hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養不可能な水系感染症ウイルスの浄水処理性評価とウイルス処理技術の高度・高効率化

本研究では,ウイルス様粒子と新規のImmuno-PCR法を併用することにより,培養不可能なノロウイルス粒子の膜ろ過処理性を評価することに成功した.また,ウイルス処理に有効な新規のアルミニウム系凝集剤の開発にも成功すると共に,新規凝集剤をインライン凝集-MF膜処理に適応することにより,中性のpH領域のみならず,従来のアルミニウム系凝集剤では処理が困難であった弱アルカリ性のpH領域においても,アデノウイルスやノロウイルス等の水系感染症ウイルスを4 log(99.99%)以上除去できることを明らかにした.本研究では,水系感染症の事例が世界中で増加しているにも関わらず,生体外での効率的な培養法が未確立なことから,浄水処理性に関する知見がほとんど得られていないノロウイルス,サポウイルス,E型肝炎ウイルスについて,野生ウイルスと構造的・抗原的に等しいウイルス外套タンパク粒子(VLPs)を作製し,作製したVLPsの高感度定量法を開発することにより,培養不可能なノロウイルス,サポウイルス,E型肝炎ウイルス粒子の物理的な浄水処理性を,培養法の確立を待つことなく世界に先駆けて詳細に評価することを目的とした.また,ウイルス処理に有効な新規凝集剤を開発し,インライン凝集-MF膜ろ過処理に適用することにより,ウイルス処理の更なる高度化・高効率化を図ることを目的とした.本年度は,ノロウイルスVLPsを高感度に定量可能な新規Immuno-PCR法を開発し,膜ろ過処理におけるノロウイルス粒子の処理性を詳細に調べた.材質の異なる4種類のMF膜(孔径0.1 μm)を用いた場合,VLPsの除去率は0.5 log以下であったのに対し,再生セルロース製のUF膜を用いた場合においては,分画分子量10及び100 kDaの膜により約2 logの除去率が得られ,また,1 kDaの膜を用いた場合には4 logの除去率が得られた.更に,凝集処理とMF膜ろ過処理を組み合わせた凝集-MF膜ろ過処理においては,孔径0.1 μmのMF膜を用いた場合であっても4 log以上の高い除去率が達成された.加えて,凝集-MF膜ろ過処理におけるVLPsの処理には,フロック化による除去のみならず,ケーキ層の形成や膜細孔の目詰まり(膜ファウリング)による除去が寄与していることが明らかとなった.本研究では,水系感染症の事例が世界中で増加しているにも関わらず,生体外での効率的な培養法が未確立なことから,浄水処理性に関する知見がほとんど得られていないノロウイルス,サポウイルス,E型肝炎ウイルスについて,野生ウイルスと構造的・抗原的に等しいウイルス外套タンパク粒子(VLPs)を作製し,作製したVLPsの高感度定量法を開発することにより,培養不可能なノロウイルス,サポウイルス,E型肝炎ウイルス粒子の物理的な浄水処理性を,培養法の確立を待つことなく世界に先駆けて詳細に評価することを目的とした.また,ウイルス処理に有効な新規凝集剤を開発し,インライン凝集-MF膜ろ過処理に適用することにより,ウイルス処理の更なる高度化・高効率化を図ることを目的とした.本年度は,アルミ二ウム系凝集剤の作製段階において,塩基添加量,加熱温度,加熱時間を変化させることにより,含まれるアルミ二ウム種の組成が大きく異なる複数の凝集剤を作製し,それらのウイルス処理への有効性を調べた.モノマー状Al種,ポリマー状Al種,あるいはコロイド状Al種を多く含む凝集剤のポリオウイルス,コクサッキーウイルスへの有効性を回分式凝集処理実験により調べたところ,コロイド状Al種の存在割合の大きな凝集剤を用いた場合に最も高い除去率が得られた.また,27Al-NMR法による分析の結果,高いウイルス除去率が得られた凝集剤には,13量体や30量体といったアルミ二ウム多量体が含まれていることが明らかとなったことから,これらのアルミ二ウム種を多く含む凝集剤を用いることにより,水系感染症ウイルスを効果的に処理できることが示唆された.本研究では,水系感染症の事例が世界中で増加しているにも関わらず,生体外での効率的な培養法が未確立なことから,浄水処理性に関する知見がほとんど得られていないノロウイルス,サポウイルス,E型肝炎ウイルスについて,野生ウイルスと構造的・抗原的に等しいウイルス外套タンパク粒子(VLPs)を作製し,作製したVLPsの高感度定量法を開発することにより,培養不可能なノロウイルス,サポウイルス,E型肝炎ウイルス粒子の物理的な浄水処理性を,培養法の確立を待つことなく世界に先駆けて詳細に評価することを目的とする.また,ウイルス処理に有効な新規凝集剤を開発し,インライン凝集-MF膜ろ過処理に適用することにより,ウイルス処理の更なる高度化・高効率化を図ることを目的とした.本年度は,凝集沈澱-急速砂ろ過処理及び新規凝集剤を用いたインライン凝集-MF膜ろ過処理におけるアデノウイルス,コクサッキーウイルス,A型肝炎ウイルス,マウスノロウイルスの処理性を詳細に調べた.塩基度50%のPAClを用いた凝集沈澱-急速砂ろ過処理においては,凝集pH 7の場合に約2 logの除去率が得られた.一方,アルミニウム13量体や30量体を多く含む新規凝集剤を用いたインライン凝集-MF膜ろ過処理においては,凝集pH 7の場合のみならず,塩基度50%のPAClやalumを用いた場合に2 log以下の除去率であった凝集pH 8の場合においても,4 log以上の高い除去率が達成された.

