hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
科学系博物館と学校教育を結ぶ自然史標本データベースを活用した学習プログラムの開発

(1)全国科学博物館協議会加盟館及びその他の科学系博物館が整備を進めている自然史標本データベースの開発・公開状況、対象の設定、内容を検討した。その結果、分類用語、類縁関係など内容に関する基礎的な知識を習得していることを前提とし、一般の利用を想定していないものが大半であることが明らかになった。現在開発・公開されている自然史標本データベースを一般の利用者が使いこなせるようにするには、内容に関する基礎的な知識の提供が必要であるが、教育的な配慮を行い情報教育用ソフトウェアとして応用することが可能である。(2)植物標本を基礎にした博物館の自然史標本データベースの開発・公開状況に対する精査の結果、(1)博物館の自然史標本データベースは多くの分野の分類学の研究者に公開し、検討の機会を増やすことで最新の学術的な知見を反映させて、資料の信頼性を維持している、(2)反面、博物館が公開している自然史標本データベースについても信頼度は高いが、最新の知見を反映できていない場合があることが明らかになり、学習プログラムに反映させた。(3)国立科学博物館で開発した自然史標本データベースと学校のカリキュラムの関連を検討し、(1)情報モラルの育成、(2)標本データベース構成理解促進、(3)実物に比して省略された情報の理解、(4)貸し出し標本の手法の応用、(5)学習者の発達段階に配慮し、標本に触れながらの情報を取り出す過程の追体験、に配慮した学習プログラム構成とした。(4)科学系博物館および研究協力校で児童に対し、開発した学習プログラムを試行・記録し、学習効果を評価した。学習プログラム実施前の児童の「データベース」に対する理解は高くなかった。本研究で開発した学習プログラム「データベースの仕組みに関するワークショップ」、「実物標本を活用した実習」を実施した結果、標本データベースの意義、作られ方、情報の科学的な理解が深まることが確認された。日米の科学博物館の自然史標本データーベースの整備状況を調査した結果、各館とも標本に関するデーターベースの作成、公開を積極的に進めているが、検索項目が専門用語による、分類体系の把握が必要など一定以上の知識を要求するものが大半であった。各データーベースは学習資源として、潜在的価値が高く、情報の価値、扱い方を併せて紹介することで、一般に対するデーターベースの理解を深めることが可能である。公開されている自然史標本データーベースの内容と学校のカリキュラムの関連の検討を行った結果、直接関連づけた活用は難しく、その活用は「総合的な学習の時間」で情報と関連させた活用が適当である。本研究の調査に加え、文部科学省学芸員等在外派遣研修生として、アメリカの博物館の運営の実際を学ぶ機会を得て、日米の自然史標本データーベースの制作者と開発趣旨及び構成、実物に比して省略された情報、製作方法について意見交換、調査を行った。その結果、データーベースの基礎となる標本の管理について、常に専門家の研究、閲覧を受け入れ、その成果を反映させ、更新することで、最新の知見を加えるとともに信頼性を高めていることが判明した。このことはデーターベースの性質と意義を紹介することで、博物館の研究、標本に対する考え方を発展的に紹介することが可能となることを示唆している。上記の調査結果をふまえ、自然史標本データーベースの学校での利用を想定した学習プログラムを開発し、教材の収集とセット化、指導展開例の準備を行った。
マイクロボルテックス空間における局所NOの生成機構

1.マイクロボルテックスが燃焼性能に対して及ぼす影響の解明:定容燃焼器による実験の結果,均一予混合気の燃焼については,マイクロボルテックスの乱流エネルギ(k)の増加ならびに乱れスケール(ε)の減少に伴って火炎の伝播速度が増加した.一方,間欠燃料噴流の場合においても同様の傾向が見られたが、むしろεが大きいほど燃焼が活発になる傾向を示した。すなわち燃料噴流が雰囲気空気を巻き込みながら可燃混合気を形成するタイプの燃焼においては,噴流によって形成される大規模巻き込み渦が混合を律速し,燃焼性能に影響を及ぼすと言える.なお,燃料噴射率の変動などが大規模巻き込み渦形成の一因であることが明らかとなった.NO生成領域における燃焼反応温度と生成量との因果関係:レーザー誘起蛍光法をベースとしたNOの温度計測手法を構築するため,まずNOの蛍光特性を高感度検出器付き分光器(申請物件)によって計測した.その結果,NOの吸光係数は226nmで0.7m^2/molであり,532nmで160m^2/molを示すヨウ素と比較して著しく低いことが明らかとなった.一方,NOの量子収率計測に際して,NOは空気中の酸素によってその一部がNO_2およびN_2O_4となり厳密計測が困難であった.しかしながらヨウ素による実験の結果,特にヨウ素混合雰囲気がアルゴンガスの場合,これを532nmで励起した際の蛍光スペクトルに著しい温度依存特性が認められ,例えば580nmおよび625nmの蛍光を画像計測し,その強度を比較することによって画像温度計則が可能であることを見いだした.今後NOについての厳密計測を予定しているが,ヨウ素の場合と同様の結果が得られるものと期待される.3.マイクロボルテックスの空間分布がNO生成構造に対して及ぼす影響,および4.これら因果関係の定式化に関しては現在実験準備中であり,これによってNOの生成構造に対する知見が得られるものと期待される.1.マイクロボルテックスが燃焼性能に対して及ぼす影響の解明:定容燃焼器による実験の結果,均一予混合気の燃焼については,マイクロボルテックスの乱流エネルギ(k)の増加ならびに乱れスケール(ε)の減少に伴って火炎の伝播速度が増加した.一方,間欠燃料噴流の場合においても同様の傾向が見られたが、むしろεが大きいほど燃焼が活発になる傾向を示した。すなわち燃料噴流が雰囲気空気を巻き込みながら可燃混合気を形成するタイプの燃焼においては,噴流によって形成される大規模巻き込み渦が混合を律速し,燃焼性能に影響を及ぼすと言える.なお,燃料噴射率の変動などが大規模巻き込み渦形成の一因であることが明らかとなった.NO生成領域における燃焼反応温度と生成量との因果関係:レーザー誘起蛍光法をベースとしたNOの温度計測手法を構築するため,まずNOの蛍光特性を高感度検出器付き分光器(申請物件)によって計測した.その結果,NOの吸光係数は226nmで0.7m^2/molであり,532nmで160m^2/molを示すヨウ素と比較して著しく低いことが明らかとなった.一方,NOの量子収率計測に際して,NOは空気中の酸素によってその一部がNO_2およびN_2O_4となり厳密計測が困難であった.しかしながらヨウ素による実験の結果,特にヨウ素混合雰囲気がアルゴンガスの場合,これを532nmで励起した際の蛍光スペクトルに著しい温度依存特性が認められ,例えば580nmおよび625nmの蛍光を画像計測し,その強度を比較することによって画像温度計則が可能であることを見いだした.今後NOについての厳密計測を予定しているが,ヨウ素の場合と同様の結果が得られるものと期待される.3.マイクロボルテックスの空間分布がNO生成構造に対して及ぼす影響,および4.これら因果関係の定式化に関しては現在実験準備中であり,これによってNOの生成構造に対する知見が得られるものと期待される.
政府・産業関係の比較分析と政策形成条件の解明

