hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リウビル演算子の複素固有値問題からみた低次元量子系における輸送現象の理論

環境のなかの量子系の振る舞いは、やがて量子系のもっていたエネルギーが環境へむかって流れて失われる散逸をともなうものとなる。散逸量子系の振る舞いを現象論的方程式ではなく、力学法則に基づく方法であるリウビル演算子の複素スペクトル解析の理論を適用して分析した。その結果、低次元系特有の保存量が存在することにより新しい輸送形態が発現することを見出したほか、時間発展が単純な減衰から振動しながら減衰する振る舞いへと変化する現象が散逸系に普遍的に存在することを発見した。これまでの研究で、1次元完全量子ローレンツ気体におけるリウビリアンの複素固有値問題に対する弱結合の場合の完全な解を得ていたが、その解を再検討した。その結果、ボルツマン方程式が有効な、空間的変調の長さのスケールが平均自由行程と同程度かそれより長いような領域において、「例外点」(exceptional point)と呼ばれるリウビリアンが対角化できずJordanブロックの構造をもつ点が存在することを見出した。空間的不均一性を表す波数を変化させたとき、例外点を境にしてリウビリアンの固有値は純虚数から実部をもつ複素数へと変わり、系の振る舞いは指数関数減衰から振動減衰へと移り変わる。例外点に近づくにつれて、固有ベクトルの規格化因子が発散的に大きくなるため取り扱いが困難になるが、我々はJordan標準系を用いた表示を拡張し、例外点で有限で連続な基底を用いた新しい解析的な取り扱い方法を開発した。そして、ローレンツ気体の時間発展を詳細に分析した結果、例外点を境にして、系の時間発展における振る舞いが質的に変化し、そのことから分布の動きに2つの異なる機構があることが分かった。1次元ローレンツ気体に対するボルツマン方程式は電信方程式と等価であることを見出したほか、1次元ポーラロン系においてもローレンツ気体と同様の例外点を含むリウビリアンのスペクトル構造を発見し、電信方程式が例外点を含む系の時間発展を実効的に記述する方程式として普遍的であることが分かった。他にも、非熱的輻射場結合した分子系においても、リウビリアンの例外点が現れ、指数関数減衰から振動減衰へと移り変わる振る舞いを発見し、例外点出現の機構を詳細に分析した。先行研究で、ダヴィドフ・モデルに基づいて、分子鎖における音響フォノン・モードと結合した振動励起子に対するリウビル演算子の複素スペクトルが、励起子のエネルギー・バンド幅に対するフォノンのバンド幅の比により決まる無次元パラメータが有理数であるか無理数であるかによって全く異なった様相を示し、そのことからホフスタッターの蝶に類似したフラクタルを含む構造が現れることを発見していた。今回の研究ではさらに、励起子とフォノンの結合の仕方によってスペクトルが全く異なったものになり、この違いは、緩和過程における指数減衰とベキ減衰という違いにつながることを明らかにした。指数減衰を示す系においては流体力学領域が存在し、そこでは流体力学的量子音波と量子拡散の現象が起こることを見いだし、特にフォノン系の熱雑音により波束の運動が安定化されるという反直感的な帰結を導いた。一様に分布した重い粒子の集団から散乱される軽い試験粒子の量子力学的運動を考える1次元量子ローレンツ気体の問題では、質量比比が零の極限(完全ローレンツ気体)で弱結合の場合に、任意の波数の空間変調がある空間における衝突演算子の固有値問題を厳密に解いた結果を用い、非流体力学的な状況において、自由粒子的に伝搬するモードが存在し、モードの重ね合わせによりうなりが起こることなど特異な現象が現れることを明らかした。1次元完全量子ローレンツ気体や1次元ポーラロン系などにおける緩和・輸送現象をリウビリアンの複素固有値問題の視点から分析した。これらの系に共通する特徴として、ボルツマン方程式が有効な、空間的変調の長さのスケールが平均自由行程と同程度かそれより長いような領域において、「例外点」(exceptional point)と呼ばれる有効リウビリアンが対角化できずJordanブロックの構造をもつ非エルミート演算子に特有の縮退点が存在することを見出した。さらに、1次元ローレンツ気体に対するボルツマン方程式は電信方程式と等価であることを示し、その解を分析した結果、例外点を境にして系の時間発展における振る舞いが質的に変化し、そのことから分布の動きに2つの異なる機構があることが分かった。1次元ポーラロン系もある時間領域において1次元ローレンツ気体と同様の振る舞いを示すなど、電信方程式が例外点を含む系の時間発展を実効的に記述する方程式として普遍的であることが分かった。

続いて、例外点におけるリウビリアンの固有値の分岐現象は、リウビリアン・ダイナミクスに内在するPT対称性の破れとして理解できることを明らかにした。物性理論リウビリアンの例外点に注目することにより、1次元量子ローレンツ気体の理解が大幅に進んだ。非熱的輻射場結合した分子系においても、指数関数減衰から振動減衰への動的相転移という発見があった。ポーラロン系でも例外点を発見するという進展があった。一方、ポーラロン系におけるスペクトルの複雑性が現象にどのように反映されるか、ポーラロン系における外場や温度の効果という問題にたいしては、あまり進展しなかった。平成24年度の研究実施計画に記したように、リウビル演算子の複素スペクトルに現れる構造が現象にどのように反映されるかということを明らかにすることができた。ただし、長時間領域で現れる現象について論じることはできたが、スペクトルの全域が現象にどのような形で現れてくるかを明らかにすることはこれからの課題である。1次元量子ローレンツ気体の問題においても、非流体力学的状況での非平衡輸送現象についての理解が進み、新奇な輸送現象が現れることも発見した。質量比を有限として、軽い試験粒子が重い粒子の集団と相互作用しながら運動する系に試験粒子を駆動する外場が掛かった場合を考え、非平衡定常状態の記述とその理解を目指す。1次元ポーラロン系でフラクタル構造が含まれているような複雑なりウビリアンのスペクトルが得られていたが、このことからどのような現象が起こるのかを、数値シミュレーションを大規模に行うことにより分析する。先行研究で、ダヴィドフ・モデルに基づいて、分子鎖における音響フォノン・モードと結合した振動励起子に対するリウビル演算子の複素スペクトルが、励起子のエネルギー・バンド幅に対するフォノンのバンド幅の比により決まる無次元パラメータが有理数であるか無理数であるかによって全く異なった様相を示し、そのことからホフスタッターの蝶に類似したフラクタルを含む構造が現れることを発見していた。今回の研究ではさらに、励起子とフォノンの結合の仕方によってスペクトルが全く異なったものになり、この違いは、緩和過程における指数減衰とベキ減衰という違いにつながることを明らかにした。指数減衰を示す系においては流体力学領域が存在し、そこでは流体力学的量子音波と量子拡散の現象が起こることを見いだし、特にフォノン系の熱雑音により波束の運動が安定化されるという反直感的な帰結を導いた。一様に分布した重い粒子の集団から散乱される軽い試験粒子の量子力学的運動を考える1次元量子ローレンツ気体の問題では、質量比比が零の極限(完全ローレンツ気体)で弱結合の場合に、任意の波数の空間変調がある空間における衝突演算子の固有値問題を厳密に解いた結果を用い、非流体力学的な状況において、自由粒子的に伝搬するモードが存在し、モードの重ね合わせによりうなりが起こることなど特異な現象が現れることを明らかした。大規模な数値シミュレーションをするところまで手が回らなかったため、計算機関連予算が残余となった。計算機環境の整備のために使用する予定である。
ゴレンシュタイン多元環の研究

