hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巨大空気シャワー観測装置用(オージェ計画)水チェレコフ検出器の開発

最もエネルギーの高い宇宙線の起源を明らかにするため、3000km^2の広大な面積に検出器を配置する巨大空気シャワー観測装置を、南、北半球に各1カ所づつ建設する計画(オージェ計画、代表James Cronin)が国際協力で進められている。シミュレーションによれば、ミューオンと電磁成分の密度比や、時間の遅れ比などは、一次宇宙線の化学組成に依っており、オージェ計画では、ミューオンを電磁成分から分離して測定するため、面積10m^2のチェレンコフ検出器を使用することを予定している。幾つかの参加国で水チェレンコフ検出器を製作し、その特性測定がなされているが、実際の空気シャワーの中心から遠方での測定が出来るのは、現在世界中で明野観測所しかない。そのため、1996年度にまず水タンク(直径3.8m、深さ1.2m)を1台製作し、「広域空気シャワー観測装置(AGASA)」内に設置した。水タンクの上面に口径20cm光電子増倍管R5912を3本取りつけ、AGASAからのトリガーにより、それぞれの光電子増倍管からの信号波形を4現象ディジタルオッシロスコープで記録し、GPIB/LANリンク、AKENO LANを通じてディスクに収納記録する。これにより、1996年度は空気シャワー中心から遠方でのミューオン信号、電磁成分の信号の平均波形及びその平均からの変動を求めた。1997年6月に、1996年の観測結果をもとに改良を加えた2号水タンクを、1号タンクから1.8km離れた場所に設置した。これら2台の水チェレンコフ検出器を使用し、ミューオンと電磁成分のタンク中での発光量と空気シャワー面からのそれぞれの粒子の到着時間の違いから、ミューオンと電磁成分の分離を試みている。ミューオンと電磁成分の密度比や、時間の遅れ比などは、一次宇宙線の化学組成に依るので、本年度は空気シャワー中心から遠方でのミューオンと電磁成分の分離解析手法をモンテカルロシミュレーションの結果と比較しながら開発中である。最高エネルギー領域宇宙線の研究のため、3000km^2の広大な面積に検出器を配置する巨大空気シャワー観測装置を南、北半球に各1ヶ所づつ建設する計画(オージェ計画,代表James Cronin)が国際協力で進められている。この計画では、面積10m^2の水チェレンコフ検出器が使用される。この実験に使用される水チェレンコフ検出器の特性を測定し、検出器の最適化をはかるため、水タンク(直径3.8m,探さ1.2m)を1台製作し、宇宙線研究所附属明野観測所にある「広域空気シャワー観測装置(AGASA)」の東南隅に設置した。水タンクの上面に口径20cm光電子増倍管を3本取りつけ、それぞれの光電子増倍管からの信号波形を4現象ディジタルオッシロスコープで記録し、GPIB/LANリンク、AKENO LANを通じてディスクに記録する。先ず検出器の場所や、入射角度を変えて宇宙線ミューオンを貫通させ、検出器の出力一様性、入射角度依存性などを測定し、シミュレーションによる期待値と比較して、検出器の特性を理解すると同時に、シミュレーションプログラムのチェックを実施した。平成8年7月末よりAGASAのトリガーにより、データの取得を開始し、空気シャワーの中心から1km以上遠方での検出器の特性測定を行なっている。

これまで、10^<18>eV以上のシャワーは約200例得られており、空気シャワー中心から遠方での水チェンレンコフ検出器で得られた信号の横ひろがり分布や、それらの波形から、ミューオンと電磁成分(電子、ガンマ線)の分離方法をシミュレーション結果と比較しながら検討中である。来年度も観測を続行し、空気シャワー中心から遠方でのミューオンと電磁成分の分離解析手法の確立を目指す。最もエネルギーの高い宇宙線の起源を明らかにするため、3000km^2の広大な面積に検出器を配置する巨大空気シャワー観測装置を、南、北半球に各1ヶ所づつ建設する計画(オージェ計画,代表James Cronin)が国際協力で進められている。シミュレーションによれば、ミューオンと電磁成分の密度比や、時間の遅れ比などは、一次宇宙線の化学組成に依っており、オージェ計画では、ミューオンを電磁成分から分離して測定するため、面積10m^2の水チェレンコフ検出器を使用することを予定している。幾つかの参加国で水チェレンコフ検出器を製作し、その特性測定がなされているが、実際の空気シャワーの中心から遠方での測定が出来るのは、現在世界中で明野観測所しかない。そのため、1996年度にまず水タンク(直径3.8m,深さ1.2m)を1台製作し、「広域空気シャワー観測装置(AGASA)」内に設置した。水タンクの上面に口径20cm光電子増倍管R5912を3本取りつけ、AGASAからのトリガーにより、それぞれの光電子増倍管からの信号波形を4現象デイジタルオッシロスコープで記録し、GPIB/LANリンク、AKENO LANを通じてデイスクに収納記録する。これにより、1996度は空気シャワー中心から遠方でのミューオン信号、電磁成分の信号の平均波形及びその平均からの変動を求めた。1997年6月に、1996年の観測結果をもとに改良を加えた2号水タンクを、1号タンクから1.8km離れた場所に設置した。これら2台の水チェレンコフ検出器を使用し、ミューオンと電磁成分のタンク中での発光量と空気シャワー面からのそれぞれの粒子の到着時間の違いから、ミューオンとの電磁成分の分離を試みている。ミューオンと電磁成分の密度比や、時間の遅れ比などは、一次宇宙線の化学組成に依るので、本年度は空気シャワー中心から遠方でのミューオンと電磁成分の分離解析手法をモンテカルロシミュレーションの結果と比較しながら開発中である。
豪雨前兆観測システムの開発

