hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小座面滑りの集積がもたらすねじのゆるみの特性と機構

ミクロンあるいはサブミクロンの座面滑りの繰り返しによるねじのゆるみに関する研究を行った.その対象には,ゆるみ機構,ゆるみ試験法を取り上げ,ゆるみ止め設計に関係する基礎項目についても考察した.(1)体力によって生じるボルト軸の小さなねじれトルク変化が戻り回転を発生させる主因と考えて,体力の作用から戻り回転に至る挙動を説明した.(2)自製の装置を用いて実験を行った.この実験装置にはM10またはM10×1.25のボルト,ナットで締め付けられた締結部に軸直角一方向から連続的にハンマ衝撃を与えられる.実験結果から,この条件で簡単に回転ゆるみが発生,進行することを明らかにし,ゆるみ機構の考え方が大筋で適用できることを示した.(3)数種のナットに関する実験結果により,本方式によりサンプルのゆるみ止め性能の優劣を評価できることを示した.また,本方式は,例えば非回転ゆるみと回転ゆるみを識別する等,より細かな評価を可能にする見通しが得られた.(4)ゆるみ止め設計のための基礎事項として,被締付け物接合面の滑り防止,座面陥没の防止,ボルトおよびナットの形状を挙げて,考察した.その内の最後者に関し,ボルトの座面角度を重要因子の一つとし,座面圧分布の有限要素解析結果を示した.座面圧分布に対する座面角度の影響感度は極めて高く,それがゆるみ止め対策に重要な留意点であることを述べた.ミクロンあるいはサブミクロンの座面滑りの繰り返しによるねじのゆるみに関する研究を行った.その対象には,ゆるみ機構,ゆるみ試験法を取り上げ,ゆるみ止め設計に関係する基礎項目についても考察した.(1)体力によって生じるボルト軸の小さなねじれトルク変化が戻り回転を発生させる主因と考えて,体力の作用から戻り回転に至る挙動を説明した.(2)自製の装置を用いて実験を行った.この実験装置にはM10またはM10×1.25のボルト,ナットで締め付けられた締結部に軸直角一方向から連続的にハンマ衝撃を与えられる.実験結果から,この条件で簡単に回転ゆるみが発生,進行することを明らかにし,ゆるみ機構の考え方が大筋で適用できることを示した.(3)数種のナットに関する実験結果により,本方式によりサンプルのゆるみ止め性能の優劣を評価できることを示した.また,本方式は,例えば非回転ゆるみと回転ゆるみを識別する等,より細かな評価を可能にする見通しが得られた.(4)ゆるみ止め設計のための基礎事項として,被締付け物接合面の滑り防止,座面陥没の防止,ボルトおよびナットの形状を挙げて,考察した.その内の最後者に関し,ボルトの座面角度を重要因子の一つとし,座面圧分布の有限要素解析結果を示した.座面圧分布に対する座面角度の影響感度は極めて高く,それがゆるみ止め対策に重要な留意点であることを述べた.微小な座面滑りの繰り返しに伴うねじのゆるみについて、そのメカニズムを解明することを主要な目的として研究を行った。ねじ締結部に作用する外力としては、ボルト軸直角方向の繰り返し衝撃の場合を取り上げた。(1)従来の装置を改良するため、パソコン指令による衝撃力負荷部の自動化、必要な各種量についての測定系の整備を行った。それにより実験装置全体を本研究用にシステム化した。(2)「外力によるボルト軸の弾性ねじれ変化から生じる復元ねじれトルクが、ねじの戻り回転を起こさせる起動要因である」とのこれまでの研究結果をもとに、本研究の場合のゆるみ機構についての仮説を系統的に整理した。また、それをもとに、衝撃による実験装置可動部分(一方の被締め付け板)の非線形振動状態を一自由度近似で数値解析した。(3) M10の標準的なボルト・ナット締結について、初期軸力を9.8kN、襲撃回数を1000回までとするゆるみ実験を行い、微小座面滑り下の戻り回転によるゆるみ発生と進行を確認した。実験装置可動部分の振動状態も数値解析結果にかなりよく合い、特に注目したボルト軸弾性ねじれ変化の挙動についての測定結果は本研究のゆるみ機構の考え方の妥当性を示す一つの実証結果と考えられる。(4)続いて、衝撃の作用から戻り回転発生までの過程を詳細に検討する実験を行った。測定結果によると、ボルト軸弾性ねじれ変化とナット戻り回転の間にはそれらのタイミングを含めて密接な関係があり、仮説に基づく予想にかなりよく合う。本研究により、ゆるみのメカニズムの大筋は解明できたと言えると考えている。研究課題に対応したねじの戻り回転によるゆるみについて、昨年度はその機構の解明を主題としたが、本年度はゆるみ止め性能の試験法とゆるみ止め対策の検討を目的とした。(1)昨年度に改良した軸直角方向ハンマ衝撃方式の実験装置を用いて、M10およびM10×1.25のナット数種のゆるみ実験を行った。微小座面滑りを繰り返し与える試験方法によりサンプルのゆるみ止め性能が評価できることを確認した。また、試験中に衝撃力の大きさを変化させることにより、戻り回転によるゆるみ、これによらないゆるみを判別でき、詳細にサンプルの性能を試験できる見通しを得た。その方法を確立するためには、衝撃力を適切にプログラム可変とする必要があり、その点は今後の課題となった。(2)被締め付け物接合面の滑り防止と座面の陥没防止の二点を要件として、許容軸力幅とトルク法締め付け場合の軸力幅の関係を示し、ねじ締結におけるゆるみ止め対策の基本事項を整理した。

(3)ゆるみ防止のため、さらに検討すべき事項に座面滑り防止能力の向上を目指したボルト、ナットの形状設計があることに気付き、その代表的パラメータとして、ボルト・ナットの座面角度、ナットの高さ・外形比、ボルトのグリップ長さ・呼び径比を考えた。その内、ボルトの座面角度が座面圧分布に及ぼす圧分布は座面滑りに影響するところが大きいと推察され、その管理方法、影響感度の低減方法を検討する必要があると思う。
イネ育種への応用を目指した植物ミトコンドリア翻訳の分子メカニズム解明

