hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海馬シナプス可塑性を誘導する内因性メカニズムに関する生理心理学的研究

昨年度、記憶の獲得や想起に関連があると考えられている高周波の律動波であるガンマオシレーションに関する研究を行い、興奮性または抑制性神経細胞に発現するカイニン酸型グルタミン酸受容体がガンマオシレーションの発生に重要な役割を担うことを示した。本年度は、このカイニン酸受容体のシナプス局在に関する研究を行った。カイニン酸受容体は、脳の中でも海馬CA3野など特定のシナプス部にのみ発現していることが知られている。興奮性シナプス後部には、シナプス後肥厚(postsynaptic density: PSD)と呼ばれる電子密度の高い構造が見られる。グルタミン酸受容体はPSD内に密に発現することが知られており、PSD内の主要なタンパク質であるPSD-95はグルタミン酸シナプス伝達の主要な担い手であるAMPA型グルタミン酸受容体のシナプス局在に重要な役割を果たしている。一方でPSD-95はカイニン酸受容体のサブユニットとも直接結合し、またカイニン酸受容体のクラスター化に関与することが示されているが、内在性のカイニン酸受容体のシナプス部への局在にPSD-95が関与しているのかについてこれまで直接検討されていない。そこで、PSD-95ノックアウトマウスを用い、内在性のカイニン酸受容体のシナプス局在におけるPSD-95の役割を検討した。海馬CA3野の苔状線維シナプスは、カイニン酸受容体が密に発現しているシナプスであり、AMPA受容体阻害下においてカイニン酸受容体を介する時間経過の遅いシナプス応答が記録される。このようなカイニン酸受容体を介するシナプス応答成分は、野生型マウスに比べてPSD-95ノックアウトマウスでは減少していることが示された。シナプス部におけるカイニン酸受容体の局在化にPSD-95が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、海馬シナプス可塑性を誘導する内因性メカニズムを検討することを目的としている。これまで内因性メカニズムの候補としてアセチルコリン受容体とカリウムイオンチャネル(K^+チャネル)に着目し、中隔野からのアセチルコリン入力が密に存在する海馬CA1野の上昇層への刺激により引き起こされるCA1野の長期増強促進メカニズムを検討してきた。フィールド電位記録法を用いた実験結果より、上昇層を刺激することにより放出されるアセチルコリンがムスカリン性アセチルコリン受容体(mAChR)を活性化させ、Kv7/M型K^+チャネルを不活性化させることが示唆された。この研究成果は、European Journal of Neuroscience誌に掲載された(Suzuki & Okada, 2012)。上昇層への刺激はアセチルコリン受容体活性化によるslow depolarizationを起こすことが報告されている。このslow depolarizationにKv7/M型K^+チャネルの不活性化が関与するか検討するためスライスパッチクランプ法を用いて実験を行った。ホールセル法を用いた場合は比較的小さなslow depolarizationしか記録されなかった。この理由として細胞内液と電極内液の置換により細胞内信号伝達経路に必要な要素が失われた可能性が考えられた。そこで細胞内の環境が損なわれない微小電極および穿孔パッチクランプ法を用い実験を行った。その結果、ホールセル法を用いた場合よりもslow depolarizationの程度が大きく、mAChR阻害薬であるアトロピン投与によりslow depolarizationが阻害される例もあり実験条件の改善が見られた。しかし薬物投与の効果を正確に評価するための長時間の実験に耐えうる安定したslow depolarizationを得ることができなかった。本年度は、記憶の獲得や想起に関連がある脳活動を考えられている高周波の律動波であるガンマオシレーション(20-80Hz)に関する研究を行った。海馬スライス標本を用いたin vitro実験において、カイニン酸型グルタミン酸受容体の作用薬である低濃度のカイニン酸を投与することにより、海馬の下位領域の1つであるCA3野において頑健なガンマオシレーションが引き起こされることが知られている。海馬CA3野のガンマオシレーションの発生には、CA3野の興奮性と抑制性の神経細胞からなる反回性の神経回路が寄与すると考えられているが、局所神経回路機構については不明な点がある。そこで、海馬CA3野のガンマオシレーションにおけるカイニン酸受容体の役割について、新規に合成されたカイニン酸受容体選択的阻害薬であるACETを用いて検討した。まず初めに、ACETがCA3野に発現するカイニン酸受容体を阻害するのか、海馬急性スライス標本を作成し、スライスパッチクランプ法を用いて検討した。苔状線維ーCA3シナプスよりカイニン酸受容体を介するシナプス電流を記録している際にACETを投与するとシナプス電流が阻害されたことから、新規に合成されたカイニン酸受容体阻害薬であるACETは、急性海馬スライス標本の苔状線維ーCA3シナプスに発現しているカイニン酸受容体を阻害することが示された。続いて、ガンマオシレーションにおけるカイニン酸受容体の役割を検討するため、CA3野より局所フィールド電位を記録した。低濃度のカイニン酸を灌流投与することにより頑健なガンマオシレーションが誘導されたが、ACETを共投与することによりガンマオシレーションのパワー値が有意に減少した。

これらの結果から興奮性または抑制性神経細胞に発現するカイニン酸受容体がガンマオシレーションの維持に重要な役割を担うことが示された。昨年度、記憶の獲得や想起に関連があると考えられている高周波の律動波であるガンマオシレーションに関する研究を行い、興奮性または抑制性神経細胞に発現するカイニン酸型グルタミン酸受容体がガンマオシレーションの発生に重要な役割を担うことを示した。本年度は、このカイニン酸受容体のシナプス局在に関する研究を行った。カイニン酸受容体は、脳の中でも海馬CA3野など特定のシナプス部にのみ発現していることが知られている。興奮性シナプス後部には、シナプス後肥厚(postsynaptic density: PSD)と呼ばれる電子密度の高い構造が見られる。グルタミン酸受容体はPSD内に密に発現することが知られており、PSD内の主要なタンパク質であるPSD-95はグルタミン酸シナプス伝達の主要な担い手であるAMPA型グルタミン酸受容体のシナプス局在に重要な役割を果たしている。一方でPSD-95はカイニン酸受容体のサブユニットとも直接結合し、またカイニン酸受容体のクラスター化に関与することが示されているが、内在性のカイニン酸受容体のシナプス部への局在にPSD-95が関与しているのかについてこれまで直接検討されていない。そこで、PSD-95ノックアウトマウスを用い、内在性のカイニン酸受容体のシナプス局在におけるPSD-95の役割を検討した。海馬CA3野の苔状線維シナプスは、カイニン酸受容体が密に発現しているシナプスであり、AMPA受容体阻害下においてカイニン酸受容体を介する時間経過の遅いシナプス応答が記録される。このようなカイニン酸受容体を介するシナプス応答成分は、野生型マウスに比べてPSD-95ノックアウトマウスでは減少していることが示された。シナプス部におけるカイニン酸受容体の局在化にPSD-95が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。アセチルコリン受容体活性化とKv7/M型カリウムイオンチャネルの不活性化が、上昇層刺激による海馬CA1野の長期増強促進に関与することを示したが、その詳細なメカニズムについては明らかにできなかった。一般的なホールセル法以外にも、微小電極法や穿孔パッチクランプ法の適応を試みるなどしたが、現在までに薬物効果を確認するための実験に耐えうるほどの改善は認められなかった。昨年度の研究において、内在性のアセチルコリン入力を刺激することにより海馬錐体細胞に生じる遅い脱分極を安定に記録することができなかったため、アセチルコリン以外の内在性のメカニズムを検討することを目的とし、ガンマオシレーションのメカニズムに関する研究に着手した。そのため本年度は基礎的なデータを取得するに留まった。アセチルコリンによる海馬シナプス可塑性への作用だけではなく、神経伝達に対する作用も検討する。また、アセチルコリンに限らず、海馬神経伝達・可塑性に影響を及ぼす内因性因子を広く探索する。
巨大橋梁など大型構造物の外観検査を可能とする電磁アクチュエータ群の開発

