hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子機能材料としての遷移金属酸窒化物の開拓

遷移金属酸窒化物の高品質なエピタキシャル薄膜を合成し、その電子機能を探索した。d0バンド絶縁体であるSrTaO2N薄膜が基板からの圧縮歪によって強誘電性とリラクサー強誘電体の混相となること、およびこれらの性質が酸素と窒素の配列と関係がある可能性を明らかにした。また、SrTaO2NやアナターゼTaONに伝導電子を導入し、絶縁体から金属まで電気伝導性を制御することに成功した。さらに、固相エピタキシャル成長を用いてLaSrMnO3-xNx薄膜を合成し、窒素導入による正孔ドープに伴ってキュリー温度が上昇することを確認した。これらの結果は、遷移金属酸窒化物が電子機能材料として有望であることを示す。【H25年度の成果】1d0バンド絶縁体をベースとした強誘電体の開発については、PFMを用いてSrTaO2N薄膜の強誘電性の空間分布を詳細に評価した。その結果、ヴァージン状態では数10nmサイズのドメインのみが圧電応答を示し、周囲のマトリクス領域は電場によって圧電応答が誘起されるリラクサー的な挙動を示すことを見出した。第一原理計算を用いてエピタキシャル歪みと結晶構造の安定性を調べた結果、リラクサー的挙動を示すcis型のマトリクス中に、trans型の強誘電相が共存していることが示唆された。2d0バンド絶縁体へのキャリア導入については、高移動度のn型半導体であるアナターゼ型TaON薄膜の合成に成功した。3酸窒化物強誘電体の合成については、固相エピタキシー法を用いてLa0.75Sr0.25MnO2.64N0.36薄膜の合成に成功し、酸化物薄膜よりも高いキュリー温度を示すことを明らかにした。【期間全体を通じた研究成果】遷移金属酸窒化物を対象として、高品質なエピタキシャル薄膜の合成による1強誘電体、2半導体、3強磁性体の開発を目的に掲げた。並行して、薄膜中のOとNを確度・精度よく定量可能な重イオンERDA測定装置も構築した。1強誘電体については、SrTaO2Nのエピタキシャル薄膜中に古典的な強誘電性とリラクサー的な強誘電性を示す相の共存を見出した。理論計算との比較から、歪みの大きな微小領域でtrans型のOとNの配列が安定化される可能性が示唆された。2半導体については、SrTaO2NおよびアナターゼTaONが、アニオン空孔によって電子をドープすると金属(縮退半導体)化できることを示した。3強磁性体については、LaSrMnO3-xNxの強誘電性を確認し、キュリー温度が酸化物より高いことを見出した。以上より、遷移金属酸窒化物の電子機能材料としてのポテンシャルを明確に示すことができた。本年度は、(1-A)新規強誘電体の開発、(1-B)キャリアドープによる伝導性制御、(2)アニオン組成の精密決定手法の開発の3項目に取り組んだ。(1-A)については、CaTaO2Nのエピタキシャル薄膜を新たに作製した。ピエゾ応答顕微鏡による評価からは強誘電性は確認できず、比誘電率もSrTaO2Nと比較して1-2桁低い値であった。これらの結果は、SrTaO2Nの誘電性が物質固有の性質であり、結晶構造と密接に関係していることを示す。一方、当初予定していたAサイトにBaやLaを含む化合物の強誘電性については未確認である。これは、強誘電性の評価に必要な導電性の電極層の作製が困難なことに起因する。酸化物強誘電体の電極材料として実績があるSrRuO3薄膜を用いる計画であったが、製膜時のNラジカル照射や還元性の強い環境によって劣化することが明らかになった。現在、SrVO3などの代替電極を検討中である。(1-B)に関しては、アニオン欠損を導入したSrTaO2Nの抵抗率を評価した。1×10^20 cm^-3程度のキャリア電子がドープされ、抵抗率はほぼ10^-3Ωcmまで低下した。温度依存性を調べたところ、10K程度の低温までキャリア濃度は一定で、縮退半導体であった。ここから、SrTiO3などのペロブスカイト酸化物バンド絶縁体と同様に、酸窒化物でキャリアドープによって電気伝導性を幅広く制御できることが明らかになった。(2)については、重イオンを用いた弾性反跳粒子検出(ERDA)システムを東京大学の5MVタンデム加速器施設に構築した。

ストッピングフォイルとSSDを用いた検出方式により、SrTaO2N薄膜の酸素/窒素比を10%程度の誤差で評価することに成功した。さらに、検出方式を電離箱を用いたΔE-totalE測定に変更することで元素識別能を向上した。本研究の目的は、(1)d0バンド絶縁体をベースとした強誘電体の開発と伝導性制御、(2)3d磁性金属を含む化合物の合成と強磁性体の開発、(3)弾性反跳粒子検出法による組成定量精度の向上の3点である。本年度は研究計画に従って(1)と(3)を中心に研究を進めた。(1)に関しては、下部電極層の制限により探索範囲を当初計画していた材料系すべてに広げることはできなかった。このため、SrTaO2Nに続く新奇強誘電体の発見には未だ至っていないが、CaTaO2N薄膜がSrTaO2N薄膜とは異なり常誘電性を示すことを明らかにした。これは、結晶構造(格子定数)と誘電性の関連性を示唆するものである。また、強誘電性の評価は行えていないものの、ペロブスカイト酸窒化物薄膜のエピタキシャル成長技術の蓄積は順調に進んでいる。d0バンド絶縁体の伝導性制御に関しては、SrTaO2Nにアニオン欠損を導入し、電子ドープすることで金属状態まで伝導性が向上することを明らかにした。これは、ペロブスカイト酸窒化物バンド絶縁体の半導体デバイス応用の可能性を示すものである。(3)に関しては、当初構築を進めていたストッピングフォイル方式での測定システムでは元素識別能が不十分であった。しかし、電離箱を用いたΔE-totalE測定システムを立ち上げることで、ほぼ計画通りの性能の測定システムを構築できるめどが立った。以上の理由から、研究はおおむね順調に進展していると結論した。(1-A)d0バンド絶縁体をベースとした強誘電体の開発については、酸窒化物の合成条件下でも劣化が起こらない下部電極材料をみつける。具体的には、還元雰囲気に強いバナジウム系ペロブスカイト酸化物や、化学的に安定なPtを候補として考えている。新奇材料の探索については、当初計画通りLaやBaをAサイトに含む化合物を候補とする。また、強誘電性を確認しているSrTaO2N薄膜に関しては、強誘電性の起源を明らかにするためにアニオン配列の決定に挑戦する。具体的には、原子分解能STEM-EELS測定や光電子ホログラフィー、EXAFSなどの解析手法を検討している。(1-B)伝導性制御に関しては、ペロブスカイト酸窒化物だけでなく、高移動度が期待できるアナターゼ型TaONなどにも対象を広げ、キャリアドープ量の最適化などによる低抵抗化・高移動度化に取り組む。また、(2)酸化物モット絶縁体への窒素置換による物性制御に新たに取り組む。LaMO3-xNx(M=Mn, Fe, Vなど)のエピタキシャル薄膜を作製し、窒素量を精密に制御することで強磁性や金属伝導性の発現を目指す。アニオン組成の精密評価には、本年度構築したERDAシステムを利用する。(3)の弾性反跳粒子検出法による化学組成の精密評価に関しては、定量性の向上をはかる。本年度構築した電離箱を用いるシステムをベースとして、検出器のエネルギー較正や電離箱のガス圧の最適化などを行う。当初計画ではERDA分析装置用のプリアンプ(約20万円)を購入する予定であったが、加速器運営施設の既存装置が利用可能であったため購入を取りやめた。このため、次年度使用予定の研究費が発生した。一方、研究を進めていく過程で、酸窒化物薄膜のアニオン組成を精密に制御するためには、製膜中の酸素ガスや窒素ガスの圧力の精密に制御する必要があることが明らかになった。
教師の責任と教職倫理に関する社会学的・文化論的研究