代数幾何学におけるセール双対の理論をネター多元環の場合に拡張し、この概念を用いて、ネター多元環のゴレンシュタイン性の特徴付けを与え、かつ、ゴレンシュタイン多元環上の与えられた傾斜鎖複体に対して、その準同型多元環がまたゴレンシュタイン多元環になるための必要十分条件を与えた。ここで、ネター多元環とは可換ネター環上の多元環で加群として有限生成のものを指し、ゴレンシュタイン多元環とは可換ゴレンシュタイン環上のネター多元環で導来圏における基礎環上の双対が射影的生成素を移動したものと同型になるものを指す。研究代表者の星野は大学院生時代に博士論文の作成指導を行った阿部(筑波大学・教育研究科・準研究員)との共同研究によって、以下の結果を得た。(1)ネター多元環で基礎環上の加群と見たときのサポートに属する任意の素イデアルで局所化したとき.、基礎環がゴレンシュタイン局所環になるものを扱う。さらに、基礎環の極小移入分解をHomで係数拡大した鎖複体のホモロジーがc番目を除いてすべて消滅しているとする。このとき、先ず、生き残ったc番目のホモロジーについて、それが右加群として射影的生成加群であることと、左加群として射影的生成加群であることどは同値であることを示した。次に、上の同値条件が充たされるとき、その多元環は後藤・西缶の意味でのゴレンシュタイン多元環(余次元cのゴレンシュタイン多元環と呼ぶことにする)となることを示した。(2)代数幾何におけるセール双対の概念をネター多元奏の場合に拡張し、ネター多元環で基礎環上の加群と見たときクルル次元有限でかつサポートに属する任意の素イデアルで局所化したとき、基礎環がゴレンシュタイン局所環になるものに対して、それが左右でセール双対を持つことと左右で有限の自己移入次元を持つ(これをゴレンシュタイン性の定義とする流儀もある)こととが同値であることを示した。(3)余次元cのゴレンシュタイン多元環上の与えられた傾斜鎖複体に対して、その準同型多元環がまた余次元cのゴレンシュタイン多元環になるための必要十分条件を与えた。特に、余次元cのゴレンシュタイン多元環のクラスは導来同値の下で閉じていないが、生き残ったc番目のホモロジー両側加群としてもとの多元環と同型なもめに限れば導来同値の下で閉じていることを示した。非可換代数幾何(いろいろな流儀がある)においては本研究課題に非常に近い研究が活発に行われている。その意味で、本研究は多元環の表現論以外の分野からも注目される。可換ゴレンシュタイン環上のネター多元環で、基礎環上の加群としてゴレンシュタイン次元Oを持ち、かつ基礎環上の双対が両側加群としてその多元環自身と同型であるものについての研究を行った。その様な多元環のことをゴレンシュタイン整環と呼ぶことにする。ゴレンシュタイン整環は後藤・西田の意味でのゴレンシュタイン多元環であり、また、基礎環の極大イデアルの高さが一定の場合には、アウスランダーの意味でのゴレンシュタイン整環と呼ばれ、カラビ・ヤウ代数の一般化になっている。研究代表者の星野は大学院生時代に博士論文の作成指導を行った阿部(筑波大学・教育研究科・準研究員)との共同研究によって以下の結果を得た。(1)与えられたゴレンシュタイン整環上の有限生成右加群で基礎環の加群としてゴレンシュタイン次元Oを持つものに対して、その加群と多元環自身との直和の準同型環がゴレンシュタイン整環であるとき、任意の整数nに対して、その加群のn番目のシジジーの準同型環およびn番目のシジジーと多元環自身との直和の準同型環はまたゴレンシュタイン整環であることを示した。(2)与えられた(基礎環を共有する)1対のゴレンシュタイン整環およびそれらの上の1つの双加群に対して、それらが行列環を定め、かつその行列環がゴレンシュタイン整環となるための十分条件を与えた。特に、与えられたゴレンシュタイン整環上の有限生成右加群で基礎環上の加群としてゴレンシュタイン次元Oを持つものに対して、その加群と多元環自身との直和の準同型環(行列環で表せる)がゴレンシュタイン整環となるための十分条件を与えた。基礎環が完備局所環の場合、ネター多元環は常に行列環に分解するが、上の結果はゴレンシュタイン整環を行列環によって再構成する方法を与える。可換ゴレンシュタイン環上のネター多元環で、基礎環上の加群としてゴレンシュタイン次元Oを持ち、かつ基礎環上の双対が傾加群である様なものについての研究を行った。研究代表者の星野は指導している大学院生の古賀との共同研究によって以下の結果を得た:(1)可換

ゴレンシュタイシ環上のネター多元環で、基礎環上の加群としでゴレンシュタイン次元Oを持つものについて、その基礎環上の双対が古典的傾加群(射影次元1以下の傾加群)であるためには、右または左加群として射影次元1以下であることが必要十分である;(2)可換ゴレンシュタイン局所環上のネター多元環で、基礎環上の加群としてゴレンシュタイン次元Oを持つものについて、その基礎環上の双対が射影次元有限の傾加群なら、左右の自己移入次元は共に基礎環のクルル次元と基礎環上の双対の射影次元との和に一致する;(3)完備な可換ゴレンシュタイン局所環上のネター多元環で、基礎環上の加群としてゴレンシュタイン次元Oを持ち、かつ基礎環上の双対が傾加群である様なものについて、それがアウスランダー・ゴレンシュタイン環であるためには、基礎環上の双対の左加群としてめ極小射影分解の基礎環上で双対を取って得られる複体のn番目の項の射影次元が常にn以下となることが必要十分である;(4)上の(3)の結果を一般化して、ネター環のアウスランダー・ゴレンシュタイン分解の概念を導入し、アウスランダー・ゴレンシュタイン環を基礎環(可換とは限らない)に持つネター環がアウスランダー・ゴレンシュタイン分解を持てば、それはアウスランダー・ゴレンシュタイン環である。
非単調論理に基づく学習に関する研究

