hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然災害からの創造的な復興の支援を目指す統合的な民族誌的研究

対象地域は最も自然災害による被害が大きいアジア地域(日本、中国、フィリピン、インドネシア、タイ、トルコ)に限定し、各メンバーが積み重ねてきた調査に基づいて研究を遂行する。平成25年度は、3回の研究会を開催する予定であったが、日程調整の結果2回になり、それぞれ前年度までの調査の整理と分析状況と、最終成果を見据えて、今年度の調査の報告を行った。加えて、清水はフィリピンにおいて、大谷は中国とニュージーランドにおいて、市野澤はタイにおいて、山本はインドネシアにおいて調査を行った。加えて、大矢根、重川、山下、木村は国内での調査を行った。寺田は下半期の体調不良のため、計画された調査のうちの一部を行った。本研究は、復興過程についての民族誌的な知見を、被災地の人々が被災経験を創造的な社会変容の契機へと転じることを支援するために活用する方途を探るため、人類学者を中心とする学際的な共同研究を通じて、災害頻発地域であるアジア(日本を含む)の長期的な復興過程に関する統合的・多面的な民族誌的事例研究を行うものである。本年度は最終年度となるため、メンバーがそれぞれの調査地において調査を取りまとめるための捕捉調査を行った。清水はフィリピンにおいてピナトゥボと、一昨年の台風被災地で調査し、山本は発生から10年となるインド洋津波の被災地であるインドネシアのアチェで、市野澤は同様にタイのプーケットで、復興と記憶についての調査を行った。大谷は中国での調査を継続した。また国内では、大矢根が宮城県石巻市で、重川が仙台市および周辺で、山下は宮城県南三陸町で、木村が岩手県沿岸部で調査を行った。また、それぞれのメンバーは本研究の成果となる書籍や論文を日本語及び英語・中国語等で公刊し、国際学会での口頭発表も行った。加えて、研究成果の取りまとめのために共同研究会を開催し、各メンバーがそれぞれの調査研究の成果について報告し、そのうえで成果の取りまとめに向けての議論を行った。そこでは「新しい人間と新しい社会の創造」がキーワードとなることが確認された。そしてメンバーの山本の尽力もあり、本共同研究の成果となる書籍が京都大学学術出版会から2015年度に出版されることが決定し、メンバーはそれに向けて執筆中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。寺田の体調不良は想定外の事態であったが、それを除けば予定通りに調査を行い、最終年度の取りまとめに向けて研究を進められている。文化人類学メンバー各人が、それぞれの地域で調査研究を続ける。また最終年度の成果取りまとめ、成果出版に向けて、相互に連携して調査成果の共有をし、議論および執筆を進める。上述したように、本研究の課題は、あたかも昨年3月の東日本大震災を事前に的確に予想し、そこからの復興の過程に積極的な貢献をすることをめざしているかのようである。しかし災害の規模が大きく、また復興の速度が速いために、必ずしも実際で具体的な支援の活動をおこなえているわけではない。ただし、各自が今まで長期にわたって続けてきた、世界各地における自然災害からの創造的復興に関する調査研究を、日本との比較を意識しながら新たな視点で行うという、当初に設定した目的に関しては、おおむね順調に進んでいる。本研究の課題は、あたかも東日本大震災を事前に的確に予想し、そこからの復興の過程に積極的な貢献をすることをめざしているかのようである。
科学ー技術ー社会の相互関連を重視した中等生物教育及び教師教育用モジュ-ルの開発

1.研究委員会を組織し、研究打会議を実施した。(1)県教育センタ-所員や高等学校教諭等若干名を研究協力者に委嘱し、研究代表者・分担者とともに研究委員会を組織した。(2)研究委員による研究会議を、各年度1回ずつ実施し、各年度の研究計画等を審議した。また、関連学会に参加した研究委員による研究連絡会を、のべ5回開催した。2.科学ー技術ー社会の関連性に関する教育(STS教育)についての内外の文献の収集に努めた。その内容を分析して、特に、アメリカ・イギリス及び日本のSTS教育について整理した。(主として、梅埜代表者、池田・長洲・根本分担者らが担当)3.中等生物教育用(生徒用または教師教育用)のモジュ-ルの開発と試行を行った。(主として、川上・北野・田羅・丹治・富樫・吉江各分担者らが担当)4.STS教育に関する高校教師の意見を、アンケ-トによって調査した。(鶴岡分担者らが担当)5.研究成果について発表した。(1)関連学会等における発表:科学教育学会、理科教育学会及び生物教育会等において研究代表者・研究分担者・研究協力者らが、研究成果の一部を発表した。(2)研究成果報告書の作成:昨年3月に中間報告書を、本年3月に研究成果報告書を、それぞれ印刷・刊行した。(全員で分担)1.研究委員会を組織し、研究打会議を実施した。(全員で分担)1.研究組織を編成し、研究打合わせ会を行った。(1)研究代表者及び研究分担者を中心とする研究会議を、9月10日に開催し、研究の計画立案を行った。(2)研究会議の決定に基づき、愛知県教育センタ-・小笠原昇一氏、岡山県教育センタ-・洲脇清氏ほか数氏を研究協力者に委嘱した。また、年度中途における研究分担者・山田義男氏の急逝に伴い、同大学教授富樫裕氏を研究協力者に追加委嘱した。研究代表者・研究分担者及び研究協力者による研究委員会を組織した。(3)関連学会に参加した研究委員による研究連絡会を2回実施した。(8月10日、理科教育学会・島根;1月25・26日、生物教育学会・鳴門)2.国内の有識者に対して、この問題に対する意見を求めるために、アンケ-ト・聞き取り等による調査を行う予定であったが、研究会議で検討の結果、経費と期間の不足から、取りやめることにした。ただし、鶴岡委員のもとで、小規模な調査を実施することにした。3.理科教育における「科学ー技術ー社会の関連」の取り扱いについての国内外の文献・資料を収集し、内容を検討しつつある。4.各研究委員ごとに、教材モジュ-ルの開発を行いつつある。さらに、それらの一部については、高等学校において、実際に試行を行った。5.研究成果の一部を、中間報告書にまとめた。1.研究打ち合わせ会を実施した。(1)研究代表者と分担者を中心とする研究会議を、7月12日に実施し、本年度の研究計画及び研究報告書の作成計画を審議した。(2)関連学会に参加した研究委員による研究連絡会を、2回実施した(7月29日、鳴門;8月2日、香川)2.収集した文献・資料について分析し、特に、アメリカ・イギリス及び日本のSTS教育について整理した。(主として、梅埜代表者、池田・長洲・根本各分担者が担当)3.中等生物教育用(生徒用または教師教育用)のモジュ-ルの開発と試行を行った。(主として、川上・北野・田蘿・丹治・富樫・吉江各分担者が担当)4.STS教育に関する高校教師の意見を、アンケ-トによって調査した。(鶴岡分担者が担当)5.研究成果について発表した。(1)関連学会等における発表科学教育学会年会(鳴門)、理科教育学会大会(香川)、同学会・関東支部大会(横浜)及び生物教育学会大会(東京)において、研究代表者・研究分担者・研究協力者らが、研究成果の一部を発表した。また、一部は、学会誌等の印刷物で発表した。(2)研究成果報告書の作成本3月に、研究成果報告書を印刷・刊行した。
下垂体腺腫の細胞起源と遺伝子異常に関する研究

