hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
少子高齢化時代における私有林地の継承と持続的な森林管理手法に関する比較研究

農山村の少子高齢化が進行する中で、私有林地の相続を契機に森林管理水準の低下が懸念される。本研究は、日本とヨーロッパ4ヶ国(フランス、ドイツ、フィンランド、ノルウェー)の林地相続制度と実態を比較考察し、持続的に森林を経営するための政策課題を検討した。国また地域によって林地の相続慣行は異なるものの、所有細分化の抑止の試みが各地でみられた。日本の林業活性化地域では現所有者の林地売却意向の相対的な高さ等が考察された。今後の課題として所有者情報の把握、木材共同販売の組織化、地域条件に合わせた団地的な森林管理協同化の支援、農山村への定住促進政策の重要性を提案した。国内研究では大分県佐伯市と島根県浜田市弥栄町、鹿児島県南薩地域において、林地相続と利用実態について行政資料を収集した。佐伯広域森林組合員に対して林地相続と売買、立木伐採実態に関するアンケートと林地売買に関する法務局データを収集し、解析した。その結果、過疎化が著しく進んでいる旧弥栄村では集落の無住化を伴いながら農林地所有の空洞化が進行していること、一方、素材生産が活発化している佐伯市では、現世帯主による購入森林の方が相続による森林所有よりも主伐、再造林放棄、売却割合が高いことが明らかとなった。また、鹿児島県南薩地域の複数の行政機関・森林組合に対してヒアリング調査をおこなった。均分(末子)相続慣行の下での相続と、開墾地への再森林化により、ごく小面積の林地が生じ、これが管理・施業のコストを引き上げることが明らかとなった。海外研究では、相続制度と慣習、森林資源と木材産業実態、森林環境政策、条件不利地域政策などの文献収集を行った。その結果、フランスとドイツでは分割相続によって不在村化と所有の細分化が進行し、「共有地の悲劇」ならぬ「非共有地の悲劇」といった問題が生じていること、一方ノルウェーでは第1子への相続優先権が法律に規定されていることなどの制度的な相違を把握した。フィンランドとノルウェーでは行政と森林所有者組合で資料収集を実施した。ノルウェー西部では小規模所有者を共同化する「From Ten to One」プロジェクトによって、林道の開設、伐採の共同化、架線集材への助成が開始されていることを把握した。一方、フィンランドでは全員加盟の森林所有者組合が相続後に不在村化した森林の受託化をすすめており、その資料収集を行った。文献調査によって、過去の林地移動に関する法社会学研究の資料やヨーロッパにおける私有林実態に関する報告書を入手し、研究グループ間で共有化した。国内での調査では大分県日田市と福島県、熊本県、福井県、群馬県において、林地相続と売買実態、施業の団地化について行政資料の収集及び林業事業体と森林所有者へのインタビュー調査を実施した。福島県では稼働した大規模国産材工場が森林所有者に将来の施業方針の提示、高齢化・後継者他出世帯の森林の境界管理などの立木代金以外のメリットを提供していることを把握した。大分県日田市では森林組合が団地化と協定取引によって森林所有者への還元が図られてものの、中小規模林家は世代交代を機に林地売却の意向があることを明らかにした。また、福井県におけるコミュニティ林業の推進の事業に関する行政資料を収集した。海外研究においては、ドイツとフランス、ノルウェーで海外調査・資料収集を実施した。フランスではロレーヌ地方(北部)、プロヴァンス・アルプ・コートダジュール(PACA)地方(南部)の比較を行い、1)民法典における分割相続の原則は、実態的にも地域差が認められないこと、2)林業収益性が高く細分化が進んだ北部と、林業収益性が低く細分化が比較的進んでいない南部において、分割林地のグループ化や周辺林地の買取支援といった施策のもたらすインセンティヴに違いがあることが判明した。一方、ノルウェーでは中小規模所有者で組織する協同組合と大規模森林所有者組合の比較を行い、後者では林地資産の管理・運用や売買仲介という役割を有していることを確認した。ネット上に文献ファイルを作成し、関連資料と文献資料を研究グループ間で共有化した。国内での調査は、九州の日田市、佐伯市、栃木県の大規模所有者、熊本県天草市で林地包括受託契約および相続同意書を提出している森林所有者、岡山県真庭地区において製材工場を対象に、資料収集とインタビュー調査を実施し、解析した。その結果、(1)大規模な木材需要が発生している地域では、製材工場や素材生産業者、原木市売り市場による林地購入が活発化していること、(2)熊本県天草市では男子長男への一括相続割合が低くなり、次三男や配偶者への分割相続が増加していること、(3)森林組合への長期の経営権移転に同意する所有者は小規模所有他産業従事者、または家産維持的な大規模所有者であること、一方同意していないものは農林業自営である傾向を把握した。

海外研究はフランス、ノルウェー、台湾で私有林の所有権移動と森林管理に関する資料収集を行った。その結果、(1)フランスでは森林政策の分権化を推進する手段として「森林憲章」があり、ボージュ山塊地域において、私有林森林所有者をはじめ森林に関するステークホルダーは地域で作成した森林憲章に則って森林を管理していること、(2)ノルウェーでは国、都道府県、市町村による私有林への規制と支援の分担関係に関する調査を実施し、中西部地域の条件不利地域では伐採方法の指導は県位置づけられ伐採方法の支援策等については市町村から都道府県に権限が引き戻されており、市町村では小規模所有者の団地化を推進していること、(3)台湾では私有林関連法案の収集を行い、造林ブームからの資源成熟等、共通点があること等を明らかにした。ノルウェーの森林所有者団体を訪問し、事業内容と森林所有者支援の方法、林地移動の実態と規制策、条件不利自治体による架線集材補助等の林業独自施策について追加調査を実施した。加えて、研究代表者が組織委員長を務めた国際森林研究機関連合(IUFRO)の3.08(小規模林業経営)&6.08(ジェンダーと林業)の合同研究会において、本研究の成果をシンポジウム基調講演、一般講演等で報告し、国内外の研究者と議論を行った。その結果、先進諸国では私有林所有者の高齢化、不在村化、林地相続による森林管理意欲の低下が問題となり、世代交代後の所有者への森林・林業教育手法の開発、機械化体系に合わせた施業地の団地化が各国で共通の課題となっていることを把握した。同時に、林地相続の方法は社会・文化条件によって異なっており、フランス全般、およびドイツと日本の一部地域で分割相続慣行があり、林地所有の細分化が進展し、その他の調査地では慣行的に長子への相続が一般的であった。そうした中で、ノルウェーでは1974年に男女を問わず長子優先相続へ、2000年以降は農林地の零細化抑制と所有者の定住義務に関して国民的議論を行ない、他用途利用への転換規制の強化と土地取得後の当該所有地市町村への定住義務規定の短縮・継続という相続法制度が変更されたことを明らかにした。また、地籍調査の遅れと林業採算性の低下から境界不明森林が増加し、後継者への相続手続きが行われない事態が発生しているが、大分県佐伯地区では素材需要の拡大に伴って素材事業体や中規模森林所有者による林地購入の増加、熊本県天草地区では森林組合による世代を超えた林地包括受託契約の推進、福井県では県単独事業でコミュニティ林業を推進し境界明確化と林業振興策を計っていることを把握し、新たな施策効果と持続的な森林管理の成立条件を家族経営と組織経営に分けて考察した。東日本大震災の影響で当初予定していた福島県において調査継続が難しいと判断し、北関東(栃木県・茨城県)に変更したこと、予算の全額支給が年度途中となったため、国内調査日程が年度末になり、その解析が当初計画よりも若干遅れている。24年度は最終年度であり、研究分担者との線密な打ち合わせを行い、当初目的が達成できるようにしたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度予定のデータ収集を出来るだけ年度前半に実施し、後半に共同研究者で議論する機会を設け、成果をとりまとめる。
紫外光レーザーによる自己消滅ストリーマ-(SQS)発生機構の研究

