-)がこれらと直接反応し、炭素ラジカルや水素および水酸基ラジカルを生成し反応が進行する機構を提案した。ZSM-5ゼオライト固定化銅イオン(Cu^<2+>)試料を還元し、量子サイズのCu^+/ZSM-5触媒を調製し、これを光触媒として常温でNOxを窒素と酸素へ直接分解できることを見いだした。Cu^+イオンの励起状態からのホトルミネッセンス挙動をNO存在下で検討し、NOx光触媒分解反応の機構を明らかにした。以上、本研究では、当初の研究目標が達成でき充分な研究成果を上げることができた。光触媒を環境調和型触媒として実用化を目指す上で、触媒の励起状態とそのダイナミックスを明らかにし、光触媒反応の機構を分子レベルで解明することが重要である。本研究課題では、触媒のトップ表面のモデルと考えられ、また、反応に対し量子化サイズ効果が期待できる量子サイズおよびクラスタ-サイズの固定化金属酸化物触媒を調製し、その上での高効率な光触媒反応の探索とそれら光触媒反応のダイナミックスに関して研究した。量子サイズの固定化酸字バナジウム触媒を調製しその励起状態の反応性に関して、酸化物のホトルミネッセンスをプロ-ブとしそのダイナミックスを研究した。量子サイズの固定化酸化バナジウム触媒の高い光触媒活性は(V^<4+>ーO^-)の電荷移動型の励起三重項が高い反応性を有することに関連することを解明した。量子サイズの固定化酸化チタン触媒を光触媒とする常温での二酸化炭素と水の反応において、メタン、メタノ-ル、および一般化炭素が生成できることを初めて見いだした。このことは、量子サイズの固定化酸化チタン触媒を光触媒として人工光合成型の反応が進行することを明かにし、量子サイズの固定化触媒の有用性を示した。量子サイズのゼオライト固定化銅イオン(Cu^<2+>)触媒をイオン交換法で調製し、これを高温度で真空排気するとCu^<2+>の銅イオンがCu^+の銅イオンの還元されることをESRとホトルミネッセンス法で明らかにした。また、これら量子サイズのゼオライト固定化銅イオン(Cu^+)を光触媒として、NOxの窒素と酸素への直接分解反応が光触媒反応として常温で進行することを見いだし反応機構の解明を進めている。常温でのNOx分解反応に関する研究成果は新聞紙上でも取り上げられた。
サルコイド肉芽腫形成に関する研究-肺胞マクロファージの分化の分析を中心として

原因不明の類上皮細胞肉芽腫性疾患であるサルコイドーツス発症機転の検討の為に,本症の肺病変と関連の深い肺胞マクロファージ(AM)の分化の分析を,アンジオテンツン変換酵素(ACE)を生化学的指標として行った.従来, AMのACE活性の測定は破砕した細胞について行われたが,我々はアンジオテンツンI(AI)を基質として,産生するアンジオテンツンII(AII)量を特異的なRIA法で測定する微量測定法を用い,同細胞が培養皿に付着した生細胞の状態でそのACE活性を測定することができた.本法により測定したヒトAMのACE活性は218±106pg AII/20min/10^5cells(n=22)であったが,これを喫煙者と非喫煙者とに分けると,前者では246±119pg AII/20min/10^5cells(n=14)で,一方後者では, 160±50pgAII/20min/10^5cells (n=8)と喫煙者のAMは非喫煙者のそれより高いACE活性を有しており,喫煙がAMの分化を促進することが示唆された.また,本法はACE活性を生細胞について測定することなどから, AI→AIIの変換が,血管内皮細胞の場合と同様に, AMでも細胞膜表面で行われることを示唆している.なお,今回はサルコイドーツス症例のAMについては十分な検討を行い得ず,今後の課題として残った.一方ビタミンD_3による刺戟では, AMは互いに融合し一部巨細胞化する傾向が示されたが,定量化できる成績には至らなかった.つぎに,免疫組織学的方法として,ヒト肺からACEを精製し,これに対するモノクローン抗体を用いた検討を目指したが,同酵素の精製過程で種々の問題点が明らかになった.本酵素の精製は従来肺ホモジネートから得られる膜分画を界面活性剤で可溶化して行ってきたが,回収率改善の為に界面活性剤で得られる膜分画可溶化部分をさらにトリプシンで処理し,より高い回収率を得ることができた.