凍結保存してあった10例の下垂体腺腫組織(成長ホルモン産生腺腫5例、プロラクチン産生腺腫5例)より、proteinaseK-phenol-chloroform法を用いてDNAを抽出した。今回はMEN-1の遺伝子のallelic deletionの有無を検討し、成長ホルモン産生腺腫についてはGsα遺伝子のmutationの有無を検討した。MEN-1とGsα遺伝子の遺伝子の特定の部位をpolymerase chain reactionにより増幅し、増幅された遺伝子産物をpolyacrylamide gelで電気泳動し、single strand conformation polymarphism(SSCP)法により解析し、allelic deletionの有無を検討した。同時に免疫組織化学染色やin situ hybridization法により、下垂体腺腫の内分泌能についても検討した。今回の検討では、いずれの腺腫においてもこれらの遺伝子の変異は認められなかった。従ってその内分泌能との相関については明らかな知見は得られなかった。今後はGH、PRL、TSHの転写因子として働くPit-1の発現を免疫組織化学染色やin situ hybridization法により検討し、個々の腺腫の内分泌能との関連について調べたいと考えている。
Smad3抑制による瘢痕声帯の治療法開発

声帯瘢痕に対する治療法の開発のため、Smad3を抑制する遺伝子実験を計画した。前哨研究としてフェレット声帯瘢痕モデルを作製し、組織学的な特徴について評価した。粘膜固有層の面積減少、コラーゲン線維の増加、ヒアルロン酸の減少が見られた。免疫染色ではコラーゲン1、コラーゲン3、Fibronectinの発現が瘢痕側で有意に増加しており他の動物種での報告と同様での所見だった。今回の結果を踏まえてSmad3抑制の研究を行いたい。瘢痕声帯動物モデルを作成した。当初の計画ではラットのモデルを作成することになっており、ラット声帯を電気メスで損傷して、瘢痕声帯を作成する方法を行った。現有の硬性内視鏡で観察しながら、経口的に声帯を電気凝固する方法を行った。しかしワーキングスペースの確保が難しく、声帯の一部にしか処置が行えなかった。処置後は定時的に内視鏡で観察を行ったが、声帯損傷してもその後治癒するケースが多く、瘢痕形成に至らないものが多かった。手技的に未熟であることが大きな要因だと思われるが、電気メスの形状の工夫、電気凝固の条件の調整等も行っていく必要があると考えている。研究分担者がフェレットでの瘢痕声帯モデル動物の作成経験があったため、動物種をフェレットに変更して、経口的に声帯の電気凝固を行ってみた。フェレットの声帯はよりヒトの形状に近く、観察や処置が行いやすい印象だった。フェレットは3匹で実験を行ったが、処置後の内視鏡下の観察では瘢痕声帯が形成されていた。今後組織学的検査を行い、瘢痕声帯のモデル動物として使用できるかどうか検討を行う予定である。しかし、本研究はSmad3遺伝子発現抑制による瘢痕声帯の治療を目的としており、可能であれば遺伝子実験が行いやすいラットを用いたいと考えている。フェレットモデルの評価を行いながら、ラットモデルの作成も並行して行っていく予定である。また経口的な処置での作成が難しい場合は、喉頭載開を行って声帯の処置を行う方法も検討したいと考えている。研究を始めるにあたって、始めに動物モデルの作製を行った。声帯瘢痕の基礎研究においては様々な動物種が使用されており、当初の計画ではラットを用いることとしていたが、ラットは体格が小さく、声帯への瘢痕作製には技術的な修練が必要となる。そのため、計画を変更し、当教室の他のスタッフで経験があるフェレットを用いて瘢痕声帯モデルを作製し、研究を行うこととした。この一年ではフェレット瘢痕声帯モデルの作製までを行ったので経過を報告する。20-22週令のオスフェレットを使用し、長鼻鏡にアームを組み合わせた独自の手術器具を用いて喉頭展開し声帯を観察した。右声帯の前連合から声帯突起までを電気メスで焼灼し瘢痕を形成した。処置後4週で喉頭を摘出し、瘢痕作製の可否をHE染色、Alcian blue染色、Elastica van Gieson染色を行い組織学的に評価した。長鼻鏡による喉頭展開で、手術用顕微鏡下に声帯全長を観察でき良好な視野を得られ、電気メスでの焼灼も容易であった。摘出喉頭について声帯膜様部と声帯軟骨部の長さ比をフェレット10匹、ラット6匹について計測すると、その比はそれぞれ平均で1.66±0.26、0.32±0.01であった。ヒト喉頭では1.6-1.8 (Rogers et al. 2014 )とされており、フェレットはラットよりもヒトに近い比率であった。また、組織学的評価では処置側声帯において声帯粘膜固有層の狭小化、ヒアルロン酸の減少、コラーゲン線維の増生が見られた。これまでの研究で声帯膜様部と声帯軟骨部の長さの比が長くラットよりもヒトに近いことが明らかとなった。声帯膜様部長が長いため良好な視野が得られ、声帯瘢痕の作製がラットよりも容易で研究に有利であると考えられる。また、組織学的評価では他の動物種と同様に処置側声帯で瘢痕声帯に特徴的な所見が見られ、瘢痕声帯モデルの作製に成功したと言える。前年度に引き続きフェレットを用いた瘢痕声帯モデルについて、組織学的な検討を行った。前年度までの研究で、フェレットの瘢痕声帯ではHE染色、Elastica-van Gieson染色、Alcian blue染色において他動物種での報告と同様にコラーゲン線維の増生、ヒアルロン酸の減少などの所見は見られたが、これらの染色では定量評価は難しい。今後、瘢痕声帯に対し遺伝子導入を行うにあたって、その治療効果についてより他覚的に評価を行うために、瘢痕声帯においてタンパク発現が増加すると報告されているI型コラーゲン、III型コラーゲン、フィブロネクチンの3つのタンパクについて免疫染色を行い、声帯膜様部における染色陽性部分の割合を、画像処理ソフトをもちいて評価した。前年度の報告と同様の方法でオスフェレットをもちいて瘢痕声帯を作成し、薄切切片を作成した。上記のタンパクについて蛍光免疫染色を行った。

