hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂質ラジカルの異なる階層間での情報統合と疾患モデルへの適用

脂質過酸化物やその代謝産物は、タンパク質・DNA複合体を形成し、炎症や血管新生など疾患の発症・進展に密接に関与している。この脂質過酸化物の生成は、脂質ラジカルを起点とし、連鎖反応により増大する。したがって、脂質ラジカルを検出・あるいは捕捉することができれば、その後の連鎖反応を抑制でき、酸化ストレス疾患の機序解明の一助となると考えられる。一方で、分子内に安定な不対電子を持つスピン化合物であるニトロキシドは、脂質ラジカルなど炭素中心ラジカルと鋭敏に反応する。そこで我々は、蛍光ニトロキシドを新たに開発することで、脂質ラジカルを検出できるか否か検討した。過酸化脂質は、高血圧や糖尿病など多くの疾患で生成することが報告されている。すなわち、この反応基点となる脂質ラジカル中間体を検出・抑制できれば、酸化ストレス疾患発症のメカニズム解明やその治療薬の開発に大いに貢献できる。そこで、本年度は、環境応答性蛍光団を利用した蛍光スピン化合物の開発とともに、蛍光ニトロキシドの論理的なプローブ設計を目指し、蛍光原子団に対する消光作用の詳細な解明を行った。様々な蛍光原子団を有するニトロキシド誘導体を合成し、脂質ラジカルと結合すると蛍光がONになる化合物の開発に成功した。さらに一連の化合物の光物性を測定したとろ、蛍光ニトロキシドは結合させた蛍光原子団によって消光作用の度合いが大きく変化することがわかった。そこで、論理的な蛍光ニトロキシドの開発に向けこれら消光メカニズムを解析するために、蛍光ニトロキシドの酸化還元電位を測定した。その結果、蛍光原子団のHOMO-LUMO準位間にニトロキシドに由来する分子軌道が存在し、熱力学的にも電子移動は起こり得ることが分かった。さらに得られた結果をもとにRehm-Wellerの式を用いて電子移動におけるギブズエネルギー変化量を算出したところ、ニトロキシドの消光作用との間によい相関が得られた。以上の結果より、脂質ラジカルと鋭敏に反応する蛍光ニトロキシドの合成に成功するとともに、蛍光団とニトロキシド間による消光作用は、電子移動によっても引き起こされることがわかった。次年度以降これら化合物を培養細胞・疾患動物モデルに適用することで、脂質ラジカルと疾患の成因との関係を明らかにしていく予定である。脂質過酸化物やその代謝産物は、高血圧や糖尿病など多くの疾患の原因に密接に関与している。その中で、脂質ラジカルは、脂質過酸化反応の生成基点であるため、その発症部位を明らかにできれば、酸化ストレス疾患発症のメカニズム解明やその治療薬の開発に非常に有用である。そこで本研究は、「脂質ラジカル検出プローブを開発し,個体から分子までの異なる階層間での情報統合」を目的とする。本年度は、磁気共鳴装置用造影剤としての利用および評価について中心的に検討した。今回用いた安定スピン化合物であるニトロキシドは、分子内に安定な不対電子を有し、そのT1短縮効果を利用しMRI造影剤としての利用が試みられている。一方で、我々は、ニトロキシドの反応部位周囲の2,6位を容易に置換できる合成法をすでに開発している。そこで、本手法を利用し新たにニトロキシド化合物を合成した。その結果、不対電子を有する部位周囲の置換基を修飾することで、還元物質に対する反応性、あるいは脂質ラジカルに対する反応性が大きく変化した。さらに、これら化合物のMRI造影剤としての機能を評価するために、緩和度を測定したところ、何れの化合物においても大きく変化しなかった。一方で、新たに合成したニトロキシド化合物を動物に投与し、MRI撮像を行ったところ、既存の化合物と比較し半減期が10倍以上長くなった。以上の結果より、スピン化合物の置換基をうまく修飾することで、MRI造影剤としての機能を保持したまま、反応性を大きく変化させることに成功した。またその代表的な化合物では、動物でも測定できることを示した。今後、疾患モデルに適用し、本手法の有用性を検証する予定である。脂質過酸化産物は、高血圧や糖尿病など多くの疾患で生成し、さらにその代謝産物などが疾患の発症に関与することが報告されている。そこで本研究は、酸化ストレス疾患発症のメカニズム解明やその治療薬の開発を見据え、脂質過酸化反応の基点となる脂質ラジカルを個体から組織まで異なる階層間で検出するプローブを開発することを目的とした。昨年度までに、蛍光プローブを開発し、本プローブがMRI造影剤として機能することを見出した。そこで本年度は、疾患モデルへの適用を行った。動脈硬化モデル動物を作製し、本プローブを投与した。その後血管を摘出し、蛍光観察したところ、動脈硬化部位でプローブの蛍光強度が著しく亢進していることが分かった。さらに、この部位は、Oil Red O染色部位とよく一致していた。

一方で、MRI造影剤としての機能を評価したところ、試験管内とは異なり、動物組織では十分な造影効果は得られなかった。そこで、造影効果を高めるために、本プローブにGd造影剤を結合させた、新規化合物を開発した。その結果、MRIの緩和度が大きく上昇した。また、本化合物を動物に投与したところ、動脈硬化巣に蓄積していることが蛍光強度の上昇により確認できた。以上の結果より、新たに開発した蛍光・磁気共鳴マルチプローブが、生体内外でのトレーサー分子として機能し、かつ疾患部位を捉えていることを明らかにできた。26年度が最終年度であるため、記入しない。薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究により、蛍光ニトロキシドの消光メカニズム解明に大きく前進し、化合物の論理的な設計に向けた成果を得たことから、当該年度の目標を達成している。さらに、予備検討の結果、ニトロキシドをMRI用造影剤として使用できることも見出しており、本研究の全体目標に向け順調に進展していると考えている。本年度の検討により、MRI造影剤としての利用できることを明らかにした。昨年度の蛍光検出と組み合わせることで、マルチプローブとして利用できる可能性を見出していることから、本研究の全体目標に向け、順調に進展していると考えている。次年度は、脂質ラジカルを検出する蛍光ニトロキシド化合物としての合成・評価を進めるとともに、もうひとつの目標であるMRI用造影剤としての可能性を検討する。すでに、予備検討の結果、造影剤としての機能を有することを見出しており、研究を遂行するにあたり現時点で目標を左右するような大きな問題点はなく、順調に推移するも〓と予想している。次年度は、これまで2年間の成果を基盤とし、蛍光、MRI検出マルチプローブとしての有用性を検証する。さらに、疾患モデルにも適用する。以上の検討から、本研究の目的である「脂質ラジカルの個体から分子までの異なる階層間での情報統合」を総括する。次年度は、蛍光ニトロキシド化合物の合成とともに、磁気共鳴用造影剤としての実験を行う。さらに疾患モデル動物への適用も予定している。そこで、主に物品費(有機化学実験用試薬、生化学実験用試薬、実験動物)として研究費を使用する予定である。また、国内外学会で成果発表のため、旅費を計上する。
イノベーション創出のための経営手法の研究

