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Ｃ＊環論を用いた自由群の位相力学系の研究

前年度の研究で得られた「近似性質を持つ群C*環が核型C*環の減少交叉として得られる」という定理に触発されて,核型でないC*環がどの程度まで“きつい"核型包囲環をもちうるか研究した.私はこの問題にカントール系という対象から研究に取り組み,無限自由積群の群C*環について最良の解を得た.つまり,近似性質をもつ無限自由積群(たとえば無限階の自由群)の被約群C*環に対して,包含の間に非自明な部分C*環がまったく存在しない核型包囲環を構成することができた.近年のC*環の分類理論のめざましい発展は,核型C*環に関するまったく非自明な,信じがたい埋め込みや同型の存在を示している.我々の構成した核型包囲環も分類理論の守備範囲にあるC*環(Kirchberg環)である.そのため,著しく性質の異なる部分環でありながら,中継する部分環をまったくもたないものが存在したことは驚きであると言えるだろう.このような問題はvon Neumann環の場合には30年以上前から現在に至るまで,Sorin Popaによるbreakthroughを祖として研究されている「極大単射部分環を探す」という問題と同値である.今回得られた成果は単に極小であるというだけでなく,部分間そのものが存在せず,von Neumann環で知られている結果よりもはるかに強い.そのためC*環の研究者のみならずvon Neumann環の研究者の関心を集めることができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は自由群の従順極小カントール系を,具体例の構成・解析を通して研究した.自由群の従順極小カントール系で, C*接合積の同型類が完全決定,あるいはK群などの性質により部分的に決定されている例は,これまで境界作用や, Elliott-Sierakowskiにより近年構成された数個の例など,その数は非常に限られていた.今年度の研究では,自由群の境界作用とprofinite Cantor系の対角作用として得られるCantor系を考察した.これらは実際極小従順であり,さまざまな例を与えることが期待できる.私はこれらのCantor系のうち,広いクラスの接合積のK-群を計算する手法を与えることに成功した.この方法により, C*-接合積の同型類が完全決定できる連続個の自由群の従順極小カントール系を構成することができた.その系として(同型類が特定されている)連続個のKirchberg環が,自由群のカントール系の接合積として表せることを示した.この結果は,単元以外が非自明な不動点を持たないカントール系だけを考えても同様に成立することを確認した.(現れるKirchberg環のクラスは変わりうる.)この研究成果と, Kirchberg-Phillipsの分類定理を組み合わせることで, Kirchberg環のうち, K群が(G¥oplus Q/Z, O, Zk^¥infty), Gは無限階数をもつねじれのないアーベル群,で与えられるものは,任意のvirtually自由群のカントール系の接合積に分解できることが系として得られた.また,私は今回の研究の応用として,境界作用と, odometer変換とよばれる古典的なカントール系の直積(これらは連続個ある)との対角作用の軌道同値類の分類問題を考察した. C*接合積はカントール系の連続軌道同値,強軌道同値,位相充足群の不変量であることが知られており,接合積の決定は重要であった.その結果,これらの連続軌道同値,強軌道同値,位相充足群はすべてC*接合積の同型で分類できることを示し,これらの意味で同型となる条件を元のodometer変換の型により簡潔に記述することに成功した.(1)完全離散群のC*群環の核型包囲環の研究を行った.群のコンパクト空間上の従順作用は群C*環の核型包囲環を与える.私は従順作用の列で作用される空間が次第に縮退し,自明なものにつぶれていくものを構成した.このような列はC*群環の核型包囲環の減少列を定める.私は群がAPを持つ場合にC*接合積の元がいつ部分接合積に含まれるかを,係数の条件で特徴づけた.この成果と前述の列の構成を合わせて,特に次の定理を得た.APを持つ群の群C*環は核型包囲環の減少交叉として実現できる.群がAPより緩い完全性を持つ場合にもこの性質を研究し,次のことが分かった.完全群の群C*環と群vN環の間には前述した性質を持つC*環が存在する.これよりC*環の核型性に関して次の事実が明らかになった.核型環の減少交叉は,核型性はおろか,それより緩い条件であるCBAP, SOAP, OAP, WEP, LLPなどを一般に持たない. vN環では対応する主張はまったく成り立たない.(2)Glasner--Weissによる極小同相写像の極小な斜積拡大の構成法を一般の離散群の従順極小位相力学系に拡張した.さらにこの構成から生じる極小斜積の接合積の性質を調べた.具体的には接合積がKirchberg環と呼ばれるよいC*環のクラスに入っているかどうかを考察した.この研究のためにJolissaintとRobertsonが導入したn-filling propertyと呼ばれる位相力学系の性質を亜群に拡張し,それが亜群C*環の純無限性を保障することを示した.

これより,力学系と空間に関する緩い条件の下で,接合積がKirchberg環になる極小斜積がたくさんあることがわかった.特にこれより次の定理を得た.Mを連結位相閉多様体,連結コンパクトHilbert cube多様体,またはそれらの可算直積とする.このとき任意の非従順な完全可算群はMとカントール集合の直積上に極小,従順,自由でその接合積がKirchberg環になる作用をもつ.これはカントール集合の場合に得られていたRordam--Sierakowskiの定理を拡張したものとなる.前年度の研究で得られた「近似性質を持つ群C*環が核型C*環の減少交叉として得られる」という定理に触発されて,核型でないC*環がどの程度まで“きつい"核型包囲環をもちうるか研究した.私はこの問題にカントール系という対象から研究に取り組み,無限自由積群の群C*環について最良の解を得た.つまり,近似性質をもつ無限自由積群(たとえば無限階の自由群)の被約群C*環に対して,包含の間に非自明な部分C*環がまったく存在しない核型包囲環を構成することができた.近年のC*環の分類理論のめざましい発展は,核型C*環に関するまったく非自明な,信じがたい埋め込みや同型の存在を示している.我々の構成した核型包囲環も分類理論の守備範囲にあるC*環(Kirchberg環)である.そのため,著しく性質の異なる部分環でありながら,中継する部分環をまったくもたないものが存在したことは驚きであると言えるだろう.このような問題はvon Neumann環の場合には30年以上前から現在に至るまで,Sorin Popaによるbreakthroughを祖として研究されている「極大単射部分環を探す」という問題と同値である.今回得られた成果は単に極小であるというだけでなく,部分間そのものが存在せず,von Neumann環で知られている結果よりもはるかに強い.そのためC*環の研究者のみならずvon Neumann環の研究者の関心を集めることができた.研究計画当初の予想を超えて,次の二つの研究成果を上げることができたため.(1)位相力学系の研究を通してC*環論の核型性に関わる新しい重要な現象の発見した.27年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き従順極小位相力学系とそのC*接合積の研究を継続していく.接合積の純無限性を力学系の条件から特徴づけることと, Rordamが構成した純無限でない無限単純環を力学系の接合積として与えることが今後の目標であるC^*-接合積の構造を完全に把握できるような自由群の従順極小カントール系を多数構成することは当初気にしていた重要な問題であったが,今年度の研究によりそのような例を非常に具体的な形で連続個与えることに成功した.これにより極小従順カントール系が本当に充分にたくさん存在すること,その一部は人の手により十分解析可能であることが明らかになった.これは研究の第一ステップとして非常に重要であった.以上を踏まえ,当研究は当初の研究計画と比較して充分順調に進展していると結論づける.27年度が最終年度であるため、記入しない。論文や講演のリストなどをまとめて公開している.今後の研究方策としては,まずは自由群の極小従順カントール系の接合積として現れるKirchberg環のクラスを特定したい.
