hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クレンチングの脳科学分析と抑制方法の検討

本研究の目的はクレンチングの発現に関与する中枢でのメカニズム解明を行い,無意識下で生じるクレンチングを中枢から抑制する治療方法を開発することであった.今期間ではクレンチングに関する運動学習および継続的なクレンチングが引き起こす脳可塑性変化について検討を行った.クレンチングに関する中枢における知見として,咀嚼筋筋活動は短期間においても運動学習を発現すること,継続的なクレンチング行為が運動野において脳の可塑性変化を引き起こす可能性があることが示唆された.本研究の目的はクレンチングの発現に関与する中枢でのメカニズム解明を行い,無意識下で生じるクレンチングを中枢から抑制する治療方法を開発することであった.今期間ではクレンチングに関する運動学習および継続的なクレンチングが引き起こす脳可塑性変化について検討を行った.クレンチングに関する中枢における知見として,咀嚼筋筋活動は短期間においても運動学習を発現すること,継続的なクレンチング行為が運動野において脳の可塑性変化を引き起こす可能性があることが示唆された.Awake bruxismとは日常生活中に無意識に行われている歯のクレンチングであり、非機能な行動として咬合性外傷や咀噛筋筋痛の原因因子として関与されていると考えられている。この非機能的な歯のクレンチングに対して、現在の臨床現場では末梢側より理学療法,薬物療法といった対症療法を行うことで口腔領域の症状に対してアプローチする治療方法が主であるが、中枢側へのアプローチからこの非機能的な行動を抑制する対処療法に関する検討はされていない。そこで、本研究は機能的磁気共鳴装置、経頭蓋磁気刺激法を用いてクレンチングの発現に関与する脳内活動を解明し、経頭蓋直流電気刺激法を用いて中枢よりクレンチングの発現を減少させる対処療法の開発を試みることを目的とする。現在までに機能的磁気共鳴装置、経頭蓋磁気刺激法を用いたクレンチングに関する様々な脳活動の報告が認められるが、これらの報告のみでクレンチングに関わる中枢側での刺激部位を特定することは困難と考えられる。そこで本年度は機能的磁気共鳴装置、経頭蓋磁気刺激法を用いてクレンチングに関する脳活動の更なる検討を行うことを計画した。これらの機材を用いた本実験を行うに先立ち、本実験での被験者への課題およびタイムスケジュールの詳細な設定を決定するため、筋電図を用いた予備実験にてクレンチング中の咀噛筋筋活動に対する視覚刺激を使用した場合の影響を検討した。現在これらの予備実験の結果をもとに機能的磁気共鳴装置、経頭蓋磁気刺激法を用いた実験プロトコールの作成を行い、本実験へと移行中である。本研究は機能的磁気共鳴装置、経頭蓋磁気刺激法を用いてクレンチングの発現に関与する脳内活動を解明し、経頭蓋直流電気刺激法を用いて中枢よりクレンチングの発現を減少させる対処療法の開発を試みることを目的としている。その前段階として中枢へ対するアプローチ方法および部位を確定するためには末梢におけるクレンチングに関わる検討の追加が必要となる。特に三叉神経支配の筋活動の出力が他の神経活動支配の筋活動とどのような違いを示すか解明する事は無意識なクレンチングのメカニズムを解明するうえで必須である。そこで本年度は、脊髄神経支配と三叉神経支配の筋肉活動における視覚刺激による筋活動のコントロールについて比較を行った.被験者はインフォームド・コンセントを得て参加し、脳疾患の既往がなく、顎口腔領域に異常を認めない成人12名を対象とした.被験者へのタスクは右側第一指と第二指による握りしめと右側上下顎第一大臼歯による噛みしめ(tooth clenching)の2課題とした。測定中は手指間および上下臼歯間にforcemeterを介在し、両タスクにおけるforcevalueを測定した。被験者は視覚刺激なし(Pre-training)、視覚刺激あり(Training)、視覚刺激なし(Post-training)の3コンディションにおける測定を両タスクにて行った。測定直前に両タスクにおける最大握りしめ、最大咬みしめ(MVC)を測定した。各測定では10、20、40、60、80%MVCをtarget force levelとし、各タスク、各視覚刺激条件下にて行った。以上の実験により、視覚刺激は脊髄神経支配と三叉神経支配の筋活動をコントロールする際に有用であることが示唆された。しかしながら、顎運動では歯根膜が力の制御に関与をするため、両タスクにおける筋活動の出力のメカニズムは異なることが示唆された。今後はこの実験結果を参考にクレンチングのメカニズムの解明へ向けて本実験へ移行する予定である。本研究の最終的な目的は無意識なクレンチングが生じるメカニズムを脳科学の観点から解明し,その結果を用いてクレンチングを停止させる原因療法の開発を試みることである.本研究の計画段階ではtDCSを用いた行動実験を行い無意識下におけるクレンチング行為の抑制を検討する予定であった.しかしながら,先行して進めていたクレンチングに関する中枢でのメカニズムの解明を行う実験より行動実験を行う前段階として更なる検討が必要な事が判明し,機能的磁気共鳴装置および経頭蓋磁気刺激法を用いた実験を追加することとした.結果として機能的磁気共鳴装置を用いた実験からは短時間の歯の接触は脳活動に影響を及ぼさないこと,経頭蓋磁気刺激法を用いた実験からは継続的なクレンチング行為が運動野において脳の可塑性変化を引き起こす可能性があることが示唆された.現在これらの結果を参考に追加実験を行っている段階である.これらの結果を今後学会発表および国際誌への論文の投稿と進めていく予定である.現時点において申請時の最終目的を達成するための本実験を開始する段階まで到達していない。

しかしながら、クレンチングのメカニズム解明に寄与する知見を得ることは達成されていると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までは末梢部位におけるクレンチングに関わる筋出力の解明に焦点をあてたが、今後は本年度までの実験結果を参考に中枢部位に焦点をあて、クレンチングのメカニズム解明を進める予定である。
知的障害児の運動指導において有用な課題設定の方法

