hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会的認知理論に基づく高齢者の身体活動促進戦略の開発と効果検証

ウォーキング行動に影響を与えたのは、通信メディアよりも知人からの口コミの影響が大きく、ウォーキングを媒介としたさらなる健康意識の高まりと健康増進技法の獲得への効果を検証したところ、“ウォーク"という身体活動機会が当該高齢者の健康増進を通じた生活の質向上に及ぼす効果が限定的なのではないかとの可能性が示唆された。平成28年度には、平成27年度に構築したモニタ装置を活用して、縦断調査、実践介入研究を実施するための作業に着手する。具体的には、高齢者のウォーキング行動の実践を予測する社会的恩恵認知尺度の下位因子の同定、ならびに、そこで認定された「恩恵因子」を強調するメッセージ(小冊子、フライヤー、電子メール等による情報介入刺激)を送付して、高齢者のウォーキング行動の促進に及ぼす効果を検証する。平成29年度には、これまでに構築したモニタ装置ならびに情報介入刺激への応答行動分析結果に基づいて、実践モデル検証を実施する。具体的には、これまでの検証で明らかにされた恩恵因子について、各々の恩恵を強調したウォーキングイベントチラシを作成・送付し、応答行動を分析すると共に、応答者の各恩恵認知評価を行うことによって、高齢者のウォーキング行動の促進に及ぼす効果を検証する。スポーツ科学
一次元金属錯体における電荷秩序融解に基づくダイナミクス創出

申請者は、本研究課題において、擬一次元ハロゲン架橋金属錯体という一次元金属錯体において、動的な電子状態を作り出すことで電荷のダイナミクスを創出することを目的としている。その中で、申請者は新たにPd(II)-Pd(IV)の混合原子価状態とPd(III)の平均原子価状態との間で相転移する錯体[Pd(cptn)2Br]Br2の開発に成功した。また、この錯体が広い温度領域で相分離していることを明らかにし、さらには走査トンネル顕微鏡を用いて局所電子状態の観測に成功した。また、スルホマロン酸ジエステルをカウンターイオンとして新しいPd錯体の開発に成功して、本錯体が室温付近で相転移を示すことを明らかにした。申請者は、本研究課題において、擬一次元ハロゲン架橋金属錯体という一次元金属錯体において、動的な電子状態を作り出すことにより電荷のダイナミクスを創出することを目的としている。その中で、申請者は、今回新たにPd(II)-Pd(IV)の混合原子価状態とPd(III)の平均原子価状態との間で相転移する錯体[Pd(cptn)2Br]Br2 (cptn=1R,2R-diaminocyclopentane)の開発に成功した。この錯体は室温では混合原子価状態であったが、100K付近で平均原子価状態に相転移を起こすことがIRスペクトル、光学伝導度スペクトル、電気伝導度などの測定結果より明らかとなった。この錯体は、従来の混合原子価ー平均原子価相転移を示す錯体とは異なり、面内配位子の配位子場の制御というこれまでとは全く異なる機構でによって実現された。この錯体は長鎖アルキル基を含まない初めてのPd(III)錯体であり、容易に劈開が可能であるため、従来は不可能であった相転移に伴う電荷の動的挙動をSTMなどの測定によって直接明らかにできる可能性を秘めている。(これについては平成26年度に行う予定である。)また、従来のスルホコハク酸ジエステルから、炭素を一つ減らしたスルホマロン酸ジエステルを新たに合成し、これをカウンターイオンとして用いた新規臭素架橋Pd錯体[Pd(en)Br](Cn-Mal-Cn) (n=5,7)の合成に成功した。特にn=7の錯体では、室温におけるPd-Pd距離が5.20Åであり、従来のスルホコハク酸ジエステルの系に比べて短いことが分かった。また、この錯体は室温(300K)で平均原子価状態をとっていることが各種測定から明らかとなった。これは、室温で平均原子価状態のX線結晶構造解析に成功した初めての例である。その中で、申請者はPd(II)-Pd(IV)の混合原子価状態とPd(III)の平均原子価状態との間で相転移する錯体[Pd(cptn)2Br]Br2(cptn=1R,2R-diaminocyclopentane)の開発に成功した。この錯体は幅広い温度領域で両電子状態が相分離することで共存していることが明らかとなり、そのドメインは結晶の110方向に成長することが光学顕微鏡観察やRamanスペクトルなどの測定によって明らかとなった。また、この錯体の電子状態の変化を走査トンネル顕微鏡(STM)の測定により可視化することに成功した。このように相転移に伴う電子状態の変化を実空間で直接観測した例は申請者が知る限り初めての例である。また、室温で平均原子価状態をとる新たなPd錯体[Pd(dabdor)Br]Br2(dabdor=1,4-dihydroxy-2R,3R-diaminobutane)の合成に成功し、単結晶構造解析に成功した。また、この電子状態をRamanスペクトルやSTMなどの測定により明らかにした。錯体化学まず、平成25年度の研究において、長鎖アルキル基を含まない金属錯体で、初めて混合原子価ー平均原子価状態相転移を示す臭素架橋Pd錯体の合成に成功したことは、大きなブレークスルーだと考えている。なぜなら、この錯体は劈開によって原子レベルで清浄な面を切り出すことが可能であり、STMによる局所電子構造を観測することが可能である。これによって、本研究課題の目的である電荷のダイナミクスを実空間で観測することが可能になる。これについては平成26年度の研究で行う予定である。また、相転移温度の制御という観点では、新たにカウンターイオンを設計・合成することにより、相転移温度を室温付近に持ってくることに成功した。これは、相転移を駆動力とした光スイッチングを実現する上で極めて有意義な結果である。

電界効果トランジスタ(FET)を用いたキャリアドーピングとそれによる電荷秩序融解に関しては、測定系の構築に予想以上に時間がかかってしまったため、平成25年度中に成果を上げることができなかったが、問題点は現時点でほぼクリアされており、平成26年度には同金属錯体をFETデバイスに組み込んで、キャリアドーピングを行うことができると考えている。平成26年度の研究で行う予定の研究は、以下のとおりである。1低温STMの測定を行うことで、混合原子価状態から平均原子価状態に相転移する際の局所電子構造を直接的に明らかにする。これについては、100K以下でのSTMの測定が可能な設備が必要であるため、これから共同研究先を見つける予定である。2劈開が可能な金属錯体で、かつ相転移温度が室温付近に来る新規臭素架橋Pd錯体の開発を行う。これにより、より簡便なSTM装置(大気下・室温)での測定が可能になると考えられる。3これまでに得られた各種擬一次元ハロゲン架橋金属錯体を用いてFETデバイスを網羅的に作製し、電界によるキャリアドーピングを誘起し、電荷のダイナミクスを創出し、それに起因した新規物性を探索する。4これまでに実現されていないPt(III)の平均原子価状態を実現する。そのために、カウンターイオンに用いる長鎖アルキル基の構造を変化させた、スルホン酸の開発をおこなう。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成26年度申請額とあわせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。
単面葉における葉身の平面成長性の遺伝的制御機構

