hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
染色体逆位特異的EVI1発現機構を用いた白血病幹細胞の同定と新規治療標的の探索

逆位アリルの制御下にtdTomato蛍光タンパク質を発現するレポータートランスジェニックマウスの作製が少々遅れたものの、無事に樹立することができた。レポーターマウス作製中に、分化マーカーを用いたフローサイトメトリー解析を行うことにより、白血病幹細胞が存在する分画をしぼることができた。分子生物学逆位アリルの制御下にtdTomato蛍光タンパク質を発現するレポータートランスジェニックマウスを用いて、逆位アリル由来のEVI1遺伝子発現を指標に白血病幹細胞の同定を引き続き行う。また、3q21側に存在するGATA2遺伝子エンハンサーを標的とする治療法開発へむけて、GATA2遺伝子エンハンサーに対して抑制的にはたらくGATA1の導入実験を行う。tdTomatoレポーターマウスの作製に時間がかかり、このマウスの解析が当該年度内に行えなかった。EVI1発現白血病における白血病幹細胞の探索研究に使用する。tdTomatoレポーターマウスを用いて、EVI1遺伝子発現をin vivoでモニターすることにより、がん遺伝子発現様式をもとにした白血病幹細胞の同定を試みる。
海洋産生理活性ビスインドールピペラジンアルカロイド及びその関連化合物の合成研究

深海産生物活性天然物(±)-ドラグマシジン類の全合成を2つのインドリルグリシンの2量化、次いでジケトピペラジンへの環化反応、還元反応による方法を検討してきた。その結果、様々な(±)-インドリルグリシンの一般合成法を確立するとともに、(±)-ドラグマシジンAおよびドラグマシジンCなどの全合成に成功した。また、光学活性ドラグマシジン類の全合成のため光学活性イントリルグリシンの一般合成法を開発した。この研究における当初の目的を達成するとともに、今後の更なる展開の基礎を築くことができた。(±)-ドラグマシジン類の全合成は2つのインドリルグリシンの2量化、次いでジケトピペラジンへの環化反応、還元反応による方法を検討してきた。その中で、様々なインドリルグリシンの一般合成法を確立するとともに(±)-ドラグマシジンAのためのジケトピベラジン中間体の合成を達成している。すなわち、1. 3-インドリノンのWittig反応により得られるインドリデン酢酸エステルをTMSアジドと反応させることによりα-アジドインドール酢酸エステル合成し、これをホスフィン還元することにより収率よくインドリルグリシンを与えた。この方法を種々の3-インドリノンに適用しインドリルグリシンの一般合成法を確立した。2.上記で得た2種類のインドリルグリシンの二量化、脱保護、環化によりジケトピペラジンを合成する方法を確立した。(±)-ドラグマシジン類の全合成は2つのインドリルグリシン2量化、次いでジケトピペラジンへの環化反応、還元反応による方法を検討して来た。その中で、平成10年度に様々な(±)-インドリルグリシンの一般合成法を確立するとともに(±)-ドラグマシジンAのためのジケトピペラジン中間体の合成を達成している。しかし、このジケトピペラジン中間体の合成段階におけるインドリルグリシンジペプチドの脱保護・環化反応で脱アミノ化が起こり問題が残った。平成11年度はこの問題点を解決する方法を検討するとともに光学活性インドリルグリシンの合成法を確立した。すなわち、1.インドリルグリシンジペプチドの脱保護・環化反応での問題は、一方のインドリルグリシンのインドール上の窒素の保護基が合成途中で欠落するためである。これはカルボン酸の保護基を選択することにより解決することができ、収率よくジケトピペラジン中間体を得ることができた。2.光学活性イリドと3-インドリノンのWittig反応により得られるインドリデン酢酸エステルをTMSアジドと反応させることによりα-アジドインドール酢酸エステル合成し、これをクロマトグラフィーで分割し、光学活性アジド体を塩化スズ還元することにより収率よく光学活性インドリルグリシンを与えた。この方法は種々の光学活性インドリルグリシンの一般合成法になることを明らかにした。その結果、様々な(±)-インドリルグリシンの一般合成法を確立するとともに、(±)-ドラグマシジンAおよびドラグマシジシCなどの全合成に成功した。また、光学活性ドラグマシジン類の全合成のため光学活性インドリルグリシンの一般合成法を開発した。この研究において生じた合成上の問題を新たな合成技術により解決し、当初の目的を達成するとともに、今後の更なる展開の基礎を築くことができた。すなわち、1.3-インドリノンのオレフィン化、アジド化、還元反応により様々な置換様式の(±)-インドリルグリシンの一般合成法を確立した。2.深海産生物活性天然物(±)-ドラグマシジンAの最初の全合成を、N-Boc-N-メチルインドリルグリシンとインドリルグリシンエステルとの縮合、脱保護、環化、還元反応により、達成した。3.上記合成手法を用い、相対配置がトランスであるドラグマシジンBを全合成した。4.ドラグマシジンCの立体化学は明確でなかったが、ドラグマシジンCの最初の全合成により、この相対配置がシスであることを明らかにした。5.光学活性イリドと3-インドリノンのWittig反応、アジド化反応、光学分割、アジド還元反応により収率よく光学活性インドリルグリシンを与える一般合成法になることを明らかにした。現在、生物活性試験のために様々なドラグマシジン類の合成を検討しており、また、光学活性インドリルグリシンから光学活性ドラグマシジン類の全合成することにより、その絶対配置の解明も進行中である。
市民性を基盤とした「調停する力」の育成を目指す道徳の授業開発

