hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規な有機非線形光学ポリマーの創製とエレクトロオプティクス素子の構築

本研究では、大きくかつ安定した2次のNLO特性を有するポリマーの分子設計に対する新しいアプローチとして、主鎖に対して垂直の方向に配向した遷移モーメントおよび双極子モーメントを有するNLO基を直接にポリマー骨格に固定した新規なポリマーを創製した(この場合、主鎖中のベンゼン骨格はNLO色素の一部となる)。主鎖骨格には、さらにより剛直であるイミド結合(ポリイミド)およびポリ尿素結合を導入して、それらのポリマーによるより高温で安定でかつ失活しない第2次高調波発振や、より高性能の電気光学変調特性を有するエレクトロオプティクス素子の構築を目指し、本研究の目的を達成した。1.NLOポリイミドでは、配向したNLO色素の顕著な緩和抑制が示された。2.NLOポリ尿素ではガラス転移点が比較的高いのもかかわらず、配向した色素の配向緩和抑制効果は小さことが示された。3.熱刺激電流/緩和マップ(TSC/RMA)測定を用いて、NLOポリ尿素の色素の緩和現象の詳細な解明を行った。4.延伸による屈折率の異方性制御を行った。NLOポリ尿素の第2次高調波発振ならびにその高温安定性を検討した。最後に本研究全体のまとめを行い、将来へ向けた研究の新たな展開の指針をはかった。高次構造制御によるNLO色素の配向安定化を図った、新規でかつ非線形感受率の大きくかつ安定した2次のNLO特性を有するポリマーの分子設計に対する新しいアプローチとして、主鎖に対して垂直の方向に配向した遷移モーメントおよび双極子モーメントを有するNLO基を直接にポリマー骨格に固定した新規なポリマーを創製した。(この場合、主鎖中のベンゼン骨格はNLO色素の一部となる)。主鎖骨格には、以前より行っている剛直であるイミド結合(ポリイミド)の他にポリ尿素結合を導入して、それらのポリマーによるより高温で安定でかつ失活しない第2次高調波発振や電気光学変調等のエレクトロオプティクスの基礎となる物性の評価を行い本年度の研究の目的を達成した。NLOポリイミドでは、配向したNLO色素の顕著な緩和抑制が示されたのに対して,NLOポリ尿素ではガラス転移点が比較的高いのもかかわらず,配向した色素の配向緩和抑制効果は小さかった。この点は今後の課題であり,現在検討中である。本研究では,大きくかつ安定した2次のNLO特性を有するポリマーの分子設計に対する新しいアプローチとして,主鎖に対して垂直の方向に配向した遷移モーメントおよび双極子モーメントを有するNLO基を直接にポリマー骨格に固定した新規なポリマーを創製した(この場合,主鎖中のベンゼン骨格はNLO色素の一部となる)。主鎖骨格には,さらにより剛直であるイミド結合(ポリイミド)およびポリ尿素結合を導入して,それらのポリマーによるより高温で安定でかつ失活しない第2次高調波発振や,より高性能の電気光学変調特性を有するエレクトロオプティクス素子の構築を目指し,本研究の目的を達成した。2.NLOポリ尿素ではガラス転移点が比較的高いのもかかわらず,配向した色素の配向緩和抑制効果は小さいことが示された。3.熱刺激電流/緩和マップ(TSC/RMA)測定を用いて,NLOポリ尿素の色素の緩和現象の詳細な解明を行った。4.延伸による屈折率の異方性制御を行ったNLOポリ尿素の第2次高調波発振ならびにその高温安定性を検討した。最後に本研究全体のまとめを行い,将来へ向けた研究の新たな展開の指針をはかった。
宗教的マイノリティの地位確立運動に関する研究－インドネシアの事例から－

インドネシアのジャカルタとパランカラヤにおいて、資料収集とインタビュー調査を行った。ジャカルタでは国立図書館、国家法律発展局、インドネシア大学の文書館で、インドネシアの宗教制度に関する法令や関連資料の収集を行い、インドネシアの宗教制度の成り立ちを調査した。パランカラヤでは、カハリンガン・ヒンドゥー教大評議会(MBAHK)において、カハリンガン公認化に関する資料と集会等の資料を収集し、カハリンガン公認化過程と現在の活動を明らかにした。また、新聞記事と民主化以降新たに結成されたカハリンガン団体のメンバーへのインタビューから、ヒンドゥーからの独立を目指す運動について調査した。これらの調査を通し、儒教の公認化や、身分証の宗教欄をめぐる議論など、インドネシア民主化以降に生じた新たな宗教状況を背景に、カハリンガンの中にも多様な見解と運動が生じていることが明らかになった。また、地位確立運動のなかで、カハリンガンの信者たちは、カハリンガンがヒンドゥーと統合すべき根拠、逆にヒンドゥーから独立すべき根拠、公認宗教化されるべき根拠を考案し、様々なカハリンガン解釈を展開させている。運動を通してカハリンガン信者は自身の宗教に対する見解を再形成し、変化させていることがわかった。以上の調査結果は、インドネシア国家による「宗教」の定義と、人々がなにを「宗教」として考えているのか、それがどのように構築されてきたのかを考え合わせ、検討するうえで意義あることである。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、インドネシアの宗教制度史に関する文献の収集および分析と、ダヤク系部族のカハリンガンに関する資料収集および現地調査を行った。2013年1月27日2013年2月10日の期間は、オランダのライデンにある王立言語地理民族学研究所の図書館にて、インドネシアの宗教史に関する文献と、中央カリマンタンのモノグラフやダヤク族の民族誌を収集し、精読・分析を行った。2013年2月23日から2013年3月16日の期間は、インドネシアのパランカラヤにて、ヒンドゥー・カハリンガン教大評議会(MBAHK)を訪問し、資料収集とインタビューを行った。インドネシアは公認宗教制を採用しているため、「宗教」に当てはまらない信仰をもつ場合、不利益を生じる。カハリンガンは、1980年に「宗教」として公認されたが、ヒンドゥーの一派として認定されたのである。その際、重要な役割を果たしたのがMBAHKだった。MBAHKでは、公認化に関する文書や経典、教科書等を収集したほか、事務局関係者へのインタビュー、礼拝の観察を行った。また、同市にあるヒンドゥー大学の図書館では、当該大学で使用している教材を複写することができた。これらの調査から、カハリンガン信者が国家による「宗教」の定義をいかに解釈しているか、それを踏まえたうえで自らの信仰をいかに再定義しているか、そしてそれが実際の生活にいかに影響しているかを考察した。本年度の研究によって、カハリンガンの現在の動向を知ることができ、彼らの運動が政治、経済などと密接な関わりをもって展開していることがわかった。またヒンドゥーとの関係からは、カハリンガンの運動を局地的な運動としてではなく、より大きな文脈の中で捉える必要性が明らかになった。