知的な障害を有する子どもに運動を行わせるときにもっている能力を十分に発揮させるような課題設定のあり方を検討することを目的として、立ち幅跳びの計測を、何の目標もなく最大の力を発揮するよう言語教示して行う目標なし条件と、そうして得られた跳躍距離の20cm遠くに設定された目標まで跳ぶように求める目標あり条件の2つの条件下で行った。その結果、目標あり条件での成績は目標なし条件の場合よりも有意に高く、跳躍距離を伸ばすのに目標をしめすことは一般に有効であることがわかった。また、条件間の違いと有意に関係していた被験児の属性は、行動調節能力であった。すなわち、行動調整能力が低ければ低いほど、条件間の差は大きかった。しかし、ダウン症児は、彼らの行動調節能力の如何にかかわらず、条件間の違いは小さく、目標の効果はほとんど見られなかった。これは、ダウン症児では、運動の表出に係わる系ではなく、運動能力自体、すなわち運動の実行系に問題を有するためと考えられた。しかし、彼らにあっては、丁寧さを必要とするような運動課題では、他の知的障害児とかわらないことが、水を入れたコップが載ったお盆を3メートル運ぶというお盆運び課題から明らかになった。この課題において、ダウン症児では時間は長くかかり、また、歩数も多かったものの、こぼした水の量は他の知的障害児で差がなかった。このことは、ダウン症児の運動実行系の障害の性質を考える上できわめて示唆に富む事実であり、また、運動課題設定上も十分留意すべきことと考えられた。知的障害児30名を対象として立ち幅跳びの測定を行った。測定は、何の目標もなく最大の力を発揮するよう言語教示して行う目標なし条件と、そうして得られた跳躍距離の20cm遠くに設定された目標まで跳ぶように求める目標あり条件の2つの条件下で行い、条件間での成績の差異を調べた。また、条件間の差と、生活年齢、知能指数、Garfieldのmotor impersistencetestによって測定された行動調製能力との関係を調べたところ、有意に関係していたのは、行動調整能力の成績のみであった。しかし、ダウン症児は、彼らの行動調整能力の如何にかかわらず、条件比は小さく、目標の効果はほとんど見られなかった。これは、ダウン症児では、運動の表出に係わる系ではなく、運動能力自体、すなわち運動の実行系に障害を有するためと考えられる。さらに、目標あり条件と目標なし条件でのフォームの違いについてビデオ記録に基づいて検討したところ、目標あり条件では、両腕のより後方への強い振りや膝の深い沈み込み等が見られ、それが成績の上昇と結びついているという印象は明らかであったが、しかし、定量的な表現にまでは至らなかった。この点については、さらに精度の高い記録と計測法の工夫が必要である。知的な障害を有する子どもに運動を行わせるときにもっている能力を十分に発揮させるような課題設定のあり方についての示唆を得、また、知的障害児の臨床型による運動適性の違いを明らかにするために、本研究では、日常的にしてもっとも基本的な運動行動である歩行を取り上げ、課題設定にともなう臨床型による歩行の様相の差異を検討した。対象は、ダウン症児10名(平均生活年齢15.4歳、平均精神年齢4.8歳)と、ダウン症ではない知的障害児18名(平均生活年齢16.3歳、平均精神年齢4.8歳)であった。求めた運動課題は、水を入れたコップが載ったお盆を3メートル運ぶというもので、こぼした水の量、歩行時間、歩数を計測した。その結果、こぼした水の量にはダウン症児と他の知的障害児で差がない、時間および歩数はいずれもダウン症児で大きいということが明らかとなった。

しかし、時間を歩数で割った一歩あたりの時間はほとんど変わらなかった。これらのことから、ダウン症児はslowにして、clumsyと言われるものの(実際、本研究でも、かかった時間は他の知的障害児よりも長く、その意味では確かにslowと言えるのであるが)、丁寧さにかんしては他の知的障害児とかわらないことがわかり、そのストラテジーは一歩のようなひとつひとつの運動単位を小さくするというものではないかと考えられた。以上から、運動の評価において比較的軽んじられている丁寧さや注意深さといったものの評価も重要であることを示しており、そうした面で優れている子どもの存在をしめすものである。このことは運動課題の設定において十分注意すべきことと思われる。
ショウジョウバエにおけるRBP-Jk遺伝子の機能の解析

ショウジョウバエのRBP-J_K遺伝子は、末梢神経系の発生にかかわるSuppressor of Hairlessと同一である。RBP-J_K遺伝子の作用機序を解明するため、RBP-J_K遺伝子のDNA結合の特異性を検討した。精製蛋白質が利用できるマウスのRBP-J_K蛋白質をもちいて、ランダム配列オリゴマーの中からRBP-J_K蛋白質に結合するオリゴマーを濃縮し塩基配列を決定した。この結果、マウスのRBP-J_K蛋白質はCGTGGGAAをコアとする配列を認識することが明らかになった。ショウジョウバエのneurogenic geneの一つであるEnhancer of Split遺伝子群のm8遺伝子の発現調節領域内にRBP-J_Kの認識配列が存在していた。ショウジョウバエのRBP-J_K蛋白質はm8の認識配列に強く結合した。m8は、遺伝学的解析からSuppressor of Hairlessに良って調節されている可能性の高い遺伝子であり、RBP-J_Kの標的遺伝子である可能性が高い。種々の部位のアミノ酸の置換や欠失、挿入を導入したマウスRBP-J_K蛋白質をCOS細胞で発現させ、DNA結合能を測定したところ、インテグラーゼモチーフ(230H-269H)の直前の212Kから228Yの領域と後ろの291Rから295Qの領域の変異でDNA結合能が低下した。この領域は、ショウジョウバエ、マウス、ヒトで特に高度に保存された領域でありDNA結合ドメインを構成していることが示唆された。ショウジョウバエのloss of function変異であるHG36の蛋白質はインテグラーゼモチーフ内部に点突然変異を持ち、DNA結合能は正常である。このことは、インテグラーゼモチーフが何らかの生理活性を持つことを示している。m8プロモーターをルシフェラーゼ遺伝子とつなぎ、培養細胞にRBP-J_K遺伝子と共に導入するとルシフェラーゼ活性が上昇した。おそらく、RBP-J_K蛋白質は転写因子として機能し、m8遺伝子や他のneurogenic geneの活性を調節しているものと考えられる。
高精度遅延故障シミュレータを用いた遅延故障に対するテストと診断に関する研究

