hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EDならびにLUTSに対する抗酸化作用に着目した予防治療法の開発

骨盤臓器虚血(pelvic ischemia; PI)に伴って発症する膀胱機能障害と勃起障害(ED)発症のメカニズムの解明を目的とした。PIに伴う膀胱機能障害は、RhoA/ROK経路の機能亢進により生じていることを私達は既に報告している。今回は、PIに伴う勃起機能に関して検討を行った。結果は、PI群において陰茎内の間質部分の増加と、発現機能解析上、陰茎海綿体のRhoA、ROKα、及びROKβの発現亢進を認めた。今回の検討からは、RhoA/ROK経路の亢進に伴い、陰茎海綿体内の平滑筋の収縮が亢進し、その結果、海綿体内の血流障害が生じ、陰茎海綿体の線維化とED発症の可能性が示唆された。近年、勃起不全(ED)と下部尿路症状(LUTS)の関連が示唆されている。両疾患とも加齢とともに増加し、現治療では治療効果は不十分であるため、最近では、アンチエイジングの観点からも、発症の予防に注目が集まっている。これまで私達は世界に先駆けて、動脈硬化に伴う骨盤内の慢性虚血モデルを開発し、膀胱壁への慢性的な酸化ストレスによりLUTSが生じていることを解明した。同様に、骨盤内の慢性的な虚血に伴う酸化ストレスの増加により、EDが発症していることが推察されたため、酸化ストレスの除去がED/LUTS発症予防の新規ターゲットになりうると考えた。本研究は、EDとLUTSの同時発症のメカニズムを、陰茎海綿体・膀胱の機能を評価することで探索し、抗酸化剤による新たな予防治療法の開発に向けた基礎的研究を行うこととした。本研究は、これまでの研究成果を発展させて、骨盤臓器虚血に伴って発症するED・LUTS発症のメカニズムを解明し、新規治療法を開発するものである。慢性骨盤虚血モデルとして、私達が開発した両側総腸骨動脈内皮損傷ラットを使用した。総腸骨動脈の動脈硬化を損傷辣とでは認めた。慢性虚血モデルでは、無麻酔、無拘束下での膀胱内圧測定上、膀胱化活動を認めた。また、勃起回数の減少を認めた。慢性骨盤虚血モデルとして、私達が開発した両側総腸骨動脈内皮損傷ラットを使用する。慢性虚血モデルを作成後、無麻酔、無拘束下での膀胱内圧測定を行い、その後、勃起誘発テストならびに交尾行動を観察する。その後、陰茎海綿体を摘出し、陰茎海綿体の等尺成張力実験を行い、薬剤に対する反応性を検討する。また各種、酵素活性も測定する。同時に海綿体の病理組織学的検討と酸化ストレスマーカーの特殊免疫染色実験を行う。その後、抗酸化剤の慢性投与後、膀胱機能、勃起機能の検討を行い、抗酸化剤のEDならびにLUTSへの予防的治療効果を探索する。ラットの内腸骨動脈に、バルーンカテーテルを使用することで、血管内皮を損傷させる。その後、高コレステロール食を経口摂取させると、内腸骨動脈ならびに骨盤内の膀胱および陰茎海綿体の微小血管壁の肥厚が起こり、慢性骨盤虚血モデルが完成する。これにより膀胱過活動ならびに勃起障害を誘発させる。慢性骨盤内虚血から膀胱過活動ならびに勃起力減退の誘発に手間取っている。また、同時評価がやや困難が予想された。超高齢化社会を迎える本邦において、下部尿路症状(LUTS)と勃起障害(ED)は、ともに解決しなければならない緊急課題であるが、その病態は十分に解明されていない。これまで私達は、動脈硬化症の研究に広く用いられているバルーンカテーテルによる血管内皮障害の手技を応用した、慢性膀胱虚血ラットモデルを世界に先駆けて開発した。今回、このモデルを使用して、骨盤臓器虚血に伴って発症するED・LUTS発症のメカニズムを解明し、新規治療法の開発を試みた。特に今回の検討では、RhoA/ROK経路に着目した。膀胱機能に関しては、既に当教室において慢性骨盤臓器虚血に伴い、RhoA/ROK経路の機能が亢進し、膀胱機能障害が生じていることを報告している。したがって、今回、私達は勃起機能に関してRhoA/ROK経路の発現機能解析を行った。方法は、慢性骨盤臓器虚血群とコントロール群において、1.陰茎海綿体内の線維化の有無、2.陰茎海綿体内のRhoA、ROKα、及びROKβの発現を免疫組織染色、及びウエスタンブロッティングにおいて検討した。結果は、1.陰茎のマッソントリクローム染色上、慢性骨盤臓器虚血群において、有意に海綿体内の線維化の増生を認めた。2.免疫組織染色及びウエスタンブロッティング上は、慢性骨盤虚血群において、陰茎海綿体平滑筋内のRhoA、ROKα、及びROKβの発現亢進を認めた。今回の検討からは、RhoA/ROK経路の亢進に伴い、陰茎海綿体内の平滑筋の収縮が亢進し、その結果、海綿体内の血流障害が生じ、陰茎海綿体の線維化ならびにEDが発症しているのではないかと考えられた。したがって、ファスジル等Rhoキナーゼ阻害剤が、血管性EDに有用である可能性が示唆された。

PIに伴う膀胱機能障害は、RhoA/ROK経路の機能亢進により生じていることを私達は既に報告している。今回は、PIに伴う勃起機能に関して検討を行った。結果は、PI群において陰茎内の間質部分の増加と、発現機能解析上、陰茎海綿体のRhoA、ROKα、及びROKβの発現亢進を認めた。今回の検討からは、RhoA/ROK経路の亢進に伴い、陰茎海綿体内の平滑筋の収縮が亢進し、その結果、海綿体内の血流障害が生じ、陰茎海綿体の線維化とED発症の可能性が示唆された。骨盤虚血モデルの作成に時間を要している。今後は、陰茎の血流測定や海綿体の等尺性張力実験を行う予定である。モデル作成に関して、カンファランスを施行し、学内学外の専門家と協議しながら研究を進めていく方針。慢性骨盤臓器虚血に伴うEDならびにLUTSに対して、抗酸化剤による予防的治療効果を確認する予定。使用する抗酸化剤は、これまで私達が慢性膀胱虚血でその作用を証明した降圧剤であるARB、および他臓器での効果が確認されている分子状水素水を使用する予定である。泌尿器科学下部尿路機能陰茎を摘出後、尿道海綿体を切除し、陰茎海綿体のみをホモジェネートし、ウエスタンブロットを用いて、nNOS、eNOSの蛋白レベルを測定する。また、PKG活性はCycLex社のキットを使用して測定する。cGMPは、陰茎海綿体をホモジェネート後、ELISAを用いて測定する予定。割引などがあり余りが出た。次年度に使用予定次年度物品費などに使用予定
メダカ転移因子による遺伝子改変系の構築

