hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イン・シリコ生命ネットワーク構築のための遺伝子ネットワーク推定とシミュレーション

データ解析とシミュレーションによって生命システムを解析・理解するための計算・情報基盤技術を構築した.ベイジアンネットワーク,状態空間モデル,ARモデルなど基づいた革新的な遺伝子ネットワーク推定技術を開発し,大規模遺伝子ノックダウンや薬剤刺激に応答する大規模な静的・動的遺伝子ネットワークを遺伝子発現データから捉えることを可能にした.また,動的パスウェイの知識を記述するためのCell System Markup Language及びシミュレーションに対応したCell System Ontologyを設計し,生命システムを解析・理解するための体系的な方法を開発した.データ解析とシミュレーションによって生命システムを解析・理解するための計算・情報基盤技術を構築した.ベイジアンネットワーク,状態空間モデル,ARモデルなど基づいた革新的な遺伝子ネットワーク推定技術を開発し,大規模遺伝子ノックダウンや薬剤刺激に応答する大規模な静的・動的遺伝子ネットワークを遺伝子発現データから捉えることを可能にした.また,動的パスウェイの知識を記述するためのCell System Markup Language及びシミュレーションに対応したCell System Ontologyを設計し,生命システムを解析・理解するための体系的な方法を開発した.1.遺伝子制御ネットワークのモデリングにはこれまで用いてきたベイジアンネットワークを使い,タンパク質ネットワークのモデリングにはマルコフネットワークを適用し,これらを統合した統計モデルを定義し,それぞれのデータの信頼性に基づいて相互に補いあう方式を開発した.2.ベイジアンネットワークに基づくマイクロアレイデータからの遺伝子ネットワーク推定において,生物種間の進化情報を用いる方法の開発した.3.これまでの研究で開発した最適なネットワークから準最適なものまで枚挙するアルゴリズムにより,多数のネットワークを計算し,それに基づいてネットワークモチーフという概念を定義した。計算機実験によると,最適なベイジアンネットワークよりも,本研究で定義したネットワークモチーフとよばれるネットワークがより生物情報を正確に反映していることがわかった。3.ブーリアンネットワークモデルにより時系列マイクロアレイデータから遺伝子ネットワーク推定する問題において,パン酵母の転写因子結合部位データを補足的に用いることにより,より精度の高い遺伝子ネットワークを推定する方式を開発した。4.エッジ交差,ノード交差,ノード間距離,Gene Ontologyによる細胞内局在情報の4つを考慮したバイオパスウェイの自動レイアウトアルゴリズムを開発した.5.遺伝子p53,MDM2,p19ARFの制御関係についての情報とデータを文献に基づいて抽出し,ハイブリッド関数ペトリネットを用いてそれをモデル化した。シミュレーションの結果から,p53,MDM2,p19ARFがコンプレックスをつくると,それは転写活性をもっていることが示唆された.(a)状態空間モデルを用いて時系列で得られるマイクロアレイ遺伝子発現データから辿伝子モジュールネットワークの推定法を開発した.時点数と次元数に大きな差があるとき,状態空間モデルに次元縮小法を用いた方式を開発することにより理論的にこの問題を解決し,その有効性をパン酵母の細胞周期に関する時系列データを用いて示した.また,混合因子分析法による遺伝子発現パターン解析ソフトウエアツールArray Clusterを開発した.(b)データ同化の考えを生命システムのモデル化に適用する枠組みを構築し,シミュレーションモデルと時系列遺伝子発現マイクロアレイデータを想定した計算実験を行い,その有効性と限界,及び今後の可能性について明らかにした.また,EGF受容体シグナル伝達パスウェイに対して,データ同化技術を用いて,SILAC法によるタンパク質の旦的計測データをシミュレーションモデルに同化させ,新たな仮説を合理的に探索する方式を開発した.(c)生命システムシミュレーションのためのモデル記述XMLCSML3.0及びCell System Ontology3.0を開発した.また,SBML, CellMLからCSML3.0への自動変換システムを開発し,CSMLに基づいたパスウェイモデルライブラリーを構築した.(d)C.elegansのgustatoryneurons(ASELとASER)の細胞運命の決定のシミュレーションモデルを構築し・Johnston等の提示していた仮説やミュータントをイン・シリコで再現することができた.また,シミュレーションにより,サーカディアン制御ネットワークにおける新たな仮説の生成,CDK依存リン酸化及びAFR依存安定化パスウェイのモデル化とp53の転写活性のイン・シリコ解析を行った.さらに,Petri netに基づいたシグナル伝達系のモデル化とその解析法を開発した.1.時系列遺伝子発現データを分類するための状態空間モデルの混合モデルを用いた新たな方式を開発した.この方式は,(1)遺伝子発現の時間パターンのクラスタリング,(2)クラスターを分類する遺伝子の自動検出,(3)各クラスターに対して制約付き自己回帰係数の推定を行うことができる.2.K2アルゴリズムとよばれるベイジアンネットワークの探索アルゴリズムを拡張することにより,より効率よく探索できるアルゴリズムを開発した.モンテカルロシミュレーションにより,他のアルゴリズムと比較して,このアルゴリズムの有効性を実データで示した.3.システムダイナミクスのためのCell System Ontology(CSO)を開発した.このオントロジーはWeb Ontology Language(OWL)を用いて実装されており,そのためパスウェイモデルについての知識についてセマンティックバリデーションや自動推論を可能としている.またBioPAXをCSOに変換する方式を開発した.この変換により,分子のインタラクションのダイナミクスの解析が可能となるだけでなく,BioPAXの枠組みではできなかった解析をさらに行うことができるようになった.4.パスウェイのレイアウトを行う新しいグリッドレイアウトアルゴリズムを開発した.5.LC-MS/MSをSILAC法と組み合わせることによりプロテオームの相対的量的変化を計測することができるようになったが,様々の自動的により,非常に効率よくデータ解析を行うことができるソフトウェアAYUMSを開発した.6.エクソンアレイGeneChip Human Exon 1.0 ST Arrayによる計測データから,スプライスバリアントを同定する方法を開発した.

