hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝統的日本企業におけるドイツ的制度の移転プロセスの実態調査

3か国語にわたる言語を用いた、資料の調査に注力しすぎたため、学会発表・論文などの研究成果の提示が遅れている。さらに、代表者・分担者が大学を移籍したり、学科再編業務に従事していたため、研究成果の公表が遅れているが、次年度からはそのような阻害要因は排除できる見込みとなった。インタビュー調査では、日独双方で実施されたが、現在それらの成果を補強するための最終調査の準備を進めている。本年度は最終年度に当たるため、可能な限り早く実施するようにしたい。また成果という点では、学会発表よりも書籍・論文発表という形で研究成果を世に問うようにしていきたい。これまで、日本経営学会、組織学会、国際ビジネス研究学会、多国籍企業学会等で発表を続けてきたので、それらの学会の会員から得たフィードバックから、内容等を真摯に再検討し、国内有力学会誌または海外の国際学術誌への投稿を行いたい。経営学本年度は、前年度に引き続き協力企業におけるヒアリング調査に注力するが、研究成果の公表に最も力を入れることとしたい。調査対象企業とは、各種資料を提供してもらうなど良好な関係を保っている。本年度は、提供してもらった資料及び文献の検討を行ったが、精緻な検証作業を行ったがために多くの時間を割きすぎ、次の段階であるヒアリングの準備が遅延してしまい実施ができなかった。研究代表者が大学を移籍し、分担者の一人が役職(学部長)についてしまうなどの阻害要因が起きてしまった。調査対象企業で困難な課題が発生し、大幅な人事異動がなされたため、海外でのヒアリング調査が遅延したため。実施する予定だった海外調査が実施できなかったため。これまでの調査結果を補強するヒアリング調査や発表等に使用する計画である。次年度は、内部資料及び文献調査の成果として論文をまとめると同時に日本国内において被買収企業に対してヒアリング調査を実施する。また、ドイツにおいても調査を実施する予定である。精力的に調査活動を行うので、前年度の計画の遅延は、取り戻せると確信している。本年度に前年度実施できなかった調査を行う予定である。資料及び既往文献の検証作業に注力しすぎてしまったため、被買収企業の日本におけるヒアリング調査が遅延し、ドイツにおける調査が実施できなかったため。次年度に調査受け入れ企業に対しヒアリングを直ちに実施し、ドイツにおける調査も行うことにより計画通り使用できる見込みである。
子ども達に苦手をつくらせない教育方法の研究開発-図画工作・美術科教育の質的改革-

当該年度に実施した研究は、本研究第2年次の取組として、図画工作・美術に対する苦手意識をつくらない教育方法とその開発についての実証的な研究を進めることができた。2年次研究として、教育方法の視点から教育史上の教育実践にも着目して研究した。それが、山形県東根長瀞尋常高等小学校での『想画教育』である。それは、従来のような単に作品作りの図画教育ではなく、その根底には子ども達に生活や身の回りに目を向けさせ、その思いや発見を大事にしたことが明らかになってきたからである。その表現の根源となる児童・生徒の思いを重視することで、うまく上手に描かなければならないという苦手意識の発生を抑制し、本来あるべき表現の在り方を教育方法的に再確認することができた。その研究成果は、美術教育に関する全国レベルの学会である大学美術教育学会の平成30年9月22日・23日に開催された第57回大学美術教育学会奈良大会において口頭発表することができた。さらに、山形大学研究紀要(教育科学)第17巻第2号に査読の上、研究主題「東根長瀞校の『想画教育』についての研究ー教育方法及び教科横断的視点からの考察ー」として掲載され、平成31年3月に発行することができた。『想画教育』に関する研究については、山形放送の取材を受けてニュースや山形新聞等でも報道されてきた。さらに特別番組民教スペシャル「想画と綴方」で朝日系列の全国放送として平成31年2月11日に放送された。研究室風景が取り上げられた。当初計画していた通りに、教員養成の大学生を対象に4月当初に実施した実態調査においては、予想をはるかに超える図工・美術への苦手意識の存在を確認することができた。それから前期の「図画工作の基礎」、後期の「教育実践(図画工作)の講義を通じて、教育方法を工夫しながら、大学生の苦手意識の払拭と減少を目指して試行錯誤してきた。1年後の最終講義の際に、再度実態調査を実施し、当初の苦手意識の変容を調査した。すると、大幅に苦手意識を減少させることができた。さらに、苦手意識を減少させた理由を考察することで、具体的に教育効果の高い教育方法のいくつかを明らかにすることができてきた。また、教育史上の教育実践の考察も併行して行ってきた。昭和初期の美術教育史上「想画」と呼ばれる教育に着目し、全国において三大想画実践校の一つである山形県長瀞尋常高等小学校の想画教育を研究することができた。この研究成果は、第57回大学美術教育学会奈良大会において口頭発表すると共に、山形大学研究紀要(教育科学)第17巻第2号に査読の上掲載されることができた。さらに「想画教育」の取材を山形放送と山形新聞社から受けて、ニュースや紙面で報道されたり、民教スペシャルの特別番組として全国ネットにて「想画と綴方」として放送されて、社会に広く教育の成果を知らしめることができた。以上のことから、総合的に振り返ると本研究は「おおむね順調に進展している」といえると判断させていただいた。今後の研究推進方策については、当初計画の最終年度計画としてあげていた3年間の研究成果をまとめる事と全国学会で発表することを予定している。まず、美術教育における全国レベルの学会である大学美術教育学会岐阜大会9月開催予定において口頭発表する予定である。次に、同じく全国学会レベルの美術科教育学会千葉大会3月開催予定において口頭発表する計画である。そして、今年度は本研究3年次計画の最終年度でもあるので、提出すべき実施報告書とは別に、3年間の研究成果を冊子にしっかりとまとめておきたい。研究を遂行する上での課題については、今年度は責任ある大学業務が課せられて十分な研究時間が確保できないことである。大学講義も手を抜かずしっかりと行いたいと考えているので、身体を壊さないように注意して適度に休息を入れながら、全力で研究と教育に取り組んでいきたい。本研究では、3年次計画における1年次の研究に取り組むことができた。前年度までの研究を継承し、美術や図画工作に対する苦手意識の状況と実態を再度確認することから研究をスタートした。そこで平成29年度4月当初に、小学校教員養成課程及び中学校美術教員養成課程の学生を対象に苦手意識に関する実態調査を実施した。その調査の結果から苦手意識が全くない学生は7.7%で、あまりない学生は20.9%であった。その逆に苦手意識が少しある学生は31.9%で、かなりある学生は39.5%であった。全体の71.5%の学生に大なり小なり図工や美術に対して苦手意識があった。この結果は、過去3年間の調査では約6割の学生に苦手意識があったことからさらに増加していることがわかった。この調査結果から本研究の必要性とその意義を改めて再確認することができた。平成29年度は、それまでの研究成果を生かして、苦手意識を少しでも解消すべく講義の中に具体的な教育コンテンツを取り入れながら、教育方法の視点から苦手意識を減少させる試みを実際に行ってきた。成果を検証するために最終講義において、苦手意識がどのように変容したか事後調査を実施した。その結果19.8%の学生は変わらないと応えた。この中には苦手意識が最初からなかった学生も含まれる。かなり苦手意識が減った学生は17.6%、少し減った学生は59.3%でった。合計で76.9%の学生の苦手意識を減少させることができた。

