hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スギ及びヒノキの針葉に蓄積するロドキサンチンの光防御機能の解明に関する研究

(3)被陰処理により光量子量を調節して生育させたスギ苗木を用いて、ロドキサンチンの蓄積過程における電子伝達効率、色素組成を調べ、過剰な光エネルギーが発生する低温・強光条件でのみロドキサンチンが蓄積すること、ロドキサンチンの蓄積量は過剰な光エネルギーの量と高い相関があることを明らかにした。スギ及びヒノキの針葉に蓄積するロドキサンチンの光防御機能を解明することを目的として、ロドキサンチンの蓄積に及ぼす立地環境の影響およびロドキサンチンの蓄積におけるスギ品種間の差異について検討した。ロドキサンチンの蓄積および光阻害の発生過程に対する標高の影響を調べるため、静岡県中部の地蔵峠に至る林道に沿って、南西向き斜面の標高1130m,900m,630m,150mの4カ所に試験地を設定し、試験地に生育するスギ成木(各3本)のクロロフィル蛍光収率(Fv/Fm)、色素組成の変化を7月から毎月1回測定した。7月から10月までは、クロロフィル蛍光収率、クロロフィル組成、カロチノイド組成ともに標高による違いは少なかった。気温が低下した11月以降、標高の高い試験地から順にクロロフィル蛍光収率が低下した。また、ロドキサンチンの蓄積量や蓄積開始時期には標高による違いがみられ、標高の高い試験地では低い試験地よりも早い時期から蓄積が始まり、蓄積量も多くなった。さらに、各試験地から枝を採取し、低照度下で光阻害からの回復過程を調べた結果、標高の高い試験地ほど光阻害の程度が大きく回復に長時間を要することが明らかになった。したがって、標高と光阻害の程度やロドキサンチンの蓄積の間には高い相関があり、標高に伴う気温の変化はロドキサンチンの蓄積や光阻害の程度に反映されることが明らかになった。次に、ロドキサンチンの蓄積に対する遺伝的変異の影響を明らかにするため、スギ精英樹クローン7品種の挿し木苗を用いて、クロロフィル蛍光収率と色素組成の季節変動を調べた。12月まではクロロフィル蛍光収率やロドキサンチンの蓄積量にクローン間の違いがみられなかったが、1月になるとクローン間に差異が見られた。以上の結果から、ロドキサンチンの蓄積は立地環境が遺伝的変異よりも大きく影響していることが明らかになった。ロドキサンチンの光防御機能を解明することを目的として生理学的解析をおこない、以下の結果を得た。1.ロドキサンチンの蓄積量と光阻害の関連性に関する解析クロロフィル蛍光反応、キサントフィルサイクルのカロチノイド組成、ロドキサンチンの定量およびタンパク質の組成の解析をおこなった結果、キサントフィルサイクルの稼働効率が低下し夜間にもゼアキサンチンが残存する条件下でロドキサンチンが蓄積すること、この時光阻害の程度を表すFv/Fmの値が低下し、光阻害を受けていることが確かめられた。したがって、ロドキサンチンの蓄積量は光阻害と密接な関連があると考えられる。2.ロドキサンチン蓄積・消失に及ぼす温度および光強度の影響に関する解析ロドキサンチンが蓄積・消失するメカニズムを解明するため、厳冬期に光阻審を受けてロドキサンチンが蓄積した屋外の枝を採集し、室内に移して22°Cで、50μmol及び500μmolの2段階の光条件下で光阻害から回復させ、蓄積したロドキサンチンが解消失する過程と、キサントフィルサイクルの稼働効率、光化学系IIの反応中心タンパク質の変動について分析した。その結果、キサントフィルサイクルが稼働し夜間のゼアキサンチンがゼロ(0)になった後、ロドキサンチンの消失が始まること、消失速度は光阻審の程度が少ないほど早いことを明らかにした。また、直射日光が当たる野外で厳冬期に極端に減少していた光合成関連タンパク質の量がロドキサンチンの消失に伴って増加することを明らかにした
小児呼吸器感染症に伴う中耳炎の原因微生物の同定に関する研究

今回の研究で開発した3つのMultiplex RT nested PCR法および2つのnested PCR系を用いて、中耳炎の原因ウイルスとして報告数の多いRSウイルス感染が疑われた2歳未満の小児の鼻腔吸引液117検体のPCRを行った。全検体のうち107検体(91.45%)から1種類以上のウイルスが、そのうち57検体(48.7%)で2種類以上のウイルスが検出された。検出ウイルスの内訳は61検体(52.13%)でRS、46検体(39.3%)でライノおよびエンテロ、44検体でアデノ(37.6%)、21検体でボカ(19.7%)、9検体(7.7%)でパラインフルエンザ、2検体(1.7%)でヒトメタニューモ、1検体(1.7%)でコロナウイルスであった。複数のウイルスが検出された57検体のうち、38検体(66.6%)で2種類、16検体(28.27%)で3種類、3検体(5.2%)で4種類のウイルスが検出された。主にRNAウイルスとDNAウイルスのセットで検出されることが多く、最も多く見られたパターンはRSウイルスとアデノウイルスの混合感染(21%)であった。乳幼児の上気道感染症は小児科医療の現場でもっとも発生頻度が高い疾患である。鼻漏,喉の痛み,結膜の充血,発熱,頭痛,倦怠感,筋肉痛などその症状や程度は多様である。これらの症状が現れた後,平均3-4日で急性中耳炎を発症することが多く,2歳齢未満の小児の70-80%に急性中耳炎の罹患歴があるという報告もある。急性中耳炎を引き起こす病原因子として,ウイルスと細菌が関与しており,ウイルス性の中耳炎の原因としては,RSウイルス,インフルエンザウイルス,アデノウイルス,パラインフルエンザウイルス,メタニュウモウイルス等が,細菌性の中耳炎の原因としては肺炎球菌(Streptococcus pneumoniae),インフルエンザ菌(Hemophilus influenzae)などが主要な病原体として知られている。しかし実際の病原検索においては,中耳炎を発症した時点で耳漏があればそれから細菌が分離されることは多いが,ウイルスの分離培養はほとんどが陰性である。また,耳漏だない場合も多く病原検索は非常に困難である。したがって,実際の日本国内の臨床症例で,どのようなウイルスおよび細菌がどの程度中耳炎の発症に関与しているのかは詳細には明らかになっていない。以上のことから,本研究では,中耳炎に先行する上気道感染症を呈した小児および中耳炎を発症した小児から採取したサンプルを用いて,上気道感染するほぼ全てのウイルスと細菌類を対象としてmultiplex RT-PCR(reverse transcriptase polymerase chain reaction)およびnested PCRや細菌分離と菌の生化学性状の検査によって原因微生物の同定を行い,急性中耳炎におけるそれらの種類と全体に占める割合を明らかにすることを目指す。平成19年度は,上記のウイルスを対象としたMultiplex nested PCR法について既報の論文をもとにプライマーおよびPCR条件の改変を行い,それらの条件におけるPCRの検出感度を決定した。この系を確立したことで,目的とする中耳炎の原因ウイルスの大部分が検出できるようになることが期待される。乳幼児の上気道感染症は小児科医療の現場でもっとも発生頻度が高い疾患である.鼻漏、喉の痛み、結膜の充血、発熱、頭痛、倦怠感、筋肉痛などその症状や程度は多様である。これらの症状が畏れた後、平均3-4日で急性中耳炎を発症することが多く、2歳齢未満の小児の70-80%に急性中耳炎の罹患歴があるという報告もある。急性中耳炎を引き起こす病原因子として、ウイルスと細菌が関与しており、ウイルス性の中耳炎の原因としては、RSウイルス、インフルエンザウイルス、アデノウイルス、パラインフルエンザウイルス、メタニュウモウイルス等が、細菌性の中耳炎の原因としては肺炎球菌(streptococcus pneumonias),インフルエンザ菌(Hemophilias influenzae)などが主要な病原体として知られている。しかし実際の病原検索においては、中耳炎を発症した時点で耳漏があればそれから細菌が分離されることは多いが、ウイルスの分離培養はほとんどが陰性である。

