hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食物連鎖の同位体効果を用いた分子レベルの新たな物質循環解析法の創出

本研究は、親潮域、黒潮系暖水塊、アラスカ湾、南極海など、異なる生態系間の食物連鎖が持つΔδ15N/Δδ13C比に共通性があることを見出し、安定同位体比食物連鎖解析の一般式を提示した。この共通性は、アミノ酸合成にまつわる代謝駆動時における速度論的な同位体効果が深く関係していると考えられた。本結果の一般式を更に発展させることにより、移動性の動物の生活史などの動態検証に向けて新しい研究の展開ができると考えられる。生態系内の食物連鎖構造を知る手段として、接餌過程での窒素と炭素の安定同位体比:δ^<15>N、δ^<13>Cの濃縮係数を測定する方法が広く使われてきている。これは栄養段階(Trophic Level:TL)と共に、一定の濃縮係数のもとδ^<15>N,δ^<13>Cが増加することによる。しかし、δ^<13>C値の変動について充分な検討がなされていないため、TL解析手法は主にδ^<15>Nの変化量を中心に行われてきた。本研究課題は、「窒素・炭素の同位体効果は、一次生産者の代謝過程が上位のTLにまで影響を与える重要な役割を果たしている」という作業仮説のもと、陸域、海域、水域のデータを用いて食物連鎖のδ^<15>N-δ^<13>Cマップ上の勾配を比較し、生理生態に基づいた物質循環解析法を新たに創出することを目的として研究を行った。本年度は、これまで誌上発表された窒素、炭素安定同位体比データを基に、陸域から海域に渡って各地域の生態系(食物連鎖)がもつΔδ^<15>N/Δδ^<13>C比について検証を行った。異なる生態系間において1つの共通する傾きが見られたことから、食物連鎖がもつΔδ^<15>N/Δδ^<13>C直線の傾きは生体中のアミノ酸代謝系駆動時における同位体分岐反応時の速度論的要因が深く関係していると考えられた。一方で、季節的にサンプリングした親潮域の定点観測から得られた結果では、特にブルーミングが強く発生した時期において、先に見られたような一定のΔδ^<15>N/Δδ^<13>C比が見られなかった。このことから、食物連鎖全体が持つΔδ^<15>N/Δδ^<13>C比には、「速度論的要因」と「生態学的要因」の2つの面が重なって見えている可能性が示唆された。これらの結果について、海洋域の解析結果をJournal of Plankton Research,陸水域の解析結果をEcological Researchに平成23年度内の投稿に向けて準備を行った。しかし、δ^<13>C値の変動について充分な検討がなされていないため、TL解析手法は主にδ15Nの変化量を中心に行われてきた。異なる生態系(食物連鎖)間のΔδ^<15>N/Δδ^<13>Cについて統計的な解析を行った所、生態系間に大きな違いが無く、摂餌過程における窒素・炭素同位体分別に関して、食物網を通して「δ^<15>N=(1.53±0.25)δ^<13>C+各地域の定数(p<0.05)」の共通式で表されることを見出した。この結果から、一次生産者のδ^<15>N,δ^<13>Cが生息する環境条件によって決定されること、また食物連鎖上において低次動物から高次動物まで直線関係が引けることから高次動物まで持続的にΔδ^<15>N/Δδ^<13>Cが受け継がれていることが考えられた。食物連鎖とδ^<15>Nの関係についてWada et al.(1987)が良く知られているが、これを第一経験則とするならば、本研究で見出したΔδ^<15>N/Δδ^<13>C=1.62±0.24は、安定同立体食物連鎖解析の第二経験則の発見といえる。

この結果を、Aitaet al.,2011にまとめ、J. Plamkton Res.においてFeatured Articleとして掲載された。更に陸水域のデータについて検証した結果をWada et al.,2012にまとめEcol. Res.に投稿した。本課題ではΔδ^<15>N/Δδ^<13>Cの一定の共通式を見出したが、TL=2以上の動物からΔδ^<15>N/Δδ^<13>Cを導き出しているため、高次もしくは寿命が長い生物の食物連鎖上において特に有用な一般式となる。今後の研究の展望として、この共通式を元に食物網、食物連鎖の区分なく、一次生産者を含めたΔδ^<15>N/Δδ^<13>Cの一般式の提示、更に生物の同位体比からΔδ^<15>N/Δδ^<13>Cの一般式を使って一次生産者や食物網内の同位体比の推定が可能となると期待できる。
演能記録の全国的総合調査と演能年表の編纂

