hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がん初期治療後のライフスタイルが乳がんアウトカムに及ぼす影響に関する研究

【背景】乳癌診断後のライフスタイルと予後との関連性に関する知見は少ない.【目的】乳癌診断後のmodifiable lifestyleが乳癌アウトカムに及ぼす影響を明らかにすること.【方法】多施設共同コホート研究.登録時,登録から1,2,3,5年の各々の時期に自記式質問票を用いて以下を調査;乳癌診断後のライフスタイル(食生活・飲酒・喫煙・身体活動),心理社会的要因,社会生活や就労問題,生殖要因,倦怠感,HRQoL,症状,情報ニーズ,代替療法.評価項目:無病生存期間,全生存期間,HRQoL,身体症状,有害事象.予定登録数:2000人.【進捗】2015/5現在,全登録数は1050例.【背景】様々なライフスタイルと乳癌罹患リスクとの関連性が明らかにされているが,乳癌診断後のライフスタイルと予後との関連性に関する知見は少ない.【目的】本研究の目的は,1乳癌診断後のmodifiable lifestyle(食品,運動,喫煙,飲酒,嗜好品,代替療法など)が乳癌アウトカム(無病生存期間,全生存期間,HRQoL,有害事象)に及ぼす影響を明らかにし,2cancer survivorship researchを通じて,乳癌の診断や治療が身体面,機能面,心理面,社会面に及ぼす長期的な影響を包括的に調査し,cancer survivorの実態やニーズの把握,長期的な影響に関する予測因子の同定,乳癌アウトカムとの関連性を明らかにすること.【試験デザイン】多施設共同コホート研究.【方法】対象:文書による同意の得られた,StageIVを除く原発性乳癌患者.調査票:登録時,化学療法の前後(化学療法施行例のみ),登録から1年,2年,3年,5年の各々の時期に自記式質問票を用いて以下を調査;乳癌診断後のライフスタイル(食生活・飲酒・喫煙・身体活動),心理社会的要因(Public Health Research Foundation- Stress Check List,ストレス評価尺度,ストレス・コーピング評価尺度,Hearth Hope Index, Perceived positive change,ソーシャルサポート・生きがい,Hospital Anxiety and Depression Scale),社会生活や就労問題,生殖要因(月経因子,性生活,妊孕性),倦怠感(Cancer Fatigue Scale),HRQoL(FACT-G, B, ES, Taxane, PNQ, SF-36),症状,情報ニーズ,代替療法.評価項目:主要評価項目は無病生存期間,副次的評価項目は全生存期間,HRQoL,身体症状,有害事象.臨床病理学的事項・予後調査は共用データベースにて集積.研究期間:登録期間2013/3-2018/3,観察期間2018/3-2023/3.予定登録数:2000人.付随研究:血液サンプル,組織検体を収集し関連バイオマーカー研究を実施.【進捗】2014/4現在,全登録数は556例.【背景】乳癌診断後のライフスタイルと予後との関連性に関する知見は少ない.【目的】乳癌診断後のmodifiable lifestyleが乳癌アウトカムに及ぼす影響を明らかにすること.【方法】多施設共同コホート研究.登録時,登録から1,2,3,5年の各々の時期に自記式質問票を用いて以下を調査;乳癌診断後のライフスタイル(食生活・飲酒・喫煙・身体活動),心理社会的要因,社会生活や就労問題,生殖要因,倦怠感,HRQoL,症状,情報ニーズ,代替療法.評価項目:無病生存期間,全生存期間,HRQoL,身体症状,有害事象.予定登録数:2000人.【進捗】2015/5現在,全登録数は1050例.研究成果1.当該年度,乳癌術後のライフスタイルに関する横断研究を実施し,平成24年乳癌学会に報告した.【背景】乳がん初期治療後のライフスタイルや肥満は乳がんの予後に影響することが示唆されているが,本邦での実態調査は少ない.【方法】岡山・香川の4医療施設において,乳がん初期治療後の患者を対象に乳がん診断前後でのライフスタイルに関する横断調査を実施した.【結果】対象は470例,平均年齢59.3歳,初期治療から調査日までの中央値は2.5年.喫煙率は診断前12.8%,診断後3.6%と有意な低下を認めた.飲酒率は診断前48.3%,診断後は34%と有意な低下ならびに,アルコール摂取量の有意な減少を認めた(p=0.0015).食品内容では,肉類・卵類・洋菓子類・インスタント食品摂取量の有意な減少を認めた.一方,大豆類,緑黄色野菜,キノコ類の摂取量は有意に増加していた.余暇に運動を行う率は診断前が43.6%,診断後が57%と増加していたが,週当たりのMETs平均値は診断前後で差がなかった.診断前後での職場における身体活動性は,診断後に有意に低下していた.BMI平均値は診断目22.7,診断後22.5と診断前後で差はなかった.【結語】乳がん初期治療後のライフスタイルの変容は,主に食品内容に認められ,身体活動性は職場環境の変容から一般に低下する傾向にあることが推察された.研究成果2.縦断研究の開始乳癌初期治療後のライフスタイルと予後に関するコホート研究を平成25年2月より開始した.

乳腺内分泌外科前向きコホート研究を開始し,予定を上回るペースで症例登録が進んでいるため.横断研究は終了し,一定の知見を得ることができた.また,予定により若干開始がおくれたものの,縦断研究を開始することとができた.現在のペースで症例登録をすすめる.また懸案となっているバイオマーカー研究に着手し,平成26年内に血液サンプルの収集を開始する.横断研究で得られた研究成果を,本年末までに論文化投稿する.コホート研究は,来年度末までに500例の登録を目標とすする.また,本年9月頃より,サンプル(血液,組織検体)の収集を開始し,バイオマーカー研究を開始する.次年度より計画しているバイオマーカー測定に経費が必要と予想されたため.付随バイオマーカー研究の測定経費として使用する.該当なし
化学的分析に基づいたコンクリート構造物の補修材付着性状のモデル化と構造性能評価

連続繊維シートのコンクリートとの付着性状について,水分分布や化学成分分析の結果を用い,材料レベルと構造レベルから評価する研究するに既往の研究をまとめた。特に付着性状のモデル化と数値解析への反映に重点を置いた。また,他の劣化要因によるコンクリートの損傷についても解析的に扱った。具体的にはアルカリ骨材反応(ASR),遅れエトリンガイト生成(DEF),乾燥収縮などの体積変化である。ここでは受入研究者が開発している三次元微細構造解析RBSMプログラムを用いた。体積変化による膨張をモデル化した。ASRについては骨材表面に膨張を,DEFについてはモルタル部を膨張させた。膨張の程度や範囲を,実現象に準じて適用させることで,実験と同様の表面ひび割れパターンの再現に成功した。さらに,損傷後の残存圧縮強度を解析上で境界条件を変更することで解析可能とし検討した。圧縮強度と剛性について,既往の実験結果と同様の傾向が得られ,考察を加えた。既往の文献の調査に留まらず,実際に解析プログラムを動かし,コンクリートの微細構造問題であるASRとDEFの膨張プロセスと残存強度の再現に適用した。プログラムの拡張が順調に進んでおり,補強材のモデル化と,構成モデルの適用を予定通りに行う。
鉄道とヘリテージ・ツーリズムに関する日英比較史研究

