hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
狭帯域車々間・路車間通信のためのＩＴＳネットワークアーキテクチャの構築

日本においては,そのアーキテクチャではシステムを設計・実施することができない.そこで,欧米のアーキテクチャの本質的な目的である位置透過性を論理的に実現しつつ,日本の実情である狭帯域車々間・路車間通信に適したITSネットワークアーキテクチャを構築した.車々間通信と携帯電話網を併用した効率的な位置検索サービスを適応することで,既存手法におけるオーバヘッドの抑制を行うことができ,シミュレータ評価により,既存手法と比較して送信パケット数の削減ととパケット到達率の向上が確認できた一方で,通信方式に関して,複数アンテナを用いた無線通信システムでは,アンテナ同士の干渉や高速移動で生じる雑音によって,信号に誤りが発生するために誤り訂正符号を付加する必要がある.ここでは,エルゴード性MIMO通信路のための多元並列連接符号を提案し,車車間通信の通信路環境が変化しても柔軟に対応することが可能であり,提案符号が理論限界に近い復号性能を得られることを理論解析で示した.最終的に,京都スマートシティエキスポのデモンストレーションとして,複数の自動運転車両および路側センサに路車間通信,車々間通信の2種類の通信機能を搭載し,実際のクラウドにデータを集約し地図データと重畳できるダイナミックマップのシステムを構築した.各車両からクラウドのデータを利用できるとともに,一般のスマートフォンなど歩行者の携帯端末からも閲覧となるような実証実験を実施した.車々間・路車間通信で安全運転を支援する協調型ITSに関して,もともと欧米では,日本で利用可能な帯域の78倍の広帯域な無線通信が利用可能であり,これを前提に欧米のネットワークアーキテクチャが設計されているため,現状ではそのまま設計・実施することができない.そこで,欧米のアーキテクチャの本質的な目的である位置透過性を論理的に実現しつつ,日本の実情である狭帯域通信に適したITSネットワークアーキテクチャを構築することが本研究の目的である.当初は日本の実情に合わせたアーキテクチャであったが,欧州および米国で利用している無線通信の帯域が免許不要のWiFiと共用で信頼性が確保できず,欧米でも携帯電話網との併用が検討され始めた.本研究ではもともとから車々間通信と携帯電話網を併用した効率的なサービスを適応することで,既存手法におけるオーバヘッドの抑制を行うことができ,シミュレータ評価により,既存手法と比較して送信パケット数の削減とパケット到達率の向上が確認できた.通信方式に関して,複数アンテナを用いた無線通信システムでは,アンテナ同士の干渉や高速移動で生じる雑音によって,信号に誤りが発生するために誤り訂正符号を付加する必要がある.エルゴード性MIMO通信路のための多元並列連接符号を提案し,通信路環境が変化しても柔軟に対応することが可能であり,提案符号が理論限界に近い復号性能を得られることを理論解析で示した.
斬新的なステンレススラグの再資源化および廃熱有効利用システムの開発

ステンレス精錬スラグにはクロムをはじめとする重金属類が含まれている場合があり、特に6価クロムは雨水などに溶出しやすく、埋め立て、セメント原料、骨材などへの利用には細心の注意が必要である。またスラグは1600°C以上の高レベルの熱源であるにもかかわらず一切熱回収されていない。本研究ではクロム含有スラグを還元雰囲気下で熱処理を行い、6価クロムをより安定で毒性の小さな3価クロムの形態に還元するための条件の検討を行った。本研究の成果は次の6点である。1)JIS規格に基づいたスラグの溶出試験設備、6価クロム定量分析設備(ジフェニルカルバジド法分光光度計)を導入し、定量分析の体勢を確立した。2)溶出液中のクロムはほぼ全量6価クロムで3価クロムは確認されなかった。3)アルゴン水素還元雰囲気下でスラグプロセッシングを行うことにより6価クロムを3価クロムへと還元可能で、その結果6価クロムの溶出が抑制可能であることを確認した。4)大気雰囲気下でも1000°C以上の熱処理により6価クロムの溶出量は激減した。5)水素製造の熱源に廃熱を利用すると,投入LNG量を40%,投入エンタルピーを40%,原料コストを36%,原価を14%,炭酸ガス排出量を36%,エクセルギー損失を24%削減可能である.6)スラグ顕熱を用いて水素製造を行うことにより,年間3億Nm3の水素が製造でき,炭酸ガス削減効果は20万トンに達することが判明した.ステンレス精錬スラグにはクロムをはじめとする重金属類が含まれている揚合がある。含有クロムのうち特に6価クロムは雨水などに溶出しやすく土壌、河川へ流出すると皮膚炎、腫瘍、発ガン性などの要因となるため、埋め立て、セメント原料、骨材などへの利用には細心の注意が必要である。本研究では、クロムを含有するステンレス精錬スラグを還元雰囲気化でのスラグプロセッシングを行うことにより6価クロムを還元し、より安定で毒性の小さな3価クロムの形態にするための条件に関する検討を行った。本年度の成果は次の4点である。2)一酸化炭素雰囲気下でスラグプロセッシングを行うことにより6価クロムを3価クロムへと還元可能で、その結果6価クロムの溶出が抑制可能であることを確認した。3)鉄酸化物を多く含有する廃棄物と混合し強還元雰囲気で熱処理をおこなうことにより酸化鉄が還元され溶融鉄相が生成し、その溶融鉄相にクロムが濃縮しスラグ中クロム濃度が激減することが明らかになった。4)実機スラグを用いた実験では、クロムだけではなく、ニッケル、銅、鉛などの他の重金属類も溶融鉄相に還元濃縮されており、その結果スラグ中の重金属含有量が激減することが明らかになり、還元によるステンレス精錬スラグの無害化処理の可能性を見いだした。5)水素製造の熱源に廃熱を利用すると,投入LNG量を40%,投入エンタルピーを40%,原料コストを36%,原価を14%,炭酸ガス排出量を36%,エクセルギー損失を24%削減可能である.6)スラグ顕熱を用いて水素製造を行うことにより,年間3億Nm3の水素が製造でき,炭酸ガス削減効果は20万トンに達することが判明した.
SPECTを用いた気分障害患者の局所脳血流異常の解析と治療反応性予測の検

