hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形重力メモリー効果による余剰次元の検証

当該年度は、主に2つの研究を進めた。1つ目は、昨年度の実績である「余剰次元の痕跡であるアクシオン暗黒物質による、重力波・電磁波の共鳴現象」に関連し、この共鳴現象を包含する形で、アクシオン暗黒物質が重力波に生じる一般的な性質について研究を進めた。しかし、この研究成果は、まだ論文としてまとめることができていない。次年度の出版を計画している。2つ目は、余剰次元に関連するテーマとして、ブラックホール周りでの微分形式場の安定性について研究を行なった。先行研究において、球対称ブラックホール上では、スカラー場・電磁場・重力場・ディラック場の性質が知られていた。しかし、微分形式場と呼ばれるスカラー場・ベクトル場を包含する一般的な反対称テンソル場の、ブラックホール上での性質は未知であった。本研究では、高次元時空において一般的な場である微分形式場についての性質を明らかにするべく、対称性の良い球対称ブラックホール周りでの微分形式場に注目した。そこで、微分形式場に対して、適切なゲージ固定方法とマスター方程式と呼ばれるシュレーディンガー方程式の形をした2階の線形常微分方程式を与えた。一般に、場の性質はマスター方程式中のポテンシャルによって記述される。このポテンシャルについて調べることで、任意次元の球対称ブラックホール場で、任意階の微分形式場が安定であることを示した。また、マスター方程式によって、微分形式場の準固有振動数についてもN次のWKB近似が応用できる領域において計算することができた。本研究成果は論文として執筆し、Physical Review Dに出版された。今後、成果発表を進める予定である。理由としては、・初年度の時点で当初の研究題目以上に効率的な方法を提示できた点・初年度の研究成果を包含する形で拡張している点・高次元時空において球対称ブラックホール上において任意階の微分形式場の一般的な性質を示した点の3つが挙げられ、高次元時空の場の性質・余剰次元の探査方法についての研究が進展していると判断した。今後の推進方策としては、今年度の研究実績の概要で挙げた1つ目の研究を完了し、論文として執筆することが必要である。また、初年度での手法を実験データへ適用し、その評価をしていないため、これを進める必要がある。2つ目で挙げた研究内容に関しては、仮定である球対称ブラックホールから、Kerrブラックホールのような軸対称ブラックホールへの拡張が挙げられる。近年、LuninによるKerr時空上のベクトル場についての画期的な手法が見つけられ、これらの応用が可能であるか、検討中である。本年度の実績は、非線形メモリー効果を用いる方法に対し、より優れた方法で余剰次元の探査に使用できる方法を提唱したことである。メモリー効果とは天体の散乱現象によって生じる重力波で、特徴は自由質点の間を通過すると質点間の距離に偏差が残される点である。非線形メモリー効果とは、アインシュタイン方程式の非線形性が原因となって、線形理論に対して高次効果を考慮すると現れるメモリーを伴う波形をいう。これらと類似の効果は電磁気学においても与えることができる。年度初頭に、本来の研究計画をすすめる準備として、超弦理論が我々の4次元宇宙にコンパクト化される際に生じる擬スカラー場であるアクシオンと電磁場の相互作用がある修正電磁気学について調べ、通常の電磁気学では生じ得ないような形のメモリーが生じることを指摘していた論文が、Physical Review D誌に出版された。次に、超弦理論の有効理論である、重力場とアクシオンが相互作用したChern-Simons重力理論において、(非線形)メモリー効果の考察を進めている際に、アクシオンがダークマターとして振る舞う際の特徴である、振動する古典場という描像に注目した。なぜならば、アクシオンダークマターの性質によって、重力場と係数励振を生じ、(非線形)メモリー効果よりも強力な重力波が生じるからである。この効果によって、余剰次元の痕跡とダークマターの起源という二つの謎に迫る方法を与えることができた。今年度初頭に、当初の研究計画における準備として、余剰次元の自由度の現れであるアクシオンが、今の宇宙にダークマターとして存在している描像に注目した。そこで、アクシオンと電磁場が相互作用している修正電磁気学において、通常の電磁気学では生じないメモリー効果が現れることを指摘した。この研究についての論文が、Physical Review D誌で出版された。次に、重力場とアクシオンが相互作用した、修正重力理論のメモリー効果と非線形メモリー効果の考察をする際に、このダークマターの特徴である古典的な振動が、重力場に係数励振と呼ばれる共鳴を生じ、メモリー効果よりも強力な重力波が生じることを理論レベルで発見した。この発見は当初の研究計画になかったものであり、かつ、この現象による余剰次元の探査は、非線形メモリー効果を用いる方法よりも優秀であることに加え、ダークマターの起源にも迫る事ができる。また、同様の共鳴現象は修正電磁気学においても予言でき、上述の修正重力理論・修正電磁気学における、それぞれの結果について論文を発表した。よって、当初の計画の余剰次元の探査に加え、ダークマターの起源についても迫る方法を提唱できた。修正重力理論におけるダークマターと重力波の共鳴についての成果は、来年度に論文誌での出版決定済、国際会議収録1つ(共同研究者である早田次郎教授による発表)、国内学会1つ(口頭発表)、国際学会3つ(すべて国内、うち口頭発表2つ、ポスター発表1つ)がある。また、修正電磁気学における共鳴についての成果は、来年度に論文誌での出版決定済、国内学会1つ(口頭発表)がある。上述の成果を踏まえて、進展していると判断した。