葉の平面化は効率の良い光受容に必須であるが、その機構は両面葉と単面葉で異なる。本研究では、単面葉の平面化を制御する遺伝的機構の解明を目的として、イグサ属植物を用いた分子遺伝学的研究を行った。その結果、単面葉の平面化は複数遺伝子の相互作用によって制御されることを明らかにするとともに、具体的な制御遺伝子の1つとして、DROOPING LEAF(DL)相同遺伝子を同定することに成功した。さらに得られた研究結果を統合し、単面葉の平面化の遺伝的モデルを提唱した。一般的に葉は向背軸の極性を持ち,それら運命の境界部で細胞増殖が促進されて葉身が平面成長し,光を受容するのに適した平らな葉身が形成されると考えられている.一方多くの単子葉植物では,「単面葉」という,葉身が一般的な葉(両面葉)の背軸面に相当する組織だけで構成される葉が進化している.興味深いことに,この単面葉を持つ多くの植物においても,葉は背軸面しか持たないにも関わらず,平面成長により平らな葉身が形成される.つまり,平たい葉身は単面葉と両面葉で独立に進化していると考えられる.そこでこの,単面葉における葉身の平面成長性に着目し,その遺伝的制御機構を解明することを目的とした研究を行った.本年度は,非常に近縁であるにも関わらず,葉身の平面成長性に違いをしめす2種のイグサ属植物,平たい単面葉をもつコウガイゼキショウと,丸い単面葉を持つハリコウガイゼキショウを材料に,まず遺伝子発現比較解析を行い,単面葉における葉身の平面成長制御に深く関わる2つの遺伝的を同定することに成功した、さらにこれら2種の種間雑種を作出することで遺伝解析をおこない,遺伝子発現解析により同定した遺伝子の1つが,直接的に単面葉の葉身を平面化する機能を持つことを証明した.さらに葉身が丸くなるコウガイゼキショウの変異体を単離し,遺伝学的解析を行い,単面葉における葉身の平面成長機構の遺伝学的モデルを構築することに成功した一般的に葉は表裏の極性を持ち、それら運命の境界部で細胞増殖が促進されることで平面成長し、光を受容するのに適した平たい構造になると考えられている。一方いくつかの単子葉植物は、「単面葉」という裏側だけで構成される葉をもつ。興味深いことに、この単面葉においても、多く場合、葉は裏側しか持たないにも関わらず、平面成長して平たい形になる。つまり、平たい葉身は単面葉と両面葉で独立に進化した形質であると考えられる。そこでこの、単面葉における葉身の平面成長性に着目し、その遺伝的制御機構を解明することを目的とした研究を行った。本年度は、非常に近縁であるにも関わらず、葉身の平面成長性に違いをしめす2種のイグサ属植物、平たい単面葉をもつコウガイゼキショウと、丸い単面葉を持つハリコウガイゼキショウを材料に用い、遺伝子発現解析や、種間雑種を作出することで遺伝解析をおこない、単面葉の平面化制御因子の1つとしてDL相同遺伝子を同定することに成功した。さらに平たい単面葉の進化過程では、DL遺伝子のプロモーター領域に改変がおこり、その機能が活性化された可能性を発見した。また、研究結果を統合し、単面葉における葉身の平面成長機構の遺伝学的モデルを提唱することに成功した。
一般病院で身体拘束せずに認知症患者の転倒予防を行う能力キー・コンピテンシーの解明

認知症高齢患者へ、一般病院での治療を支援しながら、身体拘束を行うことなく、入院中の転倒を予防していくことが、看護師に求められている。本研究は、一般病棟の看護師が、認知症高齢患者に対し、身体拘束を回避して転倒予防看護実践が行えているか自己評価する尺度の開発と、信頼性と妥当性の検討を行うことを最終目的とする。H30年度は、去年度作成した認知障害患者へ身体拘束を回避して転倒を予防する看護師の能力キー・コンピテンシーの概念枠組みに沿って、認知障害を持つ高齢者に入院時から身体拘束を回避した転倒予防として行っている看護実践行動を問う質問項目の表面妥当性の検討を行った。看護師や看護師長8名へ、意味が理解できない、回答しづらい、答えにくい表現についての指摘を依頼し、質問項目の修正を検討した。結果、尺度原案は、認知障害を持つ高齢者に身体拘束を回避した転倒予防を行う看護師の行動を示す6概念に基づいた68項目の質問項目となった。尺度化は、6段階リッカート型を用い、表現は、6点いつも行っている、5点ほとんど行っている、4点たびたび行っている、3点時々行っている、2点あまり行っていない、1点ほとんど行っていないと決定した。倫理審査の申請、1月に承認を経てパイロットスタディを開始した。日本病院会ホームページに掲載されているA県の100床以上の一般病棟へリクルートを開始した。協力の得られた4施設12の一般病棟の304名の看護師に調査票の配布を行った。2週間の留め置き法で回収し、248部(回収率81.6%)回収した。68項目の天井効果・床効果、I-T分析、G-P分析、因子分析を行った結果、14項目が削除され、54項目が選定された。H30年度の研究計画として(1)質問項目の表面的妥当性を検討し原案を確定する(2)倫理審査に申請する(3)パイロットスタディ(4)統計ソフトを用いて天井効果、床効果の確認、G-P分析、I-T分析、因子分析を行い、項目の選定を行う(5)1000名規模の本調査を行う、以上の5つを計画していた。(1)(2)に時間を要したこともあり、(5)はH31年度に持ち越しとなったことから、やや遅れていると評価した。最終年度は、(1)パイロットスタディの分析結果を反映させて質問紙の修正を行う(2)倫理審査の申請を行う(3)全国調査を行う(4)統計ソフトを用いて天井効果、床効果の確認、G-P分析、I-T分析、因子分析を行い、項目の選定を行う(5)尺度の信頼性と妥当性を検討する(6)論文を作成する、以上の6つを予定している。看護師が臨床で簡便に使用できる尺度の完成を目指す。本研究は、一般病棟の看護師が、認知症高齢患者に対し、身体拘束を回避して転倒予防看護実践が行えているか自己評価する尺度を開発し、信頼性と妥当性の検討、因子分析を通じて、身体拘束を行わずに転倒予防を行うことができる看護師に必要な、個人が身に着けるべき鍵となる力(キー・コンピテンシー)を解明することを最終目的とする。一般病棟へ入院して身体疾患の治療を受ける認知症高齢患者は、妄想・幻覚・徘徊等の認知症の行動・心理症状(BPSD:Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia)が生じることで転倒や骨折につながりやすく、身体拘束されやすい。認知症高齢患者へ一般病院での治療を進めながら、身体拘束を行うことなく入院中の転倒を予防することが看護師に求められており、治療を進めながら、どんな危険につながるかを予測して事前に安全な環境を整え、認知症高齢患者が言語化しづらい行動の理由を察知し、患者の意向を尊重して安全に行動できる支援を治療と並行して行うことで、転倒を予防していく必要がある。看護師が転倒予防看護実践を自己評価することは、身体拘束を回避した転倒予防ケアへの改善や、看護師の成長評価につながるため、尺度開発と、身体拘束を行わずに転倒予防を行う看護師に必要な力(キー・コンピテンシー)の解明は急務と考える。本年度はまず、熟練看護師18名へのインタビュー結果と文献検討結果から、5つに力でキー・コンピテンシーが構成されることを確認し、概念枠組みの整理を行った。(転倒予防に焦点化した情報活用力、身体拘束を回避した転倒予防遂行力、認知症高齢患者が環境適応できるための関係形成力、チームでの転倒予防連携力、常に実践を振り返る内省力。)現在、概念枠組みを基に尺度の質問項目の作成し、研究分担者と内的妥当性の検討を行い、質問項目を絞り、精選させている段階である。当初の研究計画通り、実行できていることから、「おおむね順調に進展している」と評価した。