現在,本法で得られるACEの生化学的性質を検討中であるが,効率的に得られる本酵素を用いて純度の高い抗体を作製し,これによりAMの分化の検討をさらに進めたい.われわれは原因不明の類上皮細胞性肉芽腫疾患であるサルコイドーシスの発症機転の解明の為に、類上皮細胞の前駆細胞である単球系細胞の分化能を検討してきたが、今回は肺胞マクロファージについて、特に本症の肉芽腫内に存在する活性型ヴィタミン【D_3】によるその分化能を検討した。血疾等の患者の健常肺部分の肺胞マクロファージをRPMI、10%FCS等の培養液に【10^(-8)】M程度のヴィタミン【D_3】を添加した条件で培養し、肺胞マクロファージの変化をヴィタミン【D_3】非添加群のそれと比較したところ、前者では約7日で同細胞の融合傾向が、1428日でその巨細胞化が認められた。サルコイドーシス患者の肺胞マクロファージは健常肺からのそれより早期かつ高度にその変化を起こす傾向が示され、なお詳細を検討中である。肺胞マクロファージの分化の一つの指標としてアンジオテンシン変換酵素(ACE)を用いたが、まず、肺胞マクロファージのACE活性を検討するために、同酵素活性の微量測定系を用い、ペトリ・ディッシュにこれを付着させた主細胞の状態でその活性を測定することに成功した。喫煙者と非喫煙者の活性を比較したところ、前者の肺胞マクロファージは後者のそれより高い活性を示した。これらの成績は肺胞マクロファージのACEが細胞素面に存在すること、恒常的な刺激によりその酵素活性が高まることを示唆している。これらのことを組織化学的に検討するために、ACEのヒト肺からの精製とこれに対するモノクローン抗体の作製を試みてきたが、その精製の過程で、元来の分子量160KのACEの他に分子量35Kの同酵素活性を有するものがあることが示された。現在、この両者について抗体による検討を行っているが、これらの解析により、サルコイドーシス患者の肺胞マクロファージ及び類上皮細胞の特異性と肉芽腫生成の機転がより明らかにされることが期待できる。原因不明の類上皮細胞肉芽腫性疾患であるサルコイドーツス発症機転の検討の為に,本症の肺病変と関連の深い肺胞マクロファージ(AM)の分化の分析を,アンジオテンツン変換酵素(ACE)を生化学的指標として行った.従来, AMのACE活性の測定は破砕した細胞について行われたが,我々はアンジオテンツンI(AI)を基質として,産生するアンジオテンツンII(AII)量を特異的なRIA法で測定する微量測定法を用い,同細胞が培養皿に付着した生細胞の状態でそのACE活性を測定することができた.本法により測定したヒトAMのACE活性は218±106pg AII/20min/10^5cells(n=22)であったが,これを喫煙者と非喫煙者とに分けると,前者では246±119pg AII/20min/10^5cells(n=14)で,一方後者では, 160±50pgAII/20min/10^5cells (n=8)と喫煙者のAMは非喫煙者のそれより高いACE活性を有しており,喫煙がAMの分化を促進することが示唆された.

また,本法はACE活性を生細胞について測定することなどから, AI→AIIの変換が,血管内皮細胞の場合と同様に, AMでも細胞膜表面で行われることを示唆している.なお,今回はサルコイドーツス症例のAMについては十分な検討を行い得ず,今後の課題として残った.一方ビタミンD_3による刺戟では, AMは互いに融合し一部巨細胞化する傾向が示されたが,定量化できる成績には至らなかった.つぎに,免疫組織学的方法として,ヒト肺からACEを精製し,これに対するモノクローン抗体を用いた検討を目指したが,同酵素の精製過程で種々の問題点が明らかになった.本酵素の精製は従来肺ホモジネートから得られる膜分画を界面活性剤で可溶化して行ってきたが,回収率改善の為に界面活性剤で得られる膜分画可溶化部分をさらにトリプシンで処理し,より高い回収率を得ることができた.現在,本法で得られるACEの生化学的性質を検討中であるが,効率的に得られる本酵素を用いて純度の高い抗体を作製し,これによりAMの分化の検討をさらに進めたい.
