hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シミュレーテッドアニーリング法を用いた粉末回折図形指数付法の開発

本方法は、モンテカルロ法、シミュレーテッドアニーリング法等、いわゆる汎最適化法を用いて、未知の格子定数を決定し、粉末回折図形に指数を付ける方法の開発を目指したものである。これらの汎用最適化法は、どのような問題にも適用できる汎用性の高さと、同時に個々の問題への適用において、いわゆる評価関数およびパラメータ調整の個別問題化を行う事が必要である。1)方法の基本アルゴリズムの開発先ず、個別問題化を中心に、研究を進めた。未知結晶構造解析法の開発に関連して、シミュレーテッドアニーリング法において必用となる徐冷スケジュールに関して研究を行ない、いくつかのスケジュールの関数化とそれらの実用化試験をおこなった。次いで、格子決定においては、格子定数が未知変数として扱われるが、非拘束下における探索は効率を低下させる。そこで、単位胞体積の拘束条件化の可能性に関して研究を進めた。2)指数付け用のプログラム開発基本アルゴリズムを実際に応用するにあたって必要とされる計算機用プログラムの開発を行った。このプログラムは、個々の結晶系を順次仮定して、格子を探索する方法を採用した。アルゴリズム適用の基本設計に基づき、計算機用プログラムはフォートランによって書かれた。対称性が高い試料の粉末回折データを用いて、プログラムの運用試験を行った。3)方法の新たな展開上述の様に、本研究で用いた方法は極めて汎用性が高く、初期値が得られていない未知の構造モデル探索に適している。本研究で主要アルゴリズムとして開発研究を行なったモンテカルロ法およびシミュレーテッドアニーリング法をさらに発展させ、未知の結晶構造を解く方法の開発に結びつけた。得られた研究成果は,研究発表欄に記されている。1)基本アルゴリズムの開発本方法は、モンテカルロ法、シミュレーテッドアニーリング法等、いわゆる汎最小化法を用いて、格子定数が未知の物質に対して格子を決定し、得られた粉末回折図形に指数を付ける方法の開発を目指したものである。本方法の基本になっている汎最小化法は、どのような問題にも適用できる汎用性の高さと、同時に個々の問題に対して適用するにおいて、いわゆる評価関数とパラメータ調整の個別問題化を行う事が必要である。平成12年度においては、この個別問題化を中心に、研究を進めた。未知結晶構造解析法の開発に関連して、シミュレーテッドアニーリング法において要となる徐冷スケジュールに関して研究を行ない、いくつかのスケジュールの関数化とそれらの実用化試験をおこなった。格子決定においては、格子定数が未知変数として扱われるが、非拘束下における探索は効率を低下させる。そこで、いくつかの有力な拘束条件を導き、その有効性に関して検討を行った。このプログラムは、アルゴリズム適用の基本設計に基づき、個々の結晶系を仮定して、それを順次仮定して格子を探索する方法を採用した。計算機用プログラムはフォートランによって書かれ、このような設計図に沿って開発され、対称性が高い試料の粉末回折データを用いて、プログラムの運用試験を開始した。
窒化物半導体エピタキシャル膜の極性選択機構

劈開したScAlMgO4(SCAM)c面上にMOVPE成長したGaNはGa極性となる。その要因を明らかにするため、X線CTR散乱法により、層状複合酸化物SCAMで劈開の生じる原子層を同定し、劈開面の表面原子構造を解析した。SCAMはGaNとのc面格子不整合が1.8%と小さく、In0.17Ga0.83NおよびIn0.32Al0.68Nと格子整合する。さらにGaNとの熱膨張率差がサファイアに比べ小さい、c面での劈開性により平坦なテラスをもつ基板が容易に得られる、MOVPE雰囲気における水素・アンモニアに対する耐性を持つなどの観点から、窒化物薄膜用基板として有望である。SCAMのc面は2層のAl/MgO層とScO2層が交互に積層した構造である。解析の結果、2層のAl/MgO層の間で劈開することが分かった。SCAMの劈開面では劈開面に平行な単一原子層内での電荷中性は満たされていない。しかし、c/3単位層が電荷中性を満たし、さらに、Al/MgO層終端面では劈開位置を基点とするc/3単位層がScを中心として反転対称になっているため分極電場が打ち消される。これが、この位置での劈開を助けている。さらに、真空中600°Cでの表面清浄化により、表面Al/MgO層のOの1020%程度が脱離していることが分かった。MOVPE成長前には劈開面を水素雰囲気中1000°Cで清浄化するため、さらに表面が還元さると予想される。GaNのN極性面は表面再構成のない理想表面ではNのダングリングボンドが満たされない状態になる。SCAM表面に酸素欠損があると電子過剰となるため、対向するGaNの底面がN極性面となって、SCAM表面の過剰電子がGaN底面のN原子に収まることで界面が安定になると予想される。このように、基板の表面構造およびGaNとの界面構造が、GaN薄膜の極性選択に重要な役割を持つことを示す成果が得られた。今年度はN極性GaNのMOVPE成長モデルの検討にほとんどの時間を使ったため、実験のほうが遅れている。N極性GaNの成長モデルについては、一つ目の論文の投稿を行い、現在、査読後の改訂を行っている。この成長モデルの検討により、ほぼ一定の成長表面形態での成長が期待される一定の過飽和度の条件のもとで成長速度を最大化し、成長量/原料費の最大化、廃棄される原料の最小化をもたらすIII族有機金属とアンモニアの流量比を求める指針が得られた。これはN極性GaNでのステップフロー成長について検討したことで得られた当初予期していなかった重要な結果であり、持続可能な環境・社会に寄与するものである。また、Burton、Cabrera、Frankのよるステップフロー成長理論のパラメーターを定量的に求める手法として基礎科学的にも重要な結果である。このように、当初の実験計画の進行は遅れたが、有意義な理論的成果が得られている。今後、さらにN極性GaNのMOVPE成長モデルの適用範囲を広げるように、研究を進めていく。具体的にはBurton、Cabrera、Frankのよるステップフロー成長理論で重要な役割をはたしている貫通螺旋転位にともなう、螺旋成長を実験と定量的に比較することが可能であることを確認しており、その論文を準備する。さらに、InGaNのような混晶に対して、この成長モデルを適用することも可能であり、今後その成果をまとめていく。実験については、SCAM基板の他に、サファイア基板上でのGaNの極性選択機構についての知見を得るために、原子レベルでの表面構造評価をめざした実験と解析を行う。

