hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄神経細胞の多様性と発生分化の、ホヤ-ゼブラフィッシュ間での比較

ゼブラフィッシュに関しては、神経発生期に少数の細胞で発現する転写因子に関して、その陽性細胞がどのような神経細胞へ分化していくかを調べた。今年度は特に、Chx10遺伝子について、詳しい解析を行った。その結果、Chx10陽性細胞はすべて同側下行性神経細胞であり、またグルタミン酸作動性の興奮性神経細胞であることを明らかにした。Chx10陽性細胞は、その活動パターンからおおまかに2種類に分けられ、逃避行動等の強い動きで発火するものと、通常の遊泳行動でフェージックに発火するものとが存在した。ついで、運動ニューロンとの2細胞同時記録を行い、どちらのタイプも運動ニューロンに直接シナプス結合していることを示した。すなわち、Chx10陽性細胞は、逃避行動、遊泳行動において、運動ニューロンの活動を制御する神経細胞であることが強く示唆された。ホヤに関しては、神経に関する解析を進める前に、遊泳行動の基礎的理解を筋肉活動の観点から調べた。ホヤ幼生は遊泳運動中、画一的な筋収縮を繰り返すというより様々な強さの屈曲を連続させるという点と、神経入力に応じて筋肉の興奮度が変化する点に注目し、その筋肉のgradedな生理機能の主要な素因がnicotinic acetylcholine receptor (nAChR)分子の特性にあると考え、分子生物学的な解析を進めた。その結果、ホヤよりacetylcholine receptorをコードする遺伝子を複数種単離し、また、rapsyn遺伝子も単離し、それらが筋肉で発現することを示した。また、発現を制御する上流配列の解析も進め、Ci-Rapsyn遺伝子の上流配列1.4kb、Ci-nAChR-A1遺伝子の上流配列2.5kbに背側筋肉細胞における発現を十分に導けることが分かった。ゼブラフィッシュとホヤの神経発生機構を、主に転写因子の発現と神経細胞の多様性形成過程に焦点をおいて調べ、それらを比較することにより、神経細胞の多様性形成機構がどのように獲得され、変化してきたかを進化的な側面から考察することを研究の目標としている。研究が先行するゼブラフィッシュに関しては、具体的には、神経発生期に少数の細胞で発現する転写因子に関して、その陽性細胞がどのような神経細胞へ分化していくかを調べることにより脊髄神経回路の発生機構を調べた。Chx10,Vsx1,BarH1に関して、その陽性細胞でGFPを発現するトランスジェニックフィッシュを作製した。その結果、Chx10,Vsx1陽性細胞は同側下行性の介在神経細胞、BarH1陽性細胞は交叉型介在神経細胞であることが明らかになった。現在、Chx10,Vsx1陽性細胞が遊泳行動の際に回路に興奮性の入力を与える神経細胞であるという仮説を検証するために、これらの細胞からの電気生理学的記録を行っている。ホヤに関しては、(1)ホヤ幼生の自発的な運動および刺激に対する反応を、高速度カメラ撮影を介した画像解析と、吸引電極を用いた細胞外電気記録とにより詳細に解析した。その結果、ホヤ幼生は16.4±4.3Hzで蛇行運動すること、成長にともなった運動周波数の上昇、推進の効率化が観察されることを示した。(2)筋肉の細胞内電気記録法を確立した。それにより、筋肉細胞は刺激に応じた様々なレベルの活動電位を出す能力がある(all-or-noneな活動電位ではない)ことが示唆された。このことは運動を担う各細胞の活性が微妙に制御されることを示している。この機能は、脊椎動物のように白筋や赤筋といった多様な筋細胞種を持たないホヤ幼生が状況に応じた運動を行う上で重要であると考えられる。(3)ホヤ幼生の運動ユニットの活動制御を担う分子基盤を明らかにするため、様々な電位感受性チャンネルとリガンド活性化型チャンネル転写物の発現を調べている。
生涯スポーツの多様化とその公共性に関する研究

本研究の目的は、生涯スポーツ先進国とみられるヨーロッパの定型的なスポーツクラブの実態を文献等によって明らかにし、その成立の歴史に絡んで「公共性」の理念がどのように形成されてきたのかを追究し、それらとの比較からわが国のスポーツクラブの公共性が歴史社会的にどのように担保されてきたのか、その特徴を明らかにし、わが国の生涯スポーツにおける今後の多様化と組織化のあり方について有効な施策を得ることであった。その結果、次のような内容が明らかとなった。1.そもそもヨーロッパにおいて、スポーツの公共性を保持する空間(公共圏)とは、市民個々人の教養を背景とした対公権力への自由な私的交流空間によって担保されており、それが「下からの」社会的構成単位をなし、さまざまなフォーマルな社会的諸領域に対する市民的発送とその発展への原点となっていること。2.この意味で、わが国の総合型地域スポーツクラブの構想は、従来の種目間、世代間の枠を超えた「交流」「交歓」を中心的なコンセプトとしており、新たな公共性構築への可能性を持っていること。3.しかし、このような動きは、従来のわが国のスポーツ行政組織や制度の延長線上で構想されており、この限界を打破するためには公共性を担保する「私的交流空間」の意味やその歴史的概念及び条件、あるいはわが国の近代スポーツ発展におけ「公共性」概念の歴史社会的な構造的諸問題を明らかにしなければならないこと。今後の課題としては、体育・スポーツの既存システムにはびこる従来の公共性概念の問題点と新たなシステム構築のために克服すべき具体的課題を提示し、21世紀における新たなシステム・モデルのいくつかを構築することがあげられる。外国文献による生涯スポーツの現状と多様化の実態から、英・独を中心とするスポーツの公共性概念に対して先進的な知見をこれまで提示してきた国々でさえ、組織的なクラブ・スポーツの実態や人びとのライフスタイルの多様化から、その公共性に関する新たな戦略的概念の構築が求められていることが明らかにされた。具体的には、わが国が今後モデル化しようとしている「総合型地域スポーツクラブ」においても、若者を中心としたクラブ離れとスポーツ・ライフスタイルの多様化が生じており、既成の公共性概念ではそのような動向を「公共」的活動として担保し得ない状況が生まれてきているということのなのだ。この点では、ヨーロッパの体育・スポーツ関連の研究・教育体制も同様な危機的状況に直面しており、その種の研究報告が数多くなされていることが明らかになった。このような現象は、もちろん早晩わが国の体育・スポーツの公共的基盤にも影響与えるものであり、このような動向の詳細な分析と要因の考察が今後さらに必要なことが明らかにされた。また、そもそもヨーロッパにおいて、このようなスポーツの公共性に対する根本的な課題がつきつけられた歴史社会的背景には、近代社会が形成してきた市民的公共圏における「上」からの受容的公共圏形成の限界が考えられる。この点については、わが国の今後の生涯スポーツの公共性の行方を大きく左右するであろう「総合型地域スポーツクラブ」モデルを、このようなハーバーマスの「公共圏」概念をlつの分析枠組みとしてさらに検証していく可能性が示唆された。このような観点から本年度の研究成果として、近藤英男ほか編「新世紀スポーツ文化論』の章分担である「地域スポーツクラブ論-「公共性」の脱構築に向けて-」を執筆し、来年度に刊行の予定である。主に英・独を中心としたスポーツクラブにおける公共性の歴史社会的な構成の特徴とわが国の総合型地域スポーツクラブ構想への適用の可能性を明らかにすることについては、次のような分析結果が得られた。すなわち、1)そもそもヨーロッパにおいては、スポーツの公共性を保持する空間(公共圏)とは市民個々人の教養を背景とした対公権力への自由な私的交流空間によって担保されており、それが「下からの」