イノベーションは経済価値をもつ技術革新である。企業の持続的発展のためには,特定の技術の開発に注力するだけではなく,様々な経営資源を結合し新製品や新サービス,新プロセスとして,イノベーションを継続的に実現することが重要である。本研究では,イノベーションを生み出すプロセスに着目し,様々な企業事例を検討し,イノベーション創出の仕組みを明らかにする構造モデルを提案する。モデルは,組織風土と文化,マネジメント行為,実践行為,組織の仕組み,蓄積される知識,他者の共感など様々な要素の複雑な相互関連を扱う必要ある。本研究では,このモデルをイノベーションエンジニアリングフレームワークと呼ぶビジネスフレームワークとして整理した。イノベーションエンジニアリングフレームワークは,イノベーションを醸成する組織の仕組みを実現する経営ツールである。イノベーションエンジニアリングフレームワークは、プロジェクトリーダなどのミドルマネジメント層が、与えられた環境の中でイノベーション創成に向けた実務活動を行うための環現理解と実践的行動の枠組みになる。イノベーションエンジニアリングフレームワークは,イノベーションプロセスの組織構造,イノベーションの実務活動に必要な6項目一経営層による環境設定,実務での実践活動,組織メカニズム組織文化組織内に蓄積された情報・データ,他者との共感共有一,そしてそれらの動的な関係の定義で構成される。イノベーションエンジニアリングフレームワークで企業活動を整理することで,イノベーションの成功例や失事例の分析や定量的把握が可能になる。また,実行中の企業活動に対しては,イノベーションの創出に向けてどの要素を強化すべきかが明らかになる。今後は,定量的に把握された企業のイノベーション活動と,イノベーション実現の可能性との相関関係や,生み出された経済価値どの相関関係を明らかにする必要がある。本研究の目的は,イノベーションを生み出す仕組みを解明し,仕組み・手順の方法手順を構築することである.研究初年度は,仕組み解明の第一歩として,事例収集,事例の整理と蓄積,その基本となるビジネスフレームワークの検討を行った.事例収集では,企業でイノベーションに関わる経験をもつキーマンにインタビューを行った.インタビューは合計15時間に及び,デジタルカメラ,機能性食品,計測機器,電子機器部品,液晶パネル製造のメーカと関連分野の大学研究者をカバーした.獲得した事例は,今後の詳細な分析に向けて,音声情報,画像などのマルチメディア情報を含む,データベースに継続的に蓄積予定である.多角的な分析を可能にするため,本年度は,基本システムを構築し,インタネットを介した遠隔アクセスの実験を行い,キャンパス間でデータ交換が可能であることを確認した.さらに,イノベーション事例を検討し,その基本要素,プロセス,環境などを包括的かつ構造的に捉える独自のビジネスフレームワークであるイノベーションエンジニアリングフレームワークを考案した.これは,イノベーションを創出する,組織風土,文化,マネジメント行為,実践行為,組織の仕組み,蓄積される知識,他者の共感など様々な要素の複雑な相互関連を扱う構造モデルである.このフレームワークは,要素間の動的側面なども統合的に捕捉できると考えられる.イノベーションエンジニアリングフレームワークの活用により,経営活動におけるイノベーション創出への具体的な働きかけも可能になると考えられる.以上のアプローチは,従来のイノベーションマネージメントとは異なる,イノベーションエンジニアリングのコンセプトとして提言できる.研究成果は,フレームワークの提案と事例,その教育における展開に関する内容を中心に,国際会議で4件の発表,英語論文誌1件(審査中)の投稿としてまとめている.本研究の目的は,イノベーションを生み出す仕組みを解明し,仕組み・手順の方法手順を構築することである。本年度は,イノベーションの仕組みを解明するための、事例収集,事例の整理と蓄積,その基本となるビジネスフレームワークの検証を行った。フレームワークは、イノベーションエンジニアリングフレームワークと呼び、本研究活動で独自に考案したものである。イノベーションエンジニアリングフレームワークは、プロジェクトリーダなどのミドルマネジメント層が、与えられた環境の中でイノベーション創成に向けた実務活動を行うための環境理解と実践的行動の枠組みであり、イノベーションプロセスの組織構造,イノベーションの実務活動に必要な6項目,そしてそれらの動的な関係の定義で構成される。

本年度の研究では、イノベーション・エンジニアリングフレームワークの概念を明確にした上で、実務家へのインタビューを実施することで、その有効性と課題を明らかにした。具体的には、日本冷凍食品検査協会顧問野口玉雄長崎大学名誉教授、および(株)前川製作所件についてインタビューを行い、その内容をフレームワークにマッピングすることで、主に、その記述性に関する有効性の検証を試みた。事例ヒヤリングを通じて、本研究でビジネスプラクティスユニットと呼んでいる組織形態を表す概念と、それを企業の実務活動に展開する際の、有用性と問題点が明らかになった。以上の研究成果は,フレームワークの提案と事例,その教育展開に関する内容を中心に,英語論文誌1件、国際会議で2件の発表としてまとめている.今後は、より工学的な側面からフレームワークを評価し、実務応用に向けてさらなる洗練化を行うために、フレームワークによって獲得した事例の定量的なモデルの方法について検討を進めてゆく。本研究の目的は,イノベーションを生み出す仕組みを解明し,仕組み・手順の方法手順を構築することである。本年度は,本研究活動で独自に考案したイノベーションの仕組みを解明するためのフレームワークである、イノベーションエンジニアリングフレームワークの洗練化と、実務活動がどの程度、イノベーションの成功につながるかを把握するための評価尺度の検討を行った。イノベーションエンジニアリングフレームワークは、プロジェクトリーダなどのミドルマネジメント層が、与えられた環境の中でイノベーション創成に向けた実務活動を行うための環境理解と実践的行動の枠組みであり、イノベーションプロセスの組織構造,イノベーションの実務活動に必要な6項目,そしてそれらの動的な関係の定義で構成される。これまでの研究活動で収集した事例情報について、イノベーションエンジニアリングフレームワークの各要素に展開できないものや、展開した結果フレームワークの原則であるMECE(Mutually Exclusive an Collectively Exhaustive)を満足していないケースが明らかになってきていた。それらに対応するため、フレームワークの概念を再検討し修正・再定義した。さらに再定義したフレームワークに対して定量評価の基準について検討を行った。
青年海外協力隊員の活動における文化人類学の活用に関する研究

