hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護基礎教育における医療安全教育に関する研究-RCAを活用した教育方法の検証-

本研究では、4年次から卒業後1年までの縦断的な質問紙による調査とRCA演習記録の分析によって、基礎看護学教育で実施したRCAを活用した医療安全教育の成果を明らかにし、リスク感性を高めるプログラムと卒業時到達目標を検討した。本プログラムは、学生の医療安全の意識や当事者意識を高め、医療安全文化の基盤を作り、臨床現場へ導入することに有効であった。1.研究目的:本研究の目的は、「RCAを活用した医療安全教育プログラム」の効果を明らかにすることによって、看護基礎教育における、学生のリスク感性を高める効果的な医療安全教育プログラムと、医療安全実践能力に関する卒業時達成目標を再考することである。今年度は、RCA演習による医療安全教育の介入を実施し、その記録物の分析と質問紙調査等により、医療安全教育の成果を明らかにするとともに、縦断的な調査を行うための調査票を再検討することであった。2.活動の実際1)医療安全教育としての介入方法の改善と実践(介入):これまでの実践してきた医療安全教育の結果を踏まえて実施方法を検討し、演習で使用するシートの改善、スケジュールの修正、グループワークの準備としての自己学習(事前学習・中間課題)の導入などのプログラムの変更を行った。実施時期のついては、看護学生4年次生に対して、領域別看護学実習の期間中に、RCA演習を活用した医療安全教育を実施した。2)RCAを活用した医療安全教育の成果の検討:1医療安全教育実施後に、リスク感性に関する質問紙調査を実施した。2RCAの演習記録を質的に分析して、学生の学びを分析した。本分析については、分析方法を再検討し、現在分析の途中であり、次年度継続的に分析を実施する予定である。1.本研究の目的は、これまでの研究成果を基盤として、学生の危険予知の課題を踏まえて考案した「RCA(根本原因分析法)を活用した医療安全教育プログラム」の効果を縦断的な調査によって明らかにし、看護基礎教育における、学生のリスク感性を高める効果的な医療安全教育プログラムと、医療安全実践能力に関する卒業時達成目標を再考しようとするものである。2.活動の実際と成果1)医療安全教育としての介入方法の改善:今年度予定の「RCAを活用した医療安全教育」の介入、実施後の質問紙調査を実施した。2)RCAを活用した医療安全教育の成果の検討:演習と質問紙調査の結果では、学生は講義・演習を通じて医療安全従事者であるいう意識の高まりはあるが、自己のリスクマネジメント傾向についてはあまり自覚的ではなかった。また、演習の結果から、事実を捉えることや医療事故発生の本質を探究する際の傾向など学生の課題についても明らかになった。これらは、今後の医療安全教育の方法の改善に生かすことができる。これらを踏まえて、RCA演習の構成を見直し、次年度、改善した方法で実施する準備ができた。3)卒業後1年目までの縦断的な調査について:縦断的に調査を進めていくためには、個別の譲歩の匿名化と管理が重要である。特に、卒業後は特に、研究協力者への調査票の発送先など、個人情報の管理についても慎重を期す必要がある。そのため、今年度は、それらの倫理的事項に対する対応を検討し、今後、縦断的な研究が進められるよう準備を整えた。今年度予定の、RCAを活用した医療安全教育の実施と、演習記録によるデータ収集、医療安全教育実施後の質問紙調査を実施し、学生の傾向や課題を検討し、今後の介入についての改善点を検討することはできた。しかし、縦断的な調査については、倫理的事項を検討し、今後の準備が整った段階でありるため、上記の区分とした。1.本研究の目的は、これまで研究成果を基盤として、学生の危険予知の課題を踏まえて考案した「RCA(根本原因分析法)を活用した医療安全教育の効果を縦断的な調査によって明らかにし、看護基礎教育における、学生のリスク感性を高める効果的な医療安全プログラムと、医療安全実践能力に関する卒業時目標を再考しようとするものである。2.活動の実際1)医療安全教育としての介入方法を改善・実施、縦断的な調査前年度の実施評価を踏まえて、RCAの分析だけでなく、演習を通じての分析内容のディスカッションの時間を増やしたり、学びをグループで検討したリ共有する時間を作るなど介入方法を改善して実施した。質問紙調査は、介入前後、実習終了後に実施した。調査については、次年度卒業後の調査の結果まで踏まえて分析予定である。2)RCAを活用した医療安全教育の成果の検討RCA演習記録からは、実習の経験を踏まえて映像には表れないその時の状況を捉えようとする様子はあるが、事実を正しくとらえる、論理的に思考していく、構造的に物事を捉えることなどに課題があることが示唆された。演習に伴う学びの分析から学生は、インシデントの本質を知るためには、まず事実を理解すること、出来事の関連性を考えること、多角的にとらえて考えることなどを学んでいた。また、インシデントの根本原因を考える視点として、環境、患者の背景や状態、看護者の背景や状態、病院や病棟のシステムなどに気づ久とともに、背景要因の複雑さを実感していた。さらに、自分たちの物事をとらえる傾向として、目の前の現象にとらわれその背景要因に関心が向かないことなどに気づくとともに、医療安全を担うものとしての意識の高まりがみられた。今年度予定のRCAを活用した医療安全教育の実施に伴う演習記録等の分析は進んでいるが、成果発表には至っていない。また、質問紙による縦断的な調査を実施しているため、予定している卒業後の調査については、昨年度の進捗状況の遅れに伴い調査日程が1年遅れて、次年度する必要が生じている。

