hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
手話言語の文法における「非手指的要素」の意味的・統語的性質の研究

【ろう児の手話発達の記述研究】6月にイスタンブールのコチ大学で、ろう児の手型の発達に関するポスター発表を行った。その内容を、研究協力者の林が10月のシンポジウムで発表し、教員・保護者などの関係者と研究の意義・現時点での活動状況を共有した。3月にボストン大学およびコネチカット大学で研究会合を持ち、日米のろう児のデータ比較のためのデータ書き起こし方法について、より詳細な確認を行った。【宮窪手話の研究】愛媛県大島の地域共有手話である宮窪手話の数とタイムラインの表現を記述・考察した国際学術誌への査読論文が6月に掲載された。8月に愛媛県大島宮窪町にて、ろう者と聴者の聞き取り調査を行った。【日本手話の統語研究】手話のモダリティと否定表現の語順に見られる制約について、9月にコネチカット大学でポスター発表を行った。12月に日本大学および京都大学において開催された国際シンポジウムで、松岡と分担研究者の内堀が口頭発表を行った。【数量詞の意味範囲と空間位置】3月にハーバード大学で、ギャロデット大学の共同研究者を交えたビデオ会議を行い、論文の修正と投稿および、手話データの分析の枠組みについての協議を行った。【研究成果の発信・社会貢献】日本手話の文法的特徴の研究成果を活かして以下の社会貢献活動を行った。(1)2018年度4月よりNHK Eテレ「みんなの手話」の監修者として就任し、日本手話の文法や単語、ろう文化を解説する番組テキストを執筆している。(2)中国語教育学会第16回全国大会の企画であった外国語教育ワークショップの模擬授業を担当し、そのカリキュラムや評価基準は学会誌に掲載された。(3)慶應義塾大学・関西学院大学の語学科目としての日本手話クラス運営の現状と課題をまとめた論考が多言語教育研究の学術誌に掲載された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【成人L2研究】日本語を母語とする成人学習者を対象に、日本手話の代名詞の解釈を調べる実験研究を行った結果、音声言語を対象とする先行研究での観察と類似する反応パターンが観察された。手話言語のL2研究の事例は限られており、国内で実施された理論系L2研究としては初めてのものである。国際会議で口頭発表を行った。【指文字から生じた手話表現】指文字が手話の語彙に取り入れられる際の音韻的な条件に関する研究に着手した。5人のネイティブサイナーにインタビューを行い手話動画データの収集を行った。【愛媛県大島宮窪地区の村落手話】当該地区には日本手話とは異なる語彙や文法的特徴を示す手話言語が存在する。これは手話の類型論で研究が進む「村落手話」の国内における事例であるが、使用者が著しく減少している危機言語でもある。現地で3回にわたる動画撮影を行い、数字の表現と時の流れを示す表現の空間使用について、2つの国内学会で発表した。【日本手話の首ふりの機能】否定の首ふりについて、語順や解釈に基づき2種類に分類した。談話標識としての機能を持つタイプの首ふりに注目した研究の成果を国内学会で発表した。【ろう児の語りにみられる非手指表現の発達研究】日本手話を第一言語とするろう児の語りにみられる非手指表現の発達プロセスを考察するプロジェクトに着手した。【手話言語学ワークショップの運営】ネイティブサイナーと言語学者が協働で手話データについて意見を交換するワークショップを3回開催した(否定表現・アスペクト表現・代名詞)。言語学関係者や一般聴衆など、のべ120名以上の参加があった。【手話言語学の概論書の執筆】日本手話の例文を使いながら、音韻・形態・統語・意味・習得研究など手話言語学の基本が学べる概論書を執筆した(2015年度刊行予定)。同じ内容をネイティブサイナーが日本手話で解説した動画DVDが同梱される。【愛媛県大島手話の研究】数の表現・タイムライン・空間利用のデータを追加し、メルボルンで開催された国際学会にてアメリカ手話と音声英語による同時発表を行った。ろう者が主導的な立場で行われた研究であることに強い関心が寄せられた。【指差しの空間使用】人・もの以外の(intangible)指示対象を持つ指さしは、空間位置によって意味解釈が異なることが聞き取り調査で明らかになった。ろう共同研究者と基本的な記述について日本手話と音声英語で同時発表を行った。【手話の数量詞・代名詞表現の空間使用】数量詞・代名詞表現に付随する高低の空間使用と意味解釈の「範囲(domain)」とのマッピングについて、アメリカ手話・ニカラグア手話に日本手話を加えて三言語間の国際比較を行う方針が決定された。データ収集について3月に米国で会合を行い、詳細を確認した。【乳児の初期の手話発達研究】日本手話を母語とするろう児の手話喃語から初語の発達および非手指表現の発達を縦断的に調査するための準備作業を開始した。【成人L2研究(1)成人手話学習者による日本手話の代名詞の解釈の実験結果にさらなる分析を加え、国際学会で口頭発表を行った。発行予定の論文集に原稿を提出した(2)成人手話学習者の手話韻律パターンの習得プロセスの共同研究を開始した。明示的な教示も一切行われていない。そのような環境でも上級学習者はある程度の韻律パターンの習得していることが明らかになった。【手話言語学ワークショップ】共催を含む