GaNのN極性面は表面再構成のない理想表面ではNのダングリングボンドが満たされない状態になる。SCAM表面に酸素欠損があると電子過剰となるため、対向するGaNの底面がN極性面となって、SCAM表面の過剰電子がGaN底面のN原子に収まることで界面が安定になると予想される。このように、基板の表面構造およびGaNとの界面構造が、GaN薄膜の極性選択に重要な役割を持つことを示す成果が得られた。今年度はN極性GaNのMOVPE成長モデルの検討にほとんどの時間を使ったため、実験のほうが遅れている。N極性GaNの成長モデルについては、一つ目の論文の投稿を行い、現在、査読後の改訂を行っている。この成長モデルの検討により、ほぼ一定の成長表面形態での成長が期待される一定の過飽和度の条件のもとで成長速度を最大化し、成長量/原料費の最大化、廃棄される原料の最小化をもたらすIII族有機金属とアンモニアの流量比を求める指針が得られた。これはN極性GaNでのステップフロー成長について検討したことで得られた当初予期していなかった重要な結果であり、持続可能な環境・社会に寄与するものである。また、Burton、Cabrera、Frankのよるステップフロー成長理論のパラメーターを定量的に求める手法として基礎科学的にも重要な結果である。このように、当初の実験計画の進行は遅れたが、有意義な理論的成果が得られている。今後、さらにN極性GaNのMOVPE成長モデルの適用範囲を広げるように、研究を進めていく。具体的にはBurton、Cabrera、Frankのよるステップフロー成長理論で重要な役割をはたしている貫通螺旋転位にともなう、螺旋成長を実験と定量的に比較することが可能であることを確認しており、その論文を準備する。さらに、InGaNのような混晶に対して、この成長モデルを適用することも可能であり、今後その成果をまとめていく。実験については、SCAM基板の他に、サファイア基板上でのGaNの極性選択機構についての知見を得るために、原子レベルでの表面構造評価をめざした実験と解析を行う。今年度はN極性GaNのMOVPE成長モデルの検討にほとんどの時間を費やしたため、実験のほうが遅れたため、次年度使用額が生じた。次年度以降はこの成長モデルの投稿論文の英文校閲費、出版費および学会発表の費用として助成金を使う計画である。さらに、実験のための原料費、出張旅費として助成金を使う計画である。
漢字文化圏におけるわかりやすい法情報共有環境の構築

本研究は、日中韓台・漢字文化圏の法情報について、深い相互理解と比較法研究の推進を目的とし、次の成果を得た。法情報共有の環境整備として、各国研究者と共同で、中韓台法令とその英訳の対訳約14万文、英文官報の画像と日英対訳約16万文を集積するとともに、4法域法令用語標準対訳辞書の項目候補約13,000語の検討を推進した。また、日本法令の機械翻訳や文書構造化の手法を開発した。一方、分かりやすい法情報の提供事例として韓国とEUを調査するとともに、特定分野の理解を促進する法情報パッケージLawPackの例を構築した。また、地方自治体例規約98万本を蓄積・横断検索するシステムeLenを開発した。1.日本・中国・韓国・台湾法に関する標準翻訳辞書を開発し統合する作業を進めた。まずは台湾法令用中英標準対訳辞書を構築するために,中英対訳コーパスを用いたワードアライメントの中国語入力キーワードを策定し,その精査を行った。また、対訳表現自動抽出ツールBilingual KWICについて,インターフェイス言語の切替機能,CSV形式によるデータ出力機能を追加し,法令全文表示機能については条名を表示するように仕様変更し、比較法研究に有用となるよう改良を進めた。2.多言語で共有する法令情報と英訳データの収集を進めるため、韓国法制処の了解を得て、韓国法令用漢英標準辞書の電子化もおこなった。また、法規定の比較法的検討を行う研究計画を確定させるため、国際会議(作業会議)を日本、韓国、台湾、中国で複数回おこなった。3.中国との間で中国法のBilingual KWICを開発するため、中国人民大学との協力関係を具体化し、主要法令の提供を受け、開発準備を整えた。4.戦後占領期に発行された英文官報全ての画像データ化を行い、その検索・閲覧システムを加えて公開した。その成果を日本の標準翻訳辞書の品質向上に使用するため、法律の日英(対訳)テキストデータの整備も進めている。5.明治期の外国法翻訳成果を電子化する作業を進め、日本法の漢字概念の形成過程に関する研究を推進するため、「憲法義解」・同英訳書籍の画像作成・公開を進め、その成果を日本法の標準翻訳辞書に関連付ける準備をおこなった。6.韓国政府の立法支援システムの研究を実地調査と専門家の招聘により実施した。また、e-legislationの構想について総合的にまとめ、その基本コンセプトについては報告をし、より技術的な内容は、講演会を行い報告もしている。さらに、e-legislationシステムと接合できるような形で、法令や全国の条例をデータベース化する作業を実施した。あわせて、わが国の条例起案のためのe-Legislationシステムの開発基礎研究を進めるにあたり、地方自治体の法制執務業務に関する調査研究を行った。7.日本法に関する新たな情報発信の可能性を検討するために,「法令のあらまし」124本の英訳を実施した/また,それらのXML文書化を実施した.(1)国際連携による法情報の共有IT環境の構築(a)韓・台・中の法令とその英訳からなる文対応付き対訳コーパスを構築。(b)日本法に関する情報の迅速かつ網羅的な発信のために「法令のあらまし」文書の文書構造化手法と翻訳支援手法の開発を推進。(2)高度な翻訳用辞書データの集積(a)日中韓台多言語法令用語対訳辞書(CJKT法令用語辞書)を構築。同辞書は、漢字文化圏の主要法域の法概念の意味と対応関係を横断的に可能にするもので、約13,000語の対訳辞書項目候補を抽出。(b)英文官報から、法令用語日英対訳表現抽出手法の開発を推進。全2,802号に掲載の英訳法律全1,624本、および憲法施行前公布法律152本の和文につき、対訳コーパス(156,562文)を構築。(3)法令平易化技術の開発(a) 4法域の法律専門家と協力して、特定のテーマについて理解するための法情報パッケージ(LawPack)を開発。このパッケージは、国際的な意見交換のためのウェブ上のフォーラムから構成するという原案をまとめた。(b)「親権」をテーマとし、LawPackサンプルの開発を行った。台湾中正大学の研究協力者が開発を先行し、最新法令とその英訳、判例へのリンクも含む形となっている。(4) e-legislation研究との連動全国の自治体の条例・規則を横断的に活用できるデータベースに立法支援機能加えた「eLen」システムを全国の自治体に提供し、現実の利用に供した。全国1,790の自治体に対し、実利用団体は770団体。集めたデータは、全国の約9割(1,606団体)の自治体の全条例・規則である。これは982,796本の条例・規則を蓄積し、国内初で最大のデータベースである。(5)比較法研究者連携環境とIT支援韓国法制処、法令情報管理院、台湾中正大学、中国人民大学と協働で作業を進めた。1.日韓中台4地域法令用語多言語対訳辞書の構築を推進し、約13,000語の見出し語を策定するとともに、多言語の対訳語の選定を推進した。2.多言語で共有する法令情報と英訳データの収集を進めた。法規定の比較法的検討を行う研究計画を確定させるため、国際会議(作業会議)を開催した。3.漢字文化圏における用語の対応付けを支援するために、新字体、繁体字(旧字体)、簡体字の間の漢字字体変換表の作成手法を開発した。