本研究の目的は,植物のミトコンドリアにおける翻訳機構を明らかにするために,イネミトコンドリア抽出液を用いた試験管内翻訳システム系(in vitro翻訳系)の構築を行うことであり,構築したシステムを用いることで翻訳に必要なcis-配列を決定するとともに,ミトコンドリア分画の質量分析により,翻訳因子の単離・同定を行うことである.本年度は,in vitro翻訳系構築のための準備として,(1)RNAとして蓄積量の高い遺伝子の選別,(2)選別した遺伝子の5'および3'末端の決定,(3)in vitro翻訳系へのトライ,を行なった.(1)in vitro翻訳系における基質とするRNAを,蓄積量の高いRNAから選ぶために,カルス,根,黄化芽生えからミトコンドリアを抽出し,リアルタイムRT-PCRを行なった.この結果,どの組織のミトコンドリアにおいても,atp1,atp9,cox1のRNA蓄積量が高いことが明らかとなった.さらに,組織ごとの比較をすると,カルスにおけるRNA蓄積量が最も高いことが分かった.(2)蓄積量が高いことが明らかとなった遺伝子のRNAの末端をCR-T-PCRによって決定した.この結果,ほとんどの遺伝子において3'末端は一定であることがわかった.一方,5'末端はメジャーな末端以外にも末端が存在し,一定ではないことが明らかとなった.このことは,5'末端が転写後のプロセッシングによって形成されることを示唆していると考えられる.さらに,得られた情報を元に,in vitro系で用いる鋳型の作成を行なう.(3)継代1週間後および2週間後のカルスよりミトコンドリアを単離し,in vitro翻訳系に用いるミトコンドリアリボソーム画分を抽出した.抽出したミトコンドリアリボソーム画分に鋳型としてpolyU RNAを,基質として14Cラベルしたフェニルアラニンを加え,反応を行なった.この結果,polyUの存在依存的にフェニルアラニンの取り込み活性が確認された.さらに,継代後1週間後のミトコンドリアの方が,取り込み活性が高いことが明らかとなった.本研究の目的は,植物のミトコンドリアにおける翻訳機構を明らかにするために,イネミトコンドリア抽出液を用いた試験管内翻訳システム系(in vitro翻訳系)の構築を行うことであり,構築したシステムを用いることで翻訳に必要なcis-配列を決定するとともに,ミトコンドリア分画の質量分析により,翻訳因子の単離・同定を行うことである.本年度は,in vitro翻訳系構築のための準備として,(1)RNAとして蓄積量の高い遺伝子の選別,(2)選別した遺伝子の5'および3'末端の決定,(3)in vitro翻訳系へのトライ,を行なった.(1)in vitro翻訳系における基質とするRNAを,蓄積量の高いRNAから選ぶために,カルス,根,黄化芽生えからミトコンドリアを抽出し,リアルタイムRT-PCRを行なった.この結果,どの組織のミトコンドリアにおいても,atp1,atp9,cox1のRNA蓄積量が高いことが明らかとなった.さらに,組織ごとの比較をすると,カルスにおけるRNA蓄積量が最も高いことが分かった.(2)蓄積量が高いことが明らかとなった遺伝子のRNAの末端をCR-T-PCRによって決定した.この結果,ほとんどの遺伝子において3'末端は一定であることがわかった.一方,5'末端はメジャーな末端以外にも末端が存在し,一定ではないことが明らかとなった.このことは,5'末端が転写後のプロセッシングによって形成されることを示唆していると考えられる.さらに,得られた情報を元に,in vitro系で用いる鋳型の作成を行なう.(3)継代1週間後および2週間後のカルスよりミトコンドリアを単離し,in vitro翻訳系に用いるミトコンドリアリボソーム画分を抽出した.抽出したミトコンドリアリボソーム画分に鋳型としてpolyU RNAを,基質として14Cラベルしたフェニルアラニンを加え,反応を行なった.この結果,polyUの存在依存的にフェニルアラニンの取り込み活性が確認された.さらに,継代後1週間後のミトコンドリアの方が,取り込み活性が高いことが明らかとなった.
ダム撤去を例とした社会基盤の再構築に関する研究

本研究は,社会基盤の1つとしてダム構造物を対象に,撤去も含めたその将来的な在り方について検討し,社会基盤の再構築に関する手法を研究することを目的とした研究を行った。本研究では,まず,諸外国におけるダム撤去の事例を整理した。また,日本の急峻で急流河川が多いという国土的な特徴からも,風水害に対する治水のためのダムの必要性を無視することは難しく,単に自然環境への回帰,河川環境の回復を目的としてダム撤去を論じることの危険性についても指摘した。このような観点から,一つの事例として,ダムの構築によって発生している濁水問題について,あるダムを対象に,その自然環境への影響について,貯水池上流域の状況を調査し,どのような問題が発生しているかを定量的に明らかにし,開発と環境の調和について議論した。さらに,日本,特に九州のダムの概況について,ダム年鑑を基に,地理情報システム(GIS)を用いて,ダムの位置,形式,規模,構築年などの属性を入力し,ダムの空間的な配置状況を整理するとともに,その周辺の地形,土地利用などの各種地理情報も同時に整理することで,現存するダムの状況について定量的に分析を行った。このような結果を踏まえて,ダムといった大規模な社会基盤施設を撤去することは,環境保全といった観点からは非常に有効な手段ではあるが,必ずしもよい側面だけではなく,ダムが存在することによって,新たに形成された自然環境,社会環境を含めた環境を破壊する恐れがあること,また,それによって利益を受ける立場と不利益を受けるであろう立揚の両者が必ず存在することが明かとなった。また,本研究を進めて行く過程において社会基盤施設というものは,それ自体が単独のものとして存在するのではなく,大きな地域というネットワーク上に存在する資産であり,短期的に現れる効果と長期的に現れる効果が存在し,それをどのような手段を用いて,時間的に,かつ空間的に対処し,解決すべきか,という新たな問題点を提言するに至った。本研究は,社会基盤の1つとしてダム構造物を対象に,撤去も含めたその将来的な在り方について検討し,社会基盤の再構築に関する手法を研究することを目的とする。今年度は,その第一段階として,諸外国におけるダム撤去の事例を整理した。その結果,諸外国においては,高さ15m以下の小規模ダムを対象とした撤去の事例は数多くあるものの,日本で規定しているような15m以上のダムを対象としてものはほとんどないということが明かとなった。さらに,日本,特に九州のダムの概況について,ダム年鑑を基に,整理を行った。これには,地理情報システム(GIS)を用いて,ダムの位置,形式,規模,構築年などの属性を入力し,ダムの空間的な配置状況を整理するとともに,その周辺の地形,土地利用などの各種地理情報も同時に整理することで,現存するダムの状況について定量的に分析を行った。この結果は,次年度に行う予定であるダムポテンシャルマップの作成のための準備データとして用いる予定である。
家計行動の動学分析

