hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低次元材料におけるコヒーレント・フォノン輸送の制御

分子鎖、ナノチューブ、2次元材料、ナノファイバーなどの低次元材料においてはフォノン波の特性長が長くなるため、原子レベルの欠陥の導入や、異なる単原子層を積み重ねるなどして、フォノン波の特性長以下のスケールでの「綺麗な」構造化が可能である。これを念頭に、初年度の半年は、室温でコヒーレント・フォノン輸送の制御ができそうな材料・構造系を選定してそのポテンシャルを見極めることに費やした。具体的には、セルロース鎖やセルロースナノファイバー(セルロース鎖の束)および、グラフェンや二硫化モリブデンなどの2次元構造を積層した構造を対象としてフォノン輸送を解析した。また、ポーラスC2Nなどの新材料の計算も行った。解析は、主に分子動力学法や原子グリーン関数法を用いたシミュレーションによって行った。10nm100nmスケールのセルロース鎖の熱伝導率の長さ依存性を計算したところ、熱伝導率が長さ対して増大することがわかった。一方で、ポリエチレンなどの直鎖ポリマーで見られた熱伝導率の異常的長さ依存性については確認できず、この点については来年度も引き続き解析を続ける。セルロースナノファイバーについては、実験での計測結果も出てきていることから、そこで考慮するべき階層的な構造や、湿度(表面や内部への水の吸着)などの影響についても計算を行った。その結果、セルロース鎖間に水が吸着することでセルロースナノファイバーの熱伝導率が低下する機構が明らかになり、実験での測定結果を理解するのに役立った。2次元構造の積層構造については、異なる2次元構造を積層することにより大きな熱伝導率を大きく制御できる可能性を示した。積層方向への熱伝導は層間の結合が弱いために低いが、フォノンの寿命や平均自由行程は長いために、フォノン波の干渉や共鳴が関係している可能性があると考えて、その詳細の検証を進めた。セルロース、グラフェン、二硫化モリブデン、C2Nなど様々な材料のモデル構築および熱輸送計算を行い、当該年度の目的であった、コヒーレント・フォノン輸送の制御ができそうな材料・構造系の選定が順調に進んでいるため。2019年度はランダム構造にも着目して研究を進める。低次元材料の場合、内部に散乱体をランダムに配置することでアンダーセン局在が生じ、フォノンの輸送を大幅に低減できる可能性がある。空孔、不純物、内部界面などを散乱体とすることを考えると、周期構造よりも圧倒的に作製しやすい点において、実験での実現可能性に優れる。フォノン波の局在とフォノン粒子の散乱の両方を取り扱えるモデルを開発し、前年度で取り扱った、セルロース鎖やセルロースナノファイバー、グラフェンや二硫化モリブデンなどの2次元構造を積層した構造、擬一次元ダイヤモンドスレッドやポーラスおよびC2Nなどの低次元材料およびナノ構造に適用する。具体的な手順としては、フォノンのエネルギースペクトル分布を格子動力学と分子動力学により計算し、フォノン透過関数と分子動力学と原子グリーン関数法により計算することで、局在・非局在状態と輸送物性を関連づけてそのメカニズムを解明する。メカニズムの理解がある程度進んだところで、それに基づいて熱伝導率を最小にする構造を最適化手法も交えて同定し、制御性を示す。最適化手法としては、申請者らが開発した、ベイズ最適化と熱輸送計算(原子グリーン関数法や分子動力学など)を組み合わせた手法を適用する。具体的には、ナノ構造内のそれぞれの原子の組成そのものを記述子とすることで、多くの候補構造の中から最適な構造を同定する。最初に数十個の候補をランダムに選択して熱伝導度を計算し、その結果をもとにベイズ最適化により良い性能が見込める数十個の候補を決定してそれらの熱伝導度を計算する。これを繰り返してデータを数十個ずつ増やしていく。その結果、全候補数の数パーセントの数の構造を計算するだけで最適構造を同定できる。

積層方向への熱伝導は層間の結合が弱いために低いが、フォノンの寿命や平均自由行程は長いために、フォノン波の干渉や共鳴が関係している可能性があると考えて、その詳細の検証を進めた。セルロース、グラフェン、二硫化モリブデン、C2Nなど様々な材料のモデル構築および熱輸送計算を行い、当該年度の目的であった、コヒーレント・フォノン輸送の制御ができそうな材料・構造系の選定が順調に進んでいるため。2019年度はランダム構造にも着目して研究を進める。低次元材料の場合、内部に散乱体をランダムに配置することでアンダーセン局在が生じ、フォノンの輸送を大幅に低減できる可能性がある。空孔、不純物、内部界面などを散乱体とすることを考えると、周期構造よりも圧倒的に作製しやすい点において、実験での実現可能性に優れる。フォノン波の局在とフォノン粒子の散乱の両方を取り扱えるモデルを開発し、前年度で取り扱った、セルロース鎖やセルロースナノファイバー、グラフェンや二硫化モリブデンなどの2次元構造を積層した構造、擬一次元ダイヤモンドスレッドやポーラスおよびC2Nなどの低次元材料およびナノ構造に適用する。具体的な手順としては、フォノンのエネルギースペクトル分布を格子動力学と分子動力学により計算し、フォノン透過関数と分子動力学と原子グリーン関数法により計算することで、局在・非局在状態と輸送物性を関連づけてそのメカニズムを解明する。メカニズムの理解がある程度進んだところで、それに基づいて熱伝導率を最小にする構造を最適化手法も交えて同定し、制御性を示す。最適化手法としては、申請者らが開発した、ベイズ最適化と熱輸送計算(原子グリーン関数法や分子動力学など)を組み合わせた手法を適用する。具体的には、ナノ構造内のそれぞれの原子の組成そのものを記述子とすることで、多くの候補構造の中から最適な構造を同定する。最初に数十個の候補をランダムに選択して熱伝導度を計算し、その結果をもとにベイズ最適化により良い性能が見込める数十個の候補を決定してそれらの熱伝導度を計算する。これを繰り返してデータを数十個ずつ増やしていく。その結果、全候補数の数パーセントの数の構造を計算するだけで最適構造を同定できる。
多次元尺度構成法による単相多元データの分析のための方法論の構築

