hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病と気分障害の関連基礎研究

さらに、plexin-B3を発現するolig2(+)aOPCsが混入していることを発見した。成体ラット脳では、多数のNG2(+)aOPCsに混ざって、plexin-B3(+)細胞が約4分の1の割合で存在し、ほぼ全てがolig2(+)であった。その形態はNG2(+)aOPCsと酷似し、ミエリン鞘を持つpreOL様細胞も一部がplexin-B3(+)であった。BrdUの取り込み実験では、plexin-B3(+)aOPCsもBrdU(+)を取り込み、また一部はplexin(+)とNG2(+)aOPCsに分裂する像も認められた。すなわち、plexin-B3(+)aOPCsは、今まで報告のない新規aOPCsであり、NG2(+)aOPCsより若干分化が進んだ様態である可能性が高い。ヒト病態関連研究では、in vitro、FGF2非存在下で培養aOPCsが培養神経細胞の4倍近くのAβ1-42を分泌すること、AD脳においてほぼすべての老人斑がplexin-B3(+)であることが判明した。これらの新発見は神経細胞のみがAβ分泌細胞であるとする従来の考え(アミロイド仮説)に一石を投じ、AD病態研究、創薬研究に新たな考え方を提起する。今後の重要な課題はin vivoにおけるOPCとAD病理の関連について証明することである。灰白質に大量に存在するOPCと灰白質ミエリン化の関連、その異常メカニズムによる気分障害やADの発症機序を、培養OPCから得られた手がかりを基に解析していく。従来のアミロイド仮説は神経細胞中心に構成されている。例えば、ADモデルマウスのほぼ全てが神経細胞特異的発現プロモーターを用いている。ところが、それらのモデルから得られた創薬は、ヒトでは全て失敗してきた経緯がある。本来なら真摯にそれら失敗の原因究明を行なうべきであるが、現状では原因不明のまま、AD早期または前駆期に開発薬を投与すれば治験は成功するの(=失敗したのは投与がAD発症後だったから)ではないかと考えられている。われわれの発見は、ADの根治には神経細胞のみならずオリゴデンドロサイト系譜細胞も視野に入れる必要性を強く示唆する。おそらく成人期のミエリン化のより詳細な動態解明が必須であろう。本研究ではAPPやプレセニリン以外にもアポE受容体もオリゴ系譜細胞に強く発現していることが判明している。それら機能がすべて解明されて初めてAD根治が可能になることが想像される。AD病態の見直しに加え、オリゴ系譜細胞や皮質ミエリン化と気分障害の関連も研究し、気分障害の病態解明を進めたい。気分障害で発症するADは数多く、また若中年期のうつはADの大きな危険因子でもあるので、ADの真の病態解明は必ずうつなどの病態解明にもつながるであろう。精神医学研究協力者との打ち合わせの必要が生じ、第111回日本精神神経学会学術総会に参加すると同時に研究打ち合わせを行なった(旅費)。本研究の遂行のため、研究補助員を1名雇用したが、予想以上の支出となった(人件費)。その分物品費購入額が少なく、人件費が増加した。雇用の関係で健診費用や振込料金などのその他の費用が必要となった。研究の進捗が良く、経費未達のまま、年度途中から特許申請や論文作成に取りかかった。そのため研究計画を変更し、余った予算を次年度に振り向けることとした。引き続き人件費、またそのために必要なその他の支出の引き当てが必要となる予定である。
等速電気泳動用マルチチャンネルUV検出装置の製作と分離過程の解析への応用

筆者は等速電気泳動法の分離過程をシミュレートする事により実試料の分離最適条件を設定する計算機システムを開発中である。既に開発済みのシミュレーションプログラムにより定常状態(分離後)については精度良く実験結果を予測できるようになったので、現在では分離に必要な時間等のシミュレーションを試みている。この解析法を確立するためには分離の動的プロセスを正確に捕える実験が不可欠である。今回の研究目的はこのために使用するUV検出器を製作し解析法を吟味する事であった。1.今回の補助により装置作製に必要な部品を購入し、32のUV検出器を備えた等速電気泳動装置を製作する事ができた。従来の電位匂配検出器を使用する方法では構造上チャンネルあたりの分離用細管の長さの短縮が困難であり、大量の試料の分離過程は追跡できても微量成分の混合ゾーンは捕らえられないことが多かった。これに対して今回のUV検出装置(検出素子=フォトダイオード)では光ファイバーによりUV光を導く方式を彩用したため1チャンネルあたりの分離管の長さは約5mmで微細な混合ゾーンの変化を捕らえることができるようになった。なお従来は定常状態と考えられてきた混合ゾーンが解消した後にもある時間の間はゾーンの短縮が起こっている事が本装置により初めて確認できた。2.本装置を使用して得られた2成分系、3成分系での実験結果を再現できるよう解析法を検討したところ、等量混合試料については数%の誤差で分離時間をシミュレートできるようになった。このような単純系に対する解析法は確立できたといえる。現在では更に多成分系の試料や大量試料中の微量成分の分離挙動を追跡すると共にシミュレーションの結果より分離時間を算出する簡便な実験式を求め実用性の向上にも努めている。
各種神経変性疾患における大脳基底核とその神経回路の免疫組織化学的研究

1.通常の経過を辿って死亡した孤発性筋萎縮性側索硬化症、呼吸器装着により長期生存した孤発性筋萎縮性側索硬化症、レビ-小体封入体を伴う運動ニューロン病、好塩基性封入体を伴う運動ニューロン病の剖検脳の大脳基底核を、抗メチオニン・エンケファリン抗体、抗サブスタンスP抗体、抗カルビンジン抗体などを用いて免疫組織化学的に検討したところ、前3群では免疫反応産物の分布は正常コントロールと同様であったが、好塩基性封入体を伴う運動ニューロン病では線条体のストリオゾーム構造は消失しており、淡蒼球・黒質においてはそれぞれの腹外側で反応性が低下していた。これは、好塩基性封入体を伴う運動ニューロン病では線条体からの出力線維に障害があることを示すもので、この疾患が通常の筋萎縮性側索硬化症とは異なった病因に基づく、独立した疾患単位であることが示唆された。この結果は英文論文としてActa Neuropathologicaに掲載予定である。2.グアム島パーキンソン痴呆症候群は、近年、臨床的に進行性核上性麻痺と類似性を示す症例が増加しているといわれている。われわれは、最近死亡して剖検の得られたグアム島パーキンソン痴呆症候群患者の剖検脳を、古典的グアム島パーキンソン痴呆症候群および進行性核上性麻痺患者の剖検脳と免疫組織化学的に比較検討することで、最近のグアム島パーキンソン痴呆症候群は神経病理学的に、古典的グアム島パーキンソン痴呆症候群の剖検脳でみられた特徴を維持しており、進行性核上性麻痺のそれとは異なることを見いだした。これは、グアム島の生活・自然環境が時代とともに変化しても、パーキンソン痴呆症候群が神経病理学的にきわめて特徴的な所見を維持していることを示し、本疾患が独立疾患単位であることを示唆するものである。この結果の一部は平成7年5月の神経学会総会にて発表の予定である。
超高感度HPLC/レーザー蛍光法による中枢シナプスの逆行性情報伝達物質の検索

