hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
突然変異誘発および組み換えDNA技術を併用したダイズ油脂の改良に関する研究

本研究は、複数の脂肪酸代謝に関する突然変異体に組み換えDNA技術を用いた特定の脂肪酸の合成系路の強化および脂肪酸転移酵素遺伝子の改良を組み合わせる事により、複数の脂肪酸の組成と脂質合成効率をを同時に変化させたダイズの作出を目指して行った。始めに、我々の研究室で作出した複数の高オレイン酸突然変異系統を用いてその原因遺伝子の同定を試み、KK21およびM23系統において小胞体型ω-6脂肪酸不飽和酵素をコードするGmFAD2-1遺伝子に変異が生じていることを明らかにした。これに加えて、低リノレン酸系統のM24では、小胞体型ω-3不飽和化酵素をコードする遺伝子の一つであるGmFAD3-1a遺伝子に変異が生じており、J18およびM5系統ではGmFAD3-1bに変異が生じていることも明らかにした。我々は、ダイズ未熟胚からの不定胚誘導効率の改善には培地へのピログルタミン酸の添加が有効であり、その後の不定胚の生育促進にはポリペプトンSの添加が効果的であることを見出した。そこで、この条件下で日本のダイズ栽培品種への遺伝子導入を試み、九州126号を用いて3系統のEGFP遺伝子を導入した組換え個体を得た。また、ダイズのGmFAD3-1a遺伝子を用いて、リノレン酸含量を約10倍以上増加させた組換えイネを作成した他、効率的にRNAiを誘導するベクターも作成し、ダイズ脂質の遺伝子組換え技術を用いる改良に対しても、これらの手法が有効である事を明らかにした。さらに、ダイズ種子の脂質構成(TAG/DAG比)を変化させることを目的として、完全長のORFを含むcDNAおよびゲノミックDNAのクローニングに成功した。本研究では、複数の脂肪酸代謝に関する突然変異体に組み換えDNA技術を用いた特定の脂肪酸の合成系路の強化および脂肪酸転移酵素遺伝子の改良を組み合わせる事により、複数の脂肪酸の組成を同時に変化させたダイズ品種の作出を目指している。本年度の研究により、我々の研究室で得られている複数の高オレイン酸突然変異系統において、小胞体型w-6脂肪酸不飽和酵素をコードするGmFAD2-1遺伝子に欠失が生じていることが明らかになったことから、現在、もう一つの小胞体型w-6脂肪酸不飽和酵素遺伝子であるGmFAD2-2上に突然変異が生じた系統のスクリーニングを進めている。また我々は、ダイズ小胞体型w-3不飽和化酵素遺伝子であるGmFAD3-1を強化した改良遺伝子をダイズに導入するため、パーティクルガンを用いたダイズ栽培品種への遺伝子導入条件についても検討を進めており、未熟胚からの不定胚誘導効率の改善には培地へのピログルタミン酸の添加が有効であり、その後の不定胚の生育促進にはポリペプトンSの添加が効果的であることを見出しており、現在GFP遺伝子を用いた遺伝子導入および選抜条件の検討等を進めている。さらに、ダイズ種子の脂質構成(TAG/DAG比)を変化させることを目的としたDGAT遺伝子の単離については、本年度の研究においてほぼ完全長と考えられるcDNAのクローニングに成功しており、現在、プロモーター領域等も含むデノミツククローンの単離を進めており、今後、ダイスDGAT遺伝子の構造を明らかにするとともに得られたcDNAを利用してダイズのDGAT遺伝子の機能を抑制した個体の作成を行う予定である。本年度の研究では、脂肪酸突然変を引直起こす新たな原因遺伝子を同定するため、ダイズゲノムより新たな脂班酸不飽和化酵素遺伝子の探索を行った。その結果、新規の小胞体型ω-3不飽和化酵素および小胞体型ω-6不飽和化酵素をコードする遺伝子GmFAD3-1bおよびGmFAD2-2bを単離することに成功した。

このうち、GmFAD3-1bに生じた変異がJ18およびM5におけるリノレン酸含量の低下を引き起こしていることを明らかにした。しかしながら、いくつかの高オレイン酸型の突然変異体では、原因遺伝子の特定に至っておらず、これまでに単離した遺伝子以外にも同様の酵素をコードする遺伝子が存在していることが示唆された。また、これら脂肪酸不飽和化酵素の他にもジアシルグリセロールアシルトランスフェラーゼをコードするゲノミッククローンの単離にも成功した。また、不定胚を用いた遺伝子導入系については、昨年度の研究結果をもとに日本で栽培されでいるダイズ品種への遣伝子導入を試みた、その結果、九州126号にGFP遺伝子を導入した3系統の遺伝子組換え体が得られたが、これらは全て不稔で種子が得られず、更なる培養条件の至適化が必要であると考えられた。しかしながら、形質転換が比較的容易なイネを用いて、ダイズのGmFAD3-1a遺伝子を過剰発現させリノレン酸含量を約10倍以上増加させる事が可能であることに成功した他、RNAiを利用した小胞体型ω-6不飽和化酵素の機能阻害が可能であること等を示し、ダイズ脂質の遺伝子組換え技術を用いる改良に対しても、これらの手法が有効である事を明らかにした。
ソヴィエト後期の散文作品とコンセプチュアリズム芸術におけるテクストの相互的研究