本調査では,調停原理を道徳教育として教育論・カリキュラム論を検討し,授業実践までの実施しを試みた。学習の場へ導入する調停論理を、目標に基づいた内容・方法を含めた教育論・カリキュラム論として検討を試み,調停教育を推進する運動論ではなく調停を手段化した学習論を検討した。その結果,調停の学習内容やねらいによって、教科や領域に即した形で教材化していくことや,教師側のマネジメントする力が望まれることがわかった。また、複数の授業を効果的に組み合わせ、総合単元的な道徳教育プログラムを構成すれば、問題解決力を育成するより効果的な教育プログラムとしても活用できることが,子どもたちのアンケートからうかがえた。本研究の目的は,いじめ問題・規範意識の低下などを理由に教科化が議論される道徳教育において,より良い市民の育成を掲げてきた社会科教育とのカリキュラム上の峻別を明らかにすることを主要な研究目的としている。そこで、社会で求められる人間関係の調停力、いじめ問題等にも対応する規範を活かす実践力は,社会科・道徳教育でどう組み込めば良いかといったことについて、1先行研究の整理2諸外国の調査・授業分析を参考にして検討を行った。1先行研究の整理これまでの我が国で道徳教育で実施された対話と、紛争問題の処理を行う際の対話とでは、同じようでありつつも異なる面が多い。問題の処理や解決を目指して話しあうということは、互いの主張から折り合いを目指すということである。さらに調停者としての能力で一番の重要性は、互いの主張からどのように折り合う点を引き出していくかということである。その力として対話の中から引き出す交渉力や、解決能力の育成を明確にすることが重要であることが明らかになった。2海外調査米・仏の規範意識を取り扱った社会系授業および道徳授業の動向を明らかにするため、研究者からのインタビューを実施するとともに、授業の実態や研究の動向把握、教科者や資料の収集に努めた。その結果、フランスではかつての日本のような徳目を感じる授業ではなく、学習者の問題意識やその時の解決法を前面にした道徳授業、哲学がなされていることが分かった。また、米国研究では、ハワイ大学が現地校との協働で進める、メディエーション授業、p4cの授業に関わる調査を行い、学習場面における対話の役割、問いの持つ学習者の動機の役割を大切にすることで、資質の幾瀬を大切にしていることが分かった。今後、引き続き授業レベルで日本との比較を行う予定である。「調停力」については、対人関係に関する社会性分野のコンピテンシーとして捉えなおそうとしている。これは、道徳教育での、法や決まりの必要性を考えていくうえで、当事者双方にまたがる問題の中に第三者が分け入って、争いをやめさせる力や資質の育成こそ冷静な問題解決を図る手立ての一つであると整理し、研究のフレームワークの中で構築できだろうと授業準備への移行を考えている。一方では、社会科学の政治手的リテラシーや法的リテラシーとの調整は現状では不十分であり、研究分担者間のさらなる調整によって解決を図っていこうとしているため。本研究の目的は,いじめ問題。規範意識の低下などを理由に教科化の議論がなされた道徳教育において,いかなる実践力を自己或いは他者とのかかわり合いの中で構築すればよいのかを解明しようとするものである。その際の参考としているものが,社会科教育において求められるより良い市民の育成である。社会には多くの解決しなければならない問題があるが,社会での法学教育で扱われる調停力を整理して,いじめ問題へ対応できる人間関係力をいかに授業へと組み込めばよいのか,1先行研究の整理2実際の授業化を実践し,検討を行った。1どのような社会においても,個人や集団間の対立や紛争が必ずあるので、それを解決する手段が求められる。紛争当事者の間で問題を解決できるのであればそれでよいが、そうでない場合には第三者による介入が必要になってくる。第三者による介入の中でも、仲裁や裁判による場合、時間や費用がかかりすぎ、裁判は原則として公開されてしまうという問題もある。仲裁や裁判という手段を用いないで、紛争を解決する手段が調停である。そこで,教育,学校生活における調停について,「紛争当事者(児童・生徒)が同意した第三者が,紛争当事者を支援するために紛争に介入するプロセスのこと。なお、その第三者は、紛争当事者にたいして拘束力のある決定を下す権限をもたない。」とした。2実際の授業化については,道徳授業という枠組みでは,第三者視点への視点転換が困難であることが少しづつ明らかとなってきた。そこで,内なる自己を見つめる道徳と,第三者視点のソーシャルスキルの育成を取り組んだ特別活動のカリキュラムマネジメントの有効性を図る方向性を模索した。おおむね順調な経過である。しかし,道徳授業における調停力の育成といった分野の先行研究は,ほぼ無いということが明らかになってきた。その点で,道徳授業,市民性,調停というキーワードを貫く理論の整理の部分では遅れている点も見られる。再度,調停で必要な能力とは何か,その育成に必要なカリキュラム・マネジメントは以下に実施しなければならないかといったことを確認し,三年目の授業モデル設計と実施にむけて分担者間同士の連携を含めまとめに向かっていけるようにしなければならない。道徳の教科かに伴い,議論する道徳が求められることとなった。従来のように規定の知識や価値観(徳目)をただ子どもたちに教え込むのではなく、子どもたち自身が道徳的問題を主体的に考え判断し、協働的に解決できるよう授業のマネジメントが求められる。実際、各種の意識調査では、子どもたちの自己肯定感・自尊感情が低下し、人間関係が希薄化していることが指摘されている。

そうした状況で、現実生活において子どもたちが対人関係のトラブルを起こした場合でも、当事者間で適切に話し合い解決することが難しいことが指摘されている。本科研調査では,調停原理を道徳教育として教育論・カリキュラム論を検討し授業実践まで実施しを試みた。学習の場へ導入する論理を、調停の論理ではなく目標に基づいた内容・方法を含めた教育論・カリキュラム論として検討を試み,調停教育を推進する運動論ではなく調停を手段化した学習論となるよう検討を試みた。その結果,調停(メディエーション)の学習内容やねらいによって、どの教科や領域に位置づけるのがよいのかを精査し、それぞれの教科領域に即した形で教材化していくこと教師側のマネジメントする力が望まれることもわかった。また、複数の授業を効果的に組み合わせ、総合単元的な道徳学習や道徳教育プログラムのように構成すれば、問題解決力を育成するより効果的な道徳教育プログラムとしても活用できることが,子どもたちのアンケート結果からもうかがうことができた。本調査では,調停原理を道徳教育として教育論・カリキュラム論を検討し,授業実践までの実施しを試みた。学習の場へ導入する調停論理を、目標に基づいた内容・方法を含めた教育論・カリキュラム論として検討を試み,調停教育を推進する運動論ではなく調停を手段化した学習論を検討した。その結果,調停の学習内容やねらいによって、教科や領域に即した形で教材化していくことや,教師側のマネジメントする力が望まれることがわかった。また、複数の授業を効果的に組み合わせ、総合単元的な道徳教育プログラムを構成すれば、問題解決力を育成するより効果的な教育プログラムとしても活用できることが,子どもたちのアンケートからうかがえた。いじめ問題・規範意識の低下の整理を、ルールや政治リテラシーの観点からも捉えなおし、教科化にむけて問われる道徳教育での問題解決的な授業の在り方を構築する。その際、調停する力の育成を図る理想的な道徳授業の授業作りを主要なポイントにおき、指導案検討、授業観察などを実施していく。また、引き続き諸外国の研究動向を踏まえながら、ハワイ型p4cやメディエーションの知見などを手がかりにし、学習者の解く問題と問題解決意識について再検討し、研究フレームワークの中へ盛り込んでいく。道徳授業における調停の概念の活用といった先行事例の整理は,ほぼ皆無であった。そこで,社会諸科学(法学,政治学)で考えられる調停概念から,児童・生徒に必要な力の育成を分担者間で整理をしていく。また,海外調査で見られたメディエーションの授業を,いかに日本型に縮小していくことが可能なのか,初年度の研究成果との兼ね合いから構築をし,最終年度の研究成果としてまとめられる調停力の育成を目指した授業を提言できるようにしていく。社会科教育個人研究および資料の収集を重ね、グループ会議を重ねていくと、調停力を整理するうえでは、法や決まりの解決にむけた、法的見方の観点からの整理・必要性が見えてきた。そこで、研究協力者の招へいに向けて、会議経費や図書購入費用等を縮小するなど試みたことで使用額が減少をした。
視線解析と光イメージング脳機能測定を併用した英文読解の個人差特定に関する研究

