hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラット神経因性疼痛モデルに対する理学療法の電気生理学的指標による客観的評価の試み

慢性疼痛モデルラットとして神経損傷の方法を試み,それらに対し水浴、経皮的末梢神経電気刺激(TENS),全身振動などの理学療法を用い,その効果を検討した.TENSは低下した温熱疼痛閾値を元に戻し鎮痛効果がみられた.神経損傷に加え、ギプスによる足関節の不動化により疼痛モデルが作成出来た.慢性疼痛肢を支配する感覚神経(後根神経節細胞)はTTX感受性のNaチャネルの機能発現の増加が示唆された.本研究はラットの坐骨神経を損傷させ作成した疼痛モデル(慢性疼痛モデル)に対し、種々の理学療法を行い、その客観的評価を与え痛みに対する有効な理学療法を示すことが目的である。平成23年度においては、ラットの神経因性疼痛モデルを作成すること、およびモデル動物から取り出した後根神経節細胞を単離し、その電気生理学的性質を比較することとした。坐骨神経の損傷には坐骨神経の1)絞扼、2)部分損傷3)切断の3つの方法を用いた。そして疼痛閾値の評価はプランターテストとFon Freyテストで行った。絞扼群8例のうち有意な閾値低下は3例のみに見られた。切断群、部分切断群では閾値低下が見られなかった。そこでFCAアジュバントを足底に注入する疼痛モデルを試みたが、3例とも疼痛閾値の低下は見られなかった。理学療法の介入においてはラットの水浴は尾に50ccのプラスチックチューブを付けることで、1回あたり、90分間の水浴が可能となった。また、経皮的末梢神経電気刺激(TENS)を頸骨上端から1/3の部位に行った。また全身振動装置による振動による閾値低下の効果も検討した。絞扼群で疼痛閾値の低下が見られた2例にTENSを施すと有意に閾値の上昇が見られ、治療効果が確認された。他の理学療法においては、痛み閾値低下を示した例が得られなかったので効果については結論が出ていない。研究を遂行する上で痛み動物の作成を安定的にできなかったことが重要な課題として残った。慢性疼痛モデルラットを作成し、理学療法の疼痛に対する効果を見た。昨年行った坐骨神経絞扼による疼痛作成は再現性が乏しくあまりうまくいったとは言えない。そこで今回はパクリタクセルという抗がん剤による疼痛作成を試みた(2mg/kg体重×隔日4回)。投与前後で有意に機械刺激の疼痛閾値は低下したが、温熱刺激は変化しなかった。これらの疼痛ラットに水浴や経皮的末梢神経刺激を行ったが、疼痛閾値の有意な上昇(痛みの軽減)は見られなかった。一方、疼痛ラットおよび、コントロールラットの後根神経節細胞を取り出し、膜電位固定法によりNa電流を測定した。慢性疼痛において、侵害刺激がなくとも疼痛を発する機序として、痛みを伝える神経径路のどこかに改変が起きていることが考えられる。このような疼痛モデルでは感覚の一次ニューロンである後根神経節細胞(DRG)が自発的に興奮するか、閾値が低下している可能性が考えられる。従って本研究ではDRGの興奮性に最も影響すると思われるNaチャネルの性質が変わるかどうかを検討した。電位依存性チャネルは全身に9種類が存在することが知られているが、それらはフグ毒であるテトロドトキシン(TTX)にブロックされるかされないかで大きく分類でき、それぞれ,TTX-感受性(TTXs), TTX抵抗性(TTXr)という。痛みを選択的に伝える細胞はC線維とAδがあるがAδは髄鞘をもち、細胞体が大きく, C線維は細胞体が小さい。DRGにあるC線維はTTXrであるNav1.8が多く発現していると言われ、このチャネルは低電位から活動し、このチャネルの含まれる割合が大きいと活動電位の閾値が下がる。そのため今回は細胞の大きさとTTXsチャネルとTTXrチャネルの関係を調べた。予想に反して慢性疼痛ラットから得られた細胞は細胞が小さいほどTTXsの割合が大きかった。慢性疼痛モデルラットとして神経損傷の方法を試み,それらに対し水浴、経皮的末梢神経電気刺激(TENS),全身振動などの理学療法を用い,その効果を検討した.TENSは低下した温熱疼痛閾値を元に戻し鎮痛効果がみられた.神経損傷に加え、ギプスによる足関節の不動化により疼痛モデルが作成出来た.慢性疼痛肢を支配する感覚神経(後根神経節細胞)はTTX感受性のNaチャネルの機能発現の増加が示唆された.本研究は神経の損傷などによって、慢性疼痛を呈する疾患群(神経因性疼痛)に対する理学療法について客観的評価を与えその有効性を示すことが目的である。具体的にはラットの神経因性疼痛モデルを作成し、理学療法を施行、その症状の観察と感覚神経の性状の変化を明らかにする。神経因性疼痛モデルはラットの坐骨神経を切断、あるいは絞扼した。坐骨神経を切断したグループにおいては、疼痛閾値のテスト(プランターテストとFon Freyテスト)において、コントロール動物(坐骨神経を切断・絞扼しない)あるいは対側肢に対し閾値は不変が上昇していた。次に坐骨神経を絞扼した。

