hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラジカル-水錯体生成反応の解明

また、ヘリオット型の多重反射吸収セルを従来のものから改良し、低流量で従来のものと同等の滞留時間が達成できる新規反応セルを完成させ、安定ガスでの性能評価を行い、十分な性能があることを確認した。これまでのラジカル錯体についての研究は、超音速分子線技術及びレーザー分光法の開発とともに発展し、分光データの結果を基にしてその分子構造について詳細な議論がなされている。大気化学に関連したラジカル錯体については、実大気環境下での直接検出及びその生成機構、反応機構の解明が求められているが、その研究例は限られている。本研究は、このような点を踏まえ、実大気環境下でのラジカル錯体の高感度検出法の開発及びその生成機構の解明を目指す。特に、対流圏でのHOxサイクルで重要であるラジカル-水錯体をターゲットとし、反応速度論的研究により実大気環境下での生成機構を検討することを目的とし、研究を実施するための低温気相反応装置を製作した。HO_2は紫外、近赤外、中赤外域に吸収がある。紫外の吸収断面積が10^<-18>cm^<-2>と非常に強いが、他の分子の干渉が問題となる。中赤外域の吸収は近赤外域の吸収より一桁程度大きいことが量子化学計算等から予想されている。本研究では、これまでに行われていない中赤外域でのHO_2の検出による速度論研究を行った。HO_2のv_3振動バンドの吸収による検出を試みるため9.4μm帯の量子カスケードレーザーを光源としたHO_2検出を行った。光路長40cmにおいても10^<12> molecule s cm^<-3>の高感度で計測できることを確認した。また。水や雰囲気ガスなどの大気との相互作用を調べる上で、吸収の圧力広がり係数を決定し、本計測手法が実大気環境下でのHO2の錯体生成反応における速度論研究で有用であることが確認された。
発展方程式に対するスペクトル選点法の応用とその数値安定性に関する研究

熱伝導方程式の逆問題に対して空間、時間ともにスペクトル選点法を適用して離散化した場合の時間発展に対する数値安定性の研究を行った。逆問題では解も指数的に増大するため、解の増大度に対する誤差の増大度を表す相対安定性を定義し、離散化行列の固有値を計算することにより安定領域を調べた。その結果、スペクトル選点法の次数に応じて時間刻みをある程度大きく取れば安定に数値計算が行えるという結果が得られた。Laplace方程式のCauchy問題に対して、スペクトル選点法を用いた数値計算における数値安定性についての研究を行った。Laplace方程式のCauchy問題は非適切問題であり、差分法等の通常の数値計算法では安定して数値解を得ることが困難である。本研究では、離散化手法としてスペクトル選点法を用いた。Cauchy問題の数値計算をスペクトル選点法を用いて行う場合、Cauchyデータを出発点として、ある領域毎に数値計算を行い、解を次々に求める方法がとられる。このとき、前回の数値計算結果から値を引き継ぐのは計算領域全体の数値解ではなく、前回の計算領域と次回の計算領域との共通部分のみである。その共通部分の数値解を新たにCauchyデータとする数値計算で、計算領域全体の数値解が安定して得られるかどうかが数値計算がうまくいくかどうかを決定する。従って、ある領域でCauchy問題を解く場合に、数値計算で使用する選点に応じて計算精度が向上していけば、継続して数値解が安定して得られる目安が得られることになる。今回の研究では、矩形領域と円環領域におけるLaprace方程式のCauchy問題に対して研究を行った。計算精度を確認するために厳密解のわかっている問題を考え、それぞれの問題に対する数値計算を行った。まず、倍精度実数を使用した計算では、1変数に対する選点の数が30程度になると丸め誤差の影響でそれ以上選点を増やすと逆に計算精度が悪くなるという結果が得られた。このことから、Cauchy問題に対しては多倍長実数を用いた計算が必要とわかった。そこで、100桁と200桁の多倍長実数を用いた数値計算を行った。その結果、厳密解が滑らかな場合には、スペクトル選点法における1変数の選点数にほぼ比例した桁数の計算精度が得られた。ただし、厳密解が1点でも非有界な点を持っ場合には、安定して数値解を得ることが出来なかった。この点に関しては継続して研究を行う予定である。Laplace作用素のCauchy問題に対する数値計算における数値安定性についての研究を行った。テスト問題として矩形領域のラプラス方程式を考えた。領域の一辺にのみCauchy条件を課し、それ以外の境界条件は課さなかった。また、厳密解として全平面で有界な関数、及び領域外の一点でのみ非有界となる関数を考えた。数値計算では、Cauchy条件を課した辺上で2重の条件が与えられるため、方程式の数と変数の数が同じになるように、通常一辺上の格子点数と同じ数の離散化方程式を無視して計算を行う。この方法で差分法を用いた数値計算では不安定で満足する数値解は得られなかったが、スペクトル選点法を用いた数値計算では、厳密界が有界な場合にのみ安定した解が得られた。また、全ての離散化方程式を課して最小2乗法により計算を行った場合、差分法を用いた数値計算でも、厳密解が有界非有界にかかわらず、安定して数値計算可能であることがわかった。熱伝導方程式の逆問題に対する数値計算における数値安定性の研究を行った。熱伝導方程式の逆問題に対しては、数値的に不安定で計算が困難であることが知られている。例えば、空間を2次中心差分、時間を1次の陽的オイラー法を用いて解く場合、数値不安定であることが容易に証明される。実際、この場合の数値計算における数値解は時間発展と共にすぐに振動を始め、近似解を得ることが出来ない。これに対して空間、時間共にスペクトル選点法を用いた場合は、計算に用いるスペクトル選点法の次数に対して、適当な時間刻みの幅を選べば、数値計算が安定に行えることが経験上わかっていた。本研究では、これを離散化行列の固有値を調べることにより実証した。まず、逆問題では通常の問題と異なり数値解が時間と共に指数的に増大するため、誤差の成長率が解の成長率を上回らなければ安定という意味の相対安定性を定義した。次に、空間、時間共にスペクトル選点法で離散化したときに離散化方程式から得られる時間発展に対する行列の固有値を調べて、相対安定となる時間刻みの値が存在するかどうかを調べた。その結果、スペクトル選点法の次数を固定したとき、ある値より大きな時間刻みに対して相対安定であることがわかった。この値はスペクトル選点法の次数と共に大きくなることもわかった。また、実際の数値計算において相対安定な時間刻みの値を用いて数値計算を行い、長時間にわたる数値計算において安定に近似解が得られることを確認した。
奇形心に於ける循環動態のコンピュ-ターシミュレ-ションと術後心機能の予測

