hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンプレックス化の速度論に基づく環状DNAの量子化された折り畳み凝縮機構の解明

折り畳み構造を動的光散乱測定およびTEM観察から解析し、滴定速度が遅いとき(24時間かけて両者を混合)は折り畳み数0もしくは1回のものが主として観察されるのに対し、滴定速度を速くしていくにつれロッド長が短くなり、瞬時混合においては折りたたみ数4-7からなるより短いロッド長の折り畳み構造が主として観測されることを見出した。ここで、pDNAの折り畳みが高分子の結晶化と同様に記述できるとするならば、滴定速度が速いときには折り畳み頻度の多い短いロッド構造が、滴定速度が遅いときには折り畳み頻度の少ない長いロッド構造が得られると予想される。この予想は今回見られた折り畳み数の滴定速度依存性とよく一致した。会合体形成速度と折り畳み構造との相関をさらに検証するために、塩によって会合体形成速度を調節することを行ったところ、塩濃度を高くしていくにつれ折り畳み数が少ないより長いロッド構造が見られ、先の滴定速度依存性と同様の結果となった。これらのことからpDNAの折り畳みは、高分子の結晶化の動力学と同様に速度論によって支配されると考えても良い結果を得た。これまでにAFMによりpDNAの凝縮過程を追跡できることに成功すると共に、等温熱測定からポリマーとDNA間の会合とその後のDNA鎖の再配列による凝縮過程を区別できることを明らかにした。これらのことは当初計画した通りであり、順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は上記解析をさらに進め、定量的な議論が出来るようにするとともに、滴定速度(滴定毎の量、滴定間隔をパラメータとする)依存性をみることで凝縮を速度論から理解し、pDNA凝縮の動力学的解析を行う。
鉱物の結晶構造とイオンの拡散速度及び拡散機構との相関関係について

1.単結晶試料の合成(1).ざくろ石:ざくろ石構造を持つ鉱物のなかで、大気圧下で調和融解する事が知られているキド類ざくろ石(【Y_3】【Al_5】【O_(12)】、及び【Er_3】【Al_5】【O_(12)】)について、それぞれ約100gの単結晶を合成した。回転引上げ結晶方位=〔111〕、回転数=3060rpm、引上げ速度=310mm/h。(2).メリ石:ゲーレナイト(【Ca_2】【Al_2】Si【O_7】)及び二種類のオケルマナイト(【Ca_2】Mg【Si_2】【O_7】,【Ca_2】Co【Si_2】【O_7】)単結晶の回転引上げ法による合成条件を決定し、それぞれの単結晶の合成を行った。引上げ結晶方位=〔100〕、回転数=525rpm-、引上げ速度=12mm/h。2.拡散係数の測定(1).ざくろ石:上記二種類の単結晶対によるY【→!←】Er相互拡散は、その拡散距離が非常に短い(1500°Cに於て数μm以下)ため拡散方向へのEPMAによる濃度分布測定は適用出来ない事が判明した。この為、IMAによる拡散の深さ方向に対する濃度分布測定法について現在検討を加えている。(2).メリ石:上記結晶の異る組合わせ対に於るMg【→!←】Co及びMg+Si【→!←】Al+Al相互拡散の二種類の拡散氤構について測定を行った。この結果、1200°Cに於てCo-Mgの1:1相互拡散は、Co/Mg比により28×【10^(-12)】【cm^2】【sec^丐-1)】と変化し、又交換の確率が1:1のそれより低い2:2の相互拡散は510×【10^(-13)】【cm^2】【sec^(-1)】であった。この事は、2価の陽イオンに比べはるかに動きのおそいと考えられているSi【O_4】マトリックス中のSiもメリ石構造内では他の陽イオンと同程度の速度で移動する事を示していた。
平滑筋ミオシン軽鎖キナーゼの桶造と機能に対する再検討:分子生物学的アプローチ

平滑筋の収縮がCa^<2+>より制御されていることに関しては、現在、まず異論はないと考えられている。この制御に関しては、ミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)によるミオシン軽鎖のリン酸化を介しているとのリン酸化説が主流的である。最近の先端技術のとり入れにより平滑筋収縮制御に関する生理・薬理学的知識は増大し、この明快なミオシン連関制御のみでは説明できなくなって来た。一方、MLCKにはキナーゼ能と共にアクチン結合能が知られているが、私どもは、アクチンに関連した協力な制御作用のあることを明らかにした。ここで改めて、キナーゼ能にせよ、アクチン結合能にせよ、MLCKを平滑筋の収縮制御の主役を担う分子として位置づけられ、その構造と機能を検討しなおす必要が出て来た。昨年度はアクチン結合部位を発現蛋白質化し、その機能はN末端1・41残基に局在することを示した。さらにアクチン結合性はカルモジュリンを介するCa感受性を示すことがわかった。これまでキナーゼ能を制御するカルモジュリン結合部位が知られていたが、アクチン結合部位とはかなり離れている。ここに改めて、新しいカルモジュリン結合部位の検索が必要となった。従って、本年度はアクチン結合部位近傍の配列をポリペプチドとして合成し、どの配列がカルモジュリンのMLCKに対する結合性を制御するか?検討を行った。その結果、26・41番目の配列が重要であることが判明した。昨年度と本年度の結果を合わせてJ.Biol.Chem.に発表した。この制御に関しては、ミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)によるミオシン軽鎖のリン酸化を介しているとのリン酸化説が主流的であ。一方、MLCKにはキナーゼ能と共にアクチン結合能が知られているが、私どもは、アクチンに連関した強力な制御作用のあることを明らかにした。本年度の実績は以下の通りである。I)組替体発現蛋白質の作成(1)i)ウシ胃のMLCKをコードするcDNAを利用し、ベクターのクローニングsiteを含むDNA合成プローブを作成し、PCRにてアクチン結合部位とミオシン結合部位をコードするcDNA断片を作成する。ii)近年開発された強力なT7プロモーターを有するプラスミド:pET21にそれぞれの断片を組み込む。iii)これらを大腸菌にトランスフェクトさせ、大量培養し、発現蛋白質を精製する。(2)i)(1)i)iv)の方法に準じて、アクチン部位をN側とC端側に分割した発現蛋白質を得る。ii)(1)i)ii)の方法に準じて、ミオシン部位は、a)キナーゼ活性部位からC末端までのもの、b)a)よりキナーゼ活性部位を除いたもの、c)b)よりカルモジュリン結合部位を除いたものをデザインし、発現蛋白質として得る。II)機能検定(1)牛胃よりミオシン、アクチン及びMLCKを、カルモジュリンは牛脳より精製する。ミオシンの一部はカルモジュリンとMLCKによりリン酸化し、アクチンは重合させて用いる。(2)アクチン活性化ミオシンATPase測定、超沈澱測定系にI)で得られた発現蛋白質を与えて、その作用を検定する。この結果、非リン酸化ミオシンを用いた場合は、ミオシン結合部位が促進作用を及ぼし、リン酸化ミオシンを用いた場合は、アクチン結合部位が抑制作用を及ぼすことが判明した。