本年度は、抑うつ症状改善に伴う脳機能変化とその固体差、および三環系抗うつ薬(TCA)治療に対する反応性と脳内各部位の機能変化の関連を探ることを目的として分析を行った。対象は滋賀医科大学付属病院精神科に入院したうつ病患者で、TCAを服用しており、本研究に同意の得られたものとし、これまでに21名のデータが得られた。IMP-SPECTは治療開始直後の抑うつ期(ハミルトンうつ病評価尺度10点以上)と抑うつ改善後(同10点未満)の計2回施行し、大脳皮質11部位と線条体、視床の計13部位について脳血流量を求めた。その結果、抑うつ改善に伴って右前頭葉から側頭葉にかけて有意な血流増加があること、急速反応群と非急速反応群では血流変化のパターンが異なっており、脳血流量測定が治療予測に有用である可能性が示唆された。TCAの血中濃度に関しては、両群に著明な差は認められなかった。これらについては、その一部を第4回臨床精神神経薬理学会(1994年11月)で発表し、また第17回日本生物学的精神医学会(1995年3月)においても発表予定である。MRIデータの利用については、MRIデータをダウンロードするためのテープドライブとソフトウェアを購入、またカリフォルニア大学ア-バイン校脳画像化センターとの協力でMRIデータ解析ソフトを作成した。またSPECTデータの自動解析ソフトもこの2月に完成し、これらを利用したデータ分析が現在進行中である。これらの結果については第5回臨床精神神経薬理学会(1995年9月)および論文にて発表する予定である。
家庭科教育支援ネットワークシステムに関する研究

本研究は、家庭科教師の必要とする情報を吟味し、情報リストをデータベース化したものである。情報リストは家庭科の教師が最も必要としている授業に役立つ情報として、(1)教材・教具、図書・資料、装置・設備、(2)授業の実践記録、(3)参考となる指導情報からなっている。データベース化するにあたって、知的所有権の問題もあり、提供者に諒解を得るとともに、WWWシステムに掲載情報の追加を依頼した。この時点で、情報リストは大幅に縮小しか、実用的観点よりも実験的試行を重視して、新しい情報の形態を考慮して、コンピュータのハード面とソフト面との検討をおこなった。それに基づいて、データベース化とWWWシステムの構築を行った。そのWWWシステムはインターネットによって現場の教師が自由に検索でき、必要に応じてテキスト、映像、音声等を入手できるようになっている。これらの利用の実験的試行として、家庭科授業において、マルチメディア教材を用いた実験授業を行って、実用化可能であることを確かめた。本WWWシステムに今後追加すべきものとして、掲示板や電子会議室等の双方向のコミュニケーション機能がある。また、今後の課題として、データベースの情報の量を増やすとともに質を高める必要があり、全国の家庭科授業に関する膨大な情報を出来るだけ収集する必要がある。本研究は,平成8年から10年の3年計画でおこなっており,本年度はその1年目にあたる。本年度の研究実績は,以下のように研究に必要な条件整備と基本的なシステムの構築を行った。1)WWWサーバーを核としたネットワーク基盤を構築し、学内LAN内での試行をおこなって、データベースの作成およびWWWホームページでの資料データの提供を行う環境を整えた。2)日本教育大学教会全国家庭科部門編「小・中・高等学校の家庭科に関する情報リスト」に記載された全データをデータベース化するために、Microsoft Accessリレーショナルデータベース管理システムを用いて電子ファイル化した。3)2)の各データについて、記載者からデータベース化することの了解およびデータベース化が可能な資料について情報を得るために、データ検索を行い、各記載者にアンケート調査票を発送した。集計は次年度に行う予定である。4)パーソナルコンピュータにて、WWW(World Wide Web)のホームページをサーバー上に作成し、WWWプラウザ上で2)のデータベース検索ができるよう試み、また教材等の映像による表示においてデータ転送の速度などについて検討した。5)家庭科に関する教材や学習指導案を、実際に授業設計に利用できるようにするために、マルチメディアを利用した資料の提供形態について検討している。なお,本研究の概要とその背景について,日本家庭科教育学会編『21世紀を拓く家庭科教育』(印刷中)に掲載した。本研究は、平成8年度から10年度にわたる3年計画のものであり、本年度はその2年目である。昨年度に設置したWWWサーバ上の家庭科支援情報のデータベースを、本年度は整備した上で、広島大学附属福山中・高等学校の協力を得て、実験的に授業を試行した。また、データべ-スを拡張するために、リンクすべき資料を提供してもらい、それらを入力してホームページとして試験的に公開した。課題として、(1)著作権のあるもののデータベースの困難さ、(2)リンクすべき資料の範囲の決定(3)資料の収集とデータベース改訂の方法等が挙げられる。本年度の実績の一部は、平成9年9月6、7日に行われた日本教科教育学会第23回全国大会にて発表した。本研究は、平成8年10年の3年計画にておこなった研究である。前年度までに、「小・中・高等学校の家庭科支援情報リスト」のッデータをもとに、WWWを作成して、インターネット上に試験的に公開した。本年度は、そのデータベースを関係者に利用してもらって、意見を収集して修正をくわえた。特に、授業に利用できるようなサンプルモデルを作成して、実際に広島大学附属福山中・高等学校の家庭科の授業にて、インターネットをりようした実験授業をおこなった。文字・画像・音声についてのマルチメディアの教材であったが、鮮明に送ることができ、実験的には成功した。ただし、プロジェクターが不調であり、授業としては問題が残った。データベースに関する意見としては、内容の充実が望まれている。今後、本データベースを実用に向けて整備充実し、どのように管理運営をしていくかということが課題である。
インテリジェント・ターゲッティングシステムを用いた難治性癌に対する遺伝子治療

遺伝子治療へウイルスベクターに代わる安全な非ウイルス遺伝子導入用ベクターを応用すべく開発・研究を進めた。1)Liposomeのstelth化によるDrug deliverysystemの開発:我々は、Liposomeの表面をPolyethylene glycolで修飾することにより、細網内皮系による捕捉を回避し、血中滞留性が著しく向上するStealth liposomeを開発した。さらに、Stealth liposomeの表面にTransferrinを結合させることにより、選択性を高めることができ、静脈注射後72時間後も腫瘍内^<10>Bを有効濃度に維持でき、2x10^<12>n/cm^2の熱中性子を照射し、BNCTを行うと、腫瘍特異的にColon26腫瘍の消失を認めた。2)新規Lipoplex(Quarternary complex,Qplex)の開発:我々はCationic liposomeとplasmid DNAとの複合体いわゆLipoplexにprotamineおよびLigandとしてtransferrin(TF)を添加した4成分からなる複合体(Quarternary complex,Qplex)を開発した。Qplexの粒子径を動的光散乱法により評価すると258.6±88nmであり、Lipoplex(865±655.nm)よりも粒子径が小さい均一な複合体を形成していると考えられる。plasmid DNAはβ-galactosidaseをコードしたものを用い、X-gal染色法で細胞500個あたりの発現を調べた。AsPC-1細胞において接触時間2時間では15.4%の細胞に発現が見られたのに対し、4時間では44.2%、8時間では64.7%と、時間と共に発現効率が増加した。また、Lipoplex(1.8%)およびLipoplexにprotamine(8.6%)またはTFのみを添加した複合体(2.6%)に比べて、Qplexはいずれの細胞に対しても著しく高い発現を示した(64.7%)。さらにQplexはLipoplexや他のcomplexと比較して、血清存在下で酵素活性、発現効率ともに高い値を示すことが分った。C型肝炎ウイルス細胞障害領域のplasmid DNAをQplexを用いて腫瘍細胞内に導入すると、アポトーシスを誘発し抑制効果があることが分かった。3)Chitosanをキャリアーとした遺伝子の細胞内導入:Plasmid/Chitosan複合体において、Chitosanの分子量依存的に発現活性と細胞内への取り込み量の相関関係が確認された。分子量が40kDaのChitosanで最大の発現活性が見られた。培地中の血清濃度が10%において発現活性がより高くなることが確認され、細胞毒性が低いことが分かった。ことから、生体内での利用の可能性を示した。Plasmid/Chitosan複合体の遺伝子発現機構は、1)細胞内への取り込みはendocytosisであり、2)endosomeから細胞質への放出はバッファリング効果により複合体のままで放出され、さらに3)複合体が核へ集積していることが確認された。Erb B-2タンパクと結合することによりTyrosine kinase signalを制御するTobタンパクをコードするtob遺伝子のplasmid DNAをChitosanを用いて腫瘍細胞内に導入すると、腫瘍増殖抑制効果を見いだし、senescene効果と考えられた。