シナプスでの逆行性する情報伝達物質としてアラキドン酸とその代謝物が想定されている。これを証明するには、アラキドン酸と代謝物の存在、放出、作用を確認する必要がある。しかし、シナプスのような微小且つ微量しか得られないサンプルでは、感度の点から従来の分析法では困難が予測される。我々は、レーザー励起蛍光法(LIF)とHPLCを組合わせたHPLC/LIFを開発し、100amolレベルの分離検出に成功し、RIAに比較して12桁程度高感度な分析法を開発した。本研究ではHPLC/LIFによりこれらの物質群を高感度にしかも多種類同時に分析し、アラキドン酸などが存在することを分析化学的に確かめることを目的とした。このために分析ソフトとして微小且つ微量しか得られない神経細胞に適した前処理法を開発した。以下に成果の概要を述べる。(1)代謝物のプロスタグランジンについては、前年度までに見出した、ADAM(蛍光標識剤)化すると分子内水素結合のためと思われる特異な分離挙動を利用して、逆相分取、順相分析の分析手順を考察し、より精度の高い分離を可能にした。その結果、超感度検出でもバックグラウンドは安定し、経口投与のプロスタグランジン製剤から血清への移行をpg/mlのレベルで検出できた。(2)アラキドン酸の分離条件を(1)を基本に特定した。ADAM化した脂肪酸の極性は低く順相での不純物分離が難しくなるが、先の分子内水素結合性の挙動を利用し、精密分離できるメタノール:水の混合比を特定できた。(3)以上の方法をもとに、アラキドン酸をサブ-ng/mlレベルで分析できる見通しを得た。分析条件を特定する根拠を得たので、今後、強極性のグルタミン酸に対する分析条件を同様に特定する予定である。
脊椎麻酔時に使用する局所麻酔薬の神経毒性効果

平成13年度以前には、ラット脊椎麻酔モデルを用いて、テトラカイン、リドカイン、ブピバカイン、プリロカイン、メピバカイン、プロカインの局所麻酔薬について神経毒性効果を組織と機能の側面から検討してきた。13年度では、さらにジブカイン、ロピバカイン、レボブピバカインについても同じく検討を加えた。その結果、同力価で比較した場合、最も毒性が高いのはジブカイン、次がリドカインであり、逆に最も毒性が低いのはプロカイン、ロピバカイン、レボブピバカインの何れかであることがわかった。また、これらの局麻薬で毒性の高さに差があっても、その主病変部位は共通して脊髄後根の軸索であることも確かめた。この結果は、現在臨床で報告されている、各局麻薬を用いた脊麻後の病変出現率とも良く一致している。さらに、局麻の種類が異なっても、共通して感覚障害優位な後根刺激症状が認められるという点においても良く一致している。現在、3剤(プロカイン、ロピバカイン、レボブピバカイン)のうち、どの局麻薬の毒性が最も低いのか検討中である。これについては、H14年度の6月までに形態学的検討で結論をだし、引き続き、後根神経を胞芽させた神経節細胞を培養し、形態学的検討で得られた結果を基に毒性が高い局麻薬と低い局麻薬を曝露させ、作用する軸索膜上のイオンチャンネルやカルシウムを中心とした神経細胞内のイオンの変化に一定した傾向を見いだせるか検討する予定である。平成13年度以前に研究した局麻薬に加え、平成14年度は新たにプロカイン、ロピバカイン、レボブピバカインの神経毒性効果について組織学的検討を加えた。今までと同じ手技を用いてラット脊椎麻酔モデルで検討した結果、主病変部位は他の局麻薬と同じく後根であり、その病理学的特徴も同じである事が判った。さらに、今までの局麻薬の結果を比較検討し、この3剤とも非常に毒性が低い事も判った。いままでの投与方法では3剤の毒性の差は見出せなかったため、循環動態への影響を極力減らし、生存実験が可能な範囲で投与方法を変更することで、投与量を増大させて3剤で毒性の差が見い出した。その結果、近年の他の研究報告とも一致し、S体の鏡像異性体のみで合成した新薬であるロピバカインでの毒性が最も毒性が低い事も判ってきた。現在、後根神経を胞芽させた神経節細胞を培養し、まず、毒性の高かったリドカインを暴露し、軸索膜上のカルシウムイオンが毒性の高さに寄与しているのか検討中である。15年度は、引き続き、局麻の毒性を規定するメカニズムを検討する予定である。平成14年度までに、tetracaine、lidocaine、bupibacaine、dibucaine、ropivacaineその他数種の局所麻酔薬をラット脊椎麻酔モデルに投与し、形態学的に検討を行うことで各局麻薬の神経毒性効果を評価した。その結果、組織毒性はdibucaine、lidocaineで高く、ropivacaineで最も低いことが判った(Anesthesiology A966,A855)。この毒性の高さの順位づけは臨床研究で報告されている各局麻薬を使用した脊椎麻酔後の感覚障害を主体とした神経障害の発症率の高さとも良く一致していた。また、毒性の高さに関わらず、毒性病変の主病変部位は共通して脊髄後根の軸索であることも確かめられた。そのため平成14年度から、神経節から発芽させた後根神経の軸索輸送に局麻が与える影響を検討した。はじめに臨床でもその安全性について最も議論されているlidocaineについて検討した(Anesth Analg 2001;92:287)。その結果、軸索輸送は10mM以下のリドカインで抑制され、10mMで停止し、50mM以上では数分内に軸索細胞膜が破壊されることがわかった。これらのリドカイン効果のうち、Ca^<2+>-freeの細胞外液とCa^<2+> calmodulin Kinase II(CAM kinase II)inhibitor(KN-62)により軸索輸送の抑制は減弱したが、膜の破壊は阻止できなかった。しかし膜保護剤であるLysophosphatidic acidでは軸索輸送の抑制作用とともに、膜破壊も抑制した。以上の結果から以下のことが考察された。1.低濃度lidocaineは神経細胞膜に穴をあけ、細胞毒であるCa^2 ionを流入させて軸索輸送を抑制する2.さらに高濃度lidocaineは神経細胞膜そのものを破壊する。この効果はLysophosphatidic acidで抑制される可能性が示された。臨床でのlidocaine神経毒性の阻止作用が期待できるかもしれない。以上の内容は2004年、第81回、日本生理学会(6/2-2/4札幌)で発表予定である。
地域における看護判断に関する基礎的研究

