hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
林謙三による東アジア楽器学の基礎的研究

日本語による)の草稿のうちの未発表原稿、及び昭和23年度から同25年度にかけて行われた人文科学研究費の報告書「東亜に於ける楽器に関する研究」「同(二)」「同(三)」(いずれも未公開)をはじめ、その他の草稿・資料等について撮影を行った。/22019年3月に、関西大学において、同大学に移管中である林謙三旧蔵資料を調査した。以上1・2での調査により、既発表ながら、「林謙三先生年譜・業績目録」「同補遺」やCiNii・雑誌記事索引等の学術情報データベースに掲載されていないために、一般に認知されていない業績がいくつかあることが判明した。/3撮影した草稿の一部について翻字に着手した。/4「日本楽器学試論(続)ー日本楽器史観ー」(即ち、上記報告書「東亜に於ける楽器に関する研究(三)」)の翻刻を公表した。/5林謙三の未発表原稿「唐代に歌われた詩辞について」の翻刻を公表した。予定していた計画のうち、資料の撮影等はおおむね順調に行うことができているが、以下の点については、当初の計画に比して停滞している。/1林謙三旧邸における調査の過程において、未分類の資料を整理する必要が生じ、時間を要している。/2草稿の翻字では、原典やそのほかの文献による校訂作業に、予想以上に時間を要している。特に、林氏が原稿執筆の際に用いた文献は、古典籍・古文書・漢籍・英仏独による文献等、多岐にわたり、その上、稀少なものも含まれるため、確認作業に時間を要している。また、草稿には、挿図や楽譜が多数用いられているが、それらの状態が思わしくないため、画像の処理、図表の作成作業等に時間を要している。/3当初、東京藝術大学図書館において貴重書の調査を行う予定であったが、現在、新館移転にともない、貴重書を閲覧することができない状態にあるとのことであるため、2019年度以降に延期することとした。以上のとおり、具体的作業においては停滞している面もあるが、一方で調査の過程で新たに資料を発見する等の成果が見られ、新たな作業を計画に加えることとした。したがって、総合的には、おおむね順調といえる。2019年度以降も引き続き、関西大学において調査を行う計画であるため、筆者がかつて参加していた2015-17年度科研・基盤(B)「隋唐燕楽歌辞の文学的・音楽学的アプローチによる双方向的研究」の研究代表者であった、関西大学の長谷部剛氏に「研究協力者」として協力を仰ぐこととする。2019年度以降も引き続き、調査・撮影・翻字作業を行うが、資料の調査・整理については、林謙三の琴学や楽理研究についても詳しく、また、筆者がかつて参加した科研「隋唐燕楽歌辞の文学的・音楽学的アプローチによる双方向的研究」での成果である『林謙三『隋唐燕楽調研究』とその周辺』(長谷部氏との共著、2017年、関西大学出版部)の編集・出版にあたって様々な意見を受けた、山寺美紀子氏に「研究協力者」として協力を仰ぐこととする。なお、長谷部剛、山寺美紀子両氏には、2018年度の調査にすでに立ち会っていただいている。また、2018度の調査によって明らかになったことを踏まえ、当初の計画には無かったが、新たに「林謙三業績目録訂補(仮題)」の作成に着手することとする。理由:作業手順の変更等により、当初、2018年度に計上していた、以下の予算を2019年度に繰り越すこととした。1資料の整理、翻刻等に用いる情報処理機器(特にコンピューター)及びソフトウエアの購入、2林謙三旧蔵オープンリールテープに録音された音源のデジタル化(業者委託)等。2019年度の使用計画:1情報処理機器及びソフトウエアの購入、2オープンリールテープ音源のデジタル化(業者委託)、3調査出張の旅費、4関連書籍の購入、5資料の複写等。
ジェンダーと自己形成 ー男女平等教育の指針のためにー

日本人のジェンダー形成過程の分析方法として、まず第一にアンケート調査によってジェンダー形成要因の析出を行なった。今回は四年制大学の男子、女子学生、女子短大生、成人男性,女性を調査対象として、ジェンダー形成の諸要因と考えられる事柄への認識の度合を明らかにした。次にこれらの事柄とジェンダー形成との連関やメカニズムを分析し把握するために、より詳細な意識化の過程を示す、記述的データの収集につとめた。今回は女子短大生を中心として「女の子」「女性」といったジェンダー形成の諸要因を回想する形で記述するメモリーワークの手法をとった。従って次の5つの時期、A.小学校入学前、B.小学校時代C.中学校時代、D.高校時代、E.短大時代の各々の時期において、次の5つの事柄がどの様に作用したかを考察することをテーマとした。第1に遊び、おもちゃ、本・雑誌、テレビ番組、映画、歌、音楽、絵、ファッションなどメディアに関する事柄、第2に親、家族、身近な人の規制や期待に関する事柄、第3に子供同志、同性、異性間での友情や連帯、反発や規制などに関する事柄、第4に学校教育におけるカリキュラム教科書、授業、当番、委員、制服、身体検査、進路指導、教師の言動に関する事柄、第5にその他自分が「女の子」「女性」を意識した場面に関することとした。この5つのテーマのうち今回は、1のメディアと4の学校教育のデータを整理し、『研究成果報告書』にまとめ、ジェンダー形成メカニズム分析の基礎的データとした。今後はセクシャリティとジェンダーの関連や「男の子」「男性」のジェンダー形成のデータを作成する必要がある。なお、今回の研究成果は、『学校知とジェンダー』(明石書店)や『ジェンダーと自己形成』(出版社未定)といった図書として公刊する。
アミノアシル-tRNA 合成酵素の基質認識機構の解明と蛋白質工学による改変と応用

