hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外科治療を見据えた難治性てんかんの多角的画像研究

難治性てんかん患者を対象とし、MRIや核医学データを用いて画像解析を行った。偏桃体腫大をきたす側頭葉てんかん症例においては、患測の側頭葉先端部の皮質は約6割で肥厚を認め、また病理は皮質形成異常であった。海馬硬化症と偏桃体腫大を伴う側頭葉てんかん症例において比較したところ、前者では著名な白質の体積の低下とAF値の低下を認め、両者の病理は異なることが示唆された。海馬硬化症にて高分解能T2強調画像を用いて海馬亜区域を解析したところ、患側のC1、C4、歯状核の高いZスコアーを示し、またグラフ解析の手法にて特発性全般性てんかん患者の脳の脆弱性が示され、これらの手法は有用な手段であることが示された。本年度はFCD疑いのてんかん患者、及び側頭葉てんかん患者の臨床・脳波・MEG・MR・SPECT・FDG-PET検査を施行し、病理との対比した。本年度当施設で検査が行われたのが500例で、内病理所見が得られた症例数は30例であった。以下の検査と得られたデータに対して下記の画像処理を施した。<臨床検査>各疾患の臨床診断のための必須項目や、診断の補助となる心理検査、神経学的検査、生理検査、発作時・非発作時脳波。MRIにおいて、DIR, 3DT1volume data、軸位断T1,T2強調画像、冠状断FLAIR、拡散テンソルを施行。また脳血流SPECT,FDG-PET,MEGを施行。<MRI形態計測>SPM8with DARTELのソフトにて灰白質、白質、脳脊髄液のsegementationをし、統計解析のための下準備を行った。またfree surferにて全脳の皮質厚測定も行った。<MRI拡散テンソル>DTI Studioのソフトにて全脳のFA map, MD mapを作成。SFLにてもTBSSを作成。正常例に関しても上記MRI形態計測や拡散テンソルにて同様の解析を行った。<脳血流SPECT>大脳の脳血流量を測定し、定量と定性の画像を作成。発作時と非発作時画像を基に個々にSISCOM画像を作成し、Z-scoreを変動させててんかん焦点を検出。<FDG-PET>大脳の糖代謝を画像化し、病変部位のSUVを測定した。本年度はFCD疑いのてんかん患者、および側頭葉てんかんの臨床・脳波・MEG・SPECT・FDG-PET検査を施行し、病理との対比を行った。本年度当施設で上記疾患に関して検査が行われたのが約550例で、うち病理所見が得られた症例は44例であった。以下の検査と得られたデータに対して、下記の画像処理を施行した。MRIにおいて、DIR,3DT1volume data、軸位断T1,T2強調画像、冠状断FLAIR,拡散テンソルを施行、また脳血流SPECT,FDG-PET,MEGを施行。<脳血流SPECT>大脳の脳血流を測定し、定量と訂正の画像を作成。発作時と非発作時画像を基に個々にSISCOM画像を作成し、Z-scoreを変動させててんかん焦点を牽出。3年間蓄積したてんかん症例で以下の画像解析と一部病理も合わせて検討を行った。側頭葉てんかん患者でMRIにてnon-neoplasmと考えられる扁桃体の腫大がある症例40例と正常ボランティア40例を対象に、臨床症状とMR、SPECT, PETを検討した。いずれも腫大した側と脳波検査にて焦点側と一致した。発作間欠期に施行した脳血流SPECTとFDG-PET例においては、いずれも腫大側の側頭葉内側は集積が低下していた。MRにて扁桃体と海馬の体積をfree surferを用いて測定して左右差を検討したとろ、海馬の体積は患側と健側との間に有意差がなかったが、扁桃体は患側が優位に大きかった。側頭葉先端部の皮質に関しては、SPMにて正常データベースを作成し、個々の患者の皮質の肥厚の有無を検討したところ、患測の側頭葉先端部の皮質は25例で優位な肥厚を認めた。また組織が得られた3例は限局性皮質異型性FCDで、うち1例メチオニンーPETを施行されているが、集積は認めなかった。また4例の歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症DRPLAにてFDG-PETを施行したところ、CAGリピート伸展がより強い2例で線条体の集積の低下を認めた。現在まで順調に症例は集積しており、論文化も進んでいる。もし今年度の症例集積が滞ったとしても、既存の集積データを解析することで、一定の成果は上げられると考えられる。特に既存データを用いて新たな解析方法で再解析することで、想定を上回る結果が期待できる。側頭葉てんかん症例にてMR高分解T2強調画像と3DT1強調画像を用いたsubfieldの自動抽出ソフト(ASHS)と、従来のfree surferと比べて、subfieldの識別能の評価を行った。

対象は45例の正常例、50例の側頭葉てんかん患者(内25例の海馬硬化症と25例の非海馬硬化症)にて、ソフトは高分解能free surferの新・旧バージョンを用いた。ASHSと新free surferでは、患側のC1.C4,歯状核の高いZスコアーを示したが、非海馬硬化症ではいずれのsubfieldも体積の減少は認めず、今後この手法は海馬のsubfieldの評価に有用と考えられた。また側頭葉てんかんにて最近偏桃体腫大を伴う症例が報告されるようになったが、まだそのetiologyに関してはコンセンサスを得ていない。今回我々は海馬硬化症と偏桃体腫大を伴う側頭葉てんかん症例、それぞれ34例と17例にて、大脳の白質の萎縮やFA値を比較したところ、前者では著名な白質のvolumeの低下とAF値の低下を認め、両者のetiologyは違うことが示唆された。また特発性全般性てんかん患者において血流の比較とグラフ解析を行った。ASLの脳血流データをもとに、19例の患者と19例のコントロールにて比較した。患者群においては視床、上部中脳、左小脳に血流の低下が認めまた。またグラフ解析では、両側の側頭後頭葉、外側前頭葉に脆弱性を認め、これらの手法は特発性全般性てんかんの理解に役立つものと思われた。難治性てんかん患者を対象とし、MRIや核医学データを用いて画像解析を行った。偏桃体腫大をきたす側頭葉てんかん症例においては、患測の側頭葉先端部の皮質は約6割で肥厚を認め、また病理は皮質形成異常であった。海馬硬化症と偏桃体腫大を伴う側頭葉てんかん症例において比較したところ、前者では著名な白質の体積の低下とAF値の低下を認め、両者の病理は異なることが示唆された。海馬硬化症にて高分解能T2強調画像を用いて海馬亜区域を解析したところ、患側のC1、C4、歯状核の高いZスコアーを示し、またグラフ解析の手法にて特発性全般性てんかん患者の脳の脆弱性が示され、これらの手法は有用な手段であることが示された。概ね順調に症例は集積している。解析も順次進めている。今年度は最終年度となり、臨床検査は前期までとし、画像処理と解析の考察、論文作成を行う予定。扁桃体腫大例に対して、側頭葉先端皮質の肥厚合併の有無や合併割合を検討し、側頭葉先端部に及ぶFCDを画像から推測し、手術症例においては病理と対比する。海馬硬化症に対しても同様。側頭葉てんかん症例に対して、扁桃体と海馬の体積の相関を検討。側頭葉先端病変の有無を脳血流SPECT,FDG-PET,MRI解析のどれが優れているか検討。またさらに辺縁系脳炎後てんかん患者やミオクローヌスてんかん患者のMRIデータにて、VBMで大脳灰白質のみならず、白質の体積の減少部位に関しても詳細に評価する。今までのVBMの検討では灰白質にのみ焦点が当てられて評価されていたが、白質にも特異な部位に委縮をきたすことがあるという仮説を検証するためである。医歯薬学今年度も臨床検査と画像検査と画像処理を行い、また病理との対比も行っていく。<大脳皮質全体におけるFCD検出評価と画像解析>MRIによる評価と解析:MRI視覚評価、MRI形態計測とMRI拡散テンソル解析。核画像検査結果の比較:上記MRI評価、SISCOM,FDG-PET,MEG,各種脳波検査との結果比較。また手術にて焦点部を確定された症例においては、上記各種検査の検証を行う。<側頭葉てんかんにおける画像解析
高解像度電波観測で切り拓く小スケール宇宙論の新展開