社会的構成単位をなし、さまざまなフォーマルな社会的諸領域に対する市民的発想とその発展への原点となっていること。2)この意味で、わが国の総合型地域スポーツクラブの構想は、従来の種目間、世代間の枠を越えた「交流」「交歓」を中心的なコンセプトとしており、新たな公共性構築への可能性を持っていること。3)しかし、このような動きは、従来のわが国のスポーツ行政組織や制度の延長線上で構想されており、この限界を打破するためには公共性を担保する「私的交流空間」の意味やその歴史的概念及び条件、あるいはわが国の近代スポーツ発展における「公共性」概念の歴史社会的な構造的諸問題を明らかにして、これまでの何をどのように生かし、逆に何をどのように克服すべきか、をより一層明らかにしなければればならないこと。また、上記の分析結果に基づき、地域スポーツのみならず、生涯スポーツの基盤を構成する学校スポーツにも調査範囲を広げ、行政組織や学校組織における「上からの」スポーツ施策や公共性構築の限界をさまざまな角度から議論し、指摘した。とくに、組織的な観点からみた高齢者スポーツ、学校部活動と地域スポーツクラブとの関係、スポーツ環境などの諸問題について発表した。さらに、来年度の課題としてスポーツ行政レベルにおける公共性を組織的な観点から明らかにするために、基礎的なインタビュー調査に着手した。3年次研究の最終年次における本研究の目的は、2年次に実施したわが国の総合型地域スポーツクラブのモデル地区調査をふまえ、行政サイドやクラブ員の意識や理念から「公共性」概念をめぐる問題点や課題を明らかにするインタビュー調査を行い、行政組織(公)と民間クラブ(私)との関係から、具体的な行政立案につながる組織機構のあり方について議論を深めることにあった。また、1、2年次の研究成果をもとに生涯スポーツの多様化の様相とその公共性を担保する論理を整理すると共に、調査結果の分析を踏まえて生涯スポーツ振興をめぐる政策課題について提言することであった。第1の課題については、西日本のY県教育委員会、Y県体育協会、Y市総合型コミュニティスポーツクラブの各責任者にインタビュー調査を試み、とくに民間スポーツ組織である県レベルの体育協会を中心に、民間の発想に立ったスポーツの「公共性」を再構築するための課題を明らかにした。結果的には、県レベルのスポーツ組織においても、加藤典洋が主張する「社会的なもの」に包摂された官僚化が進行しており、民間組織である県体協がそれらを突破する力を持ち得ていないことが明らかになった。第2の課題については、第1の課題で示された日本のスポーツ施策における行政への依存体質があらゆるスポーツ組織に浸透していることから、この歴史社会的要因が日本の近代化の原型である。「後発近代」に特有のクラブのあり方や運動部問題にあり、そこで蓄積された「官」依存のスポーツに対する社会意識を指摘することにとどまっている。
胚性万能細胞に由来するマツノザイセンチュウ抵抗性苗の効率的な生産技術の開発

今年度は、不定胚由来の再生個体を用いて効率的に順化苗を作出するために植物体の外気順化条件を検討した。ポリエチレングリコールを含んだEM培地で成熟させたクロマツ不定胚を2週間程度脱水処理させた後に発芽用のホルモンフリー1/2EM培地で46週間培養した。その後、発芽した不定胚をさらに成長させるため、発芽時と同一組成の培地を含む培養フラスコやプラントボックスに移植し、1620週間培養を行った。得られた植物体を培地からピンセットを用いて引き抜き、根に付着した寒天を水洗で除去した後に、水で十分に湿らせた鹿沼土又はバーミキュライト培養土を含むプラスティックポットに植付け、透明蓋付きの水切りカゴの中で外気順化を行った。そして、移植後最初の2週間は蓋を閉じたままにし、その後、順化を開始して4週間後に蓋が完全に開くまで徐々に少しずつ開くと、結果的に90%以上のフラスコ苗を順化させることができた。また、胚性万能細胞のプロトプラスト培養により、効率的な不定胚誘導が可能であるかを検討した。その結果、プロトプラスト単離には、マンニトール、セルラーゼオノズカRSとペクトリアーゼY-23の組合せが有効であることが分かった。プロトプラスト培養については、浸透圧調節材としてマンニトールを用い、植物ホルモンとして2,4-DとBAPの組合せ、培養密度は5×102 2×103に調整し、96ウエルプレートで培養することにより、コロニーを形成させることに成功した。得られた不定胚形成細胞を不定胚誘導用培地で培養すると、約6週間後に成熟不定胚を形成させることが確認できた。針葉樹の大量増殖には、培養細胞から誘導した大量の不定胚から個体再生させることが最も効率の良い手法として知られている。本課題では、無菌培養により、不定胚形成能力を持つ胚性万能細胞から苗の大量生産技術を開発することを目的とする。この手法により、マツノザイセンチュウ抵抗性苗を安定的かつ効率的に作出するための条件を明らかにし、大きな問題となっている松枯れ対策の一環として、実用化に向けた基盤技術の開発を目指す。今年度は、宮城県林業技術総合センターにおけるマツノザイセンチュウ抵抗性クロマツの種子を採取し、外植体として用いた。外植体を無菌化するため、99.5%エタノールに30秒、1%次亜塩素酸ナトリウム溶液に15分浸漬・撹拌し、滅菌水で洗浄処理した。その後、種皮を剥ぎ取り、種子胚を含む雌性配偶体を胚性万能細胞誘導用培地に置床した。培地には、EM培地(Maruyama et al. 2000)あるいはLP培地(Pullman et al. 2002)に、成長調節物質の2,4-ジクロロフェノキシ酢酸(2,4-D)や6-ベンジルアミノプリン(BAP)を添加した固形培地を用いた。その結果、マツノザイセンチュウ抵抗性クロマツ3家系から14系統の胚性万能細胞を誘導することができた。得られた各細胞系統は、誘導時とほぼ同じ培養条件で約23週間ごとに継代培養することで維持増殖が可能であった。また、誘導した各胚性万能細胞系統を不定胚誘導用培地で培養し、分化能力の検証を行った。分化能力の高い系統を選抜して、次年度の培養実験に試料として用いる。マツノザイセンチュウ抵抗性クロマツ家系からの胚性万能細胞を誘導し、得られた細胞系統を効率的に増殖させるための培養条件を検討した。これらにより当年度に設定した研究目標をおおむね達成した。今年度は、誘導したクロマツ胚性万能細胞の中から分化能力の高い系統を選抜し、固形培地で23週間ごとに継代培養して増殖させた胚性万能細胞を不定胚の誘導培養実験に試料として用いた。容器として90 ×20 mmのシャーレを、培地として不定胚成熟用EM培地を用い、培養は暗黒下、25°Cで行った。その結果、増殖させた胚性万能細胞を不定胚成熟用の培地に移すと、培養開始約6週間後に成熟不定胚の形成が見られた。成熟不定胚の誘導率は、細胞系統によって異なったが、シャーレあたり150個以上の不定胚が形成された。液体培養について、固形培地で検討した培養条件をもとに、300 mlの培養フラスコ内で、液体培地を用いて胚性万能細胞からの不定胚の誘導実験を行った。液体培養条件の検討はまだ途中段階であるが、細胞の培養密度が不定胚の誘導率や成熟化に多大な影響を及ぼすことが明らかとなった。また、得られた成熟不定胚を用いて、効率的に発芽および個体再生するための培養条件の検索を行った。その結果、成熟不定胚を直接、発芽培地上で培養すると、不定胚全体の膨脹は促進されたものの、不定胚の発芽はほとんど見られなかった。これに対して、1020日間程度脱水処理させた後に発芽用培地で培養すると、約12週間後に発芽を開始し、4週間目に80%以上の発芽率を示した。その後、発芽した不定胚のうち、約9割が植物体を形成した。脱水処理がクロマツ不定胚の発芽促進に有効であることが明らかとなった。

