hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ツツジ属の分子遺伝学的解析に基づく新品種群開発に関する研究

ツツジ属植物における新品種群の開発を目的に、分子遺伝学的な解析である塩基配列解析とAFLP(Amplified Fragment Length Polymorphism)分析をおこなった。まずツツジ属内の主な種と近縁属を材料に、葉緑体DNA上のmatK遺伝子近傍ならびに核DNAのITS領域について塩基配列解析した結果、ツツジ属内の種間関係において一部従来の形態分類とは異なる結果が得られたことから、ツツジ属内分類群の見直しが必要であることがわかった。また、近縁属であるヨウラクツツジ属の5種はいずれの解析においてもツツジ属の中に位置する結果となり、ヨウラクツツジ属はツツジ属の一部として考えるのが妥当な結果となった。さらに、より感度の高いAFLPを用いてヨウラクツツジ属の核DNAを分析したところ、ヨウラクツツジ属内の異なる種と、種内で産地の異なる集団を明瞭に分けることが可能であった。これらの結果をもとに、ヨウラクツツジを数種のツツジ属植物と交配した結果、サクラツツジなどとの間で交雑実生と思われる個体が得られた。また、交雑過程における花粉管伸長や交雑胚の発達過程を切片を作成して顕微鏡下で観察し、交雑実生の得られない組み合わせがどの段階で問題を生じているかを特定した。また、得られた実生についてもアルビノを生じる交雑組み合わせがあったことから、これらの組み合わせでは核と葉緑体の不調和が示唆された。発育した実生から順次DNAを抽出してAFLP分析を、したところ、両親が固有に持つバンドを確認することができ、ヨウラクツツジ属とツツジ属の雑種実生を獲得することができた。ツツジ属植物の正確な系統進化や類縁関係を知るために、ツツジ属内の種およびその近縁種について新葉を採取し全DNAを抽出した。この全DNAを鋳型に用いてPCRダイレクトシークエンシング法により塩基配列を決定し分子系統解析をおこなった。解析に用いた領域は予備実験の結果に基づき、葉緑体DNA上のtrnKならびにmatK遺伝子とそのイントロン領域の約800bpである。解析の結果、ツツジ属内の種間関係において、従来の形態分類で設定されている亜属や節とは異なる位置に配置された種が存在することがわかり、これらの種に関しては分類群の見直しが必要であることがわかった。分類群の変更により、今後ツツジ育種において新たな交配組み合わせの可能性が明らかとなった。また、現在用いているDNA領域以外にも分子系統解析に使える領域がないか葉緑体DNAならびに核DNAの各種遺伝子間領域について検討している。次に、ツツジ属における新品種群開発を目指した交配実験をおこなった。trnKおよびmatK遺伝子ならびにイントロン領域の分子系統解析によりツツジ属内に含まれるべきであると判断されたヨウラクツツジ属を数種のツツジ属植物に交配した結果、交配可能な組み合わせが存在することが確認できた。現在、得られた種子の発芽試験をおこない発芽を確認できたものについては、順次培養順化して実生個体を得るようにしている。昨年度の実験結果に基づき、ヨウラクツツジ属(Menziesia)の種数を5種に増やし、ツツジ属内の各節から複数種を塩基配列解析の分析材料に用いた。DNA抽出後に葉緑体と核の数領域についてDNAシークエンサーを用いた塩基配列の決定を行い、得られた塩基配列データはパーソナルコンピューターとPAUP等の塩基配列解析プログラムにより解析した。核DNAのITS領域を用いた塩基配列解析の結果、ヨウラクツツジ属の5種はいずれも、ツツジ属の中に位置する結果となり、ヨウラクツツジ属はツツジ属の一部として考えるのが妥当な結果となった。また、より感度の高いDNA分析手法であるAFLPを用いて、ヨウラクツツジ属の集団解析を予備的に行なったところ、産地の異なる集団を明瞭に分けることが可能であった。さらに、昨年度に引き続きヨウラクツツジ属の育種利用を考え、ツツジ属各種との交配を行った。その結果、数種のツツジとの間で交雑実生と思われる個体が得られた。

核DNAのITS領域や葉緑体DNAのmatK領域を用いた塩基配列解析よりも、より感度の高いDNA分析手法であるAFLPを用いて、ヨウラクツツジ属の集団解析を行なった。ヤクシマヨウラクとウラジロヨウラクは明らかに異なるAFLPパターンとなった。また、ウラジロヨウラク内で産地の異なる6集団について解析した結果、産地の差を分けることが可能であった。ヨウラクツツジ属とツツジ属各種との交配を行った結果、サクラツツジなど数種のツツジとの間で交雑実生と思われる個体が得られた。また、交雑過程における花粉管伸長や交雑胚の発達過程を切片を作成して顕微鏡下で観察し、交雑実生の得られない組み合わせがどの段階で問題を生じているかを特定した。また、得られた実生についてもアルビノを生じる交雑組み合わせがあったことから、これらの組み合わせでは核と葉緑体の不調和が示唆された。発育した実生から順次DNAを抽出してAFLP分析をしたところ、雑種バンドを確認することができ、ヨウラクツツジ属とツツジ属の雑種実生を獲得することができた。
降下火砕物斜面地域における降雨・地震による長距離運動地すべりの発生・運動機構

降下火砕物斜面では、降雨・地震の複合作用によって、高速長距離運動地すべりが発生し、地域安全に重大な脅威となっている。その発生・運動機構に関して、未解明なところが多く、日本をはじめ、世界各地で人的・経済的被害を及ぼしている。本研究は、火山地質学、地震工学、地盤工学、地すべりダイナミクスの多角的アプローチから、構造性および破砕性を有する降下火砕物の水理特性、動的せん断特性を調べ、高速長距離運動地すべりになるメカニズムを究明した上で、その発生・運動予測を確実に実現させる現地調査・計測・実験・解析方法を確立させ、その有効性を実装的な研究より検証する。
活性酸素を抑制する新しいバイオインターフェースの設計

適度な酸化ストレスは外敵からの予防や疾病の治癒など、生体に不可欠な機構であるものの、様々な環境要因により過剰に発生した場合には脳梗塞、心筋梗塞後の再灌流障害、癌やアルツハイマー病など、重篤な疾病に関連することが明らかになりつつある。本研究では、安定な「ニトロキシルラジカルを担持させた材料」をプラットフォームとし、生体イメージング、酸化ストレス傷害治療のみならず、遺伝子治療や細胞工学等広範な生体適合性・機能材料創出への展開を目指し、検討を進めた。本年度は2ヶ月の検討期間であったが、着実に進展した。25年度が最終年度であるため、記入しない。
古代インドの環境論