非単調論理における諸研究を有機的に組み合せることによって概念学習システムを構築することが本研究のテーマであった.まず,非単調論理の諸研究のうち,本研究において重要な位置を占めるのは,真実保持システム(TMS)における関係依存型後戻り機構と, J.McCarthyの提案したサーカムスクリプションである.以下に,これらの理論を用いて本研究において構築した学習システムの特長について述べる.1.矛盾原因の発見:節形式で表現れた知識ベースにおいて,ある質問に対する推論で矛盾が存在することが分かった時,矛盾解消のためには矛盾原因を探索することが必要である.この探索は,関係依存型後戻り機構によって行なえるが,計算量が大きい.そこで本研究では,矛盾を論理的な両立不可能として,特別な述語についてだけ陽に制約条件として記述した.これによって,探索の範囲は大きく減少した.2.サーカムスクリプションによる矛盾解消: 1.によって求められた矛盾原因の節には,本体部に例外を表わすための述語を付加することにより一応矛盾解消できるが,このままでは陽な表現ではないので利用が難かしい.そこで,サーカムスクリプションにより,付加された述語の陽な定義を計算する.これによって,知識ベースは無矛盾かつより精密化されたものになる.3.新概念の学習: 2.のプロセスを, isa関係で結ばれた解層型の知識ベースに適用すると,矛盾解消のために生成された述語に新しい概念が対応し,サーカムスクリプションによってその新概念の定義を求めることができる.以上, 1.2.3.の枠組みにより,非単調論理を応用した概念学習システムを構築した.非単調論理における諸研究を有機的に組み合せることによって概念学習システムを構築することが本研究のテーマであった.まず,非単調論理の諸研究のうち,本研究において重要な位置を占めるのは,真実保持システム(TMS)における関係依存型後戻り機構と, J.McCarthyの提案したサーカムスクリプションである.以下に,これらの理論を用いて本研究において構築した学習システムの特長について述べる.1.矛盾原因の発見:節形式で表現れた知識ベースにおいて,ある質問に対する推論で矛盾が存在することが分かった時,矛盾解消のためには矛盾原因を探索することが必要である.この探索は,関係依存型後戻り機構によって行なえるが,計算量が大きい.そこで本研究では,矛盾を論理的な両立不可能として,特別な述語についてだけ陽に制約条件として記述した.これによって,探索の範囲は大きく減少した.2.サーカムスクリプションによる矛盾解消: 1.によって求められた矛盾原因の節には,本体部に例外を表わすための述語を付加することにより一応矛盾解消できるが,このままでは陽な表現ではないので利用が難かしい.そこで,サーカムスクリプションにより,付加された述語の陽な定義を計算する.これによって,知識ベースは無矛盾かつより精密化されたものになる.3.新概念の学習: 2.のプロセスを, isa関係で結ばれた解層型の知識ベースに適用すると,矛盾解消のために生成された述語に新しい概念が対応し,サーカムスクリプションによってその新概念の定義を求めることができる.以上, 1.2.3.の枠組みにより,非単調論理を応用した概念学習システムを構築した.人工知能において現在最も重要な課題は学習ないしは知識獲得である。一方、外部からの入力による知識体系の変化を扱う非単調論理の研究もここ10年の間に大きく進んだ。非単調論理はその性格からして、負の実例を利用した学習の基本的枠組みを与えるものと考えられるが、学習への直接の応用は未だ研究が進んでいない。本研究では、非単調論理のうち、特にJ.McCarthyが堤案したサーカムスクリプションに注目し、これをISA階層を持つ知識の再構成に利用する方法を検討し、非単調論理による学習システムへの道を拓こうとするものである。この目標に沿って、本年度は以下の課題について検討した。1.論理型言語におけるサーカムスクリプション:サーカムスクリプションは元々一階述語論理式を扱うメタ推論操作なので、Prologのような一階述語論理を基礎とする論理型言語上でのサーカムスクリプションを考えることは自然である。ただし、その実行メカニズムを考えるにあたっては、失敗による否定と、論理矛盾の原因となる論理否定を区別して扱う必要がある。ここでは論理否定を矛盾の発見のみのために用い、それ以外は失敗による否定を用いることにより、論理型言語上のサーカムスクリプションを定式化した。これにより、論理型言語で表現された知識を、負の実例が引き起す矛盾の発見を契機にし、サーカムスクリプションで矛盾を解消するという手続きにより再構成する方法を確立した。2.ISA階層を持つ知識におけるサーカムスクリプション:論理型言語にISA階層を導入した場合に、1.で述べたサーカムスクリプションを拡張した。この拡張により、ISA階層自体の再構成も行えることが明らかになった。
医療ソーシャルワーカーのコンピテンス変容過程の質的研究