潜在的に豪雨をもたらす可能性のある積雲を直前に検知するための手法をシミュレーションを用いて開発し、そのアルゴリズムを実際のレーダー観測に用いて検証を行った。その結果、豪雨を伴う積雲では、地上で豪雨が発生する10分ほど前に、上空に降雨強度の高い領域が発生し、また反射因子差(ZDR)の高い領域が気温0度の高度よりもさらに上空にまで達していることがわかった。このような特徴は豪雨を伴わない積雲には見られなかったことから、これらの特徴が潜在的に豪雨をもたらす積雲を識別する指標になり得ることが示唆された。本年度はまずこれまでに開発したレーダーシミュレーターを本研究費で整備したワークステーションに移植し、最適化を行なった。次にこのシミュレーターを用いて偏波レーダーによる雨滴サイズの鉛直プロファイルを抽出する手法を以下のように開発した。一般に雨滴は直径が1mm程度であれば球形であるが、直径が大きくなるほど空気抵抗により上下につぶれる。偏波レーダーは水平と垂直の電波を送信し、雨滴から散乱された水平と垂直の偏波特性を測定する。水平と垂直の受信強度の比であるZdrは雨滴の扁平率の函数なので、原理的にはZdrから雨滴の平均的な直径を推定できる。しかしZdrは雨滴の直径だけでなく散乱の非線形性から電波の周波数によっても変化する。この周波数は本研究の目的から豪雨時に観測される直径の大きい雨粒に感度が高いものを選択する必要がある。そこで気象レーダーで用いられている波長(0.3,0.9,3,5,10cm)によるZdrをシミュレーターで計算した。一般に雨滴は衝突併合によって成長するが、7-8mm程度の直径になると不安定になり分裂する。計算の結果、直径が6mm程度の雨滴に感度が高いのは波長5cm(Cバンド)のレーダーであることが分かった。一方、雨滴の扁平率は雨滴を観測する角度、即ちレーダーの仰角によっても変化する。そこで実際の対流性降雨で観測された粒径分布を元にZdrの仰角補正係数をシミュレーターで計算した。これらを実際のCバンドのレーダーで観測されたデータに応用し、平均的な雨滴サイズの鉛直プロファイルを推定するためのアルゴリズムを開発した。その結果については気象学会等で発表を行なった。これまでに偏波レーダーの観測から降水セル内部の鉛直方向の雨滴サイズの変化を推定するために必要なZdrの観測仰角依存の補正方法を開発した。Zdrは水平と垂直の受信電波の強度比であり、大粒の雨ほど扁平になるためZdrは高くなる。一方、雨が強い場合は仰角に加え減衰の影響も考慮する必要がある。一般に電波は降雨域伝搬中に減衰を受けるが、降雨強度が小さいときは、垂直/水平偏波の電波は伝搬中に同じような減衰を受けるため、Zdrへの影響は少ない。しかし豪雨時には、垂直/水平偏波の減衰量が異なるためZdrに影響があることが予想される。そこで今年度は精度を向上させるために降雨による減衰を補正する方法をシミュレーターを用いて検討し、実際の観測を用いてその検証を行なった。検証には気象研究所のC-band偏波レーダーと、約30km及び60km離れた地点に設置したディスドロメーターを用いた。高層観測によって推定される上空の気温を用いて、ディスドロメーターが地上で観測した雨滴の大きさからレーダーがその上空を観測する高度でのZdrの推定値をシミュレーターで計算し、これと仰角・減衰補正したレーダーのZdrを比較した。その結果、反射因子が30dBZ(雨量強度12ミリ)程度以上の並雨強雨では推定値と観測値はよく一致した。しかし弱い雨の場合レーダーの観測精度が低下するため誤差がやや大きくなることが分かった。またレーダーで観測された減衰補正後の反射因子とZdrから降水強度を推定し、地上で観測された降水強度と比較したところ、特に雨が強い時は現在気象庁などが従来用いている推定手法に比べて高い精度で一致した。さらに豪雨をもたらす積乱雲は豪雨の発生前に雲内にZdrが高い(大粒の雨の)領域が含む傾向が見られ、また豪雨を伴わない雲ではZdrは低い傾向が見られた。これらの結果については気象学会や国際学会等で発表を行った。これまでに開発したレーダーシミュレーターの結果を実際のレーダーの観測データに応用してその有効性の検証を行った。具体的には気象研究所のC-band偏波レーダーで豪雨を伴う積雲と豪雨を伴わない積雲を観測し、シミュレーターの結果を用いてその観測データに仰角補正、減衰補正、固体降水(アラレなど)の影響の除去などを行い、さらに雲内の液水量や降雨強度などの推定を行った。

その結果、豪雨を伴う積雲では例えば地上で100mm/hを超える強い雨が降る15分ほど前に上空4km程度付近では単位体積あたり4 gを超える液水が存在し、また10分程度前から60mm/h程度の降雨域が上空に発生し、時間と共に強度や領域体積を増やしながら地上に落下してくる様子が捉えられた。また豪雨を伴う積雲は上空の降雨強度が強化される以前から、偏波データの一つである反射因子差(Zdr)の大きい(>3dB)領域が雲底付近から周囲の気温が0°Cとなる高度よりも高い高度まで鉛直方向に伸びていることがわかった。これは積雲内部の上昇流により雲底付近の大粒の雨粒が上空に輸送されているためだと考えられる。シミュレーションの結果、これらの大粒の雨は周囲の気温が0°Cとなる高度を超えても液体であることがわかった。すなわち下層の暖かい大気が上昇流により雨粒とともに局所的に上空に輸送されていることを示唆している。上昇流が強いほど大粒の雨は0°Cとなる高度よりさらに上空まで到達するため、その到達高度が積雲のその後の発達を推定する目安となる。一方、これらの特徴は豪雨を伴わない積雲では見られなかったことから、上空の高い液水量や降雨強度、0°C層より上空まで達するZdrの大きい領域の到達高度が、豪雨を伴う積雲と伴わない積雲を事前に特定するための指標になり得ることを示唆している。これらの結果は気象学会や国際学会などに発表した。豪雨の前兆現象を探知する可能性を探るためにこれまでにレーダーのシミュレーションを用い大粒の雨に対する偏波パラメータの感度の実験を行ない、仰角補正や降雨減衰補正について実際の観測で精度やアルゴリズムの検証を行なってきた。その結果レーダーから補正後に推定される偏波パラメータが実際の観測値と良く一致した。また豪雨をもたらす積雲では偏波パラメータのうちZdrが高くなる傾向があるなど、豪雨を発生させる積雲が事前に探知できる可能性もでてきた。これらのことから研究の目的はおおむね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。Zdrは雨粒の大きさの指標となるが数の指標とはならない。降水強度は雨粒の大きさと単位体積当たりの雨滴の個数で決まるため、Zdrだけでは豪雨が事前に探知しきれない可能性がある。そこで今年度はシミュレーターを用いて雨滴の個数に感度を持つ偏波パラメータと合わせて豪雨を事前に探知する手法を検討する。一方、本年度行なったレーダーシミュレータによる周波数依存特性の調査では、雲粒の観測に用いる波長1cm以下の短い波長帯では、偏波パラメータの一部が雨滴サイズの比較的平易な函数で近似できることが示唆された。これはこの波長では雲粒から雨粒に成長する過程が観測できる可能性があることを示唆している。そこで今年度は、レーダーシミュレータを用いて、レーダーを用いた雲水量などの推定のための手法について検討する。
士人層の変遷からみた金元代華北における社会結合と後世華北漢族社会形成の淵源

