hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症のゲノムコピー数変異解析とバイオインフォマティクスを用いた分子病態研究

アレイCGHを用いて、統合失調症1699名、健常者824名を対象にゲノムコピー数変異(CNV)解析を実施した。発症関連CNVは、健常者と比較して患者で有意に頻度が高かった(オッズ比=3.04、P=9.3 ×10ー9)。発症関連CNVを持つ患者では、41.7%に先天性・発達上の問題が認められ、さらに抗精神病薬に対する治療抵抗性を示す割合が有意に高かった(オッズ比=2.79, P=0.0036)。遺伝子セット解析からは先行研究で示唆されていたシナプスの関与を再確認し、新しい生物学的パスウェイとして酸化ストレス応答、ゲノム安定性、低分子量GTPアーゼの関与を見出した。1699名の統合失調症患者と824名の健常者を対象に高解像度アレイCGHを用いてゲノムコピー数変異(CNV)解析を実施し、7066個の稀な(<1%)CNVを得た。そのデータをもとに次の検討を行った。1.シナプス関連遺伝子のCNVをもつ患者の臨床表現型解析:DLG2(discs large homolog2)欠失をもつ患者3名の表現型を詳しく検討した。DLG2はシナプスでタンパク質複合体形成の足場として機能し、受容体やイオンチャネルの適切な配置に重要である。3名とも主症状として妄想、幻聴を認め、治療歴では2名に入院歴を認めた(8年と33年)。調査時の抗精神病薬投与量(クロルプロマジン換算)は100684mg/日だった。抗精神病薬に対する治療抵抗性を示した患者はいなかった。脳画像上、1名の患者で前頭葉の萎縮、側脳室の開大を認めた。これまで特定のゲノム変異をもつ統合失調症患者の臨床情報が詳細に検討されることはほとんどなく、今回の知見は貴重である。DLG2欠失患者の表現型は、一般の統合失調症患者と大きな相違はなかったが、さらなる検討が必要である。2.CNVの家系解析:29家系の解析から、11個のde novo CNVを同定した。de novo変異は、親から受け継いだ変異ではなく、その患者で新しく発生した変異であり、その変異が病的意義をもつ強い証左となる。反復性CNVとして22q11.2欠失、3q29欠失、16p11.2重複、15q13.1-q13.2重複、小規模CNVとしてCACNA1H欠失、MBD5欠失を同定した。これらCNVにはシナプス関連遺伝子が複数含まれており(22q11.2欠失: COMT, 3q29欠失: DLG1など)、稀なCNVによるシナプス機能障害が統合失調症の病因に関与することが示唆された。本研究の予定通り、統合失調症のCNVデータに基づいて、患者の表現型解析および家系解析を実施した。表現型解析ではシナプス関連遺伝子DLG2欠失患者の臨床表現型を詳しく明らかにした。家系解析ではde novo CNVにシナプス関連遺伝子が複数含まれることを示し、シナプス関連遺伝子の機能障害が統合失調症病態に関与することを示唆する知見を得た。その中で、発症と関連するCNV(American College of Medical Geneticsの基準で判定)を患者153名(9.0%)、健常者26名(3.2%)で同定した。その上で、次の検討を行った。1.臨床表現型解析:発症関連CNVをもつ患者108名の臨床表現型を後方視的に調べた結果、42%の患者で先天性疾患や発達上の問題を認めた。また抗精神病薬への治療反応性に関しては、発症関連CNVをもつ患者はそれ以外の患者と比較して、治療抵抗性を示す割合が有意に高いことを明らかにした(36% vs 17%,オッズ比=2.8, p=0.0036)。2.遺伝セット解析に基づく生物学的パスウェイの同定患者と健常者で同定したCNVデータに基づいて、gene ontologyの遺伝子セットを用いて遺伝子セット解析を行い、患者CNVが優位に集積する生物学的パスウェイを探索した。その結果、53の遺伝子セットが有意(FDR q<0.01)になり、とくに31の遺伝子セットは既報の研究で関連が示唆されていた。これら31の遺伝子セットは、9つの機能的カテゴリー(oxidative stress response, genomic integrity, kinase, small GTPase signaling, synapse, cell adhesion等)に分類できた。この結果は統合失調症の分子病態の理解を深めるものである。特に酸化ストレスは既報で多数の報告があるが、本結果はその遺伝的基盤を明らかにした点で重要である。

遺伝子セット解析からは先行研究で示唆されていたシナプスの関与を再確認し、新しい生物学的パスウェイとして酸化ストレス応答、ゲノム安定性、低分子量GTPアーゼの関与を見出した。統合失調症・健常者のCNVデータと遺伝子共発現ネットワークを統合的に解析し、統合失調症の病態に関与する遺伝子ネットワークを同定する予定である。また解析上、遺伝子共発現データのみでは十分でないようであれば、タンパク質相互作用データやメチレーションデータも利用し、病態を強く反映する遺伝子ネットワークの同定に繋げる。精神医学
非カルコゲナイド系の新しい光感応性アモルファス材料の合成と応用

