hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
真核生物における有中心粒太陽虫の系統的位置

有中心粒太陽虫の一種Raphidiophrys contractilisを用いて、他の真核生物グループとの系統関係を明らかにし、真核生物における有中心粒太陽虫の系統的位置を解明することを目的として、分子系統解析に用いる大規模データセットを作成するためにまずR. contractilisのcDNAライブラリをSMART法により作製した。そして得られたコロニーを基にプラスミド抽出を行い、約1500サンプルの片鎖シークエンス解析を行った。得られた配列のうち43個のリボソームタンパク質遺伝子が同定されたので、それと共に既知の他の真核生物グループの同遺伝子配列のデータセットを作成し、44種、4842アミノ酸サイトによるML解析を行った。その結果、主な真核生物グループの系統関係は支持されたが、解像度が低いために各スーパーグループでの系統関係や分岐順、及び有中心粒太陽虫の系統的位置の解明には至らなかった。今後はさらに多数のcDNAライブラリからの遺伝子配列決定を行い、より情報量の大きなデータセットを作成して解析することを検討している。これらR.contractilisの複数遺伝子を用いた分子系統解析に関する研究成果は、今年3月の日本藻類学会大会及び筑波大学における国際シンポジウムにて発表された。また、R.contractilisのEFL(elongation factor lα-1ike)を用いて、真核生物全体に点在するこのEFL遺伝子との関係について解析を行った結果、R.contractilisはどの真核生物グループとも近縁性が見られなかった。またこのEFLの分布において、単系統性が支持されているHaptophytaとCryptomonadsは姉妹群とならず、それぞれのEFL遺伝子が水平転移によって獲得された可能性が示唆された。この結果は、国内の二つの学会大会にて発表された。有中心粒太陽虫の一種Raphidiophrys contractilis5を用いて、他の真核生物グループとの系統関係を明らかにし、真核生物における有中心粒太陽虫の系統的位置を解明することを目的として、分子系統解析を行うために新たな遺伝子配列(elongation factor 2, heat shock protein 70 and 90)を決定し、67遺伝子を用いた連結分子データセットを作成した。ML法による分子系統解析を行ったところ、concatenate model及びseparate modelのいずれのモデルの解析結果から、有中心粒太陽虫の系統関係は不明なままであり、真核生物における系統的位置を決定することはできなかった。これは、現時点では分子系統解析に用いる分子マーカーの数や生物種数が少ないため、作成したデータセットが真核生物グループの系統関係を解明するに足りうる解像度に至っていないということを意味している。そこで少なくとも分子数を増やすために、作製したR.contractilisのcDNAライブラリから新たな遺伝子を得ることを検討している。これらの研究結果は、昨年8月の国際学会(ISEP)及び国内の進化学会、今年3月の藻類学会にて発表された。また、同じくR.contractilisのEFL(elongation factor 1α-like)遺伝子の配列を決定し、真核生物全体に点在するこのEFL遺伝子との関係について解析を開始した。これは、有中心粒太陽虫の系統的位置の解明だけでなく、真核全体のEFLとEF1α遺伝子の分布と進化という観点からも興味深い内容である。
入手容易なC_2対称不斉素子の合成化学的有効利用に関する研究

近年、C_2対称性を活用する不斉化合物の合成法は多大な注目を集めている。本研究では、入手容易なC_2対称不斉合成原料として酒石酸(1)及びDーマンニト-ル(2)を利用する生物活性天然物の合成と、不斉合成試薬の開発を行なった。また、複雑な構造を有する化合物の合成における基本反応の一つであるオレフィンの新しいエポキシ化剤の開発も行なった。その中で、(ー)ー酒石酸(1)を不斉源とする抗腫瘍活性な抗生物質(+)ーアスペルリン(4)の全合成に成功した。本合成法は6,8ーdioxabicyclo[3.2.1]octane誘導体(3)を経由する方法で、合成反応の位置及び立体選択性の制御が容易であり、光学活性な6位置換5ーhydroxyー5,6ーdihydroー2ーpyrone類の一般的合成法となると考えている。(+)ー酒石酸(1)を利用する不斉合成試薬の開発として、(+)ー(1)から3段階、高収率で酒石酸イミド(5)を合成し、Nーブロム化を行いNーブロム酒石酸イミド(6)を合成した。この(6)を用いるスチレンのブロムヒドリン化反応を試みたが、反応は進行するものの、不斉導入は殆ど観察されなかった。今後、水酸基の保護基、ハロゲンの検討及びオレフィン基質の工夫が必要と考える。Dーマンニトール(2)を2段階で閉環しC_2対称な不斉ピロリジン(7)を合成し、(7)の変換を利用する各種のC_2対称な不斉ピロリジン類(8)及びそのD_2対称体(9)の短段階で実用的な合成法を確立し、それらを不斉配位子としてベンズアルデヒドとジエチル亜鉛の付加反応を検討し、最高82%eeの不斉収率を得た。反応における不斉導入効率にピロリジンの2,5位の置換基の自由度が大きく影響し、従って3,4位の置換基の不斉収率及びエナンチオ選択性に対する寄与の調査に今後の興味が持たれる。不斉化合物合成法の開発のなかで、ethyl cyanoformateと30%H_2O_2の組合せ酸化系を用いるオレフィンの新規なエポキシ化法を確立した。本法は酸に不安定な基質に極めて有効な方法であり、今後、種々の官能基を有するオレフィン類のエポキシ化に有用と考える。(+)ーAsperlinは最近(1990年)R.W.FranckらによってLーrhamnoseから全合成され(5S,6S,7S,8S)ー(8)である事が明らかとなった。著者らは酒石酸を不斉源とする、(+)ー(8)を含めた6位置換5ーhydroxyー5,6ーdiーhydroーαーpyrone類の一般的合成法の確立を目指し、現在、下記のように酒石酸エステル(R,R)ー(+)ー(1)から重要中間体(7)の立体選択的合成に成功している。本合成経路中、2ーβーOHーMPMーether(5b)の構造はX線結晶解析により確認している。

