hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無酸素性、および有酸素性筋収縮時における筋内酸素変動と血行動態

3.近赤外分光法による脳内酸素動態(投稿中)運動中、脳の血液量はVO_2maxの5060%から有意に増大する。このことは、1)脳組織の酸素需要に対して血液量が増大すること、2)運動中、血圧上昇により灌流圧が上昇し、そのため血液量が増大する、3)脳内の毛細血管拡張のため血液量が増大すること、が示唆される。30秒間の最大運動が脳に与える影響を検討することを目的とした。その結果、脳内血液量および酸素動態は共に上昇したが、回復期の酸素は安静時レベルに復するもの、安静時レベルより低下するものなど多用な変化をもたらし、短時間の激しい運動は脳内の酸素不足を招く可能性が示唆され、今後更に検討を要する課題が提起される。5.その他、学会発表として原著論文1.無酸素性運動時および回復時の局所脳内酸素血行動態.Therapeutic Research 18(7) : 184-189,1997本研究は無酸素性運動の最大筋パワー発揮時および回復期の脳内酸素血行動態について検討することを目的とした。その結果、脳内の酸素レベルは安静時よりも低下し、また、脳内の血流量は増大かつ貯留することを指摘した。本研究は最大酸素摂取量が同じでありながら、筋最大パワーが異なるという陸上スプリンター群と活動対照群の無酸素的最大運動の筋内酸素化レベルと血液量を検討したものである。その結果、2群の著明な差は最大パワーの要因としてはATP-PC系能力、筋内血液量分布、ミトコンドリア等の他の要因の寄与が示唆された。本研究は無酸素性運動時の局所骨格筋の酸素血行動態を検討した。その結果、無酸素性運動時における局所骨格筋の酸素動態は最大パワーが発揮される45秒の時点から有酸素的代謝による酸素利用が行われる可能性があることを示した。本研究は青年男子を対象として3ヶ月の持久性トレーニングによって骨格筋酸素化レベルに影響を与えるかどうかを検討した。その結果、末梢における筋の酸素消費が一段と改善することを示した。本研究は近赤外分光法によってトレーニングの影響を世界ではじめて報告するものであり、現在論文投稿中である。本研究は最大運動強度と無酸素性作業閾値強度による間欠的運動を実施、骨格筋の酸素血行動態を検討した。その結果、最大運動強度は10秒間の休息期に酸素供給がなされないうちに、再び酸素利用に入る機序を指摘した。本研究は思春期の男女学生(15.4歳)に高度海抜21002700m(フランス)において、高度トレーニングによる骨格筋の酸素化レベルの影響を検討したものである。
サル前頭連合野における学習に伴う神経回路の機能再編成に関する基礎的研究

「学習に伴う機能的再編成」という場合には、長期にわたる学習経験により脳内の機能地図が書き換えられるような現象を指して言う場合が多い。しかし本研究では課題が変更になる、などのような「状況の変化」に応じて速やか、かつダイナミックになされる現象を問題とする。こうした「機能的再編成」は「空間的遅延反応課題」のversionの違いによっても見出される。実験の手続きおよび結果は次のようにまとめられる。(1)遅延反応課題で報酬が「餌報酬」か「液体報酬」かという違い、餌を直接見せる(直接法)か見せないか(間接法)という違いにより3種類の課題((1)直接法-餌報酬、(2)間接法-餌報酬、(3)間接法-液体報酬)をサルに訓練する。(2)前頭連合野には、(イ)直接法と間接法の間で、機能的に異なった働きをするもの、(ロ)餌報酬と液体報酬の間で機能的に異なった働きをするもの、(ハ)直接法と間接法の間でも、また餌報酬と液体報酬の間でもともに、機能的に異なった働きをするもの、という3種類の多重機能ニューロンが見出された。(3)課題が変化するとこうした前頭連合野ニューロンは、ほとんど1試行の経験のみで速やかに新しい機能的役割を果たすようになった。(4)前頭連合野の各ニューロンは、潜在的にいろいろな機能を果たし得る能力をもっており、学習によりそのうちのいくつかの機能を実際に持つようになる。そして状況が変化した時(課題が変わった時)には、前頭連合野内で速やかにそれに応じた神経回路の「機能的再編成」がなされ、各ニューロンもそれに応じた活動をするようになると考えられる。
大量生産体制の変容と新生産システムの生成:「セル生産方式」の普及の意義

本共同研究は、主として国内外における・自動車・電気・精密機械産業等の組立工場の実態調査により、「セル生産方式」という新しい生産方式の展開と特質を、スウェーデンの自動車産業で開発されたリフレクティブ生産方式(伝統的なライン組立方式に変わる代替的な組立方式の代表的モデル)との比較という視点から明らかにし、それを通じて、今後の日本の組立型製造業のあり方を展望することを目的としている。2年間の本研究によって、明らかになったことは以下の点である。1.1990年代前半以降、日本の電気・精密機械等の組立産業で普及したセル生産方式は、伝統的なライン組立方式に変わる代替的な組立方式の一つとして位置づけられること、2.このセル生産方式はつぎのような4つの基本的な特質をもつこと、すなわち、(1)製品市場の激しい変動(製品の多様化・短命化)に対する生産技術上の即応性を飛躍的に増大させた組立システムであること、(2)いわゆるトヨタ・システムの特質と同様に、生産工程から各種の「ムダ」を排除することにより、コストの低減を追求していること、(3)個々の作業者または個々の作業集団(チーム)が担当する組立作業は、生産計画の範囲内という制約のもとではあるが、「自律的で完結的な」特質をもつこと、(4)組立セルの能率管理がきわめて厳密に行われていること(たとえば、組立セルごとに生産管理や電光掲示板を設置したり、組立セル単位の経営目標を管理したりすることによって)、以上である。要するに、製品市場の激しい変動にすばやく対応するための効率的な自動組立システムが開発されておらず、組立工程の主要な部分を人間の手作業に依存せざるをえないという技術的条件のもとで、新たに生み出された効率的な組立システムがセル生産方式といえよう。本共同研究は、主として国内外における・自動車・電気・精密機械産業等の組立工場の実態調査により、「セル生産方式」という新しい生産方式の展開と特質を、リフレクティブ生産方式との比較という視点から明らかにし、それを通じて、今後の日本の組立型製造業のあり方を展望することを目的としている。本年度は、第一に、実態調査の項目設定にあたっての論点の明確化と掘り下げを行った。とくに、大量生産体制を支えてきた伝統的なライン組立方式に対する代替的な組立方式(その典型は、スウェーデンの自動車産業で試みられたリフレクティブ生産方式)の諸原理とその実態について、最近の研究成果にもとづき整理をおこなう中で、1)セル生産方式を伝統的なライン組立方式に変わる代替的な組立方式の一つとして位置づけること、2)こうした代替的なライン組立方式が、どのような条件のもとで、発生し、維持されつつあるのか、3)代替的な組立方式に転換することによって、従来の職場における分業構造にいかなる変化が生じているのか、以上の点を重視する必要があることを確認した。第二に、セル生産方式をはじめとする新しい組立方式を導入したり、従来の組立方式を部分的に変更したりしている国内外の電気・自動車部品工場として、長浜キヤノン、アイシンAW、ダイハツ工業本社工場エキスパート・センター、オネストン、トヨタ自動車堤工場の実態調査を実施し、今後の分析のための有益な資料と情報を入手した。同時に、バス・トラックなどの大型自動車を生産している三菱ふそう大江工場、同川崎製作所の調査をおこない、早くから代替的な組立方式を導入してきたスウェーデンの大型自動車組立産業との比較分析のための資料と情報を得ることができた。なお、当初予定していた中国に進出した日系工場の調査は、SARS問題のために来年度に延期せざるをえなかった。