本年度は主にアモルファス赤リン薄膜の光誘起現象のうち光照射による光学密度の減少(光ブリ-チング)と還元カルシウムアルミネ-トガラスのフォトクロミズムについてその機構を検討した。得られた成果は以下のようにまとめられる。A.アモルファス赤リン薄膜の光ブリ-チング機構について機構は2段階より成ることが分った。光照射の初期では雰囲気中の酸素分子と膜が反応(酸化)し、後期においては生成したP_2O_3などのリンの低級酸化物の蒸発が生じている。この現象は価電子帯のトップがσ結合を形成しているリンのP軌道であることに起因し、化学結合にあずからない非共有電子対がトップを占めるカルコゲン系では生じないことを明らかにした。B.還元カルシウムアルミネ-トガラスのフォトクロミズムの機構酸化ガラスと全く異なったメカニズムに基づくことを明らかにした。すなわち、還元により酸素空孔が生成しCe_<3+>の光励起により生じた光電子がここにトラップされてイオン結晶中にみられるようなF中心と類似な色中心ができる。この中心の電子トラップのためのポテンシャル高さは室温の熱エネルギ-kTよりも小さいのでフォトクロミズムを示すと考えられる。以上の結果は日本セラミックス協会論文誌とアメリカ応用物理学会誌に投稿し受理された。本年度は下記の2項目について研究を実施した. [I]アモルファス赤リン薄膜の作製とその光誘起光学変化の検討[II]カルシウムアルミネートガラスの紫外線感光性の検討その結果は次のようにまとめられる. [I]赤リンをターゲットとして高周波スパッタリング法で均質な薄膜を合成することができた.光学的バンドギャップはasーsputturedの試料で21_tV.ナ_<1.ニ>アニールすると197_PVであった.そして,バンドギャップに相当するエネルギーの光を照射すると,長波長側へのギャップの移動が観測された.そして,280°C付近まで加熱すると元に戻り,この変化は光照射ー加熱のサイクルに対し可逆的であることがわかった.この現象は従来からカルコゲン系アモルファス物質について知られている「光暗化効果」と全く同一であった.すなわち,本研究で「光暗化現象」が全くカルコゲン元素を含まない系でも生じることが明らかとなった.また,「光ドーピング現象」もAgとCuについて生じることが確認された.[II]CaOーAl_2O_3系で融液急冷法で得られる組成のガラスを高純度試薬を用いて調製したところ,UV光照射によりすみやかに黄褐色に着色することを見出した.照射を止めても室温付近では着色は安定であるが,200°C以上に加熱すると完全に脱色する.光照射ー加熱のサイクルに対して着色+ュSY.tautm.+ャ脱色は可逆的であった.従前の感光性ガラスは光活性なドーパンドが感光性発現のオリジンであったが,ここで見出したガラスはこれらとは全く異なりドーピングを必要としない.波長感度,3成分系での感度,不純物の影響などの基礎性データの測定が終了し,その感光機構の解明に移行しつつある.(1)非カルコゲナイド系の元素であるリンのアモルファス薄膜が光照射によって暗化する現象を昨年報告した。この年度は、引続きリン単体と、新しく、イオウを添加したPーS系アモルファス膜およびバルクサンプルについて、光物性を中心としてしらべた。赤リンアモルファス膜の光照射(バンドギャップ光)によって生じる退色、いわゆる光ブリーチングの現象のデータの実測・整理、その機構の解明を行った。その結果、この光ブリーチングは、光照射によって励起された活性なリンが雰囲気中酸素との反応によって酸化物層を形成することによるブリーチング、および、その酸化物層の蒸発との2つの過程から成っていることを明らかにした。また、PーS系については、石英管封入による溶融ー急冷ガラスの作製、その光照射による変化についてしらベた。この系においても光暗化が起ることを見出した。さらに、光結晶化の可能性も見出し検討中である。(P_2S_8組成を中心に研究)

(2)CaOーAl_2O_3系については、還元下で溶融したガラスがフォトクロミズムを示すことを報告し、その機構の解明を行った。その結果、フォトクロミックセンターは、Ca^<2+>に囲まれた酸素空孔に電子がトラップされたFーcenter類似のものであり、これに2種類あること;すなわち、球対称配位子場のものと軸対称配位子場のものとであると結論した。それぞれ2eV、34eV付近に光吸収をもつものである。後者の方が熱的には安定である。この系のガラスは酸化条件下で溶融するか、あるいは還元条件下で溶融するかで、その光感応特性が全く異なる2つのタイプの光応答性ガラスが得られる、という特徴をもっている。本研究により2種の新しい光感応性アモルファス材料を見出すことができた。すなわち、カルシウムアルミネ-トガラスとアモルファス赤リンである。以下に各々について得られた成果を要約する。A.カルシウムアルミネ-トガラス溶融雰囲気を制御するだけで感光性とフォトクロミズムという2種の異なる感応性を具備させることができた。酸化ガラスにUV光を照射すると400nm付近にピ-クを有する吸収帯が速かにあらわれ褐色に着色する。この着色は光を遮っても室温付近では安定であるが200°Cまで加熱すれば元に戻る。この光着色-熱脱色のサイクルは可逆的である。一方、還元ガラスに光照射をおこなうと600nm付近の吸収があらわれ青色に着色し、光を遮断すると直ちに退色する。両ガラスの感光性はいずれも酸素の過不足に関係した点欠陥の光感応性に起因し、常磁性の色中心がその着色中心であることが解明された。B.アモルファス赤リン高周波スパッタ-法で均一な赤リンのアモルファス膜が調製できた。この膜にバンドギャップ光を照射すると光暗化・光ブリ-チング・Agの光ド-ピングが生じることを見い出した。カルコゲン系と異なりバンドギャップ光で直接に化学結合にあずかるボンドを励起できることに起因する現象であることを明らかにした。また、一つの応用としてアモルファス赤リンのコロイドをガラス中に均一に析出せしめた試料を合成し、光学特性のリンの状態変化の関連を検討した。以上の結果は内外の学会誌に12の論文として発表した。
脊髄内神経-グリアネットワークによる疼痛制御機構-ATP受容体P2X7の役割-