アミノアシル-tRNA合成酵素は、反応の第1段階で、対応するアミノ酸を、ATPにより活性化する。申請者は、ATP-PPi交換反応の速度論的解析から、B.stearothermophilusのLysRS(B.s.LysRS)のアミノ酸活性化反応は、L-リジンが先に結合するsequential ordered機構であることを明らかにした。この結果は、基質結合に起因するタンパク質蛍光の変化とも一致している。まず、基質結合の際に観測される蛍光変化を示すTrp残基を同定するため、B.s.LysRSの2つのTrp残基の変異体、W314F、W332F、W314F/W332Fを作成し、大腸菌中で発現させ、電気泳動的に均一に精製した。変異型の活性の速度論的パラメーター及びCDスペクトルを測定したところ、野生型の結果とほぼ一致した。一方、蛍光変化は、W332Fのみで観測され、これは、基質結合の際の蛍光変化はTrp314に起因することが明らかになった。そこで、申請者は、平成11年度の研究実施計画に従い、基質L-リジンと、またそれに続くATPとの相互作用が考えられるAsn414とArg402の変異体の解析(N414A、N414D、R402K、R402M)に着手した。蛍光滴定からN414A、R402K、R402MとL-リジンのpH8.0、25°CでのK_dは、野生型の36.3μMに対し、それぞれ792μM、123μM、397μMと求められ、これら部位特異的変異によりL-リジンとの結合が弱められることが明らかになった。これは、大腸菌由来LysRSX-線結晶構造解析の結果から示唆される、L-リジンのα-カルボン酸とAsn414と、またAsn414とArg402との相互作用が、B.s.LysRSにも存在することを示した。しかしながら、N414Dに関する結果は、L-リジンとのK_dは69.4μMとなり、予想されるL-リジンのα-カルボン酸と、Asp414のα-カルボン酸の静電的相互作用による反発は少ないことが明らかになった。さらに、これらのATP-PPi交換反応を測定したところ、kcatは野生型よりも減少していた。またATT-PPi交換反応におけるL-リジンに関するK_mは、蛍光滴定によるK_dとよく一致した。さらに、これら変異体のAPP-PPi交換反応におけるATPに関するK_mは、L-リジンに関するK_mと類似した変化を示し、これら残基が両基質の認識に連動して関与することが示唆された。アミノアシル-tRNA合成酵素の中には、触媒ドメインとは別にtRNA認識ドメインを持ち、それがtRNAとの主要な認識要素であるものがあり、リジル-tRNA合成酵素(LysRS)はこれに属する。そこで、tRNA認識ドメインの変換によるtRNA認識機構改変の可能性を探る目的として、L-リジンの活性化とtRNAへの転移反応におけるtRNA認識ドメインの役割を、Bacillus stearothermophilusのLysRS(B.s.LysRS)を用いて調べた。大腸菌LysRSとの比較により、B.s.LysRSの触媒ドメインとtRNA認識ドメインに対応する遺伝子をPCR法により増幅した。それぞれの増幅断片を制限酵素BamHIで処理し、発現プラスミドpET-11aのBamHIサイトに導入し、塩基配列を確認した。触媒ドメインとtRNA認識ドメインを含む発現プラスミドをそれぞれ大腸菌BL21に導入し、1mMIPTGにより誘導した結果、両ドメインとも可溶性画分に良好に発現した。これらを、硫安分画、各種クロマトグラフィーにより電気泳動的に単一に精製し、N-末端の20アミノ酸配列を確認した。HPLCによるゲル濾過解析の結果、触媒ドメインはダイマーで存在するのに対し、tRNA認識ドメインはモノマーで存在した。tRNA認識ドメインのUVスペクトル及び蛍光スペクトルは、塩基配列から予想された様にTrp残基を含まないことが確認できた。CDスペクトルの結果は、両ドメインのCDスペクトルの和が、B.s.LysRSのものとほぼ一致することから、両ドメインともに大きな主鎖の構造変化は起こっていないと結論した。一方で、B.s.LySRSに存在する2つのTrp残基は触媒ドメインに存在するが、その相対蛍光収量(λex=295nm,λem=340nm)はB.s.LysRSと触媒ドメインでは異なっていた。また、L-リジンの結合の際に観測されるB.s.LysRSのタンパク質蛍光の減少が、触媒ドメインでは全く観測されなかった。これらの結果は、断片化によってTrp残基近傍に微細な構造変化が生じたことを示唆していた。

まず、基質結合の際に観測される蛍光変化を示すTrp残基を同定するため、B.s.LysRSの2つのTrp残基の変異体、W314F、W332F、W314F/W332Fを作成し、大腸菌中で発現させ、電気泳動的に均一に精製した。変異型の活性の速度論的パラメーター及びCDスペクトルを測定したところ、野生型の結果とほぼ一致した。一方、蛍光変化は、W332Fのみで観測され、これは、基質結合の際の蛍光変化はTrp314に起因することが明らかになった。そこで、申請者は、平成11年度の研究実施計画に従い、基質L-リジンと、またそれに続くATPとの相互作用が考えられるAsn414とArg402の変異体の解析(N414A、N414D、R402K、R402M)に着手した。蛍光滴定からN414A、R402K、R402MとL-リジンのpH8.0、25°CでのK_dは、野生型の36.3μMに対し、それぞれ792μM、123μM、397μMと求められ、これら部位特異的変異によりL-リジンとの結合が弱められることが明らかになった。これは、大腸菌由来LysRSX-線結晶構造解析の結果から示唆される、L-リジンのα-カルボン酸とAsn414と、またAsn414とArg402との相互作用が、B.s.LysRSにも存在することを示した。しかしながら、N414Dに関する結果は、L-リジンとのK_dは69.4μMとなり、予想されるL-リジンのα-カルボン酸と、Asp414のα-カルボン酸の静電的相互作用による反発は少ないことが明らかになった。さらに、これらのATP-PPi交換反応を測定したところ、kcatは野生型よりも減少していた。またATT-PPi交換反応におけるL-リジンに関するK_mは、蛍光滴定によるK_dとよく一致した。さらに、これら変異体のAPP-PPi交換反応におけるATPに関するK_mは、L-リジンに関するK_mと類似した変化を示し、これら残基が両基質の認識に連動して関与することが示唆された。
希釈された予熱予混合気の燃焼特性の理論的解析