平成30年度に実施した研究の主な成果は,「遅延変動を考慮したマルチサイクルテスト環境での故障診断手法の開発」に関するものである.この研究では,システムのクロックを複数連続して印加する,マルチサイクルテスト環境を想定している.マルチサイクルテスト環境は,実動作環境に近いため,スキャンテスト時に消費電力が高くなるという問題や,オーバーテストにより歩留まりが低下する問題などを緩和する.さらにここでは,信号伝搬遅延が経路上で変化するような状況を想定し,単一縮退故障および2重縮退故障を対象に故障診断を行う手法を開発した.故障診断においては,故障回路に対してシミュレーションを行い,候補故障を絞り込むが,信号伝搬遅延が経路上で変化する場合には,シミュレーションの結果と実際の故障回路の出力応答が一致せず,候補故障の絞り込みがうまくいかず候補故障数が多くなったり,故障回路に存在する故障が候補故障集合に含まれないようなことが起こる.そこで,提案法では,遅延変動の影響が大きく現れる可能性のあるテストパターンをリスキーパターンとよび,それらを用いずに故障診断を行う手法を導入した.また,遅延変動によってフリップフロップに取り込まれる値が変化する場合を想定し,フリップフロップに未知の値Xを取り込むとしてシミュレーションを行う手法を導入した.ベンチマーク回路に対する実験の結果,単一縮退故障に対しては,6個のベンチマーク回路中5回路において,候補故障数が10個以下となった.また2重縮退故障に対しては,実験を行った3個のベンチマーク回路において,100個の故障回路中半数以上の回路で候補故障数を20個以下に絞り込めた.近年の高速LSIではわずかな遅延変動でも,テストや診断に大きな影響を与える場合がある.平成30年度に行った研究では,遅延変動を考慮した故障診断法を提案しており,実験の結果,遅延変動があった場合でも,高精度で候補故障の絞り込みができることが確認された.以上のように,高精度遅延故障シミュレータを用いた故障診断の研究が順調に進んでおり,これは,研究課題が順調に進展していることを示している.平成31年度は,フィールドテストにおける故障診断時間を短縮するような手法の開発を行う予定である.フィールドテストは,システムのアイドル状態などの期間に短時間で行う必要があり,故障検出同様,故障診断も短時間で行う必要がある.そこで,出力応答を圧縮し,出力応答の比較時間を短縮することで故障診断時間の短縮を実現する.平成28年度に実施した研究の成果は,主に次の2点である.(1)パスの遅延変動を考慮したマルチサイクルテストでの故障診断法を開発した.(2)ゲート信号線とクロック信号線のブリッジ故障に対する故障診断法を開発した.(1)の研究では,温度や電源電圧の変動によって遅延量が変動し,その結果,長いパス上を伝搬した信号が遅れるような現象を考慮している.信号伝搬が遅れると,フリップフロップに値が取り込まれなくなり,そのような状況を考慮して故障診断を行う手法を開発した.マルチサイクルテストとは,スキャンシフト動作を行うことによって,外部入力よりフリップフロップに値を印加した後,システム動作で回路を動作させる.その後,フリップフロップの値をスキャンシフト動作を行うことによって,外部出力において観測する手法である.このような手法は,通常動作に近い環境で回路を動作させてテストすることを可能にするという利点を持つ.開発した手法の有効性は,ベンチマーク回路に対するシミュレーション実験を行うことによって確かめられた.実験結果では,平均2個以下に候補故障数を絞り込むことができた.(2)の研究では,ゲート信号線とクロック信号線のブリッジ故障に対する診断法を開発した.対象ブリッジ故障は,ゲート信号線の信号変化タイミングが,クロック信号に影響を与えるような現象をモデル化している.しかしながら,従来法では,静的な回路接続情報のみを用いて信号変化タイミングを計算しており,実際と異なる場合があった.本手法では,信号変化のあったゲート信号線から後方追跡を行い,信号変化タイミングを計算する手法を導入し,より正確にそれを計算することができる.ベンチマーク回路に対するシミュレーション実験を行った結果,平均1.13.7個の候補に絞り込むことができた.LSIの高速化・高集積化に伴い,そのテストや故障診断に関する多くの課題が発生している.高速化に伴う課題としては,信号伝搬の微小な遅延が回路動作に影響を与えるという課題がある.「パスの遅延変動を考慮したマルチサイクルテストでの故障診断法の開発」は,この課題に取り組んだ研究であり,信号伝搬が遅延しフリップフロップに取り込まれる値が,シミュレーション上と実際の回路で異なるような場合であっても,従来と同等程度の故障診断性能が得られることが分かった.また,高集積化されたLSIではブリッジ故障が発生する可能性が高くなるため,ブリッジ故障に対する故障診断法の開発が重要である.本研究では,従来あまり対象とされなかった,クロック信号線のブリッジ故障に対して,信号伝搬遅延を考慮した,有効な故障診断法を開発することができた.以上のように,信号伝搬遅延を考慮した故障診断法についての課題を解決する手法の開発が順調に進んでおり,本研究が順調に進展していると思われる.平成29年度に実施した研究の主な成果は,「フィールド故障診断においてテストパターン数を削減する手法の開発」に関するものである.この研究では,システムが現場で稼働中に故障診断を行うフィールド故障診断における問題を考えている.フィールド故障診断では,システムのスタートアップ時やアイドル時などの僅かな時間に故障診断する必要がある.そこで故障診断において故障箇所を絞り込むために必要なテストパターン数を削減する手法を開発した.提案法では,ある時点で残っている候補故障に対して,テストパターンごとに区別不可能な故障数を求め,区別不可能数の小さいテストパターンから優先的に選択する手法(手法Aとよぶ)を導入した.

また,ある時点で残っている候補故障のすべてのペアについて,区別可能なテストパターンを求め,最少被覆問題を解くことで,少ないテストパターンを選択する手法(手法Bとよぶ)も導入した.手法Bを実行するためには,ある程度候補故障数が少なくなっている必要があるため,手法Aから手法Bに切り替えるタイミングを決定するため,候補故障に関してn1という変数を導入し,候補故障数がn1以下になったとき,手法Bを適用するようにした.このような手順をアルゴリズム1とよぶ.一方,候補故障に関してn2という変数を導入し,候補故障数がn1より大きい場合,n2個の候補故障をランダムに選択し,最少被覆問題を解く手順も実装した.このような手順をアルゴリズム2とよぶ.ベンチマーク回路に対する実験を行った結果,与えられた順でテストパターンを選択する場合に比べて,提案法を用いることでテストパターン数を削減することができた.アルゴリズム1とアルゴリズム2を比較した場合,実験を行った7回路中5回路において,アルゴリズム1がより少ないテストパターンを選択することができた.高信頼性を要するシステムにおいて,システム稼働中に故障検査および故障診断を行う,フィールドテストの重要性が高まっている.平成29年度はフィールドテストを対象に,故障検査・故障診断における基本故障モデルとして,縮退故障を対象に研究を推進した.研究の成果としては,フィールドテストで問題となる故障診断時間を短縮するための手法を開発し,実験によってその有効性を確認した.以上のように,フィールドテストにおける故障診断時間の問題を解決することができ,本研究が順調に進展していると思われる.平成30年度に実施した研究の主な成果は,「遅延変動を考慮したマルチサイクルテスト環境での故障診断手法の開発」に関するものである.この研究では,システムのクロックを複数連続して印加する,マルチサイクルテスト環境を想定している.マルチサイクルテスト環境は,実動作環境に近いため,スキャンテスト時に消費電力が高くなるという問題や,オーバーテストにより歩留まりが低下する問題などを緩和する.さらにここでは,信号伝搬遅延が経路上で変化するような状況を想定し,単一縮退故障および2重縮退故障を対象に故障診断を行う手法を開発した.故障診断においては,故障回路に対してシミュレーションを行い,候補故障を絞り込むが,信号伝搬遅延が経路上で変化する場合には,シミュレーションの結果と実際の故障回路の出力応答が一致せず,候補故障の絞り込みがうまくいかず候補故障数が多くなったり,故障回路に存在する故障が候補故障集合に含まれないようなことが起こる.そこで,提案法では,遅延変動の影響が大きく現れる可能性のあるテストパターンをリスキーパターンとよび,それらを用いずに故障診断を行う手法を導入した.また,遅延変動によってフリップフロップに取り込まれる値が変化する場合を想定し,フリップフロップに未知の値Xを取り込むとしてシミュレーションを行う手法を導入した.
記憶に及ぼす自己選択精緻化の効果に関する研究