全国10地域の公立小中学校教師対象者質問紙調査の結果を10年前の同様の調査と比較した。子どもや保護者との関係、教職生活の面で一見肯定的な変化があった。しかし詳細な分析では教師間の相互作用・教職観で求心性や集合的性格は弱まり「他者からの評価を気にする」など個人化の進行が確認された。「子ども・保護者からの教師への期待の認知」と「教師の責任意識」では教師たちの応答責任意識の幅の広さを確認できた。東日本大震災被災3市の公立小中学校教師対象質問紙調査を全国調査と比較すると、被災地教師の方が、困難な子どもたちの状況に直面し学校・教師の意義・使命を強く意識して教育活動に従事する傾向にあることが確認された。平成25年度には、第1に、「教師の責任と教職倫理」に関する文献・事例を分担して検討し、研究の理論的枠組みを明確にする課題に取り組んだ。7月、9月、12月、3月の4度の研究打ち合わせ会を行い、研究メンバーそれぞれが「教師の責任」「教職倫理」「体罰事件」「いじめ自殺事件」「東日本大震災での教師の責任の問われ方」「教職倫理の教員文化論」などのテーマについて報告し、課題を多面的に議論した。それを踏まえて平成26年度に実施する教師対象調査研究の課題焦点、調査での追究点について、明確にする理論枠組みの構成を目指した。それは、「教員文化」を中心に置き「社会変化・政策変化」「教師への責任追及風土」「教師自身の責任意識と倫理」「教職アイデンティティの確保と撹乱」といった諸ファクターの相互連関を捉えるフレームワークである。第2に、教師対象の質問紙調査の質問項目および対象把握について検討した。これまでに実施されている「教職生活」「教職観」「教師の集団関係」の教師対象質問項目を検討し、それに「教師の責任と教職倫理」の領域で加える項目を明確にした。また、東京都、岩手県、宮城県について、調査対象把握の可能性を打診した。またこれと並行して、10年前(平成16年)に科研費研究で教師対象質問紙調査を全国9地点・64学校で実施したその学校の在職教師たちに「10年前と比較できる形で調査実施する」可能性を検討した。総じて平成25年度は、先行させることとした教師対象質問紙調査の実施へ向けて、その前提としての「理論枠組み、質問項目、調査対象」の可能性ある検討を進め、実施準備を共同で進めることができた。平成26年度は、全国10地域で小・中学校教師への質問紙調査を実施することに重点を置いた。まず質問紙の原案を分担して持ち寄り、5月の研究打ち合わせ会で集中的に検討、何度か修正の上で原案を作成、7月に関西のある県で200通郵送のプリテストを行った。それと並行して、全国8区市町村の教育委員会に「協力学校紹介」のお願いを行った。プリテストを経て完成した質問紙の「学校を通じた教師への配布・回収調査」を、協力が早期に得られた4地域で89月に実施した。協力取り付けがやや遅れた4地域は、121月に実施して。その結果を10月と2月の研究打ち合わせで点検し、結果的に8地域、32小学校、18中学校、919人教師有効回答が得られた。これとは別に、2つの県で「教職員名簿」からのランダムサンプリングによる、同じ質問紙の郵送配布回収調査を12月に実施した。その結果、2地域、385人教師有効回答が得られた。これらのデータを打ち込み、第一次的に集計して、8地域教育委員会と協力50小中学校に、その結果を報告送付した。また以上と別に、宮城・岩手の東日本大震災の津波被災地で、数市町村に「被災地教師への質問紙調査」を2月に依頼し、これは年度をまたいで実施中である。総じて、平成26年度は、質問紙調査の実施とその第一次集計に重点を置いた。今後進める、テーマごとの集計・分析、地域間比較、10年前との比較、などの課題を追究する上で基本的データを得ることができ、また今後進める各地域での訪問・インタビュー調査の基礎資料を揃えられる条件ができた。平成26年度全国10地域で実施した教師対象質問紙調査で1305票の有効回答を得た。その結果を集計し、協力各地域教育委員会・学校に全国と比較できるように配布した。2つの地域に訪問し、その結果の詳しい説明を教育委員会・学校関係者にして、さらに教育委員会担当者と2つの中学校の教師・保護者・住民のインタビューを行い、テーマに関する地域・学校の実情の聞き取りを行った。また、東日本大震災の被災3市で前年度に引き続き、教師対象質問紙調査を行い、その結果集計を協力3教育委員会と各学校に配布し、訪問して説明するとともに、13人の教師にインタビューを行い、震災時とそれ以降における学校・教師の状況・努力・工夫の実際を把握した。これらの集計・分析と訪問・面接の結果を整理して2016年3月に研究報告書『教師の責任と教職倫理に関する社会学的・文化論的研究』を研究代表・分担者と研究協力者と合計9人で分担執筆し、278ページの冊子として発行した。

