hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社寺建築の年代判定のための細部意匠変化に関する指標の構築

建築細部意匠による建築年代の判定技術を科学的な水準にまで高めることを目的として、簡易な練習を積んだ者なら普遍的に容易に即座に建築年代判定が正しく行える判定指標を提示することが最終的目的であった。本研究では、蟇股と木鼻に限定し、13世紀から16世紀までの概ね中世の範囲で、京都・奈良などの中央とそれ以外の地方との差異を考慮して、完全なる年代判定指標と編年図を作成することができた。建築年代判定指標の作成を行うのが本年度の目標であった。その手順は以下の通りである。近畿地方(厳密には山城・大和・摂津・河内・和泉・近江を中心とした地域)における社寺建築の資料写真(約3万枚)から細部意匠の蟇股(本蟇股・板蟇股)・木鼻(拳鼻を含む)を抽出し、中央の基準作を決定した。年代判定基準作については、候補とされる建築の年代決定資料(古記録・棟札・墨書銘など)の検討をし、具体的な建造物名を決定した。年代判定指標となる蟇股(本蟇股・板蟇股)・木鼻(拳鼻を含む)について、広義の近畿地方(和歌山県・兵庫県を含む)における地域間の差の検討をしたが、木鼻における独特な意匠は別として有意な差異は認められなかった。近畿地方における暫定的な年代判定指標を作成し、近畿地方以外の地方における研究資料写真の抽出をした(地方作の抽出)。なお、資料の補足のため、京都市伏見区および福知山市・綾部市の社寺建築の現地調査を行った。国宝・重要文化財指定目録に掲載されている建築年代のうち1割程度が誤りである可能性が認められた。また、当該建築における蟇股・木鼻が後補あるいは推定復元あるいは取替材であるものが多く、それらを綿密に吟味する必要があった。したがって、本研究は、文化財建造物の年代判定や建築史研究の基礎を再構築する重要な成果が得られるものと、確信できた。伝統的な木造の社寺建築について、その建築年代の判定を、建築細部意匠に基づく目視を主体とした観察により、専門的研究者でない文化財実務担当者などが正確にかつ容易に行うための指標を構築することを目的とする。建築細部意匠は多岐にわたるので、そのうちで年代的変化が大きい部位を選定することとし、本研究では建築部材の一部である墓股と木鼻だけについての指標を構築し、その試用を行い、有意性の検証を行うものである。本年度については、1.指標の実用性・有意性について、大学院生を対象に試用検証2.指標の問題点の検討と修正を中心にして、研究を実施した。伝統的な建造物について専門的な文化財学の教育を受けてきた当研究室所属の大学院生(留学生を含む)を対象にして、平成22年度に作成した建築年代判定指標(蟇股・木鼻)を運用してもらい、その実用性や有意性についての検証を行った。その結果に基づき、指標の修正(主に分かりやすさの向上、明治以降の擬古作の排除など)や補充(部材の経年変化に関する指標の追加、年代区別の細分化、地方作及び素人作に対する年代補正)等の作業を行った。それらは本研究における根幹となる作業である。また、地方作の古建築の細部意匠資料を補充するため、高知県(土佐神社・竹林寺・朝倉神社など)長崎県(崇福寺・清水寺・興福寺など)・東京都(根津神社・護国寺など)の実地調査を行うとともに、広島県内の社寺調査も随時に行い、資料写真の補充をはかった。本研究では、蟇股と木鼻に限定し、13世紀から16世紀までの概ね中世の範囲で、京都・奈良などの中央とそれ以外の地方との差異を考慮して、完全なる年代判定指標を作成できた。例えば、本蟇股の年代判定としては、脚の太さの上下差、足元の比例的大きさ、肩や内繰りの曲線における一筆目と二筆目の大きさの差異が挙げられる。1世紀を3等分する年代幅での、ほぼ正確で容易な判定を可能とするものである。本研究の過程で明らかとなった、神社本殿の建築年代判定変更による神社建築史の再構成の成果として、一般教養書『神社の本殿』を出版した。また、本研究成果は、これから出版物として刊行する予定である。さらには、文化財指定建造物の建築年代の再考を順次行って、それぞれに関して研究発表あるいは一般書籍等で公表することを考えている。当初計画では、大学院生だけではなく、-伝統的な建造物についての知識をあまり有しない文学部大学生にも建築年代判定指標(蟇股・木鼻)を運用してもらい、有効性の検証をする予定であったが、その実施が未了であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。

研究計画に若干の遅れはあるものの、来年度中の研究完了についてはほぼ目途がついているので、成果物の印刷等による公表を実施することとしたい。また今後は、手挟・大瓶束・簑束・懸魚・組物・虹梁などを含めた細部意匠全般に関する指標を江戸時代や明治時代まで範囲を広げて構築する本格的な研究に着手することを計画している。24年度が最終年度であるため、記入しない。
金属サブナノクラスターにおける触媒機能のサイズ依存性と機能発現機構の解明