本研究の目的は、自己生成精緻化と実験者呈示精緻化との比較において、偶発記憶に及ぼす自己選択精緻化の効果を検討することであった。自己選択精緻化条件では、被験者は、記銘語に関連する情報の選択肢の一方を選択するように、自己生成精繊化条件では、記銘語に関連する情報を生成するように、実験者呈示精緻化条件では、実験者によって呈示された情報の記銘語に対する関連性を評定するように求められた。実験1、2及び3では、実験者呈示精緻化よりも自己選択及び自己生成精緻化において記銘語の再生率が高かった。この結果は、自己選択精緻化と自己生成精緻化が偶発記憶に対して同じ効果を持っているものと解釈された。実験4、5、6及び7では、選択肢として記銘語からの連想語が呈示されている場合に、自由再生率が高かった。この結果は、自己選択精緻化の有効性が記銘語と選択肢の関連性の質によって規定されることを示すものと考えられた。実験8、9、10及び11は、自己選択精緻化効果(自己選択精緻化>実験者呈示精緻化)が選択肢を奇異文にした場合には認められたが、普通文には認められないことを見いだした。さらに、選択肢をイメージ喚起性の低い文にした場合には自己選択精緻化効果が認められ、イメージ喚起性の高い文にした場合には認められないことを明らかにした。これらの結果は、選択肢として呈示される文の型、イメージ喚起性の高低が自己選択精緻化の有効性を規定する要因であることを示すものと解釈された。実験12、13、14及び15においては、被験者の学年すなわち知識ベースが自己選択精緻化の有効性を規定することを示した。総括して、本研究では、新しい精緻化である自己選択精緻化が有効であり、この自己選択精緻化の有効性は、多くの要因によって規定されることが示された。本研究では、記銘情報に関する情報の生成ができない場合があるという問題点に対応するために、情報の選択肢を設け、そこから適切な情報を選択させるという自己選択精緻化(self-choice elaboration)の有効性について検討した。実験1では、記銘語から連想語を1語生成させる条件(生成条件)、選択肢として呈示された2つの語からより記銘語と連想関係の強い語を選択させる条件(選択条件)及び呈示された1つの連想語と記銘語との連想関係の強さを評定させる条件(呈示条件)を設けた。そして、選択条件では選択肢が2語ともに記銘語からの連想語であり、被験者の選択が困難な条件(選択困難条件)、及び1語のみが連想語であり、その選択が容易な条件(選択容易条件)を設定した。偶発自由再生率では、生成=選択困難>選択容易>呈示という関係が示された。したがって、自己選択精緻化では選択が困難な場合にその有効性が高まることが示された。実験2では、生成条件において記銘語から連想語を2つ生成させた以外は実験1と同じ方法で自己選択精緻化の効果を検討した、その結果、偶発自由再生率において生成>選択困難>選択容易=呈示という関係が示された。選択困難>選択容易であったことは、選択が困難である場合に自己選択精緻化の有効性の高まることを追証した。

実験3では、日本史上の人物とその人の行動を示した文を記銘情報として、何故その人物がそのような行動をしたのかという質問に答えさせる生成条件、上記質問に対する答の選択肢から正しい方を選択させる選択条件、及び呈示された1つの答の正しさを評定させる呈示条件を設定した。その結果、偶発自由再生率では生成>選択>呈示という関係が示されたが、重要な指標である偶発手がかり再生率では生成=選択>呈示という関係が示された。したがって、自己選択精緻化は自己生成精緻化と同じ程度の有効性をもつことが示された。本年度は、記銘情報に関する情報を被験者が生成する自己生成精緻化、実験者が呈示する実験者呈示精緻化との比較によって自己選択精緻化の有効性を検討した。実験1では、記銘後から連想語を2語生成させる条件(生成2条件)、1語生成させる条件(生成1条件)、選択肢として呈示された2つの語からより記銘語と連想関係の強い語を選択させる条件(選択条件)を設けた。ただし、選択条件では選択肢が2語ともに記銘語からの連想語であり選択が困難な条件(AA条件)及び選択肢の1語のみが連想語であり選択が用意な条件(AN条件)を設定した。そして、自己生成精緻化との比較による自己選択精緻化の有効性を検討した。偶発自由再生率では、生成2=生成1>AA>ANという関係が示され、自己生成精緻化が自己選択精緻化よりも有効性が高く、自己選択精緻化の有効性は選択が困難な場合に高まることが明らかになった。実験2では、実験1のAA及びAN条件に対して、実験者が記銘語に関連する連想語を1語呈示するA条件、非連想語を1語呈示するN条件を設定した。そして、実験者呈示精緻化との比較による自己選択精緻化の有効性を検討した。その結果、偶発自由再生率においてAA>AN=A>Nという関係になり、選択が困難である場合の自己選択精緻化の有効性が示された。本年度は、記銘情報に関する情報を被験者が選択する自己選択精緻化、実験者がその情報を呈示する実験者呈示精緻化の2条件間の比較を行った。実験1では、記銘語に対して2つの枠組み文(選択肢)を呈示して、より適合する文(適合性判断)もしくはよりイメージが鮮明な文(イメージ判断)を選択させる条件(選択条件)及び1つの枠組み文を呈示して、その適合性もしくはイメージの鮮明度を評定させる条件(呈示条件)を設けた。偶発自由再生率では、適合性判断を求めた群(適合性群)において選択>呈示となり、自己選択精緻化の効果が確認された。一方、イメージ判断を求めた群(イメージ群)では、枠組み文が奇異文である場合には選択>呈示、普通文である場合には選択=呈示という関係になった。また、偶発手がかり再生率では、適合性群において枠組み文が奇異文である場合に選択>呈示、普通文である場合に選択=呈示、イメージ群においては一貫して選択=呈示という関係であった。これらの結果は、選択肢の文型(奇異、普通)及び判断の型が自己選択精緻化の有効性を規定することを示した。実験2では、枠組み文のもつイメージ喚起性を検討した。実験1と同じく、2つの判断群を設け、選択肢にイメージ喚起性の高い文同士を設定する場合(イメージ高)とその喚起性の低い文同士を設定する場合(イメージ低)の比較を行った。偶発自由再生率では、適合性群においてイメージ喚起性に関わりなく、選択>呈示という関係が見いだされたが、イメージ群においてはイメージ高条件では選択=呈示、イメージ低条件では選択>呈示という関係が認められた。偶発手がかり再生率では選択条件においてイメージ高=低、呈示条件においてイメージ高>低という関係が見いだされた。これらの結果から、イメージ喚起性も自己選択精緻化の有効性を規定する要因であることが明らかにされた。
単一細胞解析による覚醒制御機構の解明

オレキシンニューロンは覚醒を制御しており、空腹時の餌の探索や日中の活動等、覚醒度が必要な際、活性化される。逆に休息を必要とする際には抑制され、睡眠時や我々が見出したように感冒時にも抑制される。その抑制機構はオレキシンニューロン自体の脆弱性のためにあまり研究が進んでおらず、独創性の高い本研究によりそれが解き明かされることが期待される。本研究は脳内の睡眠覚醒機構の新たな一端を解明する社会的要求の高い研究であり、オレキシンニューロンに異常を持つナルコレプシー病態の解明のみならず、日本人の3人に一人が苦しむ不眠症治療への橋渡しともなる大変意義の深い研究である。
痛みの情報伝達におけるATP受容体の役割に関する神経・行動薬理学的研究