2件のワークショップにのべ92名の参加があり、参加者・来場者ともに手話言語学の研究手法に対する関心・理解が深まった旨、アンケート回答があった。【省略現象の統語研究】日本手話の省略に関する基本的な統語記述の共同研究に着手した。日本手話の目的語省略にも他の言語と同じく抽象的な特性が観察されることを確認した(翌年度国際学会採択済み)。危機言語である愛媛県大島地区の手話研究に対して、国内外から強い関心が寄せられ、アメリカやオランダの研究者から比較研究の提案や調査方法についての提案など、活発な情報交換があった。L1(言語発達)研究についても、協力者を得るのが比較的難しい乳児のデータ収集について、複数の家族から同意が得られ、学校法人明晴学園との共同研究態勢が整いつつある。成人L2学習についても国内では研究が存在しなかった手話音声学(韻律パターン)に関する研究に着手することができ、短期間に2件のポスター発表が採択された。また、日本語統語論を専門とする大学院生の研究をより発展させる形で日本手話の統語論プロジェクトに着手し、翌年度の口頭発表が採択された。コネチカット大学(言語学部・心理学部)・ハーバード大学の研究者との国際研究が本格化した。複数のプロジェクトにおいてろう研究者との共同研究・同時発表が実現したこと、手話言語学の入門書の内容をろう者が日本手話で語ったDVDを作成することができたことも特筆に価する。【日本手話の統語的・意味的特性の研究】1.日本手話でV-stranding VP ellipsis現象の存在が確認できる分析結果を国際学会にて発表した。2.日本手話のモダリティ表現を用いて日本手話のright peripheryの探求が可能であることを示した。作用域が異なる否定表現がモダリティ表現と共起する際の制約について、国際学会発表が採択済である。3.10種のモダリティ表現の証拠性と連動する非手指表現(眉上げ)の分析結果を国内学会で発表した。【日本手話の第二言語習得研究】日本手話を習得している聴の手話学習者のうち「初級者」「中級者」「上級者」の3つのグループの発話データの非手指表現の分析を行い「完了・未完了のうなずき」「韻律的特徴」が学習経験によりネイティブサイナーに近づくプロセスに関する学会発表を行った。【日本手話を母語とするろう児の言語発達指標の開発】学校法人明晴学園と協働し、日本手話を母語とするろう乳児6名と保護者の協力を得て録画を開始。アメリカで開発された複数のチェックリストを日本手話に合わせる改訂作業に着手した。【日本手話のかな由来表現の音韻的考察】ろう共同研究者がフィールドワークで収集したデータを分析し、かな文字を一部含んだ手話表現に見られる空間利用の制約を見出し国際学会にて発表した。【愛媛県大島宮窪手話の研究】一致表現および天体タイムラインのデータを録画した。その分析結果をハーバード大学・コネチカット大学の研究会にて発表し、貴重なコメントを得た。研究紹介を一般紙向けに執筆した(29年度刊行予定)。【聴者のジェスチャーとろう者の手話における空間利用の国際研究】
微視的機構に立脚したコンクリート材料の時間依存構成モデルの構築

博士課程最終年度である本年度は,既存のマルチスケール複合構成モデルの高度化と実構造物への適用,さらには分子シュミレーションを行い,博士論文としてまとめた.以下に,本年度の成果をまとめる.長期的な変形予測の観点から材料構成モデルを再検証し,その有意性について検討した.実験との比較を通じ,既存モデルはクリープ変形の収束が比較的早く長期的な持続変形を再現できないことが分かり,修士で得られた結論をもとに数ナノメートルレベルの微細空隙内の水分挙動に着目した.ゲル粒子内,ゲル粒子間に存在する水分を各々の輸送特性に応じて分離してモデル化を行い,長期的な変形予測の改善を図った.さらに,応力履歴を考慮した粘塑性変形モデル,実験に基づいた層間空隙変形モデルを提案し,適用範囲の拡大を行った.提案モデルによって,長期挙動・高温環境など種々の環境・境界条件の時間依存挙動の精度向上が達成された.提案システムをPRC道路橋に適用し,実際に発生した初期ひび割れに関する検討を行った.ひび割れにつながった各種要因について,解析的な観点から定量的検討を行った.建設時の気温,コンクリートの配合,ならびに過剰な鉄筋配置が多大なひび割れをもたらす要因として挙げられ,検査報告と適合する妥当なシミュレーション結果が得られた.実構造物のひび割れ照査に本解析システムが有効に適用できることを示したのである.分子レベルの空隙内水分の輸送係数(粘性,拡散係数)を分子シミュレーションを用いて算出した.バルク状態の水分の各輸送係数(粘性,拡散)については精度良く追跡することが可能になった.固体壁面ポテンシャルの同定にはまだ不明な点が多いが,クーロンポテンシャルも含めた単純固体壁モデルによって,各輸送係数がバルクの数千倍のオーダーで変化することを明らかにした.本研究では,収縮・クリープを微視的機構に立脚し統合して捉え,時間依存変形の一般化を試みることを目的にしている。そこで,毛細管張力によるセメント硬化体の内在収縮応力が,材料の体積変化に与える影響について検討した.乾燥後,即座に封緘を施し毛細管張力の増加を意図的に停止させ,一定内在応力下での時間依存変形挙動を観察した.数日の乾燥後封緘した場合,内在応力による持続変形は見られず,むしろ収縮は回復する方向に転じた.封緘によって内部の水分が乾燥した表面に移動し平衡状態に至ると,ヒステリシスの乾燥・湿潤経路の違い及び凹の曲線形状によって平均の内部相対湿度は封緘前に比べ上昇する.DuCOMによる解析でも同様の傾向が示され,内部相対湿度が上昇することで収縮は回復したと考えられる.一方,解析では収縮回復後内在応力によって収縮が進行するのに対し,実験では収縮回復後変形が進行しないという結果になった.乾燥後封緘させると毛細管張力が低下するため,収縮の進行とともに遅れ弾性ひずみが徐々に回復し見かけ上時間依存変形は発生しないことが理由として挙げられる.条件を変えて1日程度の乾燥後封緘させると,収縮の回復は小さくその後わずかではあるが収縮の進行が見られた.以上のことから,内在収縮応力がもたらすクリープ変形挙動の一層の検討及び作用応力が徐々に低下するときの遅れ弾性挙動の検討・モデル化が16年度の検討課題に挙げられる.また,15年度の楠原らの研究によって,幾何学的構造に起因するインクボトル中の水分が高温条件下において徐々に逸散することが明らかになった.インクボトル中の水分が逸散した場合,理論上毛細管張力の作用体積が減少するため収縮が低減,もしくは回復することになる.こうした傾向は実現象において観察されていないことから,インクボトル中の水分挙動が力学的な挙動に与える影響を検討することが課題に挙げられる.本年度は,細孔空隙中の水分状態が体積変化に与える影響を,温度履歴の観点から捉えることを目的に実験を行った.一定の高温乾燥後,封緘状態を与えた場合,収縮の顕著な回復が観察された.常温での実験結果とは様相が全く異なる挙動を示した.高温環境下では,インクボトル効果によって閉じ込められた水分が安定性を損ない徐々に逸散する現象が,既往の実験結果により示されている.高温状態で封緘状態に移行した場合,インクボトル水が離脱し凝縮水として再分配されるため内部の相対湿度が上昇し,結果として巨視的な収縮の回復が測定されたと推察される.また,高温環境で乾燥を施すと,常温で乾燥させた場合と比較して同一逸散水量に対する乾燥収縮量は小さいことが分かった.水分が多く逸散するにもかかわらず収縮が進行しない理由に,インクボトル中の水分逸散により毛細管張力の作用面積が減少し収縮力が低下することが考えられるが,検証には至らず最終年度の課題とする.コンクリートの時間依存変形は,ゲル・層間空隙といった微細空隙中の水分挙動の影響を強く受けるため,分子動力学を利用した微細空隙中の水分の分子シミュレーションを行うことで,現象の把握・水分状態量の温度敏感性抽出を試みた.水分子にはSPC/Eポテンシャルを採用し,数nmの空隙内での粘性・拡散係数を計算した.固体壁のポテンシャルは,本来クーロン・LJポテンシャルの組み合わせが必要であるが,本年度はそこまで至らず簡易にLJポテンシャルのみで計算した.シミュレーションの結果,空隙半径が小さくなるにつれて水分移動の拘束が強まる現象を再現することができた.

