hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空間計量経済モデルを用いた産業廃棄物最終処分場の立地と政策評価に関する実証分析

また、廃棄物最終処分場の空間的集積が地域経済に与える影響についても空間計量経済学や計量経済学の手法を用いて明らかにする。2つ目の研究では、政府や各地方自治体が実施する政策が産廃処分場の立地に与える影響について明らかにする。検討する政策としては、優良業者認定制度や住民紛争防止条例などであり、これらの政策が施設の立地や地域経済にどのような影響を与えるのかについて空間計量経済モデルを用いて分析をおこなう。最後に、本研究では研究(A)と研究(B)の結果を踏まえて、放射性廃棄物の貯蔵施設や原子力発電所を中心としたあらゆる迷惑施設の空間的配置に対しても発展させ、今後、政府が取るべき政策のあり方についての検討をおこなう。加えて、2年間におけるすべての研究についてとりまとめ、ヨーロッパや東アジアにおける環境経済学の国際学会、および国内の環境経済・政策学会、廃棄物資源循環学会、日本経済学会などにおいて積極的に研究発表をおこなう。また、環境経済学のトップジャーナルである「Journal of Environmental Economics and Management」や「Ecological Economics」といった海外論文誌への投稿に向けた論文の執筆作業に着手する。29年度が最終年度であるため、記入しない。環境経済学29年度が最終年度であるため、記入しない。
バクテリアのtRNA修飾酵素遺伝子の網羅的同定とtRNA修飾塩基の機能解析

1.大腸菌の広範囲欠失変異株を用いたtRNA修飾酵素遺伝子の探索:効率良くtRNA修飾酵素遺伝子を探索するために、大腸菌の広範囲欠失変異株(加藤博士[都立大」及びYale大CGSCより分与)からRNAを抽出し、LC/MS法で分析した。昨年、同様の解析により8株において修飾の欠落を観測した。欠落が観測された修飾塩基は、s^2U, ac^4C, Q[2種], cmo^5U, m^7G, mum^5s^2U[2種]である。残りの広範囲ゲノム欠失変異株の解析を行ったところ、新たに3株について、それぞれm^6t^6A, Q, acp^3Uの欠落を観測した。2.大腸菌のtRNA修飾酵素遺伝子の同定:1で述べた欠失変異株では平均で約20の遺伝子を欠損している。このうちどれが原因遺伝子であるかを、個々の遺伝子の破壊株(三木博士[福岡歯科大]より分与)の分析と、各遺伝子を運ぶプラスミド(西村博士[遺伝研]より分与)を接合によって順番に欠失変異株に供給し、欠た修飾を復活させることで調べたところ、m^7G合成酵素遺伝子とmum^5s^2Uの2チオ化に関する酵素遺伝子を同定した(投稿準備中)。3.枯草菌の変異株を用いたtRNA修飾酵素遺伝子の探索と同定:(1)枯草菌の機能未知必須遺伝子の条件変異株(IPTGの添加により当該遺伝子発現が制御できる株;小笠原博士[奈良先端大]より分与)を-IPTG条件で培養した細胞からRNAを抽出し、分析した結果、L(リシジン)合成酵素遺伝子とcmum^5s^2Uの2チオ化に関する酵素遺伝子を同定した(Lについては投稿中)。(2)deaminaseモチーフを有する枯草菌の機能未知遺伝子の欠損株(小笠原博士より分与)数種の解析から、yaaJがtRNA^<Arg>のアンチコドンに存在するI(イノシン)の合成酵素遺伝子であることを示した。
セラミックス/金属界面の原子・分子レベル設計

平成6年度は9月にOhuchiが来日、石田,須賀、香山の各研究室に滞在し、打ち合わせを行った。石田は、全体の計画を再確認し、須賀と原子間力顕微鏡(AFM)によるSiC等の界面構造観察を共同で行った。大阪工研ではSiC/Al界面の電子構造・原子構造の実験観察法と理論計算法についての討論を行った。11月には香山が訪米し、SiC/Al界面についての理論解析を共同で行うとともに、実験と計算の比較、今後の研究方向について詳細な議論を行った。また須賀が作製したSiC/Al常温接合界面について、高分解能電顕観察、AFM観察を行い、界面での介在物を介さないSiC-Al間の直接結合の存在の可能性が期待される結果を得た。これは、OhuchiによるSiC表面へのAlの吸着系の予備実験結果と基本的に合致することが判明した。また、Ohuchiと香山は強結合近似法による理論解析を行い、SiC表面の再構成構造や原子種が金属との結合性を左右する可能性を明らかにした。さらに、大阪工研ではSiC/Al界面の第一原理バンド計算が行われ、Al-Si間接近する界面モデルとAl-C間が接近する界面モデルとで電子密度分布に差があることなどの端緒的結果が得られた。平成6年度は各種実験観察、理論解析の共同により、SiC/Al界面の原子構造と電子構造についての端緒的知見を得た。平成7年度はOhuchiが8月から9月にかけて日本に滞在、大阪工研でのSiC/Al界面の電子構造・原子構造の実験観察法と理論計算法について議論を行い、SiC表面の再構成構造や原子種が金属との結合性を左右する可能性を明らかにした。12月に石田及び大学院生の林がワシントン大学のOhuchi教授のもとで強変形を受けたカーボンナノチューブの界面の電子的構造の解析を行った。透過電子顕微鏡による観察結果と計算機シミュレーションは、ナノチューブの変形が曲げによる弾性的な変形とそれに続くグラファイトのsp2からsp3への結合状態変化によってもたらされた構造である可能性が高いことを明らかにした。しかし、期待されていた電子線エネルギー損失分光による変形部の解析は測定条件が十分でなく有意な結果が得られなくなった。須賀らはSiC/Alの常温接合界面について引き続き高分解能電顕観察、AFM観察を行い、実験と計算の比較について議論し、今後の研究方向について詳細な検討を行った。平成8年度においては、これまでの理論計算に基づいて計算精度をさらに高めた第一原理分子動力学法が大阪工研の香山によって開発され、セラミックス-金属界面の凝着エネルギーならびに原子構造、電子構造が最終的に明らかになった。特にSiC(110)-AlならびにSiC(100)-Alの接合において、接合界面では非常に強いC-Al間の引力相互作用が存在すること、またこの結合がイオン性と共有結合性の両者の結果を持っていることを示した。これらの結果を総合して、この相互作用がSiCとAlの接合メカニズムに最終的に最も寄与しているものと結論された。須賀らのマクロな接合強度の評価においても、CとAlの結合がSiとAlの結合よりも大きいことが示唆され、理論計算とよく一致する結果を得た。また継続して行ってきた高分解能電子顕微鏡による接合界面の微細構造観察によっても、原子レベルでの直接接合が確認された。ただし、Al2O3とAl間の接合界面に関する高分解能TEMによる評価では、接合界面に数nmの厚さのAl2O3の構造ともAlの構造とも異なる構造を有する中間層の存在も初めて確認された。平成9年3月にはOhuchi、須賀が相互に訪問し、これまでの研究を総括するとともに、本研究成果の応用に関する調査研究を行った。その結果、この3年間の研究の集積によって、セラミックス-金属界面の原子・電子レベルでの設計が具体的に可能になったこと、また、これらを結果のパッケージング技術への適用の可能性が有望であるという結論を得た。