10kpc以下の小スケールにおいて構造形成に関する理論と観測が一致しない「小スケール問題」が知られている。この問題を解決するため、我々は、多重像としてみえるレンズ像のそれぞれの位置は理論モデルの予測と合うが、それらのフラックス比が予測と合わない「フラックス比異常」を示す重力レンズ系に着目する。「フラックス比異常」の原因として、レンズ銀河ハロー内のダークマターサブハローと視線方向のハローという2つの候補が挙げられているが、何が真の原因なのかはまだ分かっていない。我々はフラックス比異常の原因を解明する新手法を確立し、4重像重力レンズ系を用いて様々なダークマターモデルに対する観測的な制限を付けることを目的としている。本年度の成果は以下の通りである。1)宇宙の構造形成を用いて様々なダークマターモデルを観測的に制限するため、2017年4月に、ALMA望遠鏡による4重像重力レンズクエーサーMG0414+0534の観測計画を提案し、提案が採択され、2017年11月に天体が観測された。2018年2月にデータにアクセスすることが可能になった。2)長寿命荷電大質量粒子(CHAMP)をダークマターとする宇宙モデルに対して、N体シミュレーションを実行し、ダークマターによる非線形構造を計算した。得られた非線形構造が既存の4重像レンズ系におけるフラックス比異常を説明できるかどうか調べた。その結果、ダークマターの全てがCHAMPであり、レンズ銀河ハロー内のサブハローの効果が視線方向のサブハローの効果より小さい場合、その寿命は0.96年より小さい必要があることが判明した。天候の悪化により、当初の予定より観測時期が5ヶ月程度遅れたため。観測時期が遅れたため、得られた観測データの解析を迅速に進める。
虚血性網膜血管新生による眼疾患における新規GPCRリガンドapelinの役割

糖尿病網膜症などの虚血性網膜症の病態進行に病的な血管新生が深く関与していることが知られている。今回,新規生理活性物質apelinが,虚血性血管新生に関与するのか否かを検討した。その結果,マウス虚血性網膜症(ROP)モデルの網膜において, apelin発現が劇的に上昇していることを明らかにした。また, apelin遺伝子欠損マウスを用いたROPモデルにおいて,野生型マウスと比較して有意に網膜血管量が低下していた。これらの結果から,内因性apelinは,病的な虚血性血管新生に対し,促進的に作用する因子であることを明らかにした。虚血性網膜血管新生が起因となる眼疾愚、特に未熟児網膜症(ROP;retinopathy of prematurity)や糖尿病性網膜症は、中途失明の大きな原因となっており、その発症機序の全容解明および治療標的の開拓が求められている。新規生理活性物質apelinは、オーファンGPCR:APJの内因性リガンドとして同定されたペプチドであり、これまでに生理的な網膜血管形成に促進的に働く因子であることを見出した。このことから、網膜血管新生が起因となる眼疾患発症に内因性apelinが関与しているあかを明らかにすることを目的とした。まず、本年度は、マウスROPモデルの作製および評価系の確立を行った。生後7日齢(P7)のC57BL/6マウスを母マウスと共に75%酸素条件下に5日間暴露し、その後、通常大気下で0,3および5日間(P12, P15,P17)飼育した。その後、麻酔下で心臓からfluoresceinisothiocyanate(FITC)-dextran(M.W.2,000,000)を灌流し、網膜フラットマウントの蛍光画像を取得し、解析を行った。P12では、通常飼育しているマウスでは、網膜に閉める血管の割合が約35%であるのに対してROPモデルでの割合は約7%にまで低下していた。P15、P17では、その割合が約30%にまで回復してきていること、その血管新生では、本来の視神経乳頭から遠心性で形成される血管が逆行性に形成されていることが明らかにした。今後は、このモデルにおけるapelin遺伝子欠損マウスの表現型を解折する。糖尿病網膜症などの虚血性網膜症は、網膜血管閉塞による虚血性血管新生が病態進行に深く関与していることが知られている。虚血性血管新生には血管内皮増殖因子(VEGF)が主に関与しているが、非増殖性糖尿病網膜症患者の硝子体内では、VEGF濃度が高いにもかかわらず血管新生がみられないことがあり、VEGF単独では網膜血管新生を誘導するには不十分であることが考えられ、他の因子の関与が示唆されている。我々は、これまでにオーファンGPCRリガンドとして同定されたapelinが、生理的な網膜血管新生に深く関与していること、VEGF誘発血管新生に対する促進作用を有していることを明らかにしてきた。今回、我々は、apelin遺伝子欠損(apelin-KO)マウスにおける病的な虚血性網膜血管新生の形成について検討し、内因性apelinと虚血性網膜症の関連性について検討した。虚血性網膜症モデルには、汎用されている未熟児網膜症(ROP)モデルを用いた。ROPモデルでは、マウスを75%酸素条件下で生後7日齢(P7)から5日間飼育し、その後正常酸素状態で飼育することで発生する虚血性血管新生を評価した。その結果、ROPモデルでは、P15をピークにapelin mRNA発現が劇的に発現上昇し、P20まで持続していることが明らかとなった。また、ROPモデルにおいて、apelin-KOマウスでは、P17で野生型マウスと比較して有意に網膜血管量が低下していた。これらの結果から、内因性apelinは、糖尿病網膜症などの虚血性網膜症の病態進行に促進的に作用する重要な因子であることが示唆された。
川下主導下における加工業務用青果物の流通再編に関する実証的研究