本研究の目的は、地域という条件下で行われる専門性の高い看護判断の構成要素を明らかにすることである。行政看護活動及び訪問看護活動を対象に4調査を行い、以下の知見を得た。〈調査1〉行政サービスとして機能する看護の専門性に関する保健婦(士)の認識:保健婦(士)31人を対象に、保健婦(士)らしさが発揮できたと自己評価する活動の内容や選定理由について郵送自記式調査を行った。その結果、公共的な解決が必要な課題、人々の主体性や潜在力の喚起とその条件づくり、生活共同体を単位とした援助にかわる判断の重要性を確認した。〈調査2〉機構改革後の保健所保健婦(士)の活動内容からとらえた看護判断:保健所の機構改革により活動体制に変化のあった2県の保健婦(士)138人を対象に郵送自記式調査を行った。その結果、(1)患者・家族援助(2)生活の質(3)取り組む援助課題の選定(4)援助の質(5)援助関係者への関わり(5)地城づくり(7)充実すべきサービス・資源・施策に対する看護判断の各要素を確認した。〈調査3〉母子保健計画作成過程における市町村保健婦(士)の活動内容からとらえた看護判断:2県の市町村保健婦(士)97人を対象に、計画策定過程に付随する保健婦(士)の認識について郵送自記調査を行った。その結果、住民の真のニーズ、関係者の考えや意識、まちづくりへのビジョンと協働者・賛同者の獲得、援助対象者・関係者の主体性の形成に関わる判断の重要性を確認した。〈調査4〉在宅療養者の生活の質向上に関わる訪問看護婦(士)の看護判断:訪問看護ステーションにおける4事例の訪問看護場面への参加観察及び看護婦(士)への面接聴取を行った。その結果、(1)自己選択・決定(2)生活行動の自立性(3)可能性や希望(4)本人の考えや意向(5)室内や戸外の安全性(5)爽快感や満足感(7)病状悪化等の予防(8)日々の生活事項の継続性(9)経済的負担(10)家族との情緒的な結びつき(11)地域内の人々とのつながり(12)居住地域への関心・愛着心(13)家族員の考え、の観点から患者・家族の生活の質を重視している看護婦(士)の判断を確認した。本研究は、地域という条件下で展開される看護に特徴的に求められる、専門性の高い看護判断の構成要素・構造を実証的に明らかにすることを目的としている。本年度は先行研究のデータベースづくり、行政機関に所属する保健婦(士)を対象とした第1次調査及び訪問看護ステーションに所属する訪問看護婦を対象とした予備調査を実施した。[本年度の研究成果]1.行政保健福祉サービスを担う保健婦(士)の看護判断(第1次)調査の実施:従来の活動実績の中で保健婦(士)が構築してきた専門性に関わる看護判断の要素を検討する調査を実施した。

従来の活動の中で保健婦(士)の専門性を反映していると保健婦(士)自身が自己評価する活動事例(32件)を収集し、援助過程に伴う看護判断の性質を検討した。その結果、保健婦(士)の援助過程にみられる看護判断の中核とは、家族支援の質を高めていくための地域の支援体制づくりに関わる判断であり、その基底には、患者や家族の不安や心配に応ずる相談的・教育的な判断が存在することが確認できた。今後は、地域保健法体制下の今日的な状況が反映されている活動事象とその判断について更に検討し、普遍的な看護判断の要素・構造を明らかにする計画である。2.訪問看護婦の看護判断に関する予備調査の実施:次年度に計画している本調査のための基礎資料づくりのため、訪問看護の場面調査と援助過程に伴う訪問看護婦の認識調査に着手した。その結果、訪問看護における看護判断の特質を検討するためには、患者や家族に対するケア行動に伴う看護判断だけではなく、在宅ケアチームづくりや、近隣者の理解獲得等、周囲の人々に対する支援体制づくりに関わる判断について詳細に検討することが必要であることが明らかになった。本研究は、地域という条件下で展開される看護に特徴的に求められる、専門性の高い看護判断の構成要素・構造を実証的に明らかにすることを目的としている。本年度は、研究計画の最終年であり、行政機関に所属する保健婦(士)を対象とした第2次調査を実施した。[本年度の研究成果]行政保健福祉サービスを担う保健婦(士)の看護判断の調査として次の2つの調査を実施し、知見を格た。調査1:機構改革後の保健所保健婦(士)の活動内容からとらえた看護判断の調査千葉県及び愛媛県の全保健所保健婦を対象に、郵送調査を行った。138人より回答を得た。その結果、機構改革後の新たな体制下で、保健婦(士)は意識的に自らの専門性を追究していることが確認できた。また保健婦(士)らしい取り組みだと保健婦(士)が自己評価する事例を挙げてもらったところ、100事例を主集した。その事例の活動展開過程に伴う保健婦(士)の認識調査項目から、保健所保健婦(士)の看護判断の要素を整理した。調査2:母子保健計画策定過程における市町村保健婦(士)の活動内容からとらえた看護判断の調査千葉県及び愛媛県の全市町村を対象に、郵送調査を行った。各市町村から代表して1名の保健婦(士)に回答をP求めたところ、97人から回答を得た。その結果、母子保健計画策定過程の活動実態と不随する保健婦(士)の認識内容から、市町村保健婦(士)の看護判断の特徴について整理した。
積層型セラミックス複合材料の熱衝撃破壊機構の解析

積層型セラミックス複合材料の熱衝撃破壊機構を実験的に把握するため、高密度な積層型SiC/Sic複合材料板を試験片として、電子ビームを熱源とした熱衝撃試験を行った。その結果、高密度のSiC/SiC複合材料であっても、複合材料板の表面を研磨していない試験片を用いた場合には、熱源が照射された複合材料板表面の損傷が大きく、熱が板全体に伝わらず、積層面間での剥離は観察されなかった。そして、表面研磨を行ったSic/SiC複合材料板を試験片とした場合には、積層面間で剥離する結果が得られた。しかし、全ての試験片で剥離するのではなく、研磨表面に欠陥が多い場合には、表面が損傷するだけであった。この原因としては、SiCの熱伝導率が低いため、欠陥が存在する場合には熱が局部的に集中するためであることが分かった。また積層面で剥離が生じる場合には、熱を照射した面に最も近い積層面で剥離が生じた。これは、積層型SiC/SiC複合材料における積層面での欠陥が多いことが、主な原因であると分かった。一方、熱衝撃試験下における微小き裂を起点とした層間剥離を解析する手法として、き裂の発生・進展を新しいき裂表面の生成という立場でとらえた、界面要素を含んだ有限要素法を用いて、動的熱伝導-弾性波伝播連成解析法を開発した。この開発した解析法では、均質体だけでなく、積層型SiC/SiC複合材料のような、製造プロセス上、試験片内部に残留応力を含むような材料についても解析が行えるものである。なお、この残留応力の影響については、異材継手を対象とした汎用の有限要素法による解析結果と比較検討し、本解析法の有効性を明らかにした。積層型セラミックス複合材料の熱衝撃破壊機構について、基礎的現象把握を目的として、二枚の焼結SiC板をろうづけした板材を試験片として、電子ビームを熱源とした熱衝撃試験を行った。その結果、低密度の焼結SiC板を試験片として用いた場合には、熱源が照射されたSiC板表面の損傷が大きく、熱が板全体に伝わらず、ろうづけ部分での層間剥離は観察されなかった。そこで高密度の焼結SiC板を試験片とした結果、均一なろうづけを行った試料では明確な層間剥離は観察されなかった。つまり、積層型セラミックス複合材料において、材料初期状態として層間に微小欠陥が存在しない場合には、層間剥離する可能性が低いことが分かった。一方、微小欠陥を起点とした層間剥離を解析する手法として、き裂の発生・進展を新しいき裂表面の生成という立場でとらえた、界面要素を用いた有限要素法を用いた。この解析法は、一定の表面エネルギー密度を有するポテンシャル関数に基づき導かれた界面要素をき裂進展面に配置し、表面エネルギー密度に相当するエネルギー散逸をともないながら、き裂が発生・進展する状態を、自動的に解析できるようにしたものである。これまでは、この解析法を静的な熱-応力解析に用いてきたが、本研究では改良を行い、基礎的な熱伝導-弾性波伝播連性解析が行えるようになった。また、これまでは本手法を均質材料にのみ適応してきた。しかし、本実験のような異材接合に適応可能かどうか調べることを目的として、SiC/SiC複合材料接合継手の接合強度解析に、界面要素を用いた有限要素法を適応し、汎用の有限要素法による解析結果と比較検討し、接合形状の変化にともなう応力特異性が、接合強度に与える影響を明らかにした。
定着用膨張材によるＰＣ鋼材の簡易中間定着具の開発と定着機構