平成7年度はOhuchiが8月から9月にかけて日本に滞在、大阪工研でのSiC/Al界面の電子構造・原子構造の実験観察法と理論計算法について議論を行い、SiC表面の再構成構造や原子種が金属との結合性を左右する可能性を明らかにした。12月に石田及び大学院生の林がワシントン大学のOhuchi教授のもとで強変形を受けたカーボンナノチューブの界面の電子的構造の解析を行った。透過電子顕微鏡による観察結果と計算機シミュレーションは、ナノチューブの変形が曲げによる弾性的な変形とそれに続くグラファイトのsp2からsp3への結合状態変化によってもたらされた構造である可能性が高いことを明らかにした。しかし、期待されていた電子線エネルギー損失分光による変形部の解析は測定条件が十分でなく有意な結果が得られなくなった。須賀らはSiC/Alの常温接合界面について引き続き高分解能電顕観察、AFM観察を行い、実験と計算の比較について議論し、今後の研究方向について詳細な検討を行った。平成8年度においては、これまでの理論計算に基づいて計算精度をさらに高めた第一原理分子動力学法が大阪工研の香山によって開発され、セラミックス-金属界面の凝着エネルギーならびに原子構造、電子構造が最終的に明らかになった。特にSiC(110)-AlならびにSiC(100)-Alの接合において、接合界面では非常に強いC-Al間の引力相互作用が存在すること、またこの結合がイオン性と共有結合性の両者の結果を持っていることを示した。これらの結果を総合して、この相互作用がSiCとAlの接合メカニズムに最終的に最も寄与しているものと結論された。須賀らのマクロな接合強度の評価においても、CとAlの結合がSiとAlの結合よりも大きいことが示唆され、理論計算とよく一致する結果を得た。また継続して行ってきた高分解能電子顕微鏡による接合界面の微細構造観察によっても、原子レベルでの直接接合が確認された。ただし、Al2O3とAl間の接合界面に関する高分解能TEMによる評価では、接合界面に数nmの厚さのAl2O3の構造ともAlの構造とも異なる構造を有する中間層の存在も初めて確認された。平成9年3月にはOhuchi、須賀が相互に訪問し、これまでの研究を総括するとともに、本研究成果の応用に関する調査研究を行った。その結果、この3年間の研究の集積によって、セラミックス-金属界面の原子・電子レベルでの設計が具体的に可能になったこと、また、これらを結果のパッケージング技術への適用の可能性が有望であるという結論を得た。当該年度9月にはOhuchi教授が来日し、東大工学部石田、東大先端研須賀、大阪工研香山の各研究質に滞在し、議論、打合せを行った。石田研究室では、全体の計画を再確認し、須賀研究室では原子間力顕微鏡(AFM)によるSiC等の界面構造観察を共同で行った。大阪工研ではSiC/Al界面の電子構造・原子構造の実験観察法と理論計算法についての議論、打ち合わせを行った。11月には大阪工研香山が訪来し、Ohuchi教授の研究室に滞在し、SiC/Al界面についての理論解析を共同で行うとともに、実験と計算の比較、今後の研究方向について詳細な議論を行った。研究内容は、須賀研究室で作製されたSic/Al常温接合界面について、石田研究室、須賀研究室で高分解能電顕観察、AFM観察が行われ、界面での介在物を介さないSiC-Al間の直接結合の存在の可能性が示唆された。これは、Ohuchi研究室によるSiC表面へのAlの吸着系での予備実験の結果と基本的に合致することが判明した。
漁場利用形態からみた水産養殖業の資源管理に関する地理学的研究

本年度は、1.宮城県石巻市の宮城県漁協石巻東部支所の管轄する漁業地係における、カキ養殖業の漁場利用・管理と漁家経営に関する研究、2.東日本大震災と漁村の生活・生業の復興過程に関する研究、3.富山県黒部市生地地区における漁業の変遷と漁村文化を活用した地域活性化の取り組みに関する研究を行った。2.昨年度より継続している被災地域漁村集落における生活・生業の復興過程に関する研究である。2012年8月に宮城県石巻布牡鹿半島の漁村集落のほかに、地域間比較を目的として、新たに岩手県宮古市重茂地区において聞取り調査を行った。調査を通して、両地域の現時点における漁業再開状況にかなりの差が生じていることがわかった。この背景には、震災前からの漁業経営の状況や、漁協組織の性格が両県で異なることが挙げられよう。3.富山県黒部市生地地区における漁業の変遷と漁村文化を活用した地域活性化に関する研究である。富山県黒部市生地地区は、かつて多くの人が北海道や北方領土といった地域に漁業出稼ぎに行っていた漁業出稼ぎ母村である。北洋漁業が低迷する高度経済成長期以降になると、漁業出稼ぎはほとんど見られなくなり、小規模な沿岸漁業が続けられた。そこで現在では,漁村景観や漁業の歴史といった地域資源を観光資源に活用したり、地先での海産物を直販するなどした地域活性化事業が試みられている。2012年9月に多大学の研究者と共同で現地調査を行い、成果を『人文地理学研究』33巻に投稿し、2013年3月に掲載された。本年度は、1。宮城県のカキ養殖漁業地域(東松島市鳴瀬、石巻市、南三陸町志津川)におけるカキ養殖業と漁場利用に関するジェネラルサーヴェイ、2.官城県石巻市の宮城県漁協石巻東部支所管轄漁業地区におけるカキ養殖業と集団的な漁場利用についての調査、3。北海道函館市南茅部におけるコンブ養殖業に関するデータの補足、の3点から研究を進めた。1.本年度初頭に、調査予定地としていた東松島市鳴瀬と南三陸町志津川おいて、カキ養殖業に関するジェネラルサーヴェイを行った。そこから、石巻市の牡鹿半島に位置する漁村では、カキ養殖業において集団的な漁場利用・管理が行われており、とりわけ宮城県漁協石巻東部支所の漁業地区が活発だという事実を得た,2.1.を通して、本年度は宮城県漁協石巻東部支所の漁業地区において、カキ養殖とその集団的な漁場利用についての現地調査を行った。まず、カキ養殖業の漁閑期にあたる8月下旬から9月までと、その補足期間として10月下旬にかけて、聞き取り調査によって当該地域のカキ養殖漁家の世帯構成および収入源の把握、集団的な漁場利用の把握、漁協の業務報告書などの資料収集を行った。さらに、2011年3月上旬には当該地域における共同性の基盤として、漁家間の社会関係や協同諸関係の調査を行った。しかし、2011年3月11日の東日本大震災で、宮城県沿岸部は甚大な津波被害をうけたため、継続的な調査は困難な状況となっている。なお、8月下旬と10月下旬の調査の成果は、2010年人文地理学会大会(於:奈良教育大学)にて口頭発表している。3,研究代表者の修士論文でもある北海道函館市南茅部におけるコンブ養殖業に関する内容についてデータを補足し、その一部をまとめて、日本地理学会の機関誌である『地理学評論』に投稿した。査読の結果として多少の修正を受けたが、現在再投稿の準備をしている。また、その一部を2010年11月79日に行われた地理学の国際学会である第5回日中韓地理学者会議(於:東北大学)において、口頭発表を行った。本年度は、1.宮城県石巻市の宮城県漁協石巻東部支所におけるカキ養殖業の漁場利用・管理と漁家経営に関する研究、2.東日本大震災と漁村の生活・生業の復興に関する研究、3.茨城県北茨城市平潟町における漁業と地域社会に関する研究、4.山形県朝日町におけるエコミュージアム活動による地域振興に関する研究を行った。1.平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震とそれに伴う津波によって、研究対象地域も甚大な被害を受けたため、当初は本研究課題の今年度研究計画に則った調査は困難であった。しかし、秋以降は研究対象地域に仮設住宅が整備されるなど、事態が落ち着きを見せてきたこともあり、本研究計画に則って、震災前の漁業の状況および養殖業の状況について聞取り調査を行うことができた。2. 4月にボランティアを含め石巻市に計5回(4月、5月、7月、8月、12月)訪問し、東浜地区における震災後の復興過程について聞取り調査を行った。内容については、2011年5月に国士舘大学で行われた経済地理学会ラウンドテーブルおよび11月の九州大学比較社会文化研究員学内プロジェクト研究会で口頭発表を行った。前者の内容は、『経済地理学会』57巻3号にフォーラムとして掲載された。3.昨年度から本研究課題に並行して実施していた共同調査の2年目である。フィールドとした北茨城市平潟町も、震災により漁港や漁業に大きな被害が出ていたため、本年度は震災の影響についても調査した。調査の成果は『地域研究年報』34巻に掲載された。4.今年度のみの調査であるが、山形県朝日町における地域住民主導の地域振興活動にエコミュージアム活動が果たした役割などを調査した。調査の成果は、『地理空間』4巻2号に掲載された。