わが国の食生活において、生鮮食材を購入して調理して食べる機会が減り、既に調理された惣菜や弁当を購入したり、外食したりする機会が増えている。こうした食料消費の変化は青果物の産地にも大きな影響を及ぼしてきている。これら加工業務用の青果物については、加工業者と産地との間で契約栽培が普及する一方で、小売・外食企業(川下企業)においては移ろいやすい消費に適合させるため、頻繁なアイテム・メニュー変更が行われている。本研究はこの一見相矛盾する事態を解消し、円滑に青果物を流通させている中間業者を含めて分析し、加工業務用青果物流通の全体像と各業者・企業の役割分担の形成論理を明らかにしようとするものである。
リコンビナーゼＡを用いたリプレイスメントセラピーによる新規齲蝕抑制法の開発

Streptococcus mutansは、表層に存在するグルカン合成素(glucosyltransferase; GTF)から、粘着性のグルカンを合成し、グルカンを介し歯面に強固に付着する。これらGTFをコードするgtfBC遺伝子がRecombinaseA (RecA)の過剰発現によってリコンビネーションを生じることが明らかとなったため、本研究では、はじめにリコンビナントRecAを作製し、リコンビネーション株を人工的に作製した。さらにrRecAがGTFのプロモーター部分に結合することを明らかとした。本研究の結果は、rRecAを用いた齲蝕抑制物質の開発が可能であることを示唆している。Streptococcus mutansは、口腔内のバイオフィルム形成において最も重要な菌であり、表層に存在するグルカン合成酵素(GTF)から、粘着性グルカンを合成する。一方、リコンビナーゼA (RecA)は遺伝子のリコンビネーションを起こすタンパクとして報告されている。過剰なRecAタンパクを培養液中に添加した場合、コロニー形態が通常のラフ型からスムース型に変化しているものの発現率が極めて高くなるが、この現象は、GTFBとGTFC遺伝子がリコンビネーションを生じることに起因する。本研究では、RecAによるGTFBとGTFC遺伝子がリコンビネーションがどのおようなメカニズムによって発生するかを検討した。gtfBおよびgtfC遺伝子の各プロモーター領域をPCRにて増幅し、このフラグメントをジゴギシゲニンでラベルし、プローブを作製した。一方、タンパク発現用ベクターpET42a (+)を用いてリコンビナントRecA (rRecA)を作成した。これらのプローブとrRecAを用いて、ゲルシフトアッセイを行い、DNA-タンパク間の結合を検討した。rRecAタンパクを各濃度に調整し、プローブと反応させた後、電気泳動を行った。rRecAの濃度が高くなるにつれ電気泳動での移動距離は短くなったため、DNA-タンパクが結合していることが明らかとなった。これらの反応は、GTFBおよびGTFCともにのプロモーター領域で認められた。以上の結果は、GTFBおよびGTFCのプロモーター領域にrRecAが結合し、リコンビネーションを起こす可能性が示された。齲蝕の主要病原細菌であるStreptococcus mutansは、口腔内バイオフィルム形成に重要な菌であり、表層に存在するグルカン合成酵素(Glucosyltransferase ; GTF)から粘着性グルカンを合成することでその能力を発揮する。一方、リコンビナーゼA (Recombinase A: RecA)は、遺伝子のリコンビネーションを起こすタンパクとして報告されている。我々はすでにRecAの過剰発現がgtfB、C遺伝子のリコンビネーション起こすことを報告した。さらにそのリコンビネーションは特定の部位に起こることが明らかとなっている。リコンビネーションを起こした菌はGTFの活性が低下することから、本研究では、これらを利用し、GTF活性が低下している菌の口腔内への定着を促進させ齲蝕発生を抑制することを検討した。はじめにタンパク発現用ベクターを用いて作製したリコンビナントRecAタンパク(rRecA)を液体培地中に添加し、RecAが過剰に存在する状態で、菌を培養するとgtfB、C遺伝子のリコンビネーションの発現率は約0.2%であることが明らかとなった。そのため、rRecAの投与により、人工的にgtfB、C遺伝子のリコンビネーションを起こすことが可能と考えられた。しかしながら、リコンビネーションを起こした菌株は、酵素活性が低下しバイオフィルム形成が減少するものの、同時にRecAが過剰に存在した場合、リコンビネーションを起こしていない通常の菌株において、gtfB、C遺伝子の発現の上昇が認められた。以上の結果から、RecAは、gtfB、C遺伝子への結合はその結合ドメインの違いにより、gtfB、C遺伝子のリコンビネーションと発現促進の2つの作用を持つ可能性が示唆された。そのため、今後はこれらの2つの結合ドメインを特定することが必要と思われる。医歯薬学rRecAのGTFBおよびGTFCのへの結合が明らかとなった。これらのことは、リコンビナーゼAが結合することが、GTFの活性抑制につながる可能性を示している。今後は、RecAのGTFBおよびGTFCへのプロモーター領域以外の結合を検討するとともに、結合部位を詳細に示す。また、リコンビネーションを起こした株が定着できるかどうかをラット動物実験系によって検討する。
DNA損傷に対するオリゴデンドロサイトの脆弱性-老化と認知症との関連について-

Neurobasalを主とした無血清培地にて安定にオリゴデンドロサイトを培養が可能であることがわかった。次に、NERによる修復されるDNA損傷特異的な抗体を用いることにより、オリゴデンドロサイトは、UVによる遺伝子損傷に脆弱性が強いことが判明した。また、細胞表面マーカーにより分化段階を検知することが可能であり、オリゴデンドロサイトの分化段階により、UVによるDNA損傷に対する修復能力に差があることも発見した。オリゴデンドロサイトのDNA損傷に対する脆弱性メカニズムを明らかにするためには、まず、安定した分化型のオリゴデンドロサイトの培養法を確立することが重要である。しかし、従来の方法ではPDGFを培地から抜いて分化した後12目しか安定した状態を保てない。また、培養に用いる血清により結果が異なることがしばしば見られる。このような実験条件では、DNA損傷修復過程を正しく計測することが困難であり、分化後ある一定期間安定した状態で培養することが必要である。初代培養分化型オリゴデンドロサイトを無血清の条件の下において安定した状態で培養する方法を検討した。その結果、Neurobasalを主とした無血清培地にて安定に12週間の培養が可能であることがわかった。次に、NERによる修復されるDNA損傷特異的な抗体を用いることにより、オリゴデンドロサイト、神経細胞及びアストロサイトのDNA損傷修復動態を比較した。オリゴデンドロサイトは、UVによる遺伝子損傷に、他の2種の細胞に比べて著しく脆弱性が強いことが判明した。しかし、従来の方法ではPDGFを培地から抜いて分化した後12日しか安定した状態を保てない。また、オリゴデンドロサイトには、種々の分化段階があるが、培地の調整により、一定の分化段階にあるオリゴデンドロサイトを得ることが可能である。その分化段階は、細胞表面マーカーにより検知することが可能であり、現在のところ、オリゴデンドロサイトの分化の段階により、UVによるDNA損傷に対する修復能力に差があることも発見した。
高融点金属炭化物・窒化物系歯科材料の開発と生体親和性に関する研究