平成18年度より3年間、「古代インドの環境論」と題し、同学の士を誘って我々の専攻する学問が現代の緊急課題とどの様に関連するかの問題を、真剣に討究する機会を持ち得た事は極めて貴重な体験であった。外国人学者を交えて討論を重ねる間に、我々の問題意識はインド思想や佛教の自然観、地球観にまで拡がって行ったが、それらは現代の環境破壊や無原則な地域開発に警告する所、多大なるものがあった。「温故知新」と言われる所以である平成18年度より3年間、「古代インドの環境論」と題し、同学の士を誘って我々の専攻する学問が現代の緊急課題とどの様に関連するかの問題を、真剣に討究する機会を持ち得た事は極めて貴重な体験であった。「温故知新」と言われる所以である平成18年4月、日本学術振興会の内示を得、同年7月研究補助金の交付を受けて、本研究は財団法人東洋文庫に事務局を置いて正式に発足した。折から、研究代表者は英国のエジンバラで開催された第13回国際サンスクリット学会に参加して、本邦においてこの研究が開始されることを宣言し、関係者の理解と協力を要請する機会を持った。平成18年10月24日、本郷学士会館分館において最初の開合を持ち、研究代表者は彼のこれまでの研究を報告して本研究の趣旨を明らかにし、その線に沿って各々の研究分担者がどのような形で参加し得るかを検討し確認した。次いで平成19年1月16日、同じ会場において、研究分担者で日本仏教を専攻する末木文美士は10世紀の天台の学僧・五大院安然の草木成仏説の系譜を明らかにした論稿を報告して、その後討論に入った。次回は4月3日、岡田真美子が発表する予定である。海外からは偶々別のプロジェクトで来日中であったハンブルグ大学のL.Schmithausenとエジンバラ大学のJ.L.Brockington両人を東京大学及び東洋文庫に招いて講演及び討論の機会を持った。尚、上記二回の討論会でこの問題に関心を寄せている松村淳子(神戸国際大学)、北田信(ドイツ・ハレ大学)両名を新たに研究分担者と研究協力者に加えることを決定した。前年度に引続き、本研究は財団法人東洋文庫に事務局を置いて、順調にその研究活動を継続した。この間、新たに関心を共有する田辺和子(財団法人東方研究会研究員)と、松村淳子(神戸国際大学教授)を研究分担者に、又清水洋平(日本学術振興会特別研究員)と北田信(ドイツ連邦共和国ハレ大学哲学博士)を研究協力者に依頼して、年度始めより研究集会に参加することとなった。今年度は本郷の学士会館分館に於いて四回の研究集会を開催し、三人の研究分担者と一人の研究協力者がその研究を発表した。即ち、平成十九年四月三日・岡田真美子「環境思想としての悉有仏性論」、六月十九日・デレアヌ・フロリン「パーリ文献における動物像-象徴と観察の間」、十月二十三日」川崎信定「仏教の自然環境論の一考察-草木に心はあるか-バヴィヤの見解-」、二月十二日・北田信「アーユルヴェーダにおける環境-美食、戦争、環境破壊-」の四回であり、研究発表後に自由討論に入って意見の交換を行った。研究代表者は課題に沿って「古代インドの草木観(第一部)」と題する論文を「超域アジア研究報告」第4号(東洋文庫、2006)に発表し、さらにその第二部・第三部をあわせ四月十二日、日本学士院の例会において報告を行った。その他、再度に亘って八王子の創価大学・国際高等仏教学研究所に於ける研究集会に参加し、又十一月には愛知学院大学に招聘されて口頭発表を行った。尚、今年九月愛知学院大学に於いて開催される日本印度学仏教学会第五十九回学術大会のパネル討論会に本研究が採用され、平成十九年度の成果を中心として、原實が基調講演、四名の研究分担者の個別問題の講演、川崎信定が総括講演を行うこととなっている。過去三年間に亘り我々は日本学術振興会より「古代インドの環境論」の題のもとに研究助成金の交付を受けた。我々は毎年四回一堂に会して毎回一人に夫々の研究成果を中心に口頭発表の義務を課し、夕食を共にして質疑応答の機会を持った。その成果は参加者一人一人の研究業績表に明らかであるが、昨年日本印度学仏教学会年次総会に於いてパネル形式で研究成果を広く学界に報告し得た事は何よりの成果であった。併しそれにも増してこの機会に参加者が活発に意見を交換して相互に啓発しあえた事は我々一同の生涯の喜びとする所で、この機会を与えられた関係各位に深く感謝する。そもそも我々の専攻する「インド古典学、仏教学」と現代の緊急課題である「環境論」との間にどれ程の接点があり、我々の学問がこの現代的問題にどの程度貢献し得るかという根本問題に真剣に対峙する事が出来た。古代インドの「不殺生」や東アジア佛教の「草木国土悉皆成仏」の概念はその基本形に於いて人間と動物、植物との関係を扱っている。