本年度も文献の収集と読解を継続した。モスクワ・ビエンナーレ(第4回)の開催年であったため、現地調査を行なった。その際、モスクワ・コンセプチュアリズム派の中心人物たちが19701980年代の作品を保存したアーカイヴの一部が初公開され、その実態の把握と閲覧が実現したこと、また当事者たちからの聞き取り調査と資料閲覧が実現したことは大きな成果であった。造形芸術作品以外のテクストは当初からアーカイヴ化を目的としたもので膨大な量に上ることが判明し、今後は更にその研究が詳細になされるべきであり、継続して調査・読解を行なっていく予定である。また2011年はソ連崩壊20年に当たり、様々な角度からこの20年を振り返る企画が開催されたが、JSSEESシンポジウム「ソビエト崩壊20年--生活の変化、思想の変容」では、これまでの調査を踏まえ口頭発表「アンダーグラウンドからグローバル・サバイバルへ--ロシア現代美術の現場から」を行なった。一方、ソヴィエト後期の散文作品におけるコンセプチュアリズム的な側面は、これまでの研究の集大成として博士学位請求論文「ヴェネディクト・エロフェーエフ研究--引用の詩学と戦略」にまとめ、早稲田大学に提出した(2011年11月)。作家は1950年代末の第1作から既にコンセプチュアリズム的方法で作品を執筆していたことを明らかにし、後期の作品は散文における「ソッツアート」であったという点を、引用という手法に着目しながら論じた。当時直接的には接点・交流がなかった散文作家と造形芸術家たち双方において同じ問題意識や創作理論、事物の認識などが共有されていたということを裏付けたものである。その他、以下の論文を発表。「ロシア・テレビドラマの現在--文芸大作からシットコムまで」(野中進ほか編『ロシア文化の方舟--ソ連崩壊から二〇年』東洋書店、2011、140-148頁)今年度は、当初の計画通りロシア現代美術最大の展覧会「第3回モスクワ・ビエンナーレ」を訪れ、フィールドワークを実施した。ソヴィエト後期から活動するコンセプチュアリズムの芸術家、研究者、キュレーターたちをはじめ、現在活躍する若手芸術家も含む数多くの当事者たちと会い、聞き取り調査をしながら現在のロシア美術界の実態を把握することができた。この調査結果は「現代ロシアのアートシーン-グローバル化と「過去」のはざまで」という論文にまとめ、『ロシア・中欧・バルカン世界のことばと文化』(桑野隆・長與進編著、成文堂)に収録された。この論文では、過去の開催も含めたロシアのビエンナーレの様子と問題点、現代美術をとりまく環境とその変化(経済危機や政治体制の影響)、多様化する美術館(美術館に代わる展示スペースの登場、美術への投資)、作家やキュレーターたちの動向(近年強化されつつある検閲、政治や宗教の問題)、ソヴィエト後期から現代にかけて作家たちに共有されている問題意識などを論じた。この論は、実態があまり知られていないロシアの現代美術が、現在めまぐるしく変化するグローバルな現代美術の文脈でどのような位置にあるかを確認する点で重要性が高い。また研究1年目の年度計画として、「戦後ソヴィエトの政治/社会史、文学/文化史の研究と整理」の実施を申請時から予定していたが、こちらは研究の一部を「1950年代の若者文化の伝播と現代における再受容の問題-ソ連の「スチリャーギ」をめぐって-」という論文にまとめた(『現代文芸論研究室論集れにくさ』第2号、東京大学大学院人文社会系研究科)。1950年代当時、ソ連の若者たちが外国から受容した文化が、その後のソ連社会でどのような文化に発展し、美術・散文の中にどう表現されていくかという今後の研究に繋げる上で意義ある研究となった。研究2年目の本年度は国内外で資料収集と関連作品鑑賞を継続しつつ、とりわけ美術関連の文献の読解に重点を置き研究を進めた。本年度はロシアで「モスクワ・コンセプチュアリズム叢書」シリーズが続々と刊行され始め、1970年代以降の資料が入手可能となったためである。またロシア国内で開催される現代美術やコンセプチュアリズム芸術に関連する美術展等の調査も継続して実施し、本年度は12月から1月にかけてモスクワで資料収集と聞き取り調査を実施した。この調査の一部は、これまでの研究結果と合わせて論文「ロシアのアートシーン2005-2010」(『ユーラシア研究』44号、2011年)としてまとめた。従来のようにロシアの現代美術を一地域だけで取り上げるのではなく、ロシアの現代美術も今日のグローバルな経済活動の文脈を考慮に入れて把握することの必要性を指摘した点、若い世代の育成と活動を論じた点で新しい視点を示すことができた。またモスクワ滞在中にロシアにおけるコンセプチュアリズム第一世代に当たるアーティストのアレクサンドル・コソラポフ、イーゴリ・マカレーヴィチ&エレナ・エラーギナに聞き取り調査を実施した。前者には亡命前後の活動と表現の自由、著作権、宗教をめぐる問題意識についてインタビューし、現在その際の映像資料を整理・編集している。従来この作家の発言を参照できる資料がほとんどなかったため非常に意義のある調査を実施できた。また後者へのインタビューでは美術作品におけるテクストの役割、近年ロシアで再び浮上してきた表現の自由をめぐる諸問題とその歴史や裁判の経緯について、当事者から聞き取りができたことは大きな成果であった。ソ連時代に逆戻りしたかのような昨今の表現をめぐる諸問題については、論文化する準備を進めている。

モスクワ・ビエンナーレ(第4回)の開催年であったため、現地調査を行なった。その際、モスクワ・コンセプチュアリズム派の中心人物たちが19701980年代の作品を保存したアーカイヴの一部が初公開され、その実態の把握と閲覧が実現したこと、また当事者たちからの聞き取り調査と資料閲覧が実現したことは大きな成果であった。造形芸術作品以外のテクストは当初からアーカイヴ化を目的としたもので膨大な量に上ることが判明し、今後は更にその研究が詳細になされるべきであり、継続して調査・読解を行なっていく予定である。また2011年はソ連崩壊20年に当たり、様々な角度からこの20年を振り返る企画が開催されたが、JSSEESシンポジウム「ソビエト崩壊20年--生活の変化、思想の変容」では、これまでの調査を踏まえ口頭発表「アンダーグラウンドからグローバル・サバイバルへ--ロシア現代美術の現場から」を行なった。一方、ソヴィエト後期の散文作品におけるコンセプチュアリズム的な側面は、これまでの研究の集大成として博士学位請求論文「ヴェネディクト・エロフェーエフ研究--引用の詩学と戦略」にまとめ、早稲田大学に提出した(2011年11月)。作家は1950年代末の第1作から既にコンセプチュアリズム的方法で作品を執筆していたことを明らかにし、後期の作品は散文における「ソッツアート」であったという点を、引用という手法に着目しながら論じた。当時直接的には接点・交流がなかった散文作家と造形芸術家たち双方において同じ問題意識や創作理論、事物の認識などが共有されていたということを裏付けたものである。その他、以下の論文を発表。「ロシア・テレビドラマの現在--文芸大作からシットコムまで」(野中進ほか編『ロシア文化の方舟--ソ連崩壊から二〇年』東洋書店、2011、140-148頁)
関節トルクによる寝返り動作の解析とその応用に関する研究