「子ども・保護者からの教師への期待の認知」と「教師の責任意識」では教師たちの応答責任意識の幅の広さを確認できた。東日本大震災被災3市の公立小中学校教師対象質問紙調査を全国調査と比較すると、被災地教師の方が、困難な子どもたちの状況に直面し学校・教師の意義・使命を強く意識して教育活動に従事する傾向にあることが確認された。教育委員会を通じて依頼した8地域で、いずれも統計的な比較検討が可能な数の教師からの有効回答が得られた。また、教職員名簿からのランダムサンプリングでも郵送調査としては異例な3050%の回収率の回答が得られた。これによって今後の集計と分析を、一定の信頼性あるものとして進める基盤が得られた。また震災を通じて問われた「学校と教師の責任」をめぐるテーマについて、被災地の教育委員会と学校の協力が得られ、今後の研究の展望が開けた。27年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学現在ある1304人のデータを、追究分野テーマ、10年前との比較、地域間比較などについて、研究メンバーで分担して早期(5月初め)にその中間報告を持ち寄り検討する。その結果を踏まえて、対象10地域について、より詳細な結果報告を行うとともに、地域・学校訪問、教師へのインタビュー調査などを依頼し実施することで、今日問われている課題である「教師の責任と教職倫理」に関して、量的データと質的データとを重ねた分析・追究を深めて行く。研究の土台となる理論枠組みに関して、有効な議論を経てフレームワークの基礎について研究メンバー間の合意に到達したことは順調な進行になった。また、調査研究のメインである「教師対象質問紙調査」について、その枠組み、質問項目、調査対象について、一定の見通しが持てた点でも前進した。ただし、教師へのインタビュー調査、生徒・親への質問紙調査は、その実施を平成27年度としたので、その検討は平成26年度の課題とした。また、学校・教師の責任を問う歴史的・現代的事例検討は、予定通り平成26年度27年度の課題となっている。質問紙調査に対する協力が、予想以上の地域数・学校数で得られたので、平成27年度において、それら地域・学校を訪問し、質問紙調査結果を報告し、そこでインタビュー調査をお願いするために、その旅費が必要となった。調査研究の中心となる「教師対象質問紙調査」を平成26年度に実施するに当たり、その質問紙原案を年度の早期に作成して、プリテストを行うと同時に、10年前(平成16年度)の同趣旨調査の実施校に、10年後の比較のための調査実施を依頼する点が今年度のポイントになる。そこで一定の協力学校が得られれば、教員文化の組織的側面と責任・倫理意識との関連を追究できるので、非常に有効な調査となる。ただし、対象数の不足が考えられるので、その場合は、当初予定の6都府県における教職員名簿からのランダムサンプリングによる郵送・回収調査を合わせて行う。全国10地域と被災地とを、ある地域については共同で、ある地域については研究分担者が訪問し、可能な地域でインタビュー調査を実施する、その旅費とデータ整理費用とする。教師質問紙調査の対象を、当初6都府県の教職員名簿からのランダムサンプリング主体と考え、平成25年度中に6都府県での資料集めとその分析を企画していたが、調査対象を変更し、平成16年度実施の全国9地域、64校にまず当たることにした。
臍帯血T細胞のアレルギー性サイトカイン産生能獲得機構の研究

今年度は、naiveCD4^+T細胞が初回抗原刺激を受ける時に、抗原提示細胞であるmonocyteやdendritic cellが産生するprostaglandin E2の存在が、その後のCD4^+T細胞のサイトカイン産生能獲得に与える影響を詳しく解析し、以下の点を明らかにした。(2)これらの効果は、一時的ではなくprostaglandin E2の存在下で刺激した後、再度非存在下で刺激し、その後3回目の刺激をしても同様の効果が見られた。以上のことより、ヘルパーT細胞がIL-4、IL-5などを産生しアレルギー性疾患の原因となるTh2タイプの細胞に機能的に分化する過程にはprostaglandin E2を介した細胞内cAMPの上昇が重要な役割を果たしている可能性を示唆した。この研究により、アレルギー性疾患の発症のメカニズムが部分的にではあるが明らかになり新しい治療への可能性がが開かれた。
地学教育の再構築の観点から捉えたジオパーク・世界遺産等の活用

日本における学校地学の現状と課題を明確にし,従来の枠組みを超えた新たな地学教育の展開を探った。学校地学の限界を踏まえ,今後の学校内外の地学教育システム構築の視点を明確にして,地学的内容の専門性の一般化を図った。その一例として自然景観だけでなく歴史景観,観光資源にも着目した。具体的には,糸魚川地域,洞爺湖有珠山など各地域の世界ジオパーク,日本ジオパークの登録,活用を意図し,防災教育や地域活性化など観光資源開発等への取り組みを探った。さらに,義務教育段階や社会教育の中で地学的自然の知識やスキル習得を通した科学リテラシー育成につなげるための内容や方法を現地調査や研究授業等によって明らかにした。平成23年度から小学校より順次改訂された学習指導要領に則った授業が展開されている。特に理数教育の充実が重視された今回の理科教育の内容は高度化が進むと同時にエネルギー・粒子・生命・地球の4領域の体系化が義務教育段階から高等学校での物理・化学・生物・地学までの系統性が確立されているところに特色がある。しかし,現状では,そのようにならず,高等学校での地学履修率は非常に低く,平成25年度は「地学」の教科書すら刊行されていない。このような中,中学校卒業後,社会人までを含め地学的なリテラシー育成のための取組が求められることが明らかになった。また義務教育段階においても一層の地学教育の充実が図られなくてはならない。しかし,地学教育の必要性を自然災害に対する防災・減災に関する教育や今日的な環境・エネルギー・資源問題に対応するための基礎的知識習得だけでは,教育現場や地域社会に根付かないのはこれまでの種々の取組からも明確である。そこで,本研究では,地域のジオパークをどのように地学教育の活性化につなげるかをテーマとしている。平成25年度は,前年度に引き続き,糸魚川世界ジオパークをフィールドとして,小学生を対象に研究野外観察を行った。学習指導要領で取り扱われている小学校理科の内容を超えても地域に根差し,子供たちが興味を持てば高度な内容を取り扱うことも可能であることが研究授業後の質問紙調査から明らかになった。また,教科書に即した副読本を開発し,これを用い,その効果を検証したが,小学生だけでなく,保護者や地域の人にとっても地域の環境理解に役立つことがわかった。日本各地においてもジオパークの認定がされることが多くなっている。各地域の取組について地学的リテラシー育成の観点から,その共通性と差異性についても集約できつつある。まず,日本ジオパーク等が存在する地域教材の分析を行った。世界遺産や世界ジオパーク等を有する自然景観(地史・地質・地形・気候・気象・水文・植生・生態系など)の特徴や地域産業に関連する内容を,発信可能な日本型の環境教育,ESDの観点から整理し,それらを分析した。特に科学リテラシー育成に繋がる地域や学校教育で実施されている方法や内容,システム構築についての基礎資料を収集し,その課題を探った。次に,ジオパークを構成する要因となる自然現象と自然災害の関連性を考察した。日本ジオパークの中で地震災害・火山災害・気象災害・地盤災害などに関係する自然災害の特色を示すものを取り上げ,整理し,ここでは,資源の供給や自然景観形成の面も重視した。また,自然景観については最近の災害だけでなく,各地域に発生した大きな自然災害との関連についても,STSや科学リテラシー育成の観点から分析を行った。これらを踏まえて,世界ジオパークを活用した巡検を伴う実践を行った。特に,世界ジオパークに登録されている糸魚川地域の小学校3校において,日本列島の形成をテーマにし,自然景観の成り立ち,自然災害の発生などを取り入れた。この取り組みによって,地域の自然環境等に対して学習者の意識がどのように変容したか,研究授業前後の質問調査から,取扱い内容の効果,問題等を探った。また,この調査では,一部一般人としての保護者も対象として地域の自然環境を踏まえた巡検を実施し,保護者と子どもの意識向上等から,地域にもとづいた科学教育,環境教育と関連した地学教育の意義を明確にすることを試みた。また,国内において,世界ジオパークに認定されている地域の教材化や地学的自然に関する知識や技能の習得をベースにしながらも,教科横断総合的学習による学習の深化を意図した教育活動を実践した。本研究では,日本の学校教育における地学教育に関する課題が注目される中,世界ジオパーク・日本ジオパークや世界遺産登録地域等を中心として,地域の活性化に繋がる環境教育・科学教育等と関連したこれからの地学教育の在り方を探ることにあった。また,本研究では,現地調査に基づき,自然景観を活用しながらも自然災害や復興の在り方など自然の二面性を取り扱った教育プログラムを開発し,ジオパーク活用の在り方を探った。

