hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カスケード型シグマトロピー転位反応を活用した生物活性物質の全合成研究

得られたジエンを閉環メタセシスによりシクロペンテノンへ誘導し、分子内アザマイケル反応などによりアゲラスタチンAの全合成を達成し、連続的シグマトロピー転位の有用性を示すことができた。2.環状オルトアミドを経由するClaisen転位反応の開発:アラビノース由来のアリリックジオールをジメチルアセトアミドジメチルアセタールと反応せしめたところ、環状オルトアミドが生成した。これをモレキュラーシーブス存在下加熱したところ、Claisen転位が進行し、炭素-炭素結合を立体選択的に構築、無保護のアリルアルコール構造を有する転位体を一段階の反応で得ることに成功した。本反応は、ジオール部の保護/脱保護反応を経由することなくClaisen転位を進行させることができるので、きわめて有用な反応である。本反応を利用して、カイニン酸の合成研究を展開した。本課題では、隣接した複数の水酸基を有するアリルアルコールを基質として、連続的なカスケード型シグマトロピー転位反応を行うことにより、水酸基の不斉を転写しながら複数のC-C、C-N、C-O結合を短工程で立体選択的に構築する方法論の開発と、本方法論を用いた生物活性物質の全合成を目的としている。平成22年度の研究においては、以下のような成果を得ることができた。1.環状オルトアミドを経由するClaisen転位を鍵反応としたカイニン酸の全合成:D-アラビノースから合成したアリルメシラートにSN2'反応によりプロペニル基を立体選択的に導入した。これをアリルジオールへ変換し、ジメチルアセトアミドジメチルアセタールと反応せしめ、環状オルトアミドを合成した。環状アミドをモレキュラーシーブス存在下加熱したところ、Claisen転位が進行し、アリルアルコールを得た。これにOverman転位を行うことにより窒素官能基を導入、さらに官能基変換を経て、カイニン酸の全合成を達成した。アリルジオールの保護一脱保護を行うことなく、連続した2回のシグマトロピー転位によりC-C、C-N結合を不斉転写を伴って立体選択的にで構築することができる本アプローチは、他の有用物質合成にも適用可能な有用な方法である。2.オルトアミド型Overman転位の開発とブロッソネチンFの全合成:酒石酸由来のアリルジオールを小過剰のトリクロロアセトニトリルとDBU存在下に反応させたところ、環状オルトアミドが生成した。これをt-ブチルベンゼン中加熱したところ、Overman転位反応が高収率で進行することを見出した。本反応では、アリルジオールの保護一脱保護を行うことなく、不斉転写を伴った窒素官能基の導入が可能である。得られた転位体を用いて、グルコシダーゼ阻害活性を有するアルカロイドであるブロッソネチンFの初の全合成を達成した。本課題では、隣接した複数の水酸基を有するアリルアルコールを基質として、連続的なカスケード型シグマトロピー転位反応を行うことにより、水酸基の不斉を転写しながら複数のC-C、C-N、C-0結合を短工程で立体選択的に構築する方法論の開発と、本方法論を用いた生物活性物質の全合成を目的としている。平成23年度の研究においては、以下のような成果を得ることができた。1.環状オルトアミドを経由するClaisen転位を鍵反応としたアクロメリン酸の合成研究:昨年度までの研究において、糖質から合成したアリルジオールを環状オルトアミドに誘導し、これを加熱することにより、Claisen転位を一度のみに制御することに成功した。
木質形成を統御する因子の特定

本研究の目的は、従来全く未解明の、木質の形成反応を統御する転写因子遺伝子を取得することと、転写因子遺伝子-酵素遺伝子転写ネットワーク統御システムを解明することである。この統御システムは、植物種を超えて一般性が高いとされているので、ここで得られる情報は、幅広い展開性と大きな波及効果を持つ。本研究では、木質形成を統御する転写因子遺伝子の取得の第一歩として、細胞壁成分や心材成分の生合成のうちリグニンとリグナンの生合成を選び、これらの代謝を統御する転写因子遺伝子の取得を行う。本年度は、昨年度までの研究で得られたリグニン合成を制御する候補転写因子遺伝子の内からリグニン生合成を制御する転写因子の特定を行ない、その機能を検証した。その結果、数種のリグニン生合成制御に関わる転写因子を見出すことができた。また、リグニン及びリグナン生合成における遺伝子発現統御ネットワーク解析の基点となる酵素遺伝子の特定を進めた。以上の成果により、従来未解明の点が多く残されていた、細胞壁成分や心材成分の生合成代謝を統御する転写因子に関する解明が進んだ。本年度は、植物材料として、遺伝子発現状況のデーターベースが公開されているモデル草本植物(シロイヌナズナ)を用い、リグニンおよびリグナン含量が高い組織および低い組織について、そこで発現するすべてのメッセンジャーRNAの定量値を公開データーベースから取り出し、二次データベース化した。この二次データベースに対し、柴田らが開発したプログラムを適用し、リグニンおよびリグナン生合成酵素遺伝子群と同じ発現状況を示す転写因子遺伝子を絞り込んだ。現在、得られた転写因子遺伝子の内から、針葉樹型(グアヤシル)リグニン、広葉樹型(シリンギル)リグニンおよびリグナン生合成を制御する転写因子の特定を行なっている。本年度は、昨年度作成したモデル草本植物(シロイヌナズナ)に関する、リグニンおよびリグナン含量が高い組織および低い組織において発現するすべてのメッセンジャーRNAの定量値の二次データベースに対し、柴田らが開発したプログラムを適用し、リグニンおよびリグナン生合成酵素遺伝子群と同じ発現状況を示す転写因子遺伝子を絞り込んだ。
ロシア帝国と「東北アジア」の成立-国際関係史の視点から-

