hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイカル・カジカ類の著しい適応放散を繁殖生態・初期生活史・遺伝子の多様性から探る

バイカルカジカ類全3科12属33種中, 3科11属27種についてミトコンドリアゲノムの解析を行ったところ,ほぼ全ての属はそれぞれ単系統群を形成し,信頼できる属間の関係を示す系統樹が得られた.また,プロコッタス属4種の浅所から深所への適応放散のプロセスと要因が明らかにされた.沖合種の仔魚の分布をみると,水平的には,Comephorus属は沖合に,Cottocomephorus属は沿岸に分布していた.鉛直的には,後者は表在性であったが,前者は100 m以深に分布していた.さらに,昼夜間での鉛直回遊は,両属ともなかった.バイカルカジカ類全3科12属33種中, 3科11属27種についてミトコンドリアゲノムの解析を行ったところ,ほぼ全ての属はそれぞれ単系統群を形成し,信頼できる属間の関係を示す系統樹が得られた.また,プロコッタス属4種の浅所から深所への適応放散のプロセスと要因が明らかにされた.沖合種の仔魚の分布をみると,水平的には,Comephorus属は沖合に,Cottocomephorus属は沿岸に分布していた.鉛直的には,後者は表在性であったが,前者は100 m以深に分布していた.さらに,昼夜間での鉛直回遊は,両属ともなかった.繁殖巣の分布:カジカ類の適応放散の要因として,造巣に適した石をめぐる種間競争に着目し,夏季での繁殖巣の分布実態を調査した.集団における,種間の生物量および繁殖期やその長さは,安定した状態ではなかったが,カジカ集団の繁殖期の時期や長さに影響を与える変動要因を明らかにする必要がある.変動要因としては,水温などが考えられた.沖合性カジカの仔魚分布:沖合性カジカ類の個体発生を比較すると,ComephorusがCottocomephorusから分化したとは考え難く,Comephorusは底生性深部のカジカ類から分化したか,もしくは独自の適応放散をなした可能性がある.形態的に注目すべきは,Comephorus Bでの楕円形の眼球とCottocomephorus Bでの眼上のコロイド状隆起である.前者は,海域の中深層魚類仔魚にもよくみられ,餌となる動物プランクトンの低密度な環境に適応した形質と思われる.Procottus属におけるロドプシン遺伝子の適応進化:カジカ類に特徴的な深部への適応放散過程を明らかにするために,水深5-900mの中深層域まで分布し,各種で生息水深が異なっているProcottus属の4種,P. major, P. jeittelesii, P. gurwiciとP. gotoiを,ロドプシンの分子系統解析を行いその分子進化パターンを推定した.その結果,中立遺伝子座では分化が見られないほど近縁なProcottus種間であっても,機能的遺伝子座のロドプシンには淘汰がかかっており,生息水深に合わせて種ごとに適応分化していることが明らかになった.沖合性カジカCottocomephorus属の集団構造分析:C. grewingkiiとC. alexandraeは極めて近縁であり,mtDNAでは区別できなかった.一方,両種で見いだされた2つのクラスター間の遺伝的差異はわずかであり,より精度良く種判別や集団構造推定を行うには,検出座数を増やす必要がある.もし,2つのクラスターが両種を判別できるならば,本調査時期においてボリショイコティー沖にはC. grewingkiiの成魚と仔魚およびC.alexandraeの仔魚が生息していることになり,成魚のみ棲み分けが見られる可能性がある.1.種系統推定と生息水深に応じた視覚適応:Procottus属の4種,P.gotoi(生息水深3-150m),P.gurwici(5-250m),P.jeittelesii(15-200m)およびP.major(50-900m)のcytchrome b, RAGI, rsp7Sとmyh6の各遺伝子座について塩基配列を解析したところ,それらの系統樹は種ごとに相互単系統にはならず,また遺伝子座ごとにその系統関係は異なっていた.また,種の系統関係は明瞭ではなく,本属魚類は極めて短い時間で種分化したものと推定された.一方,本属魚類の視物質には種間で明瞭な違いがあり,生息環境に対して適合していた.このことから,本属魚類は種分化してからの時間が短く,生息水深への適応に関連する遺伝子は種間で機能的な分化が見られ,淘汰による適応分化が生じていると考えられた.2.Cottocomephorus属3種の系統分析:沖合表層生活者であるCottocomephorus属魚類のmtDNA解析による系統分析を行ったところ,C.inermisとC.grewingkiiは多系統と示唆された.また,C.grewingkii, C.inermisと前者と区別ができなかったC.alexandraeは互いに極めて近縁であり,mtDNAでは区別できないことが示唆された.これら3種は核ゲノムマーカーであるAFLP法などにより区別できる可能性があるが,今回,エタノール固定法では良質(断片化の進んでいない)ゲノムDNAを抽出できなかった.従って,良質のゲノムDNAが抽出可能なサンプルを持ち帰ることが必要である.

3.沖合における仔稚魚分布と物理環境の把握:本年度は,バイカル博物館所属のR.V.テレシコフ(30t)を使用でき,沖合域でのComephorus属とCottocomephorus属仔稚魚の水平・鉛直分布および物理環境(水温,濁度,DO,光量子,クロロフィル)をより詳細に把握できた.その結果,前者の仔稚魚は水深1,000mまで分布し,同属2種間で分布層が異なっていたこと,さらに後者の仔稚魚は水平的には沿岸域表層を中心に分布するが,同属種間で微妙な違いがみられた.1)沖合性カジカ類仔稚魚の昼夜による鉛直回遊本研究に入って初めて,バイカル湖湖心部における仔稚魚の鉛直分布の昼夜変化を明らかにできた,沖合性カジカ類であるとComephorus属とGottocomephorus属の仔稚魚が多く出現し,昼間,中層から底層に分布していた前者は,夜間では表層近くに分布層を変えていた.一方,昼間,表層のみに分布していた後者は,分布層を水深10mまで拡散する傾向にあった.すなわち,昼間では,殆ど全く重ならない二属の仔稚魚は,夜間では水深10m前後で同所的に分布するという生態学的に興味ある現象をみせた.2)沖合性カジカ類仔稚魚の種判別の遺伝子研究Comephorus属とGottocomephorus属において,様々な分子マーカーを用いて成魚と仔魚の遺伝子型を比較し,仔稚魚の種判別を試みた.本年度初めて,4種の成魚からゲノムDNAを抽出することができた.これらと,両属の仔魚について系統推定を行ったところ,AFLP法と核DNAロドプシン遺伝子で,正確に種判別ができた.成魚と稚魚の系統関係から,前者仔魚は全てC.dybowskiiに,Comephorus属仔魚は全てC.inermisであることが明らかになった.このことから,両属において仔魚の分布域に差がある可能性が示唆された.3)カジカ類の起源についての分子系統学的解析バイカル湖において適応放散し,3科12属33種の種多様性を形成したバイカルカジカ類を対象に,その分子系統関係をより正確に解析した結果,バイカルカジカ類の起源種は,北アメリカ北西部やシベリア北東部に分布するCottus cognatusやC.bairdiiなどの種から構成されるUranidea系統の一祖先種であると考えられた.なお,この推定は世界で初めてのものである.4)Procottus属での種レベルの遺伝的分化同湖の浅所から約1000mの深所まで分布するProcottus属は,これまで4種から構成されるとされてきた.本研究で,3科7属12種159個体(Procottus属4種85個体を含む)についてRhodopsin(RH1)の解析を行った結果,.RH1の機能的アミノ酸座位の変異が確認され,また,未知のProcottus属系統が見出された.氷塊直後かつ鉛直混合直後の6月に沖合性カジカ類(コメフォルス,コットコメフォルス)仔稚魚の鉛直分布の昼夜変化を明らかにすることができた.その結果,両属とも,ほとんど鉛直日周回遊は行わず,昨年の7月調査とは全く異なっていた.全33種中27種(3科11属)についてミトコンドリアゲノムの全長配列(約16,500 bp)を得ることに成功し,本湖以外のカジカ属2種を外群として系統解析を行ったところ,ほぼ全ての属は各々高い統計的確度で単系統群を形成し,属間の系統関係の多くも高い統計値で支持系統樹が得られた.この系統樹は,バイカルカジカの適応放散過程を議論する際に,非常に強力な基礎データを得られた.2012年9月24日に日本魚類学会年会において,「バイカル湖におけるカジカ類の起源,適応放散と種分化」という,ロシア研究者2名を含む12題からなるシンポジウムを主催した.その内容は以下のとおりである.
宇宙初期から現在にいたる星間塵供給源としての超新星の役割の解明