PC鋼材が緊張状態にある中間定着では,従来のPC定着工法が適用できないため,研究代表者らが開発した定着用膨張材(HEM)を用いた定着法が有用であり,新たに現場施工性に優れた中間定着具を開発した.実構造物で使用されているPC鋼材を対象とした中間定着実験を実施し,中間定着具の性能評価を行うとともに,HEM層がせん断伝達バネとして挙動しているとの定着機構を明らかにした。これを基に連立微分方程式を誘導し,数値解析を行った結果,実験結果をシミュレートできる有効な解析法であることが分かった.これより,所定の緊張力に必要な定着長を明らかにし,HEM中間定着具の設計法を提案した.平成24年度研究計画の1.4.は平成23年度に引き続き実施した。実施状況と研究成果は以下の通りである。1.簡易中間定着具の開発:緊張状態にあるPC鋼材を半割れ状態の鋼管スリーブを上下にセットし,それを拘束するC形鋼材を順次挟み込む定着具を開発した。C形鋼材の拘束で,所定の膨張圧が発生することを複数の試験体で確認するとともに,簡易中間定着具の実用性についても検討した。2.現場での膨張圧の管理方法の検討:開発した定着具はC形鋼材で構成されているため,簡易型圧力計による計測位置の確定とともに,現場での簡易的な膨張圧管理方法のあり方について,実験的な検討を行った。3. PC鋼材の種類と必要定着長に関する実験的検討: PC橋の横締めに使用されているPC鋼棒とPC鋼より線を対象とし,PC鋼棒ではφ23,φ26,PC鋼より線では1T17.8を用いて,40MPaの膨張圧で設計緊張荷重をどの程度の損失で定着できるか,また「付着長」が鋼材の種類によってどのように影響するかについて検討し,データの蓄積を図った。4.定着機構の解明と解析的検討:昨年度は,定着用膨張材層は,PC緊張材の引張力を鋼管スリーブに伝達するせん断バネの役目を果たしているとの定着機構を明らかにした。このせん断バネ特性をq-S関係として表示し,q-S関係を用いたPC緊張材,鋼管スリーブそれぞれの変位に関する連立微分方程式を誘導した。この連立微分方程式をスリーブ長を変化させるなどの多くの事例について数値解析を実施し,付着長や必要定着長を求める方法を提案した。C形鋼材の拘束効果を高める工夫をし,所定の膨張圧が発生することを複数の試験体で確認するとともに,簡易中間定着具の実用性についても検討した。2.現場での膨張圧の管理方法の検討:簡易型圧力計による計測位置の確定とともに,現場での簡易的な膨張圧管理方法のあり方について,実験的な検討を行った。また,実際の工事現場においても検証実験を行った。3. PC鋼材の種類と必要定着長に関する実験的検討:PC橋の横締めに使用されているPC鋼棒とPC鋼より線を対象とし,PC鋼棒ではφ23,φ26,PC鋼より線では1T17.8を用いて,40MPaの膨張圧で設計緊張荷重をどの程度の損失で定着できるか,また「付着長」が鋼材の種類によってどのように影響するかについて検討し,基礎データの蓄積を図った。5.に関連して,中間定着具内での定着損失は,極めて小さいことが分かった。4.定着機構の解明と解析的検討:定着用膨張材層は,PC鋼材から鋼管スリーブに力を伝達するせん断バネの役目を果たしているとの定着機構を明らかにした。このせん断バネ特性をq-S関係として表示し,q-S関係を用いたPC鋼材,鋼管スリーブそれぞれの変位に関する連立微分方程式を誘導した。スリーブ長を変化させた場合について,この連立微分方程式を数値解析的に解いて,付着長や必要定着長を求める方法を提案し,3.の結果と併せて,実用に供する定着具設計マニュアル作成のための基礎資料を得ることができた。5.セットロスに関する検討:セットロスは,PC鋼材の長さに依存し,短い場合には考慮する必要がある。これを基に連立微分方程式を誘導し,数値解析を行った結果,実験結果をシミュレートできる有効な解析法であることが分かった.これより,所定の緊張力に必要な定着長を明らかにし,HEM中間定着具の設計法を提案した.平成23年度研究計画の各項目の実施状況と研究成果は以下の通りである。緊張状態にあるPC緊張材と半割れスリーブのすきまに定着用膨張材のスラリーを充填し,所定の膨張圧が発生することを確認した。

