hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病院の一般外来の質向上に向けた外来システム構築の試み

一般病院の外来で外来看護師が初診患者に問診を実施したが、医療事務職との所要時間に有意な差はなかった。しかし、医師の問診において服用中の内服薬や既往歴、通院歴ついての平均聴取時間が有意に短くなった(p<.05)。患者の診療前の不安軽減に有意な改善は認められなかったが効率的なトリアージが実施された。退院後の初外来で看護師の診療前面接を患者と家族に実施した。その結果「看護師の関わりによる安心感」「自己管理上の相談による不安軽減」「自己管理への意欲向上」「待ち時間に対する精神的苦痛の緩和」など効果があった。現在、在院日数の短縮化や慢性疾患患者の増加、在宅医療の進展により外来医療・看護に期待される機能は変化している。また、少子高齢化や核家族の進展等にともない、援助の対象者は外来患者のみだけでなく、家族支援のニーズも高まっている。そのような中、本研究の目的はを背景に外来における患者および家族を1つの単位とした問診および看護面接の検討・効果を明らかにし、新たな外来システムへの示唆を提案することである。現在の医療機関外来における家族支援に関する国内文献検討を医学中央雑誌WEB版(Ver.5)を使用し、2003年から2013年の10年間を検索し、家族支援内容について分析を行った。その結果、医療機関外来で家族支援・介入をしている文献は、看護職;59.8%、医師;29.6%、その他;10.6%であった。看護職の領域別では、小児科;38.9%で、患児の療養生活指導、医療処置指導等であり、救急外来;10.6%で、危機的状況にいる家族の精神的支援・介入が多いことが示唆された。次年度は、医療機関における外来の看護師、その他のスタックの業務内容およびタイムスタディの実施及び患者等の待ち時間、診察に要する総時間等、現状を把握する。今年度は、研究協力の病院への依頼をし、同意の得られた急性期病院の脳神経外科(以下;A病院とする)受診した初診患者に対する外来看護師の業務、他職種の業務内容を参加観察した。また、外来看護師をはじめ他職種の業務に対してタイムスタディを実施した。今回、調査を実施したA病院は、電子カルテを導入し、患者管理を行っていた。また、MRI・CT検査機器を導入し、受診した日に確定診断をつけ、早期治療が行えるような診療システムが確立されていた。1日の外来患者数は初診と再診をあわせ平均200人であり、初診患者は、1日平均20人である。また、初診患者への問診は、医療事務が受付で実施し、緊急性を要する症状が認められた場合は、外来看護師に連絡し、外来看護師が問診、フィジカルアセスメント等を行い、トレナージ体制をとっていた。外来看護師は、1人で23診療室を担当する体制であった。今回の調査期間は、3月20日から26日であった。初診患者に対する外来看護師の主な業務は、医師から指示の依頼をうけ、検査のオーダーの入力、CTやMRI検査の患者等への説明、検査に伴う前処置、検査室などへの連絡・調整、点滴などの治療の準備および処置であった。初診患者を担当する医師は、患者の呼び出しを行い、訪室後、問診票を確認し、主訴および症状の出現時期など再度確認し、既往歴、服用している内服薬の確認等を行いながら、電子カルテに入力作業を行っていた。そして、血圧測定などを行い、検査の必要性を患者等へ説明し同意を得て、外来看護師にオーダーをしていた。検査結果がでた段階で、患者等を呼び出し、診断結果、治療について説明を実施していた。今回得られたタイムスタディの分析を実施していないため、早期に分析して、今年度引き続き、調査研究を継続していく。研究協力病院(病床数200床)の承認、同意を得て、初診患者への問診の実施の実態、外来看護師の患者・家族への療養支援の実施状況、医師による外来患者の療養支援の実施状況の実態について参加観察を実施した。研究協力病院では、初診患者の問診は、医療事務職が外来看護師が作成したマニュアルに沿って聞き取りを行い、問診票に記入を行い実施していた。また、問診マニュアルではトリアージを要する主訴が決定されていて、該当する患者の場合は、外来看護師に連絡が入り、外来看護師がその後、詳細な問診とフィジカルアセスメントを行うなど対応するシステムになっていた。初診患者の平均年齢は72.3歳で、医療事務職が聞き取りする問診は、問診票に沿って質問を行い、yes/noの閉ざされてた質問が主であった。医療事務職の聞き取りの中で一番時間を要していた内容は、現在の内服状況、および他医院の受診状況であった。平均の所要時間は11.3分で経験年数に差が生じていた。医師の診察時に再度、内服状況、受診状況を医師が再度聴きとりを実施していた。外来看護師の療養支援実施状況はほとんどなさえておらず、検査等を実施し外来受診後に注意が必要な患者に対して指導が実施されていた。外来患者や家族からの療養支援に対する質問がある場合は外来看護師が対応することがあった。医師による療養支援の実態は医師により差が多くあった。患者1人に対して1020分をかけて診察を行い、不安など精神的な支援も含めて実施している医師もおり、患者・家族の満足度は高かった。

