hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
離島僻地住民を対象とした口腔健康状態とADLおよびQOLとの相関性の検証

平成25年度に学内研究費にて実施した先行調査(口腔環境、全身的QOL・ADL、歯科関連QOL・ADLについて聞き取り調査および質問票調査、口腔診査)の結果を評価し、全国平均と比べ、DMFT歯数、喪失歯率、いずれも高い傾向にあることが明らかになった。歯科関連QOLについては残存歯数が多く適合良好な補綴物を使用している場合に高い傾向にあることが明らかになった。以上の結果に基づき平成26年度に日本歯科保存学会第141回学術大会にて発表を行った。平成28年度に、追跡調査として、平成25年度実施と同項目について、65歳以上高齢者を対象として調査を実施し、初年度の結果を加味した上で現在比較評価中である。本研究は、椛島全島民を対象として実施した口腔健康調査にもとづき、公的機関による歯科医療支援体制の確立が離島・遠隔地住民の口腔環境、QOLおよびADLの改善に与える影響について評価し、住民の健康増進を図るにあたって重点的に改善を要する治療項目について検証することを目的としている。平成25年度に口腔診査(歯式・咬合支持域診査、歯周組織診査、補綴物診査、何組織診査)と質問票調査(食生活習慣、ADL、QOL、歯科関連QOL)を実施した。本年度は、平成25年に実施した調査結果から、椛島における口腔健康状態および関連するADLおよびQOL項目について全国平均と比較検証を行い、離島遠隔地における歯科的問題の特徴(全年齢層に共通する喪失歯数の高さ、定期的歯科受診の少なさに起因する口腔環境維持の困難)を明らかにした。また、同島内における歯科受診率の大きく異なる2つの地域について比較検証を行い、公的機関による歯科医療支援体制の確立が、住民の口腔健康状態やQOLの向上に有意義であることを明らかにした。さらに、歯科医療支援体制確立前に得られた調査結果との比較を行い、住民の口腔健康状態について今後、重点的に改善をはかるべき項目について明らかにした。集計されたデータについては日本歯科保存学会141回学術大会において発表を行った。また、五島市健康政策課に対して集計データの提示を行い、離島遠隔地における歯科医療支援体制の確立に対し提言を行った。平成25年度に学内研究費にて実施した先行調査(口腔環境、全身的QOL・ADL、歯科関連QOL・ADLについての聞き取り調査および質問票調査、口腔診査)の結果にもとづいて、平成26年度に、日本歯科保存学会第141回学術大会において発表をおこなった。平成27年度に最終年度における追加調査として、平成25年度におこなったものと同じ項目について調査実施を予定していたが、研究責任者の多忙および調査協力人員の確保困難により実施できなかった。現在、研究期間を平成28年度まで延長し最終年度の追加調査の実施、並びに初年度調査と最終年度調査の結果について比較検討を行う予定である。当初計画で平成27年度を目処に研究最終年限に実施予定であった対象者への追加調査について、研究代表者及び研究協力者の多忙によりスケジュール調整が出来ず実施できなかった。それに伴い、初年度に実施した調査との比較によるコホート研究が実施できていない。平成25年度に学内研究費にて実施した先行調査(口腔環境、全身的QOL・ADL、歯科関連QOL・ADLについての聞き取り調査および質問票調査、口腔診査)に基づいて、平成26年度に、日本歯科保存学会第141回学術大会において発表を行った。平成27年度に最終年度における追加調査として、平成25年度に実施したものと同じ項目について調査実施を予定していたものの、研究責任者の多忙および、調査協力人員の確保困難により実施できなかった。研究期間の最終年限を平成28年度に延長し、平成27年度に実施予定となっていた、平成25年度に実施した先行調査に対する追加調査を実施した。具体的な調査内容としては、研究責任者および調査協力人員5名の計6名と長崎県五島市健康政策課の協力により、平成29年2月23日に、椛島(伊福貴町、本窯町)において調査を実施した。なお、調査対象者として、前回の調査の結果、特に全国平均と比較して特徴的なデータの得られた65歳以上の高齢者を設定した。調査内容については平成25年度と同じ項目で実施した。現在、平成25年度と平成28年度に得られた調査データについて比較検討中である。昨年度は関連学会学術大会への参加発表に加え、学会誌への投稿を目的としていたが、データ集計および統計処理の遅延から現状では学術大会への発表のみを行っている。当初計画で実施予定であった最終年度の追加調査を実施し、初年度に実施した調査結果とあわせてコホート研究を行う。研究結果については学術大会にて発表及び論文投稿を行う予定である。歯科保存学本年度中に関連学会学術誌への投稿を行う。

必要に応じて、平成25年度調査と同項目についての再調査を実施し、調査結果の比較をもとに縦断的な検証を行う。平成27年度に予定していた追加調査が実施されず、それに伴い研究結果の発表及び論文投稿がなされなかったため。平成26年度に論文投稿を実施するための関連予算として想定していたが、平成27年度に実施することとなったため。最終年度の追加調査を行うにあたり要する物品費としておおよそ20万円、旅費として10万円、謝金を含めた人件費として8万円を見込んでいる。また、研究結果の発表及にかかる旅費を含めた諸経費として10万円、論文投稿における英文校正等の謝金並びに投稿料として20万円を見込んでいる。質問紙調査および聞き取り調査を初年度と最終年度にあわせて2回実施し、経年的な変化について比較を行うこととしている。データ比較には、個人IDによる突合作業が必要となるため、個人情報が外部に漏れないよう本研究専用の解析用PCとハードディスクを「設備備品費」として計上する。「消耗品」としては、質問紙調査や説明資料の作成にかかる費用、データ分析のための統計ソフトにかかる費用を計上した。「旅費」としては、研究代表者と研究協力者が行う研究打合せの費用、調査地への移動にかかる費用、研究成果発表にかかる費用を計上した。現地で臨時雇用する調査補助業務要員に対する「謝金」を計上した。また、資料整理及び不具合の項目をチェックするための補助業務に対する「謝金」も計上する。これに次年度使用額を論文投稿関連費用として計上する。
マンションの老朽化・被災等に関する比較法的考察を基礎とした立法論研究

