hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジア熱帯雨林におけるコミュニティーと持続的開発

本研究は、熱帯農村における貧困撲滅と環境保全の両立のしくみを探る国際共同プロジェクトの第一段階として、1)文献調査をもとに農民・共同体・環境の動的理論の基礎を構築すること、2)平成16年度以降に実施する本格的世帯・共同体調査のための予備調査(調査地の選定、調査体制の整備、調査手法の検討等)を進めることが目的である。1)では、リスク対応としての環境利用に関して理論・実証分析を進め、農民が環境に依存する誘因に関して新たな知見が得られた。2)に関しては、東南アジアだけでなく、太平洋島嶼国を含めて調査候補地を検討した結果、フィジーの農漁村を調査地として選定した。伝統的コミュニティーの要素が非常に強いこと、既存の実証研究が不足していること、2003年1月に発生したサイクロンによって大きな被害が発生したことが主な理由である。このサイクロン災害に対する住民の対応をタイムリーに検証するために研究計画を変更し、理論研究の比重を落として、第一回世帯・共同体調査(9村落361世帯)を平成15年度に前倒しで実施した。具体的には、1)準備調査(南太平洋大学における文献調査、聞き取り調査、調査候補地の調査等)、2)調査票の作成、3)調査票の予備検査、調査員の指導、その他本調査準備、4)本調査、5)データ入力・整備を行った。14)は平成15年112月の現地調査において実施した。また、5)は平成16年夏に完了予定である。今回の調査は、太平洋島嶼国における最初の本格的な世帯・共同体調査である。特に、生業の多様化の実態とその決定要因、リスク対応の実態と選択要因、自然資本と社会資本の相互関連性、エコツーリズムの役割と影響等に関して、新たな知見につながる貴重な一次データ(家族構成、資産、貯蓄、所得、移転所得、所有権、資源管理等)を収集することができた。研究代表者は、環境と開発のミクロ経済学という新しくかつ社会的ニーズの高い学問領域を発展させるべく、既存研究が不足している熱帯雨林地域において、コミュニティーと持続的開発に関する理論・実証研究を長期間にわたり実施、計画している。本基盤研究はその第一段階にあたり、1)文献調査をもとに農民・コミュニティー・環境の動的理論の基礎を構築すること、2)本格的家計調査のための予備調査(調査地の選定調査体制の整備、調査手法の検討等)を進めることが目的である。平成14年度には、1)の理論研究において、リスク対応(coping strategy)としての環境利用の理論モデルを構築し、農民が環境に依存する誘因を分析した。成果は、海外学術雑誌に投稿予定である。2)の実証研究では、東南アジアだけでなく、太平洋島嶼国を含めて調査候補地を検討した結果、フィジーの複数の農漁村を調査地として選定した。コミュニティーの要素が東南アジアのケースよりも強いこと、東南アジアに較べて既存の実証研究が大幅に遅れていること、2003年1月に発生したサイクロンに対する住民の対応を検証できる貴重なケースであること等の理由から、本研究のテーマに非常に合致した調査地であると言える。南太平洋大学(University of the South Paciffic)の研究者との協力の下、現地調査体制(現地研究補助員の手当て、村民の協力要請、ロジスティックス等)を整備した。上記サイクロンの影響をタイムリーに検証することが緊急課題であり、予定していた予備調査に加えて、第一回家計調査を平成15年度に前倒しで実施する計画である。この変更に伴い、平成15年度の理論研究は、現地調査とのバランスを図ったものに限定する予定である。

本研究は、熱帯農村における貧困撲滅と環境保全の両立のしくみを探る国際共同プロジェクトの第一段階として、1)文献調査をもとに農民・共同体・環境の動的理論の基礎を構築すること、2)平成16年度以降に実施する本格的世帯・共同体調査のための予備調査(調査地の選定、調査体制の整備、調査手法の検討等)を進めることが目的である。1)では、リスク対応としての環境利用に関して理論的実証的分析を進め、農民が環境に依存する誘因に関して新たな知見が得られた。本研究の成果である2論文が、海外学術雑誌に発表予定ならびに投稿中である。2)に関しては、調査地フィジーにおいて発生したサイクロン災害により研究計画の変更を余儀なくされ、理論研究の比重を大幅に落として、第一回世帯・共同体調査(9村落361世帯を対象)を平成15年度に前倒しで実施した。住民対応をタイムリーに検証するためには、当初計画していた平成16年度まで待てなかったからである。具体的には、1)準備調査(特に現地南太平洋大学における文献調査、聞き取り調査)、2)調査票の作成、3)調査票の予備検査、調査員の指導、その他本調査準備、4)本調査、5)データ入力・整備を行った。内1)4)は平成15年412月の現地調査において実施した。また、5)は平成16年6月に完了予定である。今回の調査は、太平洋島嶼国における最初の本格的な世帯・共同体調査である。特に、生業の多様化の実態とその決定要因、リスク対応の実態と選択要因、自然資本と社会資本の相互関連性、エコツーリズムの役割と影響等に関して、新たな知見につながる貴重な一次データ(家族構成、資産、貯蓄、所得、移転所得、所有権、資源管理等)を収集することができた。
中間表現型の線形性を活用する統合失調症の病態研究

本研究の目的は、動態に線形性を有する血中分子を中間表現型として活用し、統合失調症の病態を解明することである。高血圧では、アンギオテンシン転換酵素などの昇圧分子と遺伝子型との間にgenotype-phenotype correlation(遺伝子型・表現型相関)が認められ、昇圧分子と血圧の間にも相関関係が成立する。多くの内科疾患では遺伝子-中間分子-表現型の間に線形性が認められるため、病態研究や治療薬開発に数学や薬理学が有効に活用できる。
心の理論の発達と社会的ストレスが利他行動に与える影響