今回の調査は、外来における実態を把握したのみであったため、今後は外来看護師が日々の業務を通しての認識に焦点をあて、外来看護の実践上の課題等を明らかにしていく必要がある。研究対象者を募集、実施に至るまでの時間確保が困難であったため病床数210床の研究協力病院において、初診患者および家族に対する看護師による医療面接および退院後の初めての外来診療前に看護師による個別面接を実施し看護師による援助の評価を検証した。37名の初診患者(平均年齢76.8歳、男性18名、女性19名)に外来看護師が医療面接を実施した。外来看護師が初診外来患者および家族に医療面接を実施した時と医療事務職が実施した時との平均所要時間に有意な差は認められなかった。しかし、医師の問診において服用中の内服薬や既往歴、通院歴についての平均聴取時間が有意に短くなった(p<.05)。患者および家族の診療前の不安軽減に有意な改善は認められなかったが効率的なトリアージが実施された。13名の退院後の初外来患者(平均年齢80.4歳、男性5名、女性8名)および付き添ってきた家族に看護師の診療前個別面接を実施した。面接時、患者と家族が話している内容は「体重や血圧の値」「現在の症状」「食事や運動に関する疑問」「療養生活での不安、困っていること」「退院後の療養生活でうまくいったこと」などであった。看護師による診療前面接の評価として患者と家族にインタビューを行った。その結果「看護師の関わりによる安心感」「自己管理上の相談による不安軽減」「自己管理への意欲向上」「待ち時間に対する精神的苦痛の緩和」などが明らかになった。一般病院の外来で外来看護師が初診患者に問診を実施したが、医療事務職との所要時間に有意な差はなかった。しかし、医師の問診において服用中の内服薬や既往歴、通院歴ついての平均聴取時間が有意に短くなった(p<.05)。患者の診療前の不安軽減に有意な改善は認められなかったが効率的なトリアージが実施された。退院後の初外来で看護師の診療前面接を患者と家族に実施した。その結果「看護師の関わりによる安心感」「自己管理上の相談による不安軽減」「自己管理への意欲向上」「待ち時間に対する精神的苦痛の緩和」など効果があった。研究を遂行するにあたり、研究倫理委員会の承認を得る時期が予定以上に遅れ、研究が計画通りに遂行できず遅れが生じている。研究調査を当初の研究計画通りに遂行する上で、従来の外来看護体制を変えて研究実施のために外来看護師の配置、人員等を変更することは厳しい状況がある。研究協力機関の理解と看護師の人員に余裕がある状況でないと実施が厳しい状況である。現在の外来看護体制を変更しても協力が得られる病院を再度検討し、介入効果の検証をしていく。一般病院の外来看護の実態はこれまでに明らかになったので、外来看護師の役割や業務への外来看護に関する認識を調査し、外来看護の課題、今後求められる外来看護体制について示唆を得る。地域看護研究のタイムスケジュールを研究分担者とともに再検討・立案していく。また、申請時の計画では、県外の遠方の研究協力医療機関での研究実施を計画していたが、調査に出向きやすい近郊の病院へ変更した。引き続き、近郊の病院へ研究協力を得て、調査を実施していく。体調不良等による教員の欠員が生じ、研究を遂行するための時間確保が困難になり、予定していた調査が実施できず遅れが生じた。調査が遅れており、調査に伴う交通費および研究成果発表の学会参加に伴う交通費が使用できずにいた。
代謝工学による熱帯アカシアの材質および耐病性の改良

化石資源に代わり、再生可能資源に対する依存度を上昇させることへの必然性は、既に世界的共通認識となっている。太陽エネルギーや風力エネルギーを始めとして、再生可能エネルギー・資源には様々なものがあるが、エネルギー供給に加え、炭素系工業原材料の供給が可能な植物バイオマス資源はとりわけ重要であり、その資源育成と有効利用システムの確立に関する研究開発が、世界的に注力されている。ここで、熱帯地域における樹木生長量は、温帯域のそれをはるかに上回っていることから、熱帯産業造林の持続的維持管理とそこで得られる森林バイオマスの効率的利用を一層進める必要がある。このためには、代謝工学技術を含めた新たな技術革新に基づく環境制約の回避や経済性の向上が必須である。実用植物の代謝工学の推進には、遺伝子発現(EST)データベースの構築、形質転換・再分化系の確立、および標的遺伝子の取得が必須であるが、熱帯アカシア(アカシァ・マンギウム)について、研究代表者らは既にESTデータベースを構築し、標的遺伝子も相当数取得している。また、研究分担者と研究代表者らは、アカシアの形質転換・再分化系を構築している。以上に鑑み、本研究では、代表的な熱帯アカシアの一種であり、パルプ用材として優れたアカシァ・クラシカルパの形質転換・再分化系の効率上昇、ESTデータベースの解析による標的遺伝子の取得を行った。さらに、これらの成果に基づきてパルプ化特性を向上させたアカシア・クラシカルパの育種を開始した。(抄録なし)化石資源に代わり、再生可能資源に対する依存度を上昇させることへの必然性は、既に世界的共通認識となっている。以上に鑑み、受け入れ研究者らは、熱帯アカシア(アカシア・マンギウム)について、研究代表者らは既にESTデータベースを構築し、標的遺伝子も相当数取得している。これにひきつづいて、本年度の研究では以下の項目について検討した。アカシア形質転換・再分化効率の向上研究分担者が研究代表者らとともに検討を続けてきた、アグロバクテリウム法を用いたアカシア・クラシカルパの形質転換とそれに引きつづく個体再生について、培地および培養条件などを様々に検討することにより、これらの過程の効率を格段に上昇させた。ESTデータベースの解析既に研究代表者らが構築した、アカシア・マンギウムの分化中木部におけるESTデータベースを解析し、リグニンおよび抗菌性フラボノイド生合成遺伝子を取得を進めた。多々ある再生可能エネルギー資源の内、炭素系工業原材料の供給が可能な植物バイオマス資源はとりわけ重要であり、その資源育成と有効利用システムの確立に関する研究開発が、世界的に注力されており、とりわけ、熱帯産業造林の持続的維持管理とそこで得られる森林バイオマスの効率的利用を一層進める必要がある。実用植物の代謝工学の推進には、遺伝子発現(EST)データベースの構築、形質転換・再分化系の確立、および標的遺伝子の取得が必須であるが、熱帯アカシアについて、研究代表者らは既にESTデータベースを構築し、標的遺伝子も相当数取得している。以上に鑑み、本研究では、以下(1)(3)にまとめられるように、熱帯アカシアの形質転換・再分化系の効率上昇、ESTデータベースの解析による標的遺伝子の取得を進めた。(1)アカシア形質転換・再分化効率の向上アグロバクテリウム法を用いた形質転換とそれに引きつづく個体再生について、培地および培養条件などを様々に検討することにより、アカシア・クラシカルパに関するこれらの過程の効率向上を達成した。(2)ESTデータベースの解析既に研究代表者らが構築したアカシア・マンギウムの分化中木部のESTデータベースを解析し、リグニンおよび抗菌性フラボノイド生合成遺伝子を取得した。(3)アカシアの形質転換上記の(1)で得られる成果に基づき、(2)で取得した遺伝子および既に取得済みの遺伝子等を用い、リグニンの量と構造の改変によるパルプ化に適したアカシアの作出を進めている。