培地中の血清濃度が10%において発現活性がより高くなることが確認され、細胞毒性が低いことが分かった。ことから、生体内での利用の可能性を示した。Plasmid/Chitosan複合体の遺伝子発現機構は、1)細胞内への取り込みはendocytosisであり、2)endosomeから細胞質への放出はバッファリング効果により複合体のままで放出され、さらに3)複合体が核へ集積していることが確認された。Erb B-2タンパクと結合することによりTyrosine kinase signalを制御するTobタンパクをコードするtob遺伝子のplasmid DNAをChitosanを用いて腫瘍細胞内に導入すると、腫瘍増殖抑制効果を見いだし、senescene効果と考えられた。臨床に応用できるdrug deliverysystemとして、我々は、polyethylene glycolの結合したlipospme、“いわゆるstealth liposome"の導入を考えている。Stealth liposomeは体内に投与された際に、肝、脾などの細網内皮系への取り込みを回避でき、血中滞留性をあげることにより、腫瘍への集積性を高めることができる。我々は、中性子捕捉療法モデルを用いて、^<10>B封入stealth liposomeを作製し、単回投与6時間後においてコントロール群と比較して、膵癌腫瘍への取り込み増強と肝臓への取り込み抑制を即発γ線測定系による^<10>B濃度測定と、中性子ラジオグラフィーにて観察した。さらに4回静脈注射後、熱中性子を照射し、腫瘍増殖抑制効果を認めた。現在の遺伝子治療で用いられているウイルスベクターは、程度の差こそあれ免疫応答や炎症などを引き起こし、反復投与を阻むことになる。このためウイルスに代わる安全な遺伝子導入用ベクターの開発が必須であり、研究を進めた。1)Liposomeのstelth化によるDrug deliverysystemの開発:我々は、Liposomeの表面をPolyethylene glycolで修飾することにより、細網内皮系による捕捉を回避し、血中滞留性が著しく向上するStealth liposomeを開発した。AsPC-1あるいはColon26担癌マウスに^<10>B封入Stealth liposomeを静脈注射後、60時間経過しても腫瘍内^<10>Bを40ppm以上保つことをPlasma emmision spectroscopyにて確認し、この濃度は中性子捕捉療法(BNCT)を行うのに十分量であった。さらに、2x10^<12>n/cm^2の熱中性子を照射し、BNCTを行うと、腫瘍特異的に増殖抑制を認めた。
ウニ16細胞期胚の割球特異的に発現する遺伝子の解析

ウニ胚の細胞運命決定の分子機構を理解するうえで,鍵となる3つの因子,小割球決定因子,小割球から出される内胚葉誘導因子,リチウムイオンが活性化する因子,を明らかにするため,2つのアプローチで実験を行なった。一つは,ウニ16細胞期胚の割球をエルトリエータによって分離し,小割球とその系譜細胞に特異的に発現する遺伝子,あるいは中割球系譜細胞においてリチウムイオン依存的に発現する遺伝子を,差次的に検索することである。具体的には,differential screening法,differential display法,subtraction PCR法を試みた。differntial display法によって小割球とその系譜細胞特異的に発現すると思われる約120の遺伝子断片を単離した。それらの断片に対して,各割球とその系譜細胞から抽出したRNAを逆転写したcDNAをプローブとして,サザン法によって二次スクリーニングし,10遺伝子断片を得た。また,subtraction PCR法によって,小割球とその系譜細胞特異的に増幅されるcDNA断片を3種,リチウムイオン依存的に増幅されるcDNA断片1種を検出した。これらの遺伝子の胚における発現の局在性を,in situハイブリダイゼーション法によって確認する作業を進めている。一方,鍵となる因子を,その活性を追うことによって単離するexpression cloning法も試みた。現在のところ,その活性を検出していないが,小割球から出される内胚葉誘導因子は,これまで考えられてきた胚期(16-64細胞期)よりもはるかに遅い孵化胞胚期に発現することが明らかになった。平成7年の春のバフンウニの生殖期に、RT-PCRに用いるRNAを調製した。バフンウニ16細胞期胚の大、中、小割球をエルトリエータによって分離し、実験によってはそれぞれの割球を海水中で12時間または24時間培養した。各割球あるいはそれぞれの系譜細胞からリチウム-尿素法によってtotal RNAを抽出し、逆転写酵素を用いてcDNAを合成した。割球特異的に発現する遺伝子を調べるため、Wnt遺伝子群、hedgehog遺伝子群、ホメオボックス遺伝子群において種を越えて保存されている領域に対するオリゴヌクレオチドを合成し、RT-PCR法と3 ́-RACE法によって検索した。いずれの方法においても、割球特異的な発現は見られなかったが、割球系譜細胞において発現に差がある増幅DNA断片が検出された。Wnt-4遺伝子の発現の強さは小>大>中割球系譜細胞の順であり、植物極に中心があると考えられる。Wnt-4遺伝子の発現は初期胞胚から始まりプリズム期まで続く。現在、胚内での発現を確認するため、in situハイブリダイゼーションの準備を進めている。現在、平成8年のバフンウニの生殖期であり、16細胞期胚の割球特異的に発現する遺伝子をmRNA differential display法によって検索するためのRNAを調製している。胚発生におけるリチウムイオンによる植物極化の感受性の時期を調べた結果、受精後4-6時間(32細胞期-256細胞期)にはっきりとした感受性が認められた。この時期に極性に関わる遺伝子の発現が予想されるため、16細胞期に分離した大、中、小割球を2-4時間培養した系譜細胞において発現に差がある遺伝子に的を絞って検索する準備を進めている。平成8年の春のバフンウニの生殖期に,バフンウニ16細胞期胚の大,中,小割球をエルトリエータによって分離し,実験によって海水中で1-2時間培養したのち,それぞれの割球あるいはその系譜細胞からRNAを抽出した。ウニ胚の形成中心である小割球とその系譜細胞において特異的に発現する遺伝子を明らかにするため,それらのRNAを鋳型としてdifferential display法とsubtraction PCR法によって,割球間で発現に差がある遺伝子を検索した。Differential display法によって約3000の遺伝子断片をスクリーニングした結果,発現に差があるように見える断片を約120個検出し,それらを単離した。