(I)高融点金属:IVA属(Ti,Zr,Hf),VA属(V,Nb,Ta),VIIA属(Re)および他金属(Cu,Ag,Fe,Ni,ステンレス)のラット埋入試験による生体親和性評価、X線走査型分析顕微鏡(XSAM)高感度元素マッピングによる溶出領域の可視化により、Vを除く高融点金属、特に従来全く報告のないHf,Reも含め生体親和性を確認、(II)表面窒化チタン:(1)物性評価-チタン表面窒化膜は黄金色を呈し、結晶構造TiN+Ti_2N(薄膜X線回折)、厚さ約2μm(断面SEM観察)、ビッカース硬さ1300と著しく硬く、超音波スケーラーを適用しても全く傷がつかないことは特筆できる。超音波スケーラー定荷重回転摩耗試験機を試作し、引っかき/耐摩耗性を定量的に評価した。(2)生体親和性評価-動物埋入試験の組織計量から新生骨直接接触率、新生骨形成量ともチタンとほぼ同程度である。(3)ミニチュアデンタルインプラント試験-顎骨から上皮を貫通する歯科インプラント試験として、ラット下顎歯を用いたミニチュア試験法を開発し、アバットメント部表面を窒化したインプラントの評価を行なった。(4)好中球を用いた微細摩耗粉の為害性評価-10μm,1μm大のTi微粒子埋入後の周囲軟組織は24週後も炎症性反応を示し、巨食細胞のTi微粒子貪食、好中球の形態変化を確認。好中球が刺激を受け放出するサイトカインTNFαは1μm大Ti微粒子の場合のみ放出を確認。物理的サイズ効果による刺激・為害性を認めた。(III)関連派生研究:(1)傾斜機能型インプラント:チタン/アパタイト(Ti/HAP)系傾斜機能材料では焼結過程で一部のアパタイトが反応分解するが、チタン/窒化チタン+アパタイト(Ti/TiN+HAP)系ではアパタイトを保持したまま焼結されることを確認。(2)傾斜機能型コンポジットレジン残存歯の歯根部へ植立するコア、ポストに対して、衝撃力による過大な応力集中により発生する歯根部破折を抑制するために、UDMAマトリックスに対しシリカフィラー含有量を変化(080%)させた傾斜機能型コンポジットレジンを光造形法(レーザーリソグラフィー)で作製し、応力緩和効果を光弾性法、有限要素法計算により評価、確認した。(IV)結言:窒化チタンは生体親和性に富みかつ表面硬さがきわめて高く、その応用として耐摩耗性が要求される、(1)人工歯根のアバットメント部(上皮貫通部)、(2)関節などの人工骨摺動部等の有望な用途が考えられる。

(1)高融点純金属インプラント、連接インプラント、傾斜機能型インプラントの作製、(2)各インプラントの動物埋入実験による生体親和性の評価、(3)炭化物・窒化物試料作製装置の組立と一部試料作製を行なった。(1)試料高融点金属中IVA属(Ti,Zr,Hf),VA属(V,Nb,Ta),VIIA属(Re),VIII属(Fe,Ni,Cu,Ag)の純金属、合金としてステンレス鋼、連接インプラントとしてレーザー溶接したTi|Zr,Ti|Hf,Ti|Vを作製した。傾斜機能型インプラントとしてTi/Co,Ti/HAP(アパタイト),Ti/ZrO_2を長さ方向、径方向にそれぞれ,傾斜するように粉末充填し、CIP加圧成形後、真空焼結する通常の方法のほかに放電プラズマ焼結(SPS)も使用し作製した。また窒素ガス雰囲気中、電気炉内高温加熱によるTiの表面窒化、炭化水素雰囲気中における表面炭化処理を行なった。(2)動物埋入試験ミニチュア(12φx610mm)試験片を作製し、ラット皮下軟組織、大腿骨骨髄腔、家兎脛骨骨髄腔への1-8週の動物埋入実験を行った。インプラント付近の組織を固定、脱水後、包埋し切片を切り出し、自動研磨装置(購入)を用いて研磨し、染色して標本とした。(3)物性評価原子間力顕微鏡(AFM)を用いた金属インプラントの表面粗さ、3点曲げ試験による連接インプラントの溶接強さの評価を行なった。(4)観察・分析インプラント周囲の軟組織の炎症反応の有無、硬組織中の新生骨生成を評価するために染色した薄切切片を通常の光学顕微鏡(OM)のほかに共焦点レーザー走査型顕微鏡(CLSM)による断層撮影を行ない、さらに非染色のまま電子線アトフブマイクロアナリシス(EPMA)、X線走査型分析顕微鏡(XSAM)を用いたマッピングによるTi,Hf,V等の各金属の溶出とca,P,S,O,Fe等の元素分布、顕微ラマンスペクトル(購入)による官能基分布を可視化した。(5)生体親和性,高融点金属Zr,Hf,Nb,Ta,ReはいずれもTiと同等め生体親和性と新生骨生成能を示した。一方、V,Ni,Cuは著しい生体為害性を示し、Feは生体内の溶出が多いにもかかわらず為害性は小さかった。連接インプラントの動物埋入実験により異種金属を同一条件で比較することが可能になり、特にTi|VではTi側の新生骨生成、V側の為害性によって生じた骨吸収が対照的に示された。Ti/Co傾斜機能型インプラントではCo濃度の増加とともに軟組織の炎症反応が強くなること、Ti/HAPではHAPの増加とともに早期から骨生成が開始することが示され、材料の傾斜構造に応じて生体が傾斜的に反応することが認められた。本年度は(1)表面窒化チタン(Ti)インプラントの作製、(2)物性評価、(3)動物埋入実験による生体親和性の評価を主として行ない、さらにチタン/アパタイト系傾斜機能型インプラントの作製と評価も行なった。(1)試料1Φx10mmの棒状および0.5x12x27mmの板状JIS-1種Tiを(A)フローN_2ガス中850°C,8hr、(B)フローN_2(流量180ml/min)+NH_3(90ml/min)の混合ガス中800°C,5hrの各条件で表面窒化処理を行なった。またハイブリッドミキサー(購入)を用いチタンとアパタイトの配合比を調整した混合粉末をシリコーンゴム型に填入し超高圧反応装置(購入)による700-900MPaで加圧成形後、放電プラズマ焼結し傾斜機能型インプラントを作製した。一部は純Tiに代え表面窒化したTi粉末を作製し同様に傾斜材の作製を試みた。
世界システムとオイコノミア：大戦間期の貨幣論の生態的・人類学的考察

