hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しいバイオマーカーを用いた癌の診断、治療法の構築

唾液腺癌症例において、RB1CC1が有効な予後指標バイオマーカーであることを実証した。頭頸部癌において、WRN, QL1 DNA helicaseが腫瘍細胞に特異的・効果的な細胞死をもたらす治療標的であることを証明した。また、頭頸部癌ではp62/SQSTM1が高発現になると、GSH誘導が惹起され、酸化ストレス細胞死抵抗性となり、このことが癌細胞に放射線療法抵抗性を誘発し、臨床的予後を悪化させていることを明らかにした。精巣腫瘍については、SOX2-siRNA in vivo治療実験で有意な腫瘍成長阻害効果を認め、近未来的な治療標的として有望であることを示唆した。口腔内癌において、p62/SQSTM1が高発現になると、Nrf2よりもより優位にGSH誘導が惹起され、酸化ストレス細胞死抵抗性となる。このことが癌細胞に抗癌剤治療抵抗性、放射線療法抵抗性を誘発し、臨床的予後を悪化(再発、転移)させていることを明らかにできた。現在、本内容について論文発表による報告の準備をしている。精巣腫瘍については、DNMT3L-siRNA in vivoマウス治療実験を行ったが有意な治療効果を認めなかった。一方で、SOX2-siRNA in vivoマウス治療実験では有意な腫瘍成長阻害効果を認め、将来的な治療標的として有望であることを証明できた。本内容は既に論文報告を終えた。DNMT3LやRB1CC1をkey moleculeとした癌化、幹細胞化に関わるゲノミクス解析ではChIP-seq解析を遂行し、解析を行った。現時点で特に有意と思われるpathwayには至っていないが、今後、解析をmodifyさせ、工夫しながら、更なるオミックス解析を進める予定である。RB1CC1については、乳癌の場合と同様に、唾液腺癌症例においても解析を行った。RB1CC1の発現を評価し、同時にp53やRBの発現評価と併用することで、有効な予後指標バイオマーカーとなることを実証できた。本内容については論文報告を行った。頭頸部癌症例において、WRN, QL1 DNA helicaseが高発現であり、WRN-, QL1-siRNAにより、in vitro, in vivoともに腫瘍細胞に特異的・効果的な細胞死をもたらすことが可能であることを実証した。本内容については論文報告を行うと共に、特許出願を行った。また、研究内容は2011年6-7月に新聞各紙で報道された。また、頭頸部癌ではp62/SQSTM1が高発現になると、Nrf2よりもより優位にGSH誘導が惹起され、酸化ストレス細胞死抵抗性となる。このことが癌細胞に放射線療法抵抗性を誘発し、臨床的予後を悪化(再発、転移)させていることを明らかにできた。本内容については論文として報告を行い、2013年8-9月に新聞各紙でも報道された。本内容についても論文報告を行った。乳癌、唾液腺癌におけるRB1CC1分子のバイオマーカー的評価、頭頸部癌におけるRecQ分子のin vivo分子標的治療実験、精巣腫瘍におけるSOX2分子のin vivo分子標的治療実験、これらは良好な結果を得、その内容を論文報告することができた。一方で、DNMT3L分子に対する分子標的治療実験やChIP-seq解析をつかったゲノミクスアプローチでは芳しい結果を得ていない。今後、その研究方向性とともに内容を再検討し、解析を進める予定である。

その他、当初計画にはなかったが、RB1CC1に関わる分子生物学的解析において種々の成果を得ることができ、多くの内容を論文報告することができた。また、次世代シーケンサーを用いた網羅的発現解析から、心不全に関わる分子群の報告や、飢餓環境の癌細胞におけるグルコース代謝と増殖生存システムの報告など、幾つかの興味深い内容も報告することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。乳癌、唾液腺癌におけるRB1CC1分子のバイオマーカー的評価、頭頸部癌におけるRecQ分子のin vivo分子標的治療実験、精巣腫瘍におけるSOX2分子のin vivo分子標的治療実験、これらは良好な結果を得、その内容を論文報告することができた。一方で、DNMT3L分子に対する分子標的治療実験やChIP-seq解析をつかったゲノミクスアプローチでは芳しい結果を得ていない。今後、その研究方向性とともに内容を再検討し、解析を進める予定である。現在、進行中であり、報告を企画している口腔癌、予後不良バイオマーカーであり、治療法決定因子にもなり得るp62/SQSTM1の報告をまず完遂させる。その上で、本分子に対するin vivo標的治療実験を行ってゆく。癌細胞のオミックス解析とバイオマーカー分子の探索については、molecular-baseワイドな解析からスタンスを換え、癌微小環境に注目した癌細胞特異的微小環境ベースのオミックス解析に変更してゆく。具体的には癌微小環境、癌細胞酸性環境、栄養飢餓環境に注目し、オミックス解析を進める。実際、本研究方向性で一部positiveな所見が得られ、研究報告をすることもできた。今後、更に本内容を進め、工夫することによって、癌に対する新たなバイオマーカー探索を実現できると考えている。
脊椎動物ゲノムにおけるパラロガス領域の起源

本研究では,ゲノム重複によって形成されたと想定されるパラロガス領域の典型例と考えられるMHC(Major Histocompatibility Complex)パラロガス・グループに焦点を当てることにより,パラロガス領域を形成した重複の性質,回数,時期を解明することを目的とした.1.MHCパラロガス・グループを構成する新規ヒト遺伝子群の同定1)HLA領域に存在する全遺伝子の約34分の1に相当すると考えられる37個の遺伝子がHLAとパラロガスな領域(9q33-q34,19p13.1-13.3,1q21-q25/p11-p32)のいずれかにコピーをもっていること(ただし,直列重複で生じた遺伝子を一つと数える),2)HLA領域内にはコピーをもたないが,9q33-q34,19p13.1-13.3,1q21-q25/p11-p32領域間でパラロガスなコピーを共有する遺伝子群が少なくとも50個存在することを示した.2.メクラウナギのゲノムに存在するMHCパラロガス領域数の同定MHCパラロガス・グループのメンバーである5個の遺伝子族をメクラウナギからクローニングした.これらの遺伝子族の大部分において2-3コピーのパラロガスコピーを同定することが可能であった.したがって,無顎類が誕生する前の段階ですでに一回のゲノム重複が起こった可能性が高いことが示唆された.最終的には,ゲノム・レベルでのクローニングを行うことによって,無顎類のゲノムに何個のMHCパラロガス領域が存在するかを確定することが可能となる.そのため,現在,メクラウナギ由来のBACライブラリーの作製を行っている.本研究では,ゲノム重複によって形成されたと想定されるパラロガス領域の典型例と考えられるMHC(Major Histocompatibility Complex)パラロガス・グループに焦点を当てることにより,パラロガス領域を形成した重複の性質,回数,時期を解明することを目的とした.1.MHCパラロガス・グループを構成する新規ヒト遺伝子群の同定1)HLA領域に存在する全遺伝子の約34分の1に相当すると考えられる37個の遺伝子がHLAとパラロガスな領域(9q33-q34,19p13.1-13.3,1q21-q25/p11-p32)のいずれかにコピーをもっていること(ただし,直列重複で生じた遺伝子を一つと数える),2)HLA領域内にはコピーをもたないが,9q33-q34,19p13.1-13.3,1q21-q25/p11-p32領域間でパラロガスなコピーを共有する遺伝子群が少なくとも50個存在することを示した.2.メクラウナギのゲノムに存在するMHCパラロガス領域数の同定MHCパラロガス・グループのメンバーである5個の遺伝子族をメクラウナギからクローニングした.これらの遺伝子族の大部分において2-3コピーのパラロガスコピーを同定することが可能であった.したがって,無顎類が誕生する前の段階ですでに一回のゲノム重複が起こった可能性が高いことが示唆された.最終的には,ゲノム・レベルでのクローニングを行うことによって,無顎類のゲノムに何個のMHCパラロガス領域が存在するかを確定することが可能となる.そのため,現在,メクラウナギ由来のBACライブラリーの作製を行っている.
一細胞の複雑な形状に基づく器官・組織動力学モデルのシミュレーション研究