本研究課題では,単相多元データを分析する際に,個々の局所的な関係を考慮した上で,全体的な関係を示す情報を分析するための単相多元MDSのモデルの提案した.また.個々の局所的な関係を考慮したモデルを適用すべきなのか,考慮しないモデルを適用すべきなのかという,適切なモデルの選択のための基準について提言を行った.そして,提案したモデルを消費者行動のデータに適用し,消費者行動研究への応用を目指した.本研究課題では,単相多元データを分析する際に,個々の局所的な関係を考慮した上で,全体的な関係を示す情報を分析するための単相多元MDSのモデルの提案した.また.個々の局所的な関係を考慮したモデルを適用すべきなのか,考慮しないモデルを適用すべきなのかという,適切なモデルの選択のための基準について提言を行った.そして,提案したモデルを消費者行動のデータに適用し,消費者行動研究への応用を目指した.2つの対象間の近接度に基づいて2つの対象間の距離を定めることで対象間の関係を表現する単相2元MDSと呼ばれる手法が一般的であった.単相2元MDSにより求められた布置から明らかとなる関係は, 2つの対象間の近接度に基づくものであり, 3つや4つなどそれ以上の対象間の近接度による関係は, 2つの対象間の近接度に置き換えることで表現され,直接的には表現されない.つまり, 3つの対象間の同時購買を分析する際には,第3番目の対象の影響については考慮せずに2つの対象間の同時購買の関係とみなして分析は行われることになる.しかし,本来であれば3つの対象間以上の関係も2つの対象間の関係に置き換えることなく,直接的に表現することができれば,対象間のあるべき本来の関係が表現できるのではないかという考えも存在する.そこで,第3番目以降の対象の影響も考慮した分析を行うことが大切であると考え,そのためのモデルについて研究を行った.そこで,本研究課題においては, n個の対象からなるデータが与えられているとき,そのデータからn個の関係を表すデータを作成し,そのデータから2つの対象間の情報を取り除く.次に, 2つの対象間の情報を取り除いたn個の対象間の関係を表すデータから, 3つの対象間の関係の情報を取り除く.このようなプロセスを繰り返しながら,順次,(n-1)個の対象間の関係を表す情報までをn個の関係を表すデータから取り除いていきながら分析を行うモデの提案を行なった.提案したモデルを様々な実データに適用した結果,第3番目以降の対象の影響も考慮した分析を行えば良いのか,それとも従来通りの2つの対象間の近接度に基づく単相2元MDSによる分析を行えば良いのかどうかということについての指針を提案モデルにより示すことができることが判明した.今後は,シミュレーションを行い,モデルの妥当性を示していく必要があると考える.本研究課題で扱うMDSのモデルでは,単相2元MDSと呼ばれる「2つの対象間の近接度に基づいて2つの対象間の距離を定め,対象間の関係を表現する手法」が一般的である.単相2元MDSにより求められた布置から明らかとなる関係は,2つの対象間の近接度に基づくものとなる.3つや4つなどそれ以上の対象間の近接度による関係は,2つの対象間の近接度に置き換えることで表現され,直接的には表現されない.例えば,3つの対象間の同時購買を分析する際には,第3番目の対象の影響については考慮せずに2つの対象間の同時購買の関係とみなして分析が行われる.しかし,3つの対象間以上の関係も2つの対象間の関係に置き換えることなく,直接的に表現することができれば,対象間のあるべき本来の関係が表現できると考えられる.そこで,第3番目以降の対象の影響も考慮した分析を行うためのモデルを提案し,数理的な妥当性や消費者行動研究などへの実用性について研究を行った.提案モデルを消費者の購買行動や購買心理を示すデータに適用し,消費者行動研究への応用を目指した.消費者行動研究では,消費者がどのような組み合わせで商品を購入するのかということに注目した研究が行われている.それらの研究では,マーケットバスケット分析やアソシエーション・ルールなどが用いられ,2商品,3商品というように,どのような商品の組み合わせで購買行動が発生するのかということが研究されてきた.しかし,これらの手法は個々の局所的な購買行動や心理メカニズムを明らかとするのに適した手法であり,全体的な商品間の関係を解明するのには適していない.そこで,本研究課題において提案を行ったモデルを応用し,個々の局所的な関係を考慮した,全体的な購買行動や心理メカニズムを表現するというこれまでの研究とは異なった視点から,消費者行動研究において新たな示唆をもたらすことを目指して研究を実施した.本研究課題で取り扱う多次元尺度構成法(MDS)のモデルでは.単相2元MDSと呼ばれる「2つの対象間の近接度に基づいて2つの対象間の距離を定め,対象間の関係を表現する手法』が一般的である.単相2元MDSにより求められた布置から明らかとなる関係は,2つの対象間の近接度に基づくものとなる.3つや4つなどそれ以上の対象間の近接度による関係は,2つの対象間の近接度に置き換えることで表現され,直接的には表現されない.

例えば,3つの対象間の同時購買を分析する際には,第3番目の対象の影響については考慮せずに2つの対象間の同時購買の関係とみなして分析が行われる.しかし,本来であれば3つの対象間以上の関係も2つの対象間の関係に置き換えることなく,直接的に表現することができれば,対象間のあるべき本来の関係が表現できるのではないかと考える.そこで,第3番目以降の対象の影響も考慮した分析を行うためのモデルについて提案を行い,数理的な妥当性や消費者行動研究などへの実用性について研究した.まず,3番目以降の対象の影響も考慮した分析が必要か不必要なのかを,実データへの適応や統計的検定などを行うことで検討した.さらに,複数の同一の対象が組み合わされた単相多元データ分析する際に,いくつの対象間の関係を考慮すべきであるのかという,考慮すべき対象間の関係数の上限を決定するためのストッピング・ルールについての検討も行った.そして,提案モデルを実データに応用し,その有効性や実用性を示すとともに,消費者行動研究における新た示唆をもたらすことを目指し研究を行った.
レトロウイルス遺伝子導入系を用いた胎盤由来間葉系幹細胞の分化誘導法の確立

本年度は昨年度確立した胎盤由来間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell ; MSC)の分離・培養法をさらに確立し、全ての胎盤組織から安定にMSCを培養することを目標に研究を行った。新たにインフォームドコンセントを得た上で取得した20例の胎盤組織から胎盤のexplant培養を施行した。具体的にはこれら胎盤組織を細切し培養皿上で1-2週間培養し、全例で付着細胞群の増殖を認め、全てにおいて限界希釈によりクローナルな均一の細胞群を得た。これらは全て各種培養条件により脂肪細胞・骨芽細胞への分化を示し、多能性をもった幹細胞であることが示された。またRT-PCRによる検討では、これらの細胞はOct-4,Rex-1,GATA-2,AC133,Flt-1などを発現しており、FACSではCD29,CD44,CD54など他のMSCで報告されている細胞表面マーカーを発現していることが確認された。次に、レトロウイルスを用いて遺伝子を導入し各種組織細胞への分化を誘導することを目的として研究を行った。条件検討としてHoxB4の遺伝子導入を試みたところ、約60%の遺伝子導入効率を得ることができ、レトロウイルスを用いて安定かつ高率に遺伝子導入が可能であることを示した。初年度はヒト胎盤由来MSCの培養方法の確立と多分化能の確認を行った。ヒト胎盤は、東京大学医科学研究所関連病院にて分娩予定の妊婦およびその家族に本研究計画を書面にて十分説明した後、本人の自由意志によるinformed consentを書面で得た上で提供を受けた。まず提供された胎盤を細切し培養液を入れた培養皿中に置いて数日間培養し、胎盤周囲に付着細胞が出現した段階で胎盤片を除去しさらに培養を継続すると、線維芽細胞様の細胞集団を得ることができた。細胞がconfluentになった時点で細胞を継代、限界希釈法により単一細胞由来のクローンを単離した。得られたクローンおよびクローニング前の細胞集団について、各種組織特異的遺伝子、およびサイトカイン・増殖因子受容体遺伝子発現をRT-PCRにより確認したところ、Oct3/4,Rex-1,GATA-2,CBFβ,Flt-1,Nestinなどの各種組織特異的遺伝子の発現を認めた。さらに胎盤由来MSCの多分化能の確認するため、脂肪細胞・骨芽細胞への分化誘導を試みたところ、双方への分化を確認した。以上より、胎盤由来MSCは中胚葉系細胞への多分化能を保持していることが確認された。
電磁石を用いた酸化物超伝導体の磁気浮上効果に関する研究