看護師や看護師長8名へ、意味が理解できない、回答しづらい、答えにくい表現についての指摘を依頼し、質問項目の修正を検討した。結果、尺度原案は、認知障害を持つ高齢者に身体拘束を回避した転倒予防を行う看護師の行動を示す6概念に基づいた68項目の質問項目となった。尺度化は、6段階リッカート型を用い、表現は、6点いつも行っている、5点ほとんど行っている、4点たびたび行っている、3点時々行っている、2点あまり行っていない、1点ほとんど行っていないと決定した。倫理審査の申請、1月に承認を経てパイロットスタディを開始した。日本病院会ホームページに掲載されているA県の100床以上の一般病棟へリクルートを開始した。協力の得られた4施設12の一般病棟の304名の看護師に調査票の配布を行った。2週間の留め置き法で回収し、248部(回収率81.6%)回収した。68項目の天井効果・床効果、I-T分析、G-P分析、因子分析を行った結果、14項目が削除され、54項目が選定された。H30年度の研究計画として(1)質問項目の表面的妥当性を検討し原案を確定する(2)倫理審査に申請する(3)パイロットスタディ(4)統計ソフトを用いて天井効果、床効果の確認、G-P分析、I-T分析、因子分析を行い、項目の選定を行う(5)1000名規模の本調査を行う、以上の5つを計画していた。(1)(2)に時間を要したこともあり、(5)はH31年度に持ち越しとなったことから、やや遅れていると評価した。平成30年度の予定は、1.質問紙調査票を完成させ、研究計画を作成し、倫理審査の申請を行う。2.プレテストは、熟練看護師30名程度を対象に実施する。3.本調査は郵送法で、北信越の100床以上の一般病院の認知症高齢患者が入院する一般病棟(小児科・産科・ICU・救急・精神科・回復期リハビリ・地域包括ケア病棟は除外)に勤務する看護師約500名に実施する計画である。現在、内容的妥当性の検討より、質問紙原案の修正を行っている。今後、質問紙調査票を完成させ、倫理審査委員会へ書類を提出する。倫理審査委員会の承認が得られた後、熟練看護師に質問紙の表面的妥当性の検討(プレテスト)を依頼する。結果を分析し、質問紙調査票の検討修正を行い、北信越で500名の看護師を対象に、郵送法による質問紙調査(本調査)を実施する予定である。最終年度は、(1)パイロットスタディの分析結果を反映させて質問紙の修正を行う(2)倫理審査の申請を行う(3)全国調査を行う(4)統計ソフトを用いて天井効果、床効果の確認、G-P分析、I-T分析、因子分析を行い、項目の選定を行う(5)尺度の信頼性と妥当性を検討する(6)論文を作成する、以上の6つを予定している。看護師が臨床で簡便に使用できる尺度の完成を目指す。研究分担者の物品費は、概念枠組みを作る基礎資料と、尺度開発に関する図書、統計解析の図書の購入に当てる予定であったが、従来所持していた書籍や図書館の利用で現在の所カバーできており、予定通りに進められていることから予算を節約した。H30年度経費とあわせて使用することで、当初の予定どおりに調査を実施することが可能である。H30年に全国調査を実施する予定であったが、本年度に持ち越しとなり、そのために必要な用紙封筒費・印刷費・郵送費を本年度に計上となったため。
多様体上の種々の構造

上記研究課題について次のような結果を得た.以下Pn(C)は複素射影空間とし,Mをその実超曲面とする.Mの例としてはPn(C)の等長変換群のある部分群の軌道となるようなものが6種類知られている.これらのモデル空間には等質性であるから,第2基本形式の固有値すなわち主曲率が一定というよい制質をもっている.そこで「この性質はモデル空間の特徴か」という問題が自然に考えられる.これを示すには,Mの法ベクトルをPn(C)の複素構造で写したベクトル(基本ベクトルと呼ばれている)が主方向であることがわかれば十分であることが知られている.これを完全に示せるまでには至っていないが,「基本ベクトルがすべの主曲率空間に成分をもつことはない」という部分解を得ることができた.完全解は今後に委ねたい.次に,等質空間の全測地的部分多様体の分類問題を考えた.これは,長野ーchenによる対称空間の全測地的部分多様体の分類定理から自然に派生した問題である.この問題を解くに当っては,まず全測地的という幾何学的構造をLie群の代数学的構造で表現するという問題を解決する必要がある.我々は,等質空間が「すべての測地線は等長変換群の1ー径数部分群の軌道になっている」という幾何学的条件をみたせば,それが可能であることを証明した.しかし,その表現方法と証明法は目下のところ非常に雑複である.そのためにまだ十分な応用を得るに至っていない.今後の課題として取り組んで行きたい.上記研究課題について次のような結果を得た.以下Pn(C)は複素射影空間とし,Mをその実超曲面とする.Mの例としてはPn(C)の等長変換群のある部分群の軌道となるようなものが6種類知られている.これらのモデル空間には等質性であるから,第2基本形式の固有値すなわち主曲率が一定というよい制質をもっている.そこで「この性質はモデル空間の特徴か」という問題が自然に考えられる.これを示すには,Mの法ベクトルをPn(C)の複素構造で写したベクトル(基本ベクトルと呼ばれている)が主方向であることがわかれば十分であることが知られている.これを完全に示せるまでには至っていないが,「基本ベクトルがすべの主曲率空間に成分をもつことはない」という部分解を得ることができた.完全解は今後に委ねたい.次に,等質空間の全測地的部分多様体の分類問題を考えた.これは,長野ーchenによる対称空間の全測地的部分多様体の分類定理から自然に派生した問題である.この問題を解くに当っては,まず全測地的という幾何学的構造をLie群の代数学的構造で表現するという問題を解決する必要がある.我々は,等質空間が「すべての測地線は等長変換群の1ー径数部分群の軌道になっている」という幾何学的条件をみたせば,それが可能であることを証明した.しかし,その表現方法と証明法は目下のところ非常に雑複である.そのためにまだ十分な応用を得るに至っていない.今後の課題として取り組んで行きたい.
ヘテロ原子を含む不飽和化合物の分子間及び分子内環状付加反応に関する研究