今後(7)を開環しピラノイドとし、目的物(+)ー(8)の鏡像体へ誘導する予定である。また、プロスタノイドの合成を目指し、(3a)から誘導した4ーmethoxyphenyl ether体(3c)を原料とし、bicyclolactone体(12)の立体選択的合成に成功している。今後7位側鎖をアルデヒドとし、transーオレフィン化後、開環反応を経てthromboxane B_2へ誘導する予定である。酒石酸を不斉反応剤への誘導する目的で以下のような変換を行なった。ジベンゾイル酒石酸無水物(13)よりアミド酸(14)を経て高収率でイミド(15)を得た。次いでアルカリ存在下、臭素化し不斉Nーブロムイミド(16)を合成した。MeOH存在下styreneに(16)を作用させmethoxyーbromide(17)を得たが、旋光度は0゚を示し、不斉誘導は認められなかった。今後、基質として分子内オレフィンアルコ-ルについて試みる予定である。(+)ーAsperlin(12)は抗腫瘍活性を示す抗生物質で、その絶対構造は(5S,6S,7S,8R)である。著者らは酒石酸を不斉源とする、(+)ー(12)を含めた6位置換5ーhydroxyー5,6ーdihydroー2ーpyrone類の一般的合成法の確立を目指して(+)ー(12)の全合成を検討した。昨年度の研究成果を踏まえ、今年度では、(S,S)ー(-)ー酒石酸エステル(1)を出発原料として(+)ー(12)の全合成に成功した。即ち、反応系中で生成するアルデヒド(6)をMeLiで処理し立体選択的にアルコ-ル(7a)を合成した。(7b)としてX線結晶解析を行い構造を確認した。次いで、MeOH中Amberlyst50により開環し(8a)に誘導し、適当な段階でTBDMSアセタ-ル(9)へ変換後、エポキシド(10)に誘導した。引続き不飽和ラクトン(11)を経て最後に5位を光延法で反転し(+)ー(12)へ誘導した。Dーマンニト-ル(13)を不斉合成試薬へ誘導する目的で以下のような変換を行ない、C_2対称不斉ピロリジン類を短段階で合成した。即ち、(13)のdiー0ーbenzylidene体(14a)をdiー0ーmesylate(14b)とし、(14b)をPhCH_2NH_2で閉環し高収率でC_2対称不斉ピロリジンアセタ-ル(15a)を合成した。(15a)からNー2ーhydroxyethyl誘導体及びD_2対称体を含む各種のピロリジン体(15b)、(16a,b)、(17)を合成した。これらのピロリジンを配位子としてbenzaldehydeのEt_2Znによる不斉エチル化を検討し、不斉収率82%を達成した。
植物の凍霜害防止のための新戦略

65種類の植物葉の粗抽出を従来のドロップレット凍結法で試験した結果、植物葉抽出物に氷核形成阻害物質(過冷却促進活性)が広く認められ、特に、アカエゾマツ、レッドマスタード、クマイザサ、バッコヤナギ、ゲッケイジュ、スダチ、アカジソ、チャノキ、セイヨウタンポポ葉の活性が強かった。特に活性が強かった植物葉粗抽出物を、新たに開発したリーフディスク凍結試験法に供試した結果、植物葉上でも凍結を押さえる作用が認められた。従って、本法を用いて未利用の植物葉から新規な過冷却促進物質が期待される。現在、植物葉抽出物を用いた茶園の防霜に関する共同研究について協議中である。申請者らは、これまでに樹木の木部組織から氷核形成細菌の氷核活性を阻害する物質を単離・報告した。これらは過冷却促進物質(または氷核形成阻害物質)と呼ばれ、フラボノール配糖体、加水分解性タンニンあるいは縮合性タンニン等が含まれる。フラボノール配糖体等は一般に抗酸化物質として知られ様々な植物に含まれているため、樹木の木部以外の組織や草本植物にも氷核細菌の氷核活性を阻害する可能性があると考えた。本年度は、各種植物の成分がどの程度効果的に霜害を防止できるかを検証するため、様々な植物の粗抽出物を用い、氷核細菌による氷核形成に対する阻害活性を比較した。また、リーフディスク凍結試験法を確立し、植物に対する凍結抑制効果の測定を行った。各種植物葉の抽出物を用いてドロップレット凍結法による過冷却促進活性試験を行った結果、樹木ではアカエゾマツ、バッコヤナギ、ゲッケイジュ、スダチ、チャノキの葉、それ以外ではクマイザサ、アカジソ、レッドマスタード、セイヨウウタンポポの葉の抽出物に強い過冷却促進活性が見出された。一方、スベリヒユ、カイワレダイコン、トマト、コショウソウなどでは、対照(氷核形成細菌を含む溶液)よりも高い温度で凍結した。高活性を示した抽出物は、次にカイワレダイコン、トウモロコシ、ヤマグワ、チャノキの葉を用いたリーフディスク凍結試験に供した。その結果、葉を用いた試験においても凍結阻害活性が認められた。65種の植物葉の抽出物のうち、氷核細菌に対する高い阻害活性を持つもの(ドロップレット凍結法で過冷却促進活性が2°C以上)が14種類あった。また、氷核細菌単独より高い温度で凍結する組合せもあった。活性が比較的高かった抽出物のうち5種(アカエゾマツ、ゲッケイジュ、チャノキ、クマイザサ、セイヨウタンポポ)を選択して、リーフディスク凍結試験法を開発し、植物葉に対する凍結試験を行った。その結果、対照区に比べて凍結を抑制でき、葉への凍結傷害を抑制することができた。植物種により程度は異なるが、植物葉抽出物は氷核形成を効果的に阻害できるものがあることが分かった。またこれらの抽出物は植物葉上においても効果を発揮し、結果的に植物葉の凍結を抑制できた。申請者らは、これまでに耐寒性の強い樹木のカツラ木部組織から氷核形成細菌の氷核活性を阻害する物質を単離・報告した。これらは氷核形成阻害物質(または過冷却促進物質)と呼ばれ、フラボノール配糖体や加水分解性タンニン等であった。フラボノール配糖体等は一般に抗酸化物質として知られ様々な植物に含まれているため、広く草木葉にも氷核細菌の氷核活性を阻害する成分を含むと考えた。各種植物葉の粗抽出物の中に強い氷核形成阻害活性が認められた場合、それらを作物の凍霜害防止に利用できると予想した。そこで、様々な植物葉の粗抽出物を用い、氷核細菌による氷核形成に対する阻害活性を比較した。現在、鹿児島県枕崎市にある農研機構果樹茶業研究部門の茶育種グループとの「茶に対する防霜技術の開発」での共同研究を進めるべく、話し合いを進めている。1.茶の苗木を用いた凍霜害防止活性試験の実施:現在栽培中のチャノキ苗を用いた凍霜害防止活性のポット試験を行う。(荒川分担)