1.自己消滅ストリーマ-(Self-QuenchingStreamer:SQS)モードは、ガス計数管の電離箱、比例、GMモードと並んで基本的な動作モードである。ガス増幅率が非常に高く、しかもこれまでのGMモードに比べて計数率特性が約1桁良い。本研究では、窒素レーザーからの光を用いて、SQSの発生機構のモデルにおける光電離などの寄与を明らかにすることを目的にした。また、原理的な面からSQS管の改良点を見い出し、原子炉周辺、核燃料再処理施設などの高線量率場の計測・線量測定の新しい計測技術を確立することも目指している。2.以下の成果が得られた。1)SQS管において第2消滅ガスを用いると計数率特性が改善され、SQS管としてよりよい性能が得られた。このことから、高線量率場における線量測定にSQS管を応用することができる。2)紫外光と同様に電離飛跡を形成するα線によるSQSの発生機構について、電離飛跡によってSQSの発生が促進されることが分かった。そのメカニズムを計算によってシミュレーションした結果、電離飛跡が濃密であることの影響を受けることがより明確に示された。3)窒素レーザーからの紫外光によってガス計数管の特性を測定した結果、自己消滅ストリーマ-モードへの遷移が観測され、荷電粒子による場合と同様な電離特性を示すことが分かった。このことは、レーザー光による電離が多段階励起によって行われるためと理解できる。4)SQSモードにおける準安定状態の光電離の寄与については、レーザーによる電離と光電離との区別について、更に検討を必要とすることが明らかになった。1.「自己消滅ストリーマー(Self-QuenchingStreamer:SQSと略記する)モード」は、ガス計数管の電離箱、比例、GMモードと並んで基本的な動作モードであり、ガス増幅率が非常に高く、しかもこれまでのGMモードに比べて計数率特性が約1桁よい。本研究では、窒素レーザーからの光を用いて、SQS発生機構のモデルにおける光電離の寄与を明らかにすることを目的としている。また、原理的な面からSQS管の改良点を見いだし、原子炉周辺、核燃料再処理施設などの高線量率場の計測・線量測定の新しい計測技術を確立することも目指している。2.本年度は、小型紫外光分光器および若干の回路を購入した。これによってレーザー光の分光が可能になり、その性能を確認し、以下の成果が得られた。(1)SQS管における第2消滅ガスの利点について測定して、SQS管の性能が改善できることが明らかにされた。(2)新ししい知見としては、紫外光と同様に電離飛跡を形成するα線によるSQSの発生機構について、電離飛跡によってSQSの発生が促進されることが分かった。3.今後以下の測定等を行ってSQSの発生機構における光電離の寄与について明かにする。(1)窒素レーザー光の電離によるガス計数管の特性の測定。(2)SQSモードにおける準安定状態の光電離の寄与の測定。2.2年目の本年は以下の成果が得られた。

1)窒素レーザーからの紫外光によってガス計数管の特性を測定した結果、自己消滅ストリーマ-モードへの遷移が観測され、荷電粒子による場合と同様な電離特性を示すことが分かった。このことは、レーザー光による電離が多段階励起によって行われるためと理解できる。2)紫外光と同様に電離飛跡を形成するα線によるSQSの発生機構について、電離飛跡によってSQSの発生が促進されることが昨年度の研究で分かったが、そのメカニズムを計算によってシミュレーションした。このモデルによって、α線によるSQSが電離飛跡によって影響を受けることがより明確に示された。3)SQSモードにおける準安定状態の光電離の寄与については、レーザーによる電離と光電離との区別について、更に検討を必要とすることが明らかになった。
A new layer graphene decorated with bimetallic nanocrystals for enhanced solar energy conversion