1.本研究は、法政大学能楽研究所が調査・蒐集した全国各地の演能記録を基盤に、新たに探索した記録をも加え、催し単位の番組を所定の形式に調理してパソコンかワープロのフロッピーに収納し、それを国文学研究資料館が「連歌資料のコンピュータ処理の研究」で開発したシステムを利用して、データベース化することを目標としており、いわば能楽研究所と国文研究資料館が提携した共同研究である。初年度と2年目に基盤データの集積に力を注ぎ、20000番に近い番組のフロッピーへの収納を完了し、国文学研究資料館の大型コンピュータへの転移も終了した。2.資料数が予想以上に多く、当初意図した明治初年までの記録をすべて集成することを無理であることが明らかになったので、2年目の途中から江戸中期の享保5年(1720)までの分を優先することに方針を変更し、3年目にあたる本年度は、集めた資料の整理・分析に重点を移した。コンピュータによる曲名索引や演者名索引がその作業にすこぶる役立ったが、それを手掛かりに分析した結果、原資料に年月の誤りや人名の誤記がすこぶる多いことが判明し、それの修正に多大の労力を要した。3.その結果、3年目には、補助者に頼ったデータ集積は順調に進行して、番組集の種類では40余種、催し単位では3000回、曲単位では30000番にも及んでいるが、その整理は寛文年間までの分(1670年まで)をほぼ終了した段階である。その内の、主たる資料七種の整理結果を本研究の中間発表の形で公表することにし、グループ名義の別記の報告にまとめた。文字を7ポ大に縮小しても第一回分だけで90ページを越え、3回に分載する全体では200ページを越えるであろう。4.本研究は、科学研究費補助金の交付終了後も同じグループによって継続する。法政大学能楽研究所と国文学研究資料館と本研究参加者がその責任を負っている。最終成果の発表は数年先になるが、活字による公表は量的に無理なので、圧縮ファイル、またはCD-ROMによる頒布を考えている。1.本研究は演能記録の調査・整理が基礎である。法政大学能楽研究所がフィルムに収集ずみの各地の番組のうち、江戸中期以前の分を優先して写真に引き伸ばし、代表者(表章)・分担者に割り当て、それを所定の形式に整理してフロッピーに収納する作業を、平成3年9月から開始した。数十年間にわたる大量の資料が多いので、明年度に持ち越す分が多いが、「将軍宣下能番組」「尾張藩御成能番組」「雲上散楽会宴」(禁中能番組)など、すでにフロッピーへの収録を完了した資料も十種を越える。2.成果の一つが『能楽研究』16号に表章の個人名で発表した「南都両神事能索引」(227頁)で、これは本研究の重要な調査対象たる「薪能番組」と「若宮祭能番組」に基づき、演能記録整理のサンブル提示と、諸番組に現れる役者(大半は名のみで姓なし)の姓や年代を把握する手掛りとすることを意図したものである。3.その索引の成果、および調査ずみの番組をも踏まえて、『武鑑』や各種の名鑑類に名の出る江戸時代の能役者の索引を表章が作り、分担者にコピーして配布した。今後の番組整理の便宜のためであるが、能楽研究全般に有益な資料なので、番組整理の進捗に応じて増訂し、適当な機会に公表する予定である。4.全国各地の演能記録の調査・蒐集も本研究の重要な一面であり、熊本県菊池市の個人蔵の熊本藩のまとまった能番組、同菊池松囃子能番組、大和郡山市柳沢文庫蔵の元禄前後の江戸城の能組、岩国市徴古館蔵の毛利藩の能組、寝屋川市の岡家(旧ワキ方)蔵の薪能番組、京都個人蔵の近江での江戸後期の能組等を調査し、その大半は撮影もできた。ただし、調査のほとんどが年度後半だったのと経費の関係で、それらを本研究に生かす仕事は明年度以後になる。法政大学能楽研究所がフィルムに収集ずみの各地の番組を写真に引伸ばし、代表者・分担者に割り当て、それを所定の形式に整理してパソコンやワープロのフロッピーに収納する作業を平成3年9月から開始し、3年度に十二種の番組の延8000番分の収納を終えたが、平成4年度もそれを継続し『能之留帳』『寛永雑記』『寛文御能組』『大坂勧進能番組』『尾張藩能組』『元禄御能組』などの大物の能組を主体に、十種の研組の延13500番分のフロッピー収納を完了し、国文学研究資料館の大型コンピュータへの移転も終了した。それを刷り出して検討・整備も逐次進めている。2.そうした作業の過程で、採集した演能記録が予想以上に大量で所定の期間内にそのすべてを整理することは不可能であることが明白になったので、江戸時代中期の享保5年(1720)までを重点的に処理することに方針を変更し、江戸幕府の公式の記録たる『柳営日次記』からの能番組筆写など、江戸時代前半の演能記録の未採集分の探索に努めた。記録自体の整理を優先するため、一応本研究の中に加えた演能年表の作成も、江戸時代前半までに限定することにした。

3.全国各地の演能記録の調査・蒐集も本研究の重要な一面であり、本年度も、熊本県菊地市の松囃子能番組、金沢市立図書館蔵の加賀藩関係能番組、大分県宇佐八幡宮神能番組等の調査、宮城県図書館蔵の伊達藩関係能番組の再調査等を進めたが、主として年度末になっての調査なので、これらを活用するのは次年度になる。4.本研究の方法について批判を仰ぐため、竹本幹夫が別記の講演において中間報告的な発表を行い、コンビュータによるデータ処理に経験ある人々から有益な助言を得ることができた。1.本研究は、法政大学能楽研究所が調査・蒐集した全国各地の演能記録を基盤に、新たに探索した記録をも加え、催し単位の番組を所定の形式に調理してパソコンかワープロのフロッピーに収納し、それを国文学研究資料館が「連歌資料のコンピュータ処理の研究」で開発したシステムを利用して、データベース化することを目標としており、いわば能楽研究所と国文研究資料館が提携した共同研究である。初年度と2年目に基盤データの集積に力を注ぎ、20000番に近い番組のフロッピーへの収納を完了し、国文学研究資料館の大型コンピュータへの転移も終了した。2.資料数が予想以上に多く、当初意図した明治初年までの記録をすべて集成することを無理であることが明らかになったので、2年目の途中から江戸中期の享保5年(1720)までの分を優先することに方針を変更し、3年目にあたる本年度は、集めた資料の整理・分析に重点を移した。コンピュータによる曲名索引や演者名索引がその作業にすこぶる役立ったが、それを手掛かりに分析した結果、原資料に年月の誤りや人名の誤記がすこぶる多いことが判明し、それの修正に多大の労力を要した。3.その結果、3年目には、補助者に頼ったデータ集積は順調に進行して、番組集の種類では40余種、催し単位では3000回、曲単位では30000番にも及んでいるが、その整理は寛文年間までの分(1670年まで)をほぼ終了した段階である。その内の、主たる資料七種の整理結果を本研究の中間発表の形で公表することにし、グループ名義の別記の報告にまとめた。文字を7ポ大に縮小しても第一回分だけで90ページを越え、3回に分載する全体では200ページを越えるであろう。4.本研究は、科学研究費補助金の交付終了後も同じグループによって継続する。法政大学能楽研究所と国文学研究資料館と本研究参加者がその責任を負っている。最終成果の発表は数年先になるが、活字による公表は量的に無理なので、圧縮ファイル、またはCD-ROMによる頒布を考えている。
トマトの難防除土壌伝染性病害である青枯病と半身萎凋病に対する新しい防除法の確立

本研究は「植物に障害を与えない」、「安全で安価である」、水溶性鉄溶液を利用した青枯病菌・半身萎凋病の簡便な防除法の開発である。本申請の学術的独自性と創造性は「病原菌を非病原化(Phenotype conversion、PC化)させること」と「PC株による植物の抵抗性誘導」による防除法にある。本防除法は対象の作物を選ばないため、トマト以外の作物にも応用できる。例えば、ジャガイモは、世界中で栽培されている重要な野菜の一つであるが、温暖化の影響により、青枯病の発生は激しく・広範囲に広がっている。研究成果は、国内外の安全・安心な農作物生産のための土壌病害管理技術の開発に大きな波及効果があると考える。
アブレイシブ・ジェット・マシニング装置の小型,高精度化の試みとその評価装置の試作