本研究は、日本の区分所有法制の喫緊の課題である、マンションの維持・改良(耐震補強を含む)及び老朽化又は被災したマンションの法的措置について、外国の法制を調査し、それを踏まえて日本の法制度の課題を明らかにし、立法上の提言を行うものである。提言の内容は、一方では、建替え又は解消がさらに円滑に進むような法制の整備が必要であるが、他方では、建替え又は解消は現実には費用面等から限定的があると考えられるので、維持・改良の方をより促進するような法整備が必要であるとした。本研究において、調査対象とした外国法制は、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ、オーストリア、ベルギー、スイス、ギリシャ等である。本研究は、日本の区分所有建物法制の喫緊の課題であるマンションの維持・改良(耐震補強を含む。)並びに老朽化及び被災マンションに対する法的措置について、諸外国の立法例及びその運用状況の調査・研究を踏まえて、解釈論及び立法論を提示することを目的とするところ、本年度においては、前年度の研究成果を踏まえ、また、前年度の調査・研究を継続して、研究実施計画に従って、次の13の調査・研究を実施した。1基礎作業(外国法の日本語訳等)本研究の対象とする外国法のうち、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ、台湾の各法令については、既に前年度までにほぼ全訳を終えていたが、本年度においては、韓国法(2013年改正法)、中国法、オーストリア法、スイス法、ベルギー法等の日本語訳に着手し、このうち、中国法およびベルギー法については、ほぼそれを完成させた。2研究会の開催と「立法例比較一覧表」の作成合計8回の研究会を開催し、研究代表者および連携研究者(10名程度)の報告に基づき数カ国の外国の法制に関する理解を深めるとともに、前年度抽出した比較すべき項目について「立法例比較一覧表」を作成していき、50パーセント程度完成させた。3海外研究協力者との情報・意見交換及び海外調査の実施9月の研究会においては海外研究協力者である韓国・朝鮮大学のカン教授と(同研究会には中国からの留学生(新潟大学)である高建氏も参加し報告)、12月の研究会においては同じく海外研究協力者であるインスブルック大学のホイブライン教授と情報・意見交換会を行った(同研究会には法務省の立法担当者もオブザーバーとして参加)。また、2月には、ベルギー法制等の調査のためリエージュ大学法学部等を訪問しルーコック教授等と情報・意見交換をした。本研究は、日本の区分所有法制の喫緊の課題であるマンションの維持・改良(耐震性確保を含む)並びに老朽化及び被災マンションに対する法的措置について調査・研究することを目的とするものであるところ、本年度においては、研究実施計画に従って、次の13の調査・研究を実施した。1基礎作業(外国法の日本語訳、日本法の英語訳)本研究が対象とする外国法のうち、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ、台湾の法令については既に日本語訳が完成していたが、これらについては最近の改正を踏まえての追加、法令に付加されているコメントのうちの重要部分の翻訳、及び、より適切の訳語への修正を行った。オーストリア法、スイス法、ベルギー法等について、日本語訳に着手した。また、日本の区分所有法制の動向について、英文にて、早稲田大学比較法研究所のホームページに掲載し、外国に向けても発信した。2研究会の開催と「立法例比較一覧表」の作成合計7回の研究会を開催し、研究代表者および連携研究者(10名程度)の報告に基づき、各外国の法制について理解を深めると共に、比較すべき項目(維持・改良制度、建替え・解消制度、管理の体制・方式、規約の位置づけ、集会における多数決要件等)を10程度抽出し、「立法例一覧表」の作成に着手した。3海外研究協力者との情報・意見交換及び海外調査の実施海外研究者として本年度は特にホイブライン教授(現オーストリア・インスブルック大学法学部教授、前ドイツ・ベルリン自由大学教授)との間で、Eメイルにて情報・意見交換を精力的に行った(延べ数は30回程度)ほか、カン教授(韓国)、権教授(中国)、戴教授=前大審院判事(台湾)等とも情報・意見交換を行った。海外調査については、フランスにおいて、法務省(民事局長)、住宅等担当省(住宅局次長)のほか住宅金融機関、不動産業協会に対してヒアリング調査を実施した。本研究は、日本の区分所有建物法制の喫緊の課題であるマンションの維持・改良(耐震補強を含む)並びに老朽化及び被災マンションに対する法的措置について、諸外国の立法例及びその運用状況の調査・研究を踏まえて、解釈論及び立法論を提示することを目的とするが、本年度においては、研究最終年度として、前年度までの研究成果を踏まえ、また、前年度までの調査・研究を継続して、研究実施計画に従って、次の13の調査・研究をし、その成果について、4に記載の各学会において報告をした。1基礎作業(外国法の日本語訳等)

本研究の対象とする外国法のうち、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ、ベルギー、ギリシャ、台湾、韓国、中国の各国法の日本訳については、前年度までに完成させたが、本年度は、それらを補足すると共に、オーストリア法、オーストラリア法(草案)、スイス法について、日本語訳を完成させた。2研究会の開催と「立法例比較一覧表」合計7回の研究会を開催し、研究代表者及び連携研究者(10名程度)の報告に基づき諸外国の法制に関する理解を深めると共に、日本法と諸外国法に関する区分所有法制についての「立法例比較一覧表」を完成させた。3海外調査の実施12月にインスブルック大学法学部のホイブライン教授らを訪問し、オーストリア法およびドイツ法についてヒアリング調査行うと共に、日本法との比較について意見交換をした。また、それに続いてスイスのルッツェルン大学法学部のシュット教授を訪問し、スイス法(特に解消制度)についてヒアリング調査を行うと共に、日本法との比較について意見交換をした。4研究成果の学会での報告2014年6月に比較法学会(立命館大学)のミニシンポジュウムにて連携研究者5人と共同で報告をし、また、2015年4月にマンション学会(広島工業大学)の分科会にて連携研究者7名と共同で報告した(共に質疑応答あり)。民法前記「研究実績の概要」において記したように、本年度の「研究実施計画」にある調査研究をおおむね実施することができたと考える。特に、「研究実績の概要」の3に記載した海外研究協力者との情報・意見交換においては、それを通じて、特に、これまでのわが国の研究において空白の領域であるオーストリア法及びベルギー法について日本法の参考とし得る事項を発見・調査できたことは大きな成果であった。すなわち、これまでのわが国の研究では、ドイツ法やフランス法を大いに参照していたが、前記の両法は、これらの立法とは異なる点が多々あり、これらがむしろ日本法の課題の解決等に参考となり得る側面を認識できた。上記「研究実績の概要」において記したように、本年度の「研究実施計画」にある調査研究を概ね実施することができた。ただし、「研究実施計画」の3に記載した海外調査については、計画段階ではドイツを予定していたが、訪問予定先の都合により日程調整が困難であったこと、および、主たる訪問先として予定していたホイブライン教授が平成25年度秋に来日予定であることから、平成24年度における海外調査はフランスにおいて実施することとした(結果としては、法務省および住宅担当省等に対するヒアリングを実施して多大の収穫があったことから、当初の計画以上の進展をとげることができた)。また、海外研究協力者として韓国のカン教授の招聘を予定していたが、同教授が怪我をして入院したために来日が困難となり、Eメイルにより情報・意見交換のみを行った。なお、アメリカ法に関し、マンション管理に関する全米の最大の機関(CAI)との間で情報・意見交換が可能となり、多くの情報を得たことは、当初の計画以上の進展である。付言すると、本研究テーマと関連する立法(「改正建築物耐震改修促進法」および「改正被災マンション法」)が平成25年度の通常国会において現在(平成25年5月)審議中であり、平成25年6月に成立の見込みであるが、特に後者の立法に関しては、研究代表者が法制審議会の委員として審議に参加し、その場で外国の立法例の状況に関して若干の発言をした。
肝細胞癌における表面抗原発現パターンに基づいた癌幹細胞標的新規治療法の開発

