hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
亜寒帯外洋域における春季植物プランクトンブルームに対する動物プランクトンの応答

本研究は研究サブテーマとして以下の3つを設けている。1.OECOS固定試料解析(サブテーマ1:S1)2.飼育実験解析(サブテーマ2:S2)3.主要動物プランクトン個体群動態モデルを開発(サブテーマ3:S3)本年度は上記サブテーマの内S1およびS3を主に取り組み、各テーマともにほぼ予定通り進行できたと考えている。以下にS1とS3の実施状況を詳細に記す。・大型動物プランクトン固定試料解析(S1)2007年3ー5月にBONGOネットで採集された高頻度連続採集試料から、大型動物プランクトンを解析した。優占する端脚類について学術論文を執筆し、国際誌に投稿、受理された。優占するヤムシ類においても結果をまとめ国内学会で口頭発表を行った。オキアミ類胃内容物解析においては、東京農業大学網走キャンパスの中川良純先生にご指導を受けながら、解析を行い、結果をまとめたものを国際学会(口頭)、国内学会(ポスター)で発表を行った。・主要動物プランクトン個体群動態モデルを開発(S3)個体群動態モデルに必要なカイアシ類のデータとして成長速度が挙げられる。そこで本研究で使用している西部北太平洋親潮域OECOSの高頻度時系列カイアシ類データだけでなく、ドイツAlfred Wegener Institut(AWI)のBarbara Niehoff博士から提供いただいたノルウェー海のカイアシ類データ、東京大学大気海洋研究所の津田敦教授から提供いただいた3つの北太平洋鉄散布実験の高頻度時系列データを合わせて、カイアシ類の成長速度を算出し、海域間比較を行った。さらに、まとめた内容を国際学会にて口頭発表を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。1. OECOS固定試料解析(サブテーマ1 : S1)2.飼育実験解析(サブテーマ2 : S2)3.主要動物プランクトン個体群動態モデルの開発(サブテーマ3 : S3)以下に各サブタイトルの実施状況の詳細を記す。・大型動物プランクトン固定試料解析(S1)2007年3-5月にBONGOネットで採集された高頻度連続採集試料から、最初にクラゲ類の中で優占するAglantha digitaleについて個体群構造解析を行い、得られた結果をまとめ国内学会で発表した。本研究の内容で学術論文を執筆中で、国際誌に2014年4月中に投稿予定である。また他の優占分類群である端脚類の検鏡解析も終了し、優占種の4種について、個体群構造解析や水塊変動との相関、種間による差などの解析を現在行っている。これら端脚類の結果は、2014年度国内学会で口頭発表を行う予定である。これら分類群毎の解析の手法を取得するために、北里大学海洋生命科学部の田雄一郎講師(端脚類)、東北区水産研究所の宮本和臣研究員(ヤムシ類)、東京農業大学生物産業学部の中川至純助教(オキアミ類解析、胃内容物解析)のもとで各1週間程度研修を行い、大型動物プランクトン解析手法を取得し、OECOS固定試料解析に活かすことができた。・動物プランクトンの飼育実験解析(S2)および主要動物プランクトン個体群動態モデルの開発(S3)飼育実験により得られた植物プランクトン種によってカイアシ類の同化効率が異なる関係式と、その式を組み込んだ動物プランクトン(カイアシ類)の個体群動態を表現するモデルのLagrangian Ensemble Model (LEM)の結果を国内外の学会大会にて口頭発表を行った。さらに本研究の内容を学術論文としてまとめ、国際誌に投稿し、受理印刷された。1.OECOS固定試料解析(サブテーマ1:S1)2.飼育実験解析(サブテーマ2:S2)3.主要動物プランクトン個体群動態モデルを開発(サブテーマ3:S3)本年度(平成27年度)は上記のサブテーマのうち1及び3を主に行うことを計画しており、各テーマともにほぼ予定通り進行していると考えている。以下に各サブタイトルの実施状況を詳細に記す。優占するクラゲ類Aglantha digitaleについて、学術論文を執筆し北大彙報に投稿、受理された。端脚類については、優占種4種について、個体群構造解析等を行い、国内学会で口頭発表を行った。この内容で学術論文を執筆し、国際誌に投稿予定である。ヤムシ類は、出現した種の種同定、計数および優占種である2種の解析を行い、クラゲ類、端脚類およびオキアミ類の結果とともに国際学会において口頭発表を行った。オキアミ類においては、東京農業大学の中川良純先生にご指導を受けながら解析を行った。この内容をまとめ、国内学会で口頭発表を行う予定である。平成26年度も25年度同様に解析および論文執筆を進めるにあたり北里大の山田雄一郎先生(端脚類)、東北区水産研究所の宮本和臣さん(ヤムシ類)、東京農業大学網走キャンパスの中川良純先生(オキアミ類解析、胃内容物解析)に御指導をいただき、OECOS固定試料解析に活かすことができた。

・主要動物プランクトン個体群動態モデルを開発(S3)個体群動態モデル構築に活かすため、2014年夏にPICESのサマースクールに参加し、生態系モデルの基礎から最新の研究まで1周間にわたり世界トップクラスの研究者から学んだ。本研究は研究サブテーマとして以下の3つを設けている。1.OECOS固定試料解析(サブテーマ1:S1)2.飼育実験解析(サブテーマ2:S2)3.主要動物プランクトン個体群動態モデルを開発(サブテーマ3:S3)本年度は上記サブテーマの内S1およびS3を主に取り組み、各テーマともにほぼ予定通り進行できたと考えている。以下にS1とS3の実施状況を詳細に記す。・大型動物プランクトン固定試料解析(S1)2007年3ー5月にBONGOネットで採集された高頻度連続採集試料から、大型動物プランクトンを解析した。優占する端脚類について学術論文を執筆し、国際誌に投稿、受理された。優占するヤムシ類においても結果をまとめ国内学会で口頭発表を行った。オキアミ類胃内容物解析においては、東京農業大学網走キャンパスの中川良純先生にご指導を受けながら、解析を行い、結果をまとめたものを国際学会(口頭)、国内学会(ポスター)で発表を行った。・主要動物プランクトン個体群動態モデルを開発(S3)個体群動態モデルに必要なカイアシ類のデータとして成長速度が挙げられる。そこで本研究で使用している西部北太平洋親潮域OECOSの高頻度時系列カイアシ類データだけでなく、ドイツAlfred Wegener Institut(AWI)のBarbara Niehoff博士から提供いただいたノルウェー海のカイアシ類データ、東京大学大気海洋研究所の津田敦教授から提供いただいた3つの北太平洋鉄散布実験の高頻度時系列データを合わせて、カイアシ類の成長速度を算出し、海域間比較を行った。さらに、まとめた内容を国際学会にて口頭発表を行った。本研究で設けている3つのサブテーマいずれもほぼ予定通り進行しており、現在のところまで研究計画の大幅な変更や遅延などの問題はないと考えている。平成26年度で学術論文4報と学会発表6回を行ったことも研究が順調に進行していることを裏付けている27年度が最終年度であるため、記入しない。全体としては現状の方策のままで十分に研究計画を完遂できると考える。顕微鏡による資料解析は終了したため、今後はオキアミ類胃内容物解析の結果のまとめをすみやかに行い、得られた各動物プランクトン分類群の春季植物プランクトンブルームへの短期変動の解析だけでなく、動物プランクトンデータと物理モデル(FRA-ROMS)などを組み合わせて評価していきたい本研究で設けている3つのサブテーマいずれもほぼ予定通り進行しており、現在のところまで研究計画の大幅な変更や遅延などの問題はないと考えている。平成25年度で学術論文4報と学会発表6回を行ったことも研究が順調に進行していることを裏付けている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は残りの動物プランクトン分類群の顕微鏡解析をすみやかに行い、得られた各動物プランクトン分類群の春季植物プランクトンブルームへの短期変動の解析だけでなく、動物プランクトンデータと物理モデル(ROMS)などを組み合わせて評価していきたい。
唾液腺器官形成におけるEGFとインテグリンの役割に関する研究