本研究において,具体的な取組としては,まず,世界ジオパークや・日本ジオパーク,世界遺産等の指定,登録を目指す地域の現状と課題を掌握することにあった。北海道から鹿児島まで,いわゆる地方における日本の現状に即したジオパークの活用を探った。自然景観だけでなく,考古学的な素材を中心として歴史的な景観を取り上げる意味もあった。また,近年,自然災害が注目され,防災・減災に関する教材に注目され,そのことも取り上げたが,地下資源や観光資源など自然が人間に与える恩恵なども重視した。次に,教員研修や教員養成系大学,小学校・中学校,高等学校で実践を行い,その成果と課題を明確にして,教育課程における教科の枠にとどまらない今後の地学教育の位置づけが明らかになった。また,義務教育段階で学習指導要領の内容を超えていても副読本の活用や指導方法によって児童の理解が可能となった。さらに,地域の特性を踏まえた環境教育やESD(Education for Sustainable Development;持続発展教育)との関連性を重視することの意味を示した。一般市民に対しても新たな学びの場となることも保護者や地域共同体の質的,量的調査で実証され,本研究によって,教育行政,一般市民,学校,大学,社会教育施設,NPO等,地域が連携した新しい地学教育の方法の開発,システムの構築,地域の活性化に貢献する内容を明確にしたと言える。地学教育,科学教育糸魚川世界ジオパークについてはそれなりの成果がまとまりつつある。しかし,正直なところ,他の国内外ジオパークについては,現地調査を含め,成果が十分出せているとはいいがたい。これには,昨年,年度途中で大学の異動という自分の個人的な理由が大きかったと言わざるを得ない。現地調査の時間的制約に加え,本研究テーマである日本の学校教育における地学教育の現状が厳しく,その状況と課題を明確にするために少し時間等を割かれたことも原因である。また,ジオパークによる地域の啓発も意識したために,学校教育だけでなく,社会教育の観点も明確にしようと地域の人への教育プログラムの開発,啓発等にも若干,時間をとってしまったことも課題である。ただ,国内においても各地域における自然景観の多様性,考古学など自然と人間との関わりを重視したアプローチなど,教育,啓発には自然科学だけでなく,社会科学的なアプローチも,本研究を進めるには重要な意味を持つことが明らかになった。同じユネスコに採択される世界遺産(特に自然遺産)と比べ,ジオパークには教育・啓発において,地域ごとにどのように意味を持つのか,また世界遺産にも活用可能な地学的リテラシーの観点とはどのようなものかを今後明確にする必要がある。本研究では,日本の学校教育での地学教育への取り組みが十分と言えない中,世界ジオパークや世界遺産登録地域を中心として,地域の活性化に繋がる環境教育・科学教育等と関連したこれからの地学教育の在り方を探ることが目的である。特に,自然景観や資源の供給など自然の恩恵を取り上げながらも近年注目されている自然災害や防災教育,地域復興に向けての課題など,自然の二面性を取り扱った教育開発の観点を重視してきた。具体的には,国内においても最初に指定された糸魚川世界ジオパークでの展開を実例として,地域の地学的自然等などの自然環境の有効活用を目指した教材や教育プログラムを開発した。
ウェーブレット解析によるノイズに埋もれた信号の分離と位置の特定に関する研究

