hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在宅高齢者における介護予防に向けたフットケアプログラムの開発

前年度までに介護予防への有効性を検証したフットケアを高齢者自身に指導介入し、12週間におけるケア方法習得のプロセスを明らかにした。また、指導介入以前と12週間のケア実施後の足部の形態・機能および立位・歩行能力の変化からセルフケアによるケアの効果を検証した。ケア方法習得のプロセスでは、6週目にはほぼ習得することが明らかとなったが、介入期間全般・介入期間導入期・介入期間前半・介入期間中盤・介入期間後半それぞれの時期において、指導介入の内容や介入レベルが変化することから、各時期における介入内容の内容を抽出した。また、足部の形態・機能および立位・歩行能力においても、前年度に報告した看護者の介入によるフットケアと同様の効果が得られた。フットケアの期間は前述した看護者による介入の2倍の12週間であったが、6週間後の効果を比較しても同様の効果が得られていた。また、6週間以降は変化がみられない項目もあることから、介入期間は足部の状況に合わせて6週間から12週間でよいことが示唆された。さらに、フットケアによる足部の実態や効果の検証をとおして、フットケアは、観察・ヤスリがけ・足浴・マッサージ、足趾および足関節の運動の5つの構成内容が妥当でありケアの特性から検討した実施手順の妥当性も明らかとなった。以上の結果から、フットケアの構成内容および手順、実施期間、各時期における指導介入の方法というフットケア介入プログラムを開発した。今後はフットケア介入プログラムを現場に導入し、プログラムの修正およびケアマニュアル等を作成する予定である。先行研究で明らかにした立位バランスや転倒に影響する足部の問題に対し、有効性が期待できるフットケアを実施し、効果の検証と介護予防への有効性を検討した。研究対象は介護予防の強化が必要な生きがいデイサービスに通所する高齢者11名であった。対象の足部の実態に即したフットケアを週12回6週間実施した。ケアの効果は、介入前後における基本属性、足部の形態・機能、立位・歩行機能の変化という直接的アウトカムとケアを受けたことにより生じた認知・心理・行動の変化という副次的アウトカムにより検討した。直接的アウトカムは自己対照デザインによる統計学的分析を行い、副次的効果は介入期間終了後に実施したインタビューを内容分析した。直接的効果については、高齢者が日常的に自覚している足部の変調のうち、下肢の血流や筋肉疲労に関する項目が消失あるいは改善した。また、足底部の皮膚の問題も改善がみられた。足部の末梢血流量には有意な改善はみられなかったが、足底部の皮膚温度は有意に上昇していた。加えて、立位バランスに影響するといわれている機械受容器が密集する足底部の触圧覚も有意な閾値低下がみられた。これらの結果が相互に作用し、介護予防の第一義的課題である立位・歩行機能がすべての項目において向上していた。副次的効果では、足部への関心の向上と大切さの認識、日常生活における活動性の向上と自信の獲得、活動範囲の拡大、セルフケアへの意思の芽生え等が抽出された。対象は閉じこもり防止を目的とした生きがいデイサービスに通所しており、この目的を達成する結果であった。以上の結果からフットケアは介護予防に有効であることが示唆された。本研究成果は継続研究の基礎的知見となり、介護予防の方法論を構築するものであると考える。前年度にはフットケアが立位バランス能力を高め、介護予防行動にもつながるという知見を得た。今年度は高齢者自身にセルフケア方法を指導し、ケア方法習得のプロセスを明らかにするとともにセルフケアによる効果を検証することを目的とした。研究対象は介護予防の強化が必要な生きがいデイサービスに通所する高齢者8名であった。指導介入は毎週1回12週間とし、それ以外に週1回12週間自宅でのセルフケアを依頼した。ケア方法取得のプロセスは指導介入日の会話の録音をデータとし、ケアの効果は、介入前後における基本属性、足部の形態・機能、立位・歩行能力の個別的変化および全体的変化を検討した。ケア方法習得のプロセスは各介入日ごとにMayringの内容分析を行い、介入内容とセルフケアの状況を抽出した。ケアの効果は介入前、介入6週間後、介入12週間後(介入終了後)における変化を個別的に検討し、さらに全体的な変化は統計学的分析を行った。以上の結果、ケア方法習得のプロセスでは、介入初旬、介入前半、介入中盤、介入後半、介入全体の各時期における介入の特徴と要点とその変化が明らかとなった。また、介入当初は研究者-対象者間の介入であったものが対象者-対象者間の介入に変化していくことや介入の量がケアの進行とともに徐々に減少し、最終的にはセルフケアの実施にいたることが明らかとなった。さらに、ケアの効果では、介入前から6週間までに著しく改善する項目や12週間かけて改善する項目など、測定項目により改善の相違がみられた。今後はセルフケアのケア方法習得のプロセスの特徴から介入プログラムを作成し、介入者のための教育プログラムの構築を目指して研究を継続する予定である。ケア方法習得のプロセスでは、6週目にはほぼ習得することが明らかとなったが、介入期間全般・介入期間導入期・介入期間前半・介入期間中盤・介入期間

後半それぞれの時期において、指導介入の内容や介入レベルが変化することから、各時期における介入内容の内容を抽出した。また、足部の形態・機能および立位・歩行能力においても、前年度に報告した看護者の介入によるフットケアと同様の効果が得られた。フットケアの期間は前述した看護者による介入の2倍の12週間であったが、6週間後の効果を比較しても同様の効果が得られていた。また、6週間以降は変化がみられない項目もあることから、介入期間は足部の状況に合わせて6週間から12週間でよいことが示唆された。さらに、フットケアによる足部の実態や効果の検証をとおして、フットケアは、観察・ヤスリがけ・足浴・マッサージ、足趾および足関節の運動の5つの構成内容が妥当でありケアの特性から検討した実施手順の妥当性も明らかとなった。以上の結果から、フットケアの構成内容および手順、実施期間、各時期における指導介入の方法というフットケア介入プログラムを開発した。今後はフットケア介入プログラムを現場に導入し、プログラムの修正およびケアマニュアル等を作成する予定である。
大腸癌におけるEHFによるp53機能抑制の分子機構