メダカTol2は脊椎動物で転位活性を持つ、唯一のhATファミリーのトランスポゾン(転位因子)である。従って、Tol2はその転位機構やホストに与える影響、そしてそれ自身の起源についての研究もさることながら、トランスポゾンを用いた遺伝子taggingに応用できる期待が大きい。本研究は、Tol2の研究を通して、それを用いた遺伝子改変系を確立することを目的とする。Tol2の転位に重要な塩基配列を決定するにあたり、様々な条件下でのTol2転位頻度をより正確に求めるため、既に構築した、In vivoでの転位頻度を測定する系を改良した。その結果、Tol2から転写される長さの異なる2種類のmRNAの内、長いmRNAは転位を活性化し、短いmRNAは転位を阻害することが判明した。このことは、短いmRNAの翻訳産物が、転位を阻害するリプレッサーの役割を果たしていることを示唆する。大腸菌やトウモロコシのトランスポゾンでは、短い転位酵素が、完全長の転位酵素の働きを阻害して転位を抑制する事が知られている。メダカの場合も、転位酵素とそのリプレッサーをコードすることにより、ゲノム内での転位頻度を調節しているのかもしれないと考えているトランスポゾンがそれ自身の転位頻度を制御する手段の一つが、転位酵素の発現量調節である。Tol2の場合は活性化と阻害という逆の機能を持つ2種類のmRNAを発現することによって、転位を制御しているのかも知れない。しかし、どちらのmRNAも発現量が非常に低い為、メダカ細胞における量比が測定できない。このため、これら2種類のmRNAのプロモーター領域を、レポーターとなるルシフェラーゼ遺伝子につないでルシフェラーゼ活性を測定することにより、プロモーター活性を推測しようと試みた。まず転写開始点を含むプロモーター候補の塩基配列をレポーターベクター上に組み込んだ。それをメダカ培養細胞に導入して、ルシフェラーゼアッセイを行った。その結果、長いmRNAのプロモーター活性が低く、転写開始点付近に転写を阻害する配列があることが判明した。一方、短いmRNAのプロモーターは、転写開始点上流約40塩基対がプロモーター活性に重要であることが判明し、長いmRNAと比較して最大8倍の活性が現れた。以上のことから、メダカ細胞内では、転位酵素よりもリプレッサーの方が多く発現している可能性が示唆される。Tol2の自然界での転位頻度が低いことの一因は、このためかもしれない。高頻度の転位はトランスポゾンの生き残りには不利となるため、Tol2は転位頻度を低く抑えてメダカと共存していると考えられる。本研究は、Tol2の研究を通して、それを用いた遺伝子改変系を確立することを目的としている。メダカの場合も、転位酵素とそのリプレッサーをコードすることにより、ゲノム内での転位頻度を調節しているのかもしれないと考えている。トランスポゾンがそれ自身の転位頻度を制御する手段の一つが、転位酵素の発現量調節である。その結果、どちらのmRNAも、そのプロモーター活性は非常に低いことが示された。とりわけ長いmRNAのプロモーター活性が低かった。一方、短いmRNAのプロモーターは、長いmRNAと比較して最大5.8倍の活性が現れた。

Tol2の転位に重要な塩基配列を決定するにあたり、様々な条件下でのTol2転位頻度をより正確に求めるため、既に構築した、In vivoでの転位頻度を測定する系を改良した。その結果、Tol2から転写される長さの異なる2種類のmRNAの内、長いmRNAは転位を活性化し、短いmRNAは転位を阻害することが判明した。このことは、短いmRNAの翻訳産物が、転位を阻害するリプレッサーの役割を果たしていることを示唆する。大腸菌やトウモロコシのトランスポゾンでは、短い転位酵素が、完全長の転位酵素の働きを阻害して転位を抑制する事が知られている。メダカの場合も、転位酵素とそのリプレッサーをコードすることにより、ゲノム内での転位頻度を調節しているのかもしれないと考えているトランスポゾンがそれ自身の転位頻度を制御する手段の一つが、転位酵素の発現量調節である。Tol2の場合は活性化と阻害という逆の機能を持つ2種類のmRNAを発現することによって、転位を制御しているのかも知れない。しかし、どちらのmRNAも発現量が非常に低い為、メダカ細胞における量比が測定できない。このため、これら2種類のmRNAのプロモーター領域を、レポーターとなるルシフェラーゼ遺伝子につないでルシフェラーゼ活性を測定することにより、プロモーター活性を推測しようと試みた。まず転写開始点を含むプロモーター候補の塩基配列をレポーターベクター上に組み込んだ。それをメダカ培養細胞に導入して、ルシフェラーゼアッセイを行った。その結果、長いmRNAのプロモーター活性が低く、転写開始点付近に転写を阻害する配列があることが判明した。一方、短いmRNAのプロモーターは、転写開始点上流約40塩基対がプロモーター活性に重要であることが判明し、長いmRNAと比較して最大8倍の活性が現れた。以上のことから、メダカ細胞内では、転位酵素よりもリプレッサーの方が多く発現している可能性が示唆される。Tol2の自然界での転位頻度が低いことの一因は、このためかもしれない。高頻度の転位はトランスポゾンの生き残りには不利となるため、Tol2は転位頻度を低く抑えてメダカと共存していると考えられる。
造血細胞における癌抑制遺伝子BCORの分子機能の解明