ポリアクリルアミドゲル電気泳動法を利用することで、シクロデキストリンにより保護された金クラスターを二つに成分に分離することに成功した。TEM観測の結果、各々は1.0nmと2.3nmの平均サイズをもっていることがわかった。それぞれの金クラスターについて、ニトロフェノールの還元反応に対する触媒作用を調べたところ、いずれも高い触媒活性を示すこと、このような還元反応に対しては、とりわけ大きな金クラスターがより高い触媒活性を示すことがわかった。申請者らは最近,水溶性ポリマーで弱く安定化された金クラスターが室温・水中において,アリルボロン酸のカップリング反応やアルコール酸化反応に対して高い触媒活性を示すことを見いだした.さらにアルコールの酸化反応では,平均粒径が1.3nmの金クラスターがサイズ特異的に高い活性を示し,同程度のサイズのパラジウムクラスターより高い活性を示すという興味深い結果を得た.本年度は,このように触媒として高い潜在能力をもつ金クラスターの安定化とサイズ選択的な合成方法の確立を目的とした研究を行った.具体的には,第一級ヒドロキシル基をチオール化したβ-CD(HS-β-CD)によって保護された金クラスター(Au:S-β-CD)のサイズ選択的な合成方法の確立に取り組むとともに,Au:S-β-CDの触媒活性について検討した.その結果,[HS-β-CD]/[Au]=2の混合溶液に還元剤を投与すると,Au:S-β-CDの金コアの平均粒径を2nm以下まで押さえ込めることが明らかになった.得られたAu:S-β-CDに対してポリアクリルアミドゲル電気泳動法を適用したところ,さらに高い精度でサイズ分離することに成功し,金コアの平均粒径が2.3±0.4nmと1.0±0.2nmの二つのAu:S-β-CDを得ることができた.各々についてニトロフェノールの還元反応に対する触媒作用を調べたところ,いずれも高い活性を示すことが分かった.グルタチオン保護金クラスターに対する同様な測定との比較から,このような反応はS-β-CD配位子の空孔を利用して進行していることが明らかになった.また,Au:S-β-CDは反応中も安定であり,繰り返し利用できることが分かった.このことは従来の金属コロイドにはない特徴であり,チオールによる強固な配位により金クラスターの安定性を向上させられることが明らかになった.触媒クラスターは高い安定性を示すことが重要である。そこで本年度はチオール(RSH)により保護された金クラスター(Au:SR)を対象に組成と安定性の相関について検討した。これまでの研究より、Au_<25>(SR)_<18>の化学式で表されるクラスターが魔法組成のーつであることを明らかにしている。本研究では金コアが25量体以上のクラスターについても安定性に関する実験を行ったところ、Au_<38>(SR)_<24>、Au_<144>(SR)_<59>の分子式で表されるクラスターも化学的・熱力学的に極めて高い安定性を示すことを見いだした。次に、こうしたクラスターの特異的安定性の起源を解明するため、クラスターの安定性が電荷状態に対してどのように変化するのかについて調べた。その結果、どちらのクラスターも電荷状態によらず安定であることが分かった。Au_<38>(SR)_<24>についてはAuコアの周囲を金-チオラートオリゴマーが取り囲んだ構造が理論的に予測されている。すなわちAu_<25>(SR)_<18>と同様な構造モチーフが提案されており、これらのことより、Au_<38>(SR)_<24>の化学的・熱力学的な安定性も、中心の金コアが-Au-S(R)-オリゴマーにより完全遮蔽されていることによるものと結論した。一方、Au_<144>(SR)_<59>については、Marks-decahedron構造のAu_<144>コアの各ファセット面上にSAMが形成されている構造が考えられ、下地の金コアがナノ結晶構造を取るために特異的に安定化していると結論した。我々はこれまでの研究より、金クラスターが室温・水中においてアリルボロン酸のカップリング反応やアルコール酸化反応に対して高い触媒活性を示すこと、とりわけ平均粒径が1nm程度まで微細化した時に高い触媒活性を示すことを見いだした。本年度は、触媒として高い潜在能力を有するこのような金クラスターの精密合成を目指し、デンドリマーと呼ばれる超分子により保護された金クラスターを対象に、サブナノサイズ(<1nm)の金クラスターのサイズ選択的な調製に取り組んだ。まず第二世代のポリ(アミドアミン)デンドリマー(PAMAM-G2-OH)と塩化金酸を反応させ、Au+とPAMAM-G2-OHからなる会合体を生成し、この会合体を還元剤により化学的に還元することでデンドリマー保護金クラスターを調製した。得られたクラスターを数時間の遠心分離にかけ、同時に生成した大きなナノ粒子を沈殿させることで、最小成分のクラスターのみを分離した。

以上の実験において、反応溶媒と還元剤を変化させることで、最小成分の電子構造を大きく変化させることに成功した。例えば反応溶媒にメタノールを、還元剤にテトラヒドロホウ酸ナトリウムを用いて調製したクラスターは398nmにおいて強い可視発光を示す。また反応溶媒に水を、還元剤にアスコルビン酸を用いて調製したクラスターは524nmにおいて強い可視発光を示すことが分かった。こうした実験より、398nm、458nm、524nmにおいて強い可視発光を示すクラスタ-を、狭い分布幅で、サイズ選択的に調製することに成功した。ジェリウムモデルより予想される金クラスターのHOMO-LUMOギャップの大きさは、金5量体で3.1eV、8量体で2.7eV、11量体で2.4eVである。こうしたモデルと比較することにより、本研究においてサイズ選択的に調製されたクラスターの金コアサイズは、それぞれ、金5量体、金8量体、金11量体であると結論した。
アブロン語の記述研究およびアカン語との比較研究

2018年度は、前回のNzema語調査に続き、ガーナSehwi-WiawsoにてSehwi語の調査を行った。ガーナ大学のAgbedor氏に紹介していただいたインフォーマント(60歳代男性)に対して、名詞約300語および所有構文のデータを書き取り、録音した。このデータは、当言語における可譲渡/不可譲渡名詞の区別がどのように音韻形態論的に表れているかを調べるものである。データは帰国後整理、分析した。前回のNzema語の可譲渡/不可譲渡名詞についてはこれまで指摘されてこなかった重要な音韻形態論的特徴を提示できたが(「アジア・アフリカ言語文化研究に掲載)、Sehwi語は、おそらくアカン語を中心とする他言語からの影響があるため複雑な様相を示し、分析が難航している。アカン系言語の比較対照研究として、まずNzema語の可譲渡/不可譲渡名詞について分析した(成果は「アジア・アフリカ言語文化研究」に掲載)。引き続き、今回はSehwi語の可譲渡/不可譲渡名詞について分析した。両言語にはアカン語、双方と異なる点も多く、アカン系言語の名詞クラスについて意義ある指摘ができそうである。引き続きSehwi語データの分析を行う。できれば今年度中に論文化する。また引き続きこのテーマについて、アカン系の別の言語を対象に調査を行いたい。2015年9月に3週間、ガーナウェスタン州でンゼマ語の調査を行った(当初対象言語はアブ論語であったが、現地の言語学者との情報交換の中で、この言語が多分にアカン語の影響を受けていることが分かったため、アカン語に系統的に近いがほとんどその影響を受けていないンゼマ語に変更した)。調査地は、ボニェレという村で、生え抜きの母語話者をインフォーマントとして、名詞約1000語およびその所有形の記述、収録を行った。先行研究より、ンゼマ語の名詞は所有形における形態および声調の変化により、2つのクラスに分けられる。これは、これまで私が調査してきたアカン語にもみられる現象だが、ンゼマ語の場合はその変化がより複雑である。今回の調査から、先行研究ではもっぱら形態面での特徴について述べられているが、むしろ注目すべきは声調面での変化であることが分かった。これについては、2016年3月のアフリカ諸語研究会で発表した。当面はンゼマ語の名詞のクラスについて明らかにすることを目的とする。今回の調査では約1000語の名詞および所有形を記述、収録した。初回調査としてはおおむね順調であると思われる。昨年度、ガーナ共和国ウェスタン州ボニェレ(Bonyele)におけるフィールドワーク(2015年9月、2週間程度)で得たンゼマ語(Nzema、ニジェール・コンゴ語族クワ語派)名詞のデータの分析を引き続き行った。当初は、今年度も夏に現地調査に出かける予定だったが、私的事情によりできなかった。これまでの分析で、ンゼマ語の名詞は、音韻形態的特徴により、2つのクラスに分類される。両クラスを区別する重要な特徴が声調の違いであり、一方のクラス(不変化名詞)は、所有構造において名詞の第一音節が前部要素末と逆の声調になるが、もう一方のクラス(変化名詞)は、所有構造において、前部要素が所有接語のとき、語根頭がHでそれ以降はLに、前部要素が固有名詞のとき、接頭辞が前部要素末と逆の声調になり、語根全体がLになることが明らかになった。こういったンゼマ語の名詞クラスによる声調の違いは、Chinebuah (1971)などにわずかに言及されるのみで、まとまったデータに基づく分析はなされていない。一方で、ニジェール・コンゴ語族はかつて名詞クラスが豊富だったことが指摘されており、ンゼマ語の研究により、同語族諸言語研究の進展が期待される。今年度は、報告者が収集したすべてのデータの分析を終え、現在論文としてまとめているところである。諸事情により、9月に予定していたフィールドワークにいけなくなったため。アカン語語彙集編集作業を行った。成果物は今年度中に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所より刊行予定である。また、ンゼマ語の可譲渡/不可譲渡名詞について論文を執筆した。こちらは「アジア・アフリカ言語文化研究」に投稿し、現在査読中である。アカン語とンゼマ語の比較対照研究の基盤となるアカン語語彙集の編集作業が完了した。また、本研究の主な目的の1つであった名詞の記述研究について、論文にまとめることができた。

