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ウェーブレットケプストラム -新しいスペクトル表現パラメーター

音声信号処理で広く利用されるているスペクトル表現パラメータであるメルケプストラムは,1次全域通過関数の縦続接続を基底関数として対数スペクトルを展開した係数として定義することができる.本研究では,基底関数を任意の関数系から選ぶことで,より自由度の高い効率的な音声スペクトル表現について検討を行った.まず,対数スペクトルを有限個の基底関数の線形結合によって表現したスペクトル推定法を定式化し,対数スペクトルの不偏推定におけるスペクトル評価関数の最小化問題と同様の問題に帰着されることを明らかにし,最適解を得るためのアルゴリズムを示した.そして,基底関数として離散ウェーブレット基底,特にハ-ル基底を用いることにより,ウェーブレットケプストラムが得られることを示した.さらに,通常のケプストラムやメルケプストラムは,複素指数関数や全域通過関数を基底関数とした特別な場合であり,本研究で示した手法はこれらを包含するような一般化とみることができる.また,ハ-ル基底関数を用いた場合について,各周波数帯域で使用する基底関数の数を適切に選ぶことにより,従来のメルケプストラムを用いたスペクトル表現に対してより効率的な表現が可能となることを,音声合成及び音素認識実験を通じて明らかにした.一方,スペクトルを表現する際により自由度の高い周波数分解能が可能となるよう,基底関数として2次全域通過関数を利用するスペクトル推定法についても定式化を行い,分析アルゴリズムを示すとともに,音声合成及び音素認識実験を通して有効性を示した.さらに,音声スペクトルの時間-周波数表現として,帯域通過フィルタと瞬時周波数に基づく新たなスペクトル表現法を示し,音声合成やピッチ抽出への応用の検討を行った.音声信号処理で広く利用されているスペクトル表現パラメータにメルケプストラムがある。メルケプストラムは,人間の聴覚特性を考慮した周波数数軸でのスペクトル表現パラメータであり,音声認識や音声合成・符号化における特徴パラメータとして有効性が実証されている.一方,時間的に変化する信号を扱うための手法としてウェーブレット変換が提案されており,非一様な時間・周波数分解能表現として応用が期待されている.本研究では,ケプストラムをウェーブレット変換することによって得られるパラメータであるウェーブレットケプストラムを定義し,メルケプストラムに代わる新たなスペクトル表現パラメータの可能性の検討を行っている.まず,ウェーブレット変換の基底関数としてハ-ル基底を用いたウェーブレットケプストラムを定義し,その性質を明らかにした.さらに,音声の対数スペクトルの不偏推定とウェーブレットケプストラムを用いたスペクトルモデルに基づくスペクトル推定法の定式化を行い,その解法を与えると同時に効率的な計算手法を与えた.また,実際の音声信号に適用することにより,ウェーブレットケプストラムの各帯域での次数を適切に選択することにより,メルケプストラムとほぼ等価な周波数分解能を持ったスペクトル表現が可能になること,メルケプストラム分析に対して約4割程度の処理時間でスペクトル分析を実行できること,得られたパラメータを音素認識システムに適用した場合,メルケプストラムと同等以上の認識性能が得られること等を明らかにした.今後残りの研究期間において,ウェーブレットケプストラムをフィルタ係数とする音声合成フィルタの構成法の検討,音声合成とその評価,より詳細な音声認識実験等を行ない,随時得られた成果の発表を行う予定である.音声信号処理で広く利用されるているスペクトル表現パラメータであるメルケプストラムは,1次全域通過関数の縦続接続を基底関数として対数スペクトルを展開した係数として定義することができる.本研究では,基底関数を任意の関数系から選ぶことで,より自由度の高い効率的な音声スペクトル表現について検討を行った.まず,対数スペクトルを有限個の基底関数の線形結合によって表現したスペクトル推定法を定式化し,対数スペクトルの不偏推定におけるスペクトル評価関数の最小化問題と同様の問題に帰着されることを明らかにし,最適解を得るためのアルゴリズムを示した.そして,基底関数として離散ウェーブレット基底,特にハ-ル基底を用いることにより,ウェーブレットケプストラムが得られることを示した.さらに,通常のケプストラムやメルケプストラムは,複素指数関数や全域通過関数を基底関数とした特別な場合であり,本研究で示した手法はこれらを包含するような一般化とみることができる.また,ハ-ル基底関数を用いた場合について,各周波数帯域で使用する基底関数の数を適切に選ぶことにより,従来のメルケプストラムを用いたスペクトル表現に対してより効率的な表現が可能となることを,音声合成及び音素認識実験を通じて明らかにした.一方,スペクトルを表現する際により自由度の高い周波数分解能が可能となるよう,基底関数として2次全域通過関数を利用するスペクトル推定法についても定式化を行い,分析アルゴリズムを示すとともに,音声合成及び音素認識実験を通して有効性を示した.さらに,音声スペクトルの時間-周波数表現として,帯域通過フィルタと瞬時周波数に基づく新たなスペクトル表現法を示し,音声合成やピッチ抽出への応用の検討を行った.