さらに植物体を成長させるため、発芽時と同一組成の培地に移植すると、健全な成長が見られた。マツノザイセンチュウ抵抗性クロマツ家系の胚性万能細胞から、固形や液体培地を用いて、効率的に不定胚を誘導するための培養条件を検討した。それに加えて、誘導した成熟不定胚を用いて、効率的に発芽および個体再生するための培養条件を明らかにした。これらにより当年度に設定した研究目標をおおむね達成した。今年度は、不定胚由来の再生個体を用いて効率的に順化苗を作出するために植物体の外気順化条件を検討した。ポリエチレングリコールを含んだEM培地で成熟させたクロマツ不定胚を2週間程度脱水処理させた後に発芽用のホルモンフリー1/2EM培地で46週間培養した。その後、発芽した不定胚をさらに成長させるため、発芽時と同一組成の培地を含む培養フラスコやプラントボックスに移植し、1620週間培養を行った。得られた植物体を培地からピンセットを用いて引き抜き、根に付着した寒天を水洗で除去した後に、水で十分に湿らせた鹿沼土又はバーミキュライト培養土を含むプラスティックポットに植付け、透明蓋付きの水切りカゴの中で外気順化を行った。そして、移植後最初の2週間は蓋を閉じたままにし、その後、順化を開始して4週間後に蓋が完全に開くまで徐々に少しずつ開くと、結果的に90%以上のフラスコ苗を順化させることができた。また、胚性万能細胞のプロトプラスト培養により、効率的な不定胚誘導が可能であるかを検討した。その結果、プロトプラスト単離には、マンニトール、セルラーゼオノズカRSとペクトリアーゼY-23の組合せが有効であることが分かった。プロトプラスト培養については、浸透圧調節材としてマンニトールを用い、植物ホルモンとして2,4-DとBAPの組合せ、培養密度は5×102 2×103に調整し、96ウエルプレートで培養することにより、コロニーを形成させることに成功した。得られた不定胚形成細胞を不定胚誘導用培地で培養すると、約6週間後に成熟不定胚を形成させることが確認できた。次年度は、胚分化能力の高い系統を選抜して、固形や液体培地で効率的に不定胚を誘導するための培養条件を解明する。また、誘導した不定胚を用いて、効率的に発芽および個体再生するための培養条件を明らかにする。次年度は、不定胚由来の再生個体を用いて、効率的に順化苗を作出するための植物体の外気順化条件を明らかにする。また、胚性万能細胞のプロトプラスト培養により、効率的な不定胚誘導が可能であるかを検証する。研究の進捗状況を踏まえて、次年度は、効率的な不定胚誘導及び個体再生条件を解明するために使用する額が予定より多くなることを予想されたため、一部の額を次年度に繰越した。次年度は、研究の成果発表等に使用する額が予定より多くなることを予想されたため、一部の額を次年度に繰越した。研究推進のためには、培養器具類、プラスチック類や植物培養用関連試薬、無菌操作に必要な薬品や消耗品などの購入、及び植物の培養に必要な実験補助員の人件費などを計画している。また、得られた研究成果を研究集会で発表するために必要な旅費の使用を予定している。
紅花に存在するセロトニン誘導体の抗炎症作用・細胞増殖促進作用に関する研究