本研究では、青年海外協力隊員のうち「村落開発普及員」という職種の隊員が派遣前に受ける研修において、文化人類学に関係する知見が豊富に教示されていることを明らかにした。また、そうした知見のなかでも、とくに活動の対象となる人々のニーズやその背景にある社会・文化などを人々の側から掘り下げて理解するための視点、あるいは自分の活動を客観的に把握したり批判的に相対化したりするための視点といった活動のベースとなるものの見方や考え方に関わる知見が、積極的な役割を果たすものとして隊員の活動のなかで活用されている場合が多いことを明らかにした。平成21年度に行う活動として当初予定していた活動(交付申請書記載)は、大別すると(1)カンボジア、ラオス、ベトナムにおける派遣中の青年海外協力隊員を対象とした国外調査、(2)帰国した元隊員、派遣前研修を受けている隊員、派遣前研修で文化人類学関係の講義やワークショップを担当している講師を対象とした国内調査、(3)調査で得た知見の集約と検討に関する活動、の三つであった。このうち(1)については、研究協力者(大橋亜由美、放送大学非常勤講師)がラオスにおいて隊員とその活動の関係者(協力隊調整員や国際協力機構短期専門家など)を対象とした聞き取り調査を行い、派遣中の隊員の活動における文化人類学的知見(文化人類学の視点、方法論、考え方などに関する知識)の活用状況などの具体的な把握に努めた。これに対して、研究代表者は、ほかの業務との時間的な関係上、国外調査を行うことができなかったが、代わりに(2)の国内調査に重点的に携わった。そうした調査活動のなかでとりわけ重要であったのは、派遣前の隊員に対して行われる研修の参与観察である。文化人類学者がオーガナイザーならびに講師を務めていることもあり、研修では文化人類学の知見がきわめて豊富に提示されている。こうした研修を実際に参与観察できたことは、派遣を控えた隊員に文化人類学的知見がどのような形で伝えられているのかを詳細に把握することができたという点で、非常に有意義であった。以上に加えて、研究代表者と研究協力者はそれぞれ、帰国した元隊員や派遣前研修の講師などに対する聞き取り調査も行った。なお、(3)については、年度後半に研究代表者と研究協力者が2回ほどミーティングを行い、(1)と(2)の活動を通じてそれぞれの得た知見の共有に努めた。平成22年度に行う活動として当初予定していた活動(交付申請書記載)は、大別すると(1)カンボジア、ラオス、ベトナムにおける派遣中の青年海外協力隊員を対象とした国外調査、(2)帰国した元隊員、派遣前研修を受けている隊員、派遣前研修で文化人類学関係の講義やワークショップを担当している講師などを対象とした国内調査、(3)調査で得た知見の集約と検討に関する活動、の三つであった。このうち(1)については、研究代表者がカンボジアとベトナムにおいて隊員とその関係者(協力隊調整員や国際協力機構専門家など)を対象とした聞き取り調査を行った。また、(2)については、研究代表者と研究協力者(大橋亜由美、放送大学非常勤講師)が分担して、帰国した元隊員を対象とした聞き取り調査を行った。これら国内外での調査によって、隊員の活動における文化人類学的知見(文化人類学の視点、方法論、考え方などに関する知識)の活用のあり方に関する実際的な情報の収集が進んだ。加えて、平成21年度に引き続き、研究代表者が派遣前研修の参与観察と研修の講師に対する聞き取り調査を行った。派遣前研修を対象としたこれらの調査により、研修で文化人類学的知見が隊員たちにどのように伝えられているかを詳細に把握することができた。さらに、それと先述の国外調査や元隊員を対象とした国内調査によって得られた情報をつきあわせることで、研修で伝えられた文化人類学的知見が、その後隊員たちの活動のなかでどのように活用されたか(あるいはされなかったか)という点についてもフォローすることが可能となった。なお、(3)については、年度後半に研究代表者と研究協力者がミーティングやメールのやりとりなどを行い、(1)と(2)の活動を通じてそれぞれの得た情報の共有に努めた。本研究の最終年度である本年度に行う活動として当初予定していた活動は、大別して(1)国外調査、(2)国内調査、(3)調査で得た知見の集約と検討および研究成果の公開に関する活動、の三つであった。(1)については、本研究の初年度と次年度で当初の研究対象国であるカンボジア、ベトナム、ラオスでの調査を終えることができたため、調査で得た情報を比較検討し、より一般的なコンテクストの下に位置づけるべく、上記3カ国に近く、同じアジア大陸部に位置し、派遣されている青年海外協力隊員の人数も多いバングラデシュにおいて、研究代表者が隊員とその関係者を対象とした聞き取り調査を行った。(2)については、前年度に引き続き、研究代表者と研究協力者(大橋亜由美・放送大学非常勤講師)が分担して、帰国した元隊員を対象とした聞き取り調査を行った。また、研究代表者が、派遣前の隊員を対象とした研修の参与観察と、研修の講師に対する聞き取り調査を行った。

以上の国内外での一連の調査によって、隊員の活動における文化人類学的知見(文化人類学の視点、方法論、考え方などに関する知識)の活用のあり方に関する実際的な情報を、当初の目標どおりに収集することができた。加えて、研修に関する調査を通じて、研修で文化人類学的知見が隊員にどのように教示されているかという点についても十分な情報を得ることができ、さらにその情報と、活動中の隊員を対象とした国外調査や元隊員を対象とした国内調査によって得た情報をつきあわせることで、研修で教示された文化人類学的知見が隊員の活動のなかでどのように活用されたか(あるいはされなかったか)という点についても把握することができた。(3)については、前年度と同じく、年度後半に研究代表者と研究協力者が、ミーティングやメールなどを介してそれぞれの収集した情報の共有をはかった。一方、研究成果の公開に関する活動としては、たとえば、研究代表者が11月5日にオーガナイズした国立民族学博物館機関研究プロジェクト「支援の人類学」国際シンポジウム「グローバル支援の時代におけるボランタリズム-東南アジアの現場から考える」での基調報告などがあり、それらの場を通じて本研究で得た知見の一部をおおやけにした。
周波数掃引バイブロドップラ逆合成開口イメージング技術の創出