顎下腺原基の分子形態形成を制御するシグナル伝達機構について以下のような検討を行った。ウエスタンブロット解析により、PI3KおよびPLCγ1が胎仔マウス顎下腺に発現していることがわかった。胎生14、16、および18日目の培養顎下腺にEGFを作用させると顎下腺内のPI3Kp85サブユニットのリン酸化の亢進が誘導した。また、EGFの処理によるPLCγ1のチロシンリン酸化は胎生14日の顎下腺でわずかに促進し、胎生16日の顎下腺では著しく促進していた。PLCγ1阻害剤のU73122およびPI3K阻害剤のLY294002を処理すると顎下腺原基の分枝形成は著しく抑制した。したがって、胎仔マウス顎下腺に発現しているPI3KおよびPLCγ1は主に顎下腺分枝形成を促進的に制御していると考えられた。PLCγ1はジアシルグリセロールと細胞内カルシウムの上昇を惹起するが、これらはprotein kinase C (PKC)の活性化因子である。したがって、PKCは顎下腺分枝形成に対して何らかの役割を果たしていると考えられた。ウエスタンブロットにより、胎仔顎下腺には、少なくとも8種類(PKCα、PKCβ、PKCγ、PKCδ、PKCε、PKCη、PKCλおよびPKCζ)のPKCアイソザイムが発現していることがわかった。胎生16日目の培養顎下腺にEGFを処理すると、PKCαの活性の上昇が認められたが、PKCδおよびPKCεの活性はむしろ減少していることがわかった。胎生13日目の顎下腺原基に種々のPKC活性阻害剤を作用させたところ、PKCα阻害剤のGo6976で分枝形成の著しい抑制、PKCδの阻害剤のRottlerinおよびPKCεの阻害剤のRo32-0432でわずかな促進作用が認められた。以上の結果から、胎仔マウス顎下腺には、EGF処理により連動するPI3KやPLCγ1、および、その下流に位置する種々PKCアイソフォームが発現していることがわかった。また、PKCはEGF処理により同様の応答性を示すのではなく、それぞれのアイソフォーム特有の反応を起こすことがわかった。PKC阻害剤の分枝形成におよぼす影響について検討した結果から、PKCαは分枝形成を促進的に、PKCεとPKCδは抑制的に調節していると考えられた。胎仔唾液腺は、branching morphogenesis(分枝形態形成)と呼ばれる発達過程を経て成長する。本研究では、唾液腺の分枝形態形成を制御する因子としてEGFおよびインテグリンに着目し、両分子の機能解明を目的として実験を行っている。本年度実施された研究から以下のような結論が得られた。1)培養胎仔顎下腺にEGF受容体キナーゼの特異的阻害剤(RG50864)を添加すると著しい分枝形成の阻害が認められた。

2)ERK(古典的MAPK)の活性化を阻害するPD98059を添加した場合も分枝形成が抑制された。3)PLCγ1およびPI3Kの阻害剤であるU73122(PLCγ1阻害剤)およびLY294002(PI3K阻害剤)を添加すると、U73122を添加した場合にのみ分枝形成の阻害が認められた。5)培養顎下腺にEGFを作用させるとPKCαの活性が上昇することがわかった。しかし、PKCεおよびPKCδは逆に活性が減少した。以上の結果、EGFの有する分枝形態形成促進作用は、上述した酵素群により伝達されていると考えられた。また、酵素活性の変化はEGF受容体の活性化を介して誘導されていることが示唆された。現在、唾液腺分枝形態形成における上記酵素の役割を解明するため、さらに詳細に検討を行っている。胎仔唾液腺は、branching morphogenesis(分枝形態形成)と呼ばれる発達過程にしたがって成長する。我々は、唾液腺の分枝形態形成を制御する因子としてEGFおよびインテグリンに着目し、両分子の機能解明を目的として実験を行っている。本年度実施された研究から以下のような結論を得た。1)培養胎仔顎下腺にERK(古典的MAPK)の活性化を阻害するPD98059を添加した場合、分枝形成が抑制された。2)培養胎仔顎下腺に、U73122(PLCγ1阻害剤)およびLY294002(PI3K阻害剤)を添加すると、U73122を添加した場合にのみ分枝形成の阻害が認められた。3)胎仔顎下腺には少なくとも8種類のプロテインキナーゼC(PKC)が発現していることがわかった。4)PKCの阻害剤であるCalphostin Cを培養胎仔顎下腺に添加すると分枝形成は促進した。6)胎仔顎下腺に発現しているEGF受容体ファミリー(ErbBファミリー)の検索を行った結果、ErbB1,ErbB2およびErbB4の発現が確認された。以上の結果、EGFによる分枝形態形成促進作用は、上述したシグナル経路により伝達されていると考えられた。また、個々のEGF受容体ファミリーは異なったシグナル伝達経路を活性化させることが知られていることから、これらが複雑に関わりあうことで器官形成が制御されている可能性があると考えられた。今後、唾液腺分枝形態形成におけるEGF受容体ファミリーとEGFリガンドファミリーが活性化するシグナルを特定し、それぞれが関与する生物活性を明らかにしたいと考えている。1)培養胎仔顎下腺にEGFリガンドフアミリー(EGF,TGF-α,HB-EGF,AR,EPR,NRGなど)を作用させた場合、分枝形成は促進した。2)EGF受容体の4種のサブタイプは胎仔マウス顎下腺に発現していることがRT-PCRおよびウエスタンブロットにより確認された。3)それぞれのEGFリガンドはErbB1、ErbB2、ErbB3およびErbB4のチロシンリン酸化を促進させたが、リン酸化されるチロシン残基のアミノ酸位置には違いが認められた。5)Srcの特異的阻害剤(PP1)を作用させると分枝形成は著しく抑制した。
天然放射性核種を利用した環境変動解析と堆積年代測定:ウラン・トリウム同位体