ブラインド信号源分離の手法を用いて、どの位置から発しているのか不明な、ある一点から発するノイズに埋もれた信号から、ノイズを分離し、かつそのノイズの位置と、信号の位置を特定し、信号を100%完全に抽出する手法の数学的な定式化を行った。またその定式化に基づいて数値実験を行い、定式化の妥当性を証明した。数値実験の結果、ノイズと分離信号の位置は約10メートル四方の場所を仮定した場合、数センチメートルの誤差で特定でき、また信号とノイズはほぼ完ぺきに分離されることが判明した。初めに、ノイズと音声信号の位置が全く分からない状況において、ノイズに完全に埋もれた音声信号に対して、観測信号からノイズと音声信号を100%完全に分離し、かつノイズの位置と音声信号の位置を特定する数学的な手法の改善を行った。また、前年度演算時間に注目して、計算を早くする手法の開発を行ったが、2次元問題までしかできなかったので、それを3次元にまで拡張できるような定式化を考え開発中である。また、ノイズの種類をいろいろ変えても、本定式化では、何ら問題のないことも確認した。また、次年度の最終年に向けて、さらに拡張した手法ができないかの模索も同時に行っている。具体的には、ノイズに埋もれた音声信号が反射波を含む場合であり、これができるとより現実に近いことが可能となる。3次元問題と、上記問題を組み合わせれば、一般の空間での反射問題が解け、不思議音などの従来、どこから発生しているかわからないような問題の解決にもつながる可能性を秘めている。最終年に向けて、十分な実績ができるよう、また、新たな問題を解決できるよう模索も行った年度である。昨年度から、今年度の成果は、音響では最も権威のあるinter-noise2012(New York)の論文を提出し、発表を行った。また、音響学会、応用数理学会でも、これらの成果を発表し、国内外に成果の公表を行った。特に応用数理学会では、招待講演として、招かれ1時間という時間をもらい十分に本研究の成果を聴衆にアピールできたものと思う。本年度の成果は、来年度の最終年に向けて、権威のある雑誌の投稿する予定でもある。ノイズと音声信号の位置が全く不明な状態において、その混合音からノイズと音声信号を分離しかつ両者の信号の発生位置を特定する手法についての研究であり、今年度が最終年である。最初の2年間で、研究が非常にスムーズに進み、ほぼ当初の目的を達成した。本年度は、これらをさらに拡張すべく、3次元問題で今までできなかった、減衰を仮定しない状態での位置の特定を行う手法の開発を行った。従来法では、3次元問題においては演算時間の関係から、距離の2乗に反比例した減衰を仮定していたが、本手法の開発により、反射問題では距離の2乗に比例するという仮定が用いることが物理現象に合わないため、本手法の限界でもあったが、3次元問題でも、反射問題を取り扱える可能性が示された。これらは、建築学会において、速報的に発表を行った。また、2次元問題においても、反射問題にまで本手法が拡張できないかの検討を行い、簡便な手法ではあるが、数学的な定式化をすることにより、数値実験を行ってみて、ある程度、良好な結果を得ている。今後、これらの結果をまとめ発表予定である。また、今後の本研究の方向性を探るために、音響関係としての国際会議としては世界最大の権威のある国際会議であるinter-noise2013(Innsbruck)に参加し聴講を行った。本研究は、今年度が最終年ということでもあり、今まで3年間の成果を、日本で最も権威のある音響学会誌のAcoustical Letterに投稿し、受理され載せることができた。今後は、音声信号に反射音が入り混じった場合の手法の開発、また、ノイズは今のところ一般的に音声と同じ程度のノイズを仮定しているが、ノイズが非常に大きく音声が完全に埋もれてしまった場合でも取り出すことが可能かなど、様々な可能性にチャレンジしていく予定である。初めに、ノイズと音声信号の位置がまったくわからない状態において、ノイズに完全に埋もれた音声信号に対して、観測信号からノイズと音声信号を100%完全に分離し、かつノイズの位置と音声信号の位置を特定する数学的手法の開発を行った。本手法は、ブラインド信号源分離の手法を、時間ー周波数領域で用いているため、演算時間が非常に多くかかり、実用性という意味では、やや問題がある。しかし、今のところ単純なモデルに関しては、もっとも演算時間を有する部分の定式化を巧妙な手法で、従来考えていた方法よりも数百倍早く解析できる手法の定式化も行った。本年は、これらの定式化の解析コードを作成し、さらに簡易モデルでの数値実験を行い、離散化の誤差を除けば、100%ノイズの分離・除去が可能であることを明らかにした。さらにノイズと、音源の位置の特定も10メートルほどの領域において、誤差が10ー30ミリメートルほどで得られることも判明した。

また、計算時間に関しては、当初は、パソコンで約1日かかる可能性があったが、演算時間を早める手法の開発により、簡易モデルの場合、10分程度ですべての計算ができることが判明した。これらの成果は、速報的に、日本音響学会で発表を行い論文集に載せたが、本年は世界的に権威のある国際会議であるinter-noise2012で発表を行い、成果の公表を行う予定である。またこれらの研究が、コンサートホールやチャペルなどの構造物などでのノイズ除去に生かせる可能性があるかを探るために、世界的にも有名な施設であるMITチャペルなどの視察を行うと共に、簡易実験を行い、研究代表者が開発した手法がどの程度有効であるのかを検討した。当初の計画では、本手法は、膨大な演算時間がかかることが予想され、実際、時間がかかったため、2年目は演算時間の短縮が研究の課題であったが、1年目に、巧妙な手法を考え、演算時間を100倍以上早めることができた。そのため、当初最終年である3年目に行うことを考えていた、単純なモデルから、より複雑なモデルや現実に即したモデルに関しても、当該年度に着手でき、成果が上がっている。当該年度で、相当に進んだので、次年度では、本研究後のことも考えて、さらなる発展を含めた研究活動が行えそうである。具体的な進捗度でいうと、当初の1.3倍ほどのペースで進められている。当初の研究計画では、研究一年度目は、単純なケースでの数学的な定式化を行い、データ数が少ない(5000データほどを想定)で数値実験をして、分離と位置の特定が可能であることを確認することが目的であった。またこの数値実験では、計算時間が膨大となる可能性があり、計算時間の短縮が、2年目の研究での課題と目されていた。本年は予定通り、単純なケースでの数学的な定式を行うことができ、さらに、非常に巧妙な手法を開発することで、単純なケースではあるが、従来の計算の数百倍の速さで計算できることがわかり、研究1年目で、ある程度実際のモデルに近い状態のものが計算できるようになった。研究1年目は、当初の予定の約1.5倍のペースで研究を進めることができた。1,2年目の研究で、当初計画よりも早く進めることができたので、次年度はさらに進んだ目標まで進めていきたい。具体的には、反射音を含む場合に挑戦してみる。最終年は権威ある雑誌に投稿することで、当該研究の成果をアピールしたい。また、建築学会や、音響学会で速報的に次に進むべき内容について発表できたらと思っている。さらに、国際会議にも出席し、今後の方針と、国際的なレベルや問題点などについて調査も行いたい。1年目の研究で当初計画より早く進めることができたので、研究2年目は、データ数が数十万ステップの計算ができるようにしたい。また、より複雑なモデルに対しての数学的な定式化も行う予定である。また、1年目の成果を音響学会のみならず、建築学会や、世界的に権威のある国際会議で発表する予定である。研究が、予定よりも早く進んだので、より多くのデータが扱え、かつ反射問題なのへの対応化可能かを模索したい。そのためには、高性能のパソコンを早めに数台購入し、解析を行うための費用を申請する。また、2年目の成果を、権威ある雑誌に提出し、また発表を行うための費用の申請も行う。
肥満細胞機能抑制剤の新視点からの評価系の確立