絞扼においては7号絹糸あるいは5号絹糸を用いた。5号絹糸を用いた群では感覚閾値の不変、あるいは上昇がみられたが、7号絹糸を用いることによって、感覚閾値の低下がみられた。すなわち坐骨神経を細い絹糸で絞扼することで神経因性モデルラットを作成することが出来た。神経因性モデルラットを作成中においてはコントロール動物からの後根神経節細胞の単離技術の確立に努めた。さらに次年度以降に予定している理学療法の試行を行った。理学療法には運動療法とTENS (経皮的末梢神経電気刺激)を行う予定であるが運動療法の試行を行った。運動療法は水泳を37°Cの温水中で行った。ラットは水槽中の底に後肢が届く範囲においては自発的に水泳を持続しないことがわかった。そこでラットの骨盤周囲にウレタン素材の浮輪を付けることを考案・試行中である。1年目のプランターテストの機器のトラブルが影響をしているが、結果的に遅れている原因は痛み動物の作成が困難であったことにつきる。神経を絞扼する糸として、原法で用いられたクローム処理のカットグートが手にはいらないことも一因であろう。カットグートは牛の腸を糸にしたもので、その抗原性が神経周囲の炎症を招くので、慢性疼痛を起こすには最適である。絹糸も動物の蛋白なので抗原性がある程度は存在するが、十分でないと考えられる。クロム剤は皮革のなめし剤として使用されるものではカットグートがクロム処理されているのは、糸を丈夫にするためである。そのクロム剤が組織に炎症を起こすと考えられる。そのため絹糸にクロム染色処理を行い絞扼を試みたが、明らかな閾値低下が現在まで見られていない。染色の処理や糸の種類などについても今後検討を加える必要がある。予定では神経因性モデルラットを作成し、その動物から取り出した後根神経節細胞の性状を明らかにすることであった。そのために感覚閾値を測定する装置として、熱刺激および機会刺激の閾値を測定するため、プランターテストとVon Freyを導入した。プランターテストの納入が10月であったが、ラットが足底に熱を感じて後肢を引っ込めるまでの時間を測定するが、後肢を引っ込めることの感知が不能であり、その原因が基板の故障にあった。メーカー代理店に問い合わせ等を行い、実験が可能になるまでほぼ2ヶ月もかかってしまい、その分研究の進行が遅れてしまった。坐骨神経の損傷による神経因性疼痛モデルラットの作成も試行を繰り返したが、神経を損傷しすぎても、無傷でもダメでちょうどよい障害を与えるためには、7号絹糸を坐骨神経に2回適度な緊張で絞扼することが必要であることがわかった。神経因性疼痛モデルラットの作成が可能となったばかりで後根神経節細胞の性状についての結果はまだ出ていない。一方次年度予定の理学療法の試行を行い、実施方法を改良中である。疼痛動物の作成方法の改善に取り組む。クロム処理に加え(糸への浸透を長時間にするなど)、糸の神経に対する圧迫の程度、絞扼の回数、部分損傷の例数を増やすなどの対策を行う。後根神経節単離については、前年度まで単離を試みたが、細胞数の少なさなどから電気生理実験に供するまでの細胞は作成できなかった。今期までに細胞数を増加させ、生理実験を可能とする。昨年度実施が十分でなかった後根神経節細胞単離とその電気生理学的性質についての研究を中心に行う。神経因性モデルラットにおいても、坐骨神経絞扼や圧迫の方法についても、クロム処理を施した絹糸を使用するなどさらに検討を加える。
X線結晶解析によるブルーム症候群BLMヘリカーゼのがん抑制機構解明

ブルーム症候群(Bloom syndrome)は,DNA修復タンパク質のひとつ,BLMヘリカーゼの変異によって引き起こされる,高発がん性の病気である。本研究では,ヒト由来のBLMヘリカーゼを対象として,タンパク質立体構造と生化学解析の研究を行った。BLMヘリカーゼが,DNA二本鎖切断の修復中間体であるホリデイジャンクションに作用する仕組みについて,新たな知見を得ることができた。ブルーム症候群は,10代にして様々な悪性腫瘍を頻発する高発がん性の病気(常染色体劣性の遺伝病)である。二本鎖DNAを一本にほどく(巻き戻す)ヘリカーゼの一種,BLM(Bloom syndrome protein)が変異によって機能欠損してしまうことで引き起こされる。本研究では,X線結晶解析法によりBLMタンパク質の立体構造を決定して,その高度なヘリカーゼ活性の仕組みを明らかにすることを目的としている。今年度は,BLMのヘリカーゼ活性に必須の役割を担っている,BLM RQC(RecQ C-terminal)ドメインのX線結晶解析を進めた。その結果,同ドメインにヒ酸イオンが結合した状態のタンパク質立体構造を,分解能2.9オングストロームで決定することができた。本構造は,タンパク質立体構造データベースPDB(Protein Data Bank)に原子座標とX線回折データを登録して,インターネット上で一般公開した(PDB ID:3WE3)。またヒ酸イオンの結合状態を確認するために,As原子の異常分散効果を測定したX線回折データを利用して,差フーリエ電子密度マップの作成も行った。次に,BLM RQCドメインがどのような配向でDNAに作用するのかを調べるために,3種類の点変異体(S1121A,K1125A,R1139A)および1種類の欠損変異体(loop-deletion)のタンパク質発現コンストラクトを作成した。クロマトグラフィーで精製したタンパク質試料と,合成したDNA試料を使って,ゲルシフト電気泳動法および蛍光偏光解消法による分子間相互作用解析を行った。その結果,Arg1139の塩基性側鎖が,DNAとの相互作用にとりわけ重要であることが明らかとなった。本研究では,BLMタンパク質の立体構造解析を進めて,その優れたヘリカーゼ活性の仕組みに迫ることを目的としている。今年度はまず,BLMヘリカーゼの,ホリデイジャンクション(ゲノム損傷の修復中間体である十字型DNA構造)への結合様式を調べるために,複合体モデル構造の構築作業を行った。ここでは,昨年度に決定したBLM RQC(RecQ C-terminal)ドメインのX線構造データと変異体実験の結果(Kim et al, 2013, Sci. Rep. ; PDB IDs:3WE2 and 3WE3)が役立った。作成したモデル構造を用いて解析を進めた結果,BLMヘリカーゼによるホリデイジャンクション解きほぐし反応と,DNAの認識機構について,新たな知見を得ることができた。これらの研究成果をまとめた論文を作成して,国際科学ジャーナルに発表することができた(Kitano, 2014, Front. Genet.)。また同研究成果に関して,国内学会誌での論文発表(北野, 2014,日本結晶学会誌)と,学会シンポジウムでの講演発表(北野, 2014,第87回日本生化学会大会)も行った。また,環状ペプチド誘導体による三量体Gタンパク質の阻害機構に関して,他のタンパク質立体構造と比較することによって導き出された新たな知見を,国内学会誌に発表した(北野, 2014,生物物理)。二本鎖DNAを一本にほどく(巻き戻す)ヘリカーゼの一種,BLM (Bloom syndrome protein)が変異によって機能欠損してしまうことで引き起こされる。本研究は,BLMタンパク質の立体構造研究を進めて,その優れたヘリカーゼ活性の仕組みに迫ることを目的としている。また,BLMの研究に加えて,他のタンパク質の構造研究も行った。マウス由来ラディキシンFERMドメインと,膜型マトリックスメタロプロテアーゼ(MT1-MMP)細胞質ペプチド複合体のX線結晶構造を,分解能2.4オングストロームで決定して,論文発表した(Terawaki et al., 2015, Genes Cells. ; PDB ID : 3X23)。一方で,創薬ターゲットとなり得るヒト由来ホスホジエステラーゼ-12 (PDE12)のX線結晶構造を,分解能1.82オングストロームで決定して,Protein Data Bankに登録し,一般公開した(PDB ID: 4ZKF)。BLMヘリカーゼとDNAの複合体形成が,不安定なことが分かってきたので,その対策として,研究計画の見直しが必要になったため。常染色体劣性の遺伝病のひとつであるブルーム症候群(Bloom syndrome)は,若くして様々な悪性腫瘍を頻発する高発がん性の病気である。しかし,ヒトが有する他のヘリカーゼが,なぜBLMの機能を代替できないのかなど,詳しい発症の仕組みは分かっていない。

