hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同位体希釈核磁気共鳴および光学異性体分離に基づく新規な絶対定量法の開発

検量線も比較標準も使用せずに物質量(モル)を決定する方法である絶対定量法は,その高い正確さとSIトレーサビリティから基準分析法として位置付けられている。本研究では,同位体希釈の原理に基づいた新規な絶対定量法の開発を主目的とし,含リンアミノ酸のキラリティーを利用した絶対定量法および核磁気共鳴を用いるリチウム同位体希釈分析法を開発した。1.キラリティーを利用する新規な絶対定量法(鏡像異性体比変化法)の開発含リンアミノ酸系除草剤のグルホシネート(D,L-GLUF)の定量において,試料に既知量のL-GLUFをスパイクし,γ-シクロデキストリン修飾キャピラリー電気泳動を用いてキラル分離を行い,D-GLUFとL-GLUFのピーク面積比を求めるだけで定量できることを示した。さらに,蛍光検出とオンライン濃縮法を組み合わせた高感度検出法を検討し,超微量のD,L-GLUFの絶対定量法を確立し,モデル試料により精度と正確さを評価し,有用性を実証した。2.リチウムの新規な同位体希釈分析法の開発非水溶媒中のリチウムイオンの錯形成を^7Li-NMRを用いて研究し,クリプタンド[2.1.1](C211)を不足当量試薬として用いることにより,常に一定量のリチウムをC211錯体としてNMRスペクトル上で遊離のリチウムイオンからシグナル分離できることを見出した。この不足当量シグナル分離法と同位体希釈法を結合したSID-NMRは,目的元素の定量的な回収や回収率の補正を必要とせず,また検量線も必要としない絶対定量法であり,モデル試料を用いて実用性も確認した。このほか,2-ナフトイルトリフルオロアセトンと2,9-ジメチル-1,10-フェナントロリンを用いたリチウムの新規な置換滴定法を開発した。検量線も比較標準も使用せずに物質量(モル)を決定する方法である絶対定量法は,その高い正確さとSIトレーサビリティーからdefinitive methodとして位置付けられており,現在のところ重量分析,滴定,電量分析,同位体希釈質量分析が知られている。本研究では,アミノ酸類などの生体関連物質を対象としたキラリティー利用絶対定量法の開発と,リチウムの新規な滴定法および核磁気共鳴を用いる同位体希釈分析法の開発を目的とする。1)キラリティーを利用する新規な絶対定量法の開発光学異性体のモル比を測るだけの新規な絶対定量法を提案した。含リンアミノ酸系除草剤のグルホシネート(D,L-GLUF)のキラル定量において,既知量のL-GLUFをスパイク後ダンシル化し,γ-シクロデキストリン部分注入キャピラリー電気泳動を用いて光学異性体分離を行い,D,L-GLUFのピーク面積比から,提案した方法により定量した。市販の農薬分析に適用し有用性を実証した。さらに,本法を含リントリペプチドの定量にも適用し,有用性と応用性を示した。2)リチウムの新規な絶対定量法の開発Li^+の新規な置換滴定法を開発した。小過剰の2-ナフトイルトリフルオロアセトン(Hnta)と2,9-ジメチル-1,10-フェナントロリン(dmp)を用いて,Li^+をLi(nta)(dmp)として定量的にトルエンに抽出した。塩酸で逆抽出することによって当量のHntaを生成させ,アルカリ標準溶液を用いて酸塩基滴定し,Hntaのモル(Li^+のモルに等しい)を求めた。抽出定数などの平衡定数から最適条件を決定し,各操作段階の定量性を実験により確認した。

この他,Li-7 NMRを用いて,抽出したLi(nta)L(Lはアミン)の配位子交換反応及びLi^+クリプタンド2.1.1錯体の生成反応を研究し,同位体希釈法開発の重要な知見を得た。検量線も比較標準も用いずに物質量(モル)を決定する方法である絶対定量法は,その高い正確さとSIトレーサビリティの面から基準分析法として位置付けられており,現在のところ重量分析,滴定,電量分析,同位体希釈質量分析が知られている。本年度は,先に発表したキラリティー利用絶対定量法を用いて環境基準以下の超微量の含リンアミノ酸系農薬成分の定量を検討した。また,新規な同位体希釈分析法として,新しい不足当量分離の概念に基づいた不足当量同位体希釈核磁気共鳴分析法(SID-NMR)を開発し,リチウムの絶対定量に適用した。1)キラリティー利用絶対定量法による環境中の超微量アミノ酸類の定量蛍光検出とオンライン濃縮法を組み合わせて,キャピラリー電気泳動における高感度検出法を検討し,前年度報告した吸光検出の2400倍の高感度化を達成した。この検出法を用いたγ-シクロデキストリン修飾キャピラリー電気泳動によって,超微量の含リンアミノ酸系除草剤(グルホシネート)のキラリティー利用絶対定量(鏡像異性体比変化法)を行った。モデル試料により精度と正確さを評価し,有用性を実証した。2)リチウムの新規な同位体希釈分析法の開発非水溶媒中のリチウムイオンの錯形成を^7Li-NMRを用いて研究し,クリプタンド[2.1.1] (C211)を不足当量試薬として用いることにより,常に一定量のリチウムをC211錯体としてNMRスペクトル上でシグナル分離できることを見出した。この不足当量シグナル分離法と同位体希釈法を結合したSID-NMRは,目的元素の定量的な回収や回収率の補正を必要とせず,また検量線も必要としない絶対定量法である。生物体モデル試料中のリチウムを定量し,実用性を確認した。
感性・イメージ表現療法システムの開発と緩和ケアへの応用

