hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨系細胞の分化・活性・アポトーシスにおけるNFATシグナルの解析

また、NFATの過剰発現を骨系各細胞に導入し、活性や分化、生存、アポトーシスに与える影響について検討する予定である。NFATは炎症性サイトカインの産生を促す転写因子として研究され、calcineurinによって活性型となり、標的遺伝子の転写を開始する。免疫抑制剤であるCsAやFK506はcalcineurinを選択的に抑制することでNFATの機能を阻害し、免疫抑制作用を起こす。我々は最近、破骨細胞へのCsA投与がアポトーシスを誘導すること、破骨細胞にNFATが発現していること、破骨細胞分化因子であるRANKLによってNFATの発現が上昇すること、破骨細胞系株に活性型NFATを過剰発現させるとRANKL投与なしに骨吸収能を持つ破骨細胞へと分化することなどを発見した。また、破骨細胞がFas/FasL経路でアポトーシスを起こすことや、破骨細胞のFas発現にRANKLが関与していること、関節リウマチ部の滑膜の繊維芽細胞におけるVEGF産生にNFATが重要であり、VEGFは破骨細胞の活性化を促すこと、骨芽細胞にcalcineurinを過剰発現させると同化作用が進むこと、なども報告されている。本研究の目的はこれらの点を踏まえ、破骨細胞や骨芽細胞、繊維芽細胞といった骨系各細胞における、生存や活性、死に及ぼすNFATの役割を明らかにすることである。現在までにマウス骨髄由来の破骨細胞を用い、NFATの抑制によってERKやAktといった生存因子の産生が抑制されること、NF-κBには影響を与えていないことが判明した。また、骨芽細胞系細胞(MC3T3-E1)にmRNAレベルでNFATが発現していることを確認し、培養系においてNFATを抑制したところ、ミネラルノジュール形成が抑制され細胞の活性化も抑制された。マウス骨髄由来の繊維芽細胞に関してはCsA投与によって生存が抑制されることを確認し、マウス骨髄由来の骨芽細胞においてはCsA投与によってERKとAktの発現が蛋白レベルで抑制されることが確認された。
石綿肺進展度診断法の客観化に関する研究

これまで研究代表者等は、わが国のじん肺標準フィルムの中の石綿肺フィルムを画像解析装置で測定し、肺野内X線吸収度の鉛直方向の変化が、石綿肺進展度とよく対応することを発表している。今回この方法の条件の改良・検討を行い、国際石綿協会のデモフィルムを新しい方法で測定し、その結果と専門家の判定による進展度との対応を検討した。今回の改良・検討点は、測定軸決定の標準化と、助骨影マスキングの省略、肺野長個人差の補正、フィルム濃度の補正である。そしてこの改良された方法により、国際石綿境界の1985年の石綿肺デモフィルム100枚のうち、情報に欠損の無い92枚について、画像処理システムNEXUSを用い解析した。石綿肺の進展度については、フィルムの添付情報にある12人の専門家の進展度の判定の中位置を用い、進展度に等間隔を仮定して横軸とし、吸収度の傾きをプロットした。その結果、各進展度毎のフィルム数には大きな偏りがあるが、それぞれの進展度毎の傾きの平均値でみると、進展度2までは進展度と共に傾きが大きくなったが、最後の3度では逆に傾きの絶対値が減少していた。今回の検討で、石綿肺フィルムの画像取り込みとその解析について、方法の標準化をすることができた。わが国のじん肺標準フィルムで見られた、鉛直方向の濃度の傾きと進展度との一様の関係は、国際石綿協会のデモフィルムの、特に高度進展例では必ずしも成立しなかった。また同じ進展度の中でも、個々のフィルム毎のばらつきが非常に大きいことが明らかになった。じん肺進展度の評価の客観化の必要性は非常に高く、今後デモフィルムの個々についての検討を行うと共に、わが国の石綿作業者のフィルムの経時的な観察で、更に検討する予定である。
呼気凝縮液による気道炎症モニタリングシステムの開発と気管支喘息病態評価法への応用

気管支喘息において、気道炎症の評価は診断や治療において重要である。呼気凝縮液(EBC)は誘発喀痰や気管支肺胞洗浄(BAL)などに比べより簡便で非侵襲的な気道炎症評価法として注目されている。今回、気管支喘息患者を対象にEBCを採取し喘息の気道炎症状態を反映するバイオマーカーを見出し、これらを用いて喘息の重症度や肺機能との関連を明らかにすることを研究の目的とした。採取したEBCにおいて、気管支喘息患者55名では健常者58名に比しCRP、Eosinophil cationic protein(ECP)、H_2O_2、NO_2/NO_3が有意に上昇しており、気管支喘息患者の軽症持続型は他の重症度に比し、pHが有意に低く、CRP、H_2O_2、NO_3が有意の高値を示していた。またEBC中ECP、H_2O_2、NOは気道閉塞の指標であるFEV1、PEFRと有意の負相関を示した。EBCは非侵襲的に、簡便に採取可能であり、その中に含まれるバイオマーカーを測定することにより、喘息の気道炎症状態の把握や治療効果の判定に有用であると考えられた。気管支喘息の気道炎症のモニタリングに最適な検査システムとしては、非侵襲的に実施でき、自己で検体の採取が可能であり、装置は小型で、頻回の検査を行える装置であり、これによって得られた検体中に測定可能な炎症性マーカーが存在する必要がある.これらの条件を満たし、しかも肺局所の病態を示す検体として呼気凝縮液に注目した.呼気凝縮液はBALでしか採取できなかった気道上皮被覆液を非侵襲的に採取でき、しかも肺局所の病態を如実に反映しているものと考えられる.もし呼気凝縮液中に気道炎症を反映する炎症性マーカーを検出できたなら、気管支喘息患者のモニタリングシステムに応用できると考えた.1.呼気凝縮液採集装置の作製プラスチックピペットにシリコンチューブを接続し、高分子ポリマー製冷却剤によりピペット周囲を冷却することにより、呼気凝縮液を採集する装置を作成した。シリコンチューブの先端に一方向弁をとりつけ、マウスピースを介して安静呼吸を行い、呼気凝集液をピペット中に回収した。本装置を用いて、ピペットのの冷却温度、呼吸時間などの採集効率を検討した.10分間の安静呼吸で、1mlの呼気凝縮液の採取が可能であった。2.呼気凝縮液の解析(1)呼気凝縮液のpHの測定微小電極を用いてpHの測定を行った.呼気のpHは呼気中の炭酸ガスにより影響されることが考えられ、アルゴンガスにより炭酸ガスを脱気(deairation)後のpHの測定も行った。(2)呼気凝縮液中の炎症性マーカーの定量1)アルブミンおよびCRPの微量定量サンドイッチELISA法による微量測定法を確立した.2)酸化ストレス関連物質の測定NO及び過酸化水素の蛍光測定を確立した。健常人に対して呼気凝縮液の採取を行い、上記のバイオマーカーの測定を行い、健常人においても測定可能であることが判明した。現在喘息患者の呼気凝縮液の採取を行っている。次年度は喘息症例の蓄積と、サイトカインやプロテオーム解析を行う予定である。気管支喘息の気道炎症のモニタリングに最適な検査システムとしては、非侵襲的に実施でき、自己で検体の採取が可能であり、装置は小型で、頻回の検査を行える装置であり、これによって得られた検体中に測定可能な炎症性マーカーが存在する必要がある.これらの条件を満たし、しかも肺局所の病態を示す検体として呼気凝縮液に注目した.呼気凝縮液はBALでしか採取できなかった気道上皮被覆液を非侵襲的に採取でき、しかも肺局所の病態を如実に反映しているものと考えられる,もし呼気凝縮液中に気道炎症を反映する炎症性マーカーを検出でぎたなら、気管支喘息患者のモニタリングシステムに応用できると考えた.1,呼気凝縮液採集装置の作製プラスチックピペットにシリコンチューブを接続し、高分子ポリマー製冷却剤によりピペット周囲を冷却することにより、呼気凝縮液を採集する装置を作成した。