引き続き、今回はSehwi語の可譲渡/不可譲渡名詞について分析した。両言語にはアカン語、双方と異なる点も多く、アカン系言語の名詞クラスについて意義ある指摘ができそうである。今後は引き続き、ンゼマ語の名詞の調査に取り組む。その成果を論文として発表したい。2017年度は、出産・育児のため研究を中断しているが、再開後に論文発表できるよう、ンゼマ語名詞声調の論文を執筆中である。フィールドワークに関しては、育児のため、数年は行くことができない。したがって、1年ないし2年延長し、再開後はフィールドワークで調査を継続し、声調を中心としてンゼマ語の研究および基礎語彙集作成等の基礎研究を行う予定である。引きつづきアカン語とンゼマ語の比較対照研究を行う。ンゼマ語の可譲渡/不可譲渡名詞について整理できたので、以前取り組んでいたアカン語の名詞の記述研究と比較を行いたい。引き続きSehwi語データの分析を行う。できれば今年度中に論文化する。また引き続きこのテーマについて、アカン系の別の言語を対象に調査を行いたい。調査地滞在期間が当初予定よりも短かったため。諸事情により、当初予定していたフィールドワークに行けなかったため。育児休暇のため1年間研究を中断していたため。育児中のため、長期フィールドワークが不可能だった。今年度も短期ではあるがフィールドワークを実施したい。昨年度と同様に、ガーナでの現地調査を行う。期間は昨年度より長めの4週間程度とする。再開後、フィールド調査を中心に、書籍等購入に使用する予定。
単結晶を用いた高圧下格子振動解析による地球物質の高圧構造転移に関する弾性論の研究

マントル状態での地球深部物質の高圧格子振動解析は単結晶X線回折実験と相補的な関係にある.後者からは原子間距離,結合電子,電子状態,有効電荷の情報が得られるが,格子間力のエネルギ情報は格子振動解析から与えられる.高温,高圧下でのレーザーラマン分光装置を用いて温度や圧力を関数にした結晶力学について議論することを本研究の目的とした.(1)本科学研究費は1416年度3年間継続で,始めに格子振動解析の主要装置である日本分光社製の顕微ラマン装置についてラマン散乱スペクトルシステムの立ち上げとその性能テストを行い,低波数領域から目的のバンド領域で,解析に必要な分解能の達成を確認した.(2)国内,国外で粉末試料の高圧ラマン分光実験は行われてきたが,格子振動解析を目的に,異方性を考慮した単結晶試料の高圧下でのラマン分光実験はまだ報告はない.結晶試料方位を規定して高温高圧ラマン散乱実験装置を開発した.(3)マントル中でMgSiO_3は輝石→ガーネット→イルメナイト→ペロブスカイトに転移するが,MgSiO_3,MgGeO_3,MgTiO_3のイルメナイトを合成しこれら3試料の加熱ラマン散乱実験から原子の熱振動による格子間力の違いを議論した.(4)上記3試料について高圧ラマンスペクトル解析を行った.DACに試料と圧力媒体を装填し,圧力を変数にしてラマンシフトを測定し,格子間力の圧力効果を議論した.(5)マントル中の水について理解するために,ケイ酸塩鉱物の温度圧力変化に伴うラマンスペクトルの逐次測定を行う.O-H...0の水素結合の圧力効果の究明し,圧力転移についてその起因力となる体積圧縮率,弾性率,状態方程式等に関して意義付けを行なった.(6)放射光を利用した単結晶構造研究を行い,固体電子論の立場から議論してきた,電子密度の圧力変化,格子歪み,電荷移動等の研究と,高温・高圧状態での単結晶ラマン散乱実験によって地球内部物質の格子力学的観点から議論をした.マントル状態での地球深部物質の高圧格子振動解析は単結晶X線回折実験と相補的な関係にある.後者からは原子間距離,結合電子,電子状態,有効電荷の情報が得られるが,格子間力のエネルギ情報は格子振動解析から与えられる.高温,高圧下でのレーザーラマン分光装置を用いて温度や圧力を関数にした結晶力学について議論することを本研究の目的とした.(1)本科学研究費は1416年度3年間継続で,始めに格子振動解析の主要装置である日本分光社製の顕微ラマン装置についてラマン散乱スペクトルシステムの立ち上げとその性能テストを行い,低波数領域から目的のバンド領域で,解析に必要な分解能の達成を確認した.(2)国内,国外で粉末試料の高圧ラマン分光実験は行われてきたが,格子振動解析を目的に,異方性を考慮した単結晶試料の高圧下でのラマン分光実験はまだ報告はない.結晶試料方位を規定して高温高圧ラマン散乱実験装置を開発した.(3)マントル中でMgSiO_3は輝石→ガーネット→イルメナイト→ペロブスカイトに転移するが,MgSiO_3,MgGeO_3,MgTiO_3のイルメナイトを合成しこれら3試料の加熱ラマン散乱実験から原子の熱振動による格子間力の違いを議論した.(4)上記3試料について高圧ラマンスペクトル解析を行った.DACに試料と圧力媒体を装填し,圧力を変数にしてラマンシフトを測定し,格子間力の圧力効果を議論した.(5)マントル中の水について理解するために,ケイ酸塩鉱物の温度圧力変化に伴うラマンスペクトルの逐次測定を行う.O-H...0の水素結合の圧力効果の究明し,圧力転移についてその起因力となる体積圧縮率,弾性率,状態方程式等に関して意義付けを行なった.(6)放射光を利用した単結晶構造研究を行い,固体電子論の立場から議論してきた,電子密度の圧力変化,格子歪み,電荷移動等の研究と,高温・高圧状態での単結晶ラマン散乱実験によって地球内部物質の格子力学的観点から議論をした.地球内部の温度圧力条件を再現し放射光やX線回折実験を行い、物質の構造、転移機構、状態方程式などを究明することは、諸々の地球科学現象を理解する上で重要である。それらの動的過程を理解することも重要になってきた。放射光を利用しダイヤモンドアンビル(DAC)加圧装置、マルチアンビルを用いて長年にわたって高温・高圧実験を行い、構造相転移や格子変形について固体電子論、結晶力学的な立場から議論してきた。マントル状態での地球深部物質の高圧格子振動解析は単結晶X線回折実験と相補的な関係にある。後者から得られる原子間距離、結合電子、電子状態、有効電荷の情報に、格子間力のエネルギ情報を格子振動解折から理解するため、高温、高圧下でのレーザーラマン分光装置を用いて温度や圧力を関数にした結晶力学について議論することを本研究の目的とした。(1)本研究では始めに格子振動解析の主要装置である日本分光社製の顕微ラマン装置を用いたラマン散乱スペクトル観測システムの立ち上げとその性能テストを行った。目的のバンド領域で、要求分解能の達成を確認した。(2)国内、国外で粉末試料の高圧ラマン分光実験は行われてきたが、格子振動解析を目的に、単結晶試料の高圧下でのラマン分光実験はまだ報告はない。結晶試料方位を規定して高温高圧ら真ん散乱実験装置を開発した。

