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グローバル金融危機以降におけるアジアの新興／成熟経済社会とジェンダー

グローバル金融危機以降のアジア経済社会の変化を把握するために、フェミニスト経済学の最新知見を応用し、金融・生産・再生産の三領域のグローバル化の関係を把握する。グローバル金融危機以降の金融排除/包摂の日米、日韓比較分析(住宅ローン、消費者ローン、生命保険)による金融領域のジェンダー分析、高齢社会対応産業(車いす産業)と社会保障制度(介護保険)の制度間比較と組織・インタレスト集団、利用当事者に関するマクロ・メゾ・ミクロレベル分析、新国際分業の現状分析(日系縫製企業の中国からバングラデシュへの二次移転、フィリピンのBPO産業の生成と労働力移動(コールセンター・事務処理産業の生成)を行っている。本年度は、初年度であり、以下の国内外の実態調査および、国際会議・研究会を行った。I.アジアの新興/成熟経済社会の実態調査:1.生産領域問題群:(1)縫製・衣料産業...日本(岩手県)、バングラデシュでの企業インタビュー、製造工場調査(特に、中国からの二次移転状況と技術、訓練を中心として、既に収集した情報を精査した。また、日本(岩手県)において、海外移転せず、国内に製造拠点を維持している縫製工場の経営方法、技術水準、雇用実態に関して、市役所、行政サービス、企業インタビューを行った。(2)高齢化対応産業...日本(福井県)、中国(上海)にて、車いす製造企業の実態調査(工場内生産配置、従業員インタビュー)を行った。2.再生産領域問題群:日本及び韓国の生命保険会社の比較調査として、日本本社、韓国-ベトナム支社の実態調査を行い、生命保険業務のアジア地域での浸透過程に着目し、研究を進めた。3.金融・情報問題群:米国(サンフランシスコ、ロサンゼルス)の世帯構造変化と金融資産・負債状況の予備調査として、金融機関、信用組合、不動産開発企業、個人インタビューを実施、資料を収集した。以上の調査により、2008年グローバル金融危機以降の変化についての現状分析を行った。II.連携研究セミナー・国際シンポジウムの開催国際フェミニスト経済学会(IAFFE)と国連開発計画(UNDP)、お茶の水女子大学ジェンダー研究センター(IGS)共催による「アジアにおけるグローバル化とジェンダーの現在-マクロ経済と社会構築」に関する国際シンポジウムを7月に開催した。また、スーザン・ヒメルヴァイト教授(英国オープンユニバーシティー)を招聘し、「ケア・エコノミーの現在」シンポジウムを開催し、ケア経済の理論的精査を行った。国内外の実態調査、国際・国内学会、シンポジウム、収集資料の整理を行い、研究成果をまとめ刊行する。I.グローバル金融危機以降におけるアジアの新興/成熟経済社会の実態調査結果のまとめと理論化:1.生産領域問題群:(1)縫製・衣料産業...日本(岩手県、山形県)、バングラデシュでの企業インタビュー、製造工場調査(特に、中国からの二次移転状況と技術、訓練を中心として、既に収集した情報をまとめる。また、日本(岩手県、山形県)において、海外移転せず、国内に製造拠点を維持している縫製・繊維工場の経営方法、技術水準、雇用実態の聞き取り、および市役所、行政サービスの調査委をまとめる。(2)高齢化対応産業...日本(福井県)、中国(上海)における、車いす製造企業の実態調査(工場内生産配置、従業員インタビュー)を基礎として、制度の比較研究(介護保険を中心として)をまとめる。2.再生産領域問題群:日本及び韓国の生命保険会社の比較調査として、日本本社、韓国ーベトナム支社の実態調査を行い、生命保険業務のアジア地域の世帯構造に浸透した過程に着目した調査結果に基づき、新しい概念化(労働過程の三極構造と顧客ケア)を目指す。3.金融・情報問題群:米国(サンフランシスコ、ロサンゼルス)と日本(東京)の世帯構造変化と金融資産・負債状況に関し、金融機関、信用組合、不動産開発企業、個人インタビューを実施、資料を収集することを通して、金融排除/包摂とジェンダーの関係に関する理論化を目指す。1.2.3をとおして、グローバル下における金融・生産・再生産領域の接合関係を明らかにし、メゾ・レベル分析の重要性を理論的に提示する。II国際学会・国内学会および国際シンポジウムの研究成果のまとめ既発表の国際学会・国内学会、国際シンポジウムの成果を、理論的に精査し、新しい知見をまとめ、総合的な研究成果報告を行う。本年度は、次年度であり、初年度の研究を深化させ、以下の調査・研究を行った。Iアジアの新興/成熟経済社会の実態調査。1生産領域問題群:本年度は、高齢化対応産業として選択した車椅子製造企業の実態調査(上海、大連、台湾、日本)を本格化させた。この過程で、1高齢化対応政策における制度設計上の差異(制度の競争)、2高齢化対応産業における労働供給の差異、3ケア労働過程におけるアクターの位置づけ(制度を含む)の相違などに関して新たな知見を得ることができ、理論化作業に入った。2縫製・衣料産業は、昨年度に続いて、海外移転をしなかった国内残存企業を、東北地方を中心(岩手、福島、新潟)に調査を実施した。

2再生産領域問題群:日本および韓国の生命保険会社の比較研究としての実態調査をまとめ学会報告を行った。また、韓国、ベトナムでの調査に加えにほんでのインタビューを本格化させた。本年は国際学会で現状の成果報告を行う。3金融・情報問題群:米国での調査を踏まえて、従来の金融・信用理論では焦点のあてられていないジェンダーと信用の理論的精査、および海外の最新研究動向を把握・収集した。IIジェンダー関連統計の収集。ジェンダー関連統計の収集に関して、項目別の精査を加え、また、方法上の差異に関する検討を行いつつ進めている。III連携研究会、学会報告。最新理論動向の検討に入っており、社会政策、労働過程論、金融論などの専門研究者との国際的連携研究会を実施した。また、国際連携研究者であるスーザン・ヒメルヴァイト教授(英国)などを加えた新たな理論構築に向けた研究会を実施した。このような国際的交流から、再生産領域のグローバル化の中でも生殖技術と市場、家族、国家に関する問題が、制度レントとの関わりで議論されていることを踏まえて、新たな知見の獲得を目指す。グローバル金融危機以降におけるアジアの新興/成熟経済社会の実態調査結果のまとめと理論化および国際・国内学会報告、最終成果報告書の刊行を行った。1.生産領域問題群として、縫製・衣料産業、車椅子産業、BPO産業を取り上げ、日本、中国、バングラデシュ、フィリピン、台湾を対象として分析した。その結果、縫製・衣料産業では、日本ー中国、中国ーバングラデシュ間資本移転において、ジェンダー秩序の差異が現業労働過程に与える影響を分析した結果、女性熟練の適切な評価度が不良品残存率に影響を与えるのに対し、日本(岩手、山形)において、国内製造拠点維持型の工場では、多面的な競争力としての粘着性があることが確認できた。また、車いす製造企業実態調査{日本(福井)・中国(上海・台北)}、日本・中国介護保険制度比較により、車椅子の社会的意味の差異を明確にした。フィリピン調査では輸出加工区工場労働からBPO産業(HP作成、コールセンター)への移動を確認し、拡大世帯保持行動を明確化した。2.再生産領域問題群:日本及び韓国の生命保険会社の比較調査として、日本本社、韓国ーベトナム支社の実態調査により、生命保険業務がアジア地域の世帯構造に与えた影響を分析し、新しい概念化(労働過程の三極構造と顧客ケア、雇用/自営)を行った。3.金融・情報問題群:米国(サンフランシスコ、ロサンゼルス)と日本(東京)の世帯構造変化と金融資産・負債状況に関し、金融機関、信用組合、不動産開発企業、個人インタビューを実施、資料を収集することを通して、金融排除/包摂とジェンダーの関係に関する新たな理論化作業を行った。
3次元エコー図による右室機能と同期不全評価法の研究