従って,新規凝集剤を用いたインライン凝集-MF膜ろ過処理は,水系感染症ウイルスを効果的且つ効率的に処理可能であることが示された.本研究では,ウイルス様粒子と新規のImmuno-PCR法を併用することにより,培養不可能なノロウイルス粒子の膜ろ過処理性を評価することに成功した.また,ウイルス処理に有効な新規のアルミニウム系凝集剤の開発にも成功すると共に,新規凝集剤をインライン凝集-MF膜処理に適応することにより,中性のpH領域のみならず,従来のアルミニウム系凝集剤では処理が困難であった弱アルカリ性のpH領域においても,アデノウイルスやノロウイルス等の水系感染症ウイルスを4 log(99.99%)以上除去できることを明らかにした.本年度は,含まれるアルミ二ウム種の組成が大きく異なる複数の凝集剤の作製に成功し,代表的な水系感染症ウイルスであるポリオウイルス及びコクサッキーウイルスの処理への有効性を示すことができたことから,研究計画は順調に進展している.中でも,ウイルス処理に有効なアルミ二ウム種を特定できたことは特筆すべき成果と考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。水環境工学,水処理工学来年度は,当初の計画通り,凝集沈澱-急速砂ろ過処理及び新規凝集剤を用いたインライン凝集-MF膜ろ過処理におけるウイルスの処理性評価を中心に実施する.なお,ノロウイルスVLPsに加え,アデノウイルス,A型肝炎ウイルス,ポリオウイルス,コクサッキーウイルス,エコーウイルスの処理性についても詳細に評価する.本年度は,ノロウイルスVLPsを高感度に定量可能な新規Immuno-PCR法の開発に成功し,VLPsと新規Immuno-PCR法を併用することにより,膜ろ過処理におけるノロウイルス粒子の処理性を詳細に評価することができたことから,研究計画は順調に進展している.中でも,ノロウイルス粒子の除去への凝集-MF膜ろ過処理の有効性を示したことに加え,処理メカニズムを明らかにしたことは特筆すべき成果と考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は,当初の計画通り,ウイルス処理に有効な新規凝集剤の開発を中心に実施する.新規凝集剤の有効性評価においては,ノロウイルスVLPsのみならず,代表的な水系感染症ウイルスであるアデノウイルス,A型肝炎ウイルス,ポリオウイルスへの有効性も詳細に評価する.27年度が最終年度であるため、記入しない。旅費及びその他の経費が当初の予定よりも安く抑えられたために未使用額が生じた.未使用額は次年度の物品費として使用することにより,当初の予定よりも実験回数を増やし,結果の信頼性の向上を図る.
残存するスギ天然林の成立過程の解明とシミュレーションによる将来予測

スギは日本の固有種であり、重要な林業樹種である。選択的な伐採が行われてきた高知県魚梁瀬地方のスギ天然林において選択的な伐採がスギの林分構造と遺伝的特徴に与える影響を間伐前後の比較とシミュレーションにより評価した。今回の間伐による遺伝的多様性の減少はシミュレーションによる予測と同程度であり、残存木の遺伝的多様性には大きく影響しないと考えられた。一方、残存木は高い成長量を維持していたものの、間伐後5年経過しても更新木は稀であった。一般的にスギの天然下種更新には地かきなどの補助作業が必要とされているため、現在のような林分構造と遺伝特性を維持するためには積極的な更新補助作業が必要と考えられた。貴重な天然資源であるスギ天然林の持続的な管理を目指し、択伐によるスギ天然林の遺伝的多様性の変化を調べた。具体的には現在も大径木の伐採が行われている高知県魚梁瀬地方のスギ天然林を対象にマイクロサテライト8遺伝子座を用いて遺伝子型を調べ、大径木の減少に伴う遺伝子組成の変化を評価した。12.1haの林分には胸高直径20cm以上のスギが1894本生育しており、このうち胸高直径90cm以上の256本から68本(27%)について伐採が行われた。これら全伐採木と残存木からランダムに採取した306本について遺伝子型を特定した。残存木と伐採木、大径木と小径木の遺伝的多様性(ヘテロ接合度の観察値、期待値、アレリックリッチネス)に大きな違いはみられなず、今回の伐採による遺伝的多様性への影響はあまり大きくないと考えられた。貴重な天然資源として地域経済に貢献してきたスギ天然林は資源の減少等によりその供給量が減少している。高知県の銘木ブランドとして知られるヤナセスギでは、その自足的な供給と銘柄の維持を目指し、スギ天然林において稚樹の育成と更新木の定着を期待した択伐が行われてきた。本研究では択伐がスギ天然林のバイオマス成長と遺伝的多様性、遺伝子組成、空間遺伝構造に与える影響を明らかにするため調査を行った。択伐が行われた林分に70m×200mの方形区を設置し、胸高直径1cm以上の全樹木について位置とサイズを計測した。方形区内には257本のスギが生育しており、このうち胸高直径90cm以上の52本のうち19本(36%)について伐採が行われた。残存する238本の直径階分布は二山型を示し、胸高直径が10cm未満と80100cmにモードがみられた。これらのスギの針葉からDNAを抽出し、核マイクロサテライト8遺伝子座を用い遺伝子型を調べたところ、同じ遺伝子型を示す複数の幹がみつかった。これらの幹は、伏条によるクローナル繁殖や挿し木などによって定着したものと考えられた。今後、さらに空間遺伝構造などの解析を行うことでこの林分の成立要因を考察し、択伐による影響を評価する予定である。出産に伴い研究代表者が育児休業を取得したため、研究代表者担当部分がやや遅れている。貴重な遺伝資源である天然林を持続的に利用・管理していくためには、それらの林分の成立要因を理解することが不可欠である。本研究では、林冠木の多くが天然生とされ択伐が行われてきた魚梁瀬大戸山国有林のスギについて、マイクロサテライトマーカー8遺伝子座を用いて血縁度と遺伝構造を調べ、人為の影響を含めた成立要因について考察した。天然生のスギが優占する調査林分内に70×200mの方形区を設置し、高さ130cm以上のスギを対象に位置とサイズを記録した。調査区内には239本のスギが生育しており、直径階分布は胸高直径10cm以下と7090cmにピークをもつ二山型を示した。調査直前に調査区内で択伐によって伐採された17本を含めて遺伝子型を特定し、血縁関係を調べたところ、10組21個体で全兄弟の関係が、延べ507組で半兄弟の関係がみられた。また空間遺伝構造解析から、30m以内の近距離クラスで有意な正の相関がみられたことから、遺伝的に類似した個体が集中して分布していることがわかった。択伐のような小規模の攪乱によって生じた定着サイトは、近隣の母樹の実生が優占すると考えられることから、空間遺伝構造解析の結果は兄弟のような近縁個体の集中した分布を反映しているのかもしれない。また、解析したスギの11組24本は同じ遺伝子型を示したことから、これらは同一クローン(ジェネット)であると考えられた。多雪地帯においては、伏条による旺盛な更新が見られるものの、調査地においてはシュートの繋がりが確認できるような現在進行中の伏条更新はみられなかった。スギのクローナル繁殖は倒木からの回復でも報告されており、台風のような稀な攪乱後のクローナル繁殖の可能性が示唆された。一方で10m以上離れたクローンも存在したことから、伐採後の枝の直挿しのような人為的な更新の可能性も考えられた。育児休業分の遅れも取り戻し、概ね予定通り進んでいる。貴重な遺伝資源である天然林を持続的に利用・保存していくためには、それらの林分の成立要因を理解することが不可欠である。本研究では高知県魚梁瀬地区のスギ天然林において遺伝構造から成立要因を探るとともに、森林の更新を期待して行われた間伐がスギの遺伝構造や成長に与えた影響を調べた。