本研究は,ヒト由来のBLMタンパク質を対象とした立体構造研究を進めて,その特殊なヘリカーゼ活性の仕組みに迫ることを目的としている。今年度は引き続き,BLMヘリカーゼによるDNA解きほぐし反応の構造研究を進めると同時に,これまでに得られた研究結果のとりまとめ作業を行った。これら成果の一部は,米国・フレッドハッチンソン癌研究センターで開催された国際シンポジウムRECQ 2016 (3rd International Meeting on RECQ Helicases in Biology and Medicine)の招待講演で発表を行った。同シンポジウムでは,研究者のみならず,医師や患者とその家族が世界中から一同に会し,病気の原因と治療法を探るための非常に活発な討議が交わされた。また本研究成果については,国内の今年度学会でも発表を行った。さらにBLMの研究に加えて,他のタンパク質を対象とした構造研究も行った。特に,細菌由来の過酸化物分解酵素の立体構造研究を進めて,酵素反応機構の一端を明らかにすることができた。ブルーム症候群(Bloom syndrome)は,DNA修復タンパク質のひとつ,BLMヘリカーゼの変異によって引き起こされる,高発がん性の病気である。本研究では,ヒト由来のBLMヘリカーゼを対象として,タンパク質立体構造と生化学解析の研究を行った。BLMヘリカーゼが,DNA二本鎖切断の修復中間体であるホリデイジャンクションに作用する仕組みについて,新たな知見を得ることができた。当初の予定になかった作業(BLMヘリカーゼとホリデイジャンクションの複合体モデル構造の構築)を,急遽おこなう必要性が生じた。さらに,同構造情報に基づいて,ホリデイジャンクション分岐点の移動反応を,コンピュータを用いて調べる必要性が生じた。これらの解析作業と,発表論文の作成執筆を優先させたことで,予定していた研究に遅延が生じたため。本研究で得られた成果を,国際学会や国内学会で発表する予定である。また引き続き,新しい立体構造情報の取得を目指して,BLMヘリカーゼの解析を進める。構造生物学昨年度に決定したBLM RQCドメインの立体構造,および本年度に構築したBLMヘリカーゼの複合体モデル構造を活用して,同タンパク質が,ホリデイジャンクションなど入り組んだ形状のDNAを解きほぐす仕組みの解析を進める。引き続き,新しい立体構造情報の取得を目指して,BLMヘリカーゼ(およびWRNヘリカーゼ)の結晶化実験を進める。BLM RQCドメインの研究論文を国際科学ジャーナルに投稿したさい,予想に反して,掲載のために多くの追加実験の実施を要求された。これらの作業(BLM変異体とDNAのゲルシフト電気泳動解析など)を優先させたことで,予定していた結晶化実験に遅延が生じたため。参加を予定していた国際学会が,平成28年度の開催に延期になった。また,BLMヘリカーゼとDNAの複合体形成が,不安定なことが分かってきたので,その対策として,研究計画の見直しが必要になったため。
低周波大電流電磁パルス波の地中伝搬実験

低周波大電流電磁パルス波を用いた地下数百数kmまでの深地下探査レーダ開発の一環として、本研究課題においては以下の研究を行なった。1.地表面付近に置かれたアンテナから放射された電磁パルス波は、数百数kmの地下から反射してくる際に、その強度が著しく減衰してしまう。そのため、同じく地表面付近に置かれたサーチコイルによる受信磁界波形において、アンテナからの直接波のように比較的強い信号と同時に、地中からの反射波のような弱い信号の波形を正しく捕らえることのできる広ダイナミックレンジ波形捕捉受信器を設計、制作し、テスト信号を入力することによりその動作を確認した。これは、入力信号の絶対強度の大小により自動的に4段階(036dB)のゲインコントロールを行い、12ビットA/D変換器を用いて約100dBのダイナミックレンジが得られるもので、実際の電磁パルス波地中伝搬実験で得られる観測波形から地中反射波のみを抜き出すために有用である。2.一方、地表付近のアンテナから放射された低周波(10k100kHz)電磁パルス波の地中伝搬および埋没物体からの反射の様子を知るために、FDTD(時間領域差分)法によりMaxwell方程式を時空間で差分化し、損失地下媒質中での電磁波伝搬のシミュレーションを行なうコードを開発した。2次元および3次元モデルを用い、埋没物体の散乱断面積の評価やガウスパルス波の地中伝搬特性の解析を行なった。その結果、特に3次元モデルでは自由空間および損失大地を含む実際に近い媒質モデルでのシミュレーションが可能になり、大地上に置かれたループアンテナから放射されたパルス波に対する、地下数百mに置かれた金属板からの反射波の地上での受信波形をシミュレートし、アンテナからの直接波と反射波の分解可能性など、反射波を受信するための条件を検討した。低周波大電流電磁パルスを用いた地下数百数kmまでの深地下探査レーダー開発の一環として、本年度は以下の研究を行った。1.地表面付近に置かれたアンテナから放射された電磁パルスは、数百数kmの地下から反射してくる際に、その強度が著しく減衰してしまう。これは、入力信号の絶対強度の大小により自動的に4段階(036dB)のゲインコントロールを行い、12ビットのA/D変換器を用いて約100dBのダイナミックレンジが得られるもので、実際の電磁パルス地中伝搬実験で得られる観測波形から地中反射波のみを抜き出すために有用である。2.一方、地表付近のアンテナから放射された低周波(10kHz)電磁パルスの地中伝搬の様子を知るために、地中を任意形状を持つ損失媒質でモデル化して、Maxwell方程式の差分化による電磁波伝搬のシミュレーションを行った。2次元モデルにより、例えば地中2kmに埋没している任意形状の金属板からの反射波を地上で観測した場合の受信波形をシミュレートすることが可能になった。来年度は、送信ループアンテナ電流を約1000Aとする出力トランスを制作し、実際の電磁パルス地下伝搬実験を行い、信号処理により受信波形から地中反射波のみを抜き出すことを試みる。また、3次元モデルでのより実際に近い地中電磁波伝搬シミュレーションによる受信波形の解析を行い、深地下探査の実用化の可能性を探る。低周波大電流電磁パネル波を用いた地下数百数kmまでの深地下探査レーダ開発の一環として、本研究課題においては以下の研究を行なった。