2008年9月30日刊行の『東洋史研究』第67巻第2号に「『運使郭公復斎言行録』の編纂と或るモンゴル時代吏員出身官僚の位相」と題する論文を発表した。さらに、2008年12月30日発行の『史滴』第30号に「モンゴル時代華北における系譜伝承と碑刻史料」という論文を発表した。2009年3月15日には、京都大学にて行われた第9回遼金西夏史研究会大会にて、「ハーバード大学での中国社会史研究の現状」と題する報告を、また同月26日には東洋文庫談話会にて「モンゴル時代華北における系譜伝承と碑刻」と題する報告を、そして同月28日には早稲田大学東洋史懇話会にて「ハーバード大学における中国社会史研究の現状と展望」と題する報告を行った。これらの活動により、研究のさらなる深化のみならず、今後の研究に資する人脈が得られた。昨年度は、これまでの研究成果と今後の展望を明示すべく、中国社会文化学会2006年度大会シンポジウム「科挙からみた東アジア-科挙社会と科挙文化」(2006年7月9日、於東京大学法文2号館2階1番・2番大教室)にて、「金元代華北における外来民族の儒学習得とその契機--モンゴル時代華北駐屯軍所属家系の事例を中心に」と題して発表を行い、来場された各研究者と意見交換を行った。その後、この発表を論文化して『中国-社会と文化』第22号(2007年6月刊行予定)に寄稿した。また、いままで不明であった女真支配下華北における吏員の中央陛転経路を解明すべく、「金代地方吏員の中央陛転について」と題する論文を『福井重雅先生古稀・退職記念論集古代東アジアの社会と文化』(汲古書院、2007年3月28日刊行)に寄稿した。論文を執筆する一方、昨年度も夏季に中国において、舩田善之氏(九州大学)、井黒忍氏(日本学術振興会特別研究員PD)、小林隆道氏(日本学術振興会特別研究員PC)とともに現存碑刻調査を行った。対象地域は、山西省南西部の永済・河津・運城の各市域、陜西省中東部の韓城市であり、金元代の碑刻について、その現存の有無と所在地の確認を中心に、できる限り悉皆調査を行った。調査の詳細については、今後報告を学術誌に投稿する予定である。なお、2006年2月に、やはり上記の三氏と行った遼寧省藩陽市・錦州市・義県・北鎮市とその周辺における碑刻調査については、その報告として「北鎮訪碑行報告」(『史滴』第28号、2006年12月)が刊行された。一昨年度の調査で得た知見を整理・分析し、それを発表・論文の形で積極的に公表した。まず、発表としては、2007年7月22日ににんぷろワークショップ2007第IV室「日本宋史研究の現状と課題」にて「1980年代以降の日本の遼金史研究」、8月23日に第33回宋代史研究会で「稷山段氏の金元代-1114世紀の山西汾水下流域における「士人層」の存続と変質について-」(これは一昨年度の山西現地調査の知見に基づく発表であり、その論文化が進行中である)、9月28日には応用科挙史学研究会第4回研究集会にて「女真・モンゴル支配下華北における科挙受験者数について」を行なった。また、「金元代華北における外来民族の儒学習得とその契機-モンゴル時代華北駐屯軍所属家系の事例を中心に-」(『中国-社会と文化』,第22号,pp.27-43,2007年6月)、「女真・モンゴル支配下華北の科挙受験者数について」(『史観』,第157冊,pp.40-57,2007年9月)、"Jurchen Jin Studyin Japan since the 1980s",Journal of Song-Yuan Studies vol.37,2007/12など、論文も積極的に公表したほか、海外の新たな研究成果の紹介にも力をいれ、劉浦江(著);飯山知保(訳)「契丹名、字研究-文化人類学の視点からみた父子連名制-」(『唐代史研究』,第10号,唐代史研究会,pp.47-71,2007年10月)を翻訳した。これら以外にも新規論文の投稿・寄稿を複数行なっており、それらはみな次年度に公表される予定となっている。さらに、中国における現地調査も引き続き継続し、8月28日から9月14日まで、山西省中部の晋中地区において、現存する金元時代の碑刻の実見調査を行い、データの蓄積を積極的に行なった。2008年3月7日から17日までは、山西省大同市・朔州市地区において、同じく現存する金元時代の碑刻の実見調査を行い、こちらも多くの成果をあげることに成功した。

さらに、2008年12月30日発行の『史滴』第30号に「モンゴル時代華北における系譜伝承と碑刻史料」という論文を発表した。2009年3月15日には、京都大学にて行われた第9回遼金西夏史研究会大会にて、「ハーバード大学での中国社会史研究の現状」と題する報告を、また同月26日には東洋文庫談話会にて「モンゴル時代華北における系譜伝承と碑刻」と題する報告を、そして同月28日には早稲田大学東洋史懇話会にて「ハーバード大学における中国社会史研究の現状と展望」と題する報告を行った。これらの活動により、研究のさらなる深化のみならず、今後の研究に資する人脈が得られた。
悪性グリオーマに対するケモタキシスを応用した細胞誘殺療法の研究

膠芽腫の予後不良な要素の一つに、強い浸潤能があげられる。浸潤の機序の一つにケモカインへの走化性(ケモタキシス)が報告されている。その浸潤能を逆手に取り、膠芽腫細胞の走化性を刺激・誘導する候補物質を特定し、腫瘍細胞を目的部位に集簇させることが可能となれば、既存の治療と組み合わせるなどし、膠芽腫の予後延長に寄与できる研究へ発展する事が期待される。そのため、研究の初年度である30年度には「膠芽腫細胞、幹細胞、免疫細胞などの遊走・浸潤に関与する物質を用い、in vitroにおいてより効率的に走化性を刺激するケモカインの探索を行う予定であった。当院で保存していたF98株を用いて、まずは細胞浸潤アッセイの最適な条件を探った。バイオコートマトリゲル細胞浸潤チャンバーを用いて基礎的な浸潤アッセイの手順を確認した。FBSを用いて浸潤アッセイが行えることを確認したが、それ以上の研究成果は挙げられていない。その理由として、昨年度に半年間のインドへの海外出張があったことが挙げられる。CXCR4、PDGF、EGFなどの各種ケモカインを用いた本格的な実験は今年度に行う予定である。また、in vitroでの細胞浸潤の様子を各種培養環境下で確認し、Invasion chamberでの結果をタイムラプス画像でも確認する予定である。動物実験に関しても、並行して施行可能な段階に来たら順次研究を進めていく。具体的には、ラット脳スライスモデルを用いたF98細胞株の観察や移植実験も行っていく。昨年度に半年間のインドへの海外出張があり、研究は進んでいない。昨年度に予定していたin vitroでの以下の実験を行う。具体的には、膠芽腫細胞、幹細胞、免疫細胞などの遊走・浸潤に関与する物質を用い、in vitroにおいてより効率的に走化性を刺激するケモカインの探索を行うそのために必要な各種試薬、浸潤アッセイ用チャンバー、培養液などの消耗品の購入等に予算を使用する予定である。本年度は長期の海外出張が無いため、通常の臨床業務と並行しても研究へ割り当てる時間は十分にとれる見込みである。2018年度に半年間のインドへの海外出張があり、研究に割り当てる時間が限られていた。2018年度に予定していたin vitroでの以下の実験を2019年度に行う。具体的には、膠芽腫細胞、幹細胞、免疫細胞などの遊走・浸潤に関与する物質を用い、in vitroにおいてより効率的に走化性を刺激するケモカインの探索を行うそのために必要な各種試薬、浸潤アッセイ用チャンバー、培養液などの消耗品の購入等で2019年度は全額執行する予定である。
自律的組織におけるマネジメント・コントロールに関する実証的研究