呼気回路の改善を行い、採取効率が向上し、10分間の安静呼吸で、1.5mlの呼気凝縮液の採取が可能となった。2,呼気凝縮液の解析(1)呼気凝縮液のpHの測定(2)呼気凝縮液中の炎症性マーカーの定量1)アルブミンおよびCRPの微量定量2)NO及び過酸化水素の蛍光測定3)好酸球カチオン蛋白測定4)ロイコトリエン測定健常人および喘息患者の呼気凝縮液の採取を行い、上記の項目について解析を行い、症例の集積を行った。喘息患者では健常人に比し、EBC中の炎症性マーカーやNO、過酸化水素、好酸球カチオン蛋白、ロイコトリエンの上昇が認められた。次年度は得られた炎症性マーカーと気管支喘息の日常診療で得た喘息症状、治療スコア、症状スコア、治療内容などとの比較により、呼気凝縮液検査を気管支喘息の病態評価法の1つとして確立する.最後に気管支喘息患者を診療管理していく上での、本システムの有用性を明らかにする気管支喘息の気道炎症のモニタリングに最適な検査システムとしては、非侵襲的に実施でき、自己で検体の採取が可能であり、装置は小型で、頻回の検査を行える装置であり、これによって得られた検体中に測定可能な炎症性マーカーが存在する必要がある.これらの条件を満たし、しかも肺局所の病態を示す検体として呼気凝縮液に注目した.呼気凝縮液はBALでしか採取できなかった気道上皮被覆液を非侵襲的に採取でき、しかも肺局所の病態を如実に反映しているものと考えられる.もし呼気凝縮液中に気道炎症を反映する炎症性マーカーを検出できたなら、気管支喘息患者のモニタリングシステムに応用できると考えた.1.呼気凝縮液採集装置の作製ブラスチックピペットにシリコンチューブを接続し、高分子ポリマー製冷却剤によりピペット周囲を冷却することにより、呼気凝縮液を採集する装置を作成した。シリコンチューブの先端に一方向弁をとりつけ、マウスピースを介して安静呼吸を行い、呼気凝集液をピペット中に回収した。2.呼気凝縮液の解析(1)呼気凝縮液のpHの測定(2)呼気凝縮液中の炎症性マーカーの定量1)アルブミンおよびCRPの微量定量2) NO及び過酸化水素の蛍光測定3)好酸球カチオン蛋白測定4)ロイコトリエン測定5)ミエロペルオキシダーゼ測定3.呼気凝縮液採取システム本研究で作製した呼気凝縮液採取装置により、患者、健常人ともベッドサイドにて簡便に採取可能であった。健常人および喘息患者の呼気凝縮液の採取を行い、上記の項目について解析を行い、症例の集積を行った。またミエロペルオキシダーゼは蛋白濃度、活性とも喘息患者で上昇が認められた。炎症性マーカーと気管支喘息の日常診療で得た喘息症状、治療スコア、症状スコア、治療内容などの比較した結果、多くのバイオマーカーで重症度が増す毎に、高値になる傾向が認められた。しかし幾つかのマーカーでは重症群で、中等症に比し低値を示してした。この結果は重症群では治療に高用量の吸入ステロイドを使用しており、そのことが影響していると考えられた。本装置は市販のピペット及び呼吸器回路を組み合わせたものであり、患者が在宅で本装置により呼気凝縮液を採取するには-体型の装置を試作する必要があると考えられた。
シロウリガイ種群の種分化過程に関する分子系統学的研究

相模湾で発見された深海性二枚貝シロウリガイ(Calyptogena soyoae)集団は、単一種から成ると考えられていたが、ミトコンドリアDNAの塩基配列解析から、遺伝的に異なる2種類のタイプの個体が混在していることが示された(以下、A型・B型とする)。また、沖縄トラフ伊平屋海嶺で、A型個体のみからなる個体群が発見されている。さらに、昨年度南海トラフ竜洋海底谷からもシロウリガイが発見された。本研究では、まず竜洋海底谷のシロウリガイ18個体について遺伝子解析をおこない、すべてA型個体であることを示した。次にA型とB型が別種であるかどうかを判定するために、十分な個体変異を示す核遺伝子上のマーカーの検索をおこなった。その結果、エロンゲーションファクター1α遺伝子のイントロン領域が、この目的に適していることがわかった。そこで相模湾29個体(A型17個体、B型12個体)、伊平屋18個体、竜洋16個体のシロウリガイについて、同領域の塩基配列を決定・比較したところ、6ヶ所で塩基配列の多型が見られた。そのうち5ヶ所で塩基組成がA・B型間で有意に異なっており、両者の間に生殖的隔離が存在することが示唆された。しかし、相模湾A型で4個体(24%)、B型で2個体(17%)、さらにA型個体のみから成る竜洋海底谷集団で1個体(6%)が、逆の型の核遺伝子を持っていた。これに対し、伊平屋では、全て個体がミトコンドリアDNAに対応する核DNA配列を示した。核遺伝子とミトコンドリアDNAの不一致は、雑種形成による遺伝子の交換に由来する可能性もある。今後、さらに多くの個体について、遺伝子データを収集するとともに、軟体動物分類専門家との共同研究により、今回得られた結果をシロウリガイの分類に、どの様に反映させるべきかを検討する予定である。
サリン中毒死の法医診断学的スクリーニング法の開発研究