平滑筋の収縮がCa^<2+>より制御されていることに関しては、現在、まず異論はないと考えられている。この制御に関しては、ミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)によるミオシン軽鎖のリン酸化を介しているとのリン酸化説が主流的であ。最近の先端技術のとり入れにより平滑筋収縮制御に関する生理・薬理学的知識は増大し、この明快なミオシン連関制御のみでは説明できなくなって来た。一方、MLCKにはキナーゼ能と共にアクチン結合能が知られているが、私どもは、アクチンに連関した強力な制御作用のあることを明らかにした。ここで改めて、キナーゼ能にせよ、アクチン結合能にせよ、MLCKを平滑筋の収縮制御の主役を担う分子として位置づけられ、その構造と機能を検討しなおす必要が出て来た。昨年度はアクチン結合部位を発現蛋白質化し、その機能はN末端1-41残基に局在することを示した。さらにアクチン結合性はカルモジュリンを介するCa感受性を示すことがわかった。これまでキナーゼ能を制御するカルモジュリン結合部位が知られていたが、アクチン結合部位とはかなり離れている。ここに改めて、新しいカルモジュリン結合部位の検索が必要となった。従って、本年度はアクチン結合部位近傍の配列をポリペプチドとして合成し、どの配列がカルモジュリンのMLCKに対する結合性を抑制するか?検討を行った。その結果、26-41番目の配列が重要であることが判明した。昨年度と本年度の結果を合わせてJ.Biol.Chem.に発表した。
神経シグナル伝達を介する中枢神経微小循環の電気薬理的解明と麻酔薬作用に関する研究

ハロタンで麻酔したラットより脳を摘出し,ビブラトームを用いて,酸素93%+炭酸ガス7%で通気し,4°Cに冷却したクレブス液内で脳スライス標本(厚さ約150μm)を作成した.ついで,この標本を,酸素93%+炭酸ガス7%(この混合気の通気でクレブス液のpHは7.4となる)で通気し,37°Cに加温したクレブス液で満たした観察用チャンバーに入れ,顕微鏡で脳実質内動脈(径約20μm)を観察した.動脈の画像を現有のCCDカメラで撮影し,メディアコンバータを介してコンピュータに取り込んだ動脈径の変化をコンピュータ上で血管径測定用のソフトウエアを用いて解析した.FHS社製のconcentric bipolar電極(先端径25μm)を用い,0.2Hz,1000pAで脳スライス標本を電気刺激したが,血管は反応しなかった.そこで,同じ電極を用い,刺激強度を400μA,30秒のテタヌス刺激に変更した.この刺激により,脳微小血管は,一過性に収縮した後,拡張反応を示した.この一過性の収縮反応は,ナトリウムチャネル阻害薬であるテトロドトキシン(1μM)の前処置で完全に抑制されたことから,脳内の神経伝達を介する収縮反応であることが明らかとなった.今後,収縮後の拡張反応が,各種K^+チャネル拮抗薬(イベリオトキシン[large-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],カリブドトキシン[intermediate-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],アパミン[small-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],グリベンクラミド[ATP感受性,5μM],4-アミノピリディン[電位依存性,1mM],BaCl_2[内向き整流性,10μM])により修飾されるか否かを検討する予定である.ハロタンで麻酔したラットより脳を摘出し,ビブラトームを用いて,酸素93%+炭酸ガス7%で通気し,4°Cに冷却したクレブス液内で脳スライス標本(厚さ約150μm)を作成した.ついで,この標本を,酸素93%+炭酸ガス7%(この混合気の通気でクレブス液のpHは7.4となる)で通気し,37°Cに加温したクレブス液で満たした観察用チャンバーに入れ,顕微鏡で脳実質内動脈(径約20μm)を観察した.動脈の画像を現有のCCDカメラで撮影し,メディアコンバータを介してコンピュータに取り込んだ.動脈径の変化をコンピュータ上で血管径測定用のソフトウエアを用いて解析した.脳スライス標本中の傍動脈神経膠星状細胞を同定した.当初予定していた0.5%Lucifer yellowを満たした刺激電極の代わりに,急遽FHS社製の先端の径が25μmのconcentric bipolar電極を用いることにしたため,輸入が遅れ,現在入荷待ちである.この電極が入荷次第,予定していた0.2Hz,1000pAでの電気刺激を行い,血管の反応性を観察する予定である.さらにこれらにより得られた血管拡張反応が,各種K^+チャネル拮抗薬(イベリオトキシン[large-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],カリブドトキシン[intermediate-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],アパミン[small-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],グリベンクラミド[ATP感受性,5μM],4-アミノピリディン[電位依存性,1mM],BaCl_2[内向き整流性,10μM])により修飾されるか否かを検討する予定である.ハロタンで麻酔したラットより脳を摘出し,ビブラトームを用いて,酸素93%+炭酸ガス7%で通気し,4°Cに冷却したクレブス液内で脳スライス標本(厚さ約150μm)を作成した.ついで,この標本を,酸素93%+炭酸ガス7%(この混合気の通気でクレブス液のpHは7.4となる)で通気し,37°Cに加温したクレブス液で満たした観察用チャンバーに入れ,顕微鏡で脳実質内動脈(径約20μm)を観察した.動脈の画像を現有のCCDカメラで撮影し,メディアコンバータを介してコンピュータに取り込んだ動脈径の変化をコンピュータ上で血管径測定用のソフトウエアを用いて解析した.FHS社製のconcentric bipolar電極(先端径25μm)を用い,0.2Hz,1000pAで脳スライス標本を電気刺激したが,血管は反応しなかった.そこで,同じ電極を用い,刺激強度を400μA,30秒のテタヌス刺激に変更した.この刺激により,脳微小血管は,一過性に収縮した後,拡張反応を示した.この一過性の収縮反応は,ナトリウムチャネル阻害薬であるテトロドトキシン(1μM)の前処置で完全に抑制されたことから,脳内の神経伝達を介する収縮反応であることが明らかとなった.今後,収縮後の拡張反応が,各種K^+チャネル拮抗薬(イベリオトキシン[large-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],カリブドトキシン[intermediate-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],アパミン[small-conductanceカルシウム依存性,0.1μM],グリベンクラミド[ATP感受性,5μM],4-アミノピリディン[電位依存性,1mM],BaCl_2[内向き整流性,10μM])により修飾されるか否かを検討する予定である.
脊髄損傷後神経再生における FABP と制御因子の解明