心臓・四肢発生におけるHand遺伝子の組織特異的相補性

マウス心臓、四肢の発生における転写因子Hand1、Hand2の組織特異的な相補性について、Hand2をHand1で置換した遺伝子操作マウスを用いて検討した。胎生期の右心室形成過程においてHand1はHand2に対して遺伝的相補性をもつが、前肢発達過程においてはHand遺伝子間の遺伝的相補性がなく、Hand2が前肢発達に必須であることが明らかになった。これらのHand遺伝子の組織特異的な相補性は、ヒトの先天性心臓及び四肢奇形の成因解明の端緒になると考えられた。本研究の目的は、マウス心臓、四肢の発生におけるbHLH型転写因子Hand1、Hand2の組織特異性、遺伝的相補性を解析し、ヒト心臓及び四肢先天奇形の原因を明らかにすることである。研究代表者の先行研究(平成18年19年度基盤研究(C)左右心室発生、領域化におけるHand遺伝子の役割)により、胎生期の右心室形成過程において、Hand1がHand2に対して遺伝的相補性をもつことが明らかにされている(投稿準備中)。今年度に得られた結果は、下記に述べる通りである。1.Hand1の肢芽における時間的、空間的発現様式の解析mRNAによるin situ hybridazation法(ISH)で行った。過去にHand1は胎芽にほとんど発現していないと報告されているが、今回の検討では胎生10.5日11.5日の前肢の第1指に限局した発現を認め、追試により複数回同じ結果を得た。研究代表者らが樹立したHand2^<Hand1/+>(ヘテロ)マウス間の交配を行い、胎生12.5日のHand2^<Hand1/Hand1>(ホモ)マウス胎仔を母体から摘出し、胎芽の表現型を調べた。ホモマウスでは野生型マウスに比し、前肢第1指の形成は同様に認められるが、第2-5指は低形成で前肢後側の発達が障害されているように観察された。四肢の部位特異的なマーカー遺伝子の発現が、ホモマウスでどのように変化しているか、それらをプローブとしたISHを行った。野生型で第2-5指に認められるHand2の発現は、ホモマウスでは認められず、また、野生型で第1指に限局したHand1の発現は、ホモマウスでは第2-5指に認められ、胎芽においてHand2の遺伝子レベルでのHand1への完全置換が起きていることが明らかにされた。野生型で前肢の第2-5指に特異的に認められるHoxdl2の発現、前肢の前内側に特異的に認められるTbx3の発現はホモマウスでは消失または前肢全体に非特異的に認められた。研究代表者の昨年度までの研究により、胎生期の右心室形成過程において、Hand1がHand2に対して遺伝的相補性をもつことが明らかにされた。当該年度に、以下のHand2^<Hand1/Hand1>マウスの肢芽の表現型解析をすすめた。すなわち、研究代表者が樹立したHand2^<Hand1/+>(ヘテロ)マウス間の交配を行い、胎生10.5125日のHand2^<Hand1/Hand1>(ホモ)マウス肢芽の表現型を解析した。胎生105日のホモマウスでは、前肢形成は野生型マウスとほぼ同じであった。胎生11.5日、12.5日のホモマウスでは野生型マウスに比し、前肢第2-5指が低形成で、前肢後側の発達が障害されていると思われた。後肢の形成に関しては、胎生10.512.5日のホモマウスで、野生型マウスと明らかな形態の差を認めなかった。次に四肢の部位特異的なマーカー遺伝子の発現をRNA in situ hybridizationで解析した。野生型で第2-5指に認められるHand2の発現は、ホモマウスでは認められず、また、野生型で第1指に限局したHand1の発現は、ホモマウスではHand2発現領域である第2-5指に認められ、かつ当該部位のHnad2発現はなく、胎芽においてHand2の遺伝子レベルでのHand1への完全置換が安定して起きていることが示された。野生型で前肢後側に発現するSox9、Hoxd12、前肢の前内側に発現するTbx3は、ホモマウスにおいては、発現の低下を認めた。消失または前肢全体に非特異的に認められた。これは胎生期の前肢芽において、Hand2領域にHand1を発現させた場合、Hand1はHand2の機能を代償できず、前肢後側の発達にはHand2が必須であるであることを示唆する。また、研究代表者が樹立したHand2^<loxP/loxP>(Hand2コンディショナルノックアウト)

マウスと肢芽に限局してDNA組み換え酵素Creを発現するprx-Cre^<+/->マウスを交配させ、肢芽特異的Hand2ノックアウトマウスを作製、前肢芽形成不全が観察され、Hand2が前肢発達に必要であることがさらに示唆された。昨年度までの研究により、マウスのbHLH型転写因子Hand1のHand2に対する遺伝的相補性は、胎生期の右心室形成過程と異なり、胎生期の前肢発達過程においては、認められないことが推測された。今年度の研究では、Hand2発現領域でHand1が発現するようにHand2遺伝子を改変したHand2Hand1/Hand1ホモマウスを用いて、胎生10.512.5日の肢芽の表現型をさらに解析した。胎生10.5日のホモマウスでは、前肢形成は野生型マウスとほぼ同じであったが、胎生11.5日、12.5日のホモマウスでは野生型マウスに比し、前肢第2-5指が低形成で、前肢後側の発達が障害されていた。後肢の形成に関しては、ホモマウスと野生型マウスとの間で形態の差を認めなかった。四肢の部位特異的なマーカー遺伝子の発現をRNA in situ hybridizationで解析した結果、野生型で前肢後側に発現するSox9、Hoxd12、前肢の前内側に発現するTbx3は、ホモマウスにおいては、その発現が低下、あるいは発現が前肢全体に拡大していた。また、前後肢芽に発現して四肢のパターン化に関与するシグナル分子Shhとその下流で制御を受けるPtc-1も、ホモマウスにおいては発現が低下していた。これは胎生期の前肢芽において、Hand1はHand2の機能を代償できず、前肢後側の発達にはHand2が必須であること、その制御機構にShhシグナルが関与することが示唆された。さらに、Hand2loxP/loxP(Hand2コンディショナルノックアウト)マウスと、肢芽にのみDNA組み換え酵素Creを発現するprx-Cre+/-マウスを交配させて得た肢芽特異的Hand2ノックアウトマウスにおいて、前肢芽形成不全を認めた。すなわち、Hand2は胎生期の前肢発達に必須であり、Hand1との遺伝子相補性を有しないことが確認された。Hand2肢芽特異的ノックアウト(Hand2^<loxP/->;prx-Cre^<+/->)マウス胎仔を得るまでに3段階の交配を経るため、目的の胎仔を得る確率が低く、解析胎仔数が少ない。このため肢芽の表現型異常についての詳細な検討が不足している。24年度が最終年度であるため、記入しない。Hand2コンディショナルノックアウトマウスを、Hand2^<+/->マウスとprx-Cre^<+/>マウスを交配させて得られるHand^<2+/->;prx-Cre^<+/->マウスと交配させ、目的とするHand2肢芽特異的ノックアウトマウスを得る手順を、まずHand2^<loxP/->マウスとHand2^<+/->マウスを交配し、得られたHand2^<loxP>/-マウスとprx-Cre^<+/->マウスを交配させてHand2肢芽特異的ノックアウトマウスを得る2段階の交配手順に変更することにより、解析胎仔数を増加させ、研究効率を改善する。