本研究の目的は、酸化物超伝導体のマイスナー効果やピン止め効果による磁気浮上を、電磁石による直流磁場上で可能にし、さらに変動磁場を与えることにより超伝導試料の磁気浮上状態や推進効果について観察を行い、酸化物超伝導体の磁気浮上特性を利用した機器への、応用の指針を得るための基礎データ集積を行うための実験研究である。第1に本研究では、永久磁石軌道の一部を電磁石に置き換えた「非機械的軌道分岐」を製作し、電磁石を含んだ軌道部分の磁場観測および走行実験を行った。本助成金により購入した3軸ホール素子により磁場観測を行った結果、電磁石によって作られた静磁場は大きく乱れることなく、電磁石の極性の切り換えに伴って磁場の分布がスムーズに変化していることが分かった。これにより、酸化物超伝導体のピン止め効果を利用した磁気浮上走行において、分岐部に電磁石を用いることにより、完全非接触・非機械的な分岐走行を世界で始めて可能にした。第2は、約10×10mmの磁極面を持つ電磁石を一列に4個配列したものを製作し、直流電源により静磁場を作り、磁場観測および浮上観測を行った。本実験の結果、それぞれの電磁石磁極面の磁束密度は約1700[G](励磁電流1.6[A])で、電磁石列の励磁をN-S-N-S(またはS-N-S-N)の順に設定すると、進行方向のみに自由度を与えた実験モデルでは電磁石の極性切り換えに伴って浮上体が移動可能であることを確認した。また2列配列したモデルでは進行方向に対し横方向への安定性も実現している。今後は電磁石に極性の切り換えに伴った変動磁場(磁場の過渡現象)による、超伝導体の上下方向の振動を解析し、どの様にして抑えるか等の実験的検討を加え、アクチュエータ等の応用を検討する必要がある。以上本研究課題における結果は、本報告書11に示した論文に発表済みである。
定理証明システムによる型システムとプログラム変換の検証

関数型プログラミング言語のコンパイラで用いられるCPS変換の定理証明システムIsabelle/HOLによる検証について二つの拡張を行った.まず,CPS変換がプログラムの実行に必要な記憶領域の大きさを保存することを検証した.証明すべき性質はより複雑なものになり,証明の長さも2倍程度になった.しかし,変換で導入される変数の形式化などは,記憶領域を考慮しない場合の形式化をそのまま応用することができ,自動証明を多くの補題の証明に用いることができた.次に,変換の検証を自由変数に含む式に拡張した.前年度の検証では,扱うプログラムが閉じた式であることを仮定し,証明を単純化した.しかし,前年度の証明を再検討したところ,この制限は証明の単純化にあまり貢献していないことがわかった.そこで,本年度には,この制限を取り除いて検証を行い,この制限が本質的でないことを確認した.関数型プログラミング言語の末尾呼び出しを,Java仮想機械などの末尾呼び出しを直接サポートしていない環境で効率的に実装するためのプログラム変換を提案した.末尾呼び出しをサポートしない環境でも,特殊な関数呼び出しの仕組みを用いることで,末尾呼び出しが実現できるが,そのような方法はオーバーヘッドが大きい.提案した方法では,型推論を用いてプログラムの末尾呼び出しに関する性質を推論する.その型情報に基づき,末尾呼び出しの正当な実装が必要な関数に対してだけ,選択的に,非効率的な末尾呼び出しの実装を用いることで,オーバーヘッドを抑えている.3種類のCPS変換の検証を定理証明システムIsabelle/HOLで行った.最初に検証したPlotkinによる基本的なCPS変換の検証では,変換によって新しく導入される変数の扱いが問題になった.変数の型に関してパラメータ化した抽象構文を用いて,導入される変数が新しい変数であることを暗黙の制約として表現することで検証を簡略化できることがわかった.次に,DanvyとFilinskiによって提案されたある種の最適化を変換と同時に行うCPS変換の正当性の検証を行った.PlotkinによるCPS変換の検証を参考にして検証を行ったが,アルファ同値の扱いが新たに問題になった.通常のアルファ同値の定義は,定理証明システムで自動的に推論するには適していない.そこで構文に沿って定義される演繹体系としてアルファ同値を定義して検証を行った.DanvyとNielsenは,最近,DanvyとFilinskiのCPS変換を簡略化した変換を提案した.この変換については,PlotkinのCPS変換及びDanvyとFilinskiのCPS変換に対する証明スクリプトを参考にすることで,約3日程度で検証することができた.今後,定理証明システムを用いてプログラム変換が性能に関して安全であることを示すことを考えている.そのために,性能に関する安全性を証明する手法を研究した.プログラム変換として,部分型を持つプログラミング言語のプログラムに対して,部分型の型規則が使われている部分に型変換を挿入する変換を考えた.この変換に関して,部分型の型規則がある条件を満たすときは,実行時間及びスタック空間に関して安全であることを示した.この研究でプログラム変換の正当性の証明に用いられる論理関係による証明法が,実行時間及びスタック空間に関するプログラム変換の安全性の証明に利用できることが示せた.関数型プログラミング言語のコンパイラで用いられるCPS変換の定理証明システムIsabelle/HOLによる検証について二つの拡張を行った.まず,CPS変換がプログラムの実行に必要な記憶領域の大きさを保存することを検証した.証明すべき性質はより複雑なものになり,証明の長さも2倍程度になった.しかし,変換で導入される変数の形式化などは,記憶領域を考慮しない場合の形式化をそのまま応用することができ,自動証明を多くの補題の証明に用いることができた.次に,変換の検証を自由変数に含む式に拡張した.前年度の検証では,扱うプログラムが閉じた式であることを仮定し,証明を単純化した.しかし,前年度の証明を再検討したところ,この制限は証明の単純化にあまり貢献していないことがわかった.そこで,本年度には,この制限を取り除いて検証を行い,この制限が本質的でないことを確認した.関数型プログラミング言語の末尾呼び出しを,Java仮想機械などの末尾呼び出しを直接サポートしていない環境で効率的に実装するためのプログラム変換を提案した.末尾呼び出しをサポートしない環境でも,特殊な関数呼び出しの仕組みを用いることで,末尾呼び出しが実現できるが,そのような方法はオーバーヘッドが大きい.提案した方法では,型推論を用いてプログラムの末尾呼び出しに関する性質を推論する.その型情報に基づき,末尾呼び出しの正当な実装が必要な関数に対してだけ,選択的に,非効率的な末尾呼び出しの実装を用いることで,オーバーヘッドを抑えている.
アンドロイドロボットを用いた臨場感溢れる遠隔授業システムの開発と実践