本研究課題は、1850年代からロシア帝国が崩壊する1910年代までの時期を対象として、ロシア帝国の東アジアに対する外交政策、これに対する清朝、朝鮮、そして日本の対応をみながら、その過程で"東北アジア"とよばれる地域が、どのように形成されたかについて、実地調査と史料・文献研究の両面から考証することを目的とした。ロシア連邦、モンゴル、中国において実地調査をおこなったほか、ヨーロッパ、米国、韓国などの文書館においても史料調査を実施し、オーストラリア国立大学東北アジア研究プロジェクトと共催で研究集会をおこなうなど、成果の海外発信にも留意した。本研究は、1850年代からロシア帝国が崩壊する1910年代までの時期を対象として、ロシア帝国の東アジアに対する外交政策、これに対する清朝、朝鮮、そして日本の対応をみながら、その過程で「東北アジア」とよばれる地域が、どのように形成されたかを考察することを目的としている。初年度である2007年度においては、下記の研究活動をおこなった。1)研究会等の実施:7月(東京)および12月(札幌)で、研究計画参加者による研究会をおこない、研究計画を検討するとともに、参加者による研究報告がおこなわれた。2)海外における史料調査等の実施:海外における活動としては、ロシア連邦(サンクト・ペテルブルグ、モスクワ:ロシア帝国文書館ほか)、中国(北京、新疆地区:新疆ウイグル自治区档案館ほか)、カザフスタン(アルマトイ:カザフスタン共和国アルヒーフほか)、アメリカ(ボストン、ロサンゼルス、シアトル:スタンフォード大学フーヴァー研究所ほか)、韓国(ソウル:韓国国史編纂委員会ほか)で、本研究課題に関連する主に文書史料を、文書館、研究機関において、研究計画参加者が調査した。あわせて関係する国際研究集会(国際中央ユーラシア学会第八回大会ほか)にも参加し、研究成果を報告し学術交流をおこなった。3)史料書誌目録の編集:本研究課題に関連する史料の書誌的目録を出版するため、編集作業を開始し、ロシア帝国外交文書集『帝国主義時代の国際関係』のデーター化を、ロシア語に堪能な大学院博士課程在籍者に依頼し実施した。2008年度においては、下記の研究活動をおこなった。2)海外における史料調査等の実施:海外における活動としては、多くの本研究課題連携研究者の参加をえて、2008年8月に旧露清国境の町、キャフタを中心にロシア連邦、モンゴル国で史跡を調査するとともに、文書館で史料調査を実施した。このほか連携研究者1名が米国で史料調査をおこなった。3)史料書誌目録の編集:前年度に引き続き、本研究課題に関係する史料集を刊行すべく、編集作業をすすめた。本研究は、1850年代からロシア帝国が崩壊する1910年代までの時期を対象として、ロシア帝国の東アジアに対する外交政策、これに対する清朝、朝鮮、そして日本の対応をみながら、その過程で"東北アジア"とよばれる地域が、どのように形成されたかについて、実地調査と史料研究の両面から考証することを目的とした。2)海外における研究・史料調査活動としては、7-8月にロシア連邦極東地方から中国東北部を走破し実地調査をおこなったほか、12月および2010年3月には研究参加者が、ロシア連邦(ウラディヴォストーク)、英国(ロンドン)、ドイツ(ボン、ベルリン、ハンブルグ)の図書館・文書館において、関連する史料調査をおこなった。3)本研究の成果刊行の一環として、連携研究者・岡本隆司の編集により、O.N.デニー著『China and Korea/清韓論』英語テクスト校訂本とその日本語訳注を出版した。
高品位LB膜における分子配列制御と機能制御

様々な機能性分子を水面上に安定な単分子膜として展開し、一定表面圧の下で二次元的な構造形成と分子の自己組織の機構を界面化学的な手法と分光学的方法を組み合わせて調べる。これに通常のLB法と水平付着法を適用して様々な高次構造からなる層状分子組織体を形成し、LB膜の光・電気物性および化学反応性に対する分子の配列効果を検討した。1)フタロシアニンにブトキシカルボニル基を2、4、6本導入した誘導体の単分子膜の表面圧-面積曲線から、置換基の数によって膜中で異なる分子配列が実現できることが示唆された。テトラ置換体LB膜の偏光スペクトルから、Pc環の配向は著しい面内異方性を示すだけでなく、膜面に垂直に近く立っていることがわかった。一方、Pc環にオクチル、デシルあるいはドデシル基を8本導入した誘導体ではPc環が膜面に平行に近く配向している。それらをITO電極上に累積してKCL水溶液中で酸化・還元を行うと可逆的なエレクトロクロミズムが観測された。2)光学活性なナフチルアラニンとリジン長鎖誘導体のジペプチドについて、単分子膜の表面圧-面積曲線とLB膜の円偏光二色性スペクトルから、表面圧の相違により膜中でナフタレン環の異なる配列・充填状態が実現できることを明らかにした。LB膜の蛍光寿命を測定した結果、膜中では溶液よりも励起エネルギ-の緩和過程が速く、高い表面圧の累積膜で500と3500psの2成分があるのに対し、低圧で累積した膜ではさらに速い100psの成分が観測された。これから低圧のLB膜の方が励起子移動に有利な発色団の配列状態をとっていると考えられる。3)長鎖メロシアニン色素は種々の脂質類と混合すると、単分子膜中で発色団の長軸が互いに並行に、密に詰まったレンガ状配列をとるJ会合体を形成する。J会合体をドナ-、ビピリジウム長鎖誘導体をアクセプタ-とするヘテロLB膜系で、電子移動は5Pc以内に起こることが分かった。
2次元プラズモン共鳴を利用した超高感度テラヘルツ検出デバイスの研究