調査林分内に70×200mの方形区を設置し、スギの胸高直径(DBH)を調べた。直径階分布はDBH20cm以下と7090cmにピークがある二山型を示し、複数の更新イベントが関与している可能性が示唆された。スギの空間遺伝構造解析では20m以内の近距離クラスで有意な正の相関がみられ、遺伝的に類似した個体が集中分布していることが分かった。次に、スギの成長や遺伝的多様性への間伐の影響を調べた。間伐から3成長期経過後に個体サイズを再測定した結果、残存木の直径断面積の年平均成長率は0.5 %で、旺盛な成長がみられた。遺伝的多様性について伐採前後の変化を調べたが、遺伝的多様性(ヘテロ接合度の観察値と期待値、アレリックリッチネス)と空間遺伝構造に大きな違いはみられず、今回の伐採による遺伝的多様性への影響は大きくないと考えられた。個体数と遺伝的多様性の関係をみたシミュレーションから、残存個体におけるヘテロ接合度や遺伝子数の極端な減少は、個体数の9割を失った場合に生じると予測された。ただし、小集団化が進めば次世代以降において遺伝的多様性が低下する可能性も生じるため、個体数や周囲からの遺伝子流動の維持に配慮した管理が必要である。スギは日本の固有種であり、重要な林業樹種である。選択的な伐採が行われてきた高知県魚梁瀬地方のスギ天然林において選択的な伐採がスギの林分構造と遺伝的特徴に与える影響を間伐前後の比較とシミュレーションにより評価した。今回の間伐による遺伝的多様性の減少はシミュレーションによる予測と同程度であり、残存木の遺伝的多様性には大きく影響しないと考えられた。一方、残存木は高い成長量を維持していたものの、間伐後5年経過しても更新木は稀であった。一般的にスギの天然下種更新には地かきなどの補助作業が必要とされているため、現在のような林分構造と遺伝特性を維持するためには積極的な更新補助作業が必要と考えられた。調査地までの道が崩れてしまい、アクセスが困難な状況になったが、分担者と調査内容を精査することによって研究項目はおおむね計画通り進展している。研究代表者の育児休業取得に伴い、分担研究者の担当部分を先行して行った。研究代表者の担当部分であるDNA分析についてやや遅れているが、試料の採取とDNA抽出は分担者の協力の下進めているため、今後迅速に解析を行う予定である。また、研究期間の延長申請中である。延長期間を利用して解析を進めるとともに、結果を取りまとめ研究成果を発表する。森林生態学研究を計画通り遂行できるよう分担者と連絡を密に取り調査、実験を進める。研究代表者の出産に伴い、産前産後の休暇又は育児休業のため研究を中断した。そのため、研究代表者の担当部分に関る研究予算が次年度使用額として生じた。育児休業によって中断した計画で使用する研究費が次年度使用額となっている。速やかに研究代表者担当部分であるDNA実験と解析を進め、分担者担当部分とあわせて計画通り使用する予定である。野外調査費、実験試薬費および成果発表にかかわる費用として使用する予定である。
技術科の3つの内容を統合するジオラマ製作を含む発電・送電・エネルギー変換教材開発

新学習指導要領において、中学校技術分野は、「A材料と加工に関する技術」、「Bエネルギー変換に関する技術」、「C生物育成に関する技術」、「D情報に関する技術」の4つの内容に分類された。一方、現代の中学生にとって、エネルギーに関する知識は予想以上に乏しい。身近なエネルギーである「電気」を扱い、発電所から家庭のコンセントまで、送電の仕組みについて体験を通して理解させることは重要である。そこで、「Bエネルギー変換に関する技術」を中心に「A材料と加工に関する技術」、「D情報に関する技術」の要素を含み、またそれぞれの内容を関連づけた教材開発を行い以下の通り実践した。(1)発電の仕組み:日本における主な発電の仕組みについてインターネット等を活用して、レポート作成。(2)発電機の構造:発電の基本となる手回し発電機を実際に製作。(3)ジオラマの製作:発電所から家庭に電気が来るまでを模したジオラマを製作。(4)発電量の計測:手回し発電機によって発電された電気量を計測。(5)電気自動車の製作:発電により発生させて電気エネルギーで作動するEV(電気自動車)模型を製作。本教材の中心となる手回し発電機は、エネルギーの教材として一般的であり、多くの学校で教材として採用されてきた。今回は特に、ジオラマ製作を中心とした実体験に重点を置いた。発電機を製作し、発電、送電、最終的に電気自動車(模型)を動かすことにより、PHV等、最新の電気自動車等にも触れ、エネルギー変換について学習させることができた。また、本教材では、これまでのような、1つまたは2つの内容のみ学習できる教材に比べ、3つの内容すべてに渡っての学習が可能であり、それぞれの内容を関連づけることによる教育効果、および年間35時間(第3学年は技術、家庭分野を合わせて35時間)の限られた授業時間での教育効果が期待できる。
日本人の英語能力向上に役立つ学習方略の実証的確定と方略使用状況簡易測定法の開発

本年度の研究では、まず欧米で指摘されている学習方略の幾つかが、実は日本人英語学習者の英語能力向上には役立たないか、あるいはかえって妨げになることを実証的に指摘した(論文投稿中)。そこで、この成果を受け、日本人のGood Language Learnersらへの各種調査(Interview、Diary、Questionnaire)を行い、日本人の英語能力向上に役立つと考えられる学習方略の特定化を進め、これを診断用リストとしてまとめた。このリストを使い、75名の被験者を対象として診断法としての妥当性、信頼性があるかを調べるPilot Studyを行った。この結果、リストの一部に妥当性、信頼性の両面に関して問題があることが判った。そこで、リスト項目の再検討(項目の追加、入れ替え、言葉使いの変更)を行いリスト第2版を作成した。その後、この第2版リストを使い、70名の被験者を対象として再度検証を行った結果、妥当性、信頼性を高めることが出来た。そこで、来年度初頭に、約250名の被験者を対象として、最終的な妥当性、信頼性検証を行い、リストを確定することにした。また、前述の研究と並行して、リスト(第1版)をコンピュータベース(映像、音声、文字による解説付き)化し、学習者の空き時間に、自分の学習方略使用状況の確認ができ、さらにその診断に基づき学習のアドバイスを受けられるCAIシステムのプロトタイプを構築した(成果の一部は学会にて発表)。そこで、来年度初頭には、確定した第2版リストをコンピュータに移植し、その動作、有効性を確認し、勤務校学生の試用に供する予定にしている。なお、以上の研究成果は、来年度を中心に発表される予定である。
自然言語処理の応用によるゲノム文献の高度検索システムの構築

