hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性化プロテインCによる実験的肺高血圧治療

本研究の目的は、プロテインCの肺高血圧発症、治療に関する役割を明らかにすることである。プロテインCインヒビター過剰発現マウスと野生型マウスでは、モノクロタリンによる右心室圧上昇が、野生型マウスで高度だった。肺胞洗浄液中のMCP-1、TNFα濃度も野生型で低かった。この結果は、プロテインC阻害が肺高血圧の発症を抑える可能性を示している。一方、プロテインCは抗炎症作用も持ち、細胞増殖を抑制する作用も持つことから、本実験の結果は予想外であった。ただ、本実験では、肺血管病変を直接検討していないので、肺血管の収縮という機能面に効いている可能性もある。プロテインCは、敗血症患者の予後を改善する。敗血症では、ARDSを発症し、ARDSは肺高血圧血管病変を発生する。今年度の結果を短絡的に考えるなら、プロテインCの投与はむしろ好ましくないということになる。プロテインCはトロンボモジュリンにより活性化されるが、トロンボモジュリンは、昨年の予備実験で肺高血圧の血管病変の発生を抑制する効果が期待できる。この結果は、今年度の結果と逆といえる。トロンボモジュリンには、プロテインCを活性化する作用以外にも、一酸化窒素合成酵素の燐酸化を促進する作用も最近知られている。一酸化窒素産生を高める治療は、肺高血圧の治療に有効である。したがって、トロンボモジュリン、プロテインCの周辺は、肺高血圧に関して、なんらかの影響を持つことは確実であり、今後、基盤研究に発展できる課題であることが判明した。敗血症などに続発するARDSでは、肺高血圧が発生する。肺高血圧は、血管の機能的収縮と器質的変化により発生する。血管の器質的変化として、(1)肺胞や肺胞管レベルの末梢肺動脈では、傍細胞が血管平滑筋に分化し、血管平滑筋を持つ血管の割合が増加し、(2)既に中膜を持つ筋性血管では、血管平滑筋の肥大・過形成により中膜肥厚が発生する。こうした肺高血圧血管病変は、肺高血圧の病因にかかわらず共通である。最近、活性化プロテインCが敗血症患者の予後を改善することが注目されている。本研究では、(1)プロテインCを活性化するトロンボモジュリンによりモノクロタリンによる肺高血圧血管病変の発生が抑制されるか、(2)抑制されるとしたらその機序はNO-c GMP系の賦活を介するかを検討した。生理・病理学的測定項目:(1)覚醒下肺動脈圧測定では、トロンボモジュリンの投与は肺動脈圧を低下させなかった。(2)右心室肥大の出現も抑制しなかった。NOS(eNOS,iNOS)の測定:肺組織を凍結保存後、(1)ホモゲナイズしトータルmRNAを抽出し、(2)eNOS,iNOSのRTPCRを行う。ウエスタンブロットによりタンパクレベルの解析を行ったところ、湯同型NOSのウエスタンブロットでは、バンドが検出できなかった。モノクロタリンにより、肺の内皮型NOSの発現は亢進した。
早期介入に向けた早期精神病の病相特異的病態の解明:脳構造、認知機能、症候学の検討

統合失調症などの精神病では、早期発見・早期治療が大切であると考えられている。本研究では、精神病に罹病する危険性が高いアットリスク精神状態の病態解明と臨床的指標の開発のために、詳細な症状評価、脳MRI、脳血流量変化の測定、認知機能検査を実施した。結果、アットリスク精神状態では、特徴的な精神症状を示し、左側頭葉に脳体積減少を認め、前頭葉機能低下を示唆する脳血流量の低下や認知機能低下が認められた。本研究は、早期精神病に対して適切な早期介入を行うために、早期精神病の病相特異的な病態を明らかにしていくことを目的としている。方法論としては、症候学(アットリスク精神状態の包括評価;CAARMS等)、神経画像学(構造MRI体積)、神経生理学(近赤外線スペクトロスコピー:NIRS)、認知機能検査を組み合わせて患者からの情報を多面的に収集し、経過や予後予測、治療サービスに役立つ因子を同定する。平成19年度は、研究に必要な認知課題や認知機能検査について検討した上で、アットリスク精神状態の患者5名、初回エピソード精神病の患者4名、発症5年以内の統合失調症患者4名に対して、上記検査を実施した。症例数が少ないため、統計解析などの検討は行っていないが、症例数を増やすことで病期の異なる早期精神病群の比較を行う。また、これまでの研究で得られたARMS群33名の6ヶ月間の追跡調査を行った。この結果、4名が追跡期間中に精神病に移行したが、その他の症例の多くでは、治療により症状は軽快した。神経画像検査については、上記アットリスク精神状態の患者10名(男5:、女:5)について、東北大学病院における最新鋭の装置を用いてMRIの撮像を行った。MRI検査の撮像に同意した被検者は、すべて検査を完了し、同意後の検査の中断や拒否などはなかった。被検者のMRI所見について、放射線科医による視認での読影を行ったところ、脳萎縮を含め明らかな脳異常所見を認める症例はなかった。本年は、東北大学病院精神科内に設置したARMS専門外来(SAFEこころのリスク外来)に通院中のARMSの患者10名(男5:、女:5)と、それに年齢および性別を一致させた健常対照者10名(男5:、女:5)とを被験者とした。ARMSの導入基準は、Comprehensive Assessment of At-Risk Mental State (CAARMS)の日本語版に基づいて行った。1.5テスラのMagnetic Resonance Imaging (MRI)にて3次元T1強調画像を撮像し、得られた画像データをStatistical Parametric Mapping (SPM)を用いたVoxel-Based Morphometry (VBM)により解析した。なお、本研究は、東北大学大学院医学系研究科倫理委員会の承認を得ており、ヘルシンキ宣言を遵守して施行された。被験者に対しては口頭および文書で本研究の説明を十分に行い、文書での同意を得た。ARMS群と健常対照群との群間比較では、ARMS群において、左側の下側頭回から角回にかけての側頭領域での有意な体積減少が認められた。ARMS群において、健常対照群と比較して有意に体積が増加している領域は認められなかった。今回の検討は症例が少なく予備的ではあるが、ARMSの段階においても、特に側頭領域において、大脳皮質の体積減少が認められる可能性が示された。ARMSは精神病へ移行するリスクが高い精神状態であるが、必ずしも後々の発症を前提としておらず、その後に精神病に発展した群と、発展しない群の2群に分けられる。今後は、ARMS症例のその後の経過や統合失調症との比較なども含めて、詳細な検討が必要である。
Web情報を対象とした数十万人規模での著者推定