BcorはBcl-6とポリコーム群複合体と結合し、複合体を形成して転写抑制に機能する。これまで、様々な造血腫瘍症例に機能喪失型の遺伝子変異が同定されている。本研究では,Bcl-6結合ドメインを欠損したBcor変異マウスの移植実験を行い、6割のマウスがT細胞性の急性リンパ性白血病(T-ALL)を発症することを見出した。クロマチン免疫沈降シークエンス解析やRNA-seq解析から、BcorがMycをはじめとした多くのNOTCH1ターゲット遺伝子のプロモーター領域に結合することが示され、Bcorを含む転写抑制機構がNOTCH1ターゲット遺伝子の発現調節に機能することが示された。Bcor(BCL-6 corepressor)はその名の通りBcl6のコリプレッサーとして同定され、のちにPcgf1を含むPRC1.1の構成因子としても機能することが明らかとなった。また、近年の大規模シーケンス解析から再生不良性貧血、急性骨髄性白血病、骨髄異形性症候群など種々の造血器腫瘍においてBCOR遺伝子の機能喪失型変異が同定されている。そこで、申請者らは2種類のBcor遺伝子変異マウス(タモキシフェン誘導により造血特異的にBcl6との結合ドメインを欠損するBcorE4欠損マウス)を用いて造血におけるBcor遺伝子の機能を解析した。興味深いことに、BcorE4欠損マウスは300日までに約半数が急性Tリンパ芽球性白血病(T-ALL)を発症することが明らかになった。T-ALL腫瘍細胞の遺伝子発現解析を行ったところ、T-ALLにおける重要なNotch標的遺伝子として知られるc-Myc、さらにはc-Myc標的遺伝子群の発現が亢進していることが明らかとなった。BcorはCD4+CD8+胸腺T前駆細胞においてc-Mycプロモーターに結合すること、Bcl6遺伝子欠損胸腺細胞も類似の遺伝子発現プロファイルを示すことから、BcorはBcl6と協調してc-MycをはじめとしたNotch標的遺伝子の発現を抑制的に制御することで、がん抑制遺伝子として機能していることが明らかとなった。今後はそのがん抑制遺伝子としての機能をタモキシフェン誘導により造血特異的にPcgf1との結合ドメインを欠損するBcorE9-10欠損マウスを用いて確認・検証する予定である。本研究では、Bcorの遺伝子欠損マウスの解析を通して、造血におけるBCORによるエピジェネティック制御の詳細を明らかにする。さらにはその機能破綻が造血器疾患発症にどのようにつながるのかを解明することを目的とする。予想通りにBcor欠損マウスにおいて造血器腫瘍が発症し、そのがん抑制遺伝子としての機能を確認できた。そのがん抑制遺伝子としての機能をさらに明らかにすることが、造血器腫瘍発症機構の理解を進めるものと考えられる。造血特異的にPcgf1との結合ドメインを欠損するBcorΔE9-10マウスの解析を行った。CD45.2由来の野生型(WT)及びΔE9-10マウスの総骨髄細胞5x106個をドナー細胞とし、致死量の放射線照射を行ったCD45.1由来のレシピエントマウスに移植した。生着後タモキシフェン誘導性に造血細胞特異的に遺伝子を欠損させ解析を行った。タモキシフェン投与後7ヶ月間の観察期間の内、ΔE9-10マウスの65%がT細胞性急性リンパ芽球性白血病(acute T-cell lymphoblastic leukemia, T-ALL)を発症した。T-ALL発症マウスではリガンド非依存的なNOTCH1の活性化を認め、これは昨年我々の研究室が報告した、Bcor遺伝子のBCL-6との結合ドメインをコードするエクソン4を欠損させたマウス(ΔE4マウス)におけるT-ALLと同様であった(Tanaka et.al. J. Exp. Med. 2017;214:2901-2913)。またΔE9-10マウスはΔE4マウスと同様にB細胞減少に起因する白血球減少を呈した一方で、ΔE9-10マウス特異的に大球性貧血と血小板増多を認めた。タモキシフェン投与3ヶ月時点で骨髄を解析すると、総骨髄細胞数は保たれているものの造血幹細胞の絶対数は著減していた。しかし顆粒球マクロファージ前駆細胞の絶対数は保たれていた。このことからΔE9-10マウスでは相対的に骨髄球系細胞への造血が亢進していることが示唆された。しかし骨髄球系の疾患発症には至らず、これは病態進行前にT-ALLを発症し死亡することが原因と思われた。そこで次にBCORと同時変異が報告されているTet2との複合欠損マウスを作成し解析を継続中である。今後はタモキシフェン誘導により造血特異的にPcgf1との結合ドメインを欠損するBcorE9-10欠損マウスを用いて造血におけるBcor遺伝子の機能を解析する予定である。

興味深いことに、T-ALLの発症はPcgf1との結合ドメインを欠いたBcorE9-10欠損マウスに関しても同様に観察されつつある。しかしながら、BcorE9-10欠損マウスはBcorE4欠損マウスと異なり骨髄球分化・増殖の増強が観察され、T-ALLより頻度は低いものの骨髄球系腫瘍の発症も観察されていることから、骨髄球系造血腫瘍に見られるBCOR変異のモデルマウスとして解析を進めている。血液内科学
多階層的疼痛治療開発：ナノ粒子とパワーアシストの臨床応用

平成25年度から27年度の研究活動を通じて、神経障害性疼痛を始めとする慢性痛の発生に関して、基礎医学的側面から発症のメカニズム、特に組織学的、薬理学的、行動学的に知見を深めた。あわせて、高次脳機能の痛み認知に関するメカニズムについても、脱水状態をモデルとして、全身状態と痛みの関係を明らかにした。これまでの研究成果からは、慢性疼痛を将来する病的メカニズムは階層的、且つ段階的であり、発症機転や病期によって役割を演ずる細胞も組織学的経路も変化することが示唆された。病期を確定する診断技術開発として心理テスト的スコアの有効性ならびにfMRIによる客観的診断の可能性を確認した。平成25年度の研究活動を通じて、慢性疼痛の発生に関しては、臨床医学的、基礎医学的の両面から発症のメカニズムについての知見を深めている。これまでの研究成果からは、慢性疼痛の発生は段階的であり、病期によって役割を演ずる細胞も経路も変化していくことが示唆されているので、病期を確定する診断技術開発に努めた。また、病期に対応した治療プロとコールの確定も試みた。現状の臨床では未だ場当たり的に対応されているのが実情なので。痛みを持つ患者とその診療のあたる医療スタッフの双方から有効性が高いと評価される、科学的に実証された治療プロトコールの開発を一段階進められたと考えられる。特に、慢性痛の代表であるCRPS (chronic regional pain syndrome)に関しては、従来の治療法開発に関する様々な取り組みを鑑み、本研究では、従来の薬物治療とペインクリニック治療に認知行動療法を加えて、包括的な治療アプローチを展開した。fMRIなどの客観的指標を最新工学技術と連動させることで評価の適格性も担保した。更に、本研究では新規の慢性痛治療手段プロトコールを確立するために、開発途上の工学技術、ナノテクノロジーによる薬物徐放を積極的に応用して、医工連携による、科学的疼痛メカニズムと整合性のとれる患者の生活レベル向上を確保する治療法へと展開を図っている。この点では、「慢性痛リハビリテーション」という概念を導入し、従来型のVAS (visual analogue scale)のみに評価を依存しない、活動度に評価基準をシフトさせたコンセプトを採用している。平成26年度の研究活動を通じて、神経障害性疼痛を始めとする慢性痛の発生に関して、基礎医学的側面から発症のメカニズム、特に組織学的、薬理学的、行動学的に知見を深めた。あわせて、高次脳機能の痛み認知に関するメカニズムについても、脱水状態という比較的頻繁に発生する状況をモデルとして、全身状態と痛みの関係を明らかにした。これまでの研究成果からは、慢性疼痛を招来する病的メカニズムは階層的、且つ段階的であり、発症機転や病期によって役割を演ずる細胞も組織学的経路も変化することが示唆された。病期を確定する診断技術開発も昨年に引き続いて取り組めた。昨年懸案であった病期に対応した治療プロトコールの確定も進めている。臨床で問題となっている場当たり的に対応を改善する方策を動物実験と臨床研究の両アプローチで進めている。慢性疼痛患者とその診療のあたる医療スタッフの双方から有効性が高いと評価される、科学的に実証された治療プロトコールの開発も更に進め、認知行動療法の科学的実践に向けて準備を進められた。特に、難治性の慢性痛である交感神経系変容を伴った神経障害性疼痛に関しては、一般的な薬理学的アプローチに加え、神経伝導遮断を行うペインクリニック治療と認知行動療法を合体させた、包括的な治療アプローチを展開している。機能的脳画像とされるfMRIなどの客観的指標を最新工学技術と連動させて主観的アプローチが中心の従来型疼痛アセスメントの近代化に努めている。新規の慢性痛治療手段プロトコールを確立するために、開発途上の工学技術、ナノテクノロジーによる薬物徐放を積極的に応用して、医工連携による、科学的疼痛メカニズムと整合性のとれる患者の生活レベル向上を確保する治療法へと展開を図っている。徐放製剤によるコンプライアンス向上を目指した慢性痛治療も臨床成果を収集開始した。平成27年度の研究活動では、京都大学再生医科学研究所との共同で開発を進めている徐放化システムの臨床への道筋を確立し、歯科口腔外科領域での臨床応用に向けて研究成果を得た.ボランティアによる研究は終了し、論文発表も終えた.一回投与で週単位、月単位の鎮痛を実現できるかを、埋伏歯治療後の痛みを対象として、臨床研究データを集積中で、間もなくダブルブラインドのデータを解析できる予定である。動物実験では、下行性抑制系において中心的な役割を演じている青斑核などの解剖学的に複雑な疼痛伝達経路において、多階層的・選択的に疼痛伝導路を再構築することを解析した。慢性痛において再構築されてしまった神経伝導路を正常な状態に復帰させることを、グリアの修飾や栄養因子制御で達成可能であるか、検証した。慢性痛罹患者のADLを向上に関しては、高齢者社会において問題とされる、高齢者の痛み評価や介護との連携等を視野に、罹患者の治療コンプライアンス向上を目指しており、相応な認知行動療法の手法に関して、臨床実績を踏まえて書籍として発刊した。理学療法と臨床心理学的アプローチを従来の慢性痛治療と融合させたプログラムとして実践し、症例数拡大を図った。患者のリハビリテーションを推進させ、活動度を大きく上昇させる可能性を確認し啓蒙活動を展開している。また、高次脳機能の痛み認知に関するメカニズムについては、報酬系強化による慢性疼痛緩解に関する治療技術開発も現在論文化を進めている。

