hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
早代測定のための超高感度熱蛍光測定装置の開発

極微弱光瞬間分光(IPDA)装置からのデータファイルをもとに、熱蛍光(TL)スペクトルを温度対波長軸の図上にTL強度を等高線表示することが出来るようになった。更にはこのデータファイルをもとに任意の波長域のグローカーブや、任意温度域でのスペクトルも抽出表示可能と成った。青・赤色TL同時測定行なえるよう石英ガラスを加熱部位に使用し、2個のセラミックスヒーターにより1°C/秒での加熱が可能である高感度TL測定装置の開発を行なった。ライトパイプによる光の高効率での検出とともに本研究費で購入したパソコンや光検出部を用い、制御用ソフトのみならずデータ解析プログラムも完成させ、世界初の青・赤色同時高感度TL測定装置の完成させた。感度の面では今後改良の余地があるものの、この測定装置を用い、天然赤TLの速度論的パラメーターをもとにグローカーブにフィッテングし、関与する捕促電子の平均寿命を見積った。また水晶薄片を用い、中性子放射化分析により、AlとNa含量がTL強度と相関性を有していることが明かとなった。すなわち、100ppm以下のAl量では青色TL強度は負の相関を示しており、一方熱処理(900°C100時間)後には青色TLそのものはほぼ直線的な増感を示すものの、100ppm以上のAl不純物を含有している部位では、青色以外に顕著に赤色TLへと変化しているという興味深い現象を見い出すことが出来た。1.平成3年度、極微弱光瞬間分光(IPDA)装置の定常的観測が可能となった。そこでこの装置を用い、旧石器遺跡関連地層や火山灰堆積地層から抽出した石英粒子の熱蛍光特性を、天然TLのみならず、熱処理した石英についても調べることが出来た。また熱処理と中性子放射化分析により、青色TLから赤色TLへと変化する石英群は100ppm以上のAl不純物を含有しているという興味深い現象を見出すことが出来た。2.高感度TL測定装置の開発のため、青・赤色TL同時測定をも行えるよう加熱装置を製作し、2個のセラミックスヒ-タにより1°C/秒での加熱が可能であることを確認している。温度制御部位も完成したので、ただ今ライトパイプによる光の高効率での検出を目指している。3.TLのもう1つの高感度検出法として用いている写真撮影法を利用し、放射線照射中および直後のラジオルミネッセンスとアフタ-グロ-のカラ-画像化を、世界に先駆けて実現化した。更には、TLカラ-写真を当研究費で購入したイメ-ジスキャナで取り込み、これも当研究費で購入したパソコンにRGB値として取り込むことが可能となった。目下カラ-画像処理を試行している。4.昇温、降温を繰り返す、イニシアライズ法を変化させたフラクショナル解析法を光計数装置と平成3年度購入したパソコンおよびソフトを結び付け、TL発光に関与する捕捉電子位置の深さなど、速度論的パラメ-タ-を簡更に得ることに成功した。低温側TLに結び付く浅いトラップ電子は平均寿命が短いので、長寿命のものに比較して蓄積量が少ない。従って、低温側で年間線量に相当するものを高感度TL測定装置で測定できれば、人工照射無しでも年代測定が可能となりうる展望を開くことが出来た。極微弱光瞬間分光(IPDA)装置からのデータファイルをもとに、当研究費出購入のマッキントッシュパソコンシステムを使用して、熱蛍光(TL)スペクトルを温度対波長軸の図上にTL強度を等高線表示することが出来るようになった。この表示法を用い、新潟砂丘や旧石器遺跡関連地層や火山灰堆積地層から抽出した石英粒子の熱蛍光特性を、天然TLのみならず、熱処理した石英についても調べることが出来た。更にはこのデータファイルをもとに任意の波長域のグローカーブや、任意温度域でのスペクトルも抽出表示可能となり、利用範囲が広まった。