アブレイシブジェット加工(以下AJMと略記する)の高能率化,高精度化のためには,微細砥粒の噴射量を正確に制御でき,間欠噴射が可能なAJM装置が必要不可欠である.最初にノズル近傍の噴射状態を評価するための微小噴流シュリーレン装置を試作した.次にAJM装置の心臓部である砥粒微量供給装置を新たに開発した.予備実験として,超音波振動を利用した方法と高速電磁弁を用いた方法の2つについて検討した.前者の方法として,金属板に圧電素子を張り付けた構造で,圧電素子に位相の異なる正弦波を加えることにより,金属板に屈曲運動を起こさせることにより砥粒を供給するリニア超音波搬送装置,外径810mm,内径1mm程度,厚さ1mmのリング状圧電素子にパイプを挿入し,パイプに進行波を発生させ砥粒を供給する円管型供給装置の2種類を試作した.しかし実験室レベルではうまく作動するが,現場での長時間の使用を想定した稼働試験では時間の経過とともに圧電素子とパイプの接合面で振動エネルギーの伝達ロスのために温度が上昇し,特性が劣化することが明らかになった.そこで本研究では後者の高速電磁弁を用いる方法について検討した.これは1回あたりの砥粒供給量を0.5mgと小さくし,それを100Hz前後の周波数で断続供給するものである.次にこの供給装置を組み込んだAJM装置を試作し,その加工特性について調べた.試作した小型AJM装置はパーソナルコンピュータにより制御する.その結果,搬送ガス圧力,ガス供給量,砥粒混合量,間接供給の時間間隔とデューティ比をリアルタイムに変化させることができ,加工状態を制御することが可能であることが明らかになった.この装置は従来のものと比べ格段に小型で,間欠噴射,定量微小量供給が可能であることがわかった.その応用として虫歯の無痛選択的(虫歯のところしか除去しない)治療器具,およびダイレクトエッチング装置(アブレイシブジェットプリンタ)を開発し,良好な性能を発揮することを確認した.アブレイシブジェット加工(以下AJMと略記する)の高能率化,高精度化のためには,微細砥粒の噴射量を正確に制御でき,間欠噴射が可能なAJM装置が必要不可欠である.最初にノズル近傍の噴射状態を評価するための微小噴流シュリーレン装置を試作した.次にAJM装置の心臓部である砥粒微量供給装置を新たに開発した.予備実験として,超音波振動を利用した方法と高速電磁弁を用いた方法の2つについて検討した.前者の方法として,金属板に圧電素子を張り付けた構造で,圧電素子に位相の異なる正弦波を加えることにより,金属板に屈曲運動を起こさせることにより砥粒を供給するリニア超音波搬送装置,外径810mm,内径1mm程度,厚さ1mmのリング状圧電素子にパイプを挿入し,パイプに進行波を発生させ砥粒を供給する円管型供給装置の2種類を試作した.しかし実験室レベルではうまく作動するが,現場での長時間の使用を想定した稼働試験では時間の経過とともに圧電素子とパイプの接合面で振動エネルギーの伝達ロスのために温度が上昇し,特性が劣化することが明らかになった.そこで本研究では後者の高速電磁弁を用いる方法について検討した.これは1回あたりの砥粒供給量を0.5mgと小さくし,それを100Hz前後の周波数で断続供給するものである.次にこの供給装置を組み込んだAJM装置を試作し,その加工特性について調べた.試作した小型AJM装置はパーソナルコンピュータにより制御する.その結果,搬送ガス圧力,ガス供給量,砥粒混合量,間接供給の時間間隔とデューティ比をリアルタイムに変化させることができ,加工状態を制御することが可能であることが明らかになった.この装置は従来のものと比べ格段に小型で,間欠噴射,定量微小量供給が可能であることがわかった.その応用として虫歯の無痛選択的(虫歯のところしか除去しない)治療器具,およびダイレクトエッチング装置(アブレイシブジェットプリンタ)を開発し,良好な性能を発揮することを確認した.本年度は,精密砥粒供給装置とAJM装置の噴射性能を評価するシュリーレン評価装置を試作した.試作予定であったリニア超音波搬送装置は,金属板に圧電素子を張り付けた構造で,圧電素子に位相の異なる正弦波を加えることにより,金属板に屈曲運動を起こさせるものであった.しかしこのタイプのものは全体の大きさを小さくすることができなかったため,円管に生ずる進行波を利用する構造に変更した.これは外径810mm,内径1mm程度,厚さ1mmのリング状圧電素子にパイプを挿入し,パイプに進行波を発生させ,砥粒を搬送するものである.これにより,直径,長さとも10mm前後の小型搬送装置を試作することができた.駆動周波数は200kHz程度で,信号振幅を変化させることにより砥粒搬送量を変化させることができる.今後,圧電素子の各部の寸法,パイプの材質,寸法等と,搬送量の関係について検討する必要がある.一方,AJM装置のノズルから噴射される固気2相流の状態を観察するため,シュリーレン法を利用した評価装置を試作した.噴流のサイズが小さいために拡大観察しなければならず,通常のシュリーレン装置では十分な輝度,分解能が得られない.そこでレーザ光源と高感度CCDカメラを用いてシュリーレン装置を構成した.CCDカメラからの画像をPCに取り込み,画像処理できるようにした.その結果,微小径ノズルから噴出する搬送ガス流単体,砥粒とともに噴出するガス流を観察できるようになった.

平成10年度はこの装置により,試作した2重ノズルと小型マイクロAJM装置の性能試験を行う予定である.最初に,平成9年度で試作したパイプ進行波型精密砥粒供給装置の性能評価と耐久試験を行った.その結果,実験室レベルではうまく作動するが,現場での長時間の使用を想定した稼働試験では時間の経過とともに圧電素子とパイプの接合面で振動エネルギーの伝達ロスのために温度が上昇し,特性が劣化することが明らかになった.そこで再度,構造,原理を見直し,ノズルからの1回あたりの噴射量を少なくし,それを100Hz前後の周波数で間欠噴射させる新しい砥粒微量供給装置を試作した.この装置の供給特性について調べるとともに,長時間の稼働試験を行い,十分実用に耐えられることを確認した.また1回あたりの砥粒供給量を0.5mgと小さくし,それを100Hz前後の周波数で断続供給することが可能であることも確認した.次にこれを組み込んだAJM装置を開発し,平成9年度に試作したシュリーレン法を利用した評価装置を用いて噴射性能について評価を行った.試作した小型NM装置は,100Hz程度で間欠噴射でき,従来の連続噴射に比べて噴射する砥粒量は少ないが,加工能率は逆に高くなることが明らかになった.最後に,この装置を歯科治療とダイレクトエッチングに適用し,その効果を確認した.前者の歯科治療においては,虫歯の部分を無痛で選択的除去できることを確認した.また後者では,試作した小型AJM装置を複数個集積させ,ガラス板や金属板の上に砥粒でエッチングし,描画することのできるアブレイシブジェットプリンタを試作した.その結果,ガラス基盤に任意のパターンを高速で描画することが可能になった.
自己骨髄細胞と脱細胞化ホモグラフトを用いた心臓弁の開発と臨床応用

