hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速酸化物イオン伝導体の新規触媒アシスト機能

すなわちランタンガリウム系酸化物(LSGM)、ジルコニア系酸化物(YSZ)、セリア系酸化物(GDC)、およびランタンアルミニウム系酸化物(LSA)を担体に用い、バイオガスに対する炭素析出抑制効果および触媒性能を平成25年度と同様な方法で検討する。2.上記に加え、イオン・電子混合伝導体を担体とした触媒のリフォーミング性能を評価する。すなわち、酸化物イオン・電子混合伝導特性に優れ、酸素透過膜、固体酸化物燃料電池カソード材として有望な材料として知られる層状ペロブスカイト化合物Ln2NiO4 (Ln:希土類)を既報に基づいて作製し、触媒担体として用いる。他の担体の場合と同様に、触媒試料の調製・評価および触媒性能の評価を行い、リフォーミング各温度における電気伝導特性(文献値)と触媒性能とを比較し、触媒担体の酸化物イオン・電子混合伝導特性が触媒性能及び炭素析出に与える影響を明らかにする。さらに還元雰囲気における化学的安定性評価を水蒸気改質反応試験後の試料についてXRD、XPS測定により行う。3.検討した化合物の中で、炭素析出抑制効果が認められるものを造粒し、多孔性の異なる触媒担体に調製する。前項と同様に、触媒試料の調製・評価および触媒性能の評価を行い、触媒担体の多孔性が触媒性能及び炭素析出に与える影響を明らかにする。4.研究申請期間で得られた成果を総括し、新規バイオエタノールおよびバイオガス改質触媒設計指針を確立する、と共に今後の展望を明示する。
2波長収斂光による微細位相記録情報の検出

微細位相記録情報の検出の評価に先立ち,情報担体となる位相シフト量が微少な記録の評価手法の確立を行った.ディスク面に2次元配置された記録情報における微少な位相シフト量の分布の評価のために,テレビカメラと回転検光子を用いてピクセル毎に余弦関数をフィッティングさせる手法を検討した.これには微少2次元信号計測のための画像同期検波が取り入れられていると同時に,空間的な偏光差動法に代わる時分割偏光差動法を実現するために光周波数シフタを利用した偏光高速スイッチングが取り入れられている.本方法により,不要な干渉縞の問題は残るものの,標準偏差0.005度のばらつきで旋光性分布計測が可能となり,位相記録情報の記録状態の評価が可能となった.収斂光をデフォーカス状態で媒体に入射させたときの再生信号の評価においては,孤立記録のみならず任意記録の場合にも,従来のフォーカス法に比較して若干大きな再生出力が得られることを,本再生光学系の周波数特性の解析により明かにすることができた.また,2波長による信号再生においては,単に波長差に起因するフーリエ変換パターンの差異の検出では高いSN比の信号は期待できず,干渉(ビ-ト)を利用してのヘテロダイン検出が検討した手法のなかで最良であることが,理論計算あるいは孤立記録遷移に対する模擬実験で示された.しかし干渉の利用に際しては,再生光学系の構成が複雑であり実応用面では問題が多い.任意記録の信号再生の実証においては,高精度のディスクドライブ系および高分解能の光量分布測定系の導入なしでは信号検出の評価ができないこととなった.微細位相記録情報の検出の評価に先立ち,情報担体となる位相シフト量が微少な記録の評価手法の確立を行った.ディスク面に2次元配置された記録情報における微少な位相シフト量の分布の評価のために,テレビカメラと回転検光子を用いてピクセル毎に余弦関数をフィッティングさせる手法を検討した.これには微少2次元信号計測のための画像同期検波が取り入れられていると同時に,空間的な偏光差動法に代わる時分割偏光差動法を実現するために光周波数シフタを利用した偏光高速スイッチングが取り入れられている.本方法により,不要な干渉縞の問題は残るものの,標準偏差0.005度のばらつきで旋光性分布計測が可能となり,位相記録情報の記録状態の評価が可能となった.収斂光をデフォーカス状態で媒体に入射させたときの再生信号の評価においては,孤立記録のみならず任意記録の場合にも,従来のフォーカス法に比較して若干大きな再生出力が得られることを,本再生光学系の周波数特性の解析により明かにすることができた.また,2波長による信号再生においては,単に波長差に起因するフーリエ変換パターンの差異の検出では高いSN比の信号は期待できず,干渉(ビ-ト)を利用してのヘテロダイン検出が検討した手法のなかで最良であることが,理論計算あるいは孤立記録遷移に対する模擬実験で示された.しかし干渉の利用に際しては,再生光学系の構成が複雑であり実応用面では問題が多い.任意記録の信号再生の実証においては,高精度のディスクドライブ系および高分解能の光量分布測定系の導入なしでは信号検出の評価ができないこととなった.
成人期カロリー制限の子ども期放射線被ばく誘発腫瘍に対する発がん予防効果の検証