また,温度が異なることで空隙半径と物質輸送係数の関係は異なることが分かった.最終年度では,固体壁ポテンシャルにクーロンポテンシャルを導入し,シミュレーション結果をコンクリートの巨視的な時間依存変形挙動に結びつけることが課題に挙げられる.博士課程最終年度である本年度は,既存のマルチスケール複合構成モデルの高度化と実構造物への適用,さらには分子シュミレーションを行い,博士論文としてまとめた.以下に,本年度の成果をまとめる.長期的な変形予測の観点から材料構成モデルを再検証し,その有意性について検討した.実験との比較を通じ,既存モデルはクリープ変形の収束が比較的早く長期的な持続変形を再現できないことが分かり,修士で得られた結論をもとに数ナノメートルレベルの微細空隙内の水分挙動に着目した.ゲル粒子内,ゲル粒子間に存在する水分を各々の輸送特性に応じて分離してモデル化を行い,長期的な変形予測の改善を図った.さらに,応力履歴を考慮した粘塑性変形モデル,実験に基づいた層間空隙変形モデルを提案し,適用範囲の拡大を行った.提案モデルによって,長期挙動・高温環境など種々の環境・境界条件の時間依存挙動の精度向上が達成された.提案システムをPRC道路橋に適用し,実際に発生した初期ひび割れに関する検討を行った.ひび割れにつながった各種要因について,解析的な観点から定量的検討を行った.建設時の気温,コンクリートの配合,ならびに過剰な鉄筋配置が多大なひび割れをもたらす要因として挙げられ,検査報告と適合する妥当なシミュレーション結果が得られた.実構造物のひび割れ照査に本解析システムが有効に適用できることを示したのである.分子レベルの空隙内水分の輸送係数(粘性,拡散係数)を分子シミュレーションを用いて算出した.バルク状態の水分の各輸送係数(粘性,拡散)については精度良く追跡することが可能になった.固体壁面ポテンシャルの同定にはまだ不明な点が多いが,クーロンポテンシャルも含めた単純固体壁モデルによって,各輸送係数がバルクの数千倍のオーダーで変化することを明らかにした.
新規蛍光分子を用いた環境水のオンサイト分析に耐えうるイオン一斉分析システムの開発

本研究では、環境サンプル(環境水・排水)中のイオンをオンサイトで一斉分析できる、新規の技術(蛍光ナノマテリアル)を用いた分析システムを開発する。具体的には1既存のイオン分析技術の欠点を補える、新規の分析技術を提案する。2多種多様な懸濁物や有機物を含む、極めて複雑な分析対象である環境サンプル中のイオンの、オンサイト一斉分析に耐えうる新規のイオン分析システムを開発する。開発した蛍光ナノマテリアルを用いて、路面排水中および工場排水中のZn濃度を、ICP-AESで測定した値と高い相関を持って定量できた。重金属、硝酸・亜硝酸、フッ素、ホウ素は過剰に摂取すると健康を害するため、我が国やWHOの水道水質基準項目に含まれている。現在これらの微量汚染物質はICP、原子吸光、液体クロマトグラフなどの大型の分析装置によって測定されている。これらの装置は、オンサイトで分析ができない、分析精度は高いが分析に時間がかかる、分析に膨大なコストがかかる、などの問題がある。オンサイト分析法として、ボルタンメトリー法、電気化学的分析法、比色法などがある。これらの方法は検出限界値が高い、一斉分析できない、他の物質の阻害を受ける、といった問題がある。すなわち、既存の技術では、環境水中(水道水源、排水、河川水、湖沼水など)の微量汚染物質をオンサイトで頻繁にモニタリングし、汚染が確認された場合に迅速に対応することは不可能である。よって本研究では、微量汚染物質(特に有害イオン)を、オンサイトで簡便に一斉分析できる、ナノマテリアルをコア技術とする新規の分析システムを開発する。H23年度は、新規イオン認識蛍光ナノマテリアルを4種類合成することに成功した。さらに、ナノマテリアルの特性評価を行った。Zn2+を用いでナノマテリアル1の蛍光滴定実験を行った。Zn2+濃度の増加に伴い,蛍光色素由来の波長539nmの蛍光の強度は徐々に低下した。一方、色素とZn2+との錯体が発する波長566nmでの蛍光の強度は増大した。この2波長での蛍光強度比はZn2+濃度の増加に従って増大し、R値をZn2+濃度に対してプロットすることでシグモイド型の検量線を得た。定量範囲は0.04mg/Lから30mg/Lであり、検出限界は0.01mg/Lであった。ナノマテリアル1を用いて、環境水(路面排水)中のZn2+濃度を定量した。ICPを用いて測定したZn2+濃度と、ナノマテリアル1を用いて測定したZn2+濃度が、完全に一致した。これまでに開発した蛍光ナノマテリアルを用いて、環境サンプル(路面排水および工場廃水)中の重金属(Zn)分析を行った。蛍光ナノマテリアルのZn2+に対する検量線を作成した。検量線を2次関数、3次関数、4次関数で近似したところ、4次関数の決定係数(R2)が0.9996と最も高かったことから、検量線を4次関数で近似することとした。検出限界は1.4×10の-7乗M(9μg/L)であった。この値はZnの環境基準値よりも低く、蛍光ナノマテリアルにより十分に水環境試料や工業水試料中のZnスクリーニングを行えることが分かった。蛍光ナノマテリアルで測定したZn濃度とICP-AESで測定したZn濃度を比較した。両者の間には傾き1のおおよそ直線的な比例関係がみられた。この結果はたとえ複雑なマトリックスを有する環境試料であっても蛍光ナノマテリアルによりZnを定量できるということを示唆している。測定誤差は溶存態亜鉛で25%以内、全亜鉛で30%以内であった。よって蛍光ナノマテリアルを用いた蛍光分光法により簡易な前処理のみで路面排水中の溶存態亜鉛も全亜鉛も環境基準を超過しているかどうかスクリーニングできることが分かった。ICP-AESにより、路面サンプル(25サンプル)中の金属濃度を分析した。大部分の試料が環境基準値である30μg-Zn/Lを超過していた。大阪で採取した試料が他の試料より高いZn2+濃度を示した。これは交通量の多さが原因だと考えられる。多くのサンプルで,AlおよびFeの濃度が高く、最高で2600μg-Al/L、3500μg-Fe/Lを含む試料がみられた。pHは全ての試料で7程度であった。ECは大阪の試料で高く、つくばの試料で低い傾向がみられた。この様に多種多様な金属を含む環境サンプルにも蛍光ナノマテリアルは適用可能であった。交付申請書に記載した「研究の目的」:本研究では、環境サンプル(環境水・排水)中のイオンをオンサイトで一斉分析できる、新規の技術(蛍光ナノマテリアル)を用いた分析システムを開発する。「研究実施計画」:H24年度は複数の有害イオンの同時定量を行うことを目的とする。H24年度の具体的内容、意義、重要性:4種類のナノマテリアルを開発した。