本研究は申請者らが開発中の3次元心エコー画像解析法を用いて、これまで2次元的評価が難しかった右室機能不全に着目し、その頻度と背景、生理学的意義、予後との関連、心臓再同期治療の右室への応用における3次元エコーガイド下治療の有用性について明らかにすることです。以下の構成で研究を行いました。心不全横断的調査:3次元エコー法で心不全症例の右室駆出率を調査した。右室3次元スペックルトラッキング法は新しい評価法であるため、従来法と同様の検討を行い、心不全症例における右室駆出率の分布を層別化できるかを検討したところ、現在の装置では解析可能な画像取得例は全体の40%程度と低いことが明らかとなった。心臓MRIでは評価困難な3次元局所右室壁収縮動態解析として、右室を流入路、心尖部、流出路、心尖部の4セグメントにわけ、心内膜面積収縮率と収縮時相を計測したところ、特に右脚ブロック症例では、右室流入部の自由壁および流出路の収縮時相の遅れを有する症例が存在し、それらが右室駆出率と関連していることが明らかとなった。この結果は、左室と同様に右室においても脚ブロック症例において右室同期不全を治療することにより、右室機能の改善が期待できることを示唆していると考察した。これらの結果は学会発表ののち、論文として現在投稿中である。肺高血圧症例においては、右室後負荷の増強に加え、右脚ブロックの存在で、心室中隔の奇異性運動が強く認められることが明らかとなった。心室中隔の奇異性運動を心室間相互作用の指標とし、さらに、右室と左室の3D容積曲線を比較し、心室間相互作用のために左室流入が障害され、左室充満圧が上昇する、という仮説を検証した。仮説に反し、左室充満圧指標は上昇せず、左房容積は小さく左室流入量が低下した。すなわち、心室間相互作用によりunderfillingとなっている症例が多いことが推測された。3次元エコー図による右室機能と同期不全評価法の研究本研究は申請者らが開発中の3次元心エコー画像解析法を用いて、これまで2次元的評価が難しかった右室機能不全に着目し、その頻度と背景、生理学的意義、予後との関連、心臓再同期治療の右室への応用における3次元エコーガイド下治療の有用性について明らかにすることを目的としています。本研究は心エコー法スペックルトラッキング法を2次元から3次元へ、左室から右室解析へと展開させて来た申請者の研究の流れの一翼を担うものあり、申請者は本研究を遂行可能な研究基盤を有しています。研究は心不全横断的調査、追跡調査、治療への応用の3部からなり、現在順次進行中です。心不全症例における3Dエコーの解析では、下大静脈の扁平率が、心不全予後の規定因子として有用であるという中間結果を得ています。右室3D解析の心エコー法として従来の経胸壁心エコーでは、右室流出路という特定の部位の画像取得に限界があることが明らかとなり、その対策として、経食道心エコーにより右室全体の3D画像取得率を向上させる取り組みを開始しました。現在までに50名ほどのデータが得られ、研究を推進しております。また、先天性心疾患の心不全治療の応用として、右室同期不全の三次元画像化を行い、心外膜からの心臓再同期療法の右室電極位置の決定に有用であることを確認しました。現在、症例報告として論文を作成中です。また、先天性心疾患で右室が体循環を担っている254名の症例ついて、右室同期不全の頻度、心電図、運動耐容能との関連について断面研究の研究計画が現在進行中です。このように、着実に研究実績が蓄積されつつある現状です。3Dエコー解析の解析可能率が予想よりも低いため、症例のリクルートならびに画像取得方法の改良の対策を要している。症例数を増やす対策により研究遂行は可能と考えられる。横断研究については論文化し、現在リバイズ中、追跡研究は学会発表を終え現在執筆中、治療応用研究は1例に応用し、現在症例報告の執筆中である。本研究の目的は、申請者らが開発した3次元心エコー解析方法を2次元画像での評価が難しい右室機能不全に着目し、臨床的に、右室機能不全の頻度、その要因、臨床的な意義、予後との関連を明らかにすることである。本研究は心エコー法スペックルトラッキング法を2次元から3次元へ、左室から右室解析へと展開させて来た申請者の研究の流れの一翼を担うものあり、申請者は本研究を遂行可能な研究基盤を有している。心疾患の予後規定因子である右室機能不全症例を診断し、さらに心臓再同期治療の右室への応用の際の右室リード位置決定診断法としての有用性を目指す。そのためにはまず、健常者および心疾患症例において、右室収縮動態・右室機能の横断的調査、右室機能に影響を及ぼす因子、さらに右室機能の運動耐容能に及ぼす影響という基礎的情報を得る。また、すでに心臓再同期療法を受けている症例のデバイス調整エコーの際に、自己脈あるいは右房ペーシング、右室単独ペーシング、左室単独ペーシング、両心室ペーシングのそれぞれの設定における右室、左室収縮伝播を経胸壁う3次元エコースペックルトラッキング法を用いて評価する。右室単独ペーシングは左脚ブロックの、左室単独ペーシングは右脚ブロックの病態と類似すると考え収縮伝播様式の観察し症例毎の多様性を詳細に検討する。具体的には、症例によっては心筋内に存在する電気的に絶縁された領域(ブロックライン)の同定が可能かに注目する。