本研究では、私的消費財と公的消費財に配分される支出と市場生産と家計生産と余暇に配分される時間に関する長期間のパネルデータを用いて、家計の資源配分の動態を分析した。それにより、婚姻時に既知である(あるいは予測できる)夫婦間の相対的な市場生産性の水準や成長率と婚姻時には予測できない夫婦間の相対的な市場生産性の変化が家計内資源配分に及ぼす影響を明らかにした。本研究の目的は、複数の選好の異なる経済主体から成る家計が家計内の資源をどのように私的支出(衣類や小遣いなど)、公的支出(食事や子供の教育など)、市場生産(労働)、家計生産(家事と育児)、余暇へ配分するのかを個票データを用いて動学的な観点から分析することである。本年度は、基本的な動学的な集合家計モデルを検討し、家計内資源配分の最適条件を導出した。また、幾つかの個票データを用いて、家計内の支出と時間の配分の動態を調べた。その結果、家計が単一の経済主体ではないことと、夫婦が結婚後予期せぬ賃金変化があった場合には再交渉によって家計内の資源配分を変化させることを示唆する結果が得られた。動学的な集合家計モデルを解き、家計内資源配分の最適条件を導出し、個票データを用いてその最適条件を推定し、準備的な結果を得た。本研究では、複数の選好の異なる経済主体から成る家計の資源配分、すなわち私的消費財(衣類や美容や健康や小遣い等)と公的消費財(食事や住宅や教育等)に配分される支出と市場生産(労働)と家計生産(家事や育児)と余暇に配分される時間に関する長期間のパネルデータを用いて分析した。その結果として、婚姻時に既知である(あるいは予測できる)夫婦間の相対的な市場生産性の水準や成長率と婚姻時には予測できない夫婦間の相対的な市場生産性の変化が家計内の支出や時間の配分に及ぼす影響を明らかにした。基本的な動学的集合家計モデルを検討した際に、当初の想定よりも多くの理論的含意を見つけることができたので、幾つかの個票データを用いてその一つ一つを丹念に検討したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。家族の経済学28年度が最終年度であるため、記入しない。
低アルブミン及び高脂血症における血栓形成機構の解析

近年、増加しつつある血栓性疾患の成因を解析するために、血栓症を合併する頻度が高いネフローゼ症候群における血栓形成機構について検討した。ネフローゼ症候群では低アルブミン血症及び高脂血症を特徴とするが、類似した病態を有する無アルブミン血症ラット(NAR)を用いてネフローゼ症候群における易血栓形成の機構について解析した。解析の結果、以下の事実が判明した。1.NAR及びSprague-Dawreyラット(SDR)の血中にはヒトXa因子に体する阻害活性が認められたが、NARではSDRに比べてその活性が2-3倍有意に高値を示した。この物質は未だ完全には同定されていないが、α2-マクログロブリンである可能性が強い。NARとSDRの凝固線容機能を解析するとNARではアンチトロンビンIII(ATIII)及びα2-プラスミンインヒビター(α2PI)がSDRに比べて有意に高値を示した。2.NAR及びSDRにエンドトキシンを投与し実験DICモデルを作成すると、SDRでは死亡例が認められなかったが、NARでは死亡率が30%と有意に高値をしめした。またDIC発症時の凝血学的所見もNARに悪化した例が多かった。3.NAR及びSDRの腸間膜の細動脈に微小ガラス管(直径10um)を刺入しその表面の血栓形成の様相を観察すると、血栓形成までに要する時間は両者間で差異を認めなかったが、形成された血栓が溶解し消失するまでの時間はNARで有意に長かった。また形成される血栓の最大径もNARではSDRの約4倍大きかった。これらの結果より、低アルブミン血症及び高脂血症は血栓形成のリスクファクターであることが示唆されたが、NARではATIIIやα2MGが代償的に増加し、このことがNARに血栓の自然発生を抑制していると考えられた。しかしながらエンドトキシン投与や血管内への異物挿入などの血栓形成要因を負荷した場合は、NARの易血栓形成性が明確となり特にその血栓溶解能が低下していることがその易血栓性の機序として重要であると思われた。近年,増加しつつある血栓性疾患の成因を解析するために無アルブミン,高脂血症を特徴とする無アルブミン血症ラットにおける凝血学的変化及び易血栓形成性について検討した.本研究過程において明かとなった点は,1.無アルブミン血症ラット(NAR)及びSpragueーDawreyラット(SDR)において血液凝固能及び線溶機能を比較検討すると,両者の間に著明な差異は認めなかったが,ただ両者の血しょうに,抗人Xa活性を認めた.この抗Xa活性はNARでSDRの2ー3倍高く,この点はNARの抗凝固機構の代償性変化と考えられた.この,抗Xa活性を有する物質の同定については,現在解析中であるが,α2ーマクログロブリンである可能性が高い.2.NAR及びSDRにエンドトキシンを投与して実験DICを惹起させると,SDRの死亡率が0%であるのに対してNARでは,30%と有意に高くNARは過凝固状態のリスクに対しての感受性が高い事が判明した.また,DIC発症時の凝血学的所見もNARの方に悪化傾向が認められた.

3.NAR及びSDRの腸管膜の血管に微小電極を刺入して実験的に血栓を形成させると,NARにより大きなまた溶解されない白色血栓の形成が認められ,NARにより血栓形成傾向が強い事が示唆された.以上の事実は,低アルブミン及び高脂血症が血栓形成傾向に重大な関与をしている.低アルブミン血症及び高脂血症を特徴とするネフローゼ症候群は血栓症を合併しやすいことが知られている。この易血栓形成性の原因として低アルブミン血症、高脂血症の存在、アンチトロンビンIII(ATIII)の尿中への喪失や血小板凝集能の亢進などが考えられているが未だ不明な点が多い。無アルブミン血症ラット(NAR)はネフローゼ症候群に類似した低アルブミン血症及び高脂血症を呈することが判明している。そこでネフローゼ症候群に認められる低アルブミン及び高脂血症がその易血栓性にどの程度関与しているかを検討するために、NARの血栓形成に対する感受性を解析した。NARの腸間膜の直径200μm程度の細動脈に直径10μmのmicroglass pipette(MGP)を挿入し、その表面での血栓形成速度および形成される血栓の大きさの変化を経時的にVideo recordingにより観察した。MGP挿入後、血栓形成が観察され始めるまでの時間をNARと正常のSprague-Dawley系ラット(SDR)で比較すると両者ともに有意な差異は認められなかった。形成される血栓の大きさ(最大径)で比較するとNARではSDRに比べて約4倍大きかった。またSDRでは形成された血栓は一定時間後、血管壁から遊離して消失してゆくが、この血栓形成から血栓消失までの時間はNARのほうがSDRに比べて約3倍長かった。これらの所見はNARは実験的血栓形成において血栓形成に対する感受性はSDRと差異は認められないが、血栓溶解能が低下していることを示唆する。NARとSDRでの凝血学的動態をいくつかのパラメーターで解析すると、α2-Plasmin inhibitor(α2PI)がNARにおいてSDRに比べて有意に高値であり、線容活性はNARのほうが低下している可能性が示された。この事は上述の実験血栓形成で得られた結果と矛盾しない。これらの結果は、低アルブミン血症及び高脂血症も血栓形成の素因になることを示唆する。α2-PIの増加と低アルブミンもしくは高脂血症との関わりについてを今後解析する必要がある。
ガラスの動的不均一性の温度変調X線回折法による直接検証