又佛教の「慈悲」の思想は個人と彼を取巻く生物一般に対する「思い遣り」「愛」の概念に連なるから、それらの概念内容を環境論の視点から今一度精密に研究し直す事は現代的課題に通じる所があった。研究代表者は更に古代インドの「母なる大地」「地母神」の概念や「大地苦悩の神話」を討究する事によって、古代インドの「地球観」を明らかにし得ると考えるに至った。古代人の素朴な思考が却って現代の我々に教える所がある様に思われる。これ「温故知新」の説かれる所以である。今後更に視野を広げて、この種の問題を扱って見たいと考える。
本研究では、蝸牛有毛細胞と、蝸牛神経の同時障害に対して、人工内耳と細胞移植による蝸牛神経再生を融合させて、高度感音難聴患者により質の良い聴覚を回復せしめることが目的である。本研究計画では以下の4項目を遂行する。1)高度感音難聴患者の病態を模した難聴動物モデル動物を作成する。2)移植細胞のソースとなる蝸牛神経前駆細胞をヒトiPS細胞から誘導する。3)ヒトiPS細胞由来聴神経と人工内耳、あるいは中枢の蝸牛神経核との結合をin vitroで検証する。4)難聴動物モデルに細胞移植+人工内耳同時手術を行い、蝸牛神経再生の確認、聴覚機能再生を図る。平成30年度では平成29年度に引き続き特に1)の難聴動物モデル作成を重点的に行った。実験動物はモルモットを使用した。平成29年度では障害のために用いた方法は、これまでに報告のある、カナマイシンとフロセミドの併用による蝸牛有毛細胞の障害とウアバインによる蝸牛神経への障害であった。障害にばらつきが生じたためフロセミドと同様の作用を持つジゴシンの蝸牛内直接投与などを行った。これらの方法により比較的安定した蝸牛障害モデル動物を作製することに成功した。理由研究実績概要でも記述したが、本年度の予定である難聴動物モデルの作製が確立し、細胞移植への準備は整った。また動物の聴力評価に関しては前年度に報告した通り確立している。さらに移植のための細胞準備として、間葉系幹細胞(MSC)、ヒト多能性幹細胞(iPS)を蝸牛神経前駆細胞に誘導することに成功し、すでに難聴モデル動物に移植を行っている。聴力障害モデルについては、作製方法を確立させることができた。今後、蝸牛の組織評価を行い、蝸牛有毛細胞や蝸牛神経の状態について評価予定である。また前年度に引き続き、細胞移植方法について安定して細胞を生着させるための手技を確立予定である。マイクロマニュピュレータを用手的に用いてガラス管を蝸牛軸に刺入させていたが、遠隔操作可能な1軸あるいは3軸マニュピュレータを用いての蝸牛軸への細胞移植を試みる。また移植にはガラス管のみならず、極小シリンジも使用する予定である。今後は概要の項目の「3)ヒトiPS細胞由来聴神経と人工内耳、あるいは中枢の蝸牛神経核との結合をin vitroで検証する。」に取り組む予定である本研究では、蝸牛有毛細胞と、蝸牛神経の同時障害に対して、人工内耳と細胞移植による蝸牛神経再生を融合させて、高度感音難聴患者により質の良い聴覚を回復せしめることが目的である。そのために、今年度は蝸牛有毛細胞と、蝸牛神経の両方に障害を与えたモデル動物の作製を行った。障害のために用いた方法は、これまでに報告のある、カナマイシンとフロセミドの併用による蝸牛有毛細胞の障害とウアバインによる蝸牛神経への障害である。さらに、細胞移植の方法を確立するために、上記の障害を与えた動物に細胞の移植を行った。移植に用いた細胞は。入手が容易で、比較的培養が簡単な骨髄間葉系細胞を蝸牛軸に移植を行った。移植細胞はPKH26を用いて標識を行った。以前の報告と同様に、顕微鏡下にマイクロマニュピレータを用いて行った。同方法で蝸牛軸に細胞を移植することは可能であったが、視野の確保等、安定して、移植を行う上では支障のある点があり、今後、内視鏡を使用する等、移植の手技については改良する必要がある。また、移植細胞を作製するために、ヒトiPS細胞から蝸牛神経細胞への分化誘導実験を開始した。従来報告のある蝸牛発生に沿った分化誘導プロトコルに加えて、短期間に蝸牛神経前駆細胞を簡便高確率に誘導する方法を開発する予定である。さらに、in vitroで人工内耳電極と移植神経細胞のインターフェースを検討し、in vivoに応用する予定である。モルモットの聴性脳幹誘発反応(ABR)と電気刺激による聴性脳幹誘発反応(eABR)を測定する実験系を確立した。さらに蝸牛神経の活動を評価するために、蝸牛の近傍に留置した電極から複合活動電位(CAP)を測定する手技を開発した。聴覚障害モデルについては、これまでの報告のあるとおり、ハートレー系モルモット4週齢オスを用いて、カナマイシン150 mg/kgを皮下注射、フロセミド100 mg/kgを頸部静脈注射を行い、蝸牛有毛細胞に障害を与えた。蝸牛神経に障害を与えるために、ウアバイン5 mM、5 μl、蝸牛内に正円窓経由で投与を行った。投与1週間後にABRで聴力の評価を行い、聾になっていることを確認した。上記薬剤を使用することにより、安定して、内耳性難聴モデルを作成することができた。移植細胞のソースとなる細胞を供給するために骨髄間葉系細胞を培養した。聴力障害を与えたモルモットに、他のモルモットから採取した、骨髄間葉系細胞の移植を行った(同種移植)。
骨髄間葉系細胞は大腿からから採取の後、継代を行いPKH26で標識を行った上でモルモットの蝸牛軸に移植を行った(N =1)。移植の際にはガラス管を用いて、細胞を(通常であれば一次聴覚ラセン神経節細胞が存在する)蝸牛軸内のローゼンタール管内に注入を行い、ガラス管の保持は顕微鏡下で用手的にマイクロマニュピレータを用いて行った。細胞移植後1週後、ABR閾値の改善を認めなかった。摘出した蝸牛の組織解析は現在進行中で、生存移植細胞、神経分化移植細胞の割合を検討する予定である。本研究では、蝸牛有毛細胞と、蝸牛神経の同時障害に対して、人工内耳と細胞移植による蝸牛神経再生を融合させて、高度感音難聴患者により質の良い聴覚を回復せしめることが目的である。本研究計画では以下の4項目を遂行する。1)高度感音難聴患者の病態を模した難聴動物モデル動物を作成する。2)移植細胞のソースとなる蝸牛神経前駆細胞をヒトiPS細胞から誘導する。3)ヒトiPS細胞由来聴神経と人工内耳、あるいは中枢の蝸牛神経核との結合をin vitroで検証する。4)難聴動物モデルに細胞移植+人工内耳同時手術を行い、蝸牛神経再生の確認、聴覚機能再生を図る。平成30年度では平成29年度に引き続き特に1)の難聴動物モデル作成を重点的に行った。実験動物はモルモットを使用した。平成29年度では障害のために用いた方法は、これまでに報告のある、カナマイシンとフロセミドの併用による蝸牛有毛細胞の障害とウアバインによる蝸牛神経への障害であった。障害にばらつきが生じたためフロセミドと同様の作用を持つジゴシンの蝸牛内直接投与などを行った。これらの方法により比較的安定した蝸牛障害モデル動物を作製することに成功した。理由研究実績概要でも記述したが、本年度の予定である難聴動物モデルの作製が確立し、細胞移植への準備は整った。また動物の聴力評価に関しては前年度に報告した通り確立している。さらに移植のための細胞準備として、間葉系幹細胞(MSC)、ヒト多能性幹細胞(iPS)を蝸牛神経前駆細胞に誘導することに成功し、すでに難聴モデル動物に移植を行っている。聴力障害モデルについては、作成方法を確立させることができた。今後、蝸牛の組織評価を行い、蝸牛有毛細胞や蝸牛神経の状態について評価予定である。細胞移植方法について安定して細胞を生着させるための手技を確立予定である。マイクロマニュピュレータを用手的に用いてガラス管を蝸牛軸に刺入させていたが、遠隔操作可能な1軸あるいは3軸マニュピュレータを用いての蝸牛軸への細胞移植を試みる。移植細胞は、先ずは蝸牛軸への細胞移植手技を確認するために、移植後比較的生存率が高いと考えられる骨髄間葉系細胞を用いる。移植細胞へのラベルとしては低毒性生細胞蛍光ラベルとして用いられる、PKH26の他、CAG-EGFPプラスミドを移植前にリポフェクション法により導入する。動物から採取した、ラセン神経節グリア細胞、さらにiPS細胞から蝸牛神経様細胞にin vitroで分化誘導を行う。分化誘導は、免疫細胞化学、定量的RT-PCR法を用いて、蝸牛神経に特異的に発現すると考えられる神経マーカー(beta-III tubulin, NF200, Vglut1)あるいは転写因子(Prox1, Gata3)により評価する。細胞移植により、eABR、eCAP等を用いて、聴覚機能の改善を検討するとともに、組織評価を行い、移植細胞の生着の有無やシナプス形成の有無について評価を行う予定である。同時に、移植細胞として、iPS細胞から、蝸牛神経への分化誘導方法を開発する。蝸牛神経への分化誘導後、細胞の電気生理学的評価を行う予定である。
看護学教育における形態機能学の再構築に関する質的研究