固定センサにより,計測対象のアジマス方向の反射イメージング及び反射位置推定を行うための,周波数掃引加振ドップラ逆合成開口イメージング法を開発した.センシング波として水中超音波を用い,水中の寒天を加振させる実験により原理検証を行た結果,孤立反射体として,針金を用いた場合,針金の位置にピークが得られ位置推定が可能であった.一方,寒天表面の傷を計測対象とした場合,傷の位置にはピークが現れなかった.これは,傷の超音波による反射係数が小さいことが原因である.しかし,傷からの加振波の反射波は計測できることがわかった.これにより,センサ位置を複数点で測定することにより,傷の位置を推定することができた.鉄筋コンクリート構造物の維持管理では、遠隔的に壁面のひび割れ等を調査可能な高分解能な調査法が注目されているが、空間的なスキャンを伴うため、広範囲を迅速に調査可能な一次スクリーニング法の開発が求められている。これまで我々は単一周波数加振により計測対象に振動を与え、それに伴い、対象が振動を別のセンシング波のドップラ効果としてとらえ、ドップラ周波数成分を計測するバイブロドップラ計測を提案し、加振周波数を随時変化させれば、等価的に計測対象の傾きを制御できることを見出した。これにより、固定計測系において計測対象の回転と等価な逆合成開口処理が可能になるとと考えられる。そこで、本研究では、周波数掃引バイブロドップラ計測法により、固定センサにおいて遠方から反射率の空間分布を計測する手法を創出し、超音波を用いた基礎実験を通じて二次元映像化手法の原理検証を行い、非破壊検査への応用を検討することにある。本年度は主に1次元の対象表面の1次元反射率分布推定に関して,以下の3つの要素技術に関して検討を行った。計測対象が孤立した反射体ではなく、表面の傷となることで、1『逆合成開口の理論検討』が必要であり、その空間分解能等の影響を定式化する必要がある。また、本手法を2次元に拡張する上で、直交する2方向から平面波を伝搬させる必要があり、その基礎検討として平面波加振可能な2『加振法の検討』を行った。さらに、表面の傷の計測では、傷からの散乱波に加え、表面からの鏡面反射成分も計測されるなど、孤立した反射体とは異なる状況が考えられるそのため、寒天を対象表面俊、その表面に傷をつけ傷の1次元的なイメージングが可能かの3『超音波による原理検証実験』を行った。28年度は、逆合成開口の理論検討として、物体表面の傷を計測対象とし、周波数掃引によるバイブロドップラ計測における1次元反射率分布推定に関して,以下の3つの要素技術に関して検討を行った。1『逆合成開口の理論検討』周波数掃引によるバイブロドップラ信号、逆フーリエ変換による空間分布推定について、理論的な定式化を行い、空間分解能に関して検討した。また、その分解能は掃引する加振周波数の帯域幅によって定まることを明らかにした。表面の傷の場合、表面の鏡面反射と傷からの散乱波の2種類が計測されるが、数値シミュレーションにより原理的に本手法の有効性を示せた。このため理論検討については、当初目標を達成できた。2『加振法の検討』本手法では、加振波を平面波として伝搬させ空間分解能を得るために、加振法の検討が重要となる。本年度は一次元イメージングにより実証実験を行うため、線上の加振体を用いて加振することにより、平面波加振システムを構築することができた。当初、複数の加振体が必要と考えられたが、線上の加振体で十分背あることがわかり、2次元イメージングへの応用が期待できる。3『超音波による原理検証実験』前述したように原理検証には加振波にずり弾性波、センシング波に超音波を用いた。計測対象は水槽内に配置した寒天表面であり、その表面のバイブロドップラ計測を行う。計測システムでは、新たに低ノイズの周波数安定発振器を用いた計測システムを開発し、30dBのダイナミックレンジ向上が達成できた。実験は一次元のイメージングとして、寒天表面に線状に傷をイメージングできた。また、センシング波の放射方向を傾けることにより、表面からの鏡面反射と傷の反射が明確に分離できた。また、従来法であるセンシング波のスキャンにより得られる空間分布と比べ、明かに傷が判別できることがわかった。このため、十分に当初目標を達成できたと考える。鉄筋コンクリート構造物の維持管理では、遠隔的に壁面のひび割れ等を調査可能な高分解能な調査法が注目されているが、空間的なスキャンを伴うため、広範囲を迅速に調査可能な一次スクリーニング法の開発が求められている。これまで我々は単一周波数加振により計測対象にずり弾性波を与え、対象の振動をセンシング波のドップラ周波数応答として計測するバイブロドップラ計測を提案し。そこで、本研究では、周波数掃引バイブロドップラ計測法により、固定センサにおいて遠方から反射率の空間分布を計測する手法を創出し、超音波を用いた基礎実験を通じて映像化手法の原理検証を行い、非破壊検査への応用を検討することにある。本年度はまず,加振波のドップラ応答の計測時間を短縮するためにパルスドップラシステムを構築し,約10倍程度の高速化を果たした.寒天を伝搬するずり弾性波は周波数により伝搬速度が異なるため,加振周波数毎に寒天表面の伝搬波の波長から伝搬速度の分散特性を計測した.

