hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
思春期特発性側弯症の進行に関与する遺伝子の同定

本研究の目的は、AISの進行・重症化に関与する遺伝子を新たに同定し、同定した遺伝子の機能解析研究を突破口に、AISの病態を分子レベルで解明することである。本年度は、以前同定したAISの重症化に関連する遺伝子座位について、多人種サンプルを用いた国際メタ解析を行ない、重症化感受性遺伝子座位の再現性を確認した。さらに、これまでに収集した約3,200例のAIS患者サンプルと約60,000例の非患者サンプルを用いて、新たなAISの全ゲノム関連解析(Genome-Wide Association Study: GWAS)を行なった。得られたデータを先に行なった2つのAISのGWASデータと統合したメタ解析を行ない、AISの発症に関与する新たな疾患感受性遺伝子座位を複数同定した(論文投稿中)。現在は、骨成熟度を加味したコブ角を基準に、患者集団を進行群、非進行群に層別化し、進行群vs非進行群で関連解析を行なっている。さらに、コブ角を量的変数とした関連解析を開始した。本年度は、以前日本人サンプルを用いて同定した、重症AISと非常に強い関連を示す17番染色体上のSNP(Miyake et al. PLoS One 2013)について、多人種(日本人、中国人、スウェーデン人)からなる4つのコホートを用いた国際メタ解析を行なった。重症AIS患者サンプル約2,000例と非患者サンプル約14,000例について関連解析を行ない、再現性を確認した。17番染色体上の遺伝子座位は、他の人種においても重症化に関連するAISの強い重症化関連遺伝子座位であることを明らかにした(Takeda et al. J Hum Genet. 2109)。さらに、これまでに収集したAIS患者サンプル約3,200例と非患者サンプル約60,000例を用いて、新たなGWASを行なった。得られたGWASデータを先に行なった2つのGWAS(GWAS1: AIS患者サンプル約1,200例と非患者サンプル約3,000例、GWAS2: AIS患者サンプル約800例と非患者サンプル約7,600例)データと統合し、メタ解析を行なった(AIS患者サンプル約5,300例と非患者サンプル約79,000例)。これにより側弯症の発症に関与する遺伝子座位を新たに10以上同定した(論文投稿中)。さらに、骨成熟度を加味したコブ角を基準に患者集団を進行群、非進行群に層別化し、進行群vs非進行群で関連解析を行なっている。また、コブ角を量的変数とした関連解析についても開始している。今年度行なったAIS GWASのメタ解析(AIS患者サンプル約5,300例と非患者サンプル約79,000例)について、現在、AIS患者集団を進行群および非進行群に分け、進行群vs非進行群で関連解析を行なっている。また、コブ角を量的変数とした関連解析も開始しており、これらのAISの層別化解析から進行や重症化に関連する遺伝子座位を同定する。タイピングデータまたはデータベースより、同定した進行・重症化感受性遺伝子座位の連鎖不平衡(LD)の程度を推定し、進行に関連するゲノム領域を決定する。さらに、相関値の大きさ、転写やクロマチン構造等に関するビッグデータをもとに、予想機能のアノテーションから進行関連遺伝子多型を推定する。
強磁性金属における電界誘起磁化反転に関する研究

電界誘起磁化反転は、磁性層を電極として有するキャパシタ構造素子に電圧を印加し、磁化容易軸方向を一時的に切り替えることにより磁化が歳差運動を行うことを利用した磁化反転手法である。1年目で実証したこの電界誘起磁化反転時に付随する様々な現象について深く理解することを目指した。電界誘起磁化反転の確率が熱擾乱により乱される過程を、単磁区を仮定した計算機シミュレーションにより再現し、磁化歳差過程における熱擾乱の影響が磁化反転の制御性を悪化させる(過程が確率的になる)ことを明らかにした。歳差運動過程における熱擾乱の影響を直接測定するため、磁化方向に依存する磁気トンネル接合の抵抗変化により反射率が変化することを利用して、ナノ秒程度の時間領域で電界により誘起される磁化の歳差運動の様子を測定した。素子抵抗と接合面積の積と、素子サイズの最適化を行うことにより、検出信号強度を向上し、ナノ・メートルサイズの磁性体の1回の試行での電界誘起磁化歳差を世界で初め七実時間観測した。測定結果から、電界印加時間の経過につれての歳差運動振幅の減衰は10ナノ秒程度まで殆ど見られないが、歳差運動の位相の試行ごとの分散が著しく大きく、多数回の試行の結果を平均する確率測定では見かけの振動振幅が減衰することを明らかにした。この結果は、微小磁気デバイスの磁化ダイナミクスを理解する上で重要な知見となる。電界誘起磁化反転は磁化歳差運動を利用するという特性上、電圧制御時にオーバー・ドライブできないという原理的欠点があり、この克服のためにスピン注入磁化反転を併用する新しい磁化反転手法を提案した。提案手法を用い、スピン注入磁化反転による磁化反転よりも高速かつ低消費電力で、電界誘起磁化反転よりも電圧制御マージンが広い磁化反転を実証した。(抄録なし)電界誘起磁化反転を可能にする微細なデバイスの作製法の確立・電界誘起磁化反転の実証:〈内容〉磁化方向をデバイス中で一様にするため接合サイズを数十ナノ・メートルまで微細化した磁気トンネル接合素子を、電圧減衰の少ない導波路中に組み込んだ構造を作成した。素子加工条件や磁性層の膜厚、熱処理条件を明らかにし、室温で強磁性体の磁化容易軸方向を電界によりスイッチする磁気トンネル接合素子の作製方法を確立した。高周波電界を印加し、磁化反転を起こすと同時に、磁化状態を測定するための測定系を構築し、電界誘起磁化反転を実証した。印加する電界の大きさを変化させることにより、磁化反転周期が変化することを発見した。磁化反転をアシストする、外部面内定常磁界の大きさを変えることにより、制御性よく磁化反転が可能な外部磁界条件を決定した。計算機実験により、磁化ダイナミクスをシミュレートし、実験結果を再現した。実験結果を再現する条件から、電界誘起磁化反転時のデバイス・パラメータと、それに必要な条件を明確にした。磁気円二色性を放射光に応用し、磁性原子のフェルミ・エネルギ近傍の電子状態密度を精度よく測定可能な、エックス線磁気円二色性の測定を行った。磁気異方性の電界効果測定用デバイスに用いるコバルト・鉄・ホウ素と酸化マグネシウム界面の磁気状態、特に電子の磁気モーメントの定量的な測定から、界面に存在する磁気異方性の起源は鉄-酸素間の化学結合に起因し、コバルトは垂直磁気異方性に殆ど寄与しないことを突き止めた。〈意義・重要性〉電界による磁気異方性変調を介して制御性よく磁化反転を実証した例は1グループによる先行研究があるだけであり、垂直磁気トンネル接合デバイスでの実証は世界初である。本年度明らかにした、制御性よい磁化反転が可能なアシスト磁界の範囲は、産業応用上重要である。また、この接合系において、元素別に磁気異方性の大きさを実験により定量的に見出した例は過去になく、実験的に磁気異方性の起源が特定された。