上皮組織中の一細胞の形状、すなわち細胞境界の形状は、細胞内力学装置である各種高分子の複雑な粘弾性特性の影響を受け、時空間スケールにより異なる振る舞いをもつことが実験的に示されている。この一細胞レベルの知見に基づく理論およびそれを表現する力学モデル構築を目指し、泡・頂点モデルの開発およびシミュレーション研究を発展させた。前年度行った計算機粘弾性実験は、境界外部からの周期的な応力(圧力)としてインプットし、変形量の周波数応答を見たものであるが、現実の粘弾性実験と比較しやすい周期的ひずみ入力に対する応力応答をみる計算機実験を構成、実行した。前年度の学会発表に関する講演論文の出版1編、上記研究の先取的な結果に関して複数の学会にて発表した。前年度研究実績にて言及した、新見氏(ヘルシンキ大学)らとの共同研究を継続発展させた。即ち、ショウジョウバエ蛹期の翅におけるシグナル分子の時空間動態と器官形成の関係に関する研究であり、蛹期翅器官の3次元形態変化とシグナル分子の時空間動態および成長分化を促進する遺伝子の発現状況とが密接に関連して進行していることを実験的および解析的に明らかにした。この状況は他種および他器官でも同様に起こっていることが示唆される。この結果に関して、査読付き論文1編を出版した。尚、上記2業績に関しては、国際共同研究加速基金(課題番号17KK0007)による発展研究の内容も含んだものである。また、昆虫翅形成力学モデルに関する講演論文1編を出版し、当初の研究実施計画では明示されていなかった研究として、岡嶋氏(北海道大学情報工)らと共に、AFMによる細胞弾性力学情報の測定および解析を行った。この成果をまとめ、査読付き論文誌にて出版した。当初計画されていた通り、拡張された泡・頂点モデルに関して、実験的知見と比較するべく、新たな実験条件を再現できる計算機実験プログラムのアップデートを行い、シミュレーション研究を行った。また、高速科学計算を実行するため、既存のGPUボードの実装および関連プログラムの開発を進めた。他方、マウス嗅上皮組織の実験および対応する数理モデルの開発に関して若干の遅れがあり、また、生体組織のレーザー実験を再現するプログラムの構築に関しても同様であった。翅形成力学モデルに関しては、当初計画に加え、飛翔昆虫(各種トンボ)の翅の採取および翅脈パターンの観察・解析を進めた。当初の研究計画では明示されていなかった研究として、前年度進捗状況にて報告した新見氏(ヘルシンキ大学)らと共同研究をさらに推し進め、器官形成中のシグナル分子が単純な側方拡散のみでなく、器官の形態と密接にからみあいながら方向性を変化させていることを実験的および解析的に示した。この研究成果を査読付き学術論文誌にて出版した。また、研究実績の概要に示した通り、岡嶋氏(北海道大学)らと一細胞レベルの力学情報に関する研究を行った。培養系上皮様組織として頻繁に用いられるMDCK細胞塊に対してAFMによるサブ細胞レベル弾性率測定を行い、力学情報に数細胞レベルおよび小組織レベルの2種類の距離相関が現れることを示した。この研究成果の一部を査読付き学術論文誌にて出版した。上記の通り、概して計画・想定していたレベルの成果を得た。当初計画通り、細胞境界の複雑な形状を時系列で表現でき、一頂点しか含まない細胞を表現できる数理モデルおよび翅器官力学モデルを発展・統合し、マウス嗅上皮組織の発生過程・パターニングおよび昆虫翅形成ダイナミクスを表現しうるシミュレーションモデルを構築し、再現・予測シミュレーションを実装する。マウス嗅上皮組織に関しては協力研究者の協力を仰ぎ、実験との比較を進める。昆虫翅に関しては、ハエ・トンボ以外の種の翅の採取およびパターン解析を行い、シミュレーション結果との比較・検討を進める。また、in-silico粘弾性測定をさらに推し進め、実験の提案および予測を目指す。当該年度は本研究課題の最終年度にあたるため、各種研究成果に対して論文投稿を目指し、セミナー発表、講演、学会発表によるアウトリーチ活動もあわせて行う。細胞集団である上皮組織中の一細胞の形状、すなわち細胞境界の形状は、細胞内力学装置であるアクトミオシン複合体の複雑な粘弾性特性の影響を強くうけ、時間スケールごとに振る舞いが異なることが実験的に示されている。この現象を力学モデルに反映するに先立ち、多くの研究論文で実験との比較に利用されてきた細胞頂点モデル、および我々が開発している泡・頂点モデルに関して、組織レベルにおける時間スケールごとの力学的ふるまいを明らかにするため、約140パターンのパラメータを用いた計算機粘弾性実験を実行した。これにより両者の振る舞いが異なることを見出し、複数の学会にて発表した。モデルの差異は主に一細胞の形状変化に起因するため、一細胞の形状というミクロな変化が組織レベルの物性に反映されることを数値計算上ではあるが明らかにした点で、重要な知見を与えた。先行研究で構築したショウジョウバエ翅形成力学モデルでは、器官・組織の境界を、異なる曲げ弾性率をもつ弾性体と仮定し、内部を静力学的な粘性流体で満たされるとした。本研究の初年度では、さらにこのモデルから泡・頂点モデルへの移行を目指しつつ、細胞頂点モデルへの実装を行った。即ち、翅内部を細胞頂点モデルで満たし、組織外形部分に特徴的な曲げ弾性を付与し、弾性率プロファイルによって組織・器官外形が有意に変化する結果を得た。これらの成果をまとめ、査読付き論文誌にて出版した。また、当初の研究実施計画では明示されていなかった研究として、新見氏(ヘルシンキ大学)、ニックス氏(秋田県立大学)らと共に、蛹期の翅におけるシグナル分子の時空間動態と器官形成の関係を明らかにするための基本物理モデルを構築し、新見氏らの実験的研究と並行してシミュレーション研究を行った。