当該年度は、主に2つの研究を進めた。1つ目は、昨年度の実績である「余剰次元の痕跡であるアクシオン暗黒物質による、重力波・電磁波の共鳴現象」に関連し、この共鳴現象を包含する形で、アクシオン暗黒物質が重力波に生じる一般的な性質について研究を進めた。しかし、この研究成果は、まだ論文としてまとめることができていない。次年度の出版を計画している。2つ目は、余剰次元に関連するテーマとして、ブラックホール周りでの微分形式場の安定性について研究を行なった。先行研究において、球対称ブラックホール上では、スカラー場・電磁場・重力場・ディラック場の性質が知られていた。しかし、微分形式場と呼ばれるスカラー場・ベクトル場を包含する一般的な反対称テンソル場の、ブラックホール上での性質は未知であった。本研究では、高次元時空において一般的な場である微分形式場についての性質を明らかにするべく、対称性の良い球対称ブラックホール周りでの微分形式場に注目した。そこで、微分形式場に対して、適切なゲージ固定方法とマスター方程式と呼ばれるシュレーディンガー方程式の形をした2階の線形常微分方程式を与えた。一般に、場の性質はマスター方程式中のポテンシャルによって記述される。このポテンシャルについて調べることで、任意次元の球対称ブラックホール場で、任意階の微分形式場が安定であることを示した。また、マスター方程式によって、微分形式場の準固有振動数についてもN次のWKB近似が応用できる領域において計算することができた。本研究成果は論文として執筆し、Physical Review Dに出版された。今後、成果発表を進める予定である。理由としては、・初年度の時点で当初の研究題目以上に効率的な方法を提示できた点・初年度の研究成果を包含する形で拡張している点・高次元時空において球対称ブラックホール上において任意階の微分形式場の一般的な性質を示した点の3つが挙げられ、高次元時空の場の性質・余剰次元の探査方法についての研究が進展していると判断した。アクシオンダークマターと重力場の相互作用がある状況での、一般的に生じるメモリー効果についての検証作業が完了していないので、これらを明らかにしておく必要がある。また、今年度の研究はあくまでも理想的な状況(ダークマターの分布等)を仮定した共鳴現象のため、より具体的な状況下での重力場・または電磁場の共鳴について考察する必要がある。また、重力波観測による重力理論の検証のためには、修正重力理論の予言する一般相対性理論とは異なる重力波についての予言を必要とし、実際に観測した波形と比較する必要がある。よって、この検証作業を進めていくために、Lovelock理論におけるRandall-Sundrum時空の非線形メモリー効果などの具体的なモデルにおいて、種々の波形について検証を行う。今後の推進方策としては、今年度の研究実績の概要で挙げた1つ目の研究を完了し、論文として執筆することが必要である。
本年度は、各研究拠点において、数名ずつのリサーチアシスタント(ないし技術補佐員)を雇用し、全国各地の行政不服審査会の答申等の収集・整理を開始するとともに、2回の全体会合と海外調査(中華人民共和国上海市および北京市)を実施した。第1回全体会合(2018年9月1日)では、ゲストスピーカーとして岸本太樹北海道大学教授(北海道・札幌市行政不服審査会会長)を招き、行政不服審査の審理原則に関する論点整理(行政不服審査の性格、行政不服審査のメリットとされる不当性審査とは何か、行政不服審査における裁決の基準時はいつか、など)を行った。第2回全体会合(2019年3月15日-17日)では、ゲストスピーカーとして榊原秀訓南山大学教授(名古屋市行政不服審査会会長)を招き、各拠点において収集した行政不服審査会の答申等のうち、行政不服審査の審理原則の解明にとって有益と思料されるものについて、紹介と分析が行われた。これにより、行政不服審査の審理原則に関して、いくつかの新たな論点(行政内規の取扱い、手続的瑕疵の取扱い、認容答申に反して棄却裁決が出される要因など)を付け加えることができた。また、海外調査として、中華人民共和国上海市および北京市において、中国の行政不服審査(行政復議)の実態調査を実施し、同国の研究者および実務家と意見交換を行った(2019年3月26日-29日)。これにより、中国において行政不服審査と行政訴訟の同質化現象が問題とされており、行政不服審査の独自性を強める方向での改革が模索されていることなどの有益な知見を得ることができた。各研究拠点におけるリサーチアシスタント(ないし技術補佐員)の雇用や行政不服審査会の答申等の収集・整理は順調に進んでおり、また、行政不服審査の審理原則に関する論点もかなり明確化することができている。今後も各研究拠点におけるリサーチアシスタント(ないし技術補佐員)の雇用や行政不服審査会の答申等の収集・整理を継続し、行政不服審査の審理原則を解明する作業を進めていく。
「遺伝的制御系の応答機構」総括班

本研究班は昭和61年4月より発足した特定研究領域「遺伝的制御系の応答機構」の総括班として、研究全般の実施に関する基本方針を定め各計画研究班間の連絡、情報交換をはかると共に、研究進行につれて生じる問題点の調整、解決に努力し、本特定研究領域の推進に資することを目的としている。特に本年度は総括班会議の開催、班間合同班会議の開催、名簿およびサーキュラーの発行、配布を行ない、また昭和63年度成果報告書を発行、関係者に配布した。前年度同様に班員希望者にオリゴヌクレオチドを合成、支給した。また本特定研究の過程で作成された葉緑体DNAおよび大腸菌ゲノムの全ゲノム・ライブラリーの保存配布事業を支援した。本年度は本特定研究領域の最終年次に当たるので研究経過等のレビューを行ない、来年度の成果とりまとめ計画の概要を決定した。
C(sp3)-H結合の活性化を経るC-N結合形成反応の開発