本研究では,寝返りのしやすさの定量化手法を確立するために,寝返りのしやすさの感性評価と,骨盤回旋のための回転トルクおよび骨盤のねじれを計測した.回転トルクと寝返りのしやすさの関係について検証を行なった結果,骨盤回旋に要する回転トルクが小さいほど寝返りしやすい傾向が見られた.骨盤のねじれについては,仰臥位から側臥位への寝返り動作において,側臥位になる直前に最も骨盤のねじれが大きいことが明らかになった.ただし,寝返りのしやすさの違いによって,骨盤のねじれに有意な差は見られなかった.以上のことから,寝返り動作のしやすさは寝返りの際の骨盤の回旋トルクを観察することにより定量化できる可能性が示唆された.寝具設計あるいは介護分野において,寝返りのしやすさに関する研究が進められている.その中で,骨盤の回旋が寝返り動作における最大のタスクであることが明らかになっている.本研究では,寝返りのしやすさを定量的に評価する手法を確立するために,寝返りの際の腰部の回転トルクと寝返りのしやすさとの関係を明らかにし,さらに寝返りのしやすさを向上させる寝具・寝巻の条件を特定することを目的としている.24年度の研究により,骨盤回旋に要する回旋トルクの大きさが寝返りのしやすさに関係している可能性が確認された.さらに,寝巻の摩擦係数が寝返りのしやすさに影響していることも示唆された.しかしながら,試料として用いた寝巻は,摩擦特性だけではなく,着衣の形状・ゆとり量,剛性,重量などの特性も異なっていたため,必ずしも摩擦係数のみが原因とは断定できなかった.そこで25年度は摩擦以外の特性を可能な限り統一した4種類の試料を作製し,寝返りのしやすさと関節トルクの関係について実験を行なった.その結果,寝返りのしやすさと寝巻の平均摩擦係数(MIU)の間には負の相関が見られ,寝返りのしやすさと表面粗さ変動(SMD)の間に正の相関が確認された.また,昨年度の研究と同様に,腰部の回転トルクが大きい場合,寝返りのしやすさを感じることが確認された.本研究では,寝返りのしやすさの定量化手法を確立するために,寝返りのしやすさの感性評価と,骨盤回旋のための回転トルクおよび骨盤のねじれを計測した.回転トルクと寝返りのしやすさの関係について検証を行なった結果,骨盤回旋に要する回転トルクが小さいほど寝返りしやすい傾向が見られた.骨盤のねじれについては,仰臥位から側臥位への寝返り動作において,側臥位になる直前に最も骨盤のねじれが大きいことが明らかになった.ただし,寝返りのしやすさの違いによって,骨盤のねじれに有意な差は見られなかった.以上のことから,寝返り動作のしやすさは寝返りの際の骨盤の回旋トルクを観察することにより定量化できる可能性が示唆された.現在,寝具設計あるいは介護分野において,寝返りのしやすさに関する研究が進められている.その中で,骨盤の回旋が寝返りのしやすさを最も左右する要因との報告がある.したがって,骨盤回旋のしやすい寝具を設計することは,寝心地を向上させる上で非常に重要と考えられる.しかし,骨盤回旋のしやすさを定量的に評価する方法は確立されておらず,また感性評価の代表的手法である官能検査も睡眠中であるため実施することは難しい.寝返りに影響する寝具の特性として,寝具の柔らかさ,寝具と着衣の間の摩擦が考えられる.そこで本研究では,柔らかさの異なる寝具および寝具との間の摩擦状態が異なる衣服において,それぞれ寝返りにおける官能検査と骨盤回旋のための回転トルクを計測することにより,寝返りのしやすさと回旋トルクの関係,及び寝返りをしやすい寝具の諸条件を明らかにする.24年度は主に,2つの実験を行なった.1つ目は柔らかさの異なる寝具に関する研究,2つ目は寝具と衣服の間の摩擦に関する研究である.それぞれ寝返りにおいての官能検査と骨盤回転トルクを計測し,寝返りのしやすさと回旋トルクの関係について検討を行なった.柔らかさの異なる寝具に関する実験においては,腰部に加速度センサを装着し,柔らかさの異なる寝具において,骨盤回旋のための回転トルクを算出した.また同時に,「寝返りのしやすさ」「柔らかさ」「痛み」の項目について官能検査を行なった.その結果,寝具が柔らかいほど平均嗜好度が高く,回転トルクの小さい寝具が寝返りしやすいと評価された.寝具と着衣の摩擦に関する実験では,素材の異なる4種類の着衣においての骨盤回転トルクを算出し,「寝返りのしやすさ」についての官能検査を行なった.その結果,摩擦が小さく,動作に対する拘束性が低い着衣が,寝返りしやすい傾向が見られた.現在,寝具設計あるいは介護分野において,寝返りのしやすさに関する研究が進められている.その中で,骨盤の回旋が寝返りのしやすさを最も左右する要因との報告がある.したがって,骨盤回旋のしやすい寝具を設計することは,寝心地を向上させる上で非常に重要と考えられる.しかし,骨盤回旋のしやすさを定量的に評価する方法は確立されておらず,また感性評価の代表的手法である官能検査も睡眠中であるため実施することは難しい.そこで本研究では,柔らかさの異なる寝具,および寝具との間の摩擦状態が異なる衣服において,それぞれ寝返りにおける官能検査と骨盤回旋のための回転トルク,および骨盤のねじれを計測することにより,寝返りのしやすさと回旋トルク・骨盤のねじれの関係を明らかにし,寝返りのしやすさの定量化に取り組んだ.24・25年度においては主に,寝返りにおける骨盤回旋トルクと寝返りのしやすさの印象との関係について検証を行なった.

その結果,回旋トルクと寝返りのしやすさには負の相関が見られ,寝具が柔らかく,回旋トルクが小さいほど寝返りしやすいと評価された.寝具と着衣の摩擦に関する実験では,摩擦が小さく,動作に対する拘束性が低い着衣が,寝返りしやすい傾向が見られた.最終年度においては,寝返り動作における骨盤のねじれについて検証を行なった.実験においては,寝返り動作のモーションデータを骨格モデルに適応し,動作中の骨盤のねじれ(肩・腰のねじれ)を解析した.解析の結果,仰臥位から側臥位への寝返り動作においては,寝返り開始直後に骨盤が寝返り方向と逆側にねじれ,側臥位になる直前に最も骨盤のねじれが大きいことが明らかになった.ただし,寝具の硬さの違いによって,骨盤のねじれの大きさに有意な差は見られなかった.以上のことから,寝返り動作のしやすさは寝返りの際の骨盤の回旋トルクを用いることにより定量化できる可能性が示唆された.感性工学、繊維工学25年度は寝返り動作に対する寝具特性の影響を明らかにするために,硬さ分布の異なる寝具を用いて寝返り動作における腰部回転トルクについて計測する予定であったが,予備実験を重ねる過程で,寝具と寝巻の表面特性について十分に検証できていないことが判明したため,計画を変更し,上記の実験の概要で述べた実験を行なった.そのため,当初の予定に比べ,達成度はやや遅れている状況である.24年度は,初年度の主な目的である寝返りの際の腰部回転トルクを推定するアルゴリズム,および計測システムを,(プロトタイプではあるが)構築することができた.また,構築したシステムを用い,特性の異なる寝具における寝返り動作と感性評価を実施し,腰部回転トルクと寝返りのしやすさの間に相関がある可能性を確認することもできた.以上の理由から,おおむね順調に進展していると考えられる.過去2年間の研究により,寝返りの際の骨盤の回転トルクを推定するアルゴリズム,およびシステムについて構築を行なった.しかしながら,回転トルクを計算する際に加速度センサから得られた角速度を用いるため,座標変換や角加速度の算出等における微分演算により誤差が蓄積しやすく,結果的に推定された回転トルクにも少なからず誤差が含まれていることが考えられる.そこで,26年度はまず,回転トルクの推定に加速度センサを用いる代わりに,モーションキャプチャシステムを用いることを検討する.モーションキャプチャシステムは,ワールド座標系で身体セグメントの座標時系列が得られるため,加速度センサで必要であった座標変換やノイズ除去等の処理が不要になるため,推定した回転トルクに含まれる誤差を低減できるものと考えられる.そして,モーションキャプチャシステムによる計測システムの妥当性を確認でき次第,26年度の目的である寝返り動作のしやすさに影響する寝具特性を解明する予定である.具体的には,寝具の硬さとその分布を段階的に変化させ,各条件における回転トルクの仕事を求めることにより,寝返りのしやすい寝具の条件を解明する予定である.24年度の研究により,寝返りの際の骨盤の回転トルクを推定するアルゴリズム,およびシステムについて構築を行なった.しかしながら,基本的に加速度センサから得られた角速度を用いているため,座標変換や角加速度の算出等における微分・積分演算により誤差が蓄積しやすく,結果的に推定された回転トルクにも少なからず誤差が含まれていることが考えられる.そこで,25年度はまず,回転トルクの推定に加速度センサを用いる代わりに,モーションキャプチャシステムを用いることを検討する.
パルス中性子による単結晶分光法の開発