1.目的:「RCA(根本原因分析法)を活用した医療安全教育プログラム」の効果を縦断的な調査によって明らかにし、看護基礎教育における効果的な医療安全教育プログラムや卒業時の目標を再考する2.活動の実際1)医療安全教育の成果の検討:1縦断的な調査として、卒業後1年目の対象者に、リスクマネジメントの知識・実践・認識、リスク感性、看護基礎教育における医療安全教育の意義等に関する紙調査を実施した。2受講前・受講後・臨地実習後・卒業後1年の各時期の質問紙調査の分析、並びに受講前との比較分析を統計的に行った。3卒業後1年目の調査の看護基礎教育における医療安全教育の意義等に関する記述内容を質的に分析した。2)RCAのグループ記録の分析結果(1学生のリスクマネジメントの傾向、2RCA演習による学び)について学会発表を行った。3.研究の成果1)リスクマネジメントの知識・実践・認識については、受講前に比べて受講後・臨地実習後・卒業後に高まり持続していた。しかし、実践で医療安全の知識やモデルを活用したリ、自分の傾向を自覚した行動をする割合はやや低く、医療安全の知識を実践に反映することへの課題が示唆された。2)卒業後、看護師として捉えた看護基礎教育におけるRCAを活用した医療安全教育の意義は、医療安全意識を持つ契機となったり、医療安全の当事者意識を高めたり、看護者としての行動の根拠となることであった。また、実施後の調査ではリスクマネジメントの視点の広がりが示されたが、卒業後の調査では低下しており、実践の中で自明のことになっていくことが示唆された。3)これらの結果より、本プログラムは、学生に臨床のリアリティを伝え医療安全の意識や当事者意識を高める、医療安全文化の基盤を作ることに有効であると言える。医療安全の専門的な知識の活用した実践のためには、実習などの実践の中での教育の必要性が示唆された。本研究では、4年次から卒業後1年までの縦断的な質問紙による調査とRCA演習記録の分析によって、基礎看護学教育で実施したRCAを活用した医療安全教育の成果を明らかにし、リスク感性を高めるプログラムと卒業時到達目標を検討した。本プログラムは、学生の医療安全の意識や当事者意識を高め、医療安全文化の基盤を作り、臨床現場へ導入することに有効であった。今年度の予定は、RCA演習による医療安全教育の介入を実施し、その記録物の分析と質問紙調査、参加した対象者のインタビューにより、縦断的な調査を行うための調査票を再検討することであった。これまでの実践してきた医療安全教育方法を踏まえて実施方法を検討し、使用する道具やスケジュールを改善して看護学生4年次生にRCA演習を活用した医療安全教育を実施し、介入することができた。また、その実践報告を国際カンファレンスで報告することができた。このように、RCA演習による医療安全教育の介入は実施したが、RCA演習の記録の分析方法の検討が必要となり、分析過程とその後のインタビュー調査が予定より遅れている状況である。上記の研究の進捗状況に伴い、今後の研究の推進方針は以下のとおりである。
エンドトキシンシグナルの強弱を調節する分子機構の解明

エンドトキシン活性の強弱の調節機構を解明するため、その活性と受容体蛋白への結合性を比較した。ヒトおよびマウス由来LBPに対する各種lipid A(エンドトキシンの活性中心化合物)の結合性はどちらのLBPでも406>506>516の順になった。これは、マウス細胞での活性(506≧406> 516)とはほぼ平行したが、ヒト細胞での活性(506≫516≒406)とは平行せず、エンドトキシン活性発現にはLBPとの結合以降の過程が重要な役割を果たすことを明らかにした。本研究は、最終的にはエンドトキシン疾患の治療法への発展を見据えて、エンドトキシン活性の発現に主要な役割を果たしているマクロファージにおいて、エンドトキシンの活性の強弱が如何に調節されているかという機構を解明しようとするものである。本年度はまずLPS結合性蛋白LBP、CD14、MD-2とlipid Aとの結合性(結合量、アフィニティ)を検討するためリコンビナントのLBP、CD14、MD-2蛋白の作成を手がけた。MD-2は分子上のグリコシル化が機能に必要であると考えられているので、ヒトに近いグリコシル化が起きると言われている酵母を利用し、ヒトおよびマウス由来のLBP、CD14の作成を終えた。また、lipid Aの活性に影響を与える細胞膜上でのTLR4の発現量の変化を本年度に検討する予定であったが、発現量の変化により影響を受けない活性検出法確立を目指し、TLR4が2量体を形成するとルシフェレース活性が発現するようなTLR4-ルシフェレースキメラプラスミドを作成した。TLR4の2量体化はlipid A作用後数分以内に起きることから、この検出法によりTLR4の発現量の変化に影響されず、かつ、受容体直下での活性検出が可能になる。この検出系においてlipid A結合量を検討することで、本年度に予定していたCD14-TLR4-MD-2の複合体の生成量と複合体へのlipid Aの結合量の相関を検討する予定である。これらの検討により種々のlipid Aの活性とLBP、CD14、MD-2の各蛋白およびCD14-TLR4-MD-2複合体への結合との相関について体系的な比較が可能となる。エンドトキシン活性発現の調節機構を明らかにすることは、単に学術的な意味にとどまらず、臨床応用への発展、敗血症に代表されるエンドトキシン疾患の対策につながるものである。本年度はまず前年度に精製したヒト由来のLBPを用いて、エンドトキシンとの結合性を解析するELISAの系の条件検討を行い、ブロッキング剤としては通常用いられるBSAよりはゼラチンが適していること、および、リガンドとしてFITCラベルしたエンドトキシンを用いることで良好な特異的結合を得られることを見出した。また、前年度に作成したTLR4-ルシフェレースキメラプラスミドを安定的に発現するクローン細胞を選別中である。さらに、上記のTLR4-ルシフェレースキメラプラスミドをトランスフェクションしルシフェラーゼ活性を測定するための条件検討として、CD14およびMD-2の同時発現の有無、エンドトキシンをTLR4/MD-2に運搬する蛋白であるLBP(LPS結合タンパク)の添加・非添加、ルシフェラーゼの基質の種類、さらに、エンドトキシンを加えてから発光測定までのタイミング等を検討し、最適なシグナル対ノイズ比が得られる条件を探索した。精製したヒトおよびマウス由来のLBPを用いて、各種lipid A(エンドトキシンの活性中心化合物)の結合性をELISAの系で解析したところ、結合性はヒトおよびマウスどちらのLBPでも406>506>516の順になった。これは、マウス細胞における活性(506≧406>516)とはほぼ平行したが、ヒト細胞における活性(506》516≒406)とは平行せず、エンドトキシン活性発現にはLBPとの結合以降のCD14またはMD-2との結合性が重要な役割を果たしていることを明らかにした。

また、エンドトキシン活性を受容体直下で測定するため、TLR4の細胞内領域を除いた遺伝子(TLR4dC)とMD-2さらにluciferaseのN末領域(Nluc)もしくはluciferaseのC末領域(Cluc)の2種の遺伝子のキメラ遺伝子(MD-2/TLR4dC/NlucおよびMD-2/TLR4dC/Cluc)を安定的に発現する細胞を確立したが、これらをLBP、sCD14存在下、エンドトキシンで刺激しても残念ながらluciferase活性の増大は観察できなかった。エンドトキシン活性発現の調節機構を明らかにすることは、単に学術的な意味にとどまらず、臨床応用への発展、敗血症に代表されるエンドトキシン疾患の対策につながることから、各種lipid AとCD14またはMD-2との結合性、および、受容体直下での活性測定法の確立が今後の課題である
スポーツ実践に役立つアウトカムを重視した応用科学独自の研究法

