hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
選択的オートファジーにおける新規アダプター分子の検索

ファジーでは、隔離膜が標的を認識する際、隔離膜上に存在するLC3は、標的に存在するp62などのアダプター因子群とLIR(LC3 interacting region)を介して結合する。LIRを持ちLC3と相互作用する因子はOptineurinや、NDP52、NBR1など多数同定されている。本研究では、新たなLIR因子を同定することを目的とし、LC3結合因子の検索を行った。野生型LC3と結合するが、LIRへの結合に必要であるK51をアラニンに置換した変異体LC3には結合しない因子を比較定量プロテオーム解析にて複数同定した。我々は、そのうちのひとつをLIRP8と名付け更なる解析を行った。LLOMe処理によって誘導されるリソファジーではLIRP8が損傷膜に特異的にリクルートされることが確認された。LIRP8には4カ所のLIR様配列が存在する。末端欠損変異体とアミノ酸置換変異体の解析より、N末端側のLIRのみがLC3への結合に重要であることが示された。また、この結合は精製蛋白質を用いても確認されることから、直接の相互作用であることが示された。さらに、LIR欠損変異体でも損傷膜にリクルートされ、ATG5欠損細胞、FIP200欠損細胞においても損傷膜への局在が確認されることから、オートファジー隔離膜によって標的が認識される前にこの分子は損傷膜に局在することが考えられる。この他に、ゲル濾過解析により400kDa程度のホモオリゴマーを形成していること、また、質量分析によりリン酸化修飾を受けることを見いだしている。LIRP8欠損細胞ではA群連鎖球菌の増殖が亢進していることからLIRP8が細胞質内に侵入したゼノファジーに何らかの役割を持っている可能性が示された。さらに、p62やNBR1と相互作用し、これらアダプター因子の安定性に関与していることが明らかになった。今後、CRISPR/CAS9システムを利用してLIRP8ノックアウト293細胞又はMCF7細胞を樹立し、LIRPの病原体オートファジーのアダプター分子としての重要性を明らかにする。ノックアウト細胞にGAS、サルモネラ、クラミジア、HIV、シンドビスウイルスを感染させ、経時毎に病原体数をカウントし各種病原体の増殖能を測定する。野生型細胞を用いた場合と比べて病原体の増殖能が高い場合は、選択的オートファジーのアダプター分子として重要な機能を担っている可能性が高い。また、これらのノックアウト細胞を用いて、感染した病原体にLC3がリクルートされるかどうかを蛍光顕微鏡観察にて調べる。また飢餓条件下で形成されるLC3の輝点をカウントすることで、飢餓誘導オートファジーにおける役割も調べ、LIRP8のオートファゴソーム形成における機能の特異性を明らかにする。さらに、既知のアダプター分子を含め全てのアダプター因子を対象に、LC3以外のATG蛋白質との相互作用を検索する。また、各種ATG欠損マウスより樹立したノックアウト細胞を用いて、LIRP8が、細胞内へ感染した病原体へリクルートされるかどうか調べる。次に、LIRP8のノックアウト細胞を用い、病原体に各種コアATG因子がリクルートされるかどうか調べる。さらに、電子顕微鏡を用いて、病原体がオートファゴソーム様脂質二重膜によって囲まれるか調べる。
似顔絵生成システム開発とコミュニケーションメディア開発の情報・認知科学的研究

以下の(1)(3)は基礎的検討項目として、(4)、(5)はこれらを集約した総合的検討項目として実施し、次のような結果を得ることができた。(1)顔パターンデータベースの構築とその画像解析ツールの整備を行った。特に、横顔・3D顔・表情の動きの多次元的顔画像の蓄積、笑顔や真顔といった複数の顔表情のデータも延べ100人規模で蓄積した。これによって顔のもつ個人性特徴の多元的抽出の可能性を検討できた。併せて、顔画像から部品認識の画像処理可能性も検討して、瞳、目、横顔輪郭などの自動抽出をある程度、実現できた。(2)顔の個人性特徴抽出機構の構築を強化し、また複数の特徴抽出機構を提案して比較研究を可能にできた。特に上記の顔データベースを活用し、平均顔と中割り法をによる顔の個人性特徴抽出の性能を多元的に拡張できた。また、錯視(visual illusion)などの認知心理学的知見に基づいて、人間の視覚特性に合ったデフォルメ法、デフォルメ停止機構を提案できた。(3)顔の個人性特徴抽出機構とデフォルメ推論機構との複数の結合を取り上げ、似顔絵の誇張表現の可能性を多角的に評価できた。平均顔からの逸脱を中割り法で変形するほか、ここでも錯視などの人の目の見え方の認知的特性を活かしたデフォルメ制御機構の強化がはかれた。これによって、似顔絵評価のメカニズム構築の検討も行うことができた。(4)似顔絵生成ワークステーションの構築を行った。カメラやイメージスキャナから顔画像を入力した後、予め蓄積されている顔データベースに基づいて、顔データ記述の生成、個人性特徴抽出、デフォルメ、表示を一貫して実行するシステムが構築できた。こられは、正面顔、横顔、3D顔のそれぞれに、実現できた。(5)似顔絵生成システムをLANに接続し、LAN上の「Talk」環境に似顔絵送受信機能を実現できた。これによって、顔メディアの付加によって、ネットワーク対話に与える影響について考察する環境が提供できた。
超微小転移リンパ節の精密診断と新化学療法に関する総合的研究