(3)マントル中での高温・高圧下での水和物である結晶構造変化、またマントル中の水について理解するために、単純なCa(OH)_2について温度圧力変化に伴うラマンスペクトルの逐次測定を行う。O-H・・・の水素結合の圧力効果の究明し、圧力・応力転移についてその起因力となる体積圧縮率、弾性率、状態方程式等に関する理解を深める。一方また分子動力学(MD)計算による高温高圧状態での水素結合の圧力変化、格子振動のソフト化と構造変化について議論し、任意の方向の応力テンソルから、弾性安定性について検討する。X線構造解祈から得られた原子間距離の圧力変化とを総合的に検討し、沈み扱くスラブでの水和物の水素結合の圧力効果を究明する。(4)マントル状態でMgSiO3は輝石→ガーネット→イルメナイト→ペロブスカイトに転移することが知られているが、MgSiO3、MgGeO3、MgTiO3のイルメナイトを合成しこれら3試料の加熱ラマン散乱実験からバンドシフトを観測し原子間力の違いを議論を始めた。(5)本研究代表者は放射光を利用した単結晶構造研究を世界に先駆けて行ってきた。特にDACを使用し最高50GPaの単結晶構造〓析をSPrining-8で成功した。我々の過去行ってきた固体電子論の立場から、電子密度の圧力変化、格子歪み、電荷移動等の研究を〓けてきたが。今後高温・高圧状態での単結晶ラマン散乱実験が実現すればさらに興味有る研究ができ、それによって地球内部物質〓格子力学的観点からもより正確な知見が得られよう。マントル状態での地球深部物質の高圧格子振動角斬は単結晶X線回折実験と相補的な関係にある。後者から得られる原子間距離、結合電子、電子状態、有効電荷の情報を、また格子間力の情報を格子振動解析から理解するため、高温、高圧下でのレーザーラマン分光装置を用いて温度や圧力を関数にした結晶力学について議論することを本研究の目的とした。本科学研究では1416年度3年間継続で今年度までに、格子振動解析の主要装置である日本分光社製の顕微ラマン装置を用いたスペクトル観測システムの立ち上げとその性能テストを行った。(1)格子振動解析を目的に、異方性を考慮した単結晶試料の高圧下でのラマン分光実験はまだ報告はない。本研究では結晶試料方位を規定して高温高圧ラマン散乱実験装置を開発した。(2)マントル中での高温・高圧下での水和物である結晶構造変化、またマントル中の水について理解するために、単純なCa(OH)2について温度圧力変化に伴うラマンスペクトルの逐次測定を行う。O-H...Oの水素結合の圧力効果の究明し、圧力・応力転移についてその起因力となる体積圧縮率、弾性率、状態方程式等について定量的な議論をしてきた。(3)MgSiO_3、MgGeO_3、MgTiO_3のイルメナイトを合成しこれら3試料の高温ラマン散乱実験から原子間力の違いについて議論を始めた。また高圧ラマンスペクトル解析を行った。ダイヤモンドアンビル(DAC)に試料と圧力媒体を装填しルビー測光で圧力測定し、圧力を変数にしてラマンシフトを測定した。(4)本研究代表者は放射光を利用した単結晶構造研究を世界に先駆けて行ってきた。DACを使用し最高50GPaの単結晶構造解析を成功した。過去行ってきた固体電子論の立場から、電子密度の圧力変化、格子歪み、電荷移動等の研究を続けてきたが。今後高温・高圧状態での単結晶ラマン散乱実験は興味有る研究ができ、それによって地球内部物質の格子力学的観点からもより正確な知見が得られる。
参照機構を考慮に入れた後傾立位保持における限界位置の規定要因の検討

本研究の目的は、足圧中心の後方移動が限界と知覚される位置(後方保持限界位置)と後方への転倒開始位置との関係、およびそれぞれの位置の設定(判断)における踵部からの圧情報の関与について検討することである。実験1では足圧中心によるトラッキング法を用いて、後方保持限界位置と、さらに足圧中心を後方に移動させての転倒開始位置の測定を、踵部を冷却する前と冷却時とにおいて行なった。転倒開始位置の測定では、被験者にスイッチを把持させ、姿勢保持が不可能と知覚させた時点でスイッチを押させた。結果と考察-踵部からの圧情報の減少により、後方保持限界位置が後方に偏位し転倒開始位置に近づいた。また冷却により転倒開始位置とスイッチを押す位置との関係が一定ではなくなり、転倒直前の位置が知覚不能となっている可能性が考えられた。これらのことから、踵部からの圧情報は転倒に対する危険信号としての役割があり、後方での位置知覚に関与している可能性が示唆された。実験2では、足部前方をベルトで固定し、足圧中心を通常より更に後方に移動できる状況をつくり、踵部の冷却前と冷却時に足長の踵から-2050%の範囲でトラッキングを行わせた。結果と考察-冷却時は冷却前と比べて、視標が後方から前方へ移動方向を転換した後も足圧中心が後方に移動し続けたり、トラッキング途中に転倒する例が全ての被験者において確認できた。通常より更に後方に足圧中心を移動させ、前脛骨筋の筋活動を著しく増加させ、筋感覚情報を増やした状態においても、踵部の冷却による影響が認められたことから、踵部からの圧情報は後方での姿勢制御に重要であることが示唆された。今回の研究により、転倒開始位置は後方保持限界位置よりも後方にあることが明らかとなり、踵部からの圧情報はこれからの位置の設定を含む後方での足圧中心の位置知覚および姿勢制御に関与することが示唆された。
車椅子使用者混在集団の避難流動特性に関する実験研究