肝細胞癌において上皮間葉系移行が癌幹細胞に与える影響を評価し、新規治療法の解明を行った。上皮性肝細胞癌ではEpCAMとCD133が高発現し、ヒストン修飾蛋白であるHDAC1の活性化が予後不良であった。一方、間葉性肝細胞癌ではCD56とCD90が高発現し、DNAメチル化制御蛋白であるDNMT1及びDNMT3bの活性化が予後不良であった。上皮性肝細胞癌ではHDAC阻害剤が抗腫瘍効果を示し、間葉性肝細胞癌ではDNMT阻害剤が抗腫瘍効果を示した。上皮性肝細胞群では、DNA作用型抗がん剤との併用でHDAC1阻害薬との相乗効果がみられ、肝細胞がんに対する新たな治療戦略となる可能性が示された。本年度はEMTと癌幹細胞表面抗原発現パターンの検討を行った。TGF-β投与によりEMTを導入された肝癌細胞株では、幹細胞表面抗原であるCD133、CD56、CD90の発現亢進が確認された。3D培養系では、EMT導入により極性の消失が確認された。このことから癌幹細胞における表面抗原は上皮様および間葉様特性により変化することが判明した。臨床背景の判明している肝細胞癌244例、139例のマイクロアレイデータを用いた解析では、間葉様特性を有する肝細胞癌症例は上皮様特性を有する肝細胞癌症例に比較してZEB2、TGF-βの発現が亢進し、有意に転移例が多く予後不良を示していた。上皮様肝細胞癌ではEpCAM高発現例が有意に予後不良であり、間葉様肝細胞癌症例ではCD56高発現例が有意に予後不良であった。全症例の検討ではEpCAMおよびCD56の発現は予後不良予測因子となっておらず、幹細胞表面抗原は上皮間葉系移行の影響を受けることが臨床的に示された。上皮様肝癌細胞株では、EpCAM陽性細胞、CD133陽性細胞で自己複製能、遊走・浸潤能が高かった。一方間葉様肝癌細胞株ではCD56陽性細胞、CD90陽性細胞で遊走。浸潤能が高かった。間葉様肝癌細胞株では自己複製能は低くスフェロイド形成はほとんど観察されなかった。このことから上皮様肝癌での特性と間葉様肝癌での癌特性の違いが明らかとなった。平成27年度は、肝細胞癌細胞株を用いて、2D培養系、3D培養系におけるEMT誘導モデルを確立、上皮様および間葉様特性における癌幹細胞表面抗原発現パターンの同定と発現パターンごとの細胞特性の評価を目的にしている。培養系でのEMTと幹細胞表面抗原の関係の評価、臨床サンプルのデータを用いた検討はすでに終了した。また、EMTと癌幹細胞特性の検討に関しても自己複製能、遊走・浸潤能を終了している。ヌードマウスモデルを用いての腫瘍形成能評価に関しては現在準備しており、準備完了次第取り掛かる予定である。以上からおおむね順調に進展していると考えられる。本年度はまず昨年度からの継続で癌幹細胞表面抗原発現パターンに応じた幹細胞性の検討を行った。上皮様特性を有した細胞株ではセフェロイド形成能および腫瘍形成能が高いことが判明し、一方、間葉様特性を有した細胞株では自己複製能、腫瘍形成能は低く、遊走・浸潤能が高いことが判明した。上皮様細胞株ではEpCAM陽性細胞で特に腫瘍形成能が高く、間葉様細胞株ではCD56陽性群、CD90陽性群で遊走・浸潤能が高い結果であった。以上の結果から、上皮様特性を有する肝癌細胞では腫瘍形成能を、間葉様特性を有する肝癌細胞では遊走・浸潤能を抑制することが治療として重要であると考えられた。次に、肝癌細胞株を用いてHDAC阻害剤とDNMT阻害剤の感受性、耐性について検討を行った。上皮様細胞株ではHDAC阻害剤に対して高感受性を示し、特にEpCAM陽性群では感受性が高かった。一方、CD133陽性群、EpCAM陰性CD133陰性群では感受性は低値であった。間葉様細胞株ではDNMT阻害剤に対して高感受性を示し、特にCD56陽性群、CD90陽性群では感受性が高く、CD56陰性CD90陰性群では感受性が低かった。以上のことから、上皮様肝癌の治療としてHDAC阻害剤は有用であるものの幹細胞マーカーにより効果が差があることが判明し、間葉様肝癌の治療としてはDNMT阻害剤が有用であると考えられた。上皮様肝癌においてEpCAM陽性群およびCD133陽性群をEpCAM陰性CD133陰性群と比較検討し、両群における遺伝子発現パターンの相違を検討した。転写因子の解析により8個の有意な転写因子が同定された。一方間葉系肝癌においてCD56陽性群およびCD90陽性群をCD56陰性CD90陰性群と比較検討し、有意な転写因子6個が同定された。本年度は当初予定した研究をほぼ行うことができた。昨年度未検討であったヌードマウスを用いての幹細胞性の検討を行ったうえで、上皮様肝癌および間葉様肝癌におけるHDAC阻害剤、DNMT阻害剤の感受性、耐性の検討を施行した。癌幹細胞表面抗原発現パターンに応じた幹細胞性の検討、HDAC阻害剤、DNMT阻害剤感受性と癌幹細胞表面抗原の関連性の検討は終了している。HDAC阻害剤、DNMT阻害剤の感受性にかかわる因子の検討においてアレイ解析、比較検討は終了した。