これらを基にして、右室同期不全と右室機能不全の診断を行い、心臓再同期治療のリード一の決定に3次元エコーガイドが有効かを検証する。最新の診断装置を備え、概ね順調に症例登録が進んでいる。ただし、予想よりも良好な画像が得られる確率が低く、解析可能症例数を十分確保するには、さらに症例頭側を進める必要が有る。また、臨床的に右心不全を解析するうちに、肺高血圧、心電図の右脚ブロック型が右室不全やその同期不全、さらには両心室間相互作用を規定する重要な因子であることを見出した。このため、研究計画を再考し、特に肺高血圧症例の登録を進めることとした。本研究は申請者らが開発中の3次元心エコー画像解析法を用いて、これまで2次元的評価が難しかった右室機能不全に着目し、その頻度と背景、生理学的意義、予後との関連、心臓再同期治療の右室への応用における3次元エコーガイド下治療の有用性について明らかにすることです。以下の構成で研究を行いました。心不全横断的調査:3次元エコー法で心不全症例の右室駆出率を調査した。右室3次元スペックルトラッキング法は新しい評価法であるため、従来法と同様の検討を行い、心不全症例における右室駆出率の分布を層別化できるかを検討したところ、現在の装置では解析可能な画像取得例は全体の40%程度と低いことが明らかとなった。心臓MRIでは評価困難な3次元局所右室壁収縮動態解析として、右室を流入路、心尖部、流出路、心尖部の4セグメントにわけ、心内膜面積収縮率と収縮時相を計測したところ、特に右脚ブロック症例では、右室流入部の自由壁および流出路の収縮時相の遅れを有する症例が存在し、それらが右室駆出率と関連していることが明らかとなった。この結果は、左室と同様に右室においても脚ブロック症例において右室同期不全を治療することにより、右室機能の改善が期待できることを示唆していると考察した。これらの結果は学会発表ののち、論文として現在投稿中である。肺高血圧症例においては、右室後負荷の増強に加え、右脚ブロックの存在で、心室中隔の奇異性運動が強く認められることが明らかとなった。心室中隔の奇異性運動を心室間相互作用の指標とし、さらに、右室と左室の3D容積曲線を比較し、心室間相互作用のために左室流入が障害され、左室充満圧が上昇する、という仮説を検証した。仮説に反し、左室充満圧指標は上昇せず、左房容積は小さく左室流入量が低下した。すなわち、心室間相互作用によりunderfillingとなっている症例が多いことが推測された。新しく大学院生を迎え、専属研究を行う人的リソースが強化された。さらに、研究が進むことが期待される。臨床例のデータベースの解析を進め、統計学的な検討、さらには論文の執筆に向けて研究を進める。物品費用が予定よりも安価となったため論文作成費用、旅費、物品費用にあて、研究遂行を加速させる
ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜の塗布欠陥過程の精密解析

ナノ粒子を分散した高分子薄膜の塗布欠陥過程、すなわちdewetting過程を正確に把握し、さらに欠陥制御法を確立することを最終目標として、本年度は以下の点について検討した。ODT(octadecyltrietoxysilane)により撥水処理をした石英ガラス基板上にスピンコーティングによりポリスチレン(PS)薄膜を作成し、PS薄膜の加熱時に発生するdewetting現象に及ぼすナノ粒子添加の影響を実験的に検討した。使用したナノ粒子は、超臨界水熱合成法により作製したデカン酸で表面修飾された酸化セリウム(CeO_2)ナノ粒子で、46nmのキューブ状の粒子であり、有機溶媒に対して完全に分散する。また、PS薄膜の厚さは2030nmである。dewetting過程、すなわちPS薄膜表面形状変化は、位相シフト干渉顕微鏡、レーザー顕微鏡、原子間力顕微鏡にて観察した。結果として、加熱時間の経過に伴い、PS薄膜各所にdewettingによる孔が形成され、これが成長・合体し、最終的にPS滴がガラス基板上に付着・分散した状態へと変化した。ナノ粒子無添加時の初期過程の観察が不十分であったことから定量的な比較、議論を行うことはできなかったが、今回の実験ではナノ粒子の添加によってdewettingの進行が促進されること、及び最終的な付着滴が小さくなることがわかった。ナノ粒子の添加によるdewetting過程の促進の原因は、ナノ粒子がdewettngの核と成ることも予想されるが、別の視点としてみかけのHamaker定数の変化を考え、潤滑理論に基づくdewetting現象の数値シミュレーションを行うことにより、実験結果におけるdewetting過程に及ぼすナノ粒子の添加の影響の検討も試みた。ナノ粒子を分散した高分子/溶媒系薄膜の塗布欠陥形成過程を正確に把握し、さらには欠陥制御法を確立することを最終目標として、本年度は以下の点について検討した。1.薄膜表面形状その場観察装置の製作ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜の製膜(溶媒蒸発による薄膜化)過程及びこれに付随する欠陥(dewetting)発生・成長過程をその場観察するための実験装置を試作した。装置は以下の2つから構成された。(1)製膜部:ブレードコーティング法を採用し、塗布速度及び基板とブレード先端の間隔を調整することにより初期膜厚を任意に設定できる。また、膜塗布後、基板は観察部に自動的に移動することができる。(2)薄膜表面形状観察部:基板温度及び雰囲気中溶媒蒸気分圧を制御することができ、また観察手段として位相シフト法に基づく反射型干渉顕微鏡を使用したことにより、溶媒蒸発による膜厚変化(蒸発速度)及びdewetting時の薄膜表面形状変化を精密に測定できる。装置の設計・製作と並行して、干渉縞画像から薄膜表面形状に変換する解析手法も整備した。2.薄膜の諸物性の測定1.の干渉顕微鏡を使用し、ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜のdisjoining pressureを測定するための装置を設計・製作した。なお、本装置は、雰囲気中溶媒蒸気分圧並びに基板温度を一定に保持できるチャンバーから成る。ODT (octadecyltrietoxysilane)により撥水処理をした石英ガラス基板上にスピンコーティングによりポリスチレン(PS)薄膜を作成し、PS薄膜の加熱時に発生するdewetting現象に及ぼすナノ粒子添加の影響を実験的に検討した。

結果として、加熱時間の経過に伴い、PS薄膜各所にdewettingによる孔が形成され、これが成長・合体し、最終的にPS滴がガラス基板上に付着・分散した状態へと変化した。ナノ粒子無添加時の初期過程の観察が不十分であったことから定量的な比較、議論を行うことはできなかったが、今回の実験ではナノ粒子の添加によってdewettingの進行が促進されること、及び最終的な付着滴が小さくなることがわかった。ナノ粒子の添加によるdewetting過程の促進の原因は、ナノ粒子がdewettingの核と成ることも予想されるが、別の視点としてみかけのHamaker定数の変化を考え、潤滑理論に基づくdewetting現象の数値シミュレーションを行うことにより、実験結果におけるdewetting過程に及ぼすナノ粒子の添加の影響の検討も試みた。
植民地時代（1910～1945）の韓国における日本武道の伝播とその影響