我々は、EHFが大腸癌細胞において、FOSL1やH3K4メチル化酵素KMT2Dによって、直接転写制御を受けていることを明らかにした。また、FOS1LやKMT2Dが大腸がん細胞の増殖に必須であることを明らかにした。続いて我々は、大腸癌細胞においてEHFの発現を抑制すると、p53タンパク質が安定化することを明らかにした。また、EHFはp53のユビキチン化酵素であるMDM2と直接結合し、MDM2のユビキチン化を阻害することによってMDM2タンパク質を安定化していることが明らかにした。さらに我々は、MDM2の新規ユビキチン制御因子としてRAD18などを同定した。我々は、細胞のがん化に伴い遺伝子発現パターンに劇的な変化が生じる機構と意義を解析し、ヒト大腸癌細胞はETSファミリーの一員であるEHFを高発現することにより、p53依存性のアポトーシスを回避していることを見出した。本研究では、EHFが大腸癌で高発現する分子機構、及びEHFがp53の機能を抑制する新規の分子機構を明らかにすることを目的とした。我々は、RNAi ScreeningによってFOSL1やASH2Lの発現を抑制することによってEHFの発現が抑制されることを見出し、ChIP assayによってEHFが直接のターゲット遺伝子であることを見出した。また、FOS1LやASH2Lが大腸がん細胞に増殖に必須であることを明らかにした。さらにp53及びBcateninによってもEHFの発現が直接制御されていることが明らかとなり、大腸がん細胞においてp53-EHFによるフィードバックループが存在すること、及びp53 mutant typeである大腸がん細胞においてもWnt pathwayによるEHFの活性化が引き起こされて癌化が促進することが示唆された。また我々は、EHFがMDM2のタンパク質安定化を制御してp53依存性のアポトーシスを制御していることを明らかにしたが、現在までにMDM2の新規ユビキチン制御因子としてRAD18やUSP22などを同定した。さらに、MS解析によってEHF依存的にMDM2の安定化を制御する因子を探索中である。今後、新たに同定されたMDM2ユビキチン制御因子による新しい大腸がん生存メカニズムの解明を目指す。我々は、RNAi ScreeningによってFOSL1やH3K4メチル化酵素KMT2Dの発現を抑制することによってEHFの発現が抑制されることを見出し、ChIP assayによってEHFが直接のターゲット遺伝子であることを見出した。また、大腸がん細胞においてEHFのgenebodyにKMT2DによってH3K4Me1修飾がなされていることを明らかにした。さらに、FOS1LやKMT2Dが大腸がん細胞の増殖に必須であることを明らかにした。続いて我々は、EHFによるp53依存的なアポトーシス制御機構を明らかにするために、大腸がん細胞においてEHFの発現を抑制すると、p53タンパク質が安定化することを明らかにした。さらに我々は、MDM2の新規ユビキチン制御因子としてRAD18やUSP22などを同定した。分子生物学本研究課題では、大きく2つのテーマに分かれる。1つ目は大腸がん細胞におけるEHFの発現制御機構の解明、2つ目はEHFによるMDM2の制御機構である。1つ目の発現制御機構に関しては既にEHFの転写制御因子を同定し、これらの転写制御因子がEHFのpromoter上に存在してEHF mRNAの転写に直接作用していること、及び大腸がん細胞の生存に寄与していることを明らかにしている。以上の結果より、1つ目の課題はほぼ完了している。また、2つ目の課題であるEHFによるMDM2の制御機構の解明についてであるが、既にRNAi screeningによって候補ユビキチン制御因子は同定されている。現在は、MS解析を用いてEHF依存的にMDM2の分解に関与するたんぱく質の同定を行い、さらに得られたユビキチン制御因子が大腸がんの増殖及び生存に影響を与えるのかを明らかにしていく予定である。申請書に書かれた通りに研究を推進する。

『1.大腸がんにおいてEHFが高発現している分子機構の解明』はほぼ完了しているため、本年度は特に『2. EHFによるMDM2蛋白質のユビキチン化阻害を介したアポトーシス誘導の分子機構の解析』の解析を重点的に進め、転写因子であるEHFによる大腸がん細胞における新たな蛋白質安定化機構の実体を明らかにする。25年度の研究を継続及び進展させるとともに、MS解析によってEHF依存的にMDM2の安定化を制御する因子を探索中であり、新たに同定されたMDM2ユビキチン制御因子による新しい大腸がん生存メカニズムの解明に注力するため。基金形式である本研究費の特性を活用し、次年度への繰越を実施した。実験用の試薬及び消耗品の充実のため使用する見込みである。
スポーツの種類や選手個人の特性を考慮した重力感受性トレーニング法の開発

本研究の目的は、頭部傾斜感覚(HT-SVV)測定装置による重力感受性(HTPG)に注目したスポーツトレーニング法の開発である。平成29年度は、頭部傾斜感覚適正化装置(TPAD)を用いることにより、ゴルフ7番アイアンのスイング中の頭部安定化が向上することを検証した。しかし、TPADを用いるとHTPGの増強効果は認められたものの、予想に反して必ずしもスイング中の頭部安定化性は向上しなかった。その理由とし、7番アイアンのスイング中の頭部運動が指標として相応しくない可能性が考えられた。そこで検討した結果、平成30年度はパッティングの精度を指標とした実験を実施した。まずコントロール実験として、5名のゴルフ初心者を対象にTPADを装着せずに毎日20回5 mの距離のパッティングトレーニングを3週間行い、その成功率を測定した。初日は成功率15.0±10.6%であったが、1週間後は21.0±16.4%、2週間後は20.0±11.7%、3週間後は38.0±15.2%となった。波はあるものの3週間で2倍以上の成功率の向上を示した。改良点としては、パッティングの成功率のみならず、失敗した場合のボールとホールの距離も測定することとした。以上の結果を基にして、平成31年度はTPAD装着群とTPAD非装着群に対してパッティングトレーニングを実施し、その際の重力感受性と頭部安定性の経時変化を測定する実験を検討している。平成29年度は、頭部傾斜感覚適正化装置(TPAD)装着群9人(男8人、女1人、平均21.8歳)、TPAD非装着群9人(男8人、女1人、平均21.2歳)を対象として、7番アイアンで1日50球打つトレーニングを週2回、2週間行った(計4回、200スイング)。平成30年度は、7番アイアンからパッティングに変更し、5名のゴルフ初心者を対象にTPADを装着せずに毎日20回5 mの距離のパッティングトレーニングを3週間行った(420スイング)。このように、HTPGを指標としたTPADを用いたゴルフスイングの実験システムを確立し、実施することが出来た。平成29年度、30年度に実施した実験の結果から、パッティングをモデルとしたスイング中の頭部の動きとカップイン成功率を指標としたゴルフトレーニング実験の実施を計画している。本研究では、スポーツにとって必要不可欠な重力感受性(HTPG)に注目したトレーニング法の開発を行う。平成29年度は、ゴルフを対象として下記の実験を行った。方法:頭部傾斜感覚適正化装置(TPAD)装着群9人(男8人、女1人、平均21.8歳)、TPAD非装着群9人(男8人、女1人、平均21.2歳)を対象として、7番アイアンで1日50球打つトレーニングを週2回、2週間行った(計4回、200スイング)。トレーニング前後に頭部傾斜SVV測定装置にてHTPGを測定し、Kinectを用いた簡易モーションキャプチャにてスイング中の身体各部位の動きを解析した。結果:モーションキャプチャによる解析結果から、TPADを用いたトレーニングによって、7番アイアンでスイング中の頭部の左右の移動距離はTPAD非装着群では有意に大きくなったが、TPAD装着群では有意な差は認められなかった。トレーニング前の左右HTPGの大きい側と小さい側に分けて見てみると、TPAD装着群ではトレーニングによってHTPGの小さい側は有意に大きくなったが、大きい側には有意な差は認められなかった。一方、TPAD非装着群ではトレーニングによってHTPGの大きい側も小さい側も有意な差は認められなかった。考察:TPADを用いるとHTPGの小さい側の増強効果は認められるものの、必ずしもスイング中の頭部安定化性は向上しなかった。その理由として次の点が挙げられる。1)7番アイアンのスイング中の頭部運動が身体安定性の指標として相応しくなかった。2)ゴルフ競技力を直接評価する必要がある。以上の結果を基にして、今後の研究計画の検討を行っている。当初の計画通り、Kinectを応用した簡易型モーションキャプチャによるゴルフスイングの測定及び解析システムを確立し、TPADを用いたゴルフ7番アイアンのスイングトレーニング実験を実施することができた。また、成果の一部を学会で発表した。実験結果は「TPADを用いるとゴルフスイング中の頭部が安定する」という予想とは異なったが、その理由を検討することにより研究が大きく進展する可能性があると考えている。