近年、欧米では鉄道遺産を活用したツーリズム、すなわち鉄道とヘリテージ・ツーリズムに関する研究が実施され、その成果が研究論文として報告されている。一方、日本では鉄道とヘリテージ・ツーリズムに関する本格的な研究はなされていない。また、鉄道がヘリテージ・ツーリズムに組み込まれ、制度化されいる英国の研究も不十分である。本研究は、鉄道とヘリテージ・ツーリズムを制度化している英国と、それが制度化されていない日本とを史的に比較することで、制度化に必要な組織の解明、鉄道遺産をツーリズムとして捉え返す考え方の導出、日本の観光交通政策や観光政策に対する示唆の獲得を目的とする。
文化財形状データベース構築のための多視点距離画像の統合とモデリングに関する研究

本年度は、レーザレンジファインダを中心とする3次元計測実験環境を整備し、3次元自由曲面物体の計測に基づくモデリングを目的として、以下の3つの項目について研究を行った。1.距離画像計測レーザ投影型の一方向計測レンジファインダと全周計測レンジファインダを用いて様々な方向から物体表面の距離データと表面テクスチャデータを得る多視点距離画像入力系を構築し、文化財を模したサンプル物体を用いた多視点計測実験を行った。これによって、3次元物体表面を複数の方向から観測した距離データと表面テクスチャデータの同時取得が可能となった。2.多視点距離画像の位置合わせ相対的な位置関係が未知の2視点で観測した距離画像の自動位置合わせ手法を開発し、グラフィックスワークステーション上でのアルゴリズムの性能評価を通して、レンジファインダの計測誤差の範囲内で位置合わせが可能であることを確認した。さらに、3視点以上の異種距離データの全体としての位置合わせ誤差を最小にする距離データ位置合わせ法を開発した。3.多視点距離画像の統合複数の異種距離データの位置合わせとデータ統合を同時に行うために距離画像から三角形メッシュ表現への変換法を開発した。上記2の手法に実装することによって、一方向計測レンジファインダと全周計測レンジファインダで得られた複数異種距離データから3次元物体の表面記述を生成することが可能となった。
企業犯罪の制裁と予防に関する多機関協働的刑事司法制度の構築に関する研究

今日の企業犯罪は、組織化し、情報化しまた国際化していることから、その捜査・公訴手続きもこれに対する制裁制度や予防措置も、古典的な犯罪とは大きく異ならざるを得ない。そこで、新に導入導入された合意手続き制度だけでなく、行政処分としての課徴金制度や企業の自主的なコンプライアンス制度との関係も検討し、刑事司法機関以外の多機関が協働して企業犯罪への対応に学際的に取り組む必要がある。本研究は、このような多機関協働的刑事司法制度の構築を目指すものである。
自治体間のシェアードサービスにより個々の自治体の持続可能性を高める研究

シェアードサービスについて継続的に国内外の調査研究を進めサービスの連携事例を蓄積した。国内については、国が推進する新たな広域連携下での市町村の適応状況を把握しつつ、愛知県と京都府内の自治体のシェアードサービスや行財政改革事例を収集分析した。国外は、米国のデトロイト周辺の自治体(ウォーレン、センターライン、ハムトラック等)へインタビューを行い、それぞれ実情は異なるが、財政状況が厳しいハムトラックやセンターラインでは積極的に他の自治体との間でサービスの連携や民間委託を進めている状況を把握した。また、資本集約的なものについては特に連携効果が高く、効率性が図られるだけでなくサービスの質向上にも貢献する点が明らかになった。米国の場合は日本とは異なりサービスの守備範囲が小さく、小規模自治体においてはそもそも主要なサービスがないケースもみられ、近隣自治体や民間と連携しつつ必要なサービスをつくりだしている点も浮き彫りになった。一方、米国住民を対象に、道路整備・メンテナンスを題材にサーベイ実験を含むインターネット調査を実施し、住民のサービスへの期待や満足度の相違などの関係を明らかにし、シェアードサービスの前提としての住民の業績への認識上の課題を抽出した。調査研究で得られた知見を公表するため、自治体のシェアードサービスの可能性について米国の事例を手がかりに整理分析した論文を国内学会へ投稿しアクセプトされた。具体的には、先行研究のMorse and Abernathy (2014)のシェアードサービスの9類型を日本の実情に適合するように修正し、サービス生産とガバナンスの2軸により、共有分離、共有統合、自治分離、自治統合の4類型にし、日本のシェアードサービスの対象拡大、割合変更、深度化の可能性をを導出した。国際学会でも研究発表を重ねた。海外ジャーナルへの投稿は現在査読中である。初年度の主たる研究目的はシェアードサービスの全容解明であり、まず、文献調査を通じてシェアードサービスに関わる先行研究を収集した。自治体間でサービスや政策の資源をシェアすることにより得られる効果について調査した結果、資本集約型のサービス(たとえばごみ処理や消防等)は、労働集約型サービスと比べ効率化効果が高いという研究情報を収集し、一方で、自治体間でサービスをシェアするにあたっての集合行為上の課題についても把握した。あわせて米国の自治体へのインタビュー調査も当初の予定どおり実施した。具体的には、事前に、米国で最もシェアードサービスが進んでいる地域を海外の研究仲間から情報収集することにより、ミシガン州であることを特定し、当該州における自治体として、イーストランシング市、デルタタウンシップ、デルハイタウンシップ、ヘーゼルパーク市のシティマネージャやタウンマネージャに、シェアードサービスの実施状況や効果と課題について情報をした。あわせて自治体間の連携組織として、南西ミシガンCOG(Council of governments)やミシガン自治体サービス公社、ミシガン自治体連盟のディレクターにもインタビュー調査を行った。これらのインタビューで明らかになったことは、バックオフィスからフロントラインに至るシェアードサービスの種類、実現の契機や課題、シェアードサービスの対象(施設、人、情報、権限、財源)である。アメリカ住民アンケートについては、初年度の実施を見合わせた。理由は、上記インタビューをした結果、想定以上に多様なシェアードサービスがあり、アンケート対象を吟味し直す必要が見出せたためである。なお、統計分析について、わが国の一部事務組合のデータを用いてシェアードサービスの解析を行い、シェアードサービスは必ずしも効率的にはならないことを検証した。先行研究の収集や米国自治体インタビュー、また統計解析については予定通り進めたが、米国住民に対するアンケート調査は、インタビューの結果、多様なシェアードサービスのパターンがあり、アンケートで情報収集を行う前に、シェアードサービスのパターンについてさらに吟味、検討する必要が生じたためである。ただし、アンケートの基本的な設問項目は既に検討しており、今後さらにサービスのパターンを把握するなかで、設問をかため実施することとしたい。昨年度まで進めた先行研究と統計分析、自治体インタビューをさらに進め、シェアードサービスの類型化の吟味とメリット・課題を析出した。米国調査では、消防をはじめシャードサービスを展開するSt CharlesやGeneva等、シェアードサービス研究を進める北イリノイ大学、シカゴのCOG、ほとんどのサービスを委託しているロサンゼルス近郊のLakewood等に調査を行った。まず、類型化に関しては、サービスの種類や性質、コスト、地理的特性が主要な軸になる点、政治的合意可能性も想定されたが、サービスの種類や性質そのものが政治的合意可能性を規定する要因であることがわかった。実際には自治体間の連携可能なサービスをテーマに進められ、いずれかの自治体が当該テーマで喫緊の課題を抱えていることが多いことが判明した。シェアードサービスの効果の一つは、施設や設備、スタッフのシェアによる財政効率化である。特にIT関連や水道施設等の資本コストがかかる場合の効率化効果は高い。次に専門性の高いサービスの確保である。たとえば建築確認、高い訓練を受けた消防士や警察があげられる。三つ目は官僚制の低減であり民主主義の強化である。アウトソースの状況をパブリックヒアリングを通じて民主化の強化が図られていた。他方、デメリットにはコントロールの低減がある。また、市民のアイデンティティの希薄化、公務員の雇用低減という課題もあった。一方、日本の場合は一部事務組合の過剰組織化が行政全体の非効率につながっている点も検証した。これらの課題を解決する方法の基本は、委託状況と成果を絶えず公表する透明性にある。たとえば、Lakewoodでは、5年間の財政収支をアウトソーシングの観点から市民にわかりやすくとりまとめた一覧表を作成しアカウンタビリティを強化している。これら民主化強化の方途をさらに検証していくことが今後の主要課題の一つである。