燃焼ガスで希釈し,予熱した燃焼用空気とメタンとからなる予混合火炎と拡散火炎を,平面火炎モデルと対向流拡散火炎モデルを用いてシミュレートし,この火炎がもつ基本的な燃焼特性を議論した.まず,メタン-空気予混合火炎,すなわち,きわめて急速にメタンと空気を混合することによって作った火炎については以下のような結果が得られた.1. 2200K以上の火炎温度をもつ火炎については,空気比に無関係に,希釈と予熱を行うことによって燃料流束を上げることができる.NO排出量については,一般的に酸素比を上げる方が有利であるが,厳密にはそれぞれ最適の酸素比・予熱温度が存在する.2.断熱火炎温度が2000K以下の比較的低い温度の火炎の場合には,燃料流束とNO生成量は可燃混合気の希釈と予熱の影響をほとんど受けない.すなわち,希釈と予熱の程度にかかわらず,ほぼ同じ燃料流束とNO濃度をもつ火炎となる.火炎温度が低い火炎については,予熱および希釈は,火炎の過エンタルピー状態を維持するための手段であると考える方が妥当である.メタン-空気対向流拡散火炎,すなわち,きわめてゆっくりとメタンと空気を混合することによって作った火炎については以下のような結果が得られた.1.対向流拡散火炎においては,NO排出量はほぼ最高火炎温度の関数として表される.すなわち,拡散火炎の燃焼用空気の希釈と予熱の特別な効果をもっていないといえる.2.したがって,希釈予熱火炎を,層流拡散火炎のような緩慢な燃料と空気との混合によって形成するのは不利である.燃焼ガスで希釈し,予熱した燃焼用空気とメタンとからなる予混合火炎と拡散火炎を,平面火炎モデルと対向流拡散火炎モデルを用いてシミュレートし,この火炎がもつ基本的な燃焼特性を議論した.まず,メタン-空気予混合火炎,すなわち,きわめて急速にメタンと空気を混合することによって作った火炎については以下のような結果が得られた.1. 2200K以上の火炎温度をもつ火炎については,空気比に無関係に,希釈と予熱を行うことによって燃料流束を上げることができる.NO排出量については,一般的に酸素比を上げる方が有利であるが,厳密にはそれぞれ最適の酸素比・予熱温度が存在する.2.断熱火炎温度が2000K以下の比較的低い温度の火炎の場合には,燃料流束とNO生成量は可燃混合気の希釈と予熱の影響をほとんど受けない.すなわち,希釈と予熱の程度にかかわらず,ほぼ同じ燃料流束とNO濃度をもつ火炎となる.火炎温度が低い火炎については,予熱および希釈は,火炎の過エンタルピー状態を維持するための手段であると考える方が妥当である.メタン-空気対向流拡散火炎,すなわち,きわめてゆっくりとメタンと空気を混合することによって作った火炎については以下のような結果が得られた.1.対向流拡散火炎においては,NO排出量はほぼ最高火炎温度の関数として表される.すなわち,拡散火炎の燃焼用空気の希釈と予熱の特別な効果をもっていないといえる.2.したがって,希釈予熱火炎を,層流拡散火炎のような緩慢な燃料と空気との混合によって形成するのは不利である.高効率燃焼および窒素酸化物発生の減少をもたらす燃焼方法として,高温空気燃焼が提案されているが,その理論的説明は確立されていない.一次元モデルを用いて予熱されたメタン-空気予混合気の燃焼をシミュレートした結果,以下のようにまとめられる.1.燃焼負荷率は燃焼効率を表す一つの指標であり,多くの燃料を燃やすことができるという点から,燃焼速度が大きくなるような条件を選択するべきである.同じバ-ナおよび同じ燃料-空気の組成を用いて燃焼速度をあげるためには,空気や燃料を予熱するのは一つの方法である.2.しかし,高温条件下では化学反応が促進され,その速度が著しく上昇することによって窒素酸化物の生成も著しく増えるため,単に予熱するだけでは満足できない.化学反応速度を制御する方法として,既燃ガスを未燃側へ循環させ,燃料や空気を希釈させることが有効である.3.一方,燃焼速度を大きく保つためには,火炎中の温度勾配を小さく抑える必要があり,そのために,断熱火炎温度と予熱温度との差をできるだけ小さくすればよい.4.(2)と(3)を実現させるのは高温空間燃焼火炎である.5.火炎中の温度勾配を小さくすると,反応帯が厚くなり,実際の火炎では火炎長さが長くなることが予想される.これが,実験的に観察された結果と一致しており,本研究によって得られた結果が高温空間燃焼火炎を説明することが考えられる.本年度は、高温予熱希釈法によって,工業的にすぐれた火炎,すなわち,できるだけ大量の燃料を燃やせ,同時にNO^Xの排出量が少ない火炎を実現するための条件を求め,また,それらの特性が燃焼の本質にかかわる問題なのか,それとも燃焼技術上の問題なのかを解明することを目的として以下のような研究を行った.燃焼ガスで希釈されたメタン-空気予熱予混合火炎を,平面火炎モデルを用いてシミュレートすることによって,この火炎がもつ燃焼特性を基本的に再現することができた.得られた結果は以下のようにまとめられる.(1)燃焼速度を上げるためには,予混合気を1800K程度にまで予熱し,自発的に燃焼が開始する条件を与える必要がある.この条件は,たとえば,断熱火炎温度を2228.6Kに保った場合には,酸素比が0.08より小さくなるように希釈することによって達成される.

さらにこの条件になると,NO生成反応速度が大きいにもかかわらず反応帯での滞留時間が短くなることによって,燃焼ガス中に含まれるNOの濃度が小さくなる.現実にこのような高温の予混合気を得ることは困難であるので,実際には,炉内で,燃料,予熱空気,および燃焼ガスを急速に混合し,擬似的な予混合気を作る必要がある.これを確実に行うための燃焼技術の開発が今後の問題であろう.(2)断熱火炎温度が2000K以下の火炎が必要な場合には,予熱をし,希釈することによって,燃焼ガス中のNO濃度を10ppm以下に減少させることができる.この場合には燃焼できる燃料の量は増えない.ただ,断熱火炎温度を1600K程度にまで下げることも可能であるから,予混合気の予熱と希釈は,低温で安定した火炎を得るための燃焼技術としての意義はあるものと考えられる.燃焼ガスで希釈し,予熱した燃焼用空気とメタンとからなる予混合火炎と拡散火炎を,平面火炎モデルと対向流拡散火炎モデルを用いてシミュレートし,この火炎がもつ基本的な燃焼特性を議論した.まず,メタン-空気予混合火炎,すなわち,きわめて急速にメタンと空気を混合することによって作った火炎については以下のような結果が得られた.1. 2200K以上の火炎温度をもつ火炎については,空気比に無関係に,希釈と予熱を行うことによって燃料流束を上げることができる.NO排出量については,一般的に酸素比を上げる方が有利であるが,厳密にはそれぞれ最適の酸素比・予熱温度が存在する.2.断熱火炎温度が2000K以下の比較的低い温度の火炎の場合には,燃料流束とNO生成量は可燃混合気の希釈と予熱の影響をほとんど受けない.すなわち,希釈と予熱の程度にかかわらず,ほぼ同じ燃料流束とNO濃度をもつ火炎となる.火炎温度が低い火炎については,予熱および希釈は,火炎の過エンタルピー状態を維持するための手段であると考える方が妥当である.メタン-空気対向流拡散火炎,すなわち,きわめてゆっくりとメタンと空気を混合することによって作った火炎については以下のような結果が得られた.1.対向流拡散火炎においては,NO排出量はほぼ最高火炎温度の関数として表される.すなわち,拡散火炎の燃焼用空気の希釈と予熱の特別な効果をもっていないといえる.2.したがって,希釈予熱火炎を,層流拡散火炎のような緩慢な燃料と空気との混合によって形成するのは不利である.
幾何学における非線型問題の研究

第一の結果は、リーマン計量の共形変形に関するprescribed scalar curvatureの問題を、無限次元多様体上の汎関数に対する変分問題として扱った。この問題については直接法と呼ばれる既存の方法が通用しないことが知られていたが、本研究では、実関数論の方法を合わせて用いることにより、汎関数の最小化列の振舞いを完全に記述することができた。この結果の応用として、変分問題の定義域である無限次元多様体のlevel setの位相幾何学的性質を知ることができた。次に、上の問題の特別の場合である「山辺の問題」と呼ばれる変分問題に対し、ある種の変換群が作用している場合には、この問題の相異なる解が無限個存在することを証明した。得られた解は高々有限個を除いては全て符号を変えることが示され、結果として、解全体の集合は、今までに知られていた正値解の場合の比べて、はるかに大きいものであることがわかった。第三の結果は、球面上のSobolevの不等式と呼ばれる関数不等式に関するものである。1979年にAubinにより、球面上の関数の特別なクラスに対しては、より強い不等式が成り立つことが知られていたが、本研究では、球面上の関数への共形変換群の作用に注目し、任意の関数が、共形変換によって、Aubinの強い不等式を満たすように変形できることを示した。この結果の応用として、球面上の「山辺の問題」に対するRenormalization theoremが得られる。なお、この結果については、1993年の第一回日本数学会国際研究集会での招待講演において発表を行なった。
ハドロンと有限温度光子のHBT効果の理論的研究及びデータバンク作成