各ナノマテリアルはボロンジピロメテン(Boron- dipyrromethene)母骨格と配位子から構成される。既往の研究から、配位子をボロンジピロメテンの3位に導入することにより、イオン捕捉前後でナノマテリアルの蛍光スペクトル(波長および強度)が変化する蛍光ナノマテリアルを合成できることが知られている。本研究では色素母骨格と配位子を鈴木-宮浦クロスカップッリング反応を用いて直結した。これにより、配位子の分子構造を変えるのみで、容易に複数のイオン選択性の異なるナノマテリアルを開発することが可能となった。このような合成戦略により、4種類の新規ナノマテリアルを開発した。これらナノマテリアルの重金属応答性を羽深ら(Hafuka et al. 2013 BCSJ 86(1), 37-44)の方法に準拠し評価した。例えばナノマテリアル1の蛍光極大波長は539 nmであったが、重金属イオンを加えると蛍光極大波長が長波長側へ移動シフトした。特にZn2+を加えた場合に波長移動幅シフト幅は最もが大きかった。このように配位子が異なる新規ナノマテリアルを4種類開発した。4種類のナノマテリアルは蛍光極大波長のシフトにより重金属イオンに応答することが分かった。各ナノマテリアルは複数種の重金属イオンに選択的に応答し、波長シフト幅は重金属イオンによって異なった。すなわち、波長シフト幅により多数の重金属をセンシングできる技術を開発した。当初の予定であった「ナノマテリアルの合成および特性評価」に加えて、環境水サンプル測定を達成できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した「H24年度の研究実施計画」は「複数の有害イオンの同時定量を行うこと」であった。これは4種類のナノマテリアルを開発したことから達成されたといえる。これに加えて、ボロンジピロメテンの2か所に置換基を導入可能な「第二世代ナノマテリアル」を開発した。これにより、同一の配位子を持つ、置換基が異なるナノマテリアルを3種類開発した。これらのナノマテリアルの性能を検討したところ、配位子の分子構造がたとえ同一でも、ナノマテリアル内に電子吸引性の異なる置換基を導入することによりイオン選択性を変更できることが明らかとなった。これは世界初の結果であり、特許出願済みである(出願番号:2013-022979)。さらに、H25年度に実施する予定である「環境水サンプルの測定」に既に着手している。H24年度に開発した亜鉛イオン特異的検出ナノマテリアルを用いて、路面排水中に含まれるZn亜鉛イオンの定量を試みた。路面排水は雨天時に大阪市、つくば市、岐阜市および東広島市の幹線道路とまたは高速道路のから25地点から個採取した。ナノマテリアルにて測定した亜鉛イオン濃度は、ICP-AESにて測定した亜鉛イオン濃度とほぼ1対1の関係にあった。すなわち、ナノマテリアルを指示薬として用い、路面排水をろ過するのみで、路面排水中の全Znおよび溶存Zn2+濃度を極めて簡便に半定量的に測定できる技術を開発した。以上の理由から、当初の計画以上に進展していると評価できる。今後はナノマテリアルに固定化部位を導入し、ガラス基板に固定する。
Sーアデノシルメチオニン脱炭酸酵素とその前駆体の酵素化学ーープトレッシンの役割ーー

ポリアミン合成の鍵酵素であるSーアデノシルメチオニン脱炭酸酵素(SAMDC)は活性中心にピルビン酸残基が存在し、プトレッシンにより活性化され、その前駆体のプロセシングもプトレッシンにより促進されるというユニークな酵素である。本研究では、ラット前立腺SAMDCの酵素化学的性質およびその前駆体のプロセシングのメカニズムを明らかにするために以下の実験を行なった。SAMDCの拮抗阻害(MGBG)で十分に本酵素を誘導したラット50匹の前立腺よりSAMDCの精製を行ない約100μgの純化標品を得た。この純院酵素の電気泳動解析により、活性型SAMDCは32kDaのサブユニットの二量体ではなく、その前駆体(37kDa)のプロセシング過程で遊離するペプチド(5kDa)を含む四量体を示唆する結果を得た。また^<35>Sーメチオニンを用いた無細胞蛋白合成系においてはこの5kDaのペプチドを検出することができず、これはこのペプチドのメチオニン含量がきわめて低いことによると推定される。SAMDC前駆体のプロセシングはプトレッシン以外にMGBGによっても促進される。この性質を利用して、プトレッシン合成阻害剤(DFMO)を投与したラット前立腺からMGBGを用いたアフィニティークロマトグラフィーによる本酵素前駆体の精製を試みたが、プトレッシン不在下では本酵素前駆体はきわめて不安定であることが判明した。より迅速な精製法としてモノクローナル抗SAMDC抗体を用いた精製法が最も適切と考えられ、現在作製中である。さらに最近ラットおよびヒトのSAMDC-mRNAの完全な塩基配列がPeggらにより報告され、この報告に基づいて作製したSAMDC-mRNAに対する相補DNA(100基塩)をすでに得ており、現在これを利用してハイブリダイゼーション・セレクション法によるSAMDC-mRNAの純化を試みている。
デスモゾーム融合蛋白を用いたELISAによる犬の天疱瘡の血清診断方法の開発