本研究では、組織文脈を理解するためのキーワードとして「自律的組織」という鍵概念を採用した。自律的組織という組織コンテクストの中で、マネジメント・コントロールにはいかなる役割が求められ、どのように設計され、運用されるべきかを先行研究と国内企業の事例分析によって考察した。本研究の貢献は以下の2点にある。1つめは、自律的組織では、多様なコントロール手段が併用され、コントロールパッケージとして運用されていることが確認できた。2つ目としては、自律的組織においては、予算管理システムに代表される管理会計情報についても、運用方法が従来とは大きく異なっていることを明らかにした。組織成員の行動や意思決定に適切な影響を与える仕組みをマネジメント・コントロールと総称する。本研究では、組織成員の自発性を活用し、環境適応をはかる自律的組織という概念を組織文脈の変化を把握するキーワードとして採用し、自律的組織におけるマネジメント・コントロールについて検討する。定常状態における運営に加えて、イノベーションを創発し、事業化するためのマネジメント・コントロールに注目したのが、本研究のメリットである。一般に、企業は、将来にわたって、無期限に事業を継続し、社会に製品やサービスを提供することで存続が可能となる。企業活動の継続性は、経営者および企業組織による努力なくしては、実現されない。企業環境は絶えず変化するため、環境の変化に対応させ、企業を変化させていくことが必要となる。組織成員による機会探索を活発化させ、イノベーションを促進するためのマネジメント・コントロールは、既存の目標を効率的に実現するためのマネジメント・コントロールとは、異なる原理で設計され、運営される。本研究では、組織変化を引き起こし、将来に備えるためのマネジメント・コントロールのあり方について、代表的な文献と企業事例をもとに考察し、どのような点に留意すべきかを整理した。Anthony (1965)によるマネジメント・コントロールの目的は、戦略計画レベルで定められた明確な目標を実現し、それを通じて組織を成功に導くことであるとされた。所与として与えられた目標をいかに効率的に達成するかというのが、最大の関心事であった。しかし、企業環境が複雑化するのにともない、組織成員に求められる役割に、組織目標の効果的な実現に加えて、新たな機会及び経路を効果的に探索することが求められるようになった。本研究では、組織成員の自発的行動を誘発宇・活用し、環境適応を図る「自律的組織」という概念を組織文脈を把握するためのフレームワークとして採用する。自律的組織という組織コンテクストの中で、組織構成員にのぞましい行動を促す機構であるマネジメント・コントロール(management control)がどのような役割を果たすべきかについて、多面的なアプローチからあきらかにするのが、本研究の目的である。各種学会報告、公表論文などでこれまでに、以下の点についてあきらかにすることができた。先行研究の体系的な整理によって、自律的組織では、1会計数値によるコントロール手段以外も含む、多様なコントロール手段がパッケージのなかに併存して活用されていること2伝統的な実行に重点を置いたコントロールに加えて、インターラクティブコントロールやイネーブリングコントロールに代表される、探索的・試行錯誤的なコントロールが実施されることを明確にした。重要なのは、コントロール手段をいかに運用すべきかという問題である。同種のサイバネティックコントロールであっても、運用に仕方でまったく異なるメッセージを発することである。マネジメントコントロールの設計だけではなく、運用への着目が不可欠であることを主張した。昨年度の成果としては、組織の環境適応にとって重大な局面であるイノベーションに焦点を絞り、イノベーション創発におけるマネジメントコントロールの関係性について、調査及び研究を実施した。イノベーションはあきらかに異なった諸活動を包含するプロセスとして把握すべきであり、アイデア創出(発散)の局面と事業化・収益化(収束)の局面とでは、促進すべき行動ベクトルが異なっていることから、マネジメントコントロールを議論する場合には、両者を区別すべきであることを明確にした。なお、文献調査と並行して、企業実務に関する調査を継続している。(1)文献調査当初計画にしたがって、探索型マネジメントコントロールに関する文献調査を進めている。進捗状況は、ほぼ順調である。昨年度はイノベーション創発におけるマネジメントコントロールという問題に限定して文献調査を実施した。必要な情報収集は実行できていると自己評価している。(2)ヒアリング調査ヒアリング調査についても、計画通りに、実施することができた。(3)研究成果報告計画通りに、国内学会での研究報告を実施し、中間成果物を公表することができた。本研究では、組織成員の自発的行動を促進し、現場に蓄積された知識を活用して、環境適応を図る「自律的組織」という鍵概念を組織文脈を理解するためのキーワードとして設定した。自律的組織という組織コンテクストの中で、組織成員にのぞましい行動をとらせるためにマネジメント・コントロールにはいかなる役割が求められ、どのように設計され、運用されるべきかを国内企業の事例をもとにあきらかにしようとした。1点目として、事例研究及び先行研究の検討・整理によって、自律的組織では、会計数値によるコントロールだけにとどまらず、多様なコントロール手段を併用し、マネジメント・コントロールがパッケージとして運用されていることを確認した。多様なコントロール手段には、組織文化によるコントロール、経営理念によるコントロール、組織成員の行動のコントロールなどが含まれている。論者によって、様々な整理がなされているが、重要なのは、目的地や方法が事前に具体的に明示できない自律的組織においては、コントロールパッケージに含まれるコントロール手段の併用が不可欠だということである。