インターネット上には様々な情報が氾濫し、その信憑性が社会問題化してきている。本研究では、信憑性を判断するための方法の一つとして著者推定技術をSNS等の短い文書に適用し10万人の候補者の中から、著者を発見する研究に取り組んだ。つまり、事前に著者の書いた何らかの文書があれば、発信者を推定することが可能となる。結果、10万人のSNSユーザの中から特定のユーザを発見するために、30発言あれば60%の精度で発見できる仕組みを構築した。また、上位10位までに抽出できる確率は74%を達成した。これは、世界の他の研究が10万人を対象として精度20%程度に留まっているのに対し大きな貢献である。本研究では、こうした信憑性を判断するための一手法として「誰がその記事を書いたか」という著者推定を数十万人規模で行う技術に取り組んでいる。初年度は、SNSのtweetを対象とした著者推定を行い、当初目標である1000人での推定を実現すると共に、次段階として約5000人に対する著者推定実験を行った。この結果、約70%の精度で著者を推定できることを確認した。特に、tweetのコンテンツとして特有な叫喚tweetへの対応(叫喚tweetに対して特徴量を保存しつつ表記揺れを吸収するために正規化を実施)を行う手法、さらに文中に存在する著者特有の文体を表す品詞群に対して特徴量の重みを増す手法を提案し精度向上ができることを確認した。さらに、著者推定を行うにあたり、当該著者の特徴を文体からだけではなく趣味や所属といった外部特徴量からも得る手法について検討を行った。具体的には、twitterにおいてメンションを送り合っているユーザ群をグルーピングし、著者推定対象ユーザがプロフィールを公開していなくても当該ユーザのプロフィール推定を行う仕組みを考案した。Precision@10(上位10位に列挙されたプロフィール情報の正解率)で約60%の性能を得ると共に、MRR(平均逆順位)で1.8を得ることができている。例えば、あるユーザに対して「○○大学」「1年生」「理工」などの属性や「ゆるキャラ」等の趣味に関する属性を付与することが可能となった。また、「多言語への拡張の検討」及び「著者推定手法を用いることにより乗っ取りアカウントの検出が可能かどうかの検討」も行い、著者推定が可能となった後にどのような応用が可能であるかどうかの予備実験を行った。以上、5000人規模での推定を実現し、規模において当初目標を上回ることができた。平成25年度までの研究により、インターネット上の情報(Tweet)を対象とした著者推定を行い、約5000人に対する著者推定実験を行い約70%の精度で著者を一意に推定できることを確認した。平成26年度は、前年の研究成果を踏まえ、数万人規模での著者推定の実現、特徴量の多様化、多言語への適用検討を目標とした。結果、平成26年度は、約10万人での著者推定を精度約60%で行うことに成功し、当初の目標(1万人)を上回る成果を得た。この10万人という大規模データへの適用にあたっては、著者推定に用いる特徴量を見直し、tweetに登場する連続する記号の扱いを効率よく行う方法を提案した。さらに、複数の話題に対しても高精度を実現するために、(1)特徴量として一人のユーザに対して複数期間の特徴量を収集し用いることと、(2)特徴量にバイアスを付与する(他人との差別化において有効な特徴量に大きな重みを付与)という新しい手法の研究開発を行った。これにより、10万人規模でも精度を大きく下げることなく(5000人で精度約70%に対し10万人で精度約60%)著者推定の実現に成功した。さらに、当初の計画には無かったが、10万人のデータを扱う上で、実行時間が大きな問題となることから「高速化を実現する手法」についての研究を進めた。その結果、n-gramではなく形態素を単位としたn-gramを利用することで若干の精度低下(約7%)があるものの約2倍の高速化を実現した。これにより、現実的な時間内(10万人を対象とした場合も約100分)での実現を可能とした。また、英語への拡張についても検討を進め、概ね同様の手法で適用できることを確認している。インターネット上には様々な情報が氾濫し、その信憑性が社会問題化している。本研究は、「誰がその記事を書いたか」という著者推定を数十万人規模で行うことにより、将来的には、記事の著者を推測し、著者本人の信頼性に帰着させることを目指した。今年度は、昨年度までに達成した10万人規模での著者推定(Twitterユーザを対象)の精度向上(既に約60%達成)を目指すと共に、高速化、応用拡大を目指した。具体的には、ユーザ間の繋がりを利用した著者属性推定を行った。次に、高速化を達成するため、昨年度提案した類似度計算に、前処理としてLSH(局所性鋭敏型ハッシュ)を用いる手法を提案した。最後に、アクティブ認証への応用検討を行った。著者推定精度向上においては、著者自身の属性推定を著者間の繋がり(フォロー、フォロアーの関係、ダイレクトメッセージの関係)を用いて推定する手法を提案した。提案手法はオープンエンドな手法であり、ユーザ間の繋がりをグラフ表現(属性を表す単語の関連度を用いて重み付け)し、Personalized PageRankを適用した。