1.循環シミュレ-ションモデルの作成:これまで8ビットマイクロコンピュ-タ-上で開発していた循環モデルを、1989年1月に購入したワ-クステ-ション上に移植、再構築している。すでにプロトタイプの構築はほぼ済んでおり、正常な循環動態では満足の行く結果を得ている。現在シャント疾患、特に実験動物で作成しやすいと思われるPDA(大動脈-肺動脈シャント)をモデルとして、異常循環シミュレ-ションモデルのプロトタイプを作製し、システムの特性を計測し、臨床デ-タにマッチするようにパラメ-タ及びモデル構造の調整中である。PDAプロトタイプの構築段階は終了し、PDAの臨床例との比較などを行った。その成果は既に論文として発表した。2.教育用プログラムの開発:前述のモデルを用いて、学生実習用のプログラム(出血モデル、心筋梗塞モデルなど)を作成し、循環生理学の講義に使用し、著しい教育効果をあげている。また、その成果は学会、論文で発表し多方面からの関心を呼んでいる。本研究の副産物として、有効に利用し、発展させて行きたい。3.動物実験:雑種犬をもちいて以下の実験を行っている。(1)循環系の各コンパ-トメントのVolume-pressure curre及びcomplianceの測定。(2)急速な容量負荷を与えた場合の、両心系の圧、流量変化、及び過渡特性。(3)大動脈-肺動脈シャント(A-Pshunt)を人工血管を用いて作製し、急性期における大動脈、肺動脈など各点の圧、流量の変化を測定している。以上の実験より得られたデ-タをシミュレ-ションモデルにフィ-ドバックし、異常循環シミュレ-ションモデルの精度を高めていく作業を行っている。現在行っている急性実験と、そのデ-タにもとずいたシミュレ-ションモデルの確立を急いでいる。1.循環シミュレーションモデルの作成:これまで8ビットマイクロコンピューター上で開発していた循環モデルを、1989年1月に購入したワークステーション上に移植、再構築している。シミュレーションモデルの骨格はほぼ完成し、正常な循環動態では満足の行く結果を得ている。現在シャント疾患、特に実験動物で作成しやすいと思われるPDA(大動脈-肺動脈シャント)をモデルとして、異常循環シミュレーションモデルのプロトタイプを作製し、システムの特性を計測し、臨床データにマッチするようにパラメーター及びモデル構造の調整中である。2.教育用プログラムの開発:前述のモデルを用いて、学生実習用のプログラム(出血モデル、心筋梗塞モデルなど)を作成し、循環生理学の講義に使用し、著しい教育効果をあげた。また、その成果は学会で発表し、多方面からの関心を呼んだ。本研究の副産物として、有効に利用し、発展させて行く計画である。1)循環系の各コンパートメントのvolume-pressure curve及びcomplianceの測定。2)急速な容量負荷を与えた場合の、両心系の圧、流量変化、及び過渡特性。3)大動脈-肺動脈シャント(A-P shunt)を人工血管を用いて作製し、急性期における大動脈、肺動脈など各点の圧、流量の変化を測定している。異常の実験より得られたデータをシミュレーションモデルにフィードバックし、異常循環シミュレーションモデルの精度を高めていく作業を行っているが、特に(3)では、手技的には易しいが、シャントを作製したあと、実験犬が心不全に陥りやすく、安全なシャント流量の範囲を決定するのが難しい。今後の研究課題と考えている。現在行っている急性実験と、そのデータにもとずいたシミュレーションモデルの確立を行った後、慢性実験に入る予定である。1.循環シミュレ-ションモデルの作成:

これまで8ビットマイクロコンピュ-タ-上で開発していた循環モデルを、1989年1月に購入したワ-クステ-ション上に移植・再構築している。すでにプロトタイプの構築はほぼ済んでおり、正常な循環動態では満足の行く結果を得ている。現在シャント疾患、特に実験動物で作成しやすいと思われるPDA(大動脈-肺動脈シャント)をモデルとして、異常循環シミュレ-ションモデルのプロトタイプを作製し、システムの特性を計測し、臨床デ-タにマッチするようにパラメ-タ及びモデル構造の調整中である。PDAプロトタイプの構築段階は終了し、PDAの臨床例との比較などを行った。その成果は既に論文として発表した。2.教育用プログラムの開発:前述のモデルを用いて、学生実習用のプログラム(出血モデル、心筋梗塞モデルなど)を作成し、循環生理学の講義に使用し、著しい教育効果をあげている。また、その成果は学会、論文で発表し多方面からの関心を呼んでいる。本研究の副産物として、有効に利用し、発展させて行きたい。3.動物実験:雑種犬をもちいて以下の実験を行っている。(1)循環系の各コンパ-トメントのVolume-pressure curre及びcomplianceの測定。(2)急速な容量負荷を与えた場合の、両心系の圧、流量変化、及び過渡特性。(3)大動脈-肺動脈シャント(A-PShunt)を人工血管を用いて作製し、急性期における大動脈、肺動脈など各点の圧、流量の変化を測定している。以上の実験より得られたデ-タをシミュレ-ションモデルにフィ-ドバックし、異常循環シミュレ-ションモデルの精度を高めていく作業を行っている。現在行っている急性実験と、そのデ-タにもとずいたシミュレ-ションモデルの確率を急いでいる。
発達障害のある子どもの不登校等の二次障害予防及び支援体制に関する実証的研究