主な研究成果は以下の4点である。新人からベテランに至る、医療ソーシャルワーカー(以下、MSW)の実践能力変容過程の全容を明らかにしたこと。MSWの実践能力変容過程を3つの行動パターンに区分したことによって、実践能力には幾重もの筋道があり得ることが示せたこと。変容促進契機の性質と種類を明らかにしたこと。<院内外の要請対応>が実践能力変容の促進と抑制に関与するコンテクストであることを明らかにしたこと。本研究では、医療ソーシャルワーカーを対象とし、自身のコンピテンス変容過程についてインタビューを行い、修正版グラウンデッド・セオリーを用いて分析し、新人からベテランに至るまでのコンピテンスの変容過程と、そこに存在するコンピテンスの変容の契機を明らかにすることを目的としている。一個人の努力に留まらず、ソーシャルワーカー全体を視野に入れたコンピテンス向上を支援するシステムを形成するためには、新人からベテランに至るまでのコンピテンス変容過程と変容契機は何かを明らかにする作業は欠かせないものであり、それに依拠してはじめて効果的な支援システムの検討が可能になると考えたためである。平成21年度は10人のベテランの医療ソーシャルワーカーに対して、半構造化面接調査を行った。そこでは、新人期とベテラン期の実践にはどのような違いがあるのか、違いがあるとすればどのようなケースに違いがみられて何がその契機になっているのか、現在どのような医療ソーシャルワーク観を持っているのかについてデータ収集を行った。そして、修正版グラウンデッド・セオリーで分析を行ったところ、新人期とベテラン期の状態像については明らかになったが、コンピテンス変容の契機を解明することは今度の課題である。また、ソーシャルワーカーのコンピテンスの定義と特性について先行研究の整理を行い、現時点では「ソーシャルワーカーに対する要求や義務を遂行するための知識,価値,技術を適切に統合した実践能力の総体である」と定義し、論文にまとめた。平成22年度は7人のベテラン及び、4人の中堅医療ソーシャルワーカーに対して、半構造化面接調査を行った。そして、修正版グラウンデッド・セオリーで分析を行い、新人期から中堅期に移行するにあたってのコンピテンスの変容とそれを促す契機を明らかにし、日本社会福祉学会で口頭発表を行った。さらに、その結果に基づき論文を執筆し、現在投稿中である。本研究では、急性期病院勤務の医療ソーシャルワーカーを対象とし、自身のコンピテンス変容過程についてのインタビュー・データに基づいて、新人から中堅・ベテランに至るまでのコンピテンスの変容過程と、そこに存在するコンピテンス変容の契機を明らかにすることを目的としている。一個人の努力に留まらず、ソーシャルワーカー全体を視野に入れたコンピテンス向上を支援するシステムを形成するためには、新人から中堅・ベテランに至るまでのコンピテンス変容過程と変容契機は何かを明らかにする作業は欠かせないものであり、それに依拠してはじめて効果的な支援システムの検討が可能になると考えたためである。平成23年度はこれまで実施した、17人のベテランと4人の中堅医療ソーシャルワーカーの面接調査のデータ分析と、まとめを行った。分析には2つの方法を採用した。第1は、ベテラン17人のコンピテンス変容過程を1人1枚の表にまとめ、事例検討を行った。それにより、コンピテンス変容過程の詳細と変容促進の契機を明らかにした。第2は、ベテランと中堅計21人のデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチで分析し、新人期から中堅期・ベテラン期になるにつれてコンピテンスがどのように変容するのか、また、各コンピテンスの関連性はどのようなものなのかを明らかにした。分析結果は、平成23年度に日本社会福祉学会誌、日本ソーシャルワーク学会誌に掲載され、平成24年度に『ソーシャルワーク研究』(いずれも査読有)への掲載が予定されている。
藍藻でない新しい原核藻の分離培養

1.淡水海綿等の共生藻類の検討:各地の溜り水、湖沼等から緑色の原虫や淡水海綿を採集し、潰して顕微鏡で観察、撮影して細胞内共生藻を確認した後、ビオチン、ビタミンB_1,B_<12>を添加した無機寒天培地に画線し、照明下に培養して孤立したコロニ-を取り、Chlorella,Scenedesmus,Ankistrodesmus,Selenastrum等、明らかな真核性の緑藻を除外して緑色の小型藻類6株を得た。これらを、シクロヘキシミドを10,20,40ppm添加した無機の液体及び寒天培地に接種して照明下に培養したところ、寒天培養では10ppmの添加でも生育しなかったが、液体培養ではシクロヘキシミドを40ppm添加しても、3株について或る程度の生育が見られた。尚、次に記す方法によれば、これらはフィコビリンを含まず、対照のChlorella vulgarisはシクロヘキシミド10ppmの添加でまったく生育しなかった。2.海産無脊椎動物随伴藻類の検討:海産の海綿、石珊瑚、軟珊瑚等を採集し、直ちに洗浄後、潰してシクロヘキシミドを20ppm添加した液体無機培地に接種して持ち帰り、照明下に培養し、発育した藻を分離して多量培養し、藻体を収穫、洗浄し、pH6.8の燐酸緩衝液中で超音波処理し、遠心分離、濾過後吸収スペクトル及び蛍光スペクトルを調べた。その結果、フィコシアニンの特徴である615nmの吸収及び647nmの蛍光も、フィコエリスリンの特徴である565nmの吸収及び575nmの蛍光も認められない物4株を得た。その内2株は糸状、2株は球状藻で、いずれも分離源はウミトサカであった。3.今後の計画:淡水産3、海産4、計7株について、詳しく調べ、これらが本当にフィコビリン色素を持たない原核藻である事が確認出来た時、正式に発表し、またシクロヘキシミド耐性とフィコビリンの検出と云う方法の組合せで更に探索を続ける予定である。
ソーラーポンドを用いた太陽熱有効利用による農作物栽培施設の省電力化