電界誘起磁化反転は磁化歳差運動を利用するという特性上、電圧制御時にオーバー・ドライブできないという原理的欠点があり、この克服のためにスピン注入磁化反転を併用する新しい磁化反転手法を提案した。提案手法を用い、スピン注入磁化反転による磁化反転よりも高速かつ低消費電力で、電界誘起磁化反転よりも電圧制御マージンが広い磁化反転を実証した。垂直磁気異方性の電界による変調(磁気異方性の電界効果)と、それを利用した磁化反転(電界誘起磁化反転)、更にその物理的起源の解明を目的として申請した研究のうち、平成24年度(1年目)で、40%を達成することを目標として取り組んだ。今年度、研究全体の約50%を達成し、進捗は順調である。本年度に引き続き電界による磁気特性の変調量の向上を進め、制御性の良い電界誘起磁化反転を実現するための試料作製条件を検討する。また、電界印加に伴う磁区構造の変化や電界印加時のFMR測定から得られる磁化ダイナミクスの情報を反映したシミュレーションを行うことで、デバイス・パラメータ及び電界印加シークエンスの最適化をさらに進める。(抄録なし)
衝撃ひずみ負荷による脳神経細胞の活動電位変化と軸索損傷の定量的評価

軸索損傷は急激な頭部の加減速による慣性力が脳を変形させ,結果として軸索が引っ張られることで起こる.本研究では,軸索損傷の発症閾値におけるひずみ速度依存性の影響を調べるため,培養神経細胞に単軸引張を負荷した.ひずみ0.15以上かつひずみ速度30 /s以上の引張条件下で軸索損傷が増加することを示した.また軸索に沿ったひずみが軸索損傷に与える影響を調べるため,引張方向に対する軸索の配向角度別に軸索損傷を測定した結果,軸索ひずみが大きいほど損傷していることが認められた.これらの結果を踏まえ,個々の軸索により正確にひずみを負荷でき,引張前後で同一細胞の活動電位を計測できる実験系を確立した.本研究では,衝撃ひずみによる軸索損傷が神経細胞の電気的活動に与える影響を明らかにするため,神経細胞への衝撃負荷と神経細胞からの電気記録を1つの実験系で実施する.26年度は,細胞電気記録のための計測系を構築し有用性を確認した.ガラス管をプラーで引いたマイクロピペットに,金属線を挿入することで10μmオーダーの金属微小電極を製作した.計測系は,倒立型顕微鏡,金属微小電極,参照電極,マイクロマニピュレータ,信号増幅装置,A/D変換器,インターフェースボード,ハードディスクより構築した.ラット脳急性スライスを用いて線条体の細胞外電位を計測した結果,光刺激による活動電位の発生を取得することができた.また,近年,頭部外傷のバイオマーカとして注目されているβアミロイド前駆体タンパク質(β-APP)およびTauタンパク質が軸索損傷評価の指標として有効かどうかを検討した.β-APPは軸索輸送物質であり,Tauタンパク質は軸索内の微小管の結合に関与している.β-APPおよびTauタンパク質は頭部外傷後に脳脊髄液や血液に漏出することが分かっている.マウス神経幹細胞を分化させ,様々な引張ひずみを負荷し,β-APPおよびTauタンパク質の軸索内蓄積を顕微鏡観察することで,軸索輸送障害を定量化した.引張条件は,ひずみを15%もしくは22%に固定し,ひずみ速度を450 /sに設定した.その結果,ひずみ15%より22%の方が対照群に比べ有意に軸索内蓄積が多かった.また,ひずみ速度が大きいほど軸索内蓄積は増加したが,その増加は22%の方が顕著であった.加えて,β-APPよりTauタンパク質の方がひずみ速度と軸索内蓄積の相関が高かった.これらの結果より,引張ひずみが軸索損傷に与える影響は,ひずみの大きさによりひずみ速度依存性が異なると考えられる.本研究では,衝撃ひずみに負荷よる神経軸索損傷が脳神経細胞の電気的活動に与える影響を明らかにするため,培養神経細胞への引張荷重の印可と神経細胞からの細胞外電位の記録を1つの実験系で実施する.27年度は,引張前後で同一細胞を観察・計測・評価するために,神経軸索の伸長方向を制御する方法を確立した.フォトリソグラフィとモールディングにより,PDMS(polydimethylsiloxane)基板に微小溝を作成し,凸部に細胞接着タンパク質を塗布,PDMS培養面に凸部をスタンプすることで細胞接着部位と非接着部位を選択的に作成した.細胞接着タンパク質をパターニングしたPDMS培養面にマウス神経幹細胞を播種,神経細胞とグリア細胞に分化させ,14日間以上培養できることを確認したが,10日前後で細胞非接着部位にも細胞が移動・接着していることが観察されたため,播種から実験までの培養期間は7日程度とした.また,前年度まで軸索損傷評価として観察していた軸索の形態的変化は,0.22以上の引張ひずみ負荷において認められたが,細胞外電位の計測は機能的評価であるため,より小さな引張ひずみ負荷により細胞電位が変化する可能性がある.もしくは,1度の引張ひずみ負荷では損傷しないが,繰り返し引張ひずみを与えることで損傷することも考えられる.今年度は,繰り返しの引張ひずみ負荷により軸索損傷が増大するかどうかを確認した.