3)3年間にわたって集積したHBTに関係したデータを整理して、公開できるデータベース(バンクを改称)を作成した。名称は、"HBT database at Shinshu University"です。このデータベースに、私たちの研究成果(論文及び会議録)も取入れた。本年度下記の研究成果が得られた。A10-28(1995)3951-3980;この論文では、高エネルギー多重度のデータが示す間欠性の原因を調べて、Bose-Einstein相関に起因することを示した。(総合報告)1996年度の科研費報告
廃プラスチック有害臭素の管理手法〜安全な焼却処理技術と効率的な分析技術の開発〜

難燃剤の構造や種類が複雑で、環境安全管理のための基本情報が非常に少ないことや、有機臭素化合物の個別分析は難しく、時間や費用がかかるため現段階では対策の研究すらなかなか進まない状況にある。また、有機臭素化合物の毒性が有機塩素化合物と同様に強く疑われているが、今のところは法規制がないので、無秩序な焼却や埋立など野放し状態であり、安全な処理技術の確立が求められている。さらに、プラスチック難燃剤としての有機臭素化合物の使用量は、不適切な焼却処理で副次生成するダイオキシン類とは比べものにならないほど大量であり、ライフサイクルにわたる物質フローの適切な管理が求められる。そこで本研究では、臭素系難燃剤含有廃プラスチックの処理・処分について、ラボの基礎実験装置とパイロット試験装置を用いた実験研究を通じ、以下の3点を重点的に明らかにすることを目的とした。1)廃プラスチック有害臭素の安全管理のための効率的なモニタリング手法を開発する。2)有害臭素化合物の生成を抑制する安全な焼却条件を明確化にする。3)実際の産業廃棄物処理装置への適用手法を検討する。焼却処理を安全に適用するための条件として,温度や流入空気などについての各種条件での焼却実験における有害物生成に関与する各種変動要因とそのレベルを把握した。これらの実験室的に得られた結果について,産業廃棄物処理施設で使用されている実際のロータリーキルン炉における焼却条件への適用可否について検討した。本研究では、有機塩素化合物と類似した構造を有し、また同等以上の有害性が懸念される「有機臭素化合物」を難燃剤として含む廃プラスチックに着目し、それらを安全・確実に適正に処理できるようにするため、(1)廃プラスチック有害臭素の安全管理のための効率的なモニタリング手法と、(2)焼却炉での廃プラスチック有害臭素の安全な焼却処理方法についての検討を行った。高度な化学分析技術を有する有機臭素化合物について、難燃剤中の有害臭素を総括測定指標を用いて測定・管理する手法の検討を行った。プラスチック難燃剤中の有害な有機臭素化合物を、高精度に管理された分析装置の中で高速高温燃焼させる条件を明らかにし、また、無機化した臭素成分を確実に捕集する条件を明らかにして、GC/MS分析などのような煩雑な操作なしに迅速に定量可能な測定方法を開発した。また、焼却処理後のサンプルに含まれる可能性がある微量の有害臭素について、必要レベルまで適切に管理できるよう、高感度化の条件を明らかにした。焼却炉での廃プラスチック有害塩素の安全な焼却処理条件の検討では、プラスチック難燃剤中の有害な有機臭素化合物を安全に焼却処理するために、初年度の検討として、難燃剤を含有するプラスチックの燃焼特性に着目し、特に、まず、実験装置に単位時間あたりに投入可能な廃プラスチック量とその投入方法を明らかにし、一酸化炭素やダイオキシン類縁物などの有害物を発生させない焼却処理条件を実験的に検索した。本研究では、有機塩素化合物と類似した構造を有し、また同等以上の有害性が懸念される「有機臭素化合物」を難燃剤として含む廃プラスチックに着目し、それらを安全・確実に適正に処理できるようにするため、既存の廃棄物焼却炉に適用可能な臭素系難燃剤含有廃プラスチックの安全な焼却条件と、生成する有害物の種類およびその生成条件などについて、ベンチスケール装置での実験的検討を行った。まず、難燃剤含有廃プラスチックに対しての焼却処理の有効性を示すため、H16年度に引き続き、各種条件での焼却実験を行うことにより、廃プラスチックの安定した気化条件や、焼却における有害物生成に関与する各種変動要因を明らかにし、焼却処理を安全に活用するための技術データの蓄積をはかった。廃棄物の不完全燃焼の指標であり、ダイオキシン類等の生成抑制のための指標のひとつとされる一酸化炭素をモニターとして、廃プラスチックの投入量や、酸素供給量、ガス滞留時間、ガス温度などの関係を検討した。また、有害性が懸念される難燃剤やその主な分解物の個別分析を行うとともに、確実なダイオキシン類縁物等の有害物を発生させない適切な負荷条件における実証プレ試験を行い、安全・確実に焼却処理が可能であることを示した。

ロータリーキルン炉では、炉の形状やガスの流れ、廃棄物の流れ、廃棄物の性状などによつて、炉ごとに処理特性が異なるため、一次燃焼および二次燃焼の二段のキルン炉において、焼却物の投入位置や、投入位置での各温度における廃プラスチックのガス化速度、二次燃焼炉の有無などが処理性能に与える影響をベンチスケール装置において検討した。難燃剤の構造や種類が複雑で、環境安全管理のための基本情報が非常に少ないことや、有機臭素化合物の個別分析は難しく、時間や費用がかかるため現段階では対:策の研究すらなかなか進まない状況にある。また、有機臭素化合物の毒性が有機塩素化合物と同様に強く疑われているが、今のところは法規制がないので、無秩序な焼却や埋立など野放し状態であり、安全な処理技術の確立が求められている。さらに、プラスチック難燃剤としての有機臭素化合物の使用量は、不適切な焼却処理で副次生成するダイオキシン類とは比べものにならないほど大量であり、ライフサイクルにわたる物質フローの適切な管理が求められる。そこで本研究では、臭素系難燃剤含有廃プラスチックの処理・処分について、ラボの基礎実験装置とパイロット試験装置を用いた実験研究を通じ、以下の3点を重点的に明らかにすることを目的とした。1)焼却処理・処分を安全に管理するための効率的モニタリング手法を開発する。2)既存の優良な産業廃棄物焼却炉を活用した安全な焼却処理条件を明確化にする。3)焼却により発生する有害物の評価と回収方法や適正処分の方法を検討する。平成18年度は,焼却処理を安全に適用するための条件として,温度や流入空気などについての各種条件での焼却実験における有害物生成に関与する各種変動要因とそのレベルを把握した。これらの実験室的に得られた結果について,産業廃棄物処理施設で使用されている実際のロータリーキルン炉における焼却条件への適用可否について検討した。
アミノチオール系防護剤による唾液腺の放射線障害の軽減