当初の予定どおり、前年度に収集できなかったシェアードサービスに関わる先行研究の収集を着実に進め、統計データによる収集と分析、そして、国内外の自治体へのインタビューを展開し、シェアードサービスの類型化作業や効率化、課題分析を行ってきた。平成29年度は、前年度に明らかになったシャードサービスの多様化をふまえ、さらに事例を多く収集するために、シカゴ周辺のシェアードサービス先進地域の自治体やその研究を行う大学、さらにシカゴ大都市圏のCouncil of governmentという自治体連携組織のほか、ロスアンゼルス近郊のLakewoodやMaywoodといったアウトソーシングを進める自治体にもインタビューを行うことができた。これらのインタビュー先はこれまで日本の研究で詳しく紹介されたことがなく、シャードサービスの長い実績と最新の状況を把握することができた。日本の自治体については、愛知県や県内市町村を対象に、自治体連携の状況に関する情報収集を図った。特に一部事務組合に関わる事例では、共同設置を進めるごみ処理施設等に関して情報を収集した。一方、計画が一部遅れている点は、米国での自治体アンケートについてである。前年度に引き続きもう少しシェアードサービスの種類を網羅する必要性があり、あわせてアンケート手法を再検討すべきであると考えたためである。特に近年公表された先行研究では従来の調査とは異なる手法が採用されている。具体的には、調査の対象者にランダムにサービスに関わる情報を伝え、それに基づく実験的な情報収集を行うランダム比較対照実験の必要性である。日本では十分に活用されていないためその手法採用も検討に値するが、一方で、海外では、ランダム比較対照実験への懐疑的意見も提示されるようになっており、少し時間をかけていずれの手法が望ましいかを検討のうえ、調査を着実に進める予定である。シェアードサービスについて継続的に国内外の調査研究を進めサービスの連携事例を蓄積した。国内については、国が推進する新たな広域連携下での市町村の適応状況を把握しつつ、愛知県と京都府内の自治体のシェアードサービスや行財政改革事例を収集分析した。国外は、米国のデトロイト周辺の自治体(ウォーレン、センターライン、ハムトラック等)へインタビューを行い、それぞれ実情は異なるが、財政状況が厳しいハムトラックやセンターラインでは積極的に他の自治体との間でサービスの連携や民間委託を進めている状況を把握した。また、資本集約的なものについては特に連携効果が高く、効率性が図られるだけでなくサービスの質向上にも貢献する点が明らかになった。
職場のコミュニケーションに着目したワークライフバランス支援策の開発に関する研究

本研究は労働者のワークライフバランス実現のための支援策検討上の示唆を得ることを目標とした。初年度は仕事と育児を両立する女性労働者、両立していない女性労働者、事業場の管理職等への聞き取り調査を実施し、コミュニケーション上の課題が見出された。次年度は事業場労働者を対象に自記式質問紙調査を実施し、「両立経験者」と「両立者と働いた経験のある人」の間での認識の差が確認された。全体を通し、仕事を超えた「相互理解」を充実させる必要性が明らかとなった。本研究では、ワーク・ライフ・バランスの推進を支援するための方策を産業看護の立場から提示し全ての労働者のワーク・ライフ・バランスの実現にむけた示唆を得ることを目標とした。初年度はこどもを産んでいない女性労働者、仕事と育児を両立する女性労働者、事業場の管理職等へのインタビュー調査を実施し、仕事と育児の両立についてそれぞれの立場で最良と考えられる対応をとっているが多くの場合相手の思いを確認しておらず双方のずれがあることがわかり、円滑なコミュニケーションを進める支援の必要性が見出された。22年度はこの結果を参考に作成した自記式質問紙を用いて事業場で働く労働者を対象に、育児や介護を両立することの仕事や職場への影響、および自分自身のワーク・ライフ・バランス等に関する調査を実施した。結果、両立経験者のうち両立していない時と両立中の仕事の量が同じと答えた人が8割以上だったのに対し、両立者と働いた経験のある人のうち両立者が両立中に特に職場に変化がなかったと答えた人は6割程度と違いの存在が浮かび上がった。全体として、仕事に関する内容を超えた相互理解のためのコミュニケーションを充実させる必要性が明らかとなり、介入として結果をフィードバックしている。また、ワークシェアリングや時間短縮勤務等制度は認知度が高くその充実を求める労働者が多い一方で、制度の導入に伴う給与や昇進など待遇の変更内容などについては認知度が低く、コミュニケーションに着目した支援と同時に、制度利用にまつわる諸条件等も職場内に周知することは個々の労働者が納得してお互いのワーク・ライフ・バランスを尊重する職場風土づくりに必要であると考えられた。
トリプレットリピート病におけるRNAの細胞内動態とその分子機構