伸長方向を制御していない軸索に0.10の引張ひずみを1時間間隔で2回負荷し,1回引張に比較し2回引張において軸索膨張の有意な増加を認めたが,1回引張においても軸索膨張は観察された.軸索が損傷するかしないかのぎりぎりのひずみ値を探し出し,神経細胞に負荷する必要がある.27年度は,神経軸索の伸長方向を制御する培養方法を確立し,その有用性を確かめた.当初の計画では,フォトリソグラフィとモールディングにより作成したPDMS製の微小溝を細胞培養面として使用する予定であったが,引張変位による微小溝の変形が著しく,細胞培養面内のひずみ分布が一様ではないため,作成した微細構造を応用し,細胞接着タンパク質がパターニングされたPDMS膜に変更した.本培養技術により,軸索膨張と細胞外電位を1細胞単位で同時に評価するという当初の計画に沿って研究が進展している.28年度は,マイクロコンタクトプリンティング法を用いて軸索を配向制御した神経細胞に引張ひずみを負荷し,負荷前後の軸索形態と細胞外電位の変化を評価した.フォトリソグラフィとモールディングにより,PDMS(polydimethylsiloxane)製微小溝を作製し,凸部に細胞接着タンパク質を塗布,PDMS培養面に凸部をスタンプすることで,ライン&スペース状の幅0.025 mmの細胞接着部位と非接着部位を選択的に作製した.細胞接着タンパク質をパターニングしたPDMS培養面にマウス神経幹細胞を播種,神経細胞とグリア細胞に分化させ実験に使用した.培養面の引張変位に伴う神経細胞の変形を検討するため,準静的な引張変位に対する神経細胞のひずみを測定した.引張方向に軸索を配向させた神経細胞全体のひずみは,引張変位に比例して増加することを確認した.引張ひずみ負荷実験では,ひずみ10%,15%,20%とひずみ速度10 /s,20 /s,30 /sを組み合わせ,9種類の引張条件で軸索損傷を評価した.引張負荷3時間後に軸索損傷部位に凝集したTauタンパク質を免疫染色し,蛍光顕微鏡で観察した.Tauタンパク質は,頭部外傷後に脳脊髄液や血液に漏出することからバイオマーカーとして注目されている.引張ひずみ負荷により軸索が損傷した神経細胞の割合は,ひずみの増加とともにより低いひずみ速度で多くなることが分かった.一方,引張前後の経時的な観察により,引張後,軸索損傷が起こるまでの時間を計測した結果,異なるひずみ速度による時間変化は認められなかった.以上の結果より,神経軸索の損傷確率は,ひずみ速度の増加とともに高くなることを示した.また,マイクロピペット型微小電極による細胞外電位記録では,引張前後で著しい変化は認められなかった.より感度の高い微小電極を製作する必要がある.軸索損傷は急激な頭部の加減速による慣性力が脳を変形させ,結果として軸索が引っ張られることで起こる.本研究では,軸索損傷の発症閾値におけるひずみ速度依存性の影響を調べるため,培養神経細胞に単軸引張を負荷した.ひずみ0.15以上かつひずみ速度30 /s以上の引張条件下で軸索損傷が増加することを示した.また軸索に沿ったひずみが軸索損傷に与える影響を調べるため,引張方向に対する軸索の配向角度別に軸索損傷を測定した結果,軸索ひずみが大きいほど損傷していることが認められた.これらの結果を踏まえ,個々の軸索により正確にひずみを負荷でき,引張前後で同一細胞の活動電位を計測できる実験系を確立した.26年度は,細胞外電位記録用の微小電極の製作,計測系を構築し,その有用性を確かめた.当初の計画では,フォトリソグラフィにより微小電極を細胞培養面であるPDMS基板上に製作する予定であったが,引張変位による電極の導電性の変化が著しく,細胞外電位のリアルタイム計測が困難であると判断したため,マイクロピペット型微小電極に変更した.当初の計画通り,引張前後の細胞外電位計測は可能なため,微小電極の変更による研究課題の遂行に支障はない.また,次年度以降に実施する活動電位変化と軸索損傷を同時に評価するための指標として,Tauタンパク質の軸索内蓄積が有効であることを示した.28年度は,マウス神経幹細胞を用いた細胞外電位計測を実施する.当初の計画通り,培養面に微小電極を作成し細胞外電位を取得する.前年度にラット脳切片とマイクロピペット型金属微小電極の組み合わせで細胞外電位を計測可能であることを確認している本計測システム,マウス神経幹細胞から分化させた培養神経細胞,市販のマルチ電極アレイディッシュの組み合わせで細胞外電位を計測可能であるかをまず確認する.計測できない場合は細胞種を市販のラット大脳皮質神経細胞に変更する.また,引張ひずみを負荷する培養面上への微小電極の材料として導電性ポリマーを検討する.引張変位による電極の導電性の変化をいかに低減できるかが課題である.バイオメカニクス27年度は,マウス神経幹細胞を用いた細胞外電位計測を実施する.
糖尿病マウスにおける唾液腺機能障害の検討

シェ-グレン症候群の疾患モデルとしてNODマウスを用い唾液線機能を検索した.NODマウスは刺激時唾液分泌量低下と分泌蛋白の合成能が低下しており、この唾液腺機能障害は慢性のリンパ球浸潤と細胞破壊による自己免疫病理によることが示唆されている.今回、この唾液腺機能低下のメカニズムをさらに詳細に検討した.検討は、NODマウスを糖尿病発症群と非発症群とに分け、Balb/cマウスをコントロールとしておこなった.1.NODマウス唾液腺のムスカリン刺激に対する細胞応答の変化(1)cAMP活性の低下(2)イノシトールリン脂質代謝の減少(3)muscarinic receptor densityの減少(4)血清中の抗レセプター抗体の検出などの結果から自己免疫疾患における唾液腺機能低下の原因の少なくともひとつは、細胞表面の蛋白に対する自己抗体の形成によることが示唆された.2.ニューロペプタイドに関する検討(1)マウスの血清中にはIGF結合蛋白(IGFBP)を検出したが、糖尿病を発症したNODマウスの血清IGFBPは量が増えていた.一方、唾液中ならびに唾液組織中にはIGFBPは認めなかった(2)IGFの胃内投与による全身組織への分布は、血清中には糖尿病発症NODがBalb/cより高値であったが、各臓器の濃度は腎を除いてBalb/cの方が高かった.以上のことから、唾液から産出されるIGFは、唾液のIGFBPの存在なしに胃から吸収され各組織に分布することが示唆されるとともに、NODマウスでの組織移行の悪さにIGFBPの関与が推察された.シェ-グレン症候群の疾患モデルとしてNODマウスを用い唾液線機能を検索した.NODマウスは刺激時唾液分泌量低下と分泌蛋白の合成能が低下しており、この唾液腺機能障害は慢性のリンパ球浸潤と細胞破壊による自己免疫病理によることが示唆されている.今回、この唾液腺機能低下のメカニズムをさらに詳細に検討した.検討は、NODマウスを糖尿病発症群と非発症群とに分け、Balb/cマウスをコントロールとしておこなった.1.NODマウス唾液腺のムスカリン刺激に対する細胞応答の変化(1)cAMP活性の低下(2)イノシトールリン脂質代謝の減少(3)muscarinic receptor densityの減少(4)血清中の抗レセプター抗体の検出などの結果から自己免疫疾患における唾液腺機能低下の原因の少なくともひとつは、細胞表面の蛋白に対する自己抗体の形成によることが示唆された.2.ニューロペプタイドに関する検討(1)マウスの血清中にはIGF結合蛋白(IGFBP)を検出したが、糖尿病を発症したNODマウスの血清IGFBPは量が増えていた.一方、唾液中ならびに唾液組織中にはIGFBPは認めなかった(2)IGFの胃内投与による全身組織への分布は、血清中には糖尿病発症NODがBalb/cより高値であったが、各臓器の濃度は腎を除いてBalb/cの方が高かった.以上のことから、唾液から産出されるIGFは、唾液のIGFBPの存在なしに胃から吸収され各組織に分布することが示唆されるとともに、NODマウスでの組織移行の悪さにIGFBPの関与が推察された.自己免疫疾患にともなう口腔乾燥症を検討するため、インシュリン依存性糖尿病の実験動物モデルであるNODマウスを用い唾液腺機能を検索した。本研究ではムスカリン受容体刺激の耳下腺と顎下腺の反応を、NODマウスを糖尿病発症群と非発症群とに分け、Balb/cマウスをコントロールとして検討し、以下の結果を得た。ピロカルピン刺激による全唾液の分泌量は糖尿病マウスで有意に低下した。その唾液蛋白濃度はNODマウスで低濃度であり、アミラーゼ活性も低値であった。ムスカリン受容体は、耳下腺では糖尿病発症にともないレセプター濃度が減少し、顎下腺ではNODマウスの糖尿病発症、非発症ともBalb/cに比較して減少していた。cAMP濃度は、無刺激時にはNODマウスもBalb/cと同程度であった。ピロカルピン刺激によりすべての群でcAMP濃度は上昇したが、その上昇度はBalb/cに比較するとNODマウスでは耳下腺、顎下腺ともに低かった。イノシトールリン脂質代謝は、顎下腺においてはカルバコール刺激によりBalb/cではその代謝回転を上昇させたが、NODマウスでは上昇させなかった。一方、耳下腺においてはNODマウスはカルバコール刺激時、非刺激時ともBalb/cに比較して高値であった。動物の血清と放射線標識されたムスカリンレセプターとの沈降反応は、NODマウスの血清の沈降度が高く、自己抗体の存在が示唆された。以上のような結果から、NODマウスでは唾液腺機能が低下しており、その原因の少なくともひとつは、細胞表面の蛋白に対する自己抗体の形成によることが示唆された。平成7年度研究では、NODマウスは唾液腺機能低下を認め、この唾液腺機能障害は自己免疫病理によることが示唆された。平成8年度研究では唾液細胞が産生する成長因子のうちInsulin-like Growth Factorr(IGF)について以下のことを検討した。2.IGFの胃内投与による全身組織への分布の検討(1)^<125>I-IGF投与後、血液および各臓器の放射活性を測定(2)ホモジナイズした臓器をカラムクロマトグラフィで分離しIGFの活性を確認

