hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療放射線技師のためのインターネットを用いた画像診断学習支援システムの構築

近年,コンピュータ断層装置(CT)、磁気画像装置(MRI)をはじめとする画像診断機器におけるハード面、ソフト面の技術革新が強く進められている。リアルタイムで3次元の画像表示を可能とするシステムなどは多種多様な表示形態で膨大な情報を提供する。これらの画像情報を教材として学習する診療放射線技師にとって、従来の教科書、雑誌等を基本的な教材とする学習形態だけでは十分な学習効果を得ることができないと考える。本研究ではインターネットを利用した診療放射線技師教育支援システムを構築するための学習コンテンツを作成した。コンテンツはPHP言語、MySQLデータベースエンジン、JAVA言語を用いて作成された画像読影の問題、画像処理技術の解説、学習者と教師が相互に情報共有ができるツールなどが含まれ、学習者はデータベースサーバにアクセスすることでいつでも、どこでも自由に学習することができる。研究目的は医療診断において重要な診断要素である画像診断情報を提供する診療放射線技師のためのインターネットを用いた画像診断学習支援システムを構築することである。このシステムを構築することにより、診断機器の画像構成原理から、各種モダリティーで作成された画像の読影技術の学習ができる。平成19年度の研究実施計画は、第1にシステムを構成するコンテンツ内容の検討、第2にコンテンツの原型を作成すること、第3に作成コンテンツをシステムに組み込み、システム全体の構成について検討することである。システムにおける成果の公表にについては、十分な成果が現在得られてないため、発表は平成20年度におこなうこととした。平成19年度の成果1.コンテンツの内容について、放射線技師養成機関および医療機関において調査検討した。2.CT画像におけるCT値と表示画像の関係を可視化できるコンテンツをJAVAを用いて作成した。3.医用画像処理で用いられる周波数処理のけるフィルタリング効果が可視化できるコンテンツをJAVAを用いて作成した。4.学習者と講師の情報を双方向にやりとりできるシステムをPHP,データベースエンジンを用いてコンテンツとして作成した。5.Flat Panel Detectorを用いたデジィタル画像システムにおける雑音と各種パラメータの関係について、理論的モデルを構築して説明した。この成果については、JAMIT(2007、7)で口頭発表し、論文として公開した(2007,10)。このシステムを構築することにより、1)診断機器の画像構成原理が学習できる。2)各種モダリティーで作成された画像の読影技術の要点を学習ができる。3)診療放射線技師国家試験問題シミュレーションができる。4)画像読影における疑問点などを講師(教員)に1対1で質問をおこない、講師のコメントを得るという双方向の情報交換ができる。これらの学習において、リレーショナルデータベース(RDB)を用いることで学習データ追加削除が容易にでき、進歩が早い医用画像診断技術の学習に有用となる。平成20年度の研究実施計画において、コンテンツの作成及び作成したシステムのコンテンツの教育効果についてアンケート等の調査実験をおこない、その成果の公表をあげた。しかし、コンテンツ作成において計画したような十分な成果が現在得られず、発表をおこなうことができなかった。したがって、平成21年度において、コンテンツの教育効果についてアンケート等の調査実験をおこない、その成果について公表を学会等でおこなうこととした。平成20年度の成果1.学習者と講師の情報を双方向にやりとりできるコンテンツをPHP,sqlデータベースエンジンを用いて作成した。作成したコンテンツの内容(1)書籍「診療画像技術学のための読影の基礎」の電子ファイル化。。。異なる質問形式のタイプ(A),(B)2つコンテンツを作成した。(2)診療放射線技師国家試験問題の電子ファイル化。。。(3)講師と学習者の間でQ&Aができるツールの開発本年度における研究成果報告を下記に示す。○コンテンツの作成1.CT、MRIなど工学機器の画像生成過程を理解する学習コンテンツ。2.画像処理技術における基礎技術を理解するコンテンツ。3.国家試験等の知識、技術修得ができるコンテンツ。4.学習成果を評価するコンテンツほぼ計画にあるコンテンツを作成したが、(2),(3)については完成度が低く公開には至らなかった。○作成した簡易システムの動作検証と有効性の検証システムの有効性の動作検証のため、ノートパソコンに実装し、学外においてデモンストレーションを実施した。教育機関では岐阜医療科学技術大学において担当教員、病院関係では木澤記念病院において放射線技術者に、使用を説明し、ソフトウェアの使い勝手について意見を聴取して、システム問題点及び改良すべき点について検討した。以上の調査・検証では、作成したソフトウェアは概ね良好の評価を得た。

○本研究の意義、重要性について本システムを使用することで、本などのテキストベースでは教育及び自主学習が困難であった医用画像における読影技術の基本を簡易的に習得することができるようになった。具体的には、特殊なプログラミングの技術をもたない教員にも教材の作成が容易になった。○成果公開に関する業務については、下記のとおりほぼ計画どおり実施できた。(1)医用画像情報学会(MII,6月,金沢)において発表をおこなった。(2)電子情報通信学会(電子情報通信学会(教育工学),9月,信州大学)において発表をおこなった。
消化器癌形成における遺伝子後成変異と突然変異の相互作用の解明と臨床応用への展開

