hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経済問題における現状認識・判断の記述及びシミュレーションに関する人工知能の応用

1.帰納推論手法の吟味とその景気判断ルール定式化への応用エキスパート・システムを構築する際、インタビューにより知識抽出を行うのが一般的であるが、経済判断の場合、この方法では1時点の判断知識しか得られず、非効率である。そこで、人工知能分野でそれに替る方法として注目されている帰納推論の方法に着目し、これと従来の統計的方法との関係を分析した。その結果、両者は補完的なものであることが判った。その上で、この帰納推論手法を3項で述べる定性データに適用し、景気判断をシミュレートするルールの定式化を行った。その結果は、ほぼ満足すべきものであった。2.経済学における人工知能技術の応用の評価これまでの経済学が一般論としての経済現象の理解にとって有用であったことは疑いないが、現実の不規則性を伴う経済事象を説明する上では必ずしも十分でない。この経済学のかかえる問題点を整理し、人工知能技術の有用性を論証した。3.定性的判断データの収集・整理現実の経済判断プロセスを解明するためには、判断材料となった定性的情報の蓄積が不可欠である。そこで、政府の月例経済報告を例として、最近の景気循環に対応する27時点について、同報告で引用している経済指標とその動向に関する定性的表現を整理し、経済の定性データ時系列の整備を行った。このデータは1項の分析に用いられたが、定性データは分析や傾向に関する情報を含む所が数量データと異なっており、人間の判断プロセスの基礎となりうるものである。1.既存の研究成果の収集とその評価人工知能の経済学への応用に関係する文献の収集を行い,これまでの研究動向を整理した.その結果,既存の研究は,従来の計量モデルと同様に,数量データーと経済学的仮説をベースとするものであり,現実の経済エキスパートの判断プロセスの解明を意図したものは存在しないことが明らかとなった.2.定性的判断データの収集・整理現実の経済判断プロセスを解明するためには,判断材料となった定性的情報の蓄積が不可欠である.そこで62年度は,経済企画庁の月例経済報告を例として,最近の景気循環に対応する27時点(60年7月62年9月)について,同報告で引用している経済指標とその動向に関する定性的表現を抽出・整理し,経済の定性データ時系列(37系列)の整備を行った.この定性データは,分布や傾向に関する情報を含む所が数量データと異なっており,人間の判断プロセス解明の基礎となりうるものである.3.経済判断エキスパート・システムの構築前項で述べた定性データを用いて,経済判断をシミュレートするエキスパート・システムのプロトタイプ・システムの構築を行った.現在, 62年4月から9月までのデータを用い,景気回復過程の判断をシミュレートする簡易システムが完成している.今後,対象時点の拡大と,そこに使われる経済判断ルールの整理・体系化を行い,経剤判程プロセスにおける知識の使われ方を解明すると共に,現実のエキスパートを交じえてシステムの評価を行うことを予定している.1.判断知識の定式化手法の検討エキスパート・システムを構築する際、インタビューにより知識抽出を行うのが一般的であるが、経済判断の場合、この方法では1時点の判断知識しか得られず、非効率である。これに替る方法として、定性データを伴う判断事例の集りから、判断ルールを自動抽出することが考えられる。この方法には、統計的方法を用いる数量化2類と、人工知能分野で研究されている帰納推論の2種のものがある。我々は、これらの前提を見直し、それぞれの手法が適用できるデータに違いがあることを明らかにし、これまでのようにそれぞれを独立に使用することは誤りであることを論証した。その上で、両手法を統合化する方向の検討を行った。2.帰納推論を応用した景気判断ルールの定式化前年度整理した経済定性データの時系列に対し、前項で述べた帰納推論の手法を適用し、景気判断のルールの自動定式化を試みた。

手法の機械的な適用のみでは、正しいルールの導出は行えない。しかし、景気後退と景気回復の2局面にデータを分割してルール導出を行い、明確な誤りはそれを計算機に教えることで、ほぼ満足のいくルールを導出することができた。このことは、経済判断ルールの同定における、帰納推論の有効性を例証するものである。また、状況によってデータを分ける必要があったことは、エキスパートが状況に応じて使用するルールを使い分けるという我々の仮説に対するものである。追加する必要のあった経済学的正当性の判断知識の知識ベース化の問題は今後の課題である。
明治以降の文学作品に使用された外来語の実態研究

明治・大正・昭和の文学作品101(初版本49冊)を熟読し、外来語25,899例を採集し、その用例文に所在を示し、作品別出現順用例集を作成した。その外来語見出しに、原語・固有名詞(人名・地名・作品名など)・語構成(単純外来語・複合外来語・和製外来語など)の情報を加え、「外来語語別年代順用例集」15を作成し印刷した。参考にした外来語辞典や国語辞典に判断の異なるものがあり、正確な移入時期と原語を判断するために、今後も用例採集の必要性を痛感した。明治以降の文学作品には、日本の近代化にともなう西洋化が、外来語に色濃く反映している。その外来語の原語・表記・語構成・意味分野が、どのように変化してきたか、その実態を明らかにしたい。そのため100作品を選定し、信頼の置ける初版本あるいは、そのコピーを入手し、外来語を採集し、作品別の出現順用例集を作成した。明治時代からは、初期の作品として仮名垣魯文の「西洋道中膝栗毛」「安愚楽鍋」の他に、松村春輔他による「春雨文庫」、戸田欽堂の「情海波瀾」などから外来語を採集し、中期は小説の興隆に従い、坪内逍遙や末広鉄腸、矢野龍渓等の一般に広く読まれた作品から、後期は夏目漱石「吾輩は猫である」、森鴎外「雁」、幸田露伴「袖珍小説」などから採集した。大正時代のものとしては、私小説の勃興、大正デモクラシーによるプロレタリア文学を考慮した。その上で、有島武郎の「生れ出る悩み」や武者小路実篤の「或る男」などの私小説的側面の大きなものと、宮嶋資夫「恨みなき殺人」や葉山嘉樹「海に生くる人々」などのプロレタリア文学から外来語を採集、データ化した。昭和時代初期は、引き続きプレタリア文学に目を通し、徳永直「太陽のない街」、小林多喜二「蟹工船」などから、また、戦時中の作品として、獅子文六の「海軍」に目を通した。戦後は、基本的に大衆向けの作品から、松本清張「点と線」、野坂昭如「死の器」などを対象とした。以上のように、明治大正昭和の各時代で、社会の動きを反映すると思われる作品からデータを集めた。今後はこれらの用例文の点検と、外来語の分類にとりかかる予定である。明治から昭和にかけて書かれた文学作品100点の中から、使用されている外来語を採集し、文学作品の中で外来語がどのように使われ、現在に至るかを考察する。全作品100点に対する確認を終了したが、そのために予想以上の時間を要した。そのため予定作業のうち、原語、語構成、意味分野の情報の記入作業が未完成となった。新規対象作品60点は短篇を含み、以下の通り。1あ・うん2あゝ、玉杯に花うけて3あらくれ4留女5わが失敗6機械7或る男8蟹工船9一九二八・三・十五10怪盗ジバコ11海に生くる人々12海軍13海底軍艦14駈ある記15故旧忘れ得べき16坑夫17恨なき殺人18死の器19娼婦三代20上海帰りのリル21待つ22辻占の宿23エストリールの夏24チチキトク25樹26春27春雨文庫28沼29城のある町にて30情海波瀾31肉体の門32伸子33新篇路傍の石34世路日記35生れ出る悩み36石にひしがれた雑草37善心悪心38将棋39太陽のない町40退屈な少年41泥人形42点と線43伝書鳩44廃市45淺草紅團46薄命のすゞ子47箱男48不如帰49浮城物語50浮世見物51風花52魔風恋風53野菊の墓5 4羊をめぐる冒険55晩年56六歌仙57腕くらべ58僥倖59蝸牛庵鬼語60発展60点の作品から注目される現象には次の二点がある。一つの原語が用途に従い、表記が別れたことを示す例(ストライキとストライク)、名詞の動詞化で現在一般的に使用されない例(ハイカラ→ハイカる)等。これらを踏まえ、今後の研究に繋げる。明治以降の文学作品には、日本の近代化を反映するを西洋化が、外来語に色濃く反映している。その外来語の原語・表記・語構成・意味分野が、どのように変化してきたか、その実態を調査し、明らかにすることを目的とする。