その結果、Balb/cとNODマウスの血清中には25kDaから45kDaのIGF binding proteinを検出し、そのうちのひとつはWestern blottingでIGFBP-2であることを確認した。糖尿病を発症したNODマウスの血清IGFBPは量が増えていた。一方、唾液中ならびに唾液組織中にはIGFBPは認めなかった。投与した^<125>I-IGFは血清中には糖尿病発症NODがBalb/cより高値であったが、各臓器の濃度は腎を除いてBalb/cの方が高かった。各臓器から回収されたIGFは培養細胞を増殖させ、活性が保たれていることを確認した。以上のことから、唾液から産生されるIGFは、唾液のIGFBPの存在なしに胃から吸収され各組織に分布することが示唆された。また、糖尿病での創傷治癒遅延は各組織のIGF濃度の分布の低下が関係している可能性が示唆された。1)唾液分泌量Balb/cではSP、VIP、NPYともピロカルピン単独より分泌量を増加させた.NODマウスではピロカルビン単独と同程度であり、増強効果がなかった.2)唾液蛋白濃度Balb/cではSP、VIP、NPYともピロカルピン単独より蛋白濃度を増加させた.NODマウスの糖尿病非発症群ではVIP、NPYが少量の増加傾向を示した.3)唾液腺組織中のニューロペプタイド濃度SPは耳下腺、顎下腺とも糖尿病発症に従い濃度が低下した.NPYはNODマウスの糖尿病非発症群で上昇していた以外は変化がなかった.VIPはNODマウスの糖尿病非発症群の耳下腺組織で上昇していたが、顎下腺で下降しており、糖尿病発症群でも低値であった.4)SPの唾液腺における免疫組織化学的検討SPは糖尿病発症のNODマウスで染色が低下していた.以上の結果は、NODマウスの唾液分泌機能の低下は唾液腺の神経刺激全般に対する細胞応答低下に起因するものであることを示唆していた.
不均一径方向電界による対流胞乱流と輸送過程

磁場に垂直な不均一電界によるE×Bドリフトシア層において、1.生成される対流胞がカルマン渦列をなし、2.その乱流スペクトラムが高波数領域においてKraichnanの乱流理論に近い依存性を示し、3.この乱流により磁場に垂直方向の粒子束が増大することを見い出した。1.ドリフトシア層における対流胞の生成上半面で密度が薄く下半面で濃い円筒磁化プラズマにおいて、上下のプラズマ間に電位を印加することにより磁場に垂直な不均一電界によるE×Bドリフトシア層を形成することができた。対流胞を励起するために独自に開発したターゲット励起法により、シア層におけるドリフトに変動を与えた結果、シア層に沿って密度および電位の大振幅パルス列が伝播した。このパルス列の磁場に垂直な2次元構造は通常の流体と同様のカルマン渦列をなしていることを初めて見い出した。2.対流胞乱流の観測と計算機処理カルマン渦列はさらに発達して対流胞乱流を形成した。乱流の密度および電位変動を観測し、計算機処理によりそのオートパワースペクトラムを調べた。スペクトラムは磁場に垂直方向の波数Kに対して【K^(-(56))】なる依存性を示し、Kraichnanの理論【K^(-5)】に近い結果が得られた。3.対流胞乱流による磁場に垂直方向への輸送の観測乱流の存在しているシア層においてプラズマ密度の2次元構造の乱流強度依存性を解析した結果、乱流により磁場に垂直な密度勾配を緩和する方向ヘの粒子束の増大、異常拡散を観測した。以上、所期の目的を達成し、現在論文のまとめに取りかかっている。この研究はタンデムミラー炉の拡散等と密接に関係しているため、今後も精力的に研究を発展させたい。
卵管上皮ホメオスタシス維持に関わる分子機構の解明