本年度は、1.宮城県石巻市の宮城県漁協石巻東部支所の管轄する漁業地係における、カキ養殖業の漁場利用・管理と漁家経営に関する研究、2.東日本大震災と漁村の生活・生業の復興過程に関する研究、3.富山県黒部市生地地区における漁業の変遷と漁村文化を活用した地域活性化の取り組みに関する研究を行った。2.昨年度より継続している被災地域漁村集落における生活・生業の復興過程に関する研究である。2012年8月に宮城県石巻布牡鹿半島の漁村集落のほかに、地域間比較を目的として、新たに岩手県宮古市重茂地区において聞取り調査を行った。調査を通して、両地域の現時点における漁業再開状況にかなりの差が生じていることがわかった。この背景には、震災前からの漁業経営の状況や、漁協組織の性格が両県で異なることが挙げられよう。3.富山県黒部市生地地区における漁業の変遷と漁村文化を活用した地域活性化に関する研究である。富山県黒部市生地地区は、かつて多くの人が北海道や北方領土といった地域に漁業出稼ぎに行っていた漁業出稼ぎ母村である。北洋漁業が低迷する高度経済成長期以降になると、漁業出稼ぎはほとんど見られなくなり、小規模な沿岸漁業が続けられた。そこで現在では,漁村景観や漁業の歴史といった地域資源を観光資源に活用したり、地先での海産物を直販するなどした地域活性化事業が試みられている。2012年9月に多大学の研究者と共同で現地調査を行い、成果を『人文地理学研究』33巻に投稿し、2013年3月に掲載された。現地調査の過程でより望ましい研究対象地域が見つかり、研究対象地域を変更した。また、研究対象地域が東日本大震災の被災地となったため、今年度前半は研究課題に則った追加調査を行うことが困難であったことなどによる。被災地はまだ復興の途上であるが、現在では研究課題に則った補足調査を行うことは可能な状況となっている。特別研究員採用期間の延長も決定したため、必要に応じて補足調査を行い、今年度内に研究をまとめて学位論文を執筆することは可能だと思われる。
日本人標準ゲノムとジャポニカアレイを用いた子宮内膜症発症の遺伝要因解明

