hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎児脳機能リズム形成と神経学的発達との関連について

不登校や切れやすい子供など、児の社会的不適合が問題となっている。その背景に、脳の機能的なリズム異常があるとの報告がある。胎児期の脳発達を反映する胎児のリズム形成を観察することによって、胎内ストレスを受けたと思われる児の脳発達機能を観察した。インフォームドコンセントの得られた妊婦75症例に分娩監視装置を装着し、胎児心拍数パターンを少なくとも90分間以上にわたって連続的に観察した。胎児心拍数パターン上のaccelerationとvariabilityの有無から判別できるactive phaseとsleeping phaseが明らかとなった時点を胎児リズム形成時期と判断した。また、児が3歳となった時点で心理発達検査として、K-ABC,田中ビネー知能検査、KIDS乳幼児発達スケール検査を行った。これまで、妊娠中に異常を認めないローリスク妊婦郡51例と、子宮内環境が悪化し子宮内胎児発育遅延(IUGR)に陥ったと思われる群24症例の2群について、比較検討を行っている。児の心理発達検査は現在5名が終了している。現在までの集計では、ローリスク妊婦群(n=51例)では妊娠33±1週でそのリズムが形成されたのに対し、IUGR群(n=24例)ではそのリズム形成が妊娠35±1週と有意(p<0.001)に遅れていた。しかし、両群間に臍帯動脈血pH, Apgar scoreに差は認めず、児の短期予後は良好であった。3歳時に評価できたローリスク3例とIUGR2例についてはいずれの児も発達は良好で両群間で差を認めなかった。今後も引き続き、児の成長とともに心理発達検査を続けて行く予定である。当科で外来管理、もしく入院管理を行う妊婦を対象に、胎児心拍数モニタリング所見を用い、胎児のactive-quiet cycle形成の時期について検討を行っている。胎児、妊婦に異常を認めないローリスク妊娠と、子宮内環境の悪化が予想される子宮内胎児発育遅延(IUGR)群の2群間でのその発達の比較検討を行っている。現在までのデータの集計、分析ではローリスク妊娠群(n=20)では平均妊娠34週でそのcycleが形成されたのに対し、ハイリスク群(IUGR群,n=8)ではそのリズム形成が妊娠37週前後と遅い傾向を認めている。今後はさらに症例の蓄積を行い、そのリズム形成の時期とその胎児背景について比較検討をしていく予定である。不登校や切れやすい子など児の社会的不適合が問題となっているが、脳の機能的なリズム異常がその背景にあるとの報告がある。胎児期の脳発達を反映する胎児のリズム形成を観察することによって、胎内ストレスを受けたと思われる児の脳発機能を観察した。インフォームドコンセントの得られた妊婦75例に分娩監視装置を装着し、胎児心拍数パターンを少なくとも90分間以上にわたって連続的に観察した。胎児心拍数パターン上のaccelerationとvariabilityの有無から判別できるactive sleepとquiet sleepが明らかとなった時点を胎児のリズム形成ができた時とした。また、児が3歳になった時点で心理発達検査として、K-ABC田中ビネー知能検査、KID乳幼児発達スケール検査を行った。これまで、妊娠中に異常を認めないローリスク妊娠群51例と、子宮内環境が悪化し子宮内胎児発育遅延(IUGR)に陥ったと思われる群24例の2群について、比較検討を行っている。心理発達検査は現在3名が終了している。現在までの集計では、ローリスク妊娠群(n=51例)では妊娠33±1週でそのリズムが形成されたのに対し、IUGR群(n=24例)ではリズム形成が妊娠35±1週と有意(p<0.001)に遅れていた。しかし、両群間に臍帯動脈血pH, Apgar scoreに差は認められず、児の短期予後も良好であった。3歳時に評価のできたローリスク2例とIUGR1例については明らかな心理発達学的な異常は指摘できなかった。
自動車用タイヤの放射騒音と転がり抵抗を同時に低減する基礎技術の開発

路面からの加振によるタイヤ構造振動と騒音の数理的モデル化をほぼ完成した.また,路面接触による空力的ポンピング音の発生数理モデルを構築した.これにより,タイヤの主要諸元,構造設計要素,路面凹凸の放射騒音への影響予測が従来よりも正確にできるようになった.素性の良い次世代タイヤの方向を定めることができるようになった.さらに,非ニュートン性減衰材をトレッド内に貼付して,転がり抵抗を増やさずにタイヤ振動を低減する新技術を開発した.これにより,環境と安全両性能に優れた次世代タイヤ像として,大径・細幅・高圧タイヤを提示することができた.また,その実力を評価し,その正当性を確認した.1.タイヤへの路面凹凸からの加振入力計算モデルの構築.路面凹凸によって強制的に,かつ局部的に押し込まれるタイヤのトレッド表面の変形の実験計測に成功した.凹凸のモデルとして国道舗装面の骨材平均粒径を模擬した鋼球を,透明プラスチック板でトレッドに押し付けて貫入させ,レーザービームをこの板を透過させて使う3次元スキャニング技術を開発し,鋼球周辺の変形をミクロン単位で取り出した.この結果,個々の路面上粒は独立した入力として扱えるという貴重な結果を得ることができた.さらに,この貫入によって,タイヤ骨格であり振動エネルギーの主たる伝播経路となるスチールベルトに加わる応力分布を,鋼球とトレッドの非線形接触を含めた有限要素法によって明らかにし,タイヤ構造への入力モデルの重要部分を構築した.2.タイヤへの路面凹凸のような衝撃入力により発生するトレッド振動の伝播基礎解析.この振動の主成分である1kHz付近の高周波振動の伝播について,加振実験と有限要素法でその特性を解明した.加振実験には溝の無い特殊タイヤを用い,インパクトハンマーによる強制入力によって発生する振動の伝播を時系列波形として解析し,群速度や距離に対する減衰率などの数量的データを得た.有限要素モデルは,トレッド表面ゴムや強化繊維などで構成する5層の複合異方性構造を単純な板として作り,時系列の波動計算を実施した.この実験と計算結果は,加振点から数百ミリのタイヤ騒音発生部位では良く対応することがわかったので,今後はタイヤ実形状を表現するモデルの構築への基礎ができた.タイヤトレッドを加振して振動エネルギーを与え、タイヤ全体振動と放射騒音の源となる路面上突起のトレッドへの貫入を、ガウス関数という単純な数式でモデル化できることを発見した。このガウス関数近似によって、突起貫入速度への微分演算やフーリエ変換演算を単純化することに成功した。路面突起をランダムに並んだ加振パルス集合として捉え、その要素である単一突起や突起列によるトレッド表面変形から、タイヤ構造の主要メンバーであるスティールベルトへの応力の分散を非線形構造解析により明らかにした。その結果と非線形有限要素解析を組み合わせた結果、溝の存在によりトレッドゴム層の有効弾性率が低下して、スティールベルトへの入力分布幅が先鋭化し、波動に影響を及ぼすことがわかった。ここまでで、入力モデルの構築はほぼ完成に近づいた。これらの入力モデルをタイヤ構造内の波動計算に用い、タイヤ表面上を伝播する振動波を時系列で計算した。その結果、入力点近傍ではトレッド上を伝わる波と、いったんサイドウォールへと横に広がって車輪の縁で反射してくる波とが干渉する複雑な波動場となっていることが判明した。入力点から離れたトレッド上では、この二種類の波動の位相差が減り、導波管内に似た波動伝播となっていることがわかった。ここまでで路面突起によるタイヤ構造振動生成のモデル化はほぼ完成に近づいた。ここまでの研究から、放射騒音、転がり抵抗、水はけ(つまりウェットグリップ)の素性がよいと考えられる次世代タイヤ像が、細幅トレッド・大径・高圧タイヤであることが浮かび上がった。この次世代タイヤの弱点と考えられる乗り心地(目地ショック)を、車両側技術によって克服する可能性を、車両実験により調べた。その結果、サブフレームや防振ゴムによって実現できる可能性をつかんだ。1年目、2年目の研究課題は、路面突起によるタイヤ構造振動への入力モデル構築と、その入力によるタイヤ構造振動応答計算が主体であり、これらについては100%以上の成果が得られている。しかし、3年目の課題であるタイヤの転がり変形からのエネルギー回生については、まだ文献調査にとどまっているが、先行研究が存在する可能性があることがわかった。今後、これを精査したり、あるいは調査結果を踏まえて方向を変更したりによって、原理的に健康で有用な成果へと導く。路面からの加振によるタイヤ構造振動と騒音の数理的モデル化をほぼ完成した.また,路面接触による空力的ポンピング音の発生数理モデルを構築した.さらに,非ニュートン性減衰材をトレッド内に貼付して,転がり抵抗を増やさずにタイヤ振動を低減する新技術を開発した.1.現象の数理モデル化:(1)路面凹凸のタイヤ構造への入力を世界に先駆けてGauss関数により分布荷重をモデリングした.タイヤ構造有限要素モデルへの荷重条件設定に,力学的合理性と数値計算の効率性を与えた.(2)転動中のタイヤ表面を伝播する高周波振動を予測できる有限要素モデルを開発した.(3)タイヤ溝の転動による開閉現象とポンピング音発生を数理的に再現する有限要素モデルを開発した.この開閉により生ずる空気流をCFD(計算流体力学)により予測して,溝の深さ変動よりも開閉による騒音発生という新たな現象理解を得ることができた.(4)路面と接触を終了するタイミングで,トレッドが特殊なすべりを伴う高周波振動を起こす,騒音発生現象を有限要素でモデル化した.