2.植物葉中の過冷却促進物質および氷核活性物質の単離・同定:昨年度得られた実験データから植物葉中に過冷却促進活性成分の存在と氷核活性成分の存在の可能性が示唆された。本年度は、それらの活性成分の単離・同定を行う。(博士課程学生分担)3.過冷却促進物質の作物に対する副次的効果の検討:既存の過冷却促進物質のうち、加水分解性タンニンや茶カテキン類は抗菌活性をはじめ多くの生理作用を示すことが報告されている。選抜した凍霜害防止活性物質は、作物に対する影響(薬害、生育促進など)のみならず、氷核細菌および植物病原菌に対する抗菌活性の強弱についても検討する。(福士分担)4.作物に対する凍霜害防止の圃場試験の実施:北大圃場で野菜、トウモロコシなどの幼苗を用いた凍霜害防止試験を実施する。また、他研究機関の圃場での樹木(桑、茶、リンゴ、モモなど)を用いた凍霜害防止試験に関する共同研究を進める。(実山分担)5.研究成果の発表と総括:得られた成果を適時論文としてまとめ、発表する。本研究の総括を行い、次なる課題の設定と問題克服方法を検討する。(分担者全員)農学残額407,088円のうち、321,799円分は使用済みで4月に支払い予定である。繰り越し分85,209円は、凍霜害試験用の苗木購入と育苗に使用する予定である。
量子力学的分子動力学法によるマイクロクラスタ-の構造と電子状態の研究

構成原子の数が数個数10個のマイクロクラスタ-では、構造や電子物性などの性質がバルクの状態とは異なる場合が多い。原子の数の増加させていくとき、どの程度のサイズになるとバルク的な性質を示すのかは興味のある問題である。また近年の技術の進歩により、実験的にも構成原子数が数個のクラスタ-を作製することが可能になっており、イオン化ポテンシャルなどの物性が測定されている。このような背景を踏まえて、本研究では量子力学的分子動力学法によるシミュレ-ションにより、特にマイクロクラスタ-の金属ー非常金属転移に関して、構成原子の種類、構造、電子状態の関係を明らかにすることを目的とする。マイクロクラスタ-の電子状態を計算する方法として、これまでは分子軌道法(MO法)を用いてきたが、この方法では分子軌道を各原子の位置座標R_iに依存するガウス型の基底関数で展開しているため、マイクロクラスタ-の安定構造や動力学を求めるのに必要な力ー∂E/∂R_i(Eは全エネルギ-)の計算が複雑になり原子数が数個のクラスタ-が限界であった。電子の波動関数を平面波で展開すればこの力の計算は、局所的な基底を用いる場合に比べて簡単に行うことができる。平面波を用いるときは周期境界条件を考慮して、隣合うセルからのク-ロン力の影響が小さくなるようにある程度の大きさのセルの中にマイクロクラスタ-を入れてシミュレ-ションを行う。特に1985年に提案されたCArーParrinello法(CP法)では、固有状態を求めるのにハミルトニアンを対角化するかわりに波動関数を古典的な物理量として時間発展させるもので、ハミルトニアンの配列を記憶する必要がなくなり、計算機のメモリ-を効率的に使用できる。さらにBornーOppenheimer近似により原子の運動の分子動力学(MD)シミュレ-ションと組み合わせて、各時刻の原子の位置座標に対する電子状態も求めることができる。マイクロクラスタ-の金属性を判定するために、クラスタ-の全エネルギ-Etot、イオン化ポテンシャルEip、最高占有軌道(HOMO)と最低非占有軌道(LUMO)のエネルギ-レベルの差△εを求め、クラスタ-サイズNに対しプロットした。計算は実験室で作製されている原子のクラスタ-を選び、一価金属としてK、二価金属としてHgを用いた。一価金属●原子はダイマ-を形成する傾向にあり、その結果1原子当りのEtotは、偶数個の原子で構成されるマイクロクラスタ-の方が奇数個のものより低かった。K_2の2個の価電子が比較的低いHOMOを占有しK_2を安定にするためである。●EtotおよびEipのN依存性は偶数のシリ-ズと奇数のシリ-ズにわかれた。これも上述の理由によるものである。●Eipと△εのふるまいからK_Nクラスタ-はN>3で金属的な性質を示す。二価金属●Hg_Nクラスタ-は対称性の高い構造が安定になった。これはpー電子が隣の原子とボンドを形成し結合エネルギ-下げようとするためである。●EtotおよびEipのN依存性はK_Nのようなシリ-ズにわかれなかった。Hgダイマ-を作るような電子構造をしていないことによる。●Eipと△εのふるまいからHg_Nクラスタ-は20<N<30で非金属性性質から金属性を示す。

マイクロクラスタ-の金属性を判定するために、クラスタ-の全エネルギ-Etot、イオン化ポテンシャルEip、最高占有軌道(HOMO)と最低非占有軌道(LUMO)のエネルギ-レベルの差△εを求め、クラスタ-サイズNに対しプロットした。計算は実験室で作製されている原子のクラスタ-を選び、一価金属としてK、二価金属としてHgを用いた。一価金属●原子はダイマ-を形成する傾向にあり、その結果1原子当りのEtotは、偶数個の原子で構成されるマイクロクラスタ-の方が奇数個のものより低かった。K_2の2個の価電子が比較的低いHOMOを占有しK_2を安定にするためである。●EtotおよびEipのN依存性は偶数のシリ-ズと奇数のシリ-ズにわかれた。これも上述の理由によるものである。●Eipと△εのふるまいからK_Nクラスタ-はN>3で金属的な性質を示す。二価金属●Hg_Nクラスタ-は対称性の高い構造が安定になった。これはpー電子が隣の原子とボンドを形成し結合エネルギ-下げようとするためである。●EtotおよびEipのN依存性はK_Nのようなシリ-ズにわかれなかった。Hgダイマ-を作るような電子構造をしていないことによる。●Eipと△εのふるまいからHg_Nクラスタ-は20<N<30で非金属性性質から金属性を示す。
近代日本における西洋数学の受容、及びその中国への影響