心臓外科領域において完全に理想的な代用弁は存在しない。ホモグラフトは、ドナーの善意の提供を必要とするが、血行動態的特性、抗凝固性に優れ、耐久性も良く、感染症例を始め、その適応症例は確実に存在する。我が国では同種弁はその入手の困難さから、同種弁が最適と考えられる症例に於いても同種弁が用いられずに他の代用弁が使用されてきたのが実情である。等教室では、東京大学組織バンクに参加し、貴重なドナーから提供される同種弁を使用する事が可能となった。ホモグラフトはこのようにそれ自体優れた生体弁であるが、遠隔期の強い石灰化のため再手術が必要になり、また石灰化のため再手術も技術的に困難であるという問題点がある。当教室では自己骨髄細胞と生体吸収性ポリマーからTissue-Engineered Vascular Autografts (TEVA)の作成に成功し、2000年からは肺循環系血管への臨床応用を世界に先駆け始めることができた。本研究ではこれらの技術を脱細胞化したホモグラフトに応用する。脱細胞化することによって、石灰化の原因と考えられる慢性拒絶をその抗原性を減少することで抑制することが可能である。この脱細胞化された組織をscaffoldとして使用し、これに自己骨髄細胞を播種することによって内皮化し、優れた左心系の心臓弁を作成し臨床応用が可能であると考えられ基礎研究を重ねた。犬から採取しておいた心臓弁の脱細胞化を行い、組織学的にHE染色および免疫組織染色を用いて評価する。一方で、前腸骨もしくは大腿骨骨頭より骨髄液を採取し密度勾配法を用いて単核球成分を分離する。この細胞をあらかじめ脱細胞化した心臓弁に接着・播種して再度組織学的評価を加える。石灰化モデルとして既に確立されているラット皮下移植モデルを用いて、脱細胞化していないホモグラフトをコントロール群とした比較検討(生化学的、生力学的、免疫組織学的検討)も行う。組織学的には免疫染色の手法を用いて、内皮細胞の指標である第皿因子を染色すると共に、細胞間隙の間質蛋白質を染色し自己組織と比較検討する。同種細胞(allogenic)は拒絶反応の因子を排除できないため、細胞は全て自己(autologous)細胞を用いた。さらにはin vivoにおける弁機能の評価として、ビーグル犬を用いた大動脈弁移植実験もこの研究の延長上に位置づけ、今後検討を続けていく予定である。当教室では既に世界に先駆けて組織工学の方法を肺循環系血管への臨床応用に成功している。本研究ではこの技術を脱細胞化したホモグラフトに応用した。脱細胞化することにより、石灰化の原因と考えられる慢性拒絶をその抗原性を減少することで抑制可能である。この脱細胞化された組織をsccafoldとして使用し、これに自己骨髄細胞を播種することにより内皮化し、耐圧性に優れた左心系の心臓弁を作成し臨床応用が可能であると考えられる。

脱細胞化したホモグラフトに自己骨髄細胞を播種することにより、石灰化のない再手術の可能性の低いより理想的な心臓弁を開発、臨床応用することをめざしている。本年度の実績:4°C、0.9%の生理食塩水を用いて心臓弁を洗浄。PBS(Phosphate buffered saline)液を用いて3度洗浄を行い、0.1%トリプシンPBS溶液にて37°C、2時間攪拌した。さらにPBS液にて3度洗浄し、4°C、0.01MTris-HClバッファー液にて24時間の攪拌を行った。洗浄後4°C、0.05M Tris-HClバッファー液にて24時間の攪拌を行い、Hank's液を用いて3度洗浄した。37°C0.05M Tris-HClバッファー液に、5分間浸し、DNase,RNase液で2時間攪拌した。4°C、0.05M Tris-HClバッファー液にて24時間の攪拌を行った。脱細胞化が完全にできているか組織学的にHE染色および免疫組織染色を用いて検討した。さらに以下の手順に従って骨髄細胞の播種を行った。腸骨より骨髄穿刺を行い骨髄液を5-10ml採取する。フィルターにより血球細胞のみに濾過した後遠心し単核球細胞をペレットとして分離する。この細胞をあらかじめ脱細胞化した心臓弁に接着播種する。骨髄細胞播種後、約1時間37°Cでインキュベートを行いin vitroでの検索を行った。心臓外科領域において完全に理想的な代用弁は存在しない。ホモグラフトは、ドナーの善意の提供を必要とするが、血行動態的特性、抗凝固性に優れ、耐久性も良く、感染症例を始め、その適応症例は確実に存在する。我が国では同種弁はその入手の困難さから、同種弁が最適と考えられる症例に於いても同種弁が用いられずに他の代用弁が使用されてきたのが実情である。等教室では、東京大学組織バンクに参加し、貴重なドナーから提供される同種弁を使用する事が可能となった。ホモグラフトはこのようにそれ自体優れた生体弁であるが、遠隔期の強い石灰化のため再手術が必要になり、また石灰化のため再手術も技術的に困難であるという問題点がある。当教室では自己骨髄細胞と生体吸収性ポリマーからTissue-Engineered Vascular Autografts (TEVA)の作成に成功し、2000年からは肺循環系血管への臨床応用を世界に先駆け始めることができた。本研究ではこれらの技術を脱細胞化したホモグラフトに応用する。脱細胞化することによって、石灰化の原因と考えられる慢性拒絶をその抗原性を減少することで抑制することが可能である。この脱細胞化された組織をscaffoldとして使用し、これに自己骨髄細胞を播種することによって内皮化し、優れた左心系の心臓弁を作成し臨床応用が可能であると考えられ基礎研究を重ねた。犬から採取しておいた心臓弁の脱細胞化を行い、組織学的にHE染色および免疫組織染色を用いて評価する。一方で、前腸骨もしくは大腿骨骨頭より骨髄液を採取し密度勾配法を用いて単核球成分を分離する。この細胞をあらかじめ脱細胞化した心臓弁に接着・播種して再度組織学的評価を加える。石灰化モデルとして既に確立されているラット皮下移植モデルを用いて、脱細胞化していないホモグラフトをコントロール群とした比較検討(生化学的、生力学的、免疫組織学的検討)も行う。組織学的には免疫染色の手法を用いて、内皮細胞の指標である第VIII因子を染色すると共に、細胞間隙の間質蛋白質を染色し自己組織と比較検討する。
誇りをベースとした技術者倫理教育手法の基礎研究および開発