改良点としては、パッティングの成功率のみならず、失敗した場合のボールとホールの距離も測定することとした。以上の結果を基にして、平成31年度はTPAD装着群とTPAD非装着群に対してパッティングトレーニングを実施し、その際の重力感受性と頭部安定性の経時変化を測定する実験を検討している。平成29年度は、頭部傾斜感覚適正化装置(TPAD)装着群9人(男8人、女1人、平均21.8歳)、TPAD非装着群9人(男8人、女1人、平均21.2歳)を対象として、7番アイアンで1日50球打つトレーニングを週2回、2週間行った(計4回、200スイング)。平成30年度は、7番アイアンからパッティングに変更し、5名のゴルフ初心者を対象にTPADを装着せずに毎日20回5 mの距離のパッティングトレーニングを3週間行った(420スイング)。このように、HTPGを指標としたTPADを用いたゴルフスイングの実験システムを確立し、実施することが出来た。平成29年度に実施した実験の結果から、1)7番アイアンのスイング中の頭部運動が身体安定性の指標として相応しくない可能性がある。2)ゴルフ競技力を直接評価する必要がある。という課題が見つかった。その解決策として、クラブを7番アイアンからパターに変更し、スイング中の頭部の動きとカップイン成功率を指標としたゴルフトレーニング実験を計画している。平成29年度、30年度に実施した実験の結果から、パッティングをモデルとしたスイング中の頭部の動きとカップイン成功率を指標としたゴルフトレーニング実験の実施を計画している。研究を進めるため、重心動揺と頭部の動きを同期して計測する「平衡機能計と加速度センサーの同期特注システム」の作製を計画したが、費用が平成29年度の残額を超えた為、平成30年度と合わせることにした。
がんのメタボロームに着目した抗がん剤耐性克服へのアプローチ

抗がん剤(シスプラチン)耐性株と耐性獲得前の細胞の細胞内メタボローム(代謝物の総体)を一斉解析し、これまで未知の抗がん剤耐性化メカニズムの解明・耐性化に関わる代謝経路および耐性因子同定を試みた。本研究により、シスプラチン耐性化に伴うがん細胞の変化を、これまであまり論じられることのなかったメタボロームの視点から明らかにすることができた。得られた知見は、これまで未知の抗がん剤耐性化メカニズム解明の一助となる。本年度はまず、ヒト肺癌細胞株COR-L23とシスプラチン抵抗性COR-L23(COR-L23/CPR)について、細胞内代謝物をCE-TOFMSにより一斉分析し、親株と耐性株の細胞内メタボロームプロファイルの比較検討を進めた。カチオン性代謝物について比較解析を進めた結果、およそ20の代謝物で親株と耐性株の細胞内レベルに違いが認められた。この中にはアミノ酸および代謝経路上その近傍に位置する代謝物が含まれ、抗がん剤耐性との関連が示唆された。また、この中には研究代表者らがSN-38(塩酸イリノテカンの活性代謝物)感受性との関連を報告している代謝物も含まれ、これら代謝物はSN-38に加えシスプラチン耐性とも密接に関連している可能性が示唆された。今後はさらに高度な抗がん剤耐性を獲得した細胞のメタボローム解析、および抗がん剤曝露に起因する細胞内代謝変動の違いを明らかにすることにより、これまで未知の抗がん剤耐性化メカニズムの解明・耐性化に関わる代謝経路および耐性因子の同定を進め、抗がん剤耐性克服・抗がん剤耐性診断への応用を目指す。ヒト肺癌細胞株MORとシスプラチン抵抗性MOR(MOR/CPR)について、抽出した細胞内代謝物をCE-TOFMSにより一斉分析し、親株と耐性株の細胞内メタボロームプロファイルの比較検討を進めた。検出されたピークについて、すでにキャピラリー電気泳動の移動時間およびm/zが明らかとなっている約500成分(アミノ酸代謝、核酸代謝、解糖系、TCA回路、ポリアミン代謝等に関わる代謝物)の分析データとの照合により同定を行った。同定できた代謝物についてMORとMOR/CPRの細胞内メタボロームプロファイルを比較解析した結果、耐性細胞でアミノ酸群の細胞内レベルが低下していることを見出した。特にタンパク質を構成する20のアミノ酸の中では、アスパラギン酸、グリシン、リシン、フェニルアラニン、セリン、スレオニン、トリプトファン、バリンの耐性細胞における細胞内レベルの低下が顕著であった。一方、両細胞でDNA合成の材料となるヌクレオチドの細胞内レベルに顕著な差は認められなかった。抗がん剤耐性株と耐性獲得前の細胞の細胞内メタボロームを比較することにより、これまで論じられることの少なかった、抗がん剤(シスプラチン)耐性化に伴う細胞内代謝変化を明らかにすることができた。本研究で得られた知見は、これまで未知の抗がん剤耐性化メカニズム解明の一助となる。
フラクトオリゴ糖摂取による細菌叢および真菌叢の変動メカニズム