自然言語の文章では,人間にとって理解可能な範囲で頻繁に省略や代名詞化がおこる.この問題は,文章を単語集合として扱っている現在の情報検索でさほど表面化しないが,今後,情報検索を高度化していくためには,省略・代名詞に対する照応詞の同定が必須の要素技術となる.省略・代名詞解析には,用言(動詞,形容詞,名詞+判定詞)ごとに,どのような名詞が主語,目的語(格要素)になるかという情報をまとめた格フレーム辞書が必要となる.しかし,数千から数万の用言について,専門分野における特殊な用法までカバーする大規模で実用的な格フレーム辞書はこれまでのところ存在しなかった.格フレーム自動構築における最大の問題は,用言の意味の多義性である.たとえば「(友達に)なる」と「(病気に)なる」,「(塩,調味料などを)加える」と「(砲撃を)加える」では,同じ動詞でも格フレームのパターンがまったく異なる.この多義性を解消しなければ,格フレームは自動的には構築できない.ここでのポイントは,用言の意味を決定づける重要な名詞は用言の直前にあり,かつそれは文章中で省略されることは比較的少ない,という点である.そこで,用言単独ではなく,用言とその直前の名詞のペア,すなわち「友達になる」や「病気になる」を格フレームの単位とし,そのまわりに他にどのような格要素が存在するかを大量のテキストから学習するという手法を考案した.新聞記事を対象とし,約370万文から格フレームを学習したところ,9,900用言について平均6.0個の格フレームが学習された.さらに,この格フレーム辞書を用いて文章中の省略要素を同定する実験を行ったところ,70%程度の正解率が得られた.この手法は言語独立,分野独立であり,必要となるのはある分野の大量のテキストだけである.今後,ゲノム文献を対象としてこの手法の有効性を確認し,これを検索の高度化につなげていく予定である.自然言語の文章では,人間にとって理解可能な範囲で頻繁に省略や代名詞化がおこる.この問題は,文章を単語集合として扱っている現在の情報検索でさほど表面化しないが,今後,情報検索を高度化していくためには,省略・代名詞に対する照応詞の同定が必須の要素技術となる.省略・代名詞解析には,用言(動詞,形容詞,名詞+判定詞)ごとに,どのような名詞が主語,目的語(格要素)になるかという情報をまとめた格フレーム辞書が必要となる.しかし,数千から数万の用言について,専門分野における特殊な用法までカバーする大規模で実用的な格フレーム辞書はこれまでのところ存在しなかった.格フレーム自動構築における最大の問題は,用言の意味の多義性である.たとえば「(友達に)なる」と「(病気に)なる」,「(塩,調味料などを)加える」と「(砲撃を)加える」では,同じ動詞でも格フレームのパターンがまったく異なる.この多義性を解消しなければ,格フレームは自動的には構築できない.ここでのポイントは,用言の意味を決定づける重要な名詞は用言の直前にあり,かつそれは文章中で省略されることは比較的少ない,という点である.そこで,用言単独ではなく,用言とその直前の名詞のペア,すなわち「友達になる」や「病気になる」を格フレームの単位とし,そのまわりに他にどのような格要素が存在するかを大量のテキストから学習するという手法を考案した.新聞記事を対象とし,約370万文から格フレームを学習したところ,9,900用言について平均6.0個の格フレームが学習された.さらに,この格フレーム辞書を用いて文章中の省略要素を同定する実験を行ったところ,70%程度の正解率が得られた.この手法は言語独立,分野独立であり,必要となるのはある分野の大量のテキストだけである.今後,ゲノム文献を対象としてこの手法の有効性を確認し,これを検索の高度化につなげていく予定である.
索引分散管理システムにおける効率的なオンライン再編成法

昨年に引き続き、索引分散管理システムのための再編成手法の効率化に関して研究を行った。特に、索引にレプリカを用いた場合の再編成処理の段階化と、索引分散管理システムにおける段階的再編成処理の終了判定方法やロック範囲の改良による段階的再編成処理の高速化について研究・開発を行い、検証および発表を行った。段階的再編成法の改良においては、再編成時に索引移動量に偏りがあるような場合に、終了判定方法やロック範囲を改良することによりアイドル状態になるプロセッサ数を軽減することができ、総処理時間の短縮を確認することができた。また、再編成による負荷に大きな偏りがなく、再編成によって検索処理が高速化するような場合においては、スナップショットを用いた一般的なオンライン再編成手法より短時間で処理可能であることも確認でき、本手法の有効性の実証につながった。これら研究のまとめとして、段階的オンライン再編成法として学術論文誌に投稿中である。一方、レプリカを用いた索引分散管理システム上における段階化による再編成処理の効率化についても検証を行い、いくつかの場合において効率化を確認できた。これら成果を国内学会において発表を行った。このシステムに関しては、更なる検証が必要であるが、高速化のためにレプリカを用いるシステムが多くなってきた現状で、再編成、またはデータマイグレーションを効率的に行うための手法の提案への足がかりになるものと期待される。索引分散管理システムのための再編成手法の効率化に関して研究を行った。平成17年度に関しては、我々の開発してきた更新処理を基本とした再編成処理を分割することで、再編成処理を小規模な再編成処理の集合に分割し、これら分割された再編成処理の間に他の処理を挿入することにより、これら挿入された要求に対する応答時間の短縮を目指した。これは、実システムにおいては、再編成自体が障害に対する処理を除いては、もっとも大規模で、もっとも高コストな処理であり、オンラインで再編成を行ったとしても、その処理中には他の要求に対する影響は不可避であり、ユーザの視点から見ると、再編成が高速に行われるより、ユーザの要求に対する応答時間を短縮した方が、よりユーザに対して有益と考えられるため、この方式を採用した。計算機による実験により、再編成自体の処理時間はほぼ変わらず、再編成処理中に挿入した要求に対する応答時間が非常に改善していることが確認された。これらの成果を国内のワークショップで発表した。また、本研究の応用として、XML文書に対する索引を索引分散管理システムに適用した。ただし、索引分散管理システムの特徴として、その検索結果が集合となることにより、検索結果が文書順になることを求めるXML文書検索の仕様を満たさないため、文書順に並び替えるための手法の提案と、その検証を行い、国内のワークショップで発表を行った。また、現在これら内容を国際会議、学会論文誌への投稿準備中である。平成18年度に関しては、昨年度考案した、再編成処理を分割することにより他の処理との競合による生能悪化を抑える手法、段階的再編成法について、検証および発表を行った。段階的再編成法では、再編成処理を小規模な再編成処理の集合に分割し、これら分割された愛編成処理の間に他の処理を挿入することにより、これら挿入された要求に対する応答時間の短縮することがシミュレータ上でも実際の並列計算機上でも確認され、その有効性が実証できた。これは、実システムにおいては、ユーザの視点に立つと、要求に対する応答時間の短縮は非常に有益であることから、本システムの有効性が実証されたことになる。この結果を国際会議にて発表を行った。また、既存手法で最も有効とされている、スナップショットを用いた再編成手法とシミュレータ上で比較し、同等以上の性能であることが結果として確かめられた。このことに関して今後学会論文誌に投稿予定である。また、索引分散管理システムのもうひとつの展開として、索引のレプリカを持ち、分散並列処理することによるさらなる高速化の検証を並列計算機上に実装し、行った。一般的にレプリカを用いる場合はレプリカ・オリジナルのデータの同期性が問題となるが、索引分散システムの同時実行処理により簡単に解消され、同期のための処理にほとんど時間がかからないことが実証され、レプリカを用いたとしても検索、更新ともに処理能力の向上が確認され、国内ワークショップにて発表を行った。