(1)2-(フェニルチオ)テトラリンチオンから誘導されたα,β:γ,δ-不飽和チオカルボニル化合物は、熱的条件下またはルイス酸存在下種々のジエノフィルと容易に1-チアブタジエンとして反応して、多環系のヘテロデイールスアルダー付加体を高収率で与えることが分かった。また速度論的考察もX-線解析とAM-1計算結果を基に行なった。(2)1-チアブタジエンとキラルジエノフィルとの不斉ヘテロデイールスアルダー反応を熱的条件下またはルイス酸存在下で行なうと、光学活性なチオピラン誘導体が高収率で立体選択的に得られることが明かとなった。またX-線構造解析により、その絶対構造をも明らかにした。(3)ヘテロ芳香族チオケトンと2-クロロアクリロニトリルまたは2-ハロアクリル酸エステル類とをヘテロデイールス-アルダーさせ、三級アミンを塩基として脱ハロゲン化水素を行なうと、新規な化合物である、ヘテロ環に関してオルトキノジメタン構造を持つ縮環した2H-チオピラン化合物が合成できるということを明らかにした。(4)ヘテロ芳香族チオケトンとジスルホニルカルベン種とを反応させると、相当するチオカルボニルイリド化合物が生成し、それが分子内で直ちに1,5-双極環化反応/スルフィン酸脱離をして芳香化し、チオフェン環の[c]部にヘテロ環が縮合した珍しいタイプの複素環化合物が容易に得られるという新しい合成法を確立した。(5)ビシクロリン化合物をトリブチルホスフィンと反応させると新規化合物である1,2-チアホスホールが好収率で合成できることを見出だした。これらチアホスホールは環状ヘテロジエンとして種々のジエノフィルと連続的にダブルデイールスアルダー反応や、デイールスアルダー/マイケル付加反応を行ない、多種のリン環状化合物を与えることも明らかにした。(6)共役カルボジイミドは、熱反応を行なうと主に電子環状反応生成物もしくは分子内ヘテロデイールス-アルダー環化体の含窒素複素環混合物を与え、適当なルイス酸を用いると穏和な条件でも反応が進行し、しかもそのペリ選択性をコントロールでき、デイールス-アルダー付加体のみを生成させることができることを明らかにした。(7)共役カルボジイミドにアルコール、アミン、チオールなどの求核剤を付加させ、引き続いて分子内マイケル付加反応を連続的に起こさせる反応は、種々のジヒドロキナゾリン誘導体を与える新しい合成法となることを明らかにした。1.チオカルボニル化合物およびその類縁体の合成とその環状付加反応について(1)ヘテロ芳香族ケトンをLawesson試薬でチオン化すると良好な収率で容易に相当するチオケトン化合物が得られ、これらを2-クロロアクリロニトリルまたは2-ハロアクリル酸エステル類と熱反応させるとヘテロ芳香環とチオカルボニル基をヘテロジエン成分としたヘテロデイールス-アルダー付加物を生成する。

この物を直ちに三級アミンを塩基として脱ハロゲン化水素を行なうと、新規な化合物である、ヘテロ環に関してオルトキノジメタン構造を持つ縮環した2H-チオピラン化合物が合成できるということが明らかとなった。このヘテロ環縮環した2H-チオピランの分子内の適当な位置に側鎖でつながれたジエノフイルを持つものは、加熱するだけでキノジメタン部分をジエンとした分子内デイールス-アルダー反応をして、縮環した別のヘテロ芳香族化合物に変換できることも明らかとなった。(2)以前の研究成果によって合成可能となった、ジエンが高度に共役したチオケトン類の二量化および分子間デイールス-アルダー反応に対する速度論的安定性は、2-の置換基とチオアシル基の置換基との立体反発の大きさによって支配される、シソイド〓トランソイド型の平衡位置(立体配座安定性)によって主に評価できることを実験とX-線解析およびAM-1計算を基に結論づけることができた。2.共役カルボジイミドの合成と環状付加反応について前研究成果によって合成できることが見出だされた共役カルボジイミドは、熱反応を行なうと主に電子環状反応生成物である含窒素複素環を与えるか、もしくは分子内ヘテロデイールス-アルダー環化体との混合物を与えるが、適当なルイス酸を用いると穏和な条件でも反応が進行し、しかもそのペリ選択性をコントロールでき、デイールス-アルダー付加体のみを生成させることができることを明らかにした。1.チオカルボニル化合物の合成とその環状付加反応について(1)2-(フェニルチオ)テトラリンチオンから誘導されたα,β:γ,δ-不飽和カルボジチオエステルとカルボチオノエステルは、熱的条件下またはルイス酸存在下種々のジエノフィルと容易に1-チアブタジエンとして反応して、多環系のヘテロデイールスアルダー付加体を高収率で与えることが分かった。(2)1-チアブタジエンであるチオカルコンをヘテロジエンとして、(-)メントール、(+)ボルネオールと(-)4-ベンジルオキサゾリジノンをそれぞれキラル修飾基とするキラルジエノフィルと不斉ヘテロデイールスアルダー反応を熱的条件下またはルイス酸存在下で行なうと相当する光学活性なチオピラン誘導体が高収率で立体選択的に得られることが明かとなった。得られた付加物をX-線構造解析によりその絶対構造が判明しているものに化学的に誘導することにより絶対構造をも明らかにした。2.チオカルボニルイリドの環状付加反応についてヘテロ芳香族チオケトンとジスルホニルジアゾメタンまたはジスルホニルイオドニウムメチリドから発生させたカルベン種とを反応させると、相当するチオカルボニルイリド化合物が生成し、それが分子内で直ちに1,5-双極環化反応/スルフィン酸脱離をして芳香化し、チオフェン環の[C]部にヘテロ環が縮合した珍しいタイプのヘテロ芳香族[C]チオフェン化合物が容易に得られるという新しい合成法を確立した。3.1,2-チアホスホールの合成と環状付加反応について前研究成果によって合成できることが見出だされたビシクロリン化合物をトリブチルホスフィンと反応させると新規化合物である1,2-チオホスホールが好収率で合成できることを見出だした。これらチアホスホールは環状ヘテロジエンとして種々のジエノフィルと連続的にダブルデイールスアルダー反応や、デイールスアルダー/マイケル付加反応を行ない、多種のリン環状化合物を与えることを明らかにした。4.共役カルボジイミド合成と環状付加反応について共役カルボジイミドにアルコール、アミン、チオールなどの求核剤を付加させ、引き続いて分子内マイケル付加反応を起こさせると、種々のジヒドロキナゾリン誘導体を与えるという合成法を確立した。
光反応ダイナミックス