そのため、明治・大正・昭和の時代から50作品を選定し、初版本あるいはそのコピーを入手して、外来語及びその語を含む用例文25,899を採集し、語別年代順索引(全5冊)を作成した。原語見出し・統一見出し・表記見出しを立項し、語種・語構成・原語つづり、刊年・作品名の情報を記入し、用例を列記した。そこから発見できた興味深い現象を考察した。そのうち、外来語が動詞化する現象を報告する。一つは、サボる,ダブる,のように「る」が付いて五段活用する語類で、バイオ(犯)る,エンビ(嫉妬)る(1904魔風恋風),ハイカる(1912発展),ダブる(1929蟹工船,1979大いなる助走),サボる(1928蟹工船,1936故旧忘れ得べき,1943海軍,1958点と線)の5語を発見できた。そしてサボるは「サボりだす」(1928蟹工船)のように複合動詞を造語するまでに一般化した。二つ目は「する」がついてサ行変格活用する語類で、66語が見つかった。ラーブする(1886雪中梅),プロポーズする(1890浮雲),キッスする(1900不如帰,1904魔風恋風,1917腕くらべ),ラブする(1904魔風恋風)にはじまる恋愛関係から、サービスする,スタートする,メモする,などへと発展していくのはおもしろい。原語の移入時期とその意味との関係など、外来語研究は今後が期待できる分野である。採集作業と入力作業に予想以上の時間を取った。特に旧漢字旧仮名遣い(促音表記大小の違いなど)の入力に時間を要した。また、明治初期の原本を読解するに当たっては、表記の煩雑性に苦労した。なお、本研究は初年度の開始時期が予定よりも半年遅れたため、全体の進行が遅れていることは、認めざるを得ない24年度が最終年度であるため、記入しない。調査対象全100作品の全用例の確認を継続し、集計表を作成し、協力者に原語、語構成、意味分類の調査を依頼する。そのため、見出し一覧、用例集を作成する。その結果を踏まえて分析し、論文を執筆する。1.原語の変遷2.語構成の変遷3.意味分野の変遷必要に応じて、外国語辞典、分類語彙表(シソーラス)等を購入する。全用例データは用例集としてまとめ、印刷する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
第三の極における強太陽光照射が有害物質長距離輸送に与える影響評価研究

昨年に続き、第三の極における氷河・大気・土壌・植生に残留するPOPsの環境調査を行った。今年度は中国(南京、厦門、香港)、インド(Chennai、Gujarat、Lhe)を中心に行った。インド国内で最も汚染されているクム川、日月湖(台湾)、北浦(茨城県)でそれぞれ底質試料を採集し、化学分析を行った。2013年に発見したPFASs自然環境中光分解反応の追試として、それぞれの地域で石英試験管に封かんした標準物質(PFOS関連物質、有機塩素系農薬、メチルシロキサン等)を指標とした長期間光分解反応を行い、高山の強紫外線環境下での特異的な分解反応を発見し、研究報告としてまとめた。またPM2.5の起源を解析するため行ったナノ粒子サンプリングにより、ブラックカーボンが優占する東アジアと砂漠地帯の大気粒子の性状が大きく異なり、既存のサンプラーの信頼性が低いことが判明した。これに対する技術革新が必要となり、企業と協力し新しいナノ粒子インパクターを開発し、中国・インドカウンターパート他で検証、市販化も達成した。本研究に参加する海外カウンターパートを拡充し、現在までに中国7機関、インド4機関、等と共同研究協定を確立している。またJSTさくらサイエンスプランに採択され、南京大学から10名の博士課程学生の技術研修を達成、若手研究者の育成に成功した。特に、ポーランドで開催されたダイオキシン国際会議において日本より唯一の組織委員会委員として招待され、本プロジェクト成果の国際的周知を行った。(https://staff.aist.go.jp/nob.yamashita/dioxin2018.html)。当初予定した中国・インド現地調査と高山他における光分解試験を達成、一部の試料を回収し化学分析を行った。光分解試料の一部については米国ワッズワースセンターと南京大学他で最新技術である飛行時間型質量分析計(TOFMS)を用いた分解産物同定を行った。また8カ国12機関が参加した昨年の北京研究集会に続き、つくばと南京で3月に国際研究集会を行った。WeChatを利用したオンライン会議に300名以上の参加者を得、本研究の重要性に注目した世界各国の専門家から多くのコメントを得た。またダイオキシン国際会議本会議(ポーランド)では日本より唯一の組織委員会委員として招待され、本プロジェクト成果の国際的周知を行った。この波及効果として、本研究で開発した大気化学研究新技術の国際普及のカギとなる国際標準規格ISO/TC146/SC3について、本規格の中心であるアメリカEPAとの共同ワークショップ開催が確定した。これにより海外学術研究としての本研究の価値が一層高まった。また、研究成果の一部を国内論文誌・国際論文誌・プロシーディング、口頭発表および依頼講演にて公表した。そのうちの一部はTop 1%高引用論文(Web of Science)として三年間で約100報の論文に引用された。最終年度は、現在までの成果をもとに国際誌論文発表を行うとともに、本研究において国際共同研究の中心となって来た、中国厦門大学、香港城市大学、南京大学、インドISTAR等において、本プロジェクトの成果を国際的にアピールするワークショップを開催する。特に若手研究者の啓蒙・育成をターゲットとして、この分野での最重要研究者の一人であるKannan博士(米国ワッズワースセンター)他をキーノートスピーカーとして招へい予定である。さらに、開発した技術の国際普及のカギとなる国際標準規格ISO/TC146/SC3について、本規格の中心であるアメリカEPAとも共同ワークショップをノースカロリナリサーチトライアングルで開催する。第三の極周辺における大気・河川水・土壌・植生等の環境試料中に残留するPOPsの包括的な環境調査を行った。初年度は2010年に行った予備調査結果の追試を目的として、中国(四川省、Ruoergai、北京、香港、Yunnan)、インド(Chennai、Pune、Gujarat)における現地調査を実施した。特に高山から流出した化学物質が蓄積している底泥試料の分析を行い、PFASs類、医薬品汚染などの状況を明らかにした。また2013年に発見したPFASs自然環境中光分解反応を追試するために、それぞれの地域で石英試験管に封かんした標準物質(PFOS関連物質、有機塩素系農薬、メチルシロキサン類等)を野外に設置、長期間の光分解反応試験を実施した。さらに大気経由で長距離輸送されるPM2.5の起源を解析するためにこれらの地域においてナノ粒子のサンプリングを行った。特に本試験結果から、ブラックカーボンが優占する東アジアの大気粒子と砂漠地帯の大気粒子の性状が大きく異なっており、日本で使用されているほとんど全てのナノ粒子サンプラーの信頼性が低いことが判明した。これに対応する技術革新が必要となり、企業と協力して新しく砂漠粒子にも適用可能なナノ粒子インパクターを開発し、インドカウンターパートであるISTARおよびいくつかの研究機関で検証実験を行った。またこれらのカウンターパートより共同研究者を招へいし、産総研との共同研究協定を確立、今後の現地調査の円滑な遂行のための体制を確立した。当初予定した中国・インド現地調査と光分解試練試料の設置が達成できた。また中国・インドにおいて複数のカウンターパートとの協力体制を確立した。第三の極における氷河、大気、土壌および植生に残留するPOPs(残留性有機汚染物質)の包括的な環境調査を行った。