癌におけるエピジェネティックな機構の研究は最近我々が最も力を注いでいる分野のひとつで、大癌・胃癌を始め消化器癌を対象に研究している。メチル化の判定にbisulfite処理は不可欠であり、これまで10時間以上を要していたが、早津教授との共同研究で、時間の大幅な短縮がはかられ1時間以内で処理可能となった。また、メチル化の判定にはmethylation-specific PCR (MSP)が現在も汎用されている方法であるが、false positiveが多く定量性に欠ける。我々は1度のPCRで半定量的にメチル化を判定できるmethylation-specific-single PCR (MSSP)という方法を開発した(特許)。また、日清紡との共同研究でメチル化アレイを開発したが、米国での特許が成立した(特許)。大腸癌における多数のプロモータのメチル化解析により、大腸癌の癌化過程を明確にすることができた(J.Clin.Oncol.)。つまりプロモータのメチル化の頻度がBRAF、KRASの突然変異と密接に対応し、大腸癌全体を3つのsubtypeに分けて取り扱うことが合理的であることを証明した(J.Clin.Oncol.)。さらに、様々な発癌経路を有する大腸癌において、プロモーターのメチル化は今日中した発癌経路であることを証明した(投稿中)。プロモーターのメチル化を組み合わせれば、発癌経路を簡単に見いだすことも可能である。食道癌においては、前癌状態がメチル化の蓄積によって形成されていることを見いだした(論文)。科学研究費の交付を希望する平成18年度までに、大腸癌を中心に消化器癌を対象にして、これまで明確でなかったエピジェネティックな変異による癌化の機構を明らかにし、これまである程度わかってきている遺伝子突然変異の蓄積による癌化機構との相互関係の研究を開始した。具体的には我々がこれまでやってきた遺伝子プロモータのメチル化に加えて、ヒストンのメチル化、クロマチンの変異、およびsiRNAが遺伝子の発現抑制に重要な働きをしているという新事実に基づき、消化器癌形成過程への関与を研究している。ことに生体内のsiRNAを介した遺伝子発現の抑制が、これまで大腸発癌の最も謎とされてきた染色体不安定性に関与する可能性が示唆されており、ヒトの系でこれを明らかにしたい。これらの変異に伴う癌の悪性度、化学療法、放射線療法の感受性の変化等診断的意義のみならず、RNAiを用いた治療法或は予防法の開発に結びつけたい。具体的には大腸癌成立過程におけるtraditional adenoma、hyperplastic polyps(HPP)、sessile serrated adenoma(SSA)、mixed hyperplastic polyp/adenoma(MHAP)、traditional serrated adenomaを分けて(病理的に厳密に分けることが困難な場合もあるが)メチル化、KRAS・BRAFの突然変異を検討した。また大腸癌におけるBRAF/KRASの異常を詳細に検討し、それぞれ癌化の過程でメチル化の関与の程度が全く異なっていることをJ.Clin.Oncol.(JCO)に報告した。MGMTのプロモータのメチル化が大腸癌の予後・再発・抗癌剤感受性に重要な働きをしていることを発表したが、すでに倫理委員会の承認が得られたので、前向きに症例を集めて、実証を開始した。今後はマイクロRNAと発癌について研究を進めていきたい。平成19年度では、大腸癌において、かなり体系づけて整理ができ、MGMTに関する論文を投稿している。又,メチル化においてこれまで提唱されてきていたCpG island methylator phenotypeを含んだ、大きな概念として大腸癌の癌化を整理し、エピゲネティックな変異によるより包括的な癌化機構を構築できた。現在Gastroenterologyに投稿中である。

さらに、およびsmall RNAが遺伝子の発現抑制に重要な働きをしているという新事実に基づき、消化器癌形成過程への関与について研究を行っている。ことに生体内のsmall RNAを介した遺伝子発現の抑制が、これまで大腸発癌の最も謎とされてきた染色体不安定性に関与する可能性が示唆されており、ヒトの系でこれを検証している。これらの変異に伴う癌の悪性度、化学療法、放射線療法の感受性の変化等診断的意義のみならず、RNAiを用いた治療法或は予防法の開発に結びつけることが目標である。一方、大腸癌成立過程におけるtraditional adenoma (TA)、hyperplastic polyps (HP)、sessile serrated adenoma (SSA)、traditional serrated adenoma (SA)を分けて(病理的に厳密に分けることが困難な場合もあるが)メチル化、KRAS・BRAFの突然変異を検討した。また大腸癌におけるBRAF/KRASの異常を詳細に検討し、それぞれ癌化の過程でメチル化の関与の程度が全く異なっていることをJ.Clin.Oncol.(JCO)に報告した。MGMTのプロモークのメチル化が大腸癌の予後・再発・抗癌剤感受性に重要な働きをしていることを発表したが、すでに倫理委員会の承認が得られたので、前向きに症例を集めて、実証を開始している。今後はmicro RNAと発癌については我々の研究してきたRAS/RAFのpathwayに関連して、let-7 familyを中心にhumanの大腸癌で研究を進めており、もうすぐ結果が出る所である。大腸癌以外の潰瘍性大腸炎、食道扁平上皮癌についての発癌機構に関しても同様の手法で成果を得た。
凍結割断レプリカ免疫電顕法による細胞膜リン脂質動態の解析

本年度の研究において、凍結割断レプリカを用いた膜脂質、特にリン脂質の免疫電子顕微鏡法の実際の手技を確立し、細胞膜膜融合に伴う膜リン脂質の動態を検討した。A凍結割断レプリカを用いた膜リン脂質の免疫染色法の確立凍結試料の作成:ヒトあるいはマウスの赤血球を液体ヘリウムで冷却した銅ブロックに圧着することによって、急速凍結する。凍結割断と蒸着:凍結割断装置BAF-400T(現有機器)に試料を装着し、凍結割断ならびに白金とカーボン蒸着を行なう。剥離:炭素蒸着終了後、試料を大気中に出し、PBSあるいはその他の生理的緩衝液でレプリカ膜を試料台から剥離する。界面活性剤処理と免疫染色:レプリカ膜を25%SDSで一晩処理することによって、凍結割断されていない細胞膜と細胞質(ヘモグロビン)を可溶化し、洗い流す。P-faceあるいはE-faceに残存したmembrane halvesを種々の膜リン脂質(主としてフォスファチジ-ルコリン,PC)に対する抗体を用いて、免疫コロイド金で標識する。洗浄と回収:レプリカを蒸留水で洗浄後、電顕用グリッドに回収する。観察:電子顕微鏡で観察する。B細胞膜融合過程の解析センダイウイルスによる赤血球膜の融合にともなうPCの動態について|方法|1.センダイウイルスをヒト赤血球と4°C、30分間反応させて、血球膜に吸着させる。2.赤血球を遠沈し、37°Cで静置し、ウイルスと血球膜の融合ならびに血球膜同士の融合を誘起する。経時的に試料を急速凍結し、上述の方法で形態学的ならびにリン脂質の免疫細胞化学的観察を行う。|結果|正常ヒト赤血球膜におけるPCの局在を凍結割断レプリカ免疫コロイド金標識法で観察すると、E-faceが選択的に免疫標識されることから、PCが膜の外葉(outermembranehalf)に多く存在することが明瞭に示された。ウイルス感染赤血球においては、PCの免疫反応はE-faceのみならずP-faceにも観察された。この所見から、膜融合に伴い、正常な赤血球膜における膜内葉・外葉間におけるPCの非対称性の分布が乱れることが示唆された。
クローン病の腸管粘膜における病変の進展と異所性リンパ装置形成に関する免疫学的研究