犬の表皮ケラチノサイトの接着に関わる、代表的なデスモゾーム蛋白であるデスモグレイン1およびデスモグレイン3、デスモコリン1の細胞外部分をシークエンスし、細胞外部分の融合蛋白を、立体構造を保存するためにバキュロウイルスを用いて作成した。蛍光抗体法を用いた吸収試験、免疫沈降方一免疫ブロット法などにより、ヒトのデスモグレイン1を標的蛋白とする落葉状天疱瘡血清、ヒトのデスモグレイン3を標的蛋白とする尋常性天疱瘡血清が、それぞれ犬のデスモグレイン1融合蛋白、デスモグレイン3融合蛋白と反応し、吸収することを確認した。次にこれら融合蛋白を用いて尋常性天疱瘡の犬血清6例、腫瘍随伴性天疱瘡の犬血清1例、増殖性天疱瘡の犬血清1例および落葉状天疱瘡の犬血清44例を用いてELISAを行った。これらの犬の診断は特異的な臨床症状と病理組織学的に棘融解細胞と好中球/好酸球を含む水疱または膿疱が存在すること、患者犬の皮膚を用いた直接蛍光抗体法または免疫ペルオキシダーゼ反応でIgGクラスの免疫グロブリンの沈着が表皮細胞間に存在すること、およびliving keratinocyteを用いた間接蛍光抗体法で患者血清中に表皮間物質に対する自己抗体を証明できたもの、という基準に基づいて行った。また、正常犬54例の結成および他の皮膚疾患8例の血清を比較に用いた。その結果、尋常性天疱瘡血清は6例中4例の症例でデスモグレイン3融合蛋白と反応して、高い抗体価を示した。また、正常犬血清は融合蛋白との反応はバックグラウンドレベルであった。以上のことからデスモグレイン3融合蛋白を用いたELISA法は犬の尋常性天疱瘡の診断に有用であると考えられた。一方、デスモグレイン1融合蛋白を用いたELISAでは、犬の落葉状天疱瘡患者血清が示す抗体価は正常群と比較して有意差は示すものの、デスモグレイン1融合蛋白と全く反応しない固体も少なからず存在し、また抗体価が正常犬と交差する部分があることもあり、診断に有用なカットオフ値を設定することは困難であった。したがって、犬の落葉状天疱瘡のELISAによる診断を行うには、デスモグレイン1融合蛋白のみならず、他の細胞間接着蛋白の検討がさらに必要なことがわかった。天疱瘡はヒトおよび犬をはじめとする動物にみられる自己免疫性皮膚疾患であり、治癒がむつかしいためその治療には難渋し、犬でも獣医師を悩ます疾患である。近年、ヒトと同様に犬の尋常性天疱瘡ではデスモゾーム蛋白の一種であるデスモグレイン3が自己抗体の標的蛋白であることをわれわれのグループが突き止めた。一方、犬で最も多い自己免疫性皮膚疾患とされる落葉状天疱瘡についてはその自己抗体の標的蛋白が不明であり、ヒトの落葉状天疱瘡との異同、病態と発症機序ならびに診断と治療についての情報がほとんどない。本研究ではまず尋常性天疱瘡で、犬のデスモグレイン3に対する自己抗体に病原性があるかどうかを検討し、尋常性天疱瘡血清がリコンビナントの犬デスモグレイン3を認識し、さらにその血清はケラチノサイト培養細胞の細胞間結合をdissociationすることを突き止めた。

このことから犬の尋常性天疱瘡ではデスモグレイン3に対する自己抗体がデスモグレイン3の結合を障害し、表皮組織に解離が生じるものと思われた。本研究により犬の尋常性天疱瘡の病態のおおよそは解明された。犬の落葉状天疱瘡では間接蛍光抗体法が陽性で、かつ培養ケラチノサイト細胞間に対して陽性反応を示す犬患者血清を用いてELISAを実施した。その結果、リコンビナントのデスモグレイン1と反応したものは少なく、考察するに十分な結果はまだ得られていないが、正常犬血清と落葉状天疱瘡血清の間には反応の差はあるものの、両者間に重なりがみられ、まだ診断には用いられないと考えられる。現在は当大学以外からの血清をブラインドで検討しさらに解析を進めている。犬の表皮ケラチノサイトの接着に関わる、代表的なデスモゾーム蛋白であるデスモグレイン1およびデスモグレイン3、デスモコリン1の細胞外部分をシークエンスし、細胞外部分の融合蛋白を、立体構造を保存するためにバキュロウイルスを用いて作成した。蛍光抗体法を用いた吸収試験、免疫沈降方一免疫ブロット法などにより、ヒトのデスモグレイン1を標的蛋白とする落葉状天庖瘡血清、ヒトのデスモグレイン3を標的蛋白とする尋常性天庖瘡血清が、それぞれ犬のデスモグレイン1融合蛋白、デスモグレイン3融合蛋白と反応し、吸収することを確認した。次にこれら融合蛋白を用いて尋常性天庖瘡の犬血清6例、腫瘍随伴性天庖瘡の犬血清1例、増殖性天庖瘡の犬血清1例および落葉状天庖瘡の犬血清44例を用いてELISAを行った。これらの犬の診断は特異的な臨床症状と病理組織学的に棘融解細胞と好中球/好酸球を含む水庖または膿庖が存在すること、患者犬の皮膚を用いた直接蛍光抗体法または免疫ペルオキシダーゼ反応でIgGクラスの免疫グロブリンの沈着が表皮細胞間に存在すること、およびliving keratinocyteを用いた間接蛍光抗体法で患者血清中に表皮間物質に対する自己抗体を証明できたもの、という基準に基づいて行った。また、正常犬54例の結成および他の皮膚疾患8例の血清を比較に用いた。その結果、尋常性天庖瘡血清は6例中4例の症例でデスモグレイン3融合蛋白と反応して、高い抗体価を示した。また、正常犬血清は融合蛋白との反応はバックグラウンドレベルであった。以上のことからデスモグレイン3融合蛋白を用いたELISA法は犬の尋常性天庖瘡の診断に有用であると考えられた。一方、デスモグレイン1融合蛋白を用いたELISAでは、犬の落葉状天庖瘡患者血清が示す抗体価は正常群と比較して有意差は示すものの、デスモグレイン1融合蛋白と全く反応しない固体も少なからず存在し、また抗体価が正常犬と交差する部分があることもあり、診断に有用なカットオフ値を設定することは困難であった。したがって、犬の落葉状天庖瘡のELISAによる診断を行うには、デスモグレイン1融合蛋白のみならず、他の細胞間接着蛋白の検討がさらに必要なことがわかった。
歯根膜感覚に関する国際シンポジウムの企画

歯根膜は歯の支持・固定装置として機能するばかりでなく、咀嚼の感覚入力系として機能している。歯根膜に加わる様々な刺激は歯根膜神経終末を介し、中枢を経て、さまざまな口腔反射を惹起させ、咀嚼運動を無意識に円滑に制御している。本研究の目的はさまざまな分野で活躍している若手研究者を組織し、国際シンポジウムの企画立案をすることにあった。得られた成果は以下の通りである。1. 1994年に米国シアトル市ワシントン大学で開催されたDental lnnervation Symposiumの資料をもとに歯根膜感覚に関する研究の現状分析を行った。その結果、1994年では扱われなかった事項として、歯根膜神経の発生、再生過程に関する形態学的、生理学的研究が浮かび上がった。2. 1の結果をもとに1998年10月に名古屋市において班会議を開催し、問題点の整理を行いつつ、検討課題について討議した。3. 1998年11月に研究代表者である前田健康と研究主分担者である脇坂聡がこの分野の権威である米国ロサンゼル市UCLA生理学講座Scot Chundler教授のもとを訪問し、研究レビューを受けた。問題点として、開催費用の工面があげられた。本研究の結果、国際シンポジウム開催はこの分野の研究発展には不可欠なもので必要性が高く意義深いことが再認識されたが、開催するにあたっては財政的な面を克服する必要があることが示された。
不安定金属活性種の創製および自由制御法の確立