すなわち、100ppm以下のAl量では青色TL強度は負の相関を示しており、一方熱処理(900°C100時間)後には青色TLそのものはほぼ直線的な増感を示すものの、100ppm以上のAl不純物を含有している部位では、青色以外に顕著に赤色TLへと変化しているという興味深い現象を見い出すことが出来た。青・赤色TL同時測定行なえるよう石英ガラスを加熱部位に使用し、2個のセラミックスヒーターにより1°C/秒での加熱が可能である高感度TL測定装置の開発を行なった。ライトパイプによる光の高効率での検出とともに本研究費で購入したパソコンや光検出部を用い、制御用ソフトのみならずデータ解析プログラムも完成させ、世界初の青・赤色同時高感度TL測定装置の完成させた。感度の面では今後改良の余地があるため引き続き検討中である。さらに、天然赤TLの速度論的パラメーターをもとにグローカーブにフィッテングし、関与する捕捉電子の平均寿命を見積った。
外傷乳歯への光重合型スプリントの応用について

乳歯外傷の維持固定に用いるレジンスプリント材には,乳歯の形態に適合する器材で,十分な機械的強度と簡単な操作性が必要とされる。このような観点から本研究では4官能性ウレタンアクリレートとTEGDMAからなる2種類のベースレジンに,ポリマーとフィラーを配合した3成分系からなる,従来ない新しいタイプのワイヤーレスで一体型の光重合型レジンスプリント材を試作し,その基本組成と理工学的性質との関係及び生体親和性について組織学的に検討した結果,次の結論を得た。1)試作した3成分系光重合型スプリント材の中で最も優れた機械的性質を示した最適組成はベースレジンにX4モノマー,ポリマーにエチルメタクリレートとメチルメタクリレートの共重合物(#300)を配合したもので,モノマー/ポリマー/フィラーを57/28/15wt%の重量比で配合したものであった。2)この組成の試作スプリント材は調整後2日間にわたって稠度が増加し,その後は臨床操作に適する可塑性を示した。3)試作スプリント材の曲げ強さは,2週間の水中浸漬によってやや低下したものの,弾性係数はほとんど影響を受けず、その後は30日間の浸漬後も顕著な低下は認められなかった。4)試作スプリント材の酸処理エナメル質への接着力は水中浸漬30日後も低下せず,1218MPaの接着力を示した。5)試作したスプリント材はいずれも30秒の光照射で10mm以上の硬化深さを示し,良好な光硬化性を有していた。6)試作スプリント材のヌープ硬さは1620程度の値を示した。7)試作スプリント材の生体組織への影響については,現在使用されている可視光線重合型コンポジットレジンや即時重合レジンと同程度であり,とくに組織為害性の所見はみられなかった。
脱分化から茎葉再分化への分子カスケード

傷害ストレスによって誘発される植物のカルス形成と、引き続いて起こる組織の再分化は自然界でも組織培養環境下でも見られるが、その分子メカニズムは良くわかっていない。本研究では、シロイヌナズナの傷害応答性転写因子に着目することで、植物が傷口で細胞リプログラミングを引き起こすだけでなく、茎葉再分化を積極的に促進するための階層的な転写因子ネットワークを有していることを明らかにした。AP2/ERF型転写因子の一つであるWIND1は、傷害応答因子であり、シロイヌナズナにおいて傷害部位での細胞のリプログラミングを正に制御し、引き続いて起こる茎葉再分化を促進する。当該年度においては、組織培養条件下において茎葉再分化を促進することが報告されているESR1に注目して解析を進めた。ChIP解析、EMSA解析、トランスアクティベーションアッセイ、WIND1ドミナントネガティブタイプの植物を用いた解析等から、WIND1タンパク質はESR1のプロモーターに直接結合し、ESR1の発現を正に制御することで、傷害部位におけるカルス化と茎葉再分化を促進していることが明らかとなった。また、シロイヌナズナWIND1誘導系を導入したナタネおいても、ホルモンフリーの培地にもかかわらず胚軸切片からのカルス化および茎葉再分化が起きることを観察した。