800万人のデータを用いた評価実験では、MAP@30の評価指標で0.8を達成し、十分に精度ある属性推定が実現できることを確認した。高速化においては、LSHにより事前に比較対象ユーザ数を減らす戦略を提案した。絞り込みにより、精度(P@1)を0.025(P@1の場合)落とすことを許せば、約2倍の高速化が可能であることを示した。最後にアクティブ認証への応用を検討した。アクティブ認証はユーザとのインタラクション中に継続的な認証を行う手法である。Twitterを対象に、著者推定手法を応用した結果、評価指標ERR値(エラー率)0.127を達成できた。これは、機械学習を利用する手法よりもエラー率を低くできることを示しており、応用の可能性を示すことができた。当初予定していた数十万人規模での著者推定を実現するだけでなく、著者の属性推定による精度向上を実現した。さらに、同提案手法の応用としてアクティブ認証について検討を行うことができた。インターネットには様々な情報が氾濫し、その信憑性が社会問題化している。本研究は、「誰がその記事を書いたか」という著者推定を数十万人規模で行うことにより、将来的には、記事の著者を推測し、著者本人の信頼性に帰着させることを目指した。今年度は、昨年度までに達成した10万人規模での著者推定(Twitterユーザ対象)の精度向上(第一位での抽出の場合、精度60%達成)を行うため、要素技術(単語重要度付与、形態素解析器精度向上)のさらなる研究を進めると共に、Twitter等へのデータ入力時に用いられる携帯端末利用時の特徴量を個人認証に用いるという応用拡大を目指した。著者推定精度向上では、専門用語に対して専門度を付与する「単語重要度計算手法」を提案した。これは、ショートメッセージを対象とした場合、著者の特徴量抽出が難しいことを補助するものとなる。具体的には単語レベルで専門性を付与することを目指した。プログラミングを題材とした評価において、従来手法(相互情報量等)に比較して高い専門度付与ができることを確認すると共に、10件程度のtweetから当該ユーザの当該分野における専門度推定が可能となることを明かにした。さらに、tweet等の新語が多いデータを対象とした形態素解析を実現するため、ニューラルネットワークを用いた系列ラベリングによる形態素解析を実現した。評価実験の結果、従来手法に比較しF1値を94.43から96.00へ向上させることができることを確認した。最後に、アクティブ認証への応用を検討した。この結果、19ストローク毎の認証間隔で評価指標ERR値(等価エラー率)1.8%を達成した。本結果は、利用者のストローク性向が著者推定(利用者推定)に応用できることを示しており、今後の応用拡大につながる。インターネット上には様々な情報が氾濫し、その信憑性が社会問題化してきている。本研究では、信憑性を判断するための方法の一つとして著者推定技術をSNS等の短い文書に適用し10万人の候補者の中から、著者を発見する研究に取り組んだ。つまり、事前に著者の書いた何らかの文書があれば、発信者を推定することが可能となる。結果、10万人のSNSユーザの中から特定のユーザを発見するために、30発言あれば60%の精度で発見できる仕組みを構築した。
中枢神経モジュレーターと意思決定

柔軟で効率的な意思決定には動機付けや注意機構が重要である。本研究は神経伝達物質が意思決定に与える影響を健常人および脳損傷患者を用いて検討した。ドパミン作動薬l-dopaおよびアセチルコリン作動薬donepezilを投与したときの視覚刺激弁別能力を定量的に評価した。l-dopa、donepezilともに健常者の周辺視野の刺激弁別能力を改善した。また、右大脳半球損傷による左半側空間無視症例では左側の刺激弁別成績の低下がみられたが、l-dopa、donepezilによって成績は改善した。これらの結果はドパミン系とアセチルコリン系が動機づけや注意機構を介して視覚処理過程に関わっていることを示唆する。動機づけに関わる神経機構として基底核や皮質に投射する中脳ドーパミン系が、注意機構による情報の取捨選択には前脳基底部から皮質へのアセチルコリン系投射が重要と考えられている。しかし、臨床的にこれらの物質の薬理作用を認知機能障害の治療のために検討した研究は少ない。本研究は神経伝達物質が意思決定に与える影響を健常人および脳損傷患者を用いて調べることを目的とする。具体的にはドパミン、アセチルコリンを修飾する薬剤であるネオドパストン、アリセプトを投与したときの視覚刺激弁別能力を定量的に評価し、神経伝達物質の行動への影響を調べる。これまでにコンピューター化したシステムを用いて制御し、被験者はモニター上に提示された画像をみてボタンを押して意思決定を報告する行動課題の開発を開発し、テストデータの取得している。本年度は神経精神疾患の既往のない右利き健常人男女および、右大脳半球損傷後左半側空間無視を呈する症例を用いてのデータの収集を行っている。これまでのところ副作用その他の問題なく、研究が進行している。今後症例が蓄積した段階で視覚弁別、方向性注意能力にドパミン、アセチルコリンが及ぼす影響を解析する。もしこれらの薬剤が視覚弁別、方向性注意能力を改善する結果が得られればこれらの薬剤について認知機能障害の治療薬としての有用性が示唆される。その場合はさらに大規模な臨床試験が検討される。具体的にはドパミン、アセチルコリンを修飾する薬剤であるl-dopa、donepezilを投与したときの視覚刺激弁別能力を定量的に評価し、神経伝達物質の行動への影響を調べた。被験者はモニター上に提示された画像をみてボタン押し反応で意思決定を報告する。左右の空間性注意を操作した時に画面の左右に提示された視覚刺激を弁別する成績を評価した。神経精神疾患の既往のない右利き健常被験者ではl-dopa、donepezil共に弁別成績が向上する効果がみられた。一方、右大脳半球損傷例では、右側と比較して左側呈示の視覚刺激の弁別成績が有意に低かった。これに対してl-dopa、donepezil共にこの半側空間無視を改善する効果がみられた。視覚情報処理にドパミン系、アセチルコリン系の両者が関わっていることを示唆するとともに、これらの薬剤について認知機能障害の治療薬としての有用性が示唆される。今後さらに大規模な臨床試験の検討を要する。本研究は神経伝達物質が意思決定に与える影響を健常人および脳損傷患者を用いて探求することを目的に計画された。平成23年度は視覚性注意の影響を定量的に評価するための行動課題を開発し、ハードエアを準備し数人の被験者で基礎データを収集するところまで計画を達成した。具体的には課題の制御のためWindows OS7コンピューターを購入しMatlabおよびPsychophysics toolboxを準備した。被験者の眼球位置を測定するためにEYELINK社の光学的眼球位置測定装置を購入設置した。被験者はターゲットを検出したらレバーを押して報告し、この反応はTTLシグナルとしてDIOインターフェースを通してデータ収集用コンピューターに記録される。眼球運動はアナログのリアルタイム計測を行いデータ収集用コンピューターに記録する。これまでのところ行動課題のプログラム開発とデータ収集のシステムをほぼ完成した。さらに実験計画について本学倫理委員会から承認を受け、基礎実験データの収集を行った。今後、薬物投与を含めた本実験を進めていく予定である。