本研究においては、まず、徳倫理学および技術者倫理関連書籍の分析や、国際学会での研究動向の調査を行った。そうした検討から判明してきたのは、誇りが倫理的な行動の動機付けとなるという視点は既存の徳倫理学では一貫して見落とされてきたということである。本研究分担者全員が参加する名古屋工学倫理研究会では、初年度に北海道大学の研究グループとの合同のリスク研究会、台湾の研究者と合同の国際ワークショプなどを開催し、第二年度に航空機事故をテーマとした事例研究の研究会、技術者を専門職としてとらえることについて考える研究会、科学技術社会論学会でのワークショップ、技術倫理教科書の比較検討の研究会などを開催した。以上のような研究会を通して内外の工学倫理研究者および技術者と交流してきた中からいくつかの成果が得られた。一つは、誇りをベースとした倫理教育が望ましくないタイプのエリート主義につながるかどうかの検討であり、これについては、哲学・倫理学の観点だけではなく、心理学的・社会学的背景まで考慮に入れてもう一度検討しなおす必要があることが本研究を通して明らかになってきた。もう一つ明らかとなってきたのは、技術者倫理は技術者だけの問題とするのではなく安全を保証する社会システムの一部としてとらえる必要があり、技術者倫理教育もその一環という位置づけで内容を吟味する必要があるということである。また、技術者の側の倫理的な自覚を促す方法として、技術が社会のために積極的に貢献している面について注意をむけさせるような教育手法が有効と推測されることもいくつかの研究の検討から明らかになってきた。以上のような研究活動と並行して、教科書『誇り高い技術者になろう』をベースとした教育のための教材開発についても、研究分担者それぞれが行い、名古屋大学や南山大学における技術者倫理の授業で利用された。本年度は徳倫理学および技術者倫理関連書籍を多数購入し、分析につとめた。特に、誇りの概念についての古典的な研究となっているヒュームの分析と、その現代における受容に関する研究を行った。三月には伊勢田が実践・専門職倫理学会に参加し、最新の研究動向について調査を行った。アメリカの技術者倫理教育においても徳倫理学は注目されるようになってきてはいるが、倫理的に行動するための動機としてというよりは倫理的な技術者の徳目の内容として注目されているようであり、本研究の問題設定の独創性が再確認される形となった。本研究分担者全員が参加する名古屋工学倫理研究会では、8月に『工学倫理の現在』の合評会、9月に北海道大学の研究グループとの合同のリスク研究会、12月に台湾の研究者と合同の国際ワークショプを開催した。また、伊勢田、戸田山、黒田、杉原の四人は、日本技術士会中部支部の分科会として組織された技術者倫理の研究会に継続的に参加してきた。以上のような研究会を通して内外の工学倫理研究者および技術者と交流してきた中から現在の技術者倫理教育の問題点のいくつかがうきぼりとなってきた。一つは、誇りをベースとした倫理教育が望ましくないタイプのエリート主義につながるのではないかという疑念であり、これについてはさらに誇りの概念と心理の分析を進める必要がある。もう一つは、主に学生を対象としたものとして技術者倫理教育を構想することの問題で、むしろ企業における技術者に技術者としての誇りを涵養することが重要ではないかという指摘や技術士制度の拡充が企業技術者の誇りの根拠として機能しうる潜在性を持つという示唆が現場の技術者との討論から得られた。本年度は本研究の最終年度であるため、文献調査・学会調査や研究会活動の継続とともに、研究成果の取りまとめに大きな力を割いた。

学会調査については、本年度はバンクーバーで行われた科学史・科学哲学・科学技術社会論の合同年次大会を対象とした調査を行った。研究会活動としては、航空機事故をテーマとした事例研究の研究会、倫理学の原理論であるメタ倫理学に関わる研究会、技術者を専門職としてとらえることについて考える研究会、技術倫理教科書の比較検討の研究会などを関連する諸団体と共に開催した。また、11月におこなわれた科学技術社会論学会では本研究の代表者および分担者が中心となって、専門職業という概念の見直しを含む技術倫理教育のありかたについてのワークショップを行った。こうした研究活動から、誇りの概念やプロフェッション(専門職業)の概念については、哲学・倫理学の観点だけではなく、心理学的・社会学的背景まで考慮に入れてもう一度検討しなおす必要があることが明らかになってきた。本研究の結論とも言える研究発表は12月に台湾で行われた技術者倫理に関する台日合同カンファレンスや2月にシンシナティで行われた実践・専門職倫理学会(APPE)で行われたが、これらの報告にあるように、技術者倫理は技術者だけの問題とするのではなく社会システムとしてとらえる必要があり、技術者倫理教育もその一環という位置づけで内容を吟味する必要がある。また、技術者の側の倫理的な自覚を促す方法として、技術が社会のために積極的に貢献している面について注意をむけさせるような教育手法が必要である。以上のような研究活動と並行して、教科書『誇り高い技術者になろう』をベースとした教育のための教材開発についても、研究分担者それぞれが行い、名古屋大学や南山大学における技術者倫理の授業で利用された。
画像・音響信号およびテキストデータ融合利用による異種メディア横断検索