ベクトル自己回帰モデルを用いると,パラメータ数が観測時点数よりも大きくなるため解の不定性の問題が起こるが、この問題を,次元圧縮を考慮した状態空間モデルから次元制約つきの自己回帰過程を導出することで克服し大規模な遺伝子ネットワーク推定を実現した.また,状態空間モデルに基づいた統計的モデルを構築し,生物的/技術的リプリケートをうまく使えるようにし,それに基づいた遺伝子ネットワーク推定のアルゴリズムを提案した.さらに, LI正則化ノンパラメトリックベクトル自己回帰モデルによる遺伝子ネットワーク推定手法を開発し,基底関数の数に比例してパラメータが増加するという問題を解決した.半順序制約を用いたベイジアンネットワークの構造学習アルゴリズムeKNアルゴリズムを開発した.Gell System Ontelogyに基づいて記述された動的パスウェイを妥当なものであるかを検証するための方式を開発した.これにより,動的パスウェイに対して,オントロジーを用いた論理推論などの知識処理の枠組みを構築した.また, TRANSPATHからGSML形式に変換する方式を開発した.さらに,大きなサイズのパスウェイを高速にレイアウトするsweep calculation法というアルゴリズムを開発した.外部からの光がサーカディアンリズムに与える影響を,マウスの5つの時計遺伝子からなるモデルをハイブリッド関数ペトリネットで構築し,シミュレーション解析により,これら5つの時計遺伝子からなるフィードバックループ機構が光による時刻依存的な位相シフトを起こさせていることを見出した.また,リカレントニューラルネットワークによる細胞内反応経路の脆弱・頑健部位の推定法を開発した.(1)生命ネットワーク情報の推定技術に関する研究成果:時系列マイクロアレイデータから遺伝子ネットワークを効率的に推定するために、ベクトル自己回帰モデルを状態空間モデルで表現し、ネットワーク構造を表すパラメータをL1正則化にもとづくsparse学習により推定する手法を開発した。さらにrecursive elastic netを用いた方法を考案し、時系列遺伝子発現データから擬陽性の少ない遺伝子ネットワークを推定する技術を開発した。状態空間モデルをAspergillus fumigatusのヒートショックによる時系列遺伝子発現データを用いて,その転写ネットワーク解析に応用した。
新教育運動における「国際化」の進展と「郷土」形成論の相克に関する比較史的研究

本研究では、「新教育運動期における『国際化』の進展と『郷土』形成論の相克に関する比較史的研究」というテーマのもと、具体的な研究課題として以下の3点を設定した。すなわち、1新教育運動における「国際化」の進展の具体像を解明すること、2新教育運動における「郷土」形成論の特質を解明し、「郷土」と「国際化」の関係について検討すること、3新教育運動における「郷土」教育の実践を解明すること、である。平成29年度に本研究に関わる先行研究を網羅的に収集し検討したことを踏まえて、30年度は、具体的な研究対象を決定したうえで、それに関する資料の収集し順次読解を行った。比較教育史の観点から、当初の計画通り、ドイツ、イギリス、アメリカ、日本の4カ国の新教育実践と思想を検討した。具体的には、ドイツについては、ドレスデンのデューラー校におけるクルト・シューマンに焦点をあて、彼の郷土教育実践と国際的な平和運動への関与について研究する枠組みを検討した。イギリスについては、ハリエッタ・フィンレイ=ジョンソンの劇化学習法に着目し、そこに内在する「郷土」形成思想について分析を進めた。アメリカについては、ジュセフ・リーとクラレンス・A・ペリーの思想を取り上げ、ナショナリズムとインターナショナリズムの関係について考察を深めた。日本については、鳥取県倉吉市の成徳小学校を事例として、地方公立小学校における郷土と国際の問題を「文化科」という科目の理念と実践から考察した。研究を進めるにあたり、6月と1月に神戸大学に4人のメンバーが集まって研究会を開催した。研究会では、それぞれの研究の進捗状況を発表するとともに、英米独日4カ国にまたがる比較教育史研究の枠組みについて検討した。研究会の前後には電子メールや電話を使って相互に研究上のアドバイスを行うとともに、共通に参加する学会の機会を捉えて研究の方向性について意見交換を行った。研究2年目である平成30年度は、前年度におこなった研究の基礎作業を踏まえて、比較教育史の観点から英米独日のそれぞれについて、具体的な研究対象を決定し、それに直接・間接に関連する先行研究をさらに詳しく調査するとともに、一次資料の収集を進めることができた。各国の研究対象によって、「国際」と「郷土」のどちらに力点が置かれるかは一様ではないが、各国の特色を踏まえて「国際」と「郷土」の関係性を分析するための枠組みについては、2019年度にさらに精査していきたい。研究3年目となる2019年度は、平成30年度に引き続き、1新教育運動における「国際化」の進展の具体像を解明すること、2新教育運動における「郷土」形成論の特質を解明し、「郷土」と「国際化」の関係について検討すること、3新教育運動における「郷土」教育の実践を解明すること、の3つの課題に同時並行で取り組む。その際、特に3の「郷土」教育につながる実践の内容と特色を、各国の研究対象に即して実証的に解明していく予定である。研究の推進にあたっては、2019年度も電子メールや電話でこまめに研究状況を報告し合うとともに、5月と8月には神戸大学に研究メンバー4人で集まり、研究会を開催したい。そのうえで、秋の学会で研究成果を発表し、他の研究者から批判と助言を仰ぎたい。具体的には、教育史学会のラウンドテーブルで発表する予定である。学会発表を経た上で、年末から年始にかけて、研究成果を論文化し、冊子体の報告書にまとめる。本研究では、「新教育運動期における『国際化』の進展と『郷土』形成論の相克に関する比較史的研究」というテーマのもと、具体的な課題として、1新教育運動における「国際化」の進展の具体像を解明すること、2新教育運動における「郷土」形成論の特質を解明し、「郷土」と「国際化」の関係について検討すること、3新教育運動における「郷土」教育の実践を解明すること、の3つを設定した。平成29年度は本研究に関わる先行研究をフォローしながら、主に資料の収集と読解を行った。資料収集にあたっては、上記の3つの課題に対応したかたちで研究を進めた。1の課題については、新教育における「国際化」をリードした新教育連盟の機関誌『The New Era』の記事を網羅的に点検した。2の課題については、H.F.ジョンソン(イギリス)、J.ペリー(アメリカ)、E.ヴェーニガー(ドイツ)、入澤宗寿(日本)等の人物の思想と活動に関する資料を収集し、分析を開始した。3の課題については、鳥取県倉吉市の成徳小学校における「文化科」の実践に着目し、同校訓導の伊佐田甚蔵が残した論文や実践記録を収集した。とりわけ伊佐田と入澤の共著である『文化教育と郷土教育』は日本とドイツ、実践家と理論家の交わりのなかで郷土教育が実践されたことを示す重要な著書として分析を行った。研究を進めるにあたり、採択通知決定後に電子メールで研究の目的や方法について共通理解を図ったうえで、研究メンバーが5月、9月、2月の3回、神戸大学に集まって研究会を開催した。研究会では、それぞれの進捗状況を報告するとともに、英米独日4カ国における「国際化」の進展の「郷土」形成論について共通点や相違点を議論した。研究1年目の29年度は、英米独日の比較史的研究の遂行にあたり、各国の新教育運動の特色を考慮しながら、おおまかに研究対象となる人物や学校に選定することを目指した。その上で、当該人物や学校における「国際化」と「郷土」形成論に関する資料を調査し、重要と思われる資料を順次収集することができた。

