hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
栄養による繁殖機能調節のメカニズム

1、成熟雌シバヤギ(n=4)を用いて制限給餌による体重の低下が発情周期におよぼす影響を検討した。制限給餌は排卵後1日から開始し、制限給餌中は1週間毎にシバヤギの体重を測定してその30%維持要求量に相当するヘイキューブおよび稲わらを与えた。卵巣の観察は超音波画像診断装置を用いて毎日行ない、同時に卵巣ステロイドホルモン測定用として頚静脈から採血を行なった。制限給餌開始後すべての個体において体重が減少し卵巣静止となった。制限給餌開始から卵巣静止になるまでの期間は制限給餌開始時のそれぞれの動物の体重により異なっていた。卵巣静止になる直前の発情周期における黄体開花期(排卵後7日13日)の平均プロジェステロン濃度は給餌制限開始前のものに比べて有意に低かったが(19.7±2.8 vs 12.3±2.2 ng/ml, P<0.05)、黄体期の長さ(プロジェステロン濃度が1ng/ml以上の日数)に有意な差は見られなかった(15.8±1.5 vs 15.0±2.8 days, P>0.1)。また卵巣静止となる時期において黄体退行後に見られるエストラジオール濃度の上昇および卵胞の発育は給餌制限開始前のものに比べて抑制される傾向が見られた。以上の結果は、低栄養による体重の減少が卵巣からのステロイドホルモン分泌に影響をおよぼし、結果として卵巣静止を招来するとする従来の考えを支持し、また十分な脂肪蓄積量が存在する場合、慢性低栄養による卵巣静止開始までに時間を有することが示唆された。2、栄養状態が良好なシバヤギに脂肪酸代謝阻害剤であるMethyl Palmoxirate (MP)を10mg/kg皮下注射し、NEFAの変化を観察した。その結果投与後4時間までMPの作用が持続することが明らかとなった。現在この用量のMP投与が黄体形成ホルモンのパルス状分泌に及ぼす影響を検討している。脂肪代謝とグルコース代謝および繁殖機能との関係を明らかにすることを目的とした。正常な発情周期を回帰しているシバヤギに低栄養条件を負荷し、超音波画像診断装置を用いて卵巣の変化を観察するとともに、CIDRにより誘起された卵胞期における黄体形成ホルモン(LH)や卵巣ステロイドホルモンの変化を観察した。また連日採血して、血中グルコース、インスリン、遊離脂肪酸およびレプチン濃度を測定した。低栄養負荷群では体重、体格指数ともに有意に減少した。普段給餌群ではCIDR処置後良好なLHのパルス分泌が観察され、すべての例で排卵が観察されたが、低栄養条件を負荷された群ではCIDR処置後顕著なLHのパルス分泌頻度の低下がみられ、すべての例で排卵が抑制された。血中インスリン濃度は、低栄養負荷群では対照群に比べて有意に減少したが、血中グルコースおよびレプチン濃度には両群間で有意な差は見られなかった。血中遊離脂肪酸濃度は低栄養負荷群において負荷開始後一旦急激に上昇するものの、その後徐々に低下し、排卵が抑制された時点においては基底レベルにまで減少した。以上の結果から、低栄養による繁殖機能の低下は卵胞期におけるLHのパルス状分泌の低下が引き金となり、結果として排卵が抑制されることによることが主要な原因であることが示された。また、グルコースおよびレプチンの血中濃度の変化はLHパルスの抑制にあまり関与していないことが示され、むしろ血中インスリンおよび遊離脂肪酸濃度の変化が強く関与している可能性が示された。血中インスリンおよび遊離脂肪酸はそれぞれ独自にグルコース代謝および脂肪代謝を介して体内にエネルギーを供給しており、これらの代謝調節因子によって制御されるエネルギー供給機構が両方同時に低下することにより低栄養による発情周期の停止が引き起こされているものと推測された。

2、栄養状態が良好なシバヤギに脂肪酸代謝阻害剤であるMethyl Palmoxirate (MP)を10mg/kg皮下注射し、NEFAの変化を観察した。その結果投与後4時間までMPの作用が持続することが明らかとなった。現在この用量のMP投与が黄体形成ホルモンのパルス状分泌に及ぼす影響を検討している。
合理的代謝経路改変に基づく微生物二次代謝産物の創成および機能分子リデザイン

二次代謝制御系および代謝経路の合理的改変により取得した休眠二次代謝産物に注目し、以下の研究課題を実施する。平成31年度:[課題1]比較ゲノム解析を駆使したアゾキシアルケン化合物の生合成マシナリーの先導的解明、[課題2]ポリケチド化合物の骨格構築酵素の機能解析と構造多様化、およびX線結晶構造解析に基づいた高機能ハイブリッド抗生物質の創製平成32年度:[課題3]クオラムセンシング阻害活性の向上を目指したアゾキシアルケン化合物の生合成リデザイン、[課題4]制御系・生合成代謝系の合理的改変による二次代謝活性化と未同定産物の実用的発酵生産および生合成解析二次代謝制御系および代謝経路の合理的改変により取得した休眠二次代謝産物に注目し、以下の研究課題を実施する。平成31年度:[課題1]比較ゲノム解析を駆使したアゾキシアルケン化合物の生合成マシナリーの先導的解明、[課題2]ポリケチド化合物の骨格構築酵素の機能解析と構造多様化、およびX線結晶構造解析に基づいた高機能ハイブリッド抗生物質の創製平成32年度:[課題3]クオラムセンシング阻害活性の向上を目指したアゾキシアルケン化合物の生合成リデザイン、[課題4]制御系・生合成代謝系の合理的改変による二次代謝活性化と未同定産物の実用的発酵生産および生合成解析
マンガ－舞台芸術間のアダプテーション分析とその理論化

本研究では、舞台表現とマンガ表現の間で翻案が行われるとき、(1)時間・空間・身体がどのように再現され、または変換されるのか、(2)表現方法の変換によって、イデオロギーはどのように維持され、または変化するのか、を問いとする。本研究は、これら二つの問いを検討することで、(1)近代的視覚表現としてのマンガの特徴を、舞台表現との比較から分析し、(2)マンガ表現に埋め込まれた科学主義、ジェンダー観や人種観等の文化政治を明らかにする。これによってマンガ表現理論を更新・確立することを、本研究の目的とする。
ファジィモデリングの指尖加速度脈波への応用と健康評価