一般法則の解明を目的とした基礎科学の研究方法では、スポーツの成果(アウトカム)のように複雑で個人差の大きな現象を適切に扱うことが困難である。そこで本研究では、個性を重視しアウトカムの改善を目的とした応用科学のための独自の研究法を提案した。この新たな研究法の特徴は、アウトカムの予測が可能な“包括的媒介変数"を設定することであり、これまで各個人の心理状態の自己評価を予測変数とした研究に成功している。今回は、主観的な心理指標だけでなく客観的な行動指標を活用した研究に取り組んだ。実践応用に適した科学的研究の新たな方法論として、個人差を考慮した介入を可能にするためにアウトカムと関連する「包括的媒介変数」を活用することを提案し、個性対応型“身心の自己調整システム"を用いた研究を実施してその方法を具体的に示すとともに、包括的媒介変数として心理指標だけでなく客観的で自動的な測定指標(生理・行動指標)の活用を実現することを目的として、以下の研究を推進した。まず、初年度に続き「包括的媒介変数」としての心理・生理・行動指標とそのデータ解析法の開発に取り組んだ。結果として、心理指標としては二次元気分尺度が有効であり、被験者ごとにアウトカムと関連する心理状態のベスト・ワーストエリアを設定して、各エリアまでの距離を変数とすることが有効であることが確認された。一方、生理指標に関しては有効な指標を見いだせなかった。また、行動指標に関しては、課題遂行直前の動作についてCHLACによる動画解析を実施しているが、まだ明確な結果が得られていない。しかし、食事や運動などの事前の準備行動がアウトカムと関連することが確認された。そこで、心理指標として二次元気分尺度で測定される心理状態のベスト・ワーストエリアを、行動指標としてアウトカムと関連する準備行動を被験者ごとに設定して、カヌーおよび剣道の選手を対象とした介入研究を実施した。結果として、カヌー選手(5名)の1分間の最大漕力が顕著に向上し(効果量d=1.33)、剣道選手(18名)の稽古の質(準備・意欲・思考・動き)が、介入群において統制群より有意に向上することが確認された(p<.05)。以上の研究を通して、アウトカムの最大化を目的とした実践応用に役立つ新しい研究の方法論を具体的に示すことができた。一方、包括的媒介変数として活用可能な生理指標および行動指標の開発はまだ成功に至らず、今後の課題として残された。本研究では、実践応用に適した科学的研究の新たな方法論として、アウトカムの予測が可能な「包括的媒介変数」の活用を提案し、個性対応型“身心の自己調整システム"を用いた研究を実施して、その方法を具体的に示す。さらに、包括的媒介変数として、心理指標だけでなく客観的で自動的な測定指標(生理・行動指標)の活用を可能にすることを目的とする。本年度は、「包括的媒介変数」として一定の有効性が確認されている心理指標である二次元気分尺度を活用した研究を推進し(研究1)、新しい方法論を用いた研究を具体的に示した。さらに、「包括的媒介変数」の客観的で自動的な測定が可能な行動指標および生理指標の選定に取り組み(研究2)、新たな研究方法論の有効性を確認する実践的研究(研究3)を次年度に実施するための基盤形成をした。研究1としては、ゴルフおよび陸上競技の選手を対象に、各競技種目や課題場面におけるパフォーマンスをアウトカムとし、二次元気分尺度によって測定される心理状態を包括的媒介変数とした研究を実施した。個人差が大きかったため、心理状態の最適エリアを個人ごとに設定した結果、予測可能な課題及び競技者を、一定数選出することができた。そこで、研究2として包括的媒介変数として活用可能な生理指標および行動指標の選出に取り組んだ。現時点では、心拍・呼吸などの自律神経系の変数は実施状況の影響が大きく、脈波のカオス解析は状況差および個人差が大きく、生理指標に関しては再現性の高い結果がまだ得られていない。行動指標に関しては、姿勢および筋緊張とパフォーマンスの間に一定の関連性が確認された。アウトカムの変動の説明率(予測性)を高めるようなデータの解析方法を開発することが、研究3を実施するための現在の課題である。2年間で3段階の研究を進める事前の計画通り、1年目は研究2に取り組む段階まで進んでいるので、順調に進展していると評価した。しかし、現時点では、包括的媒介変数として活用可能な適切な生理指標が見つかっておらず、さらなる指標の探索及びデータ解析方法の工夫が、克服すべき課題として残されている。この問題の存在を考慮して、おおむね順調であると判断した。まず、研究2の課題である、包括的媒介変数として活用可能な生理指標・行動指標の選定を継続するとともに、アウトカムの変動の説明率(予測性)を高めるようなデータの解析方法を開発することに取り組む。さらに、実践的研究として研究

3「個人別介入の実施による包括的媒介変数およびアウトカムの変化の検証」を実施し、包括的媒介変数によるアウトカムの予測の妥当性と介入システム全体の有効性を検証する。消耗品の購入の際に予定より安価に購入できたため、今年度979円の繰越金が生じた。次年度は、より多くのデータ数を得ることを可能にするため、僅かではあるが消耗品購入の数を追加する。
次元が無限大へ発散するような空間列の収束現象の解明

本年度は横田巧氏(東北大学)と共同で、ピラミッドから一般化された測度距離空間を構成し、その上での幾何的・解析的な性質の研究を行なった。ピラミッドとは、測度距離空間全体の集合上に集中位相を考えた際のコンパクト化の元であり、測度距離空間のある性質をみたす族として表現される。また、ピラミッドには無限次元ガウス空間を表現するようなものも含まれている。本研究ではCheeger-Kleinerなどの手法を用いてピラミッドから一般化された測度距離空間を構成し、これがAmbrosio-Erbar-Savareなどによる一般化された測度距離空間となることを示した。これからAmbrosio-Erbar-Savareよる一般化された測度距離空間上の曲率次元条件の理論が適用できることがわかった。さらにピラミッドと対応する一般化された測度距離空間上での測度の集中現象に関する研究も行なった。また、ピラミッドへリッチ曲率の下限の概念である曲率次元条件を拡張することを目指し引き続き研究を行なっている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度は横田巧氏(京都大学)と共同で,リーマン的曲率次元条件をみたす測度距離空間の列が集中位相で収束している時にその極限空間もリーマン的曲率次元条件をみたすことを示した.集中位相は測度距離空間全体の集合上の位相であり,測度の集中現象を一般化したものである.この位相の特徴は次元が無限大へ発散するが極限が有限次元となるようなリーマン多様体の列を許容することである.例えばn次元球面の次元に関する列はnを無限大へ発散させると1点測度距離空間に収束することがわかる.このような現象は従来からよく研究されてきたGromov-Hausdorff位相では起こらない現象である.またLott-VillaniとSturmにより測度距離空間上のリッチ曲率の下限の概念である曲率次元条件が導入され,近年Ambrosio-Gigli-Savareにより曲率次元条件にCheegerエネルギー汎関数が二次形式となることを課したリーマン的曲率次元条件が導入された.リーマン的曲率次元条件をみたす測度距離空間はよりリーマン多様体に近い空間となることが知られている.本研究では船野-塩谷による集中位相での近似写像と, Ambrosio-Gigli-SavareによるCheegerエネルギー汎関数と確率測度空間上のエントロピー汎関数のMoreau-Yosida近似の関係を組み合わせることによって得られる.現在この結果に関する論文を執筆中である.当初の研究計画通りに証明することができ,現在論文を執筆中である.本年度は横田巧氏(東北大学)と共同で、ピラミッドから一般化された測度距離空間を構成し、その上での幾何的・解析的な性質の研究を行なった。集中位相よりも強い収束であるpointedmeasured Gromov収束において, Gigli-Mondino-Savareはリーマン的曲率次元条件をみたす測度距離空間のラプラシアンの固有値が収束することを示したが,集中位相では知られていないので集中位相の場合にどうなるかを考察したい.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
スポンジ担体の特性を有効利用した窒素除去プロセスの構築