これまでの研究成果は、美術教育に関する全国学会である大学美術教育学会広島大会において「苦手意識を抱かせない教育コンテンツの研究ー図画工作・美術に対する苦手意識解消の試みの成果ー」として発表することができた。「苦手意識を抱かせない教育コンテンツの研究・開発ー図画工作・美術に対する苦手意識解消の試みー」として、山形大学教職・教育実践研究第13号にまとめることができた。本研究では、3年次計画の第1年次その第1段階として、今まで研究して明らかにしてきた図画工作・美術に対する苦手意識をつくらない教育コンテンツの実際の検証作業に取り組んできた。最初に平成29年度における教員養成課程の学生の抱く苦手意識の実態を調査することで、あらためて図工・美術に対する苦手意識の存在を再確認すると共に、学校教育における問題点と課題が浮き彫りになった。さらに教員養成の立場から教師教育という視点でも取り組むべき課題として明確化することができた。次に、本研究の主題である教育方法の視点から実際の講義の中に教育コンテンツを取り入れて実際に検証してきた。そして1年後の年度末に再度実態調査を行い、その結果、当初学生の抱いていた苦手意識がどのように変化したのか明らかにした。その調査結果では、苦手意識を完全に払拭することはできはしなかったが、大幅に減少させることができた。ここに、その教育的効果を実際に確認することができた。ここまでの研究成果については、美術教育における全国レベルの学会として大学美術教育学会があるが、その広島大会において「苦手意識を抱かせない教育コンテンツの研究ー図画工作・美術に対する苦手意識解消の試みの成果ー」として口頭発表することができた。また、山形大学教職・教育実践研究第13号に「苦手意識を抱かせない教育コンテンツの研究・開発ー図画工作・美術に対する苦手意識解消の試みー」としてまとめると共に、査読の上掲載されることができた。しかしながら、当初の研究計画では、全米美術教育学会に出席し、当研究テーマである美術教育に関する苦手意識及び関連研究の情報収集する予定であったが、誠に残念ながら学会開催日時と本務である所属大学の業務と重なり渡米することはできなかった。以上のことから、総合的に判断すると「おおむね順調に進展している」といえると判断させていただいた。当該年度に実施した研究は、本研究第2年次の取組として、図画工作・美術に対する苦手意識をつくらない教育方法とその開発についての実証的な研究を進めることができた。2年次研究として、教育方法の視点から教育史上の教育実践にも着目して研究した。それが、山形県東根長瀞尋常高等小学校での『想画教育』である。それは、従来のような単に作品作りの図画教育ではなく、その根底には子ども達に生活や身の回りに目を向けさせ、その思いや発見を大事にしたことが明らかになってきたからである。その表現の根源となる児童・生徒の思いを重視することで、うまく上手に描かなければならないという苦手意識の発生を抑制し、本来あるべき表現の在り方を教育方法的に再確認することができた。その研究成果は、美術教育に関する全国レベルの学会である大学美術教育学会の平成30年9月22日・23日に開催された第57回大学美術教育学会奈良大会において口頭発表することができた。さらに、山形大学研究紀要(教育科学)
小児の駆出率の保たれた心不全の発症予測と病態解明

本研究は、小児HFpEFの詳細な血行動態を初めて明らかにした。小児HFpEFには、安静時の収縮期・拡張期心室硬化、血管硬化と、カテコラミンおよび拡張予備能の低下が存在し、冠血流需要供給バランスと関連した。Fontan循環は、心室拡張期および血管硬化の病態を有する点が、小児HFpEFと類似した。しかしFontan循環は、心室大血管統合関係がミスマッチであり、良好なFontan循環では心室充満圧が必ずしも高くない点が小児HFpEFと相違した。末梢静脈圧と中心静脈圧、末梢静脈駆血圧と平均充満圧がそれぞれ良好に直線相関することも明らかにできた。駆出率の保たれた心不全(HFpEF)は、駆出率の低下した心不全(SHF)と同様の臨床症状を呈し、臨床上重要であるにも関わらず、小児期においては未だ疾患概念が確立されておらず、発症予測・評価法・治療法・予後の詳細は不明であった。小児期のHFpEFは、一歳前後までの幼少児の先天性心疾患手術後の一部にみられた。水分制限が強く、体重・身長ともに小さく、成長発達障害が示唆された。HFpEFは年少児に多いにも関わらず、より年長のSHFよりも収縮期血圧が高かった。HFpEFを来たす病態は、(1)左室圧負荷疾患(大動脈縮窄・離断)、(2)左室に容量負荷のかかりにくく、手術前に左室が小さい疾患(ファロー四徴、総肺静脈還流異常)、(3)手術中および手術前の低酸素・虚血イベントのあった児、に大別された。HFpEFでは、アルドステロンのナトリウム利尿ペプチドに対するoverbalanceが存在し、SHFと異なる特徴をもつことが、さらに裏付けられた。HFpEFの弛緩時定数はごく軽度の増加(すなわち弛緩速度の低下)であった。最小および拡張末期血圧はSHFほど高くなかったが、スティフネス(心室の硬さ)は同等に高かった。引き続き、1小児におけるHFpEF発症の予測因子を確立し、2アルドステロン・ナトリウム利尿ペプチドの経時変化と治療の関係、3病態の詳細、4予後との関連を明らかにすべく検討を続けていく。小児期HFpEFは、一歳前を中心とした乳幼児の先天性心疾患手術後の一部にみられた。水分制限が強く、体重・身長が小さく、成長発達障害が示唆された。HFpEFは年少児に多いにも関わらず、より年長のSHFより収縮期血圧が高かった。HFpEFを来す病態は、(1)左室圧負荷疾患(大動脈縮窄・離断)、(2)術前より左室が小さい疾患(ファロー四徴症、総肺静脈還流異常症)、(3)低酸素・虚血イベントに大別された。HFpEFでは、アルドステロンのナトリウム利尿ペプチドに対するoverbalanceが存在し、SHFと異なる特徴がさらに裏付けられた。弛緩異常は軽度で、SHFよりも軽度で、左室最小血圧および拡張末期圧の増加もSHFよりは少なかった。左室スティフネス(硬さ)はSHFと同様に高かった。さらに、ドブタミンに対する予備能が、コントロールと比較して乏しいことが示唆された。引き続き、HFpEF発症予測因子、アルドステロン、ナトリウム利尿ペプチドの経時変化と治療の関係、病態の詳細、予後との関連を検討する。小児HFpEFの心機能の詳細を明らかにするため、心室血管統合関係や拡張期スティフネスをコントロール群と比較し、冠血流需要供給バランスを併せ検討した。小児HFpEFでは、心室収縮期硬化(Ees高値)、血管硬化(Ea高値)を示し、血圧変動の大きい血行動態を裏付けた。小児HFpEFでは軽度の弛緩速度低下が示されたほか、左室拡張期stiffness増加により安静時の拡張末期圧(EDP)が高値であるばかりでなく、腹部圧迫による前負荷増加に対するEDPの上昇幅、最高値ともに高値であった。腹部圧迫法は拡張期stiffness異常を顕在化させる非常に簡便な負荷法として有用であり、今後のさらなるvalidationが必要である。小児HFpEFではドブタミンに対する心室血管統合関係の予備が非常に低下していた。加えて、冠血流需要供給バランスは悪く、その程度は拡張期stiffnessやドブタミンによる収縮予備と関連していた。本疾患の発症予防、および効果的な治療法開発が今後の課題である。症例数が想定より少なめである。詳細な解析を進めることで、全体として進捗できている。小児循環器対象症例をさらに積み重ね、データ収集を継続する。