フィーリングアーツ(FA)は、絵画と光彩と音楽を融合させた体感型の統合芸術である。これまでのFAの公演やワークショップにおいて、医療専門職の方々から、FAを臨床、特に緩和ケアにおける看護技術として活用したいという要望がしばしば寄せられていた。本研究では、これまでのFAの研究成果及び実践知と最新のマルチメディア技術に基づき「感性・イメージ表現療法(感性表現療法)」システムを開発・改良した。このシステムを用いた「感性表現療法」は、緩和ケアの臨床における科学的検証及び国内外の専門家やスタッフからの意見聴取等の結果から、緩和ケアにおける看護技術として有効かつ有用であることが示唆された。本研究は、医療や福祉の臨床で有用性が認められている芸術交流活動である「フィーリングアーツ」の活動を、ホリスティックナーシングの観点から、看護技術の手法として緩和ケアに広く応用するための「感性・イメージ表現療法」を確立し、がん患者・家族の苦痛の軽減、療養生活の質の向上に寄与することを目的とする3ヵ年計画の研究である。初年度にあたる平成24年度の成果は次のとおりである。1.「フィーリングアーツ」は、芸術家の北村義博が創作した、絵画と光彩と音楽を融合させた体感型の統合芸術である。この「フィーリングアーツ」の活動は、現状では「フィーリングアーツ・ライトコントロール(肌CON)」システムを用いて行われている。この「FALCON」システムは、大型特殊スクリーン、パソコンと調光ソフト、調光コントローラー、液晶プロジェクター、音響機器(デッキ、アンプ、スピーカー)で構成されている。これらの構成機材のうち「大型特殊スクリーン」は、北村自身が約2ヶ月かけて制作するため、大量生産は不可能で、しかも高価であり、看護技術の手法の機材として一般的に普及させることは困難である。そこで本研究では、まず「大型特殊スクリーン」をバーチャル化し、既存の調光ソフトと融合させることにより、安価で簡便で量産可能な「感性・イメージ表現療法」システムを開発し、そのシステムを用いて、従来の「フィーリングアーツ」の活動に相応する「フィーリングアーツ」のパフォーマンスを行うことが十分に可能であることを確認した。2.本研究に関連する、緩和ケア、ホリスティックナーシング、補完代替医療、統合医療等の資料・文献の検討を行い、また実際にホリスティックナーシングや統合医療を取り入れている国内外の施設等の視察を行い、本研究を今後遂行する上で有用な成果を得た。さらに平成25年度に行う科学的検証の方法と実施施設等を検討した。本研究は、医療や福祉の臨床で有用性が認められている芸術交流活動である「フィーリングアーツ」の活動を、ホリスティックナーシングの観点から、看護技術の手法として緩和ケアに広く応用するための「感性・イメージ表現療法(以下、感性表現療法)」を確立し、がん患者・家族の苦痛の軽減、療養生活の質の向上に寄与することを目的とする3ヵ年計画の研究である。研究2年目にあたる平成25年度の成果は次のとおりである。1.平成24年度に開発した「感性表現療法」システムを実際に緩和ケア施設1カ所で試用し、複数のスタッフ等から意見聴取を行い、それらの意見をもとに画像処理の改良及び作品データのアーカイブ化など、システムの調整・改良を行った。また、海外視察調査、海外意見聴取をする際に使用する英語バージョンのシステムの制作を行った。これらによりその実用性が高まった。2.緩和ケア、ホリスティックナーシング、統合医療に関して先進的な取り組みを行っている米国アリゾナ大学の医療関連施設など(看護学部、がんセンター、加齢センター、ホスピス)を訪問し、「感性表現療法」の実演を含む講演を行い、専門家やスタッフ等から意見聴取を行った。また各施設の視察行い、先進的な取り組みなどについての質疑や意見交換を行った。これらにより「感性表現療法」を緩和ケアはもちろんのこと、ホリスティックナーシングや統合医療に広く応用するための貴重な資料を得ることができた。3.本研究に関連する、緩和ケア、ホリスティックナーシング、補完代替医療、統合医療等の資料・文献の検討を行った。また、実際に国内の緩和ケア施設を訪問し、「感性表現療法」の科学的検証の具体的な実施方法等について、スタッフから意見聴取を行い、詳細な検討を行った。これらにより本研究を今後遂行する上で有用な成果を得た。本研究は、医療や福祉の臨床で有用性が認められている芸術交流活動である「フィーリングアーツ」の活動を、ホリスティックナーシングの観点から、看護技術の手法として緩和ケアに広く応用するための「感性・イメージ表現療法(以下、感性表現療法)」を確立し、がん患者・家族の苦痛の軽減、療養生活の質の向上に寄与することを目的とする研究である。研究3年目にあたる平成26年度の成果は次のとおりである。1.平成25年度までに開発・改良したシステムを用いて、実際に「感性表現療法」の科学的検証を行う際に、実施予定の複数の緩和ケア施設での施設責任者や担当者との話し合い中で、システムの操作が複雑で、また検証を行う様々な大きさの部屋に対応することに困難があるなどの新たな課題が出てきた。そこでそれらの課題を解決すべくシステムのさらなる改良を行った。これにより実践現場での実用性が格段に向上した。なお、このシステム改良に時間を要したため科学的検証は次年度に行う。2.英国ロンドンで開催された第7回国際保健医療行動科学会議において、招待講演として当該研究成果の発表を行い、参加者と討議した。また、ホリスティックナーシングや統合医療に関して先進的な取り組みを行っている英国の保健医療施設等を訪問・視察するとともに、一部、専門家またはスタッフから当該研究に関する意見聴取を行った。

これらにより「感性表現療法」に関する成果を広く国際的に発信するとともに、「感性表現療法」を緩和ケアはもちろんのこと、ホリスティックナーシングや統合医療に広く応用するための基礎的な資料を得ることができた。3.本研究に関連する、緩和ケア、ホリスティックナーシング、補完代替医療、統合医療等の資料・文献の検討、情報収集及び視察調査を行った。これらにより「感性表現療法」を実際に緩和ケアに応用する上で有用な成果を得た。本研究は、医療や福祉の臨床で有用性が認められている芸術交流活動である「フィーリングアーツ」の活動を、ホリスティックナーシングの観点から、看護技術の手法として緩和ケアに広く応用するための「感性・イメージ表現療法(以下、感性表現療法)」を確立し、がん患者・家族の苦痛の軽減、療養生活の質の向上に寄与することを目的とする研究である。当初の研究計画では研究3年目にあたる平成26年度に研究を完結する予定であったが、平成26年度の研究計画を遂行する中で、「感性表現療法」システムのさらなる改良が必要となる実用上の課題が生じ、それらの課題を解決するために時間を要し、緩和ケアの臨床における「感性表現療法」の科学的検証を行うことができず、補助事業期間延長の申請を行い承認された。研究4年目にあたる平成27年度の成果は次のとおりである。1.平成26年度までに開発・改良し、実用性が向上した「感性表現療法」システムを用いて、実際に複数の緩和ケア施設等において、がん患者・家族、スタッフ等を対象に、「主観的幸福感検査」「イメージ・フィーリング調査」「感想調査」を行い、「感性表現療法」の効果について科学的に検討した。この分析結果から「感性表現療法」システムを実際に緩和ケアに応用することは有効であることが示唆された。2.本研究に関連する、緩和ケア、ホリスティックナーシング、補完代替医療、統合医療等の資料・文献の検討、情報収集、視察調査及び専門家との意見交換等を行った。これらにより「感性表現療法」システムを実際に緩和ケアに応用する上で有用な成果を得た。3.上記1及び2に基づき、本研究で開発した「感性表現療法」システムを看護技術の手法として緩和ケアの現場で実用するための検討及び人材養成を含めた「感性表現療法」の確立に向けての検討を行った。フィーリングアーツ(FA)は、絵画と光彩と音楽を融合させた体感型の統合芸術である。これまでのFAの公演やワークショップにおいて、医療専門職の方々から、FAを臨床、特に緩和ケアにおける看護技術として活用したいという要望がしばしば寄せられていた。本研究では、これまでのFAの研究成果及び実践知と最新のマルチメディア技術に基づき「感性・イメージ表現療法(感性表現療法)」システムを開発・改良した。このシステムを用いた「感性表現療法」は、緩和ケアの臨床における科学的検証及び国内外の専門家やスタッフからの意見聴取等の結果から、緩和ケアにおける看護技術として有効かつ有用であることが示唆された。
マルチハビテイションによる地域への人口定着過程に関する研究