また、耳漏がない場合も多く病原検索は非常に困難である。したがって、実際の日本国内の臨床症例で、どのようなウイルスおよび細菌がどの程度中耳炎の発症に関与しているのかは詳細には明らかになっていない。以上のことから、本研究では、中耳炎に先行する上気道感染症を呈した小児および中耳炎を発症した小児から採取したサンプルを用いて、上気道感染するほぼ全てのウイルスと細菌類を対象としてmultiplex RT-PCR(reverse trianscriptase polymerase chain reaction)およびnested PCRによって原因微生物の同定を行い、急性中耳炎におけるそれらの種類と全体に占める割合を明らかにすることを目指す。平成20年度は、上記のウイルスおよびBocavirusを対象としたMultiplex nested PCR法およびConventional nested PCR法について既報の論文をもとにプライマーおよびPCR条件の改変を行い、3つのMultiplex PCRおよび2つのConventional PCRlの系を確立し、それらの条件におけるPCRの検出感度を決定した。今後これらの系を用いた臨床検体のスクリーニングにより、目的とする中耳炎の原因ウイルスの大部分が検出できるようになることが期待される。乳幼児の上気道感染症は小児科医療の現場でもっとも発生頻度が高い疾患である。上気道症状が現れた後、平均3-4日で急性中耳炎を発症することが多い。平成22年度は、前年度までに作成した中耳炎の原因として疑われるウイルスを対象とした3つのMultiplex nested PCR法および2つのConventional nested PCR法を用いて、臨床検体のスクリーニングを行った。当初の目的では呼吸器症状を呈した後に中耳炎となった小児の咽頭ぬぐい液を臨床検体として使用する予定であったが、実際に十分な検体数を確保する事が困難であったため、中耳炎の原因ウイルスとして報告数の多いRSウイルス感染が疑われた2歳未満の小児の鼻腔吸引液117検体を用いた。スクリーニングの結果、2005年2009年までに採取された鼻腔吸引液117検体のうち107検体(91.45%)から1種類以上のウイルスが、そのうち57検体(48.7%)で2種類以上のウイルスが検出された。ウイルスの内訳は61検体(52.13%)でRS、46検体(39.3%)でライノおよびエンテロ、44検体でアデノ(37.6%)、21検体でボカ(19.7%)、9検体(7.7%)でパラインフルエンザ、2検体(1.7%)でヒトメタニューモ、1検体(1.7%)でコロナウイルスであった。複数のウイルスが検出された57検体のうち、38検体(66.6%)で2種類、16検体(28.27%)で3種類、3検体(5.2%)で4種類のウイルスが検出された。それらは主にRNAウイルスとDNAウイルスのセットで検出されることが多く、最も多く見られたパターンはRSとアデノの混合感染(21%)であった。今回の研究では急性中耳炎の直接の原因となるウイルスの検出ができなかったが、RSウイルス感染が考えられた小児においてRSウイルス以外の病因を含む多様なウイルスの混合感染状況を明らかできた。中耳炎患者検体においても同様な混合感染が予想されるため、直接病因となるウイルスの絞り込みには、さらにコピー数の決定や臨床症状の変化に即した継続的なサンプリング等が必要となる可能性が示唆された。
脳磁図を用いた精神分裂病の意味的情報処理の異常に関する研究

精神分裂病の意味的情報処理の異常について調べるために、健常被験者や精神分裂病患者に文や単語リストを呈示し、脳磁図を記録した。刺激は品詞別条件(名詞や助詞など)、表記別条件(漢字、ひらがな、記号)、文末種類別条件(文脈から意味的に逸脱する単語、意味的に一致し期待度の高い単語、意味的に一致するが期待度の低い単語、数字)などに分類し平均加算し、得られた脳磁界反応を比較検討した。どの条件でも潜時100250msecおよび300500msecの2つの区間において脳磁界反応(それぞれM200、M400)が認められた。M200のroot mean square(以下RMSと略)は名詞>助詞、漢字>ひらがな>記号という有意差が認められたが、電流源推定による活動部位についてはいずれも紡錘状回付近に推定され、条件別の差は無かった。M200は単語の視覚的認知の過程を反映していると考えたが、記号条件で他の条件に比しRMSが際立って小さかった事より、少なくともM200の一部分は音韻過程に関与していることが示唆された。文脈から意味的に逸脱する単語や意味的に一致するが期待度の低い単語では意味的に一致し期待度の高い単語よりM200のRMSが大きかった。M400の電流源推定による活動部位についてはいずれも上側頭回角回付近に推定され、条件別の差は無かった。M400は単語を文脈に統合していく過程を反映していると考えた。条件間のM400のRMSの差は精神分裂病患者群で小さかった。精神分裂病患者では単語を処理する際に文脈をうまく利用していない、または単語を文脈に統合していく過程に障害があることを反映していると考察した。なお、M400の電流源推定は両群とも上側頭回角回付近に推定され、差が認められなかった。これは精神分裂病患者でも言語的ネットワーク構造は保たれているという従来の主張と一致した。精神分裂病の意味的情報処理の異常について脳磁図を用いて調べるために、本年度は視覚呈示による文課題を2つ作成した。そして、健常被験者に対して本課題を行わせて脳磁図を測定した。文を1単語ずつ1.2秒間隔で呈示し、助詞、先行する文脈と意味的に一致する名詞、意味的に逸脱する名詞の3条件について脳磁図を記録し、条件別に平均加算を行ったところ、潜時100250msecおよび300500msecの2つの区間において脳磁界反応が認められた。100250msecの区間では助詞より名詞の方がRMS(root mean square)が有意に大きく、後下部側頭葉付近に電流源が推定された。300500msecの区間では文脈と意味的に一致する名詞より逸脱する名詞の方がRMSが有意に大きく、上側頭回角回付近に推定された。前者は単語を認知する過程が、後者は単語を文脈に統合していく過程が関連する(事象関連電位のN400に相当する)活動であると考えた(第2回ヒト脳機能マッピング研究会学術集会において発表)。また、先行する文脈と一致はするが期待度の低い動詞句文末刺激でも300600msecの区間において脳磁界反応が見られ、上側頭回角回付近に推定された(第36回日本脳波・筋電図学会学術大会において発表)。