本研究の目的は、核酸を採取・精製し、その遺伝情報とともに炭素窒素安定同位体情報を採取することである。2年目の本年度は、当初は予定していなかったトレーサー測定に供することができるEA-IRMSを入手することが可能となったため、この立ち上げを行い、微量のコンタミネーションを検出できる環境を整えた。まだ微量サンプルの測定までは至っていないが、タンパク質を15Nや13Cでラベルしておき、サンプルに混入させたうえで核酸精製を行い、精製した核酸に15Nや13Cが含まれているかを高感度で測定できる体制が整いつつある。LC-IRMSの利用についても検討を行った。しかし、実際の測定を行うためには測定環境の大幅な変更などが必要であることが明らかとなった。最も問題なのはフィラメントの寿命が極端に短くなることであり、研究全体の計画を鑑み、最終年度の後半に別測定手法で測定が可能となったサンプルについてのクロスチェックとしてLC-IRMSを利用することは可能であるが、それまでは別のよりロバストな手法を用いた研究を進めることが得策であると判断した。引き続きLC-IRMSの調整は継続して行く。別手法としてこれまでのEA-IRMSの微量化と、高温触媒分解法とGC-IRMSの組み合わせ、の2手法の検討を開始した。EA-IRMSの微量化についてはEAの微量化という第一段階にめどが立ったが、より一層の微量分析化を目指し、低温濃縮との連携を検討している。高温触媒分解法については既存のTOC計の改良を開始している。これら一連の進捗については2月から雇用させていただいている博士研究員の尽力も大きい。研究全体として、1分析に必要なサンプル量の低下(微量分析化)と2サンプルの精製の高度化があり、現在は1に注力している。LC-IRMSの利用が当初予想していたよりも遙かに煩雑かつコストがかかることから、1の方針について方向転換が必要にはなったものの、利用できる機材が入手できた。2月より着任していただいた博士研究員の方が多種にわたる測定技術を習得してきてくれているため、今後スピードアップも期待できる。来年度は2の部分についても分担者の助けをより一層いただき進めて行く予定である。以上のようなことから、研究自体は概ね順調に進んでいると判断している。上記に報告したとおり、測定手法開発の予定が一部変更になったが、代替手法を用いることで研究を進めてゆく予定である。高温触媒分解法の改良については既存の機械を改良する予定であるが、問題となるのは機械の元々持つリークである。既存の測定器械は大量のサンプルを多数測定することを目指してつくられているが、本研究では限られた数の少量のサンプルについて、その中に含まれる微量の核酸についての測定を行うため、既存の機械の改良では対応が難しい可能性がある。その場合には高温触媒分解を可能とするスモールスケールかつリークが極力少ない特別な測定機器を自作することも視野に入れている。核酸の精製については分担者との議論を重ねながら来年度より本格的に検討を開始し、最終年度に間に合うように準備を行う予定である。全体としては雇用させていただいている博士研究員と密な研究進捗状況の把握と研究計画の調整を行いながら進めて行きたいと考えている。初年度はその第一歩である核酸の精製に取り組んだ。PCR増幅のためのDNA精製手法については多くの知見が蓄積されているため、その手法を用いたDNA精製を試みた。しかし、よく用いられる吸光度での判定では十二分にDNAが精製されていると判定されるDNA試料でも、安定同位体比測定に耐えられる精製精度を有していないことが、観測されるC/N比が予想されるDNAのC/N比よりも高いことから示唆された。例えばよく用いられているサケの卵巣由来のDNAについて、通常のプロトコルによる精製を何度となく施したものの、やはり炭素のコンタミネーションが見られた。そのコンタミネーションがタンパク質由来であると仮定した場合、炭素だけでなく窒素についてもかなりのコンタミネーションが生じていることが示唆された。当初より計画していた湿式酸化における炭素及び窒素コンタミネーションの低減化については、テフロン容器やガラスアンプルの利用による容器からのコンタミネーション、湿式酸化試薬の検討、さらには湿式酸化の別手法についての検討を進めているが、その前段階でのDNA精製については、予定していた通常のPCR増幅でのDNA精製手法だけで頼ることは難しいと判断した。そこで予定していた計画を前倒し、1.磁性ビーズを積極的に利用する精製プロトコルの確立、さらに2. LC-IRMSの利用を見越した、HPLCによる核酸精製プロトコルの確立にも着手した。加えて、当初は予定していなかったが、トレーサー測定に供することができるIRMSが利用可能となったため、3. 15N、13Cラベルタンパク質混入実験によるコンタミネーション把握のためのトレーサー用IRMS立ち上げも開始した。初年度はDNAの精製を中心に取り組んだ。しかし、吸光度のレベルでは十二分にDNAが精製されていると判定される状態でも、安定同位体比測定に耐えられる精製精度は得られていないことが、測定される精製DNAのC/N比が予想されるDNAのC/N比よりも高いことから示唆された。そこで予定していた計画を前倒しし、1.磁性ビーズを積極的に利用する精製プロトコルの確立、さらに2. LC-IRMSの利用を見越した、HPLCによる核酸精製プロトコルの確立にも着手した。
1.については、炭素のコンタミネーション(実際にはDNA精製中に容器や試薬などから溶出してくる炭素によるもの)があり、その検討を行った。2.については、2年目に行う予定であったがカラムなどを購入し、精製条件の検討を開始した。加えて3. 15N、13Cラベルタンパク質混入実験によるコンタミネーション把握のための、トレーサー用IRMS立ち上げも開始した。トレーサーの利用は当初予定していなかったが、トレーサー測定に供することができるIRMSが利用可能となったため、微量の同位体ラベルタンパク質を用いたコンタミネーションの検討が可能となる予定である。また、DNA精製後の処理について、当初より計画していた湿式酸化における炭素及び窒素コンタミネーションの低減化として、テフロン容器やガラスアンプルの利用による容器からのコンタミネーションの検討、湿式酸化試薬の検討、さらには湿式酸化の別手法についての検討を進めている。これら全体を通じて、第1段階であるDNA精製については当初の予定より困難であることが判明し時間が掛かると思われるものの、それ以降の処理については前倒しで研究が進んでおり、全体としては当初予定していたレベルで研究が遂行されていると考えている。本研究の目的は、核酸を採取・精製し、その遺伝情報とともに炭素窒素安定同位体情報を採取することである。