カロリー制限(CR)の効果として、寿命延長効果やがん予防効果が報告されている。我々は、これまでにCRが放射線被ばく後の寿命を延長することを報告した。しかしながら、CRの放射線誘発腫瘍に対する予防効果に関する報告は少ない。我々は、CRの小児期放射線被ばくによって誘発される消化管腫瘍に対する発がん予防効果を家族性大腸腺腫症モデルマウスを用いて検証した。その結果、幼若期、若成体期及び成体期からのCRは有意に体重の増加を抑制した。また、CRは腫瘍数と腫瘍サイズも抑制した。特に、腫瘍サイズの増大を抑制することが分かった。若成体期と成体期からのCRでもがんの予防効果が認められた。カロリー制限の開始年齢と放射線誘発がんに対する予防効果との関連性を明らかにするため、C3B6F1 Apc Minマウスを用いて1.の実験を行い、2.と3.の結果を得た。1. 2週齢のC3B6F1 Apc MinマウスにX線2Gyを照射した群と非照射群を設定し、カロリー制限を7週齢から開始した。各群ともに7,10,15及び20週齢時に解剖を行い小腸を摘出し腫瘍数と腫瘍径を計測した。2. X線照射群腫瘍数と腫瘍径は、非照射群に比較し経時的に有意な増加を示すことを確認した。3.カロリー制限開始3週目と7週目は、腫瘍径のみの抑制を示したが、カロリー制限開始13週目は、腫瘍径の抑制に加え腫瘍数も有意に抑制することを明らかにした。小児期放射線被ばくにより誘発される放射線特異的消化管腫瘍に対するカロリー制限の開始年齢と予防効果の検証をC3B6F1 Apc Minマウスを用いて検討中である。現在までに、2週齢の雄C3B6F1 Apc MinマウスにX線2Gyを照射し、7週齢からカロリー制限をすることで腫瘍の数とサイズを抑制することが分かった。腫瘍数に関しては、カロリー制限の期間が長期の場合に抑制効果が認められた。現在、カロリー制限を4、10、20週齢から開始する実験を設定し成人からのカロリー制限が腫瘍抑制に有効であるかの検討を開始している。初年度の平成26年に本研究所実験動物施設で発生したマウス肝炎ウイルス汚染事故に伴う実験途中のマウスの処分と施設全体の除染作業および平成27年度に作製予定のC3B6F1 Apc Minマウス用の交配マウスである雄B6 Apc Minマウスの作製が困難を極めたため、計画通りの遂行に支障が出た。小児期放射線被ばくにより誘発される放射線特異的消化管腫瘍に対するカロリー制限(CR)の開始年齢と予防効果の検証をC3B6F1 Apc Minマウスを用いて検証を行った。雄C3B6F1 Apc Minマウス180匹を放射線照射群と非照射群に分け実験を行った。照射群は、2週齢時にX線を全身照射後に、CRなし群(第1群)、4週齢からCR開始群(第2群)、10週齢からCR開始群(第3群)、20週齢からCR開始群(第4群)の4群を設定した。同様に、非照射群に関してもCRなし群(第5群)、4週齢からCR開始群(第6群)、10週齢からCR開始群(第7群)、20週齢からCR開始群(第8群)の4群を設定した。合計8群を設定し実験を開始した。第1群と第5群は、4週齢、10週齢、20週齢及び30週齢時に屠殺し、照射により誘発される消化管腫瘍の個数と腫瘍サイズの経時的変化を非照射群と比較検討を行った。第2ー4群と第6ー8群は、CRが放射線誘発消化管腫瘍と自然発症消化管腫瘍の両方に対して予防効果を示すか、また、CRの開始年齢と消化管腫瘍の予防効果の程度に違いはあるのかを検証すべく、30週齢時に屠殺を行い消化管腫瘍の個数と腫瘍サイズの計測を行った。照射群における消化管腫瘍の個数は、20週齢時までは経時的に増加を示したが30週齢では個数の変化は認められなかった。20週齢と30週齢では、照射により腫瘍数が非照射群に比較して有意に増加を示した。照射群における腫瘍サイズは、経時的に増加を示し30週齢ではサイズの大きい腫瘍が占める割合が20週齢に比較して高い傾向が認められた。CRは、照射群において特に消化管腫瘍のサイズの抑制が顕著に認められた。現在、詳細な検討を進めている。初年度(平成26年度)に本研究所実験動物施設で発生したマウス肝炎ウイルス汚染事故に伴う実験途中のマウスの全処分に伴い予定通りの計画の遂行に支障が生じたが、C3B6F1 Apc Minマウス作製用の交配マウスの購入匹数を増やすなど様々な対策を講じたことにより、計画予定であった実験群の設定、解剖、病理解析等をスムーズに遂行でき、遅れを取り戻すことが出来た。小児期放射線被ばくにより誘発される放射線特異的消化管腫瘍に対するカロリー制限(CR)の開始年齢と予防効果の検証をC3B6F1 ApcMinマウスを用いて検証を行った。

照射群は、2週齢時にX線を全身照射後に、CRなし群(第1群)、4週齢からCR開始群(第2群)、10週齢からCR開始群(第3群)、20週齢からCR開始群(第4群)の4群を設定した。同様に、非照射群に関してもCRなし群(第5群)、4週齢からCR開始群(第6群)、10週齢からCR開始群(第7群)、20週齢からCR開始群(第8群)の4群を設定した。合計8群を設定し実験を開始した。第1群と第5群は、4週齢、10週齢、20週齢及び30週齢時に屠殺し、照射により誘発される消化管腫瘍の個数と腫瘍サイズの経時的変化を非照射群と比較検討を行った。第2ー4群と第6ー8群は、CRが放射線誘発消化管腫瘍と自然発症消化管腫瘍の両方に対して予防効果を示すか、また、CRの開始年齢と消化管腫瘍の予防効果の程度に違いはあるのかを検証すべく、30週齢時に屠殺を行い消化管腫瘍の個数と腫瘍サイズの計測を行った。照射群における消化管腫瘍の個数は、20週齢時までは経時的に増加を示したが30週齢では個数の変化は認められなかった。20週齢と30週齢では、照射により腫瘍数が非照射群に比較して有意に増加を示した。照射群における腫瘍サイズは、経時的に増加を示し30週齢ではサイズの大きい腫瘍が占める割合が20週齢に比較して高い傾向が認められた。CRは、照射群において特に消化管腫瘍のサイズの抑制が顕著に認められた。カロリー制限(CR)の効果として、寿命延長効果やがん予防効果が報告されている。我々は、これまでにCRが放射線被ばく後の寿命を延長することを報告した。しかしながら、CRの放射線誘発腫瘍に対する予防効果に関する報告は少ない。我々は、CRの小児期放射線被ばくによって誘発される消化管腫瘍に対する発がん予防効果を家族性大腸腺腫症モデルマウスを用いて検証した。その結果、幼若期、若成体期及び成体期からのCRは有意に体重の増加を抑制した。また、CRは腫瘍数と腫瘍サイズも抑制した。特に、腫瘍サイズの増大を抑制することが分かった。若成体期と成体期からのCRでもがんの予防効果が認められた。実験動物施設内でのマウス肝炎ウイルス汚染事故により実験途中のマウスの処分と施設全体の除染作業により計画通りの動物実験の遂行が困難であった。実験計画の遅れを取り戻すべく、交配用雄B6 Apc Minマウスの作製匹数を増やすと共にC3B6F1 Apc Minマウスの作製数を増やすべく、雌C3Hマウスの購入匹数を増やし全ての実験群の設定を今年度前半中に終了し、スケジュールの解剖、病理解析、結果のまとめを行う。カロリー制限による放射線誘発消化管腫瘍に対する抑制効果を詳細に検討を行う予定。分子病理学的手法による検討に加え、放射線により誘発された消化管腫瘍のsignatureの同定を行いカロリー制限が放射線誘発の腫瘍を抑制しているかの検証を行う。実験病理学平成26年度の実験計画の遅れを取り戻すべく、C3B6F1 Apc minマウスの作製を交配の匹数を増やすことで対応し、今年度中にすべての群の設定を終了し、スケジュールの解剖、病理解析を進める。初年度の平成26年に本研究所実験動物施設で発生したマウス肝炎ウイルス汚染事故に伴う実験途中のマウスの処分と施設全体の除染作業および平成27年度に作製予定のC3B6F1 Apc Minマウス用の交配マウスである雄B6 Apc Minマウスの作製が困難を極めたため、計画通りの遂行に支障が出た。初年度に本研究所実験動物施設で発生したマウス肝炎ウイルス汚染事故に伴う実験途中のマウスの全処分に伴い予定通りの計画に遅れが発生したため、次年度使用額が生じた。
冷戦期におけるエネルギー資源ガヴァナンスの国際的展開と日本外交

