hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本版バリューズヒストリーの開発

目的:本研究はわが国の実情に即したバリューズヒストリーの開発を目的とした。バリューズヒストリーは終末期医療の意思決定の根拠となる価値観を示す価値観歴である。方法:訪問看護師を対象とした面接調査および米国のバリューズヒストリーから作成した57項目についてデルファイ法による質問紙調査を実施した。対象は訪問看護認定看護師397人・在宅看護専門看護師21人の合計418人とした。結果:「健康上の問題と向き合う姿勢」「健康上の問題に対する医師からの説明内容」「自分の意思決定の特徴」「自分のコミュニケーションの特徴」など35項目が日本版バリューズヒストリーとして選択された。1との比較において2および3の内容はほぼ同様であった。4は質問項目が16項目、5は12項目と1の40項目と比較すると質問項目が少なく質問の抽象度が高く、異なる視点の質問項目はなかった。そのため1に追加する項目はなく、58項目を原案とし調査することを決定した。またプレテストにおいて回答者に対するバリューズヒストリーの使用方法の説明不足が指摘され、連携研究者で使用方法の説明の検討を行った。使用方法に関しては1において、「自分で考えて記入するまたは誰かに相談しながら記入してすること」、「重大な医療的な問題が起こる以前に記入すること」、「価値観は変化するため定期的に見直すこと」、「記入後は関係者にはコピーを渡しておくこと」、「アドバンスディレクティブなどの書類を記入している場合はその書類と一緒にしておくこと」が示されていた。連携研究者で検討した結果、日本文化に即した使用方法を確立する必要があるため、使用方法についての調査項目を追加した。近年わが国では終末期医療についての関心が高まり、事前指示に賛成する人も増加している。しかし実際には事前指示をしているものは少なく作成には様々な懸念事項があると指摘されている。事前指示に関して米国では、早すぎる意思表明は利用価値が低いことや意思決定のプロセスが不明瞭であるなどの問題点が指摘され、それを補うために終末期医療の意思決定の根拠となる自分の価値観を示すバリューズヒストリーが開発されている。わが国でもバリューズヒストリーを用いることは事前指示を作成したいと考えている人の支援になると推測される。しかし日本人の意思の決定方法は米国人に比して他律的でより情緒的であるとされており、わが国独自のバリューズヒストリーの開発が必要と考えられる。そこで本研究は日本版バリューズヒストリーの開発を目的とした。方法:本研究はデルファイ法による量的記述的研究とし、郵送法にて質問紙調査を3回実施した。先行研究から抽出した57項目をバリューズヒストリーの調査項目とし、その必要性について「絶対に必須である」を5とし、5段階のリッカート尺度を用いて評価を求めた。また3回目の調査では、評価に加え、自由記述で意見を求めた。コンセンサスの評価基準は4.0(必須である)とした。加えて複数の研究者で自由記述の内容から必要性を検討した。結果:第1回目調査148名、第2回目調査106名、第3回調査66名から返信があった。日本版バリューズヒストリーは「最近の自分の健康状態」「病状の悪化が役割や能力に与える影響」「主治医に対する信頼」「医師以外のケアサービスの関わり方の希望」「やり残したことがあると感じていること」「安心できる環境」「病気や障害を持った時や加齢の影響がある時でも安心していられる環境」などの34項目となった。研究計画は平成27年度までに訪問看護認定看護師・在宅看護専門看護師を対象としたデルファイ法による3回の調査および看取りを体験した家族を対象とした調査を実施する予定であった。訪問看護認定看護師・在宅看護専門看護師を対象とした調査結果の集計は終了し、H27年度末からH28年度初めにかけて家族を対象とした質問紙調査の実施中である。終末期医療に対する本人の意思を顕在化させ関係者に示す方法として米国ではバリューズヒストリーが用いられている。バリューズヒストリーは終末期医療の意思決定の根拠となる価値観歴である。わが国でもバリューズヒストリーの使用は有効であるという意見があるが、自己決定が最も尊重される米国と人との調和を重んじるわが国では考え方は異なる。そこでわが国の文化に即した日本版バリューズヒストリーの開発を目的として本研究を実施した。平成27年度に訪問看護認定看護師および在宅看護専門看護師418人を対象としてデルファイ法による日本版バリューズヒストリーに関する調査を行った。その結果「健康上の問題と向き合う姿勢」「健康上の問題に対する医師からの説明内容」など35項目が日本版バリューズヒストリーの構成項目として選択された。日本版バリューズヒストリーは、病名や病気の見通しなどについて本人に事実を伝えるとは限らないわが国の状況や、周囲の人の状況や調和を優先するといった日本人の意思決定の特徴が反映されていると推察された。一方わが国では家族が終末期医療の意思決定をしている場合が多いことが報告されている。そこで平成28年度は看取りを経験された家族を対象にバリューズヒストリーの構成項目について調査を実施し、36人から回答を得た。回答者の80%以上が必須であると回答した項目は「最近の本人の健康状態」「健康上の問題と向き合う姿勢」など23項目だった。

この内「受診状況」「医療処置の決定を主治医にゆだねることの希望」「趣味、テレビ鑑賞など本人が好きな活動」「自分を笑わせる事」は訪問看護認定看護師、在宅看護専門看護師を対象とした調査で「必須である」と回答したものが80%未満であったため、選択されなかった。これらの項目は平成27年度に開発した日本版バリューズヒストリーに追加する必要があると考えられた。目的:本研究はわが国の実情に即したバリューズヒストリーの開発を目的とした。バリューズヒストリーは終末期医療の意思決定の根拠となる価値観を示す価値観歴である。方法:訪問看護師を対象とした面接調査および米国のバリューズヒストリーから作成した57項目についてデルファイ法による質問紙調査を実施した。対象は訪問看護認定看護師397人・在宅看護専門看護師21人の合計418人とした。結果:「健康上の問題と向き合う姿勢」「健康上の問題に対する医師からの説明内容」「自分の意思決定の特徴」「自分のコミュニケーションの特徴」など35項目が日本版バリューズヒストリーとして選択された。日本版バリューズヒストリーの原案の作成に時間を要した。また本研究はデルファイ法による調査で同じ対象に3回の調査を予定している。そのため年度をまたがず調査を実施することが望ましく、H26年度の調査をH27年度に延期した。H28年度は日本版バリューズヒストリーを用いて研修会を行う予定であった。しかしH27年度に実施した看取りの経験のある家族を対象とした質問紙調査の回収率が非常に低く、家族の視点での検討が不十分と考えられる。そこでH28年度は看取りの経験をのある家族を対象とした面接調査を行い、質問紙調査の補完をすることにした。基礎看護学H27年6月から調査を開始し、年内に3回の調査を終了する。H26年度の調査をH27年度に延期をしたために調査費用やデータ入力費のための謝金が未使用となった。調査表作成のための印刷費、調査のための郵送料、データ入力のための人件費およびデータ処理のための統計ソフトの購入をする。また、まとめたデータの発表や調査のための旅費が必要である。
金属窒化反応における水素の特異挙動