これまでの研究からdown-flow hanigng sponge (DHS)リアクターはスポンジ担体の表層においては酸素が十分に存在する好気状態であるが,スポンジ担体の深部では,酸素が存在しないあるいは低酸素状態である嫌気無酸素状態であることが明らかになっている。本研究では、本スポンジ担体を閉鎖型リアクターに充填し,空気孔の大小や数によって酸素量の調整が可能であることに着目し, DHSリアクターを利用した一槽式部分硝化-Anammoxプロセスの開発を試みた.本年度は、新たにバイオリアクターを設置し更なるプロセスの改善を目指した。スポンジ担体の検討では、現在DHSリアクターの主流になっている円柱形のものより四面体で表面積を多く取ったものの方が、一槽式部分硝化-Anammoxプロセスに適している結果となった。また微生物解析の結果から、これまでの報告からもあるように菌体自体を有機物源として様々な脱窒菌が活動しており、有機物を供給しない人工排水を用いた実験でもAnammox反応だけではなく従来の硝化脱窒反応で窒素除去が行われた。以上の結果から、一槽式部分硝化-Anammoxプロセスを行うDHSリアクターの開発に有益なデータを得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、本スポンジ担体を閉鎖型リアクターに充填し,空気孔の大小や数によって酸素量の調整が可能であることに着目し, DHSリアクターを利用した一槽式部分硝化-Anammoxプロセスの開発を試みた.ラボスケールのバイオリアクターを用いた人工廃水による連続処理実験では, 60%の窒素除去率を従来型の処理システムの半分の処理時間で達成した.マイクロDOセンサーを用いたスポンジ担体内のDO濃度測定の結果, DOは部分硝化-Anammoxプロセスに最適とされる1.0mg/L以下を維持していた.一方で, DHSリアクター内の水質プロファイルの結果からDHSリアクターの上部でしか, Anammox反応が生じておらず,さらなる窒素除去率の向上へ向けて課題が残った. 16S rRNA遺伝子に基づいた微生物群集構造解析の結果から,アンモニア酸化細菌とAnammox細菌が優占していた.また,有機物を添加していない人工廃水を供給していたにも関わらず従属栄養細菌である脱窒菌も存在していることが明らかになった.以上の結果から, DHSリアクターを用いた1槽型部分硝化-Anammoxプロセスは簡易的に窒素除去を行えるプロセスになり得る可能性が示唆された.本年度をラボ試験によってDHSは簡易的な運転操作によって60%程度の窒素除去率を得られた.また,水質プロファイルの結果から,窒素除去はリアクター上部でのみ行われており,下部では反応がほとんど進行してないかった.そのため,今後はリアクター全体で反応を行うため何らかの工夫が必要である。リアクター内のDO濃度は既往の報告で示されている部分硝化-Anammoxプロセスに最適な1.0 mg/L以下を維持しており,空気穴の調整のみでDO制御を実現していた.以上のことから本年度の計画は概ね達成できている.これまでの研究からdown-flow hanigng sponge (DHS)リアクターはスポンジ担体の表層においては酸素が十分に存在する好気状態であるが,スポンジ担体の深部では,酸素が存在しないあるいは低酸素状態である嫌気無酸素状態であることが明らかになっている。上述の結果から,本システムの窒素除去率をさらに向上させる必要がある.そのため,以下の研究を行い原因究明を行う.1)リアクターの水質データの解析2)詳細な微生物群集解析3)アルカリ度の効率的な供給方法の確立平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
グローバル化社会における発信型英語教育に対応する大学英語能力テストの開発