2018年度は初年度のため、まず夏前(6月30日)に第一回の研究会兼研究打ち合わせの会合を開き、各メンバーの問題関心と今後の研究計画を確認した。また代表者中山と分担者桑田は社会思想史学会会員であり、2018年度の大会でテーマ的問題関心を共有する藤原辰史氏(非会員)を招聘してセッション報告「ネイチャーズエコノミー再考:ダーウィニズムからナチズムの時代に」を行うことを計画し、夏前に2度の研究打ち合わせ、小研究会を行った。同学会大会は10月末(27日、28日)に行われ、他の分担者二名もこれに参加して、セッション参加者とともに活発な議論を行った。さらに同日、これを受けての藤原氏も交えて研究打ち合わせを行った。またこの結果、2019年度より藤原氏に研究分担者に加わっていただくことになった。なお同学会大会では、資本主義と人種、階級、国民の概念の関係を論じたドキュメンタリーDVD上映のセッションが行われたが、これは本研究の枠内でドキュメンタリー製作者に許可をとり日本語字幕を付した成果を、テーマに近い研究者諸氏に論じてもらったものである。また地域通貨と暗号通貨に関して戦間期のドイツ、オーストリアの状況を調査するうちに、現行の地域通貨キームガウアーを精査する必要が明らかになり、また戦間期に普及した地域通貨ヴェルグルの実施地域に研究所が存在することがわかったため、2019年2月末から3月初めにかけて、ドイツ、オーストリアへの共同出張を行った。分担者林はキームガウアー創始者のC.ゲレリ氏にインタヴューを行い、またメンバーでヴェルグルの研究所を訪問し、視察とインタヴューを行った。さらに林、中山でM.エンデの思想との関連を調査し、分担者桑田はイギリスの貨幣論と社会的信用、ラスキン、ギルド社会主義の関係を調査するため、イギリスへも出張の足をのばした。当初予定したとおりに研究会や海外出張を進めることができ、メンバーの日程調整はかなり難航するものの、おおむね順調に共同研究を進めることができている。また研究が進む中で、あらたな研究分担者を加えることが構想されるようになり、思った以上に進展している部分もある。2019年度のもっとも大きな企画は、2018年度の終わりごろに進めた海外出張の成果を受け、9月に日本(飛騨高山)で行われる地域通貨、暗号通貨に関する国際学会にセッション参加することである。ここにキームガウアーの創始者のゲレリ氏と、ヴェルグルの研究所のハフナー氏を招聘して報告いただき、ともに議論を行う予定である。また第一回打ち合わせから学会のセッション報告などを経て、メンバー間で、熊本・水俣における社会的信用の動向と地域主義に関心が向かっていることが明らかになった。これも含め、世界システムとオイコノミアというテーマを、より複合的に考察していく予定である。
日本農村の文化動態に関するフィールド調査:中国との比較による親族研究の再構築

本研究はほぼ計画通り、先行研究の文献を購入、精読しながら、主に夏休みや春休みなどを利用した参与観察と聞き取り調査により、かつて調査した石川県及び千葉県の農村で親族と宗教儀礼に関する具体的な資料を収集した。また、必要に応じて北海道十勝地域の農場と阿寒湖のアイヌ部落、兵庫県の香住町と赤穂市及び愛知県の吉良町なども調査し、具体的な資料を収集してきた。これらの資料が先行研究や日中社会との比較研究などにおいて、どのような学術的な位置づけや意味をもつのかについては、既に日本と中国の学会などでの口頭発表や論文発表及び著書で公開してきたが、今後も国際的な学術誌などに積極的に発表していく予定である本研究はほぼ計画通り、先行研究の文献を購入、精読しながら、主に夏休みや春休みなどを利用した参与観察と聞き取り調査により、かつて調査した石川県及び千葉県の農村で親族と宗教儀礼に関する具体的な資料を収集した。これらの資料が先行研究や日中社会との比較研究などにおいて、どのような学術的な位置づけや意味をもつのかについては、既に日本と中国の学会などでの口頭発表や論文発表及び著書で公開してきたが、今後も国際的な学術誌などに積極的に発表していく予定である本研究課題に当たる初年度は、ほぼ計画通り、日本農村における社会状況と文化動態に関わる先行研究の文献を購入、精読し、また夏季と春季を利用して、かつて調査した石川県志賀町岩田集落で追跡調査を実施した。フィールド調査において、現地の政府役人及び村人から理解と協力を得て、特に村人の生産活動や家族・親族関係、婚姻形態、人生儀礼、年中行事及び外部社会との社会的・経済的・政治的な諸関係などについて、参与観察を行ないつつ聞き取り調査により多くの具体的な資料を収集することができた。これらの資料が先行研究や中国農村との比較研究などにおいて、どのような学術的な位置づけや意味をもつのかについては、現在詳しく分析中で、近いうちにその成果を学術誌に発表する予定である。また、本年度は、自費で中国湖北省と安徽省の農村にて補足調査を一回行なった。加えて、それまで集めた資料と研究成果を合わせて、東京大学で開かれた文化人類学の年次学会や大阪市立大学と愛知大学で開かれた国際シンポジウムで口頭発表を行い、国立民族学博物館研究報告書などの学術誌に投稿した。2006年4月から2007年3月まで合計4本の論考がすでに刊行されている。なお、2007年3月には、かつて調査した千葉県富里市の新橋集落で予備調査を一回行なった。このため、今後の展望として、新橋での本調査を行ない、新橋の自然環境や生業経済、社会文化及びその変化様式などが岩田のそれらとどのような共通性と相違点があるのかを解明するつもりである。本研究課題に当たる次年度は、ほぼ計画通り、日本農村における社会状況と文化動態に関わる先行研究の文献を購入、精読し、夏季と春季を利用して、かつて調査した千葉県新橋集落で追跡調査を実施した。また、本年度は、中国南開大学で開かれた国際シンポジウムで口頭発表を行い、学会誌『文化人類学』や研究者編集の論文集などに投稿した。2007年4月から2008年3月まで合計3本の論考がすでに刊行されている。なお、2008年3月には、兵庫県香美町で予備調査を一回行なった。このため、今後の展望として、香美町での本調査を行ない、香美町の自然環境や生業経済、社会文化及びその変化様式などが石川県と千葉県の農村地域とどのような共通性と相違点があるのかを解明していく。本研究課題に当たる最終年度は、ほぼ計画通り、日本農村における社会状況と文化動態に関わる先行研究の文献を購入、精読しながら、夏季に初めて北海道十勝地域の農場と阿寒湖のアイヌ部落、冬季に兵庫県の赤穂市と愛知県の吉良町を調査し、また春季にかつて調査した中国湖北省の農村地域などで追跡調査を実施した。これらの資料が先行研究や目中社会との比較研究などにおいて、どのような学術的な位置づけや意味をもつのかについては、現在詳しく分析中で、近いうちにその成果を学術誌に発表する予定である。また、本年度は、日本の北海道大学や愛知大学及び中国の北京大学などで開かれた研究会で口頭発表を行い、学会誌や研究者編集の論文集などに投稿した。2008年4月から2009年3月まで合計2本の論考がすでに刊行されている。