このことは、インドネシアの宗教的マイノリティだけではなく、諸宗教の動きを理解するうえでも、非常に重要な点である。本年度は、ダヤク族に関する基本文献の収集とカハリンガンの公認化に関連する文書の分析、ジャカルタの国立図書館での新聞記事や雑誌記事の収集を行った。まず、ダヤク族に関する基礎文献の精読によって、ダヤク族の宗教と文化について理解を深めた。このことは現在行われている儀礼や、教義的事項との比較によって公認化によって生じた変化を検討する際に意義がある。カハリンガンの公認化に関連する文書からは、カハリンガンがヒンドゥーとして統合されるまでの過程を示すことができた。以上の基礎文献と公認化に関する文書の分析から、カハリンガンが宗教であるという認識と、それとエスニシティとの結びつきが、歴史的に形成されてきたものであることが明らかになった。このことは、現在の地位確立運動の起源と展開を理解するうえで重要性を有している。また、収集した文書から、中・高等学校の宗教教師を育成するヒンドゥー学院(在パランカラヤ)が、カハリンガン・ヒンドゥー教大評議会との密接な関係の中から誕生したことがわかった。インドネシアでは、高等学校まで自身の属す宗教科目を履修することが義務づけられているため、宗教科目の中にカハリンガンを組み込むことは、公認宗教としての地位を示そうとする試みであると捉えられる。この事実に基き、インドネシアの国家と宗教の関係について考察を行った。新聞記事の分析からは、カハリンガンコミュニティの中でも多様な意見があり、公認化以降も引き続きカハリンガンの地位について議論がなされていることが明らかになった。宗教としてのカハリンガンが、国家や他宗教のみならず、カハリンガンコミュニティ内で働く多様な力学の中で形成されたことがわかった。

また、新聞記事と民主化以降新たに結成されたカハリンガン団体のメンバーへのインタビューから、ヒンドゥーからの独立を目指す運動について調査した。これらの調査を通し、儒教の公認化や、身分証の宗教欄をめぐる議論など、インドネシア民主化以降に生じた新たな宗教状況を背景に、カハリンガンの中にも多様な見解と運動が生じていることが明らかになった。また、地位確立運動のなかで、カハリンガンの信者たちは、カハリンガンがヒンドゥーと統合すべき根拠、逆にヒンドゥーから独立すべき根拠、公認宗教化されるべき根拠を考案し、様々なカハリンガン解釈を展開させている。運動を通してカハリンガン信者は自身の宗教に対する見解を再形成し、変化させていることがわかった。以上の調査結果は、インドネシア国家による「宗教」の定義と、人々がなにを「宗教」として考えているのか、それがどのように構築されてきたのかを考え合わせ、検討するうえで意義あることである。26年度が最終年度であるため、記入しない。インドネシアにおける宗教的マイノリティの一つであるカハリンガンに関する資料収集と現地調査によって、信者たちによる地位確立運動の試みを具体的に理解することができたため。インドネシアで調査を行うための調査許可とビザの取得に時間がかかり、渡航が遅れたため、研究計画通りに資料収集が進まなかった。今後はインドネシアに長期滞在し、調査する予定である。具体的には、カハリンガンと公認宗教の関係について、教育制度から調査、分析する。また信者のライフヒストリーから、地位確立の試みと、それによって実生活において生じた変化を分析する。今年度も引き続きインドネシアに滞在し、ジャカルタの国立図書館で新聞記事や雑誌の収集を行う。また、今後は宗教省で宗教関連の法令の収集も行う。また、パランカラヤの地方図書館で地方新聞の収集と、インタビューを行う。昨年度は渡航の遅れにより、当初の計画通りに研究が進まなかったが、インドネシア滞在を延長し、研究を遂行する。
三次元地理情報による景観認知の可視化モデルを用いた地域計画手法に関する研究

本研究は、三次元地理情報による景観認知の可視化モデルを用いた地域計画手法の構築を研究テーマに二年間の研究を実施した。初年度は地域住民に対して環境形成に関するアンケート調査を行い、地域の特徴を明らかにし、その特徴を形成する物理・形態・地形的な要因を探るとともに周辺環境と住民意識の関係性について景観認知の3Dモデルの画像を地理情報システム(GIS)により構築した。最終年度は前年度の成果をもとに、景観認知の3Dモデルから画像を作成し、地域の認知領域の広がりや空間構造の多義性、分かり易さなどに関して、その画像を分析・考察することで水辺・緑地・街の相互の関係性を一体としてとらえ、計画圏域を設定し、その展開を支える地域構造について研究を行った。両年度の研究成果を以下に整理する。(1)沿岸漁村集落(伊豆・房総半島)、歴史的景観保存地域(鎌倉)、超高層集住体(大川端)、において、環境認知調査(現地アンケート)をもとに、物理的構成要素と環境心理との関係性から各地域の認知特性について考察を得た。(2)地理情報システムの衛星データより可視化モデルを構築し、景観認知について視認性、環境認知、構成要素の空間タイプから分析を行い地域共有として認知される景観について考察を得た。(3)フラクタル理論の景観認知の応用に関する研究の成果として、3次元陰影画像を用いた可視化モデルの設定とボックスカウンティング法によるフラクタル次元解析など、客観的に応用性の高い手法を構築した。(4)研究成果をもとに地理情報システム、WebGIS・GPSを用いて、都市形態の分類手法、救急施設と医療施設との複合化の適性配置、沿岸・山村集落における計画手法の提案を行った。本研究では、住民意識と生活・生産の要因と物理的地域環境との関係性について把握し、その構造について画像処理技術を用いた分析を行う事で、三次元地理情報を用いたサステイナブルな地域環境モデルの構築手法について上記のような成果を得た。本研究は、沿岸域における地域住民に対して環境形成に関するアンケート調査を行い、地域の特徴を明らかにし、その特徴を形成する物理・形態・地形的な要因を探るとともに周辺環境と住民意識の関係性について景観認知の3Dモデルの画像を地理情報システム(GIS)により構築し、分析・考察することで住民意識と生活・生産の要因と物理的地域環境との関係性について明らかにし、地域資源管理型のサステイナブルな地域環境モデルを構築するものである。平成17年度の研究成果を以下に整理する(1)フラクタル理論の景観認知の応用に関する研究の成果として、3次元陰影画像を用いた可視化モデルの設定とボックスカウンティング法によるフラクタル次元解析など、客観的に応用性の高い手法を構築した。(日本建築学会技術報告集第22号549-552)(2)主として伊豆・房総半島の全沿岸域の物理的構成要素として、道路・河川・建築物・街区・森林等周辺環境と環境心理との関係性について環境認知調査(現地アンケート)を59地域について行った。(3)また、各地域空間に見られる住民の生活領域の形成と社会システム等の関係に着目し、地域における多様な生産活動との関連性を把握し、人間活動、都市構造、の総合的評価を行った。(4)伊豆・房総半島の沿岸域における生産・生活の実態圏域を分析し,狭域から広域へとむすびついていく空間の構造を考察した。