2.転がり抵抗を増やさずにタイヤ騒音を減少する方法の開発:(1)タイヤと路面との接触時の大きな加速度の作用時には大きな減衰を得,それ以外ではトレッドゴムの減衰を小さくする発明を行った.これを使うことにより,転がり抵抗の増大なしに高周波振動を低減することができた.(2)本研究を始める前からの成果を含めた総合的な検討の結果,低騒音,低転がり抵抗,高ウェットグリップを実現する次世代の高性能タイヤ像が,「高圧,細幅,大直径」であることを示した.3.走行中のタイヤ構造振動や空洞内音圧を,空洞内に配置したマイクや加速度センサーと無線による信号送受信システムにより計測する技術を開発し,舗装路面劣化のモニタリングができる可能性を証明した.路面からの加振によるタイヤ構造振動と騒音の数理的モデル化をほぼ完成した.また,路面接触による空力的ポンピング音の発生数理モデルを構築した.これにより,タイヤの主要諸元,構造設計要素,路面凹凸の放射騒音への影響予測が従来よりも正確にできるようになった.素性の良い次世代タイヤの方向を定めることができるようになった.さらに,非ニュートン性減衰材をトレッド内に貼付して,転がり抵抗を増やさずにタイヤ振動を低減する新技術を開発した.これにより,環境と安全両性能に優れた次世代タイヤ像として,大径・細幅・高圧タイヤを提示することができた.また,その実力を評価し,その正当性を確認した.第一の項目「タイヤへの路面凹凸からの加振入力計算モデルの構築」では、典型的な路面凹凸に対するタイヤトレッドの変形計測解析を、手持ちの1軸の変位計により代表者の過去の経験を生かして計測する予定であったが、高額設備「3次元レーザースキャナー」を,大学卒業生からの寄付により獲得でき,さらに透明プラスティック板越しにタイヤ変形を非接触で精密に計測することができたことにより、3次元情報を精密に取り出せたことから予定より大幅に進捗した。第二の項目「高周波伝播現象を予測するタイヤの複合構造有限要素モデル構築」では、もっぱら市販のタイヤと加振実験による方法を予定していたが、無用な複雑さを排除した溝無し特殊タイヤをタイヤメーカから貸与していただけたこと、および別機関からの予算と目的で購入していた車両を,シャシーダイナモローラー上での転動実験に使うことができたこと.実験に協力する大学院生の教育訓練を行って研究遂行能力が向上したことにより、予定より大幅に進捗した。今日の空気入りタイヤ構造での騒音発生メカニズムは、完璧ではないが、相当解明に近づいた。この成果を使えば、製造企業におけるタイヤ改良作業は、従来よりも効率的となる。したがって、従来構造形式タイヤの改良は、むしろ製造企業においての実施となるように、自動車技術会のタイヤ騒音特設委員会などでのテクノロジートランスファーを行い、大学での研究は「次々世代タイヤ構造」の探索や、車室内でのロードノイズ音質向上技術研究へと発展をさせる。自動車の振動騒音加振入力については,単一突起モデルから複数の突起のランダムな順次入力モデルへ発展させる.
高精度DEMの地形プロセス解析による河川上流域からの土砂供給の定量的評価・予測