本研究では、別荘開発において、マルチハビテイションとしての利用の実態、別荘地への人口定着過程、並びに、シルバータウン化の実情を明らかにすることを目的としている。研究対象地としては、昭和30年代から開発が始められ、主に首都圏を対象に、比較的容易=に入手できる別荘地を提供してきた静岡県伊東市伊豆高原地区を選定した。研究手法としては、人口定着過程を見るための住民登録台帳転入票のデータ化及び分析と、別荘使用者アンケート調査を用いている。前者においては、昭和50年平成5年にわたる転入票を転出地や家族構成別に分析し、55歳以上の高齢者二世帯の転入が約30%を占めるなど、別荘地のシルバー化を定量的に明らかにした。アンケート調査では、定住に至るプロセスや今後の定住意向等を既に別荘地に定住している人々及び現在は別荘として利用している人の別に調査している。(1)定住者全体の約4割は、退職を機会に定住に至った。(2)定住者全体の約7割は、ファーストハウスを所有していないので、別荘地で一生生活を送ることを前提として定住に至った。(3)別荘利用者で今後定住を考えている層が約1520%ある。(4)定住者の多くは、老後の生活に不安を持っている。特に高齢者施設の不備を不安の声としてあげる者が多く見られた。等が明らかとなった。等が明らかとなった。
テザーを利用した軌道上浮遊物体捕獲技術の基礎的研究

本研究では、前年度に引き続き、不具合衛星のテザー捕獲の動力学と制御法の基礎的問題を取り上げ、シミュレーション解析と実験による検証を行った。まず、動力学に関して、前年度の2次元3体モデルを拡張し、3次元(n+1)体モデルを用いた解析を行った。この手法の特徴は、ターゲットの形状を一般化してテザー全体をn個の集中質量に離散化した簡略モデルを用いたことである。ターゲットの側面、集中質量、接触力としての垂直抗力および摩擦力を考慮した運動方程式、および2体以上の集中質量がターゲットと同時に衝突する場合にも対応しうる衝突方程式を導出した。数値シミュレーションでは、ターゲットの形状に対する摩擦・衝撃の受けやすさを明示した。また、2次元3体モデルの結果と比較し、テザーがターゲットに巻き付く運動については両者が一致することを確認した。次に巻き付けた後の揺動制御法については、テザーによって結合されているターゲットとコントローラーの2次元2体モデルを用いた。各制御法に対して拘束条件を考慮した各物体の動力学を定式化し、数値シミュレーションを行うことで、2体間の角運動量の最大変換量を示し、各制御法によるターゲット角運動量の減少の特徴を明らかにした。さらに、テザーの張力制御を行うためにリール機構を試作しフラットフロア上を空気浮上するターゲットに対するさまざまな張力制御を行った。この時の角速度変化は数値シミュレーション結果と非常によく一致しており、理論解析の検証を行うことができた。本研究では,軌道上浮遊物体のテザ-を用いた捕獲法,即ち,回転安定性,遠心力,慣性力,テザ-の巻き付け摩擦力を利用して,重りのついたテザ-を浮遊物体に巻き付け,さらにその回転揺動をテザ-張力により抑制し捕獲する方法についての数値シミュレーションによる解析を行った.まず,テザ-の放出巻き込み部の全体的な力学を調べるために,運動の対称性を仮定した簡易5自由度モデルを作製した.その際,特に,テザ-の伸びきり時における運動不運続性の取り扱いに注意した.数値シミュレーションにより,基本的な挙動を確認した.次に,テザ-が物体に巻き込んでいく力学挙動を理解するために,問題を2次元に限定した3体問題を考察した.2体はテザ-で繋がれており,もう1体は回転する浮遊物体である.テザ-状態を張力状態とたるみ状態に,また,テザ-と物体間の摩擦,物体同士の衝突,テザ-を介した衝突などを考慮に入れた運動方程式を導出した.詳細な数値シミュレーションにより,摩擦・衝撃を伴うテザ-多体系の複雑な運動を整理した.特に,テザ-との摩擦により浮遊物体の回転運動量が他の物体の運動量に変換されていく現象を説明した.また,完全無線化を実現させた2体の空気浮上型2次元無重量ハードウエアシミュレータを用いたテザ-による浮遊物体回転揺動減衰のための予備的な実験を行い,貴重な知見を得た.本研究では、前年度に引き続き、不具合衛星のテザー捕獲の動力学と制御法の基礎的問題を取り上げ、シミュレーション解析と実験による検証を行った。
単子葉植物の大規模分子系統樹の構築と形態・分子データの調和による新分類体系の設立

単子葉植物は全部で約2700属を含む。2004年に私達が行った分子系統解析では、113属の単子葉植物を解析しただけであった。最近の比較的規模の大きい単子葉植物の分子系統解析にGivnish博士らのものがあるが、その研究においても、単子葉植物の全属の約1割にあたる約270属を解析したにすぎなかった。従って、単子葉植物の約9割の属の系統的な位置は、塩基配列の情報ではなく、形態的類似性に頼らざるをえなかった。そこで、本研究では、単子葉植物の全属の約1/3にあたる931属の大規模分子系統樹の構築を試みた。また、昨年、CBOL Plant Working Groupが、rbcL遺伝子の塩基配列とmatK遺伝子の塩基配列の結合データを陸上植物のDNAバーコードに推奨した。私達は、以前からmatK遺伝子の塩基配列に注目して単子葉植物の分子系統解析に取り組んできており、本研究の大規模分子系統樹も、matK遺伝子の塩基配列に基づいて構築している。従って、本研究の成果は、現在世界中で進みつつある植物バーコード研究にも大きく貢献するものと期待される。本研究の結果、247,500個の最節約系統樹が構築された。その厳密合意樹には合計794個の分岐が含まれており、そのうち695個(全体の88%)が二叉分岐であった。また、厳密合意樹の各クレードのブートストラップ値については、100%のものが236個(全体の30%)、90%から99%までのものが198個(全体の25%)と、厳密合意樹は大規模分子系統樹の割には比較的解像度の高いものであった。単子葉植物において、matK遺伝子の塩基配列が、植物バーコードとして充分機能するだろうことが明らかになった。厳密合意樹のトポロジーは、基本的な枠組みにおいては、従来の分子系統樹のものと一致した。単子葉植物は、10目108科約2700属を含むと推定されているが、これらのうち、本年度は主に、10目78科896属のmatK遺伝子の塩基配列に基づく分子系統解析を行い、現在までに次の結果を得ている。1.現在認識されている単子葉植物の10目は、いずれも単系統である可能性が高い。2.目への帰属が保留されているサクライソウ科とダッシポゴン科は、サクライソウ目とタッシポゴン目を新たに認め、それぞれそれらに含めるのが妥当である。3.単子葉植物はショウブ目、オモダカ目、サクライソウ目の順序で分化し、その後[1]ヤマノイモ目+タコノキ目、[2]ユリ目、[3]その他の単子葉植物の3群に分かれた可能性が高い。その後、その他の単子葉植物からクサスギカズラ目、イネ目、ヤシ目、ダッシポゴン目が順次分化し、ショウガ目とツユクサ目に至った可能性が高い。4.今までに解析した単子葉植物の78科のうち、49科は複数属を解析した。そのうち、45科は単系統となったが、イグサ科、ラクスマニア科、イヌサフラン科、シオデ科は単系統になっておらず、これらの科のまとまりに関して来年度再検討する必要がある。5.日本に分布する単子葉植物は45科314属と考えているが、そのうち今までに40科163属を解析に含めた。