子宮内膜症の悪性化病変である卵巣明細胞癌を対象にZNF217遺伝子を含む領域のコピー数増加、HNF1B遺伝子領域のコピー数増加、CDKN2A遺伝子、ARID3A遺伝子領域のコピー数減少ならびに8番染色体長腕に有意なピークを認めた。血栓塞栓症を発症した群としなかった群でコピー数に有意な差を認めた血液凝固関連遺伝子3遺伝子を特定した。これらの遺伝子の増幅は、明細胞癌に特徴的な変化であることを確認した。WEAではAPOBEC関連塩基変異が明細胞癌において特徴的な変化であることを発見し、明細胞癌の発生にAPOBECによる塩基変異が寄与することを初めて報告した。本研究においては子宮内膜症の発生機序ならびに子宮内膜症の悪性転化による卵巣明細胞腺癌の発生機序について、患者血液を対象にジャポニカアレイを用いた疑似フルシークエンスおよびOncoScanを用いたcopy number alterationの両面からの解析を行い、両疾患の遺伝子学的特徴と遺伝学的関連性について解明することを目的に研究を計画した。子宮内膜症は良性疾患であり、患者血液を用いた遺伝学的要因の研究には、倫理学的側面が十分に考慮された実施が必要となるため、今後の子宮内膜症患者血液を用いた遺伝子解析の有用性をより明確にするために、今年度は卵巣明細胞腺癌症例の手術摘出組織を対象にジャポニカアレイを用いた癌部における特徴的なsomatic mutationの把握を目的とした研究解析から開始した。東北大学医学部倫理委員会における審査と研究実施承認を得て、当院で手術治療を受けた卵巣明細胞腺癌69症例について全例HE染色標本の確認を行い、対応するパラフィン包埋検体からマイクロダイセクション法を用いて癌部を選択的に回収し、DNA抽出を行った。さらに抽出DNAのquality確認を行って、最終的に解析可能と判断されるDish QC 50%以上を示した53症例について解析を実施した。この結果、卵巣明細胞腺癌においては20番染色体上に特徴的なシグナルの増強が確認され、さらに進行例においては17番染色体上に有意な遺伝子コピー数の増幅ならびに7番染色体上に有意な遺伝子コピー数の減少が確認された。現在20番染色体上の特徴的な遺伝子変化について解析を進めているが、ZNF217遺伝子周辺である事実まで確認されている。卵巣明細胞腺癌組織を対象とした研究が順調に進行しており、特に特徴的な遺伝子コピー数の増幅領域の特定まで至っている。本研究においては、子宮内膜症の発生機序ならびに子宮内膜症の悪性転化による卵巣明細胞癌の発生機序について、患者血液を対象にジャポニカアレイを用いた疑似フルシークエンスおよびOncoScanを用いたcopy number alterationの両面からの解析を行い、両疾患の遺伝子学的特徴と遺伝的関連性について解明することを目的とした。子宮内膜症は良性疾患であり、生殖細胞系遺伝子異常の解析を行うには、incidental findingsが見つかった場合を想定した高度な倫理的配慮が必要である。したがって子宮内膜症患者の遺伝子解析を行う有用性を明確にするために、今年度は子宮内膜症を発生母地とする卵巣明細胞癌のジャポニカアレイを用いた遺伝子コピー数解析ならびにsomatic mutationの解析を行った。東北大学医学部倫理委員会における審査と研究実施承認を得て、患者の同意の下、当院で手術を行った卵巣明細胞癌69症例のホルマリン固定パラフィン包埋標本からゲノムDNAを抽出し、ジャポニカアレイによる解析を行った。解析に耐えるDNAの質・量得られた53症例の遺伝子コピー数解析の結果、最も有意なコピー数増加のピークを認めたゲノム座標はZNF217遺伝子を含む領域であった。この遺伝子の発現は卵巣明細胞癌で増加していることが報告されており(Kuo KT, Clin Cancer Res 2010)、同遺伝子の増幅をピンポイントで抽出できたことは日本人ゲノムに最適化されたジャポニカアレイの分解能における優位性を示していると考えられる。その他、8番染色体長腕、17番染色体長腕領域のコピー数増加、9番染色体長腕、19番染色体短腕のコピー数減少に有意なピークを認めた。また、卵巣明細胞癌で特に合併することが多い血栓塞栓症を発症した群、しなかった群間でコピー数に有意な差を認めた血液凝固関連遺伝子を抽出した。卵巣明細胞癌組織を対象とした研究が順調に進んでおり、腫瘍で有意なコピー数増減のピークを特定した。ジャポニカアレイによる遺伝子コピー数解析の精度を検証するため、有意なコピー数増減を認めた遺伝子に対し定量PCRを行う基礎実験を進めている。本研究においては、子宮内膜症の発生機序ならびに子宮内膜症の悪性転化による卵巣明細胞癌の発生機序について、患者血液を対象にジャポニカアレイを用いた疑似フルシークエンスおよびOncoScanを用いたcopy number alteration(CAN)の両面からの解析を行い、両疾患の遺伝子学的特徴と遺伝的関連性について解明することを目的とした。29年度は28年度に引き続き卵巣明細胞癌のジャポニカアレイを用いた遺伝子コピー数解析ならびにsomatic mutationの解析を行った。卵巣明細胞癌69症例のホルマリン固定パラフィン包埋標本からゲノムDNAを抽出し、ジャポニカアレイによるCNA解析と全エクソーム(WEA)解析を行った。53症例の遺伝子コピー数解析の結果、最も有意なコピー数増加のピークを認めたゲノム座標はZNF217遺伝子を含む領域であった。

この遺伝子の発現は卵巣明細胞癌で増加していることが報告されており、同遺伝子の増幅をピンポイントで抽出できたことは、日本人ゲノムに最適化されたジャポニカアレイの優位性を示していると考えられる。その他、HNF1B遺伝子領域のコピー数増加、CDKN2A遺伝子、ARID3A遺伝子領域のコピー数減少ならびに8番染色体長腕に有意なピークを認めた。また、卵巣明細胞癌で特に合併することが多い血栓塞栓症を発症した群としなかった群でコピー数に有意な差を認めた血液凝固関連遺伝子3遺伝子を特定した。これらの遺伝子の増幅は、TCGAデータベース上、明細胞癌以外の上皮性卵巣悪性腫瘍の組織型では確認できておらず、明細胞癌に特徴的な変化であることを確認した。WEAではAPOBEC関連塩基変異が明細胞癌において特徴的な変化であることを発見し、明細胞癌の発生にAPOBECによる塩基変異が寄与することを初めて報告した。子宮内膜症の悪性化病変である卵巣明細胞癌を対象にZNF217遺伝子を含む領域のコピー数増加、HNF1B遺伝子領域のコピー数増加、CDKN2A遺伝子、ARID3A遺伝子領域のコピー数減少ならびに8番染色体長腕に有意なピークを認めた。血栓塞栓症を発症した群としなかった群でコピー数に有意な差を認めた血液凝固関連遺伝子3遺伝子を特定した。これらの遺伝子の増幅は、明細胞癌に特徴的な変化であることを確認した。卵巣明細胞腺癌における遺伝子コピー数変化の定量および変化が確認された遺伝子の特定を行い、子宮内膜症患者血液の遺伝子解析につなげる予定である。卵巣明細胞癌における遺伝子コピー数変異が確認された遺伝子の中から、本疾患の特徴的な臨床症状を形成する遺伝子を特定し、子宮内膜症患者血液の遺伝子解析に繋げる予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。産婦人科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ガドリニウムによる線維化・石灰化機序の解明