重点領域研究「光反応ダイナミックス-環境場制御による新展開-」実施のため、次の5班A.分子間配向・距離制御下の光反応ダイナミックスB.凝縮相における光反応ダイナミックスC.分子環境場制御に基づく光応答分子系の精密設計D.高秩序環境場における光反応ダイナミックスE.固体表面における光反応と光触媒反応で行なうべき研究内容につき検討し、各班で行なう研究について具体案を作るとともに、お互いの研究内容の重複を避けるよう調整を行なった。さらに、「計画研究」と「公募研究」の役割分担について検討し、「公募研究」に期待する事項について整理した。また、重点領域研究発足後の研究会、公開講座、班会議、ニューズレターの発刊などにつき、その内容およびタイムスケジュールについて検討した。
操作性を重視した冷凍機方式生体磁気計測システムの開発

1.42Kで0.1Wを越える冷凍能力を持つ2段パルスチューブ管冷凍機(PT)をバルブモータと2m分離した構造で開発した.2.独自開発したUの字形アモルファスワイヤを磁心とする高感度直交フラックスゲートによって,これまで不明確であったPT管冷凍機の磁気雑音を,冷却温度80K5.9Kに対して分析し,1)10K-20Kより低温側で顕著な温度に逆比例する成分.2)温度に関係なくPTを駆動すると発生する成分があることを明らかにした.1)は磁性蓄冷材の詳細な熱磁気特性測定から,周期的温度変動による磁化率変動(常磁性相にある)に起因し.2)はPT管構造部材の機械振動に起因する.この実験のために,振動や応力負荷の影響を受けにくい強固なCFRP一体型で,内径36cm,長さ12mで半径方向のシールド比は磁気シェイキングの下で4万に達する円筒磁気シールドを開発した.3.PT駆動インバータからの伝導性EMIの抑制のために,高周波雑音電流の波形観測が可能な電流トランスを開発した.これによって,ステンレス製フレキシプルホースへリークする高周波中性線電流が原因であることをつきとめ,RFシールドジャケットを3相パワーラインに施すことで伝導牲EMIを1/10以下に抑制法できることを示した.4.平面形1次微分SQUID(DROS)をPTで安定に動作させることに成功した.He作動ガスの動作周期である1.8Hzの磁気雑音が0.5nT程度観測された.生体磁気計測には振動性磁気雑音を少なくとも1/100以下まで抑制する必要がある.残存直流磁界をさらに抑圧し,センサホルダを改良し,複数のSQUIDを用いた相関アルゴリズムを用いて1pTの分解能が得られるものと思われる.5.自律分散的に制御される直径0.4mのループ電流9個からなる3x3アレイを用いてアクティブ磁気シールドを試作し,ダイポール性磁気雑音が1/20以下に低減できることを示した.1.42Kで0.1Wを越える冷凍能力を持つ2段パルスチューブ管冷凍機(PT)をバルブモータと2m分離した構造で開発した.2.独自開発したUの字形アモルファスワイヤを磁心とする高感度直交フラックスゲートによって,これまで不明確であったPT管冷凍機の磁気雑音を,冷却温度80K5.9Kに対して分析し,1)10K-20Kより低温側で顕著な温度に逆比例する成分.2)温度に関係なくPTを駆動すると発生する成分があることを明らかにした.1)は磁性蓄冷材の詳細な熱磁気特性測定から,周期的温度変動による磁化率変動(常磁性相にある)に起因し.2)はPT管構造部材の機械振動に起因する.この実験のために,振動や応力負荷の影響を受けにくい強固なCFRP一体型で,内径36cm,長さ12mで半径方向のシールド比は磁気シェイキングの下で4万に達する円筒磁気シールドを開発した.3.PT駆動インバータからの伝導性EMIの抑制のために,高周波雑音電流の波形観測が可能な電流トランスを開発した.これによって,ステンレス製フレキシプルホースへリークする高周波中性線電流が原因であることをつきとめ,RFシールドジャケットを3相パワーラインに施すことで伝導牲EMIを1/10以下に抑制法できることを示した.4.平面形1次微分SQUID(DROS)をPTで安定に動作させることに成功した.He作動ガスの動作周期である1.8Hzの磁気雑音が0.5nT程度観測された.生体磁気計測には振動性磁気雑音を少なくとも1/100以下まで抑制する必要がある.残存直流磁界をさらに抑圧し,センサホルダを改良し,複数のSQUIDを用いた相関アルゴリズムを用いて1pTの分解能が得られるものと思われる.5.自律分散的に制御される直径0.4mのループ電流9個からなる3x3アレイを用いてアクティブ磁気シールドを試作し,ダイポール性磁気雑音が1/20以下に低減できることを示した.1.LTS-SQUID駆動に必要な4.2Kの冷凍性能を有するパルス管(PT)冷凍機を開発した。バルブモータからの電磁ノイズの影響を回避するために通常一体で作られていたバルブモータとPT管を分離した.離隔距離1mを(長さ2.1mのフレキシブルチューブによる隔離を)実現しながら、2.4Kに到達する十分な冷却性能を達成した。2.パルス管付近の磁気ノイズ評価のために円筒分割型で磁気シールドを作成した。これによってパルス管本体のシールド内設置と,バルブモータとの容易なリンクを可能とした.シールドのサイズは直径0.5m,長さ1.5m,使用したアモルファス磁性薄帯重量は8kgで,軽量化も同時に達成した.3.フラックスゲート磁界センサより2桁以上高分解能な誘導コイル型磁界センサを作成した。これを用いて2の分割型円筒磁気シールド(円筒軸鉛直方向配置)内で,その径方向の環境磁気背景ノイズを,10Hzにおいて3pT/√Hz以下に低減することができた.ちなみに,2で磁気シェイキングを行わない場合は22pT/√Hz程度であったので,比較的大型の分割型シールドにおいて,磁気シュイキングの効果を実証した最初の実験結果となった.4.分割型シールド内でパルス管が格納されたデュワー付近で観測される磁気ノイズをフラックスゲート磁界センサで評価した。商用周波数ノイズ60Hzおよびバルブモータ部から発生する45Hzの磁気ノイズはシールドにより十分低減が可能であることを確認した。