しかし、カヤツリグサ科は日本産16属のうちスゲ属のみしか解析しておらず、日本産のホロムイソウ科やホンゴウソウ科は系統的位置についてよくわかっていないにもかかわらす未だ解析していないので、来年度はこれらの植物を重点的に解析する必要がある。基本的にはAPGII(2003)に従うが、サクライソウ目とダッシポゴン目を認めると、単子葉植物は12目92科約2700属を含むと推定される。これらのうち12目82科931属の葉緑体matK遺伝子の塩基配列に基づく分子系統解析を行い、次の結果を得た。1.単子葉植物の12目は、いずれも単系統である可能性が高い。2.単子葉植物は、ショウブ目、オモダカ目の順序で分化した後、[1]サクライソウ目、[2]ヤマノイモ目+タコノキ目、[3]その他の単子葉植物の3群に分かれた可能性が高い。その後、その他の単子葉植物の中で、ユリ目、クサスギカズラ目、イネ目、ヤシ目、ダッシポゴン目が順次分化し、ショウガ目とツユクサ目に至った可能性が高い。3.解析した単子葉植物の82科のうち、53科は複数属を解析した。そのうち、51科は単系統になった。ラクスマニア科は情報量不足のため現段階では単系統かどうかわからず、イヌサフラン科は側系統になった。もし、イヌサフラン科からペテルマニア属を分離すると、イヌサフラン科は100%のブートストラップ確率で単系統になる。また、ペテルマニア属を除くイヌサフラン科の花は子房上位であるのに対し、ペテルマニア属の花は子房下位である。従って、単型のペテルマニア科の設立を提案する。4.日本に分布する単子葉植物は44科314属と考えているが、そのうち41科186属を解析に含めた。ホロムイソウ科はオモダカ目に含まれ、シバナ科+ヒルムシロ科+アマモ科+アポノゲトン科のグループの姉妹群になった。ホンゴウソウ科は腐生植物であるが、未だにホンゴウソウ科の葉緑体matK遺伝子の増幅に成功しておらず、ホンゴンソウ科の系統的位置は現段階では不明である。
O-マンノース型糖鎖の酵素合成と分解酵素探索

O-マンノース型糖鎖は筋細胞の安定化に必須なタンパク質質結合型糖鎖である。O-マンノース型糖鎖の生合成経路は解明されている一方で、どのように分解・代謝されているのかは未知である。本研究では壊死筋細胞の分解機構の解明を目的として、O-マンノース型糖鎖および誘導体の化学酵素合成法確立と、未知酵素である“O-マンノース型糖鎖分解酵素"の同定を目指す。本研究計画が達成されれば、新たな筋疾患や代謝異常症の発見およびその治療のための創薬研究を展開する足がかりとなるし、発酵食肉製品の加工技術研究への応用も期待でき、広く一般社会への貢献が期待できる。
圧力下におけるマンガン化合物の超巨大磁気熱量効果

MnAsは室温で巨大磁気熱量効果を示す物質である.最近ブラジルのグループによってMnAsに圧力を加えると磁気熱量効果が極めて大きくなることが報告された.本研究ではこの超巨大磁気熱量効果の検証を行った.その結果超巨大磁気熱量効果は測定の問題で生じた現象で本質的な性質でないことが明らかになった.また,超巨大磁気熱量効果の起源といわれている格子のエントロピー変化を定量的に評価することに成功した,その値は全エントロピー変化の高々10%であることも明らかになった.MnAsは室温で巨大磁気熱量効果を示す物質である.最近ブラジルのグループによってMnAsに圧力を加えると磁気熱量効果が極めて大きくなることが報告された.本研究ではこの超巨大磁気熱量効果の検証を行った.その結果超巨大磁気熱量効果は測定の問題で生じた現象で本質的な性質でないことが明らかになった.また,超巨大磁気熱量効果の起源といわれている格子のエントロピー変化を定量的に評価することに成功した,その値は全エントロピー変化の高々10%であることも明らかになった.磁性体に一定温度で磁場を加えると,エントロピーは減少する.また断熱状態で磁場を取り除くと,温度が下がる(磁気熱量効果).われわれは以前強磁性から常磁性へ一次転移する物質が大きな磁気熱量効果を示す可能性を指摘し,MnAs_<1-x>Sb_xが室温で巨大磁気熱量効果を示すことを見出したが,2004年にブラジルのグループがMnAsに0.2GPa程度の圧力をかけると,等温磁気エントロピー変化ΔSMが飛躍的に増大し,常圧の場合の5倍以上に達することを報告した.彼らはこの現象を超巨大磁気熱量効果と呼んだが,その起源は十分解明されていない.本研究では超巨大磁気熱量効果を実験的に検証し,その物理的起源を明らかにすることを目的とする.本年度の結果は以下のとおりである.1)新しい超伝導マグネットを導入しCu-Ti合金クランプセルを用いた引き抜き型の高圧下磁化測定装置の製作を行った.現在最大磁場12T,最大圧力1.2GPa,温度範囲4.2K320Kでの磁化測定が可能となっている.2)MnAsについて圧力下の磁化測定を開始している.ΔS_MはMaxwellの関係式から磁化の温度変化率を磁場で積分することによって得られるが,現在のところ,0.1GPa程度ではΔS_Mが飛躍的に増大するということは見られていない.今後さらに測定を進める予定である.3)MnAsに元素置換を行うことによって化学的圧力効果で磁気熱量効果が増大するかどうかについて調べている.Ti置換やCo置換ではΔS_Mが減少することが明らかになった.5)本研究では他の一次転移物質の磁気熱量効果の圧力依存性も調べるため,La(Fe_<1-x-y>Co_xSi_y)_<13>の試料を作製し,常圧における磁気熱量効果を調べた.われわれは2001年に遷移金属磁性体MnAs_<1-x>Sb_xが室温で巨大磁気熱量効果を起こすことを見出した.この研究は磁気熱量効果の分野に大きなインパクトを与えたが,2004年にブラジルのグループがMnAsに0.2GPa程度の圧力を加えると,等温磁気エントロピー変化ΔS_Mが飛躍的に増大し,常圧の5倍以上に達することを報告している.彼らはこの現象を超巨大磁気熱量効果と呼んだが,その起源は明らかにされていない.本研究は超巨大磁気熱量効果を実験的に検証し,その物理的起源を明らかにすることを目的とする.本年度の結果は以下のとおりである.1)MnAsの圧力下磁気熱量効果を6kbarまで測定した.ΔS_Mは圧力の増加にしたがって少し上昇するが,圧力が0.25GPaより大きくなると減少する.さらに0.3Ga以上で磁気熱量効果は消失した.これはMnAsの室温での結晶構造が圧力に対して不安定で,0.3GPaでMnP型構造に転移してしまうためである.結果的に超巨大磁気熱量効果は観測されなかった.MnAs_<1-x>Sb_xのx=0.07と0.3についても測定を行ったが,超巨大磁気熱量効果は見られなかった.2)一次転移の場合Maxwellの関係式からΔS_Mを評価するのは危険なので,Clausius-Clapeyronの関係を用いてΔS_Mを評価してみた.MnAsでもMnAs_<0.93>Sb<0.07>でも2つの解析法から求めたΔS_Mはおおむね同じ値になっている.このことはMnAsで超巨大磁気熱量効果が生じていないことの証拠となる.3)ではなぜブラジルのグループは超巨大磁気熱量効果を観測したかが問題になるが,かれらの測定した磁化曲線が異常な形をしており,それが原因となっていることがわかった.この異常は特定の測定器を用いたとき磁化曲線にのみ現われ,磁化温度曲線には見られない.こういったことから超巨大磁気熱量効果の原因は測定器の測定シーケンスの問題ではないかと考えられる.4)CoS_2についても圧力下の磁気熱量効果の測定を行った.この揚合圧力の増加に伴い,転移は一次になるが,同時にΔS_Mは大きく増加することが明らかになった.