本研究は、日本の植民地において日本武道がいかなる形で伝播され、変容したかを明らかにしたものである。当時の朝鮮に伝播された日本柔道を対象にしたこの研究で、当時の柔道は、主に学校教育や私設道場などで支配者の立場であった日本人によってもたらされた。そして柔術の流派も存在したが、講道館柔道が主流であったことが明らかになった。こうした支配側の文化に対する非支配側の対応については、柔道用語の現地語化は見られるものの、技に対する変容はほとんど見られなかった。さらに柔道を非支配側の運動文化として用いることで、柔道は支配者側の文化でななく、独立に役立つ人材を養成する手段と共に国民意識を高める方法となった。平成26年度(1年目)では、主に植民地期に行われた武道の状況を把握するための資料収集と植民地期に武道を実践した修練者による聞き取り調査を行った。そのため2回にわたり韓国を訪れ、国立中央図書館、大学図書館、個人所蔵者などから資料を探した。それらの資料は主に植民地期とその後に書かれた武道テキストであり、当時日本の武道が如何に展開されたかが伺える資料であった。その中でも、個人所蔵者から譲ってもらった資料(国立中央図書館にも無い)で、植民地期に朝鮮の人によって書かれたこの柔道テキストは、植民地期の柔道の教授体系と共に当時の人々が柔道に対して如何に考えを持っていたかが伺える資料であった。また、植民地期の武道実践者の所在を把握するために、武道関係者(韓国柔道・剣道協会など)や韓国高段者柔道会などを訪れ、現在生存している方々の所在を伺った。しかし、すでに高齢であるゆえに生存者が極めて少ない状況であった。それ故、植民地期の武道実践者による体験的な証言については、対象者の選定から厳しい状況であった。だが、幸い何人かの生存者の所在を把握することができ、その中で、まず柔道実践者とインタビューをすることができた。そのインタビューの内容は、概ね植民地期の柔道修練に対しては日韓関係(植民と被植民)による政治的・社会的障害はなく、もっぱら心身修練の目的で用いられものであった。このように本年度は、植民地期の武道資料の収集と武道実践者のインタビューを通して、植民地期に導入された日本武道の詳細について把握しようとした。平成27年度(二年目)では、前年度と同様に植民地期の朝鮮における日本武道に関する資料を収集した。そして、それと共に日本国内の武道研究会の参加などを通して諸武道研究者との連携を作る作業を行った。まず、植民地期の朝鮮における日本武道については、平成28年3月に韓国を訪れ図書館などで資料の補強活動を行った。前年度の調査活動で収集できなかった資料もあり、できる限りの資料を通して、当時どのようなものがいかなる経由で入ってきたかを明らかにしようとした。そして、武道研究の動向や新しい領域の研究資料の収集や情報交換のため、毎月早稲田大学で開かれる「東アジア武道研究会」に参加し、アジア全般に関する見識を広めると共に、本研究に関わる情報を得る活動をした。また、これまでの研究成果のまとめとして、「韓国成立期における日本武道の存続と花郎道の関係」(国際武道大学研究紀要第31号)を発表した。この研究では、日本側による植民地の同化政策の一環として創られた花郎道という造語が、戦後韓国のナショナル・アイデンティティに化かす過程の中で、日本武道は存続のために、自分たちのアイデンティティを花郎道に求め、韓国での歴史性や正統性を主張する様子を明らかにした。本研究ではまだ、日本武道を導入過程については述べられていないが、戦後の日本武道がいかに韓国に定着して影響を与えたかを知る重要な手がかりを提供するものであると考える。植民地資料は決して多いわけではない。特に武道関係資料は極めて少ない。特に前年度には調査地である韓国に伝染病が流行り、訪ねる機会は少なかった。だが、現段階で集められる資料は図書館や関係者らから積極的に収集している。そして、諸研究者との交流を通して、資料の提供や情報交換なども行っている。それ故資料分析の方で少し遅れているが、おおむね順調であることが言える。本研究は、日本の植民地であった当時の朝鮮において、日本武道がいかなる形で伝播され、変容したかを明らかにすることをめざすものである。3年度計画の最終年度に当たる本年度は、主にこれまで取集した日本の植民地期の柔道関連資料の分析を行った。また、不足の資料の補強のためには、東京にある韓国文化院や直接韓国の国立図書館や武道研究者を訪れ情報を集める作業を行った。そして、昨年度と同様に毎月早稲田大学で開かれる「東アジア武道研究会」の参加を通して、研究者同士の意見交換を行った。さらに研究結果の一部を「日本武道学会」で「植民地朝鮮における日本柔道の受容過程」という題名で発表した。その結果、植民地期における柔道の伝播は主に、学校教育や私設道場を通して行われ、講道館柔道が主な流派として広まったことが明らかになった。また、支配者の柔道に対する非支配側の対応については、柔道用語の現地語化は見られるものの、技に対する変容はほとんど見られなかった。そして、柔道は支配側の文化でありながら非支配側の文化としても用いられ、朝鮮社会に広まった。最後に、今回の研究では主に柔道を対象にしたが、そのほか剣道や空手道などの種目についても研究を行う余地があり、また、朝鮮と同じく日本の植民地であった台湾における日本武道の状況を通して、植民地期における日本武道の伝播や受容と共に日本武道の国際化に対する認識がより明らかになると考えられる。

本研究は、日本の植民地において日本武道がいかなる形で伝播され、変容したかを明らかにしたものである。当時の朝鮮に伝播された日本柔道を対象にしたこの研究で、当時の柔道は、主に学校教育や私設道場などで支配者の立場であった日本人によってもたらされた。そして柔術の流派も存在したが、講道館柔道が主流であったことが明らかになった。こうした支配側の文化に対する非支配側の対応については、柔道用語の現地語化は見られるものの、技に対する変容はほとんど見られなかった。さらに柔道を非支配側の運動文化として用いることで、柔道は支配者側の文化でななく、独立に役立つ人材を養成する手段と共に国民意識を高める方法となった。現在、植民地期に関する資料は多く残されている中で、実際に本研究と関わる武道に対する資料は多くない。その中でも、被支配側(韓国)から書かれたものは資料は極めて少ない。さらに、聞き取り調査の対象者である植民地期の武道実践者はすでに高齢であるか、生存者も少ない。こうした状況の中で、わずかの資料が入手でき、聞き取り調査の対象者ともインタビューができたことは、予定した分量よりは少ないが計画通り進んでいると言える。また調査を進めていく中で新しい情報が入る可能性もあるので、それによって資料や聞き取り対象者が確保できると思う。28年度(三年目)では、主に資料調査で得られた情報をもとに報告書を作成する。そしてその結果を学会等で報告する予定である。また新しい資料の発見も視野に置いて、前年度と同様に日本と韓国で資料取集や聞き取り調査を続いて行う。さらに、今後の研究活動の展開のために、同じく日本の植民地であった台湾における日本武道についても研究を進めていきたい。スポーツ人類学次年度(平成27年)は、昨年と同様なやり方で、主に資料収集と聞き取り調査を進めていく。特に聞き取り調査に対しては未だに対象者の許しが得られなかったところもあり、改めでインタビューの申し出をしてインタビューをする。そして、これまで集まった資料の分析作業を行い、それを基に学会で発表(8月日本体育学会)や学会誌(未定)に投稿をすることで情報を発信する。またこうした情報を交換・共有できる日韓の武道研究者とも研究会を開いて日本武道の植民地展開に対する共通認識をもたらしたい。平成27年度には、韓国における調査活動を3回計画していた。しかし、マーズという伝染病の流行によって渡航は無理と判断され、1回のみとなった。それ故、それによる予算の執行ができなくなり、予定した計画通りに至らなかった。次年度の使用額については、今後の研究会開催に当たる諸経費と研究資料の購入金として使用する予定である。
巨大シナプトソームを用いたシナプス前膜機能の解析