また,イメージングにおける波数領域のフーリエ変換において加振周波数と波数の関係を伝搬速度の分散特性で近似し,分散媒質での高精度な傷の位置推定アルゴリズムを導出した.傷を入れた寒天に対して「周波数掃引パルスドップラ計測」を行い、速度分散性を考慮した寒天表面の傷の位置推定を行った.当初,加振波により傷自体が異なる振動を起こすため,傷の位置で応答が表れると考えていたが,傷の位置とはずれた位置に応答が現れることがわかった.このズレの原因は,位置推定アルゴリズムで得られる応答は傷から反射してきたずり弾性波であることを明らかにした.本研究により,センサの位置と加振点の位置が既知であれば,傷により反射してきた反射波の位置から傷の位置を推定できることも明らかにした.固定センサにより,計測対象のアジマス方向の反射イメージング及び反射位置推定を行うための,周波数掃引加振ドップラ逆合成開口イメージング法を開発した.センシング波として水中超音波を用い,水中の寒天を加振させる実験により原理検証を行た結果,孤立反射体として,針金を用いた場合,針金の位置にピークが得られ位置推定が可能であった.一方,寒天表面の傷を計測対象とした場合,傷の位置にはピークが現れなかった.これは,傷の超音波による反射係数が小さいことが原因である.しかし,傷からの加振波の反射波は計測できることがわかった.これにより,センサ位置を複数点で測定することにより,傷の位置を推定することができた.29年度は映像化を行う上で最も重要な二次元イメージングアルゴリズムを開発するため、以下の三項目の要素技術に関して検討を行う。4『二次元逆合成開口の理論検討』二次元イメージングアルゴリズムの確立は画像化を行う上で最も重要な要素であり、項目5とも関連するが、まず加振法について検討する。基本的には平面波加振装置を伝搬パスが互いに直交(x, y方向)するように配置させ、y方向に伝搬する加振波の周波数を固定し、x方向の周波数を掃引する、次に、y方向の周波数を少し変化させ、同様な計測を繰り返すことにより、二次元ドップラ周波数スペクトルが得られることになるため、その二次元逆フーリエ変換により、二次元イメージングができると考えている。また、項目1と同様に、表面波の反射波や、表面の傾き、速度不均一性の影響を考慮できるような二次元シミュレーションコードも開発する。5『二次元加振法の検討』二次元イメージングにおいて重要なことは、平面波を直交させて伝搬させることにある。もし、計測領域内を加振波が平面波として伝搬しなければ、二次元逆フーリエ変換においてイメージが理想的なメッシュから歪むことになり、推定が困難になる。一つのアプローチは、より平面波に近い直交する加振波を生成する加振システムを開発することであるが、現実的には困難であると考えられ、平面波とみなせない場合にそのイメージを補正する信号処理法も検討課題となる。6『二次元イメージング実験』この技術要素では、一次元の平面波加振装置を二つ用いて伝搬方向を直交するよう配置し、二次元任意方向平面波加振装置を構築する。センシング波のみのイメージング結果と、本手法で得られた二次元イメージング結果を比較しながら検討していくが、超音波計測での最適化ではなく最終的に非破壊検査の応用も考慮しながら、検討を行っていく。波動応用計測
ポリシリコン表面・粒界の化学組成と電子状態の質量分析法と電子分光法による評価

超LSIのの基本材料の一つである多結晶シリコン(ポリシリコン)の表面・粒界及び酸化膜との界面をオ-ジェ電子分光法,光電子分光法,質量分析法,四探針法等を駆使し,原子的レベルで評価し以下の知見を得ている。1.高濃度リンド-プポリシリコン(P=10^<20>ー10^<21>/cm^3)は自然酸化しやすく,酸化に際して表面にPを引き寄せる。超高真空中加熱により多量のPが自然酸化膜/シリコン界面にパイルアップし,そのためSi原子の表面偏析を引き起こす。また加熱に際し局所的な高濃度Pの存在のため、弱い環から部分的に酸化膜の分解脱離が多量のガス放出を伴って起こる。これらの結果はリンド-プポリシリコンを用いたデバイスの劣化との関連が深い。2.上記現象にくわえ,ポリシリコンの粒界には酸素,水素,炭素等の不純物が存在し,超高真空中加熱によりパルクの状態を変えないで清浄表面を得るのが困難であることを明らかにした。そこで,超純水,高純度薬品による化学的清浄化を試みた。(1)希釈HF浸漬によりポリシリコン表面の水素終端化を行い,従前のRCA洗浄に比べて著しく表面が不活性化されることを明らかにした。(2)高濃度リンド-プの単結晶とポリシリコンについて,酸性溶液中(3HCl+H_2O_2+H_2O)で炭素フリ-の薄い保護酸化膜を形成し,超高真空中加熱による保護酸化膜の分解脱離行った。その結果,両者とも酸化膜中の炭素量が大幅に減少するとともに,500Cの低温から顕著な酸化膜の分解脱離が認められた。この方法による保護酸化膜の主たる化学状態は,通常の自然酸化膜がSiO_2であるのに対して,Si^<3+>,Si^<2+>が相当含まれており,このことが低温分解脱離の一要因であることを示唆した。(3)BーAゲ-ジを改造した簡単なイオンスパッタ装置を起ち上げ,高濃度リンド-プの単結晶シリコンで(2X1)再構成表図を作り,気相水素化で(1X1)水素終端面に変換し,その面が酸化や炭化に対して不活性であること,また水素終端面は電子ビ-ム照射で活性化することを確認した。
がん臨床試験におけるQuality of Lifeデータの解析方法の研究

がん臨床試験では、治療の有効性を評価するために、奏効率や生存時間の他に、患者が報告するQuality of Life (QoL)が測定されることが多い。QoLの比較結果は、臨床研究の主要な結論、ひいては実臨床における意思決定に影響することが多く、患者自身が治療を選択する際にも重要な情報となりうることから、がん臨床試験においてQoL測定は重要である。がん臨床試験の特徴として、割付治療の開始後、有害事象や腫瘍の増悪に応じて後治療が行われることが挙げられる。収集されたQoLデータを解析する際、統計学的方法論上の課題が二点存在する。一点目は、比較を行う治療レジメンを明確に設定することである。無数に存在する治療レジメンの中でも、動的治療レジメンの比較に近年注目が集まっている。二点目は、QoLの欠測である。患者の都合等による欠測とは異なり、患者が死亡した後の欠測値は避けることができない。死亡による欠測が存在する状況で、生存者に限定して解析を行うと、QoLへの治療の影響について誤った推測を導く危険性がある。死亡による欠測へのアプローチのひとつは、主要層別法に基づいた治療効果に着目することである。しかし、経時治療に対する主要層別法についての研究はわずかである。本年度は、動的治療レジメンに関する主要層での治療効果の推定方法の考案と、ランダム化がん臨床試験を想定したシミュレーション実験を通して、提案手法の統計学的性能の評価を行った。さらに、提案手法をがん臨床試験データに適用した。年度内に関連研究のレビュー、問題の数学的整理を行い、提案手法を実データに適用できた点で、順調に進展していると言える。一方で、年度内に研究成果の発表まで至らなかったため、おおむね順調と考えた。研究成果を公表していくと同時に、現在見つかっている提案手法の課題点に対しての補強に対する研究を進める。今年度内に予定していた研究成果の発表を行えなかったため、次年度使用額が変更となった。学会発表、英文校正、論文公開費用等に支出予定である。
スクアレン(オキシド)閉環酵素のメチル基認識に関する生物有機化学的展開