難治性の慢性痛である交感神経系変容を伴った神経障害性疼痛に関しては、fMRIなどの客観的指標と心理テスト的数値指標との相関を確認した。このことにより科学的疼痛メカニズムと整合性のとれる患者の生活レベル向上を確保する治療法へと展開を図っている。徐放製剤によるコンプライアンス向上を目指した慢性痛治療も臨床成果を収集開始した。平成25年度から27年度の研究活動を通じて、神経障害性疼痛を始めとする慢性痛の発生に関して、基礎医学的側面から発症のメカニズム、特に組織学的、薬理学的、行動学的に知見を深めた。あわせて、高次脳機能の痛み認知に関するメカニズムについても、脱水状態をモデルとして、全身状態と痛みの関係を明らかにした。これまでの研究成果からは、慢性疼痛を将来する病的メカニズムは階層的、且つ段階的であり、発症機転や病期によって役割を演ずる細胞も組織学的経路も変化することが示唆された。病期を確定する診断技術開発として心理テスト的スコアの有効性ならびにfMRIによる客観的診断の可能性を確認した。平成26年度の研究活動で以下の成果を得た。本研究計画で当初より推進している各種成長因子や低分子薬剤の徐放に関しては、生体に投与すると分解が速く、通常の方法では局所において長時間作用させることが困難であったものを、ポリ乳酸を用いた徐放化により問題解決を図っている。京都大学再生医科学研究所との共同で開発を進めている徐放化システム、「グリコール酸を加えたポリ乳酸を用いた局所麻酔薬リドカインの徐放システム」は臨床への道筋を確立し、臨床応用に向けての研究を続けている.ボランティアによる研究は終了し、当該年度の研究では、一回投与で週単位、月単位の鎮痛を実現できるかを、歯科領域の痛みを対象として、臨書研究データを集積中である。また、他のリハビリテーション技術と融合させて実施する試みに関しては、「慢性痛リハビリ」として、理学療法と臨床心理学的アプローチを従来の慢性痛治療と融合させたプログラムとして実践し、症例数拡大を図っている。患者のリハビリテーションを推進させ、活動度を大きく上昇させる可能性が確認されつつある。人体に応用可能なパワーアシストシステムの開発にはロボット工学の専門的な研究者と研究計画を進めている。前橋工科大学との共同研究で、歩行補助機能を高めた歩行器などの開発を進めている。Brain Machine Interfaceと呼ばれる、脳や筋肉の電気信号からアシスト力を調整する機能の開発も開発中である。麻酔神経科学平成27年度には、臨床研究分野で更に研究データを積み重ねるために、患者やボランティアを用いた人間のデータ収集を拡大する予定である。また、青斑核などの解剖学的に複雑な疼痛伝達経路、特に下行性制御経路において、多階層的・選択的に疼痛伝導路を再構築することを動物実験では進める予定である。慢性痛を引き起こす神経伝導路の不合理な可塑性惹起、即ち神経系の悪化因子としてのリモデリングを防止し、痛み促進的に再構築されてしまった神経伝導路を正常な状態に復帰させることを、グリアの修飾や栄養因子制御で達成可能であるか、検証を進める予定である。
胸腺腫リンパ球の免疫学的検討

胸腺腫リンパ球のsurface markerは分離直後、CD4+は末梢血リンパ球よりも高値であった。CD3+・CD8+は両者間に差はなかった。CD16+・CD25+は末梢血リンパ球が胸腺腫リンパ球より高値であった。培養後、胸腺腫リンパ球のCD8+の培養による増加とCD4+の減少が著明となった。CD3+・CD16+・CD25+には有意な変化を認めなかった。末梢血リンパ球はCD8+の経時的な増加を認めた。末梢血リンパ球のCD16+は減少した。CD3+・CD4+・CD25+には有意な変化は認めなかった。CD8+は培養2週間以上で胸腺腫リンパ球が末梢血リンパ球よりも高値になり、逆にCD4+は培養2週間以上で末梢血リンパ球よりも低値となった。CD4/CD8比は胸腺腫リンパ球が末梢血リンパ球よりも有意に低値となった。胸腺腫リンパ球のLAK活性は3日から1週間では末梢血リンパ球のLAK活性よりも低値であったが、2週間以上で末梢血リンパ球よりも高値となった。NK活性もLAK活性同様、2週間以上の培養にて胸腺腫リンパ球が末梢血リンパ球よりも高値となった。以上、胸腺腫リンパ球は培養により高いLAK活性・NK活性を獲得したが、その活性は胸腺腫リンパ球中のCD8+によるものであることが示唆された。これらの結果は諸家らの他の悪性腫瘍内のリンパ球による検討の結果と一致した。胸腺腫内リンパ球は腫瘍内で成熟したリンパ球であり外部から浸潤したリンパ球ではないと一般には考えられている。しかし、培養による表面マ-カ-やその機能の推移は他の悪性腫瘍内への浸潤性リンパ球と共通点が多く、胸腺腫内リンパ球の起源につき再検討が必要であると考えられる。
マルテンサイト変態と格子波分散関係