本研究課題は,「C(sp3)-H結合の活性化」を経由する「C-N結合形成反応」の開発が目的である.すなわち,最近申請者らは「Rh触媒を用いたメタラサイクルの形成をきっかけとするγ位C(sp3)-H結合活性化法の開発」に成功しており,本法は位置選択的なC-H結合の活性化には通常不可欠な「配向基」が不必要な新しい形式の「C(sp3)-H結合活性化法」として大変興味が持たれている.本研究課題の最終年度である今年度は,この「γ位C(sp3)-H結合活性化法」を経由する「C-N結合形成反応」の開発を目指し,申請者らが既に開発している「チタンー窒素錯体(Ti-N錯体)」や「ジルコニウムー窒素錯体(Zr-N錯体)」を窒素源として利用した「C-H結合」の「C-N結合」への変換を検討した.その結果,残念ながらが,計画した変換反応の開発には成功しなかった.その理由として,1)Rh-C結合とTi-N結合,あるいはZr-N結合のトランスメタル化が進行しにくい,または,2)Ti-N錯体やZr-N錯体の安定性が低く,Rh触媒によるγ位C(sp3)-H結合活性化の反応条件下では分解してしまう,のいずれかの理由であると推測されるが,現在のところ不明である.そこで研究の方向性を変え,本C(sp3)-H結合活性化法の機能拡張に焦点を絞り,様々な多重結合を持つ化合物を原料として調製した「ローダサイクル」のC(sp3)-H結合活性化能を評価した.その結果,エンーイン化合物から調製した「ローダシクロペンテン」がδ位のC(sp3)-H結合を活性化できることを見出した,本反応によって,スピロ骨格を有するシクロブタン誘導体が収率よく生成する.現在は,さらに本δ位C(sp3)-H結合活性化反応の適用範囲の拡大や不斉合成への展開を図り,検討を続けているところである.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。遷移金属触媒によって3つの多重結合間で進行する[2+2+2]環化反応は,対応する6員環骨格を一挙に構築できることから合成的にも大変有用であり,これまで数多くの報告がなされている.一方,ヘテロ原子を含む多重結合が関与する[2+2+2]環化反応の例は少なく,特にC=O二重結合(カルボニル基)が挿入する[2+2+2]環化反応の例は稀である.我々は,Rh触媒存在下,アレンとアルキンから生成するローダシクロペンテン中間体の反応性に関する研究途上,基質となる分子中のアレン,アルキン,カルボニル基の配列によって全く異なるタイプの[2+2+2]環化反応が進行することを見出した.すなわり,触媒量の[Rh(cod)]BF4錯体とアレン,アルキン,カルボニル基を持つ基質を反応させると,多環式ピラン誘導体が立体選択的に収率良く得られた.一方,上述の基質とはアルキンとアレンの配置が逆になっている基質の反応では,7員環アルコール体が生成することを見出した.いずれの反応も,基質とRh触媒からローダシクロペンテン中間体が生成して進行していると考えられるが,前者の反応と後者の反応では基質分子中のアレン,アルキン,カルボニル基の配列が異なり,ローダシクロペンテン中間体においてRh-C(sp2)結合に選択的にカルボニル基の挿入が起こっているためであると考えられる.この想定反応機構を確認するために,後者の反応においてβ-水素を持たない基質を合成し反応を行ったところ,オキサローダサイクル中間体から直接的な還元的脱離が起こり生成したと考えられる8-オキサビシクロ[3.2.1]オクタン誘導体が収率良く得られた.本結果は,先の想定反応機構を支持するものであり,反応機構を解明することも出来た.本研究課題は,「C(sp3)-H結合の活性化」を経由する「C-N結合形成反応」の開発が目的である.すなわち,最近申請者らは「Rh触媒を用いたメタラサイクルの形成をきっかけとするγ位C(sp3)-H結合活性化法の開発」に成功しており,本法は位置選択的なC-H結合の活性化には通常不可欠な「配向基」が不必要な新しい形式の「C(sp3)-H結合活性化法」として大変興味が持たれている.本研究課題の最終年度である今年度は,この「γ位C(sp3)-H結合活性化法」を経由する「C-N結合形成反応」の開発を目指し,申請者らが既に開発している「チタンー窒素錯体(Ti-N錯体)」や「ジルコニウムー窒素錯体(Zr-N錯体)」を窒素源として利用した「C-H結合」の「C-N結合」への変換を検討した.その結果,残念ながらが,計画した変換反応の開発には成功しなかった.その理由として,1)Rh-C結合とTi-N結合,あるいはZr-N結合のトランスメタル化が進行しにくい,または,2)Ti-N錯体やZr-N錯体の安定性が低く,Rh触媒によるγ位C(sp3)-H結合活性化の反応条件下では分解してしまう,のいずれかの理由であると推測されるが,現在のところ不明である.そこで研究の方向性を変え,本C(sp3)-H結合活性化法の機能拡張に焦点を絞り,様々な多重結合を持つ化合物を原料として調製した「ローダサイクル」のC(sp3)-H結合活性化能を評価した.

その結果,エンーイン化合物から調製した「ローダシクロペンテン」がδ位のC(sp3)-H結合を活性化できることを見出した,本反応によって,スピロ骨格を有するシクロブタン誘導体が収率よく生成する.現在は,さらに本δ位C(sp3)-H結合活性化反応の適用範囲の拡大や不斉合成への展開を図り,検討を続けているところである.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの検討によって,メタラサイクル中間体が配向基のように作用し炭素ー水素結合を活性化できる,という全く新しい形式の炭素ー水素結合活性化法を見出しており,今年度の研究はその展開としてメタラサイクル中間体の性質を検討し,新しい形式の炭素ー酸素二重結合の活性化を経る環化反応の開発に至ったものである.本研究課題の目的は,不活性結合の一種である炭素ー水素結合の活性化を経る炭素ー窒素結合形成反応の開発であり,目的とする反応そのものの開発には至っていないものの,本新学術領域の目標である「分子活性化」という観点に沿って研究は順調に進んでいると考えている.先にも述べたが,これまでの検討により1)メタラサイクルを経由する新しい炭素ー水素結合の活性化法,2)メタラサイクルの性質を利用した新たな炭素ー酸素二重結合の活性化を経る環化反応の開発,に至っている.そこで今後は,これらの結合活性化を利用し,炭素ー窒素結合形成反応へと展開していく予定である.具体的には,活性な窒素ー金属結合をもつ金属試薬と上述のメタラサイクル中間体との反応を広範に検討していく予定である.
筋ジストロフィーマウスにおける筋機能活性化が顎顔面骨格に与える影響

減弱している筋機能の活性化(増強)がマウス顎顔面骨格形態の成長発育に与える影響を検討するため、生後5週齢の筋ジストロフィーモデルマウスに飲水により筋肉増強作用のある薬物を4週間投与し、その後μCT撮影を行い咬筋体積と骨格形態計測を実施した。咬筋体積の減弱および増加が顎顔面骨格形態に与える影響に関しては、その傾向は認められたものの、一部を除いては有意な差を得ることはできなかった。骨格性不正咬合は顎顔面を構成する骨格の大きさおよび形態の不調和によって生じ、それらは主に成長期に顕在化する。頭蓋顎顔面骨格の成長を規定する因子として軟組織を第一義的なものとし、骨と軟骨は第二義的な役割しか果たさないという理論がfunctional matrix theoryである。この理論に基づき、歯科矯正学の分野では、口腔周囲筋の機能を賦活化することで骨格系の不正を改善することを目的として機能的顎矯正装置を用いた治療を行ってきた。しかし、その骨格系への効果については現在も意見の分かれるところである。軟組織の中でも最も骨格の成長に影響の大きいものが筋肉である。筋機能が骨格に与える影響を示す疾患の例として、Duchenne型筋ジストロフィー症患者では特異的な咬合異常である開咬が高頻度で生じる。本研究では、Duchenne型筋ジストロフィー・モデル・マウスであるdystrophin欠損マウスを資料とし、口腔周囲筋機能低下後の筋機能活性化が顎顔面骨格の成長発育に影響を与えるか否かを解明することを目的とした。(1)健常マウスとdystrophin欠損マウスを比較することにより、筋機能の減弱が顎顔面骨格形態の成長発達に与える影響を検討する。(2)dystrophin欠損マウスの筋機能を増強し、それが顎顔面骨格の成長発達に与える影響を検討する。(3)同時に筋機能を増強したdystrophin欠損マウスと健常マウスを比較することで、筋機能を増強したマウスの骨格形態がどの程度改善、維持されるかを検討する。19年度に予定していた計画を遂行するために科学研究費補助金を用いて必要な研究資材等の購入とその調整を行った。また国立大学法人東北大学動物実験等に関する規定(新規定)教育訓練を受講した後、動物実験計画申請を行い、承認通知を得た。現在、実験動物の購入および繁殖中である。筋機能の減弱がマウス顎顔面骨格形態の成長発育に与える影響の基礎的情報を得るため、生後5週、9週のmdxマウスおよびコントロール(健常)マウス頭蓋のμCT撮影を行い、咬筋体積と顎顔面骨格形態について検討を行った。生後5週齢のmdxマウスに飲水(40μg/ml)により筋肉増強作用のある薬物であるクレンブテロールを投与し、投与後4週間後に屠殺した。その後μCT撮影を行い咬筋体積と骨格形態計測を実施した。【結果】(1)生後5週の比較では、咬筋体積においてmdxマウスが健常マウスに比較して有意に小さな値を示した。骨格形態に関しては下顎頭基底部、下顎骨体前方部・中央部・後方部各々の高さにおいて、mdxマウスが健常マウスに比較して有意に小さな値を示した。生後9週においては全ての項目で有意差は認められなかった。(2)クレンブテロールを4週間投与した投与群と、投与していない未投与群との比較では、咬筋体積において平均値は投与群の方が大きな値は示したが、有意な差は認められなかった。骨格形態に関しても、全ての計測項目で投与群の方が大きな平均値を示したが、有意差が認められたのは下顎頭の高さのみであった。(3)クレンブテロールを4週間投与したmdxマウスと、同週齢の健常マウスとの比較では下顎骨体長と下顎頭基底部の高さを除いては有意な差は認められず、差が認められた項目についても投与群の方が大きな値を示していた。ただし、未投与群のmdxマウスと、同週齢の健常マウスとの比較においても有意な差は認められなかった。【結論】本研究において、咬筋体積の増加が顎顔面骨格形態に与える影響に関しては、傾向は認められたものの、有意な結果は得ることができなかった。
統計力学に現れる非線形偏微分方程式の数学的研究