口腔乾燥症は頭頸部腫瘍の放射線療法中,療法後の最も共通の合併症の一つであり,照射野に含まれる唾液腺の回復不可能な障害が原因である。この障害を防止するためにUSAでは放射線防護薬であるamifostineが臨床応用されている。我々は照射前のマウス唾液腺腺房細胞の分泌能でamifostineの効果を追求した。そしてamifostine非投与と比較してamifostine投与はマウス唾液腺の腺房細胞の障害を軽減することを確認した。(1)アミフォスチンの全身や唾液腺に対する副作用を把握する。(2)アミフォスチンによる唾液腺の放射線障害の軽減効果をみる。(3)血管形成に対するアミフォスチンの放射線防護作用をみる。耳下腺を含むマウスの顎部にX線を5Gy,10Gy照射する30分前に放射線防護剤のamifostineを投与し,30日後の生存および耳下腺の変化をHE染色像,光顕オートラジオグラフィ(LMARG)で検討し,以下の結論を得た。1)照射30日後の生存率はe非投与-無照射,非投与-5Gy照射,100mg/kg投与-無照射,100mg/kg投与-5Gy照射で100%だった。200mg/kg投与は無照射でも生存率が100%ではなかった。2)10Gy照射の生存率は非投与と比較し100mg/kg投与で上がり,生存時間も長くなった。逆に200mg/kg投与は非投与よりも生存率が低く,生存時間が短くなった。3)耳下腺の形態は非投与-無照射と比較して非投与-5Gy照射は,肥大した腺房細胞,大小不同の核,分裂期の細胞,アポトーシス様細胞が観察された。100mg/kg投与-無照射および100mg/kg投与-5Gy照射は軽度の腺房細胞の不規則な配列が観察された。4)LMARGによる1mm^2の腺房細胞内の還元銀粒子数は非投与-無照射と同様に,100mg/kg投与-無照射,100mg/kg投与-5Gy照射でRI投与30分後で高値をとり,120分後で低値を示した。逆に非投与-5Gy照射では30分後で低値をとり,120分後で高値を示した。以上より放射線照射前のamifostineの投与は耳下腺に及ぼす放射線の影響を軽減するが,投与量によっては生死に関わる影響をもたらすことが示唆された。実験群をamifostine非投与・非照射(A群),amifostine投与・非照射(B群),amifostine非投与・5Gy照射(C群),amifostine投与・5Gy照射(D群)とし,マウス顎下腺相当部に5GyのX線を照射する30分前にB群およびD群にamifostineを100mg/kg投与した。30日後の顎下腺腺房細胞の変化を組織像の観察,^3H-leucineを用いた光顕および電顕オートラジオグラフィ(LMARG,EMARG)により検討した。1.HE染色において,A群と比較しB群は一部に核の萎縮を認めたが,ほぼ同様の像を示した。D群は腺房細胞の委縮をみられたが,D群の変化はC群よりも弱かった。2.AZAN-Mallory染色によりC群は膠原線維がA群,B群,D群と比べC群で多く観察された。3.LMARGによる腺房細胞内の還元銀粒子数は,RI投与30分後で他の群に比べC群が低値を示した。4.微細形態においてA群と比較しB群は一部に空胞変性がみられた。C群は細胞全体のコントラストが強くなり,同様の像を呈した。粗面小胞体,ゴルジ装置,核などは強い形態変化を示した。D群は粗面小胞体やゴルジ装置の膨化が一部に観察されたが,ほぼA群と同様の像であった。5.EMARGにより細胞内の還元銀粒子数から粗面小胞体上の銀粒子数の割合はRI投与30分後、120分後ともに各群同程度の割合を示していた。ゴルジ装置上での120分後はA群と比較し,C群で高値を示した。分泌顆粒上では120分後にC群で低値を示した。以上より顎下腺へのX線照射前の20mMのamifostine100mg/kg投与は,腺房細胞の萎縮,細胞内小器官の障害および腺房細胞の材料摂取から分泌顆粒合成までの時間の遅延を軽減させたことで,晩発障害である口腔乾燥症を軽減させる可能性が示唆された。血管形成は組織再生、炎症、腫瘍の進展など生理的、病理的過程で大切な役割を果たしている。唾液腺に及ぼす放射線の影響も血管の形成、走行状態が重要であり、in vitroで血管形成に及ぼす放射線の影響を知るため、ミニブタ胎児の歯胚から血管内皮細胞を樹立した。

ミニブタ胎児(胎齢90日目)の臼歯歯胚を無菌的に採取して静置培養(培養液D-MEM/F12+15%FBS)を行い,outgrowthする細胞がコンフルエントに達した後,colonial cloningによって多角形敷石状の細胞を分離,培養した。この細胞を用いて(1)HGF含有寒天培養によるtube formationの観察,形成された血管の内皮細胞の(2)免疫染色(3)TEM観察を行った。その結果、(1)分離した血管内皮細胞は,高い2倍体性を有し,倍加時間は約48時間,通常多角形細胞であるが,コンフルエントになると敷石状を呈した。(2)HGF含有寒天上で培養すると約6090分後で小さな血管様tubeが散見され,その後互いに接合して血管網を形成した。(3)vWF陽性細胞が確認された。(4)細胞内小器官が発達しWeibel-Palade bodyが観察された。さらにこの内皮細胞に対するamifostine(02mM)の影響として、投与3日目ではamifostine濃度に対応して細胞濃度が減少した。また、tube formation時のtubule lengthも低下した。In vitro実験では細胞に対するamifostineの適正な濃度を決定する必要がある。目的:唾液腺の血管は他の臓器と同様に重要な働きをしている。in vitroで血管形成に及ぼす放射線の影響を知るため、マウス唾液腺、ミニブタ胎児の歯胚およびヒト歯肉から血管内皮細胞を樹立しin vitroで血管形成に及ぼす放射線の影響を検討した。方法:colonial cloningによって多角形敷石状の細胞を分離するろ紙法、およびマグネットを用いるdynabeads法により血管内皮細胞のみを採取した。outgrowthした細胞をbeads-CD31と4°C、20分間反応させ、4回洗浄し、beads.CD31に結合している細胞を培養し実験に使用した。免疫染色、PCR,tube formation,TEMで観察した。結果:3種類の内皮細胞の胴体の差異は認められなかった。無照射群の血管内皮細胞は敷石状に配列して成長し、細胞どうしの結合抑制の特徴を持っていた。倍加時間は約48時間だった。細胞は抗vWF,抗VE-cadherin,抗Flk-1で免疫染色された。RT-PCRによりvWFVE-cadherin,CD31を有した。HGF入り寒天で培養したtime-lapse像の観察で、いくつかの細胞が集り、互いに結合し(60分後)、そしてtube formationを形成した(100-180分後)。さらにTEMによりjunctional complex、細胞質にWeibel-Palade体が観察された。0.5Gy照射群は無照射群と比較しRT-PCでのvWF,VE.cadherin,CD31の発現が弱かった。無照射群と比較しtube formationの形成時間は同程度であったが、tube formationネットは大きくなった。
細胞マイクロアレイ法を用いた抗原特異的リンパ球および抗原受容体遺伝子検出法の開発