つぎに,それらの遺伝子断片に対して,各割球から抽出したpoly(A^+)RNAを鋳型として逆転写したcDNAをプローブとして,サザン解析を行なった。その結果,小割球あるいはその系譜細胞に特異的に発現すると思われる11クローンを得た。現在,これらの遺伝子の発現の局在性を確認するため,ウニ16-64細胞期胚における発現をin situハイブリダイゼーション法によって解析している。一方,subtraction PCR法によって,小割球とその系譜細胞に特異的に発現する遺伝子,及び中割球系譜細胞においてLiイオンによって活性化される遺伝子を検索した。アガロースゲル電気泳動法によって解析した結果,それぞれに対して複数の特異的と思われる遺伝子断片の増幅が検出された。現在,これらの遺伝子断片を単離し,ドットブロット法によって発現の局在性を確認している。
グリオーマ細胞に特徴的なエネルギー代謝に着目した治療耐性克服へのユニークな試み

本研究において我々は、グリオーマ細胞のミトコンドリア呼吸を促進する薬物を同定し、その薬物がin vitroにおいてグリオーマ細胞のテモゾロミド耐性を克服することを確認した。さらに皮下腫瘍モデルを用いてin vivoにおけるこの薬物の効果を検討したところ、テモゾロミド単独投与では抑制されなかった腫瘍の増大がこの薬物の併用により抑制され、腫瘍縮小効果がもたらされた。脳腫瘍モデルにおける両薬物の併用効果についてはまだ確認されていない。我々は、ワールブルグ効果(がん細胞が酸素存在下でもあえて酸素を利用した好気呼吸を行わず、嫌気的解糖によりATP=細胞のエネルギーを産生する現象)がグリオーマ細胞に化学療法に対する抵抗性を賦与しているとの我々独自の仮説にのっとり、ミトコンドリア呼吸を促進する作用をもつことが期待される薬物を中心に、テモゾロミドによるグリオーマ細胞殺傷効果を増強できる薬剤の探索を行っている。その結果、これまでに期待される効果を示す薬物を同定しているが、中でも最も顕著な細胞死増強効果を示す薬物はグリオーマ細胞のミトコンドリア呼吸を賦活化する作用を有しており、またミトコンドリア呼吸阻害剤の存在により酸化的リン酸化が抑制された条件下では、この薬物による細胞死増強効果が失われることが確認されている。そこでグリオーマ細胞をヌードマウス皮下に移植した皮下腫瘍モデルを用いてin vivoにおけるこの薬物の効果を検討したところ、テモゾロミド単独投与では抑制されなかった腫瘍の増大がこの薬物の併用により抑制され、腫瘍縮小効果をもたらすことが明らかとなった。この薬物は脳血液関門を通過することが知られている薬物であるため、脳内腫瘍モデルにおいてテモゾロミドとこの薬物の併用効果を検討した。その結果、併用による生存期間延長の傾向は見られたが、統計学的有意差は得られていない。そこで薬物の投与条件等を変化させながら、引き続き検討を行っている。そこでグリオーマ細胞をヌードマウス皮下に移植した皮下腫瘍モデルを用いてinvivoにおけるこの薬物の効果を検討したところ、テモゾロミド単独投与では抑制されなかった腫瘍の増大がこの薬物の併用により抑制され、腫瘍縮小効果をもたらすことが明らかとなった。パイロット実験の結果併用による生存期間延長の傾向が認められたことから、統計学的に有意な生存期間延長が得られるか検討を行ってみたが、種々の条件検討にもかかわらず、最終的には有意な生存期間延長効果は認められなかった。今後この薬物の生体内動態についての再検討が必要と考えられた。
嗅覚関連神経系の再生と分化及び線維芽細胞増殖因子の役割に関する研究

動物の嗅覚関連神経細胞は再生能力を有する特異な神経細胞である。実際動物実験においては嗅神経切断後約1ヵ月で速やかに嗅上皮内の嗅細胞は再生することが知られている。また最近では側脳室傍より幹細胞が嗅索を経て嗅球内に移動する報告もみられる。今回我々は嗅上皮及び嗅球内における分裂細胞(幹細胞)の同定とその起源及び動態について検討した。Bromodeoxyuridine(BrdU)にて標識した分裂細胞を抗BrdU抗体で、同定し、その局在及び数の計測を行い、また神経細胞のマーカーとして、Neural Cell Adhesion Molecule(N-CAM)、Protein Gene Product 9.5(PGP9.5)、Calbindin D28Kなどの蛋白に対する抗体を用いて各採取標本における神経細胞の同定を行い、これら抗体とさらに上述の抗BrdU抗体の組み合わせによる免疫組織化学二重染色により、分裂細胞の神経細胞への分化の様子を観察した。嗅上皮内では基底細胞の直上に存在する細胞が幹細胞(前駆細胞)であり、確かに二重染色により嗅細胞に分化していることは従来通りであった。一方嗅球内にもBrdUにて標識される細胞は存在することが分かった。これらの細胞は嗅球に向かって移動、約1週間で嗅球の中心に到達し、その後周辺へと拡散、グリア細胞や神経細胞に分化することがわかった。線維芽細胞増殖因子は嗅上皮内の分裂期細胞を増加させることが分かった。この増加した細胞のその後の動態については不明な点もあるが、少なくとも嗅細胞の増殖活性に大きな影響をあたえていることが分かった。実際動物実験においては嗅神経切断後約1カ月で速やかに嗅上皮内の嗅細胞は再生することが知られている。一方嗅球内にもBrdUにて標識される細胞は存在することが分かったが、以前よりいわれているように側脳室傍に由来するものからの細胞だけなのかあるいは嗅球内にもともと存在するものも含まれているのかは嗅索を嗅球側で切断することの手技的困難性もあり、今回の検討では不明であった。また、嗅上皮内嗅細胞と異なり、マーカーに対する染色性がまちまちで、確かにこのBrdU標識細胞が嗅球内神経細胞に分化するものかの確認も出来なかった。今後他のマーカーを用いるなど工夫が必要と思われた。