今後、2009年7月に中国の昆明市で開かれる国際民族学と人類学連合大会で日本と中国の農村社会及び文化変化に関する比較研究を口頭発表し、専門雑誌などにも積極的に投稿する予定である。
コンピュータを利用した中世英語の統語論的研究

筆者はかねてより古期ゲルマン諸語において、ゲルマン語*fram,ひいてはインド・ヨーロッパ語*pr-から派生した動詞群を網羅的に調査しているが,本年度は特に古期英語動詞fremmanおよびgefremmanが,韻文作品において,どのように使用されていたかを統語的かつ意味的に考察した。要約すれば,2)fremmanは宗教詩の中では特に古期英語前期に成立したと想定されているCynewulfの作品(ChristB, El, Jul)やCynewulfianと呼ばれる作品群(And, ChristA, ChristC, GuthA, GuthB, Jud, Phoen)において好んで用いられている,3)逆に,宗教詩でもCaedmonianと言われる作品(Dan, Ex, GenA, GenB)や古期英語後期の作品と考えられているPPsやMetではfremmanの使用頻度にばらつきが見られる。特にMetに至っては,fremmanの出現する確率がBeoの10分の1である。今後は,古期英語以外のゲルマン語(特に古期フリジア語)で書かれた韻文作品におけるfremmanの同根語の用法を詳細に比較、検討したうえで本研究を発展させてゆきたい(古期低地ドイツ語および古期高地ドイツ語で書かれた韻文作品における'fremman'については尾崎久男(2001)を参照)。筆者はかねてより古期ゲルマン諸語において,ゲルマン語*fram,ひいてはインド・ヨーロッパ語*pr-から派生した動詞群を網羅的に調査しているが,本年度は特に古期ドイツ語動詞frummen(frummian)およびその同根語fremen(fremmian)が,九世紀に書かれたと推定されるTatian,Heliand,およびOtfridにおいて,どのように使用されていたかを統語的かつ意味的に考察した。要約すれば,1)高地ドイツ語では,frummenとfremenが完全な相補分布をなしていて,低地ドイツ語ではfrummianの方がかなり優勢だが,fremenも少数ながら使用されている,2)本コーパスの頁数や行数を考慮すれば,高地ドイツ語ではこれらの動詞がほとんど使われていないに等しいが,逆に低地ドイツ語ではかなり高い確率で用いられている,3)九世紀のドイツ語において,現代には見られない他動詞(II)型が頻度数の上で自動詞(I)型を凌駕していて,特に低地ドイツ語ではII型の中でも普通名詞(IIb)型より動作名詞(IIa)型の方が頻繁に出現している,4)高地ドイツ語では,IIa型と共起する目的語のほとんどが「肯定的」な行為/物であるにもかかわらず,低地ドイツ語では半数近くが「否定的」な行為/物を表わしている。今後は上記の調査結果を踏まえて,古期ドイツ語に断片的に残存している諸作品,ザンクト・ガレンの修道士ノトカー(Notker Labeo)のさまざまな著作集などを調査したうえで,いわゆる北海ゲルマン(ingwaonisch)語群における比較調査,さらに古期ノルド語を加えて「頭韻詩」を中心にした調査を展開してゆく。
化学療法施行乳癌におけるOSNA法によるセンチネルリンパ節転移診断の有用性の検討