薬物負荷なしの実験(実験1)、L-dopa [ネオドパストン100 mg]負荷実験(実験2)、donepezil [アリセプト5 mg]負荷実験(実験3)の3回の実験に参加する健常被験を広告を出して系統的にリクルートし実験を行い、データを収集する。さらにデータ解析用のソフトウエア開発を行う予定である。震災後の混乱で実験準備が遅れたこと、および研究の目的に合う被験者症例が少なかったことからデータの取得が現状では予定より遅れている。震災後の学内業務、病院業務、地域医療業務の混乱、業務量の増加などがあり当初の予定よりやや遅れているがおおむね予定した道筋で進んでいるので今年度はピッチをあげて研究を進めたい。引き続き被験者を募集し、実験を継続する。得られたデータの解析を行い必要な追加実験を行う。症例が十分集まらない場合、健常者のデータを中心とした認知心理学的研究として成果を出す。前年に引き続き被験者を募集してデータを収集する。5人終了時に中間解析を行う。この時点で仮説どおりに薬物によって行動が変化する傾向が見られれば引き続き被験者を募集し実験を継続する。もし中間解析の結果が予想と異なる場合は測定装置の精度、行動課題が適切であるか、薬物投与量等が十分であるかを見直す。データ解析を行い学会発表、論文発表を行う。次年度に使用する予定の研究費としては被験者への謝金、使用しているコンピュータープログラムの年次ライセンス更新料の支払い、学会出席のための旅費などである。実験の継続にあたり被験者への謝金、消耗品の補充に費用がかかる。また、学会発表のための旅費を含む費用、論文発表のための資料入手、投稿量が必要になる。
C60内包規則メゾポーラス強誘電セラミックスの作製と物性評価

C60を含むPZTゾルを用いることにより,C60をフィラーとする超音波に対して高感度のPZTセラミックスを作製することが可能となる.この目的に沿って研究を進めたところ,PZTゾルにC60の単結晶繊維が生成することを発見し,これを,C60ナノウィスカー(C60NW)と呼ぶこととした.さらに,C60のトルエン溶液とイソプロピルアルコールが作る界面を利用して,C60NWを大量に作製する液-液界面析出法を開発した.この方法によればサブマイクロメートルサイズの直径を持ち,長さが数百マイクロメートル以上のC60NWを容易に得ることができる.また,P123を鋳型とする規則メゾポーラスチタニア薄膜の作製に成功した.これによって,PZTをマトリックスとし,P123をテンプレートとする規則メゾポーラス構造を得るための重要な指針が得られた.イソプロピルアルコールにヨウ素を添加することによって,ヨウ素を含むC60ナノウィスカーの合成にも成功した.ヨウ素添加C60ナノウィスカーは,非線形な電流-電圧特性を示すので,スイッチング素子として有望である.C60ナノウィスカーは,30マイクロメートル以下の曲率半径で180°に折り曲げても破断することが無く,極めて柔軟な構造を持っている.液-液界面析出法によって,C60ナノウィスカーのみならず,C70のナノウィスカーの作製にも成功した.C70ナノウィスカーの転位密度は,C60ナノウィスカーに比べて極めて低く,良好な結晶性を有していることが明らかになった.また,AFMチップによって,C60ナノウィスカーにナノメートルオーダーの幅の溝加工ができることが示された.C60を含むPZTゾルを用いることにより,C60をフィラーとする超音波に対して高感度のPZTセラミックスを作製することが可能となる.この目的に沿って研究を進めたところ,PZTゾルにC60の単結晶繊維が生成することを発見し,これを,C60ナノウィスカー(C60NW)と呼ぶこととした.さらに,C60のトルエン溶液とイソプロピルアルコールが作る界面を利用して,C60NWを大量に作製する液-液界面析出法を開発した.この方法によればサブマイクロメートルサイズの直径を持ち,長さが数百マイクロメートル以上のC60NWを容易に得ることができる.また,P123を鋳型とする規則メゾポーラスチタニア薄膜の作製に成功した.これによって,PZTをマトリックスとし,P123をテンプレートとする規則メゾポーラス構造を得るための重要な指針が得られた.イソプロピルアルコールにヨウ素を添加することによって,ヨウ素を含むC60ナノウィスカーの合成にも成功した.ヨウ素添加C60ナノウィスカーは,非線形な電流-電圧特性を示すので,スイッチング素子として有望である.C60ナノウィスカーは,30マイクロメートル以下の曲率半径で180°に折り曲げても破断することが無く,極めて柔軟な構造を持っている.液-液界面析出法によって,C60ナノウィスカーのみならず,C70のナノウィスカーの作製にも成功した.C70ナノウィスカーの転位密度は,C60ナノウィスカーに比べて極めて低く,良好な結晶性を有していることが明らかになった.また,AFMチップによって,C60ナノウィスカーにナノメートルオーダーの幅の溝加工ができることが示された.チタン酸ジルコン酸鉛(Pb(Zr,Ti)O_3,PZT)は優れた圧電性を示す強誘電セラミックスであり、その薄膜は、強誘電メモリー、センサー、マイクロアクチュエータ素子として広く用いられている。超音波センサーとしての性能指数向上のためには,多孔質構造とし,ポアをエポキシ樹脂で充填することが一般的な方法である.一方,C60は直径0.71nmの中空の球状分子であり,誘電率,音響インピーダンスともに,エポキシ樹脂に大変近い値を持っている.センサーとして有用なPZT薄膜をゾル・ゲル法で作製する場合は,通常600°C以上の高温焼成が必要のため,多孔質PZTを作製してから熱に弱い樹脂を充填しなければならないのに対し,C60を添加したPZTでは焼成温度を従来よりも200°Cも低い400°Cで作製できること,また,焼成後にPZT膜中にC60が分解しないで存在することが,申請者らによって明らかにされている.そこで,400°CでC60添加PZT積層膜の作製を行った.その結果,膜厚2μmのクラックの無い強誘電PZT膜を初めて得た.一方,界面活性剤やブロック共重合体をテンプレートとしたメゾポーラスPZTセラミックスを作製することを目指して,チタニアをマトリックスとした規則メゾポーラス薄膜の作製を世界に先駆けて成功させ,PZT系メゾ構造を得るための第一歩を築いた.また,液-液界面を利用してC60由来の数ミリメートルオーダーの長さの針状結晶を高速成長させる方法を開発した.この方法によって,針状新結晶の長さと直径を制御して,規則正しくPZT中に配向させることにより,C60内包規則メゾポーラス強誘電セラミックスの作製を可能とする新たな指針が得られた.本研究の目的は,カーボン60(C60)を規則的に配列させた強誘電PZT薄膜を作製し,その物性を評価することであり,平成12年度の研究において,C60を内包させたPZT積層膜の誘電物性評価に成功した.