本研究は、英国の学術振興機関Economic and Social Research Council(ESRCと略称)と共同して、日英両国における政府・産業関係(GovernmentーIndustry Relations)の比較分析を行ったものである。具体的には、ESRCが開発した分析枠組「政策コミュニティ」を用いて、成長産業を代表する情報、バイオインダストリ-、衰退産業を代表する鉄鋼、造船、および基盤政策としての金融、土地の個別政策分野ごとに政府・産業関係の動態を分析し、それを通して、「政策コミュニティ」に代るより政策レレバンシ-を具えた問題解決型の分析枠組を構築しようと試みた。さて、3年間にわたる共同研究の成果は豊富かつ多岐に及んでおり、とくに個別政策分野をとり扱った各論的研究のうちには、それ自体として十分学問的評価に耐える優れた業績が含まれているが、ここでは政策分析枠組の改良を図るという本研究のメイン・テ-マにレレバントだと思われる成果のみを要約して示すことにする。1.分野別の調査研究を通じて明らかにされたことは、英国に比べて、日本の場合、企業の自助努力を引き出すことに力点がおかれ、それだけ民間の自己責任を強調する傾向が強いということである。この点は、衰退産業政策の中心が企業の多角化を促すところにおかれていること(A.Morita,Government and Shipbuilding)、成長産業政策の中心が企業の研究開発と促すところにおかれていること(M.Tanaka,Government and Biotechnology)から読み取れる。政府介入におけるこうした限定性は政府主導型の産業発展という通説的命題と矛盾する。この矛盾は政府介入が産業発展の切り札としてのみ用いられ、現実に政府・産業関係の全過程を覆っているわけではないという仮説によって説明されよう。2.機能的に捉え直してみると、日英両国にはそれぞれ産業規制の適量とでも称すべきものがあり、それだけの量の規制は不可避であることが判明する。これは規制緩和とよばれているものが、多くの場合、実は規制の質ないし形態の変更に他ならないことを意味する。民営化が電気通信事業の再規制をもたらしたのはその好例である。ただし、それは政府規制である必要はなく、ギルド型規制であっても差し支えない。例えば、英国の場合、M&Aに関するシティの規制が事実上参入規制の機能を果たしていた(M.Wright,City Rules OK?)。この型の規制が弱い日本ではその分政府規制に頼らざるをえず、そのことが上述の通説的命題を生み出す一つの根拠になっている。3.以上の知見をふまえ、さらに産業基盤に係わる金融・土地政策の分析結果を加えて分析枠組を再構成すると、「政策コミュニティ」を切り札としての政府介入を可能にする組織化された「行政コミュニティ」と、それを包絡するル-ル設定型の「法的コミュニティ」とに二元化されることになろう。そして問題解決の鍵はこの両者の相互作用を政策の性質別に類型化していくところにあるように思われる。本研究は、本格的な国際共同研究であることに加えて、行政学と経済学の両領域に跨がる学術共同研究であること、およびプロパ-の研究者と埼玉大学大学院政策科学研究科にスタッフとして出向してきている各省行政官との官学共同研究であることといった各般の特徴を具えていた。今回の作業を通じ、国際共同研究、学際共同研究、官学共同研究への確固とした基盤が築きあげられたことは、本研究がもたらした貴重な副産物であったといってよい。

例えば、英国の場合、M&Aに関するシティの規制が事実上参入規制の機能を果たしていた(M.Wright,City Rules OK?)。この型の規制が弱い日本ではその分政府規制に頼らざるをえず、そのことが上述の通説的命題を生み出す一つの根拠になっている。3.以上の知見をふまえ、さらに産業基盤に係わる金融・土地政策の分析結果を加えて分析枠組を再構成すると、「政策コミュニティ」を切り札としての政府介入を可能にする組織化された「行政コミュニティ」と、それを包絡するル-ル設定型の「法的コミュニティ」とに二元化されることになろう。そして問題解決の鍵はこの両者の相互作用を政策の性質別に類型化していくところにあるように思われる。本研究は、本格的な国際共同研究であることに加えて、行政学と経済学の両領域に跨がる学術共同研究であること、およびプロパ-の研究者と埼玉大学大学院政策科学研究科にスタッフとして出向してきている各省行政官との官学共同研究であることといった各般の特徴を具えていた。今回の作業を通じ、国際共同研究、学際共同研究、官学共同研究への確固とした基盤が築きあげられたことは、本研究がもたらした貴重な副産物であったといってよい。
電磁場内での多体量子力学系に対する散乱理論