平成19年度は,加速度脈波解析統合システムの作成において,ファジィ・ニューラルネットワークソフトウェアによる加速度脈波解析統合システムの運用とハードウェア化の枠組みの作成が今年度の課題であった.加速度脈波解析統合システムの運用に関しては、昨年度完成したが今年度は時間の都合とソフトウェアの不具合があり運用できなかった。今後デバッグを行い運用していきたい。次にハードウェア化の枠組みの作成であるが,本研究では自己組織化マップを用いた加速度脈波による健康診断装置の開発を行った.表示には液晶パネル,信号処理部には当初FPGAを考えていたが,より開発しやすいEMP-ARM9を用いた.また,HSB表色系からなる色を用いた新しい自己組織化マップの表示方法を考案した.テストデータで動作確認を行い,加速度脈波の解析・分類が行えることを確認した.今後の課題として,まだ,ファジィ・ニューラルネットワークソフトウェアをハード的に組み込んでいないのでその実装を行う.また,加速度脈波を分類する上で,脈波の切り出し等,前処理を行わなければならないが,脈波1波長分の時系列をそろえる作業を組み込む.加えて加速度脈波検出装置の追加や健康状態の時間的推移表示機能の追加が挙げられる.また,HSB表色系以外のカラーモデルによるマップの作成を行い,HSB表色系との比較を行う必要があると考えている.液晶パネルについても,タッチパネルの機能を所有しているのでタッチパネルを有効に利用していきたい.平成18年度は,加速度脈波解析統合システムの作成において,ファジィ・ニューラルネットワークを用いて加速度脈波を解析するための基礎的検討と加速度脈波解析統合システムのソフトウェアの枠組みの作成を行った.1.脈波データの分類において,正確な加速度脈波形状情報を取り入れるためにファジィ・ニューラルネットワークを応用した.最急降下法を用いたファジィルールの自動調整に遺伝的アルゴリズムの手法を用いたメンバーシップ関数の形状選択を付加して,時系列加速度脈波,加速度脈波カオスアトラクタのモデリングを行った.また,そのモデリングデータから形状特徴量をベクトルとして取り出し,自己組織化マップに入力することにより脈波データの分類を行った.さらに従来手法との比較を行い,既存の脈波データに対してその有効性を示した.2.加速度脈波解析統合システムの枠組みの作成を行った.指尖から非侵襲で脈波を取り出す酸素飽和度測定用透過型センサを用いたシステムに,本研究で作成するファジィ・ニューラルネットワークソフトウェアと自己組織化マッピングソフトウェアを実装することにより加速度脈波データの解析が可能となる.後者の自己組織化マッピングソフトウェアの表示部をフリーソフトウェアのHSPという言語をもちいて主に作成した.これにより,症例の分類においてヴィジュアルにわかりやすい表示が可能となった。また,前者部分は他の言語で作成されているが,HSPの機能により脈波解析部分である前者ソフトウェアを取り込むことができた.また,加速度脈波を分類する上で,脈波の切り出し等,前処理を行わなければならないが,その中に脈波1波長分の時系列をそろえる作業が必要となる.その処理を行うソフトウェアを開発し,それに組み込んだ。次にハードウェア化の枠組みの作成であるが,本研究では自己組織化マップを用いた加速度脈波による健康診断装置の開発を行った.表示には液晶パネル,信号処理部には当初FPGAを考えていたが,より開発しやすいEMP-ARM9を用いた.また,HSB表色系からなる色を用いた新しい自己組織化マップの表示方法を考案した.テストデータで動作確認を行い,加速度脈波の解析・分類が行えることを確認した.今後の課題として,まだ,ファジィ・ニューラルネットワークソフトウェアをハード的に組み込んでいないのでその実装を行う.また,加速度脈波を分類する上で,脈波の切り出し等,前処理を行わなければならないが,脈波1波長分の時系列をそろえる作業を組み込む.加えて加速度脈波検出装置の追加や健康状態の時間的推移表示機能の追加が挙げられる.また,HSB表色系以外のカラーモデルによるマップの作成を行い,HSB表色系との比較を行う必要があると考えている.液晶パネルについても,タッチパネルの機能を所有しているのでタッチパネルを有効に利用していきたい.
熱弾性マルテンサイトの双晶モードと双晶界面構造に及ぼす材料学的諸因子の影響

Ti-NiのB19'M(単斜晶)では結晶の対称性が低いため{11-1}、{011}第I種双晶、〈011〉第II種双晶及び(100)、(001)複合双晶が存在する.母相中に整合析出物Ti_3Ni_4が存在する場合、母相結晶粒径が数μm以下の場合、Ti_2Ni化合物中に分散した数μm以下のTiNi粒子では(001)複合双晶が支配的な内部欠陥となる.Ti-PdのBl9マルテンサイト(斜方晶)では、L.I.Sである{111}第I種双晶、それと共役な〈121〉第II種双晶に加えて{101}複合双晶が存在する.また、M相状態で時効を行うと、(001)積層欠陥が現れた.上記の両合金で観察される第I種双晶及び複合双晶の界面は、K_1面に関して鏡映対称にある原子配列がみられ、各々の結晶学的特徴を良く表していた.しかし後者の界面は前者ほど平滑ではなかった.第II種双晶のK_1面は無理指数面であることから、低有理指数面の1edgeとstepとから構成されるというモデルとそれを支持する観察結果が報告されている.Ti-Pd合金急冷材の〈121〉第II種双晶の界面は以前報告したTi-Niの〈011〉第II種双晶と同様であった.しかし、Ti過剰組成であるTi-49.5at%Pd合金炉冷材及びM相時効材では、〈121〉第II種双晶の界面に部分的に階段状のコントラストが観察されたが、ほとんどの界面では数原子幅の不規則に湾曲したコントラストが見られるのみであった.これらのことから第II種双晶の界面は本質的に数原子幅の弾性的なひずみ緩和領域を伴ったものであると結論できる.Ti-NiのB19'M(単斜晶)では結晶の対称性が低いため{11-1}、{011}第I種双晶、〈011〉第II種双晶及び(100)、(001)複合双晶が存在する.母相中に整合析出物Ti_3Ni_4が存在する場合、母相結晶粒径が数μm以下の場合、Ti_2Ni化合物中に分散した数μm以下のTiNi粒子では(001)複合双晶が支配的な内部欠陥となる.Ti-PdのBl9マルテンサイト(斜方晶)では、L.I.Sである{111}第I種双晶、それと共役な〈121〉第II種双晶に加えて{101}複合双晶が存在する.また、M相状態で時効を行うと、(001)積層欠陥が現れた.上記の両合金で観察される第I種双晶及び複合双晶の界面は、K_1面に関して鏡映対称にある原子配列がみられ、各々の結晶学的特徴を良く表していた.しかし後者の界面は前者ほど平滑ではなかった.第II種双晶のK_1面は無理指数面であることから、低有理指数面の1edgeとstepとから構成されるというモデルとそれを支持する観察結果が報告されている.Ti-Pd合金急冷材の〈121〉第II種双晶の界面は以前報告したTi-Niの〈011〉第II種双晶と同様であった.しかし、Ti過剰組成であるTi-49.5at%Pd合金炉冷材及びM相時効材では、〈121〉第II種双晶の界面に部分的に階段状のコントラストが観察されたが、ほとんどの界面では数原子幅の不規則に湾曲したコントラストが見られるのみであった.これらのことから第II種双晶の界面は本質的に数原子幅の弾性的なひずみ緩和領域を伴ったものであると結論できる.
硫化水素及びポリサルファイドの生理機能