ところが,その過程において,透過電子顕微鏡による観察の結果,サブミクロンサイズミクロンサイズの直径を有するC60の単結晶繊維が生成していることを発見した.特に,小さな半径のものを,C60ナノウィスカー(C60NW)と命名した.C60NWは,これまでに報告の無い,フラーレンの新しい形態であり,将来大きく発展する可能性を有するものである.C60NWは,C60飽和トルエン溶液とイソプロピルアルコールの界面を形成させる液-液界面析出法(LLIP法)によって効率良く作製できるようになったので,これを特許申請した.C60NWの特徴は,(1)直径が小さいものほど耐電子線照射損傷性が高い,(2)C60の良溶媒であるトルエンに溶解しにくい,(3)成長軸がC60分子の最密充填方向である,(4)高い柔軟性を有し,30μmという小さな曲率半径でも弾性的に変形し,破断しない,(5)ヨーソなどの不純物元素をドープすることができる,(6)抵抗率が直径の減少ととも著しく低下する,(7)極めて平滑な表面と成長軸に沿って一定の直径を有する,(8)ほとんど真球状の先端を持つ,などの特徴を有する.さらに,液-液界面析出法をC70分子に適用して,C70の単結晶繊維(C70ナノウィスカー,C70NW)の作製に成功した.C70NWは,C60NWと同様にC70分子の最密充填方向に平行な成長軸を有するが,湾曲した形状を持つ.以上のフラーレンウィスカーをフィラーとして用いることにより,従来の性能を凌ぐ強誘電セラミックス超音波センサーの開発が可能になると期待される.
パラジウム触媒による選択的Ｃ(sp3)－Ｈ活性化とＣ－Ｃ結合形成反応の開発

近年、多くのグループによる精力的な研究により、不活性なC-H結合の切断を伴う官能基化反応は、単純な原料から複雑な化合物への直接的な変換を可能とする原子効率に優れた有用な手段となりつつある。当研究室でもパラジウム触媒を用いたC(sp3)-H活性化を利用した分子変換反応について種々検討し、これまでにカルバミン酸クロリドをパラジウム触媒で処理することでC(sp3)-H活性化を鍵として種々のオキシインドールを合成することに成功している。そして、本反応を利用してヒガンバナ科の植物より単離構造決定された四環性アルカロイドであるassoanineとその類縁体を全合成している。確立した合成経路は、全てのC-C結合をC-H官能基化で形成し、保護基を用いないため、短工程となっている。一方、本オキシインドール合成法をパラジウム触媒によるC(sp3)-H官能基化を経由した多環ヘテロ環合成へと展開し、簡便かつ一般性の高いインドロキナゾリノン骨格構築法も開発している。平成26年度はこれら知見を踏まえてインドロキナゾリンジオンのone-pot合成法の基質適用範囲を検討した。インドロキナゾリノンおよびインドロキナゾリンジオン骨格はtryptanthrin類などの天然物や医薬品に見られる含窒素複素環骨格であり、抗炎症作用等様々な薬理活性を示すことが知られている。また、多環性天然物の合成に展開が期待できるテトラヒドロ-2H-フルオレン骨格合成法について検討した。テトラヒドロ-2H-フルオレン骨格はaethioside類などの天然物にみられる骨格である。パラジウム触媒によるベンジル位C(sp3)-H官能基化を利用してエノールトリフラートの環化反応により本骨格を効率的に構築する方法を開発した。今後、本反応を鍵として、テトラヒドロ-2H-フルオレン骨格を有する天然物の合成へと発展する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。遷移金属を用いた炭素ー水素結合官能基化(以下CーH官能基化)は合成を簡便にする手法であり、現在、直截的なC(sp3)ーH活性化を経由したCーC結合形成反応に注目が集まっている。我々はパラジウム触媒によるベンジル位メチル基C(sp3)ーH活性化を鍵としてインドール関連化合物の合成に成功してきた。この知見を活かして、本年度、我々はパラジウム触媒によるC(sp3)-H活性化を経由した多環ヘテロ環合成を展開し、(i)簡便かつ一般性の高いインドロキナゾリノン骨格構築と(ii) pyrrophenanthridineアルカロイドの全合成を達成した。インドロキナゾリノン骨格は天然物や医薬品に見られる含窒素複素環骨格であり、抗炎症作用等様々な薬理活性を示すことが知られている。これら化合物の合成法は限られており、その一般的な合成法の開発は重要な課題である。今回、クロロキナゾリノンを基質に用いて分子内環化の条件(Pd触媒,リガンド、塩基)を最適化し、基質適用範囲を明らかにした。また、本反応を発展させ、環化反応後さらに酸素雰囲気下で処理することでクロロキナゾリノンからワンポットでインドロキナゾリンジオンを合成することにも成功している。Assoanineはヒガンバナ科の植物より単離構造決定された四環性アルカロイドである。我々は、本化合物及び類縁体anhydrolycorine, pratosine, hippadineの全合成をC(sp2)-H活性化を経由したカテラニ反応とC(sp3)-H官能基化を用いたオキシインドール形成反応を鍵反応として達成した。確立した合成経路は、全ての炭素ー炭素結合をC-H官能基化で形成し、保護基を用いないため、短工程となっている。パラジウム触媒によるベンジル位C(sp3)-H