筋緊張性ジストロフィー症(DM)は常染色体優性の遺伝疾患で,その原因遺伝子は19番染色体のq13.3に座位し、DMPK(myotonin protein kinase)をコードしている。遺伝子内の三塩基(この場合はCTG)リピートの異常伸長によって疾患が発症するトリプレットリピート病の一つであるが,この疾患のユニークな点は,異常伸長するリピートの位置が3`側非翻訳領域にあることで,疾患発症の分子機構におけるその遺伝学的意義は,未だ不明である。(1)患者の細胞核に異常な遺伝子由来の転写産物(pre-mRNAまたはmRNA)が蓄積していることが示唆された.(2)患者の細胞核において,mRNAレベルでは、リピートの異常伸長した遺伝子由来のDMPK転写産物(RNA^M)が,正常な遺伝子由来の転写産物(RNA^N)よりも数倍多く蓄積していること,一方、pre-mRNAレベルでは両者にあまり差が無いことが,示された.さらに,分子生物学的手法を用いて,細胞核内および細胞質内のmRNAを各々分離・精製してその発現量を定量化し比較した結果,(3)患者細胞においては,対照に比較してDMPKの転写量が優位に核内で高いことが示唆され,前述のISH法での結果を支持していた.以上,転写後プロセシングされ成熟した異常遺伝子由来のmRNAが患者の細胞核内で蓄積しているという結果は、DMの多様な病態を解明する手がかりとなる可能性があるため、今後さらに分子生物学的手法を用いた詳細な検討が必要である.筋緊張性ジストロフィー症(DM)は常染色体優性の遺伝疾患で,その原因遺伝子は19番染色体のq13.3に座位し、DMPK(myotonin protein kinase)をコードしている。(1)患者の細胞核に異常な遺伝子由来の転写産物(pre-mRNAまたはmRNA)が蓄積していることが示唆された.(2)患者の細胞核において,mRNAレベルでは、リピートの異常伸長した遺伝子由来のDMPK転写産物(RNA^M)が,正常な遺伝子由来の転写産物(RNA^N)よりも数倍多く蓄積していること,一方、pre-mRNAレベルでは両者にあまり差が無いことが,示された.さらに,分子生物学的手法を用いて,細胞核内および細胞質内のmRNAを各々分離・精製してその発現量を定量化し比較した結果,(3)患者細胞においては,対照に比較してDMPKの転写量が優位に核内で高いことが示唆され,前述のISH法での結果を支持していた.以上,転写後プロセシングされ成熟した異常遺伝子由来のmRNAが患者の細胞核内で蓄積しているという結果は、DMの多様な病態を解明する手がかりとなる可能性があるため、今後さらに分子生物学的手法を用いた詳細な検討が必要である.Myotonic dystrophy(DM)の原因遺伝子は19番染色体のq13.3に座位し、DMPK(myotonin kinase)をコードしている。この遺伝子3`側の非翻訳領域にあるトリプレット(CTG)リピートの異常伸長によって疾患が発症すると言われているが、その分子機構は未だ不明である。昨年、リピートのアンチセンス・オリゴプローブを用いたin situ hybridization(ISH法)により、患者の細胞核に異常なallele由来の転写産物(pre-mRNAまたはmRNA)が蓄積していることが示唆されたため、今年度は、遺伝子翻訳領域由来の転写産物の局在をも併せてISH法で検討するために、RNAプローブ(アンチセンス鎖及びセンス鎖)を作製した。方法は、転写ベクターに、mRNAおよびper-mRNAに対応する鋳型DNAをサブクローニングした後、RNAポリメラーゼを用いてin vitro転写を行い、その際に基質としてFITC-UTPを用いて転写産物を標識する。これらRNAプローブ(FITC標識)と上記リピートのオリゴプローブ(ロ-ダミン標識)を用いて、患者および健常人の細胞核内でのtwo-col or ISH法を試みた。その結果、患者の細胞において、mRNAレベルでは、リピートの異常伸長したmutant allele由来のDMPK転写産物(RNA^M)がnormal allele由来の転写産物(RNA^N)よりも数倍多く蓄積していること、一方、pre-mRNAレベルではあまり差がないことが、新しい知見として得られた。転写後プロセシングされ成熟したmutant allele由来のmRNAが患者の細胞核内で蓄積しているという結果は、DMの多様な病態を解明する手がかりとなる可能性があるため、今後はノーザンブロット法など分子生物学的手法を用いた詳細な検討を行う計画である。(1)患者の細胞核に異常なallele由来の転写産物(pre-mRNAまたはmRNA)が蓄積していることが示唆された.(2)患者の細胞核において,mRNAレベルでは、リピートの異常伸長したmutantallele由来のDMPK転写産物(RNA^M)がnormal allele由来の転写産物(RNA^N)よりも数倍多く蓄積していること、一方、pre-mRNAレベルでは両者にあまり差が無いことが,示された.

さらに,分子生物学的手法により,細胞核内および細胞質内のmRNAを各々分離・精製してその発現量を量的に比較した結果,患者細胞においては,対照に比較してDMPKの転写量が優位に核内で高いことが示唆され,前述のISH法での結果を支持していた.以上,転写後プロセシングされ成熟したmutant allele由来のmRNAが患者の細胞核内で蓄積しているという結果は、DMの多様な病態を解明する手がかりとなる可能性があるため、今後さらに分子生物学的手法を用いた詳細な検討が必要である.
日中韓プロサッカー観戦者の消費動機比較に関する研究