本研究では、コンピューターシミュレーションで発見された動的不均一性を、熱物性研究の方法である温度変調法をX線回折実験に応用することにより、直接的検証を行うことを試みた。実験システムとして十分に高精度なものを開発できたが、動的不均一性の検証には至らなかった。この原因は、最近になって指摘されるようになってきた、動的不均一領域の1次元的形状にあったと考えられる。しかしながら、開発した温度変調X線回折法は、結晶性高分子の構造研究に非常に有用であることが明らかになった。本研究の実験技術である温度変調X線回折用の試料セルを試作し、2009年11月に高エネルギー研究所のフォトンファクトリーで性能評価を行った。性能評価のため、ポリエチレンオキシド結晶の融点直下におけるアニーリングの測定を実施した。温度変調のテストとして、試料に取り付けたヒーターに周期10秒程度の交流電流を流し、それに伴う温度変化を測定した。測定された変調振幅は0.5K程度であり、設計通りの性能が得られた。この温度変調から試料の熱容量の情報が得られた。アニーリング中に、ラメラ結晶による小角散乱ピークの小角側への移動と、熱容量の減少が同時測定され、開発装置で温度変調およびX線回折が計画通りに可能であることが確認された。試料全体を覆っている、温度変調用のアルミニウムヒーターが、小角散乱には影響を与えないことも明らかになった。しかしながら、試料のセルへの取り付けに問題があり、試料交換に時間がかかるという問題点も明らかになったため、010年2月に、改良を加えた試料セルを用いて同じくフォトンファクトリーで実験を行った。基本性能は維持したままで試料交換が容易になり、実験の信頼性と能率が向上した。本研究の目的であるガラス転移の動的不均一性について、ポリスチレンを試料として試行的実験を行った。得られた結果からは、特徴的な振る舞いを見出すことはできなかったが、小角領域の散乱の立ち上がりが、信号のS/N比の障害となっていることが分かった。このため、試料の作成条件を最適化する作業を現在進めており、5月にフォトンファクトリー。6月,7月にはSPring-8で測定を行う予定である。本研究の実施にあたり、温度変調X線回折法と呼ぶべき新しい実験法の開発と確立が不可欠な要素である。一昨年に温度変調X線回折法の中心部分である試料セルの試作を行った。その実績を基に、昨年は温度制御系に改良を加え、実験技術として確立したと言える段階に達した。一方、試料から発生する小角領域の散乱の立ち上がりは、試料作成時の温度履歴で変化することから、試料中の微小な不純物などが原因ではなく、微小なボイド(空隙)などの試料自身の構造に由来するものであることが明らかとなった。このため、試料作成時の温度履歴の最適化のみならず、高圧でボイドを消滅させることなどを試みたが、現在までのところ、小角領域の散乱の立ち上がりを制御するまでには至っていない。しかしながら、温度変調X線回折法という新たな実験技術が、物性研究に非常に有効であることがこの研究の中で明らかになってきた。当初は、動的不均一性の検証という特殊問題のための方法として考案された技術であったが、温度変調生成とその測定の技術の向上で、熱容量測定法として十分に機能することが確認されたためである。従って、この方法はX線回折と熱容量測定の同時測定装置として使用できることになった。これにより、X線回折という構造研究と、熱容量測定という熱力学的測定を、同時に行うことが可能になった。この方法は基礎科学的にも材料研究においても、貴重なデータを提供し得るものと期待される。本研究は、ガラスダイナミクスの特徴として注目されている、動的不均一性を構造の空間的不均一性に変換して直接的検証を行うことを目的としている。この研究のために開発した温度変調エクス線回折法は、十分な信頼性をもった技術として確立できた。しかしながら、動的不均一性の検証にはこれまでのところ至っていない。近年の研究で、動的不均一性のドメインは一次元的広がりを持つという提案がなされている。ドメイン形状が線状であった場合、温度変調法によって動的不均一を密度不均一に変換してもX線回折の形状因子が広がった形になり、検証が難しくなる。このことが、検証ができていない原因である可能性がある。線状のドメインを配向させることができれば異方性の特徴を検出するという方法もあり得るが、ドメイン配向は全く新しい技術であり、本研究での実現は残念ながら難しいと言わざるを得ない。温度変調X線回折法は、X線回折とacカロリメトリー法と呼ばれる高精度熱容量測定の同時測定法として、他の現象への応用も可能となった。

特に半結晶性高分子のモルフォロジーに対するアニーリング効果の研究に高い有用性を持つことが、本研究の技術開発の中で明らかとなった。X線回折による半結晶性高分子のモルフォロジーの研究は、小角散乱法が確立された方法であるが、この方法では板状結晶の積層方向モルフォロジーしか分からない。本研究の方法では、板状結晶の側面の状態が熱容量として検出可能であるため、積層方向と側面の、いわば3次元的情報を得ることができる。本研究の目的としては副産物であるが、高分子モルフォロジーの新たな研究法を開発することができたと言える。本補助金の研究期間は終了となるが、高分子モルフォロジーへの応用としてSPring-8の研究課題に採択されており、今後も研究を続ける計画である。
ヘリックス形成ペプチドの超薄膜調製と非線形効果