ハートビル法の制定などにより、車椅子使用者が利用可能な建物が増えているが、車椅子使用者を含む群集の火災時における避難に関しては、避難計画を立てるだけの有効な基礎的知見が得られていないのが現状である。本研究は、現実に考えられる車椅子使用者混入集団の避難状況を再現すべく、滞留空間タイプ、流出開口幅、群集密度、混入車椅子の種類、台数などを組み合わせた数種の条件を設定し、大学体育館において大学生を被験者とする実験を行い、群集流動特性に関する基礎的データを得ようとしたものである。実験の結果、得られた結論は次の通りである。(1)車椅子の混入率の上昇に伴って、流動係数が減少していく様子が実験的に定量化された。実験集団は、もちろんパニック時の実群集とは違うので流動係数の絶対値は当然違うものと考えなければならないが、この減少傾向については、ほぼ同等であると考えられる。(2)この流動係数の減少傾向は、ある幅を持つことにはなろうが、混入率の関数として表示可能であると推察できる。(3)この関数関係を用い、かつ混入率0%のときの流動係数として、現在実用に供されている1.5人/m・secを使うことにすれば、車椅子混在集団の流動係数がそれと同等の意味の数値として実用に供しうると考えられる。本研究は、現実に考えられる車椅子使用者混入集団の避難状況を再現すべく、滞留空間タイプ、流出開口幅、群集密度、混入車椅子台数をそれぞれ設定し、大学体育館において大学生を被験者とする実験を2度にわたって行い、基礎的データを得ようとしたものである。(1)車椅子使用者が混入した集団においても、通常考えられる28人/m^2の密度の範囲では、開口部付近の流動係数は、密度の増加に伴って比例的に増加する。(2)開口部付近の流動係数は、車椅子使用者の混入率に伴って比例的に減少し、混入率5%では混入していない場合に比べて約6090%となる。(3)開口幅の影響は、他の条件に比べて小さい。なお、以上の結果は、いうまでもなく、教示により擬似的な避難群集を作って行った実験により得られた知見であり、避難計画に用いる数値と関連づけるためには、今後さらなる検討が必要である。(1)車椅子使用者が混入した集団においても、通常の密度の範囲では、開口部付近の流動係数は、密度の増加に伴って比例的に増加する。(2)開口部付近の流動係数は、車椅子使用者の混入率に伴って比例的に減少する。(4)車椅子混入率の増加に伴う流動係数の減少傾向は、健常者と車椅子使用者の占める床面積およびその移動速度はそれぞれほぼ一定なので、混入率の関数として表現できる。なお、以上の結果は、教示により擬似的な避難群集を作って行った実験により得られた知見であり、またデータのばらつきもかなり見られるので、今後さらなる検討が必要であるが、車椅子混入率から流動係数の減少傾向を定量的に予測する上での基礎的な知見が得られたものと考える。
機能性ポルフィリンナノマテリアルの開発

ハイブリッド型二重縮環亜鉛ポルフィリンテープの合成と物性2003年に大須賀らはmeso位に置換基を持たないNi(II)ポルフィリンをDDQ-Sc(OTf)_3で酸化するとmeso-β、meso-β、二重縮環ポルフィリンテープが得られることを報告している。しかし、この方法では中心金属がNiに限られ、またanti型のテープしか得られず、溶解性にも難があった。ポルフィリンのβ位選択的ホウ素化反応を利用して中心金属として亜鉛を持ち、かさ高い置換基を導入したハイブリッド型二重縮環ポルフィリンテープ2量体DBO2およびsyn、anti型の3量体DBO3を合成した。吸収スペクトルの測定の結果、DBO2およびanti DBO3は従来の二重縮環ポルフィリンテープに類似した物性を持つが、syn DBO3は大きく異なる吸収を示し、また唯一蛍光を発したことから、異なる電子構造を持つことを明らかにした。さらに、二光子吸収断面積の測定の結果、syn型の三量体はanti型のものに比べて半分程度の値しか持たず、二光子吸収断面積の値がπ共役系の形に大きく影響を受けることを明らかにした。また、二重縮環ポルフィリンテープをDDQ-Sc(OTf)_3でさらに酸化することによりベンゼン環のオルト位とポルフィリンのβ位が縮環した新規なベンゾ縮環型二重縮環ポルフィリンテープが得られることを明らかにした。1.三重縮環ポルフィリンテープの電気化学的性質の解明ポルフィリンテープの物性についてはいまだ不明な部分が多く、これを解明することはポルフィリンテープの応用を考える上でも重要である。三重縮環ポルフィリンテープの酸化還元電位を測定したところ、多量化が進むにしたがって酸化電位は負に、還元電位は正にシフトしていることが分かった。その差からHOMO-LUMOギャップを求めると、多量化が進むにしたがってKOMO-LUMOギャップが大きく減少しており、吸収スペクトルの結果と一致した。また、これらの酸化還元電位およびHOMO-LUMOギャップはポルフィリンユニットの数Nの逆数に比例しており、このことからポルフィリンテープの電子モデルとして自由電子モデルが適当であるという理論的な予測を実証することが出来た。2.ハイブリッド型二重縮環亜鉛ポルフィリンテープの合成ポルフィリンのβ位選択的ホウ素化反応を利用して中心金属として亜鉛を持ち、かさ高い置換基を導入したハイブリッド型二重縮環ポルフィリンテープ2量体DBO2およびsyn、anti型の3量体DBO3を合成した。また、二重縮環ポルフィリンテープをDDQ-Sc(OTf)3でさらに酸化することによりベンゼン環のオルト位とポルフィリンのβ位が縮環した二重縮環ポルフィリンテープが得られることを明らかにした。
肝がん患者へのセルフマネジメント支援プログラムの開発と有効性の検証