光害を題材としたエネルギー環境教育法の開発と実践

現代社会が直面しているエネルギー問題や環境問題への関心を高めるため、光害を題材とした教材と教育法を開発し、本校の授業内および地域における出前講座で実践を行った。その中では、受講者自身が照度計を用いて身近な地域の光害調査を体験し、それに基づき考察・討論を行う授業展開により、教育効果の向上を図った。アンケート結果から、本教育法は多くの学生・児童の関心をひき、環境意識の向上など十分な成果が得られたことが確認された。本研究は、現代社会が直面しているエネルギー・環境問題への関心を高めるため、「光害」を題材とした教材と教育法を開発し、本校の授業内及び公開講座等(地域の小中高生・一般市民向け)で実践・精練し、新たなエネルギー環境教育法として広く普及させることを目的とする。光害は日本中どこでもその影響を体感でき、かつ初学者にも理解しやすいことから、エネルギー環境教育に非常に効果的な題材である。今年度は教材作成を中心に行い、主として以下の成果が得られた。1.米子市周辺(本校学生や地域住民に身近な場所)と岡山県美星町(光害防止条例を制定し、光害対策の進んだ町)において光害の現状を示す映像(写真、動画)を撮影し、光害の解説も含めてパワーポイントの教材を作成した。また、照度計を使って受講者全員に身の回りの光害を測定、討論させることにより省エネ・環境保全意識を向上させる授業プランを構築した。2.上記の教材を用いて、本校2年生に対して試行授業を行った。アンケート結果から、大部分の学生の関心をひき、環境意識の向上など期待通りの成果が得られたことが確認された。3.同教材を用いて、小学生(及び保護者)対象の出前講座を3回実施した。計159名の受講者へのアンケート結果から、小学生から大人まであらゆる世代の関心をひく有効な教材であることが確認された。4.本校科学部の活動として、米子市内各地の夜間照度を測定し「夜の街の明るさマップ」を作成した。参加学生の環境意識・科学的考察力が向上したと共に、日本天文学会Jr.セッションにて成果発表を行った。5. 2009年9月にアイルランドで開催された光害に関するシンポジウムに参加し、本校で行った試行授業の概要と成果について報告を行った。光害対策の先進国である欧米の研究者と交流・意見交換を行い、多くの有用な情報が得られたと共に、ドイツの研究者との共同研究を開始するに至った。本研究は、現代社会が直面しているエネルギー問題や環境問題への関心を高めるため、「光害」を題材とした教材と教育法を開発し、本校の授業内および公開講座等(地域の児童生徒・一般市民向け)で実践・精練し、新たなエネルギー環境教育法として広く普及させることが目的である。22年度は主として以下の成果が得られた。1.「エネルギー環境教育のための光害教材の改良」前年度に作成した、授業・公開講座で使用する光害教材について、写真・動画の追加やスライドの修正を行うとともに、新たに照明器具による光害のデモンストレーション装置を導入し、より効果的な教材にブラッシュアップすることができた。2.「授業・公開講座での実践」前年度に引き続き、本校2年生の授業内で上記教材を用いたエネルギー環境教育を実施した。そこでは全学生に光害の測定体験・討論を行わせ、アンケート結果も合わせて、学生のエネルギー環境問題に対する意識向上の成果が十分得られたと判断できた。また、小学生(及び保護者)対象の講座を12回実施し、同様の成果が得られた。3.「地域の夜空の明るさの測定・公開」本校科学部の活動として、米子市内各地の夜空の明るさの継続観測を実施し、光害の進度を定量的に評価した。観測結果は日本天文学会Jr.セッションにて発表すると共に、ウェブサイトに公開して地域住民の光害に対する意識向上を図った。4.「成果発表・国際共同研究への展開」2010年9月にハンガリーで開催された国際シンポジウムに参加、上記の成果発表を行い、高評価を得た。世界規模の光害研究組織である国際ダークスカイ協会の教育委員会メンバーとして承認され、今後の国際共同研究への筋道が得られた。これらの成果は専用のウェブサイトにて公開し、その普及に努めた。以上により、光害を題材としたエネルギー環境教育法のプロトタイプの構築、本校学生および地域住民のエネルギー環境問題への意識向上が達成された。
ＧＰＵスパコンのための３倍・４倍精度線形演算ライブラリの開発に関する研究

本研究の目的は,GPUスパコンにおける3倍・4倍精度演算の実用化を目的として,GPUにおける高性能な3倍・4倍精度線形計算ライブラリの実現に向けた基礎研究を行うことであった.本年度は主として,GPUにおける複数の演算精度に対応した線形計算ライブラリの効率的な実装手法に関する研究を行った,その結果として,複数のNVIDIA GPUアーキテクチャに対応した高速な行列ベクトル積ルーチン(GEMV)の実装手法を開発した.本実装ではGPUにおけるプログラムの実行メカニズムをモデル化し,実行効率が最大となるようなスレッドブロックサイズを自動的に決定するオンライン自動チューニングを採用する.これにより既存の実装と比べ,実行環境や問題サイズに依存して生じる性能の変動を防ぎ,常に高い性能を維持できる.本手法は,ある線形計算を行うプログラム(例えばBLASルーチンなど)において演算精度が異なる複数バージョンを実装・最適化する上で有効であると考えられる.またこの他に,4倍精度演算手法の応用として,倍精度演算性能が単精度演算性能の1/32であるNVIDIA社の最新GPUにおいて,ソフトウェアエミュレーションによる疑似倍精度演算を実装し,倍精度行列積ルーチン(DGEMM)においてハードウェア処理による実装を上回る性能が得られることを示した.本年度に開発したGPU向けソフトウェアの一部は,オープンソースのライブラリとしてウェブ上で公開しており,今後も開発を継続する予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はGPUスパコンにおける3倍・4倍精度演算の実用化を目的に, GPUに対応した高性能な3倍・4倍精度線形計算ライブラリ実現のための基礎研究として, (1)3倍・4倍精度演算手法の改良, (2)複数精度に対応した線形計算ライブラリの実装, (3)疎行列計算への適用,の3つのテーマについて研究を行う計画としている.本年度は主として「(3)疎行列計算への適用」に関する研究として, GPUにおける4倍精度浮動小数点演算の疎行列反復解法への応用に関する研究を行った.疎行列に対する連立一次方程式の反復解法は科学技術計算において多用される重要な演算であるが,浮動小数点演算の丸め誤差の影響で収束に要する反復回数が増大する場合があり,高精度の浮動小数点演算によって収束性を改善できるケースがある.本研究では疎行列反復解法として広く用いられているクリロフ部分空間法(CG法・BiCGStab法)を, 4倍精度浮動小数点演算を用いてGPU上に実装した.性能評価に用いたNVIDIA Tesla K20c GPUにおいては,疎行列反復解法において4倍精度演算を行ってもその性能はメモリ律速となり,一反復当たりの実行時間は最大でも倍精度演算の2倍程度となった.