過去の症例についての後方視的な検討も継続する。拡張障害を定量化し、二心室循環と単心室循環の共通点、相違点を明らかにする。特に心予備能について、小児HFpEFの挙動の詳細を明らかにする。単心室循環では右室性・左室性の相違を明らかにする。症例数が想定より少なめに推移しているが、詳細な解析を進めることにエフォートを注ぐことで全体として進捗できている。研究費を効率的に使用し、残額が発生した。対象症例を積み重ね、データ収集を行う。詳細な心血行動態につき、解析を進める。拡張障害を定量化し、二心室循環と単心室循環における共通点・相違点を明らかにする。過去の症例についての後方視的な解析も併せ行っていく。物品費の他、研究発表のための学会出張や、論文の英文校正、解析のためのソフトウェアの購入などに使用する計画である。研究費を効率的に使用し残額が発生した。物品費の他、研究発表のための学会出張や、論文の英文校正に使用する計画である。
病原真菌クリプトコックス・ネオフォルマンスのタンパク質分画法を用いた細胞周期解析

Cryptococcus neoformansは、免疫力の低下したヒトに肺炎や髄膜炎を引き起こす担子菌系の病原性酵母であり、出芽酵母のモデル生物として知られる子嚢菌系酵母Saccharomyces cerevisiaeと異なる細胞周期制御機構を持つことを報告している。遺伝子解析の分野ではゲノム解析が終了し、その機能解析も進んでいるが、タンパク質の解析は進んでいない。本研究では、まず、クリプトコックス酵母細胞から採取したタンパク質を様々な分画法により解析する手法を確立し、その手法を用いて、細胞周期の各時期における発現タンパク質の解析を行い、本菌の感染メカニズムを探るための基礎的データを得ることを目的として行った。タンパク質解析は二次元電気泳動法により行った。従来の方法ではスポット数が多く、泳動後の解析に特別な機器が必要となるため、スポット数を絞り込む事により解析が容易になることが予想された。そこで本研究では、まず、一次元電気泳動に用いる乾燥ゲルのpHの幅が狭いものを選択した。それにより、各スポットの間隔が広がった。また、添加量を減らすことにより、比較的発現量が多いスポットに焦点を当てた。これらにより、発現に差のあるスポットの確認が容易になった。この方法を用いて、C. neoformansの細胞周期に関連するタンパク質の解析を行った。同調培養法により細胞周期の各時期のタンパク質を採取し、これらタンパク質について二次元電気泳動を行った。その結果、発現の異なる数個のスポットを確認し、それらのうち2つのスポットについてタンパク質分析を行うまでに至ることができた。
複雑マクロリドの全合成、構造決定及び活性立体構造の解明

渦鞭毛藻やシアノバクテリアなどの海洋微生物は、多彩な大環状骨格化合物を二次代謝産物として生産する。これらの多くはヒトがん細胞に対し強力な増殖阻害活性を示すことが知られており、その活性発現の分子基盤に基礎科学的な興味が持たれるとともに、新たな医薬品あるいは薬理試薬のシーズとして有望である。しかし、海洋微生物の大量培養による化合物供給、および、複雑な構造を有する天然標品の自在な構造改変が困難であることから、実践的な全合成による天然物および類縁体の供給が必須である。本年度は複雑海洋天然物イリオモテオリド-2aおよびエニグマゾールAの構造活性相関研究を実施した。前年度までに合成したイリオモテオリド-2aおよびその立体異性体5種類について、ヒト子宮頸がんHeLa細胞に対する増殖阻害活性をWST-8法で評価した。その結果、前年度の予備的な検討結果と同様、合成品のイリオモテオリド-2aはIC50値が60 μMと、単離文献記載の数値よりも1,000倍程度弱い活性しか示さなかった。さらに合成した立体異性体群も同様に数十μM程度の活性しか認められなかった。以上の結果から、イリオモテオリド-2aの天然標品のヒトがん細胞増殖阻害活性は再検討の必要があることが明らかとなった。また、エニグマゾールAについては、全合成の中間体から天然同族体を含む数種の類縁化合物を誘導し、ヒト肺腺がんA549細胞に対する増殖阻害活性試験を行った。その結果、5位のリン酸基が活性発現に必須であること、15位をメチルエーテル化した15-O-メチルエニグマゾールAがエニグマゾールAよりも3倍程度強い活性を示すことを明らかとした。本年度まででイリオモテオリド-2aの全合成、絶対配置決定および生物活性評価を終えることができた。本天然物の全合成、構造改訂および活性評価に関する論文が、Chemistry -a European Journalに高評価にて掲載が決定し、研究計画当初の目標を十分に達成できているものと考える。しかし、予想に反して天然物および立体異性体のすべてがヒトがん細胞に対して弱い増殖阻害作用しか示さなかったため、本天然物に関する研究はこの段階で終了することになった。本年度からエニグマゾールAの類縁体合成と生物活性評価に本格的に着手し、現在までに全合成の中間体からさまざまな類縁化合物を誘導するための基礎的な知見を集積することに成功しており、実際に数種の類縁化合物の合成を完了している。また、合成品による天然物の活性の確認を済ませたほか、合成が完了した類縁化合物の評価も進めており、進捗状況はおおむね順調である。本年度までの結果を受け、今後はエニグマゾールAの構造活性相関研究に焦点を絞る。マクロ環辺縁の官能基に関するさまざまな類縁化合物を合成するため、全合成中間体に含まれる各官能基の反応性について知見をさらに集積する。次いで、9位および15位に関する類縁化合物を合成する。9位はエキソメチレン基であるが、天然同族体にはこの部分の構造が異なる化合物も知られるため、構造改変による生物活性への影響を調べる。また、15位ヒドロキシ基は標識体の合成に有用な足場となりうるため、この部分の改変が可能かどうか、複数の類縁化合物を合成することで詳細に検討する。現在のところ、合成した化合物についてはヒト肺腺がん細胞A549に対する増殖阻害活性を評価しているのみであるので、今後はヒト慢性骨髄性白血病細胞K562やヒト急性骨髄性白血病細胞Kasumi-1などに対する活性も併せて評価し、化合物によって細胞株選択的な毒性が見られるかどうかについても検討を行う。並行して、各類縁化合物について溶液中の立体配座を比較する目的で各種NMR測定を実施し、構造改変と立体配座の相関を詳細に解析することで、構造活性相関研究の一助とする。渦鞭毛藻Amphidiniumsp. HYA-024株から単離された、新規23員環マクロリド天然物イリオモテオリド-2aは、二つのテトラヒドロフラン環を含む23員環ラクトン骨格に複雑な側鎖を配した特徴的な構造を有し、ヒト培養がん細胞DG-75およびHeLaに対しナノモル濃度で強力な殺細胞活性を示すことが報告されている。我々はこれまでに、本天然物の提出構造式の帰属に誤りがあることを全合成により解明し、さらに有機合成とNMR解析にもとづき天然物の相対配置の候補を二種類の立体異性体まで絞り込んでいた。本年度は、提出構造式の全合成で確立した収束的な合成戦略にもとづき、実際に候補となった立体異性体二種類を全合成し、NMRデータの比較を行った。その結果、提出構造式の9,11,12-epi体が天然標品と一致することが分かった。この段階でイリオモテオリド-2aの相対配置を決定することに成功した。