種々のタイプの超新星爆発モデルを構築し、得たれた元素組成、密度構造、温度分布をもちいて、放出されたガス中でのダスト形成とその後の超新星残骸および星間空間での進化を理論的に明らかにし、関連する観測結果と比較することにより星間ダスト供給源としての超新星の役割を解明した。また、得られた結果に基づいた宇宙初期の銀河形成・進化モデルを構築し、ダストの質量だけでなくサイズ分布が銀河進化に大きな影響を及ぼすことを明らかにした。(1)種々のタイプの超新星爆発時での元素合成、それに基づくダスト形成とその後の超新星残骸での進化過程の解明(2)形成時から超新星残骸段階でのダストの存在量、サイズ分布およびダストからの熱輻射量の時間発展を明らかにする(3)観測結果との比較検討により、超新星爆発時に形成され星間空間に放出されるダスト種とそのサイズ分布を明らかにする(4)得られた結果に基づいて銀河形成進化過程を考慮したダストの化学進化モデルを構築することにより、宇宙初期から現在に至る星間塵供給源としての役割を解明する。1.超新星爆発に伴う元素合成に関する研究(1)超新星爆発時に形成されるダスト量、ダスト種およびサイズの系統的な研究に必要な親星の金属量と質量の異なる超新星爆発モデルを構築し元素合成計算を行った。(2)今まで詳しく調べられていなかった重力崩壊型超新星最深部での弱r過程元素の合成を調べ金属欠乏星の観測と比較し、観測と合うような爆発の物理条件を明らかにした。2.超新星爆発時でのダスト形成進化に関する研究(1)Ib型超新星2006jcでのダスト形成および形成されたダストからの熱輻射を計算し観測結果と比較し形成されたダスト種とその形成量を明らかにした。(2)最近IIb型と同定された超新星残骸Cas Aのダスト形成・進化計算に基づいて超新星残骸中に存在するダストからのstochastic heatingを考慮して熱輻射計算を行い、観測結果と比較し、現有のダスト形成・進化モデルでダスト形成・進化過程を再現可能であることを検証した。3.ダストが銀河形成・進化に及ぼす効果の研究超新星爆発によるダスト供給量の見積もりと関連して、星形成時の冷却剤として働く水素分子のダスト表面上麺の形成と銀河の形成・進化の関連を評価し、観測結果との比較からダストの供給量が赤方変移z=1以上の特異銀河進化と密接な関係があると期待されることを明らかにした。(1)重力崩壊型超新星の親星である大質量星の進化過程の研究大質量星の進化計算コードの高速化を行い、それを用いて、大質量星の質量放出物質の化学組成を系統的に調べた。また超新星爆発機構の解明をめざし3次元磁気流体計算コードを開発し大質量星の重力崩壊計算を行った。また、宇宙の最初の星の成長、進化に対する暗黒物質対消滅の影響を調べた。(2)超新星爆発でのダスト形成と進化過程の研究重力崩壊型の超新星のサブタイブであるIIb型超新星爆発でのダスト形成と超新星残骸中でのダストの進化計算を行い、ダストのサイズ、存在量、熱輻射量の時間進化を求め、IIb型超新星爆発であると同定されたCas-A超新星残骸の観測結果が我々が開拓したダスト形成・進化モデルで矛盾なく再現出来ることを示した。また、SpitzerやAKARIによる若い超新星残骸の観測結果から残骸中に存在するダスト量や化学組成を明らかにした。(3)ダストの存在を考慮した銀河形成・進化の研究ダスト供給源としての超新星の役割を明確にするためには、ダストが銀河形成・進化に与える影響を考慮したモデルを構築し、観測結果と比較することが必要である。そのための系統的な研究の一貫として、Λ-CDMモデルに基づく銀河の形成・合体シミュレーション、銀河構造形成モデルの構築をすすめた。また、宇宙初期の銀河形成に関して,超新星爆発によるダスト生成と破壊を考慮したモデルを構築し、z=20からz=6という宇宙の早期における銀河形成進化を調べたところ,超新星のreverse shockによるダスト破壊が非常に効果的であり,銀河の星形成に大きな影響を与えることを示した。また、星の種族合成計算に基づいてz1の高赤外光度銀河の多波長測光データーから銀河中の金属量とダスト量を推定した。以上の結果は学会等で発表し、その一部は学術雑誌に投稿・掲載された。(1)大質量星の進化過程と超新星爆発大質量星の進化の際の質量放出現象を考慮して金属量z=0.004で主系列段階での質量が100-500太陽質量の星の進化計算を行い、四雨量が110-180太陽質量の星は進化段階でHe層を失いIc型超新星として爆発することを明らかにした。(2)超新星爆発でのダスト形成および進化過程重力崩壊型に加えて熱核反応爆発型であるIa型超新星爆発時でのダスト形成・進化計算を行い、Ia型超新星では、ダストは爆発後100-300日で形成され、形成さえたダストの総質量は核形成時の付着確率の応じて3×10-4-0.2