腸内細菌叢の構成はヒトの健康と密接な関係がある一方で腸内環境は多種類の細菌、真菌、ウイルスなどが混在する複合微生物系を構築している。そのため腸内環境を改善するプレバイオティクスの効果を予測することは難しい。本研究では、腸内環境を改善すると言われるフラクトオリゴ糖をマウスに摂取させ、腸内細菌および真菌の変動を連続的に解析することで、細菌ー真菌間の変動を評価する。加えて、ガラクトオリゴ糖やセルロースなどの成分構成の異なるプレバイオティクスを摂取した際の変動も評価することで、腸内における細菌ー真菌の変動メカニズムを明らかにする。
方向性結合器型半導体光増幅器を用いた全光型フリップフロップ

1.方向性結合器型双安定レーザーの特性評価昨年度において作製した方向性結合器型双安定レーザのさらなる特性評価を行った。オン動作に関しては、30nm以上の波長範囲で動作することが分かった。またスイッチングに必要な光強度は最小で0.1mW程度になることが分かった。オフ動作に関して、発振波長近傍とそれより長波側の波長範囲で動作することが分かった。オフ動作は平均で約1mWになることが確かめられた。また電流バイアスによる特性の変化も測定して、リセット・ポートへの電流に対しても、実用上充分なトレランスが取れることが分かった。2.方向性結合器型双安定レーザの小型化従来の設計ではデバイスの長さが1300μmと設計されていた。この為にスイッチング速度が遅くなってしまう問題があった。これを解決するために、デバイスの小型化に必要な設計を行った。昨年度において作製したFiniteElement Beam Propagation Method(FD-BPM)を改良したシミュレータを用いて特性解析をした結果、デバイスの全長を500μm以下にすることができることが分かった。この設計の基づき、小型化したデバイスの作製を行った。小型化に伴い、リセット・ポート電極にコンタクトをとることが困難になった。この問題を解決するために、リセット・ポート電極を隣の未使用電極にブリッジするプロセスを考案した。このプロセスはリフト・オフを用いるもので自己形成的に電極ブリッジすることに成功した。実際に作製した小型デバイスを用いて、数値計算によって得られたものと同様の光フリップ・フロップ特性を得ることに成功した。これによりデバイスを約1/3に縮小することに成功した。
アスコウイルスによる寄生蜂ベクター利用戦略の解明

1)日本で見つかったアスコウイルス分離株には寄生蜂致死タンパク質(PKT)のホモログが複数存在していた。2)日本産アスコウイルスのベクター(伝播者)は、ギンケハラボソコマユバチであることが明らかになった。3)日本産アスコウイルス感染虫よりギンケハラボソコマユバチは、脱出できたので、このウイルスのゲノムにPKTがコードされている理由は、「ベクター自身の排除ではなく、ベクターの競争相手となる寄生蜂を排除することによりウイルスの適応度を上がるため」という仮説が考えられた。1.アスコウイルスのベクター寄生蜂種の特定:a.野外生態における生態調査:東京農工大学FSセンターのサトイモ畑でハスモンヨトウ幼虫を採集し寄生蜂の同定を行った。174頭のハスモンヨトウ若齢幼虫を採集しその致死要因を解析した結果、52%がギンケハラボソコマユバチによる寄生により致死した。その他の寄生蜂としては、Microplitis属の寄生蜂による寄生が1頭(0.6%)のみみられた。この圃場でのアスコウイルスの感染率は現在解析中であるが、我々が日本ではじめて発見したアスコウイルス分離株が見つかった埼玉県の圃場における調査においても同様に、ギンケハラボソコマユバチがハスモンヨトウ幼虫の重要な寄生性天敵であった。これらのことから、アスコウイルスのベクター寄生蜂としてギンケハラボソコマユバチが有力であると考えられる。b.ギンケハラボソコマユバチが実際にアスコウイルスを伝播するかどうかを室内実験により調査した。その結果、ギンケハラボソコマユバチはアスコウイルスを伝播することが明らかになった。2.寄生蜂致死タンパク質(PKT)がベクター寄生蜂に及ぼす影響:日本産アスコウイルス由来のpktホモログが実際に寄生蜂致死活性を持つかどうかを明らかにするために、pktホモログを挿入した組換えバキュロウイルスの構築を行った。Bac-to-Bacシステムを用いて、バキュロウイルスの包埋体主要たんぱく質であるポリヘドリンを搭載した組換えウイルスにアスコウイルス由来のPKT遺伝子を挿入したベクターを構築した。日本で分離したアスコウイルスの生物的特徴を明らかにし、野外でのハスモンヨトウ幼虫の寄生率を調査した。また、このアスコウイルスのベクターとしてギンケハラボソコマユバチが有力な候補であることを室内実験で明らかにした。日本のアスコウイルス分離株には、PKTホモログが2個存在する。現在のところその一方のクローニングが完了しており、同様の手法を用いて、2つめのホモログの構築も完了する予定である。そのため、おおむね順調に進展している。1)日本産アスコウイルスの生物学的特徴の解明:日本で分離したアスコウイルスの生物的特徴を明らかにした。すなわち、宿主に対する病原力、致死時間、感染虫の体重の推移、宿主範囲を解明し、全塩基配列の決定を行った。その結果、日本産アスコウイルスには寄生蜂致死タンパク質(PKT)のホモログが複数存在することがわかった。2)ベクター寄生蜂種の特定:日本で分離したアスコウイルスのベクターとなる寄生蜂を特定するため、室内実験により、実際にアスコウイルスを伝播するかどうかを伝播実験により明らかにした。その結果、ギンケハラボココマユバチMeteorus pulchriornis (ハチ目、コマユバチ科)がアスコウイルスを伝播することが明らかとなった。アスコウイルスが発見された圃場でも同種がハスモンヨトウ幼虫に高い確率で寄生することから、ギンケハラボソコマユバチは、野外でもこのアスコウイルスのベクターであると推察された。そこで、アスコウイルス感染虫に産卵された寄生蜂幼虫の脱出率、繭形成率、羽化率を調査したところ、本種の幼虫は、感染虫体内で致死することなく脱出し羽化できなかった。そのため、アスコウイルスにコードされているPKTは、ベクター種を致死させないことがわかった。すなわち、PKTが日本産アスコウイルスのゲノムにコードされている理由は、「ベクター個体の子を致死させることにより宿主を長期間生存させウイルスを効率よく伝播する」という「仮説1」ではなく、「ベクターの競争相手である寄生蜂を排除する事が適応的であるため、pktが保存されている」という「仮説2」の可能性が高まった。クローニングしたpktホモログのタンパク質発現を行い、ウエスタンブロッティングによりタンパク質量を確認する。この組換えウイルスを用いて発現させたタンパク質の寄生蜂に対する致死活性を調査する。具体的には、ギンケハラボソコマユバチ等の寄生蜂幼虫をペトリ皿において培地中で培養し、バキュロウイルス発現系で発現させたPKTを添加してexo vivoでの寄生蜂致死タンパク質活性を確認する。また、アスコウイルス感染虫内で生育したギンケハラボソコマユバチ幼虫が健全虫で生育した蜂幼虫に比べてどのような影響を被るかをin vivoで調査する。野外におけるハスモンヨトウ幼虫の寄生性天敵の調査も前年に引き続き行い、ギンケハラボソコマユバチと競争関係にある寄生蜂種を探索する。昆虫病理学当初計画よりも安価な物品が調達できたため未使用額は次年度物品費に組み込み適正に支出する計画
熱帯雨林における硫化カルボニルの動態：総光合成量プロキシとしての評価