食品紅花中にはセロトニン誘導体(N-(p-coumaroyl)serotonin(CS),N-ferutoyserotonin)の他、ポリフェノ-ル類に含まれる抗酸化物質が存在する。これらのセロトニン誘導体がグラム陰性菌のエンドトキシンリポ多糖(LPS)刺激によるヒト末梢単球からの炎症性サイトカインの産生を抑制する以外に、細胞増殖促進活性ももっていることを見出したのでその機序を明らかにする。そして、病気の予防、創傷治癒、また、抗炎症剤としての創薬の基礎的研究を目的とする。本研究では以下の点が明らかになった。1)LPSで活性化させた単球/マクロファージから産生される炎症性サイトカインであるIL-1α,IL-1β,IL-6,TNFαは、CS50μMで約50%、200μMで完全に阻害された。この効果はタンパク量レベル、mRNAレベルでも同様だった。2)CS類似化合物として、N-(p-coumaroyl)-tryptamine(CT),N-(trans-cinnamoyl)tryptamine(CinT)とN-(trans-cinnamoyl)serotonin(CinS)を合成し、抗酸化活性の構造活性相関を調べたところ、serotoninに付いている水酸基が抗酸化活性に関与していることが明らかになった。3)LPS刺激ヒト末梢単球からのIL-1α,IL-1β,IL-6,TNFαの産生抑制作用は、CS>CT>CinSの順で強められたが、CinTには作用が認められなかった。4)タンパク合成阻害作用は、CS,CTの方がCinS,CinTよりも強く認められた。5)正常なヒトやマウスの線維芽細胞増殖活性は、CS,CinS,CT>CinTの順であった。6)CSは、酸性の線維芽細胞成長因子(aFGF)や血小板由来の成長因子(PDGF)ではなく、塩基性の線維芽細胞成長因子(bFGF)や上皮成長因子(EGF)と共同して線維芽細胞を増殖させることが明らかになった。7)ラットの熱傷創に対する創傷治療速度について、我々が作製したCS軟膏やCinT軟膏,それに市販のゲーべンクリームを用いて調べたが,自然治癒に比べて著しい治癒効果はみられなかった。食品紅花中にはセロトニン誘導体(N-(p-coumaroyl)serotonin(CS),N-ferutoyserotonin)の他、ポリフェノール類,に含まれる抗酸化物質が存在する。本年度は以下の点が明らかになった。1)単球/マクロファージをLPSで活性化させると培養上清中の炎症性サイトカインであるIL-1α,IL-1β,IL-6,INFαの活性が上昇するが、CSを加えていくと50μMで約50%抑制され、200μMで完全に阻害された。この効果は、ELISAで定量したタンパク量レベル、ノーザンハイブリダイゼイションで調べたmRNAレベルでも同様だった。5) CSの構成分子のトランス-4-クマル酸とセロトニンは、各々単独では細胞増殖促進活性は認められなかった。6)正常なヒトやマウスの線維芽細胞増殖活性は、CS,CinS,CT>CinTの順であった。7) CSは、酸性の線維芽細胞成長因子(aFGF)や血小板由来の成長因子(PDGF)ではなく、塩基性の線維芽細胞成長因子(bFGF)や上皮成長因子(EGF)と共同して線維芽細胞を増殖させることが明らかになった。3)LPS刺激ヒト

末梢単球からのIL-1α,IL-1β,IL-6,TNFαの産生抑制作用は、CS>CT>CinSの順で強められたが、CinTには作用が認められなかった。4)タンパク合成阻害作用は、CS,CTの方がCinS,CinTよりも強く認められた。5)正常なヒトやマウスの線維芽細胞増殖活性は、CS,CinS,CT>CinTの順であった。6)CSは、酸性の線維芽細胞成長因子(aFGF)や血小板由来の成長因子(PDGF)ではなく、塩基性の線維芽細胞成長因子(bFGF)や上皮成長因子(EGF)と共同して線維芽細胞を増殖させることが明らかになった。7)ラットの熱傷創に対する創傷治療速度について、我々が作製したCS軟膏やCinT軟膏,それに市販のゲーべンクリームを用いて調べたが,自然治癒に比べて著しい治癒効果はみられなかった。
X染色体不活性化センターにおけるアンチセンス制御機構

Xistのアンチセンス遺伝子Tsixを介したXistの発現制御機構において,Xistプロモーター領域がTsixによって転写されることが不可欠であるか調べるため,ポリA付加シグナルを利用してアンチセンス転写の強制的な終結を図った.初年度の引き続きその影響を詳細に解析した結果,Tsixの転写がXistプロモーター領域に及ばないようにしたTsix^<ρA>アリルを持つマウス胚では,変異を導入したX染色体上のXist遺伝子プロモーター領域のクロマチン修飾が正しく構築されず,その結果Xistの異所的な発現亢進を招くことが強く示唆された.Tsix^<ρA>アリルとよく似た構造を持つもののポリA付加シグナルを欠くためTsixによるアンチセンス転写は中断されないアリル(Xist^<IVS>)を持つマウスを新たに作製し胚におけるXistプロモーター領域のクロマチン修飾を解析したところ目立った異常は認められずXistも適切に制御されていることがわかった.これらの結果は,Tsixによるアンチセンス制御においては,Xistプロモーター領域がアンチセンス方向の転写を受けることが不可欠であることを示している.また,Tsix^<ρA>アリルの影響を胚体組織と胚体外組織で比較したところ,後者はより顕著な影響を受けていることもわかった.これは,胚体組織がTsix非依存なXist発現制御機構も持ち合わせているのに対し,胚体外組織はもっぱらTsixに依存しているとする,我々の従来の報告とも一致する.これらの解析については現在論文を投稿中である.一方,Xist RNAの核外輸送抑制におけるXist配列の効果について検討する新たな試みのために,従来のものとは異なる構造を持つレポーター配列を新たにXist遺伝子座にノックインしたES細胞を複数株作製した.今後これらを用いて詳細な解析を行う.私たちはX染色体不活性化の鍵遺伝子Xistの発現がそのアンチセンス非コード遺伝子Tsixを介したエピジェネティックな修飾によって負の制御をシスに受けることを明らかにしてきた.本研究ではTsixによるXistのアンチセンス制御に必要なTsix転写領域を明らかにすることを目的のひとつに掲げ,今年度は,Tsixがその機能を発揮する上で,アンチセンス転写がXistプロモーター領域と重複していることが重要かどうかを検討してきた.ポリAシグナルを挿入しアンチセンス転写を強制的に終結させてしまうことで,Tsixの転写がXistプロモーター領域に及ばないようにしたTsix^<pA>アリルを作製し,マウスに導入した.マウス胚においても,期待通りTsixの転写が途中で終結していることを確認した後,Xistの発現を調べた.その結果,Tsix^<pA>アリルをもつX染色体上のXistの発現が亢進していることが確認され,Tsix欠損X染色体と同様の異常が認められた.さらに,Xistプロモーター領域のクロマチン修飾や構造を調べたところ,Tsixが正常に機能していないことが示唆された.さらに興味深いことに,クロマチン制御に異常が認められたのはポリAシグナル挿入部位より下流の領域であり,それより上流の領域においては正常なクロマチン構造が構築されていた.つまり,アンチセンス転写がおよぶ領域でのみクロマチン構造が正しく構築されることが示唆された.設備としては,遺伝子改変マウス作製の効率化のためピエゾマイクロマニピュレーターを購入した.Xistのアンチセンス遺伝子Tsixを介したXistの発現制御機構において,Xistプロモーター領域がTsixによって転写されることが不可欠であるか調べるため,ポリA付加シグナルを利用してアンチセンス転写の強制的な終結を図った.初年度の引き続きその影響を詳細に解析した結果,Tsixの転写がXistプロモーター領域に及ばないようにしたTsix^<ρA>アリルを持つマウス胚では,変異を導入したX染色体上のXist遺伝子プロモーター領域のクロマチン修飾が正しく構築されず,その結果Xistの異所的な発現亢進を招くことが強く示唆された.Tsix^<ρA>アリルとよく似た構造を持つもののポリA付加シグナルを欠くためTsixによるアンチセンス転写は中断されないアリル(Xist^<IVS>)を持つマウスを新たに作製し胚におけるXistプロモーター領域のクロマチン修飾を解析したところ目立った異常は認められずXistも適切に制御されていることがわかった.これらの結果は,Tsixによるアンチセンス制御においては,Xistプロモーター領域がアンチセンス方向の転写を受けることが不可欠であることを示している.また,Tsix^<ρA>アリルの影響を胚体組織と胚体外組織で比較したところ,後者はより顕著な影響を受けていることもわかった.これは,胚体組織がTsix非依存なXist発現制御機構も持ち合わせているのに対し,胚体外組織はもっぱらTsixに依存しているとする,我々の従来の報告とも一致する.これらの解析については現在論文を投稿中である.一方,Xist RNAの核外輸送抑制におけるXist配列の効果について検討する新たな試みのために,従来のものとは異なる構造を持つレポーター配列を新たにXist遺伝子座にノックインしたES細胞を複数株作製した.今後これらを用いて詳細な解析を行う.
聴覚における情報処理の時系列的評価