このシステムに関しては、更なる検証が必要であるが、高速化のためにレプリカを用いるシステムが多くなってきた現状で、再編成、またはデータマイグレーションを効率的に行うための手法の提案への足がかりになるものと期待される。
最新の安定同位体分析技術を応用した海洋物質循環速度定量法の革新

以下に列挙する各研究を推進するため、白鳳丸等を用いた観測航海に参加し、試料を採取した。また比較用に、湖沼系である琵琶湖でも同様の試料採取を行った。(1)表面混合層中および混合層直下の亜表層水中の溶存酸素の三酸素同位体組成を定量し、これを使って観測海域毎の総一次生産速度を定量する。(2)海水中の溶存硝酸の三酸素同位体組成を定量し、大気沈着由来の硝酸の混合比のカラム積算値と各海域における大気硝酸の沈着フラックスの分布から、各海域の新生産速度や有機態窒素からの再生速度(硝化速度)を定量する。(3)従来から行われている粒子状有機窒素への15N移行速度に基づく窒素固定速度の観測(15N-PON法)に加えて、溶存有機窒素への15N移行速度に基づく窒素固定速度の観測(15N-TDN法)を同時に実現し、各海域における総窒素固定速度を定量する。得られた溶存硝酸の三酸素同位体組成の鉛直分布から、西部北太平洋亜寒帯海域における有光層内の全溶存硝酸イオン中に占める大気沈着由来の硝酸イオンの混合比を求めた所、少ない海域でも0.6 %程度、多い海域だと1.1 %程度であることが明らかになった。また同海域における大気からの平均的な硝酸沈着速度を、観測した各点における大気沈着由来の硝酸の供給速度とすると、得られた大気沈着由来の硝酸イオンの混合比から、有光層に対する全硝酸イオン供給速度(=新生産速度)が0.9から1.3 (mmol mー2 dー1)程度であることが明らかになった。また同様の手法を他の海域に応用し、日本海では3.2 (mmol mー2 dー1)程度、琵琶湖では3.3 (mmol m-2 day-1)程度であることが明らかになった。成果を国内の学会で発表するとともに、欧文誌に投稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。以下に列挙する各研究を推進するため、白鳳丸KH-13-7次航海や第三開洋丸KK-13-4次航海の観測航海に参加し、試料を採取した。現在は採取された試料の分析を進めているが、(2)では西部北太平洋亜寒帯海域における結果がほぼ出揃った。得られた溶存硝酸の三酸素同位体組成の鉛直分布から、有光層内の全溶存硝酸イオン中に占める大気沈着由来の硝酸イオンの混合比を求めた所、少ない海域でも0.6 %程度、多い海域だと1.1 %程度であることが明らかになった。また同海域における大気からの平均的な硝酸沈着速度を、観測した各点における大気沈着由来の硝酸の供給速度とすると、得られた大気沈着由来の硝酸イオンの混合比から、有光層に対する全硝酸イオン供給速度(=新生産速度)が0.9 mmol mー2 dー1から1.3 mmol mー2 dー1程度であることが明らかになった。成果を国内の学会で発表した。また同海域における大気からの平均的な硝酸沈着速度を、観測した各点における大気沈着由来の硝酸の供給速度とすると、得られた大気沈着

由来の硝酸イオンの混合比から、有光層に対する全硝酸イオン供給速度(=新生産速度)が0.9から1.3 (mmol mー2 dー1)程度であることが明らかになった。また同様の手法を他の海域に応用し、日本海では3.2 (mmol mー2 dー1)程度、琵琶湖では3.3 (mmol m-2 day-1)程度であることが明らかになった。成果を国内の学会で発表するとともに、欧文誌に投稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。窒素固定速度用に採取した試料の分析が遅れているが、新生産速度や有機態窒素からの再生速度(硝化速度)測定用の試料の分析は当初予定を上回るペースで順調に進んでいる。得られたデータを合わせて統合的に解析する他、同じ観測で得られたデータと共に解析し、データの信頼性や、制御要因、新海洋区分との関係について検討する。成果をまとめ、国内の学会で報告する他、原著論文の形にまとめて欧文誌に投稿する。
胚性幹細胞を用いた歯の器官形成過程の解析及び歯の器官形成の試み