29年度に収集できた資料の種類は、著書、雑誌論文、実践記録、書簡といった具合にさまざまであり、各国の研究対象によって偏りがある点については、30年度以降の資料調査によって補っていきたい。本研究では、「新教育運動期における『国際化』の進展と『郷土』形成論の相克に関する比較史的研究」というテーマのもと、具体的な研究課題として以下の3点を設定した。すなわち、1新教育運動における「国際化」の進展の具体像を解明すること、2新教育運動における「郷土」形成論の特質を解明し、「郷土」と「国際化」の関係について検討すること、3新教育運動における「郷土」教育の実践を解明すること、である。平成29年度に本研究に関わる先行研究を網羅的に収集し検討したことを踏まえて、30年度は、具体的な研究対象を決定したうえで、それに関する資料の収集し順次読解を行った。比較教育史の観点から、当初の計画通り、ドイツ、イギリス、アメリカ、日本の4カ国の新教育実践と思想を検討した。具体的には、ドイツについては、ドレスデンのデューラー校におけるクルト・シューマンに焦点をあて、彼の郷土教育実践と国際的な平和運動への関与について研究する枠組みを検討した。イギリスについては、ハリエッタ・フィンレイ=ジョンソンの劇化学習法に着目し、そこに内在する「郷土」形成思想について分析を進めた。アメリカについては、ジュセフ・リーとクラレンス・A・ペリーの思想を取り上げ、ナショナリズムとインターナショナリズムの関係について考察を深めた。日本については、鳥取県倉吉市の成徳小学校を事例として、地方公立小学校における郷土と国際の問題を「文化科」という科目の理念と実践から考察した。研究を進めるにあたり、6月と1月に神戸大学に4人のメンバーが集まって研究会を開催した。研究会では、それぞれの研究の進捗状況を発表するとともに、英米独日4カ国にまたがる比較教育史研究の枠組みについて検討した。研究会の前後には電子メールや電話を使って相互に研究上のアドバイスを行うとともに、共通に参加する学会の機会を捉えて研究の方向性について意見交換を行った。研究2年目である平成30年度は、前年度におこなった研究の基礎作業を踏まえて、比較教育史の観点から英米独日のそれぞれについて、具体的な研究対象を決定し、それに直接・間接に関連する先行研究をさらに詳しく調査するとともに、一次資料の収集を進めることができた。各国の研究対象によって、「国際」と「郷土」のどちらに力点が置かれるかは一様ではないが、各国の特色を踏まえて「国際」と「郷土」の関係性を分析するための枠組みについては、2019年度にさらに精査していきたい。研究2年目となる平成30年度は、初年度に引き続き、1新教育運動における「国際化」の進展の具体像を解明すること、2新教育運動における「郷土」形成論の特質を解明し、「郷土」と「国際化」の関係について検討すること、3新教育運動における「郷土」教育の実践を解明すること、の3つ課題に同時並行で取り組む。その際、国内外における資料の収集と読解が主たる作業となるが、特に以下の2点に留意して研究を進めたい。第1は、初年度に英米独日の国毎にいくつか選定した研究対象(人物や学校)を、研究課題との適合性や資料の入手状況等を考慮しながら、より焦点化していくことである。
高等学校英語科におけるICT機器を活用したプロセス・ライティングの指導

1研究目的学習指導要領では、高等学校の英語の授業そのものを実際のコミュニケーションの場面とすることが求められている。コミュニケーションの即時性に対応するためには、一度に多くの情報を提示し、必要に応じて修正することができるICT機器の活用が有効である。本研究では、高等学校における英語ライティングの学習指導において、ICT機器の活用が生徒の発信内容への意識の高まり、そして書くことを中心とした英語での表現力の向上につながることを明らかにする。2研究方法生徒が英語を使って表現する際に、自ら英語で考えて英語で発信できるよう、タブレット型パソコンを活用して、生徒間での意見の交流を促した。具体的には、プロセス・ライティングの概念を援用し、まず、生徒に書く内容についての構成概念を書き出させ、それぞれの概念の関連性について考えさせた。次に、構成概念の配列を考えさせ、アウトラインを作成させた。それを基に英文で原稿を作成させ、グループでのディスカッションを経て英文を推敲する活動を行わせた。これらの活動により、グループ内やクラス内での英語によるコミュニケーション活動がどのように活性化するかを検証した。3研究成果タブレット型パソコンの活用により、生徒は、自ら考えて英文を作成するようになった。そして、伝える内容と同時に、どのように伝えると効果的かということについても意識するようになった。また、グループ内で意見を共有することで、自分の考えを客観的に見直し、より説得力のある英文を作成することにつながった。
日本版QLIの開発およびQLIを用いた在宅看護サービスの評価に関する研究

