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「新自由主義」の歴史的多様性：社会哲学と経済構想

本プロジェクトは、経済構想と社会哲学を軸に新自由主義の歴史的多様性を解明した。フリーデンのイデオロギー分析の方法およびとタイラーとジェルソンのその展開、バウチャーとヴィンセントによるイギリス理想主義の研究を受け止め、これを基盤として姫野と江里口はイギリスの、黒木はアメリカの、江頭はドイツおよびオーストリアの、姫野および関は日本の新自由主義の比較研究を実施した。深貝と新村は新自由主義を古典的自由主義と対比した。さらに、欧米からオッター、トイ、モアフィールド、スロマン等の研究者を招聘し、帝国史、労働史、政治経済政策思想に絡む20世紀の新自由主義の展開を解明した。第1年度となる22年度は、国内メンバーの共同研究集会と外国人研究協力者の招聘による国際研究集会を実施した。国内メンバーのうち研究代表の姫野はイギリス新自由主義の代表的人物であるJ.Aホブスンについてこれまでの研究成果を集約して一書とし、本研究が狙う新自由主義の歴史的な国際比較のベンチマークを示し、3月に九州大学で開催された国際研究集会で、イギリスの新自由主義の定義を再吟味し歴史的な多様性を展望した。分担者の江頭は、ハイエクとシカゴ学派の差異を解明し、同黒木はナイトの自由主義と不平等の関係を整理し、ともに3月の国際研究集会で報告した。江里口はウェッブのNational Minimum論と新自由主義との交錯に検討を加え、イギリスの経済構想との関係について解明し、オーストリアにおける経済思想史学会で報告した。深貝は19世紀ヴィクトリア時代の自由主義に影響を与えた中世主義および古典主義に検討を加え、自由主義の歴史的な変容についてイギリス哲学会で報告した。新村は古典的な自由主義者スミスとヒュームの社会契約論と統治原理論を検証し、またスミスにおける貧困と福祉の思想を解明し、新自由主義との差異解明の基礎作りを行った。歴史的新自由主義における「社会哲学と経済思想」の解明に向けて、初年度に重点的に取り組んだのはリーディング・カントリ(イギリス・アメリカ・ドイツ)のうち、アメリカであった。アメリカから招聘したRoss Emmett:ミシガン大学James Madison College)はフランク・ナヘトの自由主義経済構想とシカゴ学派との差異について問題を提起し、同じくアメリカから招聘したDavid Ciepley(デンバー大学政治科学部)は、アメリカのProgressives思想を紹介し、ドイツから招聘したUlrich Witt (Max Planck Institute of Economics)は、ハイエクにおける社会正義について報告し、新自由主義の国際的・歴史的比較を国際共同研究として進めることができた。本研究は、20世紀のイギリス・アメリカ・ドイツ(オーストリア)における「新自由主義」の多様な歴史を解明し、そのなかにおける社会哲学と経済思想の関連をえぐり出すことにより、市場と社会の分裂という今日的課題を照射し、新しい社会経済思想の枠組みを構築しようとする試みである。平成23年度はの第2年度であり、初年度のイギリス、アメリカ、ドイツの重点からイギリスおよびフランスに研究の軸足を移した。本年の研究実績の概要はまず、各研究発表に見られるように、研究代表者および分担者のそれぞれの分担研究役割における新自由主義の個別研究が進んだ。また当初年度半ばに予定していた外国人招へい研究者を交えて研究集会は、東北大震災のため大幅に遅れたが、年度も押し詰まった3月24日に長崎大学で実施された。これはイギリスの新自由主義イデオロギー研究の第一人者オックスフォード大学のMichael Freeden名誉教授を基調報告者として新自由主義の多面性の分析視角についての問題提起を受け、イギリスからのゲストとしてハル大学のColin Tyler准教授がRichieの新自由主義を、フランスからのゲストとしてソルボンヌ大学のAnnie Cot教授がチャールス・ジードの新自由主義を報告し、日本側からはゲストの高哲男教授がリチーにおける進化論を、研究分担者の深貝保則教授が社会構想の歴史的変容とトータリタリアニズムにおける新自由主義の特徴を、姫野順一研究代表がボザンキット、ホブハウス、ホブスンにおける新自由主義の特徴について応答した。平成23年度は多様な新自由主義を分析する視角と、イギリスおよびフランスにおける具体的な新自由主義のケーススタディが進み、当初の研究目的はほぼ実施計画に沿って進捗している。平成24年度はイギリスの新自由主義の後年の展開ととともに、さらにオーストリア学派とアメリカのシカゴ学派が研究の対象となる予定である。本年度は新自由主義の社会哲学のおよび各国比較に重点を置き、各分担者の新自由主義研究における分担部分の研究を進めるとともに、2014年3月に長崎および横浜で昨年度に引き続きイスラエルおよびカナダから新自由主義研究に携わる研究者を招聘して国際ワークショップを開催した。長崎ワークショップでは姫野により4年間実施してきた当該研究の中間成果が総括され、新自由主義研究における社会哲学・経済構想・歴史的型の析出が各国比較で解明されることの重要さが強調された。

引き続き、ハイファ大学のガル・ジェルソンによる「新自由主義と啓蒙の伝統」およびクイーン大学のサンデル・オッターの「20世紀初期におけるイギリス帝国世界の新自由主義:共同体・習慣・法」の問題提起を受けて、日本側からゲストスピーカーとして寺野範野が「ホブハウスの倫理理論」について応答した。このワークショップを通じて経済の変容に対応する法・倫理・文化の相対的な意義が歴史的な文脈で浮かび上がった。横浜ワークショップでは深貝を中心に、J.S.ミルの自由論における「自由と権威をめぐる格闘」・「社会契約」・「陶冶の領域」の三層構造と『自由論』の日本への導入、伝統社会=有機、近代社会=原子、過渡期=進化、現代=権威vs自由といった社会形態のメタファー(福祉の基礎の動態)、それに照応する社会統合および心理-文化的感情、社会契約にからむ慣習・法の社会的文脈の変遷といった方法的なアプローチの問題が提示され、ジェルソンの「自由市場、福祉、自然と主権」およびオッターの「19世紀後期のイギリス自由主義および理想主義政治思想における福祉と幸福」が報告された。これらにより新自由主義における「福祉」の意義と、その社会統合機能の歴史的文脈が浮き彫りにされた。本科研は、新自由主義の歴史的多様性に焦点を当て、海外からの招聘協力研究者を交えて新自由主義の社会哲学と経済構想を比較解明するプロジェクトである。第3年度となる平成24年度は前年の震災の影響による遅れを取り戻すべく実施された。具体的な研究計画の内として、24年度は10月にブリテンの新自由主義に関する国際ワークショップを開催し、エクスター大学のリチャード・トイにキーノートとして1918年以降の「労働党と議会関係の変化」の報告をうけ、メンバーの深貝は「自由に関する日本の歴史的なコンテキスト」を、関は「日本民主党のマニフェストの解析」を、姫野は河合栄治郎や長谷川如是閑、石橋湛山といった「日本における新自由主義の歴史」を報告した。平成24年度の第2回目の国際ワークショップは、予定していたドイツ、オーストリアの新自由主義研究者他の招聘辞退が相次ぎ、代替的にイギリス理想主義研究を主導するカーディフ大学のデヴィッド・バウチャー、アンドリュー・ヴィンセントを招聘し、ブリテンの新自由主義を基軸に平成25年3月に実施された。日本側からは姫野が科研の基調を報告し、バウチャーは「コリンウッドとヨーロッパの自由主義」を、ヴィンセントは「新自由主義の性格」を報告し、日本側から関、江里口がコメントを加え、深貝は日本から応答して「日本における自由主義および新自由主義の歴史」の概略を示した。このように概ね研究目的に沿った研究実施計画が遂行できているが、今後遅れているドイツ・オーストリアの新自由主義研究について、次年度以降遅れを挽回する予定である。国際ワークショップにおける報告に見られるように、国内のメンバーは分担分野における日本語論文執筆の用意を進めており、これは実施計画の第5年目に予定通り予行集として刊行される見通しである。本年は、「社会哲学と経済構想」に焦点を据えた新自由主義の歴史的多様性について、国際比較を念頭に置いて、研究分担者の個別研究をさらに進めた。
東京23区内の墓地の変遷と隣地環境に関する研究