精神分裂病の意味的情報処理については、従来から行ってきた事象関連電位研究により文脈利用の障害が神経生理学的に明らかとなり、Schizophrenia Reseachに発表した。また、Dm効果と意味記憶との関連について臨床脳波に、N400についてのReviewをClinical Neuroscienceに掲載した。精神分裂病の意味的情報処理の異常について脳磁図を用いて調べる前段階として、健常者の意味的情報処理についてさらに詳しく調べた。名詞と助詞、漢字とかなの違いについて検討するために、四つの文章のそれぞれにつき、漢字かな混じりの文章、すべてかなで表記された文章の二種類を作成し、被験者間でカウンターバランスをとって呈示した。これらの文章は単語レベルで区切られており、1.2秒間隔で一語ずつ呈示して健常被験者に黙読させながら、148チャンネルの全頭型脳磁計(BTi社)を用いて脳磁界応答を記録した。漢字名詞、かな名詞、助詞(二種類の文章)の4条件について平均加算した。どの条件でも200msec付近に脳磁界応答(M200)が認められたが、この振幅は漢字名詞、かな名詞、助詞の順に大きかった。電流源推定では、名詞が舌状回から紡錘状回に、助詞は角回から縁上回に推定されることが多かった。この結果により、名詞では腹側視覚経路(後頭葉の視覚野→側頭葉)、助詞では背側視覚経路(後頭葉の視覚野→頭頂葉)が主として関与している可能性を考えた。これらの結果の一部は臨床脳波学2000年12月号で発表し、2001年3月に行われる予定の第12回国際脳電磁図トポグラフィ会議に発表予定である。なお、前年度のM200やN400mの結果を第2回ヒト脳機能マッピング研究会学術集会、30th annual meeting of the Society for Neuroscience(2演題)、第22回事象関連電位研究会に発表した。単語(漢字、ひらがな、無意味ひらがな)と記号の情報処理の違いを脳磁図を用いて比較したところ後者のM200成分がほうが小さかった。電流源推定による活動部位については差が認められなかった。両者とも、視覚的な情報の形態処理および脳内辞書にアクセスする意味的情報処理の両方が必要である。しかし、その2つの過程の間に音韻過程が前者ではなされるのに対し後者ではほとんどなされないと考えられる。従って、この結果は事象関連脳磁場のM200(事象関連電位のN170に相当すると考えられる)成分の少なくとも1部分は音韻過程を反映していることを示唆していると思われる。精神分裂病の意味的情報処理の異常について脳磁図を用いて調べるために、本年度は視覚呈示による文課題を2つを健常被験者および精神分裂病患者に対して行わせて脳磁図を測定した。文を1単語ずつ1.2秒間隔で提示し、助詞、先行する文脈と意味的に一致する名詞、意味的に逸脱する名詞の3条件について脳磁図を記録し、条件別に平均加算を行ったところ、潜時100-250msecおよび300-500msecの2つの区間において脳磁界反応が認められた(それぞれM200およびM400と略)。M200ではその大きさおよび電流源推定による活動部位について両群で差が無かった。M400については、先行する文脈から意味的に逸脱する名詞のほうがroot mean square(以下RMSと略)が有意に大きかった。その差は精神分裂病群で有意に小さかった。精神分裂病患者では単語を処理する際に文脈をうまく利用していない、または文脈に統合していく過程に障害があることを反映していると考察した。なお、M400の電流源推定は両群とも上側頭回一角回付近に推定され、差が認められなかった。
偏光EXAFSによる層間化合物の触媒反応と構造変化の研究

本研究では、1.その場観察偏光XAFS装置の作製、2.インターカレーション物質の作製、評価を行った。1.以下の特徴を持ったその場観察偏光XAFS装置を作製した。(1)真空排気処理、ガス導入が容易である。(2)広い温度範囲で試料を処理をできる。(3)入射X線、透過X線のためのキャプトン窓を持つ。(4)装置は下部にX、Y、Z、回転テーブルを備え付けている。この装置を用い高配向グラファイトに対して透過X線を測定した。これにより、試料中心への入射X線の位置合わせが容易であること、試料に対するX線入射角を容易に変えることが可能であること、真空排気やガス雰囲気、温度を容易に変えることができることを確認した。2.インターカレーション反応に関しては、高配向グラファイトに塩化ニッケルを2バルブ法により挿入を行った。インターカレーション後XRDによりステージ化合物ができたことを確認した。層内に導入された塩化ニッケルの還元はTHF溶液内で金属Liにより行った。XRDにより挿入されたNiが還元され粒子成長していることを確認した。偏光EXAFSは試料に対しX線を30°、45°、60°で入射して偏光EXAFSを測定した。入射角度を変えてもEXAFS振動は大きく変化することはなくNi粒子が球形に成長していることが分かった。3.今後の研究の展開本研究では還元の程度が大きいためNiが担体であるカーボンとの相互作用や、層内での立体的制約をそれほど受けずに球形成長したものと考えられる。よりマイルドな還元条件を選ぶことで小さな金属粒子を成長させることができれば層に平行な粒子の形成が可能と考えられる。またそれにより偏光依存EXAFSスペクトルの測定が可能と期待される。
新規月探査高解像度データを用いた天体衝突史復元のための月面クレータの年代学研究