本研究では、湖底堆積物中ウラン(U)・トリウム(Th)同位体組成変化に着目し、これら同位体の古環境復元プロキシとしての確立を目的としている。昨年度の、バイカルリフトゾーンに位置する淡水湖・フブスグル湖(モンゴル)の湖底堆積物としては世界最長のHDP04(全長80m)コア解析に引き続き、今年度は、堆積速度が早<時間分解能がよいと推測されたBB03(全長1233cm)を用いて^<14>C年代測定、U・Th同位体(^<238>U,^<234>U,^<230>Th,^<232>Th)濃度および放射能比、全岩粒径、主要元素濃度を測定し、気候・環境変動にからむU(Th)の沈降・堆積挙動についてより詳細な解明を試みた。BB03コアは8984±43年(^<14>C年代)の歴史をカバーしており、80-180cm(推定約3000年^<14>C年代)、特に500-800cm(推定約6000年^<14>C年代前)では3mにもわたり一度に大量の堆積があったことが見出された。この時期には、少なくとも四度にわたる粗/細粒化のサイクルが見出されており陸域から大量の土砂が断続的に流入する(洪水のような)イベントが起きていたことが分かった。このイベント時には、フブスグル湖ではコア中^<238>Uの主要成分である自生性^<238>U濃度が最小値、^<234>U/^<238>U放射能比がほぼ平衡値(1)になっており、湖水中U濃度と溶存U比が異常に減少したか、Uを沈降せしめる吸着剤の量またはその能力が極小になったことも明らかになった。^<14>C年代によるリザーバーイフェクトの補正も含めてさらに解析を進めることで、湖沼堆積物中でのU・Th同位体のプロキシとしての利用が可能となり、陸域における気候変化が絶対年代のもとで詳細に解明されることが期待される。今年度はバイカルリフトゾーンに位置する淡水湖・フブスグル湖(モンゴル)の湖底堆積物HDP04(全長約80m)についてU・Th同位体(^<238>U,^<234>U,^<230>Th,^<232>Th)濃度および放射能比を測定し、気候変動にからむU(Th)の沈降・堆積挙動解明さらに湖底堆積物への^<230>Th-^<234>U-^<238>U年代測定法の適応を検討した。各深度におけるバルク試料中のU・Th同位体測定結果から、フブスグル湖底堆積物中には岩石・土壌粒子に含まれる陸源性のU・Th成分と、溶存していたUがなんらかのメカニズムにより堆積した自生性のU/そのUから成長したU・Th成分が存在することが明かになった。年代測定の際、陸源性U・Th同位体の影響を除去するために、希酸抽出による疑似3Dアイソクロン法を堆積物への適応を試みた。その結果、^<14>C年代測定では不可能である堆積深度の年代測定に成功し、MIS7(海洋酸素同位体ステージ7)までの堆積年代を詳細に決定することができた。また、フブスグル湖堆積物中の自生性U濃度変化は、一次生産物質の色素に起因するSECs量と非常によく対応することが明かになり、自生性Uはフブスグル湖において温暖寒冷を示すプロキシとなりうる可能性を見出した。さらに、MISll-13の間に劇的な環境変動に起因すると考えられる不整合面が見つかっているが(Kashiwaya, et. al.in press)、この深度では異常に濃縮されたU層が見出された。今後、陸域・湖沼系での環境変動にからむU・Th挙動について、より詳細な年代測定法適応の試みと共に検討する予定である。

この時期には、少なくとも四度にわたる粗/細粒化のサイクルが見出されており陸域から大量の土砂が断続的に流入する(洪水のような)イベントが起きていたことが分かった。このイベント時には、フブスグル湖ではコア中^<238>Uの主要成分である自生性^<238>U濃度が最小値、^<234>U/^<238>U放射能比がほぼ平衡値(1)になっており、湖水中U濃度と溶存U比が異常に減少したか、Uを沈降せしめる吸着剤の量またはその能力が極小になったことも明らかになった。^<14>C年代によるリザーバーイフェクトの補正も含めてさらに解析を進めることで、湖沼堆積物中でのU・Th同位体のプロキシとしての利用が可能となり、陸域における気候変化が絶対年代のもとで詳細に解明されることが期待される。
暖温帯林共存樹種の葉のフェノロジーと被食率、生産性の関係に基づく温暖化影響の予測

暖温帯林に共存する落葉広葉樹と常緑広葉樹を対象として、葉のフェノロジー(開芽時期、展葉完了時期、葉の成熟時期、落葉時期)および植食動物による葉の被食率、葉の機能形質の季節変化を詳細に記録することによって葉のフェノロジーと被食率、生産性の関係を明らかにする。この結果に基づいて、共存する樹種の葉の成熟時期や落葉時期の違いが葉の生産性に与える影響を定量的に評価し、葉のフェノロジーの種間差の生理生態学意義を明らかにするとともに、温暖化が共存する樹種に及ぼす影響を予測する。
アクティブ・ラーニングによる思考力育成のための道徳カリキュラムの研究