『定磁場に直交する平面内での3体量子力学系に対するスペクトル・散乱理論』標記の研究において、考える量子力学系の運動を支配するハミルトニアンに対するMourre評価の導出を行った。より具体的には次の通りである。1個の非荷電粒子と2個の荷電粒子からなる3体量子力学系を、定磁場に直交する平面内で考える。また、系の全電荷は0でないと仮定する。この仮定の下で、系のハミルトニアンのスペクトル構造を調べるのに有用なMourre評価を導出した。Mourre評価はスペクトル理論だけでなく、散乱理論にも応用が効く有用な評価であることはよく知られているが、上記の系に対してその評価が成立するかどうかはこれまで知られていなかった。解析の障害となるのは、系の中に荷電粒子と非荷電粒子が混在していることである。物理的解釈では、荷電粒子及び部分系は磁場によってそれに直交する方向には束縛されるが、非荷電粒子及び部分系は磁場に直交する方向にも自由に動ける。この違いを同時に数学的に捉えることが克服すべき課題である。部分系に非荷電粒子が現れる系を扱った先行する研究としては、私自身の仕事(J.Math.Sci., The Univ.of Tokyo 8(2001),243-274., Rev.Math.Phys.14(2002),199-240.)があるが、そこでは荷電粒子の個数を1に限定していた。この限定により、系のエネルギーと全擬運動量を用いて、荷電粒子の位置に関する情報を得ることができる。しかし、荷電粒子の個数が2以上になると、荷電部分系の電荷中心の位置に関する情報は得られるが、個々の荷電粒子の位置に関する情報が不足しているというのが、解析の障害となる。上述の研究ではその困難を克服している。以上の結果について、学術論文による今年度中の発表はできなかったが、東京理科大学、京都大学、筑波大学におけるセミナーでの口頭発表を行った。現在学術論文による発表の準備をしている。『定磁場内での多体量子力学系に対する散乱理論』定磁場内での多体量子力学系に対する散乱間題には、外力場として電場も磁場もない場合や定電場のみがある場合と比べて、未解決問題が数多く存在している。これまでの研究で扱えたのは、系の中に荷電していない粒子は存在せず、また荷電していない部分系も存存しないという仮定の下での散乱理論である。それよりも少し発展して、3体系に限り、全ての粒子は荷電しているが、部分系に荷電していないものが存在する場合も研究されたが、より一般的な系についてはわかっていることがほどんどない。この研究では、荷電していない粒子が混在する系を研究することにした。これは、粒子や部分系が荷電していないことが解析の大きな障害となっていることに注目したものであり、一般的な系に対する解析への基礎を形成するものである。具体的には、荷電粒子が1個のみで他の粒子は荷電していない場合に、相互作用ポテンシャルが短距離型であるという仮定の下で、波動作用素の存在と漸近完全性を証明した。荷電粒子が2個以上の場合は未解決であるが、ここで得られた手法を発展させてその解決に努めている。以上の結果は学術論文に発表されたことを付記しておく。『時間周期的に変動する一様電場内での多体量子力学系に対する長距離型散乱の研究』標記の研究において、最初にしなければならない重要な場合分けがある。一つは電場の時間平均が零である場合で、もう一つはその平均が零でない場合である。今年度の研究は後者についてのものである。先行する研究として、2001年の私自信の仕事(Funkcialaj Ekvacioj 44(2001).335 376)である。そこで課した粒子間の相互作用に対する仮定は、比電荷(質量と電荷の比)が異なっている粒子同士の相互作用はStark効果のある場合の短距離型であるとし、比電荷が同じ粒子同士の相互作用は、電磁場のない多体Sehrodinger作用素に対する散乱理論で漸近完全性が保証されているのと同じクラスにあれば、短距離型でも長距離型でも構わないとするものであった。この仮定の下で、(修正)波動作用素の存在とその漸近完全性を証明した。上記の研究で比電荷が異なる場合にのみ短距離型の制限が付いたのは、外場の影響が現われるのは比電荷が異なる粒子間の相互作用のみであることと関係している。時間周期的変動ポテンシャルを持つSchrodinger作用素に対する散乱理論では、エネルギー保存則の破れにより長距離型ポテンシャルの取り扱いが容易ではない。その困難を回避する方策を模索し、今年度の研究では、比電荷の異なる二粒子間の相互作用ポテンシャルV_<jk>(x)が|∂^α_xV_<jk>(x)|【less thanor equal】C_α<x>^<-(p+|α|)>を0<p【less than or equal】1/2なるpに対して満たし((長距離型)、比電荷の同じ粒子間の相互作用は上記の研究と同じ仮定を満たしているとき、有効な修正波動作用素を導入し、その存在と漸近完全性を証明した。以上の結果について、学術論文による今年度中の発表はできなかったが、2003年10月にシンポジウムでの口頭発表を行った。

『定磁場に直交する平面内での3体量子力学系に対するスペクトル・散乱理論』標記の研究において、考える量子力学系の運動を支配するハミルトニアンに対するMourre評価の導出を行った。より具体的には次の通りである。1個の非荷電粒子と2個の荷電粒子からなる3体量子力学系を、定磁場に直交する平面内で考える。また、系の全電荷は0でないと仮定する。この仮定の下で、系のハミルトニアンのスペクトル構造を調べるのに有用なMourre評価を導出した。Mourre評価はスペクトル理論だけでなく、散乱理論にも応用が効く有用な評価であることはよく知られているが、上記の系に対してその評価が成立するかどうかはこれまで知られていなかった。解析の障害となるのは、系の中に荷電粒子と非荷電粒子が混在していることである。物理的解釈では、荷電粒子及び部分系は磁場によってそれに直交する方向には束縛されるが、非荷電粒子及び部分系は磁場に直交する方向にも自由に動ける。この違いを同時に数学的に捉えることが克服すべき課題である。部分系に非荷電粒子が現れる系を扱った先行する研究としては、私自身の仕事(J.Math.Sci., The Univ.of Tokyo 8(2001),243-274., Rev.Math.Phys.14(2002),199-240.)があるが、そこでは荷電粒子の個数を1に限定していた。この限定により、系のエネルギーと全擬運動量を用いて、荷電粒子の位置に関する情報を得ることができる。しかし、荷電粒子の個数が2以上になると、荷電部分系の電荷中心の位置に関する情報は得られるが、個々の荷電粒子の位置に関する情報が不足しているというのが、解析の障害となる。上述の研究ではその困難を克服している。以上の結果について、学術論文による今年度中の発表はできなかったが、東京理科大学、京都大学、筑波大学におけるセミナーでの口頭発表を行った。現在学術論文による発表の準備をしている。
ショウジョウバエにおける細胞及び器官分化の分子機構

BarH1,BarH2遺伝子は、機能的にredundantで、厳密に共発現する双子のホメオボックス遺伝子で、両遺伝子の間80kbには、両遺伝子の組織特異的発現を決める様々な組織特異的エンハンサー(シス制御因子)が分布している。これらの全貌を明らかにするために前年度に引き続き個体レベルのエンハンサー・アッセイを行い、前部で26ラインの形質転換体の解析を行った。その結果、中枢神経、末梢神経、肢、翅、触角、爪、光受容細胞、単眼、等でBarH1,BarH2発現の特異性を決めているシス制御因子を単離することができた。中枢神経系の分化を調べる第一歩として腹部神経節形成に必要な30種のニューロブラスト中の4つで特異的に発現する遺伝子を単離し構造を決め、それらのニューロブラストの子孫細胞の系譜を調べた。単離された遺伝子(eagle)は、zincfingerを持つホルモン・レゼプターをコードしており、ニューロブラストが表皮から形成される極く限られた一時期だけで発現し、その発現が由来神経系細胞の分化にひっすである事が示された。eagle遺伝子のエンハンサーとキネシン・LacZを結合子細胞系譜の解析を行い、ニューロブラスト2-4,3-3,7-3,6-4の系譜を明らかにし、由来神経細胞のアクソンがどのようにイナベートしているかを明らかにした。
関節不動化によって生じる筋性疼痛の発生メカニズムと理学療法効果の解析