最近のQOL研究の動向を踏まえ、アメリカの看護学者フィランスらによって開発されたQUALITY OF LIFE INDEX(QLI)を参考に日本版QLI質問票の開発を行い、在宅看護サービスの評価のために、横断的研究により、在宅療養者のQuality of Life構造を明らかにした。また、国際比較研究である、WHOのQOL質問票開発に参加し、日本語版の作成およびパイロットスタデイを実施し、わが国独自の特徴と、患者のQOLに影響する要因について明らかにした。(1)新しく開発した日本版QLI質問票は、Gillらの評価項目10項目中8項目を満たしており、多くの患者が1人で記載でき在宅看護実践での実施可能性が示された。(2)在宅療養者を対象とした横断的研究によって、日本版QLI質問票による重要度と満足度には差がみられ、満足の達成の低いことが観察された。QOL向上の看護は、社会的役割の保持、余暇・患者会活動などへの参加、他者への有用感をもてる、カニューラほか身体的外見への配慮、本人自身が在宅療養生活に伴う生活制限をあきらめないこと、また自己を受け入れるための心理的援助、生活水準維持のための諸制度の利用などが示唆された。(3)WHOのQOL質問票によるパイロット調査の結果、国独自の質問は統計的に感受性が高くなく、個人の生活の質に関しては、国や文化の差異を越えた基本的な人間の生活の側面がQOLには重要であることが示された。本研究は、在宅看護サービスを含む看護ケア提供サービスの日米比較研究のための基礎的研究として位置づけられた萌芽的研究である。本年度はその初年度として、測定用具の開発にあたった。日本版QLIを作成する上で、特に米国とわが国の文化的差異に留意した。本研究の進行と同時期に、私は共同研究者とともに、WHO QOL開発のための日本支部を開設し、データ収集にもあたったので、WHOの測定用具開発手法の実際を学ぶことができ、本研究に生かすことができた。すなわち、57人のスモ-ルグループをつくり、複数のフォーカスグループにおける討議から、内容上の妥当性の保証と、質問項目および形式の選択を行うことができた。文献検討からは、Thomas M.Gillらの「A Critical Appraisal of the Quality of QOL Measurements」(JAMA,272(8)619-626,1994)にある、QOL測定用具の評価に用いた10の個別基準を参考にした。フィランズ博士のQLIは、この基準を8つ満たしてたので、残りの「全体的な評価を使用する」と、「補完的な事項を追加する」の2つを日本版の中へ加えることとした。イリノイ大学のフィランズ博士からは、引続きアドバイスを受けており、フォーカスグループにおける討議から出された疑問点については、個々に解説を頂いた。平成6年9月のQOL研究会(代表:萬代隆)では、国際QOL学会会長,Dr.Donald L.Patrick(ワシントン大学教授)から、特にQOLをどう測定するかについてご指導いただいた。以上、主観的QOLを測定しようとしているQLIの日本版の開発の経過であるが、信頼性および妥当性の検討までには至っていないので、研究組織の強化などを計り、次のステップへ進める計画である。本研究は、在宅看護サービスをはじめとする看護ケア提供サービスの日米比較研究のための基礎的研究として位置づけられた萌芽的研究である。初年度に引続き2年度にあたる本年度は、測定用具の開発と、共同研究のパートナとなる米国の在宅ケア看護サービス機関(Hospice of seattle)のLee Paton(R. N., M. N.)およびMark wicks(MSW)とのフィールド調査へ向けて準備を行った。測定用具の開発は、WHOQOLの日本開発センターのメンバーとして参加している質問紙が、フィールド・トライアル用に約100項目まで完成されたので、QLIについても引き続き検討しているが、最終段階にまで到達していない。できるだけ早くこの段階をクリアして、実際の看護サービスの評価につなぐデータ収集にあたる予定である。米国側の研究者とは、本年度2回にわたり直接ミーティングをもち、合意形成と行った。

本研究の基礎的なプロセスで明らかになった主観的QOLの重要性に米国研究者も関心が高く、特にスピリチュアルな側面に重点を置くこととなった。現在、比較研究デザインについて具体的に、サンプル数や、対象者、コントロール群の設定等について文書交換につめているところである。1年延長することにより、比較研究にまですすめる計画である。
大気中浮遊粒子状物質による花粉症促進効果の物理学的作用機構の解明

本研究では、スギ花粉中のアレルゲンの環境中での溶出ならびにDEPに代表される大気中浮遊物質への吸着による花粉症の物理学的促進作用の検討を進めてきた。特に今回は、これまで検討してきた代表的な花粉アレルゲンCry j Iのみならず、花粉からの総アレルゲン溶出の検討を試みた。その評価法として、ヒトの免疫系アレルギー反応の出発抗体であるヒトIgMを固定化したチップを作成し、これを用いた表面プラズモン共鳴測定を行った。実験に先駆けて、同チップが代表的なアレルゲン物質である卵白アルブミンに対して結合を示すものの、ヒトにとっての自己物質であるヒト血清アルブミンに対しては結合を示さず、アレルゲンセンサーとして有効であることを確認した。このチップを用いた検討の結果、花粉からは早い段階で溶出するアレルゲンと、溶出速度の遅いアレルゲンの2種があることがわかり、Cry j Iは後者に属することがわかった。また、Cry j Iの炭素表面への吸着速度・脱着速度に関しても検討を行い、アレルゲンの脱着が極めて遅く、実質的には不可逆で吸着することが明らかとなった。また、その最大吸着量は例えばC_8表面に対しては0.2ng/mm^2となることがわかった。さらに溶出速度と吸着速度の関係から、極めて大胆な仮定をおいた数理モデルを用いて環境中での挙動を予測したところ、およそ212時間で花粉からの溶出ならびにDEP表面への吸着が平衡となった。以上のように、花粉からのアレルゲン溶出及びその炭素表面への吸着の速度は、花粉の環境動態のスケールからみて極めて速く、また、花粉粒子はその大きさゆえに主たるアレルゲン放出部位は鼻粘膜であるのに対し、DEPに付着したアレルゲンは肺胞まで到達しうることなどから、ディーゼル排ガスと花粉症の相乗効果の一因として、環境中での花粉アレルゲンのDEP表面への濃縮の寄与が示唆された。スギ花粉中のアレルゲンは、雨水などに由来する大気中の水分によってスギ花粉粒子が崩壊し、その結果溶出されてディーゼル排ガス粒子などの大気中浮遊粒子(SPM)に吸着するものと考えられる。本年度はスギ花粉中の粒子の溶出特性に関する検討、ならびに固体表面の性質と花粉アレルゲンの吸着速度に関する検討を行い、環境中での挙動を表現するための動力学的パラメータを求めた。花粉中のアレルゲンCry j1の花粉粒子からの溶出に対する液性因子の影響を、pHを59の範囲、イオン強度をNaClとして1.7mM176mMの範囲で変化させて観察した。なおCry j1の定量に関しては、抗原抗体反応時の表面プラズモン共鳴を応用して行った。その結果、pHに対する溶出速度の依存性は確認されなかったが、イオン強度の増加に伴う溶出速度の増加が見られた。また、固体表面特性のCry j1吸着に与える影響として、金薄膜表面にC_4、C_8、C_<18>、C_7COOH、ならびにC_8OH基を化学結合させ、さきの表面プラズモン共鳴測定装置によって、これら表面でのCry j1の吸着容量を、吸着速度、脱着速度、ならびに最大吸着量を測定することにより評価した。その結果、官能基の親水性の増加に伴いCry j1の吸着容量が増加する傾向が見られ、C_8OH基においてもっとも吸着容量が高くなった。以上により求められたパラメータを用い、極めて単純な仮定をおいた大気中浮遊粒子による花粉アレルゲンの濃縮効果を求める計算を行った。その結果、粒子上へのアレルゲン吸着によって、Cry j1が見かけ上10010000倍濃縮されることが示唆された。
ATP受容体チャネルP2Xの発現状況に依存する構造と機能の変化の解析