ガドリニウムは骨分化誘導培地において,MC3T3-E1細胞,ヒト脂肪組織由来間葉系幹細胞,ヒト真皮由来線維芽細胞の石灰化を誘導した.ガドリニウムはヒト真皮由来線維芽細胞の1型コラーゲンmRNAの増加はさせず,細胞増殖を促進した.この結果により,腎性全身性線維症における異所性石灰化の機序を明らかにした.ガドリニウムは骨分化誘導培地において,MC3T3-E1細胞,ヒト脂肪組織由来間葉系幹細胞,ヒト真皮由来線維芽細胞の石灰化を誘導した.ガドリニウムはヒト真皮由来線維芽細胞の1型コラーゲンmRNAの増加はさせず,細胞増殖を促進した.この結果により,腎性全身性線維症における異所性石灰化の機序を明らかにした.ガドリニウム造影剤を腎不全患者、特に透析患者に投与すると、全身諸臓器の線維化・石灰化をきたす腎性全身性線維症(Nephrogenic systemic fibrosis : NSF)を発症することが知られている。今回我々は、ガドリニウムの皮膚線維芽細胞、前骨芽細胞(MC3T3-E1)、ラット破骨細胞に及ぼす影響について検討した。方法は,ガドリニウムを添加した通常培地と骨分化誘導培地において前骨芽細胞(MC3T3-E1)を培養し,Alizarin red染色で骨芽細胞への分化を観察した。さらにラット破骨前駆細胞をガドリニウムを添加した培地で培養し、破骨細胞の分化への影響をTRAP染色を用いて観察し、また破骨細胞を骨切片上で培養し骨吸収窩を観察するpit formation assayを用いて骨吸収能を検討した。線維化については、ヒト真皮由来線維芽細胞にガドリニウムを添加して細胞増殖能やI型コラーゲンmRNA発現量を検討した。その結果、骨分化誘導培地においてガドリニウム濃度に依存して骨芽細胞への分化を誘導した。破骨細胞への影響については、ガドリニウムは用量依存性に破骨前駆細胞の破骨細胞への分化を誘導していることが明らかになった。さらに、また、pit formation assyではガドリニウムにより誘導された多核細胞は、貪食能(骨吸収能)を有することを確認した。ヒト皮膚由来線維芽細胞においては、ガドリニウム添加により細胞増殖が有意に促進されたが、I型コラーゲンmRNA発現を抑制された。NSFにおける石灰化病変の形成はガドリニウムによる骨芽細胞、破骨細胞の分化誘導によるものと考えられるが、線維化については線維芽細胞のコラーゲン合成に働きかけるものではない可能性が示唆された。腎性全身性線維症(nephrogenic systemic fibrosis : NSF)は,高度の腎機能障害患者にMRI造影剤のガドリニウムを使用した後に発症し,全身諸臓器の線維化を特徴とし,石灰化や骨形成を生じることもある近年見出された稀な疾患である.しかし,本症の線維化および石灰化病変の形成機序は現在まで全く解明されていない.そこで,ガドリニウムが各種細胞に及ぼす作用を検討した.骨芽細胞に分化する前骨芽細胞(MC3T3-E1)は,高濃度のガドリニウムを与えると細胞増殖を促進し,ガドリニウム低濃度においては石灰化を促進した.また,脂肪組織由来間葉系幹細胞,ヒト皮膚由来線維芽細胞においては前骨芽細胞に比べて,ガドリニウムが高濃度かつ長時間曝露された条件下で石灰化を誘導した.他方,ガドリニウムは脂肪組織由来間葉系幹細胞の脂肪分化には影響しなかった.これらの結果は,ガドリニウムが間葉系幹細胞,線維芽細胞の能動的形質転換に寄与している可能性を示している.線維化の指標であるヒト皮膚線維芽細胞の1型コラーゲン産生に関しては,ガドリニウム添加により培養上清中の1型コラーゲン蛋白量は増加したが,mRNA発現量は増加しなかった.従って,線維化病変は線維芽細胞のコラーゲン産生亢進によるのではなく,細胞増殖によるコラーゲン量の相対的増加によってもたらされている可能性を示唆している.
光誘起励起子移動を経由して高効率的に生成する高スピン共役電子系の創出

本研究は、増感部位が捕捉した光エネルギーを、エネルギー移動、あるいは電子移動過程を経てスピン前駆部位に伝達し、スピンを持つ特異な共役電子系を効率よく発生させることを目的としている。既に、増感部位として分子内に一個のピレニル基を持つ基底五重項ジカルベン前駆物質(1)の光化学反応性を検討したが、本年度は、さらに二個の増感部位を持つを新規なジカルベシ前駆物質(2)を合成し、その極低温マトリックス中、および室温溶液中の光化学反応を検討した。2を2-メチルテトラヒドロフラン中、4Kで366nm光を照射し、電子スピン共鳴スペクトルを測定したところ、五重項ジカルベンの発生が観測された。光量を変化させてジカルベンの生成速度を調べた結果、1と同様に一光子で二個のジアゾ基が分解していることが判明した。メタノールを含むテトラヒドロフラン中、室温における2の光分解反応性を紫外可視吸収スペクトルを用いて測定し、同一光照射条件下の1、およびピレニル基を持たないジカルベン前駆物質(3)の反応性と比較した。その結果、希薄条件下における1、および2の光分解速度は、3に対してそれぞれ24、49倍加速することがわかり、導入したピレニル基は、ジカルベン前駆物質の光分解過程において光吸収部位として機能していることが判明した。さらに、1と2の光反応性の比較からピレニル基の効果には加成性があることも明らかになった。これらの結果は、増感部位の導入によって、光による高スピン有機化合物の発生を高効率化できることを示しており、さらに、光分解に用いる波長によって発生するスピンの数を制御できる可能性を示唆するものである。
覚醒度向上のための体内時計光受容センサー・光制御用 LED システムの開発

実務環境において日常生活をおくるヒトにLEDを用いた光制御を施したときに生体リズムに及ぼす影響を調べるために合計10名の被験者が参加したフィールド実験を行った.実験の結果,朝と夜の光制御を行った場合の方がそうでない場合に比べて,ヒトの生体リズムの位相は前進し,振幅は増幅すること,朝の覚醒度が向上することを明らかにした.これらの実験結果と体内時計の光受容機構に関する最新の知見に基づき,生体リズム障害を予防・緩和し,学習・就業時の覚醒度を向上する光制御システムを構築した.実務環境において日常生活をおくるヒトにLEDを用いた光制御を施したときに生体リズムに及ぼす影響を調べるために合計10名の被験者が参加したフィールド実験を行った.実験の結果,朝と夜の光制御を行った場合の方がそうでない場合に比べて,ヒトの生体リズムの位相は前進し,振幅は増幅すること,朝の覚醒度が向上することを明らかにした.これらの実験結果と体内時計の光受容機構に関する最新の知見に基づき,生体リズム障害を予防・緩和し,学習・就業時の覚醒度を向上する光制御システムを構築した.本研究は、生体リズム障害を予防・緩和し、学習・就業時の覚醒度を向上するために、(1)体内時計光受容センサー、(2)光制御アルゴリズム、(3)光制御用LEDシステムにより構成される、光制御システムを開発することを目的とする。平成22年度には、(1)光受容センサーを開発し、(2)体内時計光受容センサーがうまく機能するかどうかを調べ、光照射が生体リズムに及ぼす影響を調べるためにフィールド実験を行った。(1)小型分光器と小型データロガーから構成される体内時計光受容センサーを開発した。分光放射エネルギーから体内時計への刺激量に変換するためには、体内時計の光受容機構モデルを明らかにする必要がある。これについて文献調査を行った結果、Reaらのモデルと高橋らのモデルが有効である可能性が高いことがわかった。そのため、これらの光受容機構モデルを用いて分光放射エネルギーから体内時計の刺激量に変換することにした。(2)フィールド実験では、4名の被験者に対して、早朝の1時間、蛍光灯による光刺激を与えた。低照度を照射する条件の下と高照度を照射する条件の下で、上述の体内時計光受容センサーを用いて体内時計への刺激量を測定・記録した。同時に、被験者の生体リズムと覚醒度を把握するために、活動量、眠気評価、舌下体温測定、唾液中のメラトニン濃度測定を一定の間隔で測定した。実験の結果、光受容センサーを用いれば、被験者が1日に浴びた光の放射エネルギーと体内時計への刺激量を継続して測定・記録できることを確認した。被験者の光刺激量が高いほど、午前中の被験者の活動量は多くなることがわかった。しかし、メラトニンの分泌量を調べた結果、本来、就寝前に高くなるはずのメラトニンの分泌量が起床後に高くなっている被験者が多いことがわかった。このため、メラトニンの測定回数を増すことにより、被験者の生体リズムを精度高く測定する必要があることを明らかにした。本研究は、生体リズム障害を予防・緩和し、学習・就業時の覚醒度を向上するために、(1)体内時計光受容センサー、(2)光制御アルゴリズム、(3)光制御用LEDシステムにより構成される、光制御システムを開発することを目的とする。平成23年度には、(1)光制御用LEDシステムを開発し、(2)光制御用LEDシステムによる光照射が生体リズムに効果的に働くかどうかを調べることを目的としてフィールド実験を行った。(1)青色LED、白色LED、反射板、乳白パネル、可動アームから構成される、LEDライト(4台)を開発・製作した。青色LEDは、既往研究及び22年度の実験結果に基づき短波長の放射エネルギーを高めるために選定し、白色LEDは、短波長放射によるまぶしさを緩和するために採用した。24年度には、光制御プログラムを搭載したコンピュータによりLEDライトを制御する計画である。23年度は、直流電源によりLEDライトを調光制御した。(2)フィールド実験では、22年度の実験結果を踏まえて、LEDライトによる早朝の光照射を1週間継続し、その間の被験者の覚醒度と生体リズムの推移を観察することにした。さらに、被験者の自宅の蛍光ランプを低色温度のものに取り換えて、1日の光刺激にメリハリをつけるようにした。その結果、朝に高色温度を照射し、夜に低色温度の光照射を行った条件に関しては、通常の生活を行ってもらった条件よりも刺激量のピークが早まった。活動量をみると、朝の光照射実験中の活動量は上昇傾向にあり、夜の光照射実験中の活動量は減少傾向にあり、さらに朝より夜の実験中の方が同様の作業にもかかわらず活動量の値は低いことがわかった。これらより、朝に活動量は上昇し、夜間には眠りに着けるように活動量が低下する傾向がみられた。このことから、LEDライトによる早朝の光照射と夜間の光刺激の低減が、生体リズムに良好に働きかける可能性を確認した。ヒトが1日を通して浴びる光の量と質,タイミングを測定・記録する光受容センサーと,早朝に青色光を照射するための光制御用LEDシステムを開発した。さらに,その開発した光受容センサーと光制御用LEDシステムを用いて,早朝の光照射が生体リズムに及ぼす影響を検証する実験を行った.