巨大橋梁において,計測が困難な斜張橋の主塔を自在に走行可能な電磁アクチュエータ群を試作し,新たな計測システムを構築するための検討を行った.アクチュエータ単体において,電磁石に0.2Wの入力電力を加えた場合,2.2Nの牽引力を発生することを示した.また,アクチュエータの保持部をユニバーサル型の回転可能な構造とし,2本のSMAワイヤーを取付け,ワイヤーを収縮させることで往復移動に対応させた.更に,柔軟なシリコンゴム材を用いて,アクチュエータを2連結することで,4.4Nの最大牽引力を示した.電磁アクチュエータ群は,1台の電力増幅器と信号発生器のみで構造物の外観検査を可能とすることを明らかにした.交通量の大幅な増加に伴い,鋼橋の疲労が問題となっている.特に近年は,斜張橋や吊り橋などの巨大な橋梁に存在する亀裂や応力の状態を定期的に検査することが義務付けられている.このような巨大橋梁において,特に計測が困難な主塔を,自在に走行可能な電磁アクチュエータ群を開発し,新たな計測システムを構築することを目的としている.日本で最大級の主塔は,高さが226 m(多々良大橋:全長860 m)であり,発熱などを考慮して電磁石およびSMAワイヤーに流す電流を0.2 Aに,ショートなどによる不測の事態を考慮して入力電圧を50 V以内に制限すると,250 m走行に対処させるには,トータルで約6 Nの牽引力が要求される.平成26年度は『アクチュエータの推進特性の向上と寸法の最適化』について特化して研究を行った.申請書記載の,推進部の磁気発生力を3N(2.5倍)に増加させるために,主に実機試験による磁場解析を行い,アクチュエータの推進源となる電磁石と永久磁石により構成される磁気回路の改良をはかった.また,エネルギー法を用いて振動解析を行い,振動体の傾き角度についての理論的な解析を行い,得られた結果を実機試験により検証して走行原理を完全に確立させた.これより電磁石に0.2Aの入力電力を加わえた場合,アクチュエータは2.2Nの牽引力を発生することを明らかにした.磁気回路の変更により,従来のアクチュエータに比べ約1.83倍,推進力が増加することを確認した.橋梁の主塔やケーブル接合部を検査するためには,アクチュエータを往復移動が可能な構造に改良しなければならない.本アクチュエータは,振動体を傾けた方向に走行する特徴を有するため,移動方向の転換には,フレーム上に取り付けられた振動体を傾ける必要がある.アクチュエータの保持部をユニバーサル型で回転可能な構造とし,2本のSMAワイヤーを取付け,ワイヤーに電流を流して収縮させ,振動体の角度を60度に変化させた.SMAワイヤーへの電流を停止した後は,永久磁石と鉄の吸引力により振動体が,常に一定の傾き角度で保持されるように設計し,余分な電力を供給しないような解決法をはかった.本アクチュエータでは,安定して往復移動が可能であることを明らかにした.ただし,走行効率は,一方向移動型の最大36 %から,13.7 %まで減少した.これらの欠点を解消するために,2つの振動モデルを直交配置したアクチュエータシステムを新たに試作し,その往復移動についての検討を行った.直交配置したモデルの最大効率は20.5 %を示し,走行効率については改善がはかられた.また,巨大橋梁では,主塔内や主塔とケーブルを結合する継手部分に,約10 mm程度の段差が存在することが多いため,検査時においてアクチュエータは,段差を乗越えて走行しなければならない.アクチュエータ本体支持部の吸引力を状況に応じて変化させるために,電磁アクチュエータ支持部の前後にそれぞれ2個の電磁石を配置し,鋼製構造物と磁路を形成させる方法で保持部を作製したが,電磁石による発生吸引力が弱いため段差走行には対処できなかった.ただし,アクチュエータ単体において,本体取り付け部をなめらかな形状に作製することで,高さ3mmの段差を走行できることを確認した.本研究の最終目標は,CCDカメラを搭載した電磁アクチュエータ群により,巨大な橋梁中において特に検査が困難である主塔およびケーブル接合部分を,目視にて検査可能なシステムを構築することである.研究開始後2年間において,アクチュエータの動作原理と往復化走行への対処については,ほぼ確立できたと考えている.アクチュエータの保持部を,円筒形とこれに沿って回転可能なガイドで構成することで,往復移動が可能なアクチュエータを試作した.本保持部上に振動体を設置し,2本の形状記憶合金(SMA)ワイヤーを用いてガイドを引張り,全体で60度の角度にわたりアクチュエータを回転できる構造とした.SMAワイヤーへの電流を停止した後は,永久磁石と鉄の吸引力により振動体が,常に一定の傾き角度で保持されるような構造とした.新たな保持部の提案により,アクチュエータの走行時における最大効率は15%から23%向上した.更に,検査効率および汎用性を考慮して,検査対象物の円筒半径が変化しても常に安定した走行の実現のためにアクチュエータの群化についての検討を行い,前年度において不足した牽引力の増大化についての検討を行った.