Cu-Al-Ni合金における応力誘起マルテンサイト変態と格子波分散関係の測定を行い、応力誘起マルテンサイト変態と格子波分散関係について次のような結論を得た。マルテンサイト相における応力誘起変態γ_1 ́→β_1 ́→α_1 ́の場合には変態開始応力に外部印加応力が近ずくに伴うフオノン分散関係の変化は全く認められなかった。これに反し、母相β_1 ́からマルテンサイト相β_1 ́への応力誘起マルテンサイト変態に際しては、応力が変態開始応力に近ずくに従い僅かではあるが明白な格子波分散関係のソフト化が認められた。これは既に同一合金における母層β_1からの温度誘起マルテンサイト開始前に認められている格子波分散関係のソフト化の事実と合わせて、マルテンサイト変態における格子波分散関係の異常は変態前と変態後の結果における格子波分散関係が異なる時にのみ変態開始前に格子波分散関係に前駆現象が現れると云う仮設を導く。但し、この仮説は、著者が非線型格子波モデルによる数値算から得ている結論と一致している。マルテンサイト変態と非線型横波格子波の数値計算による研究から、マルテンサイト変態はフオノンの代りにソリトンが凝縮する過程を理解すべきであるという結論を得た。マルテンサイ相に存在する双晶境界は一種のソリトンと考える事が出来る。これに反し、母相は動的なソリトンをフオノンと共に含んでいる。この動的ソリトンが相晶境界として安定化するためには、マルテンサイト変態自身により生成される応用場が決定的な役割をはたす事を自由エネルギーの比較から明らかにした。Cu-Al-Ni合金における応力誘起マルテンサイト変態と格子波分散関係の測定を前年度に引き續き行い、今年度に重点をおいた母相における測定と合わせて、応力誘起マルテンサイト変態と格子波分散関係について次のような結論を得た。マルテンサイト相における応力誘起変態【γ'_1】→【Β"_1】→【α"_1】の場合には、変態開始応力に近ずくに伴うフオノン分散関係の変化は全く認められなかった。これに反し、母相【β'_1】からマルテンサイト相【β'_1】への応力誘起マルテイト変態に際しては、応力が変態開始応力に近ずくに従い僅かではあるが明白な格子波分散関係のソフト化が認められた。これは既に同一合金における母相【β_1】からの温度誘起マルテンサイト開始前に認められている格子波分散関係のソフト化の事実と合わせて、マルテンサイト変態における格子波分散関係の異常は変態前と変態後の結晶における格子波分散関係が異なる時にのみ変態開始前に格子波分散関係に前駆現象が現れると云う仮説を導く。但し、この仮説は、著者が非線型格子波モデルによる数値計算から得ている結論とも一致するので、殆ど結論と云える段階に到達している。マルテンサイト変態における大振幅格子波の結晶自由エネルギーへの寄与を数値計算によって評価する研究として、【φ^4】ソリトンモデルを用いて自由エネルギーの温度依存性を計算する際に、【φ^4】ソリトンモデルに非対稱性を導入すると、対稱モデルと非対稱モデルでは自由エネルギーの温度依存性が顕著に異なることを示した。この数値計算の結果は、母相における非線型格子波がマルテンサイ相における双晶境界として凝縮するには、マルテンサイ相形成自身による応力場が決定的要因であることを示した。
口腔内正常菌叢解明のための基礎的検討

90歳高齢者の歯垢サンプルを収集した。予算の都合上、2018年度では全検体を解析することができなかったが次年度の予算にて残りの検体の分析を行う予定である。2018年度は90歳高齢者の現在歯数の多い者から口腔細菌叢の解析を行った。次年度では、口腔細菌叢の解析を行う検体を広げ、現在歯数の少ない対象者まで広げることによって、現在歯数と口腔細菌叢の関連性の検討を行う予定である。100歳高齢者の歯垢と舌苔の比較では、全員の歯垢、舌苔の両方から検出された菌種は29菌種であった。全員の歯垢から検出され全員の舌苔から検出されなかった菌種はActinomyces timonensisの一菌種であった。逆に舌苔のみから検出されたのはActinomycetaceae_uc_sの一菌種であった。今後はさらに例数を増やし、コアマイクロバイオームの概念の確立を目指す予定である。本年度実施した100歳高齢者調査では当初は対象者数が不明であった。市町村の協力により対象者数が15名であることが判明したのが10月であった。その後、訪問調査を開始したが、対象者の年齢、体調に配慮し、冬期の調査は見送った。以上の理由で、調査及び検体の分析に遅れがでた。しかし、今までに採取した検体の分析は問題なく終了しており、分析結果から、100歳高齢者に特徴的な口腔細菌叢が存在する可能性が示唆されている。次年度は100歳高齢者調査を継続して行う予定であり、最大11名分の検体が入手可能である。また、新潟県において、90歳高齢者の調査が計画されており、最大100名の対象者が見込まれている。この調査は会場健診形式で実施するため、訪問調査と比較して費用、労力の両面において効率良く検体を採取することができる。次年度はこれら2つの調査により健常高齢者の口腔細菌叢の解析が大きく進展するものと思われる。本年度は岩手県で実施した100歳高齢者調査の対象者数が10月まで未定であり、対象者の年齢を考慮し、冬季の調査を見送った。このため、検体の収集が遅れたため受託分析を依頼することができなかった。しかし、次年度は100歳高齢者調査の継続があるとともに、新潟県において90歳調査を予定している。この調査は会場健診の形式を予定しており、効率よく検体の収集が可能で、100名前後の対象者が生存しておりこの調査に参加し、検体を収集する予定である。パイロシーケンスの委託に際し、サンプル数に関わらず海外への輸送費が請求される。少ない検体数で分析を委託すると効率が悪いため、残りの検体を次年度に一括して分析を委託することを計画したため。
商品作物栽培地域の形成における行動論的要因の地理学的研究