スクアレン及びオキシドスクアレン閉環酵素認識について酵素及び基質アナログの両面から研究の展開を図り、以下の研究成果を得た。1.酸素化学的展開(1)スクアレン-ホペン閉環酵素を遺伝子工学的手法を用いて大量発現し、部位特異的変異導入を行い、:活性部位の特定を試みた結果、従来活性部位と考えられてきたQWモチーフは実際は活性部位ではなく、QWモチーフ4及び5は酵素の熱安定性に機能することを解明した(Biosci.Biotech.Biochem.1998,Vol.62.pp.407-411;1999、Vol.63,印刷中)。(2) W169F,W169H及びW489Fの変異により、そのアミノ酸が活性部位であることを証明でき、また、これらのmutantsが部分閉環したdammarene骨格をもつ新規物質を生産することから、D環形成は5員環から6員環へと環拡張する新しい機構を提出できた(J.Chem.Soc.Chem.Commun.pp2617-2618,1998)。2.基質アナログの化学合成と酵素反応生成物の同定一酵素反応メカニズムの解明(1)オキシドスクアレン閉環酵素(ラノステロール合成酵素)については、天然基質の中央部のメチル基をホモメチル基(エチル基)に置換して酵素反応を行い、生成物を同定した結果、本酵素反応は長年アンチマルコフニコフ則に従って進行する信じられてきたメカニズムに異論を唱える結果となり、本酵素反応は実際は熱学的に安定なマルコフニコフ則に従って進行し、その後環拡張する新しいメカニズムを提唱できた(J.Chem.Soc.Chem.Commun.pp1591-1592(1998)。(2)スクアレン閉環酵素の基質認識一好熱好酸性菌A.acidocaldarius及び原生動物T.pyriformisの閉環酵素基質アナログとしてノルスクアレンを合成し、両者の閉環酵素と反応した結果、末端メチル基の認識機構が解明できた。両酵素の相違点は前者が5員環生成を、後者は6員環生成を触媒するが、5、6員環生成を制御しているのは、末端メチル基に存在していることを突き止めた。即ち、6員環生成は酵素的制御というよりも、化学的制御(非酵素的)に基づいており、一方5員環生成はメチル基を強く分子認識して熱力学的に不安定なコンフオメイションに導いていることを証明できた(投稿中)。1.酵素化学的展開(1)スクアレン-ホペン閉環酵素を遺伝子工学的手法を用いて大量発現し、部位特異的変異導入を行い、活性部位の特定を試み、QWモチーフ4及び5が主要な活性部位として機能することを解明した(Biosci.Biotech.Biochem.1998,No.2)。2.基質アナログの化学合成と酵素反応生成物の同定-酵素反応メカニズムの解明

(1)オキシドスクアレン閉環酵素(ラノステロール合成酵素)については、天然基質の中央部のメチル基をホモメチル基(エチル基)に置換して酵素反応を行い、生成物を同定した結果、本酵素反応は長年アンチマルコフニコフ則に従って進行する信じられてきたメカニズムに異論を唱える結果となった。即ち本酵素反応は実際は熱学的に安定なマルコフニコフ則に従って進行し、その後環拡張する新しいメカニズムを提唱できた(投稿論文作成中)。(2)スクアレン閉環酵素の基質確認-好熱好酸性菌Alicyclobacillusacidocaldarius及び原生動物Tetrahymenapyriformisの閉環酵素基質アナログとしてノルスクアレンを合成し、両者の閉環酵素と反応した結果、末端メチル基の認識機構が解明できた。両酵素の相違点は前者が5員環生成を、後者は6員環生成を触媒するが、5、6員環生成を制御しているのは、末端メチル基に存在していることを突き止めた。即ち、6員環生成は酵素的制御というよりも、化学的制御(非酵素的)に基づいて進行する。一方5員環生成はメチル基を強く分子認識して熱力学的に不安定なコンフォメイションに導いていることを証明できた(投稿論文作成中)。スクアレン及びオキシドスクアレン閉環酵素認識について酵素及び基質アナログの両面から研究の展開を図り、以下の研究成果を得た。1.酵素化学的展開(1)スクアレン-ホペン閉環酵素を遺伝子工学的手法を用いて大量発現し、部位特異的変異導入を行い、活性部位の特定を試みた結果、従来活性部位と考えられてきたQWモチーフは実際は活性部位ではなく、QWモチーフ4及び5は酵素の熱安定性に機能することを解明した(Biosci.Biotech.Biochem.1998,Vol.62.pp.407-411;1999、Vol.63.印刷中)。(2)W169F.W169H及びW489Fの変異により、そのアミノ酸が活性部位であることを証明でき、また、これらのmutantsが部分閉環したdammarene骨格をもつ新規物質を生産することから、D環形成は5員環から6員環へと環拡張する新しい機構を提出できた(J.Chem.Soc.Chem.Commun.pp2617-2618,1998)。2.基質アナログの化学合成と酵素反応生成物の同定一酵素反応メカニズムの解明(1)オキシドスクアレン閉環酵素(ラノステロール合成酵素)については、天然基質の中央部のメチル基をホモメチル基(エチル基)に置換して酵素反応を行い、生成物を同定した結果、本酵素反応は長年アンチマルコフニコフ則に従って進行する信じられてきたメカニズムに異論を唱える結果となり、本酵素反応は実際は熱学的に安定なマルコフニコフ則に従って進行し、その後環拡張する新しいメカニズムを提唱できた(J.Chem.Soc.Chem.Commun.pp 1591-1592(1998).(2)スクアレン閉環酵素の基質認識-好熱好酸性菌A.acidocaldarius及び原生動物T.pyriformisの閉環酵素基質アナログとしてノルスクアレンを合成し、両者の閉環酵素と反応した結果、末端メチル基の認識機構が解明できた。
国境を超えた教育実践学の構築：レッスンスタディにおける東と西アジアの対話を通して

本研究の目的は、日本型授業研究「Lesson Study」を導入した東アジアと西アジアの対話(ローカルな知見の交流)を通して現代社会における授業実践の質向上の様相とその機能を解明し、国境を超えた「教育実践学」(グローバルな知見の創出)を構築することである。国際比較という「レンズ」を通して、科学的、工学的、文化的、哲学的に教育実践を問い直し、教育思想の独自性と普遍性を明らかにし、授業実践の質向上の様相とその機能(特に、知識基盤社会におけるよりよい社会の実現への教育実践の使命)と学びの本質(子どもの可能性を最大限引き出す質の高い教育の可能性)を解明する。
スクリプト理論に基づく発達障害児のコミュニケーション機能に関する体系的・実用的研究