江戸期の寺地と寺院墓地の領域の変遷について、古地図や地籍図をもとに分析した結果、i)江戸期に、周辺の御朱印寺院の年貢地や借地である寺院が数多い。ii)上知後、「拝領地」の約半分が「境内」となり、「年貢地」はほぼ同面積が「民有地」となった。iii)明治以後に寺地の下戻しや払下げがなされた。iv)寺院墓地は江戸の墓地と明治の「境外官有地」を基準とし、むしろ拡張している。v)西浅草や駒込では街区の中央に寺地が残存し、谷中地区では住宅地と寺地・墓地が共存している。平成21年度においては、葬送の歴史と江戸都市史に関する多くの資料を収集し、葬送文化や江戸寺町の変遷と寺院境内地および墓地領域の全体把握に努めた。その結果、江戸御符内寺院領地は大きく、江戸城拡張、明暦大火(江戸時代)、明治維新、関東大震災復興、戦後区画整理をきっかけとして移転や領地拡大と縮小を繰り返したこと、明治維新以後は極端に寺院境内地が縮小し、昭和期の寺社領地処分により若干領地が拡張している地域がある、など領地変遷に係わる事項が判明した。寺院境内地の変容をビジュアルで確認するため、「重ね地図」より1856年頃、明治40年、現代の3つの地図について、江戸御符内(朱引き・墨引き線内)寺院境内地領域を抽出した地図を作成した。これにより、各寺町の寺院境内地の量的、場所的な変化を知ることができた。実地調査として、都内12地区(西浅草、谷中、上野、下谷、本郷、西巣鴨、雑司ヶ谷、芝、三田、西麻布、四谷、池上)および京都、大阪の寺町にある計400件余りの寺院墓地を訪れ、写真撮影などを行いながら、寺院境内地および墓地の境界領域の状況を記録した。その結果、現在23区内の寺院墓地と近隣との関係性について、1.かつての門前が現在も寺院領地であり、借地や借家として以前の建築スケールが維持されている地域(西巣鴨、谷中他)、2.大通り沿いの元門前地は高層マンションなどが立ち並ぶが、裏通りの近隣には古い街並みが残り、改葬や墓地整備も比較的遅れている地域(本郷、雑司ヶ谷、四谷)、3.近隣は大規模な商業施設などに開発されているが、寺院領地は比較的維持されている地域(芝、西麻布、三田)、4.街路沿いの敷地は、商業施設や高層マンションに開発され、街区の中央部にのみ寺院領地と墓地領地が残されている地域(西浅草他)の4段階程度に分類されるという考察を得た。平成22年度においては、日本の寺町の形成史・都市史に関する多くの資料を収集し、寺町と墓地の現況を知るべくフィールドワーク(奈良、彦根、名古屋、長野、大阪、京都他)を行った。特に明治中頃以降に大規模な墓地移転が執行された名古屋市街地や土地運用のために郊外へ墓地移転がなされた京都中心市街地は、寺地が矮小で施設も近代的な建築であり寺町の面影が希薄である。都内の少数の寺町のごとく、寺院墓地維持している地区としては大阪市生玉寺町、谷町付近が上げられ、大坂城下寺町の面影を色濃く残している。都内の寺町については、墓地と寺地が比較的多く維持されている台東区谷中地区に焦点をしぼり、寺町と墓地領域の変遷と現況について調査・分析を行った。その結果、(1)「寺院領」とは、寺院の境内地、門前、寺田などの年貢地をいい、江戸切り絵図などで示される「寺地」とは異なる。(2)明治4年上知以降、寺院墓地は官有地となりながらも、この地区の寺地(墓地を含む)の領域はほぼ維持された。上知によって廃寺や移転に追い込まれた寺院がたった一つである。(3)門前は店子あるいは寺院へ払い下げられ、町屋の形式を維持した。江戸時代の門前は明治以降、ほとんど民有地となっている。(3)寺地が維持されたことの背景には、江戸時代以降にこの地区に起立・移転した日蓮宗の寺院が多い(68寺のうち34寺)事とも関係している。(4)明治32年国有土地森林原野下戻法、大正10年国有財産法、昭和14年および20年国有境内地処分法により、寛永寺と天王寺の元領地を除き、国有化されていた墓地のほとんどが下戻し・払い下げを受けた、等々の知見を得た。内容については、日本建築学会学術講演会梗概集に2編発表し、日本建築学会計画系論文集論文執筆中である。またフィールドワークで持った感想をまとめた詩が「メトロ文学館、文学の部」で入選を果たした。