長期臥床などの不活動状態は骨格筋に痛みを誘発することが報告されている。われわれは実験的にラット両後肢を4週間ギプス固定することで不活動状態を作り出した不活動モデルで皮膚ならびに筋機械痛覚閾値低下を行動学的に確認した。またこの痛覚過敏の発生メカニズムとともにホットパック、トレッドミル走、マッサージの効果について解析した。その結果、神経成長因子(NGF)が筋痛覚過敏に大きく関与することと、ホットパックやマッサージなどの理学療法は筋痛覚過敏をある程度抑制することを明らかにした。昨年度まで進めてきた理学療法が関節不動化によって生じる疼痛発生を予防・軽減するかについて温熱療法について継続実施した。その結果ホットパックによって疼痛発生は遅延・軽減させられることが行動学的な実験より明らかとなった。次に当初予定通り、疼痛閾値低下にNGFが関与しているかを明らかにすることを目的として実験を行った。両足関節不動化モデルを作製し、腓腹筋部の疼痛閾値低下を確認した4週目の時点で抗NGF抗体を投与し疼痛閾値への影響を行動学的に調べた。その結果腓腹筋部の疼痛閾値は有意に上昇し、不動化による疼痛閾値の低下にNGFが関与していることが明らかとなった。さらに筋における生化学的な検討実施に向けた予備実験を開始し、HSP70が不動化モデルのヒラメ筋で明らかに減少していることを明らかにした。ただ、その他の筋ではその影響がはっきりせず、引き続き検討する必要がある。また腓腹筋の組織学的な検討は現在進行中である。昨年度以降、理学療法が関節不動化によって生じる疼痛発生を予防軽減するかについて、温熱療法としてホットパックを用いて実施してきたが、ホットパックの重みが機械刺激としての効果を示しているかどうかについては確認できていなかったため、今年度は加温していないホットパックの影響も確認した。その結果、加温されていないホットパックを用いた理学療法では不動化による疼痛発生を予防・軽減することはできなかった。また不動化によって増加が認められていた腓腹筋内のNGFタンパク量の増加も抑えることができなかった。以上のことはホットパックの機械刺激ではなく、温熱刺激が関節不動化による疼痛発生の抑制に効果的であったことをサポートするものであった。一方、昨年度はHSP70が温熱刺激に効果的であるかについて検討したが、なぜ効果を示したかについてや、そもそもなぜNGFが増加するかについては不明なままである。NGFは炎症などによって産生されることが知られているが、関節不動化により不活動状態となった腓腹筋の組織学的解析では目立った炎症像は確認されていない。そのため、その後の解析につなげる試みとして炎症に関わる分子の発現に変化が認められないかを予備的に調べた。その結果、IL-10やIL-13など、逆に炎症を抑制するタンパクの発現が認められ、生化学的な解析の的を絞るまでには至らなかった。その他、NGFに関しては組織学的にも解析を進めた結果、関節不動化による不活動状態ではNGFを発現した腓腹筋像がコントロールに比べ多く観察され、不動化によるNGF増加に関しては、生化学的にも組織学的にも示すことができた。メカニズム解析のためには、なぜNGFが増加するかについて調べていく必要がある。NGFは炎症などによって産生されることが知られているが、関節不動化により不活動状態にした腓腹筋の組織学的解析では目立った炎症像は確認されていない。またNGF解析用に用いていたキットの製造中止に伴い、新たなメーカーのキットでの測定に挑戦しているところであるが、現状良い結果が得られていない。不活動状態に陥ると目立った外傷や組織損傷がないにもかかわらず疼痛が生じることがあり、このような痛みがさらに活動性の制限やひいては生活の質の低下につながる。そのため不活動による疼痛の発生メカニズムの解明は重要である。これまでの研究から不活動によって痛みが生じる原因は神経成長因子(NGF)の作用によることを明らかとしてきたが、メカニズム解明のためにはNGFが産生されるきっかけを調べることが必要である。不活動状態の4週目の組織像からは明らかな炎症像は認められず、むしろ抗炎症性物質の発現が認められたため、不活動早期の状態を確認する必要があると考え、今年度は早期の状態を調べることを目的の一つとした。酸化ストレスは組織損傷がなくても、何らかの状況の変化によって産生される可能性があり、NGF産生のきっかけとなりうる。この可能性を確認すべく、不活動状態1ないし2週目における腓腹筋ならびにヒラメ筋で酸化ストレスの発現状況を調べた。その結果、ヒラメ筋においては抗酸化作用のある酵素の活性が認められ、組織の損傷がないとしても炎症性サイトカインが産生される状況が生じている可能性が確認できた。ただ、腓腹筋においては確認に至らず、今後さらなる検討が必要である。またDRGにおけるNGF陽性細胞の割合は不活動状態の早期で増加する傾向が認められた。ただ対象数が不十分であり、さらに対象数を増やす必要がある。一方、不活動によって生じる痛みに対する理学療法効果を確認する目的で、今年度はマッサージを施行した。

その結果、マッサージを行った群では、疼痛発生がある程度抑制され、NGFの発現割合もある程度減少することが確認できた。本研究において実施した理学療法の中では温熱療法の効果が最も高く認められ、今後はその効果とNGFならびに他の因子との関係を明らかにしていくことで、メカニズムの解明につながると考えている。長期臥床などの不活動状態は骨格筋に痛みを誘発することが報告されている。われわれは実験的にラット両後肢を4週間ギプス固定することで不活動状態を作り出した不活動モデルで皮膚ならびに筋機械痛覚閾値低下を行動学的に確認した。またこの痛覚過敏の発生メカニズムとともにホットパック、トレッドミル走、マッサージの効果について解析した。その結果、神経成長因子(NGF)が筋痛覚過敏に大きく関与することと、ホットパックやマッサージなどの理学療法は筋痛覚過敏をある程度抑制することを明らかにした。当初予定の実験のほとんどに着手したが、スムーズに進行していない部分がある。疼痛閾値低下に関与する神経伝達物質としてCGRPに着目してきているが、筋由来の神経同定を行っていなかったため、今回はあらかじめ筋由来神経を同定した後根神経節細胞でのCGRP含有の程度について観察を行った。しかし技術的な問題により染色が不十分であり、再度確認しているところである。また腓腹筋の組織学的検討も現在進行中で結論を出すまでには至っていない。いままで不活動状態で4週間経過した時点での解析を行ってきたが、今年度の予備的解析の結果は、4週目ではむしろ回復に向けた分子の働きを示しており、メカニズム解明のためには、不活動早期における変化を調べていく必要がある。関節不動化による不活動状態開始後1-2週で筋の機械痛覚過敏が認められることから、2週目までの筋組織における変化について調べていくことが大事である。まずは2週目における筋と後根神経節(DRG)を採取し、組織学的な解析を進める。筋においては生化学的な解析の遂行に向け検討を進めていき、メカニズム解析につなげていきたいと考えている。理学療法学筋や神経の組織学的な解析を進める一方で、不動化によって変化する化学物質の特定に向けた検索をすすめる。特にNGFの関与は明らかとなっているため、そのきっかけとなる現象ないし物質の特定に向けた標的の絞り込みとその確認を生化学的な解析を用いて推進させる。実験の都合上すべてを使い切るには少額過ぎたこと、および、測定項目の選定に時間を要し、今年度中に解析を実施する段階まで到達できなかったため。実験の都合上、すべてを使い切るには少額すぎたため次年度に繰り越した。測定項目の確定のために不活動期間短期時点における解析を進め、確定し次第測定に移行する。炎症系の関与は否定できていないため、そこに焦点を絞り実施していく。次年度の実験のタイミングに合わせて試薬を購入する際の資金の一部とする予定である。
脊椎動物中枢神経系における前後軸・背腹軸の成立機構

