hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地震と豪雨災害リスクを考慮した農業水利施設のアセットマネジメント手法

ため池堤防の内部状況を簡易に推定するために電磁波,電気,弾性波探査結果の自己組織化マップを用いて内部状況を推定する手法を提案した。これらの手法を京都府内のため池および岩手県の津波被災したため池で実施した。堤体に地震動が作用した場合に生じる縦亀裂のメカニズムの解明を小規模簡易振動台実験で検討した。また,堤体の越流浸食による安全率の変化を堤体保護工の違いを考慮して解析した。GISを用いて地震リスクを考慮した水利施設のアセットマネジメントを行った。1.構造物の内部診断技術の精度向上京都府内の実際に漏水などの問題のあるため池16個の現地診断を行った。今までの調査手法によりどのような状況の損傷個所でも推定が概ね可能であることを検証した。また,様々な規模や計測条件に対して,測定精度を上げるための試行錯誤を行い,安定した精度で計測できるようになった。また,弾性波探査でより簡便に構造物内の弾性波速度分布を推定する手法の検討を行った。現在,その手法の高度化を検討している。2.地震時および越流時の挙動予測手法の開発小型模型を用いて,含水比,粒度特性,形状などが異なる場合の振動特性の変化を実験的に検討した。計測機器の埋設が困難であるので,供試体表面にマーカーを設置し,画像処理によってひずみ分布の時間変化を計測する手法を開発した。画像を1秒間に最大60枚撮影できるカメラを用いて計測した。また,動的挙動を解析する基本的なプログラムを作成した。それによる解析では,模型実験を正確に再現するには至らなかった。しかし,堤頂部と底部の時間遅れ,せん断ひずみ分布の変化,加速度応答曲線におけるピークといった,模型実験において観測された幾つかの現象を再現した。3.防止工法の抑止力の評価手法の開発防止工法自体の調査を評価手法の機能向上を検討した。評価には越流破壊の予測手法,温度・降雨強度などの環境条件の変化による構造特性の変化,不均一な構造の推定法について検討した。1.地震時および越流時の挙動予測手法の開発昨年度、小型模型を用いてダム堤体の振動特性の変化を画像処理技術を用いて観察する方法を検討したが、本年度は供試体に動水圧がかかる状態での試験の開発を行った。水槽を用いて振動実験を行う場合、相似率を考慮しなければ震動の影響が水槽の大きさに現れ、貯水面の挙動が過剰になる。一方、相似率を考慮して時間軸を短縮すると動水圧の影響を再現できない。本研究では相似率は満足しないが、動水圧の影響を堤体に与える実験装置の開発を行った。その装置開発に時間がかかったために、今年度の予算の一部が繰り越された。その後装置は完成し、数回の実験を行った。堤体法面に圧力計を設置して、堤体にかかる動水圧と堤体内の挙動の観察により地震時の堤体挙動を解明する。2.斜面安定化工法、越流破壊防止工法の抑止力の定量的評価手法の開発安定化工法および破壊防止工法を定量的な評価を行うためには、堤体内部の弾性係数分布を正確に把握することがまず重要である。昨年度開発した弾性波速度分布の簡易な推定法の精度を確認するために、弾性波探査、電磁波探査、電気探査結果を自己組織化マップ(SOM)を用いてクラスタリングして推定した内部状態と比較した。推定された内部空隙の状態は弾性波速度の分布と良い相関示し、堤体挙動の定量的な予測の精度向上が期待できる。3.ライフサイクルコストの検討手法の開発新潟県中越地震において被災したため池のデータを用いて、個々のため池の損傷度曲線(最大加速度損傷発生確率関係)を求めることに成功した。これに最大加速度発生確率を用いて年間損傷確率を求めた。年間損傷確率を実際のため池被災データから導いたのは本邦で初めてのことである。このデータを用いることにより、想定地震の損傷ロスを考慮したライフサイクルコストの算定が可能となる。1.地震時および越流時の挙動予測手法の開発動水圧のかかる状態で小型模型を用いてダム堤体の振動特性の変化を画像処理技術を用いて観察する方法を検討した。含水比と周波数および加速度をかえて実験を行った。その結果,最適含水比付近で最大せん断ひずみは最小となるが,それより乾燥側で締固めた場合,最大せん断ひずみが急激に大きくなることが分かった。また,堤体中央部に膨張体積ひずみが上下方向に出現し,これが被災堤体の天端亀裂の要因である可能性であることが推察された。

昨年度開発した弾性波速度分布の簡易な推定法の精度を確認するために、弾性波探査、電磁波探査、電気探査結果を自己組織化マップ(SOM)を用いてクラスタリングして推定した内部状態と比較した。推定された内部空隙の状態は弾性波速度の分布と良い相関示し、堤体挙動の定量的な予測の精度向上が期待できる。3.GISを用いた水利施設のリスクマネジメントを考慮したアセットマネジメント手法滋賀県が整備した水利施設の点検結果および仕様のGISデータを用いて,平均劣化曲線と早期劣化曲線の2つの抽出をそれぞれの構造物について行い,LCCの違いを検討した。また,地震による被害額の算出を実際に行い,アセットマネジメントを行う際の優先順位の付け方についての提案を行った。
混合感染による病原性増強における各種菌体成分の役割

