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近代期朝鮮半島に於けるリゾート地開発に関する研究

本研究は近代期の朝鮮半島に於けるリゾート地開発の実態を建築史学の観点から明らかにするものである。平成18年度は、大韓民国、日本の国立国会図書館等にて資料の収集を行った。以下の点が知見ならびに課題として浮かび上がった。<リゾートのテーマ性に関するもの>1.山岳風景、温泉、海水浴(海浜景観)、スキー場を中心としたリゾート地開発の実態2.欧米人、日本人、朝鮮人のためのリゾート地開発の実態3.日本、東アジアのリゾート地開発から受ける影響、とりわけ、1930年代の日本の国際観光政策との関係4.朝鮮半島在住者のためのリゾート地開発と朝鮮半島旅行者のためのリゾート地開発<リゾートの施設、利便性に関するもの>5.リゾート地開発の計画と施設群の設計6.鉄道、船舶等、アクセスとの関連性<リゾート地開発の主体に関するもの>7.朝鮮総督府鉄道局、南滿洲鉄道株式会社による官系統のリゾート地開発と民間開発、そして相互の影響8.植民地統治下に於けるリゾートの運営と利用(日本人と朝鮮人)9.リゾート開発を進めた人物のネットワーク10.郊外住宅地開発者とリゾート開発を進めた人物のネットワーク今年度はこうした課題に関する一次史料の収集がほぼ終了した。研究期間は終了するが、今後も、こうしたリゾートのテーマ性、施設・利便性、開発主体といった観点のもと、集めた史料の整理と、収集を継続し、さらに考証を進めて近代期朝鮮半島に於けるリゾート地開発の全容解明を行い、積極的に論文等に公表していく計画である。研究期間の初年度となる平成16年度は、大韓民国、日本の国立国会図書館等にて資料の収集を行った。これらの史料収集調査は途中段階であるが、以下の点が、知見ならびに課題として浮かび上がった。<リゾートのテーマ性に関するもの>1.山岳風景、温泉、海水浴(海浜景観)、スキー場を中心としたリゾート地開発の実態2.欧米人、日本人、朝鮮人のためのリゾート地開発の実態3.日本、東アジアのリゾート地開発から受ける影響、とりわけ、1930年代の日本の国際観光政策との関係4.朝鮮半島在住者のためのリゾート地開発と朝鮮半島旅行者のためのリゾート地開発<リゾートの施設、利便性に関するもの>5.リゾート地開発の計画と施設群の設計6.鉄道、船舶など、アクセスとの関連性<リゾート地開発の主体に関するもの>7.朝鮮総督府鉄道局、南満洲鉄道株式会社による官系統のリゾート地開発と民間開発、そして相互の影響。8.植民地統治下に於けるリゾートの運営と利用(日本人と朝鮮人)。9.リゾート開発を進めた人物のネットワーク10.郊外住宅地開発者とリゾート開発を進めた人物のネットワーク今後は、こうしたリゾートのテーマ性、施設・利便性、開発主体といった観点のもと、史料収集と考証をすすめ、近代期朝鮮半島に於けるリゾート地開発の全容解明を進めていく。平成17年度内には研究成果の公表ができるように予定している。平成17年度は、大韓民国、日本の国立国会図書館等にて資料の収集を行った。これらの史料収集調査は途中段階であるが、以下の点が知見ならびに課題として浮かび上がった。<リゾートのテーマ性に関するもの>1.山岳風景、温泉、海水浴(海浜景観)、スキー場を中心としたリゾート地開発の実態2.欧米人、日本人、朝鮮人のためのリゾート地開発の実態3.日本、東アジアのリゾート地開発から受ける影響、とりわけ、1930年代の日本の国際観光政策との関係4.朝鮮半島在住者のためのリゾート地開発と朝鮮半島旅行者のためのリゾート地開発<リゾートの施設、利便性に関するもの>5.リゾート地開発の計画と施設群の設計6.鉄道、船舶等、アクセスとの関連性<リゾート地開発の主体に関するもの>7.朝鮮総督府鉄道局、南満洲鉄道株式会社による官系統のリゾート地開発と民間開発、そして相互の影響。9.リゾート開発をすすめた人物のネットワーク10.郊外住宅地開発者とリゾート開発を進めた人物のネットワーク今年度はこうした課題に関する一次史料の収集がかなりすすんだ。今後は、こうしたリゾートのテーマ性、施設・利便性、開発主体といった観点のもと、集めた史料の整理と、収集を継続し、さらに考証をすすめて近代期朝鮮半島に於けるリゾート地開発の全容解明をすすめていく。<リゾートのテーマ性に関するもの>1.山岳風景、温泉、海水浴(海浜景観)、スキー場を中心としたリゾート地開発の実態2.欧米人、日本人、朝鮮人のためのリゾート地開発の実態3.日本、東アジアのリゾート地開発から受ける影響、とりわけ、1930年代の日本の国際観光政策との関係4.朝鮮半島在住者のためのリゾート地開発と朝鮮半島旅行者のためのリゾート地開発<リゾートの施設、利便性に関するもの>5.リゾート地開発の計画と施設群の設計6.鉄道、船舶等、アクセスとの関連性<リゾート地開発の主体に関するもの>7.朝鮮総督府鉄道局、南滿洲鉄道株式会社による官系統のリゾート地開発と民間開発、そして相互の影響8.植民地統治下に於けるリゾートの運営と利用(日本人と朝鮮人)9.リゾート開発を進めた人物のネットワーク

10.郊外住宅地開発者とリゾート開発を進めた人物のネットワーク今年度はこうした課題に関する一次史料の収集がほぼ終了した。研究期間は終了するが、今後も、こうしたリゾートのテーマ性、施設・利便性、開発主体といった観点のもと、集めた史料の整理と、収集を継続し、さらに考証を進めて近代期朝鮮半島に於けるリゾート地開発の全容解明を行い、積極的に論文等に公表していく計画である。
明清時代における政書・官箴書の出版の研究