しかし、我々の合成品の比旋光度が天然標品のそれと全く一致しなかったことから、エナンチオマーも全合成し、天然標品をリファレンスにしたキラルHPLC分析を行うことで絶対配置を決定した。本年度までにイリオモテオリド-2aの全合成と絶対配置の決定を達成することができた。適切に官能基および不斉中心を導入した鎖状化合物に対し、Sharpless不斉エポキシ化の条件下でビスエポキシアルコールの連続環化反応を行い、本天然物に含まれる二つのテトラヒドロフラン環を一挙に構築する合成法を確立した。これにより本天然物の重要フラグメントをスケーラブルに供給できるようになった。また、鈴木-宮浦反応とエステル縮合反応によるフラグメント連結は、各フラグメントのさまざまな立体異性体に対しても同様に高収率で進行することがわかった。さらに、閉環メタセシス反応による23員環骨格の構築工程の収率を改善することにも成功した。これにより、天然物およびその立体異性体を実践的に供給できる合成法を確立することができた。以上の点で当初の計画以上に研究が進展していると判断した。さらにこれまでの研究成果をまとめ、ドイツ化学会Angewandte Chemie誌に速報を発表したので、初年度として十分な進捗および成果があったものと考えている。渦鞭毛藻やシアノバクテリアなどの海洋微生物は、多彩な大環状骨格化合物を二次代謝産物として生産する。これらの多くはヒトがん細胞に対し強力な増殖阻害活性を示すことが知られており、その活性発現の分子基盤に基礎科学的な興味が持たれるとともに、新たな医薬品あるいは薬理試薬のシーズとして有望である。しかし、海洋微生物の大量培養による化合物供給、および、複雑な構造を有する天然標品の自在な構造改変が困難であることから、実践的な全合成による天然物および類縁体の供給が必須である。本年度は複雑海洋天然物イリオモテオリド-2aおよびエニグマゾールAの構造活性相関研究を実施した。前年度までに合成したイリオモテオリド-2aおよびその立体異性体5種類について、ヒト子宮頸がんHeLa細胞に対する増殖阻害活性をWST-8法で評価した。その結果、前年度の予備的な検討結果と同様、合成品のイリオモテオリド-2aはIC50値が60 μMと、単離文献記載の数値よりも1,000倍程度弱い活性しか示さなかった。さらに合成した立体異性体群も同様に数十μM程度の活性しか認められなかった。以上の結果から、イリオモテオリド-2aの天然標品のヒトがん細胞増殖阻害活性は再検討の必要があることが明らかとなった。また、エニグマゾールAについては、全合成の中間体から天然同族体を含む数種の類縁化合物を誘導し、ヒト肺腺がんA549細胞に対する増殖阻害活性試験を行った。その結果、5位のリン酸基が活性発現に必須であること、15位をメチルエーテル化した15-O-メチルエニグマゾールAがエニグマゾールAよりも3倍程度強い活性を示すことを明らかとした。本年度まででイリオモテオリド-2aの全合成、絶対配置決定および生物活性評価を終えることができた。本天然物の全合成、構造改訂および活性評価に関する論文が、Chemistry -a European Journalに高評価にて掲載が決定し、研究計画当初の目標を十分に達成できているものと考える。
リモートセンシングとGISによる都市の動的変化に対応した広域エネルギー収支の評価