1.本研究は、単離シナプトソームやシナプス小胞膜を、電気生理学的手法が適用可能な巨大プロテオリポソームや平面膜に再構成して、膜のイオンチャネルを検出し、そのキャラクタリゼーションを行うことを第一の目的とした。第二に、外在性脂質を用いることなく、生体膜小胞のみを融合させて、巨大生体膜ベシクルを調製する手法を開発し、これをシナプトソームに適用して、巨大シナプトソームを調製する。そして、巨大シナプトソームを用いて、従来不可能とされていた種々の操作・測定(膜電位固定、パッチクランプ、膜電気容量測定、物質注入等)を可能にする新しい実験系を構築しようとするものである。2.ラット大脳皮質から純度の高いシナプトソーム及びシナプス小胞を単離する手法を確立した。3.得られた膜小胞を巨大プロテオリポソームに再構成する為の簡便な手法を開発した。巨大プロテオリポソーム系及び平面再構成膜系を用いて、膜に存在する種々のイオンチャネルを検出し、その性質を調べた。シナプトソーム膜からは、静止電位に寄与すると考えられる膜電位に依存しないカリウムチャネルや、カルシウム濃度及び膜電位に依存して開閉挙動が変化するカリウムチャネルなど数種のイオンチャネルが見出された。シナプス小胞膜からは、数種のカチオンチャネルとアニオンチャネルを見出した。シナプス前膜の機能においてこれらのイオンチャネルの果たす役割を考察した。4.シナプトソームのような生体膜小胞を、外在脂質を用いることなく、融合させて巨大化する手法を開発した。この巨大ベシクルには、いろいろな電気生理学的手法の適用が可能であった。なかでも、微小電極や微小イオン選択性電極の刺入及び蛍光ラベル物質のベシクル内注入といった、これまで再構成系では不可能であった操作を行なうことができた。このように、巨大シナプトソームは神経伝達物質放出機構を解明する為の優れたモデル系である。1.まず,ラット大脳皮質からシナプトソーム及びシナプス小胞を単離する方法を確立した.蔗糖密度勾配及びパーコール密度勾配を用いた超遠心分画法の条件を種々に設定し,得られた膜画分を電子顕微鏡観察して純度を調べ,再び条件を改変するという操作を繰り返し,純度の高いシナプス小胞及びシナプトソーム標品を短時間に得る手法を確立した. 2.得られたシナプトソームを外在性リン脂質と共に可溶化・透析処理,凍結・融解処理を施して,再構成プロテオリポソームの巨大化を行なった.この標品に対して,パッチクランプ法を適用し,数種のカリウムチャネルを見いだし,その電気生理学的,薬理学的性質を調べた.特にカルシウム依存性のカリウムチャネルは,シナプス前膜の機能において重要な生理的意義を有するものと考えられ,興味深い. 3.プロテアーゼ処理,凍結・融解処理,電場融合法などの操作を組み合わせることにより,シナプトソームをそのまま,外在性脂質を用いることなく巨大化させる試みを行い,ほぼ成功の段階に到達した.プロテオリポソームとは異なって,この標品は微小電極の刺入が可能であった.得られた巨大化シナプトソームがカリウム選択性を有することは,カリウム勾配の下での平衡電位を,微小電極法により測定して確認した.4.シナプス小胞を平面膜に再構成し,数種のカリウムチャネルを見いだし,その性質を調べた.今後,シナプトゾームのカリウムチャネルとの異同を明確にする予定である.

5.これらの計画を続行し,更に発展させることによって,次年度(最終年度)には,所期の目的を達成できる見通しを得た.1.シナプトソーム及びシナプス小胞をプロテオリポソームや平面膜に再構成した系及び巨大シナプトソーム(シナプトソームを融合させて巨大化させた標品)を用いて、シナプス前膜における神経伝達物質放出機構の解明に資する測定を行なうことが、本研究の目的である。2.前年度に続き、再構成系において、ラット脳シナプトソーム及びシナプス小胞膜に存在するイオンチャネルの検索を行なった。数種のカチオンチャネル及びアニオンチャネルの存在が明かとなり、その性質に基づいて、これらが神経伝達物質放出に果す役割をモデル化した。3.単離シナプトソームとリン脂質の超音波処理小胞を、適当な溶液中で混合し、液体窒素で凍結後、融解するという、新しい簡便な巨大プロテオリポソーム調製法を確立した。従来の一旦生体膜を可溶化する操作を含む調製法は、全操作を終える迄に長時間を要すること、界面活性剤が残存して脂質ー蛋白質相互作用を変化させる恐れがあること、また再構成膜中の蛋白質の配向性がランダムになると考えられること等の難点があった。ここで新しく開発した、界面活性剤を用いない、凍結ー融解法は、これらの難点を解決した。4.生体膜小胞をプロテアーゼ処理、或は凍結ー融解処理した後、これにポリエチレングリコール溶液を加えてインキュベートすると、巨大ベシクルの生成が認められた。いろいろなパッチクランプ法の技術を適用したところ、"cell-attached法及びexcised patch(inside-out)法は容易に行うことができたが、"全細胞"記録法には未だ成功していない。更に種々の細胞操作法を試みたところ、巨大シナプトソームに微小ガラス電極を刺入して膜電位を測定し、或いは、蛍光物質のベシクル内注入を行うことができた。これは、従来の再構成膜系では不可能であった操作であり、巨大シナプトソームは神経伝達物質放出機構を解明する為の極めて有用な系であることが示された。
鼻腔粘膜細胞シート移植後の作用機序解明をめざしたin vitro解析