1.地表面付近に置かれたアンテナから放射された電磁パルス波は、数百数kmの地下から反射してくる際に、その強度が著しく減衰してしまう。そのため、同じく地表面付近に置かれたサーチコイルによる受信磁界波形において、アンテナからの直接波のように比較的強い信号と同時に、地中からの反射波のような弱い信号の波形を正しく捕らえることのできる広ダイナミックレンジ波形捕捉受信器を設計、制作し、テスト信号を入力することによりその動作を確認した。これは、入力信号の絶対強度の大小により自動的に4段階(036dB)のゲインコントロールを行い、12ビットA/D変換器を用いて約100dBのダイナミックレンジが得られるもので、実際の電磁パルス波地中伝搬実験で得られる観測波形から地中反射波のみを抜き出すために有用である。2.一方、地表付近のアンテナから放射された低周波(10k100kHz)電磁パルス波の地中伝搬および埋没物体からの反射の様子を知るために、FDTD(時間領域差分)法によりMaxwell方程式を時空間で差分化し、損失地下媒質中での電磁波伝搬のシミュレーションを行なうコードを開発した。2次元および3次元モデルを用い、埋没物体の散乱断面積の評価やガウスパルス波の地中伝搬特性の解析を行なった。その結果、特に3次元モデルでは自由空間および損失大地を含む実際に近い媒質モデルでのシミュレーションが可能になり、大地上に置かれたループアンテナから放射されたパルス波に対する、地下数百mに置かれた金属板からの反射波の地上での受信波形をシミュレートし、アンテナからの直接波と反射波の分離可能性など、反射波を受信するための条件を検討した。
橋梁検査を目的とする多段連結ヘリコプターシステムの開発

長時間給電飛行や大容量高速通信のため地上局からケーブルで直列に複数連結された有線ケーブル連結ヘリコプターを提案し、ケーブルと障害物の接触を防ぐ経路計画方法を開発した。任意数のヘリコプターを用いて力学的相互作用と障害物とを考慮した3次元解析を行い、トンネル等で地面近くを水平に遠くまで飛ぶ場合や、障害物の上まで飛ぶ場合に複数連結ヘリコプターが有効であることを示した。解析時の推力と実験機の消費電力を比較し、解析の妥当性を確認した。さらに、障害物を上に避けて障害物上空まで飛行する実験と、障害物を水平に避けて裏側に回り込む実験を行い、中継ヘリコプターを用いてケーブルの接触を防ぐ手法の有効性を実証した。まず、2機のヘリコプターと地上局とを有線ケーブルで接続したシステムについて、先端のヘリコプターが指定した位置にあるとし、中継のヘリコプターの位置と連結ケーブル長さを任意に決めたときの、ケーブルの曲線の形状と、相互作用力を定式化した。それを用いて、占有格子地図として障害物を与えたときの接触を判定し、ケーブルと障害物の接触を避けることができる範囲で、中継ヘリコプターとケーブル長さを最適化し、ヘリコプターの合計推力を最小化する計画手法を提案した。この解析結果に従って中継ヘリコプター位置とケーブル長さを制御することで、効率的な飛行を行うことができる。また最小化した推力がヘリコプターの最大推力を越えないという条件を用いることで、ヘリコプターの飛行可能範囲を算出する手法を確立した。この手法によって検査領域に応じたシステムの設計を行うことが可能となった。最後に、2機のヘリコプターと地上局に相当する巻き取り機からなる実験システムを構築し、モーションキャプチャカメラでヘリコプター位置を測定しながら屋内実験を行った。実験の結果、連結ヘリコプターが単独のケーブル付きヘリコプターと同等程度の精度で飛行可能であることを確認した。さらに、ヘリコプターの駆動電流を測定し、解析手法の妥当を確認した。初年度は地上局と中継ヘリコプター、先端ヘリコプターの3者が鉛直な同一平面にある2機のヘリコプターシステムの定式化と飛行実験を行った。H27年度はそれに2つの拡張を行った。まず3者が同一平面上に無い3次元的な配置となる場合の定式化を行った。3次元的な配置の活用事例として、屋内で地上局の位置からみて廊下の角を曲がった先に先端ヘリコプターが到達するようなタスクを想定して、最適飛行配置計画と実験を行った。このタスクの解析の結果、中継ヘリコプターの水平位置は廊下の角に位置する直感的な配置が最適解としても得られ、中継ヘリコプターの高さとケーブル長さが最適化された。地上局と中継ヘリコプター、先端ヘリコプターが直線上に並ぶ場合は、中継ヘリコプターにそれぞれのケーブルから加わる水平方向の力が相殺する形となっていたが、水平方向に曲がると相殺が無くなるため、より中継ヘリコプターの推力が必要となる。そのため中継ヘリコプターの負荷が低減されるように中継ヘリコプターが先端ヘリコプターよりも低い位置となる配置が得られた。実験では、先端ヘリコプターが廊下を曲がった先に到達することを確認できたが、モーションキャプチャシステムの配置の問題と中継ヘリコプターの推力不足のため、それぞれのケーブルが2m程度の長さの実験を行うことしかできなかった。また2機以上の中継ヘリコプターを用い、先端ヘリコプターと併せて合計3機以上の解析を行うプログラムを作成した。これにより、柱を回り込むような複雑なタスクが表現できるようになった。実際の使用に即した条件での解析は次年度に行う。平成27年度に行う予定であった解析については、おおむね予定通りに進めることができた。解析条件を増やす必要はあると考えているが、特に問題は無いと予想している。一方、屋外実験を行う予定であったが、実施できていない。屋外ではモーションキャプチャシステムが使用できないため、RTK-GPSや画像SLAM等を検討したが、十分な精度と更新周期を得ることができなかったためである。また地上局から中継ヘリコプターまでのケーブルは、中継ヘリコプターと先端ヘリコプターの両方の電力を供給する必要があるため、ケーブルが太くなってしまう問題があり、中継機の出力不足も問題となった。給電・通信ケーブルによって物理的に複数直列に連結された有線マルチコプターシステムの開発を行った。有線マルチコプターは、有線であることによって大容量の給電・通信を行うことができることが特徴であるが、ケーブルが障害物に接触したり、ケーブルによってヘリコプターの飛行範囲に制限を受ける問題がある。本年度は、前年までに開発した障害物を回避しつつ少ない推力で飛行することができる飛行配置計画方法および飛行限界解析方法の一般化と妥当性の検証に注力した。論文を1件投稿したが、現在まだ査読中である。解析においては、任意の機体数の連結やタスクおよび障害物が3次元的である環境における次元の大きい最適化に対応するため、解析ソフトウェアを改善した。具体的には大域的最適化手法と条件の見直しや、障害物の拘束条件に違反した解候補から脱出して解を見つけることができるような障害物との接触条件の判定方法の見直しを行った。さらに、運用を鑑みて、目標値までの軌跡を計画するようにした。実験においては、3機が直列に連結された実験システムを作成し、飛行実験を行い、解析の妥当性を確認した。屋外での実験を目標としていたが、屋内でのモーションキャプチャシステム環境下での実験に留まった。解析ソフトウェアを研究室の公開Webサイトにおいて、マルチコプターの諸元を入力することで飛行限界を解析することができるサポートソフトウェアをバイナリ公開している。現在は一部の条件にしか対応していないが、インターフェース部分の開発ができ次第、一般化した条件に対応したソフトウェアに順次バージョンアップする。