本年度は最終年度であり、これまで2年度の研究成果を踏まえたまとめを行い、これを以下のような内容の報告書としてまとめるとともに学会発表を行った。衛星データを用いて、愛知県名古屋市を対象として熱収支解析を行い、人工顕熱フラックスと蓄熱フラックスという2種類の方法で熱循環の評価を行った。人工顕熱フラックスでは、都市や工業地域の人工排熱が見られ、また、植生域の結果と比較を行うことで、植物現象による影響の度合いを明らかにすることができた。ただし、場所による地表面の熱物性の違いを簡略化しているため、高層建築の建ち並ぶ中心市街地では、人工排熱の効果を蓄熱の効果から分離することができなかった。一方で、蓄熱フラックスによる解析の結果からは、都心部での蓄熱と工業地域における人工排熱の空間分布を得ることができた。建物・施設エネルギーグループでは、GISを用いた負荷密度予測のまとめを行うとともに、居住環境に関する心理分析、居住環境に関する社会調査をまとめを考慮sして、自然エネルギー、未利用エネルギーなどを含む建築・施設エネルギー消費の変化、それに伴うCO2発生量の変化を推定した。またCFDを利用して空調設備排熱が都市気候に及ぼす影響を検討した。交通グループでは、交通廃熱量の推定、交通システムの変化のシナリオ設定、交通政策などをもとに交通手段選択モデルを構築し、これによるモーダルシフトの試算を行った。また省エネルギーのための要素技術として、セダムと軽量人工土壌による薄層屋上緑化を対象にその効果推定を本研究で作成したシュミレーションプログラムを使用して行った。その結果,適切な潅水を行えば,日射量の約半分に相当する熱量が蒸発散により放熱されることを確認した。本年度は以下のような研究を行った。(1)広域性・同時性・周期性を持つ衛星リモートセンシングデータから植生・土壌・水(VSW)指数を用いて岐阜市一宮市の環境解析を行い、VSW指数を用いた環境解析は土地被覆状況変化を細かく可視化できる特性を持つが、植生に敏感であるため土地被覆分類精度は教師付きよりも劣ることを把握した。(2)リモートセンシングデータを用いて、都市域の熱収支を解析する方法の開発を行った。正味放射、顕熱、潜熱をそれぞれ別個に求め、その合計が正の場合は太陽放射に由来する熱フラックスが都市域のビルなどに蓄熱され、負の場合は人工的な排熱を表していると解釈した。この方法で名古屋市周辺の午前10時半頃のASTERデータ解析を行ったところ、中心市街地では全ての時期において周囲よりも顕熱が小さく、蓄熱が大きいとの結果が得られた。一方、排熱は主に発電所などの工業地域で見られた。(3)また、地域冷暖房やゴミ排熱利用などの新しい技術やシステムの動向調査を行うとともに、GISデータを使って地域冷暖房可能地区の選定、未利用エネルギー存在量の算定を行い、この両者の重ね合わせにより、未利用エネルギー活用地域冷暖房の効果推定ができるツールの開発を行った。(4)建物排熱を低減するために空調熱負荷を減らす可能性のある、屋上緑化システムの熱的性能を把握するとともに、空調熱負荷低減効果の算定を行った。今後はさらに各モデルの精度の向上、交通排熱などの組み合わせと、都市の将来像・生活の将来像などの設定を行った上で、都市の動的変化に対応した広域エネルギー収支の評価を行っていく予定である。解析・設計モデルとして、まずリモートセンシングによる都市域の広域的な熱収支解析法に蓄熱フラックスを推定する方法を追加した。さらに都市域の緑地の水・温度ストレス状態を表す指標VWTI(Vegetation Water Temperature Index)を開発した。また、都市の動的変化を可視化するための方法論として、市街地空間シミュレーションシステムを用いた、3次元の市街地空間デジタルデータベースの研究開発を進めた。

データベースのモデルとして、1)住商工混在型市街地区、2)旧集落を基盤とする密集市街地区、3)地方中小都市の都心商業地区、を選定し、各地区における典型的な市街地空間のアーキタイプ(原型)を抽出した。このアーキタイプは、今後、都市のエネルギー収支の説明モデルを構築する上で、基礎となる空間情報を提供するものと位置づけられる。さらに、エネルギーの面的利用に関して、GISを用いた地域冷暖房や建物間エネルギー融通の計画手法を開発した。これに対してパラメーター設定に関する研究としては、東京23区内における人工排熱の40%を占める自動車起源の排熱に関して、より排熱の少ない代替燃料車の普及、交通需要マネジメントによる自動車利用の削減、そして保水性や遮熱性を持つ道路舗装への変換などの検討を行った。さらにユーザー側の要因として、都市住民を対象とした意識調査のデータをもとに、居住形態(集合住宅団地と戸建て住宅)と居住環境ストレスの関係を統計的に分析した。さらに省エネ行動促進のための介入手法検討に向けての理論的研究、および実証的研究(大学生を対象とした調査研究・介入実験)を行った。理論的研究においては、社会心理学的知見の貢献可能性を社会的ジレンマの枠組みから議論した。また、実証研究では環境問題に対する態度と省エネ行動との関連を検討し、問題の重要性認知や規範認知が行動の規定要因として重要であることを明らかにした。本年度は最終年度であり、これまで2年度の研究成果を踏まえたまとめを行い、これを以下のような内容の報告書としてまとめるとともに学会発表を行った。衛星データを用いて、愛知県名古屋市を対象として熱収支解析を行い、人工顕熱フラックスと蓄熱フラックスという2種類の方法で熱環境の評価を行った。人工顕熱フラックスでは、都市や工業地域の人工排熱が見られ、また、植生域の結果と比較を行うことで、植物減少による影響の度合いを明らかにすることができた。ただし、場所による地表面の熱物性の違いを簡略化しているため、高層建築の建ち並ぶ中心市街地では、人工排熱の効果を蓄熱の効果から分離することができなかった。一方で、蓄熱フラックスによる解析の結果からは、都心部での蓄熱と工業地域における人工排熱の空間分布を得ることができた。これら二つの手法を相補的に組み合わせることで、ヒートアイラ建物・施設エネルギーグループでは、GISを用いた負荷密度予測のまとめを行うとともに、居住環境に関する心理分析、居住環境に関する社会調査のまとめを考慮して、自然エネルギー、未利用エネルギーなどを含む建築・施設エネルギー消費の変化、それに伴うCO2発生量の変化を推定した。またCFDを利用して空調設備排熱が都市気候に及ぼす影響を検討した。交通グループでは、交通廃熱量の推定、交通システムの変化のシナリオ設定、交通政策などをもとに交通手段選択モデルを構築し、これらによるモーダルシフトの試算を行った。また省エネルギーのための要素技術として、セダムと軽量人工土壌による薄層屋上緑化を対象にその効果推定を本研究で作成したシミュレーションプログラムを使用して行った。その結果、適切な灌水を行えば、日射量の約半分に相当する熱量が蒸発散により放熱されることを確認した。
Si半導体ウエハーの温度計測法の研究