また、研究分担者と研究代表者らは、アカシアの形質転換・再分化系を構築している。以上に鑑み、本研究では、代表的な熱帯アカシアの一種であり、パルプ用材として優れたアカシァ・クラシカルパの形質転換・再分化系の効率上昇、ESTデータベースの解析による標的遺伝子の取得を行った。さらに、これらの成果に基づきてパルプ化特性を向上させたアカシア・クラシカルパの育種を開始した。アグロバクテリウム法を用いたアカシア・クラシカルパの形質転換とそれに引きつづく個体再生について、培地および培養条件などを様々に検討することにより、これらの過程の効率を格段に向上させることに成功したこと、およびESTデータベースの解析により、リグニンおよび抗菌性フラボノイド生合成遺伝子を取得に成功していることによる。一般に樹木の形質転換には長期間を要するが、今回構築したアカシア形質転換系を用いることにより、当初の見積もりより短時間で形質転換アカシアを作出することが可能となった。(1)アカシア形質転換・再分化効率の一層の向上研究分担者が研究代表者らとともに検討を続けてきた、アグロバクテリウム法を用いたアカシア・クラシカルパとアカシア・マンギウムの形質転換とそれに引きつづく個体再生について、培地および培養条件などを様々に検討することにより、これらの過程の効率を一層上昇させる。(2)ESTデータベースの解析既に研究代表者らが構築した、アカシア・マンギウムの分化中木部におけるESTデータベースを解析を続け、リグニンおよび抗菌性フラボノイド生合成遺伝子、並びに生長制御関連(ジベレリン生合成)遺伝子を取得する。(3)アカシアの形質転換上記の(1)で得られる成果に基づき、(2)で取得した遺伝子および既に取得済みの遺伝子等を用い、リグニンの量と構造の改変によるパルプ化に適したアカシア、抗菌性成分生合成能を増強したアカシア、および高成長性のアカシアの作出を進める。平成24年度に引き続き、形質転換アカシアの作出を進める。さらに、形質転換実験の結果得られた植物が、目的の形質転換体であることの確認を行う。次いで、リグニンの量と構造等を評価する。以上総括して、材質を向上させたアカシアの作出に関する更なる研究展開の方向性について検討する。(抄録なし)
モバイル機器を利用した学習活動のマルチメディア化に関する研究

平成13年度は3年計画の最終年度にあたり、以下の取り組みを行った。1.モバイル機器の利用を想定したマルチメディア教材提供のあり方を探る。2.授業内容を、学生がマルチメディア化資料にする手法を探る。3.モバイル機器の利用を想定したカリキュラム開発を行う。1と2については、WEBによる学習支援環境を構築し、シラパス、配布資料、授業用教材を学習リソースとして用意した。また、教員が提供する素材の他、学生のレポート等も蓄積し学生が共有できるようにした。学習活動では、その成果はレポートや作品等に反映されるが、学習プロセスも成果に劣らず重要であることを踏まえ、学生が学習の際取るメモなどもサーバーに蓄え、必要に応じ参照可能とした。こうした試みは、実際に教室で行うリアルな授業に対しバーチャルな授業といえる。今後は、こうした2つの授業形態を適切に統合した新たな学習環境の創造が課題となる。3についてはモバイル機器として、ノートパソコン、ハンドヘルドコンピュータ、PDAを取り上げ、学習支援の可能性を探った。携帯性、操作性、ネットワークアクセスの容易さなどについて検証の結果、現状ではノートパソコンが平均して要求項目を満たすことが確認できた。より小型のものは携帯性と操作性が両立せず、仕様もビジネス向けのため、学生が活用するには無理が多い。しかし、技術の進展は目覚しく、音声入力や手書き文字入力の精度が飛躍的に改善されると、選択の幅は広がるであろう。カリキュラムについてはノートパソコンが最も現実的との結論を得たため、開発済みのWEB教材を活用した。しかし本研究の目的達成のためには、WEB等を利用したバーチャルな学習環境の改善が急務であることも判明した。特に、学習場所に依存しないシームレスなアクセスの実現、提供情報と学習者が創造する情報の統合と共有化の実現などが、今後の課題となる。平成11年度は3年計画の初年度であるため、、調査が主な活動となる。具体的な内容は以下の通りである。1.学習活動に役立つモバイル機器の調査2.学習用具としてのコンピュータに対する学生の意識調査3.学生が期待する学習場面についての意識調査4.学生が置かれている学習場面の実態調査1.については、市販の情報機器について機能を比較した結果、「ICレコーダー」、「電子手帳」、「ハンドヘルドPC」、「薄型ノートパソコン」、「ペン入力型携帯端未」を候補とした。これらについて、共同研究者各自が一定期間使用し、学生用モバイル機器としての可能性を検討したが、ICレコーダーと薄型ノートパソコンが、携帯性・操作性・機能面・価格面で優れており、学生用モバイル機器の候補となり得るとの結論を得た。特に、薄型ノートパソコンはCCDカメラが装備されているため、マルチメディア情報の記録に適している。24.の調査については、平成11年秋に本学の学生約600名を対象にアンケート調査を実施した。集計結果の主要な点は、・ほぼ全員に近い学生がパソコンを利用しており、その殆どか大学で使っている。・利用内容は、文書作成、電子メール、ホームページ検索が各々6割以上を占める。・約3分の1の学生はノートパソコンを所有している。・受講経験のある授業の形態は、実践体験学習、黒板中心の授業が各々7割を占める。・ビデオやマルチメディア機器などを利用した授業も約6割の学生が経験している。・学生の8割はノートで授業の記録を取っている。・7割近い学生は、ノートパソコンなどか授業に役立つと考えている。このように、モバイル機器の利用と学習効果についての研究に寄与する知見か得られた。平成12年度は3年計画の第2年次に当るため、初年度に引き続きモバイル機器の比較と、機器等を用いた学習活動の状況について、調査分析することが主な活動となる。1.学習活動に役立つモバイル機器の調査2.学習活動とモバイル機器の特性との関連の分析3.学生から見たモバイル機器の評価1および2については、初年度の取り組みにより、市販の情報機器のうち、現状では「ICレコーダー」、「薄型ノートPC」が、学習活動に効果的に寄与できるという見通しを持った。このため、本年度は「ICレコーダー」の導入台数を増やして実践研究を行った。また、「薄型ノートPC」については、小型ビデオカメラを内蔵した機種が研究目的に沿うと判断し試行実験を行ったが、内蔵カメラの解像度が十分でないため、より高機能の機種の導入を検討した。学習場面での記録(ノート機能)という点では、音声に対してはICレコーダーが、動画情報に対してはカメラ内蔵PCが適用できるが、静止画情報の記録に対応するため、デジタルカメラについても試行実験を継続している。3.については、学生有志の協力を得て、ICレコーダーを学生の立場で授業など学習場面で利用する場合、どのような点で効果的か、また問題となる点は何かについて検証を行っている。現在、利用場面としては小人数授業、多人数授業、あるいは就職ガイダンスなど、様々な場面での記録、および学習内容の再確認に有効であることが実証されつつあるが、授業時の着席位置、周囲の状況によっては、十分に機能できない場面があることも明らかになった。