画像処理ソフト(image J)を用いて声帯膜様部全体に対する免疫染色陽性の部分の面積を算出し、処置側と非処置側で比較すると、I型コラーゲン、III型コラーゲン、フィブロネクチンのすべてにおいて、処置側で有意にこれらのタンパクの発現が増加していた。特にI型コラーゲンでは処置側と非処置側との差が顕著であり、今後、瘢痕声帯にたいする遺伝子導入などの処置を行った際の評価に適している可能性が考えられた。診療が忙しく、研究時間の確保が難しかったため。前年度に引き続きフェレットを用いた瘢痕声帯モデルについて、組織学的な検討を行った。前年度までの研究で、フェレットの瘢痕声帯ではコラーゲン1、コラーゲン3、フィブロネクチンが増加していることが分かったが、統計学的に有意なデータを得るため、さらにサンプルの数を増やして研究を行った。サンプル数を増やしても同様の結果で、コラーゲン1、コラーゲン3、フィブロネクチンのいずれのタンパクも処置側で有意に非処置側と比較して発現が増加していた。特にコラーゲン1では他のタンパクと比較して、非処置側と処置側との数値の差が大きく、今後、瘢痕声帯に対するsi-RNA導入実験をおこなった際によい指標になると考えられた。si-RNAの導入実験を行うに向けて、現在準備を進めているが、フェレットはあまりノックダウンを行う研究に用いられる動物種ではなく、siRNAの設計に時間がかかっており、実際にsiRNAの導入には至っていない。しかし、フェレットの声帯は長鼻鏡を用いることで容易に直視下に声帯膜様部が観察でき、遺伝子導入操作も容易であることが予想される。今後、さらにこの研究を進めていきたい。声帯瘢痕に対する治療法の開発のため、Smad3を抑制する遺伝子実験を計画した。前哨研究としてフェレット声帯瘢痕モデルを作製し、組織学的な特徴について評価した。粘膜固有層の面積減少、コラーゲン線維の増加、ヒアルロン酸の減少が見られた。免疫染色ではコラーゲン1、コラーゲン3、Fibronectinの発現が瘢痕側で有意に増加しており他の動物種での報告と同様での所見だった。今回の結果を踏まえてSmad3抑制の研究を行いたい。ラットでの瘢痕声帯作成を当初試みたが、サイズが小さいためになかなかうまくいかなかった。そのためフェレットに変更した。そのために進行が遅れている。大学院生等の協力を得ながら実験を進めていく。喉頭科学次は声帯への遺伝子導入を試みる。研究代表者は瘢痕声帯の研究を開始したばかりであり、実験手技等を獲得するのに時間がかかっている。当初ラットを使用して瘢痕声帯モデルを作成する予定であったが、うまくいっていない。そのため動物種をフェレットに変更し、4月に入って声帯瘢痕モデルを作成するのに成功した。今後、このモデルを使用して、計画している実験を行う予定である。研究時間が十分に確保できなかったため、計画より遅れており、次年度使用額が生じた。実験の遂行が遅れているため、費用の支出も遅れている。今後は瘢痕声帯への遺伝子導入実験を行う予定であり、そのために繰り越し金を使用する予定である。日々の診療で実験時間が十分にとれないため、大学院生と協力しながら実験をすすめていく方針である。まだ着手できていない遺伝子導入実験を開始する予定である。それに伴い費用の支出も予定どおり必要となる。動物モデルがうまく作成できなかったため、次のプランに移ることができず、25年度の研究費が残った。今後作成できたモデルを使用して25年度のやり残した計画を実施していく予定である。
亜鉛フィンガーによるDNA配列認識の解析とそれに基づく新規機能分子の設計

GCboxがG塩基に富んでいることに着目し、G塩基を特異的に認識するジメチル硫酸(DMS)やブレオマイシン誘導体(PEM)を用いて精密なフットプリンティングを行い、Sp1のDNAとの相互作用を調べた。メチル化保護作用法の結果はDNAの構造変化と塩基認識の2つの点において重要な示唆を与えた。(i)Sp1結合に伴うDNAの局所的な構造変化:Sp1(167^*)の結合は5'-GGGCG-3'配列の3'側に隣接するG(7)塩基のメチル化を非常に強く促進した。一方、PEM-Fe錯体によるDNA切断でも、5'G(7)A-3'部位において切断が新たに強く誘起された。このことはSp1の結合によってGCboxの3'側にDNA局所構造の変化が起こっていることを突き止め、それが特にhelical twist angleの変化として捉えられると提案した。メチル化保護法・観賞の結果からSp1(167^*)のGCbox認識に約10塩基のうち5'側に偏った2番目から6番目の5'-GGGCG-3'配列が重要であることを突き止めた。同じく3個の亜鉛フィンガーを持つZif268-DNAの結晶構造によって明らかになったアミノ酸残基と認識G塩基との1:1の対応関係をSp1の中のArgとHis残基によって認識されることになる。この知見は3個の亜鉛フィンガーが塩基認識においてほぼ等価な役割を担っているZif268の結果と大きく異なっており、各フィンガーのDNA認識への貢献度には偏りがあることを示唆した点でより多くのモチーフをもつTFIIIA等のタンパク質のDNA結合様式を考察するうえで重要な情報を与えると思われる。
血流と血管壁の相互作用解析に基づく血管病成因の数値力学的研究

本研究においては、大変形する大型血管の内部流れの計算流体力学的検討、および、細胞スケールでの流れと細胞の創発的な生物学的反応の計算流体力学モデルによる解析を行った。大変形する大型血管の内部流れの研究では、まず、これまでに我々が開発した、パラメトリックな3次元分岐血管モデル、家兎頸動脈から採取した鋳型による狭窄モデル、イヌ左心室の鋳型によるモデルなどについて、形状データを移植し有限要素法の形式に適合した流体内部の格子形成を行い、壁運動との連成解析を行うための壁要素の追加して格子の最適化を図った。このモデルにおいて、定常および非定常の条件で、血管壁運動と血流の連成計算を行ったが、その計算結果と、これまでに我々が蓄積してきた病理標本における所見との比較においては、計算流体力学で決定される速度と圧力とそれらから導出される諸量、たとえば、壁剪断応力、その時間平均、変動の大きさなどの時間的変化および空間的分布を検討した。細胞スケールでの流れと細胞の創発的な生物学的反応の計算流体力学モデルによる解析においては、創発系としての細胞システムの各種の生理的、物理的性質の検討とそのモデリング、および、この系の適応条件となる流れのモデリングの両面から検討した。とくに、本年度は、自立的に環境条件に適応して機能と形態を変化させる細胞系のモデリングとして、培養内皮細胞を模した、平面基質上の細胞モデル、および、細動脈-動脈レベルの血管内皮を模した細胞モデルについて定常Newton粘性流れおよび非定常Newton粘性流れを用いて計算実験を実施し、計算の過程と結果を可視化し、その生理的あるいは細胞生物学的な意義の考察を考察した。
不祥事企業の観察から見た"社会に信頼される企業"像の形成とその実践化に関する研究