ChIP-Seq解析に関しては、現在細胞の固定法などの調整を行っており、準備が整い次第解析を行う予定である。当初の予定と異なり、上皮様肝癌においてEpCAM陽性群とCD133陽性群で異なる結果が得られているが、今後は両群を比較検討することでHDAC阻害剤の有効性を探る予定である。本研究では、肝細胞癌において上皮間葉系移行が癌幹細胞表面抗原およびエピジェネティクスによる癌幹細胞維持機構に与える影響を評価し、表面抗原の発現パターンに応じた新規治療法の解明を目的とした。肝細胞癌を上皮系特性および間葉系特性を有するグループに分類し表面抗原発現パターンを検討したところ、上皮系の特性を持つ肝細胞癌症例ではEpCAMとCD133が高発現し、ヒストン修飾蛋白であるHDAC1が活性化しているグループが予後不良であった。一方、間葉様の特性を持つ肝細胞癌症例ではCD56とCD90が高発現し、DNAメチル化制御蛋白であるDNMT1及びDNMT3bが活性化しているグループが予後不良であった。肝細胞癌株を用いた検討により、上皮系特性を有する症例ではHDAC阻害剤の投与により、肝癌細胞株の増殖、浸潤能は効果的に抑制された。特にEpCAM発現細胞においてHDAC阻害剤の効果は著名であった。一方、間葉系特性を有する症例ではDNMT阻害剤の投与により増殖および浸潤能の低下が確認された。間葉系細胞においてはCD56、CD90発現細胞でDNMT阻害剤の抑制効果に差は認めず表面抗原による感受性の差は認めなかった。上皮系肝細胞群では、従来の抗がん剤であるブレオマイシン、マイトマイシンC、エトポシドとの併用で増殖能、浸潤能の更なる抑制がみられ、HDAC1との相乗効果がみられた。一方間葉系細胞群では抑制の上乗せ効果は認めるものの効果はわずかであった。以上より肝細胞癌症例において、特に上皮系特性を有する群ではHDAC阻害剤とDNA作用型抗がん剤の併用が治療に有効であることが判明した。間葉系特性を有する群ではDNMT阻害剤、抗がん剤ともに有効であったが相乗効果は軽度であり分子標的治療薬など更なる検討が必要と思われた。肝細胞癌において上皮間葉系移行が癌幹細胞に与える影響を評価し、新規治療法の解明を行った。上皮性肝細胞癌ではEpCAMとCD133が高発現し、ヒストン修飾蛋白であるHDAC1の活性化が予後不良であった。一方、間葉性肝細胞癌ではCD56とCD90が高発現し、DNAメチル化制御蛋白であるDNMT1及びDNMT3bの活性化が予後不良であった。上皮性肝細胞癌ではHDAC阻害剤が抗腫瘍効果を示し、間葉性肝細胞癌ではDNMT阻害剤が抗腫瘍効果を示した。上皮性肝細胞群では、DNA作用型抗がん剤との併用でHDAC1阻害薬との相乗効果がみられ、肝細胞がんに対する新たな治療戦略となる可能性が示された。平成28年度以降は、癌幹細胞表面抗原発現パターンごとにHDAC阻害薬とDNMT阻害薬の感受性について検討する。そのうえで、高感受性群と低感受性群をChIP-Seq法およびマイクロアレイ法にて比較検討し感受性に影響を及ぼす因子を検討、より効果的な抗癌剤の組み合わせを同定することを計画している。HDAC阻害剤、DNMT阻害剤感受性と癌幹細胞表面抗原の関連性の検討では、2D培養系、3D培養系を用いて検討を行う。上皮様特性を有する細胞の培養液にHDAC阻害剤を加え投与前後での変化を評価する。特に癌幹細胞表面抗原の発現量、極性の変化に注目する。また、自己複製能、遊走・浸潤能、腫瘍形成能を評価し癌幹細胞性の変化の検討も行う。間葉様特性を有する細胞に関しても同様の検討を行う。
近赤外光眼底自発蛍光撮影を応用した網膜色素上皮の超早期機能異常検出法の確立

近赤外光を用いた眼底自発蛍光撮影では従来用いられていた青色光を用いた場合と比較してより広範に網膜色素上皮レベルの異常所見がみられ、同部位では検眼鏡所見や蛍光眼底造影で全く異常がみられない場合でも微小視野計での網膜感度低下を認めた。すなわち近赤外光眼底自発蛍光撮影は超早期の網膜色素上皮細胞の代謝機能異常の検出、および視機能低下のマーカーとなりうることが示唆された。本研究は種々の黄斑疾患において、従来用いられていた青色光に加えて近赤外光を励起光として用いた眼底自発蛍光所見と微小視野計により得られた網膜感度との相関を検討し、最終的には縦断的研究にて近赤外光眼底自発蛍光撮影を網膜感度低下に先行した超早期の網膜色素上皮の機能異常検出法として確立することを目的としている。まず今年度は近赤外光眼底自発蛍光の黄斑疾患診断における有用性を模索することから開始した。眼炎症疾患である原田病において、青色光と比較して近赤外光を用いた方がより広範かつ鮮明に網膜色素上皮障害を検出できることを確認した。さらに発症早期に高濃度ステロイド療法を施行できなかった症例では長期にわたり網膜色素上皮障害が残存することを証明した。次に滲出型加齢黄斑変性の重要な2つのサブタイプである狭義滲出型加齢黄斑変性およびポリープ状脈絡膜血管症において網羅的に眼底自発蛍光撮影を施行し、それぞれの患眼および僚眼にサブタイプ特異性のある所見を発見し、補助診断としての重要性を見いだした。これらの結果より、近赤外光を用いた眼底自発蛍光撮影は青色光を用いた場合よりも早期にかつ疾患特異的な網膜色素上皮障害を検出することが可能であることが示唆された。現在各種後眼部疾患において微小視野検査を網羅的に施行しており、青色光および近赤外光による眼底自発蛍光所見と網膜感度のマッピングを行うことで両者の関連を検討中である。本研究は種々の黄斑疾患において、従来用いられていた青色光に加えて近赤外光を励起光として用いた眼底自発蛍光所見と微小視野計により得られた網膜感度との相関を検討し、最終的には縦断的研究にて近赤外光を用いた眼底自発蛍光撮影を網膜感度低下に先行した超早期の網膜色素上皮の機能異常検出法として確立することを目的としている。昨年度に引き続き、各種黄斑疾患、とりわけ社会的失明原因として重要な滲出型および萎縮型加齢黄斑変性と病的近視眼を中心に前述の2種類の波長を用いた眼底自発蛍光撮影写真と微小視野計での網膜感度マップのとのオーバーレイによる比較検討を行った。その結果、網膜色素上皮細胞の保護作用を有するとされるメラニンの多寡を視覚化可能な近赤外光を用いた撮影においてより広範な部位に低眼底自発蛍光所見がみられ、また同部位では検眼鏡所見や蛍光眼底造影、および青色光で撮影した自発蛍光所見で全く異常がみられない部位でも微小視野計での網膜感度低下を認めた。その結果は加齢黄斑変性の脈絡膜新生血管のサブタイプに関わらず、また加齢黄斑変性の僚眼や病的近視眼においても同様の傾向が認められた。すなわち網膜色素上皮細胞内でのメラニン含有量減少は青色光を用いた撮影で検出可能なリポフスチンの蓄積よりも先行する変化であり、超早期の網膜色素上皮細胞の代謝状態の変化、およびそれに伴う視機能低下の有用なマーカーとなりうることが示唆された。
ブレイン宇宙における重力波の放出と伝播