リンパ節転移は、多くのがんにおいて遠隔転移に先行し発症する。したがって、リンパ節(LN)転移の早期診断により、適切な治療が早期に行うことができれば、がん患者の予後の大幅な改善が期待できる。しかし、転移LNにおいて、その体積が増加する前の臨床的N0状態で転移を高い精度で診断できる画像診断法は確立されていない。本研究では、ヒトと同等の大きさのLNを有するリンパ節転移モデルマウスであるMXH10/Mo/lprマウスを用い、超微小転移リンパ節の精密診断法およびリンパ行性薬剤送達法を用いた低侵襲な新規がん化学治療法の開発を目的とする。MXH10/Mo/lprマウスを14週齢まで系統維持・繁殖させ、小型動物用高周波超音波イメージング装置(最高周波数80MHz)で可視化しながら、マトリゲルと混合した腫瘍細胞をマウス腸骨下LN(SiLN)に接種した。同リンパ節の輸出リンパ管を介して下流の固有腋窩LN(PALN)に転移を誘導し、X線CT造影剤をSiLNとともにPALNの上流のLNである副腋窩LN(AALN)に注射してPALNに造影剤を送達させ、エックス線マイクロコンピュータ(マイクロCT)を用いてリンパ洞の画像解析を行った。LN転移マウスモデルの臨床的N0状態のPALNに輸入リンパ管を介して造影剤を流入させると、まず辺縁洞に造影剤が貯留し、さらにLNの皮質および髄質のリンパ洞に流入した。また、AALNへの造影剤の貯留は、注入速度が速いほど増加した。さらに、LNに体積変化をきたしていない臨床的N0状態のPALNの辺縁洞で増殖した乳がん細胞は、AALNからの造影剤の流れを妨げ、造影剤の局所欠損領域をCT画像上で示した。以上より、マイクロCTによるリンパ管造影法は臨床的N0状態のリンパ節転移を診断するための新しい方法として有用と思われた。X線CT造影剤を上流LNから下流のLNに送達させるリンパ洞造影法を用い、LN転移マウスモデルの臨床的N0状態の転移LNのX線マイクロコンピュータ(マイクロCT)像を解析した。その結果、マイクロCTによるリンパ洞影法は臨床的N0状態の転移性LNを診断するための新しい方法として有用であることを確認できた。腫瘍細胞を接種した上流LN、転移した下流のリンパ節のパラフィンおよび凍結切片を作製し、病理組織学的に血管内皮細胞、リンパ洞内皮細胞を同定し、血管密度およびリンパ洞密度を求め、2D/3D超音波画像、2D/3D CT画像、および病理形態像の相関性を検証し、臨床応用可能な画像診断法の開発を試みる。一方、リンパ行性薬剤送達法(LDDS)を用いたがん化学療法に関しては、LDDSに求められる抗がん剤の溶媒の粘度、浸透圧、pH値、および薬剤濃度を最適化するために、LDDSを想定したリンパ行性投与薬剤にICGを添加し、生体発光画像解析装置(IVIS)を用いて、微小転移期のニッチ環境リンパ節への薬剤の送達量と導入効率を実験的に求める。リンパ行性投与薬剤を上流LNに注射し、下流LNに送達させる。注入薬剤の下流LNへの集積量はIVISを用いて解析し、上流LNへの注入量、注入速度、上流LNの大きさ、リンパ管の直径、リンパ節内の圧力と下流LNへの薬剤の集積量との関連性を解析する。以上の実験値および理論値の解析結果からLDDSに最適なリンパ行性投与薬剤の溶媒を確定する。

その結果、マイクロCTによるリンパ洞影法は臨床的N0状態の転移性LNを診断するための新しい方法として有用であることを確認できた。腫瘍細胞を接種した上流LN、転移した下流のリンパ節のパラフィンおよび凍結切片を作製し、病理組織学的に血管内皮細胞、リンパ洞内皮細胞を同定し、血管密度およびリンパ洞密度を求め、2D/3D超音波画像、2D/3D CT画像、および病理形態像の相関性を検証し、臨床応用可能な画像診断法の開発を試みる。一方、リンパ行性薬剤送達法(LDDS)を用いたがん化学療法に関しては、LDDSに求められる抗がん剤の溶媒の粘度、浸透圧、pH値、および薬剤濃度を最適化するために、LDDSを想定したリンパ行性投与薬剤にICGを添加し、生体発光画像解析装置(IVIS)を用いて、微小転移期のニッチ環境リンパ節への薬剤の送達量と導入効率を実験的に求める。リンパ行性投与薬剤を上流LNに注射し、下流LNに送達させる。注入薬剤の下流LNへの集積量はIVISを用いて解析し、上流LNへの注入量、注入速度、上流LNの大きさ、リンパ管の直径、リンパ節内の圧力と下流LNへの薬剤の集積量との関連性を解析する。以上の実験値および理論値の解析結果からLDDSに最適なリンパ行性投与薬剤の溶媒を確定する。
DNA構造体を反応場とする電極-溶液界面の電子移動反応とその制御

筆者らが開発したDNA固定化電極は、DNA2重らせん-小分子間相互作用の解析に有望であることがこれまでの研究で明らかになっている。本研究では、配列の明確な化学合成オリゴヌクレオチドを用いて同様にDNAバイオセンサを構築し、遺伝子計測について基礎的な検討を行うことを主たる目的とした。末端にチオール基を持つDNA(HS-C6-5'-CGTACTGGATGCAAGCTTCA-3')とその相補鎖を化学合成し、金電極上に一本鎖または二重鎖として固定化した。同電極を用いて、フェリシアン/フェロシアン化物イオン(10mM)のサイクリックボルタモグラム(CV)を測定し、ここにアクリジンオレンジ(AO;0.2-40μM)を添加した場合の、CVピーク電流値に与える共存AO濃度の影響を調べた。測定は10mM KNO3を支持電解質とし、25°Cにて行った。その結果、DNA固定化電極を用いてフェリ・フェロシアン化物イオンのCV測定を行うと、AOの添加によりボルタモグラムに変化が見られた。すなわちAO濃度に応じてピーク電流値が増加した。しかし一本鎖と二重鎖では応答する濃度域が一桁異なっており、これはAOがDNA二重鎖に特異的にインターカレートすることを反映していると考えられる。一方、電極に一本鎖を固定した後に相補鎖とハイブリダイズさせた場合は、二重鎖を固定化した場合とほぼ同様のAO濃度-電流応答曲線を与えた。相補鎖との二重らせん形成に伴いAO応答濃度が一桁低下するという事実は、このDNA固定化電極が遺伝子の計測に適用可能であることを示唆している。また、末端に酸化還元活性な官能基をもつオリゴヌクレオチドを合成し、これと電極上の一本鎖とのハイブリダイゼーションならびにその電気化学的計測を試みた。こうした第3の電気化学プローブを用いる遺伝子計測法も今後重要になると考えられる。
社会的関係形成をめざす韓国語カリキュラム開発のための基礎研究