今年度は、昨年度から引き続き、マレーシア半島部のパソ森林保護区のタワーサイトにおいて硫化カルボニルの観測を行った。観測にはパソ森林保護区の林床において、硫化カルボニルの大気濃度を連続的に測定したところ、夜間に低く、日中にやや高くなる日内変動が見られた。同様な変動を示した他の揮発性有機化合物との相関解析から、熱帯林では大気が清掃化した夜間に土壌などが硫化カルボニルのシンクとして働いていることが示唆された。一方、日中には活発な鉛直対流によって林床と上層の大気が混合することで林床付近の濃度が上昇したと考えられた。硫化カルボニルは概ね5001000pptの濃度で推移したが、最大濃度は2000pptに達した。硫化カルボニルと同期したピークは二硫化炭素にも認められ、これら2つの揮発性有機化合物に共通する発生源が近傍に存在することが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。COSのフラックス測定に向け簡易渦集積装置をマレーシア・パソ森林保護区に設置し、二酸化炭素を測定対象としてフィールドサイトにおけるシステムの動作検証を行った。簡易渦集積法によるCO2フラックスは渦相関法よりも過少見積する傾向が示されたが、上昇流・下降流用に独立したサンプリングラインや簡易渦集積法から派生した双曲線簡易渦集積法の採用などにより日中の過少見積について改善が認められた。また、葉群レベルのCOSガス交換量を測定するため、ダイナミックブランチエンクロージャーを構築し、パソ森林保護区のタワーサイトにおいてフタバガキの林冠部の葉群によるCOSの取り込みを観測した。簡易渦集積法によるフラックス測定手法の確立に想定していたより時間を要しているため。昨年度から引き続き、マレーシア半島部のパソ森林保護区において硫化カルボニルのフラックス観測に必要な検討を行った。簡易渦集積法に基づく大気試料の分離及び採取過程において、大気試料中の水蒸気がフラックス測定に影響を及ぼすことが示唆されたため、除湿法としてメンブレンエアドライヤーとナフィオンドライヤーを併用する手法と冷凍機による低温除湿法の検討を行った。また、フタバガキ科などの熱帯植物の葉群によるガス交換過程を観測するため、ダイナミックエンクロージャー法によるガス交換速度の観測を実施し、二酸化炭素と同期した硫化カルボニルの取り込みを確認した。観測装置のトラブルが発生したため、進捗状況に遅れが生じている。ダイナミックブランチエンクロージャーによる葉群レベルのCOSガス交換量の観測を進め、樹種間差等の有無を明らかにする。トラブルが発生した観測装置を日本に持ち帰り、修理する。その後、再度現場のパソ森林保護区内のフラックスサイトに設置し、本装置を用いて森林大気の分析を実施する。また、現場観測に加えて、キャニスターなどによる試料採取と日本国内での分析についても検討する。
進行性家族性肝内胆汁うっ滞症の疾患マーカーの同定、化学合成と測定法の開発