太陽質量程度、ダストの半径は0.01ミクロン以下であり、形成されたダストは超新星残骸で完全に破壊され、Ia超新星は星間塵の供給源と成り得ないことを示した。また重力壊型超新星爆発から供給されたダストの星間空間での衝撃波による破壊効率のサイズと星間ガス密度依存性を計算し、ダスト進化を取り扱うために必要なデーターベースを構築した。(3)ダストの銀河形成・進化への効果ダスト供給源としての超新星の銀河形成進化に及ぼす効果を調べるために、(2)の研究で得られたダストの破壊効率を用い、超新星でのダスト形成、超新星残骸および星間空間での破壊によるダスト量とサイズ分布の進化、ダスト表面での水素分子と銀河内での星形成過程を整合的に取り扱った1次元化学進化モデルを構築した。(1)星間塵供給源としての超新星の役割Ia型超新星でのダスト形成と進化計算により、Ia型超新星はダストの供給源にならないことを明らかにした。ハーシェル望遠鏡での観測により超新星1987Aでは形成された大量(0.4-0.7太陽質量)の低温ダストが存在することを明らかにした。超新星で形成されたダストによる減光曲線が赤方変移z1の若い赤外線銀河の観測結果をよく再現することを示した。以上の結果は、従来の観測結果に反して重力崩壊型超新星でのダスト形成量は我々が構築して来たモデルで再現可能であること、および若い銀河では超新星が主要なダスト供給源であることを示唆する。また、我々の銀河の炭素質星間塵の主要な供給源と考えられている炭素過多漸近巨星分枝星のダスト形成モデルを構築し、SiCダストの形成過程を論じた。(2)大質量星の進化過程と超新星爆発超新星爆発時での元素合成計算を更新し、銀河の化学進化に応用しこれまで考慮されていなかった元素の同位体やフッ素は、観測結果と比較することにより宇宙での星形成史を明らかにする道具として役立つことを示した。種族IIIの巨大質量の振動不安定を論じ質量放出量を見積もった。更に回転を考慮した大質量星の進化コードを構築し重力崩壊型超新星となる下限質量近くの星の進化を論じた。(3)ダストと銀河形成・進化への効果超新星でのダストの形成・破壊、星間空間でのダストの破壊、ダスト表面上での水素分子形成を取り入れた銀河形成進化モデルを完成させ、破壊によるサイズ分布の進化が銀河の星形成活動に大きな影響を持つことを明らかにした。更に構築された形成進化モデルに基づき初期銀河での星形成活動と宇宙再電離時期の関係を論じた。以上の成果は国内外の学会・研究会で発表され、その大部分は学術雑誌に掲載された。
新しいスルホニルウレア結合タンパク質の同定およびK-ATPチャネルとの機能協関

スルホニルウレア剤が結合する新しいタンパクを見いだしたことからその同定を図ること、および心筋のATP-Kチャネルの機能協関を明らかにすることを目的に研究を継続した。本年度に得られた成果を以下に述べる。(1)心筋のスルホニルウレア受容体(SUR)を解析すべく、そのリガンド[^3H]-glibenclamide(GB)により光アフィニテイラベルを行ったところ、SUR2遺伝子の翻訳産物とは異なるタンパクとしてCD36と酷似した分子を見いだしたことは前年度報告したが、その同定のため本年度はCD36発現が知られているマクロファージ(MΦ)を用いて解析した。その結果、MΦ中の88kDaのポリペプチド量がGBで特異性高く光ラベルされ、また抗CD36抗体でも免疫沈降できることから、これがCD36であることが明らかになった。さらに、MΦCD36の機能とみなされている酸化LDLのMΦへの取り込み活性が、GBによって阻害されることもわかった。CD36は、コレステロール代謝と関連するスカベンジャー受容体スーパーファミリーに属するものである。インスリン非依存性糖尿病の治療薬として用いられるSU化合物が、動脈硬化と関連するといわれるスカベンジャー受容体とも結合し、その機能を抑えるとの結果は初めてのものであり、興味深い。この結果をふまえ、今後さらに研究の展開を図る。(2)心筋K-ATPチャネルの有力候補の一つであるuKATP(Kir6.1)のアミノ酸配列の一部に対する抗体を作製した。堀江稔班員の協力を得、これを用いて虚血ラットにおけるKATP量の変化を調べたところ、uKATP(Kir6.1)の選択的な増加が観察された。
株主による組織再編の差止めの比較法的研究

合併や株式交換といった2社以上の会社が結合する行為は、一般に組織再編と呼ばれている。組織再編は、特に株主に対して大きな影響を与える。そのため、会社法においては、組織再編に不満を持つ株主を救済する複数の制度が設けられている。本研究の目的は、ドイツ法やアメリカのデラウェア州法に示唆を得て、株主の救済制度の1つである株主による組織再編の差止めの訴えの望ましいあり方を、明らかにすることである。
混和材の混入を考慮した促進炭酸化・促進塩分浸透試験確立に向けたメカニズムの解明