水素化インジウムを用いたラジカル的還元と環化反応への応用ラジカル反応は中性条件下で進行するという特徴があり、多官能性基質に対する選択的な環化反応などに応用されている。我々は、新しいラジカル還元剤としてインジウムヒドリドを開発した。ラジカル環化反応としてはハロアルケンやエンインを用いた。インジウムヒドリドを発生させるために安定金属前駆体(水素源)としてスズヒドリドやアルキルシランを検討した。これらの水素源は金属ヒドリドとしてはそれ自身で反応性がほとんど無く、安定で取り扱いやすいといった利点を持ち、汎用性の高いインジウムヒドリドの発生法となる。中でもインジウムアルコキシドとヒドロシランを用いた系がもっとも中性に近い系であり、酸に不安定な気質の環化を可能とした。本系はスズヒドリドしか実質上用いることのできないラジカル環化反応分野において、スズに変わりうる新たな実践的反応剤となりうる。更に1,3-ジエンに反応させることによりアリルインジウムが発生することを見出した。NMRでアリルインジウムが発生していることも確認できた。ラジカル禁止剤であるTEMPOをインジウムヒドリドとジエンとの反応前に加えるとホモアリルアルコールは得られず、アルデヒドが還元されたのみであった。一方、アリルインジウムが発生してから添加した場合にはアリル化物が得られた。このことより、インジウムヒドリドとジエンとの反応はラジカル的に進行し、アリルインジウムはアルデヒドへイオン的に求核付加すると考えられる。アルデヒドやケトンなど幅広いカルボニル化合物に適応可能である。アルジミンのアリル化反応でも、目的生成物となるホモアリルアミンが得られた。ジエンのヒドロメタル化を経たアリル化反応で、イミンのアリル化の例は今までになく、興味ある結果となった。本反応の特徴はジエンとカルボニルから一段で目的性生物が得られることであり、省ステップ、省資源の環境負荷低減型反応であるといえる。水素化インジウムを用いたラジカル的還元と環化反応への応用我々の今までの研究においてインジウムヒドリドがラジカル試薬となることが明らかになった。インジウムヒドリドの反応性を見極めたという点では、安定金属前駆体としてスズヒドリドを用いることに価値はある。しかし使える(人に使ってもらう)試薬としてその地位を確立するためには決して、有害性、効率性といった点で万全であるとはいえない。したがって、より環境負荷の少ない合理的なインジウムヒドリドの発生方法を開発する必要があり、さらに触媒的に発生させることを検討した。インジウムヒドリドを発生させるために安定金属前駆体(水素源)としてアルキルシラン、水素化カルシウム、水素化ナトリウムを検討した。これらの水素源は金属ヒドリドとしてはそれ自身で反応性がほとんど無く、安定で取り扱いやすいといった利点を持ち、汎用性の高いインジウムヒドリドの発生法となることが期待される。水素化インジウムを用いたラジカル的還元増炭反応への応用ラジカル反応は中性条件下で進行するという特徴があり、多官能性基質に対する選択的な環化反応などに応用されている。

当研究室では、新しいラジカル還元剤としてインジウムヒドリドを開発し、アルキンやハロゲン化アルキルのラジカル還元を利用したエンインやハロアルケンの分子内環化反応を達成している。本研究ではインジウムヒドリドの利用法を更に広げるために1,3-ジエンに反応させることによりアリルインジウムが発生することを見出した。THF中においてインジウムヒドリドを1,3-ブタジエンと反応させると、^1H-NMR,^<13>C-NMRでアリルインジウムが発生していることを確認することができた。ラジカル禁止剤であるTEMPOをインジウムヒドリドとジエンとの反応前に加えるとホモアリルアルコールは得られず、アルデヒドが還元されたのみであった。一方、アリルインジウムが発生してから添加した場合にはアリル化物が得られた。このことより、インジウムヒドリドとジエンとの反応はラジカル的に進行し、アリルインジウムはアルデヒドへイオン的に求核付加すると考えられる。アルデヒドやケトンなど幅広いカルボニル化合物に適応可能である。本反応の特徴はジエンとカルボニルから一段で目的性生物が得られることであり、省ステップ、省資源の環境負荷低減型反応であるといえる。アルジミンのアリル化反応でも、目的生成物となるホモアリルアミンが得られた。ジエンのヒドロメタル化を経たアリル化反応で、イミンのアリル化の例は今までになく、興味ある結果となった。
高感度RT-PCR法による抹梢血中腎細胞癌細胞検出法の開発

腎細胞癌、特に進行腎癌は極めて予後不良の疾患で、手術療法を除いて有用な治療法はないと言っても過言ではない。そこで早期診断や再発・転移の予測の助けとなる特異的なマーカーの必要性より多くの研究がされているが、未だ有用なものは開発されていない。炭酸脱水酵素のisoenzymeと考えられているMN抗原はplasma membrane glycoproteinで、数種の悪性腫瘍に発現し、正常細胞にはほとんど発現していない癌関連抗原である。腎細胞癌においては、MNを認識する抗体mAbG250による免疫組織学的検討で約90%と高頻度に発現しており、診断および治療の標的分子として有望である。今回我々は、RT-PCR法を用いて患者血液中のMN陽性癌細胞の高感度検出法を考案し、新しいマーカーとしての可能性について検討した。【対象および方法】対象は腎細胞癌手術症例43例とコントロールとして健康成人31例で、術前、術中、術後などに血液10mlをヘパリン採血し、buffy coatよりtotal RNAを抽出する。cDNAsequenceよりprimerを設定しRT-PCR法を用いてMN/CA9 mRNAの発現を検討した。なお、high sensitivityを得るためPCR southern blotおよびnested PCRを併用した。【結果】腎細胞癌患者の血液サンプルでは、63例中48例(76.2%)にMN/CA9 mRNAが検出され、病期との間に相関する傾向が認められた。なお健常人31例では約30%にMN/CA9 mRNAが検出された。そこで新しいprimerを設定しspecificityを100%としたところ、術中中心静脈血サンプル24例中6例(25%)に癌細胞が検出され、sensitivityを向上させるためのoptimal settingが必要と思われた。しかし、術後遠隔転移ときたした3例はいずれも血液中にMN陽性細胞が検出され、血液中MN陽性細胞の検出は、転移の存在などを早期に診断する手段となりうる可能性が示唆された。HeLA細胞より単離されたMN抗原は細胞膜および核に存在する新しいα-carbonic anhydrasse isoenzymeと考えられている。またMN抗原は数種の悪性腫瘍に発現し、正常細胞にはほとんど発現していない。本研究では、腎細胞癌(RCC)におけるMN発現についてRT-PCR法を用いてgeneレベルでの発現について検討するとともに、患者血液中のMN陽性癌細胞の高感度検出法を考案し、臨床応用への可能性を検討した。本年度はRT-PCRのsettingを目的として、MN抗原の発現について蛋白レベルと遺伝子レベルでの相同性をcheckし、optimalな条件での血中MN陽性細胞の検出をpreriminaryに検討した。対象は、全摘手術により得られたRCC147例で、新鮮凍結標本よりtotal RNAを抽出し、種々のprimerを設定しRT-PCRを行った。なお、すべての標本はMN抗原を認識するMAbG250にて免疫組織染色した。また血液中癌細胞の検出では、患者血液10mlをヘパリン採血し、RBCを溶血後total RNAを抽出しRT-PCRにてcDNAを合成、PCRを行った。【結果】手術標本は135/147(91.8%)で発現しており免疫組織化学の87.1%よりやや高率となり、geneレベルで発現していても蛋白レベルで発現のない例が認められた。また、high grade,spindle type等のmalignant potentialの高い例では有意に発現が低かった。