本研究は、エネルギー資源ガヴァナンスの国際的展開との連関を重視しつつ、冷戦期における日本のエネルギー資源外交の展開を、第I期「国際石油資本優位(1969年)」、第II期「国際石油資本とOPECの相克(197073年)」、第III期「OPEC優位:消費国間協調枠組の形成(197379年)」、第IV期「OPEC優位から市場の時代へ:消費国間協調枠組の展開(197986年)」の4つの時期に分けて検討するものである。最終年度となる本年は、これまでの研究成果を原稿としてまとめることに向けた作業に注力した。第一に、成果の概要の一部を利用して「「資源小国」に求められるエネルギー資源外交」(佐藤史郎他編『日本外交の論点』法律文化社、2018年)を刊行した。第二に、世田谷市民大学の公開講座「「資源小国」の戦後史ー日本外交の再検討」(全12回)の全体の三分の二ほどを使って成果の概要を紹介した。第三に研究成果を活用しつつ対象時期を拡大した『日本の資源外交ー「資源小国」の戦後史(仮)』(中公新書、2019年度刊行予定)の原稿執筆を進めた。また、その他の小さな成果として書評2本を公刊した他、研究を進める前提となる日本の外交記録公開制度に関して2018年度日本国際政治学会研究大会のラウンドテーブルで報告した。『日本の資源外交』刊行準備を進めると共に、2016年度に学会報告を行った東京サミット(1979年)における日本外交や第二次石油危機への対応、さらに1980年代前半の主要国首脳会議における日本外交等に関する詳細な成果を学術論文として公刊することが研究期間終了後の課題であり、それに向けた史料収集及びインタビューも適宜実施した。エネルギー資源価格の変動に一般の関心は大きく左右されてきたが、「資源小国」である日本にとってエネルギー資源問題は逃れることのできない重要な政策課題である。本研究の第一年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1.資料収集:国内では外務省外交史料館及び国立国会図書館を中心に、外国ではアメリカのカーター大統領図書館で関連資料の収集及び整理に努めると共に、関連書籍・論文の収集も継続的に進めた。また、関係者への聞き取り調査及び整理を行った。2.研究発表:第一に、本研究課題と密接に関係する拙著『「経済大国」日本の外交ーエネルギー資源外交の形成、19671974年』(千倉書房、2015年)を対象とする2件の合評会(CHIR-Japan(国際関係史学会)研究会及び冷戦研究会)に出席し、議論及び意見交換の機会を得た。第二に、第二次石油危機の発生に伴ってエネルギー資源問題が主要議題となった東京サミット(1979年)における日本外交について、2016年度日本国際政治学会研究大会(部会3「戦後日本外交史研究の現在」)で報告を行った。この結果として、第I期第III期を貫く視座と見通しが得られ、日本政府内の対立構図が第III期に入って変容したことが明らかとなった。諸般の事情から実際の研究拠点(自宅)が研究機関の遠隔地となる一方で、主たる資料調査先である外務省外交史料館の利用が容易になったことから、当初の予定を前倒しして、第二年度に予定していた第III期「OPEC優位:消費国間協調枠組の形成(197379年)」に関する資料収集及び分析を進めることが出来た。また、これに合わせて海外での調査先も前倒しする形となった。他方で、研究成果を活字として報告する段階には至らず、両者を総合して「おおむね順調に進展している」と考えている。本研究の第二年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1.資料収集:国内では外務省外交史料館及び国立国会図書館を中心に、外国ではイギリスの国立公文書館で関連資料の収集及び整理に努めると共に、関連書籍・論文の収集も継続的に進めた。とりわけ、幅広い関係者への聞き取りに成功したことは大きな成果である。2.研究発表:第一に、第二次石油危機の発生に伴ってエネルギー資源問題が主要議題となった東京サミット(1979年)における日本外交について、研究代表者の所属する立教大学内の研究会(政治学総合演習)で報告すると共に、翻刻した首脳会合の議事録に解説を付したものを紀要に発表した。

第二に、本研究が対象とする時期を含む日本外交論(「「価値」をめぐる模索ー冷戦後日本外交の新局面」)を『国際安全保障』誌に発表した。第三に、日本外交論の教科書に資源・エネルギーに関する論考を寄稿した(刊行は2018年度の予定)。これらの結果として、研究対象の全期間を貫くと視座と見通しを得ることができた。研究拠点の変更(北海道大学→立教大学)もあり、研究成果の公表は若干遅れているものの、資料収集を含めて研究そのものは順調に進展している。本研究は、エネルギー資源ガヴァナンスの国際的展開との連関を重視しつつ、冷戦期における日本のエネルギー資源外交の展開を、第I期「国際石油資本優位(1969年)」、第II期「国際石油資本とOPECの相克(197073年)」、第III期「OPEC優位:消費国間協調枠組の形成(197379年)」、第IV期「OPEC優位から市場の時代へ:消費国間協調枠組の展開(197986年)」の4つの時期に分けて検討するものである。最終年度となる本年は、これまでの研究成果を原稿としてまとめることに向けた作業に注力した。第一に、成果の概要の一部を利用して「「資源小国」に求められるエネルギー資源外交」(佐藤史郎他編『日本外交の論点』法律文化社、2018年)を刊行した。第二に、世田谷市民大学の公開講座「「資源小国」の戦後史ー日本外交の再検討」(全12回)の全体の三分の二ほどを使って成果の概要を紹介した。第三に研究成果を活用しつつ対象時期を拡大した『日本の資源外交ー「資源小国」の戦後史(仮)』(中公新書、2019年度刊行予定)の原稿執筆を進めた。また、その他の小さな成果として書評2本を公刊した他、研究を進める前提となる日本の外交記録公開制度に関して2018年度日本国際政治学会研究大会のラウンドテーブルで報告した。『日本の資源外交』刊行準備を進めると共に、2016年度に学会報告を行った東京サミット(1979年)における日本外交や第二次石油危機への対応、さらに1980年代前半の主要国首脳会議における日本外交等に関する詳細な成果を学術論文として公刊することが研究期間終了後の課題であり、それに向けた史料収集及びインタビューも適宜実施した。当初の計画に加えて第二年度に行う予定だった第III期に関する研究を第一年度に前倒しする形になったことから、第二年度は引き続き第I期第III期に関する研究を進める。また、第一年度に訪問先を変更した外国での資料収集は予定を入れ替える形で第二年度に実施したい。また、第一年度の研究成果を査読論文として公刊することを目指す。最終年度は、若干の積み残しのある資料収集を進めつつ、研究成果を論文及び単著の形で公表することを目標に進める。その際、個々の論文で細部の分析を詰めつつ、前期に予定されている市民講座(世田谷市民大学)での講義等も活用して、研究の全体像を描き出すことを意識したい。諸般の事情で実際の研究拠点(自宅)が研究機関の遠隔地となる一方で主たる出張先として想定していた外務省外交史料館及びインタビュー実施場所が近くなったことを主たる理由として、旅費の支出が予定と若干の変更となったこ。また、当初の予定よりも書籍購入費が若干増えたことで、差し引き約10万円の残金となった。研究拠点が当初の北海道大学から立教大学へ移転したことで、主たる国内資料収集拠点である外交史料館の所在地であり、インタビュー実施予定場所であった東京への旅費が不要となった一方で、研究上必要となる図書等が想定以上に増えたことから、支出を若干変更した。
顎顔面部における可動性蛋白質/ペプチドの化学交換イメージングの検討