昨年度までに、ATP投与後の定常状態におけるP2X_2チャネル電流と膜電位との関係を定量的に解析し、膜電位依存的ゲートが存在すること、さらに、この活性化相が、細胞外ATP濃度に依存性を示すことを見いだした。明確な膜電位センサー領域は存在しないことから、そのゲート機構の由来として、「ATPの結合自体、もしくは、ATPが結合したATP結合部位の構造変化が、膜電位依存的である。」という可能性を想定し、以下の変異体解析により検証した。ATP結合部位の変異体K71A,K71R,R290A,R290Kでは、野生型でみられる、膜電位-コンダクタンス関係のATP濃度依存性、活性化時定数のATP濃度依存性が、共に減弱する傾向があったが、ATP感受性が激減していたため、解析できるATP濃度に限りがあり、明確な結論を導くことができなかった。そこで、さらに、ATP感受性の低下が激しくない2種の変異体K69RおよびK308Rについて詳細な解析を行った。K69R変異体は、野生型に比し35倍のEC_50値の増加を示した。その膜電位・コンダクタンス関係はATP濃度依存性を示したが、野生型と異なり活性化時定数はATP濃度依存性を示さなかった。K308R変異体のEC_50値の増加は8倍と緩徐であった。その膜電位-コンダクタンス関係、および活性化時定数は、野生型と異なりATP濃度依存性を示さなかった。以上の「ATP結合部位の環境を変えることにより膜電位感知機構が変化する」という実験結果から「(膜電位センサーの動き等ではなく)ATP結合にまつわる膜電位依存性が、P2X_2チャネルの膜電位依存的活性化の源である。」ということが示唆された。P2X受容体は細胞外ATPによって活性化されるリガンド作動性の非選択性陽イオンチャネルで、2回膜貫通型のサブユニットの3量体であることが明らかにされている。2つの膜貫通部位には、膜電位センサ-と考えられるような電荷を有するアミノ酸残基のクラスタ-はないため、膜電位依存性を持つチャネルとは認識されていない。今年度、ツメガエル卵母細胞を発現系として用い、2本刺し膜電位固定下で、ATP投与後の定常状態におけるP2X_2チャネル電流と膜電位との関係を定量的に解析した。脱分極電位から過分極電位へのパルス刺激を与えた時、チャネルポアの持つ内向き整流性による瞬時の電流レベルの変化に加え、緩徐な内向き電流の活性化相が見られた。この活性化は、より高い脱分極電位に、より長く保持した時に、より顕著にみられた。このことから、膜電位に依存したゲート機構が存在し、過分極電位で開きやすいことが明らかになった。この活性化相は細胞外のATP濃度に依存性を示し、ATP濃度が低い時は活性化が遅く高い時は速かった。すなわち、ATP投与後の定常状態において、P2X_2チャネルは膜電位とATP濃度に依存する"ゲート"機構を持つことが新たに示された。現時点では、膜電位とATP濃度に依存して、Gly残基における折れ曲がりとチャネルの活性化が起こる機構の詳細は明らかではないが、ATPは負電荷を帯びているため、ATPの結合自体に膜電位依存性がある可能性が考えられる。また、膜貫通部位にごく少数存在する電荷を帯びたアミノ酸残基が、膜電位を感知している可能性も残る。そこで、今後、ATP結合部位、および、膜貫通部位のアミノ酸残基を変異させた変異体の機能を解析することにより、可能性の検証を進める計画である。
トリアゾラム中毒死に関する法医学研究

家兎の心電図、深部脳波(中脳網様体、視床下部前部、視床下部後部、扁桃核、海馬)を記録し、特に扁桃核、海馬にトリアゾラムは抑制的に作用することが推測された。家兎に、アルコールを体重kg当たり、2g腹腔内投与30分後に、トリアゾラムを体重kg当たり、5mg経口投与して、心電図、皮質脳波及び深部脳波を記録するとともに、行動の観察を行った。一方、トリアゾラム投与後、2時間30分後に、家兎の耳整脈から採血し、血中トリアゾラム濃度は平均116ng/mlであった。この濃度は、家兎によって、致死するには低すぎる。致死するには、この50倍以上の量が必要であり、更に、アルコール投与量も体重kg当たり、4g以上が必要であると考えられた。行動上は、上記実験条件で、トリアゾラム投与後、2時間前後から、眼振が連続的に認められたが、その原因については、現在不詳である。ウィスター系雄ラットを用いて、アルコールを体重kg当たり、2g腹腔内投与後の全大脳内のドパミン量及びセロトニン量を測定したが、対照と比較して、変動はなかった。しかし、脳内微少透析膜内ガイドカニューレを側座核へ挿入する方法で、側座核からのドパミン及びセロトニンの放出はともに増加していた。トリアゾラム体重当たり5mg投与で同様の実験で傾向としては、上記アルコールの結果と似ていることが推測された。平成6年度に設備備品として購入した日本電気三栄ポリグラフにより、家兎の心電図、深部脳波(中脳網様体、視床下部前部、視床下部後部、扁桃核、海馬)を記録し、特に扁桃核、海馬にトリアゾラムは抑制的に作用することが推測された。家兎にアルコールを体重Kg当たり、2g腹腔内投与30分後に、トリアゾラムを体重Kg当たり5mg経口投与して心電図、皮質脳波及び深部脳波を記録すると共に行動の観察を行った。一方トリアゾラム投与後2時間30分に家兎の耳静脈から採血し、血中トリアゾラム濃度をエスタゾラムを内部標準としてGC/MS(Shimadzu QP-2000A)SIMモードで測定した。その時の血中トリアゾラム濃度は、平均116ng/mlであった。この濃度は、家兎にとって致死するには低濃度すぎる。致死させるには、この100倍以上の量が必要と考えられる。行動上は、上記実験条件で、トリアゾラム投与後2時間前後から眼振が連続的に認められたが、その原因につては現在検討中である。深部脳波上、意識の程度を知るための、上行性網様体賦活系などの電気刺激に対する閾値の変動についてはなお検討中である。トリアゾラム単独で家兎を致死させるには、やや大量のトリアゾラムを入手しなければならないが、この入手方法について苦慮している。平成7年度も補助金が頂けることになっているので、上記、諸問題について、更に検討する予定である。一方、トリアゾラム投与後、2時間30分後に、家兎の耳静脈から採血し、血中トリアゾラム濃度は平均116ng/mlであった。

ウィスター系雄ラットを用いて、アルコールを体重kg当たり、2g腹腔内投与後の全大脳内のドパミン量及びセロトニン量を測定したが、対照と比較して、変動はなかった。しかし、脳内微少透析膜内ガイドカニューレを側座核へ挿入する方法で、側座核からのドパミン及びセロトニンの放出はともに増加していた。トリアゾラム体重当たり5mg投与で同様の実験で傾向としては、上記アルコールの結果と似ていることが推測された。
時の視覚化としての星曼荼羅：九曜配置における数理天文学的解釈とホロスコープ占星術