以下の3つの結果を得ることができた.ブレイン宇宙など,高次元の最大対称時空を標的時空として埋め込まれた部分多様体のもつ対称性は,標的時空のもつ等長変換群の部分群となる.この部分群の選び方は無限の可能性があるが,連続的な部分群を生成するキリングベクトル場を等長変換の引き戻しによって分類した.その結果,キリングベクトル場は数個の族に分類されることが明らかになり,族の個数は標的時空の等長変換群の構造に依存することがわかった.回転するブラックホールや帯電したブラックホール時空は,ある時間一定面に場の初期条件を設定しても,時空の全領域の場の発展を決定することができない,つまり,初期値問題が定義できないという,病的な大域的因果構造をもっている.5次元の帯電したブラックホール時空について,球対称な地平線の形が外的な要因によって3軸不等に変形された場合,大域的な時空構造が変化して時空特異点が空間的になり,時空の全領域に初期値問題が定義できることを明らかにした.ブレインがヌル方向に外的曲率をもつような宇宙モデルとしてEinsteinの静的宇宙をブレインに拡張して反ド・ジッター時空に埋め込まれているものを考え,ブレイン上でノイマン境界条件を満足するような波動を解析した.波動の固有関数の分散関係を調べることによって,4次元ブレイン上を伝播する重力波の伝播速度を考察した.その結果,位相速度と群速度が共に光速を超えることがわかった.これは,ブレイン宇宙を検証する上で興味ある結果である.以下の3つの結果を得ることができた.ブレイン宇宙など,高次元の最大対称時空を標的時空として埋め込まれた部分多様体のもつ対称性は,標的時空のもつ等長変換群の部分群となる.この部分群の選び方は無限の可能性があるが,連続的な部分群を生成するキリングベクトル場を等長変換の引き戻しによって分類した.その結果,キリングベクトル場は数個の族に分類されることが明らかになり,族の個数は標的時空の等長変換群の構造に依存することがわかった.回転するブラックホールや帯電したブラックホール時空は,ある時間一定面に場の初期条件を設定しても,時空の全領域の場の発展を決定することができない,つまり,初期値問題が定義できないという,病的な大域的因果構造をもっている.5次元の帯電したブラックホール時空について,球対称な地平線の形が外的な要因によって3軸不等に変形された場合,大域的な時空構造が変化して時空特異点が空間的になり,時空の全領域に初期値問題が定義できることを明らかにした.ブレインがヌル方向に外的曲率をもつような宇宙モデルとしてEinsteinの静的宇宙をブレインに拡張して反ド・ジッター時空に埋め込まれているものを考え,ブレイン上でノイマン境界条件を満足するような波動を解析した.波動の固有関数の分散関係を調べることによって,4次元ブレイン上を伝播する重力波の伝播速度を考察した.その結果,位相速度と群速度が共に光速を超えることがわかった.これは,ブレイン宇宙を検証する上で興味ある結果である.
低酸素による口腔扁平上皮癌細胞の脱分化誘導機序の解析

近年、癌が幹細胞能力と癌形成能を併せもつ少数の幹細胞様癌細胞(癌幹細胞)により形成・維持されていることが明らかにされてきた。癌幹細胞はさまざまな抗癌剤や放射線療法に抵抗性を示し、癌再発の原因細胞であると報告されている。その為、現在癌幹細胞は重要な治療標的と考えられている。また近年、腫瘍内の低酸素環境が癌幹細胞のstemnessの維持に関わっていることが報告されている。本研究では低酸素による口腔扁平上皮癌細胞の脱分化現象について検討をおこなった。またその性質はニッチと呼ばれる特別な微少環境によって維持されていると考えられている。癌組織内低酸素領域の癌細胞は、転移能が亢進しており化学療法・放射線療法に抵抗性を示すことが以前から知られている。この低酸素下癌細胞の性質は癌幹細胞と類似している点が多く、腫瘍内の低酸素領域が癌幹細胞のニッチになっているという知見が得られてきている。本研究では口腔扁平上皮癌細胞の低酸素による癌幹細胞への脱分化誘導の機序を解析し、低酸素を標的とした新たな治療戦略の開発を目指す。低酸素環下癌細胞と癌幹細胞の性質の類似に注目し、低酸素をニッチとしてとらえ、その脱分化機序を治療標的にするというところが本研究の特色である。本研究により癌幹細胞を標的とした新たな癌治療を飛躍的に進展させると期待でき、独創的できわめて意義深いものであると確信する。平成21年度は各種口腔扁平上皮癌細胞から癌幹細胞と非癌幹細胞の濃縮を行い、非癌幹細胞を低酸素下で培養することにより、癌幹細胞への脱分化を試みる。低酸素培養癌細胞と濃縮した癌幹細胞における各種stem markerの発現、遺伝子発現プロファイルを解析することで、癌幹細胞への脱分化を確認すると共に脱分化誘導機序を解明する。癌幹細胞の性質はニッチと呼ばれる特別な微少環境によって維持されていると考えられている。近年、腫瘍内の低酸素領域が癌幹細胞のニッチになっているという知見が得られてきている。本研究では口腔扁平上皮癌細胞の低酸素による癌幹細胞への脱分化誘導の機序を解析し、低酸素を標的とした新たな治療戦略の開発を目的とする。計画書では平成22年度は低酸素環境下での脱分化に与えるHIFの影響の解析を予定していたが、本年度では低酸素環境培養癌細胞の遺伝子発現やstem markerの発現を検討した。すなわちHypoxia workstation Inivo2 (Ruskinn)内で非癌幹細胞を1%O2下で培養した後、stem marker (CD133, CD117, ABCG2など)の発現をフローサイトメトリーを用いて解析した。また、total RNAを抽出し、TaqMan Gene Expression Assay (Applied Biosystems)およびABI PRISM 7900HTを使用した、Real-time PCRで幹細胞関連遺伝子(Oct-4、Sox2、Nanog、c-myc、Nestin、β-catenin)、ABCトランスポーター(MDR-1、MRP-1、ABCG2)の発現を解析した。
チューナブルトポロジカル絶縁体を用いた純スピン注入源の開発