長時間給電飛行や大容量高速通信のため地上局からケーブルで直列に複数連結された有線ケーブル連結ヘリコプターを提案し、ケーブルと障害物の接触を防ぐ経路計画方法を開発した。任意数のヘリコプターを用いて力学的相互作用と障害物とを考慮した3次元解析を行い、トンネル等で地面近くを水平に遠くまで飛ぶ場合や、障害物の上まで飛ぶ場合に複数連結ヘリコプターが有効であることを示した。解析時の推力と実験機の消費電力を比較し、解析の妥当性を確認した。さらに、障害物を上に避けて障害物上空まで飛行する実験と、障害物を水平に避けて裏側に回り込む実験を行い、中継ヘリコプターを用いてケーブルの接触を防ぐ手法の有効性を実証した。予定していた2機の連結ヘリコプターシステムの解析および実験は、おおむね計画通りに達成することができた。現状は屋内の実験室スケールでの実験であるため、今後屋外で実際の橋梁レベルのスケールの実験を行っていく必要がある。画像処理を用いて検査対象との相対位置を推定した飛行実験を行う予定となっていたが、カメラを搭載し飛行時の映像を取得する実験を行ったのみで、それを制御に利用するには至らなかった。橋梁を検査する屋外では、モーションキャプチャカメラの使用が難しく、また橋梁のような大型構造物の周辺ではGNSSで十分な精度が得られないため、画像処理等を用いた相対位置による制御が不可欠である。現在、中継ヘリコプターの推力不足を解消するために、1kg可搬サイズのヘリコプターを作成中である。これによって、より長距離の実験を行うことができると共に、LaserRangeセンサを搭載してLaserRangeSLAMを行うことができるようになる。また、昨年度、開発が十分に進まなかった画像SLAMについても、カメラを複数台搭載して単眼SLAMからステレオ視SLAMにすることによって問題を単純化し、引き続き開発を進める。これらの開発によって、屋外で実験ができるようになると考えている。また、LaserRangeSLAMが十分に行えなかった場合に備えて、人間による操縦も念頭に置いた開発を行う。ロボティクス3機の連結ヘリコプターでも解析・実験を行う。手法自体は、2機のヘリコプターシステムで用いた手法をそのまま拡張することができる。さらにモデルを4機以上にも拡張して解析を行い、ヘリコプターを増やすことによるメリットがある条件を明らかにしていく。また屋外での飛行実験を実現する。そのために当初予定していた画像処理を用いた相対位置推定方法に加えて、レーザー測位機センサを用いた相対位置推定方法を並行して開発する。そのため、担当の学生を1名増やして対応する。さらにケーブルの張力を測定することによる、システムの特性を生かした位置推定方法も検討し、相対的な位置推定方法と組み合わせて実現させる。
連歌百韻・千句古注釈の総合的研究

連歌作品を研究する上で、作品に付された古注釈(江戸時代以前に執筆されたもの)は、すこぶる有益で欠くべからざる資料であるが、すべての本文が学会に提供されているわけではない。そこで本研究では、連歌の百韻・千句の古注釈の伝存状況を網羅的に調査した。その結果、『伊勢千句』『牡丹花宗碩両吟百韻』『宗牧独吟何人百韻』に関わる新出の古注を発見したのを始め、既存の古注にも新たな伝本を補い、未翻刻の古注を全翻刻し、基礎的研究を行った。本研究は、中世に成立した連歌の百韻・千句に付された古注釈を網羅的に調査収集し、必要に応じてその翻刻資料を提供するとともに、各作品の古注釈の生成過程を明らかにし、古注釈がもたらす情報を、作品研究において最大限に利用しようとするものである。本年度は、(1)昨年度中に資料収集と翻刻を終えている『伊勢千句注』の追加調査と、(2)宗牧を中心とする以下の作品5点10本の古注の調査を計画している。(1)『宗牧月並千二百韻』(2)『雪牧両吟住吉法楽百韻』(3)『宗牧独吟竹生島百韻』(4)『宗牧独吟何人百韻』(5)『年次未詳宗牧独吟賀茂社法楽百韻』「波の音」連歌作品を研究する上で、作品に付された古注釈(江戸時代以前に執筆されたもの)は、すこぶる有益で欠くべからざる資料であるが、すべての本文が学会に提供されているわけではない。本研究は、連歌百韻・千句の作品研究の進展のために欠くことのできない古注釈の伝本を調査し、新資料の発掘に努めるとともに、総合的な連歌古注釈史を記述しようとするものである。本年度は、『連歌総目録』の注記をたよりに、『三島千句』(大阪市立大学)、『美濃千句』(天理図書館)、『文明八年一月十一日宗祇独吟百韻』(東京大学)、『水無瀬三吟百韻』(広島大学)、『宗祇独吟住吉法楽百韻』(東京大学)、『湯山三吟百韻』(佐渡大願寺、広島大学)、『宗祇独吟小松原百韻』(東京大学)、『年次未詳宗祇独吟百韻』「天の戸を」(東京大学)、『牡丹花宗碩両吟百韻』(柿衞文庫、東京大学、佐渡大願寺、山岸文庫)の諸伝本の調査にあたった。その結果、東京大学図書館蔵本が新出の古注であることがわかったが、これは、去嫌を中心とした数カ所の簡便な注であったため、研究対象とはしなかった。本年度の大きな収穫は、『牡丹花宗碩両吟百韻』の第三種注に位置づけられる、佐渡大願寺所蔵の古注の発見である。本百韻には、作者牡丹花の自注(第一種注)が備わるが、自注は、施注句が二十九句のみで、うち十九句が牡丹花の句という偏りがあって、百韻の解読を助ける資料としては不十分であった。そのため、全句を対象とした詳注である第二種注と第三種注の存在意義は大きい。特に新出の第三種注は、これまで知られていなかった百韻の興行目的や当座の出句事情に言及するところがあって貴重である。本年度の成果をまとめた論文では、第三種注が指摘する、「摂津池田」氏が、牡丹花の草庵、夢庵を「新造」したという事柄の妥当性を論じ、牡丹花の有力な庇護者であった池田氏の性繁の没年を考証した上で、永正九、十年の新造の後援者としては正棟が考えられることを指摘した。また、新造を祝するに相応しい明るい発句で始まった本百韻の中には、性繁、道泉という旧友を失った、牡丹花の孤独な心境を投影した句も見られることなどについて述べた。本年度の研究目的は、『伊勢千句』(宗長・宗碩両吟)諸本の悉皆調査を通じて、同千句の古注を収集・翻刻し、その上で新たに古注伝本の系統分類を試み、注釈内容の検討も踏まえて古注の生成過程を明らかにするというものである。『伊勢千句注』の伝本は、先行研究で精注群に所属させたものが七種あるが、今回の調査により、第六種注に新たに天理図書館蔵一本、第七種注に大阪天満宮文庫蔵一本が加わった。東京大学洒竹文庫蔵本は、精注群と粗注群の中間的なものだが、新出の注である。また、未分類の注として存在が知られていた甲子庵文庫蔵本と同一の注として、名古屋大学皇學館文庫蔵本を確認した。粗注群に関しては、天理図書館蔵一本が加わった。