本研究では,姿形が人間に酷似したアンドロイドロボット(以下,アンドロイド)を先生役に用いた遠隔授業支援システムを開発し,実際の小学校にて実証実験を行うことを目的とする.そして,実証実験を通して本システムが児童に与える影響を調査し,提案システムが教育現場(特に小学校)において有効な教育システム(教育ツール)になり得るかどうかを調査する.本研究では,姿形が人間に酷似したアンドロイドロボット(以下,アンドロイド)を先生役に用いた遠隔授業支援システムを開発し,実際の小学校にて実証実験を行うことを目的とする.そして,実証実験を通して本システムが児童に与える影響を調査し,提案システムが教育現場(特に小学校)において有効な教育システム(教育ツール)になり得るかどうかを調査する.本研究では,姿形が人間に酷似したアンドロイドロボット(以下,アンドロイド)を先生役に用いた遠隔授業支援システムを開発し,実際の小学校にて実証実験を行うことを目的とする.アンドロイドを遠隔授業のインタフェースに用いることにより,先生が本当にいるかのような臨場感を演出することができ,ひいては実際に先生が行っているような緊張感のある授業が実現できると期待できる.本研究の具体的な内容は,(1)アンドロイドの遠隔操作システムと操作インタフェースの開発,(2)アンケートやビデオを用いた生徒の発話や行動の分析によるアンドロイドの生徒に対する影響(コミュニケーション能力や統制力)の検証,(3)従来メディア(スピーカ,テレビ会議システム)や機械的な外見を持つロボットとの比較によるアンドロイドを用いることの効果や利点・欠点などの検証,の3項目である.本年度では,主に項目(1),(2)について取り扱い,まず,アンドロイドを用いた遠隔操作システムを開発した.次に,a)教室を見回したり特定の生徒に目を向ける,b)『頑張って』や『静かにしなさい』等の簡単な発話をする,c)生徒の名前を呼ぶ,と言った簡単なコミュニケーション機能を実装し,実際の小学校にて自習中の生徒を遠隔で監視するといった実証実験を行った.なお,実験では,アンケートや環境音圧(生徒の私語の量と仮定)の変化を用い,スピーカーとカメラだけの場合との比較を行った.アンケートの結果から,"集中しやすさ","説明の理解度","楽しさ","参加意欲",といった項目においてアンドロイドの方が有意に高い結果が得られた.また,生徒の私語を注意した際には,アンドロイドの場合の方が環境音圧の減少率(私語の減少度合い)が大きくなり,生徒の統制には有効であることが分かった.本研究では,姿形が人間に酷似したアンドロイドロボット(以下,アンドロイド)を先生役に用いた遠隔授業支援システムを開発し,実際の小学校にて実証実験を行うことを目的とする.アンドロイドを遠隔授業のインタフェースに用いることにより,先生が本当にいるかのような臨場感を演出することができ,ひいては実際に先生が行っているような緊張感のある授業が実現できると期待できる.本研究の具体的な内容は,(1)アンドロイドの遠隔操作システムと操作インタフェースの開発,(2)アンケートやビデオを用いた生徒の発話や行動の分析によるアンドロイドの生徒に対する影響(コミュニケーション能力や統制力)の検証,(3)従来メディア(スピーカ,テレビ会議システム)との比較によるアンドロイドを用いることの効果や利点・欠点などの検証,の3項目である.本年度では,主に項目(3)について取り扱った.つまり,遠隔授業システムのインタフェースとして既存のメディア(スピーカのみやテレビ会議システム)を用いた場合とアンドロイドを用いた場合について,小学校における実証実験を通して比較を行った.その結果,実験中に実施したアンケートによる評価では有意な差が確認できなかったが,自由記述の結果からはアンドロイドを用いた遠隔授業システムの有効性が確認された.また,小学校で実際に行われている理科の授業に即して授業を行ったところ,生徒の科学や理科への興味・関心が向上するということが,授業前後に実施したアンケートの結果から確認された.これらの結果から,本システムは教育現場(特に小学校)において有効な教育システム(教育ツール)になり得ることが確認された.
「測る」／「測られる」ことの政治・外交史的考察―19世紀中葉の日英米をめぐって