Bromodeoxyuridine(BrdU)にて標識した分裂細胞を抗BrdU抗体で、同定し、その局在及び数の計測を行い、また神経細胞のマーカーとして、Neural Cell Adhesion Molecule(N-CAM)、Protein Gene Product 9.5(PGP9.5)、CalbindinD 28Kなどの蛋白に対する抗体を用いて各採取標本における神経細胞の同定を行い、これら抗体とさらに上述の抗BrdU抗体の組み合わせによる免疫組織化学二重染色により、分裂細胞の神経細胞への分化の様子を観察した。嗅上皮内では基底細胞の直上に存在する細胞が幹細胞(前駆細胞)であり、確かに二重染色により嗅細胞に分化していることは従来通りであった。一方嗅球内にもBrdUにて標識される細胞は存在することが分かった。これらの細胞は嗅球に向かって移動、約1週間で嗅球の中心に到達し、その後周辺へと拡散、グリア細胞や神経細胞に分化することがわかった。線維芽細胞増殖因子は嗅上皮内の分裂期細胞を増加させることが分かった。この増加した細胞のその後の動態については不明な点もあるが、少なくとも嗅細胞の増殖活性に大きな影響をあたえていることが分かった。
超早期アルツハイマー病におけるリン酸化タンパク質の病態分子機構の解明

申請者のグループはADモデルマウスと患者脳を用いて網羅的リン酸化プロテオーム解析を行い、AD病態に関わる17個のリン酸化タンパク質を抽出し、AD病態ネットワークを構築した。さらにこれらのAD病態タンパク質のうち、ADの超早期(アミロイド凝集前、発症前)にリン酸化が変化するMARCKSとSRRM2についてAD病態への関与を報告した。本研究計画では、AD病態タンパク質よりADの超早期にリン酸化が変化し、シナプス形成に関わるMARCKSL1を次のターゲットとして、AD病態分子機構とAD病態シグナルネットワークを解明を目指す。得られた知見に基づき、診断法と治療法を開発するシードを得ることが目的である。
協同学習における対人的相互作用過程に及ぼす社会的目標の効果

教室における学習において、子どもが友人と積極的に関わり、相互に援助を提供しあう協同の過程は、子どもの学業達成はもちろん、より幅広い学級への適応のためにも非常に重要な意味をもつ。そして最近の動機づけ研究で注目されている社会的目標(Social Goal)の概念は、このような学業と対人関係という、相互に深い関わりをもつにも関わらずこれまで各々独立して考えられてきた2つの適応の側面を結びつける有意義な観点である。本研究は、このような社会的目標の観点から、協同学習における児童の対人的相互作用と学業達成の相互作用のメカニズムを検討することを目的とする。1.協同学習における相互作用過程に影響を及ぼす要因に関する縦断的研究教室場面では、実際の学習は時々刻々変化する社会的な文脈のなかで実践されている。そのため現実の教室における協同学習についてよりよく理解するには、同一のクラスを対象とした縦断的研究を行い、その変化について検討する必要がある。そこで平成15年度の研究では、理科において協同学習を取り入れている小学校の5年生232名を対象に、学年始め(4月)と学年末(翌年2月)との繰返し測定によって、協同学習に及ぼす社会的目標の効果について時系列的に検討した。児童の社会的責任目標(規範遵守目標および向社会的目標)と認知的共感性が、理科への動機づけおよび多面的な学級適応にどのような影響を及ぼしているかについて検討を行った。その結果、社会的責任目標(規範遵守目標・向社会的目標)、共感性を高くもつ児童は、1年間の協同学習実践を経た後の理科への学習動機づけ、および学級適応の各得点がより高いことが見出された。これより、協同学習をより効果的なものにするために、児童の社会的目標などの社会的要因を考慮することの重要性が示唆された。しかし、学年始めと協同学習を実施した後の学年末での規範遵守目標、学級適応感(教師・学校・勉強)、理科への動機づけの各得点自体は有意に低下していた。すなわち、単に協同を行えばよいのではなく、それをどのように実践するかにより、その効果には差異があることが見出された。近年子どもの勉強嫌いや学習不適応といった、学習に関わる動機づけの欠如が大きな教育問題となっている。本研究では、このような児童・生徒の動機づけについて、特に最近の動機づけ研究で注目を集めている社会的目標(Social Goal)の観点から検討した。社会的目標に関わる研究は、教室という複雑多岐に渡る対人関係や社会的文脈における学業達成の特質を反映しうるという特徴をもつ。とりわけ、小集団学習などの対人的相互作用を媒介した学習場面において、社会的責任目標は有意義な効果をもつことが考えられる。本研究課題では、協同学習活動における社会的責任目標の効果について検討する。特に本年度の研究では、以下の2つの問題に焦点を当て、検討を行った。1.児童・生徒の社会的責任目標と学習動機づけ、共感性、学級適応の関連小学5年生228名と中学2年生188名を対象とした質問紙調査を実施し、児童・生徒の社会的責任目標と学習動機づけ、共感性、学級適応の関連に関して検討した。分散分析の結果、社会的責任目標は学級適応、理科への動機づけ、理科への興味・関心に対して積極的な影響を及ぼしていた。また、認知的共感性もこれらの変数に対して有意な影響を及ぼしていた。これらの結果は、子どもの社会的コンピテンスと学業成果とが相互に関連することを示唆していた。2.生徒の社会的責任目標が協同学習における相互作用に及ぼす影響社会的責任目標が協同学習における相互作用に及ぼす影響について検討するため、中学1,2,3年生694名を対象とした質問紙調査を行った。共分散構造分析の結果、社会的責任目標の下位尺度のうち、規範遵守目標は学習への参加・理解に促進的な影響を及ぼしており,一方,向社会的目標は,友人との交流に対して積極的な影響を及ぼしており、社会的責任目標の2つの下位目標による異なる影響過程が見出された。

これより、協同学習をより効果的なものにするために、児童の社会的目標などの社会的要因を考慮することの重要性が示唆された。しかし、学年始めと協同学習を実施した後の学年末での規範遵守目標、学級適応感(教師・学校・勉強)、理科への動機づけの各得点自体は有意に低下していた。すなわち、単に協同を行えばよいのではなく、それをどのように実践するかにより、その効果には差異があることが見出された。
果樹地帯の土壌や水環境中においてフミン質が農薬の微生物分解と移動とに及ぼす影響