当初計画されていた通り、実際の細胞境界が時間スケールごとに異なる振る舞いを示すことに着目し、一細胞レベルの形状および複雑さをある程度表現していると考えられる我々の多細胞動力学モデルに関して、多数の計算機粘弾性実験を実行し、より精緻なモデル構築に向けての研究を推し進めた。また、先行研究で構築したショウジョウバエ翅形成力学モデルを拡張発展させ、飛翔昆虫の翅外形を対象とし、一細胞形状を反映できる細胞頂点モデルにおいて実装したものも含め、論文として出版した。この研究成果は泡・頂点モデルへの移行を目指したもので、論文出版によって当初計画よりも大幅に進捗したといえる。当初の研究計画では最終的な発展方向として示すのみで、研究実施計画では明示されていなかった研究として、前出の新見氏(ヘルシンキ大学)、ニックス氏(秋田県立大学)らとの研究を行った。蛹期の翅におけるシグナル分子の時空間動態と器官形成に関する研究である。器官形成中のシグナル分子(モルフォゲン)は細胞増殖や分化を制御する非常に重要な生体情報であるが、多くの場合において単純な側方拡散が仮定されてきた。今回我々はより具体的な3D物理シミュレーションを構築し、シグナル分子の物理的な側面と生物学的な器官形成の綿密な関連を研究している。この研究成果の一部を学術論文誌に投稿予定である。上皮組織中の一細胞の形状、すなわち細胞境界の形状は、細胞内力学装置である各種高分子の複雑な粘弾性特性の影響を受け、時空間スケールにより異なる振る舞いをもつことが実験的に示されている。この一細胞レベルの知見に基づく理論およびそれを表現する力学モデル構築を目指し、泡・頂点モデルの開発およびシミュレーション研究を発展させた。前年度行った計算機粘弾性実験は、境界外部からの周期的な応力(圧力)としてインプットし、変形量の周波数応答を見たものであるが、現実の粘弾性実験と比較しやすい周期的ひずみ入力に対する応力応答をみる計算機実験を構成、実行した。前年度の学会発表に関する講演論文の出版1編、上記研究の先取的な結果に関して複数の学会にて発表した。前年度研究実績にて言及した、新見氏(ヘルシンキ大学)らとの共同研究を継続発展させた。即ち、ショウジョウバエ蛹期の翅におけるシグナル分子の時空間動態と器官形成の関係に関する研究であり、蛹期翅器官の3次元形態変化とシグナル分子の時空間動態および成長分化を促進する遺伝子の発現状況とが密接に関連して進行していることを実験的および解析的に明らかにした。この状況は他種および他器官でも同様に起こっていることが示唆される。この結果に関して、査読付き論文1編を出版した。尚、上記2業績に関しては、国際共同研究加速基金(課題番号17KK0007)による発展研究の内容も含んだものである。また、昆虫翅形成力学モデルに関する講演論文1編を出版し、当初の研究実施計画では明示されていなかった研究として、岡嶋氏(北海道大学情報工)らと共に、AFMによる細胞弾性力学情報の測定および解析を行った。
在宅における健康モニタリングシステムの開発

本研究は、戸川らがコンセプトを提唱し、実際に研究を進めてきた高齢者の健康状態を在宅でモニタするための技術のさらなる開発を進めるものである。これらの技術の特色は、家屋および家具にモニタ機器を組み込むことにより、被検者の日常生活を妨げずに生理量や行動を計測するというところにある。被検者は無侵襲かつ無拘束で計測が可能であり、計測は自動化されており煩雑な機器操作を求められない。また、計測されていることすら意識させずに在宅で計測が遂行可能である。本研究では、これまでの研究成果を実用化するため、長期間にわたってデータを収集し、得られたデータの解析・解釈の方法を確立することを目的とした。具体的には、このために一般家庭で使用できるシステムを開発することをねらいとした。研究においては以下を行った。まず、独居被験者を対象とした生理量および行動モニタリングのためのシステムを構築し、モニタリング実験を行い、連続3ヶ月以上のメンテナンスなしでのモニタリングが可能であることを実証した。また、3世代家庭においても行動センサを用いてのモニタリングを行なった。また、小型の3軸加速度および3軸磁気センサを内蔵した腕時計型データロガーを開発し、生活行動中の測位が可能であるかどうかについて検討した。また、収集した行動データの定量評価法の開発を試み、具体的な評価法を示した。生理量モニタりんぐについては、ベッド内温度計、浴槽内心電計、トイレ体重計を用いた1ヶ月以上の連続計測を示したほか、トイレ体重計を改良した。また、被験者のプライバシや家庭に導入するモニタ機器のセキュリティに関して検討を行った。結果、本研究においては、長期の在宅健康モニタリングと、それを支援するための定量的評価プロセスが可能であることを示した。なお、被験者のプライバシ保護については更なる議論が必要と考えられた。長期間まったく機器操作をすることなく動作する在宅健康モニタリングシステムの開発を行なった。本年度開発したモニタリングシステムには、浴槽内ECG、ベッド心電計、トイレ体重計、焦電型赤外線センサ、ドア開閉センサ、排水口温度センサ、室内温湿度センサ、二酸化炭素センサなどのセンサ・モニタと、これらからのデータを集積するためのノート型PCを含む。システムは、各モニタおよびセンサからのデータの集積機能と、外部への公衆電話回線を用いたデータ転送機能を持つように設計された。システムを用いて、モニタ実験を行なった。実験は、東京医科歯科大学生体材料工学研究所内部の実験用モデルルームと、健常成人被験者のボランティア宅で行った。その結果、焦電型赤外線センサ、ドア開閉センサ、排水口温度・室内温湿度・二酸化炭素センサなどのセンサを設置したシステムでは、1ヶ月以上の完全自動での正常動作を確認した。一方、浴槽内ECG、ベッド心電計、トイレ体重計を含むシステムでは、システムの動作は1週間程度で不安定となった例があり、これは高速かつ長時間のサンプリングを必要とするベッド心電計の計測がシステムに対する負荷になったものと考えられ、対策を施した。また今回、ボランティア宅に設置されたシステムは、1日1回の頻度で監視者にデータを転送した。監視者は、データよりシステムの異常を判断可能であり、断線などによる一部センサの故障を遠隔から発見できた。また、ボランティア宅において計測されたデータに関する定量的な解析法を検討した。室内二酸化炭素濃度にFFT解析を適応することによって、概日周期が解析できることを示した。また、ドア開閉センサなど2値デジタル信号のデータ間距離を定義し、平日などを定量的に比較できることを確認した。本年度は、一般家庭に設置可能なモニタリングシステムの開発・評価と、トイレに設置する体重計の設計・開発を行なった。一般家庭に設置可能なモニタリングシステムに関しては、昨年に開発したシステムの改良を行なった。