23年度は、東京23区内の寺地変遷のデータ(平成22年度作成)をもとに、とくに詳細に調査・分析を行う地区として、寺院数が維持されており、寺院領地の減少が比較的少ない、台東区谷中地区を選定した。谷中地区については、江戸以前からの4寺と、寛永寺を核として、18世紀半ばに寺町が完成した経緯や領地、宗派、江戸期の朱印地、古跡拝領地、拝領地、借地の別を検証した。とくに玉林寺については、異宗の寺院に領地を貸していたことが解ったため、その経緯を日本建築学会大会(関東)発表論文としてまとめた。寺院領地の変遷をみる上で、明治維新後の上地と地租改正による地籍の移動経緯を詳細に理解する必要が生じたため、江戸期の寺院領地が、昭和期までにたどった地籍の移動、諸法律について、文献資料による調査を行った。同時に、寺院墓地に関する諸政策、政策による動きを理解する必要があり、文献資料による調査を行った。主として、平成22年度に行った現地調査および、文献資料によって収集したデータをまとめ、寺院リストおよび寺院領地変遷の図を複数枚作製し、分析と考察の結果および得られた知見を、日本建築学会計画系論文集「台東区谷中地区の寺地の変遷-寺院墓地に着目して-」としてまとめた。分析の対象を谷中地区に絞ったことにより、谷中地区特有の寺院領地変遷の経緯が読み取れたことは、意義深い。また、寺院領地の定義について、これまであいまいだった点を再定義し、上地から寺社領処分までの諸政策や寺地所有の形態を歴史的事実に基づき明確化することができた。さらに、墓地政策と寺院領地に関する諸政策を並行して分析することにより、寺院領地の変遷の流れがより、明確となった。「谷中地区特有の寺院領地変遷の経緯」について得られた知見とは、おもに3つである。一つは、墓地を伴う庶民信仰の寺が多く、都心部からは離れた郊外にあったため、上地以降も寺院が移転せず、寺地が確保されたこと、二つ目は、玉林寺、天王寺、寛永寺の借地だった寺院は、上地以後土地の権利を取得している。これは、寺地の既得権によるものと思われる。三つ目は、寺地(墓地)が神葬祭推奨以後も、官有地墓地(共葬墓地)として確保され、公共用地としての運用を免れたため(寛永寺、天王寺以外)、寺社領処分ののちに寺院に返還され、最終的には寺地として維持された箇所が多いことである。23年度後半は、分析対象を西浅草とし、資料分析を進めた。西浅草は、上地以後、移転した寺院が大変多いこと、震災復興による区画整理を受けており、寺地そのものにも変化があることなどから、谷中地区とは大きく異なる知見が得られると思われる。23年度は、天草、平戸のキリシタン墓地、弘前、岐阜寺町の現地調査も行った。江戸の都市史を概観すると、江戸以前の小さな寺社を核とする農地や森林と、交通要地などの町のランドスケープがまずある。江戸期には江戸城を中心に武家、寺社、町人地の明確なゾーニングがなされ、都市改造によって寺社は徐々に江戸外縁へ移転する。江戸成熟期になると寺、檀家と門前による宗教と経済活動の連携と、武家、町人と農家による経済的な連携による領域が重なる。このような都市の明確な構成は、明治の寺社領・武家地上知によって一旦リセットされたかのようだが、寺地は墓地を伴っており庶民の生活と信仰に深く結びついていたため、容易に移転し消滅するものではなかった。本研究においては、江戸東京の変貌の中で「元の地点」を留めている可能性が高く、今後も維持され得る領域として「寺地」および「墓地」に着目し、現代までの領域の変化についての特徴を探ることを目的としている。本年度は研究の最終年度として、江戸の寺地変遷についての論文執筆と地方都市の寺院墓地調査を実施した。昨年度までの調査・研究のまとめとして、渡邉美樹、「台東区西浅草の寺町の変遷」、日本建築学会計画系論文集、第78巻、2013年3月、pp.715-723を執筆した。
失語症の回復過程における左右半球の役割

1.後方言語野病変による失語症の回復過程に関して以下の知見を得た(1)両耳分離聴力試験を用いた復唱能力の経時変化を検討した結果、回復の良好なものと、不良なものとの間で、laterality indexには一定の差を認めなかったが、右耳(左半球)正答率のみを検討すると、回復良好なものでは、不良なものに対して明らかな成績の上昇を認めた。このことは、失語症の回復には、病巣側である左半球機能の回復による部分が大であることを示唆する所見と考えられた。(2)1例の超皮質性感覚失語患者において行った頚動脈内アミタール注入試験では、左側注入によっては復唱能力の変化は見られず、右側注入でのみ復唱能力の低下が見られた。このことから、復唱能力は、病巣と反対側の右半球機能によって営まれていることが想定された。2.後方領域病変による運動無視、および半側空間無視の病態機序につき、神経心理学的検討を行った。3.一過性全健忘の病像について検討を行い、これが記銘力障害と逆行健忘より成ることを明らかにし、また病巣部位として側頭葉内側面が疑われることを明らかにした。4.字づまり視力の障害による読字障害の病像につき検討を行い、読みわけ困難における字づまり視力の意義を明らかにした。
湿式研削における熱流入割合の解析

本研究では,湿式研削温度の熱流入割合を解析するために,まず,砥石をCBC120N100B,工作物をSKD11焼入れ材とし,水溶性のソリユブル型研削液を用いた場合の各種条件における発生熱量と接触孤内最大上昇温度を調べた.その結果にJ.C.J.aegerの移動熱源理論を適用して,湿式研削の熱流入割合を求め,乾式の結果と比較した.その結果,乾式の場合の工作物側への熱流入割合は,切込みが小さい範囲で6090%程度,切込みが大きくなると4050%になるのに対し,湿式では,接触孤内における研削液が未遷移沸騰状態で1040%,膜沸騰状態では乾式と同じ,遷移沸騰状態では,両状態の中間的な熱流入割合を示すことがわかった.すなわち,研削液が接触孤内で液体の状態として存在する未遷移沸騰状態の範囲では,発生熱の相当部分が研削液によって除去されることがわかった.次に,研削液の希釈度や種類,および工作物の種類を変えて同様な検討を行い,不水油は低除去速度の領域では,水溶性研削液よりも発生熱除去効果は悪く,工作物側への熱流入割合は3050%程度になるが,遷移沸騰状態になりにくいため,高除去速度領域では逆転し,良くなることや,工作物の違いによる熱物性値の変化によって熱流入割合が変わることを見い出した.さらに,これらの結果を基礎的かつ系統的に解析するために,徴視的に,切屑生成の際の発生熱の伝熱形態を考え,乾式の伝熱形態,すなわち,熱流入割合を基礎として,湿式の熱流入割合を求める式を導出した.そして,その式を用いて求めた湿式の熱流入割合と,直接J.C.Jaegerの理論を適用した式から求めた結果とを比較したところ,未遷移沸騰状態の範囲で比較的良く一致した.このことから,導出した式を用いて,乾式の結果から,湿式の熱流入割合の解析の可能性が見い出されたと言える.本研究では,湿式研削温度の熱流入割合を解析するために,まず,砥石をCBC120N100B,工作物をSKD11焼入れ材とし,水溶性のソリユブル型研削液を用いた場合の各種条件における発生熱量と接触孤内最大上昇温度を調べた.その結果にJ.C.J.aegerの移動熱源理論を適用して,湿式研削の熱流入割合を求め,乾式の結果と比較した.その結果,乾式の場合の工作物側への熱流入割合は,切込みが小さい範囲で6090%程度,切込みが大きくなると4050%になるのに対し,湿式では,接触孤内における研削液が未遷移沸騰状態で1040%,膜沸騰状態では乾式と同じ,遷移沸騰状態では,両状態の中間的な熱流入割合を示すことがわかった.すなわち,研削液が接触孤内で液体の状態として存在する未遷移沸騰状態の範囲では,発生熱の相当部分が研削液によって除去されることがわかった.次に,研削液の希釈度や種類,および工作物の種類を変えて同様な検討を行い,不水油は低除去速度の領域では,水溶性研削液よりも発生熱除去効果は悪く,工作物側への熱流入割合は3050%程度になるが,遷移沸騰状態になりにくいため,高除去速度領域では逆転し,良くなることや,工作物の違いによる熱物性値の変化によって熱流入割合が変わることを見い出した.さらに,これらの結果を基礎的かつ系統的に解析するために,徴視的に,切屑生成の際の発生熱の伝熱形態を考え,乾式の伝熱形態,すなわち,熱流入割合を基礎として,湿式の熱流入割合を求める式を導出した.そして,その式を用いて求めた湿式の熱流入割合と,直接J.C.Jaegerの理論を適用した式から求めた結果とを比較したところ,未遷移沸騰状態の範囲で比較的良く一致した.このことから,導出した式を用いて,乾式の結果から,湿式の熱流入割合の解析の可能性が見い出されたと言える.
マイクロ・ナノスケール繰り返し往復すべりの摩擦・磨耗特性