研究成果を下記に列記する.(1)シリコンウエハを均一加熱する高温加熱炉(1100K)を設計製作した.本装置を用いて3インチ径,0.5mm厚のウエハを大気中で約1100Kの高温に加熱できるようになり,放射測温の諸実験を開始した.(2)常温付近のシリコンウエハを均一加熱する装置を開発し,常温付近(373K)での放射測温の諸実験を開始した.(3)市販の薄膜測定装置(常温使用)を改造し,シリコンウエハを約1100Kまでの高温状態で酸化膜の光学定数と膜厚を測定できる装置(波長4001100nm)を開発した.本装置により,熱間オンライン実験が実施できるようになった.(4)シリコンウエハには熱電対を溶接できないので,表面温度をモニターすることが困難である.これを克服するためにハイブリッド型表面温度計の着想を得て,瞬時に表面温度を測定するオリジナルな計測手法を編み出した.今後,実用化を目指して開発を進める.(5)上記諸実験と並行して理論解析により放射率モデリングを試み,Siウエハ表面に酸化薄膜が成長するプロセスにおいて分光放射率が変化する様子をシミュレーションできるようになった.酸化膜厚が変化しても放射率が変化しない条件を見出した.(emissivity-invariant condition).実験との対応が今後なすべき課題である.本研究は,これまでの研究成果を基にして今後さらなる進展が期待される.研究成果を下記に列記する.(1)シリコンウエハを均一加熱する高温加熱炉(1100K)を設計製作した.本装置を用いて3インチ径,0.5mm厚のウエハを大気中で約1100Kの高温に加熱できるようになり,放射測温の諸実験を開始した.(2)常温付近のシリコンウエハを均一加熱する装置を開発し,常温付近(373K)での放射測温の諸実験を開始した.(3)市販の薄膜測定装置(常温使用)を改造し,シリコンウエハを約1100Kまでの高温状態で酸化膜の光学定数と膜厚を測定できる装置(波長4001100nm)を開発した.本装置により,熱間オンライン実験が実施できるようになった.(4)シリコンウエハには熱電対を溶接できないので,表面温度をモニターすることが困難である.これを克服するためにハイブリッド型表面温度計の着想を得て,瞬時に表面温度を測定するオリジナルな計測手法を編み出した.今後,実用化を目指して開発を進める.(5)上記諸実験と並行して理論解析により放射率モデリングを試み,Siウエハ表面に酸化薄膜が成長するプロセスにおいて分光放射率が変化する様子をシミュレーションできるようになった.酸化膜厚が変化しても放射率が変化しない条件を見出した.(emissivity-invariant condition).実験との対応が今後なすべき課題である.本研究は,これまでの研究成果を基にして今後さらなる進展が期待される.平成13年度の研究計画として,対象となるSi半導体ウエハーを加工準備し,既存の測定装置と新たに導入する機器を本研究に対応できるように準備した上で,基礎実験と放射率挙動シミュレーションを実施した.Si半導体ウエハーの測温では汚染が深刻な問題となるので,非接触測温が不可欠である.そのため,放射測温法の適用を想定して研究を進めている.基礎実験において,3インチ径のウエハー面が反ることなく加熱するためには,均熱加熱することが大きな課題であった.まだ十分ではないが,面の反りが明確でない程度の加熱条件を見出した.Siウエハー面の真温度を計測して放射測温における放射率を求めるために,実験室レベルにおいて熱電対をウエハー面に溶接する必要があるが,ウエハー内に溶接電流を通すことが困難であるため不可能であった.このため,ウエハー面の真温度測定のために,ウエハー面に黒体塗料を塗布し,放射率を近似的に1.0とみなした状態で放射計で温度計測し,この温度をもって真温度とみなした.このときの加熱条件を対応させてウエハー温度をモニターした.しかし,この技術は暫定的な処置であり,今後検討すべき大きな課題として残っている.種々の酸化膜試料を作成し,薄膜測定装置で光学定数,酸化膜厚の測定を実施した.酸化膜厚の変化にかかわらず,光学定数の虚数部,すなわち減衰係数は4001100nmの範囲で実質的に0であることを確認した.すなわち,酸化膜が実質的に誘電体であることを確かめた.このことは放射率挙動シミュレーションを実施する上で有益な情報である.次に放射率挙動シミュレーションを進め,ウエハー面の偏光放射率挙動を酸化膜厚との関係で捉えた.その結果,ある角度で分光放射率が酸化膜厚によらず一定値になる条件のあることを見出した.この条件が普遍的なものであるか今後詳細に調べる必要があり,理論・実験両面から考察を進めていく.研究実績項目を(1)(5)に列記する.(1)シリコンウエハを均一加熱する高温加熱炉(1100K)を設計し,特注製作した.本装置を用いて3インチ径,0.5mm厚のウエハを大気中で約1100Kの高温に加熱できるようになった.本装置を用いて放射測温の諸実験を開始した.(2)常温付近のシリコンウエハを均一加熱する装置を開発した.本装置で(1)と同様に常温付近(373K)でのシリコンウエハの放射測温実験を開始した.

(3)市販の薄膜測定装置(常温使用)を改良し,シリコンウエハを約1100Kまでの高温状態で酸化膜の光学定数を測定できる装置(波長4001100nm)を開発した.本装置はこれから具体的な熱間オンライン実験を開始する.(4)シリコンウエハには熱電対を溶接できないので,表面温度をモニターすることが困難である.これを克服するためにハイブリッド型表面温度計の発想を得て,瞬時に表面温度を測定するオリジナルな計測手法を編み出した.この基礎実験を進めてきたが,今後実用化を目指して開発を展開する.(5)上記諸実験と並行して理論解析により放射率モデリングを試み,シリコンウエハ表面に酸化薄膜が成長するプロセスにおいて分光放射率が変化する様子をシミュレーションできるようになった.酸化膜厚が変化しても放射率が変化しない(emissivity-invariant condition)条件を見出した.実験との対応が今後なすべき課題である.以上のような研究実績の一部は,Applied Optics, Trans. of SICEなどの学術誌に投稿し,受理された.また国際会議,国内学会の学術会議で12件発表した.また,数件の新しい知見(たとえばハイブリッド表面温度計,emissivity-invariant condition)に対しては応用展開が見込まれるので,特許出願予定である.本研究はこれまでの研究実績をベースにして今後さらに大きな進展を遂げると予想される.
セルロース系ドラッグデリバリーシステムの構築

天然高分子の多糖は、様々な食料や生活材料として古くから人類と関わりのある物質である。また、生体分子として、生命活動にも深く関わっている。このような多糖の利用を目的として上記課題の研究に取りかかったが、中間の多糖誘導体を調製していくうち、当初の計画とはやや目的が異なるが、興味深い機能を持つ誘導体の新規な合成法を見出すにいたった。すなわち、セレン酸化多糖の合成である。セレンは必須元素として極微量が生体にとって不可欠であるが、多量の摂取は有害・有毒である。セレン酸化多糖の合成に関する報告や特許はこれまで少なく、国内では二、三の食品会社から発酵法による合成特許がある以外は、中国での化学合成法による特許が1件見受けられる程度である。後者の中国特許(CP)では、誘導体の抗酸化性や抗腫瘍活性が述べられている。本研究において我々は、これらの機能性に着目し、中国で行われている過酷な反応条件およびそれにもかかわらず低い誘導化率を改良することに取り組んだ。その結果、CPでの低いセレン含量(12%以下)に比して、極めて高セレン含量(最大で45%、セレン酸基置換度3)の誘導体が温和な条件で、しかも安全に調製できることを見出した。これらを用いたDPPHやヒドロキシルラジカルの消去能力(抗酸化性)は大きく、中間誘導体である硫酸化多糖の2倍の活性を示した。ヒト肝ガン細胞株HepG2に対する抗がん活性は現段階では明確な結果は得られていないが.硫酸化多糖およびセレン酸化多糖のいずれもある程度の活性を示すことが判明している。この場合、多糖にはデンプンが適していた。これらの結果を1編の報文と2編の特許にまとめ投稿・申請中である。他に、関連報文1編を投稿した。研究計画に従い、まずエンドグルカナーゼによるオリゴグリコキシラン(XGO)の調整を行った。タマリンドガムを入手し、これをα-ガラクトシダーゼとセルラーゼの混合酵素で処理し、生成物の分析を行った。生成物は単位数が10前後の比較的分子量分布の狭いオリゴ糖であることがLCより判明した。次に、得られたXGOの末端活性化を行った。活性化として三酸化硫黄ピリジン錯体による硫酸化を検討した。フラスコ燃焼法による硫黄の定量から、ほぼ定量的にXGO末端が硫酸化されていることが分かった。この末端硫酸化XGOは金属塩との反応で金属化することが期待されるため、二酸化セレンとオキシ塩化セレンを反応させ、末端セレン化を検討した。セレンの詳細な定量値は未測定であるが、重量から硫酸基の40-50%がセレン化したものと推測している。この誘導体は抗HIVまたは抗がん性が期待され、現在これらを検討すべく、各研究機関に測定を依頼しているところである。後者について当学科で簡易試験を行ってみたところ、セレン化したものよりむしろ硫酸化XGOに抗がん性が期待できることが分かった。今後、より詳細な検討を行う予定である。本来の研究目的であるドラッグでリバーシステム(DDS)系の構築には、金属化に代わって薬剤を結合させ、これとキシログリカン(XG)の転移反応を酵素を用いて行う必要がある。酵素にはキシログリカンエンドトランスグリコシラーゼ(XET)を用いるが、XETは市販品にはなく、これから調整を始める予定である。
マイクロレンズ追尾観測網による太陽系外惑星の探索