具体的には、システムに含まれるセンサ故障時の自動判断ソフトウェアを開発し、システムに導入した。これにより、センサの故障を遠隔から自動的に判断することが可能となり、システムを実際に運用するにあたっての耐故障性能が改善された。また、フランス共和国グルノーブル大学医学部TIMC研究所内に戸川および小川の示唆によって設置されたモニタリングシステムを含むアパートメントを模した実験設備である「スマートハウス」の評価実験を行なった。2週間のシステムの連続稼動実験を行なったが、システムは実験途中で不安定となり、停止した。これは、計測ソフトウェアが肥大化し、メモリ管理が不安定となった結果であると考えられた。「スマートハウス」に関しては、計測ソフトウェアの改良について指導を行ない、現在、フランスTIMC研究所においてソフトウェアの改良を行なっている。トイレに設置する体重計については、これまでに開発された体重計の技術を基に、より小型・軽量化をはかった。これまでの体重計は、ロードセルを1つのプラットホーム上に配置し、プラットホームを床面に設置してロードセルへの荷重の合力を計測していたが、今回はプラットホームを廃した。これにより、ロードセルの校正や設置が容易となり、小型・軽量化を実現した。また、今回開発された体重計の測定範囲は0kg150kg、アナログ部の再現性(絶対精度)は約50gであり、分解能16bitのA/Dコンバータでサンプリングを行なった。本年度はまず、平成12年度に開発した携帯型3軸加速度・3軸磁気センサ内蔵データロガーを用いて、ヒト行動の評価を行なえるかどうかについて検討を行なった。結果、エレベータや建物内部の鉄骨などにより磁気センサからのデータにはアーティブァクトが重畳し、長時間かつ広範囲の移動時にはこれが計測データに無視できない影響を及ぼすものと考えられた。しかし、居室内部などの限られた空間においては、方向を検知することが可能であり、センサからのデータと居室のレイアウトを照合することにより、被験者の行動の推測が可能であった。また、独居高齢者宅に設置された行動検知用センサ群によって約6ヶ月にわたって収集されたヂータの解析を行なった。結果、独居高齢者の標準的な1日の行動パターンを得ることができた。ただし標準的なパターンは単一ではなく、本被験者においては複数のパターンが頻回に観測された。また、計測期間中に、3回の異常日を検知できた。異常日のうち2回は被験者が体調不良であった時期と一致した。残り1回は、被験者宅に多数の親族が訪問したため、通常時よりも統計的に有意に多いセンサ出力が観測されたものであった。本結果は、被験者宅に設置されたセンサによって被験者の体調変化を検知できることを実証したものと考えられた。また、これまでの独居宅へのセンサ導入実験を発展させ、3世代家庭に行動検知センサを導入した。結果、乳幼児の遊戯によってセンサシステムが数度破壊された。
drs遺伝子ノックアウトマウス作製による癌化抑制機構の解析

1.我々が分離したv-srcによるトランスフォーメーションを抑制する活性を持つ新規癌抑制遺伝子drsはC端に膜貫通ドメイン、N端にセレクチンファミリーなどに保存されているsushiモチーフと呼ばれるコンセンサスリピート(CR)を3つ持ち、ヒト癌細胞株においてサイクリンAの発現抑制を介して足場非依存性増殖を抑制する活性を示す。またこの抑制活性にはdrsの膜貫通領域の外側の3つのCRと内側の領域の両方が必要である。さらに大腸癌が良性から悪性化する過程で、また肺や胃の低分化型腺癌やATLのリンパ腫などにおいてもdrsの発現抑制が高頻度で認められることを見い出した。この1年間我々はdrs遺伝子の機能と癌発生における役割を解析し以下の結果を得た。2.drs遺伝子の個体レベル(in vivo)での機能を解析し発癌のメカニズムを明らかにしていくため、以下のようにdrsノックアウト(KO)マウスの作製を行った。(1)複数のESクローンよりキメラマウスを複数ライン得た。(2)生殖系細胞でdrsがKOされているマウス(Null KO)を作製した。(3)ホモdrs KO♀マウスとdrs KO♂マウスの掛け合わせによって得られた胎児より初代培養細胞を調整し、drs KO細胞株の樹立を行った。(1)マウスの形態や組織の観察を継続的に行い、生後の成長および加齢の過程で正常マウスと比べ異常が見られるかどうか、特に癌化などへの影響をしらべる。(2)活性化ras発現Tgマウスやp53,RB, APCなど他の癌抑制遺伝子のKOマウスとの交配によりダブルKOマウスを作製し、癌化形質の発現におけるdrs遺伝子の役割を明らかにする。現在、作製した活性化ras発現Tgマウスとdrs KOマウスとの掛け合わせを行っている。
育児期男女のパーソナルネットワークの構造特性と育児サポート体制への課題

