hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ステロイド筋症に対する新たな予防・治療戦略の確立

さらに、その作用機序を解明することで、筋機能低下に対する治療や予防を目的とした効果的で効率的な治療法の開発に向けた基礎的資料を提供する。2018年度においては、まず、培養骨格筋細胞(C2C12筋管細胞)を用いて、温熱刺激によりステロイド投与に伴う筋管細胞の萎縮進行が抑制されるとともに、温熱刺激が萎縮進行抑制をもたらす作用機序のひとつとして、温熱刺激がステロイド投与によって生じるタンパク質合成に関わる情報伝達経路の不活性化とタンパク質分解に関わる情報伝達経路の活性化の両方を抑制することが関与している可能性を示した。また、ホエイプロテインの投与によりタンパク質合成に関わる情報伝達経路の活性化およびタンパク質分解に関わる情報伝達経路の不活性化と肥大を生じることを示した。以上の検証は、培養細胞実験に基づくものであるが、これらの研究成果はステロイド投与に伴う骨格筋の機能低下に対する治療や予防を目的とした新たな治療戦略の開発につながる基礎的資料を提供することができるものと確信している。2018年度に行った培養骨格筋細胞(C2C12筋管細胞)を用いた実験では、温熱刺激によるステロイド投与に伴う筋萎縮抑制効果およびそれらの作用機序やホエイプロテイン投与による筋肥大効果について検討した。今後は、これらの結果を基に、培養細胞を用いて追加実験を行い、温熱刺激とアミノ酸栄養がステロイド投与に伴う筋萎縮を抑制する詳細な作用機序を検討するとともに、温熱刺激とアミノ酸栄養を併用した治療介入が、タンパク質の合成能・分解能と代謝異常を相加的に改善できるかどうかを、組織病理学的、生化学的、分子生物学的指標を用いて検討していく予定である。また、培養細胞実験で得られた結果を基礎資料として、ステロイド筋症モデル動物を対象に用いて、温熱刺激、アミノ酸栄養、またはそれらの併用による治療介入を行い、ステロイド投与に伴う筋萎縮ならびに代謝異常の進行過程にどのように影響するのか、その効果検証を進めていく予定である。2018年度途中より産前産後の休暇の取得に伴い研究を中断したため、2018年度において未使用額が発生した。研究再開後は、培養骨格筋細胞と実験動物を用いるため、細胞培養や動物飼育などに必要な消耗品(培養容器・培地・試薬など)を購入する。また、各実験終了後には生化学的検索と分子生物学的検索を各種抗体や試薬、測定キットを用いて実施するため、これらの消耗品を購入する。その他、本研究課題に関する情報収集や成果発表を目的に国内外の関連学会への参加を予定しており、その旅費が必要となる。また、本研究課題に関する研究打ち合わせや研究成果の発表に伴い、謝金、会議費、印刷費、英文校閲料、投稿料などが必要となる。そのため、これらに研究費を充当する予定である。
日本の女性議員に関する考察

本研究の目的は、日本の公選職における女性の比率が低いことについて、議員供給の側からの原因を明らかにすることである。米国のジェンダー・ポリティックスに関するClyde WilcoxとShauna Lani Shanesの研究によると、米国では女性候補者の需要はそれほど低くないが、供給の側において円滑には運ばず、さらに政治的構造が関係して、議会における女性の割合が伸び悩んでいると説明される。日本でも、女性候補に対する需要の面において、有権者の偏見等が深刻ではなくなってきていることが川人貞史の研究によって指摘される。他方、Ronald InglehartとPippa Norrisによれば、女性の政治参加に関する国際比較において、文化的要因の説明力が高いことが示されている。そこで本研究では、日本における女性の過少代表の問題に関して、「なぜ女性は男性に比べて政治家になりたがらないのか」という視点から、先行研究による注目が比較的手薄である「文化的側面」と「議員供給の側面」に焦点を当てて検証した。分析には、東北大学21世紀COEプログラム(法学研究科)が2005年に実施した「政治と社会における男女の役割に関する意識調査」の結果を用いた。その結果、文化的要因の有意性は確認できなかったものの、男性と女性では、政治家志望を説明する要因が異なっていることが明らかになった。男女別で分析を行ったところ、男性では学歴やイデオロギーの影響が大きいのに対し、女性では政治への関心の度合が大きく影響する。このことは、男性の場合、政治家への道筋が確立されている一方、女性に関しては不十分であり、より政治への関心の高さが政治家志望に直結しやすい状況にあるという可能性を示唆している。これにより、女性の政治への関心を高めることが、女性の政治参加、ひいては女性議員の増加につながりうる可能性が実証的に示されたといえる。
筋ジストロフィー克服を志向したペプチド医薬創生