大学生の英語学力設定に関しては,英語教員約200名から「英語学力に関するアンケート調査」を行い,分析結果は学会等で発表した。さらに,英語学力の到達度設定,学力,テストについて受講者側(学生)に対するアンケートを実施して比較検討した。また,英語資格・検定試験については,大学の英語教育の中で1)プレースメントテスト,2)アチーブメントテスト,として学校全体,また,授業別に利用されている数が増加傾向にあることが判明した。英語能力テストについては次の2種類・2方式を開発した。1.大学2年次の履修修了時の英語学力を測定・評価するテスト2.大学卒業時の英語学力を測定・評価するテストこの2種類の英語能力テストの方式は,1)ペーパー・テスト(PBT),2)コンピュータによるテスト:CBT(Computer-Based Test),の2方式とした。これらのテストは大学での授業で使える英語能力テスト,及び大学生自身が英語学力を個人で測定できるように,コンピュータによるインターネット受験が可能で,成績のフィードバックが即座にできるようなテスト方式とした。本年度は3つの研究目的のひとつである英語能カテストの基盤作りのために,各研究分担者がそれぞれの研究テーマに基づいた研究を行った。これらの各研究テーマは本年度の研究計画の主な取り組みとも合致したものとなっている。研究の内容から分類するとその主なものは次のとおりである。1.大学英語教育の現場に導入されているTOEIC等の資格検定試験について2.英語の語彙力と英語テストとの関係3.大学生の到達すべき英語学力観4.UCLESの英語テスト開発,及びEUの言語教育政策について5.英語教育の効果とテスト問題なお,詳細は「中間実績報告書」にある。大学生の英語学力については,大学英語教員に実施した「英語学力に関するアンケート調査」によると,大学生の英語学力を正確に評価・測定しているか疑問を抱きながらも導入されているという現実がある。さらに,大学における英語教育の目標設定や大学生の到達すべき英語学力の設定は,大学英語教育においても重要な要素として認識されていることが判明した。大学生の英語学力,特に大学入学時の学力については英語リスニング・テストのデータ分析を行い,報告書として刊行予定である。アンケート調査の結果や資格検定試験の各種データを踏まえて,大学生の英語学力を測定・評価できるテストの作成として,テスト項目の作成に取りかかった。その上で,従来の形式による筆記テストとに加えて,CBT(Computer-Based Testing)の可能性を検討している。本年度は,昨年度の研究テーマである「英語学力を測定・評価するテストの基盤作り」を踏まえて,英語学力テストの問題作成,及び,学力をどのような手段で測定・評価するのがよいかなどを検討した。まず,テストの媒体を決定するのに,従来から行われているペーパー・テストが適切であるか,または,コンピュータによるテストは適切に学力を測定・評価できるか,などを研究したが,実際にCBT (Computer-Based Test)が受験者にとっては利用しやすく,テスト結果を直ちにフィードバックできることなどの利点があることが分かった。一方で,従来からの紙によるペーパー・テストもテストを使用する側の便利さと,テスト受験者の解答に対する安心感などでペーパー・テストにこだわる傾向があることを知り,これらの点についても検討した。大学生の英語履修終了時や卒業時の英語学力を測定・評価するテストは,ペーパー・テストとCBTの両方を試作して,パイロットテストを行うことにした。CBTについては,プログラム開発も済み,スピーキング・テストやライティング・テストの評価方法をどのようにプログラム化するかを残すのみとなった。さらに,昨年度,英語教員約300名から「英語学力に関するアンケート調査」を行い,分析結果は学会で発表したが,英語教育の目標設定,学力,テストについての教授者側と受講者側(学生)の英語教育全般に対する新のニーズを知る必要があるとの結論に達した。2005年4月に学生に対してアンケートを実施して比較検討することになった。大学生の英語学力を測定・評価するCBTはパイロット・テストを行っているので,このアンケート結果も取り入れたテストができる研究・開発中である。研究最終年度である今年度は,大学生の英語履修終了時に合わせた英語学力を測定できる学力テストの問題作成を完了し,テストの実験的利用を行い,これらの開発した英語学力テストを授業等で利用できるようにすることであった。まず,テストの媒体を決定するのに,従来から行われているペーパー・テストが適切であるか,または,コンピュータによるテストは適切に学力を測定・評価できるか,などの継続研究行った。

ペーパー・テスト,CBT(Computer-Based Test)共にそれぞれのメリット,デメリットが認められるので,両方で利用できるテストを2種類開発した。この2種類のテストは,英語学力を総合的(listening, reading, grammar & vocabulary, and writing)に測定・評価できるものとした。しかし,スピーキングのテストまでは技術的な問題もさることながら,測定・評価の面で多大な人為的取り組みが必要とされるので,率直に言って次の研究課題とせざるを得なかった。2種類の英語学力テストは,大学2年次終了時と大学卒業時(4年修了)の英語学力の測定であるので,ペーパー・テストとCBT(Computer-Based Test)の両方が利用可能であり,ペーパー・テストは授業等でまとまって利用し,その採点等はテスト実施者が容易に採点できる方式にした。特にCBTについては,インターネットを介して受験できて,テスト結果をその場で知ることができるようにしていきたいので,現在webページ等で公開できるように作業を行っている。なお,この2種類のテストは英語教員を介して授業等で利用可能とするために公開にする予定である。さらに,昨年度は英語教員約300名から「英語学力に関するアンケート調査」を行ったが,ほぼ同内容のアンケート調査を英語授業受講者側(学生)約300名に対して行い,データの分析を行った。
科学的創造性を育成するための知識構築型実験・観察活動に関する基礎的研究

本研究の目的は,子どもたちに科学の知の創造プロセスを体験させることで,子どもたちの科学的創造性を育成するという「知識構築型実験・観察活動」を我が国の理科教育に確立し定着するという課題について,主に教授学習論の立場から検討することであった.本年度は,次の3点を実施した.1.関連文献・資料の収集と文献データベースの構築知識構築プロセスや実験・観察の関連文献・資料を収集し,それをデータベース化した.関連文献は,国内外の理科教育にとどまらず,企業における知識構築を扱った経営学,科学者や技術者の理論構築や新発見プロセスの解明を試みている文化人類学および認知科学といった隣接学問領域の文献を幅広く収集し,それらの文献を理科教育の教授学習論の観点から分析した.2.実地調査と授業分析国内の学校を実際に訪問し,実験・観察場面に関する実際的な資料を授業参観・インタヴューなどの手法により収集する.小学校・中学校を対象として,宮崎県内の指導的立場にある熟練理科教師の授業のほか,全国的に著名な理科教師の公開授業を調査した.3.知識構築型実験・観察活動の要件の明確化上記1および上記2から得られた知見を検討し,授業のリソース・デザインという観点から,知識構築型実験・観察活動に求められる学習課題・学習支援・学習環境の明確化を行った.本研究の目的は,子どもたちに科学の知の創造プロセスを体験させることで,子どもたちの科学的創造性を育成するという、「知識構築型実験・観察活動」を我が国の理科教育に確立し定着するという課題について,主に教授学習論の立場から検討することである.本年度は,次の2点を実施した.1.関連文献・資料の収集と文献データベースの構築知識構築プロセスや実験・観察の関連文献・資料を収集した.関連文献は,国内外の理科教育にとどまらず,企業における知識構築を扱った経営学,科学者や技術者の理論構築や新発見プロセスの解明を試みている文化人類学および認知科学といった隣接学問領域の文献を幅広く収集し,それらの文献を理科教育の教授学習論の観点から分析した.現在,データベース化の65%が終了している.2.実地調査と授業分析国内の学校を実際に訪問し,実験・観察場面に関する実際的な資料を授業参観・インタヴューなどの手法により収集した.小学校・中学校を対象として,宮崎県内の指導的立場にある熟練理科教師の授業のほか,全国的に著名な理科教師の公開授業を調査した.本研究の目的は,子どもたちに科学の知の創造プロセスを体験させることで,子どもたちの科学的創造性を育成するという「知識構築型実験・観察活動」を我が国の理科教育に確立し定着するという課題について,主に教授学習論の立場から検討することであった.本年度は,次の3点を実施した.1.関連文献・資料の収集と文献データベースの構築知識構築プロセスや実験・観察の関連文献・資料を収集し,それをデータベース化した.関連文献は,国内外の理科教育にとどまらず,企業における知識構築を扱った経営学,科学者や技術者の理論構築や新発見プロセスの解明を試みている文化人類学および認知科学といった隣接学問領域の文献を幅広く収集し,それらの文献を理科教育の教授学習論の観点から分析した.2.実地調査と授業分析国内の学校を実際に訪問し,実験・観察場面に関する実際的な資料を授業参観・インタヴューなどの手法により収集する.小学校・中学校を対象として,宮崎県内の指導的立場にある熟練理科教師の授業のほか,全国的に著名な理科教師の公開授業を調査した.3.知識構築型実験・観察活動の要件の明確化上記1および上記2から得られた知見を検討し,授業のリソース・デザインという観点から,知識構築型実験・観察活動に求められる学習課題・学習支援・学習環境の明確化を行った.
下肢虚血におけるHMGB-1の意義とその制御による新しい治療戦略