利他行動と社会的ストレスの間の関連を検討するために大学生を対象とした実験を行った。まず、社会的ストレス反応を生じると考えられる刺激(目の絵)と、非社会的ストレス反応を生じると考えられる刺激(蜘蛛の絵)を呈示した場合で、利他行動への影響が異なるのかどうかを検討した(実験1)。実験1では、目の絵を呈示した条件では利他行動の促進が生じた一方で、蜘蛛の絵を呈示した条件では利他行動の促進は生じなかった。また、実験前後のストレス変化(事後ー事前)と利他行動の関係において、目の絵を呈示した条件においてのみ正の関連性が示された。実験1の結果から、利他行動の促進は“社会的"な刺激に伴うストレス反応によって生じていることが示唆された。この結果を受け、利他行動とストレス反応の関係における認知的処理の役割について検討するための実験2を行った。実験2では、実験1と同様の目の絵を閾下呈示した場合に利他行動の促進が生じるのかを検討した。その結果、閾下で呈示した場合には実験1のような目の絵による利他行動の促進は生じず、利他行動とストレス反応との関連も示されなかった。これらの実験結果からは、利他行動の促進において、社会的な刺激を認識することで生じる認知的処理、および随伴するストレス反応が重要であることが示唆される。研究2の研究結果は国際学会にて発表を行った(研究発表7)。また、優れた学術研究としての評価を受けた(研究発表8)。現在英語論文として投稿するために執筆中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度においては、利他行動と社会的ストレスの関係における心の理論の役割を検討する実験を行うため、利他行動の指標となる課題と二次の信念理解を測定する課題の検討を行うため、課題の実施に要するマテリアルとPC上のプログラムの作成、ストレス反応を測定する機材の準備、および実験を実施するための環境設定を行った。心の理論の発達的変化が見られる児童期の子どもを対象として実験を開始しており、データの収集を継続している。また、利他行動と心の理論との関連に関して、近年になってオキシトシンというホルモンが様々な社会性に影響を及ぼしていることが明らかになってきており、利他行動と関連することも示されている。また、このオキシトシンは人々が示す社会性における性差にも影響を及ぼすことが明らかにされている。本研究で検討を行う利他行動と心の理論の関連においてもこのオキシトシンホルモンが影響を及ぼしている可能性があり、特に子どもを対象とした利他行動におけるオキシトシンの影響は未だ明らかとはなっておらず、利他行動の生理的基盤としての影響は確認しておく必要があると考えられた。この点を確認するため、未就学児を対象として利他行動と唾液中オキシトシンの関連を検討するための調査を行った。この調査の結果から、未就学児における利他行動が唾液中オキシトシン濃度と関連し、性別ごとに関連の仕方が異なることが明らかとなった。利他行動と社会的ストレスの間の関係における二次の信念理解の役割を検討するための実験(研究1)は実験参加者を募集中であり、実施途中でデータの収集を続けている段階であるが、利他行動と社会的・非社会的ストレスの間の関連を検討するための実験(研究2)の準備と参加者の募集が進んでおり、おおむね順調といえる。利他行動と社会的ストレスの間の関係における二次の信念理解の役割を検討するための実験(研究1)について、参加者の募集及びデータの収集を続ける。実験者に見られている状況で自身と他者の間で資源を分ける分配課題(独裁者ゲーム)と、二次の信念理解を測定する課題を実施する。また、課題遂行前後のストレス反応を測定するために、参加者の唾液を二度採取する。αアミラーゼの測定は玉川大学にて行うが、コルチゾールの測定は専門の業者に依頼する。

得られたデータは専用のパソコンで解析を行う。参加者を二次の信念理解ができる群とできない群に分け、グループ別に利他行動と社会的ストレスの変化量の相関を調べる。実験結果について、国内外の学会にて発表を行う。並行して、利他行動と社会的・非社会的ストレスの間の関連を検討するための実験を行う(研究2)。参加者は大学生60名である。社会的ストレス・非社会的ストレスに関連する状況で自身と他者の間で資源を分ける分配課題(独裁者ゲーム)を実施し、課題遂行前後のストレス反応との関連を検討する。ストレス反応の指標として課題前後に唾液を採取する。αアミラーゼの測定は玉川大学にて行うが、コルチゾールの測定は専門の業者に依頼する。参加者を社会的ストレス条件群と非社会的ストレス条件群に分け、グループ別に利他行動とストレス反応の変化量の相関を調べる。また、グループ間での利他行動およびストレス反応の変化量における違いを検討する。研究1と研究2から得られた知見を基に、利他行動について心の理論の発達および社会的ストレスとの関係に基づいたモデルを検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
疎水性室温溶融塩中における金属の電気化学的挙動およびレドックス二次電池への応用

TFSI系室温溶融塩を用いた非水系レドックス電池を構築するためには,最適な酸化還元対を選択する必要がある.しかしながら,これらの系における遷移金属元素の酸化還元挙動はほとんど報告されていない.本年度は昨年度に引き続きTFSI系室温溶融塩中における金属イオンの電極反応機構について検討を行った.1.ランタニドイオンのレドックス挙動Ln(III)/Ln(II)の酸化還元電位,Ln(III)の拡散係数,電極反応の可逆性などをサイクリックボルタンメトリー,クロノポテンショメトリー,クロノアンペロメトリーなどの電気化学的手法を用いて検討した.それらの結果に基づき,BMPTFSIおよびEMITFSI中におけるEu(III)/Eu(II),Yb(III)/Yb(II)およびSm(III)/Sm(II)の酸化還元反応はいずれも準可逆的あるいは非可逆的な電極反応であること,Ln(III)とTFSI^-との間には強い相互作用が存在しそれらの錯体を形成している可能性があること,Ln(III)/Ln(II)の酸化還元反応は電極に依存し,BMP^+の電極への特異吸着の可能性があり,酸化還元電位が低いほどその影響が大きいことなどを明らかにした.2.鉄の電気化学的挙動BMPTFSI中における鉄の電気化学的挙動について検討した.BMPTFSI中におけるFe(III)/Fe(II)の電極反応は準可逆的であり,またFe(II)の拡散係数の検討結果から,ランタニドの場合と同様にFe(II)とTFSI^-との間に強い相互作用があることを明らかにした.さらに鉄金属の析出および溶解反応についても検討し,結晶性の低い鉄の析出物が得られること,添加剤としてbpy(=ビピリジン)を添加した系は,平滑な析出物がえられることを示した.また電気化学測定により,Fe(III)/Fe(II)の酸化還元反応は電極に依存しないことから,ランタニドとは異なり,BMP^+の電極への吸着の影響がないことが分かった.TFSI系室温溶融塩を用いた非水系レドックス電池を構築するためには,最適な酸化還元対を選択する必要がある.しかしながら,これらの系における遷移金属元素の酸化還元挙動はほとんど報告されていない.本年度はTFSI系室温溶融塩中における遷移金属元素の酸化還元挙動を調査することを目標としており,代表的な遷移金属元素である鉄および鉄の錯体に注目し,この系での電気化学的測定等を行った.1.ヘキサシアノ鉄酸イオンのレドックス挙動室温溶融塩を構成する代表的な有機カチオン(1-エチル-3-ブチルイミダゾリウム(EMI^+),1-ブチル-1-n-メチルピロリジニウム(BMP^+),トリメチル-n-ヘキシルアンモニウム(TMHA^+))とヘキサシアノ鉄酸イオン(以下[Fe(CN)_6]^<3->)を合成し,それぞれEMITFSI,BMPTFSI,TMHATFSIの各溶融塩に溶解させ,電気化学的な測定を行った結果,[Fe(CN)_6]^<3->/[Fe(CN)_6]^<4->のレドックス対が-1.12,-1.48,-1.20V(vs.Ag/Ag^+)に観察された.このレドックス対のピーク電位差がおよそ60mVであることから,[Fe(CN)_6]^<3->/[Fe(CN)_6]^<4->の可逆的な1電子反応であることが判明した.また,種々の溶媒中における[Fe(CN)_6]^<3->/[Fe(CN)_6]^<4->の酸化還元電位とその溶媒のアクセプター性には相関関係があることが知られており,本研究の結果からEMITFSI,BMPTFSI,TMHATFSIの各室温溶融塩のアクセプター性がそれぞれ42,32,39であり,アルコール類と同程度であることが明らかになった.また,溶融塩のアクセプター性の発現はアニオンではなく,カチオンが支配的であることも分かった.2.ハロゲン化鉄イオンのレドックス挙動TFSI系室温溶融塩中における電気化学活性種の溶存状態や錯体形成の電極反応に対する影響を調査することを目的とし,鉄-臭化物錯体の溶存状態や電極反応について検討を行った.FeBr_3溶解したBMPTFSI中におけるGC電極上でのCVと,これに徐々にBMPBrを添加させた場合のCVの結果から,BMPTFSI中ではFeBr_4^-として安定に存在することが判明した.Br^-はドナー性の高いイオンであるため,ドナー性の低い溶融塩中のTFSI^-とは配位子交換反応などが起こらないことが分かった.また,フリーの鉄イオンの酸化還元挙動は準可逆的であるのに対し,この錯体の酸化還元反応は可逆的であることから,錯体を形成することでTFSI^-の影響が弱まり,電子移動が速くなった結果であると考えられる.TFSI系室温溶融塩を用いた非水系レドックス電池を構築するためには,最適な酸化還元対を選択する必要がある.しかしながら,これらの系における遷移金属元素の酸化還元挙動はほとんど報告されていない.本年度は昨年度に引き続きTFSI系室温溶融塩中における鉄および鉄の錯体に注目し,この系での電気化学的測定等を行った.