また、教員が提供する素材の他、学生のレポート等も蓄積し学生が共有できるようにした。学習活動では、その成果はレポートや作品等に反映されるが、学習プロセスも成果に劣らず重要であることを踏まえ、学生が学習の際取るメモなどもサーバーに蓄え、必要に応じ参照可能とした。こうした試みは、実際に教室で行うリアルな授業に対しバーチャルな授業といえる。今後は、こうした2つの授業形態を適切に統合した新たな学習環境の創造が課題となる。3についてはモバイル機器として、ノートパソコン、ハンドヘルドコンピュータ、PDAを取り上げ、学習支援の可能性を探った。携帯性、操作性、ネットワークアクセスの容易さなどについて検証の結果、現状ではノートパソコンが平均して要求項目を満たすことが確認できた。より小型のものは携帯性と操作性が両立せず、仕様もビジネス向けのため、学生が活用するには無理が多い。しかし、技術の進展は目覚しく、音声入力や手書き文字入力の精度が飛躍的に改善されると、選択の幅は広がるであろう。カリキュラムについてはノートパソコンが最も現実的との結論を得たため、開発済みのWEB教材を活用した。しかし本研究の目的達成のためには、WEB等を利用したバーチャルな学習環境の改善が急務であることも判明した。特に、学習場所に依存しないシームレスなアクセスの実現、提供情報と学習者が創造する情報の統合と共有化の実現などが、今後の課題となる。
哺乳類GAL4/UASシステムの開発による時計遺伝子発振システムの解明

この実験は、ショウジョウバエの遺伝子導入に良く用いられているyeastのGAL4-UASシステムを哺乳類で確立し、時計遺伝子・時計関連遺伝子と想定される遺伝子を自在にサーカディアンセンターである視交叉上核に発現させ得る系を確立する事を目的としている。これにより、ある特定の遺伝子を視交叉上核に過剰発現させる事ができ、行動リズムをモニターする事により、この遺伝子のサーカディアンシステムに及ぼす影響が測定できる。今年度、mPer1プロモーターにUAS及びGAL4をつないだDNAをもつトランスジェニックマウスの作成し、UASに対象とする遺伝子のcDNAをつないだDNAをもつトランスジェニックマウスをも作成した。遺伝子の導入は、熊本大学動物資源開発研究センターにおいて、マウス受精卵にDNAをマイクロインジェクションすることにより行ない、現在マウスができて尾部より抽出したゲノムDNAを、サザンハイブリダイゼーション法で遺伝子導入を確定した。得られたトランスジェニックマウスは、wild typeのマウスと掛け合わせ、数を増やしている最中である。mPer1プロモーターにUAS及びGAL4をつないだトランスジェニックマウスの系統については、GAL4遺伝子のコード領域をプローブとして、視交叉上核において適切な発現パターンを示すトランスジェニックマウスを以後の実験に使用する。対象とする系統については、時計遺伝子mPer1,mPer2,mPer3を作成した。
樹状究起受容野の形成過程における放射状グリアの役割

大脳皮質や小脳皮質では、ニューロンの樹状突起の主軸が軟膜方向へ伸展し、その周囲にシナプスを形成する末梢枝が多数派生するという共通した構築を示す。このような樹状突起構築の指向性がどのような細胞メカニズムにより形成されるのかを検討する目的で、発達段階の小脳に注目して分子形態学的解析を行った。昨年度は、プルキンエ細胞樹状突起をカルビンジン抗体を用いて、バーグマングリアの放射状突起をグルタミン酸トランスポーターGLAST抗体を用いて免疫組織化学を行い、樹状突起がグリア突起と密着して脳表に伸展していく事実を見い出した(Yamada et al.,2000)。本年度は、このグリア突起から樹状突起の伸展作用を有するセリンが分泌されていることを明らかにした。さらに、その分子機構を探索したところ、バーグマングリアには高濃度のセリン合成酵素3PGDHが発現しているが、プルキンエ細胞では全く発現陰性であった。この事実は、セリンを介するニューロングリア間の代謝的カップリングが、樹状突起の伸展誘導機構になっている可能性を示唆する。プルキンエ細胞樹状突起をカルビンジン抗体を用いて、バーグマングリアの放射状突起をグルタミン酸トランスポーターGLAST抗体を用いて免疫組織化学を行った。なお、これらの分子マーカーの有用性は、以前申請者が見い出したものである(Shibata et al., 1997 ; Nakagawa et al., 1998)。これらの抗体による免疫組織化学の結果、分子層の最表層を伸長しつつあるプルキンエ細胞の樹状突起は、バーグマングリアの放射状突起に沿って軟膜方向へと向うことが明かとなった。さらに、電子顕微鏡を用いて詳細に構造的関係を精査したところ、両者の細胞突起より派生するフィロポディア同士が密接に接触している事実が判明した。これらの事実は、『ニューロン樹状突起受容野の形成において、放射状グリアによる認識/接着/誘導機構が重要な役割を果たしている』という申請者が提案する作業仮説の妥当性を、強く示唆しる。
新規1型糖尿病モデルを用いたアルツハイマー病態誘導メカニズムの解明

高齢化の進展に伴い認知症対策は喫緊の課題となっている。近年、国内外の疫学研究から糖尿病がアルツハイマー病を含む認知症の重要なリスク要因であることが明らかとなり、認知機能の低下が脳内環境変化のみならず糖尿病に代表される代謝障害の蓄積を受けて体系的に制御されることが示唆されている。本研究では糖尿病を付加した増悪化アルツハイマー病モデルマウスの解析を通じて、認知機能障害へと繋がる分子機序の一端を解明することを目指す。
UV-B領域の紫外光により誘導される遺伝子発現機構に関する研究