トランジスタ内に生じるプラズラモン共鳴を利用したテラヘルツ(THz)帯動作デバイスの研究開発が活発化している。プラズモンの共鳴周波数は電子密度、ドリフト速度、およびゲート長によって定まる。プラズモン共鳴は、THz帯電磁波(THz波)放射源となるとともに、プラズモンの非線形性によって、注入THz波によるプラズモン励起によって整流効果が得られることが理論的に示されている。本研究では、小型集積化プロセス技術が利用可能な半導体材料を用いて開発した回折格子状HEMTをTHz帯電磁波の検出器として利用し、実験的にTHz波検出とその構造・材料依存性を明らかにした。現在、トランジスタ内に生じるプラズラモン共鳴を利用したテラヘルツ(THz)帯動作デバイスの研究開発が活発化している。プラズモンはアンテナ構造の導入により、THz帯電磁波に変換、放射される。また、注入THz帯電磁波をプラズモンに変換することで、THz帯電磁波の検出が可能である。本研究室では、小型集積化プロセス技術が利用可能な半導体材料を用い、高利得な電磁波放射が期待されるプラズモン共鳴型エミッター(PRE)を提案している。本研究では、PREをTHz帯電磁波の検出器として利用し、実験的にTHz帯電磁波の検出を行うことを目的としている。PREのTHz帯電磁波検出動作を調査するため、注入光によるプラズモン励起を計測可能な光応答特性(ACドレイン-ソースバイアス)実験を行った。現状で、本研究室にはTHz帯光源が存在しないため、注入光として1.5um帯のレーザを使用している。得られた光応答特性の結果から、プラズモンの基本波成分、並びに、高調波成分が観測された。THz帯電磁波検出時においても注入THz帯電磁波によるプラズモン励起、計測という過程を辿るため、THz帯電磁波を検出可能であると推察される。プラズモン励起を計測するという観点から電気光学サンプリング(EOS)という時系列でTHz帯電磁波を計測可能なシステムを用い、PREからTHz帯電磁波が放射されていることを計測し、THz帯電磁波と関連のあるプラズモン励起を確認した。また、周波数領域でのTHz帯電磁波を計測可能なフーリエ変換赤外分光(FTIR)システムを用いて、PREでプラズモンが励起されていることを確認した。得られた結果は国際会議で発表され、著名な論文誌に出版されている[雑誌論文、学会発表参照]。プラズモンは電子群の疎密振動であり、プラズモンの共鳴周波数は電子密度、ドリフト速度、そして、ゲート長によって定まる。プラズモン共鳴周波数が注入THz波に同期していると仮定すると、プラズモンが強く励起され、ドレインバイアスにその効果が重畳されるということがDyakonovらによって理論的に提案されている。アンテナ機構を導入することにより、励起されたプラズモンが電磁波に変換されるため、TxZ帯電磁波(THz波)の放射器が実現可能である。本研究では、PREをTHz帯電磁波の検出器として利用し、実験的にTHz波の検出を行うことを目的としている。PREのTHz波検出動作を調査するため、高電子移動度トランジスタ(HEMT)に対する注入THz波によるプラズモン励起を計測可能な光応答特性(ACドレイン・ソースバイアス)実験を行った。THz帯光源としてCO_2レーザを使用した。得られた光応答特性の結果から、プラズモンの計測に成功し、ゲートバイアス変調による周波数可制御性を確認した。PREを用いた注入THz波検出時においても注入Txz波によるプラズモン励起、計測という過程を辿るため、PREを用いたTHz波が検出可能であると推察される。プラズモン励起を計測するという観点から電気光学サンプリング(EOS)という時系列でTHz波を計測可能なシステムを用い、PREからTHz波が放射されていることを計測し、THz波と関連のあるプラズモン励起を確認した。また、周波数領域でのTHz波を計測可能なフーリエ変換赤外分光(FTIR)システムを用いて、PREでプラズモンが励起されていることを確認した。
行動障害を示す自閉症へのICTを活用したペアレント・トレーニングの開発と検討

自閉症スペクトラム(以下ASD)の行動障害については、強度行動障害や虐待との関連も指摘されており、学齢期以前の早期介入がその予防的手段として求められている。特にペアレント・トレーニングはASDの行動障害の治療効果について有効性が期待されている。しかしながらペアレント・トレーニングを地域に実装していくためには支援者を養成し、継続的にアシストできるシステムづくりが必要である。そこで本研究では行動障害のあるASD児を対象としたICTを用いたペアレント・トレーニングプログラムの開発をおこない、それを活用した地域実装システムを構築することを目的とした。初年度の研究として、行動障害に対応したICTを活用したペアレント・トレーニングプログラムの開発をおこなった。従来のペアレント・トレーニングプログラムおよびプラットフォームを参考に作成をおこない、WEB上で受講できるシステムを作成した。アプリや動画などのICTを活用したプログラムになったことで、従来のプログラムに比べて視覚的に理解しやすいものになり、家庭で空き時間に受講ができるようになったことでペアレント・トレーニングが受講しやすくなることが期待できる。また受講中のデータをスタッフ全員で瞬時に同時共有できることで、より手厚いフォローアップが可能になる。これらを3年目からの地域実装研究と組み合わせることを目標としており、親による家庭での記録行動支援と支援者、専門家との情報共有を可能にするプログラムに発展させることが今後の検討課題であると考える。インターネットやアプリなどのICTを活用したペアレント・トレーニングのプログラム開発にあたり、先行研究の有効性・課題について分析検討をおこなった。発達障害の親に対して一定の効果が証明されたプログラム(井上,2013)をベースに、プラットフォームや先行研究の知見をくわえ、問題行動への対応方法についての介入を目的とした行動障害に関してのペアレント・トレーニングプログラムの開発をおこなった。さらに、そのプログラムをICTを活用したペアレント・トレーニングへと発展させ、その作成をおこなった。これらのことより、次年度にむけての基盤を構築できたと考えている。当初の計画通り、2年目にはペアレント・トレーニングの実施と効果検証をおこなう予定である。ペアレント・トレーニングに参加する親のストレス(PSI)、抑うつ(BDI)、行動変容に対する知識変容(KBPAC)などの改善について、プログラム前後の変化を測定し、本プログラムの効果検証をおこなう。加えて、ICTを用いない従来のペアレント・トレーニングとの比較検討をおこなう。ICTを用いてペアレント・トレーニングをおこなうことで、問題行動の改善効果について支援者側を巻き込んだ支援プログラムの可能性についての検討をおこない、それを基に3年目の地域実装研究をおこなう予定である。ICTを用いることで、ペアレント・トレーニングのデータを大学スタッフ、地域の支援者、さらには保護者や医療機関とも共有できるようになり、遠隔助言・指導等をおこなうことで地域実装システムが構築できることが可能になると考えられる。
スピーキング力発達に寄与する外的・内的要因の研究

本研究では,ダイナミックシステムズ理論(DST)を考慮に入れ,スピーキング発達に寄与する外的要因,内的要因を縦断的に調査することが目的である。従来のスピーキングに関する研究では,1度に大量のデータを横断的に収集し,その分析結果を全体傾向として平均値等でまとめることが行われてきた(Dornyei, 2014)。しかし,複雑系の科学を背景として台頭してきた最新の発達理論であり,発達のプロセスを「ダイナミック」「非線形」「共適応」などのように捉えるDSTのアプローチに基づけば,平均値では表現しきれない多様性にこそ重要な情報が隠されていると考える。そこで本研究では,学習者の個人差の観点も考慮することにより,スピーキングパフォーマンスの変化・発達プロセスをより詳細に検討する。2018年度には,調査協力者10人が使う24回分のスピーキングタスク,ジャーナル,質問紙調査に使うタスクを準備した。調査協力者は,24回にわたって,スピーキングタスクを,授業外で行う。スピーキングタスクは,2コマから6コマの漫画を見て,英語で物語を作るという課題である。また,課題を行った後,必ず,ジャーナルを作成する。ジャーナルの各エントリーには,与えられたタスクが終了するごとに自分のスピーキングを振り返り,文法や語彙,内容の修正点を参加者みずからが考える自己評価欄を設ける。本研究はスピーチプロダクション研究にDSTをはじめて本格的に適用しようとする試みであり,その適用可能性が実証されることはスピーキングに関する研究のみならず,応用言語学・第二言語習得研究の学術的進展にとって大きな意味を持つものと考える。また、その調査も一部行う予定であったが、この調査にふさわしいスピーキングタスクを探すのに、非常に時間と労力がかかったためである。今年度は、準備がすべて整ったため、調査を開始できる。スピーキングの実際の調査を行う。24回のタスクのスピーチはすべてICレコーダーに録音する。また,この実験の前後には,申請者が作成した質問紙尺度による調査をし,スピーキングに影響を与える内的要因を分析する。2019年度には,ICレコーダーに録音した24回分のスピーキングタスクを大学院生に協力してもらい,文字化する。従来のスピーキングタスクの研究では,正確さ,流暢さ,複雑さという量的な面からの分析しかされていないが,本研究では,量的な分析に加えて,スピーキングデータを物語評価(夏堀, 2002)し,質的にもスピーチパフォーマンスの変化を見る。また,スピーキングタスクを繰り返し行うと,同じようなタスクを行うときによい影響を与えることも確認したい(Kim & Tracy-Ventura, 2013)。