研究目的は育児期における男女のパーソナルネットワーク構造と育児サポートとの関連を明らかにすることである。男女とも子どもの有無によってパーソナルネットワーク構造は変化していた。特に6歳未満の子どもをもつ男女は親族と近所のネットワークを増やすことで、育児に関連したサポートの授受がなされていた。さらに男性は、友人とのつながりが家事・育児時間を増加させていた。親族のみならず近所や友人とのつながりは育児サポートに重要である。大分県は男性の家事・育児参加時間が全国最下位(2006年)から7位(2011年)に浮上した地域である。育児期のネットワーク分析では、男性(父親)の家事・育児参加時間が多いと母親の育児不安度は低く、生活満足度が高いことが報告されている。この大分県で家事・育児に取り組みやすいネットワークを解明することは男女ともに「子どもを産み育てやすい環境つくり」にも役立つことが期待される。研究開始当初、住民基本台帳から成年以降の再生産年齢(2049歳)世帯を対象に対象者をリクルートする予定であった。しかし、該当機関の協力が得られず対象のリクルート方法の変更が必要となった。本研究のタイトルにも掲げている「育児サポート体制の課題」を「仕事と家庭の両立の課題」と位置づけ、ワークライフバランスを推進する大分県の労政福祉課に対象企業のリクルートの協力を得て(2013年6月10月)、企業リスト419社より産業分類別、事業規模別に男女各1000人を目標に約47%にあたる195社の無作為抽出を行った。平成26年3月、大分県立看護科学大学研究倫理安全委員会の審査承認後、対象企業への研究協力依頼文書を送付した。対象企業のうち17%にあたる33社より研究協力の返答があった。調査項目及び方法は育児経験のある教員男女6名にパイロットテストを依頼し(2013年9月)内容妥当性について検討した。使用する尺度はWFC尺度(渡井2006)、主観的幸福感尺度(伊藤2003)及び前田(2003)の用いたソーシャルサポート項目と安藤(2013)の用いた職場環境に関する尺度の一部を使用した。先行研究より尺度の妥当性と信頼性の担保がされていたため、本研究では当初予定していた再テスト法は行わなかった。本研究の目的は育児期における男女のパーソナルネットワークの構造を明らかにし、必要とされる育児サポート体制に応用することである。男性(父親)の家事・育児参加時間が多いと父親のみならず母親の育児満足度は高くなる。パーソナルネットワークはライフイベントに影響され変化しやすく、男女ともに育児に取り組みやすいネットワークを解明することは「子どもを産み育てやすい環境つくり」にも役立つことが期待される。具体的な調査内容は1育児期男女のパーソナルネットワーク構造と育児サポートとの関連、2一般男性と育児期男性のパーソナルネットワーク構造の比較を分析する予定である。平成25年度から継続して、無作為抽出した対象企業に従業する男女計1131名に調査票を配布し、現在635名(回収率56.1%)から回答を得ている。現在男女別のパーソナルネットワーク構造を分析しているが、男女ともに子どもの有無でパーソナルネットワーク構造が変化し、女性より男性の構造変化が大きいことが明らかになった。女性は親族割合と近所規模を増やすことで実体サポートと情緒サポートの授受を受ける構造変化をしていた。男性は親族規模と割合及び近所規模を増やし、友人割合を減少する構造変化をしていた。以上の結果よりサポートの授受に影響される構造変化が現在推察されている。今後は構造変化が及ぼす影響を家事・育児時間、WFC尺度(渡井2006)、主観的幸福感尺度(伊藤2003)を用いて分析を勧め、育児に取り組みやすいネットワークの解析を進める予定である。本研究は育児期における男女のパーソナルネットワークの構造を明らかにし、必要とされる育児サポート体制に応用することを目的とした。A県内の企業・事業所のうち協力が得られた36社に勤務する2049歳の従業員男女計1131名に調査票を配布し、有効回答624名(有効回答率55.2%)を得た。平均年齢36.54歳(男性36.55歳、女性36.53歳)のうち6歳未満の子どもがいる男性137名、女性147名を育児期男女として分析した。育児期男女ともに日頃の付き合いにおける親族割合を高め、特に男性は近所からの育児サポートを得るパーソナルネットワーク構造に変化していた(p<.05)。また、家事・育児時間は女性が有意に多く(664分/日)、男女ともに平日と休日の家事・育児時間に強い相関が見られた(p<.01)。また、親族割合が高い女性ほど、休日の家事・育児時間が増加していた。男性は友人割合が高くなるほど休日家事・育児時間が増加していた。男女ともに日頃平均6人以上の友人と付き合いがあると主観的幸福感が高まり(p<.01)、WFCとは負の相関をしていた(p<.01)。女性の育児休業取得は行政支援サービスでできた友人を増やし(p<.01)、育児期は男女ともに日頃の付き合いを変化させ、男性は友人割合が高く、近所付き合いがある人ほど家事・育児時間が増え育児サポートを得られやすい構造になっていた。また女性は育児休業を取得し育児支援サービスを受けることで友人が増える構造を持ち、女性の健康が子どもの健康に強く相関(p<.01)している事が明らかになった。

勤労と子育てを担う育児期男女は、家族だけではなく地域や周囲とのつながりの場を持てるよう職場環境に取り組む企業とともに支援体制を検討し、妊娠・出産・育児期における女性の健康支援に取り組む必要性が明らかになった。前年度の課題であったパーソナルネットワークの構造の変化とサポートの授受、家事・育児時間、WFC尺度、主観的幸福感尺度との関連を分析し、男女ともに共通して変化するネットワーク構造、男女別に必要な支援を明らかにすることが出来たため(2)おおむね順調に進んでいると評価する。本研究の目的は育児期における男女の人と人とのつながり(以下パーソナルネットワーク)の構造を明らかにし、必要とされる育児サポート体制に応用することである。男性(父親)の家事・育児参加時間が多いと父親のみならず母親の育児満足度は高くなる。パーソナルネットワークはライフイベントに影響され変化しやすく、男女ともに育児に取り組みやすいネットワークを解明することは「子どもを産み育てやすい環境つくり」にも役立つ。調査内容は1.育児期男女のパーソナルネットワーク構造と育児サポートとの関連、2.一般男性と育児期男性のパーソナルネットワーク構造の比較を分析した。A県内の企業に従業する男女から無作為抽出した計1131名に調査票を配布し、635名(回収率56.1%)から回答を得た。男女ともに子どもの有無でパーソナルネットワーク構造が変化し、女性より男性の構造変化が大きいことが明らかになった。女性は親族割合と近所規模を増やすことで育児に関連した実体サポートと情緒サポートを受ける構造変化をしていた。男性は親族規模と割合及び近所規模を増やし、友人割合を減少する構造変化をしていた。また、家事・育児時間は女性平日273分、男性平均平日77分であり、男性はパーソナルネットワークの友人割合が高くなるほど休日の家事・育児時間が増加していた。以上の結果より1.育児期男女は育児サポートの授受を受けやすい構造に変化させ、男女ともに近所付き合いが育児サポートの授受に重要であった。2.一般男性に比べ育児期男性は友人割合を減少させる構造をするが、育児期においても友人つきあいを続けられる構造は、家事・育児に取り組みやすいネットワーク構造であった。本研究により、育児期男女において近所や友人とのつながりがもてる育児サポート体制や労働環境が重要であることが明らかとなった。研究目的は育児期における男女のパーソナルネットワーク構造と育児サポートとの関連を明らかにすることである。男女とも子どもの有無によってパーソナルネットワーク構造は変化していた。特に6歳未満の子どもをもつ男女は親族と近所のネットワークを増やすことで、育児に関連したサポートの授受がなされていた。さらに男性は、友人とのつながりが家事・育児時間を増加させていた。親族のみならず近所や友人とのつながりは育児サポートに重要である。前年度修正した計画に基づき対象者に1131部配布し、56.1%にあたる635部回答を得た。回収数が下回る場合調査票の配布・回収を継続する計画であったが、現在625部(55.3%)の結果を分析対象として解析をすすめている。また、一般男性と育児期男性のパーソナルネットワーク構造の比較を行う当初の予定通り、現在サポートの授受に関連した構造変化を持つことが推察されている。
特別支援学校（肢体不自由）における意思決定論的アプローチに基づく授業開発研究