再生医療は、機能が失われた組織を補填する新しい治療法として注目されている。中でも細胞を培養して作製する細胞シートは、さまざまな部位へ臨床応用されている。例えば、30%以上再発するとされる癒着性中耳炎や真珠腫性中耳炎の術後に鼻腔粘膜細胞シートを移植すると、含気化が進み、再発防止に良好な経過が得られている。しかし、治療途中の再生組織を繰り返し採取することが困難であるため、移植された細胞シートの挙動や機能の解析が進んでおらず、作用機序が正確に決定されていない。移植後の鼻腔粘膜細胞シートは、硬い骨の環境下に対応し、中耳粘膜のようにガス交換機能や鼓膜の癒着防止などを果たすという効果が期待されている。このような作用機序は再生医療全体の課題である。作用機序解明にアプローチするには、移植後の細胞シートを回収して遺伝子やタンパク質を網羅的に解析することが重要であると考えられるが、生体から再生組織を採取することが困難であるため、解明されていない。したがって、解明をめざす第一段階として、in vitroで細胞シートを接着させて表現系を解析し、鼻腔粘膜細胞シートが環境にどのように対応するかを調べることが重要である。そこで本研究では、細胞シート接着後の作用機序解明をめざし、基礎的に多くの解析ができるin vitro実験からアプローチする。また、得られた知見から、複数種類の細胞シートを組み合わせて、細胞シートの効果を向上させる。鼻腔粘膜細胞シートは先行研究である表皮細胞シート接着(Kasai Y, et al., FEBSOpen Bio, 2017)と同様にコラーゲンコートインサートやコラーゲンゲルに接着・培養させることができ、予備実験に成功してきた。この接着後の挙動を、経時的に、かつ複数条件で調べるためには、安定して数十枚の細胞シートを作製する必要がある。現在までに行われてきた臨床研究では、基礎培地に「ヒト自己血清」を加えており、5 mm角程度の鼻粘膜から直径1.5 cmの細胞シートを10枚程度作製することに成功してきたが、患者への負担を考慮し、本研究ではFBS含有培地で研究を進めた。FBSのロットチェックも行った後に鼻腔粘膜組織のエクスプラント培養を行ったが、ヒト血清含有培地よりも増殖性が低下し、安定して作製できる細胞シートは3枚程度であった。そこで、エクスプラント培養時のFBS含有培地に、Rhoキナーゼ阻害剤であるY27632を添加させると、増殖性が著しく向上し、十数枚程度の細胞シートを作製できる細胞数を確保することに成功した。次にこの得られた細胞を継代して細胞シートを作製すると、Y27632の細胞の弛緩剤としての作用も働いてしまい、強度が低下し、細胞シートの回収が困難であった。そこで継代後のY27632の濃度および抜くタイミングについて条件を最適化させた。最終的に、数十枚の細胞シートを安定して作製することに成功した。新規作製方法で作製した数十枚の細胞シートにおける各足場における接着性を透過型電子顕微鏡(TEM)で観察し、隙間なく接着していることを確認する。また、接着後は培養を行い、位相差顕微鏡でタイムラプス撮影をし、細胞の遊走、増殖、被覆面積などを定量化する。さらに、接着後の細胞シートからRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作製した後、接着前後の細胞シートのトランスクリプトーム解析を行う。

FBSのロットチェックも行った後に鼻腔粘膜組織のエクスプラント培養を行ったが、ヒト血清含有培地よりも増殖性が低下し、安定して作製できる細胞シートは3枚程度であった。そこで、エクスプラント培養時のFBS含有培地に、Rhoキナーゼ阻害剤であるY27632を添加させると、増殖性が著しく向上し、十数枚程度の細胞シートを作製できる細胞数を確保することに成功した。次にこの得られた細胞を継代して細胞シートを作製すると、Y27632の細胞の弛緩剤としての作用も働いてしまい、強度が低下し、細胞シートの回収が困難であった。そこで継代後のY27632の濃度および抜くタイミングについて条件を最適化させた。最終的に、数十枚の細胞シートを安定して作製することに成功した。新規作製方法で作製した数十枚の細胞シートにおける各足場における接着性を透過型電子顕微鏡(TEM)で観察し、隙間なく接着していることを確認する。また、接着後は培養を行い、位相差顕微鏡でタイムラプス撮影をし、細胞の遊走、増殖、被覆面積などを定量化する。さらに、接着後の細胞シートからRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作製した後、接着前後の細胞シートのトランスクリプトーム解析を行う。(理由)常時使用する培養試薬や学会の旅費については他プロジェクトとも併用したため、支出が抑えられた。(使用計画)タイムラプス位相差顕微鏡を他研究費と合算で購入する。
新規な配位様式のジチオレン配位子を持つ鉄二核錯体の反応性

ジチオレン配位子L(L=S_2C_2(CO_2Me)_2)が2つの鉄を非対称に架橋し、2つのペンタメチルシクロペンタジエニル配位子(Cp')が互いにトランス位にある鉄二核錯体trans-Cp'_2Fe_2(CO)L(1)の反応性、特に1がnon-innocentな配位子といわれるLを持つことによる特異な反応性を明らかにするために、1の光反応とその生成物の熱および光反応、一酸化炭素との反応を研究した。1.1のベンゼン-d_6溶液を封管中光照射すると、1の幾何異性体cis-Cp'_2Fe_2(CO)L(2)が主生成物として得られた。2がシス体であることは2のX線結晶構造解析により決定した。また2のトルエン-d_8溶液を封管中の110°Cで加熱すると、主生成物として1が得られた。さらに両者の反応でカルボニル配位子が脱落したジチオレン架橋鉄二核錯体Cp'_2Fe_2L(3)も生成していることが各種分光学的測定により明らかとなり、3は1および2の光および熱異性化反応の中間体であることを強く示唆している。2.減圧下で1のベンゼン-d_6溶液を光照射する方法により、3のみを単離することに成功した。また同様の条件での2の光照射でも3を得ることができた。このことは1および2の光照射でカルボニル配位子が脱離したことを意味している。また脱離したカルボニル配位子が強制的に反応系外に除去されたために、3のみが生成したと考えられる。ここで反応系中に一酸化炭素が存在しない状態で、配位不飽和な3を単離できたことは、ジチオレン配位子が配位様式をかえることで3を安定化していることを示している。3.3のベンゼン-d_6溶液に室温で1気圧の一酸化炭素を導入すると、まず2が生成し、さらに続いて1へ異性化することを見出した。室温でも容易に2から1への異性化が起こったことは、反応系中に過剰に存在する一酸化炭素により異性化が加速されることを意味している。
磁気スキルミオンを利用した新奇物性機能の理論的探索

原子核物理学にて最初に提案されたスキルミオンというトポロジカルな場の配置は,今や磁気スキルミオンとして磁性体中でも観測されている.磁気スキルミオンは,例えばカイラルな結晶構造を持つ磁性体や多層磁性体の界面などの,空間反転対称性が破れた磁性体中で広く存在することがわかっている.カイラル磁性体のバルクでは,2次元のスキルミオンが外部磁場の印加方向に重なったスキルミオンストリングという構造が現れる.我々は,カイラル磁性体のバルクで現れる単一のスキルミオンストリングに注目し,スキルミオンストリング周りに局在してその延長方向に伝わるようなマグノンモードについて調べた.マグノンスペクトラムはほぼ解析的に計算することができ,ストリング周りには局在しない連続スペクトラムの下に,2つの局在モードが存在することがわかった.1つはブリージングモード,もう1つは並進モードである.これらの2つのモードは非相反性を示す.すなわち,マグノンの伝搬方向に対して非対称な振る舞いを示すのである.そして,非相反性の大きさは2つのモードで大きく異なる.具体的には,ブリージングモードはkzの1次項を持ち大きな非相反性を示すのに対し,並進モードはゴールドストーンモードであることからkzの1次項は禁止されている.そして注目すべきことに,ブリージングモードはkzの1次項を持つがゆえにkz =0でもエネルギーを単一方向に運ぶのである.我々は微視的なシミュレーションも行い,解析的な結果がシミュレーションの結果と良く一致することを示した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
局所阻害法を用いた、微小管の滑り一屈曲変換機構の解明