前半二年間は、「明清時代通俗政書・官箴書の研究」という課題名で、主として明代における政書の出版について研究した。明代は、政府による出版活動は概して低調であるのに対し、書坊・私人による出版活動が盛んである。そのため本研究では、王樵(15211599)の著述・出版活動を取り上げ、それと対比する形で政府の出版活動について論及した。以上の成果は「王樵の著述出版活動」として発表した。後半二年間は、「明清時代における政書・官箴書の出版の研究」という課題名で、主として清代における政書の出版について研究した。清代は、一転して政府による出版活動が好調であるのに対し、書坊・私人による出版活動が低調である。その理由を探るため本研究では、出版経費はどの程度かかるのか推定し、書籍の出版経費=2銭×巻数×部数なる式を得た。これによれば、出版経費はかなり高価となり、書坊・私人の出版活動の低調化の一因がここにあることが理解された。一方そのような高額な出版費用を負担できる者は、資金に余裕のある有力者と政府だけとなる。とりわけ清朝中央政府は、出版が支配の手段となりうることを理解しており、18世紀乾隆年間以後、その出版局である武英殿から積極的に書籍を出版・販売した。しかし19世紀半ば以降、各省政府に出版局である書局が設立され営利出版を開始すると、武英殿の役割は低下した。以上の成果は、「清乾隆朝にみる出版の権威性」『東アジア出版文化の研究調整班(E)出版政策研究』として発表した。本年度は、(明)王樵の著作・出版活動を中心に通俗政書・官箴書の問題を考察することにした。王樵は、子供王肯堂と共著の『大明律附例』で有名であるが、本書は王樵が独自に撰した明律注釈書『読律私箋』を本体にしているのであり、事実上王樵の著作と目すべきものである。『大明律附例』は、明律注釈の最高峰であり、学術的著作である。よって本書と通俗政書・官箴書を比較するのが、本年度の研究の中心的な手法となった。本年度読んだり目を通した主要な史料は以下のとおり。(1)中心史料(明)王樵『方麓居士集』(明)王樵・王肯堂『大明律附例』(2)通俗政書・官箴書、関連史料(明)貢挙『鐫大明龍頭便読傍訓律法全書』(明)焦〓『新〓翰林標律判学詳釈』(明)傅漢臣『風紀輯覧』(明)『蕭曹遺筆』(明)『詳情公案』(清)『法筆驚天雷』(明)徐渭『徐渭集』(3)王樵の他の著作、関連史料王樵『尚書日記』(清)朱彝尊『経義考』(4)明代出版関係史料(明)胡応麟『少室山房筆叢』(清)葉徳輝『書林清話』王利器『元明清三代禁毀小説戯曲史料』沈津『美国哈佛大学哈佛燕京図書館善本書志』井上進『中国出版文化史』(1)によって王樵の生涯、学術についておさえた。ついで、その明律学を(2)の通俗政書・官箴書と比較することによって、両者を特微づけた。徐渭は、通俗書の担い手である下級知識人のあり方を見るためにとりあげた。(3)で王樵の明律以外の学術活動のうち、尚書学を取り上げ、明律学との方法的異同を検討した。

あわせ明代の尚書学の動向を、『経義考』によって概観した。(4)で明代の出版活動全体について知見をえた。平成13年度、14年度研究実績概要「王樵の著述出版活動」当時王樵は、経学者、特に尚書学者として著名であり、膨大な著作を残し、それらを続々と出版に付していった。彼の主著である『尚書日記』は、彼の改訂癖もあって、都合三つの版が存在し、それらが全て出版された。第一版は未見であるが、第二版は、書坊が翻刻したものが存在する。第三版は、少なくとも出版主体を異にする四つの版本が存在し、内二つは実見することが出来た。このような彼の旺盛な出版活動は、彼が様々な手段で出版したからに他ならないが、書坊との密接な関係は特筆される。『読律私箋』は、当時南京官だった樵が、江西省南昌知府であった親属の王堯封に依頼して、その地の書坊彭燧に出版させたものである。彭燧は、その後彼の専属となり、『尚書日記』も出版する。また、彼の故郷金壇の書坊とのやりとりも、彼の残した書簡から詳しくわかり、当時の民間出版業者の具体的なあり方が、以上の事例からかなり判明した。更に、官衙による公的出版と比較することによって、それがかなり利便なものであることが理解された。このように膨大な著作を、盛んに出版した彼の学問は、明代特有の自得の学ともいうべきもので、論理の流れを重視するものであった。これは、坊刻本の学問が、断片的な早分かりを重視しているのとは対照的であり、一見古めかしいその学問にも、時代の精神が込められていたのである。清朝中後期における政書官刻の経費問題清朝中期ともなると政書が恒常的に官刻されるようになり、その経費の捻出が問題となる。清初から恒常的に官刻されてきたものには、時憲書(ただし子部書)、賦役全書などがあるが、中期以降、律例、各種則例なと様々な政書が恒常的に出版される。それらの経費について、清後期に出現した各種の交代秘本(財務引継ぎマニュアル)をみると、時憲書や賦役全書などが、留支項下や年例攤捐〓目といったわりと財源の安定した項目から支出されているのに対し、それ以外の政書は、雑項捐〓や攤〓という寄付、強制割り当てによる不安定な項目から支出されていることがわかり、清朝が出版経費の捻出に苦しんでいたことが判明する。観点を変えれば官僚は、経費の負担を拒否したり、サボタージュしたりしていた。そのため、これら恒常的に出版される書と違い、不時に出版される政書については、さらに経費の捻出が難しくなっていたのであった。これらについては、(1)同意取り付けによる出版、(2)上司の命令による出版の二通りのやり方がある。前者の実例は、『名法指掌新纂』4巻(黄魯渓撰、邵縄清輯訂、道光10年刊)で四川省官僚の総意での出版という形をとる。後者の実例は、『重修名法指掌図』4巻(徐〓撰、同治8年桂林節署刊)で、広西巡撫が知府に編纂を命したものである。このように清朝は、出版経費の捻出に苦しんではいたが、明朝と比べるならば官刻出版は圧倒的に盛んであった。今後は、清朝がなぜそこまでして出版したのか、政策意図の観点から研究する必要がある。「清乾隆朝にみる出版の権威性」概要本稿では、出版が社会に対してもった権威性について検討した。この問題に対して筆者のとる視角は、書籍への評価は著者・発行者への評価と等価であり、むしろ往々にして著者・発行者への評価が、書籍への評価を決していたというものである。そもそも当時、書籍の出版には多大な経費がかかった。されば、まっとうな書籍を出版するには、当時の大半の出版業者は零細すぎたのであって、それらは、主として資金に余裕のある有力者が自ら出版することになった。このことが当時の書籍に著者・出版者の威信を附与することになる。有力者は、書籍の販売によって利潤を求めたりする必要はない。彼らが出版に求めたのは、社会的威信だった。しかし始めから社会的威信を有している大官僚なら別であるが、下層知識人にとって出版した程度では、はかばかしい威信はうまれるはずもない。されば彼らは、威信ある著名人から序文をもらうことに腐心した。
精製標品を用いた再構成系による大腸菌蛋白質膜透過の分子機構

大腸菌の蛋白質膜透過には、SecA、SecB、SecE、SecD、SecF、SecY等の蛋白質因子が関与しているとされている。この内SecB蛋白質は、膜透過に必須ではない。一方、SecA蛋白質は膜表在性のATP分解活性を持つ必須因子である。SecD、SecE、SecF、SecY蛋白質は膜内在性の蛋白質であり、これらの機能を明らかにするためには、リポゾ-ムを用いた再構成実験系が必須である。申請者は、既にこの再構成実験系を確立し報告した。さらにSecEとSecY蛋白質をはじめて均一に迄精製することに成功し、これらを用いた本年度の研究で以下の成果を得た。(1)SecE、SecYは、いずれも必須の因子であることを精製標品を用いた再構成系がはじめて証明した。(3)SecA蛋白質は、リポゾ-ム、前駆体蛋白質、ATP等と相互作用すると構造変化を起こすことを示した。(4)SecE蛋白質は、3カ所の膜貫通領域を持つ蛋白質である。3番目の膜貫通領域のみからなる変異SecEが機能的であることが遺伝学的に示唆されている。申請者らは、遺伝子工学的手法を用いて作成した変異SecE蛋白質を精製し、再構成を用いて、SecEの機能は3番目の膜貫通領域に集中していることを明らかにした。またこの領域がSecYと相互作用することを示した。(5)成熟体部分に電荷を持たない蛋白質の膜透過も、プロトン駆動力要求性であることを示し、蛋白質の電気泳動的移動にプロトン駆動力が必要になるのではなく、膜透過系自体がプロトン駆動力を要求することを示した。(6)蛋白質膜透過系は蛋白質/H^+アンチポ-タ-様の活性を有することを見いだした。(5)、(6)は反転膜小胞を用いて得られた結果であり、現在これらの知見を再構成系でより詳細に解析している。
偏光制御可能な多重波長量子カスケードレーザー