星曼荼羅は円形式と方形式の二種に大別され、前者は天台系、後者は真言系とされる。真言系の流布本は九曜配置に陰陽五行思想の強い影響を示しているが、これに対して天台系の九曜配置には、陰陽五行思想とは異なった構成原理が存在すると予想される。本研究の主要目的は、この解明にある。本年度は、昨年度に引き続き、九曜配置の構図上の意味を画面構成全体から捉え直すため、北斗七星、九曜、十二宮、二十八宿、三十六禽それぞれの尊像表現と、それぞれの配置の意味の再確認をおこなった。このことは、中尊である一字金輪の性格と星辰相互の位置関係の意味を考える上で最も基本的な操作であり、新たな問題意識が生まれる度に繰り返し確認すべき重要な観点である。北斗七星、十二宮、二十八宿、三十六禽は恒星等の集合体であるから、相互の位置関係は変化しないが、九曜は、日月と五惑星の七曜に二隠星を加えたものであるため、それら相互の位置関係は常に変化する。七曜については密教経典『七曜攘災決』に運行データが表形式でまとめられている。このデータは誤りが多く、従来あまり重視されていないが、統計学的な処理によって再利用する方法を継続して検討した。また、円形式の九曜配置の特徴の一つに、五惑星集合がある。二四惑星の集合は不吉な兆候とされるのに対して五惑星集合は瑞祥と考えられており、この思想が構図に影響している可能性も継続して検討した。一方、日本人は歴史的に天文現象に比較的淡泊であったと指摘されることがあるが、月に対して特別な思いを抱いてきたことは多くの文学作品に示されるとおりであり、絵画においても、中世以来、三日月、上弦、満月、二十日余りの月、有明の月など、比較的作例に恵まれている。時間表現の手段として月が描かれた作例の表現上の特徴について引き続き検討した。なお、具体的な絵画作品を取り上げて考察した研究成果の一部を公開した。昨年度の研究方針を基本的に継続して研究した。本研究は円形星曼荼羅の構成要素のうち、特に九曜の配置の意味を、中尊の一字金輪の性格を踏まえて解明しようとするものである。方形星曼荼羅における九曜の配当原理は、明らかに陰陽五行思想である。この思想を踏まえて五惑星を画面の東西南北に配置するため、方形星曼荼羅では、本来は北天を通過することのない水星を北方に配置することになった。これに対して円形星曼荼羅では、北方に北斗七星を、南方に九曜を配置して、現実の天空の状況が反映されるような構図となっている。南天に五惑星が集合することは極めて珍しい天文現象であるが、五惑星集合は歴史的には何度か観測されており、平安時代にもそのように解釈すべき天文現象があったことは、天文シミュレーションソフト「ステラナビゲータ9」を使用した解析によって確認できる。歴史的事実を背景として星曼荼羅が制作された可能性を考える上で極めて重要な視点である。ただし、円形星曼荼羅の画面上のどの位置を、現実の南天のどの位置に対応させるかは、なかなか判断の難しい問題である。九曜の相互の位置関係については、作例間で若干の違いが認められるため、歴史的事実との対応を含めて継続して検討中である。作例間の構図の違いに関しては、藤原定家の日記『明月記』に記されるように、客星の出現すなわち蟹座の超新星爆発などの歴史的事実が重要な転換点になった可能性も検討した。星曼荼羅の展開という観点から、さらに考察を進める。以上、昨年度からの継続的な研究視点により、検討すべき課題が一層明確化しているため、研究はおおむね計画どおりに進んでいると判断する。昨年度の研究方針を基本的に継続して研究する。円形星曼荼羅における九曜配置の意味は、他の構成要素、特に恒星の集合体としての星宿との位置関係にあると推測されるが、一層大きな意味を持つのは中尊としての一字金輪の性格であると考えられる。一字金輪が構図全体を支配するとみなされるため、一字金輪の性格をどのようなものと捉えるかが重要な鍵となる。一字金輪は古代インドにおける理想的な帝王としての転輪聖王をモデルにすると解釈されるが、星曼荼羅の成立期における理想的な帝王をどのような存在として位置づけるのかも重要な観点となる。天皇か法皇か、あるいは聖徳太子のような仏教の基礎を築いた聖人とするか、等々である。上記「現在までの進捗状況」で取り上げた五星集合については、ある程度絞り込むことが可能であるため、この天文現象を特定して、星曼荼羅の成立との関係を整理することを検討中であるが、天空における五星集合の相互の位置関係は、星曼荼羅の作例に見られる五惑星の相互の位置関係とはやや異なるため、この点をどのように整理し、どう解釈するかという問題については、十分納得できる解答をまだ得ていない。五惑星とともに七曜を形成する日月の運行と二隠星の位置関係も検討すべき課題である。上記「現在までの進捗状況」で取り上げた密教経典『七曜攘災決』に掲載されている七曜の運行データをどのように数値化すれば天文現象に関する密教的理解を把握できるのか、この点についても納得できる解答には至っていない。昨年度と同様、作例に恵まれている月を描く絵画の時間表現を同時並行的に検討して、星曼荼羅の解明に役立てたい。