本研究は、アクティブ・ラーニングによる思考力育成のための道徳カリキュラムの研究のために、アメリカや日本の学校の道徳教育の現状について調査を重ねてきた。その中で、すぐれた道徳教育においては、弁証法的思考と価値葛藤という2つの要素が思考力を育てる核となることを見てきた。学校の授業においてこのような要素を取り入れるためには、物語において感情移入ができることと自分の中で、立ち止まって考えるだけの受け止める要素がナラティブの中にあるかということが重要であることが判明した。それはこれまでの多くの道徳物語がそうであるように正しい行いはこうであるというような示範的な指導は、生徒主体の思考過程において、なんら葛藤を起こさないし、ひいては、問題への思考のこだわりを生み出すことはなく、考えるきっかけを失ってしまう。本研究では、このような思考へのとりかがりがどのようにして可能になるのかを、実践例を通して探ってきた。その中で、価値の葛藤する場面において、生徒は初めて問題を問題として捉え、自分の思考する前提自体を見直し、問題として捉えられていない場面が主題として登ってくることが意識されるようになることを認識した。それは、東洋、西洋の洋の東西を問わず、浮かび上がってくる歴史的大事件であったり、個人史的な物語であったり、私たちの日常世界にある問題にあらゆる局面において見られるものであった。それは、特定の教科や単元を超えて存在する物語でもあった。キー・コンペテンシーのPISAのテストや資質・能力のテストは、このような思考力・判断力・表現力などを試すものであり、道徳が教科横断的な総合的なカリキュラムであるということを示している。このための具体的な学習単元の開発を進めてきた。本研究は、実際の教育現場での実践と理論的な裏付けについて調査を進めてきたものである。道徳的な指導は、社会科やその他の教科においても行われている。その中で、日本の学習指導要領学習が強調する主体性というものが、思考力育てる道徳の授業においてどのような位置にあり、なぜ、それが強調されなければならないのかを見てきた。それは、多くの学習が自己の経験と乖離した中で進められる場合、学ぶ知識は自分の体験とは関係のないただ暗記するだけの概念や用語の羅列となってしまう。それは、勉強というものが、何ら実体験とは関わりのない、飾り物として考えられているからに他ならない。このような知識観に対して道徳的な要素を取り入れた学習は、国語においても社会においても知識がどう経験に関係するのかを理解するための重要なステップとなる。SNSを教材と使う授業は、このような知識と経験を結びつける有効に使えることを多くの実践例を通して見てきた。けれども、それは情報を得る手段として有効であるということにすぎない。判断の妥当性や認識のメタファーの持ち方は、自分の活動の実体験が根拠となっていることを多くの子どもを見て認識することができた。本研究では、文化や社会的な背景が異なる生活の中で、知識と判断がいかに経験に裏打ちされた中で育っていくのかを見ることができた。多くの記録と資料を収集することができた。今後は、アクティブ・ラーニングが目指してきた学習目標について、その本来の目的は、一体何であったのかを問い直し、思考における主体性や経験的な知識の重要性について解き明かして行きたい。道徳的な単元は、この問題を考える上で一番有用な教材を提供してきた。特に、道徳的判断を求められるとき、何が正しいかということはそれは、所与の知識として与えられるのではなく、自己の依って立つ利害状況への反省、何を優先の価値と考えるかということへの自己の気づき、では、何を優先的課題と考えるかという自己反省、そして、他者の利害と自己の関係性への気づきなど、総合的な判断力が問われることになる。このような総合的な判断力は、カリキュラムというものが主体との関わりの中で論じられねばならないということを意味しており、客観的な知識として主観の外にあるものではないということを意味している。道徳的実践の研究の成果は、このような主観性の接点としての各知識が、一体どのような意味を持ちうるのかを明らかにしたことにある。それは、今後、教員養成における教育学的な知識が教師の力量や能力形成にどう関わるのかを研究する上で大いに役に立つ。それは、優れた教師とは何か、そしてそれは、どのように形成されるのかを考える上で役に立ち。それは、官僚的な研修がどのような意味を持つのかを評価できるようになる。今後は、教員養成における主体性の育成はどうあるべきか、そしてそれは道徳的判断力の育成とどのように関係するのかを研究する。本研究のテーマは、「アクティブ・ラーニングによる思考力育成のための道徳カリキュラムの研究」である。この研究は、ここ数年、政府より打ち出されている道徳教育の教科化と相まって、その内容と方法をめぐって議論が錯綜している。このような錯綜する議論のを整理するための基礎となるような実証的研究である。文科省は、アクティブ・ラーニングは、次世代のカリキュラム・方法として提唱している。他方、道徳教育は特定の価値観を注入するのではなく、思考力を育てるものであると言っている。そのために、アクティブ・ラーニングを積極的に取り入れた道徳教育カリキュラムについて明確に定義し、優れた実践事例を国の内外において研究し、多様なカリキュラム案を検討し、思考力を育てるカリキュラム案作りに役立てようとした。他方、日本では現在教育実効会議が道徳の教科化を進める方針を立てている。そして、論理的な思考力を高めるための道徳教育ということを提唱している。

このような課題にまさに応えるような理論とモデルとなる実践的方法について研究するのが本研究である。本研究は、一つは、外国において先行するカリキュラムについて調査・分析した。特に、論理的思考力を育む上で、大きな成果を上げている、米国のアラン・ロックウッドの歴史と道徳を結びつけたカリキュラムの特長と実際の成果について調査した。第2に、このようなモデルにおいては、コールバーグのように主観的な発達段階モデルをもって一元的に尺度化を計るのではなく、相互の立場の背景理解とその発話行為という主観性と社会文脈的理解の総合という、複雑な過程が描かれている。この理論は、難解であるが、実際の生活世界の場面においては「妥当性」要求にあった、現実的な実践モデルとなった。それは、その理論に基づいて実験的に進めた思考力を育てる道徳教育の実践において明確に示すことができた。平成28年度は過去の研究の概要を整理した。本研究は、価値や徳目の注入することだけを主眼としてきた、これまで道徳教育の実践に対して、個々人の参加を主体としたアクティブ・ラーニングの方法に基づいた実践モデルを提供することに確信をもって進めている。特にハーバーマスは、コールバーグの道徳発達段階論を再構築し、対話による相互理解と合意形成という実践的方法を提唱している。この方法は、文化的な価値の序列と対立の問題を解決することをめざす。そのために問題解決にいたるための思考のプロセスの構造化という困難な課題に向かうプロセスを明らかにしている。それは、アメリカの道徳的発達段階論とドイツの批判的思想という2つの理論的な基礎を背景に構築された道徳教育論の実践可能性を示唆している。この道徳教育論は、今日のアクティブ・ラーニングと道徳教育の課題に十分応えるものである。しかし、その理論的な構造が難解なため、その実践の可能性について十分検討する必要性があった。本研究は、このような課題に答えるために、文献を検討しその妥当性を吟味した。第一にロックウッドの教科書は、価値対立に基づく道徳的な議論を具体的にはっきり見て取れるように編纂している。その教科書は、植民地時代から現代までの史実を価値的な枠組みをもって判断することを生徒に迫っている。通常、価値的な内容を歴史に持ち込むなというのが歴史学の多くの授業である。しかし、あえて、それを道徳と結びつけることによって歴史的な事実をどのような判断するかということを問うという構造になっている。それをストーリー仕立てのエピソードをもって、登場人物に感情移入させる場面を作ることによって可能にするものである。このような実践を試みた文献と実践的データを整理した。昨年度は、思考力を育てる道徳教育の理論と実践を探るために、日本とアメリカの理論的展開と実践の場面を探った。特に、ハワイ大学を中心に広がった、子どものための哲学p4Cは、哲学を知識として教えるのではなく、哲学を「実践」することの大切さを説いて実際に子どもたちの思考力の発達に優れた成果をあげていた。それは、大学の教師だけでなく、現場の実践家の授業を観察し、確認することで明確になった。
細菌感染および免疫システムオートファジーに関わる遺伝子発現ネットワークの解明