平成19年度な平成18年度に発振に成功したバンド間・サブバンド間2波長発振InAs/AlSb量子カスケードレーザーの高性能化を目指して研究を進めた。以下にその成果を示す。(1)バンド間・サブバンド間2波長InAs/AlSb量子カスケードレーザーの波長領域の拡大構造を詳細にデザインすると同時に、注入層のドーピング濃度を最適化することで、サブバンド間発振波長5.7μm,及び4.0μmでレーザー発振に成功し、本研究で開発した手法が他の構造でも有効であることを示した。いずれの構造でもバンド間発振波長は3.1μmであった。また選択エッチング等を用い、バンド間発光が電子注入側の導波路層で起こっていることを明らかにした。(2)バンド間・サブバンド間2波長InAs/GaSb/AlSb量子カスケードレーザーの歪の制御バンド間・サブバンド間2波長InAs/GaSb/AlSb量子カスケードレーザーではバンド間発光層導入により層数が増大するため、活性領域の歪の制御が重要になる。そこで選択する界面ボンドの種類と活性領域の歪、及び光学特性の関係について調べた。サブバンド間の発振波長が短波長になり、活性領域の総層数が増大するにつれて、In-Sb界面ボンドを増大させた方が全体の歪が減少し、サブバンド間発振波長が4μm以下の素子では、すべての界面でIn-Sbボンドを選択した場合歪が最も小さくなることがわかった。又エレクトロルミネッセンス等を測定し光学特性を調べたところ、In-Sb界面ボンドを形成することで実効的に井戸幅が1原子層程度広がり、構造をデザインする際に界面ボンドを考慮しなければならないことがわかった。平成18年度はこれまで研究を進めてきInAs/AlSb量子カスケードレーザーを用いて、バンド間・サブバンド間2波長発振レーザーを目指し研究を進めた。(1)InAsバンド間、サブバンド間同時発振レーザーの作製InAsはナロウギャップ半導体であるために、カスケード構造のように高電界がかかる構造ではツェナー効果あるいは衝突電離などでホールが生成する。ホールの生成は導波路層からのバンド間発光として観測されるので、このバンド間発光を利用し発振させれば、サブバンド間、バンド間の両方で発振が可能となる。そこでバンド間発光、及びサブバンド間発光の両方が同時に起こるように動作電界強度を注入層のドーピング濃度を変化させ最適化したところ、バンド間及びサブバンド間の2つの遷移で、同時にレーザー発振させることに成功した。発振波長はバンド間では3.OμmとInAsのバンド端のエネルギーに一致し、サブバンド間は4.9μmで設計値とほぼ一致した(論文投稿準備中)。(2)InAs/GaSbバンド間発光層を含むInAs/AlSbカスケード構造の作製InAs/GaSbタイプIIバンド間発光層とInAs/AlSbサブバンド間発光層の両方を含むInAsカスケード型発光ダイオードを作製し、InAs/GaSb発光層のバンド間発光及び、InAs/AlSb発光層のサブバンド間発光を同時に観測することに成功した。
癌免疫誘導機構の生体内二光子イメージング解析

生きたマウスのリンパ節と腫瘍内における、細胞障害性T細胞と内在性樹状細胞の挙動を二光子顕微鏡により観察する実験系を確立した。それを用いて細胞障害性T細胞がリンパ節にて内在性樹状細胞から抗原提示を受け活性化する一連の過程を可視化し、生体内で細胞障害性T細胞へ選択的に抗原提示を行う樹状細胞サブセットを同定した。さらに活性化した細胞障害性T細胞が腫瘍部位に移行した後、腫瘍周囲の樹状細胞と抗原特異的に相互作用することを発見し、腫瘍内におけるT細胞の増殖・分化を誘導する新たなメカニズムが示唆された。マウス悪性黒色腫B16F10細胞にて過剰発現する腫瘍関連抗原gp100のMHCクラスI拘束性T細胞受容体トランスジェニックマウスPmel-1から精製したCTLを蛍光色素によりラベルした後、野生型マウスに移植し、癌抗原ペプチドワクチンにより移植マウスを免疫し様々な時間の後にリンパ節の二光子ライブイメージングを行ったところ、免疫12時間後の時点においてリンパ節T細胞領域でPmel-1由来CTLが特異的に動きを止める現象が観察された。これは癌抗原特異的CTLが抗原提示細胞と免疫シナプスを形成し活性化シグナルを受けることによると考えられ、その後CTLの著しい増殖が観察された。そこで、これらの増殖したCTLの挙動を追跡するためにPmel-1 Tgマウスとβ-actin-ECFPマウスを交配させPmel-1/ECFPマウスを作製した。B16F10/EGFP細胞の転移したリンパ節においてペプチドワクチンによるPmel-1 CTLの活性化を行い、活性化CTLとリンパ節転移癌細胞との相互作用を観察した。その結果、一部の活性化CTLが転移癌細胞と相互作用している様子が観察されたが、その相互作用による癌細胞の細胞死誘導は観察されなかった。また一方で大部分の活性化CTLは転移癌細胞と相互作用せず、リンパ節内を高い運動能を持って動き回っていた。これより腫瘍関連抗原特異的なCTLはワクチン投与によって免疫シナプスを形成しその後著しく増殖するものの、癌細胞に対し免疫寛容に陥っている可能性が高いと考えられる。現在Pmel-1 CTLの活性化・増殖に引き続くエフェクター機能の獲得に注目し、このCTLが生体内で癌細胞に対して十分な細胞障害性を発揮するために必要な免疫操作を検討しており、その上でCTLがエフェクター機能を獲得する場合に特異的な細胞間相互作用を、二光子ライブイメージングにより同定する。本年度は一部の樹状細胞サブセットを可視化することのできる、新規に作製されたトランスジェニックマウスを用いて、抗原特異的な細胞障害性T細胞がエフェクター細胞へと分化し、腫瘍内にてその機能を発揮・維持するまでの一連の過程を生体内二光子イメージングにより可視化することを試みた。そのためにまず、従来主に用いていた還流システムによる摘出組織イメージングからマウス生体内イメージングのシステムへの移行を実施し、より正確に生体内のリンパ節や癌における免疫反応を再現することが可能となった。まずモデル抗原特異的なCD8+T細胞をマウスに移入し、タンパク質抗原ワクチンを投与し、その後様々なタイムポイントにおいて生きたマウスのリンパ節ライブイメージングを行った。その結果ワクチン投与から約20時間後の時点で、抗原の所属リンパ節において抗原特異的なT細胞が樹状細胞の特定のサブセットと安定に相互作用し活性化する様子が観察された。引き続く詳細なイメージング解析により、この抗原提示にはリンパ管を介しリンパ節に移動してくる樹状細胞が重要な役割を果たすことが明らかとなった。さらにこれらの活性化T細胞がその機能を発揮する腫瘍内のライブイメージングを行ったところ、リンパ節で活性化を受けた細胞障害性T細胞は血管を介し腫瘍部位に移行した後、腫瘍周囲の樹状細胞と相互作用している様子が観察され、腫瘍内におけるT細胞の増殖を誘導する可能性が示唆された。以上により、本研究では新規に作製されたトランスジェニックマウスを用いた二光子ライブイメージングを通じて、癌に対する細胞性免疫応答時における重要な細胞間相互作用を同定し、今後の癌免疫療法をデザインする上で新たな知見を得ることができた。
低演算量・低容量畳み込みスパース表現技術の構築