中性化や塩害のように外部因子がコンクリート内に浸透してくる物質移動に関しては、実際には長い時間がかかるために、促進試験が提案されている。これまで促進試験は普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートで確立されてきた。一方、環境負荷低減を考慮すると混合セメントの利用も拡大しつつあるが、促進試験による結果が実際と乖離しているとの報告もある。そこで、最適な促進試験方法の確立に向けて、物質移動のメカニズムの解明につながる成果を得た。異なる炭酸化濃度および塩化物イオン濃度の環境において、各種セメントを用いたセメントペーストにおける実験を実施した。XRDおよびTGにより水和物および劣化後の生成物を定性評価および定量分析を実施した。その結果、炭酸化においては、濃度が異なることで劣化後の生成物の生成割合が変化することを確認した。また、セメントの種類が高炉セメントになると、その影響は大きくなることも確認できた。一方、異なる塩化物イオン濃度の浸漬では、生成する物質は同様であり、塩分の固定化量が増減することであることがわかった。さらに、空隙率を測定したところ、炭酸化では普通セメントを用いると空隙率は減少し、高炉セメントでは増加することを確認した。これは、普通セメントでは、水酸化カルシウムが炭酸化し、カルサイトを生成することで空隙を充填するのに対し、高炉セメントでは、吸い湾かカルシウムの炭酸化に加え、C-S-Hの炭酸化が卓越し、崩壊することで空隙が増加することを確認した。一方、塩分浸透では、そのような影響はほとんど見られなかった。今後、更なる置換率や別の混和材の混合による影響を定量評価するために、さらに分析を進めていきたいと考える。また、炭酸化における深さ方向への拡散進行について、セメントの種類の違いを考えたところ、低濃度では、じっくりと炭酸化していくために、ある程度の水酸化カルシウムを炭酸化しないと進行しないのに対し、高濃度では、水酸化カルシウムを残存しながら、奥へ進行していくことで、進行が早いことも確認できた。塩分浸透では、そのような影響はなく、表面から塩分吸着を繰り返しながら進行していることが確認された。予定している研究を順調に進めている。今後も実施を続けながら、更なる検討に進んでいきたい。実環境下における中性化による劣化は、鉄筋腐食が大きな問題となる。そのためには、酸素と水分供給が必要不可欠であるが、一方で水分が潤沢に存在する場合には、中性化の進行が停滞することが知られている。そこで、ここでは、いくつかに分類して検討を加えた。分類は(1)実構造物調査による環境の違いが中性化進行に与える影響、(2)鉄筋腐食まで考慮した実構造物の調査結果、(3)混和材が大量に用いられたセメントにおける中性化速度(実環境と促進環境での相違)である。(1)実構造物調査による環境の違いが中性化に与える影響では、高炉セメントを用いた50年以上経過したコンクリート構造物からコアを採取して中性化進行を調査した。雨掛りの有無および高湿度環境での中性化の進行を調査した結果、雨掛りのない環境ほど中性化の進行が早かったが、明確な差が認められたわけではない。さらに、コアを切断して促進中性化を実施したところ、促進中性化が早ければ実環境でも早いわけではないことも確認できた。水和物の調査も実施し、炭酸化のメカニズムの理解が進んだ。(2)実構造物での鉄筋腐食については、中性化のみを劣化原因とした場合、かぶりが大きい場合には、中性化の進行は鉄筋には到達していないこと、また到達してもひび割れにいたらないことなどが明確となった。また、雨掛りのある場合には、中性化の進行が小さくても鉄筋が腐食することもあることも明確になった。(3)高炉スラグ微粉末やフライアッシュを高置換したモルタルによる中性化の進行を検討したところ、置換率が高いものほど、促進試験による中性化進行が著しく大きいことが明らかとなった。また、深さ位置における水和生成物や炭酸カルシウムの量も定量化できた。加えてpHを計測することで、中性化の進行を明確にすることができた。実構造物の調査等は次年度予定であったが、今年度での実施が可能であったため、進展している。ただし、メカニズムの解明に関しては、少し停滞している。継続して進めていきたい。実環境では鉄筋腐食までを考慮した検討が必要である。昨年度までで、実環境での腐食を含めた中性化の検討を実施した。本年度は、促進試験と実際の劣化因子の浸透について、比較検討を実施している。【中性化】普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートの実績により、実環境の中性化進行は促進環境の中性化進行から、炭酸ガス濃度の計算により推測ができることが言われている。しかしながら、コンクリートは養生などの影響を受け、硬化体の組織構造にも変化が伴う。混合セメントを用いるとその影響は非常に大きくなると推測できる。そこで、高炉スラグ微粉末の添加量を変化させたモルタルおよびコンクリートを作製し、養生期間を違えた中性化の進行とその速度を求めた。また、測定時のフェノールフタレイン溶液の呈色状況から、促進と実環境で起こっていることの違いを検証した。一方で、メカニズムを検討するために炭酸化進行を化学的に考察し、水和物組成からの推測方法について検討を加えた。【塩分浸透】塩分浸透試験は、濃度を違えてもその浸透深さが著しく大きくなることはなく、促進試験としては、難しい。

そもそも、塩分浸透は単純な拡散だけでなく固定化や吸着が起こるからだと考えられる。そこで、促進試験として電気泳動などが提案されているが、駆動力が電気となることで差が生じている。そこで、さらに促進環境として非定常電気泳動も試みている。ここで、浸漬試験と非定常電気泳動試験の結果が動揺となるのかが疑問となるため、固定化しやすい物質を用いた調査を試みている。上記検討により、中性化ではそのメカニズムの相違を理解できた。今後、促進試験の方法について提案していく必要がある。塩分浸透では、促進と浸漬では異なる傾向を持つことが分かった。その謎についての検討も進めていきたい。中性化や塩害のように外部因子がコンクリート内に浸透してくる物質移動に関しては、実際には長い時間がかかるために、促進試験が提案されている。これまで促進試験は普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートで確立されてきた。一方、環境負荷低減を考慮すると混合セメントの利用も拡大しつつあるが、促進試験による結果が実際と乖離しているとの報告もある。そこで、最適な促進試験方法の確立に向けて、物質移動のメカニズムの解明につながる成果を得た。今年度は、計画より少し進めて、コンクリートへの展開を検討している。実構造物のコアを用いた分析を行いながら、実現象と促進の違いを明確にしていきたいと考える。さらに、拡散と反応のメカニズムの違いを明確化できないかと検討を加えている。塩分浸透に関しては、いまだ不明なところが多い。2017年度には、もっと広い視点で検討を加え、C-S-Hの相違との関係を明確にしたい。中性化については、進んでいるが、C-S-Hの相違との関係をつめるとともに、高置換高炉スラグセメントでの問題点を明確にして、調査を続けていきたい。セメント化学、コンクリート工学年度終了時に端数残額が生じてしまった。次年度に繰り越して利用する。端数残高が発生してしまったが、次年度繰越。次年度助成金とあわせて、必要物品購入に充填する予定。誤差が生じている分は、最終年度にて執行予定。必要物品購入に使用予定。
催眠と社会:19世紀における精神医学的知識の教育分野への応用

平成16年度は本研究の2年目最終年に当たり、研究計画で示されたように、1年目に行った一次文献資料の収集とその読解を踏まえ、主に作業は総合的分析・解釈の方向へと進んでいった。資料は、19世紀フランスの精神科医の著作(シャルコー、ベルネーム、ピエール・ジャネ、エドガール・ベリヨン等)を中心としたものであるが、それにとどまらず、同時代の進化思想にかんする著作(ダーウィン、ウォーレス、クレマンス・ロワイエ等)ら、教育学の著作(ビュイッソン、コンパイレ等)、哲学の著作(ルヌーヴィエ、フイエ、ヴァレリー等)など、多岐に及ぶ。1年目終了の時点で、読解はまだ資料の全体にまでは至っておらず、2年目の当初は同様の作業が続けられた。当時の精神医学の知の内部において、催眠の理論がヒステリー研究の枠内から出てきたことは、本研究前から分かっていたことであるが、それにとどまらず、多重人格症例の研究や、人格障害の研究とも関連があることが明らかになってきた。また精神医学の知の外部でも、催眠の理論は教育・衛生などの分野で、幅広い拡がりをもっていたことも、まだ全貌は明らかではないものの輪郭は浮かび上がってきた。他方で、催眠の理論が確立する前史として、いわゆる「動物磁気説(メスメリスム)」を参照することが、比較対照の点で重要であることも見えてきた。研究成果はすでに拙著「道徳の在処を求めて--19世紀フランス社会思想の探求」(『西南学院大学フランス語フランス文学論集』no.46,2005年3月)で発表されている。また「分裂病の60年代」(富永茂樹編『一九六〇年代の研究』世界思想社)「社会学と精神医学-社会的無意識の概念」(『精神医学史研究』vol.11 no.1)「共和国の科学と道徳-19世紀フランス社会思想の探求(二)」(『西南学院大学フランス語フランス文学論集』no.50)などのかたちで刊行予定である。平成15年度は本研究の1年目に当たり、研究計画で示されたように、主に作業は一次文献資料の収集とその読解に当てられた。読解はまだ、資料の全体にまでは至っていないが、進むべき方向はすでに明らかになっており、本研究2年目においても同様の作業が続けられるであろう。