本研究の主要目的は、日本の不祥事企業に着目して、不祥事企業が必死の思いで経営再生に取り組み、社会からの信頼回復に立ち向かう事態をつぶさに観察することによって、「社会に信頼される企業」形成の実践的条件を探ることにあった。1不祥事企業が経営再生するための鍵概念は、「持続可能な発展」「社会に信頼される企業」「新しい企業の社会的責任」「コーポレート・ガバナンス」「コンプライアンス」「内部統制」および「リスク・マネジメント」である。これらの鍵概念は同時に、不祥事とは一見無縁の、堅実に経営業績を上げている企業が、いまの経営を、そしてこれからの事業展開を考えていく上で欠かせない鍵概念でもある。2不祥事企業が経営再生するための必要条件は、(1)起業の原点に帰り、自社の社会における存在意義と使命を改めて問い、確認し、それを全社員が共有すること、(2)不祥事の芽は現場にあるとの認識に立って、全社員が常に危機意識を共有すること、(3)企業はこぞって、地球社会の持続可能な発展に貢献することが期待されているとの認識に立って、杜会から信頼される企業づくりに努め、そして、それを可能にするのがCSR経営であることを自覚し、実践することである。これらの条件は同時に、「社会に信頼される企業」形成の実践的条件をもなしている。3「社会に信頼される企業」形成の実践的条件は、(1)経営者は明確な経営倫理観・経営姿勢を持ち、常に起業の原点に帰り、自社の社会における存在意義と使命を問い、社員との対話等のコミュニケーションを通じて、これを社員とともに確認し共有すること、(2)経営者は社員とともに、不祥事の芽は現場にあるとの認識に立って、危機意識を共有すること、(3)経営者は社員とともに、社内の聖域をなくすことに努め、風通しの良い企業風土を醸成し、経営の透明度を高め、情報開示すること、(4)経営者は社員とともに、自社も地球杜会の持続可能な発展に対する貢献を期待されているとの認識に立って、社会から信頼される企業づくりに努め、そして、それを可能にするのがCSR経営であることを自覚し、実践することである。1企業不祥事には様々なものがあり、戦後60年の日本の企業社会を揺るがした企業不祥事は、(1)1960年代後半から73年の石油危機の時期(産業公害、欠陥・有害商品など)、(2)73年の石油危機後の時期(投機、買占め、売り惜しみなど)、(3)90年代の時期(入札談合、利益供与、損失補填など)、(4)2000年代初頭の時期(集団食中毒、食肉・産地偽装、粉飾決算、有価証券報告書虚偽記載など)の4フェーズに分けることができる。日本企業の不祥事は、(1)から(4)へ進むにつれて一層悪質化し、巨額化し、その手口は多様だが、内部告発によって発覚するケースが増えつつある。2「社会に信頼される企業」は、日本企業をつぶさに調べてみると、「ステークホルダーに信頼される企業」を指すことが分かった。各社の業態によりステークホルダーは異なるが、消費者・お客様からの信頼を得ることを重視する企業が多い。「社会に信頼される企業」の条件としては、(1)経営者が明確な経営倫理観・経営姿勢・危機意識を持ち、社員との対話等のコミュニケーションを通じて、これらに関する社員の意識を高めること、(2)企業倫理・法令遵守・行動基準を社員に徹底し、企業統治を強化すること、

(3)風通しの良い企業風土を醸成し、経営の透明度を高め、情報開示することが挙げられる。3「社会に信頼される企業」像の形成について、京セラ、オムロン、リコー、松下電器、セイコーエプソン、トヨタ、シンテックホズミ、雪印乳業などのCSR(企業の社会的責任)担当者に聴き取り調査を行った。また、星城大学経営学部の学生に対し、自由回答に形式によるアンケート調査を実施した。こうした調査は、不祥事企業に限定せず、次年度も続ける予定である。4不祥事企業の一つである雪印乳業は、集団食中毒・牛肉偽装事件により、経営危機に陥ったが、2002年6月以降、事業分割と事業提携を図り、社外取締役の選任、企業倫理委員会の設置、行動基準に基づく社員の意識改革、お客様モニター制度の導入などを通じて、内向きで、危機意識の欠如した企業体質を変革し、2003年度の決算において黒字化を達成した。全社員が一丸となって、経営再生へ力強い一歩を踏み出し、「社会に信頼される企業」づくりを目指している。この事例分析は、「社会に信頼される企業」の条件を考えるうえで、参考になった。1戦後60余年に及ぶ日本の企業社会を揺るがしてきた企業不祥事の中で近年頻発しているのが、環境不祥事(排水データ・煤煙データ・排気ガスデータの改竄、原子炉の損傷隠し・点検記録の改竄など)である。これを大手の環境先進企業が引き起こしているケースが多いだけに、社会的影響が大きく、事態は深刻である。その主因は利益第一主義によるところが大きい。しかし、不祥事企業が受ける経営的打撃は、目先の利益とは桁違いに大きく、社会からの信頼を失い、経営破綻を招きかねない恐れがある。2「社会に信頼される企業」とは、「ステークホルダーに信頼される企業」を意味する。日本では、消費者・お客様からの信頼を得ることを重視する企業が多い。3「社会に信頼される企業」の実践的条件は、(1)経営者が明確な経営倫理観・経営姿勢・危機意識を持ち、社員との対話等のコミュニケーションを通じて,これらに関する社員の意識を高めること、(2)企業倫理・法令遵守・行動基準を社員に徹底し、企業統治を強化すること、(3)風通しの良い企業風土を醸成し、経営の透明度を高め、情報開示することである。この条件は、前年度の実績において挙げた条件と変わりがない。4経営者の舵取りを監視・監督する主体としては、企業の外部者、企業の内部者および経営者自身の三者がある。しかし、外部者統治(市場型統治)や内部者統治(組織型統治)といった他者統治よりもはるかに重要なのは、経営者自身による自己統治(経営者型統治)である。筆者は、「社会に信頼される企業」作りの重要な基盤をなす企業統治は、根源的には、経営者型統治であるべきであり、企業が他者統治に頼ろうとする限り、企業はいつまでたっても、その甘えや脆弱さから脱却できないと考えている。5本研究の成果の一部は、EUインスティテュート関西主催のシンポジウム(2006年11月25日、於関西学院大学)および米国ミズーリ大学セントルイス校・東洋大学共催のシンポジウム(2007年3月16日、於セントルイス校)において発表した。後者のシンポジウムでは、Prof.H.W.SmithならびにProf.R.A.Colignonから示唆に富むコメントをいただいた。筆者は、引き続き、経営行動研究学会(2007年4月21日、於早稲田大学)、消費経済学会(2007年5月19日、於中央学院大学)などで、研究成果の発表を予定している。
DLC被覆を最終処理とする次世代複合表面改質プロセスの確立