ATP受容体刺激によって引き起こされる疼痛反応アロディニアを我々は見いだし,その責任受容体および発現メカニズムについて研究した.このアロディニアは、モルフィンが奏効しにくい難治性の痛みであり臨床上最もペインコントロールが困難な痛みの一つと考えられている神経因性疼痛の主症状アロディニア(異痛症)に類似している.本研究により,この疼痛反応はイオンチャネル型P2X受容体あるいはGタンパク結合型P2Y受容体刺激で引き起こされること,しかもそれぞれで関与する後根神経節ニューロンの種類が異なることを明らかにした.すなわち,一つはラット足掌のP2X2+3ヘテロマー受容体(P2X2およびP2X3分子が異種同士で会合して一つの機能チャネル受容体を形成したもの)刺激により引き起こされるものであり、これは生後すぐにカプサイシン処理を施した動物(後根神経節ニューロンのうちC-線維神経が脱落する)でも認められることから、C-線維は介在していないことを明らかにした.もう一つは、次の結果によりP2Y2類似の受容体刺激によることが判明し,これはC-線維に依存していた.すなわち,RT-PCR解析によりラット後根神経節(DRG)ニューロンではいくつかのP2YサブタイプのmRNA発現が認められた.DRGニューロンを急性単離してカルシウムイメージングにより薬理学的な手法により検討した結果、細胞外カルシウムに依存した細胞内カルシウム上昇がATPおよびUTPで認められ、これらの反応はPLC阻害剤で抑制された.これらの機能的P2Y受容体刺激が痛みを誘発するか否かを行動薬理学的に検討した.その結果、P2Y2アゴニストUTPにより著明なアロディニアが発現したことから、P2Y2刺激によってもアロディニアが発現することがわかった.このアロディニアはP2X系のアロディニアよりも発現持続時間が遙かに長い(刺激後3-4時間持続)ことから、ATP受容体はイオンチャネルを介する系とGPCRファミリーを介する系とで作用機序の異なるアロディニアを発現する可能性が認められた.ATP受容体刺激によって引き起こされる疼痛反応アロディニアを我々は見いだし,その責任受容体および発現メカニズムについて研究した.このアロディニアは、モルフィンが奏効しにくい難治性の痛みであり臨床上最もペインコントロールが困難な痛みの一つと考えられている神経因性疼痛の主症状アロディニア(異痛症)に類似している.本研究により,この疼痛反応はイオンチャネル型P2X受容体あるいはGタンパク結合型P2Y受容体刺激で引き起こされること,しかもそれぞれで関与する後根神経節ニューロンの種類が異なることを明らかにした.すなわち,一つはラット足掌のP2X2+3ヘテロマー受容体(P2X2およびP2X3分子が異種同士で会合して一つの機能チャネル受容体を形成したもの)刺激により引き起こされるものであり、これは生後すぐにカプサイシン処理を施した動物(後根神経節ニューロンのうちC-線維神経が脱落する)でも認められることから、C-線維は介在していないことを明らかにした.もう一つは、次の結果によりP2Y2類似の受容体刺激によることが判明し,これはC-線維に依存していた.すなわち,RT-PCR解析によりラット後根神経節(DRG)ニューロンではいくつかのP2YサブタイプのmRNA発現が認められた.DRGニューロンを急性単離してカルシウムイメージングにより薬理学的な手法により検討した結果、細胞外カルシウムに依存した細胞内カルシウム上昇がATPおよびUTPで認められ、これらの反応はPLC阻害剤で抑制された.これらの機能的P2Y受容体刺激が痛みを誘発するか否かを行動薬理学的に検討した.その結果、P2Y2アゴニストUTPにより著明なアロディニアが発現したことから、P2Y2刺激によってもアロディニアが発現することがわかった.このアロディニアはP2X系のアロディニアよりも発現持続時間が遙かに長い(刺激後3-4時間持続)ことから、ATP受容体はイオンチャネルを介する系とGPCRファミリーを介する系とで作用機序の異なるアロディニアを発現する可能性が認められた.痛みの発生や疼痛反応閾値に及ぼすATP受容体の役割を行動薬理学的手法により疼痛モデルを作成して検討した。痛みは末梢で発生し、DRGニューロンにより脊髄にまで伝えられ、そこでシプナス伝達を介して脊髄後角ニューロンに伝えられ、さらに上位の中枢へと伝達される。そこでまず、末梢での痛み誘発におけるATP受容体の役割を検討するためにラット足掌にα,β-methyleneATPを投与したところ、1nmolという低濃度で強い痛み行動を引き起こし、その強さはブラジキニンにほぼ匹敵し、プロスタグランジンE2やセロトニンよりも強いと考えられた。末梢でATP受容体を刺激することにより痛みが誘発されることが明らかとなった。次に、DRGニューロンから後角ニューロンへのシプナス伝達におけるATP受容体の役割をホルマリンテストおよびカプサイシンテストで検討した。その結果、両テストにおいてATP受容体ブロッカーPPADSは強力に用量依存的に疼痛作用を抑制した。このことから、ATP受容体はこのシプナス伝達において痛み情報を伝えるための重要な働きをしていることがわかった。では、ATP受容体が痛み伝達を直接になっているのであろうか。αβmeATP髄腔内投与により熱刺激に対する痛覚過敏反応が誘発されることをすでに明らかにしたので、これを指標にしてこの可能性を検討した。