赤血球に続いて、脳組織からのサリン加水分解産物の検出・同定を試みたところ。AChE活性が比較的高い小脳のホルマリン固定試料を用いた結果、4例ともサリン加水分解産物であるmethylphosphonic acidの検出に成功した。サリン1分子はAChE1分子と結合するため、脳内におけるサリン加水分解産物の分布は脳内のAChE活性の分布とほとんど同じ傾向を示すものと考えられた。一方、isopropyl methylphosphonic acidは検出不能であった。これは、ホルマリン溶液中で小脳組織が保存されている間に化学的にイソプロピル基が水解されたためと考えられた。神経剤であるサリンは非常に毒性が強く、微量で生体を死に至らしめ得るため、犠牲者の血液、組織中からのサリンの検出は極めて困難である。一方、サリンの毒性はacethylcholinesterase(AChE)の活性中心に存在するセリン残基と結合し、AChEを失活させることによるものとされており、毒性を発現したサリンは、isopropyl methylphosphonoserineまたはmethylphosphonoserineとしてAChE分子中に残存していることになる。したがって、AChEよりこれらのサリン加水分解産物を検出・同定することにより、急性サリン中毒の法医学的診断は可能となる。前年度に報告した手法に準じて平成7年3月20日に発生した地下鉄サリン事件の死亡者4例の脳組織からのサリン加水分解産物の検出・同定を試みた。サリン1分子はAChEl分子と結合するため、脳内におけるサリン加水分解産物の分布は脳内のAChE活性の分布とほとんど同じ傾向を示すものと考えられ、まず、剖検試料を用いて脳内のAChE活性の分布を検討した。その結果、尾状核のAChE活性が最も高く、それに続き小脳に比較的高いAChE活性が認められた。地下鉄サリン事件の死亡者4症例の凍結脳組織には尾状核も小脳も含まれていなかったため、ホルマリン固定小脳試料を用いた。ホルマリン固定小脳試料からAChEをアフィニティークロマトグラフィーで部分精製した後、trypsinによるAChE分子の低分子化を行い、alkaline phosphataseでサリン加水分解産物を遊離させてGC-MSによりこれらの検出・同定を行った。その結果、4例ともサリン加水分解産物であるmethylphosphonic acidの検出に成功した。
非結核性抗酸菌症の病態および増加要因の解明とその臨床応用

平成30年度に実施した研究の成果について、本研究課題の目的の一つであるMycobacterium avium感染症において、同じ亜種(hominissuis)にも関わらず肺感染型と全身播種型の異なる感染様式を示す。さらに、ブタに対しても感染症を引き起こす。このようなM. avium症の異なる感染様式や宿主特異性の要因を解明するため、研究実施計画に基づいて研究を行った結果、以下の研究成果が得られた。1.M. avium症の罹患率は急増しており、M. aviumの遺伝学的な特性を明らかにすることは重要である。平成28年度には、全国の国立病院機構より分与された病態が明らかな肺M. avium症患者由来のM. avium46株の次世代シーケンサーによるゲノム解析を行った。今回は、ブタ由来のM. avium33株のゲノム解析を行い、両者のゲノムの比較を行った。各ゲノムの塩基配列のSNPs(single nucleotide polymorphisms)を基に系統樹解析を行った結果、肺M. avium症患者由来株とブタ由来株は異なるクラスターを形成し、両グループの菌株間には遺伝学的に大きな違いがあることが判った。2.M. avium症の宿主特異性の遺伝学的な要因を解明するため、両グループの菌株のゲノムの塩基配列の比較を行った。その結果、両ゲノム上には特異的な遺伝子領域が見られ、とくに肺M. avium症患者由来株のゲノム上には、以前に我々が報告した病原性や薬剤耐性に関わる遺伝子がコードされたpMAH135プラスミドやM. aviumの病原性に関わる種々の遺伝子が存在していた。以上の結果から、pMAH135やこれらの病原遺伝子が肺M. avium症の発症の要因に関与している可能性が強く示唆され、これらの情報は肺M. avium症の発症や増加要因の解明において非常に有用な知見となる。本研究の目的は、M. avium症の病態および増加要因を解明するとともに、M. avium症の感染様式や宿主特異性の解明を行うことである。これまで研究実施計画に基づいて行った研究の進捗状況から、下記の理由により、現在までの達成度については概ね達成できたと考える。1.肺M. avium症の病態について、肺M. avium症患者由来株を臨床データに基づいて、悪化群由来株と安定群由来株に分け、これらの臨床分離株のゲノムを次世代シーケンサーにより解析を行った。そして、悪化群由来株の遺伝学的な特徴を調べるために、ゲノムの塩基配列の比較を行った結果、悪化群由来株に特異的な遺伝子領域が存在し、その領域にはM. aviumの病原性に関わる種々の遺伝子がコードされていた。このような結果から、これらの因子が肺M. avium症の悪化に関与している可能性が強く示唆され、肺M. avium症の病態の解明に大きく寄与することができた。2.M. aviumは、ヒトやブタに感染する。このようなM. aviumの宿主特異性について、肺M. avium症患者由来株とブタ由来株のゲノムの比較を行った結果、両者のゲノム上に特異的な遺伝子領域が見られた。特に、肺M. avium症患者由来株のゲノム上には、M. aviumの病原性に関わる種々の遺伝子が存在していた。以上の結果から、これらの病原遺伝子が肺M. avium症の発症の要因に関与している可能性が強く示唆された。本研究課題の今後の推進方策について、M. avium症の感染様式の解明のため、肺M. avium症患者由来株(経気道感染株)とHIV陽性患者由来株(経腸感染株)を用いてゲノムの比較・検討を行うことにより、その解明を行う。M. avium症の感染様式は、経気道感染と経腸感染の大きく2つに分けられる。前者である肺M. avium症は、経気道的に侵入した菌が肺の組織内で増殖することにより呼吸器病変を引き起こす。一方、後者の播種型M. avium症はHIV陽性患者のような免疫不全者において発症が見られ、経口感染した菌が腸管の上皮細胞より侵入しリンパ組織を経由して全身に広がる。このような感染様式の違いが何に起因しているか不明である。M. avium症の感染様式の解明のため、HIV陽性患者由来のM. avium30株の次世代シーケンサーによるゲノム解析を行い、肺M. avium症患者由来株のそれと比較・検討を行うことにより違いを詳しく調べる。平成27年度の研究実施計画は、Mycobacterium aviumにより引き起こされる肺疾患(肺M. avium症)の病態の予測と解明である。国立病院機構東名古屋病院に保存されている全国の国立病院機構の各病院より分与された肺M. avium症患者由来株を使用し研究を実施した結果、以下の研究成果が得られた。1.M. avium(45株)の提供者の臨床データの解析により、悪化群と安定群の2つのグループに分類した。悪化群は肺M. avium症と診断された後、1218か月の経過観察中に臨床所見や臨床症状の悪化が見られ治療を開始したグループ、安定群は悪化が見られなかったため治療を行わなかったグループである。これらの患者の臨床背景を調べた結果、年齢・性別・基礎疾患・肺疾患の病型などにおいて、両グループにおいて有意な違いが見られなかった。以上の結果から、肺M. avium症の悪化において、これらの宿主側の要因とは関連性が無いことが判った。