さらに、次年度は前年度の成果をもとに、地理情報システム(GIS)の衛星データをもとに、景観認知の3Dモデルの画像を構築し、地域の認知領域の広がりや空間構造の多義性、分かり易さなどに関して、その画像を分析・考察することで水辺・緑地・街の相互の関係性を一体としてとらえ、計画圏域を設定し、その展開を支える構造を解明する予定である。本年度は前年度の成果をもとに、地理情報システム(GIS)の衛星データをもとに、景観認知の3Dモデルの画像を構築し、地域の認知領域の広がりや空間構造の多義性、分かり易さなどに関して、その画像を分析・考察することで水辺・緑地・街の相互の関係性を一体としてとらえ、計画圏域を設定し、その展開を支える地域構造について研究を行った。平成18年度の研究成果を以下に整理する(1)地理情報システム(GIS)の衛星データより可視化モデルを構築し、景観認知について視認性、環境認知、構成要素の空間タイプから分析を行い、地域共有として認知される景観について考察を得た。(環境情報科学論文集第20号277-282、PACON2006A-38)(2)WebGIS・GPSを用いて、救急施設と医療施設との複合化の適性配置について、ドクターカーペア出動・折り返し出動について圏域的指標を可視化する手法を構築した。生存率を基に到着可能時間を圏域化し、現状の分析、有効な救急施設と医療施設との複合化の適性配置について提示した。(情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集29号97-102)(3)可視化モデルを用いた前年度及び今年度の沿岸漁村集落・鎌倉・都市における考察から、地域計画手法について研究・提案を行った。(情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集29号227-230)本研究は前年度・今年度の研究より、地域の特徴を明らかにし、その特徴を形成する物理・形態・地形的な要因を探るとともに周辺環境と住民意識の関係性について3Dモデルの画像を構築し、分析することで住民意識と生活・生産の要因と物理的地域環境との関係性について明らにした。今後は、研究の展開として複雑系理論を用いた分析を行うとともに、三次元地理情報システムを用いた環境・景観認知モデルによる地域・都市計画手法の構築について研究を行う。
角膜移植の永久生着に関する共同研究

本年度は,三年間にわたる国際大学間共同研究の最終年度にあたり角膜移植の永久生着を目指す本研究の臨床応用の可能性を探る最後の年となった。この共同研究が始まる前に,研究担当者の片見により小動物である純系ラットを用いて紫外線による角膜移植の永久生着は実現されていた。しかし,用いられた紫外線蛍光管(Philips,TL-12)は広域の波長特性であったためより効率的な照射のために紫外線の特異的な波長とそのエネルギー総量を特定することが課題となっていた。11月に研究担当者の片見がミニブタによる最終実験を行うために約1ヶ月の予定で訪英した。当初の予定よりも期間が短縮されたのは訪英中の臨床の穴がどうしても埋められないためであった。すでにWatsonによりケンブリッジ大学の豚舎の手術室ではミニブタによる同種角膜移植の準備がなされていた。訪英後、ただちに移植のためのtechnical confirmationのコントロール群が全身麻酔下にてミニブタで作成され技術的に問題がないことを確認したからLandraceという種からLarge Whiteという種への同種角膜移植をコントロール群として行い確実に拒絶反応が起こることを確認した。純系ラットによりもとめられた紫外線の波長と総量に基ずきミニブタによる角膜移植の永久生着を目指す実験群の作成が開始された。ところが、ミニブタにおいてはラットにみられた著明な効果は得られず,コントロール群に比べてやや良好な角膜生着が得られる程度であった。この結果は我々が期待していたものよりはるかに遠く,その原因の追及がただちに行われた。Mr.Watsonによりケンブリッジ大学の施設内にあるMedical Research Council(MRC)のMolecular Biologyに所属するDr.William B.Amosがこの問題の解決のために協力していただくことになった。Dr.Amosは三次元の画像解析ができるconfocal microscopeの開発者の一人であり実験群の紫外線をかけたミニブタの角膜の形態の変化を調査していただいた。その結果,角膜の浮腫を防ぐのに重要な働きをする内皮細胞がダメ-ジを受け脱落していることがわかった。同様の紫外線をかけたラットにおいてはダメ-ジを受けることなく角膜移植の永久生着がみられることからミニブタの角膜ではその紫外線の量は過剰であることが推察されより低量の照射による実験が今後必要であると考えられた。この時点で、片見研究担当者の帰国の段となり、以下の出席者によりこの協同研究の総括と反省と今後の展望について次のような提案がなされた。1.小動物実験についてラットを用いた角膜移植実験は紫外線の波長特性および総量決定において極めて有効であり角膜移植の永久生着を現実のものとし臨床応用の先駆的な現象を表わしていた。2.大動物実験についてミニブタを用いた角膜移植実験は紫外線の総量決定はその取り扱う種によって異なっていることを示唆しており今後低量の照射を検討しconfocalmicroscopeにより形態学的に問題ない時点で角膜移植を行う必要があると考えられた。この実験はケンブリッジ大学眼科で引き継ぐ形でその検討が行われて行く。3.臨床応用について以上の動物実験よりヒトにおける紫外線照射は慎重におこなわなければならず英国Eye Bankよりヒトの眼球を研究目的のために提供してもらいconfocal microscopeによる検討をする必要がでてくる。ケンブリッジ大学眼科の角膜専門医であるMr.Malcolm Kurr-Muirが今後臨床応用の責任者となりEye Bankおよび病院の倫理委員会への許可申請を行う。角膜内皮に問題のない紫外線照射を施したヒトの眼球の作成が可能になった時点でケンブリッジ大学眼科にてpilot studyを行い、その後世界各国での臨床応用を段階的にすすめて行く。本研究はミニブタを用いた角膜移植実験がまだ角膜の永久生着を実現のものとしておらず、予定の三年を越えてその実現を図らざるを得ないのは残念であるがこの過程で得られたものは大きく今後の展開が期待される。尚、データーのまとまった時点で今後発表および論文の発表を行って行く。また、平成八年二月にMr.Watsonを北里大学に招聘する予定で準備を進めていたが、調整がつかず今回は残念ながら見送る事となった。