4.わかりやすい法情報の提供を推進しているEUとの協力関係を深め、法情報をよりわかりやすくするための基礎理論の確認と、それを支えるIT基本コンセプトの明確化に努めた。5.戦後占領期の英文官報における翻訳技術を獲得するために、掲載法律(1,624本)に対して文対応付き日英対訳コーパスを構築した。6.明治期の外国法翻訳成果を可能な範囲で電子化する作業として、旧民法理由書の電子データを公開、その成果を日本法の標準翻訳辞書に関連付ける準備を行った。7.条例起案のためのe-legislationシステムの開発を行い、その主要機能である例規データベースを公開し、e-legislationに基づく分かりやすい法情報提供のための基本コンセプトの確定とそれに基づく基本設計を行った。8.「法令のあらまし」の統計的機械翻訳手法を検討した。その際,日英対訳法令文を用いて、翻訳モデル・言語モデルを自動生成し、「法令のあらまし」の日英対訳を用いてパラメータチューニングを行う手法が有効であることを明らかにした。9.法令中の定義規定から正規表現によるマッチングによって、定義語とその語義文、および定義語の上位・下位関係を抽出する手法を開発した。さらに、法令文中で括弧書きにより記述されている定義規定および略称規定について、定義語とその語義文を抽出する発見的手法を開発した。(1)国際連携による法情報の共有IT環境の構築:(a) 4法域の法令情報の追加を行い、対訳コーパスの充実を図った。(b)「法令のあらまし」の統計的機械翻訳手法を開発した。あらましの文書型定義(DTD)を考案し、検索機能や、日英対訳表示機能を持つ対訳データベースについても構築した。また、その内容について国際学会にて報告を行った。(2)高度な翻訳用辞書データの集積:(a)現在作成したおよそ13,000語に対して、4法域の法概念の意味上の対応関係の特定作業を進め、6000語終了した。(b)「重要な」法令用語を特定し、その成果を利用できる研究を推進した。(c)原言語・中間言語間および目標言語・中間言語間の各対訳コーパスから原言語・目標言語間の対訳語を抽出する手法を開発した。法令の中英対訳コーパスと日英対訳コーパスから中日対訳語の抽出実験を行い、提案手法の有効性を示した。(3)法令平易化技術の開発:(a) LawPackの基本的構造を共有する形で、特定テーマに関するパッケージの構築を進め、多言語法令用語対訳辞書との連動を推進した。(b) LawPackサンプルの有効性の検証を通して、適切なパッケージのあり方について研究を進めた。(c) EU翻訳総局と連携して、法令文の平易化技術の現状を再確認し、その基礎研究を進めた。(d)外国法翻訳成果の電子化作業を継続し、日本の漢字法概念の変遷と定着に関する情報を活用する基礎研究を進めた。(4) e-legislation研究との連動:プロジェクトで収集する立法関連情報と法令情報とを接合させる手法の研究成果に基づいて、必要情報を適切に集約することのできる環境について、具体化を図った。条例データベース(eLen)について国際学会にて報告を行った。
ネオ・トミスムの美学-フランス芸術思想の流れのなかで-

アリストテレスは、人間の活動を、行為・制作・認識の三種にわけ、芸術活動の本質を「ロゴスをともなった制作できる能力状態」と定義した。トマス・アクィナスは、この定義を註解して、芸術を「理性」でも「能力状態」でも捉えられる解釈を打ちたてたが、どちらか一方に依拠させる立言はくわだてなかつた。20世紀のネオ・トミストたちが悩んだのは、その点だった。ベルクソンの直観を批判することから出発したマリタンは、直観のはたらきを全面的に知性のになうべきものとし、知性に最大限の能力を認めて、芸術の本質もまた直観のはたらき、つまりは知性のうちにあると、断ずるに至った。マリタンは知性をふたつにわける。思弁的な知性と実践的な知性である。前者は認識を獲得するために認識する。それ自体で完結している。後者は行為を遂行するために認識する。知性の外に向かう認識である。この実践的知性の活動はそれが、なされるべき人間の行為に向かうか、作られるべき作品に向かうかによって、さらにふたつに分かたれる。道徳と芸術である。芸術は、それによって、人間の本来そなえている活動能力が道をあやまたず発揮され、人間が完成されるので、知性による「徳」ということができる。しかも、作品にとっての善だけが目ざされる芸術にあっては、意志は知性によって見出される規則に従うにすぎず、主要な部分はほとんど知性が担うのだから、芸術は道徳よりも知的である。ということになる。このときはたらくのが「創造的直観」である。それは、人間そのものとおなじような物質的かつ霊的な作物をも、概念のほかに、生みだそうとする知性の活動である。この理知の創造的な姿が、純粋な力として現れてくるのは、うつくしいものが直観され、作られる物と人間とのあいだに、本性共有の内的交流が生じるときである。これが「詩的直観」である。かくてマリタンの芸術論はひたすら知性において論ぜられるのである。ネオ・トミスムは,第一次大戦のあと1920年代から,ヨーロッパを中心にさかんになった.トマス・アクィナスの哲学を現代において再興しようという運動である.哲学でいえば,トマス哲学の基本的な研究の深化をうながし,その歴史的な意義をあきらかにして,現在の状況のなかでトマスをよみがえらせようとした.けれども,トマスがカトリック教会の聖人で公同の天使初博士とよばれる以上,それは少くとも全カトリック教徒のあらゆる活動に支配を及ぼしえたのであり,その意味では,大局的に見て,哲学内部のトミスム復興というよりは,カトリック教会全体がみずからの再生をはかって,その拠りどころをトマスに求めた.と考えるべきである.ネオ・トミスムの誕生に決定的な役割を演じたのが,ローマ教皇レオ13世の回勅『エテルニ・パトリス』であり,ピオ11世の回勅『ストゥディオールム・ドゥチェム』である.いずれの背景にも,社会的・思想的な動揺にさらされたカトリック教会の姿があるが,同時に注目しなければならないことは,最悪の打撃を乗り越えて復興の道をのぼりはじめた時期でもあった,という点である.教会の最奥部では,旧来のトミスム研究が蓄積されつつあったのである.そうした蓄積を基盤に,ネオ・トミスムは, 14・5世紀いらい忘れられていたトマスの「エッセ」概念を再発見しはじめる.現在に至るまでのネオ・トミスムの歴史は,したがって,必ずしも教皇回勅による他律的な契機に依存していたのではなく,むしろ,それ自体における内的な展開と考えることができる.それは,トマスの息吹を現代に生かそうと戦い,他の哲学と客観的な言葉で理解しあおうとする,外にむかう傾向を有している.こうした地点から,トマスが殆ど考察しなかった芸術哲学の領域における,ネオ・トミストたちの積極的な発言が流れ出ているのである.その内容の具体的な探究が,次年度の課題である.アリストテレスは、人間の活動を、行為・制作・認識の三種にわけ、芸術活動の本質を「ロゴスをともなった制作できる能力状態」と定義した。道徳と芸術である。ということになる。