本研究はブラジルのグループが見出した圧力下でのMnAsの超巨大磁気熱量効果を検証し,その物理的起源を調べること目的としている.昨年度に圧力下のMnAsの磁気熱量効果を測定し,超巨大磁気熱量効果が見られなかったことを報告したが,今年度はMhA_s<1-x>Sb_xの磁気熱量効果を解析するとともに,他の化合物についても測定を行った.以下にその結果を要約する.1)MnAs_<1-x>Sb_xの(0〓x〓0.07)磁気熱量効果は圧力によって10%程度増加するものの,より強い圧力をかけると消失する.MnAsは強磁性から常磁性への一次転移の際に結晶構造がNiAs型からMhP型に変化する,一方,MhAs_<0.93>Sb_<0.07>は磁気転移によっても結晶構造は変化せず,NiAs型のままである.ところが圧力下では磁気転移の際にNiAs型からMnP型に変化することが新たに明らかになった.これはSb置換がNiAs型を安定化するのに対して,圧力はMnPを安定にする方向に働くためである.結果的に高圧力のもとではMnAs_<0.93>Sb_<0.07>は全温度範囲でMnP型になり,強磁性が消失するために磁気熱量効果も減少する.2)磁気熱量効果は純粋に磁気モーメントの配列による効果と構造転移による効果に分けることができるが,上記の結果からMhAs_<0.93>Sb_<0.07>の場合は後者の成分は小さく,全体の10%以下であることが明らかになった.これはGd_5Si_2Ge_2の場合と対照的である.その理由はMhAs_<1-x>Sb_xでは強磁性になると体積が膨張するからで,これは単純なデバイモデルでも理解できる.3)La(Fe_<1-x>Si_x)_<13>についても圧力下の磁気熱量効果を調べた.その結果組成によってある程度の増加は認められるものの,超巨大というほどの効果は得られないことがわかった.いずれの場合もサンプルの温度や磁場履歴が超巨大磁気熱量効果観測の大きな理由になっているものと結論される.また,組成によって圧力効果が著しく異なることも明らかになった.これは典型的な遍歴電子メタ磁性体であるCo(S_<1-x>Se_x)_2とは異なる振舞いである.
血小板中の新しい細胞増殖抑制因子とその調節タンパク質の遺伝子クロ-ニング

ラット血小板から純化したmasking proteinを用い、110kDサブユニットの部分アミノ酸配列を決定した。4ヶ所のペプチドフラグメントのアミノ酸配列を基にして合成したオリゴヌクレオチドをプロ-ブとしてラット巨核球のcDNAライブラリ-をスクリ-ニングした。その結果、5個のcDNAクロ-ンが得られ、そのうち最長の5kbのクロ-ンを用い、Northern blot analysisを行ったところ110kDサブユニットのmRNAのサイズは6kbであることが明かとなった。5kbのcDNAの塩基配列を決定したところ、4.2kbのopen reading frameを含み、この中には上記4種類のペプチドフラグメントのアミノ酸配列全てを含んでいた。mRNAのサイズからこのクロ-ンの上流には約1kbほどの配列が欠けていると考えられるので、5'ー上流1kbをカバ-するcDNAを得るためprimer extended cDNA libraryをスクリ-ニングした。結果として110kDサブユニットのmRNA 6kbに対応する全てのcDNAクロ-ンを単離した。110kDサブユニットのmRNAは約5kbの長いopen reading frameを持ち、アミノ酸数にして約1700残基の大きな前駆タンパク質をコ-ドしている。成熟型の110kDサブユニットは前駆タンパク質の約600残基目からC末端側に位置し、841残基のアミノ酸からなる。N末端側にはHisーArgーArgーArg、C末端側にはGlyーArgーArgーArgの配列からなるプロセッシングサイトがあり、ある種のセリンプロテア-ゼで切断され、成熟110kDサブユニット分子中にはEGF like domainが13個繰り返して並んでおり、またshort consensus repeatと類似した新しいinternal repeatを2個含んでいるなど実にユニ-クな構造であることが明らかとなった。
学習族の理論-1種類の学習から無限種類の学習へ-