肝がん患者に対するセルフマネジメント支援プログラムを作案し、その実行可能性と有効性を検証するための調査を開始した。支援プログラムに基づいて、ソラフェニブ治療を開始する肝がん患者に介入し2ヶ月目と介入前とを比較した。結果、自己効力感と健康関連QOLは共に低下する傾向が示された。今後は、支援プログラムの有効性を示唆するために、介入しない群を設け介入群と比較すること、症例数を増やすことが課題となった。肝がん患者のセルフマネジメント支援プログラムの開発と普及を目指し、第1段階として、国内外の文献レビューと、国内外の学会からの資料収集を行った。国内は、肝臓&セルフケア、肝臓&セルフマネジメントをkeywordsとし医中誌で検索した結果、肝炎と肝移植患者のセルフケアとソーシャルサポートに関する探索的研究を含む6件で、介入は移植後のリハビリテーションに限られた。国外は、liver disease & self-management & patient educationで55件、liver cancer以下同じkeywordsで4件であった。HCV患者に対するLorigらが開発したChronic Disease Self-Management Program(CDSMP)を基にしたRCT(Erickra,2013)が唯一構造化した介入研究で、この研究の実施施設は見学を検討する余地がある。ASCOやAASLD等のがんや肝疾患に関する欧米学会において、肝疾患や肝がんのセルフマネジメントに関し参考にできる演題はみあたらなかった。CDSMPに基づく介入に研究者らの先行研究を合わせ、坂巻(2004)のDisease Management(セルフマネジメントの基盤となる概念)の構成要素を参考に、発がん前(HBVとHCVの発がんハイリスク患者)、初発、再発、多発再発、末期の5時期の特性に応じ、医師と看護師と栄養士、薬剤師他が連携した、患者及び家族に対するセルフマネジメント教育案と提供手段を、介入の試作へ向けて検討している段階にある。介入アウトカムの評価は、先行研究から自己効力感を主要項目とし、QOLと病気の理解度など副次項目は検討中である。2014年度は、試作案に対し、患者団体や医師、栄養士、薬剤師、理学療法士らの専門職から意見を募り、内容適切性や実行可能性などを洗練し、介入研究に備える計画である。肝がん患者のセルフマネジメント支援プログラムの開発と普及を目指し、2013年度に行った国内外の文献レビューで最も有用そうな、慢性C型肝炎患者に対するLorigら(1999)が開発したChronic Disease Self-Management Program(CDSMP)を基にしたRCT(Erickら,2013)の患者教育モジュールを参考にして、発がん前(HBVとHCVの発がんハイリスク患者)に対する介入案を試作した。2週間おき6回のセッションとし、各セッションで「課題の特定」、「実行可能なプラン立案」、および「評価」を毎回実施し、教育内容には「肝疾患と治療に関する情報提供」、「肝疾患特異な症状マネジメント(倦怠感、抑うつ、痛みなど)」、「検査や治療の順守」、「リラクゼーション(呼吸法、筋弛緩法、瞑想法)」、「適切な食事と運動習慣」、「情緒的な対処法」、「社会資源の活用」を含めた。実施方法は、海外の先行研究(Shawら,2013)で慢性疾患のマネジメントに高い成果を挙げている看護師主導による介入とし、外来や地域で生活する成人患者を対象とすることにした。なお、現在はプログラムの検討過程で、繰返し適切性について、肝専門医、栄養士、薬剤師、理学療法士らの専門職及び当事者の意見を募って洗練を図っているところである。並行して、プログラムの実施に使う、患者教育ツールを作成中で、このツールに関しても各専門家と当事者の意見をそれぞれ反映して改訂を重ねている途中にある。さらに、2015年度予定している、実行可能性研究を開始できるようにするために、調査フィールドとの調整を図っている。実施前にErickら(2013)の介入プログラムを可能であれば見学することも検討中である。国内外の文献や学会、肝専門医を対象に、Disease Managementの構成要素を参考に、1集団特定のプロセス、2根拠に基づく診療ガイドラインの活用、3医師との連携、4セルフマネジメント患者教育、5プロセスとアウトカムの計測・評価を含め、支援プログラムを試作した。試作したプログラムの内容・方法の適切性は、肝専門医と看護師、患者(当事者)による確証を得た。プログラムの構成内容は、1セルフモニタリング、2症状マネジメント、3心理的苦痛への対応を含めた。介入の対象は同じ条件を想定して、Sorafenib治療を受ける患者とした。Sorafenib治療を受ける患者に、同様の患者教育を医師と連携して実施し、前向きに健康関連QOLを調査したところ、予後や投薬期間と関連のある治療開始前の健康関連QOLドメインは、予後にはphysical function(身体機能)、投薬期間にはsocial function(社会機能)がCox回帰分析による有意な寄与因子であった。この結果から、Sorafenib患者にはベースラインからの身体機能維持、社会機能の強化をはかることを、セルフマネジメント支援で考慮していくこととした。支援プログラムの評価は、理解度はNRS,自己効力感尺度SEAC、身体活動量などとし、主要評価項目は自己効力感として調査を行うこととした。現状は、ランダム化比較試験とそのFeasibility研究を計画し、研究者の所属期間と調査施設において臨床研究倫理審査を受けている段階にある。2015年度は予期せぬ職場での退職があり、業務バランスが予定通りにいかず、研究に取り組む時間を確保できなかったため。本研究は、肝がん患者がセルフマネジメント-患者が自分の病気や治療に関する正しい知識・技術をもち、その人に固有の症状や徴候へ自分自身でなんとかうまく対処していく能力ーを育む支援プログラムの開発を目的とする。

国内外の文献や学会、肝専門医を対象に、Disease Manegementの構成要素を参考に、1集団特定のプロセス、2根拠に基づく診療ガイドラインの作成、3医師との連携、4セルフマネジメント患者教育、5プロセスとアウトカムの計測・評価を含め、肝がん患者のセルフマネジメント支援プログラムを試作し、非盲検ランダム化比較試験およびそのFeasebility研究を計画し、研究者の所属機関と調査施設において臨床研究倫理審査の許可を得た。プログラムの構成内容には、1セルフモニタリング、2症状マネジメント、3心理的苦痛への対応を含め、本研究のコアとなる肝がん患者のセルフマネジメント支援プログラムは試作できた。現在、Sorafenib治療を外来で受けている肝がん患者を対象に、Feasibility studyを行い、20例まで対象が集められデータ収集継続中の段階である。今後は、対象数を増やして、ランダム化比較試験の成果報告ができるよう調査を継続していくことが課題に残された。一方で、2016年度はSorafenib治療を受ける肝細胞がん患者の健康関連QOLと予後との関連についての先行研究と、術後胃がん患者の身体活動、自己効力感および健康関連QOLを示唆した関連研究の2本を論文として出版できたことは一つの成果といえる。肝がん患者に対するセルフマネジメント支援プログラムを作案し、その実行可能性と有効性を検証するための調査を開始した。支援プログラムに基づいて、ソラフェニブ治療を開始する肝がん患者に介入し2ヶ月目と介入前とを比較した。結果、自己効力感と健康関連QOLは共に低下する傾向が示された。今後は、支援プログラムの有効性を示唆するために、介入しない群を設け介入群と比較すること、症例数を増やすことが課題となった。2014年度中に、肝がん患者用のセルフマネジメント支援プログラムの試作を終える計画であったが、研究に従事する時間確保が難しく、専門職や当事者の意見を研究内に反映することが予想以上に時間のかかる作業であったため、計画より遅れてしまった。特に、プログラムを実施する際に使用する、ツールの作成が進んでいないことはプログラムの実施に到達できない大きな研究の遅れと考える。肝がん患者のセルフマネジメント支援プログラムに関する、ランダム化比較試験とそれに先立つFeasibility研究を実施し、評価および改善を行う計画である。対象数を脱落等を見込み250例で設定しており、最終年度の今年だけでは終えられない可能性が懸念される。がん看護学2015年度は、肝がん患者用の看護師主導のセルフマネジメント支援プログラムの試作を、教育ツールを含めて完成させ、少なくともケーススタディ以上の実行可能性研究を行い、成果を国内外に公表する計画である。
UAVリモートセンシングによる干潟底生藻類及び熱環境の面的モニタリング手法の開発