ニンジン培養細胞のアントシアン合成をモデル系としてUV-B耐性の研究から、アントシアン合成がUV-B光受容体を解して鍵酵素であるフェニールアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)やカルコンシンタゼの遺伝子の発現レベルでUV-B光により制御されていることを示した。本研究では、ニンジンのPAL遺伝子の1つであるpal10遺伝子を取り上げその全長プロモータ(2335)をレポータ遺伝子(ルシフェラーゼ)につなぎ融合遺伝子を作成し、エレクトロポレーション法でニンジンのプロトプラストへ導入し、一定時間暗培養後のルシフェラーゼ活性をモニターし、プロモータ活性を評価した。暗培養中UV(260,280,300nm)光パルスを与え、得られた光量一反応曲線を解析し以下の点を明らかにした。(1)pal10の全長プロモータの発現はニンジン細胞同様UV-B光に特異的であり、その作用スペクトルは、280nmにピークを持ちUV-B光受容体を介して制御されていることが示された。(2)しかしpal10プロモータに5′側から削り込みを行うと、570の点で既に、UV-B応答性エレメントを含むにもかかわらず、UV-B特異的応答性は失われた。570上流断片とCaMV 35coreプロモータから融合プロモータを作成し、調べたが上流にはUV-B特異的応答性は見られなかった。(3)しかし570下流の断片について融合プロモータを作成し調べたところ395下流に2つのUV-B特異的エレメントが存在することが判明し、コンセンサス配列としてT(A)XTCXCCAACCC(A)を得た。(4)5′欠損プロモータ融合プロモータの光量一反応曲線の解析から上流や下流の配列はUV-Bエレメントに対し抑制的に働くが、pal10プロモータの正確な発現には、これらの配列の相互作用も必要であると考えられた。ニンジン培養細胞のアントシアン合成及び合成に関わる鍵酵素PAL,CHSのmRNAの合成がUV-B光受容体を介してUV-B光により制御されることがわかっている。本研究では、PAL遺伝子(4つあるPAL遺伝子中UVによりすばやく発現するpal-10,pal-54)の発現についても同じことが成立しているか否かを調べた。ルシフェラーゼをレポータ遺伝子としたpal-10プロモータに関する各種融合遺伝子を作成し、トランジェントアッセイ法を用いプロモータ活性をUV域の単色光を用いて評価した。pal-10,pal-54(-395下流はpal-10と同一の遺伝子)全長のプロモータはUV域の光によりその発現が著しく促進され、光量-反応曲線及び作用スペクトルからUV-B光受容体の関与が示唆された。したがってプロモータの部分的欠損によりUV-B responsive elementの同定が可能である。また最近pal-54の-395上流にはトランスボゾンの挿入が認められたので以下の実験は主としてpal-10について行った。pal-10プロモータの欠損種としては、-567,-395,-285,-160,-145,-89,-45等を作成した。暗所下での発現から-2432-567間にマイナスのエンハンサーがあり、-395下流には欠損が進むにつれプロモータ活性も減少するのでエンハンサーが存在するものと考えられる。-395下流にはHahlbrock等が示したUV-responsiveelemennt様配列を数個含み、それらがUV域の光による発現に寄与していることが明らかになった。さらに定量的な解析をCaMV 35S core promoterとのpromoter fusionを作成し解析中である。

-395-567には、上述のUV-responsive element様の配列をふくまないが、UV域の光により発現の促進がみられる。これについては現在解析中である。ニンジン培養細胞のアントシアン合成をモデル系としてUV-B耐性の研究から、アントシアン合成がUV-B光受容体を介して鍵酵素であるるフェニールアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)やカルコンシンタゼの遺伝子の発現レベルでUV-B光により制御されていることを示した。本研究では、ニンジンのPAL遺伝子の1つであるpal-10遺伝子を取り上げその全長プロモータ(-2335)をレポータ遺伝子(ルシフェラーゼ)につなぎ融合遺伝子を作成し、エレクトロポレーション法でニンジンのプロトプラストへ導入し、一定時間暗培養後のルシフェラゼ活性をモニターし、プロモータ活性を評価した。暗培養中UV(260,280,300nm)光パルスを与え、得られた光量-反応曲線を解析し以下の点を明らかにした。(1)pal-10の全長プロモータの発現はニンジン細胞同様UV-B光に特異的であり、その作用スペクトルは、280nmにピークを持ちUV-B光受容体を介して制御されていることが示された。(2)しかしpal-10プロモータに5′側から削り込みを行うと、-570の点で既に、UV-B応答性エレメントを含むにもかかわらず、UV-B特異的応答性は失われた。-570上流断片とCaMV 35S coreプロモータから融合プロモータを作成し、調べたが上流にはUV-B特異的応答性は見られなかった。(3)しかし-570下流の断片について融合プロモータを作成し調べたところ-395下流に2つのUV-B特異的エレメントが存在することが判明し、コンセンサス配列としてT(A)XTCXCCAACCC(A)を得た。(4)5′欠損プロモータや融合プロモータの光量-反応曲線の解析から上流や下流の配列はUV-Bエレメントに対し抑制的に働くが、pal-10プロモータの正確な発現には、これら配列の相互作用も必要であると考えられた。
口腔内ミレリ連鎖球菌表層のカルシウム依存性抗原物質の精製と性状、構造の分析

1。口腔内分離株S.intemedi us1208-1株を培養,集菌後、緩衝液で懸濁した後、超音波処理で菌体表層物質を剥離し、80%の硫安塩析を行った後、ハイドロフォーピック1回,イオン交換2回、ゲル濾過1回のカラム操作を行い,精製評品を得た。2。ゲル電気泳動法により精製標品は51kdのモノマーの他に約200kdのヘテロマ-が存在したが,100°C,2分の処理でモノマーに解離し、モノマーにだけカルシウム結合能が認められた。3。アミノ酸分析ではGly,Leu,Thy,Ser含量が多く、pIは4.7でやや酸性を示した。4。線毛とは免疫学的に異なっていた。本年度は精製カルシウム依存性抗原物質の性状分析の継続であったが、その後ヒト唾液凝集反応をより詳細に分析する必要に迫られ、こちらを優先した。1。凝集反応には唾液量と細胞数に最適バランスがあること、カルシウム依存性で、濃度に最適バランスがあること、pHは5.5以上で反応することが分かった。2。唾液凝集因子をゲル濾過にて精製したところ、還元状態でのみ分子量10万を越える2種類のタンパク分子が得られた。そこで通常はより大きな複合体を形成しているものと思われる。4。プラスチック、固定化したactinomyces菌、アパタイドビーズを精製凝集因子で処理すると、連鎖球菌の付着がみられた。また本因子は全唾液で表面処理したアパタイドビーズに対するもののみ阻害した。5。10人の被験者の内で凝集能を欠いた人は凝集因子を欠いていた。アパタイトビーズ、actinomyces菌体を全唾液で処理すると、凝集能と無関係に連鎖球菌の付着能を示した。今後は本来のカルシウム依存性抗原物質と本凝集因子との関連を調べていきたい。1。2。3。4。1。2。4。5。1.本教室で成人口腔内分離株1208-1株を材料とした。2.ブレインハートインフュージョン培地で嫌気性培養,集菌後,緩衝液で懸濁した後ピペッテイングと超音波処理で機械的に菌対表層物質を剥離し,80%の硫安塩析を行った後,ハイドロフォービック1回,イオン交換2回のカラム操作を行い,精製標品を得た。この際の同定は以前作製した線毛に対する抗体を使用したウエスタンブロツテイングにて検出した。3.ゲル電気泳動法により精製標品は51kdのモノマーの他に約200kdのヘテロマ-が存在したが,100°C,2分の処理で容易にモノマーに解離した。カルシウムイオンアイソトープによるカルシウム結合試験の結果モノマーにだけ結合能が認められた。4.アミノ酸分析ではGly,Leu,Thy,Ser含量が多いものの,特に特徴は見られなかった。pIは4.7でやや酸性を示した。5.精製標品に対する特異抗体を作製した。次年度では本年度予定の未消化分である,蛍光指示薬を用いたカルシウム結合定量性試験を行うこと。特異抗体により線毛との関連を検討すること。唾液による菌体凝集反応との関わりについて調べた後,当初の予定である以下の点について調べていく。6.精製標品を酵素処理した後,ペプチドマップ法,あるいはこのペプチヒドを分離,精製して,分子内のカルシウム結合ドメインを決定する。