昨年度調査を行った中国(四川省、Ruoergai、北京、香港、Yunnan)、インド(Chennai、Pune、Gujarat)に加え、中国2地点を追加し、4000メートル級の高山であるWolong山において現地調査を開始した。特に、高山から流出した化学物質が蓄積している底泥試料を分析することにより、汚染等状況を明らかにした。2013年に発見したPFASs(ペルフルオロアルキル化合物)の自然環境下における光分解反応の追加試験として、それぞれの地域で石英試験管に封かんした標準物質の水溶液(PFOS(ペルフルオクタンスルホン酸)関連物質、有機塩素系農薬、メチルシロキサン等)を指標とした長期間光分解反応を解析した。また、PM2.5の起源を解析するため行ったナノ粒子サンプリングにより、ブラックカーボンが優占する東アジアと砂漠地帯の大気粒子の性状が大きく異なり、既存のサンプラーを用いたサンプリングでは信頼性が低いことが判明した。これに対する技術革新が必要となり、企業と協力し新しいナノ粒子インパクターを開発し、インドカウンターパート他とともに実地検証を行った。さらに、本研究に参加している9カ国29機関から共同研究者を招へいし、特にインドおよび中国カウンターパートとは共同研究協定を確立した。当初予定した中国・インド現地調査と高山他における光分解試料の設置が達成できた。光分解試料の一部については米国ワッズワースセンターでTOFMSを用いた分解産物同定を行った。また北京において8カ国12機関が参加した研究集会を行い、中国・インド・東アジアだけでなく、本研究の重要性に注目したドイツ・オーストラリアにおける大気粒子分析の専門家の参加を得た。これにより海外学術研究としての本研究の価値が一層高まった。また、海外学術調査フェスタにおいて成果を公表し、国内研究層の強化に貢献した。第三の極における氷河・大気・土壌・植生に残留するPOPsの環境調査を行った。中国(四川省、Ruoergai、北京、香港、Yunnan)、インド(Chennai、Pune、Gujarat)、4000m高山であるWolong山における調査を昨年と同様に行った。特に高山から流出した化学物質が蓄積している底泥試料の分析を行い汚染等状況を明らかにした。また比較のために、インド国内で最も汚染されているクム川、日月湖(台湾)、北浦(茨城県)でそれぞれ底質資料を採集し、化学分析を開始した。2013年に発見したPFASs自然環境中光分解反応の追試として、それぞれの地域で石英試験管に封かんした標準物質(PFOS関連物質、有機塩素系農薬、メチルシロキサン等)を指標とした長期間光分解反応を行い、高山の強紫外線環境下での特異的な分解反応を発見した。またPM2.5の起源を解析するため行ったナノ粒子サンプリングにより、ブラックカーボンが優占する東アジアと砂漠地帯の大気粒子の性状が大きく異なり、既存のサンプラーの信頼性が低いことが判明した。これに対する技術革新が必要となり、企業と協力し新しいナノ粒子インパクターを開発し、中国・インドカウンターパート他で検証、市販化も達成した。
アルツハイマー型老年性痴呆に対する新規ペプチド性抗痴呆薬の開発研究