【研究方法】臨床経験10年以上の看護師13名(全員女性)を対象に,自作のインタビューガイドに基づき半構成的面接を行った。分析方法は,対象者の同意を得て録音した面接内容を逐語録に起こし,コーディングして類似性・差異性によってカテゴリー化した。その後,複数の看護研究者で検討・継続比較分析して概念抽出を行った。【結果】対象者の年齢は平均44.9歳(SD±7.2)で,臨床経験年数は平均21.7年(SD±4.2)であった。解剖生理学的知識の必要性を認識する経験として21のカテゴリーが見出され,これに基づいて概念抽出した結果,1.『安全と安楽を保障する看護実践』,2.『予測能力』,3.『疾患や病態生理などの理解』,4.『教育・指導』,5.『知識の獲得意欲』,6.『説明責任能力』」7.『判断能力』,8.『専門職の自覚』という8つのコアカテゴリーを見出した。【考察】これまでも看護を行う上で解剖生理学的知識は必要であるといわれてきたが,漠然とした認識によるところが多かった。本研究結果から,エキスパートナースたちは様々な経験を通して,正確な解剖生理学的知識を持つことにより,患者に対する安全と安楽を保障できるということを認識し,また知識を活用しなければ教育・指導,予測能力や説明責任を果たすことができないと考えていることがわかった。また知識の活用は専門職の自覚を促すとも考えており,解剖生理学的知識の活用範囲を広く捉えていることが,これらの経験から明らかになった。◆研究の事前準備(終了)(1)対象者(臨床経験10年以上の臨床看護師・助産師)とその所属施設に対する最終的な研究協力の依頼・説明を行い,研究協力同意書にて意思を確認した。(2)対象者35名に半構成的面接を行い,面接時の質問項目の妥当性を検討した。(3)(2)の結果から,経験の豊富な対象者では想起する出来事が抽象的になる傾向があったため,看護技術に関するテキストを参考までに提示することで具体的な事象の発言も可能となるようにした。◆データの収集(一部継続中)(1)対象者約20名に半構成的面接を行い,データを収集している。事前の調整はしているが,一部面接が出来ないこともあり,現在も継続してデータを収集している。◆データの分析(継続中)(1)データをChenitzら(1997年)の著書に基づき,グランデッド・セオリーを用いて分析する。(2)分析途中であるが,エキスパートとされる看護職は,看護臨床場面でうまく対応できなかったこと,分からなくて非常に困難を感じたこと,患者の変化を予測できなかったことで反省をもたらすような出来事を通じて,形態機能学の必要性を感じているようである。日々の看護技術でも感じているようであるが,特には手術室での看護や患者の急変時の看護に関わることで強く必要性を感じて自己学習にいたっているようである。今後は更にデータを集積して分析を進め,これまでの看護学教育における解剖生理学(形態機能学)の問題点について検討していく。
前立腺がん治療への応用を目指した磁性体ナノ粒子と関連遺伝子の機能解析

本研究は、磁性体ナノ粒子を前立腺癌治療への治療展開を見据えた研究である。本研究で使用した磁性体ナノ粒子はマグネタイトナノ粒子(MgNPs)で、強い磁性力とヒドロキシルラジカルの生成が特徴であり、温熱療法や化学療法等を組み合わせた治療への応用が考えられる。同粒子と抗癌剤ドセタキセルの併用により、抗癌作用の増強を認めた。同粒子の表面をカルボキシル基修飾により、より分散能を向上させ、併用による抗癌作用の増強を認めた。非修飾MgNPsとカルボキシル基修飾MgNPsはROS産生の有無および標的が異なる事を明らかにした。ZyxinはROS産生によるstress fiber生成への影響の可能性を認めた。本研究は、ナノテクノロジーの産物である磁性体ナノ粒子を前立腺癌治療への複合的な治療展開を見据えた研究である。既に酸化鉄のナノ粒子は、MRI造影剤として医療等へ応用されている。利用する磁性体ナノ粒子は、分散能が高いマグネタイト(Fe3O4)ナノ粒子(MgNPs)であり、強い磁性力とヒドロキシルラジカルの生成が特徴であることより、温熱療法や化学療法への応用が考えられる。本年度は、(1)カルボキシル基修飾MgNPsの細胞毒性の評価、(2)カルボキシル基修飾MgNPsの細胞内局在の解析、(3)抗癌剤効果上昇の機構の解明であり、それぞれのための実験を行った。非修飾MgNPsの毒性評価では、濃度依存的に活性酸素種の発生、8-OHdG生成、PC-3およびLNCaP細胞において細胞生存率の低下を認めたが、カルボキシル基修飾MgNPsでは、高濃度を除いて活性酸素種の発生や8-OHdG生成が抑制された。しかしながら、LDHの上昇はカルボキシル基修飾MgNPsで認められた。抗癌剤ドセタキセル(Docetaxel)との併用による効果は、非修飾に比べ、増強される事を認めた。カルボキシル基修飾MgNPsの作用機序は非修飾MgNPsと異なる事が推測された。フローサイトメトリーの解析より、カルボキシル基修飾MgNPsは非修飾MgNPsと同様に取り込まれると考えられた。非修飾MgNPsが抗癌剤との併用で、その効果を上げる機構は、活性酸素種の産生を介したapoptosisシグナル経路の活性化および生存シグナル経路の抑制という複数の経路が関わる事を明らかにした。本研究は、ナノテクノロジーの産物である磁性体ナノ粒子を前立腺癌治療への応用を見据えた研究である。利用する磁性体ナノ粒子は、分散能が高いマグネタイト(Fe3O4)ナノ粒子(MgNPs)であり、強い磁性力とヒドロキシルラジカルの生成が特徴である。そのため、温熱療法や化学療法への応用が考えられる。本研究の目的は、(1)MgNPsの前立腺癌細胞化学療法に対する効果とその機構の解明、(2)MgNPsの表面修飾による効果とその機構の解明、(3)MgNPs関連遺伝子産物の役割および腫瘍マーカーへの応用、(4)3次元培養(スフェロイド培養)での解析である。本年度は、(1)および(2)についての解析を行った。同粒子と前立腺癌に対する化学療法でfirst lineで使用される抗癌剤ドセタキセル(Docetaxel)との併用により、ドセタキセルを減量させ、同程度の抗癌作用を示す事が確認された。これは、同ナノ粒子が前立腺癌細胞株DU-145において、活性酸素種(ROS)を産生させ、またNF-kappa Bの発現を減少させる事より、同効果を示したと考えられた。また、同ナノ粒子にカルボキシル基による表面修飾を行い、同様にドセタキセルと併用し、抗癌作用を評価した。表面修飾ナノ粒子では、同様にドセタキセル使用量を減量させ、同程度以上の抗癌作用を確認した。この表面修飾ナノ粒子は、DU-145細胞内でROSの顕著な産生を認めず、表面修飾ナノ粒子の作用機序は非修飾ナノ粒子と異なる事が推測された。本研究は、磁性体ナノ粒子を前立腺癌治療への複合的な治療展開を見据えた研究である。利用する磁性体ナノ粒子は、分散能が高いマグネタイト(Fe3O4)ナノ粒子(MgNPs)であり、強い磁性力とヒドロキシルラジカルの生成が特徴であることより、温熱療法や化学療法等の複合的な治療法への応用が考えられる。本年度は、(1)抗癌剤効果上昇の機構の解明であり、(2)zyxinの関与について、それぞれの実験を行った。