骨格筋に高発現する膜タンパク質ジストログリカンは、O-マンノース型糖鎖にリン酸基を介した特殊な糖鎖修飾を有する。ジストログリカン糖鎖修飾不全により、ラミニンとの結合が損なわれ、筋ジストロフィーが惹起される。その未成熟型糖鎖を特異的に認識するペプチド性プローブについて、多価型ペプチドライブラリーを用いて同定を試みた。マンノース基に未修飾のリン酸基を有する糖鎖構造を認識する配列として、塩基性アミノ酸に富み、かつトリプトファン残基を含む配列が候補として得られた。このことは、ジストログリカン上の糖鎖認識には、単に静電相互作用だけでなく、アミノ酸レベルでの配列特異性が必要であることが示唆された。骨格筋に高発現する膜タンパク質ジストログリカンは、糖鎖修飾依存的に細胞外マトリックス(ECM)主要因子ラミニンと結合する。ジストログリカン上の糖鎖修飾不全により、ECMと形質膜の連結が損なわれ、筋ジストロフィーが惹起される。同糖鎖修飾不全と連関した筋ジストロフィーについて、多数の原因遺伝子が同定されてきた。しかし未成熟糖鎖を特異的に検出し、かつ治療法に結びつける研究は未だなされていない。本研究ではジストログリカン未成熟糖鎖を認識するペプチド配列を、多価型ペプチドライブラリーを用いたスクリーニング法により同定する。同定ペプチド配列を基にペプチド性プローブを作製するとともに、細胞外マトリックスと形質膜を結びつける機能を賦与することで、筋ジストロフィーへの治療法開発を目指している。平成27年度はスクリーニングのためのベイトタンパク質の調製、およびスクリーニングを行った。ジストログリカン上の糖鎖(マンノース基)にリン酸基が付加され、さらにリン酸基が修飾されること、さらにリン酸基への糖鎖修飾不全が筋疾患と連関することがそれぞれ報告されていることから、ベイトタンパク質としてマンノース基および未修飾のリン酸基を有するタンパク質の調製を試みた。HEK293細胞ジストログリカン安定発現株の樹立を行い、未修飾リン酸基のみを特異的に認識するIMACビーズを用いてアフィニティー精製を行った。その結果良好な精製度にてベイトタンパク質の調製に成功した。続いて未修飾リン酸基を特異的に認識するペプチド配列のスクリーニングを試みた。4本の同一ペプチド配列を有する多価型ペプチドライブラリーのスクリーニングを行ったところ、塩基性アミノ酸に富み、かつトリプトファン等を含む配列が候補として得られた。27年度は未成熟糖鎖を認識するペプチド配列を同定することが主であり、おおむね順調に進展している。未修飾のリン酸基を含有するタンパク質をベイトとするため、予想通り塩基性に富むペプチド配列が得られたが、単に塩基性アミノ酸のみでは高い結合性は持たないため、ペプチド配列の構造を特異的に維持するアミノ酸が必要であるものと考えられる。その考察については、NMR等を用いた構造決定により行いたい。骨格筋に高発現する膜タンパク質ジストログリカンは、糖鎖修飾依存的に細胞外マトリックスの構成因子であるラミニンと結合する。ジストログリカン上の糖鎖修飾不全により、ラミニンと形質膜の連結が損なわれ、筋ジストロフィーが惹起される。同糖鎖修飾不全と連関した筋ジストロフィーについて、その未成熟型糖鎖を認識し、治療法に結びつけた研究は未だなされていない。そこで本研究では、ジストログリカン上の未成熟糖鎖を認識するペプチド性プローブとして多価型ペプチド型プローブに着目し、研究を遂行した。ジストログリカン上の機能型糖鎖として、O-マンノース基がまず付加され、さらに同官能基上のリン酸基を介した末端糖鎖が知られている。今回リン酸基構造に着目して、認識するペプチドプローブのスクリーニングを行なった。ベイトタンパク質として(1)マンノース基のみを有する、(2)マンノース基上の未修飾リン酸基を有するジストログリカンタンパク質を調製・利用した。4本の同一ペプチド配列を有する多価型ペプチドライブラリーについてスクリーニングを行なったところ、塩基性アミノ酸に富み、かつトリプトファンを含む配列が候補として得られた。このことは、ジストログリカン上の酸性糖鎖を認識する際には、単に静電相互作用だけでなく、アミノ酸レベルでの配列特異性が必要であることが示唆され、ジストログリカン-ラミニン間の相互作用を知るうえでも重要な知見となった。また今回のペプチドライブラリーによる検出法は、他の生体分子への応用が可能である。我々は、生体膜リン脂質の一つホスファチジン酸を認識する多価型ペプチドの構築に成功した。筋疾患は形質膜構成因子であるリン脂質の生合成経路の破綻でも引き起こされることが知られており、同手法は筋疾患の発症機構を明らかにする上で、貴重なツールとなりうることが示された。

今年度はまず得られたペプチド配列に蛍光団を付加させることで、ジストログリカン未成熟糖鎖を認識する蛍光プローブの作製を試みる。現在同定されたペプチド鎖の末端あるいは中央部分の骨格部分(ライブラリーで不変の部分)への蛍光団付加を開始している。蛍光プローブの評価としては、ジストログリカン糖鎖修飾に関わる糖転移酵素遺伝子の欠損細胞株を樹立する予定である。続いて上記実験で検証された未成熟糖鎖結合ペプチドについて、スペーサーのポリエチレングリコールを介して既知のラミニン結合タンパク質ドメインを付加することで、架橋ペプチドを作製する。架橋ペプチドの両標的に対する結合性が損なわれていないかELISA等により確認する。糖鎖修飾遺伝子をノックダウンした筋細胞株C2C12を筋管へと分化させ、架橋ペプチドによる筋管表層上でのラミニン結合性を蛍光顕微鏡により評価する予定である。その結果をもとにモデルマウス適用実験などを遂行したい。筋細胞生物学目的とするペプチド配列の同定が想定よりも順調に進んだため。次年度使用額については、蛍光プローブの付加実験等に充当する予定である。
3次元構造物によるマルチチャンネル神経インターフェース

本研究は集束イオンビーム(FIB)を用いて作製した立体構造物を神経電極の多チャンネル化とその配線技術と応用するための基礎研究である.以下本年度行われた実験について述べる.(1)FIBによる構造制御をより精緻に行うために,オーバハング構造の堆積モデルを提案した.オーバハング構造の造形においては透過イオンによる堆積が重要である.この現象を膜厚50nmのSiN薄膜下部において観察し,この堆積機構を考慮したモデルを提案した.シミュレーションによってオーバハングの勾配が制御可能であることを示した.(2)FIBにより堆積した材料であるDLC,タングステン(W)およびSiOxが神経電極として機能するための条件を検討した.培養容器内に配置した多点電極アレイ上に,FIBによりSiOxを膜厚0.2umに堆積させ,一辺20umのPt電極表面をカバーさせた.SiOxをエッチングした直径数umの穴にW(CO)_6の反応により直径約100200μm,高さ約10μmのWピラーを作製した.現在,この電極構造を生理食塩水に浸漬させインピーダンス計測を行い評価しているが,SiOx膜の絶縁特性が良好ではなく生体計測が可能な範囲には達していない.(3)神経電極材料としてポリパラキシリレン(PPX)の可能性を検討した.構造材および絶縁材として使用が考えられるPPXの生体適合性を評価するため,PPXの側鎖にアミノ基を修飾(数種類),酸素プラズマを照射,培養用ポリスチレン(PS),コラーゲン(Col)に関して,ラット由来副腎細胞腫PC12をもちいて細胞接着性を定量評価した.アミノ基の修飾は培養用PSと同等の効果であることが分かった.酸素プラズマ照射によりPPX-Cは,XPS分析により酸素が検出され親水性が向上し,培養用PSの接着性と同等であった.以上からPPXは生体と融合させる材料として可能性があると考えられる.本年度は,我々が開発したマルチ材料を3次元造形することが可能な集束イオンビーム化学堆積法(FIB-CVD)を用いて,in vitroにおいて使用可能なマイクロチューブを作製し,培養神経系細胞の軸索が細胞成長因子(NGF)を与えられたときCMT内に伸展するか否かについて検証した.開発したFIB-CVD法において走査パターンをチューブ状にし,前駆ガスにフェナントレンを選択すると,中空構造で材料がDiamon-like Carbon (DLC)であるカーボンマイクロチューブ(CMT)を造形する事が可能である.この構造の造形は,方向,大きさなどには自由度があるので,再生軸索の再生経路として使用することが可能であると考えられる.FIbを用いて加工したDLCには,イオン源由来のGaが混入しているため,最初にDLCの生体適合性を評価した.DLC膜上でPC12培養細胞(ラット由来褐色細胞腫)を培養し,神経成長因子(NGF)を添加した後の軸索の伸展を観察した結果,特に伸展を阻害することは観察されなかった.次に,CMTへの成長軸索の導入を観察するため,第1段階としてin vitroでの培養を行うためにガラスキャピラリー先端およびSiNのウェルにこのCMTがある構造を作製し,培養細胞用の実験装置を開発した.キャピラリー先端およびウェルには内径約3.210μmの複数のCMTが造形され,これを培養細胞の培養チャンバーとした.ガラスキャピラリーおよびSiNウェル内にPC12の細胞体とNGFを含んだ培地を充填して,キャピラリーおよびウェルを内部より濃度の高いNGFを含んだ培地に浸し,CMTを通して内外のNGF濃度勾配を生成した.その結果,SiNウェル上に伸展したPC12の軸索がCMT内部に伸展した結果が得られ,DLCで構成されているCMTは軸索伸展の足場になりえるものであると考えられる.本研究は集束イオンビーム(FIB)を用いて作製した立体構造物を神経電極の多チャンネル化とその配線技術と応用するための基礎研究である.以下本年度行われた実験について述べる.(1)FIBによる構造制御をより精緻に行うために,オーバハング構造の堆積モデルを提案した.オーバハング構造の造形においては透過イオンによる堆積が重要である.この現象を膜厚50nmのSiN薄膜下部において観察し,この堆積機構を考慮したモデルを提案した.シミュレーションによってオーバハングの勾配が制御可能であることを示した.(2)FIBにより堆積した材料であるDLC,タングステン(W)およびSiOxが神経電極として機能するための条件を検討した.培養容器内に配置した多点電極アレイ上に,FIBによりSiOxを膜厚0.2umに堆積させ,一辺20umのPt電極表面をカバーさせた.SiOxをエッチングした直径数umの穴にW(CO)_6の反応により直径約100200μm,高さ約10μmのWピラーを作製した.現在,この電極構造を生理食塩水に浸漬させインピーダンス計測を行い評価しているが,SiOx膜の絶縁特性が良好ではなく生体計測が可能な範囲には達していない.(3)神経電極材料としてポリパラキシリレン(PPX)の可能性を検討した.構造材および絶縁材として使用が考えられるPPXの生体適合性を評価するため,PPXの側鎖にアミノ基を修飾(数種類),酸素プラズマを照射,培養用ポリスチレン(PS),コラーゲン(Col)に関して,ラット由来副腎細胞腫PC12をもちいて細胞接着性を定量評価した.アミノ基の修飾は培養用PSと同等の効果であることが分かった.