干潟の持つ生態系サービスの一つに水質の浄化や炭素の固定、熱循環の緩和といった調整サービスがある。その能力を正確に見積もるためには、これまで考慮されてこなかったミクロスケールの環境勾配を生み出す微地形を捉え評価する必要がある。そこで本研究では、干潟における面的な観測を可能とする、事を目的に、マルチコプターと多波長イメージ分光器を活用したリモートセンシング機器を開発し、それから得られた熱環境やクロロフィル量の観測結果をネットワーク型RTK-GNSS測量を組み合わせた詳細地図の上にマップ化することで、微地形の熱環境や微細藻類の分布への影響を検討する新たな観測手法の有効性を検討する。
ドイツ中世における貴族制の展開と領邦的国制への移行に関する研究

本研究は中・近世のドイツに特徴的な領邦の形成を、貴族身分の展開と関連させて考察したものである。まず貴族史研究の動向を批判的に検討し、東南ドイツの実証的研究によって、11,12世紀の領邦形成の最初期段階に関して次のような新しい解釈を提示した。すなわち、広域的な共系的親族関係や所領分布、活動を示す従来の伯家系を中心とする有力貴族が、12世紀初には次第に単系的な父系家門へと親族構造を変化させ、同時に所領と活動を地域化する傾向を示した。こうした貴族の新たな存在形態と活動が、当該地域の「平和・秩序」への関心を高め、ランデスヘルの指導・圧力の下に政治的(法的・軍事的)共同体としての領邦(ラント)を形成していったことを、オーストリア・バイエルンに関して明かにし得た。次いで12世紀後半13世紀を、ミニステリアーレン・騎士が新たな、かつ数的に優勢な領邦身分として登場する領邦形成の第二段階と設定した。そして、なぜミニステリアーレンが、またいかにして領邦の人的基盤たりえたのかを解明することが、ヨーロッパにおけるドイツ領邦の歴史的位置づけを明かにするために不可欠であることを確認し、ミニステリアーレン・騎士・貴族の関係、とりわけミニステリアーレンの上昇、騎士理念を通じての貴族への接近、領邦ごとの多様性を多面的に考察した。そこで重要な点は、ミニステリアーレンは在地領主化しつつも、13世紀にはなお主人=領邦君主に従属し、様々な制約・拘束(結婚・財産処分等について)に服す存在であり、そうした「二面性」は、ミニステリアーレン・領邦君主双方にとって互恵的な関係として認識されたことである。こうした自由な封臣制とは異なる人的結合を基盤としえた点に、ドイツ領邦制の歴史的特性が認められるのである。1.ヨーロッパ中世の貴族史研究の動向をG.テレンバッハ、K.シュミットを中心とするフライブルク・グループの研究成果と最近の批判的研究をふまえて検討した。そしてシュミット等のいう、広域的な権力基盤と広い双系的親族関係、王権との密接な結合を特色とするカロリング的帝国貴族から、11世紀以後の父系的貴族家門へという移行の時期、要因は多様であり、また家門形成は地域の権力構造に強く規定されたことを明らかにした。2.O.ブルンナーの「ラント」概念を検討し、ドイツにおける12,3世紀のラント=領邦形成の初期段階は何よりも貴族の人的団体として捉らえねばならないこと、従ってランデスヘルのイニシアチヴの下に一定領域の貴族が政治的団体としてのラントに統合される過程は、こうした貴族の存在形態と活動の実態から明らかにされねばならないことを指摘した。3.以上を踏まえ、バイエルンを中心とするドイツ東南部における1012世紀の貴族制の展開を実証的に考察し、次の点を明らかにした。(1)叙任権闘争以前の有力貴族は国王と密接に結びつき、バイエルンからオストマルク(オーストリア)など辺境地域に広く所領や親族関係のネットワークを持つ広域的貴族で、彼らに対するオストマルク辺境伯の政治的影響力はなお限定されていた。(2)12世紀前半のうちに有力貴族家系の分化と家門化、一定の地域化(在地化)が進行し、この傾向は中、下級貴族ではより顕著であった。こうした家門化、地域化は貴族が一定領域内の利害(所領・平和・秩序)に関心を強める契機となった。

(3)オストマルクを中心に地域化した貴族は、辺境伯の司宰する裁判集会に頻繁に出席するようになり、こうした集会を基盤として地域の「平和・秩序」を維持する政治的共同体としてのラントが、12世紀前半の辺境伯レオポルト3世時代に成立した。前年度の研究成果を踏まえ、12世紀前半のうちに上級貴族の人的団体として成立したラント=領邦の12、13世紀における発展を考察した。ドイツ東南部において広域的な親族関係や存在基盤、活動形態を示してきた上級貴族が、次第に「地域化」していくプロセスを叙任権闘争期以後について、とくに前年度の包括的な考察に加えて、今年度はファルケンシュタイン伯という一貴族家を取り上げて考察した。コ-デクス・ファルケンスタイネンシスと呼ばれる、12世紀の世俗貴族の文書集としては類例のないバイエルンの史料の分析を通して、広域的な所領を持つ貴族家系がラントの統合が進む12世紀後半以後、地域化・家門化を遂げぬままに、バイエルン、オーストリアの両ランデスヘルの狭間で次第に自立性を失っていく過程と、その際の当該貴族の危機意識や対応を明らかにした。さらにランデスヘルシャフトの第二段階を担っていく集団であるミニステリアーレンと騎士の上昇を考えるために、まずドイツ全体におけるミニステリアーレンの上昇の契機、背景、実態を広く研究文献を踏まえることによって再検討し、またミニステリアーレンの上昇と騎士身分・騎士理念の関係について考察した。とりわけミニステリアーレン=非自由身分、最下層貴族という実態と、貴族全体を包む騎士理念の相互関係を、騎士理念・文化の最盛期といわれる皇帝フリードリヒ1世時代の宮廷集会・宮廷祝祭における騎士たちの役割や騎士叙任の実証的考察により再検討した。前年度までに明かにしてきた、12世紀前半までの上級貴族の地域化と、彼らを主たる担い手とする領邦(ラント)形成の第一段階の考察に続いて、本年度は12世紀後半13世紀にミニステリアーレン・騎士が新たな、かつ数的に従来の貴族を凌ぐ優勢な領邦身分として登場する過程を、領邦形成の第二段階と設定して考察した。なぜミニステリアーレンが、またいかにして領邦の人的基盤たりえたのかを解明することが、ヨーロッパにおけるドイツ領邦の歴史的位置づけを明かにするために不可欠であることを確認し、ミニステリアーレン・騎士・貴族の関係、とりわけミニステリアーレンの領邦君主に対する様々な奉仕・勤務関係、官職保有や騎士的軍事奉仕と社会的上昇の関係、騎士とミニステリアーレン・貴族の関係(騎士理念を通じての貴族への接近)、ミニステリアーレンの実態の領邦ごとの多様性を様々な観点から検討した。そこで重要な点は、ミニステリアーレンは在地領主化しつつも、13世紀にはなお主人=領邦君主に従属し、様々な制約・拘束(結婚・財産処分等について)に服す存在であり、そうした「二面制」は、ミニステリアーレン・領邦君主双方にとって互恵的な関係として認識されたことである。こうした自由な封臣制とは異なる人的結合を基盤としえた点に、ドイツ領邦制の歴史的特性が認められるのである。
後期マッキーバーの「社会科学」論