2年間の本研究によって、明らかになったことは以下の点である。1.1990年代後半以降、日本の電気・精密機械等の組立産業で普及したセル生産方式は、伝統的なライン組立方式に変わる代替的な組立方式の一つとして位置づけられること、2.このセル生産方式はつぎのような4つの基本的な特質をもつこと、すなわち、(1)製品市場の激しい変動(製品の多様化・短命化)に対する生産技術上の即応性を飛躍的に増大させた組立システムであること、(2)いわゆるトヨタ・システムの特質と同様に、生産工程から各種の「ムダ」を排除することにより、コストの低減を追求していること、(3)個々の作業者または個々の作業集団(チーム)が担当する組立作業は、生産計画の範囲内という制約のもとではあるが、「自律的で完結的な」特質をもつこと、(4)組立セルの能率管理がきわめて厳密に行われていること(たとえば、組立セルごとに生産管理板や電光掲示板を設置したり、組立セル単位の経営目標を管理したりすることによって)、以上である。要するに、製品市場の激しい変動にすばやく対応するための効率的な自動組立システムが開発されておらず、組立工程の主要な部分を人間の手作業に依存せざるをえないという技術的条件のもとで、新たに生み出された効率的な組立システムがセル生産方式といえよう。
高分子鎖を拘束したシリンダー状膜の秩序形成

本研究の第一の目的は、球状マイクロエマルションに高分子鎖を強く閉じ込めることで現れたシリンダー構造の形成機序を明らかにすることであった。孤立した球状マイクロエマルションに様々な強さで高分子鎖を閉じ込めた結果、マイクロエマルション構造は球からシリンダー状に転移し、そのサイズは界面活性剤と分散相溶媒の組成比の保存則の下、内包した高分子濃度で決まることが明らかとなった。第二の目的は、シリンダー相の熱力学的安定性を明らかにすることであった。濃厚なシリンダー相では、「剛体」棒と同様、排除体積の効果により並び始め配向する(液晶状になる)可能性と、エネルギー的に不安定なシリンダーの末端(end-cap)を無くすようネットワーク状などにモルフォロジー転移を起こす可能性が考えられた。この問題に対し、実際に系中のシリンダーの体積分率を徐々に上げていき、そのとき現れる高次構造を中性子小角散乱法と偏光観察法を用いて追跡した。中性子小角散乱実験の結果、シリンダー状マイクロエマルションの体積分率を上げて行くに従い、異方性を示す2次元パターン示すことを捉えた。これは排除体積の効果によりシリンダー状膜が配向し、ネマチック状態になったことを意味する。同時にマクロな状態での偏光性の有無を調べた結果、中性子小角散乱実験と同様に濃厚シリンダー状マイクロエマルションでは偏光性を示し、ネマチック相になっていることが明らかとなった。エネルギー的に不安定なシリンダーのend-capを保持したまま、ネマチック相を形成する理由として、高分子鎖の内包の影響が考えられるが、その詳細についてはまだ明らかではない。今回の研究により、膜単独系では予想されない現象が、膜系の一種であるマイクロエマルションに高分子を複合させることで現れるといった興味深い結果が得られた。目的:本研究の目的は、球状マイクロエマルションに高分子鎖を強く閉じ込めることで現れたシリンダー構造の形成機序を明らかにすることである。本年度は、孤立系球状マイクロエマルション(droplet)に様々な強さで高分子鎖を閉じ込め、形成したシリンダー構造の半径・長さ等の構造パラメータを求めた。研究方法:具体的に研究対象となる系は、界面活性剤としてイオン性のAerosol-OT、水、油としてイソオクタンを用い、高分子はゼラチンを使用した。1)界面活性剤と水のモル濃度を変え、用いる高分子鎖の慣性半径と同程度の大きさのdropletを調製し、その条件でdroplet1個に1数本の高分子鎖を閉じ込めることで閉じ込めの強さを制御した試料を調製し、相図を作製した。2)様々な強さで高分子鎖を閉じ込めたマイクロエマルションのモルフォロジーは、小角中性子散乱法を用いて明らかにした。得られた散乱曲線に対して球状体および回転楕円体モデルを用いて解析し、形成したシリンダー状膜の構造に関するパラメータ(シリンダーの半径、長さ、シリンダー1本に含まれる高分子鎖数)を抽出した。結果:球状の膜に高分子鎖を強く閉じ込めることで、膜構造は球から他構造への転移が生じるが、その際、i)膜の弾性エネルギー、ii)高分子鎖のコンフォメーションのエントロピー、iii)高分子鎖のセグメント間の相互作用エネルギーからなる系の自由エネルギーが最小となる構造が選択される。実験から、閉じ込めの強さを大きくしていくことで、高分子鎖のコンフォメーションのエントロピーによって膜構造の球・シリンダー転移が誘起され、そのシリンダー構造のサイズは、非圧縮条件から決まることが明らかになった。
視覚、聴覚および触覚を融合した仮想空間におけるヒューマンファクタについて