我々は、マウス胚性幹細胞株からOsterix, Runx2, type II collagen及びDspp遺伝子発現やKeratin, Amelx遺伝子発現を誘導できる培養系を確立した。しかし、本培養系で象牙芽細胞やエナメル芽細胞が誘導されているかは明らかではない。象牙芽細胞が神経堤細胞に由来することから神経堤由来細胞を蛍光標識できるマウスから胚性幹細胞株を樹立し、神経堤由来細胞分画からDsppを発現する象牙芽細胞様細胞が確かに誘導できることを明らかにした。次にDsppの遺伝子座にGFPを挿入した象牙芽細胞をGFPで検出できる胚性幹細胞株を作成し、GFP陽性の象牙芽細胞の誘導と単離を試みた。しかし、組織学的解析及びフローサイトメトリー法にてGFP陽性細胞を同定・単離するには至っていない。検出感度をあげるために、Dsppの両遺伝子座にGFPが挿入されているDspp GFP/GFPマウスから胚性幹細胞株を作成し、GFPの検出を試みたが、GFP陽性細胞を検出するに至っていない。培養条件の改良に加え、培養したDspp GFP/GFPマウス由来の胚性幹細胞株と正常マウス歯上皮や歯間葉細胞を混合し、腎皮膜下移植にて歯胚形成におけるGFP陽性細胞の象牙芽細胞への寄与を検討している。同様に、我々は、エナメル芽細胞をTdTomatoで標識できるマウスから胚性幹細胞株を樹立した。試験官内でAmelx遺伝子は誘導できるもののTdTomato陽性の細胞は誘導できていない。培養条件の改良に加え、Amelx TdTomato/TdTomatoマウス由来の胚性幹細胞株を培養し、正常マウス歯上皮や歯間葉細胞と混合し、腎皮膜下移植にて歯胚形成におけるAmelx陽性細胞のエナメル芽細胞への寄与を検討している。また、エナメル芽細胞と象牙芽細胞を別蛍光で同時に標識できる胚性幹細胞株の樹立を試みている。28年度は、神経堤由来細胞及び全細胞を蛍光標識出来る胚性幹細胞株を用いて、試験管内で象牙芽細胞とエナメル芽細胞を誘導する条件を検討した。その際、神経堤細胞に由来すると考えられる象牙芽細胞の分化誘導の有無をDsppを指標に、上皮系細胞由来のエナメル芽細胞の分化誘導の有無をAmelxを指標に行ない、DsppとAmelxが効率的に誘導される条件を見つけた。また、神経堤由来細胞を蛍光標識出来る胚性幹細胞株を用いて、蛍光陽性細胞からDsppが効率的に誘導される事を明らかにした。また、細胞表面抗体を用いてAmelx陽性細胞が上皮系細胞から誘導される事を確認した。また、これらが間葉系細胞、上皮系細胞である事の傍証としてkeratinやosteocalcin, osterix, Runx2, type II Collagen, DMP1などの発現も併せて検討し、Dspp陽性細胞分画は効率的に間葉系遺伝子を発現し、Amelx陽性細胞分画はkeratinの高発現が認められた。以上から、試験管内でAmelx陽性、Dspp陽性細胞が、上皮系及び神経堤由来細胞から誘導されている事が確認できた。これらが、正常発生と同様であるかを確認する目的で、歯胚細胞を単離し、Dspp陽性細胞及びAmelx陽性細胞がどのような細胞分画に多いかを各種細胞表面抗体を用いて単離し、リアルタイムPCR法にて検討した。Dsppは非上皮細胞分画に、Amelxは上皮細胞分画に濃縮されていることが判った。現在、歯胚と胚性幹細胞株由来の各時期の培養細胞でのDsppとAmelxの発現を比較する事と各種細胞表面抗体等を用いて、象牙芽細胞やエナメル芽細胞誘導がDspp陽性細胞やAmelx陽性細胞を濃縮した細胞分画と同様の細胞分画が胚性幹細胞株を用いた分化誘導系で誘導されるかを検討している。計画とおり、胚性幹細胞株からDspp,Amelxを指標に象牙芽細胞、エナメル芽細胞を効率的に誘導できる条件を見出した。また、Dspp陽性細胞が主に非上皮系の神経堤由来の細胞から誘導される事を、各種細胞表面抗体と神経堤由来細胞を蛍光標識できる系で明らかにした。同時に、マウスの歯胚からDspp, Amelxを指標に象牙芽細胞とエナメル芽細胞が濃縮されている分画を単離できた。また、全胚性幹細胞を蛍光標識出来る細胞株からも、Dspp,Amelxを指標に効率的に象牙芽細胞やエナメル芽細胞を誘導できる系を確立したので、正常歯胚と混合し、移植或は器官培養により歯の器官形成への有無を検討できる準備は整っている。しかし、エナメル芽細胞が上皮系由来細胞から誘導される事の確認のために、上皮由来細胞のみを蛍光標識出来るマウスから胚性幹細胞株の樹立を計画したが、未だに樹立に至っていない。代わりに、上皮系細胞を分離することができる細胞表面抗体を見いだしたので、これを代用しており、大凡の計画とおりに研究は進行していると判断した。29年度は、歯胚と胚性幹細胞株から分化誘導された象牙芽細胞との比較を行なうことを計画した。まず、胎仔歯胚を単一細胞化し、上皮細胞分画及び非上皮細胞分画から様々な細胞表面分子抗体を用いで細分化し、Dspp、Amelxの遺伝子発現がどの細胞分画に多いかを明らかにした。

続いて胚性幹細胞株からDspp、Amelxを発現する細胞を誘導し、同様の細胞表面分子にて分画を単離し、Dspp、Amelxの発現を調べたが、発現量が低くどの分画に象牙芽細胞やエナメル芽細胞が濃縮されているかの判断が難しかった。胚性幹細胞の培養系で効率的に象牙芽細胞やエナメル芽細胞が誘導されていない可能性が示唆されたので、培養系の適正な改良が必要であると考えられた。歯の分化に関わるとされている様々な分化因子を加えたが、Dsppの発現は上昇したが、やはり象牙芽細胞やエナメル芽細胞の分画の濃縮、単離には至らなかった。そこで、象牙芽細胞を効率的に純化する目的でDsppの遺伝子座にGFPを挿入し象牙芽細胞を蛍光検出できる胚性幹細胞株と遺伝子組み換えマウスを作成した。また、エナメル芽細胞を効率的に純化する目的でAmelxの遺伝子座にTdTomatoを挿入しエナメル芽細胞を蛍光検出できる胚性幹細胞株と遺伝子組み換えマウスを作製した。これらのマウスを用いて象牙芽細胞及びエナメル芽細胞が別々の蛍光で標識できることを、胎生17.5日齢のマウス歯胚及び成体マウスの歯のエナメル芽細胞、象牙芽細胞で確認した。また、象牙芽細胞を蛍光標識できるマウス歯胚から蛍光陰性の前駆細胞を単離し、歯胚培養にて蛍光陽性の象牙芽細胞に分化できることを確認している。象牙芽細胞の前駆細胞の単離は可能であると考えられた。29年度は、歯胚と胚性幹細胞株を用いた分化誘導系の比較を行なうことを計画し、Dspp, Amelxを指標に象牙芽細胞或はエナメル芽細胞及びこれらの前駆細胞の検出と単離を目指した。歯胚や歯髄を用いてエナメル芽細胞と象牙芽細胞に発現する細胞表面分子の検討から象牙芽細胞やエナメル芽細胞を濃縮、分画することは可能になったが、胚性幹細胞では単離できず、より適切な誘導培養法の改良や細胞の純化の方法の改善が必要であった。そこで、兼ねてより作製中であった象牙芽細胞やエナメル芽細胞を別々の蛍光で検出できる胚性幹細胞株とそれらを用いて遺伝子改変マウスを作成し、これらのマウスを用いて蛍光を指標に象牙芽細胞及びエナメル芽細胞の同定と単離を行えることを明らかにした。最終年度は、これらのマウスからエナメル芽細胞及び象牙芽細胞の前駆細胞分画を同定し、単離することである。さらに、エナメル芽細胞と象牙芽細胞を同時に別蛍光で標識できるマウスから胚性幹細胞株を樹立し、胚性幹細胞から試験管内で、蛍光を指標に象牙芽細胞とエナメル芽細胞の分化誘導を試みる。両蛍光を発現するエナメル芽細胞と象牙芽細胞が確認されたなら、経時的に正常発生と比較検討することを考えている。計画の変更、修正はあったがおおきな進展を含む変更であり、研究は概ね順調であると判断した。我々は、マウス胚性幹細胞株からOsterix, Runx2, type II collagen及びDspp遺伝子発現やKeratin, Amelx遺伝子発現を誘導できる培養系を確立した。しかし、本培養系で象牙芽細胞やエナメル芽細胞が誘導されているかは明らかではない。象牙芽細胞が神経堤細胞に由来することから神経堤由来細胞を蛍光標識できるマウスから胚性幹細胞株を樹立し、神経堤由来細胞分画からDsppを発現する象牙芽細胞様細胞が確かに誘導できることを明らかにした。次にDsppの遺伝子座にGFPを挿入した象牙芽細胞をGFPで検出できる胚性幹細胞株を作成し、GFP陽性の象牙芽細胞の誘導と単離を試みた。しかし、組織学的解析及びフローサイトメトリー法にてGFP陽性細胞を同定・単離するには至っていない。
神経系に特異的な新酸性糖脂質の構造と細胞分布