本研究では、ダウン症児や自閉症児などの発達障害児へのスクリプトによるコミュニケーション指導の体系性と実用性を、スクリプト指導の系統性とターゲット言語行動の般化、スクリプト指導と学校教育の教育課程との関連性に焦点を合わせて実験・調査することにより明らかにした。佐竹、長崎、関戸をはじめ、多くの事例研究により、スクリプトの体系の、発達の経過にそった「継時的側面」については、乳幼児期の儀式化されたフォーマットに始まり、幼児期の日常生活スクリプト、ならびに、ごっこ遊びやゲームなどの構成されたスクリプト、児童期におけるそれらのレパートリーの拡大と支援の連携の拡大、さらに、自分の気持ちや意志などの内的状態を表現したり、他者の気持ちや意図や信念を理解し適切な応答を行うためのスクリプト、思春期以降における社会生活スクリプトなどへと発展していく筋道が明らかになった。それをターゲット言語行動から見ると、当初は、物の要求、行為の要求、教示要求、あいさつ、報告、感想などの実用的な言語行動が優先され、次に、身体の調子や自他の内的状態の叙述、時間・空間に関する叙述などの習得の方向へ発展していき、命題的な叙述や構文の洗練といった要請はあとになることが示された。一方、同時代の広がりである「共時的側面」については、教育現場で実際にスクリプトがよく利用されている日常生活指導や学級活動、調理学習などの領域と、利用される見込みは高いがあまり利用されていない生活単元学習や作業学習などの領域とが、宮崎による養護学校からの実践報告や、佐竹によるコミュニケーション指導に関する実践研究のレビューによって、相当程度明らかにされた。今後は、生活単元学習、作業学習、その他の領域における指導のスクリプト化に焦点を当てた実践研究の蓄積を目指していく必要がある。「コミュニケーション・ことばの獲得における文脈の役割」「障害児のコミュニケーション発達の特性」「コミュニケーション促進の技法と運用上の問題」について理論的・文献的整理を行った。また「スクリプト作成の一般的手続き」について整理した。さらに、汎用性の高いスクリプトの体系を組み立てることを目指して、就学前の発達障害児の家庭生活と保育園生活の中で必要とされる数種のコミュニケーション・スキルを同定し、その獲得をサポートする種々のスクリプトを調査して再構成し、指導を実施した。コミュニケーション・スキルとスクリプトの選定に際しては、子ども自身の興味・関心と発達水準、両親から見た必要性と緊急性等に基づいた。その結果、おやつスクリプト、買物スクリプト、貼り絵スクリプト、遊びにまざるスクリプト、教示要求スクリプトなどが抽出された。実施の結果、家庭・園におけるコミュニケーションと適応行動について顕著な改善がみられた。これらのデータを画像解析システムにて解析中である。同様に、2名の発達障害児の相互関係における適切な援助行動の習得を、共同行為ルーティンでサポートする実験も行った。この研究では、年少児が課題解決できずに困っている様子を見た年長児が、年少児の主体性を保障しながらタイムディレイやマンド・モデル等の技法を駆使して援助にあたる行為を目標とした。共同行為ルーティンによる指導の結果、目標は達成された。この行為の習得過程は他者意図理解研究の観点から考察中である。多種多様なスクリプトの体系化に向けて、自閉症児のあいさつ語使用をサポートする共同行為ルーティン、自閉症幼児の「心の理解」を育てる共同行為ルーティンの開発と実践も行った。来年度は、さらに多くのスクリプトの開発と調査を進め、園・学校カリキュラムや地域生活への応用を目指して系統的な整理を行っていく予定である。「学校生活のカリキュラムとスクリプトの整合」に関して、応用行動分析的研究をも含めた形で文献調査研究を行った。その結果、次の点が明らかとなった。

1)標的とされた言語行動は物品要求言語行動、行為要求言語行動、教示要求言語行動、報告・伝言行動、応答的言語行動、および会話的言語行動であった。2)指導手続きは、生活文脈または共同行為ルーティンを設定した上で、時間遅延法、マンド・モデル法、言語プロンプトを用いるものが主流であった。3)言語行動を指導する学校生活場面としては、遊び、教科、作業学習、係活動、給食、給食準備、お茶の時間、歯磨き、掃除、着替え、帰りの支度、帰りの会、劇指導などのさまざまな場面が利用されていた。4)ほとんどの研究において般化の評定がなされ、刺激般化、場面般化、対人般化、反応般化等の確認も得られていた。以上をもとに、a)これらの標的言語行動と指導手続きを学校教育のカリキュラムに系統的に組み込み、整合させていくこと、b)獲得・般化した言語行動が対象児の生活のために本当に役に立っているかどうかを正確に評価すること、c)言語行動が十分に機能化するための、社会的環境調整・援助のあり方を検討することの必要性が指摘された。「各種スクリプトの事例への効果」に関する臨床研究、ならびに「スクリプトで習得したコミュニケーションの社会生活への般化」に関する臨床研究では、汎用性の高いスクリプトの体系づくりを目指して、おやつスクリプト、カップケーキ作りスクリプト、買物スクリプト、貼り絵スクリプト、遊びにまざるスクリプト、教示要求スクリプトなどを抽出した上で指導を実施した。実施の結果、スクリプトに組み込まれていた挨拶、行為要求、物の要求、援助要求、教示要求、叙述、謝辞などの言語行動が改善・習得され、家庭・園におけるコミュニケーションに般化している。今後は、般化した家庭・園の文脈を調査し、訓練場面としてのスクリプトとの関連性を明確にする。来年度は、更なるスクリプトの開発・調査とともに、園・学校カリキュラムとの整合性、家庭・地域生活への般化の実用性、及び情動の発達とコミュニケーションの関係について検討を行っていく予定である。「各種スクリプトの事例への効果」ならびに「スクリプトで習得したコミュニケーションの社会生活への般化」に関する臨床研究を行った。関戸は、自閉症児に対する共同行為ルーティンを用いたあいさつ語(「いってきます」、「ただいま」、「ありがとう」)の指導を、「買い物」ルーティンを用いて行った。その結果、あいさつ語の自発的表出が可能となり、またある程度の日常場面での般化および指導終了5ヵ月後の維持が確認され、対象児にとって、"出かける"、"帰宅する"、"物をもらう"という3つの場面の文脈の理解が可能になったとされた。佐竹は、広汎性発達障害の幼児を対象とし、家庭生活と保育園生活の中の代表的スクリプト成分を調べ、それをもとに、おやつスクリプト、カップケーキ作りスクリプト、買物スクリプト、貼り絵スクリプト、遊びにまざるスクリプト、教示要求スクリプトなどを選定して指導した。その結果、挨拶、行為要求、物の要求、援助要求、教示要求、叙述、謝辞などのコミュニケーション・スキルが習得され、家庭・保育園におけるコミュニケーションと適応行動について顕著な改善がみられた。このことから汎用性の高いスクリプトのバッテリーの重要性について指摘された。
細胞骨格調節タンパクとこれの時・空間制御因子としての脂質シグナルの解析