i)A群レンサ球菌はひとつの種ではあるものの、CRISPRにより、ファージの数、種類を制限することで、亜種化が進んでいることが明らかとなった、ii)本種は、CRISPRを段階的に脱落させ、最終的には利他的なファージによるCRISPRシステムの完全除去が行われることで、自由に多様なファージを取り入れる株が出現していること、iii)劇症型(coreが小さい)、非劇症型株(coreが大きい)は系統によらず、特異的なSNPが関与する可能性、が示された。本研究では、細胞内寄生性細菌であるA群レンサ球菌(GAS)の特にファージ由来因子に着目した細胞内での多様化・生存戦略の解明と上皮細胞内の免疫システムであるオートファジーの遺伝子発現制御ネットワークの解明を目指す。そのために、I) GASの大量ゲノム情報解析を用いて、多様化・進化モデルを提唱する。II)GAS感染後経時的なGASと宿主の同時トランスクリプトーム解析(RNA-seq, TSS-seq)による遺伝子発現ネットワークを解明する。III)モデル実験系でGASの細胞内生存戦略を発現レベルで確認するとともに、ゲノム多様化を再現する。可能であれば、その普遍性を他の細胞内寄生性細菌において確認する。まず、GenBankより、(ドラフト)ゲノム、およびShort Read Archiveから全てのGAS配列データと種々のメタデータ(生育条件、単離元、臨床データなど)を取得する(現在、200株分程度)。分類に利用される表面抗原のMタンパク質の型や、臨床情報、基質利用能などの生化学的なデータを収集した。種々(単離年代、臨床症状、地域)のGAS 53株について、既にイルミナGAIIxにて101bp paired-end、ゲノムの約50倍の配列を取得した。M型の異なる50株程度のGAS菌株(国立感染症研究所から近日到着予定)から同様にゲノム配列をGAIIxにて取得した。得られる配列をアセンブルしてから、遺伝子領域、tRNA、rRNAなどを予測し、遺伝子について機能予測をした。すべてのGASが共通して保有する遺伝子セット(core-genome)やGAS全体で一株でも保有する遺伝子セット(Pan-genome)を決定した。今年度は、ゲノム支援により、合計、367株のドラフトゲノム情報を比較することにより、本菌ではCRISPRの脱落がファージの出入を自由になっている株が存在し、その脱落により、本菌種において亜種化が生じていることが明らかとなった。この亜種化において、ファージが自由に出入り可能な株では、CRISPR保有株と比べて、パンゲノムが大きく、ファージが本菌種の進化において重要な役割を果たしていることが明らかとなった。さらに、ファージは本菌種のゲノム内でプロファージとなり、誘導されるが、誘導される際に本菌ゲノムの周辺領域を切り出す、そして、ゲノム縮小につながるという新奇コアゲノム縮小機構が存在することが示された。II)GAS感染後経時的なGASと宿主の同時トランスクリプトーム解析(RNA-seq, TSS -seq)による遺伝子発現ネットワークを解明する。今年度も、新学術領域「ゲノム支援」に採択され、昨年までの合計、367株のドラフトゲノム情報を比較に加えて、メチロームおよびトランスクリプトームデータを取得することが出来た。これらの解析から、本菌ではCRISPRの脱落がファージの出入を自由になっている株が存在し、その脱落により、本菌種において亜種化が生じていることが明らかとなった。この亜種化において、ファージが自由に出入り可能な株では、CR ISPR保有株と比べて、パンゲノムが大きく、ファージが本菌種の進化において重要な役割を果たしていることが明らかとなった。そしてCRISPR/Casシステムの脱落は、まず、repeat配列が一つしかなくなり、cas遺伝子のプロモーターの脱落、repeat配列へのファージの侵入、ファージのcas遺伝子を巻き込んだ脱落によって生じていることが推定された。i)A群レンサ球菌はひとつの種ではあるものの、CRISPRにより、ファージの数、種類を制限することで、亜種化が進んでいることが明らかとなった、ii)

本種は、CRISPRを段階的に脱落させ、最終的には利他的なファージによるCRISPRシステムの完全除去が行われることで、自由に多様なファージを取り入れる株が出現していること、iii)劇症型(coreが小さい)、非劇症型株(coreが大きい)は系統によらず、特異的なSNPが関与する可能性、が示された。当初の計画とは、異なってきたが、それ以上に重要な知見が得られていること、また、十分な業績がでているため。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境遺伝生態学細胞に本菌を感染後、経時的にサンプリング(1, 2, 3, 4時間後)し、宿主細胞・細菌同時RNA-seq, TSS-seq解析を通じた感染時間特異的な細菌、宿主の遺伝子発現パターン解析する。ネットワーク解析により、協調的に働く因子を絞り込む。宿主側については、候補因子をノックダウンまたはノックアウトし、共焦点顕微鏡観察、電子顕微鏡観察、そして細胞内の生菌数の定量等を行うことで、オートファジー制御の分子メカニズムを実験的に明らかにする。予測された多様化、生残に関与する宿主因子(化学因子を想定)の影響をジャーファーメンターで再現、細胞内生残とゲノム多様化を実証する。発見された細菌、宿主側両方の遺伝因子の普遍性について、情報・実験的解析を加える。計画書の通りであるため。上記のデータを利用して、GASゲノム内の遺伝子セット、ファージ、CRISPRの量や多様性、メタデータ(臨床症状など)を利用して重相関解析を行う(これらの変数を用いて多項式を作成し、各係数を算出する)。これにより、GASゲノムの多様化において影響を与える可能性のあるパラメータを選定する(CRISPRの量やファージの多様性に、大きく影響するメタデータを想定している)。4つの異なる増殖時期のGASおよび本菌を感染させる予定の宿主細胞(HeLa,マウス線維芽細胞MEF Atg5+/+およびオートファジー欠損細胞Atg5-/-)からRNAを抽出し、16S, 18S rRNAを除去し、鎖特異的なRNA-seqおよびTSS-seq (TSS: Transcription Start Site)をイルミナHiSeq2000(外部受託サービスを利用)により行う。合計14サンプルを1レーン2サンプルタグ配列をつけることで効率良くシーケンスする。菌株には、高頻度で上皮細胞に侵入するJRS4株を使用する。本株のゲノム情報は申請者らが既に決定済みである(未公開)。ヒトおよびマウスのゲノム配列はデータベースより取得する。これらの参照ゲノム配列へ取得配列のマッピング(bwaまたはblatを予定)による解析手法を確立し、オーバラップ遺伝子、antisense RNA、non-coding RNA、2重転写開始点、などを検出・定量する。
患者の情報プライバシーを考慮した医療施設間情報共有のあり方