1.ヘキサシアノ鉄酸イオンのレドックス挙動前年度に引き続き室温溶融塩を構成する代表的な有機カチオン(1-プチルピリジニウム(BP^+),1-エチル-2,3-時メチルイミダゾリウム(EDMI^+))とヘキサシアノ鉄酸イオン(以下[Fe(CN)_6]^<3->)を合成し,それぞれBPTFSI, EDMITFSIの各溶融塩に溶解させ,電気化学的な測定を行った結果,[Fe(CN)_6]^<3->/[Fe(CN)_6]^<4->のレドックス対が-0.74,-1.00V(vs.Fc/Fc^+)に観察された.また,種々の溶媒中における[Fe(CN)_6]^<3->/[Fe(CN)_6]^<4->の酸化還元電位とその溶媒のアクセプター性には相関関係があることが知られており,前年度の結果と併せて各室温溶融塩のアクセプター性を求めた結果,アクセプター性は小さなものから順にBMPTFSI<EDMITFSI<BPTFSI, TMHATSI<EMITFSIとなり,既に報告されている光学的手法によって算出された順と等しいことが分かった.一方^1H-NMRの結果より[Fe(CN)_6]^<3->と有機カチオンは強い相互作用が働き,イオン対を形成していることが示唆された.2.ハロゲン化鉄イオンのレドックス挙動TFSI^-に比べてドナー性の高い配位子であるBr^-,Cr^-およびCp^-をFe(TFSI)_2を溶解させたBMPTFSIに添加し,鉄錯体を形成させ,その電気化学的挙動を調べた.Fe(III)/Fe(II)の電極反応はいずれも可逆的であった.また酸化還元電位はFe^<2+>(+1.lV vs.Ag/Ag^+)>FeCp_2,FeBr_4^-(-0.4V)>FeCl_4^-(-0.6V)>Fe(CN)_6^<3->(-1.5V)となり,配位子のドナー性の高い順に低電位側ヘシフトしていることが判明した.これは錯体の安定化によるものと推測される.一方,拡散係数を比較したところ,FeCp_2>FeBr_4^-,FeCl_4^->Fe(CN)_6^<3->の順に小さくなり,BMPTFSI中の活性種は自身の価数に強く依存していると考えられる.これは溶融塩構成カチオンとの相互作用が働くためと考えられる.TFSI系室温溶融塩を用いた非水系レドックス電池を構築するためには,最適な酸化還元対を選択する必要がある.しかしながら,これらの系における遷移金属元素の酸化還元挙動はほとんど報告されていない.本年度は昨年度に引き続きTFSI系室温溶融塩中における金属イオンの電極反応機構について検討を行った.1.ランタニドイオンのレドックス挙動Ln(III)/Ln(II)の酸化還元電位,Ln(III)の拡散係数,電極反応の可逆性などをサイクリックボルタンメトリー,クロノポテンショメトリー,クロノアンペロメトリーなどの電気化学的手法を用いて検討した.それらの結果に基づき,BMPTFSIおよびEMITFSI中におけるEu(III)/Eu(II),Yb(III)/Yb(II)およびSm(III)/Sm(II)の酸化還元反応はいずれも準可逆的あるいは非可逆的な電極反応であること,Ln(III)とTFSI^-との間には強い相互作用が存在しそれらの錯体を形成している可能性があること,Ln(III)/Ln(II)の酸化還元反応は電極に依存し,BMP^+の電極への特異吸着の可能性があり,酸化還元電位が低いほどその影響が大きいことなどを明らかにした.2.鉄の電気化学的挙動BMPTFSI中における鉄の電気化学的挙動について検討した.
Piezo-apicoectomyによる根尖治癒過程の解明

本研究では超音波硬組織切削器具(以下:ピエゾ)による歯根端切除術後の組織治癒過程を解明する。方法としてはラット歯根に対してピエゾと、回転切削器具による歯根端切除術を行い比較して組織治癒経過を解明する。本研究計画ではラットに骨・歯根切削モデルを作製し以下の研究項目を調べる。I:切削周囲の骨修復過程を走査型電子顕微鏡(SEM)で形態学的に比較する。II:切削した歯髄の生体反応と歯根形成をマイクロCTて;経時的に比較する。III:切削部をヘマトキシレンーエオジン(H-E)染色にて組織学的に比較する。
空間多次元移動境界問題の数値解法の新展開