非修飾MgNPsとdocetaxelとの併用によるの効果評価では、濃度依存的に前立腺癌細胞において細胞生存率の低下を認めたが、カルボキシル基修飾MgNPsでも同様の効果を認めた。しかし、非修飾および修飾ナノ粒子はROS産生において異なる挙動を示し、カルボキシル基修飾ナノ粒子では、LDHの上昇等の膜損傷を疑わせる所見を得た。zyxin遺伝子は脂肪細胞により誘導される遺伝子であるが、同遺伝子の酸化鉄のナノ粒子により誘導される機序は不明である。この誘導機序について解明する必要がある。腫瘍学、医工学非修飾MgNPsと同様に、カルボキシル基修飾MgNPsと抗癌剤の併用により、抗癌剤の減量及び同程度以上の抗癌作用を確認出来た。また、活性酸素種の生成の面からは、これら粒子の作用の仕方が異なる事を明らかにした。また、非修飾MgNPsが抗癌剤の効果を増強させるシグナル等を明らかにした。非修飾および修飾マグネタイトナノ粒子と抗癌剤の併用により、抗癌剤の減量及び同程度以上の抗癌作用を確認出来た事は重要である。また、その異なる作用機序を示す事が出来た。一方、その作用機序、特に細胞内シグナリングを対象と解析は若干の遅れを認める。前立腺癌細胞株における抗癌剤ドセタキセルおよびカルボキシル基修飾MgNPs併用時の抗癌剤効果上昇の機構の解明として、併用処理時の前立腺がん細胞株(DU145, LNCaP)の細胞周期、細胞膜損傷、生存およびApoptosis経路、薬剤排出ポンプの発現等の解析を行う。前立腺癌細胞株における抗癌剤ドセタキセルおよびマグネタイトナノ粒子併用時の抗癌剤効果上昇の機構の解明として、併用処理時の前立腺がん細胞株(DU145, LNCaP)におけるROS産生とApoptosis経路の解析、併用処理時の前立腺がん細胞株における薬剤排出ポンプの発現解析、併用処理時の前立腺がん細胞株におけるシグナル伝達の解析を行う。また、前立腺癌細胞株における抗癌剤ドセタキセルおよびカルボキシル基修飾マグネタイトナノ粒子併用時の抗がん剤効果上昇の機構の解明として、カルボキシル基修飾マグネタイトナノ粒子の細胞毒性評価、カルボキシル基修飾マグネタイトナノ粒子の細胞内局在の解析、抗がん剤効果上昇の機構の解明を行う。該当なし
ピークおよび残留強度における岩石の有効応力係数

改良破壊包絡線法を開発し、いくつかの岩石について適用した。同方法は、岩石の三軸圧縮試験結果から、有効応力に基づくピーク・残留強度条件式を矛盾なく表すことのできる、有効応力に依存した有効応力係数を逆算する手法であり、従来の破壊包絡線法と比べると、破壊条件式の仮定や試行錯誤が不要という利点を有する。求めた有効応力係数は、全応力と間隙水圧の関数として定式化し、有限要素法に実装した。岩盤中に掘削された略円形の空洞周辺の有効応力と改良破壊接近度を解析し、有効応力係数の有効応力依存性を考慮することにより、破壊接近度を、より正確に評価することができることを確認した。これに対して、MFEMでは、間隙水圧を0に保った状態、間隙水圧を作用させた状態について、いくつかの封圧下で岩石の三軸圧縮を行い、差応力ー有効封圧空間にピーク応力、および、残留強度をプロットし、クーロンの破壊条件を仮定することなく、また、図式解法を用いることなく、正確な計算により有効応力係数を求める。従前の方法により求めたBiotの有効応力係数は、実験した範囲では有効封圧の増加に伴い1から0.8に低下した。ピーク応力における有効応力係数をMFEMで求めたところ、上記の有効応力係数より小さく、通常の方法・多段階三軸圧縮試験を用いた方法ともに、有効応力の増加に伴い0.7から0.4に低下した。結果のばらつきは後者の方が小さかった。三軸圧縮破壊させた供試体について、間隙水圧を保ったまま静水圧縮し、破壊した岩石の有効応力係数を求めたところ、有効封圧とともにわずかに減少しているものの、実質的にはほぼ1であった。MFEMで求めた残留強度状態における有効応力係数は、健全な岩石の弾性範囲における値とピーク応力における値との中間的な値、0.60.8であり、有効封圧の影響は判然としなかった。昨年度開発し、来待砂岩について適用したModified Failure Envelope Method (MFEM)を美唄砂岩、支笏溶結凝灰岩、稲田花崗岩について適用した。MFEMとは、間隙水圧を0に保った状態、間隙水圧を作用させた状態について、いくつかの封圧下で岩石の三軸圧縮を行い、クーロンの破壊条件の仮定や図式解法の使用をせず、正確に有効応力係数を計算する方法である。美唄砂岩の従前の方法により求めたBiotの有効応力係数は、実験した範囲では有効封圧の増加に伴い1から0.6に低下した。ピーク応力における有効応力係数をMFEM(多段階)で求めたところ、上記の有効応力係数より小さく、有効応力の増加に伴い0.8から0.5に低下した。破壊した岩石の有効応力係数は実質的にはほぼ1であった。MFEMで求めた残留強度状態における有効応力係数は、有効封圧の増加に伴い0.90.8に低下した。支笏溶結凝灰岩は、空隙崩壊の影響でMFEMの適用ができなかった。稲田花崗岩のピーク強度についてはばらつきが大きく、多段階圧縮のみで有意な値が得られ、有効封圧の増加に伴い10.2に減少した。昨年度までに、有効応力に依存した岩石の有効応力係数を求めるためのModified Failure Envelope Method (MFEM)を開発し、支笏溶結凝灰岩・来待砂岩・稲田花崗岩について適用した。MFEMとは、岩石の三軸圧縮試験を実施し、封圧・間隙水圧・ピーク応力・残留強度から、有効応力に基づくピーク・残留強度条件式を矛盾なく表すことのできる有効応力に依存した有効応力係数を逆算する手法であり、典型的に、多段階三軸圧縮試験により効率的に有効応力係数を求めることができる。従来のFailure Envelope Methodと比べると、破壊条件式の仮定や試行錯誤が不要という利点を有する。今年度は、求めた有効応力係数を有効応力の関数として定式化した。さらに、有限要素法に有効応力に依存した有効応力係数を実装した。最後に、鉛直応力15 MPa、間隙水圧5 MPaを受ける来待砂岩で構成された岩盤中に掘削された略円形の空洞周辺(空洞内への流入水排水なし)の有効応力と改良破壊接近度を解析した。なお、改良破壊接近度とは、破壊の接近度を-1(引張破壊)0(圧縮の静水圧)1(圧縮破壊)で表す指標である。解析は、有効応力係数が0(間隙水圧無視)、0.5、1(土質力学と同じ)の場合、来待砂岩で実測された有効応力依存性を持つ場合、その10倍の依存性を持つ場合について行った。有効応力係数の有効応力依存性を考慮した場合と比較すると、間隙水圧を無視した場合には、小さな破壊接近度が得られ危険側の評価となり、有効応力係数を1とした場合には大きな破壊接近度が得られ安全側の評価となることが確認された。有効応力係数を1として安全側の評価を行うことも実際的と思われるが、より正確に破壊接近度を評価するためには有効応力係数の有効応力依存性を考慮したほうがよい。