本研究では、第3世代のスピン軌道トルク磁気抵抗メモリ(SOT-MRAM)の実現に向けて、高い電気伝導率および大きいなスピンホール角を両立できるトポロジカル絶縁体として、BiSb合金に着目し、そのスピン注入源としての性能評価を行う。そのために、まず、BiSbの高品質な結晶成長技術を開発し、その電気伝導率がMRAMに使われる磁性金属と同等な高い電気伝導率(σ2.5x10^5 S/m程度)を有することを確認した。さに、BiSbのスピンホール効果を評価するために、BiSb/垂直磁化膜MnGaのヘテロ接合の結晶成長を試みた。結晶成長条件を最適化し、BiSb(001)/MnGa薄膜ヘテロ接合の作製に成功した。次にMnGa/BiSb(012)のヘテロ接合を作製し、BiSbのスピンホール効果およびMnGaに作用するスピン軌道トルクによる磁化反転を行った。その結果、常温において超強大なスピンホール効果(θsh52)を観測し、さらに非常に低い電流密度(1.5 MA/cm^2)で3 nmのMnGa薄膜の磁化反転に成功した。この値は従来に使われた重金属/MnGaの磁化反転に必要な電流密度よりも30100倍小さい。BiSbのスピンホール伝導率σsh1.3x10^7 (hbar/2e)S/mに達し、Ptよりも30倍、Bi2Se3などの他のトポロジカル絶縁体よりも100倍大きい。BiSbをナノスケールのSOT-MRAMに適用する場合、STT-MRAMよりも書き込み電流を1桁、書き込みエネルギー2桁以上削減でき、書き込み速度も10倍速くできると分かった。最後に、BiSbの結晶成長モードを調べるために、様々な面方位のGaAs基板の上に、BiSbの結晶成長を行った。その結果、BiSbの結晶成長が基板の対称性ではなく、表面の終端原子の種類と再構築表面パターンに強く依存したことを明らかにした。(1)分子線エピタキシー結晶成長技術を使って、GaAs(111)A基板の上に幅広い組成を持つBiSbトポロジカル絶縁体単結晶薄膜の結晶成長に成功した。X線回折および反射型高エネルギー電子線回折からBiSb(001)単結晶がエピタキシャル製膜したことを確認した。また、BiSbの電気伝導率が他のトポロジカル絶縁体よりも一桁高く、スピン流源として非常に有望であることを明らかにした。さらに、Sb組成の調整により、トポロジカル絶縁相(Sb組成0-35%)と半金属相(Sb組成35%以上)を作り分けることができた。特に、絶縁状態はバルクのSb7-25%領域よりも広いことが分かった。これは、BiSb薄膜の量子閉じ込み効果によって、バルクよりもバンドギャップが広がり、バルクの半金属領域においても、薄膜では絶縁状態になりえることを明らかにした。(2)電気伝導の温度依存性および膜暑依存性を系統的に調べ、トポロジカル絶縁相のBiSb薄膜では、膜厚が薄い場合、界面の金属状態が電気伝導に支配的であることが確認できた。(3)さらにBiSb薄膜の上に、垂直磁気異方性を示すMnGa薄膜とのヘテロ接合の製膜に成功した。また、MnGaを製膜してから、その上にBiSbを製膜できることにも成功した。これにより、BiSbのスピンホール効果による磁化スイッチングの実証条件が整った。(4)面内磁気異方性を示す単結晶MnSb/BiSbのヘテロ接合の製膜に成功した。これにより、磁気共鳴法によるBiSbのスピンホール効果の評価ができるようになった。本研究では、半導体基板と結晶構造および格子定数が異なるにも関わらず、幅広い組成を持つBiSb薄膜のエピタキシャル結晶成長に成功した。さらに、BiSbと垂直磁気異方性を示すMnGa薄膜および面内磁気異方性を示すMnSb薄膜のヘテロ接合の作成にも成功し、計画よりも1年以上速く研究が急進展した。そのために、まず、去年にBiSbの高品質な結晶成長技術を開発し、その電気伝導率がMRAMに使われる磁性金属と同等な高い電気伝導率(σ2.5x10^5 S/m程度)を有することを確認した。本年度に、BiSbのスピンホール効果を評価するために、まず、BiSb/垂直磁化膜のヘテロ接合の結晶成長を試みた。垂直磁化膜として、高い垂直磁気異方性を持つMnGaを選んだ。磁化特性の測定、磁気円二色性の測定および異常ホール効果の測定を系統的に行い、六方晶のBiSb(001)薄膜の上に立方晶の高い垂直磁気異方性を示すMnGaの製膜に成功した。次にMnGa(001)/BiSb(012)のヘテロ接合を作製し、BiSbのスピンホール効果およびMnGaに作用するスピン軌道トルクによる磁化反転を行った。

その結果、常温において超強大なスピンホール効果(θsh52)を観測し、さらに非常に低い電流密度(1.5 MA/cm^2)で3 nmのMnGa薄膜の磁化反転に成功した。この値は従来に使われた重金属/MnGaの磁化反転に必要な電流密度よりも30100倍小さい。BiSbのスピンホール伝導率σsh1.3x10^7 (hbar/2e)S/mに達し、Ptよりも30倍、Bi2Se3などの他のトポロジカル絶縁体よりも100倍大きい。BiSbをナノスケールのSOT-MRAMに適用する場合、STT-MRAMよりも書き込み電流を1桁、書き込みエネルギー2桁以上削減でき、書き込み速度も10倍速くできると分かった。世界最高性能のスピンホール効果の実現に成功し、すでに実用可能なレベルに達するため、学会(Nature Material)および産業界から高く評価され、実用化に向ける産学連携も行っている。本研究では、第3世代のスピン軌道トルク磁気抵抗メモリ(SOT-MRAM)の実現に向けて、高い電気伝導率および大きいなスピンホール角を両立できるトポロジカル絶縁体として、BiSb合金に着目し、そのスピン注入源としての性能評価を行う。そのために、まず、BiSbの高品質な結晶成長技術を開発し、その電気伝導率がMRAMに使われる磁性金属と同等な高い電気伝導率(σ2.5x10^5 S/m程度)を有することを確認した。さに、BiSbのスピンホール効果を評価するために、BiSb/垂直磁化膜MnGaのヘテロ接合の結晶成長を試みた。結晶成長条件を最適化し、BiSb(001)/MnGa薄膜ヘテロ接合の作製に成功した。次にMnGa/BiSb(012)のヘテロ接合を作製し、BiSbのスピンホール効果およびMnGaに作用するスピン軌道トルクによる磁化反転を行った。最後に、BiSbの結晶成長モードを調べるために、様々な面方位のGaAs基板の上に、BiSbの結晶成長を行った。その結果、BiSbの結晶成長が基板の対称性ではなく、表面の終端原子の種類と再構築表面パターンに強く依存したことを明らかにした。(1)BiSb/MnGaヘテロ接合において、電流による磁化スイッチングの実証を行う。具体的には、直流電流あるいはパルス電流を使って、BiSbのスピンホール効果により、MnGaに純スピン流を注入して、従来のスピン注入磁化反転法よりも1桁少ない電流密度でMnGaの磁化スイッチングを実証する。(2)MnSb/BiSbヘテロ接合において、磁気共鳴法を使って、BiSbのスピンホール角の評価を行う。具体的には、MnSbの磁気共鳴におけるBiSb逆スピンホール効果の電圧を評価する方法、MnSbの共鳴半値幅を評価する方法、BiSbに交流電流を印加してMnSbの歳差運動を評価する方法のいずれを実行する。(3)以上の実験を様々なSb組成および膜厚のBiSbにおいて系統的に行い、BiSbのスピンホール効果の物理的な起源を解明する。
遷移金属ホウ化物、炭化物のＭＢＥ成長