北部九州花こう岩地域を対象として、地形プロセスモデルを用いて、山地流域における土砂生産量を定量的に把握する手法について検討した。河川の土砂移動履歴を把握する目的で、水文調査およびBe同位体測定を実施した。また、土砂供給源となる土砂の分布を求めるために、貫入試験による土層厚さ調査および斜面安定解析を実施した。最後に、これらの結果について、地形プロセスモデルによる地形解析により検討した。その結果、地形プロセス解析が、山地流域からどのくらいの土砂量が見込まれるのかということについて、有用な知見が得られることを示せた。1.「各種情報の調査・収集と高精度DEMの作成」本研究計画で利用する各種情報の調査・収集を行った。現在、入手した情報として、航空機レーザ測量データ(入手先:自治体)、時系列の空中写真(国土地理院)や大縮尺地形図(自治体)、砂防ダムの堆砂情報(自治体ほか)である。航空機レーザ測量データからは5mグリッドの高精度DEMを作成した。2.「地形プロセス解析と調査サブ流域の選定」高精度DEMを用いて、対象地域を適切なサブ流域に分割し、地形プロセス解析を行い、その結果をもとに調査流域を選定した。地形プロセス解析では、まず申請者らが提案したプロセスモデル式を(池見ほか, 2012)、地形の勾配、曲率、集水面積の関係式に変形した。次に、高精度DEMから求まる各サブ流域の勾配・曲率、集水面積の散布図からフィッティングによる逆解析でモデルパラメータ(地形プロセス比、地形の起伏、侵食に対する抵抗)を求めた。このパラメータをもとにサブ流域をいくつかグループに分け、代表的な流域を調査流域として選定した。3.「時系列地理空間情報による地形変化量の算定」時系列の空中写真や地形図からサブ流域の土砂移動に関する特徴を明らかにした。空中写真は1960年頃以降のもの使用し、表層崩壊など地形プロセスの履歴の抽出を行った。また写真測量ソフトを用いて旧DEMを作成して、高精度DEMとの差分などから地形変化量の見積を試みたが、植生の多いなどの問題から良好な結果は得られていないため、別の手法など、次年度も継続して検討を行う。[1]「河川の土砂量の調査・評価」(a)渓流堆積物の量や粒度と表層水の状況を把握するため,水文地質調査を行った.堆積物はGPSとレーザ計測計により面的に評価した.また渓流堆積物の分布は,表層水の水質や流量にも影響するため,河川水の流量、電気伝導度、pHの測定を継続的に行った.その結果,昨年度,実施したプロセスモデルによる地形の解析結果であるD/K値,現地で確認できた相対的な土砂量,河川の流量との間に概ね相関関係が確認できた.b)砂防ダムの堆砂は、上流からの土砂供給の相対量を示していると考え,砂防ダムの堆砂状況の調査を実施した.しかし,対象地域の砂防ダムは,満砂状態の場合が多く、この手法により,土砂の時間的な供給量の情報は得るのは困難であると判断された.[2]「斜面安定解析・同位体組成分析による土砂供給源の解明」(a)3次元斜面安定解析により,不安定な斜面の分布を評価するため,2つの調査流域から斜面を選定して,土層厚さの測定を行った.斜面の選定は,過去の斜面崩壊実績や地形勾配,植生などから地理情報システムを用いて行った.土層厚さ分布の計測は、斜面を数mのメッシュに区切り、簡易コーン貫入試験機を用いて面的に実施した.まだ,十分なデータ量は得ていないので,本年度も継続して土層厚さの測定を実施する.(b)堆積物中からの石英の抽出と放射性起源のベリリウム同位体10Beの測定を行った.堆積物サンプルは斜面および河床より採取した.採取したサンプルは,粒度ごとに選別し,フッ酸を用いて化学的に処理して,雲母や長石等を取り除き,石英のみを抽出した.石英は、フッ酸と硝酸の混合液で溶解,蒸発乾固させて,塩酸で再度溶解させる.この溶液からイオン交換で,ベリリウムを抽出して,加熱し酸化させた.今年度は,この酸化ベリリウムの10Be組成について,日本原子力開発研究機構のペレトロン年代測定装置を用いて測定を継続する.[1]「河川の土砂量の調査・評価」(a)渓流堆積物の量や粒度と表層水の状況を把握するため,水文地質調査を行った.堆積物はGPSとレーザ計測計により面的に評価した.また渓流堆積物の分布は,表層水の水質や流量にも影響するため,河川水の流量、電気伝導度、pHの測定を継続的に行った.その結果,昨年度,実施したプロセスモデルによる地形の解析結果であるD/K値,現地で確認できた相対的な土砂量,河川の流量との間に概ね相関関係が確認できた.[2]「斜面安定解析・同位体組成分析による土砂供給源の解明」(a)3次元斜面安定解析により,不安定な斜面の分布を評価するため,2つの調査流域から斜面を選定して,土層厚さの測定を行った.斜面の選定は,過去の斜面崩壊実績や地形勾配,植生などから地理情報システムを用いて行った.土層厚さ分布の計測は、斜面を数mのメッシュに区切り、簡易コーン貫入試験機を用いて面的に実施した.十分なデータ量は得たとは言えないため,今後も調査を継続する.(b)堆積物中からの石英の抽出と放射性起源のベリリウム同位体10Beの測定を行った.

堆積物サンプルは斜面および河床より採取した.採取したサンプルは,粒度ごとに選別し,フッ酸を用いて化学的に処理して,雲母や長石等を取り除き,石英のみを抽出した.石英は、フッ酸と硝酸の混合液で溶解,蒸発乾固させて,塩酸で再度溶解させる.この溶液からイオン交換で,ベリリウムを抽出して,加熱し酸化させた.一部サンプルの測定は完了し,その結果については報告した(池見ほか, 2015; Hendra et al., 2015).研究期間内で,すべてのサンプルを測定できていないため,この項目については今後も研究継続する.[3] 1の河川流量に関連して,河川のハイドログラフをTOPMODELで解析を行った.その結果,プロセスモデルと調和的な結果を得た.北部九州花こう岩地域を対象として、地形プロセスモデルを用いて、山地流域における土砂生産量を定量的に把握する手法について検討した。河川の土砂移動履歴を把握する目的で、水文調査およびBe同位体測定を実施した。また、土砂供給源となる土砂の分布を求めるために、貫入試験による土層厚さ調査および斜面安定解析を実施した。最後に、これらの結果について、地形プロセスモデルによる地形解析により検討した。その結果、地形プロセス解析が、山地流域からどのくらいの土砂量が見込まれるのかということについて、有用な知見が得られることを示せた。昨年度,予定した2項目のうち,河川の流量等の計測は27年度も継続して行うが,河川の土砂量の計測・評価は概ね完了した.その中で,砂防ダムの調査からは,良好なデータは得られていないが,これは想定の範囲内と考えている.一方,斜面安定解析・同位体組成分析による土砂供給源の解明については,土層厚さ,ベリリウム同位体ともに27年度も継続して行う予定としており,完了に至っていない.しかし,これまで概ね良好な結果を得ており,予定の7割は完了したと判断している.応用地質以下の内容を実施し,地形のプロセスモデルによる解析から山地流域における土砂動態を定量的に評価・予測する手法を検討する.[1]「26年度の課題の継続」(a)調査流域の河川の流量,化学組成等の調査・観測を継続して行って,河川の相対的な土砂量の評価について,その精度・確度の向上を試みる.(b)斜面の土層厚さの計測個所を増やし,地形と土層厚さとの関係をより定量的に求める.(c)堆積物試料から酸化ベリリウムの抽出を完了したサンプルに対して,ペレトロン年代測定装置を用いて,同位体分析を実施する.[2]「土層発達シミュレーションによる斜面の土層の3次元分布の算出」土層厚さ分布およびベリリウム同位体から土層の生成速度を算出し,土層発達シミュレーション(Heimsath et al., 2001;池見ほか, 2012)により調査流域の土層厚さの3次元分布を求める.このモデルでは土層の生成速度は厚さに反比例して指数関数的に減少し、土の移動は地形勾配と比例する.このときの比例定数は、土層の生成速度や現地調査による土層の厚さと地形勾配との面的な関係から求めることができる.[3]「3次元斜面安定解析による土砂供給源となる不安定斜面の抽出」申請者らが開発した
自動設計における機能推論ツールの開発