無脊椎動物の神経系は脊椎動物とは全く異なる糖脂質組成を示すが、海産軟体動物アメフラシ神経系には、ガングリオシドが存在しない代わりに数種の新しいフォスフォノグリコスフィンゴリピドの存在が認められた。アメフラシ各組織の2次元簿層クロマトグラムはそれぞれ特徴のあるパターンを示しそのうちの数種は神経系に特異的であった。本研究ではその内、FGL-【II】a,FGL-【II】b,FGL-【V】の構造解析と間接免疫ペルオシダーゼ法による組織学的検索により神経系におけるFGL-【II】a,bの局在を調べた。1.アメフラシより分離した神経系より、Foleh等の方法により脂質抽出を行い、イヤトロビーズカラムクロマトグラフィーにより、FGL-【II】a,FGL-【II】b、FGL-【V】をそれぞれ単離精製した。その構造解析の結果から現在までのところ次の事が分かった。FGL-【II】bは構成糖としてグルコース、フコース、ガラクトース、ガラクトサミンを、FGL-【II】aはグルコース、ガラクトース、ガラクトサミンをそれぞれ含むモノフォスフォノグリコスフィンゴリピドであり、脂肪酸は両者ともパルミチン酸のみを含んでいた。。一方FGL-【V】は構成糖としてグリコース、ガラクトース、4-0-メチルグルコサミン,ガラクトサミンを含むディフォスフォノグリコスフィンゴリピドであった。更に詳細な構造分析は現在進行中である。2.FGL-【II】abに対して抗体を作製し、間接免疫ペルオキシダーゼ法による免疫組織化学検索を行なった。その結果、頬部、腹部、神経節周囲にみられる近位末梢神経束、皮下組織、筋肉組織内に散在する遠位末梢神経が強く染色された。頬部神経節内のニューロピルにも染色が見られた。他の部分には明らかな染色は認められなかった。以上より今回得られた抗体はアメフラシ神経系、特に末梢神経を特異的に染色した。。
組合わせ的離散構造に対する量子ウォークの共鳴現象による逆問題的アプローチ

各辺にユークリッド長さを持つメトリックグラフ上の平面波の定常シュレディンガー方程式によって誘導される量子ウォーク(QW)モデルを提案する。このモデルはこれまで研究されてきた多くのQWのモデルを含むことができ、QWの数学的な俯瞰的描像と物理的な繋がりを発見を試みる。特に本研究ではこのQWモデルで駆動する力学系を導入しその漸近挙動からグラフの構造を読み取ることを目標にする。特に、(a)共鳴性(b)グラフの構造と定常性・散乱方法の関係性(c)量子探索アルゴリズムとの関係性(d)QWの挙動の諸性質を保存するようなグラフの縮約方法と、その既約グラフの族について取り組む。
“持家”志向の高まりに関する研究－戦前期の日本電話建物株式会社を中心に－