辺縁性歯周炎の発症・増悪には複数の細菌の混合感染が重要な役割をはたしていると考えられている。そして臨床研究の結果、Porphyromonas gingivalis、Tannerella forsythiaは歯周局所に共存すると歯周炎が重症化しやすいことが報告されている。また、根尖性歯周炎でも混合感染が症状を悪化させ、治療を困難にしていると考えられる。われわれはT. forsythiaの菌体抽出物がP. gingivalisの増殖を促進することを明らかにした。また、この増殖促進を界面機能性ガラスであるsurface pre-reacted glass ionomer (S-PRG)フィラーが抑制することを明らかにした。さらにS-PRGフィラーはP. gingivalisとFusobacterium nucleatumの共凝集を阻害することを示した。これらの知見は混合感染による病原性増強を阻害するものとして注目されると思われる。また、ラクトフェリンがP. gingivalis、T. forsythiaのプロテアーゼ活性を抑制するが、P. gingivalisプロテアーゼの抑制の方が顕著であった。また、ラクトフェリンの制製品のほか、市販のラクトフェリン含有タブレットでも同様のプロテアーゼ抑制効果を示すことが明らかになった。研究期間中に機械のトラブルが数件あり、予定の研究が実施できない期間があったため。今後の推進方策1)P. gingivalisのgingipain、T. forsythiaのS-layer、どちらが、あるいは両方が相乗的病原性増強にかかわっているか。2)相乗的病原性増強に関与するメカニズムの検討・P. gingivalisのgingipainによって生体防御が障害されるか。・P. gingivalisのgingipainやT. forsythiaのS-layerが共凝集に関与しているか。・T. forsythia S-layerがP. gingivalisの増殖を促進しているか、またP. gingivalisのgingipainが増殖促進に必要か?・マウスのT. forsythiaに対する免疫応答がP. gingivalisのgingipainの影響を受けるか?・混合感染によって組織破壊の範囲が広がるか?辺縁性歯周炎の発症・増悪には複数の細菌の混合感染が重要な役割をはたしていると考えられている。そして臨床研究の結果、P. gingivalis、T. forsythiaは歯周局所に共存すると歯周炎が重症化しやすいことが報告されている。我々は混合感染におけるP. gingivalisとT. forsythiaの病原性を調べるため、マウス皮下に細菌懸濁液を接種し、形成される膿瘍の大きさを調べた(Yoneda et al. J Periodontal Res. 38 :237-243)。その結果P. gingivalis接種時は大きな膿瘍が形成され、T. forsythiaを接種すると小さな膿瘍が形成された。次に両細菌を混合して接種すると、形成される膿瘍の大きさが両菌を単独で感染させた時に形成される膿瘍の大きさの和よりも大きくなった。さらにわれわれはin vitroでT. forsythiaがP. gingivalisの増殖を促進することを明らかにした。また、界面機能性ガラス(S-PRG)がP. gingivalisとFusobacterium nucleatumの共凝集を抑制することを明らかにした。この知見は混合感染の抑制につながると考えている。T. forsythiaの培養に時間がかかり、S-layerの精製が遅れている。P. gingivalisは重要な歯周病原性細菌のひとつであるが、感染根管内や根尖性歯周炎局所からも検出される。本菌は線毛、LPS等の細胞成分の他、gingipainと呼ばれる強力なシステインプロテアーゼ活性を有している。T.forsythiaは紡錘形のグラム陰性偏性嫌気性細菌で、進行した歯周炎局所から高頻度に分離される。本菌はP. gingivalis、Treponema denticolaと合わせてred complexと呼ばれており、この3菌種が同時に存在すると歯周炎が進行しやすいと考えられている。また、T. forsythiaは感染根管や根尖性歯周炎局所からも高頻度に検出されている。われわれは、複数の混合感染による病原性の増強をテーマに研究を行っている。これまでに、マウス膿瘍実験系を用いてP. gingivalisとT. forsythiaの混合感染により病原性が相乗的に増大することを明らかにした。一方、これらの細菌は口臭の主な原因となることが知られている。現在われわれは、混合感染による口臭ガスの増加について検討している。われわれは歯周病原性細菌同士の共凝集にも注目している。P. gingivalisとFusobacterium nucleatumは強く凝集することが知られているが、これらの共凝集におよぼす各種因子の影響についても検討を加えている。メインの研究のほか、委託研究を実施しており時間配分が減少したため。

そして臨床研究の結果、Porphyromonas gingivalis、Tannerella forsythiaは歯周局所に共存すると歯周炎が重症化しやすいことが報告されている。また、根尖性歯周炎でも混合感染が症状を悪化させ、治療を困難にしていると考えられる。われわれはT. forsythiaの菌体抽出物がP. gingivalisの増殖を促進することを明らかにした。また、この増殖促進を界面機能性ガラスであるsurface pre-reacted glass ionomer (S-PRG)フィラーが抑制することを明らかにした。さらにS-PRGフィラーはP. gingivalisとFusobacterium nucleatumの共凝集を阻害することを示した。これらの知見は混合感染による病原性増強を阻害するものとして注目されると思われる。また、ラクトフェリンがP. gingivalis、T. forsythiaのプロテアーゼ活性を抑制するが、P. gingivalisプロテアーゼの抑制の方が顕著であった。また、ラクトフェリンの制製品のほか、市販のラクトフェリン含有タブレットでも同様のプロテアーゼ抑制効果を示すことが明らかになった。研究期間中に機械のトラブルが数件あり、予定の研究が実施できない期間があったため。P. gingivalisのgingipain、T. forsythiaのS-layer、どちらが、あるいは両方が相乗的病原性増強にかかわっているか検討する。相乗的病原性増強に関与するメカニズムを検討する。P. gingivalisのgingipainによって生体防御が障害されるか検討する。P. gingivalisのgingipainやT. forsythiaのS-layerが共凝集に関与しているか検討する。T. forsythia S-layerがP. gingivalisの増殖を促進しているか、またP. gingivalisのgingipainが増殖促進に必要か検討する。マウスのT. forsythiaに対する免疫応答がP. gingivalisのgingipainの影響を受けるか検討する。混合感染によって組織破壊の範囲が広がるか検討する。大学院生の指導を進め、研究のスピードを上げる。今後の推進方策1)P. gingivalisのgingipain、T. forsythiaのS-layer、どちらが、あるいは両方が相乗的病原性増強にかかわっているか。2)相乗的病原性増強に関与するメカニズムの検討・P. gingivalisのgingipainによって生体防御が障害されるか。・P. gingivalisのgingipainやT. forsythiaのS-layerが共凝集に関与しているか。
分権化・循環型社会における森林政策の課題と政策手法に関する国際比較研究