グルタミン酸は中枢神経系における最重要物質である。それ故、痛覚伝達や運動機能制御の最重要点である脊髄におけるグルタミン酸ホメオスタシスの破錠が痛覚感受性の異常誘発や筋萎縮性側索硬化症の要因となっていることが予想される。グルタミン酸ホメオスタシスにおいて中心的役割を担う分子はグルタミン酸トランスポーターであり、専らアストロサイトに存在するそれらがその機能を果たしていると考えられている。一方で、様々な病態時においてはミクログリアにおけるグルタミン酸トランスポーターの重要性が高まることが知られているが、その詳細な役割及び制御機構については完全に把握されていない。ATPは脊髄における神経-グリア細胞間の情報伝達に重要な役割を有するモデュレーターであり、またATP受容体P2X7はミクログリアに存在し、その機能調節に重要な役割を有することが知られている。そこで本年度は脊髄由来初代培養ミクログリアを用い、グルタミン酸トランスポーターとP2X7の関係に注目し、以下の点を新たに確認した。1)培養ミクログリアにおいて、P2X7受容体作用薬であるBzATP前処置によるグルタミン酸取り込み抑制作用はMEK-ERK阻害剤U0126及び抗酸化剤によりそれぞれ部分的に回復したが、両者を併用することで相加的な作用を示し、ほぼ完全に回復した。2)BzATP誘発性グルタミン酸取り込み抑制作用、及びBzATP刺激によるERKのリン酸化は、細胞外Ca^<2+>及びNa^+に非依存的な作用であった。3)培養ミクログリアにおけるP2X7受容体活性化によるグルタミン酸取り込み抑制作用は、グルタミン酸トランスポーターサブタイプであるGLAST及びGLT-1活性に影響を及ぼすことに起因していた。本研究結果は、培養ミクログリアにおけるATP-P2X7がグルタミン酸トランスポーター機能に影響を及ぼすことで、脊髄におけるグルタミン酸ホメオスタシス制御に重要な役割を担っている可能性を示唆するものである。グルタミン酸は痛覚伝達における最重要物質であり、その脊髄内でのホメオスタシスの破錠が痛覚感受性の異常発症の要因となっていることが予想される。グルタミン酸ホメオスタシスに中心的役割を担う分子はグルタミン酸トランスポーターであり、専らアストロサイトに存在するそれらがその機能を果たしていると考えられている。一方で、ミクログリアにもグルタミン酸トランスポーターは発現しているが、その役割及び調節機構については完全に把握されていない。また、ATP受容体P2X7はミクログリアに存在し、その機能調節に重要な役割を有することが知られている。1)ATP及びP2X7受容体作用薬であるBzATP前処置によりグルタミン酸取り込み能は有意に抑制され、この効果はMAPキナーゼの一つであるERKカスケードを阻害するMEK阻害剤U0126及び抗酸化剤により著明に回復した。2)培養ミクログリアにおいてBzATP刺激により、ERKのリン酸化が誘導され、この効果はP2X7受容体拮抗薬により抑制された。3)BzATP刺激によりグルタミン酸の最大取り込み量(Vmax)の著しい低下が認められたが、細胞膜表面に存在するグルタミン酸トランスポーター量に変化はなかった。4)初代培養ミクログリア-脊髄後根神経節(DRG)細胞の共培養標本において、ミクログリアはDRGからカプサイシン刺激により遊離したグルタミン酸を取り込み、またこの作用はP2X7受容体拮抗薬により抑制されることを観察した。本研究結果は培養ミクログリアにおいてATP-P2X7がグルタミン酸トランスポーター機能に影響を及ぼすことで痛覚伝達を制御している可能性を示唆するものである。

本研究結果は、培養ミクログリアにおけるATP-P2X7がグルタミン酸トランスポーター機能に影響を及ぼすことで、脊髄におけるグルタミン酸ホメオスタシス制御に重要な役割を担っている可能性を示唆するものである。
調和組織材料の革新的力学特性発現機構の解明と次世代構造材料創製指導原理の創発

H30は、高強度と高延性・高靭性などの複数の優れた力学特性を具備し軽量化も達成できる、安心・安全な次世代構造材料としての調和組織材料創製の第一段階と捉えた。調和組織材料の特異現象の発現は、主に転位のすべり運動により担われるナノ・ミクロ領域の現象と、周期構造を持った数十数百ミクロンのマクロ領域の現象が重畳していると推測される。ナノ・ミクロ領域のサブミクロン結晶の粒界は、転位の障害物としてだけでなく、転位の発生源かつ消滅場所として働いている可能性が高い。同時に、結晶粒径に広い分布(粒径勾配)が存在する調和組織では、粒径勾配に起因した特異な変形も起こりえる。H30では、以下の4項目について詳細な検討を行った。(1)結晶系の違い(Ni、Ti)、積層欠陥エネルギーの大小(Cu、Cu-9Ge)、応力誘起変態の有無(SUS304L、SUS316L、Co-28Cr-6Mo)、β型Ti合金の双晶変形の有無(Ti-25Nb-25Zr(wt%))に着目した調和組織材料を作製した。(2)調和組織材料の変形・破壊特性に及ぼす負荷状態の影響を詳細に検討した。微小領域の結晶回転や転位運動について、現有設備と連携させて解析できる「SEM内その場観察・高精度解析システム」、また、精密な力学特性試験のための「恒温槽付き精密引張・圧縮試験機」を導入し実験を開始した。(3)高輝度放射光施設(Spring-8)を用いた変形その場観察と変形挙動解析を行う。Spring-8ビームライン内に「その場試験システム」(現有装置)を持ち込み、4次元力学特性評価を行った。(4) <シミュレーションによる力学特性解析>粒界と格子欠陥の相互作用について分子動力学(MD)法で、また、多結晶体の変形挙動をMulti-scale有限要素(FEM)法でシミュレーションし、調和組織材料のミクロ・マクロ変形挙動の解析を行った。Ni、Ti、SUS304L、316L、Cu-Ge合金、Ti-Nb-Zr合金等について調和組織制御材料を創製した。特異加工硬化現象については、いわゆるextra-hardeningとは異なる著しく大きな降伏強度のShell率依存性が新たに発見された。Ti-Nb-Zr合金については、調和組織制御の際にβ安定化元素であるFeを添加することで双晶変形を抑制し、その結果、生体材料として有用な低ヤング率かつ高強度な材料とすることが可能であることがわかった。高輝度放射光施設SPring-8にて、非破壊かつ連続的に観察可能なX線回折コントラスト断層撮影法(DCT: Diffraction contrast tomography)による材料損傷評価を行った。その結果、引張試験過程において、調和組織材料の全ミスオリエンテーションの増加量は,均一粗大粒材料と比較して低いことが明らかとなった。さらに、調和組織材料の疲労メカニズムの解明へ向け、疲労き裂の発生場所についての検討が必要であるが,H30年度は純チタンの調和組織材を用いて疲労試験を行うとともに、コアサイズと同程度の人工欠陥を直径40μmの極細ドリルを用いて導入した試験片を用いた疲労試験を施工した、疲労き裂を人工欠陥から発生させることに成功した。シミュレーションによる変形機構の解明については、試験片の変形の進展に伴い、微細粒ネットワーク領域にせん断帯が形成されるが、粗大粒領域がせん断帯の進展の障害となることがわかった。また、せん断帯の進展が難しいモデルは、せん断帯の進展が容易であるモデルよりも流動応力が高い傾向にあった。このとき、微細粒と粗大粒の各単相の流動応力の複合則の値と同等以上の流動応力を示すものが確認できた。TiNbZr合金、Fe-0.3C鋼について、調和組織制御による力学特性向上の特許出願を行った。H31は共通試験片の十分な量の作製と提供を行う。調和組織材料の結晶系、積層欠陥エネルギー、これらが組織形成に及ぼす影響、さらに、新たな調和組織制御方法について検討を行う。具体的には、粗大粉末と微細粉末を出発材料とするバイモーダル粉末リング法(BiM)を確立させ、より効率的に調和組織材料を手法を探索する。力学特性試験においては、準静的試験によるひずみ速度依存性、変形温度依存性、選択的再結晶挙動、選択的相変態挙動等について詳細を明らかにする。動的試験では、疲労特性評価、高速変形による組織変化、変形挙動、について検討する。SPring-8を用いた実験用に、より高精度で試験が行える最適組織を有する調和組織材料を作製し、実験を進める。調和組織材におけるひずみの局在化が疲労特性に及ぼす影響を調べる上で、鋭い切欠きを導入し、切欠き先端に応力集中によって発生する塑性変形場にひずみ局在化領域を形成させた上で疲労特性を調べることができるようにするための疲労試験片を有限要素法ソフトANSYSを用いて設計した。H30の研究で見いだされた顕著な結果として、純Ni調和組織材料における特異なHall-Petch関係が挙げられる。すなわち、均一組織材料の0.2%耐力ー1/√粒径の関係(Hall-Petch関係)の直線の傾きが、調和組織材料では大きく高強度側へシフトし、大きな傾きを持つことが明らかとなった。これは、いわゆる"extra hardening"と異なる現象と推測された。H31では、この特異現象についても解明を進める。

