hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薄い長寿命炭素ストリッパー膜上への炭素build-up制御法の開発

upの抑制は250±20°Cで始まる臨界温度を見出した。2)炭素build-upが完全に制御される温度は450±20°Cであることが高い再現性をもって見出した。この結果から、炭素build-upはストリッパーフォイルの本来の有する寿命に対してネガティプに作用する。従って、それを制御できれば寿命は伸びるという我々のアイデアは実証され、高い再現性をもって確認された。本研究の成果として、build-up制御の成功に共なって、クラスターフォイルの寿命は市販のフォイルの平均10倍、最高15倍以上に長寿命化することが出来た。本年度は、本研究テーマの実験に用いる高さ350mm、直径400mmの円柱型多窓付高真空チャンバーを製作した、真空排気はオイルフリーターボ分子ポンプを用いた、チャンバー内壁からの放出ガスを出来る限り小さくするため精密バフ研磨を施し、放出リーク量は1×10^<-10>Pa・m^3/sec内にした。現在の所到達真空度は10^<-9>Torr。10φのホールをもつターゲット枠にマウントした炭素フオイルのホルダー8組、それにビームスポット調整用の石英板とホルダー無しの構造をもつサンプル測定用ホルダーを、左右25cm移動できるトランスファロッドに取付け駆動そう入装置としてチェンバーに取付けた。本チャンバーには残留ガス分析計、赤外線加熱装置(出力2KW)、熱電対計、赤外線温度計、各種ガス導入口及び観察窓等が取付けられている。市販のフオイルに対して平均10倍以上の長寿命を示す、我々の開発した"制御型AC・DCアーク放電法"を用いて、厚さ3.0±0.5μg/cm^2の炭素フオイルを製作した。この炭素フオイルをターゲット枠にマウントしてチャンバーのターゲットホルダーに取付け、2KW出力の赤外線をテーパー型石英転送ロッドを通して炭素フオイル面に照射した。その結果、炭素フオイルは室温から最大800°Cの高温度まで加熱できることがわかった。本チャンバー一式を東工大(理)の4MeVのバンデイグラーフ加速器に取付けて、3.2MeV、2μAのNe^+イオンビームを用いて炭素build-up制御法の実験を平成12年5月より開始する。炭素Build-up制御とその炭素ストリッパーフォイルの寿命測定をするための多窓付高真空チャンバー及び真空排気系一式を東工大(理)のバンデグラーフ実験室に運びビームラインに据付け調整を行った。炭素フォイルは全部で8組が装着できる駆動用トランスファのターゲットフォルダーに取り付け真空チャンバーに取り付けた。炭素フォイルのビーム入射方向に対して45°方向の上流側に出力1kW、下流側に2kWの赤外線加熱装置とその熱線を転送する石英ロッドを取り付けた。炭素フォイルの膜厚はフォイルからの散乱粒子をSi半導体検出器で測定した。炭素フォイルの加熱温度は予め高感度セラミック付熱電対ワイヤーをフォイル表面限界まで近付けて、赤外線加熱パワーによる炭素フォイル表面温度を校正した。加熱温度は100°Cから100°C毎に最高700°Cまで行った。Build-up量とその寿命を測定するための炭素フォイルは我々のクラスターフォイルの他に、比較のために市販のアリゾナフォイルとドイツ・ミュンヘン工科大のレーザープラズマフォイルを用いた。炭素フォイルの膜厚は3.0±1.0μg/cm^2である。実験開始から8ヶ月の間、Build-upの制御を示す再現性の高いデータは得られなかったが、赤外線加熱装置の最大パワーで加熱照射したところビーム照射量と共に平坦に推移していくデータが得られた。この原因は炭素フォイルと石英ロッドとの位置関係のアライメントがうまく調整されていなかったことによるものであった。
近代ユダヤ主要著作のデータベース化に向けて

まず、スピノザ、フランツ・ローゼンツヴァイク、レオ・シュトラウス、レヴィナスなどのユダヤ系哲学者について研究発表を行い、論文を執筆した。これらはフランスはパリの全イスラエル同盟古文書館での文献調査の成果である。第二に、二つの国際シンポジウムを開催した。ひとつはシムーヌ・ヴェイユについての会議で、その際、パリ第七大学のマルティーヌ・レボヴィシ氏を招聘することができた。二つ目は、在イスラエルの政治思想家メロンベン・ベンヴェニスティ氏を招聘しての、ユダヤ性と都市をめぐる会議で、いずれのシンポジウムについても小冊子を刊行した。第三に、当初の目標を果たすべくユダヤ研究のサイトを立ち上げることができた。また、ブーレッツの大部のユダヤ教論考の翻訳もほぼ終了した。幸いにも、発足間もない京都ユダヤ思想学会とも生産的な協力関係を築くことができた。本年度の研究・調査は,ロシア出身のユダヤ人を両親に持つ現代フテンスの作家をエール・パシエ氏の招聘と共に始まった。ラビの伝承とストア派の叡智の二つ支柱としたがら,個体,夢,老年といった諸問題と取り組む作家で,氏の仕事については年度末に論考をまとあることができた。次いで,夏季休暇甲はフランス・パリの国立図書館,サント・ジュヌヴィエーヴ図書館,全イスラエル同盟付属図書館でヘルマン・コーエンなどユダヤ人思想家の立献調査を行った。特に全イスラエル同盟の図書館長キュペルマンク氏からはラシェルなどユダゼ文研検索サイトの存在とその使用法を伺うことができ大きな収穫であった。10月には,フランスのユダヤ系哲学者アンリ・ベルクソン『創造的進化』刊行百年の国際シンポジウムに参加,ベルクゾンの「進化」理論をベンヤミンやレヴィナスなどユダヤ系思想家のメシアニズム,終夫論と関連付ける発表を行った。12月には同志社大学-禅教学際薗際センターでのユダヤ人言語をぐるシンパジウムに参加,ユダヤ人と多言語使用をめぐる報告を行った。他にも京都ユダヤ思想学会創立のための準備,ザロモン・マイモンについての論考執筆などに従事した一年であったが,マルティ-ス・レイボヴィッツ氏のアーレント論の翻訳を刊行できたと,コーエンのユダヤ教諭考ならびにそれを論じたピエール・ブーレツ氏の著作の邦訳,レヴノナスの『困難か自由』の新訳刊行の準備をほほ整えることができたこと,国内の研究者たちのみならず上記パシェ氏,レイボヴィッツ氏との今後の協力関係を築きえたことも大きな収穫であった。本年度はまず、6月に発足した「京都ユダヤ思想学会」およびその主要メンバーとの協働態勢を築くことから作業を始めた。特にドイツ・近代ユダヤ思想研究者の後藤正英氏、佐藤貴史とは、平成21年度に予定している近代ユダヤ思想のサで共同作業を行うべく打ち合わせを続けている。ユダヤ思想家の研究・紹介・翻訳としては、レオ・シュトラウスのスピノザ論をめぐる考察、シュトラウスの諸論考(マイモニデス論、コーエン論)の翻訳、ローゼンツヴァイクの「新しい思考」の翻訳、レヴィナスの『困難な自由』の翻訳を世に問うことができた。レオ・シュトラウスについてはUTCPでの研究会でコメンテーターを務めた。それに加えて、ベルクソン、レヴィ=ストロース、デリダのようなユダヤ系哲学者たちをめぐる研究も継続したが、ベルクソンについては、アルノー・フランソワ、フレデリック・ケックのような新進気鋭の研究者を招聘して講演・討議を行なうことができ、きわめて有意義であった。デリダについては、立命館大学の「言表研究会」などで発表を行い、他分野の研究者との知的交流を深めることができた。もうひとつ、ボヤーリン兄弟の『ディアウポラの力』、早尾貴紀氏の『ユダヤとイスラエルのあいだ』の書評をきっかけとして、シンポジウム「ディアスポラの力を結集する」に参加、ポール・ギルロイの『ブラック・アトランティック』、スピヴァックの仕事との比較を通じて、「ディアスポラ」の可能性を考えたが、この考察は一種のシステム論としての多島海-システム論構築のきっかけを与えてくれた。本年度の研究・調査は、ドイツのユダヤ系思想家フランツ・ローゼンツヴァイクの『救済の星』の邦訳出版と共に始まった。報告者は同書の書評を書くと共に、「京都ユダヤ思想学会」で同書についての発表を行い、更には同書をめぐる論考を執筆した。それと同時に、このローゼンツヴァイクについての章を含むブーレツの大部のユダヤ思想論考の第一分冊に相当する部分の訳出を終えることができた。7月には、フランスのユダヤ思想研究家マルティーヌ・レボヴィシ死を招聘し、レヴィナスをめぐる講演会、シモーヌ・ヴェイユ生誕百年を記念するシンポジウムを開催した。このシンポジウムの模様は冊子「シムーヌ・ヴェイユと来るべき倫理」として保存した。