1.研究実施計画の第3項目にある硫化水素と一酸化窒素との相互作用の研究において、ポリサルファイドが生産されることを2017年に明らかにした。この研究の途上、硫化水素やポリサルファイドがさらに参加されて生産される亜硫酸に神経保護作用があることを発見した。先ず、脳内在性亜硫酸が存在することをHPLC測定によって定量し、この働きを解明すべく、高濃度グルタミン酸を投与し、酸化ストレスを与えた初代神経培養に加えたところ、脳内在性濃度の亜硫酸が、神経細胞内のシステインとグルタチオン濃度を上昇させ、酸化ストレスによる神経細胞死を阻止することが分かった。そのメカニズムとしては、細胞外のシスチンをシステインに変換することにより、より効率よく細胞内システインを上昇させ、グルタチオン合成を亢進することが明らかとなった。この反応において同時にS-システインスルフィン酸が合成される。これは、NMDA受容体アゴニストであるが、ここからできる濃度は興奮性毒性を誘導する濃度には達しないため、亜硫酸を神経保護作用誘導物質としてさらなる検討の意義があると考える。ただし、亜硫酸はすでにワインなどの保存料として使われているが、これにアレルギーを示す個人には注意が必要となる。論文をBr. J. Pharm.に発表した。2.硫化水素およびポリサルファイドの生体における働きをより詳しく検討する目的で、その生産酵素3-mercaptopyruvate sulfurtransferase (3MST)と標的分子であるtransient receptor potential ankyrin1 channels (TRPA1)のノックアウトラットを作成し、その記憶を中心としたneuromodulationについて検討を行っており、未発表ではあるが、海馬長期増強(LTP)にかかわっていることが明らかになった。当初計画にはなかったが、第3項目を検討中に新たな発見があり、これをまとめてBr. J. Pharm.に論文発表を行った。硫化水素とポリサルファイドの生理機能について検討すべくその合成酵素と標的分子のノックアウトラットを作成し、その機能解析が計画以上に進展している。第4項目東京大学との共同研究による特異的阻害剤および蛍光プローブの開発は予想以上に早く進み、それぞれSci RepとChem Communに昨年論文を発表している。今後、硫化水素とポリサルファイドの神経伝達修飾作用、特に記憶形成における役割について、LTPを中心にその作用の検討を続ける。また、動物個体を使っての行動実験も国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所の山田先生とのきょうどうけんきゅうにより、進めていく予定である。また、3MSTノックアウトラット脳では、野生型ラット脳にくらべ結合型イオウ量が半分以下であり、この減少しているイオウ分子種について検討を進める。新たなイオウ分子種が確認された場合は、東大薬学部花岡先生との共同研究により、特異的蛍光プローブを開発し、その胴体についての研究につなげる。、H2SとNOとは相乗効果を示すことが、申請者らの1997年の論文で示されていた。本研究で、この相乗効果は両者が科学的に反応し、新たにできたポリサルファイドによることが、質量分析計(LC-MS/MS)による同定で明らかとなった。培養アストロサイトに発現しているTRPA1チャネルの活性化をアッセイ系として使い、ポリサルファイドであることを確認した(Miyamoto et al., Sci.Rep. 7, 45995, 2017)。細胞内酸化還元状態維持にかかわる分子として、cysteine persulfideやglutathione persulfideが考えられているが、その合成経路はよくわかっていなかった。本研究で、3MSTがH2Snを合成し、これがcysteineやglutahtioneと反応してできることが明らかとなった(Kimura et al., Sci. Rep. 7, 10459, 2017)。明治薬科大との共同研究で、脳内在性ポリサルファイドの同定と定量を行った(Koike et al., Ree. Rad. Biol. Med.113, 355-362, 2017).ポリサルファイドの3MSTによる生合成は3-mercaptopyruvateのみならず、thiosulfateも基質となることを日本医大との共同研究で示した(Biochem. Biophys. Res. Commun.496, 648-653, 2018)東京大学、明治薬科大学、日本医大との共同研究が順調に進み、独自の研究も順調に進んだ。一方で、当初計画にはなかったTRPA1および3MSTの遺伝子改変動物を作成する必要が発生し、すでに作成しクローン化を行っている段階であるが、作成に遅れが生じた。当初計画は計画以上に進展している。

これは、NMDA受容体アゴニストであるが、ここからできる濃度は興奮性毒性を誘導する濃度には達しないため、亜硫酸を神経保護作用誘導物質としてさらなる検討の意義があると考える。ただし、亜硫酸はすでにワインなどの保存料として使われているが、これにアレルギーを示す個人には注意が必要となる。論文をBr. J. Pharm.に発表した。2.硫化水素およびポリサルファイドの生体における働きをより詳しく検討する目的で、その生産酵素3-mercaptopyruvate sulfurtransferase (3MST)と標的分子であるtransient receptor potential ankyrin1 channels (TRPA1)のノックアウトラットを作成し、その記憶を中心としたneuromodulationについて検討を行っており、未発表ではあるが、海馬長期増強(LTP)にかかわっていることが明らかになった。当初計画にはなかったが、第3項目を検討中に新たな発見があり、これをまとめてBr. J. Pharm.に論文発表を行った。硫化水素とポリサルファイドの生理機能について検討すべくその合成酵素と標的分子のノックアウトラットを作成し、その機能解析が計画以上に進展している。第4項目東京大学との共同研究による特異的阻害剤および蛍光プローブの開発は予想以上に早く進み、それぞれSci RepとChem Communに昨年論文を発表している。当初計画に沿って研究を進める。計画外の遺伝子系編動物を使っての研究は、TRPA1改変動物については、2系統を確立し、研究を開始している。MPST遺伝子改変動物については、4系統作成し、ことうち2系統に絞り、研究に使用する。今後、硫化水素とポリサルファイドの神経伝達修飾作用、特に記憶形成における役割について、LTPを中心にその作用の検討を続ける。また、動物個体を使っての行動実験も国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所の山田先生とのきょうどうけんきゅうにより、進めていく予定である。また、3MSTノックアウトラット脳では、野生型ラット脳にくらべ結合型イオウ量が半分以下であり、この減少しているイオウ分子種について検討を進める。新たなイオウ分子種が確認された場合は、東大薬学部花岡先生との共同研究により、特異的蛍光プローブを開発し、その胴体についての研究につなげる。実験に必要な遺伝子改変マウスを保有していたが、本計画研究途上においてマウスとラットとでは反応が異なることがわかり、遺伝子改変ラットを大阪大学に依頼し、作成した。しかし、作成に予想以上の時間がかかり、実験に遅れが生じた。次年度に回復できるように遺伝子改変ラットの確立を進める。翌年度分助成金と合わせて、TRPA1遺伝子改変ラット2系統とMPST遺伝子改変ラット2系統の凍結胚および精子の作成と飼育費、研究試薬、研究機器の修理費、カナダのトロントで開催される国際H2S学会および、国内における日本神経科学会、日本薬理学会、日本生化学会への参加費および旅費等に充当する。
電子ドープ系銅酸化物超伝導体の電子状態の光学的研究