柔軟なシリコンゴム材を用いて,アクチュエータの走行方向に対して直列に連結する方法が提案された.アクチュエータ単体時の牽引力は0.9Nであるのに対して,連結型アクチュエータの牽引力は,約1.8倍の1.6Nまで向上させることができた.ただし,保持部が回転できない一方向移動型アクチュエータ群の最大牽引力は4.4Nを示したことから,往復移動型についてはアクチュエータ保持部の再設計が必要である.また,アクチュエータ群を構成する2個の振動体間の振動位相がアクチュエータの走行特性におよぼす影響についての考察を行い,最大牽引力を発生する位相についての検討を行った.開発された電磁アクチュエータ群は,1台の信号発信機および簡易的な電力増幅器で駆動可能で,巨大橋梁検査技術の基礎を確立することができたと考えられる.平成26年度の成果は,海外雑誌2編,国内発表2としてまとめた.科研費交付期間である平成26年4月から平成29年3月までの3年間において得られた成果は,海外雑誌4編,海外発表2件,国内発表5件としてまとめた.巨大橋梁において,計測が困難な斜張橋の主塔を自在に走行可能な電磁アクチュエータ群を試作し,新たな計測システムを構築するための検討を行った.アクチュエータ単体において,電磁石に0.2Wの入力電力を加えた場合,2.2Nの牽引力を発生することを示した.また,アクチュエータの保持部をユニバーサル型の回転可能な構造とし,2本のSMAワイヤーを取付け,ワイヤーを収縮させることで往復移動に対応させた.更に,柔軟なシリコンゴム材を用いて,アクチュエータを2連結することで,4.4Nの最大牽引力を示した.電磁アクチュエータ群は,1台の電力増幅器と信号発生器のみで構造物の外観検査を可能とすることを明らかにした.平成26年度の研究計画目標である『アクチュエータの推進特性の向上と寸法の最適化』の中で,電磁石に流す電流を0.2 Aに制限した場合の推進力を,申請書で提示した牽引特性に比べ約2.5倍程度(3 N)まで向上させる必要があることを目的としたが,アクチュエータ単体で,目標値の約75%の牽引特性(2.2N)にとどまったことによる.本アクチュエータは,円筒形や曲面形の磁性体上を自在に移動可能ではあるが,主塔の形状が円筒形でかつ直径が細くなると,アクチュエータの支持部は構造物と面接触ではなく線接触となり,走行安定性が低下することが予想されるため,構造物の円筒半径が変化しても常に安定した走行の実現する.また,前年度において対処不能となった段差走行についての対策を施す必要がある.機械力学牽引力の不足分は,平成27年度以降のアクチュエータの群化により対応する.また,本年度は『段差走行への対処』をメインテーマとして研究に取り組む.申請書に示したように,巨大橋梁では,主塔内や主塔とケーブルを結合する継手部分に,約10 mm程度の段差が存在することが多いため,電磁アクチュエータ支持部の前後にそれぞれ2個の電磁石を配置する.これより平面内走行および継手構造部(10 mm程度の段差)乗越え走行時には,配置された2個の電磁石へ流す入力電流を制御することで,スムースに段差走行を可能な移動原理を確立する.更に,重要課題の一つである『往復化走行への対処』に対応するため,2本の形状記憶合金(SMA)ワイヤーを支持部に取付け,SMAワイヤーに電流を流して収縮させることで保持部を傾けて振動体の角度を変化させる設計手法の確立をはかる.前年度は,アクチュエータ推進部と設計と移動原理を確立するための実機試験をメインで行ったため,1部の備品しか購入しなかったため.更に効率を向上させるために数値シミュレーションと磁場解析を行う予定である.このため,研究に必要な装置を購入することによる.これらの購入品は,ほぼ申請書通りであることを付記する.
miR195-5pを用いた膀胱癌に対する革新的膀胱内注入療法の開発

研究代表者らが発見した膀胱癌患者の尿中で発現が低下しているmiR195-5pの尿中腫瘍マーカーとしての有用性の検証と機能解析を目的として以下の研究を行った。本年度は、まず症例数を増やし正常群:54例、腫瘍群:68例について尿中miR195-5pの発現量を解析した。その結果、少数例の予備検討において腫瘍群で低下していたmiR195-5pの尿中発現量は正常群と同等であった。このうち32例の患者の術前/術後における尿中miR195-5pの発現量(平均±SD)は-3.19±1.41/-2.06±1.48であり、術後で有意(p<0.0001)に高くなることから、腫瘍の有無と尿中発現量が関連していることが証明された。本年度は尿全体を用いた検討を行ったが、次年度は尿中miR195-5pの不安定性を克服するために、尿中のエクソソーム分画に着目し同様の検討を行う予定である。さらに本年度は、膀胱癌細胞株におけるmiR195-5pの発現を検討し、正常の尿路上皮細胞株であるSVHUCに比較し、膀胱癌細胞株(RT-4, T-24, UMUC-3, TCC-SUP, J82)5種類全てにおいて発現が13%40%に低下していることが確認された。また、細胞株のみならず腎移植ドナーの尿管から採取した正常の尿路上皮細胞7例についても同様の発現解析を行ったところ、miR195-5pの発現量は、SVHUCとほぼ同程度であることが新たに明らかになった。尿中miR195-5pの発現解析は実験間での差が大きく、また検体を希釈すると発現量が増加するなど不安定な結果が得られることが明らかになった。これは発現量がごく微量であることや尿中阻害物質などの存在が考えられた。そこで本年度は尿全体を用いた検討を行ったが、次年度以降はこの不安定性を克服するために、尿中のエクソソーム分画に着目し同様の検討を行う予定である。正常ならびに膀胱癌患者の尿中からエクソソームを抽出してmiR195-5pの発現量を検討する。また、膀胱癌細胞におけるmiRNA195-5pの機能解析(遊走・浸潤能、接着能、増殖能、細胞周期への影響、細胞死への関与)を行う。さらに合成miRNAを用いたin vitroでのmiR195-5pの発現制御法を確立し、in vivoにおけるmiR195-5pの制御による膀胱腫瘍組織への影響の検討を目指す。本年度は細胞株にmiR195-5pを過剰発現させるところまで進まなかったため、合成マイクロRNAの購入費用などが次年度に繰越となった。これらは次年度すぐに使用予定である。
アホウドリ類の保全に向けた重要海域の特定と混獲リスクマッピング