調和組織材料の特異現象の発現は、主に転位のすべり運動により担われるナノ・ミクロ領域の現象と、周期構造を持った数十数百ミクロンのマクロ領域の現象が重畳していると推測される。ナノ・ミクロ領域のサブミクロン結晶の粒界は、転位の障害物としてだけでなく、転位の発生源かつ消滅場所として働いている可能性が高い。同時に、結晶粒径に広い分布(粒径勾配)が存在する調和組織では、粒径勾配に起因した特異な変形も起こりえる。H30では、以下の4項目について詳細な検討を行った。(1)結晶系の違い(Ni、Ti)、積層欠陥エネルギーの大小(Cu、Cu-9Ge)、応力誘起変態の有無(SUS304L、SUS316L、Co-28Cr-6Mo)、β型Ti合金の双晶変形の有無(Ti-25Nb-25Zr(wt%))に着目した調和組織材料を作製した。(2)調和組織材料の変形・破壊特性に及ぼす負荷状態の影響を詳細に検討した。微小領域の結晶回転や転位運動について、現有設備と連携させて解析できる「SEM内その場観察・高精度解析システム」、また、精密な力学特性試験のための「恒温槽付き精密引張・圧縮試験機」を導入し実験を開始した。(3)高輝度放射光施設(Spring-8)を用いた変形その場観察と変形挙動解析を行う。Spring-8ビームライン内に「その場試験システム」(現有装置)を持ち込み、4次元力学特性評価を行った。(4) <シミュレーションによる力学特性解析>粒界と格子欠陥の相互作用について分子動力学(MD)法で、また、多結晶体の変形挙動をMulti-scale有限要素(FEM)法でシミュレーションし、調和組織材料のミクロ・マクロ変形挙動の解析を行った。Ni、Ti、SUS304L、316L、Cu-Ge合金、Ti-Nb-Zr合金等について調和組織制御材料を創製した。特異加工硬化現象については、いわゆるextra-hardeningとは異なる著しく大きな降伏強度のShell率依存性が新たに発見された。Ti-Nb-Zr合金については、調和組織制御の際にβ安定化元素であるFeを添加することで双晶変形を抑制し、その結果、生体材料として有用な低ヤング率かつ高強度な材料とすることが可能であることがわかった。高輝度放射光施設SPring-8にて、非破壊かつ連続的に観察可能なX線回折コントラスト断層撮影法(DCT: Diffraction contrast tomography)による材料損傷評価を行った。その結果、引張試験過程において、調和組織材料の全ミスオリエンテーションの増加量は,均一粗大粒材料と比較して低いことが明らかとなった。さらに、調和組織材料の疲労メカニズムの解明へ向け、疲労き裂の発生場所についての検討が必要であるが,H30年度は純チタンの調和組織材を用いて疲労試験を行うとともに、コアサイズと同程度の人工欠陥を直径40μmの極細ドリルを用いて導入した試験片を用いた疲労試験を施工した、疲労き裂を人工欠陥から発生させることに成功した。シミュレーションによる変形機構の解明については、試験片の変形の進展に伴い、微細粒ネットワーク領域にせん断帯が形成されるが、粗大粒領域がせん断帯の進展の障害となることがわかった。また、せん断帯の進展が難しいモデルは、せん断帯の進展が容易であるモデルよりも流動応力が高い傾向にあった。
C.elegans耐性変異株の分離、遺伝子機能の検索と遺伝子クロ-ニング

C.elegansの増殖を阻害する薬剤や条件を探索した結果、以下のことが判明した。フッ化ナトリウムは、3mMの濃度で幼虫の成長を遅らせ、10mMでは受精卵以外のあらゆる成長段階の虫の成長を止め、死に至らせる。低温(4°C)に放置すると、あらゆる成長段階の虫が徐々に死ぬ。卵から生まれたての幼虫を用いた実験では、4日で半数が、10日で99.9%以上が死滅する。8-アザグアニンは、200μg/m1の濃度あると、卵がふ化しなくなる。その他、調べた内では、10mM塩化マンガン、10μg/m1K-252aが著しい成長阻害効果があったが、他の多くの薬剤は顕著な効き目がなかった。上述の諸条件に耐性の変異株を分離したが、この中ではフッ素イオン耐性変異株が、安定した性質を持っていたので、以後の研究は、これに集中して行った。マッピングと表現型の調査により、フッ素イオン耐性変異は、以下の3種類あることがわかった。a)flr-1変異。X染色体上、unc-9より0.4単位右にある。10mMNaFにも耐性。他の表現型として、成長が遅く(世代時間、野生株の3日に対し6日)、体が小さく(野生株の7割)、細い。産卵数が少ない(野生株の300に対し50150)。a)flr-2変異。第V染色体上、unc-76付近(1単位以内)にある。10mMNaFに感受性だが、3mMでの成長の遅れが小さい。成長速度と産卵数は、野生株よりわずかに少ない。体が2割短いが、太さは野生株とほぼ同じ。c)flr-3変異。第IV染色体上、dpy-9付近(1単位以内)にある。表現型は、flr-1とほとんど同じ。flr-1変異株とflr-3変異株は、それぞれmut-6およびmut-5変異株より変異誘起剤なしに得られたものもある。これらはTc1(トランスポゾン)挿入変異である可能性が強い。a)flr-1変異。a)flr-2変異。c)flr-3変異。
Ce_5Si_3のメタ磁性と低温物性