前年度にて遂行された小研究項目に引き続き、さらに得られた成果を発展させ、以下に示す新たな研究成果を得た。1.プラズマ窒化の時の反応ガスN2に水素ガスを添加すると、形成される窒化層厚みに比例してNHラディカルの定量的検出がなされた。2.最適の窒化条件は、H2/N2比が3/7から4/6であった。3.形成された窒化層の厚さは基板温度1400°C、300torr.の条件では5時間で200μmを越えた厚膜の形成が認められた。この場合水素添加がない時は、その形成速度は極端に遅く、同条件で1/3以下であった。4.しかしながら厚膜形成の場合、微小部X線元素回折によって断面方向の結晶構造を調べ、本研究で開発されたチタンと窒素の分離ソフトの使用による微小部X線元素分析によって、化合物中の窒素を定量した結果、化学量論組成に近いTiN層はごく表面の20μm以内でのみ検出された。5.TiN層の内部には窒素を20から30%含むα相であった。その境界では、準安定層のTi2Nが確実に検出された。6.ERDAおよびSIMSの水素分析によれば、水素の分布は、窒素の分布に比例せず、むしろTiNの確実な表面近傍では、極端に水素濃度の低いことが見出された。7.微小硬度測定の結果は、窒化物の形成に比例し、窒素の濃度と比較的良く一致した。8.表面直下に見出されたテトラゴンに近い形状のボイドは、水素の添加によってより顕著に現れるが、チタンのグレイン方位と明確な関係を有していた。(ファセットボイド)以下の研究成果から、略、水素の窒化促進効果は実験的に確実なものといえるが、そのさらに詳しい原子論的な窒化物形成時の機構を明らかにすべく考察を進めている。幾つかのスペキュレーションがなされ、最も実験事実を説明し得るモデルが、国際会議で発表された。現在、報告書にこれらのスペキュレーションを含む最終的な計算を行っており、かなりの成果が得られたと考えている。申請の主要設備FT-CCDイメージセンサーを購入((株)浜松ホトニクス製C5966S、1台×@$598,500)を設置、現有設備のDCアークフラズマシェット発生装置及びチャンバーにドッキングさせ、これらの装置が連携して稼働するように調整した。短波長信号の減衰を防ぐため、プラズマ炎近傍までは真空とする。分光計測系は現有のものを併用した。1.プラズマ中活性ラディカル種ないしはイオン種の検出凝縮プラズマ系、中でもDCアークプラズマジェットでダイヤモンド,TiN、SiC、ZrN,NbNを合成するときやスクラップ鉄のアンモニア脱銅精錬に、分光分析を行いラディカル種ないしはイオン種の直接検出を試みている。ArベースのプラズマにN2ガスを吹き込み、基盤温度を10001400°Cに制御しつつ、窒化物厚皮膜の合成を試みている。TiNの生成を例にすると、まずプラズマ炎中では、N、N2、NH、NH2、等が分光観測で得られる筈であるが、NHの分光波長は極端に短く、長波長側でも強度は認められなかったが、TiNの生成に関し、Nラディカルよりも,NHラディカルが深い相関を有することが実験的に示された。2.プラズマ生成高機能材のマイクロキャラクタリゼーション主として、水素を存在による構造変化を知るために、申請者の属する機関の300kvTEMによる、格子像観察および電子顕微鏡内加熱装置による格子像変化をin-situに観察した。SIMS、ERDAによる水素の局所分析を行い、窒化物生成機構における水素添加の影響を明らかにしつつある。中でも加Tiにおけるプラズマ窒化では、TiNの生成とともにマトリックスTiとTiNの境界部に著しいTi2Nの生成が認められという、興味ある事実を明らかにした。

8.表面直下に見出されたテトラゴンに近い形状のボイドは、水素の添加によってより顕著に現れるが、チタンのグレイン方位と明確な関係を有していた。(ファセットボイド)以下の研究成果から、略、水素の窒化促進効果は実験的に確実なものといえるが、そのさらに詳しい原子論的な窒化物形成時の機構を明らかにすべく考察を進めている。幾つかのスペキュレーションがなされ、最も実験事実を説明し得るモデルが、国際会議で発表された。現在、報告書にこれらのスペキュレーションを含む最終的な計算を行っており、かなりの成果が得られたと考えている。
Th17細胞による粘膜免疫維持機構の解明