冷凍機のガスサイクルに同期した0.9Hzおよび1.8Hz等の高調波磁気ノイズも観測されたが、これらの周波数に一致した冷凍機の振動を加速度計で観測した。フレキシブルホースに対策を講じることで振動を1/10程度抑えることを確認し、同時に磁気ノイズが低減されることを確認した。1.超電導ピックアップコイルとSQUIDの配置を低雑音・高SNの観点から前年度にひきつづき調査すると共に、PT冷凍機雑音のSQUIDに及ぼす影響を試験する方法を検討した。昨年度の結果より、平面グラジオ型ピックアップコイルを用い、冷凍機からのノイズを低減する手法を採用することとした。2.炭素繊維とハイブリッドした低ノイズ・高剛性円筒磁気シールドの試作を行った。炭素繊維で円筒を成型する際、通常使われる熱硬化を用いると、炭素繊維に挟まれたアモルファス薄帯は冷却後に炭素繊維から引っ張り応力を受け、磁気シェイキングによる増分透磁率の増加効果を妨げることが判明した。常温硬化可能な接着剤を用いて円筒を成型することで、応力の影響を緩和できることを見出した。3.PT冷凍機用真空デュワーを設計、試作した。長さ356.4mm、外形260mmの容器を作成し、信号線・真空引き口を上部に設けることで昨年度のものに比べ省スペースな使用しやすい形状に仕上げながら、底部に軸方向磁界を検出する3つのSQUIDセンサを配置できる構造を実現した。4.DROS型のdc-SQUIDの作成を行った。主流のDrung型dc-SQUIDに比べセンサの高感度をつかさどるdφ/dVパラメータが優位であり、基板上に平面グラジオ型ピックアップコイルの作成が可能であるため本冷凍機システムに最適である。1.DROS型のdc-SQUIDを冷凍機で冷却するための準備を行った。コンプレッサ、バルブモータ、冷凍機はヘリウムガスを送る導電性を持つフレキホースでつながれているため、ここからノイズが流入し、SQUIDを動作できないことを確認した。バルブモータと冷凍機間に作製した絶縁継ぎ手を入れることで、この導電経路を遮断することに成功した。フレキホース延長により冷却能力は低下したが、センサホルダ、サーマルシールドの改良とガス圧の微調整でSQUIDを動作させることに必要な5Kの温度を達成した。2.炭素繊維とハイブリット化した低ノイズ・高剛性円筒磁気シールド内で冷凍機を用いたDROS型dc-SQUIDグラジオメータの動作を初めて確認した。金網および電磁不織布を使用した電磁シールドおよび静電シールド内に本システムを入れ、DROS型dc-SQUIDで正常な50mV程度の変調深さを持つ変調信号を観測することに成功した。FLL動作も可能であったが、冷凍機のガス圧周期に依存した1.8Hzのノイズがセンサの持つアンプが飽和する20nTp-p以上観測され、磁気シールド内部の残留磁界を低下させても変化が見られなかった。3.センサ近傍にあるパルス管に鉛シートを用いた超伝導シールドを設置することで、冷凍機のガス圧周期に依存した1.8Hzノイズを5nTp-p程度まで低減することに成功した。この結果は、パルス管に磁気ノイズ源が存在することを示唆し、パルス管内部の磁気相転移を利用した蓄冷材(Er3Ni)あるいはパルス管を構成するステンレス(SUS304)の応力歪によるマルテンサイト変態による強磁性変化の可能性が考えられる。ノイズ源同定を行うとともに、これらノイズをさらに低減する手法を次年度検討する。
脊髄損傷後の歩行機能再建に向けた神経リハビリテーション法の開発

現段階で、脊髄完全損傷者が歩行機能を再獲得できる可能性は極めて低い。しかしながら、近年、幹細胞移植など神経再生に関する基礎研究が進み、臨床的にも受傷脊髄への応用が可能になる日も近いとされている。しかしながら最終目標は、日常生活に耐えうる機能回復である。おそらく、再建術後、歩行機能が劇的に回復するか否かは、受傷部より下部の脊髄神経機構が、状態よく残存していることが鍵となる。そのためには、再建術前まで、麻痺領域を支配する脊髄を含めた中枢神経系の退行を防ぎ、歩行に関わる神経回路網を維持・促進させておくことは、再建術後の機能回復を最良のものにするためにも重要であろう。この視点は、今後、再生医療が目を向けねばならない新たな課題でもある。そこで23年度は、ヒト脊髄CPG回路の活動性を促進させる方法とその可塑性に関する検討を行った。今回は、ヒト脊髄CPG回路の活動励起の神経基盤として、まず、下肢の歩行に関連した感覚情報が上肢脊髄神経機構に及ぼす影響について、単シナプス性脊髄反射法(Hoffman反射:H反射)を用いて検討した。実験課題は、動力型歩行補助装置(Lokomat)を用いた受動歩行課題(トレッドミル速度;2km/h)とコントロール課題として、立位姿勢の課題も行った。受動歩行時における上肢H反射振幅は、立位時に比して、有意に減少した。また、これらの減少効果は、30分の受動歩行で20分程度継続した。これらのデータは歩行に関連した感覚情報に由来する脊髄神経機構の短期可塑的変化を示すものであり、今後、脊髄損傷者の痙性コントロール等のリハビリ効果への応用が期待される。また、今まで得られた脊髄神経回路の解析結果をもとに、免荷式歩行トレーニングの臨床場面に応用できる形で実験をデザインし、脊髄損傷者を用いて、検討を行った結果、歩容は劇的に改善され、歩行中の足、膝および股関節可動域の増大が確認された。当該研究期間の研究成果より、自重負荷による荷重に関連した感覚情報、随意努力および遠位肢の運動を重視した歩行トレーニングは脊髄損傷者への歩行トレーニングとして適応可能であることがわかった。これらの結果は、脊髄神経機構の活動増大およびヒト脊髄CPG回路網の駆動を促す重要なデータであり、効率の良い新たな神経リハビリテーション法として提案できると考えられる。今年度は、ヒト歩行運動に関与する脊髄神経機構(CPG回路)の機能特性の把握について焦点を絞った。先行研究において、歩行に関連した感覚情報、特に荷重に関連した感覚情報がヒトCPG回路の駆動に重要であることが知られているが、どのような荷重情報がこの神経回路駆動に重要なのかについては不明である。もし、これらのことが解明されれば脊髄損傷者等の免荷式歩行トレーニング時においてどのような荷重情報に焦点を絞ることが重要なのか明確になり、臨床現場においても有益な知見となりうる。そこで、CPG回路駆動の影響を強く受けるとされている電気生理学的手法(皮膚反射法)を用いて実験を行った。その結果、歩行時の脚部への荷重と脚部の動きが統合することにより、歩行リズム生成に重要なCPG回路駆動を促すような結果が得られた。また、歩行に関連した位相性負荷が加わりさえすれば、CPG回路の駆動を反映する皮膚反射の修飾が観察され、その活動は、伸筋と屈筋の皮膚反射からもCPG回路の駆動を強く示唆できるものであった。これらの知見は脊髄損傷者の歩行トレーニング時において、脚部への荷重の重要性を示すものである。そこで今年度は、ヒトの歩行に関わる脊髄神経機構の活動性をさらに促進させる方法について検討した。特に、独立した2つの末梢神経を同時刺激することによって反射反応を検討する空間促通法(Lundberg,1985)を用いることにより、ヒト共通介在ニューロンの存在と律動運動時(上下肢ステッピング運動)におけるその活動動態について検討を行った。