3.我々は以前の研究において、肺M. avium症患者由来株の解析により病原性や薬剤耐性に関わる遺伝子をコードしている194,711 bpの大きさの新規プラスミド(pMAH135)の存在を報告した。それ故、pMAH135の存在は肺M. avium症の悪化に関与していることが示唆されたため、pMAH135上にコードされている遺伝子の存在を調べた結果、増悪群由来株に有意に多くその存在が見られた。以上の結果から、pMAH135と肺M. avium症の悪化との関連性が示された。平成27年度の研究目的は、M. aviumにより引き起こされる肺M. avium症の病態の予測と解明である。平成27年度の研究実施計画に基づいて行った研究の進捗状況から、下記の理由により、当該年度における達成度については概ね達成できたと考える。1.肺M. avium症の病態の予測については、肺M. avium症患者由来株を臨床データに基づいて、悪化群由来株(17株)と安定群由来株(28株)の2つのグループに分類しMATR-VNTR解析を行った。その結果、悪化群と安定群由来株は異なったクラスターを形成し、悪化群由来株が有意に多く存在するクラスターが形成された。この結果から、MATR-VNTR解析により病態の予測が可能となり臨床上、重要な知見を得ることができた。平成27年度の研究計画では、MATR-VNTR解析法は感染様式が異なるHIV陽性患者由来であるM. avium 104株のゲノムに基づいていることから、我々が開発した肺M. avium症由来株のゲノムに基づいたHNTR-VNTR型別解析法を用いて解析を行う予定であった。しかし、肺M. avium症の病態の予測においてMATR-VNTR解析法の有用性が認められたことから、HNTR-VNTR型別解析法は実施しなかった。2.肺M. avium症の病態の解明については、我々が以前に報告した肺M. avium症患者由来株由来のpMAH135プラスミドの存在について検討を行った。pMAH135上には病原性や薬剤耐性に関わる遺伝子がコードされていることから、この存在が肺M. avium症の悪化に関与している可能性が考えられた。そこで、pMAH135上の遺伝子の存在をPCR法により調べた結果、悪化群由来株に有意に多く存在し、pMAH135の存在が肺M. avium症の悪化の要因である可能性が考えられた。しかし、平成27年度の研究計画ではpMAH135の存在をパルスフィールドゲル電気泳動法(PFGE)によって調べる予定であったが、この計画については来年度に実施する予定である。平成28年度に実施した研究の成果について、本研究の目的であるMycobacterium aviumにより引き起こされる肺疾患(肺M. avium症)の病態(発病および重症化)の予測と解明について平成27年度により得られた研究成果を基に研究を実施した結果、以下の研究成果が得られた。1.研究協力機関である国立病院機構東名古屋病院に保存されている全国の国立病院機構の各病院より分与された病態が明らかな患者由来のM. aviumの46株を使用し、比較ゲノム解析を行った。分離株を提供者の臨床データを基に悪化群(17株)と安定群の2つのグループ(29株)に分類した。悪化群は肺M. avium症と診断された後、経過観察中に臨床所見や臨床症状の悪化が見られ治療を開始したグループ、安定群は悪化が見られなかったため治療を行わなかったグループである。
キラル磁性体の合成戦略の確立

本研究計画の目的である分子性・無機Chiral磁性体の物質設計・制御戦略を確立した。目的以外についても以下の項目が本研究により達成された。キラル無機磁性体CrNb3S62の単結晶におけるキラルらせん磁気秩序およびキラルスピンソリトン格子の実空間および逆空間観測に成功した。キラル源を含まないキラル分子磁性体の合成についても新しく発見した。2006年度より、申請者を中心として基盤研究A「結晶と磁性のchirality」を実施した。マクロスケールで発現する結晶のchiralityと磁性のchiralityの関連を、有機・無機に渡って総合的かつ系統的に調べ、chiral構造特有の結晶異方性がもたらす結晶chirality、磁気chirality、弾性chiralityの結合が重要かつ未開拓であることを明らかにした。本研究では、結晶構造、含まれるイオンの磁気異方性、配位子の非対称電場を系統的にかつ集中して制御することにより、より効果が顕著に現れる設計指針を確立し、Chiral磁性、マルチフェロイック研究を飛躍的に進展させる知見を得る。(1)結晶・磁気chiralityの定量化:磁気異方性、結晶構造の異なるChiral反強磁性体を多数作成し、単結晶による磁気測定、加圧効果測定を行うことによってDM相互作用におよぼす効果を系統的に明らかにする。また、結晶の磁気chiralityを検出できる偏極中性子線回折とナノスケールでの磁気および結晶chiralityを検出できる放射光円偏光X線回折を併用することにより、結晶chiralityと磁気chiralityの関係を定量化する。(2)分子性・無機Chiral磁性体の物質設計・制御戦略の確立:以下の順番で明らかにしてゆく。1.Chiral磁性体の磁気相図2.DM相互作用におよぼす磁気異方性の効果3.DM相互作用におよぼす配位子のChirality(空間電子分布の非対称度)、結晶空間群の効果4.DM相互作用と競合する磁気交換、双極子相互作用とChiral磁気構造の関係。これらを明らかにすることにより、Chiral磁性体の構築に用いる金属イオン、配位子、空間群のChiral磁気構造への寄与の全貌が明らかになり、設計指針を確立する。本研究では、結晶構造、含まれるイオンの磁気異方性、配位子の非対称電場を系統的にかつ集中して制御することにより、より効果が顕著に現れる設計指針を確立し、Chiral磁性、マルチフェロイック研究を飛躍的に進展させる知見を得ることを目的として研究を進めた。(1)結晶・磁気chiralityの定量化:磁気異方性、結晶構造の異なるChiral反強磁性体を新たに8種作成し、キラル結晶およびラセミ結晶の磁性を比較することにより、DM相互作用の定量化を行った。また、結晶の磁気chiralityを検出できる偏極中性子線回折とナノスケールでの磁気および結晶chiralityを検出できる放射光円偏光X線回折を併用することにより、結晶chiralityと磁気chiralityの関係について不完全ながら解明できた。1.Chiral磁性体の磁気相図を明らかにし、2.DM相互作用におよぼす磁気異方性の効果について明らかにした。これらを明らかにすることにより、Chiral磁性体の構築に用いる金属イオン、配位子、空間群のChiral磁気構造への寄与の全貌が明らかになり、設計指針について重要な知見が得られた。またキラル磁性体の重要なスピン構造としてキラルらせん磁気構造および磁場下でのキラルスピンソリトン格子について実空間および電子線回折による逆空間観察に成功した。この結果は、アメリカ物理学会の"Spotlighting exceptional research"の今週の物理の新観点で紹介された。(2012年3月6日)キラル分子磁性体の合成指針は前年度までに確立したが、今まで合成戦略がなかった無機キラル磁性体の合成戦略指針が確立した。また今まで単一相単結晶の合成が難しかったCsCuCl3等の無機キラル磁性体のキラル単一相単結晶の育成手段についても指針が得られつつある。以前観測に成功したCrNb3S6のキラルヘリカル磁気構造およびキラル軸に垂直に磁場とかけた際現れるキラルスピンソリトン格子状態でのキラル軸に平行方向での磁気抵抗効果の測定に成功した。この磁気抵抗効果には量子効果による複雑なトビとヒステリシスが観測され、現在原因を調査中である。またCrNb3S6および以前合成したキラル分子磁性体GNについてESR測定を行い、複雑なスペクトルが得られた。現在知られている強磁性共鳴、マグノン共鳴等で説明できないため、ESR測定専門家との共同研究を始めた。キラル分子磁性体GN-DMFの単結晶の中性子線解析が終了し、整合的キラル磁気構造の観測に成功した。同時に測定解析したラセミ体については予想どおり、キラル磁気構造は観測されなかった。以前からよく知られているMnSiの単結晶ついても、小角中性子線回折実験を進め、初めてらせん磁気構造によるサテライトの観測に成功した。