本研究では、低演算量・低容量畳み込みスパース表現技術の構築を目指す。具体的に、表現係数をバイナリとすることで、「最近傍基底探索に基づくスパース近似」と「単純な加算のみの辞書学習」を可能とし、画質評価指標に一切依存しない低演算量の畳み込みスパース表現を実現するものである。平成30年度は、「バイナリスパース表現に関する基礎理論の実現」に関する研究開発を実施した。スパース表現の表現係数をバイナリ化することにより、表現係数の推定と辞書学習に関する演算量を削減した。具体的に、表現係数を0または1の値に制限することで、その推定問題を最小の近似誤差を与える基底の探索に置き換えた。これにより、近年活発に研究が行われている高速最近傍探索手法の導入が可能となり、表現係数の推定に関する演算量の削減が実現された。また、表現係数をバイナリ化することで、基底の更新を単純な加算処理に置き換え可能とし、辞書学習に関わる演算量を削減した。本年度では、最終的な目標として最新の高速辞書学習法を超える演算量の削減を目指しており、その実現が可能となった。以上の研究の実現により、スパース表現における表現係数の推定および辞書学習の演算量が大きく、符号化や復元、超解像等のアプリケーションで必要となる演算コストが極めて高かった問題の解決が可能となった。また、基底を含む辞書を画像毎に求めて蓄積する必要があるため、符号化等のアプリケーションにおいて、その容量が大きな問題となっていた問題を解決可能となった。研究実績の概要の概要で述べた通り、平成30年度は、スパース表現の表現係数をバイナリ化することにより、表現係数の推定と辞書学習に関する演算量を削減可能とするバイナリスパース表現の実現を行っており、本年度に掲げた目標を達成している。具体的に、「表現係数の推定」と「辞書学習」をそれぞれ、「最近傍基底の探索」と「単純な加算による基底の更新」に置き換え、演算量を大きく削減することを可能とし、スパース表現の実応用が可能なレベルにまで達している。以上に加えて、平成30年度は、令和2年度に実施予定の「自己組織化辞書学習の導入による低容量化の実現」に関する理論の一部を構築しており、当初の計画以上に研究が進捗している。今後は、以下のフェーズをそれぞれ実施する予定である。【フェーズ2】畳み込みバイナリスパース表現の実現:本フェーズでは、フェーズ1で実現されたバイナリスパース表現に関する理論に、畳み込みスパース表現手法を導入することで、表現能力の向上とさらなる演算量の削減を目指す。畳み込みスパース表現を用いることにより、対象画像をよりスパースな表現係数で高精度に近似可能となるため、バイナリスパース表現における最近傍基底の探索回数・辞書学習における加算回数の削減による低演算量化と近似性能の向上を同時に実現する。【フェーズ3】自己組織化辞書学習の導入による低容量化の実現:本フェーズでは、フェーズ2までに実現される畳み込みバイナリスパース表現に対し、自己組織化辞書学習を導入することで、画像と同時に辞書の再構成を可能とする。具体的に、反復縮小写像系の原理に基づいて、辞書に含まれる基底を画像から切り出される局所領域の縮小写像により導出することで、画像から基底を、基底から画像を反復して再構成可能とする。これにより、蓄積すべき情報はバイナリの表現係数のみとなることから、辞書のサイズに関わらず低容量化が可能になる。【フェーズ4】ユーザの主観に合致した画質評価指標の導入による近似性能の向上:本フェーズでは、以上のフェーズで実現される低演算量・低容量畳み込みスパース表現に対し、ユーザの主観評価に合致した画像の近似を可能とする。その結果、最新の深層学習等で求められる定式化できない指標であっても導入が可能となり、ユーザの主観に合致した画像の近似が期待できる。また、本フェーズでは以上で実現される技術を、符号化・復元・超解像等へ応用することで、ユーザの主観評価が高くなるような再構成画像の取得を可能にする。

研究実績の概要の概要で述べた通り、平成30年度は、スパース表現の表現係数をバイナリ化することにより、表現係数の推定と辞書学習に関する演算量を削減可能とするバイナリスパース表現の実現を行っており、本年度に掲げた目標を達成している。具体的に、「表現係数の推定」と「辞書学習」をそれぞれ、「最近傍基底の探索」と「単純な加算による基底の更新」に置き換え、演算量を大きく削減することを可能とし、スパース表現の実応用が可能なレベルにまで達している。以上に加えて、平成30年度は、令和2年度に実施予定の「自己組織化辞書学習の導入による低容量化の実現」に関する理論の一部を構築しており、当初の計画以上に研究が進捗している。今後は、以下のフェーズをそれぞれ実施する予定である。【フェーズ2】畳み込みバイナリスパース表現の実現:本フェーズでは、フェーズ1で実現されたバイナリスパース表現に関する理論に、畳み込みスパース表現手法を導入することで、表現能力の向上とさらなる演算量の削減を目指す。畳み込みスパース表現を用いることにより、対象画像をよりスパースな表現係数で高精度に近似可能となるため、バイナリスパース表現における最近傍基底の探索回数・辞書学習における加算回数の削減による低演算量化と近似性能の向上を同時に実現する。【フェーズ3】自己組織化辞書学習の導入による低容量化の実現:本フェーズでは、フェーズ2までに実現される畳み込みバイナリスパース表現に対し、自己組織化辞書学習を導入することで、画像と同時に辞書の再構成を可能とする。具体的に、反復縮小写像系の原理に基づいて、辞書に含まれる基底を画像から切り出される局所領域の縮小写像により導出することで、画像から基底を、基底から画像を反復して再構成可能とする。これにより、蓄積すべき情報はバイナリの表現係数のみとなることから、辞書のサイズに関わらず低容量化が可能になる。【フェーズ4】ユーザの主観に合致した画質評価指標の導入による近似性能の向上:本フェーズでは、以上のフェーズで実現される低演算量・低容量畳み込みスパース表現に対し、ユーザの主観評価に合致した画像の近似を可能とする。その結果、最新の深層学習等で求められる定式化できない指標であっても導入が可能となり、ユーザの主観に合致した画像の近似が期待できる。また、本フェーズでは以上で実現される技術を、符号化・復元・超解像等へ応用することで、ユーザの主観評価が高くなるような再構成画像の取得を可能にする。本研究では、バイナリスパース表現の実現において高速最近傍探索の導入による低演算化を実現することから、その最大性能を評価するためのワークステーションやグラフィックカードが必要であったが、次年度においてより性能の高いモデルの入手が可能であったことから、次年度使用とし、自主財源で既に保持している機器の利用を行った。また、成果発表に関わる費用についても自主財源で対応をしており、次年度の成果発表に関する目標を上方修正するため、これらに支出予定である。
cDNAライブラリーを用いた卵巣癌における新規免疫抑制因子の探索と治療応用