【研究1】特別支援学校(肢体不自由)教師の自立活動における個別指導の力量に係る現状把握(量的研究)では、質問紙調査を平成30年8月9月に実施した。全国の特別支援学校(肢体不自由)44校の自立活動を主とする教育課程を担当する教師(小学部10名、中・高等部5名ずつ)を対象とした。40校、649名から回答を得た。回収率は83.2%だった。データについては、集計及び分析を行い、特別支援学校(肢体不自由)教師の自立活動の「身体の動き」に係る力量の現状として、●自立活動の指導における理論や技法の活用の有無●授業計画段階における教師の意識●授業実施段階における教師の意識等について把握することができた。調査結果の一部は、2018年度障害科学学会大会(平成31年3月2日開催)においてポスター発表を行った。【研究2】自立活動の「身体の動き」に係る個別指導場面における若手教師の意思決定プロセスの特徴と対応策の分析(質的研究)を行った。平成30年11月平成31年2月に、若手教師6名の授業を対象にデータ収集を行った。授業デザイン段階と授業実施段階とのズレに着目した意思決定場面を抽出し、教師の悩みや具体的な対応策等について語りを得た。若手教員の意思決定の特徴として、児童生徒の身体の状態を瞬時に判断し、代替え策を講じながら授業展開を修正しているケースから、ズレを感じても代替え策がなく計画通りに授業を展開せざるを得ないケース、授業デザインとのズレに気付くことが難しいケースなど多様であった。また、代替え策を講じながら授業展開を修正している事例においても、授業のポイントになる場面でのズレに気付いていないケースもあった。研究1及び研究2を通じ、今後実施する研究3「若手教員の効果的な意思決定を促すベテラン教師介入プログラムの実証的研究」のプログラム構築に係る基礎的知見を得ることができた。研究1及び研究2については、概ね予定通りに取り組むことができ、データを収集することができた。またデータを分析する過程で、研究3のプログラムに必要な文献収や先行研究の収集も進めており、概ね予定通りである。予算についても計画的に執行している。研究1及び研究2のデータについては、引き続き子細な分析を行い、その成果は日本特殊教育学会第57回大会での発表や査読付き学術論文として投稿予定である。研究3の実施にあたっては、関連文献をレビューするとともに、これまでの研究知見を踏まえて、介入プログラムの開発に取り組む。なお、当初の研究計画では、本研究の成果の国際発信を企図し、2019年9月に開催される日本特殊教育学会第57回大会において新興国の関係者を招聘した自主シンポジウムの開催を予定していた。しかし、本研究の成果の国際的発信をより明確にするために、2019年度に実施する研究3の成果を踏まえることとし、2020年度の日本特殊教育学会第58回大会において自主シンポジウムを企画することとした。

なお、当初の研究計画では、本研究の成果の国際発信を企図し、2019年9月に開催される日本特殊教育学会第57回大会において新興国の関係者を招聘した自主シンポジウムの開催を予定していた。しかし、本研究の成果の国際的発信をより明確にするために、2019年度に実施する研究3の成果を踏まえることとし、2020年度の日本特殊教育学会第58回大会において自主シンポジウムを企画することとした。研究協力者が参加する一部学会の旅費について、本予算からの支出が不要になったことや、研究2のインタビュー調査の対象教員が、近地の学校に所属している教員であり、予定より少ない予算でデータ収集が行えたため、旅費に余剰が出た。次年度は、研究分担者1名を新たに追加して研究を進める予定になっている。そのため、平成30年度からの繰り越し金と合わせた金額で円滑に研究が遂行できるよう、予算計画を立て直し、計画的に執行するように努める。なお、2019年度に海外から研究者を招聘して自主シンポジウムの開催を予定していたが、2020年度に延期したため、そこに係る予算が2020年度に繰り越すよう留意する。次年度は、研究3のデザイン検討及びデータ収集に係る旅費、研究1・2の論文投稿に向けた打合せに係る旅費を中心に支出する。
ガウス基底・フーリエ変換法に基づいた第一原理分子動力学法の研究

本研究では研究代表者がこれまで開発を行ってきたGaussian & Fourier Transform(GFT)法を第一原理分子動力学法を実行できるように拡張し、凝集系シミュレーションを行った。この研究を遂行するために、GFT法の解析的微分法の理論を導出し、プログラムに実装した。ここで、大規模なシミュレーションを実行するために、プログラムにOpenMPおよびMPIを利用した混合並列化を施した。そして、開発したプログラムを用いて常温常圧のバルク水の第一原理分子動力学シミュレーションを実行し、水素の量子効果がバルク水を議論する上で重要であることを議論した。また、GFT法の枠組みの中でhybrid-密度汎関数(DFT)法を検討し、新たなに遮蔽Hartree-Fock交換ポテンシャル法を提案した。提案した遮蔽Hartree-Fock交換ポテンシャル法は、従来の局所密度近似(LDA)や一般化勾配近似(GGA)が抱えていた半導体のバンドギャップを過小評価する問題点を解消できることを示した。さらに、遮蔽Hartree-Fock交換ポテンシャル法はhybird-DFT法の物理的解釈を与える上でも重要であることを議論した。ガウス基底・フーリエ変換法(以下GFT法と略)のための解析微分法の基礎理論の導出を行った。GFT法は研究代表者が提案している手法で、固体や凝集系の第一原理電子状態計算を効率的に行うための手法である。導出を行ったGFTのための解折的微分法の基礎理論方程式に基づき、研究代表者がこれまで開発を行ってきたプログラムに実装を行った。また、開発したプログラムの検証のために、小さな分子に対して、エネルギー微分(力)の計算を行った。GFT法はガウス基底に基づいていることから、GaussianやGAMESSなどの一般的に使用される量子化学プログラムとの互換性に優れている。そこで、計算した力を直接にGaussianの計算と比較した。これらの計算を通じて、導出したGFT法の解析微分法の基礎理論方程式および実装を行ったプログラムの信頼性を確かめた。また、開発したプログラムをOpen-MPを用いた並列化を行った。さらに、動力学部分のプログラムの開発を行い、水分子の凝集系に関して第一原理分子動力学シミュレーションを行った。開発したプログラムはまだテスト段階ではあるが、GFT法が第一原理分子動力学シミュレーションを行うために用いるための基礎データ(ガウス基底のサイズや、グ第一原理分子動力学シミュレーショリッドサイズ、並列化度、シミュレーションのためのタイムステップ等)を収集した。これらの基礎データは,今後のより実践的な第一原理分子動力学シミュレーションを行う上で非常に有意義なものである。本年度の研究により、GFT解析微分法の基礎の確立と、それに基づいたプログラムの主要部分の開発を終了し、次年度に向けてのより本格的なシミュレーション研究を行うための十分な足掛かりを得たと考えている。本研究では、ガウス基底・フーリエ変換法(以下GFT法と略)を用いた解析微分法の基礎理論を確立する共に、それを実行することができるプログラムを開発し、凝集系の動的側面を第一原理分子動力学法を用いて調べることを目標としている。GFT法は研究代表者が提案している手法であり、固体や凝集系の第一原理電子状態計算を特に効率的に行うことができる手法である。前年度では、GFT法のための解析微分法の基礎理論の導出を行いプログラムに実装した。本年度は、開発したプログラムを運用しながら、デバッグおよびテスト計算を通してプログラムの完成度を上げることに努めた。これらの特性を生かしながらプログラムのチューニングを行った。さらに、Open-MPおよびMPIを用いた混合並列化プログラミングを行い、大規模なシミュレーションが実行できるようにプログラムを改良した。また、東京大学物性研究所のスパコン上で性能が発揮できるようにプログラムのチューニングを行った。開発した大規模計算対応のプログラムを用いて、常温常圧のバルク水のシミュレーションを行い、動径分布関数(RDF)を求めた。計算により求めたRDFは実験結果から得られるRDFと比べて最近接0-0間のピークが過大評価される。この計算結果は、シミュレーションによって得られる水の構造が実験と比べて硬いことを意味している。この原因は基底の不完全さやカットオフ、偽ポテンシャルやDFT汎関数等の計算条件が影響している可能性はあるものの、水素の量子効果が強く影響していると考えられる。
脳波筋電図コヒーレンスのメカニズムを筋感覚フィードバックの視点から解明する