近年、標的特異的医薬としての抗体医薬が見直され、からだに優しい医薬として注目を集めている。製薬業界においても、抗体医薬の開発はここ数年着実に伸び続けている。抗体医薬の開発において、まず、病原体等に特異的な抗体およびそれを産生するBリンパ球を探し出す必要があり、従来はマウスを用いたハイブリドーマ法、ヒトBリンパ球を用いたEBウィルスによる形質転換法、最近のファージディスプレイ法に代表される分子生物学的手法を用いて病原体特異的抗体の探索が行われてきた。しかし、抗体医薬を開発していく上においてさらに効率のよい、簡便な抗原特異的抗体産生B細胞検出法が求められている。我々は、本研究において、ちょうどBリンパ球が1個入る大きさのマイクロウェルが10万から100万ウェル、アレイ状に規則正しく配置されたチップ(マイクロウェルアレイチップ)を用いて、抗原特異的Bリンパ球の検出および抗体遺伝子の取得を効率よくできるシステムの開発を行ってきた。今回、細胞マイクロアレイ法の改良を行い、より多くのリンパ球の反応を、より正確に、より迅速に測定できるようになった。また、0.1%の頻度の抗原特異的Bリンパ球の検出は問題なく行われることを示した。検出感度については、今後さらにシステムを改良することで検出の精度を上げていいきたいと考えている。また、これまでRT-PCR法で抗体遺伝子を増幅していたが、5'-RACE法を応用することで、Bリンパ球だけでなくTリンパ球の抗原受容体遺伝子も増幅できる方法を開発した。これにより、本システムを用いることにより、マウス、ヒトはおよばず様々な動物種の抗原特異的抗体ないしT細胞受容体を作製することが可能となった。今後本システムを用いて抗体医薬の開発を進めていきたい。我々はマイクロウェルアレイチップを用いた抗原特異的リンパ球および抗原受容体遺伝子の同定法の開発を行っている。すなわち、リンパ球がちょうど1個入る大きさおよび形状のマイクロウェルを規則正しく配置したマイクロウェルアレイチップを富山県工業技術センターの協力を得て作成した。そのマイクロウェルにBリンパ球を播種し、抗原で刺激後、抗原により活性化され細胞内カルシウム濃度が上昇する細胞を蛍光スキャナーで検出する。次に、活性化されたBリンパ球をマイクロマニピュレータを用いて回収し、RT-PCR法を用いて抗体遺伝子を増幅することにより抗原特異的抗体遺伝子を得る。マイクロウェルアレイチップには約25万ウェルのマイクロウェルが配置されている。まず、マイクロウェルアレイチップ上のマイクロウェルに効率よくリンパ球を導入する方法を検討した。添加する細胞の密度、チップ上のマイクロウェルの密度の影響を検討した結果、細胞の密度が高いほど、またマイクロウェルの密度が高いほど細胞のウェルへの充填率が向上することがわかった。次に、マイクロウェルの形状が細胞のウェルへの充填率にどのような影響を与えるかを検討した。その結果、マイクロウェルの直径はBリンパ球の直径より少し大きいくらいで、深さはリンパ球の直径の約1.5倍くらいが細胞が入りやすく、また、細胞の回収も行いやすいことがわかった。さらに、細胞をマイクロウェルから回収するに際し細胞のアドレスを明らかにする工夫を行った。これはマイクロウェルアレイチップ上に蛍光標識したマーカーを置くことにより解決した。これにより、蛍光スキャナーで活性化リンパ球を検出する際にマーカーの蛍光も検出することにより活性化リンパ球がどのマイクロウェルに入っているかを同定できるようになった。現在、抗原で刺激し活性化されたBリンパ球の細胞内カルシウム濃度の上昇をカルシウム依存性蛍光色素を用いて検出しているが、S/N比が悪いため、それを向上させるべく、用いる試薬等の比較検討を行っている。

抗体医薬の開発において、まず、病原体等に特異的な抗体およびそれを産生するBリンパ球を探し出す必要があり、従来はマウスを用いたハイブリドーマ法、ヒトBリンパ球を用いたEBウィルスによる形質転換法、最近のファージディスプレイ法に代表される分子生物学的手法を用いて病原体特異的抗体の探索が行われてきた。しかし、抗体医薬を開発していく上においてさらに効率のよい、簡便な抗原特異的抗体産生B細胞検出法が求められている。我々は、本研究において、ちょうどBリンパ球が1個入る大きさのマイクロウェルが10万から100万ウェル、アレイ状に規則正しく配置されたチップ(マイクロウェルアレイチップ)を用いて、抗原特異的Bリンパ球の検出および抗体遺伝子の取得を効率よくできるシステムの開発を行ってきた。今回、細胞マイクロアレイ法の改良を行い、より多くのリンパ球の反応を、より正確に、より迅速に測定できるようになった。また、0.1%の頻度の抗原特異的Bリンパ球の検出は問題なく行われることを示した。検出感度については、今後さらにシステムを改良することで検出の精度を上げていきたいと考えている。また、これまでRT-PCR法で抗体遺伝子を増幅していたが、5'-RACE法を応用することで、Bリンパ球だけでなくTリンパ球の抗原受容体遺伝子も増幅できる方法を開発した。これにより、本システムを用いることにより、マウス、ヒトはおよばず様々な動物種の抗原特異的抗体ないしT細胞受容体を作製することが可能となった。今後本システムを用いて抗体医薬の開発を進めていきたい。
一軸圧縮下での非晶質酸化物薄膜の特異な固相成長による新機能創発