本研究者は、脊椎動物の中枢神経系が体軸に沿って領域化される機構を明らかにするため、ゼブラフィッシュを用いて以下の研究に取り組んだ。1.中脳後脳境界(MHB)と後脳前端領域の形成におけるgbx2ホメオボックス遺伝子の機能:MHB領域の決定に関わることが予想されるgbx2の機能を検討するため、まずゼブラフィッシュ胚でgbx2の強制発現あるいは機能阻害実験を行い、gbx2が前脳・中脳形成に抑制的であること、また峡部の形成と維持に密接に関わることを示した。ひき続き、MHBの位置情報を与える機構を解明するため、gbx2遺伝子周辺DNAの転写調節活性をEGFP遺伝子を用いたレポーター解析により検討し、後脳前端と間脳での発現には上流-7kbに存在する0.7kb領城で十分であることを見出した。2.fgf8遺伝子の転写制御機構:脊椎動物脳形成において、前脳及びMHBの形成に関わる分泌性因子Fgf8の領域特異的な発現の制御機構を知るため、ゼブラフィッシュfgf8遣伝子のプロモーター解析を進めた結果、上流4.5kb領域内には頭部表皮、下流+5.1kbには心臓、+9.7kbには終脳後方と後方神経管、+14.8kbには耳胞、+15.1kbにMHBでの発現を制御するゲノム領城を同定した。このように、fgf8の多様な発現と機能が、ゲノム中に存在する多重エンハンサーにより可能となっているという分子機構が見えてきている。3.脳の前後軸に沿った領域化に関わる突然変異体のスクリーニング:脳の領域化に関わる遺伝子群を明らかにするため、ゼブラフィッシュを用いたmutagenesisの準備を進めて来ており、パイロットスクリーンによりmutagenesisの条件を確立した。一方、様々な脳領域特異的にGFPを発現するゼブラフィッシュ系統を作製しており、今後、これらのGFP発現Tg fishを利用したmutagenesisを進めていく予定である。ゼブラフィッシュ胚盤周縁の中胚葉は、神経組織の前後軸形成に関与し、後方化因子を分泌する(Koshida et al.,1998)。今年度、我々は胚盤周縁部で胞胚期から発現するzebrafish wnt8に注目し、神経の後方化因子として機能し得るかどうかを過剰発現等の手法で解析した。さらに、oep突然変異体を使って、神経管の腹側に存在するフロアープレート(FP)細胞の誘導の過程を解析した。(1)神経組織の前後軸形成におけるWnt8の役割wnt8のRNAの受精卵への顕微注入による過剰発現の神経前後軸への影響を調べた。その結果、過剰発現させると前方神経のマーカーであるotx2の発現の減少と後方神経マーカーであるhoxa-1の発現上昇を誘導することが判明した。しかし、Wnt8過剰発現胚でのhoxa-1の発現は、発現領域が拡大しているものの頭部まで及んでいなかった。また、Wnt8のdominant-negative formの過剰発現も頭部領域の明らかな拡大が見られなかった。以上の結果より、Wntシグナルは神経組織の前後軸形成に関与しているものの、胚盤周縁部で発現するWnt8が濃度勾配を形成して前後軸形成に直接関与する可能性は低いと結論された。(2)突然変異体を用いたFP細胞の形成機構の解析本研究では、野生型及びFP細胞が欠損している突然変異体oep(-/-)とのキメラ胚を作製して、FP細胞の有無と移植されたドナー細胞の分布とを観察することで、FP細胞形成の素過程をとらえることを試みた。oep(-/-)の胚盾(オーガナイザー)を野生型胚に移植した場合には野生型細胞がFPに分化したのに対し、野生型の胚盾を移植してもoep細胞はFP細胞に分化しなかった。従ってoep遺伝子は、誘導シグナルを受けてFP細胞に分化する細胞において必要であることが明らかとなった。また、実験の過程で神経(前駆)細胞がFP前駆細胞に対しFP細胞への分化を抑制する新しい相互作用が見つかった(Shinya et al.,1999 in press)。本年度は、ゼブラフィッシュ初期原腸胚と体節期胚の神経領域にで発現するFgf3の機能解析を行って以下のような成果を得た。なお、これらの成果は現在論文作成中である。(1)fgf3は初期原腸胚期の胚盤周縁部の中胚葉で背側から腹側にかけて勾配をもって発現し、この発現は後方神経マーカー、hoxa-1の発現領域に近接している。合成mRNAの注入によって胚全体で過剰発現させると、後方神経マーカーの発現の腹側への顕著な拡大を引き起こした。Fgf3は初期発生で発現している他のFGFsとは異なり、中胚葉誘導活性をほとんど持たない。また、Fgf3発現細胞の移植により、Fgf3が外胚葉に直接作用していることも判明した。さらに、我々はFgf3が標的細胞内でBMPシグナルを遮断することも見出した。これらの結果は、原腸胚初期においてFgfは後方神経の発生に直接関与していることを示している。(2)近年マウスなどでは、神経領域最前部で発現するFgf8が終脳としての領域特異性の成立に重要であることが示された。ゼブラフィッシュにおいてもfgf8が神経領域最前部で発現しているが、その突然変異体であるacerebellarでは終脳での異常は認められない。この為、ゼブラフィッシュにではFGFシグナルの終脳形成における機能は不明であった。最近、fgf3の神経領域最前端での発現が明らかとなり、我々はace突然変異体でもこの発現が維持されていることを確かめた。