発達障害のある子どもたちが不登校等の二次障害になることを予防し、学校における支援体制を構築することを研究の目的とした.二次障害は、親用のCBCL,教師用のTRFと本人用のYSRを使用して、親、教師、本人の三者の立場から多面的に情緒や行動を評価し、その結果から支援のあり方を検討してきた。身体症状が強い児童生徒、昼夜逆転等の生活リズムの崩れている児童生徒、多動な児童生徒を対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)の活用し行動記録をとり、覚醒時や睡眠時における身体活動量など生理学的にその実態を明らかにした。ADHD,高機能広汎性発達障害で不登校等の二次障害を実証的に予防することを目的として研究を推進してきた。まずは、二次障害に陥っている子どもの実態をは把握するために、(1)子ども用の情緒や行動の包括的な質問紙[親用のCBCL(=Child Behavior Checklist),教師用のTRF(=Teacher's Report Form)と本人用のYSR(=Youth Self Report)]を使用し,親,教師,本人の三者の立場から多面的に情緒や行動を評価し,客観的・主観的実態を検討し,3者間のずれ,プロフィールの特徴を解析し,心理,行動特性を明らかにすることを試みた。事例の対象となったすべての子どもは、情緒と行動免で治療を要する「臨床域」の状態を呈していた。身体症状が強い児童生徒、昼夜逆転等の生活リズムの崩れている児童生徒、多動な児童生徒を対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)の活用し行動記録をとり、生理学的にその実態を明らかにした。健常者は、活動量が220程度であるが、発達障害のある児童生徒は常に覚醒している間は活動量が300400のレンジであった。しかし、好きなことをしたり、理解できる教材を使って学習しているときは活動量が低くなったことが明らかにされた。これらのことは、発達障害の子育て相談「ほっとルーム(武田鉄郎主催)」に参加している保護者や小・中学校、特別支援学校(病弱)等の協力校と協働で実施してきた。研究2年目は、二次障害として不登校状態を呈している子どもの腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)の活用し行動記録をとり、支援の方策を考察することである。ADHD,高機能広汎性発達障害で不登校等の二次障害を実証的に予防することを目的として特別支援学校(病弱)と小学校や発達障害の子育て相談「ほっとルーム(武田鉄郎主催)を通して研究を推進してきた。まずは、二次障害に陥っている子どもの実態を把握するために、(1)子ども用の情緒や行動の包括的な質問紙[親用のCBCL,教師用のTRFと本人用のYSRを使用して親,教師,本人の三者の立場から多面的に情緒や行動を評価し,客観的・主観的実態を検討すると共に,プロフィールの特徴を解析し,心理,行動特性を明らかにすることを試みた。事例の対象となったすべての子どもは、情緒と行動面で「臨床域」の状態を呈していた。健常者は、活動量が220回/分程度であるが、発達障害のある児童生徒は常に覚醒している間は活動量が300400回/分のレンジであり、3年間不登校状態で昼夜逆転している高機能広汎性発達障害の子どもの睡眠時における身体活動量が50回/分前後であり、睡眠の質が極めて悪いことを明らかにした。ADHD,高機能広汎性発達障害で不登校等の二次障害を実証的に予防することを目的として、1、特別支援学校(病弱)の自立活動の時間において、ストレスマネージメントの授業実践を行った。2、小学校等で以下の3つのレベル支援の実践を行った。一次予防とは、問題の発生を予防することであり学級全体に行われるメンタルヘルスへの支援である、二次予防とは、問題の悪化を防ぐことであり、特定のニーズのある子どもを対象に行われる支援である。三次予防とは、問題による二次的な社会的不利益を防ぐことであり、教育機関以外にも医療機関等との連携が必要になってくる。3、発達障害の子育て相談「ほっとルーム(武田鉄郎主催)を通して研究を推進してきた。いずれの場合においても、子ども用の情緒や行動の包括的な質問紙[親用のCBCL,教師用のTRFと本人用のYSRを使用して親,教師,本人の三者の立場から多面的に情緒や行動を評価し,客観的・主観的実態を検討すると共に,プロフィールの特徴を解析し,心理,行動特性を明らかにし、その支援のあり方を試行錯誤してきた。

身体症状が強い児童生徒、昼夜逆転等の生活リズムの崩れている児童生徒、多動な児童生徒を対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)の活用し行動記録をとり、生理学的にその実態を明らかにした。例えば、4年間不登校状態で昼夜逆転している高機能広汎性発達障害の子どもの睡眠時における身体活動量が50回1分前後であり、睡眠の質が極めて悪いことを明らかにした。これらのことを研究報告書にまとめた。
しらす斜面崩壊予知システム確立に関する基礎的研究

・鹿児島県内の6個所(鹿児島郡吉田町、姶良郡姶良町、垂水市牛根麓,揖宿郡喜入町,日置郡松元町,出水市)で雨量、サクションの計測を行った。吉田町,姶良町,出水市は鹿児島県,喜入町は建設省鹿児島国道工事事務所,松元町は日本道路公団加治木管理事務所の用地を借用させていただいた。喜入町,松元町,出水市の計測値点では携帯電話を用いた遠隔操作によってデータの回収を行っている.その他の場所については,従来のように1-2ヶ月に一度の頻度で現地に赴き、ノート型パソコンによって回収している。・雨水の不飽和地盤への浸透挙動を妥当にシミュレーションすることが可能なコンピュータプログラムを開発した。・雨水の浸透に伴う斜面の不安定化を解析できる斜面安定解析プログラムを開発した。・降雨による斜面崩壊を予知するための手順(フロー)と現在までの成果を明らかにした。・鹿児島県内の6個所(鹿児島市吉野町、鹿児島郡吉田町、姶良郡姶良町、国分市薄木(2個所)、垂水市牛根麓)で雨量、サクションの計測を行った。サクションは深さ20、40、60、80、cmで計測している。吉野町の計測地点は吉野台地といわれるしらす台地上にあり、隣接した地点で深度200mのボーリング孔で地下水位を測定している。吉田町の計測地点は1993年鹿児島豪雨災害でしらす斜面が崩壊した地点に隣接した崖錐で、すぐそばに甘漬川がある。姶良町の計測地点ははしらすを用いた盛土斜面にある。国分市薄木の計測地点はしらす斜面の崩壊した崖錐部、および、地山しらすである。垂水市牛根麓の計測地点は牛根安山岩、玄武岩の上に堆積した桜島火山灰からなる地盤に設置している。これらの地点での計測結果を検討中である。・雨量とサクションの計測データは、1-2ヶ月に一度の頻度で現地に赴き、ノート型パソコンによって回収していたが、携帯電話を利用したデータの転送システムを確立した。この転送システムを利用すれば、データを研究室にてモニタリング、あるいは、回収することが可能となる。上記の計測地点での計測を順次このシステムに換えていく予定である。・斜面崩壊に伴う土砂の流動挙動を解析するために提案している数値力学的モデルを改良し、流体力を考慮できるようにした。地表面流によって土粒子に生じる効力、揚力を考慮し、粒状体の崩壊・流動のシュミレーションを行った。・雨水の地盤への浸透挙動を解析するために間隙モデルを提案してきているが、水分保持試験、不飽和浸透試験を行い、数値実験結果と土質試験結果を比較・検討することによりモデルの妥当性を明らかにしなければならない。そのために、定常法による不飽和透水試験装置を試作した。本装置によって不飽和透水係数、サクションが求められる。・鹿児島県内の8個所(鹿児島市吉野町、鹿児島郡吉田町、姶良郡姶良町、国分市薄木、垂水市牛根麓,揖宿郡喜入町,日置郡松元町,出水市,えびの市)で雨量、サクションの計測を行った。喜入町,松元町,出水市は新たな計測地点であり,それぞれ,建設省鹿児島国道工事事務所,日本道路公団加治木管理事務所,鹿児島県出水土木事務所の関する用地を借用させていただいた.また,えびの市での計測は建設省川内川工事事務所に便宜をはかっていただいている.これらの新たな3個所の計測値点では携帯電話を用いた遠隔操作によってデータの回収を行っている.その他の場所については,従来のように1-2ヶ月に一度の頻度で現地に赴き、ノート型パソコンによって回収している.・斜面崩壊に伴う土砂の流動挙動を解析するために提案している数値力学モデルを改良し、、粒状体の崩壊・流動のシミュレーションを行った。・雨水の地盤への浸透挙動を解析するための間隙モデルの妥当性を検討するため,不飽和透水試験装置を試作し,精度のよいデータが取得できることを確認した.本装置は,定常法によるものであり,水分保持曲線と不飽和透水係数が同時に求められる.計測地点より採取した乱さない試料を用いた不飽和透水試験を開始した時点である.・不飽和三軸試験装置によって.乱した二次しらすの不飽和・飽和三軸圧縮せん断試験をおこない,Bishop[が提案した不飽和土の有効応力式に含まれるχの具体値を求めた.