真核生物の鞭毛・繊毛は近年さまざまな分野でその重要性が認識されつつある。申請者が開発したPRODAN-UV法(PRODAN処理後にUVを照射する方法)と全反射顕微鏡を軸として用い、微小管の滑り運動を鞭毛屈曲運動に変換し、それを制御する機構を明らかにする目的で研究をおこなった。(1)鞭毛軸糸をトリプシンなどで処理しATP添加すると、微小管が滑り出してくるが、PRODAN-UVのスポット照射によってその箇所で鞭毛軸糸の微小管が固定され、微小管の滑り出しが阻害された。エバネッセント照明によるPRODAN-UV法では、軸糸がねじれることから、鞭毛全体の動きを記録するのが難しく、定量的な解析に至らなかった。(2) PRODAN-UV法により運動を停止した鞭毛を微小針に付着させ、それを動かすことで鞭毛の硬さを推定した。その結果、照射部分は硬くなっており、ダイニンにより架橋が形成されていることが示唆された。(4)再活性化したウニなどの精子鞭毛にエバネッセント照明によるPRODAN-UV法を行い、鞭毛軸糸の直径方向に部分的に阻害する実験は、初期の予想に反して定量的操作が難しかった。これは鞭毛のねじれによる鞭毛のガラス面への付着で機械的に運動が阻害されることなどに起因する。より短いクラミドモナス鞭毛などで試みる予定である。(5)ポリリジンなどの塩基性長鎖ポリアミノ酸で鞭毛運動が阻害されることを発見した。興味深いことに、PRODAN-UV法と同様に、運動は阻害されるものの、ATPase活性はあまり阻害されなかった。抽出したダイニンのATPase活性も阻害されなかった。これらの共通した性質を今後さらに解析してダイニンの運動機構を新しい視点で解析していく予定である。なお、ポリアミノ酸での鞭毛運動阻害については投稿準備中である。申請者が開発したPRODAN-UV法による阻害により、鞭毛屈曲運動がどのように阻害さえるかを詳しく解析した。その結果、ウニや魚類精子鞭毛など、比較的単純な9+2構造を持つものでもマウス精子など複雑な修飾構造を持つ鞭毛でも同様に阻害されることが分かった。また、阻害により、まず屈曲の伝播に障害が現れ定常波のような屈曲となり、やがて停止することから、屈曲の伝播が単なる屈曲形成より高次な仕組みをもっていることが分かった。また、カバーグラスに超近接して、ガラス表面に平行な面で二次元の屈曲運動をしているウニ精子の細胞膜除去-再活性化鞭毛に、エバネッセント照明によるPRODAN-UV法を適用し、鞭毛軸糸のダブレット微小管の束を単位とした阻害が可能かを試みた。そして従来のレーザー光源でなく水銀ランプ光源によっても運動阻害が生じ屈曲波が乱れ、最終的に運動停止を起こさせることに成功した。そしてこの場合においては、まず屈曲面が乱れ3次元的になることが観察された。しかし定量的解析のためにウニ鞭毛波全体の明瞭な記録をとることとエバネッセント照明とを両立させることが困難であることが分かり、今後の課題として残された。また細胞膜除去鞭毛を酵素処理して微小管を滑り出させる実験においても、PRODAN-UV法によって阻害される。滑り出しのパターンは鞭毛運動制御と密接に関係すると考えられるが、酵素処理の違いなどの詳細を解析するための記録方法についても、暗視野照明とは両立が難しく、次年度の検討課題として残された。
活性型ビタミンDにより骨芽細胞から誘導される蛋白質のクローニングとその生理的役割

1991年、我々は活性型ビタミンD[1α,25(OH) _2D_3]がin vitroで骨芽細胞に働いて、116kDの蛋白質を産生することを見い出した。この蛋白質を精製しアミノ酸配列を決定したところ、マウスの補体第三成分(C3)であることが見い出された。そこで、活性型ビタミンDによるC3の遺伝子発現、並びに蛋白質の産生機序をin vitroで詳細に検討し、更に骨組織におけるC3蛋白質の生理活性について検討した。その結果、以下の結論が得られた。(1)活性型ビタミンD,インターロイキン1,TNF,LPSは骨髄間質細胞及び骨芽細胞に働いて、C3遺伝子発現レベルを上昇させ、C3蛋白質の産生を促進した。活性型ビタミンDにより産生されたC3は培養液中に分泌され、その濃度は5μg/mlに達した。(2)ビタミンD欠乏マウスに活性型ビタミンDを投与すると、骨組織中にC3遺伝子の発現及び蛋白質の誘導がみられた。(3)骨組織におけるC3の局在を調ベたところ、periosteum,cranial suture,metaphysisに見い出された。(4)肝臓からも大量のC3が産生されるが、産生発現はビタミンDの非投与下、及びビタミンD欠乏マウスにおいても見い出されたことから、肝臓におけるC3の産生は活性型ビタミンDの制御を受けないと結論された。(5)骨髄細胞を用いた破骨細胞形成系に活性型ビタミンDと一緒にC3抗体を添加すると、破骨細胞の形成が完全に抑制された。(6)C3レセプター及びC3蛋白質はマイクロファージ様細胞と小型の破骨細胞に見い出された。以上の結果から、活性型ビタミンDの刺激により骨芽細胞から産生されるC3の骨組織における生理的役割の一部を解明することができた。骨代謝には種々のホルモンやサイトカインが関与する。また骨吸収活性を持つ破骨細胞の形成には、骨芽細胞が重要な役割を演じている。特に、骨吸収作用を有する活性型ビタミンDは、骨芽細胞に作用して間接的に破骨細胞の形成を促進すると考えられることから、我々は活性型ビタミンDが骨芽細胞に働いてどのような因子を産生するか検討した。その結果、既に報告されているオステオポンチン以外に未知の蛋白質(分子量116kD)の存在を見い出したので精製・分離を行い、最終的にN末端のアミノ酸配列を決定し、分子量116kDの蛋白質はマウス補体第3成分(C3)であることがわかった。そこでC3の産生調節機構について蛋白質及び遺伝子のレベルで解析を行い、以下のことが判明した。1.C3の産生は初代骨芽細胞,骨髄間質細胞(ST2)において活性型ビタミンDの添加時に見られた。産生量および経時的変化はWestern blot法,Radioimmunoassay法により検討した。2.C3の産生は活性型ビタミンDばかりでなく、災症性骨吸収因子であるインタ-ロイキン1(ILー1),TNF,LPSなどでも観察された。3.C3遺伝子の発現は48時間後に最大となり、アクチノマイシンDで完全に抑制された。4.血液中には1.5mg/mlのC3濃度が存在するが、90%が肝臓で合成される。従って、マウス肝細胞を培養して活性型ビタミンDの添加によるC3遺伝子及び蛋白質の産生を検討した。その結果、活性型ビタミンDは無添加の状態で既にC3の産生が高く、そのレベルは添加時にも変動しなかった。