本研究では「英文を読む」という課題を、認知的側面から分析し、英語力の個人差がどこに起因するのかを探るため、視線追尾システムと光イメージング脳機能測定法、脳波計を用いた実験を行った。その結果、脳波計による実験では英文の難易度に対する習熟度の差を示す結果が観察され、また視線追尾実験では発話音声の差異(L1かL2か)による英字幕に対する視線停留時間の違い、およびL2音声においてL1字幕とL2字幕に対する視線停留時間の差異も確認された。1.本研究の目的の一つは、「英文を読む」という課題を認知科学の面から分析しその英語力の個人差がどこに起因するのかを探ることである。そのためにまず、我々が開発し、試用してきたリーディングプログラムに蓄積されているTOEIC練習テストの結果をもとに実験用課題を作成。日本人英語学習者の膨大なリーディング活動のデータ、TOEIC練習テストの解答データをもとに、語彙レベルの異なる問題の中から学習者のレベルにより正答率が分散されているもの、正答率が偏っているものを抽出し、課題を作成した。2.外国語としての英文リーディングにおける習熟度別の脳波特性を明らかにできないか、1で作成した課題を用いて、パイロット的にリーディング時における脳波[α波+θ波]積分値の推移を観察する実験を行った。その結果、課題の難易度により、英語上級者の課題遂行時の脳波と上級者以外の課題遂行時の脳波では異なる反応を示し、課題難易度に対する習熟度の差が観察された(脳波[α波+θ波]積分値は、ベースとなる値(安静状態の平均値)に個人差があるため平均値どうしでの比較が難しい。そこで、分散を比較することで、脳波の変動に差があるかどうかの検証を行った)。3.英字幕をリーディング教材として利用することの意味を、視線解析を用いながら字幕と音声の組み合わせから探った。その結果、英語音声に対して日本語字幕よりも英語字幕のほうが停留時間が長い、「英語音声+英字幕」のほうが「日本語音声+英語幕」よりも字幕に対する視線停留時間が長い、などが観察された。4.実験用の問題をリーディング専用のブラウザPREMA向けに作成・搭載し、視線追尾と光脳機能イメージング測定装置の併用によるリーディング課題の観察を行った。結果に関しては継続して分析中である。そのために24年度はまず、我々が開発し、試用してきたリーディングプログラムに蓄積されているTOEIC練習テストの結果をもとに実験用課題を作成。日本人英語学習者100名以上の膨大なリーディング活動のデータ、TOEIC練習テストの解答データをもとに、語彙レベルの異なる問題の中から学習者のレベルにより正答率が分散されているもの、正答率が偏っているものを抽出し、課題を作成した。3.実験用の問題をリーディング専用のブラウザPREMA向けに作成・搭載し、視線追尾システムを用いて、実験参加者のリーディング時の反応を探った。4.現在は視線追尾と光脳機能イメージング測定装置の併用によるリーディング課題の観察を開始したところである。予算の関係で、光脳機能イメージング測定装置の納品が3月となったため実験に入れなかった。光脳機能イメージング測定装置の入手が遅れたため、被験者による実験開始が25年度にずれ込んでしまった。しかし時期的な遅れはともかく、機材が入手できたことから、今後は、リーディング専用のブラウザPREMAを用いて被験者のリーディング時間と理解度を計測すると同時に、視線追尾システムと光イメージング脳機能測定システムを用いて、視線の動き、脳酸素動態を測定していく予定である。研究に必要な主要機材を購入するため、25年度分を24年度に前倒し請求したため被験者謝金などの個人研究費で賄うこととする。なお25年度予算は研究分担者が繰り越した30,000円のみである。
無機ポリリン酸ナトリウムを用いた歯槽骨再生治療薬の開発

ポリリン酸の軟骨細胞分化への作用を検討した.その結果,ポリリン酸によって軟骨細胞前駆細胞は軟骨細胞形質を獲得することが明らかになった.ポリリン酸の軟骨細胞分化への作用を検討した.その結果,ポリリン酸によって軟骨細胞前駆細胞は軟骨細胞形質を獲得することが明らかになった.本研究では,ポリリン酸による歯・歯周組織再生促進メカニズムを明らかにすることを目的とし,ポリリン酸の軟骨前駆細胞への作用を検討した。マウス軟骨前駆細胞株ATDC5を5% FBS添加DMEM:F12(HAM)=1:1等比混合培地にて培養。48時間後に5% FBS、1% insulin-transferrin-selenium solutionを添加したα-MEMに交換し、さらに24時間後、平均鎖長60、1mmol/Lのポリリン酸、β-グリセロリン酸をpositive controlとして添加し35日間培養を行った。石灰化の同定は、アリザリン・レッド染色、軟骨基質産生の評価は、アルシャン・ブルー染色を行い検討。遺伝子発現の評価はRT-PCRで検討、遺伝子産物の同定にはWestern blot法を用いて検討した。ポリリン酸分解活性は、薄層クロマトグラフィーで検討した。その結果、アリザリン・レッド染色では、ポリリン酸を添加群で石灰化基質の形成を認め、細胞の分化が促進された。アルシャン・ブルー染色では、ポリリン酸を添加群で軟骨基質が少なく比較的早期に軟骨形成を開始した。RT-PCRの検討では、軟骨形成の関連因子(sox9、aggrecan、10型collagen)において、ポリリン酸添加群でいずれも培養初期に発現量が最大となり、軟骨分化がごく短期間に行われることが考えられた。リン代謝関連因子(Pit1、ANK)の検討では、それぞれの発現量は徐々に増加、リンの取り込みは活性化され同時に細胞外ピロリン酸の濃度も増加すると考えられる。リンの分解関連酵素(ENPP1、ALP)の検討では、ENPP1では、その発現量に有意な変化は見られず、ALPの発現量がポリリン酸添加では低下した。一方Western Blotの蛋白発現では、ALPの発現は、ポリリン酸添加はコントロールよりも発現レベルが低下した。薄層クロマトグラフィーでの検討では、ポリリン酸添加群では、リン酸、ピロリン酸のほか3リン酸、4リン酸などの代謝産物の著名な増加がみられ、ALPとは異なるポリホスファターゼ活性の亢進が示唆された。今後,ポリリン酸の軟骨細胞による軟骨形成による軟骨形成、骨形成にかかわるリン代謝機構とそのメカニズムを明らかにする。本研究では,ポリリン酸による歯・歯周組織再生促進メカニズムを明らかにすることを目的とし,ポリリン酸の軟骨前駆細胞への作用を検討した。マウス軟骨前駆細胞株ATDC5を5%FBS添加DMEM : F12(HAM)=1:1等比混合培地にて培養。48時間後に5%FBS、1% insulin-transferrin-selenium solutionを添加したα-MEMに交換し、さらに24時間後、平均鎖長60、1mmol/Lのポリリン酸、β-グリセロリン酸をpositive controlとして添加し35日間培養を行った。リンの分解関連酵素(ENPP1、ALP)の検討では、ENPP1では早期に誘導され、ALPの発現量はポリリン酸添加では低下した。薄層クロマトグラフィーでの検討では、ポリリン酸添加群では、リン酸、ピロリン酸のほか3リン酸、4リン酸などの代謝産物の著名な増加がみられ、ALPとは異なるリン代謝酵素の活性の亢進が示唆された。今後,ポリリン酸の軟骨細胞による軟骨形成、骨形成にかかわるリン代謝機構について遺伝子レベルで確認し、発現調整シグナルを検討し、そのメカニズムを明らかにする。
土木史研究におけるオーラルヒストリー手法の活用とその意義:高速道路に焦点をあてて