実験では早朝と夜間の光刺激に強弱をつけた場合,強弱を付けなかった場合に比べて,ヒトの生体リズムと覚醒度がどのように変化するかを,被験者を募り検証した.日頃の照明環境を模擬し,特に照明の制限を設けなかったものを条件Iとした.朝8:45から1時間6000Kの光を被験者の目に照射し,夜21:00から1時間3000Kの光を照射した条件を条件IIとした.実験結果より,条件IIのとき条件Iに比べて朝と夜の活動量の差が大きく,被験者の主観評価では朝は眠くないと評価した.さらに,唾液採取から行ったメラトニン解析から睡眠と覚醒を評価した.メラトニン解析の結果からも,条件IIの方が条件Iより朝は覚醒し,夜は睡眠に早く向かっている傾向が見られた.朝の光照射中に脳波も計測し,その結果条件Iより条件IIの方が短期覚醒している傾向が見られた.以上の結果より,早朝と夜間の光刺激に強弱をつけた時,強弱をつけなかった場合に比べて生体リズムにメリハリが付き,朝の短期覚醒度が向上することが検証された.今回開発したシステムと,この実証実験の結果から,光受容センサーでヒトの受光量を計測し,ヒトに必要な光刺激を光制御用LEDシステムにより照射することで,ヒトの生体リズムにメリハリがつくことが明らかになった.このシステムが普及することで,生体リズムが整い,睡眠障害や季節性鬱の患者が減少することが期待できる.当初に計画した本年度の目的を達成したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、当初の計画通り研究を進める方針である。つまり、既往研究と本研究の成果に基づき、光制御アルゴリズムおよび制御プログラムを開発し、それを搭載したコンピュータにより昨年度に開発したLEDライトを制御する、光制御システムを開発する計画である。さらに、その光制御システムを用いたフィールド実験を行い、効果を検証する。ただし、これまでの研究から、既往研究の光受容機構モデルに基づく生理指標は、光刺激が十分であるかどうかを判断する基準として感度が低いことがわかったため、他の生理指標も試みて感度を高めるように対応する。
固体壁微小空間における高電離度マイクロプラズマの生成