遷移金属炭化物、ホウ化物の代表としてZrCの分子線エピタキシーを調べた。ZrC(111)上には予想されるより著しく低い温度(400°C)で層状成長することが分かった。酸化物基板、Si基板ではエピタキシーするが層状成長しなかった。酸化物基板の場合温度を上げると下地の酸化物と反応してしまう。Si基板の場合はSiが成長表面に拡散してきてZrCの層状成長を阻害することが分かった。本年度は成長させる膜として炭化ジルコニウム(ZrC)を取り上げ実験を行った。同じ結晶構造を持つ炭化ニオブ(NbC)の(111)表面上には1400°Cできれいにエピタキシャル成長することが確かめられた。ZrC上ZrCのホモエピタキシー条件に関しては、成長時温度が室温ではすぐに島状成長して数原子層でも層状成長しなかったが、1200°Cあるいは1000°Cでも短時間ではあるが層状成長することがわかった。これより成長速度を遅くすることで融点に比べかなり低温であってもエピタキシャル成長が可能であることがわかった。異種基板として酸化マグネシウムMgO(111)を用いて実験を行った。1300°Cで成長を行った場合、一応エピタキシャル関係をもつ蒸着が可能ではあるが膜の平坦性、結晶性がかなり悪い。これを改善するため温度を上げると材料中の炭素と基板中の酸素が反応して炭素が失われ、酸化ジルコニウムの微粒子が発生してしまった。金属マグネシウムは蒸気圧が高いため蒸発したものと考えられる。(3MgO+ZrC→3Mg↑+CO↑+ZrO2)より低温で酸化物基板上に良好なエピタキシャル成長をさせるためにはなんらかのバッファ層が必要と考えられる。成長温度を下げるために考えられるサーファクタントの候補としてシリコンを考え、シリコンのつくる表面構造を調べた。一原子層のシリコン(シリセン)がZrC(111)面上で安定な構造を作ることがわかった。本年度は既存のワークステーションを高速でつなぐネットワークを構築し、シリセンの物性を調べるために第一原理計算を行った。表面エネルギーや電子状態、フォノン構造などを計算し、高分解能電子エネルギー損失分光により得られた結果を解析した。シリセンはポストグラフェンとして注目されており、今後の発展が期待される。高融点化合物である遷移金属炭化物、ホウ化物のエピタキシャル成長を目的として、本年度は成長装置から解析装置へ真空を保ったまま移動する機構の開発を行った。移動中に真空度が落ちることを防止するために放出ガスの少ないTi合金製のチャンバーを作成し、これに非蒸発ゲッター(NEG)ポンプを組み合わせることによってサンプル移動中の表面汚染を防ぐことができた。装置試験として、二ホウ化ジルコニウム(ZrB2)単結晶基板上にホウ素とシリコンからなる非晶質薄膜をMBE装置にて蒸着し、表面解析装置でオージェ電子分光により表面組成分析を行った。従前通りの一旦大気中に取り出してから解析装置に導入する方法では、表面に酸素または水が吸着し試料表面が酸化されていることが確かめられた。このサンプルを加熱すると大量のガスが放出され、膜の組成が変化してしまう。これに対して新しく導入した試料移送機構を使用した場合、若干の吸着酸素はあっても従前のものとは桁違いに少なく、その後の加熱過程において放出されるガスもほとんど無く、成長した膜の解析が可能であることが確認できた。試料移動機構の開発と平行して、遷移金属炭化物、ホウ化物のエピタキシ条件を確認するため、予備的な実験を解析装置内で行った。高融点化合物であるZrB2単結晶の(0001)面を基板として用い、炭化ジルコニウム(ZrC)を電子衝撃加熱で蒸着した。反射高速電子回折(RHEED)で観察した結果、室温で成長させた場合はエピタキシャル成長していないが、基板温度が1700Kではエピタキシャル成長していることがわかった。これらの系における表面原子拡散やサーファクタントの吸着状態などの計算機シミュレーションを行うために、本年度はいろいろな計算手法のうちどの手法が適しているかの比較検討を行った。計算に必要な基底セットやポテンシャル等の準備を進めた。本年度は異種下地へのヘテロエピタキシを主に試みた。ZrC(111)表面上におけるシリセンの成長から、この両者の格子定数のマッチングが非常に良いこと、すなわちSi(111)の単位胞の√3倍がZrC(111)の単位胞の2倍と誤差0.2%以内で一致していることがわかった。そこで逆にSi(111)表面にZrCを成長させた場合にも良好なエピタキシが実現できるのではないかと期待して実験を行った。工業的に広く使われているSi表面上に良質なZrC膜を形成することができれば、応用上も意義が大きい。

Si(111)上にZrCをMBE成長させたところ、残念ながらその成長方位は期待したSi(111)の√3倍がZrC(111)の2倍と一致するような方位とはならず、Si(111)とZrC(111)が同じ方位、すなわち両者の格子定数の不一致(約16%)がそのまま残るような方位で成長した。界面の活性化のため下地のSi(111)に√3倍の表面長周期構造をつくるようなAg, Al, Gaなどの吸着系を試してみたが、成長方位は変化しなかった。成長表面は凸凹しており、あまり良質な膜ではなかった。また膜のオージェ電子分光により、下地のSiが成長膜表面に拡散してきていることがわかった。ZrC(111)表面でのZrCのホモエピタキシは400°C以上の温度で層状成長することが確かめられた。ところが、ZrC(111)表面にシリセン(Si単原子層)が吸着していると、600°Cでも層状成長せず成長表面が凸凹になってくることがわかった。上述の成長中に表面に拡散してきたSiが、MBE中のZrC表面拡散を阻害して成長表面が凸凹になるものと思われる。すなわちSiはサーファクタントとならないどころか、却って結晶成長を妨害していることが明らかとなった。表面物理実験MBE装置と表面解析装置の真空中移動が割とスムースに行えるようになり、研究が動き出した。エピタキシーの確認として行ったZrCの成長でも比較的低温でホモエピタキシーすることがわかり、界面の重要性が浮き彫りになった。今後は下地の表面をいかに修飾してバッファ層とし、良好なエピタキシーを得るかを探索する。東日本地震の影響による建物建築の遅れから使用予定のMBE装置の新棟への移設が遅れたため、MBE装置の立ち上がりが当初の予定よりも遅れ、MBE装置を用いた実験は当初計画の通りには実行できなかった。また、Ti製の試料移送チャンバーの作成も新規開発要素が強く、いくつか問題が発生し完成が納期ぎりぎりとなってしまったため実験に取りかかる時期が遅れた。このため解析装置内で予備的実験を行った。高融点基板ではあるが一応エピタキシャル成長することが確かめられたので、当初予定の半分は達成できたと思う。エピタキシする条件を調べるにはいろいろな条件で成長させる必要があるが、解析装置内の蒸着装置にはごくわずかのソースしか装填できないので、まだ条件出しはできていない。したがってやや遅れ気味であると判断した。酸化物基板は薄膜合成において広く用いられているため、この上に遷移金属炭化物やホウ化物をきれいにエピタキシャル成長することはインパクトが大きい。そのため、成長表面を安定化させるというよりは成長初期の界面を安定化させることがより重要と考えられ、酸化物基板表面でいかにバッファ層をつくるかの工夫に取り組む。サーファクタント探索の副産物としてシリセンという、より応用可能性のありそうな表面物質を発見したので、今後はこちらも研究対象として取り上げていきたい。試料移送機構が使用可能となったので、MBE装置を使用した実験を加速して行い、条件出しと膜の解析を予定通りに行っていく。また、当初の予定にあった異種基板へのエピタキシャル成長も順次試していく。表面拡散を促進させるためのサーファクタントとしてはまず原子状水素を試してみる。参加した学会の開催がつくば市内だったため国内旅費として計上していた分は繰越とした。最終年度としてこれまでの計画を推進するとともにこれまで得られた成果を積極的に発表していく。
分子不音金属ポルフィリン錯体を用いるヘム酵素活性部位の精密モデル