本研究は、日本の大学授業で実践できる、社会的関係形成をめざす統合型韓国語カリキュラム開発のための基礎研究である。本研究で明らかにしたい研究目標としては、大きく以下の三点が挙げられる。1日本の大学における韓国語授業のカリキュラムや到達目標の現状について調査し、韓国語能力の到達度評価基を再考する、2日本の大学授業で実践できる、社会的関係形成を目指す韓国語カリキュラム開発の理論的、実践的な面での基礎作りを図る、3社会的関係形成をめざす実践活動と韓国語の語彙・文法項目を結びつけた統合型カリキュラムモデルの提示を試みる。2018年度においては、1日本の大学における韓国語授業のカリキュラムや到達目標の現状把握のため、まず日本の国・公立大学の1年生向けの教養科目として韓国語授業のシラバスを調査し、日本の大学授業で教科書として使われている韓国語教材を分析する作業を始めた。また、韓国語能力の到達度評価基準として、韓国の政府機関が主体となったTOPIK(韓国語能力試験)と、日本国内で行われているハングル検定試験の2つの基準の比較作業も進行中である。2日本の大学授業で実践できる、社会的関係形成を目指す韓国語カリキュラム開発の基礎作りに関しては、理論的な面を中心として、韓国語教育関係の国際学術会議で研究発表を行い(2019年1月、台湾国立政治大学)、その成果を論文として纏めた(『韓国文化教育研究』(台湾国立政治大学)4号掲載予定)。3については、社会的関係形成をめざす活動実践のための韓国語の語彙・文法項目について検討を行っている。2018年度には、1日本の大学における韓国語授業のカリキュラムや到達目標の現状把握のため、日本の国・公立大学の1年生向けの教養科目として韓国語授業のシラバスを調査し、日本の大学授業で教科書として使われている韓国語教材を分析する作業を始めた。TOPIK(韓国語能力試験)と、ハングル検定試験の2つの基準の比較作業も並行している。2日本の大学授業で実践できる、社会的関係形成を目指す韓国語カリキュラム開発の基礎作りに関しては、本研究に関する理論的な基礎を中心として、研究発表を行い、その成果を論文として纏めた。3社会的関係形成をめざす実践活動と韓国語の語彙・文法項目を結びつけた統合型カリキュラムモデル開発のために、韓国語の語彙・文法項目について検討作業を進めている。1日本の大学における韓国語授業のカリキュラムや到達目標の現状把握の問題に関しては、2018年度に始めた、国・公立大学の1年生向けの教養科目として韓国語授業のシラバス調査及び韓国語教材の分析作業、また2つの韓国語能力の到達度評価基準の比較作業を継ける予定である。なお、日本の朝鮮語教育学会を中心として本年度より始まる、日本の大学における韓国語授業のシラバス調査プロジェクトに本研究者達も参加する予定である。2日本の大学授業で実践できる、社会的関係形成を目指す韓国語カリキュラム開発の基礎作りのため、理論的な面のみならず、より具体的な実践面での研究を進める。3社会的関係形成をめざす実践活動と韓国語の語彙・文法項目を結びつけた統合型カリキュラムモデル開発のために、韓国語の語彙・文法項目に関する検討作業を行いつつ、語彙・文法事項を活用した実践活動の開発にも力を注ぎたい。

1日本の大学における韓国語授業のカリキュラムや到達目標の現状把握の問題に関しては、2018年度に始めた、国・公立大学の1年生向けの教養科目として韓国語授業のシラバス調査及び韓国語教材の分析作業、また2つの韓国語能力の到達度評価基準の比較作業を継ける予定である。なお、日本の朝鮮語教育学会を中心として本年度より始まる、日本の大学における韓国語授業のシラバス調査プロジェクトに本研究者達も参加する予定である。2日本の大学授業で実践できる、社会的関係形成を目指す韓国語カリキュラム開発の基礎作りのため、理論的な面のみならず、より具体的な実践面での研究を進める。3社会的関係形成をめざす実践活動と韓国語の語彙・文法項目を結びつけた統合型カリキュラムモデル開発のために、韓国語の語彙・文法項目に関する検討作業を行いつつ、語彙・文法事項を活用した実践活動の開発にも力を注ぎたい。
初期視覚系における刺激特徴選択性のダイナミックな調節機構

大脳皮質一次視覚野ニューロン(V1)の視覚応答は受容野外に呈示した刺激によりダイナミックな抑制性修飾を受け、これは刺激文脈依存的反応修飾と呼ばれる。私は麻酔下のネコV1における刺激文脈依存的反応修飾について、フィードフォワードメカニズムに焦点を当てて解析を行った。特にグレーティング刺激を受容野内外に静止フラッシュ呈示したときの外側膝状体(LGN)と一次視覚野ニューロンの応答および修飾作用の時間経過について比較検討を行った。結果:1)LGNにおいても、V1同様に刺激方位にチューニングした反応修飾が観察され、その潜時(25-30ms)が、V1ニューロンの興奮性応答の潜時(35-40ms)よりも短いことから、網膜-LGN間投射によると考えられた。2)LGNニューロンの受容野および受容野外修飾野はV1のそれよりも小さく、LGN-V1間の収束的投射を含め、V1ニューロンがより広い範囲の情報を統合していることが示唆された。3)V1において薬理学的にGABA抑制を遮断する実験では、V1ニューロンの反応修飾にほとんど影響が見られなかった。これは水平結合やトップダウン投射が皮質内抑制を介してこの修飾効果をもたらすという仮説を否定するものである。4)V1の反応修飾には受容野周囲1-2°の狭い範囲を起源とするものと、半径10°ほどの広い範囲を起源とするものが観察された。前者はLGNにおける反応修飾によく似た性質を示した。後者は皮質内における統合を示唆するものである。考察:ネコV1の刺激文脈依存的反応修飾はフィードフォワードメカニズムに依存していることが示唆された。動物が環境内でアクティブに活動し、そのために必要な視覚情報を処理する場合には、フィードバックメカニズムの関与が大きいと考えられる。しかし、初期視覚系のフィードフォワード投射が、方位・空間周波数選択性などの刺激特徴抽出性をダイナミックに調節していることは明らかである。我々は最近、ヒトで心理実験を行いメタコントラストと呼ばれる視覚マスキングについて検討した。この実験では、1)視に短時間(50ms)呈示した円形グレーティング(ターゲット)の知覚が、その周囲に時間遅れを伴って短時間(50ms)呈示したリング状グレーティング(マスク)によって妨害される、2)妨害効果はターゲット呈示に対するマスク呈示の時間遅れ(SOA)が0-80msで顕著である、3)妨害効果の強さはターゲットとマスクの刺激特徴に依存し、グレーティングの傾きおよび空間周波数が一致する場合に最も強まる、4)妨害効果の刺激特徴に対するチューニングはSOAに依存し、SOAが長い(60-80ms)ほどチューニング幅が広く、短い(0-40ms)ほど鋭いことが明らかになった。これらの結果は、時間特性および刺激チューニング特性が異なる処理経路間の空間的相互作用の関与を強く示唆する。この心理実験の結果を受けて、メタコントラストの神経メカニズムを検討する目的でネコの一次視覚野において生理実験を行い、ニューロンの受容野内に円形グレーティング、受容野外にリング状グレーティングを呈示したときの反応の時間経過と、刺激特徴依存性について解析を行った。その結果、受容野周囲刺激の呈示は受容野刺激に対する反応に抑制効果を及ぼしたが、受容野に隣接した狭い範囲の周囲刺激による抑制効果はi)短潜時、ii)一過性、iii)方位選択性が弱い、iv)低空間周波数選択的、v)空間加算性を示さないのに対し、さらにその周囲の領域を刺激したときの抑制効果はi)長潜時、ii)持続性、iii)方位選択性が強い、iv)高空間周波数選択的、v)空間加算性を示すなどの特徴が観察された。これらの結果は、ヒトの心理実験の結果に対応するような時間特性、刺激チューニング特性、空間特性を異にする並列入力チャネル問の相互作用が一次視覚野レベルで存在していることを示唆している。