画像や映像、音楽などのメディアが固有に持つユーザの曖昧な要求に応える検索理論の構築との全体構想に基づき、ユーザが映像や画像、音楽をクエリとして与えた場合に、望むコンテンツを推定し、効果的に提示する手法を実現した。具体的には、その実現のために、画像、映像、音楽の3つのメディアに検索対象を絞り、メディア横断型検索を実現し、ユーザがキーワードや同一メディアコンテンツのクエリを提示できない場合にも、希望するコンテンツを取得可能とした。映像検索は、一般に映像データに付与されたメタデータを指標として行われる。大量の映像データにアクセスする今日の現状を予測し、自動で映像の意味に基づくメタデータ(セマンティックメタデータ)を付与する手法が提案され、実用に向けて大きく前進している。一方、高精度なメタデータ付与が実現されたとしても、ユーザがクエリ(質問)となるキーワードを明確に与えることができなければ、満足できる検索結果を提示することはできない。つまり、高精度なセマンティックメタデータを付与できたとしても、その検索の方式は、キーワードの提示を要求する検索形態に限定され、ユーザの曖昧な要求に応えることはできない。更に増え続けるディジタルコンテンツとユーザが望むコンテンツに効果的に辿り着くことへの要求の高まりを考える時、ユーザの曖昧な要求に応える検索環境の実現のために、上のメディアに固有の検索理論の構築が必要と考える。そこで、本研究では、理論構築に必要な一手法である、ユーザが映像や画像、音楽などをクエリとして与えた場合に、望む映像や画像、音楽を推定し、効果的に提示可能なメディア横断型検索手法を提案する。本手法により、多様なメディアのコンテンツの視聴履歴から、個人の嗜好を抽出し、異種メディア間での検索を可能とすることで曖昧なユーザの検索要求に応えるための1技術が実現される。このような研究目的の下に、本年度はユーザが映像や画像、音楽などをクエリとして与えた場合に、ユーザが望む映像や画像、音楽を推定し、効果的に提示可能な異種メディア横断型検索手法の提案の実現のために異種メディアコンテンツの距離尺度の定義をするべく、個人の視聴コンテンツの集合から抽出される物理特徴量と、コンテンツの視聴履歴から、同一メディアおよび異なるメディアの二つのコンテンツ間の距離を定義した。高精度なセマンティックメタデータを付与できたとしても、その検索の方式は、キーワードの提示を要求する検索形態に限定され、ユーザの曖昧な要求に応えることはできない。これは、画像や映像、さらには、音楽などのメディアが、固有に保持する性質であり、WWWにおけるテキスト検索にみられる、テキストメディアの性質とは大きく異なる。更に増え続けるディジタルコンテンツを前にして、ユーザが望むコンテンツにいかにして効果的に辿り着くかを考える時、ユーザの曖昧な要求に応える検索環境の実現は必須であり、マルチメディアコンテンツに固有の検索理論の構築が望まれる。本研究では、理論構築に必要な一手法である、ユーザが映像や画像、音楽などをクエリとして与えた場合に望む映像や画像、音楽を推定し、効果的に提示可能なメディア横断型検索手法を提案する。異種メディアを横断する検索手法は、提案されておらず、独創的かつ先駆的研究アプローチといえる。このような研究目的の下、前年度定義した異種メディアコンテンツの距離尺度を用いて、「個人の嗜好を表現可能なモデルの実現」のための研究を進めた。メディア数と分析対象となるコンテンツ数から正準相関分析を行い得られた相関行列を用いることで、ユーザが保持するコンテンツの全体に対して、各々の相違度を算出し、相関行列を算出する際に、ユーザの視聴履歴による重みを導入することで、映像の好みを表現した。既知の特徴から得られた相関行列により、ユーザにとって未知のコンテンツに対して、特徴量を推定する手法を実現した。研究の全体構想は、画像および映像、音楽メディアに固有のユーザの曖昧な要求に応える検索を実現する理論構築にあり、本研究は、その理論構築に必要な一手法である、ユーザが映像や画像、音楽などをクエリとして与えた場合に、ユーザが望む映像や画像、音楽を推定し、効果的に提示可能な異種メディア横断型検索手法の提案にある。その実現のために、画像、映像、音楽の3つのメディアに検索対象を絞り、次の3つのステップにより手法の構築を目指している。1異種メディアコンテンツの距離尺度の定義2個人の嗜好を表現可能なモデルの実現3嗜好モデルの類似性の可視化システムの実現昨年度は、上に記した2を実現した。具体的には、メディア数と分析対象となるコンテンツ数から正準相関分析を行い得られた相関行列を用いることで、ユーザが保持するコンテンツの全体に対して、各々の相違度を算出し、相関行列を算出する際に、ユーザの視聴履歴による重みを導入することで、映像の好みを表現した。今年度は、昨年度実現したモデルを用いて、研究を上記

3『嗜好モデルの類似性の可視化システムの実現』に進めた。具体的には、異なるユーザの嗜好モデルの類似性を可視化のために、インターネットにおけるネットワークモデル利用について検討した。リンク解析手法による嗜好モデルの類似性の可視化のために、各ユーザが同一のコンテンツを好む場合に、各々のユーザは同一のコミュニティに属するものとする。また、各々のコンテンツに対応するネットワークを各ユーザ間のリンク関係を表す隣接行列を用いて定義した。隣接行列にリンク解析手法を施すことにより、ユーザの好みに類似した嗜好を持つ重要なユーザの抽出が可能となった。映像検索は、一般に映像データに付与されたメタデータを指標として行われる。高精度なセマンティックメタデータを付与できたとしても、その検索の方式は、キーワードの提示を要求する検索形態に限定され、ユーザの曖昧な要求に応えることはできない。これは、画像や映像、さらには、音楽などのメディアが、固有に保持する性質であり、WWWにおけるテキスト検索にみられる、テキストメディアの性質とは大きく異なる。更に増え続けるディジタルコンテンツを前にして、ユーザが望むコンテンツにいかにして効果的に辿り着くかを考える時、ユーザの曖昧な要求に応える検索環境の実現は必須であり、マルチメディアコンテンツに固有の検索理論の構築が望まれる。本研究では、理論構築に必要な一手法である、ユーザが映像や画像、音楽などをクエリとして与えた場合に望む映像や画像、音楽を推定し、効果的に提示可能なメディア横断型検索手法を提案する。本手法により、多様なメディアのコンテンツの視聴履歴から、個人の嗜好を抽出し、異種メディア間での検索を可能とすることで曖昧なユーザの検索要求に応えるための技術が実現される。異種メディアを横断する検索手法は、提案されておらず、独創的かつ先駆的研究アプローチといえる。このような研究目的の下、昨年度に引き続き、「嗜好モデルの類似性の可視化システム」の実現のために、「ユーザー嗜好モデルの類似性の可視化システム」のソフトウェアによる実現を試みた。また、本研究で提案した各種手法について公開に向けたソフトウェアの整備を行った。平成23年度は、平成22度に実現したモデルを用いて、上記研究実績概要記載の3『嗜好モデルの類似性の可視化システムの実現』へ研究を進めたが、当初の実験期間として予定していた期間内で行った実験では不充分だったため、追加で実験を行ったことにより、予定より4ヶ月の遅れが生じた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に遅れが生じた分を平成24年度に取り戻し、ユーザ嗜好モデルの類似性の可視化システムの実現を目指す。
骨芽細胞の一次繊毛を介したメカニカルストレス応答の分子機構解明