本研究は、ナノインプリント法を用いた微細加工と機能性酸化物とを組み合わせることにより、新規な微細構造、またそれに伴う機能性の向上を目指してきた。昨年度までの研究成果により、ポリマーのナノインプリントにおいて、自己組織化により原子ステップパターンが形成される酸化物単結晶サファイア(α-Al2O3)ウエハーを鋳型にすることで、約0.3 nmの原子レベルでの段差を持つ直線的ステップ形状を市販のPMMA(アクリル樹脂)や高耐熱性を有するポリイミドなどの樹脂表面に大面積で転写する技術を開発した。今年度は、原子ステップ形状が転写された透明なポリイミドシートを基板として応用し、パルスレーザー堆積(PLD)法とポストアニールにより、基板表面の平坦性および原子レベルのパターンを維持した良質な結晶化ITO酸化物薄膜の作製にも成功した。また、今年度は酸化物薄膜として薄膜合成中に自己組織的にナノピラー・マトリックス構造を形成するZnO-NiO複合酸化物に取り組んだ。このような自己組織化を利用した酸化物の構造体の作製は、従来のリソグラフィ法では難しいナノメートルオーダの径を有するピラー構造を高密度、大面積で作製することができ、加えて新規な物性、機能性の向上が報告されてきている。本研究対象であるZnO-NiO複合酸化物薄膜に関しては、高密度で微細なNiOナノピラー構造をReRAMといった次世代不揮発性メモリデバイスに応用できることが期待される。しかしながら、ナノ構造体の位置・サイズなどを制御することは難しく、記録素子などのデバイス化やナノスケールでの材料設計において大きな障壁となっていた。そこで、ナノインプリント法により単結晶基板に人工的なテンプレート溝パターンを作成することによって、薄膜前駆体の核形成・結晶成長を制御し、ライン溝の中央部にNiOナノピラーを配列させることに成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的である一軸圧縮アニール下での薄膜固相結晶化に関する研究では、はじめに、室温で市販のソーダライムガラス基板上に非晶質の透明導電膜ITOを堆積させた。その後、250°Cで1時間、真空中で異なる一軸圧縮応力(無加圧(0)、10、30、50 MPa)を印加し固相結晶化させた。得られた薄膜はすべて(222)配向が支配的だった。30 MPaまでは似たような結晶化挙動を示したが、50 MPaでは急激にITOの結晶化が抑制されていることがわかった。このことから、熱処理中の一軸圧縮応力の印加は固相結晶化する際の原子拡散に影響を与え、結晶成長が抑制されることが示唆された。この非晶質酸化物薄膜の一軸圧縮下での固相結晶成長に関する研究に加え、ナノインプリント法を用いたポリマー表面への原子スケールでのステップ形状の大面積転写およびその形状安定性についての研究を行った。アクリル樹脂表面に作製した原子ステップ形状の熱的安定性については、表面形状はガラス転移温度を越えた温度でも安定していることを明らかになった。この結果は高分子分野で大変興味深く、ポリマー関連の雑誌(Polymer journal)に論文掲載することができた。また、耐熱性の優れた透明ポリイミド上に対しても原子ステップ形状を転写することに成功した。これにより、フレキシブルな太陽電池やディスプレイの超平坦なポリマー基板として応用できることがわかった。そこで、この原子スケールの形状をもつ超平坦なポリイミドを用いて酸化物薄膜堆積を行った結果、基板の形状を反映した原子レベルで超平坦な酸化物薄膜の作製を達成した。得られた結果を日本のみならずアメリカの学会57th Electronic Materials Conferenceで発表し、英語で活発な討論を行った。本研究の目的である酸化物薄膜の熱アニールによる固相結晶成長中に一軸圧縮応力を印加するという調査は、これまでにほとんど報告例がない。今回、ポリマーやガラスの微細加工に使われる熱ナノインプリント装置を用いることで、ガラス基板上に堆積したITO薄膜に対して加熱しながら一軸圧縮応力の印加を行った。得られた結果から、熱処理中の一軸圧縮応力は薄膜が固相結晶化する際の原子拡散に影響を与え、結晶成長が抑制されたことが示唆され、新たな知見を得ることができた。また、熱ナノインプリント法によりこれまでの解像度を上回る原子スケールの転写に挑戦してきた。単結晶サファイアの自己組織化現象により原子スケールのステップパターンを作製し、これを鋳型(モールド)としてナノインプリントすることで、アクリル樹脂(PMMA)や耐熱性の優れている透明ポリイミド樹脂にパターンを転写することに成功した。そして、作製した原子ステップパターンの安定性についても調査を行った。その結果、アクリル樹脂表面に作製した原子ステップ形状は、ガラス転移温度を越えた温度でも安定していることが明らかになった。この結果は高分子分野では大変興味深く、ポリマー関連の雑誌(Polymer journal)に論文掲載することができた。また、原子ステップ形状を有するポリマー材料の応用に向けて、薄膜堆積用の基板として平坦で均質な薄膜が得られるのかどうか調査を行った。その結果、基板の形状を反映した原子レベルで超平坦な酸化物薄膜の作製を達成することができた。これらのことから、これまでになかった新たな知見を得ることができ、また応用に結びつけるような研究をすることもできたため、順調に研究が進展していると考えている。

本研究は、ナノインプリント法を用いた微細加工と機能性酸化物とを組み合わせることにより、新規な微細構造、またそれに伴う機能性の向上を目指してきた。昨年度までの研究成果により、ポリマーのナノインプリントにおいて、自己組織化により原子ステップパターンが形成される酸化物単結晶サファイア(α-Al2O3)ウエハーを鋳型にすることで、約0.3 nmの原子レベルでの段差を持つ直線的ステップ形状を市販のPMMA(アクリル樹脂)や高耐熱性を有するポリイミドなどの樹脂表面に大面積で転写する技術を開発した。今年度は、原子ステップ形状が転写された透明なポリイミドシートを基板として応用し、パルスレーザー堆積(PLD)法とポストアニールにより、基板表面の平坦性および原子レベルのパターンを維持した良質な結晶化ITO酸化物薄膜の作製にも成功した。また、今年度は酸化物薄膜として薄膜合成中に自己組織的にナノピラー・マトリックス構造を形成するZnO-NiO複合酸化物に取り組んだ。このような自己組織化を利用した酸化物の構造体の作製は、従来のリソグラフィ法では難しいナノメートルオーダの径を有するピラー構造を高密度、大面積で作製することができ、加えて新規な物性、機能性の向上が報告されてきている。本研究対象であるZnO-NiO複合酸化物薄膜に関しては、高密度で微細なNiOナノピラー構造をReRAMといった次世代不揮発性メモリデバイスに応用できることが期待される。しかしながら、ナノ構造体の位置・サイズなどを制御することは難しく、記録素子などのデバイス化やナノスケールでの材料設計において大きな障壁となっていた。そこで、ナノインプリント法により単結晶基板に人工的なテンプレート溝パターンを作成することによって、薄膜前駆体の核形成・結晶成長を制御し、ライン溝の中央部にNiOナノピラーを配列させることに成功した。今後の研究の推進方策としては、自己組織化を用いたボトムアップ法とナノインプリントを用いたトップダウン法とを組み合わせることで、これまでに作製が困難だった微細ナノ構造を構築することである。ナノインプリント法は大面積にナノ構造を創ることができ、これまでの私の研究で面直方向において原子スケールの転写が可能であることを実証してきた。しかし、面内で数ナノメートルの周期構造や高アスペクト比の構造を創ることは難しく、いまだに課題が多くある。そこで、近年はブロックコポリマーなどの自己組織化を用いたボトムアップ法とナノインプリントを用いたトップダウン法との組み合わせが注目されている。ボトムアップ法は分子間力などを利用して自然に構造を形成する技術で、ブロックコポリマーの自己組織化はその典型例である。しかし、自己組織化のみで得られるパターンは長距離秩序が劣るという問題があった。これまでに、ナノインプリントなどのトップダウン法で基板にガイドパターンを作製することで、ブロックコポリマーの長距離秩序の制御を行う研究が盛んに行われている。そこで、本研究で作製に成功した原子ステップ形状をもつ耐熱性ポリイミド上でブロックコポリマーを自己組織化させることで、長距離秩序をもちながら、表面が超平坦な自己組織化パターンの創製が期待できる。また、酸化物薄膜の自己組織化の研究も材料の組み合わせと機能性の観点から近年非常に注目を集めている。
歯周組織特異的なマイトファジー制御機構の解析