また,間隙モデルを用いて導かれたχとの比較・検討を行った.・鹿児島県内の6個所(鹿児島郡吉田町、姶良郡姶良町、垂水市牛根麓,揖宿郡喜入町,日置郡松元町,出水市)で雨量、サクションの計測を行った。吉田町,姶良町,出水市は鹿児島県,喜入町は建設省鹿児島国道工事事務所,松元町は日本道路公団加治木管理事務所の用地を借用させていただいた。喜入町,松元町,出水市の計測値点では携帯電話を用いた遠隔操作によってデータの回収を行っている.その他の場所については,従来のように1-2ケ月に一度の頻度で現地に赴き、ノート型パソコンによって回収している。・雨水の不飽和地盤への浸透挙動を妥当にシミュレーションすることが可能なコンピュータプログラムを開発した。・雨水の浸透に伴う斜面の不安定化を解析できる斜面安定解析プログラムを開発した。・降雨による斜面崩壊を予知するための手順(フロー)と現在までの成果を明らかにした。
生活科における非認知的な能力の育成に関する開発的研究

生活科は、幼児教育から小学校教育への接続・発展を図ることを目指し、具体的な活動を通して思考する発達的特性のある低学年児童の心身の発達段階を踏まえ、直接体験を重視した学習を展開し、意欲的に学習や生活ができるようにするという趣旨のもと、平成元年の学習指導要領において誕生した。よき生活者として求められる資質や能力を育て、自立への基礎を養う教科であり、非認知的能力の育成にとっても重要な教科である。それゆえ、本研究では、非認知的能力に関する国内外の心理学的、教育学的な研究成果の考察を踏まえた上で、非認知的能力を育成するための生活科における指導法と評価方法を解明し、それらを用いたモデルプランを開発する。
外国人労働者のキャリア開発・人事管理に関する研究

本共同研究の成果は、研究分担者の小松史朗氏が、まず、2010年(平成22年)6月13日の労務理論学会全国大会の統一論題において「多文化共生のための労組・NPO・企業・地域社会・自治体の課題-中京地域を事例としてー」として、日系人問題を中心として、研究報告をおこなうことができた。また、2010年度は、平成21年度から平成22年度にかけておこなった調査研究をもとに、研究協力者の力もかりて、2010年(平成23年)に、『日本の外国人留学生・労働者と雇用問題』を晃洋書房より2011年7月に発刊することができた。2011年2月16日は本研究代表の守屋貴司が、労務理論学会・日本労務学会合同関西部会において、「文系外国人留学生の就職活動と採用・雇用管理」と題して、外国人留学生の雇用問題を中心として研究報告をおこなうことができた。また、本研究代表者の守屋貴司は、2011年6月には、労務理論学会全国大会において統一論題において本共同研究の一部の研究報告「日本における文系外国人留学生の就職活動と採用・雇用管理」をおこなうことができた。本統一論題報告は、労務理論学年報第21号『若者の雇用と人材育成』晃洋書房、2012年1月に論文として掲載された。2011年9月には、日本経営学会全国大会統一論題においても、「リーマン・ショック後の労働の変容と問題点:日本企業と日本経済を中心にして」と題して本共同研究の一部の研究報告をおこなうことがきた。同研究報告は、2,012年の日本経営学会年報に論文として掲載された。また、2012年には、『日本労働協会雑誌』の特集に、守屋貴司が寄稿を求められ、論文を掲載した。また、本研究成果の一部を、守屋貴司が、英語論文として、『立命館経営学』に掲載もおこなっている。本研究の目的は、平成21年から23年にかけて、日系人、外国人留学生、外国人研修生・技能実習生の採用(受け入れ)、配置、教育・訓練、キャリア開発などの実態を、経営学・人的資源管理の視点からアンケート調査とヒアリング調査の両側面から解明することである。そのために、平成21年(本年度)では、まず、日系人、外国人研修生技能実習生、外国人留学生、の外国人労働者の企業における採用・雇用・評価・教育等の実態の解明のための文献・資料の網羅的に収集をおこなった。それと同時に、それら網羅的に収集した先行研究について分類すると同時に、分析・検討をおこなった。それと先行研究の検討を通して、研究対象としてあまり経営学分野で取り上げられてこなかった外国人の採用・雇用・評価・教育に関して、経営学、特に、人材開発・キャリア形成の視点からどのように調査・分析すべきであるのかについて各研究者において分析を深めた。また、平成22年度に実施するヒアリング調査・アンケート調査のための予備的調査として、関係機関についての主として、ヒアリング調査の実施をおこなった。本研究の目的は、日系人、外国人留学生、外国人研修生・技能実習生の採用(受け入れ)、配置、教育・訓練、キャリア開発、労働、人事管理の諸実態を、「経営学・人的資源管理・キャリア開発」や「外国人の社会共生」、「企業労働論」の視点から、主としてヒアリング調査(定性的調査)から解明することである。