また,スピーキングタスクを繰り返し行うと,同じようなタスクを行うときによい影響を与えることも確認したい(Kim & Tracy-Ventura, 2013)。ほぼ予定通りの支出であったが、1万円程度余った。
生体への遺伝子導入による間質性肺炎の病態解析と遺伝子治療の基礎的研究(副題 TGF_β及びそのsuper gene familyを中心に。)

ActivinAはTGFΒsupergenefamilyに属する成長因子であり、間葉系の誘導活性を有し、種々の細胞の分化誘導、増殖能を有するほか多くの生物活性を持つことで注目されている。ActivinAの肺組織における検討は報告がなく、本研究では肺胞マクロファージが重要な役割を担う肺の線維化に着目し、その発現について検討した。ブレオマイシン(BLM)肺障害モデルを用い、ActivinAの肺組織における発現を免疫組織学的にならびにActivinAの赤芽球誘導能を利用したEDF(Erythroid differentiation factor)assayを用い、肺胞マクロファージにおけるActivin Aの産生を検討した。加えて、ヒト切除肺および培検肺を用い、主に肺線維症症例を対象とし(特発性肺線維症6例、diffuse alveolar damage3例リューマチ肺1例、肺高血圧症3例、正常肺10例)肺組織中におけるActivinAの有無と発現とその局在につき蛍光免疫組織学的検討を行った。正常マウスおよびヒト肺組織における免疫組織学的検討より、生理的状態におけるActivinAの産生は主に血管平滑筋ならびに細気管支上皮細胞と考えられた。BLM肺障害マウス肺の免疫組織化学では、BLM処理後線維化巣および肺胞マクロファージでActivinAの発現がみられ、さらに処理後14日に採取した肺胞マクロファージの培養上清中のActivinA活性の上昇を認めた(Am J Respir Cell Mol Biol 1995)。ヒト肺組織(DAD症例、肺線維症症例)での検討では、肺胞マクロファージでの産生の亢進がみられ、さらに肺の線維化病巣やremodeling組織において発現の増強が認められた。これらの所見より、間葉系の誘導活性や線維芽細胞の増殖能をはじめ種々の生物活性を有する成長因子であるActivinAは、肺組織のremodelimgならびに肺線維症の病態に重要な役割を演じている可能性が示唆された(Am J Pathol 1996).ActivinAはTGFΒsupergenefamilyに属する成長因子であり、間葉系の誘導活性を有し、種々の細胞の分化誘導、増殖能を有するほか多くの生物活性を持つことで注目されている。これらの所見より、間葉系の誘導活性や線維芽細胞の増殖能をはじめ種々の生物活性を有する成長因子であるActivinAは、肺組織のremodelimgならびに肺線維症の病態に重要な役割を演じている可能性が示唆された(Am J Pathol 1996).
中世物語絵画における女性表象の生成と変容に関する研究

昨年度に引き続き、作品・文献・史料のデータベースの充実化に努めるとともに、完成に向けて、データ等の調整・統一を行った。女性像に関する画像データベースに関しても同様に、更なる充実を図り、データの分析も併せて行った。一方、文献収集に関しては、美術史・文学・歴史学等の、女性像の生成に関する研究、女性が主人公となる物語(物語絵)の作品研究、身体表象分析や解釈に関する先行研究の収集・読解を行った。特に本年は、ジェンダー論やクイア理論等の文献、それらの理論を身体表象分析に用いた研究論文に注目し、新しい研究の方法や方向性を模索した。作品調査に関しては、「八幡縁起絵」や「神功皇后縁起」の諸本の調査を行った。特に新出の個人蔵「八幡縁起」には諸本には見られない特異な図像があることがわかり、その図像の典拠を求め、日本・東洋美術の物語絵画や宗教絵画等から類似の図像について調査を行った。また和歌山市立博物館本「竹取物語絵巻」、国学院大学図書館本「竹取物語絵巻」をはじめする御伽草子・奈良絵本の調査も実施した。さらに徳川美術館本「源氏物語絵巻」に関しては、高精細画像のデジタルコンテンツの閲覧を、「春日権現験記絵」は高精細画像データを用い、彩色技法、顔料等の検討も行った。海外調査に関しては、許可が出たものの、日程の調整がつかず、複数回の渡航を避けるためもあり、次年度にまとめて実施することとした。個別の作品研究に関しては、現在「彦火々出見尊絵巻」に関する論考を纏めている。研究成果の一部はすでに研究会等で発表し、歴史学・民俗学・美術史の研究者から多くの意見を頂戴した。さらなる調査が必要となったことから、今年度の論文発表は見送り、来年度の秋頃、論文として発表する予定としている。本年度実施する予定であった海外調査は、日程の調整が難しく、実施することはできなかったが、データベースの作成、文献資料の調査、個別の作品調査などは、順調に行うことができている。海外調査に関してはすでに許可は得ているため、継続して交渉を行っているところである。本年度計画通りに実施することができなかった、海外調査を来年度は確実に実施し、その成果をデータベースに反映させることを早急に行いたい。またデータベースは研究期間終了後にもデータの追加を簡単にできるように、別個構築しているデータベースをできる限り統合整理を進める予定である。論文および口頭発表も引き続き随時行いたい。初年度となる今年度は、調査研究の方針を明確にするための基礎作業を行った。まず、調査対象を絞るために、学術論文データベース等を用いながら、美術史・文学・歴史学・民俗学等の、女性イメージの生成に関する研究、女性像や女性が主人公となる物語(物語絵)の作品研究、具体的表象の分析や解釈を論じた研究に関する行研究の収集・読解を行った。またそれらを整理するために、作品・文献・史料のデータベースを構築した。一方、具体的な女性イメージ(妖怪や化け物等女性性を担う表象も含む)を収集するために、書籍(大型本・展覧会カタログ等)および研究機関収蔵の写真資料、自身が撮影した35mmリバーサルフイルム・4×5ポジフイルムのスキャニング作業を行った。特に本年度は絵巻作品を対象とし、カラー画像を蓄積するとともにそれらを用い、女性の身分・階級・年齢・美醜・装束・民族(異界や異類も含む)・場(地域・異界)・仕草(行動)・作品名・制作年・絵師(画派)を主なカテゴリとして設定した画像データベースの構築を行った。文献史料の検討では、つくり物語や説話・軍記等の文学にみられる女性の記述に注目し、集積を行った。ここでもデータベースを構築したが、記事の入力作業に時間が多く割かれるため、文献資料を概観するために、途中から該当部分を複写しフォルダ毎に整理する形に変更し、効率化を図った。なお調査に関しては、実施計画を立て調査の申請を行ったものの、諸事情により実現できなかったため、次年度以降に延期することとした。本研究と関連し並行して行ってきた共同研究「都市風俗と「職人」ー日本中近世の絵画資料を中心にー」に関しては、研究成果を書籍として出版することができた。本務が当初予想していたものよりかなり多くなり、本研究のエフォートが極端に低くなってしまったことが一番の要因である。特に夏期および春期の長期休暇において作品調査や関連諸分野の研究者との研究会を予定していたものの、連続した日程が確保できず、日程調整が難しかったため、作品調査および研究会が実施できなかった。これに加え、多忙を極めたために体調不良となってしまったことも、予定通りに研究や調査が進まなかったことの要因となった。昨年度に引き続き、美術史・文学・歴史学・民俗学等の、女性像の生成に関する研究、女性が主人公となる物語(物語絵)の作品研究、具体的表象の分析や解釈に関する先行研究の収集・読解を行い、作品・文献・史料のデータベースの充実化に努めた。一方、昨年度調査の進度を踏まえ、調査や研究方針を再検討し、国内外のミュージアムや研究機関の写真資料の調査を優先的に行い、データの収集を進めた。多くの機関でデジタル化が進んでいることもあり、予想以上にデータを確保できたため、調査対象の作品リストを再検討し、それに従って作品調査を実施した。本年度は、主に写真データを手に入れることができない国内の個人や寺院所蔵作品を優先して調査を行い、データベースの充実化を図った。