2年目の本年度は、当初は予定していなかったトレーサー測定に供することができるEA-IRMSを入手することが可能となったため、この立ち上げを行い、微量のコンタミネーションを検出できる環境を整えた。まだ微量サンプルの測定までは至っていないが、タンパク質を15Nや13Cでラベルしておき、サンプルに混入させたうえで核酸精製を行い、精製した核酸に15Nや13Cが含まれているかを高感度で測定できる体制が整いつつある。LC-IRMSの利用についても検討を行った。しかし、実際の測定を行うためには測定環境の大幅な変更などが必要であることが明らかとなった。最も問題なのはフィラメントの寿命が極端に短くなることであり、研究全体の計画を鑑み、最終年度の後半に別測定手法で測定が可能となったサンプルについてのクロスチェックとしてLC-IRMSを利用することは可能であるが、それまでは別のよりロバストな手法を用いた研究を進めることが得策であると判断した。引き続きLC-IRMSの調整は継続して行く。別手法としてこれまでのEA-IRMSの微量化と、高温触媒分解法とGC-IRMSの組み合わせ、の2手法の検討を開始した。EA-IRMSの微量化についてはEAの微量化という第一段階にめどが立ったが、より一層の微量分析化を目指し、低温濃縮との連携を検討している。高温触媒分解法については既存のTOC計の改良を開始している。これら一連の進捗については2月から雇用させていただいている博士研究員の尽力も大きい。研究全体として、1分析に必要なサンプル量の低下(微量分析化)と2サンプルの精製の高度化があり、現在は1に注力している。LC-IRMSの利用が当初予想していたよりも遙かに煩雑かつコストがかかることから、1の方針について方向転換が必要にはなったものの、利用できる機材が入手できた。
陶磁器産地の構造転換ー陶磁器市場の多重性と特異性を中心にー

本調査では、代表的陶磁器産地を取り上げ、質問票調査等より、その分類軸と市場の多重性を明らかにする。その結果、大量生産体制を中心とする陶業の方向性、美術市場化の影響を受け、芸術志向を中心とする陶芸の方向性の二つの軸によって産地が分類できることが明らかになった。経営学の上ではその方向性に対応するような経営形態及び販路を持っていることも明らかになった。また、陶業と陶芸は相反するものではなく、両立ができることから、陶磁器産業が市場の多重性を中心に産地の構造転換が起こっていると結論付けた。本研究計画では、陶磁器産地の構造転換(シェア上位の産地が変化していること)を市場の多重性と特異性(美術市場化)及び窯元の主体的な要因から明らかにする。美術市場化の程度を示す作家物と量産品との関係についての調査はもちろん、和食器、洋食器、台所用品、置物(美術市場と直結する花瓶、オブジェ、それとノベルティー等を含む)でのシェア上位の産地(九谷、伊賀、三河内、唐津、益子、壺屋、読谷)について詳しく調査し、陶磁器産業における美術市場化に焦点を当て、美術市場化=市場の多重性及び特異性がその産地の構造および経営実態にどのような影響を与えているのか、を明らかにする。平成24年度においては、関係機関へのアクセスが取れた地区についての質問票調査及びインタビュー調査を計画することができた。質問票調査での質問表は平成19年度に神戸大学陶磁器産業経営研究会で行った質問表調査及び前回の研究(基盤研究(C)課題番号、20530329)と同様のものを用いる。そのための準備としては、各地域の予備調査を行う。予備調査では、各地域の焼き物、陶磁器産業に関する文献調査を行い、各産地についての基本的な知識(どのような窯元があるのか、どのような技術があるのか、など)を取得する。これらのことから、唐津武雄地区、沖縄(壺屋、読谷)についての質問票調査を実施し、完了した。また、インタビュー調査についても終了している。その上で、質問票調査での単純集計結果を中心とした報告書を作成し、各関係部門への報告を行っている。これについても報告書を作成し、関係機関への報告を行った。なお、アクセスが困難であった九谷についてもアクセスが取れ、質問票調査の協力を得た。平成25年度においては、関係機関へのアクセスが取れた地区についての質問票調査及びインタビュー調査を実施することができた。本年度では、唐津武雄地区の追加調査及び九谷、伊賀の二つの地区の質問票調査及びインタビュー調査を行い、また、単純集計結果を中心とした報告書を作成し、各関係部門への報告を行っている。美術市場化の程度を示す作家物と量産品との関係についての調査はもちろん、和食器、洋食器、台所用品、置物(美術市場と直結する花瓶、オブジェ、それとノベルティー等を含む)でのシェア上位の産地(九谷、伊賀、三河内、唐津、壺屋、読谷)について詳しく調査し、陶磁器産業における美術市場化に焦点を当て、美術市場化=市場の多重性及び特異性がその産地の構造および経営実態にどのような影響を与えているのか、を明らかにする。平成23年度においては、関係機関へのアクセスが取れた地区についての質問票調査及びインタビュー調査を計画することができた。

予備調査では、各地域の焼き物、陶磁器産業に関する文献調査を行い、各産地についての基本的な知識(どのような窯元があるのか、どのような技術があるのか、など)を取得する。これらのことから、佐賀(唐津)と長崎(三河内)についての質問票調査を実施し、完了した。また、インタビュー調査についても終了している。その上で、質問票調査での単純集計結果を中心とした報告書を作成し、各関係部門への報告を行っている。また、予備調査において唐津焼産地が大きく二つに分かれていることが確認された。一つは唐津市周辺であり、もう一つは武雄市である。この点から、武雄地区についても同様の調査も行った。これについても報告書を作成し、関係機関への報告を行った。対象として挙げている6地区のうち、3地区について終了しているためである。なお、アクセスについて問題が生じると考えられる九谷についてはアクセスが取れており、今年度には質問票調査及びインタビュー調査が行われる予定である。研究計画では益子を対象としているが、震災などの影響により、アクセスが困難なことから、薩摩焼などのほかの産地を研究対象に加えることを考えている。対象とした挙げている6地区のうち、2地区について終了しているためである。なお、アクセスについて問題が生じると考えられる九谷についてはいまだ全くアクセスできていないことを除くと順調であると考えられる。平成25年度では、佐賀(唐津)、沖縄(壺屋、読谷)等の調査終了地区へのフォローアップと研究対象地域への関係機関へのアクセスを中心とする。本年度の対象地区として中心となるのは、三重(伊賀)、石川(九谷)については質問票調査及びインタビュー調査を行うことが決まっている。また、鹿児島県の薩摩焼を新たに研究対象に含めることなどを検討している。平成24年度では、佐賀(唐津)、長崎(三河内)の調査終了地区へのフォローアップと研究対象地域への関係機関へのアクセスを中心とする。本年度の対象地区として中心となるのは、沖縄(壺屋、読谷)地区であり、この地区はこの10年大きな構造変化を起こしてきた地区であるために特に注目している。そのほか、三重(伊賀)地区へのアプローチを進め、同様の研究調査を行う予定である。また、兵庫県の丹波地区などを新たに研究対象に含めることなどを検討している。次年度では、沖縄地区、アクセス可能であれば薩摩焼を中心とするために、旅費を中心に使用する計画になると考えられる。また、伊賀などそのほかの地区についても質問票調査、インタビュー調査などを実施することになるために、通信費など質問票調査にかかわる費用を使用する計画である。本年度では、沖縄地区を中心とするために、旅費を中心に使用する計画になると考えられる。なお、この点は沖縄地区も同様である。