脂肪酸結合蛋白(FABP)ノックアウトマウス(FABPKOマウス)を用い,野性型マウス(WTマウス)を対照として,クリップ閉鎖脊髄損傷モデルにおけるFABPの役割を検討した.その結果, FABPは脊髄損傷後に増殖したアストロサイトで発現亢進を認め, FABPKOマウスでは損傷後28日での前角神経細胞は有意に減少し,下肢の運動機能も不良であった.本研究モデルでは,いずれのマウスでも神経新生はほとんど観察されなかった.以上より,FABPは脊髄損傷に対する神経保護作用を有し,これには増殖したアストロサイトの関与が示唆された.脂肪酸結合蛋白(FABP)ノックアウトマウス(FABPKOマウス)を用い,野性型マウス(WTマウス)を対照として,クリップ閉鎖脊髄損傷モデルにおけるFABPの役割を検討した.その結果, FABPは脊髄損傷後に増殖したアストロサイトで発現亢進を認め, FABPKOマウスでは損傷後28日での前角神経細胞は有意に減少し,下肢の運動機能も不良であった.本研究モデルでは,いずれのマウスでも神経新生はほとんど観察されなかった.以上より,FABPは脊髄損傷に対する神経保護作用を有し,これには増殖したアストロサイトの関与が示唆された.成体の脳の海馬歯状回顆粒細胞下層と脳室下帯に存在する神経幹細胞からの新生神経細胞に、脂肪酸結合蛋白(FABP)が強く発現していることから、この蛋白が神経新生に関与していることと、転写因子であるPax6がFABPを制御し、その調節に重要な役割を果たしている事も報告されている。成体脊髄においても、脳と同様に中心管周囲脳室上衣層より神経幹細胞が分離されており、脊髄損傷後に神経新生が亢進することが示されていることから、本研究では、成体の脊髄損傷後の神経新生におけるFABPの機能とその制御因子について検討することを目的とする。平成22年度は、脳型FABP(B-FABP)と上皮型FABP(E-FABP)の遺伝子をノックアウトした2種類のマウスと、正常の野生型マウスの脊髄において、FABP遺伝子欠損が脊髄神経発生に関してどのような異常を起こしうるか検討した。結果、野生型マウスの方が、ノックアウトマウスに比べ、神経新生が起きている傾向を認めたものの、明らかな有意な差は認められかった。また、マウス脊髄損傷モデルについては、顕微鏡下にclipにて圧迫損傷を加えるモデルを種々の条件で作成した。野生型マウスで、脊髄損傷後3日目に5-bromo-2-deoxyuridine-monophosphate(BrdU)を50mg/kg腹腔内投与し、同日灌流固定して、BrdUの免疫染色をしたところ、BrdUで標識された細胞が有意に増加していた。閉鎖圧20g、閉鎖時間30秒のモデルで最もその差が顕著であったため、今後、ノックアウトマウスでもこの脊髄損傷モデルを作成し、野生型マウスと比較して、脊髄損傷後の神経新生の差を検討するとともに、その新生細胞の分化についても比較し、分子生物学的解析ならびに脊髄機能評価も行う予定である。成体脳の海馬歯状回顆粒細胞下層と脳室下帯に存在する神経幹細胞からの新生神経細胞に、脂肪酸結合蛋白(FABP)が強く発現していることから、この蛋白が神経新生に関与し、転写因子であるPax6がFABPの調節に重要な役割を果たしている事が報告されている。成体脊髄においても脳と同様に神経新生が起きており、脊髄損傷後にそれが亢進することが示されていることから、本研究では、成体の脊髄損傷後の神経新生におけるFABPの機能とその制御因子について検討することを目的とする。平成23年度は、閉鎖圧20g・閉鎖時間30秒の条件で、脊髄損傷モデルを3系統のマウス(野生型、脳型FABP(B-FABP)及び上皮型EABP(E-FABP)ノックアウト)にて作成した。1.機能評価:脊髄損傷後4,7,14,21,28日目に、下肢の運動機能をBasso Mouse Scale(BMS)を用いて評価した(n=10)。その結果、野生型マウスが、他の2系統のノックアウトマウスより運動機能の回復度が有意に高いことが示された。2.多重免疫染色:脊髄損傷後2-4日目に、5-bromo-2-deoxyuridine-monophosphate(BrdU)を腹腔内投与し、脊髄損傷後4,7,14,21,28日目の各ポイント(n=5)で、3系統の脊髄損傷マウスを灌流固定し、損傷部位の脊髄を採取し薄切切片を作成した。来年度、多重免疫染色法にてBrdUを取り込んだ細胞の分化を観察する予定である。3.分子生物学的解析:脊髄損傷前、損傷後3,7,10日目の各ポイント(n=5)で、3系統の脊髄損傷マウスを断頭し、損傷部位の脊髄を摘出した。来年度は、Western blotにより損傷部位におけるEABPおよびPax6の発現を定量的に調べる予定である。脊髄損傷後神経新生の機序解明は,脊髄損傷後の再生医療の開発を飛躍させ得る.脂肪酸結合蛋白(FABP)は,脳虚血後の神経細胞の保護や新生に関与すると考えられているが,脊髄損傷後の神経新生ならびに機能回復における役割について詳細に検討されていない.そこで,本研究では,クリップ閉鎖による脊髄損傷モデルを用い,これらを検討することを目的とする。平成24年度は、昨年作成した脊髄損傷モデルマウスから採取した脊髄組織を用いて、下記の実験を行った。

1、分子生物学的解析:sham、損傷後3, 7, 10, 14, 28日目の各ポイント(n=4)で、野生型の脊髄損傷マウスを灌流固定し、損傷部位の脊髄を摘出した。Western blotにより損傷部位における脳型及び上皮型FABPの発現を解析した。結果、脳型FABPは脊髄損傷後14日目に有意に発現が亢進し、上皮型FABPは10日目に有意に発現が亢進した。2、多重免疫染色:脊髄損傷後2-4日目に、5-bromo-2-deoxyuridine-monophosphate (BrdU)を腹腔内投与し、脊髄損傷後4、7、14、21、28日目の各ポイントで、野生型、脳型FABP及び上皮型FABPノックアウトマウスの3系統の脊髄損傷マウスを灌流固定し、損傷部位の脊髄を採取し薄切切片を作成した。結果、3系統ともに、BrdUと幼弱神経細胞(doublecortin)および成熟神経細胞(NeuN)と共陽性を示す細胞はごく少数認められたのみで、3系統に差は認められなかった。また、FABPとアストロサイト(GFAP)とNeuNをそれぞれ多重免疫染色した結果、脳型、上皮型ともにGFAPと共陽性を呈したが、NeuNとは上皮型FABPが一部共陽性を呈したものの、FANP7は共陽性を呈しなかった。モデルマウスの作成は終了し、残りは免疫組織学的解析と分子組織学的解析であり、来年度中には解析できる見込みであるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。多重蛍光免疫染色による免疫組織学的解析とWestern blotによる分子組織学的解析を行う。
高効率な円偏光発光への応用を目指した、超分子ラセン型キラル発光材料の開発