マウスの受動的回避学習を指標にして記憶過程に対するダイノルフィンA-(1-13)とガラニンの作用を側脳室内投与することによって検討し,以下の知見を得た.1.ガラニン(0.3,1あるいは3μg)を保持試行の15分前に投与すると,ステップダウン潜時は有意に短縮した.2.ガラニン(0.3μg)の保持試行前投与によるステップダウン潜時の短縮は,コリンエステラーゼ阻害薬のフィゾスチグミン(0.2mg/kg)やアセチルコリンレセプター作動薬のオキソトレモリン(0.03mg/kg)によって有意に抑制された.3.ダイノルフィンA-(1-13)(1あるいは3μg)は,訓練試行時に軽度の電気ショックを負荷されて誘発されるステップダウン潜時に対して延長作用をほとんど示さなかったが,保持試行前に投与されたガラニン(0.3μg)によって誘発されるステップダウン潜時の短縮を有意に抑制した.4.ガラニン(0.3μg)で誘発されるステップダウン潜時の短縮に対するダイノルフィンA-(1-13)(3μg)の抑制作用は,kオピオイドレセプター拮抗薬のノル-ビナルトルヒミン(4μg)によってほぼ完全に拮抗された.5.これらの結果は,ダイノルフィンA-(1-13)がkオピオイドレセプターを介してアセチルコリン神経系の活性低下に由来する学習・記憶障害を改善することを強く示唆している.マウスの受動的回避学習を指標にして記憶過程に対するダイノルフィンA-(1-13)とガラニンの作用を側脳室内投与することによって検討し,以下の知見を得た.1.ガラニン(0.3,1あるいは3μg)を保持試行の15分前に投与すると,ステップダウン潜時は有意に短縮した.2.ガラニン(0.3μg)の保持試行前投与によるステップダウン潜時の短縮は,コリンエステラーゼ阻害薬のフィゾスチグミン(0.2mg/kg)やアセチルコリンレセプター作動薬のオキソトレモリン(0.03mg/kg)によって有意に抑制された.3.ダイノルフィンA-(1-13)(1あるいは3μg)は,訓練試行時に軽度の電気ショックを負荷されて誘発されるステップダウン潜時に対して延長作用をほとんど示さなかったが,保持試行前に投与されたガラニン(0.3μg)によって誘発されるステップダウン潜時の短縮を有意に抑制した.4.ガラニン(0.3μg)で誘発されるステップダウン潜時の短縮に対するダイノルフィンA-(1-13)(3μg)の抑制作用は,kオピオイドレセプター拮抗薬のノル-ビナルトルヒミン(4μg)によってほぼ完全に拮抗された.5.これらの結果は,ダイノルフィンA-(1-13)がkオピオイドレセプターを介してアセチルコリン神経系の活性低下に由来する学習・記憶障害を改善することを強く示唆している.アルツハイマー型老年性痴呆の実験動物モデルとしてアセチルコリン神経の機能低下に由来するスコポラミン誘発健忘マウスに及ぼすダイノルフィンの作用を自発的交替行動および受動的回避学習を用いて検討し,以下の地検を得た.1.自発的交替行動に及ぼすダイノルフィンA-(1-13)の効果(1)ダイノルフィンA-(1-13)は正常マウスの自発的交替行動にほとんど影響しなかった.(2)ダイノルフィンA-(1-13)はスコポラミンで誘発される自発的交替行動の障害を有意に改善した.(3)スコポラミンで誘発される自発的交替行動の障害に対するダイノルフィンA-(1-13)の改善効果はカッパオピオイドアンタゴニストのノルビナルトルヒミンによって拮抗された.2.受動的回避学習に及ぼすダイノルフィンA-(1-13)の効果(1)ダイノルフィンA-(1-13)は正常マウスの受動的回避学習にほとんど影響しなかった.(2)ダイノルフィンA-(1-13)はスコポラミンで誘発される受動的回避学習の障害を有意に改善した.(3)スコポラミンで誘発される受動的回避学習の障害に対するダイノルフィンA-(1-13)の改善効果はカッパオピオイドアンタゴニストのMr2266によって拮抗された.以上の結果より,ダイノルフィンはアセチルコリン神経の機能低下に由来する学習・記憶障害を改善させることから,アルツハイマー型老年性痴呆治療薬としての可能性が示唆される.現在,アミノ酸配列の異なるダイノルフィンフラグメントの動物健忘モデルに対する作用を検討中である.1.Scopolamine誘発健忘に対するdynorphin A-(1-13)の記憶・学習改善作用は高架式十字迷路法によりdynorphin A-(1-13)(10μg)により改善された.この改善作用はカッパオピオイドレセプターを介してscopolamineにより誘発される記憶障害を改善することが明らかとなった.さらにdynorphin A-(1-13)のscopolamine誘発健忘に対する改善効果がDA,D_2アゴニストのRU24213が抑制されたことから,dynorphin A-(1-13)によるこの効果はカッパオピオイドレセプターだけではなくDA,D_2レセプターを介するDA神経系の活性低下も関与していることが示唆された.2.生理活性ペプチドのgalanin(0.3μg)によるステップダウン反応潜時の短縮をdynorphin A-(1-13)が有意に抑制し,抗健忘作用を示した.

このdynorphin A-(1-13)の抗健忘作用は,カッパオピオイドレセプターアンタゴニストのNor-binal torphimine(4μg)によりあきらかに拮抗されたことからカッパオピオイドレセプターを介するものであると強く示唆された.3.一酸化炭素誘発健忘に対するdynorphin A-(1-13)の作用は受動的回避学習試験や自発的交替行動法において健忘改善することを明らかにした.またmethanphetamine誘発のdopamine遊離に対するdynorphin A-(1-13)の作用は,線条体DA作動性神経系に対し,methanphetamineとは異なった作用機序で抑制的に作用している知見を得た.
分子間エネルギー輸送機構に基づく，相変化を伴う複雑な流体－固体界面熱輸送の設計

本研究では,分子間エネルギー輸送機構に基づき熱流を直接可視化することで,相変化を伴う複雑な流体ー固体界面における熱輸送現象を高時空間分解して解明することを研究目的として,以下の事項を実施した.まず,界面微細構造が流体ー固体界面における巨視的な熱輸送特性へ与える影響の評価を実験的に行うために,凝縮相変化過程における界面熱抵抗あるいは熱伝達率を測定可能な実験装置を構築した.また,一辺が100ナノメートルの正四角柱構造を伝熱面に周期的に作成する必要があるため,その作成方法の最適条件を検討するためにさまざまな条件で伝熱面の試作を行った.次年度以降,これらの実験装置を用いて,実験を行う予定である.次に,界面微細構造が分子間エネルギー輸送機構ならびに流体ー固体界面熱輸送に及ぼす影響を評価するために,ナノメートルスケールの球状粒子や四角柱構造が界面熱輸送機構に及ぼす影響について非平衡分子動力学シミュレーションを行った.そのために,液体相が平行な固体層に挟まれた計算系を用いて,上下固体層の制御温度を変化させて系内に熱流束を発生させることで,界面熱抵抗や界面近傍領域の熱流束の構成成分を明らかにすることが可能となった.次に,気液相が同様の平行な固体層に挟まれた計算系を用いて,凝縮時の局所的かつ時間分解された界面熱抵抗を測定することを可能とした.本計算系を用いることで,次年度以降,界面微細構造が界面熱抵抗に与える影響を評価する予定である.本研究では,分子間エネルギー輸送機構に基づき熱流を直接可視化することで,相変化を伴う複雑な流体ー固体界面における熱輸送現象を高時空間分解して解明することを研究目的としているが,初年度において,実験系や分子動力学シミュレーション系の構築がおおよそ完成しており,おおむね順調に進展していると考えられる.初年度において構築した実験系や分子動力学シミュレーション系を用いて,凝縮時における微細構造が界面熱輸送に与える影響を,実験ならびに分子動力学シミュレーションを用いて明らかにしていく.そのために,次年度は以下の研究計画を考えている.実験では,界面微細構造特性をパラメータとして,巨視的な熱伝達率や界面熱抵抗の計測を行うことを予定している.数値解析では,実験条件に対応した水分子を用いた凝縮現象をシミュレート可能な大規模計算モデルを作成し,非平衡分子動力学シミュレーションを行って,非定常状態の凝縮時の局所瞬時の界面熱抵抗を計測する.以上のことより,時空間平均化された界面熱抵抗値を実験結果の傾向と比較して結果の妥当性を検証し,その後,シミュレーション結果を用いて界面微細構造特性が空間分解された界面熱抵抗に及ぼす影響について明らかにする.本研究では,分子間エネルギー輸送機構に基づき熱流を直接可視化することで,相変化を伴う複雑な流体ー固体界面における熱輸送現象を高時空間分解して解明することを研究目的として,以下の事項を実施した.まず,界面微細構造が流体ー固体界面における巨視的な熱輸送特性へ与える影響の評価を実験的に行うために,凝縮相変化過程における界面熱抵抗あるいは熱伝達率を測定可能な実験装置を構築した.また,一辺が100ナノメートルの正四角柱構造を伝熱面に周期的に作成する必要があるため,その作成方法の最適条件を検討するためにさまざまな条件で伝熱面の試作を行った.次年度以降,これらの実験装置を用いて,実験を行う予定である.次に,界面微細構造が分子間エネルギー輸送機構ならびに流体ー固体界面熱輸送に及ぼす影響を評価するために,ナノメートルスケールの球状粒子や四角柱構造が界面熱輸送機構に及ぼす影響について非平衡分子動力学シミュレーションを行った.そのために,液体相が平行な固体層に挟まれた計算系を用いて,上下固体層の制御温度を変化させて系内に熱流束を発生させることで,界面熱抵抗や界面近傍領域の熱流束の構成成分を明らかにすることが可能となった.次に,気液相が同様の平行な固体層に挟まれた計算系を用いて,凝縮時の局所的かつ時間分解された界面熱抵抗を測定することを可能とした.本計算系を用いることで,次年度以降,界面微細構造が界面熱抵抗に与える影響を評価する予定である.本研究では,分子間エネルギー輸送機構に基づき熱流を直接可視化することで,相変化を伴う複雑な流体ー固体界面における熱輸送現象を高時空間分解して解明することを研究目的としているが,初年度において,実験系や分子動力学シミュレーション系の構築がおおよそ完成しており,おおむね順調に進展していると考えられる.初年度において構築した実験系や分子動力学シミュレーション系を用いて,凝縮時における微細構造が界面熱輸送に与える影響を,実験ならびに分子動力学シミュレーションを用いて明らかにしていく.そのために,次年度は以下の研究計画を考えている.実験では,界面微細構造特性をパラメータとして,巨視的な熱伝達率や界面熱抵抗の計測を行うことを予定している.数値解析では,実験条件に対応した水分子を用いた凝縮現象をシミュレート可能な大規模計算モデルを作成し,非平衡分子動力学シミュレーションを行って,非定常状態の凝縮時の局所瞬時の界面熱抵抗を計測する.以上のことより,時空間平均化された界面熱抵抗値を実験結果の傾向と比較して結果の妥当性を検証し,その後,シミュレーション結果を用いて界面微細構造特性が空間分解された界面熱抵抗に及ぼす影響について明らかにする.
遷移金属カルベンを主鎖および側鎖に有する新規有機金属ポリマーの合成