配向したヘリックスペプチド超薄膜を調製するため、両末端をフリーにした16量体ペプチド、H-(Ala-Aib)_8-OH、を合成し、11-ウンデカン酸チオールの自己集合化単分子膜(SAM)とインキュベーションした。得られた金基板上のヘリックスペプチド薄膜のFTIR-RAS測定から、ヘリックスペプチドがヘリックス軸をほぼ法線方向(傾き角4°)に配向させて集合体を形成していることがわかった。基板上のカルボキシラートと16量体ペプチドのアンモニウム基との間、およびポリペプチド層間でのアンモニウム基とカルボキシラートに基づく静電相互作用が良好に働き、高度に配向した薄膜が得られたと考えられる。さらに、金基板上に共有結合で固定化されたポリぺプチド薄膜を得るため、リポ酸をN末端に結合した16量体ヘリックスペプチド、Lipo-(Ala-Aib)_8-OBzl、を合成し、金基板とイクキュベーションしてSAMを得た。このペプチド薄膜のFTIR-RAS測定を行ったところ、ヘリックスペプチドがヘリックス軸を法線方向から約33°傾けて単分子膜を形成していることがわかった。このポリペプチドSAMは、パラレル型配向の単分子膜であり、単分子膜中でダイポールモーメントがパラレル型で配向していることから、焦電性や圧電性など様々な非線形効果を示すと考えられる。また、反転中心対称がない構造の場合、非線形光学効果を示す有機薄膜となる。そこで、電荷移動型のクロモホアをヘリックスポリペプチド分子の両末端に導入したペプチドの合成も行った。大きな非線形光学効果が期待される。
マインドフルネスを「見える化」する：進化的最適化による瞑想時脳状態の特性化

瞑想がウェルビーイング向上の手段として注目されている。瞑想実践初期では、熟練の実践者の指導の下、適切な実践法を理解することが重要であるが、瞑想の熟達度を客観的かつ科学的に評価する仕組みが無く、不適切な実践による有害事象の発生が危惧されている。本研究では、適切な瞑想実践を支援することを目的として、fMRI/fNIRSを用いた脳活動の計測により瞑想実践者の脳状態の変化をモニタリングし、脳の機能的結合度により瞑想状態への到達度を数値化する技術を開発する。本研究は、瞑想実践の曖昧さ・難しさの問題を解決し、適切な瞑想実践支援によるウェルビーイングの促進が期待できる。
地域保存と地域開発ー保存地区指定による地域社会の社会経済的構造の変化と開発効果に関する研究

本研究は、国の保存地区指定以来10年の間に、それぞれの地区にどんな社会経済的変化が、また住民の保存意識にどんな変化が現われているか、を明らかにすることを目的としている。それは今後の保存政策を考える上でも重要なデ-タとなると考えられる。調査対象には次の三つの異った地域類型を選び、それらの比較分析を行った。1)都市の商業地(伝統的商家町)ー高山市三町ー昭,63年度調査2)都市の住宅地(旧武家屋敷)ー萩市堀内ー平、1年度調査3)山村集落(旧い宿場町)ー下郷町大内宿ー平、2年度調査調査結果の概要として、以下の点を挙げることができる。1、高山三町には以前から三つのボランタリ-な保存会があり、現在も活発に活動している。屋台藏を中心とした地区組織が基礎となっており、これは他地域にみられない強みで、住民の保存意識も強い。2、しかし若い世代の経営の近代化へのニ-ズ、および店舗のみの商家の増加傾向は、今後の地区保存にとってマイナス要因となる可能性がある。3、萩堀内の場合、旧い住民にとって武家屋敷の土塀は伝統的価値として誇りとなっている。しかし新しい流入人口の間には保存意識は弱く、また土地の細分化、車の出入への要求が、土塀の保存を危くしている。4、また地域の組織性がないこと、保存によって経済的メリットが何もないこと、などが保存にとってマイナス要因となるかもしれない。5、大内は生活の近代化への要求が強く、保存への合意形成が難行し、その影響はなお現在も住民の足並みを不揃いにしている。6、しかし保存された茅葺き屋根が観光資源となり、観光開発の効果は著しい。むしろ急速な観光開発が、保存にマイナス効果となる可能性がある。頭書した主題に関して、まず今年度は、都市の商家を中心とした地域類型をとり上げた。そして調査対象としては、代表的地域と考えられる高山市三町をとり上げた。同地域は、文化庁の地域保存指定から十数年を経過しており、この間に保存指定による地域へのインパクトは徐々に現れている。保存指定は結果として開発(観光)効果をもたらし、保存機能の維持にも多くの問題点が現れている。この研究では、建造物や景観のフィジカルな変化、家族や地域の社会構造面での変化、職業・経済面での変化、自治的の行政理念や住民意識の面での変化を探り、これからの保存と開発の機能上の諸問題に関する予測上の知見を得ることを目的とした。まず大塩と池田による現地との接渉、準備調査を、10月と12月の二回に亘って実施し、調査の企画と調査票の作成を行った上、1月下旬に約一週間、メンバーの全員と、学生調査員五名によって面接による世帯調査、留置による質問紙調査を実施した。回収は77世帯・216名であり、ほぼ全員に近い。調査結果の分析は、現在なお続行中であるが、現在の集計段階から次のような傾向があらわれている。(1)地域的には二之町により三之町に変化が多く、店舗が大きく増加している。二之町は一般に敷地面積の大きな家が多い。(2)営業している家と仕舞屋(勤め人)との間に意識面での差が最も大きい。前者は保存指定によるメリットが大だが、後者にはない。(3)世代差は質問紙法では十分に明らかでなく、別の方法が必要。(4)住民の保存意識は依然としてかなり強いが、行政依存傾向も強い。(5)屋台蔵を中心とした地区意識が保存機能に強い関係がある。(6)現在後継者問題はあまり題在化していないが、固定資産税に関心大。