本研究の目的は近年の国内外の月探査ミッションによって蓄積されてきた高解像度画像データを利用し、月面クレータの形成年代を数億年の精度で決定することで、天体衝突史の理解に向けて基礎データを提供することである.本研究では月面の様々な年代の領域においてクレータのサイズ頻度分布計測を遂行し、月における標準クレータサイズ頻度分布関数の導出を行った.その結果、小サイズのクレータのサイズ分布形状は過去の見積もりよりも急勾配を持つ事があきらかとなった.この結果を用いてアポロ・ルナ計画で持ち帰られた岩石試料の放射年代とのキャリブレーションから、月面の年代とクレータ数密度の関係関数を得た.これによると過去30億年間の太陽系内側におけるクレータ生成率は時間とともに減少しており、現在の生成率は30億年前の半分程度であることがわかった.この天体衝突頻度の長期変化はメインベルトの総数変化を反映していると考えられ、小惑星の衝突破壊の進化履歴を理解する上で重要である本研究の目的は近年の国内外の月探査ミッションによって蓄積されてきた高解像度画像データを利用し、月面クレータの形成年代を数億年の精度で決定することで、天体衝突史の理解に向けて基礎データを提供することである.本研究では月面の様々な年代の領域においてクレータのサイズ頻度分布計測を遂行し、月における標準クレータサイズ頻度分布関数の導出を行った.その結果、小サイズのクレータのサイズ分布形状は過去の見積もりよりも急勾配を持つ事があきらかとなった.この結果を用いてアポロ・ルナ計画で持ち帰られた岩石試料の放射年代とのキャリブレーションから、月面の年代とクレータ数密度の関係関数を得た.これによると過去30億年間の太陽系内側におけるクレータ生成率は時間とともに減少しており、現在の生成率は30億年前の半分程度であることがわかった.この天体衝突頻度の長期変化はメインベルトの総数変化を反映していると考えられ、小惑星の衝突破壊の進化履歴を理解する上で重要である本研究は微小クレータを含めた月面クレータの標準サイズ頻度分布形状の決定を通じて、微小クレータを用いた年代決定手法を確立し、本手法を直径20km以上の月面クレータに対して適応することで、クレータ年代カタログの作成とクレータ形成史の復元を行うものである.昨年度行った作業と成果は以下である.(1)月面標準クレータサイズ頻度分布形状の決定と年代決定手法の確立(1-1)観測された微小クレータのサイズ頻度分布と過去に調べられている標準分布の300m以上の領域を用いて、直径10m100kmの月面クレータ標準サイズ分布を調査した.その結果、過去に提案されたサイズ分布関数と大きな差異は観測されなかった.(1-2)アポロ試料から放射年代が得られている領域の中でも特に若い地域、Copernicus、Tycho、NorthRayクレータで新たに観測されたサイズ頻度分布に標準サイズ分布をフィッティングし、直径1kmのクレータ数密度を算出した.(1-3)求められたクレータ数密度と放射年代との関係式を再算出した.得られた年代とクレータ数密度の関係から、これまで考えられていた過去30億年間のクレータ生成率一定ではなく、過去から現在にかけてわずかに生成率が減少していることが示唆された.計画からの変更点として、当初予定していた下記の(2-1)の作業は実施せずに、(2-2)作業の中間結果を(1-1)作業にフィードバックすることに変更し1ているが、作業の進展具合としては計画と大きな差はない.(2)年代決定手法を実データに適用した直径20km以上のクレータの年代決定(2-1)過去に層序関係から構築された地質図を用いて35億年よりも若い直径20km以上のクレータを抽出.(2-2)月全球の直径20km以上のクレータの年代決定を実施.月面クレータは太陽系内側の長期的な衝突履歴をほぼ完全に保存した数少ない直接的記録である.本研究の目的は近年の国内外の月探査ミッションによって蓄積されてきた高解像度画像データを利用し、月面クレータの形成年代を数億年の精度で決定するための手法の開発・改良を行い、更にはそれを実データへ適用することで、更なる天体衝突史の理解に向けて基礎データを提供することである.本研究では月面の様々な年代の領域においてクレータのサイズ頻度分布計測を遂行し、月における標準クレータサイズ頻度分布関数の導出を行った.その結果、小サイズのクレータ(直径<100m)のサイズ分布形状は過去の見積もりよりも急勾配を持つ事があきらかとなった.この結果を用いてアポロ・ルナ計画で持ち帰られた岩石試料の放射年代とのキャリブレーションから、月面の年代とクレータ数密度の関係関数を得た.これによると過去30億年間の太陽系内側におけるクレータ生成率は時間とともに減少しており、現在の生成率は30億年前の半分程度であることがわかった.この天体衝突頻度の長期変化はメインベルトの総数変化を反映していると考えられ、小惑星の衝突破壊の進化履歴を理解する上で重要である.更に得られた月面の年代とクレータ数密度の関係を用いて直径20km以上の月面クレータの年代決定を行った.

その年代分布を見てみると、これまでのスペクトルデータにもとづく相対年代の見積もりよりもコペルニクス期(約10億年前から現在)に形成されたクレータ数は十分に少ないことが明らかとなり、この結果は、アポロ・ルナ試料とのキャリブレーションから示されるクレータ生成率の減少傾向と整合的である.上述のように、作菜項目の(1)を完了する際に(2-2)の中間結果をフィードバックすることで統計量を増やし、(1)の精度向上をはかるように手順の変更を行った.そのため当初予定していた(2-1)作業を実施せず、(2-2)作業を先行し行っている.進行状況としては当初の予定通りに進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度において、当初の予定通り以下の作業を実施する.(2)年代決定手法を実データに適用した直径20km以上のクレータの年代決定(2-1)過去に層序関係から構築された地質図を用いて35億年よりも若い直径20km以上のクレータを抽出.(2-2)月全球の直径20km以上のクレータの年代決定を実施.(2-2)関しては昨年度作業と7部重複があるため、現在において約10%程度の解析が終了済みである.24年度が最終年度であるため、記入しない。
相対論的電磁流体シミュレーションによるマグネター巨大フレアの研究