本年度は、側鎖に水酸基を有するポリマーを常法によって合成し、水酸基とアセトキシカルベンとの反応によって側鎖にアルコキシカルベンを含有する遷移金属ポリマーの合成を検討した。併せて生成ポリマーの新規高分子メタセシス重合開始剤としての評価を行った。具体的には、2-ヒドロキシメタクリラート(HEMA)および4-ヒドロキシブチルメタクリラート(HBMA)をラジカル重合によってメチルメタクリルラートと共重合し、側鎖に水酸基を持つポリマーを合成した。この後、側鎖の水酸基とタングステンアセトキシカルベン[(CO)_5WC(Ph)ON(CH_3)_4](1)との反応により側鎖への金属カルベンの導入を行った。ポリHEMAを用いた場合、ポリマー側鎖の水酸基の求核性が低いため側鎖へ金属カルベンを導入することはできなかった。しかしながら、ポリHBMAを用いた場合には1は速やかに水酸基と反応し、対応するポリマー(2)が得られた。金属カルベンの導入率は最大70%に達した。生成したポリマー(2)はフェニルアセチレンの重合触媒として機能することが確認された。すなわち、2自身はフェニルアセチレンの重合を開始することはできないが、光照射によって重合触媒としての活性を示し、比較的高分子量のポリ(フェニルアセチレン)を与えた。高分子の主鎖上に何らかの手法によって炭素活性種を発生させることは、それを起点とする反応によって高分子の修飾・機能化を達成することができるため、機能性材料の創製においても重要な方法論の一つとして認識されている。本研究では、有機合成化学においても重要な反応中間体である金属カルベンに着目し、主鎖に金属カルベンを含有する新規有機金属高分子の合成を検討した。具体的な合成法は、アルコキシカルベンとアミンとの縮合反応を利用して行った。すなわち、二官能性フィッシャー型アルコキシカルベンを常法により合成し、これと種々のジアミンとの重縮合を検討した。二官能性のアルコキシカルベンとしてCH_3OC[W(CO)_5]-p-C_6H_4C(CH_3)_2-p-C_6H_4-C[W(CO)_5]OCH_3を用いた場合、ヘキサメチレンジアミン、プロパンジアミン、エチレンジアミン、あるいはp-キシリレンジアミンなどの種々の一級アミンとの重縮合がすみやかに進行し、対応するポリマー(分子量8000程度)が得られることを見い出した。生成ポリマーは空気中で十分に安定であり、その構造もNMRおよびIRによって確認した。モノマーの構造はその重合反応に大きく影響をおよぼした。例えば、カルベン炭素のオルト位にアルコキシ基を導入した場合、生成ポリマーの分子量が低下することが分かった。また、カルベン炭素間のスペーサーが柔軟な置換基の場合、分子内環化反応が併発することが分かった。
NAD及びNADP要求性新規ミクロソーム局在アルコール酸化酵素系の構造と機能解析

シトクロムP450を主要酵素とし、酸素原子添加反応により第2級アルコールを対応するケトン体に酸化する酵素Microsomal Alcohol Oxygenase(MALCO)の研究過程において、NADあるいはNADPを補酵素とし、ビタミンAの構成分子である3-OH-b-ionone(第2級アルコール)のOxo(ケトン)体への酸化反応を触媒する脱水素酵素が肝ミクロソーム中に存在することが示唆された。そこで、マウス及びサル肝ミクロソームに局在するアルコールの酸化的代謝反応を触媒する酵素の性質及び生体内機能を明らかにすることを目的とした。その結果、マウス及びサル肝ミクロソームにより3-OH-b-iononeは3-Oxo-b-iononeへと酸化され、その活性はどちらもNADを補酵素として用いた場合に最も高く、次いでNADP、NADPH、NADHの順であった。特にサルにおいてはNAD依存的な活性がNADPH依存的な活性(MALCO)よりも約2倍高かった。肝の各細胞分画におけるNADあるいはNADP依存的なOxo体生成活性は、マウスにおいて可溶性画分において最も高く、ミクロソームにおいてはその約1/3にすぎなかった局在性に種差のあることが明らかとなった。NAD依存的なOxo体生成活性は、両動物種とも肝において最も高く、次いでマウスでは肺及び睾丸で高かったのに対し、サルでは小腸及び脳で高く、臓器分布にも種差が認められた。さらに、サル肝ミクロソームのNADあるいはNADP依存的なOxo体生成活性は、マウスと異なり各種阻害剤に対する感受性に差が認められ、補酵素要求性の異なる酵素の存在が示唆された。サル肝ミクロソームのNAD依存的な活性のVmax/Km値は、NADPH依存的な活性よりも約10倍高かった。従って、サルにおけるOxo体生成にはMALCO(P450)よりむしろNADを補酵素みを補酵素とする酵素を部分精製し、とする脱水素酵素の関与が大きいことが明かとなった。そこで、ニホンザル肝ミクロソームより精製を試みた。その結果、NADのその存在を明らかにした。しかし、可溶化剤としてコール酸ナトリウムならびに安定化剤としてグリセロール及びジチオスレイトールを用いたが、初期精製段階において活性の顕著な低下が認められたことから、本酵素は非常に不安定であることが推定された。現在、そのN-末端アミノ酸配列を検討していることろである。また、サル肝9,000xg上清を酵素源としたNADP依存的な酸化活性は、9-fluorenol(122 nmol/min/mg protein)において最も高く、次いでS-indanol(50)、3-OH-b-ionone(15)、R-indanol(7)の順であった。しかし、7a-OH-D8-tetrahydrocannabinol(7a-OH-D8-THC)、8b-OH-D9-THC及び8a-OH-D9-THCでは前記基質と比較して極めて低く、特に高いNADPH依存的活性を示す7b-OH-D8-THCでは検出限界以下であった。