正方晶Ce_5Si_3はCeに2つのサイト(4(c),16(l))があり、1.3Kの磁化過程で4T付近でメタ磁性的な振る舞いを示す。また、2.5K,10Kに比熱の異常が観測される。Ce_5Si_3が低温で示すメタ磁性は昨年度までの我々の研究でdimer modelにより定性的に理解できることを、1.3K以上の磁化測定、0.5Kまでの磁場中比熱測定により明らかにしてきた。今年度は、メタ磁性の原因を定量的に理解するとともに2つのCeの役割を明らかにする目的で研究を進めてきた。そのために装置開発として、新しく^3He温度(0.5K)までの交流帯磁率(Hartshorn Bridge法)、磁化測定(引き抜き法)の装置を完成させ、それらの測定を可能とした。その結果、1.5Kで4T付近で見えていたメタ磁性は0.5Kでは顕著になることが明らかになったが、メタ磁性を示す前の4T以下での磁化の振る舞いはdimer modelで予測されたものとは大きく異なっていた。これは、Ceの4(c)サイトによる効果であると考えられる。また、試料の質とメタ磁性の関連を調べるために精密なX線解析シミュレーションを行った結果、試料が純良なものほどメタ磁性が顕著になり、10Kでの比熱の異常もはっきりしてくることがわかり、メタ磁性と試料の質10Kでの比熱の異常の関連が強いことが明らかになった。さらに4(c)サイトのCeの役割を明らかにするために、最近トリアーク炉を用いたチョクラルスキー法により単結晶育成を試みた。その結果、試料の質はまだ十分とはいえないが単結晶の育成に成功し、磁化測定の結果大きな異方性を確認することが出来た。単結晶試料の純良化、^3He温度までの磁場中比熱、磁化、交流帯磁率測定を行うことにより、メタ磁性の機構、Ceの2つのサイトの役割を定量的に理解することが可能となる。これらの成果は現在、関連雑誌に投稿準備中である。
乱れた脂質非対称の感知および修繕機構

本研究では、私達が細胞膜脂質非対称センサーとして同定したRim21の研究を行い、脂質非対称の感知に直接的に関わるセンサーモチーフを特定した。また、センサーモチーフが、負電荷を有する脂質の幾つかと結合することを明らかにした。その他の結果も併せて、Rim21による脂質非対称センシングのモデルを提唱した。一方で、脂質非対称が乱れた際の細胞応答も研究し、私達が鍵因子として以前に単離したOpt2がリン脂質の細胞膜外層への露出に関わることを見出した。平成25年度は、(1)脂質非対称センサーであるRim21の解析、および(2)乱れた脂質非対称への適応過程で中心的に働く新規因子Opt2の解析を進めた。(1)Rim21の解析:センサーモチーフが内包されているC末端の細胞質領域(Rim21C)の変異解析を行った。その領域内の荷電アミノ酸残基が細胞膜の荷電脂質との結合・解離を繰り返しながら脂質非対称の状態を感知する、と言う仮説に基づき、荷電アミノ酸残基に着目した。その結果、酸性残基クラスターの1つがRim21を最上流とする情報伝達経路(Rim101経路)に必須である事を見出した。Rim21Cのみの部分とGFPとの融合タンパク質(GFP-Rim21C)として発現させると、通常は細胞膜に結合し、脂質非対称の乱れに応じて細胞膜から解離して細胞質へ拡散した。しかし、この酸性残基クラスターをアラニンに置換した変異種では、細胞膜からの解離が大きく抑制された。この事は、このクラスターが脂質非対称センサーモチーフの中心を為す事を物語っている。細胞膜の脂質に目を向けると、ホスファチジルセリン(PS)が存在しない変異体では、Rim21Cが細胞膜から解離した事から、センサーモチーフが少なくともPSを認識している事が示唆された。(2)Opt2の解析:Opt2の分子・細胞レベルでの機能を調べた。PSやホスファチジルエタノールアミン(PE)に結合して毒性を示す薬剤に対する感受性試験、外層に露出したPEの可視化、蛍光標識したリン脂質の取り込み実験を行ったところ、これら全ての実験の結果が、Opt2が新規のリン脂質フロッパーゼである事を示唆した。脂質非対称の乱れに対する適応過程で、Opt2がリン脂質のフロップを通して寄与している様子が見えてきた。また、糖鎖修飾を受けない事、N末端とC末端の両方が細胞質に存在する膜トポロジーをとっている事などを明らかにするなど、今後の解析に欠かせない基礎知見の取得に成功した。平成26年度は引き続き(1)脂質非対称センサーRim21の解析、および(2)乱れた脂質非対称への適応過程で中心的に働く新規因子Opt2の解析、を進めた。(1)Rim21の解析:脂質非対称センサーモチーフを内包するRim21のC末端細胞質領域(Rim21C)の解析を行った。Rim21が柔軟性の高いRim21Cを触角の様に用いて、荷電アミノ酸残基で細胞膜との相互作用を繰り返しながら脂質非対称の状態を感知する、と言う仮説に則り研究を進めた。昨年度はRim21C内に存在するグルタミン酸残基のクラスター(EEEモチーフ)が脂質非対称センシングに必須であり、細胞膜からの反発力を生み出している事を見出した。本年度は、EEEモチーフの近傍に存在する荷電残基クラスター(ERKEEモチーフ)がEEEモチーフとは反対に細胞膜への親和性を生み出している事を見出した。即ち、EEEモチーフによる細胞膜からの反発とERKEEモチーフによる細胞膜への結合のバランスによって脂質非対称センシングが行われている様子が浮き彫りになった。脂質非対称が変化し、このバランスが崩れEEEモチーフによる反発が優勢になった時に脂質非対称シグナルが発信されると考えられる。また、Rim21Cが相互作用する脂質分子種を見出すために、Rim21Cの組換えタンパク質を作製し、ドットブロット解析を行った。その結果、Rim21Cは、ホスファチジルセリン、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジン酸など負電荷を有する脂質と結合する事が示唆された。(2)Opt2の解析:Opt2の変異解析を行い、Opt2に特徴的なN末端の細胞質領域やOptファミリー間で保存されている機能未知のSPYモチーフなどがOpt2の機能に必須であることを見出した。これらOpt2変異体は合成の場である小胞体から出て局在場所であるゴルジ体に輸送されないことを明らかにした。平成27年度は、引き続き(1)脂質非対称センサーRim21の徹底解剖、および(2)脂質非対称が乱れた際にその細胞応答過程で中心的な役割を担うOpt2の解析、を行った。(1)脂質非対称センサーRim21の徹底解剖センサーモチーフを内包するRim21のC末端細胞質領域(Rim21C)の解析を引き続き行った。私達が同定したセンサーモチーフに変異を導入したRim21変異タンパク質は、センサー複合体の形成や細胞内局在には異常を示さず、脂質非対称を感知する素過程に直接的に関与することを示唆した。また、脂質非対称の変化に伴って起こるRim21Cの細胞膜からの解離について、顕微鏡画像からその程度を定量化した。ここまでの結果を総合し、投稿論文および学会発表として発信した。さらに、センサーモチーフと負電荷を有する脂質との相互作用に際して、ホスファチジルエタノールアミン(PE)がその結合力を増強する効果を有していることを見出した。