なお,本工法の基本構想は,2006年4月に「PC緊張材の中間定着具および定着方法」(特願2006-102086)として出願し,2011年7月に特許第4779093号として取得した。2.現場での膨張圧の管理方法の検討:スリーブがC形鋼材で構成されており,どの位置の膨張圧を測定すべきか,また,現場での簡易的な膨張圧管理方法について,簡易型圧力計を用いて実験的な検討を実施した。3. PC鋼材の種類と必要定着長に関する実験的検討: PC橋の横締めに使用されているPC鋼棒とPC鋼より線を対象とし,PC鋼棒ではφ23,φ26,PC鋼より線では1T17.8を用いて,40MPaの膨張圧で設計緊張荷重をどの程度の損失で定着できるかを実験的に検討した。定着具内にいわゆる「付着長」が存在し,鋼材の種類や膨張圧の大きさが影響することがわかった。4.定着機構の解明と解析的検討:実験結果から,鋼管スリーブとPC緊張材間の定着用膨張材層は,PC緊張材の引張力を鋼管スリーブに伝達するせん断バネの役目を果たしているとの定着機構を明らかにした。このせん断バネを介して,PC緊張材,鋼管スリーブそれぞれの変位に関する連立微分方程式を誘導し,これらを数値解析的に解いて,付着長や必要定着長を求める方法を開発できた。平成24年度の研究計画のうち,研究実績の概要で述べたように,1. 4.は昨年度からの継続でもあることから,ほぼ計画通りに実施し,データの蓄積も図れた。特に,4.については,研究成果をコンクリート工学年次論文集に論文を投稿できた。しかしながら,「5.定着用膨張材(HEM)の耐久性および膨張圧の安定性に関する実験的検討」と「6.ASRにより鉄筋破断の可能性のある構造物の補強工法としての可能性の検討」については,実験装置の製作等の準備に時間を費やし,年度内に実験を実施することができなかったため,総合的に判断して区分を(2)とした。平成23年度の研究計画のうち,研究実績の概要で述べたように,1.簡易中間定着具の開発,2.現場での膨張圧の管理方法の検討,3. PC鋼材の種類と必要定着長に関する実験的検討,4.定着機構の解明と解析的検討は,ほぼ計画通りに進展している。特に,4.については,当初の計画以上に進み,コンクリート工学年次論文集に論文を投稿できた。しかしながら,「5.定着用膨張材(HEM)の耐久性および膨張圧の安定性に関する実験的検討」については,見かけの拡散係数などの耐久性を調べる実験装置の製作に時間を費やし,年度内に実験を実施することができなかったため,総合的に判断して区分を(2)とした。平成25年度は引き続き,1.6.の研究計画を実施し,データの蓄積を図りたい。5.と6.については,優先的に実施する。6.ではどの程度のセットロスが見込まれるかがポイントであり,実用性を目指した検討を行う予定である。さらに,平成23年度から平成25年度の研究成果をもとに,実用に供するための定着具の設計マニュアルを作成する。研究成果は,コンクリート工学年次論文集に公表予定である。平成24年度は平成23年度に引き続き,1.5.の研究計画を実施する。1.4.の計画では,膨張圧の大きさ,PC鋼材の種類,径等のパラメータが多いため,パラメータごとの整理が必要となるからである。5.については,1.4.よりも優先的に実験を行う予定である。さらに,「6. ASRにより鉄筋破断の可能性のある構造物の補強工法」としての可能性を検討する。開発した中間定着工法は,ASRによって鉄筋破断した構造物に,局所的にプレストレスを与える新たな補強工法の定着法として実用可能性があると考えられるからである。
キャリア教育としての教員養成カリキュラムの開発：初等教育～高等教育への接続・展開

本研究では、ライフキャリアの視点より、初等教育から高等教育への「接続」を視野に入れた、キャリア教育の概念モデルを構築した。概念モデルに基づき、奈良教育大学教職大学院カリキュラムを見直し、新たな教育プログラムを開発・実践し、教育成果を検証した。それらの知見をもとに、早稲田大学教職大学院において教職大学院から修了後におけるキャリア形成の調査分析を行うともに、特別支援教育の視点からも教職キャリア形成について検討し、「学びつづける教員」のためのキャリア教育の在り方を探究した。本年度は、特別なニーズに対応するキャリア支援として、特別支援学校のキャリア教育に関して、調査を行い、カリキュラムの検討を行うとともに、キャリア・ピア・サポート構築にむけて、英国の実践を調査した。さらに、教員養成大学のキャリア教育の実態調査を行い、課題を明らかにした。1)特別支援学校のキャリア教育の実態調査京都市の特別支援学校のキャリア教育について事例調査を行った上、キャリア教育のカリキュラム検討、および授業実践研究を教員と共同で行った。また、城陽市の特別支援学校においては、特に発達生涯をもつ生徒へのキャリア支援の在り方について検討した。2)キャリア・ピア・サポート構築にむけた実地調査平成23年9月にイギリスを訪問し、学校におけるピア・サポートとキャリア支援の実態調査を行った。また、地域のキャリア支援施設(コネクションズ)を訪問し、地域のキャリア支援の在り方を調査した。調査結果にもとづき、キャリア・ピア・サポートプログラムを検討している。3)教員養成系大学のキャリア教育の実態調査近畿圏の教員養成大学に訪問し、キャリア教育の担当者にインタビューを行い、キャリア教育の実態と課題を明らかにした。いずれの大学においても、ライフキャリアを統合する視点は未だ希薄で有り、統合的なキャリア支援が課題であることが示された。これまでの研究で、先行研究および、国内外の実地調査をもとに、教員養成系大学におけるキャリア教育の能力領域の構造化を行い、それに基づきカリキュラムの見直しを行った。本年度は、それらの成果をもとに、教育実践に結び、その効果を検証した。具体的には、教職大学院における教育プログラムとして「キャリアデザインI」を開発、ワークブックを作成するとともに、授業実践の上、その効果を考察した。実践は、H25年度(2013年4月)より実施し、質問紙調査とともに、質的な調査も併用し、教育的効果を確認した。これらの研究成果については、国際大会進路指導学会(IAEVG)国際大会(フランス、2013年9月)にて発表した。また、2014年1月にはGraz University(オーストリア)および神戸大学の研究者とともにミニシンポジウム「キャリア発達について考える:教職大学院における学びと成長」を実施した。2014年2月には、米国サンフランシスコの小中学校、高校、短大、教育委員会のキャリア教育の取組,カリキュラム,教員研修について調査するとともに,研究発表を行い・意見交流を行った。さらに、年度末(2014年3月)には、中間報告会「キャリア教育としての教員養成カリキュラムの開発」を開催し、開発したプログラムの普及、改善に努めた。本年度は、国内外におけるキャリア教育実践調査より、キャリア教育のモデル、およびカリキュラムを検討するとともに、大学生・大学院生を対象とした「キャリア・ピアサポート・プログラム」の枠組みを検討した。まず、国内の教員養成系大学・学部のキャリア教育カリキュラム調査を実施した.キャリア支援センターの担当者を中心に、キャリア教育の実施状況や育成能力について、半構造化インタビューを実施した。海外調査として、米国のボストンカレッジに訪問し、授業やキャリア教育プログラムに関する情報収集を行うとともに、キャリア教育プログラムの開発者にキャリア教育プログラムの概念構想に対する助言を得た。また、フランスのルマンにおいて、大学及び国家のキャリア開発に関わっている就職支援センター長と会談し、フランス及びメーヌ大学での高等教育におけるキャリア開発に関する情報を収集した。これらの結果をもとに、ライフキャリアの視点より育成すべき能力の概念モデル、および後期高等教育(教職大学院)におけるキャリア教育プログラムを作成した。さらに、「キャリア・ピアサポートプログラム」開発に向けての示唆を得るため、オーストラリアの大学・専門機関・小中学校に訪問し、状況調査を行った。調査結果をもとに、「キャリア・ピアサポート・プログラム」の枠組みを開発し、学生相互、学生と生徒相互のキャリア支援の基盤整備を行った。本研究では,初等教育から高等教育への「接続・展開」を視野に入れ,ライフキャリアの視点からキャリア教育の概念モデルおよびプログラムを開発してきた。本年度は,これらの研究成果をもとに,以下の研究を行った。1.奈良教育大学教職大学院において,「キャリアデザインI」「キャリアデザインII」を実施するとともに,すべての開講科目(実習科目と演習科目は除く)においてキャリア発達の視点を導入し(シラバス記載),授業を実践した。「デジタル・ポートフォリオ」上に,キャリア発達に関わる自己の成長を記録できるよう,ステム変更を行うとともに,学校実習において実習校担当教員へのキャリア・インタビューを導入するなど,全カリキュラムにキャリア発達の視点を取り入れた。さらに,教職大学院生を中心として「キャリア・ピア・サポート」活動を組織化・実施した。これらの教育成果は、質問紙調査等により検討し、院生の成長につながる教育的成果を確認できた。2.早稲田大学教職大学院に在籍した学生が,在学中の学びをもとに教員として成長する過程を質的に明らかにした。