1.筆者らは、最近その応用が盛んとなっている仮想空間構築の方法論を、視覚、聴覚、触覚の融合方法に関する理論的基盤を確立することにより達成しようとする。本報告ではそのための主たる予備実験として、個々の感覚モードを互いに分離し、それぞれが視覚機能をどのように代行するかを調査した。このための第1段階として人間の聴覚機能に着目し、視覚機能を主体とする空間認知の感覚機能をこれに代行させることを試みた。すなわち、音響媒体を用いた3次元位置情報の提示と3次元動作情報入力を用いた3次元空間インタフェースを提案し、視覚媒体を失った場合においても整合感のあるインタフェースを用いることにより、簡単な訓練のみで十分な空間認知が可能となることを実験的に証明した。これにより、視覚メディアの空間認知機能の補助として聴覚メディアの重要性を確認したのみでなく、聴覚メディアのみによる仮想空間走査性を示唆した。2.次に触覚提示装置を用いた空間認知方式を考案し、これによる周囲障害物までの距離感覚提示を試作した。具体的には、人間の蝕覚特性を独自の方式で計測し、そのうえで視覚情報を遮断した状態で同装置を用いて周囲障害物回避を伴う歩行実験を行った。その結果、適切なインタフェース方式を用いた場合、触覚メディアが視覚メディアの適切な代行機能となり得ることを示唆した。これらにより視覚的な障害を有する操作者や視覚機能低下者のための情報機器操作、生活環境把握の一助として、聴覚メディアならびに蝕力覚メディアが十分利用できることを主にタスクパフォーマンスを用いる方法論により確認した。3.更に、各種の利用目的に応じた仮想空間の構築に際して、感覚統合を有効に用いた幾つかの事例を述べ、仮想空間における感覚統合の重要性とそのための方式についてまとめる。有効な仮想空間を構築する際、人間のもつ環境適応能力による感覚代行機能は極めて重要なヒューマンファクタであり、今後はネットワークインフラまでをも含めた分散仮想環境(Distributed Virtual Environment)構築に関するヒューマンファクタを調査していきたい。空間認知のための補助感覚生成:空間認知を行い、感覚代行により深度情報を被験者にフィードバックするシステムとして、Defacto(Depth Feedback by Tactile Information)システムを提案し、試作モデルを作成した。本システムは、基本的に測距システムと触覚による深度信号フィードバック部および測距信号と直接操作感覚に適合する信号変換部の3つからなっている。本年度は、被験者の前頭部に測距システムを直接取り付け、リアルタイムで障害物までの距離を検出し、その深度情報にもとづき可変周波数触覚刺激を生成、その直接操作感覚および空間認知能力についてデータを収集し、解析を行った。生成した触覚を個々の規則に従ってフィードバック提示した場合の仮想動作と実際の動作との間の感覚上の差異を最少化するために、ウォークスルー実験を行い、障害物の認知反応および回避行動の軌跡より最適な測距データー触覚情報変換関数を得た。また、直接操作感覚をより向上させるために、圧覚のみを用いた触覚フィードバック、可変周波数触覚フィードバックの比較を行い、さらに複数のセンサを用いた測定エリア内の複数物体のより詳細な特定を行う新たな手法を提案し、障害物体への回避行動をより容易にした。以上、実システムの構築を行い、感覚代行による奥行き情報知覚および空間認知に関するヒューマンファクタのデータ取得および触覚分解能の解析を行った。また、本結果は現在学会論文誌に投稿中である。音メディアを用いた3次元オブジェクト位置制御インターフェースにより、音響インタフェースにより位置制御を行い、仮想空間内で3次元オブジェクトを飛行させるシミュレーションを行った。このシミュレーションを用い、技能実験の観点から作業効率、直接操作感の定量化について検討を行っている。^<*1>

筆者らは、最近その応用が盛んとなっている仮想空間構築の方法論を、視覚、聴覚、触覚の融合方法に関する理論的基盤を確立することにより達成しようとする。本報告ではそのための主たる予備実験として、個々の感覚モードを互いに分離し、それぞれが視覚機能をどのように代行するかを調査した。このための第1段階として人間の聴覚機能に着目し、視覚機能を主体とする空間認知の感覚機能をこれに代行させることを試みた。すなわち、音響媒体を用いた3次元位置情報の提示と3次元動作情報入力を用いた3次元空間インタフェースを提案し、視覚媒体を失った場合においても整合感のあるインタフェースを用いることにより、簡単な訓練のみで十分な空間認知が可能となることを実験的に証明した。これにより、視覚メディアの空間認知機能の補助として聴覚メディアの重要性を確認したのみでなく、聴覚メディアのみによる仮想空間操作の可能性を示唆した。次に触覚提示装置を用いた空間認知方式を考案し、これによる周囲障害物までの距離感覚提示を試作した。具体的には、人間の蝕覚特性を独自の方式で計測し、そのうえで視覚情報を遮断した状態で同装置を用いて周囲障害物回避を伴う歩行実験を行った。その結果、適切なインタフェース方式を用いた場合、触覚メディアが視覚メディアの適切な代行機能となり得ることを示唆した。これらにより視覚的な障害を有する操作者や視覚機能低下者のための情報機器操作、生活環境把握の一助として、聴覚メディアならびに蝕力覚メディアが十分利用できることを主にタスクパフォーマンスを用いる方法論により確認した。更に、各種の利用目的に応じた仮想空間の構築に際して、感覚統合を有効に用いた幾つかの事例を述べ、仮想空間における感覚統合の重要性とそのための方式についてまとめる。有効な仮想空間を構築する際、人間のもつ環境適応能力による感覚代行機能は極めて重要なヒューマンファクタであり、今後はネットワークインフラまでをも含めた分散仮想環境(Distributed Virtual Environment)構築に関するヒューマンファクタを調査していきたい。
牛海綿状脳症病原体の高感度検出系の開発