前年度の研究より、3 point DIXONによるB0補正と連続的に飽和パルスを印加するsequenceを一体化した方法(3D DIXON TSE法)が有効であったため、3D DIXON TSE法を用いて、9病変に撮像を行った。。APTの指標としては、今までとおりMTR asymmetry(MTR asym)を算出した。その結果、扁平上皮癌は、3.9±1.3%、悪性リンパ腫は、4.1%と比較的大きな値となり、多形腺腫の2.8%に比較すれば大きな値となった。しかし、顔面部に多発する血管腫や悪性腫瘍との鑑別に苦慮した急速に頬部に広がる炎症性肉芽においても、それぞれ3.9%、4.0%と大きな値となった。この結果は、2015年度のB0マップを別途取得したシングルスライス法の結果(充実性の腫瘍においては、悪性腫瘍が良性より高い傾向があるものの、単独で評価する事は困難であるという)に矛盾しないものであった。又、MTR asymの意義を検討するために、MRT asymと拡散強調像のTSE-DWIから得られたパラメーターのピクセルごとの比較を行った。位置補正を行い、全ピクセルのパラメーターを書き出し、相関を検討した。TSE-DWIからは見かけの拡散係数(ADC)、IVIM法を用いたD*(擬似拡散係数), D(真の拡散係数), f(灌流の割合)、その結果、悪性リンパ腫や扁平上皮癌においては、MTR asymとADC, Dと負の相関を持ち、細胞内でのタンパク、アミノ酸合成がMTR asymに反映されている事を示唆すると考えられた。一方、多形腺腫、血管腫、肉芽などに関しては、いずれのパラメーターとも有意な相関を認めなかった。このことは、細胞内でのタンパク、アミノ酸合成以外にも間質(特にcysticな部分やmyxomatousな部分)に存在するタンパク、アミノ酸を反映すると考えられた。MRI検査において、可動性タンパク質・ペプチド(APT)イメージングを撮像し、APTの指標となるMTR asymmetry(MTR asym)を求めた。APTイメージングとして、シングルショットの高速スピンエコー法を用い、水ピーク±3.5ppmの範囲を周波数を変化させながら飽和パルスを加えた。飽和パルスの時間は、1sと2sである。可動性タンパク質/ペプチドとバルク水との化学交換を評価する為に、プロトンの周波数の左右の周波数の画像の差分を行い、飽和パルスなしで撮影した画像を除したもの(MTR asym)を算出し、CEST効果の指標とした。なお基準となるプロトンの周波数の調整のために静磁場の補正が必要となるが、別にB0マップを作成して補正した。43名の頭頸部腫瘤性病変において撮影を行い、画像解析し、病理的に確認できた38症例(扁平上皮癌23例、肉腫5例、腺系悪性腫瘍2例、良性腫瘍5例、嚢胞3例)を検討した。飽和時間2sのMTR asymは、飽和時間1sのMTR asymと高い相関があり、R2値は0.64であった。飽和時間2sでは、肉腫0.029±0.018,扁平上皮癌0.017±0.025であり、良性腫瘍0.00118±0.026より大きな傾向があり、肉腫と良性腫瘍には、有為差があった。一方、嚢胞は0.069±0.038と広い分布を示した。扁平上皮癌に関しては、かなり分布がひろく、一部に画質不良の症例も含まれていると考えられた。嚢胞は、非常に高い値をとる事があったが、高タンパクの粘稠な液体を含む嚢胞のMTR aysmは高い事が伺えた。以上の結果より、液体を含む嚢胞性疾患をひとまとめにして、MTR asym単独で評価する事は困難であると思われたが、充実性の腫瘍においては、悪性腫瘍が良性より高い傾向があると思われ、今後の発展性の期待が持たれた。頭頸部で、APT imagingを撮像する事が可能となった。頭頸部でのAPTイメージングは、現在殆ど報告がなく、第一歩を開始できたのは非常に重要であると思われる。B0マップをもちいた静磁場補正などもパラメーター算出に大変有効な手段となっている。得られたデータも、嚢胞のMTR asymが非常に高いというのは、やや想定外であったが、悪性が良性より高い傾向にあり、納得のいく結果となった。なお、今回の撮像は、脂肪抑制を行わない状態で、MTR asymを求めた。即ち、脂肪を含むような組織に関しては算出されたパラメーターは不正確なものとなる。そのため、他撮像で、腫瘍内のproton density fat fraction(脂肪含有量)を算出しており、扁平上皮癌などの大多数の頭頸部腫瘍では、脂肪の寄与がほとんど無い事を確認している。前年に引き続き、可動性タンパク質・ペプチド(APT)イメージングの解析をおこなった。ATPイメージングとしては、シングルショットの高速スピンエコー法を用いた。今年度は、飽和パルス1sとし、APTの指標となる±3.5ppmでのMTRの非対称性(MTR asym)を算出した。特に脂肪抑制の有無が、ATPに対する影響を検討した。