3年間にわたる研究成果の主なものは次の5点である。1)EUの森林政策、環境政策に関する情報を集め、分析したこと。このことは当初研究計画で予定されていなかったが、各国の森林政策に関するEUの政策影響が顕著であることが明確になったので、急遽、研究課題に加えて調査を行い、新しい知見をうることができた。2)ドイツの州レベルの行政改革はこの間に行われ、そのことが州森林行政組織の合理化の動きとなって現れていることを明らかにした。また営林署レベルの調査を行い、営林署の管理の状況、市町村との関係などを分析したこと。3)フランスでは2001年に森林法が改正されたが、その森林法の内容に関して分析するとともに、同法が規定した地域森林憲章の特徴を分析した。さらに国有林と公有林を管理する森林公社の合理化と事業方式について分析した。また、スウェーデンの森林政策は環境を重視しながらも、国有林の民営化を実施するなど、中央政府の役割を限定していることに特徴がある。4)ドイツの自然公園を調査し、その特徴が地域主体型の保護制度であることを明らかにした。5)スウェーデンの森林認証制度の特徴と機能を分析した。このように幾つかの顕著な研究成果をあげることができたが、研究計画書で計画した環境教育と森林の活用、市民レベルの環境保護運動、土地利用政策と山村定住政策などについては計画通りの成果をあげることができなかった。その原因のひとつは情報が不十分なもとで計画が立案されたことがあり、またフランス語習得に時間を要したことなどがある。研究分担に従って、フランス、ドイツ、スウェーデンを調査した。またEUの本部を訪問し、資料を集めた。地球温暖化防止をめざす京都議定書に対する態度に端的にあらわれているようにEU諸国は温暖化防止、森林保全、木質バイオマス利用に極めて熱心に取り組んでいる。フランスは2001年に森林法を改正したが、そこでは環境保全と木材生産の両立を志向しており、両機能の両立を不可能とするアメリカなどの考えと著しい対照をなしている。こうしたフランスの考えは人口が稠密な国で循環型社会を展望する場合、重要なものである。またドイツでは風力や木質バイオマスの利用が促進されており、地域定住・伝統景観を維持するために自然エネルギーの応用がめざされている。スウェーデンでは持続可能な森林管理の新たなモデルとしてGreener Forestが提示され、それにそった普及がおこなわれている。各国は国家林業プログラムを作成しているが、ドイツでは州レベルでも林業プログラムが策定されている。国家林業プログラムで注目されることは森林の持続的管理とともに、林業・林産業の競争力の強化が提起されていることであり、森林政策は環境保全を重視しつつも、産業的側面を無視することができないことを示している。また各国は林産物の認証にも積極的に取り組んでおり、ドイツでは約5割の森林がすでに認証の対象となっており、スウェーデンでは多くの森林が認証を受けている。こうした動きは市場メカニズムを重視しているアメリカ森林政策の動向と著しい対照をなしており、極めて興味深い動向である。研究分担に従って,フランス,ドイツ,スウェーデン,スイスを調査した。石井はEUの農業部を訪問し,近年におけるEUの農業政策の動向について聞き取り調査を行うとともに,関連資料を収集した。その結果,1997年に立案されたアジェンダ2000はEUの東欧諸国への拡大を視野に入れて,農業政策と地域政策の見直しを求めていることが明らかになった。さらに1999年には農業政策は見直されて,農村開発計画が重視されるとともに,林業政策が農村開発計画の重要な構成要素として位置付けられていることが明らかになった。こうして林業政策は2000年から2006年にかけて加盟各国のプログラムにしたがって実行されることになった。石井はスイスを調査し,森林法の見直し作業が国家森林プログラムの作成と関わって,取り組まれていることを明らかにした。

大田,山本,石井はフランスを調査し,2001年の森林法の改正が今後のフランス林業に大きな影響を与えること,分権化との関連で市町村の役割が国土森林憲章制度との関わりで高まることが予想されること,国有林の経営改革が2002年から急速に取り組まれていることなどを明ちかにした。また神沼,八巻はドイツを調査し,州有林の経営活動に関する基本統計を収集するとともに,営林署について聞き取り調査を実施した。その結果,森林官や作業員は州が雇用するのが通例であるが,市町村が雇用する場合もあることが明らかになった。近年,州有林経営の収益が悪化しているので,下請け組織を活用して作業員の雇用をへらす傾向が強まっており,州有林経営の合理化との関連で市町村を活用する事例がでてきていることを明らかにした。尾張はスウェーデンの認証制度について調査し,すでにスウェーデンでは認証は現実的制度として活用されていることを明らかにした。所は文献収集を中心にして,環境教育のあり方を研究した。3年間にわたる研究成果の主なものは次の5点である。1)EUの森林政策、環境政策に関する情報を集め、分析したこと。このことは当初研究計画で予定されていなかったが、各国の森林政策に関するEUの政策影響が顕著であることが明確になったので、急遽、研究課題に加えて調査を行い、新しい知見をうることができた。2)ドイツの州レベルの行政改革はこの間に行われ、そのことが州森林行政組織の合理化の動きとなって現れていることを明らかにした。また営林署レベルの調査を行い、営林署の管理の状況、市町村との関係などを分析したこと。3)フランスでは2001年に森林法が改正されたが、その森林法の内容に関して分析するとともに、同法が規定した地域森林憲章の特徴を分析した。さらに国有林と公有林を管理する森林公社の合理化と事業方式について分析した。また、スウェーデンの森林政策は環境を重視しながらも、国有林の民営化を実施するなど、中央政府の役割を限定していることに特徴がある。4)ドイツの自然公園を調査し、その特徴が地域主体型の保護制度であることを明らかにした。5)スウェーデンの森林認証制度の特徴と機能を分析した。このように幾つかの顕著な研究成果をあげることができたが、研究計画書で計画した環境教育と森林の活用、市民レベルの環境保護運動、土地利用政策と山村定住政策などについては計画通りの成果をあげることができなかった。その原因のひとつは情報が不十分なもとで計画が立案されたことがあり、またフランス語習得に時間を要したことなどがある。
離散構造の高速な列挙アルゴリズムの開発

様々な条件を与えたとき、それらを満足する離散構造のすべてを列挙する高速なアルゴリズムの開発が、本研究の目的である。ここで、すべてとは、重複や抜けを許さないことを意味する。われわれは、いくつかの平面的な構造について、理論的に最も早いアルゴリズムをすでに開発している。従来のアルゴリズムが離散構造の集合の辞書を作成するのに対し、我々のアルゴリズムは離散構造の集合に全域木を上手に定義し、これに基づき、高速に列挙を行う。このアルゴリズムは、出力1個あたり、わずか定数時間しか必要としない、きわめて高速、かつ、簡単なアルゴリズムとなっている。本年は、この手法で列挙できる離散構造を、平面構造に限らず、より、一般的な離散構想にまで拡張した。具体的には、直並列グラフや、組み合わせ論の基本的な概念のひとつである集合分割、および、トポロジカルソートを、高速に列挙するアルゴリズムを開発した。また、平面構造の列挙に関しても、より多様な条件のもとでフロアプランを列挙するアルゴリズムを開発した。さらに、列挙アルゴリズムの出力は一般に、その個数が膨大であることから、非常に大規模なデータを扱う必要がある。この困難に対処するために、出力を効率的に圧縮し、格納する手法をいくつか開発した。また、圧縮したデータを元のデータに展開することなく、効率的に操作するしくみをいくつか開発した。幾つかの離散構造について、高速に列挙するアルゴリズムを新規に開発できた。これらを5編の論文、および、2編の国際会議論文として発表した。特に、3連結極大平面グラフを、グラフ1つあたり0(n^2)時間で列挙するアルゴリズムを扱った下記の論文は、エルゼビア社のデジタル,ライブラリにて、2004年の第一4半期に、ダウンロード数が、計算幾何学分野で第一位という極めて高く評価されたものになっている。この他にも、単体的多面体、極大平面グラフのリアライザ、指定した最高次数の極大平面グラフ、L字型描画、等の新たな列挙アルゴリズムを設計できた。これらの列挙アルゴリズムは、理論的にこれまで最高の速度を達成するのみならず、理論的にこれ以上改善できないこと、すなわち最良の速度であることも証明できた。さらに、幾つかの列挙アルゴリズムを実装して、列挙結果のデータをWWWW上で公開した。単体的多面体、方形描画等である。論文中にURLが記載されている。また、これまでは、主に平面構造を持つグラフの列挙を主に行っていたが、平面構造をユニークに持たないグラフ、たとえば、直並列グラフやグラフ以外の離散構造、たとえば、集合分割等の、列挙アルゴリズムも新規に開発した。これは、論文としてまとめて、投稿中である。本年は、この手法で列挙できる離散構造を、平面構造に限らず、より、一般的な離散構造にまで拡張した。
分子生物学手法による癌予防物質検索法の確立