卵巣癌が宿主免疫から逃避する際に変化する複数の遺伝子について、免疫学的な機能ゲノミクススクリーニングにより探索し、複数個の遺伝子を同定した。さらにそれらの遺伝子のうち数個は、がん細胞に遺伝子導入し、免疫細胞(CD8T細胞)と共培養実験にて、免疫抑制活性を示すことから、卵巣癌に対する新たな免疫抑制メカニズムの一つの可能性であることが示唆された。今後はマウス卵巣癌モデルにて検証する予定である。本研究では、卵巣癌が宿主免疫から逃避する際に変化する未知の遺伝子や遺伝子群を免疫学的な機能ゲノミクス解析を用いて探索し、その進展に関わる因子を解明するとともに、従来の抗がん治療とは全く異なった視点から、新しい治療戦略を開発することを目的としている。これまでに、発癌遺伝子や発癌抑制遺伝子の変異を導入したマウス卵巣癌細胞株およびマウス卵巣癌腹膜播種モデルを用いて、卵巣癌が発生する際に宿主免疫から逃避する際に変化する遺伝子を網羅的に解析し、そのなかでも特に免疫(抑制)に関わる遺伝子や遺伝子群を抽出し、その意義を調べている。さらに、さらに、仮想抗原OVAを発現するマウス卵巣癌細胞株を作成し、OVA抗原を認識するT細胞をもつOT-1マウスへの繰り返し投与による免疫抵抗性(免疫逃避能)獲得能を有する細胞株を樹立する実験を開始している。本研究では、卵巣癌が宿主免疫から逃避する際に変化する未知の遺伝子や遺伝子群を免疫学的な機能ゲノミクス解析を用いて探索し、その進展に関わる因子を解明するとともに、従来の抗がん治療とは全く異なった視点から、新しい治療戦略を開発することを目的として研究を以下のように進めた。まず、複数の発癌遺伝子や発癌抑制遺伝子の変異を組み合わせて組み替えたマウス卵巣癌細胞株およびマウス卵巣癌腹膜播種モデルを用いて、卵巣癌が発生する際に宿主免疫から逃避する際に変化する遺伝子を網羅的に解析し、そのなかでも特に免疫(抑制)に関わる遺伝子や遺伝子群を抽出した。そのなかでアノテーションの不明な遺伝子を除く複数個の遺伝子を抽出できた。さらに、仮想抗原を発現するマウス卵巣癌細胞株を作成し同抗原を認識するT細胞をもつマウスへの繰り返し投与による免疫抵抗性(免疫逃避能)獲得能を有する細胞株を樹立する実験を行いの免疫抵抗性獲得細胞株を作成したが、上記で得られた遺伝子と一致するものがなかったため、それぞれ抽出された複数の遺伝子について機能を調べ、免疫に関わる遺伝子を同定しそれぞれの発現を抽出した。現在、遺伝子改変卵巣癌細胞株を用いて発癌に伴って生じる免疫抵抗性獲得における免疫因子の探索に向けて、予定通りにin vitro実験が進められている。現在進行中のin vivoでの免疫抵抗性獲得細胞株を今年度中に早急に樹立することができれば、スクリーニング作業へ進むことができるため、今後のおおよそ目的の達成が可能と考えられるため。医歯薬学昨年度に引き続いて、免疫抵抗性のマウス卵巣癌細胞株を樹立と未知の免疫抑制因子を同定するとともに、in vivoでの免疫抵抗性獲得細胞株作成し、発現ライブラリーを用いたスクリーニングによって、新規の免疫抑制因子を探索して行く予定である。現在実験進行中のin vivo免疫抵抗性細胞株樹立と、遺伝子スクリーニングが、前段階の実験進捗が延期しているため、その周辺の試薬、マウス等の購入含め次年度へ一部研究費を繰り越した。今後、実験の進捗に応じて、マウスや、in vivo免疫抵抗性細胞株樹立作成準備およびスクリーニング等に用いる周辺の試薬やマウス購入等に活用する予定。
超耐熱合金の高能率加工

本研究では、ニッケル基の超耐熱合金インコネル718の加工能率を向上させることを目的とし、各種工具を用いてインコネル718の溶体化処理材および時効処理材の切削加工を行い工具の摩耗形態を詳しく観察した。また、摩耗機構を解明するため工具と被削材を高温下で反応させ、各元素の拡散状況を調べた。その結果以下の様な結論が得られた。(1)超硬工具K10種による切削では、切削速度が低い領域では工具摩耗もかなり小さく(v=30m/minで50min切削、VBmax=0.2mm)、仕上げ面あらさも非常に良好である。また、溶体化処理材と時効処理材では工具寿命に大きな差は見られない。(2)サ-メット工具による切削では、低速においても逃げ面摩耗および境界摩耗が大きく発達し、工具寿命は非常に短い(超硬工具の1/101/20の寿命)。溶体化処理材の切削では切削材あるいは切り屑の工具に対する溶着が非常に激しく、切刃が欠損しやすい。なお時効処理材では溶着はあまり見られない。(3)アルミナ系黒セラミック工具および窒化けい素系セラミック工具による切削では、境界部における損傷(特に欠損)が顕著である。この傾向は溶体化処理材に比べ時効処理材の方が著しい。工具寿命はv=100m/minで数十秒程度である。(4)SiCウイスカ強化セラミック工具も、黒セラミック工具とほぼ同様の傾向を示すが、工具寿命は黒セラミック工具に比べ約2倍程度長くなる。(5)超硬工具とインコネル718を高温下で反応させると、工具中のCoと被削材中のNi、Crがかなりの量相互拡散する。(6)黒セラミック工具はインコネル718に対し殆ど反応しないが、他のセラミック工具はある程度の反応性をもつ。
ダリット女性および部落女性における複合差別とエンパワーメントに関する国際比較研究