本年度は設計工程知識と対象知識をともに利用する推論エンジンの研究を重点として、設計知識ベースの実現、QFFのCからLispへの移行及び定性シミュレーションツールと結合を行なって、全体として方式の確立を行なった。具体的には、・設計用プロトタイプ知識ベース(シングル設計者版)を作った。設計者の知識、あるいは設計過程に関する知識(「決定」・「変換」ルール)を獲得し、設計対象に関する知識を定性的に表現できた。・機能推論エンジンと設計用プロトタイプ知識ベースを利用して定性シミュレーションを行なった。システム評価として従来のComputer Aided Design(CAD)ではサポートされていなかた設計の中流領域について:中流設計が自動化できるようになる;設計工程知識を再利用できる;設計対象知識と設計工程知識を同時に使用できる;設計工数が減る;設計期間が短縮される。更に、従来のCADは厳密に制限された同一の対象領域でしか中流領域は自動化されていないが本方式では「柔軟性のある中流自動化設計ができる」、「流用性が高まる」、「対象を拡大できる」等の効果がある。来年度は重点として、「分散型設計知識ベース」と推論エンジンについて研究を行ない、ハイパーアクティヴ設計ドキュメンテーションツールを実現する予定である。
糖鎖-オリゴDNA複合体を用いたアンチセンスオリゴDNAの細胞ターゲッティング

昨年度までの研究で我々は、オリゴヌクレオチドのアンチセンス効果を、in vitro転写翻訳系を用いて効率よく評価する方法を開発した。今回は、この系を用いて、PNAとオリゴDNAの効果を客観的に評価する事を試みた。まず、in vitro転写翻訳系における、配列に依存しない非特異的影響を調べるために、12merのランダム配列を有するPNAとs-オリゴを合成し、in vitro CAT発現に対する影響を見た。その結果、S-オリゴが200nMで約50%、600nMで80%の阻害を示したのに対し、PNAは、1μM以下の濃度では、全く影響を示さなかった。これは、S-オリゴのバックボーンが、生理的pHにおいて負の電荷を有するのに対し、PNAは電荷を有しないために、電荷を有しないためであると推察された。次に、S-オリゴとPNAの効果を、最もPNAの効果が顕著であった翻訳開始点の配列(65)に関して検討した結果、で50%の阻害活性を示すために、PNAは30nM加えれば良かったのに対し、S-オリゴが900nMを必要とした。30倍強く転写を阻害する事が明らかになった。このことからもPNAが、S-オリゴに対し、より特異性の高いアンチセンス効果を示すことが明らかになった。PNAのタンパク質合成の阻害効果が、確かに塩基配列に依存したアンチセンス効果によるものであることを明らかにするため、塩基配列を置換したPNAを用いて阻害効果を見た。P65cに見られるように、1塩基の違いによってPNAの効果は1/3倍ほど高い濃度が必要出会った。また、最大活性もWildが、90%程度の阻害を見せたのに対し、65%程度に留まった。4塩基置換を行ったものに関しては全く阻害を示さなかった。以上の結果から、PNAによる阻害効果が、確かに配列特異的なアンチセンス効果による物であることが確認された。
乳がんサバイバーの患者力を高める口腔セルフケア教育プログラムの開発と検証

乳がんサバイバーは、ホルモン療法の副作用による歯肉炎や骨転移による顎骨壊死の予防効果がある口腔ケアについて、関心はあるが情報が得られにくい状況にある。また、乳がんサバイバーの口腔内の状況やセルフケアに関連した研究は少なくその実態は明らかとなっていない。そこで、本研究では乳がんサバイバーの口腔内の状況と口腔セルフケアの実態を明らかにするための調査を行い、自己の口腔の状況にあった口腔セルフケアについて、口腔内の状況を観察し判断する力や自身でケアする力(患者力)を強化し、実践の継続を目指した患者力を強化するための口腔セルフケア教育のプログラムを開発・評価、広く提供することを目指す。
門脈枝内無水エタノール注入による選択的肝区域硬化術の基礎的並びに臨床的研究

1.経門脈性エタノール圧入により選択的肝区域壊死化療法を考案し、その治療的意義・安全性についてラットを用いた実験的検討を行った。2.エタノール注入肝区域は直後より楔杖の境界鮮明な黄白色域となり、2-3週後にはグリソン鞘内血管壁を含めて全体が凝固壊死となった。3.エタノールは混和注入した墨汁粒子が類洞内に認められ、同部まで浸透していることが確認された。4.エタノール注入門脈枝は直後より完全閉塞していた。5.末梢血エタノール濃度の上昇は軽微かつ一過性であった。また他臓器に組織学的変化を認めず、肝機能・腎機能に与える影響もわずかであった。6.腹水肝癌による腫瘍実験モデルはいずれも注入区域内腫瘍および肝組織に壊死が確認された。また非癌部位の腫瘍及び非癌部肝組織には変化を認めなかった。7.臨床例に対して本法はその抗腫瘍効果を確認することができ、本法の肝機能に与える影響も一過性で軽微であり安全に施行することができた。8.本法は肝細胞癌症例に対して良好な抗腫瘍効果を有することが分かった。麻酔下ラットに2Frカテ-テルを腸間膜静脈未梢から門脈内に挿入後,肝内門脈枝に進め造影を行いエタノ-ル注入門脈枝を決定。その後さらに門脈未梢枝まで進めカテ-テル先端により門脈内腔が完全に閉塞され血液の逆流のない状態にし無水エタノ-ルを手圧にて注入した。なお、透視可能なように無水エタノ-ルに少量の造影剤を混相した。無水エタノ-ル注入後10分間楔入状態で放置し、その後速やかにカテ-テルを門脈本幹内に引き戻し再度造影を行った。実験を一定のエタノ-ル注入条件下で行うためにX線像や透視像など各種の注入条件を作成し、注入部肝表面の肉眼的変化を観察した。その結果、エタノ-ル注入量は注入肝区域が濃染し肝静脈陰影の描出開始と同時に注入を中止するのが過量の無水エタノ-ルが肝静脈に流出せず肝組識壊死をおこす最良の条件であることが判明した。ラット1匹当たりのエタノ-ル注入量は0.070.6mlであった。エタノ-ル注入直後から注入肝区域の表面に白斑が出現し、除々に隔合し均一な白色区域となった。割面でも楔状の均一な黄白色域を示した。2匹は不均一な黄色域が認められた。また術後早期のものに比し術後経過の長いものでは、黄白色域が小さくまたやや白色調を帯びる傾向があった。注入区域の経時的な組織学的変化は注入直後では全例注入区域に肝細胞の萎縮と細胞質の好酸化、類洞の拡張が認められた。注入7日後には疑固壊孔部がさらに広範囲となり、21日後には肝細胞、グリソン鞘内血管壁を含めた注入区域はほぼ全体が凝固壊孔となった。また血液生化学的にはGPT値は注入直後では6匹中3匹、1日後では5匹中4匹、3日後には10匹中3匹に上昇した。BUN値は変動は少なく、クレアチニン値は正常範囲内であった。本治療法は適正なエタノ-ル注入量により安全に肝区域切除に匹敵する高い治療効果が期待できると推定された。Wister系雄ラットの腹腔内に継代培養した腹水肝癌(AH130)を腹腔内より腹水とともに採取し、麻酔下に開腹したWister系雄ラット(体重350-600g)の上腸間膜静脈内に注入した。1週間後には全例に肝内に多数の白色結節の腫瘍巣が見られた。これら担癌ラットを麻酔下に開腹し、2Frカテーテルを腸間膜静脈末梢から担癌門脈内に進めてwedge状態にし無水エタノールを急速注入した。注入2日後に屠殺して肝を摘出し注入部と非注入部の腫瘍の検討により、エタノール注入区域内の腫瘍及び非癌肝部に壊死が確認された。しかし非注入部では腫瘍及び非癌肝部には変化を見なかった。