モット絶縁体に電子をドープした場合と正孔をドープした場合が同じかどうか、といういわゆる「電子・正孔対称性問題」は、長らく議論されてきた。最近になって、十分な還元処理を施した電子ドープ系の結晶では、正孔ドープ系と非常に異なる電子相図が出現する、という報告が相次いだ。電子ドープ型銅酸化物の真の電子相図を確立するためには、本物質における酸素濃度を決定することが必須である。しかしながら、精度よく酸素濃度を決めることができず、様々な実験結果は、予想する酸素濃度を仮定した議論にとどまっていた。本研究課題では、それに対して、還元処理によって酸素欠損が入るか否かという問題に対し、光学スペクトルから決着をつけることを試みた。超強還元して高い超伝導転移温度を示す(Pr,La,Ce)2CuO4単結晶のc軸偏光光学反射スペクトルを測定したところ、群論で予想される3つのフォノンモード(主要モード)以外のピークが複数観測された。これらは、酸素が過剰に入っていると思われるas-grown試料や通常の還元処理試料では見られない。周波数から判断して酸素原子が主に振動しているモードであると考えられ、強還元処理によって生じた酸素欠損に起因したモードである可能性が高い。また、還元の程度が強いほど、主要モードのフォノンがソフト化する傾向も観測され、単なる格子定数の変化だけからは説明できない。酸素の減少により、格子のばね定数に影響するような電荷分布の変化が起きたと考えられる。以上の成果は、日本物理学会年次大会(2019年3月於九州大学)において発表した。今後は、還元処理条件を変えた複数の酸素濃度の試料を用いて、光学スペクトルの測定を行い、新たに出現した非主要モードの起源について、追究していく。予c軸偏光フォノンの測定ができ、従来還元試料との明確な違いを見出すことができた。これにより、光学反射スペクトルの測定から、酸素濃度の議論ができる可能性が示された点は、予想外の大きな成果である。一方、5%以下の低Ce濃度の結晶を用いた面内偏光光学スペクトルの測定は、均一な結晶ができないということで、計画が遅れている。これまでに測定したCe0%及びCe5%のデータだけから結論を出すためには、酸素欠損があるか否かが重要なポイントであり、その意味でも上記のc軸偏光スペクトルの測定を発展させることが必要である。酸素欠損がある場合のフォノンモードの計算も、今後の課題である。今後は、Ce10%の結晶をさまざまな条件で還元した試料を用意し、それらのc軸偏光反射スペクトルを測定して、新たに出現した新フォノンモードが酸素欠損由来かどうかを調べる。できれば、Ce5%など他のCe濃度についても、同様な測定を行いたい。酸素欠損がある場合、どのようなフォノンモードが出現するかについては、共同研究により第一原理計算を行う予定である。Ce0%で超伝導になる多結晶試料を入手し、フォノンスペクトルの測定を行う。面内フォノンはスクリーニングで観測できないはずなので、出現したピークはすべてc軸フォノンモードのはずである。この仮説によって、酸素欠損の有無について結論を出す。

酸素欠損がある場合のフォノンモードの計算も、今後の課題である。今後は、Ce10%の結晶をさまざまな条件で還元した試料を用意し、それらのc軸偏光反射スペクトルを測定して、新たに出現した新フォノンモードが酸素欠損由来かどうかを調べる。できれば、Ce5%など他のCe濃度についても、同様な測定を行いたい。酸素欠損がある場合、どのようなフォノンモードが出現するかについては、共同研究により第一原理計算を行う予定である。Ce0%で超伝導になる多結晶試料を入手し、フォノンスペクトルの測定を行う。面内フォノンはスクリーニングで観測できないはずなので、出現したピークはすべてc軸フォノンモードのはずである。この仮説によって、酸素欠損の有無について結論を出す。
ケイパビリティアプローチに基づく福祉交通システムの実装と調査分析プログラムの構築

所得や効用を越えて、個人の自立や主体性を捕捉するケイパビリティアプローチは、厚生経済学の理論的射程を大きく拡げることになった。だが、次の3つの方法的難問をもつ。1観測不可能なケイパビリティ集合の推定法、2多次元機能空間から構成されるケイパビリティ集合の変化の比較評価法、3多次元機能リストと諸機能間の相対価値の同定法。本研究では、高齢者の「自立」に関する実証的研究を進めながら、3つの方法的難点を克服する独自の調査分析プログラムを開発し、より総合的な国際比較の枠組をつくり、さらに、現行の「自立」支援政策の改善方法に関して、ケイパビリティアプローチに基づく確かな理論を提供する。ケイパビリティアプローチ(Sen, 1985)は所得や効用ではなく個人の自立や主体性を捕捉する。地方自治体と協力して、仮想質問により個人のケイパビリティフロンティアを推定し、ケイパビリティ集合の変化を比較できるようにする。また、市民の公共的討議に基づく高齢者の移動ケイパビリティを高める福祉交通サービスを設計する。以上の知見をもとにケイパビリティアプローチの操作的定式化の方法を理論化しようとする。方法的な難問を解こうとすること、さらにそれを現在の我が国が抱える高齢化問題という課題において行うという両方に意義がある。既に地方自治体との協力体制も整っており、高齢者・障害者の移動のケイパビリティの国際比較は十分可能である。個人のケイパビリティを構成する諸機能のリストと測定単位の同定のプログラム構築も期待される。
木星内部磁気圏におけるプラズマ輸送過程の実証的研究