この結果は我々が期待していたものよりはるかに遠く,その原因の追及がただちに行われた。Mr.Watsonによりケンブリッジ大学の施設内にあるMedical Research Council(MRC)のMolecular Biologyに所属するDr.William B.Amosがこの問題の解決のために協力していただくことになった。Dr.Amosは三次元の画像解析ができるconfocal microscopeの開発者の一人であり実験群の紫外線をかけたミニブタの角膜の形態の変化を調査していただいた。その結果,角膜の浮腫を防ぐのに重要な働きをする内皮細胞がダメ-ジを受け脱落していることがわかった。同様の紫外線をかけたラットにおいてはダメ-ジを受けることなく角膜移植の永久生着がみられることからミニブタの角膜ではその紫外線の量は過剰であることが推察されより低量の照射による実験が今後必要であると考えられた。この時点で、片見研究担当者の帰国の段となり、以下の出席者によりこの協同研究の総括と反省と今後の展望について次のような提案がなされた。1.小動物実験についてラットを用いた角膜移植実験は紫外線の波長特性および総量決定において極めて有効であり角膜移植の永久生着を現実のものとし臨床応用の先駆的な現象を表わしていた。2.大動物実験についてミニブタを用いた角膜移植実験は紫外線の総量決定はその取り扱う種によって異なっていることを示唆しており今後低量の照射を検討しconfocalmicroscopeにより形態学的に問題ない時点で角膜移植を行う必要があると考えられた。この実験はケンブリッジ大学眼科で引き継ぐ形でその検討が行われて行く。3.臨床応用について以上の動物実験よりヒトにおける紫外線照射は慎重におこなわなければならず英国Eye Bankよりヒトの眼球を研究目的のために提供してもらいconfocal microscopeによる検討をする必要がでてくる。ケンブリッジ大学眼科の角膜専門医であるMr.Malcolm Kurr-Muirが今後臨床応用の責任者となりEye Bankおよび病院の倫理委員会への許可申請を行う。角膜内皮に問題のない紫外線照射を施したヒトの眼球の作成が可能になった時点でケンブリッジ大学眼科にてpilot studyを行い、その後世界各国での臨床応用を段階的にすすめて行く。本研究はミニブタを用いた角膜移植実験がまだ角膜の永久生着を実現のものとしておらず、予定の三年を越えてその実現を図らざるを得ないのは残念であるがこの過程で得られたものは大きく今後の展開が期待される。尚、データーのまとまった時点で今後発表および論文の発表を行って行く。また、平成八年二月にMr.Watsonを北里大学に招聘する予定で準備を進めていたが、調整がつかず今回は残念ながら見送る事となった。本研究は角膜移植片の永久生着を目的として3年間の国際共同研究により臨床応用可能な治療方法の開発をめざすプロジェクトである。
近代日本における工業労働者への食料供給と植民地経営をめぐる地理学的研究

近代日本の工業化を支えた労働者への食料供給はどのようにして実現されたのかという観点から,戦前の日本の植民地を含めた海外との食料貿易を検討した。台湾,朝鮮半島,中国大陸,東南アジアなどとの間で,相当量の食料貿易が展開され,穀物をはじめとした食料を海外に依存するとともに,海外からの食料資源の調達に大きな関心が払われていたことが明らかになった。それは,多くの食料を海外に依存する今日の状況を考える上でも示唆に富む。計画にしたがい,年度の前半には近代日本の食料需給動向の解明に取り組み,米を中心にして明治以降の食料の海外依存を描き出した。具体的には明治以降の工業労働者の析出,それに対する食料供給を支えるための東南アジア他からの米の輸入,第1次大戦を期に植民地域内での米自給の取り組み,その結果,見かけ上は米自給体制を確立するものの小麦貿易の制限と朝鮮半島の凶作によりそれが破綻すること,これを補った国内小麦の増産と東南アジアからの米輸入も戦争の遂行と共に瓦解し,戦中・戦後の食料難を迎える。食料供給をになった植民地を失うことで,基本食料の北米依存を強めながら戦後から今日へといたるまでの枠組みを地理的なパターンとして提示した。その一部は,H25年12月の経済地理学会西南支部例会において発表した。また,年度の後半を中心にして地域別の分析を進めた。対象地域は大きく台湾,朝鮮半島,中国大陸,その他に分けられるが,当初の予定どおり台湾の分析から取り組んだ。H25年夏には台湾の淡江大学で歴史学を担当する林教授と本研究に関して議論をする機会を得たほか,H26年3月には学内の経費により台湾を訪れ資料の収集に努めた。台湾にかかわる地域別の分析は次年度以降も継続する予定であるが,戦前期において台湾米が国内の工業発展を支えたであろうこと,それに対応して台湾の港湾や鉄道の整備が進められたことを示し,フードレジーム論による解釈を試みた。なおこうした成果の一端は「フードレジーム論と戦前期台湾の農産物・食料貿易」山口大学教育学部論叢63-1に発表した。研究計画に従い,台湾を中心とした分析,朝鮮半島を中心とした分析に取り組み,それぞれに論文として刊行した。具体的成果として,前者については「戦前期台湾における日本食材の受容ー工業統計表と台湾貿易四十年表に基づく推計ー」エリア山口,第44号,51-65頁.(共著荒木一視,林呈蓉)であり,後者については「戦前期朝鮮半島の食料貿易と米自給ー主要税関資料による検討ー」山口大学教育学部研究論叢,第64巻第1部,15-29頁.(単著)である。これに加えて,理論的な側面からの検討を,「食料の安定供給と地理学ーその海外依存の学史的検討ー」E-journal GEO,第9巻第2号,239-267頁.(単著)として刊行した。また,それらの内容は2014年7月の9th Korea-China-Japan Joint Conference on Geography(ARPINA, Pusan, Korea)や9月の日本地理学会(富山大学),2015年3月の日本地理学会(日本大学)等で発表した。これらを通じて,従来指摘された台湾や朝鮮半島からの内地への米供給という単純な図式ではなく,朝鮮の内地向け米生産を支えるために大量の粟に代表される穀物が満洲などから輸入されていたこと,台湾の内地向け米生産を支えるために,同様にして米や小麦が輸移入されていたことがあきらかになるとともに,内地からこれら地域への食料移出も少なからぬインパクトをもたらしたことが解明されつつある。すなわち,本国と植民地間の枠組みで国内労働者への食料供給が実現できたわけではなく,東アジアやより広範なスケールでの食料貿易を通じてそれが支えられていたことが見通せてきた。研究計画に従い,前年度までの台湾や朝鮮半島につづき,中国大陸に重点をおいた地域別分析に取り組んだ。また,最終年度として研究の取りまとめを行った。具体的には大きく以下の3点にわけられる。