一方、在外作品に関しては所蔵機関や担当者との調整の結果、次年度にまとめて実施するほうが効率的であることから、来年度の夏を中心に実施することとした。視覚的イメージとしての女性像データベースに関しても、昨年度と同様、図録や大型本掲載の図版、申請者が撮影した35mmリバーサルフイルムや4×5ポジフイルムからのスキャニング作業を随時進め、充実化に努めた。特に女性像データベースの構築は、補助員を確保できたことにより、質・量ともにかなり進めることができ、昨年度の遅れをかなり取り戻すことができた。また本年度は、主に国歌大観を用い、和歌に表れる女性イメージの検討も実施し、新たにデータベースを作成したこと、歴史学・民俗学・美術史の研究者によるジェンダー研究の研究会が実施できたことは大きな成果であった。なお、女性像画像データベースの研究成果の中間報告として、論文にまとめた。新たな成果としては、本研究の検討をもととした、「源氏物語絵巻」(徳川美術館、五島美術館蔵)の女性像にに関する新たな解釈が行えたことである。海外における作品調査を行う予定であったが、所蔵機関や担当者との調整の結果、次年度にまとめて実施するほうが日程的にも経済的にも効率的であることから、来年度に予定を繰り越したことから、在外の未調査の作品データが収集できなかったため。ただし、調査に関しては、当初の計画通りではないという点において遅れているといえるが、その分、データベースに関しては、当初の計画以上に進められたため、全体としてはかなり遅れを取り戻すことができ、多少の遅れにとどめることができた。昨年度に引き続き、作品・文献・史料のデータベースの充実化に努めるとともに、完成に向けて、データ等の調整・統一を行った。女性像に関する画像データベースに関しても同様に、更なる充実を図り、データの分析も併せて行った。一方、文献収集に関しては、美術史・文学・歴史学等の、女性像の生成に関する研究、女性が主人公となる物語(物語絵)の作品研究、身体表象分析や解釈に関する先行研究の収集・読解を行った。特に本年は、ジェンダー論やクイア理論等の文献、それらの理論を身体表象分析に用いた研究論文に注目し、新しい研究の方法や方向性を模索した。作品調査に関しては、「八幡縁起絵」や「神功皇后縁起」の諸本の調査を行った。特に新出の個人蔵「八幡縁起」には諸本には見られない特異な図像があることがわかり、その図像の典拠を求め、日本・東洋美術の物語絵画や宗教絵画等から類似の図像について調査を行った。また和歌山市立博物館本「竹取物語絵巻」、国学院大学図書館本「竹取物語絵巻」をはじめする御伽草子・奈良絵本の調査も実施した。さらに徳川美術館本「源氏物語絵巻」に関しては、高精細画像のデジタルコンテンツの閲覧を、「春日権現験記絵」は高精細画像データを用い、彩色技法、顔料等の検討も行った。海外調査に関しては、許可が出たものの、日程の調整がつかず、複数回の渡航を避けるためもあり、次年度にまとめて実施することとした。個別の作品研究に関しては、現在「彦火々出見尊絵巻」に関する論考を纏めている。研究成果の一部はすでに研究会等で発表し、歴史学・民俗学・美術史の研究者から多くの意見を頂戴した。さらなる調査が必要となったことから、今年度の論文発表は見送り、来年度の秋頃、論文として発表する予定としている。
多孔質体を用いた熱流動パッシブ制御による膜冷却の高性能化に関する研究