本研究は、昨年度の高山市三町(商家町)の研究に続いて、萩市堀内(武家町)の「地域保存」に関する研究である。経過は、平成元年11月および12月に準備調査を実施し、平成2年2月に現地町内会の調査の許諾を得たが、衆院選挙のため、調査の実施は2月下旬から3月上旬にづれ込むことを余儀なくされた。調査研究の目的は、文化庁による伝統的建造物群の地区指定に伴って、現実に地域社会のなかにどんな変動があらわれているか、とくに町並み景観の変化を抑止する要因は何か、変化を促進する要因は何か、等を明らかにするpilot surveyを行うことであった。その結果、高家町とは明らかに類型に異する武家町の特徴が、かなり明らかとなった。1)萩市の武家町における地域保存にとって第一の難点は、屋敷内の土地の細分化が近年進行し、将来にもこの傾向が加速されることが予想される点である。地価の上昇は、今後、土建・住宅産業による地域開発の対象による可能性が強いが、この点、高山市とは対照的な性格をもつ。2)従って、新しい世帯・人口の流入が続いており、地域組織はあまり形成されていない。伝統的な屋台組の結束が強固な高山商家町とは、きわめて対照的で、地域保存は行政主導型となっている。しかし住民の地域保存への意議は、誇りの念を伴った地域イメ-ジによってかなり高く、急速な地域変動を予測することはできない。3)しかし高山商家町のように、地域保存が経済上の観光開発メリットと結びつく要因はなく、保存は住民の新識に依存せざるを得ない点に問題がある。4)とくに土塀の保存が最大の目標であるが、最近1020年間に土塀の切開が進行しつつある。土地の細分化に伴う車の出入のためやむを得ないとはいえ、用地買収による屋敷内公道の造成などの施策が待たれる。本研究は、一昨年度の高山市三町(商家町)、昨年度の萩市堀内(武家町)の研究に続いて、下郷町大内(宿場町であるが過疎地)に関する研究である。研究経過は、平成2年12月に準備調査を実施し、調査地の都合により平成3年2月下旬に本調査を実施した。研究の目的は、文化庁による伝統的建造物群の地区指定に伴って、現実に地域社会にどんな変動があらわれているか、とくに葺ぶきの家並みの景観の変動、過疎地の社会経済的な変動がどのように現われたか、その促進要因は何か、等を明らかにするpilot surveyを行うことであった。その結果、これまで調査した地域類型とはきわめて異った、過疎地特有な変化が析出された。1)保存指定に対する低抗勢力がなお存在するため、トタンぶきの復原が予定通り行われず、家並み景観の保存にな問題が残されている。2)保存指定による観光人口は年々急増しているため、民宿、おみやげ屋が年々増加し、予期以上に経済開発効果があらわれている。3)もともと閉鎖的な共同体的生活を永く維持していた地域社会に、急速な経済開発効果による住民間の競争心理が表面化し、地域社会内部にさまざまな緊張が発生し、古い親密な人間関係に解体傾向があらわれるようになった。4)最近の現象として、温泉の堀削や、付近に第3セタタ-によるリゾ-ト開発計画が進行中であり、行きすぎた観光開発が、今後に地域保存にとって、どんなマイナス効果をもたらすか、大きな研究課題が残されている。
人間による音声情報処理過程の分析とそれを応用した音声対話インターフェイスの構築

音声によって伝搬される情報は,言語情報,パラ言語情報,非言語情報に分類される。従来の音声情報処理パラダイムでは,まずパラ言語情報を音声の物理現象から分離し,言語情報+非言語情報となった音声に対して,非言語情報の和をとることで(即ち,数千,数万という話者の音声を集めることで)言語情報を抽出する,という方法論を構築してきた。聴覚生理学,脳科学の知見によれば,言語情報と非言語情報は分離して脳で処理されているとのモデルが提案されている。即ち「集めること」なく,両者を分離できる,ということである。本研究では,音声の物理現象から話者,音響機器特性などの静的な非言語情報を分離する枠組みを,脳科学の知見を考慮しつつ提案した。その応用として,一人の話者の音声を用いた不特定話者音声認識や,感情・意図といったパラ言語情報の高精度抽出を実現した。ケプストラムの時系列として表現される音声スペクトルを分布系列へと変換し,任意の二分布間距離と求める。この時,非ユークリッド空間における分布間距離を採用する(バタチャリヤ距離)と,非言語的特徴を表現する数学モデルであるアフィン変換に対して,分布間距離は不変となる。全ての二分布間距離を求めることは,全分布で張られる幾何学構造を規定することに等しいが,距離不変は構造不変の性質をもたらす。これは,構造音韻論と呼ばれる言語学の一分野を数学的,物理学的に解釈することに成功したことを意味する。音的差異(コントラスト)のみに着眼して音声を構造的に表象する方法論に基づいて,音声認識,及び感情・意図推定を検討した。前者については,孤立母音系列という非常に限られたタスクではあるが,四千人以上の音声データを用いた音響モデルよりも高い精度を示し,後者においても,ピッチに関する情報を付与することで従来方法と比較して,より精度の高い方法を実現した。音声の音響事象から非言語的な特徴を表現する次元を消失させた音声の物理表象が提案されている(音声の音響的普遍構造)。これは,言語学(構造音韻論)の物理的実装として位置づけられるが,一つの発声に対してこの表象を応用した場合,それは,心理学的には音声ゲシュタルト,更に認知科学的には音声アフォーダンスとも解釈できる物理表象である。即ち,音声の物理を単音などのような細かい要素に分割して評価するのではなく,個々の要素が構成する系として捉える。この際抽出するのは,個々の要素の特性ではなく,要素間の関係だけを抽出する。その結果得られる表象は各要素間の相対的な関係だけとなり,系が物理空間中どこに存在するのか,という情報は一切捨て去る。物理空間内の絶対的位置を定めることが,話者の違い,音響環境の違いなどの不可避的な非言語情報を特定する操作となる。この新しい音声の物理表象は非言語的な情報に関しては不変であるが,種々のパラ言語情報によって変形されることが既に示されている。例えば,強勢母音群が成す構造のサイズは,弱勢母音群が成す構造よりも大きくなり,長母音構造は短母音構造よりも大きくなる。このようにパラ言語的側面によって構造が一部変化することを利用し,パラ言語情報の推定に構造情報を利用することを試みた。演劇経験者より収集した種々の感情を込めた「あいうえお」音声をまず16種類に分類した。この場合,任意の二刺激間の主観的差異を測定し,全刺激間の距離行列を作成,ボトムアップクラスタリングを施すことで多種多様な感情を16種類に変換し,これを推定対象とした。次に,各感情の「あいうえお」発声に対して,従来より提案されている種々の音響特徴量を抽出すると共に,構造的表象に基づくパラメータを定義した。従来の特徴量と構造に関する特徴量とを組み合わせることの効果を実験的に検討した。その結果,構造情報と基本周波数に関する従来特徴量とを組み合わせることで,最大精度を得ることができ,本手法の妥当性を示すことができた。なお,検討している音声の構造的表象は上記した様に,音声の長さや強さの情報は間接的に表現される形態となっており(即ち音声の分節的特徴と一部の韻律的特徴を統合的に表現しうる新しい物理表象であり),基本周波数情報によってその効果が最大化する,というのは本表象の特性に合致した結果である。

全ての二分布間距離を求めることは,全分布で張られる幾何学構造を規定することに等しいが,距離不変は構造不変の性質をもたらす。これは,構造音韻論と呼ばれる言語学の一分野を数学的,物理学的に解釈することに成功したことを意味する。音的差異(コントラスト)のみに着眼して音声を構造的に表象する方法論に基づいて,音声認識,及び感情・意図推定を検討した。前者については,孤立母音系列という非常に限られたタスクではあるが,四千人以上の音声データを用いた音響モデルよりも高い精度を示し,後者においても,ピッチに関する情報を付与することで従来方法と比較して,より精度の高い方法を実現した。
両親媒性分子から形成される分子集合体の機能化