日本の沖合に分布する希少性の高いクロアシアホウドリを対象に、採餌における重要海域と漁業活動による影響が大きい場所を、バイオロギング技術を用いて明らかにする。動物装着型の小型ビデオ記録計によって、自然餌と漁業餌を特定し、それぞれの餌の採餌頻度を明らかにする。また,GPS記録計によって、自然餌と漁業餌を食べた場所での滞在時間をそれぞれ明らかにする。以上より,自然餌を頻繁に食べる海域と,漁業活動への依存度が高い海域を特定することで,特に保全の優先度が高い海域を抽出し、マップ化する。さらに,自然餌と漁業餌を食べた場所の海洋学的特徴を抽出し、それぞれの成立要因をハビタットモデリングによって明らかにする。
PD-1/PD-L1による免疫制御機構の研究

Tリンパ球の活性化には、T細胞抗原受容体(TCR)による抗原認識とともに数種の共刺激分子からの刺激が伝達される事が重要である。PD-1は、1992年に当研究室で単離された抑制性シグナルを伝達する共刺激分子であり、その遺伝子破壊マウス(PD-1ko)は自己免疫病を自然発症する。興味深い事に、自己免疫の標的臓器/症状はマウスの遺伝的背景で大きく異なる。AID遺伝子破壊マウスでは、高親和性のIgAが作られず腸管孤立リンパ小節拡大等リンパ球の非特異的活性化が起こる。その程度はPD-1koにおける自己免疫症のように、マウスの遺伝的背景(C57BL/6とBALB/c)によって大きく異なる。本研究は、腸管系におけるPD-1の役割を免疫寛容誘導時および、腸管常在細菌叢の生体側からの制御の点から検討、自己免疫病病状との関連の観点から検討する事を最終目標とした。その過程で、我々はAIDノックアウトマウスにおいて野生型との間で腸管Tリンパ球の数、種類、PD-1の発現をFACSを用いて比較検討した。その結果、PD-1陽性細胞の数にAID野生型との間に大きな差は認められないが、CD5陽性細胞の数及び発現レベルが上昇しているが明らかとなった。同時に腸管の粘膜免疫への非特異的活性化効果を持つSegmented Filamentous bacteria (SFB)が、adultマウスにおいて増加しそれが、腸管に於ける全体的なリンパ球活性化に重要である事を明かにした。SFBは、腸管での自然免疫を担うパネート細胞からの抗細菌作用ペプチドの産生には影響を与えないことから腸管細菌叢特の恒常性の維持特にSFBの異常増殖抑制に獲得性免疫が重要な役割を果たしている事が示唆される。これらの共刺激分子には、T細胞活性化につながるシグナルを伝達するCD28や、逆に抑制性に働くCTLA-4,PD1等があり、免疫応答や自己寛容の成立/維持に主要な役割を果たしている。PD-1は、1992年に当研究室で単離された抑制性シグナルを伝達するリンパ球表面分子であり、その遺伝子破壊マウス(PD-1ko)は自己免疫病を自然発症する。最近得られた予備的な実験結果から、抗体遺伝子のクラススイッチ及び親和性成熟能を欠損するAID遺伝子破壊マウスと、PD-1の二重欠損動物では、著しい自己免疫症状の亢進が認められることが示唆された。AID遺伝子破壊マウスにおいては、腸管内細菌叢のバランスが著しく崩れ、腸管粘膜固有層内のリンパ濾泡の拡大、ひいては全身性のリンパ節腫脹を呈する。本研究は、腸管系におけるPD-1の役割を免疫寛容誘導時および、腸管常在細菌叢の生体側からの制御の点から検討、自己免疫病病状との関連を明らかにすることを目的とする。AID遺伝子破壊マウスの、腸管孤立リンパ小節拡大の程度は、PD-1koにおける自己免疫症のように、マウスの遺伝的背景(C57BL/6とBALB/c)によって大きく異なることが明かとなった。そこで我々はその2系統のマウスにおいて野生型とノックアウトの間で腸管リンパ球の数、種類、PD-1の発現をFACSを用いて比較検討した。その結果、両系統のマウスに於て上皮内T細胞に小数のPD-1陽性細胞を認めた。これらは数的には、AID野生型との間に大きな差は認められない。上皮内でのCD25陽性regulatoryT cellにも大きな差は認められない。今後、これらPD-1系の機能をダブルノックアウトや、ブロッキング抗体によって検討する。SFBは、腸管での自然免疫を担うパネート細胞からの抗細菌作用ペプチドの産生には影響を与えないことから腸管細菌叢特の恒常性の維持
構造変換反応によるサブナノメートル錯体細孔の合理的合成とガスふるい材料への応用

現在の化学産業における分離・精製プロセスは、全プロセスの消費エネルギーの40%程度に達する場合もあり、その低エネルギー化に対する社会的ニーズは非常に大きい。特に、石油化学産業におけるガス分離のほとんどは、莫大なエネルギーを要する低温蒸留法を用いており、低エネルギーで駆動可能な代替システムである多孔体を利用したガス分離技術は大きな注目を集めている。本研究では、ガス分離が可能となるサブナノメートルサイズの細孔を有する多孔性金属錯体の合理的合成とそのガス分離特性評価を目的としている。
X11Lファミリータンパク質による細胞内輸送機構の解析