ソリューションプラズマプロセスにより、バイメタルナノ結晶(BNC)の合成を行い、グラフェンに担持した。ソリューションプラズマによる還元と放電中の電極のスパッタを利用して、バイメタルナノ結晶を合成した。この方法で合成したバイメタルナノ結晶を、TEM、EDS、UV-VIS分光法により分析した。グラフェンは化学気相堆積法(CVD)で合成した。BNCをグラフェンに担持することによって、ナノ粒子からグラフェンへあるいはグラフェンからナノ粒子へ電荷の移動が起こることが分かった。また、電荷移動のふるまいは、ナノ粒子の合金組成によって変化することが明らかとなった。研究の目的太陽エネルギー変換効率の向上を目指して、新たなグラフェン-バイメタル(二元金属)ナノ結晶の複合層状材料の合成に取り組んだ。ソリューションプラズマプロセスによって、グラフェン表面でバイメタルナノ結晶を合成し、担持させた。この材料は広い波長の光を吸収できることから、エネルギー変換効率が向上すると考えられる。さらに、バイメタルナノ結晶のプラズモン共鳴を利用して、グラフェン-バイメタルナノ結晶の薄膜の仕事関数の制御を行う。研究実績の概要グラフェンの合成およびナノ粒子とグラフェンのコンポジット材料の合成を行った。ソリューションプラズマプロセスという新しい方法でバイメタルナノ結晶の合成を行った。ソリューションプラズマは還元反応と同時に電極のスパッタを起こすことができるため、一方の金属には溶液中の金属イオンの還元反応を、そしてもう一方の金属には放電中の電極のスパッタを利用して、バイメタルナノ結晶を合成した。サイズの大きなグラフェン薄膜を合成するため、CVDに用いる真空チャンバーを作製した。初期の真空のベース圧力が成長過程において重要となるため、精密に制御できるよう設計した。合成したグラフェンを、TEMとラマン分光法により分析した。また、グラフェン-バイメタルナノ結晶を作製し、光の透過性を評価したところ、可視スペクトル領域において大きな透明性を示すことが明らかとなった。グラフェンの合成およびナノ粒子とグラフェンのコンポジット材料の合成を行った。AuInとAuGaナノ粒子を、ソリューションプラズマにより調製した。また、グラフェン-バイメタルナノ結晶薄膜をソリューションプラズマプロセスで作製することに成功した。金バイメタルナノ粒子のグラフェンへの電荷ドーピングの効果が、粒子の化学組成に応じてどのよに変化するかを評価した。電荷ドーピングの効果を、ラマン分光法及び電子エネルギー損失分光法によって測定した。また、グラフェン-バイメタルナノ結晶の膜の吸収係数を決定するために、UV-VIS分光法を用いた。また、グラフェン-バイメタルナノ結晶薄膜のエネルギーバンドギャップに関する基礎的研究として、UV光電子分光法や、逆光電子分光法を用いて測定を行った。材料工学予定通り進捗した。理由:AuInとAuGaナノ粒子を、ソリューションプラズマにより調製した。外部量子効率の測定システムの構築を、26年度中に取り組む。グラフェン-バイメタルナノ結晶薄膜をソリューションプラズマプロセスで作製する。銅箔に保持したグラフェン膜上で、バイメタルの同時合成と担持を行う。グラフェン-バイメタルナノ結晶の膜の吸収係数を決定するに、UV-VIS分光法を用いる。また、グラフェンバイメタルナノ結晶薄膜のエネルギーバンドギャップに関する基礎的研究として、UV光電子分光法や、逆光電子分光法を用いた測定を行う。さらに、校正したフォトダイオードで電圧-電流曲線(V-I曲線)を測定し、外部量子効率を求める。ここでは太陽光の代わりにスペクトルランプを用いる。求めたグラフェン-バイメタルナノ結晶の外部量子効率を、他の太陽電池や太陽光発電デバイスと比較する。
ニュートリノビームを用いた長短離ニュートリノ振動実験のための基礎的研究

本研究では1998年(又は1999年)に開始が予定されている高エネルギー物理学研究所-スーパーカミオカンデ間の長短離ニュートリノ振動実験におけるニュートリノビームフラックスと実験条件によるその変化をシミュレーションを通じて調べた。それによりまず、荷電パイオン収束装置であるホーンマグネットとして2つ1組のもの(ダブルボーン)が有効で、これによりスーパーカミオカンデにおけるニュートリノフラックスを約20倍にできることがわかった。この結果が現在製作中の最終的なホーンマグネットの設計へとつながった。ホーンマグネットにはパルス的に250kAもの大電流を流すことになっているが、このような大電流を精度良くモニター・制御するのは難しい。しかし、本研究により20%程度という十分可能な精度での制御で良いことがわかった。ニュートリノビームは荷電パイオンの崩壊からのものを利用するが、これを崩壊させるための空間として崩壊トンネルを設けることになっている。この長さ、半径としてそれぞれ、200m、1.5mが特に予算面から現実的な値と考えられている。だが、半径は2.5mにした方がフラックスを10%程度増やせることがわかった。また、崩壊トンネルを真空引きすることで増加するニュートリノフラックスは約5%であることもわかった。さらに地盤の軟弱性から崩壊トンネルの沈下が予想されるが、これがニュートリノフラックスに与える影響は無視できることがわかった。これ以外にも、ビーム軸から離れるに従ってニュートリノのエネルギー分布がそのように変化するかなども調べた。結局それらの結果を総合して、現在考えられている設定でほぼ支障なくニュートリノ振動実験を行えることがわかった。だが、ニュートリノフラックスを増やし、さらに実験の統計をあげるという点において多少改善の余地があることもわかった。
放射線治療の効果判定因子としてのテロメラーゼ構成分子の意義と遺伝子治療への応用

放射線照射により、癌細胞のテロメラーゼ活性が低下すること、すなわち標的分子の一つであることが明らかにされてきた。最近、ヒトテロメラーゼの構成分子(鋳型RNAであるhTR、触媒蛋白hTERT、付属蛋白hTEP1)に加え、テロメラーゼのテロメア領域への結合を阻害するTRF1やTRF2などテロメア結合蛋白もクローニングされた。しかし、各構成分子および結合蛋白の遺伝子発現を定量的に解析することが困難であったため、放射線照射によるテロメア伸長反応の制御機構については、未だ明らかにされていない。そこで、本研究では初めに、胃癌、乳癌および造血器悪性腫瘍患者の検体を対象とし、テロメア伸長反応の制御機構を解析した。癌組織や造血悪性腫瘍細胞のテロメラーゼ活性値(TPG)は、対照とした非腫瘍のそれに比べ高値を示した。テロメラーゼ構成分子のうち、hTRとhTEP1は非腫瘍でも発現しており、膵癌細胞を放射線照射した際にもhTERTのみがTPGと同様の挙動を示すことから、hTERTがTPGの規定因子と考えられた。しかし、TPGとテロメア長との間には、有意な相関関係はみられなかった。そこで、テロメラーゼのテロメア領域へ結合を阻害するテロメア結合蛋白TRF1,TRF2やTIN2のmRNA発現量を解析したところ、腫瘍では非腫瘍に比べ明らかに抑制されていた。すなわち、細胞がテロメア伸長反応を介して不死/癌化するためには、テロメラーゼ分子の発現とともに、テロメア結合蛋白による負の制御からの解除という、少なくとも2つのステップが必須と考えられた。このことは、放射線併用遺伝子療法の開発に際しては、この両面からのアプローチが重要なことを意味している。今後、この点に関し研究を進める予定である。
一酸化窒素によるニワトリの摂食変動に関する神経化学的研究

リジン過剰飼料をニワトリヒナに給与すると飼料摂取量が減少する事が報告されていたが、これに視床下部カテコールアミンが関与しているか否かは明らかでなかった。飼料摂取量を減少させるのに十分な量と考えられたリジン過剰(対照の3倍)飼料を給与後、9日目に視床下部のカテコールアミン濃度を0、1、2、3時間後に定量した。飼料摂取量は5日目以降に減少しはじめ、9日目まで持続した。カテコールアミン濃度にはリジン含量ならびに時間経過による大きな変化はみられなかった。カテコールアミンのノルアドレナリンを中枢に投与すると動物の摂食量が亢進することが知られていた。そこでまずニワトリにおいてカテコールアミンの前駆物質であるチロシンならびにチロシンの基質なるフェニルアラニンを中枢に投与した場合に、視床下部のカテコールアミン濃度や摂食行動が変化するかどうかを調査した。その結果、これらのアミノ酸を投与しても視床下部のカテコールアミン濃度や摂食行動に影響を認められなかった。次にアドレナリン作動神経系のα2受容体の刺激薬であるクロニジンを中枢に投与したところ、容量依存的に摂食量を亢進することが明らかとなった。このクロニジンによる摂食亢進は一酸化窒素の合成酵素の阻害薬により抑制された。以上のことから、脳内カテコールアミン濃度は特定のアミノ酸の過剰や投与によって変化することはなく、ニワトリヒナの摂食に影響を与えないと言える。また、一酸化窒素とアドレナリン作動神経系がニワトリの摂食行動に相互的に働くことが示唆された。
ＴＲＡＩＬの好中球排除によるＳＩＲＳの制御機構の解明とその臨床応用