その結果、各神経からの共通入力を受けるヒト脊髄介在ニューロンの活動およびその存在として解釈できる結果が得られた。また、この結果は安静状態では観察されなかった。このことは、歩行に関連した下行性指令および感覚入力がこの標的介在ニューロン群の活動に重要な役割を持つことが明らかとなった。これらの結果は、上肢および下肢の複合運動がこれらの介在ニューロンの活動を引き起こすことが考えられ、今後これらのニューロン活動が可塑的性質を持つのか否かについては重要な検討課題となる。現段階で、脊髄完全損傷者が歩行機能を再獲得できる可能性は極めて低い。しかしながら、近年、幹細胞移植など神経再生に関する基礎研究が進み、臨床的にも受傷脊髄への応用が可能になる日も近いとされている。しかしながら最終目標は、日常生活に耐えうる機能回復である。おそらく、再建術後、歩行機能が劇的に回復するか否かは、受傷部より下部の脊髄神経機構が、状態よく残存していることが鍵となる。そのためには、再建術前まで、麻痺領域を支配する脊髄を含めた中枢神経系の退行を防ぎ、歩行に関わる神経回路網を維持・促進させておくことは、再建術後の機能回復を最良のものにするためにも重要であろう。この視点は、今後、再生医療が目を向けねばならない新たな課題でもある。そこで23年度は、ヒト脊髄CPG回路の活動性を促進させる方法とその可塑性に関する検討を行った。今回は、ヒト脊髄CPG回路の活動励起の神経基盤として、まず、下肢の歩行に関連した感覚情報が上肢脊髄神経機構に及ぼす影響について、単シナプス性脊髄反射法(Hoffman反射:H反射)を用いて検討した。実験課題は、動力型歩行補助装置(Lokomat)を用いた受動歩行課題(トレッドミル速度;2km/h)とコントロール課題として、立位姿勢の課題も行った。受動歩行時における上肢H反射振幅は、立位時に比して、有意に減少した。また、これらの減少効果は、30分の受動歩行で20分程度継続した。これらのデータは歩行に関連した感覚情報に由来する脊髄神経機構の短期可塑的変化を示すものであり、今後、脊髄損傷者の痙性コントロール等のリハビリ効果への応用が期待される。また、今まで得られた脊髄神経回路の解析結果をもとに、免荷式歩行トレーニングの臨床場面に応用できる形で実験をデザインし、脊髄損傷者を用いて、検討を行った結果、歩容は劇的に改善され、歩行中の足、膝および股関節可動域の増大が確認された。当該研究期間の研究成果より、自重負荷による荷重に関連した感覚情報、随意努力および遠位肢の運動を重視した歩行トレーニングは脊髄損傷者への歩行トレーニングとして適応可能であることがわかった。これらの結果は、脊髄神経機構の活動増大およびヒト脊髄CPG回路網の駆動を促す重要なデータであり、効率の良い新たな神経リハビリテーション法として提案できると考えられる。
旧石器時代における石斧の研究-森林環境への適応と技術進化-

本研究では日本列島の旧石器時代を次の3期に区分し,石斧の変遷と列島各地域での消長を明らかにした。1)前期・中期旧石器時代この時代の石斧は前期旧石器と中期旧石器でその様相を異にする。前期旧石器の石斧は縄文時代のへら状石器に酷似した形状で,小形で片刃,基部が尖る。これを石斧と呼ぶかどうか見解の分かれる所であるが,この時期は間氷期の温暖期であり,植物への依存が大きかったものと判断される。中期旧石器の石斧は両刃が多く,やや大型化し,新しくなる程定形化する。2)後期旧石器時代前半期後半期後期旧石器前半期,局部磨製石斧が完成され定形化した形で出現する。奄美大島でも当該石斧が出土しており,局部磨製石斧の起源が列島の南方に求められる可能性もでてきた。前半期に石斧の平面形は楕円形から撥型へと推移し,局部磨製石斧と打製石斧が形態的に分化してくる。北海道は前半期石器群に局部磨製石斧がないという点で特異である。後半期には研磨面の大きな局部磨製石斧が日本海沿岸中部高地地域に多く認められるが,他地域では石斧は石器組成から抜けてしまう。これは日本海沿岸中部高地地域が蛇絞岩産地であることと関係するのかもしれない。3)後期旧石器時代終末期神子柴長者久保期旧石器時代終末期の稜柱系細石刃石器群には打製石斧が認められる。本州ではこの後の削片系細石刃石器群にも神子柴長者久保系石器群にも大型の局部磨製石斧が認められ,列島の森林化に適応したことが伺われる。北海道では削片系の細石刃石器群にはほとんど石斧が伴わず,それ以後の忍路子型,広郷型細石刃石器群に石斧が認められ,森林化が本州と較べ遅れたことを伺わせる。こうして長期間の変動をみると,石斧の消長が温暖化・森林化とが連動していることが明らかにされた。1.北海道各地および東北地方の資料についてのデータ収集によって,東北地方では中期旧石器時代に属する大形石器が多数確認された。これらは縄文時代の箆状石器ときわめて形態的に近似しており,基部が尖る点に特徴がある。中期旧石器時代のこうした石器は,大陸を含めて低地域では発見されていない。つまり日本列島で独自に発達した石器と考えられ,当時の日本列島の自然環境が大陸とどのように違うのかが解決すべき問題となっている。当該石器は,九州地方の中期旧石器時代末の石器群である福井洞穴遺跡の資料中にも見いだされ,列島内では普遍的に存在したものと考えられ,従来の資料の再検討も必要となっている。2.中期旧石器時代の大型石器から後期旧石器時代の石斧への変遷が,当初考えていたよりも複雑な過程を辿りそうなことが予想された。中期旧石器段階で既に何タイプかに形態が分化しており,このうちの一部が後期旧石器に継続するのか,全般的に継承されるのか,それとも中期旧石器と後期旧石器との間に大きな断絶を考えたほうがよいのか,十分な検討を行う必要が生じた。3.また前期旧石器段階にも両面加工の大型石器が認められ,これらと中期旧石器段階の石斧の系統関係について考究する必要がある。