今年度は、つぎの研究を実施した。第1に、複数の国際シンポジウムにおいて、国連、米国、南アジア、太平洋地域の研究者との討議を行った。4月には、「世系に基づく差別撤廃のための国際シンポジウム」を国連と市民社会の共催のもと開催し、世系に基づく差別に関する国連ガイダンス・ツールを基に、市民社会及び国連の役割について討議した。7月には、SDGs(持続可能な開発目標)のプロセスにおいて、ダリットや部落民など、マイノリティの包摂と参加を実現するための課題と方向性を討議した。9月の「第4回世界ダリット会議」では、植民地主義、レイシズム、階級主義、ヒンドゥー至上主義、白人至上主義、社会的排除といった概念の、地域を超えた共通性を議論した。ダリット女性および被差別部落女性の状況を決定づけている条件解明への複合差別アプローチの可能性を理論的に基礎づけるうえで、各地研究者との連携ならびに協議を進展することができた。第2に、東北の被差別部落の歴史、実態についての視察に加えて、関係者の聞き取りを行った。またネパールにおいて、複合差別アプローチによる問題解決の実践にコミュニティ・ベースで参加している住民ならびに活動家へのインタビューを実施した。複合差別アプローチの実践への参加を通じたエンパワメントのプロセスを明らかにすることを目的とした本研究において意義ある調査を実施することができた。第3に、カーストとジェンダーの複合差別/交差性概念に基づいた議論と実践を国連レベルで加速化させた市民社会のとりくみを整理し研究紀要に投稿した。また、複数の女性団体を訪問し、部落女性の運動と女性運動の連帯を検証するため、文献収集/インタビューを実施した。さらに、在日朝鮮人女性の社会運動や複合差別の議論に学ぶべく、研究会に参加した。実践と理論の統合化をすすめるうえで不可欠な研究を遂行することができた。国連レベル、国際地域レベル、国内レベル、コミュニティレベルにおける、先行研究および資料の検討、インタビュー調査の実施、国連専門家、住民当事者、社会活動家、研究者との国際的なネットワーク構築が順調に進んでいる。このネットワークにより、複数の国際シンポジウムを開催することができ、複合差別の理論・実態・実践に関する研究を各レベルで順調に進めることができた。また、世系およびカーストに基づく差別を研究する米国の研究者との連携により、アフリカ、南アジア、日本、欧米といった地域に存在する世系およびカーストに基づく差別に関して、差別構造そのものの分析、差別を生み出す社会構造と社会関係の分析について、国際的な比較研究を進めるべく、次の課題を明確化することができた。加えて、複合差別アプローチによる課題解決の実践に参加している住民や活動家へのインタビュー調査を実施できたことにより、エンパワメントのプロセス分析における課題を共有することができた。次年度は、つぎの研究を推進する。第1に、部落女性の社会運動と主体性の関連について研究実績をまとめ出版する。第2に、南アジア、アフリカ、ヨーロッパ、米国での研究実績、研究方法論、人的ネットワークを有している研究者との、intersectionalityの視角と運動論的視角を踏まえた国際共同研究に着手する。世系及びカーストに基づく差別の影響を受けているマイノリティ集団及びそのコミュニティに対する政策策定に関する理解と協議を深める。第1に、世系を共有する集団の女性構成員に対する複合差別論の先行研究を概観した。先行研究には、インドのダリット女性の実態調査分析と提言、ダリット女性の実態に基づくインドのフェミニズム批判、ダリット女性の主体性といったテーマが含まれる。これら先行研究にみられる思想的展開は、被差別部落女性が学ぶべき知見を提示しており、インドのダリット女性における複合差別と主体性に関する先行研究の検討は重要である。第2に、国連人権活動におけるカーストとジェンダーの複合差別/交差性概念の導入と活用に焦点を当て概観した。国連人権活動において、カーストに基づく差別をめぐる議論は活発化している。同時に、複合差別/交差性概念が積極的に採用されている。今年度の研究では、これらの動きを整理し発表した。さらに、カーストとジェンダーの複合差別/交差性概念の議論を国連レベルで加速化させた市民社会のとりくみに関する研究として、インドを訪問し、活動家へのインタビューを実施した。2000年代に入り、国連は、世系に基づく差別および複合差別/交差性の議論を重視している。これら議論の整理は、複合差別アプローチによる問題解決力を高めるうえで重要である。第3に、複合差別アプローチによる問題解決の実践にコミュニティ・ベースで参加している活動家ならびに研究者へのインタビューを実施した。個人とコミュニティのエンパワメントをめざす実践モデルの構築およびダリット女性と被差別部落女性の連携の構築にあたり、コミュニティ・ベースでの調査に着手できたこと、さらに活動家ならびに研究者とのネットワークが構築できたことは重要である。国連レベル、国際地域レベル、国内レベル、コミュニティレベルにおける、先行研究および資料の検討ならびにインタビュー調査を実施することができた。活動家ならびに研究者とのネットワーク構築を図ることができたためである。このネットワークにより、複合差別の理論・実態・実践に関する研究を各レベルで順調に進めることができた。加えて、複合差別アプローチによる課題解決の実践に参加している住民や活動家へのインタビュー調査を実施することができた。

7月には、SDGs(持続可能な開発目標)のプロセスにおいて、ダリットや部落民など、マイノリティの包摂と参加を実現するための課題と方向性を討議した。9月の「第4回世界ダリット会議」では、植民地主義、レイシズム、階級主義、ヒンドゥー至上主義、白人至上主義、社会的排除といった概念の、地域を超えた共通性を議論した。ダリット女性および被差別部落女性の状況を決定づけている条件解明への複合差別アプローチの可能性を理論的に基礎づけるうえで、各地研究者との連携ならびに協議を進展することができた。第2に、東北の被差別部落の歴史、実態についての視察に加えて、関係者の聞き取りを行った。またネパールにおいて、複合差別アプローチによる問題解決の実践にコミュニティ・ベースで参加している住民ならびに活動家へのインタビューを実施した。複合差別アプローチの実践への参加を通じたエンパワメントのプロセスを明らかにすることを目的とした本研究において意義ある調査を実施することができた。第3に、カーストとジェンダーの複合差別/交差性概念に基づいた議論と実践を国連レベルで加速化させた市民社会のとりくみを整理し研究紀要に投稿した。また、複数の女性団体を訪問し、部落女性の運動と女性運動の連帯を検証するため、文献収集/インタビューを実施した。さらに、在日朝鮮人女性の社会運動や複合差別の議論に学ぶべく、研究会に参加した。実践と理論の統合化をすすめるうえで不可欠な研究を遂行することができた。国連レベル、国際地域レベル、国内レベル、コミュニティレベルにおける、先行研究および資料の検討、インタビュー調査の実施、国連専門家、住民当事者、社会活動家、研究者との国際的なネットワーク構築が順調に進んでいる。このネットワークにより、複数の国際シンポジウムを開催することができ、複合差別の理論・実態・実践に関する研究を各レベルで順調に進めることができた。また、世系およびカーストに基づく差別を研究する米国の研究者との連携により、アフリカ、南アジア、日本、欧米といった地域に存在する世系およびカーストに基づく差別に関して、差別構造そのものの分析、差別を生み出す社会構造と社会関係の分析について、国際的な比較研究を進めるべく、次の課題を明確化することができた。加えて、複合差別アプローチによる課題解決の実践に参加している住民や活動家へのインタビュー調査を実施できたことにより、エンパワメントのプロセス分析における課題を共有することができた。今後、ネパールも含めた南アジアへと対象を拡げ、国際比較研究を推進する。さらに、インドおよびネパールのダリット女性と被差別部落女性の連携構築をはかりながら、エンパワメントのための実践モデルを構築する。
新規脳神経調節ペプチドの探索と標的分子の同定