アルツハイマー病(AD)は、最も患者数の多い老人性痴呆症であるが、その発症メカニズムは未解明な点が多い。βアミロイド(Aβ)はADの発症に関わる分子と考えられているが、Aβの前駆体蛋白質として同定された分子であるAPPの機能もまた、未解明な点が多い。近年の知見では、APPの機能として、代謝過程で細胞内に放出される細胞質ドメイン(AICD)が、核内で転写を制御するのではないかと報告されている。AICD、APPの機能を明らかにすることは、AD発症メカニズムを理解する上で重要な知見となりうる。X11 familyは、Phopho-Tyrosine Interaction (PI)ドメインと二つのPDZドメインを有するアダプター分子で、ヒトではX11、X11L、X11L2で構成される。これまでに、X11 familyは生体内でAPPの細胞質ドメインと結合し複合体を形成し、また細胞を使った実験でAPPの代謝、Aβ産生を制御することが明らかになっている。X11 familyは従来細胞質蛋白であると考えられ、核内での機能は全く解析されなかったが、我々はAICD結合分子の核移行性を網羅的に検証し、その結果、X11 familyの機能として核・細胞質間のシャトリング機能を明らかにした。昨年度、私はX11 familyの一つX11L2に注目し解析を行った。その結果、生化学的分画によりX11L2が生体内では核に局在すること、分子・細胞生物学的手法により核移行・核排出を担うX11L2中の配列を明らかにした。またGal4 DNA結合ドメインをX11L2に融合させたcDNAコンストラクトを用いた実験から、X11L2が転写活性化能を有することも明らかにした。さらにkinaseへの反応性の検討から、この転写活性がMAP kinaseの制御を受けることを明らかにし、X11L2に結合する転写因子を同定することに成功した。そこで今年度は、X11L2の転写調節の機能に注目し解析を進めた。内在性X11L2をRNAiでノックダウンした細胞を作製し、転写制御を受ける遺伝子の同定に成功した。さらに、Gal4 DNA結合ドメインを融合させたAICDとX11L2複合体が転写活性を示すことを明らかにし、X11L2によって転写制御を受ける遺伝子の一部はAICDによっても転写制御を受けることを明らかにした。また、X11L2でおこなった解析を元に、X11Lについても核内機能の解析を進めた。X11L2では転写因子がN末端側領域に結合していたことから、X11Lのこの領域に相当する配列をbaitに結合分子をyeast twohybrid screeningによって探索を行った。その結果、結合分子としてGlucocorticoid Receptorを含む複数の核内受容体の単離に成功した。βアミロイド(Aβ)はADの発症に関わる分子と考えられているが、Aβの前駆体蛋白質として同定された分子であるAPPの機能は明らかにされていない。近年の知見より、APPの機能として、代謝過程で細胞内に放出される細胞質ドメインが核内で転写を制御するのではないかと報告されている。これらのことは、APPの生体内での機能解析、特に細胞質ドメインの解析が、AD治療薬開発においても極めて重要であることを示している。X11 familyはこれまで、生体内でAPPの細胞質ドメインと結合し複合体を形成する、また細胞を使った実験でAPPの代謝、Aβ産生を制御することが明らかになっている。X11 familyは従来細胞質蛋白であると考えられ核内での機能は全く解析されなかったが、私は修士課程での研究でX11 familyの結合分子の解析を行い、それらの結果からX11 familyの機能として核・細胞質間のシャトリング機能を想定した。今回、私はX11 familyの一つX11L2に注目し解析を行った。またGal4 DNA結合ドメインをX11L2に融合させたcDNAコンストラクトを用いた実験から、大変興味深い事にX11L2が転写活性化能を有することを明らかにした。今後X11L2の生体での機能に注目した解析を進める予定であるが、これらの知見はAPPの機能解析にあたり極めて重要であると考えられる。

これまでに、X11 familyは生体内でAPPの細胞質ドメインと結合し複合体を形成し、また細胞を使った実験でAPPの代謝、Aβ産生を制御することが明らかになっている。X11 familyは従来細胞質蛋白であると考えられ、核内での機能は全く解析されなかったが、我々はAICD結合分子の核移行性を網羅的に検証し、その結果、X11 familyの機能として核・細胞質間のシャトリング機能を明らかにした。昨年度、私はX11 familyの一つX11L2に注目し解析を行った。その結果、生化学的分画によりX11L2が生体内では核に局在すること、分子・細胞生物学的手法により核移行・核排出を担うX11L2中の配列を明らかにした。またGal4 DNA結合ドメインをX11L2に融合させたcDNAコンストラクトを用いた実験から、X11L2が転写活性化能を有することも明らかにした。さらにkinaseへの反応性の検討から、この転写活性がMAP kinaseの制御を受けることを明らかにし、X11L2に結合する転写因子を同定することに成功した。そこで今年度は、X11L2の転写調節の機能に注目し解析を進めた。内在性X11L2をRNAiでノックダウンした細胞を作製し、転写制御を受ける遺伝子の同定に成功した。さらに、Gal4 DNA結合ドメインを融合させたAICDとX11L2複合体が転写活性を示すことを明らかにし、X11L2によって転写制御を受ける遺伝子の一部はAICDによっても転写制御を受けることを明らかにした。また、X11L2でおこなった解析を元に、X11Lについても核内機能の解析を進めた。X11L2では転写因子がN末端側領域に結合していたことから、X11Lのこの領域に相当する配列をbaitに結合分子をyeast twohybrid screeningによって探索を行った。その結果、結合分子としてGlucocorticoid Receptorを含む複数の核内受容体の単離に成功した。
英語冠詞習得と情報構造

本研究は、英語冠詞を日本語母語話者が習得する際に困難となる要因について、実証的に検討したものである。具体的には、発話の状況を動画あるいは文章で提示して、英語を話したり、書いたりして産出した。書き言葉データ(1699例)の分析を行った結果、各冠詞の産出頻度はthe(747例)、a(658例)、φ(294例)の順であり、正答率はφ(89.80%)、a(87.23%)、the(82.73%)の順であった。またtheの誤用が多いことが目立った。一方、クローズドテストを使った実験においては、学習者がtheと結びつけ易い特定性の有無が、冠詞を正しく使用するかどうかに関わっていることが分かった。1本年度の目的(1)研究に試用する言語項目の選定(2)選定した言語項目が現れるビデオクリップあるいは漫画を選定する。(3)実験プログラム制作開始(4)実験に用いる実験項目の妥当性の検討開始2本年度の実績(1)と(2)について平成17年度の研究計画の予定は、第二言語としての英語において、名詞(句)が担う同定性、定性、不定性、焦点構造との関係性を含むようなテスト項目の選定を行うことであった。当初,まず同定や定性を含む言語項目から選定し、その後選定した言語項目が現れるビデオクリップや漫画を選定する予定であった。しかし、その計画を変更し、言語項目の選定と同時に、同定や定性を含む表現を含む談話が現れるビデオクリップの収集と評価を開始した。その理由は、言語項目が選定出来たとしても、その言語項目が出現するビデオクリップや漫画を手当て出来なければ、その言語項目を実験に組み込むことが出来ないためである。使用するビデオクリップの一つとして"Pear Story"の評価を行った。(3)について当初、実験プログラムとしてSuperLabを採用予定であったが、E-Primeを採用候補とした。E-Primeを試用しながら実験プログラム作成に向けて準備を開始したところである。(4)について実験項目の妥当性の検討については、平成17年度には実施せず、平成18年度に行うこととした。その代わりに過去の大学生および大学院生のテストデータを再分析し、その結果として得られたTOEFLやTOEICのスコアをもとに、本研究の被験者としてどの程度の第二言語としての英語能力が必要となるかを検討した。本年度の目的(1)英語L2話者の冠詞使用データの収集(2)英語L1話者による冠詞使用データの収集(3)英語L2話者の冠詞修得困難に関わる要因の探索(4)実験用プログラムの制作本年度の研究経過(1)ビデオクリップ"Pear Film"を用いて,英語L2話者(20名)にビデオの内容を英語で口述あるいは記述させた.(2)上記(1)と同様に,ビデオクリップ"Pear Film"を用いて,英語L1話者3名から口述と記述で,1名から記述のみのデータを得た.H18年度中にカナダの研究協力者と共同でL1英語話者からのデータを収集する予定であったが,これはH19年度に実施することとなった.(3)英語L1話者から得られた結果と英語L2話者から得られた結果を対照させ,両者間で差異があらわれたものを抽出し,修得困難になる要因の推定をおこなう計画であった.しかし,L1英語話者のデータ数が十分ではないため,対象分析のを来年度も継続して実施する.(ア)L2英語話者のデータの一部(7名)を以下の観点から量的に分析した.(2)NPを抽出(3)NPごとに環境を[±SP],[±HK]で識別し,4環境に分類した.(5)情報構造:情報処理のしやすさ(あるいはしにくさ)に基づく有標性(イ)学習者の英語能力をCommon European Frameworkに基づいて,学習者を2グループに分け,学習者の能力別に(1)-(5)については差異がないかけんとうした.タイプ1[-SR][+HK]では,能力別のグループ間で差異がなかった.しかし,タイプ2の[+SR][+HK]環境下と,タイプ3の[+SR][-HK]下で能力別グループ間の差異が見られた.タイプ4の[-SR][+HK]については,出現自体が皆無に近かった.(ウ)Pear Filmを使用した実験では物語タスクNarrative task)を使用したが,特定の冠詞が出現しにくいというおとがわかった.特にタイプ1,3,4の使用データをとるためには,物語タスク(narrative task)以外のタスクが必要であることが判明した.