本研究は、日中韓プロサッカー観戦者の消費動機測定のための尺度開発と妥当性の検証と3国のプロサッカー観戦者の観戦動機比較を目的としている。平成23年度には、中国プロサッカー観戦者の観戦動機測定のための尺度項目を開発した。また、韓国と日本の観戦者については、すでに開発された調査項目を用いて調査を実施した。平成24年度には、Kリーグ観戦者調査を実施した。対象になったのは、ソウル、大邱、プサン、インションのプロサッカー観戦者であり、各クラブのマーケティング担当者についてインタビュー調査も実施した。平成25年度には、JリーグとCリーグ観戦者調査と各クラブ担当者のインタービュー調査などを実施した。本研究の目的は、日中韓プロサッカー観戦者の(1)消費動機測定のための尺度開発と妥当性検証と(2)それを用いた消費動機の比較、(3)観戦行動に影響を与える動機要因を比較分析することによって、3国のスポーツ消費者の特徴を明らかにすることである。平成24年度日韓プロサッカー観戦者調査では、(1)筆者によって開発されたスポーツ観戦動機項目(9因子27項目)の妥当性や信頼性が再度確認された。また、それを用いた日韓サッカー観戦者の比較においては、(2)韓国の観戦者の方がより選手個人の魅力や娯楽性を求めて観戦行動を引き起こすことと、日本の観戦者の方がより試合の結果や選手のパフォーマンスを重視する傾向が確認された。これは、韓国の観戦者が観戦頻度の少ないライトユーザーが多いことやチームに対する忠誠心が日本と比べて低かったこと考察できる。さらに、(3)日本と韓国のプロサッカー観戦者の主な観戦動機は達成、娯楽、ドラマであることと、選手個人の魅力に関する動機はサッカーのような団体種目においてはそれほど重要な動機として作用しないことも確認された。また、(4)韓国の観戦者においては、逃避動機が観戦回数にポジティブな影響を及ぼすことに対し、日本の観戦者には達成動機が観戦回数にポジティブな影響を示すことが明らかになった。平成25年度実施予定の中国観戦者調査のために、現在調査項目の選定と翻訳作業が終了し、中国側との交渉も完了している。本研究は、日中韓プロサッカー観戦者の(1)消費動機測定のための尺度開発と妥当性の検証、(2)3国のプロサッカー観戦者の観戦動機の比較、(3)3国観戦者の観戦行動に影響を及ぼす動機要因を解明、比較分析することを目的としている。中国プロサッカー観戦者の観戦動機測定のための尺度項目の開発と、日韓プロサッカー観戦者の観戦動機測定尺度については、すでに前年度において開発済みであり、その動機尺度項目を用いて、Kリーグ観戦者、中国観戦者、日本のJリーグ観戦者、またbjリーグ観戦者についても追加調査を実施した。さらに、対象になった各クラブのマーケティング担当者を対象にインタービュ調査も実施した。またデータ処理も終了し、現在は海外の専門ジャーナルに論文を投稿し、審査中である。具体的な調査結果については、例えば、韓国Kリーグ観戦者はライトユーザーが多く含まれており、チーム・アイデンティフィケーション項目の得点も高くなく、観戦動機においても日本のJリーグと比べ、ひいきチームの勝利や試合の内容、選手の技術などより、娯楽やレジャーに関する動機項目の得点が高いことから、言わばFair-weather fansの特徴をみせた。つまり、天候に恵まれチームの調子もよく、十分に掛けた時間やコストに対する効果が期待できる際には観戦に行くが、チームの調子が悪く、天候がよくないときは観戦を躊躇してしまうようなタイプのファンが多く存在することが、Jリーグとの比較の結果、明らかになった。これに対する戦略としてKリーグマーケティング担当者には、より長期的でサッカーゲームの楽しさやクラブとファンの結びつきを強める戦略が求められることを提案した。研究初年度ある23年度にはまず、中国プロサッカー観戦者の観戦動機測定のための尺度項目を開発した。方法としては、筆者が日韓プロサッカー観戦者の観戦動機解明や比較のために開発した尺度項目を中国語専門家に翻訳してもらい、それを日中韓のスポーツ経営専門家や中国Cリーグマーケティング担当者によるパネルディスカッションを行い、内容的、言語的妥当性を検証した上で、9因子27項目の測定項目を選定した。それを用いて在日中の中国人留学生を対象に予備テストを実施した。その結果、細かい中国語表現について修正必要がみられたものの、特に問題ないと判断された。韓国観戦者については、すでに開発された調査項目を用いて、23年度Kリーグ観戦者調査を実施した。

また、データ処理もほぼ終了し、一部の調査結果を韓国漢陽大学校と慶北大学校にて開かれた国際スポーツ産業シンポジウムにて報告を行い、専門家たちによる議論も行った。日本の場合は、Jリーグ観戦者調査と各クラブ担当者のインタービュー調査などを実施した。本研究の目的は、日中韓プロサッカー観戦者の(1)消費動機測定のための尺度開発と妥当性検証と(2)それを用いた消費動機の比較、(3)観戦行動に影響を与える動機要因を比較分析することによって、3国のスポーツ消費者の特徴を明らかにすることである。平成24年度日韓プロサッカー観戦者調査では、(1)筆者によって開発されたスポーツ観戦動機項目(9因子27項目)の妥当性や信頼性が再度確認された。また、それを用いた日韓サッカー観戦者の比較においては、(2)韓国の観戦者の方がより選手個人の魅力や娯楽性を求めて観戦行動を引き起こすことと、日本の観戦者の方がより試合の結果や選手のパフォーマンスを重視する傾向が確認された。これは、韓国の観戦者が観戦頻度の少ないライトユーザーが多いことやチームに対する忠誠心が日本と比べて低かったこと考察できる。さらに、(3)日本と韓国のプロサッカー観戦者の主な観戦動機は達成、娯楽、ドラマであることと、選手個人の魅力に関する動機はサッカーのような団体種目においてはそれほど重要な動機として作用しないことも確認された。また、(4)韓国の観戦者においては、逃避動機が観戦回数にポジティブな影響を及ぼすことに対し、日本の観戦者には達成動機が観戦回数にポジティブな影響を示すことが明らかになった。また、(5)平成25年度実施予定の中国観戦者調査のために、現在調査項目の選定と翻訳作業が終了し、中国側との交渉も完了している。以上のことから、日韓の比較は十分に成果をあげているものの、中国調査においては現地の状況によりやや遅れているが、全体的には当初の目的達成の見通しが立っている。本研究は、日中韓プロサッカー観戦者の(1)消費動機測定のための尺度開発と妥当性の検証、(2)3国のプロサッカー観戦者の観戦動機の比較、(3)3国観戦者の観戦行動に影響を及ぼす動機要因を解明、比較分析することを目的としている。そのため、各国のスポーツ観戦者の観戦動機を測定できる妥当性と信頼性の高い尺度項目を開発する必要があるが、すでに筆者によって日韓の観戦者については開発済みであり、23年度には中国観戦者用の尺度項目を開発し、その予備テストを実施した。したがって、24年度に実施予定の中国・台湾のスポーツ観戦者調査のための尺度項目開発は23年度に達成できた。次に、比較のための調査実施とデータ処理については、韓国観戦者については23年度にソウル、プサン、仁川、大邱地域で調査を実施したため、十分な成果が得られたといえる。日本の対象者に関しても、Jリーグクラブと連携し調査を進めていることから、全体的に順調に研究を進められていると考えられる。今後は、主に中国観戦者の調査を集中的に行い、その結果を日韓の観戦者との比較を行う。
運動中の脳循環調節機能：各脳動脈における役割