本研究は、今後の住まいの在り方を考える一助として、持家志向の定着の様相を、戦前期に持家志向を中流層全般にまで拡大化させたことで知られる日本電話建物株式会社の事業や広報媒体である雑誌『朗』を通して明らかにすることを目的とした。その結果、日本電話建物株式会社の採用した住宅無尽の方法は、借家の家賃並みの金額で持家を得る方法として定着し、一気に中流層以下の人々の持家の可能性を高めたこと、また、持家を得た人々の多くは借家への不満はあったものの持家に対する明快な理念はほとんど持ち合わせておらず、持家を所有することそのものに意味を見出していたこと、が明らかとなった。今日、縮小化社会を迎えはじめ、人口減少とともに住まいも空き家が増えるなど、戦後に普及した持家の在り方に陰りが見え始めている。そこで、本研究は、今後の住まいの在り方を考える一助として、持家志向がどのように定着したのかを、戦前期に持家志向を中流層全般にまで拡大させた民間企業として知られる日本電話建物株式会社の事業や広報媒体としての雑誌『朗』を分析対象とし、持家志向の動きの一端を明らかにすることを目的としている。これまで、都市人口の増加に伴う住宅不足が社会問題化し、1921(大正10)年に住宅組合法が公布され、以後、中流層においては持家が奨励されたことが知られるが、政府や企業がどのような住まいを持家として普及させようとしたのか、また、人々が持家に何を期待し何を求めていたのかの住み手側の論理の解明はほとんどなされてこなかった。そこで、今年度は入手した日本電話建物株式会社の広報誌『朗』(昭和11年-18年)92冊に掲載された住宅の平面図を収集し、日本電話建物株式会社の手掛けた住宅の特徴を明らかにし、あわせて、これらのデータをデータベース化することにした。その結果、実施案は284例、計画案320案の合計604案が確認できたこと、延べ床面積の平均は約28.5坪で、昭和11年の平均規模が約43坪であるのに対し、木造建築統制が開始された昭和14年以降の翌年となる昭和15年の平均規模は約21坪と年代とともに徐々に規模の縮小化傾向がみられること、こうした規模や資材統制の中でも持家が求められていたことなどの実態の一端が明らかとなった。今後は、さらに平面分析とともに、施主が持家に何を期待していたのかなどの持家志向を駆り立てた要因の分析を進めたいと考えている。今年度は、日本電建株式会社の事業の特徴と考えられる無尽式に光を当て、戦前期における住宅供給事業における無尽式の位置づけを試みた。日本電建株式会社の事業の特徴は、世界恐慌簿の1930年代に無尽の手法で小口の資金を集め、全国規模で住宅供給事業を展開したことである。住宅供給の動向を振り返れば、わが国では1921年の住宅組合法に代表されるように低利資金の融通を行い、個人が自ら住宅を建て所有するという持家を奨励した。東京では、関東大震災の被害もあって、東京市周辺部に住宅地が拡大化され、持家の多くは郊外住宅として建設された。しかしながら、1927年の金融恐慌による緊縮政策により住宅組合の融資割当の縮小、1931年の満州事変、翌年の上海事変などによる軍需産業の拡大化などにより、住宅不足の問題は解消されず、特に軍需工場の労働者向けの住宅不足という新たな問題も生じていた。こうした昭和初期に生じた住宅難のなかで始まったのが、無尽に類する手法で庶民から小口の資金を集めた住宅会社であった。無尽とは、頼母子講(タノモシコウ)と称された民間の金融組織に、組合員が定期的に掛け金を出し、資金等を順番に受け取る仕組みのことである。日本電建株式会社は、この無尽式により資金を集め、住宅入手の事業化を行ったと考えられる。この無尽式により住宅供給を展開した企業は、1921年の神戸の内外住宅合資会社と1930年の大阪の第一相互住宅株式会社が知られ、日本電建株式会社もほぼ同じ頃の創設であった。昭和初期には、こうした無尽式による住宅供給をめざす企業が多数出現していたのである。ただ、こうした企業は、資金力が脆弱で信頼性があまり得られなかったものが多かったが、日本電建株式会社は広告雑誌『家と電話』『朗』の発行などを通して社長の平尾善保が自ら健全性や公益性を広く説くなど、優良企業として認知されていったと考えられる。研究開始前から既に研究の中心資料となる日本電建株式会社の広告雑誌『家と電話』及び『朗』の収集を行い、研究対象の期間時に発行された広告雑誌のおよそ7割ほどまで入手済みであった。研究開始後の予定として、最初に残りの広告雑誌を全国の大学図書館等から探し出し、収集することをめざしていた。しかしながら、いざ探すと、予定に反して入手できずにいた広告雑誌を所蔵する図書館が見つからず、広告雑誌探しは現在でも継続中という状況にある。それでも、現在、ようやくその一部を所蔵する図書館を発見することができた。ただ、戦前期の古い雑誌のため、紙質も悪く、また、保管状況も悪いため撮影等の許可がなかなかもらえず現在交渉中である。このように、当初入手する予定の資料の確保が遅れ、それが原因で、研究が遅れている。それでも、資料の発見ができたことより、最終年度でもある次年度は資料収集を行い、最終的な考察に入る予定である。

戦前期の住宅不足が社会問題化するなかで、大正10年には住宅組合法が公布され、以後、中流層では借家に代わって持家が奨励され始めた。一方、今日では縮小化社会が叫ばれ、人口減少とともに住まいも空き家が増えるなど戦後に普及した持家の在り方に陰りが見えている。こうしたなかで、改めて借家から持家への過程を振り返ると、政府や企業がどのような持家を普及させようとしたのかという作り手側の論理も、あるいは、人々が持家に何を期待し、何を求めていたのかといった住み手側の論理も、その解明はほとんどなされてこなかったといえる。本研究は、こうした問題意識をもとに、今後の住まいの在り方を考える一助として、持家志向がどのように定着したのかを、戦前期に持家志向を中流層全般にまで拡大させた民間企業として知られる日本電話建物株式会社(以下、日本電建株式会社)の事業や広報媒体の雑誌『朗』を分析対象とし、持家志向の様相を明らかにすることを目的とした。その結果、1日本電建株式会社の沿革、住宅啓蒙活動、創設者の持家に関する考え方、及び住宅懸賞から見た日本電建株式会社の住宅作品の特徴などを明らかにし、加えて、日本電建株式会社の経営にみる住宅無尽の役割を明らかにした。次に、2“持家"志向の高まりとして、日本電建株式会社発行の住宅雑誌『朗』にみる持家志向の動向とともに、より広く考察するために、戦前期の住宅関連図書にみる持家志向の動向、および、戦前期を代表する住宅雑誌『住宅』からみる持家志向の動向について明らかにした。その結果、"持家"志向の高まりの様相としては、昭和初期に見られる住宅無尽の方法は、家賃並みの金額で持家を得る方法として理解され、一気に中流層以下の人々の持家の可能性を高めたこと、また、“持家"を得た人々の多くは借家への不満はあったが、持家に対する明快な理念はほとんど持ち合わせていなかったこと、などが窺えた。本研究は、今後の住まいの在り方を考える一助として、持家志向の定着の様相を、戦前期に持家志向を中流層全般にまで拡大化させたことで知られる日本電話建物株式会社の事業や広報媒体である雑誌『朗』を通して明らかにすることを目的とした。その結果、日本電話建物株式会社の採用した住宅無尽の方法は、借家の家賃並みの金額で持家を得る方法として定着し、一気に中流層以下の人々の持家の可能性を高めたこと、また、持家を得た人々の多くは借家への不満はあったものの持家に対する明快な理念はほとんど持ち合わせておらず、持家を所有することそのものに意味を見出していたこと、が明らかとなった。日本電話建物株式会社広報誌『朗』掲載の平面図604案のデータベース化は、一応終了した。昨年度の当初の研究計画では、住宅紹介記事から施主の意向などの必要なデータを加え、また、平面分析を進める予定であったが、そこまでは到達できなかった。今年度は、平面分析を含め、収集した資料の分析を進めたいと考えている。完全ではないものの、日本電建株式会社の基礎資料と位置付けている広告雑誌は、ほぼ収集のめどがついた。そのため、研究計画の変更は必要ないものと考えている。また、日本電建株式会社では、広告雑誌とともに住宅系単行本も多数発行している。こちらの単行本の収集はほぼ終わっている。こうした単行本の多くは、広告雑誌の記事をまとめたものが多く、次年度はまとめとして広告雑誌と単行本の内容の対応比較等を行う予定である。また、広告雑誌記事の中で、施主が住宅について述べている記事があり、それらを整理し、なぜ多くの人々が、持ち家をめざしたのかの理由を探り、併せて、日本電建株式会社社長の平尾善保がなぜ持家供給をめざしたのかを、明らかにしたいと考えている。