<実験動物モデル>体重約200gのWister系雄性ラットを用い、イソフルレン吸入麻酔による全身麻酔下に腎動脈下腹部大動脈と両側大腿動脈をmicro-vascular clipにて血行遮断し、急性動脈閉塞モデルとし、血行遮断後5時間後にclipを除去後再灌流し、虚血再灌流群(I-R)とした。また、同様の操作手順で血行遮断は行わずに剥離操作のみを加えたものをSham群(C)とした。<方法>虚血5時間後、再灌流1,3,6,12,24時間後(各n=511)に心臓採血し血清分離後冷凍保存した。<結果>下肢虚血・再灌流モデル(I-R)において、コントロール群と比べて、CPK値、血清HMGB-1濃度ともにI-R6hにおいて有意に高値を呈した。また組織学的所見では、再灌流前後より筋肉細胞間質の浮腫や炎症細胞の浸潤を認め、経時的に筋線維の障害、崩壊を認めた。上記研究成果を国内学会で発表する予定である。<今後の展開>小動物実験(ラット)による詳細な検討を行い,臨床への応用を視野に入れる.(1)ラット下肢虚血モデルを用いたHMGB-1の発現。(2)下肢虚血筋組織の免疫組織学的検討。(3)同モデルを用いたHMGB-1の血中動態。(4)侵襲の程度とHMGB-1との相関。(5)同モデルを用いた抗HMGB-1抗体投与の効果。
マウスにおける機能的嗅覚神経ネットワークの同定

外部からの情報がどのような神経ネットワークによって処理されているかを理解するには、特定の情報処理に関与する神経と神経の接続を明らかにすることが重要である。今回の研究ではシナプスを超えて機能するDNA組換え酵素Creを用いて新規遺伝子改変マウスを作製した。標的細胞に隣接する神経細胞でCre-loxP反応を引き起こすことで蛍光タンパク質を発現させて神経を可視化できるかどうかを検証した。神経科学において特定の機能を制御する神経のネットワークを理解することは極めて重要である。多くの動物では外界の情報受容を化学感覚に依存しており、生殖、攻撃、恐怖などの行動がそれぞれ特有の化学物質によって引き起こされる。本研究ではどのような神経ネットワークが様々な行動・情動を制御しているのかということを明らかにすることを目指している。今回の実験では代謝・食欲などを制御する視床下部腹内側核のSF1発現細胞に注目し、その細胞と接続する細胞群を同定するような実験をデザインした。実験では神経シナプスを超えて輸送される遺伝子組換え酵素Cre(transsynaptic Cre, tsCre)を用いた。まずtsCreの発現および活性を調べるために、HEK293細胞株にCre活性を検定できるmTmGトランスジーンを導入し、安定株を作製した。mTmGはCre依存的に蛍光タンパク質の発現がtdTomato(赤色蛍光タンパク質)からGFP(緑色蛍光タンパク質)に変化する人工遺伝子である。tsCreを導入したmTmG細胞株においてCre依存的な遺伝子組換えをおこすことができることを確認できた。tsCreを用いたトランスジェニックマウスを作製するために、トランスジーンを染色体上の特定の部位に挿入する方法および通常の受精卵前核にDNAを注入する方法を試みた。これまで後者の方法で3ラインのマウスの作製に成功している。対照実験としてSF1細胞を蛍光タンパク質で標識できるようにSF1-CreトランスジェニックマウスとCreリポーターマウスであるROSA-tdTomatoを入手して掛け合わせを行った。現在これらトランスジェニックマウスの解析を始めている。トランスジェニックマウスに関して通常の受精卵前核にDNAを注入する方法により目的のトランスジェニックマウスを作製することができた。実際の発現の状況は今後の解析で明らかになると思われる。引き続き遺伝子発現の高いゲノム領域にトランスジーンを導入する方法についても試みている。対照実験に用いるSF1-CreトランスジェニックマウスとROSA-tdTomatoリポーターマウスに関しても問題なく入手し、それらの受精卵からマウス個体の作製に成功している。脳神経の研究において、機能と神経回路の関係を理解することは極めて重要なテーマである。外界からの情報受容から様々な行動・情動が引き起こされるまで、どのような神経ネットワークが関与しているかを明らかにすることは大きなチャレンジである。本研究では、代謝・食欲などを制御する視床下部腹内側核のSF1発現細胞に関する神経ネットワーク、そして匂いの受容から脳中枢での情報処理に関する神経ネットワークに注目している。実験では神経シナプスを超えて輸送される遺伝子組換え酵素Cre (トランスシナプティックCre,略してtsCre)を用いている。最初にSF1発現細胞を蛍光タンパク質で標識できることを確認するために、SF1-CreトランスジェニックマウスとCreリポーターマウスであるROSA-tdTomato(赤色蛍光タンパク質)を交配し解析を行った。赤色蛍光タンパク質の検出は、蛍光顕微鏡下で直接赤色蛍光を観察する方法と、赤色蛍光タンパク質に対する抗体を用いてシグナルを増幅して観察する方法を用いた。どちらの場合も視床下部腹内側核に位置する多数の細胞で特異的に赤色蛍光タンパク質が発現していることを確認した。同様の手法でSF1発現細胞でtsCreを発現させるトランスジェニックマウスの解析を行っている。また、匂い受容細胞で特異的にtsCreを発現するトランスジェニックマウスの作製も試み、2ラインのマウスの作製に成功した。現在このマウスとCreリポーターマウスを交配して解析を始めている。本研究の対照実験であるSF1-CreとCreリポーターマウスの解析から、視床下部腹内側核特異的に遺伝子発現制御ができること、抗体染色を利用して好感度で発現を検出できることを確認することができている。また新たに匂い受容細胞でtsCreを発現するトランスジェニックマウスを作製することができた。これまで作製したトランスジェニックマウスの解析はこらから詳細に行うところであるが、必要なトランスジェニックマウスを作製することができていることから順調に進展していると考えている。外部から入力された感覚情報が脳で処理され行動や情動などとして出力されるプロセスを理解するには、神経ネットワークを可視化することが有力な方法である。WGAは神経細胞で発現させるとシナプスを超えて隣接する神経細胞に運ばれる。WGAとDNA組換え酵素Creの融合タンパク質WGA::Creもまた、シナプスを超えて移動することが知られている。Creリポーターマウスを用いれば、WGA::Cre発現細胞とシナプス結合する神経細胞を可視化できる可能性がある。前年度は匂いの情報処理に関わる神経ネットワークを理解する目的で、嗅覚受容体M71を発現している嗅神経細胞においてWGA::CreとGFPを発現するトランスジェニックマウス(M71-WGA::Cre-GFP)を作製した。今年度はこのトランスジェニックマウスを詳細に解析した。このマウスにおいて、GFP発現神経細胞の分布や軸索投射のパターンは野生型のM71嗅神経細胞のそれと同様であったことから、本トランスジェニックマウスはM71嗅神経細胞の神経ネットワークを解析するツールとして妥当であると判断できる。次にこのマウスをCreリポーターマウスROSA-tdTomatoと掛け合わせた。