このときはたらくのが「創造的直観」である。それは、人間そのものとおなじような物質的かつ霊的な作物をも、概念のほかに、生みだそうとする知性の活動である。この理知の創造的な姿が、純粋な力として現れてくるのは、うつくしいものが直観され、作られる物と人間とのあいだに、本性共有の内的交流が生じるときである。これが「詩的直観」である。かくてマリタンの芸術論はひたすら知性において論ぜられるのである。
スマートフォンを利用した口腔機能向上プログラムの開発と寒冷積雪地域高齢者への介入

口腔機能向上プログラムを提供するタブレット端末やスマートフォン向けのアプリケーションを開発し、その効果を検証した。タブレット端末やスマートフォンを使用したことがない多くの自立高齢者において、口腔機能向上プログラムは継続して実施可能であった。また、口腔機能に関し、口腔清掃状態、口腔乾燥状態、口腔周囲筋力、舌・口唇の運動の巧緻性で改善が認められた。したがって自立高齢者において、このようなアプリケーションによる口腔機能向上は有用であることが示唆された。介護保険における口腔機能向上事業に関し、地域特性と高齢者の生活実態を考慮した報告は数少ない。積雪期に高齢者の行動が制限される北海道のような積雪寒冷地域では、積雪期に高齢者の運動頻度が減少するという報告がなされているので、この期間に何らかの運動器の機能変化、口腔機能の変化および栄養状態の変化が生じている可能性が高いと推察される。積雪期前後における運動器や身体の機能と栄養状態について調べたところ、これらの各評価項目において有意な変化が認められなかった。一方、口腔機能に関しては、口腔粘膜保湿度と唾液湿潤度に有意な低下が認められ、積雪期前後で口腔機能の低下が示唆された。したがって、積雪期においては自立高齢者の口腔機能を低下させないような、なんらかの介入が必要であることが示唆された。また、iPadやiPhoneなどのアプリケーションを作成することができる既存のツールを利用し、iPadやiPhoneなどで利用可能な口腔機能向上プログラムを作成した。このアプリケーションでは、利用したコンテンツやアプリケーションの起動時間が記録される。このアプリケーションがインストールされたiPadを利用し、自立高齢者が口腔機能向上プログラムを定期的に実施することができるか、また、実施前後において口腔機能の変化があるかを検証した。その結果、多くの高齢者においてiPadを問題なく利用することができ、アプリケーションの利用も定期的に行われていたことが分かった。口腔機能向上プログラム実施前後における口腔機能の変化については、これから統計解析を行う予定である。このようなことから、札幌市内に在住する自立高齢者に対し、積雪期前における運動器および身体の機能、口腔機能および栄養状態を調査し、約4ヶ月後の積雪期後にも同様の調査を行い、その変化の実態を統計学的に解析した。運動器や身体の機能については筋力、平衡機能、歩行機能、運動器や身体機能に関する聞き取り調査を、口腔機能については口腔粘膜保湿度、唾液湿潤度、口腔運動機能、口腔周囲筋力、口腔機能に関する聞き取り調査を評価項目とした。また、栄養状態は血清蛋白値を評価項目とした。このうち、積雪期前後において運動器や身体の機能と栄養状態には有意な変化が認められなかった。一方、口腔機能に関しては、口腔粘膜保湿度と唾液湿潤度に有意な低下が認められ、口腔機能の低下が示唆された。したがって、積雪期においては自立高齢者の口腔機能を低下させないようななんらかの介入が必要であることが示唆された。つまり、積雪地域や離島地域など、地域特性により介護予防事業の内容を考慮することが重要であると考えられる。介護予防における口腔機能向上事業に関し、地域特性と高齢者の生活実態を考慮した報告は数少ない。一方で口腔機能に関しては、口腔粘膜湿潤度と唾液分泌量に有意な低下が認められ、積雪期前後での口腔機能の低下が示唆された。このアプリケーションでは利用したコンテンツやアプリケーションの起動時間を記録することができる。このアプリケーションがインストールされたiPadを利用し、自立高齢者が口腔機能向上プログラムを定期的に実施することができるか、また、実施前後において口腔機能の変化があるかを検証した、その結果、iPadを問題なく利用することができ、アプリケーションの利用も定期的に行われることが分かった。口腔機能向上プログラム実施前後における口腔機能の変化については、咀嚼・嚥下機能、口腔清掃状態、口腔乾燥状態、舌・口唇の筋力に有意な改善が認められた。高齢者歯科学平成24年度には積雪期前後の口腔機能の実態把握と、口腔機能向上プログラムを提供するアプリケーションを開発する計画であった。実態把握に関しては口腔機能のみならず、運動器や身体機能、栄養状態の把握も可能であった。