(京大グループ)肥満細胞の主要な機能の一つであるヒスタミン作用についてヒスタミン生合成の観点から検討し、ヒスタミン合成酵素の抑制剤の評価系を確立することを目的に検討した。ヒスタミン合成酵素のヒスチジンデカルボキシラーゼ(HDC)の遺伝子cDNAをクローニングし、バキュロウイルス昆虫細胞発現系で大量生産に成功、また、特異的ペプチド抗体と酵素抗体の作成に成功した。さらに、本酵素が不活性前駆体74kDaで細胞に存在することを初めて見いだし、その54kDa活性体への変換反応とそのプロセッシング酵素を推定することに成功した。また癌化肥満細胞におけるHDCの誘導においてはグルココルチコイド/TPAおよびカルシウム/cAMPの2つのシグナル系を見いだした。さらに、マウス、ヒトHDCの5'-上流領域の転写開始点とプロモーター領域の塩基配列の決定を行った。これらの実験系はヒスタミン合成反応の制御を目指す薬物の開発のための評価法に寄与するものである。(東大グループ)肥満細胞活性化過程におけるホスホリパーゼA_2の役割、位置づけを解明して、活性化抑制剤の評価系の確立を目指した。肥満細胞においては刺激に応答した細胞質ホスホリパーゼA_2のリン酸化による活性化がアラキドン酸の放出を誘導するうえで主役をはたしていること、刺激に応答してII型ホスホリパーゼA_2が分泌されること、分泌された酵素がヘパラン硫酸と"II型ホスホリパーゼA_2-特異的受容体"を介して細胞表面に結合しているらしいこと、結合酵素がヒスタミン放出に関与していること、等を発見した。細胞内の細胞質ホスホリパーゼA_2を阻害するか、細胞表面に結合したII型酵素を"阻害"することによって肥満細胞活性化を効率よく阻害する薬剤の開発への道が開かれる可能性が示された。本年度の研究計画に従い、以下の研究成果を得た。1.(京大グループ)肥満細胞のヒスタミン合成酵素機能について検討し、以下の知見を得た。(1)マウス肥満細胞のヒスチジンデカルボキシラーゼ(HDC)のcDNAを昆虫細胞(Sf細胞)-バキュロウイルス系に発現させた。発現した不溶性HDCは74kDa分子量で不活性体であり、肥満細胞中の可容性、活性体HDC(53kDa分子量)の前駆体であることが分かった。(2)C末端プロセッシングが予想され、約53kDa HDCとなるリコンビンナントHDC cDNAを調整すると可溶性、かつ活性体HDCが発現した。現在、この可溶性、活性体HDCの大量発現の検討中である。(3)74k Da HDCと53kDa HDCを識別するペプチド抗体の作製を行い、C末端プロセッシングを確認した。現在、プロセッシング酵素の関与をはじめその機構を検討中である。(4)マウスHDCとヒト白血病HDCの遺伝子の解析を行い、プロモーター領域でのDNAエレメントを解明した。2.(東大グループ)肥満細胞活性化におけるPLA_2の機能について検討し、以下の知見を得た。(1)II型PLA2は肥満細胞の活性化に伴って、細胞外に放出された。(2)II型PLA_2特異的阻害剤は、例外なく肥満細胞の脱顆粒反応を抑制した。このことから、脱顆粒反応には細胞から分泌されるII型PLA_2が必須であると結論した。そこで、細胞外から別途精製したII型PLA_2を添加し、その肥満細胞活性化能について解析した。(3)細胞外IIPLA_2により、脱顆粒反応が惹起された。この反応はII型PLA_2阻害剤またはヘパリンにより阻害された。II型PLA_2の活性中心に加えてヘパリン結合部位が必須であると考えられる。

(4)本反応は、チロシンキナーゼインヒビターにより阻害され、刺激伝達の下流にチロシンキナーゼが存在すると予想される。(京大グループ)(1)ヒスチジンデカルボキシラーゼ(HDC)のプロセッシング酵素の研究:バキュロウイルス発現系で過剰発現させた74kDa分子量の不活性体HDCを基質に、プロセッシング酵素のモデルとして各種プロテアーゼによる54kDa分子量の活性体HDC生成を特異的抗体を用い検索した。その結果、elastaseが特異的にこの変換を行うことを明らかにした。(2)不活性体HDCのプロセッシング機構の研究:74kDaHDCの一次構造上、C末端20kDaが切断する位置にelastase認識配列を確認した。(3)HDC酵素誘導機構の研究:癌化肥満細胞においては、dexamethasone+TPAとcAMP+Ca^<2+>の誘導を起こすプロモータ領域の配列をCATアッセイで解析した。また、ヒト白血病細胞のゲノム構造を明らかにした。(東大グループ)(1)肥満細胞内在性のII型ホスホリパーゼA_2(PLA_2)は細胞外から肥満細胞を活性化する。その際、膜の受容体様heparan sulfate proteoglycanに結合することを明らかに、情報伝達としてプロテインキナーゼの関与を発見し、現在その分子種の同定、単離を行っている。(2)II型PLA_2阻害剤が実験的アレルギー炎症モデルに有効であることを示した。(3)II型PLA_2の新規分子種の発見:85kDaII型PLA_2に加え、新規に45kDaのII型PLA_2の存在を発見し、その役割を検討している。(京大グループ)(1)ヒスチジンデカルボキシラーゼ(HDC)のプロセッシング酵素の研究:バキュロウィルス発現系を用いた検討により、HDCはelastaseにより不活性体(74kDa、不活性)→活性体(可溶性、ホモダイマー)に変換されることを明らかにした。さらにマウスの胃にelastaseと同作用をもつプロセシング酵素の存在を見いだすとともにこのプロテアーゼ活性がある種の刺激により誘導されることを明らかにし、プロセシングによるヒスタミン作用の調節機構が存在する可能性を示した。(2)HDC誘導機構の研究:ヒトHDC遺伝子5'上流域にその組織特異的転写を調節するいくつかの制御配列が存在することを明らかにした。(東大グループ)肥満細胞におけるII型ホスホリパーゼA_2の役割を解明する目的で、ノックダウンマウス作製を目指した。マウスについては酵素の存在すら確認されていなかったのでまず酵素の分布の検討からスターとした。全ホスホリパーゼA_2活性は小腸において最も高かった。小腸の活性について抗-I型酵素抗体との反応性、ヘパリンとの親和性の検討を行い、II型酵素を多く含むことを確認した。部分精製した標品のSDS-PAGE上II型ホスホリパーゼのバンドと思われる部位を切り出してN末アミノ酸配列を決定したところ、ラット、ヒトのそれと類似しており、II型酵素に間違いないと判断された。
訪問看護ステーションの管理運営指標の開発