PE自身は電荷を有していないが、プロトン受容能の持つアミノ基を有しているため、負電荷を有する脂質の脱プロトン化が促進し、その負電荷が強調されたためだと考えられる。結合した脂質およびそれを増強したPEは、そのほとんどが細胞膜では内層側に存在し、センサーモチーフと相互作用できる位置関係にある。したがって、実際の細胞内でもこの様な作用が起きていることは十分に考えられる。Opt2のフロップ活性を直接的に検出するin vitro系の構築を行った。その結果、Opt2を含むゴルジ体由来の膜小胞を作製・精製することに成功した。現在は、この精製系を用いてOpt2のフロップ活性の検出を試みている。本研究では、私達が細胞膜脂質非対称センサーとして同定したRim21の研究を行い、脂質非対称の感知に直接的に関わるセンサーモチーフを特定した。また、センサーモチーフが、負電荷を有する脂質の幾つかと結合することを明らかにした。その他の結果も併せて、Rim21による脂質非対称センシングのモデルを提唱した。一方で、脂質非対称が乱れた際の細胞応答も研究し、私達が鍵因子として以前に単離したOpt2がリン脂質の細胞膜外層への露出に関わることを見出した。Rim21Cに対する変異解析により、ERKEEモチーフが細胞膜への親和性を生み出していることを見出した。このモチーフは昨年度に脂質非対称センシングに必須であることを見出したEEEモチーフの近傍に位置し、細胞膜からの解離に必要なEEEモチーフと反対の機能を有していることを明らかにした。この事は、相反した機能を持つ近接した荷電アミノ酸残基クラスター間のバランスによって脂質非対称センシングが行われていること示しており、脂質非対称センシングの実態に迫る大きな成果である。また、作製が難航していたRim21Cの組み換えタンパク質も、条件検討を繰り返し、少量ながら作製・精製に成功した。その組換えタンパク質を用いたドットブロット解析によって、Rim21Cが負電荷を有するホスファチジルセリン、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジン酸に結合することを明らかにできた。これは、Rim21Cが相互作用する相手である脂質分子種の特定に繋がり、予定を上回る成果である。しかし、結合する脂質に関しては、人工膜小胞リポソームを用いた解析を含め、より詳細に調べる必要がある。そのためには、Rim21Cの組換えタンパク質の収量を向上させる必要がある。Opt2に関しては、変異解析を通して機能に必須な領域やアミノ酸残基を複数明らかにする事に成功し、研究が順調に進んでいると言える。また、Opt2のフロップ活性を直接的に検証する系の構築も行っており、Opt2が局在するゴルジ体由来の膜小胞の回収に成功しつつある。さらに、マイクロプレーロリーダーを用いてフロップ活性を高感度に検出する条件も定まりつつある。この様に、予定を上回る成果が得られた部分が多くある一方で、条件検討の段階で留まっている部分や実験系のさらなる改善が求められる部分もある。総合すると概ね順調に成果が挙げられていると評価できる。生物学平成26年度に得られた成果を受けて、引き続き乱れた脂質非対称の感知機構と細胞応答を明らかにする。Rim21Cの組換えタンパク質を用いたドットブロット解析をさらに進め、Rim21Cが相互作用する脂質分子種やその組み合わせを明らかにする。
末期がん患者の呼吸困難感発生の機序の解明と治療法の開発を目指した研究