2点目として、数値によるコントロールの中核に位置する、管理会計手法については、計算構造ではなく、運用方法が重要であるということが確認された。伝統的なマネジメント・コントロールと自律的組織のマネジメント・コントロールとでは、計算構造には違いがなく、大きな差異をもたらしているのは、その運用だということがあきらかになった。具体的には、実行を目的とした伝統的な事業計画と新規事業の仮説検証に重点を置いたDDP(Discovery-Driven Planning)とが好例となろう。計算構造には違いがないが、数値自体の規範性の有無が大きく異なっている。前者では、事業計画の数値は達成すべき目標であるのに対し、後者では仮説にすぎない。本研究では、組織文脈を理解するためのキーワードとして「自律的組織」という鍵概念を採用した。自律的組織という組織コンテクストの中で、マネジメント・コントロールにはいかなる役割が求められ、どのように設計され、運用されるべきかを先行研究と国内企業の事例分析によって考察した。本研究の貢献は以下の2点にある。1つめは、自律的組織では、多様なコントロール手段が併用され、コントロールパッケージとして運用されていることが確認できた。2つ目としては、自律的組織においては、予算管理システムに代表される管理会計情報についても、運用方法が従来とは大きく異なっていることを明らかにした。(1)文献調査計画にしたがって、探索型のマネジメント・コントロールに関する文献調査を実施した。概念レベルでの解釈の違いがみられること、イノベーションの促進には、探索機会を増大させる方向だけではなく、絞り込む方向にも影響を与える必要があることの2点が確認できた。(2)ヒアリング調査計画通りに、国内企業を中心に実施することができた。(3)理論構築と研究成果報告計画通りに、国内学会での研究報告を実施することができた。研究最終年度にあたる、今年度は、戦略プロセスとしての「戦略変更」に着目して、本研究の締めくくりとしたい。戦略変更には、2つの代表的かつ両極端な見解が見られる。1つは、「革命的変化・断続的(discontinuous)変更モデル」であり、環境適合のために、間欠的に早いスピードで、大きなゆれ幅の変化が広範囲で生じる(≒「断続平衡モデル」)。もう1つは、「進化的変化・継続的(continuous)変更モデル」であり、環境適合のために、絶え間なく、ゆっくりしたスピードで、少しゆれ幅の変化が広範囲で生じる。組織成員の行動にのぞましい影響を与えるのがマネジメント・コントロールに求められる機能であるとの前提に立てば、戦略変更で想定するモデルが異なれば、マネジメント・コントロールに対する役割期待も大きく異なる。
大学生のCyberslacking行動に対する心理教育的プログラムの検討

本研究は大学生の「インターネット使用をなかなか止められずにやるべきことが遂行できない(Cyberslacking)」行動に焦点を当て、予防的介入を目的とした心理教育的プログラムの開発を最終目的としている。2018年度は大学生のインターネット使用状況と、過度な使用に関わる諸要因について調査研究を行った。大学1年3年生を対象とした調査では、インターネットの使用について使用機器は1年生の一部を除き全員がスマートフォンを使用していること、使用頻度は「常に使用している」「多くの時間使用している」が各学年で8割以上,「自分はインターネット依存だと思う」という設問に対してはすべての学年の6割が「そう思う」に回答した。使用目的については「動画の閲覧」が最も多く、「投稿」といった積極的な使用よりも「閲覧」目的が圧倒的に多かった。「インターネットを使用して困ったこと」については「ネットいじめ」や「課金」といったトラブルは少数である一方で「やるべきことが後回し」,「睡眠や食事回数が削られる」等生活への影響に関する内容が多くを占めた。また、インターネットの過度な使用と「先延ばし」傾向との関係を調べるために,Internet Addiction Test日本語版とGeneral Procrastination Scale日本語版を同学生集団に実施したところ、すべての学年において両変数間に高い正の相関が得られた。また学年によっては、インターネットを過度に使用している学生ほど、大学生活や学業成績への満足度が低いこと、孤独感や生活リズムをコントロールできないと感じていることが示唆された。テクノロジーの発展やそれに伴うインターネット依存の定義の難しさにより、当初開発を予定していた質問紙内容を再検討する必要があり、現時点での大学生のインターネット使用状況および関係する諸要因の検討を十分に行うことに時間を割いたため、やや遅れた状況である。インターネット依存と先延ばし傾向については、継時的変化や学年間の差異を検討するため、引き続き調査を行う。さらにストレスへの接近や回避といったストレス対処方略と、インターネット依存および先延ばし傾向との関係を検討する。また面接調査により、インターネットの使用の仕方と大学生活適応との関係やプロセスについて質的に調べる。以上の結果をもとに、インターネットの適切な使用についての心理教育プログラムの内容を検討する。本研究では、「インターネット使用をなかなか止められずにやるべきことが遂行できない(Cyberslacking)」行動に焦点を当て、予防的介入を目的とした心理教育的プログラムの開発を最終目的とし、申請期間中に、1)Cyberslackingを測定する指標を作成する、2)インターネット使用に関する簡便な心理教育適用の効果を1)で作成した指標を用いて測定する、以上に取り組むことを目的とした。平成29年度は、インターネット使用に関する喫緊の問題、インターネット依存の程度を測定するツール、「インターネット使用をなかなか止められない」問題に関係する要因、および心理教育プログラムに関する国内外の文献調査を行った。結果、使用を予定していた質問票では最近のインターネット事情を反映できない可能性があり、調査票の再検討に時間を要した。また近年のスマートフォンの急激な普及に伴う大学生の生活とインターネット使用との密接な関係についても改めて検討を重ね、インターネット依存の定義についても精査した。平成30年度は大学生を対象としたインターネット使用や予防方法に関する面接調査を行う。また「インターネット使用をなかなかやめられない」問題に関係する特性として「先延ばし」傾向に関する指標を、インターネット依存の程度について「インターネットから離れることの困難さ」を重視した質問紙を適用し、課題や余暇の過ごし方など学生生活に関する問いを含めた質問票調査を実施する。文献調査の結果、使用を予定していた質問票では現在のインターネット事情を十分に反映できないと可能性があったことから、調査票の作成に時間を要した。他の研究との時間配分の問題もあり、平成29年度に実施予定であった予備調査は平成30年度に実施することになるため、やや遅れた進捗状況である。

平成30年度は倫理申請が通り次第、面接調査、および質問票調査を実施し、データ整理・分析のための統計ソフト購入、データ処理作業のためにアルバイトを雇用するなど人件費の使用を予定している。並行してインターネット依存予防の心理教育プログラムに関する情報収集を行う目的で研修・学会に参加し、平成31年度に実施予定の心理教育プログラムの準備を行う。インターネット依存と先延ばし傾向については、継時的変化や学年間の差異を検討するため、引き続き調査を行う。さらにストレスへの接近や回避といったストレス対処方略と、インターネット依存および先延ばし傾向との関係を検討する。また面接調査により、インターネットの使用の仕方と大学生活適応との関係やプロセスについて質的に調べる。以上の結果をもとに、インターネットの適切な使用についての心理教育プログラムの内容を検討する。平成29年度に実施を予定していた調査実施が平成30年度実施へと遅れたために、平成29年度に予定をしていた統計ソフトおよびデスクトップパソコンの購入、データ入力のための人件費の使用が平成30年度へとずれ込み年度使用額が生じた当初予定していた面接調査が昨年度実施できず、データ入力目的も含め、謝金や人件費の使用がずれこんだことから次年度使用額が生じた。
難治性喘息に対する創薬への挑戦-新規NF-kB阻害薬(DHMEQ)の可能性-