インターロイキン-17産生T細胞(以下Th17細胞と略)は粘膜組織中に常駐し、粘膜組織の恒常性維持と病原菌に対する粘膜感染防御に重要な細胞群である。本研究課題では、Th17細胞の可塑性を解析可能にするためのレポーターマウスを確立し、腸管粘膜組織においてTh17細胞の濾胞性Tヘルパー細胞方向への可塑性と抗原特異的IgA産生機構について明らかにした。さらに、Th17細胞の機能及びメモリーTh17細胞への分化についての解析を行い、関連する細胞表面マーカーの候補を得た。また、粘膜組織中インターロイキン-17の恒常的産生に関与する細菌叢をメタゲノム解析により同定した。粘膜免疫を担当するTh17細胞は上皮細胞や他の自然免疫細胞とネットワークを形成し外界と接している粘膜組織で常時起こっている免疫応答の最前線で機能しており、病原菌に対する粘膜感染防御に重要な細胞群である。一方、一部のTh17細胞が可塑性を示し他のTh細胞様の表現系を示すことが最近明らかになってきている。初年度の研究計画として、予定していたIL-17A-iCre、IL-17-eGFP、細胞系譜リポーターマウスを導入し、これら3系統を掛け合わせることによってTh17細胞とex-Th17細胞の同定が可能となった。フローサイトメトリを用いた解析では、他の細胞表面マーカーと組合わせることによってメモリー型Th17細胞、エフェクター型Th17細胞、ex-Th17細胞の同定が可能になった。さらに、2次リンパ組織を循環しているTh17細胞と腸管粘膜組織に位置するエフェクターTh17細胞には明らかな転写因子プロファイルと表現系に違いが見られたので、これら組織特異性の異なるTh17細胞同士及びex-Th17細胞との間で網羅的な遺伝子発現解析を予定している。IL-17細胞系譜リポーターマウスを用いることによって、Th17細胞が濾胞性Th(Tfh)細胞への可塑性を示し、通常のTh17細胞では発現していないTfh細胞特異的な細胞表面マーカーと転写因子の発現上昇がみられた。さらに、このTh17細胞の可塑性が抗原特異的なIgA産生機構に重要な役割を果たしていることを示した。しかし、Th17細胞由来のTfh17細胞と通常のTfh細胞との間の機能的な相違には不明な点が多く、細胞系譜リポーターマウスを用いて現在詳細な解析を継続中である。本研究課題では、IL-17細胞系譜リポーター(IL-17-iCre R26ReYFP, IL-17-eGFP IL-17-iCre R26RFP635)マウスを新たに導入してTh17細胞の表現系、機能、可塑性に焦点を絞った研究を継続して展開している。これらレポータ遺伝子発現細胞を様々な細胞表面抗原によってさらに分画化していく作業を進めた結果、メモリー型Th17細胞とエフェクターTh17細胞を高い精度で分離・解析する手法を見いだした。これらメモリー型とエフェクター型細胞の機能解析および遺伝子プロファイリングを行い、特徴的な細胞生物学的機能と変化の大きい転写因子のバリデーション作業を継続して行っている。また、粘膜IgA産生に関与する可塑性を示したex-Th17細胞のサブセットの一つである濾胞性ex-Th17細胞(CXCR5+ PD-1high)をセルソータを用いて腸管パイエル板から純化し、これら細胞の生存能力と表現系偏移についてRAG2欠損マウスに養子移入後に解析を行った。遺伝子プロファイリング解析から、これらの細胞の生存・維持に関わる遺伝子発現は低く、in vivoの機能試験である養子移入後も大部分の細胞に細胞死が認められた。したがって、濾胞性ex-Th17細胞(CXCR5+ PD-1high)は、組織において最終分化したTh17細胞の形態であり、B細胞との相互作用により抗原特異的なIgA産生を誘導した後、すみやかに細胞死する運命であることが示唆された。粘膜免疫を担当するIL-17産生T細胞は上皮細胞や他の自然免疫細胞とネットワークを形成し外界と接している粘膜組織で常時起こっている免疫応答の最前線で機能しており、病原菌に対する粘膜感染防御に重要な細胞群である。本年度、生殖粘膜組織に常在するIL-17産生T細胞のサブセット解析と相互作用する相手側の粘膜上皮細胞から分泌される抗菌ペプチドについて解析を進めた。IL-17細胞系譜リポーターマウスの解析から、IL-17産生細胞の大部分はγδT細胞であることを見出し、これらのIL-17産生γδT細胞はTh17細胞とは異なり可塑性は示さず、粘膜組織中の安定的なIL-17供給源であることが示唆された。

また、IL-17欠損マウスの解析から、生殖粘膜中のIL-17依存性の抗菌ペプチド群を同定し、粘膜組織の恒常性維持に重要な役割を果たすことを示した。さらに、粘膜組織中の恒常的IL-17誘導にかかわる上流シグナルとして粘膜常在細菌叢の関与を無菌マウスを用いた実験で見出し、細菌叢分布についてメタゲノム解析を用いて候補細菌種を同定した。インターロイキン-17産生T細胞(以下Th17細胞と略)は粘膜組織中に常駐し、粘膜組織の恒常性維持と病原菌に対する粘膜感染防御に重要な細胞群である。本研究課題では、Th17細胞の可塑性を解析可能にするためのレポーターマウスを確立し、腸管粘膜組織においてTh17細胞の濾胞性Tヘルパー細胞方向への可塑性と抗原特異的IgA産生機構について明らかにした。さらに、Th17細胞の機能及びメモリーTh17細胞への分化についての解析を行い、関連する細胞表面マーカーの候補を得た。また、粘膜組織中インターロイキン-17の恒常的産生に関与する細菌叢をメタゲノム解析により同定した。本研究課題では、Th17細胞の分子基盤の確立を目指すことにより、Th17細胞が関与する感染症、アレルギー、自己免疫疾患に対する予防・治療を可能とする新しい免疫療法の開発を目的とする。本年度の成果、即ち、Th17細胞の機能変化と可塑性に関する分子生物学的・細胞生物学的解析は、Th17細胞の制御法確立に向けた理解を進めたと考えられる。また、Th17細胞特異的な分子マーカーの候補も見いだしており、その分子を標的とした制御法開発も期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学本研究課題では、前年度に引き続き、レポーターマーカーと細胞表面抗原の組合せによってTh17細胞の各サブセットの解析を継続する。今後、粘膜組織に常在するIL-17産生γδT細胞の機能とその恒常的条件下における生理的役割についても検討を加える。具体的には、これらγδT細胞の粘膜組織における機能と恒常的に誘導される下流分子の同定、その制御に関わる転写因子、サイトカインについても検討を行っていく。また、生体防御に必要であるTh17細胞と自己免疫疾患を惹起するTh17細胞に異なった分子的特徴があるかどうかも不明な点が多く、恒常的な条件下において粘膜組織に常在するエフェクターTh17細胞と自己免疫病を惹起する炎症組織中のエフェクターTh17細胞の機能および制御機構の差異についても詳細な解析を行う予定である。IL-17-iCreと細胞系譜リポーターマウスの動物施設への導入が予定より遅れたため、当初の計画に比べやや進捗に遅れがある。次年度に計画している次世代シークエンサーを駆使した遺伝子プロファイリングの作製やプロテオミクス解析など、比較的高額な研究計画を実行するために予算が必要となったため。上記の網羅的な遺伝子発現解析から得られる候補分子に着目し、Th17細胞の可塑性に対する役割、Th17細胞が誘導するIgA産生機構への関与について検討を行っていく。次年度、これまで継続して行ってきた研究課題の研究費に加えて上記の解析費用として、物品費、旅費、その他として使用計画している。技術補助員雇用予算であったが、計画を変更したため。
ミャンマー経済の発展可能性と今後の課題ーイノベーション・システム論からの考察