官能基化を利用してエノールトリフラートの環化反応により本骨格を効率的に構築する方法を開発した。今後、本反応を鍵として、テトラヒドロ-2H-フルオレン骨格を有する天然物の合成へと発展する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はパラジウム触媒による選択的C(sp3)ーH官能基化を検討して新規触媒反応を開発することである。現在までに、ベンジル位メチル基のCーH官能基化はほぼ制御可能とし、全合成へ応用することに成功している。また、インドロキナゾリノン合成法の開発を通して、シクロプロピル基メチン部のCーH官能基化についてさらなる知見を得た。カルバモイルパラジウム錯体やイミノパラジウム錯体を近傍のメチル基C(sp3)ーH結合に接近させるためには、リガンドによる制御以外に芳香環上に立体障害を持たせることや、縮環によりその化合物の配座を制御することが重要であった。また、添加物のヒドロキシピバルアミドはC(sp2)ーH官能基化には効果がなく、C(sp3)ーH官能基化に特に有効であることも明らかにした。一方、メチレン部のC-H官能基化は現在検討中であり、シクロプロピル基メチレンでのC(sp3)ーH活性化が起きる基質を一つ見いだしている。以上、まとめるとメチル基およびメチン部のCーH官能基化は達成している。メチレン部での反応は現在開発途上にある。引き続き、パラジウム触媒によるメチレン、メチン部の選択的C(sp3)ーH活性化を検討して新規触媒反応を開発することを目的とした。分子間および分子内で選択的なC(sp3)ーH活性化と続くCーC結合形成を実現すれば、不斉反応や四級炭素の構築も可能となる。分子間反応については、カテラニらの報告、すなわち、パラジウム触媒存在下でのヨウ化アリールの酸化的付加と続くノルボルネンへの挿入、分子内C(sp2)ーH官能基、生じたパラジウム中間体へのさらなる酸化的付加、還元的脱離、beta炭素脱離、Heck反応を経由した連続反応を参考にする。我々は、予備的知見としてパラジウム触媒による分子内C(sp2)ーH官能基化を経由してベンゾシクロブテンが生じることを見いだしている。これら反応で生成物を与える中間体は、カテラニらの反応のパラジウム中間体と類似性がある。本中間体をヨウ化アルキルとalpha, beta-不飽和エステルとで処理すれば、パラジウムへの更なる酸化的付加、続く還元的脱離とHeck反応が進行すると期待される。本反応はこれまで分子内反応に限られていた我々の反応を分子間反応へと発展させるものである。また、ベンジル位メチル基およびシクロプロパンのメチン部C(sp3)ーH官能基化を利用した反応を開発している。加えて、適切な基質を設計すれば、メチレンC(sp3)ーH官能基化が中程度の収率ながら進行するという予備的知見を得ている。これら反応での知見をもとに、適切なリガンドの選択と基質の設計により、酸化的付加して生じたパラジウム(II)種とメチレンC(sp3)ーHを接近させ、メチレンC(sp3)ーH官能基化を実現する。本年度も昨年度に引き続き配座の自由度を下げた基質を取り上げて、位置選択的C(sp3)ーH官能基化を検討し、不斉反応への展開を目指す。
Acetate-PETによる肺胞上皮癌と浸潤性高分化腺癌の鑑別のための基礎的研究

(はじめに)肺腺癌の浸潤性の獲得に伴って、IV型コラーゲンの発現が減少する。IV型コラーゲンはα1,2鎖およびα3-5鎖から各々のへリックスを形成する。前者は細気管支肺胞上皮癌(BAC)の非虚脱部および虚脱部までは保持されるが、間質浸潤部では消失する。後者は前者より早く減少し、BACの非虚脱部で既に、その消失が認められる。(対象)術前にAcetate-PETを行った後に肺切除を行った、大きさ3cm以下の肺腺癌74例について検討した。(方法)IV型コラーゲンα1-α5鎖の免疫染色であるが、α1と2鎖、α3、4および5鎖の2群を代表する抗α1および抗α5抗体を用いて、実験を行った。基底膜の50%以上に連続性の染色を認めるものを陽性とした。Acetate-PETの評価にはSUVmaxを用いた。(結果)抗α1抗体陽性は24例、陰性は50例であった。陽性、陰性例それぞれの分化度の内訳は高分化(42,12例)、中分化(6,9例)、低分化(2,3例)であった。α5に関しては陽性13例、陰性61例であり、分化度の内訳は高分化(12,42例)、中分化(1,14例)、低分化(0,5例)であった。74例のAcetate-PETのSUVmaxの平均値は1.9±0.7(0.8-4.5)であった。抗α1抗体陽性例および陰性例のSUVmaxの平均値は、1.7±0.7および2.1±0.7であり(p=0.03)、陰性例のSUV値が陽性例より優位に高かった。同様に、α5においても陰性例のSUV値(2.0±0.7)は陽性例(1.4±0.5)より優位に高かった(p=0.02)。(結果)正常肺胞基底膜と異型腺腫様過形成病変の肺胞基底膜はIV型コラーゲンα1/α2鎖とα3/α4/α5鎖は連続性を保っていたが、非浸潤性肺腺癌ではIV型コラーゲンα1/α2鎖は連続性、α3/α4/α5鎖は消失傾向を示し、癌化に伴なう基底膜の質的変化が確認出来た(第97回病理学会にて発表)。74例の腫瘍径が3cm以下の肺腺癌の中で分化度が高い肺腺癌ではα1/α2鎖は連続性を保つ症例が42例と高く、中分化型低分化型では消失傾向を示した。一方、α3/α4/α5鎖は高分化型でも42例は消失傾向を示し、中分化型低分化型ではほぼ消失していた。146病巣の高分化型肺腺癌のアセテートPETとFDG-PETのup-takeの比較検討ではアセテートPETがFDG-PRTよりも優位にSensitivityが高かった。中分化型低分化型の肺腺癌では両者のSensitivityに優位差はなかった。(まとめ)Slow-growingな高分化型肺腺管では肺胞基底膜IV型コラーゲンα1/α2鎖が比較的良く保たれており、増殖能は低いながらも腺癌細胞の分裂増殖と関連した脂質代謝の活発な亢進との関連が示唆された。
Ｇｅｎｅ　ｄｏｓａｇｅを利用したマウス個体でのＮｏｔｃｈシグナル活性の調節