そして倍精度演算のみを用いた場合と比べて4倍精度演算を用いることで反復回数が十分に削減できるようなケースでは, 4倍精度演算を用いることで収束までの計算時間を短縮できるケースが少数であるが見つかった.本研究はGPU上の疎行列計算において, 4倍精度演算が十分に実用的な性能で実現できることを示し, 4倍精度演算の使用が疎行列反復解法の収束性を改善し高速化するための選択肢の一つとなりうることが示された.本研究の目的は,GPUスパコンにおける3倍・4倍精度演算の実用化を目的として,GPUにおける高性能な3倍・4倍精度線形計算ライブラリの実現に向けた基礎研究を行うことであった.本年度は主として,GPUにおける複数の演算精度に対応した線形計算ライブラリの効率的な実装手法に関する研究を行った,その結果として,複数のNVIDIA GPUアーキテクチャに対応した高速な行列ベクトル積ルーチン(GEMV)の実装手法を開発した.本実装ではGPUにおけるプログラムの実行メカニズムをモデル化し,実行効率が最大となるようなスレッドブロックサイズを自動的に決定するオンライン自動チューニングを採用する.これにより既存の実装と比べ,実行環境や問題サイズに依存して生じる性能の変動を防ぎ,常に高い性能を維持できる.本手法は,ある線形計算を行うプログラム(例えばBLASルーチンなど)において演算精度が異なる複数バージョンを実装・最適化する上で有効であると考えられる.またこの他に,4倍精度演算手法の応用として,倍精度演算性能が単精度演算性能の1/32であるNVIDIA社の最新GPUにおいて,ソフトウェアエミュレーションによる疑似倍精度演算を実装し,倍精度行列積ルーチン(DGEMM)においてハードウェア処理による実装を上回る性能が得られることを示した.本年度に開発したGPU向けソフトウェアの一部は,オープンソースのライブラリとしてウェブ上で公開しており,今後も開発を継続する予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度中の計画としていた論文誌への投稿およびソフトウェアの公開が達成できていない.該当年度末より開始している,最新GPUにおける密行列ベクトル積の性能チューニングに関する研究を完成させ,学会へ論文を投稿する予定である.この研究の成果は複数精度に対応した線形計算ライブラリの実装に用いるものであり,公開可能なものからソフトウェアとして公開する計画である.
微小界面の化学状態解析に向けたチップ増強ラマン分光法の電気化学環境への適用

本研究は、光の回折限界を超えた高い空間分解能にて振動スペクトルを得られる手法として近年応用が進められてきたチップ増強ラマン分光法(TERS)の測定系を水中に導入して電極、バイポテンショスタットを組み合わせることで、試料電位を制御して測定できる装置の構築を行い、微細な表面構造に依存した吸着分子や担体表面の電場応答や電気化学反応に応じた振動スペクトルを得ることを目指した。試料としてはp-アミノチオフェノール分子を吸着させた金微粒子表面等の測定を行い、探針表面の保護の有効性について確認された。一方、探針側に目的分子が付着してしまう問題も大きく、探針制御の改善が必要であることも明らかになった。チップ増強ラマン分光法(TERS)は,光の回折限界を超えた高い空間分解能にて振動スペクトルを得られる手法として近年応用が進められてきた。この手法では金属ナノ粒子を担持した探針を試料に近接させることで,探針先端近傍のみのラマンスペクトルを増強させることができることから,界面に適用すれば微細な表面構造に依存した吸着分子の振動スペクトルを得られるだけでなく,界面領域の分子の測定における感度向上も期待できる。この手法の水中界面の化学反応・電子授受の観測への応用を考えたとき,試料電位が制御された条件で測定を行うことは重要である。そこで,我々のTERS測定系を水中,かつ試料の電位制御を行いながら測定を行うことができるように,今年度は参照極,対極とポテンショスタットを組み込んだ装置を構築して電極表面の測定を行えるようにして,スパッタ金薄膜表面に吸着したp-アミノチオフェノール分子のラマンスペクトルの増強の確認を行った。また,探針表面の保護方法として,銀探針そのままの表面,探針をエタンチオール・エタノール溶液に浸漬してエタンチオール分子で保護した場合,アルミニウムを蒸着して空気酸化で形成したアルミナで保護した場合の比較を行った。測定の結果,試料に探針を接近させた場合,離した場合で比較すると探針接近に伴って複数のピーク強度の増強が確認され,電位によるスペクトル変化も観測された。また探針自体に分子が吸着してラマン散乱が強く観測されることがあるものの,探針保護によって軽減できることも明らかになった。光の回折限界を超えた高い空間分解能にて振動スペクトルを得られる手法として近年応用が進められてきたチップ増強ラマン分光法(TERS)を電気化学環境下に適用することで、微細な表面構造への吸着分子や担体表面の電場応答、電気化学反応に応じた振動スペクトルを得ることを本研究は目的としている。昨年度までの研究ではTERS測定系を水中に導入してバイポテンショスタットを組み込むことで、試料電位を制御してTERSの測定が可能な装置の構築を行った。今年度はITOでコートしたカバーガラス表面に板状金ナノ粒子を付着させてp-アミノチオフェノール分子を吸着させた試料について、吸着分子のTERS測定・電位応答変化の計測を試みた。測定に際しては、板状金ナノ粒子の合成を行ってITO基板上に滴下、乾燥させ、六角形の板状結晶がITOコート基板上に付着した基板が作製されていることをSEM観察により確認した。つぎに、基板を水中・電解液中に導入してTERS測定を試みたが、基板上の板状結晶の密度が低く、広範囲の基板上からナノ粒子を探索の後にTERS測定を行う必要があった。ところがこの際、探針の高さ制御の安定性の問題から探針または探針保護膜がダメージを受けることが多い。このため板状結晶の密度を高くした場合についても測定を試みたが、結晶が積み重なった構造となったり凝集等の影響により、基板上の吸着分子のTERS増強が得られないことが多かった。以上の問題を解決するため、板状の単結晶ナノ粒子ではなく、金属薄膜を蒸着したパターンを使用して吸着分子の測定を計画している。本年度は板状金ナノ粒子の合成を行って六角形の板状結晶をITO基板上に滴下、乾燥させ、ITOコートカバーガラス上に粒子が付着した基板を水中・電解液中に導入してTERS測定を試みた。ところが基板上の板状結晶の密度が低く、基板上の結晶の探索の後にTERS測定を行う必要があり、各試料での粒子探索と探針高さ制御の安定性、探針のTERS活性・保護膜の保持がいずれも良好な条件でないとスペクトルを得ることができない。実際に測定を行うと試料探索での探針・探針保護膜のダメージ頻度が高かったり、結晶密度を高くした場合の凝集などによってTERS信号の検出ができなかった条件が多かった。以上の理由によりTERSによる粒子上の吸着分子の検出には至らなかった。本研究は、光の回折限界を超えた高い空間分解能にて振動スペクトルを得られる手法として近年応用が進められてきたチップ増強ラマン分光法(TERS)を電気化学環境下に適用することで、微細な表面構造に依存した吸着分子や担体表面の電場応答や電気化学反応に応じた振動スペクトルを得ることを目的としている。昨年度までに、TERS測定系を水中に導入して電極、ポテンショスタットを組み込むことで、試料電位を制御して測定できる装置の構築を行い、p-アミノチオフェノール分子を吸着させた金表面を作製して吸着分子の吸着分子の観察・TERSスペクトル変化の観測のための実験を行ってきた。昨年度金ナノプレートの測定を行った際は、板状結晶の密度の問題、凝集等の影響の問題により測定が難しかったことから、今年度は板状単結晶ではなく、金属薄膜の蒸着パターンを試料とすることで、試料状態を安定化させての測定を試みた。