本年度の交付申請書記載の目的と計画は、まとめつつある論文の完成と前年度まで研究した数値解法と同じアイデアを他の移動境界問題へ適用することの可能性の検討であった。前者については、まだ完成段階まで到達せず、本研究課題終了後も完成を目指していきたい。後者については、oil reservoir問題と呼ばれる、石油回収のために油田の石油を水で押すときに発生する移動境界の数値解法への適用を検討した。その結果、目的の数値解法を開発することができ、空間2次元の数値計算においてfingering不安定性と呼ばれる現象と界面張力が移動境界の安定性に寄与することの2点に関する再現性に成功した。これらの結果は、あとで記載する学会発表をするとともに、平成20年3月10日にチェコ工科大学プラハ校でのJindrich Necas Center for Mathematical Modellingプロジェクトの一環であるMini workshop on advanced mathematical and computational methodsにおいてA singular limit method to free boundaries in oil reservoirという題目で研究発表を行った。この数値計算法の概略は、特異反応拡散方程式をThreshold Competition Dynamics法と呼ばれるもので解くことにより、間接的に移動境界を捉えるものである。この手法をoil reservoir問題に適用できる可能性を数値的に示したことが、本年度の最大の実績である。この数値解法は空間多次元において、比較的低い計算コストで人為的なパラメータを使用せずに移動境界を捉えられるという特徴をもつことを指摘したい。本研究課題終了後も、これらの成果を生かした更なる研究を行いたい。初年度である本年は、移動境界問題として、主にステファン問題(氷が融ける過程を記述したもの)を取り上げ、空間1次元、および、2次元以上について、移動境界を捉える数値解法を検討した。研究代表者と分担者に加え、九州大学大学院数理学府D2の村川秀樹氏に研究協力者として加わって頂き、3名で研究を遂行した。ここで、移動境界とは氷と水との境目であり、氷が解けることにより、それが時間とともに移動する。この問題に対し、Threshold Competition Dynamics法とある特異極限を伴う反応拡散方程式を組み合わせることにより、移動境界を捉えることができる有効な数値計算ができた。この方法の理論的な裏付けとして、我々の手法による解が、L^2の強位相で、時間L^2空間H^1の弱位相で収束することを数学的に証明した。これは、1相(水の温度分布のみを考える)と2相(水と氷の両方の温度分布を考える)の両方について成立する。この成果は、現在、本研究課題のグループ3名の共著として論文にまとめている。近日中に投稿予定である。また、同じアイデアをporous medium方程式(多孔質媒体の中の流れを表す)に適用することも研究した。ある研究会で途中経過を発表した際、外国の研究者から、Scale不変な反応拡散系についてのアイデアを頂き、その不変性を持つ条件を導いた。その下で、数値実験を続行し、良好な数値解と数値的な移動境界を得た。これについては、次年度に研究を引き継ぐ予定である。本研究は空間多次元にも自然に対応できる数値解法のうち、移動境界問題の解とその移動境界を数値的に捉えるものの開発研究を目指している。研究代表者と分担者に加え、本年度も富山大学助手の村川秀樹氏にも研究協力者として加わって頂き、3名で研究を遂行した。本研究の初年度から、主にステファン問題(氷が融ける過程を記述したもの)を取り上げ、空間1次元、および、2次元以上について、移動境界を捉える数値解法を検討している。この成果を論文としてまとめつつあるが、さらに精査する必要があると思われる。その主要な結果は、数値解がL^2の強位相、時間L^2空間H^1の弱位相で真の解に収束するというものである。本年度は主として、この数値解法による数値実験を行い、数値解の性質(収束次数など)を調査した。その結果、数値的には次数は1であると思われる。次数の改良の余地の有無や数学的な裏付けについて、さらなる検討を加える必要があると思われる。同じアイデアをporous medium方程式(多孔質媒体の中の流れを表す)に適用することも研究した。スケールの不変性から形式的に得られる条件の下、数値実験を続行し、良好な数値解と数値的な移動境界を得た。この数値解法の数学的な性質について、本年度、多方面から検討を行った。現時点での途中経過として、次のことが言える。すなわち、形式的にはステファン問題と同じ手法を用いているが、数学的な収束性についてはステファン問題とは別のメカニズムが働いているように思え、同様の手法での証明は期待薄である。そのため、数学的に証明でき、しかも数値的に良好な結果を壊さない手法の検討が来年度の課題として残された。

これらの結果は、あとで記載する学会発表をするとともに、平成20年3月10日にチェコ工科大学プラハ校でのJindrich Necas Center for Mathematical Modellingプロジェクトの一環であるMini workshop on advanced mathematical and computational methodsにおいてA singular limit method to free boundaries in oil reservoirという題目で研究発表を行った。この数値計算法の概略は、特異反応拡散方程式をThreshold Competition Dynamics法と呼ばれるもので解くことにより、間接的に移動境界を捉えるものである。この手法をoil reservoir問題に適用できる可能性を数値的に示したことが、本年度の最大の実績である。この数値解法は空間多次元において、比較的低い計算コストで人為的なパラメータを使用せずに移動境界を捉えられるという特徴をもつことを指摘したい。本研究課題終了後も、これらの成果を生かした更なる研究を行いたい。
小腸粘膜への脂肪酸のexposureが上皮細胞間リンパ球にどう影響するか

食事中の脂肪が腸管免疫能にどのような影響を及ぼすかについて検討する目的で、マウス小腸上皮より上皮内リンパ球(intraepithelial lymphocyte : IEL)を単離培養し、そこへ中鎖脂肪酸および各種の長鎖脂肪をミセル化して添加することによりリンパ球機能や増殖への影響を検討した。リンパ球機能は2種類の受容体刺激(抗CD-3抗体およびIL-12/IL18の同時投与)により、産生するinterferon-γをELISA測定し、mRNAをRT-PCRにて評価した。リンパ球増殖は抗CD-3抗体刺激によるthymidine-uptakeにより評価した。中鎖脂肪酸の投与はIFN-γ産生に影響を与えなかったが、長鎖脂肪酸とくにアラキドン酸・リノール酸・オレイン酸はIFN-γ産生を濃度依存性に低下させた。長鎖脂肪酸によるIFN-γ産生の抑制効果は、抗CD-3抗体およびIL-12/IL18でのいずれの刺激下でも同様に観察された。また、長鎖脂肪酸はIELの増殖能も抑制した。n-3系の魚油はリノール酸と類似の抑制効果を認めたが、その程度はリノール酸に比べ少なかった。IELのうちαβT細胞受容体を有する分画がTCRγδ分画より刺激への反応性が強かったが、その際に長鎖脂肪酸による抑制の程度に差はなかった。14年度は更に小腸ループを作成し、in vivoで小腸管腔に長鎖脂肪酸ミセル(リノール酸ミセル)を投与した後に、分離したIELに関してのIFN-γ産生能や細胞増殖能に関しても解析した。脂肪酸投与は高濃度でIFN-γ産生能や細胞増殖能を低下させる傾向にあったが、脂肪酸の種類による相違は充分検討できなかった。以上の検討より、腸管腔内で食事の主な構成脂肪である長鎖脂肪酸の腸管上皮への接触により、IEL機熊が有意に変化することが明らかとなり、食事因子による腸管免疫の修飾が示唆された。1.BLISA法による抗CD3抗体刺激によるIELよりのIFN-γ産生無刺激のIELにはIFN-γの産生は認められなかった。これに対して、抗CD3抗体により活性化されたIELは大量のIFN-γを産生した。抗CD3抗体で刺激されたIELにアラキドン酸を投与した場合、アラキドン酸投与により濃度依存性にIFN-γ産生の抑制が見られた。リノール酸やオレイン酸でも20μM以上の高濃度を投与すると、IFN-γ産生の抑制が認められた。これに対し、中鎖脂肪酸であるオクタノイン酸の場合、高濃度の50μMを投与してもIFN-γの産生に著明な抑制は見られなかった。2,RT-PCR法によるIFN-γmRNAの検討脂肪酸無添加のコントロールやDPC単独投与に比較して、アラキドン酸、リノール酸、オレイン酸ではIFN-γmRNAの発現が低下した。オクタノイン酸では有意な差は見られなかった。抗CD3抗体刺激を行ったアラキドン酸を投与した場合、10μMの場合も抗CD3抗体刺激のみに比較して細胞増殖は抑制されているが、50μMと高濃度で投与した場合はさらに抑制が認められた。オクタノイン酸に関しては50μMでも細胞増殖に抑制は見られなかった。以上の結果により抗CD3抗体で刺激した上皮間リンパ球に長鎖脂肪酸を接触させることによりIFN-γ産生や細胞増殖が抑制されることを示した。この結果により腸管腔内の上皮間リンパ球への長鎖脂肪酸の接触はリンパ球機能に影響し、粘膜免疫機構を修飾する可能性が考えられた。IFN-γ産生の抑制は、IFN-γmRNAの発現においても認められ、転写レベルでの抑制であることが示唆された。