磁気圏は、地球に代表される「太陽風駆動型」と木星に代表される「自転駆動型」に大別できます。木星磁気圏に自転駆動型の特徴を与える要因は、磁気圏内部に衛星イオというプラズマ源が存在することだと考えられています。本研究ではひさき衛星に搭載された極端紫外線分光撮像装置のデータを用いた実証的な研究を行いました。イオ起源のプラズマが蓄積されることによる磁気圏の不安定化が発生し、そこで解放されたエネルギーが外部磁気圏から内部磁気圏に急速に分配される事、イオの火山活動の活発化によって、エネルギーの分配過程が活発化することが観測により同定され、衛星起源のプラズマが磁気圏を特徴づけていることが明らかになりました。固有磁場を持つ惑星は、例外なく惑星周辺に磁気圏と呼ばれる領域を持ち、そこでは活発なプラズマ輸送、エネルギー解放、粒子加速現象が発生している。これらの現象を駆動する物理過程は惑星により異なり、本研究では、木星を研究対象とすることにより、回転効果が卓越する磁気圏について詳細に調べ、磁気圏の普遍的な理解を目指す。ひさき衛星が2013年12月から2014年3月に実施した木星オーロラ及びイオプラズマトーラスの極端紫外分光観測データに基づき、木星内部磁気圏におけるプラズマ・エネルギー輸送過程に関するデータ解析を実施した。データ解析では、標準天体の観測により観測データの校正を実施したのち、木星オーロラ及びイオプラズマトーラスの時間変動特性の解析を行った。解析の結果から、木星内部磁気圏におけるプラズマの加熱源として、衛星イオ近傍で発電されたエネルギーが全体の20%程度を担うことが明らかとなった。エネルギー収支の検討結果から、衛星イオを通る磁力線の根元にあたる木星電離圏で電子加速が発生し、この加速された電子が木星内部磁気圏のプラズマ加熱に寄与している事を示す結果が得られた。また、連携研究者及び研究協力者の解析から、木星内部磁気圏のプラズマ輸送メカニズムとして、交換型不安定が重要な役割を果たしているとともに、太陽風に駆動されないトランジェントなエネルギー解放とプラズマ輸送が発生している事を示す結果が得られた。これらの成果は、いずれも磁気圏内部に衛星イオという強いプラズマ源を持ち、且つ、回転効果が強い事が関係していると考えられ、次年度以降の研究により、更に定量的な検討と、物理過程の解明を目指す。固有磁場を持つ天体は、例外なくその周囲に磁気圏と呼ばれる領域を形成し、その中では活発なプラズマ輸送、エネルギー開放、粒子加速現象が発生している。一方、これらの現象の駆動過程は、それぞれの天体が持つ固有の特徴(自転速度、磁場強度、プラズマ源)に影響される。本研究では、太陽系惑星の中では最も自転効果の強い木星磁気圏を対象とし、その磁気圏の特徴をひさき衛星による観測を中心に調査することによって、磁気圏の普遍的な理解を目指す。ひさき衛星が2014年に観測したデータを用いて、木星磁気圏の主要なプラズマ源である衛星イオと木星磁気圏との相互作用の結果発生する電子加熱現象について、その特徴をひさき衛星による極端紫外線分光観測から詳細に調べ、イオの下流域において数100GWの電子加熱が発生していることを明らかにした。この結果は英文学術誌に投稿され、受理されている。2015年には、ひさき衛星による木星磁気圏観測中に衛星イオ上で火山活動が一時的に活発となったことが地上の協調観測から明らかとなった。ひさき衛星の観測からは、木星内部磁気圏のプラズマ量の増大と、その後、磁気圏内のエネルギー開放現象の頻度と規模の増大が検出された。これは、回転系磁気圏でのエネルギー開放に、磁気圏内部のプラズマ源の大きさが寄与していることを示す初めての観測結果である。地上協調観測の解析結果は、英文学術誌に投稿され、受理されている。ひさき衛星の観測結果は投稿準備中である。ひさき衛星により発見された上述の現象を定量的に検証するために、グローバルMHDシミュレーションを用いた連携解析をスタートさせた。今後解析を進め、本研究計画期間中に成果を挙げる予定である。ひさき衛星の観測データは順調に解析が進み、その結果が学術論文に受理されている。データ解析に加えて数値シミュレーションを用いた連携解析がスタートし、当初の研究計画に沿って研究を進めることができている。2013年9月に打ち上げられた極端紫外線分光撮像望遠鏡衛星「ひさき」は、3年間の太陽系惑星の観測を成功させた。木星周辺の宇宙空間には、衛星イオの軌道に沿って濃い電離ガス領域(イオプラズマトーラス)が存在している。これはイオの火山活動により放出されたガスが宇宙空間に流出したために形成されたものであるが、このプラズマトーラスの存在により、磁気圏で生じたプラズマの加熱現象を電離ガスからの発光によって捉えることができる。木星のオーロラは極端紫外線で強い発光を持ち、磁気圏内のエネルギー解放過程を反映している。ひさき衛星は、極端紫外線を通して木星磁気圏のエネルギー解放現象とプラズマ加熱をリモートセンシングすることができる。本研究では、ひさき衛星の長期連続観測データを用い、イオプラズマトーラスとオーロラの時間変動特性を調べた結果、(1)イオの火山活動の変化によって木星磁気圏へのプラズマ供給量が増加すること、(1)中間・外部磁気圏へのプラズマ供給量の増加によってオーロラの活動度(磁気圏でのエネルギー解放過程)が活発化することが明らかにされた。太陽系の固有磁場を持つ惑星には大別して2つのタイプの磁気圏がある。