ジペプチドTyr-Leu(YL)が抗うつ薬様作用を示すことを行動試験により見出した。LYでは抗うつ活性が著しく減弱しYL配列が重要であると考えられた。YLのC-末端側への鎖長延長は許容された。これらの情報を活用し、YLの標的受容体候補をプルダウンしたところ、TGF-βファミリーの一回膜貫通型受容体が検出された。本受容体シグナルが神経新生に関与することや、抗うつ薬が効果を発揮する際に海馬神経新生を促進することが報告されている。本研究でYLが海馬神経新生を促進するという予備データを得た。これらの結果は、YLの抗うつ薬様作用が本受容体を介することを示唆し、本受容体はYLの標的受容体として有力である。昨年度、ジペプチドTyr-Leu(YL)が抗うつ薬様作用を示すことを複数のマウス行動学的試験により見出した。レトロ体LYに抗うつ活性は認められないことから、YL配列が重要であることが明らかとなっていたが、今回、YLのC末端側への鎖長延長が許容されることが判明した。さらに、YLの標的受容体について検討した。YLの抗うつ薬様作用の構造ー活性相関情報に基づき、YLのC末端側に担体を結合したサンプルを脳膜画分とインキュベートし、プルダウンした。YLに特異的に結合したタンパク質をペプチドマスフィンガープリント(PMF)法で同定したところ、TGF-βスーパーファミリーに属する一回膜貫通型受容体が検出された。本受容体は神経新生に関与するとされ、また近年、抗うつ薬が効果を発揮する際に海馬神経新生を促進することが報告されている。YL投与により海馬神経新生が促進されるという予備的結果が得られた。この結果はYLの抗うつ薬様作用が本受容体を介するという仮説を支持するものであり、本受容体はYLの標的受容体として有力と考えられる。我が国の精神疾患患者数は年々増加しておりこれを改善する機能性素材の開発が期待されている。これまで当研究室では、ジペプチドTyr-Leu (YL)が医薬品に匹敵する強力な抗不安作用を有することを見出した。本研究では強制水泳試験や尾懸垂試験などマウス行動試験を用いてYLが抗うつ作用を示すことを初めて見出した。その抗うつ作用は既存の医薬品に匹敵する強力で、また経口投与でも有効であった。さらに、その構造ー活性相関を検討した結果、Phe-Leu (FL)やTrp-Leu (WL)もYLと同様の抗うつ作用を示し、芳香族アミノ酸ーロイシン配列がその作用に重要であることが判明した。レトロ体(LY、LF、LW)、チロシンー他の分岐鎖アミノ酸(YV、YI)、構成アミノ酸(Y、L)は作用を示さなかった。なお、抗不安活性の構造ー活性相関も検討し、芳香族アミノ酸ーロイシン配列が抗不安作用にも重要であった。Fosは様々な細胞で種々の刺激に応答し発現するタンパク質であり、神経細胞での発現は神経活動と関連があるとされる。マウスにYLを投与し、各脳領域のFos陽性神経細胞数をカウントしたところ、海馬でYL投与によりFos陽性細胞数が有意に増加した。視床下部と扁桃体では変化しなかった。海馬における神経新生はうつ様行動との関連が報告されており、現在、YLが海馬神経新生に及ぼす影響を検討中である。平成24年度は、YLが抗うつ作用を示すことおよびその構造ー活性相関について明らかにし、芳香族アミノ酸ーロイシンという構造が活性に重要であることを突き止めることができた。また、YLによって脳の海馬が活性化していることがわかった。また、YLのプルダウンアッセイにより受容体候補が複数得られており来年度さらに検討する。以上、研究は順調に進展している。YLによって脳海馬が活性化されることが明らかになり、YLが海馬で何らかの作用を誘導している可能性がある。そこで、平成25年度においては、まず、抗不安作用と抗うつ作用に関与するとされる海馬神経新生を誘導するかどうか調べる。また、YLの標的分子を探索するとともにそのシグナル伝達経路に対してYLがどのように作用するか明らかにする。さらに、YLがストレス応答に対して影響しているかどうか検討するため、脳視床下部のcorticotropin-releasing hormone (CRH)および血中コルチコステロン量を定量する。以上の検討によって、YLの精神的ストレス緩和作用のメカニズム解明が期待できる。平成24年度余剰分1483千円を平成25年度に使用する。

したがって、平成25年度分1400千円と合わせて平成25年度は直接経費が2883千円である。使用計画を以下に示す。生化学実験試薬650千円、生化学実験器具120千円、細胞培養試薬450千円、細胞培養器具100千円、行動実験器具150千円、実験動物800千円、印刷費20千円、国際学会旅費313千円、国内学会旅費150千円、論文投稿費用30千円、英文校閲100千円
新作物、自殖性ソバの特性と評価に関する研究

自殖性ソバ18系統を、日本の他殖性ソバ6品種、カナダの他殖性ソバ6品種を比較として、その特性について評価した。2006年は春まきでは自然災害により試験区が著しく撹乱されたために十分なデータの検討ができなかった。8月21日に播種した場合、地上部収量の分布は自殖性系統と他殖性品種との間に大きな違いはみられなかった。一方、種子収量は、日本他殖性品種群が最も高い領域に分布し、次いでカナダ他殖品種群、自殖系統群であった。収穫指数は他殖品種群に比較して自殖系統群は低い領域に多く分布していた。個体花房数は、日本品種に比較し、カナダ品種・系統群が多い領域に分布し、自殖系統群では種子収量との問に弱い正の相関関係がみられた。総分枝数は自殖系統群は他殖品種群に比べて多く、分枝がよく発達していた。種子収量と総分枝数との関係は、日本の他殖品種群では負の相関関係が、自殖系統群では正の相関関係がみられた。また、草丈では自殖系統群は分布が広く、他殖品種に比べて草丈が低い傾向が認められた。以上より、自殖性系統では他殖品種に比べて形態的に変異に富んでいることが明かとなった。しかし、夏型品種の自殖性系統は、日本の夏播き栽培では十分な収量性が発揮できず、分枝数・花房数の制御とともに、春まき栽培での詳細なデータの蓄積と、形態形質と関連した収量性の評価が必要となった。自殖性系統では草丈が低いほか、基部節間が短く、基部茎径が太いことから、耐倒伏性の面で有利性が高いと考え、草型が大きく異なる自殖性の6系統を用いて倒伏と草型との関連を検討した。立性系統では倒伏が最も著しく76%を示したのに対し、キク型と称する下位節間が著しく短く、下位から分枝が叢生するタイプでは倒伏が見られなかった。また、倒伏のタイプはなびき倒伏が主で、折損倒伏は全倒伏面積の10%以下であった。倒伏面積と単丈あるいは地上部生体重との間には相関関係が認められなかったが、子葉節間径は倒伏系統と非倒伏系統間で有意な違いが認められた。そのほか、重心の位置、下位節間の直径や節間長は倒伏と関連しているものと推察された。これらの結果は耐倒伏性の面で、ソバの育種における育種目標において重要な指針を与えた。カナダで育成された自殖性ソバ系統を用い、日本およびカナダの他殖性ソバと比較検討を行った。自殖性ソバとして、草型や着花数が異なる6系統を使用し、他殖性ソバとしてはカナダの主要な2品種および日本の生態型が異なる4品種を用いた。