酸素プラズマ照射によりPPX-Cは,XPS分析により酸素が検出され親水性が向上し,培養用PSの接着性と同等であった.以上からPPXは生体と融合させる材料として可能性があると考えられる.
地球の磁気シールドと気候の関係：地磁気エクスカーションを用いた検証

中程度の地球の磁気シールドの弱化が気候におよぼす影響を探るため、水月湖SG14コアの花粉分析を行い、ブレイクエクスカーション期の気候変化を復元した。最終間氷期(MIS 5)の気温は、約2万年周期の振動を繰り返しながら、次第に減衰していった。つまり、当時の長期的な気候変化は、第一義的には、日射量によって天文学的に決まっていた。得られた気温変化から、軌道要素変化に起因する成分を取り除き、残渣成分を同じコアから得られた古地磁気強度の変化と比較した。11万13万年前においては、気温の残渣成分と地磁気強度に明瞭な正の相関が見られた。その一方で、モンスーンと地球磁場強度の対応関係は見られなかった。本研究の目的は、中程度の地球の磁気シールドの弱化が気候変動に与える影響を探ることである。具体的には、ブレイクエクスカーション期に着目し、当時の気候変化を高時間分解能で明らかにすることを目指している。1.2014年に水月湖で掘削されたSG14コアを用いて、ブレイクエクスカーションが起こった最終間氷期(MIS 5)の始まりと終わりを含むMIS 6.24.2に相当する層準の分析を開始した。同層準から花粉分析のための試料を切り出し、予定していたすべてのサブサンプリングを完了した。また、化学処理や、花粉の同定・計数のクオリティチェックのためのスタンダード試料も作成した。これらの試料を用いて、花粉分析を進めている。ブレイクエクスカーション期およびポスト・ブレイクエクスカーション期付近については、より時間分解能の高い分析も開始した。得られたデータを用いて、予察的な定量的気候復元も行い、データの解析も進めている。2.分析層準には、阿蘇4テフラと阿多テフラが挟在している。既存の年代モデルを高精度化するため、これらのテフラに含まれる黒雲母を用いた40Ar-39Ar年代測定をグラスゴー大学に依頼した。早ければ来年度半ばにも結果が得られる見込みである。3.古気候復元精度向上のため、そのアナログとなる現生花粉データセットの拡充に努めている。2015年度は、四国地方を中心に、約30km間隔で27点の表層花粉試料を採取した。試料採取と同時に、各地点の植生調査も行った。現在、同試料の花粉分析を進めている。申請段階における目標を達成すべく鋭意努力したが、申請額(必要額)の62%という限られた予算ですべてを達成するのは不可能であった。そのため、研究計画を大幅に見直し、ほかの予算でも賄えず、超過勤務などの努力では解決できない部分(特に表層花粉データセットの拡充)を犠牲にすることとなった。これは、計画していたレベルでの気候復元精度向上は果たせないことを意味する。しかし、計画全体としては、62%以上の進展はあったので、別の見方をすれば、おおむね順調と言えるのかもしれない(ただし、過度の超過勤務は持続可能ではないので、来年度以降も同じ方法が通用するとは感じない)。特にブレイクエクスカーション期に着目し、当時の気候変化を高時間分解能で明らかにすることを目指している。1.昨年に引き続き、2014年に水月湖で掘削されたSG14コアを用いて、ブレイクエクスカーションが起こった最終間氷期(MIS 5)の始まりと終わりを含むMIS 6.24.2に相当する層準の花粉分析を行った。ブレイクエクスカーション期およびポスト・ブレイクエクスカーション期付近については、高時間分解能の分析を継続している。2.昨年、グラスゴー大学に依頼していた阿蘇4テフラと阿多テフラに含まれる黒雲母を用いた40Ar-39Ar年代測定が完了した。阿多テフラの年代は、黒雲母のグレインごとのシグナルに一貫性が見られず、年代を決定するのが不可能であった。阿蘇4テフラに関しては、良好な年代値が得られた。2016年度は、北海道、福井能登を中心に、約30km間隔で22点の表層花粉試料を採取した。同時に、各地点の植生調査も行った。これまでの調査で、年平均気温14°C付近のギャップを埋めることができた。4.本研究では、中程度の地磁気の弱化がモンスーンに与える影響を評価することも視野に入れている。そこで、どのような影響が及びうるかを、地球磁場が極めて弱くなった時期(地磁気逆転期)の気候変化から推定することを試みた。地磁気逆転期の花粉化石記録を再解析し、日本では夏よりも冬の気温低下量が大きいこと、夏モンスーンが弱まることを明らかにした。そして、このメカニズムとして、銀河宇宙線による雲生成が最も有力であることも実証的に示した。この成果は、Scientific Reportsに公表した。これまでに得られた気候復元データのうち、天文学的要素で比較できない成分を他地域の古地磁気記録を比較した。しかしながら、年代の誤差が大きく、また、各地域での地磁気強度変化の傾向が異なるため、正しく両者の関連性を議論するのは、不可能であった。したがって、まずは、共同研究で進めている本研究と同じコアの古地磁気測定の結果と気候データを比較し、今後の方策を立てることにした。