本研究は,静的随意筋収縮中にみられる運動皮質-筋間の同期的神経活動(脳波筋電図コヒーレンス)の神経生理学的メカニズムについて,とくに筋感覚フィードバックの視点から解明すべく執り行われた.結果(1)長時間の腱への振動刺激によってIa求心性神経からのフィードバックを低減させた条件下での脳波筋電図コヒーレンスが低下する傾向にあること(2)安静時の筋・腱に振動刺激を与えることによって誘発される緊張性振動反射と,感覚運動野近傍の脳波と20Hz帯で同期していること(3)このとき,運動単位活動を記録すると,脊髄反射由来の成分と経皮質成分とに分離できること,などが示された.静的筋収縮中,運動皮質近傍の脳波と主働筋の筋電図との間には20Hz帯域のよく似たパターンの波形が観察され,Halliday et al.(Prog Biophys Mol Biol 1995)によって考案されたコヒーレンス解析法は,両波形の相関性を評価することで,運動皮質が筋活動をいかにコントロールしているかを定量的に評価する手法として注目を集めてきた.なかでも,この現象の発現メカニズムについては多くの神経生理学者たちが議論を交わしてきており,近年では,単に皮質からの律動性ドライブが筋へと伝わる遠心性の現象でなく,感覚フィードバックもこの現象の発現に関わっており,感覚情報と運動指令との統合過程を反映していると考えられている.しかし,実際にどの感覚神経が関与しているかについての具体的な検討はなされていない.本研究では,古くから運動制御に深く関わるとされている筋紡錘ならびにIa求心性神経からなる筋感覚フィードバック系に着目し,この脳波筋電図コヒーレンスの神経生理学的メカニズムの解明を試みた.結果,(1)長時間の腱への振動刺激によってIa求心性神経からのフィードバックを低減させた条件下では,脳波筋電図コヒーレンスが低下する傾向にあること,(2)安静時の筋・腱に振動刺激を与えることによって誘発される緊張性振動反射と,感覚運動野近傍の脳波と20Hz帯で同期していること,(3)このとき,運動単位活動を記録すると,脊髄反射由来の成分と経皮質成分とに分離できること,などが示され,筋感覚フィードバックが皮質の活動の律動性に影響を与え,これが運動皮質ー筋間のコヒーレンスの生成に重要な系であることが示唆された.本研究は,静的随意筋収縮中にみられる運動皮質-筋間の同期的神経活動(脳波筋電図コヒーレンス)の神経生理学的メカニズムについて,とくに筋感覚フィードバックの視点から解明すべく執り行われた.結果(1)長時間の腱への振動刺激によってIa求心性神経からのフィードバックを低減させた条件下での脳波筋電図コヒーレンスが低下する傾向にあること(2)安静時の筋・腱に振動刺激を与えることによって誘発される緊張性振動反射と,感覚運動野近傍の脳波と20Hz帯で同期していること(3)このとき,運動単位活動を記録すると,脊髄反射由来の成分と経皮質成分とに分離できること,などが示された.静的な随意筋活動中に観察される運動皮質ー筋間の同調的神経活動は,脳波筋電図間のコヒーレンス解析により定量評価できる.この発生機序として,従来は,皮質から筋への下行性ドライブがその主要因と考えられてきたが,近年,体性感覚フィードバックの貢献についても議論がなされている.しかし,具体的にどの感覚神経活動が主に影響しているかは明らかではない.本研究は,とくに筋に関する感覚のフィードバックに寄与する「Ia求心性神経」に焦点をあて,脳波筋電図コヒーレンスの発現機序の解明を目指すものである.平成23年度は,1)腱への長時間振動刺激によりIa求心性神経を低下させ,その前後に随意筋収縮を行わせた際,脳波筋電図コヒーレンスはどのように変化するか,2)安静時に,腱への振動刺激によってIa求心性神経活動を賦活させた際に筋電図上に観察される「緊張性振動反射」は,脳波と相関するか,の2点を検討した.実験1)では,複数の被験者において,長時間刺激後,Ia求心性神経活動の低下とともに脳波筋電図コヒーレンスの顕著な低下が観察されたが,これがすべての被験者にあてはまる現象ではなかった.このことから,静的随意筋収縮の運動発現・制御方策は被験者間で異なり,よりフィードバック系に依存したストラテジーをとる被験者において,コヒーレンスの低下が観察されたものと思われる.実験2)では,ほぼすべての被験者において,緊張性振動反射誘発時に,脳波と筋電図間のコヒーレンスが観察された.このことから,緊張性振動反射は,脊髄下の伸張反射ループのみならず,経皮質のループもその発現に寄与していることが示唆された.人工的にIa求心性神経の活動を賦活させるだけでも,皮質ー筋間の活動連関が観察されたことから,Ia求心性神経を介したフィードバックループが運動皮質ー筋間カップリング生成に重要な役割を担うことが示唆された.平成23年度実施予定だった実験はすべて順調に進み,無事に終了した.実験1)の結果については,当初立てていた仮説の通りにはならず,長時間振動刺激後の脳波筋電図コヒーレンスの変化には個人差が存在した.