脂肪抑制ありの時のMTR asym(1s FS+)となしの時のMTR asym(1s FS-)とは、比較的よい相関をみとめた(R2=0.79, slope=0.90, intercept=0.7%)ものの、その差は、0.38±0.31%とかなりの変動を認めた。頭頸部の腫瘍の多くには脂肪をふくまないものの、周囲組織の脂肪の位置ズレや脂肪抑制むらによるMTR asymへの影響が危惧されると考えられた。この点に関しては、脂肪抑制の改善を本年度に行う予定である。さらに昨年度、充実性の腫瘍において、悪性腫瘍が良性よりMTR asymより高い傾向を認める反面、嚢胞などに高タンパクの液体がある場合は、非常に高い値をとる事が明らかになった。そのため、MTR asymと拡散強調像(DWI)から得られるADC mapを組み合わせて診断をすることを考えている。しかしながら、従来のエコープラナー法によるDWIでは、歪みが大きく解剖画像とfusionする事が難しい状態であった。そのため、本年は、single shotの高速スピンエコーによるDWIの撮像にとりくみ、DWIを良好に解剖画像にfusionする方法を確立した。現在、36症例の口腔扁平上皮がん術後の症例をもとに、DWIをx、y、z3軸方向とも0.5mm以下の平行移動、0.5度以内の回転運動で、良好にfusionできる事が明らかにした。ATP imagingとTSE-DWIのfusionを本年度は行う予定である。本年度は、脂肪がMTR asymに与える影響を検討した。また良好な脂肪抑制法として、Dixon法を検討している。その手始めとして、頭頸部の脂肪頭頸部のfat fractionに関しての基礎的検討を行う事を行う事ができた。具体的には唾液腺や皮下組織などのfat fractionをDixon法によるイメージベースの解析と従来のMR spectroscopyによる検討を行った。両者により得られたfat fractionがほぼ一致する事や、耳下腺の脂肪peakのうち最大のメチレンピークが60%程度などの結果を得る事ができ、基礎的なデータを習得することができた。嚢胞腔などの部分もMTR asymが極端に高い事があるため、MTR asymとADCを合わせて判断する事が有用であると考えている。いままでは、DWIは歪みが大きく、解剖画像とfusionする事が困難であった。そのため、歪みの非常に少ないTSE DWIの有用性をH28年度中に検討できた事は非常に有用であったと考える。1.脂肪含有が可動性タンパク質・ペプチド(APT)イメージングにあたえる影響の検討と2. APTイメージングの2次元から3次元データ収集への改善を行った。1.脂肪がCEST効果にあたえる影響の検討APTの指標として±3.5ppmでのMTRの非対称性(MTR asym)を算出する。-3.5ppmは、脂肪のメインピークと重なるため、脂肪抑制の精度や内含する脂肪の割合が影響してくる。そのため、頭頸部腫瘍の症例のproton density fat fraction(PDFF)を算出した。扁平上皮癌では、1.5±0.7%,嚢胞では、1.0±1.0%とPDFFは非常に少なく、血管腫や唾液腺腫瘍は、4%を超えるような高値を示す物もあった。扁平上皮癌や嚢胞などは、脂肪含有の影響は少ないが、血管腫、唾液腺腫瘍などは脂肪含有率が多いため、MTR asymの解釈に注意を払う必要があると考えられた。連続的に飽和パルスを印加するsequenceにB0 mapを別個に撮像する方法(3D B0map法)、3 point
先天的インスリン抵抗症の原因遺伝子の探索と患者iPS細胞を用いた病態の解析

著明なインスリン抵抗性を示すPIK3R1変異を持つ患者からiPS細胞は既に樹立しているが、CRISPR/Cas9を用いてPIK3R1の変異を修復したiPS細胞を樹立する。肝、筋、脂肪などのインスリン感受性細胞に分化させ、これらの細胞で糖・脂質・蛋白の各代謝に関する種々のインスリン作用を検討し、本変異の意義を明らかとする。また、既に収集しているインスリン受容体遺伝子及びPIK3R1遺伝子に変異がないインスリン抵抗症家系の全エクソンシークエンスを行い、インスリン抵抗性をきたす候補遺伝子を同定する。培養筋肉、脂肪、肝細胞を用いて、候補遺伝子のインスリン作用における機能を細胞レベルで確認する。
痛みの伝達機構と内因性活性物質

本総合研究Bでは、平成3年度より発足する重点研究「痛みの伝達機構と内因性活性物質」の準備として、具体的な研究計画を作成し、さらに班会議を開催して今後の研究体制について話し合った。1.重点研究の研究計画の準備:総括班班長(研究代表者)、計画研究班第1と第2班の班長を中心として、班員全員により、重点研究をどのように進めるか、具体的な研究計画、研究経費の試案等を作成した。2.班会議の開催とその概要:平成3年1月26日(土)、東京医科歯科大学医学部において、班員全員が集まって班会議を行い、研究分担の確認、計画、研究協力体制について話し合った。(1)班員の代表4名より、最近の痛み研究の分野における問題として、タキキニン受容体の分子解析、神経機能とがん遺伝子、痛み研究へのアプロ-チ等について提起してもらい、解決の糸口に関して討論を行った。(2)計画研究第1班の各班員より、痛覚の伝達に関与する内因性活性物質とその受容体・受容機構に関する生化学的、分子生物学的、細胞生物学的研究の研究概要と計画について報告を受け、また計画研究第2班の各班員より、遅い痛みを伝える一次求心性C線維の末梢および中枢内伝達機構に関する生理学的、解剖学的、臨床的研究の研究概要と計画について報告を受けた。以上の各班員からの報告に基づき、今後の研究の進め方・問題点について討論を行った。また班員相互間の研究の関連性について連絡を取り合い、研究が有効に行われるよう研究分担および協力体制について話し合った。(3)総括班班員より、班員全員の研究報告を総括してもらい、今後さらにとりあげるべき痛み研究の問題点、今後の研究の方向性などについて班員全員で討議した。
肝・膵同時切除によって発生する新たな病態の解析と対策