ステーション管理者へのインタビュー調査の結果と文献レビューにより抽出された先行研究をもとに訪問看護ステーションの運営管理の定義を定め、管理運営指標を作成した。指標は、経営理念、計画、組織化、指示、評価調整の要素で構成し、これらの要素として何をすべきかの項目を検討していった。その際に、経営理念の達成、経営上黒字となること、スタッフの自己実現、利用者・地域のニーズの充足を意識した項目を設定すること、それらの目指すべき方向性を達成するために、何をすべきかを踏まえた記述とすることとし、各項目をしているかどうかのチェック方式の指標とした。また、どのように行うかのガイドも作成した。訪問看護ステーションの管理運営指標の参考として実際に看護職が起業した訪問看護ステーション5社の管理職である看護職9名と介護事業所9社の管理職である看護職9名に面接調査を行った結果、訪問看護ステーションの3社は複数の看護職で共同起業しており、借入金をせず小規模で自由な展開ができる一方、経営面の苦労をしていたことがわかった。訪問看護ステーション、介護事業所とも親族と起業している者は、多角経営で利用者拡大等の有利な面があるが、土地建物の確保、職員確保、育成の面で苦労していた。看護職の起業者は、医療面の強みを生かし、看護を全面に出した運営をしていたが、経営や制度面の知識不足で苦労していたことがわかった。これらの結果より、訪問看護ステーションの管理運営指標のは、経営面の知識、職員確保、職員育成、制度の知識を網羅した内容とする必要性があると思われた。また、訪問看護ステーション管理運営指標を検討するにあたって、訪問看護の運営に関する文献、看護管理の文献等を参考に訪問看護の管理について定義を明確にし、概念枠組みを検討した。その結果、訪問看護ステーションの管理とは、住み慣れた場所でその人らしく在宅療養が営め、利用者の視点に立った質の高い看護を提供するために、計画し、組織化し、指示し、調整し、統制し、安定した事業運営を行うことと定義した。また、具体的な項目については、日本訪問看護振興財団が作成した訪問看護サービス質評価のためのガイドラインやナースのための管理運営指標MaIn2を踏まえ、財務管理、利用者確保、人材確保に関する内容を追加して、作成中である。現在、公表されているもので訪問看護ステーションの管理運営指標の参考になるものをもとに新たな指標について検討した。参考にしたものは、1訪問看護の質保証と経営の安定を図っていくために開発された訪問看護サービス質評価のためのガイドライン、2看護管理の指標であるManagement Index for Nurses ver2(MaIN2)、3訪問看護ステーションにおける安定的な経営管理のための自己評価尺度であった。3つの指標あるいは尺度の共通した特徴として、何をしているかという「するべきこと」は明記されており、それらを実施している頻度あるいは、実施しているレベルを段階的に設定し、それらから選択する自己評価方式となっていることが挙げられた。また、するべき内容については記述されているが、何を目指してどのように行っているのかを尋ねるような項目が含まれていないことが明らかとなった。指標を用いて自己評価する際に、何を目指してどのように運営管理を行っていけばよいかがわかるような指標とすることを目標とした。まず、訪問看護の法律等を踏まえ、訪問看護ステーションの運営管理を「住み慣れた場所でその人がその人らしく在宅療養が営め、利用者の視点に立った質の高い看護を提供するために、明確な経営理念を設定し、それに基づき、計画し、組織化し、指示し、評価し、調整するという管理業務を確実に運営すること」と定義した。この定義を踏まえ、指標は、経営理念、計画、組織化、指示、評価調整の要素で構成し、これらの要素として何をすべきかを項目として検討していった。その際に、経営理念の達成、経営上黒字となること、スタッフの自己実現、利用者・地域のニーズの充足を意識した項目を設定すること、それらの目指すべき方向性を達成するために、どのように行っているかを踏まえた記述とすることとし、各項目について、実施しているかどうかのチェック方式の指標とした。文献レビュー、学会参加、海外視察によって、訪問看護ステーション運営の参考となる管理運営指標開発に必要な情報収集を行った。また、看護職が起業した訪問看護ステーション所長へのインタビュー結果を分析し、管理運営指標作成の参考とした。その結果、訪問看護質向上のための指標について現在までにいくつか開発されており、それらは、訪問看護ステーションのスタッフが使用できる目的で開発されていることがわかった。訪問看護の質向上を目的とし、訪問看護ステーションの所長が管理運営を振り返られる指標が1つあったことがわかった。しかし、それは、訪問看護ステーション運営の課題として先行研究等で明らかとなっている人材確保、広報、財務についての項目が不足しており、それらを網羅する指標作成が必要であると思われた。

また、現在までに開発されている看護管理指標の中で、簡便さを目的に開発されているものが見られたため、その考え方を取り入れることが有効であると思われた。海外視察にてオランダで事業拡大に成功している訪問看護ステーション所長の講演や同行で訪問看護する機会を得たが、看護の質も高く、看護職が満足して働いていることがわかった。所長の講演内容より、所長が基本的な看護の視点を持っていること、基本となる経営の知識を有していることが成功の要因と思われた。また、看護職が起業した訪問看護ステーション所長インタビュー結果から、もともと医療職、看護職のネットワークを構築したうえで起業していることが特徴であり、経営の知識は必要と述べていたことから、これらの要素を入れていくことが必要であると示唆を得た。主任研究者が異動し、新しい職場で求められる職務等で研究のエフォートをさく時間の減少と主任研究者分担研究者や研究協力者が地理的に離れてしまったため、協働で作業を行える時間が減少したため。当該年度は情報収集を主たる目的としたが、順調に情報収集の機会を得られ、また、研究協力者である大学院生の協力も順調に得られたため。研究協力者が特別研究生として大学間協定で、主任研究者の指導を受けることになり、今までは、主任研究者が分担研究者や研究協力者のいる場所へ行っていたが、それ以外に主任研究者のところへ研究協力者へ来る頻度も高くなることから、協働作業を推進していく。1ヶ月に1回のミーティングを行って研究を進めていく予定である。前年度行った情報収集結果をもとに、今後は管理運営指標案を作成し、専門家の意見等を聞いたうえで、案の作成を行う予定である。管理運営指標案は、既存の質向上を目的とした訪問看護機関・施設の評価の項目である運営理念・組織、経営・人事・労務管理、教育・研修・研究、看護サービスの運営基準、連携に加え、広報、財務、人員確保を含めていく予定である。また評価指標は簡便性を踏まえ、行うべき項目をそれぞれリッカード尺度で回答を求めるのではなく、看護管理指標で採用されている行うべき項目を行っているかどうかで選択する評価指標とすることで回答時間の短縮になるよう工夫していく。また妥当性を評価する評価指標案を検討する。また、研究成果については、積極的に公表していく方策をとる。文具類が安価に購入でき、平成24年度繰越金が54,939円生じたので、これと当該年度の予算と合わせて調査結果を公表する投稿費や研究発表、また情報収集のために使用する。また、指標案を完成させ、プレテスト、妥当性等の評価を行うために、調査費として使用する。また、主任研究者と分担研究者、研究協力者とミーティングするための交通費としても使用する。主任研究者異動に伴い、共同研究者、研究協力者との連携のため、専門家による意見聴取のための旅費、また、研究成果報告のための出張費が必要となる。また、プレテストのための調査費に研究費を充てる予定である。
埋入即時負荷インプラント治療の適正と治療設計の基準についての検討