宇宙物理学最大の謎の1つにマグネターと呼ばれる強磁場中性子星の存在がある。その磁場強度は一般的な電波パルサーの数千倍の10^<15>Gにも及ぶ。軟ガンマ線リピータや異常X線パルサーがこの種族に属すると考えられているが、観測例が極めて少なく、これらの天体が示す現象の物理に対する理解はほとんど進んでいない。その一方で、強磁場性ゆえにマグネターは超新星やガンマ線バーストの中心駆動源、また高エネルギー宇宙線の系内加速の候補として近年急速に注目を浴びており非常に重要な天体である。本研究の二年目では、一年目で明らかにしたマグネター表面で起きた巨大フレアにともなう電磁流体アウトフローのモデルを応用し、高速回転している原始強磁場中性子星(プロトマグネター)からのアウトフローの力学進化を相対論的電磁流体シミュレーションを用いて調べる研究を行った。その結果、プロトマグネター近傍のアウトフロー駆動領域付近で生じる間欠的磁気リコネクションに起因して速度の不均一なジェットが形成されることがわかった。磁力線が繋ぎ変わると強い磁気張力が生じプラズマが効率よく加速されるので、磁気リコネクションが間欠的に起きることで速度の不均一なアウトフローが形成される。この速度の不均一なジェットの発見は、その自然な帰結として、ガンマ線バーストの即時放射の起源として期待される内部衝撃波を生む可能性を持ち、極めて基礎的で重要な成果である。本研究の目的は、超強磁場中性子星であるマグネターで起きる巨大フレアの発生機構を基礎物理に対する理解を積み上げることで理論的に解像し、統合的にモデル化することである。フレア活動現象が天体内部の様々な物理プロセスの非線形相互作用の帰結として発展することは、過去の太陽・恒星フレアの観測的・理論的研究が示唆するところである。そのような強い非線形性を持つ磁気プラズマ活動現象の解明にはシミュレーション研究が有効な手段となる。そこで本研究の一年目では、マグネターフレアを本質的に理解するために、中性子星における磁気爆発にともなう物質の力学的進化を相対論的電磁流体シミュレーションを用いて調べる研究を行った。本研究の結果、中性子星表面での磁気的爆発に起因して準球対称なアフトフローが生じ、アウトフローの前面に強い衝撃波が形成されることがわかった。詳細に解析を行なった結果、アウトフロー速度は星周物質の密度構造に強く依存すること、さらに星周密度が急激に減少する場合に、自己相似的に発展する相対論的アウトフローが形成されることを発見した。アウトフローの駆動源は中性子星の磁気エネルギーである。しかし、その相対論的速度への加速は、星周物質の急激な密度勾配を衝撃波が伝搬するために生じており、純粋に流体力学的な効果である。加速の物理は、従来の定常理論では発見されていなかったプロセスであり、相対論的フローが形成される天体現象一般に応用可能な極めて基礎的で重要な成果である。
微小管ダイナミクスに関わるKIF20Bの機能解析と乳癌幹細胞の新規治療への展開

癌幹細胞はわずかにしか存在しないが、抗癌剤に抵抗性であり、生き残り、再発につながる。本研究ではエストロゲン受容体陽性乳癌組織からのエキソーム解析によって見つかったキネシンタンパクのKIF20Bの変異遺伝子が「癌幹細胞への発生・進展に関わる変異である」という仮説を立てた。この仮説を証明するために1KIF20B変異遺伝子を発現する多核の癌幹細胞の細胞生物学的な特徴と2癌幹細胞の増殖や維持に関わる候補遺伝子群を明らかにする。3癌幹細胞の増殖能低下の分子機構を解明し、更に4癌幹細胞の増殖能を高め、抗癌剤への感受性を高める遺伝子群を同定することで、乳癌幹細胞への新たな診断・治療法への応用を目指す。
p53対立遺伝子の評価に基づいた放射線治療適用の基準設定に関する研究

放射線治療は外科的治療に比べ、治療後の機能障害および審美的障害が少ないことから、顎顔面領域の悪性腫瘍の治療に多用されている。しかし、現在に至るまで放射線治療を選択するにあたっての判断基準はなく、症例によっては放射線治療に耐性を示す場合もあり明確な判定基準の設定が望まれる。ところで、約50%以上の悪性腫瘍においてp53遺伝子の変異を有することが明らかになっている。このp53遺伝子は放射線照射による細胞のアポトーシスの誘導に関与していることから、p53遺伝子の変異の有無は悪性腫瘍の放射線に対する感受性を左右する因子の一つであると考えられる。そこで本研究においては、大阪大学歯学部歯科放射線科を受信した患者の放射線照射前の生検材料からp53遺伝子の変異の有無を判定し、放射線治療成績との相関性を検討することを目的した。1、平成8年度までの症例の生検材料からDNAを調整した。これらのDNAよりp53のexon5、exon6、exon7、exon8のプライマーを用いたPCR法によってp53遺伝子を増幅させた。さらにSSCP法によってp53変異の有無を判定した。2、それぞれの患者の臨床成績を評価するために治療前後の腫瘍縮小率から、著効、有効、不変、進行の4つの奏功度に分類した。また、治療後の患者の生死を追跡し累積生存率に表わした。3、1と2の結果を用いてp53遺伝子の変異の有無にて放射線治療成績を比較したが、統計学的に有為差はなかった。ところで、放射線照射による細胞のアポトーシスの誘導にp53遺伝子が関与していることから、p53の変異の有無は悪性腫瘍の放射線に対する感受性を左右する因子の一つであると考えられる。そこで本研究においては、大阪大学歯学部歯科放射線科を受信した患者の放射線照射前のbiopsyからp53の変異の有無を判定し、放射線治療成績との相関性を検討することを目的とした。1、平成7年度以前のbiopsy材料から、効率よくDNAを調整することに成功した。ついで、p53のexon5、exon6、exon7、exon8のプライマーを用いてPCR法によってp53遺伝子を増幅させた。増幅したp53遺伝子にmutationがあるか否かを判定するためにSSCP法によって変異の有無を確認した。2、それぞれの患者の放射線治療成績を評価するために、治療前、30Gy照射時、および治療終了時の腫瘍の大きさの変化を調べた。3、以上のp53のmutationの有無と放射線治療成績の間に、強い相関性があるか否かを検討した。この結果、本年度までに試料として利用可能であった症例に関しては、相関性がなかった。最近p53遺伝子のmutation部位が悪性腫瘍の予後を左右することが報告されており、今後p53遺伝子mutation部位についても検討する必要があると考えている。さらに臨床成績に関しても、腫瘍の大きさの変化以外の因子について考慮していく予定である。そこで本研究においては、大阪大学歯学部歯科放射線科を受診した患者の放射線照射前のbiopsy材料からp53遺伝子の変異の有無を判定し、放射線治療成績との相関性を検討することを目的した。