「太陽熱を蓄える池」という意味のソーラーポンドを利用し,各種施設の暖房用熱源としての利用の可能性について,実験と数値解析の観点から検討を行った.実際に用いたポンドは,塩水の上に淡水を置き,太陽光を塩水に蓄熱するという塩濃度勾配型とよばれるものを用いた.このポンドでは,塩水と淡水の間の濃度勾配層が蓋の役割を果たすために蓄熱が可能となる.検討の結果,太陽熱の20%程度の量を蓄熱することが可能であることがわかった.「太陽熱を蓄える池」という意味のソーラーポンドを利用し,各種施設の暖房用熱源としての利用の可能性について,実験と数値解析の観点から検討を行った.実際に用いたポンドは,塩水の上に淡水を置き,太陽光を塩水に蓄熱するという塩濃度勾配型とよばれるものを用いた.このポンドでは,塩水と淡水の間の濃度勾配層が蓋の役割を果たすために蓄熱が可能となる.検討の結果,太陽熱の20%程度の量を蓄熱することが可能であることがわかった.移動現象論における基礎式である,連続の式,運動方程式,エネルギー方程式,対流拡散方程式を連立させ,これらを有限差分近似により離散化し,HSMAC(Highly Simplified Marker and Cell)法を用いて数値解析プログラムを作成し,ソーラーポンド内の速度,温度,塩濃度を求めた.この際,従来の簡便な解析手法とは異なり,気象条件を考慮したり,ソーラーポンド内の塩水溶液の物性値を温度と濃度の変数とするなど,可能な限り実現象に近い条件にて,シミュレーションを実施した.また,ソーラーポンドの基本性能を実験的にも検討するため,30cm(横)×30cm(縦)×10cm(高さ)のアクリル製立方体容器にて試験研究を実施した.実験と数値解析にあたっては,下半分に濃度10wt%の塩水を,上半分には純水をそれぞれ入れ,ソーラーポンド内部を移動現象論的観点から検討した.さらに実験にあたっては,下半分の塩水溶液が,上半分の純水と混ざらないよう,密度測定などを常に行って監視しながら実験を遂行した.検討の結果,実験結果と計算結果は,温度分布,濃度分布,そして温度の過渡応答に関して定性的に一致した.これらの成果は,学会1件(後出),ほか1件(平野博之ほか5名,"濃度勾配型ソーラーポンド内の二重拡散現象と太陽熱蓄熱",第15回岡山リサーチパーク研究・展示発表会要旨集,Aug. 31, 2010,テクノサポート岡山,p. 46.)にて発表を行った.次年度の課題として,計算の高速化と実験の高精度化が挙げられる.すなわち,今年度作成した計算プログラムは有限差分法に基づいたものであるが,多くの計算時間を要するため,高速化に向けてアルゴリズムの変更などを検討する必要がある.また,実験に関しては,蓄熱を最大限におこなうために,側面と底面からの熱損失を抑えるための断熱性能の向上を検討する必要がある.数値解析的研究に関しては、昨年度の課題として計算の高速化が挙げられた。すなわち,昨年度作成した計算プログラムは有限差分法に基づいたものであるが、多くの計算時間を要していたために高速化に向けてアルゴリズムの変更などを検討する必要があった。そこで本年度は、移動現象論における基礎式である、連続の式、運動方程式、エネルギー方程式、対流拡散方程式を連立させ、これらを有限体積法により離散化し、SIMPLE(Semi-Implicit Method for Pressure Linked Equations)法を用いて数値解析プログラムを作成し、ソーラーポンド内の速度、温度、塩濃度を求めた。この際、昨年同様、従来の簡便な解析手法とは異なり、気象条件を考慮したり、ソーラーポンド内の塩水溶液の物性値を温度と濃度の変数とするなど、可能な限り実現象に近い条件にてシミュレーションを実施した。実験的研究に関しては、実験データを継続して蓄積するため、引き続き、30cm(横)×30cm(縦)×10cm(高さ)のアクリル製立方体容器を用いて実験を実施した。さらに今年度は、ソーラーポンド内に連続した濃度勾配を付けて濃度成層させることができ、これを用いた実験も行った。また、昨年度の課題として挙げられた、ソーラーポンドの蓄熱性能の向上を目的とし、空気を封入した側壁を減圧できる実験装置を設計・製作したが、漏れの問題が生じた。この対策は次年度の課題である。実験と数値解析を比較検討するにあたっては、下半分に濃度10wt%の塩水を、上半分には純水をそれぞれ入れソーラーポンド内部を移動現象論的観点から検討した。さらに実験にあたっては、下半分の塩水溶液が上半分の純水と混ざらないよう、密度測定などを常に行って監視しながら実験を遂行した。検討の結果、実験結果と計算結果は温度分布、濃度分布、そして温度の過渡応答に関して定性的に一致した。これらの成果は,学会にて発表を行った。数値解析的研究に関しては、気象条件を考慮したり、ソーラーポンド内の塩水溶液の物性値を温度と濃度の変数とするなど、可能な限り実現象に近い条件にて、対流の存在しない条件(直線濃度勾配を付与したソーラーポンドに相当)にて、蓄熱過程をシミュレーションした。さらに、対流を考慮した計算にあたっては、昨年度、移動現象論における基礎式である、連続の式、運動方程式、エネルギー方程式、対流拡散方程式を連立させ、これらを有限体積法により離散化し、SIMPLE(Semi-Implicit Method for Pressure Linked Equations)法を用いて作成した数値解析プログラムを用い、計算格子を増やすなど、さらに詳細に、ソーラーポンド内の速度、温度、塩濃度の分布を求めた。

実験的研究に関しては、実験データを継続して蓄積するため、引き続き、30 cm (横) ×30 cm (縦) ×10 cm (高さ)のアクリル製立方体容器を用い、水と1種類の濃度の食塩水、水と5種類の濃度の食塩水、水と1種類の濃度の食塩水の間を透明膜で仕切ったものからなる塩濃度勾配型ソーラーポンドを作成し、蓄熱の様子を測定した。実験の結果、透明膜は、蓄熱効率を低下させることを明らかにした。さらに、太陽光の20%程度を蓄熱することが可能であることも明らかとなった。ポンドを深くすることで蓄熱効率は上昇し、ポンド深さを1mとしたシミュレーション結果からは、底面で1年間で約60度の温度上昇が見込めることがわかった。これらの結果については、学会にて発表を行った。ソーラーポンドを計算対象とした数値解析コードとして、HSMAC法とSIMPLE法による2種類のコードを完成させることができ、実験結果とを比較した結果を学会発表できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ソーラーポンドの側壁に関して、断熱性能が向上するように装置を改良する予定である。さらに、数値解析結果および実験結果得られた知見をもとに、ソーラーポンドを農作物栽培施設の暖房用熱源として適用するにあたって必要となる規模などに関して、総括を行う予定である。
料理構造を料理の式で表現することによる新規料理分類法の開発