更にこの際、ナタネのESR1ホモログ遺伝子の発現がWIND1誘導試験区のみに観察された。これらの結果から、植物には傷害ストレス後に、WIND1のような細胞リプログラム関連因子による茎葉再分化の分子カスケードが存在することが明らかとなり、少なくともアブラナ科ではESR1を介していることが示された。面白いことに、これまで組織培養条件下で茎葉再分化を促進すると報告されている他の転写因子遺伝子(PLT3、PLT5、PLT7、RAP2.6Lなど)の発現は、WIND1ドミナントネガティブ植物体や、ESR1ドミナントネガティブ植物体においても抑制されないことから、WIND1やESR1とはパラレルに存在し、共通のターゲット因子を有していることが示唆された。今後は引き続き、これらの因子のカスケードにおける上下関係、ターゲント因子を明らかにしていく予定である。また、これまで得られている成果に関しては、現在投稿準備を急ぎ進めているところである。ナタネにおける成果は申請時には予期していなかったが、仮説をつよく裏付ける結果となっているため。傷害ストレスによって誘発される植物のカルス形成と、引き続いて起こる組織の再分化は自然界でも見られるが、その分子メカニズムは良くわかっていない。研究代表者は、これまでAP2/ERF型転写因子の一つであるWIND1が、シロイヌナズナ傷害部位において細胞リプログラミングを正に制御し、引き続いて起こる茎葉再分化を促進することを見出している。本研究課題では、WIND1の下流因子候補として、主に別のAP2/ERF型転写因子であるESR1に注目して解析を進めた。ESR1は組織培養条件下において茎葉再分化を促進することが報告されている。ChIP解析、EMSA解析、トランスアクティベーションアッセイ、WIND1ドミナントネガティブタイプの植物を用いた解析等から、WIND1タンパク質はESR1のプロモーターに直接結合し、ESR1の発現を正に制御することで、傷口で起こるカルス化と茎葉再分化を促進していることが明らかとなった。この研究によって、シロイヌナズナには傷害ストレス後に細胞リプログラム関連因子によって誘発される茎葉再分化の分子カスケードが存在することが示された。ESR1の発現は、傷のみならず、外因性のオーキシンとサイトカイニン両方の添加によって相乗的に促進することが組織培養条件による実験で示された。また、この条件で野生株とESR1変異株との比較をすることにより、ESR1はCUC1、WUS、STMなどの茎葉メリステム形成に関与する転写因子の遺伝子発現を制御している可能性が示された。これらの成果を学術誌に発表した。シロイヌナズナWIND1誘導系を導入したナタネおいても、WIND1を発現させることで、胚軸切片からのカルス化および茎葉再分化がホルモンフリーの培地で起きることを確認した。この系において経時的な遺伝子発現解析を行うと、ナタネESR1ホモログ遺伝子の発現がWIND1発現誘導試験区のみで促進してくることが観察された。この結果は、WIND1-ESR1によるカルス化と茎葉再分化分子経路が、ナタネでも保存されている可能性を示唆するものである。現在この成果を投稿準備中である。このような、ナタネにおける成果は申請時には予期していなかったが、仮説を強く裏付ける結果となっている。傷害ストレスによって誘発される植物のカルス形成と、引き続いて起こる組織・器官の再分化は自然界でも見られるが、その分子メカニズムは良くわかっていない。これまでの研究では、WIND1の下流因子候補として、別のAP2/ERF型転写因子であるESR1に注目して解析を進めた。種々の解析から、WIND1タンパク質はESR1のプロモーターに直接結合し、ESR1の発現を正に制御することで、傷口で起こるカルス化と茎葉再分化を促進していることが明らかとなった。