本研究課題では、19世紀中葉の幕末期において、イギリス海軍およびアメリカ海軍がどのように日本近海測量を進めたのか、また、それに対して、徳川幕府を中心に日本はいかなる対応をとったのか、という点について考察を進めた。従来、「外圧」としてとらえられてきた測量活動であるが、欧米諸国にとっては、円滑な対日貿易のために欠かせない活動であったこと、また日本においても、欧米諸国との関係が深まるなかで、必要な科学技術として受容していく傾向のあったことなどを、日本、イギリス、アメリカの一次史料をもとに明らかにすることができた。今後は、明治維新以後も見据えて、研究を進展させていきたい。本研究は、19世紀中葉、幕末維新期の日本列島をめぐるアメリカ、イギリスの測量活動とそれに対する日本側の動向を踏まえて、当該期の東アジア国際秩序の特質を明らかにすることを目的としている。2015年度は、研究実施計画にあわせて、主にアメリカによる1850年代の測量について調査・研究を進めた。予定していたアメリカでの長期の調査は本務の都合等で実施することができなかったが、横浜開港資料館など、国内の資料館に所蔵される海外史料の複写を活用することで、ある程度順調に調査を進めることができた。また、アメリカの測量に対する日本側の対応についても、刊行史料、未刊行史料の双方から、研究を進めた。これらの研究を進めるなかで、1850年代におけるロシアの大阪湾測量についても検討を加え、当該期の幕府の大阪湾防備の研究につなげられる見通しが立った。研究計画では、イギリスとアメリカの測量活動を主たる検討対象としているが、それ以外の西洋諸国の動向にも目を配りながら研究を進める必要がある。なお、2016年度の研究計画につなげるため、2015年度末頃から、1860年代におけるイギリスの日本近海測量についても、一次史料、および先行研究の収集を開始し、その読解を進めている。実際に日本近海測量をおこなった測量艦長の報告書などを読むことで、アメリカの日本近海測量との共通点や相違点も見えてきた。また、1860年代の幕末政治・外交史の研究成果を踏まえ、欧米諸国の測量活動に対する幕府側の対応の特質とその変遷についても、研究を進めていきたい。以上のように、2015年度を通じて収集した一次史料・二次資料の読解を進めながら、イギリス、アメリカ、そして日本の動向を中心に、19世紀中葉の東アジア国際秩序についてさらなる検討を加えていきたい。研究計画で予定していた海外での史料調査は実施することができなかったが、国内の文書館・資料館に所蔵されている海外史料の写真帳などを活用し、また海外の資料館のデジタルアーカイブなども利用することで、順調に研究を進めることができた。資料の読解についても十分に時間をとって遂行することができた。2016年度も、このペースで研究を進めるとともに、海外での積極的な調査を実施したい。研究成果としては、まず、2016年5月29日に歴史学研究会大会近世史部会で研究報告を実施した。「幕末外交と日本近海測量」と題したこの報告では、アメリカ、およびイギリスの日本近海測量に着目しながら、幕末外交の特質とその変遷の過程をたどった。2015年度における研究成果をも踏まえたものであり、本課題にとっては、いわば中間のとりまとめとも言い得る。また、この大会での報告成果をふまえて、『歴史学研究』950号に、同タイトルで論文を発表している。なお、大会報告の準備の過程で、山口県文書館が所蔵するイギリス海軍製作の日本近海の海図や、横浜開港資料館が所蔵するイギリス関係史料の複写(写真帳。原書はイギリス国立公文書館所蔵)の調査もおこなっている。一方、イギリス海軍による海図に関しては、まだ調査すべき多くの課題が残されていた。そのため、2017年3月には、10日間ほどかけて、イギリス国立公文書館(ロンドン)での調査を実施した。海図のほかに、イギリス海軍の関連史料の調査をおこない、日本を含む東アジア近海測量に関する史料を収集することができた。本課題にとって最終年度にあたる2017年度においては、イギリスで収集した一次史料の読解を着実に進めながら、成果の最終的なとりまとめを目指していきたい。なお、2016年度には、参考すべき二次文献の収集・読解についても順調に進めることができた。先行研究の調査過程で、測量に関して調べるためには幕末維新に限らず、近現代史全体の史料を収集する必要があることが分かってきた。2017年度には、より幅広い文献収集によって、本課題の研究成果をより長いタイムスパンのなかに位置づけることを心掛けていきたい。本研究課題の初年度にあたる2015年度においては、当初計画していた海外調査が実施できなかったが、二年目の2016年度には、イギリスでの調査を実施することができた。海外での史料収集も含めて、研究のうえで読む進めるべき一次文献、二次文献について、おおむね順調に収集できており、また計画に沿って読解も進んでいると評価できる。本研究課題にとって最終年度にあたる本年度は、主に研究成果の取りまとめを意識して研究を進めた。まず、2016年度末にロンドンで実施した調査を踏まえ、イギリス海軍による日本近海測量に関する史料の読解を進めるとともに、これまで進めてきたアメリカ海軍による測量活動についても、あわせて研究の取りまとめをおこなった。さらに、夏期や春期の休講期間には、新潟市や福岡県柳川市で史料調査をおこない、欧米諸国の日本近海での活動をうけて、日本側でどのような対応がなされたのか、という点について考察を進めた。

史料収集、および史料の読解に関して、研究計画にしたがって作業を進めることができた。これらの研究を踏まえ、論文としては、『歴史評論』812号(2017年12月)に「幕末期対外関係史研究の現在」と題して成果を発表した。また、イギリス海軍による測量活動に関しては、2018年7月刊行予定の『歴史学研究』で論文を発表する。著書としては、アメリカ海軍による日本近海測量に関わって、『忘れられた黒船ーアメリカ北太平洋戦略と日本開国』(講談社)を2017年6月に発表した。本書により、アメリカ海軍の活動については、体系的にまとめることができたと考える。さらに、2017年7月には山口県柳井市で、9月には兵庫県神戸市で、本研究課題での成果も踏まえて、市民向けの講演を実施した。以上のように、論文や著書、あるいは講演のかたちで、研究成果を発信することを積極的に進めてきた。ただし、本研究では、1850年代から60年代初頭の英米による測量に重点が置かれていたこともあり、1860年代後半の状況については、多くの課題が残されることになった。今後は、1870年代までも視野に入れながら、研究を発展させていきたい。本研究課題では、19世紀中葉の幕末期において、イギリス海軍およびアメリカ海軍がどのように日本近海測量を進めたのか、また、それに対して、徳川幕府を中心に日本はいかなる対応をとったのか、という点について考察を進めた。従来、「外圧」としてとらえられてきた測量活動であるが、欧米諸国にとっては、円滑な対日貿易のために欠かせない活動であったこと、また日本においても、欧米諸国との関係が深まるなかで、必要な科学技術として受容していく傾向のあったことなどを、日本、イギリス、アメリカの一次史料をもとに明らかにすることができた。今後は、明治維新以後も見据えて、研究を進展させていきたい。2016年度は、研究実施計画にしたがって、主にイギリスの日本近海測量について研究を進める予定である。海図作成を担ったイギリス海軍の艦船の報告書などは、国内の資料館・文書館でも写真帳を所蔵している機関があり、それらを利用することで時間を有効に用いて研究を進めていく。一方、海図の原図などは、まだデジタルアーカイブでも公開されておらず、日本にも複写がないため、実際にイギリスに行って、その積極的収集を試みる必要がある。十分に事前調査をおこないつつ、海外と国内の史料調査を進めていきたい。また、あわせて、測量に対する徳川幕府の動向についても研究を進めていく。その際には、未刊行の一次史料を積極的に収集し、幕末外交史研究のなかで新たな知見を提示することを目指していきたい。2017年度においては、イギリスで収集した一次史料の読解を進めていく。それとあわせて、より幅広い二次文献の収集にも努め、本研究課題を世界史のなかに位置づけることを目指していく。イギリスまたはアメリカでの一次史料の収集もあわせて実施したいと考えているが、本務の都合等で困難な場合には、横浜開港資料館が所蔵する海外史料の複写を利用するなどの対応をとる予定である。幕末外交史年度末に複写の見積もりを依頼した一次史料について、年度末までの納品が困難であったため、当初の使用計画に若干の誤差が生じた。一次史料の複写代として使用することを計画している。
多血小板血漿(PRP)を応用した歯科インプラント早期荷重に関する実験的研究