本研究では、まず腐植質への農薬の吸着性を調べた上で、農薬の微生物分解性の検討に入るよう計画していた。農薬の吸着性は、その移動性や微生物分解速度に大きく影響する。平成8年度はその計画に従って、農薬の吸着性に関する検討を行った。その結果研究対象とした果樹地帯から抽出されるフミン質は、腐植化の程度の低いフミン質であること、フミン質の吸着剤として弱陰イオン交換セルロースを用いることにより異なるフミン質の農薬吸着性を比較出来ること、フミン質の腐植化度は農薬吸着能に影響し腐植化度の低下に伴う吸着能の低下が大きいこと、が明かとなった。さらに、報告されている農薬の土壌吸着性のデータと付き合せることにより、実験の対象としたフミン質の農薬吸着能が比較できた。平成9年度は、フミン質と農薬との関係が農薬の微生物分解に及ぼす影響を検討するため、まず、果樹地帯より採取した土壌中から農薬分解菌の単離を試みた。この地域での使用量が多いと考えられる殺虫剤フェニトロチオン(MEP)分解菌として数種が単離された。このうちの一株にしいてMEP分解能を詳細に検討したところ、これはMEPを資化することはできないが、グルコース共存下においてゆっくりとこれを分解し、MEP内のニトロ基をアミノ基に変換していることが明かにできた。またフミン酸はMEPを吸着することにより、微生物分解を遅らせるよう働くことを示唆する実験結果が得られた。各種の農薬はフミン質に吸着することや、フミン質のタイプによってその吸着量が異なることが明かとされている。今後も今回検討に用いた手法によってフミン質共存時の農薬分解性を調べることにより、フミン質が農薬の微生物分解に及ぼす影響の一端を明かに出来ると考えている。本年度はその計画に従って、農薬の吸着性に関する検討を行った。農薬の土壌吸着には、農薬そのものの化学特性も大きく関係しているが、ここでは吸着剤となる土壌成分中のフミン質が農薬吸着性にどのように影響するかを検討する必要がある。そこで、(1)研究対象地域とした果樹地帯より、フミン酸、フルボ酸の抽出を行い、既存の方法に従って、そのタイプ分けを行うこと、(2)フミン質の違いが農薬の吸着性に及ぼす影響を明確に示す実験方法を決めること、(3)その方法に従って、フミン質への農薬吸着実験を行うことにした。検討の結果、対象地域の土壌は褐色森林土に属し、そこから抽出されるフミン質は、腐植化の程度の低いフミン質であること、フミン質の吸着剤として弱陰イオン交換セルロースを用いることにより、異なるフミン質の農薬吸着性を比較出来ること、フミン質の腐植化度は農薬吸着能に影響し、腐植化度の低下に伴う吸着能の低下が大きいことが明かとなった。さらに、報告されている、農薬の土壌吸着性のデータと付き合せることにより、実験の対象としたフミン質の農薬吸着能が比較できた。フルボ酸は腐植化が低いフミン質だが、土壌より抽出されたフルボ酸の農薬吸着能は、当初予想していたよりも高かく、この影響を無視出来ないことを示唆していると考えられた。今後は、これらに、吸着された農薬の微生物分解性を検討する予定である。

昨年度はその計画に従って、農薬の吸着性に関する検討を行った。その結果研究対象とした果樹地帯から抽出されるフミン質は、腐植化の程度の低いフミン質であること、フミン質の吸着剤として弱陰イオン交換セルロースを用いることにより、異なるフミン質の農薬吸着性を比較出来ること、フミン質の腐植化度は農薬吸着能に影響し、腐植化度の低下に伴う吸着能の低下が大きいことが明かとなった。さらに、報告されている、農薬の土壌吸着性のデータと付き合せることにより、実験の対象としたフミン質の農薬吸着能が比較でき、フルボ酸は腐植化が低いフミン質だが、土壌より抽出されたフルボ酸の農薬吸着能は、当初予想していたよりも高かく、この影響を無視出来ないこと考えられた。このようなフミン質と農薬との関係が農薬の微生物分解に及ぼす影響を検討するため、まず、果樹地帯より採取した土壌中から農薬分解菌の単離を試みた。この地域での使用量が多いと考えられる殺虫剤フェニトロチオン(MEP)分解菌として数種が単離された。このうちの一株についてMEP分解能を詳細に検討したところ、これはMEPを資化することはできないが、グルコース共存下においてゆっくりとこれを分解し、MEP内のニトロ基をアミノ基に変換していることが明かにできた。上述のように、各種の農薬はフミン質に吸着することやフミン質のタイプによってその吸着量が異なることが明かとされている。今回単離した菌を用いて、フミン質共存時のMEP分解性を調べることにより、フミン質が農薬の微生物分解に及ぼす影響の一端を明かに出来ると考えている。
プレバイオティクスと腎インスリンシグナルの関係：腸腎連関によるCKD新規治療法

CKD患者の腸内フローラが悪化し、尿毒症物質の増加に伴い腎機能が低下することが考えられる。本研究ではこれまで明らかにされてこなかったプレバイオティクスによる腸内フローラ改善がもたらすインスリン受容体基質(IRS1)を中心とするインスリンシグナルへの影響と腎保護効果を明らかにする。昨年度の検討では腎不全モデルマウス(5/6腎摘出モデル)はsham群に比して尿中アルブミンは増加したが、腸内フローラに関しては統計学的有意差は認めなかった。本年度は腎不全モデルラット作成後の観察期間を2か月に延長するともにプレバイオティクスとしてラクツロースを投与し、再検討を行った。sham、5/6腎摘出、5/6腎摘出+ラクツロース投与群(10%餌含有)に分け、インスリンシグナルを確認するために下大静脈よりインスリンを注射した後に糸球体を採取した。実験前体重はsham、5/6腎摘出、5/6腎摘出+ラクツロース投与群それぞれ358.9±32.3、339.7±37.8、349.6±24.6gであり、後体重はそれぞれ526.8±62.1、496.1±28.9、498.4±51.2gとなり体重減少は認められなかった。食餌量はそれぞれ20.1±1.5、20.1±1.0、20.3±1.0gと差を認めていない。飲水量は腎不全を誘発することで著明に増加した(sham 22.8±2.4ml、5/6腎摘出41.6±5.1ml、5/6腎摘出+ラクツロース投与群43.7±3.4ml; P<0.01 vs. sham)。腎性貧血を確認する目的でヘマトクリットを測定したところ腎不全ラットではヘマトクリットの低下を認めたが(sham 54.0±3.7、5/6腎摘出48.3±3.6%; P<0.01 vs. sham)、ラクツロース投与群では51.1±4.1%まで回復した(P<0.05 vs. 5/6腎摘出)。腸内フローラから抽出したDNAを増幅させて、次世代シークエンサーで配列を決定し、データベース上で腸内細菌の所属を網羅的に解析する(パイロシークエンス法)予定にしているがまだできていない。インスリンシグナルへの影響を調べるためSDS-PAGEによるチロシンリン酸化IRS1の発現を確認中である。腎不全の期間を延長することで腸内フローラ悪化が生じている可能性があり、次世代シークエンサーによる腸内細菌の精査を進める。また、インスリンシグナルへの影響をリン酸化IRS1、Akt等の発現変化により確認する。CKD患者の腸内フローラは悪化し、尿毒症物質が増加することでさらなる腎機能低下が生じる。申請者はこれまでに腎糸球体内インスリンシグナル異常がCKD進展・増悪に重要であることを示している。本研究では今まで明らかにされてこなかったプレバイオティクスによる腸内フローラ改善がもたらすインスリン受容体基質(IRS)1を中心とした糸球体内インスリンシグナルへの影響と腎保護効果を明らかにする。本年度は腎不全モデルマウスにおける腸内フローラ検索を行った。腎不全モデルマウスは5/6腎摘出モデルにより作成した(sham 7匹、5/6腎摘出6匹)。24時間尿中アルブミンはsham 13.9±2.3μg、5/6腎摘出20.4±5.3μgであった。このことにより腎摘出による腎障害が生じていることが確認された。腎障害誘発後1か月間飼育し、便を回収した。腸内フローラから抽出したDNAを増幅させて次世代シークエンサーで配列を決定し、データベース上で腸内菌の所属を網羅的に解析する、いわゆるパイロシークエンス法を行った。その結果、Actinobacteria(sham 3.81%、5/6腎摘出4.82%)、Bacteroidetes(sham 23.81%、5/6腎摘出34.58%)、Firmicutes(sham 70.24%、5/6腎摘出58.8%)、Proteobacteria(sham 0.63%、5/6腎摘出1.07%)、Verrucomicrobia(sham 0.76%、5/6腎摘出0.07%)となり腎不全モデルにおける腸内フローラ悪化に関する統計学的有意差は認められなかった。腎不全モデルマウスにおける腸内フローラを解析した結果、Lactobacillusが予想に反し、shamグループより増加傾向にあった。それ故、lactuloseを用いた治療介入がまだできていない。