パルス中性子を用いた分光法では、μeVからeVオーダーに及ぶ広いエネルギーレンジの測定が可能である。またバックグラウンドの低いこともパルス中性子の特長である。パルス中性子源に設置される分光器では、試料槽とその後の中性子飛行槽とを一体の真空槽にすることによって、さらに低いバックグラウンドを実現している。パルス中性子源に設置されたこのような分光器において、単結晶試料を用いた物質の動的構造の研究を行なうために、試料の結晶軸を中性子ビームに対して特定の角度に設定する装置を開発し、低次元磁性体の磁気励起の測定を試みた。C_SVCl_3およびC_SVBr_3の磁気励起を、パルス中性子を用いて測定した。いずれの物質でもスピンS=3/2の一次元鎖が構成され、一次元ハイゼンベルグ系における量子論的極限(S=1/2、1)から古典論的極限(S=5/2)へのクロスオーバーを調べるのに適した系と考えられている。まず低温で動的散乱関数を測定した。ブリルアン帯中央での交換相互作用程度Jの大きさのエネルギーの広がりが観測されていたが、これは、理論的に示されているS=3/2の系での連続帯励起のエネルギー幅に一致する。また、エネルギー幅は、高温(T>J)では温度Tに比例し、低温(T<J)では有限値になることがわかった。また、磁気相関関数の測定から、逆相関長は、Tに比例することがわかった。この結果は、S=3/2の系のスピン動特性は、高温(T>J)では古典論で記述できることを示している。低温(T<J)で観測された有限のエネルギー幅は、量子ゆらぎがその起源(連続帯励起)であると考えられる。これらの研究をとおして、S=3/2の系は、有限温度で、低温の量子論的振舞いから高温の古典論的振舞いへのクロスオーバーが観測できる系であることがわかった。パルス中性子源に設置される分光器では、試料槽とその後の中性子飛行槽とを一体の真空槽にすることによって、低いバックグラウンドを実現している。パルス中性子源に設置されたこのような分光器において、単結晶試料を用いた物質の動的構造の研究を行なうために、資料に結晶軸を中性子ビームに対して特定の角度関係に設定する装置(パルス中性子ゴニオ)を開発し、かつ、広いエネルギーレンジにおける分解能関数を実験的に決定する手法を確立することを目的とする。今年度はパルス中性子ゴニオの開発を行なった。パルス中性子ゴニオに要請される条件としては1)冷凍機と試料との熱接触が十分保たれること2)冷凍機の最低温度が実現するための真空度が保持できること3)回転軸を3軸有し、1軸は鉛直軸のまわりに360°、他の2軸は水平面内で直交し±10°ずつ回転することの3点があげられる。これらの条件達成のために最適なパルス中性子ゴニオの構造として、低温で動作するゴニオメターの実現が不可欠である。ゴニオメターの材質としてリン青銅を選定し、固体潤滑剤を用いることによって、上記の条件が達成されることを見いだし、製作した。また、次年度の研究でとりあげる低次元磁性体の単結晶試料を育成し、そのスピン動特性の測定に備えた。分解能関数を測定するための標準試料(単結晶ゲルマニウム)を選定し、購入した。

近年、パルス中性子による単結晶試料を用いた物質の動的構造の研究が、急速に発展してきたが、これは、英国ラザフォードアップルトン研大強度スポレーションパルス中性子源に建設されたチョッパー型非弾性散乱分光器からもたらされる学術的成果に啓発されてきたところによるものが大きい。この背景のもとで、高エ研パルス中性子源に設置されたチョッパー型分光器IXcに改良を加えるで、同分光器で単結晶試料を用いた研究を可能ならしめることが本研究の目的である。本年度は昨年度製作を終えたパルス中性子ゴニオを用いて低次元磁性体の磁気励起の測定を試みた。CSVCl3およびcsvBr3の磁気励起を、パルス中性子を用いて測定した。いずれの物質でもスビンS=3/2の一次元鎖が構成され、一次元ハイゼンベルグ系における量子論的極限(S=1/2、1)から古典論的極限(S=5/2)へのクロスオーバーを調べるのに適した系と考えられている。まず低温で動的散乱関数を測定した。ブリルアン帯中央での交換相互作用程度Jの大きさのエネルギーの広がりが観測されていたが、これは、理論的に示されているS=3/2の系での連続帯励起のエネルギー幅に一致する。また、エネルギー幅の温度(T)変化も調べた。エネルギー幅は、高温(T>J)ではTに比例し、低温(T<J)では有限値になることがわかった。また、磁気相関関数の測定から、逆相関長は、Tに比例することがわかった。この結果は、CSVCl_3およびCsVBr_3のS=3/2の系におけるスピン動特性は、高温(T>J)では古典論で記述できることを示している。低温(T<J)で観測された有限のエネルギー幅は、量子ゆらぎがその起源(連続帯励起)であると考えられる。これらの研究をとおして、S=3/2の系は、有限温度で、低温の量子論的振舞いから高温の古典論的振舞いへのクロスオーバーが観測できる系であることがわかった。
T_1→Sm吸収スペクトルの測定