本研究は、医療施設における看護退院サマリー(以下サマリー)による他施設への情報提供の実態及びサマリー記載時の意識調査、またサマリーを受け取る施設におけるサマリーの取扱いの実態及び意識調査から、看護・介護関連職員のサマリーによる患者情報の授受の実態を明らかにし、今後の情報提供のあり方の検討をすることを目的とした。結果、医療施設調査では、看護管理者52名、病棟看護師995名から質問紙の回答が得られた。個人情報取扱いに関する掲示を行っている病院は88.5%だった。サマリーに含まれていると考えられる項目18項目を提示し、サマリーに記載する情報の詳細さとプライバシーへの配慮の必要性について4段階で回答を求めたところ、記載する情報の詳細さとプライバシーへの配慮には、全ての項目間に弱い正の有意な相関が認められた。サマリー送付時に「サマリーを提示している」と回答したものは8.1%、「同意を得ている」と回答した者は17.6%だった。サマリーを受け取る施設での調査では、看護師99名、介護関連職員(介護福祉士、ケアマネージャー等)74名から質問紙の回答が得られた。病院から情報を提供される方法として97.9%の者が看護退院サマリーと回答し、71.5%のものが看護・介護において最も参考になる情報源であると回答した。サマリー情報の共有について、共有する相手及び内容について制限の必要がないと回答した者は76.4%であった。今後は、サマリーを受け取る施設での情報の取扱いの実態も考慮して、サマリーに記載する情報について検討する必要がある。看護では患者の転院時に多くの施設で看護退院サマリー(以下サマリーとする)による情報提供が行なわれている。これは、個人情報保護法上は基本的に個人情報の第三者提供に当たるが、黙示の同意が得られている場合は個別に同意を得る必要はないとされ、個別の同意を得て送付している施設は少ないと考える。しかし自己情報コントロール権等の観点からは様々な問題が在ると懸念される。本研究では、資料施設における個人情報取扱いの掲示の実態、看護退院サマリーの内容と看護師の意識、サマリーを受け取る施設での取扱いの実態を明らかにした。医療施設における質問紙調査は、愛知県内の100床以上の全病院を対象として、協力の得られた62施設の看護管理者62名、看護師1895名に対して行なった。今回調査をした全ての施設でサマリーを作成していた。個人情報取扱いに関する掲示は約9割の施設で行なっていた。サマリー送付時に患者に提示しているものは1割で、同意を得ているのは2割だった。サマリーに記載する情報の詳細さとプライバシーへの配慮については有意な正の弱い相関が認められた。治療に関する情報や看護ケアに必要な情報は詳細に記載する傾向が見られたが、患者の基本情報、人格、家族の情報については記載をしない若しくは概要のみの記載をする者が多かった。サマリーを受け取る施設として、愛知県内の訪問看護ステーションなど3施設でインタビューを実施した。受手は患者個々のカルテにはさみ保管し、サマリー情報は施設内の多くの職種、更に家族とも共有していた。サマリー送付にあたり患者個々の同意を得ている病院は少数だったが、法律上は概ね問題はなかった。しかしプライバシーに強く関わる個人情報が詳細に記載され提供されているため、患者の自己情報コントロール権に即した情報共有の在り方の検討が示唆された。医療現場では、安全で質の高い医療を提供するために医療者間で情報共有を行っている。看護では患者の転院時に転院先の施設との情報共有のため看護退院サマリー(以下サマリー)を作成している。そこに記載されている内容はセンシティブ情報に該当し、その情報を他施設に提供するにあたり、患者のプライバシー保護の観点から配慮の必要性があるのではないだろうか。

昨年度調査結果より、サマリーを受け取る施設での調査の必要性があったため、本調査ではサマリーを受け取る施設における、サマリー情報の取り扱いの実態、医療施設から送られるサマリーに対する意見・要望を明らかにした。愛知県内にある全ての老人保健施設(142施設)、特別養護老人ホーム(207施設)、訪問看護ステーション(141施設)を対象施設とした。協力の得られた93施設において、看護師と介護関連職種を対象とした郵送による無記名自記式質問紙調査を行った。回答者は、看護師99名(68.8%)、介護関連職種74名(51.4%)であった。医療施設からの患者に関する情報の提供方法は、サマリーによる方法が97.9%で最も多く、看護・介護に最も参考になる情報源としてサマリーを選択したものは71.5%と最も多かった。受け取ったサマリーは、ナースステーションや事務所等で保管をしているが、コピーしたサマリーを複数の場所で保管している施設もあった。58.4%の者が、施錠できる場所でサマリーを保管していると回答したが、そのうち施錠しているのは半数であった。サマリーに記載する内容や、情報共有する相手について制限の必要性の有無については、76.4%が「制限の必要がない」と回答しており、その理由として、チーム医療の為と回答したものが65.3%、専門職間での共有である為と回答したものが34.7%であった。サマリーに記載されている内容に関しては、愚者のADLの状況、処置方法など、看護・介護に関連する情報に関して更に詳細な情報の記載を求める意見が多かった。また、医療施設により情報量に差があることから、何らかの統一した書式を求める意見も多く記載されていた。回答者のほとんどが、今後も看護退院サマリーによる情報共有が必要であると回答した。
菊と竹の香気による健常者と認知症患者における心理的覚醒作用の解明研究