この研究によって、シロイヌナズナには傷害ストレス後に細胞リプログラム関連因子によって誘発される茎葉再分化の分子カスケードが存在することが示された。最終年度の研究によって、シロイヌナズナWIND1誘導系を導入したナタネにおいて、WIND1を発現させることで、ナタネESR1ホモログ遺伝子の発現がWIND1発現誘導試験区のみで促進してくることが明らかとなった。この結果は、WIND1-ESR1によるカルス化と茎葉再分化分子経路が、ナタネでも保存されている可能性を示唆するものである。また、ESR1とは別の転写因子がWIND1下流に存在し、傷口のカルス化と茎葉再生に関与している新規なデータも得ることができた。この成果は現在投稿準備中である。傷害ストレスによって誘発される植物のカルス形成と、引き続いて起こる組織の再分化は自然界でも組織培養環境下でも見られるが、その分子メカニズムは良くわかっていない。本研究では、シロイヌナズナの傷害応答性転写因子に着目することで、植物が傷口で細胞リプログラミングを引き起こすだけでなく、茎葉再分化を積極的に促進するための階層的な転写因子ネットワークを有していることを明らかにした。ESR1がターゲットとする因子を同定していくとともに、ESR1とはパラレルに存在していると考えられる他の茎葉再分化関連転写因子とターゲット因子との関連を解析することで、脱分化から茎葉再分化へのより詳細な分子カスケードを明らかにしていく。また、ESR1はエピジェネティックに発現抑制を受けていることが明らかとなってきたため、傷害ストレスとWIND1がESR1 locusのエピジェネティックな変化を生じさせているのかどうか、もしそうならばどのような機構があるのか研究を進めていく。ESR1とそのホモログ因子であるESR2に注目し、植物界での分子の保存性を確認すると、ESR1よりもESR2に似た因子が広く保存されていることが示された。ESR1やESR2のターゲット因子を今後同定していくとともに、これらの因子とはパラレルに存在していると考えられる他の茎葉再分化関連転写因子とそのターゲット因子との関連も解析していくことで、脱分化から茎葉再分化へのより詳細な分子カスケードを明らかにしていきたい。また、傷害ストレスとWIND1がどのようなエピジェネティックな変化を茎葉再分化関連因子に対して生じさせているのかについても研究を進めていく予定である。植物生理学実験用キット類、実験器具(プラスチック含む)、植物育成用土等、実験に必要な諸経費および学会参加、論文投稿料を鑑みて計上した。研究計画当初には予定していなかったが、シロイヌナズナで行った本研究課題での成果をより一層深めることのできる異種植物での実験結果が出た。この解析を進めると共に、論文発表および学会発表等予定されるため。実験用キット類としてRNAseq解析、マイクロボンバードメント解析、ChIP解析、プラスミド抽出キットを購入予定である。学会参加費として国内学会1、海外学会1、論文投稿費としてオープンアクセス1報分に使用する予定である。遺伝子発現解析に用いる試薬およびキットを購入するほか、論文投稿費等に使用予定である。
心理的に知覚する光沢度の電子計測法の開発

光沢は物体の表面状態はもちろん色,形状,目の順応状態などによって様々に変化する。しかし,JIS Z8741に規定されている光沢度測定方法では得られた物理的光沢度が必ずしも人間の知覚する心理的光沢度に一致しない場合がある。本研究の目的は,心理的光沢度に一致する物理的光沢度を定義し,新しい測定方法を提案することである。まず最初に,明らかになっていない心理的光沢度の測定を行った。心理的光沢度と色および形状の関係については既にいくつか報告されているので,本研究では目の順応状態と心理的光沢度の関係を調べた。実験は暗室で行った。左目と右目を別々の順応状態にして左右別々の目に映る物体の心理的光沢度を比較する方法をとった。その結果,同一物体であっても順応状態によって心理的光沢度が変化し,順応光強度が高くなるにつれて心理的光沢度が増加することを明らかにした。