トリニダードの知識人による詩・音楽・仮装を中心とした文化論の系譜とその遺制

1962年に英国から独立したトリニダード・トバゴ共和国では、独立に至る過程で交わされた政体論に絶えず文化論が付随していた。本研究では、当時C. L. R.ジェームズとエリック・ウィリアムズを中心におこなわれた、国家における文化の位置づけに関する考察を、現在のトリニダード文化に照らし合わせて検証した。調査と分析を経て、ウィリアムズが異人種間調停として導入した仮装(マス)と音楽(パン)が階級的差異を捨象したために、現在はそれらが観光化として否定的な効果を及ぼすいっぽうで、階級差の問題を強調したジェームズの論点が、現代のグローバル化社会における諸問題への解決に対してより有効であることを究明した。「研究実施計画」に記したとおり、本年度は10月より愛知県立大学学長特別研究費(長期)の支給が決定したために、本科研費研究課題と学長特別研究課題とが重なる領域に絞り込んだ調査、すなわち、本研究課題の対象であるトリニダード知識人のうちC. L. R.ジェイムズが残した資料に関する収集と読解を重点的におこなった。資料収集はロバート・W・ウッドラフ図書館を中心におこない、2月にはやはり研究計画に従って西インド大学での資料収集をおこなった。当初セント・オーガスティン校でおこなう予定であったが、ウッドラフ図書館で収集した資料の初版がモナ校に所蔵されていることが判明したので、調査場所をモナ校に変更した。実際に収集した資料で重要なものを具体的に挙げると、まずダリル・ダンスによるC. L. R.ジェイムズへのインタビューテープや1985年のインタビュー資料。これらは日本で入手不可能であることに加え、ジェイムズの思想の全体像を俯瞰するために重要である。続いて、“Down with Starvation Wages"や"The Revolutionary Answer to the Negro Problem in the USA"、“W. E. B. Dubois"などの、ジェイムズが米国滞在中に残したやはり日本では入手困難な評論。そして、西インド大学でおこなわれた講演の“The Artist in the Caribbean"があげられる。本資料は初録であるため資料価値が極めて高い。研究成果発表については、多民族研究学会が2014年3月に発行する予定であった記念論集に論文を執筆して提出したが、発行が7月にずれ込んだために、本年度中の発表はできなかった。しかし、国際学会発表を1度おこない、国内シンポジウム講師を2度つとめ、成果を発表すると同時に研究の方向調整をおこなうことができた。交付申請書に記した本年度の研究計画では、89月に西インド大学図書館で資料調査、2月にポート・オブ・スペインで現地調査をおこなう予定だったが、円安の影響で渡航費用、滞在費、コーディネート費等がすべて割り増しになったため、渡航期間を短縮し2月にまとめて調査をおこなうことになった。まず、西インド大学セント・オーガスティン校の図書館にて、C. L. R.ジェイムズおよびエリック・ウィリアムズ関連の資料を調査した。前者に関しては書簡を中心に調査し、これまで書籍の形では抜けていた部分など補うことができた。後者については、時間的な問題で断片的ではあったが、トリニダードの初代首相エリッック・ウィリアムズとカーニバルおよびカリプソに関する関連資料を入手できた。そのなかには、カリプソニアン自身によるウィリアムズ論といったような貴重な資料も含まれる。次に、同時期にトリニダードでマス・キャンプとパン・ヤードの調査をおこなった。今回は現地コーディネータの助力を得られたおかげで、通常はセキュリティ以上の危険があるため調査が困難な地域(たとえばベルモントなど)でも実地調査できたことが一番の成果だった。そのおかげで、ポート・オブ・スペインの都心部における観光客向けのマスと伝統的なマスの比較考察が可能になり、従来は民族間の関係を重視していたカーニバルが近年ますます地域的分断化されるようになり、階級的側面が目立つようになってきたのではないかという当初の仮説をサポートする調査結果を得ることができた。同様に、現代も進行している民間信仰におけるシンクレティズムの証左でもある「オリーシャ」の儀式をフェボー村で見学できたのも大きな成果だった。というのも、そうした儀式の存在は、トリニダード特有の分断と異種混淆の現代的あり方の重要なサンプルとなり得るからである。本年度は、1トリニダードで収集した資料の整理・分析、2西インド大学での資料収集、の2点を研究計画の中心に据えていた。1については、その成果を"A Study of Young C. L. R. James and Trinidadian Context in the Early Twentieth Century"という論文にまとめた。本研究課題の目的は、「トリニダード知識人による文化論」が同時期に多出し、しかもそれぞれがトリニダードに限らず英・米・アフリカの知識人に大きな影響を与えることになった経緯とその特徴を追求することにあるのだが、本論文では19世紀末から20世紀初頭トリニダードの歴史的・地域的環境を明確にした点で、意義があるといえる。さらに、論文で根拠とした資料は、The NationやGuardianのような新聞やThe P. N. M. Weeklyといった政党誌などであり、それらはいまだ電子化されておらず実際にトリニダードで調査することなしでは入手できないものであった点において、補助金を有効に生かした調査成果を得たといえる。加えて、エリック・ウィリアムズやC. L. R.ジェイムズについて個々の背景を論じた研究はこれまでにもあったが、両者のみならず他の知識人についても共通した背景要素を見いだして論文にした点においても、意義のある成果を生むことができた。