日本各地の商品作物を中心とする農業地域形成の要因については、これまで多くの研究で検討されてきたが、それらは主に自然条件と社会・経済的条件およびこれらの条件の相互関係から説明されてきた。しかし、ある商品作物を取り入れるか否かという農民の意志決定行動は、農民自身の価値観や経歴、知識、行動様式などによって左右されることも多い。これらの人間的要因、すなわち行動論的要因を、従来から検討されてきた諸要因とともに分析し、商品作物地域形成のメカニズムを解明しようとするのがこの研究の最終的な課題である。このため本研究では地域全体の商品作物栽培の動向を明らかにするとともに、個々の農家や農民の動きを追い、それらを積み上げることによって全体の地域を理解しようとした。富山県黒部川扇状地や茨城県の霞ヶ浦地域、協和町、つくば市、群馬県赤城山麓や大間々扇状地、福岡県筑後川流域などで調査を実施する一方、カナダやニュージーランドなどでの調査結果も参考にした。結果として、商品作物栽培地域形成には、土壌や地形や水といった自然条件と、市場の有無といった経済的条件、社会的条件や政策、歴史的伝統や文化的背景、さらに技術の蓄積などの地域全体の要素とともに、個人的な要素としては新しい商品作物を採用する際や商品作物生産の大きな転機となった場合、農民が営農の意欲をもっているか、農業に誇りをもっているか、将来への展望を持っているかどうかが重要であることがわかった。そして、この営農意欲は、農民自身の年齢と健康状態、農業に対する価値観、後継者の有無、家族構成、地域組織の有無、地域組織のリーダーの存在とその性格、農民の農業技術の水準、そして経営規模と経営内容(他の農業経営部門の状況)によって大きく左右されることがわかった。日本各地にはさまざまな商品作物栽培地域が島状に形成され,それぞれ高い生産性をあげている.これらの商品作物を中心とする農業地域形成の要因については,これまで多くの研究で検討されてきたが,それらは主に自然条件と社会・経済的条件,政治的・政策的条件などであると説明されてきた。しかし,これらの条件に差がみられない地域においても,商品作物栽培が盛んであるところと,そうでないところがあるという現実をみると,ある商品作物栽培を取り入れるか否かという農業者の意志決定行動を分析することが不可欠であることがわかる.このような行動論的要因を,従来から検討されてきた諸要因とともに分析し,商品作物地域形成のメカニズムを解明しようとするのが本研究の課題である.本年度は研究の第1段階として,伝統的な地域調査の方法によって,それぞれの商品作物栽培地域の形成過程を調査した.田林は富山県黒部川扇状地におけるチュ-リップ球根栽培の推移について聞き取りを中心に調査した.第2次世界大戦直後から拡大したチュ-リップ球根栽培は,1960年代後半からの兼業化によって衰退し,現在では大規模に栽培する専業農家のみがこれを継続するようになった.高橋と村山は霞ケ浦西岸地域のレンコン栽培を調査し,1970年代後半からの米の生産調整を契機に急速に拡大したことがわかった.さらに菊地は群馬県赤城山麓赤城村と昭和村,子持山麓の子持村において新品種はるなくろの導入過程を追うことによって,コンニャク栽培地域の形成とその条件を明らかにした.これらの実態調査を通じて,商品作物の産地形成には,農業者の知識や技術,好み,価値感など個人的資質や条件が大きな意味を持っていることが明らかになり,次年度はこの点の分析を深める予定である.また,高橋は人間の行動そのものの特質およびその空間的広がりを検討することによって,本研究の課題にアプロ-チした.この研究では商品作物栽培地域の形成要因を,まず,これまでの研究でなされたように自然条件や社会・経済的条件,政治的条件などから分析したうえで,商品作物を採用する農業者の個人的な資質や価値感などの行動論的要因から明らかにする。そして商品作物栽培地域形成のメカニズムを解明する。

本年度は昨年度にひき続き,現地調査によりそれぞれの商品作物栽培地域の形成過程を明らかにし,部分的に行動論的要因にかかわるアンケ-ト調査を実施した。田林は富山県黒部川扇状地におけるチュ-リップ球根栽培について調査し,1960年代にピ-クをむかえたチュ-リップ球球根栽培は,国場整備事業の実施を境いに,衰退傾向に転じたことを明らかにした。規模を拡大しながら経営を継続していた農業者と,経営を中止した農業者に二極分化したのである。この違いには,経営規模と機械装備,農業者の年齢と後継者の有無が強くかかわっている。1948年から現在までの個人別作付面積と作付球数のデ-タに基づき,より組織的に行動論的要因を探り,次年度には計量的分析をする予定である。高橋と村山は霞ヶ浦西岸地域のレンコン栽培について調査を継続するとともに,村山は計量的分析手法の検討を行ない,高橋は行動論的要因分析の一般的ワク組の構築に努めた。菊地は赤域山麓のみならず群馬県全域におけるコンニャクの品種改良の過程とそれぞれの品種の拡散状況から,商品作物栽培の形成条件を明らかにした。火山山麓の養蚕地域がコンニャク栽培地域に転換されているものが多いが,土地条件と経済的条件のほかに,農業者の機械的性格や指導者とそれを中心とした生産組織の有無が重要であることがわかった。次年度は,農家台帳など個人別デ-タに基づいて,行動論的要因をアンケ-ト調査によって明らかにする。日本各地にはさまざまな商品作物栽培地域が島状に形成され,それぞれ高い生産性をあげている。このような農業地域形成の要因についてはこれまで主に自然条件や社会・経済的条件,さらには政治的条件およびこれらの条件の相互関係から説明されてきた。しかし,ある作物を取り入れ,その生産を発展させようとする農業者の意志決定行動は,当然のことながら農業者自身の属性によって左右されることが多い。これらの個人的要素を以前から検討されてきた地域全体の要素とともに分析し,商品作物栽培地域形成の条件を明らかにするのが本研究の課題である。このため本研究では地域全体の商品作物栽培の動向を明らかにするとともに,個々の農家や農業者の動きを追った。研究対象としては,富山県黒部川扇状地の球根栽培や茨城県霞ヶ浦地域のレンコン栽培,赤城山麓のコンニャク栽培のほか,茨城県のつくば市の生協出荷の野菜栽培や協和町の小玉すいか栽培,さらに群馬県大間々扇状地の養蚕,赤城山麓の酪農と牧草栽培,福岡県筑後川流域の柿栽培などを取りあげ,検討した。また,カナダの南オンタリオとニュージーランドのオークランド大都市圏の農業経営も参考にして,研究を進めた。結果として,商品作物栽培地域の形成には,土壌や地形や気候や水といった自然条件と市場の有無,政策,歴史的な伝統と技術の蓄積などの地域全体の要素とともに,個人的な要素としては新しい商品作物を採用する際や商品作物栽培の大きな転機になった場合,農業者が営農の意欲をもっているか,将来の展望をもっているかが重要であることがわかった。
低品位炭の自然発火防止に関わる海外オンサイト試験