また,順応光強度と心理的光沢度の関係は,順応光強度と人間の知覚する心理的明るさの関係と非常に類似した傾向にあることを示した。次に,心理的光沢度に一致する物理的光沢度を定義するために,網膜モデルを用いた光沢知覚モデルについて検討した。そして,網膜の空間感度分布特性に類似した空間フィルタで畳み込んだ物体の画像が心理的光沢度と非常に相関性があることを明らかにした。この結果に基づき,新しい物理的光沢度を定義した。この時,空間フィルタの解像度を物体の明るさによって変化させた。さらに,この物理的光沢度を測定するための装置を試作した。この装置はTVカメラ,モニタ,パソコン,画像処理部より構成される。この装置を用いて種々の物体の物理的光沢度を測定し,別途人間の視感判定によって測定した心理的光沢度と比較したところ,両者は非常によく一致することがわかった。以上より,心理的光沢度に一致する物理的光沢度の測定法が提案できた。実験は暗室で行った。
胚性腫瘍細胞の器官,個体構成能の分子的背景

胚性腫瘍細胞の接着機構について研究が進展した。細胞間接着因子である分子量12.4万の糖タンパク質カドヘリンEのN末端アミノ配配列25ケが決定され、その遺伝子クローニングが進行中である。また、この細胞から一段階分化した近位内胚葉の接着因子カドヘリンPが新たに同定された。この2つのカドヘリン分子は胚発生の過程で秩序立った消長を繰り返すことも判明した。細胞と基質の接着については、分子量12.5万の糖タンパク質(GP125)が同定されたが、λgtll発現ベクターを用いて、この遺伝子クローニングが行われ、陽性クローンが得られた。また、モノクローナル抗体を用いた解析により、Fucα1→3(Galβ1→4)GlcNAc構造も胚性腫瘍細胞のクローンF9の基質との接着に関与することも強く示唆された。より詳しい解析を行うべく、この糖鎖の合成を司どるフコース転移酵素がF9細胞から精製された。精製酵素は分子量6.5万のタンパク質であり、これに対してのモノクローナル抗体が作成された。発現ベクターを用いてのフコース転移酵素の遺伝子クローニングが進行中である。いっぽう、ヒト胚性腫瘍の患者血清中に特異的に出現する抗腫瘍抗体の決定基はGalα1→3(Galα1→6)Galと同定された。胚性未分化細胞へ遺伝子を導入し、これを胚盤胞へ注入してキメラマウスを作らせ、トランスジェニックマウスを作成する手法も確立され、この手法でヘルペスのリボヌクレオチドレダターゼ(突然変異を誘起する)やmyc,ras癌遺伝子を導入されたマウスが作られた。この他に、以下の研究が成果をあげた。1)胚性腫瘍細胞から軟骨細胞への分化の中間段階の同定。2)アセチルコリンレセプターのポンプ部分の機能発現に必要な構造の同定。3)ヒト胚性腫瘍細胞上の新たな抗原マーカー。4)精巣性テラドカルシノーマの幹細胞からのキメラマウス作成。
日本における死の質の指標に関する基礎的研究

加藤は『QODの自己点検指標』の分野について、研究を行なった。その成果を「わが国における死の質の指標の構築に関する研究」と題して、5編の論文に書いている。第1編では「豊かな臨終の位置づけ」について、第2編では「QOD指標の仮説」について、第3編では「専門ソーシャルワーカーの必要性と課題」について、第4編では「病院ボランディア活動の参加調整推進と自己評価指標」について、第5編では「臨終の認識変遷」について考察を行なっている。これらの研究の業績をふまえて「QOD自己点検表」を提案している。森は『インフォームド・コンセントと教育』の分野について、研究を行なった。その成果を「ロールプレイと死の質」の論文として、「インフォームド・コンセントと医師の役割」と題して、「インフォームド・コンセントの講義と学生の反応」と題して考察を行なっている。「小児心疾患のインドームド・コンセント」と題して医師が患者や家族に伝えるべき内容について解説を行なっている。