近年、「ハードな土木」に対し、土木政策や事業決定のプロセスなど「ソフトな土木」を解明することも土木史の重要な課題と考えられるようになった。本研究は、日本の高度経済成長の牽引役を果たしてきた高速道路に焦点をあて、欧米で普及しているオーラルヒストリーの手法を用いて、1)関係者がご存命のうちに、話を聞き、整理し、資料として後世に残すこと、2)あわせて土木史研究に適用できる方法論を確立することを目的としている。本研究成果の概要は、次の通りである。本研究は、土木学会土木史研究委員会オーラル・ヒストリー研究小委員会がおこなった。1)インタヴューの実施及び証言記録の作成と保管本研究では、4箇年の研究期間をとおして、戦後の道路行政の黎明期を代表する3人の技術官僚にインタヴューを実施し、証言記録の作成と保管をおこなった。(1)平成1415年度は、高橋国一郎氏(元建設省事務次官・元日本道路公団総裁):通算7回(2)平成1516年度は、井上孝氏(元建設省事務次官・元参議院議員・元国土庁長官):通算6回*井上氏は平成16年5月以降、体調をくずされ、11月に逝去された。今回のオーラルヒストリー・インタヴューが氏の最後のお仕事になった。(3)平成1617年度は、山根孟氏(元建設省道路局長・元本州四国連絡橋公団総裁):通算10回2)土木史研究におけるオーラルヒストリー手法の構築3人のインタヴュー対象者へのインタヴューをとおして、オーラルヒストリーの方法論構築に向けての内容蓄積と検討をおこなった。そして最終年度に、5冊の報告書(「実践編」3冊と「理論編」2冊)を作成した。それぞれのインタヴューは、「実践編」として3冊の速記録にまとめた。また蓄積したオーラルヒストリーの方法論を「総括編」とし、ワン・デイ・セミナー(16年度開催)の速記録とともに、2冊の「理論編」としてまとめた。本研究は、日本の高度経済成長の牽引役を果たしてきた高速道路に焦点をあて、欧米で普及しているオーラルヒストリーの手法を用いて、関係者がご存命のうちに、話を聞き、整理し、資料として保存すること、あわせて土木史研究の一方法論として検討すること、を目的としている。平成14年度は、高橋国一郎氏(元建設省事務次官・元日本道路公団総裁)に対して、次の各時期について、合計5回のインタヴューをおこなった。第1回生い立ち、東京大学入学/第2回内務省入省、海軍省入省、内務省復職、建設省関東地方建設局関東四号国道工事事務所長就任前/第3回関東四号国道工事事務所長、東京国道工事事務所長、道路局地方道課長補佐、地方道課土木専門官/第4回高速道路課高速道路調査室長/第5回地方道課長、国道第一課長、道路局長土木官僚に対するオーラルヒストリーの既往研究には、伊藤隆・御厨貴らの研究があるが、法律・政治学からの視点であった。これに対し、本研究では、戦後を代表する道路技術者が、「土木技術者」としての視点から道路政策をどう捉えていたのか、を重視した。そして政策の立案過程で何を考え、懸案事項をどのように処理・調整して計画を整理したのか、を主題にインタヴューをおこなった。

総計12時間におよぶインタヴュー結果は、単なる史実の抽出にとどまらず、技術者倫理をも示唆していると考えられる。方法論の検討としては、インタヴューをおこなう前に、インタヴューイ(話し手)とインタヴューア(聞き手)の間で取り交される「研究成果の公表に関する覚書」を作成した。本研究は、土木学会土木史研究委員会オーラル・ヒストリー研究小委員会がおこなった。近年、「ハードな土木」に対し、土木政策や事業決定のプロセスなど「ソフトな土木」を解明することも土木史の重要な課題と考えられるようになった。本研究は、日本の高度経済成長の牽引役を果たしてきた高速道路に焦点をあて、欧米で普及しているオーラルヒストリーの手法を用いて、1)関係者がご存命のうちに、話を聞き、整理し、資料として後世に残すこと、2)あわせて土木史研究に適用できる方法論を確立することを目的としている。平成15年度の成果は、次の通りである。本研究は、土木学会土木史研究委員会オーラルヒストリー研究小委員会がおこなった。1)インタヴューの実施及び証言記録の作成と保管土木官僚に対するオーラルヒストリーの既往研究には、伊藤隆・御厨貴らの研究があるが、法律・政治学からの視点である。これに対し本研究では、戦後を代表する道路技術者が、「土木技術者」としての視点から道路政策をどのようにとらえていたのか、を重視する。平成15年度は、戦後の道路行政の黎明期を代表するお二人にインタヴューを実施し、証言記録の作成と保管をおこなった。(1)高橋国一郎氏(元建設省事務次官・元日本道路公団総裁)(平成14年度からの継続)(2)井上孝氏(元建設省事務次官・元参議院議員・元国土庁長官)(平成15年度新規)2)方法論構築に向けての内容蓄積と検討伊藤隆・御厨貴らの土木官僚に対するオーラルヒストリーでは、現地調査はおこなっていない。平成15年度はあらたな手法として現地調査を考え、東名高速道路(昭和44年前線開通)、第二東名高速道路(工事中)の現地調査・資料収集および現場ヒアリングをおこなった。その結果、それまでおこなってきたインタヴュー内容への理解を深めるとともに、調査後のインタヴューに活かすことができた。インタヴューを通じて得た手法は、平成17年度に、マニュアルとして集約する予定である。平成16年度の成果は、次の通りである。1)インタヴューの実施及び証言記録の作成と保管平成16年度は、戦後の道路行政の黎明期を代表するお二人にインタヴューを実施し、証言記録の作成と保管をおこなった。(1)に書いたように、井上孝氏が死去されたため、あらためてオーラルヒストリー研究の重要性を再認識した。(1)井上孝氏(元建設省事務次官・元参議院議員・元国土庁長官)(平成15年度からの継続)氏は平成15年5月以降、体調をくずされ、11月に逝去された。今回のオーラルヒストリー・インタヴュー(通算6回)が氏の最後のお仕事になった。(2)山根孟氏(元建設省道路局長・元本州四国連絡橋公団総裁)(平成16年度新規)2)方法論構築に向けての内容蓄積と検討
新規骨形成タンパク質(BMP-3b)のレセプター同定およびBMP-3bの機能解析