新規NF-kB阻害薬であるDHMEQは、種々の慢性炎症性疾患モデルにおける効果が報告されている。本研究では、マウス喘息モデルにおいて、DHMEQは、好酸球性気道炎症、気道線維化を有意に抑制することが見出された。更には、in vitroを用いた系において、気道上皮細胞からのケモカインの抑制、Th2細胞からのサイトカイン産生を抑制することが示された。DHMEQは、気管支喘息における新規治療薬となる可能性が示唆された。本研究は、in vitro及びin vivoの系を用い、喘息モデルにおけるDHMEQの効果に関する基礎的データの確立を目的とする。平成21年度は、DHMEQが、TNF-αやIL-4刺激による気道上皮細胞(BEAS-2B)からの種々のケモカイン産生を抑制することを確認した。In vivoにおいては、OVAを用いたマウス喘息モデルを用いDHMEQの効果を検討した。急性気道炎症モデルでは、DHMEQの腹腔内投与が、気管支肺胞洗浄液中の好酸球割合、Th2サイトカイン濃度、更には、気道過敏性、粘液産生を抑制することを確認した。更に、OVA6週間投与より作成した慢性気道炎症モデルでは、DHMEQが気道線維化を抑制することも確認した。平成22年度は、これまで得られた結果を更に立証すべく、慢性炎症モデルにおける気道過敏性の測定、気管支肺胞洗浄液中の各種サイトカイン濃度の測定、更には、DHMEQとステロイドの併用効果に関する研究を進める予定である。平成21-22年度は、DHMEQが、TNF-αやIL-4刺激による気道上皮細胞(BEAS-2B)からの種々のケモカイン産生を抑制することを見出し、またマウス喘息モデルにおいて、DHMEQの腹腔内投与が、気管支肺胞洗浄液中の好酸球割合、Th2サイトカイン濃度、更には、気道過敏性、粘液産生、気道周囲の線維化を抑制することを確認した。平成23年度は、平成22年度に得られた、特にマウスモデルの系における再現性を確認する。また、慢性モデルにおけるDHMEQの効果発現の機序を検討するために、各種成長因子等の発現の変化も検討する。in vitroの系においては、線維芽細胞の増殖能に与えるDHMEQの効果について検討をおこなう予定である。一定の結果が得られるようであれば、論文としての報告を最終目標とする。ステロイドの使用にもかかわらずコントロールに難渋するいわゆる難治性喘息の克服は、現在の気管支喘息診療の最重要課題であり、その意味で、新規治療薬の開発はきわめて重要である。本研究は、in vitro及びin vivoの系を用い、新規NF-kB阻害薬であるDHMEQのマウス喘息モデル(急性、慢性モデル)における効果に関する基礎的データの確立を目的とする。平成23年度は、その最終段階として、DHMEQが、TNF-αやIL-4刺激による気道上皮細胞(BEAS-2B)からの種々のケモカイン産生を抑制することを見出した。また、ヒトPBMCにおいて、ダニ抗原刺激によるTh2サイトカインの産生が、DHMEQにより抑制されることも見出した。マウス喘息モデルにおいては、好酸球性気道炎症を特徴とする急性モデル、気道線維化を特徴とする慢性モデルの両モデルにおいて、DHMEQの腹腔内投与が、気管支肺胞洗浄液中の好酸球割合、Th2サイトカイン濃度、更には、気道過敏性、粘液産生、気道周囲の線維化を抑制することを見出し、またその再現性も確認した。低分子であるDHMEQは、他のNF-kB阻害薬と比較し副作用の出現が少ない事が予想されるが、本検討でも、40mg/kgの6週間の投与においても、重大な副作用がないことも確認した。最終的に英国のアレルギー学会誌(Clinical Experimental Allergy)に投稿し、その採択が決定した。
Ｘ線結晶構造解析によるペプチドトランスポーターの基質輸送機構の解明

好冷細菌Shewanella oneidensis由来PepTSoの結晶構造解析と平行して、さらにStreptococcus thermophilus由来PepTSt、植物のシロイヌナズナ由来PEPTホモログ2種について抗体作製を行った。PepTSoに対するモノクローナル抗体作製で確立した方法を用い、複合体を形成する構造認識抗体を数クローンずつ得た。各ホモログとの共結晶化を検討し、PepTSt-抗体複合体は蒸気拡散法による初期スクリーニングから良好な結晶が得られた。X線回折実験にから、この結晶から3.5A前後の回折点が得られた。現在、これらの抗体を用いて機能解析および、構造解析中である。平成25年度ではこれらのPEPTホモログに対する抗体作製を行い、PEPTホモログと複合体を形成する構造認識抗体を各ホモログに対して数クローンずつ得た。PepTStと抗体との共結晶化において、蒸気拡散法による初期スクリーニングから良好な結晶が多数得られた。大型放射光施設でのX線回折実験により、3.5A前後の回折点が得られた。これらの抗体について、マウスによる腹水作製と抗体IgG精製を行って構造解析を継続するとともに、共同研究者のNewstead博士へ精製IgGを送付して機能および、構造解析中である。本課題において、PepTSoをターゲットに抗体作製を行う事で、膜蛋白質の構造解析に有用な構造認識抗体作製の技術基盤が構築できた。応用的に他のPEPTホモログに対する構造認識抗体作製や、膜酵素の構造解析に貢献できた(Manolaridis, Ogasawara et al., Nature, 2013)。本課題で確立した膜蛋白質に対する抗体作製技術について論文準備中である。ヒトペプチドトランスポーター(以下PEPT)は推定12回膜貫通の膜蛋白質である。そのうち小腸吸収上皮細胞の刷子縁膜に発現するオリゴペプチドトランスポーターPEPT1は、ジ/トリペプチドのみならず、多様な化合物をも輸送することが明らかにされ、さらに腫瘍細胞において、高発現していることから、PEPTに対して高親和性のペプチド系抗がん剤を合成することで、効果的に腫瘍細胞に取り込まれ、薬効を発揮することが期待される。このPEPTに対して基質が結合した状態で構造解析を行うことは、効率的な創薬のために非常に重要であることから、バクテリアのホモログであるPepTSoについて、基質の結合した状態で構造解析を行うことを目的としている。24年度においてVapor diffusion法、Lipidic cubic phase法による結晶化においてさらなる分解能向上を目指した。前者の方法では結晶創成後の結晶の脱水処理の検討を行った結果、分解能の改善傾向が確認できた。後者の方法ではモノオレインによるキュービック層にPepTSoを入れた結晶化スクリーニングから微結晶が観察することができた。しかし、この結晶をX線回折実験するために回収できる大きさに結晶の成長ができる条件がまだ最適化されていない。また、条件によっては回収の際、外気と触れることで結晶が再溶解してしまうなど、結晶化条件に課題が残った。PepTSoの結晶構造解析と平行して、さらに別のPEPTホモログの構造解析をすることで、ペプチドトランスポーターの普遍的な基質輸送機構の知見が得られると考えた。共同研究者のNewstead博士が新たにバクテリアホモログ1種、植物由来のホモログ2種について発現・精製に成功した。現在、これらのモノクローナル抗体作製を行っており、PEPTホモログと結合でいる抗体が各種から数クローンずつ得られた。構造解析においては、Vapor diffusion法、Lipidic cubic phase法によってPepTSo-抗体複合体の共結晶は得られているが、前者では3A以上の分解能でのdatasetが得られていない。また、後者においては結晶創成のステップで結晶の大きさ、結晶化条件など、X線回折実験するために解決しなければならない課題が残っている。一方で、新たにPEPTホモログであるバクテリアホモログ1種、植物由来のホモログ2種についてモノクローナル抗体作製を行い、各ホモログについて数クローンずつ、抗体複合体の形成できるものが得られた。今後はこれらについても平行して共結晶化を行い、共結晶が創成されればX線回折実験を行って比較検討を行う。25年度ではVapor diffusion法、Lipidic cubic phase法による結晶化においてさらなる分解能向上を目指した。前者の方法では結晶創成後の結晶の脱水処理が、分解能の改善に効果的であったことから、この方法についてさらに検討を行っていく。後者の方法では結晶化スクリーニングから微結晶が確認でき、高い再現性であるが。この結晶をX線回折実験するために回収できる大きさに結晶の成長ができる条件がまだ最適化されていない。また、結晶化条件によっては回収の際、外気と触れることで結晶が再溶解してしまうなど、結晶化条件に課題が残った。そのため結晶化条件のさらなる最適化が必要である。