「日本の医学部・医科大学における医学概論の実施状況:1988年度と1994年度のアンケート調査」の論文は、中国で高く評価され中国語に翻訳されている。生駒は『インフォームド・コンセントと宗教』の分野について、研究を行なった。生駒は米国のホスピスの関係者との面談による調査を行ないその成果を「死をめぐって、アメリカでは今:サナトロジー、QOL、QODとは」と題して、「アメリカのQOL、QODをめぐって」と題して考察を行なっている。仏教の僧侶・キリスト教の牧師を対象にアンケート調査を行ないその成果を「インフォームド・コンセントと宗教」と題して考察を行なっている。家森は『QOLと高齢者』の分野について、研究を行なった。その成果を「日本における高齢者の介護の状況:新しい介護システムに関するアンケート調査」と題して英文で論文を書き、考察を行なっている。(1)平成7年度に予定した研究計画は順調に進行している。(イ)アメリカを中心として、Quality of Life,Quality of Death等の論文やindexを収集した。また、アリゾナ州のサン・シチ-で行われた「ホスピス・ボランティア・サービス」の研修会に参加し、日米の死に対する考えの相違について話し合った。さらに、日米の宗教会における高齢者や終末期の患者への対応を調査中でありこれらの成果を京都文教短期大学研究紀要第34集に「アメリカのQOL、QODをめぐって」と題して発表を行っている。これらをもとにして終末期の患者を念頭にした19の質問からなるQuality of Deathのindexを作った。(ロ)最も望ましい臨終を迎える条件に関して、予備的に意識調査を行い、(1)世代間での違い(2)男女間での違い(3)看病体験の有無による違い(4)みとり体験の有無による違いなどについての回答の整理を行った。これらの成果を京都文教短期大学研究紀要第34集に「わが国における“死の質"の指標の構築に関する研究その2-QOD指標についての仮説-」と題して発表を行っている。(ハ)日本の医学部・医科大学における医学概論の実施状況の調査を1988年度と1994年度に行った。医学概論実施率は、第1回調査では86%、第2回調査では89%である。講義時間数の合計は、2130時間が最も多く認められている。医学概論の講義のテーマは、『死について』『患者とのふれあい』『生について』『臓器移植』『医学史』『体験学習』がとりあげられている。これらの成果は題27回日本医学教育学会総会(1995年7月20日)に発表し、医学教育に投稿中である。(ニ)現在インフォームド・コンセントが重要な課題となっている。

産経新聞ワシントン支局長の古森義久氏が中央公論に13回に渡り、この問題を取り上げている。これらに対する医師の役割を検討した。これらの成果を京都文教短期大学研究紀要第34集に「インフォームド・コンセトと医師の役割-大学病院で母はなぜ死んだかを読んで-」と題して発表を行っている。平成8年度に予定した研究計画は順調に進行している。1死は死に行く者と、それを看取る者との共同の営みである。「みとり・みとられ」に関するアンケート調査を行った。この調査の目的は、看取る者の視点と体験からより良きみとられを支える条件や方法を明確にする点にある。調査対象者は、市民90名、僧侶26名、高齢者84名、介護家族17名、葬送と死を考える市民の会員54名、福祉センターの学生34名の計305名である。この成果は「わが国のおける死の質の指標の構築に関する研究その3-専門ソーシャルワーカーの必要性と課題」と題して京都文教短期大学研究紀要第35集に発表を行なっている。2京都文教短期大学の総合教養科目の中で、インフォームド・コンセントの講義を行ない、癌の告知率に関する国際比較のデーターを学生に提示し、小論文を提出させた。