本研究課題は先天性胆汁酸代謝異常症患者尿中に顕著かつ、特異的に排泄される3β-hydroxy-Δ^5構造をもつ多重抱合型胆汁酸を取り上げ、有機合成化学的手法を用いて標品の高効率な化学合成法を確立すると共に、液体クロマトグラフィー-質量スペクトル(LC-MS)法を駆使し、生体試料中に存在する3β-hydroxy-Δ^5胆汁酸多重抱合体を疾患マーカーとする高感度で信頼度の高い直接一斉分析法を確立する。当初の計画に従い平成19年度では、ターゲットとする先天性胆汁酸代謝異常症患者尿中に存在が予測された一連の異常胆汁酸多重抱合体の標品合成を行なった(データ未公表)。さらに合成標品を用いて、LC-ESI/MS分析の予備実験として、蒸発光散乱検出器を備えた高速液体クロマトグラフィー(HPLC-ELSD)によるプレリミナリーな分析条件の検討を行ない、そのクロマト挙動を明らかにした(現在、学術誌に投稿準備中)。またこの課程において、ヒトには全く存在していない3α,15α-Dihydroxy-5β-cholanoic acidのタウリン抱合体がオーストラリア産の有袋類であるウォンバット胆汁中に主要成分として存在していることを明らかにし、J. Lipid Res.誌(48巻,2682-2692(2007).)に報告した。さらに現在、肝障害を併発した先天性代謝異常症(ニーマン・ピック病C_1型)の患者尿(鳥取大学・医学部から供与)中に、3β,7β-dihydroxy-5-cholenoic acidの3-硫酸,7-N-アセチルグルコサミン,24-タウリン(またはグリシン)抱合体が、極めて顕著な量で排泄されることを明らかにし、当該化合物の水解、脱抱合操作を必要としない高感度・高選択的なLC-ESI/MSによる定量法の開発を行なっている。引き続き、平成20年度中に定量法を確立すると共に、分析検体数を増やして当該疾患の化学診断法の開発へ繋げていきたい。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症(PFIC症)などの先天性胆汁酸代謝異常症では、ステロイド生合成あるいは代謝の恒常性に重大な障害をきたし、尿中に特異な構造をもつ二次代謝異常成分である多重抱合型ステロイド代謝産物が有意な量で常在する。従って、それらが疾病の特異的診断マーカーになり得るものと期待されている。当該年度ではこれら多重抱合型ステロイドを取り上げ、先ず、有機合成化学的手法を用いて、生体内多重抱合型ステロイド異常代謝産物を化学合成し、それらを用いて構造決定すること、第二に液体クロマトグラフィー-質量スペクトル(LC-MS)法による高感度で信頼度の高い直接一斉分析法の確立すること、第三に健常者と肝疾患者の異常代謝産物の体内動態を比較精査して的確な診断指標を確定し、病態解析と病因解明を行ない、疾病の早期発見に資することを目的とした。先ず、標的とする先天性胆汁酸代謝異常症患者尿中に存在が予測された一連の3β-OH-△^5系異常胆汁酸多重抱合体の標品合成に取り組んだ。3β-OH-△^5胆汁酸を効率的に合成するための手法の一環として、ステロイド分子中の不活性炭素を直接水酸化する最適方法について検討した。その結果、ジオキシラン類縁体をその場発生させ、3β-OH-△^5構造を基本骨格にもつコレステロールの側鎖のC-25位を直接酸化し、オキシステロール類の短段階・高効率合成を達成した。以上の知見を有効に利用し、一連の異常胆汁酸抱合体の評品合成を行った(Steroids74 81-87(2009)掲載)。次いで、LC-MS法で高感度・高精度に定量する為に適切な内部標準物質(IS)候補化合物4種の分子設計を行い、ELSD-HPLCによるプレリミナリーな分析条件を検討し、至適IS化合物を選定した(Steroids誌投稿中)。一連の標品並びにISの合成が終了したので、現在はこれらを活用し、健常人と肝障害を併発した先天性代謝異常症の患者尿分析に検討を加え、高感度・高選択的なLC-ESI/MSによる定量法の開発を行なっている。
神経難病患者の在宅医療・福祉サービスの役割と患者の生活の質に関する研究

我が国における近年の医療改革は、入院期間を短縮し、在宅医療を促進させる方向である。在宅医療は、患者のQOL向上に繋がる反面、家族の介護負担の増加を生じ、医療、看護、福祉サービス等の在宅療養条件整備が必要である。本研究では、神経難病患者が在宅医療をうける上で、患者の満足度、経済的負担、家族の介護の状況を詳細に調査し、優先される医療、介護サービスを明確化し、神経難病患者の在宅医療の新しい方策の指針を提供することを目的とした。我々は、愛媛県南西部に位置するY地区における神経難病患者の生活状況、経済的負担、家族の介護の状況、優先される医療、介護サービスについて調査した。患者は、四肢の不随意運動のため、肩や腰の慢性疼痛に悩まされており、転倒による骨折や外傷を合併すること、軽微な外傷であっても、転倒したという精神的衝撃から、外出を制限するようになり、「ひきこもり閉じこもり」に陥っていくことが判明した。また、介護者も、療養上の世話のため「引きこもり」の状況になり、精神的ストレスが増加していることが判明した。本研究では、患者への詳細なインタビューを追加実施し、その逐語記録から、神経難病に罹患した患者の病(やまい)体験について「病(やまい)の意味」を分析しながら、「語り」によるnarrative based medicine (NBM)を模索した。NBMは、人間は自らを語る言葉を通して物事を把握し、その積み重ねにより作り上げられた自分だけの物語を通して社会とつながっているという社会構成主義に着目し、文化人類学、哲学、心理学的見地から解析した。量的研究と質的研究は神経難病患者の生活の質を知る上での車の両輪である。NBMは、生物医学的手法だけでは解決できない状況下においても、語り体験を通じて患者自身の苦難の体験を紡ぎ出すことができれば慢性進行性疾患の精神的安定につながる可能性が示唆された。本研究は、特定疾患治療研究対象受給者証をもつ神経難病患者が地域での在宅医療サービスをうける上で、患者の満足度、経済的負担、家族の介護の状況を詳細に調査した。神経難病の在宅医療を促進する上で、優先される医療、介護サービスを明確化し、介護保険制度の見直し時に、神経難病患者の在宅医療の新しい方策の指針を提供することを目的とした研究である。現在、Y医師会立病院、Y底師会内の他の医療機関、Y医師会立訪問看護ステーションならびに他の訪問看護ステーション、介護福祉施設(老人保健施設、特別養護老人ホーム、通所リハビリテーション施設)を利用して神経難病の在宅医療を受けている患者の病状、医療状況、介護状況、介護者の身体的・精神的ストレス、経済的負担状況、医療および介護に要する費用、福祉制度の理解と利用状況、病診連携体制についての情報を収集し、量的検討を加えた。さらに研究協力が得られた複数人の神経難病患者に対してインタビューを実施し、逐語記録からライフヒストリーを構成し、患者の病体験に関する質的研究を実施し、現在、論文化作業が進行している。今後は、神経難病患者の入院期間を短縮し、在宅医療における家族の介護負担を軽減するために医療・看護・福祉サーピス等の在宅療養条件の整備を調査し、Y保健所の取り組みとしての神経難病相談活動を分析評価するとともにセカンドオピニオンの役割、患者および家族の満足度についても検討していく予定である。

現在、Y医師会立病院、Y医師会内の他の医療機関、Y医師会立訪問看護ステーションならびに他の訪問看護ステーション、介護福祉施設(老人保健施設、特別養護老人ホーム、通所リハビリテーション施設)を利用して神経難病の在宅医療を受けている患者の病状、医療状況、介護状況、介護者の身体的・精神的ストレス、経済的負担状況、医療および介護に要する費用、福祉制度の理解と利用状況、病診連携体制についての情報を収集し、量的検討を加えた。さらに研究協力が得られた複数人の神経難病患者に対してインタビューを実施し、逐語記録からライフヒストリーを構成し、患者の病体験に関する質的研究を実施し、現在、論文化作業が進行している。「語り」によるnarrative based medicine (NBM)は、人間は自らを語る言葉を通して物事を把握し、その積み重ねにより作り上げられた自分だけの物語を通して社会とつながっているという社会構成主義を基盤としており、文化人類学、哲学、心理学的見地から解析する質的研究手法である。量的研究と質的研究は神経難病患者の生活の質を知る上での車の両輪である。NBMは、生物医学的手法だけでは解決できない状況下においても、語り体験を通じて患者自身の苦難の体験を紡ぎ出すことができれば慢性進行性疾患の精神的安定につながる可能性が示唆された。今後は、本研究を発展させ、神経難病患者の入院期間を短縮し、在宅医療における家族の介護負担を軽減するために医療・看護・福祉サービス等の在宅療養条件の整備の医療経済モデルを作成し、Y保健所やY地区保健センターの取り組みとしての神経難病相談活動を分析評価するとともにセカンドオピニオンの役割、患者および家族の満足度について量的および質的な検討を重ねていく予定である。
4つの脳波を用いたbio-feedbackメンタルトレーニング装置の開発