呼吸困難感に影響を与えると考えられている様々な要因に検討を加え、以下の結論を得た.1)呼吸困難感の質を識別するものとは別に量的な差を識別できる中枢機構が存在する.2)トロメタモール(THAM)は呼吸性アシドーシスを是正すると同時に呼吸困難感を緩和し、呼吸困難緩和に有用である.3)呼吸困難と痺痛が同時に存在する場合、呼吸困難が痔痛に及ぼす影響には性差が存在し、この性差に吸気努力に伴う呼吸系力学変化が関与する.呼吸困難感に影響を与えると考えられている様々な要因に検討を加え、以下の結論を得た.1)呼吸困難感の質を識別するものとは別に量的な差を識別できる中枢機構が存在する.2)トロメタモール(THAM)は呼吸性アシドーシスを是正すると同時に呼吸困難感を緩和し、呼吸困難緩和に有用である.3)呼吸困難と痺痛が同時に存在する場合、呼吸困難が痔痛に及ぼす影響には性差が存在し、この性差に吸気努力に伴う呼吸系力学変化が関与する.呼吸運動は大別すると吸気相および呼気相の2つの相から成り立っており、これらの相は呼吸中枢における複雑な呼吸ニューロンネットワーク出力によって制御されている。吸気相および呼気相に生じる呼吸ニューロンの活動はそれぞれ吸気抵抗負荷および呼気抵抗負荷によって促進されるが、これらの呼吸ニューロン活動が発生する呼吸困難感に対して量的あるいは質的にどのような影響を及ぼすかについては研究されていない。本研究では23名の健康被験者を対象として、二酸化炭素負荷、吸気抵抗負荷、呼気抵抗負荷を加えた場合に発生する呼吸困難感を質的、量的な面から検討した。その結果、CO_2負荷は空気飢餓感(air hunger)および呼吸努力感(work/effort sensation)からなる呼吸困難感を発生させた。CO_2負荷に吸気粘性抵抗を加えると、吸気困難感は増強するが、呼吸努力感は減少する。CO_2負荷に呼気粘性抵抗負荷を加えると、呼気困難感は増強したが、空気飢餓感は低下した。同じ抵抗負荷を加えた場合、吸気抵抗負荷の方が呼気抵抗より強い呼吸困難感を発生した。CO_2負荷に吸気-呼気粘性抵抗負荷を加えると主に呼吸努力感の増強がみられた。また、量的に吸気-呼気抵抗負荷はそれぞれの呼吸相から得られる呼吸困難感の和に等しい値が得られた。これらの結果は粘性抵抗負荷によって発生する呼吸困難感は呼吸相の違いによってその質が異なること、吸気粘性抵抗負荷と呼気粘性抵抗負荷は量的には相加作用を持つことを表しており、呼吸困難感の質を識別するものとは別に量的な差を識別できる中枢機構が存在することを示唆している。本年度は1)`咳と呼吸困難感の関係に関する研究'および2)`THAM(トロメタモール)が呼吸困難感緩和に及ぼす影響について'の二つの研究を施行した。1)の咳と呼吸困難感の関係については,41名の健康被験者に呼吸困難感と咳を同時に発生させ,咳が呼吸困難感に与える影響を詳細に検討した。呼吸困難感は息こらえによって発生させ,咳はクエン酸吸入によって発生させた。また,同時に自発的な咳(voluntarycoughing)と浅く早い呼吸(panting)が呼吸困難感に及ぼす影響についても検討した。これらの検討の結果,咳そのものは呼吸困難感を発生することにはならないが,呼吸困難感がすでに存在する場合にはその増悪因子になることが示唆された。また,咳が増悪因子となる理由については咳発生時の呼吸パターン変化特に一回換気量の低下に伴う肺伸展受容器活動の低下,肺イリタント受容器活動の刺激元進など迷走神経求心路が深く関係することが示唆された。これらの情報は,病変が呼吸器におよび咳と呼吸困難感を併発しているがん患者の治療法を考慮する場合に極めて重要な意義を持つ。2)のTHAMに関する研究では,成人健常人14名を対象とし,呼吸性アシドーシスと弾性抵抗負荷を加えることで呼吸困難感を発生させた。THAM投与は呼吸性アシドーシスを改善し,呼吸数の低下および分時換気量の低下をもたらした。さらに呼吸ドライブの指標となる一回換気量/吸気時間比の低下を認めた。同時にTHAM投与により呼吸困難感は大きく改善した。また,THAM投与による有害事象は発生しなかった。これらの研究結果はTHAMが呼吸困難感の治療に応用できることを示唆するものであり,その意義は極めて大きい。がん患者では呼吸困難と疼痛が同時に存在することを散見する。本年度は呼吸困難が疼痛に対して如何なる影響を及ぼすかについて検討した。また、このような呼吸困難の疼痛への影響に男女差があるか否かを検討した。方法は健康男子および女子被験者各30名を対象とし、被験者に高二酸化炭素血症および弾性呼吸負荷からなる呼吸負荷を与え、呼吸困難状態を作り、その状態下で前腕部に熱プローべで疼痛刺激を与えた。熱プローべは温度を40°Cから0.25°C/秒の割合で上昇させ疼痛閾値を測定した。疼痛閾値については呼吸負荷が無く呼吸困難感が存在しない状態での値と比較検討した。結果として、呼吸困難時に疼痛閾値は有意に上昇したが、性差が認められた。すなわち、呼吸困難発生時の疼痛閾値は男性で上昇し、女性では変化なかった。男女共に呼吸困難感と疼痛閾値の間に優位な相関を認めなかったが、呼吸数、分時換気量と呼吸困難感との問には優位な相関を認めた。

しかし、最大吸気圧と落痛閾値の問では男性で優位な相関を認めたが、女性では認めなかった。以上より、呼吸困難が疼痛に及ぼす影響には性差が存在し、この性差に吸気努力に伴う呼吸系力学変化が関与することが示唆された。本研究の意義は呼吸困難と疼痛が同時に存在する場合、疼痛の程度に性差があることを明らかにした点であり、さらにその性差が生じる機序を明確にした点である。呼吸困難と疼痛と併発している患者では治療の際に性差を考慮すべきという点を示唆した臨床的意義は高い。
カンボジアの基礎教育における中途退学の要因に関する実証的研究

この研究は、カンボジアの小学校で多くの児童が中退していることから、退学の原因を明らかにするために行われた。客観的要因を得るため、事前にデータを取り、その後退学したかを追跡する生存分析を用いた。3つの省の30の学校を調査対象とすることで、学校の要因が退学に影響を及ぼしているかを明らかにした。結果は、小学校1年生から4年生のコーホートでは学校要因がみられなかったが、4年生から7年生では学校要因が7%を占めた。教員の欠勤が有意な要因であった。児童のレベルでは、両コーホートで、学級内の成績が低く留年する児童が退学する率が高かった。貧困や労働時間は、退学に有意な影響を及ぼしていなかった。本研究は、カンボジアの小学校における退学の理由を、コーホートを追跡する長期実証研究によくて明らかにすることである。平成22年度は、調査対象コーホートを選び、基礎データの収集を行った。11月12月に予備調査を行い、平成23年2月3月に本調査を行った。カンボジアの3つの省の農村部において、それぞれ10の小学校を無作為に選定し、小学校1年生と4年生からそれぞれインタビューとアンケートによって個人的要因と家庭要因に関する基礎データを得た。また、小学校4年生に対しては、国語と算数のテストを行った。この調査では、対象学校数を増やしたため、HLM(Hierarchical Linear Model)による解析が可能である可能性が高いと考え、学校に関する基礎的データ(施設・設備、教科書・教材、教員配置状況と資格、等)を収集し、学校経営や授業の状況に関して校長・教員への予備的インタビューを行った。今後、このデータを入力し、因子分析などを用いて要因として整理する。更に、平成23年度に行う追跡調査で、22年度の調査対象児童が退学したかどうかを確認する。そして、退学の有無を従属変数とするロジスティック重回帰分析を行って、どの要因がどの程度退学に影響しているかを実証的に明らかにする。追跡調査は、1年生が4年生になり、4年生が中学に進学するまでの3年間継続する。カンボジア政府の調査によれば、平成22年度の退学率は初めて10%を割り、8%台に下がった。しかし、予備調査で、この現象は政府が退学者を減らすよう学校に圧力をかけたために、学校が本当は退学した児童を名簿上在学させて報告した可能性があることが分かった。追跡調査では、学校が提供する名簿ばかりでなく、周囲の児童からの情報を得て、退学の有無を判断する必要がある。本研究は、カンボジアの小学校における退学の理由を、コーホートを追跡する長期実証研究によって明らかにすることである。平成22年度に調査対象コーホートを選び基礎データの収集を3州の30の小学校で行ったが、平成23年度には追跡調査を行って、22年度の調査対象児童が退学したかどうかを確認した。本来は学期の初めの23年11月12月に調査を行う予定であったが対象地域で大規模な洪水があったため、24年2月3月にずらして調査を行った。この調査時期の遅れがもたらす影響は、短期的にはあると考えられるが、3年間の追跡調査を考えればさほど大きくはない。更に、教員の移動が激しく、学校に関する基礎データ(施設・設備、教科書・教材、教員配置状況と資格等)が大幅に変わることが分かったため、学校データをもう一度収集し、年度ごとに更新することとした。また、教員の欠席状況は、出勤簿、教員へのインタビュー等では実態把握が困難であるため、複数の児童のノート(教員が出勤し授業をしていれば、その日付が記載されている)の確認を行うなど、より正確な手段を工夫した。今後、このデータを入力し、退学の有無を従属変数とするロジスティック重回帰分析を行って、どの要因がどの程度退学に影響しているかを実証的に明らかにする。カンボジア政府の調査によれば、平成22年度の退学率は初めて10%を割り、23年度も8%台を保持した。退学者が少ないと分析の精度が落ちるが、長期的に追跡することで精度を上げることができると考える。追跡調査の結果を分析し、平成24年度には中間報告の論文を刊行できると考えている。平成25年度は、現地における資料収集の最終年度であった。平成26年2月から3月にかけて、カンボジア農村部の3つの県において現地調査を行った。第一コーホートである平成21年度に第一学年であった児童は、中途退学した児童と転向した児童を除けば調査対象校の第24学年に在学していたので、就学状況の把握はこれまでと同様であった。