音楽,音声,騒音など日常生活に存在する音を研究対象とする場合,これは実験の生態学的妥当性を高める上からも,音を短い断片に切断することなく,その流れに沿って印象をとらえることが望ましい。われわれのグループは,このように変化する音の1次元の印象を量的に連続的にとらえる方法として,1977年にカテゴリー連続判断法を,1987年に継時ME法を,また,多次元の時々刻々の印象を連続的にとらえる方法として1989年に連続記述選択法を提案した。今年度はこれらの方法を確立するために,(1)連続記述選択法に用いる形容詞とその数の検討(2)被験者の臨界識別速度と反応の追随能力の関係の検討,(3)反応時間の推定法の検討,(4)継時ME法における線分の長さと変化速度の検討を行った。(1)については,予備実験で対象とする音の印象を自由記述する,あるいは与えられたリストの中から選択するなどの方法で得た結果をクラスター分析し,クラスターを代表する形容詞を選ぶという方法が適当であることが確認できた。この結果は日本音響学会誌に投稿し,現在印刷中である。(2),(3)については,すべてコンピュータでコントロールできるシステムを完成し,予備実験を終えた。連続した刺激の中でも,反応時間が異なる場合もあり,今後,種々の変化パタンを含む刺激を用いて詳細に検討する予定である。(4)に関しても,刺激の速い変化にも追従できるコンピュータソフトを開発し,予備実験を実施し,刺激の微細な変化にも,大きな変化にも,被験者の印象に対応して敏感に反応できることを確認した。今年度開発したシステムを用いて,今後系統的に実験を行い,聴覚における時系列的情報処理のモデルと手続きを確立させる予定である。
戦後における小学校家庭科の展開過程と家政学の専門性：鹿内瑞子旧蔵資料をもとに

昭和22年、新設教科として誕生した小学校家庭科は、昭和24年に早くも家庭科廃止論が台頭するなか、民主的な家庭の建設をめざして男女がともに学ぶ教科として小学校家庭科の存置運動が展開された。教科として家庭科の存置が決定して以降、文部省では小学校家庭科の本質をふまえつつ、具体的な指導例に関する資料の刊行や、家庭科の施設・設備の充実施策が進められた。鹿内氏は小学校家庭科の教育課程行政に携わる文部省教科調査官として、全国の小学校家庭科の状況を視察しながら、小学校家庭科の充実のために尽力した。平成24年度は、「鹿内瑞子旧蔵資料」をもとに、昭和30年代40年代における小学校家庭科の施設・設備の充実過程について、資料収集と分析・考察を行った。おもな研究成果は以下の通り。(1)学習環境の整備施策に関わる文部省の小学校家庭科の施設・設備の充実にむけた動きは、小学校家庭科が教科として存続する見通しが立った昭和30年代40年代にかけて検討が進められた。(2)小学校に先立って、中学校・高等学校の家庭科の施設・設備については「産業教育振興法」(1951)の対象とされ、「同施行令」(1952)で「基準」が示された。小学校家庭科については、教科としての存続が決定した後に中学校の「基準」をもとに文部省の学校施設基準調査会による検討が始められた。(3)小学校家庭科の施設・設備に関する文部省による最も早い基準については、『施設月報』(1955年9月号)において、家庭科の施設・設備整備の方針が示された。さらに、『施設月報』(1956年特集号)では、18学級以上30学級の場合、被服・調理兼用の家庭科教室1室等があればよいとされ、教室の広さ等の基準が示されている。(4)「鹿内瑞子旧蔵資料」には、こうした文部省の「基準」と前後して、昭和40年代までに、各都道府県の教育委員会や小学校家庭科研究会が独自に行った小学校家庭科の施設・設備の整備状況に関する資料が含まれている。これらによると、昭和40年代に至るまでその整備は難航したとみられる。(5)鹿内瑞子ほか(共著)『小学校家庭科施設・設備の整備とその活用』東洋館出版社(1974)は、戦後新設された小学校家庭科の施設・設備の整備に関わった鹿内氏の教育行政の集大成と考えられる。「鹿内瑞子旧蔵資料」に含まれる昭和2040年代における小学校家庭科に関する教育課程行政ならびに小学校家庭科の施設・設備の充実過程に関する資料を通して、文部省等が行った小学校家庭科の施設・設備の充実施策ならびに全国の小学校における家庭科の施設・設備の実際の状況について検討した。おもな結果は以下の通り。(1)中学・高校の家庭科の施設・設備は「産業教育振興法」(1951)の対象とされ、「同施行令」(1952)で、中学・高校の家庭科の施設・設備の「基準」が示されたのに対し、小学校家庭科の施設・設備に関わる「基準」は、小学校家庭科が教科として存続することが決定した昭和30年頃以降に、中学校の家庭科室の「基準」をもとに、文部省の学校施設基準調査会による検討がで行われた。(2)『施設月報』(1955年9月号)では家庭科の施設・設備の整備に向けた方針が示されている。『施設月報』(1956年特集号)では、18学級以上30学級の場合、被服・調理兼用の家庭科教室1室等があればよいとされ、教室の広さや校舎内の配置等の基準や具体例が示された。(3)各都道府県の教育委員会や小学校家庭科研究会では、独自に家庭科の施設・設備に関する基準を設定する場合もあったが、昭和40年代に至るまで、家庭科の施設・設備の整備は難航したとみられる。(4)日本建築学会による「鋼筋コンクリート産校舎建築工事」(1950年3月)では、「クラスの半数収容の教室を作り、教室の利用率を高めようとした」ことがわかる。『施設月報』(1956年特集号)では、当時の物的に厳しい状況の中で、家庭科教育の目的とともに家庭科の施設・設備が満たすべき条件を示した。東京都立川市立立川第一小学校における家庭科の授業風景の写真などから、児童の家庭科学習の実状をふまえて、実際の施設・設備の整備が行われたことがうかがわれる。平成23年度は、「鹿内瑞子旧蔵資料」のうち、昭和20年代・30年代の小学校家庭科に関する資料をもとに検討を行った。研究概要は次の通り。(1)「鹿内瑞子旧蔵資料目録」をもとに、昭和20年代・30年代の小学校家庭科に関連する資料の抽出を行い、国立教育政策研究所附属図書館において、複写による資料の入手、整理作業を行った。