本実験では,NHK「きょうの料理」に掲載されたレシピの料理を,四つの「食材の状態」(気体,液体,油脂,固体)および四つの「分子活動の状態」(分散,併存,包合,重層)の要素で式化した。固体の料理あたりの平均数は,主食が,主菜よりも有意に高かった。また,主食の重層の数も,主菜および副菜と比較して有意に高い結果となった。式化した料理は,式のパラメータを基にした階層クラスター分析の樹形図によって,大きく特徴のある6つのグループに分類された。これらの結果によって,“料理の式"が構造と組織に基づいて料理を分類するのに利用できることが示唆された。【目的】分類することは、概念の定義の確立や整理、位置づけの理解に有効であり、多様性の発見や比較、後々の検索性の向上などにも役立つ。料理においても、様々な分類方法が見られる。しかし、科学的な視点で料理を分類した例は見当たらない。エルヴェ・ティスは、料理を「食材の状態」と「分子活動の状態」の2つの要素で考え、組み合わせることで、あらゆる素材や料理の成り立ちが説明できると提唱した。食材の状態は、気体:G、液体:W、油脂:O、固体:Sの4要素、分子活動の状態は、分散:/、併存:+、包合:⊂、重層:σの4要素である。ティス氏はソースをはじめとした一部の食品を料理式で表現しているが、まだ一般的な料理に式を用いて表現していない。そこで本研究では、マクロレベルとミクロレベルの双方向から料理の構造を観察していき、料理のモデル化・式化を行った。【方法】マクロレベルでは、NHKきょうの料理100選に取り上げられている料理137品をレシピに基づいてティスの提唱した「食材の状態」と「分子活動の状態」の2つの要素で考え、式化した。ミクロレベルの観察では、5種類の試料の凍結切片を作製し、固定処理後、1%FITC、0.1%ローダミンBイソチアシアネートで染色し、共焦点レーザー顕微鏡を用いてデンプン(要素Ss)およびタンパク質(要素Sp)の組織構造観察を行った。【結果・考察】マクロレベルでの、式を作成したところ、食材の要素は、Sが最も多く使用されており、次いでWであった。また、併存:+の状態構造を持つ料理が最も多く、次いで分散:/が多い結果となった。ミクロレベルでは、観察結果をもとに、各試料をモデル化・式化したところ、米飯: Sp⊂(Sp/Ss)、食パン:Sp+Ss+G、パスタ:Ss/Sp、十割そば:Sp/Ss、ビーフン: Sp/Ss、となった。加工工程や原材料による差が、式にも大きな影響を与えることが示唆された。マクロレベルとミクロレベルの双方向から料理の構造を観察していき、料理のモデル化・式化を行ってきたが、どちらのべレベルでもおおむね順調に研究を推進してきた。今後は、テクスチャーとの関係も交えて検討をすることで、物理的なおいしさの解明に繋がると考えられる。また、消化吸収性を分析することで、消化性をコントロールした食品の開発にも応用が期待できると思われる。人は食品の外観、香り、味、食感等を五感で感じ、おいしさを評価している。食品中の成分や調理により添加された調味料の濃度分布等は、風味や食感に影響を与えるため、おいしさを決定する重要な要素となっている。しかし、食品中の成分に関しては含有成分の同定や定量等の成分分布を配慮しないパラメーターを対象とする研究がほとんどであり、食品中の成分や調味料等の濃度分布を可視化した研究は少ない。したがって、食品中の成分や調味料等の濃度分布が十分に分かっていない料理が多いのが現状である。例えば、揚げ物は油が食品中のどこまで浸透しているのかが十分に分かっていない。煮物は煮汁が食品中のどこまで浸透しているのか、保存温度の違いにより煮汁の浸透に差はあるのかが十分に明らかにされていない。本研究では、ハイパースペクトルカメラとデジタルカメラを用いて、揚げ物における油や煮物における煮汁に関し、時間経過と保存温度の違いによる浸透程度の観察を行うことを目的とした。<揚げ物>すべての実験試料において油の浸透は衣までであった。揚げている最中には水分と油の置換が起きる。油の浸透が衣までであったのは、衣内の水分と油だけが置換したためであり、衣が食材への油の浸透を防いでいると考えられる。また揚げてから時間が経っても油は内部まで浸透しなかった。保存温度の違いは油の浸透に大きな影響を与えなかった。天ぷらの放置時間の長さによるサクサク感の損失は油が時間経過とともに衣や食材内部に浸透するためだと考えていたが、油の影響ではないと考えられる。<煮物>ハイパースペクトルカメラでの観察の結果、常温保存の試料の方が冷蔵保存の試料より煮汁が浸透した。よってより高い温度で保存するほど煮汁は浸透し、これまで言われてきた「冷えるときに味はしみこむ」とはいえないと考えられる。揚げ物における油および煮物における煮汁の浸透の観察をハイパースペクトルカメラとデジタルカメラを用いて行った。どちらもおおむね順調に研究を推進してきた。今回導入したハイパースペクトルカメラは、二次元の位置情報を持った画像と数十バンド以上の波長情報を取得することができ、様々な分野で物質の識別等に用いられている。近年、食品分野でも食品中の成分分布を可視化する研究に用いられている。実験は、以下のような方法で行った。

<揚げ物>実験試料として鶏ササミ、エビ、サツマイモ、ナスを用い、脂溶性色素スダンIVで染色した油で天ぷらを揚げた。揚げた試料は、冷蔵(約4°C)、常温(約20°C)、ホットショーケース(約50°C)で保存し、1分後、1、3、6時間後に試料の中心を包丁でカット後、断面をデジタルカメラで観察した。<煮物>実験試料としてダイコン、コンニャク、ジャガイモ、ニンジンを用い、水溶性色素青色1号で着色した煮汁で煮物を作製した。沸騰してから15分煮込んだ後、試料の中心を包丁でカット後、断面をデジタルカメラおよびハイパースペクトルカメラで観察した。また沸騰後15分煮込んだ各試料を鍋ごと冷蔵、常温で保存し、保存開始から1、3、6、24時間後および24時間経過後再加熱してから試料の中心を包丁でカット後、断面をデジタルカメラおよびハイパースペクトルカメラで観察した。今後、この食品中の成分分布を「料理の式」で表現し、客観的な料理の評価に使用する予定である。【背景・目的】エルヴェ・ティスの考えから本研究室では料理の構造を表す「料理の式」の定義を作成し、“食材の状態"の要素と“分子活動の状態"の要素を組み合わせ、レシピに基づいた一般的な料理の式化を行った。更に、煮汁浸透の判断が難しい煮物は構造観察を行った結果、具材や保存温度による浸透の違いが分かり、レシピに基づいて作成した式を訂正した。本研究では、揚げ油の浸透が不明瞭な揚げ物において、数十種類以上のスペクトル情報を取得できるハイパースペクトルイメージングを用い、油の分布の可視化、油の浸透率を算出し、「料理の式」を作成することを目的とした。【方法】電気フライヤーを使用し、脂溶性赤色色素スダンIVで染色した新油(未使用油)で試料としてフライドポテト、鶏唐揚げ、かき揚げ、ササミ天ぷら、エビフライを各試料に合わせた温度、時間で揚げた。揚げた試料の中心をカットし、断面をハイパースペクトルカメラで撮影した。【結果・考察】算出した浸透率をもとに、揚げ物の「料理の式」を再検討した。外側からの油が揚げ物の50%以上浸透している場合を分散:/(分散質/分散媒)、50%未満である場合を抱合:⊃(中身⊃外身)とした。レシピに基づいた式では、具材をS1、衣をS2とすると、素揚げS⊃O、天ぷらS1⊃(O/S2)であったが、浸透率90%以上のフライドポテトはO/S、ササミ天ぷらは衣部分の油浸透が20%であることからS1⊃S2⊃(O/S2)と訂正した。鶏唐揚げは衣部分の80%程度油が浸透していたことからレシピに基づいた式と同様にS1⊃(O/S2)と表した。食品中の成分や調味料の濃度分布を可視化、「料理の式」を作成することにより、これらの空間的配置がおいしさに与える影響を解明することなどにつながると考える。本実験では,NHK「きょうの料理」に掲載されたレシピの料理を,四つの「食材の状態」(気体,液体,油脂,固体)および四つの「分子活動の状態」(分散,併存,包合,重層)の要素で式化した。固体の料理あたりの平均数は,主食が,主菜よりも有意に高かった。また,主食の重層の数も,主菜および副菜と比較して有意に高い結果となった。式化した料理は,式のパラメータを基にした階層クラスター分析の樹形図によって,大きく特徴のある6つのグループに分類された。これらの結果によって,“料理の式"が構造と組織に基づいて料理を分類するのに利用できることが示唆された。
近代東アジア世界のなかの朝清関係：「宗属関係」の実質に着目して