本年、2010年度(平成22年度)には、日系人、外国人技能・実習生、外国人留学生などの外国人の日本の企業における採用・雇用・評価.教育、労働、解雇、退職等の実態、外国人留学生の大学・大学院におけるキャリア形成の実態、また、外国人の社会共生の実態について解明のために、関係諸機関に対して、主としてヒアリング調査(定性的調査)の実施をおこなった。それらの調査結果については、共同研究者の小松史朗氏が、まず、2010年(平成22年)6月13日の労務理論学会全国大会の統一論題において「多文化共生のための労組・NPO・企業・地域社会・自治体の課題-中京地域を事例として-」として、日系人問題を中心として、研究報告をおこなっている。また、平成21年度から平成22年度にかけておこなった調査研究をもとに、研究協力者の力もかりて、晃洋書房より、平成23年度に、公刊することを目指し、2011年1月に原稿を締め切り、2011年7月に発刊する予定である。また、2011年2月16日は本研究代表の守屋貴司が、労務理論学会・日本労務学会合同関西部会において、「文系外国人留学生の就職活動と採用・雇用管理」と題して、外国人留学生の雇用問題を中心として研究報告をおこなっている。本研究の目的は、日系人、外国人留学生、外国人研修生・技能実習生の採用(受け入れ)、配置、教育・訓練、キャリア開発、労働、人事管理の諸実態を、「経営学・人的資源管理・キャリア開発」や「外国人の社会共生」、「企業労働論」の視点から、主としてヒアリング調査(定性的調査)から解明することである。2009年度(平成22年度)には、日系人、外国人技能・実習生、外国人留学生などの外国人の日本の企業における採用・雇用・評価・教育、労働、解雇、退職等の実態、外国人留学生の大学・大学院におけるキャリア形成の実態、また、外国人の社会共生の実態について解明のために、関係諸機関に対して、主としてヒアリング調査(定性的調査)の実施をおこなった。また、2010年度は、平成21年度から平成22年度にかけておこなった調査研究をもとに、研究協力者の力もかりて、2010年(平成23年)に、『日本の外国人留学生・労働者と雇用問題』を晃洋書房より2011年7月に発刊することができた。2011年2月16日には、本研究代表者の守屋貴司が、労務理論学会・日本労務学会合同関西部会において、「文系外国人留学生の就職活動と採用・雇用管理」と題して、外国人留学生の雇用問題を中心として研究報告をおこなっている。また、本研究代表の守屋貴司は、2011年6月には、労務理論学会全国大会において統一論題において本共同研究の一部の研究報告をおこないと同時に、2011年9月には、日本経営学会全国大会統一論題においても、本共同研究の一部の研究報告をおこなった。2011年度は、更に、ヒアリング調査を中心にして調査研究を進めると同時に、これまでの研究成果をもとにして、更なる発展した共同研究を企画・申請する予定である。平成24年度(2012年度)には、『日本労働協会雑誌』の特集に、本気共同研究の代表である守屋貴司が寄稿を求められ、本共同研究の成果の1部である論文を掲載した。本論文の内容としては、日本における日本企業への外国人留学生などの就職問題と就職支援の現状と課題を明らかし、日本企業の留学生などの外国人採用の現状分析し、留学生出身の外国人従業員と日本企業のギャップの考察をおこなっている。
トーラス系核融合実験装置における中性子計測の高精度化

近年、トーラス系核融合実験装置において重水素(D-D)プラズマの大型・高温・高密度実験が本格化し、プラズマ診断技術としての核融合反応中性子計測法の確立とその高精度化が望まれている。そこで、本研究の目的は、予備的な検討により最適と評価された高エネルギー分解能のヘリウム-3ガス高速中性子スペクトロメータを用い、トーラス系核融合実験装置のD-Dプラズマから発生する中性子総量及びエネルギースペクトルの測定により、プラズマイオン温度を診断する方法の確立と精度向上を図ることにある。研究手順としては、市販のヘリウム-3ガス円筒型グリッド付電離箱を入手し、本検出器の標準中性子源による基礎特性の評価と実機D-Dプラズマ実験における適用性実証試験の二段階にて実施された。D-D加速器中性子源を用いた応答関数測定では、エネルギー分解能及びピーク/全計数比に関して、アノード/グリッド印加電圧、リニアアンプの時定数、検出器軸に対する中性子入射角度等の測定系パラメータの最適化が図られた結果、2.5MeV中性子に対し、2%程度のエネルギー分解能の得られることが示された。また、名大プラズマ研のJIPP-TIIVトカマク装置において実地試験がなされ、劣悪な測定環境にもかかわらず、実際のD-Dプラズマから生成された2.5MeV中性子を検出できることが実証された。以上の実験結果をもとに、本ヘリウム-3ガス高速中性子スペクトロメータシステムのD-Dプラズマイオン温度診断法への適用性を検討したところ、時間分解能の大幅改善を図ることの重要性が見い出され、検出器本体の改良の他に、特に、ピーク/全計数比改善のための中性子コリメータの最適設計、アンプ時定数の短縮化のための応答関数の精密測定、及びパイルアップの補正対策としてのディジタル波形処理技術の適用のような今後の課題と対策の方向が明らかにされた。
環化付加交互共重合による新重合体合成

我々は最近、遷移金属錯体触媒を用いるジインの環化付加共重合という新しい高分子合成反応を開発した。この新重合反応の適用範囲を拡げ多彩な新重合体を合成することは重要である。本研究ではジインの二つの三重結合をつなぐメチレン鎖中にエーテル官能基を有するエーテルジインRC≡C(CH_2)_1O(CH_2)_mO(CH_2)_1C≡CRとイソシアナ-トの共重合による新しいポリ(2-ピリドン)の合成を検討した。五種のエーテルジインR=Me,1=2,m=4(1a),R=Et,1=2,m=4(1b),R=n-Pr,1=2,m=4(1c),R=Me,1=1,m=4(1e),R=Et,1=1,m=2(1f)とn-オクチルイソシアナ-ト(2a)の共重合をNi(COD)_2-2P(c-C_6H_<11>)_3触媒を用いて行った。1b/2a共重合で反応因子を検討した。重合温度が可溶性ポリ(2-ピリドン)の生成に大きく影響した。70°Cではジインの三量化による枝分かれポリ(2-ピリドン)生成のため不溶性共重合体や難溶性共重合体の生成がみられた。2a/1b=5のモノマー組成を用い50°Cで反応を行うことにより分子量2万弱(PDI=1.7)の可溶性ポリ(2-ピリドン)が得られた。同様の条件でエーテルジイン1a,1c-eが2aと共重合し分子量5000-18000(PDI=1.5-2.6)の可溶性ポリ(2-ピリドン)を生成した。共重合体の構造決定のため共重合体の繰り返し単位である2-ピリドン環のモデル化合物となる2a二分子と1b一分子からなるコオリゴマーを合成した。コオリゴマーと共重合体の^<13>CNMRスペクトルは類似した2-ピリドン環の吸収を示しポリ(2-ピリドン)生成を確かめることができた。他のコオリゴマーとしてジイン各1,2,3分子を含む環状コオリゴマーが単離された。これは2-ピリドン環を有する大環状化合物の合成に発展する可能性を示し興味ある結果である。
ミトコンドリアを標的とした安全性に優れた新規抗がん剤のリード創製

近年、ミトコンドリア電子伝達系酵素を標的とした抗がん剤開発が注目されている。申請者は新規キノロン骨格を有し、ミトコンドリア呼吸鎖complex Iに対し阻害活性を示すインターベノリンおよびその類縁体について研究を行ってきた。本研究では、マウスxenograftモデルで治療効果が認められたインターベノリン類縁体に関する構造活性相関研究を通じ、complex Iを標的とした新規抗がん剤リード創製を目指す。本研究は未だ抗がん剤として上市されていないcomplex I阻害剤に関する医薬化学研究の進展、およびミトコンドリア呼吸鎖関連分子の抗がん剤分子標的としての妥当性検証に貢献できると期待される。
ポリオミノとポリイアモンドを用いたアイソヘドラルタイリングの研究