当初の計画とは多少異なっているが、ともに良好なデータが得られつつあり、目的は十分に達成できる見込みである。本研究では、中程度の地球の磁気シールドの弱化(地磁気エクスカーション)が気候におよぼす影響を探った。特にブレイクエクスカーション期に着目し、当時の気候変化を高時間分解能で明らかにした。1.昨年度に引き続き、2014年に水月湖で掘削されたSG14コアの花粉分析を行った。今年度は、特にブレイクエクスカーション期およびポスト・ブレイクエクスカーション期付近の高時間分解能化を図った。モダンアナログ法を用いて、花粉化石データから当時の気候変動を定量的に復元した。最終間氷期(MIS 5)の気温変化は、約2万年周期の振動を繰り返しながら、次第に減衰していった。つまり、当時の長期的な気候変化は、第一義的には、日射量によって天文学的に決まっていた。得られた気温変化から、軌道要素変化に起因する成分を取り除き、残渣成分を同じコアから得られた古地磁気強度の変化と比較した。神戸大学のグループによって、すでに古地磁気測定が終了している11万13万年前においては、気温の残渣成分と地磁気強度に明瞭な正の相関が見られた。その一方で、モンスーン強度(冬季降水量)と地球磁場強度の明瞭な対応関係は見られなかった。2.古気候復元精度向上のため、そのアナログとなる現生花粉データセットの拡充にも努めた。2017年度は、新潟県を中心に、約30km間隔で22点の表層花粉試料を採取した。同時に、各地点の植生調査も行った。3年間で採取した表層花粉試料71点と、本プロジェクト開始以前に集めていた試料24点の花粉分析を完了した。このうち25点は、人間活動による植生攪乱の影響がきわめて大きい、もしくは周辺植生を反映していないため、アナログとしては不適切であった。集めた表層花粉データは、花粉化石を用いた定量的気候復元のためのフリーソフトのデータパッケージに加え、論文出版後に配布する。中程度の地球の磁気シールドの弱化が気候におよぼす影響を探るため、水月湖SG14コアの花粉分析を行い、ブレイクエクスカーション期の気候変化を復元した。最終間氷期(MIS 5)の気温は、約2万年周期の振動を繰り返しながら、次第に減衰していった。11万13万年前においては、気温の残渣成分と地磁気強度に明瞭な正の相関が見られた。その一方で、モンスーンと地球磁場強度の対応関係は見られなかった。前年度に引き続き、地磁気エクスカーション期前後のサンプルの花粉分析を行う。また、40Ar-39Ar年代測定結果が得られ次第、年代モデルの構築に着手する。気候復元精度向上のための表層花粉データセットの拡充に関しては、今年度は特に氷期のアナログの充実に務める。具体的には、北海道北部・南部、北陸地方の表層花粉採取と分析を重点的に行う。古地磁気測定に並行して、地磁気エクスカーション期を中心に花粉分析を行い、気候データの分解能を上げる。そして、地磁気強度と気候変動の関連について考察する。
OsRac1が制御するイネ免疫システムの新規因子MD-2に関する研究

我が国の主要作物であるイネ、その免疫システムを制御する因子としてOsRac1が存在、活性酸素産生タンパク質や免疫受容体らと複合体を形成し、さまざまなシグナル調整を行っていることがわかっている。本研究課題では活性型OsRac1とのみ相互作用するものとしてMD-2脂質認識タンパク質を単離した。このタンパク質について詳細な解析を行ったところ、活性型OsRac1の細胞死誘導に関係していること、病原体刺激による細胞外へ分泌されること、リン酸化酵素と相互作用することを発見した。本研究成果はイネ本来が持つ免疫システムを解明する上で有用な知見となり、未来型生物農薬の開発に大きく寄与できるものである。植物は周囲の環境やカビやウイルスなどの病原体等の外敵から身を守るため、高度な防御システムを備えていることが知られており、その分子機構は近年明らかにされつつある。申請者は我が国の主要作物であるイネを研究対象とし、その病害防御システムを制御するタンパク質OsRac1に着目し、その機能解析を進めてきた。その結果、OsRac1がイネ細胞の細胞膜上において病害の侵入を認識する受容体とともにタンパク質複合体を形成すること、この複合体が外部からの刺激を受け下流にシグナルを伝え、病原体に対する防御応答を行うことを明らかにすることができた。さらにOsRac1と相互作用する新規の因子を探索を進めたところ、MD2タンパク質と呼ばれるタンパク質を相互作用因子をして見出した。その機能解析を進めたところ、このタンパク質が受容体とも相互作用すること、刺激に応じて細胞外へ分泌されることを明らかにした。本研究結果により、イネの病害応答機構を解析する上で非常に重要な知見を得ることができると考えている。植物はカビや細菌、ウイルスといった病原体からの感染から身を守るためさまざまな免疫システムを進化させてきた。近年その免疫システムに関する研究が多くなされてきてはいるものの、その全貌はまだまだ不明なままである。申請者はイネの免疫システムを制御するタンパク質OsRac1に着目し、その機能解析を進めてきた。その結果、OsRac1がイネ細胞の細胞膜上において病害の侵入を認識する受容体を含むタンパク質複合体を形成することを明らかにした。さらにOsRac1と相互作用する新規因子を探索し、MD2タンパク質と呼ばれるタンパク質を相互作用因子として見出した。これまでの研究で、MD2タンパク質の機能解析を進めたところ、病原体因子と相互作用すること、刺激に応じて細胞外へ分泌されることを明らかにした。平成27年度は前年度に作出したタグ付きMD2タンパク質を発現する形質転換イネ培養細胞を用いて、MD2に相互作用する因子の探索を重点的に進めた。タグ抗体を用いた免疫沈降実験を行うことで、相互作用因子を単離し、取られてきた因子を質量分析装置によってどのようなタンパク質であるかと解析したところ、免疫応答に関わると思われる構造を持っていたり、予想される局在がMD2と同様であることが予想されるものであることがわかった。よって、これら候補因子がMD2とともにイネ免疫システムに関与している興味深い因子であることが考えられる。本研究課題を遂行することにより、イネ免疫システムを解析する上で重要な知見を得ることができると考えている。平成26年度に作出したタグ付きMD2タンパク質を発現する形質転換イネ培養細胞を用いて、MD2相互作用因子の単離を行い、質量分析装置によりそのタンパク質の同定を行った。その結果、細胞外で機能すると思われれる構造を持つタンパク質や、受容体様のタンパク質と相互作用することが明らかとなった。現在、これら新規因子との相互作用を確認する実験を行っている。申請時に計画していた新規相互作用因子の探索とその機能解析は順調に進展しているが、平成27年度、研究環境が変わったためイネ形質転換体への病原体接種実験に関する試験ができておらず、やや遅れている現状である。イネにおける新規免疫応答タンパク質として単離したMD2の機能解析を行った。Flagタグ付きMD2タンパク質を発現する形質転換イネ(平成26年度に作出)から得た培養細胞を用いて、キチンエリシター処理時にどのような発現変動がみられるかと調べたところ、処理後経時的に細胞外へ分泌されることがわかった。この分泌はタグがN末端に付加した場合には認められなかったことから、MD2タンパク質のN末端の配列には細胞外分泌に必須な配列が存在しているものと考えられた。また、タグを分子量の大きい蛍光タンパク質(GFP)にしたMD2タンパク質発現イネ培養細胞を用いて同様の実験を行ったところ、Flagタグに比べて明らかに分泌量が減少していたことから、タンパク質の大きさも分泌量に影響すると思われた。また、処理に用いたエリシターをキチン以外のものを用いた場合に、分泌量の大幅な減少や、まったく分泌しないといったことが確認された。これらのことから、MD2タンパク質はキチンに特異性の高く応答し、細胞外へ分泌すると考えられた。上記研究と同時進行でMD2タンパク質と相互作用するタンパク質の探索を行ったところ、いくつかのリン酸化酵素が単離されたので、これら相互作用の再現性を取るべく、免疫沈降と酵母ツーハイブリッド法を用いた実験を繰り返したが、結果が不安定で候補どまりのタンパク質がいくつか得られるにとどまっている状態である。ただし、両手法で相互作用が認められていることから、より穏やかな条件の相互作用確認実験を行うことで解決できるものと考えている。我が国の主要作物であるイネ、その免疫システムを制御する因子としてOsRac