2については学内業務の関係で8・9月の調査がかなわなかったが、代わりに11月にブラジルのサルヴァドールで開催された国際学会において日本から見たトリニダードおよびカリブ文化に関する発表をおこない、ともすればアイデンティティを軸としがちな米国的カリブ研究との相違を提示することで、今後の研究につながる有益な議論をおこなうことができた。C. L. R.ジェイムズとエリック・ウィリアムズに関する文献資料収集は、昨年度まで後者について少し遅れがちであったものの、後者の資料が徐々に電子化されてウェブ上で閲覧可能になってきているため、その遅れは取り戻せている。いっぽう、研究目的の片輪である「仮装と音楽」に関する資料収集について、前者については昨年度までにトリニダードで十分な資料を入手したが、後者については前者ほどの調査ができなかった。しかしこちらもやはり音源が多くウェブ上で視聴可能となってきたため、論考に必要なサンプルはおおよそ揃っている。本年度は学内でいくつかの多忙な業務を任されたため、計画していたトリニダードでの2週間の調査をおこなうことができなかったが、代わりに11月に3日間開催された国際学会(15th International Conference on Caribbean Literature)で発表をおこなった。その結果、調査収集した資料を論文の形にしてまとめる際に、論理的視野の広がりを得ることができた。つまり、資料収集の面で見られる進捗状況の遅延は他の方法で補うことができ、さに考察の領野では予定以上の進展が見られた点において、おおむね順調に進展しているといえる。上記の結果、最終的な研究目的に即してみると、文化論的には同じ思想を共有しており、はじめは共闘していたジェイムズやウィリアムズが、のちに対立することになった理由について、どこまでが政治的な対立でどこまでが思想的な対立だったのかという点について、本年度である程度の見通しが立ってきた。(1)交付申請書の実施計画に記していた「国際カリブ学会での発表」を前年度に前倒ししたので、本年度は国内の学会シンポジウム(SES-J/MESA合同大会シンポジウム「クロスエスニックの文学とエコクリティシズム」)で、これまでの研究成果を集約して発表し、それを論文「赤と緑が交叉するところーカリブ作家にとっての歴史と風景の問題について」(『多民族研究』第10号)として発表した。そこでは、まずトリニダード・トバゴの初代首相エリック・ウィリアムズやその他カリブ諸国独立時の首相たちが政治的な妥協を経て残した経済的・社会的遺制が、20世紀末から21世紀初頭のカリブ諸国にどのような影響を与えたかという事実を例証した。続いて、本研究課題のもうひとつの軸であるトリニダード出身C. L. R.ジェームズら急進的カリブ知識人たちが文化論・社会論として残した思想史的遺産の継承者たちが、同じく20世紀末から21世紀初頭にかけて、前者に対していかに批判的アプローチをおこない、発展的問題解消を目指してきたかを、とくに「観光」と「環境」の面から例証した。
微分幾何学的モ-ス理論の研究

本研究はリ-マン多様体の曲率と位相との関連をモ-ス理論の立場から捉えなおして新しい見地を開拓することであった。モ-ス理論で基本的な事柄は多様体をいかにしてユ-クリッド空間に自然に埋め込むかを知ることであり、その方法のひとつとして距離関数を用いて埋め込みを構成する方法が開発された。特に凸関数を用いて自然な埋め込みを構成する方法も開発されつつあり、その成果を以下に述べよう。リ-マン多様体族で、リッチ曲率nー1以上、断面曲率の下限及び体積の下限を与えたとき、その直径がπに十分に近ければ、単位球面とのハウスドルフ距離が十分に近くなるような埋め込みを距離関数を用いて構成し、Eschenburgの球面同相定理を微分同相定理に拡張することに成功した(塩浜)。更に、同様のアイディアが直径曲率の下限のみを条件としても成立することが、糸川ー町頭ー塩浜によって証明された。大津によって開発された可縮半径の評価の方法は直径曲率の制限に対しても適用可能である事がわかり、直径曲率正の非コンパクト多様体の体積の増大度がR^nのそれと同値であれば、R^nに微分同相であることが糸川ー町頭ー塩浜によって証明された。この事実は距離関数の臨界点が原点以外に存在しないというモ-ス理論的発想の成果である。更に、コンパクトリ-マン多様体の曲率が1以上で半径がπに十分近いとき、一般化されたトポノゴルフの定理を応用して、この多様体と単位球面のハウスドルフ距離が十分に小さくなることがわかり、球面微分同相定理を更に発展させることに塩浜ー山口は成功した。本研究を更に深めることによって、曲率が1以上、直径がπに十分に近いときの多様体族のハウスドルフ極限が2個の臨界点を持つ位相多様体となるであろう事が予想されるが、これは非常に困難な問題であって、世界各地の幾何学者が現在この解明に取り組んでいる。
強い電子相間のある物質における第一原理電子構造計算

近年多くの興味ある物質が発見あるいは人工的に作られているが、従来の方法では満足のいく結果が得られないことが多い。それら物質の物性の電子構造の第一原理的な理解を得ることを目的に、(1)密度汎関数理論の拡張、(2)第一原理分子動力学法の整備とオーダーN法の展開、(3)量子モンテカルロ法の適用、(4)密度汎関数理論の枠内での計算の精緻化、を行った。本研究は計画の2年間ではおおむね方法論的研究が中心となった。(1)LMTO法の中で自己相互作用補正(LSD-SIC)の方法を発展させ、遷移金属酸化物の電子構造を議論した。さらにLMTO法を広いエネルギー範囲で行うことができるように拡張(Multiple LMTO法)しGW近似(動的遮蔽効果を取り入れた最低次の近似)での定式化を行った。またLDA+U法についてもプログラムコードを完成した。(2)第一原理分子動力学法に関しては、ultrasoft擬ポテンシャルの最適化をはかり、実空間差分を用いる方法を開発するとともに、オーダーN法の開発に着手した。(3)量子変分モンテカルロ法を擬ポテンシャルのもとで可能にし、簡単な分子系での具体的な計算が可能になった。(4)局所密度近似に基づいた電子構造を得、それからKubo-Greenwoodの式を用いて伝導度を計算する方法を確立した。これを準結晶に適用し、その異常な電気伝導の起源が電子波動関数の空間的広がりの異常性にあることを示した。本研究は電子相関が重要な役割を担う現実の物質群への適用を念頭におきつつ、新しい電子構造計算法の開発とその基礎となるべき密度汎関数法の拡張を行ないそれらの総合的な適用を行なうものである。本年度は以下のいくつかの方法を開発し、あるいは開発中である。1.自己相互作用補正:遷移金属酸化物に自己相互作用補正をほどこした電子構造計算を実行し、スペクトルの同定を行なうとともに方法論を議論した。2.ultra-soft擬ポテンシャルの最適化:分子動力学法に用いるための最適化の方法を明らかにし計算プログラムに組み込んだ。3.実空間差分を用いた第一原理分子動力学法およびオーダーN法の開発:ultra-soft擬ポテンシャルを用いた第一原理分子動力学法のプログラムを実空間で定式化し、さらにオーダーN法の実現を試みている。4.multiple LMTO法の開発とGW近似への拡張:LMTO法を複数のエネルギー領域に分けない形で定式化し、誘電関数、エネルギー損失スペクトルの計算をおこなった。さらに今後これをGW近似に拡張する。5.量子モンテカルロ法の開発と現実的物質への適用:擬ポテンシャルを用いた変分モンテカルロ計算を可能にした。さらに拡散モンテカルロ計算に拡張する。近年多くの興味ある物質が発見あるいは人工的に作られている。それら物質の物性の電子構造の第一原理的な理解を得ることを目的に、(1)密度汎関数理論の枠内での計算の精緻化、(2)密度汎関数理論の拡張、(3)第一原理分子動力学法の整備とオーダーN法の展開、(4)量子モンテカルロ法の適用、を行った。本研究は計画の2年間ではおおむね方法論的研究が中心となり、得られた結果は以下のとうりである。(1)局所密度近似に基づいた電子構造を得、それからKubo-Greenwoodの式を用いて伝導度を計算する方法を確立した。(2)LMTO法の中で自己相互作用補正(LSD-SIC)の方法を発展させて、遷移金属酸化物の電子構造を満足がいくかたちで記述することができるようにした。さらにまたLMTO法を広いエネルギー範囲で行うことができるように拡張(Multiple LMTO法)しGW近似(動的遮蔽効果を取り入れた最低次の近似)での定式化を行った。現在これによる計算を継続中である。