本研究は, DLC被覆を最終処理とする複合表面改質プロセスを確立し,機械製品の高性能化・高効率化に寄与する基盤技術を社会へ提供するために実施された.対象材料は,耐摩耗性に劣る一方で優れた機能性を有するチタン合金およびステンレス鋼とした.本研究により,各種DLC層の性状や下地処理の有無と摩擦摩耗特性,機械的性質および疲労特性の関係について系統的な結果が蓄積された.本研究は, DLC被覆を最終処理とする複合表面改質プロセスを確立し,機械製品の高性能化・高効率化に寄与する基盤技術を社会へ提供するために実施された.対象材料は,耐摩耗性に劣る一方で優れた機能性を有するチタン合金およびステンレス鋼とした.本研究により,各種DLC層の性状や下地処理の有無と摩擦摩耗特性,機械的性質および疲労特性の関係について系統的な結果が蓄積された.【供試材および実験種別】平成21年度には,プラズマ窒化処理(PN),微粒子衝突処理(FPB)およびDLC被覆処理(DLC)を施したTi-6Al-4V合金について各種実験を行った.具体的には,未処理材以外に,上記の表面処理を単独あるいは複数組み合わせた7種類の供試材(処理の組合せ:PN, FPB, DLC, PN/FPB, PN/DLC, FPB/DLC, PN/FPB/DLC)を準備した.実験としては,表面性状・母材部組織の観察,硬さ分布測定,残留応力測定,引張試験,摩擦摩耗試験(ドライ環境)および疲労試験を行い,各種特性値等について系統的に検討した.【実験結果】(1)上記3種類の表面処理を単独あるいは複合化して施した場合,未処理材よりも静的強度が悪化することはなかった.これは各処理にともない母材部組織が顕著に成長することがなかったためである.(2)摩擦摩耗特性については,PN/DLC材の場合に低い摩擦係数(0.1)が長距離に渡って維持され,全供試材の中で最も良い結果を示した.この結果は下地処理として施したPN処理により形成された硬化層が,最表面のDLC層の耐久性を改善する上で効果的であることを示していた.DLC層の密着性を向上させるためにFPB処理を施したPN/FPB/DLC材では,FPB処理時に形成された凹凸の影響でDLC層に微細なピットが発生し,摩耗摩擦特性がPN/DLC材のそれを超えることはなかった.(3)疲労強度については,PN材において表面に形成された脆弱な化合物層の存在のために未処理材の水準よりも若干低下したが,その他の全処理材では改善した.特にPN/FPB/DLC材では,PN処理後のFPB処理により脆弱な化合物層が除去され,さらにDLC層が形成された結果,顕著な疲労強度の改善が認められた.【結果報告】平成21年度には,1件の講演発表,2件の論文等の掲載がなされた.また平成22年度には,得られた結果を日本材料学会第59期通常総会講演会および同学会第30回疲労シンポジウムで講演発表する予定である.【供試材および実験種別】平成22年度には,ステンレス鋼SUS316溶体化材に下地処理としてプラズマ窒化処理(PN)を施した後,UBMS装置を用いて(1)DLC単層,(2)DLC/CrN積層,(3)Si-DLC層,(4)Ti-DLC層,(5)高硬さDLC層を形成させた.その後,各種DLC層の組織,硬さ,ヤング率,密着性および表面粗さを詳細に調べた.また,未処理材,PN材および各種PN/DLC材に関し,母材組織,硬さ分布,摩擦係数・耐摩耗性(無潤滑・オイル潤滑,室温473K),母材部の残留応力,機械的性質および疲労特性に関して系統的に検討した【実験結果の概要】(1)摩擦係数および耐摩耗性:DLC単層材の摩擦係数は室温・高温(473K)ともに0.08を下回り,また未処理材と比較して耐摩耗性が顕著に改善された.DLC単層材と比較すれば,DLC/CrN積層材の摩擦係数や耐摩耗性に改善は認められなかった.しかしながら,Si-DLC材の摩擦係数は顕著に低く,全DLC材中で最も低い値を示した、またTi-DLC材については,摩擦係数は変化しなかったものの耐摩耗性の改善が認められた.(2)機械的性質:プラズマ窒化および各種DLC被覆処理が比較的低い温度で実施されたため,母材部組織にほとんど変化はなかった.その結果,各種処理により静的強度や延性値が悪化することはなかった.(3)疲労特性:プラズマ窒化処理にともない疲労強度は50%と著しく上昇した.その後の各種DLC被覆処理にともない,さらに疲労強度は改善した【結果報告】平成22年度には,2件の講演発表がなされた.また平成23年度には,得られた結果について日本機械学会2011年度年次大会および第2回日中疲労シンポジウムで講演発表を行うとともに,学術誌への論文投稿を予定している【研究概要】平成23年度には,プラズマ窒化およびCrN被覆処理を施した後に,各種DLC被覆した合金工具鋼SKD11および機械構造用合金鋼SCM435について,DLC層の性状・密着性,母材組織,硬さ分布および摩擦・摩耗特性について系統的に調べた.この研究は,前年度までに得られた結果に基づいて,DLC被覆を最終処理とする,高い面圧下でも破壊が生じない複合表面層の形成ロセスを確立するために行われた.具体的には,1.水素添加量(4段階)の相違に基づくDLC層の性状変化,2.TiAl

ドーピングや加速電圧の低下によるDLC層の性状変化,3.CrN層および窒化層の形成(下地処理),4.元材の硬さ,がDLC層の耐久性に及ぼす効果について検討した.【結果概要】上記1および2については,水素添加量を増加させてDLC層の硬さを若干低下させた場合が,最も高い耐久性を示した.DLC層の硬さの低下は磨滅速度の上昇を招いたが,同層の一様な磨滅が生じたため,結果として高い耐久性を示した.3に関しては,CrN層の形成が低い面圧下では摩擦係数の低減等に効果的であったものの,高い面圧下では返って同層に顕著な破壊が生じた.その一方で,窒化層の形成は明らかにDLC層の耐久性を高めた.4に関しては,元材の硬さが高いSKD11鋼の方が,DLC層の耐久性は高かった.以上のように,高硬さを有する元材に,ぜい性的な破壊が生じない拡散処理を下地処理として施し,さらに比較的低硬さのDLC層を被覆することが,高い面圧下では効果的であった.【結果報告】平成23年度には,日本機械学会2011年度年次大会および第2回日中疲労シンポジウムで発表を行うとともに,2件の招待講演を行った.また,1件の論文投稿を行った.今後,さらに学術誌への論文投稿を複数編予定している.
半導体単原子層を用いた超微細素子の基盤研究