第1は中国大陸の研究で,「満州国」との粟貿易に注目した分析を行い2015年秋の日本地理学会で報告するとともに,2016年5月刊行予定の「人文地理」誌に論文として掲載される。第2は上記台湾,朝鮮半島,中国大陸以外の地域の分析についても予定通り実施し,フィリピンに関する成果を得た(「エリア山口」に論文として掲載済)。第3は研究の取りまとめであり,2015年10月に上海で開催された国際会議(10th China-Japan-Korea Joint Conference on Geography)において報告するとともに,「地理科学」誌に展望論文として掲載された。また,近く日本経済評論社から発行予定の書籍で担当する章においても「日本の食糧政策と経済地理学」と題した論考を寄稿している。以上を通じて,近代日本の工業化を支えた労働者への食料供給を東アジアを中心とした農産物・食料貿易との関わりから描き出した。それは同時に戦前の日本の植民地政策とも密接に関わっている。これらの理解のためには,日本が明治中期以降一貫して米をはじめとする穀物供給の少なからぬ部分を海外に依存せざるをえなかったという認識を持つことが必要で,その上で,当時の文脈の中でいかにして安定した食料供給体制を構築するのかという取り組みが展開されたかを論じなければならない。本研究では,少なからぬ問題を抱えつつも,当時の日本が自国の食料供給に対して明確な問題意識を持って様々の取り組みを展開していたことが明らかになった。

それは当時以上に食料を海外に依存する今日の日本の食料供給を論じる際にも有効な観点を提供する。近代日本の工業化を支えた労働者への食料供給はどのようにして実現されたのかという観点から,戦前の日本の植民地を含めた海外との食料貿易を検討した。台湾,朝鮮半島,中国大陸,東南アジアなどとの間で,相当量の食料貿易が展開され,穀物をはじめとした食料を海外に依存するとともに,海外からの食料資源の調達に大きな関心が払われていたことが明らかになった。それは,多くの食料を海外に依存する今日の状況を考える上でも示唆に富む。当初計画にそって,台湾に対する研究成果をとりまとめるとともに,朝鮮半島に対する研究をおこなった。これら地域の研究は年度内に論文として刊行されている。また,中国大陸の研究にも着手しており,概ね計画通りに進捗している。また,地域別の検討と並行して,理論的な側面からの検討もおこないその成果も年度内に論文として刊行した。以上,計画どおりに順調に進展している。人文地理学計画通り中国大陸における研究に重点を移して取り組む。具体的には満洲を中心とした食料貿易,特に穀物・粟に焦点を当てた研究を進めている。また,主要対象とした台湾,朝鮮,中国大陸以外の地域の検討についても配慮する。現状で大きな研究計画の変更はない。年度の前半を中心にわが国の食料需給を,後半を中心に地域別の分析に着手するとした予定どおりに研究が進んでいる。台湾の分析を先行させることも当初の予定どおりであり,学内の別の事業にかかわってであるが有力なカウンターパート(淡江大学・林教授)を得ることができ,研究に対しての助言や資料収集の便宜を得ることができたことは幸運であった。計画通り地域別の分析を進めたい。具体的には先行する台湾に引き続き,朝鮮半島や中国大陸,及びその他の地域についての研究に着手する。また,フードレジーム論的な解釈などの理論的な側面についても,並行して検討を進める。現状で研究計画に大きな変更はない。学会発表を隣県で行ったため予定額よりも旅費が少なくすみ,その後の調整でも残金が発生した。必要な物品の購入に充てたい。
酸素ラジカル密度計測のための電流加熱白金触媒プローブによるプラズマ表面処理の研究

プラズマ表面改質において重要な役割を果たす酸素原子ラジカルに注目してこの研究は行われた。表面改質としてはポリイミドの親水化処理を対象とした。各種プラズマに対して、白金触媒プローブによる酸素原子ラジカル数密度が測定され、親水化処理との関係を明らかにした。白金触媒プローブの測定手法についても検討した。研究遂行の過程で、金属表面におけるオゾンの解離現象において金属表面に対するプラズマの作用が重要であることが分かった。プラズマ処理においては、最も期待されるラジカルによる化学的作用の他に、イオン衝突による物理的な作用、紫外線照射による光学的作用、熱的な作用などが同時に作用し、低気圧から大気圧までの各種プラズマ源における処理機構の解明や処理条件の最適化に困難をきたしている。この研究では複数のプラズマ源を用いて、重要な役割を果たす酸素ラジカル密度の絶対値を触媒プローブで空間分布計測を行い、電子温度や密度などのプラズマパラメータの空間分布と合わせて、様々なプラズマ源に対して処理機構の解明と最も効果的なプラズマ表面処理を行うための指針を提供する。複数種類のプラズマ装置を用いて研究を進めるが、プラズマパラメータの測定方法が確立している低気圧プラズマ装置をはじめに取り上げた。表面処理としては親水化処理を先行して行なった。取り扱ったプラズマ装置は次の2種類である。表面波プラズマ装置を用いた研究について述べる。これまでの研究においてラジカルの空間分布と親水化処理の間には極めて良い相関が得られていることから、処理表面に到達するラジカル数が処理効果を決定すると考えられるので、酸素ラジカル密度の絶対値を計測し、ラジカルフラックス×処理時間が処理表面に到達するラジカル数となるので、様々なラジカル密度の位置でラジカルフラックス×処理時開か一定値となる条件で処理を行い、ポリイミドについて照射ラジカル数と水接触角の関係を示せた。次に石英円筒型プラズマ装置を用いた研究について述べる。今回はプラズマ生成部と下流の処理領域の間にマイクロ波電力の漏れを軽減するためのワンターンコイルの設置により、下流部ではプラズマの漏れの無い酸素ラジカルが処理の主体となる環境を実現し、親水化処理における流れに沿っての酸素ラジカル密度の変化の効果を直接的に観測することが出来た。プラズマを用いたプラスチックの表面処理の最適化に寄与する研究である。酸素プラズマが盛んに用いられるが、この研究では処理において最も重要な酸素ラジカルに注目している。そこで、独自に開発した電流加熱白金触媒プローブによる酸素ラジカル密度の空間分布計測に取り組んでいる。データの解析法として新たに考案した供給電力掃引触媒プローブ法の検討も行った。前年度に行った研究においていくつかの問題点があった。まず、これらを解決することに取り組むとともに、実験を繰り返し行っていく過程で気付いた白金触媒プローブ特性の新たな解析方法を提案するに至った。なお、親水化処理の対象はポリイミドを選んで実験を行った。ポリイミドはフレキシブルプリント基板などに盛んに用いられ、集積度の高い電子回路においてはより微細な導体のパターンが要求される。元々撥水性のポリイミドに無電解めっきにより微細なパターンを作るには、ポリイミド表面の親水化が重要で、これまで多くの研究がされているので、結果の比較が容易であるためである。