このような点を踏まえつつ、さらに発展的な知見を得るべく、2年目の研究は行われなければならない。これまでのところ研究成果は、昨年秋の二つの学会(日本社会学会、精神医学史学会)において、それぞれで行った報告のなかで部分的に公表されている。前者の学会では主にガブリエル・タルド、後者の学会ではピエール・ジャネを取り上げた。これらはいずれも暫定的なものであり、本年度も引き続いて、これらの学会を通じて研究成果を公表していく予定である。またこれらの成果を論文にまとめていく作業も、今年度秋より開始するつもりである。平成16年度は本研究の2年目最終年に当たり、研究計画で示されたように、1年目に行った一次文献資料の収集とその読解を踏まえ、主に作業は総合的分析・解釈の方向へと進んでいった。資料は、19世紀フランスの精神科医の著作(シャルコー、ベルネーム、ピエール・ジャネ、エドガール・ベリヨン等)を中心としたものであるが、それにとどまらず、同時代の進化思想にかんする著作(ダーウィン、ウォーレス、クレマンス・ロワイエ等)ら、教育学の著作(ビュイッソン、コンパイレ等)、哲学の著作(ルヌーヴィエ、フイエ、ヴァレリー等)など、多岐に及ぶ。1年目終了の時点で、読解はまだ資料の全体にまでは至っておらず、2年目の当初は同様の作業が続けられた。当時の精神医学の知の内部において、催眠の理論がヒステリー研究の枠内から出てきたことは、本研究前から分かっていたことであるが、それにとどまらず、多重人格症例の研究や、人格障害の研究とも関連があることが明らかになってきた。また精神医学の知の外部でも、催眠の理論は教育・衛生などの分野で、幅広い拡がりをもっていたことも、まだ全貌は明らかではないものの輪郭は浮かび上がってきた。他方で、催眠の理論が確立する前史として、いわゆる「動物磁気説(メスメリスム)」を参照することが、比較対照の点で重要であることも見えてきた。現在のところ研究成果を、研究報告書のかたちでまとめつつある。研究成果の一部はすでに拙著「道徳の在処を求めて--19世紀フランス社会思想の探求」(『西南学院大学フランス語フランス文学論集』no46,2005年3月)で発表されている。また2005年2月4日に京都大学人文科学研究所で開催された共同研究「1960年代の研究」例会においても、この研究成果の一部が生かされた。また研究代表者は、2005年2月から3月にかけて、フランスのエクス=マルセイユ第三大学に西南学院大学との交換研究員で赴いたが、当地において行った2回の講演も、この研究成果の一部が活用されたものである。
標的遺伝子組換えによる遺伝性アミロイドーシスの発症機構の解析と治療法の検討

1)無SAPマウスでは、対照野生型マウスに比べAAアミロイドーシスが有意に遅れて惹起されることを見出した。さらに、無SAPマウス株と対照野生型マウス株とに沈着したAAアミロイドの吸収実験を行い、両者でアミロイドの吸収速度に明確な差異を認めなかった。2)SAPは、種々のアミロイドの沈着を促進し、またTTRは、in vitroでAβアミロイドの沈着を抑制することが見出されている。そこで、アメリカ合衆国のHsiao博士から供与された家族性アルツハイマー病のトランスジェニックマウスモデル(APPトランスジェニックマウス)と我々が確立した無TTRマウスあるいは無SAPマウスとの交配により、多くの仔マウスを得ている。この中から、TTR又はSAP欠損APPトランスジェニックマウスと対照野生型APPトランスジェニックマウスとを同定し、脳内Aβアミロイド沈着の開始時期や程度を、月齢を追って比較解析する計画である。3)無SAPマウス株と対照野生型マウス株とにAAアミロイドーシスを惹起し、これらマウス脾中のAAアミロイドの構成成分を光学顕微鏡を用いて、免疫組織化学的に比較解析し、またその超微細構造を電子顕微鏡を用い、急速凍結・ディープエッチング法で比較観察した。この結果、両者に沈着したアミロイド線維の構造に顕著な差異を見出した。また、AAアミロイドの中心部分にHeparansulfate proteoglycan(HSPG)が存在し、その周囲をAAやSAPが囲んでいることを示唆する結果を得た。4)FAPに、より近似した動物モデルの確立を目指し、新たに開発した標的遺伝子組換え法を用いて内在性のttr遺伝子の一方のアレルにMet30変異を持つマウス株を確立した。これらマウスでは、変異を導入したttr遺伝子と正常ttr遺伝子の発現量に差異を認めない。このことから、我々が開発した標的遺伝子組換え法によれば、マウスに効率良く任意の点変異を導入することができると考えられる。さらに、生後2225カ月齢のこれら内在性のttr遺伝子の一方のアレルにMet30変異を持つマウス16匹中2匹に、心、肝、腎、胃、小腸、大腸、脾にアミロイド沈着を認めた。現在、このアミロイドの主成分を免疫組織化学的に調べている。今後、これら内在性のTTRにMet30変異をもつマウス株とFAPの病因となるヒト異型TTRを合成する従来のトランスジェニックマウス株とで、アミロイド沈着の開始時期や程度に差異があるかどうかを解析する計画である。1,標的遺伝子組換えで作製した無トランスサイレチン(TTR)ルウスに家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)の原因となるヒト