BMP-3b遺伝子は、我々が骨組織からクローニングした新規遺伝子である。BMP-3bは骨形成過程において、重要な働きをしているタンパク質であり、本遺伝子の発現が骨芽細胞の分化状態と相関している事を、最近明らかにした。更に、BMP-3bは、骨組織だけでなく、血管組織にも多量に発現していることも報告しているが、血管系の細胞における作用については、全く知られていない。そこで、血管系細胞での、BMP-3bの機能解明を目的に、血管組織および培養血管内皮細胞、平滑筋細胞を用いて本遺伝子の発現および発現調節を検討した。ノーザンブロット法による検討の結果、BMP-3b遺伝子は、組織レベルでは、血管平滑筋細胞に発現している事、培養血管平滑筋細胞ではPCRでのみ検出が可能なレベルにまで、急激に発現量が減少していることがわかった。発現調節の検討では、培養血管平滑筋細胞において分化状態を変化させるTGF-β、LPSにより発現量が顕著に抑制された。このような発現調節の傾向は、骨組織でのそれと同様であることより、BMP-3bは、高度に分化した血管平滑筋細胞で特に、重要な働きをしていることが考察できる。一方、BMP-3bと構造の類似しているBMP-3(成熟タンパク質部分で、83%の相同性)の血管における発現調節を検討したところ、BMP-3bと同様に組織レベルでは血管組織に発現していた。しかし、培養血管内皮細胞および平滑筋細胞でも多量に発現しており、その発現量は組織レベルと同程度であり、BMP-3bとは発現調節が異なっていることを明らかにした。以上のことより、BMP-3bとBMP-3は、共に血管組織で存在し、その生理作用は両者の遺伝子発現により巧みに調節されていることが明らかになった。BMP-3bは骨形成において、重要な働きをしているタンパク質であり、本遺伝子の発現が骨芽細胞の分化状態と相関している事を、最近明らかにした。今回、本遺伝子の発現調節機構解明の為、マウスBMP-3b遺伝子の構造解析及びヒト遺伝子のプロモーター解析を行った。マウスBMP-3b遺伝子は、全長約12kbで、3個のエキソンと2個のイントロンより構成され、その構造とイントロン挿入部位は、我々が報告したヒトBMP-3b遺伝子と一致していた。また、ヒト遺伝子に存在している5'上流の0.5kbのGC-rich領域の配列がマウスにも見られ70%の高い相同性を示した。ヒトBMP-3bの5'上流約3.7kb、またはその欠失断片をルシフェラーゼ(LUC)リポータープラスミドと連結し、細胞に導入した。5'上流3.7kbを導入した場合、高度な分化状態を維持している初代培養骨芽細胞でのみ高いLUC活性を示したが、株化している培養骨芽細胞ではLUC活性は極めて低かった。またTGF-β及びFCSは、LUC活性を著しく抑制した。以上の結果は、初代培養骨芽細胞でのBMP-3b mRNAの発現パターンと一致した。欠失断片の導入により、5'上流のGC-rich領域が基本転写に関わっており、0.5から1.4kbの領域にエンハンス部位が存在することを明らかにした。更に、TGF-βとFCSのLUC活性抑制に関する領域には違いが認められ、発現抑制機序の相違が示唆された。
c-mos産物の生理機能と細胞がん化機構の解析

Mosは一般に細胞質に存在し,脊椎動物卵成熟およびNIH3T3細胞がん化においてMAPキナーゼ経路を活性化し,その機能を発揮すると考えられている。しかしながら,我々はこれまで,核移行シグナルを付加されたMosが野生型Mosと同様にNIH3T3細胞をがん化できることを示し,Mosが核においても機能することを示唆してきた。本研究では,ツメガエル卵成熟とNIH3T3細胞がん化におけるMos/MAPキナーゼ経路の核内での機能と下流経路に関し,以下の諸点を明らかにした。1.ツメガエル卵に注入されたMosは一部核に移行し,MAPキナーゼを活性化することにより核膜崩壊(卵成熟の開始)をひき起こす。2.生理的な卵成熟の進行には,Mos/MAPキナーゼ経路と協調的に働く核内因子も必須であり,その機能はcdc2キナーゼの脱リン酸化に関与している。3.核移行シグナルを付与されたMosは野生型Mosと同様にNIH3T3細胞をがん化させることができ,その下流にはMek1,MAPキナーゼおよびc-Fosが存在する。本研究を通して,ツメガエル卵成熟においてMosが核内でも機能し得ること,また,Mos/MAPキナーゼ経路と協調的に働く核内因子の存在が初めて示された。しかし,核膜崩壊におけるMos/MAPキナーゼ経路の標的(例えばラミン?)や上記の核内因子の正体については未だ不明であり,今後の研究が待たれる。一方,NIH3T3細胞のがん化においても,Mosは細胞質のみならず核内でも機能し,MAPキナーゼ,c-Fosを介してその機能を発揮することが示された。しかし,核内のMos/MAPキナーゼ経路がc-Fos以外の核内因子(例えば,FosB,Fra1,Fra2など)も標的にしているか否か,今後の課題として残っている。
フロースルー型高効率電解発光システムの開発と超高感度分析への応用