従って、ace突然変異体では、fgf3がfgf8の欠損を補っているため終脳に異常を認めない可能性が考えられた。そこで、ドミナントネガティブ型に改変されたRasの過剰発現実験などを行った結果、Rasシグナルを介したFgfシグナルが終脳の形態形成に関与していることが示唆された。(1)高度な機能を持つ終脳の発生は,一時的にFGFシグナルに依存していることが知られている.しかし,マウスのfgf8ノックアウトによる表現型とゼブラフィッシュの突然変異体の表現型は明らかに異なっており,Fgfシグナルの詳細な機能に関してはまだ明らかになっていない.本研究では,終脳の発生におけるFGFシグナルの役割を調べるために,ゼブラフィッシュ初期胚におけるRas/MAPKカスケードの活性化領域を活性化型MAPKに対する特異抗体で調べた.さらに,種々の方法でRas/MAPKカスケードを抑制して,終脳での影響を詳細に調べた.今回の実験で以下の結果が得られ,Fgfの終脳形成における役割が明らかになった.1.抗体染色により,体節期の中枢神経系では終脳先端部位,中脳・後脳境界でRas/MAPKカスケードが活性化していることが判明した.2.阻害剤を用いて実験から,体節期の中枢神経系のRas/MAPKカスケードの活性化はFGFシグナルに依存していることが判明した.3.Ras/MAPKカスケードが抑制された胚では,終脳の腹側の形成と中脳・後脳境界の形成が特異的に抑制されていた.一方,終脳背側の形成は正常であった.4.終脳先端部位と中脳・後脳境界では,2種のfgf8とfgf3が発現していた.5.アンチセンス技術を用いてfgf8とfgf3の発現抑制を行った結果,終脳腹側の形成にはfgf3とfgf8とが協調的に働いていること,また,中脳・後脳境界ではfgf8が主に機能していることが判明した.(2)昨年度より,神経管の背腹軸形成に異常を示すゼブラフィッシュミッドライン変異体,cameleonの原因遺伝子を染色体ウォーキング法で同定することを試みてきた.本年度の研究で,原因遺伝子がほぼ特定できた.現在,その遺伝子の機能を詳細に解析中である.(1)高度な機能を持つ終脳の発生は,一時的にFGFシグナルに依存していることが知られている.しかし,マウスのfgf8ノックアウトによる表現型とゼブラフィッシュの突然変異体の表現型は明らかに異なっており,Fgfシグナルの詳細な機能に関してはまだ明らかになっていない.本研究では,終脳の発生におけるFGFシグナルの役割を調べるために,ゼブラフィッシュ初期胚におけるRas/MAPKカスケードの活性化領域を活性化型MAPKに対する特異抗体、アンチセンス法による特異的機能阻害などで調べた.その結果,終脳ではFgf3とFgf8は協調的に働いて終脳の腹側領域を誘導すること,中脳・後脳境界ではFgf8が主な役割を担っていることが判明した。重複して発現するFgfの役割分担が神経組織ではじめて明らかになった(Shinya et al.,2001)。(2)後方神経誘導におけるFgfシグナルの役割をconstitutive-active BMP受容体を用いて明らかにした。ゼブラフィッシュ胚への細胞移植と過剰発現実験を組み合わせることにより,初期原腸胚期ではFgfシグナルがBMPシグナルと直接拮抗して神経分化を誘導すること,またその際には後方神経が主として誘導されることが判明した。
粥状動脈硬化における接着分子VCAM-1,ICAM-1の発現調節機構に関する研究

初期の粥状動脈硬化病変への単球・Tリンパ球の集簇機構の一つとして接着分子VCAM-1,ICAM-1の関与が示唆されている。また、さらに進行した病変では中膜平滑筋細胞の内膜への遊走、増殖がみられるが、この過程においては血管内皮細胞をはじめとする内膜に存在する細胞が産生する増殖因子の関与が考えられる。このような接着分子、増殖因子の発現を粥状動脈硬化の病変部位で誘導する刺激の一つとして、参加LDL,beta-VLDLなどのリポ蛋白で著名な増加がみられるリン脂質リゾフォスファチヂルコリン(lyso-PC)のもつ生理活性が注目され、培養欠陥内皮細胞においてVCAM-1,ICAM-1などの接着分子に加えてPDGF A鎖・B鎖およびHB-EGFなどの血管平滑筋細胞に対する増殖因子の遺伝子発現を選択的に誘導することが示されている。本研究では、lyso-PCによる遺伝子発現誘導に関与する細胞内情報伝達および転写調節機構の解明を行った。培養血管内皮細胞でのlyso-PCによる遺伝子発現には、フォルボールエステルで制御されるようなprotein kinase Cの関与はなく、細胞内cyslic AMPの増加により抑制されるものであることが明らかとなった。また、lyso-PC刺激により極めて速やかにチロシンリン酸化される蛋白があることが見いだされ、この分子の同定、遺伝子発現への関わりなどについて研究を進めている。さらに、転写制御機構に関しては、gel shift assayなどにて既知の転写因子の関与を検討したところNF_KBのAP-1などの既知の転写因子の結合する配列をもったオリゴヌレオチドを用いてgelshift assayを行ったところ、lyso-PCの刺激によりNF_KBの活性化はみられないものの、AP-1分子量GTP結合蛋白、MAPキナーゼ経路の関与など、現在研究を進めている。また、さらに進行した病変では中膜平滑筋細胞の内膜への遊走、増殖がむられるが、この過程においては血管内皮細胞をはじめとする内膜に存在する細胞が産生する増殖因子の関与が考えられる。このような接着分子、増殖因子の発現を粥状動脈硬化の病変部位で誘導する刺激の一つとして、酸化LDL,beta-VLDLなどのリポ蛋白で著明な増加がみられるリン脂質リゾフォスファチヂルコリン(lyso-PC)のもつ生理活性が注目され、培養血管内皮細胞においてVCAM-1,ICAM-1などの接着分子に加えてPDGF A鎖・B鎖およびHB-EGFなどの血管平滑筋細胞に対する増殖因子の遺伝子発現を選択的に誘導することが示されている。本研究では、lyso-PCによる遺伝子発現誘導に関与する細胞内情報伝達および転写調節機構の解明を進めているが、本年度は培養ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を用いlyso-PCよるPDGF B鎖、ICAM-1の発現に対するforskolin,dibutyryl cyclic AMP(dbcAMP)の効果、あるいは蛋白合成阻害剤cycloheximide(CHX)の効果をNorthern blot analysisにて評価した。HUVECにて細胞内cAMPを増加させるforskolinおよびdbcAMPはlyso-PCによるPDGFB鎖およびICAM-1 mRNAの発現をいずれも抑制した。一方、PMA刺激に対する遺伝子発現に対しては、forskolin,dbcAMPいずれもPDGF B鎖の発現を抑制したもののICAM-1の発現には効果がなかった。CHXはlyso-PCによるPDGF B鎖mRNAの発現を抑制したがICAM-1 mRNAの発現は阻害せずむしろ著明に増加させた。

このようにLyso-PC刺激による遺伝子発現に関わる情報伝達経路は単一ではないが、細胞内cAMPの増加により抑制されるものであることが明らかとなった。初期の粥状動脈硬化病変への単球・Tリンパ球の集簇機構の一つとして接着分子VCAM-1,ICAM-1の関与が示唆されている。また、さらに進行した病変では中膜平滑筋細胞の内膜への遊走、増殖がみられるが、この過程においては血管内皮細胞をはじめとする内膜に存在する細胞が産生する増殖因子の関与が考えられる。このような接着分子、増殖因子の発現を粥状動脈硬化の病変部位で誘導する刺激の一つとして、酸化LDL,beta-VLDLなどのリポ蛋白で著明な増加がみられるリン脂質リゾフォスファチヂルコリン(lyso-PC)のもつ生理活性が注目され、培養血管内皮細胞においてVCAM-1,ICAM-1などの接着分子に加えてPDGF A鎖・B鎖およびHB-EGFなどの血管平滑筋細胞に対する増殖因子の遺伝子発現を選択的に誘導することが示されている。本研究では、lyso-PCによる遺伝子発現誘導に関与する細胞内情報伝達および転写調節機構の解明を進めているが、本年度はlyso-PCで刺激した培養ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)から抽出した細胞核抽出物を使い、NFκB,AP-1など既知の転写因子の結合する配列をもったオリゴヌクレオチドを用いてgel shift assayを行ったところ、NFκBの活性化はみられず、AP-1の活性化が弱いながらも認められた。また、抗リン酸化チロシンの抗体を用いたイムノブロットおよび免疫沈降にて、lyso-PC刺激に反応して速やかにチロシンリン酸化される蛋白が見いだされ、現在その分子の同定を進めている。
現代日本の農業生産組織に関する比較研究