脳血流量の低下は脳梗塞等の脳疾患発症リスクを高め(JCBFM 2007)、また認知症発症に関連することが示唆されている(Dementia 1995)。一方、運動による脳循環調節機能の改善が脳疾患発症リスクを軽減する可能性が示されている。本申請研究では、運動など様々な環境変化における中大脳動脈や内頸動脈血流など大脳皮質への脳血流、外頸及び椎骨動脈血流における循環動態の調節メカニズム及びその生理学的意義を明らかにすることを目的とした。本申請研究関連研究において各生理刺激に対する脳動脈及び動静脈の血流配分の生理メカニズムにおける新しい知見により、42編の原著論文として英生理学系雑誌に発表を行った。我々の先行研究において、主に大脳に血液を供給する内頸動脈の血流量や中大脳動脈血流速度は、動的運動時に増加するが、最大運動強度のおよそ60%で最大値に達し、その後運動強度の増加に伴い徐々に減少、最大運動強度では安静値まで低下することを報告した(Sato et al. JP 2011)。これらの結果は、運動強度に比例した脳代謝亢進のために脳血流量を増加させる必要があるという生理メカニズムの概念に反する。一方、最近の報告では、この運動中の脳血流量低下が脳代謝を低下させるが、運動パフォーマンス(Fuck et al. AJP 2014)や認知機能(Ogoh et al. PR 2014)には影響しないことが報告されている。平成27年度は、運動などの環境変化時の脳血流調節メカニズムの解明とその脳循環動態の生理学的意義を明らかにすることを目的として研究を進めてきた。特に各血管における血流応答の違いが脳循環動態に影響する可能性について報告した。特に、運動中の内頸動脈血流量の増加が抑制されることが外頸動脈血流量の急激な増加に依存することを明らかにした(Hirasawa et al. MSSE in Press)。さらに、動的な運動中に、熱ストレスを負荷すると、内頸動脈血流量が低下、一方、外頸動脈血流量は増加し、内頸動脈血流量の変化と逆相関関係にあることを示した(Sato et al. JAP in Press)。これらの知見から、外頸動脈血流変化が、運動中の脳血流を決定する一つの生理要因として重要であることが示された。また、起立ストレス中の椎骨動脈血流の変化と起立耐性との関連性について示し(Ogoh et al. Ex Physiol. 2015)、脳循環動態と生理機能との連関の可能性を示唆した。研究計画書に関する研究1の実験がおおむね終了し、現時点で幾つかの英雑誌には発表している。本研究に関する論文は、平成27年度では、生理学系英雑誌に6編、平成28年度は既に6編掲載されている。しかしながら、動的運動の最大負荷時に脳血流量が低下するメカニズムに関する十分なデータが得られていない。今年度も継続してこの課題に取り組んでいく。脳循環調節において解明されていない問題に取り組んだ。脳循環調節において脳自己調節機能は重要な役割を果たすと考えられているが、例えば、ウエイトリフティング競技中、急激な血圧上昇が起こし、脳自己調節機能が維持されている血圧範囲(60150mmHg)をはるかに超えた値を示している。しかしながら、中大脳動脈血流速度はむしろ低下することが報告されている(Dickerman et al. Neurol Res 2000)。この時、動的運動時に見られるような過換気は起こっていないため、血流量低下のメカニズムは明らかに動的運動時と異なる。しかしながら、静的高強度運動時における脳循環動態変化のメカニズムは明らかでない。先行研究の報告から、脳自己調節機能以外の重要な生理メカニズムが存在することが示唆される。本申請研究において、平成28年度の研究課題では、特に静的運動時の内頸動脈血流量の調節メカニズムを明らかにすることを目的とした。本研究では、外頸動脈血流量が内頸動脈血流量の動的調節機能において重要な役割を担うことを明らかにした我々の先行研究(Ogoh et al. AJP 2014)の知見から、“静的運動に伴う昇圧応答は、外頸動脈血流量の亢進により緩衝され、内頸動脈血流量の急激な増加を防ぐ"という仮説をたて実験を行った。研究の結果、運動強度の増加に伴い外頸動脈血流量の増加が観察されるが、内頸動脈血流量は安静時から変化しなかった。この時、内頸動脈の脳自己調節機能及び脳血管緊張度に変化が見られず、外頸動脈血流量が血圧依存で増加したと考えられ、仮説が正しいことが立証された。この研究結果は、既に英生理学系雑誌において論文で発表した(Med Sci Sports Exerc. 2016Sep;48(9):1829-34.)。研究計画書に関する研究2の実験がおおむね終了し、仮説の立証が達成された。また本研究の研究結果は、既に生理学系英雑誌に発表している(Med Sci Sports Exerc. 2016Sep;48(9):1829-34.)。本研究に関する論文は、平成28年度では、生理学系英雑誌に11編、平成29年度では既に5編掲載されている。しかしながら、外頸動脈血流調節に関するメカニズムや脳血流に及ぼす影響についてまだ十分に明らかにされているとは言い難い。脳および頭部へは3つの動脈(内頸・外頸・椎骨動脈)を介して血液が供給される。

我々は先行研究において、各動脈の血流応答が運動(Sato et al. JP 2011)や様々な生理環境下で異なることを報告した。これら各動脈での血流応答の違いは、各動脈間の相互連関や独自の血流調節メカニズムがあると考えられる。運動を脳疾患や認知症予防に効率よく処方するためには、脳全体を統合的に捉えた血流調節機能を明らかにすることが必要不可欠である。本年度は、熱刺激及び起立ストレスによるpresyncope時の脳血流配分の変化を観察した。特に椎骨動脈血流波において、逆流血流が観察され、失神発症メカニズムとの関連が指摘された(未発表データ)。さらに、運動時の椎骨動脈血流と後大脳動脈血流との反応の差異が観察され、脳後方循環における血流反応の部位差が明らかとなった(Washio et al. Am J Physiol. 2017)。一方、心臓収縮力をドブタミン投与による心臓収縮力の増加に伴う脳血管へのストレスは、外頸動脈血流量の急激な増加により、軽減されることも明らかとした(Ogoh et al. Am J Physiol. 2017)。また、微小重力環境の脳動脈血流配分(Ogoh et al. Exp Physiol.2017)や動脈と静脈血流の運動に対する反応の差異について検討した(Sato et al. Physiol Rep 2017)。以上、本年度の研究において脳動脈及び静脈の血流配分の生理メカニズムにおける新しい知見を得、論文において公表した。脳血流量の低下は脳梗塞等の脳疾患発症リスクを高め(JCBFM 2007)、また認知症発症に関連することが示唆されている(Dementia 1995)。一方、運動による脳循環調節機能の改善が脳疾患発症リスクを軽減する可能性が示されている。本申請研究では、運動など様々な環境変化における中大脳動脈や内頸動脈血流など大脳皮質への脳血流、外頸及び椎骨動脈血流における循環動態の調節メカニズム及びその生理学的意義を明らかにすることを目的とした。本申請研究関連研究において各生理刺激に対する脳動脈及び動静脈の血流配分の生理メカニズムにおける新しい知見により、42編の原著論文として英生理学系雑誌に発表を行った。平成27年度に行った関連実験の論文をすべて英関連雑誌に掲載することを目指す。また、平成28年度の研究課題、調書の実験2を研究計画に基づいて行っていく。平成27年度は、様々な生理刺激に対して、重要な知見が得られたが、平成28年度は、特に外頸動脈の脳循環調節に及ぼす影響について、生理的意義について明らかにしていく。昨年同様、横断的手法により実験を行うが、研究目的達成のために実験方法や測定方法は柔軟に対応していく。平成28年度に行った関連実験の研究結果をすべて英関連雑誌に投稿、掲載することを目指す。また、本年度の研究課題、調書の実験3(平成29年度の研究課題)を研究計画に基づいて行っていく。平成28年度は、特に様々な生理刺激に対して、重要な知見が得られたが、平成29年度は、特に椎骨動脈の脳循環調節に及ぼす影響について、生理的意義について明らかにしていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。循環生理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
特定細胞の連続的かつ選択的な分離・回収操作を可能とする機能性培養皿の開発