現在の資料からは十分な推測は難しいが,大型石器は系統が続くのに,小型石器は中期旧石器段階になると一変するという現象に何らかの説明が必要である。人類の進化的側面に原因を求めるのか,環境変化への適応手段に原因を求めるのか,その決定的因子が現段階では不足している。平成7年度の研究計画に従い,九州,北海道地方の石器群を検討した。南九州地方の縄文時代草創期の遺跡でのデータが豊富に収集できた。なかでも石斧と共伴する『石鏃』や『石皿』などきわめて縄文的な様相は温暖化への適応として示唆的であるが,南方での神子柴系石斧の展開をどう考えるかが大きな問題点となった。北海道では後期旧石器時代終末期の石器群は,石器組成の点でかなり複雑な様相を示していることがわかった。広郷型細石刃核とオショロッコ型細石刃核に伴う局部磨製石斧と打製石斧は,本州の神子柴・長者久保系石斧や縄文時代草創期の石斧と関連することが確実となった。他の石器(尖頭器,有舌尖頭器,彫器など)のあり方を環境適応,地域生態の成立,文化伝幡と在地集団といったキーワードで説明することが必要であろう。九州と北海道での旧石器時代終末期から縄文時代にかけての石斧の系統を追うことは,該期の文化変化を最も極端な形でみることでもある。また比較資料としてのオーストラリアの局部磨製石斧のデータは,文献が思う様に収集できずその出土概要の調査にとどまった。ヨーロッパでも後期旧石器時代初頭に磨製の石器が検出されてきており,この方面での類似調査の必要も出てきた。ただし生態環境面でのデータが全般に不足しており来年度の課題となった。本研究では日本列島の旧石器時代を次の3期に区分し,石斧の変遷と列島各地域での消長を明らかにした。1)前期・中期旧石器時代この時代の石斧は前期旧石器と中期旧石器でその様相を異にする。前期旧石器の石斧は縄文時代のへら状石器に酷似した形状で,小形で片刃,基部が尖る。これを石斧と呼ぶかどうか見解の分かれる所であるが,この時期は間氷期の温暖期であり,植物への依存が大きかったものと判断される。中期旧石器の石斧は両刃が多く,やや大型化し,新しくなる程定型化する。2)後期旧石器時代前半期後半期後期旧石器前半期,局部磨製石斧が完成され定型化した形で出現する。奄美大島でも当該石斧が出土しており,局部磨製石斧の起源が列島の南方に求められる可能性もでてきた。前半期に石斧の平面形は楕円形から撥型へと推移し,局部磨製石斧と打製石斧が形態的に分化してくる。北海道は前半期石器群に局部磨製石斧がないという点で特異である。後半期には研磨面の大きな局部磨製石斧が日本海沿岸中部高地地域に多く認められるが,他地域では石斧は石器組成から抜けてしまう。これは日本海沿岸中部高地地域が蛇紋岩産地であることと関係するのかもしれない。3)後期旧石器時代終末期神子柴長者久保期旧石器時代終末期の稜柱系細石刃石器群には打製石斧が認められる。本州ではこの後の削片系細石刃石器群にも神子柴長者久保系石器群にも大型の局部磨製石斧が認められ,列島の森林化に適応したことが伺われる。北海道では削片系の細石刃石器群にはほとんど石斧が伴わず,それ以後の忍路子型,広郷型細石刃石器群に石斧が認められ,森林化が本州と較べ遅れたことを伺わせる。こうして長期間の変動をみると,石斧の消長が温暖化・森林化とが連動していることが明らかにされた。
モノクローナル抗体法による有機溶剤の代謝機構および影響因子の解明

cytochrome P450(以下P450)に対するモノクローナル抗体を用いて,有機溶剤代謝に係わるP450分子種同定およびこれらの分子種の発現を修飾する因子の検討を行った。1.ラットのトルエン代謝において,CYP2B1/2,2E1,2C11/6はベンジルアルコールの生成に,CYP1A1/2,2B1/2,2C11/6はo-クレゾールの生成に,CYP1A1/2,2B1/2,2E1および2C11/6はp-クレゾールの生成に係わっていた。これらのアイゾザイムはベンゼンとトリクロロエチレンおよびスチレンの代謝にも関与していた。2.未処理のラットにおいて,トルエンとスチレンの代謝の関与する主なアイソザイムはCYP2C11/6であるが,ベンゼンとトリクロロエチレンの場合はCYP2E1であった。3.一般にCYP2E1のKm値はCYP2C11/6よりも小さく,CYP2E1は低濃度の有機溶剤の代謝に関与していると推察された。4.CYP2E1はアルコール,低糖質食,絶食,糖尿病によって誘導され,加齢や妊娠に伴い減少した。また成熟雌ラットは雄よりもCYP2E1含有量が多かった。一方,CYP2C11/6は加齢に伴い上昇し,その発現は成熟雄ラットに優先し,雌におけるこのアイソザイムは妊娠に伴い減少した。5.ベンゼン,トルエン,スチレンおよびトリクロロエチレンの代謝には種差が認められた。ベンゼンとトリクロロエチレンの代謝は常にマウスの方が高かったが,トルエンとスチレンの代謝速度は,低濃度ではマウスの方が,高濃度ではラットの方が高かった。ラットとマウスの間にはcytochrome P450の総量に差は認められないが,CYP2E1はマウスの方が,CYP2C11/6はラットの方が多く,この分布は差が有機溶剤代謝の種差の一因である。6.CYP2E1は低濃度の四塩化炭素とクロロホルムの代謝と肝毒性に関与していた。以上の様に有機溶剤に対して各P450アイソザイムの基質特異性が観察されるので,有機溶剤の代謝と毒性を評価する際にはP450アイソザイムの標的組織における分布が重要となろう。モノクロ-ナル抗体(antiーP450IA1/2,antiーP450IIB1/2,antiーP450IIC11/6,antiーP450IIE1)を用いて、チトクロ-ムP450アイソザイムのラット肝ミクロソ-ムにおけるベンゼン、トルエン、トリクロロエチレンの代謝への寄与を検討した。1.ベンゼン.P450IA1/2,P450IIB1/2,P450IIC11/6およびP450IIE1はいずれもベンゼンの代謝(フェノ-ルおよびハイドロキノンの生成)に関与している。P450IA1/2,P450IIB1/2,P450IIC11/6はhighーKm酵素として、P450IIE1はlowーKm酵素として作用する。