1が存在、活性酸素産生タンパク質や免疫受容体らと複合体を形成し、さまざまなシグナル調整を行っていることがわかっている。本研究課題では活性型OsRac1とのみ相互作用するものとしてMD-2脂質認識タンパク質を単離した。このタンパク質について詳細な解析を行ったところ、活性型OsRac1の細胞死誘導に関係していること、病原体刺激による細胞外へ分泌されること、リン酸化酵素と相互作用することを発見した。本研究成果はイネ本来が持つ免疫システムを解明する上で有用な知見となり、未来型生物農薬の開発に大きく寄与できるものである。MD2タンパク質の機能解析を進めるにあたり、重要な材料であるタグを付加した形質転換イネの作出を行ったところ、解析を行うために必要なMD2タンパク質が十分に発現する形質転換イネ培養細胞、ならびに植物体を得ることができた。さらにその植物体から得た種子を播種し、次代の種子を得ることもできた。これは目標としていた計画通りに進める事ができた。また、平成27年度に行う研究であるタグ付きMD2タンパク質を発現するイネ培養細胞を用いたMD2相互作用因子の単離を行うための条件検討も行うことができ、今後単離したタンパク質をMS解析により同定する段階にある。これまでに得たMD2形質転換イネを用いた研究を予定していた計画通り遂行できたので、えられた新規因子の遺伝子発現変動が病害応答によって起こるかを確認する。また、これら新規因子の局在部位や細胞外分泌の有無を詳細に解析する予定である。植物病理これまでに得たMD2形質転換イネを用いた研究を予定していた計画通り遂行する。まず病害応答実験を行い、遺伝子、タンパク質発現の解析を行い、病害応答後どのくらいの時間で発現変動するかと見極める。また、相互作用因子の探索に関しては、これまでに条件検討した条件をもとに、免疫沈降実験を行い。そこで得られたサンプルをMS解析により同定することで新たな因子を見出す。年度当初の計画時よりも、研究に必要な物品等の調達を安価に行うことができたため、次年度に使用する研究費が生じた。研究環境が変わったため、培養装置等を幾つか購入する必要が生じたので、これらの研究器具費用に充てる予定である。
放射性炭素による年代測定精度についての研究

本研究は、宇宙線生成核種である放射性炭素を用いて宇宙・地球環境科学の視点から木片などの年代測定を行い、放射性炭素による年代測定の限界および測定精度を調べることを目的としている。試料として1950年の放射性炭素濃度を値付しているNBSのシュウ酸、樹齢200年の秋田杉、約2500年前の神代杉、4万年前と推定される地層中の埋没杉について調べた。1.どの試料についてもセルロース処理およびC-14のシンチレーション測定のためのベンゼン合成ができ、通常の年代測定にくらべ4倍(10.5g)のベンゼンを得る方法を開発した。2.ベンゼン合成系および極低レベル液体シンチレーションカウンターQuantulusの測定系全体での測定精度は0.3%以下であることが分かった。3.神代杉の年代は、2382±34年BPを得た。埋没杉はスケールアウト付近の値であった。これらの測定より大量ベンゼンを用いたC-14年代測定の限界は、バックグランド1cpmに対して10σの試料の場合10日間の測定で約6万年であることが分かった。こん場合誤差は約1000年である。目標である5万年を越える測定が可能であることが分かり、今後過去の宇宙線強度変動などを調べる上で重要なフィードバックとなる。
不登校を防止する準不登校児童生徒への効果的な支援方法の検討に関する研究

本研究は、準不登校児童生徒への効果的な支援方法について明らかにするものであり、準不登校状態から不登校状態への進行を防止できる支援方法を確立することで、不登校の未然防止というわが国の重要教育課題の解決に資することを目指す研究である。そのために本研究は、全国の小・中学校に対してサンプル調査を実施し、準不登校児童生徒について、登校状況や学校及び家庭生活状況等についての実態、学校における不登校及び準不登校児童生徒への支援の内容や実施体制等を把握することで、準不登校状態から不登校状態へと進む要因と防止に効果があった支援内容を明確化し、不登校の未然防止に資する、準不登校児童生徒への支援マニュアルとしてまとめることを目的としている。まず、平成30年度は、近隣の小・中学校の不登校支援担当教員への聞取りを行い、問題特性の明確化を図るとともに、その内容を盛り込んだ調査票を作成することを計画としていた。今年度は、この計画に対して概ね予定通りに進捗することができた。近隣の小・中学校の不登校支援担当教員への聞き取りとともに、児童生徒の保健福祉について研究する専門家の意見を聞き取ることができ、準不登校から不登校への連続性や小学校と中学校における対応方法の違い、そして準不登校児童生徒への支援の不足と不達に関する仮説設定等について検討し、問題の特性の明確化を図ることができた。さらに、それを踏まえて、調査票の試作版を作成することができた。これらの成果により、本研究で実施する調査の準備段階は順調に進んだと言える。今年度に計画をしていた、小・中学校の不登校担当教員への聞き取りと課題の整理、それを踏まえた調査票試作版の完成まで進捗することができた。ただし、調査票試作版を用いたプレ調査の実施とその結果を踏まえた調査票の修正、及び調査票最終版の完成には至らなかった。しかし、今年度に予定していた計画の大部分を進捗することができたことから、研究は概ね順調に進展していると判断した。まずは調査票試作版を用いたプレ調査の実施とその結果を踏まえた調査票の修正、及び調査票最終版の完成を目指す。その上で、全国の小・中学校から3,000校(誤差3%、信頼度95%、母比率50%、回収率33%を想定して算出)を無作為抽出し、さらに当該校から不登校及び準不登校児童生徒を各1名ずつ無作為抽出してもらい調査を実施し、データ解析を行うことを目指す。調査票が試作版までの完成で終了したことで、その印刷費等が残額となった。次年度に調査票の印刷を予定しており、残額をすべて使用する予定である。
消化管のオピオイドペプチド前駆体タンパク質mRNAに関する研究