まず、前年度の研究結果をまとめた論文が国際学術雑誌に受理されたとともに、国際学会で発表した。研究においては、前年度の研究結果に基づき、ユーカリプトルの効果を認知症患者に対し実験を行った。被験者は、のぞみの杜の特別養護老人ホームの入居者のうち、本人あるいは家族から同意の得られた27名としたが、予備調査から本調査を実施する間に2名の対象者が亡くなられたため、実験結果の分析に用いたサンプル人数は25名となった。予備実験を6/186/24、その結果を踏まえて10/1210/18に本実験を行った。実験の前に介護スタッフから対象者の認知症の日常生活自立度と要介護度、年齢、性別、平均起床時間を聴取し、両実験開始前と後にMMSE、DBDとCMAIの調査を対象者全員に行った。予備実験では、被験者の起床1時間前から実験グループの居室で芳香浴を行い、芳香浴が終了してから午前中までの被験者の行動について、介護者に対してアンケートを行った。実験では、予備実験の起床1時間前に加えて、就寝時間30分前から1時間の芳香浴を実施し、芳香浴の時間の長さは効果に影響があるかどうかを検討した。また、アンケートと共に、簡単な記憶力テストも行った。この実験の結果、ユーカリプトルの匂いを感知しない認知症患者にも、認知機能と周辺症状の改善を見るという結果を得た。匂いの効果は、匂いに接する時間を増すことで顕著に見られただけでなく、健常者も認知しない程度の微香でも、コントロールにおいて効果が確認された。また、ユーカリプトルは、香りを認知しない高齢者であっても効果が得られることが分かったが、その効果に個人差があることも明らかとなった。本年度の研究目的は、前年度の研究結果に基づいて、ユーカリプトルの効果を認知症のある高齢者に対して測ることである。そもそも嗅覚は加齢に伴い衰えるとされ、アルツハイマー病などの認知症やMCI患者において嗅覚障害が認知機能障害よりも先に現れることも広く知られている。これまでの既存研究は香りの嗜好性と匂いの効果に注目しているものが多いが、本年度の実験は、嗅覚の衰えた末期の認知症患者を被験者とし、果たして香りの認知がない人に匂いの効果は得られないのかということを明らかにすること目的とした。実験の結果、対象者全員がユーカリプトルの香りを認知していなかったにも関わらず、MMSE、DBDスケール、CMAI、アンケートの結果から、認知機能、周辺症状に対して改善の効果を優位に示したことがわかり、ユーカリプトルによる認知症の認知能力や行動能力の向上効果があると考えられた。香りの嗜好性によって得られる効果は変わってくると従来の既存研究では述べられてきたが、香りに対して好き嫌いを感じないレベルの微香において、香りの効果は得られると分かった。すなわち「被験者である認知症患者がユーカリプトルの香りを認知していなくても、その香りの効果を得ることができた」ということに加え、「嗅覚障害のある認知症患者だけでなく、健常者さえも認知できないレベルでのユーカリプトルの香りでも、効果が得られる」ということが明らかになった。特定された芳香の効果を認知症患者を対象に測る、という本研究当初の目的は計画通りに果たすことができたと考える。本年度の実験により、ユーカリプトルの効果には個人差があることがわかった。そこで当初の3年目の研究計画は重度認知症患者に対する実験を計画していたが、来年度の研究では、更にサンプル数を増やした実験を行い、効果を検討するべきであると考える。また、本年度の実験で芳香時間を延長したことにより、周辺症状が改善から悪化に変化した被験者がいたことから、異なる濃度や使用時間で実験を重ねることにより、適切な濃度や芳香浴の時間が明らかにすることが必要であると考える。本研究の目的は、菊と竹の香気成分の認知症患者に対する長期使用による心理的作用を明らかにすることである。一年目(H29年度)の研究実施計画は、菊の香りの主成分と考えられるbornyl acetateとeucalyptol、竹の香りの主成分であるcis-3-hexenolとcis-3-hexenalの記憶誘発効果をアメリカと日本の健常者を対象に測ることであった。本年はこの実施計画に基づきアメリカにおいてラトガーズ大学のアメリカ人学生と日本において長崎大学の日本人学生を対象に実験を行った。その結果、eucalyptolによる記憶誘発効果に有意差を確認した一方で、bornyl acetate、cis-3-hexenolとcis-3-hexenalからは効果が見られないことを確認した。また、被験者を対象とした実験に先立って小菊から放出される香り成分を固相マイクロ抽出(SPME)ファイバーで捕集し、ガスクロマトグラフィー質量分析計(GC/MS)で分析したところ、香気成分が菊の種類によって全く異なることが明らかになった。つまり、研究当初は菊の香気の主要成分はbornyl acetateとeucalyptolと考えたが、これは申請者がアメリカで造成した庭園に使用したアメリカで流通している小菊の香り主成分であった。一方、申請者が日本で造成した庭園に使用した小菊の香りの成分はSafranalであり、これにはβ-Thujeneやα-Pinene、β-Myrceneといったモノテルペン類も検出されたが、bornyl acetateとeucalyptolは全く検出されなかった。

今年度の研究の意義は、eucalyptolによる記憶誘発効果を健常者の被験者を対象として確認したとともに、菊の香り成分の多様性について調査し、記憶誘発効果を期待できる菊の種類を限定することができたことである。本研究のH29年度の研究計画目的は菊と竹の精油による記憶誘発効果と、混合油による記憶誘発効果であった。本年度は当初の研究実施計画に基づき、ラトガーズ大学における研究協力者と密接な連携を取りながら、アメリカと日本において計画通り実験を実施することができた。実験の結果、記憶誘発効果を期待していた菊と竹の香気成分の中で、菊の香気成分と考えられるユーカリプトルのみから有意な記憶誘発効果を確認した。また、精油による記憶誘発効果を調査する過程で、精油の成分を分析したところ、菊は多くの植物と異なり、品種によって香気成分が全く異なることが明らかとなった。つまり、本年の研究により記憶誘発効果が期待できるのは竹ではなく菊の香気成分であること、さらに、菊は種類によって成分が異なるので精油の成分を限定することができないことが明らかとなった。一連の実験結果は、研究計画時の予想とはかなり異なるものであったが、菊と竹の香気成分とそれらの記憶誘発効果について明らかにするという当初の目的は達成できたと考える。まず、前年度の研究結果をまとめた論文が国際学術雑誌に受理されたとともに、国際学会で発表した。研究においては、前年度の研究結果に基づき、ユーカリプトルの効果を認知症患者に対し実験を行った。被験者は、のぞみの杜の特別養護老人ホームの入居者のうち、本人あるいは家族から同意の得られた27名としたが、予備調査から本調査を実施する間に2名の対象者が亡くなられたため、実験結果の分析に用いたサンプル人数は25名となった。予備実験を6/186/24、その結果を踏まえて10/1210/18に本実験を行った。実験の前に介護スタッフから対象者の認知症の日常生活自立度と要介護度、年齢、性別、平均起床時間を聴取し、両実験開始前と後にMMSE、DBDとCMAIの調査を対象者全員に行った。予備実験では、被験者の起床1時間前から実験グループの居室で芳香浴を行い、芳香浴が終了してから午前中までの被験者の行動について、介護者に対してアンケートを行った。実験では、予備実験の起床1時間前に加えて、就寝時間30分前から1時間の芳香浴を実施し、芳香浴の時間の長さは効果に影響があるかどうかを検討した。また、アンケートと共に、簡単な記憶力テストも行った。この実験の結果、ユーカリプトルの匂いを感知しない認知症患者にも、認知機能と周辺症状の改善を見るという結果を得た。匂いの効果は、匂いに接する時間を増すことで顕著に見られただけでなく、健常者も認知しない程度の微香でも、コントロールにおいて効果が確認された。また、ユーカリプトルは、香りを認知しない高齢者であっても効果が得られることが分かったが、その効果に個人差があることも明らかとなった。本年度の研究目的は、前年度の研究結果に基づいて、ユーカリプトルの効果を認知症のある高齢者に対して測ることである。そもそも嗅覚は加齢に伴い衰えるとされ、アルツハイマー病などの認知症やMCI患者において嗅覚障害が認知機能障害よりも先に現れることも広く知られている。これまでの既存研究は香りの嗜好性と匂いの効果に注目しているものが多いが、本年度の実験は、嗅覚の衰えた末期の認知症患者を被験者とし、果たして香りの認知がない人に匂いの効果は得られないのかということを明らかにすること目的とした。
生殖と性行動の協調的制御に関わるペプチドニューロンの生物機能に関する統合的研究