1、平成7年度に引き続いて新たなbiopsy材料からもDNAを調整した。これらのDNAよりp53のexon5、exon6、exon7、exon8のプライマーを用いたPCR法によってp53遺伝子を増幅させた。さらにSSCP法によってp53変異の有無を判定した。2、それぞれの患者の臨床成績を評価するために治療前後の腫瘍縮小率から、著効、有効、不変、進行の4つの奏功度に分類した。また、治療後の患者の生死を追跡し生存曲線に表わした。3、1と2の結果を用いてp53遺伝子の変異の有無にて放射線治療成績を比較したものの、明らかな差はなかった。
子どものためのインフォームドコンセント支援プログラムに関する研究

研究初年度である平成12年度は、国内外における子どものためのインフォームド・コンセントの実施状況と有効性についての把握を行った。1.国内における子どものためのインフォームド・コンセント実施状況の把握先行研究に関する文献調査。先進的な取り組みをしていると思われる病院、ボランティア組織などに対するヒアリング調査の実施。その結果、わが国では子どもへのインフォームド・コンセントの必要性についての認識が十分でないこと、認識している場合でも方法には配慮されておらず成人と同様の言語的説明が大半を占めていること、実施に当たってのキーパーソンが存在しないことなどが明らかになった。一方、家族などを中心としたボランティア組織では、実体験に根ざした活動が活発化しており医療チームとは異なる独自の視点で、インフォームド・コンセント・ツールの開発に取り組む動きがある。2.海外における先進的な取り組みについての実態把握病院視察・ヒアリングによる情報収集。平成12年8月、ヨーロッパ子ども病院協(EACH)加盟4か国(スウェーデン、オランダ、イギリス、スイス)7か所の子ども病院の視察を行った。いずれの国でも、理解力や年齢に応じた子どもへのインフォームドコンセント、すなわちプリパレーションのための専門スタッフが存在しシステマティックなアプローチが一般的である。これらの活動の根拠として、"EACH憲章"、""ユニセフのこどもにやさしい病院憲章"などがある。スイスのチューリッヒ大学病院では、入院から手術・退院までの一連の流れをシミュレーションできるCD-ROMの開発、地域の健康な子どもを対象にした病院内ツアーのプログラムなどにも取り組まれていることがわかった。3.さらに現在は、これまでの情報の整理・分析とアメリカにおけるチャイルド・ライフプログラムの分析を通し、日本型支援のあり方について考察中である。
ソフトウェア開発組織におけるワークフローの効率改善のための方法論と支援システム

前年度に,ソフトウェア開発組織におけるワークフローの効率改善のための支援システムの開発に関する成果を得た.すなわち,フリーの数式処理システムであるRisa/Asir上でワークフローの効率を計算するプログラムを作成した.本年度は,そのプログラムがワークフローの効率の計算に関して正当性を持つことを証明し,その成果を下記の通り発表した.服部哲:"オープンソース数式処理システムによる確率ペトリネットの定常状態解析",電子情報通信学会コンカレント工学研究会,電子情報通信学会技術研究報告,CST2006-41,pp.19-24,2007-01.組織におけるワークフローの効率は,組織をモデル化した確率ペトリネットの定常状態解析によって計算する.定常状態解析では,連立方程式を解かねばならない.しかし,Risa/Asirは「方程式を解く」という機能は持たない.「グレブナー基底を求める」という機能によって,方程式の求解ができる.グレブナー基底は多項式の集合であり,各多項式の零点が連立方程式の解である.本研究で扱う完全グラフ・単一トークン型ペトリネットでは,定常状態解析における方程式が連立斉一次方程式になる.この下で簡約グレブナー基底の形を具体的に与えた.n元の連立方程式に対しては,「一次の項の係数が同一であるn個の一次式の集合」となる.このようなグレブナー基底の零点を求めることは完全に自動化できる.前年度に作成したプログラムは,グレブナー基底の生成とその簡約,そしてグレブナー基底の零点を求める一連の手続きを含む.本年度の成果は,組織の任意の状態に対して,プログラムによって自動的に効率の計算が可能なのを示したことである.なお,現在,先述の研究会原稿を基にした,論文雑誌への投稿原稿を準備中である.平成17年度は、ソフトウェア開発組織におけるワークフローの効率改善のための支援システムの開発に関する成果を得た。支援システムは、内部に数式処理システムを持たなければならない。多くの開発組織で支援システムが使われるためには、数式処理システムは市販のものではなく、フリーのものであることが望まれる。そこで、本年度、フリーの数式処理システムであるRisa/Asir上で、ワークフローの効率を計算するプログラムを作成した。これにより、支援システムは、Risa/Asirを内部に持つものとして開発すればよいこととなった。また、Risa/Asirが市販の数式処理システムより軽量な(メモリなどの消費が少ない)システムであることにより、大規模な開発組織におけるワークフローの効率の計算が可能となった。Risa/Asirは「グレブナー基底」と呼ばれる数学理論に基づくシステムであり、Risa/Asirを使うためには、この理論を習得することが必須である。本年度は、まず、この理論の習得を行なった。Risa/Asirは市販の数式処理システムに比べ、「計算結果の有理式から分子、分母を取り出せない」などの機能的に劣る面がある。本年度に作成したプログラムは、機能的に劣る面をカバーするように工夫して作成したものである。本研究でワークフローの効率改善の指針とする「Coplienの組織パターン」では、役割の数が十数個の組織をパターンの適用事例としている。組織における役割の数が十数個でも、Risa/Asirは軽量なシステムであるので、ワークフローの効率の計算が可能である。また、役割の数を2個から十数個まで変化させて、組織パターンの適用の効果を調べる実験を行なった。すると、役割の数が多いほど(組織の規模が大きいほど)、組織パターンの適用の効果が高くなることが分かった。前年度に,ソフトウェア開発組織におけるワークフローの効率改善のための支援システムの開発に関する成果を得た.すなわち,フリーの数式処理システムであるRisa/Asir上でワークフローの効率を計算するプログラムを作成した.本年度は,そのプログラムがワークフローの効率の計算に関して正当性を持つことを証明し,その成果を下記の通り発表した.服部哲:"オープンソース数式処理システムによる確率ペトリネットの定常状態解析",電子情報通信学会コンカレント工学研究会,電子情報通信学会技術研究報告,CST2006-41,pp.19-24,2007-01.組織におけるワークフローの効率は,組織をモデル化した確率ペトリネットの定常状態解析によって計算する.定常状態解析では,連立方程式を解かねばならない.しかし,Risa/Asirは「方程式を解く」という機能は持たない.「グレブナー基底を求める」という機能によって,方程式の求解ができる.グレブナー基底は多項式の集合であり,各多項式の零点が連立方程式の解である.本研究で扱う完全グラフ・単一トークン型ペトリネットでは,定常状態解析における方程式が連立斉一次方程式になる.この下で簡約グレブナー基底の形を具体的に与えた.n元の連立方程式に対しては,「一次の項の係数が同一であるn個の一次式の集合」となる.このようなグレブナー基底の零点を求めることは完全に自動化できる.前年度に作成したプログラムは,グレブナー基底の生成とその簡約,そしてグレブナー基底の零点を求める一連の手続きを含む.本年度の成果は,組織の任意の状態に対して,プログラムによって自動的に効率の計算が可能なのを示したことである.なお,現在,先述の研究会原稿を基にした,論文雑誌への投稿原稿を準備中である.
HPV16E7発現頭頚部上皮細胞における安定化したp53蛋白の機能解析