次に、収集した古注のほとんどが未翻刻資料であるため、伝本の系統分類に先立つ必要な作業として、第二種注、第三種注、第四種注、第六種注、未分類の名古屋市鶴舞図書館蔵本、甲子庵文庫蔵本、神宮徴古館蔵本の計七種類の古注の翻刻を順次行った。ところが、計画段階で予想されたことではあるが、これらの翻刻の作業量は膨大であり、本年度の研究時間の大半を費やすことになり、最終的な目的である、古注の系統分類及び各注の詳細の考察には至らなかった。しかし、現段階において、各注釈書の成立過程を解き明かす鍵となるであろう重要な記述をいくつか見いだしており、さらに各句の解釈の相違に踏み込んで検討することによって、宗長由来の系統のもの、宗碩由来の系統のものとそれ以外に大別できるのではなかろうかという見通しを持っている。『伊勢千句注』については次年度に引き続き研究を行うこととする。本研究は、中世に成立した連歌の百韻・千句に付された古注釈を網羅的に調査収集し、必要に応じてその翻刻資料を提供するとともに、各作品の古注釈の生成過程を明らかにし、古注釈がもたらす情報を、作品研究において最大限に利用しようとするものである。本年度は、前年度に翻刻を終えた『伊勢千句』の古注釈、七種類八本(第二種注、第三種注、第四種注、第六種注、名古屋市鶴舞中央図書館蔵本、甲子庵文庫蔵本、名古屋大学皇學館文庫蔵本、神宮徴古館蔵本)のうち、第二種注、名古屋市鶴舞中央図書館蔵本の翻刻確認作業を行った。また、既に『連歌古注釈の研究』に翻刻が公刊されている第一種注の内閣文庫蔵本についても、翻刻の確認が必要であり、原本の複写を取り寄せて進めている。次に、本年度の研究課題である宗牧関係の百韻・千句の古注釈については、『宗牧独吟何人百韻』(天文十四年二月二十五日興行、発句「花の色もとりの音おしむ夕かな」)諸本の悉皆調査の結果、古注は三種あり、第一種注が宮内庁書陵部蔵桂宮本(桂宮本叢書第十八巻『連歌一』に翻刻)、第二種注が大東急記念文庫蔵本と天理図書館蔵本、第三種注が京都大学附属図書館谷村文庫蔵本に分類できることを確認し、未翻刻資料である第二種注、第三種注の翻刻を行った。各注釈とも、百韻の興行時期に近い成立と見られる質の高い注である。これについては大東急記念文庫本の影印が『大東急記念文庫善本叢刊中古中世篇連歌二』に収録されるのに伴い、同書の解説を執筆した。他に、細川幽斎の連歌について、宗牧への傾倒ぶりや『宗牧連歌集』編纂の事情などに触れて論文としてまとめた。本年度は本研究の最終年度にあたるため、既に古注を伴うことが判明している代表的な作品を対象として、有注本の遺漏がないかどうか、そのなかに新出の注が含まれていないかどうかといった、最終的な確認作業を中心に行った。対象作品は『明応八年七月宗祇独吟何人百韻』『夢庵独吟何路百韻』『矢島小林庵百韻』『梅牧両吟百韻』『宗長追善宗牧独吟百韻』『十花千句』『宗臨独吟千句』の7点で、各々の諸本を調査したが、新出注の発見には至らなかった。また、本年度は、特に高野山正智院所蔵の連歌資料を調査することが許されれた。正智院の連歌資料はこれまでほとんど研究者の目に触れていなかったため、まずは60点余りの連歌資料の悉皆調査から始めた。その結果、本研究に関わる古注釈として『名所連歌』『春連歌』『老葉注』の3点を見いだした。内容は、それぞれ『宗祇名所百韻(富士の根も)』自注、『壁草注』『老葉』宗長注であることが判明したが、いずれも従来紹介されでいるものと同内容であった。しかし、本研究に直接関わらないものの、伝本の稀な連歌論書の善本や、未紹介の新式注などを発見できたのは有意義であった。この他、『伊勢千句注』については、過年度に引き続き、同千句の読解作業を行いながら、翻刻の確認と、古注相互の関係をめぐっての考察を進めた。
日本近代中等教員養成史における検定試験の制度史的研究

今年度の研究計画に従い、下記のような活動を行い、いくつかのみるべき成果を上げることができた。1検定試験の制度史沿革および運用実態についての検証。(1)検定試験に関わる全法令の収集・整理を行った。(2)年次別受験者数・競争率・試験実施形態などの展望的整理を行った。(3)専門誌に寄せられた受験生の手記をカード化することにより、彼らのキャリア,受験動機,学習へのモライベーション,必要経費等を知ることに努めた。今後この作業は独自に続行する予定である。2諸教育雑誌,受験専門誌の収集と整理(1)明治以降の教育ジャーナリズムの中に夥し(記載された文部省検定試験関係記事をコピーし、収集整理した。(2)市販の『文検受験生』『文検世界』等の受験雑誌の所在確認,記事関説を行った。所在確認についてはすべて完了し、リスト化している。(3)日本に唯一セット残っているとみられる『教育修身研究』(昭和819年)について、所蔵者の好意により全巻冊を借覧し、そのフル・コピーを作成することに成功した。この作業は、今後将来にわたって、中等教員免許制度史,日本近代教育学説史の研究の基礎作業をなすものと思われ、本年度の最大の成果である。〈永福同学の会〉会員へのインタビュー本年度はその一部を実施するに止まったが、同会の中心メンバーとの人間的接触を築くことができたのは大きい。今後機会ある毎に施行してゆきたい。以上の作業は、この未拓の領域への基礎作業という側面をもつ。分析成果の公表は、本年度内に行いたい。
包括支援センターにおける介護予防ネットワークの構築に関する介入研究