目的は原発性乳癌患者で術前化学療法施行症例におけるセンチネルリンパ節生検で、One-step nucleic amplification (OSNA)法によるセンチネルリンパ節の転移診断の有用性を明らかにする。適格症例88症例の解析で、センチネルリンパ節に限ると転移診断における感度は87.8%であり、ノンセンチネルリンパ節の95.1%に比べ有意に悪い結果であった。CK19 mRNAのIn situ hybridizationによる検討でセンチネルリンパ節におけるCK19の発現の低下はタンパクレベルでなくmRNAレベルで起こり、それは化学療法によって引き起こされたのではないかと考えられた。術前化学療法を施行した88症例における乳癌手術の際に摘出された115個のセンチネルリンパ節あるいは185個のノンセンチネルリンパ節(腋窩リンパ節郭清にて得られたリンパ節)を4分割し、交互に2切片ずつOSNA法による転移検索と通常の病理診断による転移検索を行った。その結果、すべてのリンパ節における通常の病理診断を基準にしたOSNA法の精度を検討した。OSNA法は転移診断におけるcut-off値は、従来の報告(術前化学療法を行っていない症例におけるcut-off値、+:250以上、++:5000以上を用いた)。その結果、全リンパ節のおける転移診断精度は正診率、感度、特異度はそれぞれ92.3%, 88.5%, 93.3 %であった。一方、センチネルリンパ節に限った正診率、感度、特異度は87.8%,75.0%,91.2%であり、ノンセンチネルリンパ節に限った場合はそれぞれ95.1%,97.3%,94.6%であり、OSNA法の精度はセンチネルリンパ節がノンセンチネルリンパ節に比べて劣る結果であった。特に微小転移の感度の低いために転移全体が低くなっていた。リンパ節転移におけるCK-19mRNAの発現がセンチネルリンパ節ではノンセンチネルリンパ節に比べ有意に低下していることがmRNA in situ hybridizationによって明らかにされた。術前化学療法施行症例および非施行症の両方においてセンチネルリンパ節とノンセンチネルリンパ節の転移部位でのCK-19mRNAの発現についてmRNA in situ hybridizationによって検索を行ったところ、センチネルリンパ節の転移部位のおけるCK-19mRNAの発現はノンセンチネルリンパ節のそれに比べ低く、その傾向は術前化学療法施行症例において有意に非施行症例よりも顕著であった。CK-19蛋白の発現においてはいずれの状態でも発現に差はなかった。化学療法のCK-19mRNAの発現への影響をさらに検索するため術前化学療法前に針生検にて採取した乳癌組織と化学療法施行後に手術にて得られた乳癌組織におけるCK-19mRNAの発現と化学療法を行っていない症例の術前術後の乳癌組織におけるCK-19mRNAの発現をmRNA in situ hybridizationによって比較したところ化学療法施行前後のほうがCK-19mRNAの発現の低下が非施行症例のそれにくらべ有意に低下していることが分かった。以上よりOSNA法における感度の低下は化学療法の影響による転移部位におけるCK-19mRNAの発現の低下が原因と考えられた。その結果、OSNA法の精度はセンチネルリンパ節がノンセンチネルリンパ節に比べて劣る結果であった。その原因として、リンパ節転移におけるCK-19mRNAの発現がセンチネルリンパ節ではノンセンチネルリンパ節に比べ有意に低下していることがmRNA in situ hybridizationによって明らかにされた。次に術前化学療法を施行していない症例でOSNA法によって転移が認められた症例を対象にノンセンチネルリンパ節の転移を予測するnomogramの作成を試みた。今後は術前化学療法施行症例においても同様のnomogramを作成する予定である。術前化学療法施行症例および非施行症の両方においてセンチネルリンパ節とノンセンチネルリンパ節の転移部位でのCK-19mRNAの発現についてmRNA in situ hybridizationによって検索を行い、センチネルリンパ節の転移部位のおけるCK-19mRNAの発現はノンセンチネルリンパ節のそれに比べ低く、その傾向は術前化学療法施行症例において有意に非施行症例よりも顕著であった。一方、術前化学療法を施行していない症例におけるノンセンチネルリンパ節転移予測する因子は臨床的腫瘍径、最大コピー数、TTL(転移リンパ節のコピー数の合計)であることを多変量解析にて明らかにした。この3因子でノモグラムを作成したところ、そのArea of under curve (AUC)は0.712であった。このノモグラムの精度は術後因子を含むノモグラムとほぼ同等であった。One-step nucleic

amplification (OSNA)法はサイトケラチン19のmRNA (CK19 mRNA)をターゲットとして、リンパ節転移を診断する方法である。この分子生物学的方法では30ー40分で解析が可能で、手術中に診断を下すことが可能である。通常の乳癌症例にはその信頼性が証明されているが、手術前に化学療法を行った症例における検討は行われていない。この研究の目的は原発性乳癌患者で術前化学療法を施行した症例におけるセンチネルリンパ節生検において、OSNA法によるセンチネルリンパ節の転移診断の有用性を明らかにすることであった。まず、最終目的であるノンセンチネルリンパ節転移予測モデルを化学療法をしていない通常の乳癌632症例を対象に、OSNAのコピー数の総和と腫瘍径の2つを用いたモデルを作成し、NPV=93.2%という良好な結果であった。次に、化学療法施行症例のうち適切にサンプルが得られた88症例(リンパ節にすると415個)を用いて解析を行った。結果はリンパ節全体における感度は92.3%、特異度88.5%、正診率93.3%であったが、センチネルリンパ節に限ると転移診断における感度は87.8%であり、ノンセンチネルリンパ節の95.1%に比べ有意に悪い結果であった。その理由を検証するためCK19 mRNAのIn situ hybridizationを行ったが、その結果センチネルリンパ節においてノンセンチネルリンパ節にくらべ有意にCK19 mRNAの発現低下がみられた。しかし、同じ標本における免疫組織学検索ではCK19のタンパクレベルでの低下は認められなかった。よってセンチネルリンパ節におけるCK19の発現の低下はタンパクレベルでなくmRNAレベルで起こったと考えられ、それは化学療法によってそのような低下が引き起こされたのではないかと考えられた。目的は原発性乳癌患者で術前化学療法施行症例におけるセンチネルリンパ節生検で、One-step nucleic amplification (OSNA)法によるセンチネルリンパ節の転移診断の有用性を明らかにする。適格症例88症例の解析で、センチネルリンパ節に限ると転移診断における感度は87.8%であり、ノンセンチネルリンパ節の95.1%に比べ有意に悪い結果であった。CK19 mRNAのIn situ hybridizationによる検討でセンチネルリンパ節におけるCK19の発現の低下はタンパクレベルでなくmRNAレベルで起こり、それは化学療法によって引き起こされたのではないかと考えられた。統計解析を有効に行うために当初の目標症例数を100から150に変更して解析を行う予定である。現在までのmRNA in situ hybridizationによる研究で化学療法施行症例のおける転移部位でのCK-19mRNAの低下が確認されたので、OSNA法による転移診断の至適はcut-off値を新たに設定する必要がある。
超高齢社会・医師不足時代の総合診療医の質と数の確保に関する研究