1.T_1→Sm吸収スペクトルを近赤外光領域のみならず可視光領域でも測定できるようにするために,フラッシュランプ励起の色素レーザー装置を組立てた.2.その色素レーザーを用いた結果, 9, 10-ジブロムアントラセンのT_1→Sm吸収スペクトルを5001000nmの範囲で測定することができ,新たに700nm, 580nm付近に吸収極大を見出した.なお, 520nmより短波長側でT_1→Sm吸収は観測されない.3.9-ブロムアントラセンの場合, T_1→Sm吸収スペクトルは1000500nmの範囲で観測されなかった.そしてTn状態から何らかの速い無輻射失活が起るという興味ある知見が得られた.4.アクリジンの励起分子に特徴的な性質はS_2(n, π^*)状態の寄与の程度によって決まるが,未だS_2(n, π^*)状態を直接観測した例はない.そこでT_1→Sm吸収を測定することを試みたが成功しなかった.この場合もTnからの速い無輻射失活過程がある.5.9-メチルアクリジンの場合, Tnからの無輻射失活の寄与はアクリジンに比べて小さいが,やはりT_1→Sm吸収を観測できなかった.6.以上の結果から, T_1→Sm吸収スペクトルを測定するためには(1)臭素やヨウ素などの重原子を含み,(2)反応性が低く, (3)T_1→T_2吸収強度の大きい分子を用いる必要があることが明らかとなった.7.本研究を発展させるための知見を得るために今後, T_1→Sm吸収を(1)ブロモホルムのような重原子を含む溶媒中で,(2)臭素化アクリジンについて,(3)T_1→T_2吸収強度の大きな9, 10-ジクロルアントラセンについて測定することが必要である.1.T_1→Sm吸収スペクトルを近赤外光領域のみならず可視光領域でも測定できるようにするために,フラッシュランプ励起の色素レーザー装置を組立てた.2.その色素レーザーを用いた結果, 9, 10-ジブロムアントラセンのT_1→Sm吸収スペクトルを5001000nmの範囲で測定することができ,新たに700nm, 580nm付近に吸収極大を見出した.なお, 520nmより短波長側でT_1→Sm吸収は観測されない.3.9-ブロムアントラセンの場合, T_1→Sm吸収スペクトルは1000500nmの範囲で観測されなかった.そしてTn状態から何らかの速い無輻射失活が起るという興味ある知見が得られた.4.アクリジンの励起分子に特徴的な性質はS_2(n, π^*)状態の寄与の程度によって決まるが,未だS_2(n, π^*)状態を直接観測した例はない.そこでT_1→Sm吸収を測定することを試みたが成功しなかった.この場合もTnからの速い無輻射失活過程がある.5.9-メチルアクリジンの場合, Tnからの無輻射失活の寄与はアクリジンに比べて小さいが,やはりT_1→Sm吸収を観測できなかった.6.以上の結果から, T_1→Sm吸収スペクトルを測定するためには(1)臭素やヨウ素などの重原子を含み,(2)反応性が低く, (3)T_1→T_2吸収強度の大きい分子を用いる必要があることが明らかとなった.7.本研究を発展させるための知見を得るために今後, T_1→Sm吸収を(1)ブロモホルムのような重原子を含む溶媒中で,(2)臭素化アクリジンについて,(3)T_1→T_2吸収強度の大きな9, 10-ジクロルアントラセンについて測定することが必要である.
21世紀の高等教育におけるマルチメディア教育利用への展望

本研究課題では、5年間にわたり、特定領域研究「高等教育改革に資するマルチメディアの高度利用に関する研究」総括班として、21世紀の高等教育におけるマルチメディア教育利用への展望を行うことを目的に、今後社会で期待される専門的人材養成の在り方、外国語(留学生に対する日本語を含む)コミュニケーション能力や情報活用能力・メディアリテラシー等、基礎能力の教育改善、人文・社会科学各分野における、マルチメディア・情報通信等を活用した専門教育、外国語教育、情報教育の在り方、文理協調による教育・学習リソースの開発・運用、人文・社会科学、広くは高等教育全分野におけるマルチメディア・情報通信技術の教育利用の高度化、各大学に整備されつつあるメディアセンターの基本構想、そうした各大学メディアセンター間の連携のあり方等について検討することを目的とした。まず、本特定領域の4年間の研究成果により、高等教育機関等においてすぐにでも利用可能な知見・コンテンツが開発蓄積されたが、その研究成果の安定的な公開方法について検討を行った。本特定領域参加研究者へのアンケート調査により、公的資金によって開発されたデジタルコンテンツを安定的に供給する方法については、各種フォーマットの標準化や著作権・知的財産権処理の問題など、緊急に検討を要する研究課題が発生していることが明らかになった。本研究課題としてはさらに、本特定領域の研究成果を広く社会に周知するため、種々の研究会や講演(例えば、メディア教育開発センター(NIME)国際シンポジウムなど)を通じて、研究成果報告、普及活動を実施したほか、WWWによって電子的に供給するために必要な情報ポータル機能、すなわちコンテンツ管理・流通・情報提供機能、の可能性について検討した。こうした機能は、NIMEの教育情報ポータル・電子教材レポジトリーの機能を利用して実現でき、今後も普及促進活動を継続する可能性が示された。本研究課題は、高等教育改革の流れをうけ、準備段階から各高等教育機関の切実なニーズを反映するように計画されてきたため、研究分担者は速やかに研究を開始することができた。総括班(本研究課題)各研究分担者のうち、後年度の計画研究代表者は、それぞれの計画研究で必要とされるリソースについて検討を開始した。また、一部の分担者からなる調査研究グループは、特に海外におけるマルチメディアや情報通信技術の活用事例について調査を開始した。総括班は、全体として、1)21世紀の高等教育で期待される専門教育の在り方、2)外国語(留学生に対する日本語を含む)コミュニケーション能力や情報活用能力・メディアリテラシー等、基礎能力の教育改善、3)人文・社会科学各分野における、マルチメディア・情報通信を活用した専門教育、外国語教育、情報教育の在り方、4)人文・社会科学、広くは高等教育全分野におけるマルチメディア・情報通信技術の教育利用の高度化、5)大学に整備中のメディアセンターの基本構想、およびメディアセンター間の連携のあり方、について展望し、最終的には提言としてまとめる計画である。総括班各研究分担者は、それぞれの背景、立場、ニーズ等から現状分析を進めた。その成果の一部は来年度開催予定の全体シンポジウムで報告される。領域代表者およびメディア教育開発センター所属の研究分担者で構成する先進例調査研究グループでは、独自の調査研究を補完する形で、新たに国内外の先進的事例を調査し、先進諸国の最新研究開発動向について、包括的かつ詳細な調査結果を得た。日本の高等教育におけるヴィジョンの提案も含め、その中間報告を前述の全体シンポジウムで行う予定である。なお、研究分担者のうち、計画研究代表者においては、各研究組織からの強い要望もあり、総括班の枠の中で、各計画研究の準備を開始した。本研究課題では、21世紀の高等教育におけるマルチメディア教育利用への展望を行うことを目的に、21世紀の近未来社会で期待される専門的人材養成の在り方、外国語(留学生に対する日本語を含む)コミュニケーション能力や情報活用能力・メディアリテラシー等、基礎能力の教育改善、人文・社会科学各分野における、マルチメディア・情報通信等を活用した専門教育、外国語教育、情報教育の在り方、文理協調による教育・学習リソースの開発・運用、人文・社会科学、広くは高等教育全分野におけるマルチメディア・情報通信技術の教育利用の高度化、今後各大学に整備されるであろうメディアセンターの基本構想、そうした各大学メディアセンター間の連携のあり方等、について討議を行い論点をまとめた。また、本研究課題は、特定領域研究(A)「高等教育改革に資するマルチメディアの高度利用に関する研究」(領域代表者・坂元昂、領域番号120)の総括班が担当するものであり、公募研究を含む、本領域全体の計画立案、遂行、評価を統括した。総括班会議を3回開催し、領域全体の研究進捗状況を検討評価するとともに、13年度以降の研究計画の立案、13年度から募集する公募研究採択の指針を決定した。また、特定領域各研究項目間・内での協力・連携を図るとともに、研究成果をいち早く社会に還元するため、領域全体会議を2回開催したほか(うち1回は公開)、研究報告書(4分冊)やニュースレター第1-3号の発行、ホームページの開設を行った。研究成果の詳細については、こうした著作物を参照されたい。本研究課題では、21世紀の高等教育におけるマルチメディア教育利用への展望を行うことを目的に、今後社会で期待される専門的人材養成の在り方、外国語(留学生に対する日本語を含む)コミュニケーション能力や情報活用能力・メディアリテラシー等、基礎能力の教育改善、人文・社会科学各分野における、マルチメディア・情報通信等を活用した専門教育、外国語教育、情報教育の在り方、文理協調による教育・学習リソースの開発・運用、人文・社会科学、広くは高等教育全分野におけるマルチメディア・情報通信技術の教育利用の高度化、今後各大学に整備されるであろうメディアセンターの基本構想、そうした各大学メディアセンター間の連携のあり方等について、討議を行い、論点をまとめた。また、本研究課題は、