近年、粘菌や好中球から繊維芽細胞にいたる様々な細胞の方向性を持った遊走が、走化性因子のわずかな勾配を感じて活性化されたPI3-キナーゼとその産物のひとつ、PIP3から始まるシグナルによって起こることが分かってきている。一方でGFPを融合させたAktのPHドメインを用いてPIP3の局在を可視化すると、この脂質は遊走細胞の先端に局所的に産生されていることが明らかになり、イノシトールリン脂質が細胞の極性や遊走に積極的に関与していることが明らかになっている。研究代表者はこれまで細胞の移動先端部で活性化され、アクチン重合を促進し細胞に駆動力を与えるWASPファミリータンパク質のひとつ、WAVE2がいかにして活性化されるのかということを解く過程で、イノシトールリン脂質との結合を見出した。本研究ではイノシトールリン脂質結合の性質を明らかにし、邸WASPによる浸潤突起形成やWAEによる葉状仮足形成、及び方向性を持った細胞遊走へのイノシトールリン脂質の関与を解明することを目的としている。浸潤能の高いがん細胞に多く見られる浸潤斑と呼ばれる浸潤突起は、N-WASPがその骨格であるアクチン重合において主要な役割を果たしている。一方、様々なイノシトールリン脂質結合ドメインを用いて細胞内のイノシトールリン脂質の局在を可視化したところ、PI(3,4)P2が浸潤斑に強く極性を持って局在していた。リボソーム法やDot Blot法により、各種イノシトールリン脂質とN-WASPとの結合特異性を検証したところ、NLWASPは特定のイノシトールリン脂質とは強く結合しなかった。一方、N-WASPとともに浸潤斑に局在するアダプタータンパク質、Tks5/FISHはN-WASPやdynaminと結合し、さらにいくつかのイノシトールリン脂質とも結合することがわかった。これらのことから、N-WASPはその結合タンパク質であるTks5/FISHと協調してイノシトールリン脂質による制御を受けていることが示唆された。またRNAiによるTks5/FISHやN-WASPの発現抑制実験から、浸潤突起ができるメカニズムとして、(1)focal adhesionにおけるPI(3,4)P2やPI(3,4,5)P3の集積、(2)Tks5/FISHとN-WASPを含む複合体の集積、(3)N-WASPによるアクチン重合、という時間、空間制御が行われていることが示唆された。一方でGFPを融合させたAktのPHドメインを用いてPIP3の局在を可視化すると、この脂質は遊走細胞の先端に局所的に産生されていることが明らかになり、イノシトールリン脂質(PI)が細胞の極性や遊走に積極的に関与していることが明らかになっている。研究代表者はこれまで細胞の移動先端部で活性化され、アクチン重合を促進し細胞に駆動力を与えるWASPファミリータンパク質のひとつ、WAVE2がいかにして活性化されるのかということを解く過程で、PIとの結合を見出した。本研究ではPI結合の性質を明らかにし、N-WASPによる浸潤突起形成やWAVEによる葉状仮足形成、及び方向性を持った細胞遊走へのPIの関与を解明することを目的としている。一方、様々なPI結合ドメインを用いて細胞内のPIの局在を可視化したところ、PI(3,4)P2が浸潤斑に強く極性を持って局在していた。リポソーム法やDot Blot法により、各種PIとN-WASPとの結合特異性を検証したところ、N-WASPは特定のPIとは強く結合しなかった。一方、N-WASPとともに浸潤斑に局在するアダプタータンパク質、Tks5/FISHはN-WASPと結合し、さらにいくつかのPIとも結合することがわかった。これらのことから、N-WASPはその結合タンパク質であるTks5/FISHと協調してPIによる制御を受けていることが示唆された。

一方、様々なイノシトールリン脂質結合ドメインを用いて細胞内のイノシトールリン脂質の局在を可視化したところ、PI(3,4)P2が浸潤斑に強く極性を持って局在していた。リボソーム法やDot Blot法により、各種イノシトールリン脂質とN-WASPとの結合特異性を検証したところ、NLWASPは特定のイノシトールリン脂質とは強く結合しなかった。一方、N-WASPとともに浸潤斑に局在するアダプタータンパク質、Tks5/FISHはN-WASPやdynaminと結合し、さらにいくつかのイノシトールリン脂質とも結合することがわかった。これらのことから、N-WASPはその結合タンパク質であるTks5/FISHと協調してイノシトールリン脂質による制御を受けていることが示唆された。またRNAiによるTks5/FISHやN-WASPの発現抑制実験から、浸潤突起ができるメカニズムとして、(1)focal adhesionにおけるPI(3,4)P2やPI(3,4,5)P3の集積、(2)Tks5/FISHとN-WASPを含む複合体の集積、(3)N-WASPによるアクチン重合、という時間、空間制御が行われていることが示唆された。
社会科・地理歴史科教員の地理的思考力の評価およびキャリア形成に関する研究

(研究の目的)地理教育は、知識に加えて思考力やスキルといった「地理的な見方・考え方」が重要であり、次期学習指導要領でも「アクティブラーニング」がキーワードに挙げられている。地理教員も、地理的知識の多少ではなく、一層の地理的思考力の研鑽・向上が求められており、それに合致した採用試験問題の作問、出題が行われるべきである。そこで、本研究は全国の社会科・地歴科の教員採用試験において、地理の能力をどの様な問題で把握し、評価しようとしているか、その都道府県別状況を把握することを目的とした。そして、社会科・地歴科教員の地理的思考力のキャリア形成のあり方を考察した。(研究手法)月刊誌『教職課程』及び『教員養成セミナー』の都道府県別過去問題集を購入・活用し、地理分野の出題傾向を整理、分析した。また、特色ある採用試験を実施する自治体へのインタビュー調査を実施し、地理的思考力の向上がキャリア形成にどのような効果をもたらすか、等を整理した。(研究成果)過去5カ年程度の都道府県・政令市別の公立中学校、高等学校の教員採用試験(社会科、地歴科)の枠組みを整理した結果、地理の単独採用と、地歴一体採用の自治体の全国的傾向を把握した。近年の地理の採用試験問題は、知識を問う問題が中心であり、思考力を問う問題は減少していた。また、技能を問う代表的な問題の地形図問題は、東日本で多く出題されている傾向が窺えた。一方、中学校社会科の採用試験問題に占める地理分野の問題数比率と、都道府県の地域特性の関係を重回帰分析したが、統計的に有意な要因は抽出できなかった。このことから、地理の出題比率は、地理関係者の熱意や災害発生件数等が規定しているのではなく、地域の教育風土を反映していると推察された。その結果をインタビューで補足し、採用試験は教員のキャリア形成の入口にしかすぎず、不断の研修が重要であること、それを支える教育風土の醸成と制度的な枠組みが重要であることが地域政策的な成果として得られた。