当ICUは、長時間手術などの過大侵襲を受けた手術後の患者が多い傾向にある。本projectはSIRS状態下における解析とのことで、主に術後のサンプルを用いてきた。胸腔や腹腔ドレーン排液からの白血球からのmRNAの検討から、これまでの結果では手術後のSIRS病態において炎症局所(胸部・腹部ドレーン排液)において、TRAIL-Receptor3の発現が有意に増加し、アポトーシスの制御因子として重要である可能性が示唆された。臨床データとの関連性を含めてTRAIL R3の炎症局所における意義を検証していく。また、手術後患者以外の種々の重症病態下におけるTRAILの意義について検討するためにも、経時的な患者採血を行って血清と血球に分離しサンプルの集積を図っていく。血球は白血球から好中球および単核球を分離しmRNAを精製する。TRAILおよびその受容体の発現をRT-PCR等にて解析する。血清はTRAILや各種cytokinesの濃度をELISA等により測定を行う。TRAIL-R3の意義について、特に細胞死について、THP-1もしくはHL-60を用いて、necrosis,apoptosis,autophagyとの関連性を検討する、その際、細胞死関連蛋白の発現を検討する。表面蛋白の発現についてはFACSの使用を考慮している。TRAILが生体防御的に作用している報告が散見されるが、In-vitroまたはin-vivoにおいてSIRSやSepsis等の治療的意義があるかどうかrecombinant TRAILの添加実験等による評価を行う。またも臨床データにおけるhigh TRAIL群とLow TRAIL群における比較の中での意義についても検証していく。TRAILは腫瘍細胞に特異的にアポトーシスを惹起させるサイトカインであることが報告されてきた。我々は健常者から分離した好中球からTRAILが発現していることを初めて明らかにし、また、TRAILがTNFalphaおよびIFNgammaにより発現制御を受け、最終的に好中球の寿命(アポトーシス制御)に関与することも分かってきた。このことより、SIRSなどの急性炎症病態(Innate immunity)の主役である白血球(特に好中球)とTRAILの関連性を主に解析を行ってきた。食道癌患者においては頚部、胸部および腹部操作を伴い、術後に過大なSIRS状態を惹起することよりステロイドの術前投与などによる制御を試みられている。本研究において胸部・腹部からの廃液と血液からのサイトカイン発現の網羅的解析(Bio-plex analysisなど)により、胸部・腹部からのドレーン廃液中のサイトカインが有意に高いことが判明した。SIRS病態における血液中とドレーン廃液中の白血球を分離し、mRNAの精製を行った。血液中のTRAILの発現はドレーン中でより高かった。Death ReceptorのTRAIL R1とR2もドレーン中で高い傾向にあり、腹部でより顕著であった。一方Decoy ReceptorのTRAIL R3とR4はドレーン中で低い傾向にあった。サイトカイン発現同様に炎症局所においてTRAILとDeath Receptor(R1, R2)は増強しており、白血球(好中球)の活性化と炎症の過剰反応が生じており、同時に好中球はより細胞死を惹起しやすい状況にある。細菌等を貪食した好中球が細胞死により炎症を制御する生体反応なのかもしれない。今後も症例を増やし、TRAILがSIRS制御の標的となりえる可能性を検証していく。SIRS(Systemic Inflammatory Response Syndrome)状態にある患者の血液や体液(胸水、腹水、浸出液、尿、痰など)を採取している状態である。今後、TRAILや各種cytokinesの濃度をELISA等により測定を施行していく予定である。現在までに、手術後の血液中と術野の局所に挿入されたdrainからの廃液からleukocytesを分離し、Trizolを用いてRNAまで精製した。TRAILおよびTRAIL受容体(R1,R2,R3,R4)に対するprimersを作製し、術後1日目のTRAILとIL-8の発現をReal-TimePCRにて検証した。炎症局所(胸部・腹部ドレーン廃液)において、有意にIL-8とTRAILのmRNA発現を認め、TRAIL受容体のR2の発現亢進しDecoy受容体のR3が減少していた。健常者から採取した血液から好中球を分離しin vitroで培養すると、TRAILは培養中に排出され、TRAIL-R2が低下し、TRAIL-R3が増加し、アポトーシス感受性が亢進する。このことから、過剰な炎症反応を示す胸部・腹部の局所においてTRAILを主体とした細胞死による白血球の排除機構が存在する可能性がある。今後、炎症が惹起する細胞死としてAutophagyが注目されているが、TRAILも癌細胞や乳管形成にautophagyが関与している(EMBO J,2009, PNAS, 2004)。TRAILによって惹起される好中球を用いて、Autophagy関連蛋白(Atg,L3 etc)の発現を解析し、電子顕微鏡を用いて細胞形態的にautophagyの有無を検証していく。Innate immunityにおけるTRAILのautophagyの意義を明らかにしていく。各疾患における重症病態におけるサンプルが集積されており、自然免疫に関与したサイトカインを測定中である。同時に大量の臨床データとの関連性を統計ソフトを用いて検証いている所である。新たなPCR機器も完備される予定であり、解析のspeed upが期待される。救急・集中治療領域においてSIRSを呈した患者検体が数多く採取できている。