動的な生命現象の動作原理を解析するためには、細胞内シグナル活性を操作することは有効である。しかしそれを安定的かつ定量的に制御することは困難である。我々はマウスにおいてNotch1遺伝子の遺伝子座を重複させることを試みた。このノックインマウスラインでは、Notch1遺伝子座の数が0個から4個までのマウスを作製することが出来、Notchシグナル活性を定量的に変化させることができる。このノックインマウスによって、例えば体節形成などの動的な生命現象においてNotchシグナル活性強度の変化の影響が解析できる。我々はマウスにおいてNotchシグナル活性をGene dosage効果によって、遺伝学的に増強させたマウスを作製する。Notch1遺伝子を本来の遺伝子座で重複させるために、本来のNotchシグナルの時空間的制御を保ったまま、シグナルはエンハンスされる。我々のこれまでの研究で、体節周期を制御する遺伝子発現振動の周期が、Notchシグナル活性に依存して変化することが明らかになってきたが、本研究で作製する遺伝子改変マウスを使えばNotch活性を安定的かつ定量的に変化させることができるので、その相関を定量的に解析することができる。マウスNotch1遺伝子を重複させた遺伝子改変マウスの作製を開始した。Notch1遺伝子の上流の約13.5kbを遺伝子調節領域と考え、その上流にNeoカセットを伴ったLoxP配列を、ホモロガスコンビネーション法によって、ES細胞のゲノムに導入する。また、Notch1遺伝子の下流にPuromycine耐性遺伝子カセットを伴ったlocP配列を同様にES細胞に導入する。両変異が導入された日にCreレコンビナーゼを導入されたES細胞に発現させ、アリル間組み替えをおこさせる。現在変異ベクターを作製し、ホモロガスリコンビネーション法による遺伝子組み換え実験を試みたが、正しく組み替えが起こったES細胞クローンが現時点でとれていない。両変異が導入された細胞株にCreレコンビナーゼを導入されたES細胞に発現させ、アリル間組み替えをおこさせる。現在変異ベクターを作製し、ホモロガスリコンビネーション法による組み替え実験の準備をしている。Notch1遺伝子がたいへん大きいために遺伝子改変に用いるベクターの作製に遅れが生じている。今後全力をあげてすすめていく。Notchシグナル活性を定量的に調節することができる遺伝子改変マウスを作製する目的で、マウスNotch1遺伝子を重複させるためのノックインベクターの作製を継続しておこなう。Notch1遺伝子の上流の約13.5kbにNeoカセットを伴ったLoxP配列を、ホモロガスコンビネーション法によって、ES細胞のゲノムに導入する。正しくホモロガスリコンビネーションが起こったES細胞をPCR法およびサザンブロット法によって選択する。得られたES細胞株に、Notch1遺伝子の下流にPuromycine耐性遺伝子カセットを伴ったlocP配列を同様に導入する。同様にホモロガスリコンビネーションが正しく起こった細胞株を選択する。得られたES細胞株をマウス初期胚にインジェクションし、キメラマウスの作製、キメラマウスの掛け合わせにより、ヘテロ接合体、ホモ接合体を得て、それらを用いて体節形成過程を観察し、Notch1遺伝子のgene dosage効果によるNotchシグナル活性の変化が発生にどのように影響するかを解析する。該当なし
光学的手法を用いたペダルこぎ運動中の非接触呼吸計測に関する検討

運動トレーニングにおいて最適な運動強度は個人によって異なる。これを特定するためには,呼気ガス分析装置と呼ばれる,呼吸流を直接的に測定する装置が,必要であったが,本研究の成果により,光学的・画像工学的な手段を用いることで非接触かつ無拘束で自転車こぎ運動時の呼吸を計測できるようになった。簡便に最適運動強度の算定が可能となることで,運動効果の高いトレーニングプログラムの作成に役立つものと期待される。本研究課題は、これまで研究代表者が研究してきたドットマトリックスパターン光投影による非接触呼吸計測方法を応用し、簡便に実施可能な自転車こぎ運動中の呼吸計測方法を確立することを目的としている。具体的な、研究課題としては、胸腹部運動をより詳細に計測するためにマルチスリットパターン光を投影しての呼吸計測、運動中の胸腹部形状の三次元形状の算出と呼吸運動の可視化が挙げられる。また、実測システムを構築し、構築したシステムを用いて学生等を対象とした実測を行い、呼気ガス分析装置との比較実験を行うことで、提案手法による非接触呼吸計測の有効性・妥当性について検証する。平成20年度においては、計測システムの構築を行った。計測システムの構築は、大きくは、光学系の最適化(パターン照射部における照射パターンのマルチスリット化、光学素子を最適設計)、ハードウェア(PC、自転車エルゴメータ)の準備、計測用プログラムの開発(画像処理プログラムに改良改善、呼気ガス分析装置との同時計測に向けた計測用プログラムの開発)の三工程に分けられ、現段階では、照射パターンのマルチスリット化およびハードウェアの準備は完了し、計測用プログラムの開発に取り組んでいる。開発中の計測用プログラムをドットマトリックスパターン光投影による非接触呼吸計測方法に適用し、自転車こぎ運動中の被験者の呼吸を計測した結果、接触型の呼吸計測装置(呼気ガス分析装置)の測定値と高い相関性を有する測定結果が得られ、さらに被験者の有酸素能の算定を行った結果、呼気ガス分析装置の算定値ともほぼ一致することが確認された。本結果より、今後、投影パターン光をマルチスリットパターン光に変更しても呼吸の非接触計測および有酸素能算定は可能であり、さらには高精度化が期待できるものと考えられた。本研究課題は、これまで研究代表者が研究してきたドットマトリックスパターン光投影による非接触呼吸計測方法を応用し、簡便に実施可能な自転車こぎ運動中の呼吸計測方法を確立することを目的とした。胸腹部運動をより詳細に計測するためにマルチスリットパターン光を投影しての呼吸計測、運動中の胸腹部形状の三次元形状の算出と呼吸運動の可視化を、具体的な課題として、研究に取り組んできた。また、実測システムを構築し、構築したシステムを用いて学生等を対象とした実測を行い、呼気ガス分析装置との比較実験を行うことで、提案手法による非接触呼吸計測の有効性・妥当性について検証した。平成21年度においては、昨年度に引き続き計測システムの構築を行った。具体的には、光学系の最適化(パターン照射部における照射パターンのマルチスリット化、光学素子を最適設計)、ハードウェア(PC、自転車エルゴメータ)の開発、計測用プログラムの開発(画像処理プログラムに改良改善、呼気ガス分析装置との同時計測に向けた計測用プログラムの開発)を完了した。マルチスリットパターン光投影による非接触呼吸計測を実施し、自転車こぎ運動中の被験者の呼吸を計測した。リカベント型自転車エルゴメータによる計測においては、運動テスト全時間帯において呼気ガス分析装置の測定値と高い相関性を有する測定が実現されたが、アップライト型自転車エルゴメータにおいては、運動テスト後半の運動強度が高い時間帯において相関性が大きく低減する現象が見られた。具体的には、130W程度以上の運動負荷においては測定精度の低下が確認され、嫌気性代謝能の算定は難しいものと考えられた。しかし、波形に対して移動平均処理を施すことで、呼気ガス分析装置の測定結果との相関性が向上することが確認された。すなわち、提案手法の測定精度が向上し、嫌気性代謝能の算定の実現が可能となるものと考えられた。
膵発生マスタージーンPdx1に着目した膵癌モデルマウスの解析とその治療的応用