一方、アプリケーション開発に関しては企業に依頼する形をとっていたが、作成にかなりの遅延が起こったため、ほかの企業に作成を依頼した。したがって、当初は平成24年度内にアプリケーションを完成する予定であったが、平成25年までにずれ込んだ。なお、アプリケーション開発の時間を短縮するため、アプリケーションの内容自体も縮小した。これは、最初に依頼した企業が医療や福祉に関連するアプリケーションソフトを作成した経験が少ないことが主な要因であると考えられる。また、研究者と企業側との意思疎通がそれ円滑ではなかったことも要因の一つとしてあげられる。この遅延により、平成25年度に実施する予定であった介入研究が困難となり、前向き観察研究へと変更を図った。平成24年度には積雪期前後の口腔機能の実態把握と、口腔機能向上プログラムを提供するタブレット端末用アプリケーションソフトを開発する計画であった。実態把握に関しては口腔機能のみならず、運動器や身体機能、栄養状態の把握も可能であった。一方、アプリケーションソフト開発に関しては企業に依頼する形をとっているが、作成にかなりの遅延が起こっている。これは、この企業が医療や福祉に関連するアプリケーションソフトを作成した経験が少ないことが要因であると考えられる。また、研究者と企業側との意思疎通がそれほど円滑でないことも要因の一つとしてあげられる。当初、開発予定のアプリケーションは双方向性を持たせる予定であったが、一方向性のものへと内容を縮小し、かつ、アプリケーションを利用した介入研究を前向き観察研究へと変更することで、平成25年度中に研究データを採取することが可能であった。今後はこのデータを統計解析する予定である。まずは口腔機能向上プログラムを提供するタブレット型端末用アプリケーションソフトの開発を完了させる。現在、作成を依頼している企業での進展が遅延していることを踏まえ、他企業への開発・作成依頼による対応も視野に入れ、最低でもこのアプリケーションソフトによる自立高齢者への介入効果を、予算期限以内に調査できるようにする。また、アプリケーションソフトの内容が、その利用者と提供者との間に双方向性を持たせる計画であったが、一方向性でプログラム提供のみと変更することで、アプリケーションソフトの開発・作成期間を短縮する。また、本アプリケーションソフトによる口腔機能向上効果検証のためランダム化比較試験とする計画であったが、本アプリケーションソフト完成までの期間が短くなることが予想され、十分な機能を装備したアプリケーションとならない可能性があるため、この検証方法を単純化し、前向き観察研究へと変更する。研究の遂行に遅延が生じ、翌年度に延長申請を行ったため。論文作成や学会発表のための費用として使用する予定である。
化学組成を考慮した地盤-セメント系材料の性能評価手法の開発と環境浄化技術評価

地盤材料およびセメント系材料の長期性能評価のための解析モデルの開発に必要となる実験データの取得とメカニズムの分析を行うとともに,解析検討を実施した.特に,セメント系材料の化学的な変質現象として,炭酸化および溶脱に着目した.結合材や水和物,反応生成物の鉱物組成,形成される空隙構造,物質透過性などの相関から,劣化の進行メカニズムを評価した.地盤材料およびセメント系材料の長期性能評価のための解析モデルの開発に必要となる実験データの取得とメカニズムの分析を行うとともに,解析検討を実施した.特に,セメント系材料の化学的な変質現象として,炭酸化および溶脱に着目した.結合材や水和物,反応生成物の鉱物組成,形成される空隙構造,物質透過性などの相関から,劣化の進行メカニズムを評価した.本研究は,セメント硬化体の水和物相組成および細孔溶液組成,ならびに外部環境水中の組成の影響を,多種イオンの相平衡を考慮した熱力学モデルにより記述することで,任意の材料および配合を有する各種セメント系材料の多種多様な外部条件に対する耐久性能の評価手法を構築することを目的としたものである.初年度である本年度は,モデル開発のためのパラメータの実験的な検討あるいは次年度以降の検証データの取得を中心とした検討を行った.セメント系材料の劣化現象として,炭酸化および溶脱に着目した.炭酸化に関しては,初期養生の影響に関する検討を系統的に行い,異なる水セメント比,あるいは高炉スラグ微粉末を混和材として使用した場合の水和物の形成および炭酸化進行を調べた.また,空隙構造を水銀圧入式ポロシメータで計測するとともに,酸素拡散係数の測定によって物質移動抵抗性の変化を調べた.その結果,水和物の組成の違いによって炭酸化の進行やその後の空隙構造が変化したものと考えられる結果を得た.また,溶脱に関しては,一般のコンクリートと比較して劣化進行の早いポーラスコンクリートやセメント改良土を対象とした実験を行い,溶出イオンの分析を行った.加えて,溶脱によって生じる,ベントナイトとセメント系材料との接触面における相互劣化に関して,複合供試体に電気泳動法を適用した検討を行った.炭酸水素ナトリウムあるいは炭酸ナトリウムを事前にベントナイトに混合をしておくことによって,境界に炭酸カルシウムが生成し,劣化が抑制できることも確認した.また,ベントナイトとフライアッシュあるいは高炉スラグ微粉末との反応についても検討した.本研究は,セメント硬化体の水和物相組成および細孔溶液組成,ならびに外部環境水中の組成の影響を,多種イオンの相平衡を考慮した熱力学モデルにより記述することで,任意の材料および配合を有する各種セメント系材料の多種多様な外部条件に対する耐久性能の評価手法を構築することを目的としたものである.初年度に引き続き,モデル開発のためのパラメータの実験的な検討を行った.セメント系材料の劣化現象として,炭酸化および溶脱に着目した.炭酸化に関しては,初期養生の影響に関する検討を系統的に行い,異なる水セメント比,あるいは高炉スラグ微粉末を混和材として使用した場合の水和物の形成および炭酸化進行を,より詳細に検討した.また,空隙構造を水銀圧入式ポロシメータで計測するとともに,酸素拡散係数の測定によって物質移動抵抗性の変化を調べ,連続空隙量の関係から相関を分析し,その影響因子としてC-S-HのCa/Siの検討を行った.溶脱に関しては,ベントナイトとセメント系材料との接触面における相互劣化に関して,複合供試体に電気泳動法を適用した検討を行った.XRDによる界面における生成物質の分析,水銀圧入式ポロシメータによる空隙構造の分析を行い,ベントナイトへの炭酸塩の混合による劣化抑制効果を確認した.また,解析モデルに関しては,水分の移動とカルシウムの溶脱に関する連成モデルを強化する改良を行うとともに,スイスのPSIにおいて開発した地球化学モデルGEMSを用いた検討を行い,これまでの実験データの再現を試みた.本研究は,セメント硬化体の水和物相組成および細孔溶液組成,ならびに外部環境水中の組成の影響を,多種イオンの相平衡を考慮した熱力学モデルにより記述することで,任意の材料および配合を有する各種セメント系材料の多種多様な外部条件に対する耐久性能の評価手法を構築することを目的としたものである,セメント系材料の劣化現象として,特に炭酸化および溶脱に着目した.まず,炭酸化に関しては,初期養生の影響に関する検討を系統的に行い,異なる水セメント比,あるいは高炉スラグ微粉末を混和材として使用した場合の水和物の形成および炭酸化進行を調べた.また,空隙構造を水銀圧入式ポロシメータで計測するとともに,酸素拡散係数の測定によって物質移動抵抗性の変化を調べた.加えて,リートベルト解析を用いて水和物の組成を解析した。そして,水和物および炭酸化反応生成物の相組成を元にした,空隙構造や酸素拡散係数の予測手法の提案を行った。また,熱力学モデルによる評価を検討した。また,溶脱に関しては,一般のコンクリートと比較して劣化進行の早いポーラスコンクリートやセメント改良土を対象とした実験を行い,溶出イオンの分析を行った.加えて,周辺の地盤材料とセメント系材料との境界部における相互作用に関して,複合供試体を作製し,電気泳動法や浸漬試験により変質挙動を詳細に分析した.化学的な反応機構の分析のため,炭酸水素ナトリウムあるいは炭酸ナトリウムを事前に周辺地盤(ベントナイト)に混合をしておくことによって,境界層に炭酸カルシウムが生成し,劣化が抑制されるメカニズムも明らかにした.また,ベントナイトとフライアッシュあるいは高炉スラグ微粉末との反応やその影響についても分析し,新たな材料開発の方向性も検討した.
意味プライミング促進効果に対応する事象関連脳電位成分の検討