岩盤中に掘削された略円形の空洞周辺の有効応力と改良破壊接近度を解析し、有効応力係数の有効応力依存性を考慮することにより、破壊接近度を、より正確に評価することができることを確認した。ピークおよび残留強度状態における岩石の有効応力係数を求めるため、Failure Envelope Methodを改良したModified Failure Envelope Method (MFEM)を考案し、来待砂岩について適用することができたため、今年度の予定はほぼ達成できたと考えている。有効応力係数と有効封圧の関係を数式で表し、FEMへ組み込み、いくつかの例について計算を行い、有効応力係数の有効封圧依存性を考慮することが岩盤安定性の評価にどう影響するか明らかにする。岩盤工学今後は、美唄砂岩・支笏溶結凝灰岩・稲田花崗岩についても実験を実施し、これらの岩石における有効応力係数を求める。求めた有効応力係数は、何らかの関数として表現し、FEMへの組み込みを試みる。
位相的場の量子論の変形と量子マスター方程式

1.当初の研究計画は、弦理論を題材とした位相場の量子論の変形問題であったが、最近、超弦理論の双対性と非摂動的力学について新展開があったため、予定を変えて、共形場理論の高次元化、および高次元における位相的場の量子論の可能性に関する研究を進めた。2.2次元のWess-Zumino-Witten(WZW)模型は共形場理論の最も典型的な例であるが、4次元のケーラー多様体上では、WZW模型の高次元化とみなすことのできるケーラーWZW模型を定義することができる。この模型の運動方程式は4次元ケーラー多様体上の反自己双体接続を記述しており、可積分性をもつことが期待される。我々は、ケーラーWZW模型のもつ無限次元対称性を調べ、それが2トロイダル代数とみなせることを明らかにした。3.高次元における位相的場の量子論に関する研究では、8次元でホロノミー群がSpin(7)の場合(Joyce多様体)とSU(4)の場合(Calabi-Yau多様体)について位相的ゲージ理論を構成した。とくに、前者の場合、ゲージ固定条件=運動方程式は4次元の反自己双対方程式における4元数の役割を8元数に置き換えたものになっており、この意味で自然な拡張になっている。
グラフ上の偏微分方程式系の逆問題

本年度は、逆問題とCarleman評価に関して研究を行い、新たに以下の2つの結果を得た。(1)線型化されたphasefield modelに対する1成分のみの観測からの係数決定phasefield modelは、相転移を伴う現象を取り扱うモデルであり、温度と秩序パラメータ(状態関数)の2つの未知関数からなる偏微分方程式のシステムである。私は線型化されたphase field modelに対して、考えている領域の部分領域において、温度のみの観測から、熱伝導係数、そして易動度を決定する逆問題を考察した。通常、温度は秩序パラメータと比較して極めて観測が容易であるため、この逆問題は実用上も重要であると考えられる。私は、Carleman評価を用いることで、逆問題の安定性評価を示した。(2)構造化個体群動態モデルに対する係数決定逆問題個体群動態モデル(人口モデル)の中でも、人口(密度)が時間のみならず、空間位置、年齢、個体サイズなどに依存するようなモデルを、構造化個体群動態モデル(structured population model)という。このようなモデルは、20世紀前半から盛んに研究され、順問題に関しては様々な結果が上がっている。しかしながら、例えば死亡率や拡散係数などのパラメータを決定する逆問題については、先行研究は極めて少ない。私は、構造化個体群動態モデルに対するCarleman評価を確立するとともに、係数決定逆問題の安定性評価を証明した。また、本年度は2回の成果発表を、4月に中国・武漢にて、6月に京都大学にて行った。私は,偏微分方程式に関する逆問題をテーマにして研究を行っている.その中でも,グラフ上の偏微分方程式に関しては,まだ未解決の問題が多い.本年度は,そうした問題に関して,文献調査を主に行った.当初,私はグラフ上の線形の方程式について研究することを中心に考えていたが,非線形の方程式に関しても様々な問題が存在する.例えば,脳神経細胞のネットワークについては,神経細胞の活動電位をモデル化した,非線形方程式系であるFitzHugh-Nagumo-Rallモデルをネットワーク上で考えることが重要である.こうした問題に関しては,順問題,つまり,解の存在や一意性に関する研究しかなく,モデルに現れる係数を決定するなどといった逆問題についてはまだ未開拓である.今回の文献調査によって,グラフ上の非線形方程式に関しての理解を深めることが出来た.また,それと同時に,粘弾性体の変位を記述するモデルであるKelvin-Voigtモデルに関して,その係数決定の逆問題を考察した.このモデルは,がん細胞の検出などに有効な弾性率計測法(elastography)の基礎となるモデルであるため,医療分野において大変重要である.私は,このモデルについて,領域の境界において変位を観測することにより,粘性係数と弾性係数が一意に決定されることを示した上で,さらにその決定問題の安定性までを示した.これによって,数値計算等の解法に対して,一定の数学的保証を与えることができるようになった.またこの問題自体は,グラフ上ではない,通常の三次元の領域上の逆問題ではあるが,こうした古典的な逆問題に関する知識を深めることは極めて重要であり,グラフ上の逆問題を考える上でも,多くの示唆を与えるものと期待される.本研究のテーマは偏微分方程式に関する逆問題である.逆問題とは,偏微分方程式系で記述される物理的,工学的現象において,解の一部および解に関わる観測データから,系の物理的定数や領域形状などの未知量を決定する問題ということができる.逆問題研究において大切なのは,実際に問題に対する解が一意に決定できるか,そしてその解は適切なノルムのもとで安定になるかということである.本研究において主眼としているのはこの一意性と安定性の数学的保証である.こうした逆問題において、基本的な手法となっているのが、Carleman評価と呼ばれる、偏微分方程式の解に対する先験的な不等式評価である。昨年度の研究において、私は粘弾性体のモデルの一つであるKelvin-Voigtモデルにおいて、そのCarleman評価を確立するとともに、粘性係数と弾性係数を推定する逆問題にそれを応用した。本年度の研究においては、人口動態モデルについて、Carleman評価およびそれを応用した係数決定逆問題について考察を行った。人口動態モデルにおいては、年齢別の人口密度を考慮する必要があり、そうしてモデルを作ると、「超放物型」と呼ばれる偏微分方程式系が出現する。私は、この超放物型偏微分方程式系におけるCarleman評価を確立した。そしてそれを用いて、領域の境界の一部での人口発展を観測し、モデルに出現するパラメーターを観測するという係数決定逆問題に関して、その一意性と条件付き安定性を証明した。これによって、数値計算などによる逆問題解法に数学的基礎を与えることができるようになった。超放物型偏微分方程式に対する逆問題の研究は論文数も少なく、まだ解決するに値する問題は多く残されており、これからの発展が期待される部分である。(2)構造化個体群動態モデルに対する係数決定逆問題