嗅上皮のM71嗅神経細胞を観察したところ、GFPを発現する細胞では、tdTomatoも発現していた。つまりWGA::Creが嗅神経細胞でCre-loxP組換え反応を起こしたことが分かった。しかしながらM71嗅神経細胞と接続する嗅球の二次ニューロンではtdTomatoの発現を検出することはできなかった。今後、WGA::CreシステムにCreリポーター遺伝子組換えウイルスを感染させる方法を検討する。外部からの情報がどのような神経ネットワークによって処理されているかを理解するには、特定の情報処理に関与する神経と神経の接続を明らかにすることが重要である。今回の研究ではシナプスを超えて機能するDNA組換え酵素Creを用いて新規遺伝子改変マウスを作製した。標的細胞に隣接する神経細胞でCre-loxP反応を引き起こすことで蛍光タンパク質を発現させて神経を可視化できるかどうかを検証した。解析できるトランスジェニックマウスが揃ったので、マウスから凍結切片を作製する。tdTomatoの蛍光観察および、免疫染色により神経細胞のネットワークを詳細に観察する。同時並行で、tsCreを用いた別のトランスジェニックマウスの作製も始める。tsCreには起点となる神経細胞から上流に移動するものと下流に移動するものがある。またtsCreを発現させる細胞種もいくつか検討する必要がある。様々なトランスジェニックマウスを作製することで研究を大きく発展させる。これまで作製したトランスジェニックマウスの解析を詳細に行う。具体的にはマウスから凍結切片を作製して直接蛍光顕微鏡で観察する方法と抗体染色によってシグナルを増幅して観察する方法、さらにはトランスジェニックマウスから脳組織を取り出し直接蛍光観察する方法により解析を行う。脳の透明化試薬が国内外の研究者から開発されているので、今回作製したマウスの脳も透明化し、神経ネットワークをより3次元的に観察したいと考えている。遺伝子組換えアデノ随伴ウイルスによりCreリポーターを導入することで、システムのさらなる発展も検討する。細胞生物学予定の予算額に対して約9割は予定通り使用している。購入を予定していた免疫染色に関する試薬を次年度に購入することにしたことが一因であると言える。予定の予算額に対して約9割を予定通り使用している。マウス飼育数の変動などにより予定飼育費が上下することが一因であると言える。次年度は免疫染色を本格的に始めるので、繰り越し分はその予算に充てる。次年度はマウスの交配を多く行うのでマウス飼育費が多くかかることが予想される。またマウスの解析において、これまでに私が行ったことのない手法を導入したいと考えている。繰り越し分はそれらの予算に充て研究を発展させる。
看護基礎教育と看護師の臨床教育をつなぐ客観的臨床能力試験プログラムの開発

卒業後1、2年目の看護師が感じている課題は、「新しい就業環境、人間関係への適応」、「ストレスコントロール力」などで、「職場のメンタルヘルス」の研修が効果的であった。卒業後3年目は専門看護師などキャリア開発に向けた研修のニードが高かった。一方、新人指導看護師が大学に期待することは、社会的スキルを含めた職場適応力や精神面の支援だった。卒業後最低3年間は大学と就業先が協働して研修体制を充実させることが重要である。本研究の目的は、看護系大学の基礎教育と卒業後の新人看護職の研修を連関し、継ぎ目がない看護職の臨地実践能力育成をめざした教育・研修プログラムを構築することである。平成22年度は、卒後1年目の臨床看護師と職場で新人指導を担当している看護師の協力を得て、看護実践能力尺度を用いて質問紙調査とグループインタビューを実施した。その結果から新人看護師の看護実践能力の実態と看護実践にどのような問題を抱えているのか、必要な研修などのニーズについて調査した。その結果、「患者への心理的な支援を適切に行えている」一方で「情報を多角的に収集し整理・統合して問題を発見すること」や「症状の緩和などに配慮しながら提供する援助を患者の個別性に合わせる」ことに課題があることが明らかとなった。また、自己の課題として感じていることは、《技術の不足》《知識の不足》《アセスメント力の不足》の3つで8割を超えていた。このような課題を持つ卒業生は自己の課題解決のために大学のキャリア支援を求めており、その内容は《技術やアセスメント力をつけるための研修会の開催》《自己研修のための環境》など、キャリアアップのための再学修の場・実践の改善を試みる場としての役割を期待していた。また、指導看護師が大学に期待することは、新人看護師の精神面の支援についてであった。本結果を教育と臨床現場のギャップを最小限にする方策の1つとし、今後の大学教育・キャリア支援に反映させつつ、引き続きプログラム構築をはかっていく。平成23年度は、卒後12年目の臨床看護師の研修と職場で新人指導を担当している看護師のグループインタビューを実施した。その結果から新人看護師の看護実践能力の実態と看護実践にどのような問題を抱えているのか、研修プログラムの評価、今後に向けた研修のニーズについて調査した。昨年度明らかになった多くの新人が共通して抱えている課題は、「新しい就業環境、人間関係への適応」、「ストレスコントロールカ」などであったことから、今年度は大学卒業後1,2年目の看護師を対象に「職場のメンタルヘルス」などの研修を行った。その結果、講義や研修での振り返りを通して客観的に自己をみつめなおすきっかけができ、その後の就業意欲の復活、再学修の場・実践の改善を試みる場として研修の意義を高く評価していた。また、臨床における指導看護師が大学に期待することは、新人看護師の社会的スキルを含めた職場適応力や精神面の支援についてであった。本結果を教育と臨床現場のギャップを最小限にする方策の1つとし、今後の大学教育・キャリア支援に反映させつつ、引き続きプログラムを再検討し、研修体制を充実させていく。まず、卒後12年目の臨床看護師の研修と職場で新人指導を担当している看護師のグループインタビューを実施した。昨年度明らかになった多くの新人が共通して抱えている課題は、「新しい就業環境、人間関係への適応」、「ストレスコントロール力」などであったことから、次に大学卒業後1,2年目の看護師を対象に「職場のメンタルヘルス」などの研修を行った。また、卒業後3年目は今後のキャリアをどのような方向ですすめていくのかを考えるきっかけとなるよう、専門看護師、認定看護師、国際協力などさまざまなキャリア開発を実践している方とのフォーラムを行った。本結果を教育と臨床現場のギャップを最小限にする方策の1つとし、今後の大学教育・キャリア支援に反映させつつ、卒業後3年目までは大学での研修体制も就業先と併行して充実させていくことが重要であることがわかった。客観的臨床試験という形式ではなかったが、2年目で大学が行う新人研修プログラムの実施が可能となったこと。