今回はポリスチレンビーズを並べたITOコートカバーガラス上に金を蒸着した後、ビーズを取り除くことによって生じる金パターン上にp-アミノチオフェノール分子を吸着させ、TERSによる増強の確認、電位によるスペクトル強度変化の観察を試みた。実際に測定を行ってみたところ、p-アミノチオフェノールの増強ラマン信号観測は行えるものの、水溶液中、銀探針を行って測定を行うため、探針・試料にダメージが及ぶ確率が高く、非常に難しい実験となった。今後は、探針、試料ともに、さらに安定した測定条件への改良が必要であるといえる。本研究は、光の回折限界を超えた高い空間分解能にて振動スペクトルを得られる手法として近年応用が進められてきたチップ増強ラマン分光法(TERS)の測定系を水中に導入して電極、バイポテンショスタットを組み合わせることで、試料電位を制御して測定できる装置の構築を行い、微細な表面構造に依存した吸着分子や担体表面の電場応答や電気化学反応に応じた振動スペクトルを得ることを目指した。試料としてはp-アミノチオフェノール分子を吸着させた金微粒子表面等の測定を行い、探針表面の保護の有効性について確認された。一方、探針側に目的分子が付着してしまう問題も大きく、探針制御の改善が必要であることも明らかになった。初年度の予定としては、測定系に参照極、対極とポテンショスタットを組み込んでTERS測定を行えるような測定系の構築、探針作製方法の比較による安定な探針の選択による金をコートしたカバーガラスにチオール系分子を吸着させた基板に対して増強の確認を行うことを予定していたことから、本年度の結果は概ねそれに沿ったものである。これまでの研究により、現状のシステムで板状単結晶ナノ粒子のTERS測定を試みた場合、付着位置がランダムなため位置の探索に長大な時間が掛かり、また探索時に探針・保護膜にダメージを受ける確率が高いことが明らかになっている。そこで測定時間の短縮によるダメージ確率の低減のため、蒸着で作製した金属薄膜パターン上への吸着分子のTERS測定を行うことを計画している。蒸着での作製により、吸着担体となる金属膜厚を薄くするとともに均一なものとして、金属表面・吸着分子の存在箇所とそうでない箇所の判別を容易にする。これにより、電気化学条件下、微細な金属パターン状の吸着分子のTERSスペクトルの測定が実施できることを示す。金属薄膜パターンの作製はITOコートカバーガラス表面をポリスチレン球で被覆、テンプレートとして蒸着を行うことで行う予定である。この基板上の金属表面に分子を吸着させTERSを試みることで、基板上の粒子位置の不定性や粒子の厚さの不定性による長時間の試料探索を短縮することができると考えられる。金やパラジウムによるパターンを作製してチオール系分子を吸着させ、これらの分子の電位応答に伴うスペクトル変化の観測を行う。以上の研究を通じて、TERSの電気化学環境下への適用方法の確立を目指すと共に、TERSスペクトルの電位変化の観測、金属・分子の電子状態や吸着分子の構造情報から微小な空間に吸着した分子特有の構造・性質を議論できるようにしたい。物理化学TERSの空間分解能を活かせる数百ナノメートルの微結晶表面での測定を行うことができるようにする。試料としては金ナノプレートのような百ナノメートル程度で薄い試料を検討している。
溶存無機炭素の同位体組成による新たな流域診断指標の構築

河川水中の溶存無機炭素は主として流域の土壌呼吸由来の炭酸ガスが溶け込み地下水へと押し出されて出てきたものである。本研究では集水域に負荷された分解性有機物についての情報を得ることができた。具体的には、溶存無機炭素の濃度と同位体組成(δ13C)を組み合わせることで溶存無機炭素の由来(土壌呼吸、大気)と光合成による溶存無機炭素の消費を解析することができた。一方、底泥間隙水中の溶存無機炭素とメタンガスのδ13Cの測定結果から、溶存無機炭素のδ13Cは底泥中のメタン生成の指標となることが明らかとなった。本年はΔ14C測定のために必要なグラファイト化ラインの各種パーツの条件設定を行った。7サンプル全自動システムを構築するため、試料水をHeパージし追い出した炭酸ガスを液体窒素でトラップし、再ガス化させるタイミングを合わせる必要がある。液体窒素を上げ下げする電動アクチュエーターとエア駆動の真空コックの制御用のタイマー付き電磁弁の作動時間を同調させるためのプログラム作成を行った。また、最終的にトラップした炭酸ガスを水素ガスと純鉄存在下でグラファイト化する工程では、安定した高温環境を長時間(650°C、3時間)必要とするが、その電気炉は最も不具合の生じやすい箇所であり、分解・交換が可能で、なおかつ断熱性に優れた7連電気炉の作成(材料は軽量断熱レンガと870°Cまで昇温可能なヒーターブロック)を行った。さらに、グラファイト化された炭酸ガス量を見積もるため、炭酸ガスを一時トラップするガラス管内の真空度を常時モニタリングし、PCに取り込むシステムを組み上げた(Full range Gauge/シングルゲージコントローラTPG261/ ActiveLine sofrware PT882550-T)。今後は、各パーツを組み上げ、測定精度管理と野外試料の測定を行う予定。また、溶存無機炭素の安定同位体比を100nmolで測定できる前処理ラインを使って、多様な水(渓流水から底泥間隙水まで)の溶存無機炭素の安定同位体比の測定を行った。河川水中の溶存無機炭素(DIC)の起源は土壌への浸透過程で取り込まれる土壌呼吸由来の炭酸ガスと大気中の炭酸ガスが主たるソースであると考えられる。霞ヶ浦流域の小河川80地点で出水時(総雨量75mm程度)における河川水のサンプリングを行い、河川水中のDICの安定同位体比(δ13C)と濃度を測定した。その結果、DICの濃度は畑地で高く、森林で低くなったことから、施肥に伴う土壌間隙水のアルカリ度の上昇が示唆された。また、土壌呼吸由来の炭酸ガスと溶解平衡に達している場合には、H2CO3*のδ13Cは-26‰程度となるのに対し、大気中の炭酸ガスと平衡状態にある場合は-9‰付近の値をとなることから、H2CO3*の濃度とδ13CからDICの起源についての知見を得ることができる。小河川80地点の出水時のH2CO3*の濃度とδ13Cの結果は、水源が湿地や池など水の滞留時間の長くなる地点の一部で大気交換や光合成の影響がみられたが、それ以外の大部分の地点では、DIC形成時の土壌呼吸由来のCO2のδ13Cはー22.5‰程度と考えらた。