変異ttr遺伝子を導入する方法で作製したFAPホモ接合体症例のモデルマウスを用いて、マウス内在性の正常TTRはヒト異型TTRから成るアミロイドの沈着に影響しないこと、ヒト異型TTRは、甲状腺ホルモンT_4やレチノール結合蛋白質と結合する能力を有すること、またこの疾患モデルマウス血中にはマウス正常TTR単量体とヒト異型TTR単量体とから成るヘテロTTR四量体が存在することを明らかにした。2,種々のアミロイドーシスで沈着する異なるアミロイドに共通の微量構成成分、血清アミロイドP成分(SAP)がアミロイドーシスの発症にどう関与するかを明らかにするために、標的遺伝子組換え法で、SAPを完全に欠損した変異マウス株を作製し、この無SAPマウスに対照野生型マウスと同様にAAアミロイドーシスを惹起し得るかどうかを調べた。この結果、SAPはAAアミロイドの沈着に必須では無いことを見出した。現在、SAPがアミロイドの沈着を促進するか否かを明らかにするため、無SAPマウス及び対照マウスにつき経時的に、AAアミロイドの沈着程度を比較解析している。3,標的遺伝子組換え法を用いて、内在性ttr遺伝子にヒトで第I型FAPの病因となる点変異のみをもたせたマウスES細胞を用い、キメラマウスを作製した。生殖系列に目的の変異をもつキメラマウスが得られれば、FAPの病因となる点変異のみをもつマウス株の作製を目指す。4,若年発症の劇症型FAPを惹起するPro55変異をもつヒトのttr遺伝子DNA断片を単離した。今後、この変異遺伝子を運ぶトランスジェニックマウスを作製する。1,一対の血清アミロイドP成分(sap)遺伝子の双方に挿入変異をもつ無SAPマウス株と対照野生型マウスとにAAアミロイドーシスを惹起し、これらマウスでの脾AAアミロイドの沈着を経時的に比較解析して、SAPがAAアミロイドーシスの発症にどう関与するかを調べた。この結果、11日目では、野化型マウス14匹中7匹に、無SAPマウス19匹中3匹にAAアミロイドの沈着を認めた。以後、12日目では、野生型マウス12匹中10匹に、無SAPマウス18匹中11匹に沈着を認め、14日目では、野生型マウス30匹中25匹に、無SAPマウス37匹中28匹に、18日目では、野生型マウス31匹中26匹に、無SAPマウス28匹中25匹に、29日目では、野生型マウス9匹中8匹に、無SAPマウス8匹中7匹にAAアミロイドの沈着を認めた。この結果を統計的に解析し、無SAPマウスに比べ、野生型マウスがAAアミロイドを早期に沈着し易いという傾向が有意であることを確認した。英国のPepys博士らも、筆者らとは、独立に無SAPマウス株を作製し、同様の結果を報告している。この結果は、SAPがAAアミロイドの沈着を促進することを示唆している。今後このマウスを用いて、SAPが家族性アミロイドポリニューロパチー(Familial Amyloidotic Polyneuropathy;FAP)のアミロイド沈着にどう関与するかを明らかにする計画である。2,FAPに近似した優れた疾患モデルマウスの確立を目指し、先に我々が開発した二段階組換え標的遺伝子組換え法を用いて、内在性のttr遺伝子の一方のアレルにFAPの原因となる点変異をもつ変異マウス株を作製した。今後、これらヘテロ接合体マウス株を多数そろえ、月齢をおって、アミロイド沈着の有無を解析する計画である。本法は、特定の遺伝子に目的の変異をもったマウスを作製するための、簡便で効率の良い方法として、種々の疾患モデルマウスの作製に広く応用可能と考えられる。
冠動脈バイパス術におけるグラフトの平滑筋細胞形質変換に関する分子生物学的解析

動脈硬化の進展の主な要因の1つである血管平滑筋細胞の形質変換の分子メカニズムの解明は、動脈硬化症の発症機転を知りうる上で重要である。われわれは、血管平滑筋細胞の形質変換に関与するIGF-1を介したインスリン/phosphatidylinositol-3kinase(PI3K)/Akt系およびISR-1を介したERK/p38MAPK系に着目した。本研究の目的は以下のとおりである。1.冠動脈バイパス手術施行症例の、動脈グラフトの血管平滑筋細胞でのインスリン/PI3K/Akt系およびERK/p38MAPK系を介した血管平滑筋細胞の形質変換能を明らかにする。2.薬物(アンジオテンシン変換酵素阻害薬、HMG-CoA還元酵素阻害薬)のPI3K/Akt系およびERK/p38MAPK系への影響を検索し、血管平滑筋細胞の合成型(脱分化)への変換抑制効果を検証する。3.さらに、血管平滑筋細胞を再分化(若返り)させる系を確立し、冠動脈バイパス手術におけるグラフト開存率の向上を目指す。本年度は、冠動脈バイパス手術時に採取した内胸動脈から血管平滑筋層(中膜層)を剥離し、VEGF刺激explant法で培養する段階にとどまっている。今後、PI3K/Akt、ERK/p38MAPKの解析をおこない、血管平滑筋細胞の形質変換能を明らかにするとともに薬剤がPI3K/Akt系およびERK/p38MAPK系におよぼす影響を検討する。
核移植技術を用いたマウス胚性幹細胞由来個体の作出に関する研究

平成7年度の研究によって、4細胞期胚のG_1期の核を活性化直前の卵細胞質と融合した場合に体外での発生能が高いこと、核移植卵の核をさらに受精卵由来の卵細胞質へ再度置換することによって正常なマウスへ発生することが明らかとなった。また、同様な核移植法を用いることによって後期桑実胚細胞由来の産子を得ることができた。本年度は、この核移植実験系を用いて胚盤胞内細胞塊(ICM)細胞ならびにES細胞由来核移植卵の個体への発生能を追求した。ICM細胞の核移植では、自然交配後3.5日目に採取した胚盤胞をノコダゾール添加培地で12時間培養後アフィディコリン添加培地で分裂させ、透明帯を除去し、免疫手術法でG_1期のICM細胞を単離した。ついで、ICM細胞1個をあらかじめ第2減数分裂中期の染色体を除去したM期の除核卵細胞質へ、HVJ(センダイウイルス)を用いて融合させ、電気的活性化刺激を与えた。さらに、2細胞期で体外受精由来の2細胞期胚の両割球との交換を行った後発生させ、受胚雌へ移植した。その結果、2回目の核移植で1564%が桑実胚胚盤胞へ発生し、20個の核移植胚から正常な生殖能力のある2匹の産子が得られた。つぎに、G_1期に同調したES細胞(TT2)の核移植を行ったところ、核移植卵のうち3747%が桑実胚胚盤胞へ発生することが判明した。しかしながら、こらまでのところ産子を得るには至っていない。
腫瘍血管新生を抑制する食品成分の探索とその抑制機構の分子細胞生物学的解析