本研究課題に関連する、高効率にビオチン修飾分子を回収するストレプトアビジン磁性粒子の開発、DNAアプタマー表面における細胞接着性の評価、初代肝細胞の細胞塊培養、および癌細胞塊の共培養による評価を行った。本年度は、まず、キャピラリー電気泳動(CE)を用いてタンパク質-核酸複合体を分離・分取した後にPCR反応を行うCE-SELEXの検討を行った。細胞表面に存在する複数のマーカータンパク質とSELEXに用いるDNAプールのCE分離挙動条件の最適化を行い、タンパク質/DNA複合体の回収に成功した。回収したDNAを用いてPCR反応を行った結果、問題なくDNAが増幅されること、市販の磁性粒子を用いて一本鎖DNAが回収できる条件を確立した。この過程で、自らが調整したストレプトアビジン/ポリエチレングリコール(PEG)共固定表面をもつ磁性粒子を用いることにより、高効率に一本鎖DNAが回収できることを見出した。さらに、同磁性粒子は本来ストレプトアビジンが失活する高温領域においても有効に機能することを明らかとした(Polymer J.2011)。これは、共固定化したPEGがストレプトアビジンの熱変性を効率良く抑制し、ビオチン固定可能の失活を妨げたためであると考える。この他、ターゲットとなる細胞として、肝臓癌細胞HuH7、肺癌細胞a549、肺正常細胞OUS-11、間葉系幹細胞などの細胞の立ち上げを行い、各種細胞の単独および共培養条件を検討した。その結果、肺癌細胞a549の細胞塊は肺正常細胞OUS-11上で共培養した場合のみ、効率良く細胞塊を形成することが明らかとなった。コントロール実験の内皮細胞上の肺癌細胞a549や肺正常細胞OUS-11上の肝臓癌細胞HuH7は効率良い細胞塊形成が観測されなかった。本結果は、同じ種類の細胞同士の組み合わせが、細胞塊形成を促進させる場合があるという新たな細胞塊三次元培養の培養指針を示すものである。本年度はDNAアプタマー固定化基板の作成を行い、その機能評価を行った。DNA固定化基板は、予めbiotin-BSAをポリスチレンシャーレ上に固定化した後、streptavidinを介して5'末端をbiotin修飾したDNAアプタマーを反応させることで作製した。固定化するDNAとして、がん細胞表面に発現するヌクレオリンとの高い結合能を有するアプタマー(AS1411)とチミンが70mer連続した配列を有するもの(T70)を選択し、作製した基板上に数種のがん細胞を播種して細胞の接着挙動を観察した。まず、培地に含まれる血清成分がDNAに与える影響を電気泳動により検討した結果、血清ありの培地中では6時間以上経つとAS1411アプタマーがほぼ分解されてしまうが、血清なしの培地中では分解されないということが分かった。この結果を踏まえ、DNA固定化基板上で細胞を培養する際は血清を加えない培地を用いることとした。さらにコントロールとしてRGDペプチド配列を末端に有するPEGを固定化した表面を作製した。その結果、DNAを固定化していない基板やT70固定化基板に比べてAS1411固定化基板でより多くの細胞の接着が確認できた。RGDペプチド配列固定化表面と比較して細胞接着能が低いことがあきらかとなったが、DNA固定化基板上に分子認識能を付与させると、効率良く細胞培養が可能であることを見出した。また、細胞接着領域がマイクロレベルで規制されている機能性培養皿を用いてラット初代肝細胞の共培養系の構築・評価を行ったところ線維芽細胞との共培養系で肝機能が著しく上昇することを見出した。今後は細胞接着後にヌクレアーゼを用いてアプタマーを分解することにより、細胞を非侵襲的に回収することを試みる。また今回は、各物質をポリスチレンシャーレ上にスポット状に滴下することで基板を作ったが、基板を作る容器を工夫することでスフェロイドや細胞シートなどの細胞構造体を回収できる可能性があるので、そちらも検討する予定である。
黒曜石原産地のオープンデータ化によるLA-ICP-MSを用いた産地判別法の新展開

これまで信州や隠岐などの黒曜石原産地の調査を行い得られた情報のデータベース化と波長分散型蛍光X線分析装置による主要・微量元素分析そして石器の原産地判別を実践した。しかしLA-ICP-MS(レーザー溶出型誘導結合プラズマ質量分析計)が国際的な共通ツールとされる中で国内の黒曜石原産地の希土類元素の情報蓄積が課題として残された。本研究ではLA-ICP-MSによる希土類元素組成を加えたデータベースをWeb上でオープン化しこれを利用した新たな国内の原産地判別法を確立させる。国内外の研究者が黒曜石をやり取りする手間なくオープンデータを利用し合うことでグローバルに展開する人類活動の痕跡がさらに見出されることが期待できる。
体温と神経・筋機能の日内変動におけるピーク時刻後退に関する研究