(4)実験プログラムの制作に向け、上記のような項目選択プロセスと平行して,制作に必要なソフトウェアの整備等を実施した.プログラム制作を来年度も引き続き行う.平成19年度の実績(1)英語L2話者による冠詞使用データの収集"Pear Film"を使って、英語L2話者にビデオの内容を英語で口述および記述させた。またcloze testを作成し、これを使用してnarrative taskでは現れない環境下での冠詞使用データを収集した。(2)英語L1話者による冠詞使用データの収集"Pear Film"を使って、英語L1話者にビデオの内容を英語で口述および記述させた。またcloze testを使用して、narrative taskでは現れない環境下での冠詞使用データを収集した。(3)英語L2話者の冠詞習得困難に関わる要因の探索英語L2話者のデータと英語L1話者のデータを対照させて両者間の差異を抽出し、習得困難につながる要因の推定を行う計画であった。しかし、英語L1話者のデータ数がまだ不十分であるため、英語L2話者データとの比較は今年度は見送ることとした。一方、英語L2話者のspeaking taskとwritten taskのデータを使用して、type分析とtoken分析を行った。type分析の結果から、theの過剰使用やzero冠詞の誤用が見られた。また、被験者の英語能力も一部の冠詞の正しい使用と関連があることが解った。また、narrative taskとwritten taskのそれぞれについてtoken分析も行った。(4)実験用プログラムの制作と実験的稼働実験プログラム制作のため、上記(3)の研究結果に基づき、英語L2話者が"the"を過剰使用するような場面やzero冠詞が現れる場面を含むように、動画の選択を行っているところである。1.Pear Filmを使用してL1英語話者からデータを収集し、L1英語話者の参加者数を増やした。2.冠詞クローズドテストをL1英語話者とL2英語話者に実施した。クローズドテストは、Ionin, Wexler, Ko(2004)で使用された40例の問題を使用し、紙媒体とウェブ媒体の両方で実施した。参加者はthe、a、冠詞なしの3つの選択肢から解答を選択するとともに、自分の選択した解答の確かさを5段階で評定した。3.冠詞決定の際のプロトコールの収集に代えて、冠詞クローズドテスト-を解答する際に気付いたことや、解答を選択した理由を自由記述させるようにした。4.冠詞選択において日本語をL1とする学習者が誤りやすい要因を探索する為に、Ioninら(2004)にならい、definiteness, specificity, scope, speaker knowledgeの4つを要因として取り上げて分析を行った。5.実験用プログラムは、当初はPC上で走らせる予定であったが、PC用のプログラムよりも先にウェブ用の言語能力診断プログラムのプロトタイプを作成した。6.研究の総括を行い、今後の課題を明らかにした。Pear Filmを用いたnarrativeでの冠詞使用研究でも問題となったが、クローズドテストを使用した研究においても、mass-countの対比についての知識を試すような言語使用状況を作り、テスト項目として採用することが容易ではなかった。この点については、言語項目や研究方法の選択において、今後さらに検討を重ねる必要がある。
地中海塩水湖コアにおけるモリブデン・タングステン比を用いた酸化・還元状態の復元