本研究では、ラセン構造を利用したキラル発光材料の開発を目的としている。この目的を達成するために、発光部位をリンカーでつなぎ、ラセン状に折りたたんだコの字およびS字型のフォルダマー分子を考案した。高輝度なキラル発光を実現するために、次の2つの項目についての調査を行った。(1)リンカーの特性に関する調査。リンカー部位はフォルダマー分子をキラルなラセン状に折りたたむために非常に重要な部位である。本研究ではリンカー部位にウレア基を用い、2枚のフェニル基をつなぎ、その両末端にはカルボキシ基を備えたコの字型分子を設計した。コの字型分子とジピリジル誘導体等との共結晶は、誘導体に依存し様々な結晶構造を構築した。共結晶中のコの字型分子中のフェニル基同士のねじれは、広範囲の角度を採る事が分かった。これにより、リンカーとしてのウレア基は、ある程度柔軟性を持った折りたたみ構造の構築に有用である事が示唆された。(2)発光部位に関する光学特性の調査。発光部位としてアントラセンを採用し、固体状態における発光性の制御を試みた。具体的には、アントラセン部位をペア型に配列させる事でダイマー発光を固体状態で発現させた。さらに多形結晶を利用する事で青色と緑色の発光を示す結晶を得る事に成功した。準安定な構造の青色発光結晶を加熱すると安定な結晶構造への相転移が起こり発光色が青から緑へと変化する現象が観測された。またこれらの誘導体をポリマーに分散させた際、分散割合を変える事で青色や緑色の発光を示すフィルムが得られた。この系での結晶多形の発現は、誘導体が有する2種類の水素結合部位が形成する結合様式に基づくものであり、発光性を示す多形結晶としては、非常に珍しいものである。これらの研究成果は、(1)では学術論文として発表済みである。(2)では、近日中に論文として投稿予定であり、また国際学会での発表や筆者の博士論文中でも報告している。(抄録なし)本研究では、ラセン構造を利用したキラル発光材料の開発を目的としている。(抄録なし)
バイリンガル教育研究成果の実践適用に関する言語政策的研究

バイリンガル教育研究成果の知見を外国籍児童生徒が学ぶ教育現場へ還元するためには、技術的な知識単体ではなく、複言語使用や異文化の理解を促す素材やイベントとともに、一つの政策パッケージを構成し、総体的に導入したほうがより効果が高いと考えられる。また、現場の担当者を支えるための方策として、研究会や学会といった組織がネットワークを整備していくことが有用と思われる。研究対象地域における公立小学校教員および地域学習支援活動関係者等を主要な対象として初年度に実施した、バイリンガル児童向け会話力テストとバイリンガル読書力発達度テストについて学ぶ「OBC/B-DRA実践ワークショップ」参加者アンケートの結果から、バイリンガル教育に関する知見を日常的教育活動現場に周知していくためには、バイリンガル教育に関する知見だけを独立して浸透させようとするよりも、その背景にあるさまざまな文化的情報や多言語主義的考え方によってこの知見を「包み」、より親しみ易いパッケージとして伝達することが必要ではないかという仮説を立てた。この仮説に基づき、バイリンガル教育に関する知見を日常的教育活動に浸透させるパッケージングのあり方を探るパイロット的取り組みとして、研究対象地域に位置し、移民児童が在籍する公立小学校2校それぞれにおいて(1)「ラテンアメリカ図書展」(2012年10月中旬11月上旬)(2)「外国語活動」内での多言語活動(2013年1月・2回)を実施した。また、(1)および(2)の実施後、教員に対する聞き取り調査やアンケート調査を通じ、その効果や影響について考察するための基礎データを収集した。調査の進展に必要なことは言うまでもないが、それに加えて、常に現場に立ち返り研究計画を見直すという意味でも、学校関係者と特定のテーマについて話す機会を可能な限り多く持つことは有効であった。また、現場の実情に触れることで、理論からのみ演繹する政策的取り組みがいかに実情とかけ離れたものとなるかをより明確に意識できた点は、最終年度の調査に向けて非常に有益であった。研究対象地域における公立小学校教員および地域学習支援活動関係者を主要な対象とし、平成23年度に「OBC/B-DRA実践ワークショップ」を実施した。本年度はワークショップ経験者を対象に、初年度セミナーで得られた知見の活用状況を確認することを主目的として、フォローアップセミナーを開催した(2014年2月)。フォローアップセミナーでは、初年度セミナーで得られたバイリンガル教育に関する知見を現場で実践適用するにあたっての困難や悩みについて、小グループで話し合う場を設けた。この場で共有された困難や悩みの分析から、バイリンガル教育に関する知見の実践適用を阻害する要因をより具体的に探索した。また、フォローアップセミナー参加者以外に対しては、調査票による追跡調査(パイロット)を実施し、状況の経年変化情報を収集している。調査活動を通じて確認されてきたことの1つは、多言語環境に育つ児童の言語能力について、総体的な質的評価を実施する多言語対話型アセスメントの評価者は、このアセスメントの基本的考え方や技術的側面について教授する比較的規模の大きな30人程度のセミナーだけでなく、その後も定期的に小グループでの親密な環境における、情報や経験の共有機会を必要としているということである。研究対象地域における公立小学校教員および地域学習支援活動関係者等を主要な対象として、バイリンガル児童向け会話力テストとバイリンガル読書力発達度テスト、およびその背景にあるバイリンガル教育の成果や基本的考え方について学ぶための、「OBC/B-DRA実践ワークショップ」を開催した。市役所・教育委員会・国際交流協会の後援を得て行われた三日間にわたるワークショップののべ参加者は66人であり、終了時にこれら参加者に対するアンケートを実施した。アンケートの分析および追跡調査によって、ワークショップにおいて得られた知識や経験が、日常的教育活動の場において、どのように活用されているのかを明らかしつつある。また、より重要な点である、「なぜ活用されていないのか」にも注目することで、知識を持ち帰った参加者をとりまく環境に潜在する活用阻害要因を洗い出し、これに対する有効な働きかけを次年度以降の調査に組み込む予定である。以上のように、本研究の目的の一つである、「バイリンガル教育に関する知見を政策的に周知し早期に活用せしめる方法論」を明らかにするための初期段階を終えつつある。本科研により平成23年度に実施した「OBC/B-DRA実践ワークショップ」参加者を対象に、ウェブベースの調査票調査を実施した。内容は主として1ワークショップで得られた知見がどのように利用されているのか(あるいは利用されていないのか)2ワークショップ参加後に関連情報をどのように得ているのか(あるいは得ていないのか)の2点について尋ねるものである。調査の結果からは、およそ以下の内容が確認された。すなわち(A)継続的なフォローアップがない場合、ワークショップで得た知見の詳細は徐々に忘れられてしまう。しかし、知見を通じて得られた視点は一定度維持され、学習支援の現場での態度に影響を与えていると考えられる。具体的には、地域学習支援活動の場において、学業面で困難を抱えるブラジル人児童と対峙する際、困難の原因を児童個人の属性に求めず、家庭や学校における言語環境およびサポートの度合いといった点も含めて検討するという態度を当然視するといった例が見られた。