この他にも、在エルサレムの政治思想家メロン・ベンベニズティ氏を招いて、「ユダヤ性と都市」というタイトルのもとにシンポジウムを行った。エルサレムに加えて、モンレアル、東欧、ベルリンなどの都市とユダヤ人との関連をめぐって興味深い発表がなされた。このシンポジウムについても、冊子としてその内容を保存した。秋には、若手研究者たちと共に「ディアスポラ」をめぐる総合的研究に着手し、その一方で、スピノザについての共同研究もスタートさせた。このように近代ユダヤ思想についての多面的な研究を行う年度となったが、研究目標として掲げていたデータベース化についても、ユダヤ思想のサイトを立ち上げることができた。京都ユダヤ思想学会のメンバーとも協力しながら、このユダヤ思想サイトの充実に今後も努めていきたい。論文執筆、翻訳、シンポジウムの実行、データベース化の実現、共同研究のスタート、いずれの点においても実り多い年度であった。
農地景観におけるジェネラリスト捕食者の密度決定機構：餌資源を介した間接効果

水田のイネ害虫の天敵であるアシナガグモ属のクモを対象に、圃場周辺の景観構造が捕食者の餌資源を増やし、それが圃場内の捕食者の密度増加に寄与するという仮説を検証した。栃木県塩谷町で得られた野外調査データを用いて、景観要因がクモ類の密度に与える影響を解析した結果、水田内のアシナガグモ類の個体数は周囲200mの森林から正の影響を受ける事が分かった。この個体数増加の仕組みとして、周囲の森林率の増加に伴う餌生物のユスリカ類の増加が関与することが示唆された。一方、アシナガグモ類によるユスリカ捕食率の増加は遺伝子マーカーを用いた捕食率の推定からは支持されなかった。今後、捕食率の評価法の改善が望まれる。本研究では、水田の重要な害虫天敵であるアシナガグモ属のクモを対象に、農地景観が餌資源を介して水田内の捕食者密度に与える間接的影響の解明を目的とする。1年目は、景観構造がクモ類の個体数および餌資源に与える影響を明らかにするための解析手法の確立を目標とした。栃木県塩谷郡風見・風見山田地区における20箇所の慣行水田(10筆)・有機水田(10筆)を対象に、クモ類の個体数調査を行い、GISを用いて各調査地周辺の景観要素を抽出した後、各種生物個体数を目的変数、景観構造と農法を説明変数とする一般化線形モデルを構築し、景観構造がアシナガグモ属とその餌生物の個体数に与える影響を検討した。その結果、アシナガグモ属の個体数については周囲200mの森林面積と環境保全型農法が正の影響を及ぼし、一方、ユスリカについては周囲200mの森林面積が正の影響を及ぼすことが分かった。この景観構造ー餌資源ー捕食者の3要因の関係を明らかにするため、パス解析を行ったところ、周囲200mの森林面積がユスリカの個体数に正の影響を及ぼし、さらにユスリカ個体数がアシナガグモ個体数に正の影響を及ぼすという、周辺景観による餌資源を介した捕食者への間接効果が明らかにされた。これらの成果の一部を国際生態学会(INTECOL)と応用動物昆虫学会で発表した。この他、アシナガグモ属がユスリカ類を捕食しているかどうかを確認するための、胃内容分析用のクモ類のサンプリング調査を実施した。また室内実験により、アシナガグモ属の胃内容物からユスリカ類のDNAを検出するのに適したプライマーセットの探索を行った。一年目は、景観構造がクモ類の個体数および餌資源に与える影響を明らかにするための解析手法を確立した。二年目は、昨年度確立した手法や解析結果を元に、餌資源(特にユスリカ類)の重要性を明らかにするための遺伝マーカーに基づく、クモの食性分析を実施した。栃木県塩谷郡風見・風見山田地区における20ヶ所の慣行水田(殺虫剤使用)・特栽水田(殺虫剤不使用)を対象に、アシナガグモ属を一圃場あたり1020個体サンプリングした。次にクモ類の腹部からDNAを抽出し、それらの抽出物を元にユスリカ類に特異的なプライマーセットを用いてPCRを行い、ユスリカの捕食の有無を明らかにした。その結果、多くのサンプルについてユスリカの捕食を検出できたが、ユスリカとは異なるバンドが増幅されるケースも多々見られた。実験の精度を高めるために、現在プライマーの見直しやPCRの条件設定の再検討を行っている。また、昨年度と本年度のデータを元に、アシナガグモ属の個体数データを再解析したところ、ユスリカ類がアシナガグモ属の個体数に与える影響は、年度や時期によって変動することが示唆された。そのため、今後実施予定のアシナガグモ属によるユスリカの捕食率の解析についても、時期の効果を考慮する必要がある。これらの成果の一部は応用動物昆虫学会で発表した。申請者はこれまでに、周囲の森林率が高い環境保全型水田(殺虫剤不使用)ほど、イネ害虫の天敵であるアシナガグモ属の個体数が多い事、さらにクモの主要な餌生物であるユスリカ類(ハエ目)が多い事を明らかにした。本年度は、周囲の森林がアシナガグモ属の餌資源量を増やし、それがクモの個体数増加に寄与するというプロセスを明らかにするために、ユスリカ類に特異的な遺伝子マーカーを用いて、アシナガグモ属によるユスリカ類の捕食率の評価を試みた。さらに周囲の森林が水田のアシナガグモ属の個体数に与える正の効果の一般性を確かめるために、茨城・栃木県の広域の水田を対象としたアシナガグモ属の個体数調査を行い、森林率との関係を解析した。栃木県塩谷町の水田で集めたアシナガグモ属の液浸標本(400個体)を対象に、遺伝子マーカー(mtDNA COI)を用いて、個体ごとのユスリカ類の捕食の有無を調べた。その結果、ノイズが多く実験方法に改善の余地があったものの、全体の40%近くの個体でユスリカ由来の遺伝子が検出された。一方、森林率とユスリカ類を捕食した個体の割合との関係については、有意な関係は見られなかった。その理由として、目的変数にユスリカの捕食量ではなく、捕食個体の割合という荒い指標が用いられた事、クモ類のサンプリング時間にバラツキがあり、ユスリカ類の検出率の精度にブレがある事などが挙げられる。