ポリオミノまたはポリイアモンドを基本領域とするアイソヘドラルタイリングの研究をおこなった.アイソヘドラルタイリングの対称性17通りのうち,3,4,6回割の回転対称軸をもつ8通りの対称性p3,p31m,p4,p4g,p6,p3m1,p4m,p6mについて,アイソヘドラルタイリングを全て列挙するアルゴリズムを研究し,コンピュータによってあまり大きくないポリオミノまたはポリイアモンドについて全て列挙した.ポリオミノまたはポリイアモンドを基本領域とするアイソヘドラルタイリングの研究をおこなった.アイソヘドラルタイリングの対称性17通りのうち,3,4,6回割の回転対称軸をもつ8通りの対称性p3,p31m,p4,p4g,p6,p3m1,p4m,p6mについて,アイソヘドラルタイリングを全て列挙するアルゴリズムを研究し,コンピュータによってあまり大きくないポリオミノまたはポリイアモンドについて全て列挙した.ポリオミノ,ポリイアモンドによる回転対称性p3, p4, p6をもつ基本アイソヘドラルタイリングの探索について,論文[FO7]で開発したアルゴリズムをもとにプログラムを完成させ,結果を論文[FO8]として発表した.基本アイソヘドラルタイリングとは,タイルの面積がタイリングのもつ対称性から決まる基本領域の面積に等しいアイソヘドラルタイリングのことである.論文[FO7]では,対称性がp4の場合は基本アイソヘドラルタイリングの探索が行われたが,p3とp6の場合はタイルの面積が基本領域の面積より大きなアイソヘドラルタイリングが探索された.本研究は,タイルの面積を基本領域に一致させる事で,系統的にアイソヘドラルタイリングの研究をおこなうことを目的としており,論文[FO8]によって,対称性p3,p4,p6のポリオミノ,ポリイアモンドの基本アイソヘドラルタイリングについて結果を得た.論文:対称性p3,p6,p4,p31m,p3m1,p4m,p4g,p6mをもつポリオミノ,ポリイアモンドによる基本アイソヘドラルタイリングの探索について,2008年に発表した論文で開発したアルゴリズムをもとにプログラムを完成させ,結果をThe 7th Japan Conference on Computational Geometry and Graphsで発表した.基本アイソヘドラルタイリングとは,タイルの面積がタイリングのもつ対称性から決まる基本領域の面積に等しいアイソヘドラルタイリングのことである.2008年は,p3,p4,p6の基本アイソヘドラルタイリングの探索をおこなったが,その探索は不完全で,基本アイソヘドラルタイリング以外のタイリングも混じっていた.今年度は,p3,p6,p4,p31m,p3m1,p4m,p4g,p6mについて基本アイソヘドラルタイリングの完全探索を終えた.p3m1,p4m,p6mについては,そのようなタイリングが存在しないことを数学的に証明した.また,p31mについては,2008年のアルゴリズムで探索されるタイリングはすべて基本アイソヘドラルタイリングであることを証明した.また,p4gについては,2008年のアルゴリズムで探索されるタイリングのうち,正方形のタイルによるタイリング以外はすべて基本アイソヘドラルタイリングであることを証明した.3回割り以上の回転対称軸をもつ対称性p3,p6,p4,p31m,p3m1,p4m,p4g,p6mのポリオミノ,ポリイアモンドによる基本アイソヘドラルタイリングの探索について,2009年に国際会議The 7th Japan Conference on Computational Geometry and Graphで発表した内容を,査読つき学術論文誌Descrete&Computational Geometryに発表した.基本アイソヘドラルタイリングとは,タイルの面積がタイリングのもつ対称性から決まる基本領域の面積に等しいアイソヘドラルタイリングのことである.次に,直交する並進対称性と,2回割の回転対称軸をもつ,結晶類D_2に属す対称性pmm,pmg,pgg,cmmのポリオミノ,ポリイアモンドによる基本アイソヘドラルタイリングの探索をおこない,国際会議The China-Japan Joint Conference on Computational Geometry,Graphs and Applications(CGGA 2010,Dalian)で発表した.pmmは,そのようなタイリングが存在しないことを数学的に証明した.また,pmgとpggについては,ポリアモンドとポリオミノ両方のタイリングが存在し,両方とも非加算無限個のタイリングが可能であることをみいだした.そして,cmmについては2008年のアルゴリズムで探索されるタイリングはタイルが長方形である場合を除いてすべて基本アイソヘドラルタイリングであることを証明した.現在この結果を論文にまとめ投稿準備中である.
四肢骨格形態の多様性形成機構の解明

私は、“動物形態の多様性(種間差)を創出するメカニズム"を明らかにすることを目的に研究を進めてきた。特に、四肢の軛脚部(肘から手首、膝から足首までの領域)の骨格形態に着目し、異種間または前肢後肢間での形態差がどのような発生メカニズムによって生じるのかを研究してきた。これまでに、軛脚部におけるHoxd11/Hoxd12という遺伝子の発現時期と、骨格形態との間に相関がみられることが明らかにし、この2つの遺伝子の発現パターンの違いが骨格形態の多様性形成に寄与する可能性を示した。これらのHox遺伝子が、胚発生中の骨格形態形成過程のどのようなイベントに関わるのかを調べるために、ニワトリ胚の前肢および後肢を用いて軛脚部の2本の骨格それぞれの起源となる間充織細胞の性質の解析を行った。その結果、間充織細胞の軟骨分化の明らかな前肢後肢差がみられた。また、後肢でのみ2つの骨格形成領域間の違いもみられることがわかった。今年度さらに解析を進めた結果、St. 24以降の後肢軛脚部の間充織細胞での軟骨マーカー遺伝子の発現および細胞増殖活性に明らかな骨格形成領域間の違いがみられることがわかった。このタイミングは、後肢軛脚部でのHoxd11/Hoxd12の発現パターンが変化する時期とほぼ一致した。このことから、この2つの遺伝子がニワトリ胚後肢軛脚部における2本の骨格形成領域間の細胞の性質の違いに関与することが予想された。それを確かめるために培養細胞でのHoxd11/Hoxd12強制発現実験を行ったところ、細胞増殖活性に変化がみられた。以上の結果から、ニワトリ胚の軛脚部でのHox発現パターンの違いが細胞増殖活性に影響し、その後形成される最終的な形態差を生み出す可能性が示唆された。以上のことをまとめて、日本動物学会にて口頭発表を行った。多くの研究者と意見交換ができたことは、本研究にとって大きな収穫だった。平成26年度で廃止する研究課題であるため、記入しない。私は、"動物形態の多様性(種間差)を創出するメカニズム"を明らかにすることを目的に研究を進めている。これまでに、軛脚部におけるHoxd11/Hoxd12という遺伝子の発現時期と、骨格形態との間に相関がみられることを明らかにし、この2つの遣伝子の発現パターンの違いが骨格形態の多様性形成に寄与する可能性を示した。今年度、Hox遺伝子の発現解析をさらに進めた結果、ニワトリ胚の前肢後肢間において、軛脚部でのHoxd11/d12発現パターンは、時空間的だけでなく量的にも違いがあることを示した。さらに、これらのHox遺伝子が、胚発生中の骨格形態の形成過程のうち、どのタイミングで起きるどのイベントに関わるのかを調べるために、軛脚部の2本の骨格それぞれの起源となる間充織細胞の性質についてinvitroの解析を行った。その結果、間充織細胞が軟骨分化するときの様子に明らかな前肢後肢差がみられた。また後肢でのみ、2つの骨格形成領域の間にも軟骨分化状態に違いがあることが明らかとなった。この後肢軛脚部における骨格形成領域間の間充織細胞の軟骨分化の違いは、これまで知られていなかった新しい発見であり、骨格形態の違いと強い相関がみられることから、骨格の形態差を生み出すメカニズムの解明の足掛かりとなることが期待される。現在は、この軟骨分化の違いとHox発現パターンの違い、最終的な形態差の3者の関係について解析を進めている。以上のことをまとめて、今年度は2回の学会発表を行った。私の専門である発生学に関連した学会だけでなく、異分野(ゲノミクス)のシンポジウムにも参加した。多くの異分野の研究者の方と意見交換ができたことは、本研究にとって大きな収穫だった。