クローン病の非乾酪性の肉芽腫形成は、本疾患の病理組織学的特徴の一つとしてよくしられるが、その形成機序や病態とのかかわりは十分わかっていない。我々は、手術標本をもちいて肉芽腫形成における細胞接着分子およびケモカイン(白血球に対し走化能をゆうするサイトカイン)の役割、そして肉芽腫とリンパ管・血管との関係を検討し以下の結果を得た。1)健常大腸粘膜の常在マクロファージ(M【.vertically divided circle.】)、潰瘍底の浸潤M【.vertically divided circle.】および肉芽腫構成M【.vertically divided circle.】について接着分子とケモカインの発現を免疫組織化学的に検討した。、肉芽腫構成M【.vertically divided circle.】は、CD11abc全ての白血球インテグリンを発現する活性化M【.vertically divided circle.】でありこのような表現型を有するM【.vertically divided circle.】は健常および潰瘍性大腸炎粘膜には認められなかった。ケモカイン発現では、健常粘膜の常在M【.vertically divided circle.】では発現は認められず、潰瘍底ではMCP-1の広範な発現を認めた。潰瘍性大腸炎の陰窩膿瘍では好中球に対し走化能を有するIL-8の著明な発現が認められた。クローン病の肉芽腫では他の病変部にみられなかったMIP-1αの発現がみとめられた。2)血管・リンパ管の同定については、アルカリフォスファターゼと5-ヌクレオチダーゼの酵素染色が必要であるが、4%パラホルムアルデヒッドおよびPLPなどの固定液では染色困難であり、現在固定法について検討中である。以上より、クローン病の肉芽腫形成には、ケモカインのなかでもMIP-1αが密接に関係し、全ての白血球インテグリンを発現する非常に特徴的な活性化M【.vertically divided circle.】により構成されていることが明らかとなった。
光触媒効果を重畳した高温メカノケミカルポリシング法に関する研究

Cr_2O_3に替わるSiC単結晶ウェハの高能率・高精度研磨技術の研究開発の一環としてα一Fe_2O_3およびTiO_2砥粒を用いた光触媒効果重畳高温研磨法の開発を試みた。SiC多結晶ウェハに対して各種条件での研磨実験を行った。得られた主な結果を以下に示す。1加工試料を大気中300°Cまで加熱可能で、しかも研磨定盤の裏面から紫外線を透過照射可能な光照射重畳高温研磨装置を試作し、紫外線を研磨面に照射しながら高温研磨が可能であることを確認した。2 α-Fe_2O_3砥粒による高温研磨実験において定盤表面温度230°C程度のときに最も研磨能率が高く、従来最も高能率とされたCr_2O_3砥粒よりもさらに高い研磨能率を示すことが実証された。3 TiO_2砥粒の場合、紫外線照射による酸化触媒効果の期待できるアナターゼ型砥粒では、170°Cで紫外線を照射しながら研磨すると室温・光照射なしの場合よりも4倍程度高い研磨能率を示すことが見出された。4光触媒効果の乏しいルチル型TiO_2砥粒の場合は光照射・高温研磨の効果は明確には認められなかった。5研磨ウェハの表面粗さはいずれもRa数10nm程度で、単結晶ウェハのそれと比較すると1桁以上粗い。これは本研究で使用したウェハが多結晶ウェハであり、MCPに特有の結晶方位依存性が顕著に現わること、焼結起因のボアが多数存在することが原因と認められる。高耐圧、低損失の半導体としてSiを凌駕するデバイス特性が注目されるSiC単結晶は極めて硬く化学的にも安定な難加工材料であり、軟質砥粒によるメカノケミカルポリシングが唯一の高能率・高平滑・無歪研磨法として期待されている。従来からCr_2O_3が有効なMCP砥粒として知られているが、六価クロム発生の懸念から生産ラインでの使用は敬遠されている。Cr_2O_3に替わるSiC単結晶研磨用無公害MCP砥粒としてTiO_2およびFe_2O_3微粒子の有効性を見出した。特にTiO_2は紫外線照射による酸化触媒効果が顕著な粒子として注目されており、SiCの表面酸化促進作用による研磨能率の向上が期待される。界面化学反応を利用するMCPでは、加工界面が高温環境に曝されるほど化学反応が促進され、研磨能率も向上することが期待される。そこで本年度は、紫外線透過性ポリシャを通して加工界面への紫外線照射が可能で、しかも約300°Cまでの試料加熱が可能なヒーター組込み型の研磨装置を試作し、光触媒効果と高温研磨効果を重畳させた高能率SiC単結晶ウェハ研磨技術の開発を開始した。具体的にはワークホルダー加熱・負荷機構:5075mmΦのウェハをセットし、研磨圧力20100kPa、ホルダー回転数030rpm、かつ室温300°Cの任意温度でウェハを加熱可能で、かつ紫外線を透過し得る石英ガラスポリシャを0100rpmで連続回転可能な構造の高温乾式研磨機構を試作し、Fe2O3砥粒およびTiO2砥粒によるSiCウェハの研磨実験を実施した。ポリシャ温度230°Cにおいてワーク回転数、ポリシャ回転数、などの研磨条件を変えて研磨能率・表面粗さの変化等を調査し、研磨条件の最適化を図った。但し紫外線照射装置の導入は来年度予定となっており、光触媒効果についての知見は得られなかった。高耐圧、低損失の半導体としてSiを凌駕するデバイス特性が注目される

SiC単結晶の高能率・高平滑・無歪研磨法として期待されている軟質砥粒によるメカノケミカルポリシング用砥粒として従来からCr_2O_3が有効なMCP砥粒として知られているが、六価クロム発生の懸念からCr_2O_3に替わるSiC単結晶研磨用無公害MCP砥粒として昨年度までの研究からTiO_2およびFe_2O_3微粒子の有効性が見出された。特にTiO_2は紫外線照射による酸化触媒効果が顕著な粒子として注目されており、SiCの表面酸化促進作用による研磨能率の向上が期待される。また界面化学反応を利用するMCPでは、加工界面が高温環境に曝されるほど化学反応が促進され、研磨能率も向上することが期待される。以上の経過から昨年度に紫外線透過性ポリシャを通して加工界面への紫外線照射が可能で、しかも約300°Cまでの試料加熱が可能なヒーター組込み型の研磨装置を試作し、光触媒効果と高温研磨効果を重畳させた高能率SiC単結晶ウェハ研磨技術の開発を開始した。Fe2O3砥粒およびTiO2砥粒によるSiCウェハの研磨実験を実施した。ポリシャ温度230°Cにおいてワーク回転数、ポリシャ回転数、などの研磨条件を変えて研磨能率・表面粗さの変化等を調査し、研磨条件の最適化を図った。本年度新たに得られた成果として、軟鋼板を研磨定盤として用い、大気中で定盤を高温加熱することにより、砥粒の供給無し(砥粒レス)状態でもSiCウェハの研磨が可能であることが見出された。これは定盤自身が高温酸化を起こし、生じた酸化鉄層がMCP砥粒として効率的に働いたためと推測され、今後の新しい研磨技術としての発展可能性が見出された。なお、本年度は更に光触媒効果を検証するために紫外線照射装置を導入した。但し、挿入装置の仕様決定や機種選定のための予備実験に時間がかかり、導入装置を使っての実験は現在続行中である。
複素環式化合物の生成経路の理論的解明と電波観測による実証