この際偏極中性子を用いることにより、右、左の決定にも成功した。またらせん軸垂直方向への磁場印加により、キラルスピンソリトン格子によると思われる高調波サテライトの観測にも成功した。当初の計画の結晶chiralityと磁気chiralityの関係はほぼ解明され、設計指針が得られた上、キラル磁性体のもっとも重要な特徴であるスピン構造としてキラルらせん磁気構造および磁場下でのキラルスピンソリトン格子について実空間および電子線回折による逆空間観察に成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。磁気chiralityの安定化原因であるDM相互作用は一般の磁気相互作用の交換/双極子相互作用の100分の1程度であることが、本研究によって明らかにされ、そのためキラルらせん磁気構造のピッチが数十ナノメートルと非常に長くなり、中性子回折による構造決定は非常に困難であることが判明した。このサイズの磁気構造観察には電子線がもっとも適していることが判明した。そのためローレンツ顕微鏡測定の第一人者である大阪府大の戸川欣彦講師を分担者に加えたい。
高性能・高信頼性・インパルス電圧・電流測定用標準分圧器・分流器の開発に関する研究

研究計画にしたがって研究が実施し、以下の成果を得た。1.分圧器、分流器の構成要素である抵抗素子、コンデンサ素子の温度特性、電圧特性、経時変化特性について検討を行い、マンガニン、カ-マロイなどの抵抗材料を使用するのが最適であり、分圧器にコンデンサを使用する場合には温度補償する必要があるとの結果を得た。2.定格電圧700kVの雷インパルス用標準分圧器を試作した。シ-ルド抵抗形を採用し、高圧部抵抗10kΩ(カ-マロイ線を使用)とし、応答時間20nsであった。本分圧器とドイツ理工学研究所(PTB)の標準分圧器と比較試験を行なったところ、標準インパルス電圧で±0.5%、11.5μsの波頭裁断波インパルス電圧で±1%以内で一致し、雷インパルス用標準分圧器として十分な性能を有することが確認された。3.定格電圧500KVの開閉インパルス用標準分圧器を開発試作した。開閉インパルス電圧の測定にはコンデンサ分圧器が一般に用いられるが、安定性、信頼性の点から200KΩ(カ-マロイ線)のシ-ルド高抵抗形とした。30°Cの温度変化に対し分圧比の変化は0.1%以内であり、応答時間は30ns以下で、IEC規格案に定められている標準分圧器の仕様を十分満足するものが得られた。4.0.5μsの波頭裁断波インパルス用標準分圧器としては、8.5kΩの抵抗(カ-マロイ線)と並列に高周波用コンデンサを接続し、かつシ-ルド電極を設けた700kV用のシ-ルド抵抗容量分圧器を試作開発した。応答時間は10ns以下であり、裁断波用として十分な特性の標準分圧器が得られた。5.標準分流器としては20kA用、10mΩの同軸円筒形分流器を試作し、標準用として十分な性能を有することを確認した。
エイコサペンタエン酸誘導体の構造と生物活性との相関(栄養学的意義の再検討)

エイコサペンタエン酸(EPA)及びその生体内産物(TXA_3PGI_3)の体内動態の解析を目的として、収集の容易な尿を対称とし、それらの尿中代謝物の微量分析法の開発研究を行った。1.まずアラキドン酸代謝物の微量分析法開発のための基礎的研究を行った。TXA_2の指標となりうる11-dehydro-TXB_2の微量測定法として、その[^<18>O]-標識化合物を内部標準物質とするGC/SIM法を開発した。メチルエステル(ME)-ジメチルイソプロビルシリル(DMIPS)誘導体、さらにME-11-プロピルアミド-9,12,15-DMIPSエーテル誘導体を開発し、[M-43]^+イオンの基準ピークを用いることにより、ヒト尿中のシリカゲルカラムクロマトグラフィー精製抽出物からS/N高く11-dehydro-TXB_2を検出することに成功した。2.また、PGI_2の尿中主要代謝産物である2,3-dinor-6-keto-PGF_<1a>を新規な1-プロピルアミド-6-メトキシ(MO)-9,11,15-DMIPSエーテル誘導体として、メチルシリコン化学結合型溶融シリカキャピラリーカラムを用いたGC/SIM(分解能:1000)により検討すると、従来問題とされていた、水溶液中におけるヘミケタール体とスピロラクトン体の平衡反応による影響を受けることなく、2,3-dinor-体の高感度検出(5pg,S/N≧10)に成功した。3.ラット肝ホモジネートを用い6-keto-PGF_<1a>の変換を行い、HPLC上単一ピーク(変換効率56%以上)で2,3-dinor-6-keto-PGF_<1a>を得た。本法は2,3-dinor-6-keto-PGF_<1a>の重水素置換体の高率な調製法として有用と考えられる。4.EPAの生体内変換体の超微量定量を目的として、EPA重水素置換体の合成を進めている。プロバルギル単位のトシル化体と水酸基保護体のアセチリドとの付加脱離反応を繰り返すことにより、骨格の順次構築を行った。現在まで、2単位のC-Cbond formationに成功し、hexa-6,3-diyne-1-olのビラニル体とトシル化体を得ている。今後、脱保護、トシル化の後、すでに合成した5-hexyne-1-olのピラニル体と結合させることより、5つのオレフィン骨格の原型を三重結合の形で得る。さらに、末端に重水素の導入と水酸化を行い、Lindlar還元により全cis型の異性体のみを得る予定である。
放射光軟Ｘ線吸収分光法と第一原理計算による炭素材料の複雑構造解析技術の開発