本研究の目的は体温と神経・筋機能の日内変動におけるピーク時刻後退の関連,そのメカニズムを明らかにすることである.平成30年度は,前年度に実施した研究課題1(握力の日内変動におけるピーク時刻後退が体温変化に連動することを明らかにすること)の被験者を増やすこと,研究課題2(日内変動における脊髄の興奮性についてクロノタイプ別に検討すること)のプレ実験および本実験を実施することを課題に実施した.研究課題1では昨年度の対象者247名に169名を加えた414名で検討した.測定時刻は,8時から24時まで2時間毎とし,握力,口腔温,脈拍数,血圧,身体活動量を測定した.クロノタイプは質問紙を用いて評価した.口腔温および握力は従来の報告と比較して後退していることが明らかになった.口腔温と握力の変動は連動している可能性が示唆された.一方,このピーク時刻の変動には個人差が大きく,クロノタイプとは必ずしも連動していない可能性が示唆された.このことから2019年度ではさらに対象者の数を増やし検討予定である.研究課題2では,成人男性2名を対象にプレ実験を実施した.実験は本学実験室内とした.日内変動における脊髄の興奮性をクロノタイプ毎に評価した.脊髄の興奮性は,H反射およびF波を指標とした.H波はM波を20%に統一した時の振幅の大きさ,F波は出現率から評価した.測定時刻は,8時から4時間ごととした.研究課題2に関しては対象者を増やして,2019年度に引き続き検討する.研究課題1に関しては,被験者数が確保されたことから平成30年度実施予定の課題について概ね遂行できたものと考える.研究課題2に関しては,やや遅れている.プレ実験は実施済みであるが,本実験に着手できていない.要因として,設定した実験期間(夏休み・春休み)において豪雨災害およびインフルエンザの影響により実験予定者の参加が困難であったことがあげられる。令和元年度は,研究課題1に関しては,平成30年度の実験方法と同様の手法を用いて実施予定である.対象者を増やし,データを蓄積して検討予定である.研究2に関しては,平成30年度と同様の方法で対象者を増やして検討する予定である.得られた研究成果は,国内学会および国際学会で公表し,評価をうける.原著論文として,学術雑誌に投稿する.ホームページに本研究結果を公表し,本研究の知見普及に努める.生体は,約24時間を1周期とする概日リズムを有する.例えば,昼間は交感神経が優位に働き,反対に夜間は副交感神経が優位に働く.これまで交感神経系が優位で,体温が上昇する14時から18時の時間帯は運動パフォーマンスが高いことが報告されている.近年,体温のピーク時刻が従来よりも後退していることが報告された.体温と筋力の日内変動は連動していると考えられていることから,体温のピーク時刻後退により筋力のピーク時刻も後退すると考える.本研究は,体温と神経・筋機能の日内変動におけるピーク時刻後退の関連,そのメカニズムを明らかにすることを目的とした.平成29年度は,握力の日内変動におけるピーク時刻後退が体温変化に連動することを明らかにすること(研究1),日内変動における脊髄の興奮性についてクロノタイプ別に検討すること(研究2)を目的とした.研究1:成人男女247名を対象とした.測定項目は口腔温,握力,脈拍数,血圧,身体活動量とした.測定時刻は,8時から24時まで2時間毎とした.クロノタイプは質問紙を用いて評価した.研究2:成人男性1名を対象にプレ実験を実施した.日内変動における脊髄の興奮性をクロノタイプ毎に評価した.脊髄の興奮性は,H反射およびF波を指標とした.測定時刻は,8時から4時間ごととした.本研究では,研究1の結果から,1口腔温は従来の報告と比較して後退していること,2握力においても従来の報告と比較して後退しているが明らかになった.このことは,握力の日内変動におけるピーク時刻後退が体温変化に連動している可能性を示唆している.研究2に関しては対象者を増やして,平成30年度に引き続き検討する.研究1に関しては,平成29年度に実施を予定した課題について概ね遂行できたものと考える.研究2に関しては,やや遅れている.プレ実験は実施済みであるが,本実験に着手できていない.要因として,設定した実験期間においてインフルエンザが流行し,実験予定者の大半が罹患してしまったことである.今後は,実験期間を変更し,対策したいと考える.本研究の目的は体温と神経・筋機能の日内変動におけるピーク時刻後退の関連,そのメカニズムを明らかにすることである.平成30年度は,前年度に実施した研究課題1(握力の日内変動におけるピーク時刻後退が体温変化に連動することを明らかにすること)の被験者を増やすこと,研究課題2(日内変動における脊髄の興奮性についてクロノタイプ別に検討すること)のプレ実験および本実験を実施することを課題に実施した.研究課題1では昨年度の対象者247名に169名を加えた414名で検討した.測定時刻は,8時から24時まで2時間毎とし,握力,口腔温,脈拍数,血圧,身体活動量を測定した.クロノタイプは質問紙を用いて評価した.口腔温および握力は従来の報告と比較して後退していることが明らかになった.口腔温と握力の変動は連動している可能性が示唆された.一方,このピーク時刻の変動には個人差が大きく,クロノタイプとは必ずしも連動していない可能性が示唆された.

このことから2019年度ではさらに対象者の数を増やし検討予定である.研究課題2では,成人男性2名を対象にプレ実験を実施した.実験は本学実験室内とした.日内変動における脊髄の興奮性をクロノタイプ毎に評価した.脊髄の興奮性は,H反射およびF波を指標とした.H波はM波を20%に統一した時の振幅の大きさ,F波は出現率から評価した.測定時刻は,8時から4時間ごととした.研究課題2に関しては対象者を増やして,2019年度に引き続き検討する.研究課題1に関しては,被験者数が確保されたことから平成30年度実施予定の課題について概ね遂行できたものと考える.研究課題2に関しては,やや遅れている.プレ実験は実施済みであるが,本実験に着手できていない.要因として,設定した実験期間(夏休み・春休み)において豪雨災害およびインフルエンザの影響により実験予定者の参加が困難であったことがあげられる。平成30年度は,研究1に関しては,平成29年度の実験方法と同様の手法を用いて実施予定である.対象者を増やし,データを蓄積して検討予定である.研究2に関しては,平成29年度と同様の方法で対象者を増やして検討する予定である.得られた研究成果は,国内学会および国際学会で公表し,評価をうける.原著論文として,学術雑誌に投稿する.ホームページに本研究結果を公表し,本研究の知見普及に努める.令和元年度は,研究課題1に関しては,平成30年度の実験方法と同様の手法を用いて実施予定である.対象者を増やし,データを蓄積して検討予定である.研究2に関しては,平成30年度と同様の方法で対象者を増やして検討する予定である.得られた研究成果は,国内学会および国際学会で公表し,評価をうける.原著論文として,学術雑誌に投稿する.ホームページに本研究結果を公表し,本研究の知見普及に努める.研究予定していた「研究2」において,対象者ならびにスタッフがインフルエンザに罹患したことにより,実験遂行が困難となり,予定していた謝金が使用されなかったことから,次年度使用額が生じた.平成30年度の謝金として使用予定である.研究予定していた「研究課題2」において,対象者ならびにスタッフが豪雨災害の影響を受けたこと、インフルエンザに罹患したことにより,実験遂行が困難となり,予定していた謝金が使用されなかったことから,次年度使用額が生じた.令和元年度の謝金として使用予定である.