第二コーホートの児童は一部が中学校に進学していたため、追跡調査が困難であったが、何とか現在の就学状況を把握することができた。この過程で、ほとんどすべての児童が、自宅から最も近い地域の公立中学校へと進学していることが明らかになった。更に、将来の研究への布石として、対象小学校の第4学年の児童を対象に、新しく開発したクメール語と数学のテストを実施した。生徒の学力を測るテストの妥当性を高めるためと、基礎学力の問題点をより具体的に把握するためである。平成21年度と24年度に実施したテストでは、受験した児童の2030%が0点又はそれに近い点数であり、小学校4年生の基礎学力に大きな問題があることが明らかにされたためである。今回は、クメール語においては、文字レベル、単語レベル、単文レベル及び文章レベル(WEZOとPIRLSから各一問)と、問題の難易度を全体として下げた上で、各門が何を計るのかを明らかにするテストとした。数学テストにおいても、基礎的な問題を多くし、難易度を全体的に下げるとともに、分野をカバーし、児童の問題が明らかになるよう、改善を行った。これまでのデータに基づく研究成果の一部を、平成26年3月にカナダ・トロント市で行われたCIES(全米比較教育・国際教育学会)において発表した。本研究は、カンボジアの小学校における退学の理由を、コーホートを追跡する長期実証研究によって明らかにすることである。平成22年度に調査対象コーホートを選び基礎データの収集を3州の30の小学校で行った。調査対象児童は、小学校1年生と4年生のそれぞれ約1000人である。平成23年度と24年度には追跡調査を行って、調査対象児童が退学したかどうかを確認した。昨年度に合わせ、平成25年23月に調査を行った。児童に関して変化する可能性のあるデータを再度確認するとともに、小学校6年生に対してはテストを行った。更に、教員の移動が激しく、学校に関する基礎データ(施設・設備、教科書・教材、教員配置状況と資格等)が大幅に変わることが分かったため、学校データをもう一度収集し、年度ごとに更新することとした。また、教員の欠席状況は、出勤簿、教員へのインタビュー等では実態把握が困難であるため、複数の児童のノート(教員が出勤し授業をしていれば、その日付が記載されている)の確認を行うなど、より正確な手段を工夫した。現在、データを入力中であり、ロジスティック重回帰分析とHierarchical Lunear Model(HLM)による解析は、平成25年度に行う予定である。暫定的な結果であるが、学校による退学率の違いは、生徒間の違いを考慮した上でもかなり大きいことがわかった。追跡調査は、1年生が4年生になり、4年生が中学に進学するまでの3年間継続する。平成24年、韓国のソウル国立大学が主催したInternational Conference for Educational Research (ICER)で結果の一部を発表したほか、12月にカンボジアで開催された、日本・ドイツ・アメリカ・カンボジアのチームとの合同研究交流会を開催し、研究の進捗状況を報告した。この研究は、カンボジアの小学校で多くの児童が中退していることから、退学の原因を明らかにするために行われた。これまでの研究は、多くが中退者とその親に理由を尋ねる方法をとっており、貧困と児童労働が退学の原因であるとしてきた。
戦後日本の文化形成と女性の役割

本年度の目標は、戦後日本における女性議員に関する基本的なデータベースを作成することであった。作業計画では、早い段階に女性議員のいる自治体の協力を得て、まず女性議員の名簿作成を進める予定であったが、7月に思わぬ衆議院の解散・総選挙となり、各自治体の選挙管理委員会にも、また議会事務局にもしばらく依頼できない状態が続き、この作業は大幅に遅れた。したがって、まず昨年調査した鳥取県については、過去のものについていくつかの資料を収集することができ、これを手掛かりに一つの方向が開けた。なるべく多くの地域について戦後からの資料を集められないかと、例えば国会図書館などで試みたが、地方レベルで戦後一貫して資料が入手できるのは、現地に赴くしかないということが分かった。そのため、過去のものについては近畿圏を中心に現在収集作業に当たっており、今後も継続する予定である。また、特に困難かつ重要なことでありながら、その作業が遅れていた女性議員に関する名簿の収集は、市部については660余りの全てを対象に、また町村部については平成3年の統一地方選挙で女性議員の存在が確認されている所、およびその後から平成5年末までに改選され、女性議員の存在が明らかではない所の合計800余りについて年明けと共に調査票が発送され、現在回収整理されている。この名簿提供については、女性だけに限定したものであるだけにどの程度の協力が得られるか疑問であったが、結果はかなり良く私の心配も杞憂であった。この名簿が直ちにデータベース化されるわけではないが、この名簿をもとに、今年と同じ重点領域で94年度に予定している女性議員調査を通じて、これまで一度も実行されたことのない日本社会の変化に女性がどのように関わってきたのか、また女性と政治との関連がどうなっているのか、等の問題について明らかにしていく予定である。