本研究では星形成領域及び原始惑星系円盤における複素環式化合物の生成可能性を理論と電波観測から調査する。1,2年次には最新の量子化学計算を用いて複素環式化合物の生成反応経路を自動探索し、反応速度定数を求め、それに基づき星形成領域や原始惑星系円盤の化学進化モデルを構築することで、複素環式化合物の生成メカニズムと存在量を定量的に予測する。3年次には計算に基づいて電波観測を実施しモデルを検証する。
社会集団における個体の空間分布に関する進化生態学的研究

前年度にひきつづき、屋久島西部林道地域に生息するG群の野外観察をおこなう予定であった。ところが、1999年春に調査対象群が消滅するという事態が発生したため、野外調査を継続することが不可能となった。そこで前年度におこなった屋久島での野外調査で得られた資料およびこれまでに蓄積したインドネシア・スラウェシ島に生息するムーアモンキーの野外調査資料を基にして、コンピュータ・シミュレーション用の行動モデル開発に取り組んだ。その際の補助資料として、京都市嵐山地区に生息するニホンザルと霊長類研究所に飼育されるニホンザルのビデオ記録をデジタルビデオカメラによって記録した。携帯型GPS装置を用いた個体の位置記録も試みた。撮影した映像はデジタルビデオデッキによって再生するとともに、コンピュータに取り込んで解析した。検討した項目は、個体間の接近行動のパターンおよびその際に見られる微妙な表情・音声表出や動作である。前年度に作成した基本モデルを発展させ、個体の空間分布に関するコンピュータシミュレーションをおこなった。プログラム言語はMicrosoft Visual Basicを用いた。コンピュータ上に「仮想環境」を作りその中で各個体を行動させ、5分間隔のスキャンニング法により近接個体を記録した。(1)「血縁個体に対しては近距離の近接を許容するが非血縁個体に対しては許容しない」という単純な行動規則に則ってふるまうだけで、高次のレベルの空間分布パターンが形成される可能性が示唆された。(2)さらに、「血縁個体に対する寛容性の高さ」自体をアプリオリに仮定せず、寛容性自体が個体間の相互作用によって生まれてくるモデルを検討した。さらに、こうしたシミュレーション研究の意義をまとめた総説を著した。鹿児島県熊毛郡上屋久町の西部林道地域において、ニホンザル野生集団の観察をおこなった。12月に一回目、1月から2月にかけて二回目の調査をそれぞれ10日間程度おこなった。G群を主な観察対象とした。オトナメスを個体追跡法によって観察し、個体の空間配置を記録した。また、個体どうしの接近・回避行動を詳細に記録した。資料はパーソナルコンピュータを用いて解析した。同時に、パーソナル・コンピュータを利用した空間分布シミュレーションをおこなうため、基本的なモデルを作成した。プログラミング言語はMicrosoft Visual basicを用いた。コンピュータ上に「仮想環境」をつくり、そこに食物パッチ(果実樹)、休息場所(日当たりの良い岩場)、個体(サル)を導入した。その上で、パッチや休息場所の大きさ・数および分布パターン、個体数、他個体に対する近接許容距離などを操作した。この「仮想環境」において各個体を行動させ、野外観察に準じて、5分毎のスキャンニング法により3m、10m以内に近接した個体名を記録した。本年度おこなったシミュレーションは予備的なものであるが、次のような結果が得られている。血縁個体と非血縁個体に対する寛容性が異なることが血縁選択理論から予想されるので、他個体に対する近接許容距離を小・大の2つにわけたところ、「血縁集団」が明らかにまとまって行動し採食するようになった。従来、社会集団内での母系血縁を基礎にした移動・採食は、食物資源に対する共同防衛行動から説明されることが多かった。「血縁個体に対しては近距離の近接を許容するが非血縁個体には許容しない」という単純な行動規則にのっとって振る舞うだけで、高次のレベルの空間分布パターンが形成される可能性が示唆された。
新規誘電体メタマテリアルの設計及び創製

【研究背景】電子デバイスの超小形化や高機能化には、通常の材料よりも飛躍的に絶対値が大きい特性を有する材料(スーパープロパティ)の開発が必要となる。本研究では、異なる特性を有する材料を複合化し、スーパープロパティの実現を目指した。材料として、電磁波に対して強い応答を示し、電界エネルギーの制御も可能である金属(Pt)及び高誘電率を持つ常誘電体であるSrTiO_3を用いた。得られた結果について以下に述べる。【研究実績】誘電体と金属からなる複合材料を設計し、時間領域差分法(FDTD法)を用い、電磁界シミュレーションを行った。シミュレーション結果により、複合材料の内部における電場強度は、誘電体の中に分散された金属の周囲において、強くなることが観察された。さらに、このような挙動は誘電率の増加に大きく影響を与えることが確認された。設計したモデルを基に、誘電体SrTiO_3に金属Ptを均一に分散させた高密度を有する複合材料を作製した。インピーダンスアナライザーを用い、作製した複合材料の誘電率を測定した結果、誘電率は分散させた金属の量が増加することに伴って、増加することが確認された。特に、金属と誘電体の割合により、特定な組成において、従来のSrTiO_3より7倍以上の商い誘電率を示すことが確認された。さらに、MHz周波数領域においては、比較的に低損失を示した。これらの結果から、MHz領域で用いられる電気通信機器用電子部品の小型化やコンデンサ材料などの様々応用が期待される。
ジオメトリー論に基づく環境共生型社会基盤整備の計画手法と合意形成手法に関する研究