多血小板血漿(PRP)は、PDGFやTGF-βなどの成長因子が含まれているため、骨の創傷治癒を促進させる可能性が示唆されている。しかしながら、歯科インプラントのOsseointegrationに及ぼす影響については十分に検証されていない。そこで本研究では、多血小板血漿(PRP)を併用したインプラント周囲骨組織の構造や形成時期を、イヌを用いた動物実験により病理組織学的、組織形態計測学的に検索した。実験動物には、体重10kg前後の健常ビーグル犬3頭を用い、全身麻酔下にて下顎両側臼歯群を抜歯した。抜歯後、両側抜歯相当部に純チタン製スクリューインプラントを計4本臨床術式に準じて埋入した。実験群には、静脈血から遠心分離法で採取したPRPをインプラント埋入に併用し、コントロール群では、PRPを用いずインプラントのみを埋入した。観察期間は10週とし、通法に従い非脱灰標本を作製後、トルイジンブルー染色にて光顕的に骨組織を観察した。全ての動物には、観察期間を通じて全身的に良好な状態が維持され、インプラント周囲粘膜は良好な治癒を呈していた。インプラント周囲に存在する骨組織は、いずれも骨髄組織がほとんどみられない成熟した皮質骨様構造を呈し、両群間で成熟度に差は認められなかった。骨接触率は、実験群(PRP群)、コントロール群でそれぞれ59.7±8.8%、24.1土20.8%であり、実験群(PRP群)がコントロール群と比較して有意に高い値を示した(P<0.05)。一方、インプラント周囲の骨面積率では実験群(PRP群)とコントロール群との間に有意差はみられなかった。以上より、TRPはインプラント周囲再生骨組織をインプラント表面に誘導するように働き、オッセオインテグレーションをより確実にする可能性が示され、インプラント早期荷重の応用を考える上で有用な示唆を得た。多血小板血漿(PRP)は、骨組織の創傷治癒を調節、促進することが可能であるが、歯科インプラントのOsseointegrationに及ぼす影響については十分に検証されていない。さらに、その後の咬合負荷という臨床では最も問題となる事項についての検討も未だ十分には明らかにされていない。そこで、本研究では、多血小板血漿(PRP)を併用したインプラント周囲骨組織の構造や形成時期を、イヌを用いた動物実験により病理組織学的、組織形態学的に検索し、インプラントに咬合負荷を開始する時期が、どの程度従来の方法より短縮できるかを比較検討する。平成14年度は、実験動物(イヌ)の静脈血からPRPを分離し各成分の分析を行った後、Osseointegration型のチタン製インプラントをイヌの下顎骨に埋入するため、術前の抜歯を行った。多血小板血漿(PRP)の生成に関しては、先ずイヌの静脈血20mlを採血後、遠心分離器を用いて1回目の分離を行った。上層の液体成分は、再度遠心分離器にて2回目の分離を行い、PRPを分画した。採取されたPRP2mlは、濃縮度を確認するため、濃縮血小板数と未分離血液の血小板数をカウントし、血小板の濃縮度を計測した。その結果、今回実験に使用したプロトコールでの濃縮倍率は、約4倍であることを確認した。これらの結果から生成されたPRPは、十分実験に供することが確認されたため、実験動物(イヌ)にチタン製インプラントを埋入する前準備として、両側下顎第23前臼歯および第1後臼歯の抜歯を行った。抜歯後から軟性飼料を与え、抜歯後4ヵ月の治癒期間を設けた後、両側抜歯相当部に純チタン製スクリューインプラントを計4本臨床術式に準じて埋入する予定である。

以上より、TRPはインプラント周囲再生骨組織をインプラント表面に誘導するように働き、オッセオインテグレーションをより確実にする可能性が示され、インプラント早期荷重の応用を考える上で有用な示唆を得た。
間質性肺疾患におけるアンジオポエチン様因子の役割の検討

アンジオポエチン様因子2は、慢性炎症を制御する重要な因子であるが、肺での働きは知られていない。我々は間質性肺炎における役割を検討した。アンジオポエチン様因子2は、マウス間質性肺炎モデルにおいて発現が増強していた。アンジオポエチン様因子2遺伝子を欠損したマウスに間質性肺炎を誘導すると、正常マウスと比べて間質性肺炎は増悪した。また間質性肺炎患者では、健常者と比べて血清中のアンジオポエチン様因子2の濃度が著明に上昇していた。以上から、アンジオポエチン様因子2は間質性肺炎の病態を抑制する重要な因子であり、新たな治療の対象となり得る。本研究は、難治性呼吸器疾患である急性肺傷害、肺線維症における脂質メディエーターの役割の検討を目的としている。急性肺傷害および肺線維症モデルは、それぞれリポ多糖(LPS)、ブレオマイシンにより、安定してマウスに再現する手法を確立した。また、急性肺傷害モデルの気管支肺胞洗浄液中では、ロイコトリエン、トロンボキサン、プロスタグランジン類が上昇していることを見出した。本年度は、脂質メディエーターに関連する遺伝子欠損マウスを利用して、急性肺傷害、肺線維症における役割を検討した。まず、ロイコトリエンB4第二受容体(BLT2)遺伝子欠損マウスにLPSを気管内投与すると、野生型と比べて好中球性気道炎症が重篤化することを確認した。この結果は、BLT2を介したシグナルは急性肺傷害を抑制する作用を有する可能性を示している。次に、分泌性リン脂質分解酵素遺伝子欠損マウスに急性肺傷害および肺線維症を誘導したが、野生型と重症度に差を認めなかった。さらに、血管新生因子アンジオポエチンと類似の構造を持つ分泌タンパク質であり、糖、脂質、エネルギー代謝にも関与するアンジオポエチン様因子(Angptl)遺伝子欠損マウスを用いて、急性肺傷害における役割を検討した。Angptl4遺伝子欠損マウスでは、野生型と比べて気管支肺胞洗浄液中の好中球数および総蛋白量が低下する傾向にあった。これらから、Angptl4は急性肺傷害を促進する作用を有する可能性がある。脂質メディエータの急性肺傷害への関与を示した報告はこれまで少なく、今回、我々が得た知見は、新しい観点による病態解明と治療法開発に繋がる極めて重要な成果である。本研究は、間質性肺疾患における脂質メディエーターの役割の検討を目的としている。本年度は、間質性肺疾患モデルの作製および間質性肺疾患における脂質メディエーターの動向について検討した。急性肺傷害モデルは、マウスにリポ多糖を気管内投与して作製した。急性肺傷害モデルのBALFを用いて、代表的な脂質メディエーターであるエイコサノイド(41種類)を測定したところ、コントロール群と比べてトロンボキサン類、プロスタグランジン類、ロイコトリエン類が上昇していることを見出した。エイコサノイドの急性肺傷害への関与を示した報告はこれまで少なく、新しい観点による病態解明と治療法開発に繋がる極めて重要な成果である。肺に慢性的な炎症と線維化を来たし、有効な治療法のない間質性肺炎についても研究を進めた。間質性肺炎モデルは、マウスにブレオマイシンを気管内投与して誘導した。我々は、アンジオポエチン様因子(Angptl)に対する免疫染色用の抗体を新たに作製して、マウスおよびヒト間質性肺炎の活動性病変部にAngptlが発現していることを確認した。この結果は、Angptlが間質性肺炎の病態形成に重要な役割を果たすことを意味しており、Angptlは新たな治療標的として期待できる。さらに、分泌性リン脂質分解酵素の間質性肺炎における役割を検討するために、分泌性リン脂質分解酵素遺伝子欠損マウスに間質性肺炎を誘導した。遺伝子欠損マウスは野生型と比較して体重減少や死亡率が高かった。分泌性リン脂質分解酵素は、間質性肺疾患の発症を抑制する可能性がある。本研究は、難治性呼吸器疾患である急性肺傷害、肺線維症における脂質メディエエーターの役割の検討を目的としている。急性肺傷害および肺線維症は、それぞれリポ多糖、ブレオマイシンにより、安定してマウスに再現できている。本年度は、脂質メディエーターの遺伝子欠損マウスに急性肺傷害、肺線維症を誘導して、炎症、線維化の重症度を野生型と比較した。アンジオポエチン様因子(Angptl)4、ロイコトリエンB4第二受容体(BLT2)遺伝子欠損マウスは、野生型と比べてリポ多糖投与後の気管支肺胞洗浄液中好中球数が低下していることを確認した。また、分泌型ホスホリパーゼA2(Pla2g2d)、Angptl2遺伝子欠損マウスでは、ブレオマイシン投与後の肺内ヒドロキシプロリン量が増加していた。すなわち、BLT2、Angptl4は急性肺傷害を促進、Pla2g2d、Angptl2は肺線維化を抑制する作用を有する可能性がある。これら新規脂質メディエーターの急性肺傷害、肺線維症への関与を検討した報告は無く、今回、我々が得た知見は、新しい観点による病態解明と治療法開発に繋がる極めて重要な成果である。アンジオポエチン様因子(Angptl)は、生活習慣病に加えて慢性炎症を基盤とするアレルギー、癌、膠原病の病態に関与するなど、多彩な機能を有することが明らかになりつつある。本研究は、これまで肺における作用を報告されていないAngptl2の間質性肺炎における役割の解明を目的としている。