本研究は、私たちが従来魚類脳の特徴を活かして世界をリードしてきた3種の異なるGnRHペプチドニューロン系とキスペプチンニューロン系の研究を中心とし、これらのペプチドニューロンが形成する神経回路が生殖と性行動の協調的調節を担うメカニズムとその進化的意義を解明することを目的とする。この目的に沿って、モデル実験動物として我々の開発した遺伝子改変メダカを用い、生殖の中枢制御に関わる神経回路について、分子から行動までの生物学的階層すべてを視野に入れた多角的かつ先端的な神経生物学的研究を行った。その結果、以下のような多くの研究成果を発表した( 2, 4についてはプレスリリース実施)。1)GnRHニューロンの高頻度発火活動がGnRH1ニューロンの脳下垂体軸索末端からのGnRH1ペプチド放出を引き起こすことを証明、2)ほ乳類では生殖制御の鍵を握るキスペプチンが真骨魚類では生殖の神経内分泌的調節にはまったくかかわらず、それとは別の機能をもつことを発見、3)脳内でエストロジェン受容体を発現するニューロンをGFP標識したトランスジェニックメダカを作成し、エストロジェン受容体を介する生殖調節及び性行動調節の神経回路を形態学的に証明した、4)GnRH1のパラログ遺伝子産物であるGnRH3産生ニューロンが、幼少期特異的に活発な活動をもつ脳内ペプチドニューロンである事を発見し、このニューロンが従来知られていなかった新規の機能をもつという仮説を提唱した。該当する研究期間で、本研究計画に関連して、4報の原著論文のすべてを、内分泌学の分野で最も権威あるジャーナルEndocrinology誌に発表し、うち2論文の内容に関してはプレスリリースを行い、新聞各紙にも報道されるなど、情報の社会発信もできた。さらに、上記の4)の論文に関しては、2017年10月19日の日経新聞(電子版)ニュースにも紹介記事が掲載された(http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0460776_01.pdf)。一方で、学会発表は、上述のような研究成果を、日本動物学会総会および関東支部会、日本神経科学学会、日本比較内分泌学会などの国内の学会で9演題、国内の日本内分泌学会総会及びシンポジウム、日本比較内分泌学会、日本動物学会、日本神経科学学会のシンポジウムにおける招待講演を計3演題発表した。さらには、国際的に最も評価の高い神経科学の学会である米国Society for Neuroscience Annual Meetingにおいて1演題、国際的に内分泌学の最大の学会であるEndocrineSocietyMeetingのサテライトシンポジウムとして開催された第3回世界キスペプチン会議において2演題発表した。このように、現在まで、研究計画は順調に進行し、今回の研究期間では当初の計画通り順調に研究が進展したと考えている。現在までの所、当初の申請書に書いた実験計画に沿って着実に研究成果をあげている。一方で、当初想定しなかった意外な新規の発見があり、生殖神経内分泌の研究分野に大きなインパクトを与えた。それは、ほ乳類では生殖の中枢制御において欠くことのできない重要なはたらきが想定されていて、我々もメダカで発見した当初は同様に生殖調節に重要と考えていたキスペプチンニューロンが、少なくとも真骨魚類においては、ノックアウトしても生殖機能には全く不都合を生じさせないことから、生殖には必須でない、ということである。我々は、そのことを示す、異なる実験手法を用いた確実な証拠を複数発見した。これを、キスペプチン関連遺伝子のノックアウトメダカの表現型解析結果と合わせて、Endocrine Society Meetingをはじめとする国内外の学会で発表した後に、内分泌学において国際的に最も権威のあるEndocrinology誌に論文を投稿し、2017年に発表した。この研究成果と、ごく最近までに世界中で得られている文献的な証拠を元に考え合わせ、我々は、脊椎動物においてはむしろ例外的に、ほ乳類のみにおいて、キスペプチンニューロンが生殖制御の鍵を握るように、進化の途上で変化してきたのではないかという説を提唱した。さらに、キスペプチンニューロンが、別のペプチドニューロン(バソトシン・イソトシン産生ニューロン)を介して脳下垂体における内分泌制御を担うという新たな経路を発見し、これがキスペプチンニューロンの脊椎動物に共通する機能であることを提案している。今後は、哺乳類以外の脊椎動物においてキスペプチンニューロンに代わる、生殖のステロイドフィードバック機構を担うエストロジェン受容体発現ニューロンの正体の解明と、フィードバック調節の神経機構の解明を目指す。これに加えて、性ステロイドによる性行動促進の神経機構も解明する。動物の生殖という現象は、神経系と内分泌系の巧みな協調によって調節されている。神経系で受容された温度・日長等の情報が、神経系・内分泌系の調節機構を通して生殖腺・配偶子の発達と性行動を協調的に調節し、生殖を成功に導く。本研究では、私たちが従来魚類脳の特徴を活かして世界をリードしてきた3種の異なるGnRHニューロン系と2種の異なるキスペプチンニューロン系の研究を基礎とし、これらのペプチドニューロンを中心とした神経回路が生殖と性行動の協調的調節機能に果たす役割とその進化的意義を解明することを目的とする。この目的に沿って、分子から行動レベルまでの生物学的階層すべてを視野に入れた多角的かつ先端的な神経生物学的研究を行う。今年度は、以下のような研究成果をあげ、国内外の学会及び国際的なジャーナルにおける論文として研究発表を行った。モデル実験動物として我々の開発した遺伝子改変メダカを用いた、生殖の中枢制御に関わる神経回路の多角的手法を用いた解析