低酸素が未熟肺血管の内皮細胞内カルシウム濃度に与える影響

家兎肺動脈の内皮細胞の細胞内Ca濃度と細胞内pHを測定した.また、低酸素とアシドーシスが与える影響について研究した.さらに内皮細胞のCaやpHを測定するとともに、肺動脈の平滑筋細胞の収縮を測定した.内皮細胞標本:内皮細胞は、肺動脈に付着したままの内皮細胞と、初代培養内皮細胞(4-7日培養)を用いた.胎生28日(満期は31日)の妊娠家兎を帝王切開し胎仔をとりだした.胎仔から肺動脈を摘出し、血管から内皮細胞を分離した.一部は培養し、一部はすぐ実験に用いた.血管内皮細胞に蛍光色素Fura-2やBCECFを取り込ませ細胞内Ca濃度やpHを測定した.また血管の内皮面をスライドグラスに密着させることで、血管に付着したままの内皮細胞のCa濃度を測定できた.結果:内皮細胞のCa濃度はコントロール状態で60nMであった.血管に付着したままの内皮細胞のCa濃度と初代培養の内皮細胞では有意差はなかった.1)低酸素状態から酸素を投与した場合、内皮細胞の細胞内Ca濃度は低下した.2)アシドーシスにした場合、内皮細胞の細胞内Ca濃度は一過性に低下し、その後上昇した.3)低酸素、アシドーシスともに細胞内pHは低下した.内皮細胞のCaやpHを測定するとともに、肺動脈の平滑筋細胞の収縮を測定した.低酸素で肺動脈は収縮し、酸素で弛緩した.アシドーシスで肺動脈は弛緩した.以上の実験から、肺動脈の低酸素での収縮、アシドーシスでの弛緩、ともに内皮細胞の細胞内CaとpHが重要な役割を果たしていると考えられた.家兎肺動脈の内皮細胞の細胞内Ca濃度と細胞内pHを測定した.また、低酸素とアシドーシスが与える影響について研究した.さらに内皮細胞のCaやpHを測定するとともに、肺動脈の平滑筋細胞の収縮を測定した.内皮細胞標本:内皮細胞は、肺動脈に付着したままの内皮細胞と、初代培養内皮細胞(4-7日培養)を用いた.胎生28日(満期は31日)の妊娠家兎を帝王切開し胎仔をとりだした.胎仔から肺動脈を摘出し、血管から内皮細胞を分離した.一部は培養し、一部はすぐ実験に用いた.血管内皮細胞に蛍光色素Fura-2やBCECFを取り込ませ細胞内Ca濃度やpHを測定した.また血管の内皮面をスライドグラスに密着させることで、血管に付着したままの内皮細胞のCa濃度を測定できた.結果:内皮細胞のCa濃度はコントロール状態で60nMであった.血管に付着したままの内皮細胞のCa濃度と初代培養の内皮細胞では有意差はなかった.1)低酸素状態から酸素を投与した場合、内皮細胞の細胞内Ca濃度は低下した.2)アシドーシスにした場合、内皮細胞の細胞内Ca濃度は一過性に低下し、その後上昇した.3)低酸素、アシドーシスともに細胞内pHは低下した.内皮細胞のCaやpHを測定するとともに、肺動脈の平滑筋細胞の収縮を測定した.低酸素で肺動脈は収縮し、酸素で弛緩した.アシドーシスで肺動脈は弛緩した.以上の実験から、肺動脈の低酸素での収縮、アシドーシスでの弛緩、ともに内皮細胞の細胞内CaとpHが重要な役割を果たしていると考えられた.
昨今、潰瘍性大腸炎を含む炎症性腸疾患患者において高確率でうつ病を含む精神疾患への罹患が認められることが報告されているが、有用な病態モデルがなく発症メカニズムに関しても不明な点が多いのが現状である。しかし、申請者は予試験でうつ様行動を併発した潰瘍性大腸炎モデル動物においてうつ病発症との関連性のある海馬歯状回における神経新生が低下していることを見出した。故に神経新生の低下が潰瘍性大腸炎によるうつ発症に寄与している可能性がある。本研究では脳腸相関の概念を基軸とし、うつ様症状を併発した潰瘍性大腸炎モデル動物を確立することで、潰瘍性大腸炎に起因したうつ病発症のメカニズムを解明することを目的とする。
有害野生鳥類、特にカラスの繁殖に関する生態・生理・行動学的研究

【目的】ハシブトガラスを中心とした有害野生鳥類は、身近な種類が多いにも関わらずその繁殖に関する生理生態については未知な部分が多い。本研究は、ハシブトガラスの繁殖の生理生態を明らかにすることを目的とした。【オスの結果】成鳥の精巣重量は6月翌2月の間には0.1g程度であったが、35月にかけては12gほどに増加した。また、精細管直径も45月に著しく増加していた。さらに、精祖細胞・精母細胞・精娘細胞・精子およびセルトリ細胞数は、いずれも25月に増加しており、特に4月は全ての細胞数が最大に達していた。生後1年以下の若鳥においても、35月には若干の精巣の発達が確認されたが、成鳥のそれと比較すると全ての項目において著しく低かった。精巣におけるアンドロジェン受容体の分布を検討した結果、成鳥・若鳥ともに45月におけるセルトリ細胞に強い陽性反応が見られた。