本研究の結果、4点が明らかとなった。第1点目は、2011年3月以降、ミャンマーでは誰も予想をしなかったスピードで改革が進行し、ようやく離陸が開始された。第2点目に、途上国の産業発展プロセスの説明とその過程において必要とされる産業政策の考案において、イノベーション・システム論が有益である。第3点目に、国内外含めて注目されていない伝統産業(漆器産業、絹織物等々)が実はミャンマーの環境保全・包括的成長に大きく貢献している。最後に、現在の日本のODA政策はハード面が中心であり、イノベーション・システム構築への貢献等、ソフト面での協力の強化が必要不可欠である。平成25年度は、以下の4つの研究実績をあげた。第一に、平成25年6月にヨーロッパで開催されたDRUID会議に出席をし、イノベーション・システム論の最新動向の把握を行った。第二に、ミャンマーで第2回目の現地調査を行い、引き続き、ミャンマーの潜在的発展能力、及び、内発的発展能力の把握・分析に努めた。製造業では近年、外資系企業の進出が目立つグローバル型繊維産業の成長が著しいが、ミャンマー地場企業の潜在能力が高いと考えられる伝統的産業(織物や漆器産業等)、及び、農林水産加工業の発展潜在能力もまた高いことが明らかとなった。ただし、地場企業が中心であるミャンマーの伝統的産業のイノベーション・システムには問題が多いことも明らかとなった。また、先のイノベーション・システム論は理論的体系を構築するには至ってはいないものの、途上国のイノベーション・システムに内在する問題点をあぶり出し、開発のために必要な政策について整理をする枠組みとしては極めて有益であることも合わせて明らかとなった。第三に、平成24ー25年度の調査研究を踏まえ、政策的含意の導出を行った。現在、日本の対ミャンマー経済協力がODAを通して急速に展開されつつあるが、残念ながら、同国の特徴やニーズにあったきめの細かい協力とは言い難い。また、日本は広域FTAを通してもアジア途上国のニーズにあった十分な経済協力を主導しているとは言い難い。したがって、日本の対ミャンマー経済協力のあり方について再考をする必要性があると結論付けた。平成24年度は、研究目的の1ミャンマーの基礎的な統計・情報・資料を整備、2ミャンマーの潜在的発展能力についての客観的分析、を行い、かつ、3ミャンマーを含めたアジア途上国に対する日本の対外経済戦略についての考察を一部行った。以下、研究実施計画書に沿って詳細に述べる。1.ミャンマーの基礎的統計・資料については、日本では日本貿易振興機構や京都大学等を通じて入手をし、その整備に努めた。また、平成25年度3月、ミャンマーで現地調査を行い、日本では入手不可能な経済統計・情報・資料を収集した(実施計画書1)。特に現地調査で入手した情報はミャンマーの実情を知る上で貴重であった。2.国際機関が所有している統計・資料、かつ、現地調査で得られたそれを駆使しながらミャンマーとその他のASEAN諸国との比較を行い、前者の全般的な現状把握を行った(実施計画書2)。3.「イノベーション・システム論」関連の文献サーベイを行い、かつ、ヨーロッパで開催された学会に出席をし、最新の理論的・実証的研究動向の入手に努めた。また、上記1で言及した情報を基に、ミャンマーが現在比較優位を持つと考えられる産業に属する企業のイノベーション能力とそれを取り巻くイノベーション・システムについて予備的な分析を行った(実施計画書3)。この分析は、ミャンマーの潜在的発展能力を知る上で極めて貴重であった。ただし、現在、「イノベーション・システム論」の理論的展開が早く、引き続き海外の学会に出席をしてその動向に注視する必要があることがわかった。また、ミャンマーの経済・産業発展における今後の課題をより一層把握するために、平成25年度も引き続きミャンマーで現地調査を行う必要があることも明確になった(実施計画書4)。4.ミャンマーを含めたアジア途上国に対する日本の対外経済戦略について前倒しで一部考察を行い、論文を執筆した。主な理由は以下の3点である。1. 1つめの理由は、計画以上に、調査研究に必要な統計・情報・資料が入手できたことである。ミャンマーについては2011年3月、民政移管が実現するまで外国との接触があまりなかったために、日本においても統計・資料が十分整備されてきたとは言い難い。しかしながら、民政移管後、急速に対外的に経済開放政策が進展をし、国内外の様々な機関がミャンマーの基礎的な統計・資料を整備しつつある。また、以前に比べるとミャンマーへの渡航もしやすくなり、研究に必要な貴重な統計・情報・資料の収集が当初計画していた以上に進展した。ただし、入手した統計・資料の質に関しては、十分に気をつけて使用する必要性があることはいうまでもない。

2.2つ目の理由は、イノベーション・システム論の文献サーベイが計画以上に進展をし、どのような枠組みやアプローチでよりミャンマーの潜在的発展能力や内発的発展能力を把握できるのか、明らかとなったことである。ただし、イノベーション・システム論はまだ確立された理論体系を有しておらず、それゆえ流動的であり、その動向には今後とも注視する必要がある。3.3つ目の理由は科研費以外での研究との相乗効果である。したがって、当初計画をした以上に早くミャンマーを含めた日本の対アジア途上国経済戦略について考える機会があった。日本は科学技術に代表される研究協力をいろいろな枠組みを通じてアジア途上国に対して積極的に展開すべきであるが、これはミャンマーにも大いに当てはまると考えられる。第一に、6月にヨーロッパで開催予定のイノベーション関連の学会に出席をし、イノベーション・システム論の最新動向の把握に努める。第二に、ミャンマーで第2回現地調査を行い、引き続き、ミャンマーの潜在的発展能力、及び、内発的発展能力の把握・分析に努める。ただし、当初の研究計画を変更し、研究対象を製造業部門に絞ることとする。農業部門も当初の研究対象に含んでいたが、短期間でより厳密な研究を遂行するために、農業部門は研究対象から外す予定である。製造業では近年、外資系企業(特に日本企業)の進出が著しい繊維産業、及び、ミャンマー地場企業の潜在能力が高いと考えられる産業(漆器産業を含む)を取り上げ、イノベーション・システム論に依拠しながら、研究1年目よりさらに詳細な調査を行い、それに基づいて分析を加える予定である。第三に、平成24年度と25年度の調査研究を踏まえ、政策的含意の導出を行う予定である。現在、日本の対ミャンマー経済協力がODAを通して急速に展開されつつあるが、残念ながら、各国の特徴やニーズにあったきめの細かい協力とは言い難い。また、日本は広域FTAを通してもアジア途上国のニーズにあった十分な経済協力を主導しているとは言い難い。したがって、本研究を通じて、日本の対ミャンマーへの経済協力や経済戦略のあり方について考える予定である。第四に、分析結果に基づき論文を執筆し、何らかの手段でもってその成果を発表する予定である(学会での発表、雑誌への投稿、本の執筆等、いずれかまたは複数の手段を通して成果の発表を行う予定である)。1、旅費400千円(1)ヨーロッパで開催される学会への参加渡航費200千円(内訳交通費114.6千円、宿泊費4泊x @15.1千円、日当5日x @5千円)(2)ミャンマーでの調査研究旅費200千円(内訳:交通費94.5千円、宿泊費5泊x @15.1千円、日当6日x @5千円)2.その他100千円(1)図書費50千円、(2)消耗品費50千円(印刷用カートリッジ2本、コピー用紙)
卵胞発育の動的解析と標準化に関する研究