本研究では自己相互作用に由来する非線形性をもち,多粒子系非平衡平均場を記述する偏微分方程式の解に現れる爆発や界面などの臨界現象を,これらの方程式が置かれている統計力学的階層に内在する数学的原理に従うものと捉え,統一的に解析することによって,様々な分野の非線形性が共通にもつ現象を明らかにすることを目指した.扱った問題は定常乱流高エネルギー平均場,ゲージ場,リッチフロー,非線形放物型方程式,自己相互作用流体,物質・エネルギー輸送,腫瘍形成,相分離・相転移・記憶形状に関する非平衡熱力学である.この中で,特に細胞性粘菌の胞子形成を記述するモデルとして導入された走化性方程式を,質量保存と自由エネルギー減少という熱力学的法則を記述する物質輸送の基礎方程式であるSmoluchowski-Poisson方程式として捉え,様々な革新的な解析方法によって量子化する爆発機構を解明したことが,研究全体の中で大きな節目となった.これによって「スケーリングに基づく爆発包」「双対変分原理による定常・非定常状態の記述」「定常状態による非定常状態の階層的制御(非線形スペクトル力学)」という数学的指針が得られ,臨界現象に関する非平衡熱力学の現象論方程式の定常解の構造とその安定性,ゲージ理論や乱流理論に現れる定常平均場方程式や臨界Sobolev指数放物型方程式に出現するsub-collapseの形成とcollapseの衝突,非局所項放物型方程式やnormalized Ricci flowにおける量子化爆発機構の変形,高次元の定常状態質量量子化とその応用としての退化放物型方程式,Euler-Poisson方程式など,広範囲の数理的問題に共通する構造と現象を解明することができた.本研究では自己相互作用に由来する非線形性をもち,多粒子系非平衡平均場を記述する偏微分方程式の解に現れる爆発や界面などの臨界現象を,これらの方程式が置かれている統計力学的階層に内在する数学的原理に従うものと捉え,統一的に解析することによって,様々な分野の非線形性が共通にもつ現象を明らかにすることを目指した.扱った問題は定常乱流高エネルギー平均場,ゲージ場,リッチフロー,非線形放物型方程式,自己相互作用流体,物質・エネルギー輸送,腫瘍形成,相分離・相転移・記憶形状に関する非平衡熱力学である.この中で,特に細胞性粘菌の胞子形成を記述するモデルとして導入された走化性方程式を,質量保存と自由エネルギー減少という熱力学的法則を記述する物質輸送の基礎方程式であるSmoluchowski-Poisson方程式として捉え,様々な革新的な解析方法によって量子化する爆発機構を解明したことが,研究全体の中で大きな節目となった.これによって「スケーリングに基づく爆発包」「双対変分原理による定常・非定常状態の記述」「定常状態による非定常状態の階層的制御(非線形スペクトル力学)」という数学的指針が得られ,臨界現象に関する非平衡熱力学の現象論方程式の定常解の構造とその安定性,ゲージ理論や乱流理論に現れる定常平均場方程式や臨界Sobolev指数放物型方程式に出現するsub-collapseの形成とcollapseの衝突,非局所項放物型方程式やnormalized Ricci flowにおける量子化爆発機構の変形,高次元の定常状態質量量子化とその応用としての退化放物型方程式,Euler-Poisson方程式など,広範囲の数理的問題に共通する構造と現象を解明することができた.「Parabolic envelope」の方法を確立し、空間2次元の自己重力粒子系の非定常爆発解のcollapse massの量子化に関する研究を完成させ、Free Energy and Self-Interacting Particlesとしてバークホイザー社から出版するとともに、自己組織化に関する数理的研究の指針となる「非平衡平均場階層における数学原理」を確立した。ここでは閉じた系において自己組織化の諸相が凝縮されていることが論じられ、その数理的解明方法が提示されているのでそれに基づいて、最初に自己双対ゲージ理論における非線形問題における解の多重存在を論じた。すなわち常温超伝導に関するChern-Simons理論に関して特異摂動法と張り合わせ法によって凝縮解を構成し、次に粘菌方程式の研究で開発した対称化の方法によってSU(3)戸田システムの解の爆発機構の量子化を解明することによって、変分法による解の存在証明を与えた。またこれらのインデックスによって解を分離するという着想を得た。特に爆発点の衝突の解明に関する解析方法を確立し、W-boson,スピンのある平衡渦度平均場への応用研究を開始した。走化性方程式については空間2次元で残っていた無限時間爆発の研究においていくつかの成果を得、また緩和時間を持った化学的場のもとでの平均場の運動を解明するため、特異極限の方程式を導入し、高次元も含めた定常解の構造を解明した。また全空間の問題では自己相似解を論じ、遠方での挙動を仮定してその分類を行った。さらに、拡散係数や知覚関数を非線形とした問題の数学解析をおこない、解の漸近挙動を解明した。界面の研究では定常Maxell方程式、定常Navier-Stokes方程式を論じ、界面の接方向成分の法方向微分だけにその不連続性が生ずることをSobolev空間の枠組みで証明した。また自由境界問題の数値解法におけるレベルセットアプローチと反レベルセットアプローチの双方に対して、適当な条件の下での収束証明を与えた。