癌の増加に伴い、その化学的予防が注目されている。癌の生成には様々な原因があるが、その一つであるDNAでの8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8OHdG)生成は突然変異を誘発し、癌の生成の一因となっている。タンパク質、アミノ酸熱分解物であり、またタバコの煙に含まれるGlu-P-1及びIQの変異原性に8OHdG生成が関与している可能性が考えられる。そこで、この変異原による8OHdGの生成をin vitroおよびin vivoで測定した。さらに8OHdG生成抑制を指標としてDNA損傷抑制物質を検索したところ次の結果を得た。1)in vitroではHO-NH-Glu-P-1及びHO-NH-IQについてAmes testを行ったところ、変異原性を認めた。また、同一培養条件下における菌体内での8OHdGの増加を認めた。2)HO-NH-Glu-P-1またはHO-NH-IQを2'-デオキシグアノシン(dG)に加えたところ、8OHdGが有意に増加していることを認めた。これらの反応系に被験物質としてchitin calcium、pyridoxine、hinokitiolを加えた結果、HO-NH-Glu-P-1及びHO-NH-IQで8OHdG生成を抑制することを認めた。3)in vivoではIQ投与48時間後、マウスの肝臓において8OHdGの有意な増加を認めた。4)IQの8OHdG生成に対する被験物質の抑制効果について検討した結果、強い抑制効果が認められた50mg/kgの投与量において、chitin calciumでは、前投与、同時投与、後投与でそれぞれ86、100、70%、pyridoxineでは28、100、16%、hinokitiolでは19、24、27%、8OHdG生成を抑制した。以上のように、chitin calciumではいずれの投与法においても顕著な8OHdG生成抑制が認められたので、今後癌の化学的予防への応用が期待される。哺乳動物自体を使用する簡便なる抗変異原物質検出法の確立のため、今年度はDNA中グアニンのオキシ体生成およびその生成抑制について検討した。1.変異原物質としては、アミノ酸燃焼生成物のひとつであるGlu-P-1を用いた。本物質は生体内に取り込まれた際に、代謝を受けGlu-P-1のOH体を生成し、強い変異原性を発現する。そこで、Glu-P-1よりGlu-P-1のOH体を合成した。得られたOH体分画が強い変異原活性を有すること及びマススペクトルによりこれがGlu-P-1のOH体であることを確認した。2. 1で得られたGlu-P-1のOH体(活性体)とデオキシグアノシンを反応させ、反応溶液中における8-ハイドロキシデオキシグアノシン(8-OHdG)の生成量の経時変化をHPLC-ECDで検討した。8-OHdG生成量は活性体を添加しないコントロールと比較し、明らかに経時的に増加する傾向を示した。3.前述の反応系に、活性酸素消去剤として知られているマンニトール、ジメチルスルホキシド、エタノールを添加し8OHdGの生成量の経時的変化を検討した。いずれも、ポジティブコントロールと比較し抑制作用を示した。これらの物質は、・OHのスカベンジャーとして知られていることから、Glu-P-1-OH体の変異原活性の一部は少なくとも・OHが関与しているものと推察される。4.エ-ムス菌(TA98)を活性体存在下で培養し、8-OHdGの経時変化について検討した。

菌中に生成した8-OHdGは時間と共に増加した。さらに、本反応系からの8-OHdG生成はマンニトール添加によりを抑制傾向を示した。5.以上、8-OHdG生成量のモニタリングが抗変異原物質探索に有効であることが確認された。なお、現在培養細胞を用いて同じ実験を行っており、動物実験を準備中である。癌の増加に伴い、その化学的予防が注目されている。癌の生成には様々な原困があるが、その一つであるDNAでの8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8OHdG)生成は突然変異を誘発し、癌の生成の一因となっている。タンパク質、アミノ酸熱分解物であり、またタバコの煙に含まれるGlu-P-1及びIQの変異原性に8OHdG生成が関与している可能性が考えられる。そこで、この変異原による8OHdGの生成をin vitroおよびin vivoで測定した。さらに8OHdG生成抑制を指標としてDNA損傷抑制物質を検索したところ次の結果を得た。1)in vitroではHO-NH-Glu-P-1及びHO-NH-IQについてAmes testを行なったところ、変異原性を認めた。また、同一培養条件下における菌体内での8OHdGの増加を認めた。2)HO-NH-Glu-P-1またはHO-NH-IQを2'-デオキシグアノシン(dG)に加えたところ、8OHdGが有意に増加していることを認めた。これらの反応系に被験物質としてchitin calcium、pyridoxine、hinokitiolを加えた結果、HO-NH-Glu-P-1及びHO-NH-IQで8OHdG生成を抑制することを認めた。3)in vivoではIQ投与48時間後、マウスの肝臓において8OHdGの有意な増加を認めた。4)IQの8OHdG生成に対する被験物質の抑制郊果について検討した結果、強い抑制効果が認められた50mg/kgの投与量において、chitin calciumでは、前投与、同時投与、後投与でそれぞれ86、100、70%、pyridoxineでは28、100、16%、hinokitiolでは19、24、27%、8OHdG生成を抑制した。以上のように、chitin calciumではいずれの投与法においても顕著な8OHdG生成抑制が認められたので、今後癌の化学的予防への応用が期待される。
老舗企業の存続と衰退のメカニズム:老舗宮大工企業の比較分析