1つは磁気圏内のプラズマの輸送とエネルギー解放現象が太陽風により制御される、地球磁気圏に代表されるタイプ、もう一つが惑星の自転角運動量が磁気圏プラズマを駆動する木星に代表されるタイプである。自転角運動量の輸送効率が、磁気圏内部のプラズマ生成量に制御されることがこれまでの研究から予想されていたが、ひさき衛星はイオの火山活動の変化によるプラズマ生成量の変化を捉え、その影響がエネルギー解放過程の発生を制御していることを初めて観測的に明らかにした。この結果を物理的に解釈するために、Fukazawa et al. 2005,2006を用いた磁気圏グローバルシミュレーションによる検証を実施中である。ひさき衛星の観測データを用いた解析研究は順調に進んでおり、その成果は学会発表、論文を通して公表されている。観測結果を物理的に解釈するための木星磁気圏グローバルシミュレーションを、Fukazawa et al. 2005,2006を用いて開始している。これまでに、磁気圏内のエネルギー開放現象(磁気圏夜側領域でのリコネクション)により生じた高温プラズマ領域の時間発展を調べるため、プラズマのエントロピーを計算ルーチンを開発し、今後のシミュレーションデータの解析に用いる。固有磁場を持つ天体は周囲に磁気圏を形成し、その中では活発なプラズマ輸送・加速現象が出現している。これらの現象の駆動過程は、それぞれの天体が持つ固有の特徴(自転角速度、固有磁場強度、磁気圏プラズマ源など)に強く影響される。本研究では、太陽系惑星の中では最も自転効果とプラズマ源の効果が強く出現する木星磁気圏を研究対象とし、その磁気圏の特徴をひさき衛星による観測を中心に調査することによって、磁気圏の普遍的な理解を目指す。本研究では、まず、ひさき衛星が2014年に観測したデータを用いて、木星磁気圏の主要なプラズマ源である衛星イオと木星磁気圏との相互作用の結果発生する電子加熱現象を調査した。イオの下流域において数100GWの電子加熱が発生し、内部磁気圏での電子加熱の10-20%を担っていることが明らかとなった。2015年には、ひさき衛星による木星磁気圏観測中に衛星イオ上で火山活動が一時的に活発となった。ひさき衛星の観測からは、火山活動の活発化に伴い、木星内部磁気圏のプラズマ量が増大し、その後、磁気圏内のエネルギー開放現象の頻度と規模が増大したことが検出された。これは、木星のような回転系磁気圏でのエネルギー開放に、磁気圏内部のプラズマ源の大きさが寄与していることを示す初めての観測結果である。衛星イオの火山活動の活発化により、(1)イオ起源の二酸化硫黄ガスの解離により生じる酸素原子量が増大した事、(2)原子のイオン化に伴い、内部磁気圏のプラズマ量が増大した事、(3)プラズマが磁気圏外側の領域に徐々に輸送され、これがオーロラ活動を活発化させた事、(4)オーロラ活動の活発化とともに、磁気圏内で解放されたエネルギーは急速に内部磁気圏に輸送され、内部磁気圏のプラズマ加熱を引き起こすこと、が明らかとなり、5本の英文学術論文にまとめられた(内、4本が受理・出版済み、1本が査読中である)。
在席検知制御によるオフィスの変動照明の設計法

在席検知技術を用いることで自動的に変動するオフィス照明について,在室者の注意を妨げることのない調光設定方法を検討した。本検討は実験室内で様々な設定によって照明を増減光させ,室内でオフィス作業を遂行中の被験者の知覚や認知との関係を検討した。検討された照明の要因は,照度比・変化速度・照明の位置・照明光色と内装色などの多岐に渡った。その結果,最も在室者への影響の少ない照度比・変化速度をに加えて,実際の空間において配慮の必要な範囲に関する知見を得た。また,調光の予告の認知や照度と光色と内装色の組み合わせに対する選好が変化知覚への影響も発見した。更に生理量に対する影響と消費エネルギーへの影響も検証した。当初の研究計画に沿って変動照明の1心理知覚の検討と2生理反応の検討を行った。1心理知覚の検討では下記の3点の検討を行った。照明器具の位置の違いが知覚率に及ぼす影響については、被験者席の正面にある席の真上の照明器具の影響が大きいことが示された。照明器具の光色が変動知覚に及ぼす影響の検討も行った結果、光色そのものの影響というより、作業に用いるPC画面の光色との差異が影響する可能性が見出された。また、変化そのものを従来の線形変化ではなくWeberの法則に沿った曲線的な変化で行ったところ、知覚率の低下には効果がないものの変化の気になりを減らす可能性が見出された2の生理反応の検討では、これまで照明の短期的な変動が人の心理生理的な影響に関する知見の蓄積が殆どされていないため本年度は基本的な検討を行った。ここではNIRS(Near Infrared Spectroscopy)という近赤外光を用いた非侵襲な脳血流量推定手法に着眼した。まず、照度を変化させず一定とした場合について同様に脳血流量を検討したところ、安静時は低照度のほうが高照度に比べて脳血流量が低下するものの、作業時には低照度のほうが脳血流量の増加が認められた。また、先行する研究で行った変動照明検討と同一の条件(昼光色)でNIRSを適用したところ、開始照度と終了照度の差や変化率は前頭前野の脳血流量を変化させていることが示された。更に、NIRSの検討においても光色の影響を見るために電球色の光源で同様の検討を行った。その結果、開始照度と終了照度及び変化率の違いによる主効果や交互作用は昼光色と同様の結果が得られた。また、心理評価と生理反応の間に違う傾向が見られた。当初の実施計画書で示した心理知覚の検討と生理反応の検討の双方の大きなパートごとに、平成27年度は概ね網羅的な検討を行えた。結果の中では当初の期待と異なるもの(曲線的な変化の効果)や心理評価と生理反応の間の異なる傾向なども得られている。例えば、Weberの法則による曲線的な変化の効果の効果が見られなかったのは、照度の変化量が小さいことが考えられる。実際の照明制御の場においてより小さい照度まで減光する場合には異なる結果が期待される。また、心理評価と生理反応の傾向の違いは、これまで心理評価のみで行ってきた検討の問題があることも示唆される。これらの持つ意味の検討を次年度も継続して検討することが必要となる。当初の実施計画に従って1在席検知制御のある実運用を想定した実験を行うとともに、前年度の成果を踏まえた2増光の場合の生理量の変化の検討、を行った。1在席検知制御のある実運用を想定した実験は、当初は実際のオフィスに協力を得た実験と実験室実験の双方を計画していたが、前者は協力企業側の設備の不具合によって年度内の実施が出来なくなり、実オフィスでの制御のあり方の予備的検討に留まった。一方、実験室実験では人感センサーにより実際の人の移動を知覚のトリガーとするオフィス環境の中から、在室者に及ぼす予告の部分のみを抽出して、移動する他の執務者の属人的な影響を除外した実験を実施した。その結果、在室者の知覚率に及ぼす照度比と変化率の影響は、予告の有無に因らず相対的には同一であることが確認された一方で、変動照明の位置の影響は予告の有無による交互作用の影響が見られた。つまり、予告の存在は各位置の照明の変化の有無の認知に影響し、結果的に遠い位置の照明の変化の知覚を下げていることが示された。また、増光の場合は予告の影響が異なることも確認された。2前年度の生理量に関する検討が減光条件であったことから、今年度は増光条件でも検討を行った。前年度の条件と同様な実験を行ったところ、(i)増光する照明環境下では減光時よりも明るさの変化が認識されやすく、作業時の意識にも影響があり、(ii)変化率の違いが主観評価及び前頭前野の脳血流量に影響を与えていることが示され、異常の結果より前頭前野の脳血流量は増減光する照明環境に影響を受けていることが明らかとなった。前年度の検討の結果として残された大きな課題であった実際のオフィス条件に対応した検討としての変化の予告を含む実験が出来たとともに、生理量も前年度の成果を補完する増光条件での検討が行えた。また、心理量と生理量を比較することで、減光条件と増光条件の違いが明確になり、心理量のみで行ってきた既存の研究から脱却した成果となった。加えて、予告の有無の内容を比較することで、変動照明の変化の認知の持つ意味に対する考察を深めることが出来た。