「マイクロ・ナノスケール」のすべり量で「平方ミリスケール」の接触面が往復で繰り返しすべる現象の理解は、実際の多くの摩擦、摩耗、フレッティング、せん断型疲労き裂に関連する多くの損傷問題を解決するために重要で工学的な観点から研究の意義が高い。実験方法の開発とそれを用いてマイクロ・ナノスケールの往復繰り返しすべりによる摩擦摩耗の現象を解明することを目的であった。肉厚1 mm,外直径14 mmの円筒を有する2つの試験片の端面を互いに接触させ,軸ねじり疲労試験機を用いて軸まわりに相対的にねじることで,繰り返し往復すべり接触試験を実現させた.接触面に作用する圧縮力と摩擦力は2分力荷重計(軸荷重とトルク)で計測し,相対すべり量は2つの接触面近傍にそれぞれターゲットを設け,2台のレーザー変位計(現有)で測定した変位の差で計測した.先に,この実験方法でSCM435鋼とSUJ2軸受鋼のマイクロスケールの乾燥すべりの摩擦係数,摩耗特性を圧縮力,トルク,相対すべり量の振幅,平均値,位相差,周波数,すべり速度と波形,繰返し数の関数として研究した.最終年度では、ナノスケールの実験により柔軟に対応できるように、制御と測定のシステムを見直し、高精度に実験データを獲得できるようにした。具体的には、実験の制御と測定はLabVIEWを基本に統一的に再構成して一元化し、高精度で大容量のデータ取得の装置を新しく購入しでシステムに組み込むことにより、ナノスケール領域の研究を可能にする環境を整えた。レーザー変位計では100 nm近傍のすべり量の測定精度が悪い恐れがあるので,さらにナノスケール領域のすべり量測定を精度良く行うには、この問題を解決する必要がある。より高精度な分光式レーザー変位計を用いるか、あるいは4Kカメラとデジタル相関法を組み合わせて用いることによってこの問題は解決できるという結論に達した。有効な実験方法がなく実現できていなかった「マイクロ・ナノスケール」のすべり量で「平方ミリスケール」の接触面が往復で繰返しすべる現象の研究を行うために、2円筒を突き合わせて軸ねじり疲労試験機を用いて繰返し相対的に回転させる革新的な試験方法を確立することが主目的である.初年度の目標とその研究実績について以下にまとめる.1.接触面が無損傷の初期状態から均一に接触させ実験を開始する技術の確立:不均一な接触によって発生する試験片の曲げを数値で把握しながら、接触面に圧力センターフィルムを挿入して視覚的も片当りを確認した.試験片軸の調整は精細な軸心調整装置を新しく設計した.最終的には,ひずみゲージを使わず圧力センターフィルムだけで均一接触状態を試験開始前に実現できるようになった.2.ナノスケールの相対すべりおよび極微小荷重を高精度に制御する技術の確立:比較的剛性が高い鋼構造体の内部に低容量の2分力計(軸力とトルク測定用)と軸芯調整装置を備え付けて試験片を締結し,この鋼構造体を軸ねじり疲労試験機に取付て実験する.すなわち荷重制御の一般的な試験機の中に変位制御の試験装置を2重構造で構築することで,ナノスケールの実験を可能にする.軸変位とねじり変位を適切な大きさにするため、鋼構造体は,FEMによって変形量を確認しながら試行錯誤的に適切な寸法と形状を決定した.3.マイクロスケールの領域の往復繰り返しすべり接触現象の解明:SCM435(Cr-Mo鋼)とSUJ2(軸受鋼)についてドライ環境で実験を行い,接触面の接線力(摩擦力)と相対すべり量の時間変化を精密ににモニターできるように計測技術を見直した.摩擦係数を相対すべり量,面圧,周波数,繰返し数を関数として測定できた.また,接触面の磨耗過程についても観察を行った.得られた結果は論文にまとめ国際会議と雑誌で公表した.採択前までの予備的研究においては、2つの円筒試験片を均一に接触させて実験を開始するために,試験前に試験片を試験機に取り付けたあと擦り合わせを行っていた.そして多くの系統的な実験結果をすでに得ていた.しかし,初年度の研究で接触面が無損傷の初期状態から均一に接触させ実験を開始する技術を確立したので、この条件で実験を行い従来の結果と比較を行ったところ,擦り合わせの影響が想像していた以上に大きいことが判明した。そのため、改良された方法を用いて全ての実験データを取り直すことになって予想外に多くの時間を要した.この一時的な後退も一つの研究成果であり,さらに接触表面状態が大きく影響すると予想される次年度のナノスケールすべり接触の研究を円滑に進めるためには不可欠であった.ただし,このためにナノスケールの実験のための実験補助装置(鋼構造体)の試作と調整できていない.しかし,すでに設計は完了しているので,この遅れは実質的には無視できる範囲と考えている.現時点ではそれ以外に特に大きな障害もなく,研究の成果も定期的に論文の雑誌投稿や国内外の学会講演会で公表できているので,順調に進展していると言える.研究目的:[マイクロ・ナノスケール」のすべり量で「平方ミリスケール」の接触面が往復で繰り返しすべる現象の理解は、実際の多くの摩擦、摩耗、フレッティング、せん断型疲労き裂に関連する多くの損傷問題を解決するために重要で工学的な観点から研究の意義が高い。しかし有効な実験方法がなく実現できていなかった。そこで、実験方法の開発とそれを用いてマイクロ・ナノスケールの往復繰り返しすべりによる摩擦摩耗の現象を解明することを目的としている。