地中海で新たに見つかった塩水湖(Meedee Lake)は,塩分は通常海水の約10倍,溶存酸素がない極限環境にある.その湖畔より採取され明色層,暗色層の互層が繰り返し観察された海底コアの堆積環境を解明した.モリブデンとタングステンの比から酸化-還元状態の定量的な復元を行ない,底生有孔虫の産出種や群集変化とも比較し,酸化-還元に応答する底生生物群集の変遷を明らかにした.地中海で新たに見つかった塩水湖(Meedee Lake)は,塩分は通常海水の約10倍,溶存酸素がない極限環境にある.その湖畔より採取され明色層,暗色層の互層が繰り返し観察された海底コアの堆積環境を解明した.モリブデンとタングステンの比から酸化-還元状態の定量的な復元を行ない,底生有孔虫の産出種や群集変化とも比較し,酸化-還元に応答する底生生物群集の変遷を明らかにした.地中海塩水湖より採取されたコア試料(KH06-4,PC5)の解析コア試料(34°27.02N,22°16.61E,水深2920m,コア長290.5cm)の岩相はcalcareous oozeで,明色(grayish white)と暗色(yellowish orange)の色調変化が,数cm数10cm間隔で繰り返す.本コアの年代は,酸素同位体層序から約521万年を示し,暗色バンドは寒冷期に,明色バンドは温暖期に形成されたことが明らかになった.底生有孔虫群集解析から,Benthic Foraminifera Number/gと貧酸素耐性種と高塩分耐性種,高酸素種の割合を求めた.その結果,明色バンドでは相対的に産出個体が少なく多様性が低い.暗色バンドではその逆の傾向が見られた.また,明色バンドでは貧酸素耐性種(Staintiforthia complanata)や高塩分耐性種(Articulina tubulosa)の産出が多かった.一方,還元環境の指標であるframboidal pyriteが,明色バンドでは多産する.以上のことから,暗色バンドは酸化的環境で,明色バンドは還元的環境で堆積したと考えられるMo濃度は,暗色バンドでは高濃度であり,明色バンドでは低濃度であった.明色バンドにおけるMo/Al比は、それぞれ0.15±0.04,0.13±0.02であり,地殻中のMo/Al比(0.12)とほぼ一致した.すなわち,明色バンドに堆積したMoは,陸源物質であると考えられ,自生Moは堆積していないと考えられる.Mo湖比は,明色バンド,暗色バンドにおいてほぼ一定(0.77±0.15)であり,地殻中Mo/W比0.8に一致した.Moは,H2Sが発生しない弱還元的環境下では堆積物中に濃縮されないため,本コア試料採取地点では,硫酸還元はほとんど起こらなかったと考えられるが,その他のデータと比較・検討していく予定であるMeedee湖堆積物コア(全長290.5cm)の岩相は,石炭質シルト粘土である.明色層,淡褐色層,および暗色層が数cm数10cm間隔で繰り返す特徴をもつ.底生有孔虫群集解析の結果,明色層及び淡褐色層では,貧酸素または高塩分に耐性のある種が多産し,明色層下部でpyriteが産出する.明色層及び淡褐色層ではCaCO_3含有率及び全炭素(TC)が高い.そのため,明色層は還元的な塩水湖内で,暗色層は,酸化的な地中海において形成されたと考えられている.5万6000年18万年前の堆積層において,Mo濃度は地中海や日本海の堆積物と比較して著しく低かった.Mo濃度は,暗色層において高濃度であり,明色層において低濃度であった.淡褐色層では明色層および暗色層の中間の値を示した.Mo/Al比は0.08-0.24であった.この変動幅も日本海北部の堆積物と比べ著しく小さかった.明色層及び淡褐色層におけるMo/Al比は,それぞれ0.15±0.04,0.13±0.02であり,地殻中Mo/Al比の0.12とほぼ一致した.すなわち,明色層に堆積したMoは陸源物質であると考えられ,明色層では自生Moは堆積していないと考えられる.Mo/W比は明色層,暗色層,淡褐色層においてほぼ一定で,0.77±0.15であり,地殻中Mo/W比0.8に一致した.明色層及び淡褐色層において貧酸素に極端に強い底生有孔虫は産出されない.また,TCは,日本海北部の堆積物の1/10である.Moは,H_2Sが発生しないような弱還元的環境下では堆積物中に濃縮されない.従って,Meedee湖堆積物の採取地点では,供給される有機物が極端に少なく,5万6000年18万年前は硫酸還元がほとんど起こらなかったと考えられる.約5万年5万6000年前に相当するコア最上部(012cm)では,Mo濃度,Mo/W比はそれぞれ1.3ppm,2.0で,有意な濃縮が見出された.しかし,日本海の酸化的堆積層におけるMo/W比とほぼ等しかった.この層では,深度290.512cmと比較しpyriteが多く産出している.従って,コア最上部(012cm)では,H_2Sが十分に存在し,MoS_2が沈殿した可能性がある.

Meedee湖堆積物コア(全長290.5 cm)は,石炭質シルト粘土であり,明色層,淡褐色層,および暗色層が数cm数10 cm間隔で繰り返す.底生有孔虫群集解析,pyrite産出量や,CaCO3含有量,全炭素(TC)量の分析から,明色層は還元的な塩水湖内で,暗色層は,塩水湖外の酸化的な水塊において形成されたと考えられる.5万6000年18万年前の堆積層において,Mo濃度は地中海や日本海の堆積物と比較して著しく低かった.Mo濃度は,暗色層において高濃度であり,明色層において低濃度であった.淡褐色層では明色層および暗色層の中間の値を示した.Mo/Al比は0.08±0.24であった.この変動幅も日本海北部の堆積物と比べ著しく小さかった.明色層及び淡褐色層におけるMo/Al比は,それぞれ0.15±0.04,0.13±0.02であり,地殻中Mo/Al比の0.12とほぼ一致した.すなわち,明色層に堆積したMoは陸起源であると考えられ,明色層では自生Moは堆積していないと考えられる.Mo/W比は明色層,暗色層,淡褐色層においてほぼ一定で,0.77±0.15であり,地殻中Mo/W比0.8に一致した.Moは,H2Sが発生しないような弱還元的環境下では堆積物中に濃縮されない.従って,コア採取地点では,供給される有機物が極端に少なく硫酸還元がほとんど起こらなかったと考えられる.約5万年5万6000年前に相当するコア最上部(012 cm)では, Mo濃度,Mo/W比はそれぞれ1.3 ppm,2.0で,有意な濃縮が見出された.しかし,日本海の酸化的堆積層におけるMo/W比とほぼ等しかった.この層では,深度290.512 cmと比較しpyriteが多く産出している.従って,コア最上部(012 cm)では,H2Sが十分に存在し,MoS2が沈殿した可能性がある.Meedee湖堆積物コアの明暗色層の32層準において,Mo濃度と酸化還元プロキシであるMo/W比および金属元素の分析の測定を終了した.当初の目的どおりの分析は終了し,比較対象として,日本海コアの同様な分析値や地中海のコア(文献値)とも比較をおこなっている.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,測定したMo濃度とMo/W比および全金属元素の分析値と,その他の酸化還元プロキシであるpyrite含有量やS含有量との比較をおこない,解釈を進め,これらの結果を論文にまとめ,発表する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
タタール・ディアスポラ―極東からトルコ・米国へ―