数nm以下の超微細CMOS構造として有望なSi膜厚T0.5nmの二次元Si(2D-Si)を形成することに成功し,その量子的閉じ込め効果による物性変調を実験的に実証した.フォノンの閉じ込め効果による低波数側のRamanスペクトルを確認できた.更にTの減少とともに,より低波数側のRamanスペクトルが観測できることも実証した.また,PL法により,2D-Siのバンド構造の変調効果,即ち禁制帯幅Eの増大効果を実証した.EはTの減少とともに急激に増大し,3D-SiのEの1.1eVより約0.6eVも増加することを実証した.更に,不純物によるEナローイング効果が,3D-Siより低下することも明らかにした.平成25年度の研究業績は,1))半導体の二次元構造(2D-Si)への不純物ドーピングの実現及び特性への影響,2)2D-Siの量子閉じ込め効果の結晶方位依存性の実証,の2つにまとめられる.以下,項目ごとに詳細を述べる.1)不純物ドープト二次元半導体構造の特性変調の実証.SOI(silicon-on-insulator)基板へのリンイオン注入法を用いて,n+2D-Siを形成し,0.54nmのSi膜厚の極薄膜化をドープト2D-Siにおいても実現できた.UV-Raman分光により,ドープト2D-Siにおいても,フォノン波数ベクトルの不確定性原理起因のフォノン閉じ込め効果の計測に成功し,それが,不純物濃度に依存しないことも判明した.一方,フォトルミネッセンス法(PL)により,ドープト2D-SiのバンドギャップEGは不純物添加の無い2D-Siより低く,しかも3D-SiにおけるEGの不純物によるナローイング効果より小さいことが判明した.これは,2D-Si固有の特性であることがわかった.2)2D-Siの量子閉じ込め効果の結晶方位依存性の実証.UV-Raman分光の偏光特性解析により,2D-Siのフォノン閉じ込め効果領域のRaman強度は,通常のRaman選択則からずれる事が始めて実証された.一方,PL偏光測定により,EGの結晶方位依存性はないことが判明した.しかし,PL強度には入射レーザー光の平行及垂直方向のPL強度に差が出ること,即ちPL光には偏光が存在することが判明した.以上の研究成果は,2013年度国際固体素子材料学会において2件,応用物理学会において5件の学会発表を行った.更に,2014年にはJpn. J. Appl. Phys.に2件,論文掲載された.数nm以下の超微細CMOS構造として有望なSi膜厚T0.5nmの二次元Si(2D-Si)を形成することに成功し,その量子的閉じ込め効果による物性変調を実験的に実証した.フォノンの閉じ込め効果による低波数側のRamanスペクトルを確認できた.更にTの減少とともに,より低波数側のRamanスペクトルが観測できることも実証した.また,PL法により,2D-Siのバンド構造の変調効果,即ち禁制帯幅Eの増大効果を実証した.EはTの減少とともに急激に増大し,3D-SiのEの1.1eVより約0.6eVも増加することを実証した.更に,不純物によるEナローイング効果が,3D-Siより低下することも明らかにした.平成24年度の研究業績は,1))各種半導体の二次元構造の実現及びその形成法の確立,2)各種二次元半導体における量子閉じ込め効果の実証,の2つにまとめられる.以下,項目ごとに詳細を述べる.1)二次元半導体構造の形成法の確立SOI(silicon-on-insulator)基板を用いて,二段階酸化法により各(100)Si,(110)Si,及び(100)歪Siの二次元構造を実現できた.各種半導体膜厚Tは,格子定数より薄膜の0.5nm((100)Siにおいては0.3nm)まで実現できた.TはUV/可視光領域における反射率法により評価を行った.この評価法によるTは,透過型電子顕微鏡(TEM)法によるTともほぼ合致し,簡易な反射率法によるT評価法も確立できた.2)各種二次元半導体における量子閉じ込め効果の実証UV-Raman分光により,全ての二次元半導体においてフォノン波数ベクトルの不確定性原理起因のフォノン閉じ込め効果の計測に成功した.しかも,二次元Siにおいては,フォノン閉じ込め効果のSi層数依存性は結晶面方位には無関係であることも明らかにした.また,フォトルミネッセンス法(PL)により,(100)面の二次元Siにおいては,Tが1nm以下ではPL発光することも確認し,そのバンド構造が直接遷移型に変調されることも明らかにした.しかし,(110)面二次元SiにおいてはPL発光せず,依然,間接遷移型バンド構造を維持していることも判明した.以上の研究成果は,2012年国際固体素子材料学会で発表するとともに,2013年にはJpn. J. Appl. Phys.の論文掲載を行った.平成26年度の研究業績は,1))ドープト二次元Si構造(2D-Si)におけるバンド変調の詳細解析,2)2D-Si物性への表面酸化膜応力の影響の解明,の2つにまとめられる.以下,項目ごとに詳細を述べる.1)n+及びp+ドープト二次元SiのバンドギャップEGナローイング変調の実証.SOI(silicon-on-insulator)基板へのリン及びボロンイオン注入法を用いて,n+及びp+2D-Siを形成し,0.54nmのSi膜厚の極薄膜化をドープト2D-Siにおいても実現できた.

フォトルミネッセンス法(PL)により,n+及びp+2D-SiのバンドギャップEGは不純物添加の無い2D-Siより低く,しかも3D-SiにおけるEGの不純物によるナローイング効果より小さいことが判明した.これは,不純物バンド構造においても2D化により変調され,より狭い不純物バンド幅が2D-Siにおいて達成されたことが原因と判明した.2)2D-Si物性への酸化膜応力の影響.Siと酸化膜の膨張率の大きな違いにより,Siには酸化膜により大きな歪が導入され,更にSi層の2D化により歪が増大する.UV-Raman分光により,その引っ張り歪の酸化膜厚TOX依存性を実証し,TOXの減少により引っ張り歪が緩和されることを明確にした.その結果,PL測定により,EGの歪存性が明確になり,歪の減少とともにEGが増大することを実証した.更に,EGの歪依存性は3D-Siの数倍にも達していることも明らかにした.応力緩和したEGは,第一原理計算結果と良く一致することも確認できた.このように,2D-Siでは応力の影響を大きく受けることが明確となった.以上の研究成果は,2014年度国際固体素子材料学会において2件,応用物理学会において4件の学会発表を行った.更に,Jpn. J. Appl. Phys.に2件の論文が掲載された.半導体工学申請書における研究の目的,及びその研究実施計画で述べた1)二次元半導体の形成法の確立,2)二次元半導体における量子閉じ込め効果の実証,の二項目については,上記研究業績の概要において述べたように,全て達成できた.一方,研究実施計画3)における二次元半導体を用いたデバイス試作については,試作をほぼ終了し素子特性を計測中である.また,研究実施計画4)の第一原理計算は現在,継続中である.従って,研究は概ね順調に進展していると思われる.申請書における研究の目的,及びその研究実施計画で述べた1)二次元半導体の形成法の確立,2)二次元半導体における量子閉じ込め効果の実証,の二項目については,上記研究業績の概要において述べたように,全て達成できた.一方,研究実施計画3)における二次元半導体を用いたデバイス試作については,試作プロセス条件出しをほぼ終了し,2013年度には素子試作を完了する予定である.従って,研究は概ね順調に進展していると思われる.今後の研究の推進方策は以下の三項目である.1)試作したMOSFET特性評価の加速と不良解析を考慮した二次試作.2)二次元Siにおける量子閉じ込め効果の詳細解析,特に,その温度特性解析の推進,及び第一原理計算を利用した特性解析の推進.3)新半導体の2D化,特にSiGe,及びGe半導体の二次元構造化と,その量子閉じ込め効果の実証.今後の研究の推進方策は以下の三項目である.1)MOSFET試作の加速と,MOSFETにおいて必須の二次元Siにおけるpn接合特性の変調効果,しきい値電圧VT変動の確認.2)二次元Siにおける量子閉じ込め効果の詳細解析,特に,その異方性と温特による解析の推進.3)新半導体(SiGe,SiC)の二次元構造化とその量子閉じ込め効果の実証.旅費の使用頻度が少し不足したため.主に,旅費に充当する予定である.昨年度では,MOSFET試作状況が少し遅れたため,次年度使用額が生じた.従って,当該研究費を,本格的に開始するMOSFET試作費に重点的に配分する予定である.
「環境法」における財産権尊重条項の研究―その来歴、効果、そしてグローバルな位相