表面波プラズマ装置の実験においては、触媒プローブにより酸素ラジカルの絶対数密度が測定できるので、ポリイミドの親水化処理において正味の酸素ラジカル照射量と親水化処理の結果としてのポリイミド表面の水接触角の関係が実験的に得られてきた。しかしながら、酸素ラジカル照射量の低い領域におけるデータは、極めて短時間に照射量が増加するので、より精密な結果を得るには、低密度酸素ラジカル条件での実験が必要である。そこで、真空設備の再調整により大気の混入量を低減させ、酸素ガス流量の極めて低い状態でプラズマを生成し、低密度酸素ラジカル状態を作り出し、より信頼性の高いデータを得た。低気圧マイクロ波プラズマ装置の場合は、動作気圧範囲及び酸素ガス混合割合を広い範囲に亘って測定を行い酸素ラジカルの挙動をより詳細に確認できた。酸素ラジカル密度の絶対値を触媒プローブで空間分布計測を行い、電子温度や密度などのプラズマパラメータの空間分布と合わせて、処理機構の解明と最も効果的なプラズマ表面処理を行うための指針を提供する。様々なプラズマに対して触媒プローブを適用した場合にプローブ周囲のガス温度などの条件が大きく変化し、温度に敏感な触媒作用の発現に大きな変化が生じて、正確な触媒プローブ計測に懸念が生じる。そこでプローブ加熱用供給電力を変化させ、触媒作用を起こす白金部の温度を掃引し触媒プローブ計測を行う新たな“温度掃引型触媒プローブ法"を考案し、各種プラズマに適用した。従来の電流加熱型触媒プローブ法に比較して、温度掃引型触媒プローブ法ではプローブ表面での酸素原子の再結合による供給エネルギーをより客観的に推定が可能となり、高信頼性の酸素原子ラジカル密度導出が可能となった。温度掃引型触媒プローブ法を各種プラズマ装置に適用した。いずれの装置においても酸素原子ラジカル密度測定について妥当な測定結果を得ることができた。特に大気圧プラズマ装置においては、これを用いた親水化処理の結果と酸素原子ラジカル密度の関係を明確に示すことができ、実際の応用に重要なデータを提供できた。さらに、触媒プローブの白金表面での酸素プラズマとの相互作用を調べる過程で、酸素プラズマ中のオゾンの金属表面での解離現象について重要な知見を得た。プラズマに晒されている金属表面でのオゾンの解離確率は、プラズマに晒されていない金属表面での解離確率に比較して、著しく大きいことである。

プラズマに晒されていない金属表面は様々な大気中ガスが吸着した状態でオゾンと金属の直接的な反応が阻害される。一方、プラズマに晒された金属表面では絶え間ないイオン衝撃により金属表面の吸着物質が除去され、金属表面が露出しオゾンと直接的な反応が頻繁に起こるためと理解される。プラズマ表面改質において重要な役割を果たす酸素原子ラジカルに注目してこの研究は行われた。表面改質としてはポリイミドの親水化処理を対象とした。各種プラズマに対して、白金触媒プローブによる酸素原子ラジカル数密度が測定され、親水化処理との関係を明らかにした。白金触媒プローブの測定手法についても検討した。研究遂行の過程で、金属表面におけるオゾンの解離現象において金属表面に対するプラズマの作用が重要であることが分かった。表面波プラズマ装置を用いた研究においては、検討に必要な情報としてプラズマの電子温度、電子密度、電子エネルギー分布、気体温度及び酸素原子ラジカルの数密度のすべてを揃えることができた。特にポリイミドの親水化処理において大変に重要な酸素原子ラジカルの照射量と親水化処理の進展具合について、酸素ガス流量を非常に抑えた条件でも実験を行うことができ、酸素原子ラジカル照射量と親水化の関係を広範囲に亘って取得できた。本研究で採用してきた触媒プローブによる酸素原子ラジカルの数密度の計測では、白金表面を酸素原子が活発に再結合を起こす900K程度に白金プローブを電流加熱を行う。この時の外部電源からの供給エネルギーを計測し、続いて酸素原子ラジカルが存在する場合には白金表面で再結合を起こすので、より少ない外部電源からの供給エネルギーで白金表面を900Kに維持できる。この供給エネルギーの差より、再結合によって供給されたエネルギーが把握できる。しかし、従来はこの操作は電源の供給エネルギーを手動で微調整することで行ってきた。これに代わる客観的な新たな測定法を試みた。酸素ラジカルが無い状態での触媒プローブへの電源からの供給エネルギーと白金線温度を計測しグラフ化する。続いて、酸素原子ラジカルが存在する条件で同様の計測を行い、これら二つの特性を白金表面温度900Kの位置で比較をすると、再結合による供給エネルギーが定まる。これを、供給電力掃引触媒プローブ法と名付ける。この方法により従来より客観的に信頼できる測定値が得られるようになった。低気圧マイクロ波プラズマ装置の場合にも上記の方法を採用することにより、広い圧力範囲、いくつかのガス混合比の条件の下で、酸素原子ラジカルの空間分布を測定することができた。プラズマ科学低気圧から大気圧までの各種プラズマについて、白金触媒プローブによって酸素原子ラジカルの空間分布計測とそれを利用した表面改質についての研究を行う課題であった。低気圧プラズマについてはほぼ当初の目的を達したので、今後は主に大気圧プラズマを中心に研究を進める。大気圧プラズマとしては、大気圧マイクロ波プラズマ源と誘電体バリア放電プラズマを取り上げる。
中空錯体をテンプレートとする生体分子クラスター合成

数ナノメートルの球状錯体の内面/表面を生体分子で覆い,高度に構造制御された生体分子クラスターを合成し,その特異な相互作用の発現を開拓した.錯体上に整然と,高密度に生体分子が集積した分子を合成し,その構造を詳細に決定した.無機物質や生体高分子を対象に,従来法では到達できない分子スケールでの「面」の分子認識を達成した.個々の弱い相互作用が集積効果によって増幅され,構造と機能が分子レベルで明瞭に相関する新しい分子システムを開発できた.数ナノメートルの球状錯体の内面/表面を生体分子で覆い,高度に構造制御された生体分子クラスターを合成し,その特異な相互作用の発現を開拓した.錯体上に整然と,高密度に生体分子が集積した分子を合成し,その構造を詳細に決定した.無機物質や生体高分子を対象に,従来法では到達できない分子スケールでの「面」の分子認識を達成した.個々の弱い相互作用が集積効果によって増幅され,構造と機能が分子レベルで明瞭に相関する新しい分子システムを開発できた.本研究においては、数ナノメートルの球状分子の表面を生体関連分子で覆い、生体界面を模倣した、高度に構造制御された生体分子クラスターを合成し、その特異な相互作用の発現を探索する。独自に開発してきた、自己集合性球状錯体を基盤骨格とし、選択的な官能基化法を鍵反応として使うことで、生体関連分子を錯体表面に整然と、かつ高密度に集積した錯体を合成する。この分子設計した生体模倣クラスターを自在に使い、溶液中または基板表面での分子認識や分子配列を達成する。具体的には、1生体分子を表面に修飾した錯体の合成を行うと共に、2生体分子クラスター錯体の基板表面での高密度集積を行い、3溶液および固体表面の二つの状態での生体界面の活性評価をめざす。