特定領域研究(A)「高等教育改革に資するマルチメディアの高度利用に関する研究」(領域代表者・坂元昂、領域番号120)の総括班が担当するものであり、公募研究を含む、本領域全体の計画立案、遂行、評価を統括した。総括班会議を3回開催し、領域全体の研究進捗状況を検討評価するとともに、最終14年度の研究計画の立案を行った。また、特定領域各研究項目間・内での協力・連携を図るとともに、研究成果をいち早く社会に還元するため、領域全体会議を公開で2回開催したほか、研究報告書(4分冊)やニュースレター第4-5号の発行、ホームページの開設を行った。研究成果の詳細については、こうした著作物を参照されたい。本研究課題では、21世紀の高等教育におけるマルチメディア教育利用への展望を行うことを目的に、今後社会で期待される専門的人材養成の在り方、外国語(留学生に対する日本語を含む)コミュニケーション能力や情報活用能力・メディアリテラシー等、基礎能力の教育改善、人文・社会科学各分野における、マルチメディア情報通信等を活用した専門教育、外国語教育、情報教育の在り方、文理協調による教育・学習リソースの開発・運用、人文・社会科学、広くは高等教育全分野におけるマルチメディア・情報通信技術の教育利用の高度化、今後各大学に整備されるであろうメディアセンターの基本構想、そうした各大学メディアセンター間の連携のあり方等について、討議を行い、論点をまとめた。また、本研究課題は、特定領域研究(A)「高等教育改革に資するマルチメディアの高度利用に関する研究」(領域代表者・坂元昂、領域番号120)の総括班が担当するものであり、最終年度における本領域全体の取りまとめの遂行、評価を実施した。総括班会議を2回開催し、領域全体の研究進捗状況を検討評価するとともに、研究成果の還元の方略について検討を行った。また、特定領域各研究項目間・内での協力・連携を図るとともに、研究成果をいち早く社会に還元するため、領域全体会議を公開で2回開催したほか、研究報告書やニュースレター第6-7号の発行、ホームページの開設を行った。本研究課題では、5年間にわたり、特定領域研究「高等教育改革に資するマルチメディアの高度利用に関する研究」総括班として、21世紀の高等教育におけるマルチメディア教育利用への展望を行うことを目的に、今後社会で期待される専門的人材養成の在り方、外国語(留学生に対する日本語を含む)コミュニケーション能力や情報活用能力・メディアリテラシー等、基礎能力の教育改善、人文・社会科学各
永久磁石アシスト式大トルク・高効率スイッチトリラクタンスモータの開発

平成20年度においては、省・脱レアアースマグネットに対する社会の要求が急速に強まって来たことを踏まえて、昨年度開発した永久磁石アシスト式スイッチトリラクタンス(SR)モータの磁石レス化に取り組んだ。SRモータの特性は、材料の磁気特性に大きく左右される。そこで、通常の無方向性ケイ素鋼板と比べて、23割以上飽和磁束密度の高いパーメンダ(Fe-Co合金)に着目し、その適用可能性について有限要素法(FEM)を用いて検討を行った。その結果、同体格、同寸法のモータで比較すると、従来のSRモータに比べて、定格トルクが40%程度大きくなることが明らかになった。また、鉄損は約半減した。しかしながら一方で、軽負荷領域での優位性は認められなかった。この原因は、軽負荷領域では、SRモータの動作点は磁気特性の線形領域にあるため、性能が巻数とギャップ長で決まってしまうためである。すなわち、パーメンダを利用したメリットが最大限活かされていなかった。そこで、パーメンダの高い飽和磁束密度に着目し、従来よりも固定子極幅やヨーク幅を狭くし、その分巻数を増やす設計をしたところ、軽負荷領域でも2倍以上のトルクの向上が認められた。また、効率では全運転範囲において向上が認められ、最大で約5%の効率改善を実現した。なお、上記のパーメンダ適用SRモータの設計には、機器パラメータが性能に及ぼす影響を,統計的かつ効率的に評価できる設計手法である実験計画法を用いることで、モータ設計の効率化を図った。平成19年度においては、まず有限要素法を用いて出力10kW程度の永久磁石アシスト式スイッチトリラクタンス(SR)モータの設計と解析を行った。その結果、一般のSRモータと比較して、最大トルクが40%程度向上することが確かめられた。また,固定子極間に挿入された永久磁石は固定子鉄心で短絡されるため,磁石磁束が回転子に流入することは無く、従ってコギングトルクや無負荷誘起電圧がほとんど生じないことが明らかとなった。これは電気自動車への応用を考えた場合、空転時のロストルクがゼロになることや、さらに高速走行時の誘起電圧の異常上昇が一切生じないことを意味しており、提案するSRモータが他の永久磁石モータには無い非常に優れた特性を有することが明らかになった。上述の解析・設計に基づき、永久磁石アシスト式SRモータの試作と評価を行った。ただし、研究室で扱える程度のトルクと容量とするため、定格出力は解析時の1/10である1.0kWとした。また比較のため、同一体格の通常のSRモータも試作した。両者の特性を比較した結果、永久磁石アシスト式SRモータの最大トルクは、解析と同様に通常のSRモータよりも約25%程度向上することが実証された。また、モータ効率については、特に重負荷領域での改善が著しく、例えば通常のSRモータでは効率が40%程度になってしまうような、動作領域においては約30%の効率の改善が認められた。これは永久磁石によって動作点が逆バイアスされた結果、動作磁束密度が未飽和領域まで下げられたことが要因と考えられる。以上、本年度の解析ならびに実機による検討により、提案するSRモータが非常に優れた性能を有することが明らかになった。
歯周病原細菌による免疫エスケープ機構の分子基盤の確立