1.春期発動前のラット卵巣を定量形態学的に分析すると、21日令までに卵胞数の急激な増加があり、以後、卵胞直径の増加が主となっていた。成熟ラットの卵胞発育分布は概ね、21日令で確立されていた。2.妊娠第17日目のラットにBrDUを投与して胎仔卵細胞を標識すると、生後28日目に至るまでに核内に安定した標識状態が認められ、同時標識化卵胞集団(Cohort)が作成されていた。3.上記Cohortの大部分は顆粒膜細胞層を伴わない原始卵胞(type1+2)で、生後1週で100%、生後2週で98.8%、生後4週で88.5%と次第に顆粒膜細胞を1層伴う初期発育卵胞(type3)への移行がみられた。胞状卵胞にまで発育していたものは、生後4週で2ー4個と極めて低率(4.6%)であった。4.以上より、初回排卵させる卵胞群は特定のCohortに由来するものではないことが示唆された。1.奨励研究(昭和63年度)より継続した検討から、妊娠第17日目がBrdUを妊娠ラットに投与して、その胎仔卵細胞をパルス標識するのに適切な時期であることが判明した。2.更に抗BrdU抗体を用いた免疫組織学的手法により、以下の事実が得られた。1)在胎17日目にBrdUで標識された胎仔卵細胞は、生後1、2、3、4各週においても、その核内に安定した標識状態を維持していた。2)同時に標識された胎仔肝細胞は生後も分裂を続け、生後2週以降はBrdUが検出されなくなり、BrdUの希釈分配が確認された。3)BrdUの標識は、大部分が顆粒膜細胞層を伴わない原始卵胞に認められた。BrdU標識化卵胞集団の発育分布は、生後1週で原始卵胞に100%存在し、生後2週で96.3%、生後3週で46.7%と次第に顆粒膜細胞を1層伴う初期発育卵胞への移行がみられたが、胞状卵胞にまで発育していたものは生後2ー4週で1ー2個であった。3.以上より、BrdU同時標識卵胞集団(cohort)作成への見通しが得られた。2.妊婦第17日目のラットにBrDUを投与して胎仔卵細胞を標識すると、生後28日目に至るまで、核内の安定した標識状態が認められ、同時標識化卵胞集団(Cohort)が作成されていた。4.以上より、初回排卵される卵胞群は特定のCohortに由来するものではないことが示唆された。2.妊娠第17日目のラットにBrDUを投与して胎仔卵細胞を標識すると、生後28日目に至るまで、核内に安定した標識状態が認められ、同時標識化卵胞集団(Cohort)が作成されていた。
女性運動機能にも季節変動はあるのか？

本研究では、血中ビタミンD(VD)の欠乏が懸念されている若年女性(女子大学生)を中心に、血中VDの季節変動と運動器および運動機能の相関関係を検証することを目的とした。本研究の結果、血中VDは3月(冬)において最も低く、9月(夏)において最も高くなり、その変動は屋外競技者よりも屋内競技者において顕著に観察された。また、骨密度は血中VDの変化より3か月遅れて、6月に低値を示し、12月に高値となった。以上のことから、1年を通じて日光への暴露時間が短くなりやすい屋内競技者は、冬期において明らかな血中VD不足を招き、それにより骨の健康に悪影響を及ぼす可能性が示唆された。骨粗鬆症の予防のためには、若年期において最大骨量を高めるために跳躍運動を多く含むhigh impactな運動の実施が重要とされている。また、運動器の強度や機能の維持に必要な血中ビタミンDは季節変動があることや、若年女性は中高齢女性に比べ不足状態の者が多いこと、そして、運動を定期的に行う女子スポーツ選手においても、同様に血中ビタミンDの不足がみられ、疲労骨折の発症やパフォーマンスの低下を引き起こす要因とされている。本研究は血中ビタミンDの季節変動が女性の運動器および運動機能に与える影響について明らかにするため、継続的な運動習慣を有する者が多い体育系女子大学生(屋外スポーツ競技者:サッカー、屋内スポーツ競技者:バレー、バスケット、一般:トレーナー・マネージャー等のスタッフ)を対象に、血中ビタミンDおよび各種生化学マーカーおよび骨強度、体力を測定し、同時に傷害調査やコンディション調査(月経状況を含む)、運動習慣(練習内容、環境)の調査を行った。平成25年3月に第一期(冬)の測定を行い、その後第二期(6月・春)、第三期(9月・夏)、第四期(12月・秋)に同様の各種測定を行った。本研究の結果、一年を通して屋内スポーツ競技者は屋外スポーツ競技者に比べ血中ビタミンDが低値を示した。また、屋内スポーツ競技者の冬季の血中ビタミンDの不足状態が副甲状腺ホルモン(PTH)や血中カルシウムの濃度にも影響を及ぼすことが確認された。現在、筋力および平衡性などの体力、骨強度、コンディションとの関連について、統計分析を実施している。(目的)運動器(骨と筋)の強度や機能維持には、適当な身体活動が必要となる。一方で、運動器の構築に必要な血中ビタミンDには季節変動があることが知られている。本研究では、血中ビタミンDの欠乏が懸念されている若年女性(女子大学生)を中心に、血中ビタミンDの季節変動と運動器および運動機能の相関関係を検証することを目的とする。(方法)平成24年度は、被験者の選定を行った。被験者は幼少期より何らかの運動習慣を継続的に有しており、本研究の最大の目的である、特定の練習環境や運動内容による影響を明確にすることができる体育系学部に所属する女子学生とした。選定にあたり、現在および過去の運動習慣・練習内容、これまでに経験したスポーツによる傷害の有無とその内容、初経年齢および現在の月経状況、その他の既往歴などを調査した。被験者を現在の運動習慣より分類し、屋内スポーツ競技者群(バスケットボール、バレーボール)15名、屋外スポーツ競技者群(サッカー)15名、運動習慣なし群(コントロール)7名を選出した。冬期の測定として3月に第一期の測定を行った。被験者に対し、採血により骨代謝マーカーとして、骨吸収マーカー:骨型酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP-5b)、骨形成マーカー:骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)、および血中ビタミンDとして25-ヒドロキシビタミンD(25(OH)D)、副甲状腺ホルモン(PTH)、女性ホルモン(エストラジオール、プロゲステロン)を測定した。同時に骨強度、体力(筋力:膝関節周囲筋筋力、平衡性:重心動揺)測定、身体計測を実施した。同時に、質問紙によりコンディショニングチェック(傷害、疲労箇所の有無、月経状況等)およびストレスチェック(POMS)を行った。(進捗状況)現時点では、検体の分析およびデータの入力を行い、次回第二期(6月)の測定に向けた準備を行っている。運動器の強度や機能維持には、跳躍運動を含むhigh impactな身体活動が必要となる。一方で、運動器の構築に必要な血中ビタミンD(VD)は若年女性において低値であることや季節変動があることが知られている。そこで、血中VDの季節変動が運動器および運動機能に与える影響について明らかにするため、継続的な運動習慣を有する者が多い体育系女子大学生を対象に、血中VDおよび各種生化学マーカーおよび骨強度、体力を測定し、同時に傷害調査やコンディション調査、運動習慣(練習内容、環境)の調査を行い、練習環境の異なる(屋内・屋外)スポーツ種目を対象に血中VDとコンディションの季節変動の相関性を検討した。