本研究は,低気圧,短ギャップ条件下でも生成できる2nd Harmonic ECRマイクロプラズマの生成と診断を目的として研究を行った.固体壁に囲まれた小さな閉空間プラズマでは,放電そのものが固体壁の影響を強く受けるのみならず,壁の状態がプラズマパラメータにフィードバックされ,電子の壁への損失が極めて強くプラズマパラメータに反映される.二次電子放出係数の高いMgO電極壁を有する閉空間マイクロプラズマでは,2ndHarmonic ECR条件で電子密度が最大,ECR条件で電子密度が最小となる.これはSUS電極の場合と定性的に同じ結果である.しかしながら,壁との相互作用が激しいECR条件でのマイクロプラズマは,電子密度の増加率が最大となるという興味ある結果が得られた.この考察を裏付けるように,電子の閉じ込めの良い2ndHarmonic ECR条件付近では,SUS電極をMgO電極に代えても電子密度がほとんど変化しなかった.閉空間マイクロプラズマの特徴として,シースのサイズがプラズマのサイズを超えることが挙げられる.したがって,シースの厚みが大きくなる条件,つまり低気圧,バイアス電圧の増加,ギャップ長の減少により,プラズマの生成よりも消滅が大きくなり放電が不可能となる.従来の自由空間プラズマでは電力増加や高気圧下によりプラズマ密度を高めているが,閉空間マイクロプラズマでは逆に損失が増大する.したがって,閉空間マイクロプラズマの生成には電子損失を減少させる本研究の2nd Harmonic ECR共鳴閉じ込めが効果的であることが証明された.その結果,電離度が10^<-3>になり,従来のPDPマイクロプラズマの電離度10^<-5>と比較して約2桁高い高電離度プラズマが得られた.以上により,本研究では,閉空間マイクロプラズマならではの"マイクロプラズマらしさ"である高電離度,低電子温度プラズマを生成させることができた。本研究は,低気圧,短ギャップ条件下における特異な条件で生成できる2nd Harmonic ECRマイクロプラズマの診断を目的として研究を行った.固体壁に囲まれた小さな閉空間プラズマでは,放電そのものが固体壁の影響を強く受けるのみならず,壁の状態がプラズマパラメータにフィードバックされる.すなわち,電子の壁への損失が極めて強くプラズマパラメータに反映される.昨年度の研究で,二次電子放出係数の高いMgO電極壁を有する閉空間マイクロプラズマでは,2^<nd> Harmonic ECR条件で電子密度が最大,ECR条件で電子密度が最小となる結果が得られた.これはSUS電極と定性的に同じ結果である.しかしながら,壁との相互作用が激しいECR条件でのマイクロプラズマは,壁の影響を強く受けて電子密度の増加率が最大となるという興味ある結果が得られた.この考察を裏付けるように,電子の閉じ込めの良い2^<nd>HarmonicECR条件付近では,SUS電極をMgO電極に代えても電子密度がほとんど変化しない結果となった.本研究では,閉空間マイクロプラズマならではの"マイクロプラズマらしさ"を観測することができたが,十分満足できる結果ではない.その理由は,プラズマとシースのサイズが拮抗しているためにプローブ計測の信頼性が乏しく,比較的サイズの大きなギャップ長3.5mmでの観測しかできなかったことによる.真にマイクロプラズマらしさを追求するためには,サイズを極限まで小さくしたプラズマのレーザーや発光分光法などを用いた非接触型の光学的診断技術が必要である.プラズマと接する固体壁の表面積とプラズマ体積の比が従来プラズマとマイクロプラズマを分ける重要な指標となる。マイクロプラズマの研究は,サイズを変化させることによって初めて研究できるので,これを今後の課題としたい.本研究は,低気圧,短ギャップ条件下でも生成できる2nd Harmonic ECRマイクロプラズマの生成と診断を目的として研究を行った.固体壁に囲まれた小さな閉空間プラズマでは,放電そのものが固体壁の影響を強く受けるのみならず,壁の状態がプラズマパラメータにフィードバックされ,電子の壁への損失が極めて強くプラズマパラメータに反映される.二次電子放出係数の高いMgO電極壁を有する閉空間マイクロプラズマでは,2ndHarmonic ECR条件で電子密度が最大,ECR条件で電子密度が最小となる.これはSUS電極の場合と定性的に同じ結果である.しかしながら,壁との相互作用が激しいECR条件でのマイクロプラズマは,電子密度の増加率が最大となるという興味ある結果が得られた.この考察を裏付けるように,電子の閉じ込めの良い2ndHarmonic ECR条件付近では,SUS電極をMgO電極に代えても電子密度がほとんど変化しなかった.閉空間マイクロプラズマの特徴として,シースのサイズがプラズマのサイズを超えることが挙げられる.したがって,シースの厚みが大きくなる条件,つまり低気圧,バイアス電圧の増加,ギャップ長の減少により,プラズマの生成よりも消滅が大きくなり放電が不可能となる.従来の自由空間プラズマでは電力増加や高気圧下によりプラズマ密度を高めているが,閉空間マイクロプラズマでは逆に損失が増大する.したがって,閉空間マイクロプラズマの生成には電子損失を減少させる本研究の2nd Harmonic ECR共鳴閉じ込めが効果的であることが証明された.その結果,電離度が10^<-3>になり,従来のPDPマイクロプラズマの電離度10^<-5>と比較して約2桁高い高電離度プラズマが得られた.以上により,本研究では,閉空間マイクロプラズマならではの"マイクロプラズマらしさ"である高電離度,低電子温度プラズマを生成させることができた。
新カテゴリの創造と制度化：新興企業正当化過程の理論・実証研究

研究実施の初年度となる2018年度は、実証研究の基礎となるデータベースの構築に注力した。具体的には、日本のIPO企業については、日本の新興市場に1999年以降2014年までに上場した841社のトップマネジメントの個人属性データ(氏名、年齢、職位、学歴、前職)を整理し、前職組織を同定し、名寄せ作業を完了した。その結果、前職組織として12848組織を確定し、前職組織を、教育機関(大学、高校、中学、小学校、専門学校)、金融機関(民間・政府系、銀行・証券・保険、ベンチャー投資会社)、会計士・会計事務所・監査法人、税理士・税理士事務所、コンサルティング・コンサルティング業務提供組織、医師・病院・医療法人、中央政府、地方公共団体、その他公益団体、分類不能に分類した。2年目の2019年度は、役員の前職とIPO前後の企業パフォーマンスの関係について多面的に検討を実施する計画である。また、中国IPOに関する実証研究データも計画通り構築作業を推進した。具体的には、中国上海証券市場の創業版に2009年から2016年までに上場した580社を対象に、公開される目論見書と開示資料に依拠して、役員氏名、個人属性、前職に関するデータを収集した。その結果、のべ15810名を同定し、名寄せ作業を行った。前職組織の整理作業を2019年度前半に実施することで、日中比較可能な実証分析の研究データセットが完了する予定である。これらのデータセットは、公開データを基に構築されたものであるものの、独自に構築された体型的なデータ収集作業によって可能となったものであり、IPOプロセスに伴うカテゴリと正当性の確立過程を解明する有用な出発点となると考えられる。初年度のデータ構築作業は、概ね順調に推移したと考えられる。計画通り、二年目に本格的に実証研究を推進する予定である。具体的には、日本のIPO過程に関するデータ収集については、個人データの収集が計画通り完了し、実証研究に本格的に取り組む段階にある。中国IPOに関するデータは個人の名寄せ作業が終了したことも計画通りである。前職組織については、12万組織を超える大規模な名寄せ作業が必要とされるが、適宜中国企業に精通した研究アシスタントの協力とその増員を得ながら作業を加速する予定である。役員の個人属性と前職に関するデータ構築作業を二年目の前半期に完了し、創業ネットワークという観点から日中の創業プロセスに関する実証研究を推進する予定である。特に中国企業については、前職データを体系的に整理するためには大規模な名寄せ作業が必要であり、中国企業に精通した研究アシスタントの強力と増員を得ながら作業を加速する必要がある。この点については特に留意して研究を推進する。完成予定のデータセットを活用して、新規ビジネスの制度化過程を、人的ネットワークの形成過程という視点から明らかにする計画である。また、二年目の後半期には、IPO時に証券取引所に提出される事業目論見書の事業説明欄を利用して、ビジネスモデルに関するデータ収集を開始し、2020年1月までにデータセットの構築作業を完了する予定である。具体的には、事業説明に関する記述文から、事業の新規性に関する説明文を体系的に取得し、既存の表現文や既存のキーワードの組み合わせによって新規事業の新規性がどのように説明されるのかについて明らかにする計画である。この作業が完了することにより、研究計画開始時点で提案されたデータ収集作業が全て完了する予定である。一連の作業を実施推進することによって、日本と中国の両国におけるIPOプロセスをカテゴリの創出と正当性の確立という側面から実証的に検討する研究を推進する計画である。併せて両国のIPO過程を概観する歴史的視点に基づく鳥瞰的研究も推進する計画である。