また,キャリア教育実践研究カリキュラムの構造化を行い,教師としてのキャリアを有効に育む教職大学院の有用性を示唆した。3.特別支援教育を担う教師のキャリア形成について検討を行い,医療・福祉・司法・社会教育機関等の専門家と協働する力量形成が求められることを明らかにした。また、教員養成教育において,特別支援教育のキャリア教育・キャリア発達支援の学びを位置づける必要性を示した。これらの研究成果は,平成26年9月に最終報告会(シンポジウム)の開催を通して周知報告するなど,研究を客観的に評価しながら,教育改善を図れるよう努めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。キャリア教育26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、震災の影響により、関東地方における調査(小・中・高等学校、および教員養成系大学)について当初の予定通り進展しなかった部分がでたものの、海外調査を積極的に実施するなどの工夫をして、全体としてはおおむね順調に進展させることができた。これまでの研究において、キャリア教育のモデルおよびカリキュラム・プログラムの開発、教育実践をほぼ計画通り実施し、国内外で成果発表も行っているため、おおむね順調に進展していると考える。現在までに、国内外のキャリア教育の実地調査、キャリアピアサポートの実地調査を行い、それらの結果をもとに、ライフキャリアの視点より、初等教育から高等教育までを視野にいれたキャリア教育の構造モデルを提示した。そのモデルをもとに、特に教職大学院のカリキュラムの見直しを行い、教員養成系大学(大学院)レベルでのキャリア教育の在り方を検討し、あらたな枠組みを作成した。また、「キャリア・ピアサポート・プログラム」を検討し、学生相互、学生と生徒相互のキャリア支援の基盤整備を行っている。以上より、来年度以降の教育実践にむけて、研究はおおむね順調に進展しているといえる。今後の研究計画としては、(1)国内外(アメリカ、フランス等)の教員養成大学におけるキャリア教育・キャリア支援について継続して調査するとともに、(2)教員を対象にインタビュー調査を行い、大学・および卒業後の教師のキャリア支援に関する検討する。また、(3)カナダの先駆的事例の検討をもとに、キャリア・ピア・サポートプログラムの開発・実践するとともに、(4)最終的には、自立と共生の視点から、キャリア教育としての教員養成カリキュラムの開発をめざす。本年度は、昨年度開発・実施した「キャリアデザインI」に加えて、「キャリアデザインII」のプログラムを立案・実施し、その成果を検証する予定である。
Two−hybrid法によるアミロイド前駆体蛋白発現から神経細胞死への機序解明

申請者らは、既に独自に開発したラット重症頭部外傷モデルを用い、本モデルに海馬CA3の神経細胞死が生じることを証明してきた。本年度の研究では、本モデルの海馬CA3の神経細胞死にアミロイド前駆体蛋白の発現、代謝がいかに関与するかを検討した。まず、免疫組織化学的手法を用い、海馬CA3の神経細胞においてアミロイド前駆体蛋白の染色性が頭部外傷後に亢進し、その後この染色体が亢進した神経細胞が脱落するのを証明した。次いで、海馬でのアミロイド前駆体蛋白の発現の経時的変化をウエスタンブロティング法にて検討し、海馬でのアミロイド前駆体蛋白の発現が頭部外傷後24時間で亢進し、7日目では減少することも証明した。以上の結果より頭部外傷後の海馬でのアミロイド前駆体蛋白の発現の増加が、海馬CA3の神経細胞死に関与すると考察した。さらに、この増加したアミロイド前駆体蛋白がアミノ基末端側で100kDaと28kDaのフラグメントに代謝されることも同時に証明し、本研究成果は北米神経外傷学会の機関誌であるJ.Neurotraumaに発表予定である。現在、アミロイド前駆体蛋白のカルボキシル基末端側ではどのようなフラグメントに代謝されるのかについても検討している。そして、この研究と平行して、既に証明したアミロイド前駆体蛋白のアミノ基末端側のフラグメントと相互作用をもつ蛋白質もTwo-hybrid法にて検索し、アミロイド前駆体蛋白発現から神経細胞死への機序の解明中である。
増殖および抗アポトーシス因子の骨芽細胞特異的過剰発現マウスを用いる骨量増加の試み

骨芽細胞は、その分化過程で60-80%の細胞がアポトーシスで死ぬと考えられている。アポトーシス抑制遺伝子BclXLはBaxに拮抗し、ミトコンドリアからのシトクロームCの放出を妨げアポトーシスを抑制する。本研究では骨量維持におけるBclXLの役割を解明するため、BclXLを骨芽細胞特異的に過剰発現させたマウス(tgマウス)を作出した。tgマウスは骨芽細胞におけるBrdUの取り込みの亢進とアポトーシスの抑制が認められ、正常な骨構造の海綿骨・皮質骨が増加し、骨力学的強度も上昇していた。そして、生涯を通して高骨量が維持されていた。したがって、BclXLは骨粗鬆症治療のターゲット分子となり得る。今回、我々はBCLXLを骨芽細胞に過剰発現させたトランスジェニック(tg)マウスを作出し、解析を行った。2週齢のtgマウスの骨組織でBrdU染色とTUNEL染色を行うと、骨芽細胞のBrdU取り込みの亢進と、アポトーシスの抑制が認められた。新生児頭蓋冠サンプルでp53およびそのアポトーシス関連ターゲット遺伝子の発現が低下していた。10週齢のtgマウスのマイクロCT解析で、大腿骨や腰椎海綿骨骨量の増加が認められたが、形態学的観察では骨芽細胞・骨細胞の形態や骨構造は野生型マウスと同様であった。骨組織形態計測で石灰化面や骨形成速度が上昇、血清中オステオカルシン濃度も上昇しており、活性化した骨芽細胞が増加し骨形成が亢進していた。次に、加齢による骨量変化を検討するため、μCTを用いて6週齢から12ヶ月齢までのtg雄マウスを解析したところ、トランスジーンの発現量の低下した12ヶ月齢でも海綿骨高骨量が維持されていた。高骨量の維持は、雌マウスでより顕著に認められた。また、3点曲げ試験で骨強度の増加が観察された。新生児頭蓋冠由来初代骨芽細胞で播種密度を変えて、骨芽細胞のアポトーシスと分化の検討を行った結果、tgマウス由来の骨芽細胞では、アポトーシス抑制による骨芽細胞密度増加により骨芽細胞分化が促進されており、BCLXLは骨芽細胞のアポトーシス抑制により、骨形成を促進していると考えられた。骨芽細胞特異的BCLXL過剰発現マウスでは、骨芽細胞の形態や機能に影響することなく、アポトーシス抑制により正常な骨構造の海綿骨・皮質骨が増加し、かつ生涯にわたって高骨量が維持されていた。したがって、BCLXLは骨粗鬆症治療のターゲット分子となり得る。2.3kb Col1a1 BCLXLtgマウスの解析により、骨芽細胞のアポトーシス抑制は、骨形成を促進し、骨芽細胞の形態や機能に影響することなく正常な骨構造の海綿骨・皮質骨が増加し、かつ生涯にわたって高骨量が維持されるという新しい知見を得ることが出来た。その他のtgマウスも順調にサンプル収集が進んでおり、今後も骨芽細胞機能と増殖・アポトーシスの関与について解析を行っていける。平成27年度において、2.3kb Col1a1 BCLXL tgマウスは骨芽細胞のアポトーシス抑制により骨形成を促進し生涯にわたって高骨量を維持していることを報告した。平成28年度は、非荷重やエストロゲン欠乏によって引き起こされる骨量減少がどのような機序によるものか検討するために、同tgマウスについてオスは尾部懸垂実験・メスは卵巣摘出(OVX)実験を行った。この実験に用いるtgマウスは遺伝的背景による骨量のばらつきを極力無くすため、業者より購入したC57BL/6 N系統に10回以上戻し交配を行ったものを使用した。野生型およびtgマウスのオスは、尾部懸垂を行わない対照群と13週齢から15週齢まで2週間尾部懸垂を行う尾部懸垂群に分け、すべてのマウスについて15週齢で屠殺する3日前と10日前にカルセインを腹腔投与した。屠殺時に、血清・後肢を採取し、マイクロCT解析および骨形態計測に用いる大腿骨は70% EtOHで固定し、脛骨は4% PFAで浸漬固定後、脱灰しパラフィン包埋を行った。野生型およびtgマウスのメスは、6週齢時に腰部の背側両側の切開のみ行ったSham群と卵巣摘出を行ったOVX群に分け、11週齢まで5週間の飼育を行った。すべてのマウスについて11週齢で屠殺する2日前と7日前にカルセインを腹腔投与した。屠殺前に体重を測定し、血清・後肢を採取後、マイクロCT解析および骨形態計測に用いる大腿骨は70% EtOHで固定、脛骨は両端を切除後、骨髄をPBSで洗い流し歯間ブラシを用いRNAを抽出するための骨芽細胞分画と皮質骨分画を採取した。上記の尾部懸垂実験およびOVX実験で採取した大腿骨は70% EtOHで固定後、マイクロCT撮影を行い、現在、骨量の解析を行っている。平成28年度に行った野生型およびtgマウスのオスを用いた尾部懸垂実験では、野生型およびtgの尾部懸垂群のサンプル数が少し足りない状況であり、現在、尾部懸垂実験に用いるマウスの繁殖を行っている。