個体群動態モデル(人口モデル)の中でも、人口(密度)が時間のみならず、空間位置、年齢、個体サイズなどに依存するようなモデルを、構造化個体群動態モデル(structured population model)という。このようなモデルは、20世紀前半から盛んに研究され、順問題に関しては様々な結果が上がっている。しかしながら、例えば死亡率や拡散係数などのパラメータを決定する逆問題については、先行研究は極めて少ない。私は、構造化個体群動態モデルに対するCarleman評価を確立するとともに、係数決定逆問題の安定性評価を証明した。また、本年度は2回の成果発表を、4月に中国・武漢にて、6月に京都大学にて行った。
クルマエビ資源の持続的管理に関する研究

本研究は,クルマエビの持続的管理に必要な干潟域におけるポストラーバの着底メカニズム,生残率等を含めた個体群動態機構を解明することを目的としている。さらに,干潟域を成育場としない同科のサルエビの分布・動態に関する知見を得ることで生態特性の異なる種についての持続的な資源管理方策の構築を目指す。前年度までに,複数年の採集データを込みにして干潟域におけるクルマエビのポストラーバ期から稚エビ期にかけての生残率の推定を試みたが,初期の生残率の適合度が低かった。そこで,平成24年度は14種類の連続型確率分布を用いて再解析を行なった。χ^2統計量の値により適合度を比較した結果,ワイブル分布が選択され,着底から体長(BL)50mmまでの生残率は約1.4%と推定された。次に,本種では浮遊生活から底棲生活に移行する際にポストラーバの期間中に何らかの形態変化が生じると考え,特に第6腹節の長さに着目して人代海南部の砂質干潟で採集した天然の個体および財団法人鹿児島県栽培漁業協会より提供された人工飼育の個体を用いて実体顕微鏡下で体の各部位の観察を行った。第6腹節長(SAS)の比較長SAS/BLとBLとの間には正の相関関係が見られたが,八代海のものではBL12mmと23mmに変調点があり,3相に分けられた。また,人工飼育のものではBL6mmと23mmに変調点が見られ,同じく3相に分けられた。BL6.mm未満の個体ではSAS/BLとBLとの間に相関関係は見られず,BL6mm以上で相関が見られるようになった。この境界値は着底の最小サイズと一致することから,第6腹節の比較長は浮遊生活から底棲生活への移行と何らかの関係があるのかもしれない。さらに,BL12mmと23mmにも変調点が見られ,大きくなるにつれて回帰直線の傾きが小さくなった。サルエビに関しては,時空間分布と産卵場に関して投稿原稿を作成した。本研究は,開始以前から行ってきた八代海におけるクルマエビ,特にポストラーバや稚エビの標本とデータを用いて生活史初期の個体群動態機構の解明を行うことを主目的としている。平成24年度は,干潟域におけるポストラーバ期から稚エビ期にかけての生残率が推定できた。また,成長にともなった第6腹節の比較長の変化が見出され,浮遊生活から底棲生活への移行に関連した形態変化である可能性が示唆された。後者にはまだ課題は残るが,ほぼ順調に進展していると思われる。八代海をフィールドとし,干潟域における底棲動物の分布とクルマエビの体長組成,生残率,ポストラーバ期および稚エビ期の成長にともなう形態変化の観察などを行い,学会にて成果発表を行ってきた。今後はこれらの成果を論文として発表する予定である。さらには,本研究で得られた生物学的知見に基づき,本種資源の持続的管理方策を構築したい。クルマエビ資源の動態に関する研究に先立ち,初年度は八代海南部出水市の砂質干潟において経時的・定量的に採集されたクルマエビのポストラーバと稚エビ,およびその他の魚類,甲殻類,軟体類の標本から得たデータを用いて,同干潟域の底棲動物群集における種組成,優占種,生息密度,時空間分布について検討した。その結果,上位優占種はイボキサゴ(軟体類),ユビナガホンヤドカリ(甲殻類),クロイサザアミ(甲殻類),ヒメハゼ(魚類),ウリタエビジャコ(甲殻類)で,クルマエビは第7位に位置した。空間的には岸から沖にかけての成帯構造が確認された。標本採集期間を通じて種数,多様度ともに漸減傾向がみられた。イボキサゴが大きく増加した2004年以降とそれ以前のラネル別種組成のデータを用いてクラスター分析を行ったところ,2001年から2003年は岸側と沖側の2グループ,2004年から2007年は岸側,中央,沖側の3グループに分かれた。また,多様度指数と底質(粒度)との関連が示唆された。さらに,クルマエビ科の中でも寿命が短く,成育場としての砂質干潟の利用が見られない種であるサルエビの,鹿児島湾における時空間分布についても解析を行った。その結果,着底後の新規加入個体は広範囲に分布するものの,翌年の繁殖期には成熟個体が一部の水域に集中分布することがわかった。また,産卵場の範囲が1990年代に比べて現在では狭くなっていることも示唆された。今年度の研究結果を踏まえ,干潟域におけるクルマエビの生残率を含めた個体群の動態機構の解明を行いたい。さらに,干潟域を成育場としない同科のサルエビの分布・動態に関する知見を得ることで生態特性の異なる種についての持続的な資源管理方策の構築を行いたい。平成23年度は,八代海の干潟における底棲動物の時空間分布に加え,クルマエビの体長組成を調べた。クルマエビは体長約7.5mmで着底し,着底直後と思われる体長10mm未満の個体の出現から着底期間は511月と推定された。

これまでの研究で八代海におけるクルマエビの産卵期が49月であることを明らかにしているが(Ohtomi et al., 2003),本研究の推定結果はそれを支持するもので,産卵後12ヵ月でポストラーバが着底することを示唆した。一方,体長30mm以上の個体はほぼ周年干潟域に出現することから,八代海では干潟域で越冬する個体(晩期着底個体)が見られることが示唆された。このことは,同一年級群でも着底時期によって移動のタイミングや成長過程が異なる可能性を示唆する。今後はその詳細を明らかにしたいと考えている。さらに,今年度は形態学的アプローチによるポストラーバの着底機構の解明を目指し,浮遊生活から底棲生活に変わるためにポストラーバの期間中に何らかの形態変化が生じると考え,実体顕微鏡下で体の各部位の観察と測定を開始した。また,複数年の採集データを込みにして干潟域における生残率の推定を試みたが,初期の生残率の適合度が低く,来年度に異なるモデルの適用を検討して再度解析を行なう。サルエビに関しては,時空間分布と産卵場に関する解析を行った。本研究は,クルマエビの持続的管理に必要な干潟域におけるポストラーバの着底メカニズム,生残率等を含めた個体群動態機構を解明することを目的としている。さらに,干潟域を成育場としない同科のサルエビの分布・動態に関する知見を得ることで生態特性の異なる種についての持続的な資源管理方策の構築を目指す。前年度までに,複数年の採集データを込みにして干潟域におけるクルマエビのポストラーバ期から稚エビ期にかけての生残率の推定を試みたが,初期の生残率の適合度が低かった。そこで,平成24年度は14種類の連続型確率分布を用いて再解析を行なった。χ^2統計量の値により適合度を比較した結果,ワイブル分布が選択され,着底から体長(BL)50mmまでの生残率は約1.4%と推定された。次に,本種では浮遊生活から底棲生活に移行する際にポストラーバの期間中に何らかの形態変化が生じると考え,特に第6腹節の長さに着目して人代海南部の砂質干潟で採集した天然の個体および財団法人鹿児島県栽培漁業協会より提供された人工飼育の個体を用いて実体顕微鏡下で体の各部位の観察を行った。第6腹節長(SAS)の比較長SAS/BLとBLとの間には正の相関関係が見られたが,八代海のものではBL12mmと23mmに変調点があり,3相に分けられた。また,人工飼育のものではBL6mmと23mmに変調点が見られ,同じく3相に分けられた。BL6.mm未満の個体ではSAS/BLとBLとの間に相関関係は見られず,BL6mm以上で相関が見られるようになった。この境界値は着底の最小サイズと一致することから,第6腹節の比較長は浮遊生活から底棲生活への移行と何らかの関係があるのかもしれない。さらに,BL12mmと23mmにも変調点が見られ,大きくなるにつれて回帰直線の傾きが小さくなった。サルエビに関しては,時空間分布と産卵場に関して投稿原稿を作成した。本研究は,開始以前から行ってきた八代海におけるクルマエビ,特にポストラーバや稚エビの標本とデータを用いて生活史初期の個体群動態機構の解明を行うことを主目的としている。クルマエビの成育場である干潟域の生物多様性,クルマエビの着底サイズや時期に関して貴重な知見が得られた。生残率の推定に関しては予備的な解析が終了した。また,本種はポストラーバの期間中に底棲生活に変わるが,その際に何らかの形態変化が生じると考え,今年度より実体顕微鏡下で体の各部位の観察と測定を開始した。以上より,概ね順調に進展していると思われる。
暴力・虐待被害者に対する司法看護介入スキル向上のためのプログラム開発