これらの問題を解決するためには、サンプリング時間の統一、さらには餌の捕食量を定量化できる方法の開発が必要である。茨城・栃木県広域におけるアシナガグモ属個体数の解析では、クモの個体数と森林率との間に有意な関係を検出する事はできなかった。その理由として広域の空間スケールでは、森林以外の異なる環境要因も影響している可能性があり、対象とする空間スケールによってアシナガグモ属個体数の規定要因が異なる事が示唆された。水田のイネ害虫の天敵であるアシナガグモ属のクモを対象に、圃場周辺の景観構造が捕食者の餌資源を増やし、それが圃場内の捕食者の密度増加に寄与するという仮説を検証した。栃木県塩谷町で得られた野外調査データを用いて、景観要因がクモ類の密度に与える影響を解析した結果、水田内のアシナガグモ類の個体数は周囲200mの森林から正の影響を受ける事が分かった。この個体数増加の仕組みとして、周囲の森林率の増加に伴う餌生物のユスリカ類の増加が関与することが示唆された。一方、アシナガグモ類によるユスリカ捕食率の増加は遺伝子マーカーを用いた捕食率の推定からは支持されなかった。今後、捕食率の評価法の改善が望まれる。クモの胃内容物からユスリカ類のDNAを特異的に検出する方法に問題があったため、26年度中に食性分析を終えることができなかった。また、サンプルやデータ整理に予想以上の時間を要したことも進捗を遅らせる一因となった。生態学ユスリカ類のDNA検出精度に問題があったため、実験設定の改善や、プライマーの見直しを行う。この改善された実験結果を元に、ユスリカ類の捕食率と景観構造(主に森林率)との関係を解析し、アシナガグモ属の個体数維持における、ユスリカ類の重要性を明らかにする。またこれまでの調査で得られたユスリカ類とアシナガグモ属に見られる正の関係がどの程度、普遍的であるかを確かめるため、他地域でもクモ類とユスリカ類のサンプリングを行う予定である。今年度は最終年度ということで、森林がユスリカ類を介してアシナガグモ類に及ぼす影響についても、論文として成果をまとめる。本年度は当初予定していた農地の景観要素がアシナガグモ属と餌生物であるユスリカ類の個体数に与える影響の解析を実施し、さらに胃内容分析に用いるクモ類のサンプリングも実施できた。また次年度以降の実験準備として、クモの胃内容物からユスリカ類のDNAを検出するのに適したプライマーセットも探索できたので、研究は概ね順調に進展していると評価した。一方、適当な調査地を選定するために全国各地の水田を調査したり、採集により得られたアシナガグモ属の標本のソーティングに時間を要したため、クモのユスリカ類の捕食率の推定は遂行できなかった。しかし、胃内容分析用の標本はすでに収集済であり、分析に必要なプライマーセットも特定できたため、研究の進展上大きな問題はないと思われる。1)クモの食性分析において、実験設定の検討に多くの時間を費やしたことにより、全サンプルの解析が終わらなかったこと、2)得られた昆虫の数が当初想定された量よりも少なかったため、ソーティングや種同定を外部業者に委託しなかったこと、3)ユスリカ類の個体数をトラップではなく捕虫網を用いて評価したため、当初の予定よりも物品購入量が少なかったこと、以上が主な要因と考えられる。景観ーユスリカ類ーアシナガグモ属の関係を明らかにする野外調査については、昨年度の調査データを参考に、適切なデータの採取時期、採集場所を絞り込み、この改善された調査方法を基に、より精度の高いデータを取得する。
血小板におけるホスファチジルセリンの細胞表面への露出機構に関する研究