昨年度は、ブタ卵管初代培養分化システム用いて、エストロゲン(E2)が繊毛細胞を誘導することを明らかにし、E2処理はNotchシグナルの抑制をすることにより、線毛細胞への分化を促進することを示していた。本年度はさらに詳細解析を行なった。E2単独による繊毛細胞の分化誘導は、20%程度の効率であり、分化誘導または抑制に関わる他の因子の関わりを考慮する必要があった。気管上皮における繊毛細胞誘導にはEGFシグナルが関わっており、その抑制が繊毛細胞を誘導することが過去に報告されていた。卵管上皮でも同様の機構が働いているかどうかを検討するために、EGFR阻害剤ゲフィチニブを未成熟卵管上皮細胞に投与し、数日間の分化誘導を行なった。するとゲフィチニブ追加投与群では、E2単独に比べて優位に繊毛細胞誘導が増加した(21%→53%)。一方で、NotchのリガンドであるDLL1の発現は、ゲフィチニブ単独投与群に比べE2+ゲフィチニブ投与群でさらに低下していた。DLL1の減少に伴い、NICDの量も低下していたことから、E2+ゲフィチニブ投与群においてはNotchシグナルが強く抑制され、繊毛細胞形成の高効率の誘導につながったと考えられる。従って、NotchシグナルははE2に依存する経路とEGFに依存する経路の独立の2方向により制御されていることが示された。同時に、E2処理された細胞群では、運動繊毛の誘導に関わる転写因子Foxj1の発現は上昇していたことから、エストロゲン経路は直接または間接的にFoxj1の発現も制御していることが示唆された。以上の結果から、卵管上皮においてはエストロゲン経路は、EGFにより促進されるNotchシグナルを抑え、Foxj1の発現を促進することで繊毛細胞への分化が誘導されることが明らかになった。卵管上皮の細胞分化を調節する分子メカニズムを明らかにするために、ブタ卵管から上皮細胞を分離し、in vitroで初代培養する実験手法を確立した。この方法で、エストロゲン(E2)が繊毛細胞を誘導する結果を得ていた。(1)繊毛細胞分化におけるエストロゲン受容体の特異性卵管上皮繊毛細胞の分化におけるエストロゲンの分子メカニズムを明らかにするために、エストロゲン受容体ERalpha, ERbeta, GPR30に対する各々のアゴニストPPT, DPN, G-1を投与し、繊毛細胞分化を検討した。すると、DPNを2週間投与した場合にのみ、E2と同様の繊毛細胞分化誘導を示した。このことからERbetaが繊毛細胞の分化に関与していることを強く示唆した。一方で、プロゲステロンの同時投与はエストロゲンの繊毛誘導効果に大きく影響を与えなかった。(2)繊毛細胞分化におけるエストロゲン経路とNotch経路の相互作用卵管上皮繊毛細胞分化はNotch経路の抑制で誘導されることはすでに報告されていた(Kesslerら,Nat. comms. 2015)。そこでエストロゲン経路とNotch経路の相互作用に関して調べた。Notch阻害剤DAPTをE2投与の前に3、5、10日間処理した場合に、繊毛分化にどのように影響を及ぼすかを検討した。すると、DAPTを5日間処理後、10日間E2処理した場合に、E2のみ処理した場合と比較して有意に繊毛細胞への分化率が増加した(35% vs 18%)。一方で、E2処理24時間後のNotchリガンドであるDll1, Jag1, Jag2の発現をQPCRで調べると、Dll1が有意に減少していた。このことは、Notchシグナルの抑制はエストロゲンの繊毛誘導効果を促進させ、さらにエストロゲン経路はNotchリガンドの発現を低下させ、Notchシグナルを抑制していることがわかった。計画していたエストロゲン経路の詳細と、Notchシグナル経路との関係は明らかになった。一方で、エストロゲン受容体の特異性をより直接的に示すために、レンチウイルスによるノックダウン実験を試みていたが、ブタに効率良く作用するノックダウンベクターの構築、高タイターのレンチウイルスが調製できていないことがあり、未だ達成されていない。Notchシグナルの関連性を調べるために、阻害剤投与による機能阻害実験を行い、繊毛細胞分化への寄与を明らかにした。しかしながら、逆に機能増強する実験に関しては行えていない。計画では活性型Notch(NICD)の強制発現をレンチウイルスベクターで行う予定であったが、上記のようにレンチウイルス実験が進んでいないため、達成できていない。

一方で、NotchのリガンドであるDLL1の発現は、ゲフィチニブ単独投与群に比べE2+ゲフィチニブ投与群でさらに低下していた。DLL1の減少に伴い、NICDの量も低下していたことから、E2+ゲフィチニブ投与群においてはNotchシグナルが強く抑制され、繊毛細胞形成の高効率の誘導につながったと考えられる。従って、NotchシグナルははE2に依存する経路とEGFに依存する経路の独立の2方向により制御されていることが示された。同時に、E2処理された細胞群では、運動繊毛の誘導に関わる転写因子Foxj1の発現は上昇していたことから、エストロゲン経路は直接または間接的にFoxj1の発現も制御していることが示唆された。以上の結果から、卵管上皮においてはエストロゲン経路は、EGFにより促進されるNotchシグナルを抑え、Foxj1の発現を促進することで繊毛細胞への分化が誘導されることが明らかになった。エストロゲン受容体の特異性に関しては、レンチウイルス実験系を確立し、ERa, ERb特異的ノックダウン実験を行う。受容体の活性化を証明するために、リン酸化受容体特異的抗体を用いたウエスタンブロット解析を行う。Notchシグナルに関して、過剰発現が繊毛細胞を抑制するかどうかを明らかにする。そのために、NICDをレンチウイルスベクターを用いてNICDを卵管上皮細胞へ発現させる実験を行う。並行して、リガンドであるDll1をフィーダー細胞にトランスフェクションし、その上に上皮細胞を培養して検討する。最近の実験から、EGFが繊毛細胞分化を抑制していることが分かった。そのことを確かめるために、EGF阻害剤を投与し、繊毛細胞分化を促進するかを調べる。さらに、EGF経路がエストロゲンやNotchシグナルと相互作用しているかも検討する予定である。エストロゲンによる繊毛細胞分化誘導の際にどのような遺伝子発現が変化しているかを網羅的に調べるためにGeneChipを予定しているが、ブタのマイクロアレイは一般的ではないので、マウスもしくはラットの卵管上皮細胞の分離を試み、その上で遺伝子発現解析を行う予定である。購入した幾つかの試薬の価格がキャンペーンで予定より下回ったため。次年度は卵管上皮細胞培養の消耗品に充てる予定である。
ペルオキシソーム欠損症における病因蛋白の立体構造解析による発症機序の解明について