教師付き学習の研究は、従来、誤差逆伝搬法や射影学習など個々の学習に関するものが中心であった。しかし、このような個別の学習理論だけでは、学習の問題を深く理解することはできない。たとえば、誤差逆伝搬法は丸暗記能力だけを要請するにも関わらず、高い汎化能力を獲得できることがある。このような現象を理解していくためには、個別学習理論から、無限に多くの種類の学習を同時に扱う学習族の理論へと進む必要がある。当研究代表者は、訓練データの中の標本点が固定されている場合に、SL射影学習という概念を導入することにより、無限種類の学習を含む学習族の理論を世界に先駆けて構築してきた。そして、記憶学習が時によって高い汎化能力を獲得できる理由等、多くの問題を理論的に解明してきた。しかし、追加学習や能動学習のように、標本点が変化していく場合には、このSL射影学習の概念は必ずしも使いやすいものではなかった。この理論を、標本点が変化していく場合に対応できるようにするために、本年度は次の研究を行った。まず、異なる標本点に対して「同じ学習である」という概念を明確に定義した。ところで、当研究代表者のグループでSL射影学習の概念を導入する際に、実は3種類の方法を考えてきた。そして、標本点が固定されている場合に自然なものとして、現在使われているSL射影学習の定義を採用したのである。そこで、この「同じ学習」という立場から3種類の定義を見直した結果、標本点が変化していく場合には、SL射影学習の定義よりも、T作用素と呼ばれる作用素を介する定義の方が有効であることを明らかにした。また、T作用素全体がつくる空間の構造も解明していった。また,既に学習が進んでいる段階で、今までの学習結果を活かしながら、次の最適な標本点を決めていく追加能動学習の問題を解明していった。教師付き学習の研究は,従来,誤差逆伝搬法や射影学習など個々の学習に関するものが中心であった.しかし,このような個別の学習理論だけでは,学習の問題を深く理解することはできない.たとえば,誤差逆伝搬法は丸暗記能力だけを要請するにも関わらず,高い汎化能力を獲得できることがある.このような現象を理解していくためには,個別学習理論から,無限に多くの種類の学習を同時に扱う学習族の理論へと進む必要がある.当研究代表者は,SL射影学習という概念を導入することにより,無限種類の学習を含む学習族の理論を世界に先駆けて構築してきた.この理論により,標本点が固定されている場合には,記憶学習が時によって高い汎化能力を獲得できる理由等,多くの事柄を理論的に解明してきた.しかし,追加学習や能動学習のように,標本点が変化していく場合には,このSL射影学習の概念は必ずしも使いやすいものではなかった.ところで,当研究代表者のグループでSL射影学習という概念を導入する際に,実は3種類の方法を考えてきた.そして,標本点が固定されている場合に自然なものとして,現在使われているSL射影学習の定義を採用したのである.今年度は,標本点が変化していく場合まで考えた時にどうなるかという立場から,今までの3種類の定義を見直すことにより,T作用素と呼ばれる作用素を介する定義の方が有効であるという感触を得た.次年度以降,この定義を用いて学習族の理論を再構築することにより,標本点が変化していく場合にも確かに有効であることを明らかにしていく予定である.教師付き学習の研究は,従来,誤差逆伝搬法や射影学習など個々の学習に関するものが中心であった.

しかし,このような個別の学習理論だけでは,学習の問題を深く理解することはできない.たとえば,誤差逆伝搬法は丸暗記能力だけを要請するにも関わらず,高い汎化能力を獲得できることがある.このような現象を理解していくためには,個別学習理論から,無限に多くの種類の学習を同時に扱う学習族の理論へと進む必要がある.当研究代表者は,SL射影学習という概念を導入することにより,無限種類の学習を含む学習族の理論を世界に先駆けて構築してきた.この理論により,標本点が固定されている場合には,記憶学習が時によって高い汎化能力を獲得できる理由等,多くの事柄を理論的に解明してきた.しかし,追加学習や能動学習のように,標本点が変化していく場合には,このSL射影学習の概念は必ずしも使いやすいものではなかった.ところで,当研究代表者のグループでSL射影学習という概念を導入する際に,実は3種類の方法を考えてきた.そして,標本点が固定されている場合に自然なものとして,現在使われているSL射影学習の定義を採用したのである.しかし,標本点が変化していく場合まで考えた時には,今までの3種類の定義の中で,T作用素と呼ばれる作用素を介する定義の方が有効であるという感触を得ており,現在,この定義を用いて学習族の理論を再構築している段階である.また,より洗練された能動学習の理論を展開し,学習族の理論構築の助けとしている.なお,当研究代表者が提案した部分射影学習が,半導体などの表面形状の精密測定に役立つことを見いだし,世界最高速の測定装置を開発し,産業界で注目を集めているところである.教師付き学習の研究は、従来、誤差逆伝搬法や射影学習など個々の学習に関するものが中心であった。しかし、このような個別の学習理論だけでは、学習の問題を深く理解することはできない。たとえば、誤差逆伝搬法は丸暗記能力だけを要請するにも関わらず、高い汎化能力を獲得できることがある。このような現象を理解していくためには、個別学習理論かち、無限に多くめ種類の学習を同時に扱う学習族の理論へと進む必要がある。当研究代表者は、訓練データの中の標本点が固定されている場合に、SL射影学習という概念を導入することにより、無限種類の学習を含む学習族の理論を世界に先駆けて構築してきた。そして、記憶学習が時によって高い汎化能力を獲得できる理由等、多くの問題を理論的に解明してきた。しかし、追加学習や能動学習のように、標本点が変化していく場合には、このSL射影学習の概念は必ずしも使いやすいものではなかった。この理論を、標本点が変化していく場合に対応できるようにするために、本年度は次の研究を行った。まず、異なる標本点に対して「同じ学習である」という概念を明確に定義した。ところで、当研究代表者のグループでSL射影学習の概念を導入する際に、実は3種類の方法を考えてきた。そして、標本点が固定されている場合に自然なものとして、現在使われているSL射影学習の定義を採用したのである。そこで、この「同じ学習」という立場から3種類の定義を見直した結果、標本点が変化していく場合には、SL射影学習の定義よりも、T作用素と呼ばれる作用素を介する定義の方が有効であることを明らかにした。また、T作用素全体がつくる空間の構造も解明していった。また,既に学習が進んでいる段階で、今までの学習結果を活かしながら、次の最適な標本点を決めていく追加能動学習の問題を解明していった。
柔粘性結晶モデルによる金属ガラスの局所原子構造の解明と新規バルク金属ガラスの創製