C3植物遺体のδ13Cの平均は-27‰程度であり、それが分解され土壌中の腐植物質となると数‰高くなることが一般的である。またそれが分解され、土壌呼吸となると1から2‰程度高くなることから、植物遺体の堆積層下にある腐植層の土壌間隙水の流出が示唆された。流下過程で起きる大気平衡や光合成の影響が1割程度の地点でしか見られなかった理由としては、小河川で出水時の採水であったことが影響したと考えられた。本年はΔ14C測定の前処理としてのグラファイト化の7サンプル自動システムの構築を行った。昨年度に組み上げた各パーツ(精製ライン、トラップライン、DIC抽出ライン)を連結し、コールドトラップを上下させる電動アクチュエーターと電磁弁の作動タイミングを同期させた。精製した炭酸ガスの水素還元を行う電気炉の温度調節とできたグラファイトの粉末をカプセル化するシステムを整備した。グラファイト化された炭酸ガス量を見積もるためトラップラインに設けられた真空圧の常時モニタリングシステム(ゲージコントローラTPG261/Active Line PT882550-T)の動作チェックも行った。この結果、研究期間全体を通じては以下の3種類のラインを作成し、うち2種類のラインを使って実サンプルの測定を行った。

1)溶存無機炭素の炭素安定同位体比(δ13C)の測定ライン2)メタンガスのδ13Cの測定ライン3)溶存無機炭素の放射性炭素濃度(Δ14C)の測定ライン実サンプルとして用いた霞ヶ浦の底泥間隙水の測定結果から、霞ヶ浦底泥中のメタンガスのδ13Cはおよそ-70‰であり、CO2 + H2 →CH4が、霞ヶ浦の底泥中のメタンガスの主たる生成プロセスであるという知見を得た。上記生成プロセスは大きな同位体分別を伴う反応であり、基質である溶存無機炭素のδ13Cが高い時ほどメタン生成活性が高くなるということが分かった。以上の結果から、底泥中の溶存無機炭素の安定同位体比は流域の中で最も高い値を取り、温室効果ガスであるメタンガスの生成活性を反映していることが明らかとなった。物質循環、生物地球化学Δ14Cの測定のための前処理ライン(グラファイト化ライン)の自動化には高温部と高真空部が必要であり、同時にそれを自動制御する真空バルブ、電源装置も必要となる。そのうち、高温部の電源装置の制御に関わる部分を今年度概ね完了した。また、高真空部に拡散・トラップされる炭酸ガスの濃度モニタリングのため、真空度を常時モニタリングし、PCに取り込み保存するシステムを作成した。また、炭素安定同位体比の測定に関しては溶存無機炭素に加えて、溶存メタンを20nmol程度で±0.5-0.7‰程度の精度で測定可能なラインの作成に成功し、メタンも含めたより広範な炭素循環の研究に使えるシステムを構築した。次年度の研究費は主としてグラファイト化ラインくみ上げ時に必要となる細かいパーツ類とグラファイト試料をAMS測定用試料へ加工する機器類の購入および、非接触型酸素プローブを装着できる蛍光検出による溶存酸素系の購入に充てる予定である。グラファイト化ライン構築のための主たるパーツは購入済みである。非接触型溶存酸素系を導入することで、微生物呼吸活性のリアルタイムの変化とDICの同位体比の時間当たり変化量の関係を明らかにし、DICの安定同位体と放射性同位体による新たな流域診断指標の構築を行う。今後は放射性同位体測定に必要なグラファイト化の自動ラインの最終くみ上げに精力的に取り組む。具体的には、1)溶存無機炭素や溶存メタンをHeバブルにより追い出し、液体窒素でトラップするための電動アクチュエータの動作と真空ラインの排気と水素ガスの導入のための自動真空弁の動作を同期させる、2)グラファイト化ラインにトラップした後、3時間炉温を650°Cに保持し、その間のリーク率とグラファイト化率を真空度と元素分析の値から評価し、最終的にはΔ14Cの測定精度を確定する。その後、保存試料の溶存無機炭素、溶存メタンの安定同位体比と放射性炭素濃度の測定を行う。多様な水系からのDICの同位体分析用の試料水を集めると同時に、グラファイト化ラインを完成させる。今年度と同様にDICの安定同位体解析を進め、最終年度にDICの放射性炭素濃度のデータと合わせることで、流域の炭素代謝に基づく、新しい流域診断指標の構築を行う。グラファイト化ラインを作成する上で必要となるタイマープログラム機能付き切り替えバルブや自動弁やフェラルなどは、本研究課題とは異なる硝酸イオン等の安定同位体分析でも使用するものであり、そうした別の研究費で購入した共通部品を流用することができ、消耗品の購入費が当初の予想より低く抑えられたため。今後は放射性同位体測定に必要なグラファイト化の自動ラインの最終くみ上げ時の購入し忘れ物品の追加購入等に充てる。具体的には、1)電動アクチュエータと真空ラインの排気系と水素ガスの導入のための自動真空弁周りの物品購入、2)グラファイト化ラインと電気炉周辺に必要な物品の購入、3)真空ラインのリーク率とグラファイト化率を真空度と元素分析の値から評価するための物品購入等、に充てる。最終的にはΔ14Cの測定精度を確定する。
構成的数学における位相空間論に関する研究

Bishopの距離空間とformal topologyは構成的数学における主要な空間概念であり、両者の関係の解明は構成的位相空間論の重要な課題である。本研究の目的は、位相空間論において最も重要な概念であるコンパクト性について、Bishopの距離空間におけるコンパクト性と両立するようなformal topologyの概念を特徴付け、そのように特徴付けられたformal topologyのクラスが良い性質を持つことを示すことである。本年度の主な結果は以下の2つである。第一に、Bishopの局所コンパクト距離空間をformal topologyにより特徴付けた。その特徴付けは、よく知られた空間である局所コンパクト正則formal topologyの定義に加算条件を加えることにより得られる単純なものであり、Bishopの距離空間の理論とformal topologyの理論の親和性を示すものである。本結果により、局所コンパクト距離空間の一般論をformal topologyで扱うことが可能となった。また、本研究では、得られた特徴付けの応用として、Bishopの距離空間の理論において最も重要な定理の一つである「一点コンパクト化定理」をformal topologyにおいて証明した。第二に、Palmgren(2007)による局所コンパクト距離空間のformal topologyへの埋め込みを、疑距離の族により定義される一様空間へと拡張した。さらに、前年度に得られた開被覆族により定義されるコンパクト一様空間のformal topologyへの埋込みが、疑距離の族により定義されるコンパクト一様空間の埋込みの拡張となっていることを示した。