このタイミングは、後肢軛脚部でのHoxd11/Hoxd12の発現パターンが変化する時期とほぼ一致した。このことから、この2つの遺伝子がニワトリ胚後肢軛脚部における2本の骨格形成領域間の細胞の性質の違いに関与することが予想された。それを確かめるために培養細胞でのHoxd11/Hoxd12強制発現実験を行ったところ、細胞増殖活性に変化がみられた。以上の結果から、ニワトリ胚の軛脚部でのHox発現パターンの違いが細胞増殖活性に影響し、その後形成される最終的な形態差を生み出す可能性が示唆された。以上のことをまとめて、日本動物学会にて口頭発表を行った。多くの研究者と意見交換ができたことは、本研究にとって大きな収穫だった。平成26年度で廃止する研究課題であるため、記入しない。今年度は、本研究の3か年計画の準備期間であった。「9.研究実績の概要」に示した以外にも、ニワトリ胚を用いた強制発現実験やトランスクリプトーム解析など次の実験解析の準備は進んでいるため、達成度を上記の区分とした。1)ニワトリ胚後肢軛脚部に対するHoxd11/d12の遺伝子導入について、前年度に行った条件検討の結果を踏まえて実験を進める。Hox遺伝子と骨格形態との関係について調べる。2)ニワトリ胚の軛脚部の2本の骨格それぞれの起源となる間充織組織についてトランスクリプトーム解析を行い、Hox遺伝子以外にも骨形態に影響しうる遺伝子の探索を行う。3)軛脚部の2本の骨格それぞれの起源となる間充織細胞についてin vitroの解析を行うことにより、Hox遺伝子の発現状態とその後に起きる軟骨分化との関連について調べる。
抗酸化物質の飲み頃を探る

本研究では過酸化水素による酸化型ペルオキシレドキシン2の過酸化とスルフィレドキシンによる過酸化型ペルオキシレドキシン2の還元によって形成される擬似赤血球の概日リズム(酸化還元リズム)の発生に効果的な物質として、ピルビン酸を同定した。測定培地中のピルビン酸濃度を増加させると、容量依存的に酸化還元リズムの振幅が増大した。ピルビン酸は酸化還元リズム形成の引き金となる過酸化水素自体を消去する抗酸化物質であるため、リズムの発生に必要な過酸化水素は非常に低濃度であると考える。ミトコンドリアを含む細胞径の大きい擬似赤血球ではなく、ミトコンドリアを含まない赤血球大の細胞の方が長期にわたる酸化還元リズムの測定に適していることがわかった。これまで、擬似赤血球は細胞骨格のアクチンおよびチューブリンに対する阻害剤を用いて、細胞分裂を停止させることで作製していた。擬似赤血球は細胞の直径が大きく、脱核が不十分であり、生存率も低く、測定中に死滅してしまうことが問題であった。酸化還元リズムの測定に高濃度の発光基質を用いると、発光に必要な酸素消費が増大し、ミトコンドリアのエネルギー代謝に依存する擬似赤血球はほとんど死滅する。ところが、擬似赤血球作製の副産物として共存していた赤血球大の細胞は生き残り、酸化還元リズムを維持していた。赤血球大の細胞(モデル細胞)は一酸化炭素とチロシンキナーゼ阻害剤であるイマチニブを用いることで、効率よく作製できることがわかった。作製したモデル細胞は100%脱核しており、擬似赤血球と異なり、生存に血清が必須ではなかった。モデル赤血球は血清が不要であるため、血清由来の抗酸化物質の影響を考慮しなくて済み、測定培地に添加した抗酸化物質の影響のみを調べることができる。赤血球大のモデル細胞は培地の浸透圧を280mOsmに維持することが生存に重要であるが、市販の培地に等張のものがなく、適切な培地を個々の試薬から自分で調整したため、時間がかかってしまった。そのため、昨年度と同様に、酸化還元リズムの振幅の増大を調べる基本条件の決定が遅れてしまい、研究計画調書で検討する物質として挙げている抗酸化物質を全て網羅できていない。酸化還元リズムの振幅の増大に効果的な残りの抗酸化物質を調べるとともに、健常者の酸化還元リズムの最下点位相を算出する計算式を導く。本研究では過酸化型ペルオキシレドキシン2 (Prx2)に対するスルフィレドキシン(Srx)の親和性に由来する生物学的共鳴エネルギー移動を測定した。過酸化水素による酸化型Prx2の過酸化とSrxによる過酸化型Prx2の還元によって形成される擬似赤血球の概日リズム(酸化還元リズム)の振幅の増大に効果的な物質を同定した。最初に活性酸素種を消去するスカベンジャーについて調べた。過酸化水素を消去するピルビン酸は細胞の生存率を高めたが、高濃度では酸化還元リズムの発生を抑制した。また、過酸化水素の前駆体であるスーパーオキシドを消去するマンニトールも同様の結果を示した。リズム形成の誘因となるこれらの活性酸素種はスカベンジャーによって消去されるとリズムが形成できないことがわかった。一方、スカベンジャーを添加しないと活性酸素種によって生存率が低下し、リズムを発振する細胞が減ったため、振幅が短縮した。スカベンジャーが効果的にリズムの形成にはたらくためには、過不足のない適切な濃度で使用する必要があることがわかった。次にエネルギー代謝に関する物質について調べた。ミトコンドリアのない赤血球のエネルギー産生は解糖系に依存しているが、グルコースだけではなく、ATPを構成するアデニンやリン酸によっても生存率が上昇し、振幅が増大した。また、糖原性アミノ酸である非必須アミノ酸混合液やグルタミン、ピルビン酸の代謝産物である乳酸やクエン酸も同様の結果を示した。一方、NADHを構成するニコチンアミドは生存率に変化がなかった。最後に擬似赤血球の膜を保護する物質について調べた。ビタミンEやグルタチオンペルオキシダーゼの活性に必須のセレンによって生存率が上昇し、振幅が増大した。一方、抗酸化物質であるN-アセチルシステインは生存率に変化がなかった。以上の研究から、酸化還元リズムの振幅の増大に効果的な物質を同定できた。酸化還元リズムの振幅の増大を調べる基本条件の決定が遅れてしまい、研究計画調書で検討する物質として挙げている抗酸化物質を全て網羅できていない。