野生型およびtgマウスのメスを用いたOVX実験では野生型およびtgのSham群およびOVX群ともにサンプル数が十分に集まっており、マイクロCT解析後、骨形態計測を行い、さらに血清中のオステオカルシンやTRAP5b等を測定する予定である。平成29年度は、非荷重やエストロゲン欠乏によって引き起こされる骨量減少がどのような機序によるものか検討するために、骨芽細胞のアポトーシス抑制により生涯にわたって高骨量を維持している骨芽細胞特異的BCLXL過剰発現マウス(2.3kb Col1a1 BCLXL tg)を用い、オスは尾部懸垂実験・メスは卵巣摘出(OVX)実験を行った。27年度で使用したtgマウスはB6C3F1系統であり骨量のばらつきが大きかったため、今回の尾部懸垂実験およびOVX実験に用いるtgマウスは日本SLC株式会社より購入したC57BL/6 N系統に10回以上戻し交配を行ったものを使用した。野生型およびtgマウスのオスは、尾部懸垂を行わない対照群と13週齢から15週齢まで2週間尾部懸垂を行う尾部懸垂群に分け、すべてのマウスについて15週齢で屠殺する3日前と10日前にカルセインを腹腔投与した。屠殺時に、血清・後肢を採取し、マイクロCT解析および骨形態計測に用いる大腿骨は70% EtOHで固定し、脛骨は4% PFAで浸漬固定後、脱灰しパラフィン包埋を行った。野生型およびtgマウスのメスは、6週齢時に腰部の背側両側の切開のみ行ったSham群と卵巣摘出を行ったOVX群に分け、11週齢まで5週間の飼育を行った。すべてのマウスについて11週齢で屠殺する2日前と7日前にカルセインを腹腔投与した。屠殺前に体重を測定し、血清・後肢を採取後、マイクロCT解析および骨形態計測に用いる大腿骨は70% EtOHで固定、脛骨は両端を切除後、骨髄をPBSで洗い流し歯間ブラシを用いRNAを抽出するための骨芽細胞分画と皮質骨分画を採取した。現在、マイクロCT解析、骨形態計測解析、血清を用いたオステオカルシンやTRAP5b等の測定を行っている。骨芽細胞は、その分化過程で60-80%の細胞がアポトーシスで死ぬと考えられている。アポトーシス抑制遺伝子BclXLはBaxに拮抗し、ミトコンドリアからのシトクロームCの放出を妨げアポトーシスを抑制する。本研究では骨量維持におけるBclXLの役割を解明するため、BclXLを骨芽細胞特異的に過剰発現させたマウス(tgマウス)を作出した。tgマウスは骨芽細胞におけるBrdUの取り込みの亢進とアポトーシスの抑制が認められ、正常な骨構造の海綿骨・皮質骨が増加し、骨力学的強度も上昇していた。そして、生涯を通して高骨量が維持されていた。したがって、BclXLは骨粗鬆症治療のターゲット分子となり得る。2.3kb Col1a1 BCLXLtgマウスは骨芽細胞のアポトーシス抑制により、骨形成を促進し、生涯にわたって高骨量を維持していた。今後、同tgマウスについて、オスは尾部懸垂実験、メスはOVX実験を行い、非荷重やエストロゲン欠乏によって引き起こされる骨量減少がどのような機序によるものか検討を行う。平成29年度は、野生型およびtgマウスのメスを用いたOVX実験について、マイクロCT解析、骨形態計測解析、血清中のオステオカルシンやTRAP5b等を測定し、さらに脛骨の骨芽細胞分画より抽出したRNAの逆転写を行い、Real-time PCR法により骨形成・骨吸収・アポトーシスに関連した遺伝子発現の解析を行う。そして、野生型およびtgマウスのオスの匹数が揃い次第、尾部懸垂実験を行い、それらの結果を総合し、非荷重やエストロゲン欠乏によって引き起こされる骨量減少がどのような機序によるものか検討する。
Mre11、 BRCA1と非相同末端結合が共同する新規DNA修復経路の解析