金属ガラスの原子スケールの構造の分子動力学シミュレーションおよび新規バルク金属ガラス(BMG)の開発を行った。液体と固体の中間相として知られる分子性物質の一種の柔粘性結晶の性質に着目したMDモデルでシミュレーションを行った。その結果、BMGは臨界パーコレーション状態のクラスター充填構造であることが分かった。さらに、計算結果の検討により、新型のバルク金属ガラスとして臨界直径10mmのPd_20Pt_20Cu_20Ni_20P_20高エントロピーBMGの創製に成功した。本年度は、分子の配向に関して不規則状態にある柔粘性結晶の特徴を利用した分子動力学シミュレーションを実行して、バルク金属ガラスの合金組成と局所原子構造を解明する研究を行った。その結果、バルク金属ガラスの理想的な局所原子構造として、例えば13個の原子を含む20面体クラスターと5個の原子を含む4面体クラスターから成る複数クラスター群が稠密充填構造を保ちつつ、臨界パーコレーションした構造である可能性を示唆した。この可能性を検証するために、Cu-ZrおよびZr-Al-Ni合金に対して柔粘性結晶モデルによる分子動力学シミュレーションを行った。その結果、Cu-ZrおよびZr-Al-Niバルク金属ガラスが高いガラス形成能を有する理由として、Cu-ZrおよびZr-Al-Niバルク金属ガラスが稠密無秩序充填構造の臨界サイトパーコレーション濃度である0.27の体積分率を有する可能性が示された。すなわち、Cu-ZrおよびZr-Al-Niバルク金属ガラスの局所原子構造は、臨界パーコレーション濃度の稠密クラスター充填で表現されることが明らかになった。さらに、Zr-Al-Ni-Cu合金については、ガーネット構造のイオン配置を参考として柔粘性結晶モデルに基づく分子動力学シミュレーションを実行した。その結果、溶質元素であるAl、Ni、Cu元素周りのZr配位クラスターがKelvin問題Weaire-Phelan(A15)構造を呈している場合、単位体積当たりのクラスター界面積を最小とすることができ、充填度の高い構造をとることが可能であることを示した。さらに、金属ガラスの粘性の温度依存性に伴う挙動を解析した。その結果、従来、Angellプロットしてしられているガラス遷移温度で規格化したアレニウスプロットの他に、ガラス遷移温度と理想ガラス遷移温度の差で規格化したVogel-Fulcher-Tammann(VFT)プロットを提唱し、金属ガラスの粘性の温度依存性に潜む普遍性を提示することに成功した。本年度は、以下の3つの研究項目を遂行した。すなわち、(1)分子の配向に関して不規則状態にある柔粘性結晶の特徴を利用した分子動力学(MD)シミュレーションによりバルク金属ガラス(BMG)の合金組成と局所原子構造を解明する研究、(2)Miedema法に基づく混合エンタルピーの合金組成依存性を準正則溶体近似表現する研究ならびに(3)計算機科学的研究手法の過程で得た知見を元に、新たなバルク金属ガラスの合金設計手法開発する研究である。その結果、(1)のMDシミュレーションでは、Zr-Al-NiおよびPd基金属ガラスの局所原子構造は、クラスター充填構造であるとともに、クラスターの数密度がパーコレーションした構造であることを明らかにした。(2)の混合エンタルピーに関しては、73種類の構成元素からなる2628種類の二元系合金の混合エンタルピーを合金組成に関する3次までの相互作用パラメータによる準正則溶体近似で表現することが可能であることを明らかにした。さらに、(3)の新規合金設計では、5元以上の等原子分率多元系合金で定義される高エントロピー(HE)合金の合金設計をBMGに導入することにより、パラジウム、白金、銅、ニッケルおよびリンが、それぞれ、20原子分率含まれる5元系合金で、臨界直径10mmのHE-BMGの開発に成功した。このHE合金の合金設計の導入を発案したきっかけは、(1)の研究過程で多種多様の金属間化合物の構造的特徴を調査した結果、等原子分率合金における金属間化合物の生成頻度が多元系になるにつれて減少することを見出したことが契機になっている。したがって、本年度の研究成果は、研究題目に掲げた研究内容、すなわち、計算機科学に基づく新規バルク金属ガラスの創製に成功した。柔粘性結晶モデル(PCM)による分子動力学(MD)シミュレーションを行うにあたり、従来、バルク金属ガラス(BMG)の生成が報告されている合金系に対して、市販のデータベースソフトウェアのピアソンのクリスタルデータを用いて関連する結晶構造を丹念に調査した。この予備研究の結果、多元系合金の等原子分率において、金属間化合物の存在する確率が極端に低くなることを見出した。この知見を利用することにより、新規センチメートル級BMGとして、臨界直径1センチメートルのPd_<20>Pt_<20>Cu_<20>Ni_<20>P_<20>合金を見出した。このPd_<20>Pt_<20>Cu_<20>Ni_<20>P_<20>

合金は、5元系以上の多元系等原子分率合金として定義される高エントロピー(H-E)合金の開発指針をBMGの開発指針として導入して作製された新規合金であり、H-E合金とBMGとの融合材料、すなわちHE-BMGに位置づけられる。このHE-BMGのH-E合金の側面としては、これまで薄膜でしか作製できなかったH-Eガラス合金の常識を打ち破り、一気にセンチメートル級へのスケールアップに成功した点が特記される。一方、MD-PCMのシミュレーションでは、水素や炭素から構成される有機物質のMDシミュレーションで行われているUnited Atom法を取り入れ、Zr基金属ガラスの局所原子構造に対する関連化合物相として知られるZr_2Ni相に対して計算を行った。その結果、金属ガラスの一部をクラスター化して取扱い、それらのクラスターを補完する糊付け原子とのアンサンブルとして金属ガラスの局所原子構造を捉えることにより、実験結果が示す2体分布関数を最も良く再現することが明らかになった。総じて、本研究では、MD-PCMで金属ガラスの局所原子構造を解析する方法を確立することに成功するとともに、金属系材料に対して分子性物質の特徴を導入する計算方法により原子集団(クラスター)の取扱いを可能とした。さらに、これらの知見を元に新規BMGの開発にも成功した。
Rho kinase阻害薬fasudilが血液脳関門に与える影響とメカニズム解明

BBBの機能的な構築には基本構成単位である脳毛細血管内皮細胞、ペリサイト、及びアストロサイト間のクロストークが不可欠である。本研究ではこれら全ての細胞を組み合わせた複数の共培養in vitroBBBモデルを用いて、病態モデル(虚血、炎症)を作製する。そして現在臨床の現場で脳血管攣縮治療薬として使用されているRho kinase阻害薬(fasudil)と各病態モデルを用いてBBBに与える影響及びその作用機序の解明を行う。このメカニズムを解明することにより中枢神経疾患治療薬の開発、ひいては全く新しい創薬概念である「BBB保護薬」の開発につなげたいと考えている。
セルロース合成酵素の構造決定 -ポストゲノム時代のセルロース研究-

セルロース合成酵素を高分解能で三次元構造解析するためにHis-tagを付加したリコンビナントセルロース合成酵素を大量に生産することを目的とした。またこれを精製する条件を検討した。酢酸菌セルロース合成酵素オペロンの触媒サブユニットBcsAに相当する遺伝子をバキュロウイルスベクターに導入し、昆虫細胞にトランスフェクションして、His-tagを付加したリコンビナントセルロース合成酵素を発現させることに成功した。リコンビナントセルロース合成酵素が最も大量に生産される培養条件を、ウイルスの感染時間、細胞濃度、MOI、細胞の状態の観点から接着および懸濁培養について検討した。その結果、ウイルスの感染時間は接着培養においては48-60時間、懸濁培養においては60時間が最適であることが判った。また細胞濃度については1.82.0×10^6cells/mlが適しており、ウイルスの感染は継代から約1日経過した細胞が適していた。MOIは45が適していた。次に膜画分を作製して目的タンパク質が膜で発現していることを確認した。この結果は膜タンパク質であるセルロース合成酵素が適切な三次元構造を保った状態で発現している可能性が高いことを示唆している。膜画分の洗いに最適な条件を検討したところ、目的タンパク質の流出が少ない0.2Mの炭酸ナトリウムを用いること、またバッファーにはPBSが適していることが判った。洗浄後の可溶化については、7種類の界面活性剤をいくつかの濃度で試験したところ、n-Decyl-β-D-maltosideが適していると思われた。また試料を凍結させると洗浄や可溶化に悪影響を及ぼすことも判った。またセルロース合成酵素の遺伝子資源として、細胞濃度や増幅時間を変えてウイルスを作製し保存した。さらにこれら数種類のウイルスからセルロース合成酵素をそれぞれ発現させ保存した。酢酸菌セルロース合成酵素オペロンの触媒サブユニットBcsAに相当する遺伝子をPCRにより増幅しバキュロウイルスベクターに導入した。トランスファーベクターの作成の際、セルロース合成酵素にHis-tagが付加されるよう設計した。このウイルスを昆虫細胞Sf9にトランスフェクションし、リコンビナントセルロース合成酵素を発現させることに成功した。ウイルスの感染から一定時間ごとに回収した細胞を電気泳動してウエスタンブロッティングすることにより、リコンビナントセルロース合成酵素が最も多量に発現されるウイルスの感染時間を検討した。その結果48時間から60時間で最も大量に合成されることが確認された。また膜画分を作製して目的タンパク質が膜で発現していることを確認した。
紀ノ川との関係からみた宿場町橋本の建築史的・都市的研究