この論文の後で、日本の癌告知率をたかんめるために大切な要因を(1)患者側の要因の順位(2)医療従事者側の要因の順位(3)医療制度側の要因の順位に分けて学生35名を対象にアンケート調査を行った。この成果は「インフォームド・コンセントの講義と学生の反応」と題して京都文教短期大学研究紀要第35集に発表を行なっている。3自分が軽症の癌に罹った場合と、重症の癌に罹った場合を想定して、インフォームド・コンセントをどのようにして欲しいかという問を、宗教との関連性において調査を行なった。キリスト教の牧師35名、仏教の僧侶30名、一般市民113名の計178名である。この成果は「インフォームド・コンセントと宗教」と題して京都文教短期大学研究紀要第35集に発表を行なっている。加藤は『QODの自己点検指標』の分野について、研究を行なった。その成果を「わが国における死の質の指標の構築に関する研究」と題して、5編の論文に書いている。第1編では「豊かな臨終の位置づけ」について、第2編では「QOD指標の仮説」について、第3編では「専門ソーシャルワーカーの必要性と課題」について、第4編では「病院ボランティア活動の参加調整推進と自己評価指標」について、第5編では「臨終の認識変遷」について考察を行なっている。これらの研究の業績をふまえて「QOD自己点検表」を提案している。森は『インフォームド・コンセントと教育』の分野について、研究を行なった。その成果を「ロールプレイと死の質」の論文として、「インフォームド・コンセントと医師の役割」と題して、「インフォームド・コンセントの講義と学生の反応」と題して考察を行なっている。「小児心疾患のインフォームド・コンセント」と題して医師が患者や家族に伝えるべき内容について解説を行なっている。
溶存ガスを管理した銅円管内水の強制対流サブクール沸騰限界熱流束の研究

1.溶存ガスを管理した発熱体表面状態がラフ面、スムース面、ミラー面のSUS304薄肉円管試験発熱体を用いた強制対流サブクール沸騰限界熱流束実験d=3mm、L=66.5mm(L/d=22.17)のラフ面、スムース面、ミラー面のSUS304薄肉円管試験発熱体を用い、溶存酸素濃度が8.63ppmから0.0288ppmの範囲で沸騰熱伝達及び限界熱流束(CHF)を求め、沸騰熱伝達及びCHFに及ぼす溶存ガス濃度、表面アラサの影響を明らかにした。この実験範囲では、沸騰開始加熱度及び核沸騰熱伝達に及ぼす溶存酸素濃度、表面アラサの影響はほとんど観察されず、CHF実験結果は、発熱体出口及び入口条件に対するCHF表示式(1)、(2)から求まる値の±15%以内の誤差で記述された。CHF表示式から求まる値の2割程度の非常に低い値は計測されなかった。低溶存酸素濃度で高流速域において、q_<cr,sub>が減少する傾向を観察した。2.溶存ガスを管理した銅材料円管発熱体を用いた強制対流サブクール沸騰限界熱流束実験1.溶存ガスを管理した発熱体表面状態がラフ面、スムース面、ミラー面のSUS304薄肉円管試験発熱体を用いた強制対流サブクール沸騰限界熱流束実験d=3mm、L=66.5mm(L/d=22.17)のラフ面、スムース面、ミラー面のSUS304薄肉円管試験発熱体を用い、溶存酸素濃度が8.63ppmから0.0288ppmの範囲で沸騰熱伝達及び限界熱流束(CHF)を求め、沸騰熱伝達及びCHFに及ぼす溶存ガス濃度、表面アラサの影響を明らかにした。2.溶存ガスを管理した銅材料円管発熱体を用いた強制対流サブクール沸騰限界熱流束実験1.溶存ガスを管理したSUS304薄肉円管試験発熱体を用いた強制対流サブクール沸騰限界熱流束実験発熱体内径d=3mmで長さL=67mm(L/d=22.3)のSUS304薄肉円管試験発熱体を用い、出口圧力P_<out>=800kPa、入ロサブクール度ΔT_<sub, in>=145K(入口液温T_<in>25°C)、流速u=413.3m/s、自己蒸気加圧した条件で溶存酸素濃度を6.59ppm(ほぼ飽和状態)から0.0265ppm(十分脱気し溶存ガスをなくした状態)の範囲で、接液部の表面状態がラフ面(大気中で焼鈍後、酸化物を酸洗い除去)の発熱体について、発熱率を準定常的にゆっくり連続的に上昇させて核沸騰熱伝達及び限界熱流束CHFを求め、CHFに及ぼす溶存ガスの影響を明らかにした。