動物が環境内でアクティブに活動し、そのために必要な視覚情報を処理する場合には、フィードバックメカニズムの関与が大きいと考えられる。しかし、初期視覚系のフィードフォワード投射が、方位・空間周波数選択性などの刺激特徴抽出性をダイナミックに調節していることは明らかである。
ナノメータサイズの揃った空孔を有する超薄膜の調製

近年、分離膜は化合物の精製だけでなく、逆浸透膜をはじめとした水の浄化やLiイオン電池のセパレーターなど環境やエネルギー産業にも応用され、我々の生活に欠かせない材料となってきている。我々は分離膜の作成において新たな手法を提案し、その手法を用いてテーラーメード分離膜の合成を行うことを全体の構想とする。本申請においては、その中で基幹となる分離膜の精密合成とその評価を行う。具体的にはナノサイズの空孔を持つシクロデキストリンを、種々のモノマーと共重合したり、その重合条件を検討することによって分離膜を作製し、その分離膜のLiイオン電池のセパレーターや逆浸透膜としての応用を試みる。本年度はエチルアクリレートポリマー中に全ての水酸基をアセチル化した疎水性シクロデキストリンを混合した膜を作製した。得られた膜に対して環境汚染物質(ビスフェノールA)を溶解した水溶液をろ過すると、ビスフェノールAを吸着した。この吸着はエチルアクリレートポリマー単独で作製された膜では見られなかった。また、pーニトロフェノールとビスフェノールAを溶解した水をろ過すると、ビスフェノールAのみを選択に吸着した。前年度に得られた膜に対しての分離膜としての機能評価を行えている。これは、申請では本年度中に行う事項として挙げていたため、予想以上に進行している進行している。今年度はこの膜の吸着性能を更に詳細に解析する。具体的にはポリマー主鎖、疎水性シクロデキストリンの含有量、アセチル基以外の置換基の導入、耐久性、化学汚染物質洗浄以外への用途などを検討する。本年度はシクロデキストリンを含む膜の作製を行った。膜の汎用性を考えると新・疎水両方の膜を作成出来た方が望ましい。また、作製方法においても溶液重合よりもバルク重合の方が将来的な応用を見据えた際に望ましいことから、親水性モノマー・疎水性モノマーにバルク重合可能なシクロデキストリンの合成を行った。親水性モノマーに関してはシクロデキストリンに特に特別な化学修飾なくバルク重合可能であった。一方で疎水性モノマーに関しては溶解しなかったため、水酸基に対して化学修飾を行った。メチル化やアセチル化を行うと、アクリレート系や汎用モノマーであるスチレン系へ溶解することが分かり、そのモノマー溶液を重合するとフィルムを得ることが出来た。種々の測定結果から膜内にはシクロデキストリンが含有していることが分かった。種々のポリマーへシクロデキストリンを含有させることが可能になっており、更に膜化まで成功し、これは当初の計画通りに進行している。その中でモノマーに対してシクロデキストリンが重量比でほぼ1:1の割合で溶解したことは嬉しい誤算であった。今年度は各種修飾シクロデキストリンの大量合成法や各種モノマーへの溶解性、膜の作製方法の検討など基礎的なデータが多く集まったことからおおむね順調に進展している。作製した膜の表面積、ガスや化合物吸着能等、多孔性材料としての評価を中心に行う。また、シクロデキストリンに重合基を修飾することによってポリマー鎖へ直接修飾する方法、多孔性材料であるシクロデキストリンの多孔性金属錯体・シクロデキストリンチューブのポリマー中への導入等の検討も始め、最終年度に向けて系統的に調査を行う。
日中合弁企業の課題と展望-上海浦東地区を事例として-

日中合作企業は、東アジアにおける新しい共同体の創出であると考える。この考え方のもとに、実態調査の調査設計のため中国側の経営指導層の面接を行った。今回の上海浦東地区における日中合作企業の実態調査は、この新しい共同体の合併動機、リスク観、重点管理分野、経営組織行動、賃金制度、労働時間と休暇、人事管理事項、福利厚生のそれぞれの実施状態についての評価観を全体的に把握することが重要であると認識した。そしてこのことを調査票にもりこみ、調査分析を実施した。さらに踏み込んだ調査分析として、日中合作企業のパターンを中国側、日本側の資本持ち分比率を50%:50%、中国側が50%以上、日本側が50%以上の3っつに区分した。これらの区別、それぞれにおける共同体意識をリスク観、重点管理、経営組織行動における評価観、賃金制度、労働時間と休暇、人事管理事項、福利厚生のそれぞれの実施状態を中心にして、データから、このパターン別に差があるかどうかの調査分析を試みた。その結果、日本側の資本持ち分比率が大きいほど日本独自の共同体意識が強く、中国側持ち分比率が強い場合は、組織行動においては中国側の考えが反映し、中国側の弱点である技術部門では、日本からの技術移転や技術管理を迎えようとする傾向が強い。資本持ち分比率が中国側、日本側で50%:50%の場合には、上記の二つのような明快な傾向は見られず、今後の動向が点検されねばならない。これらの結果を踏まえて、2、3の日中合作企業の戦略行動を面接調査し、個別の共同体の実状を把握した。これまでの日中合弁企業研究において中国への日本企業の進出要因として第1にあげられるのが日本=高賃金から中国=低賃金への脱出-サバイバルの前の進出要因があげられる。この間の調査研究によれば(1)日本企業は単一要因によってではなく多様なインセンティブによって対中進出をしている.(2)中国へのニュー・マーケットへの戦略的進出(3)中国での部品生産そして日本での完成品化-国際的企業体制としての位置づけ(4)中国政府の政策的配慮-税制上の優過策・新技術導入政策などによる複合的要因によることが明らかとなった.さらに、中国側企業(国有企業・郷鎮企業など)においても対応が明解となった。(1)日本企業との合弁に対して明瞭なイメージ-経営戦略をもっていることである。一例をあげれば上海浦東新区の郷鎮企業にあっては、企業発展の理念-スローガンとして「高・外・高」の三つをあげていた。第1の高は新企業の技術水準が高く旧企業の改革に益するとこが多く、中国国内での競争力の少ない企業、第2の外は海外への企業進出の可能性が高く、生産物輸出の増大が望めそうな企業、そして第3の高は「効率・利益の高い企業である、(2)しかし、現状は赤字企業が26%も存在し、コストを減少し、収益の増大を志向している段階である。そうしたリスクの解消策として6つの方法が示された。(1)閉める(shut)(2)止める(stop)(3)合弁(joint)(4)転換(transter)(5)貸す(rent)(6)売却(sell)の方法である。現状では第6の売却が主流であるが、将来においては第3の合弁の方法をとりたいとされている。今後はこうした観点をふまえてさらに詳しく日中双方の合弁企業の実態と展望を探ることとしたい。われわれの本年度の研究活動は主として3つある.ひとつは、われわれとこの数年間研究協力関係にある上海〓亘大学の揚子江国際経済合作研究中心の陳志龍教授や経済学部の〓心方助教授達に委託して実施した中国における日中合弁企業の調査である.この調査はわれわれの作製した調査表にもとづき平成8年8月に実施した.その集計結果は『浦東新区中日合〓(合作)企業調査表』としてまとめられている.