(1)平成22年度上半期は、「老舗企業の存続と衰退のメカニズム」という本研究の課題に基づき、博士論文の継続を中心に研究活動を行った。文献研究の成果を見る上半期から下半期にかけて、フィールドワークを実施した。(2)上記遂行にあたり、(1)平成21年度から継続している、老舗宮大工企業の金剛組、竹中工務店、大彦組、松井建設への資料調査・収集・整理を行った。これに加えて、全国に点在する明治維新を乗り越えた宮大工企業17社へのパイロット調査、インタビュー調査、資料調査を開始した。これらのフィールドは、既に曽根の研究活動で、数年の調査を実施し信頼関係が成立しており、確実に調査を遂行することができた。(2)以上の文献研究/フィールドワークから得た成果は、『地域学研究』『神戸大学Discussion Paper』『和歌山大学Working Paper』などの学術誌へ投稿し、各学会で成果報告した。また、各研究者と共同研究を行い、論文を公刊した(神戸大学加護野忠男教授、和歌山大学上村雅洋教授、吉村典久教授、首都大学東京高橋勅徳准教授)。(3)欧米で研究が盛んな、同族企業研究(ファミリービジネス研究)を専門とする海外の研究者との研究交流(Concordia大学A.Ibrahim博士、Memorial大学L.Jose博士)、カナダのメモリアル大学での講演を通じて、国際学会IFERAでの2011年大会において共同発表を行うことになった(エントリー済)。よりグローバルな視点からも研究がなされた。(3)平成22年度上下半期は、これまで実施してきた調査を継続しながら、老舗企業の存続を説明する理論的枠組みを再構築し、その成果をファミリービジネス学会、企業家研究フォーラム、老舗研究会といった、本研究に関連する主要学会で、報告及び論文投稿を積極的に行い、これらの成果をもとに、査読付き論文、『地域学研究』への論文を作成し、12月に公刊された。これらの成果をもとに現在(平成23年度)、国内外において、複数の論文を作成中であり、近日中に公刊予定である。(1)平成21年度上半期は、「老舗企業の存続と衰退のメカニズム」という本研究の課題に基づく文献研究を中心に研究活動を行った。文献研究が一応の成果を見る上半期から下半期にかけて、フィールドワークを実施した。(2)上記遂行にあたり、(1)老舗宮大工企業の金剛組、竹中工務店、大彦組、松井建設への資料調査・収集・整理を行った。(2)以上の文献研究/フィールドワークから得た成果は、『日本経営学会誌』『危険と管理』『紀州経済史文化史研究所紀要』などの学術誌へ投稿し、各学会で成果報告した。また、各研究者と共同研究を行い、論文を公刊した(和歌山大学上村雅洋教授、吉村典久教授、佐藤史人教授、首都大学東京高橋勅徳准教授)。(3)欧米で研究が盛んな、同族企業研究(ファミリービジネス研究)を専門とする海外の研究者との研究交流(セントジョンズ・メモリアル大学L.Jose博士,ケロッグ大学L.Shefsky博士)及び豪州の老舗ビール会社(XXXX社)への聞き取り調査、国際学会PRSCOでの研究発表を行い、よりグローバルな視点からも研究がなされた。(3)平成21年度上下半期は、これまで実施してきた調査を継続しながら、老舗企業の存続を説明する理論的枠組みを再構築し、その成果をファミリービジネス学会、企業家研究フォーラム、老舗研究会といった、本研究に関連する主要学会で、報告及び論文投稿を積極的に行い、これらの成果をもとに、博士論文を作成し、博士号(経営学)を取得した。

(3)平成22年度上下半期は、これまで実施してきた調査を継続しながら、老舗企業の存続を説明する理論的枠組みを再構築し、その成果をファミリービジネス学会、企業家研究フォーラム、老舗研究会といった、本研究に関連する主要学会で、報告及び論文投稿を積極的に行い、これらの成果をもとに、査読付き論文、『地域学研究』への論文を作成し、12月に公刊された。これらの成果をもとに現在(平成23年度)、国内外において、複数の論文を作成中であり、近日中に公刊予定である。
自己iPS細胞由来間葉系幹細胞による顎骨壊死治療法の検討

薬剤性顎骨壊死(MRONJ)は骨粗鬆症治療薬の投与患者が侵襲的歯科治療をおこなった後に発症する疾患であり治療法は未確立である。間葉系幹細胞(MSC)による細胞治療は投与したMSCが骨芽細胞の供給源となるだけでなく、MSCが分泌する液性因子により骨再生が促進する可能性があることからMRONJに対する有効な治療法として期待されている。本年度はiPS細胞由来MSC様細胞株(iPSC-MSC)の特性評価、MRONJモデルマウスに対するiPSC-MSCを用いた細胞治療法の検討をおこなった。iPSC-MSCはHynesらが報告した方法を一部改変し、マウスiPS細胞から分化誘導した。FCMによるMSC表面マーカー解析及びreal time RT-PCRによるMSCマーカー遺伝子発現解析をおこない、これらのMSCマーカーの発現量を指標として、Progenitor likeからMature likeまでの各分化段階のiPS細胞由来MSCを誘導する条件を設定した。このとき最もProgenitor likeな分化段階をStage 1、最もMature likeな分化段階をStage 4、その間の分化段階をStage 2および3と定義した。C57BL/6マウスにゾレドロン酸およびシクロホスファミドを週2回投与し、初回投与の21日後に左上顎第一大臼歯を麻酔下で抜歯するとともに1x10^6個のStage 1-4のiPSC-MSCを尾静脈から投与した。同量の骨髄由来MSC投与群および生理食塩水投与群を対照群とした。抜歯後2および7週の時点で全採血により安楽死させ、頭部のマイクロCT撮影および口腔粘膜ごと一括切除した上顎骨の組織学的解析をおこない、マイクロCT所見とあわせてiPSC-MSCの効果を評価した。薬剤関連顎骨壊死(MRONJ)は骨粗鬆症治療薬剤ビスホスホネートなどの投与下で抜歯などの侵襲的歯科治療を受けた後に発生する疾患であり、治療法は未確立である。骨壊死部では骨芽細胞が減少し、骨リモデリングが破綻する。間葉系幹細胞(MSC)の細胞療法は、骨壊死部に生着したMSCが骨芽細胞の供給源となるだけでなく、MSCがホストに残存する骨の細胞の活性を促進する因子の供給するため有効な治療法と期待されている。しかし、MSCは純化・単離方法が確立されていない上に、培養により急速に脱分化して細胞特性を失うので、本来の治療効果が発揮されていない可能性がある。そこで本研究ではiPS細胞からMRONJ治療効果の高い高品質なMSCを作出し、MRONJの病態を模倣したモデルマウス(MRONJモデルマウス)に投与して、この治療法の有効性を実証することを計画している。本年度は、1MRONJモデルマウスの作出方法の検討、2マウスiPS細胞からのMSCの作出方法の検討をおこなった。1については、6週齢の雌性C57BL/6マウスにゾレドロン酸注射液125 μg/kg、デキサメタゾン注射液5 mg/kgを週2回腹腔内投与し、初回投与から3週間後に麻酔下で上顎第一臼歯を抜歯する。以降も薬剤投与は継続し、抜歯2週および7週の時点で抜歯部のマイクロCT撮影および組織学的評価をおこなった。その結果、薬剤投与群では抜歯部周辺の顎骨に骨膜反応や壊死骨と見られる所見が高頻度に観察された。これはMRONJの病態を良く再現していた。2についてはフィーダー細胞上で維持培養した未分化マウスiPS細胞をゼラチンコート培養皿に移し、10%FBS化αMEM培地で連続継代培養した。このときの培養条件(継代回数・播種細胞数)を調節することで、性質の異なる数ロットのMSC様細胞を作出した。MRONJモデルマウスの作出法は国際的に標準化された方法が確立されていない。つまり作成条件(投与する薬剤の種類や量、併用薬の有無など)は施設ごとに異なる。そこで報告されている複数の方法でBRONJモデルマウス作出をおこない、本研究に最適なMRONJモデルマウス作出法を選択する検討をおこなった。その結果、安定してMRONJ病変が出現する方法、手技を確立することができた。iPS細胞由来MSCの誘導もおおむね計画通り進行しており、来年度はMRONJモデルマウスを用いたMSCの細胞治療効果を検討する段階に進めることから、おおむね順調に進展していると評価した。本年度はマウスiPS細胞から分化誘導したiPS細胞由来MSC様細胞株(iPSC-MSC)の特性評価とMRONJモデルマウスの作製法の検討をおこなった。【iPSC-MSCの特性評価】iPSC-MSCはHynesらが報告した方法を一部改変しマウスiPS細胞(APS0006)より分化誘導した。MSCとしての特性を評価するため遺伝子発現を定量的RT-PCR法で測定した。iPSC-MSCでは多能性幹細胞マーカーNanogの消失、MSC関連マーカーPdgfra (CD140a)の増加が確認された。