血小板は止血・血栓の要であるとともに,多くの生理活性脂質を貯蔵・産生し活性化に伴って細胞外へ放出することで,種々の生体反応に関与している.我々は,血小板活性化によって起こるホスファチジルセリン(PS)の露出,それに伴うマイクロパーティクル(MP)の放出,さらにはこれらの現象に関わりの深いリゾリン脂質の役割を解明することを目指してきた.今回は本反応におけるスフィンゴシン-1-リン酸(sphingosine-1-phosphate:以下S1P)の関与に着目し,検討を行った.・血小板由来S1Pの測定健常人から採血により検体を得て洗浄血小板を作成し,刺激剤(コラーゲン)を用いて血小板活性化上清を採取した.この上清中のS1P放出量を,我々のグループが開発し(Yatomi et al. Annual. Biochem. 230:315-320, 1995),さらに改良したS1P測定法(オルトフタルアルデヒドによるプレカラム誘導体化・HPLC法)を用いて定量した。コラーゲン濃度の増加に伴って血小板凝集が認められ,S1P濃度が増加した.・リンパ球細胞表面上のS1P受容体の発現S1P受容体の発現の確認は,フローサイトメトリーを用いた細胞表面抗原解析により行った.リンパ球上のS1P_1受容体の発現を確認した.・本反応におけるリゾリン脂質の関与の解明S1P以外の血小板由来生理活性脂質(リン脂質・スフィンゴミエリン・リゾホスファチジルコリン・リゾホスファチジン酸:LPAなど)が及ぼす効果も併せて観察する目的で,すでに確立している測定系により,血小板活性化上清中の濃度を測定した.血小板活性化に伴いLPAの放出量は増加した.他の脂質と本反応との関連についてはさらなる検討が必要である.今後は,血小板由来S1Pとリンパ球の相互作用の機序について,jurkat細胞やFTY720を用いてさらなる検討を進めていきたい.血小板は止血・血栓の要であるとともに,多くの生理活性脂質を貯蔵・産生し活性化に伴って細胞外へ放出することで,種々の生体反応に関与している.我々は,血小板活性化によって起こるホスファチジルセリン(PS)の露出,それに伴うマイクロパーティクル(MP)の放出,さらにはこれらの現象に関わりの深いリゾリン脂質の役割を解明することを目指してきた.今回は本反応におけるスフィンゴシン-1-リン酸(sphingosine-1-phosphate:以下S1P)の関与に着目し,検討を行った.・血小板由来S1Pの測定健常人から採血により検体を得て洗浄血小板を作成し,刺激剤(コラーゲン)を用いて血小板活性化上清を採取した.この上清中のS1P放出量を,我々のグループが開発し(Yatomi et al. Annual. Biochem. 230:315-320, 1995),さらに改良したS1P測定法(オルトフタルアルデヒドによるプレカラム誘導体化・HPLC法)を用いて定量した。コラーゲン濃度の増加に伴って血小板凝集が認められ,S1P濃度が増加した.・リンパ球細胞表面上のS1P受容体の発現S1P受容体の発現の確認は,フローサイトメトリーを用いた細胞表面抗原解析により行った.リンパ球上のS1P_1受容体の発現を確認した.・本反応におけるリゾリン脂質の関与の解明S1P以外の血小板由来生理活性脂質(リン脂質・スフィンゴミエリン・リゾホスファチジルコリン・リゾホスファチジン酸:LPAなど)が及ぼす効果も併せて観察する目的で,すでに確立している測定系により,血小板活性化上清中の濃度を測定した.血小板活性化に伴いLPAの放出量は増加した.他の脂質と本反応との関連についてはさらなる検討が必要である.今後は,血小板由来S1Pとリンパ球の相互作用の機序について,jurkat細胞やFTY720を用いてさらなる検討を進めていきたい.
微小管重合中心(MTOC)の機能に関わる分子シャペロンの研究

申請者は、繊毛虫Tetrahymenaの細胞骨格タンパク質の1つである14nm繊維タンパク質(14FP)にATP依存的に結合する因子として、Tetrahymena hsp60(以下Thsp60)を同定した。Thsp60は、その分子量が65kDa、等電点は6.2であり、抗ヒトhsp60モノクローナル抗体(LK-2)によって特異的に認識された。LK-2を用いた蛍光抗体法および免疫電子顕微鏡法によって、Thsp60はミトコンドリアに局在することがわかった。驚くべきことに、Thsp60はミトコンドリアだけでなく繊毛の基底小体や口部装置(基底小体から構成されるオルガネラ)にも局在することが明らかになった。Thsp60は、細胞をNP-40処理した細胞骨格モデルにおいてもの基底小体に局在したことから、Thsp60が基底小体において細胞骨格成分の1つとして存在する可能性が示唆された。さらにThsp60の口部装置への局在は、細胞分裂時あるいは有性生殖時の形成過程にある口部装置において特に顕著であった。これらの結果は、Thsp60がミトコンドリアにおいてタンパク質のフォールディングに関わると同時に、基底小体のようなミトコンドリア以外の細胞内にも局在し、口部装置のような表層構造のパターン形成に関わる可能性を示唆している。現在、Thsp60遺伝子のクローニングを行っており、同定された遺伝子をもとにThsp60のノックアウト株を作成し、その表現形の解析から基底小体におけるThsp60の機能を明らかにしたいと考えている。
多面的プロフィール化によるレジリエンスの多様性理解及び臨床心理学アプローチの開発

本課題の目的は、レジリエンス(ストレス状況における適応・回復力)を促進するための臨床心理学的介入において、レジリエンスを単に「高める」のではなく、自分なりのレジリエンスを「発揮する」ことを目指すアプローチを開発することである。レジリエンスの“高さ/低さ"だけではない、多様な在り方を捉えるツールを通して、その人に合ったレジリエンスを発揮していくことを支える新たなアプローチの実現を目指すために、平成30年度はまず、参加者が自分なりのレジリエンスに気づいていくためのワーク(ツール)の開発に取り組んだ。具体的には、以下のとおりである。(1)参加者が自分なりのレジリエンスに気づいていくためのワーク(ツール)のひとつである「主観的イメージに気づくワーク」(自分にとっての落ち込みと回復のイメージの写真を撮影する)についてのデータ分析を行い、ワークを通して本人のレジリエンスの文脈性(環境・他者から自分の意志)と主観性(認知的行動・体験的)が読み取れることを見出し、学会発表を行った。(2)「レジリエンス観に気づくワーク」(刺激語に続く言葉を記入する)についてのデータについても再分析を行い、そこから本人にとってのレジリエンスの定義(一義的多義的)・位置づけ(不可欠付加価値)・保有のあり方(意図的偶発的)が読み取れることを見出した。(3)大学生を対象に、いくつかのワークを含んだプログラムの試行的実施を行い、ワークのプログラムとしての有用性・適用性および改善課題を確認し、論文化を行った。その他、個人のレジリエンスのアセスメントに関する基礎的知見を得るための調査および論文化にも取り組んだ。これらの研究知見を通して、個人のレジリエンスを多面的に捉えるためのプログラムの構成を進めた。平成30年度中に実施する予定であったインターネット調査について準備が遅れ、年度内の実施ができなかった。そのため、個人の有するレジリエンスを多面的に捉えるためのプログラムのうち「時間的特性に気づくワーク」および「関係的特性に気づくワーク」についての開発が遅れている。平成30年度中に実施する予定であったインターネット調査を平成31年度の前半に実施し、ワークの分析・検討を行った上で、個人の有するレジリエンスを多面的に捉えるためのプログラム構成を確定させ、当初の予定通り平成31年度にプログラムのフィールド・トライアルに取り掛かる。平成30年度に実施予定であったインターネット調査の準備が遅れ実施できなかったため、その分の予算が残された。次年度前半に、この予算を用いて調査を実施する。その他は当初の計画通りに予算を使用する。
都市部空中花粉アレルゲンの放出機構解明とその変性に伴う生体増悪評価