紀ノ川との関係から橋本における宿屋・旅館、町並みの関係や変遷を建築史的、都市史的な観点から考察を試み、以下の諸点をまとめとして挙げることができる。1)近代以後における橋本と高野口を中心とする高野山参詣経路の変遷は以下の通りである。即ち、現JR和歌山線開通直後から、橋本の高野口に対する高野山参詣の優位性が圧倒的に奪われたという説は考えがたく、諸資料の客観的な数字などから判断すれば、橋本、高野口の両駅は同じような数の参詣者を集めた。そして、現南海高野線の延伸に伴い、橋本は参詣路の通過地点となり、高野口は参詣路から外れ、同じように段階的に参詣客を減少させることとなった。2)橋本における宿屋・旅館は近世期においては橋本川沿いに集中し、明治時代中期の鉄道敷設以後、は橋本駅前に旅館が集中することとなった。3)近世期における宿屋・旅館の建築は、『紀伊国伊都郡名所図会』を根拠にすれば、ツシ2階建大壁造の形式で1階を開放とするものであった。明治時代中期以後のものは3階建や総2階建の真壁造を見ることができ、正面立面には多くの窓を設け居住性の向上に努めた。4)橋本地区は塩市、船継権など紀ノ川と深い関係を持ちながら成立発展した。一方、東家の町は中世以来の歴史を持ち、紀ノ川とは極めて消極的な関係しか見ることができない。また、橋本川沿いの地域は、河川氾濫の危険にさらされながらも、旧高野街道の伸張とともに宿場町としての発展をみたといえる。近世橋本の町並みにおける一つの側面である宿場としての実態とその都市史的意義・構造を紀ノ川との関係で明らかにするため、本年度は従来調査の行き届かなかった橋本の西隣に当る東家(とうげ)地区の建築・町並み調査の実施を行った。先ず当該地域における予備調査として建築写真の撮影などの概要調査を行い、本調査として東家地域において外観を中心とする悉皆調査を実施して台帳の作成、更に橋本及び東家地区においては坂井家住宅(東家:主屋18世紀後半)、堀江家住宅(東家:主屋19世紀初期頃)、山本-山田-井本家住宅(橋本:昭和時代初期)、土生家住宅(東家:主屋18世紀中期)、畑中家住宅(東家:主屋18世紀後期)、加藤千佳夫家住宅(橋本:大正13・1924年末頃)、佐藤家住宅(東家:19世紀中期頃)旧消防団倉庫(東家:昭和時代末頃)において建築調査を実施した。但し、東家地区でも旧大和街道に面してはかつて宿屋を営んだとされる住宅は今の段階では発見されず、いずれも商店や住宅としての歴史を持ったことが確認された。主屋は18世紀に溯るものも多く、店舗併用住宅に復原できるものが目立つ。また、旧大和街道に面して商店を営んだ長屋建築も確認され。橋本地域では数少ない種類住宅であり、両町の差異を見ることができた。資料調査では、近世末期の姿をよく伝えるであろうと考えられる東家地区の絵図を発見することができた。今後はこれらの資料の解析等を通じて東家地区の特質を紀ノ川との関連等と考察したい。近世橋本のまちなみにおける実態とその都市史的意義・構造を紀ノ川との関係で明らかにするため、本年度も引き続き橋本地区及びその西隣に位置する東家(とうげ)地区の建築・まちなみ調査を実施した。本年度は橋本、

東家に位置する三林家住宅(橋本主屋:昭和11・1936)年、中西家住宅(東家主屋:18世紀後期)、堤家住宅(東家主屋:19世紀前期頃、離れ座敷:明治時代末、土蔵:18世紀)、山内家住宅(橋本主屋:大正8・1919年)、岡本家住宅(橋本主屋:明治10・1877年代前半)、辻田家住宅(橋本主屋:18世紀末、土蔵:19世紀前期)、稲作金物店(橋本主屋:昭和32・1957年、蔵:大正時代、離れ座敷:明治時代前期頃)、奥村家長屋(東家大正時代末)、楠本家長屋(橋本大正時代末)、福井家住宅(橋本主屋:昭和8・1933年)では、住宅は、聞き取り、図面作成、写真撮影などの建築調査を実施した。橋本においては街道に面して問屋、東家においては小売商の進出が目立つ。また、街道背面では、東家地区では町家に影響を受けた農家建築も見ることができ、在郷町の在り方を見ることができる。近代においては両町の街道背面において長屋の建築が盛んである。以上をまとめると橋本・東家地区では、宿場町的要素に加え、問屋、小売店舗が存在し、これらを補完する形で農家、長屋が周辺に建った姿を考えることができそうである。資料調査においては東家地区の絵図を見いだした。今後は資料と遺構の両面から、紀ノ川との関係を含め考察を行いたい。近世の橋本における町並みの実態と都市史的意義・構造について紀ノ川と町並みの関係で明らかにするため、橋本地区と西隣の東家(とうげ)地区の建築及びまちなみの調査を行った。平成19(2008)年度は橋本と東家に位置する遊佐家住宅(橋本土蔵:大正時代末)、梶川家長屋(橋本主屋:昭和8・1933年)、堀江家住宅(東家長屋門:幕末)、旧富樫家住宅(橋本旧離れ座敷:昭和6・1931年)、上西家住宅(古佐田長屋:昭和時代初期)、篠尾家住宅(東家長屋:18世紀末頃、明治時代末頃増築)、出口家住宅(東家主屋:明治時代中期)、池田家住宅(東家主屋:明治時代後期)、村上家住宅(橋本主屋:18世紀後期、離れ座敷:昭和4(1929)年、土蔵:昭和時代初期頃移築)において建築調査を実施した。東家の立地条件を見ると、旧大和街道は紀ノ川を避けた高台を通りその両脇に町並み、その後背地である北側斜面に農家が町並みとは連続して位置すると見ることができた。紀ノ川の氾濫原となる街道の南側はかつては一面の水田が広がり、住宅や昇天の成立は多く戦後期となる。このように東家は農家と町家が一体となった町並みの構成を見ることができた。これに対して、橋本では農家の存在は見られず、紀ノ川縁における町建ては、橋本という名前の由来による宿場町と舟継、塩市といういずれも川と深く結びついた町の在り方を見ることができた。この他、長屋、町絵図などの考察も併せて行った。