7.CDスペクトル分析により,精製標品のカルシウム存在,非存在下での高次構造を解析する。8.これらのことから本物質の口腔内sIgA刺激能に関するカルシウム依存性エピトープの構造を調べ,局所免疫メカニズム解明への一助とする。当初の本年度の研究目的は精製したカルシウム依存性抗原物質の性状分析の継続であったが,その後の結果により,これが関与すると考えられるヒト唾液凝集反応をより詳細に分析する必要に迫られ、こちらを優先した。1。本研究で使用してきたS.intermedius1208-1株はヒト唾液で凝集するものの、その反応は高分子量のムチン様物質の粘性により阻害される。2。1μm濾過唾液を使用した凝集反応では唾液量と細胞数に最適バランスがあること、カルシウム依存性だが、カルシウム濃度にも最適バランスがあること、pHは5.5以上で反応することが分かった。3。凝集反応を指標として1μm濾過唾液をゲル濾過にて精製したところ、還元状態でのみ分子量10万を越える2種類のタンパク分子が得られた。そこで通常はより大きな複合体を形成しているものと思われる。5。アパタイトビーズ、プラスチック上、固定化したactinomyces菌上を精製凝集因子で表面処理すると、いずれでも連鎖球菌の付着に関与していた。また全唾液で表面処理した各付着対象物への阻害能はアパタイトビーズに対するもののみ有効に阻害した。6。男女各5人、計10人の唾液の凝集能は個人差が著しく、凝集能を欠いた人は凝集因子を欠いていた。アパタイトビーズ、actinomyces菌体を全唾液で処理すると、凝集能と無関係に連鎖球菌の付着能を示した。今後は本来のカルシウム依存性抗原物質と本凝集因子との関連を調べて行きたい。
皮膚3次元培養モデルを用いたアトピー性皮膚炎の皮膚バリア機能の研究

まず、市販されているヒト皮膚再構築モデル(TEST SKIN)の、air lift後、1週間の培養皮膚を入手し、それを1週間培養する系が、角層を含めた表皮の構築を観察するのに適していることを明らかにした。その後、その培養系に、種々のサイトカインを添加して構成される皮膚がどの様に変化するか組織学的に観察することを試みた。はじめに、IFN-γ,TNF-α,GMCSF,IL-1β,IL-8を培地に添加して対象と比較してこれらのサイトカインの表皮形成に対する影響を調べた。HEで染色した組織を観察すると、TNF-αを加えたモデルでは、サイトカイン無添加コントロールと比較して、表皮は薄く錯角化が著名に認められた。IFN-γでは、表皮は半ば壊死に陥った様に見られ、錯角化は認められなかった。IL-1βでは、軽度の錯角化が認められた。GMCSF、IL-8を添加したモデルでは、コントロールと比較して著変を認めなかった。引き続き、このような表皮形成において、表皮成熟化の過程で形成される蛋白、インボルクリン、ロリクリン、フィラグリンがどの様に変化するかを免疫組織学的に検討を進めている。さらに、これらの表皮細胞において、接着分子、HLA-DRが表現されているかどうか、錯角化にいたった表皮ならびに壊死に陥った様に観察された表皮細胞についてアポトーシスが関与しているかについても検討する予定である。はじめに、TESTSKIN(ヒト皮膚再構築モデル)を入手して、アトピー性皮膚炎との関連が示唆されているTh2型サイトカインの一つ、IL-4を培地に添加し培養したたモデルと対照モデルの組織を経時的に調べ、また、最終的に、エバポリメータを用いて、経表皮水分喪失量の測定を行い、皮膚バリア機能の評価を試みた。採取した組織は、角層が厚く形成されてはいたが、variable epidermis(生きた表皮細胞の部分)の細胞は壊死に陥りかけており、また、細胞の層数も非常に少なく、IL-4添加培地で培養した皮膚再構築モデルの細胞と対照のそれとを比較することはできなかった。経表皮水分喪失量を測定を試みたが、プローブの先端を皮膚モデルに押し当てたところ、モデルの皮膚が非常に脆弱なために皮膚の損傷が起こり、機械を用いての正確な経表皮水分喪失量の測定は不可能であった。皮膚モデルでは、生体の皮膚と異なり、時間が経過すれば、角層が厚く形成され、一方、生きた表皮細胞が壊死に陥る傾向があることが判明したため、私たちは、air lift後、1週間の皮膚モデルを入手(通常市販されている皮膚モデルはair lift後約2週間のもである)し、実験を行った。Air liftとは、組織の上部が空気にさらされている状態で培養する手法である。以下のサイトカイン、IL-1b,IL-2,IL-4,IL-5,IL-6,IL-8,IL-10,IL-12,TNF-α,IFN-γ,TGF-β1を培地に添加して、組織学的に検討を加えた。残念ながら、この実験系においても、対照の皮膚モデルでさえ、正常の皮膚のような皮膚構築が得られなかったので、現在さらに、実験系について検討を加えている。
動脈硬化症に対する新しい薬物療法の開発-ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤による血管平滑筋細胞の増殖抑制