ペルオキシソーム欠損症は脂肪酸代謝など生体に重要な代謝機能を有しているペルオキシソームが先天的に欠損し、脳肝腎などに重篤な異常を呈する常染色体劣性の遺伝病で、臨床的には重症度の異なる3つの亜型が存在する。そのうちの軽症型では温度感受性を有しており、発熱とともに発症または重症化する極めて興味深い現象を有している。本研究者らは本症の病因、病態解明について遺伝子、タンパク立体構造解析を用いて13、14年度の2年間に以下の成果を上げたので報告する。1.ペルオキシソーム蛋白の輸送に関わるPex13蛋白の結合部位であるSH3ドメインの立体構造をホモロジーモデリングより構造予測し、温度感受性を有する患者で置換されているSH3内のアミノ酸の3次元の位置と置換による構造変化を予測した。2.SH3ドメインのリガンドとしてPex14pのPXXP部位を蛋白相互作用より推定した。3.現在、患者において温度感受性を呈する置換アミノ酸をもつSH3ドメインのペプチドを精製し、BlAcoreを用いた温度変化による相互作用の変化を観察する系を構築した。4.国内におけるX-linked adrenoleukodystrophy患者の全国調査に基づき本症の臨床像、診断、治療経過等についてその日本人症例の実態を明らかにした。5.本邦における全ペルオキシソーム欠損症患者の臨床・遺伝・疫学的検討を行い、最大共通変異のPEX10遺伝子2塩基欠失が日本人創始者変異であることを明らかにした。ペルオキシソーム欠損症は脂肪酸代謝など生体に重要な代謝機能を有するペルオキシソームが先天的に欠損し、脳肝腎などに重篤な異常を呈する常染色体劣性の遺伝病で、臨床的には重症度の異なる3つの亜型が存在する。本研究者らは本症の病因、病態解明について遺伝子、タンパク立体構造解析を用いて今年度までに以下の成果を上げたので報告する。2.その結果、SH3ドメインの置換アミノ酸がリガンドとの結合部位を裏打ちする部位に位置し、置換によりその構造が変化することが予想されたため、正常、変異SH3ドメインを有するペプチドを精製し、現在、両者の立体構造並びに温度による変化をNMRで解析中である。3.ペルオキシソーム欠損症A群患者細胞においてacyl-CoAoxidaseタンパクのペルオキシソームへの局在が温度感受性を示すことを明らかにした。4.ペルオキシソーム欠損CHO変異株においてPEX5遺伝子異常により温度感受性を有することを明らかにした。5.ペルオキシソームβ酸化系酵素であるAcyl CoAoxidaseとD-bifunctional enzymeのそれぞれの欠損症患者における臨床像と遺伝子異常を明らかにした。ペルオキシソーム欠損症は遺伝的には12個の相補性群に分類され、臨床的には脳肝腎などに重篤な異常を呈する常染色体劣性の遺伝病で重症度の異なる3つの亜型が存在する。そのうちの軽症型の一部には温度感受性を有するものがあり、発熱とともに発症または重症化する極めて興味深い現象を呈している。1.ペルオキシソーム蛋自の輸送に関わるPex13蛋白の結合部位であるSH3ドメインのリガンドとしてPex14pのPXXP部位を蛋白相互作用による解析より推定した。2.現在、患者において温度感受性を呈する置換アミノ酸をもつSH3ドメインのペプチドを精製し、BlAcoreを用いた温度変化による相互作用の変化を観察する系を構築中である。

5.国内におけるX-linked adrenoleukodystrophy患者の全国調査に基づき本症の臨床像、診断、治療経過等についてその日本人症例の実態を明らかにした。6.本邦における全ペルオキシソーム欠損症患者を臨床・遺伝・疫学的に検討し、最大の共通変異であるPEX10遺伝子の2塩基欠失が日本人創始者変異である可能性を明らかにした。
環境規制が生産性に与える影響：国際企業データを用いた実証分析

環境規制が企業の生産活動にどのような影響を与えるのかは古くて新しい問題で、いまだ意見の一致をみない。本研究の目的は、環境規制が企業の生産効率と環境効率にどのような影響を与えるのかを国際企業データを用いて実証分析を行うことである。本研究の学術的特色は、第1に全世界の大規模な企業データを環境規制が企業の生産性に与える影響をミクロ計量分析によって実証分析を行うことである。第2に効率性評価手法によって環境規制下の生産効率と環境効率を評価することである。
魚類の急性期応答因子の分子クローニングおよび動態解析

細菌感染などの初期に産生量が上昇する急性期応答因子を、魚類の感染防御に応用する方策を検討するために、コイおよびニジマスの急性期応答因子のcDNAクローニングとその発現変動を解析した。真菌由来のβ-1,3-グルカン、海藻由来のアルギン酸ナトリウム、哺乳類の炎症誘発剤であるテルペン油、および魚病菌Vibrioanguillarumを刺激物質として用い、コイの腹腔内浸出細胞およびニジマスの肝臓で発現が上昇した遺伝子をSuppression Subtractive Hybridization法によって解析した。その結果、コイからはpentraxin、serum amyloid Aなど既知の急性期応答因子の他に、ケモカイン、ケモカインレセプター、新規C-タイプレクチン、新規補体B因子アイソタイプ、グリア細胞成熟因子、インターロイキン1β、Pre-B cell enhancing factorなど、約50種の遺伝子が同定された、それらの発現変動がRT-PCRによって確認された。一方、ニジマス肝臓からは、LECT2ケモタキシン、補体B/C2、C-タイプレクチン、フィブリノーゲン、ハプトグロビン、ヘモペキシン、CD59、リゾチウム、ビテロゲニン、プレセレブリン、Toll-like receptor、トランスフェリン、serum amyloidA、C-多糖結合タンパク質、トロンビンなど、36遺伝子が同定された。特に、CD59や補体B/C2など、これまで恒常的に発現していると考えられてきた補体系の成分の発現が、感染刺激にダイナミックに応答していることは、魚類にユニークな特徴であると考えられる。感染初期に血中濃度が急激に上昇するタンパク質の一群を急性期応答因子と呼ぶ。急性期応答因子は感染防御の第一線で働くことが予想されるため、これを利用した魚類の生体防御能の向上あるいは感染成立の分子機構の解明が期待される。本研究は、病原菌などの侵入によって発現が特異的に上昇する遺伝子をSuppression Subtractive Hybridization法によって探索した。その結果、CRP、Serum Amyloid A,lysozymeなどの既知の急性期応答因子に加えて、新たなコイCタイプレクチンが見つかった。RT-PCRによる解析によって、これらが実際に急性期応答因子であることが確認された。また、SSHで発見された新たなB因子様補体成分の急性期応答因子としての役割を検討した。この新規B因子(B/C2-A3)は、他のB因子やC2と異なり、肝臓ではほとんど発現しておらず、主に頭腎、体腎、脾臓で発現していた。従って、コイB/C2-A3は白血球特異的なB因子であると考えられる。コイ腹腔内にアルギン酸ナトリウム、スクレログルカン、Aeromonas hydrophillaを投与し、種々の補体B因子/C2の発現変化を検討したところ、体腎や脾臓でB/C2-A3の発現が急上昇した。このことは、単一のB因子分子種しかもたない哺乳類とは異なり、コイには白血球でのみ発現する新規B因子/C2様成分が存在し、これが急性期応答因子として機能していることを示唆している。