現在、そのN-末端アミノ酸配列を検討していることろである。また、サル肝9,000xg上清を酵素源としたNADP依存的な酸化活性は、9-fluorenol(122 nmol/min/mg protein)において最も高く、次いでS-indanol(50)、3-OH-b-ionone(15)、R-indanol(7)の順であった。しかし、7a-OH-D8-tetrahydrocannabinol(7a-OH-D8-THC)、8b-OH-D9-THC及び8a-OH-D9-THCでは前記基質と比較して極めて低く、特に高いNADPH依存的活性を示す7b-OH-D8-THCでは検出限界以下であった。P450を主要酵素とし、酸素原子添加反応により第2級アルコールを対応するケトン体に酸化する酵素Microsomal Alcohol Oxygenase(MALCO)の研究過程において、NADあるいはNADPを補酵素とし、ビタミンAの構成分子である3-OH-β-ionone(第2級アルコール)のOxo(ケトン)体への酸化反応を触媒する脱水素酵素が肝ミクロソーム中に存在することが示唆された。そこで、マウス及びサル肝ミクロソームに局在するアルコールの酸化的代謝反応を触媒する酵素の性質及び生体内機能を明らかにすることを目的とした.その結果、マウス及びサル肝ミクロソームにより3-OH-β-iononeは3-Oxo-β-iononeへと酸化され、その活性はどちらもNADを補酵素として用いた場合に最も高く、次いでNADP、NADPH、NADHの順であった。特にサルにおいてはNAD依存的な活性がNADPH依存的な活性(MALCO)よりも約2倍高かった。肝の各細胞分画におけるNADあるいはNADP依存的なOxo体生成活性は、マウスにおいて可溶性画分において最も高く、ミクロソームにおいてはその約1/3にすぎなかった。一方、サルにおいては、ミクロソームにおいて高く、特にNAD依存的な活性は可溶性画分の約2倍の活性を示し、細胞内局在性に種差のあることが明かとなった。NAD依存的なOxo体生成活性は、両動物種とも肝において最も高く、次いでマウスでは肺及び睾丸で高かったのに対し、サルでは小腸及び脳で高く、臓器分布にも種差が認められた。さらに、サル肝ミクロソームのNADあるいはNADP依存的なOxo体生成活性は、マウスと異なり各種阻害剤に対する感受性に差が認められ、補酵素要求性の異なる酵素の存在が示唆された。サル肝ミクロソームのNAD依存的な活性のVmax/Km値は、NADPH依存的な活性よりも約10倍高かった。従って、サルにおけるOxo体生成にはMALCO(P450)よりむしろNADを補酵素とする脱水素酵素の関与が大きいことが明かとなった。そこで、ニホンザル肝ミクロソームより精製を試みた。その結果、NADのみを補酵素とする酵素を部分精製し、その存在を明らかにした。NADのみを補酵素としてビタミンAの構成分子である3-OH-β-ionone(第2級アルコール)のoxo(ケトン)体への酸化反応を触媒する脱水素酵素をニホンザル肝ミクロソームより部分精製した。可溶化剤としてコール酸ナトリウムならびに安定化剤としてグリセロール及びジチオスレイトールを用いたが、初期精製段階において活性の顕著な低下が認められたことから、本酵素は非常に不安定であることが推定された。現在、そのN-末端アミノ酸配列を検討しているところである。
唾液腺組織再生メカニズムの解明と体性幹細胞の移植による再生

腺組織に代表される実質臓器の再生はいまだ困難である。複雑な臓器の再生にとってより現実的な選択は、損傷を受けた組織に存在する再生力を利用し、組織再生の過程を促進することによる治療と考えている。唾液腺組織の再生過程を促進するための研究が行われているが、現在用いられている体性幹細胞、あるいは培養唾液腺細胞では、再生能力が不十分であることが明らかとなってきた。したがって、本研究では唾液腺を構成するすべての細胞種へと分化可能な幹細胞を同定し、増幅させるための検討を行なうこととした。第1のプロジェクトとして、放射線照射による唾液腺萎縮モデルに対する骨髄単核球分画の移植実験を行った。20Gyの照射により唾液量は有意に減少する。照射後の顎下腺に同種骨髄由来単核球細胞を投与することにより、唾液分泌量の回復を認めた。さらに、放射線照射モデルによる治療ウインドウは照射直後-14日と比較的長期にわたることが明らかとなった。その一方で単核球細胞からの腺房細胞への分化は確認できなかった。第2のプロジェクトは、唾液腺中に含まれる可塑性の高い幹細胞分画の抽出と増幅である。唾液腺中に含まれる幹細胞分画を濃縮し、維持させるための培養法を確立した。本培養では平面培養を続けると腺房、あるいは導管へと自発的な分化が起こる。幹細胞としての分化能を維持するためには、そのトリガーとなる因子についての検討が必要である。本研究から、本培養中の幹細胞分画は、autocrine,あるいはparacrineのメカニズムにより分化が制御されているものと考えられた。複雑な臓器の再生にとつてより現実的な選択は,損傷を受けた組織に存在する再生力を利用し,組織再生の過程を促進することによる治療と考えている。この場合,既存の導管系や神経支配を含む構造が利用可能なため有利である。現在までに,唾液腺組織の再生過程を促進するための研究が行われているが,実際に機能改善にまで結びついているのは,細胞移植による方法である。しかしながら,現在用いられている体性幹細胞,あるいは培養唾液腺細胞では,再生能力(あるいは可塑性)が不十分であることが明らかとなつてきた。したがって,本研究では唾液腺を構成するすべての細胞種へと分化可能な幹細胞を同定し,増幅させるための検討を行なうこととした。第1のプロジェクトとして,可塑性の高い体性幹細胞を含む分画として知られている骨髄由来細胞を用いて,その中に唾液腺細胞への分化能を持つ細胞が存在する可能性について,遺伝子改変動物を用いた検証を行なっている。これまで,放射線照射による唾液腺萎縮モデルを作製し,アクチンプロモーター下にGFP遺伝子を持つマウス由来の骨髄単核球細胞を移植して,4週後までの経過を観察した。GFP陽性細胞は4週目まで唾液腺組織の主に間質中に存在していたが,この段階では導管や腺房への明らかな分化は確認されなかった。今後経過観察期間を延ばし,実質組織への分化について引き続き検討する予定である。第2のプロジェクトは,唾液腺中に含まれる可塑性の高い幹細胞分画の抽出と増幅である。本年度は,唾液腺中に含まれる幹細胞分画を濃縮し,維持させるための培養法に関する検討を行なった。これまで用いられてきた培養法では,唾液腺上皮細胞の増殖が得られるものの,分化の方向へと誘導することが明らかとなった。したがって,本研究では,無血清培地に着目し,増殖因子などの最適化を行なった。複雑な臓器の再生にとってより現実的な選択は、損傷を受けた組織に存在する再生力を利用し、組織再生の過程を進することによる治療と考えている。この場合、既存の導管系や神経支配を含む構造が利用可能なため有利である。