花粉・アレルゲン飛散について、汚染化学種の花粉表面への吸着、アレンゲン性の増悪、花粉粒の損傷、アレルゲンの微小粒径への移行について検討した。特に、大気中の降水サンプリングの結果から、スギ花粉は降水中に多くが捕捉されること、スギ花粉は降水中で破裂に伴うアレルゲンの放出や細胞壁に局在するアレルゲンの微小粒子化に関する知見が得られた。黄砂飛来時降水との接触によってスギ花粉からアレルゲンが溶出し、降水後の晴天時において、微小領域に存在するスギ花粉アレルゲン含有粒子へ寄与している可能性が示唆された。さらに、花粉アレルゲンのニトロ化、HeLa細胞のアポトーシスの誘導から、人体への健康影響が懸念されている。本研究は、花粉飛散時の空中花粉アレルゲン含有微粒子の放出機構や都市環境汚染化学種による性質変化に関する独創的研究を行い、その動態評価手法を確立する。特に、細胞系試験も加え、汚染化学的影響したアレルゲンの生体への増悪影響を評価し、花粉症罹患、免疫学の健康影響の評価手法の改善に貢献しようとしている。具体的に以下の内容を行っていく予定です。1.地域間輸送時の花粉微小化・アレルゲン放出の機構2.大気中の花粉アレルゲンのアレルギー性の計測3.空中アレルゲン含有粒子と環境汚染化学種の複合微小粒子の生成機構・曝露経路、迅速に検討が可能な細胞系を用いて、アポトーシス誘導能などの生体内増悪への影響・毒性の評価等について、以下の通り、段階的に研究を進めてきている。日本関東平野でのスギ、ヒノキ花粉飛散期において、空中花粉アレルゲンの新規粒径別捕集法の確立、飛散花粉数とアレルゲンとの関連、花粉微小化機構の解析、アレルゲン高感度新規計測法の確立、ラボ曝露実験系の構築、アレルゲンの放出機構や変性に関する基礎研究を行ってきている。・空中花粉及びアレルゲンを捕集すること・都市大気から捕集するアレルゲンと共通抗原の高感度可視化法の開発・粒径別大気サンプラー、リアルタイム花粉飛散数自動計測、アレルゲン濃度との関連性解析また、アレルゲンに関する基礎研究・分子間相互作用を利用する表面プラズモン共鳴法による空中花粉アレルゲン濃度の計測アレルゲンの飛散状況の把握、アレルゲンの抗原活性の地域差評価を行う。・飛散時期の花粉アレルゲン・共通抗原の測定による花粉由来炭素成分の寄与評価・固気流動床型反応器を用いたスギ花粉へのガス曝露実験系の構築とアレルゲンの性質調査基礎実験本研究は、花粉飛散時の空中花粉アレルゲン含有微粒子の放出機構や都市環境汚染化学種による性質変化に関する独創的研究を行い、その動態評価手法を確立する。具体的に以下の内容を行ってきている。1.地域間輸送時の花粉微小化・アレルゲン放出の機構、2.大気中の花粉アレルゲンのアレルギー性の計測、3.空中アレルゲン含有粒子と環境汚染化学種の複合微小粒子の生成機構・曝露経路、迅速に検討が可能な細胞系を用いて、アポトーシス誘導能などの生体内増悪への影響・毒性の評価等について、以下の通り、段階的に研究を進めてきている。特に、空中花粉及びアレルゲンを捕集すること、都市大気から捕集するアレルゲンと共通抗原の高感度可視化法の開発、粒径別大気サンプラー、リアルタイム花粉飛散数自動計測、アレルゲン濃度との関連性解析、アレルゲンに関する基礎研究、分子間相互作用を利用する表面プラズモン共鳴法による空中花粉アレルゲン濃度の計測アレルゲンの飛散状況の把握、アレルゲンの抗原活性の地域差評価を行う。さらに、飛散時期の花粉アレルゲン・共通抗原の測定による花粉由来炭素成分の寄与評価、固気流動床型反応器を用いたスギ花粉へのガス曝露実験系の構築とアレルゲンの性質調査基礎実験を進めてきている。本研究は、花粉飛散時の空中花粉アレルゲン含有微粒子の放出機構や都市環境汚染化学種による変性に関する独創的研究を行い、その動態評価手法を確立する。特に、細胞系(in vitro)試験も加え、汚染化学的変性したアレルゲンの生体への増悪影響を評価し、花粉症罹患、免疫学の健康影響の評価手法の改善に貢献しようとしている。特に、以下の内容を行ってきた。地域間

輸送時の花粉微小化・アレルゲン放出の機構、大気中の花粉アレルゲンのアレルギー性の計測、空中花粉アレルゲン・共通抗原含有微小粒子への環境汚染化学種による化学的変性の解析と影響評価、空中アレルゲン含有粒子と環境汚染化学種の複合微小粒子の生成機構・曝露経路、迅速に検討が可能な細胞系(in vitro)を用いて、アポトーシス誘導能などの生体内増悪への影響・毒性の評価、環境汚染化学種と空中花粉アレルゲン複合影響を含む新たな情報の蓄積、等について、段階的に研究を進めてきた。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境動態解析26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度、スギ、ヒノキ花粉飛散期において、予定通り、空中花粉アレルゲンの新規粒径別捕集法の確立、飛散花粉数とアレルゲンとの関連、花粉微小化機構の解析、アレルゲン高感度新規計測法の確立、ラボ曝露実験系の構築、アレルゲンの性質調を行ってきている。(理由)今年度、スギ、ヒノキ花粉飛散期において、予定通り、空中花粉アレルゲンの新規粒径別捕集法を用いて、飛散花粉数とアレルゲンとの関連、花粉微小化機構の解析、アレルゲン高感度新規計測法の確立、ラボ曝露実験系の構築、アレルゲンの変性について調査してきている。・固気流動床型反応器を用いたスギ花粉へのガス曝露実験系の構築とアレルゲン変性の予備実験・都市部大気や地域間移流を模擬した空中花粉の形態変化に伴う微小化の各種要因詳細調査・走査型顕微鏡の活用入による標識した空中花粉アレルゲン含有粒子の高感度計測および高解像度の三次元新規可視化法の検討・季節別花粉飛散挙動の計測手法の検討・分子間相互作用を利用する表面プラズモン共鳴法による空中花粉アレルゲン濃度の計測アレルゲンの飛散状況の把握、アレルゲンの抗原活性の地域差評価を行う。・飛散時期の花粉アレルゲン・共通抗原の測定による花粉由来成分の寄与評価・固気流動床型反応器を用いたスギ花粉へのガス曝露実験系の構築とアレルゲン変性の基礎実験26年度が最終年度であるため、記入しない。・分子間相互作用を利用する表面プラズモン共鳴法による空中花粉アレルゲン濃度の計測アレルゲンの飛散状況の把握、アレルゲンの抗原活性の地域差評価を行う。・飛散時期の花粉アレルゲン・共通抗原の測定による花粉由来炭素成分の寄与評価・固気流動床型反応器を用いたスギ花粉へのガス曝露実験系の構築とアレルゲン変性の基礎実験花粉の調査シーズンがずれたため、そのアレルゲンの分析も合わせて遅らせることになった。現在、継続して調査を実施ているところである。
胆汁中の酸化コレステロールによる胆道がん増殖メカニズムと治療に関する研究