星曼荼羅の構成要素は、中尊の一字金輪、北斗七星、九曜、十二宮、二十八宿を基本とし、三十六禽を含む作例も存在する。円形式と方形式の二種に大別され、前者は天台系、後者は真言系とされる。真言系の流布本は九曜配置に陰陽五行思想の強い影響を示しているが、これに対して天台系の九曜配置は、作例によって若干の配置の違いが認められ、陰陽五行思想とは異なった構成原理が存在すると予想される。この点についてはこれまで解明されたことがなく、本研究の主要目的は、この解明にある。本年度は、九曜配置の構図上の意味を画面構成全体から捉え直すため、北斗七星、九曜、十二宮、二十八宿、三十六禽それぞれの尊像表現とそれぞれの配置の意味を再確認することから始めた。それは中尊の一字金輪の性格と相互の位置関係の意味を考えることでもある。北斗七星、十二宮、二十八宿、三十六禽は恒星の集合体であるから、相互の位置関係は変化しないが、九曜は、日月と五惑星の七曜に二隠星を加えたものであるから、それら相互の位置関係は常に変化する。七曜については密教経典『七曜攘災決』に運行データが表形式でまとめられている。誤りが多いものとしてあまり重視されない傾向があるが、統計学的な処理によって利用する方法を検討中である。また、円形式の九曜配置の特徴の一つに、五惑星集合がある。二四惑星の集合は不吉な兆候とされるのに対して五惑星集合は瑞祥と考えられており、この思想が構図に影響している可能性も検討中である。一方、日本人は歴史的に天文現象に比較的淡泊であったと指摘されることがあるが、月に対して特別な思いを抱いてきたことは多くの文学作品に示されるとおりであり、絵画についても、中世以来、三日月、上弦、満月、二十日余りの月、有明の月など、比較的作例には恵まれている。時間表現の手段として月が描かれた作例の表現上の特徴についても、引き続き考察を続けている。本研究は円形星曼荼羅の構成要素のうち、特に九曜の配置の意味を、中尊の一字金輪の性格を踏まえて解明しようとするものである。方形星曼荼羅における九曜の配当原理は、明らかに陰陽五行思想である。この思想を踏まえて五惑星を画面の東西南北に配置するため、方形星曼荼羅では、本来は北天を通過することのない水星を北方に配置することになった。これに対して円形星曼荼羅では、北方に北斗七星を、南方に九曜を配置して、現実の天空の状況が反映されるような構図となっている。南天に五惑星が集合することは極めて珍しい天文現象である。この五惑星集合は歴史的には何度か観測されており、平安時代にもそのように解釈すべき天文現象があったことは、天文シミュレーションソフト「ステラナビゲータ9」を使用した解析によって理解される。歴史的事実を背景として星曼荼羅が制作された可能性を考える上で極めて重要な視点となる。ただし、円形星曼荼羅の画面上のどの位置を、現実の南天のどの位置に対応させるかは、なかなか判断の難しい問題である。九曜の相互の位置関係は作例間で若干の違いが認められるため、その分類が可能かどうかを含めて検討中である。星曼荼羅成立の背景という点に関しては、藤原定家の日記『明月記』に記されるように、客星の出現すなわち蟹座の超新星爆発などの天文現象が現実に存在したことも、重要な観点になるかもしれない。この点についても解明に努める。以上の課題が明確化したことも含めて、研究はおおむね計画どおりに進んでいる。星曼荼羅は円形式と方形式の二種に大別され、前者は天台系、後者は真言系とされる。
地球本位型社会の実現をめざした生涯学習としての環境教育システムの確立

本年度は、昨年度に引続き、国内外における生涯学習としての環境教育の事例の収集・分析と個別的環境教育の場における環境教育システムの在り方について研究をすすめるとともに、総括班が設けた「環境情報研究の社会伝達手法に関する検討会」に参加した。1)欧米における生涯学習としての環境教育の先進的事例を収集・分析昨年に引続き、アメリカ、イギリス、ドイツの環境教育について調査をすすめるとともに、本年はオーストラリアの環境教育について調査を行った。2)国内の環境教育に関する調査本年度は、自治体における環境保全活動促進拠点および社会教育としての環境教育のしくみについて調査を行った。環境保全活動促進拠点とは、国民等への一方的な知識・情報の提供が中心であった従来の行政による環境教育事業に代わって、個々の国民やNGO等の主体性を基調とした環境保全活動を促進させるための種々の機能を備えたシステムのことである。国内において現在実施されている環境保全型地域づくりなどを生涯学習としての環境教育として位置づけるための概念整理を行った。環境教育をになっているセクターを、住民・NGO、企業、行政の3つに分類し、相互の関係を整理し、あわせて現在行われている環境保全活動を、これらのセクターごとに分類した。さらに環境教育システム確立の一環として、各セクターが生涯学習としての環境教育に果たす役割の概念化をはかった。生涯学習としての環境教育システムを確立するために、現在、国内外の環境教育の取組を踏まえて対象世代ごとに各セクターの役割を具体化する作業を進めている。
サンゴ食生物を用いた化学物質のサンゴへの蓄積ならびに白化現象等への影響の評価

紫外線吸収剤・有機スズ化合物・有機塩素化合物の、沖縄島および周辺離島沿岸海域のサンゴへの影響を評価するために、サンゴ食害生物や海水などを化学分析した。海水浴場内の海水からは高い濃度の紫外線吸収剤が検出され、サンゴ礁域においても低濃度ではあるが検出された。シロレイシダマシ類については、紫外線吸収剤や有機塩素化合物が検出された。オニヒトデについては、紫外線吸収剤濃度が採集海域のビーチからの距離と関連していた。本研究は、紫外線吸収剤・有機スズ化合物・有機塩素化合物の、沖縄島および周辺離島沿岸海域のサンゴ礁生態系への影響を評価するために、駆除活動で採捕されるサンゴ食害生物を分析試料として利用し、サンゴへの蓄積の指標とすることを試みた。沖縄島と周辺離島等の漁業協同組合およびダイビングショップ等(合計66機関)に対してアンケートを実施した結果、14機関でオニヒトデ又はシロレイシダマシ類を採捕していることが確認できた。採捕を行なっている各機関に採捕試料の提供を要請し、分析用生物試料を収集した。採捕と同時に生物試料採集地点における底質・海水も採取した。沖縄島(恩納村、読谷村、北谷町、那覇市、宜野湾市、糸満市)、石垣島、慶良間諸島、和歌山県串本から、オニヒトデは秋季19海域・春季9海域、シロレイシダマシ類は合計32海域の試料を収集することができた。収集の際には、採捕海域におけるサンゴ白化や病変等の状況について採捕者に聞き取り調査を行なったが、調査期間中、調査対象海域において明確なサンゴ白化および病変等は発生の報告がなかった。収集した生物試料は、各化学物質の濃度を測定した。また、海水試料についても分析を行なった。海水浴場近傍の海水試料から高い濃度の紫外線吸収剤が検出され、サンゴ礁域においても低濃度ではあるが検出されることなどが明らかになった。シロレイシダマシ類については、紫外線吸収剤や有機塩素化合物が検出され、それらの季節及び海域間の違いについて考察した。また、有機スズ化合物は検出されなかった。オニヒトデについても、検出された紫外線吸収剤濃度の季節及び海域間の比較を行い、マリンレジャー活動の盛んな海域において比較的高い濃度で検出される物質があることが見出され、生物試料中の化学物質濃度が人為活動による負荷量を反映していることが示唆された。本研究は、紫外線吸収剤・有機スズ化合物・有機塩素化合物の、沖縄島および周辺離島沿岸海域のサンゴへの蓄積に関する知見を得ることにより、人為化学物質のサンゴ礁生態系への影響を評価することを目的とする。そのために、本研究では駆除活動で採捕されるサンゴ食害生物を分析試料として利用し、サンゴへの蓄積の指標とすることを試みている。沖縄島と周辺離島等の漁業協同組合およびダイビングショップ等(合計66機関)に対してアンケートを実施し、採捕頻度や時期、地域、量、分析用試料としての提供可能性などについて調査した。その結果、14機関で採捕が実施されていることが確認でき、11機関からは試料提供可能との回答を得ることができた。沖縄島(恩納村、読谷村、北谷町)、石垣島、慶良間諸島、和歌山県串本から、オニヒトデは19海域、シロレイシダマシ類は10海域の試料を収集することができた。収集の際には、化学物質による影響の白化等への寄与程度に関する情報を得るために、採捕海域におけるサンゴ白化や病変等の状況について採捕者に聞き取り調査を行なったが、本年度は調査対象海域において明確なサンゴ白化および病変等は発生の報告がなかった。収集した生物試料は、順次分析を実施し、各化学物質の濃度測定を実施している。現時点までで一部の試料について分析結果が得られ、海域による検出物質の違いが見られつつある。また、海水浴場近傍の海水試料から高い濃度の紫外線吸収剤が検出され、サンゴ礁域においても低濃度ではあるが検出されることなどが明らかになっている。計画していたサンゴ礁域における生物採捕状況に関するアンケート調査、生物・海水試料等の収集、分析機器の導入、試料の分析等を実施している。分析用試料(春季)を、秋季試料と同様の方法によりできる限り同一海域からの試料を収集する(3040検体程度の生物試料と、各海域の底質および海水試料)。これら試料(春季)の測定・分析を秋季試料と同様に実施する。海水浴シーズン前(春季)とシーズン後(秋季)の試料の分析結果から、とくに紫外線吸収剤の環境への放出から生物への濃縮に至る過程を研究する。また、一般に生物体内での代謝分解が少ないと考えられる残留性有機汚染物質と、紫外線吸収剤との体内濃度の季節変化を比較することにより、紫外線吸収剤の生物体内における代謝分解を研究する。