本研究が対象とするのは、ロシア革命後にヴォルガ川中流域から極東へと避難し、戦後はトルコ・米国へと移住したタタール移民とそのディアスポラである。従来の研究では戦前日本の回教政策を分析視座とするのに対し、報告者は、極東生まれの2世、トルコ・米国生まれの3世のオーラル・ヒストリーを重視する。聞き取りを主とした調査の結果、タタール移民の多くは戦後トルコに渡り、その後定住する者と米国へ再移住する者とにわかれたことが判明した。こうした移住傾向の背景と要因を、移民個々人の視点と社会的・歴史的文脈の双方から解明するため、2015年度はトルコ共和国での長期海外調査を行った。2016年度は、一連の調査を通じて収集した語りの文字起こしと分析作業を進めつつ、タタールスタン共和国カザンでのシンポジウム参加を含む計三回の研究報告を行った。また、タタール移民の集住地であった神戸では、神戸モスクを訪問し、神戸市文書館にて資料を収集した。さらに、2017年現在もタタール移民協会が活動を継続するニューヨークでは、協会長の協力を得つつ、旧満洲からトルコを経由し渡米したタタール移民への聞き取り、個人所蔵の資料調査、コミュニティに関する情報収集を行った。関係者の世代交代が進むなか、語りや未公開資料の収集は急務である。こうした状況において、前年度までに実施した東京、イスタンブル、アンカラ、サンフランシスコ・ベイエリアでの調査に続き、当該年度における神戸とニューヨークへの出張を経て、極東出身タタール移民たちの、主たる居住地の全てで調査を実施することができた。移民個々人の語りは単なる事例ではなく、歴史のうねりのなかで紡がれたものである。国際情勢や移住元・移住先の状況、移住制度、移民コミュニティとの関わりにおいて、より深く理解されるべきであり、今後も分析を継続する。28年度が最終年度であるため、記入しない。従来の研究では戦前日本の回教政策を分析視座とするのに対し、報告者は、極東生まれの2世、トルコ・米国生まれの3世のオーラルヒストリーに着目し、聞き取りに重点を置いている。2014年度末までに行った調査・研究からは、戦前の生活実態に加え、戦後の移住に関して大多数がまずはトルコに渡ったこと、その後定住する者と米国へ再移住する者とにわかれたことが判明した。こうした移住傾向の背景と要因を、移民個々人の視点と社会的・歴史的文脈の双方から解明することを目的とし、2015年度はトルコでの長期海外調査を行った。具体的には、集住地であるイスタンブル及びアンカラを中心に、2世・3世に対する聞き取りやフィールドワークを実施した。また満州、朝鮮半島、日本、トルコ、米国で撮影された写真や、タタール移民協会が発行した雑誌、移民自身の手による自叙伝等の収集を行った。関係者の世代交代が進むなか、極東での生活やトルコ・米国への移住経験、その後の生活に関し、聞き取り及び写真の特定や私文書の調査は、喫緊の課題である。特に極東生まれの2世は、日本・イスラーム関係の曙の時代である20世紀前半の生き証人であり、極東、トルコ、米国を取り結ぶ軸のなかでの社会史とも接点をもちながら、かつ世界規模で進む現代の移民現象の稀有な主体である。今後は、こうした個々の語りを当時の極東・トルコ・米国社会の状況や移住制度、移民コミュニティの変遷との関わりにおいて分析する。それぞれの経験を単なる事例に押しとどめるのではなく、数世紀にわたるタタール・ディアスポラの歴史の中に位置づけることを最終的な目的とする。2015年度は、トルコ共和国に滞在しつつ、現地に暮らす極東出身タタール移民に対し、聞き取りやフィールドワーク、史資料調査に取り組んだ。特に、関係者の世代交代が進むなか、タタール移民の集住地であるイスタンブル、アンカラにおいて、トルコ語を駆使し、戦中期の経験をもつ最後の語り部たちの記録を集め、極東からトルコ・米国への移住の様子を含む多くの未公開資料と、資料に関する情報提供を受けることができた。また、アンカラ在住タタール移民協会の設立50周年という節目のときに、現地で記念式典へ参加し、トルコ各地に加え、タターリスタン共和国、米国、カナダ、オーストラリア、フィンランドから訪れた200名を超える参加者との交流の機会を得たことは、トルコにおける長期調査の集大成といえる。このように、移住の経験や思いを語ることができる世代と接触し得る機会を存分に生かすと同時に、古書店、ボアジチ大学図書館、アタチュルク図書館、共和国文書館、国立図書館においても、関連資料を収集した。さらに、シンポジウムへの参加や各人への訪問によって、現地の関連分野の研究者とのネットワークも構築した。一連の積極的な調査・研究と得られた成果から、本研究課題は順調に進展していると考える。

こうした移住傾向の背景と要因を、移民個々人の視点と社会的・歴史的文脈の双方から解明するため、2015年度はトルコ共和国での長期海外調査を行った。2016年度は、一連の調査を通じて収集した語りの文字起こしと分析作業を進めつつ、タタールスタン共和国カザンでのシンポジウム参加を含む計三回の研究報告を行った。また、タタール移民の集住地であった神戸では、神戸モスクを訪問し、神戸市文書館にて資料を収集した。さらに、2017年現在もタタール移民協会が活動を継続するニューヨークでは、協会長の協力を得つつ、旧満洲からトルコを経由し渡米したタタール移民への聞き取り、個人所蔵の資料調査、コミュニティに関する情報収集を行った。関係者の世代交代が進むなか、語りや未公開資料の収集は急務である。こうした状況において、前年度までに実施した東京、イスタンブル、アンカラ、サンフランシスコ・ベイエリアでの調査に続き、当該年度における神戸とニューヨークへの出張を経て、極東出身タタール移民たちの、主たる居住地の全てで調査を実施することができた。移民個々人の語りは単なる事例ではなく、歴史のうねりのなかで紡がれたものである。国際情勢や移住元・移住先の状況、移住制度、移民コミュニティとの関わりにおいて、より深く理解されるべきであり、今後も分析を継続する。2016年度は、2015年度長期海外調査を通じて収集した録音データの文字起こしと、史資料の整理を行い、分析作業を進める。また各種調査を通じて、データ及び分析結果の補足・補強を行う。国内では、戦前・戦中期日本におけるタタール移民の集住地であった東京・神戸・名古屋において、トルコ・米国への移住を生み出した背景を明らかにする。現在も日本に居住する数名の2世への聞き取りを実施するとともに、個人所蔵の史資料の発掘及び情報収集を行う。また、戦間期に建設された東京回教学校や神戸モスクを訪問する。早稲田大学中央図書館では『大日本回教協会寄託資料』(193845年)、外交史料館では移民関連資料、兵庫県公館県政資料館及び名古屋市市政資料館では移住前のコミュニティに関する資料を収集する。国外では、米国とトルコにおいて調査を実施する。米国では、集住地であるサンフランシスコとニューヨークにおいて、タタール移民協会に関する調査と、2世、3世への聞き取りを行う。特に、米国へ直接またはトルコを経由して渡った人々の移住理由から、彼らのトルコへの評価を読み取ることで、トルコ定住者の語りを相対化する。サンフランシスコでは2012年に短期調査を実施し、協会役員の協力を得つつ豊富な個人所蔵の資料を確認しており、時間的制約から精査できなかったそれら資料の収集も行う。トルコでは、イスタンブルとアンカラを再訪し成果報告を行うとともに、聞き取りと、ボアジチ大学図書館・アタチュルク図書館・共和国文書館での資料収集を補足調査として実施する。なおトルコ調査に関しては、昨今の不安定な情勢を鑑み、渡航前に十分な安全情報の収集に努める。28年度が最終年度であるため、記入しない。