生体内で最も多く27-ヒドロキシコレステロール(27HC)が存在するのは胆汁で、しばしば胆道癌にエストロゲン受容体(ER)の発現をみることから胆道がん増殖・進展にも27HCが重要な役割を演じているとの仮説を得た。また、早期胆道がんに胆汁中の27HCが取り込まれERが活性化し、胆道がんの増殖・進展が促されるとの仮説を立てた。これに従い、本研究は胆道がんにおけるER発現と27HC濃度を測定し、培養ER発現胆道がん細胞増殖へのエストロゲン、27HCの関与、さらに予後予測マーカーとしての血中27HCの測定の意義の検討を開始した。本年度は計画書にある通り胆道がん切除症例の術前血清、標本の一部組織、胆汁などの資料集積とIn vivoでの仮設の検証として27HCの定量、ERα、ERβ、CYPA1遺伝子発現解析・蛋白染色を行った。切除標本組織は、摘除後すぐに約0.5gのサンプルを採取し、共同研究センターに移送し、凍結標本とホルマリン固定標本の作製を行うことが可能であった。さらに予後予測に関する研究において血清を用いた27HCの定量を行い、平成32年度以降の長期のフォローアップを行うための基礎の確立を開始した。既定の症例数に達していないため、未だ症例集積中であり、背景因子やIn vivoでの個別の各因子の具体的な検討は本年度では行っていない。本年度はほぼ順調に症例集積がすすみ、各因子のIn vivoでの測定を行うことができた。また、血清採取も並行して進めることができ、検体採取症例の血清において順次血中27HC測定を行った。本年度は研究計画書にある資料検体(血清、組織、胆汁)は9症例の集積を得ることができた。資料検体を用いて、計画書通りIn vivoでの仮設の検証として27-ヒドロキシコレステロールの定量、ERα、ERβ、CYPA1遺伝子発現解析・蛋白染色、血清を用いた27HCの定量を施行しえた。当初計画の症例数に達しないため、計画書にあるように来年度も症例集積を継続する。平成31年度も血清、組織、胆汁からなる資料検体の収集を継続する。さらに平成31年度はERを発現している胆道がん由来の培養細胞を用いてMTTアッセイを行い、RNAを抽出し、上皮成長因子の遺伝子発現を定量するIn vitroでの仮設の検証を行う。しかし、資料検体の集まりが予測より少ない場合は関連施設からの収集を依頼する。本年度の内、使用物品の値下げにより、購入計画より安く購入できた。次年度In vitro研究による購入物品が多いため、この余剰金を次年度への繰り越しとして使用を計画している。
心血管病を惹起する基礎病態としてのメタボリックシンドローム発症の分子機構の解明

肥満に伴うメタボリックシンドロームの形成と動脈硬化病変の形成は、代謝臓器と血管とが密接に連関しながら同時に進行する病態である。私たちはKLFノックアウトマウスの解析から、ストレス応答性転写因子KLF5が動脈硬化性心血管病の発症と肥満・糖尿病の発症の両者に関わることを見出した。本年度、私たちは代謝臓器におけるKLF5作用をその分子機構を翻訳後修飾と相互作用因子の観点から検討し、KLF5がPPARδを介したエネルギーバランス調節のスイッチングに深く関与することを見出した。体内のエネルギーバランスのホメオスタシスは、中枢神経系を介した調節の他に、肝臓・骨格筋・脂肪組織など代謝関連臓器でも細かく調節されている。このうち、骨格筋において、定常状態ではKLF5はSUMO化による翻訳後修飾を受け、NCoR,SMRTなどのリプレッサーをリクルートして下流標的遺伝子であるCPT1b,UCP2/3などエネルギー燃焼に関係する遺伝子群の発現を抑制した。一方、PPARδリガンド刺激によってKLF5は脱SUMO化され、エネルギー燃焼に関係した遺伝子群の発現を亢進させるように機能した。このように、KLF5は骨格筋におけるエネルギー代謝調節に必須であることが明らかとなった。
金融市場の高頻度データ解析とリスク管理への応用