本研究では、リラックスの指標としてα波を、集中力の指標としてFmθ波を、また、イメージの指標としてCNVを用い、さらにやる気の指標としてSPNを利用したバイオフィードバックシステムを構築することを目的とした。そのため、具体的目標としては、(1)「4つの脳波の測定および解析プログラム」の制作、(2)測定・分析プログラム配布用のサーバーの構築、(3)本システムを用いたメンタルトレーニング効果の検証の3点とした。システムとしては、生体アンプ、脳波解析システム、Biofeedback呈示システム、映像刺激呈示システムなどを構築し、脳波を用いたバイオフィードバックトレーニングシステムを構築した。また、それらのプログラムの配布用サーバーをMacOS X serverを用いて構築した。さらに、それぞれの効果について検証したところ、α波を用いたバイオフィードバックトレーニングでは、トレーニング後にα波の量が増加することが確認された。特に、左半球の前頭部でのα波の量が増加しており、トレーニングの効果が前頭部に見られた。CNVを指標としたイメージトレーニングの効果を評価した実験では、イメージしたときのCNVの振幅が有意に高くなることが示されており、イメージの指標としてのCNVの有効性が示された。さらに、SPNを指標とした「やる気」の評価システムでは、被験者のやる気が高まった時の方が、SPNの値が高まることが示され、SPNを指標としたやる気評価システムが効果的であることが示された。集中力の指標であるFmθ波についてはその効果が少なく、トレーニング後のFmθ波の量には有意な変化は見られなかった。今後、トレーニング内容や測定時の課題やトレーニング期間などの修正を加えることによって、より効果的なバイオフィードバックトレーニングシステムの構築が可能になるものと思われる。本研究は、4つの脳波(α波、CNV、Fmθ波、SPN)を用いて、メンタルトレーニング技術向上のためのフィードバックトレーニング装置を開発することを目的としている。本年度では、とくにα波、SPNの分析プログラム開発を行うことを目的として実験を行った。1 α波に関する実験被験者は、12名成人男性とした。課題は、暗算課題とし、(1)1000から13ずつ減算する条件、と(2)安静条件の2つの条件下での測定を行った。分析プログラムは、パーソナルコンピュータに脳波を取り込むための、アナログ・デジタル変換ボードを装着し、脳波取り込みようのプログラムをC言語を用いて作成した。取り込まれた脳波は、周波数分析を行い、α波(8-12Hz)が出現したときに、被験者にフィードバック刺激として聴覚刺激を与えるようにした。その結果、フィードバックトレーニングによってα波が増大する傾向にあることが示された。このことより、α波バイオフィードバックを用いたリラクセーショントレーニング装置の開発が可能となった。2 SPNに関する実験つぎに、やる気のトレーニングのための、SPNを用いたバイオフィードバックシステムの製作を試みた。被験者は18名であり、得られた脳波は、アナログ・デジタル変換した。その後、作成した加算平均プログラムで、必要な脳波を切り取り脳波を加算平均し、SPNを算出するようにした。確認のため、やる気の高い条件(報酬がもらえる)とそうでない条件下でのSPNを比較したところ、報酬をもらえる条件下でのSPNの方が振幅が大きくなることが示された。このことより、SPNのトレーニングヘの有効性が示された。4つの脳波同時測定に関する実験被験者は、20名の成人とした。課題は、時間評価課題とし、指示刺激から指定されて秒数が経過したと思ったならば、運動反応を行うというものであった。運動反応後3秒後に運動反応に関するフィードバック情報を被験者に与えるようにした。

分析プログラムは、パーソナルコンピュータに脳波を取り込むための、アナログ・デジタル変換ボードを装着し、脳波取り込み用のプログラムをC言語を用いて作成した。取り込まれた脳波は、以下の4つのフェーズに分けた。(1)指示刺激から運動反応まで(CNV区間)、(2)時間評価の区間(Fmθ波区間)、(3)運動反応からフィードバック呈示呈示(SPN区間)、(4)フィードバックから指示刺激までの区間(α波区間)。各区間の脳波をアナログ・デジタル変換しパーソナルコンピュータに取り込み、α波、CNV、Fmθ波、SPNを算出できるようにした。α波、Fmθ波は、周波数分析を行い、CNV、SPNは加算平均処理を行うようにした。その結果、時間評価課題を用いて、4つの脳波を同時に測定することが可能になり、被験者に適切なフィードバックを呈示させることが可能となった。今後は、スポーツ場面の映像刺激を呈示させるシステムの構築する必要があるものと考えられる。本研究では、リラックスの指標としてα波を、集中力の指標としてFmθ波を、また、イメージの指標としてCNVを用い、さらにやる気の指標としてSPNを利用したバイオフィードバックシステムを構築することを目的とした。システムとしては、生体アンプ、脳波解析システム、Biofeedback呈示システム、映像刺激呈示システムなどを構築し、脳波を用いたバイオフィードバックトレーニングシステムを構築した。それぞれの、効果について検証したところ、α波を用いたバイオフィードバックトレーニングでは、トレーニング後にα波の量が増加することが確認された。特に、左半球の前頭部でのα波の量が増加しており、トレーニングの効果が前頭部に見られた。前頭部は、情動と関連した脳領域であり、α波の増加は、リラクゼーションの増加をもたらし、快感情の増加をもたらしたのではないかと考えることができる。また、CNVを指標としたイメージトレーニングの効果を評価した実験では、イメージしたときのCNVの振幅が有意に高くなることが示されており、イメージの指標としてのCNVの有効性が示された。さらに、SPNを指標とした「やる気」の評価システムでは、実験的に被験者の「やる気」が高まる状態を作り、その時の脳活動についてSPNを指標として調べた。その結果被験者のやる気が高まった時の方が、SPNの値が高まることが示され、SPNを指標としたやる気評価システムが効果的であることが示された。集中力の指標であるFmθ波についてはその効果が少なかく、トレーニング後のFmθ波の量には有意な変化は見られなかった。しかし、指標としてはFmθ波を捉えることができており、今後、トレーニング内容や測定時の課題やトレーニング期間などの修正を加えることによって、より効果的なバイオフィードバックトレーニングシステムの構築が可能になるものと思われる。
接着ブリッジ予後改善の為の最適デザインの検討