本研究では,「放射光軟X線吸収分光法と第一原理計算による炭素材料の複雑構造解析技術の開発」を目的とする。本研究では特に工業的に重要であるにもかかわらずその複雑構造解析技術が確立していないカーボンブラック,タール・ピッチ,ゴム,潤滑油/金属摩擦界面に着目し,これらの複雑構造を放射光軟X線吸収分光法(SR-SXAS: Synchrotron Radiation Soft X-ray Absorption Spectroscopy)と第一原理計算で解き明かす方法を確立する。具体的には,(1)ターゲット材料の調製,(2)放射光軟X線測定,(3)第一原理計算による理論解析,(4)解析と評価手法の提案の4ステップで実施する。2018年度の研究実績を以下に示す。(1)ターゲット材料の調製:ターゲット材料は予定通り関連企業および外部研究機関から調達した。カーボンブラック系材料は,三菱ケミカル,セキスイ化学,ダイセル,御国色素から,タール・ピッチ系材料は三菱ケミカル,ゴム系材料は東洋タイヤから得た。なお,材料中の金属成分を分析するため,計画通り蛍光X線分析装置を導入した。(2)放射光軟X線測定:放射光測定は,計画通り本学NewSUBARUのBL10で15回実施するとともに,米国放射光施設Advanced Light SourceのBL-6.3.2で4回実施した。(3)第一原理計算による理論解析:バンド計算ソフトCASTEPによる理論解析は計算効率を高めるために,計画通り8コア以上の計算機を新たに導入した。(4)解析と評価手法の提案:ターゲット材料に対して軟X線吸収スペクトルの形状と試料調製条件との相関を調べ,その相関の妥当性を理論解析から裏付ける。今期は,(1)の材料に対して(2)の放射光軟X線測定を行い,多くのデータを蓄積した。上記6.研究実績の概要で述べたように,概ね,計画通りに研究を実施した。得られた測定データは以下のように整理できる。(a)カーボンブラック系材料:工業カーボンブラックの熱処理変化の観察,粒子被覆カーボン層の識別(b)タール・ピッチ系材料:タール・ピッチの典型的な軟X線吸収スペクトルの取得,タール・ピッチの熱処理変化の観察,タール・ピッチの識別(c)ゴム系材料:カーボンブラック添加イソプレンにおけるカーボンブラック添加効果の観察(d)その他:黒鉛系炭素材料に含まれるヘテロ環構造の軟X線吸収スペクトルの予測,透過法による炭素超薄膜の軟X線吸収測定,絶縁性媒体に吸着した炭素材料の全電子収量測定以上のデータについて, 2件の論文発表,1件の国際会議発表,33件の国内学会発表を行なった。2019年度も継続して(1)ターゲット材料の調製,(2)放射光軟X線測定,(3)第一原理計算による理論解析,(4)解析と評価手法の提案の4ステップを実施する。(1)ターゲット材料の調製は,カーボンブラック系材料,タール・ピッチ系材料,ゴム系材料を重点化する。また,透過法による軟X線吸収測定から炭素の質量吸収係数を決定できる見通しが得られたので,有機膜をターゲットとして加える。さらに,絶縁性媒体に吸着した炭素材料の全電子収量測定が可能になったことから,PM2.5などの環境炭素材料もターゲットとする。(2)放射光測定は,本学NewSUBARUのBL10で10回以上,米国放射光施設Advanced Light SourceのBL-6.3.2で3回以上を計画する。(3)第一原理計算による理論解析は,測定した軟X線吸収スペクトルの解釈のために,加速させて実施する。(4)解析と評価手法の提案については,タール・ピッチ系材料の軟X線吸収スペクトルの形状から分子サイズの見積もりが可能になることを見出したので,これを発展させてタール・ピッチの識別手法として確立する。また,ゴムにおけるカーボンブラックとイソプレン分子との結合状態を計算で検証する。

今期は,(1)の材料に対して(2)の放射光軟X線測定を行い,多くのデータを蓄積した。上記6.研究実績の概要で述べたように,概ね,計画通りに研究を実施した。得られた測定データは以下のように整理できる。(a)カーボンブラック系材料:工業カーボンブラックの熱処理変化の観察,粒子被覆カーボン層の識別(b)タール・ピッチ系材料:タール・ピッチの典型的な軟X線吸収スペクトルの取得,タール・ピッチの熱処理変化の観察,タール・ピッチの識別(c)ゴム系材料:カーボンブラック添加イソプレンにおけるカーボンブラック添加効果の観察(d)その他:黒鉛系炭素材料に含まれるヘテロ環構造の軟X線吸収スペクトルの予測,透過法による炭素超薄膜の軟X線吸収測定,絶縁性媒体に吸着した炭素材料の全電子収量測定以上のデータについて, 2件の論文発表,1件の国際会議発表,33件の国内学会発表を行なった。2019年度も継続して(1)ターゲット材料の調製,(2)放射光軟X線測定,(3)第一原理計算による理論解析,(4)解析と評価手法の提案の4ステップを実施する。(1)ターゲット材料の調製は,カーボンブラック系材料,タール・ピッチ系材料,ゴム系材料を重点化する。また,透過法による軟X線吸収測定から炭素の質量吸収係数を決定できる見通しが得られたので,有機膜をターゲットとして加える。さらに,絶縁性媒体に吸着した炭素材料の全電子収量測定が可能になったことから,PM2.5などの環境炭素材料もターゲットとする。(2)放射光測定は,本学NewSUBARUのBL10で10回以上,米国放射光施設Advanced Light SourceのBL-6.3.2で3回以上を計画する。(3)第一原理計算による理論解析は,測定した軟X線吸収スペクトルの解釈のために,加速させて実施する。(4)解析と評価手法の提案については,タール・ピッチ系材料の軟X線吸収スペクトルの形状から分子サイズの見積もりが可能になることを見出したので,これを発展させてタール・ピッチの識別手法として確立する。また,ゴムにおけるカーボンブラックとイソプレン分子との結合状態を計算で検証する。
難治性筋疾患制圧を目指したRNA干渉を用いた筋機能回復機構の解明