相転移、相分離、記憶形状など臨界状態に関する現象論的数理モデルであるGinzburg-Landau理論の研究を開始し、実験によって選択されたすべての数理モデルにおいて「非平衡平均場階層における数学原理」の核である「非線形スペクトル力学」を支える「双対変分原理」が秩序パラメータに関して成立していることを発見し、特に非等温相転移に関するPenrose-Fife理論にあらわれる方程式の力学系を明らかにした。相転移、相分離、記憶形状などの臨界状態に関する現象論であるLandau-Ginzburg理論とPenrose-Fife理論の数理構造を解明、特にこれらが自由エネルギーに基づいたModel(B)方程式,Model(C)方程式として定式化されていることを明らかにして、双対変分原理に基づいて定常問題を非局所項を持つ非線形固有値問題として定式化した。特に実解析的な立場から従来の研究を精密化し、Penrose-Fife方程式,coupled Cahn-Hilliard方程式,Falk-Alt-Pawlow方程式の力学系を確立するとともに、これらの線形化安定な定常解の力学安定性を証明した。またGierer-Meinhardt, FitzHu-Nagumo, Nishiura-Ohnishi, Eguchi-Oki-Matsumura方程式など、Toland双対で記述できない現象論的方程式の定常問題について先駆的な研究を行った。これらの成果については高分子討論会、物質科学国際研究集会で報告して、自己組織化に関わる多方面の研究者と討論を重ね、特に自己集合形成に関する変分構造の役割に関する実験に基づいた理論的な指針を得た。これにより、遠平衡と変分構造との関係が明確となり、特に腫瘍方程式で新たな研究の方向性が得られた。一方流体の研究では最初に圧縮性流体の基礎方程式と取りくみ、定常状態とその安定性について変分構造に基づく研究を行った。特に粘性項を加えることにより、弱解の大域的存在を確立するとともに、双対変分原理を用いて定常問題を再定式化することによって、その解の構造の解明に革新的な視点を与えて安定性を証明した。本研究を通じた最も大きな進展は、この過程で双対問題のスケーリング構造から、3次元の量子化爆発機構が分類されたことにある。これによって90年代に展開された定常問題に対する2次元のこうした現象が高次元で再現され得ることが明確となった。平均場階層に現れる爆発機構の質量量子化の解明が進み,スケーリングと双対性による研究方法が確立してきた.定常問題では,自己双対ゲージ理論に現れる多様体上の最も基本的な平均場方程式について,mountain pass typeの解が現れる仕組みを,Palais-Smale条件の壊れる状況のもとで解明し,また一点爆発解の線形化非退化性がその凝縮点であるRobin関数の臨界点の非退化性から得られることを示した.これらの研究によってこの問題の解の構造が非常に明確となってきたので,引き続き研究を進めていく予定である.次に多数の渦度が決定論的に配置されている場合の渦点の一般平均場方程式を導出し,特にneutralという状況のもとで,対応するTrudinger-Moser不等式が本質的に改良されることをblowup analysisの方法で証明した.次に,高次元の質量量子化の研究を開始して,定常問題では境界条件から爆発点の衝突が回避されることをスケーリングと双対変分原理を用いて証明した.
生殖過程の転写制御を担う鍵ホルダー分子DELLAと転写因子の複合体構造基盤解析

植物ホルモンのジベレリン(GA)は、植物細胞の伸長制御に機能するだけでなく、植物の有性生殖に必須な栄養成長から生殖成長への相転換、性決定、花粉管の伸長等の生殖過程の制御においても決定的な役割を果たしており、細胞内GA濃度と連動したDELLAと各転写因子の複合体形成・解除がGAによる生殖過程の制御を説明する上で重要なイベントであるといえる。本研究では、DELLAが多様な転写因子との相互作用を介してどのように花成の誘導に機能するのか、その構造基盤を解析することでGAによる生殖過程の転写制御の「鍵と鍵穴」の仕組みを理解することを目的としている。AlphaScreenを用いた分子間相互作用解析によりDELLAと相互作用する因子として、花分裂組織の形成と発達を制御するC2C2型zinc fingerファミリー転写因子に加え、ヒストン修飾酵素複合体の構成因子が見出された。これにより、DELLAによる花成誘導に係る遺伝子の転写制御機構としてエピゲノム調節が示唆された。また、ブラシノステロイド(BR)は葯・花粉の発達に関わる遺伝子等の転写調節に機能することから、DELLAと複合体を形成するBRシグナル伝達のマスター転写因子(BZR転写因子)について解析を進め、標的DNAとの複合体構造を決定した。その結果、BZR転写因子が塩基認識残基から離れた二量体形成領域においてbHLH転写因子と異なる構造をもつことで、塩基認識残基とDNAの塩基との適合度を緩めるという、DNA配列認識における新たな鍵と鍵穴の形成機構を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、DELLAがその分子内のGRASドメインを用いて、花成の誘導に機能する多様な転写因子とどのように複合体を形成するのか、その構造基盤を解析することでGAによる生殖過程の転写制御の「鍵と鍵穴」の仕組みを理解することを目的としている。AlphaScreenを用いた分子間相互作用解析によりDELLAと相互作用する新規転写因子が同定された。この転写因子は花分裂組織の形成と発達を制御するC2C2型zincfingerファミリーであり、花器官形成においてDELLAを介した転写活性の調節とGAによる応答機構の存在が示唆された。また、ブラシノステロイド(BR)シグナル伝達のマスター転写因子がDELLAと複合体を形成することが確認された。BRは伸長制御だけでなく、葯・花粉の発達に関わる遺伝子の転写調節等にも機能することから、DELLAを介した生殖過程における植物ホルモンクロストークが示唆される。花芽形成においてDELLAと相互作用する転写因子及びDELLA-転写因子複合体の構造解析を進め、C2H2型zinc fingerファミリー転写因子IDDの相互作用領域の立体構造を明らかにした。当初計画通りにDELLAと各種転写因子の相互作用解析を実施し、DELLAと複合体形成可能な複数の転写因子を見出している。また、DELLAと相互作用する一部の転写因子については、相互作用領域の立体構造を決定することができ、DELLA-転写因子複合体のX線結晶構造解析に向けて結晶化実験が進んでいる。本研究においてDELLAとの複合体形成が既に確認されている転写因子を中心に、引き続きDELLAとの複合体のX線結晶構造解析に取り組み、DELLAによる生殖過程の転写制御機構の解明を目指す。また、DELLAと相互作用する転写因子において、植物特異的なDNA配列認識機構が示唆されているため、この転写因子と標的DNAのX線結晶構造解析に取り組み、転写因子とDNAの新規な「鍵と鍵穴」の機構解明を目指す。
メラニン合成機構に関わる新規分子の解明