これは調査の中間報告であるが、その内容は日中合弁企業の経営体質の実態把握の上で大変興味深いものとなっている.例えば(1)経営幹部の経営戦略意識(2)合弁企業に胚胎する不平・不満要因(3)経営管理上の問題(4)経営組織行動上の重点(5)人事労務制度上の実施項目などの実態を明らかにするものとなっている.ふたつめとしてはこの調査結果にもとづいて平成9年3月にわれわれが上海を訪れいくつかの企業を直接訪問しインタビュー調査を行うつもりである。そこではさらなる実態解明が行なわれることと思う。研究活動の3つ目としては昨年の上海での企業インタビュー調査を行った企業の日本側での調査を行った主として大阪を中心とした企業であるが、中国進出の動機や今後の経営戦略上の展望など興味深い知見が得られることとなった.これらにもとづき来年度の最終報告書の作成に向うつもりである.本年度は科研費の最終年度となるので基本的には、これまでの調査研究の調整と最終報告書作成のための総括的なとりまとめをなすことに力点をおいたものになった。まず前者については昨年3月20日より4月2日まで山本・天野が上海浦東を中心に訪中した。そして、この間のわれわれの研究協力者である陳・王・〓の各先生と協力して作成した冊子『浦東新区における日中合弁企業の現状と問題』(中口題『浦東新区中日合資企業的現状与問題』)をもとに浦東新区経済貿易局幹部と当局において研究集会を開催した。そこでは山本が「日中合弁企業の現状」について天野が「対中投資の動向と展望」について報告した。又、企業調査としては、金型企業、印刷業、電子部品業、不動産業などを訪門調査を行った。それぞれの業種で日中合弁企業の現況や課題、将来見通しなどについて意見を交換した。さらには数社より、従業員の査定表を入手した。査定表の入手は仲々困難であるが、今回入手出来たことは幸いであった。その査定表(企業によって名称は異なっているが)の内容によれば、日本側としては、日本の経営システムの導入に意をそそいでいることがわかる。広い意味での技術移転の実態がその一端が分析されよう、日本においても中国での情報をもとに補充の企業訪門調査をとりおこなった。これらをふくめて、後者の最終報告書にその内実がとりこまれることになる。
弾性波を用いたコンクリート強度の非破壊評価

本研究では、強度の異なるコンクリート中を弾性波が伝搬すると、その伝搬特性が異なることに注目し、この弾性波の共振極でのQ値(Quality Factor)よりコンクリート強度を評価する方法が考案されている。コンクリート中に強力なインパルス弾性波を放射するために、電磁誘導型音源を用い、Q値を求めるためには、信号の共振極を強調する全極モデルの線形予測信号処理法を採用した。H18年度までに、寸法が15×15×52cmで、平均圧縮強度が67.2, 39.2, 21.2 (N/mm^2)の三種類のコンクリート試料を用い、直径8cmの電磁誘導型音源からインパルス音波を放射し、コンクリートの同一表面上に音源より30cmの距離に設置した機械共振周波数25kHzの電気歪み振動子(PZT)より多重反射弾性波を受信することで測定を行い、平均圧縮強度の高いコンクリートで得られたQ値は高くなり、平均圧縮強度が低くなるにつれてQ値も低くなる傾向が確認された。まに、充電コンデンサの容量を変化させることで、電磁誘導型音源の駆動周波数について実験的検討および、5種類の充電電圧を変化させることで、コンクリート中に音波を放射する最適駆動エネルギーについて実験的に検討をそれぞれ行った結果、駆動周波数は受波器の共振周波数に合わせ、かつ音源の駆動エネルギーが4J以上であれば、Q値が比較的に高く、かつ安定であることが解った。H19年度では、測定試料の材質や寸法を変化させ、寸法が20×40×40cmで、平均圧縮強度が46.3,37.8, 29.8 (N/mm^2)の三種類モルタル試料を用いて、平均圧縮強度とQ値との定量関係について実験的に検討を行った。その結果、圧縮強度の高い試料ほどQ値が高くなり、その傾向が材質と寸法に関係なく良く一致していることを明らかにした。測定は、寸法が15×15×52cmで、平均圧縮強度が67.2,39.2,21.2(N/mm^2)の三種類のコンクリート試料を用い、直径8cmの電磁誘導型音源からインパルス音波を放射し、コンクリートの同一表面上に音源より30cmの距離に設置した機械共振周波数25kHzの電気歪み振動子(PZT)より多重反射弾性波を受信することで行われた。まず、コンクリート強度とコンクリート中の多重反射波の共振極でのQ値との関係について実験的に検討を行い、平均圧縮強度の高いコンクリートで得られたQ値は高くなり、平均圧縮強度が低くなるにつれてQ値も低くなる傾向が確認された。まに、充電コンデンサの容量を変化させることで、電磁誘導型音源の駆動周波数について実験的に検討を行った。その結果、駆動周波数は受波器の共振周波数に合わせた場合、Q値が比較的に高く、かっ安定であることが解った。更に、5種類の充電電圧を変化させることで、コンクリート中に音波を放射する最適駆動エネルギーについて実験的に検討を行った。その結果、音源の駆動エネルギーが4J以上であれば、比較的に安定したQ値が得られることを明らかにした。
不均質媒体応力環境下の滑り伝播に伴う割れ目形成の実験的検討