(3)第一原理分子動力学法に関しては、ultrasoft擬ポテンシャルの最適化をはかり、実空間差分を用いる方法を開発するとともに、オーダーN法の開発に着手した。(4)量子変分モンテカルロ法を擬ポテンシャルのもとで可能にし、簡単な分子系での具体的な計算が可能になった。
フランス参加型ウルバニズムに関する地理学的研究：社会連帯経済の空間性

本研究は、フランスにおける社会連帯経済(ESS)政策の空間的側面、すなわちウルバニズムや衰退地区の再生政策、さらには、プロジェクトに関わる建築家グループ(アソシアシオン)が実践する個別のプロジェクトを丹念に調査することで「オルタナティブ」な空間構築の実態とその可能性を検討するものである。第一に、従来のウルバニズムや都市政策の系譜の中で、上述の政策やプロジェクトが成立しうる仕組みを明らかにする。第二に、ウルバニズム分野における「オルタナティブ」の問題提起と、ESS政策の理念、政策担当者の意図の共通点や相違を明らかにし、どのように具体的な実践や施策へと展開しているのかという点にフォーカスする。
斜面内の間隙水および間隙空気の挙動に関する実験的研究

古くから、河川堤防の崩壊時に内部から気泡が発生したとの目撃情報があり、近年,間隙空気の挙動を解明することの重要性に関する議論が増えている。本申請課題では、一次元円筒土槽試験、室内土槽試験および実斜面において間隙空気圧の計測を実施した。結果として、不飽和土中の間隙空気圧の変化傾向および土中の間隙水圧との関係について計測することができた。室内土槽試験では、斜面崩壊との関係についても考察を行ったが、今回の実験では、明確な関係は見られなかった。しかし、間隙空気圧を計測することで土中の浸透挙動をより明確に把握することが可能となった。本申請課題における着目点は,不飽和地盤内の間隙空気の挙動である。近年,間隙空気の挙動を解明することの重要性に関する議論が増えつつある。地盤内の間隙水圧を計測するためのテンシオメータの計測値は,間隙空気圧を大気圧(=OkPa)と仮定した上で得られる値であるため,間隙空気圧の影響について問われることが多くなってきている。本年度は,円筒土槽による一次元浸透試験を実施し,降雨条件(時間雨量10,50,80,100,200mm)・境界条件(排気・非排気条件,地下水あり・なし)の違いによる間隙水圧,間隙空気圧の挙動を計測した。この試験結果より,非排気条件の場合は地下水あり・なしに関係なく,間隙空気圧が1.02.0kPa上昇していることが分かった。また,時間雨量が大きくなるほど間隙水圧の上昇が早まることが分かった。また,幅1m×奥行き1.5m×高さ1mの土槽内に盛土を作製し,盛土内の間隙空気圧,間隙水圧,斜面崩壊の関係について計測を行った。境界条件は,非排水条件で行った。土槽試験の場合は,間隙空気圧の上昇はあまり見られなかった。これは,土槽側面や底面に空気の抜け道があったためではないかと考えている。さらに,実大規模の盛土試験を実施した。この試験では,間隙水圧,土壌水分量,地下水位,地表面変位,間隙空気圧の計測を行った。試験結果として,雨水浸透により地下水位が上昇し始めるころに,間隙水圧の上昇が見られた。実斜面での実験については,本年度は,現地で使用するセンサのキャリブレーションおよび計測システムの確認を行った。来年度の初旬にこれまで長期計測を行ってきた地点近傍に間隙空気圧を設置する予定である。地盤内の間隙水圧を計測するためのテンシオメータの計測値は,間隙空気圧を大気圧(=0kPa)と仮定した上で得られる値であるため,間隙空気圧の影響について問われることが多くなってきている。本年度では,まず,昨年度に実施した一次元円筒土槽試験結果に基づいて,各種条件(底面の境界条件,降雨強度)の違いによる土中の間隙水圧および間隙空気圧の変化傾向に関する考察を行った。これにより,境界条件が非排気,非排水条件の場合,また,降雨強度が大きい場合に間隙空気圧の上昇がみられた。また,テンシオメータで計測された結果への間隙空気圧の影響について考察し,補正を行うことで,テンシオメータで計測される間隙水圧の変化傾向がより明確に表すことができた。また,室内土槽試験を実施し,斜面崩壊発生時の間隙水圧と間隙空気圧の挙動に着目した考察を行った。結果として,室内土槽に盛土を作成した場合,土中の間隙空気圧の上昇は見られたが,データの分析の結果,間隙空気圧計で土中の地下水位を計測したものであることがわかった。最後に,清水寺敷地内斜面における間隙空気圧の長期計測を実施した。本対象斜面では,通常は浅い部分から順に間隙水圧の増加が見られるが,連続雨量7mm,時間雨量3.5mm以上の雨が降ると20,40cmの次に100cm深さの間隙水圧が急増加する現象が見られていた。今回の計測結果により,100cm深さのテンシオメータの値が上昇した後に,間隙空気圧計の値が増加したことから,この現象は,地形や層構成などから上流側からの地下水流による影響であると判断することができた。
女子サッカーの競技力向上を目指して

本研究は、女子サッカー選手に焦点をあて、試合中の移動スピード、移動距離、またアジリティ能力として、20m直線走、判断を伴う方向転換走、ACTN3遺伝子型の識別、身体的特性として、下肢パワーに着目し、大腿前部筋厚、皮下脂肪厚、CMJ、SQJ、膝関節伸展・屈曲筋力、技術・戦術要素として、試合中のボール移動距離、ショート・ロングパスの割合について測定・調査・分析を行った。その結果、試合中の移動スピード、移動距離、CMJ、SQJ、判断を伴う方向転換走、試合中のボール移動距離、ショートパスの割合等の体力的データや技術戦術的データが女子サッカー選手の競技力向上のための基礎資料となり得ることが示唆された。本研究では、今後、日本において益々発展が予測・期待される女子サッカーに焦点をあて、女子サッカー選手の体力要素に関して、GPSシステムを用い測定・分析を行うとともに、女子サッカー選手の傷害についても調査・分析を行い、女子サッカー選手の競技力向上のための科学的・医学的データの蓄積を目的とした。