本研究では、1財産権尊重条項はいかなる経緯でわが国の「環境法」の中に増殖するに至ったのか、2政策決定の現場において、この条項はどのように作用しているのか、3同様の規定は海外の法制度にも存在しているのか、4財産権を尊重しつつ自然環境を保全する法的仕組みとはどのようなものか、という作業課題に取り組む。これにより、財産権尊重条項の実像を描き出し、もって、「公共の福祉」の内容を自然環境保全の法理論として説得的に展開するための学術的な基盤を築くことをめざす。
空間発展型全体安定性解析による自由乱流の高次不安定現象

報告者は,流れ場中に複数粒子が存在する系での,粒子および流体の相互作用について数値的に解析を行なった.円筒形容器底面の円孔より高速で噴出する気体と,容器中に充填された粒子との相互作用解析から報告する.これは化学工業プラントや生物資源エネルギーおよび製薬の分野においてよく利用される重要性の高い装置である.この流動場では,時間スケールの大きく事なる二つの粒子流動現象が円筒の中心軸付近に隣接して存在する.それらの安定性は極めて狭いパラメータ範囲でのみ実現されるため,数値計算での現象再現は挑戦的な課題であった.報告者は新しい数値解法を提案し,この現象を三次元円筒座標系において解析した.また一般的な工業用途では,容器下部に逆円錐状の装置を取り付け,粒子の撹拌を促進させることがしばしば行なわれる.この装置によって発生する粒子加速流れのモデル化は容易ではないが,本研究では独自の境界条件を提案して数値解析を可能にした.いずれの幾何学形状においても,国内外の研究機関で本流動現象を完全三次元で再現した例は見当たらない.報告者は,本数値解析手法を高速回転型粒子撹拌装置内の固気流れに適用した.本装置は,装置底面で高速回転する円盤と,装置上面の固定壁の間の狭い空間に粒子を噴出させ,撹拌する装置である.円盤の回転角速度は約1000rpmで,円盤周辺部の移動速度は毎秒100mに達する.このような高速移動壁のある場においては,従来実験・数値解析ともに,粒子および装置内流体の流動解析は困難であったが,適切な粒子=移動壁面衝突モデルの提案と,気体の分子粘性の取り扱いにより,高精度な流動予測が可能となった.本解析結果に基づき,報告者は全体安定性解析の手法を用いて,粒子の付加量と気相の流動モードの時間変化を関係づける方程式を導出した.またその方程式をもとに流れ場の最適制御手法を提案した.現在は単純な場を想定し,その効果を検証中である.なお予備的に行なった容器加振による数値制御実験として,粒子径と体積密度に依存する固相の分離現象を解析した.分離の所要時間は各振動サイクル内の最大気圧の関数であることを示した.また分離に要する時間は,粒子どうしの非完全衝突によるエネルギー散逸が重要である事を示唆する結果を得ている.引続き,より高精度な数値実験を行なって固気二相流れ場のモデリングおよび安定性の解析を行なう予定である.本研究では,円筒形容器底面の円孔より噴出する流体と,容器中の粒子との相互作用の解析に取り組んできた.本研究で取り扱う現象は,粒子のサイズと粒子充填量によっては噴流層とも呼ばれ,化学工業プラントや生物資源エネルギー(Biomass)および製薬の分野においてよく利用される重要性の高いデバイスである.数多くの用途に対して多数の実験結果が報告されているが,数値計算によるモデリングにおいては大きく遅れを取ってきた.その主な原因として挙げられるのは,時間スケールの大きく事なる2つの粒子流動現象が円筒の中心軸付近とその周囲を取り巻き,それらの安定性が極めて狭いパラメータ範囲でのみ実現されるためである.したがって本研究では,合理的な時間進行法による安定した数値解析法の提案,および現象の再現と安定化問題に取り組んだ.計算領域には円筒が用いられ,三次元円柱座標系の基礎方程式(Navier-Stokes方程式)に基づいて解析された.円柱座標に則した解析は,円筒流れは工業的には頻繁に利用されるが中心軸の特異性のために困難であり,重要性が高い.また従来,国内外の研究機関において,噴流相を円柱座標系において完全三次元で再現した例は見当たらず,モデリング分野において重要な貢献を果たすと期待できる.なお本研究では,固体の体積効果を伴う気相の運動方程式の数値解法において,差分解法に基づく独自の工夫を行ない,従来の固気二相流において主流であった有限体積法よりも空間・時間精度を向上させることに成功した.研究代表者は数値計算の結果に基づき,(1)半径方向粒子速度の自己相似性と噴流相の安定性,(2)容器底部での気相の停留渦と粒子流の相互作用等について解析を行い,実験では計測できない物理量および解像度のデータに基づく詳細な解析結果を得た.引き続き現在は,粒子付加量が気相・固相の安定性におよぼす影響について解析を行なっている.報告者は,流れ場中に複数粒子が存在する系での,粒子および流体の相互作用について数値的に解析を行なった.円筒形容器底面の円孔より高速で噴出する気体と,容器中に充填された粒子との相互作用解析から報告する.これは化学工業プラントや生物資源エネルギーおよび製薬の分野においてよく利用される重要性の高い装置である.この流動場では,時間スケールの大きく事なる二つの粒子流動現象が円筒の中心軸付近に隣接して存在する.それらの安定性は極めて狭いパラメータ範囲でのみ実現されるため,数値計算での現象再現は挑戦的な課題であった.報告者は新しい数値解法を提案し,この現象を三次元円筒座標系において解析した.また一般的な工業用途では,容器下部に逆円錐状の装置を取り付け,粒子の撹拌を促進させることがしばしば行なわれる.

この装置によって発生する粒子加速流れのモデル化は容易ではないが,本研究では独自の境界条件を提案して数値解析を可能にした.いずれの幾何学形状においても,国内外の研究機関で本流動現象を完全三次元で再現した例は見当たらない.報告者は,本数値解析手法を高速回転型粒子撹拌装置内の固気流れに適用した.本装置は,装置底面で高速回転する円盤と,装置上面の固定壁の間の狭い空間に粒子を噴出させ,撹拌する装置である.円盤の回転角速度は約1000rpmで,円盤周辺部の移動速度は毎秒100mに達する.このような高速移動壁のある場においては,従来実験・数値解析ともに,粒子および装置内流体の流動解析は困難であったが,適切な粒子=移動壁面衝突モデルの提案と,気体の分子粘性の取り扱いにより,高精度な流動予測が可能となった.本解析結果に基づき,報告者は全体安定性解析の手法を用いて,粒子の付加量と気相の流動モードの時間変化を関係づける方程式を導出した.またその方程式をもとに流れ場の最適制御手法を提案した.現在は単純な場を想定し,その効果を検証中である.なお予備的に行なった容器加振による数値制御実験として,粒子径と体積密度に依存する固相の分離現象を解析した.分離の所要時間は各振動サイクル内の最大気圧の関数であることを示した.また分離に要する時間は,粒子どうしの非完全衝突によるエネルギー散逸が重要である事を示唆する結果を得ている.引続き,より高精度な数値実験を行なって固気二相流れ場のモデリングおよび安定性の解析を行なう予定である.
浸漬法によるブリ類結節症の免疫ワクチン開発に関する基礎的研究