本研究の結果、血中VDは3月(冬)において最も低く、9月(夏)において最も高値となり、その変動は屋外スポーツ競技者よりも屋内スポーツ競技者においてより顕著に観察された。また、血清カルシウムは血中VDの変動と同様に変化し、副甲状腺ホルモン(PTH)は血中VDとは反対に変化した。骨強度は、血中VDの変化より3か月程度遅れて、6月に低値を示し、12月に高値となった。しかし、体力においては練習量などの影響などもあり差はみられなかった。以上のことから、1年を通じて日照時間が短くなりやすい屋内競技者は冬季において、明らかなVD不足を招き、それにより骨の健康に悪影響を及ぼすことが示唆された。これらのことから、競技スポーツ選手の指導現場においては、傷害を未然に予防し、常に最高のパフォーマンスを発揮するために、また、学校体育および一般市民レベルに対しても生涯にわたって骨粗鬆症や生活習慣病を予防するためには、屋外での運動や食事によるVDの摂取などVDを高める方法が必要であると考えられる。健康運動平成25年度までに、各測定が終了し、現在は主にデータの集計や整理・統計分析等を行っている状況であり、おおむね当初の予定通りに進んでいる。当初の研究計画では、平成24年度の9月より測定を開始する予定であったが、被験者の選定に時間がかかったこと、また1年間の縦断的調査という本研究の特徴から新チーム始動時に開始することが望ましいと判断したために、3月からの開始となった。しかし、実験開始までに十分な準備期間が取れたことから、今後の測定がスムーズに進行するものと考えている。平成26年度については、昨年度の測定で得られたデータを、多方面から分析を行い、より詳細な季節変動に伴う変化を捉え、スポーツ現場や教育現場に還元できる形での成果を公表する。平成25年度は、第二期(6月)、第三期(9月)、第四期(12月)において引き続き各測定を実施する。本実験により得られる膨大なデータについては、速やかに入力および分析を行う。得られたデータより季節毎の血中ビタミンDおよび各測定項目と傷害発生や疲労感などのコンディションとの関連を、練習環境(屋内・屋外)の観点から比較検討を行う。平成25年度に繰り越した研究費については、当初の研究計画の遅れによるものであるため、今年度に血液分析代、および被験者、実験補助者への謝金、学会参加費用として、当初の予定通りの全額が使用される予定である。
スギ材ジテルペン成分の抗アルツハイマー病活性とその作用機構

本研究は生理活性作用を有するスギ成分をアルツハイマー病の発症防止ならびに病態改善に役立てることを目的としている。アルツハイマー病の発症にはアミロイドベータ(Aβ)ペプチドが深く関与しており、Aβの重合過程で毒性が発現し、症状が重篤化する。研究代表者らは、線虫をモデル生物としてバイオアッセイを行うことにより、スギに含まれるジテルペンのひとつであるフェルギノールがAβ毒性の緩和作用を示すことを見出した。スギ材にはフェルギノールと類似構造を持つ揮発性ジテルペン類が数多く存在する。本研究ではフェルギノールをはじめとするスギ揮発性ジテルペン類のAβ毒性緩和機能を検証し、その作用メカニズムを解明する。
聴覚野の情報表現に関する数理モデル研究：連続聴効果を例として