重力マイクロレンズ法による太陽系外惑星の探索は、広視野望遠鏡によるマイクロレンズ事象の探索と、様々な望遠鏡による発見された事象の追観測によってなされる。本研究は、ニュージーランド・マウントジョン天文台の61cm望遠鏡や、南アフリカ天文台の1.4m赤外望遠鏡による追観測を実施して、太陽系外惑星を発見し、惑星形成の理解を目指すものである。研究は順調に行われ、本研究期間中に発見された惑星は29個に上る。この中には、連星の一方をまわる地球の2倍程度の惑星などが含まれ、多くの成果をあげた。マイクロレンズ法による惑星は46個となり、惑星形成を理解すべく統計処理による惑星の分布の研究も進行中である。平成23年度も、MOAおよびOGLEグループによるマイクロレンズ事象アラートの中から、惑星の発見される可能性の高い高増光率事象および、惑星によると思われる変位の発見された事象について、集中的に観測を実施した。観測には、ニュージーランド・マウントジョン天文台の61cm望遠鏡、南アフリカ天文台の1.4m赤外望遠鏡を使い、さらに世界的な観測網を保有するPlanet,Robonet,MicroFUN,MINDSTEpなどにも呼びかけて追尾観測を実施した。取得したデータは、互いに持ち寄って国際協力でデータ解析を実施中である。この中から、すでに4個の惑星候補が発見されており、さらに詳細な解析が行われている。過去に取得されたデータの解析も順調に進み、最終結果が出たものから順に公表している。MOA-2009-BLG-387事象では、太陽質量の0.2倍程度の低質量の主星に、木星質量の2.7倍もの巨大惑星が付随していることが判明した。惑星形成の標準理論であるコア集積モデルでは、この様な低質量の主星の周りでは巨大惑星は生成しない筈であり、標準理論に疑問を投げかける成果である。また、MOA-2009-BLG-266では、太陽の半分ほどの主星に地球の10倍程度の惑星が付随しているものが発見された。これは、巨大惑星になりそこなった、海王星の様な氷惑星と考えられ、低質量のM型矮星の周りに多様な惑星が存在することを示している。また、バイナリ(連星)の質量比分布の解析を進め、M型矮星の周りでも「褐色矮星砂漠」が存在することを確認した。京都産業大学-神山天文台の1.3m望遠鏡では、試験観測を行ってデータを取得し、データ解析などをテストし、本格的な観測の準備を行った。本研究は、ニュージーランド・マウントジョン天文台の61cm望遠鏡、京都産業大学の1.3m望遠鏡、南アフリカ天文台の1.4m赤外望遠鏡をはじめ、世界各国の望遠鏡によるマイクロレンズ事象追観測により、太陽系外惑星を発見して惑星形成理論の検証を行うことを目的としている。観測手法はほぼ確立しており、惑星による変位(アノーマリー)が観測された事象や、惑星発見の可能性の高い高増光率の事象のピーク付近を重点的に観測を行った。OGLEグループが広視野カメラを設置して事象の発見数が増えたことと、観測手法の改善により、惑星候補の発見数も従来の年2、3個程度から10個程度に増えるなどかなりの進展があった。今後、ニュージーランドへの観測旅費等の経費を節約しながら観測を継続するため、現地観測員を新たに雇用する準備を進めた。また、老朽化したニュージーランドの61cm望遠鏡のコントロールシステムを新しいものに更新した。これにより、長期にわたって観測を継続することが可能となった。また、61cm望遠鏡に3色同時観測可能な新カメラを設置すべく、準備を進めた。これにより、実質3倍の観測が可能となる。平成24年度は、MOAおよびOGLEのアラートの中から、特に惑星発見の可能性が高い高増光率の事象や惑星によるものと思われる変位(アノーマリー)が観測された事象について、集中的に観測を実施した。観測にはマウントジョン天文台の61cm望遠鏡、南アフリカ天文台の1.4m望遠鏡、京都産業大学神山天文台の1.3m望遠鏡を使用し、さらに世界的な観測網を保有するPLANET,RoboNet,MicroFUN,MINDSPEpなどにも呼びかけて追観測を実施した。これらのうち、数個の事象には惑星によるものと見られる変位が観測されており、国際協力によって解析が進められている。一方、これまでの観測データの解析が進み、これらの中から通常の惑星の他、褐色矮星(OGLE-2008-BLG-510, MOA-2009-BLG-411)なども発見された。従来星の周りには褐色矮星がほとんど発見されず、褐色矮星砂漠などと呼ばれていたが、褐色矮星が全く無い訳ではないらしい。また、主星が中性子星と思われる連星(OGLE-2007-BLG-514)が発見され、こうしたほとんど光を発しない天体の発見にマイクロレンズ法が有効であることを改めて証明した。また、副産物として4月4日に起きたガンマ線バーストGRB120404Aの追観測に成功し、これがバースト後に一旦増光する珍しいタイプのガンマ線バーストであることを発見した。これらの研究成果は、カタールで行われたマイクロレンズ国際会議や天文学会の他、ApJ, MNRAS, A&Aなどの学術雑誌に公表している。また、老朽化したマウントジョン天文台61cm望遠鏡の制御システムの更新に目処がたち、部品を購入した。3色同時観測のためのCCDカメラも一部の部品を購入した。平成25年度以降の更新を目指す。