H19年度では,種々のフィルム冷却孔形状が主流と冷却空気の混合メカニズムに与える影響をより詳細に検討するため,前年度に開発したアセトンを用いたLIFによる濃度場(熱・物質輸送のアナロジーにより温度場に相当)の時間平均分布測定法を,瞬時値の計測が可能になるように改良を行った.また,流れ場の計測にPIVを用いることで,測定断面における流れ場と濃度場(温度場)の瞬間同時測定を可能にした.これにより,主流と冷却空気の混合状態の詳細を捉えることが可能になり,種々の冷却孔形状がフィルム冷却の熱流動構造にもたらす効果を瞬間流れ場・温度場の観点から検討することが可能になった.具体的には円孔とシェイプト孔による混合状態の相違を瞬時場に基づいて検討した結果,円孔とシェイプト孔の双方で,主流と冷却空気の速度差に由来する自由せん断層の不安定性に起因する準周期的な渦によって,主流と冷却空気め混合が促進されていることが明らかになった.また,円孔では冷却空気が主流を貫通し,さらに冷却孔出口近傍で形成される腎臓形状の二次渦による冷却空気の巻き上げによって,冷却孔下流での冷却効果が減少することが分かった.また,数値計算においては,LESに比して計算負荷が低く,工学的な応用にも適用可能なDESを用いて種々の冷却孔形状に関する非定常乱流数値解析を行い,実験との比較を行った.その結果,時間平均場におけるフィルム冷却効率分布の形状や大きさを比較的良い精度で再現できるものの,瞬時流れ場・温度場の再現性には問題が残ることが分かった.また,シェイプト孔においては冷却空気の主流への拡散がDESでは低くなる傾向が見られた.以上の結果から,フィルム冷却の熱流動場を最適化する上での冷却孔形状の変更指針を得るとともに,その効果を評価する実験手法,数値解析手法の構築を行うことができた.本研究では,冷却空気と高温作動ガスとの乱流混合をできる限り抑制し得る高性能な膜冷却法(フイルム冷却法)に関する研究を実施している.具体的には冷却空気が吹き出す冷却孔形状を工夫すること,特に多孔質状の構造体を設置し,冷却孔内の熱流動場を受動的に制御することを目指す.これにより,フイルム冷却孔および吹き出し流路内において,冷却空気をスパン方向に均一に拡げつつ吹き出し口から滑らかに高温主流へと合流させ,必要最小限の冷却空気流量で理想的な冷却空気膜を翼面上に形成できることが期待される.初年度は,数値解析手法および実験計測手法の確立のため,比較的単純な構造を有する従来型の円孔あるいはシェイプト孔を対象とした研究を実施した.具体的には,翼表面上のフイルム冷却孔率分布に影響を与える主流・冷却空気の質量流束比,吹き出し角度,スパン方向の拡がり角などをパラメータとして,二方程式型のRANS乱流モデルを中心とした種々の乱流モデルを用いた熱流動場の数値計算を行い,翼面上のフイルム冷却効率分布を後述の実験計測値と比較することで最適な乱流モデルの選定を行った.実験計測としては,櫛型熱電対による空間温度分布の測定を実施したほか,アセトンを用いたレーザー誘起蛍光測定法(LIF)を適用し,主流垂直断面内の高精度・高解像度のフイルム冷却効率分布を非接触計測するシステムを確立した.これらの結果,フイルム冷却空気の流れは翼表面付近の冷却孔形状のみならず,そこに至る冷却空気流路の幾何的構造にも大きく影響を受けることが明らかとなった.これにより,冷却孔を含む冷却空気流路内に設置する多孔質状物体による熱流動制御が有効に機能すれば,フイルム冷却空気の流れ構造を効果的に制御し得ることが示された.H19年度では,種々のフィルム冷却孔形状が主流と冷却空気の混合メカニズムに与える影響をより詳細に検討するため,前年度に開発したアセトンを用いたLIFによる濃度場(熱・物質輸送のアナロジーにより温度場に相当)の時間平均分布測定法を,瞬時値の計測が可能になるように改良を行った.また,流れ場の計測にPIVを用いることで,測定断面における流れ場と濃度場(温度場)の瞬間同時測定を可能にした.これにより,主流と冷却空気の混合状態の詳細を捉えることが可能になり,種々の冷却孔形状がフィルム冷却の熱流動構造にもたらす効果を瞬間流れ場・温度場の観点から検討することが可能になった.具体的には円孔とシェイプト孔による混合状態の相違を瞬時場に基づいて検討した結果,円孔とシェイプト孔の双方で,主流と冷却空気の速度差に由来する自由せん断層の不安定性に起因する準周期的な渦によって,主流と冷却空気め混合が促進されていることが明らかになった.また,円孔では冷却空気が主流を貫通し,さらに冷却孔出口近傍で形成される腎臓形状の二次渦による冷却空気の巻き上げによって,冷却孔下流での冷却効果が減少することが分かった.また,数値計算においては,LESに比して計算負荷が低く,工学的な応用にも適用可能なDESを用いて種々の冷却孔形状に関する非定常乱流数値解析を行い,実験との比較を行った.その結果,時間平均場におけるフィルム冷却効率分布の形状や大きさを比較的良い精度で再現できるものの,瞬時流れ場・温度場の再現性には問題が残ることが分かった.また,シェイプト孔においては冷却空気の主流への拡散がDESでは低くなる傾向が見られた.以上の結果から,フィルム冷却の熱流動場を最適化する上での冷却孔形状の変更指針を得るとともに,その効果を評価する実験手法,数値解析手法の構築を行うことができた.
電機産業におけるQ、C活動と企業内教育ー日本とポーランドの場合ー