また、(B)バイリンガル教育に関する研究会や、学習支援活動関係者のコミュニティーとなんらかの形でつながりを維持している場合、散発的であっても関連情報を受け取る機会を持ち、これが刺激となってワークショップ参加で得られた知見が再活性化され、現場で新しい取り組みを生み出すなど、より有効に活用されていると考えられる。逆に、こうしたつながりを持たない場合、新しい情報を得る機会が少なく、学習支援活動もルーティン化してしまい、現状は維持されるものの、変化に対しては必ずしも積極的な姿勢を生み出してはいないようである。バイリンガル教育研究の知見そもののが学習支援活動の現場において有益であることは言うまでもないが、現実に肯定的影響をもたらすためには、孤立した知識としてではなく、人間関係や関連知識等を含む1つの知のパッケージとして提供される必要があろう。社会言語学初年度の調査結果および現場の状況の変化を受けて、2年目の具体的な調査計画を変更した。「バイリンガル教育研究の成果を教育現場に有効に伝達し共有する組織的・政策的方法論を明らかにする」という目的にとっては、当初の計画に固執するよりも、現場の実情を勘案した迅速かつ柔軟な変更を実施するほうがより適切なアプローチと考えられる。データ収集は進んでいるが、データ分析に遅れが出ているため、こちらを急ぐこととする。従来からの紙ベースの調査票による調査を実施する予定だったが、携帯情報通信機器の急速な普及に伴い、コンピュータあるいはスマートフォンによる回答を希望する調査対象者が増加した。回収率を上げるためにも、こうした要望に応えることとし、より適した方法について、あらためて検討の上で実施することとしたため。採択通知が例年よりも1ヶ月以上遅かったため、8月に予定していたワークショップ開催準備に大きな支障が生じた。昨今の学校教育現場ではさまざまな取り組みが行われており、年度当初に採択通知があった場合でも困難な日程調整が、1ヶ月以上の遅延によりさらに難しくなった。結果として、教育委員会主催事業ではなく、後援事業という形式での開催という対応をとらざるを得なかった。初年度に実施した「OBC/B-DRA実践ワークショップ」参加者に対する追跡アンケート調査を実施し、ワークショップで得られた知見が具体的にどのように活用されたのか、また活用されていない場合はなにが阻害要因なのかを分析する。また、前年度に行ったバイリンガル教育に関する知見を日常的教育活動に浸透させるパッケージングのあり方を探るパイロット的取り組みを、追跡アンケートから得られる知見に基づく修正を加えた上で再度実施し、これまで個別に行ってきた複数の実践的調査の統合を試みる。ウェブベースの調査票調査を実施し、これまでに実施した調査(ラテンアメリカ図書展や「外国語活動」内での多言語活動における聞き取り等)の結果とあわせて、本課題に関する最終的な総括を実施する。
核スピンによる量子トンネル制御

本研究の目的は最も単純な量子キュービットであるS=1/2の単一スピンを用いて、量子トンネル効果を磁場制御し、電子スピンの量子トンネリングにおける核スピンの役割を明らかにする事にある。本年度は、核スピンの偏極をラジオ波で制御した場合のトンネル確率の変化の検証、トンネルギャップが小さな高スピンMn化合物における非断熱遷移の検証、S=1/2基底状態をもつV15スピンクラスターのトンネルギャップの直接測定と、核スピンとの相関を研究した。Mn7核からなる車輪型分子磁石においては、磁場掃引速度を10^4T/s領域にすると磁化の反転率が低下する現象が見いだされた。これは非断熱遷移領域に達したことを示唆する。その一方で、量子振動等は観測されず、デコヒーレンスが強いことが判明した。Mnイオンは比較的大きな核スピンをもつことから、核スピンのゆらぎによる低周波のノイズがこれに寄与していると考えられる。一方ガラスにドープしたCuイオンに関しては、高速掃引領域で反転率が75%程度に低下することが見いだされた。この確率は核スピンを含めたパリティが保存すると考える時に期待される値である。その一方で、中間の掃引速度では反転率が1に近くなり、掃引速度と反転率の関係に非単調性が見いだされたが、この原因は不明である。一方、V15においては、ゼロ磁場のトンネルギャップの大きさがこれまで判っていなかったが、今回超低周波ESRによりその大きさを30 mK程度と決定した。この大きさは核スピンの寄与が無視できないことを示す。本年度はまず、まず電子スピン1/2、核スピン3/2のCu2+イオンをガラスにドープした系において、高速掃引磁場のもとでゼロ磁場における量子トンネルの磁場掃引速度依存性を詳細に調べた。その結果、低速域では熱緩和のために反転率が完全な量子トンネルで期待される1以下であるが、速度を速くすると一旦反転率がほぼ1になった後で20%程度減少することを見いだした。また、スピン間の双極子相互作用の影響を抑制するために、スピンを数%に希釈して濃度とトンネルギャップの大きさの関係を調べたところ、2%以下ではギャップがほぼ一定の値になることがわかった。この事より、ガラスにドープしたCuイオンは、双極子相互作用も含めたスピン間相互作用が反転幅に影響を与えない領域が実現可能であることがわかった。この事はコヒーレンス制御の第一関門として重要な成果である。次に、奇数スピン系ではパリティにより禁止されているゼロ磁場量子トンネルが観測されることから、核スピンの本質的な役割が明らかになった。これらの成果の一部は、ICM2006の招待講演として報告された。次に、核スピンを持たないS=1/2のスピン系を調整し、第一の候補として、Cr^<5+>スピンにおける量子トンネルを調べたところ、ゼロ磁場におけるスピン反転が強く抑制される事がわかった。この事は、ゼロ磁場量子トンネルの起源が同じ原子内にある核スピンとの超微細結合である証拠となる。研究の第2段階として、核スピンの偏極を制御した場合、ゼロ磁場のスピン反転が影響を受けるかどうかの研究をすすめるために、定常磁場とパルス磁場を組み合わせた測定系の開発を行った。
国際社会における海外の日本庭園の意義と役割