最初に有効性の高いワクチンを大量かつ簡便に作製するために、供試菌株の選択、保存法、培養条件および不活化方法について検討した。ワクチン製造株には強毒株を用いると高い有効性が得られるとされているので、ブリ稚魚に対する病原性試験を行って供試菌株を選択した。原因菌の病原性を維持するためにはMist desccarsを分散媒とした凍結乾燥法が最も良好であった。また、本菌の培養条件は培養温度が22.530°C、培地pHが6.477.24、塩分濃度が1.02.0%の範囲内が最も良好であり、ワクチンの製造は供試菌株をこの条件で24時間振とう培養し、ホルマリンで不活化するのが良好と思われる。次に、原因菌の感染経路や感染因子について検討した。本菌の感染経路はブリの頭部および胴体部のみを攻撃してもそれぞれ斃死が認められ、さらに【^(14)C】標識菌体でブリを攻撃すると主に鰓高い放射活性が認められたことから、鰓および体表であると考えられる。また、強毒株ほど血清の抗菌作用に対する抵抗性が高いことから、本菌の感染因子のひとつとしてこの血清抵抗性が重要であると思われる。いっぽう、浸漬法ワクチン処理によってブリ血清中の抗体量の上昇が小さいために、従来の方法では測定が困難となることがあった。そこで、新たにELISAによる抗体量の測定法を検討したところ、より高感度に測定できることがわかった。また、浸漬法ワクチンにより上昇した体表粘液中の抗体は血清中のものと抗原的に類似していた。しかし、ホルマリン不活化菌体を用いた浸漬法単独では有効性は低かった。そこで、浸漬回数を増したり、経口法との併用投与、使用抗原の変更について検討した。その結果、ホルマリン不活化菌体を用いても浸漬回数を増したり、経口法との併用投与により有効性の上昇が認められた。また、抗原にLPSや菌体破壊物を用いることによっても浸漬法ワクチンの有効性を上昇させることが可能となり、実用化にいたるのではないかと考えられる。最初に有効性の高いワクチンを多量かつ簡便に作製するために、供試菌株の選択、保存法、培養条件および不活化法について検討した。まず、ワクチン株には強毒株を用いるほど高い有効性が得られるとされているので、ブリ稚魚に対する病原性試験を行って、供試菌株を選択した。強毒株の保存法はMist disccansを分散媒とした凍結乾燥法が最も良好であった。ワクチンの収量は供試菌株を培養温度が22.530°C、培地pHが6.477.24、塩分濃度が1.02.0で24時間振とう培養し、ホルマリンで不活するのが良好であった。次に作製したワクチンを浸漬法により室内および野外においてブリに投与し、その有効性を検討した。その結果、いずれの飼育環境においても、ブリの血清中や体表粘液中の抗体価は浸漬処理1週間後には上昇をはじめ、34週間後にはピークに達したが、それ以後は低下した。なお、抗体価の測定にはELISAを用いることによって、従来のマイクロタイター法よりも高感度に測定することができた。血清および体表粘液中に産生された抗体は、いずれもマクログロブリンであり、抗原的に共通であることがわかった。

しかし、浸漬法のみの感染防御性は室内および野外のいずれにおいても、低い結果しか得られなかった。そこで、さらに有効性を高めるために2回浸漬法、経口法やレバミゾールとの併用投与について検討した。その結果、2回浸漬法においては血清および体表粘液中の抗体価が上昇し、経口法の併用においては腸管粘液中の抗体価が上昇した。そして、いずれの場合においても感染防御性が上昇し、有効性が高まった。しかし、レバミゾールの併用投与の有効性には変化がみられなかった。今回用いた各投与法の有効性では実用性が低いと思われるので、次年度においては、より有効性の高い抗原を検討するとともに、他法との併用による浸漬法ワクチンのブリ類結節症に対する有効性の向上をはかる必要があると思われる。免疫によるより有効性の高い感染防御法を検討するには、原因菌の侵入経路や発症要因を解明する必要がある。そこで、ワクチンの有効性を検討するまえに、本症原因菌の感染経路について調べた。その結果、マスキング法による局所攻撃ではブリの頭部および尾部のみを攻撃しても発症したことから、体表からの感染が考えられた。しかし、【^(14)C】標識生菌による攻撃では体表よりも鰓に高い放射活性が認められ、残存時間も長かったことから、本症原因菌は鰓への親和性が高く、主にそこから食細胞を介してブリ体内に侵入し、発病すると考えられた。そのため、これらの部位の抗体産生を刺激する浸漬法やスプレーワクチンが有効ではないかと考えられた。次に、生体内に侵入した病原菌の種々の生体防御因子に対する抵抗性、特にブリ血清の抗菌作用に対する本菌の抵抗性について検討した。その結果、抵抗性は強毒株のみに認められ、強毒株は血清の抗菌作用を阻害する物質を産生することも認められた。これらの血清抵抗性が本症原因菌の病原性に関与しているものと考えられた。前年度の実験では浸漬法ワクチンは投与法が簡便ではあるが、それ単独では室内および野外のいずれにおいても感染防御性は低かった。そこで、さらに有効性を高めるために、浸漬反復処理や抗原の種類について検討した。その結果、浸漬処理を2回、3回と増すにつれて、血清や体表粘液中の抗体産生量や感染防御性の上昇が認められた。また、抗原にはホルマリン死菌よりも粗LPSや破壊菌体を用いると有効性の上昇が認められた。この原因として、これらの抗原は全菌体と比較して分子量が小さく、短時間の浸漬処理により、魚体内に取り込まれる抗原量が多いからではないかと考えられた。本症原因菌は食細胞内での増殖性が強いと考えられたので、ワクチンの有効性を高めるためにはブリの細胞性免疫機構を活性化する抗原を検討する必要があると思われる。
依存患者における刹那的行動の神経基盤の理解と新規介入法の開発

ギャンブル依存患者を14名を対象に、心理・社会背景情報やギャンブル依存に伴う症状評価を行た。その後、報酬の時間割引課題など種々な意思決定課題を行った。さらに、エピソード的未来思考と自伝的記憶とを検討するために単語手がかり法を用いたエピソードの想起、想像をしてもらった。過去、未来、それぞれで、1年条件、10年条件を設け、例えば「花」という単語から思い出される、過去1年間の出来事について述べてもらった。陳述されたエピソード情報に対して(いつ、どこで、何があったか)という具体性や再生量に加え、鮮明度評定を行い、点数化すした。その結果、ギャンブル依存患者では健常者と比べ、エピソード的未来思考と自伝的記憶の双方で想起数の低下が認められた。今後、サンプル数を増やし、その神経基盤を検討する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。