本年度は、明治初期の幾何学教育の状況を考察し、静岡学問所に授業していたお雇い外国人教師クラークの協力で日本語に翻訳された『幾何学原礎』という本の刊行状況を調べた。また、明治時代の日本数学界における伝統数学と西洋数学の競争を研究し、専門雑誌に論文を載せた。なお、近代史上、日本と中国の数学の交流を研究し、漢訳西洋数学書の日本への伝播と20世紀の初頭日本に留学しにやって来た中国人留学生の授業受けて具体的な状況を考察した。そして、第一高等学校に留学していた中国人留学生についての資料を分析し、近代日中数学文化交流史を研究した。今年度は日本の伝統数学の転換と日本における近代数学の発展及びその中国への影響を研究した。日本伝統数学の転換を研究することで主に「錐率」の問題に取り組んだ。和算書『算用記』と『割算書』の中に錐体の体積を計算する時、1/2.96という値を使っていた。ほかの国の伝統数学書にはこの値を使っていた実例はなかった。この値を求める方法について日本人の学者は様々な推測や討論を行っていた。その中で啓発的なものがありながら不足な部分も多く存在している。私は多量の資料を調べ新たな算法を提出し、錐率1/2.96について新たな解釈を与え、この問題に趣味のある学者と共同に研究成果を中国のある大学の機関雑誌に投稿し掲載されることになった。日本における近代数学の発展に1877年設立された「東京数学会社」を中心として明治初期数学の特徴及び明治初期科学教育の時代背景を探求した。東京数学会社が発行した機関雑誌の内容を分析し、明治初期における西洋数学が日本伝統数学に取って代わるという歴史の転換期の一端を研究した。また、東京数学会社が設置した「訳語会」の数学の術語を統一する作業は当時、そしてその後の日本数学界に重要な役割を果たしたことを考察した。日本語における数学用語の語彙は、「訳語会」の設立を際に、大幅に更新され、西洋数学を受容することを大きに促進し、中国の数学界にも影響を与えたことを究明した。日本の近代数学の中国への影響について、20世紀の初頭日本数学の発展を考察しに来た中国人研究者と日本に留学していた中国人留学生の残した資料を研究した。中心人物として周達という人を選んで、彼に関する中国語の論文を日本語に翻訳した。また、日本人の数学史研究者である三上義夫の中国数学史・中国科学史に関する研究を考察し、関連する文章を中国語から日本語に訳し、掲載するようになった。今年度は引き続き日本の伝統数学の転換と日本における近代数学の発展及びその中国への影響を研究した。日本における伝統数学の転換や西洋近代数学の定着に新旧学問の「競争」がうきぼりにしていた。日本最初の数学会「東京数学会社」において主に柳楢悦と菊池大麓の間の対立となって現れた。それは、柳を代表とする和算系の学者に代わって、菊池を代表とする洋算系の学者が東京数学会社の指導権を握ってゆく過程でもあった。なお、東京数学会社に活躍していた学者や転換後の東京数学物理学会の様と活動は中国及び東アジア近隣諸国への影響も大きかった。今年度はこの影響について研究を進めた。また、東京数学会社の「訳語会」のことをも引き続き調査した。一方、明治時代の数学である川北朝鄰・山本正至が来日宣教師クラークと共訳した『幾何学原礎』という本の内容を考察し、明治時代の幾何学教育の状況を究明しようとした。
高温熱拡散率測定装置用非接触測温システムの試作およびデータ解析プログラムの開発

本研究では研究代表者の所属機関に既設のレーザーフラッシュ熱定数測定装置を、高温融体の熱拡散率測定装置として活用するために、研究実施計画に従って次のような装置の改良、および新しい装置の付設を行った。1.高温における測定感度の高いGe素子を用いた赤外線検出器を付設し、この検出素子を用いて高温の液体試料上面の温度変化を測定する赤外線温度測定システムを作成した。赤外線を検出素子に導く光路としては赤外域に吸収が少なく柔軟性に富む赤外域用石英グラスファイバーを用い試料の任意の点の温度を容易に計測することが可能なシステムとした。2.試料の温度分布を正確に測定するため多点高速AD変換器を中心とする高速データ採取システムを導入した。3.入射エネルギーをコントロールできるように、エネルギーモニター装置を導入した。4.本申請課題で新たに作成したシステムを用い、測定された信号から精度よく熱拡散率を導出するための汎用データ解析プログラムを開発した。5.上記システムを用いて溶融炭酸塩等の熱拡散率を精度よく決定した。本研究では赤外線検出器により温度応答を測定し融体の熱拡散率を測定するという手法の確立を試み、溶融塩の熱拡散率を測定した。この新しい手法は高温融体の迅速で正確な熱拡散率に大きく寄与するものである。効率的な高温融体の熱拡散率法は、基礎研究では融体の動的な構造研究、実用的な側面としては原子炉心の溶融時の反応・熱移動解析に重要となる高温融体中のエネルギー移動の解析等に必要となるデータソースの蓄積など、波及効果も少なくない。本申請の試験研究は昭和63年度が最終年度である。本年度は下記の研究計画を遂行した。1.昭和62年度に試作した装置に、レーザーエネルギーモニター装置およびデータネットワークシステムを導入した。レーザーエネルギーモニター装置は、強度を積算値として測定することによって白金感温板に照射されるエネルギー量を制御する為に有効であることを確認した。2.レーザービームはどうしても不均一性を伴うので、放射の影響が小さい温度応答曲線の初期時間側で、この不均一性を緩和するプロセスが現われることも多い。このような実験上の支障は、熱伝導率の値が大きい試料程、測定結果に悪影響を及ぼす。そこで本年度は光ファイバーのランダム化によるレーザービームの均一化を試み、±10%程度の均一領域を得ることに成功した。ただし、この点はレンズ系を含め詳細な検討を継続することとした。3.本申請課題により作製した非接触赤外線検出システムならびに初期温度上昇を定数として独立に決定後、熱放射の寄与分と熱伝導率を変数として最小二乗法によりデータ解析する汎用プログラムソフトの開発を、ナトリウム珪酸塩、ナトリウム炭酸塩の熱伝導率決定を例として実施した。本年度はこれらの研究成果を踏まえ、蒸気圧が高い高温融体試料の測定に適合すると考えられる三相試料法についての基礎的検討も実施、第一相にレーザービームを照射、試料である第二相を経て第三相に伝わる熱移動を裏面からの赤外線で検出する方法が有効であることも確認した。したがって、本研究の目的は予定通り到達できたと考えられる。
舌癌におけるファイブロネクチンの腫瘍マ-カ-としての意義