モルヒネおよびコデインなどは,鎮痛あるいは鎮咳などの効果を現わす量より低用量で,便秘を生じることが知られている。また,消化管にオピオイド受容体およびその内在性リガンドであるオピオイドペプチドが存在することが知られている。しかし,オピオイドペプチド前駆体タンパク質mRNAに関する研究が少ないため,消化管におけるオピオイドペプチドの生合成の状態が明らかでない。そのため,オピオイドペプチドの消化管における役割は明らかでない。そこで今回は,胃,小腸,盲腸,および結腸などのプロエンケファリンA(PENK A),プロエンケファリンB(PENK B),およびプロオピオメラノコルチン(POMC)などのmRNA量を測定するとともに,絶食による3種のmRNA量の変化を調ベることにより,消化管におけるオピオイドペプチドの役割を明らかにする手がかりを得ることを研究の目的とした。PENK A mRNA量は,胃で最も多く,胃を100%とすると結腸で約60%,小腸と盲腸で約20%であった。PENK B mRNA量は,盲腸と結腸が最も多く,胃の200-300%,小腸は胃の60-70%であった。POMC mRNA量は,小腸、盲腸,結腸で多く,胃の170-200%であった。これら3種のオピオイドペプチド前駆体タンパク質mRNAの消化管各部位での分布の違いの意味については現在のところ不明であるが,個々のオピオイドペプチドの消化管での役割の違いを示唆しているものと考えられる。また,全脳と消化管を比較すると,一定量の全mRNA当たりのPENK AおよびB mRNA量は,消化管の最も多い部位でも全脳の1/151/20程度であった。一方,POMC mRNA量は,消化管で全脳の約1/2-1/4であった。また,絶食により,胃のPENK AおよびB mRNAは,ともに約150%増加したが,POMC mRNA量は変化しなかった。以上の実験結果は,消化管においてオピオイドペプチドが種々の役割を果していることを示唆している。
トリメチルシリルジアゾメタンを用いる有機合成

我々が開発した安定で安全な多目的反応剤であるトリメチルシリルジアゾメタン(Me_3SiCHN_2,TMSCHN_2)の有機合成への応用をさらに拡大するため検討し、以下の知見を得た。1.(E)ービニルシランの新合成法ーTMSCHN_2のリチウム塩(TMSC(Li)N_2)をハロゲン化アルキルでアルキル化して得られるαーシリルジアゾアルカンを塩化第一銅触媒存在下に分解すると(E)ービニルシランが高収率かつ高選択的に得られることを見出し、その一般合成法を確立した。2.1,2,3ートリアゾ-ルの新合成法ーTMSC(Li)N_2はケテンイミンと容易に反応して好収率で1,2,3ートリアゾ-ルを生成することを見出し、その一般合成法を確立した。3.トリメチルシリルジアゾメタンとオレフィンの反応ーTMSCHN_2とオレフィンの反応を金属塩触媒存在下あるいは無触媒で検討したところ、本反応は用いるオレフィンに依存するが、主として合成中間体として有用なシリルシクロプロパン体が生成することが明らかとなった。4.(Z)ービニルシランの新合成法ー1.で述べた(E)ービニルシランの合成中間体であるαートリメチルシリルジアゾアルカンを塩化第一銅のかわりにピバル酸ロジウム触媒を用いて分解すると、(Z)ービニルシランが高選択的に得られることを見出し、その一般合成法を確立した。5.トリメチルシリルジアゾメタンとキノン類の反応ーTMSCHN_2とpーキノンとの1,3ー双極子環化付加反応を検討したところ、インダゾ-ル、シリルシクロプロパンおよび2ー置換3ートリメチルシリルメチルー1,4ーキノンが得られ、これらの生成物は用いるpーキノンに依存することが判明した。一方oーキノンとの反応では全く異なる機構で反応が進行し、トリメチルシリルメチレンジオキシ体が生成することが明らかとなった。安全な多目的反応剤であるトリメチルシリルジアゾメタン(TMSCHN_2)の有機合成への応用をさらに検討し、以下の知見を得た。1.(E)ービニルシランの新合成法ーTMSCHN_2をnーブチルリチウムで処理して得られるリチウム塩(TMSC(Li)N_2)をハロゲン化アルキルでアルキル化すると容易にαートリメチルシリルジアゾアルカンが得られる。このシリルジアゾアルカンをベンゼン中、塩化第一銅触媒の存在下に分解したところ高収率かつ高選択的に(E)ービニルシランが生成することを見出し、その一般合成法を確立した。2.1,2,3ートリアゾールの新合成法ーTMSC(Li)N_2を〔CーNーN〕アゾールの合成子として用いると、イソシアネート、イソチオシアネート、二硫化炭素などのヘテロクムレンよりそれぞれ1,2,3ートリアゾール、1,3,4ーチアジアゾール、1,2,3ーチアジアゾールが容易に構築できることを明らかにしている。今回、ケテンイミンとの反応を検討したところ好収率で1.5ー二置換、4ートリメチルシリルー1,2,3ートリアゾールが得られることを見出し、その一般合成法を確立した。3.TMSCHN_2を用いるオレフィンのシクロプロパン化反応ーTMSCHN_2を合成的に価値のあるシクロプロパン環形成反応に利用した例はほとんどない。そこでTMSCHIN_2によるオレフィンのシクロプロパン化反応を金属塩触媒存在下あるいは無触媒で検討した。