トポイソメラーゼ2(Top2)は、DNA複製、染色体凝縮、転写に必須である。Top2は、絡んだ2本のDNAを解く。解く時に一方のDNAを一過性に切断する。切断時にTop2はDNA二重鎖切断端5'に共有結合する。Top2が共有結合したDNA二重鎖切断をTop2 cleavage complex(Top2cc)と呼ぶ。各細胞でTop2ccは毎日100万回のオーダーで生成され、Top2自身によって再結合される。しばしばTop2が再結合に失敗し切断端にTop2が結合したままのDNA二重鎖切断が多数自然発生する。Top2が再結合に失敗した結果できた切断を病的Top2ccと呼ぶ。以前、病的Top2ccのDNA切断端からTop2を除去する酵素としてMre11 DNA切断酵素を同定した。除去はG0/G1期の細胞でもなされる。2018年度は、BRCA1も同様の機能を持つことをPNAS誌に報告した。この研究結果をもとに、BRCA1とともに働くタンパク分子を見つける為に、Top2ccを精製する条件検討を行った。最初に、野生型細胞を用いて、エトポシドの暴露時間と処理濃度を検討した。その結果、10μMのエトポシドでを3時間暴露する条件が最適であることを見つけた。さらに、Top2ccを精製するには、塩化セシウム密度勾配法を用いた手法が最良の精製手法であることを確認できた。また、Top2ccはプロテアソームによる分解の影響もうけるので、プロテアソーム阻害剤を添加することで、より多量のTop2ccを精製することが可能になった。2018年度は、BRCA1欠損した細胞をCRISPRiで作製し、エトポシドまたはエストロジェン暴露後の病的Top2ccの除去効率の低下が起きていることを確認できた。この研究結果から、エストロジェンは病的Top2ccを形成させ、その除去にBRCA1が関与することが明らかになった。また、BRCA1欠損マウスを用いて、エストロジェン暴露後にエストロジェンレセプターが発現している乳腺組織でDNA損傷が蓄積することを確認できた。これらの内容をPNAS誌に報告した。さらに、BRCA1ととに働く分子を探す為に、Top2ccを精製する条件を最適化できたので、質量分析を用いた解析ができるところまで到達できた。エストロジェンまたは、エトポシドを野生型細胞またはBRCA1欠損細胞に暴露し、Top2ccを本年度最適化した手法で精製し、質量分析を行う。質量分析で見つかるタンパク分子に相当する遺伝子を破壊し、病的Top2ccが蓄積するのかを評価する。当初予定では、大量の細胞培養が必要と想定されていたが、プロテアソーム阻害剤を用いることで、スケールの小さい条件下で多くの病的Top2ccを精製することができた。培養スケールが小さくできたことで、次年度使用額にくりこせるようになった。次年度は他のTop2抗体も試したい。
宮坂哲文にみる戦後教科外活動の源流

教育学者・宮坂哲文の初期論考に注目し、戦後の教科外活動の源流を探った。父喆宗を含め、公刊物の収集と整理を主な研究方法とした。結果として、『禅における人間形成』に先立ち、戦中から戦後にかけて公刊された、数点の雑誌論文を発見した。戦後に単著として公刊された際、「集団」や「禅」を扱った部分が改変された事実も確認できた。後の「集団主義教育」との関連もあり、宮坂哲文研究および特別活動の史的研究の重要なキー・ワードとして、「集団」に注目する必要性が改めて示唆された。報告書として『宮坂喆宗、宮坂哲文関連文献目録付:木宮乾峰文献目録補遺』を作成し、関係研究機関等に配布した。この研究課題は、教育学者、宮坂哲文(みやさかてつふみ1918-1965)の初期論考に注目し、戦後の教科外活動の源流を探るものである。特別活動に代表される戦後の教科外活動は、実践の豊富さに比べ、理論的、歴史的な検討が今なお不足している。この状況を改善し、教科外活動研究の専門性を高め、学術的な視野を拡げることが、本研究課題の目的である。第一年次は、課題(1)「戦中期から戦後初期の宮坂哲文の論考を包括的に収集整理する。既存の史料を出発点とし、文献を渉猟する」を遂行した。具体的には、データベースや先行研究の記載を用い、関連文献のリストを作成し、文献の入手に努めた。主たる研究上の問い(Research Question、RQ)は、RQ1「初著『禅における人間形成』以前に、宮坂哲文はどのような論考を著していたのか」、およびRQ2「それらの論考は、『禅における人間形成』と、どういう関係にあるのか」だった。RQ1への答えとして、『禅における人間形成』の公刊に先立ち、戦中から戦後にかけて数点の雑誌論文が発表されていた事実を見出した。それらの多くは各種の研究助成を受け、いわゆる「統制雑誌」を中心に発表され、戦時色の濃い内容だった。RQ2については、『禅における人間形成』の各章と、収集した公刊論文との異同を比較対照した。その過程で、戦後『禅における人間形成』から除かれた論考や叙述の存在が判明した。戦時体制下の「統制雑誌」で発表された文章が、戦後に単著にまとめられて公刊される際、とくに「集団」や「禅」を扱った部分が改変されていた。以上の検討成果は、関連する学会大会で発表した。また、学会発表の成果をもとに、学術論文を執筆した。引き続き第二年次は、課題(2)「哲文が自認した父からの影響を考慮するため、父喆宗の文献も収集する」に着手する予定である。以下、「〔吉吉〕」はJIS第3水準の文字で、「哲」(テツ)の異体字である。第二年次は、当初計画の課題「哲文が自認した父からの影響を考慮するため、父〔吉吉〕宗の文献も収集する」を遂行した。具体的には、昨年度に引き続き、次のRQ (research question)を扱った:RQ3「〔吉吉〕宗はどのような人物だったのか」、RQ4「〔吉吉〕宗が遺した論文や著述は、どのようなものか」、RQ5「〔吉吉〕宗と哲文との間には、理論上の類似があるのか。とくに禅についてはどうか」。検討の成果として、〔吉吉〕宗は禅宗の高僧で学校教育にも関心を寄せていた事実の確認、既公刊論文の記事類30数件に加え新たに12件の記事の発見、および、禅とりわけ「行」に関し、〔吉吉〕宗と哲文はやや異なる見解を有した可能性の指摘が、それぞれ挙げられる。関連して、収集した古雑誌類を、筑波大学中央図書館に寄贈した。あわせて、本来の第三年次の課題「『禅における人間形成』に至る哲文の理論的変遷、アメリカ合衆国のextra-curricularactivitiesの受容過程を解明し、教科外活動の源流を総合的に考察する」に着手した。第二年次までの研究成果によれば、「哲文が戦中期まで扱ってきた禅による集団的な教育と、キリスト教文化圏の中等教育におけるextra-curricular activitiesとを対比させる意図が、戦後の論考として顕在化したのではないか」という仮説は、ほぼ支持されつつあるといえる。検討の過程で、後の「集団主義教育」との関連もあり、宮坂哲文研究および特別活動の史的研究の重要なキーワードとして、「集団」に注目する必要性が改めて示唆された。上述の研究成果は、既に公刊された論文への「補遺」1件、および学内紀要論文1件として、公刊される予定である。引き続き、課題(3)「『禅における人間形成』に至る哲文の理論的変遷、アメリカ合衆国のextra-curricularactivitiesの受容過程を解明し、教科外活動の源流を総合的に考察する」の遂行に努めた。研究の過程で、当初想定の範囲を超え、哲文の理論的変遷における父喆宗の影響の大きさが判明したため、その検討に注力した。結果、後段「アメリカ合衆国」以降の十分な検討には至らなかった。研究成果として、『宮坂喆宗、宮坂哲文関連文献目録付:木宮乾峰文献目録補遺』を作成し、関係研究機関等に配布した。これは、宮坂喆宗・哲文の父子に関連する資料目録からなる。