介入の対象となるK市において、以下の取り組みを実施した。(1)地域包括支援センターに寄せられる相談内容を通じたニーズの把握と資源の集約(2)より効果的なネットワーク構築について共に検討(3)検討の結果をもとにネットワーク構築に必要となる取り組みについて検討し、実施また、対象となるK市内の特にコミュニティのつながりが希薄な地域であるU地区(府営住宅)において社会福祉協議会や自治会と合同の定期的な取り組みをスタートさせ、同地区内のソーシャルキャピタルの再構築に対する取り組みを開始した。平成19年度内での取り組み介入の対象となるK市において、研究者が担当者会議等に参加することによって、以下の取り組みを実施した。1.マッピングを行うことによって、対象となる地域で提供されている福祉サービスや社会資源の現状を把握する。2.支援センターに寄せられる相談内容や対象者の直接的ニーズ、関係機関が把握している間接的ニーズを集約することで、地域のネットワーク作りの資源の集約、不十分な部分を明確化する。3.上記を踏まえて、地域包括支援センター担当者との共通認識を構築し、より効果的なネットワーク構築について共に検討する。4.研究者が学会や研究会に参加、先駆的な取り組みの知見を得て、それを担当者と共有する。5.検討の結果をもとにネットワーク構築に必要となる取り組みについて、センターの係員との間で検討を重ねることによって共通の理解を得るように働きかける。また、対象地区内での取り組みとは異なるが、商店街の空き店舗を利用した介護予防や生活習慣病予防のためのポピュレーション・ストラテジーを目的としたサロン活動、地域での健康教育活動に参加し、地域におけるさまざまな住民組織を軸としたネットワークづくりに関与した。平20年度内での取り組み介入の対象となるK市において、研究者が担当者会議等に参加することによって、以下の取り組みを実施した。a.支援センターに寄せられる相談内容や対象者の直接的ニーズ、関係機関が把握している間接的ニーズを集約することで、地域のネットワーク作りの資源の集約、不十分な部分を明確化する。c.上記を踏まえて、地域包括支援センター担当者との共通認識を構築し、より効果的なネットワーク構築について共に検討する。d.研究者が学会や研究会に参加、先駆的な取り組みの知見を得て、それを担当者と共有する。e.検討の結果をもとにネットワーク構築に必要となる取り組みについて、センターの係員との間で検討を重ねることによって共通の理解を得るように働きかける。また、対象地区内での取り組みとは異なるが、商店街の空き店舗を利用した介護予防や生活習慣病予防のためのポピュレーション・ストラテジーを目的としたサロン活動、地域での健康教育活動、在宅でのセルフケアを必要とする女性癌生存者(cancer survivor)の当事者会立ち上げ等に参与し、地域におけるさまざまな住民組織を軸としたネットワークづくりに関与した。介入の対象となるK市において、研究者が担当者会議等に参加することによって、以下の取り組みを実施した。a.地域包括支援センターに寄せられる相談内容や対象者の直接的ニーズ、関係機関が把握している間接的ニーズを集約することで、地域のネットワーク作りの資源の集約、不十分な部分を明確化する。また、対象となるK市内の特にコミュニティのつながりが希薄な地域であるU地区(府営住宅)において社会福祉協議会や自治会と合同の定期的な取り組みをスタートさせ、同地区内のソーシャルキャピタルの再構築に対する取り組みを開始した。そのことによって22年度以降のより対象地域を絞った取り組みへとつなげることが可能となった。この取り組みは22年度以降の若手研究(B)の研究費を得て、さらなる取り組みの継続を行う予定である(課題名「ネットワークが希薄な公営住宅におけるコミュニティカフェを活用した予防的介入研究」課題番号22792264)
タングステン及びモリブデン単結晶の結晶完全性評価とX線用モノクロメ-タ-への応用

結晶完全性の高いタングステン単結晶を育成する条件を調べるために種々ド-プ量を変化させて板状タングステン単結晶を二次再結晶法で育成した。これらの結晶の結晶完全性の評価を、CuKαX線を用いてSi(422)ーW(220)及びSi(220)ーW(110)+ー平行配置による回折強度曲線の測定と二結晶トポグラフィで行った。結晶内部の完全性に関する知見を得る為に、高エネルギ-物理学研究所、放射光実験施設に於て60keVのシンクロトロン放射光と薄片化したタングステン単結晶を用いてタングステン単結晶の110反射と220反射の回折強度曲線をラウエケ-スで測定した。また透過トポグラフの撮影も併せて行なった。Caド-プ量の最適値は50wt.ppm近辺にあることが分かった。60keVの放射光を用いて測定すると、CuKα線を用いた場合に比べて回折強度曲線の半値幅が広く、ピ-ク反射率は小さくなった。この差は結晶の表面近傍と結晶内部に於ける結晶完全性に差があること及びX線侵入長の差によるものであろう。結晶表面側と結晶内部側の結晶完全性を比較すると、結晶表面側の方が結晶完全性が高いことが分かった。これは単結晶化の予備行程である素材圧延時の、タングステン自身の低塑性応力浸透性に起因する板厚方向の応力不均一に因るものであろう。広いX線ビ-ムを用いた場合の110反射の回折強度曲線の半値全幅は162"であり、反射率のピ-ク値は43%であった。この反射率はパイロリティックグラファイトのそれと同程度であり、半値幅は1/10程度である。シリコン結晶を比べると、ピ-ク反射率では劣っているが、積分強度ではタングステン結晶の方が優っている。今回の実験で放電加工及び機械加工によってタングステン単結晶の薄片化が可能であることも分かった。
高等脊椎動物染色体DNAの核内での動態と配置を決める分子機構

遺伝子発現を活発に行っている高等脊椎動物の分裂間期の染色体のDNAは、分裂中期染色体よりも遥かに伸長しているが、高度に組織化された核内配置をとり、細胞周期に伴って配置が変化している。この核内配置は細胞の種類によっても異なっており、その配置自体が複製や遺伝子発現の制御、ならびに転写RNAの輸送やスプライシングの制御に深く係わっている。高等脊椎動物のゲノム上には、数百bpの大型のポリプリン/ポリピリミジン配列が多数散在しており、超らせん状態では、三重鎖のほうが二重鎖よりも生理条件下で安定である試験管系の研究例が複数報告されている。我々は、ヒトとマウスのゲノム上に散在するこれら大型ポリプリン/ポリピリミジン配列が間期核内で三重鎖を形成できる可能性を提唱してきた。本科学研究費の助成を受け、我々は、FISH法を用いて、各種細胞の間期核あるいは分裂中期染色体で三重鎖を形成できることを示した。また、一群の三重鎖は間期核内で空間的にセントロメア配列と近接しているとの結果を得た。セントロメアの核内配置や形成機構に興味を持ち、複数のセントロメアタンパク質のノックアウト解析を行った。その結果、新規セントロメアタンパク質であるCENP-IがCENP-Hと協調してCENP-Cのセントロメアの局在に重要であることを示した。さらに複数のセントロメアタンパク質類とGFPやYFPとの融合タンパク質を用いて、生細胞でのセントロメア配列の相対配置の細胞周期に伴う動態を解析した。我々は、ヒトとマウスのゲイム上に散在するこれら大型ポリプリン/ポリピリミジン配列が間期核内で三重鎖を形成できる可能性を提唱してきた。本年度は、FISH法を用いて、各種細胞の間期核あるいは分裂中期染色体で三重鎖を形成できることを示した。現在、これら三重鎖と、セントロメアならびにテロメア配列の空間的な位置関係、特にその細胞周期に伴う動態を解析し、三重鎖がセントロメア配列と接近することの機能上の意味、ならびにこの接近を実現する分子機構を明らかにしようとしている。また、既知の三重鎖結合タンパク質類とGFPやYFPとの融合タンパク質を用いて、生細胞での三重鎖構造とセントロメア配列の相対配置の細胞周期に伴う動態を解析している。我々は、ヒトとマウスのゲノム上に散在するこれら大型ボリプリン/ポリピリミジン配列が間期核内で三重鎖を形成できる可能性を提唱してきた。昨年度までに、FISH法を用いて、各種細胞の間期核あるいは分裂中期染色体で三重鎖を形成できることを示した。