【メスの結果】成鳥の卵巣重量は、6月翌3月の間は0.1g以下であったが、45月には増加し、最大のものでは40gに達していた。さらに、各卵巣の中で最大となる卵胞の直径も、6月翌3月に比べ45月には平均値で10倍に増加した。しかしながら、45月においても6月翌3月と変わらない重量・卵胞サイズの卵巣を有する成鳥も多く存在し、メスにおける卵巣の発達の程度には著しい個体差がみられた。若鳥においても、45月には卵巣重量・最大卵胞直径が若干増加する傾向が観られたが、成鳥のそれと比較すると著しく低かった。【血中性ホルモン濃度】血液中のエストラジオール、プロジェステロン、テストステロンの各濃度を測定したが、雌雄いずれも非常に低濃度で推移し、明確な季節変化は確認できなかった。【まとめ】雌雄のいずれも、35月がハシブトガラスにとっての繁殖シーズンであることが明らかとなり、また、生後1年を経ない若鳥は、繁殖の開始を促す何らかの刺激には反応するものの、繁殖能力は持たないものと考えられた。性腺の組織学的観察:2002年5月2004年1月までの間に雌雄のハシブトガラスより性腺を採取し、その組織構造を観察した。口内の色素によって、若鳥(推定036月齢)、成鳥(36月齢以上)に分けた。本年度は、オスの精巣の観察を主に行った。若オスの精巣重量は平均0.01gであり、季節的な変化は認められなかった。一方、成オスのそれは、非繁殖期における平均値は0.04gであったが、繁殖期と考えられている3-6月には平均0.77gと、増大していた。また、精細管の直径は、若オスではやはり年間を通じて約40μmであり、成オスの平均値は非繁殖期では平均41.6μmであるのが繁殖期では114.4μmに増大していた。また、成オスの精細管内の生殖細胞は、非繁殖期においては精原細胞のみが観察されたが、繁殖期においては精子までの全ての段階が観察できた。内分泌学的検討:年間を通じてオスのハシブトガラスの血中テストステロン(T)濃度を測定したが、発達した精巣を持った個体からも、測定系の検出限界(0.04ng/ml)以下の値しか得られなかった。この原因としては、カラスを捕獲してから時間をおいて血液を採取したため、ストレスにより生殖機能が抑制されたことが考えられた。ストレス関連ホルモンのコルチコステロンの血中濃度を測定し、状況による若干の差異を認めたが、基底値(ストレスをかけない状態の濃度)がはっきりしないため、T濃度の値と関連付けることはできなかった。今後、ストレスをかけずに採血することが課題となった。雌雄の身体的差異:嘴の長さは、若鳥、成鳥ともにオスの方がメスよりも有意に長かった。その他:やはり害鳥となり得るマガモにおいて、血中T濃度を測定したところ、繁殖期である4-5月には、それ以外の時期の2-4倍に増加していた(ただし用いたのは家禽化されたマガモである)。

しかしながら、45月においても6月翌3月と変わらない重量・卵胞サイズの卵巣を有する成鳥も多く存在し、メスにおける卵巣の発達の程度には著しい個体差がみられた。若鳥においても、45月には卵巣重量・最大卵胞直径が若干増加する傾向が観られたが、成鳥のそれと比較すると著しく低かった。【血中性ホルモン濃度】血液中のエストラジオール、プロジェステロン、テストステロンの各濃度を測定したが、雌雄いずれも非常に低濃度で推移し、明確な季節変化は確認できなかった。【まとめ】雌雄のいずれも、35月がハシブトガラスにとっての繁殖シーズンであることが明らかとなり、また、生後1年を経ない若鳥は、繁殖の開始を促す何らかの刺激には反応するものの、繁殖能力は持たないものと考えられた。
ビル内の電気設備によって生じる誘導雑音の位置検出方法の研究

本研究の目的は,家庭内・ビル内の各種電気設備が誘導源となり通信伝送路へ生じる誘導雑音の分類・雑音の特徴の抽出を行うことにより雑音探知方法を明らかにすることであり,現時点までに,次のような成果を得ている.(1)家庭内の各種電気設備から生じる雑音の性質を明らかにするために,家庭内で最も一般に使用されているグロースタート式蛍光灯について,その雑音発生のメカニズムを明らかにするとともに,雑音防止回路の検討を行った.また,実際に電波障害を起こした,タッチセンサ式ランプの雑音特性を測定し,その特性を明らかにした.(2)遠方で発生した雑音の種類や位置を特定するための技術を開発するために,まず外部から通信ケーブルに誘導し,伝播してくる雑音の通信ケーブルへの誘導特性を明らかにする必要がある.外部信号による雑音の誘導において,通信ケーブルの対地平衡度特性が重要な働きをする.従来,この対地平衡度特性は理論的に求めることはほとんど行われていなかった.本報告では,この通信ケーブルの対地平衡度特性について,理論的に計算する方法を開発し,実験的にもこれを確認している.