また、Real-time PCR等の測定系が安定しており、現在、大量の解析をしている状況である。ICUにおける重症病態下におけるTRAILの意義を明確にするために、各状況下での患者採血を行い、血清と血球に分離する。その際の血球から白血球を分離し、白血球さらには好中球のmRNAを分離し、TRAILおよびその受容体の発現を解析する。これまでの結果ではTRAIL-Receptor3の発現がアポトーシスの制御因子として重要であるので、臨床データとの比較し、biomarkerとなりえるか検証していきたい。この際、FACSによる表面蛋白の発現の検討していく。また、細胞死の分類としてnecrosis,apoptosis,autophagyなど明らかにされてきたが、それらの関連遺伝子の発現との比較を行い、白血球のTRAILがどの細胞死に関わっているか検討していく。TRAILが生体防御的に作用している報告が散見されるが、In-vitroでTHP-1もしくはHL-60を用いてその意義について検討していく。TRAILおよび受容体の発現を制御する遺伝子(microRNA)の網羅的解析を行うために、Sanger InstituteのTarget Scanを用いてTRAILの3'-regionをターゲットとしているmicroRNAを予想する。TRAIL及びTRAIL-Rを発現制御しているTNFalphaやIFNgammaを用いて、In vitroで各種血球系に分化誘導可能な細胞株(HL-60, THP-1など)において、mature miRNAもしくはanistense-oligonuculeotideを用いて細胞内へtransfectionを行い、miRNAのgain of functionもしくはloss of functionの細胞を構築する。その後、TRAILやTRAIL-Rの発現が制御されるか検証し、アポトーシスの誘導などのbiological functionの検証も行う。これまでの報告(特に動物実験)において、TRAILが生体防御的に作用している可能性が明らかされている。侵襲下による白血球におけるTRAILおよびTRAIL受容体の発現の動態をより明らかにしていく。これらを遂行するために、血液からの白血球分離試薬、蛋白、遺伝子解析用キット・試薬、また、ベッドサイドにて容易に迅速にmRNAの発現を確認するためのコンパクトなReal Time PCR装置の購入。生体侵襲との関連性を正確に検証するために、サイトカインや細胞死に関わる因子の蛋白・mRNAの解析のためのキット・試薬を購入する。臨床データベースの整理を行うための統計ソフト等の購入する。また、研究成果の発表および情報収集のための国内外での学会参加も予定している。血液から白血球を分離抽出するための試薬購入。TRAIL及びその受容体の蛋白・mRNAの解析のためのかかる試薬・キットの購入。TRAIL発現制御に関するmicroRNA同定のための試薬・キット・array委託等にかかる費用。
シク教団形成者アマルダスに見る異教徒との共生思想

本研究は、シク教教団の実質的な確立者である第三代グルのアマルダスの生涯やその背景、さらには実質的な活動に関して、聖典『グル・グラント・サーヒブ』のアマルダスの言説をを中心に検討するものである。その成果は既に日本宗教学会などで発表してきたが、昨年は拙著『情報と宗教ーグローバル時代の宗教と文明』(北樹出版社2018年)において、その成果を公表した。更に、2019年度中に中央大学出版会から『アジア型文明の21世紀的意義』(仮題)として、「宗教が国家を作る時(あるいは宗教教団が国家を作るメカニズムの事例研究)」(執筆中)において、シク教団の原初よりシク教国家(カリスタン)形成過程におけるシク教の初代からアマルダスを中心に検討し、その成果を発表する。また、アマルダスの存在を16世紀における西北インドのヒンドゥー・イスラム共生社会形成の先例と位置づけることで、宗教教理が如何に、他宗教との共生、それも筆者のいう、冷たい共生ではなく、真に相互理解と尊重を基礎とする共存共栄社会形成に関する智恵を、この思想や行動から吸収できる。つまり、現在社会が直面するイスラム教との平和的共存社会の構築に、どのような思想的、文化的、宗教的現実的諸作がある化、その実例を彼の、さらにはシク教の研究から見いだすことが出来るのである。特に、アマルダスは信仰を地涌に認めつつ、現実生活における平和的な共同体社会形成を目指し、初代ナーナク以来のヒンドゥー・イスラム共生構造の構築を目指し、それがある程度成功を収めた実績がある。この点は、更に多方面からの検討が不可欠となり、今後の研究の継続が必要である。また、報告者のシク教研究の成果は、2019年4月16日(火曜)インド大使館のビベーカナンダホールにおいて、「シク教思想の21世紀的意義」と題する記念講演において、駐日インド大使閣下他列席において、発表した。シク教の研究は、インドのシク教徒以外では余り注目されておらないために、多様な研究の領域を個人的な努力で埋めなければならない点が研究の進捗度を多少緩慢にている。しかし、インターネットやSNSなどにより直接現地の研究者と交流が出来るために、かなり研究の効率が上がってきていることも事実である。本件は最終年であり、これまでのシカと今後の課題を整理して、その成果については、著作(既述の中央大学出版会からの出版が確保されている:義務)において発表する。また、インド大使館での記念講演、学会、あるいは一般の教養講座のようなところからの講演依頼もあり、成果の発表や普及に一層精力的に活動する。また、南・東南アジアにおけるシク教団の現実の調査なども行ったので、その成果もふまえる。今後の研究は、先ずシク教という宗教の持つ、宗教融和思想とその実現のための具体的な施策に関して、今日的な意義を明らかにすること。さらにシク教をインド宗教史全体に位置づけること、特に、仏教徒の関係を思想的のみならず、文明論的な意味で両者の共通性、というよりも普遍性を明らかにしたい。というのも、仏教とシク教は、インド発の二つの世界宗教であり、特に仏教の中でも大乗仏教は、シク教の教団勢力圏とその領域がオーバーラップし、しかも開祖ナーナク、アマルダスと仏教的な思想の影響を直接・あるいは間接t系に受けたことが指摘されている。この点は、宗教思想的に興味があるが、それ以上に当該地域における異宗教、異文明の融和・融合の伝統という視点から、大乗仏教の発生と比シク教の発生を比較文明的に比較研究することは、シク教研究のみならず、日本とも関係の深い大乗仏教成立の思想的なダイナミズム解明に大きく寄与できると考えられる。南アジアにおける宗教の対立と融合、さらにはイスラム・ヒンドゥーの共生、つまり異なる宗教の共生というテーマで、重要な存在であるシク教教団の実質的建設者アマルダスに関する現地調査を67月に実施し、デリー、パンジャブの関係寺院や研究所を訪問し、資料の収集を行った。また、アマルダス関係の文献の翻訳と検討を行い、宗教学会、早稲田大学大会(9月)において、アマルダスの思想に関する研究発表を行った。さらに、中世インドにおける初期のシク教社会をめぐるヒインドゥー・イスラム両社会に関する研究を、合わせて行った。今回は、基礎的な研究でもあり、日本では全く研究実績のないアマルダス関係の研究領域ということで、特に、宗教・社会的な背景について歴史的な文献資料の収集に関しても、現地デリー大学の歴史、ウルドゥー語、イスラム学の研究者から情報提供を受けた。その成果は、現在執筆中の書籍に掲載した。(2017年度中に刊行予定)さらに、本研究の周辺研究として、仏教、ヒンドゥー、イスラムの神秘主義との複雑な思想、社会関係を文献(バクティ、スーフィー文献)を検討することで、アマルダス思想の独自性と共通性の峻別を試みる基礎研究に取り掛かった。さらに、国家と宗教という申請者の研究における南アジアの事例研究の一環として、シク教における権力と宗教権威の成立をアマルダスに絞って研究を進行した。さらに中世インドの思想・宗教研究全般にも研究を進めた。現在、研究の進捗業況は、おおむね順調である。まず、インドでの調査は、長年の研究環境を生かすことができ、現地の協力者のバックアップが役立っている。また文献も手持ちのものに加えインドから重要な資料が入手できた。さらにネットなどを通じて、アドバイスも直接受けられる環境にある。もちろん、現地調査に関しても、インド特有の事情もあり、アクシデントなどがあって当初の計画以上の成果は得られない部分もあるが、今後さらにこれを埋め合わせることは十分可能である。