音声信号は、音の高さである周波数と強度を表す音圧の2つのパラメータで特性を分類することができる。これまでに、周波数特性に基づいて細胞が規則的に配列したトノトピック・マップの構造を再現してきたが、さらに音圧に関する構造についても調べた。その結果、音圧が大きく異なる細胞群が隣接して存在する部分も多くみられ、音圧特性に基づいた規則的な構造は存在していなかった。これは、ある周波数に選択性のある細胞群には様々な音圧に応答する細胞が不規則に存在することを示唆している。連続聴効果において、音声ギャップに挿入するノイズは、バックグラウンドの音声の音圧よりも非常に高い場合に起こることを、前年度までにおこなった心理物理実験とシミュレーションによって示してきた。そこで、音圧を変えたときに、各細胞の周波数チューニングがどのように変化するのかを調べた。その結果、刺激音圧に依存して最適応答を示す周波数が変化することがわかった。このことは、トノトピック・マップの構造は、固定されたものではなく、刺激として与える純音の音圧レベルに依存して構造がダイナミカルに変化することを示唆している。これは、生理実験とも一致する結果である。この現象を詳細に調べるために、各モデル聴覚野細胞の時間-周波数と時間-音圧に関する受容野構造を再現した。はじめに、音圧の受容野を解析した結果、応答のピークが複数の音圧領域にある細胞が存在しており、各ピークを与える刺激音圧ごとに細胞応答を最大とする周波数特性が異なることが分かった。また、周波数の受容野を解析した結果、時間と共に最適周波数が高くなるまたは低くなる細胞が存在し、この応答特性が連続聴効果における、音声からギャップ、ギャップから音声の切り替え時に細胞応答が高くなる現象を引き起こすと予測された。連続した音声に周期的な空白部分(ギャップ)を挿入すると、途切れた音声を知覚するのに対し、ギャップに帯域ノイズを挿入するとフォアグラウンドにノイズ音を、バックグラウンドに連続した音声が知覚される。この連続聴効果と呼ばれる現象では、ギャップに挿入するノイズの音圧が背景の音声の音圧よりも十分に大きい場合に連続音が知覚できることが知られている。はじめに、連続音が知覚できる音圧の限界を調べるために、N=11人の被験者(20-22歳の男性8,女性3)に、(1) 800Hzの純音刺激を与えたとき、(2) 200msの純音と200msのギャップを与えたとき、(3) (2)のギャップに音圧の異なるノイズを挿入したときの心理物理実験をおこなった。ここでは、挿入するノイズの音圧を変え、連続音を知覚した被験者がn人のときの認識率をP=n/Nとして評価した、その結果、音圧に対する認識率の分布はシグモイド関数で良くフィットでき、変曲点が約-6.18dBであるという結果が得られた。哺乳類の聴覚野(AI)細胞は聴覚刺激の周波数や音圧に対して選択性があり、AI野には応答を最大とする周波数に基づいて細胞が規則正しく並んだトノトピック・マップと呼ばれる構造が存在している。ここでは、内側膝状体(MGN)-AI野経路に神経ネットワークの数理モデルを適用し、モデルAI野での細胞の受容野ならびにトノトピック・マップ、音圧特性の構造を再現した。この数理モデルで得られた神経ネットワークに、心理物理実験で使用した音声刺激を入力し、800Hzの連続音を入力したときと、ギャップに挿入するノイズの音圧を変えたときとのモデルAI野の応答について調べた。その結果、ノイズの音圧を低減するすると細胞の応答が約-8.13dB程度で変化することがわかった。この結果は、本研究で提案する数理モデルが心理物理実験を説明できることを示唆している。内側膝状体(MGN)-聴覚野(AI)経路の神経ネットワークの自己組織化数理モデルを精緻化した。また、聴覚経路のシミュレーションを実行するためにスパイク放電型の神経モデルを構築した。はじめに、数理モデルの有効性を確認するために、連続聴効果に関する心理物理実験を実行し、小規模な神経ネットワークでの有効性を確認した。大規模なシミュレーションの実行に向けて、導入する計算機のコプロセッサについて性能の検証を業者に依頼しておこなった。しかしながら、当初予想した計算性能が得られないことが分かり、導入のための予算も不足していることから、次年度にパラレル型計算のできるCPUを導入することとした。連続した音声に周期的に200ms程度の空白音を挿入すると、我々は途切れた音声を知覚するが、この空白音に音声の周波数を含むカラーノイズを挿入すると、ノイズ音を背景として連続した音声が知覚される。今年度は、はじめに音声として800Hzの純音を提示し、空白音に挿入するカラーノイズの音圧を変化させた場合の心理物理実験をおこなった。挿入するノイズの音圧をパラメータとし、全被験者数に対する連続音として知覚できた人数の割合を調べたところ、ある一定値よりもカラーノイズの音圧が低下すると連続音を知覚できなくなる限界点があることがわかった。この実験で得られた結果をシグモイド関数でフィッティングしたところ、連続した音声として知覚できる基準の音圧よりも6.18dB低下した所に変曲点があることがわかった。次に、モデル聴覚野の神経経路網に心理物理実験と同じ音声を入力し、モデル神経細胞の応答を調べた。ここでは、モデル細胞のスパイク応答から発火頻度分布を求め、純音のみの場合と挿入するノイズの音圧を変化させた場合との発火頻度分布の類似度を指標とした。その結果、音圧に対する類似度の分布はシグモイド関数でフィットでき、変曲点は8.13dBとなることがわかった。

以上の結果から、連続した音声の知覚という心理物理実験が神経細胞の応答レベルで説明できること、ならびに連続聴効果は高次の聴覚野からのフィードバック信号によって誘導されるのではなく、一次聴覚野ですでに連続音知覚の基となる神経活動が誘発されていることが予測された。これまでの成果を、日本神経科学会、米国神経科学会ならびに生物音響学会が主催する国際会議で発表した。近年、高等動物のマーモセットを使った聴覚領野の構造や、錯聴現象の一つである連続聴効果を引き起こす神経メカニズムの研究が着手されてきている。本研究で得た成果は、生理実験に対しても一助になると考えられる。研究計画書では、空白に挿入するカラーノイズの提示時間を長くすると連続音が知覚され難くなる現象について、神経ダイナミクスのシミュレーション結果と比較する予定であった。このノイズ挿入時間に依存した知覚現象を説明するには、イベントが発生する時間間隔と神経活動との関係を調べる必要がある。興奮性の伝達物質であるグルタミン酸の受容体には、膜電位の時定数が長いタイプも報告されているが、連続聴効果との関連性を示す生理実験はあまり行われていないことがわかった。そこで、今年度は挿入するカラーノイズの音圧と連続音知覚との関係について心理物理実験をおこない、数理モデルとの比較をするように方針を変更した。心理物理実験では、挿入するノイズの音圧が低くなると連続した音声が知覚され難くなることがわかった。心理物理実験で用いた音声刺激をモデル神経回路網へと入力し、モデル神経細胞の活動を解析した。その結果、心理物理実験での音圧とほぼ同じ値に連続音の知覚の限界点があることが見いだされた。以上のことから、当初の計画である"心理物理実験とモデル神経細胞の応答の関係を調べる"という目標は、概ね達成されたと判断した。音声信号は、音の高さである周波数と強度を表す音圧の2つのパラメータで特性を分類することができる。これまでに、周波数特性に基づいて細胞が規則的に配列したトノトピック・マップの構造を再現してきたが、さらに音圧に関する構造についても調べた。その結果、音圧が大きく異なる細胞群が隣接して存在する部分も多くみられ、音圧特性に基づいた規則的な構造は存在していなかった。これは、ある周波数に選択性のある細胞群には様々な音圧に応答する細胞が不規則に存在することを示唆している。連続聴効果において、音声ギャップに挿入するノイズは、バックグラウンドの音声の音圧よりも非常に高い場合に起こることを、前年度までにおこなった心理物理実験とシミュレーションによって示してきた。そこで、音圧を変えたときに、各細胞の周波数チューニングがどのように変化するのかを調べた。その結果、刺激音圧に依存して最適応答を示す周波数が変化することがわかった。このことは、トノトピック・マップの構造は、固定されたものではなく、刺激として与える純音の音圧レベルに依存して構造がダイナミカルに変化することを示唆している。これは、生理実験とも一致する結果である。この現象を詳細に調べるために、各モデル聴覚野細胞の時間-周波数と時間-音圧に関する受容野構造を再現した。
他者との相互作用を考慮した幼児の創造表現プロセスの検討