本研究ではインドネシアおよび中国の石炭鉱山の石炭試料を用いてオンサイト試験を実施した。新鮮な低品位炭を石炭鉱山から運搬した約1tonまでの試料で試験を実施し、Frank-Kamenetskii式で取りまとめを行った。試験に使用した石炭試料は日本で工業分析および示差熱分析を実施した。オンサイト試験結果と基礎データに基づいて自然発火プロセスの数値モデルを構築し、1tonオーダーの低品位炭の堆積量に対する温度上昇過程のヒストリーマッチングを実施した。さらに実際の石炭鉱山の払い跡の孔隙率をパラメータとした酸化発熱領域の数値シミュレーションを実施した結果、グラウト注入が有効であることを明らかにした。低品位炭は多様な地域に賦存し,そのガス化利用については日本が高い技術を有するため再び注目されている。石炭埋蔵量の約50%は亜炭や褐炭等の低品位炭で,その改質技術が開発されてきたが,低品位炭は自然発火し易いという欠点を有する。平成25年度の研究では,インドネシア・南スマトラ州の褐炭採掘鉱山(ブキットアサム・タンジュンエニム鉱山)のサイトにおいて,バンドン工科大学の教員及び学生,現地ブキットアサム社の協力を得て石炭の堆積層の発熱特性および温度推移に関する現地オンサイト試験を実施した。試験には,バンドン工科大学で設計・製作し,ジャワ島バンドン市から南スマトラの現地まで搬送したオンサイト自然発火実験用サイロ2種を用いた。鉱山敷地内にサイロを設置し,採掘直後の褐炭を試験試料として用いた2種類の試験を実施した。試験装置に温度センサーを挿入し,サイロ内の空気中のガス成分を可搬型ガスクロマトグラフによって測定した。第一の試験は1tonの石炭を空気流通性が高いメッシュ型サイロに投入し,常温・常圧の自然条件での内部温度上昇過程を測定するもので,他の試験では同じく1tonの石炭を密閉式のサイロに投入した後に,間欠的に300°Cの空気を圧入する試験を実施した。実験開始後,供給した空気量,温度分布を一定時間間隔で収録し,約2週間の連続データを取得した。当初,300°Cの空気を間欠的に供給したサイロでのより高い温度上昇を予測したが,最終的には自然条件に放置したサイロの温度上昇が上回る結果となった。この理由として,石炭の水分と供給空気の組合せにより温度上昇が左右されることが挙げられ,数値シミュレータを用いた空気及び水分の移動に関するヒストリーマッチングを実施している。なお,試験に使用した石炭を用いて工業分析および示差熱分析を九州大学において実施し,オンサイト試験結果との比較を考察するための基礎データを測定した。石炭は世界の多様な地域に賦存し,その埋蔵量の約50%は亜炭や褐炭等の低品位炭であり,経済性などの理由からその改質技術やガス化発電などへの利用が注目されてきた。一方,低品位炭は自然発火し易いという欠点を有する。平成26年度の本研究では,中国・内モンゴル自治区の石炭鉱山において採掘直後の褐炭を遼寧省・阜新市の同系列の石炭鉱山サイトに短時間に運搬し,遼寧工程技術大学の教員及び学生の協力を得て石炭堆積層の発熱特性および温度推移に関する現地でのオンサイト試験を実施した。本研究の特長は、堆積させた最大1tonの石炭を恒温室に入れ、その内部雰囲気温度を制御した環境下で石炭の温度上昇を現地で測定したことである。試験には,耐火性を考慮した自然発火実験用恒温室および自然発火実験用容器3種(25cm,50cm,100cm)を設置し,恒温室内の温度を一定に設定し,採掘直後の褐炭約16kg,120kg,1tonの石炭の温度上昇に関わるオンサイト試験を実施した。試験では、空気雰囲気温度,低品位炭の温度分布を一定時間間隔で収録し,約1日から2週間の連続データを取得した。堆積量が多いほどサイロ中心部の温度上昇が遅れるものの,自然発火の限界温度が低下することが測定結果から確認された。試験に使用した石炭試料を用いて工業分析および示差熱分析を九州大学において実施し,オンサイト試験結果との比較を考察するための基礎データを測定した。26年度後半期間において,数値シミュレータを利用した低品位炭の堆積層の発熱過程および自然発火の測定結果と数値シミュレーションとのヒストリマッチングを行い,数値モデルを確立した。石炭は世界の多様な地域に賦存し、その埋蔵量の約50%は亜炭や褐炭等の低品位炭であり、経済性などの理由からその改質技術やガス化発電などへの利用が注目されている。一方、低品位炭は脱水した後に自然発火し易いという欠点を有し、その輸送や堆積に関わる取扱いが課題となってきた。本研究では、インドネシアおよび中国の石炭鉱山における低品位炭約1tonまでの石炭堆積量に対する現地におけるオンサイト試験を実施した。平成27年度の研究実施内容は、平成25年度および平成26年度に実施したオンサイト試験結果の取りまとめと、同試験に使用した石炭試料の工業分析および示差熱分析を実施し、それらの基礎データに基づいて低品位炭の自然発火プロセスに関わるオンサイト試験結果の数値モデルの構築を遼寧工程技術大学およびバンドン工科大学との共同研究として実施した。とくに、堆積させた1tonの石炭堆積量に対して外部雰囲気温度を設定し、数値シミュレーションによって堆積層内部の温度上昇過程に関わるヒストリーマッチングを実施した。その結果、石炭の酸化量を数値モデルとした「等価酸化時間」概念を適用することで、低温度領域での温度上昇過程を再現できることが明らかになった。

また、最終年度であることから、本研究で明らかになった低品位炭のオンサイト試験研究結果についてのとりまとめを実施した。本研究ではインドネシアおよび中国の石炭鉱山の石炭試料を用いてオンサイト試験を実施した。新鮮な低品位炭を石炭鉱山から運搬した約1tonまでの試料で試験を実施し、Frank-Kamenetskii式で取りまとめを行った。試験に使用した石炭試料は日本で工業分析および示差熱分析を実施した。オンサイト試験結果と基礎データに基づいて自然発火プロセスの数値モデルを構築し、1tonオーダーの低品位炭の堆積量に対する温度上昇過程のヒストリーマッチングを実施した。さらに実際の石炭鉱山の払い跡の孔隙率をパラメータとした酸化発熱領域の数値シミュレーションを実施した結果、グラウト注入が有効であることを明らかにした。平成26年度の現地オンサイト試験を遼寧工程技術大学の協力を得て中国・内モンゴルの褐炭試料を用いて実施した。この試験には,遼寧工程技術大学で製作した自然発火実験用恒温室と3種の大きさを有する自然発火実験用容器を現地で製作し,学生の補助員によって低品位炭の温度上昇に関わるデータ収集を実施できたことから,概ね90%の研究目的を達成することができたと判断している。27年度が最終年度であるため、記入しない。地球資源システム工学平成27年度においては、海外のオンサイト試験で共同研究を実施している中国およびンドネシアの大学教員と最終的な数値シミュレーション研究を実施し,その温度上昇局線のヒストリーマッチングを実施し,低品位炭の自然発火メカニズムと温度上昇防止策について検討する。平成25年度の研究をバンドン工科大学の協力を得てインドネシア・南スマトラ州の褐炭採掘鉱山におけるオンサイト試験を現地石炭鉱山で調達した石炭試料を用いて実施した。この試験には,バンドン工科大学で製作したオンサイト自然発火実験用サイロを現地まで搬送し,テクニカルスタッフと現地の学生の補助員によってデータ収集を実施することができたことから,概ね研究計画を完了させることができたと判断される。ただし,現地試験結果を十分に説明する数値シミュレーションはまだ完結しておらず,インドネシアでの試験において,自然環境とくに環境温度の制御が必要であることがわかり、改良が必要である。平成26年度の試験研究は,中国・遼寧工程技術大学の協力を得て自然発火実験用サイロを製作する。この製作に当たっては,インドネシアでのオンサイト試験の結果を考慮し,サイロの周辺温度を制御することとした。石炭試料は遼寧省阜新地域または内モンゴル地域の亜炭を搬入し,現地補助員により,測定を継続して実施する予定である。平成27年度においては,平成25および26年度のデータに基づいて貯炭に関わる数値モデルを完成させ,貯炭層の自然発火数値シミュレーションを実施する。このとき,主要なパラメータ(浸透率,移流・拡散係数,水飽和率,発熱速度定数,多孔質層構造など)を考慮し,石炭層内の発熱,伝熱,CO, CO2などの生成ガスの移流・拡散量を推定し,海外でのオンサイト試験結果とのマッチングを実施する予定である。研究成果の応用に関しては,電力会社,石炭乾燥機メーカー,海上輸送会社などと共有し,研究を推進する予定である。
「水利共同体」からみた現代中国農村における集団化の成立と解体