本研究は日本国外の日本庭園を対象に、その全体像と国際社会における意義と役割を明らかにすることを目的とした。現在海外には450を超える公開日本庭園が存在し、その1/3以上が日本との友好交流(姉妹都市)に起因して造られている。このことから、東京農業大学国際日本庭園研究センターを設立し、今後の海外の日本庭園相互の情報交換をめざした国際的な団体の設立・運営支援を実施した。主要な研究成果は「海外の日本庭園」ホームページ(http://www.nodaigarden.jp)にて公開した。「海外の日本庭園調査報告書」(日本造園学会、2006)により海外の日本庭園の概要と著名庭園の実態が明らかになった。しかし、「なぜその日本庭園が必要で、どのように利用されているのか」、は明確にされていない。そこで「海外の日本庭園の存在意義と担うべき役割」について、明らかにすることが本研究の目的である。最終的には、この研究成果に基づき、海外の日本庭園の管理・運営の向上と、それぞれの庭園相互のグローバルネットワークの構築に資することを目指している。そのため、日本国外に造られた日本庭園の調査を継続し基本情報の追加再整理を実施しつつ、それら海外の日本庭園を大きく(1)日本が寄贈・支援した庭園、(2)現地独自で造園した庭園、の2グループ分けて研究を進めている。なお、国、地域により日本庭園を設置する歴史的背景や状況が異なることにも配慮しつつ研究を進めている。海外の日本庭園の実態は、『「海外の日本庭園」調査報告書』(編責鈴木誠、(社)日本造園学会刊、日本語版2006、英語版2007)によりその全体像が明らかとなり、いつ、どこに、だれが、どのように、どんな日本庭園を造ってきたかなどは整理された。しかし、「なぜその日本庭園が必要で、どのように利用されているのか」は未解明である。そこで、「海外の日本庭園の存在意義と担うべき役割」を明らかにすることが本研究の目的である。同報告書中の「海外の公開された日本庭園432件のうち、152件(35%)が、日本の自治体と海外の都市(地区を含む)との間に、友好・親善の記念としてつくられた庭園である。」ことに鑑み、特に姉妹都市関係による日本庭園の設置の多いオーストラリアの現地調査を実施した。その結果、公開日本庭園の全てが姉妹都市との関係を持っていることが判明した。現在個別の庭園管理者への詳細なアンケート調査を実施中である。一方、その国独自に日本庭園を造営している代表国として、日系移民人口がアメリカに次いで多いブラジルの日本庭園について、その歴史と現状を調査した。前記報告書中には、11のブラジルの日本庭園が記録紹介されているが、現地調査から大小100を超える公共的な日本庭園が造られていることが把握された。これらの日本庭園は、日系移民の精神的な生活のよりどころとなっているだけでなく、現地のブラジル人コミュニティの憩いの広場としても利用されているものもあり、現在ブラジルにおける日本庭園の意義と役割につて取りまとめ中である。また、前記報告書の海外の日本庭園リストの情報更新を実施し、記載のない日本庭園情報などを追加修正した。加えて、海外の日本庭園の情報ネットワーク構築のため、その北米での拠点と位置づけられるアメリカ、ポートランド日本庭園管理運営責任者との継続的協議を開始した。「海外の日本庭園」の実態「いつ、どこに、だれが、どのように、どんな日本庭園」を造ってきたかは、(社)日本造園学会の調査により明らかになった。すなわち未解明である「海外の日本庭園の存在意義と担うべき役割」について、明らかにすることが本研究の目的である。最終的には、この研究成果を基づき、海外の日本庭園の管理・運営の向上と、それぞれの庭園相互のグローバルネットワークの構築に資することを目指している。以下が平成21年度中の研究実績概要である。基本情報の再整理:(社)日本造園学会「海外の日本庭園」調査・刊行委員会(2001年2005年)が収集蓄積した世界各地の日本庭園に関する情報の追加更新を実施した。現地調査:イギリス・アイルランド、中国、メキシコなどの代表的日本庭園を対象に実施した。成果公表:「国際社会における海外の日本庭園の評価-試論的考察」(日本造園学会関東支部大会)ほかを発表した。なお、成果公表準備(国際会議への審査付論文稿)として第47回IFLA世界大会(開催国:中国、2010年5月)、ECLAS2010(開催国:トルコ、2010年9月)へ論文投稿し採択されており、順次大会現地において発表を予定している。グローバルネットワーク構築:アメリカ、ポートランド日本庭園協会専務理事を半年間受託研究員(日立カウンシル)として受け入れ、北米の日本庭園ネットワーク構築構想をまとめた。

また、アメリカ、カナダからの日本庭園研究者、日本庭園管理者らと日本側関係者とで開催した、北米日本庭園協議会(North American Japanese Garden Insinuative、本部アメリカ、ポートランド)設立準備会(東京、2010年3月)の企画開催運営を支援し、今後の協力関係を築いた。「海外の日本庭園調査報告書」(日本造園学会、2006)により海外の日本庭園の実態が明らかになった。しかし、「なぜその日本庭園が必要で、どのように利用されているのか」、は明確にされていない。そこで「海外の日本庭園の存在意義と担うべき役割」について、明らかにすることが本研究の目的である。最終的には、この研究成果を基づき、海外の日本庭園の管理・運営の向上と、それぞれの庭園相互のグローバルネットワークの構築に資することを目指している。以下が平成22年度中の研究実績概要である。基本情報の再整理:(社)日本造園学会『「海外の日本庭園」調査報告書』(2006)所載の情報を更新のため、情報収集を継続した。特に、現地調査、面談調査による情報のファイリングを継続した。現地調査:トルコ、中国、台湾などの代表的日本庭園を対象に実施し、また国内の自治体で海外の日本庭園の築造に関わった関係者に面談調査を実施した。成果公表:第47回IFLA世界大会(開催地:中国・蘇州、2010年5月)、ECLAS2010(開催地:トルコ・イスタンブール、2010年9月)において、これまでの研究成果の一部を発表すると同時に情報収集に努めた。グローバルネットワーク構築:北米日本庭園協議会(North American Japanese Garden Insinuative)関係者との打ち合わせ会を、ポートランド日本庭園、並びにワシントンDCの国立植物園にて実施。英語版「海外の日本庭園調査報告書」を、トルコ土日協会図書館、イスタンブール工科大図書館、ワシントン在米日本大使館、ハーバード大学ダンバートンオークス研究所、アメリカ国立植物園、同樹木園の担当者に直接手渡し寄贈した。また、東京農業大学に国際日本庭園研究センターを設立する準備を実施した。「海外の日本庭園の存在意義と担うべき役割」について、明らかにすることが本研究の目的である。最終的には、この研究成果に基づき、海外の日本庭園の管理・運営の向上と、それぞれの庭園相互のグローバルネットワークの構築に資することを目指している。以下が平成23年度中の研究計画に掲げた内容の研究実績概要である。基本情報の再整理と報告書原稿の作成:「海外の日本庭園総覧リスト」を再編集しWeb上での開示を目指した原稿作成を実施し、平成24年度中にデジタルデータにての開示を目指した。これまでの調査結果の公表:欧州地域における研究成果の公表と情報収集を目的として、第48回IFLA世界大会(開催地:スイス・チューリヒ、2011年6月)、ECLAS2011国際会議(開催地:英国・シェフィールド、2011年9月)において、これまでの研究成果の一部(地中海沿岸諸国の日本庭園の現況と課題、ヨーロッパの日本庭園の歴史的意義)を発表すると同時に情報収集に努めた。現地調査:イタリア、スイス、オーストラリア、英国、タイ、アメリカなどの代表的日本庭園を対象に現地調査を実施した。
平家物語読み本系諸本の成立過程に関する研究