金融データーにはネットワークデータ(企業間ネットワーク、株式保有関係、取引関係など)と時系列データ(企業業績、株価)の2種類のデータ構造がある。これらのタイプの違うデータ構造をもつデータを統合して解析する手法の開発を目指した。特に、ネットワークの各ノード上に時系列データが付随した複合的なデータに対して畳み込みニューラルネットワークを適用する方法を検討した。具体的には、畳み込みニューラルネットワークなどの学習マシーンにデータを入力する前に、スペクトラルクラスタリングによって次元圧縮を行い学習時間を圧縮する方法を検討・応用した。この手法を用いる対象データとしては、ネットワークデータと、そのネットワークのノードに付随した時系列データである。金融データとしては株式市場における企業間ネットワークと株価・業績などの時系列データを想定している。今回用いたスペクトラルクラスタリングは、ネットワークの隣接行列からラプラシアンを構成して、その固有値問題(主成分分析)を解いて、寄与の大きい固有値・固有ベクトルを求める。それを2次元グラフ上に表現して、そのグラフ上で時系列データを表現すると画像データと類似したデータ構造となる。そのうえで畳み込みニューラルネットワークを適用することによって、次元圧縮で高速に学習されるアルゴリズムとなる。今回、これを他分野のデータに応用したが、今後金融データ(企業業績、株価データ)に応用する予定である。ネットワークの各ノード上に時系列データが付随した複合的なデータに対する手法を開発した。畳み込みニューラルネットワークなどの学習マシーンにデータを入力する前にスペクトラルクラスタリングによって次元圧縮を行い学習時間を圧縮する方法を検討・応用した。スペクトラルクラスタリングと畳み込みニューラルネットワークを組み合わせた手法を決算データ、株価データなどに対して応用していきたい。株式市場において、様々な銘柄の収益率の間には、さまざまな相関構造があることが知られている。また、同一銘柄のdaytimereturnとovernight returnの間の相関についても、アメリカ市場や台湾市場で特徴的な相関構造があることがすでに発見されている。今回、我々は日本市場でこの相関構造を解析した。2つの変量の関係を調べる時、通常はピアソン相関係数(Pearsonproduct-moment correlation coefficient)が用いられることが多い。ところが、通常の相関係数では、相関の有無はわかっても、その方向性まではわからない。つまり時系列データA,Bに対して、相関係数Cor(A,B)と、Cor(B,A)では同じ値をとるために、AとBのどちらが制御側で、どちらが被制御側かはわからない。そこで、これまでにVolatility-Constrained-Correlation(VC-correlation)と呼ぶ新しいタイプの相関を計測する手法を開発してきた。このVC-correlationを用いることにより、2つの要素A,Bの間の相関のみならず因果の方向性まで検出することができるようになった。今年度は、日経平均構成銘柄のdaytimereturnとovernight returnの間の相関構造を様々な方法を用いて解析した。特に我々の開発したVC-coorelationを用いた解析では、通常の相関係数ではわからない特徴的な相関構造があることを見出した。この結果は現在論文としてまとめているところである。Volatility-Constrained-Correlation(VC-correlation)と呼ぶ新しいタイプの相関を計測する手法を用いることにより、日経平均構成銘柄のdaytimereturnとovernight returnの間の特殊な相関関係を見出すことに成功した。おおむね順調に研究が進捗している。株式市場などの金融ネットワークは多くのノード(企業など)からなる大規模ネットワークとみなすことができる。ネットワーク上の最大支配集合(Minimum Dominating Set)の密度は、そのネットワークをコントロールするのにどれくらいのノードを支配すればよいのかを測る重要な指標である。このMDSの密度を統計力学で用いられるCavity Methodを用いて解析的に求めることに成功した。今回導出した解析的な公式と、シミュレーション結果は非常によく一致しており、解析解の有用性を示している。これにより株式市場などの多くのノードがある金融ネットワークに対して、金融危機などのショックの際にどれくらいのノード(金融機関などの支配ノード)を救済すればよいのかを見積もることが出来るようになると期待される。金融市場の影響伝播の方向性を計測するVolatility Constrained Correlationは、米国株式市場、日本株式市場、為替市場の間の影響の方向性を計測するために我々が開発した。この計量は、2つの時系列データにおいて、それぞれの時系列の標準偏差を閾値でフィルターすることにより、2つの市場の影響の伝播の方向性を測る手法である。これにより、市場の価格時系列データを用いて市場間の影響の方向性を決定することができる。今回、この金融市場向けに開発したVolatility Constrained Correlationが、他の分野(生命科学の遺伝子発現)の時系列データーにも応用可能であることを示し、この計量が大きな汎用性がもつ良い計量であることを実証した。金融ネットワークの構造を知るうえで重要な最小支配集合の密度を求める解析的な公式を導出することに成功した。またVolatility Constrained Correlationを他分野にも応用可能なことを示した。研究は順調に進展している。最近の情報技術において、深層学習、特に畳み込みニューラルネットワークをはじめとする機械学習の技術が脚光を浴びている。深層学習をはじめとする機械学習の技術は画像認識や音声認識などに応用され大きく注目されている。一方、金融市場には企業決算、株式、為替などの多くの時系列データがあり、これらに対して深層学習の技術の応用研究は多くされるようになってきている。深層学習分野で主要な技術である畳み込みニューラルネットワークは画像認識で非常に高いパフォーマンスを発揮している。この畳み込みニューラルネットワークを金融市場のデータに応用しようとすると、問題となる部分がある。

それは、畳み込みニューラルネットワークでは、入力データにおいて近傍にある要素同士は類似性がなければならない。ところが、複数の金融データの時系列データがある時、一般的には複数のデータ同士をどのように並べれば、要素同士の類似性が高くなるかの手法はまだしっかりとは確立されていない。そこで、複数の金融データを並べる時の一般的な手法をネットワーク論を援用して構築している。また、上記とは全く異なる構成方法として2つのデータ列(時系列データ)を入力とする畳み込みニューラルネットワークを構成して、pythonとtensorflowを用いて実装した。2つのデータ列に対して、畳み込み層とプーリング層をそれぞれ用意して、隠れ層を一つもつ結合層に接続させた。今後、これらの研究結果を決算データなどに応用する予定である。畳み込みニューラルネットワークにおいて、複数の金融データを並べる手法を提案した。また、別の手法として2つの異なるデータを入力するCNNを実装した。金融データーにはネットワークデータ(企業間ネットワーク、株式保有関係、取引関係など)と時系列データ(企業業績、株価)の2種類のデータ構造がある。これらのタイプの違うデータ構造をもつデータを統合して解析する手法の開発を目指した。特に、ネットワークの各ノード上に時系列データが付随した複合的なデータに対して畳み込みニューラルネットワークを適用する方法を検討した。具体的には、畳み込みニューラルネットワークなどの学習マシーンにデータを入力する前に、スペクトラルクラスタリングによって次元圧縮を行い学習時間を圧縮する方法を検討・応用した。この手法を用いる対象データとしては、ネットワークデータと、そのネットワークのノードに付随した時系列データである。金融データとしては株式市場における企業間ネットワークと株価・業績などの時系列データを想定している。今回用いたスペクトラルクラスタリングは、ネットワークの隣接行列からラプラシアンを構成して、その固有値問題(主成分分析)を解いて、寄与の大きい固有値・固有ベクトルを求める。それを2次元グラフ上に表現して、そのグラフ上で時系列データを表現すると画像データと類似したデータ構造となる。
小水力発電エネルギー存在量計測装置の開発