一方、ニジマス肝臓からは、LECT2ケモタキシン、補体B/C2、C-タイプレクチン、フィブリノーゲン、ハプトグロビン、ヘモペキシン、CD59、リゾチウム、ビテロゲニン、プレセレブリン、Toll-like receptor、トランスフェリン、serum amyloid A、C-多糖結合タンパク質、トロンビンなど、36遺伝子が同定された。特に、CD59や補体B/C2など、これまで恒常的に発現していると考えられてきた補体系の成分の発現が、感染刺激にダイナミックに応答していることは、魚類にユニークな特徴であると考えられる。
金属錯体の強発光によって制約を受けない過渡吸収分光観測と光触媒反応の未踏域開拓

新しい光源(400億分の1秒幅のパルス状の光の列)を用いた新しい光吸収分光法(RIPT過渡吸収分光法)によって、光励起された分子が100億分の1秒の時間スケールで起こす高速現象の観測を行う。このような現象は、これまで主に発光分光法によって観測されてきた。一方、光吸収分光法は、物質の発光の程度に関わらず適用できるので汎用性がある。これを用いて金属錯体の光励起状態や触媒作用の様子をその場観察する。従来法では、強い発光を示すがゆえに光吸収の観測に支障を来たす場合があったが、新しい方法を用いることで、これまで誰も見ることが叶わなかったブラックボックスの中身を「見える化」できる可能性がある。
An Analysis of the Kyoto School of Philosophy's Theory of Human Relationships and Its Applications

本研究は京都学派における人間関係の哲学を探求した。京都学派の哲学者とその周辺にある思想家(例えば和辻哲郎)は、「間柄的な無の哲学」を共通していると言える。その思想は、利己的な自我を措定せず、相互に空じ、変容することによって、「関係」が成立すると考える。この哲学はコミュニタリアンな形、また、普遍的・神秘主義的な形もとる。さらに詳細に見れば、後者も個人のユニークさ(他者性)について、捉え方は様々である。以上の哲学は西洋思想ーポストモダニズム、ポスト構造主義、教育哲学ーに貢献できる。さらに、このアプローチにより、教育関係(親子、師弟、カウンセラー・クライエント)を捉えなおすこともでき、実践的である。28年度が最終年度であるため、記入しない。倫理学、教育哲学28年度が最終年度であるため、記入しない。
非線形微分方程式の超離散化と工学システム

本研究は「超離散化の手法を用い、離散工学システムに対する微分方程式の解析手法の適用可能性を考察すること、および逆超離散化法を開発することにより、離散工学システムに対応する連続系を構成し、元のシステムに対して従来と異なる立場からの理解を図ること」を目的とし、それに関して本年度は以下の研究成果を得た。1.フラクタルパターンのような複雑な解をもつセルオートマトンに対し、対応する非線形結合型偏差分方程式および偏微分方程式を構成する手法を提案するとともに、数値計算により、その妥当性を検証した。これは研究目的に対して一定の結果を与えていると同時に、今後より広いクラスの離散システムに適用できる可能性を示唆するものである。2.非自律離散KP方程式の超離散極限として得られる周期的セルオートマトンについて、保存量の構造を考察し、連続系における対称性と超離散系における対称性の関係を明らかにした。この結果は連続系・超離散系の相互連関に新しい知見を与えるものである。3.新しいタイプの超離散サインゴルドン方程式を構成し、それがソリトン的な解を持つセルオートマトンとなることを示した。この結果は、可積分系の場合、連続系と超離散系に明確な関係があることを示したものである。4.疫学におけるSIRモデルの拡張版を提出するとともに、その離散化・超離散化を行った。また、具体的な数値計算により拡張の妥当性を検証した。これらの結果は非可積分系においても超離散化が有力な手法となることを示すものである。1.周期的な超離散系の初期値問題を考察した。とくに、逆超離散化手法を用いて、もっとも単純な箱玉系セルオートマトンの初期値問題を周期的離散戸田格子の初期値問題に対応づけ、周期的離散戸田方程式の初期値問題を解くことによって、セルオートマトンの初期値問題を解くことができることを示した。さらに、楕円関数解に対応するケースについて、初期値の明示的な表式を示した。これらは完全離散系に対する解析可能性を示唆するものとして重要な結果である。2.1.で考察した周期的セルオートマトンに対して、解の基本周期を組み合わせ論的な手法によって厳密に決定した。さらに、その時間発展がブール代数を用いて表現できること、ブール代数、組み合わせ論的R行列との関係を明らかにした。この結果は完全離散系の代数構造に関して新しい知見を与えるものである。3.あるクラスの可積分な力学系に超離散化手法を適用して得られる周期的な写像について、それ自身のもつ代数構造及び周期解のもつ代数的な性質について考察を加えた。これは連続系と離散系の関係解明について一つに手がかりを与えるものである。なおこの結果については現在論文を投稿中である。1.周期的な超離散系について、解の基本周期を組み合わせ論的な手法によって厳密に決定するとともに、システムサイズを増加させたときの漸近的な評価を与えた。また、その漸近的評価がリーマン予想と深い関わりを持つという事実を見出した。これらの結果は完全離散系の代数構造解明に重要な貢献をすると同時に、代数学の他の分野にも少なからず影響を与えるものである。2.1.で考察した周期的セルオートマトンが非自律離散KP方程式の超離散極限として得られることを示し、その結果を用いて、保存量を具体的に構成するアルゴリズムを与えた。また、それらの保存量とこれまで得られていた保存量の対応関係を明らかにした。この結果は完全離散系の対称性に関して新しい知見を与えるものである。3.サインゴルドン方程式の超離散化を試み、新しい従属変数および変換パラメータを導入すればソリトン的な解を持つセルオートマトンが得られることを示した。また、連続版と超離散版サインゴルドン方程式の解の間に明確な関係があることを明らかにした。これらの結果については現在論文を投稿中である。

この結果は、可積分系の場合、連続系と超離散系に明確な関係があることを示したものである。4.疫学におけるSIRモデルの拡張版を提出するとともに、その離散化・超離散化を行った。また、具体的な数値計算により拡張の妥当性を検証した。これらの結果は非可積分系においても超離散化が有力な手法となることを示すものである。
「労働の主体性」についての教育学的探求