具体的内容(成果):相対すベリ量が1/100 mm以上のマイクロスケールの研究方法は昨年度におおむね確立されていたので、これを使って、SCM435(Cr-Mo鋼)とSUJ2(軸受鋼)について、ドライ環境で実験を行った。得られた成果は海外雑誌に論文が2編掲載された。また国際会議で2回、国内会議で1回口頭発表を行った。ナノスケールの実験に柔軟に対応できるように、もう一度最初から制御と測定のシステムを見直し、従来よりはるかに高精度に実験データを獲得できるようにした。具体的には、実験の制御と測定はLabVIEWを基本に統一的に再構成して一元化し、高精度で大容量のデータ取得の装置を新しく購入しでシステムに組み込んだ。また、相対すベリ量が1/1000 mm以下のナノスケールの実験を行うための荷重負荷装置を、有限要素法による応力解析にもとづいて設計・開発した。なお、幅広い試験条件に対して将来装置の構成を変更できるように汎用タイプの装置の開発を目指し、試行錯誤の末にようやく装置を完成させた。相対すベリ量が1/1000 mm以下のナノスケールの実験を行うための荷重負荷装置を設計・開発して完成させるために想定以上の時間を要した。主な理由は、幅広い試験条件に対して将来装置の構成を変更できるように、汎用タイプの装置の開発を目指したことで、設計が複雑になったからである。しかし、そのために費やした時間は、最終年度の研究で回収できると期待している。また、相対すベリ量が1/100 mm以上のマイクロスケールの研究に対する実験方法はすでに完成していたが、ナノスケールの実験に柔軟に対応できるように、もう一度最初から制御と測定のシステムを見直し、従来よりはるかに高精度に実験データを獲得できるようにしたために多くの時間を要したことも予定から遅れた理由である。最後に残された問題は、ナノスケールの相対すべりを精度良く測定する技術の獲得である。しかし、現在は外乱ノイズ(周囲の振動や電気ノイズ)を除いた純粋な1/1000 mm以下の相対すべり量を測定する技術の開発に難航している。相対すベリ量が1/100 mm以上のマイクロスケールの研究については順調に実験が進んで、2017年度は、国内発表1回、国際学会発表2回、海外雑誌の論文掲載2回を達成することができたので、おおむね順調に研究は進展していると考える。「マイクロ・ナノスケール」のすべり量で「平方ミリスケール」の接触面が往復で繰り返しすべる現象の理解は、実際の多くの摩擦、摩耗、フレッティング、せん断型疲労き裂に関連する多くの損傷問題を解決するために重要で工学的な観点から研究の意義が高い。実験方法の開発とそれを用いてマイクロ・ナノスケールの往復繰り返しすべりによる摩擦摩耗の現象を解明することを目的であった。肉厚1 mm,外直径14 mmの円筒を有する2つの試験片の端面を互いに接触させ,軸ねじり疲労試験機を用いて軸まわりに相対的にねじることで,繰り返し往復すべり接触試験を実現させた.接触面に作用する圧縮力と摩擦力は2分力荷重計(軸荷重とトルク)で計測し,相対すべり量は2つの接触面近傍にそれぞれターゲットを設け,2台のレーザー変位計(現有)で測定した変位の差で計測した.先に,この実験方法でSCM435鋼とSUJ2軸受鋼のマイクロスケールの乾燥すべりの摩擦係数,摩耗特性を圧縮力,トルク,相対すべり量の振幅,平均値,位相差,周波数,すべり速度と波形,繰返し数の関数として研究した.最終年度では、ナノスケールの実験により柔軟に対応できるように、制御と測定のシステムを見直し、高精度に実験データを獲得できるようにした。
中国語の口語と文語を効果的に学習させるプログラムの作成とスキルデータ構築

大学で第2語学として中国語を学ぶ学生が、中国語の口語と文語を効果的に学習することができるようなプログラムの作成を目的とした。2年間の学習時間数は65時間から120時間、語彙数は1000語以下のレベルである。現代語は書面語と口頭語が接近している傾向にあるから、書面語に残る文語は多くないが、学習面で困難を感じることがある。学生が困難を感じる原因に、現代語に文語要素、特に四字成句と虚詞、さらに方言語彙が入っていることである。文法では、文語と現代語との変化はそれほど大きくない。動詞(形容詞)の使い方が、アスペクトと補語の面で複雑になったといえる。ただ、方言的な要素、特に南方方言が北京語と共存していることが、学習上の困難になっている。中国の近代化に伴い、翻訳語が多くなったことも困難の一つである。日本人は中国の現代語が捨てた漢字、単語に目を向けるから、ハイブリッド言語である現代語の成り立ちと構成要素を知ることが有用である。我々の作成したテキストは文語の現代語訳を通じて口語と文語を学ぶ試みの一つである。現在出版されている中国語テキストの調査を始めた。中国語教授法の進展に伴い、工夫された教科書が数多く上梓されている。どういう点に工夫が施され、どういう成果を上げているかを知ることを、本研究の出発点とするためであった。調査の結果、多くの教科書で扱う文法事項の登場順序はバラバラであり、どのような順序で学べばいいのか検討がなされていないと思われた。来年度は、効果的に学ぶにはどのような順序が理想的かを考えていきたい。特定の教科書の単語のみを学んでいると、不足が生じて、実用性に乏しくなる。そこで、12年生が学んでおくべき単語・イディオムをデータとして構築し、それを活用できる電子ファイルを作成した。これを単語学習ソフトウェアに読み込ませて、学生が自宅で単語の学習ができるように整備した。ただし、学生にやらせるまでの十分な設計ができなかったので、来年度までの課題となった。さらに、中国では人気の高い伝奇小説を易しい口語に直して、学生に読ませる試みを行なった。1年生の授業で合わせて5篇読ませたが、予想を超える評価を得た。すなわち、「積極的に学ぶ気持ちにさせる教材である」という。また、辞書を引くのが苦痛でなくなったという学生も多数現われた。文語を効果的に学習させるプログラムを作成することを本研究では目的の一つとしているので、この教材を活用することによって、押し進めたい。具体的には、もっと多くの伝奇小説を現代中国語に翻訳し、教材としてまとめたい。中国語文法をどのように教えたらいいのか、という点にたちかえり、各文法項目が持っている特質を検討した。その結果、比較的容易に理解でき、変種も少ない文法(たとえば、受け身用法)や、日本語にはないために理解が難しく、また、変種も多く、数多くの用例に当たらなければならないものが存在することを明らかにした。そのあと、どの文法をどの時期に教授すべきかという問題を検討した。また、現在出版されている中国語テキストの調査を行なった。われわれの文法研究を生かして、新たな教材作成が求められた。その点をふまえ、理想とする教材作成を進めた。文語的な表現を学習させる取り組みとして、行なったものである。使用した教材の一部は1年生用の教材として、整備中である。
くん蒸剤の代謝と健康影響に関する研究-プロピレンオキシドについて、分子疫学的アプローチによる