さらに、本研究の2年間の成果を踏まえ、南西諸島サンゴ礁生態系に対する化学物質によるリスクの包括的な評価に向けて以後の研究の方向性を検討し新たな研究計画を立案する。本研究の成果は申請者が所属する日本水環境学会、日本環境化学会、日本サンゴ礁学会などで随時発表するとともに、報告書および申請者のインターネットHPなどを用いて一般に対しても広く公開する計画である。前年度に続き、分析用の試薬や器具類の購入に充てるとともに、研究代表者・研究分担者間の打ち合わせのための旅費として使用する計画である。
免疫系特異的オートファジー制御因子Rufy4による炎症応答制御

当該年度では免疫系特異的なオートファジー制御分子であるRufy4ノックアウトマウスの解析を行った。われわれはこれまでに樹状細胞ではLPSおよびナイジェリシンを用いたインフラマソーム依存的なIL-1βの産生がIL-4によるオートファジーの亢進によって減弱することを明らかにしているが、Rufy4 KOマウス由来の樹状細胞ではこのIL-4による減弱効果が失われ、IL-1βの産生は野生型より亢進していた。またこれと一致してLPSの点鼻投与による肺炎モデルではRufy4ノックアウトマウスにおける炎症像が悪化していた。一方、Rufy4を定常的に高発現している好中球におけるRufy4の役割は明らかになっていない。好中球の機能には細菌などを貪食することによる自然免疫応答が知られているが、近年好中球において特徴的に認められる細胞死、NETosisも細菌の排除や炎症応答に寄与することが報告されている。NETosisにはオートファジー分子機構の関与が示唆されており、オートファジーを亢進させるRufy4がNETosisにおいても機能していることが予測された。そこで野生型マウスとRufy4 KOマウスから好中球を単離し、PMA刺激によりNETosisを誘導したところ、Rufy4欠損好中球では放出されるNETが明らかに低下していた。このことからRufy4は好中球におけるNETosis機構に寄与しており、生体の細菌感染防御において樹状細胞におけるゼノファジーとは異なる全く別のメカニズムから生体防御における機能を担っている可能性が考えられる。今後は、肺炎モデルにおけるRufy4の抗炎症機能について詳細に検討するとともに、好中球の生体防御機構におけるRufy4の寄与を貪食能や活性酸素産生能などを含めて評価し、さらにマウスへの感染実験を行なってin vivoにおけるRufy4の生体防御機構への寄与について調べる予定である。好中球におけるRufy4の機能については、概ね予測通りの表現型が得られており、今後生体内におけるRufy4の機能解明に大きな進展が期待される。一方、Rufy4によるオートファジー活性化機構の分子メカニズムについては、既知の分子以外の機能的会合分子の同定にいたっておらず、アプローチに改善が必要と考えられる。Rufy4の免疫応答制御、および炎症応答への関与については、in vivoモデルを構築し評価を進める。一方、Rufy4によるオートファジー活性化機構の解明についてはプロテオミクスの手法を研究計画に記載のBioID法に限定せず、in vitro translationシステムによるリガンドライブラリーのスクリーニングを利用することで、より広範に特異性の高い標的分子候補の抽出を目指す。
絶対漸近有効性へ向かって

最尤推定量(MLE)の3次(漸近)有効性はFisherにより予想されRao (1960)により証明された。証明の本質は1970年代に明らかにされた。5次の有効性の証明は最近、申請者によって、2乗リスク、集中確率、情報量という3種の基準の下で与えられた。絶対漸近有効性に迫るためには、まず、5次有効性の証明の本質を明らかにしなければならない。本研究で明らかになった点は以下のとおりである。MLEが5次漸近有効であるという主張は、正確には正しくない。バイアス修正項に、MLE以外の情報(補助情報)が使われているからである。なぜ、補助情報が必要なのであろうか。それは、漸近十分性の議論から、MLEは高次漸近十分ではないことが明らかにされており、この事実と対応する。つまり、高次十分統計量の具体的な利用の仕方、推定量の構成の仕方を与えたものが申請者の結果であった。5次有効性の本質が明らかになったので、絶対漸近有効性の証明可能性はかなり現実味をおびてきたといえる。
近世大名の顕彰と旧藩士収集史料の基礎的研究

明治から大正にかけて行われた近世大名の顕彰事業は、伝記などを通して郷土の偉人としてのイメージを形成し、それは現代社会においても根強く残されている。本研究は、旧藩士らによる史料収集や顕彰事業の実態を検討し、実像とは離れたイメージが形成されていく過程を明らかにするとともに、近世史料も駆使してその実像を解明することを目的とする。本研究では、秋田藩における寛政改革を主導し、「明君」とされた9代藩主佐竹義和を事例として、旧藩士により収集された史料群に注目し、収集活動の上に歴史叙述がなされたことを論じる。さらに佐竹義和の自筆政務記録の分析を通してその政治的役割を実証する。