本研究の目的は現代日本社会における「労働の主体性」の社会教育学的探求である。新自由主義下の労働市場においては、多様な格差や分断が生じ、働く人々の現場で社会的包摂を促す力が漸減しつつある。このような現実を踏まえ「働くこと」にまつわる多様な事例を調査し、社会教育学会のラウンドテーブルで議論を重ね、その成果として『「働く」を考えるー実践事例集ー』を発行した。多様な事例から、paid workとunpaid workとcommunity relationが関係性をもって組み合わさり「労働」を形成することが展望できた。労働運動に加えて社会教育実践をどう展開するかが今後の課題である。本研究は、現代日本社会で求められる「労働の主体性」について社会教育学的探求を行うことを目的としている。労働の多様化が否応なく進行している現在、「働くこと」にかかわっての主体性の形成がますます重要となっている。今日では、どのように働くか、どんな働き方をしたいか等々について、一人ひとりが孤立的に、自己決定せざるを得ない事情も広がっている。新自由主義的な「自己決定・自己責任論」を乗り越え、働く者としての主体性をどうつくり、どう確保するのか、その際の課題や展望はいかなるものかについて、調査研究により多様な事例を収集し、「働くこと」にかかわっての主体性がいずれにあるのか、事例分析を通して明らかにし、研究活動を通じての研究ネットワークの構築をめざしていく。平成27年度は、研究分担者、研究協力者らによる定期的な研究会を行いながら、社会教育学会においてラウンドテーブルを開催し、議論を重ねる中で研究ネットワークの構築をめざした。ラウンドテーブルのテーマを「一般労働市場における働きにくさ」、「生活困窮者の働きにくさ、生きにくさ」として、「働きにくさ」という観点から課題を検討し、ラウンドテーブル参加者から多様な論点が指摘された。また、研究分担者、研究協力者とともに旧ホームレス支援機構である抱樸館北九州、抱樸館福岡を訪問し、その就労支援事業の見学および調査の実施によって、自立、労働、生活といった概念についての考察を深め、支援する方法やしくみ、その課題等についての知見を得た。平成27年度は、研究計画にある社会教育学会におけるラウンドテーブルの開催(9月)、定期的な研究会(6月、9月、12月、1月)、共同研究者による訪問調査(12月)を実施した。収集した事例の分析、考察についてはまだ十分深められていない点もあるが、各自で検討を行っている。今後、研究ネットワークによって、問題意識や課題の共有化を行い、さらなる事例収集や考察に役立てていく予定である。本研究は、現代日本社会で求められる「労働の主体性」について社会教育学的探究を行うことを目的としている。今日では、どのように働くか、どんな働きかたをしたいか等について、一人ひとりが孤立的に自己決定せざるを得ない事情も広がっている。平成28年度は、研究分担者、研究協力者らによる定期的な研究会を行いながら、社会教育学会においてラウンドテーブルを2回開催し、議論を重ねるなかで研究ネットワークの構築をめざした。ラウンドテーブルは、昨年度に実施した「働きにくさ」についてのテーマをベースにしながら、“「よい仕事」とはなにか"、“非正規職シングル女性の抱える課題"をテーマに行った。ワーカーズコープの事例から「よい仕事」をつくりだす実践とそのめざすものについての報告、非正規職シングルの女性を対象にした調査報告などから、「労働の主体性」の課題について検討し、ラウンドテーブル参加者から多様な論点が指摘された。また、研究分担者、研究協力者らとともに、特定非営利活動法人ZUTTO (大阪府豊中市)を訪問し、シングルマザー支援をめざした働く場づくり、子ども食堂や居場所づくりなどの地域展開の実践について見学および活動内容についてのインタビュー調査を行った。また、UAゼンセン中央教育センター友愛の丘(岡山県)を訪問し、組織的な労働者の学びの場についての見学、インタビューを行った。平成28年度は、研究計画にある社会教育学会におけるラウンドテーブルの開催(6月、9月)、定期的な研究会の開催(6月、8月、9月、2月)、共同研究者による調査訪問(8月、2月)を実施した。収集した事例の分析、ラウンドテーブルでの議論で指摘された論点を深める考察などはまだ十分でない点もあるが、研究分担者が各々で検討を行っている。今後も研究会の開催などによって研究ネットワークを維持して問題意識や課題の共有を行い、さらなる事例収集や考察に役立てていく予定である。新自由主義下の労働市場においては、正規雇用と非正規雇用、男女、都市部と非都市部、成長産業とそうではない産業等の間で格差と分断が生じ、働く人々の現場で社会的包摂を促す力が漸減しつつある。また、正規職などの社会的に優位な地位においても長時間・過密労働に代表される「働き方問題」があり、優位な地位であれば「人間らしい働き方」や「権利としての労働」が保障されているわけでもない。さらには「ひきこもり」など労働の場に参入することさえできない人々も少なからず存在する。

このような現実を前に「よい働き方」をどう捉えるかを探るために現地調査を行ない、社会教育学会のラウンドテーブルで議論を重ねてきた。その研究成果として『「働く」を考えるー実践事例集ー』を発行した。入職までのプロセスに困難を抱える人々の問題について、「働くこと」に踏み出す、協同で「働く場」をつくる、「働く場」を組織する、「働く意欲」をつくる、といったテーマで事例を取り上げた。既存の雇用労働の場における問題についての事例(労働組合の研修施設、非正規で働く専門職)についても取り上げた。これらの事例では「働き難さ」を「働きやすさ」に変えることが目標とされており、「働きやすさ」実現のために必要なことは、一人ひとりの経済の安定(生計維持)、居場所、社会的関係性のほどよい組み合わせである。図式的に示すならば、paid work +unpaid work +community relationが三位一体的な関係性をもって「労働」を形成する、ということであろう。社会教育あるいは生涯学習の立場からは、労働運動に加えてcommunity approach(社会教育実践)をどう展開するかが問われている。本冊子においてその課題解決の糸口が見えるところまでは到達したと思われる。本研究の目的は現代日本社会における「労働の主体性」の社会教育学的探求である。新自由主義下の労働市場においては、多様な格差や分断が生じ、働く人々の現場で社会的包摂を促す力が漸減しつつある。このような現実を踏まえ「働くこと」にまつわる多様な事例を調査し、社会教育学会のラウンドテーブルで議論を重ね、その成果として『「働く」を考えるー実践事例集ー』を発行した。多様な事例から、paid workとunpaid workとcommunity relationが関係性をもって組み合わさり「労働」を形成することが展望できた。労働運動に加えて社会教育実践をどう展開するかが今後の課題である。平成28年度は、社会教育学会において2回のラウンドテーブルの開催を予定しており(6月、9月)、それによってさらなる研究ネットワークの構築を図る。また、共同研究者による新たな事例調査を計画し、事例収集に努めていく。定期的な研究会の開催により、問題意識や課題の共有化を行い、考察を深める。平成29年度は、社会教育学会において2回のラウンドテーブルの開催を予定しており(6月、9月)、それによってさらなる議論の深まり、研究ネットワークの構築を図る。また、共同研究者による新たな事例調査を計画し、事例収集に努める。定期的な研究会の開催により、問題意識や課題の共有を行い、考察を深め、報告書にまとめる。研究成果として発行した『「働く」を考えるー実践事例集ー』を青森県立保健大学リポジトリで公開。成人学習論、ジェンダー論、社会教育論研究計画で予定しているラウンドテーブル開催予定地が(東京都、青森県)のため、外部からの報告予定者の旅費、平成28年度実施予定の調査のデータ入力等にあてるため。研究計画で予定しているラウンドテーブルの開催予定