その結果、P2X受容体拮抗薬を用いることでαβmeATP誘発痛覚過敏反応はP2X3受容体を介していることを示唆できたが、この痛覚過敏は神経伝達物質放出阻害剤やNMDA受容体拮抗薬を用いることで完全に抑制されることがわかった。このことは、脊髄後角に終末する一次知覚神経(C-繊維)末端部に存在するP2X3受容体の活性化がglutamate遊離を誘発させ、遊離されたglutamateによるNMDA受容体の活性化が痛覚過敏反応を引き起こしている可能性を示唆している。昨年度は、痛み発生と痛み閾値に及ぼすATP受容体の影響を行動薬理学的手法等を用いて検討し、末梢のATP受容体をアゴニストで刺激することによりブラジキニンに匹敵する痛みを誘発すること、また、末梢炎症性疼痛にATP受容体P2X3が関与していることを明らかにした.これらの成果は2000年10月26日号Naturに発表されたP2X3欠損マウスによる2論文(Cockayne et al.,407:1011-1015;Souslova et al.,407:1015-1017)で引用、追認された.さらに、熱刺激性疼痛閾値を有意に下げること、すなわちATP受容体刺激により熱による痛みが増強されることが明らかになった.これらの反応は生後すぐにカプサイシン処理を施した動物(後根神経節ニューロンのうちC-繊維神経が脱落する)動物では極端に低減するために、C-線維が主役を演じていると考えられる.本年度はATP受容体刺激によって引き起こされる3番目の疼痛反応について詳細に検討した.すなわち、ラット足掌のP2X2+3ヘテロマー受容体刺激により神経因性疼痛の主症状アロディニア(異痛症)に類似した疼痛反応が引き起こされる.神経因性疼痛はモルフィンが奏効しにくい難治性の痛みであり、臨床上最もペインコントロールが困難な痛みの一つと考えられている.我々の報告はATP受容体がアロディニアのメカニズム解明の糸口として期待され、Current Opinion in NeurobiologyのPaper alert(10:529-538,2000)にて最近の最も注目すべき論文として紹介された.昨年度は、ATP受容体刺激によって引き起こされる3番目の疼痛反応アロディニアについて研究した.このアロディニアは、モルフィンが奏効しにくい難治性の痛みであり臨床上最もペインコントロールが困難な痛みの一つと考えられている神経因性疼痛の主症状アロディニア(異痛症)に類似している.この疼痛反応はラット足掌のP2X2+3ヘテロマー受容体(P2X2およびP2X3分子が異種同士で会合して一つの機能チャネル受容体を形成したもの)刺激により引き起こされること、生後すぐにカプサイシン処理を施した動物(後根神経節ニューロンのうちC-繊維神経が脱落する)でも認められることから、C線維は介在していないことが明らかになった.本年度は、P2X2およびP2X3遺伝子に対するアンチセンスオリゴを作成し用いることにより、アロディニア発現メカニズムをより詳細に検討した.その結果、P2X3アンチセンスオリゴをラット髄腔内に設置したカテーテルから連続7日間投与することにより、後根神経節(DRG)ニューロンでのP2X3受容体タンパク発現を著明に抑制することに成功し、そのような動物ではATP受容体刺激によるアロディニアが、溶媒投与群、ミスセンスオリゴ投与群に比較して、顕著に抑制されることが明らかになった.
陸上植物オルガネラゲノムの遺伝・維持機構の解明

(1)ゼニゴケを用いた葉緑体ゲノムの母性遺伝異常変異体の選抜昨年度から継続し、葉緑体ゲノムにスペクチノマイシン耐性遺伝子をコードする雄株タグラインを野生型の雌株と交配し、得られた後代をスペクチノマイシン含有選抜培地に生育させ、父方から葉緑体ゲノムが伝達している変異体を探索した。その結果、3ラインの候補株の単離に成功している。現在、単離した候補株において、母性遺伝異常が再現できるか追試を行っている。(2)ゼニゴケにおける葉緑体ゲノムから核ゲノムへの遺伝子転移計測系の確立ベクターを改変する等の試行錯誤を重ねた結果、葉緑体ゲノムに葉緑体ゲノムと核ゲノム双方の形質転換選抜マーカーを導入することに成功した。この形質転換体を作出できたことで、ゼニゴケにおいて葉緑体ゲノムから核ゲノムへどの程度の頻度でDNAの移動が起こるのか計測可能となった。現在、作出した植物体を利用して、各生育ステージ、多様なストレス環境下における葉緑体DNAの核ゲノムへの移行率を測定中である。また、ゼニゴケの葉緑体形質転換系を所属研究室で立ち上げたことによる波及効果として、ゼニゴケ葉緑体NDH複合体破壊株の作出にも成功し、コケ植物におけるNDH複合体の詳細な機能解析が可能となった。(3)ゼニゴケシグマ因子MpSIG1の解析Mpsig1T-DNA挿入変異体の解析から、葉緑体ゲノム上の遺伝子消失(遺伝子転移)がシグマ因子の結合するndhF遺伝子のプロモーター配列の機能分化を促進し、核ゲノムによる葉緑体ゲノム上の遺伝子発現を特異的に制御するメカニズムが明らかとなった。本解析は陸上植物の進化におけるシグマ因子の多様化の一端を明らかにできただけではなく、オルガネラゲノム上の遺伝子が、如何に核ゲノムにコードされている転写因子により遺伝子特異的な転写制御を受けるようになったのか、その詳細に迫った新たな知見である(投稿中)。(1)ゼニゴケを用いた葉緑体ゲノム母性遺伝異常変異体の選抜と遺伝子同定これまで殆ど明らかにされていない母性遺伝関連遺伝子の同定を目指し、すでに葉緑体ゲノムの形質転換系が確立されており、母性遺伝の有無について評価が容易なゼニゴケを用いたスクリーニングを計画した。葉緑体ゲノムにスペクチノマイシン耐性遺伝子をコードする胞子を用いて核ゲノムの形質転換を行いT-DNAタグラインを作出し、それぞれのタグラインの精子内におけるオルガネラゲノムの存在の有無をSYBR Green Iにより観察し、精子形成後もオルガネラゲノムが分解されていない変異体を探索中である。これと並行し、核ゲノム形質転換用の新規選抜マーカーの開発を試みた。被子植物において除草剤に対し耐性を付与する事が可能な変異型アセト乳酸合成酵素が、ゼニゴケにおいても核ゲノム形質転換マーカーとして利用可能であることが判明した。(2)シロイヌナズナミトコンドリア(mt)でのエディティングに影響を及ぼすP subfamily PPRタンパク質遺伝子の解析本研究では、共発現解析を用いた逆遺伝学的な手法によりmtRNA編集に関与する因子の探索を試みた。植物mtゲノムには哺乳類などのmtゲノムと比べ遺伝子が多数残存しており、特にリボソームタンパク質遺伝子が数多く残されている。mtゲノムコードのmtリボソームタンパク質遺伝子が機能するために必要な転写後修飾に関与するPPRタンパク質は、核ゲノムにコードされているmtリボソームタンパク質遺伝子と同じ発現パターンを示す(共発現する)という予測のもと、核ゲノムにコードされているmtリボソームタンパク質遺伝子と共発現するPPRタンパク質(PPR596)を抽出し、実際にmtにコードされているリボソームタンパク質遺伝子のRNA編集に影響を及ぼしている事を明らかにした。(1)ゼニゴケを用いた葉緑体ゲノムの母性遺伝異常変異体の選抜野生株を父方とし、葉緑体形質転換体を母方として交配した後代(胞子)、つまり、葉緑体ゲノムにスペクチノマイシン耐性遺伝子をコードする胞子に対し核ゲノムの形質転換を行いT-DNAタグラインを作出した。現在、作出したタグラインの雄株を野生型の雌株と交配し、得られた後代をスペクチノマイシン含有選抜培地に生育させ、父方から葉緑体ゲノムが伝達している変異体を探索中である。(2)ゼニゴケシグマ因子MpSIG1の解析母性遺伝のスクリーニングに準備したタグラインの中から、TAIL-PCRを行ったところ、ゼニゴケ核ゲノムにコードされている3つのシグマ因子のうち(SIG1,SIG2,SIG5)、SIG1(MpSIG1)を破壊しているT-DNA変異体を同定したので、母性遺伝のスクリーニングに平行してこの変異体の解析も行った。シロイヌナズナではMpsig1T-DNA挿入変異体は野生株と変わらず、目立った形態的な変化は見られなかった。Mpsig1T-DNA挿入変異体を用いた遺伝子発現解析からMpsig1はイネのSIG1で報告されているのと同様、psaA、psbB、psbEオペロン上の遺伝子の発現量が減少していた。更にndhF遺伝子や、2つのオペロン、psbKとpetLオペロン上の遺伝子の発現量も減少していた。これらの遺伝子の発現量の減少は、Mpsig1T-DNA挿入変異を相補する個体で野生株並みに回復していた。以上のことから、SIG1が制御する遺伝子は、コケ植物誕生時に規定され始めてはいたものの、他のシグマ因子と機能が重複しており、被子植物が分化していく中で、それぞれのシグマ因子のより明瞭な機能分化が起こっていったことが示唆された。