以上の実験結果から、骨芽細胞と肝臓におけるC3産生調節機構は異なっており、骨芽細胞における剌激因子として活性型ビタミンD,ILー1,TNFが見い出された。【方法】骨髄細胞培養系に活性型ビタミンDを添加して6日後にC3蛋白及びC3レセプターの局在を免疫染色で調べると共に、C3抗体及びC3レセプター抗体を活性型ビタミンDと共に添加して、破骨細胞形成に与える効果を検討した。【結果】(1)C3蛋白陽性の細胞とC3レセプター陽性の細胞は、一致した。即ち、マクロファージ様細胞と単核及び比較的小型の数核からなるTRAP陽性細胞はC3レセプターを持つが、大型のTRAP陽性多核細胞は陰性であった。(2)C3抗体あるいはC3レセプター抗体を活性型ビタミンDと同時に添加すると活性型ビタミンDにより誘導される破骨細胞形成は完全に抑制された。(3)骨髄細胞のメチルセルロース培養系にマウス血漿から精製したC3蛋白、M-CSF並びに活性型ビタミンDを添加すると、活性型ビタミンDはM-CSFの増殖促進作用を抑制したのに対し、C3はM-CSFの作用を増強することが判明した。これらの一連の実験結果から、骨吸収系において活性型ビタミンDにより産生されるC3は、破骨細胞形成の初期段階における前駆細胞の増殖と分化に関与していると結論された。
5歳児健診の追跡調査および就学後の行動上の問題と関連する因子の縦断的検討

先駆的な自治体においては、発達障害の早期診断・早期支援を目的に5歳児健診が導入されている。健診における情報は教育関係機関に提供され、就学後の教育支援に活用されるものの、継続して追跡されておらず、5歳児健診以降を追跡することができていない。そこで、20年以上継続している既存の出生コホート研究のデータを用いて、就学後の行動評価を行い、5歳児健診時に発達障害(自閉スペクトラム症、注意欠如/多動症)が疑われた児の追跡調査を行う。さらに、行動評価によって明らかにされた就学後の行動上の問題と、胎児期・乳幼児期の養育環境や生活習慣との関連を縦断的に検討することを目的としている。研究対象者は山梨県甲州市内の小学2年生約600人とする。対象児に「子どもの強さと困難さアンケート」(Strength and Difficulties Questionnaire: SDQ)の保護者評価(Matsuishi. Brain Dev. 2008; 30:410-415)を実施して、行動評価を行う。このうち、5歳児健診を受診した児を解析対象者とする。小学2年生時の行動評価と5歳児健診結果とリンケージして、5歳時点で発達障害が疑われた児の就学後の状況を検討する。SDQのサブスケールを検討し、どの領域で困難を抱えているかを分析する。上記計画のために、調査票を作成し、調査実施に向けて、教育関係機関(教育委員会、校長会など)と話し合う準備を進めている。また、これまでに5歳児健診を継続し、発達障害が疑われる時のスクリーニングに協力し、自治体のフォローアップに対する支援・助言も行なった。得られた知見については、学会発表を行った。健診の追跡調査および情報取得を行うための調整が困難で時間がかかっているため。健診の追跡調査実施に向けて、関係機関との話し合いを継続する。また、5歳児健診において発達障害を疑った小児神経科医の判断結果をデータとして蓄積する。得られた知見について、学会発表および論文投稿を行う。同時に発達障害を疑われた児に対しての自治体のフォローアップについての支援・助言を継続する。そこで、20年以上継続している既存の出生コホート研究のデータを用いて、就学後の行動評価を行い、5歳児健診時に発達障害(自閉症スペクトラム障害・注意欠如/多動性障害)が疑われた児の追跡調査を行う。対象児に「子どもの強さと困難さアンケート」(Strength and Difficulties Questionnaire: SDQ)の保護者評価(Matsuishi. Brain Dev. 2008;30:410-415)を実施して、行動評価を行う。このうち、5歳時健診を受診した児を解析対象者とする。また、これまでに5歳児健診を継続し、発達障害が疑われる児のスクリーニングに協力し、自治体のフォローアップに対する支援・助言も行なった。5歳児健診の追跡調査を行なうためのマネジメントに、様々な事由により時間がかかってしまったため。

また、これまでに5歳児健診を継続し、発達障害が疑われる時のスクリーニングに協力し、自治体のフォローアップに対する支援・助言も行なった。得られた知見については、学会発表を行った。健診の追跡調査を行うための準備・調整に時間を要しているため。先駆的な自治体においては、発達障害の早期診断・早期支援を目的に5歳児健診が導入されている。健診における情報は教育関係機関に提供され、就学後の教育支援に活用されるものの、継続して追跡されておらず、5歳児健診以降を追跡することができていない。そこで、20年以上継続している既存の出生コホート研究のデータを用いて、就学後の行動評価を行い、5歳児健診時に発達障害(自閉スペクトラム症、注意欠如/多動症)が疑われた児の追跡調査を行う。さらに、行動評価によって明らかにされた就学後の行動上の問題と、胎児期・乳幼児期の養育環境や生活習慣との関連を縦断的に検討することを目的としている。研究対象者は山梨県甲州市内の小学2年生約600人とする。対象児に「子どもの強さと困難さアンケート」(Strength and Difficulties Questionnaire: SDQ)の保護者評価(Matsuishi. Brain Dev. 2008; 30:410-415)を実施して、行動評価を行う。このうち、5歳児健診を受診した児を解析対象者とする。小学2年生時の行動評価と5歳児健診結果とリンケージして、5歳時点で発達障害が疑われた児の就学後の状況を検討する。SDQのサブスケールを検討し、どの領域で困難を抱えているかを分析する。上記計画のために、調査票を作成し、調査実施に向けて、教育関係機関(教育委員会、校長会など)と話し合う準備を進めている。健診の追跡調査および情報取得を行うための調整が困難で時間がかかっているため。調査実施に向けて、行政および教育関係機関(教育委員会、校長会など)と話し合う準備を進める。現在行われている5歳児健診を継続し、健診において発達障害を疑った小児神経科医の判断結果をデータとして蓄積する。得られた知見について、学会発表および論文投稿を行う。同時に、発達障害が疑われた児に対しての自治体のフォローアップに対する支援・助言を行う。健診の追跡調査実施に向けて、行政および教育関係機関との話し合いを継続する。また、5歳児健診において発達障害を疑った小児神経科医の判断結果をデータとして蓄積する。同時に発達障害を疑われた児に対しての自治体のフォローアップについての支援・助言を行う。健診の追跡調査実施に向けて、関係機関との話し合いを継続する。同時に発達障害を疑われた児に対しての自治体のフォローアップについての支援・助言を継続する。5歳時健診の追跡調査を行なうためのマネジメントに時間がかかってしまい、予定していた謝金および調査費の支出がなかったため、未使用額が発生した。