電機産業におけるQ、C活動と企業内教育ー日本とポーランドの場合ーポーランドにおいては、Q、C活動や企業内教育システムは体系的な調査や科学的研究の対象とはなっていなかった。しかし、経済改革の進行に伴い、西側企業との合併、あるいはダイハツの進出が決定的になるにつれ、日本的なQ、C活動や企業内教育システムへの関心は徐々に強まりつつある。当研究プロジェクトは、合計3回の共同調査を実施した。「労働と職務意識」の調査は各工場、職場での留め置き方式によって「人事部長のキャリアパターンとその意識」と「企業内教育システム」の調査は郵送方式によって行なわれた。各調査ともアンケート作成は笠原が担当し、調査そのものはワルシャワ大学大学社会学研究所のB.チホムスキー教授の指導で行なわれた。3回の調査ともアンケート調査をフォローする形で、各関係者及び担当者を対象とするヒアリング調査を何回となく実施された。しかし、企業内教育の実態・比較調査のデータ処理にはあと2カ月ほどかかるところからQ.C活動や企業内教育を支える管理者層と一般労働者の「労働と職務意識」について報告したい。1「労働と職務意識」の調査についてこの調査は、ポーランドにおける電機及び電子産業の17の工場、そして下級管理者と一般労働者1700名を対象にし1989年に実施された。回収率71.2%、サンプル数1211名である。質問票は八章74項目からなり、各章の内容は下記の通りである。1)労働満足2)労働満足度3)労働条件4)労働者評議会5)職業教育6)家族生活とインフォーマルな接触度7)管理者の選出8)不平等感9)家族と家庭状況10)両親の学歴と職業11)教育程度及び社会政活組織への加盟状況(党、労組、労働者評議会)※主要な項目に関しては単純集計だけでなく、階層別、年齢別、性別等のクロス集計も行なっている。ポーランドにおいても、クレデンシャリズム(職務資格主義)が浸透しており、自分の職務能力は自分の努力で身につけた商品であるという意識が強い。したがって、仕事を通じての指導(オン、ジョブ、コーチング)が大事だとされても、上司や先輩は部下や後輩を積極的に教育しようとはしない。その上、同じ職場においても、階層間(上司と部下)の間でのインフォーマルな接触の量がきわめて少ない。ポーランドにおいては共働きが一般的であるだけでなく、サ-ビスの商品化が遅れていることもあって、男性の家事、育児の負担がかなり大きな比較を占めている、このことは、Q、C活動を日本の如く職場の小集団活動として展開したり就業時間後のQ、C活動には無理があることを示している。他方、ポーランドの労働者層の中には、ラディカルな平等主義的意識が浸透している。このような平等主義は、急速な産業化で農民層の意識が労働者階層の中に直接、持ち込まれたものである。それはまた、資本主義の不平等性を告発した社会主義の理念が彼らの認識枠組に与えたインパクトの結果でもある。このような考え方は、経済においての外廷的発展から質的発展が求められるような段階になると、経済の効率化や社会の発展を抑えるような機能をもってくる。というのは、平等主義的意識が過度に浸透していると、経営機能や専門職機能を正当に評価することが困難になるからである。それは、経済改革後に問題となるであろう能力主義的管理や効率的な人事管理の実施をいっそう困難なものにするであろう。1)ポーランドにおけるQ・C活動と企業内教育システムを明らかにする.2)カードル層の補充システムと,認知・意識構造を明らかにする.3)日本におけるQ・C活動と企業内教育システムの機能的前提とその移転可能性の検討.社会主義企業における能率や企業内教育システムの問題は,体系的な調査や科学的研究の対象とはならぬまま,今日に至っている.というのは,企業内の管理をめぐる問題は,イデオロギーや規範レベルで語られることが多く,そのことが実証的かつ機能的な研究の発展を妨げてきたと言える.今日では,中国やソ連,東欧の社会主義国に対しても,欧米や日本企業の進出には目を見張るものがある.ポーランドにおいても,累積債務の返済繰り延べ(リスケジュール)をめぐり決着がつき次第,ダイハツ工業など民間4社が乗用車生産設備輸出プロジェクトを具体化することになっている.この意味において,ポーランドにおけるQ・C活動や企業内教育システムを実証的に研究しておくことは,日本企業の進出やその技術移転の可能性を考える際の前提となると思われる.昨年,約1ヵ月ポーランドに滞在し,共同研究者(チホムスキー教授とその助手)と調査方法や調査項目に関して意見を交換するとともに,テク工場とシェジェルスキー工場で簡単なヒアリングを実施することが出来た.当初,懸念されていたことは,その種の研究の重要性は,確認しえても,実際にどの程度,工場や企業側スタッフが調査に協力してくれるかという点であった.ところが,ワルシャワ大学の社会学研研所,今までに数多くの調査を実施しており,研究所を通じての調査であるなら,外国人による調査も可能であることが確認出来た.以上の点をふまえて,今年の9月の本格的調査に向けて次の諸作業を共同して進めることになった.1)既存の調査や関連調査に関する資料収集2)日本のケースに関する資料提供と関連資料の相互翻訳3)5月までに調査項目と調査用紙を作成し,テク工場とシュジェルスキー工場でプレ調査の実施電機産業におけるQ、C活動と企業内教育ー日本とポーランドの場合ー

ポーランドにおいては、Q、C活動や企業内教育システムは体系的な調査や科学的研究の対象とはなっていなかった。しかし、経済改革の進行に伴い、西側企業との合併、あるいはダイハツの進出が決定的になるにつれ、日本的なQ、C活動や企業内教育システムへの関心は徐々に強まりつつある。当研究プロジェクトは、合計3回の共同調査を実施した。「労働と職務意識」の調査は各工場、職場での留め置き方式によって「人事部長のキャリアパターンとその意識」と「企業内教育システム」の調査は郵送方式によって行なわれた。各調査ともアンケート作成は笠原が担当し、調査そのものはワルシャワ大学大学社会学研究所のB.チホムスキー教授の指導で行なわれた。3回の調査ともアンケート調査をフォローする形で、各関係者及び担当者を対象とするヒアリング調査を何回となく実施された。しかし、企業内教育の実態・比較調査のデータ処理にはあと2カ月ほどかかるところからQ.C活動や企業内教育を支える管理者層と一般労働者の「労働と職務意識」について報告したい。1「労働と職務意識」の調査についてこの調査は、ポーランドにおける電機及び電子産業の17の工場、そして下級管理者と一般労働者1700名を対象にし1989年に実施された。回収率71.2%、サンプル数1211名である。質問票は八章74項目からなり、各章の内容は下記の通りである。1)労働満足2)労働満足度3)労働条件4)労働者評議会5)職業教育6)家族生活とインフォーマルな接触度7)管理者の選出8)不平等感9)家族と家庭状況10)両親の学歴と職業11)教育程度及び社会政活組織への加盟状況(党、労組、労働者評議会)※主要な項目に関しては単純集計だけでなく、階層別、年齢別、性別等のクロス集計も行なっている。ポーランドにおいても、クレデンシャリズム(職務資格主義)が浸透しており、自分の職務能力は自分の努力で身につけた商品であるという意識が強い。したがって、仕事を通じての指導(オン、ジョブ、コーチング)が大事だとされても、上司や先輩は部下や後輩を積極的に教育しようとはしない。その上、同じ職場においても、階層間(上司と部下)の間でのインフォーマルな接触の量がきわめて少ない。ポーランドにおいては共働きが一般的であるだけでなく、サ-ビスの商品化が遅れていることもあって、男性の家事、育児の負担がかなり大きな比較を占めている、このことは、Q、C活動を日本の如く職場の小集団活動として展開したり就業時間後のQ、C活動には無理があることを示している。他方、ポーランドの労働者層の中には、ラディカルな平等主義的意識が浸透している。このような平等主義は、急速な産業化で農民層の意識が労働者階層の中に直接、持ち込まれたものである。それはまた、資本主義の不平等性を告発した社会主義の理念が彼らの認識枠組に与えたインパクトの結果でもある。このような考え方は、経済においての外廷的発展から質的発展が求められるような段階になると、経済の効率化や社会の発展を抑えるような機能をもってくる。
動作空間の認知特性に関する大脳半球優位性と脊髄運動細胞興奮性