(1)ゼニゴケを用いた葉緑体ゲノムの母性遺伝異常変異体の選抜昨年度から継続し、葉緑体ゲノムにスペクチノマイシン耐性遺伝子をコードする雄株タグラインを野生型の雌株と交配し、得られた後代をスペクチノマイシン含有選抜培地に生育させ、父方から葉緑体ゲノムが伝達している変異体を探索した。その結果、3ラインの候補株の単離に成功している。現在、単離した候補株において、母性遺伝異常が再現できるか追試を行っている。(2)ゼニゴケにおける葉緑体ゲノムから核ゲノムへの遺伝子転移計測系の確立ベクターを改変する等の試行錯誤を重ねた結果、葉緑体ゲノムに葉緑体ゲノムと核ゲノム双方の形質転換選抜マーカーを導入することに成功した。この形質転換体を作出できたことで、ゼニゴケにおいて葉緑体ゲノムから核ゲノムへどの程度の頻度でDNAの移動が起こるのか計測可能となった。現在、作出した植物体を利用して、各生育ステージ、多様なストレス環境下における葉緑体DNAの核ゲノムへの移行率を測定中である。また、ゼニゴケの葉緑体形質転換系を所属研究室で立ち上げたことによる波及効果として、ゼニゴケ葉緑体NDH複合体破壊株の作出にも成功し、コケ植物におけるNDH複合体の詳細な機能解析が可能となった。(3)ゼニゴケシグマ因子MpSIG1の解析Mpsig1T-DNA挿入変異体の解析から、葉緑体ゲノム上の遺伝子消失(遺伝子転移)がシグマ因子の結合するndhF遺伝子のプロモーター配列の機能分化を促進し、核ゲノムによる葉緑体ゲノム上の遺伝子発現を特異的に制御するメカニズムが明らかとなった。本解析は陸上植物の進化におけるシグマ因子の多様化の一端を明らかにできただけではなく、オルガネラゲノム上の遺伝子が、如何に核ゲノムにコードされている転写因子により遺伝子特異的な転写制御を受けるようになったのか、その詳細に迫った新たな知見である(投稿中)。
戦国末〜近世前期太平洋沿岸における海上交流の展開-漁民と水軍-

紀伊・和泉・摂津の漁民が、近世初期に関東沿岸へ出漁したことは、これまで魚肥流通史研究に関連する史料から推測されていた。これは近世初期における関東→関西の魚肥流通発展の前史として、多様な海上交流が一面的に理解されていたことを意味している。そこで、本研究では関西漁民の関東出漁を、畿内・伊勢・→関東間の海上交流という視野から再検討することを試みた。本研究においても「先祖六右衛門従申伝事」や「善覚寺過去帳」などの史料によって、魚肥流通の展開からでは説明できない複雑な漁民の動きが在地で発生していることが判明した。そこでは、出身地による勢力の消長が見られたが、栖原屋角兵衛から推測される宗教対立に由来する移住という要素は、今のところ確認できない。また、関東沿岸その他の地域に展開した関西漁民と出身地である紀州藩との身分的隷属関係は近世を通じて維持され、そのことが紀州藩のさまざまな直積登仕法を生み出す背景をなすとともに、化政天保期に幕藩制的市場構造を揺るがす原因の一端を成したのである。なお、水軍については今川氏治下の駿河国や後北條氏治下の相模国において紀伊あるいは伊勢・志摩地方に出自を持つ水軍が参集していることが判明しているが、そのことと関東沿岸への出漁民を直接関連づける史料は本研究では確認されなかった。しかし、浦賀湊が後北條氏の対里見工作の拠点であることや、徳川氏がその水軍配置を踏襲したこと、東浦賀が房総から畿内への魚肥集散地となったことは、両者の関係を推測させるに十分な状況と言えよう。本年度は、文献収集を通じて、関西漁民の関東への出漁及び定住化の事例と伝承を収集することに努めた。その比較検討及び「安房国長狭郡天津村善覚寺過去帳」「先祖六右衛門従申伝事」等の分析を通じて、多数の紀北漁民の出漁及び紀北出身者の定住事例及び他国漁民の出漁・定住事例を確認した。紀北沿岸の出漁拠点も、加太・下津・栖原・広浦など既知の漁村のみならず、出漁規模の小さい多数の出漁拠点が確認された。また、摂津西宮・泉州岡田浦等からの出漁・来住事例も確認した。既存の研究成果においても、出漁・来住に関する断片的な事例を集成した形式で「関西漁民の関東出漁」史像が提供されてきた。しかし、その多くは有力拠点の漁民を以て無媒介に関西漁民総体に置き換えることで、他浦・他国漁民の動向を捨象している。事実、近世中後期の房総漁村では、紀州漁民・来住民の活動は他国出身者を圧倒しているが、そのような史的淘汰をもたらしたものは、浦賀に進出した有田郡宮原郷出身の他国出稼商人集団との連携であった。彼らは、寛文・延宝期頃までに魚肥流通の主導権を握り、元禄・享保期には他国からの出漁民を圧倒したと考えられる。また、近世初期の関東海辺には鰯網漁のみならず、突鯨漁・鯔網漁・鯛葛網漁などさまざまな漁業技術が導入されたが、これをもたらしたのは伊勢・尾張・三河漁民であった。今後の研究課題としては、さまざまな漁職と諸国出漁民を包括する「関西漁民の関東出漁」史像の提示が必要である。ところで、寛文・延宝期に本格化する関西漁民の三陸進出沿岸に先だって、関東地方からの来住民が廻船業者もしくは初期豪商として奥州海辺に扶植した事例も確認されている。今後は、関西漁民の出漁を相対化するものとして、廻船業者の奥州来住事例をより精緻に確認して行きたい。昨年度に引き続き、戦国末期における関西(主に紀州)系漁民の関東進出の具体像を把握し、その前提となる海上交流の諸相を明らかにするため、関東及び東北南部沿岸の現地踏査と文献・史料収集を試みた。なお、現地踏査に先駆けて、文献収集に重点を置いたため、現地踏査の多くは次年度の課題として残された。関西漁民の進出範囲は、関東地方では伊豆半島東海岸、三浦半島、東京内湾、房総半島、東北南部では磐城地方に及んだ。各地の歴史資料保存機関において収集した文献資料を総合すると、伊豆諸島では戦国期に紀州船の漂着事件が記録されるなど、室町期における東西の海上交流を裏付ける事実が確認された。また、近世後期における紀州藩の専売仕法の展開から、伊豆半島東海岸に紀州系漁民が定着した可能性が確認される。また、小田原藩領内には多数の紀州系漁民が定着し、大久保氏治下においても紀州藩と特殊な関係を結んでいることが確認されている。このように、紀州系漁民の関東沿岸への定着は、紀州藩の専売仕法などとの関連で推定することが可能になった。また、房総南部の事例では、紀州系漁民のみならず摂津西宮系漁民の進出も見受けられたが、魚肥流通に大きな位置を占める東浦賀湊に進出した宮原出身の商人団によって、紀州系漁民の活動が支援される一方、流通過程への進出が困難となった他の関西漁民が撤退するか、定住先での経済発展に失敗したことが明らかになった。