肝・膵同時切除により発生する新たな病態の解析を行うため、生後7週の雄性SD系ラットを用い、肝膵同時切除モデルを作成した。肝切除はHiggins and Andersonに準じ70%肝切除を行い、膵切除はsplenic lobe(50%)の60%,gastric lobe(20%)の50%,duodenal lobe(20%)の50の切除を行い膵全体では50%切除を行った。膵切除の際にはmicrosurgery techniqueを用い、各lobeの膵管を確実に結紮すること、duodenumとspleenの血管のarcadeを残すことにより1週間以内の死亡率は0となった。この100%生存モデルでの肝・膵同時切除後のcatabolismおよび肝エネルギー代謝の状態をみるため、以下のごとく検討した。Sham operation群(S群)、70%肝切除群(H群),50%膵切除群(P群),70%肝切除+50%膵切除群(HP群)の4群に分け、各群の術前及び術後1・3・6・12・24時間の血糖、インスリン(I)、グルカゴン(G)、カテコラミン(CA)^3分画、動脈血中ケトン体比(AKBR)を測定した。血糖値は各群とも、全経過中130mg/dl以上に保たれていた。G/I比及びCA(特にNorepinephrine)は、HP群のみにおいて術後24時間以上高値(術前の3.6倍)を持続した。AKBRはHP群のみ術後6時間から12時間にかけて有意な低下(6時間;0.32)を認めた。今回の生存モデルでもHP群では、AKBRの低下する時期が存在し、G/I比、CAの変動からみて術後のCatabolicphaseが遷延することが示された。臨床例では、当モデルにおけるAKBRの低下に相当する時期に、出血や感染等過度な肝臓へのエネルギー需要負荷が発生すると肝不全に陥ることが示唆され、今後の課題と考えられた。本年度は、1.これまでに経験した肝膵同時切除症例の解析、2.高度手術侵襲症例に於けるサイトカインの変動からみた病態の解析、3.ラット肝膵同時切除モデルの確立を主たる目的として研究を展開した。1.開院以来9年6カ月間に当科で施行した亜区域切除以上の肝膵同時切除(HPD)症例は7例、亜区域切除以内(hPD)が6例、亜区域切除以上の非硬変肝切除(HR)症例は9例で、HPDでは術後黄疸の遷延と早期の合併症発現が病態の特徴と考えられた。2.高度手術侵襲症例として肝膵同時切除1例、膵頭十二指腸切除4例、非硬変肝葉切除4例、肝門部切除4例、開胸食道亜全摘4例、胃全摘7例について術前・術直後・第1、3、5病日の血中interleukin 8(IL-8)、顆粒球エラスターゼ(PMNE)、ファイブロネクチン、過酸化脂質を測定した。この結果、手術時間・術中出血量に比例してIL-8、PMNEは高値を示す傾向が認められ、それぞれのピーク値は膵頭十二指腸切除例では術直後と第3病日に、肝葉切除例では第1病日と第3病日に認められた。肝膵同時切除症例ではいずれも第3病日にピークが認められ、全症例中でも最高値であった。今後、これらのmediatorの推移と術後早期の合併症発現との関係の解析をすすめることによって、肝膵同時切除に伴う合併症対策が可能と考えられた。3.動物実験では、SW系ラットを用いた40%肝+90%膵同時切除モデルを試み、安定した術式が確立された。現在は、同モデルを用いて各種meidiatorを測定し臨床例との相関を検索中である。肝切除はHigging and Andersonに準じ70%肝切除を行い、膵切除はSplenic lobe(50%)の60%,gastric lobe (20%)の50%,duodenal lobe(20%)の50%の切除を行い膵全体では50%切除を行った。Sham operation群(S群)、70%肝切除群(H群),50%膵切除群(P群),70%肝切除+50%膵切除群(HP群)の4群に分け、各群の術前及び術後1・3・6・12・24時間の血糖、インスリン(I)、グルカゴン(G)、カテコラミン(CA)3分画、動脈血中ケトン体比(AKBR)を測定した。

臨床例では、当モデルにおけるAKBRの低下に相当する時期に、出血や感染等過度な肝臓へのエネルギー需要負荷が発生すると肝不全に陥ることが示唆され、今後の課題と考えられた。肝・膵同時切除により発生する新たな病態の解析を行うため、生後7週の雄性SD系ラットを用い、肝膵同時切除モデルを作成した。肝切除はHiggins and Andersonに準じ70%肝切除を行い、膵切除はsplenic lobe(50%)の60%,gastric lobe(20%)の50%,duodenal lobe(20%)の50の切除を行い膵全体では50%切除を行った。膵切除の際にはmicrosurgery techniqueを用い、各lobeの膵管を確実に結紮すること、duodenumとspleenの血管のarcadeを残すことにより1週間以内の死亡率は0となった。この100%生存モデルでの肝・膵同時切除後のcatabolismおよび肝エネルギー代謝の状態をみるため、以下のごとく検討した。Sham operation群(S群)、70%肝切除群(H群),50%膵切除群(P群),70%肝切除+50%膵切除群(HP群)の4群に分け、各群の術前及び術後1・3・6・12・24時間の血糖、インスリン(I)、グルカゴン(G)、カテコラミン(CA)^3分画、動脈血中ケトン体比(AKBR)を測定した。血糖値は各群とも、全経過中130mg/dl以上に保たれていた。G/I比及びCA(特にNorepinephrine)は、HP群のみにおいて術後24時間以上高値(術前の3.6倍)を持続した。AKBRはHP群のみ術後6時間から12時間にかけて有意な低下(6時間;0.32)を認めた。今回の生存モデルでもHP群では、AKBRの低下する時期が存在し、G/I比、CAの変動からみて術後のCatabolicphaseが遷延することが示された。
パッシブ制御を用いたマイクロバブルの新しい管内高密度輸送技術の開発

マイクロバブルを含む水を流れの可視化のためのトレーサなどに利用するため、発生したマイクロバブルの移送を行う際、管内を通過する途中で管の内径の変化や曲がり管による圧力の変化状況により多くのマイクロバブルが消滅して利用できない。そこで、管内高密度輸送技術の開発を目的として、管内流路の途中に配置したノズルで流れをパッシブ制御し、圧力変化や流れの状況でのマイクロバブルの減少の検証を行った。実験装置の構成はマイクロバブルを発生するノズルを配置した水槽(300mm×300mm×H700mm)、マイクロバブルの移送を行う流路管(管内100mm×50mm×1600mm)・(50mm×50m×1600m)2本、移送後の貯水用水槽(300mm×300mm×H650mm)で、いずれも可視化できるように透明アクリル材と透明塩ビ材を用いて製作した。マイクロバブル水は発生用水槽に水平に接続した試験部の流路管を流れ、貯水用水槽に貯まる。流路管のノズルを通過する際の圧力の変化は流路管の上面に200mm間隔で6本アクリル管(600mm)を垂直に配置して液柱の高さで確認する。二つの水槽の間は循環できるようポンプで接続している。マイクロバブル水の通る各場所にレーザーシート光を照射し、目視による観察とデジタルカメラで撮影を行った。マイクロバブル発生用水槽で発生したマイクロバブル水を流路管に流し、圧力の変化を液柱の高低差で測定した。ノズルの通過前では圧力が高く、マイクロバブル水がゆっくりと流れる。ノズルの通過直後に圧力が低くなり流れが大きく乱れた。また、マイクロバブルは通過後、若干ではあるが大きくなり、数も少なくなっていた。これは圧力が低くなったことや乱流による気泡同士の衝突で合体したためと考えられる。流速が速く乱れが大きいと貯水用水槽にマイクロバブルはほとんど残らない。また、マイクロバブルの特性である電荷によるためか管壁への吸着が多く見られた。乱流を起こさないように流すことがマイクロバブルの高密度輸送を可能にすると考えられる。
バルク波フリー漏えい弾性表面波の探索と高周波・低損失フィルタへの応用