この成果は,平衡ケーブルの開発に重要な役割を果たすものと考えている.(3)電波線系に発生するノイズを抑えるための対策部品としてコモンモードチョークコイルが使用される.従来,コモンモードチョークコイルの使用については試行錯誤的な設計が行われてきた.本報告では,これについても理論的な計算ができるための糸口を与える方法を提案するとともに,一部その特性を実験的にも明らかにしている.本研究の目的は,家庭内・ビル内の各種電気設備が誘導源となり通信伝送路へ生じる誘導雑音の分類・雑音の特徴の抽出を行うことにより雑音探知方法を明らかにすることであり,現時点までに,次のような成果を得ている.(1)家庭内の各種電気設備から生じる雑音の性質を明らかにするために,家庭内で最も一般に使用されているグロースタート式蛍光灯について,その雑音発生のメカニズムを明らかにするとともに,雑音防止回路の検討を行った.また,実際に電波障害を起こした,タッチセンサ式ランプの雑音特性を測定し,その特性を明らかにした.(2)遠方で発生した雑音の種類や位置を特定するための技術を開発するために,まず外部から通信ケーブルに誘導し,伝播してくる雑音の通信ケーブルへの誘導特性を明らかにする必要がある.外部信号による雑音の誘導において,通信ケーブルの対地平衡度特性が重要な働きをする.従来,この対地平衡度特性は理論的に求めることはほとんど行われていなかった.本報告では,この通信ケーブルの対地平衡度特性について,理論的に計算する方法を開発し,実験的にもこれを確認している.この成果は,平衡ケーブルの開発に重要な役割を果たすものと考えている.(3)電波線系に発生するノイズを抑えるための対策部品としてコモンモードチョークコイルが使用される.従来,コモンモードチョークコイルの使用については試行錯誤的な設計が行われてきた.本報告では,これについても理論的な計算ができるための糸口を与える方法を提案するとともに,一部その特性を実験的にも明らかにしている.平成8年度は,研究計画に基づいて主に次の二点の研究を行った.その結果について述べる.1.電化製品の雑音特性の特徴の分類各種電気製品の雑音特性を測定し,その発生する雑音の特徴を表わす尺度について検討を行った.その結果,発生する雑音については,周期的なもの,間欠的なもの,非周期的なものがあることを確認した.また,雑音の特徴量としてAPDが利用できる可能性があることがわかった.また,この過程において,グロースタート式蛍光灯の発生する雑音については,詳細な検討を行い,その特性について学術論文として報告を行った.2.電化製品の位置,通信線の長さ等と特徴量の変化雑音の生じる位置を特定するために必要な,通信線の基礎的な信号伝搬特性を知るため,通信線における各種の基本特性の測定を行うと共に,縦電圧-横電圧変換特性に関する研究を行った.その結果,通信線に対して入射した雑音に対する各種の特性として,通信線の不平衡位置に対する特性,不平衡量に対する特性,入出力における特性,通信線長依存性などを検討し,これらを理論的・実験的に明らかにした.今後,これらの特性を用いることにより,雑音位置の検出を行うことができる可能性がある.本研究の目的は,家庭内・ビル内の各種電気設備が誘導源となり通信伝送路へ生じる誘導雑音の分類・雑音の特徴の抽出を行うことにより雑音探知方法を明らかにすることであり,現時点までに,次のような成果を得ている.(1)家庭内の各種電気設備から生じる雑音の性質を明らかにするために,家庭内で最も一般に使用されているグロースタート式蛍光灯について,その雑音発生のメカニズムを明らかにするとともに,雑音防止回路の検討を行った.また,実際に電波障害を起こした,タッチセンサ式ランプの雑音特性を測定し,その特性を明らかにした.(2)遠方で発生した雑音の種類や位置を特定するための技術を開発するために,まず外部から通信ケーブルに誘導し,伝播してくる雑音の通信ケーブルへの誘導特性を明らかにする必要がある.外部信号による雑音の誘導において,通信ケーブルの対地平衡度特性が重要な働きをする.従来,この対地平衡度特性は理論的に求めることはほとんど行われていなかった.本報告では,この通信ケーブルの対地平衡度特性について,理論的に計算する方法を開発し,実験的にもこれを確認している.この成果は,平衡ケーブルの開発に重要な役割を果たすものと考えている.

(3)電源線系に発生するノイズを抑えるための対策部品としてコモンコードチョークコイルが使用される.従来,コモンモードチョークコイルの使用については試行錯誤的な設計が行われてきた.本報告では,これについても理論的な計算ができるための糸口を与える方法を提案するとともに,一部その特性を実験的にも明らかにしている.