また、一群の三重鎖は間期核内で空間的にセントロメア配列と近接しているとの結果を得た。セントロメアの核内配置や形成機構に興味を持ち、複数のセントロメアタンパク質のノックアウト解析を行った。その結果、新規セントロメアタンパク質であるCENP-IがCENP-Hと協調してCENP-Cのセントロメアの局在に重要であることを示した。さらに複数のセントロメアタンパク質類とGFPやYFPとの融合タンパク質を用いて、生細胞でのセントロメア配列の相対配置の細胞周期に伴う動態を解析した。
経済の国際化と発展途上国における地場企業のパフォーマンス

インドネシア製造業種の事業所を対象に,その輸出動向に関する実証分析の成果を東アジア経済学会の国際大会において報告した。討論者や他の大会参加者との意見交換によって,いくつか有益なコメントが得られ,それに基づいた改訂のための準備と作業を進めてきた。この研究は,中間財輸入品目数の増加と輸出品目数の増加の関係を分析するものである。従って,一定期間における輸出品目数と輸入品目数の関係をカウントデータモデルによって,推定するものであった。学会報告によって得られたコメントの1つは推定方法に関するものであった。一定期間の輸出品目数と輸入品目数のカウントデータを使う方法だけでなく,各年の品目数をデータとして用いた疑似最尤推定も可能であることが分かった。これまでの分析結果の頑健性を確かめるために,この方法によるモデルの推定の準備とデータの確認作業を行ってきた。その過程で,データに修正等の処理を行う必要がありそうな点が見つかった。例えば,製品レベルのデータセットの商品分類が年によって揺れのある可能性がある。各事業所レベルではなく,インドネシア製造業全体で商品ごとの輸出事業所数の推移を見てみると,ある年に急激に減少する製品がある一方で,その年に急激に増加する製品が存在する場合がある。このことは,いずれかの製品がある年には一方の商品として分類され他の年にはもう一方の商品に分類されている可能性を示唆している。これまでは,インドネシア商品分類(9桁)にて商品の分類をしてきたが,1つ1つの商品の推移などを検証しながら,粗い分類を用いて分析するなどの必要性が生じた。この変更を行う場合は,インドネシア商品分類に合わせて用意した関税率などのデータも再計算する必要がある。そのため,データの確認作業量なども考慮しながら,疑似最尤推定のための準備の作業を行っている状況である。9桁レベルのインドネシア商品分類コードに基づいて各事業所の製品を分類した分析を行ってきたが,上記のように分類方法に関して一部整合性がない可能性があることがわかった。この問題への対応策や判別方法を検討中であるため,研究遂行に想定以上に時間がかかってしまった。また,2016年版産業統計を購入予定であったが,当該年は10年に一度のセンサスが実施される年であるため公表が遅れており,その個票データを購入ができなかった。データの問題に関しては,データをじっくりと検討し,適切な方法を模索していきたい。データに関して不明な点などを整理し,インドネシア中央統計庁の担当者と連絡を取るなどして,必要な情報を収集することも行っていく。また,期間内に成果を出すために,必要な作業量などを考慮しながら,問題解決のための方法を考えていきたい。本研究は,関税削減などの貿易自由化や外資規制緩和による対内直接投資の増加が途上国経済やその地場企業のパフォーマンスにもたらす影響について,インドネシアの事業所レベルのデータと組み合わせた品目レベルのマイクロ・データ(事業所ー品目レベル)を用いて統計的分析を行うものである。本年度はまず,次年度の研究計画にある事業所の輸出行動に関する分析を念頭に置きながら,統計データの収集とその整合性の確認作業を行った。これは,途上国のデータを扱う際は分析結果の信憑性を確保するために,十分なデータの予備的な調査が必要とされるためである。次に,貿易の自由化の影響を分析するためには,各事業所の製造品目コード(9桁分類,全13,843コード)と関税率表で用いられるHSコード(9あるいは10桁分類,例えばHS1996では全7,265コード)とをマッチングさせる作業が必要となる。そのため,インドネシアの製造品目コードとHSコードについて情報収集を行い,分類方法の分類改訂に伴う整合性の確認や不適切な分類コードが統計データに入っていないか確認を行った。さらに,インドネシア統計庁などから両コードの対応表を入手するなどして,2つの異なる分類コードをマッチングさせる作業を進めた。これらの作業により,20002012年においてインドネシアの製造事業所が生産した各製品について,同期間における関税率の変化を統計分析に組み込むことが可能となった。また,この関税率と産業連関表を用いて,各産業(ISIC4桁分類)における中間投入財の関税率を計算した。データの整理・確認作業等において,判断の難しいケースが多々あり,時間を要することもあったが,おおむね順調にしている。インドネシア製造業種の事業所を対象に,その輸出行動に関する実証分析を行った。既存研究では,事業所(あるいは企業)レベルで輸出を行っているかいないかを表すダミー変数を用いて分析が行われてきた。しかし,こうした分析では,各事業所の輸出する製品リストの変化を分析することができない。つまり,ある特定の製品のみを輸出し続ける事業所と,輸出する製品リストが変化する事業所を区別することができない。なぜなら,どちらも事業所レベルの輸出ダミーは1のまま変化しないからである。そこで本研究では,事業所・製品レベルのマイクロ・データを用いて,各事業所が特定期間において新たに輸出を開始した製品の数に着目して分析を行った。カウントデータ分析により得られた結果は次にようにまとめることができる。1各事業所の主要製品にかかる輸入関税だけでなく,中間財にかかる輸入関税が削減されると,これまで輸出されていなかった製品を輸出する傾向が高まる。また,2外資系企業が生産している製品を生産している地場事業所は,他の地場事業所と比べて,新たな製品を輸出する傾向が強い。3上流産業における外資系企業のシェアが高い