本年度、アルツハイマー病の原因物質であるアミロイドペプチドa-betaを集積しその線維化を促進すると提唱されているガングリオシドGM1という生理活性糖鎖に着目し、この糖鎖部位を錯体表面にクラスター化する検討を行った。種々の条件検討の結果、短い工程でガングリオシドGM1の糖鎖部位を配位子に連結する反応を確立することができ、さらにこの配位子を用いた錯体合成にも成功した。このように有機合成の手法によって精密合成された配位子には、1つのGM1糖鎖が共有結合を介して確実に連結されており、この配位子を使うことで、Pd12L24組成の球状錯体(L:配位子、ligandの略)を構築した場合に、およそ直径3.5 nmの球状錯体の表面において、配位子と同じ数だけの24個のGM1糖鎖が整然と配置された精密糖鎖クラスターを合成できた。本研究では,数ナノメートルの球状分子の表面を,糖鎖などの生体関連分子で覆い,生体界面を模倣した,高度に構造制御された生体分子クラスターの合成を行う.そして,この生体分子クラスターと基質との間の特異な相互作用の発現を探索する.球状分子としては,独自に開発してきた、自己集合性球状錯体を基盤骨格とし,選択的な官能基化法を鍵反応として使うことで,生体関連分子を錯体表面に整然と,かつ高密度に集積した錯体を合成する.この分子設計した生体模倣クラスター上では,個々の生体分子の分子認識能力は弱くても,クラスター化することで相乗効果が生まれ,錯体分子全体としては十分な強さの分子認識力が期待される.今回,凝集性タンパク質と相互作用して凝集の引き金となると考えられている生理活性糖であるガングリオシドGM1の糖鎖部分を切り出して,球状錯体の表面に固定化した錯体の合成と詳細な構造解析を完了した.さらに,いくつかの凝集性タンパク質との相互作用を検討し,核磁気共鳴を中心とした詳細な相互作用解析を行った.安定同位体を導入した凝集性タンパク質を用いることで,良好なスペクトルを得ることができ,解析の結果,タンパク質の相互作用部位を特定できることがわかってきた.ガングリオシドGM1には糖鎖部分と脂質部分があり,脂溶性の脂質部分があると,基質である凝集性タンパク質が脂質部分に捕捉されてしまい,興味のあるGM1クラスターの糖鎖部分との特異的な分子認識の様相を捉えることができない.本研究によって,脂質部位を除去した純粋な糖クラスターを構築することが可能となり,明瞭な相互作用解析に至った点が重要である.本研究では,二座配位子(L)と遷移金属イオン(M)とから自己組織化されるMnL2n組成の球状錯体をテンプレートとして用い,その表面を生体分子によって化学修飾することで,精密構造をもつ生体分子クラスターの開発を狙った.この球状錯体は,直径が数ナノメートルもある,人工合成分子としては世界最大級に大きい分子であるが,自己組織化の原理を用いているために,小さな構成成分から一段階で簡便かつ効率的に調製でき,構造に分散がない一義構造をもつ点に特徴がある.生体分子を配位子にあらかじめ連結しておくことで,生成する巨大な生体分子クラスターの構造を厳密に制御でき,定量的な修飾が可能になった.本研究では,それぞれアルツハイマー病とパーキンソン病の原因物質とされる凝集性タンパク質であるa-betaとシヌクレインを細胞上でクラスター化して認識する,ガングリオシドGM1という生理活性糖の糖鎖クラスターを開発した.GM1には糖鎖部位と脂肪鎖部位があり,脂肪鎖部位は細胞上でクラスター化するためには必要であるが,直接的に認識に関与するのは糖鎖部位である.

本研究では錯体をテンプレートとしてクラスター化できるので,糖鎖部位のみを切り出して配位子に連結する,効率的な合成反応を開発した.最終的にM12L24錯体上で配位子の数に相当する24個だけのGM1糖鎖部位のクラスターの構築を達成し,a-betaのN末端を選択的に認識する様相をNMRの解析を通じて明らかにした.分子量の大きなシヌクレインに対しても,より高分解能なNMR装置で測定したデータの解析により,N末端とC末端を選択認識する様相を明らかにできた.その他,糖鎖クラスターの無機ナノ粒子合成のテンプレートとしての活用や,ペプチドクラスターを使った段階的なDNA巻き取りなど,特異な構造を活かした応用例を示すことができ,これらの成果は原著論文・学会等にて発表した.26年度が最終年度であるため、記入しない。有機化学26年度が最終年度であるため、記入しない。ガングリオシドGM1糖鎖を修飾した配位子の合成および、その配位子を使った錯体の合成経路を確立することができ、その生体機能探索を開始することができた。予想以上に、錯体の構造決定は困難であるが、着実に、新しい構造決定法の探索と従来法の改善を進めてきており、研究は概ね順調に進展しているといえる。独自に開発してきた,生体分子修飾された球状錯体を基盤に,実際に生体内で凝集性タンパク質を認識し,病気の原因物質になるといった生理活性を有する糖鎖のクラスターを合成できた.この分子は分子量・分子サイズともに人工系では最大級に大きいが,様々な分析を併用することでその構造決定を達成できた.さらに,生体内でのGM1糖鎖クラスターと凝集性タンパク質との間の分子認識を,人工系で再現することができ,その認識の様相を高分解能な溶液の分析手法で明らかにできたことで,おおむね,研究は順調に進捗しているものと考えている.GM1分子の部分構造のうち,凝集性タンパク質を選択的に認識しているはずの糖鎖部分だけを切り出して,純粋な糖鎖クラスターを構築したことで,従来の脂質部分が残った基質を用いた場合には見えなかった特異認識がはじめて明らかになってきたことは,当初の期待通りではあるものの,重要な研究成果である.26年度が最終年度であるため、記入しない。合成法を確立したGM1クラスターの生体機能探索を進めるとともに、類似の手法を適用し、他の生体分子クラスターの合成を行い、独自構造に基づく特異な機能発現をねらう。今後,これまでの研究成果をとりまとめるとともに,構築した糖鎖クラスターと凝集性タンパク質との相互作用解析を,これまでの予備的知見と合わせて完了させる.実際の生体内でのはたらきと照らし,人工系でモデル化することではじめてわかったことが明確になるように留意して研究を進める.26年度が最終年度であるため、記入しない。高感度な解析装置の利用により,化学反応のスケールダウンに成功したため,高価な試薬を当初の予定ほど使わずにすんだため.合成に必要な有機・無機・生体関連分子の試薬を購入する.購入を見込んでいた生体由来ガングリオシドGM1などの生理活性糖が,購入を見込んでいたほどの量は購入する必要が無くなったため.当初の予測よりも少ない量で実験検討を終わらせることができた.生体分子修飾した自己組織化錯体の合成,構造確認,および凝集性タンパク質などの基質との相互作用解析に使用するため,薬品を購入する.