平成27年度もMOA II 1.8m望遠鏡で発見されたマイクロレンズ事象を中心に61cm B&C望遠鏡で追観測を実施した。また、他のグループとも協力を呼びかけ、観測を行った。最近は、SpitzerやKepler衛星を利用した、宇宙からの観測もさかんに行われている。地上と宇宙からの観測で、視差が観測されれば、距離が決定され物理パラメーターが一意に決まる。今季はこれまでに、8個の惑星候補が発見され、詳しい解析が行われている。過去のデータ解析も進展し、6個の惑星が新たに確定し、学術誌に公表した。このうち2個は、海王星と同程度のスーパーアースであり、残りは巨大惑星である。これらを含めて、マイクロレンズ法による惑星は、46個になった。これらの発見された惑星の分布から、実際の惑星分布を求める研究もおこなわれている。鈴木らによって、惑星の質量分布が地球質量付近で頭打ちになることが判明した。理論的な説明は、まだ無いがこれは特筆すべき成果と考えられる。マイクロレンズ法のデータ解析は、従来代数方程式を解く方法で解析が行われて来た。しかし、この方法は惑星2個までの単純な系に限られていた。より多くの惑星のある惑星系に対しては、有効な方法が無かった。この問題を解決すべく、新しいアルゴリズムを開発し、惑星3個のシステムでも光度曲線を求めることができる様になった。また、副産物として6月に起きた冥王星による星の食の観測と、9月に起きたLIGOグループによる最初の重力波検出の追観測を行った。食の観測からは、名桜氏に大気があることが確認された。重力波に関しては、重力波源を特定するに至らなかったが、解析プログラムなどの整備につながり、今後が期待される。これらの成果は、学術誌の論文の他、毎年場所を変えて実施するマイクロレンズ研究会、天文学会などで公表している。重力マイクロレンズ法による太陽系外惑星の探索は、広視野望遠鏡によるマイクロレンズ事象の探索と、様々な望遠鏡による発見された事象の追観測によってなされる。本研究は、ニュージーランド・マウントジョン天文台の61cm望遠鏡や、南アフリカ天文台の1.4m赤外望遠鏡による追観測を実施して、太陽系外惑星を発見し、惑星形成の理解を目指すものである。研究は順調に行われ、本研究期間中に発見された惑星は29個に上る。この中には、連星の一方をまわる地球の2倍程度の惑星などが含まれ、多くの成果をあげた。マイクロレンズ法による惑星は46個となり、惑星形成を理解すべく統計処理による惑星の分布の研究も進行中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。宇宙物理部分的には、M型矮星まわりでの褐色矮星砂漠の確認など、計画以上に進展したものもある。しかし、印刷出版に至ってないないので、当初計画をおおきく上回ったとは言えない。本研究は、ニュージーランド・マウントジョン天文台の61cm望遠鏡、南アフリカ天文台の1.4m赤外望遠鏡、京都産業大学の1.3m望遠鏡をはじめとする、世界的なマイクロレンズ追尾観測網による重力マイクロレンズ事象の追尾観測を実施して、太陽系外惑星を多数発見することにより惑星形成モデルを検証することにある。今年度も引き続き惑星によると思われる変位(アノーマリー)が観測された事象や、惑星発見の可能性の高い高増光率の事象を中心に集中的な観測を実施した。
遠隔対話における遅延の影響を軽減・利用するための情報提示手法

本研究課題では、遠隔対話システムにおいて話者の応答期待時間を軽減する手法として、相手側での音声再生状況の視覚化、遅延自己映像および音声波形の提示について検討し、これらが話者の応答期待時間を延長し遅延による不快感を低減できる可能性を示した。また、話者の応答待ち時間を変化させる要因として音声再生状況の提示に利用したプログレスバーの進行パターンに注目し、利用者の体感する主観的な待ち時間にプログレスバーの終盤時の進行速度が影響することを示した。本年度の研究では,最初に遠隔対話システムにおいて話者の応答期待時間を変化させる要因として自分の音声の再生状況を取り上げ,この情報の有無が遠隔対話に及ぼす影響について評価実験を行った.ここでは,複数のメディアの組み合わせによる影響を排除するために音声のみによる遠隔対話システムを用い,自分の音声の再生状況として「相手側で再生中であることを提示」「再生過程(再生済みの時間,残りの再生時間)をプログレスバーにより提示」の2種類のパターンの比較を行った.その結果,これら再生状況を表示することにより,何も提示しない場合と比べて相手の応答を待てるようになること,また再生過程を表示する方が相手の応答タイミングの予測を行いやすいことを示した.これらの結果から,再生状況の提示により応答期待時間の延長が可能であることを示すことができたといえる.再生過程の提示方法や映像を用いた対話システムを用いた評価については次年度の研究課題とする.次に話者の応答待ち時間を変化させる要因について検討した.ここでは再生状況の提示に利用したプログレスバーを取り上げ,システム応答の待ち時間中に表示されるプログレスバーの進行速度が利用者の主観的な時間感覚や不快感に与える影響について評価を行った.その結果,表示の終盤における進行速度と最も遅くなる部分での進行速度の影響が大きいことが明らかになった.この評価実験の結果に関しては次年度に詳細に検討し,研究会等での発表を行う予定である.本年度の研究では、応答期待時間を変化させる要因として、遅延自己映像の提示と、音声波形の提示の2手法について検討した。最初に自己映像と相手の映像を重ね合わせて提示する遠隔対話システムを用いた共同作業タスクにおいて、自己映像・音声および相手映像・音声の遅延が及ぼす影響について検討した。その結果、相手の映像・音声のみに遅延がある場合は遅延の存在自体に気付きにくく、逆に自己映像・音声に遅延があると遅延の存在を認識することができ、相手の応答に合わせた行動をとりやすいことがわかった。この結果は遅延自己映像の提示により応答期待時間を延長できる可能性を示唆していると考えられる。音声波形の提示による影響については予備調査の結果から音声波形を提示することにより相手側での音声再生状況を視覚化することで、応答期待時間の延長が期待できることがわかった。これについては現在詳細な評価実験を行っている。次に応答待ち時間を変化させる要因に関して、プログレスバーの進行速度が利用者の主観的な時間感覚や不快感に与える影響について分析した。プログレスバーの表示時間として5秒60秒の6段階、進行速度変化パターンとして7種類について評価をした結果、表示終盤の速度の影響が大きいことがわかった。最後に遅延の影響を軽減する情報提示手法として、相手が見ているあるいは聞いているタイミングで遅延自己映像および音声波形を提示することによる応答期待時間の延長を目指したシステムの開発を行った。このシステムに関しては現在詳細な評価実験を行っている。