平成25年度は、競技レベルと体力の関係を明らかにするために、競技レベルの違う2チーム(なでしこリーグ所属:Jなでしこ、関東大学女子リーグ1部所属:J大学)の女子サッカー選手を対象に、競技レベルと下肢パワーの関係を検討するために、超音波診断装置(SSD900,Aloka)を用いて大腿前部の筋厚および皮下脂肪厚の計測を行った。また、カウンタームーブメントジャンプ(CMJ)、スクワットジャンプ(SQJ)の測定、等速性筋力測定装置(BIODEX)を用いて、膝関節伸展・屈曲筋筋力を定量化した。その結果、筋力と相関の高い筋厚、膝関節伸展・屈曲筋筋力測定の結果に2群間に有意差は見られなかったが、サッカーに近いパフォーマンスであるCMJ、SQJの結果に有意差が見られ、先行研究と同様のことが女子サッカー選手に於いても確認された。さらに、女子サッカー選手の競技力向上のために、競技カテゴリーの異なる女子サッカー選手および男子サッカー選手を対象に、試合中のパスの距離、本数、成功率を分析した。その結果、女子サッカー選手は、男子サッカー選手との比較において、試合中のパス1本あたりのボールの移動距離が短く、ショートパスの本数と割合が多いこと、また、ロングパスの本数と割合が少ないこと、ディフェンディングサードとミドルサードでのパスが多い特徴が明らかになった。さらに、競技カテゴリーが高くなるにつれてパスの距離が短くなること、ショートパスの割合と成功率が高くなる傾向が確認された。本研究では、今後、日本において益々発展が予測・期待される女子サッカー選手に焦点を当て、女子サッカー選手の体力要素に関して、GPSシステムを用い測定・分析を行うとともに、女子サッカー選手の傷害についても調査・分析を行い、女子サッカー選手の競技力向上のための科学的・医学的データの蓄積を目的とした。平成24年度は、日本サッカー協会(以下JFA)が実際の試合中に必要とされる体力を客観的に評価できる一つの方法として男子サッカー選手を対象に開発したフィジカルフィールドテストが女子サッカー選手の体力評価にも対応することができるかどうかを関東大学女子サッカー連盟に所属する選手を対象に検討した。その結果、大学女子サッカー選手が行ったフィジカルフィールドテストの結果と、GPSシステムを使用し実際の試合中に発揮される移動距離、移動スピード、移動軌跡との間には、相関があることが示唆され、女子サッカー選手の体力評価を行う際、JFAのフィジカルフィールドテストを用いる方法だけでなく、GPSシステムの使用も適切であると判断できる結果を得た。次に女子サッカー選手の年齢と体力の関係を明らかにするために、中学生女子サッカー選手のトップレベルおよび高校生女子サッカー選手のトップレベル、大学女子サッカー選手のトップレベルを対象にGPSシステムを用い実際の試合中の移動距離、移動スピード、移動軌跡について測定を既に行い、現在分析を行っている最中である。また、女子サッカー選手の体力と大きく関係があると思われる、日本の女子サッカー選手の試合中の技術・戦術要素に関して、年代別(高校・大学・社会人)およびレベルを考慮し、女子サッカーに必要な技術・戦術について現在分析中である。本研究は、日本において益々発展が予測・期待される女子サッカーに焦点をあて、女子選手の体力要素に関してGPSを用い測定・分析を行うと共に、女子選手の傷害についても調査・分析を行い、競技力向上のための科学的・医学的データの蓄積を目的とした。平成26年度は、日本人女子サッカー選手のストロングポイントと言われているアジリティ能力に関して、20m直線走および判断を伴う方向転換走を測定し競技レベル間で比較を行った。その結果、女子サッカー選手においては、判断を伴う方向転換走において、20m直線走の能力が反映されない可能性が示唆された。また、20m直線走において競技レベル上位群と下位群には有意な差が認められなかったが、判断を伴う方向転換走において有意な差が認められた。

研究全体を通して、女子選手の競技力向上を検討する際、サッカーの特性、男子ではなく女子選手であることを鑑み、単にJFAのフィジカルフィールドテストを用いて検討するのではなく、各選手の試合中に発揮される、移動スピード、移動距離等を指標とした。また、女子選手の下肢パワーに着目し、超音波診断装置を用い、大腿前部の筋厚・皮下脂肪厚の計測、CMJ、SQJ、膝関節伸展・屈曲筋筋力を測定、瞬発系の力と関係があるのではないかと言われているACTN3遺伝子多型について調査を行った。さらに、試合中の技術・戦術的な要素として、ボールの移動距離、ショートパス・ロングパスの本数とエリアの関係に関しても、男子との比較、レベル別の比較を行った。研究全体を通じて、試合中に発揮される移動スピード、移動距離、大腿前部の筋厚および皮下脂肪厚、CMJ、SQJ、判断を伴う方向転換走は、女子サッカー選手の競技力向上のための基礎資料となり得ることが示唆された。また、女子サッカー選手の傷害についての医学的基礎データの蓄積は今後も継続し、分析する予定である。スポーツ科学研究計画通り、平成24年度、平成25年度中に行うべき測定・実験はほぼ順調に終了しているが、GPSを使用して測定した、試合中の移動距離、移動スピード、移動軌跡、心拍数について、やや分析が遅れている。また、女子サッカー選手の傷害調査に関してもやや遅れているので、大至急、整形外科医およびトレーナーと協力して実施したいと考えている。平成24年度中に、本研究で行うGPSシステムの信頼性と、GPSを使って実際に女子サッカー選手によって行われた試合中の移動距離、移動スピード、移動軌跡、心拍数などを、レベル別、年代別、ポジション別に分析を終了すること、および女子サッカー選手の試合中の技術・戦術に関して年齢別及びレベル別の分析を終了することを今年度の目標としたが、予定していた対象チームのGPS測定日が天候の影響で変更になるなど、スケジュール調整がうまく行かなかったため当初の予定より若干遅れている。研究を進める中で、また、先行研究において、女子サッカー選手の競技力と「アジリティ能力(ターン能力)」が大きく関係していることが予想される。そこで、本年度、OPTO Jump Nextを用い、女子サッカー選手の「アジリティ能力(ターン能力)」の測定を実施し、この3年間蓄積した、フィジカルデータ、GPSデータ、大腿前部の筋厚および皮下脂肪厚データ、カウンタームーブメントジャンプ(CMJ)、スクワットジャンプ(SQJ)、膝関節伸展・屈曲筋筋力データ、アジリティ能力(ターン能力)データ、技術的・戦術的データ、ACTN3遺伝子分析、傷害調査、そして、海外のデータ比較を含めて、成果報告をしたいと考えている。今後は、現在取得してるデータの分析を行うとともに、海外のデータを入手し、女子サッカーに関する技術的・戦術的・体力的なものを比較検討する。さらに、研究計画に基づき、女子サッカーの基礎資料作成のためにメディカルチェックを行い、合わせて女子サッカーの競技レベルと大きな関係があると予想される「アジリティ能力」の測定、をするために、エコーによる筋断面積やJFAクランクテストが想定できないか現在検討中である。さらに、近年スポーツ選手の運動能力に影響を及ぼす遺伝子のひとつとされるACTN