おもな資料として、昭和20年代の小学校家庭科存置運動関係資料、非教科型の家庭生活指導のてびき編集過程に関する資料、昭和30年代の教育課程改訂に関する審議会資料、へき地教育、実験学校、家庭科の施設・設備充実に関する資料等を入手することができた。(2)収集した資料をもとに、昭和20年代・30年代の小学校家庭科に関する教育課程の展開過程を把握するとともに、教育課程改訂の際に出された小学校家庭科の本質等に関する議論を整理し、検討した。とくに、昭和30年代に、教科としての家庭科存置がはっきりしてからは、実験学校における研究を通して教科内容を充実させるとともに、へき地教育や施設・設備の充実に関する行政側の取り組みも明確になっている。教科調査官鹿内瑞子氏は、小学校家庭科に関する教育課程行政のトップとして、専門家の協力を得ながら、精力的に仕事に取り組んでいる様子が窺われる。(3)上記の検討をふまえ、小学校家庭科の独自性・専門性について考察した。昭和20年代の教科型か、非教科型か、という家政学の普及のあり方に関する検討を通して、教科として家庭科を設置することの意義が関係者に自覚を促す効果が認められた。(4)小学校家庭科に関する教育課程の改訂の際に、鹿内瑞子氏が果たした役割を検討し、小学校家庭科の専門性について考察した。とくに、昭和30年代の実験学校や家庭科の施設・設備充実を指導した鹿内氏の姿勢には、家政学の専門性をふまえた視点が見出された。当初の研究計画では、平成24年度は、昭和50年代までの小学校家庭科に関する文部省の教育課程行政を中心とした資料の収集と検討を行う予定であったが、年代が新しくなるにつれて、所蔵図書館における資料複写の制約等により、資料収集が遅れてしまった。また、当初の予定では、小学校家庭科の教育課程の変遷を中心に資料収集を行う予定であったが、昭和3040年代における小学校家庭科に関する施設・設備の充実施策に関する検討も、本研究において看過できない重要な意義を有することが明らかとなったため、当初の計画では分析対象に予定していなかった資料を急遽収集することとした。その結果、とりわけ昭和50年代の小学校家庭科に関する教育課程行政に関する資料の収集と分析が予定より遅れたものである。国立教育政策研究所附属図書館に所蔵されている「鹿内瑞子旧蔵資料」のうち、予定していた昭和20年代・30年代の小学校家庭科に関する資料の複写・入手は、ほぼ完了している。(一部、著作権の関係から、複写が制限されたものがある。)昭和20年代と昭和30年代における小学校家庭科に関する学習指導要領の改訂に関する検討はほぼ終了している。昭和30年代の入手資料中、へき地教育に関する検討をもうしばらく継続する必要がある。資料収集が遅れている昭和50年代における小学校家庭科の教育課程行政の変遷に関する資料収集に急ぎ取り組みたい。予定通り、本年5月の日本家政学会年次大会では研究成果の発表を行うので、そのあと、これまでの研究成果をふまえて、研究論文の執筆に精力的に取り組みたい。平成23年度の研究成果については、5月の日本家政学会での発表までに、予定している研究を終了させ、区切りを付けたい。研究発表後には、論文を執筆し、「日本家政学会誌」への論文投稿を予定している。次年度以降、引き続き、昭和40年代・50年代の小学校家庭科に関する資料の入手作業を進める。とくに、「鹿内瑞子旧蔵資料」では、鹿内氏が教科調査官として手腕を発揮した昭和40年代の資料が膨大であることから、資料収集に時間がかかることが予想される。効率的に資料収集を行えるよう務めたい。
β-アミロイドペプチドの脳内in vivo分解システムの解明

In vivoで機能するβ-アミロイドペプチド(Aβ)分解酵素を同定するために、トレーサーとして^3H,^<14>Cで多重標識したAβ1-42を化学合成し、この標識ペプチドをラット海馬内に注入し経時的な分解を観察した.この実験システムにおいて各種ペプチダーゼ阻害剤を前投与することにより、ペプチダーゼ阻害剤チオルファンに感受性の中性エンドペプチダーゼ(ネプリライシンファミリー)をAβ分解酵素として同定した.次に、チオルファン感受性ネプリライシンファミリーに属する数種のエンドペプチダーゼをクローニングし、リコンビナント標品によるAβ分解活性を調べ、ネプリライシンが最も効率良くAβ1-42を分解することを明らかにした.また、ネプリライシン欠損マウスを用いた実験から、このマウスの脳では著しいAβ分解活性の低下と変異型プレセニリン1トランスジェニックマウス脳に匹敵する内在性Aβレベルの上昇が認められた.これらの結果は、Aβ蓄積過程における分解システムの重要性を示すと共に脳内ネプリライシン活性の低下はAβ蓄積を誘発する要因になることを示している.一方、加齢に伴う脳内ネプリライシン活性の変動を明らかにする実験では、マウス海馬のネプリライシン活性が加齢に伴って低下し、2.5年齢で10週齢のレベルと比較して20%の低下が観察された.視床、線状体および小脳ではこのような低下は認められなかった.このように、アルツハイマー病(AD)で脆弱な部位である海馬でネプリラシンレベルを低下させる要因の一つは加齢であることが明らかになった.最近では、孤発性AD脳でネプリライシンの発現レベルが選択的に低下していることが認められ、ヒトの場合でも分解系の低下とAβ蓄積の因果関係が示されている.従って、脳内ネプリライシンレベルを上昇させることはAD克服の新しい標的になる.In vivoで機能するβ-アミロイドペプチド(Aβ)分解酵素を同定するために、トレーサーとして^3H,^<14>Cで多重標識したAβ1-42を化学合成し、この標識ペプチドをラット海馬内に注入し経時的な分解を観察した.この実験システムにおいて各種ペプチダーゼ阻害剤を前投与することにより、ペプチダーゼ阻害剤チオルファンに感受性の中性エンドペプチダーゼ(ネプリライシンファミリー)をAβ分解酵素として同定した.次に、チオルファン感受性ネプリライシンファミリーに属する数種のエンドペプチダーゼをクローニングし、リコンビナント標品によるAβ分解活性を調べ、ネプリライシンが最も効率良くAβ1-42を分解することを明らかにした.また、ネプリライシン欠損マウスを用いた実験から、このマウスの脳では著しいAβ分解活性の低下と変異型プレセニリン1トランスジェニックマウス脳に匹敵する内在性Aβレベルの上昇が認められた.これらの結果は、Aβ蓄積過程における分解システムの重要性を示すと共に脳内ネプリライシン活性の低下はAβ蓄積を誘発する要因になることを示している.一方、加齢に伴う脳内ネプリライシン活性の変動を明らかにする実験では、マウス海馬のネプリライシン活性が加齢に伴って低下し、2.5年齢で10週齢のレベルと比較して20%の低下が観察された.視床、線状体および小脳ではこのような低下は認められなかった.このように、アルツハイマー病(AD)で脆弱な部位である海馬でネプリラシンレベルを低下させる要因の一つは加齢であることが明らかになった.最近では、孤発性AD脳でネプリライシンの発現レベルが選択的に低下していることが認められ、ヒトの場合でも分解系の低下とAβ蓄積の因果関係が示されている.従って、脳内ネプリライシンレベルを上昇させることはAD克服の新しい標的になる.研究計画調書に従って、本年度はネプリライシンノックアウトマウス脳内のAβ1-42分解能力(1)と内在性Aβレベル(2)について検討した.1.マウス脳へRI多重標識Aβ1-42を注入しその分解過程をradio-HPLCシステムにより解析した.野生型マウス(NEP^<+/+>)ではRI標識Aβは30分以内に大部分が分解を受け、この分解はネプリライシンの特異的阻害剤チオルファンの前投与により著しく抑制された.一方、ネプリライシンノックアウトマウス(NEP^<-/->)脳ではRI標識Aβの分解能力に著しい低下が認められ、注入後30分でも90%以上が分解を受けずに残存していた.また、heterozygoteのネプリライシンノックアウトマウス(NEP^<+/->)でもAβ1-42の分解は部分的に低下していることも判った.2.マウス大脳の105,000xg沈殿画分をグアニジン塩酸で可溶化後、Aβ含量を特異抗体を用いるELISAシステムにより測定した.NEP^<-/->マウス脳内のAβ42レベルはNEP^<+/+>マウスに比較して2倍の上昇が認められた.この上昇率は家族性アルツハイマー病原因遺伝子であるプレセニリン1のトランスジェニックマウスまたはノックインマウスでの程度に匹敵した.また、NEP^<-/->マウス脳ではAβ42のみならずAβ40のレベルの上昇も認められることから、ネプリラシシンはAβ42同様Aβ40分解酵素としてもin vivoで機能することが示された.脳内