戦後補償での和解における共感の役割：謝罪と赦しの逆行の克服

本研究は、第二次大戦後の戦後補償の和解過程で、謝罪と赦しの逆行(加害側による謝罪の否定と被害側による被害の政治化)を引き起こしていると考えられる「共感(相手の立場を相手の視点で理解する姿勢)の欠如」を研究する。国際関係学の和解理論を、哲学、心理学、宗教学での「共感」概念に基づき精緻化し、共感に影響しうる4つの要素(被害者と加害者の社会的所属の同一性、加害側による被害性への認識、被害側による加害の政治的正当性の評価、記憶の抑圧)の理論的位置づけを明確にする。そして4つの事例(米軍捕虜強制労働、ナチスによる東欧強制労働、中国人強制労働、東京空爆被害)で、和解における共感の役割を実証的に研究する。
板鰓類の光環境とその情報伝達機構

本研究の主目的は知見の少ない板鰓類の視物質(網膜視細胞の外節部位に含まれている感光色素)の化学的諸性状の把握と,その生物学的意義について検討することである.視物質の分析は次の2方法によった.その1つは常法により視物質を抽出し,抽出視物質の吸収スペクトルの差異を利用して,特定の視物質を選択的に光照射・退色させ,分離同定する「部分退色法」である.他の1つは,最近この方面の研究に試用されつつある「レチナールオキシム・HPLC法」である.現在までに, 230種にもおよぶ硬骨魚類の視物質の研究がなされ,淡水魚の多くはビタミンA_2由来の3-デヒドロレチナールを発色団とする視物質(ポルフィロプシン)をもち,海水魚の多くはビタミンA_1由来のレチナールを発色団とする視物質(ロドプシン)をもっていることなどが明らかにされてきた.硬骨魚類と比較する意味で, 12種の板鰓類の視物質について調べ,そのいずれもが海水魚がもつとされているロドプシンを有していることがわかった.しかし,淡水エイParatrygon(=Potamotrygon)motoroの視物質もロドプシンである(Muntz,1983)ので,幾多の関連諸問題が今後の研究課題として残された.次に,これら板鰓類の視物質の吸収スペクトルを測定したところ,その吸収極大値は魚種によって異なった.外洋あるいは沿岸域に生息するヨシキリザメ・ドチザメ・アカエイなどの吸収スペクトルの極大値は498mmにみられるのに対し,深海ザメのヘラツノザメのそれは474mmであった.この吸収スペクトルの極大値の魚種間相互の差異は,分類学的な位置付けよりもむしろ生息深度における環境光の波長分布特性とのかかわりを示唆するものであり,生態的適応現象の1つと考えられる.本研究の主目的は知見の少ない板鰓類の視物質(網膜視細胞の外節部位に含まれている感光色素)の化学的諸性状の把握と,その生物学的意義について検討することである.視物質の分析は次の2方法によった.その1つは常法により視物質を抽出し,抽出視物質の吸収スペクトルの差異を利用して,特定の視物質を選択的に光照射・退色させ,分離同定する「部分退色法」である.他の1つは,最近この方面の研究に試用されつつある「レチナールオキシム・HPLC法」である.現在までに, 230種にもおよぶ硬骨魚類の視物質の研究がなされ,淡水魚の多くはビタミンA_2由来の3-デヒドロレチナールを発色団とする視物質(ポルフィロプシン)をもち,海水魚の多くはビタミンA_1由来のレチナールを発色団とする視物質(ロドプシン)をもっていることなどが明らかにされてきた.硬骨魚類と比較する意味で, 12種の板鰓類の視物質について調べ,そのいずれもが海水魚がもつとされているロドプシンを有していることがわかった.しかし,淡水エイParatrygon(=Potamotrygon)motoroの視物質もロドプシンである(Muntz,1983)ので,幾多の関連諸問題が今後の研究課題として残された.次に,これら板鰓類の視物質の吸収スペクトルを測定したところ,その吸収極大値は魚種によって異なった.外洋あるいは沿岸域に生息するヨシキリザメ・ドチザメ・アカエイなどの吸収スペクトルの極大値は498mmにみられるのに対し,深海ザメのヘラツノザメのそれは474mmであった.この吸収スペクトルの極大値の魚種間相互の差異は,分類学的な位置付けよりもむしろ生息深度における環境光の波長分布特性とのかかわりを示唆するものであり,生態的適応現象の1つと考えられる.
専門用語の識別と分類の為のマキシマムエントロピーモデルの利用

トニー・マレン氏は下記に説明したPLAプロジエグトの技術用語の自動アノテーション方法の研究に深く関わっている。遺伝子、遺伝子産物、人物、場所、組織名などの言語表現の名前の自動識別やアノテーションを含む重要でかつ興味深い研究の一つである。そのような表現の識別はしばしば、専門的なテキストを高度なレベルで理解するのに大きな役割を果たす。PIAプロジェクトには2つの重要な特徴がある。(1)専門家が構築したオントロジーを使い、人手によってアノテートされたウェブページからの機械学習に基づいてウェブを自動的にアノテートできる高性能アノテーションサーバーの構築と、(2)機械学習をサポートするためのオントロジープリミティブの集合に基づいたオントロジーサーバーのデザインである。マレン氏は最大エントロピーモデルを使用した機械学習の整備や、オープンオントロジーフォージと呼ばれるPLAソフトウェアの開発、専門的なテキストの修辞的分析のような関連分野での議論に積極的に参加するなど、幾つかの分野に貢献している。その結果、われわれのソフトウェアの解説をした,"Knowledge-based Intelligent Information and Engineering Systems (KES'2003)"での会議録を収集したSpringer-Verlag社刊行の"Lecture Notes in Computer Science"に発表された。また、彼なオックスフォード大学や、タイのカセサート大学で行われた共同研究発表会でも発表を行った。来年度は彼の実験を高度な言語学知識を利用した形で拡張し、修辞的分析や述語文法項構造分析のような意味内容の自動アノテーションといったような興味深い分野へのマキシマムエントロピーモデルの一般性をテストするつもりである。