歯周病は、歯周組織の破壊を伴う加齢性の慢性炎症性疾患であり、その発症・進行には酸化ストレスをはじめとする様々なリスク因子が関与する。デンタルプラークは、歯周病発症進行の直接の原因ですが、歯周組織の活性酸素種(ROS)への関与は必ずしも高くない。申請者らはこれまでに歯周組織のROSの生成には、ミトコンドリア選択的なオートファジー(マイトファジー)の異常による損傷ミトコンドリアの蓄積が関与する可能性を明らかにした。本研究課題では、様々な口腔内環境因子がミトコンドリアを傷害するメカニズムを明らかにし、歯周組織におけるROS産生の「引き金」となる、ミトコンドリアの損傷機序を分子レベルで解析する。
１９世紀アメリカにおけるピクチャレスク美学の移植と変容

研究2年目にあたる本年は、19世紀中葉のアメリカにおけるピクチャレスクについて、「パーク(park)」概念に焦点を当てて検討した。主な対象としては、アメリカ最初の郊外住宅地であるニュージャージーのルウェリン・パーク(1853)とアメリカ最初の公園であるニューヨークのセントラル・パーク(1857)を扱った。この研究成果は、「2つの公園ールウェリン・パーク(1853年)とセントラル・パーク(1857年)」として、日本臨床政治学会(専修大学、2015年10月24日)にて口頭発表(招待講演)を行った。また、前年度の研究成果を踏まえ、トマス・ジェファソンの私邸・大農園である「モンティチェロ」の造園を英国風景式庭園およびピクチャレスク美学との関係から分析した「アメリカのピクチャレスク移植ー19世紀前半の農園と霊園を中心に」を、日本18世紀学会第37回大会(東京大学、2015年6月20日)にて口頭発表した。さらに、前年度から引き続き、19世紀前半の英国におけるピクチャレスクについての理解を深めるために、1790年代以降の美学言説の精読を行った。その研究成果の一部として、美学言説と植物学・旅行との関係性からピクチャレスクの社会的受容を考察した論文「ジェームズ・プラムトリが見たピクチャレスク美学ー『ザ・レイカーズ』(1798)を読む」を『日本18世紀学会年報』(日本18世紀学会、第30号、2015年6月)で発表した。その他、夏期休暇には、ルウェリン・パークおよびセントラル・パークの実地調査だけでなく、ヨセミテ国立公園とイエローストーン国立公園の実地調査・資料収集も行うことができた。186070年代にかけてオルムステッドが深く関与した国立公園構想と環境主義についての論文をまとめることが、今後の課題である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、18世紀の英国で成立した「美」と「崇高」に次ぐ第三の美的範疇「ピクチャレスク」を19世紀アメリカ合衆国の文脈において検討することで、ピクチャレスク美学が近代の景観設計・都市計画の基礎を形成する潜勢力として作用した可能性を考察する。研究1年目にあたる本年度は、19世紀前半のアメリカにおけるピクチャレスク移植について、ハドソン・リヴァー派による風景画と農園・霊園における土地改良を中心に精査した。具体的には、トマス・コールとフレデリック・エドウィン・チャーチによる風景画・絵画論、トマス・ジェファーソン所有の農園「モンティチェロ」、マウント・オーバーン霊園、グリーンウッド霊園、アレクサンダー・ジャクソン・デイヴィス設計の農園「ベルミード」などを対象に、現地調査を踏まえて行った。その研究成果として、ピクチャレスク美学の言説とアメリカ人農業家・建築家との影響関係を検討する「アメリカへのピクチャレスク移植ー19世紀前半の農園と霊園を中心に」を、日本18世紀学会第37回大会(東京大学、2015年6月20日)にて発表予定である。また、19世紀前半の英国におけるピクチャレスクについての理解を深めるために、1790年代以降のウィリアム・ギルピン、ユーヴデイル・プライス、リチャード・ペイン・ナイト、ハンフリー・レプトン、ジョン・クラウディウス・ラウドン、ウィリアム・ソウレイ・ギルピンらによる著作の読解を進めてきた。その研究成果の一部として、美学言説と文芸との関係性からピクチャレスクの社会的受容を考察する「ジェームズ・プラムトリが見たピクチャレスク美学ー『ザ・レイカーズ』(1798)を読む」を『日本18世紀学会年報』(日本18世紀学会、第30号、2015年6月)に投稿した。

本年度は、長期休暇を利用して海外調査を行うことができ、現地の実見調査および一次資料の調査・収集は当初の計画通り順調に進展した。ただし、研究を進めるなかで農園・霊園とピクチャレスク美学の関係が予想以上に重層的であると判明したため、18世紀英国の庭園・土地改良関連著作に遡って一次資料の読解を行う必要性が生じた。19世紀前半のアメリカの風景画および建築におけるピクチャレスク美学に関する研究がやや遅れているのは、以上の理由による。しかし、論文を1本発表し、来年度6月には学会発表予定であることから、全体として研究はおおむね順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究2年目にあたる来年度は、引き続き19世紀アメリカの農園と霊園におけるピクチャレスク美学の移植・変容を跡づけると同時に、建築および都市計画におけるピクチャレスク美学の潜勢力についても検証する。建築の領域では、アレクサンダー・ジャクソン・デイヴィス、イシエル・タウン、アンドルー・ジャクソン・ダウニングらによる1830-40年代のゴシック・リヴァイヴァル建築と「パターン・ブック」出版を中心に扱う。都市計画の領域では、フレデリック・ロー・オルムステッドの1850-60年代の活動に焦点を合わせ、カルヴァート・ヴォークスとの協働によるセントラル・パークをはじめとする公園設計から国立公園構想に関する草稿「ヨセミテとマリポサ・グローブ」に至る過程を精査する。様々な領域へ拡散し、変容していくピクチャレスク美学を、同時代の超絶主義、アメリカ先住民政策、奴隷解放運動や南北戦争といった思想的・政治的背景に留意しながら体系的に分析し、論文にまとめる。