実験前体重はsham、5/6腎摘出、5/6腎摘出+ラクツロース投与群それぞれ358.9±32.3、339.7±37.8、349.6±24.6gであり、後体重はそれぞれ526.8±62.1、496.1±28.9、498.4±51.2gとなり体重減少は認められなかった。食餌量はそれぞれ20.1±1.5、20.1±1.0、20.3±1.0gと差を認めていない。飲水量は腎不全を誘発することで著明に増加した(sham 22.8±2.4ml、5/6腎摘出41.6±5.1ml、5/6腎摘出+ラクツロース投与群43.7±3.4ml; P<0.01 vs. sham)。腎性貧血を確認する目的でヘマトクリットを測定したところ腎不全ラットではヘマトクリットの低下を認めたが(sham 54.0±3.7、5/6腎摘出48.3±3.6%; P<0.01 vs. sham)、ラクツロース投与群では51.1±4.1%まで回復した(P<0.05 vs. 5/6腎摘出)。腸内フローラから抽出したDNAを増幅させて、次世代シークエンサーで配列を決定し、データベース上で腸内細菌の所属を網羅的に解析する(パイロシークエンス法)予定にしているがまだできていない。インスリンシグナルへの影響を調べるためSDS-PAGEによるチロシンリン酸化IRS1の発現を確認中である。腎不全の期間が1か月であったため腸内フローラの悪化が生じなかった可能性がある。今後、腎不全の期間を3か月、6か月と延長することにより経時的な腸内フローラ変化を確認する。腎不全の期間を延長することで腸内フローラ悪化が生じている可能性があり、次世代シークエンサーによる腸内細菌の精査を進める。また、インスリンシグナルへの影響をリン酸化IRS1、Akt等の発現変化により確認する。(理由)消耗品(抗体)の購入、計測費用として支出することを検討していたが、前者については国内在庫が枯渇しており当該年度内での購入が困難であった。後者については当該年度内に検体を用意することができなかった。(使用計画)次年度使用額として計上し、実験遂行に必要な消耗品の購入と計測費に充てる予定である。より計画的に使用する。(理由)交代、試薬といった消耗品の購入、計測費用として支出する予定であったが、前者については国内在庫が枯渇しており当該年度内での購入が困難であった。後者については当該年度内に検体がそろわなかったため。(使用計画)次年度使用額として計上し、実験遂行に必要な消耗品の購入と計測費に対して主に使用する予定である。
「自律的英語学習者」が持つ英語学習に対する信念の解明

本研究は、自律的英語学習者の英語学習に対する信念を明らかにすることを目的とした。大学生とビジネスパーソンに対する質問紙調査を分析した結果、(a)信念は努力信念、能力信念、結果信念に分けられること、(b)努力信念が英語学習行動を高め、能力信念が低下させること、(c)聞く、話す、読む、書くの4技能の信念は分離されていないことを明らかにした。平成27年度は、次の調査を実施した。本研究は、動機づけの自己決定理論の枠組みにおいて、英語学習に対して内発的あるいは同一化的動機づけ傾向を持つ個人を「自律的英語学習者」と定義した。そして、次の2点の仮説を検証した。(a)自律的英語学習者は英語学習における動機づけが高い、(b)自律的英語学習者は英語に対するポジティブな信念を持ち、その信念を媒介することで動機づけが高まる。大学生を対象とした質問紙調査(N=246)を行い、上記の仮説を検証した。尺度として、先行研究を参考にしながら、英語学習の自律的動機づけ尺度(内的、同一化的、取り入れ的、外的調整)、英語・英語学習に対する信念尺度(随伴性、価値の認知)、英語学習の自己効力感尺度(動機づけの指標として使用)を作成した。主として共分散構造分析により分析を行い、次のことが明らかになった。(a)内的、同一化的、取り入れ的調整から正の、外的調整から負の自己効力感に対する有意なパスがみられた。ここから、内的、同一化的、取り入れ的調整は動機づけを高め、外的調整は動機づけを弱めることが明らかになった。内的、同一化的調整が動機づけを高めることから、第1の仮説である自律的英語学習者は英語学習における動機づけが高いことが示された。(b)同一化的調整から随伴性の認知、および内的調整と同一化的調整から価値の認知への有意なパスがみられた。しかし、信念から自己効力感へのパスはみられなかった。ここから、第2の仮説に関しては、自律的英語学習者は英語に対するポジティブな信念を持つという点については支持されたが、その信念を媒介することで動機づけが高まるという点については支持されなかった。この結果は、日本教育心理学会第58回大会において発表される予定である。当初は聞き取りと質問紙調査(アンケート調査)により信念に関する尺度を明らかにする予定であったが、信念が想定以上に複雑であることが明らかになったため、対象とする信念を動機づけの期待理論に沿ったものに絞り、平成28-29年度に行う予定であった調査を先に行った。すなわち、自己決定理論に関する研究を参考に、尺度を英語学習に絞り、英語学習の自律性と信念および動機づけの関係を明らかにした。以上から、当初の想定である尺度構成に課題は残されている一方、最終目標である自律性と信念および動機づけの関係が明らかになったため、順調に進展していると考えられる。グローバル化の中で英語教育のニーズが高まっている。英語の上達のためには授業や研究の時間だけでなく、継続的な自習が重要である。平成28年度は、平成27年度に収集したデータを参照しながら、継続的な自習を促すために、動機づけの期待理論に基づき英語または英語学習に対する信念の構造を明らかにして、継続的な自習を促す種の信念を明らかにした。大学生を対象としたインターネット調査を行った(N=519)。英語・英語学習に対する信念として、平成27年度のデータをもとに効力期待(随伴性の認知)と結果期待(価値の認知)に分けて尺度を作成し、因子分析を行った。その結果、努力随伴性(例:英語の勉強をしっかりすれば,英語が実用的に使えるようになる)、能力随伴性(例:英語をいくら勉強しても,才能がなければ上手にならない)、結果期待(例:英語は日常のさまざまな場面で役立つ)の因子を抽出した。これらを独立変数、英語学習の自己効力感尺度として、継続的な英語の自習ができるかどうかの自信を評価する項目(例:英語の勉強時間は長い方だ)を従属変数として、重回帰分析を行った。その結果、能力随伴性が自己効力感に影響していることが示された。また、努力随伴性についても一定の効果がみられたが、結果期待についてはみられなかった。ここから、継続的な英語の自習を促すためには、第1に能力随伴性の信念、第2に努力随伴性の信念を修正することが効果的であることが示唆された。この結果は、日本教育心理学会第59回大会において発表される予定である。当初は自律性と信念の関係を明らかにする予定であったが、平成27年度の結果から、自律性と信念の概念を分離することが難しいことが明らかになった。一方で、動機づけの期待理論の枠組みから持ち込んだ信念が、内的あるいは同一化的といった高い自律性を持つ個人の特性と関係することが明らかになった。そこで本研究は、あらためて信念を動機づけの期待理論の枠組みで定義し、その構造を明らかにすることに計画を変更した。その計画については、努力随伴性、能力随伴性、結果期待の3因子構造を明らかにすることができ、十分に達成できた。また、ここから当初は想定していなかった英語4技能の分離に進む予定であり、この部分については想定以上に進んでいる。以上から、当初の計画についてはその困難が明らかになったことから難しいが、あらたな問題について想定以上の進捗が見込まれ、総合的に順調に進捗していると評価できる。