チトクロームP-450の活性部位であるプロトポルフィリン-鉄錯体は右図に示すようにエナンテオトピックな構造を有しており,これがタンパクにとりこまれると、その活性部位の面の上下が非対称となり,キラルになる。本研究では,この活性部位のモデルとして,右のようなストラップポルフィリンの金属錯体を分子設計した。この錯体もストラップの存在にはリキラルである。本年度は,このZn錯体がキラルなHPLCにより光学分割可能であること,および,光学分割されたエンチオマーが完全に鏡対称のCDスペクトルを示すこと,さらに,このマンガン錯体がイミダゾールの共存下でオレフィンを不音選択的にエポキシ化することを見いだした。
ヨーロッパにおける冷戦の終焉-その歴史とインパクト

本研究の目的は、(1)ヨーロッパにおける冷戦の終焉の歴史を描くこと、(2)冷戦の終焉がヨーロッパの政治に及ぼした影響を分析することであった。本研究は、具体的なテーマにおいて、当初意図したものと異なったものもあるが、全体からみて然るべき成果をあげることができた。1.ヨーロッパにおける冷戦の終焉の歴史に関しては、高橋が冷戦の歴史を描くなかで扱い、現時点で使用できる資料を駆使して、冷戦の終焉そのものであるドイツ統一の歴史をまとめることができた。平成11年度中には、本として刊行する予定である。2.冷戦の終焉がヨーロッパの政治に与えた影響については以下の通りである。まず馬場康雄は、冷戦の終焉が国内の戦後政治体制を終わらせたイタリアを扱い、「第1共和制」という戦後政治体制が崩壊する過程と、その後「第2共和制」が成立する過程を集中的に研究し、その成果を編著として近々上梓する予定である。3.平島健司は、冷戦の終焉後、統合を加速させたEUを扱い、そのなかで問題となってきた「民主生義の欠如」について、その原因とEU側の対応を分析した。その成果はすでに論文として刊行されている。4.中山洋平は、冷戦の終焉がフランスの政治に与えた影響を、より長い歴史的視座から分析した。独特の政治文化をもつフランスの場合には、短期的な視角でその変化を摘出するには限界があり、そのため歴史的な視座から変化を分析するという方法を採った。成果は論文となって今年度中に公表されることになっている。本年度は,研究実施計画に沿い,研究を進めた。しかし,本年度は研究の初年度にあたるため,この研究に基づく論文などはいまだない。(1)当該研究に関する文献・資料に関しては,文献に関してはほぼ入手でき,また資料はほとんどが新聞などであるため,関係事項につきCD-ROMや新聞社・出版社のデータ・ベースを利用して関係資料を整理している。(2)海外では,研究代表者が本補助金でドイツ・イギリスを回り,関係者にインタビューを行い,レビューを受けるなどした。(3)研究報告に関しては,高橋進が研究成果の一端である「ベルリンの壁の開放」について東京大学社会科学研究所の研究会で発表を行った。また,研究組織のメンバーは東京大学法学部政治史研究会に際して相互に意見交換を行っている。(4)文献・資料はデータベースとして作成し,現在まで約350点余りのそれを完成しつつある。この関係では,雑誌論文のデータベース作成が次年度の課題である。3.平島健司は、冷戦の終焉後、統合を加速させたEUを扱い、そのなかで問題となってきた「民主主義の欠如」について、その原因とEU側の対応を分析した。
リボザイムを利用した胚性幹細胞における未分化維持遺伝子のスクリーニング

マウス胚性幹細胞(ES細胞)は、in vitroでの培養が可能な多能性幹細胞である。しかし、その多能性維持を可能にしている細胞内機構に関しては不明な点が多く、マウス以外の動物種におけるES細胞の培養も困難を極めている。そこで我々は、マウスES細胞における、多能性維持機構を解明するために、リボザイムあるいはRNAi活性を利用した網羅的な遺伝子のスクリーニング法を確立し、ES細胞の多能性維持に必須の分子の同定を試みることにした。ES細胞へのリボザイム、siRNAの導入にはレトロウイルスベクターを用いることにした。ES細胞は、非常にわずかな培養条件の変化により容易に分化が誘導されてしまうことから、ベクターの導入方法の十分な検討が必要であった。パッケージングの方法についていくつかのパッケージング細胞を用いて検討を行った結果、ES細胞を未分化状態に保ったまま10^6IU/mlの高効率でベクターを導入できる条件の設定に成功した。次に、コントロールの標的遺伝子として、GFPを発現するES細胞を作製し、GFPに対するリボザイムを設計して、GFPの発現に対する影響を調べたが、用いたいくつかのリボザイムではGFPの発現低下をおこすことができなかった。リボザイムの設計にはいくつかの制約があり、標的配列の設計の自由度が低いことから、RNAi活性を利用することに方針変更した。siRNAの発現にはH1RNAのプロモーターを利用することにし、siRNAを細胞内で発現させるためのユニットを構築した。これをレトロウイルスベクターに導入し、GFPを発現するES細胞のほか、ルシフェラーゼを発現するES細胞を作製し、それぞれの発現に対するsiRNA発現の影響を検討している。また、ES細胞内に導入したsiRNAの発現ユニット中のDNA配列をひとつのコロニーからPCRを用いて回収するための条件設定にも成功し、現在ランダムな配列をもつsiRNAライブラリーの構築を進めている。