これにより、前年度の結果がPalmgrenの結果の拡張であることも同時に示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の主な目的は通常の位相空間論において最も重要な概念の一つであるコンパクト性について、Bishopの距離空間におけるコンパクト性(完備・全有界性)と両立するようなformaltopologyの概念を特徴付け、そのように特徴付けられたformal topologyのクラスが良い性質を持つことを示すことである。平成25年度は、Bishopの距離空間におけるコンパクト性と両立するようなformal topologyの概念を特徴付けることを試みた。主な結果は次の二つである。まず、既存の開被覆族による一様空間の定義を見直すことにより、コンパクト一様空間の圏からコンパクトformal topologyの圏への埋込みを構成した。この結果は、コンパクトfomal topologyが、開被覆によって定義されるコンパクト一様空間の拡張であることを意味する。その後、Palmgrenによって構成されていた、コンパクト距離空間の圏からコンパクト・正則formal topologyの圏への埋込みの像を、formal topologyの概念によって特徴付けた。コンパクト距離空間のこのような位相的な特徴付けは、構成的数学ではこれまで知られていないものである。これにより、Bishopのコンパクト距離空間に関する事実をformal topologyにおいて証明することが可能となった。本年度は、その一例として、「全てのコンパクト距離空間がCantor空間からの一様連続写像の像である」という有名な事実を、本研究で特徴付けたコンパクト距離空間に対応するformal topologyの事実として証明できることを示した。平成25年度に達成を予定していた目標は、おおむね達成できた。その理由は、一様空間からの埋め込み関手の詳細な分析結果を、二つ目の結果に繋げることができたためである。今後の研究では、本年度に特徴付けた、コンパクト距離空間に対応するformal topologyの研究に焦点を移す。具体的には以下の研究を予定している。1. Bishopのコンパクト距離空間における主要な定理を、fomal topologyにおいて証明する。2.上記によって特徴付けられたformal topologyと同値となる別の特徴付けを探る。
大陸地殻の脆性-塑性遷移と細粒長石の塑性変形

大陸地殻の脆性-塑性遷移付近における細粒長石の変形挙動を明らかにするため,天然断層岩中の細粒長石の解析と,細粒長石焼結体を出発物質とした変形実験を行った.天然断層岩の細粒斜長石は定向配列を持たず,また転位と再結晶の痕跡が見られる.実験試料には夏に用意した試料と冬に用意した試料があり,前者は均質な変形,後者は著しい変形集中を示した.前者の力学的性質と,結晶方位分布,転位と再結晶の痕跡から,天然の断層岩の細粒長石の変形を再現できた可能性が高い.本研究で得られた変形挙動の違いの原因を含め,今後脆性-塑性遷移付近における細粒長石の変形挙動を明らかにするには,試料中の水分量を制御した焼結体の合成技術が必要と考えられる.大陸地殻の脆性-塑性遷移付近における細粒長石の変形挙動を明らかにするため,天然断層岩中の細粒長石の解析と,細粒長石焼結体を出発物質とした変形実験を行った.天然断層岩の細粒斜長石は定向配列を持たず,また転位と再結晶の痕跡が見られる.実験試料には夏に用意した試料と冬に用意した試料があり,前者は均質な変形,後者は著しい変形集中を示した.前者の力学的性質と,結晶方位分布,転位と再結晶の痕跡から,天然の断層岩の細粒長石の変形を再現できた可能性が高い.本研究で得られた変形挙動の違いの原因を含め,今後脆性-塑性遷移付近における細粒長石の変形挙動を明らかにするには,試料中の水分量を制御した焼結体の合成技術が必要と考えられる.平成19年度は,平成20年度以降に行う実験の準備期間として位置づけられる.このため,実験で再現すべき現象の性情把握として,天然の脆性-塑性遷移条件付近で変形した断層岩について,走査型電子顕微鏡後方散乱電子線回折法(SEM-EBSD)による結晶定向配列(CPO)の解析,および透過型電子顕微鏡(TEM)観察を行うこと,各種実験装置の作成および,カリ長石焼結体の合成が予定されていた.しかしながら,研究を進める上でいくつか困難もあった.天然の断層岩のSEM-EBSDによる解析により,細粒カリ長石の(001)面が面構造に近く[100]軸が線構造方向を向くCPOが見出された.またTEM観察では細粒カリ長石集合体内での転位と再結晶の活動が明らかになった.なお研究代表者が既に行った斜長石の場合,CPOを持たないので,この点でカリ長石と斜長石は異なるようである.ただし,長石のような対称性の悪い鉱物のSEM-EBSD方位解析は時間がかかり,1試料のみの結果しか得られていない.今後,カリ長石のCPOの結果が一般的であるのか他試料でも検証する必要がある平成19年度はこのほか,カリ長石焼結体合成に必要なカリ長石微細粉末の準備,実験装置の部品の作成を行った.焼結体合成のためには,今後二次粒子の除去と冷間等方圧縮の後,熱間等方圧縮装置による焼結が必要である.なお交付申請書では,カリ長石焼結体合成に冷間等方圧縮用の装置が必要とあったが,既に産総研内にあることがわかったので購入しなかった.部品としては今後800°Cまでの高温で実験を行うためのヒーター,平成21年度予定の高歪量実験で用いる専用アルミナピストンの用意を行った.一方,産細内で使用予定の実験装置の一部部品に支障があることがわかったので,この修理をおこなった.本研究は,脆性-塑性遷移条件付近での細粒長石の塑性変形機構を天然試料の解析と変形実験により明らかにするとともに,大歪変形において塑性変形過程で破壊面形成にいたる過程を検証することを目的とする.平成20年度は平成19年度に導入した実験装置部品の調整を行いつつ,(1)実験室条件下で脆性-塑性が起こる条件を決めるとともに,(2)温度・歪速度を変化させて塑性変形構成則と変形機構を決定する計画であった.(1)については温度800°Cにおいて歪速度の上昇に伴い,歪速度1.5×10^<-5>s^<-1>における均質な塑性変形から,歪速度2×10^<-5>s^<-1>における脆性的な挙動に遷移することを確認し,目標を達成することができた.一方,平成19年度に導入した実験装置,特に高圧ガスのシール,荷重の測定を行う部品において,たびたび不具合が発生し,この調整のために膨大な時間を要した.平成20年度は,(2)温度・歪速度を変化させて塑性変形構成則と変形機構を決定する予定であったが,この度重なる部品の不具合から実施することが不可能であった.年度前半に,平成19年度導入の加熱用炉の断熱が不十分で,実験目標温度の800°Cに加熱時に,炉側面温度が異常上昇することが判明した.これは圧力容器破裂事故につながり非常に危険性であるため,平成21年度前半は加熱用炉の断熱性能向上の改良を行った.改良後,温度800°C,歪速度1.0×10^<-5>s^<-1>では全体に均質な塑性変形挙動,5.0×10^<-6>s^<-1>では著しい応力降下と変形集中と,平成20年度同様,一見歪速度の違いにより挙動が異なる結果が得られた.しかし平成20年度と21年度の結果を合わせると,細粒長石の挙動の違いは歪速度の違いには対応しない.