舌癌は口腔癌の中で転移し易く、その異型度が高度になると基底膜のファイブロネクチン活性が減少するといわれている。また、癌の転移には癌細胞の増植、浸潤、血管壁への付着など多くの段階があり、ファイブロネクチンは癌細胞の移動、血管、リンパ管壁への接着など転移成立の過程に関与している可能性が示唆されている。まず、初年度はその基礎的研究として、我々が樹立した舌扁平上皮癌由来細胞株(NA cell)を用いて、ファイブロネクチンの局在と産生を検討した。そこでゼラチンカラムで可及的にファイブロネクチンを吸収させた血清でNA cellを培養し、モノクロナ-ル抗体によるアビジン・ビオチン免疫ペルオキシダ-ゼ(ABC)法で染色したところ、細胞表面および核周囲の細胞質にファイブロネクチンが強く染まる細胞が認められた。次に、培養液中に産生放出されるファイブロネクチンの量を経時的にサンプリングしてELISA法で測定したところ、培養1日目では0.5μg/ml、3日目で1.0μg/ml、5日目では1.5μg/mlを示した。その濃度は増殖定常期の8日目頃から急に上昇し、12日目で11.7μg/mlになり、ファイブロネクチンが本細胞から産生されていることが示された。さらに最終年度は、ファイブロネクチンが舌癌において腫瘍悪性度マ-カ-になるか否かを検討するために、原発巣5例とリンパ節転移巣2例におけるファイブロネクチンの局在をABC法で観察し、腫瘍の分化度と比較検討した。その結果。高分化型扁平上皮癌の2例では、腫瘍細胞の一部と間質にファイブロネクチンの局在が認められた。しかし低分化型の3例では、腫瘍細胞はほとんど染色されず間質にファイブロネクチンの局在が見られたが、死の転帰をとった1例に関しては間質の一部が染色されただけであった。一方、死の転帰をとったリンパ節転移巣の2例では、基底膜および間質の染色性も微弱であった。その結果。舌癌は口腔癌の中で転移しやすく、転移の有無とその予後には密度な関係がある。一方、ファイブロネクチンは癌細胞の移動、血管およびリンパ管への接着など転移形成の過程に関与している可能性が示唆されている。今年度はその基礎的研究として、我々が樹立したヌ-ドマウス可移植性舌扁平上皮癌由来細胞株(NA cell)を用いて、ファイブロネクチンの局在および産生を検索した。まず、NA cellをゼラチン・セファロ-ズ4Bアフィニティカラムで可及的にファイブロネクチンを吸収させた血清で培養し、3日目にモノクロナ-ル抗体によるアビジン・ビオチン免疫ペルオキシダ-ゼ法(ABC法)で検討したところ、細胞表面および核周囲の細胞質にファイブロネクチンが強く染色される細胞が認められた。ポジティブコントロ-ルとしたヒト歯肉由来線維芽細胞では、ほとんどすべての細胞にファイブロネクチンの局在が認められた。そこでNA cellから培養液中に産生放出されるファイブロネクチンの量を、経時的にconditioned mediumをサンプリングしてELISA法で測定した。

その結果、ファイブロネクチンを可及的に吸収させた仔牛血清を20%添加した培養液中のファイブロネクチン濃度は、0.29μg/mlであるのに対して、培養1日目では0.5μg/ml、3日目で1.0μg/ml、5日目で1.5μg/mlを示した。その濃度は、8日目ごろから急上昇し、10日目では7.0μg/ml、12日目で11.7μg/mlになった。この結果をNA cellの増殖曲線と比較検討すると、ファイブロネクチンは対数増殖期ではあまり産生されず、定常期になって急激に産生されることが判明した。今後、NA cellにおけるファイブロネクチンの役割を検討するとともに、癌原発巣および転移巣におけるファイブロネクチンの局在をABC法で観察し、腫瘍の分化度と比較検討する予定である。舌癌は口腔癌の中で転移し易く、その異型度が高度になると、基底膜のファイブロネクチン活性が減少するといわれている。また、癌の転移には原発巣での腫瘍細胞の増殖、浸潤、血管およびリンパ管壁への付着など、多くの段階があるといわれており、ファイブロネクチンは癌細胞の移動、血管壁への接着など転移成立の多くの過程に関与している可能性がある。そこで、ファイブロネクチンが舌癌において悪性度判定マ-カ-になるか否かを検討する目的で、原発巣、リンパ節転移巣におけるファイブロネクチンの局在を酸素抗体法で検討した。研究に用いた材料は、扁平上皮癌の原発巣5例とリンパ節転移巣2例で、OCTコンパウンドに包理後、急速凍結させ、ー80°Cの超低温槽で保存した。クリオスタットで4μmの凍結切片を作製し、ポリ-Lーリジンでコ-ティングしたスライドガラスに載せ風乾した。染色はモノクロナ-ル抗体によるアビジン・ビオチン免疫ペルオキシダ-ゼ(ABC)法で行った。すなわち、0.3%H_2O_2とヤギ正常血清でブロッキング後、第一抗体として抗ヒトファイブロネクチンーマウス血清を、第二抗体としてビオチン結合抗マウスIgGーヤギ血清を反応させた。ペルオキシダ-ゼ標識アビジンを作用させた後、エチルカルバゾ-ルで発色させて検鏡した。ネガティブコントロ-ルとして非免疫正常マウス血清を用いた。その結果、高分化型扁平上皮癌の2例では腫瘍細胞の一部と間質にファイブロネクチンの局在が認められた。しかし低分化型の3例では、腫瘍細胞はほとんど染色されず、間質にファイブロネクチンの局在が見られたが、死の転帰をとった1例に関しては、間質の一部が染色されただけであった。一方、リンパ節転移巣の2例では、基低膜および間質の染色性も微弱であった。
エレクトレットを用いた液滴駆動メカニズムの解明とマイクロ流体デバイスへの応用

1)液滴操作試験ベンチの試作・液滴運動の計測まず,液滴の流体力学的/熱的境界条件および電気的境界条件が明確となる液滴操作試験ベンチをマイクロマシン技術によって試作し,上下の極板間隔電極配置,作動流体の誘電率抵抗率,表面処理などが液滴の移動速度,振幅などに与える影響について,顕微鏡下のデジタル画像計測により定量化した.2)液体中で動作可能なエレクトレット膜の開発本研究で対象とするデバイスでは,液滴とエレクトレット膜が直接接触するため,電荷のリークが,長時間の安定動作上の課題である.そこでエレクトレット膜に3次元ナノ構造を作り込むとともに,軟X線を用いてエレクトレット膜の内部に電子を打ち込むことによって,液体中でも安定なエレクトレット膜の形成を図った.3)高速移動のための挑撥液面の開発・液滴操作プロトタイプの試作初期的なデバイスによる液滴操作の結果,シリコンオイルの液滴を移動させることはできたが,移動速度は極めて遅く,またヒステリシスを持つ.従って実際のデバイスに応用するには,表面張力由来のダンピングカの低減による移動速度向上が必要である.本研究では様々な種類の液体に適用可能な液滴操作方法の開発を目指したが,水だけでなく表面張力の小さな有機溶媒に対しても大きな接触角を示す超撥液面の開発例は極めて少ない.そこで,ナノリソグラフィ技術により3次元サブミクロン構造を形成し,有機溶媒に対してもCassie-Baxtor状態を保つ微細加工面の設計法の確立とその評価を行った.具体的には,電場が重畳する場でCassie-Baxtor状態を安定に保つため,サブミクロン構造の試作を行った.1)液滴操作試験ベンチの試作・液滴運動の計測まず,液滴の流体力学的/熱的境界条件および電気的境界条件が明確となる液滴操作試験ベンチをマイクロマシン技術によって試作し,上下の極板間隔電極配置,作動流体の誘電率抵抗率,表面処理などが液滴の移動速度,振幅などに与える影響について,顕微鏡下のデジタル画像計測により定量化した.2)液体中で動作可能なエレクトレット膜の開発本研究で対象とするデバイスでは,液滴とエレクトレット膜が直接接触するため,電荷のリークが,長時間の安定動作上の課題である.そこでエレクトレット膜に3次元ナノ構造を作り込むとともに,軟X線を用いてエレクトレット膜の内部に電子を打ち込むことによって,液体中でも安定なエレクトレット膜の形成を図った.3)高速移動のための挑撥液面の開発・液滴操作プロトタイプの試作初期的なデバイスによる液滴操作の結果,シリコンオイルの液滴を移動させることはできたが,移動速度は極めて遅く,またヒステリシスを持つ.従って実際のデバイスに応用するには,表面張力由来のダンピングカの低減による移動速度向上が必要である.本研究では様々な種類の液体に適用可能な液滴操作方法の開発を目指したが,水だけでなく表面張力の小さな有機溶媒に対しても大きな接触角を示す超撥液面の開発例は極めて少ない.そこで,ナノリソグラフィ技術により3次元サブミクロン構造を形成し,有機溶媒に対してもCassie-Baxtor状態を保つ微細加工面の設計法の確立とその評価を行った.具体的には,電場が重畳する場でCassie-Baxtor状態を安定に保つため,サブミクロン構造の試作を行った.
成長ホルモン欠損症候補遺伝子としてのSprouty2の検討