本年度は、難治性間質性肺炎である肺線維症の動物モデルにおけるAngptl2発現細胞の同定、さらにAngptl2遺伝子欠損マウスに肺線維症を誘導して線維化の程度を野生型と比較した。肺線維症モデルは、ブレオマイシンのマウス気管内投与により作成して、線維化の程度は肺内ヒドロキシプロリン量を定量化(高速クロマトグラフィー法)した。Angptl2発現細胞は、免疫染色により同定した。Angptl2は、無刺激の野生型マウス肺において、I型肺胞上皮、II型肺胞上皮、肺胞マクロファージに発現していた。野生型マウスに肺線維症を誘導すると、これらの細胞における発現は著明に増強して、気管支肺胞洗浄液、血液中のAngptl2濃度も上昇することを確認した。Angptl2遺伝子欠損マウスに肺線維症を誘導すると、野生型と比べて線維化が増強することも見出した。これらの結果から、Angptl2は肺線維症を抑制する作用を有する可能性がある。肺線維症へのAngptl2の関与を示した報告はこれまでなく、また本結果は、肺線維症と生活習慣病に共通する病態機構解明の端緒となり得るため、新しい観点による病態の解明と治療法開発に繋がるきわめて重要な成果である。アンジオポエチン様因子2は、慢性炎症を制御する重要な因子であるが、肺での働きは知られていない。我々は間質性肺炎における役割を検討した。アンジオポエチン様因子2は、マウス間質性肺炎モデルにおいて発現が増強していた。アンジオポエチン様因子2遺伝子を欠損したマウスに間質性肺炎を誘導すると、正常マウスと比べて間質性肺炎は増悪した。また間質性肺炎患者では、健常者と比べて血清中のアンジオポエチン様因子2の濃度が著明に上昇していた。以上から、アンジオポエチン様因子2は間質性肺炎の病態を抑制する重要な因子であり、新たな治療の対象となり得る。本年度は、複数の新規脂質メディエーターの急性肺傷害、肺線維症における役割について、遺伝子改変マウスを用いて検討した。これまで報告の無い新しい知見を得ることができた。これらの成果から、当初計画した研究目的は、現在まで順調に達成しているといえる。呼吸器内科学今後は、引き続き遺伝子改変マウスを用いて、急性肺傷害、肺線維症の病態解析を行う。肺胞洗浄液、肺組織、血液中におけるサイトカイン、ケモカイン、成長因子、シグナル伝達因子などをサスペンションアレイで網羅的に解析することにより、急性肺傷害、肺線維症の病態における脂質メディエーターを介したネットワークの解明を目指す。本年度は各種、脂質メディエーターの急性肺傷害、肺線維症における役割について、遺伝子改変マウスを用いて検討した。BLT2を介したシグナルは急性肺傷害を抑制、逆に、Angptl4は促進する可能性を見出した。これまで、報告の無い新しい知見を得ることができた。これらの成果から、当初計画した研究目的は、現在まで順調に達成してるといえる。本年度は、治療対象となる間質性肺疾患マウスモデルの作製および各種、脂質メディエーターの役割について研究を行った。疾患モデルについては、それぞれリポ多糖、ブレオマイシンを用いて、急性肺傷害、間質性肺炎の病態を安定してマウスに再現する手法を確立できた。
グローバル化するアフリカ農村と現金をめぐる人類学的研究