骨分化能を有しているか確認するため、骨分化誘導培養をおこないアリザリンレッド染色法で骨分化能を評価した。iPSC-MSCはマウス骨髄由来MSCと同等の骨分化能を示すことが明らかとなった。【MRONJモデルマウス作製法の検討】MRONJモデルマウスを既報の方法で作製した。実験群はゾレドロン酸およびデキサメタゾンを抜歯前3週間から投与し、麻酔下で上顎第一臼歯を抜歯した。生理食塩水を投与したものを対象群とした。抜歯後2週および7週の時点で抜歯部の肉眼的評価、マイクロCT撮影、組織学評価および血清中のIL-6およびIL-10の測定をおこなった。先行報告を参考にMRONJモデルマウスの作製をおこなっている。しかし予想よりも低い発症率であり、発症率を向上するための条件検討を実施している。その結果進捗がやや遅れている。薬剤性顎骨壊死(MRONJ)は骨粗鬆症治療薬の投与患者が侵襲的歯科治療をおこなった後に発症する疾患であり治療法は未確立である。間葉系幹細胞(MSC)による細胞治療は投与したMSCが骨芽細胞の供給源となるだけでなく、MSCが分泌する液性因子により骨再生が促進する可能性があることからMRONJに対する有効な治療法として期待されている。本年度はiPS細胞由来MSC様細胞株(iPSC-MSC)の特性評価、MRONJモデルマウスに対するiPSC-MSCを用いた細胞治療法の検討をおこなった。iPSC-MSCはHynesらが報告した方法を一部改変し、マウスiPS細胞から分化誘導した。FCMによるMSC表面マーカー解析及びreal time RT-PCRによるMSCマーカー遺伝子発現解析をおこない、これらのMSCマーカーの発現量を指標として、Progenitor likeからMature likeまでの各分化段階のiPS細胞由来MSCを誘導する条件を設定した。このとき最もProgenitor likeな分化段階をStage 1、最もMature likeな分化段階をStage 4、その間の分化段階をStage 2および3と定義した。C57BL/6マウスにゾレドロン酸およびシクロホスファミドを週2回投与し、初回投与の21日後に左上顎第一大臼歯を麻酔下で抜歯するとともに1x10^6個のStage 1-4のiPSC-MSCを尾静脈から投与した。同量の骨髄由来MSC投与群および生理食塩水投与群を対照群とした。抜歯後2および7週の時点で全採血により安楽死させ、頭部のマイクロCT撮影および口腔粘膜ごと一括切除した上顎骨の組織学的解析をおこない、マイクロCT所見とあわせてiPSC-MSCの効果を評価した。MRONJモデルマウスの抜歯直後にiPS細胞由来MSC尾部静脈から投与する。別個体のGFPトランスジェニックマウスから採取・培養した骨髄由来MSCの投与群およびsaline投与群をコントロールとする。移植後6、24時間、3、7、10、14、30日の時点で生体イメージングおよびマイクロCT撮影、および血液検査をおこない、移植細胞の傷害部位への集積性および顎骨壊死の病変進行度、血清中の炎症マーカー値(IL-10, IL-6, IL-17, CRP)を評価する。30日後に安楽死させ、口腔粘膜ごと一括切除した上顎骨の組織学的評価(H.E.染色による壊死性骨領域測定、TRAP染色による成熟破骨細胞活性評価、GFPを指標としたホスト/ドナー細胞の識別)を行い、マイクロCT所見とあわせて評価し、MRONJに適するiPS細胞由来MSCの効果を確認する。
動物実験モデルを用いた小児急性脳脊髄炎に対する骨髄幹細胞移植療法の開発