伝達性海綿状脳症(Transmissible spongiform Encephalopathy, TSE)は、病原体が明らかになる前は様々な名前で呼ばれていた。現在それらの病気は様々な動物およびヒトに観察される。しかし共通の発病機構(プリオンの増殖)によって起こると考えられている為にTSE、あるいはプリオン病と共通の概念で呼ばれている。この病気は、羊では1759年に報告され、スクレイピーと呼ばれていた。この病気はヒトには伝達性が無いと考えられる。自然における病原体感染は、羊・山羊(スクレイピー)、鹿、大鹿(慢性消耗性疾患、chronic wasting disease, CWD)と考えられている。羊はスクレイピー病原体を、胎盤感染、あるいは病原体で汚染されたワクチンにより、他の羊・山羊に感染させたと考えられている。また、内臓を飼料として用いることにより、ミンクや牛に伝達したのが最大の可能性として、伝達性ミンク脳症状(TME)、ウシ海綿状脳症(BSE)が発生したと考えられている白オリックスのプリオン遺伝子を、プリオン遺伝子欠損マウスに導入する事により、オリックス型プリオン遺伝子マウスを作製した。このマウスは、プリオン遺伝子を、脳、心筋、骨格筋に発現しているのが、ウエスタン・ブロッティングにより明らかにされた。スクレイピー病原体は、トランスジェニックマウス脳内で増殖する事が確認されたが、心筋、骨格筋での増殖は確認されなかった。一方、このオリックス型プリオン遺伝子マウスは、老齢において、拡張性心筋症および、骨格筋の硝子様変性を示した。したがって、これらのマウスは、病原体を感染させなくとも、心疾患のモデル動物と考えられた。現在、プリオン遺伝子欠損細胞株に、ウシ、ハムスタープリオン遺伝子を導入して、病原体高感度検出系を確立しようとしている。我々はマウスにシロオリックスプリオン蛋白遺伝子(o-Prnp)を導入したトランスジェニックマウス(Tg(o-Prnp))を作製し、スクレイピー病原因子に対する感受性について解析を行ってきた。そこで以下の実験を行った。1.本年はプリオン遺伝子欠損マウスと交配をさらに継続させ、マウスプリオン遺伝子を欠損させたTg(o-Prnp)マウスを導入したo-Prnpの及ぼす心臓異常についてRT-PCR法、ヘマトキシリン・エオジン法、心電図法により解析を行った。2.Tg(o-Prnp)マウスについて、もとのマウスプリオン蛋白と共存する場合は、潜伏期が30日程度、短縮されることがスクレイピーで明らかにされた。したがってこのマウス個体について、病理組織学的検査、ウエスタンブロット(Western Blot/WB)法を行った。3.WB法、免疫組織化学に用いる為の高感度反応血清を作製するために、オリックスプリオン蛋白質を大腸菌で発現し、ウサギを用い免疫した。すでに、羊型プリオン蛋白質に対する抗体においては、一定の陽性反応がトランスジェニックマウスを用いた免疫反応において得られているが、今後はさらに高感度検出系を目指す高品質のウサギ血清の作出を試みた。4.我々はすでに羊型プリオン蛋白質を脳組織に対するWB法については一定の成果を得ている。しかしながら心臓におけるWB法についての条件をさらに詳細に検討した。5.RT-PCR解析によってo-Prnp遺伝子の存在を全身各臓器において検出した。1.米国カリフォルニア大学のプルシナー博士との共同研究により1型ノックアウトマウスの脳神経細胞を、レトロウイルスベクターによるトランスフェクションにより不死化した。2.財団法人日本生物科学研究所との共同研究所との共同研究により、プリオンに対するモノクローナル抗体を作製した。これらのモノクローナル抗体は、日本のBSE病原体、羊スクレイピー、ヒトCJD患者材料と特異的に反応する事が免疫組織化学により明らかにされた。

3.レトロウイルスウイルスベクター不死化操作による脳細胞株は、NpL1,NpL2株は神経細胞のマーカーを有し、GpL1,GpL2はグリア細胞のマーカーを有した。4.不死化神経細胞HpL3-4に、プリオン遺伝子部分欠損遺伝子Prnp ctmを導入すると、さらに強力なアポトーシスが観察された。これらは、プリオン病感染における細胞障害のin vitroモデルと考えられる。伝達性海綿状脳症(Transmissible spongiform Encephalopathy, TSE)は、病原体が明らかになる前は様々な名前で呼ばれていた。現在それらの病気は様々な動物およびヒトに観察される。しかし共通の発病機構(プリオンの増殖)によって起こると考えられている為にTSE、あるいはプリオン病と共通の概念で呼ばれている。この病気は、羊では1759年に報告され、スクレイピーと呼ばれていた。この病気はヒトには伝達性が無いと考えられる。自然における病原体感染は、羊・山羊(スクレイピー)、鹿、大鹿(慢性消耗性疾患、chronic wasting disease, CWD)と考えられている。羊はスクレイピー病原体を、胎盤感染、あるいは病原体で汚染されたワクチンにより、他の羊・山羊に感染させたと考えられている。また、内臓を飼料として用いることにより、ミンクや牛に伝達したのが最大の可能性として、伝達性ミンク脳症状(TME)、ウシ海綿状脳症(BSE)が発生したと考えられている。白オリックスのプリオン遺伝子を、プリオン遺伝子欠損マウスに導入する事により、オリックス型プリオン遺伝子マウスを作製した。このマウスは、プリオン遺伝子を、脳、心筋、骨格筋に発現しているのが、ウエスタン・ブロッティングにより明らかにされた。スクレイピー病原体は、トランスジェニックマウス脳内で増殖する事が確認されたが、心筋、骨格筋での増殖は確認されなかった。一方、このオリックス型プリオン遺伝子マウスは、老齢において、拡張性心筋症および、骨格筋の硝子様変性を示した。したがって、これらのマウスは、病原体を感染させなくとも、心疾患のモデル動物と考えられた。現在、プリオン遺伝子欠損細胞株に、ウシ、ハムスタープリオン遺伝子を導入して、病原体高感度検出系を確立しようとしている。
基本的検査からクッシング症候群及び術後副腎不全状態を予測するモデルの構築と適用