本研究は、生体関連物質の超高感度分析を行うため、フロースルー型高効率電解発光システムを開発している。本年度の主な研究実績は次の通りである。1.最適な電解発光システムの構築フロー型の電解セルを化学発光検出器の内部に組込んだシステムは、キャリア液容器、脱気部、ポンプ、試料注入部、電解発光部からなる一流路系として昨年度構成した。今年度は、キャリア液の組成、流路のサイズや長さ、電解発光部分の構造など詳細な条件を検討し、最適なフロースルー型電解発光システムを構築した。2.電気化学発光を用いた過酸化水素の高感度定量3.生体成分の分析電気化学発光を用いた生体成分分析の例として、グルコース及び尿酸の高感度定量を行った。分析システムには、酵素反応により生じる過酸化水素を測定できるように、固定化酵素カラムリアクターを電気化学発光測定フローインジェクション分析システムに組み込んだ構成とした。リアクターにはキトパールを用いてグルコースオキシダーゼあるいはウリカーゼを固定化した。血清中のグルコース及び尿酸の定量を行ったところ、良好な結果を得て、本法が簡易・迅速な高感度生体成分分析に有用であることを明らかにした。1.電解発光セルの設計と作製電解発光セルの設計では、電解効率の良いフロークーロメトリーができるように、カーボンファイバーを作用電極の材料に選び、これを透明のテフロンチューブに充填して、このチューブを渦巻状に光電子増倍管の受光部に隣接できる配置とした。この作用電極の下流に参照電極と対極を含むダイフロン製セルを設置した。2.システムの設計と作製1で作製したフロー型の電解セルを化学発光検出器の内部に組込み、電極にはポテンショスタットを接続して電解発光部を作製した。システムは、キャリア液容器、脱気部、ポンプ、試料注入部、電解発光部、記録部から構成した。3.電解発光物質の選択生体関連物質の分析を考慮に入れて水溶性の化学発光物質に着目し、それらの電解の有無、ならびに電解発光の有無を検討した。ルミノールおよびN-(Aminobutyl)-N-ethylisoluminol(ABEI)が電解発光物質として有望であることが分かった。4.ヒト血清イムノグロブリンGの超高感度定量2で作製した電解発光システムが高感度分析に有用であることを明らかにするために、標識化合物としてABEIを用いた抗原抗体反応を利用したイムノアッセイを行い、80pg/mlのヒト血清イムノグロブリンGが測定できた。
免疫便潜血検査による大腸がん検診の有効性および精度評価に関する研究

本研究の目的は、(1)大腸がん検診の有効性の評価、および(2)免疫便潜血検査と大腸内視鏡検査の精度評価にあり、その検討に際し主として長野県A村の大腸がん検診の成績および同村の大腸がんの罹患と死亡に関する統計を活用した。同村の大腸がん検診は昭和57年(1982年)より今日まで継続しており、まず免疫便潜血検査によりスクリーニグを行い、要精検者には全大腸内視鏡検査を実施している。19年間の平均受診率は59%で、大腸がんおよび大腸ポリープはそれぞれ受診者の0.14%、0.92%に発見されている。本研究期間中、まず保健医療に関する同村の独自資料、死亡票、病院カルテなどを通して、同村における大腸がんの罹患者と死亡者の全員を確認した。つぎに、以下の3つの研究課題のための基礎データを集積し、それぞれ検討を行なった。すなわち、(1)大腸がん検診の有効性に関する症例対照研究(同村の大腸がん死亡者を症例群とし、同地区居住者で性・年齢などをマッチさせた対照群を選定して、それぞれの検診受診歴の有無を確認し、matched pair analysisによりオッズ比を算出して、検診受診者は未受診者に比べ大腸がん死亡が少ないことを示した)、(2)大腸ポリープ切除による大腸がん罹患減少効果(検診実施前より実施後で大腸がん標準化罹患比が低下していることを示した)、(3)大腸がん検診のスクリーニングおよび精密検査の精度評価(同村の大腸がん罹患者全員について、その大腸がん検診受診歴[便潜血検査および大腸内視鏡検査]を検診ファイルと照合することにより、スクリーニングおよび精密検査の診断精度を評定した)。本研究の目的は大腸がん検診の有効性の立証および免疫便潜血検査と大腸内視鏡検査の精度評価にあり、その検討にあたっては長野県A村の大腸がん検診の成績および同村の大腸がんの罹患と死亡に関する統計を活用する。この大腸がん検診は1982年より継続しており、まず便潜血検査によりスクリーニングを行い、要精検者には全大腸内視鏡検査を実施している。15年間の平均受診率は57%で、大腸がんおよび大腸ポリ-プはそれぞれ受診者の0.15%、0.92%に発見されている。平成9年度は保健医療に関する同村の独自資料、死亡票、病院カルテなどを通して、同村における大腸がんの罹患者と死亡者の全員を確認し、平成10年度以降に検討する3つの課題、すなわち(1)大腸がん検診の有効性に関する症例対照研究(同村の大腸がん死亡者を症例とし、同地区居住者で性・年齢などをマッチさせた対照を選定して、それぞれの検診受診歴の有無を確認し、matched pair analysisによりオッズ比を算出して、検診受診者は未受診者に比べ大腸がん死亡が少ないことを示す)、(2)大腸ポリ-プ切除による大腸がん罹患減少効果(検診実施前より実施後で大腸がん標準化罹患比が低下していることを示す)、(3)大腸がん検診のスクリーニングおよび精密検査の精度評価(同村の大腸がん罹患者全員について、その大腸がん検診受診歴[便潜血検査および大腸内視鏡検査]を検診ファイルと照合することにより、スクリーニングおよび精密検査の診断精度を評定する)に関する基礎データを集積した。本研究は、(1)大腸がん検診の有効性の立証、および(2)免疫便潜血検査と大腸内視鏡検査の精度評価を目的としており、その検討に際し長野県A村の大腸がん検診の成績および同村の大腸がんの罹患と死亡に関する統計を活用している。同村の大腸がん検診は1982年より今日まで継続しており、まず便潜血検査によりスクリーニグを行い、要精検者には全大腸内視鏡検査を実施している。16年間の平均受診率は58%で、大腸がんおよび大腸ポリープはそれぞれ受診者の0.14%、0.92%に発見されている。