断層周辺の岩石に発達する割れ目の性状から過去の地震の震源位置を特定する方法を開発するため,割れ目性状と破壊伝播方向の関係を実験的に検証するための断層の地震性動的滑りを再現する室内実験を行なった.その結果,断層滑りイベントを再現することに成功したが,その滑り伝播速度は自然地震に比べて非常に遅いものであった.実験後の試料を観察した結果,断層沿いでの割れ目の顕著な発達は認められなかった.この原因としては,実験により再現した滑り伝播イベントの伝播速度が遅いため,割れ目の形成に至らなかった可能性が考えられる.今後自然地震に近い伝播速度を持つ滑りイベントの再現実験に取り組む必要がある.平成26年度は断層動的滑り伝播実験を実施するため,まずは実験システムのセットアップを行った.実験は,1軸圧縮プレスを用いて,断層を模擬した斜めの切れ込みを入れた岩板試料(斑レイ岩)(高さ400mm幅300mm厚さ10mm)を鉛直載荷して行った.面内剪断変形が卓越するように,変位方向と直交する試料厚さを薄くしている.載荷は,断層沿いにせん断滑りが自発的に発生する直前で止めて,試料サイドから衝撃を加えることで,断層端からせん断滑りを開始させることを目指し,上記の斜めに切れ込みの角度を20,25と30度の3パターンを試しており,自発的な滑り進展に適切な角度の絞り込みに取り組んでいる.現在のところ22から24までの角度の場合に実験が成功する傾向が得られている.断層周辺の岩石に発達する割れ目の性状から,「地震時に断層のどこから滑りが開始して,その後どの方向へ伝播したか,どこが震源か」について推定できる可能性が理論研究により提唱されてきた.しかし岩石を用いた実験や自然地震に関する現地調査による検証はほとんどなされていない.そこで本研究では,割れ目性状と破壊伝播方向の関係を実験的に検証するために,室内において断層の地震性動的滑りを再現した実験を行なった.その結果,角度60.5°試料を用いた実験により,断層沿いで自発進展する滑りイベントが再現することができた.また載荷応力に比例して,滑りイベントの伝播速度は増加することが確認された.ただしその伝播速度は最大でも2.4m/sとなっており,自然地震で観測される数km/sに比べて非常に遅いものであった.実験後の試料に発達する微小割れ目を解析するため,試料から薄片を作成し,顕微鏡観察を実施した.しかし残念ながら顕微鏡にて検出可能なマイクロスケールの割れ目の顕著な発達は認められなかった.この原因としては,実験により再現した滑り伝播イベントの伝播速度が,自然地震よりも非常に遅く,イベント発生時の応力降下量が小さいため,割れ目の形成に至らなかった可能性が考えられる.本課題は本年度をもって終了するが,今後も引き続き自然地震に近い伝播速度を持つ滑りイベントの再現実験に取り組み,割れ目特性から地震伝播方向の関係の実験的に検証し,地震被害予測向上への寄与を目指した研究を進めていく予定である.断層周辺の岩石に発達する割れ目の性状から過去の地震の震源位置を特定する方法を開発するため,割れ目性状と破壊伝播方向の関係を実験的に検証するための断層の地震性動的滑りを再現する室内実験を行なった.その結果,断層滑りイベントを再現することに成功したが,その滑り伝播速度は自然地震に比べて非常に遅いものであった.実験後の試料を観察した結果,断層沿いでの割れ目の顕著な発達は認められなかった.この原因としては,実験により再現した滑り伝播イベントの伝播速度が遅いため,割れ目の形成に至らなかった可能性が考えられる.今後自然地震に近い伝播速度を持つ滑りイベントの再現実験に取り組む必要がある.平成26年度は,既往研究で予測されている割れ目方位と伝播方向の関係が,不均質材料である岩石においても成立するか明らかにするため,(1)実験システムのセットアップ,(2)滑り伝播のコントロール,(3)滑り伝播実施後の岩石試料の割れ目解析を計画していた.このうち,(1)及び(2)までに達成できたものの,(3)の試料解析までに実施するこができなかった.この原因としては,自然地震の発生条件に近い断層の応力臨界状態の再現するための模擬断層試料の斜めの切れ込み角度の選定について,当初の想定以上に時間がかかったためである.以上記したように,計画していた項目のうち,一つの項目が翌年度に持越しになったことから,全体としては「やや遅れている」と評価する.ただし本研究の最も重要且つ困難だと予想された滑り伝播実験には成功しており,来年度に試料解析を素早く実施することで,研究進捗の遅れは十分挽回できると思われる構造地質平成27年度は,実験により滑り伝播方向が既知の岩石試料を再現し,滑り伝播方向と,岩石内部でき形成される微小割れ目の方位の関係性を明らかにする.また岩種を変えた実験も実施する.さらに試料に不均一な応力を載荷するために,前年度セットアップした装置の鉛直載荷用ピストンを1個から3個へ増強し,試料の不均質性に加えて,断層のかかる応力が不均一な場合についても,滑り伝播方向と割れ目方位の関係を調べる.最後に実験結果を総括し,物質と応力の不均質性を考慮した割れ目形成モデルを新しく提案する.今年度実施予定であった実験後の岩石試料の割れ目解析用の薄片作成を見送ったためである.当初の計画通りに1軸プレス装置への載荷ピストンの2本の増設に重点的に予算を配分しつつ,残りの予算及びH26年度からの繰り越し予算を,実験試料の割れ目解析用の薄片作成,研究成果の学会発表の旅費,センサー等の実験消耗品に充てる予定である.
赤血球のレオロジー特性と凝集構造の数理的解析とヘルスモニタリング技術開発への応用