これまでに構築した3種類のパターン認識手法(自己組織化マップ、サポートベクトルマシン、ベイズ正則型ニューラルネットワーク)による、基本的検査項目(血清ナトリウム[Na]、血清クロール[Cl]、血清カリウム[K]、γ-GTP、乳酸脱水素酵素[LDH]、赤血球[RBC]、ヘモグロビン[Hg]、ヘマトクリット[HCT]、HDLコレステロール[HDL-C]、好中球数[Neut#]、好酸球数[Eosi#]、リンパ球数[Lymp#]、単球数[Mono#])の組み合わせからクッシング症候群および副腎不全状態を予測するモデルを統合した簡易的なスクリーニングインターフェイスについて、システムへの組み込みを容易にするため種々の改良を加えた。従来のインターフェイスでは入力データ1例ごとに前処理、演算、結果の出力を行っていたうえ、多数例をまとめてファイルから読み込んで演算を行う場合には不要であるGUI部分に関する処理も挟んでいたために、大規模なスクリーニングで用いるには時間が掛かりすぎる問題点があったが、これらを全て改善して効率的に処理するアルゴリズムを実装したことによって、スクリーニングにかかる計算時間を最大で80%程度削減することができた。さらにこのインターフェイスでは、予測モデルに用いる項目数(次元数)増加にも対応したので、以後時系列予測モデルの実装等によって入力変数が増えたとしても柔軟に対応可能なものとなった。これらの改良により、計算速度の改善のみならず搭載する予測モデル自体の拡張性も確保することでデータの追加、およびそれに伴う予測モデルの更新にも対応可能となったことから、より大規模なシステムへの実装と現実的なものになったと考えられる。クッシング患者群と健常対照群の基本的検査項目8項目セット(血清ナトリウム[Na]、血清カリウム[K]、γ-GTP、乳酸脱水素酵素[LDH]、好中球数[Neut#]、好酸球数[Eosi#]、リンパ球数[Lymp#]、単球数[Mono#])から、3つのパターン認識手法(自己組織化マップ[SOM]およびサポートベクトルマシン[SVM]、ベイズ正則型ニューラルネットワーク[BRNN])を用いて構築した疾患予測モデルを組み込んだ、簡易予測計算を行うインターフェイスソフトウェアの作成準備を終え、大規模なスクリーニングの展開に備えることができた。一方、副腎皮質機能低下症においては基本的検査7項目セット(血清クロール[Cl]、乳酸脱水素酵素[LDH]、赤血球[RBC]、ヘモグロビン[Hg]、ヘマトクリット[HCT]、HDLコレステロール[HDL-C]、単球数[Mono#])を用いれば予測モデルを構築できることがこれまでの、SOMを使用した研究により示唆されていたものの、他の2手法(SVMおよびBRNN)でモデルを構築するためには欠損値の補完方法について検討する必要があり、補完手法によっては予測モデルの精度に大きく影響したため、いくつかの手法を比較検討した上で導入する必要性が見出された。特に大規模なスクリーニングに用いる際には予測閾値の設定・調整の簡便さが重要であるため、結果が視覚的に出力されるSOMよりも、定量的に出力されるSVMおよびBRNNの方が望ましいことが過去に類似のスクリーニング研究を行った際に知見として得られている。クッシング症候群のスクリーニングに用いる簡便な予測計算ソフトウェアの作成には成功したが、副腎皮質機能低下症については患者群における検査欠損値の補完手法に検討の余地があり、予測モデルの完全な構築には至らなかった。また、スクリーニング対象とする施設の選定も、対象疾患の罹患率の低さをカバーできる規模も考慮に入れて検討を進めており、確定していない。これまでに構築した3種類のパターン認識手法(自己組織化マップ、サポートベクトルマシン、ベイズ正則型ニューラルネットワーク)による、基本的検査項目(γ-GTP, LDH, Na, K,白血球分画(好中球数、好酸球数、単球数、リンパ球数))の組み合わせからクッシング症候群を予測するモデルを統合した簡易的なスクリーニングインターフェイスのさらなる改良を進めるとともに、まずは従来の研究により得られていた過去の病院内科外来受診者2,664名の基本的検査データ(なお、レセプト病名から調査したところ、この受診者中にクッシング症候群の患者は存在しなかった)を入力することで、クッシング症候群以外の背景疾患を持つ患者がどの程度偽陽性と判定されるのかを推定する予備的な実験を行った。本予測モデルに関するこれまでの検討(健常群とクッシング症候群患者についてLeave-One-Out法により算出)から得られていた、感度84%、特異度98%を示すポイントを予測率閾値として定めた場合、閾値以上を示した外来受診者は全体の10%程度(302名)であった。この外来受診者予測結果と、モデルの学習に用いたデータにおけるLeave-One-Out予測結果を併せてROC曲線を描画したところでは曲線化面積が0.950と極めて高い精度が得られたものの、やはり健常対照群において得られていた特異度から比べると、様々な背景疾患を持つ患者については精度が1割程度落ちることが確認された。クッシング症候群の罹患率は低く、新規発症は年に100例程度と推定されていることから、今回の検討から得られた本モデルの現在の精度ではまだ陽性的中率に劣る可能性が高い。このため、本手法により大規模にスクリーニングを行う場合には、やはり他の背景疾患を持つ群についても特異度をさらに向上させる必要があると考えられた。大規模なスクリーニング実施前の予備的な検討において、クッシング症候群以外の背景疾患を持つ群による偽陽性率が想定より高値であったことから、まずはこうした群についても正確に判定できるような特異度を高める工夫が必要になったため。

これまでに構築した3種類のパターン認識手法(自己組織化マップ、サポートベクトルマシン、ベイズ正則型ニューラルネットワーク)による、基本的検査項目(血清ナトリウム[Na]、血清クロール[Cl]、血清カリウム[K]、γ-GTP、乳酸脱水素酵素[LDH]、赤血球[RBC]、ヘモグロビン[Hg]、ヘマトクリット[HCT]、HDLコレステロール[HDL-C]、好中球数[Neut#]、好酸球数[Eosi#]、リンパ球数[Lymp#]、単球数[Mono#])の組み合わせからクッシング症候群および副腎不全状態を予測するモデルを統合した簡易的なスクリーニングインターフェイスについて、システムへの組み込みを容易にするため種々の改良を加えた。従来のインターフェイスでは入力データ1例ごとに前処理、演算、結果の出力を行っていたうえ、多数例をまとめてファイルから読み込んで演算を行う場合には不要であるGUI部分に関する処理も挟んでいたために、大規模なスクリーニングで用いるには時間が掛かりすぎる問題点があったが、これらを全て改善して効率的に処理するアルゴリズムを実装したことによって、スクリーニングにかかる計算時間を最大で80%程度削減することができた。さらにこのインターフェイスでは、予測モデルに用いる項目数(次元数)増加にも対応したので、以後時系列予測モデルの実装等によって入力変数が増えたとしても柔軟に対応可能なものとなった。これらの改良により、計算速度の改善のみならず搭載する予測モデル自体の拡張性も確保することでデータの追加、およびそれに伴う予測モデルの更新にも対応可能となったことから、より大規模なシステムへの実装と現実的なものになったと考えられる。副腎皮質機能低下症の予測モデル構築・ソフトウェア作成についてもスクリーニングに使用可能なレベルで確立を急ぐ。欠損値の補完が結果的に難しい場合は、SOMの出力結果を定量的に評価する枠組みを導入したい。なお、スクリーニングを実施する対象施設については、医療データ集積会社からデータを購入した上で解析することも視野に入れ、柔軟に対応する予定である。偽陽性となった群におけるレセプト病名や検査値の傾向を分析し、どのような疾患が多いのか、各検査項目の重みづけや前処理、条件分岐などで対応可能かどうか調査する。また、関連研究として並行実施中の基本的検査項目の組み合わせから甲状腺機能異常症を予測するモデルにおいて、時系列情報を組み込むと著しく精度が向上した実績があることから、本研究課題にも当該手法を取り入れて時系列予測モデル化する選択肢も考慮したい。予測モデル構築にあたっての欠損値検討等に時間を割かれたため、学会発表旅費や論文投稿時の英文校正費用がかからなかった。次年度は論文の投稿と、研究推進方策で記載したように、場合によっては医療データ集積会社からスクリーニングのテストを行うための対象データを購入することも計画している。
機能範疇によって導入される項の主語性と意味に関する研究