13番染色体長腕の部分欠損症例の経験から、欠損部位に局在するSprouty2 (Spry2)が成長ホルモン欠損症および第5指中節骨短縮の原因遺伝子である可能性について検討した。既報例および自験例の共通欠失領域にある遺伝子の発現パターンを解析し、Spry2が13q欠失症候群におけるこの2つの表現型の有力な責任遺伝子であることがわかった。(1)下垂体とSprouty2マウス下垂体発生時のSprouty2(Spry2)の発現について調べたところ、E12では漏斗部のラトケ嚢に接する部位で、より間脳側で発現するFGF10とラトケ嚢に挟まれた領域で、E14では後葉部分で発現するFGF8と前葉の間すなわち中葉領域を中心に発現している。Spry2発現領域に接する領域は前葉細胞で最も細胞分裂がさかんな部位であり、FGF→Spry2→下垂体前葉の位置関係はE12、El4でも変化がないことと、以前からFGFシグナルが下垂体前葉細胞のcell specificationに重要であるといわれていることから考えて、Spry2発現領域の発現する別の因子とFGFシグナルの協調が下垂体前葉の増殖・分化に重要である可能性がある。Spry2ノックアウトマウスの実験はreproductionが滞っているため、ゼブラフィッシュのmorpholinoによるノックダウン実験を検討しており、発現パターンを確認した。その結果下垂体前葉に接する間脳領域でSpry2、Spry4が発現しており、次年度はこれらのノックダウン実験を中心に行う。(2)指の発生とSprouty2本研究の発端となった染色体異常患者(13q欠失を含むcomplex chromosome rearrange-ment)では小指の中節骨短縮を認めた、13q欠失症候群患者に中節骨短縮が認められるため共通欠失領域を検討したところやはりSpry2が局在することがわかった。やはり発現パターンを検討してみたところ、指の先端部の間葉系細胞と指の分節が起こっている領域で高発現であることがわかった。この点に関しては今後ニワトリで検討を進める予定である。(3)染色体欠失領域の検討本研究の発端となった染色体異常患者の欠失領域について再検討するためにCGH解析を行ない、新たに6か所のdenovo欠失を同定した。1、ゼブラフィッシュ下垂体ホルモンの発現パターンとSpry2ノックダウン120hpfのゼブラフィッシュにおける下垂体ホルモンの発現パターンを調べたところ、頭部側にACTH及びProlactin産生細胞、中間部にGH及びTSH産生細胞、尾側にMSH産生細胞が局在することがわかった。Spry2のMorpholinoアンチセンスオリゴDNAを用いたノックダウン実験では頭部側のPrl産生細胞領域が拡大し中間部のGH産生細胞領域が軽度縮小する傾向を認めたが、GH産生細胞は消失しなかった。2、培養細胞株を用いたSpry2ノックダウン効果の検討ラット下垂体腺腫細胞株であるGH3を用いてsiRNAによるSpry2ノックダウンを行った。siRNA導入24時間後よりハイドロコルチゾンによりGH産生を誘導しさらに24及び48時間後のGH産生能について検討した。その結果、siRNAによるSpry2の発現抑制は82%であり、この時のGH産生の誘導は、ハイドロコルチゾン刺激後24時間で42%、48時間で85%と低下していた.以上の結果よりSpry2を抑制するとGH産生能が低下することが示唆された。ただし、13q欠失症患者におけるSpry2の欠損は1アレルのみであることから、ノックアウト実験がSpry2ハプロ不全の病態を必ずしも反映するものではない。しかしながら、Spry2ノックアウト実験と患者の表現型が同様のスペクトラムを示したことから、13q欠失患者における低身長と成長ホルモン部分欠損症には、Spry2欠損が一因を担っている可能性を示唆するものと考えられる。
極紫外域高エネルギ-光子を用いた安定構造非晶質シリコン系薄膜の形成

本研究は極紫外域の高エネルギ-光子により原料ガスを励起分解し、生成された活性種を利用して化学反応を誘起、促進させ、熱や光照射等により物性が劣化しない安定な構造を持つ高品位の非晶質シリコン系薄膜を形成することを目的とする。1.<安定構造非晶質シリコン薄膜の物性評価>___ー極紫外光誘起化学反応を用いて,熱、光照射等による物性劣化の少ない安定構造非晶質シリコン膜の形成を実現した。一定光電流法によりギャップ内準位密度を評価したところ2×15^<15>cm^<-3>という低い値をもつことがわかった。膜内水素量が5%以下と少ないことから、ダングリングボンドが効率よく低減されている。内部光電子放出法によって決定された移動度ギャップと光学的ギャップとの差は従来のグロ-放電法により製作された膜のそれよりも小さく、極紫外光CVD膜はバンド端付近の局在準位が少なく高品質な膜であることを示唆している。2.<多元系非晶質膜の形成>___ー原料ガスに炭化水素系ガス(アセチレン)を混合して導入することにより非晶質シリコンカ-ボン薄膜を形成した。原料流量比を変える事により炭素組成比を00.6の間で変化させることができた。それにともない光学的禁制帯幅が1.73.0eVの間で制御できる。光導電率、ならびに暗導電率は炭素組成の増加にしたがって減少するが、炭素組成比0.3、禁制帯幅2.3eVの膜でも34桁の光/暗導電率比が得られ、電子素子へ適用可能な膜が形成できた。今後、光源の安定した高輝度化、原料ガス導入量増加により堆積速度向上を目指し、実用化プロセスへの適用が期待される。本年度においては、まずクリプトン、キセノン等希ガスの低圧マイクロ波放電による大口径高輝度極紫外光光源の開発に成功した。極紫外光を用いて原料ガスであるジシランを効率よく分解し、安定構造非晶質シリコン薄膜の形成に成功した。この形成膜の特性は従来のグロ-放電分解法により得られる膜に比べて格段に良好であり、熱、光照射等による劣化が少ない。形成した非晶質シリコン膜の原子結合構造を赤外吸収法、水素噴出法により詳細に評価したところ、全水素量が少ないと同時に、弱い原子間結合力の原因となる多重に水素結合したシリコン原子が少なく、それが、熱や光照射による劣化の少ない要因となっていることが確かめられた。暗時あるいは光照射時の導電率を調べたところ電気的に活性な欠陥準位の少ない高品位な電子的特性を有する膜が再現性良く得られていることがわかった。現在、堆積機構と物性との関連を解明中であるが、極紫外光により原料ガスが直接分解され、生成された中性の活性種が膜堆積に寄与しているものと考えられる。極紫外光強度を増加させると膜質が劣化することなく堆積速度が増加する。今後、光源の高輝度化を進め、原料ガス流量の増加、層流化など堆積条件を改善することにより当初目的である実用的な大面積均一膜の高速堆積は十分可能であると考えられる。
IL-18で誘導される間質性肺炎防御と臨床応用への基盤的研究