その結果、本反応はオレフィンの性質に依存することが判明した。すなわちスチレン型オレフィンの場合は塩化第一銅触媒が、またα、βー不飽和カルボニル化合物では塩化パラジウム触媒が有効で対応するシリルシクロプロパン体を与えることさらにより電子欠之性オレフィンでは無触媒で反応が進行してシリルシクロプロパン体を与えることが判明した。前年度に引続き安定で安全なトリメチルシリルジアゾメタン(Me_3SiCHN_2,TMSCHN_2)の有機合成への応用を検討し、以下の知見を得た。1.(Z)-ビニルシランの新合成法-TMSCHN_2をn-ブチルリチウムで処理して得られるリチウム塩(TMSC(Li)N_2)をハロゲン化アルキルでアルキル化すると容易にα-トリメチルシリルジアゾアルカンが得られる。このシリルジアゾアルカンをベンゼン中ピバル酸ロジウム触媒の存在下分解すると、高収率かつ高選択的に(Z)-ビニルシランが得られることを見出し、その一般合成法を確立した。前年度で開発した塩化第一銅触媒を用いる(E)-ビニルシランの合成法と合わせると、TMSCHN_2を用いることによりハロゲン化アルキルより2工程で合成中間体として有用な(E)-および(Z)-ビニルシランをそれぞれ合成可能となった。2.トリメチルシリルジアゾメタンとキノン類の反応-TMSCHN_2とP-キノンとの1,3-双極子環化付加反応を検討したところ、インダゾ-ル、シリルシクロプロパンおよび2-還換3-トリメチルシリルメチル-1,4-キノンが得られ。これらの生成物は用いるキノンに依存することが判明した。また0-キノンとの反応の場合は、全く異なる反応経路で進行してトリメチルシリルメチレンジオキシ体が生成することが明らかとなった。
三次元ゲノム構造解析による核内セントロメア構造分子基盤とその役割の解明

脊椎動物の間期の核内におけるセントロメアに特異的な三次元ゲノム配置の分子基盤とその役割の解明である。手法としては、上記の成果をベースとして、申請者らが以前独自に開発したタンパク質除去技術オーキシンデグロン法(AID法)に高精度ゲノム三次元構造解析手法(4C法とHi-C法)を組み合わせることにより、間期核のセントロメア三次元ゲノム配置形成に関する因子群を同定する。次いで、間期のセントロメア特異的ゲノム配置が、細胞分裂期のセントロメアの機能とどのように関わるかという点を明らかにする。
薬物放出量を決定するインテリジェント製剤の開発：UGT1A1に着眼した戦略

薬物代謝酵素の発現状態に基づいた投与量の調節が、副作用の軽減に有効です。しかしながら、併用薬が多い患者では代謝酵素の誘導及び阻害により発現量の予測が困難なため、発現状態を認識して投与量を調節するインテリジェント製剤の開発が期待されています。本研究では、腸内のビリルビン濃度から肝臓における薬物代謝酵素(UDP-グルクロン酸転移酵素1A1、UGT1A1)活性を把握して薬物放出量をコントロールする経口投与製剤を開発することを目指しております。本年度は、UGT1A1で代謝されることが知られているラロキシフェンを用いて、アルギン酸ゲルビーズの調製条件が、薬物放出挙動とビリルビン濃度との関係にどのような影響を及ぼすか検討しました。その結果、脂溶性薬物であるラロキシフェンをモデル薬物として使用した場合、ゲル化に用いた塩化カルシウム水溶液の濃度が0.05 0.1 Mの範囲では、ビリルビン存在下での薬物放出量の増加がみられ、塩化カルシウム水溶液の濃度を0.5 Mまで高めると逆に薬物放出量の低下が認められました。また、用いたアルギン酸の分子量が大きいほど、ビリルビン存在下での薬物放出量が増加し始める時間は遅くなる傾向にありました。さらに、調製時のゲル化時間の違いがビリルビン存在下での薬物放出挙動へ影響を与えることも明らかとなりました。これらの結果から、ビリルビンの有無によって増減するアルギン酸ゲルビーズからの薬物放出量は、使用するアルギン酸の種類やゲルビーズの調製方法によりコントロールできる可能性が示唆されました。本年度は、生体内を模倣した反応系において、アルギン酸ゲルビーズのビリルビン存在下での薬物放出挙動に対して調製条件が及ぼす影響を検討し、順調に結果が得られております。従って、研究計画の通りおおむね順調に進展していると考えております。今後は、肝臓のUGT1A1活性に依存した薬物放出を可能とする目的で、遺伝子多型患者を想定した反応系におけるアルギン酸ゲルビーズの薬物放出制御能を解析します。本年度は、アルギン酸を材料とした薬物固定化ゲルからの薬物放出量がビリルビンの有無でどのように変化するかを調べ、さらに使用したアルギン酸の種類並びにゲル調製時の条件がビリルビン存在下での薬物放出へ及ぼす影響を検討しました。その結果、水溶性薬物をモデル薬物として使用した場合、用いたアルギン酸の分子量が大きいほどビリルビン存在下での薬物放出が抑制される傾向が認められました。また、マンヌロン酸/グルロン酸比(M/G比)が1より小さいとビリルビン存在下での薬物放出量が減少し、逆にM/G比が1より大きいと薬物放出量が増加する傾向がみられました。さらに、調製時のカルシウムイオン濃度は、ビリルビンの有無による薬物放出量の変化に影響を与えることが明らかとなりました。本年度は、アルギン酸の種類並びにゲル調製時の条件がビリルビン存在下での薬物放出へ及ぼす影響について検討し、順調に結果が得られております。

本年度は、生体内を模倣した反応系において、アルギン酸ゲルビーズのビリルビン存在下での薬物放出挙動に対して調製条件が及ぼす影響を検討し、順調に結果が得られております。従って、研究計画の通りおおむね順調に進展していると考えております。今後は、肝臓のUGT1A1活性に依存した薬物放出を可能とする目的で、生体内を模倣した反応系におけるアルギン酸ゲルビーズの薬物放出制御能を解析します。今後は、肝臓のUGT1A1活性に依存した薬物放出を可能とする目的で、遺伝子多型患者を想定した反応系におけるアルギン酸ゲルビーズの薬物放出制御能を解析します。
21世紀型能力に基づく芸術教科のカリキュラム構築に関する研究