リンゴ果実のエチレン生合成制御に関する遺伝子工学

リンゴのライプニング型ACC合成酵素遺伝子は基本型(1型)と,5'隣接領域にトランスポゾンの挿入がある対立遺伝子(2型)が存在する.2型ホモの'ふじ'と1/2型へテロの'ゴールデンデリシャス'を用いてノーザン解析を行ったところ,'ふじ'では転写量が極端に減少していた。そこで,熟期が異なる35の栽培品種のクリマクテリック果実内のエチレン濃度を測定したところ, 2型ホモ型品種は1型をホモ型またはへテロ型で有する品種に比べ果実内エチレン濃度が明らかに低かった.次にACS1のへテロ型同士,'王林'×'グラニースミス'の交雑実生個体から得られたF_113個体の果実についても同様の検討を行ったところ, 2型ホモのものは他の遺伝子型より明らかにエチレン濃度が低かった.さらに,へテロ型の集団は1ホモ型に上とべてエチレン濃度が低い傾向にあったことから,ACS1-2型遺伝子をもつリンゴの果実はライプニング時のエチレン生成量が少ないことが明らかになった.適期収穫した栽培品種'ふじ'および'ゴールデンデリシャス'の保冷果実を25°Cに静置し,3日毎にエチレン生成量と硬度を測定したところ,ACS1の遺伝子型の違いがそのままエチレン生成量の差となることを確認した.また,果肉より全RNAを抽出しACS1およびリンゴのACC酸化酵素(ACO),ポリガラクチュロナーゼ(PG),β-ガラクトシダーゼ(βgal)の各遺伝子をプローブとしたノーザン解析より,PGやBgalの発現レべルが,硬度変化の品種間差,すなわちライプニングの進行速度の違いをもたらす直接的な原因と考えられた.さらに,エチレンの処理がこれらの遺伝子の発現パターンを変えたことが確認されたことより,ACS1の遺伝子型とライプニング進行の関係が考察された.リンゴのライプニング型ACC合成酵素遺伝子は基本型(1型)と,5'隣接領域にトランスポゾンの挿入がある対立遺伝子(2型)が存在する.2型ホモの'ふじ'と1/2型へテロの'ゴールデンデリシャス'を用いてノーザン解析を行ったところ,'ふじ'では転写量が極端に減少していた。そこで,熟期が異なる35の栽培品種のクリマクテリック果実内のエチレン濃度を測定したところ, 2型ホモ型品種は1型をホモ型またはへテロ型で有する品種に比べ果実内エチレン濃度が明らかに低かった.次にACS1のへテロ型同士,'王林'×'グラニースミス'の交雑実生個体から得られたF_113個体の果実についても同様の検討を行ったところ, 2型ホモのものは他の遺伝子型より明らかにエチレン濃度が低かった.さらに,へテロ型の集団は1ホモ型に上とべてエチレン濃度が低い傾向にあったことから,ACS1-2型遺伝子をもつリンゴの果実はライプニング時のエチレン生成量が少ないことが明らかになった.適期収穫した栽培品種'ふじ'および'ゴールデンデリシャス'の保冷果実を25°Cに静置し,3日毎にエチレン生成量と硬度を測定したところ,ACS1の遺伝子型の違いがそのままエチレン生成量の差となることを確認した.また,果肉より全RNAを抽出しACS1およびリンゴのACC酸化酵素(ACO),ポリガラクチュロナーゼ(PG),β-ガラクトシダーゼ(βgal)の各遺伝子をプローブとしたノーザン解析より,PGやBgalの発現レべルが,硬度変化の品種間差,すなわちライプニングの進行速度の違いをもたらす直接的な原因と考えられた.さらに,エチレンの処理がこれらの遺伝子の発現パターンを変えたことが確認されたことより,ACS1の遺伝子型とライプニング進行の関係が考察された.リンゴ果実から単離されたACC合成酵素遺伝子の3種cDNA(ACS1,ACS2,ACS3)のうち、ACS1には、基本型の1-1型と、そのプロモーター領域にSINE-md1が挿入した1-2型の2つの対立遺伝子が存在することを我々は明らかにした。本年度はこれらの発現様式と遺伝子型とエチレンについて詳しく検討した。1)1-2/1-2の'ふじ'、1-1/1-2の'ゴールデンデリシャス'を用いてノーザン解析を行った。ACS1は収穫直後の果実では、両品種ともシグナルがみられず、20°C、12日間処理で'ゴールデンデリシャス'では強い発現が、また、'ふじ'では極微量のシグナルが認められた。2)ACS3は、収穫直後の両品種の果実でもシグナルがみられ、さらに、20°C処理後にその量が明瞭に上昇することはなかった。3)これらの結果から、1-2型は1-1型に比べ発現量が極端に少なく、発言が認められない場合もあることが判明した。4)'ゴールデンデリシャス'では収穫適期前にはエチレンが検出されず、適期後は樹上果で上昇が見られた。また、収穫果を20°Cで静置した場合、急激にその濃度は上昇した。5)'ふじ'では収穫適期前から微量のエチレンが検出されたが、適期後の樹上果で、この濃度が上昇しなかった。また、収穫果では急上昇が認められた。6)収穫適期果を保冷した場合にも、両品種間には明らかなエチレン濃度の変動に違いが認められた。7)その他の品種においても同様の調査した結果、ACS1の1-2型ホモの品種は他の遺伝子型を示す品種に比べてエチレン濃度が低い傾向にあることが判った。リンゴのACC合成酵素の遺伝子(Md-ACS)ファミリーのうちMd-ACS1はプレクリマクテリックではほとんど発現が認められず,クリマクテリックで強い発現が示された.