これまでの研究でIL-18はIL-12と同様にTh1の強力なinducerとして考えられていた。しかし我々と兵庫医大の中西らによってIL-18がTh1型サイトカインだけでなくTh2型サイトカインIL-4,IL-5,IL-10,IL-13やCD40リガンド(CD40L/CD154)の発現誘導を介してIgE,IgG1産生誘導に関与していることを証明した。これらの研究の過程で我々はIL-18がIL-2と共同してマウスに急性の肺障害を引き起こし、死亡させることを発見した。IL-18とIL-2を同時に投与した群においては、いずれのマウス(B6、Balb/c、129)でも急性の致死反応がIL-18,IL-2の容量依存性に認められた。IL-2或いはIL-18の単独投与では肺障害はなかった。組織学的には急性期(IL-18/2投与後47日後)には著明なNK細胞を主体の細胞浸潤を伴った肺の間質肥厚を認め慢性期(投与約2週後)には肺線維化を認めた。他臓器には全く異常がなかった。またIL-18/2を投与したマウスでは肺Hydroxyproline値、血清中や肺組織中のTNF-α、IFN-γ、MIP-1α、MIP-2、IL-6等の著明な上昇が認められた。この肺障害はMMPインヒビターの前処置でも変化がなかった。この致死反応はIL-18RαKOマウスでは完全に、IFN-γKOマウスでは部分的に抑制された。IL-4KO、IL-13KO,IL-4/13KO、STAT6KOマウスではWild typeと同様の致死反応が認められた。また抗アシアロGM1抗体または抗NK1.1抗体の前処置によるNK細胞除去で致死反応は完全に抑制された。以上よりIL-18とIL-2の投与によって誘導される急性の間質性肺炎にはサイトカイン、ケモカイン、NK細胞が重要な役割を果たすと考えられた。しかし我々と兵庫医大の中西らによってIL-18がTh1型サイトカインだけでなくTh2型サイトカインIL-4,IL-5,IL-10,IL-13やCD40リガンド(CD40L/CD154)の発現誘導を介してIgE, IgG1産生誘導に関与していることを証明した。

この肺障害はMMPインヒビターの前処置でも変化がなかった。この致死反応はIL-18RαKOマウスでは完全に、IFN-γKOマウスでは部分的に抑制された。IL-4KO、IL-13KO, IL-4/13KO、STAT6KOマウスではWild typeと同様の致死反応が認められた。また抗アシアロGM1抗体または抗NK1.1抗体の前処置によるNK細胞除去で致死反応は完全に抑制された。以上よりIL-18とIL-2の投与によって誘導される急性の間質性肺炎にはサイトカイン、ケモカイン、NK細胞が重要な役割を果たすと考えられた。これまでの研究でIL-18はIL-12と同様にTh1の強力なinducerとして考えられていた。しかし我々と兵庫医大の中西らによってIL-18がTh1型サイトカインだけでなくTh2型サイトカインIL-4,IL-5,IL-10,IL-13やCD40リガンド(CD40L/CD154)の発現誘導を介してIgE,IgG1産生誘導に関与していることを証明した。これらの研究の過程で我々はIL-18がIL-2と共同してマウスに急性の肺障害を引き起こし、死亡させることを発見した。IL-18とIL-2を同時に投与した群においては、いずれのマウス(B6、Balb/c、129)でも急性の致死反応がIL-18,IL-2の容量依存性に認められた。IL-2或いはIL-18の単独投与では肺障害はなかった。組織学的には急性期(IL-18/2投与後47日後)には著明なNK細胞を主体の細胞浸潤を伴った肺の間質肥厚を認め慢性期(投与約2週後)には肺線維化を認めた。他臓器には全く異常がなかった。またIL-18/2を投与したマウスでは肺Hydroxyproline値、血清中や肺組織中のTNF-α、IFN-γ、MIP-1α、MIP-2、IL-6等の著明な上昇が認められた。
精神障害犯罪者処遇システムの総合的検討