本研究では、オゾン層破壊物質に指定され、2005年から使用が禁じられている燻蒸剤臭化メチルの代替物質であるプロピレンオキシド曝露作業者の曝露評価および健康影響調査を行うことを目的とする。曝露作業者の健康管理を行うために、性・年齢をマッチさせた非曝露作業者を含む時間断面研究を行った結果は、当該作業者の健康管理、作業管理、作業環境管理に十分な成果となると共に、本結果からもたらされる曝露量-影響関係は、これらの燻蒸剤作業者の健康管理を行う上での有益な情報となり、産業保健上有意義である。臭化メチル代替物質(沃化メチル、プロピレンオキシド、フッ化スルフリル、イソチオシアン酸メチル)に関しては、現在まで個人曝露濃度測定及び生体試料(尿または血液)による曝露量評価である生物学的曝露指標に関する研究、更に曝露限界値を設定に重要な情報である曝露量-反応関係のある疫学調査研究も得られていない。2002年度頃より原料である沃素生産量が少ないため、より価格が高くなる沃化メチルに比してプロピレンオキシドの使用量が増加する、と考えられていた。しかし実際は2004年度まで使用が可能であった臭化メチルの駆け込み需要が増加し、プロピレンオキシド導入はかなり遅れた。その中で平成15年度よりプロピレンオキシド曝露によって生体内で生じると仮定した生体試料(血液、尿)中代謝物質の測定法の確立につとめ、尿中代謝物の測定方法について確立した。その上で予定していた作業者より少数の曝露者の曝露及び健康調査を施行した。現時点で曝露量が少ないためか、量反応関係を得るには至っていない。本研究では、オゾン層破壊物質に指定され、2005年から使用が禁じられている燻蒸剤臭化メチルの代替物質曝露作業者の曝露評価および健康影響調査を行うことを目的とする。臭化メチル代替物質(沃化メチル、プロピレンオキシド、フッ化スルフリル、イソチオシアン酸メチル)に関しては、現在まで個人曝露濃度測定及び生体試料(尿または血液)による曝露量評価である生物学的曝露指標に関する研究は行われていない。また、曝露限界値を設定に重要な情報である曝露量-反応関係のある疫学調査研究も得られていない。しかし沃化メチルは原料である沃素の生産量が大変少ないため価格が著しく高く、くん蒸剤としてはプロピレンオキシドの使用量が増加する、と考えられている。そのため曝露作業者の健康管理を行うために、性・年齢をマッチさせた非曝露作業者を含む時間断面研究を行った結果は、当該作業者の健康管理、作業管理、作業環境管理に十分な成果となると共に、本結果からもたらされる曝露量-影響関係は、これらの燻蒸剤作業者の健康管理を行う上での有益な情報となり、産業保健上有意義である。本年度はプロピレンオキシド曝露によって生体内で生じると仮定した生体試料(血液、尿)中代謝物質の測定法の確立により、プロピレンオキシド曝露作業者の生体試料(血液、尿)と曝露濃度との関係を得るべく、現在生物学的曝露指標の確立に向けた実験を継続して進行している。また、疫学調査を行う職場と調査遂行に向けて子細を検討している段階である。今後遅滞なく対象者へのインフォームドコンセントを行い、調査を実施する予定である。
重症関節リウマチの関節部骨髄に見出した癌特異抗原を示す骨髄球系カスケードについて

従来、RAは関節滑膜を主病巣として単核球系の細胞による免疫異常が原因と考えられてきた。しかし我々は動物実験モデルによる多発関節炎の研究より骨髄が重要な役割を果たす事を知りRA患者の骨髄中の異常について調べてきた。その結果、重症RA患者の罹患関節部骨髄中の癌細胞由来糖鎖抗原を示す特異な骨髄球の集積とそれを維持する増殖因子の存在、更にこの系の最も分化した細胞である多形核白血球(PMN)が他の部位に見られない強い組織破壊活性を保育していることを見いだした。これら一連の骨髄球系カスケードがRA患者の組織破壊に重要な役割を果たしている事が明らかになった。更に驚いたことに、末梢血液や罹患関節部骨髄での細胞あるいは活性因子の上昇は全身造血系である腸骨骨髄での変化に追随してのものである事が明らかになった。RA患者の腸骨では、健常人に比べて単核球が有意に増していた。各細胞成分では正常と同比率で増しているものが多いが、RAの特微的変化も認められた。軽症も重症もRAに共通して見いだされたのはHLADR(+)CD8(+)のT細胞の増加であった。重症RAに特異的に見いだされたのは骨髄球系細胞の増加であった。そして上記の異常な骨髄球系細胞は重症RA患者の腸骨骨髄中で一見正常な骨髄球から分化、増殖していた。これをIL-1,GM-CSFが促進させ、T細胞は抑制していることが明らかになった。そして異常な骨髄のみが罹患関節部骨髄にホーミングしているのであった。活性因子ではIL-6,IL-8がRA腸骨骨髄上清では特異的に上昇していた。骨関節破壊に無関係に、滑膜炎の増悪に伴ってこの活性因子は上昇した。RA腸骨骨髄に追随して末梢血あるいは関節部骨髄でも上昇した。いわゆるRAの多発関節炎の増悪はこの機序によると思われた。RA骨髄に存在する他の単核球群にも順次研究対象を広げながら研究を続けている。慢性関節リウマチ(RA)患者のうち高度の機能障害に陥る重症病型の解明を目的にしている。従来、RAは関節滑膜を主病巣として単核球系の細胞による免疫異常が病因と考えられてきた。我々は動物実験モデルによる多発関節炎の研究より骨髄が重要な役割を果す事を知りRA患者に骨髄中の異常について調べてきた。その結果、重症RA患者の罹患関節部骨髄中の癌細胞由来糖鎖抗原を示す特異な骨髄球の集積とそれを維持する増殖因子の存在を見いだした。この異常な骨髄球は重症RA患者には認められるが、健常人、軽症RA患者、変形性関節症患者、感染症などには全く認められない特異なものである。正常な骨髄球はモノクロ抗体MY4(-)であるが、RA患者に見いだされた異常な骨髄球はMY4(+)である。全身性の造血組織である腸骨中には正常と思える骨髄球に混じって、多数の異常骨髄球を認め、一方罹患関節部骨髄中には異常骨髄球のみが集積していた。RA患者の腸骨中に存在する正常と思われる骨髄球に、同患者の骨髄液を加えて培養すると異常な骨髄球が出現し液性因子による誘導が見られた。しかし、正常人の腸骨骨髄球ではこのような現象は見られず細胞そのものの異常も示された。異常な骨髄球は形態学的には正常のものと変わらないが著明な貧食能を示した。