人間の言語の文に主語や目的語として現れる名詞句は、行為者や対象など、その文の述語が表す出来事にどう関わるかによって、一定の役割(意味役割)を与えられて解釈される。それぞれの名詞句が持つ意味役割は、名詞句が文節構造のどの位置に現れるかによって決まり、その点について、人間言語一般に通じる法則があると言われている。本研究は、主に、英語と日本語の心的態度を表す副詞や目的を表す不定詞句の研究を通じ、名詞句が持つ主語としての機能と意図性の解釈の関係を部分的に明らかにした。交付申請書の研究実施計画(平成24年度)に記した内容のうち、主に以下の点について、研究を進展させた。英語の位置変化構文において、本来主語指向の副詞が目的語指向に解釈されるという現象について、分析の一部を修正した。問題の構文には、目的語と同一指示の項を指定部として導入する機能範疇が内在し、その項が構造の中で与えられる意味が主語指向性副詞の意味と合致することによって、問題の解釈が可能になるという仮説を立てていた。しかし、そのような解釈を可能にする根本的な要因は、項が持つ意味ではなく、機能範疇を介して項と副詞の間に結ばれる構造的叙述の関係であるという分析に至った。対応する日本語の位置変化構文においては、主語指向性副詞が目的語指向に解釈されることはないという観察について、日本語では対応する機能範疇が項を導入する能力が制限されているためであるという仮説を立てていた。この可能性を検証するため、同種の機能範疇を内在すると考えられる、認識他動詞が非定形形容詞を伴う構文について、日本語と英語の比較を行った。その結果、英語においては、問題の機能範疇が指定部に項を導入することを示唆する事実がある一方、日本語にはそのような現象が見られなかった(下記、「研究発表」参照)。しかし、両言語の間にこのような違いが見られる要因として、機能範疇の性質の違い以外に、目的語名詞に対格を付与する仕組みが異なるという可能性があることがわかった。この点について、今後改めて検証する必要がある。研究期間全体を通じ、英語の位置変化構文において、本来主語指向の副詞が目的語指向に解釈される要因を探究した。当初は、機能範疇がその指定部の項に与える構造的意味が、そのような解釈を可能にするという仮説を立てていたが、それを修正し、機能範疇を介して項と副詞の間に結ばれる構造的叙述の関係が要因となっているという結論に達した。さらに、この分析に基づいて、英語の受動文や結果構文に現れる主語指向性副詞の解釈も説明することを追究した。これらの成果をまとめた論文が、査読を経て、アメリカ言語学会の機関誌に掲載された。また、研究最終年度には、英語では、本来状態変化を含意しない動詞が、形容詞句と結びついて、結果構文を形成することができるのに対し、日本語ではそれが不可能である、という現象について考察した。当初は、両言語間のこの違いには機能範疇の性質の違いが関わっているという仮説を立てていた。しかし、それとは独立して、ここでは、結果を表す二次述語が、英語では形容詞句であるのに対して、日本語では形容詞から派生した副詞句であるという違いに起因する可能性を追究した。特に、上記の主語指向性副詞の分析を応用し、副詞が述語として機能するには、形容詞が述語になる場合とは異なる構造的制約が課せられるという分析を試みた。このような見方が、結果構文だけでなく、評価を表す二次述語の分析にも有効であることを主張する論文を、アメリカ合衆国で開催された国際学会で発表した。これらの研究は、その分析が妥当であれば、人間言語の形容詞や副詞の叙述構造を解明する上で、意義あるものだと考えられる。交付申請書の「平成23年度の計画」に記した、英語の目的を表す不定詞句の中で、主語以外の名詞句によってコントロールされる解釈を持つものについて、以下のように研究を進めた。・いくつかの先行研究において、問題としている不定詞句のコントロールは、先行詞との局所的な構造関係に依るのではなく、先行詞の発話主体指向性によって認可されると分析されている。また、最近の項構造と統語構造の関係についての研究において、ある種の項は、語彙範疇でなく機能範疇によって構造に導入され、構造の中で意図性などの意味を与えられるとされている。これらを踏まえ、問題の不定詞句について、いずれも機能範疇によって導入された項が先行詞になっているという見方ができ、その項は、機能範疇の指定部に現れることによって発話主体指向性を担うという分析を論文にまとめ、発表した(下記、「研究発表」参照)。・問題の不定詞句について、先行研究では、構造中のどの名詞句が先行詞になれるのかについて、明確な原理に基づいた説明がされていなかった。

それに対して、筆者の論文では、該当する名詞句が機能範疇によって導入されることが他の研究で独立して論じられている上、最近の機能範疇と項の意味の関係についての研究に基づいて、原理的で統一的な説明が可能となることを主張している。・上記の分析が妥当であるとすると、項を導入する機能範疇の性質についての理解がさらに進む他、不定詞のコントロール以外で見られる発話主体指向性についての研究にも示唆を与えると考えられる。分析の対象としている英語の現象について、当初の仮説とは異なる分析に至ったが、それをまとめた論文が審査を通過し、近く刊行されることになった。交付申請書の「平成23年度の計画」に記した不定詞句の研究ついては、ひとまず短い論文にまとめたが、当初の予測とは異なる性質も持っていることを示唆するデータが得られた。その一方で、「平成24年度以降の計画」に記した、英語と日本語の間の心的態度を表す副詞の解釈の違いに関する研究については、当初の仮説を裏付け、具体的な分析につながるデータが得られた。後者の研究は前者とは独立させて進めることができるので、特に問題はないと考えられる。日本語の構文の性質について、当初立てていた仮説以外の可能性も視野に入れて可能な限り明らかにする。交付申請書の「平成24年度以降の計画」に記した、英語と日本語の間の心的態度副詞の解釈の違いに関して、両言語の形容詞句や前置詞句の叙述構造に着目して研究を進める。さらにそれを応用して、両言語の間に見られる活動動詞を伴う状態・位置変化構文の容認性の違いに関する研究を進める。今年度残った端の金額と次年度に請求する研究費を合わせ、論文執筆に必要な図書などを購入する他、これまでの研究で得られた結果を海外の学会で発表するための旅費に充てる。本年度の「収支状況報告書」の「次年度使用額」欄の154円は、物品(図書)購入で残った金額である。これを次年度に請求する研究費と合わせ、必要な図書や論文を購入または複写する。当初の予定では、平成24年度に英語圏の大学でデータを収集する予定であったが、当座必要なデータは国内で集められる見通しがあるため、海外での調査は25年度に行うことにする。
不均一温度場における熱伝導率測定方法に関する研究