固形腫瘍が増大するには栄養成分や酸素の供給が必要であり、そのために局所的な血管網の伸長(血管新生)が誘導されることが近年明らかにされている。こうした腫瘍血管新生の阻害が癌治療の新戦略として有効であることが臨床レベルで既に証明されており、これを応用して癌の予防・再発防止に利用できる食品を開発するための基礎研究を実施した。その結果、様々な植物抽出物やその活性成分が血管新生抑制活性を有することを示し、その血管新生抑制の分子メカニズムの比較を行った。腫瘍血管新生の阻害は癌治療の有効な新戦略であることが、初の血管新生阻害薬Avastinの成功によって既に臨床レベルで証明されている。この戦略を応用して癌の予防・再発防止に利用できる食品の開発を目指すことが本課題の全体構想である。平成21年度は、これまでの成果を基に様々な植物抽出物や食品成分について新たにスクリーニングを行い、血管新生抑制活性を有するサンプルを選出して活性成分を同定した。同定された活性成分について、その血管新生抑制の分子機構の解明を行った。その結果、キャベツ等に含まれるIndole-3-carbinolや蜂産品プロポリスが血管新生抑制活性を持つことを明らかにした。また、ヒト血管内皮細胞をコラーゲンゲル中で培養することで誘導される毛細血管様管腔構造の形成(in vitroヒト血管新生モデル)に対して、Indole-3-carbinolやプロポリス成分が引き起こす形態変化を観察し、アポトーシスの誘導が起こっていることを見出した。さらに、プロポリスの構成成分として複数の化合物を同定し、これら化合物の血管新生抑制活性と抗酸化活性の間に相関があることを示すことができた。分子レベルでは、ERK 1/2等のシグナル伝達タンパク質、caspase-3やPARP, lamin A/C等のアポトーシスマーカーの変化をウェスタンブロット法によって解析した結果、血管内皮細胞内でのcaspase活性化を介したアポトーシス誘導がこれらサンプルによる血管新生抑制の分子メカニズムとして重要であることを明らかにした。固形腫瘍の増大には栄養成分や酸素の供給が必要であり、そのために腫瘍は局所的な血管網の伸長(血管新生)を誘導することが近年明らかにされている。この血管新生を制御して癌を抑制・退縮させる治療法の開発が進められ、その成果として抗VEGF抗体Avastin(bevacizumab)が進行性大腸癌患都約5ヶ月の延命効果を持つことが示された。この薬剤は血管新生阻害薬として初めての医薬品認可を2004年に米国で受け、2007年4月に日本においても「治癒切除不能な進行・再発の結腸・直腸癌」の治療薬として承認されている。このように、腫瘍血管新生の阻害は既に臨床レベルで有効性が証明されている癌治療の新戦略であり、これを応用して癌の予防・再発防止に利用できる食品の開発を目指すことが本課題の全体構想である。平成22年度は、これまでの成果を基に様々な植物抽出物や食品成分について新たにスクリーニングを行い、血管新生抑制活性を有するサンプルを選出して活性成分を同定した。その結果、プロポリスの構成成分として複数の化合物を新たに同定し、これら化合物が血管新生抑制活性を有することを示すことができた。また、柑橘類に多く含まれるポリメトキシフラボノイドであるノビレチンが、強い血管新生抑制作用を有することを明らかにした。さらに、分子レベルで、ノビレチンによってシグナル伝達タンパク質ERK1/2やJNKが不活性化され、caspase経路が活性化されることも示した。この血管新生を制御して癌を抑制・退縮させる治療法の開発が進められ、その成果として抗VEGF抗体Avastin(bevacizumab)が進行性大腸癌患者に約5ヶ月の延命効果を持つことが示された。平成23年度は、これまでの成果を基に様々な植物抽出物およびその含有成分について新たにスクリーニングを行い、血管新生抑制活性を有する活性成分を同定した。その結果、東南アジア原産のグネツム科植物メリンジョの種子抽出物とそれに多く含まれるレスベラトロール類縁体が強い血管新生抑制作用を有し、複数の内皮細胞機能(細胞増殖、遊走、管腔形成)を阻害することを明らかにした。さらに、分子レベルで、これらレスベラトロール類縁体よってシグナル伝達タンパク質ERK1/2が不活性化されることも示した。

固形腫瘍の増大には栄養成分や酸素の供給が必要であり、そのために腫瘍は局所的な血管網の伸長(血管新生)を誘導することが近年明らかにされている。この血管新生を制御して癌を抑制・退縮させる治療法の開発が進められ、その成果として抗VEGF抗体Avastin (bevacizumab)が進行性大腸癌患者に約5ヶ月の延命効果を持つことが示された。この薬剤は血管新生阻害薬として初めての医薬品認可を2004年に米国で受け、2007年4月に日本においても「治癒切除不能な進行・再発の結腸・直腸癌」の治療薬として承認されている。このように、腫瘍血管新生の阻害は既に臨床レベルで有効性が証明されている癌治療の新戦略であり、これを応用して癌の予防・再発防止に利用できる食品の開発を目指すことが本課題の全体構想である。平成24年度は、これまでに血管新生抑制活性を有することを示して来た様々な植物抽出物中から同定された活性成分等について、血管新生抑制の分子メカニズムの比較を行った。具体的には、キャベツ等に含まれるIndole-3-carbinol、産地の異なる複数のプロポリス由来の化合物群、柑橘類に多く含まれるポリメトキシフラボノイドであるノビレチン、東南アジア原産のグネツム科植物メリンジョの種子抽出物とそれに多く含まれるレスベラトロール類縁体を主なサンプルとして、ERK1/2やJNK、p38等のシグナル伝達タンパク質とcaspase-3やPARP, lamin A/C等のcaspase経路を介したアポトーシス誘導マーカーに対してこれらの化合物がおよぼす変化をウェスタンブロット法によって解析した。平成23年度は、東南アジア原産のグネツム科植物メリンジョの種子抽出物に多く含まれるレスベラトロール類縁体が強い血管新生抑制作用を有することを明らかにできた。これまでの成果に引き続き、腫瘍血管新生の阻害による癌の予防・再発防止食品開発のための候補となる食品成分が順調にリストアップできている。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究がおおむね順調に進展していることから、今後も従来通りの流れを想定して研究を行う。そして、様々な植物抽出物や食品成分についてさらに新たなスクリーニングを行い、血管新生抑制活性を有する活性成分を同定する。同定された活性成分について、その抑制機構の分子細胞生物学的解明を行う。
斜方蒸着カルコゲナイドガラス薄膜による光メモリとマイクロレンズの研究

カルコゲナイドガラス(As_2S_3,GeS_2など)はバンドギャップ光照射によって屈折率の変化、体積膨張(As_2S_3)、収縮(GeS_2)などの"光誘起現象"が知られるが、本研究は、これらの性質を消去可能な光メモリや数ミクロンのサイズでのマイクロレンズへの方向を探る基礎研究である。本年度はAs_2S_3とGeS_2のバンドギャップ、屈折率、体積変化のその場観察を温度、光強度をパラメータとして詳しく調べた。結果を以下に要約する:1.光誘起バンドギャップ変化(光学透過率の変化としてモニタする)、屈折率の変化(反射率としてモニタ)の時間依存(動力学)の詳しいデータを得た。2.上の事実から新しくパーコレーション的成長モデルを提案し、詳細をニース(フランス)で行われた国際会議やブカレスト(ルーマニア)で行われた国際ワークショップで招待講演を行った。3.体積変化(光膨張、収縮)の詳しい動力学は調査中であるが、その時間依存性には光キャリア密度と強い相関があることがわかってきた(論文準備中)。4.上記いずれにも光照射中にだけ存在する"過渡応答"があるのがわかった。5.実際のデバイスを実現するための検討を行った。応答時間を極力短くするためにはYAGレーザのような短パルスレーザ(高フォトン密度)が重要である。このような試みが必要となってきた(次の段階)。最近、レーザーショットによって、カルコゲナイドガラス薄膜の結晶とアモルファス相との間の"相変化"を利用したメモリデバイスがすでにDVDとして実用化しているが、これは熱による熔融を利用するため、ジッタと呼ばれる無駄な記憶スペースが大きいのが難点である。本研究は熱熔融を伴わない同一相での大きな光誘起現象を利用することを提案する。一方、マイクロレンズの作製には電子(イオン)ビームやレーザアブレーションが有効とされているが、本方法は単純な方法でしかも"熱"を介在しないのが特徴である。光膨張を利用して凸レンズ、光収縮を利用して凹レンズが可能となる。純粋な光誘起現象を利用した凹レンズへの試みはない。本研究は一見異なるように思われる、"光メモリ"と"マイクロレンズ"の試みを同時に調べようとするものである。デバイスへの基礎研究のため、これらの薄膜が示す基本的性質を明らかにすることにまず重点をおく。これらの光誘起現象はいずれも光照射中の光流動性が重要であるので、研究期間において、その場観察を容易にするための研究環境(設備)の整備と巨大変化を誘起する条件を探索することを第一の目的とした。その結果過渡現象(照射中)と準安定現象(照射後)の分離に成功し、結果をPhys.Rev.B(RapidCommunication)に掲載した。この結果はマイクロレンズへの応用を考えるとき、光照射時のみ"レンズ化"するという新しい方向性を暗示しており、現在実験準備にとりかかっている。
2007年能登半島地震の余震に関する調査研究