現在までに、唾液腺組織の再生過程を促進するための研究が行われているが、実際に機能改善にまで結びついているのは、細胞移植による方法である。しかしながら、現在用いられている体性幹細胞、あるいは培養唾液腺細胞では、再生能力が不十分であうことが明らかとなってきた。したがって、本研究では唾液腺を構成するすべての細胞種へと分化可能な幹細胞を同定し、増幅させるための検討を行なうこととした。第1のプロジェクトとして、可塑性の高い体性幹細胞を含む分画として知られている骨髄由来細泡を用いて、その中に唾液腺細胞への分化能を持つ細胞が存在する可能性について、検証を行なっている。放射線照射による唾液腺萎縮モデルを確立した。次に、GFP遺伝子を持つマウス由来の骨髄単核球細胞を移植して、移植細胞の生着と唾液分泌の回復を確認した。第2のプロジェクトは、唾液腺中に含まれる可塑性の高い幹細胞分画の抽出と増幅である。唾液腺中に含まれる幹細砲分画を濃縮し、維持させるための培養法を確立した。無血清培地下で付着培養を行なうことで、幹細胞/前駆細胞の維持が可能であり、培養細,胞からは導管に相当するdome formationとnodule formationが確認された。これまでNoduie formationについては知られていなかつたが、われわれは腺房の特異的マーカーであるAQP5に対する特異的抗体を作製し、免疫蛍光法とwestern blotting法により、nodule部分にAQP5が局在し、本培逢細胞が腺房様細胞へと分化していることが明らかとなった。腺組織に代表される実質臓器の再生はいまだ困難である。複雑な臓器の再生にとってより現実的な選択は、損傷を受けた組織に存在する再生力を利用し、組織再生の過程を促進することによる治療と考えている。唾液腺組織の再生過程を促進するための研究が行われているが、現在用いられている体性幹細胞、あるいは培養唾液腺細胞では、再生能力が不十分であることが明らかとなってきた。第1のプロジェクトとして、放射線照射による唾液腺萎縮モデルに対する骨髄単核球分画の移植実験を行った。20Gyの照射により唾液量は有意に減少する。照射後の顎下腺に対して同種骨髄由来単核球細胞の投与により、唾液分泌量の回復を認めた。さらに、放射線照射モデルによる治療ウインドウは照射後-14日と比較的長期にわたることが明らかとなった。その一方で単核球細胞からの腺房細胞への分化は確認できなかった。昨年度までの研究にて、唾液腺中に含まれる幹細胞分画を濃縮し、維持させるための培養法を確立した。本培養では平面培養を続けると腺房、あるいは導管へと自発的な分化が起こる。幹細胞としての分化能を維持するためには、そのトリガーとなる因子についての検討が必要である。本研究期間中には、EGF,bFGFの添加あるいは枯渇による分化誘導の可能性について検討を行った。しかしながら、これらの因子の増減は分化誘導刺激とはならず、その一方でconditioned mediumによる分化誘導の可能性が示唆された。
ブルクハルト史学の史学史的研究-歴史教育の観点から-

昨年度の成果(歴史研究にかんする調査)をふまえ、ブルクハルト史学の構造分析を歴史教育の観点から行った。その際まず、歴史的知がもつ教育的価値をブルクハルトの史学思想のなかに位置付け、その結果を手がかりとして分析を進めた。この作業により、つぎの三点が明らかとなった。第一に、歴史の教育的価値は、ブルクハルトがもつ歴史・自然二元論的発想に基礎をおくこと。そこにおいて歴史は、人間固有の形成物であり、個と全体の関係、生成過程など、多くの点で自然とは性格を異にするものとされる。これは19世紀に勃興した一元論的世界観とは、対照的な見方である。さらに、ブルクハルトは歴史と人間の密接な相互関係性を考えていた。すなわち歴史は人間によって形成されると同時に、その形成物を通して人間を形成するものであり、歴史は本来的に人間形成=教育的価値をもつものとして捉えられているのである。第二に、歴史の教育的価値を意識化した歴史教育をブルクハルトが構想した理由は、19世紀ヨーロッパの社会変動がもたらした歴史の教育力喪失に求められること。ブルクハルトによれば、同時代([革命時代」)の恒常的な社会変革は、伝統的価値の風化をもたらし、歴史的形成物の生形成力を低下させた。また、科学としての歴史学の成立は、歴史的知の生活世界における教育機能をむしろ阻害した。このように社会が歴史を内的に喪失しつつある同時代をブルクハルトは「野蛮」の到来と考える。第三に、ブルクハルト史学は歴史の教育機能を再興し、ヨーロッパの野蛮化に抗すべく構築されたが、それがランケの「普遍史」構想を後継するものであったこと。ランケの「普遍史」は、中世以来の世界年代記の流れを汲み、二権論に立つ全体像の提示とそれによる歴史的自己認識機能を特徴としていた。ここに歴史の教育力が担保されていたが、これは歴史学の科学化過程で、史料批判に基づく実証研究との間に矛盾点を抱えるようになる。ブルクハルト史学は、歴史を類型的に把握する方法を採用し、その歴史像において国家・宗教の二権力に「文化」という第三の力を加える(三つのポテンツ説)構造をとっている。ここに、詳細な事実認識によって喪失しつつあるヨーロッパ的な、すなわち精神的自由を重視する歴史の自己認識機能(教育機能)を確保するねらいを読み取ることができる。以上のことから、ブルクハルト史学は、歴史学の科学化時代におけるランケ史学の一支流として位置付けることが可能である。ブルクハルト史学が、歴史教育という知的営為に適合するものとして構想されていたことを手がかりとして、この史学の構造的特徴を究明しようとした。まず問題としたのは、ブルクハルトが考えた歴史教育がいかなるものであったかである。主として彼の史学論的講義と教育実践の分析から以下のことを明らかにした。すなわち、彼が構想した歴史教育は、学齢期の生徒・学生に、特定の歴史像を一方的に与えるような学校教育や、専門研究者に必要な技法を伝授するというような史学専門教育ではなく、生涯教育的な形式を有し非職業的「研究」を内容とした、主体的な社会教育として評価することができる、ということである。つぎにこの社会教育、とくに大学等高等教育機関が関与する成人教育の19世紀スイスにおける実態を調査すると同時に、そのような場で用いられた文化史学の構造的特徴について、19世紀ドイツ史学のそれと比較しつつ考究した。この作業の諸成果のなかで、つぎの二点が今後の研究にたいし示唆的であると思われる。第一に、成人教育がドイツ大学において本格化するのは19世紀末を待たねばならないが、スイスにおいては、バーゼルやチューリヒなどカントン立大学を中心に、19世紀初頭にかなりな程度まで整備されていたこと、つぎに、成人教育としての歴史教育を主眼とした文化史学が、専門的な科学研究を志向するドイツ史学とは対照的に、歴史認識における感性の役割を積極的に認め、これを歴史「研究」=教育のなかに活かそうとしていたこと、以上である。後者の背景として、19世紀ドイツ史学の社会的構造を構築した科学化・職業化過程にたいするブルクハルトの独特な姿勢が伺われる。この点から、ブルクハルト史学の史学史上における位置づけを再考することも可能であると考えられる。