次に血液中癌細胞検出では腎癌患者血中より抽出したRNAからは通常のPCRでは43例中2例のみにMNmRNAを検出し得たのみであった。そこで血中MN陽性細胞の含有量が非常に微量と考え、PCR southern blotを行った。結果は、43例中28例(65.1%)にMNmRNAが検出されたが、健常人23例でも5例にMNmRNAが検出され、そのoriginの追究をするとともに、患者の血中MN陽性細胞検出にはよりoptimalな条件設定が必要と思われた。現在optimalなconditionのsettingを検討中である。炭酸脱水酵素のisoenzymeと考えられているMN抗原はplasma membrane glycoproteinで、数種の悪性腫瘍に発現し、正常細胞にはほとんど発現していない癌関連抗原である。腎細胞癌においては、MNを認識する抗体mAbG250による免疫組織学的検討で約90%と高頻度に発現しており、診断および治療の標的分子として有望である。今回我々は、RT-PCR法を用いて患者血液中のMN陽性癌細胞の高感度検出法を考案し、新しいマーカーとしての可能性について検討した。【対象および方法】対象は腎細胞癌手術症例43例とコントロールとして健康成人31例で、術前、術中、術後などに血液10mlをヘパリン採血し、buffy coatよりtotal RNAを抽出する。cDNAsequcnceよりprimerを設定しRT-PCR法を用いてMN/CA9 mRNAの発現を検討した。なお、high sensitivityを得るためPCR southem blotおよびnested PCRを併用した。【結果】腎細胞癌患者の血液サンプルでは、63例中48例(76.2%)にMN/CA9 mRNAが検出され、病期との間に相関する傾向が認められた。なお健常人31例では約30%にMN/CA9 mRNAが検出された。そこで新しいprimerを設定しspecificityを100%としたところ、術中中心静脈血サンプル24例中6例(25%)に癌細胞が検出され、sensitivityを向上させるためのoptimalsettingが必要と思われた。しかし、術後遠隔転移ときたした3例はいずれも血液中にMN陽性細胞が検出され、血液中MN陽性細胞の検出は、転移の存在などを早期に診断する手段となりうる可能性が示唆された。
培養細胞を利用した養殖クロマグロ品質改善システムの構築

培養細胞等を用いて品質改善に役立つ成分を調べた。ヒト正常線維芽細胞を用いてUV誘導光老化を抑制する成分を検討し,植物エキスXが細胞内活性酸素濃度と活性酸素種で活性化されるp38MAPKの活性を低下させることを確認した。腸管吸収モデルとしてヒト結腸癌由来のCaco-2細胞を用い,野菜圧搾液中の水銀吸収阻害物質をスクリーニングした。その結果,分子量3000前後のシシトウ成分に高い水銀吸収阻害活性が認められた。活魚の血管への抗酸化物質の注射によって,カテキン130μmol/gとL-アスコルビン酸ナトリウム1.3μmol/gが同等のメト化抑制効果を持ち,pHと破断強度の低下も抑制することを確認した。培養細胞を用いたミオグロビンのメト化抑制物質スクリーニングシステム構築の前段階として,マアジに抗酸化物質(L-アスコルビン酸ナトリウム,α-トコフェロール)注射を行い,それぞれ1.3μmol/g,0.13μmol/gで血合筋に対して高いメト化抑制効果を示すことを確認した。ヒト結腸癌由来の細胞(Caco-2細胞)を用いた。Caco-2細胞をトランスウェルに培養し,一定の細胞層が形成されたところで水銀吸収阻害実験に用いた。トランスウェル上部に野菜圧搾液(14種類,混合比1%)メチル水銀(1ppm)を含むCaco-2培養培地,下部には培地のみを置き,1・3・24時間後における上部,細胞層,下部に含まれる総水銀量を測定し,各画分における水銀の存在比を計算した。特に大きな吸収阻害効果の見られたアスパラガスにおいては,開始1時間後に上部の水銀存在率が対照区で63%であったのに対し91%,3時間後に同39%に対して85%であった。天然物エキスにコラーゲン合成亢進作用があるか検討するために、ゼブラフィッシュ尾鰭由来培養細胞BRF41細胞株を用いて検証した。BRF41細胞株にL-Ascorbic acid(0.01-1mM)を添加し5日間22°Cで培養後、シリウスレッド・ファストグリーン半定量染色法によりコラーゲン量を測定した。その結果、0.5 mM以上の処理でコラーゲンの合成が約20%上昇した。このアッセイ条件で、カテキン、エピガロガテキンガレート、カテキン配糖体およびレスベラトロールを用いて検討したが、コラーゲンの量に変化はなかった。陽性コントロールであるL-Ascorbic acid処理でも無処理の細胞のコラーゲン量に対して約20%のコラーゲン増加しか認められないので、合成量の差を確認する評価系としてはより有意にコラーゲン合成亢進するレチノイン酸など陽性対象成分を再検討する必要がある。肉色保持効果がある天然物質の探索は,培養細胞の代わりに活マアジを用いた注射実験系を用いてカテキン類4種についてメト化抑制効果検討し,カテキン1.3μmol/gにLーアスコルビン酸ナトリウム130μmol/gと同等のメト化抑制効果が認めた。さらに,両者の併用でさらに高い効果があることも確認した。また,メト化抑制効果の他に破断強度の低下抑制効果があることも確認した。Caco-2細胞を用いて各種野菜圧搾液の水銀吸収阻害効果を調べた結果,シシトウ圧搾液において試料液添加後6時間において対照区よりも有意に低い水銀吸収率が認められた。さらに同試料液を分子量分画して添加したところ,幅広い分子量において阻害効果が認められ,シシトウ圧搾液には数種類の水銀吸収阻害物質が含まれると考えられた。無菌的にアジの鱗を採取し,ペニシリン-ストレプトマイシン含有Leibovitz's L-15培地にて培養した。培養5日目より鱗周辺に細胞が拡がってきたので、全ウェルの鱗を取り除き、細胞を回収した。回収した細胞をマルチウェルプレートに1×103 cells/mLの細胞を100 μL/wellとなるように播種し,骨芽細胞分化培地(ビタミンCおよびβ-グリセロホスフェート含有Leibovitz's L-15培地)にて分化誘導させた。分化の指標をアルカリフォスファターゼ染色により評価した結果,分化培地未処理の細胞よりも青紫色に染まった分化細胞が確認できた。しかし,その染色された細胞は一部の細胞であり,染色されない細胞も見られた。これは,骨芽細胞ではない線維芽細胞などと推察された。これアジの鱗から採取した細胞を用いて分化の評価をすることは可能であると判断し,分化細胞のみをクローニングするために限界希釈法により行った。しかし,アジの鱗から採取した細胞の増殖が二代程で増殖能力が低下するためか,クローニングできなかった。27年度:ミオグロビンのメト化抑制物質探索は細胞培養条件の構築がうまくできなかったため,活魚への血管内注射試験で実施した。注射直後に物性の劣化が認められたため,麻酔,脱血,注射の各処理の影響を貯蔵初期の段階について破断試験と組織観察で確認したが,それらの処理による影響ではないことが判明した。天然物としてカテキンの効果を調べ,10mMがpHと破断強度の低下を抑制することが確認された。ゼブラフィッシュの線維芽細胞BRF41細胞を使って紫外線照射誘導の光老化作用を検討したが,細胞条件設定がうまくできなかったため,ヒト正常細胞(線維芽細胞)を使って検討した。UVBを細胞に照射すると細胞からコラーゲンを分解するマトリックスメタロプロテアーゼー1が合成され、培養液中へ放出されるためこの量を測定した。