本研究は暴力・虐待被害者が必要としている支援と看護を被害者の目線でとらえなおし、現任の看護職者の基礎力を基盤に、被害者へ具体的な介入のために、司法看護介入スキルプログラムを開発するためのプロセス研究である28年度は、司法看護学を取り入れ実践しているアメリカでの現任教育、看護学部および大学院教育でのプログラムを収集しそれらを文献レビューするとともに司法看護教育について検討した。29年度は、暴力・虐待被害者の支援、ケア、カウンセリング等の直接にかかわる人々に対して、看護が暴力・虐待被害者支援を実践するために必要と考えること、ケアニーズ調査を自由記述質問紙用いた質的調査を実施した。50名の回答より、知識、技術、倫理課題に向き合う対話という構成要素が明らかになった。文献から導き出した内容、およびニーズ調査から明らかになった構成要素を踏まえて、暴力・虐待被害者看護介入スキル向上のためのプログラム案を検討した。30年度は、検討を重ねたプログラム案を用いて、日本小児看護学会による現任教育研修、および日本プライマリーケア連語学会研修会にて賛同を得て、暴力・虐待被害者への看護についての講座を実施した。日本小児看護学会による現任教育研修は53人、日本プライマリーケア連合学会研修会は80人参加、一部修正をしながらプログラム案を用いて行うことができた。プログラムを開発するうえで最も必要で最も困難な課題が、「かかわり方」であった。研修では「かかわり」についてリアルにイメージができるよう場面を提示し、グループでの検討と具体的な方法をリアルに発表できるよう行ったが、一定の理解はできたもののプログラムの改定は必須であることが分かった。このように看護技術のマニュアルでは伝わらないわざ言語の難しい点が浮き彫りとなった。プログラム修正には、再度の文献検討、研修の実施を繰り返すことが課題である。本研究は、暴力・虐待被害者が必要としている援助および必要な看護を看護職が提供するために、司法看護(Forensic Nursing)の知識と技術を身につけ、暴力・虐待被害者へのケアと予防ができる能力育成およびそのスキル向上を目指した司法看護介入スキルのためのプログラムを開発することを目的に計画実施をしている。28年度は、法医学の現場や講義演習に研究分担の一人が参画し、死亡原因の見分け方等を把握し、その内容を会議を通して看護の役割を検討した。続いて、デンバー(米国)にあるRegis University Clinical DevelopmentLoretto Heights School of NursingのCris Finn(PhD,RN,FNP,MS,FNE)氏より実践している体系的な教育内容やシュミレーション教育、Asian Women's Center、救急専門病院などで司法看護師育成研修を受講予定を予算上の困難であるため変更し書類や電話、国際学会参加時にインタビューすることで、その内容を会議を通して司法看護教育について検討した。看護職の多くは暴力・虐待に関する知識は少なからず持っているが、司法看護介入スキルを持たず、ケア提供を希求しても介入方法がわからず不適切な対処となり被害者を追い込み、看護職は悩んでいる状況がわかった。研究分担者の一人は暴力・虐待被害者ケアに関する文献検索を行い、その内容を基に調査票を作成した。役割分担が速やかな検討となり、29年度暴力・虐待被害者へのケアニーズの抽出予定が、28年度後半後期に質的研究することができた。暴力・虐待被害者へ関わったことのある専門職へ暴力被害者支援に必要な資質や内容についての質的調査をデータ分析している状況である。次年度に向けて司法看護介入スキル向上のためのプログラムを開発するための内容分析を終える。当初の計画であった渡米をし現地で活躍する看護教員や司法看護師CNS等に会って司法看護教育とプログラム開発に向けた検討をする予定であったが、主要な大学等に資料請求、学会参加を活用して担当者へのインタビューを行ったことで、速やかな質的調査研究に着手する事ができた。その結果、得られたデータを時間をかけてデータ分析を次年度に行うことが出来るようになったことは、今後のプログラム開発に良い結果を生むと考えられる。多くの看護師が虐待に関心があり身近な問題として捉えているが、今後看護職としてかかわる機会が増えると思うとした者は減少し、暴力・虐待の予防および早期発見・早期対応に対する知識の自己評価で知識や技術が足りないと認識していることからも、司法看護介入スキルの向上に目を向けたこと、同時に文化背景の違うアメリカからの直輸入するようなプログラム作成をするのではなく、看護職からニーズ抽出をしたのちに日本版司法看護介入スキル向上のためのプログラムを開発することができると考えている。本研究は、暴力・虐待被害者が必要としている看護と被害者支援を看護職者が理解し、理解を基盤に具体的な介入ができるために、司法看護(Forensic Nursing)の知識と技術を身につけ、暴力・虐待被害者へのケアと予防が出来る能力を育成し、そのスキル向上を目指した司法看護介入スキルのためのプログラムを開発する事を目的に平成28年から計画し実施している。28年度は、司法看護に関する情報を広く取り寄せ、同時に文献レビューするとともに、司法看護教育について検討した。その結果、介入スキルを身につけていない看護職が多いこと、暴力・虐待被害者理解と支援についての教育を受けていないこと、またどのようなスキルが必要かわからず、その結果被害者へ不適切な対応になっていることが明らかになった。29年度は、これらの結果を踏まえて、具体的に暴力・虐待被害者へケアを行っている現職の看護職、心理職、保健師、ケースワーカー、相談員等による50人からのケアニーズ調査(質的調査)を実施し分析を行った。