酸化還元リズムの測定に高濃度の発光基質を用いると、発光に必要な酸素消費が増大し、ミトコンドリアのエネルギー代謝に依存する擬似赤血球はほとんど死滅する。ところが、擬似赤血球作製の副産物として共存していた赤血球大の細胞は生き残り、酸化還元リズムを維持していた。赤血球大の細胞(モデル細胞)は一酸化炭素とチロシンキナーゼ阻害剤であるイマチニブを用いることで、効率よく作製できることがわかった。作製したモデル細胞は100%脱核しており、擬似赤血球と異なり、生存に血清が必須ではなかった。モデル赤血球は血清が不要であるため、血清由来の抗酸化物質の影響を考慮しなくて済み、測定培地に添加した抗酸化物質の影響のみを調べることができる。赤血球大のモデル細胞は培地の浸透圧を280mOsmに維持することが生存に重要であるが、市販の培地に等張のものがなく、適切な培地を個々の試薬から自分で調整したため、時間がかかってしまった。そのため、昨年度と同様に、酸化還元リズムの振幅の増大を調べる基本条件の決定が遅れてしまい、研究計画調書で検討する物質として挙げている抗酸化物質を全て網羅できていない。酸化還元リズムの振幅の増大に効果的な残りの抗酸化物質を調べるとともに、健常者の酸化還元リズムの最下点位相を算出する計算式を導く。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果である。
衛生植物検疫協定にいう無害無病地域の紛争解決機能と活用に向けた総合的研究

本研究は、1WTO紛争処理手続の紛争事例を分析し、SPS措置の国際比較の重要性を明らかにした。2SPS協定上努力義務たる措置の同等あるいは無害無病地域の設定に関する二国間交渉・合意とWTO紛争処理手続の関係を明らかにし、二国間交渉がWTO紛争処理手続への提訴に代わる紛争解決機能を有していることを示した。3二国間交渉の結果としてもたらされる輸出国毎に異なる青果物の植物検疫制度が不必要に貿易を歪曲しており、その除去・最小化が途上国の農産物輸出拡大に重要であることを示した。4二国間合意とWTO体制の緊張関係を解明し、その相互作用が国際経済法の断片化を防止していることを明らかにした。日本とオーストラリアのリンゴ、バナナに対する植物検疫を比較し、これらを含む青果実の日本の輸入業者をインタビュー調査した。また、文献データベースでオーストラリアの研究者を調べ、アデレード大学他の研究者にメールで連絡を取り、未公表文献を含む関連文献を入手した。当初の研究計画では、文献調査と日本側のインタビュー調査後直ちにオーストラリアに現地調査に行く予定であったが、オーストラリアの輸入リスク分析の完了が遅れ、フィリピン産バナナについては輸入リスク分析に従った低病害地域をまだ設定していない。そこで、研究公表を急ぎ、これまでの研究結果を英文でまとめて英字紙に投稿したところ、掲載可・不可の回答が半年近く待っても連絡がない。重複投稿を避けるため、次年度第1四半期までは待つほかないであろう。また、学会発表については、2回応募したが、残念ながら発表機会を得るに至らなかった。第1に、本研究が予定していた海外現地調査を完了した。これまで輸出国植物検疫当局、生産者、輸出企業がいずれもインタビュー調査の受け入れに難色を示し、断られていた。本研究では、このように研究が当初計画どおり進行しない場合の対応として、アポイント取り付けを公正貿易センターに依頼することを予定していた。しかし、政府主導による公益法人の統廃合で同センターが廃止され、現地調査が実現できなかった。しかし、本年度は、近畿大学農学部の諸先生の協力を得て、本研究が当初から予定していた台湾への現地調査を実現した。中国文化大学園芸系熊同銓准教授と共同研究を実施し、3月24日から29日まで台湾を訪問し、植物検疫当局、生産者、輸出者に対する調査・インタビューを実施するとともに、26日同大学において研究報告を行った。同研究報告においては、研究者、政府、輸出企業からいずれも出席を得て有益な意見交換を行った。台湾への現地調査については、当初1月に実施予定であったが、台湾側の都合で年度末直前に実施されることとなった。このため、現地調査報告も含めた本研究の成果報告については、4月18日国際経済法研究会で実施した。現在英語論文を執筆中であり、年末までに投稿予定である。第2に、本研究の理論的側面については、昨年10月13日の国際法学会において、「WTO協定と地域貿易協定の多元的法秩序」とのテーマで報告を行った。現在報告に基づき論文を執筆しており、近日中に国際法外交雑誌に投稿予定である。また、英文誌についても、現在論文を執筆中であり、年末までに投稿予定である。先行研究文献調査を行ったところ、植物検疫の経済学的分析は少なく、法的分析は皆無である。日本のリンゴ、バナナ等青果実の植物検疫とオーストラリアの措置を比較した上で、日本の輸入側(農林水産省、輸入業者等)をインタビュー調査した。オーストラリアの現地調査は24年度予定だが、同国農務省の輸入リスク分析を通読した。国際植物防疫条約改正に伴い、日本の植物防疫制度がリスク評価に基づくポジティブリスト方式に移行した。しかし、品種別・輸出国別規制等その制度根幹に問題がある。日本の国内防除は品目毎規制である。条件付輸入解禁(無害無病地域等あるいは同等の二国間協定)は、原則として品種毎規制である。ゆえに、内国民待遇違反のおそれがある。日本は輸入リスク分析や二国間協定を公表しておらず、今後情報公開手続を通じそれぞれの背景を明らかにする。また、同品種かつ同病害でも輸出国毎に解禁条件が異なり、最恵国待遇違反のおそれがある。条件付輸入解禁が輸出国の防除提案の単なる技術的検証のみであることがその差異の真の理由のようだ。また、輸出国の証明負担の軽減(特定品種のみの証拠提示で足る)という長所もある。輸出国での完全撲滅や国際基準制定に比べ、条件付輸入解禁は証明と定期的な植物防疫官派遣費用負担だけで、途上国他輸出国の観点からは経済的負担が少なく輸出拡大に実効的な望ましい制度かもしれない。