本研究は接着ブリッジの予後向上を目指し,従来用いられていた金銀パラジウム合金よりも審美的にも強度的にも優れているセリア安定型ジルコニア/アルミナナノ複合体を用いた接着ブリッジデザインの最適化を有限要素解析により検討することとした.セリア安定型ジルコニア/アルミナナノ複合体を用いてフレームを作製することにより,セメント層に加わるストレスを緩和し,脱離のリスクを軽減することができる又,フレームの厚みを薄くすることができ歯質削除量の抑制が可能であることが示唆された.よって歯質の薄い日本人にはきわめて有用な治療方法であると考えられた.接着ブリッジの生存率低下の主な要因として補綴物の脱離があげられる。そのメカニズムは咀嚼力など機能力がフレームに作用した際にフレームが変形し、接着界面に剥離力が生じることによるとされている。過去の報告から、イットリア部分安定化ジルコニア(Y-TZP)を用いて作製した接着ブリッジは,金属のものと比較して有意に変形を抑制可能であることや,歯質切削量を軽減可能であるなど、良好な結果を得ている。そこで、本研究は、接着ブリッジの予後向上を目指し、機械強度が高いセリア安定型ジルコニア/アルミナナノ複合体(Ce-TZP/A l)およびY-TZPを用いて補綴装置を作製する際のフレームデザインの最適化を行うことを目的とした。平成26年度は研究の第一段階として有限要素解析を用いて機能時に、フレーム内部に発生する応力の検討を行い、変形を抑制するフレームデザインを検討することとした。ヒト乾燥頭蓋骨の上顎中切歯から犬歯までのCTデータから側切歯部データを削除した後、3Dプリンタで模型を作製し、接着ブリッジの形成後、模型上でフレーム厚みの違い(0.8mm厚,0.5mm厚,0.3mm厚)、支台歯数の違い(2リテーナー,1リテーナー)のフレームを作製した。側切歯データを削除したCTデータと、形成を施した模型のCTデータ、フレームのCTデータ5つを組み合わせ各要素のSTLデータを基に解析モデルの作製を行った。その後、歯軸に対して斜め45度方向からポンテック中央部に前歯部最大咬合力を想定した200Nを荷重し、その際のフレーム内部応力分布を検討した。本研究ではセリア安定型ジルコニア/アルミナナノ複合体(Ce-TZP/Al)およびイットリア安定型ジルコニア(Y-TZP)を用いて接着ブリッジを作製するためのデザインの最適化を行うことを目的とした.ヒト乾燥有歯上顎骨の左側中切歯から犬歯までのCTデータを用いて,従来型接着ブリッジの形成を施した有限要素モデルを作製した.フレームの形態は10.8mm厚2リテーナー金銀パラジウム合金(0.8M)20.5mm厚2リテーナーY-TZP(0.5Y)30.5mm1番1リテーナーY-TZP40.5mm3番1リテーナーY-TZP50.3mm厚2リテーナーCe-TZP/Al(0.3Ce)とした.リテーナーのポンティック口蓋側中央部に,歯軸から45度の角度から,前歯部最大咬合力を想定し200Nを負荷した際のセメント層に加わった剪断応力の比較を行った.その際,イットリア部分安定型ジルコニアとパナビアF2.0の剪断試験の報告を参考にし,11MPa以上の値を脱離に影響する応力として検討した.本研究の結果から,11MPa以上の値を示した接着性レジンセメントの体積の割合は,2リテーナー接着ブリッジの方が1リテーナー接着ブリッジのよりも小さい値を示したことから,2リテーナー接着ブリッジの方が脱離のリスクが少ない可能性が考えられ又,従来用いられている0.8Mよりも0.5Y,0.3Ceの方がともに小さい値を示し,0.3Ceが一番小さい値を示したことから,前歯部1歯欠損症例においてイットリア安定型ジルコニア及びセリア安定型ジルコニア/アルミナナノ複合体用いたジルコニアフレームは,従来の金属フレームを用いる際よりも歯質削除量の抑制が可能であることが示唆された.よって歯質の薄い日本人にはきわめて有用な治療方法であると考えられた.本研究は接着ブリッジの予後向上を目指し,従来用いられていた金銀パラジウム合金よりも審美的にも強度的にも優れているセリア安定型ジルコニア/アルミナナノ複合体を用いた接着ブリッジデザインの最適化を有限要素解析により検討することとした.セリア安定型ジルコニア/アルミナナノ複合体を用いてフレームを作製することにより,セメント層に加わるストレスを緩和し,脱離のリスクを軽減することができる又,フレームの厚みを薄くすることができ歯質削除量の抑制が可能であることが示唆された.よって歯質の薄い日本人にはきわめて有用な治療方法であると考えられた.ヒト乾燥頭蓋骨の上顎中切歯から犬歯までのCTデータから側切歯部データを削除した後、3Dプリンタで模型を作製し、接着ブリッジの形成後、模型上でフレーム厚みの違い(0.8mm厚,0.5mm厚,0.3mm厚)、支台歯数の違い(2リテーナー,1リテーナー)のフレームを作製した。

フレーム厚みの違いによるフレーム内部応力分布の検討は終了し、現在は支台歯数の違いによるレーム内部応力分布の検討を行っているところである。冠橋義歯補綴学今後以下の研究項目を予定している1.有限要素解析によるジルコニア接着ブリッジの内部応力分布の解明の続き2.有限要素解析モデルと同形態のモデル作製を行い、歪ゲージを用いたジルコニア接着ブリッジ表面歪みの解明3.サーマルサイクルによる劣化試験により低温劣化したの機械的性質および表面歪みの検討
抗菌薬使用の適正化を目的とした日本型選択的乾乳期治療技術の構築

抗菌薬使用の適正化を目指した日本型選択的乾乳の技術を確立する。国内有数の酪農地帯である北海道東部(道東)地域の酪農家の乾乳方法を調査し、乾乳軟膏の使用実態と有効性を検証する。それと共に、乾乳軟膏が必要あるいは不要な条件を明らかにすることによって、日本において導入可能な選択的乾乳の技術を提案し、国内の薬剤耐性対策に貢献する。