具体的には、日本のIPO過程に関するデータ収集については、個人データの収集が計画通り完了し、実証研究に本格的に取り組む段階にある。中国IPOに関するデータは個人の名寄せ作業が終了したことも計画通りである。前職組織については、12万組織を超える大規模な名寄せ作業が必要とされるが、適宜中国企業に精通した研究アシスタントの協力とその増員を得ながら作業を加速する予定である。役員の個人属性と前職に関するデータ構築作業を二年目の前半期に完了し、創業ネットワークという観点から日中の創業プロセスに関する実証研究を推進する予定である。特に中国企業については、前職データを体系的に整理するためには大規模な名寄せ作業が必要であり、中国企業に精通した研究アシスタントの強力と増員を得ながら作業を加速する必要がある。この点については特に留意して研究を推進する。完成予定のデータセットを活用して、新規ビジネスの制度化過程を、人的ネットワークの形成過程という視点から明らかにする計画である。また、二年目の後半期には、IPO時に証券取引所に提出される事業目論見書の事業説明欄を利用して、ビジネスモデルに関するデータ収集を開始し、2020年1月までにデータセットの構築作業を完了する予定である。具体的には、事業説明に関する記述文から、事業の新規性に関する説明文を体系的に取得し、既存の表現文や既存のキーワードの組み合わせによって新規事業の新規性がどのように説明されるのかについて明らかにする計画である。この作業が完了することにより、研究計画開始時点で提案されたデータ収集作業が全て完了する予定である。一連の作業を実施推進することによって、日本と中国の両国におけるIPOプロセスをカテゴリの創出と正当性の確立という側面から実証的に検討する研究を推進する計画である。併せて両国のIPO過程を概観する歴史的視点に基づく鳥瞰的研究も推進する計画である。当初中国IPOに関するデータ収集に想定していた労働集約的な作業を大幅に削減する方法を確立したため、データ収集に必要な旅費・人件費を大きく削減することが可能となった。他方で、大量の前職データを手作業で処理する必要があるため、その作業を計画通り遂行するために、その労働集約的作業に主として活用する計画である。
実環境下で頑健に動作するサイレント音声通話技術の構築

体内伝導収録した微弱なささやき声によるサイレント音声コミュニケーションの実用化を目指し、外部雑音に対して頑健に動作するサイレント音声通話技術の構築に取り組んだ。1年目:複数音源や移動音源が外部雑音として存在する条件下でも有効な手法として、外部雑音モニタリングの制約を活用した非負値テンソル分解に基づく雑音抑圧技術を提案した。また、後段である音声変換処理の入力特徴量空間におけるひずみを小さくするような正則化やバッチ処理からオンライン処理への拡張について提案し、実験的評価によりその有効性を示した。これらの研究成果の一部については国内外にて発表を行い、国内大会において二つの賞を受賞した。2年目:外部雑音モニタリングに基づく雑音抑圧技術の改善を目的として、新たな実験データの収集および最適な空気伝導マイク配置の検討を行った。調査の結果、個数を一つに限定する場合は空気伝導マイクを体内伝導マイクの近傍に設置するのが総合的に望ましいことを示した。3年目:雑音抑圧技術のさらなる改善を目的として、新型体内伝導マイクの使用による体内伝導収録のステレオ化および空気伝導収録の多チャネル化に基づき新たな雑音抑圧技術の検討に着手した。しかしながら、具体的な手法の提案には至らなかった。2年目より当初計画していた研究課題の遂行に大幅な遅れが生じており、期間内に一定の成果を収めることが困難であると判断したため、特別研究員の辞退と研究費の返還を申請した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。周囲が聴取困難なほど微弱なささやき声によるサイレント音声通話技術の実環境への適用を目指し、本年度は主に「外部雑音モニタリングに基づく雑音抑圧処理技術の確立(課題1)」について取り組んだ。空気伝導マイクを体内伝導マイク付近に装着した状態でインパルス応答を計測し、各マイクにおける外部雑音信号の混入過程を調査した。その結果、音源の到来方向によって応答特性が変化することが示され、より現実的な環境下では各マイクで観測した雑音信号間の特性を時不変フィルタで補正することが困難であるとわかった。そこで、複数音源の存在やそれらの移動による伝達特性の変動を考慮して、観測した空気/体内伝導信号を確率的にモデル化し、非負値テンソル分解を適用することで体内伝導収録された信号に対して雑音抑圧を行う手法を提案した。実験的評価結果から、防音室のような特定の環境下だけでなく実環境下で収録した信号に対しても提案法が頑健に動作することを示した。一方で、提案法による雑音抑圧は、後段の統計的声質変換に基づく強調処理の性能改善に直結しないことを確認した。そこで、強調処理時の入力特徴量空間におけるひずみを小さくするような正則化を提案法である雑音抑圧処理に対して導入した。実験的評価結果から、騒音レベルが約70 dBA程度の雑音環境下では、正則化の導入により強調処理の性能を大幅に改善できることを示した。「外部雑音に伴う発話様式変化への適応技術の確立(課題2)」については、1名の話者に対してのみヘッドフォンやスピーカーで雑音を提示しながら微弱なささやき声を収録し、雑音聴取に伴う発話様式変化の影響を調査した。結果、発話様式変化により生じたスペクトル特徴量の変化に対して、提案法した雑音抑圧法が比較的頑健であることを確認した。一方で、後段の強調処理に関しては性能が劣化したため、発話様式変化に対する適応処理の必要性が示唆された。研究課題1「外部雑音モニタリングに基づく雑音抑圧処理技術の確立」について、複数の雑音抑圧処理技術を提案し、実験的評価によりその有効性を示すことができた。また、研究課題2「外部雑音に伴う発話様式変化への適応技術の確立」についても、限定的ではあるが一定の調査を進めることができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断する。実環境下で頑健に動作するサイレント音声通話技術の構築を目指し、今年度は以下の3つの研究課題(1:外部雑音モニタリングに基づく雑音抑圧処理技術の確立、2:外部雑音に伴う発話様式変化への適応技術の確立、3:体内伝導収録の物理モデルを考慮した高品質な声質変換技術の確立)に取り組むことを計画していたが、課題1のみの実施にとどまった。課題1については、これまでに提案してきた雑音抑圧法の動作条件や性能を確認するため、新たなデータ収録を行った。提案法では空気伝導マイクで収録した外部音を参照信号として使用することで体内伝導マイクに混入した雑音を推定するが、このとき有用な参照信号を得るための最適な空気伝導マイク位置を検証するため、体内伝導マイクを固定するためのネックバンド上にマイクアレイを設置し、微弱なささやき声を含む複数種類の音声や雑音信号、インパルス応答を同時収録した。結果、純粋に外部雑音をモニタリングするという観点では雑音源の方向と対応する位置に空気伝導マイクを配置するとよいが、頭部遮蔽効果を含んだ体内伝導マイクの指向特性や空気-体内伝導マイク間の伝達特性を考慮すると、雑音抑圧処理後の事後SN比が最大となるのは空気伝導マイクを体内伝導マイク近傍に設置した場合であることが明らかになった。雑音源が頭部を中心として体内伝導マイクの対極に位置する場合のみこの限りでないが、同時に最も事前SN比が高くなる条件でもあるため影響は少ないと考えられる。音源方向依存の脆弱性については体内伝導マイクを二つ使用することで改善が見込めるため、新たな体内伝導マイクによるステレオ収録の準備を進めている。