筋ジストロフィーモデルマウスにマイオスタチン特異的siRNAを投与し、RNA干渉による筋機能回復に対する有効性を確立することを目的とした。筋ジストロフィーモデルマウス(mdxマウス)の咬筋にマイオスタチン特異的二本鎖siRNAの局所投与を行ったところ、筋線維は肥大し、筋活動量も増大していた。以上より、RNA干渉を用いたマイオスタチン遺伝子抑制は、筋ジストロフィーモデルマウスの骨格筋萎縮の改善に有効であることが明らかとなった。筋線維の壊死を主病変とする進行性の遺伝性筋疾患である筋ジストロフィーは予後がきわめて悪く、効果的な治療法の開発が待たれている。本研究は、筋ジストロフィーモデルマウスにマイオスタチン特異的siRNAを投与し、RNA干渉(RNA interference)による骨格筋量制御法の有効性を確立することを目的としている。本年度はmdxマウス咀嚼筋の組織学的検索と終日咀嚼筋活動解析により、筋ジストロフィーによる筋機能障害の実態を明らかにすることを目的とした。実験には25週齢のC57BL/6野生型雄性マウスと筋ジストロフィーモデルマウス(mdxマウス)それぞれ10匹を使用した。筋活動の測定にはテレメトリー長時間自動計測システムを使用した。全身麻酔下で筋電図記録用送信器をマウス背部に埋め込み、電極を右側咬筋浅層に埋入し、終日におけるバーストの総持続時間の割合(duty time)を算出した。5%と50%の両レベルにおいてmdxマウスが野生型マウスに比べ有意に高い活動を示した(5%:p<0.01;50%:p<0.05)。筋活動測定後、マウスを屠殺し咬筋浅層を摘出した。次いで、厚さ10μmの凍結切片を作製し、H-E染色を行い筋線維断面積を求めた。筋重量および筋線維断面積ともにmdxマウスが野生型マウスに比べ有意に(p<0.01)小さい値を示した。以上より、筋ジストロフィーモデルであるmdxマウスでは骨格筋の正常な発育が阻害された結果、機能的に補うため筋活動量が増加していることが明らかとなった。今回の研究結果を踏まえ来年度は、mdxマウスにsiRNAを導入しRNA干渉によるマイオスタチン遺伝子の抑制効果を検討することで、RNA干渉を用いた筋機能回復機構を明らかにして行きたい。昨年度の研究より筋ジストロフィーモデルであるmdxマウスでは骨格筋の正常な発育が阻害されていることが明らかとなった。そこで本年度は、mdxマウスにsiRNAを導入しRNA干渉によるマイオスタチン遺伝子の抑制効果の検討を行った。実験には25週齢の筋ジストロフィーモデルマウス(mdxマウス)10匹を使用した。右側咬筋にマイオスタチン特異的二本鎖siRNAとアテロコラーゲン複合体の局所投与を行い、2週間後に咬筋を摘出し、解剖学的解析を行った。また、咬筋の活動量の変化を検討するため、siRNAの投与前後にマウス咬筋の終日筋活動測定を行った。筋活動測定にはテレメトリー長時間自動計測システムを使用した。siRNAの局所投与を行った側の咬筋は肥大し、対照側と比較して筋重量が有意に増加した(p<0.05)。筋線維についても対照群と比較して有意に肥大しており(p<0.01)、対照側でみられる筋線維の大小不同や脂肪組織は認めなかった。投与前と投与珍週間後の咬筋終日筋活動を比較すると、低い活動レベルで投与後筋活動量が有意に増大していた(p<0.05)。以上より、RNA干渉を用いたマイオスタチン遺伝子抑制は、筋ジストロフィーモデルマウスの骨格筋萎縮を形態的、機能的に改善し得ることが明らかとなった。
光照射をセシウム光電離と電極加熱に利用する高効率熱電子発電器の研究

太陽エネルギー利用熱電子発電器のエミッタ温度T_Eおよび発電効率ηの評価を行った。太陽エネルギーのみを熱源とする熱電子発電器では、エミッタ加熱とセシウム原子の励起・電離が太陽光で行われる。このため、空間電荷中和がエミッタ加熱と同時に行われることになり、効率の良い発電が期待される。太陽光により加熱されるエミッタの温度T_Eを、太陽エネルギー入射電力Q_<in>をパラメータとして熱伝導方程式の数値解析より求め、これを発電効率の計算式に代入することにより、T_Eとηの関係が明らかにされる。ここで重要な点は、セシウム中に置かれたエミッタの仕事関数φ_Eはその温度T_Eとセシウム蒸気圧T_<Cs>に強く依存するが、一方でφ_Eはエミッタからの熱電子放出電流J_Rを決定付け、J_Rはエミッタを冷却するのでT_Eに影響する関係にある。これらの関係を全て考慮して得られた数値解析の結果は、タングステンエミッタの場合、レンズ集光率を83%、発電器内部電圧降下を2.2Vと仮定して、Q_<in>=700W、エミッタ表面積=5.9cm^2のとき、最大のηはφ_E=2.6eV、T_E=1800Kのとき、2.2%程度と低い値であった。ηがこのような低い値にとどまる原因は、エミッタの光吸収率qが30%と低いことにある。この点を改良するために、光トラップ機能を設けたエミッタを考案し、数値解析した結果、qを90%まで高められることが判った。これに基づいて試作したエミッタで実験を行ったところ、光吸収率が60%以上に上昇することが確かめられた。q=90%とすると、φ_E=3.0eV、=2000Kのとき、η=12%まで上昇することが明らかにされた。この値は、太陽電池と同レベルであり、太陽エネルギー利用熱電子発電器の将来性を裏付けるものである。熱エネルギーを電気エネルギーに変換する発電方式の1つである熱電子発電は、既に数10年にわたる研究があり、核エネルギーを利用する宇宙用熱電子発電器から、化石燃料の燃焼熱を利用する熱電子発電器まで、その用途に応じた種々の方式が研究されている。熱電子発電では、エミッタからの熱電子により形成される負の空間電位の緩和が最大の問題であり、発電器内に封入したセシウムの電離と電極間距離の短縮(1mm以下)が効果を挙げている。本研究では、太陽光をエネルギー源とする熱電子発電器の開発を目的として、その基本特性を解明することを目的としている。セシウム原子は極めて低い励起および電離電圧を有するために、太陽光の短波長成分によるセシウム原子の光励起が可能となり、同時に、長波長成分でエミッタ電極の加熱を行えば、太陽光の有する全波長成分の有効利用が可能になる。発電時にはコレクタの冷却が必要であるが、この時得られる温水を活用すれば、コジェネレーションシステムが構築され、熱電併用時の総合効率は80%に達する。直接発電である熱電子発電は可動部を持たず静寂であるので家庭用を始めとして広い用途が考えられ、地球環境の保全にも貢献できるものと思われる。本研究では光照射可能な熱電子発電器を試作し、光源として太陽光に類似のスペクトルを持つキセノンランプを用いた。エミッタ温度はヒータ電流により、セシウム蒸気温度は電気炉の温度調節により制御される。この装置を用いて実験を行い、光照射が発電特性の改善に効果的となる条件を求めた結果、改善効果は以下の3つの条件を満たすときに顕著であることが判った。1)空間電荷中和度<10^<-2>、2)エミッタからの熱電子放出電流>10^<-3>(A/cm^2)、3)エミッタ仕事関数>2.2eV。この条件が満たされる場合に、セシウム原子の光励起・電離が体積電離のトリガとなって大きな出力の得られる点火モードヘの遷移が促進されているものと解釈できる。