本年度の目的は、大きく(1)IB実施校の見学、(2)IB機構の訪問、(3)授業実践の計画の3つである。以下それぞれについて述べる。まず、IB実施校の見学について、今年度訪問したのは、広島インターナショナルスクール(以下HIS)、大阪教育大学附属池田中学校(以下附属池田中)、東京学芸大学附属大泉小学校(以下学大大泉小)の3校である。1HISでは音楽担当の徳永教諭とIBにおける音楽の位置づけについてインタビューするとともにDPクラスの授業を参観した。2附属池田中では、MYPに該当するクラスの授業を参観すると同時に、ユニットプランナーについての情報を入手した。これは日本で指導するときに作成する学習指導案に該当するもので、そこには指導者の考えの他に目的・目標などが記載されている。3学大大泉小ではPYPに該当するクラスの授業を参観した。本来のIBの学習で用いられる問題解決的な探究学習とは少し違っていたが、日本の一条校で実施していく上での単元構成についての示唆を得ることができた。次に、IB機構の訪問については後述するように延期した。その代わりにIBアジア支部が主催するIB Asia Pacific Regional Workshopへ参加し、大学入学資格としてのIBにおける到達水準を知ることができた。第三に授業実践の計画については、次年度に実施するIBの理念を取り入れた音楽の授業について、実践のための計画について検討を開始した。なお、これらの研究課題に対してその成果の一部を学会発表した。それは、(1)MYPにおける音楽授業の評価についての一考察、第49回日本国際バカロレア教育学会全国大会(岡山大学)、2018年9月8日、(2)国際バカロレア芸術(音楽)における授業構成の原理、第3回日本国際バカロレア教育学会全国大会(岡山大学)、2018年10月7日の2つである、本年度は国際バカロレア本部及び事務局を訪問し、インタビューを行う予定であった。しかし関係者(日本バカロレア教育学会会長)より事務局がカーディフ(英国・ウェールズ)からハーグへ移転したとの情報を得たのでその確認のために時間がかかった。そのため合わせて予定していた学校視察が現地校の長期休暇に入り、本年度は実施を見送らざるを得なくなった。本年度の計画は(1)授業実践、(2)シンポジウムの開催の2点である。(1)授業実践IBの理念を取り入れた授業は、本来継続的に行うことが前提である。しかし、学習指導要領との整合性を考えた場合には現段階では、学習指導要領に示された目標や指導内容との関連について整理するにはもう少し時間が必要である。しかし、探究を中心として単元を構成し、そこに音楽科としての目標や内容を含めた授業を実践することは可能である。そこで、PYPまたはMYPに該当する小中学校を対象として授業を計画し実践する。授業実践は本学附属小学校で行うことを構想し、現在音楽科教諭と協議を進めている。(2)シンポジウムの開催IB関係者を招いてのシンポジウムを開催し、探究型の音楽授業の可能性について討論する場とする。その際、(1)で行った授業実践の様子も発表する予定である。IB関係者については現在人選中であるが、国内のIBスクール関係者、文部科学省のIB担当者の他、IB機構本部からも招聘することを計画している。合わせて昨年度より繰り越しているIB本部及び事務局訪問を行う。平成29年度の研究計画は次の3点であった。(1)IBプログラム実施校の見学。一条校と認定校の2つのカテゴリーで学校見学を計画した。その結果、東京学芸大学附属大泉小学校(東京)と大阪教育大学附属池田中学校(大阪)の2校を訪問することができた。当初予定していた学校は音楽の授業を行っていないとのことで、訪問先を千里国際学園(大阪)に変更を計画した。現在その連絡待ちがである。しかし、IBプログラムと類似した学力観を持つ関大初等部(大阪)での授業観察を行い、IBで求められる「探究」に関する情報を収集した。一方、認定校としてインターナショナルスクールを計画したが、先方との予定が合わず2年目に延期した。(2)IB関係の資料の収集。資料には一般に書籍として刊行されたものと、各学校が持っている内部資料とがある。国内で刊行されている書籍についてはほぼ収集し分析を進めているが、海外の書籍については毎年新しい書籍が刊行され、内容もアップデートされているため、最新の情報が必要である。内部資料としては(1)であげた学校の資料を入手することができた。また、IBの創立者の一人であるA.ピーターソンの著書を入手し、分析に取りかかっている。(3)IBの授業と21世紀型能力との対応関係の検討。(1)と(2)から、現在の日本におけるIBプログラムにおける学力観を分析し、日本音楽教育学会第48回大会(愛知教育大学、H29.10.22)において「国際バカロレア芸術分野における経験主義」というテーマで発表した。「やや遅れている」と判断したのは、当初計画した学校訪問が予定通り進んでいないからである。理由は2つである。一つめは学校訪問の日程調整がなかなか折り合わなかったためである。特にインターナショナルスクールは夏休みが早いため、申請者の授業の予定となかなか合わせにくかったことによる。二つめは、近年国際バカロレアが新聞などに取り上げられることによって関心が高まり、これまで参観に好意的であった学校から参観を断られたり、先方との連絡がなかなか取れないなど、予期しないことがあり、訪問校を変更する必要が出てきたからである。

このことにより、国際バカロレア実施校における芸術教育の意義についての見解をまとめ、分析する作業がやや遅れ気味となっている。しかし、内容的には訪問校を変更しても研究の継続は可能であるため、2年目はさらに充実させたい。本年度の目的は、大きく(1)IB実施校の見学、(2)IB機構の訪問、(3)授業実践の計画の3つである。以下それぞれについて述べる。まず、IB実施校の見学について、今年度訪問したのは、広島インターナショナルスクール(以下HIS)、大阪教育大学附属池田中学校(以下附属池田中)、東京学芸大学附属大泉小学校(以下学大大泉小)の3校である。1HISでは音楽担当の徳永教諭とIBにおける音楽の位置づけについてインタビューするとともにDPクラスの授業を参観した。2附属池田中では、MYPに該当するクラスの授業を参観すると同時に、ユニットプランナーについての情報を入手した。これは日本で指導するときに作成する学習指導案に該当するもので、そこには指導者の考えの他に目的・目標などが記載されている。3学大大泉小ではPYPに該当するクラスの授業を参観した。本来のIBの学習で用いられる問題解決的な探究学習とは少し違っていたが、日本の一条校で実施していく上での単元構成についての示唆を得ることができた。次に、IB機構の訪問については後述するように延期した。その代わりにIBアジア支部が主催するIB Asia Pacific Regional Workshopへ参加し、大学入学資格としてのIBにおける到達水準を知ることができた。第三に授業実践の計画については、次年度に実施するIBの理念を取り入れた音楽の授業について、実践のための計画について検討を開始した。なお、これらの研究課題に対してその成果の一部を学会発表した。それは、(1)MYPにおける音楽授業の評価についての一考察、第49回日本国際バカロレア教育学会全国大会(岡山大学)、2018年9月8日、(2)国際バカロレア芸術(音楽)における授業構成の原理、第3回日本国際バカロレア教育学会全国大会(岡山大学)、2018年10月7日の2つである、本年度は国際バカロレア本部及び事務局を訪問し、インタビューを行う予定であった。しかし関係者(日本バカロレア教育学会会長)より事務局がカーディフ(英国・ウェールズ)からハーグへ移転したとの情報を得たのでその確認のために時間がかかった。そのため合わせて予定していた学校視察が現地校の長期休暇に入り、本年度は実施を見送らざるを得なくなった。2年次は国際バカロレアにおける芸術教育の位置づけ、特に音楽分野の位置づけについて明確にし、授業試案を計画する時期である。そのため、まず、IB実施校の見学を引き続いて行う、これは一条校と認定校であるインターナショナルスクールの両方を対象とする今回は特に、PYPからDPまですべてのプログラムを実施している学校を対象とする。そのことにより系統性についても調査したい。次に、IB機構の訪問を行う。現在のところ、IB機構の本部はジュネーブにおかれているが、事務局は英国ウェールズのカーディフにおかれている。