日本では全く研究されていないといって過言でないシク教、さらにその実質的な教団確立者のアマルダスの存在は、現在の様な宗教紛争の時代に合ってこそ重要である、その視点かアマルダスのヒンドゥー・イスラム融合思想の探求を第一とするが、さらに重要な点は、思想の具体的な社会における展開に関して、研究しシク教教団という特異な宗教教団の思想とその知恵、とその具体的な展開の過程を明らかにすることを目指している。今年度は、主に膨大なアマルダスの業績を聖典『グル・グラントサーヒブ』から抽出する作業を行っい、それをファイルし、分析を徐々に進めている。特に、宗教対立が激しいヒンドゥー教とイスラム教との社会的な共生)をアマルダスがシク教教団という社会組織を構築する際に、どのように両者の融和、共生思想(具体的には、その政治思想)を展開し、シク教教団という独自の集団を形成したかについて、思想的側面と歴史的な側面から検討している。その成果の一部は、特に政治的な共生思想の具体的あり方に言及した『親鸞研究』(2018年6月刊行予定)において、講演録として掲載。また、シク教の教団史からの検討は、拙著『グローバル時代の宗教』(北樹出版社2018年9月刊行予定)において、言及している。今年度より、シク教の政治思想、就中アマルダスの政治思想に着目し、圧倒的なムガル政権下におけるパンジャブの小集団であったシク教を、独立した教団に成長させたその現実的な手腕と政治思想を明らかにすことを試みた。つまりシク教教団の独立を実現させたその手法と思想を通じてイスラムとの実社会における共生の可能性をアマルダスにおいて明らかにすることの意義について、ある程度明確化できた。シク教の研究は、宗教対立が激しくなっている現在社会においてこそ、非常に重要な研究である、との視点から研究を開始したが、その意義はますます大きくなっている。特に、イスラム教の世界的な拡大という現実に対して、シク教の存在は思想的、宗教的のみならず現実社会における共生、特に政治的な共生という視点が、非常に重要である。というのも、従来のシク教研究は、報告者を含めて思想研究に重点が置かれていたが、実際にはイスラム政権の圧倒的な支配の中で、独自の思想と宗教儀礼、そして教団を作り、発展させたその経緯を明らかにすることが、イスラムとの共生という喫緊の課題に対応するための重要な先例となるために、アマルダスの思想を明確にすることを引き続き行っている。さらに、歴史的な検討を、政治的な側面から明確化するために、『アクバル・ナーマ』におけるアマルダス、シク教関係の部分を検討している。その際、インドのシク教研究者とのメールなどでの交流を通じて、意見交換を行っている。また、その成果は、機会あるごとに発表している。本研究は、シク教教団の実質的な確立者である第三代グルのアマルダスの生涯やその背景、さらには実質的な活動に関して、聖典『グル・グラント・サーヒブ』のアマルダスの言説をを中心に検討するものである。その成果は既に日本宗教学会などで発表してきたが、昨年は拙著『情報と宗教ーグローバル時代の宗教と文明』(北樹出版社2018年)において、その成果を公表した。
ピラゾレニン誘導体の新規合成とその反応性に関する研究

1,2-ジアシル-1-クロロエチレンに数種のジ置換ジアゾメタンを反応させると、ピラゾリンとシクロプロパンを与えた。ピラゾリンの熱安定性は、C-5の置換基がビフェニリレン<Ph,Ph<Ph,Me<Me,Meの順に増加した。一方、C-3、C-4、C-5にシス配置でかさ高い隣接基をもつピラゾリンは、他の異性体よりも安定であった。この異常な安定性は、かさ高いC-4置換基が、C-3やC-5の共役基の分解に有利な立体配座を部分的に妨害するためであるとして合理的に説明できる。ピラゾリンのシクロプロパンへの熱的変換は、殆んどのものが出発物質の立体化学を保持して進行したけれども、かさ高いシス隣接基をもつ幾つかのピラゾリンは立体異性をもつシクロプロパンの混合物を与えた。これらの熱分解の機構は、生成物の立体化学的分布を基礎として、(90、90)トリメチレン中間体を経るものとして説明できた。ジ置換ジアゾメタン(2-ジアゾプロパン、フェニルジアゾエタン、ジフェニルジアゾメタン、ジアゾフルオレン、ジアゾインデン)と1,2-ジアシル-1-クロロエチレン(ジメチルクロロフマレート、クロロナフトキノン、N-トリルクロロマレイミド)から誘導される5,5-ジ置換3-クロロ1-ピラゾリンをトリエチルアミン存在下処理すると、特殊な場合を除いて対応する3,3-ジ置換ピラゾレニンを好収率で与えた。5員環イミド環の縮環したビシクロピラゾリンはピラゾレニンを与えずその開環したジアゾアルケンを与えた。しかし、6員環の縮環系ではピラゾレニンが単離された。5員環縮環系におけるジアゾアルケンの生成は、2つの5員環縮環ビシクロ系に由来する立体歪により相対的にジアゾアルケンの方が安定になるためと理解できる。この歪の存在は、MM2計算や化学的根拠から裏付けられた。1.ジメチルクロロフマレート(1)やジメチルクロロマレート(2)に, 2-ジアゾプロパン(3),フェニルジアゾエタン(4),ジフェニルジアゾメタン(5), 9-ジアゾフルオレン(6)を室温ベンゼン中で反応させると, (3)と(1), (3)と(2),(4)と(1), (4)と(2), (5)と(2)の反応の場合,ほぼ定量的に立体特異的なピラゾリンが単離されることがわかった.しかし, (5)と(1), (6)と(1), (6)と(2)の反応の場合には, N2の脱離をともなってシクロプロパン体が生成した.この場合,大部分はピラゾリンが立体保持で分解するが,立体衝害の大きい基が隣接位につくとその相互作用により反転したシクロプロパン体を与えた.2.上記の反応を塩基存在下行い,脱HClによるピラゾレニンの生成を検討したところ,等モル量のトリエチルアミンの転化では収率でピラゾレーンが生成することが認められた.3.ピラゾレニンの3位にシアノ基とフェニルまたはエステル基の両者が置換したものは,ピラゾレニンが開環してビニルジアゾアルカンを与えることが認められた.シアノ基以外の共役基とエステル基が置換した場合は,優先的にシグマトロピー転位生成物を与えた.