2017年度の検討は以下の4つの観点で行った。まず光色と内装色の組み合わせが変動照明知覚に及ぼす影響について実験室実験により検討し,「電球色下での暖色系壁面」というような光色と内装色が同系統の場合のほうが,「昼光色下での暖色系壁面」というような異系統よりも知覚率が高いという結果を得た。二つ目の検討は変動する照明の位置による知覚率の違いを検討したものである。被験者席の隣および正面2列の合計5席の位置にある照明を変化させた場合,変化の予告の有無によらず,隣席や斜め前方の席上の照明が変動した場合は空間や机上面の明るさの変化の知覚率は低いことが見出された。三つ目の検討としては,近赤外光を用いた脳血流測定装置(NIRS)によって変動照明下での執務者の生理量を検討した。その結果、1000lxから700lxへ減光する場合に集中しやすいと評価され、脳血流の酸素化ヘモグロビン量が減光前よりも増加し、その変化が前頭前野の広範にわたることが明らかになった。また12.5lx/sの緩やかな減光では、主観的には明るさの変化は気にならないことがわかり、増光時にも同様の結果が得られた。一方、減光時間1secの急速な減光では集中しにくいと評価され、作業後に脳血流量が漸増することが明らかになった。以上により、減光は必ずしもストレス状態を生むとは言えず、緩やかな減光は主観的には集中しやすく、生理的には前頭前野の脳血流量を増加させることがわかった。最後は,変動照明を省エネルギー効果の観点で検討した。シミュレーションツールを用いて調光時の光環境の再現とそれに伴うエネルギー消費の試算を試みた結果、1「Radiance」による対象空間の光環境を再現、2「Honeybee」による数値計算、3「Energy plus」による消費エネルギー計算の流れで変動照明の調光方法ごとの消費エネルギーの相違を検討できることが確認できた。在席検知技術を用いることで自動的に変動するオフィス照明について,在室者の注意を妨げることのない調光設定方法を検討した。本検討は実験室内で様々な設定によって照明を増減光させ,室内でオフィス作業を遂行中の被験者の知覚や認知との関係を検討した。検討された照明の要因は,照度比・変化速度・照明の位置・照明光色と内装色などの多岐に渡った。その結果,最も在室者への影響の少ない照度比・変化速度をに加えて,実際の空間において配慮の必要な範囲に関する知見を得た。また,調光の予告の認知や照度と光色と内装色の組み合わせに対する選好が変化知覚への影響も発見した。更に生理量に対する影響と消費エネルギーへの影響も検証した。当初の実施計画書に沿って、次年度は在席検知制御も踏まえた変動照明実験を行う。この検討における人の動きの要因の導入は、在室者の無意識下で照明の変動を予期させるトリガーを変動の直前に設けるというモデルとなる。従って、検討においては実際の人感センサーを用いる場合だけではなく、変動を予期させるトリガーをモデルとして用いる場合についても検討を行う。また、実験室実験のみではなく、研究協力を得られる実際のオフィスにおける試行的な実運用を行い、前年度までの成果の検証も行うことを検討する。これらの検討は心理評価と生理反応の検討の双方も加える。28年度の検討課題で先送りになった実際のオフィスでの検討を今年度は引き続き計画する。また、27年度に行った光色についての検討も、実際のオフィス環境を踏まえた条件で追加の実験を行う。以上の結果と過去2年間の成果を踏まえて適切な変動照明設計のあり方について、消費エネルギーの観点も踏まえた検討を行う。
アストロサイトに対するプロテインSとGas6の生理作用に関する研究

AxlとTyro3に対する抗血清を作製し、免疫沈降とフォスフォチロシン抗体によるイムノブロットを用いて、AxlとTyro3の自己リン酸化をモニターすることにより、プロテインSおよびGas6それぞれの刺激により、AxlとTyro3の活性化を明らかにした。このことにより、プロテインSおよびGas6は双方ともAxlとTyro3の両方を受容体としうることが明らかになった。また、脳損傷モデルとして確立されている凍結損傷モデルを用いた実験の結果、傷害部位においてGas6の受容体であるAxlの発現が大幅に増強されていることが明らかになった。傷害部位の組織からAxlとTyro3を免疫沈降し、フォスフォチロシン抗体によるイムノブロットを用いた解析を行ったところ、このAxlとTyro3が実際に活性化されていることが確認された。さらに、ワーファリンの経口、あるいは局所投与によって、ワーファリンがこれらの活性化を抑制することが明らかになった。今後は脳損傷後の修復過程におけるプロテインSおよびGas6およびAxlの関与をワーファリンを用いて検討し、ワーファリンによる治療効果についても検討していきたい。申請者らは、アストロサイトに対する細胞増殖因子の同定を目的に、アストロサイトに発現しているレセプターチロシンキナーゼをdegenerative primersを用いたRT-PCR法によって検索していたが、その過程において、アストロサイトにAx1とTyro3が発現している事を見出した。そこで、アストロサイトに対するプロテインSとGas6の作用を調べたところ、血清、エンドセリン-1、basicFGFなどの増殖因子による増殖をむしろ抑制するという事が明らかになった。また、培養アストロサイトにscratchによる傷害を施したモデル(scratch-injuryモデル)およびラット脳を用いた凍結損傷モデルを用いた実験で、損傷周辺部位において、プロテインSおよびAx1のmRNAの発現が大きく増強されている事がわかった。Scratch-injuryモデルや凍結損傷モデルにおいては、損傷部位において急激なアストロサイトの増殖がおきている。しかもプロテインSを作用させると、この損傷部位におけるアストロサイトの増殖を抑制するという事がわかった。こうしたことから、プロテインS/Gas6およびAx1/Tyro3はアストロサイトの増殖の制御に関与しており、とくに、脳損傷後のグリオーシスの抑制に関係している可能性があると考えられる。9年度は、アストロサイトにおける細胞生物学的な作用を明らかにするために、初代培養アストロサイトを用いてプロテインSおよびGas6の作用における細胞内情報伝達系をあきらかした。両者ともMAPキナーゼの1つであるErkの活性を上昇させることが明らかになった。また、Ax1とTyro3のcDNAをそれぞれ単独あるいは組み合わせてCHOまたはCOS7に発現させ、プロテインSおよびGas6で刺激した場合の情報伝達系を解析することによって、Ax1とTyro3が、レセプターとしての機能・役割分担をしていることが明らかになった。
糖尿病食事療法における新規ツ-ルの作成とその有効性の検討