平成19年(2007年)3月25日に石川県で最大震度6強を観測し甚大な被害を伴った能登半島地震(マグニチュード6.9)が発生した。能登半島とその周辺では1600年以降マグニチュード7を超える地震はこれまでに知られていないが、能登半島西方沖海底には北東-南西方向に延びる長さ約20kmの南東傾斜の逆断層が活断層として確認されていた。被害まで含めた今回の地震の活動を正確に把握することによって能登半島地震と海底活断層の関係、甚大な被害の発生要因等を明らかにすることは、今後の地震防災に資する。このため、海・陸における余震活動調査を初めとして、GPSを用いた地殻変動調査、電磁気観測による地殻活動調査、災害調査・強震観測による強震動発生特性調査を実施した。余震域は陸域のみならず能登半島西方沖海底下にも拡がっていた。陸域の地震観測網から海底下の地震活動を正確に把握することは困難であるため、12台の自己浮上式海底地震計を4-10km間隔で余震域に設置し、直上観測を実施した。また、能登半島上に85台の可搬型地震観測装置を2-6km間隔で設置することによって、従来になく高密度・大規模な海・陸統合余震観測を実施した。求めた高精度な3次元余震分布の位置・形状・拡がりは、能登半島西方沖で確認されていた北東-南西方向に延びる約20kmの南東傾斜の海底逆断層が能登半島地震の震源断層であることを明らかとした。後に実施された屈折法・反射法構造探査から求められた海底活断層の深部延長も、この結果を支持している。この他の調査によって、余効変動、電磁気学的地下構造、断層面上のすべり運動が明らかとなった。能登半島地震の震源断層と海底活断層の深部延長との対応付けができたことは画期的な成果である。今後の地震防災上、海底活断層を慎重に考慮する必要があることも明らかになった。
シェイクスピア演劇における異文化コンフリクト理解のための分析モデル構築

1.シェイクスピア研究と異文化コミュニケーションの接合に関しては、異文化コミュニケーション学会と日本シェイクスピア学会における発表及び3度の海外出張を含めて、ほぼ予定通りに研究を行った。平成16年と18年の連合王国(ロンドンとストラットフォード)ではシェイクスピア作品の上演の最新動向の調査及び資料収集を行い、平成17年の異文化コミュニケーション研究所(オレゴン州)主催夏季ワークショップへの出張では、ステラ・ティン・トゥーミー教授主宰の"Intercultural Conflict Management : A Mindful Approach"に参加し、本研究が分析モデルとして準拠している「文化基盤状況コンフリクト・モデル」の最新動向を把握した。あわせて、10作品(喜劇、悲劇、歴史劇、問題劇、ロマンス劇、各2篇)における異文化コンフリクトの管理・解決を同モデルに基づいて重点的に分析した。この分析の結果から、同モデルを適用することの有効性と課題を明らかにし、最終的に同モデルの再検討を行い、シェイクスピア演劇に適用する場合の注意事項を指摘した上で、シェイクスピア演劇における異文化コンフリクト分析に適用可能な同モデルの修正案を提示した。2.異文化コミュニケーション理論、実践的理論と方法論的モデルの検討に関しては、異文化コンフリクトの最大の原因である「言語対立(language conflict)」について重点的に研究を行なった。またホームページを開設し、研究者間の意見、情報交換も行なった。これらの研究活動を通して、情報提供し、課題の追究を支援した。3.本研究に関係する成果として、関連学会における口頭発表の他に、学術雑誌論文5本、著書6冊を出版した。4.今後は本研究を発展させて、シェイクスピアと異文化パフォーマンスの研究を行う計画である。シェイクスピア研究と異文化コミュニケーションの接合に関しては、異文化コミュニケーション学会の第19回大会(平成16年6月、開催地:関西学院大学)と12月例会「コンフリクト・マネジメントのためのコミュニケーション・スキル」(開催地:麗澤大学東京研究センター)に出張。平成16年7月25-31日、連合王国に出張し、ロンドン及びストラットフォードの劇場と大英図書館等で、主に上演研究と資料収集を行った。文献調査及び国内外への出張で得た知見を導入し、本年度の予定の4作品の分析を行い、『ジュリアス・シーザー』論はShakespeare News(日本シェイクスピア協会会報44巻1号)、『オセロー』論は『外国語教育論集』(筑波大学外国語センター紀要27号)で発表した。執筆を終えている『尺には尺を』論と『テンペスト』論は平成17年度に発表予定である。平成15年度に論文を発表した『ヴェニスの商人』を含む5作品を、「文化に基づいた状況モデル」を適用して重点的に分析した結果、相応の有効性が明らかになると同時に、問題点や限界も明らかになった。特に、一次指向要因の重要項目である「権力格差」の扱いが今後の大きな課題のひとつだと突き止めた。異文化コミュニケーション理論、実践的理論と方法論的モデルの検討に関しては、異文化コンフリクトの最大の原因である「言語対立」(Language Conflict)、特に「英語支配」について重点的に研究を行なった。11月に海外から2名、国内1名の研究者と共にシンポジウムを開催し、「英語支配」の実態について多角的に討議し、その内容について「言語・文化・情報の英語支配」として明石書店より3月中に出版する。シェイクスピア研究と異文化コミュニケーションの接合に関して。(1)異文化コミュニケーション学会年次大会において研究発表「シェイクスピアと異文化コンフリクト・リゾリューション」(平成17年6月26日、於立教大学)を行った。(2)平成17年7月24日から30日まで、異文化コミュニケーション研究所(オレゴン州)主催夏季ワークショップに出張し、Stella Ting-Toomey教授