また、科学としての歴史学の成立は、歴史的知の生活世界における教育機能をむしろ阻害した。このように社会が歴史を内的に喪失しつつある同時代をブルクハルトは「野蛮」の到来と考える。第三に、ブルクハルト史学は歴史の教育機能を再興し、ヨーロッパの野蛮化に抗すべく構築されたが、それがランケの「普遍史」構想を後継するものであったこと。ランケの「普遍史」は、中世以来の世界年代記の流れを汲み、二権論に立つ全体像の提示とそれによる歴史的自己認識機能を特徴としていた。ここに歴史の教育力が担保されていたが、これは歴史学の科学化過程で、史料批判に基づく実証研究との間に矛盾点を抱えるようになる。ブルクハルト史学は、歴史を類型的に把握する方法を採用し、その歴史像において国家・宗教の二権力に「文化」という第三の力を加える(三つのポテンツ説)構造をとっている。ここに、詳細な事実認識によって喪失しつつあるヨーロッパ的な、すなわち精神的自由を重視する歴史の自己認識機能(教育機能)を確保するねらいを読み取ることができる。以上のことから、ブルクハルト史学は、歴史学の科学化時代におけるランケ史学の一支流として位置付けることが可能である。
深場から浅場へ移植したサンゴの回復力に関わる共生生物の役割

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。来日後、当初の予定通り野外調査を開始し、サンゴ等の試料を得ている。また、計画に沿った移植実験も開始ししており、順調に進展しているといえる。
光ソリトンの非線形ローレンツ計算モデルによるシミュレーション

研究代表者が海外研究派遣者として平成5年度に米国プリンストン大学プラズマ研究所(PPPL)滞在中に研究はスタートした。光ソリトンを表現する新しいモデルとして、研究代表者等が考案した「非線形ローレンツ計算モデル(NLCM)」の応用面の可能性について研究を行い、また拡張を行った。1従来の光通信の自然な発展として、グラスファイバー光屈折率の分散効果が正常である場合にソリトンとなるNRZの光パルスに近いダ-クソリトンの基礎的なシミュレーションを行った。その結果を1996年電子情報学会エレクトロニクスソサイエティ大会で題名「極超短ダ-クソリトンのNLCM法による計算機シミュレーション」(C-195)で学会講演を行った。2 1.5μの波長を用いるダ-クソリトンによる大容量通信の通信の限界がおよそ10Tbit/sであることを、NLCM法による計算機シミュレーションで推定し、′Potential capability of the dark soliton communication system′というタイトルでOptics Lettersに投稿した。3シミュレーションのモデルを擬二次元に拡張した。すなわち2つの一次元モデルを同時に動かし、2つの一次元の系の境界条件を連立させることによって擬二次元モデルを実現した。このモデルによるシミュレーション・コードを実際作製した。4擬二次元モデルを用いてY分岐光回路をモデル化し、光スイッチング回路のシミュレーションを行った。π/2移相器を組み合せによって、光スイッチングの動作のシミュレーションを行った。5従来、静止していると仮定しているイオンを動かすことによってこの効果を半古典的に誘導ラマン散乱をモデリングを試行錯誤した。モデルとしては最も単純なモデルを採用しているがストークス散乱液を観測した。光ソリトンを表現する新しいモデルとして、研究代表者等が考案した「非線形ローレンツ計算モデルの応用面の可能性と数学的妥当性について研究を行い、また拡張を行った。1シミュレーションのモデルを擬二次元に拡張した。2擬二次元モデルを用いてY分岐光回路をモデル化し、光スイッチング回路のシミュレーションを行った。3従来、静止していると仮定しているイオンを動かすことによってこの効果を半古典的に誘導ラマン散乱をモデリングを試行錯誤した。モデルとしては最も単純なモデルを採用しているがストークス散乱波を観測した。4本研究は、研究代表者が海外研究派遣者として平成5年度にプリンストン大学プラズマ研究所滞在中にこの研究はスタートした。本研究の主要購入備品であるワーク・ステーションは米国ないで使用していたワークステーションと同系列であり、米国で行っていた時と類似の研究環境の整備を行った。5本研究で研究されている非線形ローレンツ計算モデルのプラズマ粒子コードにおける電子の運動方程式をコンバートすることにより作製される。京都大学共同利用大型センターのベクトルコンピュータで開発された、プラズマの二次元粒子コードPS2Mが主要購入備品であるワークステーション上で動くよう調整を行った。研究代表者が海外研究派遣者として平成5年に米国プリンストン大学プラズマ研究所(PPPL)滞在中に研究はスタートした。

2 1.5μの波長を用いるダ-クソリトンによる大容量通信の通信の限界がおよそ10Tbit/sであることを、NLCM法による計算機シミュレーションで推定し、'Potential capability of thedark soliton communication system'というタイトルでOptics Lettersに投稿した。3シミュレーションのモデルを2つの一次元モデルを連立して一部の二次元効果をシミュレーションできる疑2次元シミュレーション・コードを作成した。4疑2次元シミュレーション・コードを用いて光スイッチング回路の概念シミュレーションを行った。5汎用大型機からワークステーション用に移植されたベーシック・グラフ・ライブラリーを導入して、京都大学共同利用大型計算機センターで開発されたプラズマ粒子コードPS2Mで使用されているグラフイック・ルーチンを平成7年度購入のワークステーション上でも使用できるようコンバートを行った。