漏えい弾性表面波(Leaky SAW : LSAW)とその高次モードである第2LSAWは,通常のSAWよりも電気⇔表面波の変換効率が高い,音速が速い,温度特性が良いなどの特徴を持ち,SAWフィルタの高周波化,広帯域化,高安定化に有効であるが,その励振・伝搬の際,バルク波を放射するため損失が大きい.本研究では,『波動は速度の遅い領域へ向かおうとする』という性質を利用して,これらのバルク波放射が共にゼロとなるLSAW,すなわち『バルク波フリーLSAW』を実現させることを目的としている.本年度の研究実績を以下に示す.ランガサイト基板への適用:昨年度に引き続き,温度度特性に優れた基板として最近注目されているランガサイト基板上のLSAW伝搬減衰の低減を検討した.五酸化タンタル薄膜をオイラー角(0゚,140゚,67゚),および(0゚,140゚,42゚)のランガサイト基板に形成することにより,LSAWの伝搬損失が約1/101/3に低減することを明らかにした.また,オイラー角(0゚,40゚,0゚)の第2LSAWの伝搬減衰が,薄膜装荷により比較的大きく減少することを理論的に示した水晶基板への適用:誘電体薄膜装荷によるLSAW伝搬減衰の低減を水晶基板に適用した.五酸化タンタル薄膜を基板上に形成することにより,基板のある範囲のカット角においては,LSAWの伝搬減衰を低減できることを理論的に示した.また,実際に五酸化タンタル薄膜をオイラー角(0゚,128゚,33゚)の水晶基板に形成することにより,LSAWの伝搬損失が約1/2に低減することを示した.これは,LSAWの位相速度が基板のバルク波速度よりも遅くなるために,LSAWが無損失のラブ波型表面波になっていることに起因することを示した.今後は,これらの成果を踏まえて次世代通信デバイス用低損失フィルタを検討したい.漏えい弾性表面波(Leaky SAW:LSAW)とその高次モードである第2LSAWは,通常のSAWよりも電気【tautomer】表面波の変換効率が高い,音速が速い,温度特性が良いなどの特徴を持ち,SAWフィルタの高周波化,広帯域化,高安定化に有効であるが,その励振・伝搬の際,バルク波を放射するため損失が大きい.本研究では,『波動は速度の遅い領域へ向かおうとする』という性質を利用して,これらのバルク波放射が共にゼロとなるLSAW,すなわち『バルク波フリーLSAW』を実現させることを目的としている.本年度の研究実績を以下に示す.1.第2LSAWの伝搬減衰の抑圧:石英薄膜をタンタル酸リチウム基板上に形成することにより,第2LSAWの伝搬減衰が約1/3に低減することを見出した.これは薄膜の形成により基板の異方性が実効的に変化した結果によるものであることを理論的に明らかにした.2.ランガサイト基板への適用:温度特性に優れた基板として最近注目されているランガサイト基板に誘電体薄膜装荷によるLSAW伝搬減衰の低減を適用した.五酸化タンタル薄膜,または石英薄膜を基板上に形成することにより,基板のある範囲のカット角においては,LSAWと第2LSAWの伝搬減衰を低減できることを理論的に示した.また,実際に五酸化タンタル薄膜をオイラー角(0°,140°,67°)のランガサイト基板に形成することにより,LSAWの伝搬損失が約1/3に低減することを示した.今後は,これらの成果を踏まえて次世代通信デバイス用低損失フィルタを検討したい.漏えい弾性表面波(Leaky SAW : LSAW)とその高次モードである第2LSAWは,通常のSAWよりも電気⇔表面波の変換効率が高い,音速が速い,温度特性が良いなどの特徴を持ち,SAWフィルタの高周波化,広帯域化,高安定化に有効であるが,その励振・伝搬の際,バルク波を放射するため損失が大きい.本研究では,『波動は速度の遅い領域へ向かおうとする』という性質を利用して,これらのバルク波放射が共にゼロとなるLSAW,すなわち『バルク波フリーLSAW』を実現させることを目的としている.本年度の研究実績を以下に示す.ランガサイト基板への適用:昨年度に引き続き,温度度特性に優れた基板として最近注目されているランガサイト基板上のLSAW伝搬減衰の低減を検討した.五酸化タンタル薄膜をオイラー角(0゚,140゚,67゚),および(0゚,140゚,42゚)のランガサイト基板に形成することにより,LSAWの伝搬損失が約1/101/3に低減することを明らかにした.また,オイラー角(0゚,40゚,0゚)の第2LSAWの伝搬減衰が,薄膜装荷により比較的大きく減少することを理論的に示した水晶基板への適用:誘電体薄膜装荷によるLSAW伝搬減衰の低減を水晶基板に適用した.

五酸化タンタル薄膜を基板上に形成することにより,基板のある範囲のカット角においては,LSAWの伝搬減衰を低減できることを理論的に示した.また,実際に五酸化タンタル薄膜をオイラー角(0゚,128゚,33゚)の水晶基板に形成することにより,LSAWの伝搬損失が約1/2に低減することを示した.これは,LSAWの位相速度が基板のバルク波速度よりも遅くなるために,LSAWが無損失のラブ波型表面波になっていることに起因することを示した.今後は,これらの成果を踏まえて次世代通信デバイス用低損失フィルタを検討したい.
染色体DNAのメチル化状態を規定する因子の機能領域構造の解析

脊椎動物の染色体DNAではCpG配列中のシトシンはしばしばメチル化修飾を受けており、発生段階・組織に特徴的なメチル化模様を示す。DNAのメチル化は、組織特異的な遺伝子の発現、遺伝子刷込、X染色体の不活性化、胚発生などの現象に深く関わっている。本研究ではDNAメチル化状態規定因子を発現・精製し、その機能領域構造を明らかにすることを目指している。Dnmt1(分子量180k)のN末の36kDaの領域はex1からex11にコードされることを明らかにした。組換型N末領域はDnmt1全長と同等のPCNA結合能力があること、しかし報告のようにDNA結合能力ほ無いことが判った。酵母two-hybrid法で同定した新規因子F1はこの36kDa領域と相互作用することを明らかにした。精製した組換型Dnmt3aとDnmt3b酵素学的な性質を解析し、何れもde novo型のDNAメチル化活性を示すことを明らかにした。また、Dnmt3bはCpG配列中のC以外にもCpTとCpA配列のCをもメチル化することがわかった。3.MBD4の機能領域MBD4は分子内にメチル化DNA結合領域をもつ、T : Gミスマッチ認識グリコシラーゼであるが、脳組織に一部欠失した特異的なスプライシング・アイソフォームを見出した。この欠失領域はグリコシラーゼ触媒領域のすぐ上流に位置し、種間で良く保存されていた。この分子と全長の組換体を精製して活性を調べたがグリコシラーゼ活性に差はみとめられなかった。
ヒト卵管上皮におけるEGF・TGFα/EGF受容体オートクリン機構の意義