従来,反応時間などの行動指標を用いた研究では,プライミング効果は主にプライムと意味的に関連のあるターゲットに対する促進効果として取り上げられてきた.他方,事象関連脳電位(ERP)を指標とした研究は,非関連対のターゲットに出現する後期陰性波(N400)に注目してきた.本研究では,行動指標を用いた研究とERPによる研究の成果を統合するために,促進効果に対応するERP成分の特性を検討した.10名の被験者にプライム及びターゲットを継時的に視覚呈示し,ターゲットが単語であるか否かを判断させ,できるだけ速くボタン押しによって報告するように求めた.プライムとターゲットの意味関連性について,意味カテゴリ条件及び反意語条件の2条件を設定した.意味カテゴリ条件ではプライムとしてカテゴリ名(例えば,“動物")呈示し,ターゲットはそのカテゴリに属する語が呈示される場合(関連)と属さない語が呈示される場合(非関連),そして非単語の場合を設けた.反意語条件では,例えば,“低い"というプライムに対して,関連では期待される反意語(“高い"),非関連ではそれ以外の単語,あるいは非単語のいずれかをターゲットとして呈示した.反応時間では促進効果,抑制効果ともに反意語条件の方が大きかった.ERPでの促進効果は後期陽性波の潜時の短縮として現れた.さらに,N400振幅はカテゴリ条件で大きく,反応時間にみられる抑制効果を直接反映するのではないことが示された.また,厳密には意味プライミングではないが,より大きな促進効果が得られる同一単語の反復時のERPも検討した.その結果,表記まで一致する場合にERPに対する反復効果が最も大きかったが,表記を変化させた場合でも,ERPに反復効果が認められた.従来,反応時間などの行動指標を用いた研究では,プライミング効果は主にプライムと意味的に関連のあるターゲットに対する促進効果として取り上げられてきた.他方,事象関連脳電位(ERP)を指標とした研究は,非関連対のターゲットに出現する後期陰性波(N400)に注目してきた.本研究では,行動指標を用いた研究とERPによる研究の成果を統合するために,促進効果に対応するERP成分の特性を検討した.10名の被験者にプライム及びターゲットを継時的に視覚呈示し,ターゲットが単語であるか否かを判断させ,できるだけ速くボタン押しによって報告するように求めた.プライムとターゲットの意味関連性について,意味カテゴリ条件及び反意語条件の2条件を設定した.意味カテゴリ条件ではプライムとしてカテゴリ名(例えば,“動物")呈示し,ターゲットはそのカテゴリに属する語が呈示される場合(関連)と属さない語が呈示される場合(非関連),そして非単語の場合を設けた.反意語条件では,例えば,“低い"というプライムに対して,関連では期待される反意語(“高い"),非関連ではそれ以外の単語,あるいは非単語のいずれかをターゲットとして呈示した.反応時間では促進効果,抑制効果ともに反意語条件の方が大きかった.ERPでの促進効果は後期陽性波の潜時の短縮として現れた.さらに,N400振幅はカテゴリ条件で大きく,反応時間にみられる抑制効果を直接反映するのではないことが示された.また,厳密には意味プライミングではないが,より大きな促進効果が得られる同一単語の反復時のERPも検討した.その結果,表記まで一致する場合にERPに対する反復効果が最も大きかったが,表記を変化させた場合でも,ERPに反復効果が認められた.
ヒト伊東細胞のコラーゲン合成に関する研究

既に報告した方法(肝臓32:169-74,1991)に従い、細切したヒト切除肝の組織培養で切片周囲に増生した細胞より、metrizamide溶液の三層比重遠心法を用いヒト伊東細胞を分離した。伊東細胞の同定は光顕、電顕的形態、細胞内ビタミンA含有脂肪滴の存在、培養液中に添加したレチノールの取込で行なった。分離した細胞を3-4代継代した細胞につき、下記の検討を行なった。1、ヒト伊東細胞内コラーゲンの免疫組織学的検索上記培養伊東細胞を固定後、和歌山医大病理学教室・大島章教授より提供を受けたI、III、IV型ヒト単抗体を用いてperoxidase-antiperoxidase法にて細胞内I、III、IV型コラーゲンの局在を検討した。その結果、I、III型コラーゲンは主として核周辺部に網目状、あるいは顆粒状に染色され、一部は細胞質周辺辺縁部に小顆粒が連なる形状で染色された。一方、IV型コラーゲンはI、III型と同様核周辺部にみられるものの染色性は低かった。しかしI、III型に比し細胞内に広く網目状に染色された。(肝臓33:327-330,1992)2、伊東細胞内I、IIIおよびIV型プロコラーゲンm-RNAの発現佐賀医大内科・堺隆弘教授より提供を受けたヒトI、III、IV型プロコラーゲンcDNAを含むプラスミドを大腸菌に導入し増殖させた後、各プロコラーゲンcDNAを抽出した。得られたcDNAは制限酵素処理後、電気泳動でそのサイズを確認した。一方、培養伊東細胞からRNAを抽出し現在northern blot hybridizationにて各型プロコラーゲンmRNAの発現を確認中である。研究目的手術時得られた切除肝の一部組織より分離したヒト伊東細胞の培養系について、I、IIIおよびIV型コラゲンの単抗体を用い、免疫組織化学的にヒト伊東細胞のコラゲン合成を検討した。方法および材料既に報告した方法(肝臓32:169ー174)に従い、切除肝を細切し、組織培養を行うと切片周囲に種々の細胞が増殖する。この細胞を8,13,18%metriamide溶液の三層比重遠心法で分画し、上層、中層の境に集まる伊東細胞を多く含む細胞を集めた。分離・培養した伊東細胞を、3ー4回継代した細胞を、LabーTek 4 ewll chamber slide(Nunc Inc.)上で培養したものについて、コラゲン単抗体を用いperoxidaseーantiperoxidase法にて細胞内コラゲンの存在を免疫組織化学的に証明した。なお、ヒトのI、III、IV型コラゲン単抗体は、和歌山医大病理学教室大島章教授より提供されたものを用いた。成績1.I型コラゲンの局在:I型コラゲンは主として核周辺に網目状、あるいは顆粒状に染色され、一部は細胞質周辺辺縁部に小顆粒が連なる形状で染色された。2.III型コラゲンの局在:III型コラゲンの局在、染色様式は、大略I型と同様であった。3.IV型コラゲンの局在:I、III型と同様に核周辺にみられるものの、染色性は低かった。しかし、I、III型に比し細胞内に広く網目状に染色される様式が観察された。結論培養系ヒト伊東細胞は、細胞内にI、IIIおよびIV型コラゲンが証明され、その細胞内分布、様式はラットなどの動物で報告されたものと類似である。
新規スピロ環状モノマー類の合成・重合及びその機能評価