マイクロエマルジョン(ME)型分子集合体の機能化へ向けて研究を行い、以下の成果を得た。1.分子集合体の機能化:MEの単一組織の機能化に関する次の基礎的事項を解明した。(1)分子集合体形態と界面活性剤分子形態との関連を記述できる理論モデル、(2)円筒組織を形成する界面活性剤系並びに孤立性の高い球状組織界面活性剤系のとる挙動、(3)それらとエアロゾル-OT(AOT)混合界面活性剤系で形成される組織、物質可溶化の特性、(4)ポリオキシエチレンアルキルエーテル中性界面活性剤系及びこれとアニオン界面活性剤との混合系で形成される球状組織の特性、(5)マイクロエマルジョン系におけるCdS超微粒子形成過程、超微粒子安定化に及ぼす球状分子集合体組織の役割。2.タンパク質・分子集合体系の機能化:分子集合体へのタンパク質の可溶化の推進力・動力学等の機構、可溶化の制御法を解明した。この知見を基礎に、静電相互作用・アフィニティ相互作用を調節することによって、タンパク質の変性を抑制してタンパク質の抽出能・選択分離能を高めるための、分子集合体組織のテ-ラリングに成功した。3.分子集合体が集まった相の機能化:AOT濃厚系の球状組織ならびに(2-エチルヘキシル)燐酸ナトリウム界面活性剤濃厚系におけるネットワーク構造の静的・動的特徴を解明し、オルガノゲル材料をME組織を用いて作成するためには、ある程度の硬さをもつ単位分子集合体組織を用いるべきあることを示した。さらに、AOT組織を鋳型としてME相を固定化するさいの諸条件に関する知見をえた。MEをナノ構造を持つ機能反応場の構築に向けて材料化することが今後の重要な課題である。研究の初年度として、分子集合体のテーラリングの基礎的情報を得ることを目的とした以下の3分担課題の研究を行なった。1.分子集合体の機能化:両親媒性分子(界面活性剤)からなる分子集合体の工学的利用に当り、分子集合体組織制御が重要である。制御変数としてのイオン性界面活性剤種(疎水基:ジオレイル、ジエチルヘキシル、ジドデシル基、親水基:スルフォ琥珀酸、燐酸)や溶媒種が集合体組織に如何に影響を及ぼすかを明かとした。また、疎水基の単分子層充填や親水基の静電相互作用など、骨格となる相互作用を組み込んだ、界面活性剤選択の基準を与えるモデルを作成した。2.タンパク質/分子集合体機能化:モデルタンパク質(αキモトリプシノーゲンなど)を選択して、タンパク質と集合体との相互作用、及び、分子集合体の幾何学的構造がタンパク質可溶化に重要な寄与をなす事を明かとした。また、静電相互作用を介した界面活性剤の吸着によるタンパク質の疎水化が可溶化の推進力として重要であるが、吸着によるタンパク質の不可逆変性を起こさない界面活性剤を選択すべきであることを示した。さらに、レシチンやポリオキシエチレングリコール中性界面活性剤系集合体は、それら単独では、タンパク質を可溶化しにくい。これを逆に利用して、アフィニティリガンドやイオン性界面活性剤などをこれら分子集合体組織に組み込むことにより、タンパク質の可溶化や抽出選択性を制御できることを示した。3.分子集合体相の機能化:ジオレイル燐酸系(SDOLP)、ジエチルヘキシル燐酸系(SDEHP)、ジエチルヘキシルスルフォコハク酸系(AOT)界面活性剤の濃厚溶液における組織形成の特徴を本年度充実させた光子相関動的光散乱計等の物理化学的手段で明かとした。SDOLP,AOT系では、希薄状態で形成された球状組織がその幾何学的特徴を変えずに濃縮されるが、SDEHP系では濃厚時にはフラクタル的ネットワーク構造を形成する。

特に、濃厚時にも独立性がきわめて高いSDOLP系組織やネットワーク構造組織には特異な機能を期待できる。研究の最終年度として、マイクロエマルジョン(ME)型分子集合体の機能化へ向けて、以下の研究を行った。1.分子集合体の機能化:MEの単一組織の機能化に関する次の基礎的事項を解明した。(1)オレイル燐酸ナトリウムはきわめて孤立性が高い球状の分子集合体を形成すること、(2)それとエアロゾル-OT(AOT)混合界面活性剤系で形成される組織、物質可溶化の特性、(3)ポリオキシエチレンアルキルエーテル中性界面活性剤系で形成される球状組織に及ぼす炭素数、オキシエチレン基数の影響、(4)この中性界面活性剤とアニオン界面活性剤混合系における組織形成の特性、(5)マイクロエマルジョン系におけるCdS超微粒子形成過程、超微粒子安定化に及ぼす球状分子集合体組織の役割。2.タンパク質・分子集合体系の機能化:1.で得られた中性界面活性剤系の組織形成を基にして、これにアニオン界面活性剤を組み込み、タンパク質の変性を抑制してタンパク質の抽出能を高めるための分子集合体組織のテ-ラリングに成功した。さらに、アニオン界面活性剤並びに中性界面活性剤で構成された分子集合体にアフィニティリガンド界面活性剤を組み込み、多くのタンパク質混合物から特定のタンパク質のみを選択的に分離できることを本年度購入の液体クロマトグラフを用いて実証し、タンパク質分離選択能の飛躍的向上に向けて、分子集合体組織のテ-ラリングを行った。3.分子集合体の集合した相の機能化:ジ(2-エチルヘキシル)燐酸ナトリウム界面活性剤濃厚系におけるネットワーク構造の動的特徴を解明し、オルガノゲル材料をME組織を用いて作成するためには、ある程度の硬さをもつ単位分子集合体組織を用いるべきことを示した。さらに、AOT組織を鋳型としてME相を固定化するさいの諸条件に関する知見をえた。MEをナノ構造を持つ機能反応場の構築に向けて材料化することが今後の重要な課題である。
小児悪性固形腫瘍に於ける転移機構の研究