平成29年度は、平成28年度までの実績をもとに、データ取得の範囲を大学生のみから、大学生とビジネスパーソンに広げ、英語信念の構造、その4技能間の比較、その大学生とビジネスパーソンの比較を行った。また、平成28年度に得られた成果を第47回中部地区英語教育学会において、平成29年度に得られた成果を日本心理学会第81回大会および日本教育心理学会第59回総会において発表した。さらに、上記の成果を学術論文としてまとめ、信州大学教育学部研究論集に投稿し、審査を経て掲載された。補助事業期間全体を通しては、尺度項目について代表者、分担者により議論を重ねることからはじめ、試行錯誤しながら合計3回の調査を行い、合計4件の学会発表を行い、1編の学術論文としてまとめた。当初の予定では、自己決定理論に基づいた自律性を扱う予定であったが、第1回目の調査の結果、自己決定理論に基づいた自律性と英語・英語学習に対する信念を分離して測定することが極めて困難であることが判明し、英語学習行動に影響する種の信念を探索的に検討することで、英語学習行動を促す信念が自律的学習者の持つ信念であると仮定し、研究を進めることとした。また、近年では英語学力が従来の読む、書くから聞く、話すを加えた4技能で捉える傾向が強くなったことをふまえて、4技能に分けて信念を測定し、それらの関係性を検討する方針を新たに採用した。この方針に従い、大学生とビジネスパーソンに対する質問紙調査を実施し、分析した結果、(a)信念は努力信念、能力信念、結果信念に分けられること、(b)努力信念が英語学習行動を高め、能力信念が低下させること、(c)聞く、話す、読む、書くの4技能の信念は分離されていないことを明らかにした。本研究は、自律的英語学習者の英語学習に対する信念を明らかにすることを目的とした。大学生とビジネスパーソンに対する質問紙調査を分析した結果、(a)信念は努力信念、能力信念、結果信念に分けられること、(b)努力信念が英語学習行動を高め、能力信念が低下させること、(c)聞く、話す、読む、書くの4技能の信念は分離されていないことを明らかにした。現時点においてすでに、当初計画の最終目標である自律性と信念および動機づけの関係を明らかにすることができた。平成28年度は、以下の3点の中から重要度の高いと考えられる順に研究を進める。(a)現時点では大学生を対象とした調査のみであり、英語学習が必要である対象者として重要なビジネスパーソンを対象としていない。この点について、ウェブ調査を利用して、異なる母集団で特徴が生じるかどうかを検証する。(b)研究を行う中で、期待理論ではないその他の理論に基づく信念を扱う必要性が生じている。しがたって、異なる信念、特に動機づけに影響が強いと考えられる信念を扱い、同一の調査を行う。(c)英語学習においては4技能の区分が重要視されてきており、本研究の結果が技能の側面ごとに異なる可能性があり、4技能に分けて同一の調査を行う。平成28年度に得られた努力随伴性、能力随伴性、結果期待の3因子について、現在では英語全体で同一の信念を仮定しているが、これを4技能(聞くこと、話すこと、読むこと、書くこと)に分離して評価する予定である。これにより、近年重視されつつある聞くこと、話すことが、従来から英語教育で扱われてきた読むこと、書くことに比べ、どのように信念が異なるのか、明らかにすることができる。
膵切除術後の糖代謝異常発現機序に関する研究ー消化管因子の関与についてー

1.臨床研究:(1)膵切除症例における糖代謝状況ならびに消化管ホルモン分泌動態について検討した。膵全摘兼部分膵自家移植症例における経静脈的アルギニン負荷時の膵ホルモン分泌動態について検討した結果,末梢血中のグルカゴンならびにインスリンの反応性は術前と同程度に維持されていることが判明した。また,本術式における移植膵のインスリン分泌は,移植後5分に再開され,10分以内に移植前の動態に復することが明かとなった。膵全摘術ならびに膵頭十二指腸除術症例におけるGIPならびにPP分泌動態については既に報告ずみである。そこで今回,PP分泌促進作用を有する消化管ホルモンであるNeurotensin(NT)分泌について検討した。その結果,胆道閉塞症例においては,脂肪負荷時のNT分泌を有意に亢進していることが判明した。さらに,自己胆汁の十二指腸内への返還により,NTならびにPP分泌は有意に抑制されることを見い出した。(2)各種膵切除症例におけるglucose clamp法を用いたインスリンに対する諸臓器の反応性についての検討は,症例数が十分でなく進展していない。平成3年度は,さらに積極的にデ-タの蓄積を行う予定である。2.実験的研究:実験モデルとして,当初予定していた膵亜全摘ラットの作成は手技上ならびに術後管理上困難なため,95%膵切除に変更する予定である。肝潅流法を用いた実験的研究については,正常ラット肝においても各潅流実験間のバラツキが大きく実験系の確立をいまだ成し得ていない状況であり,所期の目的は達成されていない。実験モデルならびにグルカゴン,インスリン投与量に変更を加え,計画を続行する予定である。