赤血球などの血液や血管などに関する情報をもとにしたヘルスモニタリング技術開発への応用にむけて,包括的な数理モデルを構築することを目指して研究を遂行した.そのひとつとして,動脈硬化や動脈瘤など,血管壁の形態や力学的性質が,正常部と比べて不均一に分布している部位が脈波に及ぼす影響を,力学的観点から広く明らかにした.このような研究の結果として,ヘルスモニタリング技術開発を展開していく上での有用な基礎的知見を得ることができた.赤血球などの血液や血管などに関する情報をもとにしたヘルスモニタリング技術開発への応用にむけて,包括的な数理モデルを構築することを目指して研究を遂行した.そのひとつとして,動脈硬化や動脈瘤など,血管壁の形態や力学的性質が,正常部と比べて不均一に分布している部位が脈波に及ぼす影響を,力学的観点から広く明らかにした.このような研究の結果として,ヘルスモニタリング技術開発を展開していく上での有用な基礎的知見を得ることができた.本研究の目的は,1.強磁性コロイド分散系での計算力学的解析手法を応用して,これまで実験によって調べられている赤血球の特性を再現する数理モデルを作り,血流中の赤血球の配向分布,レオロジー特性および凝集構造を調べ,種々の赤血球の特性が発現するメカニズムを数理的に明らかにすること,2.赤血球の生化学的反応も数理的にとりこんだ,より包括的で普遍的な,血流中の赤血球の力学的特性を解析するための標準となる数理モデルを構築すること,3.構築した数理モデルをもとに血沈のシミュレータを開発し,ヘルスモニタリング技術開発のために応用していくこと,である.本年度は,第一番目の目的に焦点をしぼり,強磁性コロイド分散系での計算力学的解析手法を応用して,これまで実験によって調べられている赤血球の特性を再現する数理モデルを作り,血流中の赤血球の配向分布,レオロジー特性および凝集構造を調べ,種々の赤血球の特性が発現するメカニズムを数理的に明らかにすること,を重点的に行うことを計画していた.結果として,外部磁場をうける流れ場中の強磁性コロイド分散系に対し,計算力学的解析手法のみならず,系の特徴を数理的に深く理解するために,摂動法などを用いた数学的解析手法を構築し,配向分布やレオロジー特性などを解析的に得ることができた.これにより,血流中の赤血球の配向分布,レオロジー特性および凝集構造を理解するうえでの,外部磁場と粒子間相互作用の影響についての知見を得ることができた.成果を論文として発表した.本年度は,磁場下での,血流中の赤血球の配向分布,レオロジー特性,および,凝集構造を調べるために,強磁性コロイド分散系での解析手法を応用することを目的のひとつとしていた.これまでに,強磁性コロイド分散系の解析のために我々が構築していた計算力学的アルゴリズムを,血流中の赤血球の挙動を解析するためのプログラムとして実行する際には,計算上の深刻な問題が発生することが明らかになった.問題発生の理由としては,初等的なミスによるのではなく,我々のアルゴリズムにおいては,実際上,計算機が有限精度で処理をするために,数値誤差にともなう例外事態が頻繁に起こり,条件によってさまざまな不適切な振舞が発生することが明らかになった.この問題は,対象とする系が複雑になればなるほど深刻である.ゆえに,この問題を解決することが急務となった.そこで,本年度では,強磁性棒状粒子からなるコロイド分散系を対象にして,粒子の挙動を,可能な限り,数値的にではなく,理論解析的に取り扱うことを試みた.その結果,希釈系,および,非希釈系ともに,せん断流中において磁場をうける強磁性棒状粒子の配向分布とレオロジー特性について,解析的に基礎的な知見を得ることができた.特に,定常状態の配向分布を得るためには,物理的な条件が存在することを発見し,その条件を導いたことは,強磁性コロイド分散系の工学的応用上においても重要であると考えられる.また,本研究課題においては,計算コストの低減や,アルゴリズムの信頼性向上への応用といった点において意義深いものとなった.さらに,本年度は,ヘルスモニタリングを視野にいれ,脈波解析のために必要となる解析アルゴリズムについて検討を行った.本研究の目的は, 1.強磁性コロイド分散系での計算力学的解析手法を応用して,これまで実験によって調べられている赤血球の特性を再現する数理モデルを作り,血流中の赤血球の配向分布,レオロジー特性および凝集構造を調べ,種々の赤血球の特性が発現するメカニズムを数理的に明らかにすること, 2.赤血球の生化学的反応も数理的にとりこんだ,より包括的で普遍的な,血流中の赤血球の力学的特性を解析するための標準となる数理モデルを構築すること, 3.構築した数理モデルをもとにして,シミュレータの開発やヘルスモニタリング技術開発のために応用していくこと,である.本年度は,第二番目と第三番目の目的に焦点をしぼり,ヘルスモニタリング技術開発に応用していくための包括的な数理モデルを構築することを目指して研究を遂行した.そのひとつとして,動脈硬化や動脈瘤など,血管壁の形態や力学的性質が,正常部と比べて不均一に分布している部位を,力学的観点から,血管の不均一部として一般化して捉えることにより,血管に生じた不均一部が脈波に及ぼす影響を,力学的観点から広く明らかにすることを行った.この研究では,不均一性は,本質的に,二つのパラメータによって記述できることを明らかにした.

さらに,不均一部を通過する脈波の振幅と速度,および,不均一部にて発生する反射波に変化をもたらす要因を明らかにした.脈波が不均一部を通過する際に生じる変化は,七つの場合に分類できることを明らかにし,各場合が実現される条件を具体的に示した.これらのことにより,ヘルスモニタリング技術開発への応用に向けた有用な基礎的知見を得ることができた.研究成果は,講演ならびに論文として発表した.
細胞融合によるArabidopsisゲノムとその情報の育種学的利用

すべてのゲノム情報が完全に解読されたシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)を用いて、そのゲノム情報および実際のゲノム内の遺伝子をアブラナ科作物の育種に利用することを目的として、細胞融合による体細胞雑種の作出を図った。その結果、Arabidopsisとダイコンとの間およびArabidopsisとキャベツ2品種の間のそれぞれで体細胞雑種の作出に成功した。得られた体細胞雑種のうち、ダイコンとの組合せの雑種は、核およびミトコンドリアのゲノムに関して雑種性を示す一方で、葉緑体はすべてダイコンに由来するゲノムを有していた。これに対して、Arabidopsisとキャベツとの雑種においては、核ゲノムと葉緑体ゲノムはキャベツと同一であり、ミトコンドリアゲノムに関して雑種性を示すタイプならびに核とミトコンドリアのゲノムに関しては雑種性を示し、葉緑体ゲノムがキャベツに由来するタイプの2つのタイプの雑種が得られた。2つのオルガネラゲノムのうち葉緑体においては、調査した領域すべてについてダイコン又はキャベツのゲノム構造のみが雑種植物に観察された。他方ミトコンドリアゲノムにおいては雑種が保持する構造は、解析した遺伝子によって、Arabidopsis由来、ダイコン又はキャベツ由来、両親種の組合せの3つのパターンに複雑に変動した。ダイコンとキャベツを用いた細胞融合のいずれにおいても、雑種個体には花粉を形成しない雄性不稔性の個体が存在した。このような花粉不稔性ならびにその他の形態的・生理的特性と雑種の持つゲノム構造との関係については、今後更に解明する必要がある。また得られた体細胞雑種とダイコン又はキャベツとの交雑により、Arabidopsisに由来するゲノムの一部をこれらの作物に導入することが必要である。本研究は、植物で最初に全てのゲノム情報が解読されたシロイヌナズナを用い、食用、油料用等として世界的に極めて重要な位置を占めるアブラナ科作物との間で体細胞雑種を得ることおよび得られた体細胞雑種を育種的に利用することを目的としている。本年はシロイヌナズナとダイコンとの体細胞雑種を多数作出し、それらの核ならびにオルガネラのゲノム構造を調査すると共に、シロイヌナズナとキャベツとの間でも体細胞雑種を得た。いずれの体細胞雑種も世界に先例がない。シロイヌナズナとオグラ型雄性不稔細胞質を持つダイコンの間でPEGを用いて融合処理をした後、プロトプラストを培養した。発達したカルスからのシュートの再分化率は7.6%で、41個体の植物が得られた。そのうち11個体が形態的観察及び核、オルガネラゲノムの分子遺伝学的解析から、シロイヌナズナとダイコンの体細胞雑種であると判定された。体細胞雑種は、核のPgi-C遺伝子、Tpi遺伝子に関するPCRの結果、いずれの遺伝子についても雑種性を示した。また半数の個体は両親の染色体数の和(2n=28)の染色体を有していたが、それより少ない染色体数の個体も存在した。一方葉緑体のゲノムに関しては、すべての個体がダイコンと同一のパターンを示した。更にミトコンドリアの遺伝子については、調査した5つの遺伝子領域で様々な組合せのパターンが認められた。このうちダイコンが持つ雄性不稔遺伝子(orf138)の有無には雑種個体間で差が認められたが、この遺伝子を持たない個体も雄性不稔性を示した。これとは別に、シロイヌナズナとキャベツとの体細胞雑種を得た。それらの雑種性は核遺伝子の解析によって確認された。現在更に分子遺伝学的解析を進めるとともに、開花個体の稔性調査を進めている。本年度は世界で初めてシロイヌナズナとキャベツとの間で体細胞雑種を作出し、それらの核および葉緑体とミトコンドリアの両オルガネラゲノムの構造を調査した。シロイヌナズナの系統`Columbia