カナダの品種・系統はすべて夏型の生態型を示した。日本での栽培は春まきの夏栽培と夏まきの秋栽培のいずれにおいても対応可能なので両作期で栽培した。自殖系統は草型に関し、立性と叢生、草高の高いものと低いもの、花数の多いものと少ないもの、個葉の大きいものと普通のものを供試した。草丈は83112cm、全分枝数5.113.6本、全花房数40216個と特性値に品種間で大きな違いが見られた。従来の他殖性ソバに比べ、形態的に変異に富んだ性質を具備していた。茎葉重および種子重は他殖性品種の330410および140160g/m^2に対し、自殖性系統は230320および20100g/m^2といずれも少なかった。千粒重およびリットル重は3137gおよび570640gで自殖性系統と他殖性系統との間に特定の傾向はみられなかった。自殖性系統にみられた収量性の低さは個体当たり稔実粒数の少なさの他、立毛数の低さが主な原因であった。光合成速度は13.619.4μmolCo_2/m^2/sと品種間で違いがみられたものの、他殖性ソバの16.516.9μmolCo_2/m^2/sとの間にはいずれの系統も有意差が認められなかった。自殖化により光合成機能の向上が期待できた。画像解析による群落の発育の様相は、系統間の差が顕著にあらわれ、プラントキャノピーアナライザーによる特性値把握ともよく一致した値を示した。次年度はより収量性の高い系統を供試して自殖化に伴う農業形質の改良と高収量化への可能性についてさらに検討を進めたい。カナダで育成された自殖性ソバ系統を用いて、自殖性ソバの特性を他殖性ソバと対比しながら評価した。平成17年度は自殖性系統6,他殖性品種・系統6(カナダ品種,日本の夏型品種、日本の秋型品種、各2)を使用したが、本年度は春まきではカナダ他殖品種7,日本他殖夏型6に増やし、夏まきではカナダ自殖系統を日本およびカナダの他殖性ソバと比較検討を行った。自殖性ソバとして、草型や着花数が異なる6系統を使用し、他殖性ソバとし14に増やして、栽培比較した。なお、春まきでは栽植密度をm^2当たり83本と167本の2水準で栽培した。春まき栽培では7月に連続した強風雨により全区で倒伏し、その後の回復がみられなかったことから当初計画していた調査が不可能となった。収量レベルはカナダ自殖系統1560g/m^2に対し、カナダ他殖品種4073g/m^2、日本他殖性2871g/m^2と他殖性品種の方が20%程度多収であった。これに対し夏まき栽培では自殖性系統131194g/m^2、カナダ他殖性151228g/m^2、日本自殖性178238g/m^2と春まき同様に20%内外多収であった。春まき栽培における倒伏、夏まき栽培における品種・系統間差の縮小から、形態的変異についても当初想定していた大きな変異が検出困難となった。群落の発達に呼応して草冠による太陽光の遮蔽が増加した。光合成速度は自殖性系統で26μmolCo_2/m^2/sであったのに対し、カナダ・日本の他殖性品種で24μmolCo_2/m^2/s内外と自殖性系統よりやや低い傾向がみられた。一方、自殖性系統では多様な形態特性に応じて、倒伏関連形質についての基礎的特徴がよくとらえられた。気象災害からカナダの品種・系統特性が発揮される春まき栽培における解析が極めて困難なことと、自殖系統が育成途上にあることから、より多収な自殖性系統を用いて、データを積み重ねる必要性を認めた。
メディア表現を支援するための情動を伴うインタラクティブな触覚インタフェースの研究

「喜び」や「遊び」といったポジティブな情動は、私たちの健康によい影響を与えることが最近注目されるようになった。これまで筆者らは障がい者と健常者がともに楽しいアクセシブルな視触覚ディスプレイの開発や触覚表現の研究から、開発された視触覚ディスプレイと体験者の情動が深く関連していることが予想された。しかし情動と触覚インタフェースの関係を究明した研究は少なく今後が期待される分野である。そこでこれまでの試作を基に、本研究は、メディア表現の向上を目的するために人の情動理論の知見に基づき、情動を誘発するインタラクティブな触覚インタフェースに関する研究を行う。本研究により、情動と触覚インタフェースの関係を究明し、その知見をアクセシブルな福祉デザインやコンテンツ制作などのメディア表現の支援に役立てる。29年度は、28年度の研究成果を引き続き1情動に対応した触覚呈示インタフェースの感性評価予備実験についてインタフェースの開発をするために、触覚の組み合わせについての予備実験を首都大学東京の笠松、串山がおこなった。1の結果を生かし、23情動に対応した触覚呈示インタフェースのハードウエアと制御プログラミングの開発と情動に対応した触覚呈示インタフェースのコンテンツ制作の検討を首都大学東京の串山、馬場を中心におこなった。その研究成果は関連した研究も含め雑誌論文6件、国際学会含め学会発表18件、さらに一般市民に向けた展示や子供を対象にしたワークショップと研究展示2件で専門分野の学会ばかりでなく広く社会へ研究成果を公開した。以上のことにより、研究はおおむね順調に進展しているといえる。30年度はこれまでの1の結果を生かし、23情動に対応した触覚呈示インタフェースのハードウエアと制御プログラミングの開発と情動に対応した触覚呈示インタフェースのコンテンツ制作を実装させる。4開発したインタフェースの検証と考察をまとめ、情動と触覚インタフェースに関する表現におけるモデルを提案する。研究成果発表として国内外での学会発表や一般へむけた展示や論文発表、産学交流を積極的に図る。本研究は、メディア表現を支援するために人の情動理論と神経生理学の知見に基づき、情動を誘発するインタラクティブな触覚インタフェースに関する研究を行う。具体的には、1情動と触覚の関係を感性評価の実験を首都大学東京の笠松と串山が担当、その結果をふまえた2触覚インタフェースの開発と3コンテンツの制作を馬場と串山と4その検証を笠松と串山が担当する。本研究により、情動と触覚インタフェースの関係を究明し、その知見をアクセシブルデザインやコンテンツ制作などのメディア表現の支援に役立てる。研究成果は国際的な論文発表と共に、実際に実装した展示として一般公開し、一般市民への科学技術とアクセシブルデザインへの理解の役割をも果たすと位置づけている。27年度は、1情動に対応した触覚呈示インタフェースの感性評価予備実験について情動に対応する触覚のインタフェースの開発をするために、情動と触覚の関係を感性工学分野から、情動と触覚表現について調査と予備実験をおこなった。そこで、色×素材×仕上げの組み合わせによる情動との関係、素材の違いによる皮膚電位活動の変化、視覚・触覚・嗅覚の組み合わせによる感性への効果について調査を予備実験、情動と触覚表現についての調査をおこない関連研究の発表と結果をまとめをしている。また、23情動に対応した触覚呈示インタフェースのハードウエアと制御プログラミングの開発と情動に対応した触覚呈示インタフェースのコンテンツ制作の検討をおこなった。その結果、「楽しさ」を誘発させるようなインタフェースの開発とこれまで情動表現としてあまり研究されていなかった「はかなさ」などの比較的ネガティブにとらえらる情動だが日本人の美意識を喚起するような情動に対応する表現などを視触覚呈示インタフェースとして提案することに成功した。各技術的基盤の実験を進めることを通じて感性工学と情報工学、表現の基礎的な研究を共同で行うことができた。本年度の関係研究成果として、論文3件、学会発表15件をし、おおむね順調に進展していると判断した。