本研究課題は、19世紀末に朝鮮が中国との間で有していた宗属関係について、朝鮮からその関係を見るとどのようなものであったと言えるのかを明らかにし、近代東アジア国際関係の秩序構造に対する理解を再考しようとするものである。本課題については、既に27年度に提出した博士論文、28年度の研究・調査を通して一定程度の新たな知見を得ていたが、朝鮮から見た宗属関係が、下関条約による廃棄を経て、その後の大韓帝国成立にいかに関わってくるのかという点については十分な議論をすることができなかった。そのため本年度は、その点の議論を大幅に補足して『朝鮮外交の近代ー宗属関係から大韓帝国へ』(名古屋大学出版会、2017年)にまとめて出版した。そして、拙著の成果を踏まえて9月下旬(京都大学)と3月上旬(島根県立大学)にそれぞれ報告し、隣接分野の専門家と意見交換をした。その過程で、宗属関係から大韓帝国までの変遷を俯瞰して見る際に、朝鮮の中華について研究を深めていかなければならないことが分かった。今後は、これまで以上に思想史研究や朝鮮以外の外交史研究の成果にも学びながら、朝鮮の近代外交の形成を論じる上で、朝鮮中華の概念や変遷についても検討していきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。採用第一年度に行った研究は、次のとおりである。まず、研究計画に沿って朝鮮における宗属関係の実質を検討するなかで、韓国の学会を中心に議論されている朝鮮中華主義について研究を深めた。この議論は、日本の学会ではまだほとんど取り上げられておらず、翻訳された研究書や論文もないため、韓国語の研究書や論文を調査し、精読して、その内容および問題点をまとめた。こうした作業は、本年度の第一の成果でもある博士論文の序論や結論とも関連する議論となり、博士論文の議論を膨らませながら研究を展開することができた。次に、朝鮮中華主義の議論の問題点として、朝鮮と「宗主国」である中国との関係は深く議論されている一方で、朝鮮と日本などの「交隣」関係をもつ国や地域との関係はほとんど議論されていない点に着目し、その内容をワークショップ『近代朝鮮から「交隣」を考える』で報告した。朝鮮における「交隣」を検討することは、宗属関係の実質を解明しようとする本研究において一見遠回りに見えるかもしれないが、朝鮮が理解した「交隣」から朝鮮が考えた「中華」も見えてくるため、本研究を遂行する上で必要不可欠な研究である。最後に、岡本隆司・箱田恵子・青山治世『出使日記の時代ー清末の中国と外交』(名古屋大学出版会、2014年)の成果を受けて、この研究で取り上げられた時期とほぼ同時期の朝鮮の在外使節のあり方、さらにはその使節の史料のあり方、残り方などを調べて、相違点などをまとめた。研究計画に即して、史料分析、学会発表などを行えた。また、本研究課題を遂行する上で前提となる博士論文をまとめ、提出できたことは大きな成果であった。採用第二年度の研究内容は以下の通りである。まず、研究計画に従い、近代朝鮮の「反清独立」・「反清ナショナリズム」について『駐韓日本公使館記録』『独立新聞』などの史料を中心に分析をおこなった。史料を読み込む過程で、朝鮮の「反清独立」を検討するにあたっては、先行研究が注目してきた清韓通商条約(1899年)以上に、大韓帝国の成立(1897年10月)の意味をその過程から丹念に解き起こす必要があると感じた。さらに、ロシアの外交文書を読み進めていくと、従来の研究で指摘されてきた大韓帝国成立時の朝露接近の構図も見直す必要があると感じた。そのような問題意識から、対清・対日関係に着目して大韓帝国の成立過程を改めて整理し、それが「開港」以後の朝鮮の歴史の中で有する意味を論じた。次に、朝鮮の初代駐米全権大臣として先行研究が注目してきた朴定陽(18411905)についての研究を行った。朴定陽は、高宗在任中、甲午改革や露館播遷といった政権の性格が大きく変化していく中にあっても、一貫して政府の要職に就いていたため、彼の官職生活を通して、高宗の考えや朝鮮政府の対外制度の変容について一定の知見を得ることができるのではないかと着想した。そうした着想から、「朴定陽を通してみる対外制度の変容」として研究をまとめた。最後に、前年度に東京大学に提出した博士論文が松下幸之助記念財団より「松下正治記念学術賞」を受賞した。この受賞により出版助成を頂けることになったので、博士論文の書籍化の作業に着手した。研究計画に従い、史料の収集・分析を行った。そして、それらの成果をまとめて学会で発表し、論文を執筆して投稿した。

そして、拙著の成果を踏まえて9月下旬(京都大学)と3月上旬(島根県立大学)にそれぞれ報告し、隣接分野の専門家と意見交換をした。その過程で、宗属関係から大韓帝国までの変遷を俯瞰して見る際に、朝鮮の中華について研究を深めていかなければならないことが分かった。今後は、これまで以上に思想史研究や朝鮮以外の外交史研究の成果にも学びながら、朝鮮の近代外交の形成を論じる上で、朝鮮中華の概念や変遷についても検討していきたい。平成28年1月28日に行われた博士論文公開審査では審査員の先生方から、1.研究の対象とする時期を日清戦争開戦までではなく高宗の皇帝即位まで論じる必要があること、2.外政機構の変化が宗属関係を否定するものではない以上その変化の振れ幅(宗属関係と近代的国際関係との間の振れ幅)を説明する必要があること、3.対外政策と外政機構の二分法ではなく外政機構の変化も包摂する対外政策という観点から論じる必要があること、などの貴重なご意見をいただいた。これらの指摘は、本研究課題とも深く関わるものであるので、次年度の研究に反映させていきたい。まずは、本年度の研究成果を論文として完成させる。次に、宗属関係が実質的に機能しなくなる1894年以降1897年までに、朝鮮政府の外政機構であった外務衙門と外部の組織変遷、機能、実務にあたった者たちの経歴の整理などを行う。その成果を、既に発表している統理交渉通商事務衙門(18821894)の研究成果と併せて分析し、論文にまとめる。最後に、博士論文を加筆・修正し、その成果を出版する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中年世代の老親扶養と老後生活に関する意識