癌抑制遺伝子産物の一っであるp53蛋白(p53)は、正常細胞での半減期は短いが、DNA障害などの発癌ストレスがかかった際に安定化し、細胞増殖停止やアポトーシスを誘導する。本研究の目的は、ヒトパピローマウイルス16型のE7領域(HPV16E7)を強制発現させた培養ヒト頭頸部上皮細胞(16E7-HLECs)におけるp53の機能を調べることにあった。16E7-HLECsにおけるp53の発現レベルは培養正常頭頸部上皮細胞(nHLECs)と比較すると、その半減期の延長とともに2倍4倍となっており、HPV16E7がp53の正常なターンオーバーを妨げる可能性が示唆された。一方、検討したp53ターゲット遺伝子の転写は16E7-HLECsにおいて変化がみられず、安定化したp53は転写因子としては16E7-HLECs内でいまだに不活性の状態であることが示唆された。しかしながら、16E7-HLECsはnHLECsと比較し、Fas受容体を介したアポトーシス(このアポトーシスはp53依存性であることが報告されている)に対する感受性は亢進していた。これらの結果を考え合わせ、今回の研究ではHPV16E7発現細胞における安定化したp53が正常に機能しているかどうかを確実に結論づけることはできなかった。野生型p53は正常細胞ではユビキチンシステムによって速やかに分解されるが、細胞にDNA障害などのストレスがかかった際に安定化(蓄積)して活性化し、細胞増殖停止やアポトーシスを誘導することが知られている。平成15年度はHPV16(ヒトパピローマウイルス16型)のE7領域がコードする蛋白(E7)を発現させた培養頭頸部上皮細胞(E7-HNEC)におけるp53は野生型(w-p53)のまま安定化し発現量が高まることを確認した。P53遺伝子の転写亢進は認めなかった。また、このE7-HNECにおけるw-p53は細胞増殖停止やアポトーシスを誘導しないことがわかった。次にE7-HNECにおけるw-p53の1.転写能(ターゲット遺伝子の転写状態)、2.翻訳後修飾の状態(リン酸化)、3.mdm2との結合能および強制強発現させたmdm2蛋白によって分解されるか否か、の3点についてコントロール細胞(A.初代培養された正常HNEC=p53蛋白は野性型で安定化されていない、B.E7-HNECの継代培養中にp53遺伝子が自然変異したHNEC、C.2系統のHPV16発現HNEC=E7と共にHPV16のE6を発現しているためp53はE6と結合し分解され検出感度以下である)との比較を試みている。さらに、E7-HNECにおけるp53結合蛋白をプロテオミクス手法(Mass spectromertry等)で分析することを開始した。野生型p53は正常細胞ではユビキチンシステムによって速やかに分解されるが、DNA障害などのストレスがかかった際に安定化(活性化=蓄積)し、細胞増殖停止やアポトーシスを誘導することが知られている。平成16年度はヒトパピローマウイルス16型(HPV16)のE7領域がコードする蛋白(E7)を発現させた培養頭頸部上皮細胞(E7-HNEC)でのp53はほぼ例外なく野生型のまま安定化(p53遺伝子転写の亢進は認めなかった)するが、細胞増殖停止やアポトーシスは、籾代培養された正常HNEC(p53は野性型で不安定である)と比較し、その誘導能が減少することを確認するとともに、E7-HNECにおけるp53のターゲット遺伝子の転写状態、リン酸化、mdm2との結合能、および強制強発現させたmdm2蛋白による分解の状態を検討したが、ひとつひとつのE7-HNEC細胞株によって結果が異なり、その理由が不明で(当初E7-HNECでのこれらのデータは安定しているものと仮説をたてたが)研究が暗礁に乗り上げた。

また、E7-HNECにおけるp53結合蛋白をプロテオミクス手法(Mass spectrometry等)で分析することを開始したが、現在までのところ、正常HNEC、E7-HNECの継代培養中にp53遺伝子が自然変異した細胞株(p53は変異型で機能しない)、HPV16(フルゲノム)発現HNEC(E7と共にHPV16のE6を発現しているためp53はE6と結合し分解され検出感度以下である)らとの明らかな相違を認めていない。ヒトパピローマウイルス16型(HPV16)のE7領域がコードする蛋白(E7)を発現させた培養頭頸部(喉頭)上皮細胞(HLEC16E7)でのp53は野生型のまま安定化するが、p53のターゲット遺伝子の転写状態などが、ひとつひとつのHLEC16E7細胞株によって結果が異なり(平成1516年度、理由は不明)、本研究は暗礁に乗り上げている。平成17年度は、HLEC16E7細胞のFas受容体(Fas)依存性アポトーシスに対する感受性に関して調べた。Fas感受性細胞では、FasとFas-ligand(FasL)の結合によって誘導されるアポトーシス効果が、抗Fas抗体がFasに結合することによっても観察される。抗Fasモノクローナル抗体(CH11)で正常培養頭頸部上皮細胞(nHLEC)と6系統のE7発現HLEC(HLEC16E7.1、HLEC16E7.2、HLEC16E7.3、HLEC16E7.4、HLEC16E7.5、HLEC16E7.6)を処理し誘導された細胞死を検討した。全てのE7発現HLECとnHLECはFasを発現し、FasLは発現していなかった。HLEC16E7.4(CH11-resistant)を除くE7発現HLECではnHLECと比較してCH11誘導性アポトーシスに対する感受性が上昇していた。今回CH11-resistantとの結果を得たHLEC16E7.4は、継代培養中に自然にp53遺伝子変異(in codon 273 from CGT to CCT)が生じていた。これらの結果は、E7の発現はHLECにおけるFas依存性アポトーシスを増強し、その増強反応はp53依存性である可能性を示唆する。
表面増強ラマン散乱を用いた単一モータータンパク質のダイナミクス計測