しかしエステル基とアルキル基の置換した場合は安定にピラゾレニンが単離された.以上のような電子吸引性と共役基による開環については, MO計算(MNOO)から,ピラゾレニンとビニルジアゾアルカンの生成熱の差を求めることにより理論的に裏付けられた.4.ジアゾアルカンとして1記載(3)(6)を用いて,クロローN-(P-トリル)マレイを与えたが, (3)以外の場合は開環したビニルジアゾ化合物を与えた.これに関し,二つの5員環の縮環にともなう歪の問題を検討中である.1.ジアゾインデン(1)をジメチルクロロフマレートとトリエチルアミン存在下反応させると、ピラゾリンが単離されることなく脱HClを伴いピラゾレニンとなるが、このものは容易に開環してビニルジアゾアルカンになることが判明した。2.アルケンとしてクロロナフトキノンを用いると、(1)、2-ジアゾプロパン(2)、フェニルジアゾエタン(3)、ジフェニルジアゾメタン(4)、9-ジアゾフルオレン(5)との反応において、(2)(3)では対応するピラゾリンが生成し、これらはトリエチルアミンの作用をうけて対応するピラゾレニンを安定に単離することができた。しかし、(1)、(4)、(5)との反応ではピラゾリンは単離させないが、予めトリエチルアミンを共存させて反応を行うと、やはり対応するピラゾレニンが単離された。このような双環性のピラゾレニンは、従来のジアゾアルカンとアルキンとの反応による方法では得られないもので、本法のような脱離法により始めて得られるものである。3.アルケンとしてクロロマレイミドを用いて、(1)(5)との反応を行った。上記と同様にピラゾリンが単離される場合((2)、(3))と単離されない場合((1)、(4)、(5))があるが、トリエチルアミンの作用で、(2)では安定なピラゾレニンを得ることができたが、(1)、(3)(5)では、その開環生成物であるビニルジアゾアルカンを与えた。4.上記の2のように、6員環の縮環したピラゾレニンは安定であるが、3のように5員環の縮環したそれは不安定で、この原因は環の歪のためと思われる。このことは、加水分解に対する化学的安定さの実験や、MM2計算による歪エネルギーの計算結果により裏付けることができた。
マイクログリッドの不安定現象の解明とその抑制制御方法に関する研究

1.研究概要全く新しいエネルギー供給形態として「MicroGrid(マイクログリッド)」なるものが提唱され,注目を集めている。これは独立運転が可能な自律的小規模系統であり,高い供給信頼度を確保することができるものであるが,独立運転の際,多数電源の集中配置によって引き起こされる不安定現象が問題となる。よって本研究では,それら不安定現象の実験的,理論的解析とその抑制制御方法の開発を行った。2.研究成果今年度はまず,昨年度構築した分散電源のモデルを改善し,シミュレーションによる動作確認を行った。また,基幹系統に対するH_∞制御およびPSO法を利用した系統安定化装置(PSS)の設計に関する研究も行い,マイクログリッドの安定化に対する適用可能性を探った。具体的には,以下のとおり。昨年度構築した電源モデルをMatlab/Simulinkを用いて実装した。また,それらが単体で接続されている場合のシミュレーションを行い,各電源モデルが適切に動作していることを確認した。(2)開発したモデルを用いてマイクログリッド内で生じる現象を実験的に検討続いて,開発した電源モデルを含めたマイクログリッド全体のモデルを構築し,基本的な場合についてシミュレーションを行った。その結果,単独運転に移行する際の不安定現象が発生する場合および発生しない場合をそれぞれ模擬することができ,上記不安定現象が電源間の特性の違いによって引き起こされることを確認した。(3)基幹系統に対するロバストPSSの設計基幹系統に対し,H_∞制御およびPSO法を利用した系統安定化装置(PSS)のロバスト設計に関する研究を行った。結果,ノミナル条件から離れた場合でもロバストな安定化を実現する設計を得ることができた。これは,マイクログリッドの安定化に対しても有効であると考えられる。(「11.研究発表」を参照)1.研究概要全く新しいエネルギー供給形態として「MicroGrid(マイクログリッド)」なるものが提唱され,注目を集めている。これは通常,配電系統と連系して運転を行い,非常時には接続点を切り離すことで独立運転が可能であり,より高い供給信頼度を確保することができるものである。しかし,独立運転の際,多くの電源が集中配置されることによって引き起こされる不安定現象が問題となると考えられるため,本研究では,それら不安定現象の実験的,理論的解析とその抑制制御方法の開発を目指している。2.研究成果様々な種類の分散型電源や負荷がマイクログリッド内に密集し,電源の多くがインバータを介して連系されることから従来の電源とは異なる特性を持つことが,先の不安定現象の原因になっている。よって,本年度ではまず,それら様々な分散電源のモデルを構築し,シミュレーションによる特性把握を行った。具体的には,以下のようにまとめられる。(1)Matlab/Simulinkを使用し,モデルを作成解析の基本となる各種電源モデルをMatlab/Simulinkを用いて構築した。まず,自然環境に影響を受けない従来型の同期機を用いたディーゼルエンジン発電機モデル,急速に普及が進んでいるマイクロガスタービンモデル,次世代分散電源として期待されている燃料電池モデルについてプロトタイプを開発した。(2)開発したモデルを用いてマイクログリッド内で生じる現象を実験的に検討続いて,開発したモデルを使用し,基本的な場合についてシミュレーションを行った。その結果,単独運転に移行する際の不安定現象を模擬することができ,それらが電源間の特性の違いによって引き起こされることを確認した。(「11.研究発表」を参照)引き続き,その他の電源のモデル化,理論の整理,制御方策の確立などについて,研究を進めている。(「11.研究発表」を参照)
白や黒を知覚する機序の解明―照明の推定という視点から―