動脈硬化症の予防および治療として、多くの薬剤が用いられているが臨床におけるこれらの効果は満足すべきものではなく、新しい発想に立った薬物療法の開発が強く求められている。動脈硬化巣の形成・進展には動脈平滑筋細胞の動脈内膜への遊走および増殖が重要な役割を担っている。この平滑筋細胞の遊走・増殖には多くの増殖因子が係わっているが、これらの因子からの増殖シグナル伝達において、Ras p21は重要な役割を担っている。このRas p21を分子標的として、増殖シグナルを抑制し、動脈平滑筋細胞の遊走・増殖を阻害することにより、動脈硬化の新しい薬物療法を開発することを目的とした。Ras p21の機能発現に必須であるファルネシル化を阻害するファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤(manumycin)を用いて、培養平滑筋細胞の遊走および増殖を著明に抑制した。また、ラット頚動脈バルーンを傷害モデルにmanumycinを投与し、有意に動脈内膜の肥厚を抑制することを見い出した。したがって、ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤により、Ras p21の機能発現を抑制し、増殖因子からの細胞内シグナル伝達を遮断することによって、動脈平滑筋細胞の遊走・増殖を阻害することは動脈硬化に対する新しい薬物療法の開発につながる。本研究は動脈硬化症における合成型平滑筋細胞の増殖抑制、動脈中膜から内膜への平滑筋細胞の遊走および血管形成術後の動脈狭窄の防止のためのファネルシルトランスフェラーゼ阻害剤を用いた薬物療法の実用化に向けた基礎研究を目的としている。本年度において、まず、ファネルシルトランスフェラーゼ活性の簡易測定法を開発した。具体的にはN-Rasp21のC未満に相当する7つのアミノ酸からなるペプチドを合成し、このペプチドをダブシル基で修飾したものを基質として酵素反応を行わせ、産物であるフェネルシル化ペプチドをHPLCで分離同定し、可視光にて計測するシステムを開発した(J.Chromatogr.B.1995,663:35-42)。また、ストレプトゾトシン投与糖尿病ラットより単離した動脈平滑筋細胞(SMC)では、Rasp21ファネルシルトランスフェラーゼは正常ラット由来のSMCと比較して、その発現が有意に増加していることが明らかになった。本酵素阻害剤であるUCF1-Cを添加すると10μM以上で有意の増殖抑制を認めた。この抑制効果は糖尿病ラット由来SMCにおいて、より顕著に認められた。PDGFで刺激した際のMAPキナーゼ活性もUCF1-C添加により著明に抑制され、UCF1-Cによる増殖抑制はRas-signalingの抑制を介することが示唆された。同様にWHHLウサギ由来の内膜SMCを用いた実験でも同じ成績を得ている。以上より、ファネルシルトランスフェラーゼ阻害剤は、RasP21のファネルシル化を阻害することにより、Ras-signalingを抑制し、その結果、細胞増殖の抑制効果が出現すると考えられる。この平滑筋細胞の遊走・増殖には多くの増殖因子が係わっているが、これらの因子からの増殖因子シグナル伝達において、Rap 21は重要な役割を担っている。このRas p21の機能発現に必須であるファルネシル化を阻害するファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤(manumycin)を用いて、培養平滑筋細胞の遊走および増殖を著明に抑制した。また、ラット頚動脈バルーン傷害モデルにmanumycinを投与し、有意に動脈内膜への肥厚を抑制することを見い出した。したがって、本阻害は動脈硬化に対する新しい薬物療法の開発につながることを明らかにしたので報告する。
子どもの価値調整能力を育成する対話的社会科授業構成の研究

本研究においては,既存の判断基準では解決できない事象や異なる他者との出会いを通して,自己の判断基準の自明性を疑い,新たな価値判断を構築,更新できる資質を,価値調整能力ととらえる。本研究の目的は子どもの価値調整能力を育成する社会科授業構成論を解明することである。特に小学校社会科授業における対話を通した合理的意思決定過程,価値調整過程の在り方を明らかにする。具体的には1子どもの価値調整過程の解明21に基づく授業モデル,授業計画の構築3価値調整能力の育成から見た授業構成理論の検証の研究に取り組む。
SOCARーA軟X線望遠鏡デ-タ解析のシステムの構策

科学衛星SOLARーAに塔載される勧X線望遠鏡は、1024x1204画素のCCDで太陽コロナ及び太陽フレアのX線画像を取得する。軟X線望遠鏡のデ-タ-処理システムは、膨大な画像デ-タセットから、1.必要とするデ-タを検索し、2.時間変化などの把握が可能なようにム-ビ-的に連続画像表示し、3.さらに詳細な画像解析がコマンドにより効率よく行える、必要がある。本年度は本研究費により光磁気デスクを整備し、昨年度開発のデ-タベ-ス生成プログラムと合わせて、小システムで極めて大量のデ-タを解析するシステムを完成させた。本システムは、大量の画像デ-タをデ-タベ-スの形で光磁気デスクに保存し、ワ-クステ-ションで自由にアクセスできることに大きな特徴がある。さらにデ-タベ-ス生成が容易であること、大量の画像デ-タを見通しよく収納し、かつ高速で検索する能力、画像デ-タへのアクセスの容易さ、必要にして充分な情報を持ち拡張性に富むヘッダファイルなどの点でたいへんすぐれている(=システムとして使いやすい)。衛星は、91年夏に宇宙科学研究所により打ち上げられ、画期的なデ-タを取得しつつある。観測開始後、本システムを使用して軟X画像のデ-タ解析を開始した。本システムが事前に整備されていたため、デ-タの詳細チェック、観測モ-ドへのフィ-ドバックをすみやかに行うことができ、試験観測を極めて効率良く行うことができた。従来衛星実験の初期解析には、観測を開始してからかなりの時間がかかるのが実情であったが、今回は観測とほぼ同時にリフォ-マットされたデ-タがつくられ、大幅な作業の迅速化が計られた。「ようこう」の初期成果を報道する新聞等の記事に見られる軟X線太陽像は、本システムにより作成されたものである。今後、本システムを使用して詳細な解析を行っていく予定である。科学衛星SOLARーAに搭載される軟X線望遠鏡は、1024×1024画素のCCDで太陽コロナ及び太陽フレアのX線画像を取得する。衛星は、91年夏に宇宙科学研究所により打ち上げられ3年間の運用で約1000万枚の画像を取得する。軟X線望遠鏡デ-タ処理システムは、これらの膨大な画像デ-タセットから、1.必要とするデ-タを検索し、2.時間変化などの把握が可能なようにム-ビ-的に連続画像表示し、3.さらに詳細な画像解析がコマンドにより効率よく行える、必要がある。本年度は、小人数用解析システムとしてワ-クステ-ション、大容量磁気デスク、及び画像デ-タを収容する光磁気デスク、などのハ-ドウエアシステムの構築を行い、画像処理専用言語として、米国Research System社の開発したIDL(Interactive Data Language)を導入した。(本研究費は、上記のシステムの一部の費用にあてられた。)これらを用いて、画像デ-タベ-スの設計を行い、衛星テレメトリ-デ-タから画像デ-タベ-スを自動的に作成するデ-タベ-ス生成プログラムを製作した。本プログラムは大型機およびワ-クステ-ション上の両方で動作し、GPーIBにより取得されたテレメトリ-デ-タから、デ-タベ-スを光磁気デスク上に自動的に高速生成する。システム試験として、宇宙科学研究所における軟X線望遠鏡の動作試験時に取得されたテスト画像の解析に実戦使用している。本システムは、デ-タベ-ス生成の容易さ、デ-タの信頼性、大量の画像デ-タ見通しよく収納し、かつ高速で検索処理する能力、画像デ-タへのアクセスの容易さ、必要にして充分な情報を持ち拡張性に富むヘッダフィイルなどの点でたいへんすぐれている(=システムとして使いやすい)ことを実証しつつあり、すでに衛星試験デ-タの解析に必須のシステムとなっいる。