種々の機能をもつ分子、高分子、材料に関する研究が盛んであるが、本研究では「精密成型機能」をとり上げ、重合、硬化時に収縮しない新しいタイプのスピロ環状モノマーの合成とその機能評価を行った。1.(1)ニトロトルエン類から容易に合成されるニトロフェニル基を持つジオールを用いて、高い極性と大きな比重を有する新しいSOCを合成し、その重合と重合時の体積変化を検討した結果、他のSOCと同様の条件下同様のポリマーが得られ、しかもその際10%近い体積膨張を示すことがわかった。(2)これまで体積膨張を示すSOCは六員環のものに限られていたが、七員環のSOCでもベンゾ型にすることにより重合時に体積膨張を示すことを明らかにした。すなわち、七員環SOCの3,4-10,11-ジベンゾ体及びジシクロヘキシル体を合成し、それらのカチオン開環重合を検討した結果、ベンゾ型SOCにおいてのみ、小分子の脱離を伴うことなく重合が進行し、約7%の体積膨張を伴ってポリマーを与えた。(3)ヘテロ原子置換のSOCとして、すべての酸素原子を硫黄原子で置き換えたSTOCを合成し、環員数と重合性の関係について検討した。また、効率よく開環する七員環STOCについてそのポリマー構造を詳細に検討し、三つの異なるセグメントから構成されていることを明らかにした。また、七員環SOCと同様に、3,4-10,11-ジベンゾ体七員環STOCを合成し、そのカチオン重合を検討した結果、効率よくSOCと同様のポリチオエーテル・トリチオカーボナートを生成することもわかった。2.エポキシ化合物の重合時の体積収縮をSOC添加によりコントロールすることを目的として、フェニルグリシジルエーテル及びビスフェノールAジグリシジルエーテルを用いてSOCとの共重合を検討した結果、効率よく共重合が進行し、その際の体積変化はSOCの添加量により容易に制御され得ることを見い出した。
歯科用熱可塑性樹脂製装置の矯正力に関する研究

熱可塑性樹脂製の矯正装置は、清掃性および審美性には優れるが、金属材料と比較して機械的性質が劣るために、予測性の高い歯の移動は非常に困難であった。しかし近年、CAD/CAM技術の応用により、予測性の高い歯の移動が可能となり、歯科矯正治療には必ずしもエッジワイズ装置を必要としない状況となった。しかし、現在の熱可塑性樹脂製の矯正装置は、歯の移動が可能であるものの、生体にとって適正な荷重によって歯の移動が行われているかどうかは不明なままである。熱可塑性樹脂材料は、構造的因子と環境因子により物性が変化する。装置製作の際の加熱加圧成型により、加工後の装置は複数の弾性率を生じる可能性が示唆されている。また熱可塑性樹脂材料は、金属材料と異なり吸水をするために、使用環境条件は大きな問題となる。さらに、応力緩和、クリープ現象などにより機械的性質動態も変化するため、装置長期使用の場合、矯正力減少を引き起こす可能性が考えられる。そこで、臨床的状況を想定した動的な矯正力の把握を目的に、歯列モデルを用いて経時的な矯正力変化を計測した。熱可塑性樹脂製装置の矯正力解析実際の矯正治療における、装置適用時の歯列の矯正力分布を計測するために、患者の歯列を精密に再現した、計測用歯列モデルを製作した。経時的計測期間は、現状の臨床応用において、1日合計22時間以上の装着が指示されている事から、24時間の連続計測とした。歪みゲージを貼付した歯列モデルから矯正力を計算し、矯正力の経時的変化データを求めた。実際の治療では、歯の移動に従い矯正力分布は変化すると考えられる。したがって、本計測は、装置装着直後の矯正力分布を示すものである。今後は、計測のバリエーションを増加し、また、本実験における機械的性質の動態等と併せて評価を行い、熱可塑性樹脂製の矯正装置の最適設計方法を考案する予定である。熱可塑性樹脂材料の特性を正確に把握し、至適矯正力による歯の移動が可能な、材料選択と設計を実現する必要がある。そこで、詳細な熱可塑性樹脂材料の物性を把握する目的で、定性分析ならびに成形加工時に形成される分子配向について明らかにした。1.各熱可塑性樹脂材料の定性分析2.各熱可塑性樹脂製装置の分子配向について加熱加圧成形により形成される装置の分子配向を、偏光顕微鏡を用いて調査した。炭素と水素分子からなる、材料A, B, C, Gは、成形条件により結晶化度が変化し、自由体積が小さいため、吸水しにくい材料であった。材料D, E, Fは、ベンゼン環の存在から、ガラス転移点が高く、自由体積が大きいため、吸水しやすい材料であったことが明らかとなった。
整数論における代数幾何学的手法の研究