界面場を利用したπ共役高分子の超階層制御

本研究は液-液界面を用いてπ共役系ナノ材料の超階層制御し新たな電子機能の発現を目的とする。本年度は昨年度に成功したポリジアセチレンナノ結晶(pDCHD)集積体の電子特性の検討および他の材料とのハイブリッド化を試みた。1. pDCHDナノ結晶集積体の電子特性昨年度に見いだした手法を用いてpDCHDナノ結晶の集積膜を液-液界面に形成させた。この膜をくし形金電極を有する基板上に転写した。転写されたpDCHD集積膜の電気特性を二端子式I-V測定により検討した。作製したままの集積膜の伝導度は4.5×10-8S/mで有ったがヨウ素をドープすることで、2.2×10-5S/mと103倍の増加が観測された。これよりナノ結晶集積体は電子伝導パスを有するほど集積していることが確認され、ヨウ素ドープにより半導体特性を示すことがわかった。2.液-液界面を用いたpDCHDナノ結晶と単層カーボンナノチューブ薄膜のハイブリッド化液-液界面を用いることで共に負に帯電しているナノ材料の直接集積化を検討した。研究者は既にさきがけ研究において単層カーボンナノチューブ(SWCNT)液-液界面を用いた集積組織化に成功している。そこでSWCNTとpDCHDのハイブリッド集積を試みた。これら二つのナノ材料は分散液中で共に負に帯電しているため、基板上に順次集積することは困難であった。そこでpDCHDを界面に形成させた後にSWCNTの分散液を加え、界面を再形成させた後にSWCNTを集積化することでハイブリッド化に成功した。本年度はπ共役系ナノ材料としてポリジアセチレンナノ結晶(pDCHD)を用いその集積化を検討した。1.エタノール滴下によるポリジアセチレンナノ結晶の表面エネルギー制御これまでの研究より液-液界面へナノ材料を集積組織化するためにはナノ材料の表面エネルギーを制御することが重要であることがわかっている。そこで本研究ではエタノールを表面エネルギー制御溶媒として用い、エタノール滴下に伴うpDCHDの表面電位の変化について検討した。pDCHDは水分散状態では大きな負の表面電位を有するがエタノールを滴下していくとその値が大きく減少することが明らかとなった。これよりエタノールを表面エネルギー制御溶媒として用いることが可能であることが示唆された。2.液-液界面を用いたpDCHDナノ結晶薄膜の作製サンプル間にpDCHD水分散液を加えここに油相としてn-ヘキサンを加えて液-液界面を作製した。この状態ではpDCHDは水相に分散したままであるが、ここにエタノールを滴下するとpDCHDが界面に吸着する様子が観測された。界面に形成されたpDCHD集積体を基板に転写し原子間力顕微鏡、走査型電子顕微鏡で観測したところpDCHDナノ結晶が単層膜を形成していることが明らかとなった。また水相のpDCHD濃度を増加させると、膜密度が増加し2.5mMの場合に1cm四方をほぼ全面に覆う高密度な単層膜を形成可能であることが明らかとなった。さらに濃度を増加させると一部多層に凝集した部分が観られたことから、最適なpDCHD濃度を選択することが高密度単層膜を作製するためには重要であることが明らかとなった。
近代沖縄における標準語教育実践史研究-学校と地域との関係に注目して-

昨年度までの回想記録を資料とした方言札の実態解明を継承深化すべく、同時代史料に基づく分析に本格的に着手した。今年度の調査研究の内容と成果は、以下の点にある。1、「安里屋ユンタ」など沖縄新民謡の作曲者として知られる宮良長包個人及び彼の作詞作曲した「発音唱歌」に注目して、近代沖縄における多様な標準語教育実践の一端の実態解明を開始した。本年度は『沖縄教育』や『先嶋新聞』などの同時代史料及び宮良に関する先行研究を調査収集し、分析を進めた。その過程で「発音唱歌」作詞作曲当時の宮良が著した史料を発見したので、その全文紹介とそこでの教育論を分析する論考を発表した。新史料において論じられている宮良の教育論の特徴は、児童を尊重し理解したうえで教育実践を行うという当時の「児童中心主義」と重なる新しさを持ちつつも、子どもを「国家の御用品」とするなど天皇制から自由ではなかったことにある。2、学校記念誌に掲載された回想記録の調査結果に加えて、『琉球教育』に掲載される授業記録での教授用言語に注目して標準語教育の実態分析を行った。1900年代前半に、それまでの沖縄言葉と標準語の「対訳」を前提とする教授法から、実態としては「対訳」を行いつつも理念としては「対訳」を行わず標準語のみによる標準語教育を行おうとする論が登場する変化が生じているので、当該時期に方言札を考案する教授者側の条件が整うことを明らかにした。