本研究は、これまでに既に現象としては明かとなっている手の位置決め動作における動作空間の認知特性を,神経解剖学的な交叉性支配と注意機構としての交叉性支配といった大脳半球優位性,および脊髄運動細胞興奮性(脊髄路性反射)から検討することを目的とし,特に,動作空間操作のために,神経心理学領域で頻繁に用いられてきている90°頭部回旋法を採用した。この方法に関して,(1)随伴性陰性変動(CNV)を指標とする注意機構における大脳半球優位性,および(2)H反射を指標とする運動細胞興奮性における頭部回旋の影響,の2点から実験的に検討し,以下の結果を得た。(1)90°頭部回旋時における大脳半球注意機能をみるために単純反応課題によるCNVを検討した.被験者は大学生18名で,パソコン画面上に警告刺激を出しその2秒後に動作手の第2指へ微弱な電気刺激を与え,マウスのキ-押し単純反応を行わせた.被験者の顔は画面方向,体幹は右または左90°,動作手は体幹正中面上という姿勢を保持させ,動作手を置く半側空間を操作した.課題遂行中のCNVはきわめて小さく,左右差の検討は困難であった.この単純反応課題では動作空間への注意配分が特に強くなくても課題遂行が可能だったと考えられ,選択反応課題による検討が必要と思われた.(2)90°頭部回旋の脊髄運動細胞興奮性への影響を検討するために,頭部回旋後14秒までのH反射を時間経過を追って観察した.その結果,H反射振幅は頭部回旋直後は安静時H反射の約150%にまで達するが,その後67秒で安静レベルに収束していくことがわかった.したがって,動作空間操作のために用いる90°頭部回旋法では,回旋後67秒間は回旋動作の影響が残るものと推察された。大脳半球注意機能の関与について今後検討を進めていく予定である。本研究は,これまでに既に現象としては明らかとなっている手の位置決め動作における動作空間の認知特性を,神経解剖学的な交叉性支配と注意機構としての交叉性支配といった大脳半球優位性,および脊髄運動細胞興奮性(脊髄路性反射)から検討することを目的とし,特に,動作空間操作のために,神経心理学領域で頻繁に用いられてきている「90°頭部回旋法」を採用した.この方法に関して,(1)随伴性陰性変動(CNV)を指標とする注意機能における大脳半球優位性,および(2)H反射を指標とする運動細胞興奮性における頭部回旋の影響,の2点からの実験的検討を計画した.平成6年度計画として,主として後者に関する実験を計画し,まず第1段階として,ゴニオメータ法により頭部回旋状況を運動学的にとらえることを試みた.P&G捻りゴニオメータを被験者の頸部から背部にかけて両面テープにて装着し,頭部回旋動作が比較的簡便に観察記録可能であることを確認した.しかし,ゴニオメータのアナログ出力をH反射誘発のトリガー信号として用いようとしたところ電位変換の必要性が生じ,様々な試みを行ってみたが,結局のところ電位変換装置を作成することになり,現在に至っている.このH反射実験は平成7年度計画として引き続き行う予定である.このような経過から,平成7年度計画であった大脳半球注意機能に関するCNV実験の予備実験を急遽行った.被験者には18名の大学生を用い,パーソナルコンピュータ画面上に警告刺激を出しその2秒後に動作手の第2指へ微弱な電気刺激を与え,それに対するキ-押し単純反応を行わせた.

その際,被験者の顔は画面方向,体幹は右または左90°方向,動作手は体幹正中線上という姿勢を保持させ,単純反応課題における半側空間の操作を行った.課題遂行中,被験者の頭皮上F3,F4,C3,C4,P3,P4の6部位より時定数5秒で脳波を導出し,条件ごとに20回加算しCNV波形を求めた.CNVの左右差は個人差ばかりか個人内でも導出部位によって変動し,一義的に大脳半球の注意機能と半側空間との対応関係を同定することは不可能であった.恐らく,同一条件下の反応時間課題であっても,被験者によっては必ずしも空間的な注意制御を行っていなかった可能性があり,刺激特性や空間操作の再検討を行うこととした.以上の経過より,平成7年度は,CNVの追実験および頭部回旋動作信号をトリガーとするH反射実験を引き続き行う予定である.本研究は,これまでに既に現象としては明かとなっている手の位置決め動作における動作空間の認知特性を,神経解剖学的な交叉性支配と注意機構としての交叉性支配といった大脳半球優位性,および脊髄運動細胞興奮性(脊髄路性反射)から検討することを目的とし,特に,動作空間操作のために,神経心理学領域で頻繁に用いられてきている「90°頭部回旋法」を採用した.この方法に関して,(1)随伴性陰性変動(CNV)を指標とする注意機能における大脳半球優位性,および(2)H反射を指標とする運動細胞興奮性における頭部回旋の影響,の2点から実験的に検討し,以下の結果を得た.(1)90°頭部回旋時における大脳半球注意機能をみるために単純反応課題によるCNVを検討した.被験者は大学生18名で,パソコン画面上に警告刺激を出しその2秒後に動作手の第2指へ微弱な電気刺激を与え,それに対するマウスのキ-押し単純反応を行わせた.被験者の顔は画面方向,体幹は右または左90°,動作手は体幹正中面上という姿勢を保持させ,動作手を置く半側空間を操作した.課題遂行中のCNVの左右差をC3,C4の波形から比較したところ,画面に正対した場合は準備電位を反映するCNVが観察されたが,左右90°姿勢においては準備電位に加えて,動作空間ではなく画面方向への注意をあらわすCNV左右差がわずかに観察された.単純反応課題では動作空間への注意配分は特に強くなくても課題遂行が可能だったと考えられる.今後は選択反応課題の検討を行う予定である.(2)90°頭部回旋の脊髄運動細胞興奮性への影響を検討するために,頭部回旋後のH反射を時間経過を追って観察した.ゴニオメータ法により頭部回旋終了時点を検出しそれをトリガーとして014秒まで3秒間隔の遅延電気刺激によりH反射を誘発した.その結果,H反射振幅は頭部回旋直後は安静時H反射の約150%にまで達するが,その後67秒で安静レベルに収束していくことがわかった.したがって,動作空間操作のために用いる90°頭部回旋法では,回旋後67秒間は回旋動作の影響が残るものと推察された.以上の結果より,90°頭部回旋によって規定される左右半側空間における位置決め動作の反応偏向には,頭部回旋による脊髄運動細胞興奮性への動的な影響の可能性はきわめて弱いものと考えられ、他方,大脳半球注意機能の関与については,依然として明確なデータによる確証は得られなかった.さらにより左右差の観察が可能となる課題をとりあげる必要がある.