以上の検討より、腸管腔内で食事の主な構成脂肪である長鎖脂肪酸の腸管上皮への接触により、IEL機熊が有意に変化することが明らかとなり、食事因子による腸管免疫の修飾が示唆された。
カナダ大西洋沿岸地域における移民政策ガバナンスに関する研究

本年度は初年度ということもあり,1次資料及び2次資料の収集・分析ならびに現地での情報収集を行った。詳細については以下のとおり。1.大西洋沿岸地域4州(ノバスコシア州,プリンス・エドワード・アイランド州,ニューブランズウィック州,ニューファウンドランド・ラブラドール州)の移民受入・定住促進政策に関わる政府文書を各州政府のウェブサイトを利用しながら収集・分析し,各州の移民政策分野でどのようなアクターが関わっているかに関する情報収集を行った。2.新聞記事データベース「Eureka.cc」を利用しながら,大西洋沿岸地域4州の主要新聞の記事で移民受入・定住促進政策に関するものを収集・分析し,各州の移民政策に関する政策課題や背景、関係するアクターに関する情報収集を行った。3.カナダの移民政策研究者,政府関係者,移民支援団体,経済団体などが一同に会するメトロポリス会議(2019年3月ハリファックス開催)に出席し、カナダ大西洋沿岸地域4州の移民政策の最新動向に関する情報収集を行った。さらに、今後の調査に向けた新たなコンタクト先の開拓を行い、一定の成果を得ることができた。また、同会議に出席している移民政策研究者と意見交換を行うことで今後の研究に向けた有用な知見を得ることができた。4.ノバスコシア州ハリファックスにあるダルハウジー大学を訪れ、図書館での情報収集を行なった。さらに、同大学の移民政策研究者と意見交換を行い、今後の研究を進めるにあたって有用な知見を得ることができた。1次資料と2次資料の収集と分析は順調に進んでいるため。また、メトロポリス会議に出席することで今後の調査につながるコンタクト先を開拓することができたため。今年度も引き続き1次資料・2次資料の収集と分析を進める。分析を通じて特定したアクターに対するアンケート調査を行うための準備を進める。プリンス・エドワード・アイランド州とニューファウンドランド・ラブラドール州で現地調査を行い、文献調査のみでは得られない情報収集を行うとともに新たなコンタクト先の開拓を行う。新聞記事データベースの購読料で端数が生じたため。来年度は物品費の一部として使用する予定。古地順一郎「ダイバーシティが函館の未来をつくる」季刊@h [アット・エイチ]vol. 60, p.7-8, 2018年12月古地順一郎「地方創生とカナダ研究」日本カナダ学会ニューズレター第112号, p.2-4, 2019年3月
妊婦と胎児の命を守る自動車利用教育プログラム作成に向けての基礎的研究-シートベルト着用方法・妊婦用補助具および乗車姿勢の検討-

2007年6月、自動車全席シートベルト着用が法制化された。医療職者からの妊婦教育の必要性が高まっている。これまでベルトの有効性を伝える映像は、高速度衝突実験で、ダミー人形が車外放出される衝撃的な映像であり、妊婦が視聴する際の心的悪影響が懸念される。そこで、妊婦だけでなく、妊婦と車に同乗する者や医療職者にも啓発するために、社団法人日本自動車連盟(JAF)の協力を得て、時速約5kmの低速度衝突体験装置(シートベルトコンビンサー)の体験映像を用いた視聴覚教材を試作した。将来、医療職者や自ら妊婦またはそのパートナーになり得る看護学生に視聴してもらい、試作教材の効果を確認した。教材評価に基づいて内容・構成を改良し、DVD教材を作製した。教材の概要は下記の通りである。衝突体験装置を体験できる機会を得られる者は限られているが、今回、体験映像を撮影し、スロー再生で身体の動きを具体的に提示したことで、ベルト着用の重要性を説明する新たな教育コンテンツと装置の活用方法を提案することができた。今後、この教材を実際の妊婦指導に活用して、DVD教材の効果を確認していく予定である。妊婦の自動車全席シートベルト着用推進を目指した視聴覚教材妊婦とシートベルト-大切な母子の命を守るために-(放映時間12分)[特徴]1.ダミー人形でなく、妊婦体験ジャケットを着用した女性モデルにより、妊婦の体型や実際の反応をイメージしやすい。2.運転席・助手席・後席の低速度衝突時のベルト着用の有無による身体の動きを比較することで、全席ベルト着用の有効性を理解できる。3.低速度衝突による妊婦の腹部とハンドルまでの距離の変化や、エアバッグが展開する状況を確認することで、安全な乗車姿勢の重要性が理解できる。4.座席のリクライニングを倒した状態での衝突状況を確認することで、安全な乗車姿勢とベルトを着用する部位の重要性が理解できる。妊婦教育プログラムのコンテンツの充実を目指して、本年度は以下の研究を行った。研究24は現在論文作成中であり、次年度に報告予定である。研究1妊婦の自動車利用に関する安全教育パンフレットの検討(対象)妊娠7か月以降の妊婦19名(方法)妊婦自身の車の運転席を使用妊婦の運転姿勢とベルト着用方法をパンフレット配付前後で観察(結果)1)パンフレット配付による改善効果・運転姿勢とベルト着用を全て正しく実施できた妊婦配付前2名→配付後12名パンフレットによる情報提供がなければ、安全な運転姿勢とベルト着用を実践できていない妊婦が多い・改善が難しい項目「リクライニング角度の調節」「肩ベルトを鎖骨中央に通して着用する」2)正しい運転姿勢をとった時のドライバーの胸部、腹部とハンドルまでの距離・身長が低くなるほどハンドルに接近する胸部とハンドル中央エアバッグ展開の安全基準(米国道路交通安全局25cm)を全員クリア腹部とハンドル下縁最短3cmまでハンドルに接近3)パンフレットに対する妊婦の意見・配付時期妊娠初期の希望者が多い・改善点「妊婦用シートベルト補助具に関する情報を充実させる」「写真やイラストを増やす」「妊婦が運転姿勢と着用方法を正しく自己評価できる工夫が必要」研究2妊婦のシートベルトによる腹部圧迫感の対処行動の検討-運転席のリクライニング調節-研究3妊婦の後席シートベルト着用推進に関する検討(対象)妊娠7か月以降の妊婦20名(研究2、3は同じ妊婦)(方法)研究2実験車の運転席使用運転席の座席角度の変化によるベルトの接触圧と圧迫感を調査研究