医療観察制度を整備したことにより、犯罪を行った精神障害者の一部については手厚い医療が講じられ、強制通院制度をも通じて社会復帰の促進が図られるようになった。しかし、医療観察法の対象者は、責任能力に問題のある者に限定されているため、精神障害に罹患していることが社会復帰の妨げとなるような受刑者が釈放される際に、地域社会で確実に治療が継続される仕組みは存在しない。我が国にも、入院制度だけでなく地域での治療継続が可能となるシステムが必要である。その観点から見たとき、ニューヨーク州における「釈放後精神保健計画」の策定義務付けと、「精神科強制通院制度」という枠組みは、我が国でも検討に値するように思われる。本年度は、北九州医療刑務所、美祢社会復帰促進センター、麓刑務所、川越少年刑務所を視察し、行刑施設における犯罪精神障害者の処遇の実際を学び、処遇上の問題点について関係者の意見を伺った。大きな問題点として挙げられていたのが、女性刑務所における摂食障害への対応であった。摂食障害は重大な精神疾患であり、さらに非常に人手を要するため、医療刑務所における診療体制に限界があり、一般刑務所からの移送の受け入れに困難を伴うとのことであった。しかし、生命の危険を伴う疾患でもあり、刑務官、刑務所の非常勤医師では対応が難しく、適切な医療体制の確保が喫緊の課題であると感じられた。さらに、現在、法務省と厚生労働省とが協力して進めている、矯正施設退所者の地域生活定着支援についても、千葉県の地域定着支援センターの勉強会に出席させて頂き、知的障害を有する受刑者の社会復帰に向けた取り組みの実際を学んだ。定着支援センターのスタッフ、法テラスのスタッフを中心とする弁護士達の活動、当事者の苦境を理解し、何とか支援の手を差し伸べようとする福祉施設側の積極的な姿勢に、頭の下がる思いがした。ただ、検討事例として挙げられるケースの多くが、幼少時から問題を抱えていたにもかかわらず、障害者手帳の取得に結びついておらず、矯正施設に行きつくまでに手立てを講じる必要性を強く感じた。加えて、現在、知的障害者については、定着支援センターのような取り組みがあるが、精神障害者については、医療観察法の枠組みを除けば、矯正施設出所後、医療を継続しつつ社会復帰につなげる仕組みが手薄いので、その点についても検討する必要があると思われた。平成24年度は、国内の実体を把握するために、府中刑務所を訪問し、一般刑務所で服役する精神障害犯罪者の処遇状況について調査を行った。平成17年に施行された施設収容処遇法では、刑事施設の長は、必要に応じ収容者等を外部の病院等に通院させ、やむを得ないときは刑事施設外の施設に入院させることもできるとされているが(62条3項)、収容者を外部に連れ出すために人員を割くことは難しく、また、地域の病院が受刑者の受け入れを拒む傾向にあり、規定は存在しても実際に治療を受けさせることは困難な状況にある。府中刑務所は、常勤医として精神科医2名を配し、医療重点施設にも指定されているが、刑務所で行う治療には限界がある。また、精神障害受刑者は、精神障害が引き起こす問題行動のため仮釈放の対象となることは珍しい。そして、未治療のまま満期出所となると、不十分な出所後の生活支援、治療継続支援と相まって、短期間のうちに再犯し刑務所に戻ってくる。我が国では、平成21年度より、地域定着支援センターが各都道府県に設置され、高齢・障害の満期出所者で帰住先のない者に対して、帰住先確保と福祉へのアクセス支援が行われている。しかし、支援対象者の中には精神障害を有する者が多いにもかかわらず、どのように精神科治療継続のための手立てが講じられているのかは明らかでない。そこで、24年度は、アメリカ合衆国ニューヨーク州を調査対象地域とし、刑務所を出所し地域社会に戻る精神障害者に対して精神医療が継続される制度の研究を行った。ニューヨーク州では、ケンドラーズ法を制定し、裁判所命令によって通院治療が義務付けられる制度を整備し、保護観察の有無にかかわらず、また、強制入院治療の要件を満たさない場合であっても、地域での治療が継続されている。我が国でも、治療の中断が再犯を引き起こすのだという認識を念頭に、このような制度の構築が必要だと考える。平成26年度は、平成27年度に集中的に行うイギリスでの視察調査に向け、事前調査としての文献調査を行うとともに、触法精神障害者処遇と深く関係する一般精神医療制度についても検討を行った。触法者のための治療制度下での処遇終了後に、再犯を防止するためには、一般精神医療制度における継続的な治療が必要となるが、我が国では、それを精神保健福祉法の各種入院制度に頼っている。しかし、入院期間を終了し、地域精神医療に移行した場合、何ら治療を義務付ける制度はなく、病識欠如、怠薬があるような者について治療継続のための有効な手立てはない。この点、イギリスや、カナダの幾つかの州では、退院後の治療継続のために、一般精神医療においても「通院命令制度(community treatment order)」が制度化され治療継続が実現するとともに、不必要な入院を抑制する役目を担っている。我が国でも、平成25年の精神保健福祉法改正時に、強制入院患者数削減をめざして、強制通院制度導入の可否が議論されたが、保護者制度の廃止等についての検討に焦点が当てられ、深い議論には至らなかった。制度設計をどうするか、例えば、司法関与を必要とするか、医療者だけの判断で命令を出せるようにし、不服申し立て制度など権利擁護を手厚くするかなど検討事項は多い。

しかし、医療観察法の下で、他害行為を契機として治療を受けざるを得ない人々の、処遇終了後における地域での生活継続を可能とするこのシステムについては、早急に議論する余地があると思われるのである。平成27年度は、平成26年度に、集中的に文献調査を行ったイギリスの触法精神障害者処遇制度について実地調査を行う予定であったが、安全面への配慮から渡航を断念した。そのため、イギリスのみならず、その他の諸外国における触法精神障害者処遇制度、一般精神医療制度について、フォローアップのための文献調査を行った。その中で明らかになったのは、どこの国でも、成人のみならず少年についても、時機を逃さず適切な治療を提供するための制度整備、矯正施設から退所した者、あるいは入所処遇を受けない者への医療提供、医療継続のための制度整備に苦心しているということであった。我が国でも、これらの点は、現在も問題であるし、今後も大きな問題となりうる点である。特に、矯正施設で精神障害に罹患している者は、全収容者の1割近くを占めるため、出所時にかなり医療機関への引継ぎが行われているはずであるのに、医療が長期間継続されたままの状態でいることが難しい。仮釈放になれば保護観察期間で対応が可能であるが、保護観察が終了し、あるいは満期出所の場合には、自傷他害のおそれがあるか、身元引受の家族がいるかなどしなければ医療につながり続けることは極めて困難である。イギリスやカナダでは、このような場合、強制通院命令制度という精神医療制度の枠組みで対応を行っており、アメリカの州の中には特別収容制度を有しているところもある。我が国でも、この問題に対処すべく、何が最適な制度であるかを検討する必要がある。イギリスで司法精神医療制度について視察を行うべく、視察先に関する段取りを開始していたが、ISの連続爆破テロがフランス、ベルギーで発生したような状況下では、いつ何が起きるかも分からず、ヨーロッパ渡航は難しいと判断した。その点について、当初より研究計画に遅れが生じている。我が国の矯正施設の収容者に占める精神障害者の割合は、平成23年に2桁に達して以降、漸増し、平成27年(2015年)の統計によれば、入所受刑者については13.1%、少年院入院者については16.6%を占め、、在所受刑者に占める精神障害者の割合は19.4%と更に高くなっている。しかしながら、そうした精神障害受刑者が釈放される際に、地域社会で確実に治療が継続される仕組みは存在しない。そして、我が国でも、「刑事施設及び受刑者の処遇等に関する法律案」が審議されていた平成17年(2005年)5月17日の参議院法務委院会において、「精神医療については、出所後も引き続き必要な医療が確保されるよう、体制の整備を検討すること」との附帯決議がなされている。そこで、本年度は、仮釈放者、満期出所者への精神科医療提供の問題について、それらの解決に示唆を与えてくれるアメリカの取り組みを概観しつつ、今後の我が国のあり方について検討を行った。医療観察制度を整備したことにより、犯罪を行った精神障害者の一部については手厚い医療が講じられ、強制通院制度をも通じて社会復帰の促進が図られるようになった。