即ち、組織学的には腫瘍結節は主として小葉内に認められ、その内エタノール非注入区域よりの標本での腫瘍は主に肝類洞内を中心に発育増殖し、周囲肝細胞索を圧排していた。一方、エタノール注入治療された区域での腫瘍結節では大型で円形ないし不整な形の核を有する腫瘍細胞も少数散在するが、ほとんどの腫瘍細胞は小さくなり濃縮した核で細胞質は泡状ないし不明瞭となり変性像を呈していた。これら腫瘍細胞間には細い繊維の軽度増生が見られた。また、既存の肝細胞が少数だが取り残されたようにこれら変性した腫瘍細胞間に介在していた。なお、エタノール注入区域での腫瘍結節の大きさはエタノール非注入区域のそれに比して、小さいとの傾向が見られたが、これは癌細胞の変性・縮小のみだけでなく、壊死脱落も関与したものと思われる。この変性の目立つ腫瘍結節に接する周囲非癌肝組織の肝細胞も、やや細く萎縮性であったが、その他の肝組織はクッパー細胞の胞体に軽度泡沫化を見た以外に特記すべき所見は見られなかった。初年度に選択的肝区域硬化術の手技と安全性に関する予備的検討を加え、次年度に腹水肝癌モデルによる実験的検討を実施して本法の安全性と治療効果を知り、最終年度には臨床例8例に実施しその臨床的意義を検討した。代表的症例を呈示する。72歳男子。5年前より肝機能異常、下腿浮腫、腹水にて近医で経過観察していたが、肝腫瘤を指摘され精密検査のために入院した。腫瘍マーカーの上昇は無かった。超音波検査、CT並びに血管造影にて肝右葉後上区域に直径4cmの腫瘍を認め肝細胞癌と診断したが、患者や高齢でかつ肝機能が不良なことより外科手術は不能と判断した。そこで選択的肝区域硬化術を試みた。経皮経肝門脈造影後、PTP-CTにて担癌門脈枝が後上区域枝であることを確認し、無水エタノール20mlをバルーン血流遮断下に急速注入した。注入直後のみに上腹部疼痛および灼熱感を訴えたが、酒酔い症状は全く認められなかった。術直後の門脈造影では注入門脈枝は完全に閉塞していた。注入1週後のCTではPTP-CTの造影区域に一致した楔状の低濃度領域を認めた。注入18週後の固有肝動脈造影では腫瘍濃染は完全に消失していた。楔状の低濃度域は経過とともに萎縮し、10ヶ月後にはわずかに線状の低濃度領域を残すのみとなっていた。術後の肝機能の変動はGOT,GPT値は本法施行1日後に上昇したが、1週間以内に術前に回復した。末梢血中エタノール濃度は5分後0.3mg、10分後0.3mg、20分後0.3mgと上昇したがいずれも中毒値の5mg/mlをはるかに下回った。以上の実験及び臨床例の検討より本法は肝細胞癌に対して安全かつ有効な治療法になり得ると考えられた。
NO還元酵素の構造解析と機能変換

本酵素の構造解析を行うためには大量の酵素標品を必要とする。そこで、まづ大量精製方法について検討したところ、ヒドロキシアパタイトによる精製が効果的であることを見いだし、50g(湿重量)の菌体から約7.3mgの精製酵素を得ることに成功した。得られた酵素の金属分析を原子吸光法により行ったところ、本酵素は銅原子を持たず、非ヘム鉄を酵素1分子あたり12原子持つことが明らかとなった。また、本酵素の結晶化を種々の界面活性剤と沈殿剤を用いて試みたが、X線結晶構造解析可能な結晶を得ることはできなかった。本酵素は銅原子を持たず、非ヘム鉄を持つ。また、ヘム-銅オキシダーゼと本酵素のアミノ酸配列の比較から、NO還元酵素のNO還元部位もヘム-銅オキシダーゼ酵素還元部位と同様に複核金属中心を形成し、そのペアはhigh spin hemeb-非ヘム鉄である可能性が示唆される。しかしながら、これまで非ヘム鉄蛋白質の単核及び複核サイトへの配位が総てヒスチジンである例はなく、本酵素の複核金属中心の存在も含めて、その分子構造に興味が持たれる。そこで、本研究ではNO還元部位の分子的性質を明かにすることを目的に、ESRスペクトル、吸収スペクトル及びNO還元酵素活性に及ぼすシアンの影響について検討した。その結果、g=6.04と2.06のESRシグナルと酸化型Soret帯吸収のシアンによる変化量が一致するとともに、その50%変化量を引き起こすシアン濃度はNO還元酵素活性のKi(シアン)とほぼ同じであることが明かとなった。また、一般に非ヘム鉄に由来すると考えられているg=4.30のシグナルが明瞭に見い出され、さらにそのシグナルはシアンにより全く変化しなかった。以上の結果は、g=6.04と2.06のESRシグナルはhigh spin heme bに由来し、シアンによる活性阻害がhigh spin heme bへの結合によることを示唆している。従って、本酵素のNO還元部位はhigh spin heme bのみか、あるいは複核金属中心が存在してもhigh spin heme bと非ヘム鉄の相互作用は、ヘム-銅オキシダーゼの酸素還元部位でのhigh spin hemea(o)と銅との相互作用ほどは強くないと考えられる。
小児がん治療に伴う体力低下に対する指導指針の研究