中年世代は、定年退職後の親を持ち、老親扶養が現実的な問題になっていると共に、自分自身が将来、どのような老後生活、扶養形態をとるべきかを考え始めている年齢層である。本研究では静岡市に居住する4055歳の中高年有配偶女性に対して「中年世代の老親扶養と老後生活に関する調査」を実施し、老親扶養規範意識、老親扶養や介護の実態、老親に対する扶養意志、対象者自身の老後生活に関する意識を明らかにすることを目的とした。昨年度までに老親扶養規範意識、相続に関する意識、老親の生活実態や老親に対する扶養意志について分析した。そこで、研究期間最終年である本年度は、中年世代の有配偶女性が自分自身の老後生活に対してどのような希望を持っているかを分析、考察し、研究結果をまとめた。今回の静岡市調査からは、中年世代の希望する老後生活には、子どもとの居住形態、経済生活、生活分離のいずれの側面においても、子どもに頼らない自立の姿勢が強く認められた。すなわち、中年世代は現在、自分自身が親に対して行っている「長男中心」「長男任せ」の老親扶養とは異なる老後生活を希望している。中年世代の老後意識の特徴として、まず第1に、従来の部分的な居住空間の分離、家計や食事の部分的分離という「同居分離型」から、「分離した生活の中で特定部分を共有する」という「分離共有型」へと変化している点、第2に、対象者のほぼ全員が健康状態の如何を問わず、生涯にわたって経済的自立を望んでいる点、第3に、中年世代が介護を期待している子どもは「長男の嫁」から「夫」や「娘」へとシフトしており、「長男の嫁」の希望者は非常に低率(0.5%)である点が指摘できる。中年世代の希望するライフスタイルを実現するためには、住宅事情や経済的条件、社会保障制度を一層整備すると共に、質の高い福祉サービスを量的にも充足していくことが不可欠である。中年世代は定年退職後の親を持ち、自分の親と配偶者の親の扶養問題が現実的になるとともに、将来の自分自身の老後生活についても考え始めている年齢層であり、今後の高齢社会において家族が果たす老親扶養・介護機能のゆくえに大きな影響力を及ぼすとともに、21世紀の高齢者のライフスタイルを決定づけるkey-generationとして注目される。そこで、本研究では静岡市に居住する中年有配偶女性に対して「中年世代の老親扶養と老後生活に関する調査」を実施し、老親扶養規範意識、老親に対する扶養意志、子どもへの扶養期待、対象者自身の希望する老後生活を明らかにすることを目的としている。本年度は、先行研究や既存調査の検討、調査票の作成、調査の実施、対象者の基本的属性及び調査項目の部分的な分析を行った。対象者選定には静岡市保健福祉部の協力が得られ、静岡市に居住する4055歳の有配偶女性1000人に郵送調査を実施した。有効回収率は41.5%、分析対象者は415人である。対象者の4分の1は自分または夫の親を介護した(介護している)経験を持っており、対象者の6割が親の扶養や介護を自分自身が直面する現実的な問題と受け止めていた。さらに、一般論としての老親扶養意識、相続意識に関する21項目について分析を行ない、次の4点が明らかになった。(1)対象者の90%以上が親は子どもに頼らない自立の姿勢が必要であり、実際問題として子どもが親の面倒を見きれない状態があり得ると考えている。(2)老後生活において夫婦の伴侶性が最も大切であり、最も頼りになるのは「夫」という認識が大勢を占めている。

(3)息子同居、老親扶養に関する長男の義務に対して否定的な者が9割を超えており、性別や出生順位によって扶養義務に差があると考える者は少数である。(4)「夫の親の介護は嫁の義務」とする考え方は弱まっており、子ども全員の平等な分担と社会福祉サービスの積極的利用が支持されている。本研究は静岡市に居住する4055歳の中高年有配偶女性に対して「中年世代の老親扶養と老後生活に関する調査」を実施し、老親扶養規範意識、老親扶養や介護の実態、老親に対する扶養意志、対象者自身の老後生活を明らかにすることを目的としている。昨年度は、老親扶養規範意識、相続意識に関する21項目の分析を行った。本年度は、老親の生活実態や老親に対する扶養意志について分析、考察をし、次の点が明らかになった。(1)親は「既婚子と同居」している者が、本人の親46.3%、夫の親44.9%と最も多く、次いで「親夫婦二人暮らし」が本人の親24.7%、夫の親26.2%、「一人暮らし」が本人の親13.2%、夫の親15.8%である。従って、子どもと別居している親の割合は、本人の親では42.0%、夫の親では47.4%である。(2)対象者の年齢が高いほど、夫の親、本人の親ともに「既婚子との同居」が高率であり、'「50歳以上」では夫の親53.2%、本人の親57.4%を占めている。しかし、「50歳以上」では「一人暮らし」も夫の親、本人の親ともに20%弱に達している。(3)親の介護を「経験したことがある」対象者は22.9%、「現在介護している」対象者は3.6%であり、対象者の4分の1以上が親の介護経験を持っている。また、「介護の経験はないがいずれする」と答えた者が30.1%であり、親の介護を自分自身に直接関わる問題として認識している対象者は60%弱に達している。(4)対象者の扶養意志を全般的にみると「長男中心の扶養」、あるいは「長男まかせの扶養」となっている。とりわけ、夫の親に関して「長男以外の妻」である対象者に「長男まかせの扶養」が顕著である。一方、対象者本人の親については娘である対象者自身も経済的援助、介護を分担する意志を持つ者が多い。とりわけ、介護分担には80%以上の対象者が高い意欲を示している。また、中年世代は社会福祉サービスに対して非常に大きな期待をもっている。中年世代は、定年退職後の親を持ち、老親扶養が現実的な問題になっていると共に、自分自身が将来、どのような老後生活、扶養形態をとるべきかを考え始めている年齢層である。本研究では静岡市に居住する4055歳の中高年有配偶女性に対して「中年世代の老親扶養と老後生活に関する調査」を実施し、老親扶養規範意識、老親扶養や介護の実態、老親に対する扶養意志、対象者自身の老後生活に関する意識を明らかにすることを目的としている。昨年度までに老親扶養規範意識、相続に関する意識、老親の生活実態や老親に対する扶養意志について分析、考察をした。そこで、研究期間最終年である本年度は、対象者本人である中年世代の有配偶女性が自分自身の老後生活に対してどのような希望を持っているかを分析、考察した。今回の静岡市調査からは、中年世代の希望する老後生活には、子どもとの居住形態、経済生活、生活分離のいずれの側面においても、子どもに頼らない自立の姿勢が強く認められた。すなわち、中年世代は現在、自分自身が親に対して行っている「長男中心」「長男任せ」の老親扶養とは異なる老後生活を希望している。