森田泰夫は, p-進体上の解析関数の性質を研究すると共に,ヒルベルトの既約性定理を代数幾何学的手段を使って研究し,強い近似定理と両立し得ることを証明した.佐武一郎,石田正典,尾形庄悦は,自己共役錐体のガータ関数を代数幾何学的な手段で研究し,その特殊値や留数などの性質を調べた.小田忠雄,石田正典,尾形庄悦は,代数多様体の孤立特異点の性質を,整数論的な方法を用いて調べた.さらに,トーラス埋め込みにより構成し得る特異点の具体的な構成や,変形族の研究,ケーラー性を調べるなどした.堀田良之と谷崎俊之は, D-加群の理論の表現論への応用を研究し,既約指標の満たすべき微分方程式系を定めた.また最高ウェイト加群の特性多様体およびフィルター付けを研究した.難波誠は,多変数の場合の複素多様体の有限次ガロア拡大の理論を構成した.さらに,与えられた有限群をガロア群として持つ,複素多様体の被覆の存在などを研究した.小田忠雄,今野一宏,清水勇二は,代数多様体の周期写像の性質を研究した.とくに,今野一宏は,トレリ型の問題(周期写像が1次となるか等)を研究した.また,清水勇二は,代数曲線上の共変場の数論的代数幾何による書き換えを行い,超〓理論に応用した.坂東重稔と小林亮一は,対称空間の商空間として得られるケーラー多様体などの性質を,微分幾何学的手法を使って調べた.とくに,正多面群や,ヒルベルト・モジュラー群による高空間に入る,アインシュタイン・ケーラーな距離の性質を,詳しく調べた.森田泰夫は, p-進体上の解析関数の性質を研究すると共に,ヒルベルトの既約性定理を代数幾何学的手段を使って研究し,強い近似定理と両立し得ることを証明した.佐武一郎,石田正典,尾形庄悦は,自己共役錐体のガータ関数を代数幾何学的な手段で研究し,その特殊値や留数などの性質を調べた.小田忠雄,石田正典,尾形庄悦は,代数多様体の孤立特異点の性質を,整数論的な方法を用いて調べた.さらに,トーラス埋め込みにより構成し得る特異点の具体的な構成や,変形族の研究,ケーラー性を調べるなどした.堀田良之と谷崎俊之は, D-加群の理論の表現論への応用を研究し,既約指標の満たすべき微分方程式系を定めた.また最高ウェイト加群の特性多様体およびフィルター付けを研究した.難波誠は,多変数の場合の複素多様体の有限次ガロア拡大の理論を構成した.さらに,与えられた有限群をガロア群として持つ,複素多様体の被覆の存在などを研究した.小田忠雄,今野一宏,清水勇二は,代数多様体の周期写像の性質を研究した.とくに,今野一宏は,トレリ型の問題(周期写像が1次となるか等)を研究した.また,清水勇二は,代数曲線上の共変場の数論的代数幾何による書き換えを行い,超〓理論に応用した.坂東重稔と小林亮一は,対称空間の商空間として得られるケーラー多様体などの性質を,微分幾何学的手法を使って調べた.とくに,正多面群や,ヒルベルト・モジュラー群による高空間に入る,アインシュタイン・ケーラーな距離の性質を,詳しく調べた.
薬物動態の個人差の原因としてのエピジェネティックスの評価

薬物代謝酵素であるチトクロームP450 2A6 (CYP2A6)の個人差の原因を明らかにするため,まず,CYP2A6遺伝子型を判定したヒト肝臓試料140検体のCYP2A6 mRNA量をリアルタイムRT-PCR法により測定した.CYP2A6 mRNA発現量の個人差は700倍以上であり,野生型であるCYP2A6^*1をホモ接合体で有する群内においても約100倍であった.次に,CYP2A6遺伝子の転写調節領域の同定および5'-上流領域における遺伝子多型の探索を行なった.野生型であるヒトゲノムDNAからPCRによりCYP2A6遺伝子5'-上流領域-7.0kbの領域を増幅し,ルシフェラーゼレポーターコンストラクトを作成した.欠失変異体を作成したところ,約-1.0kbまでの間に転写活性化領域を,約-3.0kbから4.5kbの間に転写抑制領域を見出した.遺伝子多型は現在5'-上流領域-4.5kbまでに既知の遺伝子多型3種類を含む27種類見出した.このうち-1.0kbまでの領域には4種類の遺伝子多型が,約-3.0kbから-4.5kbの領域には5種類存在した.メチル化されエピジェネティクな影響を及ぼすCpG部位を探索したところ,5'-上流-1.0kbまでの領域には6個のCpGが,約-3.0kbから-4.5kbの領域には19個のCpG存在していた.また,遺伝子多型により新たにCpGとなる部位およびCpGが潰れてしまう部位が存在した.この領域はルシフェラーゼなどのレポーターアッセイではその影響を直接検討できないため,そのメチル化状態とCYP2A6 mRNA発現量との相関を取る必要があると考えている.薬物代謝酵素であるチトクロームP450 2A6 (CYP2A6)の個人差の原因を明らかにするため,まず,CYP2A6遺伝子型を判定したヒト肝臓試料140検体のCYP2A6 mRNA量をリアルタイムRT-PCR法により測定した.CYP2A6 mRNA発現量の個人差は700倍以上であり,野生型であるCYP2A6^*1をホモ接合体で有する群内においても約100倍であった.次に,CYP2A6遺伝子の転写調節領域の同定および5'-上流領域における遺伝子多型の探索を行なった.野生型であるヒトゲノムDNAからPCRによりCYP2A6遺伝子5'-上流領域-7.0kbの領域を増幅し,ルシフェラーゼレポーターコンストラクトを作成した.欠失変異体を作成したところ,約-1.0kbまでの間に転写活性化領域を,約-3.0kbから4.5kbの間に転写抑制領域を見出した.遺伝子多型は現在5'-上流領域-4.5kbまでに既知の遺伝子多型3種類を含む27種類見出した.このうち-1.0kbまでの領域には4種類の遺伝子多型が,約-3.0kbから-4.5kbの領域には5種類存在した.メチル化されエピジェネティクな影響を及ぼすCpG部位を探索したところ,5'-上流-1.0kbまでの領域には6個のCpGが,約-3.0kbから-4.5kbの領域には19個のCpG存在していた.また,遺伝子多型により新たにCpGとなる部位およびCpGが潰れてしまう部位が存在した.この領域はルシフェラーゼなどのレポーターアッセイではその影響を直接検討できないため,そのメチル化状態とCYP2A6 mRNA発現量との相関を取る必要があると考えている.
ポスト専業化時代における経験知のマネジメントとその限界性-農山漁業の事例から-

本研究は、生業従事者が生業遂行にあたりどのようなコストとモチベーションをもつのか、その調整過程の解明を元に、限界性を見極めた持続可能な生業遂行モデルを考察するものである。具体的には多様化する第一次産業を「ポスト専業化時代」として捉え、顕在化する生業の知のマネジメント(「経験知」)を把握する。本研究のコストとモチベーションを軸とした生業実践モデルの提示は、生業の機械化等眼前の現象を直視できなかった従来の生業研究に有効な新視角を提示し、その成果は行政による農山漁村にむけた種々の取り組みにも具体的な提言を可能にするものである。