『平家物語』・『保歴間記』諸本の対校作業を行い、『保歴間記』のもととなった『平家物語』本文の性格が、読み本系諸本の本文、とりわけ四部合戦状本(四部本)と源平盛衰記(盛衰記)との共通祖本として想定される本文に最も近いとの結論を得た。即ち、読み本系『平家物語』全体の共通祖本から四部本・盛衰記共通祖本の方向に一歩踏み出した本文が、『保歴間記』に影響を与えたことが確認できたわけであり、これによって、四部本・盛衰記共通祖本の実在が証明されたと考える。従って、読み本系諸本が、従来考えられていたように、延慶本・長門本・盛衰記と四部本・源平闘諍録・南都本との二系統に単純に分かれるわけではなく、複雑な枝分かれを想定せねばならなくなったわけであるが、同時に、四部本・盛衰記の現存共通本文からは、両本の共通祖本が、延慶本的本文からの抄出を重要な側面として成立したことが推定できる。つまり、説話を多く取り込む形で成立した本文から、編年的史書の色彩の強い本文へと改作された段階があったこと、そしてそうした本文が一時期ある程度の影響力を有したことが考えられよう。以上のような成果は、中世文学会・平成六年度秋期大会(於:椙山女学園大学)において「『平家物語』と『保歴間記』-四部本・盛衰記共通祖本の想定-」と題して発表した。その結果、同学会の委員会より、機関誌「中世文学」40号(平成七年五月発行予定)への論文執筆を依頼され、既に原稿を提出している。今後、平家物語の古筆切などを資料として、上記のような成果をより確実なものとしてゆくと同時に、読み本系諸本の複雑な系統について、より明確な見通しを得られるよう、研究を継続してゆく予定である。まず『保暦間記』の主要な伝本を実地に調査し、写真を収集した。収集した『保暦間記』の写真などにより、『平家物語』関連部分の本文対校を開始した。未だ一部分にすぎないが、『保暦間記』諸本論の範囲において、現在の定説となっている、益田宗氏「保暦間記の文献批判学的研究」(日本学士院紀要16-3、昭和33年11月)の説と異なる結論に至る可能性が出始めている。具体的には、益田氏のいわゆるalpha系である慶長古活字本の系統と、beta系である村岡典嗣旧蔵(天理図書館現蔵)本・国会図書館本及び和学講談所旧蔵(国立公文書館現蔵)本の系統との関係が、益田氏によればalpha→betaの関係とされているが、実は逆ではないかということである。これは、同書の本文調査を通じて中世に流布した『平家物語』本文の様相を探ろうとする本研究にとって大変重要な問題であり、今後、『保暦間記』の対校本文と『平家物語』の諸本本文とを詳細に比較することによって、研究を深めてゆかねばならない点であると思われる。そうした調査を通じて、『保暦間記』が依拠した『平家物語』本文がどのようなものであったか、とりわけ四部合戦状本『平家物語』や『源平盛衰記』との関係を明らかにし、平成6年度中には何らかの形で発表できるものと考えている。

なお、『保暦間記』伝本調査の過程で、『保暦間記』の伝本研究としてもこれまで最も詳細な益田宗氏の前記論文に取り上げられていない、天理図書館本・関西大学本等も調査したが、京都大学蔵本は現在調査不能の由であったことを付記する。二年度にわたって収集した『平家物語』・『保暦間記』諸本の対校作業を行い、『保暦間記』のもととなった『平家物語』本文の性格が、読み本系諸本の本文、とりわけ四部合戦状本(以下「四部本」)と源平盛衰記(以下「盛衰記」)との共通祖本として想定される本文に最も近いとの結論を得た。即ち、読み本系『平家物語』全体の共通祖本から四部本・盛衰記共通祖本の方向に一歩踏み出したところにある本文が、『保暦間記』に影響を与えたことが確認できたわけであり、これによって、筆者が以前から主張していた四部本・盛衰記共通祖本が実在したことが明確になったと考える。従って、読み本系諸本が、従来考えられていたように、延慶本・長門本・盛衰記と四部本・源平闘諍録・南都本との二系統に単純に分かれるわけではなく、複雑な枝分かれを想定せねばならなくなったわけであるが、同時に、四部本・盛衰記の現存共通本文からは、両本の共通祖本が、延慶本的本文からの抄出を重要な側面として成立したことが推定できる。つまり、説話を多く取り込む形で成立した本文から、編年的史書の色彩の強い本文へと改作された段階があったこと、そしてそうした本文が一時期ある程度の影響力を有したことが考えられよう。以上のような成果は、中世文学会・平成六年度秋期大会(於・椙山女学園大学)において「『平家物語』と『保暦間記』-四部本・盛衰記共通祖本の想定-」と題して発表した。その結果、同学会の委員会より、機関誌「中世文学」40号(平成七年五月発行予定)への論文執筆を依願され、既に原稿を提出している。
中枢神経の形態形成及び防御機構に影響を及ぼす蛋白の同定とその遺伝子制御

海馬、小脳、嗅脳に局在し同部位の形態形成や防御に関与していると考えられるセレノプロテインP類似蛋白のゲノム解析を行った。同ゲノムは6つのエクソンからなり、うち4つまでは配列解析が終了した。類似蛋白はセレノプロテインPと異なりhistidine-prolineの繰り返し配列を含むものと含まないものの2種類サブタイプが存在するが、得られたゲノムは繰り返し配列を含むものであり、周辺にexon-intronを規定する配列はなかった。また、繰り返し配列を挟むようなprimerでPCRを行っても現在までの所繰り返し配列のない産物の得られないこと、Genomic Southernで遺伝子は単一である可能性が高いことから、繰り返し配列を含む含まないの決定は従来知られていない方法による可能性が示唆されたため、現在追跡中である。また、promotor部位にはTATAboxの他、MRE、AP-1、HNF-4などの認識配列が含まれていたが、脳で局在する理由は明らかではないためLuc assay等を行いpromotorの有効性を現在検討中である(以上の部分はExperimental Biology,96,WashingtonDC,USAで発表)。また、ラットではセレノプロテインPmRNAがCd負荷では増加するのにHgでは著明に減少するため、MREの有効性をしる目的でセレノプロテインPのゲノム解析も行っている。一方、視路は顔面から後頭部までを厳密な方向性を持って連絡していることから神経の形態形成を考えるうえで有効な部位であると考え、種々の蛋白の遺伝子発現を検討した。このうち、網膜ではNOSの3種のサブタイプがいずれも発現しており、近視モデルではその発現量に変化が生じること(ARVO,FL USAで発表)、上丘ではadenosine receptorのサブタイプmRNAの発現パターンが脳の他の部位と異なることを見いだし、投稿準備中である。
ショック不可逆性成立における白血球及び白血球由来酵素の役割