均質な塑性変形挙動を示した実験では,定常応力と歪速度に線形関係がある.一方応力降下と変形集中を示した実験は,定常応力は正の歪速度依存性があり,かつ歪速度は応力の3.2乗に比例する.さらに実験試料のX-CT解析から,歪集中部分での分離はない.従って,均質な塑性変形挙動は粒界滑りなどの粒径依存クリープ,応力降下と変形集中を示す挙動は転位クリープと,変形機構の違いによる挙動の違いと考えられる.実験によって変形機構が異なった原因は,細粒長石焼結体中の水の影響が考えられる.均質な塑性変形挙動を示した細粒長石焼結体は2003年夏に準備し,夏の高い湿度を試料が吸着,一方応力降下と変形集中を示した細粒長石焼結体は2004年の冬に準備し,冬の乾燥した空気のため吸着水が少なかった可能性がある.以上,交付申請書に記載した当初には想定していなかった,様々な部品調整の困難に直面,さらに実験を始めると,細粒長石焼結体作成時の空気中の湿度による挙動の違いという意外な結果が得られ,予想以上の長石の挙動の複雑性が明らかになった.一連の結果で当初目標は達成できなかったが,いくつかの技術的課題を解決したとともに,今後解決するべき技術的課題が明らかになってきたことは次につながる成果であると考えられる.
「司法臨床」の展開に関する実証的研究―弁護士と臨床心理士の協働をもとに―

本研究では、今までに構築した「司法臨床」の方法論を広く展開するために、弁護士と臨床心理士が協働した裁判事例を分析することによって、刑事・民事事件を適切に解決するための司法臨床の効用と課題を検証した。その結果、法と臨床の対等性に基づく両者のダイナミックな相互交流のプロセスによって生成する司法臨床の機能が、事件を適切に解決し、裁判の当事者に寄与することが明らかになった。今後の課題は、両者の相互交流を促進する役割を担う「司法臨床家」の養成、及び当事者主義的司法モデルを土台にした現行の裁判制度にいかにして司法臨床を位置づけるかということである。25年度は主に、本研究のサブテーマである「弁護士と臨床心理士の協働」に焦点をあてて研究を行った。具体的には、昨今の我が国の社会問題になっている、「いじめ問題」「体罰問題」「子どもの暴力問題」等を取り上げ、本研究の協力者である3人の弁護士が実際に担当した事件を詳細に検討した。その結果、それぞれの事件に対する法的関与のメリットとデメリットがあり、それを補完して適切な解決につなげるものが臨床的アプローチであることが明らかになった。その報告は、筆者と各弁護士との共著で、「児童心理」(2013年9月号2014年1月号まで)で短期連載として発表した。もう一つの研究実績としては、昨年度の報告で研究の推進事項にした「情状心理鑑定」について具体的に鑑定事例をもとに検討した。その結果、刑事裁判において臨床の知見を取り入れることによって、不可解な犯罪動機が解明され、さらに被告人の更生の方法に資することが明らかになった。その報告は、平成25年度日本弁護士連合会近畿地区弁護士夏期研修で講演したほか、著書論文(『法と心理学』2013年9月)としてまとめた。子どもと家族に関する問題解決のための「司法臨床」の方法ー法と心理臨床の協働ーを基盤として研究に取り組んだ。メインテーマである、弁護士と臨床心理士による実質的な協働体制による、わが国における子どもと家族に対する支援の実際について研究した。その上で、臨床心理士を正規のスタッフとして位置づけ、弁護士と協働して、刑事・民事事件、少年・家事事件にアプローチしている法律事務所における、具体的内容・実績と事例をもとに、法と臨床による問題解決の効用と課題を検討した。従来、弁護士の活動に応じた、臨床心理士の部分的な関与は行われていたが、本格的な弁護士と臨床心理士との協働はわが国では初の試みであり、今後の活動に期待された。それを踏まえた研究の展開として、地方裁判所における裁判員裁判での「情状鑑定」の実践例をもとに、法的枠組みにいかにして心理臨床的枠組みを導入することができるかについて研究を深めた。その結果、当事者主義的司法モデルをベースにした刑事司法への心理臨床的枠組みの導入の困難性が示され、今後、治療的司法モデルを展開させる必要性が明らかになった。26年度は、24年度・25年度の「弁護士と臨床心理士の協働」についての研究実績を踏まえて、1現代の社会問題になっているストーカー問題に焦点をあてて、ストーカーへの対応や防止策を研究した。また、2問題解決型裁判所の我が国への展望と課題について、法と心理臨床の協働が制度的に保障されている我が国の家庭裁判所について、家裁調査官の活動を基にその現状を再考した。1ストーカー問題に焦点化した理由は、相次ぐストーカー殺人事件のたびに法の不備が指摘され、ストーカー規制法が強化されているが、未だに有効な解決につながっていない。ストーカーの特質を踏まえた、「法と臨床の協働」が実践されていないからである。その点を具体的な問題の所在として、25年度にストーカー問題研究会を立ち上げてストーカへの対応や防止策を事例研究で検討している。研究結果は、業績に記載した論文の他、複数のメディアを通して発信した。2家庭裁判所は、少年非行や家族紛争の問題解決の目的のために、少年事件と家事事件の一連の手続に人間諸科学の専門家である家裁調査官を主要なスタッフとして位置付けている。非行や虐待など子どもと家族の問題解決のためには、法的機能と臨床的機能の両者ーすなわち司法臨床の機能を必要とするからである。その意味において、家庭裁判所の構造と機能は、少年非行や家族紛争に限らず、ドラッグやDV、精神障害などに関する我が国の問題解決型裁判所として展開する可能性を示している。ところが、昨今の家庭裁判所は刑事司法化、民事訴訟化の傾向が著しく、法と臨床の協働が適切に果たされていない。そこで、法と臨床を架橋する家裁調査官の活動を通して、家庭裁判所の現状を浮き彫りにしたうえで、我が国における問題解決型裁判所を実現するための課題と展望を検討した。研究結果については、業績に記載した編著の他、各研究会や学会で発表した。27年度は、これまで積み重ねてきた「法と心理臨床の協働ー司法臨床」の実践について、司法領域に留まらず、福祉、臨床、教育、産業領域における法と臨床のアプローチについて研究を拡げた。具体的には、それぞれの領域における援助者にインタビューを実施して、その領域における被援助者の特性を踏まえた司法臨床の必要性について明らかにした。また、司法臨床における加害者臨床については、加害者家族への援助に焦点化して研究を実施した。加害者家族の実態を調査したうえで、加害者家族の疲弊、援助回避傾向などにどのようにアプローチすることが望まれるのかについて検討した。研究結果については、日本心理臨床学会や各研究会で発表した。