3、学校での標準語教育実践を地域社会のなかでとらえるため、久米島と黒島の史料を収集し分析を始めた。当面は史資料の調査収集を継続し、その分析を進めていく予定である。その他、これまでの私の沖縄教育史に関する研究成果を著書として刊行し、その加筆修正にあたって、方言札に関する記述など標準語教育部分に、科学研究費の成果を反映した。1、昨年度から引き続き、沖縄県内の小学校が刊行した学校記念誌に掲載された回想記録や座談会記録を資料として、近代沖縄における方言札の実態について調査研究を行った。本年度は、沖縄島北部地域の小学校を対象とした。新たに明らかにできた点は以下の通り。(1)1900年代前半の方言札についての資料が得られた(羽地小、玉井亀次郎の回想)。これは昨年度得られた資料と同時期のものであり、1900年代前半に方言札が登場したことを裏付ける点で貴重である。(2)教師自身が方言札を用いたことを回想した資料が得られた。1923年から20年間勤務したその教員は「せめて学校だけでも標準語を」という論理を述べている。地域での生活語が沖縄言葉であることを認識して、学校においてそれを排除しようとしたのである。2、これまでの継続した学校記念誌を資料とする調査により、近代沖縄における方言札について、どの時期にどのように存在していたのかという基礎的事項の解明を行った。明らかにできた点は以下の通り。(1)方言札は1904年頃に、他府県並みを志向する沖縄県政のもと、標準語教育の徹底を推進すべく、近世琉球のムラ統治の手法を応用し近代沖縄における大和への同化を推進する手段として生まれたものであり、そののち沖縄各地へ普及し1940年代前半までのあらゆる時期に存在していたことが確かめられた。(2)方言札は児童の相互監視と教師や児童相互による何らかの罰を特徴として、沖縄言葉を話させず標準語を話すことを強いるものであり、児童は方言札を持っていることを何とか免れようとし、また渡されないようにと様々な対応をしたので、結果としていわば弱い者いじめのように方言札を押しつけるような教室環境が作られることになった。1、昨年度から引き続き、沖縄県内の小学校が刊行した学校記念誌に掲載された回想記録や座談会記録を資料として、近代沖縄における方言札の実態について調査を行った。本年度をもって、沖縄県全域で調査可能な学校記念誌をすべて調査することができた。それらはすべて、資料紹介として『愛知県立大学文学部論集』第4753号に掲載した。2、上記調査により、近代沖縄における方言札について、どの時期にどのように存在していたのかという基礎的事項の解明を行い、『南島史学』第63号に論考を発表した。それにより、方言札は1904年頃に、他府県並みを志向する沖縄県政のもと、標準語教育の徹底を推進すべく登場し、そののち沖縄各地へ普及し1940年代前半までのあらゆる時期に存在していたこと、児童は方言札を持っていることを何とか免れようとし、また渡されないようにと様々な対応をし、結果としていわば弱い者いじめのように方言札を押しつけるような教室環境が作られたことを明らかにした。3、方言札出現直前の時期に沖縄において用いられていた文部省編纂『沖縄県用尋常小学読本』に基づく標準語教育実践及びその論理について、『国語科教育』第56集に論考を発表した。それにより、標準語教育実践は、1900年代前半を境として、沖縄言葉(いわゆる沖縄方言)を不可欠な媒介として用いる方法から、沖縄言葉を最小限にとどめ標準語による方法へと移行しようとしていたことを明らかにした。4、これらの成果を踏まえて、一方では沖縄における標準語教育実践を教師の多様な意識や実践を引き続き解明しつつ、他方では沖縄における標準語教育実践の特徴について植民地を含む他地域との比較において解明していくことが今後の課題として残されている。

今年度の調査研究の内容と成果は、以下の点にある。1、「安里屋ユンタ」など沖縄新民謡の作曲者として知られる宮良長包個人及び彼の作詞作曲した「発音唱歌」に注目して、近代沖縄における多様な標準語教育実践の一端の実態解明を開始した。本年度は『沖縄教育』や『先嶋新聞』などの同時代史料及び宮良に関する先行研究を調査収集し、分析を進めた。その過程で「発音唱歌」作詞作曲当時の宮良が著した史料を発見したので、その全文紹介とそこでの教育論を分析する論考を発表した。新史料において論じられている宮良の教育論の特徴は、児童を尊重し理解したうえで教育実践を行うという当時の「児童中心主義」と重なる新しさを持ちつつも、子どもを「国家の御用品」とするなど天皇制から自由ではなかったことにある。2、学校記念誌に掲載された回想記録の調査結果に加えて、『琉球教育』に掲載される授業記録での教授用言語に注目して標準語教育の実態分析を行った。1900年代前半に、それまでの沖縄言葉と標準語の「対訳」を前提とする教授法から、実態としては「対訳」を行いつつも理念としては「対訳」を行わず標準語のみによる標準語教育を行おうとする論が登場する変化が生じているので、当該時期に方言札を考案する教授者側の条件が整うことを明らかにした。3、学校での標準語教育実践を地域社会のなかでとらえるため、久米島と黒島の史料を収集し分析を始めた。当面は史資料の調査収集を継続し、その分析を進めていく予定である。その他、これまでの私の沖縄教育史に関する研究成果を著書として刊行し、その加筆修正にあたって、方言札に関する記述など標準語教育部分に、科学研究費の成果を反映した。