ラットの骨髄造血幹細胞を採取し、実験的自己免疫性脳脊髄炎の発症時の中枢神経組織に移植したが、脳脊髄炎の臨床症状は移植群と非移植群の間に差はみられなかった。移植した骨髄造血幹細胞は脳脊髄炎を起こしていた腰部脊髄組織には確認できなかった。さらにNODマウスに髄鞘オリゴデンドロサイト糖蛋白を感作して発症させた再発寛解型脳脊髄炎に骨髄造血幹細胞を移植した。このNODマウスでは脳脊髄炎とともに視神経炎を起こしており、少量ではあるが移植した骨髄造血幹細胞が寛解期の視神経に確認され,今後骨髄造血幹細胞移植の生着の促進と臨床症状の改善に関する研究を行う必要がある。モルモットの中枢神経組織から髄鞘塩基性蛋白を抽出し、雌のルイスラットに完全フロイントアジュバントと共に感作し、実験的自己免性脳脊髄炎を誘導した。これにより一過性で寛解型の脳脊髄炎の動物実験モデル(ラット)を作成することができた。また、ミエリンオリゴデンドロサイト糖蛋白の脳炎起炎性分子であるリコンビナントミエリンオリゴデンドロサイト糖蛋白あるいはミエリンオリゴデンドロサイト糖蛋白35-55ペプチドを作成し、雌のNODマウスあるいは雌のC57B/6マウスに完全フロイントアジュバントと共に感作した。これらの手技によりNODマウスには再発寛解型の脳脊髄炎、C57B/6マウスには慢性進行性の脳脊髄炎の動物実験モデル(マウス)を作製することができた。マウスの脳脊髄炎の発症には個体差があり、NODマウスにおいて再発寛解を繰り返す個体は10匹中34匹であり、C57B/6マウスにおいて慢性進行性の脳脊髄炎は10匹中45匹であった。残りのマウスは脳脊髄炎を発症しない個体あるいは一過性で寛解型の脳脊髄炎のパターンをとる個体であった。さらに、雄のルイスラット、C57B/6マウス、NODマウスから採取した骨髄の病理組織標本を作製し、Y染色体プローブを用いて、病理組織標本上で骨髄細胞を確認できることを観察し、また、これらの動物の大腿骨から骨髄細胞を採取できることを確認した。来年度は雌のマウスあるいはラットに作製した脳脊髄炎の動物実験モデルに対して、同系統の雄の大腿骨から採取した骨髄細胞を脳脊髄炎の発症前後に静脈内あるいは脳内に直接移植を行って、脳脊髄炎による運動麻痺に対する臨床的改善の有無や病理組織の変化を観察する予定である。雌のルイスラットに誘導した一過性で寛解型の実験的自己免疫性脳脊髄炎、雌のC57B/6マウスに誘導した慢性進行性の実験的自己免疫性脳脊髄炎および雌のNODマウスに誘導した再発寛解型の実験的自己免疫性脳脊髄炎に対して、雄のラットあるいはマウスの大腿骨から採取した骨髄細胞を脳内へ移植し、脳脊髄炎の発症頻度、症状の重症度を観察した。脳脊髄炎発症前に骨髄細胞移植を行った場合、脳脊髄炎の発症頻度については骨髄細胞移植群と骨髄細胞非移植群との間に有意差は見られなかった。また、症状の重症度については、一過性で寛解型の実験的自己免疫性脳脊髄炎では骨髄細胞移植群と骨髄細胞非移植群との間に有意差は見られなかったが、慢性進行性の実験的自己免疫性脳脊髄炎および再発寛解型の実験的自己免疫性脳脊髄炎については骨髄細胞移植群では再発率の低下や症状が軽い傾向がみられ、今後症例数を増やしてさらに検討していく必要がある。またY染色体プローべを用いて、骨髄細胞移植群で病理組織標本上において、移植した骨髄細胞が脳内での生着の有無について検討を行ったところ、移植後12週間までは移植した部位周辺に骨髄細胞が観察されたが、時間が経過するにつれて排除されていた。しかし、中枢神経系において骨髄細胞が各種のサイトカイン等を分泌することにより、実験的自己免疫性脳脊髄炎の症状を改善させている可能性もあり、今後この点についての解明を進めていく必要がある。大腿骨から採取した骨髄細胞をin vitroで培養する実験については造血幹細胞の純化を行い、今後の実験に応用する予定である。雄ラットの大腿骨から骨髄幹細胞を採取し、モルモットのミエリン塩基性タンパクを雌のルイスラットに感作して誘導した実験的自己免疫性脳脊髄炎の発症初期、中期、回復期の中枢神経組織(大脳半球および脳室内)に移植した。しかし、脳脊髄炎の臨床症状に関して骨髄幹細胞移植群と移植しなかった群との間に差はみられなかった。脳脊髄炎回復後にラット解剖して中枢神経系の病理組織標本を作成し、Y染色体プローブを用いて移植した雄ラットの骨髄幹細胞の分布を確認した。この実験的自己免疫性脳脊髄炎は主に腰部脊髄を中心に白質および灰白質の炎症を起こしていた。

しかし,大脳半球に移植した神経幹細胞はほとんど脳脊髄炎を起こした腰部脊髄組織には確認できなかった。次にタイラー脳脊髄炎ウイルスを雌のSJL/Jマウスの脳内に接種して発症させた脱髄疾患モデル動物の大脳半球および脳室内に雄マウスの骨髄幹細胞を移植したが、やはり脊髄に骨髄幹細胞の生着は確認できなかった。さらに髄鞘オリゴデンドロサイト糖蛋白の脳炎起炎ペプチドである35-55を雌のNODマウスに感作して発症させた再発寛解型脳脊髄炎初発時のやや回復期の大脳半球および脳室内に雄マウスの骨髄幹細胞を移植した。このNODマウスは脊髄炎とともに視神経炎を起こしており、少量ではあるが移植した骨髄幹細胞が寛解期の視神経に確認された。しかし、臨床症状の回復あるいはその後の再発頻度に差はみられなかった。この脳脊髄炎では炎症性サイトカインが脳脊髄炎の発症に深く関わっていることが知られており、各種サイトカインの動態が骨髄幹細胞移植における移植細胞の生着に関係していると考えられ、今後、炎症性および調節性サイトカインの各病期における動態を調べ、骨髄幹細胞移植の生着と臨床症状の改善に関する研究を行う必要がある。
マルチランデブを含むLOTOSプログラムの分散実行系の構築