測定可能温度が最高600°Cまでの装置を開発すると共に、並行して最高1000°C付近の装置を開発する。2018年度の実績は以下の通りである。(1)最高温度600°Cまでの装置:1本研究の準備として、既に開発した最高温度400°Cまで測定可能な装置を使って、ナノ粒子断熱材およびセラミックス繊維断熱材、ケイ酸カルシウム保温材などの熱伝導率を測定し、その不確かさを検討した(粉体工学会誌,第56巻,第2号,pp.74-80, 2019にて発表済)。2上記装置を改良し、600°Cまでの測定を可能とした。ケイ酸カルシウム保温材を使って、保護熱板法による測定結果と±10%以内で一致することを示した。日本熱物性学会シンポジウムで報告(第39回日本熱物性シンポジウム(E142) pp.232-234,平成30年11月)。3提案中の測定方法を拡張し、2種類の異なる試験体を同時に測定することが可能であることを理論的に示し、数値シミュレーションおよび実験的に確認した。温度範囲は100°Cから600°Cである。今後、データ点数を増やし、国内外の学会で発表する予定である。(2)最高温度1000°C付近までの装置:1数値シミュレーションを実施し、考案した装置で1000°C付近までの温度範囲で測定が可能であることを確認した。2最高温度を1000°C付近とする装置の設計および製作を行った。予定したデータの取得が可能であることを実験的に確認した。3熱伝導率が既知の断熱材を試験体として、数百°C以下の温度範囲で測定を実施した。±20%以内では一致したが、目標の±10%以内には至らなかった。しかしながら、測定条件を変えることで、さらに精度を向上できる可能性があることが分かった。4短時間で安定した測定が可能であることが分かった。原因は、試験体を取り巻く雰囲気温度を制御している点にあった。600°Cの装置では、温度制御していなかった。600°Cまでの装置の開発については計画通り進行し、予想していた以上の成果(異なる試験体の同時測定が可能)を得た。1000°C付近までの装置については、設計は予定通りに終了したが、機械部品を発注した会社が非常に多忙で、製作に3か月程度の遅れが生じた。また、設計面についても、難しい加工を必要とする部分が多く、製造業者側で手間取ってしまい、遅れの要因となってしまった。2018年12月末の納品が、最終的には2019年3月中旬になった。その後の製作スケジュールを組み換え、測定条件を検討する段階までに至った。12か月程度の遅れとなった。今後は、測定条件の確立と、測定精度の向上が中心的な課題となる。600°Cまでの装置は完成し、予定したデータを取得したため、開発を終了とする。1000°Cの装置については、目標の測定精度を満足するための測定条件の確立を中心に推進させる。具体的には、雰囲気温度を段階的に変化させることで測定精度の向上が見込まれることが分かったので、熱伝導率既知の試験体を使って実験的に確認する。具体的には、2種類以上の試験体を使って、温度範囲100°C1000°Cで測定する予定である。600°Cおよび1000°Cの装置により得られた結果を国内外の雑誌に発表する。

4短時間で安定した測定が可能であることが分かった。原因は、試験体を取り巻く雰囲気温度を制御している点にあった。600°Cの装置では、温度制御していなかった。600°Cまでの装置の開発については計画通り進行し、予想していた以上の成果(異なる試験体の同時測定が可能)を得た。1000°C付近までの装置については、設計は予定通りに終了したが、機械部品を発注した会社が非常に多忙で、製作に3か月程度の遅れが生じた。また、設計面についても、難しい加工を必要とする部分が多く、製造業者側で手間取ってしまい、遅れの要因となってしまった。2018年12月末の納品が、最終的には2019年3月中旬になった。その後の製作スケジュールを組み換え、測定条件を検討する段階までに至った。12か月程度の遅れとなった。今後は、測定条件の確立と、測定精度の向上が中心的な課題となる。600°Cまでの装置は完成し、予定したデータを取得したため、開発を終了とする。1000°Cの装置については、目標の測定精度を満足するための測定条件の確立を中心に推進させる。具体的には、雰囲気温度を段階的に変化させることで測定精度の向上が見込まれることが分かったので、熱伝導率既知の試験体を使って実験的に確認する。具体的には、2種類以上の試験体を使って、温度範囲100°C1000°Cで測定する予定である。600°Cおよび1000°Cの装置により得られた結果を国内外の雑誌に発表する。最高使用温度1000°Cの装置の納品が予定より遅れたため、測定に必要な備品の一部を翌年度以降にする必要が生じた。
地球環境における炭素フラーレンの探索

犬山P/T境界試料中にわれわれは、フラーレンC_<60>を発見し、分光学的に同定することに成功した。C_<60>はサッカーボール型分子でフラーレンの代表的物質であり、これまで主に実験室で合成されてきた。ところが近年、恐竜が絶滅した6500万年前のK/T境界の試料中にC_<60>が発見されるなど、天然試料中にも存在することが明らかになってきた。この地球環境におけるC_<60>をはじめとする炭素フラーレンは木材などの有機物の燃焼や、雷などにより炭素を含む物質が蒸発・反応したことにより生成すると考えられている。フラーレンは生成条件が上述したように特殊であり、また生成後は非常に安定で水にも不溶である。これらの性質から生成時の地球環境を推測する新しい指標として有望である。われわれがC_<60>を発見した2.5億年前のP/T境界では、全地球史史上最大規模の生物の大量絶滅が起こり、海洋生物種の95%が絶滅した。この原因として、超大陸パンゲアの生成による地殻・気候変化と海洋における酸素欠乏などがあげられているが、物証が少なくよく分かっていない。C_<60>は酸素や水素の少ない条件下で効率よく生成するので、P/T境界時のC_<60>の地殻存在濃度を時代を追って調べることにより、各時代にどのような自然環境であったかが明らかになり、生物の大絶滅を解明できる可能性がある。具体的には以下のような方法でC_<60>を発見した。まず愛知県犬山の2.5億年前の黒色泥岩層から約2kgの試料をとり粒径1mm以下に粉砕した。つぎに、珪素や鉄などのC_<60>以外の部分を取り除くため弗化水素酸で一月間溶解させた。C_<60>が含まれている不溶部分をろ過して取り出し、トルエンで超音波洗浄を用いてC_<60>を抽出した。抽出溶液を高速液体クロマトグラフィーとアレイ型検出器を用いて検出・同定した。濃度は1ppb程度であった。現在のところ生成原因は陸上植物が山火事などで燃焼した結果生成したものと考えている。P/T境界時の自然環境との関連は現在考察中である。
低次元構造半導体とデバイス