ηがこのような低い値にとどまる原因は、エミッタの光吸収率qが30%と低いことにある。この点を改良するために、光トラップ機能を設けたエミッタを考案し、数値解析した結果、qを90%まで高められることが判った。これに基づいて試作したエミッタで実験を行ったところ、光吸収率が60%以上に上昇することが確かめられた。q=90%とすると、φ_E=3.0eV、=2000Kのとき、η=12%まで上昇することが明らかにされた。この値は、太陽電池と同レベルであり、太陽エネルギー利用熱電子発電器の将来性を裏付けるものである。
蓄熱粒子循環型ドラフトチューブ付噴流層石炭接触ガス化装置の開発

新規に提案した石炭接触ガス化による水素製造装置(ドラフトチューブ付噴流層型反応装置)の実証試験を目的として、コールドモデル実験によって得られた基礎データをもとに、第2次ホットモデル実験を行った。この場合、1kg/hの石炭処理速度を想定しているが、石炭のチャー化過程も装置内で行うことになっている「本来の水素製造装置」の実証試験ではなく、原料石炭を流動層であらかじめ脱揮発分化したチャーを供給する簡便化ホットモデル実験を行った。噴流層装置の内径は15cm、ドラフトチューブ内径1cmであり、塔下部のコーン部に40個の孔をあけ水蒸気を吹き込んだ。大きな吸熱反応であるガス化に対しての熱の供給は、燃料ガスの燃焼熱によった。熱の供給方法として(1)ドラフトチューブ内燃焼による蓄熱セラミックビーズへの熱の蓄熱、(2)アニュラス部における蓄熱セラミックビーズからのチャーへの熱供給という方式を採用した。ガス化(チャーと水蒸気の反応による水素、一酸化炭素、二酸化炭素の発生)はアニュラス部内で生じ、ガスはガス出口から、チャーはドラフトチューブを通りサイクロンから排出された。流れは、向流でしかも栓流的であるために反応工学的に極めて有利と考えられる。反応温度は850°Cと比較的低温であり、装置の運転や寿命の上からも大変優れた面を持っている。生成ガスは約60%が水素、他は一酸化炭素、炭酸ガスであった。メタンも得られたが非常に少量であった。チャー供給速度0.16g/s(水蒸気供給速度0.22g/s)に対して水素ガス0.6m^3-NTP/h、一酸化炭素0.4m^3-NTP/h、二酸化炭素0.2m^3-NTP/hが安定的に得られ、当初予定した実証試験の目標をほぼ達成した。
<法のクレオール>と主体的法形成の研究

本研究の目的は、異なる法体系の間の遭遇/浸透/変成における連鎖的秩序形成過程を主体的で不断の法創造たる<法のクレオール>として捉え、その有り様について価値的、行為的、思想=制度的、そして統合的という4つの問題次元の協働状態からなる法動態の多次元的相互作用を示す統合モデルを構想しつつ、様々な歴史・制度的事例において相同性を有する主体的法形成の諸要素・条件の動態比較的な理論分析と実証を行うことであった。そして5年間の研究期間の後に、そこでは<法のクレオール>の一般的モデルとして、法的主体化法的変成法的混合という3つのクレオール過程を一方の軸とし、他方でそれらの過程が人々の解釈的活動主体性という動因によって展開されるという動的な枠組みが析出され、これを基礎として、特に法的変成における価値的次元、行為的次元、および思想=制度的次元(東アジア・西欧・北米・日本)について、それぞれの法的問題状況の相異-すなわち、支配-抵抗関係における法的抑圧状況、侵略-対抗関係における法的圧迫状況、そして拡張-継受関係における法的流入状況-に応じて<法のクレオール>のモードが変化することが証示された。このような成果は、従前の法学研究にはない斬新な動的視点から異なる法体系の間の普遍的な相互影響・形成作用を明らかにするものであり、まもなく論文集『異法融合とその諸相』(仮題)として公刊される運びとなっている。また、この研究過程では、国内外の関連研究者間の研究ネットワークの創出、関連文献資料アーカイヴの整備も行われ、国内・国外を通じて新たな研究領域たる<法クレオール>論のフォーラムが築かれることとなった。2005年度においては、まず(1)研究分担者各自による<法のクレオール>の予備的分析と関連する資料収集を行った。価値的および行為的次元に関しては、自由や平等などの価値の歴史的展開過程の検討と権利観念が法的コミュニケーションによって伝達され理解される場合の心理的条件の検討を行った。また、思想=制度的次元に関しては、東アジアについては昭和中期の法思想の変化における伝統的秩序観と民主的法観念との緊張や現代東アジアにおける司法改革のあり方を、西ヨーロッパについては中世ドイツ都市刑事法の変化のあり方やEUにおける人権秩序の形成過程の分析を、北アメリカについては米国憲法裁判における国際法源の援用のあり方や文化的マイノリティの法主体像の変化のあり方を、そして日本については近世日本における裁判物と呼ばれる物語における法の受容様式や戦後における民事法と文学動向との関わりといった問題に焦点を当てつつ、法主体の文化的融合活動に関する文献資料の収集整理に努めた。その他には、(2)所属機関における平成18年度後期大学院共同講義「比較法形成論」を各分担者が交代で受け持ち、各専門領域と<法のクレオール>との関係という観点から諸問題の整理に努め、学生との質疑応答から感触を探ると共に、プロジェクト研究会を4回、研究分担者による協同検討会を1回開いて、研究関心の精錬に努めた。さらに、(3)共同講義のレジュメと協同検討会のための各自の活動報告、その他共通図書データから成るホームページを立ち上げて、アーカイブ構築の準備を始めた。平成18年度は、前年度からの文献資料収集・整理、理論的・実証的検討、インタビュー等を継続すると共に、各問題次元における<法のクレオール>と主体的法形成の諸条件の析出を行った。価値的および行為的次元においては、価値や規範の融合化をめぐる主体的構成の条件や、社会的コミュニケーションを通じた権利観における法意識的条件を分析した。