25年度ではPEPTホモログであるバクテリアホモログ1種、植物由来のホモログ2種について新たに樹立したモノクローナル抗体を用い、各ホモログについても平行して共結晶化を行う。X線回折実験にて3-4Aの分解能であっても、複数のホモログについてdatasetを得ることを目標とする。ペプチドトランスポーターの基質輸送には複数の構造状態が予想されていることから、各ホモログ、あるいは樹立した各クローンによって、構造状態が異なる可能性が考えられる。このようにして、ペプチドトランスポーターホモログの新規構造、あるいは抗体による新規の構造状態を「重ねあわせる」ことで輸送機構の解明を目指す。結晶化条件を最適化するための実験を最優先とするため、作製したモノクローナル抗体の大量生産、精製のステップを外部受託に依頼する費用に充てる。また、外部受託できない抗体の調製ステップについても市販のキットなどを購入して使用することで操作を簡略化する。
肝再生能における蛋白分解カスケードの役割:遺伝子欠損マウスへの骨髄細包移植の解析

肝障害後の再生過程において、線溶系因子を中心とする蛋白分解カスケードは、細胞外基質の分解・再構築や障害細胞の除去などへの関与が考えられる。組織再生に関与する因子は、その組織を構成する細胞と心・血管系を介した循環血液中との双方から動員される。そこで、本研究では、骨髄細胞移植した線溶系のノックアウトマウス(-/-)におけるplasminogen(Plg)とそれを制御するα2-antiplasmin(α2-AP)の四塩化炭素肝障害後の肝再生過程への関与について解明することを目的とした。まず、骨髄細胞の非移植マウスの四塩化炭素肝障害後において、Plg-/-は細胞外基質の蓄積を伴う肝再生不全が、また、α2-AP-/-で肝再生亢進が認められた。これらの結果から、肝再生過程において細胞外基質の分解・再構築にPlg/α2-AP系の重要性を示唆した(J Hepatology 2004,Life Scien 2003)。さらに、心・血管系においてもPlg/α2-AP系は組織修復における血管新生因子に関わる因子の発現調節に関与することを見出した(Blood 2003,J Thromb Haemost 2003,Thromb Res 2004)。また、骨髄細胞移植においては、まず、ドナーマウスの骨髄細胞がレシピエントマウスに生着できる実験系を確立した。さらに、骨髄細胞移植後の四塩化炭素肝障害ではレシピエントマウス(Plg-/-)の再生過程の肝臓内またはその分離肝細胞内にドナーマウス(Plg+/+)からのPlg遺伝子、Plg蛋白およびplasmin活性の発現を確認した。また、肝臓組織の解析において、Plg-/-にPlg+/+の骨髄細胞を移植したマウスはPlg-/-にPlg-/-の骨髄細胞を移植したマウスより障害面積の減少が見られ、肝再生の亢進を示した。また、これらの系での遺伝子および蛋白の変動についてcDNAマイクロアレーとプロテオーム解析を試みた。以上のことから、肝再生過程におけるPlg/α2-AP系を中心とした蛋白分解カスケードの重要性を認め、骨髄細胞移植による肝再生治療としての臨床応用が期待できることを示唆した。本研究では、骨髄細胞移植した線溶系のノックアウトマウス(-/-)におけるplasminogen (Plg)とそれを制御するα_2-antiplasmin (α_2-AP)の四塩化炭素肝障害後の肝再生過程への関与について解明することを目的としている。また、骨髄細胞移植マウスの実験系においては、四塩化炭素肝障害後にレシピエントマウス(Plg-/-)の再生過程の肝臓内またはその分離肝細胞内にドナーマウス(Plg+/+)のPlg遺伝子(PCR法)およびPlg蛋白(Western blot法)の発現が確認できた。また、肝臓切片のヘマトキシレンーエオジン染色において、Plg-/-にPlg+/+の骨髄細胞を移植したマウスはPlg-/-にPlg-/-の骨髄細胞を移植したマウスより障害部位の減少が見られ、肝再生の亢進を示した。