ショック時の臓器不全発生症には細胞自体の不可逆的破綻と、血管系および細胞間マトリックス等の細胞外成分の機能的および機造的破綻とが関与すると考えられる。本年度はエンドトキシンショック時の白血球と細胞外マトリックスの障害との関係について、主として肝障害の面から検討した。<方法>78週令のWistar系雄ラットにエンドトキシンを静脈内投与し、以上のことについて検討した。(1)血中白血球数の変動、(2)肝組織内白血球の浸潤、(3)血中および肝内エラスタ-ゼ活性の変動、(4)肝組織内エラスチンの変化、(5)エラスタ-ゼ阻害薬の効果<現時点における研究の状況>(1)白血球数の変動に関しては、エンドトキシンにより有意に減少することを確かめた。(2)肝内白血球の浸潤に関しては、肝組織をヘマトキシリン・エオジン染色し、光顕的に計測した。(3)エラスタ-ゼ活性は、現時点ではラットにおける活性の測定系が確立されておらず、人の系で行った参考値しか得られていない。現在この点について検討中である。(4)肝組織のエラスチンの変化に関しては、組織染色を行い検討するよう組織標本を準備している。(5)エラスタ-ゼ阻害薬の効果については、エラスタ-ゼ阻害薬EIー5046を用いて、上記の項目に対する効果を検討中である。本年度は主としてエンドトキシン投与時の微小循環系における白血球の動態について検討した。<研究方法>体重80-100gのハムスタ-を用い、背部皮膚に微小循環観察用透明窓を装着するとともに、総頚動脈および外頚静脈にカテ-テルを留置した。2日後、エンドトキシン(以下Ex,E.Col,0127:B8,Difco者)0.1Mg/kgを静注し、30分、2時間、24時間後の(1)血中白血球数、(2)白血球粘着の程度、(3)細静脈の血流速度、(4)細脈脈の血管径を観察した。<結果>(1)流血中の白血球数はEx投与30分後には投与前の1/3に有意に減少し、24時間後にほぼ投与前値に復した。(2)観察された白血球を、血管壁に粘着しないもの、粘着後移動したもの、固着したものにわけると、Ex投与前には各々67%、10%、23%であったが、30分後には22%、10%、68%、2時間後には22%、12%、66%、24時間後には42%、12%、46%と早期に粘着が起こり、長時間持続した。血管壁に粘着した白血球数は、30分後には投与前の7.8倍、2時間後には11倍、24時間後には6倍であった。(3)細静脈の血流速度は、Ex投与30分後には約50%低下する傾向がみられ、24時間後まで持続した。(4)細静脈血管径は30分後には30%の拡張がみられ24時間後まで、この傾向が続いた。<考察>本研究はショックの不可逆化を引き起こす一つの要因として細胞間マトリックスの障害を想定し、その機序として白血球の関与を検討するものである。今回の研究結果より,低用量のエンドトキシンであっても早期より白血球の血管壁への粘着が促進され、これが比較的長時間持続することより、白血球に由来する細胞間マトリックスの障害はショックの早期より起こることが示唆された。
胆道癌における癌関連遺伝子発現とFDG集積との関連に関する研究

本研究は胆道癌56例を対象に術前FDG-PET/CTから得られたFDG集積指標及び術後癌組織における腫瘍遺伝子発現強度と予後との関連ついて比較検討した。病理組織分化度とpTstage、FDG集積指標に関してはSUVmaxとSUVpeakが予後規定因子として認められた。FDG容積指標や癌遺伝子発現程度については独立予後因子では無かった。癌遺伝子発現程度が予後因子にならなかった理由は治療内容との関連が考察された。腫瘍容積については腫瘍が胆管長軸に沿って進展するため過小評価されたためと考えられた。胆道癌において術前FDG-PETから得られたSUVmaxとSUVpeakは独立予後因子であった。またADCmean及びADCminともにVEGFA、Ki-67と有意な逆相関が認められた。【目的】胆道癌の予後について、昨年に引き続き、FDG集積強度、腫瘍遺伝子発現強度との関連を比較検討した。【方法】胆道癌62例(胆管癌52例、胆嚢癌10例)を対象に術前FDG-PET/CTから得られたFDG集積指標及び術後癌組織からRT-PCRを用いて測定されたKRAS、BRAF、EGFR、Ki-67、VEGFA、HIF1の発現強度と予後との関連について比較した。Kaplan-Meier法及びLogrank testを用いて生存率の差を検定した。なお遺伝子の発現強度に関しては平均+SD以上を高発現群、平均+SD未満を低発現群とした。【結果】術前FDG-PET/CTでSUVmax≧5の群では5未満の群と比べて有意に生存率が低かった。またSUVmax≧5の群では5未満の群と比較して各腫瘍遺伝子の発現は強い傾向にあったが有意差は無かった。また、各腫瘍遺伝子発現強度で分類した高発現と低発現間で症例数は適切に選択出来ており、症例数も予定通りの人数を確保出来そうである。また個々の症例における遺伝子の発現強度についてもRT-PCRの結果により順調に解析中である。また個々の症例の画像診断(特にFDG-PET/CT)については、新たな解析ソフトウエアが使用可能になったため、再解析を行っている最中である。予後調査はまだ不十分なので当初の計画以上には順調とはいえない胆道癌の予後は不良で5年生存率は病期に加えてFDG-PETのSUVmaxやTLGがoverall survival(OS)を規定する因子とされている。また腫瘍遺伝子発現と予後との関連も知られている。本研究では胆道癌を対象に術前FDG-PET/CTから得られたFDG集積指標及び術後癌組織における腫瘍遺伝子発現強度と予後との関連ついて検討した。(方法)術前にF-18 FDG-PET/CTが施行された胆道癌56例で、切除がん組織からRNA抽出を行いRT-PCRを用いて腫瘍遺伝子DNAとハウスキーピング遺伝子(GAPDH)のDNAの発現強度を評価した。(検討項目)FDG-PET/CT指標、遺伝子発現と生存予後(OS)の関連及び予後規定する独立因子を評価した。統計解析には単変量解析ではKaplan-Meier法、とMantel-Cox検定、多変量解析ではCox比例ハザード回帰を用いた。(結果)単変量解析ではMTVを除き、FDG集積指標はOSと有意な関連を認めた。多変量解析ではSUVmax及びSUVpeakが独立予後因子であった。(考察)胆道癌では病期が進行するにつれ予後が不良になるが本研究ではIII期とIV期の間でOSの差が100日以上あったものの統計学的有意差は無かった。FDG集積指標ではSUVmaxとSUVpeakが予後規定因子として認められた。容積指標が独立因子でなかった理由として胆管長軸に沿って進展するため腫瘍量が正確に反映されなかった事が挙げられる。遺伝子発現に関してもKi-67高発現例で予後不良の傾向があったが、独立因子にはならなかった。KRASやBRAF変異について予後との関連は無いとする報告もあり、多数例での網羅的研究が必要と思われた。(結論)胆道癌において術前FDG-PETから得られたSUVmaxとSUVpeakは独立予後因子である。胆道癌の癌遺伝子発現の内、変異の無い種類の遺伝子については順調に解析中であるが、変異遺伝子については未検討である。2.多変量解析に用いる画像データ指標にはFDG-PET/CT指標、MRI指標の他に造影CTでの最大長径を組み入れる3.多変量解析に用いる手術データにはリンパ節浸潤、血管浸潤についても加えて検討する。