Diacylglycerol kinase (DGK)は様々なシグナル伝達系の活性を制御する。我々は、メラノサイトにおけるDGKの発現を検討し、DGKの活性がメラニン合成に重要な役割を担うことを明らかにしてきた。今回DGK阻害剤が、メラノソーム構成蛋白質であるPMEL17のプロセッシングを調節し、メラノソーム内の線維構造に変化をきたすことを明らかにした。またPMEL17の切断に関わるプロテアーゼとして報告されているBACE2の発現が低下することを明らかにした。さらにDGKの下流のシグナルを解析しメラノジェネシスに関わるシグナル伝達分子を同定した。近年、メラニン生合成に関わる遺伝子が次々に明らかにされてきたが、不明の点も多く色素異常症に対する有効な治療法も少ない。我々は脂質性セカンドメッセンジャーであるdiacylglycerol (DG)とphosphatidic acid (PA)の代謝に関与するdiacylglycerol kinase (DGK)がメラニン合成に関与し、tyrosinaseの細胞内輸送やMITFの発現を制御することを明らかにしてきた。また、これまでの研究から、メラニン合成に関与する分子をスクリーニングする過程で、ADAM (a disintegrin and metalloprotease)ファミリープロテアーゼ阻害剤がメラニン量を抑制することを見出した。メラニン合成に関与する新しい分子をスクリーニングするために、メラノサイトを培養し、DGK isoformをsiRNAでknockdown後、メラニン合成能、メラニン合成関連蛋白質の発現、MITFの発現を検討した。いくつかのDGK isoformについて検討したが、メラニン合成との関連が示されたisoformは見つかっていない。しかしDGK阻害剤を添加して電顕的観察を行ったところ、メラノサイト内の成熟メラノソームの数が減少することを見出した。この結果から、DGKはメラニン合成に関与する可能性があるため、さらに他のDGK isoformの解析を行う。また、我々はメラノサイトにおいて、あるDGK isoformの発現がUVB照射により亢進することを明らかにしており、そのtarget分子を解析するために、培養メラノサイトのDGK isoformをsiRNAでknockdownし、紫外線照射後のmRNAを回収し、メラニン合成に関係する分子や紫外線照射で発現が亢進する分子などの様々な遺伝子発現を比較検討した。メラノソームの構造タンパク質であるPMEL17のプロセッシングに関与する分子の解析を行っていたところ、偶然DGK阻害剤がPMEL17のC末、N末のプロセッシングに関与することを明らかにした。PMEL17のプロセッシングにはいくつかの酵素の関与が考えられており、現在それらの酵素とDGKとの関連を検討している。メラニン合成に関与する新しいシグナル伝達機構を解析する目的でメラノサイトおよびmelanomacell lineを培養し、DGK阻害剤を添加し、経時的にERK、AKT、CREB、p38、mTOR、S6 kinase、PKCなどのシグナル分子のリン酸化を解析したところ、いくつかの系でリン酸化が亢進あるいは減少していた。現在、それらの下流のシグナル伝達系とメラニン合成機構との関連の解析を進めている。DGK isoformのsiRNA実験ではメラニン合成に関わる分子targetはまだ見つかっておらず、さらに解析を進めている。また、UVB照射により発現が亢進するDGK isoformのtarget分子を解析するために、培養メラノサイトやmelanomacell lineを用いてsiRNAでknockdownし、紫外線照射後のmRNAを回収し、メラニン合成に関係する分子や紫外線照射やp53で誘導される分子の遺伝子発現を比較検討を昨年度に引き続き再検討したが、これまでの解析ではDGKのtargetとなる分子は見つかっていない。メラノソームの構造タンパク質であるPMEL17のプロセッシングに関与する分子の解析を行っていたところ、DGKがPMEL17のC末、N末のプロセッシングに関与することを明らかにした。PMEL17のプロセッシングにはいくつかの酵素が関与しているが、今回の研究でBACE2がそのtargetの1つとなることを示唆する結果が得られたため、さらなる検討を重ねている。また、BACE2はPMEL17のC末のプロセッシングにのみ関与するため、現在、N末のプロセッシングに関わる新たな分子の解明を進行中である。

現在のsiRNAでは十分な遺伝子発現量をknockdownできていない可能性もあり、今後はアデノ随伴ウイルスを用いたCRISPER/Cas9などのゲノム編集技術を用いてknockout細胞を作成し機能解析を行う予定である。今後はこれまでの解析を進めるとともに、アデノウイルスを用いた過剰発現系を用いてDGK isoform (DGKα、DGKγ、DGKδ)のメラニン合成に関わる機能解析を行う予定である。皮膚科学
前頭皮質回路の単位構造の解析

ラット前頭皮質で、脱分極に対する発火様式とカルシウム結合蛋白質・ペプチドの発現パターンにしたがって細胞の形態を観察すると、ある特定の発火様式と物質発現をしているGABA細胞は特徴的な形態をとり、それらは基本的なグループであると考えられる。シナプス結合様式、アセチルコリンなどの脳幹からのモジュレーターに対する反応、皮質周期活動時の応答などもタイプごとに異なる。本研究では、形態学的特徴を定量化して、それらに基づいてできるクラスターが、生理的・化学的性質から分けたグループとどのような関係になるかをみることで、上記の分類の妥当性を検討してみた。細胞内染色した非錐体細胞の形態を三次元再構築し、軸索分枝パターンとブトン空間分布に関する16個の形態的パラメーターを測定し、主成分分析で解析した。第一・第二主成分平面に、各細胞をプロットしたところ、生理・化学的分類と相関する幾つかの小集団が作られた。同じパラメーターでクラスター解析によって樹型図を作成したところ、II/III層の細胞では5個の、V層の細胞では4個のクラスターが形成されており、それぞれのクラスターはやはり生理・化学的分類と対応していた。クラスターの形成に重要な形態的パラメーターは、どちらの層の細胞でも層毎のブトンの分布や自身の細胞体を中心としたブトンの空間分布、軸索の分枝頻度であった。軸索上のブトン間隔はポアソン分布し、タイプごとに系統的な差は見られなかった。すなわち、ブトンの空間的な分布の違いは軸索の空間分布によって決定されていると考えられる。これらから、サブタイプの形態的な違いは、軸索分枝頻度とその拡がりの空間的な制限、軸索伸長方向の指向性によって決められていると考えられる。
ICFを活用した筋萎縮性側索硬化症（ALS）患者のアドバンスライフプランニング