骨芽細胞や骨細胞の一次繊毛は、メカニカルストレスを感知するセンサーとしての役割を持つことが明らかになりつつあるが、そのメカニズムの解明には至っていない。申請者らは、ストレス応答性シャペロンPontin-Reptinがどのようにメカニカルストレス応答に関わるのか、またメカニカルストレス応答を制御する薬剤の探索とそのメカニズムについて解析を行っている。昨年度の結果より、質量分析によってRontin-Reptinの相互作用因子が網羅的に同定され、本年度は、Pontin-ReptinがPIH1D1, RPAP3, TELO2と複合体を形成していることをウェスタンブロット解析にて確認した。siRNAノックダウン実験により、Pontinタンパク質レベルの減少は、Reptinタンパク質の減少を引き起こし、またその逆の効果も見られたことから、PontinとReptinは互いにタンパク質レベルで安定化していることが示唆された。さらに、PIH1D1,RPAP3,TELO2のノックダウンを行ったところ、RPAP3以外については増殖能の低下が見られた。Pontin-Reptinのメカニカルストレス下におけるin vivoでの挙動について、過剰咬合ストレスモデルでは結果の再現性を得ることが困難であったため、矯正学的な歯の移動モデルを構築し、圧迫側と牽引側における局在と発現解析を免疫組織染色によって行っている。また、メカニカルストレスを制御する薬剤の探索の結果、いくつかのキナーゼの阻害剤が一次繊毛形成を促進したことから、それらの薬剤の作用機序について調べるため網羅的なシグナル伝達経路解析を進めている。本年度は、R2TP-TEL02複合体の同定と共に、新規な標的因子を見出すことができ、新しい展開が期待される結果が得られている。in vivoメカニカルストレスの解析については、過剰咬合ストレスモデルを検討したが再現性が得られなかったため、矯正学的な歯の移動モデルの立ち上げを行ったが、スムーズに行うことができた。さらに、薬剤スクリーニングにおいては、一次繊毛形成を促進する化合物を単離できた。今後は、新規に同定されたR2TP-TEL02複合体のいくつかの標的因子について、タンパク質レベルで解析を進める。それらの標的因子が一次繊毛形成のどの過程に関わるのか、さらにR2TP-TELO2がその標的因子に対して、どのような役割を担っているのかについて分子生物学的解析を行っていく。また、PontinもしくはReptinのノックアウトマウスの作成を継続して行い、顎顔面領域の骨形態について表現型解析を行う。さらに、矯正学的歯の移動モデルを用いて、歯根部の圧迫側と牽引側におけるメカニカルストレス応答についてR2TP-TELO2の免疫組織学的解析を行う。低分子化合物の網羅的スクリーニングによって得られた一次繊毛形成促進剤に関しては、どのシグナル伝達経路に作用しているのかについて探索を行い、その作用機序を明らかにする。本研究は、骨芽細胞の一次繊毛を介したメカニカルストレス応答において、Pontin-Reptinシャペロンがどのような機能を担っているかについて解析を行っている。本年度は、まず、骨芽細胞分化過程におけるPontin-Reptinシャペロンの相互作用因子の単離と同定を行った。MC3T3-E1細胞を骨芽細胞分化誘導し、抗Pontin、抗Reptin抗体をそれぞれ用いて共免疫沈降したタンパク質を質量分析法によって網羅的に同定した。その結果、骨芽細胞分化過程においても、R2TP複合体を形成していること、また、繊毛の形成制御に関与すると考えられるタンパク質と相互作用していることが推察された。現在、メカニカルストレスを負荷したサンプルとのインタラクトームの比較解析を行っている。また、Pontin-Reptinシャペロンの生理学的機能を解析するため、MC3T3-E1細胞のsiRNAノックダウンによる解析を行ったところ、PontinまたはReptinのノックダウンによって細胞の増殖抑制が観察された。現在、メカニカルストレス負荷による繊毛形成への影響について解析を行っている。さらに、骨芽細胞分化時におけるPontin-Reptinの細胞内局在を観察したところ、両者ともに細胞質と核への局在を示し、特にReptinは核小体周辺の局在が見られたことから、Ponti-Reptin複合体とは別の単独の機能が示唆された。骨芽細胞分化過程におけるPontin-Reptinのインタラクトーム解析において免疫沈降実験が必須であったが、抗体の選択が順調に行えたため、解析することができた。メカニカルストレス負荷実験、Pontin-Reptinのノックダウンと免疫染色実験も順調に進んでいる。

Pontin-Reptinのメカニカルストレス下におけるin vivoでの挙動について、過剰咬合ストレスモデルでは結果の再現性を得ることが困難であったため、矯正学的な歯の移動モデルを構築し、圧迫側と牽引側における局在と発現解析を免疫組織染色によって行っている。また、メカニカルストレスを制御する薬剤の探索の結果、いくつかのキナーゼの阻害剤が一次繊毛形成を促進したことから、それらの薬剤の作用機序について調べるため網羅的なシグナル伝達経路解析を進めている。本年度は、R2TP-TEL02複合体の同定と共に、新規な標的因子を見出すことができ、新しい展開が期待される結果が得られている。in vivoメカニカルストレスの解析については、過剰咬合ストレスモデルを検討したが再現性が得られなかったため、矯正学的な歯の移動モデルの立ち上げを行ったが、スムーズに行うことができた。さらに、薬剤スクリーニングにおいては、一次繊毛形成を促進する化合物を単離できた。今後は、これまでの実験のさらなる解析を進めると共に、骨芽細胞特異的にPontinもしくは、Reptinをノックアウトして、骨における表現型解析を行う。免疫組織学的解析によって、一次繊毛の形態解析を行い、マイクロCTによって三次元的な骨梁構造解析を行う。さらに、過剰咬合実験を行い、歯根部のメカニカルストレス応答の組織学的解析を行う。Pontin-Reptinと新規因子の大腸菌リコンビナントタンパク質を精製し、複合体のin vitro再構築を試みる。さらに、Pontin-Reptinと新規因子の結合特性をBiacoreによって解析する。Pontin-Reptinと新規因子の3次元構造解析を行い、新規因子に対するPontin-Reptinのシャペロン機能を解析する。構造解析については、cryo-EM(超低温電子顕微鏡)解析とX線結晶構造解析の2つのアプローチを採る。低分子化合物によって、複雑な一次繊毛形成機構を制御できれば、そのメカニズム解明のための有用なツールとなり、また、繊毛病治療薬のシード化合物になる可能性もあるため、一次繊毛形成に影響を与える化合物をスクリーニングする。ヒット化合物取得後、MTTアッセイにより毒性評価を行い、中心体・一次繊毛構成タンパク質であるα-,γ-, acetylated-tubulinの免疫染色を行い、繊毛形成のどのステージに影響しているか評価する。今後は、新規に同定されたR2TP-TEL02複合体のいくつかの標的因子について、タンパク質レベルで解析を進める。それらの標的因子が一次繊毛形成のどの過程に関わるのか、さらにR2TP-TELO2がその標的因子に対して、どのような役割を担っているのかについて分子生物学的解析を行っていく。また、PontinもしくはReptinのノックアウトマウスの作成を継続して行い、顎顔面領域の骨形態について表現型解析を行う。
半連続金属膜の成膜手法の確立と高感度水素センサへの応用