以上のことから、レシピエントマウスの肝再生過程の肝臓内にドナーマウスの移植・生着した骨髄細胞から肝細胞の誘導堺示唆された。次年度は移植骨髄細胞から肝細胞への誘導のメカニズム解明の目的で遺伝子・蛋白質および細胞の挙動を解析する。肝障害後の再生過程において、線溶系因子を中心とする蛋白分解カスケードは、細胞外基質の分解・再構築や障害細胞の除去などへの関与が考えられる。そこで、本研究では、骨髄細胞移植した線溶系のノックアウトマウス(-/-)におけるplasminogen(Plg)とそれを制御するα_2-antiplasmin(α_2-AP)の四塩化炭素肝障害後の肝再生過程への関与について解明することを目的とした。前年度は、骨髄細胞の非移植マウスの四塩化炭素肝障害後の肝再生過程において細胞外基質の分解・再構築にPlg/α_2-AP系の重要性を示唆した。本年度は、分離肝細胞の肝再生過程における機能解析と、肝細胞骨髄細胞移植マウスを用いた系での肝再生能に対する線溶系の関与について検討した。まず、骨髄細胞の非移植マウスの結果においては肝再生能をPlg/α_2-AP系が制御していることを示唆した(J Hepatol 2004)。さらに、分離肝細胞系の解析では、肝細胞にPlgが結合し、効率良く活性化することを認め、肝再生過程での肝細胞上でのplasmin活性の重要性を示唆した(英文論文投稿中)。次に、骨髄細胞移植マウスの実験系においては、四塩化炭素肝障害後にレシピエントマウス(Plg-/-)の再生過程の肝臓内および分離肝細胞内にドナーマウス(Plg+/+)のPlg遺伝子、Plg蛋白およびの発現を認め、さらにplasmin活性(fibrin enzymography)の発現を確認した。肝臓切片の組織染色解析において、Plg-/-にPlg+/+の骨髄細胞を移植したマウスはPlg-/-にPlg-/-の骨髄細胞を移植したマウスより障害面積の減少が見られ、肝再生の亢進を示した。また、これらの系での遺伝子および蛋白の変動についてcDNAマイクロアレーとプロテオーム解析を試みた。以上のことから、レシピエントマウスの肝再生過程の肝臓内にドナーマウスの移植・生着した骨髄細胞からの肝細胞が誘導され、さらに線溶系因子の発現により肝再生能の亢進を示した。これらの結果は、再生医療の基礎的知見としての重要性を示唆した。
市民・裁判員の視点から見た裁判員裁判の検証

主な研究実践として、裁判員経験者や法律実務家をパネリストとする公開シンポジウムを開催し、青森地方裁判所で開廷される裁判員裁判を大学生とともに傍聴し、出張模擬裁判員裁判を実施して中学高校生や市民に評議を体感する機会を提供した。以上の活動の参加者に対するアンケート調査等を通じて得られた主な知見は、裁判員経験者の体験がほとんど社会に共有されておらず、市民が裁判員に選ばれる事前事後の裁判員裁判に関する情報提供と配慮が十分でないこと、法廷傍聴により刑事事件の実情に触れることで学生・市民の裁判員裁判および犯罪への見方が変わりうることと、模擬裁判員裁判の評議を通じて裁判員就任意欲に変化が生じうることである。本研究は、裁判員制度の一層円滑な実施と改善とを目的に、「国民の司法参加」を標榜する裁判員制度の核心である「一市民としての裁判員」という視点からこの制度の有効性および課題について検証を行うことを目的とする。検証の手法は、「裁判員裁判法廷傍聴」・「裁判員経験者インタビュー」・「模擬裁判員裁判」を予定し、以下の通り実践した。裁判員裁判法廷傍聴による裁判員発言の筆記収集(モニタリング)は、青森地方裁判所における平成24年度開催のほぼすべての裁判員裁判について、研究代表者、研究分担者および筆記アルバイトにより、実施することができた。メディア報道に漏れのある発言内容が多く、筆記収集物は裁判員の思考様式を検討するうえで貴重な資料を集積しつつある。裁判員経験者インタビューは、質問事項の確定後、経験者へのアクセスが難しい中、平成24年度中に数名に対して実施した。裁判員の職務および就任前後の変化の有無と内容を中心とする質問を、インタビュー形式で問う形式で、裁判員体験をどのように感じたのか、経験した市民間の異同とその背景を考察する上で有益な資料をもたらしつつある。また、裁判員経験者を含むシンポジウムを実施し、同様の成果を得ることができた。模擬裁判員裁判は、外部に出張する模擬裁判員裁判教室を、青森県内の中学校・高等学校、公民館、公共施設で実施し、学内サークルの大学祭時の模擬裁判員裁判上演を、シナリオ作成を含めて指導した。また、学内教養科目(研究代表者、研究分担者で担当)の授業の一環として、模擬裁判のシナリオ作成から上演までを実習させた。実際の裁判員裁判を傍聴した学生による模擬評議も3度行った。以上の模擬裁判員裁判の上演時の裁判員役担当者の意見交換内容および傍聴者に記入を求めるアンケート結果は、市民の裁判員体験シミュレーションにもとづく研究を可能にしつつある。本研究は、裁判員制度の一層円滑な実施と改善を目的に、「国民の司法参加」を標榜する裁判員制度の核心である「一市民としての裁判員」という視点から制度の有効性と課題について検証を行うことを目的とした。検証は以下のとおり、3つの手法を用いた。1「裁判員裁判法廷傍聴による裁判員発言のモニタリング」は、平成25年度も青森地裁のほぼすべての裁判員裁判について、実施することができた。3カ年で約40件を傍聴した結果、メディア報道されない発言の中にも市民の視点ならではの内容が多く含まれた。裁判員の思い・感覚が実際の評議でいかに扱われるかの分析は、現行制度下では困難であるが、制度改善の検討には不可欠と思われる。2「裁判員経験者インタビュー」は、経験者へのアクセスが難しい中、3年間で数名に対して実施し、裁判員の職務および就任前後の変化、裁判参加への阻害要因などについて裁判員経験者を含むシンポジウムを実施した(今年度は11月3日「裁判員裁判へのアクセスーより裁判員を務めやすい環境整備に向けて」)。3「模擬裁判員裁判」は、模擬裁判員裁判教室を、中学生、高校生、大学生を含む一般社会人を対象に毎年実施し、実際の裁判員裁判傍聴に即した模擬評議も前年度に引続き行った。特に、研究代表者、研究分担者による大学授業においては、模擬裁判のシナリオ作成から上演までを体験的に実習させた。裁判員として求められる能力・技能の育成を、法教育の一環としてどう位置づけるかについて、今後の基本枠組の構築を可能にした。裁判員制度は、市民・裁判員の視点から見ると、一般傍聴者への立証過程の部分的表示、裁判員経験者の体験公表の制約など、なお課題もある。また、学校現場への聞き取りから、制度発足時に比して中高生などに対する啓発が鈍化していると思われる。本庁のみならず、支部においても裁判傍聴を含め参加体験的理解を促す積極的働きかけが期待される。