3実験車の後部座席使用後席の乗車姿勢とベルト着用方法を観察し、ベルトの接触圧と圧迫感を調査研究4妊婦の後席シートベルト着用に関する実態と意識調査(対象)妊娠7か月以降の妊婦196名(回収率98%)(方法)妊婦健診来院時に無記名自記式アンケートを実施研究1医療分野における妊婦のシートベルト着用に関する海外文献の動向(結果)62編の検討内容は、「衝突事故による母児損傷」「妊婦の安全教育」であった。今後の課題として、母児損傷の検討には、症例対照研究・後ろ向きコホート研究のための妊婦の自動車事故統計の作成、妊婦ダミー衝突実験による腹部損傷のメカニズムの解明が必要である。妊婦教育の検討には、海外でも医療者による妊婦教育の実施率は3割と低く、RCTによる介入効果の検証が必要である。研究2妊婦の後席シートベルト着用の実態調査(方法)妊娠7か月以降の妊婦196名に質問紙調査(結果)妊婦の後席利用者約3割、ベルト着用率3%後席は2点式ベルト車両や、妊娠後に乗車姿勢が変化する者もおり、安全教育が必要である。研究3妊婦の運転席・後席でのシートベルト着用方法の観察とベルトによる接触圧測定(方法)妊娠7か月以降の妊婦20名に調査(結果)指導前は後席に浅く腰かける者もおり、ベルトによる損傷の危険がある。正しく着用した時の腰ベルトによる圧力は運転席より後席が有意に低かった。「運転席より着脱操作が困難」という感想が多かった。研究4妊婦ドライバーのシートベルト着用による圧力の検討(方法)妊娠2037週の妊婦33名に運転席で正しい姿勢でベルト着用した時の接触圧と圧迫感を調査(結果)平均接触圧kPa肩ベルト:「鎖骨部」1.1、「胸部」0.8腰ベルト:「左腰部」1.4、「腰部中央」1.5、「右腰部」1.1腹部の前方突出距離と圧力、各部位の圧力と圧迫感は相関しなかった。2007年6月、自動車全席シートベルト着用が法制化された。医療職者からの妊婦教育の必要性が高まっている。これまでベルトの有効性を伝える映像は、高速度衝突実験で、ダミー人形が車外放出される衝撃的な映像であり、妊婦が視聴する際の心的悪影響が懸念される。そこで、妊婦だけでなく、妊婦と車に同乗する者や医療職者にも啓発するために、社団法人日本自動車連盟(JAF)の協力を得て、時速約5kmの低速度衝突体験装置(シートベルトコンビンサー)の体験映像を用いた視聴覚教材を試作した。将来、医療職者や自ら妊婦またはそのパートナーになり得る看護学生に視聴してもらい、試作教材の効果を確認した。教材評価に基づいて内容・構成を改良し、DVD教材を作製した。教材の概要は下記の通りである。衝突体験装置を体験できる機会を得られる者は限られているが、今回、体験映像を撮影し、スロー再生で身体の動きを具体的に提示したことで、ベルト着用の重要性を説明する新たな教育コンテンツと装置の活用方法を提案することができた。今後、この教材を実際に妊婦指導に活用して、DVD教材の効果を確認していく予定である。妊婦の自動車全席
次世代精密宇宙論を見据えた初期宇宙進化の探求

近年のプランク衛星等の精密宇宙観測などにより,宇宙の構成要素,及び,宇宙進化に関して詳細な情報が得られるようになってきた.それにもかかわらず,我々の初期宇宙進化の理解はまだまだ不完全であると言わざるをえない.本研究は次世代の精密宇宙観測を見据え,今後,どのようにして初期宇宙進化を探っていくか,その方法論を構築し,具体的に2020年代の将来観測でどこまで明らかにすることができるか検討していく.新たな初期宇宙の検証方法も模索し,インフレーション時期から元素合成時期までの初期宇宙進化の理解のために何が必要なのか徹底的に検討していく.近年のプランク衛星等の精密宇宙観測などにより,宇宙の構成要素,及び,宇宙進化に関して詳細な情報が得られるようになってきた.それにもかかわらず,我々の初期宇宙進化の理解はまだまだ不完全であると言わざるをえない.本研究は次世代の精密宇宙観測を見据え,今後,どのようにして初期宇宙進化を探っていくか,その方法論を構築し,具体的に2020年代の将来観測でどこまで明らかにすることができるか検討していく.新たな初期宇宙の検証方法も模索し,インフレーション時期から元素合成時期までの初期宇宙進化の理解のために何が必要なのか徹底的に検討していく.
新奇セマフォリン受容体阻害剤による中枢神経再生能賦活化への挑戦