本研究はHesterの合意形成型計画論「ジオメトリー」の全容を把握したうえで、海外先進事例の実態調査ならびに我が国における環境共生型社会基盤整備事業のプロセスを実証的に考察した。さらに環境保護団体SAVEInternationalとの協働や南米コロンビア・マニサレス市での国際的・実践的な検討を踏まえ、我が国における環境と経済の両立に向けた戦略的計画論の要点について整理、考察した。ここではHesterが評価したオクテイヴィア並木通り事業の分析や福岡市多々良川を対象とした本理論の有用性検証、福岡IC野鳥公園プランの具体的な提案を行うなど、環境共生型整備事業のあり方について実践的に考察した。1.環境共生型社会基盤整備の戦略的計画手法に向けた事例の史的分析環境共生を目指す社会基盤整備の戦略的計画手法に関する基礎的な知見の収集として、都市エリアと自然エリアがコンパクトに共存する福岡市を事例に、同市の都市戦略に関する史的考察を行った。ここでは福岡市の都市形成に影響を与えたと考えられる1960年代の施策変遷と当時の議論を整理し、都市戦略のあり方について考察している。その結果、1)客観的な診断分析は都市発展の方向を決定づけることに寄与すること、2)都市の競争相手となる他者を認識することでその比較から都市の特徴を見出し得ること、3)第三者からの都市の性格付けによって相対的な位置づけが明確化されることなどを指摘した。本考察結果は「1960年代の福岡市政の変遷にみる都市戦略のあり方に関する史的考察」として、土木学会論文集D1,Vol.70,No.1,pp.1-15(2014年1月)に掲載された。2.社会基盤整備による空間的・社会的影響に関する考察共生型都市形成を目指す社会基盤整備の影響を論考するため、博多湾内に位置する港町の箱崎を事例に、町の形成を出発点とした歴史変遷と近代化がもたらした空間的、社会的影響について考察した。その結果、近代以降の空間的変化および社会的変化に影響した出来事とその関係性を把握し、近代化によって生み出された空間と社会両面における保存・消失の共存状況を明らかにした。これらの考察結果は2014年3月に「Historical transformation of the Hakozaki area as a port town in Fukuoka City」としてInternational Journal of Asian SocialScienceの査読付き掲載論文として受理された。1.先進的環境共生型社会基盤整備に関する海外事例の分析と結果の公表本研究で着目するHesterの文献で高く評価されたサンフランシスコのオクテイヴィア並木通り事業の現地踏査結果を分析し、事業経緯や環境的快適性と交通利便性の両立に向けた具体的な方策ならびに合意形成、効果について考察を行った。本考察結果は「大規模都市基盤整備事業からの転換とランドスケープ・アーキテクチュアの役割に関する研究ーサンフランシスコにおけるOctavia並木通りの事例を通じてー」として2012年度日本都市計画学会学術研究論文集Vol.47,No.1(pp.35-43)に掲載された。2.ジオメトリー論を援用した国内における環境共生型計画づくりの実践的検討3.発展途上国における環境施策の現状把握と公園整備計画に対する具体的検討コロンビア・マニサレス市における現地調査を実施し、環境施策の把握から具体的な公画計画の提案までを行い、実践的な研究活動を展開した。本活動成果は「コロンビア・オリバレス公園整備計画にみる景観アドバイザーの役割に関する考察」として土木学会論文集D1(Vol.69,No.1,pp.13-28,2013)に掲載されている。1.環境共生型都市基盤整備の手法とプロセスに関する事例検討地方都市の活性化事業ならびに共生保安林整備事業を事例として、環境共生型都市基盤整備の手法とプロセスのあり方、要点等について考察を行った。本研究成果は平成26年度土木学会西部支部研究発表会(2015年3月7日(土)琉球大学)にて「白紙撤回された市街地活性化事業の再計画と合意形成プロセスに関する実践的考察-大分県佐伯市大手前地区の開発基本計画を事例として-」、「共生保安林整備事業における遊歩道設計の景観検討プロセスに関する考察-佐賀県鳥栖市朝日山を事例として-」、「旧小石原小学校の利活用を目指した住民参加による地域活性化計画の策定プロセス」の3編として発表した。2.地方都市における緑景観の保全と活性化への可能性に関する調査分析地方都市における地域環境資源として、民有地における緑の保全を基軸に、地域への愛着や観光促進に向けた課題、活性化への可能性について考察した。特に長崎県松浦市の高生垣を具体事例として調査分析、考察を行った。本調査分析結果については、第10回土木学会景観・デザイン研究発表会(平成26年12月5日7日)にて「地方中小都市の民有地における緑景観の保全に関する実践的考察ー長崎県松浦市の高生垣(ひゃーし)を事例としてー」と題し、発表を行った。さらにアメリカ環境保護団体SAVEInternationalとの協働や南米コロンビア・マニサレス市での国際的・実践的な検討を踏まえ、我が国における環境と経済の両立に向けた戦略的計画論の要点について整理した。具体的にはまずHesterが評価するサンフランシスコ・オクテイヴィア並木通り事業の現地踏査を行い、事業経緯や環境的快適性と交通利便性の両立に向けた具体的な方策ならびに合意形成、効果について明らかにした。

またジオメトリー論を援用した国内における環境共生型計画づくりの実践的検討として、福岡市における多々良川の環境調査分析を実施、本理論の有用性を検証し、SAVE Internationalと協働による福岡アイランドシティ野鳥公園計画のプランを提案した。さらにコロンビア・マニサレス市における現地調査を実施し、環境施策の把握から具体的な公画計画の提案を行った。また環境共生型社会基盤整備の戦略的計画手法に向けた事例の史的分析として、都市エリアと自然エリアがコンパクトに共存する福岡市を事例に、同市の都市戦略に関する考察を行った。また共生型都市形成を目指す社会基盤整備の影響を論考するため、博多湾内に位置する港町の箱崎を事例に、町の形成に関わる変遷と近代化がもたらした空間的、社会的影響について史的に考察した。加えて環境都市として先進的な北九州市を事例調査し、これまでの環境共生事業ならびに現在の取り組みについて整理、考察を行った。本研究はHesterの合意形成型計画論「ジオメトリー」の全容を把握したうえで、海外先進事例の実態調査ならびに我が国における環境共生型社会基盤整備事業のプロセスを実証的に考察した。さらに環境保護団体SAVEInternationalとの協働や南米コロンビア・マニサレス市での国際的・実践的な検討を踏まえ、我が国における環境と経済の両立に向けた戦略的計画論の要点について整理、考察した。ここではHesterが評価したオクテイヴィア並木通り事業の分析や福岡市多々良川を対象とした本理論の有用性検証、福岡IC野鳥公園プランの具体的な提案を行うなど、環境共生型整備事業のあり方について実践的に考察した。実践的な事例検証など、本研究にかかる調査・分析結果の蓄積ならびにそれら成果に対する考察は順調であったものの、環境共生型社会基盤の計画手法に関する総合的な考察にまでは至っていない状況といえる。景観工学、都市デザイン上記、環境共生型社会基盤整備の計画手法に関する総合的な考察と知見の整理について、本年度を最終年とし、とりまとめていく予定である。審査付き論文集への掲載など、本研究にかかる調査・分析結果の整理と蓄積ならびにそれら成果に対する考察が順調に進展しているものと考える。一方で社会基盤整備に対する妥当性判断に寄与する合意形成手法の整理に関しては、大分県佐伯市大手前開発計画や長崎県対馬市横町線拡幅計画などの具体事例をもとに実践的な検討を進めている段階である。本研究にかかる調査・分析結果の整理と蓄積、ならびにそれら成果の総括が滞りなく進み、計画以上の進展があったものと考える。特に発展途上国であるコロンビアならびに先進国であるアメリカなど海外における現地踏査と調査結果の分析、考察が進み、審査付き論文集への掲載がなされるなど、研究成果の公表が着実に行えたことも理由の一つとして挙げられる。発展途上国の社会基盤整備として、分析対象地コロンビア・マニサレス市の最新状況を視察予定であったが、現地における整備事業(サンホセ・プロジェクト)の進捗が芳しくなく、視察時期を再考するに至ったため、未使用額が生じた。
PLD法により成膜した非平衡希薄磁性半導体薄膜の光アイソレータへの応用