現代中国山西省の農村の多くは、「改革・開放」経済体制以後、経済のグローバル化の中で大きく変貌している。そのような激しい変動の中で、多くの中国農村は、西ヨーロッパや日本の社会とは違った形態を取りながら、地域の伝統的慣行を保持し、地域住民の共同体的結合によって地域の社会的安定を保持し、その生活と生存を維持している。前研究課題「『水利共同体』からみた現代中国農村における国家と地域社会」の継続的研究として、「水利共同体」に焦点を絞りながら、戦前期の日本の研究機関による華北での農村実態調査を整理し、解題を付した目録を作成し、さらに1950年代の中国で推進された「農業の集団化」に関する先行研究を、東洋文庫等で収集した。前課題の研究方法と史料の存在状況を踏まえて、研究対象地域を華北地域でも山西省に限定し、その地方志から、1950年代から現代に至る水利灌漑システムに関するデータを抽出した。満鉄調査部を中心とする、戦前期の日本側調査機関による華北農村調査において、水利灌漑システムの検討対象とされた農村が所属した、山西省太原市近郊及び遠郊、さらに山西省臨汾市遠郊の山間部農村も加えて、当該地の水利灌漑システムの歴史的変遷状況を中心に、水利監督部門および利用者農民等の関係者へのインタビューを含めて関連資料を収集した。2008年12月の中国での現地調査では、太原市近郊農村である黄陵村と小店村、及び遠郊農村である赤橋村、平遥市道備村、さらに四社五村といわれる霍州市・洪洞県境の山間部地域農村である義旺村、橋西村、橋東村等における水利の現状を当初の計画通り調査し、関連資料を収集した。1、昨年度に研究代表者が作成した、戦前期の日本の研究機関による華北での農村実態調査に関する解題付き目録を利用して、「水利共同体」に焦点をあてながら、「農業の集団化」に関する先行研究を、東洋文庫等で収集した。2、研究対象地域を中国内陸部の中でも、山西省に限定し、その地方志等から、1950年代から現代に至る水利灌漑システムに関するデータを抽出した。3、満鉄調査部を中心とする戦前期の日本側調査機関による華北農村調査において、水利灌漑システムが研究課題として検討された村々から、山西省太原市近郊および遠郊、さらに山西省平遥県近郊農村を検討対象に加え、当該地の水利灌漑システムの歴史的変遷状況を中心に、水利監督部門担当者および農民等の関係者へのインタビューを含めて関連資料を収集した。4、当初同行を予定していた研究協力者が、所属研究機関の所要にて参加できなくなったので、山西省農村に詳しい研究者に新たな研究協力者として同行を依頼したため、上記インタビューを含めて資料収集に支障をきたすことがなかった。1、研究期間の最終年度として、かつて東洋文庫のプロジェクトにおいて研究代表者が作成した、戦前期の日本の研究機関による華北での農村実態調査に関する解題付き目録(本庄比佐子編『戦前期華北実態調査の目録と解題』財団法人東洋文庫、2009年、に所収)を利用して、「水利共同体」に焦点をあてながら、「農業の集団化」に関する先行研究を、日本では東洋文庫等で検索し、中国では北京に研究協力者2名と共に出張し、中国に残存された日本語資料を、国家図書館、社会科学院経済研究所、中国農業大学等で収集し、分析検討した。また研究協力者1名を長春大学等東北地方の研究機関に派遣し、資料収集に努力した。2、当初予定していた山西省太原市赤橋村における調査が、現地における政治状況の変化も関与してか、困難な状況となったので、本年度は同村でのインタビューを断念した。従って予定していた農民や幹部今への謝金を支払う必要がなくなった。その分、文献の分析による検討を主とする方法に切り替え、図書費等の物品購入経費が当初の予定金額より増加した。3、満鉄調査部を中心とする戦前期の日本側調査機関による華北農村調査において、水利灌漑システムが研究課題として検討された村々から標本抽出し、特に昨年度までの農村調査で収集した、山西省太原市近郊および遠郊、さらに同省平遥県近郊農村で、水利灌漑システムの歴史的社会的変遷状況を中心とした水利監督部門担当者および農民等の関係者へのインタビューを含めて関連咨料を分析対象とした。
ヒト糸球体腎炎におけるインテグリンと細胞外基質の発現

今回の研究は、ヒト糸球体腎炎における細胞外基質のレセプターであるインテグリンと抗接着分子である細胞外基質のテネイシンの発現について、腎生検組織上で免疫組織化学法とin situハイブリダイゼーション法を組合わせて、mRNAと蛋白レベルの発現について検討した。インテグリンのうち、フィブロネクチンレセプターとヴィトロネクチンレセプターの検討では、正常腎組織においてフィブロネクチンレセプターの存在が確認され、糸球体腎炎ではフィブロネクチンレセプターとヴィトロネクチンレセプターの発現はメサンギウムの増殖が高度になるにつれて増強していたが、逆に硬化部位や硝子化糸球体では減弱していた。フィブロネクチンとフィブロネクチンレセプター、ヴィトロネクチンとヴィトロネクチンレセプターは、糸球体において一致している場合とそうでない場合がみられた。また、フィブロネクチンレセプターとヴィトロネクチンレセプターのmRNAレベルでの発現が糸球体腎炎において明らかとなった。テネイシンの発現は腎の発生期に認められ、糸球体腎炎ではメサンギウム基質の増加、間質病変、半月体の形成と関連していた。糸球体腎炎において、テネイシンのmRNAの発現が糸球体細胞、一部の間質とボウマン嚢に確認された。また、テネイシンのmRNAとテネイシンmRNAの蛋白の発現部位は一部が一致して観察された。半月体の形成においてテネイシンmRNAの発現が関与していた。以上より、ヒト糸球体腎炎においてインテグリンとテネイシンのmRNAと蛋白の発現の変化がともに確認され、糸球体腎炎の進展・修復に関与していることが示唆された。