卵管は生殖生理において初期胚の環境として重要な組織である。我々はヒト卵管では、その上皮にEGFとTGFαが存在し、これらが初期胚の発育に関与することを明らかとしてきた。今回は、卵管上皮でEGF受容体とそのリガンドであるEGFとTGFαが月経周期特異的に発現しており、血中エストロゲン濃度と関連して発現することを明らかとした。さらにエストロゲンがこれらの因子を直接的に誘導するのか否かをin vivo,in vitroで検討した。閉経後女性にエストロゲンを投与すると、卵管上皮ではEGF受容体とそのリガンドであるEGFとTGFαの遺伝子が誘導され、更に培養された卵管上皮細胞にエストロゲンを投与しても同様の結果が得られた。これらの結果は、卵管上皮でEGF受容体とそのリガンドであるEGFとTGFαが、即ちこのオートクリン機構がエストロゲンによって直接的に誘導されることを示唆する。エストロゲンは子宮内膜を増殖させるが、同時に卵管上皮にも増殖作用を有する。卵管局所のEGF・TGFαオートクリン機構がエストロゲンの増殖作用を増殖作用を媒介するならば、エストロゲンの卵管上皮増殖作用はこのオートクリン機構をブロックすることで抑制される筈である。EGFとEGF受容体抗体は予測通りエストロゲンの増殖作用を制御したが、TGFα抗体はこの抑制を示さなかった。この結果はさらにEGF抗体による抑制はEGFによって回復したのに、TGFαでは回復し得なかったことでも確認された。以上の結果から、ヒト卵管にはエストロゲンに誘導されるEGF・TGFαオートクリン機構が存在し、EGFとTGFαは初期胚の発育に関与するするとともに局所のオートクリン機構としてエストロゲンの増殖作用を媒介することが明らかとなった。当初の予定通り月経周期のうち卵胞期初期・中期および黄体期の3つの時期それぞれで十分な数の卵管を採取し、それらを用いて上皮生長因子(EGF)、transforming growthfactor(TGF)α及びEGF受容体の発現を免疫組織化学的に検討した結果、以下の結果を得た。1.これらの増殖因子とその受容体は卵胞期初期には、ほとんどその発現は見られず、血中エストロゲンが高値となる卵胞期後期と黄体期には卵管上皮に限局する強い発現を認めた。この結果はこれらの増殖因子とその受容体の発現が上皮に特異的であることを示すとともに、エストロゲンがこれらの発現に関与する事を示唆する結果であった。2.得られた卵管組織からはすでにRNAを抽出し、EGF受容体の遺伝子発現の確認の準備をした。同時にEGF受容体mRNAの定量的RT-PCRを行う準備としてPCRの増幅部分の変異遺伝子を調整した。またこの変異遺伝子を用いて定量した時の精度を検討したが、我々の系で必要とされる十分な精度をもつことが分かった。3.卵管から上皮細胞を調整し、これを実験上必要な日数培養する方法も確率した。

閉経後女性にエストロゲンを投与すると、卵管上皮ではEGF受容体とそのリガンドであるEGFとTGFαの遺伝子が誘導され、更に培養された卵管上皮細胞にエストロゲンを投与しても同様の結果が得られた。これらの結果は、卵管上皮にEGF受容体とそのリガンドであるEGFとTGFαが、即ちこのオートクリン機構がエストロゲンによって直接的に誘導されることを示唆する。エストロゲンは子宮内膜を増殖させるが、同時に卵管上皮にも増殖作用を有する。卵管局所のEGF・TGFαオートクリン機構がエストロゲンの増殖作用を増殖作用を媒介するならば、エストロゲンの卵管上皮増殖作用はこのオートクリン機構をブロックすることで抑制される筈である。EGFとEGF受容体抗体は予測通りエストロゲンの増殖作用を抑制したが、TGFα抗体はこの抑制を示さなかった。この結果はさらにEGF抗体による抑制はEGFによって回復したのに、TGFαでは回復し得なかったことでも確認された。以上の結果から、ヒト卵管にはエストロゲンに誘導されるEGF・TGFαオートクリン機構が存在し、EGFとTGFαは初期胚の発育に関与するするとともに局所のオートクリン機構としてエストロゲンの増殖作用を媒介することが明らかとなった。
呼吸器疾患における呼気中の一酸化窒素(NO)とその意義

1.呼気中に検出されるNOの産生部位の検討健常成人8名を対象に呼気を気道分画と肺胞分画に分けて採取しそれぞれのNO濃度を測定した(Thermo Electron製Model 42S).常に気道分画のNO濃度が肺胞分画に比べ高値を示した.また、息止め、呼気延長により気道分画中のNO濃度は増加した.すでに鼻腔内で高濃度のNOが産生されていることが報告されており、呼気中に鼻腔のNOが混入する影響を除外して検討するため、6人については気管内挿管をおこない同様の実験を行った.気道分画のNO濃度は挿管前に比べ4045%に低下したが、呼吸パターンがNO濃度に及ぼす影響は挿管前と同じであった.以上より、呼気中に検出されるNOの4045%は肺内(主に気道)で産生されていると結論した.(Am J Respir Crit Med 1996,in print)2.低酸素ガス吸入による呼気中NO濃度への影響.4名については低酸素ガス(O_2=10%、3分)を吸入させ、呼気中のNOを測定した.気道分画、肺胞分画ともにNO濃度は変化なかった.この程度の低酸素ガス吸入自体が影響を与えていない可能性と、低酸素の影響より鼻腔内高濃度NOの影響がより大きく、低酸素の影響を検出出来なかった可能性がある.3.呼吸器疾患における呼気中のNO濃度の関係について.気管支喘息患者では従来の報告通り著明な高濃度を示した.しかし、睡眠時無呼吸症候群、サルコイドーシス患者では低値を示した.現在症例をデータを集積中である.1.呼気中に検出されるNOの産生部位の検討健常成人8名を対象に呼気を気道分画と肺胞分画に分けて採取しそれぞれのNO濃度を測定した(Thermo Electron製Model 42S).常に気道分画のNO濃度が肺胞分画に比べ高値を示した.また、息止め、呼気延長により気道分画中のNO濃度は増加した.すでに鼻腔内で高濃度のNOが産生されていることが報告されており、呼気中に鼻腔のNOが混入する影響を除外して検討するため、6人については気管内挿管をおこない同様の実験を行った.気道分画のNO濃度は挿管前に比べ4045%に低下したが、呼吸パターンがNO濃度に及ぼす影響は挿管前と同じであった.以上より、呼気中に検出されるNOの4045%は肺内(主に気道)で産生されていると結論した.(Am J Respir Crit Med 1996,in print)2.低酸素ガス吸入による呼気中NO濃度への影響.4名については低酸素ガス(O_2=10%、3分)を吸入させ、呼気中のNOを測定した.気道分画、肺胞分画ともにNO濃度は変化なかった.この程度の低酸素ガス吸入自体が影響を与えていない可能性と、低酸素の影響より鼻腔内高濃度NOの影響がより大きく、低酸素の影響を検出出来なかった可能性がある.3.呼吸器疾患における呼気中のNO濃度の関係について.気管支喘息患者では従来の報告通り著明な高濃度を示した.しかし、睡眠時無呼吸症候群、サルコイドーシス患者では低値を示した.現在症例をデータを集積中である.