本年度は、本研究課題における3年目であり、下記の1.2.の様に研究を進めた。1.CdMnTe薄膜の試作当該研究室に既設のレーザーアブレーション装置を用い、Cd_<1-x>Mn_xTe薄膜の試作を昨年度に引き続き行ってきた。成膜時のパラメータは基板:石英・サファイア・GaAs(111)、基板温度:290360C、レーザー波長:248nm、繰り返し周波数:1015Hz、総ショット数:660k Shotsパルスエネルギー:260310mJ、ターゲット組成xを各種変化させた。この条件下にて本年度において100種類以上の成膜条件の異なる薄膜を得た。2.ファラデースペクトル・光吸収スペクトル測定本研究費により購入した仏Jobin-Ybon社製HR320モノクロメータ、既設の低温化装置(クライオミニ)を用い、ファラデースペクトル、光吸収スペクトル、カー回転角を低温にて測定できる光学系を構築し、各種の調整を行ってきた。これらを用い、上記で得られた薄膜について光学的評価を行ってきた。現時点に於ける得られた薄膜の評価前述のように上記1.にて得られた薄膜を2.の装置を使って評価を行ってきている。X線解析の結果によると、残念ながら現時点に於いてはまだ結晶性の良い薄膜は得られていない。現時点においてはまだアモルファス状態の薄膜が得られている。光学的評価によっても、大きな磁気光学効果は得られていない。この原因としては、基板温度がどの程度であることが適切であるか判っていないこと、およびベースプレッシャーが比較的高く、不純物が混入しやすいことによると考えられる。PLD法、特に非熱平衡相における成膜は、様々な条件にて成膜を行い条件を確立して行く必要がある。17年度は本研究の最終年度でもあることから、これらの成膜パラメータをより精密に求めてゆく。本年度に於いては、本研究課題における初年度という事もあり、下記の1.2.の様に研究を進めた。1.CdMnTe薄膜の試作当該研究室に既設のレーザーアブレーション装置を用い、Cd_<1-x>Mn_xTe薄膜の試作を行った。成膜時のパラメータは基板:石英・サファイア、基板温度:300C、レーザー波長:248nm、繰り返し周波数:10Hz、総ショット数6k Shotsパルスエネルギー:260310mJとした。この条件下にて10種類程度の成膜条件の異なる薄膜が得られた。2.ファラデースペクトル・光吸収スペクトル測定系の構築本研究費により仏Jobin-Ybon社製HR320モノクロメータを選定・購入した。また、既設の低温化装置(クライオミニ)を併用し、ファラデースペクトルと光吸収スペクトルの双方を低温にて測定できる光学系を構築しつつある。現時点に於ける得られた薄膜の評価上記1.にて得られた薄膜を2.の装置を使って評価を行った。現時点に於いてはまだ結晶性の良い薄膜は得られていない。これは本年度に於いてはまだ成膜した薄膜の数が少なく各種成膜条件を試す事が出来なかったためである。PLD法、特に非熱平衡相における成膜は、様々な条件にて成膜を行い条件を確立して行く必要があるが、本研究に於いてはCdの毒性を鑑み、その安全対策を緊急に講じていたためである。この処理法については本年度末に対策が完備した。次年度には予定通り様々な条件下にて非熱平衡希薄磁性半導体薄膜の成膜を行う。本年度に於いては、本研究課題における2年目であり、下記の1.2.の様に研究を進めた。1.CdMnTe薄膜の試作当該研究室に既設のレーザーアブレーション装置を用い、Cd_<1-x>Mn_xTe薄膜の試作を初年度に引き続き行った。成膜時のパラメータは基板:石英・サファイア・GaAs、基板温度300350C、レーザー波長:248nm、繰り返し周波数:1015Hz、総ショット数660kShotsパルスエネルギー:260310mJとした。この条件下にて100種類以上の成膜条件の異なる薄膜を得た。2.ファラデースペクトル・光吸収スペクトル測定系の構築本研究費により購入した仏Jobin-Ybon社製HR320モノクロメータ、既設の低温化装置(クライオミニ)を用い、ファアラデースペクトル、光吸収スペクトル、カー回転角を低温にて測定できる光学系を構築した。現時点に於ける得られた薄膜の評価上記1.にて得られた薄膜を2.の装置を使って評価を行ってきた。残念ながら現時点に於いてはまだ結晶性の良い薄膜は得られていない。これは使用した基板との格子定数が異なる為であるが、現段階では特に基板温度が問題になってきているものと思われる。昨年度はCdの毒性に対応する為の装置の整備た時間がかかったが、現段階では精力的にせい膜パラメータの探索を行っている所である。1.CdMnTe