平成10年度は9年度に引き続き、保健医療に関する同村の独自資料、死亡票、病院カルテなどを通して、同村における大腸がんの罹患者と死亡者の全員を確認し、平成11年度以降に検討する3つの課題の基礎データを集積し、同時にその精度向上を図った。すなわち、(1)大腸がん検診の有効性に関する症例対照研究(同村の大腸がん死亡者を症例とし、同地区居住者で性・年齢などをマッチさせた対照を選定して、それぞれの検診受診歴の有無を確認し、matched pair analysisによりオッズ比を算出して、検診受診者は未受診者に比べ大腸がん死亡が少ないことを示す)、(2)大腸ポリープ切除による大腸がん罹患減少効果(検診実施前より実施後で大腸がん標準化罹患比が低下していることを示す)、(3)大腸がん検診のスクリーニングおよび精密検査の精度評価(同村の大腸がん罹患者全員について、その大腸がん検診受診歴[便潜血検査および大腸内視鏡検査]を検診ファイルと照合することにより、スクリーニングおよび精密検査の診断精度を評定する)。本研究の目的は、(1)大腸がん検診の有効性の評価、および(2)免疫便潜血検査と大腸内視鏡検査の精度評価にあり、その検討に際し長野県A村の大腸がん検診の成績および同村の大腸がんの罹患と死亡に関する統計を活用している。同村の大腸がん検診は1982年より今日まで継続しており、まず便潜血検査によりスクリーニングを行い、要精検者には全大腸内視鏡検査を実施している。17年間の平均受診率は58%で、大腸がんおよび大腸ポリープはそれぞれ受診者の0.14%、0.91%に発見されている。1999年度は1998年度に引き続き、まず保健医療に関する同村の独自資料、死亡票、病院カルテなどを通して、同村における大腸がんの罹患者と死亡者の全員を確認した。つぎに、本研究最終年度の2000度に総括する3つの課題の基礎データを集積し、さらにその実施可能性を検討した。すなわち、(1)大腸がん検診の有効性に関する症例対照研究(同村の大腸がん死亡者を症例群とし、同地区居住者で性・年齢などをマッチさせた対照群を選定して、それぞれの検診受診歴の有無を確認し、matched pair analysisによりオッズ比を算出して、検診受診者は未受診者に比べ大腸がん死亡が少ないことを示す)、(2)大腸ポリープ切除による大腸がん罹患減少効果(検診実施前より実施後で大腸がん標準化罹患比が低下していることを示す)、(3)大腸がん検診のスクリーニングおよび精密検査の精度評価(同村の大腸がん罹患者全員について、その大腸がん検診受診歴[便潜血検査および大腸内視鏡検査]を検診ファイルと照合することにより、スクリーニングおよび精密検査の診断精度を評定する)。本研究の目的は、(1)大腸がん検診の有効性の評価、および(2)免疫便潜血検査と大腸内視鏡検査の精度評価にあり、その検討に際し主として長野県A村の大腸がん検診の成績および同村の大腸がんの罹患と死亡に関する統計を活用した。同村の大腸がん検診は昭和57年(1982年)より今日まで継続しており、まず免疫便潜血検査によりスクリーニグを行い、要精検者には全大腸内視鏡検査を実施している。19年間の平均受診率は59%で、大腸がんおよび大腸ポリープはそれぞれ受診者の0.14%、0.92%に発見されている。本研究期間中、まず保健医療に関する同村の独自資料、死亡票、病院カルテなどを通して、同村における大腸がんの罹患者と死亡者の全員を確認した。つぎに、以下の3つの研究課題のための基礎データを集積し、それぞれ検討を行なった。
優性遺伝性GH1遺伝子異常症モデルマウスの作製と発症機序の解明

ヒトの下垂体から分泌される成長ホルモン(GH)をコードするGH1遺伝子の異常により、低身長症が発症する。その一部は優性遺伝形式を示す(本症)。本研究では、マウスの成長ホルモン遺伝子を、ヒトGH1遺伝子に置き換えることにより、ヒトのGHを体内で作るマウスを作製し、ヒト本症患者の臨床像とよく似た表現型を得ることに成功した。さらに、その病態の機序が、従来言われていたような仮説とは全く違った、新しいメカニズムにより発症していることが明らかとなった。常染色体優性遺伝性GH1遺伝子異常症(本症)の発症機序を解明するため、マウス内在性遺伝子をヒトGH1遺伝子に置換したヒト化GHマウスを作製、ヒト本症患者の表現型を再現するモデルマウスの作製に成功した。本症の発症機序として野生型GHー変異型GH(Δ3 GH)のヘテロダイマー形成によるという説(仮説1)、Δ3 GH単独による小胞体ストレスによるという説(仮説2)があるため、H28年度、上記モデルマウス下垂体を用いて仮説1、2について検証を行った。まず、モデルマウスにおけるGH産生障害は、mRNAのレベルで起こっていることが明らかとなった。上記両仮説ではGH産生障害はタンパクレベルで起こることが予想されるため、この結果は両仮説に矛盾するものであった。下垂体全体でのGH1 mRNAの低下は、各種検討の結果、GH産生細胞数および細胞内GH1 mRNAの両方が低下した結果であった。疾患モデルマウス下垂体の電子顕微鏡像にて粗面小胞体の著明な拡張、細胞質巨大凝集体の存在が明らかになり、これらの所見がΔ3 GHのみ産生されるマウスでも認められることから、本症の発症には野生型GHは必須ではないことが明らかになった。このことから上記仮説1は否定的と考えられたが、一方で仮説2を支持するような小胞体ストレス応答経路の活性化、細胞死などは各種検討の結果認められなかった。以上より、本症の発症機序には上記両仮説以外の別の機序が関与している可能性が示唆された。H29年度の計画に必要になる、Cre driverマウスの作製、小胞体ストレスタンパクノックインマウスの作製は、ES細胞レベルでゲノム編集が終了しており、今後キメラマウスの作製を行っていく予定である。研究計画に記載した、以下の事項を検証できたため。1得られたモデルマウスの表現型がGH1 mRNAレベルで起こっており、GH産生細胞数および細胞内GH1 mRNAの両方が低下していることを確認できた。2電子顕微鏡像にて粗面小胞体の拡張、細胞質巨大凝集体の存在を確認できたこと。3小胞体ストレス応答について検証を行うことができたこと。4H29年度の研究に必要な各種ゲノム編集がES細胞レベルで終了したこと。常染色体優性遺伝性GH1遺伝子異常症のGH分泌不全発症機序を解明するため、マウス内在性Gh遺伝子を、1コピーずつのヒト野生型GH1遺伝子、ヒト変異型GH1遺伝子に置換したモデルマウスを作製し、ヒト本症患者の臨床症状に酷似した表現型を得た。本症の発症機序として、1野生型GHー変異型GHのヘテロダイマー形成説、2小胞体ストレス説が知られているため、それぞれついて検証を行った。1ヒト本症モデルである野生型GH1/変異型GH1(WT/Δ3)マウスでは、電子顕微鏡写真上粗面小胞体の著明な増殖、および細胞質の巨大タンパク凝集体などの細胞内オルガネラの異常が認められた。さらに、変異型GH1/KO(Δ3/-)マウスという、体内で変異型GHしか産生されないマウスを作製したところ、全く同様のオルガネラの異常が認められたことから、本症発症には野生型GHー変異型GHのタンパク相互作用は必須ではないということが明らかになった。2Δ3 GHは小胞体に局在することが知られていることから、申請者らはモデルマウス(WT/Δ3)下垂体および健常コントロールモデル(WT/WT)下垂体の両者で小胞体ストレス応答について検証を行った。その結果、WT/Δ3では哺乳類の主要3系統の小胞体ストレス経路(PERK, ATF6, IRE1)がすべて活性化されていることが示され、変異型GHが小胞体ストレスを起こしていることが明らかになった。しかしながら、その程度は軽度であり、TUNELアッセイにてアポトーシスが認められなかったことから、小胞体ストレスもGH分泌不全の直接の原因にはなりえないことが明らかになった。以上より、本症は従来考えられていた説とは全く異なった機序で発症していることが明らかとなった。本症の発症機序が、従来言われていた仮説1および2のどちらでもないことが予想されたため、研究計画に沿って、下垂体で発現するmRNAの網羅的解析を行う予定である。