本研究では,即時負荷インプラント治療における適切な治療設計に関する基準について検討した。インプラントの植立状態とその評価に関して、プラスチック製の顎骨模型に数段階に設定した埋入トルク値(10,20,32,45Ncm)でインプラントを植立して、臨床で使用している動揺度測定装置(ペリオテスト)、周波数共鳴装置(オステル)によって嵌合度を評価した。インプラント単独植立での動揺度測定においては埋入トルクとの問に相関は認められず、臨床的に問題のないとされる範囲の値を示した。一方、周波数共鳴装置による測定値は埋入トルク値と正の相関関係が認められた。さらに、インプラント間の連結効果を検討するために、同様に顎骨模型に10mm間隔に3本のインプラントを埋入して長径5mmのアバットメントを装着、アバットメント間をプラキャストバーとパターンレジンで連結固定し、その状態でそれぞれのインプラントの嵌合度を周波数共鳴装置にて測定した。結果としては、インプラント単独での状態と連結した状態で有意な差は認められなかった。次に、上部構造を固定する方法によって機能負荷を支持するインプラントに伝播される応力の影響を比較するため、光弾性法による応力解析を用いた。複数本のインプラントを埋入した顎骨実体模型を光弾性レジンで作製した。3種類(セメント固定、スクリュー固定、磁石固定)のアバットメントを装着して、それぞれに対応する金銀パラジウム製の上部構造を作製した。インプラント上にそれぞれの上部構造を固定して、静加重下におけるインプラント周囲に発生する歪みを観測したところ、上部構造の固定方法による応力伝播の様相に明瞭な違いは認められなかった。また、本実験モデルにおいては、負荷直下のインプラントで荷重の大部分を負担している様相が観察され、上部構造を支持するインプラント本数の違いの影響は認められなかった。本研究では,即時負荷インプラント治療における適切な治療設計に関する基準について検討することを目的としている。インプラントの植立状態とその評価に関して、プラスチック製の顎骨模型に数段階に設定した埋入トルク値(10,20,32,45Ncm)でインプラントを植立して、臨床上使用している動揺度測定装置(ペリオテスト)、周波数共鳴装置(オステル)により嵌合度を評価した。インプラント単独植立での動揺度測定においては埋入トルクとの間に相関は認められず、臨床的に問題のないとされる範囲の値を示した。次いで、インプラント間の連結効果を検討するために、同様に顎骨模型に10mm間隔に3本のインプラントを埋入して長径5mmのアバットメントを装着、アバットメント間をプラキャストバーとパターンレジンで連結固定し、その状態でそれぞれのインプラントの嵌合度を周波数共鳴装置にて測定した。現在は、設計基準の検討として、当科で展開している即時負荷治療システムを適応した上下顎無歯顎患者(実験協力承諾済)の術前のCTデータから光造形モデルを作製した。実際の上部構造作製用作業模型上で作製した実験用メタルフレームを用いて、造形モデル内に実際埋入した位置関係でワックスによってインプラントを固定して再現、埋没、流蝋を経て重合レジンによるインプラント埋入実験モデルを作製した。今後、この実験模型のインプラントに装着する数種類の上部構造を作製し、機能圧負荷時にインプラント周囲の歪み測定を行い、力学的な負担面から適正な治療設計、埋入本数や上部構造形態について評価していく予定である。
ヒト胎児皮膚における角層のセル・エンベロープ構成蛋白の発現様式の解明

(1)凍結固定、凍結置換法を用いたPost-embedding免疫電顕法によるcornifiedcell envelope構成蛋白のヒト胎児皮膚における超微形態学的局在の観察ヒト胎児皮膚を細切、凍結固定装置を用いて、液体プロパン中に急速に挿入し、凍結固定を行った。この方法によって得られた各週齢の胎児皮膚を超低温に保ったままアセトン置換(凍結置換)、Lowicryl K11Mに包埋、紫外線重合させ免疫電顕用ブロックを作成した。それらより,超薄切片を作成し、抗ヒトloricrin、small proline-rich proteins、involucrin抗体、金コロイド標識2次抗体と反応させたのち、それぞれのcornifiedcell envelopeの前駆蛋白の超微形態学的局在部位を電顕的に観察した。(2)観察結果の総合的評価ヒト胎児皮膚におけるcornifiedcell envelope構成蛋白についての、免疫組織化学法、蛍光抗体法、および、Post-embedding免疫電顕法による局在部位の観察結果とcornifed cell envelopeの形成過程の超微形態学的所見の観察の結果を総合し、cornified cell envelope構成蛋白がヒトの発生過程において、いつ、どこに、どのように発現してくるかを厳密に明らかにし,ヒト胎児皮膚におけるcornifiedcell envelopeの形成部位,および,形成過程を各発生段階毎に明らかにした。(2)ヒト胎児皮膚におけるcornifiedcell envelopeの形成過程の超微形態学的観察胎生8週から24週のヒト胎児皮膚より、電顕用ブロックを作成、超薄切片を作り、それぞれの週齢におけるcornifiedcell envelopeの形成過程を透過型電顕にて観察した。(3)先天性掌蹠角皮症患者皮膚におけるcornifiedcell envelopeの形成の免疫組織学的,および,超微形態学的観察(1)凍結固定、凍結置換法を用いたPost-embedding免疫電顕法によるcornifiedcell envelope構成蛋白のヒト胎児皮膚における超微形態学的局在の観察ヒト胎児皮膚を細切、凍結固定装置を用いて、液体プロパン中に急速に挿入し、凍結固定を行った。