薄膜の試作当該研究室に既設のレーザーアブレーション装置を用い、Cd_<1-x>Mn_xTe薄膜の試作を昨年度に引き続き行ってきた。成膜時のパラメータは基板:石英・サファイア・GaAs(111)、基板温度:290360C、レーザー波長:248nm、繰り返し周波数:1015Hz、総ショット数:660k Shotsパルスエネルギー:260310mJ、ターゲット組成xを各種変化させた。この条件下にて本年度において100種類以上の成膜条件の異なる薄膜を得た。2.ファラデースペクトル・光吸収スペクトル測定本研究費により購入した仏Jobin-Ybon社製HR320モノクロメータ、既設の低温化装置(クライオミニ)を用い、ファラデースペクトル、光吸収スペクトル、カー回転角を低温にて測定できる光学系を構築し、各種の調整を行ってきた。これらを用い、上記で得られた薄膜について光学的評価を行ってきた。現時点に於ける得られた薄膜の評価前述のように上記1.にて得られた薄膜を2.の装置を使って評価を行ってきている。X線解析の結果によると、残念ながら現時点に於いてはまだ結晶性の良い薄膜は得られていない。現時点においてはまだアモルファス状態の薄膜が得られている。光学的評価によっても、大きな磁気光学効果は得られていない。この原因としては、基板温度がどの程度であることが適切であるか判っていないこと、およびベースプレッシャーが比較的高く、不純物が混入しやすいことによると考えられる。PLD法、特に非熱平衡相における成膜は、様々な条件にて成膜を行い条件を確立して行く必要がある。17年度は本研究の最終年度でもあることから、これらの成膜パラメータをより精密に求めてゆく。
東日本大震災の経験に基づいた持続可能なセーフ・スクールモデルの創造

東日本大震災における学校の被害と対応に関する実態を把握し,その貴重な経験と教訓を研究者だけでなく広く共有化することができた。また、「セーフ・スクール」や「セーフ・コミュニティ」等に関する国内外の先行事例を調査・分析し,災害安全に着目した新しいセーフ・スクールモデルを構築することができた。構築したセーフ・スクールモデルの実践ワークショップにより,その有効性が評価された。最終的な研究成果を学術論文や解説記事としてまとめ,国内外への普及と発展を図ることができた。(1)「東日本大震災」における学校の被害と対応に関する実態の情報共有化2012年5月12日13日に開催された日本安全教育学会主催の研究集会南三陸ミーティング2012「東日本大震災から学ぶ学校安全と防災教育」の企画運営を行い,安全教育に関わる研究者や関係学協会との連携のもと,「東日本大震災」における学校の被害と対応に関する実態を把握し,その貴重な経験と教訓を広く共有化することができた。また,研究集会の成果に基づいて,日本安全教育学会の機関誌である「安全教育学研究」の臨時号(東日本大震災特集)の発刊に発展した。(2)「セーフ・スクール」に関する国内の先行事例の調査・分析「セーフ・スクール」に関する国内の先行事例を現地調査し,災害安全に着目した学校安全と地域安全とを融合させた新しいセーフ・スクールモデルの予備検討を行うことができた。調査対象は,セーフ・コミュニティの認定市である神奈川県厚木市と青森県十和田市であり,セーフ・スクールの認定校である厚木市立清水小学校である。また,セーフ・スクール認定校ではないものの,学校と家庭・地域とが連携した安全教育を展開している十和田市立南小学校の現地調査も実施した。持続可能な活動とするための推進組織の必要性と有効性を確認することができた。(3)「セーフ・スクール」に関する海外の先行事例の調査・分析2012年11月28日12月2日に開催された「第6回アジア地域セーフコミュニティ会議in豊島,同トラベリングセミナー箕輪町・小諸市」への参加,2013年3月2日に開催された「第3回アジア・太平洋学校安全推進フォーラム(大阪教育大学)」への参加を通し,アジア地域のセーフ・コミュニティやセーフ・スクールの実践事例と課題を把握することができた。(1)東日本大震災における学校の被害と対応に関する実態の情報共有化本研究課題の初年度から調査を継続しており、「東日本大震災における学校等の被害と対応に関するヒアリング調査記録集(増補第四版)」として成果をまとめて発刊することができた。(2)「セーフ・スクール」に関する国内外の先行事例の調査・分析セーフ・コミュニティの国内第一号の認証を受け、平成25年2月に再認証を受けた京都府亀岡市を訪問し、亀岡市内10の小学校・保育所(園)によるインターナショナル・セーフ・スクール(ISS)の取組開始に関する最新情報を得ることができた。また、海外の事例として、ニュージーランドのMurrays Bay Intermediate Schoolを訪問し、防災教育への取り組み・実践・今後の課題などについて情報交流を行うことができた。(3)「スクール・レジリエンス」に関する海外先進事例の調査英国の学校危機管理に関する書籍(ANDREW FYFE著:SCHOOL RESILIENCE PLANNING)の翻訳を行い、英国における危機管理システムとその理念・手法を整理することができた。(4)学校と家庭・地域とが一体となった地域ぐるみのワークショップの開催宮城県石巻市鹿妻地区をモデル地域とした東日本大震災に対する復興教育プログラムの一環として、石巻市立鹿妻小学校を核とした活動の成果報告会という形式でワークショップを開催した。次年度の活動に向けた学校や地域からのニーズのフィードバックの機会となった。(1)新しいセーフ・スクールモデルの実践ワークショップの開催宮城県総合教育センター防災教育研究グループの研究員、および本研究課題の研究分担者らと共に運営している「防災教育に関する情報交流会」において、これまで3年間継続している石巻市立鹿妻小学校の復興教育モデルに関するディスカッションを実施した。(2)研究成果の国内外での論文発表日本安全教育学会を中心とした学術雑誌、および第3回国連防災世界会議の総合フォーラムやパブリックフォーラム等において、研究成果を国内外に向けて発信できた。また、防災教育を含む学校の包括的安全に関係する国内外の研究者や実践者とのネットワークを構築することができた。(3)ガイドブックの編集・発刊地震・津波を対象とした持続可能なセーフ・スクールづくりをテーマとしたガイドブックの編集、発刊を目指し、「スクール・レジリエンス」の翻訳本の出版について、版権を含む出版社との打ち合わせまでを行うことができた。東日本大震災の経験に基づいた持続可能なセーフ・スクールモデルの創造に必要不可欠となる地域に根差した防災教育モデルについて、研究論文および図書として成果をまとめることができた。また、本研究課題の成果を公開、共有する場として、宮城県教育委員会と連携した「防災教育を中心とした学校安全フォーラム未来へつなぐ防災教育プレフォーラム」をテーマとする国際フォーラムを開催した。さらに、本研究課題の実践フィールドである石巻市立鹿妻小学校における復興/防災教育プログラムの実践により蓄積してきた震災アーカイブ素材をプラットフォーム化することができた。個人情報の関係により一般ウェブ公開はしていないものの、実践校の管理職を含む教員から防災学習支援システムとしての高い評価を得ることができた。