物体表面の白黒濃淡,すなわち明度が正確に知覚されるメカニズムを明らかにすべく,照明の推定という観点から研究を行ってきた。これまでの研究から,人間は無意識的に「照明は上から来るものである」という思い込みを有し,それに基づいて外界の認識を行っていることがわかっている(Ramachandran, 1988; Sun & Perona, 1998)。本研究では,この内的な思い込みによる照明の推定が明度の知覚に影響すると考え,実験を計画した。具体的には,上向きに見える面の画像(上からの光がよく当たる面)と下向きに見える面の画像に対して知覚される明度を調整法と呼ばれる方法によって計測し,比較するという実験であった。実験では,両眼に異なる画像を提示することで奥行き感を与え,面の向きが明瞭にわかるようにした。その実験の結果,上向きの面は暗く見えるということが示された。また,前述の特殊な画像提示法を用いずに奥行き・面の向きがわかるようにした画像を用いた際にも,同様の結果が確かめられた。本研究における結果から,照明方向への無意識的な思い込みが,明度知覚に影響することが明らかになった。これは照明環境の推定が明度知覚に影響するということを示すだけでなく,観察者側が有する内的な情報の重要性を示した点においても非常に大きな意義があった。これまでの明度知覚の研究では,対象物体の周囲の輝度や,奥行き的な位置関係など,外界の物理的な要素と明るさ知覚の関連が主に論じられてきたが(e.g., Wallach, 1948; Gilchrist, 1977),本研究は明度知覚の研究に新たな視座を提供するものであった。当初計画していた実験をさらに進め,その成果から英文誌を執筆,受理されるに至ったことが評価の理由である。ただし,照明の推定を論じるにあたり,照明の思い込みと明度知覚の間のプロセスについてより詳細な議論が必要と考えられた。照明方向の思い込みは,形状知覚の研究から発見されたものである。ゆえに形状知覚研究分野においてさまざまな知見が蓄積されている。今後の研究では,照明方向の思い込みによる明度知覚への影響についてさらに検討を進め,形状知覚研究で得られたような結果が明度知覚の実験でも同様に見られるかを調べていく。これにより,照明方向の思い込み,形状知覚,明度知覚の関連がより明瞭な形で明らかになっていくことが期待される。最終的には明度知覚と照明の推定の間のプロセスを解明することを目指す。個人ホームページ。
リラクセーション技法(漸進的筋弛緩法)による睡眠障害の質的改善に関する研究

本研究の目的は、リラクセーション技法(漸進的筋弛緩法=Progressive Muscle Relaxation以下PMR)によって惹起されるリラックス反応を検証するとともに、臨床事例によって睡眠の質的改善の効果を明らかにすることである。基礎研究では、健常な青年女性23名(平均年齢20.8歳)を対象に、PMRによって惹起されるリラクセーション反応を検討した。心拍変動、脳波および筋弛緩感覚尺度とSpilbergarの不安尺度(STAI)を用いて評価した。実験群(PMR)は対照群(安静)に比べ、RR間隔の延長とCVrrの上昇が見られた。PMR直後はLF/HFが一時的に上昇した交感神経機能の亢進を示す反応が見られたがその後急速に低下した。脳波は、β・α波の減衰とθ波の増幅が示された。実験群の方が、筋弛緩感覚の上昇と状態不安得点の減少幅が大きく、PMRによて有効なリラックス反応が得られることが示唆された。上記のPMRを用いて、睡眠パターンの変調のある入院患者56例(対照群30例、平均年齢59.4歳実験群26例、平均年齢57.2歳)に質的改善の効果を検討した。全て癌患者であった。指標は主観的睡眠尺度(SEQ)および状態・特性不安尺度(STAI)および自由記述による内省報告である。その結果、睡眠時間に変化はなかったが、寝つきやすさ、中途覚醒時の再度の入眠しやすさ、起床時の心身のバランス感が上昇した。覚醒回数は個人により減少・変化なし・増加に分かれ、治療や検査による身体症状に影響されていた。基礎・臨床研究とも被験者の同意を得て実施したものである。この研究結果を一般化するには幾つかの限界があるが、リラクセーション技法によって睡眠の質が改善される可能性が示唆された。より適切な被験者の選定基準を設けてさらなる追試が必要である。全て癌患者であった。本研究の目的は、睡眠障害者への睡眠の質的改善に、リラクセーション技法の有効性を検証することである。初年度は、リラクゼーション技法そのものの有効性を検証するための基礎研究を企画・実施し、次の知見を得た。1,漸進的筋弛緩法(以下筋弛緩法という)によって惹起されるリラックス反応は、安静法における反応とは異なり、より深いレベルのものであることを実験研究により明らかにした。生理指標は、脳波および心拍変動である。認知・感覚的指標はSTAI不安テストと身体感覚尺度であった。対象は健康な女性20名である。同一被験者により対照実験と本実験を体験させ、両技法による反応を比較した。2,具体的には以下の結果であった。(1)脳波の高速フーリエ変換法(FFT法)によりα波およびθ波の周波数帯域の変化を比較した。安静法時には僅かな増加傾向が示されたのみであったが、筋弛緩法時には8名に顕著な増加が見られ、残りの12名も増加傾向を示し、有意なリラックス反応であると思われた。(2)筋弛緩法時には、平均心拍数の減少と平均RR間隔の延長が見られ、心臓自律神経系の鎮静化の傾向が示されたが、副交感神経機能の亢進の有無については確認できなかった。(3)全例においてSTAI状態不安得点の低下と筋弛緩感覚の高まりを示す身体感覚尺度得点の上昇が見られ、筋弛緩法時において、より顕著であった。

3,得られた知見と今後の課題:筋弛緩法は、安静法とは異なり、より深いレベルのリラックス反応を引き出せる可能性が示唆された。その反応は、脳波上に示されたα波およびθ波の周波数帯域の増大から大脳認知機能におけるリラックス感の高まりと、心臓自律神経機能における心拍数の低下やRR間隔の延長であった。このことは認知・感覚的尺度にも示されており、臨床的な睡眠障害者への同技法の適用の理論的枠組みとなるものである。本研究の目的は、睡眠パターンの変調をきたした入院患者への介護介入として、リラクセーション技法の有効性を検証することである。初年度は、実験研究により健常成人女性23名全員に安静と漸進的筋弛緩法(Progressive Muscle Relaxation以下PMRという)の両セッションを体験させ、惹起されるリラックス反応の差異を検検討した。その結果、安静時に比べ、PMR時はθ波の有意な増幅とα・β波の減衰、および平均心拍の減少と心拍変動性の上昇が見られた。セッション終了直後は安静時よりも高い交感神経活性化が示され、PMRによる一時的な生体負荷と初回練習による課題達成上のストレスが推測された。しかし心理テストおよび身体感覚尺度における筋弛緩感覚の増大はPMR時に有意に高く肯定的な内省報告が多数を占め、PMRの有効性が検証された。上記の結果を基に本年度は、準実験的手法により睡眠パターンの変調をきたしている入院中の成人患者(対照群20名、PMR群8名)を対象にPMRによる睡眠の質的改善の効果を検討した。1,対象群にはPMRの介入せず睡眠パターンの変調を調査した。POMS(感情プロフィール検査)およびSTAI不安テストによる状態不安得点が高得点となりSEQ(自己記入式睡眠評価尺度)得点が低下していた。2, PMR群は、PMRの練習後に身体感覚尺度得点が上昇しリラックス感の知覚が得られ、POMSの緊張-不安および疲労得点、STAI不安テストの状態不安得点が減少した。SEQの入眠・熟睡・起床時得点が上昇し睡眠の質的改善が示唆された。しかし被験者数が少なく統計的有意差を検証するには至らなかった。