Ghrhr遺伝子のpromoter活性が低下していた場合には、Ghrhr遺伝子の上流に結合する核内転写因子の発現低下を想定し、候補核内転写因子の細胞内局在やpromoterへの結合の有無を検証する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。小児内分泌学29年度が最終年度であるため、記入しない。
キラルビフラボンの全合成と生理活性の研究

天然アトロープ異性体ビフラボン(-)-4', 4''', 7, 7''-Tetra-O-methylcupressuflavoneの絶対立体化学は、単離されてから20年もの間未決定であったが、1992年に原田らはCDの理論計算^<(1)>によって、初めて明確に(R)配置と決定した。さらに1995年になって、林さんの研究グループによってラセミブフラボンの光学分割とX線結晶解析による検討^<(2)>が報告された。しかしその結果は以前とは反対の(S)配置となり、ビフラボンの絶対立体化学は混乱していた。我々はビフラボンのキラル全合成を達成して、その絶対立体化学を実験的に証明した。すなわち、ビフラボン合成の鍵中間体であるビフェニル体を、固相フェノール酸化カップリング反応などによって効率良く合成し、その光学分割によって光学活性なビフェニル体とした。X線結晶解析によって明確に絶対立体化学を決定したビフェニル中間体からさらに誘導化を行い、光学活性ビフラボンを合成した。そのCDスペクトルと天然物のCDスペクトルを比較することによって、天然物の絶対立体化学を明確に(R)と決定した。この結果は、以前の理論計算による決定が正しいことを示している。
生体膜リン脂質の非対称分布とその修飾

本研究は生体膜リン脂質の非対称分布とその対謝調節の要因を知ることを目的として行なわれた.まず,リン脂質アシメトリーの解析プローブの妥当性を調べ,ホスホリパーゼCとTNBSがreasonableなプローブであることを証明した.次に食餌条件,ホルモンあるいは薬物の投与による脂質代謝の変動が,肝臓ミクロゾーム膜リン脂質のアシンメトリックな分布への影響を調べた.その結果,いづれの条件においても,肝ミクロゾーム膜リン脂質の量および組成の変動あるいはリン脂質分子種の代謝変動はミクロゾーム膜二重層における基本的なアシンメトリックな分布には影響しないことが示された.すなわち,ミクロゾーム膜外層ではホスファチジルコリンが多く,内層ではホスファチジルエタノールアミンが多く分布していた.また,各リン脂質の分子種と脂肪酸は膜の内外層で同じ組成を持ち,それらのTopologyには影響しないようであった.クロフィブレート, DEHPの投与はリン脂質代謝を顕著に変動させ,同時にホスファチジルコリンde novo合成の律速酵素であり,ミクロゾーム膜結合型酵素CTP:ホスホコリンシチジリルトランスフェラーゼ活性を増加させた.ミクロゾーム二重層のうち外層のみを選択的にホスホリパーゼ処理すると,本酵素活性の低下がリ脂質の加水分解とともに認められた.それ故,生体膜におけるmicroenvironmentと膜結合酵素活性の発現との間には密接な関係があること,また,それらの関係を知る上で良いモデル系となる可能性を示した.今後さらに検討する予定である.本研究は生体膜リン脂質の非対称分布とその対謝調節の要因を知ることを目的として行なわれた.まず,リン脂質アシメトリーの解析プローブの妥当性を調べ,ホスホリパーゼCとTNBSがreasonableなプローブであることを証明した.次に食餌条件,ホルモンあるいは薬物の投与による脂質代謝の変動が,肝臓ミクロゾーム膜リン脂質のアシンメトリックな分布への影響を調べた.その結果,いづれの条件においても,肝ミクロゾーム膜リン脂質の量および組成の変動あるいはリン脂質分子種の代謝変動はミクロゾーム膜二重層における基本的なアシンメトリックな分布には影響しないことが示された.すなわち,ミクロゾーム膜外層ではホスファチジルコリンが多く,内層ではホスファチジルエタノールアミンが多く分布していた.また,各リン脂質の分子種と脂肪酸は膜の内外層で同じ組成を持ち,それらのTopologyには影響しないようであった.クロフィブレート, DEHPの投与はリン脂質代謝を顕著に変動させ,同時にホスファチジルコリンde novo合成の律速酵素であり,ミクロゾーム膜結合型酵素CTP:ホスホコリンシチジリルトランスフェラーゼ活性を増加させた.ミクロゾーム二重層のうち外層のみを選択的にホスホリパーゼ処理すると,本酵素活性の低下がリ脂質の加水分解とともに認められた.それ故,生体膜におけるmicroenvironmentと膜結合酵素活性の発現との間には密接な関係があること,また,それらの関係を知る上で良いモデル系となる可能性を示した.今後さらに検討する予定である.本研究は生体膜リン脂質の非対称分布とその代謝を調節する要因を知ることを目的とする。生体膜リン脂質の代謝変動を誘起させるため、フタル酸エステル及びクロフィブレートをラットに与えた。その結果、薬物投与は肝全体及び小胞体膜レベルでリン脂質の増加と質的変動を誘起した。リン脂質の脂肪酸分布すなわち分子種レベルの特徴的変動も認められた。そこで、これらのリン脂質の増加が生合成の亢進によるものかどうかを、リン脂質合成酵素活性の測定から検討した。その結果、薬物の投与は、リン脂質の律速酵素である、ミクロソームの外層に局在するCTP:ホスホコリンシチジリルトランスフェラーゼおよびグリセロール3リン酸アシルトランスフェラーゼ活性を短時間で、しかも同時に誘導することが見いだされ、生合成の亢進によることが証明された。[【^3H】]グリセロールおよび[【^(14)C】]酢酸からの脂質への取り込みの結果もこれを支持した。本酵素のin vivoでの誘導は初めての報告である。リン脂質の変動が小胞体膜脂質二重層のいずれの層で起こっているかを、ホスホリパーゼCおよびアミノ基修飾剤TNBSをプローブとして用いて調べた結果、いずれの群でも、レシチンの約70%は外層に分布し、ホスファチジルエタノールアミンは内層(65%)に多く分布するアシメトリック(非対称的)な分布に変動はなかった。以上の結果から、リン脂質合成酵素の増加とリン脂質極性基組成の変動との間には相関は見いだせなかった。今後、リン脂質代謝変動および分子種変動と酵素活性の変動,修飾との関連で検討することが必要であろう。