最終的な研究成果を学術論文や解説記事としてまとめ,国内外への普及と発展を図ることができた。平成26年度の研究実施計画の大部分を実施することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。学校防災、地域防災「スクール・レジリエンス」の翻訳本の出版に向けて国内出版社と海外出版元との協議を継続する。セーフ・スクールの海外認定校の現地調査が受け入れ先の都合で次年度に持ち越された以外は,初年度の研究実施計画の大部分を実施することができた。平成25年度の研究実施計画の大部分を実施することができた。突発的、かつ大規模な国際会議となった「第3回国連防災世界会議」の準備・運営に本研究課題の研究支援者が一定期間拘束され、年度当初予定していた研究支援を受けられなくなってしまった事により、次年度使用額が生じた。前年度から持ち越されたセーフ・スクールの海外認定校の現地調査の実現に向け,受け入れ先との日程調整を早期に進める。「スクール・レジリエンス」の翻訳に基づいた研究成果の具体的な公表について、研究分担者、連携研究者との連携・協議を行う。次年度使用額は、平成26年度の研究遅延を取り戻すために平成27年度の研究支援のための経費として有効に活用する。「直接経費次年度使用額」は,その大部分がセーフ・スクールの海外認定校の現地調査のための経費であるため,次年度(平成25年度)の研究経費と合わせて執行する。来年度の研究費と共に予算執行を行うこととした。来年度交付される研究費と共に執行予定。
公共的な対話活動の営みが果たす「シティズンシップ教育」の可能性に関する研究

本研究では以下の成果を得られた。(1)参加者らとともに哲学カフェといった公共的な対話活動を運営してゆくことによる「それなりの市民」の育成。(2)公共的な対話の場の「サードプレイス」の一例としての理解。(3)公共的な対話活動は共同体感覚を育むという政治的意義をもつ。そして(4)哲学カフェよりもより少人数でなされる「相談」としての対話の重要性にも気づいた。初年度の平成25年度は、大阪、東京、静岡で行なわれている公共的な対話活動の場を計9か所調査するとともに、名古屋を中心にしながら他にも神戸と大阪で哲学カフェをはじめとする市民との公共的な対話の進行を計12回務めた。調査においては、映画を観てから参加者と対話を行なうシネマ哲学カフェや芸術劇場内のスペースで開催されているリベカフェ×哲学カフェといった本研究代表者がこれまで経験したことのなかった対話の場に参加することで、公共的な対話活動の視野を広げるとともに、大阪での中之島哲学コレージュや東京でのゲンロンカフェといった50名以上の参加者が訪れる間口の広い対話の場の様子も予定通り調査することができた。そして、神戸や大阪で、哲学カフェ、テツドク、書評カフェと様々な対話形態の進行を実施するとともに、名古屋では哲学カフェ@名古屋という組織を立ち上げ、趣旨に賛同してくれた市民の方々とともに月に一度のペースで哲学カフェや書評カフェを開催し続けることで、名古屋での公共的な対話の場の常設化に向けての足場を固めることに取り組んだ。秋ぐらいまではせいぜい6、7名の参加者数で推移していたが、12月に16名の参加者を得てからは以後コンスタントに15名前後の参加を得るようになっている。以上の実践活動と並行しつつ、シティズンシップ論やアーレント判断力論に関する研究図書を購入することで文献研究を徐々に行ないだし、哲学カフェに関する総説的な講演を7月に、またアーレントの「範例」という語に着目する学会発表を11月に行ない、前者については研究センター年誌に加筆修正のうえ講演録というかたちまとめ3月に公表した。以上によって、次年度以降の研究計画を進めていくうえでの基礎を築くことができたと考えている。2年目となる平成26年度は、大阪(さする庵)、東京(Cafe klein Blue)、富山(アートNPOヒミング)、福岡(福岡大学付属図書館)で行なわれた公共的な対話の場の調査を研究代表者自身が進行役を務めることで実施するとともに、岡山でのこたつむりcafeや大阪での理カフェ(=サイエンスカフェ)といった「哲学カフェ」以外の対話の場をも調査することで、「公共的な対話活動」のテーマ・場所・規模の違いによる比較検討を主として行なった。また、名古屋では昨年度より定期開催しているカフェティグレでの哲学カフェの他にも、当該年度からは新たに名駅西のカフェぶーれでもさまざまな対話の場を設けることを開始し、年間計24回の「市民との公共的な対話の場」を開くことができた。参加者数もコンスタントに15名前後を得ており、名古屋での「公共的な対話の場の常設化」という本研究の大きな目的は当該年度でほぼ達成できたと言える。以上の実践研究に加え、今年度は「カフェ」という対話の場の特性を明らかにするために、討論型世論調査に代表される熟議民主主義に関する文献や「サードプレイス」をテーマとする文献を読み進めることで、本研究が照準を合わせる「それなりの市民でも気軽に立ち寄れる(=間口の広い)公共的な対話の場」の特徴を理論的に考察した。そして以上の研究成果として、「哲学カフェとシティズンシップ」を主題とする論文を執筆し、査読を経て、年度内に公表することができた。2003年に「アーレント政治理論と哲学カフェ」をテーマとする論文を発表して以降、なかなかまとめることができなかった哲学カフェ論を論文化できたのは、当該年度の大きな研究実績である。最終年度となる平成27年度は、仙台(せんだいメディアテーク)、大阪(中津ぱぶり家)、石川(西田幾多郎記念哲学館)で行なわれた公共的な対話の場の調査・研究を新たに実施した。過去二年間持ち越しとなっていた仙台での「てつがくカフェ」の調査を5月に行なうことができたこと、そして研究期間の最後とも言える2月に西田哲学館で初となる哲学カフェを私自身が進行役を務めることで開催できたことは大きな成果であったと言える。また中津ぱぶり家での「いまの世を生き抜くための勉強会」や大阪大学で行なわれた「哲学相談(哲学カウンセリング)勉強会」、そして東京で開催された「オープンダイアローグ」のシンポジウムといった場に参加することで、哲学カフェよりも対話のサイズが小さく、当事者どうしの「相談」を中心とした対話の場の重要性に気づかされたのも大きな発見であった。その結果、いまでは公共的な対話活動を「間口の広い」アゴラタイプと、「間口の狭い」閾(しきい)タイプの二種類とに分けるという理解に至るようになった。なお、研究課題の後半にあたる「シティズンシップ教育」に関してであれば、本研究の開始年度である平成25年度より、名古屋の哲学カフェの定期開催を行なってきたが、そのさい私がイニシアティブをとるというよりも、常連参加者の何人かと共同で企画を立て、運営するというスタイルを取った。その結果、私や大学所属の研究者ばかりが進行役を「任される」のではなく、学生や一般市民の方が進行を担当したり、哲学カフェの運営に関わったりするというのが徐々に自明の雰囲気となってきた。そして今年度の後半からは、私が一切関与しないかたちでの哲学カフェが定期開催されるにも至った。