現代日本の農業は激変しつつある。全国各地で農家の個別経営は根底から揺さぶられ、それを支えるために農業生産組織が多種多様な形態のもとに現出している。農家と農業生産組織がそれぞれの相対的な自立性を前提としつつネットワーキングを形成することが、関係農家にとって死命を制する根本問題であることが判明した。こうした農業生産組織の成立のためのモメントとしては、特に後継者層の兼業の深化による家族協業経営の危機ならびに民主的自治に適合した村落社会の二つを前提として、(1)まず囲場整備ないし土地改良の問題、(2)農外の安定就労のチャンスの飛躍的増大、(3)多数の全面委託農家とごく少数の専業志向農家への分解、(4)農業生産組織および集団的土地利用システムについての明確な理念を抱いているリーダーの活躍、といった四つの要因が相乗作用して農業生産組織が形成されている。その地域の状況や関係農家の状態に応じて農業生産組織が結成されるのだが、結局のところリーダーの「農家」の利害関心構造に適合しうる形でしか、農業生産組織は存立しえない。その意味で農業生産組織は、リーダーの農家の農業経営にもっとも強力に補完している。すべての関係農家の利害関心に適合でき、またかつ出入り自由なネットワーク・システムとしての農業生産組織の方向にそれが変化しうるのでなければ、この組織の存立は結局のところ不安定にとどまることが実証された。各農家の存立基盤と適合的なものとして農業生産組織がそれぞれの条件に応じて生成し展開するところに、日本農業の確実な未来が来ることが、明るみに出された。なお、集落やムラの歴史的分析や生活史的分析を企てる一方で、21世紀における農業の可能的形態について、理論的分析が、生産組織の把握に不可欠であることが痛感された。1.宮田村,砺波市,白根市,勝田市については、農業生産組織について、関係諸機関からの資料収集と関係者からの聞き取り調査をおこなった。それぞれの生産組織は、農業構造改善事業や水田利用再編対策といった諸施策が実施される過程で、一部の農家群が協力しあって集落農業を合理化する方途として組織されていることが判明した。反面では、そうした組織の存立によって農外労働が一層増大していることもあきらかになった。2.軽米町の車門地区の集落ぐるみのユイ組織の展開過程を分析した。圃場整備事業をはじめとする各種の施策の実施経過についての資料調査と全農家の農業経営の変遷と基幹労働力の担い手たちの労働行為の実態についての聞き取り調査をおこない、一部のリーダーの力能によって、「ムラ」が活性化してきた経過を追求した。だが、こんご後継者層の職業選択のいかんで「ゆい」が崩壊する可能性が高いことも判明した。3.鹿島台町山船越地区については、全農家の昭和五○年以降における労働行為の変化について聞き取り調査をおこない、とくに農外労働の深化の実態をあきらかにし、農民層分解が着実に進んでいることを確認した。昭和五○年以降における水稲組合と養鶏組合の展開過程についての資料調査と聞き取り調査をおこない、世代交代がうまくいかず、とくに水稲組合では農業後継者の離農もみられた。この点で当組織は、潜在的な危機に直面していることが判明した。4.安城市高棚町については、農業生産組織の加入農家の基幹労働力の担い手たちの生活史的分析をおこなうとともに、百数十戸の農家の家族システムについての面接調査をおこない、高棚営農組合の展開過程を解明した。そのさい、農業生産組織の存立にとって、自治体やリーダー層の創意工夫のいかんのみならず、関係集落の農民たちの農業・農外の全労働の在り方が決定的な要因となっていることがあきらかにされた。

1.長野県宮田村について宮田村で実施された農業構造改善事業との関連において結成された集落ごとの集団耕作組合の形成・展開過程について分析をおこなった.まず,自治体や農協など関係諸機関の資料を分析し,さらにその関係者からの詳細な聴取を手がかりとして,農業生産組織の存立構造の内実にせまった.ついで,こうした集落営農体制の確立には「宮田村農業技術者連絡協議会」が大きな役割を果たしていることが明らかにされた.そのうえで,かかる集落営農システムと農家システムとのかかわりあいを明らかにするために,二つの集落において全農家の農業経営の変遷と基幹労働力の担い手たちの一農業の農外を含めた一労働行為の変容についての生活史的分析をおこなった.2.新潟県白根市について農業生産組織の基盤としての土地改良の歴史的展開について,関係諸機関からの資料と関係者からの聴取に基づいて分析をおこなった.激しい兼業化にさらされている白根市では「相対」による稲作の受委託が盛んで,比較的高額な地代にもかかわらず受託農家が相当数存在することが判明した.こうした受委託関係は固定せず,委託者側は少しでも有利な条件を提示した農家へ委託を切り替える傾向が明らかにされた.このことは,農業生産組織のあり様にも大いに影響を与えている.受委託関係や生産組織と農家システムの関連を追究するために,二つの集落における全農家の基幹労働力の担い手たちの生活史的分析をおこなった.農家後継者にとって農業を継ぐことは,他の職業との比較をおこなう後継者自身の生活展望との関連で判断されていることが確認された.このことが,農家と農業生産組織の関係に決定的な影響を与えていることが明らかにされた.富山県砺波市は、富山市の通勤圏内にあり、第2種兼業の数が飛躍的に増大しつつある。安定した農外就労の雇用機会の増大は、離農を顕在化させつつある。その一方で、ごく少数ながら、専業としての農業に志向〓が農家も各集落に確実に存在している。こうした状況で、転作問題もからんでバ田畑転換の可能な圃場への整備への要求が高まり、大規模圃場の計画が現実的日程に昇っている。そうした中で、ごく少数とはいえ、稲作の大規模な受託組織が形成されている。その典型的な事例が農事法人「若林農園」である。この農園は、特にその事務処理能力に長けており、そのさいに婦人層の力が大いに発揮されているのが注目される。この農園は集落の農家と信頼の厚い安定した関係にあり、単に稲作の受託にとどまらず、その機械を活用して集落の道路や用排水の整備に積極的に関与している。このことが信用をいっそう高め、それがまた受託規模の増大につながっている。農園の内部では婦人層の労働の尊重により明るい人間関係が実現されており、鹿島台町山船越地区や安城市高棚地区の組合に比べて、いろだんと人間的な組織になっていると評価できる。なお、軽米町車門地区では、リーダーの農家の後継者が肉牛の大規模経営を始め、現代的なユイが根底から危機に直面していることが明らかになったし、山船越地区では、養鶏組合が低卵価で四苦八苦の状況にあり、地域複合経営の結成以来の一大危機に直面していることが判明し、高棚地区では営農組合のリーダーの後継者が大学卒業後組合に入ることが期待されていたが、結局入らず、リーダーが落胆し組合への熱意を失いつつあることが判明した。
生理的血管新生をともなう骨再生戦略に関する研究