この系の特徴は、最も分化した細胞である多形核白血球(PMN)が他の部位に見られない強い組織破壊活性を保有していることであった。他の部位、他の疾患には見いだされない高濃度のILー1やPMN因子がこれらの細胞内に見いだされた。滑膜細胞培養中に骨髄液上清を加えると明らかなコラゲナ-ゼ活性が認められ組織破壊との密接な関連を示唆した。異常のような性質を持った骨髄球系カスケ-ドが重症RA患者に於ける組織破壊に大きな役割を果たすと考えられ細胞の特性、誘導機序についての研究を進めている。慢性関節リウマチ(RA)患者のなかでも高度の関節破壊の為に重度の機能障害に陥る重症病型患者の関節破壊機序の解明を目的にしている。重症RA患者の活動期には罹患関節部骨髄中に特異な膜抗原を持った骨髄球が集積していることを、我々は見いだして解析を続けている。この骨髄球が重症RA患者に特異的に認められる事から、組織破壊に重要な役割を果たすと考えている。異常な骨髄球をin vitroで分化させる事が出来ない為に、骨髄球が分化して機能する形の多形核白血球(PMN)が同部ではどの様であるかが一つの問題であった。健常人や軽症RA患者のように異常な骨髄球を認めない症例では、骨髄中のILー1は認められない。ところが、重症RA患者では異常な骨髄球が集積する部位のPMN中に極めて高単位のILー1が認められ、組織破壊との密接な関連が示唆された。本年度は特に、この異常な骨髄球がどの様に誘導されるかを詳細に調べた。RA患者骨髄からの一見正常な骨髄球[MY4(-)myelo]を採取し、重症RA患者骨髄液(BM sup)を加えて培養すると異常な膜抗原を持つ骨髄球[MY4(+)Myelo]が誘導された。RA BM supには、この誘導に働く活性物質があると考えられた。RA BM supに抗GMCSF抗体を働かせると、この活性が著しく低下した。rーGMCSFがこの誘導作用を持つ事が確認されたので、GMCSFがRA BM sup中の重要な活性物質と思われた。この誘導はT細胞によって抑制を受けることも明らかになった。しかし、健常人からの[MY4(-)Myelo]を採取してRA BM supと共に培養しても異常な骨髄球は誘導されず、RA骨髄細胞そのものが正常と異なる特異なtransformationをうけていると考えられた。本年の研究の中で異常な骨髄球の誘導、更に次への分化の条件が判明してきたので来年度には[MY4(+)Myelo]を分化させて、この細胞の病的意義を解明できる準備が出来上がったと考えている。従来、RAは関節滑膜を主病巣として単核球系の細胞による免疫異常が原因と考えられてきた。しかし我々は動物実験モデルによる多発関節炎の研究より骨髄が重要な役割を果たす事を知りRA患者の骨髄中の異常について調べてきた。その結果、重症RA患者の罹患関節部骨髄中の癌細胞由来糖鎖抗原を示す特異な骨髄球の集積とそれを維持する増殖因子の存在、更にこの系の最も分化した細胞である多形核白血球(PMN)が他の部位に見られない強い組織破壊活性を保有していることを見いだした。これら一連の骨髄球系カスケードがRA患者の組織破壊に重要な役割を果たしている事が明らかになった。更に驚いたことに、末梢血液や罹患関節部骨髄での細胞あるいは活性因子の上昇は全身造血系である腸骨骨髄での変化に追随してのものである事が明らかになった。RA患者の腸骨では、健常人に比べて単核球が有意に増していた。各細胞成分では正常と同比率で増しているものが多いが、RAの特徴的変化も認められた。
肝細胞癌発癌過程におけるオートファジーを介した分子制御機構の解明および臨床的意義

HCV陽性肝細胞癌患においてリン酸化したp62がNrf2に依存的にがん代謝を活性化することを介して癌細胞の増殖能亢進や抗癌剤耐性をもたらすことを明らかにした。p62は、細胞生存、細胞増殖、細胞死に関わる多機能タンパク質である。p62は349番目のセリン残基(S349)がリン酸化されると、転写因子Nrf2の抑制タンパク質であるKeap1をリン酸化p62の基質上に集積させて不活化しNrf2を活性化することが知られている。また、ヒト肝細胞がん組織において異常集積を認める好酸性のマロリー小体の主要構成成分はp62であることが明らかになっており、ヒト肝細胞癌においてもNrf2の恒常的活性化が予想されていた。今回、内在性にp62をほとんど発現していない肝細胞がん株Huh-7に、S349リン酸化模倣ないしはリン酸化不能p62変異体を発現させ、安定同位体でラベルされたグルコースないしはグルタミンを用いたトレース実験を行った。その結果、肝細胞がんでのNrf2の恒常的活性化は、グルコースからのUDP-グルクロン酸合成、グルタミンからのグルタチオン合成を促進させることが明らかになった。また、薬剤抱合に関わるUDP-グルクロン酸およびグルタチオンの産生亢進により、リン酸化p62をもつ肝細胞がん細胞はソラフェニブやシスプラチンに対する薬剤耐性を獲得し、グルタチオンの産生亢進により腫瘍の増殖が促進されることが明らかになった。また、ヒトの肝細胞癌の腫瘍サンプルにおいてp62、リン酸化p62、KEAP1特異的抗体を用いた免疫組織染色および二重免疫蛍光染色を実施したところ、HCV陽性の肝細胞癌においてこれらのタンパク質が共局在して発現していることを示した。平成28年度は、HCV陽性肝細胞癌患において、リン酸化したp62がNrf2に依存的にがん代謝を活性化することを介して癌細胞の増殖能亢進や抗癌剤耐性をもたらすことを明らかにした。ヒトの肝細胞癌の腫瘍サンプルにおいてp62、リン酸化p62、KEAP1特異的抗体を用いた免疫組織染色および二重免疫蛍光染色を実施したところ、HCV陽性の肝細胞癌においてこれらのタンパク質が共局在して発現していることを示した。HCV陽性肝細胞癌患において、リン酸化したp62がNrf2に依存的にがん代謝を活性化することを介して癌細胞の増殖能亢進や抗癌剤耐性をもたらすことを明らかにすることができ、学術誌にその成果を発表した。このことにより、当初の目的の1つである、p62およびNRF2の動態解析を実施することにより、肝細胞癌におけるp62の蓄積・翻訳後修飾と臨床病理学的因子との関連を明らかにすることができた。

また、薬剤抱合に関わるUDP-グルクロン酸およびグルタチオンの産生亢進により、リン酸化p62をもつ肝細胞がん細胞はソラフェニブやシスプラチンに対する薬剤耐性を獲得し、グルタチオンの産生亢進により腫瘍の増殖が促進されることが明らかになった。また、ヒトの肝細胞癌の腫瘍サンプルにおいてp62、リン酸化p62、KEAP1特異的抗体を用いた免疫組織染色および二重免疫蛍光染色を実施したところ、HCV陽性の肝細胞癌においてこれらのタンパク質が共局在して発現していることを示した。現在、近年増えているNASH関連の肝細胞癌に関して、同様に解析を行い、成果が得られつつある。HCV陽性肝細胞癌患において、リン酸化したp62がNrf2に依存的にがん代謝を活性化することを介して癌細胞の増殖能亢進や抗癌剤耐性をもたらすことを明らかにすることができ、学術誌にその成果を予想より早く発表することができた。このことにより、当初の目的の1つである、p62およびNrf2の動態解析を実施することにより、肝細胞癌におけるp62の蓄積・翻訳後修飾と臨床病理学的因子との関連を明らかにすることができた。HCV陽性肝細胞癌患においてリン酸化したp62がNrf2に依存的にがん代謝を活性化することを介して癌細胞の増殖能亢進や抗癌剤耐性をもたらすことを明らかにした。p62は、細胞生存、細胞増殖、細胞死に関わる多機能タンパク質である。p62は349番目のセリン残基(S349)がリン酸化されると、転写因子Nrf2の抑制タンパク質であるKeap1をリン酸化p62の基質上に集積させて不活化しNrf2を活性化することが知られている。また、ヒト肝細胞がん組織において異常集積を認める好酸性のマロリー小体の主要構成成分はp62であることが明らかになっており、ヒト肝細胞癌においてもNrf2の恒常的活性化が予想されていた。今回、内在性にp62をほとんど発現していない肝細胞がん株Huh-7に、S349リン酸化模倣ないしはリン酸化不能p62変異体を発現させ、安定同位体でラベルされたグルコースないしはグルタミンを用いたトレース実験を行った。その結果、肝細胞がんでのNrf2の恒常的活性化は、グルコースからのUDP-グルクロン酸合成、グルタミンからのグルタチオン合成を促進させることが明らかになった。平成29年度以降は、2013年より前向きに収集してきたHCC患者のホルマリン固定標本の組織切片とそれに対応したRNAおよびタンパク質試料を用いて、特に、近年増えているNASH関連の肝細胞癌に関して解析を行う予定である。具体的には、1後ろ向きサンプルと同様にホルマリン固定標本から薄切切片を作成し、p62、リン酸化p62、KEAP1そしてNQO1の特異的抗体による免疫組織染色および二重免疫蛍光染色を行う。2RNA試料を用いreal-time PCR法によりNRF2の標的遺伝子の発現、特にNRF2依存的にがん代謝に関与することが明らかになったペントースリン酸経路やグルタミノリシスに関与する酵素群の遺伝子発現を検証する。3タンパク質試料を用いp62、KEAP、NRF2標的遺伝子産物の動態、そしてオートファジー関連遺伝子産物の動態をウエスタンブロット解析により調べる。
研究者養成プロセスにおける選抜の公平性の検討-階層とジェンダーの視点から