この結果は,上述のとおり,静的随意筋収縮の運動発現・制御方策の被験者間差に起因するものと推測されるが,各被験者間の筋活動ストラテジーの違い(中枢制御メインか末梢制御メインか)を評価する指標は現在のところ構築されていない.こうした新たな解析指標を提案したのち,再度データを見直し,本実験から仮説通りの結果が得られなかった原因の究明が必要であろう.実験2)については,当初の仮説・計画以上に進展したといっていい.我々は,先行研究において,そもそも静的随意筋収縮中の脳波筋電図コヒーレンスには大きな個人差があることを報告しているが(Ushiyama et al., J Neurophysiol 106: 1379-1388, 2011),こうした随意収縮時のコヒーレンス値によらず,すべての被験者において,緊張性振動反射時の脳波と筋電図間には有意な相関性が見いだされた.このことは, Ia求心性神経を介した感覚フィードバックが,皮質ー筋カップリングをうながす重要な機能をもつ,ということを強く示唆するものであると同時に,緊張性振動反射の発現機序の解明といった,もうひとつの重要な生理学的な意味をもつものである.実験1)については,上述のとおり,被験者ごとの筋活動ストラテジーの違い(中枢制御メインか末梢制御メインか)を評価する指標を考案し,データを再解析した上で,被験者間での振動刺激後の脳波筋電図コヒーレンス変化の差異がどのような生理学的な意味をもつのか,検討していく.実験2)については,ほぼすべての実験が完了したところであり,データを整理した後,論文執筆にとりかかる予定である.あわせて,平成24年度には,新たに実験3)緊張性振動反射誘発時の運動単位活動の計測,を行う.1本の針電極から記録される3-4つの運動単位について,それぞれの発火閾値(最大筋力の何%を超えると運動単位が発火するか)を同定し,発火閾値の差異によって,振動刺激に対する応答が違うか,検討する.また,振動刺激のタップから運動単位発火までの時間(潜時)を計測することで,それぞれの運動単位の活動が筋ー脊髄間のループ(伸張反射回路)由来か,それ以外の系によるものか,それ以外の系の可能性があるなら,それらの活動は脳波とコヒーレントか(すなわち経皮質による発火か),などを検討していく.平成23年度後半に,運動単位記録用の生体アンプの購入を予定していたが,既存の生体アンプの不具合や,脳波記録チャンネル数の拡充の必要性を鑑み,脳波/表面筋電図/運動単位とすべてに適用可能なアンプの導入が必要になった.この条件に最適なアンプがみつかったため,当初は,一部直接経費の前倒し請求をおこなっての年度内購入を検討していたが,時期が年度末に迫っていたこともあり,納品が年度を跨ぐ恐れがあったため,購入を4月以降に繰り越すこととした.従って,平成24年度前半には,上記機器備品として,生体アンプ一式(約140万円)の購入を予定している.なお,本機器備品の納入が遅れたことによる研究計画の遅れはない.また,9月に行われる日本体力医学会(岐阜),10月に行われるSociety for Neuroscience(米国・ニューオリンズ)に参加し,成果発表を予定しており,学会参加費および旅費として約50万円の支出を予定している.
非線形ジョセフソンプラズマ共鳴の研究

1)非線形ジョセフソンプラズマ共鳴を利用して,Bi_2Sr_2CaCu_2O_y(BSCCO)単結晶において,磁束融解転移をまたぐときに共鳴ピークに対してどのような変化がおこるかを調べようとしたが,マイクロ波電磁場の振幅の増大による共鳴周波数のシフトよりも磁場をかけたことによる融解転移温度のシフトの方が遅い試料が得られず,十分なサンプルを採ることが出来なかった.測定した範囲では,最初の測定で得られた融解転移をまたぐことによる共鳴ピークのブロードニングには,必ずしも,再現性を得られなかった.2)BSCCO単結晶において,混合状態のミリ波(40-100GHz)の複素抵抗率を測定した.特に,磁束格子融解転移やいわゆるピーク効果磁場(次元クロスオーバーに対応すると考えられている)をまたぐように測定を行った.その結果,磁束格子融解転移をきっかけに,それより高磁場側,すなわち,磁束液体相において実効侵入長が著しく増大することがわかった.一般に実効侵入長が増大する原因としては,磁束量子の運動(ピン止めの性質)の変化に起因するものと,ロンドン侵入長の増大,すなわち,超流体密度の減少に起因するものの二通りが考えられるが,簡単な考察から,実効侵入長の増大の原因は,ロンドン侵入長の増大,すなわち,超流体密度の減少によるものであると結論づけられた.この発見により,少なくとも,高温超伝導体BSCCOにおいては,磁束格子の構造の変化が,電子状態に少なからぬ変化を引き起こすことが明らかになった.簡単に思いつくのは,高温超伝導体のようにd波のvortexでは,コア領域のはるか外側まで,準粒子が存在するため,磁束格子の構造変化が電子状態に大きな影響を及ぼすというメカニズムだが,現時点で,定量的に満足の行く解釈に成功はしていない.現在,詳細な周波数依存性,組成依存性,物質依存性などのデータを取得中あるいは取得計画中である.1)非線形ジョセフソンプラズマ共鳴を利用して,Bi_2Sr_2CaCu_2O_y(BSCCO)単結晶において,磁束融解転移をまたぐときに共鳴ピークに対してどのような変化がおこるかを調べようとしたが,マイクロ波電磁場の振幅の増大による共鳴周波数のシフトよりも磁場をかけたことによる融解転移温度のシフトの方が遅い試料が得られず,十分なサンプルを採ることが出来なかった.測定した範囲では,最初の測定で得られた融解転移をまたぐことによる共鳴ピークのブロードニングには,必ずしも,再現性を得られなかった.2)BSCCO単結晶において,混合状態のミリ波(40-100GHz)の複素抵抗率を測定した.特に,磁束格子融解転移やいわゆるピーク効果磁場(次元クロスオーバーに対応すると考えられている)をまたぐように測定を行った.その結果,磁束格子融解転移をきっかけに,それより高磁場側,すなわち,磁束液体相において実効侵入長が著しく増大することがわかった.一般に実効侵入長が増大する原因としては,磁束量子の運動(ピン止めの性質)の変化に起因するものと,ロンドン侵入長の増大,すなわち,超流体密度の減少に起因するものの二通りが考えられるが,簡単な考察から,実効侵入長の増大の原因は,ロンドン侵入長の増大,すなわち,超流体密度の減少によるものであると結論づけられた.この発見により,少なくとも,高温超伝導体BSCCOにおいては,磁束格子の構造の変化が,電子状態に少なからぬ変化を引き起こすことが明らかになった.簡単に思いつくのは,高温超伝導体のようにd波のvortexでは,コア領域のはるか外側まで,準粒子が存在するため,磁束格子の構造変化が電子状態に大きな影響を及ぼすというメカニズムだが,現時点で,定量的に満足の行く解釈に成功はしていない.現在,詳細な周波数依存性,組成依存性,物質依存性などのデータを取得中あるいは取得計画中である.