本年度は、研究計画に従い、前年度までに収集したマッキーバーの公刊済み資料および公開されている一次資料の検討を中心に、コロンビア大学時代のマッキーバーの思想についての分析を行った。特にコロンビア大学内外での人的な関係という側面から、マッキーバーの社会科学観の形成に重要な役割を果たした人物を析出し、マッキーバーとの関係の解明に努めた。前年度の研究で明らかにしたように、コロンビア大学におけるマッキーバーの社会科学観の形成過程において、同僚であるロパート・リンドの対抗関係は、重要な意味を持っている。前年度の研究では、ロバート・マートンとパウル・ラザースフェルドという、それぞれの後継者の側から、両者の対立について考察を行った。これに対して、本年度の研究では、マッキーバーとリンドの対立を、それ以前のアメリカの社会科学思想の展開の中に位置づけることを試みた。依然として研究途上ではあるが、マッキーバーとリンドがそれぞれ依拠する因果性の観念の差異に特に焦点を当てて分析を行い、その成果の発表の準備を行った。すなわち、マッキーバーが、社会全体の体系性を考慮した構造的な因果性をその分析の焦点に置くのに対して、リンドはむしろ個人の心理的な因果性の集積として社会的な因果性をとらえており、同じマクロ的な分析に見えるようで、実はその両者の間には非常に大きな違いがある。今年度の研究では、この両者の因果性の捉え方を、アメリカの社会科学における因果性の観念の歴史の中に位置づけるべく、他の社会科学者との比較作業を続けた。研究計画に沿って、コロンビア大学自体のマッキーバーの研究は順調に進行している。研究成果の一部を論文と手公刊する計画についても、準備が進みつつある。ただし、すでに公刊されている文献が予想以上に多く、また、それらをアメリカ社会科学の歴史の中に位置づける作業に予想よりも多くの時間がかかってしまったため、マッキーバーの個人史的な研究が必ずしも十分ではない。とりわけ、コロンビア大学時代およびスコットランド時代のマッキーバーに関する未公刊資料の収集に関しては、資料の所在確認は進めているものの、実際の現地調査には至っていない。前年度の研究で行った、アメリカ社会科学史の中にマッキーバーとリンドを位置づける作業を、今年度も継続していきたい。また、マッキーバーの未公刊資料については、できる限り早く現地に資料収集に赴き、その整理と分析の作業に着手したい。本研究は、多元主義的政治理論で知られるロバート・マッキーバーの社会科学方法論について、特に1930年代以降に展開された方法論的な著作に着目して分析を行うことを目的としている。今年度は、研究計画に従い、以下の作業を行った。1)4月から9月期においては、関係文献の収集に努めるとともに、既に入手された文献を元に後期マッキーバーの社会理論の開明を目標とした分析を行い、特にその社会科学観についていくつかの成果を得た。具体的には、同時代のコロンビア大学という場の持つ重要な意味、とりわけ同僚であったロバート・リンドとの関係の意義について、まとまった見解を得ることができた。また、マッキーバーの主要な論敵の一つとして、同時代のヨーロッパから流入しつつあった論理実証主義的な社会科学が存在するが、その実態の解明についての糸口を得ることができた。2)10月から3月期においては、収集した文献を元に、上記した論理実証主義的な社会科学論および推測統計学の応用としての社会科学の両者に対するマッキーバーの議論をより詳細に分析することによって、後期マッキーバーのアメリカ社会科学史における位置の確定に向けた作業を前進させることができた。また、社会学を越えた社会科学史一般に関するこの研究の意義をより明確にするため、アメリカ社会科学史に関する従来の見解を再検討するとともに、マッキーバー思想の全体像についても、改めて考察を行い、この研究が位置づけられるべき歴史的文脈をより明確にすることに努めた。研究計画に従って概ね順調に進行している。マッキーバーにおける論理実証主義的な社会科学論の重要性が予想外に大きかったため、その分析にやや時間を取られた関係で、当初の計画予定に合った社会システム論の萌芽期の歴史分析が未着手であるが、全体の進行に重大な影響はない。研究計画に従い、マッキーバーのアメリカ時代の未公刊資料を閲覧・収集するために、2017年11月27日の日程で、アメリカ合衆国ニューヨーク州コロンビア大学において、海外調査を行った。その結果、バーナード・カレッジ時代のものを含めて、後期マッキーバーの社会科学観を分析するために重要な資料のいくつかが発見され、現在分析を進めている。また、前年度に行った文献の分析作業を進め、コロンビア時代のマッキーバーについての理解を深めた。特に、ロバート・リンドを初めとする1930年代のコロンビア大学における社会科学者共同体の状況の理解については、一定の目処が立ったので、次年度中に研究成果の一部として発表する予定である。また、バーナード・カレッジ時代のマッキーバーについても、これまでアメリカ政治学やアメリカ社会学の大きな文脈中でのみ議論されていたマッキーバーの議論を、より精密にとらえ直し、直接の議論の対象や論争相手を復元しつつある。また、その過程において、マッキーバーを取り巻く状況としての、1930年代のアメリカ社会科学に関して、より深い分析が必要であることが明らかになった。そのため、やや視野を広げて、アメリカ社会科学全般に関する1930年代の理解の問題を、ニューディール政策との関係やプラグマティズムとの関係から改めて再考している。従前の見解に対する修正を迫る点もあり、マッキーバー理解にとっても重要であることから、この点についての研究成果も、次年度中に何らかの形で公表したい。