効果のあった植物エキスXについて、UVB照射後の細胞内活性酸素種濃度とこの発生した細胞内の活性酸素種によって活性化する酸化ストレスシグナルのp38MAPKの活性化がエキス処理によって低下することを確認した。Caco-2細胞を用いてシシトウ圧搾液の水銀吸収阻害効果を調べた。シシトウ圧搾液を分画分子量3000の限外ろ過膜で分画後,分子量3000以下の画分をゲルろ過によって分画した。分画試料をCaco-2細胞にメチル水銀とともに供した。その結果,最も分子量の大きい画分において試料液添加後6時間において対照区よりも有意に低い水銀吸収率が認められた。また,逆に吸収を促進した画分も認められた。シシトウ圧搾液には分子量3000前後の水銀吸収阻害物質が含まれると考えられた。研究期間を通じて,マグロの細胞を用いた有用天然物質の探索は達成できなかったが,ヒト由来細胞を用いることで光老化,水銀吸収阻害等に対する有用物質を見出すことができた。また,赤身魚のメト化に対しても有効な物質と濃度を明らかにした。培養細胞等を用いて品質改善に役立つ成分を調べた。ヒト正常線維芽細胞を用いてUV誘導光老化を抑制する成分を検討し,植物エキスXが細胞内活性酸素濃度と活性酸素種で活性化されるp38MAPKの活性を低下させることを確認した。腸管吸収モデルとしてヒト結腸癌由来のCaco-2細胞を用い,野菜圧搾液中の水銀吸収阻害物質をスクリーニングした。その結果,分子量3000前後のシシトウ成分に高い水銀吸収阻害活性が認められた。活魚の血管への抗酸化物質の注射によって,カテキン130μmol/gとL-アスコルビン酸ナトリウム1.3μmol/gが同等のメト化抑制効果を持ち,pHと破断強度の低下も抑制することを確認した。供試魚(マアジ)の骨格筋細胞の初代培養の条件が決まらず,活魚に対する天然抗酸化物質の効果を直接的に確認したことが理由である。鱗からの骨芽細胞分化機能は確認できたが、評価するたびに初代培養細胞を培養しなければならないことが示された。水産化学マアジ以外の活魚で入手可能な魚種についても骨格筋細胞の初代培養条件を決定し,培養細胞を用いた効率的なスクリーニング法を確立する。シシトウ圧搾液をイオン交換など各種クログラフィーに供し,阻害物質の単離をめざすとともに,飼育実験における有効性を確認する。鱗からの骨芽細胞初代培養細胞の継代数を5代程度できるような状態でないとスクリーニング細胞としては手間がかかるとともに評価の安定性が劣ると考えられるので,この辺りを改善しなければならない。供試魚の骨格筋細胞の初代培養の条件検討に時間を要したため,活魚に対する抗酸化物質の効果を直接的に確認したことが理由である。供試魚の腸管上皮細胞の初代培養の条件検討に時間を要したため,Caco-2細胞を用いた水銀吸収阻害試験で腸管上皮細胞による栄養物質吸収のモデル試験を実施したことが理由である。コラーゲン合成亢進作用のある天然物質のスクリーニング実験では,用いた陽性コントロールのコラーゲン合成量が少なく,天然物質の効果の判定がうまく行えなかったことが原因と考えられる。再度,陽性物質の検討を行う必要が出たことが理由である。クロマグロまたは入手しやすいマアジの骨格筋細胞を用いてミオグロビンのメト化を抑制する天然物スクリーニングシステムを構築する。
ブルーライトカット眼鏡が夜勤看護師の業務に与える影響

夜間におけるLEDの人体への影響に関しては、日本のみならず、世界中において健康問題としても報告されている。本研究では、夜勤に従事する看護師を対象に夜勤前後はブルーライトをカットすることで睡眠の質を上げ、夜勤中はブルーライトを取り込むことで覚醒状態を維持できるのかを検証することを目的とする。夜勤前後の睡眠を確保しつつ夜勤中の覚醒状態を維持するコントロールが自己でできるようになれば、夜勤に対する看護師の負担や疲労、不眠の訴えも減少することが可能になり、看護師のQOL向上にもつなげることができると考える。