糖尿病患者の栄養教育への栄養教育成果の向上を目的として,目的達成のために持ち運びが可能な専用の食事カードを作成した。学生を対象に作成した食事カードを活用させ,食事カードのレイアウト,サイズ,内容,利便性,有効性,使用頻度,問題点等に関する調査を行い,その結果を集計・解析し,食事カードの修正を行った。食事カードに記載する内容およびレイアウトなどについて決定したので,今後糖尿病患者に使用してもらうことでその有効性を検討する。今年度の研究成果は日常生活の中で利用頻度の高い食品を調査し,糖尿病栄養食事指導用の食事カードを作成することとしていた。利用頻度の高い食品に関しては,現在調査中であるが,まず利用頻度の高い食材並びに食品を選択し,食事カードを作成した。食事カードの内容に関しては,当初カーボカウントと糖尿病交換表の両者を記載するとしていたが,カーボカウントを導入していない患者は多く,すべてを同じ規格で作成すると混乱を招く可能性が高いため,本研究で作成するカードは(1)両者とも記載してあるもの,(2)糖尿病交換表のみ記載したもの,(3)どちらも使用せず必要な栄養素等のみを記載したもの,の3種類を作成することにした。さらに,糖尿病の栄養食事指導においては病態,栄養食事指導の進行具合によって注目すべき栄養素が異なる。ここでも混乱を招かないように同時に記載する栄養素を追加したものを作成することにした。具体的には,標準タイプとして糖尿病交換表の値,エネルギー量,炭水化物量,たんぱく質量,脂質量,食塩量を記載し,そこに糖尿病腎症患者用ではカリウム,リンを追加する。これらを対象患者の病態に合わせて利用することが,多様な病態を示す糖尿病患者において重要であるといえる。そのため,本年度の研究成果として,記載する栄養素に違いがあっても即座に対応し,食事カードを作成することが可能なシステムを開発した。また,それを用いて一部の食事カードを作成した。今もって栄養食事指導時に活用できる種類が揃ってはいないが,今後も食事カードの作成を続け,指導に活かせる量が作成出来次第使用し,その成果を評価していく。現在行われている栄養指導の対象者の多くは糖尿病患者であり,今後も糖尿病患者の占める比率は増大していくことが容易に想像される。そのため,臨床栄養教育として患者のニーズにあったツールを開発することは非常に重要なことであり,実際に患者からもその声が多数上がっている。そこで本研究の目的を,糖尿病患者向けに食事カードを作成することで,糖尿病患者の食事療法へのコンプライアンスの向上を図ることとして研究を行っている。目的達成に向けての今年度の研究目標は,まず食事カードに掲載する食材並びに料理を決定し,順番に食事カードを作成する。次に,栄養食事指導に活かせる量が作成され次第,栄養教育の場で活用し,その成果をアンケート用紙等を利用して評価・改善していくこととしていた。しかし,勤務および役職の変更により,研究に費やす時間がほんとんど確保できず,当初の目標の達成には至らなかった。具体的には,食事カードについては掲載する食材並びに料理を決定し,食事カードの作成に努め,カードの量の増加は行った。記載内容に関しては,食材および料理の写真を基本として,糖尿病交換表の単位数およびカーボカウントのカーボ数を記載したもの,糖尿病交換表の単位数のみを記載したもの,必要な栄養素量のみを記載したものを作成した。昨年度の段階では,掲載する食材および料理の写真の縮尺倍率は,見やすい大きさということでカードにより様々であったが,今年度の要望があり,基本的には全て同一の縮尺倍率とすることとした。今年度着手できなかったことは,アンケート調査である。しかし,アンケート項目に関しては検討を重ねた。そのため,本年度は調査を行うことはできなかったが,その準備は進めているため,次年度はアンケート調査を行うことで,作成した食事カードの有効性を検討していく。現在栄養教育の対象者の多くは糖尿病患者であり,今後も増加していくことが予想される。しかし,糖尿病患者には自覚症状も少ないため行動変容の意思は低く,腎疾患に悪化するケースが多くみられる。それを解決するために本研究では,糖尿病患者の栄養教育への栄養教育成果の向上を目的として,持ち運びが可能な専用の食事カードを作成した。方法としては,食物栄養学科の大学生11名(男5名,女6名)と共に糖尿病患者が使用することを前提とした食事カードを作成し,その食事カードを実際に活用させた。その際,食事カードのレイアウト,サイズ,内容,利便性,有効性,使用頻度,問題点等に関する調査を自由記述式により行い,その結果を集計・解析し,食事カードの修正を行った。その結果,食事カードの内容は,基本として料理あるいは食材の名称,食事の写真,エネルギー,たんぱく質,脂質,炭水化物,食塩の量を記載することが良いとなった。また,対象者によっては追加の成分値を記載し,料理によってはカードの裏表を利用し,表面には先の情報を,裏面には料理のレシピやワンポイントアドバイスを記載すること,カードの色に関しては成分の違い,あるいは食品交換表の色を背景として用いることとした。

カードのサイズに関しては,印刷の便の良さ,持ち運びやすさの観点からはがきのサイズとするのが有用性が高いという結果であった。しかし,糖尿病の患者は今回の対象者とは異なり栄養に関する知識が少なく,高齢であることが多い。今後の課題として今回検討した食事カードの種類を増やし実際に糖尿病患者に利用してもらうことで,その有効性を検討することが重要であると考える。同時に,その結果を学生にフィードバックすることで,教育の一助となり,栄養士としての知識・技術の発展,ひいては今後の栄養士の発展に貢献できるものと考える。年度頭より,勤務先および役職の変更により研究以外に費やす時間が増加し,研究に費やす時間がほとんど確保できなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,本年度同様食事カードの数の増加をする。そして,アンケート調査を行うことで作成した食事カードの有効性を検討する。本年度は研究に費やす時間がなく十分に研究を進めることができなかったが,研究を進める準備はしてきたため,本年度はそれを実施する。解析の時間が十分に確保できるかどうかが問題であるが,研究補助を利用する等で解決する。研究成果の発表に関しては,検討済みである。