本年度の課題は、(1)小児がん治療に伴う体力低下回復過程の特徴と関連要因を把握すること、(2)小児がん治療中、治療終了後の日常生活に関するガイドラインを作成し、家族`子ども向けのパンフレットを作成することであった。1.血液腫瘍患児46名の体力に関するアンケート調査結果と、握力、背筋力、垂直とび、体前屈の測定結果を検討した。(1)アンケートにおいて退院時に体力低下を実感したものが85%を占めていた。主に階段昇降、歩行に差支えを感じており、脚の筋力、筋持久力の低下が示唆された。(2)体力測定値のZ変換値が-2SD未満の低値を示すものは17%から37%を占めていた。造血細胞移植群は、筋力、柔軟性で化学療法群より有意に低値であった。(3)Z変換値は、治療終了後の期間の長短で有意差が認められなかった。アンケートでは、退院時に体力が落ちたとされたものの多くは、測定時には「回復しつつある」と評価されたが、発病前の水準には及ばないものが化学療法群42%、造血細胞移植群69%を占めていた。以上から、体力の回復は比較的緩やかで、測定値は低値であっても日常生活に適応できることが示唆された。また、日常生活で支障とされた、歩く、階段昇降ができないことは、体力測定実施項目の最低水準を下回ると思われる。子どもの生活感覚に即した生活体力を測定する指標が必要と思われた。さらに、体力低下が著しい場合、入院中から退院後長期にわたる体力面の相談、指導が必要と思われた。とくに、造血細胞移植後は極度に体力が低下することが多く、回復も遅れがちであり、配慮が必要である。2.専門家によるパンフレット作成委員会を組織し、1.の知見を基礎に、日常生活のガイドラインを検討し、保護者向け、子ども本人向けの2種類のパンフレットを作成した。3.ガイドラインについては、臨床適用し、検証することが必要である。また、生活体力、全身持久力、筋持久力等を含め、縦断的な調査検討を行う必要がある。平成11年度の研究は、「小児がん入院治療に伴う幼児、児童、生徒の体力低下および退院後の体力回復の実態を把握し、体力低下や体力回復に関与する諸要因を明らかにする」という目的のために、横断的調査を実施した。測定項目は、形態測定として(1)身長(2)体重(3)体脂肪率(4)胸囲(5)上腕囲(6)前腕囲(7)大腿囲(8)下腿囲、体力測定として(1)握力(2)背筋力(3)垂直とび(4)立位体前屈(7)平衡性(8)最大酸素摂取量(間接法)である。それらのデータは、標準値と比較することとした。さらに、心理学的および社会学的側面の質問紙調査を実施した。現在までに、白血病などで治療中の11名(男女比8:3、幼児6名、小学生4名、高校生1名)の初回の測定を終えた。その結果、背筋力、垂直とび、最大酸素摂取量などで低値を示す子どもが多かった。11名の体力低下の諸要因は検討中である。今後、統計的検討に耐えうるよう各年齢層の測定対象を増やしたい。

また、協力を得られたケースについての縦断的検討を進め、体力回復の過程と関与する要因を検討したい。本年度の研究の目的は,小児がん入院治療に伴う子どもの体力低下および退院後の体力回復の実態を縦断的に把握し,体力低下や体力回復に関与する諸要因を明らかにすることであった.対象は小児がん治療中および治療終了後経過観察中にある子ども41名(幼児5名,小学生27名,中学生8名,高校生1名)であった.予め保護者に対して研究の主旨および危険性などについて説明をし,参加の同意を得た後にアンケート調査,形態計測および体力測定を実施した.年齢,性別の影響を除くために,数値はすべて日本人の体力標準値(新・日本人の体力標準値2000,東京都立大学体力標準値研究会編,不昧堂出版,2000)を用いて標準化(Z得点化)した.ただし,体力測定項目のうち,垂直跳びについては5歳以下,立位体前屈については6歳以下の標準値は明らかにされていなかったため,両項目における有効数はそれぞれ36名と34名であった.Z得点が-2.0より低値を示す極度に体力の低い子どもの人数(割合)は,握力で10名(24.4%),背筋力で18名(43.9%),垂直跳びで13名(31.7%),立位体前屈で9名(22%)あり,閉眼片足立ちではZ得点が-2.0より低値を示す子どもはいなかった.これらの結果は,小児がん治療によって子どもの体力レベル,特に筋力,瞬発力,柔軟性が低下した可能性のあることを示唆している.また,41名中6名について初回測定から56ヶ月後に同様の測定を再び実施したところ,実測値では握力と背筋力に有意な増加が認められ,Z得点では背筋力のみが有意に増加した.しかしながら,この筋力発揮能力を改善させた要因については,今回例数が少なく,十分な検討ができなかった.今後,縦断的なデータの数を増やすことによって,詳細な検討を行いたい.本年度の課題は、(1)小児がん治療に伴う体力低下・回復過程の特徴と関連要因を把握すること、(2)小児がん治療中、治療終了後の日常生活に関するガイドラインを作成し、家族・子ども向けのパンフレットを作成することであった。1.血液腫瘍患児46名の体力に関するアンケート調査結果と、握力、背筋力、垂直とび、体前屈の測定結果を検討した。(1)アンケートにおいて、退院時に体力低下を実感したものが85%を占めていた。主に階段昇降、歩行に差支えを感じており、脚の筋力、筋持久力の低下が示唆された。(2)体力測定値のZ変換値が-2SD未満の低値を示すものは17%から37%を占めていた。造血細胞移植群は、筋力、柔軟性で化学療法群より有意に低値であった。(3)Z変換値は、治療終了後の期間の長短で有意差が認められなかった。アンケートでは、退院時に体力が落ちたとされたものの多くは、測定時には「回復しつつある」と評価されたが、発病前の水準には及ばないものが化学療法群42%、造血細胞移植群69%を占めていた。以上から、体力の回復は比較的緩やかで、測定値は低値であっても日常生活に適応できることが示唆された。また、日常生活で支障とされた、歩く、階段昇降ができないことは、体力測定実施項目の最低水準を下回ると思われる。子どもの生活感覚に即した生活体力を測定する指標が必要と思われた。さらに、体力低下が著しい場合、入院中から退院後長期にわたる体力面の相談、指導が必要と思われた。とくに、造血細胞移植後は極度に体力が低下することが多く、回復も遅れがちであり、配慮が必要である。2.専門家によるパンフレット作成委員会を組織し、1.の知見を基礎に、日常生活のガイドラインを検討し、保護者向け、子ども本人向けの2種類のパンフレットを作成した。3.ガイドラインについては、臨床適用し、検証することが必要である。
カンキツ類カルスの胚発生に関するDNAの解析と組換え