歯周病原因細菌の1つPorphyromonas gingivalisは,免疫による排除機構から逃れ,感染を慢性化させている可能性が考えられる.この細菌のもつ病原因子が歯周組織の構成細胞(マクロファージ,上皮細胞)によって認識される過程においてIRAK-Mの発現が高まる.IRAK-Mは免疫を抑制する分子の一つとして既に知られているが,歯周組織の細胞においても免疫応答性を低下させ,感染を慢性化させるメカニズムの一端が明らかとなった.歯周病原因細菌の1つPorphyromonas gingivalisは,免疫による排除機構から逃れ,感染を慢性化させている可能性が考えられる.この細菌のもつ病原因子が歯周組織の構成細胞(マクロファージ,上皮細胞)によって認識される過程においてIRAK-Mの発現が高まる.IRAK-Mは免疫を抑制する分子の一つとして既に知られているが,歯周組織の細胞においても免疫応答性を低下させ,感染を慢性化させるメカニズムの一端が明らかとなった.歯周病原細菌Porphyromonas gingivalis(P. gingivalis)はその毒性が弱く,宿主細胞に対する炎症性サイトカイン誘導能が低い.これは宿主の免疫応答性を弱めることで免疫系による排除機構から逃れ,感染を慢性化させる原因になっていると考えられる.P. gingivalis LPSによる宿主細胞の低応答性メカニズムには,TLRシグナル伝達系に関わるIRAK-M(negative regulator)が関与していることをすでに明らかにしており,その作用をさらに明確にするため,IRAK-Mが直接的に作用するIRAK-1の発現動態,数多くの炎症性サイトカイン発現の転写に関わるNF-KB活性について検討した.ヒト単球系細胞株THP-1を200nM PMA存在下で48時間培養しマクロファージ様細胞に分化させ,P. gingivalis LPSおよびE. coliLPSを各々1μg/mLで刺激した.ウェスタンブロット法によりIRAK-1発現の経時的変化確認し,また,核タンパクを抽出しELISAキットにてNF-KB p50およびp65の活性を測定した.さらにIRAK-Mに特異的なsiRNAをマクロファージにトランスフェクトした上で同様に実験を行った.結果としては,いずれの菌種由来LPS刺激においてもIRAK-1のmRNA発現に変動は認められなかったが,P.gingivalis LSP刺激9時間後以降においてIRAK-1の分解が抑制された.IRAK-MのノックダウンによりP. gingivalisLPS刺激9時間後におけるIRAK-1の分解が促進され,NF-KBの活性化が促進された。以上より,P.gingivalisはIRAK-Mを介しその下流のシグナル伝達系を抑制することにより,宿主細胞の低応答性に関与している可能性が示唆された.歯周病原細菌Porphyromonas gingivalis(P. gingivalis)はその毒性が弱く,宿主細胞に対する炎症性サイトカイン誘導能が低い.これは宿主の免疫応答性を弱めることで免疫系による排除機構から逃れ,感染を慢性化させる原因になっていると考えられる.昨年度までのマクロファージを用いた検討から, P. gingivalis LPSによる宿主細胞の低応答性メカニズムには, TLRシグナル伝達系に関わるIRAK-M(negative regulator)が関与していることをすでに明らかにした.IRAK-Mは,単球・マクロファージ系細胞に特異的に発現しているとされたが,他の細胞種における発現が既に報告されている.歯周病原細菌に対して最前線にて免疫防御に関わる歯肉上皮細胞に注目し, IRAK-Mの発現とその機能を確認した.その結果,単球系細胞に比較し弱いながらも歯肉上皮細胞においてIRAK-Mの恒常的な発現を認め,歯肉上皮不死化細胞株epi4をP. gingivalisおよびそのLPSにて刺激した実験から, IRAK-Mの発現上昇が認められた.また, siRNAを用いてIRAK-Mをノックダウンさせると, epi4におけるケモカイン産生がさらに上昇した.このことから,歯肉上皮細胞においてもIRAK-Mを介して歯周病原細菌に対するケモカイン産生を抑制的に制御していることが明らかとなった.今後,マクロファージに加え歯肉上皮細胞を用いてIRAK-Mに関わる発現制御因子の候補を検索していく.
湿潤変動帯に特異的な植生構造とその動態および地史的・進化的背景

丹沢山地の306ha集水域において、樹木の分布パターンは地形変数で説明され、大径木が主尾根に分布することと支尾根で小径木の本数が多いことにより、尾根周辺で地上部バイオマスが大きいこと、また樹種により多様な分布特性を持つこと等を示した。また南アルプスの亜高山帯で、地表の撹乱状況と対応した微地形構造に規定される樹種の分布パターンを明らかにし、山地帯渓畔林との類似・相違点を示した。(1)地殻活動の活発な地域では侵食作用によって尾根から谷に向けて森林植生の発達が悪くなり、安定地域ではその逆になるとの仮説を検証する。(2)侵食作用が卓越する山岳地域において、分布パターンから種群の区分を行い、撹乱耐性能力および系統関係との解析を行う。(3)侵食による撹乱への耐性を持つ樹種の個体群維持過程を、地表の削剥規則と関連付けて明らかにする。森林の空間構造と地上バイオマスの分布およびそれらの規定要因を明らかにするために、中川水系西沢集水域(440ha)において、1)41地点で直径5cm以上の毎木調査、土壌厚・斜面傾斜等の測定、2)集水域の一部(54ha)で直径50cm以上の全ての大径木の調査を行い、GISおよび統計解析を行った。西沢集水域は標高540-1290m、植生帯は上部暖温帯から冷温帯にまたがる。風化の進んだトーナル岩を母材とし、尾根周辺の緩傾斜部には火山灰性の土壌が残存する。1)70の出現種を対象にした主成分分析の結果、場所による植生の違いは、第一に標高、第二にラプラシアン(尾根-谷傾度上の位置)で特徴付けられた。標高の高い尾根部には発達したブナ林、谷部にはフサザクラ林が分布する。バイオマスの指標となる樹木の胸高断面積(BA)合計は、ラプラシアンが小さいほど(より尾根的)・傾斜が緩いほど・土が厚いほど大きく、この3変数でよく説明できた。尾根に近いほど傾斜が緩く土が厚い傾向にある。またトーナル風化土壌より火山灰性土壌でBA合計が高い。2)ロジスティック重回帰による出現確率モデルによると、大径木の潜在的な分布は尾根筋に沿った狭い範囲に限定されている。以上から、本集水域では活発な浸食作用が植生を規定し、一般的な傾向とは異なり、尾根に近いほど地表が安定して森林が発達していると言えた。プレート境界に位置するため隆起・侵食が日本の中でもとりわけ速い丹沢山地において、地形と森林樹木の分布パターンの解析を行った。樹木の胸高断面積(BA)合計は、周囲より標高の高い尾根的な場所ほど、また傾斜が緩く土が厚いほど大きく、森林の局所的な発達パターンは地形上の位置による地表の撹乱強度の差異に強く規定されていることが明らかとなった。この傾向は大径木の分布が尾根筋に限定されることが要因の一つであり、大径木になり得るブナやモミの分布傾向である程度説明ができた。斜面下部ではフサザクラ、ミズキ等が優占する特徴的な植生がみられた。一方尾根直下からそうした谷植生の間の斜面の微地形構造と植生分布についてはさらなる調査解析が必要である。また流域によっては斜面下部にも大径木が分布することから、地域全体の傾向を把握するためには流域による地表の安定性の違いや侵食パターンの違いを考慮する必要があると考えられた。流域間および斜面の上下で渓流水の窒素濃度や土壌の窒素生成能力が異なり、またバイオマスやアロケーション、根系の形態などに関して樹種によって窒素施肥への反応性が異なることから、樹種の分布パターンには地表の安定性だけでなくそうした栄養条件の違いが反映されている可能性が示唆された。丹沢西部の中川流域西沢集水域(306ha)に経緯度5秒間隔で調査枠を設定し、植生と土壌の調査を行った。またGISを用いてデジタル標高データから地形に関する変数群を抽出し、前者との関係を解析した。10回以上出現した樹木29種の分布パターンを解析した結果、4種群に分けられ、標高傾度・尾根/谷傾度・撹乱傾度(傾斜と土壌厚さの傾度)の3軸で説明できることがわかった。丘陵地における既存研究では、これらの軸はほぼ平行しており、尾根・谷に分布中心を持つ2群のみが識別されたが、山地では尾根、谷それぞれに撹乱の影響が強い場所と弱い場所があるなど、3軸の独立性が比較的高いため、生息地および植生がより多様化していると考えられた。樹木地上部現存量(地上バイオマス)は、尾根・緩斜面で高くなる傾向にあった。これはブナなどの大径木がそうした安定立地に局在するためである。しかし例えばバイオマス一位のブナの大径木は大きな尾根、二位のモミの大径木は小さな尾根、三位のクマシデは地表の凹凸と無関係に分布するなど、樹種によって地形への応答パターンが異なっていた。そのため全体の傾向がぼやけ、地上バイオマスの地形依存性は有意だが低かった。