本研究は、ICF(国際生活機能分類)を活用した筋萎縮性側索硬化症(ALS)等難病患者のアドバンスライフプランニングの普及啓発に関する研究である。ICFの多面的アプローチを用いて、進行するコミュニケーション障害等に備えて、家族、専門職の後ろ盾を活用することで、より実効性のあるALS患者のALPのあり方、ALSのALPモデルを検討し、活用しやすいフォーマットをALS患者会等当事者団体と連携整備して普及を図り、世界のALS患者の尊厳の保持とQOL向上に資することを目的とする。
対話的事例シナリオを核とした教員養成カリキュラムの創造と評価方法の開発研究

本研究では、対話的事例シナリオを核としたPBL教育のカリキュラム開発、および評価方法の開発研究という2つの柱からなる研究を行う。第1は、対話的事例シナリオを用いたPBL教育を核とした教員養成授業科目のベストミックス(専門的知識・技能の形成、現場体験と理論の往還等を含めた最適カリキュラム)を創り出し、個々の授業科目の目的・目標との整合性をはかることである。第2は、カリキュラムの評価方法としてコンセプトマップを導入し、検証のツールとして一層の洗練化をはかりつつ、授業科目の評価、検証サイクルを確立することである。
非胸腺リンパ腫実験モデル系によるウイルス-宿主相互関係の解析

リンパ腫の発生はマウスでは内在性レトロウイルスによるが、多くの宿主要因の関与する多段階過程で、いわば多因子遺伝病のモデルともみなされる。当研究室で樹立したPre-Bリンパ腫好発系SL/Khを材料として詳細な宿主遺伝要因の解析を行ってきた。まず、ウイルスゲノムをもたずリンパ腫の自然発生のないNFS/N系との交配実験から、SL/KhマウスのPre-Bリンパ腫に対する遺伝的感受性はプロウイルスEmv-11の存在に依存し、SL/Kh由来MHCをもつ場合はPre-Bリンパ腫を、これをもたず第4染色体上のfoc-1座位がNFS/N由来アレルのホモである場合には濾胞中心細胞リンパ腫を発生することを発見し報告した。本年度は、標的細胞の異なるTリンパ腫好発系AKR/Msとの交配実験を行い、SL/Khへの退交配、F2世代ではTリンパ腫の発生は常染色体単一優性遺伝子Tlsm-1により決定されていること、同遺伝子はマイクロサテライト法による解析から第7染色体のセントロメアより62cMにマップされることを明らかにした。AKRとDBA/2との組み替え近交系AKXDの第7染色体を精査し、Tリンパ腫発生はこの系でもTlsm-1と相同な遺伝子によって決定されていることを示した。この部位にはラットの化学発癌剤誘発Tリンパ腫の感受性遺伝子も我々の手でマップさている。これらの一連の知見はリンパ腫病型は宿主遺伝子型の組合せにより決定されることを示唆し、ヒトのリンパ腫についても相同遺伝子を中心にこの考えを拡大適用できる可能性を示すものである。我々が樹立したリンパ腫好発系SL/Khマウスのウイルス遺伝学的解析を行い、次の知見を得た。(2)Ecotropic provirusを持たずリンパ腫の自然発生もないNFS/N系とのF1,退交配系を解析した。SL/Khの6つの内在性ecotropic provirusのうち2つが発現していること、各々は異なる染色体上にあること、発現座位のうちの一つは第7染色体Gpi-1座位と連関しAKV-1とみなされるが、このウイルスの発現がリンパ腫発生に必要であることが示された。また、第二の発現座位は退交配系で骨髓性白血病の発生に関与していた。リンパ腫のDNAには新たに獲得されたプロウイルスが観察されるが、これまでのところ共通挿入部位は確認されていない。(3)一方、SL/Khは生後4-6ケ月でリンパ腫を自然発生するが、生後3-4週の幼弱マウスの骨髓を精査したところ、B220^+,6C3^+の表現型をもつPre-B細胞が多数出現していた。この細胞集団はSLファミリー以外の実験室マウスでは極めて少なく、SL/Khと他のマウスとのF1では優性に出現していた。骨髓のpreB細胞のレベルの遺伝的な異常がリンパ腫感受性を決めているものと考えられ、更に機能的な解析を進めている。(4)リンパ腫細胞培養株を数系統樹立した。抗マウスレトロウイルス抗体を用いてウイルス発現を調べたところ、多くのリンパ腫で組換え型ウイルスの外被抗原エピトープが検出された。リンパ腫好発系近交系マウスSL/Kh系は前リンパ腫期骨髄で著明な前B細胞のポリクローナルな増殖に引き続き、前B細胞のリンパ腫を高率に発生する多段階的発癌モデル系である。内在性ウイルスゲノムを持たず自然発生リンパ腫をみないNFS/N系とのF1、退交配系についてリンパ腫の発生、病型を観察し、プロウイルスとその発現、生化学的遺伝子マーカー、マイクロサテライトマーカーを全個体について解析した。リンパ腫の発生には病型にかかわらず内在性ウイルスのうちAkv-1(第7染色体)の存在と発現が必要であった。リンパ腫の発生は遺伝的に優性であるが、MHCと連関したEsl-

1座位がSL/Kh由来のアレルを持つ場合には急性の前Bリンパ腫が発生し、第4染色体上のfoc-1座位がNFS/N由来の劣性アレルのホモの場合にはより成熟したB細胞腫瘍であるろ胞中心細胞リンパ腫が発生した。これらの所見はウイルスによる腫瘍の病型は宿主の遺伝的感受性により決定されていることを示すものである。前リンパ腫期の前B細胞の増殖はウイルスに依存せず、SL/Kh系の造血幹細胞の遺伝的素因によることが証明されており、現在この責任遺伝子を検索中である。一方Tリンパ腫を好発するAKR系との交配系を解析したところ、第7染色体62番地にあるAKR由来の優性遺伝子Tlsm-1によりTリンパ腫への病型が決定されることを明らかにした。リンパ腫の発生はマウスでは内在性レトロウイルスによるが、多くの宿主要因の関与する多段階過程で、いわば多因子遺伝病のモデルともみなされる。当研究室で樹立したPre-Bリンパ腫好発系SL/Khを材料として詳細な宿主遺伝要因の解析を行ってきた。まず、ウイルスゲノムを持たずリンパ腫の自然発生のないNFS/N系との交配実験から、SL/KhマウスのPre-Bリンパ腫に対する遺伝的感受性はプロウイルスEmv-11の存在に依存し、SL/Kh由来MHCをもつ場合はPre-Bリンパ腫を、これをもたず第4染色体上のfoc-1座位がNFS/N由来アレルのホモである場合には濾胞中心細胞リンパ腫を発生することを発見し報告した。本年度は、標的細胞の異なるTリンパ腫好発系AKR/Msとの交配実験を行い、SL/Khへの退交配、F2世代ではTリンパ腫の発生は常染色体単一優性遺伝子Tlsm-1により決定されていること、同遺伝子はマイクロサテライト法による解析から第7染色体のセントロメアより62cMにマップされることを明らかにした。AKRとDBA/2との組み替え近交系AKXDの第7染色体を精査し、Tリンパ腫発生はこの系でもTlsm-1と相同な遺伝子によって決定されていることを示した。この部位にはラットの化学発癌剤誘発Tリンパ腫の感受性遺伝子も我々の手でマップされている。これらの一連の知見はリンパ腫病型は宿主遺伝子型の組み合わせにより決定されることを示唆し、ヒトのリンパ腫についても相同遺伝子を中心にこの考えを拡大適用できる可能性を示すものである。
ベトナム語の音声・音韻に関する総合的研究―音声の生理的観点及び個別現象の観点から