Aβレベルはネプリライシン遺伝子+/+<+/-<-/-の順に上昇し、脳内Aβレベルとネプリライシン遺伝子量との間に逆相関関係が存在することが明らかになった.以上の結果は、ネプリライシンがin vivoで機能する主要なAβ分解酵素であることを示すと共に脳内ネプリライシンレベルの低下はAβ蓄積の原因になりうる可能性を示唆する.in vivoで機能するβ-アミロイドペプチド(Aβ)分解酔素を同定するために、トレーサーとして^3H,^<14>Cで多重標識したAβ1-42を化学合成し、この標識ペプチドをラット海馬内に注入し経時的な分解を観察した.この実験システムにおいて各種ペプチダーゼ阻害剤を前投与することにより、ペプチダーゼ阻害剤チオルファンに感受性の中性エンドペプチダーゼ(ネプリライシンファミリー)をAβ分解酵素として同定した.次に、チオルファン感受性ネプリライシンファミリーに属する数種のエンドペプチダーゼをクローニングし、リコンビナント標品によるAβ分解活性を調べ、ネプリライシンが最も効率良くAβ1-42を分解することを明らかにした.また、ネプリライシン欠損マウスを用いた実験から、このマウスの脳では著しいAβ分解活性の低下と変異型プレセニリン1トランスジェニックマウス脳に匹敵する内在性Aβレベルの上昇が認められた.これらの結果は、Aβ蓄積過程における分解システムの重要性を示すと共に脳内ネプリライシン活性の低下はAβ蓄積を誘発する要因になることを示している.一方、加齢に伴う脳内ネプリライシン活性の変動を明らかにする実験では、マウス海馬のネプリライシン活性が加齢に伴って低下し、2.5年齢で10週齢のレベルと比較して20%の低下が観察された.視床、線状体および小脳ではこのような低下は認められなかった.このように、アルツハイマー病(AD)で脆弱な部位である海馬でネプリラシンレベルを低下させる要因の一つは加齢であることが明らかになった.最近では、孤発性AD脳でネプリライシンの発現レベルが選択的に低下していることが認められ、ヒトの場合でも分解系の低下とAβ蓄積の因果関係が示されている.従って、脳内ネプリライシンレベルを上昇させることはAD克服の新しい標的になる.
膀胱癌における塩酸ゲムシタビン耐性に関与するmiRの同定と作用機構の解明

膀胱癌細胞株T24より塩酸ゲムシタビン耐性膀胱癌細胞株T24GRを樹立した。mRNAmicroarray解析にて両者を比較した結果、ARのmRNAはT24GRで有意に上昇しており、タンパクレベルでも同様にT24GRにおいてARの発現が上昇していた。T24GRに対するアンドロゲンの影響を調べるため、アンドロゲン除去血清もしくは抗アンドロゲン薬であるエンザルタミドを使用したところ、T24GRはT24と比べ有意に増殖が減弱した。我々はARは塩酸ゲムシタビン耐性膀胱癌への新規治療標的になると考え、現在機能解析とARを標的としたmiRNAの同定を行っている。切除不能膀胱癌に対する治療の中心は抗癌化学療法である.現在塩酸ゲムシタビンを中心とした化学療法が選択されることが多いが,化学療法耐性膀胱癌に対する確立された治療法はない.現在腎細胞癌に対してはある特定の遺伝子を標的とした分子標的治療が確立されており,化学療法耐性膀胱癌に対しても標的遺伝子の同定が求められる.本研究は塩酸ゲムシタビン耐性膀胱癌細胞株を樹立し,mRNA,mi-RNAmicroarray解析を行い感受性細胞との間で変化している遺伝子miRNAを網羅的に解析し,機能解析を行うことにより化学療法耐性膀胱癌に対する新規治療標的遺伝子を同定することを目的としている.現在膀胱癌細胞株T24,5637より50nMの塩酸ゲムシタビン耐性膀胱癌細胞を樹立し,また正常尿路上皮細胞株SV-HUC1を含めtotal RNAを抽出した.現在RNA microarrayを委託中である.網羅的解析をもとに発現に差を認めた遺伝子をknock downもしくはover expressionする.また,発現に差を認めたmi-RNA precursorを導入することにより個々の遺伝子の機能解析を細胞株を用いて行う予定である.以上の結果,膀胱癌の発生,進展に影響を及ぼす可能性のある遺伝子の実際の患者組織での発現を確認するため,現在当院での倫理委員会の承諾を得,文書による患者同意の元,現在19症例の尿路上皮癌のパラフィンブロック,凍結標本,血清,尿を保存している.膀胱癌細胞株であるT24と5637よりそれぞれstep wise法にて50nMの塩酸ゲムシタビンに耐性膀胱癌細胞株T24GR、5637GRを樹立した。これらの細胞を用いたmRNA、miRNAmicroarrayにて網羅的解析を施行した。我々はmicroarrayの結果T24GRにてAndrogen Receptor(AR)の発現がT24と比べ高発現していることに着目した。Western blottingにてARのタンパクレベルも同様にT24GRにて上昇していることを確認した。現在去勢抵抗性前立腺癌に対し使用されるAR阻害薬であるエンザルタミドをT24、T24GRに投与したところT24GRにてより強力に細胞増殖を抑制することが確認され、塩酸ゲムシタビン耐性膀胱癌に対するARを標的とした治療が有用である可能性が示唆された。現在塩酸ゲムシタビン耐性膀胱癌におけるARの機能解析とARを標的とするmiRNAの探索をおこなっている。泌尿器科腫瘍total RNAの採取が当初の予定よりも遅くなり,microarray解析が遅れてしまったため.microarray解析の結果を元に膀胱癌の発生,進展に関わる遺伝子,mi-RNAをpick upし機能解析を行い,実際の患者標本,血清,尿中での発現を確認する.
産むことと育てることの分離可能性に関するアクションリサーチ