「病院勤務の臓器・領域の専門医資格を有する内科系医師」20名へ面接を行い「総合診療医」へ転身する促進因子と抑制因子を調べた。促進因子は『総合診療医の特性が活かせるキャリアプラン』『現実的条件を兼ね備えた質の高い研修』『多様な働き方と学習機会を有する資格』であった。「地域医師会の会員」1,021名と「臓器・領域の専門医資格を有する内科医」2,666名を対象にアンケート調査を行った。病院に勤務する医師の81%は「総合診療医」へ転身する上で在宅医療研修の施行を重視していた。「総合診療医」に関する認識は診療所と病院の医師で差があり、「患者へ継続的に関わること」は病院医師で認識が低かった。本研究においては、計画通りに初年度は「専門医にとっての望ましい総合診療専門医キャリア転向研修」に関するインタビュー研究を行った。これまで20名にインタビューを行い、その分析を行い、以下が明らかになった。専門医にとっての望ましい総合診療専門医キャリア転向研修として、1臨床能力の習得に役立つ研修、2テーラーメイドの研修(内容・期間)、3収入の担保された研修の3つのカテゴリーが明らかになった。1臨床能力の習得に役立つ研修には、1)学ぶ内容に合わせた見学・座学研修と参加・実地研修、2)大学病院・ローテーション以外の研修の二つの要素があった。2テーラーメイドの研修(内容・期間)には、1)修得済と未修得の臨床能力を見極めた研修内容、2)総合診療医として目指す臨床の場(病院・診療所)や地域で異なる研修内容、3)総合診療医として目指す臨床内容により異なる研修期間の三つの要素があった。3収入の担保された研修には、1)専門業務を続けながら平日は週1程度で可能な実地研修、2)オンラインの二つの要素があった。20名にインタビューを行い、その分析を行った。そして、専門医にとっての望ましい総合診療専門医キャリア転向研修として、1臨床能力の習得に役立つ研修、2テーラーメイドの研修(内容・期間)、3収入の担保された研修の3つのカテゴリーが明らかになった。以上の結果は、第7回、日本プライマリ・ケア連語学会学術集会にて平成28年6月12日に発表予定であり、既に採択されている。また、論文化に向けて、投稿準備中である。つぎに、研究2年目の本年度は、1年目のインタビュー調査と先行研究をもとに、質問紙票を作成した。倫理審査を経て、無作為に抽出した全国の内科系の専門医2,666名に調査を依頼し496名(18.6%)から回収を得た。さらに、神奈川県内と千葉県内の2医師会員、約500名にも調査を依頼し、現在、回収中である。本研究は、初年度にまず、「専門医にとっての望ましい総合診療専門医キャリア転向研修」を主題とする半構造化面接を行い、どの様な背景(どの専門診療科・専門領域の医師が、どのような理由で総合診療医を志向するかなど)や、どの様な条件(総合診療医になる上で求められる研修内容、期待される臨床業務)なら総合診療医を志向するかを、質的に探索した。初年度の後半から2年目にかけて、分析を行い、先行研究をふまえ、質問紙票を作成した。そして、質問紙票による量的調査を、予定通り2年目に実施することができた。現在、量的調査はほぼ終了しており、現在は集計を行い、量的調査の分析をを行う段階である。よって、現在までの達成度は、おおむね順調に進展していると考えている。1、本研究においては、まず「専門医にとっての望ましい総合診療医キャリア転向研修」に関するインタビュー研究を行った。10領域の内科系の臓器・領域専門医取得者から、それぞれ男女各10名、計20名にインタビューを行い、その分析を行い、以下が明らかになった。病院勤務の臓器・領域の専門医資格を有する内科系医師の「総合診療医」へのキャリア転向に関連する因子の探索を行った。そして、促進因子として『総合診療医の特性が活かせるキャリアプラン』『現実的条件を兼ね備えた質の高い研修』『多様な働き方と学習機会を有する資格』が、抑制因子として『総合診療医への理解不足』『再研修に伴う困難性』『総合診療医の包括性への抵抗感』が明らかになった。2、つぎに、質的研究の結果と先行研究をふまえ、質問紙票を作成し、量的調査を行い分析を行った。新専門医制度における「総合診療医」のマンパワー確保に臓器・領域の専門医資格を有する内科医師は有用である。そこで、「臓器・領域の専門医資格を有する内科系医師」における“総合診療専門医"の取得希望を明らかにした。新専門医制度による“総合診療専門医"が平成29年4月から開始予定とされていた平成28年1-4月に「内科学会関連学会の臓器・領域の専門医保持者」2,666名を対象に“総合診療専門医"に関する質問紙票による郵送調査を行った。結果は、“総合診療専門医"の取得希望について「あり」と回答したものは404名中の35%であった。“総合診療専門医"の取得条件については、“総合診療専門医"の資格希望「あり」と回答した群で、「なし」と回答した群よりも有意に認知が高かったものに、「資格を取りやすくすべき」、「診療報酬を増やすべき」、「現在の職場を辞めないで受験資格が得られるべき」があった。「総合診療の臨床内容」25項目については、取得希望の有無

2群比較で概ね違いはなかった。本研究は、まず、「専門医にとっての望ましい総合診療専門医キャリア転向研修」を主題とする半構造化面接を行い、どの様な背景(どの専門診療科・専門領域の医師が、どのような理由で総合診療医を志向するかなど)や、どの様な条件(総合診療医になる上で求められる研修内容、期待される臨床業務)なら総合診療医を志向するかを、質的に探索した。つぎに、質的研究の結果と先行研究をふまえ、質問紙票を作成し、量的調査を行い分析を行った。現在、分析はほぼ終了しており、論文作成と投稿を開始している。当初は、今年度中に論文投稿までを終了させる予定であった。よって、現在までの達成度は、やや遅れていると考えている。平成29年度は、平成28年14月に行った「地域医師会員」1,021名と「内科学会関連学会の臓器・領域の専門医保持者」2,666名を対象とした“総合診療医"への転身に関する質問紙票による郵送調査(初年度に行った質的研究の結果と先行研究をふまえ作成し、「総合診療医の臨床内容」(25項目)、「総合診療医の特徴」(16項目)を含む)の分析を行った。第一に、「総合診療医」のマンパワー確保に臓器・領域の専門医資格を有する内科医師は有用であり、“総合診療医"への転身意向がある医師の背景を明らかにした。「転身意向の医師」群で、「生活習慣病の治療と予防」(p<0.001)と「高齢者の合併症管理」(p=0.044)の認知度が高値であった。第二に、日本の医師のライフサイクルとして、臓器・領域の専門医資格を有する内科医師が地域の「総合診療医」を志向して在宅医療を担うことが多く、「総合診療医」を志向する医師の在宅医療研修の認識を明らかにした。多重ロジスティックモデルで、年齢が1歳あがると在宅医療の重要性認識オッズが4%低下(調整オッズ0.96,95%信頼区間:0.93-0.99,p=0.002)し、「総合診療医の特徴」スコアが1点上昇するとオッズが6%増加した(調整オッズ1.06, 95%信頼区間:1.03-1.08,p< 0.0001)。第三に、「総合診療医」については、診療所医師と病院医師の認識差がある可能性があり、この実態を明らかにした。「肺炎の入院適応」「禁煙教室開催」については病院医師で得点が高い傾向を認めた(all p<0.03)。「総合診療医の特徴」については、「一人の患者へ継続的に長く関わること」「心理的に気軽に利用することができること」、「患者に十分な説明を行い意思疎通を行うこと」がいずれも診療所医師において得点が高い傾向を認めた(all p<0.05)。「病院勤務の臓器・領域の専門医資格を有する内科系医師」20名へ面接を行い「総合診療医」へ転身する促進因子と抑制因子を調べた。促進因子は『総合診療医の特性が活かせるキャリアプラン』『現実的条件を兼ね備えた質の高い研修』『多様な働き方と学習機会を有する資格』であった。「地域医師会の会員」1,021名と「臓器・領域の専門医資格を有する内科医」2,666名を対象にアンケート調査を行った。病院に勤務する医師の81%は「総合診療医」へ転身する上で在宅医療研修の施行を重視していた。