1.カンキツ類多胚性45品種の胚発生能を有するカルスを維持する一方,カンキツの単胚種及びミカン亜科植物の受精胚を幼時期に培養し胚発生能をもつカルスの誘導に成功した.また,カンキツ品種の種々器官及び組織から胚発生能を有しないカルスの誘導を行った。胚発生能を有するカルスとそうでないものとでは培地組成に対する反応が異なり,胚発生能を有しないカルスでは継代培養による維持が困難であった.2.胚発生能をもつカルス細胞からの胚発生について,組織学的観察を行った.その結果,元のカルス細胞が直接胚に分化するのではなく,胚分化培地に移植後新たに生じるカルスから胚が発生することが明らかになった.電子顕微鏡像では液胞の発達が不十分で細胞質が占める割合が高く,meristematicの状態であった.3.胚発生能はプロトプラストを経由しても消失しないことをシキキツとウンシュウミカンで証明した.さらに胚発生能を持つカルスを細胞融合の一方に用いると融合細胞も胚発生することをCitrusとCitropsisの属間の細胞融合でも証明した.4.胚発生能を有する培養細胞と胚発生能を失った培養細胞との間でのタンパク質の質的相違について,ポリアクリルアミドゲル電気泳動によって調べた。胚発生能を有する培養細胞では,未変成ゲルー電気泳動によって2本,変成ゲルー電気泳動によって5本の特異的なバンドが存在した.さらに二次元電気泳動によって多くの特異的なスポットが確認された.胚発生能を有する培養細胞での胚発生過程において,特に分子量約50,000ダルトン及び約25,000ダルトンのスポットが新たに出現し,これらのポリペプチドが胚発生過程を制御している可能性が示唆された.1.カンキツ類多胚性45品種の胚発生能を有するカルスを維持する一方,カンキツの単胚種及びミカン亜科植物の受精胚を幼時期に培養し胚発生能をもつカルスの誘導に成功した.また,カンキツ品種の種々器官及び組織から胚発生能を有しないカルスの誘導を行った。胚発生能を有する培養細胞では,未変成ゲルー電気泳動によって2本,変成ゲルー電気泳動によって5本の特異的なバンドが存在した.さらに二次元電気泳動によって多くの特異的なスポットが確認された.胚発生能を有する培養細胞での胚発生過程において,特に分子量約50,000ダルトン及び約25,000ダルトンのスポットが新たに出現し,これらのポリペプチドが胚発生過程を制御している可能性が示唆された.オレンジ類、ウンシュウミカン、シキキツ及びミカン亜科植物から胚発生能を有するカルスを誘導した。これらのカルスからのタンパク質の抽出方法を検討した結果、一般的に用いられている方法では微量のタンパク質しか抽出できなかった。その原因としてはカンキツ類にはポリフエノ-ル類が多量に含まれているため、それらがタンパク質抽出時に何らかの阻害作用をしていることが考えられた。そこでポリフェノ-ル類の阻害作用を抑制するため、タンパク質抽出時にポリビニルポリピロリドン(PVPP)を添加したところ、電気泳動によって検定するのに十分な量のタンパク質を得ることができた。胚発生能を有するカルスを材料とし、胚が未発達な段階と胚発達段階との両者から、PVPPを添加する条件下でタンパク質を抽出した。それらのタンパク質をドデシル硫酸ナトリウムーポリアクリルアミドゲル電気泳動、Nativeーポリアクリルアミドゲル電気泳動及び等電点電気泳動などにかけた。その結果、胚未発達段階のカルスと胚発達段階のカルスでは、いずれの電気泳動でも2ないし4本のバンドが異っていた。しかし、それらのバンドのタンパク質染色による濃淡から判断すると、いずれのバンドに存在するタンパク質も極めて微量であった。本研究の目的としては、胚発生能を制御するタンパク遺伝子を単離し、その塩基配列を決定する必要があるが、タンパク質があまりにも微量であればそのタンパク質のmRNAの単離及びcDNAの作成は極めて困難であると考えられる。またこのようにわずかなタンパク質の違いが胚発生能に関与しているとも考えにくい。以上のことから、材料としては胚発生能を全く有しないカルスを誘導し、このカルスと胚発生能をもつカルスとの間でのタンパク質の違いを検定する必要がある。現在そのようなカルスを誘導中である。

1.カンキツ類45の胚発生能を有するカルスを維持する一方,6品種のカンキツ品種の種々器官及び組織から胚発生能を有しないカルスの誘導を行った.胚発生能を有するカルスとそうでないものとでは培地組成に対する反応が異なり,継代の途中褐変化し,継代培養によるカルスの維持が困難であった.2.胚発生能を持つカルス細胞の電子顕微鏡像を撮影した.長期間継代したカルス細胞でも液胞の発達は不十分で細胞質の占める割合が高く,meristematicの状態であった.3.昨年度確立したカルスからのタンパク質の抽出及び電気泳動による解析条件に従い胚発生したカルスとカルスのまま生長を続けるカルスを材料として実験を行った結果,胚発生能を有するカルスに特異的なバンドが3本存在した.4.胚発生能を持つカルスとそうではないカルスからタンパク質を抽出し,二次元電気泳動により,解析を行った結果10数点胚発生能を持つカルスに特異的なスポットを確認することができた.すなわち74,400kDと49,600kDとの中間のタンパク,約49,600kDのタンパク及び24,800kD近辺のタンパクが顕著であった.特に,24800kD付近のタンパクは2つのカルス間で明確な差がみられ,胚発生の制御に大きな影響を及ぼしているようである.5.胚発生過程でカルスからエチレン発生があることを明らかにし,胚発生能を有するカルスとそうでないカルスとの比較を行う上においてひとつの指標となることを明らかにした.1.カンキツ類多胚性45品種の胚発生能を有するカルスを維持する一方,カンキツの単胚種及びミカン亜料植物の受精胚を幼時期に培養し胚発生能をもつカルスの誘導に成功した。また,カンキツ品種の種々器官及び組織から胚発生能を有しないカルスの誘導を行った。胚発生能を有するカルスとそうでないものとでは培地組織に対する反応が異なり,胚発生能を有しないカルスでは継代培養による維持が困難であった。2.胚発生能をもつカルス細胞からの胚発生について,組織学的観察を行った。その結果,元のカルス細胞が直接胚に分化するのではなく,胚分化培地に移植後新たに生じるカルスから胚が発生することが明らかになった。3.胚発生能を有する培地細胞と胚発生能を失った培養細胞との間でのタンパク質の質的相違について,ポリアクリルアミドゲル電気泳動によって調べた。胚発生能を有する培養細胞では,未変成ゲル-電気泳動によって2本,変成ゲル-電気泳動によって5本の特異的なバンドが存在した。さらに二次元電気泳動によって多くの特異的なスポットが確認された。胚発生能を有する培養細胞での胚発生過程において,特に分子量約50,000kダルトン及び約25,000kダルトンのスポットが新たに出現し,これらのポリペプチドが胚発生過程を制御している可能性が示唆された。
平敷屋朝敏の擬古文物語群に関する基礎的研究 -近世琉球に現れたヤマトの古典文学-