27年度の研究成果を踏まえて、今後は法や臨床の専門家ではない対人援助者である司法臨床の適用と応用可能性について実証する。具体的には、保護司、民生委員、青少年委員、母子相談員、などにインタビューを実施したうえで、それぞれの対人援助者の援助の特徴を詳細に調査する。法や臨床の専門家ではない対人援助者の援助において期待されていることはいわゆる社会的常識や見識にもとづいた対応であるが、彼らが対象にする諸問題は、極めて法的事項と絡みさらに人間関係など臨床的関与が必要になる問題や紛争である。そのような諸問題に対人援助者が対応するためには、経験だけに頼ることには限界があり、ましてや独善的な価値観による判断は避けなければならない。その意味においても対人援助者が司法臨床の知見を獲得することは必須課題である。そのために司法臨床の機能を援助のどの段階でどのレベルまで適用することが可能かについて見極める必要がある。27年度の研究成果を含めて研究実績を広く社会に還元するために、「司法臨床」の方法を実践に則したできるだけ分かりやすい著書を有斐閣から出版する予定である。本研究では、今までに構築した「司法臨床」の方法論を広く展開するために、弁護士と臨床心理士が協働した裁判事例を分析することによって、刑事・民事事件を適切に解決するための司法臨床の効用と課題を検証した。その結果、法と臨床の対等性に基づく両者のダイナミックな相互交流のプロセスによって生成する司法臨床の機能が、事件を適切に解決し、裁判の当事者に寄与することが明らかになった。今後の課題は、両者の相互交流を促進する役割を担う「司法臨床家」の養成、及び当事者主義的司法モデルを土台にした現行の裁判制度にいかにして司法臨床を位置づけるかということである。24年、25年を通して本件研究が予定通り達成され、さらに具体的に焦点化して研究を深めている。またそれが、著書、論文、発表等で具体的な成果になっている。臨床心理学今後は、本研究の総まとめを、著書、研究会、学会を通して行う。具体的には、法と臨床の協働による、犯罪・非行、虐待、DV、などへのアプローチを広く実践につなげるために、弁護士、臨床心理士との共著『心理的援助のための法と対応の手引きー家族・学校・職場を助ける基礎知識』(有斐閣)を出版する。ストーカー問題研究を継続して実施する。学会発表としては、27年9月の日本心理臨床学会で「加害者家族へのアプローチをめぐって」のシンポジウムを行う他、法と心理学会でも研究成果を発表する。本研究の予定、特に前年に示した「今後の研究の推進方策」について、著書、論文、発表等で具体的な成果になっている。本研究の開始以前から研究の基盤となる「司法臨床」の概念と方法論の積み重ねが十分になされていたため、具体的な展開として、弁護士と臨床心理士による協働の実際の活動についての調査をもとに、法と臨床による問題解決の効用と課題を検討することができた。その研究成果は、主に2冊の単著と1冊の編著に著わすことができた。平成25年度の研究実施状況報告書に記載したように、現在の社会問題となっているストーカー問題への法と臨床による解決策の研究のまとめと発表を平成26年度中に行う予定であったが、研究の発表会を数回にわたって詳細に行う必要が生じたため、計画を延長して発表会を行うことにしたため、未使用額が生じた。
マクロファージの泡沫化機構に関する研究

マクロファージの泡沫化機構に関して、ヒト末梢血単球-マクロファージおよびラット肺胞マクロファージを使って以下のような研究をおこない。研究成果がえられた。1.ヒト末梢血単球を分離し、1020日培養してマクロファージ化した細胞に、糖尿病患者ならびに非糖尿病者(正常者および【IV】型高脂血症)より得られた血漿リポタンパク分画・超低比重リポタンパク(VLDL)を48時間負荷し、細胞内に蓄積された脂質量-トリグリセリド(TG)とコレステロール(TC)-を測定するとともに、VLDLを分解して細胞内への取り込みに関与する酵素・リポタンパクリパーゼ(LPL)を測定した。VLDLの負荷により、マクロファージの細胞内の脂質蓄積量はTG,TCとも著明に増加した。この際蓄積量はVLDL-TGの絶対量に依存して増加し、高TG血症の程度が強いほど細胞内TG蓄積量が大であった。更に、TG蓄積量とマクロファージが分秘するLPL活性との間には有意な相関がみとめられLPLがVLDLの細胞内への取り込み量を規定する重要な因子となっていることが考えられた。糖尿病患者と非糖尿病のVLDLとの間には、差異は認められなかった。これらの成績は昭和62年度糖尿病学会で口演予定である。2.ラット肺胞マクロファージを培養し、これに高コレステロール(C)食で飼育したラットよりえられた血漿リポタンパク分画を添加した。高C食は血漿リポタンパク、とくにVLDLに著しい変化をもたらし、とくにβ-VLDLを誘導する。β-VLDLは動脈硬化惹起性リポタンパクとして知られている。高C食誘導VLDLは培養マクロファージ細胞内のTCならびにTG蓄積量の著しい増加をもたらし、細胞は形態学的にも大型化した。また同時にLPLの分秘の亢進もひきおこした。これらの研究成果については、現在論文投稿中である。研究成果がえられた。