1.骨髄から間葉系幹細胞を分離し、これを軟骨に効率的に分化させる技術の最適化昨年度、Sox5,6,9遺伝子の導入によって、骨髄間葉系幹細胞の軟骨分化の速度と効率が飛躍的に上昇すること、このようにして分化した細胞は、軟骨特異的遺伝子mRNAを発現し、軟骨基質の沈着が陽性であることを明らかにした。今年度は、Sox5,6,9遺伝子のアデノウイルスによる導入によって、軟骨がインビボで誘導されることを明らかにした。2.特異的な刺激を加えて肥大軟骨を作成する技術の最適化昨年度、上記のように軟骨分化を誘導した細胞に対して、Wntシグナルベータカテニン経路の刺激で肥大分化が著明に促進され、肥大分化マーカーであるX型コラーゲンがmRNAレベル、蛋白レベルで発現していることを確認した。今年度は、インビボにおいてPTH r Pシグナルの下流に刺激性G蛋白(Gs)があり、Gsのノックアウトの細胞は、異所性に肥大分化することを明らかにした。3.石灰化した肥大軟骨をペレットにして移植し、その骨血管誘導能を見るウサギの皮下およびマウスの下顎骨臨界骨欠損に、石灰化肥大軟骨を移植した。移植したウサギ及びマウスを経時的に観察したところ、X線上4週目ころから骨化した組織が出現し、組織切片を観察したところ、骨髄腔をともなう骨組織が形成されていた。1.骨髄から間葉系幹細胞を分離し、これを軟骨に効率的に分化させる技術を確立する。軟骨分化特異的にクラゲの発光蛋白を発現するトランスジェニックマウスから、骨髄間葉系幹細包を分離した。この細胞を用いて、既存の軟骨プロトコルを基本にして、蛍光を指標にしながら軟骨分化誘導能をもつ遺伝子の導入を行い分化条件を最適化した。遺伝子の候補としては、軟骨分化への関与が指摘されているIRS、FGF、Hh、Soxなどを選び、それらを発現するアデノウイルスを作成し、骨髄間葉系幹細胞に感染させた。その結果、Sox遺伝子の導入によって、分化の速度と効率が飛躍的に上昇することが判った。このようにして分化した細胞は、軟骨特異的遺伝子(II、IX、XI型コラーゲン、アグリカン、コンドロモジュリン等)をRT-PCRで発現し、II型コラーゲンの免疫組織染色、トルイジンブルー染色によるプロテオグリカン性の基質の沈着が陽性であった。2.特異的な刺激を加えて肥大軟骨を作成する技術を確立する。軟骨の肥大分化を制御するシグナルとしてよく知られているPTHrPシグナル、Runxシグナル、Wntシグナルのアゴニストあるいは遺伝子(アデノウイルス)を上記のように軟骨分化を誘導したマウス骨髄間様系幹細胞、C3H10T1/2などの間葉系細胞株、軟骨プライマリーカルチャーに添加して肥大分化への影響を調べたところ、特にWntシグナルベータカテニン経路の刺激で肥大分化が著明に促進された。分化を刺激した上記各種軟骨系細胞は、RT-PCR、免疫組織染色でX型コラーゲンが発現していることが確認された。
社会主義政策下における牧畜社会の変容－内蒙古・オラド後旗の事例を通して

今年度では、まず前年度の調査資料をまとめて「次世代育成セミナー」で発表を行った。そこで得られたコメントは博士論文の作成に大いに役立つものだった。また本研究の研究目的を達成するために、蒙漢民族の通婚、年中行事軸を設けて現地調査を進めた。民族的境界を越えた通婚の事例から現地の人々がカテゴリーをどのように認識し、カテゴリーの越境に伴う他者認識と自己認識のずれを日常生活の中でいかに調整しているかを描き出す。内モンゴルにおいて蒙漢民族の通婚は、普遍的な社会現象で調査地に限る特殊なケースではないが、牧畜を始めた漢民族の民族アイデンティティーを考える上では重要な手がかりである。調査地では、蒙漢民族の年中行事は大いに異なる。同じ日に行う行事もそれぞれ民族の特徴を持つ。年中行事の中で、漢民族の人が行う旧暦の7月15日、8月15日の行事に重心を置いて調査を行った。それは、「7月15日送面人、8月15日殺韃子」(7月15日に小麦粉で人を作って配り、8月15日にモンゴル人を殺す」という行事である。この行事を行うことから漢民族の人のアイデンティティーの複雑性をうかがえることができる。28年度が最終年度であるため、記入しない。2015年7月15から10月15日にかけての三ヶ月間の現地調査で主に三つの側面に重点を置き調査をした。一点目、調査地であるMガチャー(村に相当する)における人口構成と彼らの出身地である。Mガチャーでは、オラド出身以外に内モンゴルの東部、オルドス出身のモンゴル族、遼寧省、河南省、甘粛省出身の漢民族が混住している。これによって差別が生まれている。二点目、漢民族が牧畜に従事するようになった社会背景である。それは主に自然災害、政治運動、国際関係に起因する。また、オラド後旗における労働力の不足と当時の飼料基地の建設による技術員の招聘である。三点目、オラド後旗における牧畜の実態である。これによって今までの内モンゴル研究において殆ど焦点が当てられることのなかった地域の研究に新しい資料を提供できると考える。また、牧畜を営む元農民出身者の放牧の様子および牧畜技術を観察しながら、一年の生活のサイクルについて聞き取りを行い、漢民族が牧畜を営む上で、モンゴル牧畜民の牧畜技術の何を習得し、何を漢民族らしさとして残しているかを明らかにすることに努めた。これを通して、彼らの帰属意識に牧畜に従事することがどのように関係していることが明らかになった。これらの調査を通して、調査地の基本情報の把握および漢民族=農耕民、モンゴル民族=牧畜民という定型化したイメージの打破、常に少数者が多数者に影響され、同化されるという固定観念の打破につながったと考える。今まで予備調査と文献調査を終えているが、当該年度において三ヶ月間の現地調査を行い、さらなる行政資料と第一資料の収集に努めた。内モンゴル研究において先行研究が少ないとされる漢民族のモンゴル牧畜民化してきた過程を地道に調査し、研究対象である牧畜に従事する漢民族の牧畜技術はモンゴル牧畜民のそれと異なるところが明らかになるなど、新たな発見につながる可能性のある成果を出しつつある。今年度は現地調査を二回に分けて行う。一回目の調査で得られたデータを論文ゼミで発表しそこで受けた批判や指摘を参考に二回目の調査を実施する。国立民族学博物館在学生紹介