近世琉球において物語・和歌・琉歌・組踊台本などの作品を遺した文人・平敷屋朝敏(17001734)の擬古文物語四編(『若草物語』『苔の下』『貧家記』『萬歳』)について、写本の翻刻、先行研究を踏まえた注釈作業、大学での授業実践を行い、その成果を冊子体の報告書『〈研究報告〉平敷屋朝敏の擬古文物語群に関する基礎的研究-近世琉球に現れたヤマトの古典文学-』にまとめた。1、三カ年の研究期間の初年度にあたる平成18年度は、平敷屋朝敏の四編の擬古文物語「若草物語」「苔の下」「万歳」「貧家記」の先行研究収集と、「若草物語」および「苔の下」の読解・注釈作業が中心となった。いまだ基礎作業の段階であり、本年度に関しては研究成果をおおやけにするには至っていない。2、先行研究は数量的には多くはないが、沖縄県内で手に入らないものが多く、おもに国会図書館と国文学研究にて収集し、必要なものについてはほぼ入手できた。3、「若草物語」「苔の下」の読解・注釈作業については、まずこれらの本文(沖縄県立博物館蔵本を底本とする)を電子テキスト化し、先行する注釈(仲原裕と玉栄清良によるものがある)を併記し、さらに萩野自身の注釈を加えることにより、最終的に現段階での「平敷屋朝敏作擬古文物語・注釈集成」となることをめざしながら作業を進めていった。現在「苔の下」における作業の途中であるが、先行注釈に加えられるものが少なからずある。4、日本の古典文学史において、「擬古」の物語といえば、近年「中世王朝物語」と呼びならわされている鎌倉期.室町期の物語群がある。朝敏の「擬古」の特色をつかむため、「中世王朝物語」についても読み進めているが、その「擬古」意識に大きな開きがあることがわかった。平安期に隆盛した物語文学の世界観を中世的に引き受けて成り立つ「中世王朝物語」に対して、朝敏の「擬古」は世界観にかかわるものではない。次年度は、注釈作業を進めながら、この点についての解明をめざしたい。(50字×14行)1,三カ年の研究期間の二年目にあたる平成19年度は、平敷屋朝敏の四編の擬古文物語「若草物語」「苔の下」「万歳」「貧家記」のうち、「苔の下」「万歳」の読解・注釈作業が中心となった。前年度からの基礎作業を続けている段階であるが、先行研究に付け加えられるものが少なからずあった。2,「苔の下」「万歳」の読解・注釈作業においては、まずこれらの本文(沖縄県立博物館蔵本を底本とする)を電子テキスト化し、先行する注釈(仲原裕によるもの、玉栄清良によるもの)を併記し、さらに萩野自身の注釈を加えることにより、最終的に現段階での「平敷屋朝敏擬古文物語・注釈集成」となることをめざしながら作業を進めていった。3,擬古文物語を研究するための土台として「古文」すなわち中古中世の王朝物語文学について知見を広める必要があるが、本年度は、朝敏作品の注釈のほか、何編かの中古中世王朝物語を電子テキスト化する作業を行い、次年度の研究の準備作業とした。また、その成果を生かした論文「〈身〉を〈心〉とする女君たち-『浜松中納言物語』『松浦宮物語』の転生と影-」が『日本文学』2008年5月号に掲載されることとなっている。1)三カ年の研究機関の最終年を迎えた今年度は、平敷屋朝敏の擬古文物語四編のうち、特に王朝物語文学との関連性が深い「若草物語」「萬歳」について注釈作業を進めた。年度途中で、研究を客観化・対象化しておく必要性を感じ、国文学研究資料館の共同研究プロジェクト「平安文学における場面生成研究」の第9回研究会(平成20年10月25日)において口頭発表をおこなった。当発表により「ヤマトの古典文学の流れを汲む平敷屋朝敏の物語世界」の存在が、気鋭の古典文学研究者達に認めてもらえた。その際の発表原稿を整形したものと共同討議にっいては、同館『平成20年度研究成果報告物語の生成と受容(4)』に収載されている。2)先行研究では翻刻が紹介されていない写本のひとつである筑波大学図書館蔵『平敷屋朝敏遺稿』(擬古文物語四編のうち三編を収載)について、同館の許可を得て翻刻した。3)平敷屋朝敏の擬古文物語の教材化を目論み(当物語は教育学部レベルの大学生に講読させる古文教材として、レベル的に相応しい)、規範的古文(仮名遣いや漢字の使用等を整えたもの)による「若草物語」のテキストを作成、平成20年度後学期「国文学講読IV」の教材とした。

沖縄県民であっても若い世代は朝敏の名を知らず、この授業はアンケート等に拠るところでは学生たちにインパクトをもたらしたようである。4)上記1)・2)・3)の成果を中心に、冊子『研究報告平敷屋朝敏の擬古文物語に関する基礎的研究』(平成21年3月31日出来)をまとめた。後日平安文学の研究者を中心に配布する予定である。
フィンランドにおける教師教育-research-based educationに

フィンランドの教員養成では実践研究者として教師を養成することを狙いとしているため、学生に対して研究方法論を獲得することや、論文執筆を課すことで研究的姿勢を身につけることを求めている。先行研究では、これらの学習についての効用を教師が感じているか否かについて明らかにされていなかったため、昨年度3月にヘルシンキ市の小学校教師を対象にアンケート調査を実施した。このアンケート調査の結果についての考察を日本比較教育学会および世界比較教育学会で発表した。またフィンランドの教員養成の特徴である修士レベルでの教員養成がされ始めたのは1970年代末であり、現在のフィンランドの教員養成制度を理解するためには1970年代に着目し、当時の社会的背景も踏まえてなぜこのような制度が実現可能になったかという点を考察する必要がある。この点については、論文「現代フィンランド教員養成の起源」において明らかにした。その結果、現在のフィンランドの教員養成の大きな特徴といえる修士号取得は当時の高等教育改革の副産物であるということが分かった。その他の修士号取得を後押しする要因としては初等教員と中等教員との資格格差是正にむけての取り組みがあったことが明らかとなった。また教育実習を実践研究の場としても機能させていることもフィンランドの教員養成の特徴であるのだが、これが可能となった背景にはフィンランドの教育学の発展経緯に特徴があることを指摘した。この他マクロな視点からのフィンランドの教師教育についての研究もおこなっており、第2回東アジア教師教育研究国際大会では、シンポジウム発表という形式で"Teacher Education Research-From Japanese Points of View"というテーマで教師教育研究の比較教育学的な視点での研究をおこなっている立場からの発表をおこなった。本研究は、フィンランドの教員養成制度における特徴を構成するresearch-based educationについて、その内容、運営実態、効果について明らかにすることを目的とするものである。本年度は、フィンランドの教員養成について内容面に焦点を当て、(1)理論的背景と(2)カリキュラム構成の2つの視点から分析を行った。(1)理論的背景については、フィンランドの教員養成をリサーチ・ベースド(research-based)と特徴付けたヘルシンキ大学のペルッティ・カンサネンの著書や論文を中心に、関連する文献等の考察を行った。カンサネンによると、教員養成においては、教師が専門家たる所以としての教師の教育学的思考を発達させることが肝要とされているため、教師の教育学的思考とは何であるのか、またそれと教員養成課程で扱われる教育内容との関連についての考察を行った。(2)カリキュラム構成については、フィンランドで最も規模が大きいヘルシンキ大学と最も古い教員養成の歴史を持つユバスキュラ大学の初等教員向けカリキュラムについて分析を行った。両者のカリキュラムの分析を通して、「研究する教師」という教師像が明確に持たれており学生に対して研究能力の獲得が重視されていること、また大学での授業内容と教育実習が密接に関連した形態で実施されていることが分かった。フィンランドでは30年以上にわたって中等教員のみならず、初等教員の教員養成も修士レベルで行われており、日本においても教師への修士号取得の義務付けが検討されている昨今、その実態を解明することは非常に意義がある。今後は教員養成の効果という視点も持ち、すでに実施済みのアンケート調査等の結果もふまえつつ、現職教師も対象にした教師教育という幅広い視野で引き続き研究に取り組んでいく。