表面増強ラマン散乱(SERS)の、高感度、高分解能な性質を用いて、モーター単一たんばく質F1-ATPaseのダイナミクスにおける加水分解反応を観察し、F1-ATPaseの機構解明を目指した。F1-ATPaseは一つのATPを加水分解することで120度の回転トルクを得る。その過程でADPとリン酸を乖離するが、その詳細なメカニズムは分かっていない。SERSを用いてこの課程を観察し、F1-ATPaseの回転機構の解明を試みた。昨年度に構築したSERSとF1-ATPaseの回転運動を観察するための全反射暗視野照明を同時観察するための系を用いて実験を行った。表面を化学処理したガラス基板上にF1-ATPaseを吸着させ、その回転軸のγユニットには, 40nmの金ナノ粒子を非特異的に吸着させた。そのガラス基板をATP水溶液で満たし、F1-ATPaseの加水分解反応を観察した。加水分解しながら回転する様子を暗視野顕微鏡で観察した。一方でSERS検出用のカメラは暗視野検出用のカメラと同期されており、100ミリ秒/フレームの測定条件で同時観察を行うことに成功した。F1-ATPaseの回転運動は得られた連続の暗視野像に対して重心解析を行い、数ミリメートルの位置精度で金ナノ粒子の動きが検出された。同時計測されたSERSの連続スペクトルはナノ粒子の動きに合わせてどのように変化していくかを調べるために、2つの方法を用いて解析を行なった。解析に際し、金ナノ粒子が大きく動いた際に、F1-ATPaseの加水分解反応が起きたと仮定し、1)金ナノ粒子の動きの距離を関数として解析、2)時間変化するスペクトルに対する主成分分析を行った。移動距離のヒストグラムを取り、動きとスペクトルの相関を取ったが変化はなかった。今後は一つの加水分解サイトに注目して経時観察することにより新しい解釈ができるものと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は物質と光の相互作用における物理現象の一つの表面増強ラマン散乱(SERS)を用いた,単分子レベルのタンパクのダイナミクスの観察,解明である.化学反応や構造変化を数十から数百ミリ秒オーダーで観察を行なう.この研究は,単一タンパク質分子などの合成過程や,構造変化を明らかにすることで,最終的には創薬や,新たな健康診断法の開発に役立つものと考えている.具体的にはミトコンドリア内膜に存在する,F1-ATPaseというモータータンパク質の回転運動及び,同時に起こる,加水分解反応をリアルタイムに,分子信号の検出と動きの検出を行う.初年度は観察するための,実験系の構築を主な目的とした.F1-ATPaseの加水分解反応における,1.回転運動を,全反射暗視野顕微鏡,2.加水分解反応によって起きる化学変化を,SERSを用いて検出する.ガラス基板上のF1-ATPaseの回転軸には, 40nmの金ナノ粒子が,非特異的に吸着され,ATP水溶液中において,加水分解反応を観察する.金ナノ粒子を暗視野顕微鏡の標的とし,また,その金ナノ粒子周辺で励起されるSERSを検出する.暗視野顕微鏡には,全反射照明を採用した.ガラス基板表面数nmの領域に形成される,エバネッセント場(光源は532nmのCWレーザー)を用いて回折限界を超えた40nmの金ナノ粒子の回転の動きをEM-CCDカメラを用いて検出する.構築した暗視野顕微鏡を用いて,F1-ATPaseの加水分解反応に伴う回転運動を観察した.経時観察ののちの,重心解析によって,同タンパク質3ステップ回転運動を観察した.また,SERSの検出系として,光源は676nmのCWレーザー光を用いることにした.EM-CCDカメラによって検出される.上記2台のカメラはトリガーによって同期され,回転の動きと化学変化を同時検出できる系となった.表面増強ラマン散乱(SERS)の、高感度、高分解能な性質を用いて、モーター単一たんばく質F1-ATPaseのダイナミクスにおける加水分解反応を観察し、F1-ATPaseの機構解明を目指した。

移動距離のヒストグラムを取り、動きとスペクトルの相関を取ったが変化はなかった。今後は一つの加水分解サイトに注目して経時観察することにより新しい解釈ができるものと考える。申請書の年次計画の通り,SERSと暗視野像を同時観察する系を構築した.これにより,今後は単一タンパク質の動きと化学変化の同時観察を進めていく.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,細胞環境化での高速なタンパク質の回転運動の観察を目指す.そのために,よりラマン散乱の増強効果の高い条件を整えるべく,励起波長の選択,金属の種類,形の最適化を行う.より高い感度でリアルタイムでのモータータンパク質の機構解明を試みる.27年度が最終年度であるため、記入しない。
Acanthocheilonemaミクロフィラリアの血中消失に関する免疫学的研究

Acanthocheilonema viteaeに感染した雄Millardiameltadaの末梢血からSugaya et al.(1992)の方法によりミクロフィラリア(mf)を分離し、C57BL/6およびBALB/cマウスに10万隻ずつ尾静脈より注入し、mf densityの経時的変化を追跡した。その結果、BALB/c雌では移入後60日頃までmf densityの低下がないが、C57BL/6雌では移入後20日で半減、60日以降はほとんどmfが検出されなくなった。C57BL/6雌では移入後直ちに有意な末梢血単球の増加が認められた。このC57BL/6雌でみられるdensityの減少にマクロファージ(Mphi)が関与しているか否かを明らかにするため、mf移入前に2回Mphi機能阻害剤であるカラギ-ナン(CGN)を腹腔内投与したところ、対照生食投与群では18日で半減したが、CGN投与群では移入後1日に一過性にdensityが増加し、18日までdensityが維持された。またCGN投与群では移入後5日まで末梢血単球の増加が有意に抑制された。一方、mf抽出抗原を用いたELISAにより、mf移入C57BL/6マウスでは、移入後のmf densityの減少と軌を一にしてmf特異的IgM抗体が上昇することが判明した。IgG抗体は徐々に増加した。そこで、mf移入後15日と20日のマウスのプール血清(0.45mumで濾過済)のみ(抗体投与群)、あるいは血清に加えてグリコーゲンで誘発した腹腔Mphi5×10^6個(純度=80%)(抗体+細胞群)をmf移入直前に静脈内注射し、mf densityへの影響を調べたが、対照のメディウム移入群との間には差異は認められなかった。この結果から、(1)抗体やMphiはmfの殺滅に無効、(2)移入抗体の濃度が低かった、(3)抗体を濾過したため、mf殺滅能が低下または消失した、などが考えられるが、今後、この系を用いて、mfの殺滅に関するeffector細胞や殺滅のメカニズムをさらに検討する予定である。