そこで、本研究では関西漁民の関東出漁を、畿内・伊勢・→関東間の海上交流という視野から再検討することを試みた。本研究においても「先祖六右衛門従申伝事」や「善覚寺過去帳」などの史料によって、魚肥流通の展開からでは説明できない複雑な漁民の動きが在地で発生していることが判明した。そこでは、出身地による勢力の消長が見られたが、栖原屋角兵衛から推測される宗教対立に由来する移住という要素は、今のところ確認できない。また、関東沿岸その他の地域に展開した関西漁民と出身地である紀州藩との身分的隷属関係は近世を通じて維持され、そのことが紀州藩のさまざまな直積登仕法を生み出す背景をなすとともに、化政天保期に幕藩制的市場構造を揺るがす原因の一端を成したのである。なお、水軍については今川氏治下の駿河国や後北條氏治下の相模国において紀伊あるいは伊勢・志摩地方に出自を持つ水軍が参集していることが判明しているが、そのことと関東沿岸への出漁民を直接関連づける史料は本研究では確認されなかった。しかし、浦賀湊が後北條氏の対里見工作の拠点であることや、徳川氏がその水軍配置を踏襲したこと、東浦賀が房総から畿内への魚肥集散地となったことは、両者の関係を推測させるに十分な状況と言えよう。
在宅家族介護者における抑うつ症状発症率とリスク要因の解明：地域調査の縦断的解析

本研究では、地域在住の要介護高齢者の家族介護者のうち、在宅介護を継続している者における抑うつ症状についての経時的な検討を行った。その結果、抑うつ症状の程度には経時的は変化がみられないことが明らかになった。また、ベースライン時における家族介護者の主観的健康状態が、介護者の抑うつ症状の発症の関連要因と考えられた。また、抑うつ維持群の家族介護者においては、軽快群に比して嫁の割合が有意に高く、家族介護者に対して知人・友人からの支援がない者の割合が高い傾向が認められた。本年度は、第二次富山調査(以下、T2調査)で得られたデータを用い、横断的な検討を行うことを目的として、T2調査で得られたデータから有効回答者を抽出し、データクリーニングを行った。続いて、クリーニング後のデータを用いて、抑うつ症状を呈している家族介護者の割合を算出し、家族介護者における栄養状態の評価を行い、さらに抑うつ症状の有無による栄養状態の差異を検討した。また、第一次富山調査(以下、T1調査)のデータを用いて、追跡調査であるT2調査の代表性の検証を行った。なお、家族介護者における抑うつ症状の有無の評価には、the Center for Epidemiologic Studies Depression Scale(CES-D)を用いた。栄養状態の評価には、Mini Nutritional Assessment(MNA)を用いた。T2調査における有効回答者を抽出するために、調査票の返送がなかった者、1問も回答がなかった者、拒否と記載のあった者を対象外とした。また、要介護高齢者の死亡、入院、入所等による在宅介護中断者、および、家族介護者の体調不良による在宅介護中断者も対象外とした。T2調査の有効回答者において、抑うつ症状を呈していた家族介護者と、抑うつ症状を呈していなかった家族介護者の栄養状態を比較したところ、前者の栄養状態が有意に低かった。また、T2調査に先駆けて行ったT1調査参加者の介護状況の確認により、転帰が明らかになった者(註:明らかになった者のうち在宅介護を継続していた者がT2調査に参加)と転帰が不明であった者におけるT1時点での要介護高齢者および、家族介護者の属性を比較したところ、有意差は認められなかった。以上の結果から、T2調査の対象者において、サンプリングバイアスは認められないと考えられた。計画通り、本年度実施予定の有効回答者の抽出、データのクリーニング、代表性の検討を完了しており、順調に進展している。本年度は、縦断的な検討を行うことを目的とし、まず、第一次富山調査(以下、T1調査)で得られたデータと、第二次富山調査(以下、T2調査)で得られたデータをリンケージさせ、縦断的な検討が可能なデータを抽出した(341名)。次に、これらの家族介護者のT1時点における抑うつ状態と、T2時点における抑うつ状態をthe Center for Epidemiologic Studies Depression Scale(CES-D)を用いて比較した。まず、家族介護者のCES-Dの平均値は、T1時点で13.0±9.1、T2時点で13.4±9.4であり両者には、有意差が認められなかった(対応のあるt検定、p=0.39)。次に、T1時点に抑うつ症状を呈していなかった家族介護者のうち、「T2時点に抑うつ症状を呈するようになった介護者」を悪化群とし、「T2時点にも抑うつ症状を呈していなかった介護者」を維持群とした。追跡期間中の、家族介護者における抑うつ症状の発症率は、14.1%であることが明らかとなった。第三に、T1時点における悪化群と維持群の特性を比較することで、抑うつ症状の発症の関連要因を検討した。χ2乗テストの結果、悪化群の家族介護者における嫁の割合、および妻の割合は、維持群に比して、高い傾向があった(それぞれ、p=0.057, p=0.051)。一方、家族介護者への支援があるか否かについては、家族、友人、医師、介護関係者いずれの場合も、その割合において両群間に有意差は認められなかった。また、両群間における要介護者の認知症の重症度、日常生活自立度、要介護度についても、有意差は認められなかった。T1時点において、維持群よりも悪化群の方が「家族介護者の主観的健康状態」が低い傾向があった(p=0.02)。以上より、追跡開始時点での家族介護者の主観的健康状態が抑うつ症状の発症の関連要因と考えられた。計画通り、本年度実施予定の1)T1調査時点とT2調査時点のCES-D得点比較、2)家族介護における抑うつ症状の発症率の算出、3)家族介護における抑うつ症状の発症に係る要因探索を完了しており、順調に進展している。本研究では、ベースライン調査時点に抑うつ症状を呈していなかった家族介護者のうち、「追跡調査時点に抑うつ症状を呈するようになった介護者」を悪化群とし、「追跡調査時点にも抑うつ症状を呈していなかった介護者」を維持群とした。まず、前年度行った単変量解析において、両群間に有意差が認められた、2つの変数である家族介護者の主観的健康状態と要介護者の性別との相関を検討したところ、有意な相関は認められなかった。次に、家族介護者の主観的健康状態と要介護者の性別を独立変数として、悪化か維持の転帰を従属変数として、ロジスティック回帰分析を行ったところ、家族介護者の主観的健康状態が有意な関連要因であることが明らかになった。