本研究では、圧倒的多数派(直結規範)による支配的言説と、これに対する圧倒的少数派(分離規範)の対抗言説を、言説領域ごとに検討した。第2に、学校教育の中で、分離規範の作用権を拡大する授業実践を試みた。本研究は、(a)養子・養親家庭におけるアクションリサーチと、(b)血縁のない親子関係に関する一般社会の規範変容や啓発に関するアクションリサーチである。(a)においては、思春期以降の子どもを持つ養子縁組家庭を対象に、養子を迎えるに至るプロセスや、養子を迎えた直後から現在の家庭状況に関するライフストーリーを収集した。その際、とくに、1養子・里子を迎える決心をする段階で、夫婦間で交わされた言説、2養子あっせん機関の研修による規範変容に関する言説、および、養子斡旋機関が養子縁組希望者に対して使用する言説戦略、3真実告知(生物学的親子関係でないことを子どもに伝える)の際に子どもに対して用いた言説、4養子縁組家庭であることを学校や近隣に対して伝える際に用いた言説、5養親が「産みの親」について言及する際に用いた言説、6養子が「産みの親(実父母)」について言及する際に用いた言説に着目した。(b)においては、次年度以降に向けた準備段階として、教育・福祉系の大学生を対象に、養子縁組や里親制度に関する知識の有無や、子どもを育てられない産みの親・養子となる子ども・養親の三者のイメージに関するアンケート調査を実施した。全体的な傾向として、教育・福祉系の大学生であっても、養子縁組や里親制度についての知識が乏しいことや、養子を取り巻く状況についての情報源がメディアの比重が高いこと、したがって画一的で偏ったイメージしか持たないことが示唆された。次いで、このような大学生が養子縁組当事者と直接的に関わることで、学生の知識やイメージにどのような変化やインパクトをもたらしたかを検討した。さらに、文書化した学生の反応を当事者と共有し、養子縁組を啓発するうえで、いかなるメッセージが必要かを、当事者とともにディスカッションした。本研究は、(a)養子・養親家庭におけるアクションリサーチと、(b)血縁のない親子関係に関する一般社会の規範変容や啓発に関するアクションリサーチを行うことを目的としている。(a)については、平成26年度に引き続き、思春期以降の養子とその養親を対象としたヒアリング調査を実施した。聴取した具体的な内容は、「自分が養子であることをどのように感じているか」、「産みの親に対して、どのような感情を抱いているか」、「養子ということで嫌な思いをしたことがあるか」、「養子や特別養子縁組制度などの存在を、一般社会の人々にどのような形で伝えたらいいか」などである。その結果、養親が幼い頃から真実告知(産みの母の存在や養親子の間に血縁関係がないことを子どもに伝えること)をしていた事例においては、養子であることを当たり前なものとして受け止めていた。また、産みの母に対してはポジティブな感情を描いており、「大変な状況にも関わらず、自分を産んでくれたこと」への感謝が語られた。対照的に、産みの父に対しては、厳しい評価がなされていた。養子であることで受けた嫌な経験は少なかったものの、学校での「命の授業」や「二分の一成人式」について困惑したことや、養子をテーマとしたテレビ番組について不快に感じていることなどが語られた。(b)については、平成26年度に実施した教育・福祉系の大学生を対象とした養子縁組についての教育実践を分析した。その結果、学生たちが事前に有していた「無責任」な産みの親、「かわいそう」な子ども、「優しく愛情深い」育て親というステレオタイプ的なイメージが、彼(女)らもまた「普通の親、普通の子ども、普通の人間」なのだという理解に変化するという典型的なパターンが見出された。他方で、このような典型的な変化が必ずしも本質的な学びにつながっていないことも示唆された。(a)養親・養子家庭とのアクションリサーチ養親・養子当事者に対するヒアリング調査を継続した。本調査は、思春期以降の子どもがいる家庭を対象とした調査であるため事例は少ないが、養親・養子当事者より全面的な研究協力を得て、順調に進捗中である。また、平成27年度は、養親・養子当事者の生きる生活世界に影響を与える養子斡旋団体へのヒアリング調査を通して、いくつかの団体の特徴についても明らかにした。(b)一般社会(大学生)の規範変容を意図するアクションリサーチ平成26年度に予備的な研究として行った大学生を対象とした1質問紙調査、2大学生の規範変容を目的とした、大学生と養親当事者との対話、3大学生から養親当事者へのフィードバック、4養親当事者から大学生へのフィードバックという、14の一連のデータに基づき、調査結果を分析・考察した(現在、学術誌に投稿中)。平成27年度は、前年度と同様の手続きで大学生の規範変容を目的とした教育実践を、養親当事者とともに実施した。とくに質問紙調査においては、大学生の(産むことと育てることを直結させる)連続規範と(産むことと育てることをある程度分離する)分離規範の関係がより明確になるような調査項目を新たに選定した。本研究は、(a)養親・養子家庭におけるアクションリサーチと、(b)血縁のない親子関係に関する一般社会の規範変容や啓発に関するアクションリサーチの両方を行おうとするものである。これらのアクションリサーチを通じて、一般社会の人々が「産む=育てる」という規範(直結規範)から脱して、「産む≠育てる」とする規範(分離規範)に(ある程度)移行するためのヒントを検討する。