〈目的〉cadherinはカルシウム依存性の細胞間接着分子であり,細胞内のcateninと結合し接着機能をはたすが,これらの分子の経芽腫での研究報告は見られなかった.そこで今回我々は神経芽腫に於けるcadherin,cateninの発現について培養細胞株,および手術にて得られた腫瘍組織を用いて実験を行った.〈実験材料及び方法〉実験には神経芽腫の培養細胞株5種類(SK-N-SH,NB39,IMR32,SK-N-MC,NB1)とPNET1種類(Muraoka)を使用した.また手術にて得られた11例の腫瘍組織も用いた.実験方法はcadherin,cateninの蛋白レベルでの解析にWestern blot法を行なった.また,N-cadherinの発現していない培養細胞株に対してはmRNA解析のためのNorthern blot法,N-およびp-cadherinの免疫染色法を行った.培養細胞のcadherinの接着機能の解析にはaggregation assayを行った.〈結果〉培養細胞株のWestern blotでは3株でN-cadherin,5株でcadherin-6および3株でcadherin-11が発現していた.SK-N-MC,NB1ではN-cadherinは発現せず,SK-N-MCにはcadherin-11が発現していた.PNETのMuraokaではP-cadherin,cadherin-6およびcadherin-11を発現していた.しかし,NB1ではcadherinおよびcateninの発現も見られなかった.また蛋白レベルでN-cadherinの発現のない細胞株ではmRNAも見られなかった.手術にて得られた腫瘍組織を用いた実験では11例中全例にN-ccadherinおよびcadherin-11の発現が見られたが,cadherin-6およびcadherin-8については発現の増強または減弱した症例が見られた.しかしこれらの臨床材料のcadherinの発現パターンと予後との関連はなかった.〈結語〉神経芽腫およびPNETの培養細胞株ではN-cadherin,cadherin-11およびcadherin-6のうちいくつかを発現するもの,cadherin-11のみを持つもの,cadherinを持たないもの,P-cadherinを持つものに分類された.手術にて得られた腫瘍組織では全例にN-cadherin,cadherin-11の発現が見られ,cadherin-6およびcadherin-8の発現は各症例で増減が見られたものの予後因子との関連はなかった.〈目的〉cadherinはカルシウム依存性の細胞間接着分子であり,細胞内のcateninと結合し接着機能をはたすが,これらの分子の経芽腫での研究報告は見られなかった.そこで今回我々は神経芽腫に於けるcadherin,cateninの発現について培養細胞株,および手術にて得られた腫瘍組織を用いて実験を行った.〈実験材料及び方法〉実験には神経芽腫の培養細胞株5種類(SK-N-SH,NB39,IMR32,SK-N-MC,NB1)とPNET1種類(Muraoka)を使用した.また手術にて得られた11例の腫瘍組織も用いた.実験方法はcadherin,cateninの蛋白レベルでの解析にWestern blot法を行なった.また,N-cadherinの発現していない培養細胞株に対してはmRNA解析のためのNorthern blot法,N-およびp-cadherinの免疫染色法を行った.培養細胞のcadherinの接着機能の解析にはaggregation assayを行った.〈結果〉培養細胞株のWestern blotでは3株でN-cadherin,5株でcadherin-6および3株でcadherin-11が発現していた.SK-N-MC,NB1ではN-cadherinは発現せず,SK-N-MCにはcadherin-11が発現していた.PNETのMuraokaではP-cadherin,cadherin-6およびcadherin-11を発現していた.しかし,NB1ではcadherinおよびcateninの発現も見られなかった.また蛋白レベルでN-cadherinの発現のない細胞株ではmRNAも見られなかった.手術にて得られた腫瘍組織を用いた実験では11例中全例にN-ccadherinおよびcadherin-11の発現が見られたが,cadherin-6およびcadherin-8については発現の増強または減弱した症例が見られた.しかしこれらの臨床材料のcadherinの発現パターンと予後との関連はなかった.〈結語〉神経芽腫およびPNETの培養細胞株ではN-cadherin,cadherin-11およびcadherin-6のうちいくつかを発現するもの,cadherin-11のみを持つもの,cadherinを持たないもの,P-cadherinを持つものに分類された.手術にて得られた腫瘍組織では全例にN-cadherin,cadherin-11の発現が見られ,cadherin-6およびcadherin-8の発現は各症例で増減が見られたものの予後因子との関連はなかった.<目的>cadherinはカルシウム依存性の細胞間接着分子であり、細胞内のcateninと結合し接着機能を果たすが、これまで神経芽腫での研究報告は見られない.今回我々は神経芽腫に於けるcadherin,cateninのへ発現について培養細胞株を用いた実験を行った.<結果>

抗N-cadherin抗体でのWestern blotではSK-N-SH,NB39,IMR32でN-cadherinが発現していたが,SK-N-MC,NB1ではN-cadherinは発現せず,PNETのMuraokaではP-cadherinを発現していた.α,β,及びγ-cateninはN-またはP-cadherinを持つ4つの培養株とまだcadherinの見つかっていないSK-N-MCにて発現していた.しかし、NB1ではcateninの発現も見られなかった.aggregation assayではN-cadherinまたはP-cadherinを発現している4つの培養株でカルシウム存在下にて集塊を形成した.しかしSK-N-MCはカルシウム存在下でも集塊を形成しなかった.β-cateninによる免疫沈降法ではα-cateninと120K.D.の分子が共沈しており,この120K.D.分子はcadherinである可能性が示唆sれた.<結語>神経芽腫の内SK-N-SH,NB39,IMR32にはN-cadherinが発現し,その接着機能も有した.しかしPNETのMuraokaは神経芽腫と同様に神経系細胞より発生するにもかかわらずN-cadherinではなくP-cadherinが発現しておりその発生及び分化の過程が興味深い.SK-N-MCには3種類のcateninは存在しcadherinの存在を示唆sれるもののその接着機能は微弱,またはその存在が不安定である可能性を示した.NB1はcadherin,cateninを発現しない細胞株であると思われた.(平成9年厚生省班会議にて発表)〈目的〉cadherinはカルシウム依存性の細胞間接着分子であり、細胞内のcateninと結合し接着機能をはたすが,これまで神経芽腫での研究報告は見られない.今回我々は神経芽腫に於けるcadherin,cateninの発現について培養細胞株,および手術にて得られた腫瘍組織を用いた実験を行った.〈実験材料及び方法〉実験には神経芽腫の培養細胞株5種類(SK-N-SH,NB39,IMR32,SK-N-MC,NB1)とPNET1種類(Muraoka)を使用した.また手術にて得られた11例の腫瘍組織も用いた.実験方法はcadherin,cateninの蛋白レベルでの解析にWestern blot法を行なった.また,N-cadherinの発現していない培養細胞株に対してはmRNA解析のためのNorthern blot法を行った.〈結果〉Western blotではSK-N-SH,NB39,IMR32でN-cadherin,cadherin-6およびcadherin-11が発現していた.SK-N-MC,NB1ではN-cadherinは発現せず,cadherin-11が発現していた.PNETのMuraokaではP-cadherinおよびcadherin-11を発現していた.しかし,NB1ではcadherinおよびcateninの発現も見られなかった.また蛋白レベルでN-cadherinの発現のない細胞株ではmRNAも見られなかった.