従来衛星実験の初期解析には、観測を開始してからかなりの時間がかかるのが実情であったが、今回は観測とほぼ同時にリフォ-マットされたデ-タがつくられ、大幅な作業の迅速化が計られた。「ようこう」の初期成果を報道する新聞等の記事に見られる軟X線太陽像は、本システムにより作成されたものである。今後、本システムを使用して詳細な解析を行っていく予定である。
組織片のサイトカインにより細胞増殖・遊走が促進し上皮化が速やかな代用尿管の開発

欠損部を有する尿管の再建は泌尿器科領域に残された大きな問題の1つであり、今までに種々の生体あるいは人工的材料が人工尿管としての可能性を検討されてきた。生体材料としては、動脈、静脈、筋膜、腹膜、腱、皮膚、卵管、腸管などの使用が試みられたが、臨床的に使用されたものはもっぱら腸管だけであり、それも現在ではほとんど使用される機会のないのが実状である。これに対し人工的合成材料として、glass,rubber,silber,vitallium,tantalum,polyethylene,polyvinyl,teflon,siliconeが人工尿管としての適合性を動物実験で検討されたが、良好な結果が得られたものは少ない。失敗の原因としては、尿漏、吻合部の痂皮の形成および狭窄、感染、異物反応、変形による管腔の閉塞、結石、グラフとの移動などが問題とされてきた。本研究の目的はサイトカイン活性化を利用した臨床使用に耐えうる代用尿管の開発である。方法としては、(1)管腔状のpolyesterに細切した自己組織を自家移植したTF(Tissue fragmented)ポリエステル、(2)アルコール加橋処理して抗原性を落としたアルコール保存同種頚動脈、(3)フリーグラフトとして採取後筒状にした自家膀胱壁、をイヌ損尿管に補填し人工尿管としての可能性を検討した。実験件数は少ないが、TFポリエステル、アルコール保存頚動脈ともに内腔の通過性が保持できず材質の改善が求められた。膀胱壁グラフトは、7日後において内腔は保たれておりグラフトの外側に血管新生がみられたが、基礎実験のみで終わった。さらにメタリックステントの尿管狭窄への有用性を検討するために、アキュフレックスステント(ACCUFLEX,Meditech,Boston Scientific Corporation社製)の尿管内留置実験を行った。その結果6ヵ月後の長期観察例において良好な組織親和性と内腔通過性の確保及び炎症や異型性の無い上皮の再生が確認された。このメッタリックステントが、今後尿管狭窄の治療法の1つとして地位を確保する可能性を充分有していると考えられた。欠損部を有する尿管の再建は泌尿器科領域における大きな問題の1つであり、今までに種々の人工材料の使用が試みられたが尿漏、吻合部の狭窄、痂皮形成、グラフトの移動、感染、異物反応、変形管腔構造の保持が困難、結石、グラフト外側の再生移行上皮を伴った結合織の形成等のため良好な結果は得られなかった。また生体材料として腸管、動脈、静脈等が用いられたが、現在臨床に用いられているのは腸管のみであり、しかも腸管は粘液産生、結石形成、吻合部狭窄等の欠点を有し優れたものとは言い難いのが現状である。本研究の目的は臨床使用に耐えうる代用尿管を開発することである。方法としては(1)基礎構築に細切した組織を自家移植する、(2)アルコール処理して抗原性をおとした同種動脈、尿管、(3)自己の膀胱壁を採取し、筒状にして用いる、の3種類を計画した。

その組織片のサイトカインを活性化し、オートクリン及びパラクリンとして利用し移行上皮及び周囲の結合組織の細胞増殖・遊走を促進し、植え込み後早期に上皮化が完成し尿漏れが起こらず、遠隔期にも吻合部の狭窄が生ずることなく機能するものを目標として実験したが、サイトカインが充分に活性化されず、移行上皮の被覆は遅延し、現在、改良中である。(2)と(3)に関しては雑種成犬の尿管再建をin vivo実験において実際に行ったが吻合部のところで狭窄あるいは閉塞が起こり尿腫あるいは尿漏れを起こしたものもあり、現在改良中である。尿の生化学的性質が細胞の遊走を妨げ、その結果サイトカインのオートクリンの効果が十分発揮されていない。吻合部での急性期の狭窄に対してステントを入れて乗り切ることを現在工夫している。血行が悪い、細胞の遊走がそれほど望めない等不利な条件が多いが設計に改良を加えたい。欠損部を有する尿管の再建は泌尿器科領域に残された大きな問題の1つであり、今までに種々の生体あるいは人工的材料が人工尿管としての可能性を検討されてきた。生体材料としては、動脈、静脈、筋膜、腹膜、腱、皮膚、卵管、腸管などの使用が試みられたが、臨床的に使用されたのはもっぱら腸管だけであり、それも現在ではほとんど使用される機会のないのが実状である。これに対し人工的合成材料として、glass,rubber,silber,vitallium,tantalum,polyethylene,polyvinyl,teflon,siliconeが人工尿管としての適合性を動物実験で検討されたが、良好な結果が得られたものは少ない。失敗の原因としては、尿漏、吻合部の痂皮の形成および狭窄、感染、異物反応、変形による管腔の閉塞、結石、グラフとの移動などが問題とされてきた。本研究の目的はサイトカイン活性化を利用した臨床使用に耐えうる代用尿管の開発である。方法としては、(1)管腔状のpolyesterに細切した自己組織を自家移植したTF(Tissue fragmented)ポリエステル、(2)アルコール加橋処理して抗原生を落としたアルコール保存同種頚動脈、(3)フリーグラフトとして採取後筒状にした自家膀胱壁、をイヌ欠損尿管に補填し人工尿管としての可能性を検討した。実験件数は少ないが、TFポリエステル、アルコール保存頚動脈ともに内腔の通過性が保持できず材料の改善が求められた。膀胱壁グラフトは、7日後において内腔は保たれておりグラフトの外側に血管新生がみられたが、基礎実験のみで終わった。さらにメタリックステントの尿管狭窄への有用性を検討するために、アキュフレックスステント(ACCUFLEX,Meditech,Boston Scientific Corporation社製)の尿管内留置実験を行った。その結果6ヶ月後の長期観察例において良好な組織親和性と内腔通過性の確保及び炎症や異型性の無い上皮の再生が確認された。このメッタリックステントが、今後尿管狭窄の治療法の1つとして地位を確保する可能性を充分有していると考えられた。