本研究ではアフリカ農民の生計における現金に焦点を当て、現金が社会的な文脈に埋め込まれる動きを「現金の社会化」とよぶ。農民の生計活動と現金の関係を具体的に検討し、国家の経済から距離をとろうとする生活防衛的な側面と新しい手段を開発するイノベーティブな側面の両方に注目して、生産資源をめぐる社会関係の再編過程を明らかにした。その作業を通して「現金の社会化」に関わる分析モデルを構築することを目的とした。その結果、1)現金・モノ・労働力を回して安定させ選択肢を増やす生計戦略、2)社会関係をつくる契機としての雇用労働、3)生産資源の利用と確保をめぐるジェンダー化された共的関係などが明らかになった。平成25年度は当初計画どおり、フィールドワークおよび先行研究レビューによる個別事例の集積と研究会による分析枠組みの検討を行い、研究体制の整備と試行的分析枠組みの構築をめざした。フィールドワークは、1)タンザニアドドマ州ゴゴ人村落において、生計維持活動と新たな現金獲得の手段にもなる資源の利用、農村女性の生活史などの調査をおこない、概要を把握した。2)同国リンディ州において、農村女性を中心とする生活史調査などを実施した。日本では、3)青森県における農産加工品販売の概況および宮城県、高知県における定期市の現状などを調査した。課題研究会は年間3回実施し、本研究課題の背景や研究の射程を再確認するとともに、本研究課題と強く関わる情の経済論やモラルエコノミー論、平準化機構に関わる議論、生存基盤論等との検討を行った。また、ザンビア、タンザニア、チャド農村における生業と現金づくり/現金づかいの事例を整理した。さらに、ゲストスピーカーも交えて日本の漁村女性の現金稼ぎ、内陸地域の商売、定期市に関する研究やタンザニアゴゴ農村における飢饉と現金、西アフリカにおける現金の歴史的受容過程などの検討をおこなった。8月にはドドマ大学における国際会議を「アフリカ・モラル・エコノミーを基調とした農村発展に関する研究」(課題番号22255011,研究代表者:杉村和彦福井県立大学教授)と共同開催した。次年度以降の課題として、調査対象地域で「生計のために現金を回す」ことと、「利益の拡大をめざして現金を動かす」こととが折り合う過程について、個人化と共同化の軸をみすえつつ諸事例を検討する必要性が明らかになった。研究2年目となる今年度の課題は、試行的分析枠組みをふまえて現地調査を深めること、日本の農村を比較対象とすることによって、生産資源のマネジメントを含めた「現金の社会化」への視座を広げることであった。現地調査は当初計画通り、1)タンザニア国ドドマ州の村落において、現金収入源のバラエティとその変遷を把握し、新たな現金収入源としての乾季潅水型野菜栽培の進展過程、1970年代のODAプロジェクトとして始まった植林事業の地域的展開過程および農村女性の家計を含む生活史に関する調査を継続した。また2)同国リンディ州、ムトゥワラ州の生活史調査から、とくに海岸部と内陸部における成人儀礼について「現金づかい」の側面から調査を進め、3)カメルーン農村における基礎調査を開始した。日本では、4)青森県を中心とした農産物直売所と出荷者の活動をめぐる調査、宮城県気仙沼市の朝市、島根県松江市・大根島の牡丹苗行商、高知市の街路市などで現地調査、文献収集や関係者からの聞き取りを行った。日本の農村地域における女性の労働と現金収入の関係の実態的な把握をおこなった。課題研究会については、研究成果のすり合わせを目的とした研究会を2回、共同での調査を中心とする研究会を1回の計3回実施し、高知県における市や「現金稼ぎ」に関わる女性の諸活動の研究蓄積からの知見を学ぶとともに、農外収入を得る諸手段のバラエティやその変遷過程、「現金づくり」としての集団的背景と機能、土地利用をめぐる各世帯の対応や近年の動きについての知見の共有ができた。また、これらの研究成果を各所属学会の学術大会で発表し、さまざまな情報をえることができた。日本アフリカ学会第50回学術大会での本課題にかかるポスター発表は優秀賞を得た。本年度は、当初計画どおり、アフリカおよび日本での現地調査を継続するとともに、これまでの研究成果をまとめ、試行的分析枠組みの検討をすすめることを主眼とした。基盤フィールドとなるタンザニアドドマ州農村では、2015年8月-9月に現金かせぎの新手法としての野菜栽培、マイクロファイナンス、および子どもの生存に関連した現金づかいについての調査を実施した。杉山はおもに野菜栽培と井戸の用法をめぐる共同性および植林プロジェクトの継承プロセスについての継続調査を行い、季節湿地の資源性が高まっていることを確認した。2016年1月-3月には分担者の阪本公美子がドドマ、リンディ、ザンジバルにて子どもの生存に関連した現金づかいや、呪医・薬草医の知識にまつわる現金のやりとりについて情報収集した。分担者の坂井真紀子はドドマ及びイティソにおけるマイクロファイナンスの発展や土地利用の変遷などについて聞き取り調査を行った。これまで伝統的に農業用地とすることを避けてきた谷や平原が、農地として開拓されつつある現状を調査した。2016年3月には、換金作物のコーヒーが衰退したのち、冷涼な高原の気候を利用した野菜栽培が盛んになっているカメルーン西部州チャン市および近郊村において、都市部の定期市で野菜の商いをする女性たち(Bayam Salam)の商業活動と生産地である近郊村の関係を知るため、定期市の開催周期と仕入れ状況を調査した。

比較対象となる日本の農村においては、2015年6月2016年2月にかけて、青森県、岩手県、宮城県において農産物直売所の実態とそこに出荷する農家の諸活動について観察・聞き取り調査を実施したほか、研究協力者の山本志乃による宮城県、島根県等での市と行商に関わる人々の調査・分析が進められた。以上の調査研究の成果は、それぞれが学会、論文、著書等によって公表されつつある。現地調査、分析枠組み検討、学会における成果発表など、当初計画どおり進展しているため。今年度は基盤フィールドおよび個別フィールドでの調査を継続するとともに、これまで蓄積してきたデータの分析と知見の統合および現金の社会化に関する分析枠組みの有効性を検討した。また、タンザニアのドドマにおいて対象地域住民とドドマ大学の研究者が参加するワークショップを開催(共催)して成果の還元と考察の深化を図った。日本の地方農村における現地調査では、市や直売所を通じた農作物の小規模な販売活動が在来食物を顕在化させて社会関係と流通の再編につながり、新たな「共」的関係を生み出す基点になりうることが明らかになった。降雨不順による飢饉の常襲地帯であるタンザニアのドドマ農村では、現金経済の浸透によって「食物を買う」という飢饉への対処法が加わり、生存維持にも現金が重要となった。新たな現金獲得手段の開発が不断に進められ、個別世帯内で農作物・労働力・現金(マイクロクレジット等を含む)を回すサイクルが形成される一方、現金づかいの局面では、持つ者から持たざる者への分与の論理を強く意識した、新たな「共」的関係の社会的再編も見いだせる。他方、現金獲得手段の開発では在来知や社会関係を応用するため、それに関わる生産資源の確保と利用はきわめてジェンダー化された側面をもち、特に現金づかいに男性と女性の違いが際立つ。これが土地保有の世帯間格差と格差の固定化への懸念につながる過程も見えてきた。そこでは現金づくり・現金づかいに2つの異質なサイクルが形成されているが、分与の論理につながるサイクルでは、現金のモノ性の担保が重要な鍵になると考えられる。こうした諸活動の分析を通じて、現金の社会化に関する分析枠組みは、小規模で自律性の高い活動や社会的側面について有効性が高いことがわかった。現在のアフリカ農村で急速に進行している土地占有の問題を射程に入れるためには、さらに中規模スケールの整理枠組みが必要であると思われる。メンバーの体調不良により一部現地調査は延期になったが、そのほかの現地調査は予定どおり順調に実施され、所定の成果を得ることができた。タンザニアにおいては当初予定の幅を超えて、対象地域の住民、タンザニアのドドマ大学の研究者らも参加した国際ワークショップを開催して成果を還元するとともに、考察をさらに深めることができた。さらに、研究会の開催などを通じて本研究課題に深く関連する他の研究グループとの連携体制を構築することができた。本年度の活動は、昨年度末の計画通り、これまでの成果を集積し、論集を編むことを中心として進めた。杉山は、昨年度までの研究実績をふまえた全体の分析枠組みの検討と、日本の農産物直売所の個別事例を含めた「現金の社会化」概念の有効性について考察をおこなった。