今後、レーザー測量データを用いてより詳しい解析を行い、また現地に設置したイオン交換樹脂を回収して土壌機能に関して分析を進める予定である。神奈川県丹沢山地においてLiDARによって得られた計測結果を用いて林冠高を表現する10m×10mのDegital Canopy Model(DCM)を作成し、地形構造との対応について解析した。その結果、林冠高は尾根部・緩傾斜地で低くなり、谷部・急傾斜地で高くなることが示された。これは樹木の胸高断面積(BA)の分布と逆の傾向である。またBAと林冠高では対応する地形スケール(起伏量を評価する空間面積)が異なることも示された。これらの結果は、現地調査から得られたBAのみによる地上部のバイオマス量の推定の不確実性を意味し、森林の3次元構造に及ぼす地形の影響について様々なスケールでの検討が必要なことが示された。南アルプスの亜高山帯渓流域で、高木群落の樹木の分布パターンと微地形との対応を検討した。調査の結果、山腹斜面、谷壁斜面、デブリ、テラス、低位斜面、谷底面の微地形単位が識別された。山地渓畔域に比べ、種多様性が低く、植生の配列も単純であることが分かった。プロット調査とベルトトランセクト調査により、洪水撹乱の影響を受けにくい微地形単位には亜高山性針葉樹が分布し、洪水撹乱の影響を受けやすい微地形単位にはオオバヤナギ、ヤハズハンノキが分布すること等を明らかにした。亜高山帯渓畔域は山地渓畔域に比べて植生配列が単純で種多様性も低く、いわゆる渓畔種と呼べるものはオオバヤナギのみであることがわかった。
占領期の政党党組織を中心に

第一に、国立国会図書館、全国各地の公文書館、図書館等が所蔵する資料を調査・収集した。第二に、政治家やご遺族の調査を行った。以上、積極的な資料調査を行ったものの、占領期の政党、その全ての資料を網羅するにはいたらなかった。第三に、研究成果を踏まえ、平成22年2月に木鐸社から『自由民主党の誕生総裁公選と組織政党論』を刊行した。また、平成22年6月、『選挙研究』第26巻1号に「保守党における派閥の一考察1920-60年代」を掲載した。平成20年度は、第一に、国立国会図書館、及び、東京大学社会科学研究所図書室に所蔵されている占領期の政党関連資料を調査・収集した。それ以外にも関連資料を古書店を通じて入手した。党則に関しては新聞や機関誌で把握出来たものもある。しかし確認出来なかったものも多く、各政党の資料を十分に網羅したとは言えない。平成21年度も継続約に収集する。第二に、時間的に海外での調査が出来なかったため、国内での資料調査を精力的に行った。具体的には、各地の公文書館や資料館等における調査、政治家のご遺族への問い合わせである。前者の調査では、研究等で計及されていない資料を、占領期に限らず、いくつか発見することが出来た。一部の資料に関して、広く研究者の利用に供するため、関係機関と協議を行った。現時点では公開にいたっていないので、今後も協議を続ける予定である。後者の調査では、占領期に代議士を務めた人物を二件調査することが出来た。ともにご族から貴重な談話を伺うことが出来た。だが、資料面では成果は乏しかった。一件は火災により、資料そのものが焼失していた。もう一件は、ご遺族が資料を処分しておられた。それ以外にも公職追放中だった政治家の資料も調査した。公職追放に関連する興味深い資料は含まれていたが、やはり政党関係資料は含まれていなかった。以上は全て、従来その資料について知られていなかった政治家である。それ以外の政治家や、平成20年度に調査出来なかった各地の資料館など、平成21度も積極資料調査を継続したい。また、昨今、その充実ぶりが報じられる国立公文書館所蔵資料の調査も今後の課題である。以上の調査からも、占領期の政党関連資料は十分に知られているとは言い難い状況であると言え、その意味で本研究は他の研究者にとっても有益であろう。今後も調査を進めつつ、そのうえで政党組織と党首のリーダーシップとの関係を論じたい。昨年に引き続き、資料調査を積極的に行った。貴重な資料を閲覧することが出来たが、占領期の政党、その全ての資料を網羅するにはいたらなかった。研究最終年でもあるので、成果発表に力を注いだ。本年度は、平成21年度東京大学学術研究成果刊行助成を得ることができた。平成20年9月に博士号を授与された博士論文「戦後保守党における党組織の形成」を改訂し、平成22年2月末に木鐸社から『自由民主党の誕生総裁公選と組織政党論』として刊行した。同書中では、本研究助成の成果を踏まえて、従来あまり知られていない政党資料をも活用した。参考文献や脚注で資料の所在に言及したことは資料を広く知らしめることに繋がり、多くの研究者が活用するための一助となるであろう。また、平成22年6月刊行予定の『選挙研究』第26巻1号に、本研究助成の成果を踏まえた論文を掲載予定である(平成22年3月時点で脱稿し、提出済)。同号では「特集<政党組織と選挙>」が予定されている。政党組織、とりわけ政党総裁と派閥との関係に注目した論考を編集委員会より求められた。その対象期間は占領期を含みつつ、それ以上に広範な視野を求められる課題であった。政党組織と派閥、さらに総裁のリーダーシップとの関係を考察した論文「保守党における派閥の一考察1920-60年代」をまとめた。同論文は本研究助成の目的とも合致する内容となった。占領期の政党、その党組織についてまとめると、GHQの構想との関係が非常に重要である。挫折した政党法の試みのみならず、政党組織、とりわけ党大会や党大会に代わる議員総会の重視といった姿勢が、当該期の政党や政党人に大きな影響を与えたことが判明した。これは保守党か革新政党かを問わない。同時に、保守党の中でも、いわゆる第二保守党系において、革新政党の組織論が強く意識されたことも判明した。以上、占領期の政党の党組織について、研究を進展させることができたと考える。