水中に差し込んだ障害物が流れによって振動する振動数が流速に比例する性質を利用して,スマートフォンに内蔵されている加速度センサで水路の流速を求める装置を開発した.障害物の選定では,幅18mm,高さ54mm,厚さ1mmの平板であれば流速0.31m/sの範囲で比例関係が得られることが分かった.アプリケーションの開発では,高速フーリエ変換に最大エントロピー法を採用することで時間応答性を良くできた.試作機を用水路で試用してみたところ,電磁流速計との誤差が10%以内に収まることが分かった.本研究の目的は,棒状の障害物を水路の水中につけ,スマートフォン内蔵の加速度センサで検知することで誰もが簡単に流速を測定できる装置を開発し,これを普及させることで小水力エネルギーの開拓に貢献することである.今年度は流速分布測定装置の開発とアプリケーションの作成を行った.装置の開発では,回流式の開水路(西日本流体技研製簡易型パーソナルタンクP-90)を用いて流速測定に適切な障害物の選定を行った.具体的には流れの中に候補となる障害物を浸し,その振動数とピトー管による流速測定結果との関係を調べた.これによって以下の3つの知見を得た.(1)障害物は棒を介して加速度センサに接続されるが,この棒を固着支持すると棒の固有振動が顕在化してしまい,流速測定ができない.これを回避するためにはヒンジで棒を支持することが有効である.(2)障害物の形状を厚さ1mm,大きさ18mm×54mmのアクリル製長方形板(長い方が水深方向)にするとスマートホンの加速度センサでも容易に検出できる.なお,支持棒には外径7mm,長さ800mmのカーボンパイプを用いた.障害物,支持棒いずれも特殊な材料ではない,よって誰でも簡単に測定できるという本研究の目標を満たしている.(3)この形状の場合,流速(m/s)は振動周波数(Hz)の0.151倍に等しく,0.3から1m/sの範囲で流速測定ができる.アプリケーションの作成では,当初予定していたFFT法では時間応答性が悪くなることが分かり,最大エントロピー法を利用することにした.FFT法では0.01m/sの精度を確保するためには10秒程度の測定時間が必要であったが,最大エントロピー法によってそれを2秒程度に短縮させることが出来た.作成したアプリケーションでは,スマートホンの加速度の取得,流速への換算,時間履歴のグラフ表示が行えるようにした.水路中に浸けた障害物の振動をスマートホンで検出し,簡単に水路の流速を測定できる装置を開発している.今年度は以下の3項目を実施した.1.現在,障害物としては厚さ1mm,大きさ18mm×54mmの板を利用している.昨年までは流路中心に障害物を置いた場合のみを実験し,流速と障害物の振動数の関係を調べていた.今年度は流路中心以外でも同様の実験を行った.その結果,板全体が水中に浸かっている場合はどの場所であっても流速と振動数は同じ比例関係にあるが,板の背後に空気が巻き込む水面近傍では比例関係から外れてしまうことがわかった.本来,障害物からの放出渦の間隔が同じであれば比例関係は維持されるが,板の背後に空気が巻き込むと空気が渦と干渉してしまい,渦間隔が変わるものと考えられる.2.アプリケーションにGPS機能を搭載できたので,松山市内を流れる小河川でデータを取得してみた.同時に計測した電磁流速計とのデータを比較することでアプリケーションも含めた計測システムとしての性能を確認した.多くの場合,流速が50cm/s程度であったが,電磁流速計との差が3%程度であった.中には誤差70%という悪い場合もあったが,その原因は障害物を流れと垂直に設置できないヒューマンエラーである.これを克服するため,重力センサも利用して障害物が傾いている場合は警告を出すようにする予定である.3.InterFOAMを利用した数値シミュレーションを行った,その結果,板状の障害物よりも円筒状の障害物の方がより低い流速で渦放出が確認できることがわかった.1.で述べたように,背後の空気を巻き込むと流速と振動数の比例関係が利用できなくなって流速測定が困難になる.円筒状の障害物であれば背後に空気を巻き込みにくそうであることを考えると,円筒状の障害物を検討する必要がある..水路中に障害物を浸し,その下流に放出される渦による加速度をスマートホンで取得することで水路のエネルギーを測定する装置を開発してきた.今年度は振動を検出しやすくするために障害物の選定と支持具の開発を行った.支持具の選定では,円柱(直径18mm,高さ54mm),台形柱(上底18mm,下底8mm,高さ18mmの台形断面で高さ54mm),厚さを変えた平板(幅18mm,高さ54mm,厚さ2mmおよび6mm)を試した.円柱の障害物ではこれまでの平板(厚さ1mm)の場合よりも約15%低い流速(0.25m/s)から障害物の振動が起こり,測定領域が広がることが分かった.ただし無次元周波数の卓越領域が広がってしまい,さらに一定にならないこと,加振力が小さくなるという短所も見られた.これまでの観察から,加振力を大きくするためには流れに垂直な方向の障害物の面積が大きくなることが望まれる.そこで,台形柱の障害物を試した.

加振力は大きくなったが,卓越無次元周波数が一定にならず,さらに振動時の障害物の移動量が大きくなりすぎることから本装置には適さないことが分かった.そこで卓越無次元周波数が一定であった平板を用いて,これに厚さを増やすことで流れに垂直な方向の障害物の面積を増やすことにした.厚さ2, 6mmを試した結果,厚さ6mmでは台形柱と同様の傾向が見られ,けっきょく2mmの平板が最適であることが分かった.実際にスマートホンに取り付けて測定を試みた場合,人によっては支持棒を持つ力加減が振動を抑えてしまうほど強い場合があった.そこで試行錯誤の末,回転盤と合板で作成した支持具を新たに作成した.これであれば材料を容易に入手でき,特殊な工具を必要としないので,誰でも測定できるという当初の計測器にすることができる.水中に差し込んだ障害物が流れによって振動する振動数が流速に比例する性質を利用して,スマートフォンに内蔵されている加速度センサで水路の流速を求める装置を開発した.障害物の選定では,幅18mm,高さ54mm,厚さ1mmの平板であれば流速0.31m/sの範囲で比例関係が得られることが分かった.アプリケーションの開発では,高速フーリエ変換に最大エントロピー法を採用することで時間応答性を良くできた.試作機を用水路で試用してみたところ,電磁流速計との誤差が10%以内に収まることが分かった.当初の計画通り,実際に小河川でデータを取得できるようにはなったが,流速測定のみであり,流量測定が行えていない.流量測定には障害物を上下左右に移動させ,障害物の位置と流速を同時に取得して積分する必要がある.障害物の位置検出に加速度センサの情報をそのまま利用すると,大きな誤差を含むことがわかった.これを克服するために,カルマンフィルタ等のフィルタリング技術を検討していたため,やや遅れている.流体工学アプリケーションの開発では,正確なトラバース情報を取得するために,加速度センサのデータにフィルタリングを施す機能を実装する.ハード面では円筒状の障害物の評価を早急に行う.また振動を利用して発電を行い,スマートホンの電力消費を抑えられるかを検討する.速度測定が可能であることが示され,アプリケーションも作成できたので,当初の目標は達成できている,データ収集用サーバーを購入する予定であったが,購入できなかったため.実験では障害物のトラバースによる空間流速分布の取得試験,アプリケーションの作成ではデータ転送の実装を行う.それらのテストを兼ねて,愛媛県内でデータを流量分布を取得し,季節や取水,分水によって小水力エネルギーがどのように変動するかを調べる.また,振動による発電装置の可能性を調査する.データ収集用サーバーを購入するほか,可能であれば発電機能実装のための機器を充実させる.当初購入を予定していた開水路が予算不足により購入できず,要求する性能を下げて代用品を購入したことにより余剰金が発生したため.代用品で劣る性能は現有品などでできる限り補った,当初計画に入れることが出来なかったトラバース装置の購入に充てるほか,加速度センサへのノイズ減少のための振動抑制機器の購入に充てる.