本研究では、変異型K-Ras/p53発現膵癌マウスモデルと誘導性Pdx1ノックアウトを組み合わせる事による膵癌における膵発生マスタージーンPdx1の機能解明を目標とした。膵癌マウスにおいてpdx1を外分泌特異的にノックアウトすると、想定されていた現象とは逆に癌進展が早くなるという結果が得られた。詳細に解析するとこの癌進展は単にpdx1がノックアウトされた細胞のみならず、ノックアウトされていない細胞でも進展が見られ、K-RAS/p53変異が起こっていない細胞でも癌化が見られるという驚くべき結果が得られた。引き続いてこの非自律的増殖をきたす因子を検索中である。a)膵癌、PanINにおけるPDX1発現解析現在、膵発癌モデルにPdx1ノックアウトマウスを掛け合わせた目的マウスを作成、解析のために数を増やしつつある。マウスのPanIN領域のPDX1発現を免疫染色により確認すると、これまでのヒトの既報と同様にPanIN領域で発現が認められた。PDX1染色陽性の細胞は不均一であり、またPanINの病変がすすむとともに、PanIN中のPDX1陽性細胞の比率は少なくなる傾向があるが、病変の十分進行したマウスの数がまだ少ないためさらなる解析を必要とする。PanINの悪性度が増強するとともにPDX1発現が低下することは次に述べるノックアウトマウスの発癌病態を裏付ける結果である。b)膵発癌モデルにおけるPdx1発現の有無による発癌への関与の検討さらに作出したマウスからtamoxifenを投与し、解析をすすめている。膵癌モデルマウスにpdx1-floxedマウス(pdx1flox/flox)を組み合わせたノックアウトマウスでは、当初の予想に反して、長期間観察すると前癌病変であるPanIN領域がコントロールと比べて広く観察されるようになり、また4か月経つと膵臓に腫瘍が形成された。つまり、PDX1がなくなることにより病変は悪化するという驚くべき結果が得られた。さらに同時におこなったlineage tracingの解析では、PDX1陽性のPanINとともに、PDX1陰性のPanINの領域が形成され、現在その意義を解析中である。強制発現モデルも作成中であるが、まずは上記現象のメカニズムの解明を進めるため、上記pdx1ノックアウトマウスの解析を優先してすすめている。膵発癌モデルにおけるPdx1発現の有無による発癌への関与の検討前年度に引き続き作出したマウスの解析を進めている。膵癌モデルマウスにpdx1-floxedマウス(pdx1flox/flox)を組み合わせたノックアウトマウスでは、当初の予想に反し、膵腫瘍進展が促進されることが判明していた。lineage tracingの詳細な解析から遺伝子変異が生じた細胞とは由来の異なる前癌病変PanINが生じてきている可能性がありさらにこの現象の解明にむけ、研究を進めている。遺伝子改変膵癌モデルマウスとpdx1-flox/floxマウスの掛け合わせによる膵発癌抑制状態の解明を予定したが、当初の予想に反し、膵癌発癌が促進されるという結果が判明した。lineage tracingによって詳細に解析すると、遺伝子変異を来した細胞以外の細胞とは由来の異なる前癌病変PanINが生じているという驚くべき結果が得られた。このマウスの腫瘍の解析を進めるだけでは十分な結論が得られないと判断、遺伝子改変膵発癌マウスと正常GFP発現マウスのキメラマウスを作成し、形成されたマウス膵癌の中にGFP陽性細胞が存在するかどうかを検討を行った。その結果、核異型および大小不同細胞形態を来したGFP陽性細胞を膵癌の中に同定することができ、何らかのシグナルを正常GFP細胞が膵癌細胞から受けて癌化したことが想定されるというこれまでの発癌の概念を覆す驚くべき結果を得た。現在、その本質を探るため、同GFP陽性細胞のepigenetic status、転移能、腫瘍形成能、その他、癌細胞の特質の同定を進めているところである。膵癌モデルマウスにおけるPdx1の役割の解明を引き続き進めているが、概要で述べた通りPdx1ノックアウトでは膵発癌がむしろ促進されるという当初の予想に反した結果が得られた。ただ驚くべきことにPdx1がノックアウトされた細胞はその周辺の細胞になんらかの影響を与えることにより組織として腫瘍を形成していることがわかりつつあり、このメカニズムの解明に注力して現在解析中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。膵臓外科学次年度の解析によりpdx1ノックアウトで発癌が促進されることのメカニズムの解明を進め、腫瘍のプロファイリングによる網羅的解析からpdx1下流遺伝子の検討、周辺細胞へ及ぼす影響の具体的な因子を検索する予定である。現在、目的1である膵癌モデルマウスにおけるPdx1の役割の解明、を進めているが、概要で述べたとおり、pdx1ノックアウトマウスで発癌がむしろ促進されるという当初とは異なった結果が得られつつある。

しかしながら少なくとも発癌に対するPdx1の何らかの役割が想定できるため現在その解析を進めており、進行状況としては当初の計画であるPdx1の発癌における役割の解明についてはおおむね予想の範疇内である。一方、膵炎モデルなどメカニズムの解明を待っての研究の開始を遅らせているために全体としてはやや遅れ気味であると判断する。27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度の解析によりPdx1の役割が発癌抑制にどのように関与するのか、そのメカニズムを明らかにする。さらにpdx1強制発現モデルでの膵癌の動態を明らかにすることで膵癌治療への応用が可能かどうか検討を行う。また、当初の予定通り、分子生物学的に解析するためにマイクロアレイを用いた発現解析、Pdx1の有無での腫瘍のプロファイリングを行う。可能であればセルレインによる急性炎症モデルを加えることで、膵再生と発癌への関連を検討する。セルレインにて炎症を加えると、3日後よりpdx1が発現してくるが、その際にpdx1が発癌を抑制するか促進するか解析することで炎症における発癌促進におけるpdx1の意義を解明する。膵発癌モデルにおいて、pdx1の役割の解明のため必要数をそろえるためにマウスの作出を行っているが、マウスケージの限界もあり一定数以上の作出は困難であった。一方、pdx1の役割が当初のプレリミデータからは予想外のデータとなり、そのメカニズムの解明に時間をかけているため、マウス炎症モデルへの展開はそれを待ってからの研究となる。その分H25年度の使用額が少なくなり次年度への研究費の繰越を行う必要ができた。次年度では引き続きpdx1の発癌への役割およびそのメカニズムの解明を進めることで、強制発現モデル、Pdx1の下流遺伝子の検討、および爾後の炎症の役割への展開につなげる。従って、次年度ではマウスの作出を継続してノックアウトモデルに詳細な検討を加えるとともに強制発現モデルの検討に使用し、さらに現在解析中の発癌組織におけるpdx1の有無での腫瘍プロファイルを検討し、pdx1の新たな下流遺伝子を同定することに使用する予定である。