形式記述言語LOTOSは,複数プロセス間の選択や割込,マルチランデブ(複数の同期するプロセス群の中から1つを排他的に選び,同期・データ交換を行うための機構)などの機能を有しており,分散システムを簡潔に記述できる.本研究ではバス型ネットワーク上での実現に焦点をしぼり,ブロードキャストを利用した効率の良いマルチランデブのアルゴリズムを考案するとともに,異なる計算機で実行されるプロセス間に同期や選択などの実行関係が指定可能なあるクラスのLOTOS仕様を実行効率の高い目的プログラム群として実現する手法を考案した.また,その手法に基づきLOTOSコンパイラを作成した.考案した手法では,ブロードキャストメッセージは全ての計算機で同じ順序で受信されるという性質を持つバス型ネットワークモデル上での実装を考える.各計算機が受信したメッセージの内容とよび到着順序から各計算機が独立に同期条件を満たすイベントの組合せを計算する方式を採用することにより,効率の良いマルチランデブ機構を実装している.また,各計算機のプロセスの呼び出しや消滅によりシステム全体の実行関係が動的に変化するため,プロセスの呼び出しや消滅による実行関係の変化をネットワーク上の全計算機にブロードキャストすることにより,システム全体としての実行関係の整合性を保証している.本手法に基づき,バス型のTCP/IPネットワーク上で動作する目的コード群を生成するLOTOSコンパイラを作成した.実際の実装では,ブロードキャストメッセージが誤りなく完全に同じ順序で受信されると仮定できないので,考案した手法に順序制御のための機構や再送機構などを付加した.作成したコンパイラを用いて実際に目的コード群を生成し実行効率を調べたところ,47台程度の計算機間で1秒当たり数百回程度のマルチランデブが可能であることを確認した.これらは分散データベースの排他制御や複数計算機間でのビデオ情報の同期再生などのシステムの実装において,実用上十分な速度であることが確認された.形式記述言語LOTOSは,複数プロセス間の選択や割込,マルチランデブ(複数の同期するプロセス群の中から1つを排他的に選び,同期・データ交換を行うための機構)などの機能を有しており,分散システムを簡潔に記述できる.本研究ではバス型ネットワーク上での実現に焦点をしぼり,ブロードキャストを利用した効率の良いマルチランデブのアルゴリズムを考案するとともに,異なる計算機で実行されるプロセス間に同期や選択などの実行関係が指定可能なあるクラスのLOTOS仕様を実行効率の高い目的プログラム群として実現する手法を考案した.また,その手法に基づきLOTOSコンパイラを作成した.考案した手法では,ブロードキャストメッセージは全ての計算機で同じ順序で受信されるという性質を持つバス型ネットワークモデル上での実装を考える.各計算機が受信したメッセージの内容とよび到着順序から各計算機が独立に同期条件を満たすイベントの組合せを計算する方式を採用することにより,効率の良いマルチランデブ機構を実装している.また,各計算機のプロセスの呼び出しや消滅によりシステム全体の実行関係が動的に変化するため,プロセスの呼び出しや消滅による実行関係の変化をネットワーク上の全計算機にブロードキャストすることにより,システム全体としての実行関係の整合性を保証している.本手法に基づき,バス型のTCP/IPネットワーク上で動作する目的コード群を生成するLOTOSコンパイラを作成した.実際の実装では,ブロードキャストメッセージが誤りなく完全に同じ順序で受信されると仮定できないので,考案した手法に順序制御のための機構や再送機構などを付加した.作成したコンパイラを用いて実際に目的コード群を生成し実行効率を調べたところ,47台程度の計算機間で1秒当たり数百回程度のマルチランデブが可能であることを確認した.これらは分散データベースの排他制御や複数計算機間でのビデオ情報の同期再生などのシステムの実装において,実用上十分な速度であることが確認された.
ショウジョウバエ視細胞の形態形成と維持に関与する 遺伝子の同定と機能解析

ショウジョウバエ網膜を用いた研究により、PIG遺伝子群がロドプシンのトランスゴルジネットワークにおける選別過程に関与していることを示した(Development誌に発表)。また、光感度調節機構としてのアレスチン移行の分子機構の詳細を明らかにし、Neuron、J. Neuroscience誌に発表した。これらの分子機構は人でも共通している可能性があり、この成果が人の視覚機能の形成・維持に貢献できると考えている。平成21年度は,目的1)ロドプシンの輸送機構に関して、その分子機構を調べるために、これらの過程に欠損のある変異体のスクリーニングを行った。これらの過程に関わる分子は、他の様々な細胞内の重要な過程にも関与すると考えられ、従って、そのような分子の変異体は致死性だと期待された。そこで、FLP/FRTの方法を用い、変異細胞をもつモザイク網膜を作成した。また、遺伝子が特定されている挿入変異体を用い、変異遺伝子の同定にかかる膨大な労力を省いた。現在、ストックセンターより取り寄せ可能な系統のうち約半分(1500系統ほど)のFRTを持つ挿入変異体をスクリーイングし、6つのロドプシン輸送に特異的(NaK-ATPase輸送は正常)に関与すると考えられるの変異を同定することに成功した。このうちの1つは、すでに報告のあるExocyst complexのサブユニットであった。残りの5つの遺伝子について、抗体を作成し、さらなる解析おこなっている。また、3)光感度調節機構としての色素顆粒運動の過程に関わる遺伝子を同定するために、この過程に欠損のある変異体のスクリーニングの条件の検討を行い、迅速なスクリーニングを行える環境を整えた。目的1)ロドプシンの輸送機構に関して、平成21年度に、その分子機構を調べるために、これらの過程に欠損のある変異体のスクリーニングを行い、複数のロドプシン輸送に重要と考えられる遺伝子を単離していた。平成22年度は、これらの遺伝子のうち2つについて特に詳細な解析を行なった。このうちの1つPIG遺伝子はGPI生合成に必要な遺伝子である。PIG遺伝子の欠損では、ロドプシンのトランスゴルジネットワークにおける選別に欠損があることが分かった。現在、選別に対してどのようにPIGが関与しているのかについて解析を行っている。また、もう1つの遺伝子dPobに関しても解析を行い、こちらは小胞体内でロドプシンのシャペロンとして機能していると考えられた。現在、dPobとERストレス応答との関係を解析している。これら2つに関して近日中に論文を投稿する予定である。また、目的3)光感度調節機構としての色素顆粒運動の過程に関わる遺伝子を同定するために、この過程に欠損のある変異体のスクリーニングを行なった。興味深い変異体が複数得られたので、現在、その詳細な解析を初めている。また、もう1つの遺伝子dPobに関しても解析を行い、こちらは小胞体内でロドプシンのシャペロンとして機能していると考えられていた。平成23年度と繰越を行なった平成24年度は、GPI生合成がどのようにロドプシンの選別に関わるかに関して、まずラフトモデルを立てこれを検証した。ラフトモデルとは、ロドプシンの選別をラフトが行い、GPI生合成の欠損ではラフトが正常に形成されないためにロドプシンの選別が欠損するというもであるが、これに関して生化学的・組織学的解析を行なった結果、いずれもこのモデルを支持せず、ロドプシンの選別にはラフトが関与しないと考えられた。平成24年度後半には、ここまでのGPI生合成とロドプシンの選別輸送の結果を1つの論文にまとめて発表した。また、dPobに関しては、その欠損によって光非依存的な網膜変性が引き起こされることを見出した。また、平成22年度は、目的3)光感度調節機構としての色素顆粒運動の過程に関わる遺伝子を同定するために、この過程に欠損のある変異体のスクリーニングを行ない、興味深い変異体が複数得られた。平成23年度、これらを詳細に解析した所、このうちの1つの変異体では、色素顆粒と、その運動の動力となるミオシンVとの連結が欠損していることを見出した。そこで、繰越を行なった平成24年度は、この変異体で欠損している遺伝子を同定した。24年度が最終年度であるため、記入しない。