活性化型のR-Rasは、神経軸索の伸長と分枝の促進を引き起こすことを以前の研究で明らかにしている。R-Rasによる軸索形態制御のメカニズムを明らかにすることは、神経再生ターゲット分子の解明につながることから、活性化型特異的なR-Ras結合分子を探索した。その結果得られたアクチン結合蛋白質afadinについての評価を行った。さらに、afadinの軸索分枝調節の生理活性の発揮機序についての解析過程で、afadinには軸索伸長を正・負に制御する2つの選択的スプライシングアイソフォーム、l-afadin, s-afadinが存在することが明らかになったので、各アイソフォームの機能解析も行った。われわれは、以前の報告で、神経細胞軸索の情報出力に重要な役割を持つ、軸索分枝の形成にアクチン結合足場タンパク質のafadinを介したアクチン細胞骨格の再編成が必要であることを明らかにしていた(MBoC., 2012)。afadinはR-Rasと結合することにより、細胞膜に移行されることで、軸索分枝形成を引き起こす。本研究期間では、afadinには2つの選択的スプライスによって生じるバリアント、l-afadinおよびs-afadinが存在し、s-afadinは分化後の神経細胞に特異的に発現していることを明らかにした。また、軸索の成長期にある神経細胞においてs-afadinは、内在性に神経軸索の分岐を抑制しており、定常状態では神経軸索の過剰な側枝の萌出を抑制している役割を担っていることがわかった。軸索分枝が活発でない時期の神経細胞において内在性のs-afadinの発現をRNA干渉によって阻害すると、軸索の分枝が引き起こされることがわかった。このことから、細胞の有する分岐化能を賦活化したためと考えられる。また、恒常的に細胞膜に移行するl-afadinの発現によっても、軸索の分枝増加が引き起こされ、また、軸索の伸長も引き起こされた。これらの結果から、神経細胞においては内在に軸索の分枝や伸長を阻害している機構というものが存在するという新しい知見が得られ、さらに、その機構を抑制してやることで、軸索の分枝や伸長を賦活化できるということがわかった。これらの成果は、誌上発表した(MBoC., 2015)。近年、損傷を受けた脳組織による機能障害への治療法の1つとして、幹細胞を用いた再生医療の可能性が脚光を浴びている。一方で、中枢神経細胞が高次脳機能を発現させるためには、神経細胞が存在するだけでは不十分であり、神経細胞が神経回路を構築する必要がある。それには、幹細胞を増殖させたり、外部から移植して数を増やすだけでは不十分で、まず第一に、神経繊維を伸長させることが必要である。しかしながら、神経細胞そのものを作出する幹細胞研究に比して、中枢神経の神経繊維の再生や回路再生の研究は進んでいない。損傷後に繊維性瘢痕で誘導される伸長阻害分子の生理活性が存在するため、その環境下では、移植した神経幹細胞からの神経繊維の伸長が妨げられ結局再生ができない。本研究では、神経細胞の内在に有する再生能を賦活化することで、神経成長を促進させることを目的としている。本年度の研究において、神経軸索成長の新奇なメカニズムを解明した。それは、アクチン足場タンパクのafadinの選択的スプライシング依存的な、神経伸長の抑制機構である。afadinには選択的スプライシングによって産生される、l-afadinおよびs-afadinの長短2つのアイソフォームが存在し、我々の研究によってs-afadinがl-afadinの神経成長促進機能に対してドミナントネガティブに働くことにより、内在的に軸索成長を積極的に抑制していることを見いだした。この抑制機構を阻止することにより、神経伸長を促進できることから、このメカニズムの操作は、新たな神経再生のアプローチとなりうる。軸索再生のターゲットとなりうる軸索成長抑制の新奇メカニズムを明らかにし、原著論文に掲載されたため。高次脳機能の発現には、神経細胞が生まれた後、標的細胞を認識して周辺の場の様々な誘導(ガイダンス)因子に応答し、ダイナミックに突起の伸長・退縮を繰り返しつつ的確な標的細胞とシナプス形成する必要がある。われわれのこれまでの成果で、軸索ガイダンス因子の細胞内情報伝達機構を解明し、低分子量G蛋白質の1つR-Rasの活性が様々な因子の作動で共通に制御され、軸索の動的形態制御において普遍的役割を果たしていることを明らかにしてきた。さらに、本研究期間中の誌上成果で、R-Rasのエフェクター分子として突起伸展を担うアクチン重合足場タンパク質afadinの選択的スプライシングが、神経細胞発達過程で変化しており、さらに、短いバリアント(S体)が長いバリアント(L体)に対してドミナントネガティブ体として働くことで、L体の細胞膜での集積によるアクチン重合足場形成を阻害するという報告をした。これらの成果は、内在性に神経再生を抑制している分子が選択的スプライシングによって産生される機構の存在を明らかにしたものである。さらに、最終年度には損傷神経組織内でのS体およびL体の発現量や局在の差違を調べるために必要となる、S体特異的抗体の作出を行った。さらに、s-afadinの発現抑制による神経繊維再生応用を目指し、神経細胞内在性のafadinを遺伝子置換するのに必要なゲノム編集の技法を構築し、この技法による内在性の各afadinアイソフォームタンパク質の蛍光標識に成功した。

今後、本研究期間中に得られた成果を、神経再生阻害因子等、外的環境に応じたスプライシングの運命決定メカニズムの解明のため、細胞内でafadinのスプライシング制御に必要なシスエレメントやその結合タンパク質を同定し、それらの活性や局在の動的変化の制御機構を明らかにする研究に発展させる。活性化型のR-Rasは、神経軸索の伸長と分枝の促進を引き起こすことを以前の研究で明らかにしている。R-Rasによる軸索形態制御のメカニズムを明らかにすることは、神経再生ターゲット分子の解明につながることから、活性化型特異的なR-Ras結合分子を探索した。その結果得られたアクチン結合蛋白質afadinについての評価を行った。さらに、afadinの軸索分枝調節の生理活性の発揮機序についての解析過程で、afadinには軸索伸長を正・負に制御する2つの選択的スプライシングアイソフォーム、l-afadin, s-afadinが存在することが明らかになったので、各アイソフォームの機能解析も行った。神経細胞においては内在において軸索分枝や伸長を阻害している機構を解明し、誌上発表に至ったため。今後は、前年度までの培養細胞レベルの成果を、マウス個体レベルの系に持ち込み、見いだしたafadinのスプライシングのシグナル経路がin vivoにおいても神経成長抑制に関わっているのかを検証する。また、スプライシングの制御経路の同定や、スプライシングの可視化を行い、選択的スプライシングの制御を介した神経再生の可能性の検討の研究を行う。神経科学今後は、現在までの研究で解明した、神経細胞において内在に軸索分枝や伸長を阻害している機構が、どのような上流刺激によって制御されているのかを検証する。さらに、神経伸長に阻害的に働く反発性ガイダンス因子の活性をコントロールできる分子の神経伸長効果について、in vitroおよびin vivoで検証していく。
内因性睡眠促進物質SPSーBの構造解析および睡眠促進作用の検定