本研究は、研究者の養成課程において、階層による阻害要因を抽出することを目的とした。したがって、研究者を多く養成している大学に所属している学生、大学院生、ポスト・ドクター・研究者等のなかで、出身階層が高くないと想定される対象者を募集し、ライフヒストリーの聞き取り調査を行った。その結果、出身階層の違いは、高等教育への進学および研究者養成プロセスにおいて、さまざまな面で影響を与えていることが明らかになった。本研究の目的は、研究者養成のプロセスにおける階層的格差の実証及び経済的・文化的な意味での階層的参入障壁の析出である。その際、ジェンダー・パースペクティブを導入する。本研究を通じて、大学における階層的なダイバーシティを高め、教育・研究の質の向上に資するとともに、従来の「学術知」を相対化することをめざすものである。具体的には、まず、研究者養成における階層的な格差の実証と、そのプロセスにおける参入障壁となっているものを、マイノリティの語りから浮き彫りにする。そのために平成20年度は, 3大学計23名にライフヒストリーを中心とする構造化されないインタビューを行った.対象者の範囲は学部生から助教までである.条件は,大まかにいって,経済的困難をかかえている(または,かかえていた)ことと同時に,研究を重視する大学に所属している(いた)ことである.この調査結果については,文章化を終了したところであり,平成21年度に分析を行うだめ既にいくつかの知見が予想されているが,雑誌等に発表前なので詳細は差し控えたい。しかし,少なからぬ対象者が,階層の壁を自覚し,矛盾や葛藤を抱えていることが明らかになったといえる.また、大学生活における潜在的な困難も窺えた。今年度は学部生の追跡調査を行うことで,「研究者を希望し,また,その能力も有する学生をふるい落とさないしくみを探索する」方途の一端を探りだせる見込みがある。その意味で、非常に重要な研究であるといえる。本研究の目的は、研究者養成のプロセスにおける階層的格差の実証及び経済的・文化的な意味での階層的参入障壁の析出であった。一その際、ジェンダー・パースペクティブを導入した。具体的には、研究者養成における階層的な格差の実証と、そのプロセスにおける参入障壁を析出することであった。したがって、本研究の対象となるプロセスは、学部教育から大学院教育、ポスト・ドクターまでとし、分析は、ジェンダーと階層の2つの軸を設定した。まず、参入障壁について、選抜のプロセスにおける選抜される側の障壁をインタビュー調査によって析出することを試みた。平成20年度は23名に調査を実施し、まずは経済的要因が大きな影響を与えているということが浮き彫りにされた。また、ジェンダーによる差異、いくつかの類型が明らかになった。しかし、これらのワンショットのインタビュー結果の分析のみでは、大学教育が個人に与える影響を十分に析出できないと考えた。そこで、平成21年度は、平成20年度に1年生であった学部生や、専門課程や大学院に進学した学生を対象に、追跡調査を行った。条件に該当し、インタビュー調査の協力が得られたのは4名であった。その結果、1年間の間の個人の行動と環境の変化による影響が明瞭になった。また、平成21年度は、ほかに新たに5名のインタビュー調査を行った。これらの調査の結果については、今後順次公表予定であるため、本文では詳述を避けることとする。
がんリハビリテーション看護の概念と実践指針に関する日米共同研究

本研究の目的は、リハビリテーション看護の概念と実践指針を作成する手始めとして、リハビリテーション看護の観点から乳がん患者に対して日米の看護職者が見出す看護上の問題とケアの内容について、類似点と相違点を明らかにすることであった。研究対象は、日本側では関東地方にある3つのがん専門病院から、米国側ではミネソタ州都心部にある病院から、それぞれに、乳がん患者の看護経験が16年あり、現在もその看護に携わっている看護職者18名ずつをマッチさせて選定した。日米共通で、術後の乳がん患者の一事例を用い、各々の国の研究者が看護職者へインタビューを行い、データの分析には、内容分析を用いた。研究結果として得られたことは、日米の看護職者が同一事例の中に見出した看護上の問題とケアの内容には類似点が多いことであった。しかし、23の文化や医療制度の違いによると思われる特徴的な相違点が見出された。それらは、米国の看護職者は、術後であってもクライエントの生活には特別な変化は生じないのが普通と見なしているのに比べて、日本の看護職者は、術後には生活の変化が生じると考えていることや、クライエントの抑うつ的な症状に対して、米国看護職者はカウンセラーなどの専門家を積極的に活用する姿勢が明確であるが、日本の看護職者は看護職者自身が対応するなどであった。本研究の成果は、第12回国際がん看護学会(2002年8月・ロンドン)において日米の研究者で共同発表した。参加者の関心を引き、韓国の看護職者から、同一事例による研究参加の希望があり、日米韓の比較を試みることが可能となった。一事例による調査が本研究の限界であるが、女性が罹患する悪性新生物の1位である乳がん患者に対するリハビリテーション看護の実践指針作成上に役立つ幾つかの示唆を得ることができ、さらに国際的な対話のきっかけとなったことでも意義がある。1、研究目的:リハビリテーション看護の観点から、乳がん患者に対して日米の看護職者が見出す看護上の問題とケアの内容について、類似点と相違点を明らかにすることを目指した。2、研究方法:研究対象は、日本側では関東地方にある3つのがん専門病院から、米国側ではミネソタ州都心部にある病院から、それぞれに、乳がん患者の看護経験が16年あり、現在もその看護に携わっている看護職者18名ずつをマッチさせて選定した。データ収集は、日米共通の一事例を用いて、各々の国の研究者がインタビュー方式により行い、データ分析には、内容分析の方法を用いた。3、研究結果:日米の看護職者が同一事例の中に見出した看護上の問題と内容には類似点が多かったが、米国の看護職者には、クライエントの抑うつ的な症状に対してカウンセラーなどの専門家を積極的に活用する姿勢が明確である、術後に生じる生活の変化を特別な変化とみなさないなど、23の文化や医療制度の違いによると思われる特徴的な相違点が見出された。本研究結果は、事例による調査が本研究の限界であるが、日米双方の看護職者にとってがん看護に関する対話のきっかけとして意義あるものと考えられる。主として日本側のデータ分析結果は、第16回日本がん看護学会(2002年2月・松山市)で発表した。日米比較の観点からは、第12回国際がん看護学会(2002年8月・ロンドン)で米国の研究者と共同発表する予定である。