プログラム評価により、一部研修内容を修正、追加し、引き続き今年度も実施していく。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究当初は客観的臨床能力試験の実施そのものが、研修プログラムとなると考えていたが、実際には技術試験だけでなく、社会的スキルやコミュニケーション能力、精神面の支援体制が必要とされていることが明らかとなった。従って、研究計画を変更し、今年度から客観的臨床能力試験の導入に向けて臨床側と問題点を話し合い、実現可能性を探究していく。
EU農協のビジネス環境変化と組織構造の変容に関する実証的研究

本研究では、欧州農協とりわけ青果農協の組織構造の変容を促してきた「ビジネス環境の変化」を整理し、それに対応して農協自らが選択してきた「競争戦略」やそれが必要とする「新しい組織構造」(企業形態、ガバナンス、ネットワーク)の広がりを実証的に捉え、日本では長らく途絶えた「専門農協の成長理論」の構築に資することを目的としている。その研究目的を達成すべく、これまで南欧(スペイン、イタリア)、西欧・中欧(ドイツ、オランダ、ベルギー、オーストリア)、東欧(チェコ、ハンガリ、ポーランド)、北欧(フィンランド)諸国の大規模青果農協を訪問し、ビジネス環境の実体及びそれに応じた組織再編のプロセスやその再編結果の相違を比較・分析してきた。本年度は最終年度を迎え、オーストリア、ハンガリー、スペインの農協及び農協関連組織の訪問調査を行ない、必要なケースステディを完了した。また、これまでの調査研究の成果を集大成した、「組織再編のプロセスから見た欧州農協の展開構造」という学術論文を農業経済学会誌に投稿したほか、研究期間中に学会誌などに投稿してきた論文に新しい未公開の研究成果を加えた『EU青果農協の組織と戦略』という学術図書の出版準備を進めてきた。なお、前者は審査により掲載が決まっており、後者の学術図書については日本学術振興会の研究成果公開促進費の交付が決定し、2019年11月に刊行を予定している。これら研究成果により、EUの大規模青果農協は,組織形態を律する法・制度のほか市場構造を所与の条件として事業を展開し,その後の何等かのビジネス環境の変化に促され,新しい組織形態,ガバナンス構造,ネットワークの選択を組み合わせるが,その選択の結果が農協のパフォーマンスとりわけマーケティング戦略を大きく左右するということを明らかにた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。農協のビジネス環境の変化と、それに伴う農協の組織構造の変容の実態を探るために、スペイン及びイタリアの現地調査が実施された。スペインについては、Cooperativas agro-alimentariasにより、スペインの農協法を学習した上、農協の競争力強化をめぐる政策的関与とりわけ合併や提携を促進する法律の整備が進んでいることを確認した。アンダルシア州アルメリア県の農協のケーススタディでは、四つの農協組織(1CASI、2UNICA GRUPO、3El Grupo、4MURUGI VERDE)へのインタビューが行われた。アルメリアの野菜出荷農協調査は、自らが打ち出すマーケティング戦略(コストリーダーシップ、市場の外延的拡大、製品差別化戦略など)に基づき、単協の拡張、単協間の合併、複数農協の共同販売を目指した連合組織の創出など、多様な組織構造の変容が見られた。イタリアの調査においては、三つの系統組織(Lega Coop、Confcoop、AGCI)において、農協の展開構造と連合組織の役割についてヒアリングが行われた。これにより、近年、農協に関しては、農協の販売事業が多国籍食品企業と競争を強いられる中、三つの連合組織が一つの組織に統合され、系統組織の壁を取り払った上で、農協組織の事業展開を有利に進めるための政策提案やロビー活動に一層の力を注いでいるということが確認できた。南欧地域の農協組織においては、ローガルレベルの単協の事業規模が小さいが故に、効率性やマーケットポジショニングを高めるための農協間合併及び複数農協間のネットワーキングへの取り組みが積極さを増していることが分かった。スペインやイタリアの現地調査は、当初の年度計画に想定した観察対象を上回っているほか、南欧地域農協の組織構造の変容を捉えるにあたって必要な多くのデータが確保できた。農協のビジネス環境の変化と、それに伴う農協の組織構造の変容の実態を探るべく、昨年度の南欧諸国(スペイン、イタリア)に続き、北欧のフィンランド(PELLERVO)ほか、CIS国のチェコ共和国(ZSCR)とポーランド(KSR)の協同組合中央会において、農協組織の組織モデル変容の経過に関するヒアリングが実施された。フィンランドについては、多国籍酪農協として株式会社をネットワーク組織として抱えることで知られる「Valio」について集中的に論議が行われた。Valioは、生乳の過剰生産による価格下落のダメージを解消すべく、生産者の自治を制限し農協組織のマネジャーの権限を強めるガバナンス構造へと移行したほか、乳製品の加工販売事業の導入をめぐる投資の確保が農協の子会社を株式会社へと移行させたことが分かった。これにより、過剰生産による生産の統制およびフードチェーンの川中・川下への後方統合が求められるビジネス環境の変化が、農協にとって伝統的協同組合からの逸脱を促す主要な要因の一つであることが確認できた。一方、チェコ共和国およびポーランドについては、資本主義国への移行を機に、多くの協同農場が有限会社や株式会社などへと企業形態を転換したことが分かった。とはいえ、EUの共通農業市場制度が進める生産者組織育成が政策効果を発揮され、協同組合の企業形態を有する新たな生産者組織も徐々に増加している。そうした中、大手スーパーチェーンとの取引を有利に進めるために、一部の農協はすでに合併もしくは農協間提携などによる出荷規模拡大を進めている実態を垣間見ることができた。本年度の研究計画通りに現地調査が実施され、必要としていた十分な情報やデータが入手できた。