本研究ではベトナム語の音声(つまり、ベトナム語の発音)について、次のふたつの方向から研究します。ひとつは、音を発音する際に人の口の中でなにが起こっているのかを専門的機器を用いて直に観察・記録する(つまり、生理的に考察する)ことで、ベトナム語の音の体系を紐解く、という方向。もうひとつは、まだ未解決のベトナム語音声の諸問題を様々な側面から考察することで解決していく、という方向です。このふたつの方向をうまく組み合わせることで、言語はどのように変化していくのかといったより大きな言語学的成果を得るとともに、構音障害など音声の生理的側面に関係する諸分野にとっても有益な知識を提供することを目的としています。
サイバースペース社会と財務会計・税務会計のパラダイム・モデルに関する総合研究

本研究の目的は,サイバースペース社会における財務会計・税務会計のあり方について,理論・制度・実態の3つの側面から総合的に研究することにある。本研究の成果は,次の3点に要約できる。(1)IT(情報技術)の発展は,財務会計・税務会計のパラダイム(基本コンセプト)を劇的に変化させること,(2)わが国の電子申告制度は,申告手続の複雑さに問題があること,(3)電子開示・電子申告の発展にとって,XBRLの普及が不可欠であること。本研究の目的は,サイバースペース社会における財務会計・税務会計のあり方について,理論・制度・実態の3つの側面から総合的・体系的に研究することにより,財務会計・税務会計のパラダイム・モデルを展開することにある。第1年度の研究課題と成果は,次のとおりである。1第1課題「研究課題の基盤整備」では,主要諸外国(米国,カナダ,英国,中国)および日本を対象として,本研究の基盤となる企業環境の変化とインターネット取引の実態について,文献研究を実施し,会計行為における「インプット-プロセス-アウトプット」の3局面に即して,具体的な研究課題を析出するとともに,本研究課題の理論的基盤を整備した。2第2課題「研究協力体制の確立」では,わが国XBRL.Japanの会長および主要メンバーとの間で意見交換会を実施し,わが国での研究協力体制を強化した。また,研究代表者を中心として調査員を,(1)米国(米国会計学会およびHawaii大学),(2)中国(厦門国家会計学院),(3)タイ(Chulalongkorn大学)に派遣するとともに,(1)中国(厦門国家会計学院),(2)スウェーデン(Malardalen大学)から研究者を招聘し,インタビュー調査などを通じて,各国の電子開示および電子申告の現状と解題を抽出するとともに,海外研究者との研究協力体制を確立した。3第3課題「電子申告の実態調査」では,わが国の上場会社(東京証券取引所1部・2部上場会社2,000社)および税理士(近畿税理士会の会員2,000名)に対して,電子申告に関するアンケート調査を実施した。本年度は,アンケート票の作成・送付・回収が行われ,回収結果の分析は,次年度(第2年度)の課題である。第2年度の研究課題と成果は,次のとおりである。1第1課題「研究課題の理論的展開」では,第1年度に引き続き,主要諸外国(米国,カナダ,英国,中国)および日本を対象として,本研究の理論的基盤となる企業環境の変化と電子商取引取引の理論・実態について,文献研究を実施するとともに,第3年度に計画されている財務会計・税務会計のパラダイム・モデルの展開に向けて,本研究課題の理論的基盤を整備した。2第2課題「研究協力体制の充実」では,研究代表者を中心として調査員を,(1)米国(米国会計学会),(2)中国(廈門国家会計学院),および(3)韓国(韓国国税庁,韓国税理士会)に派遣し,インタビュー調査などを通じて,各国の電子開示および電子申告の現状と課題を抽出するとともに,海外研究者との研究協力体制の拡充に努めた。3第3課題「電子申告の実態調査」では,第1年度に実施したわが国の上場会社(東京証券取引所1部・2部上場会社2,000社)および税理士(近畿税理士会の会員2,000名)に対する「電子申告に関するアンケート調査」について,調査結果の回収・集計および分析を行った。本調査結果については,税務会計研究学会・全国大会で学会報告を行うとともに,学術雑誌にも公表した。なお,次年度(第3年度)には,同様の調査を韓国において実施することを計画している。第3年度の研究課題と成果は,次のとおりである。1 \第1課題「研究課題の理論的展開」では,第2年度に引き続き,主要諸外国(米国,英国,中国など)および日本を対象として,本研究の理論的基盤となる企業活動と電子商取引の理論・実態について,文献研究を継続することにより,サイバースペース社会における財務会計・税務会計の特質を浮き彫りにした。2第2課題「電子開示・電子申告の実態調査」では,研究代表者を中心として調査員を,(1)中国(廈門国家会計学院(廈門市),東北財経大学(大連市)),(2)韓国(韓国税務士会・大手監査法人(ソウル市)),(3)タイ(タイ商務省・内国歳入局・大手監査法人(バンコク市))に派遣し,インタビュー調査を通じて,アジア諸国の電子開示・電子申告の実態を分析するとともに,その特質の抽出を試みた。3第3課題

「研究成果の公表」では,本研究課題の成果について,雑誌論文での公表および日本会計研究学会での口頭発表などを行うとともに,刊行物として出版する準備を行った。本研究成果『ネットワーク社会における会計と税務』は,第I部「総論」,第II部「ネットワーク社会と電子帳簿」,第III部「電子商取引と税務処理」,第IV部「ネットワーク社会と電子申告」,および第V部「総括」から構成され,税務経理協会から出版される予定である。