'と我国におけるキャベツの主要品種`富士早生'ならびに`中生サクセッション'との間でPEGを用いて融合処理を行った後、プロトプラストを培養した。得られたコロニーをカルス増殖用培地に移植した後、発達したカルスを更に再分化用培地に移した。得られた再分化シュートを発根用培地に植えかえて発根を促し、最終的に植物体を得た。シロイヌナズナと`富士早生'の組合せでは、カルスからのシュートの再分化率は12.4%で、63個体の再分化植物が得られたが、その大部分はシロイヌナズナと同一の形態を示し、またシロイヌナズナと同様に発根培地上で抽苔・開花に至った。一方、2個体は両親の中間的な形態を示し、核のTpi遺伝子の分析から雑種性が確認された。この2個体は葉緑体ゲノムに関しては、調査した8か所の領域のすべてにおいてキャベツと同一の構造を有する一方で、ミトコンドリアゲノムについては、両親の遺伝子を種々の形で組合せて持っていた。この結果、雑種性の核ゲノムとミトコンドリアゲノムおよびキャベツ型の葉緑体ゲノムを組合せた、新しいゲノム構造の植物が作出された。またシロイヌナズナと`中生サクセッション'の組合せでは、26%の頻度でシュートが再分化し、その多くは形態的な観察から、雑種であると推定された。現在、`中生サクセッション'を用いた再分化シュートについて、核およびオルガネラゲノムの構造の分子遺伝学的解析を進めている。更に、体細胞雑種の染色体構造を明らかにしようとしている。また開花した体細胞雑種個体について、稔性調査および両親の戻し交雑を進めている。キャベツとシロイヌナズナとの体細胞雑種を作出し,そのゲノム構造を明らかにするとともに,シロイヌナズナのゲノムをキャベツに導入しようとした。すでに得られているシロイヌナズナとキャベツ品種`富士早生'との雑種に加えて、キャベツ品種`中生サクセッション'との間にも雑種を獲得して、その特性を解析した。シロイヌナズナの系統`Columbia'とキャベツ品種`中生サクセッション'からプロトプラストを単離し、融合処理を施した後培養に供した。その結果127個のカルスが得られ、そのカルスのうち33個がシュートを生じた。再分化シュートの多くは培地上で枯死したり、シロイヌナズナと同様に抽苔・開花に至ったが、6個のシュートが栄養生長を継続した。これらのうち3個のシュートからDNAを単離し、ゲノム構造の解析を行った。3個のうち2つのシュートは核ゲノム中のTpi遺伝子についてキャベツと同一のパターンを示すとともに、葉緑体ゲノムにおいてもキャベツと同一であった。これに対してミトコンドリアゲノムにおいては、atp5遺伝子の領域などで両親種のパターンを合わせ持つことが認められた。このことはこれらのシュートがミトコンドリアゲノムに関して雑種性を有するサイブリッドであることを示している。一方、他の再分化シュートは核ゲノムとミトコンドリアの遺伝子について雑種性を示すと同時に、葉緑体に関してはキャベツのゲノムを受けついでいた。このため、このシュートは雑種の核ゲノムとミトコンドリアゲノムを持ち、これらとキャベツの葉緑体ゲノムを組合せた体細胞雑種であると考えられた。
会話における対人関係の実証的研究：自然会話データを用いて

本研究の目的は,1.会話における参与者の行為と,会話の場において変動する参与者同士の関係(局所的関係)との関連を明らかにすること,2.局所的な関係と長期的な関係性(大域的関係)との関連を明らかにすること,の2点である.大域的関係が行為に及ぼす影響については知見の蓄積があるが,局所的関係と行為の関連および局所的関係と大域的関係の関連については十分には研究されてきていない.そのため,実際になされた会話のデータを用いて,1.局所的関係のアノテーション方法の整備,2.行為と局所的関係のアノテーションに基づく会話の分析,3.局所的関係から大域的関係についての探索的分析,を行う.当初予定していたアノテーション作業が前提としていた,専門業者による映像データの書き起こしが,当初の見積もりより大幅に費用を要したため,計画の優先順位を変更し,行為と関係性に関する映像データの分析を優先して進めており,一定の成果を挙げている.今後も現在の方針を維持し,行為と局所的関係についての分析および大域的関係に関する探索的分析を進める.書き起こしの続きおよびアノテーションについては検討を継続する.本研究の目的は,1会話における参与者の行為と,会話の場において変動する参与者同士の関係(局所的関係)との関連を明らかにすること,2局所的な関係と長期的な関係性(大域的関係)との関連を明らかにすること,の2点である.大域的関係が行為に及ぼす影響については知見の蓄積があるが,局所的関係と行為の関連および局所的関係と大域的関係の関連については十分には研究されてきていない.そのため,実際になされた会話のデータを用いて,1.局所的関係のアノテーション方法の整備,2.行為と局所的関係のアノテーションに基づく会話の分析,3.局所的関係から大域的関係についての探索的分析,を行う.データのアノテーションを行うため,まず専門業者に発注して映像データの書き起こしを行う予定であったが,当初の見積もりに対して書き起こし作業が著しく遅れている.そのためアノテーション付与の作業やアノテーション方法の整備といった作業を後回しにし,参与者の行為と局所的関係との関連に関する予備的分析を優先して行っている.本研究の目的は,1.会話における参与者の行為と,会話の場において変動する参与者同士の関係(局所的関係)との関連を明らかにすること,2.局所的な関係と長期的な関係性(大域的関係)との関連を明らかにすること,の2点である.大域的関係が行為に及ぼす影響については知見の蓄積があるが,局所的関係と行為の関連および局所的関係と大域的関係の関連については十分には研究されてきていない.そのため,実際になされた会話のデータを用いて,1.局所的関係のアノテーション方法の整備,2.行為と局所的関係のアノテーションに基づく会話の分析,3.局所的関係から大域的関係についての探索的分析,を行う.当初予定していたアノテーション作業が前提としていた,専門業者による映像データの書き起こしが,当初の見積もりより大幅に費用を要したため,計画の優先順位を変更し,行為と関係性に関する映像データの分析を優先して進めており,一定の成果を挙げている.引き続き専門業者による書き起こしの進捗に並行して探索的にアノテーションの方法を検討するとともに,当面は探索的な分析を優先して行う.今後も現在の方針を維持し,行為と局所的関係についての分析および大域的関係に関する探索的分析を進める.書き起こしの続きおよびアノテーションについては検討を継続する.専門業者に発注して行う予定であった映像データの書き起こしが見積もりより進んでおらず,完了した範囲で支払ったため.本年度において学会出張などの交通費が予定を上回り,必要が見込まれたため前倒し執行を申請したが,申請時点以降においては大きな支出がなかったため.翌年度にも国内外における学会発表を予定しているため,余剰は出ない予定である.