断眠したラット脳幹の抽出物について,睡眠促進用を検定しながら各種クロマトグラフィ-を用いて活性物質の精製を行った.生物検定では,自由行動下のラットの第三脳室に生理食塩水に溶解した試料を夜間10時間連続注入し,脳波,筋電図,脳温等のパラメ-タに与える効果から覚醒,徐波睡眠および逆説睡眠状態を判定し,生理食塩水のみを注入した前夜の同時間帯の結果を対照として睡眠促進効果の有無を決定した.その結果得られた活性画分のひとつである粗SPSーBを最終的にHPLCで精製し11画分に分取した.生物検定の結果,クロマトグラム上の単一ピ-クに相当する第9画分が徐波睡眠を14.2%,逆説睡眠を45.9%有意に増加させる活性を示した.そこで構造解析に十分と考えられる量のSPSーBを得る目的で断眠ラット470匹分に相当する粗SPSーBを同様の条件で精製,分取したところ0.9mgの純粋なSPSーBを単離することができた.ついでSPSーBのFABーMSおよび各種のNMRスペクトルを解析した結果,SPSーBは酸化形グルタチオン(GSSG)であることが推定された.そして上記スペクトルデ-タおよびHPLCにおいてGSSGの標品と比較することにより,同定することができた.さらにGSSGの標品を生物検定にかけたところ,総量25nmolの10時間連続投与で徐波睡眠を34.0%,逆説睡眠を74.1%有意に増加させる作用を示した.以上の結度より断眠したラットの脳幹中の内因性睡眠促進物質のひとつであるSPSーBは酸化型グルタチオンであることを確定できた.今後はまず覚醒ー睡眠周期と脳内特定部位におけるGSSGの量的変動の関連をマイクロダイアリス法を利用して検討し,睡眠機構におけるGSSGの役割を解明したい.また未解明のSPSーXの単離,構造解析も行う計画である.断眠したラット脳幹の抽出物について,睡眠促進用を検定しながら各種クロマトグラフィ-を用いて活性物質の精製を行った.生物検定では,自由行動下のラットの第三脳室に生理食塩水に溶解した試料を夜間10時間連続注入し,脳波,筋電図,脳温等のパラメ-タに与える効果から覚醒,徐波睡眠および逆説睡眠状態を判定し,生理食塩水のみを注入した前夜の同時間帯の結果を対照として睡眠促進効果の有無を決定した.その結果得られた活性画分のひとつである粗SPSーBを最終的にHPLCで精製し11画分に分取した.生物検定の結果,クロマトグラム上の単一ピ-クに相当する第9画分が徐波睡眠を14.2%,逆説睡眠を45.9%有意に増加させる活性を示した.そこで構造解析に十分と考えられる量のSPSーBを得る目的で断眠ラット470匹分に相当する粗SPSーBを同様の条件で精製,分取したところ0.9mgの純粋なSPSーBを単離することができた.ついでSPSーBのFABーMSおよび各種のNMRスペクトルを解析した結果,SPSーBは酸化形グルタチオン(GSSG)であることが推定された.そして上記スペクトルデ-タおよびHPLCにおいてGSSGの標品と比較することにより,同定することができた.さらにGSSGの標品を生物検定にかけたところ,総量25nmolの10時間連続投与で徐波睡眠を34.0%,逆説睡眠を74.1%有意に増加させる作用を示した.以上の結度より断眠したラットの脳幹中の内因性睡眠促進物質のひとつであるSPSーBは酸化型グルタチオンであることを確定できた.今後はまず覚醒ー睡眠周期と脳内特定部位におけるGSSGの量的変動の関連をマイクロダイアリス法を利用して検討し,睡眠機構におけるGSSGの役割を解明したい.また未解明のSPSーXの単離,構造解析も行う計画である.
超高圧電顕とイメージングプレートを用いた析出相，介在物の精密構造解析法の開発

本研究は、優れた透過能と分解能をもつ超高圧電子顕微鏡とイメージングプレートを用いて撮影された高精度の電子顕微鏡画像から、析出物、介在物の相同定やそれらと母相の界面の解析を行うことを目的としている。本年度は、析出強化型合金として用いられているNi基合金のインコネル718の析出物/母相界面の観察を中心に研究を行い、以下の成果を得た。1.電子顕微鏡用薄膜試料の作製Ni基合金のインコネル718は耐食性に優れているので、イオンミリングを用いた薄膜試料の作製を試みた。機械研磨により80μmまで薄片化した後に、ディンプルグラインダーを用いて3040μmまで研磨後、イオン研磨を行った。イオンビームを加速電圧5kV、入射角度20°で24時間照射し、その後12.5°で3時間照射を行い、観察用試料を得ることに成功した。2.電子顕微鏡による高分解能像の観察上記の方法を用いて作製されたインコネル718の薄片試料を東北大学に設置されている超高圧電子顕微鏡(JEM-ARM1250)を用いて観察した。観察は、析出相のLaves相と母相界面付近を中心に行った。板状の形態を示すLaves相と母相の界面はステップ状の構造を示し,この界面を挟んでLaves相の(004)と母相の(111)が平行になっていることが明らかになった。さらに,l123Kで時効された試料中の界面にも同様のステップ状の構造が観察されたが,ステップ間の距離は1073Kで時効された場合に比べて短かくなっており,時効温度がステップの形態に影響を及ぼしていることが明らかになった。
言語学学術用語の標準化と電算処理化に関する研究

本研究では、言語情報を迅速にかつ効果的に処理することを考える一つの対象として、文部省が昭和24年以降刊行してきた学術用語集、特に、新言語学の学術用語集の編集・処理の問題を取り挙げた。これまで、かなりの部分手作業で行なわれてきた学術用語集の編集は、今日のように計算機が身近になり、使い易くなると、計算機を利用することが可能になる。計算機を利用することは、学術用語を収集したり編集したりする際の作業が大幅に改善されるし、また、後に改訂作業をしたり、各種の学術用語集を集大成することも容易になる。本研究では、昭和58年度から3年間に行なわれた新言語学の学術用語集の標準化の作業を踏まえて、特に次の4点を中心に研究を進めた。(1)学術用語標準化の作業基準の検討(2)学術用語の表記の仕方の検討(3)日本語訳の表記の仕方の検討(4)標準化の作業を効率よくするためのプログラムの開発本研究の結果明らかになったことは次の諸点である。(1)学術用語集は日本語を使用するので、資料の入力にはパソコンを使用することが可能であり、その際には、入力の形式は「英語の用語、日本語訳、日本語訳の読み」としてこれを原本として「英語→日本語」版と「日本語→英語」版を計算機によって編集する(4)英語の用語と日本語(訳)の用語の排列順序を計算機で行う際には、規定されたコード表に依存することになるので、期待される排列順序を得るためには、データに対して前処理しなければならない。特に、用語の頭や中途に現われる数字や記号を処理するためには、原本のデータからソート項目を作り出すことが必要になる。(3)前処理を行なうことを考えてもなお期待される排列順序が得られない場合がいくつか見られるので、これらに関しては、用語集の排列方法の再検討が必要になる。