基板上に金属薄膜を成膜すると、最初に島状の組織が形成され、島の成長による接触・融合によって連続膜が形成される。この不連続から連続へと変化する際に、半連続膜という特徴的な電気特性をもった膜が形成される。本研究では、この半連続膜の成膜方法を確立すること、そして、この半連続膜の水素センサへの適用可否を評価することを目的としている。本年度は、膜の形態変化を成膜中にモニタリングするためのセンサを製作した。そして、異なる金属を成膜したときの形態変化の様子を観察した。結果として、半連続膜が形成される膜厚が金属によって26nmの範囲で異なることが確認された。また、成膜速度が形態変化に及ぼす影響についても、金属や基板によってその大きさが異なることを実験で観測した。金属のどのような性質が形態変化に影響を与えているのかを調べるために、解析モデルの構築も行った。これは、成膜速度、島状クラスタの接触角、拡散係数などをパラメータとする既存の島状クラスタ成長モデルに対して、我々がこれまでに考案した等価回路モデルを組み合わせた膜成長解析モデルである。このモデルを使い、接触角と拡散係数の変化が、膜の形態や膜形成モニタリングの実験結果に与える影響を評価した。また、パラジウム半連続膜を成膜して、その水素応答性を評価した。この実験では、最初に自作の水素検出システムを構築した。これは、基板上に成膜されたパラジウム膜の電気抵抗を水素雰囲気中で観測するためのものである。このシステムを用いて異なる形態のパラジウム半連続膜の水素応答性を調べたところ、同様の薄膜を使用した過去の研究に比べて、高い抵抗変化率が確認された。異なる金属や成膜条件での実験を行い、半連続膜形成に対する材料や条件の影響について、着実に知見を得ている。これらの実験結果を説明するためのモデル解析も行うことができた。パラジウム半連続膜の水素センサへの応用についても、水素検出のために必要なシステムを構築し、水素応答性の評価も実施できている。当初の計画通り、おおむね順調に進展している。半連続膜の形成に対する成膜金属や成膜条件の影響を調べているが、金属は純金属だけでなく合金などもある。今後も、幅広い材料に対して評価を進める予定である。水素応答性に関しては、成膜・水素検出の実験を繰り返し行い、水素センサに適したパラジウム膜を探索する予定である。
口腔がんに対するリンパ球と分子標的薬を併用した新規免疫細胞療法の確立

本研究の目的は口腔がんに対して活性化リンパ球(NK細胞、γδT細胞)とセツキシマブ(抗上皮成長因子受容体モノクロン抗体)を併用した新規免疫細胞療法を確立し、その効果予測をMICA(非古典的組織抗原)蛋白の遺伝子レベルで行うことである。本研究の実績として対象患者の末梢血単核球を用いてNK細胞、γδT細胞の活性化培養を行っている。NK細胞の培養はレトロネクチンと抗CD3抗体を用いて約3週間の培養を行い、口腔がん細胞株に対して細胞障害性を測定している。γδT細胞の培養はビスホスホネート製剤とIL-2を用いて約2週間の培養を行い、口腔がんに対する細胞障害性を測定する。培養したNK細胞、γδT細胞を用いてセツキシマブ併用による相乗効果の解析を行う。また、被験者から提供された末梢血から抽出したNK細胞、γδT細胞の培養と提供を受けた口腔癌細胞の初代培養を行い、セツキシマブの相乗効果とMICA遺伝子多型との関連を解析する。具体的には以下の項目を研究中である。1:NK細胞の活性化培養2:NK細胞活性化培養前後の細胞表面抗体の測定3:NK細胞の口腔がん細胞株に対する細胞障害性の検討4:γδT細胞の活性化培養5:γδT細胞活性化培養前後の細胞表面抗体測定である。6:γδT細胞の口腔がん細胞株に対する細胞障害性の検討7:MICA遺伝子多型解析と培養されたNK細胞、γδT細胞の細胞障害性の検討である。本研究の目的であるNK細胞の活性化、NK細胞活性化培養前後の細胞表面抗体の測定γδT細胞の活性化培養γδT細胞活性化培養前後の細胞表面抗体測定はおおむね順調に進んでいる。本研究を推進するうえで基本的な研究目的は変更していないが、分子標的薬であるセツキシマブ以外にがん免疫療法として有用とされている二ボルマブとNK細胞併用による治療効果も検討している。本研究の目的であるNK細胞の活性化培養NK細胞活性化培養前後の細胞表面抗体の測定γδT細胞の活性化培養γδT細胞活性化培養前後の細胞表面抗体測定は順調に進んでいるが口腔がん細胞株に対する細胞障害性の検討、口腔がん細胞の提供が進んでいない。本研究の目的であるNK細胞の活性化、NK細胞活性化培養前後の細胞表面抗体の測定γδT細胞の活性化

培養γδT細胞活性化培養前後の細胞表面抗体測定はおおむね順調に進んでいる。本研究を推進するうえで基本的な研究目的は変更していないが、分子標的薬であるセツキシマブ以外に、がん免疫療法として有用とされている二ボルマブとNK細胞併用における細胞障害性の検討を行う。本研究を推進するうえで基本的な研究目的は変更していないが、分子標的薬であるセツキシマブ以外にがん免疫療法として有用とされている二ボルマブとNK細胞併用による治療効果も検討している。実験を遂行するための、各種抗体(CD8、CD4、CD56、CD3)口腔がん細胞株、その他細胞培養に必要な消耗品を購入する予定である。消耗品である抗体培養液などの消費が予測より少なく研究が進んでいる。