当共同研究は、文部省と英国科学工学研究会議(SERC)との相互協定に基ずき、短周期半導体超格子、ヘテロ接合、量子細線、量子ドット等ナノスケールの低次元構造半導体物質について、その電子構造及びメソスコッピク領域を主とした種々の量子現象を明らかにし、その特性をデバイスに応用する基礎研究を行うために、日英の半導体分野の研究者が3年間にわたって共同研究を行うことで、平成3年4月にスタートした。本平成6年3月をもって共同研究は以下に報告するように成功裡に終了した。本共同研究の一つの大きな特色は、英国側分担者・研究協力者(以下研究者と呼ぶ)がSERC・LDSDプロジェクトで作成した試料をもって、東京大学物性研究所超強磁場施設に参り、三浦分担者を初めとする日本側研究者と共同して磁気光学及び磁気輸送現象について実験を行い、その結果を両国の実験家・理論家が協力して解析・討論することにより、顕著な科学的成果を挙げてきたことである。具体的な共同研究の内容としては、まず平成3年の初年度に英国側研究者がSERCの費用で来日し、三重県鳥羽市で日本側研究者と第1回の日英(10+10)会合を開催して3年間の共同研究のプログラムとその進め方について討議を行った。その合意に基づき、まず川路・三浦両分担者と中山隆史協力者が渡英して英国のLDSD拠点大学を訪問して共同研究を開始し、次いで平成4年度には英国よりNicholas、Mowbray両博士が物性研究所に滞在して、英国より持参した半導体超格子の試料を用いて共同実験を行った。またWhittaker博士も物性研に滞在して安藤分担者と理論面で共同研究を行った。日本側からも平成4年度には、上村代表者と青木分担者が渡英して、主としてケンブリッジ大学及びインペリアル・カレッジに滞在して共同研究を行った。平成5年度は、当共同研究の最終年度にあたるため、上村代表者は平成5年2月から3月にかけて英国を訪問し、英国側代表者のWalling博士及び副代表者のButcher分担者と3年間の共同研究の纏め方について討議を行った。その結果、日英両国の全分担者並びに協力者が一同に会して、3年間の共同研究の成果について討議を行い、また将来の共同研究の進め方について意見交換を行うことが共同研究を締めくくるのに最も有効な手段であるとの結論になり、そのための総括会議(workshop)を英国側研究者の好意とBritish Council(BC)東京オフィスの援助で平成5年8月30日及び31日の2日間、英国オックスフォード州アビンドンのSERC迎賓館で開催することとなった。会議には日本側から13名、英国側から15名、それにSERCの担当官とBCの科学担当官のSowden博士が出席し、非常に友好的な雰囲気の中で活発に討論が進められ、成功理に3年間の共同研究を締めくくることが出来た。また平成5年度には、オックスフォード大学のDavidko博士が上村代表者、青木分担者の研究協力者として来日し、東京理科大学理学部、東京大学理学部において炭素フラーレン物質の超伝導機構を初めとして半導体、強相関係の電子・格子状態について理論面から共同研究を行った。以上、3年間に亘る日英研究者間の親密な交流と積極的な共同研究により、日英両国の研究者間に非常に友好的な雰囲気が生まれ、しかも日英研究者がお互いの足りないところを補完する形で共同研究を進めたこともあって、短期間に大きな成果を挙げることが出来た。この折角作られた親密な友人関係を保って、さらに共同研究を進めれば、より素晴らしい成果が得られであろうというのが総括会議の結論であった。なお最後に、当共同研究は、平成4年10月8日に英国王立協会で開催された、英国政府主催の「日英科学技術セミナー」において、最も成功した日英共同研究の一例に選ばれ、英国側研究代表者のWalling博士と日本側を代表して上村研究代表者の代わりに、たまたまケンブリッジ大学に滞在中であった青木分担者が共同研究の進捗状況について講演を行ったことを付記しておきたい。

日本側からも平成4年度には、上村代表者と青木分担者が渡英して、主としてケンブリッジ大学及びインペリアル・カレッジに滞在して共同研究を行った。平成5年度は、当共同研究の最終年度にあたるため、上村代表者は平成5年2月から3月にかけて英国を訪問し、英国側代表者のWalling博士及び副代表者のButcher分担者と3年間の共同研究の纏め方について討議を行った。その結果、日英両国の全分担者並びに協力者が一同に会して、3年間の共同研究の成果について討議を行い、また将来の共同研究の進め方について意見交換を行うことが共同研究を締めくくるのに最も有効な手段であるとの結論になり、そのための総括会議(workshop)を英国側研究者の好意とBritish Council(BC)東京オフィスの援助で平成5年8月30日及び31日の2日間、英国オックスフォード州アビンドンのSERC迎賓館で開催することとなった。会議には日本側から13名、英国側から15名、それにSERCの担当官とBCの科学担当官のSowden博士が出席し、非常に友好的な雰囲気の中で活発に討論が進められ、成功理に3年間の共同研究を締めくくることが出来た。また平成5年度には、オックスフォード大学のDavidko博士が上村代表者、青木分担者の研究協力者として来日し、東京理科大学理学部、東京大学理学部において炭素フラーレン物質の超伝導機構を初めとして半導体、強相関係の電子・格子状態について理論面から共同研究を行った。以上、3年間に亘る日英研究者間の親密な交流と積極的な共同研究により、日英両国の研究者間に非常に友好的な雰囲気が生まれ、しかも日英研究者がお互いの足りないところを補完する形で共同研究を進めたこともあって、短期間に大きな成果を挙げることが出来た。この折角作られた親密な友人関係を保って、さらに共同研究を進めれば、より素晴らしい成果が得られであろうというのが総括会議の結論であった。なお最後に、当共同研究は、平成4年10月8日に英国王立協会で開催された、英国政府主催の「日英科学技術セミナー」において、最も成功した日英共同研究の一例に選ばれ、英国側研究代表者のWalling博士と日本側を代表して上村研究代表者の代わりに、たまたまケンブリッジ大学に滞在中であった青木分担者が共同研究の進捗状況について講演を行ったことを付記しておきたい。平成3年度は、本研究の初年度にあたるため、平成3年7月57日に鳥羽において日英両国の全研究分担者が一堂に会して、第1回の日英合同会議を開催した。会議では各研究者が共同でどのように分担課題の研究を進めるのかについて討議を行った(英国側分担者の旅費は英国側の負担)。会議では分担者以外に研究協力者も出席し総勢20名が各自の研究発表を行った後、3年間の全体的計画の推進に関し討議を行い、非常に有益な成果を得た。なおこの合同会議の内容に関しては、英国SERC代表のWalling博士と上村が中心になって英文で報告を作成した。本年度はこの合同会議の合意に基づき、日本側から川路、三浦、研究協力者の中山隆史(千葉大理)の3名が渡英し、英国側から分担者のNicholas博士が来日することとなった。