幼児が会話,動作,視線などの諸位相での相互作用を通して協働で造形表現を行う過程を検討した。まず,動作に着目し,1幼稚園4歳児2クラスを対象に1年間の観察研究を行い,4歳児が「見せる」動作を行う相手と機能について分析した(研究3:発達科学研究教育センター紀要『発達』第30巻)。また,対象児2名に焦点を当て,4歳児と特定の他児との関係形成に従って,製作場面において幼児がモノを他児に「見せる」行為および「見せる」行為によって生じる製作過程がどのように変容するのかを分析した(研究4:ヨーロッパ乳幼児教育学会第25回大会口頭発表)。そして,幼児がモノを他児に「見せる」行為がどのような応答を受けるのか,その応答が「見せた」側の幼児の製作表現過程にどのような影響を及ぼすのかを分析した(研究5:国際幼児教育学研究,第23巻)。さらに,会話に着目して,幼児の「つくる」活動と「つくったモノで遊ぶ」活動の展開過程を分析した(研究6)。また,素材が誘発する幼児間の相互作用について分析した(研究7:日本保育学研究第68回)。平成27年度以前に行った研究1,研究2と,本年度研究3から6を合わせて博士論文を執筆し,受理された。研究3では,幼児の造形表現場面での「見せる」行為には,大別して<製作結果の伝達>と<製作過程での交渉>の2つの機能があることが示された。研究4では,幼児間の「見せる」行為は,親しい関係にある幼児間で交わされることが多く,その関係の質的変化に伴い,表現過程にも相違が見られることが示された。研究5では,「つくる」活動と「つくったモノで遊ぶ」活動の展開に,幼児の発達的変化だけでなく,幼児個人の「表現スタイル」の影響が大きいことが示された。研究7では,素材によって幼児の相互作用の特徴が異なることを明らかにし,今後,造形表現場面で協働を誘発する素材について検討するための手がかりを得た。27年度が最終年度であるため、記入しない。
鳥類の輸卵管におけるｃｒｙｐｔｉｃ　ｆｅｍａｌｅ　ｃｈｏｉｃｅによる精子選抜

ニワトリやウズラなどの家禽の輸卵管の下部には射精後の精子を貯蔵する精子貯蔵管(Sperm storage tubules: SST)が存在する。SSTに侵入した精子は運動を停止し、長期間受精能を維持したまま貯蔵され、排卵周期に伴う血中プロゲステロン濃度の上昇によってSSTから放出される。しかし、射出された精子がいかにしてSSTに侵入するのかについては明らかでない。本研究では、精子とともに雌性生殖道に輸送される精漿およびクロアカ腺分泌物の役割を解析した。単離したUVJにクロアカ腺分泌物または精漿を添加してインキュベートした所、SSTの入り口が拡張することがわかった。また、同様の形態変化がPGF2aの添加によっても起こった。クロアカ腺分泌物または精漿を膣内に注入しても同様にSSTの入り口が拡張することがわかった。輸卵管におけるPGF2a-Rの発現を解析した所、PGF2a-Rは調べた輸卵管のすべての部位で発現していることがわかった。また、放卵周期中のUVJにおける発現を解析した所、放卵周期のいずれの時期でもPGF2a-Rの発現が認められた。以上のことから、精漿およびクロアカ腺分泌物に含まれるPGF2aが膣内に輸送されると、UVJのPGF2a-Rに結合し、SSTの入り口を拡張させ、精子のSSTへの侵入を補助する可能性が示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。鳥類の輸卵管には、精子を長期間貯蔵し生存させるための精子貯蔵管(Sperm Storage Tubules; SST)が備わっており、SSTの抽出物は、精子の運動を抑制し、インビトロでの精子運動の継続時間を延長させる効果を有することが見いだされた。精子貯蔵管から精子の運動を低下させる成分を同定するために、各種クロマトグラフィーを用いて分画したサンプルの活性を追跡したところ、heat shock protein 70 (HSP70)およびAnnexin (ANX)が精子の運動を変化させる活性を持つことが判明した。遺伝子のクローニング及び発現解析を行ったところ、両遺伝子とも精子貯蔵管の存在する子宮膣移行部での発現が高く、また遺伝子発現は排卵時刻が近づくと上昇することがわかった。さらに、組み換えタンパクを作製し、精子に対する直接効果を確認した。その結果、これらの組換えタンパクは精子内のATP濃度を上昇させ、インビトロでの精子の運動を長期間維持できることが分かった。さらに、これらのタンパクに対する特異的抗体を作製し、抗体の膣内への投与実験の結果から、HSP70およびANXに対する抗体が受精を顕著に阻害することが判明した。さらに、組換えHSP70タンパクと特異的抗体を用いたFar Western blot解析の結果から、HSP70は精子表面の局在するvoltage dependent anion channel protein 2に特異的に結合することが判明した。名古屋大学鳥類バイオリソースセンターから、これまでに5系統のウズラを入手し、交配実験の結果からQUV系統の受精率が他の系統や野生型と比較して低下していることを明らかにした。また、市販のウズラを用いた交配実験から、野生型においても、受精率には個体差が存在することを確認した。精子の運動調節因子のひとつとして、HSP70およびANXを同定し、その抗体により受精が抑制されることをすでに明らかにしている。また、HSP70の精子側の結合分子としてvoltage dependent anion channel protein 2をすでに同定している。さらに、受精率の異なる系統を入手し、その特性を明らかにしつつある。野生型のウズラのさらなる交配実験により、受精率の低い個体を選抜し、F1およびF2を作出し、多型解析等を用いて、原因遺伝子の追求を目指す。またQUV系統を実験モデルとした研究においても原因遺伝子の同定を目指す。さらに、野生型における受精率の個体差やQUV系統の受精率の低さは、インビトロでの精子-卵膜相互作用の解析から、精子-卵子間の認証の不具合にはないものと予想される。

そこで、卵管-精子間における認証機構に不具合が生じている可能性を追求する為に、異なる蛍光色素で染め分けた精子の人工授精実験を行い、精子貯蔵管への侵入、維持および放出の差異を観察したい。加えて、これまでの研究で明らかになったHSP70の精子側の結合分子、voltage dependent anion channel protein 2から下流のシグナル伝達機構を解析することで精子側での作動機序も明らかにしていきたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。