窒素ガス加圧した条件で求めた実験結果に基づいて定めた限界熱流束表示式と比較検討し、実験結果はこの広い溶存酸素濃度範囲で限界熱流束表示式から求まる値とほぼ一致しているが、低溶存酸素濃度で高流速域において、CHFが減少する傾向が観察された。更に、初期気泡発生が遅れると考えられる表面アラサが細かいスムース面(水素雰囲気中で熱処理)の発熱体を用い、溶存酸素濃度0.1ppmと0.0413ppmにおいて同様の実験条件で限界熱流束を求めた。スムース面のCHFは、低溶存酸素濃度で高流速域においてラフ面よりも小さくなる傾向が観察された。これらの理由として、溶存酸素濃度又は表面アラサが小さくなると核沸騰勢伝達が悪くなり、発熱体表面温度が不均質自発核生成温度近傍に移行し、CHFが低下することが考えられる。2.Flat PlateタイプMono-blockダイバータ実験に対する熱流動理論解析ロシアのDivavin等が角型で銅製の2列の試験部の間に薄膜ヒータを挟み込み電気加熱することで行った片面加熱条件の限界熱流束実験(Flat PlateタイプMono-blockダイバータ)に対して、一様加熱条件の実験結果を用い既に開発済みの理論解析コードで数値解析を詳細に行い実験結果と比較検討した。数値解析結果は、多少低めであるが実験結果のダイバータの最高熱負荷の傾向をほぼ予測した。3.間接一様加熱高熱流束銅ベース合金円管試験発熱体を用いた強制対流サブクール沸騰限界熱流束実験最近、間接一様加熱高熱流束銅ベース合金円管試験発熱体を作製する過程で、電気絶縁膜(酸化アルミナ)上に金属膜発熱体を蒸着した場合に絶縁劣化の起こる原因が解明された。現在、新たな電気絶縁膜と銅チューブについて耐熱試験が行われ、良好な結果が得られた。内径9mm、長さ70mm、厚さ1mmのアルミ分散強化銅チューブの外表面に薄膜絶縁体と金属膜発熱体の2層を付加した特別な銅べース合金円管試験発熱体を作製した。

この試験発熱体の金属膜発熱エレメントを電流加熱する方法で、高圧、高サブクール水の強制対流下における銅ベース合金円管試験発熱体内面の核沸騰熱伝達及び限界熱流束を実験計測する。1.溶存ガスを管理した発熱体表面状態がラフ面、スムース面、ミラー面のSUS304薄肉円管試験発熱体を用いた強制対流サブクール沸騰限界熱流束実験d=3mm、L=66.5mm(L/d=22.17)のラフ面、スムース面、ミラー面のSUS304薄肉円管試験発熱体を用い、溶存酸素濃度が8.63ppmから0.0288ppmの範囲で沸騰熱伝達及び限界熱流束(CHF)を求め、沸騰熱伝達及びCHFに及ぼす溶存ガス濃度、表面アラサの影響を明らかにした。この実験範囲では、沸騰開始加熱度及び核沸騰熱伝達に及ぼす溶存酸素濃度、表面アラサの影響はほとんど観察されず、CHF実験結果は、発熱体出口及び入口条件に対するCHF表示式(1)、(2)から求まる値の±15%以内の誤差で記述された。CHF表示式から求まる値の2割程度の非常に低い値は計測されなかった。低溶存酸素濃度で高流速域において、q_<cr,sub>が減少する傾向を観察した。2.溶存ガスを管理した銅材料円管発熱体を用いた強制対流サブクール沸騰限界熱流束実験
脳の知的機能に関与するかもしれない新規単離因子Vof-21の分子生理学的基礎研究

慢性虚血初期のラット脳中で発現上昇する因子としてdifferential display法によりクローニングされたvof-21(AB089205)は、知的機能と関連することが予想される。またmRNAが青斑核に多く分布することからノルアドレナリン神経系との関連も推定される。しかしながらその詳細は不明である。本研究では、生理機能を解明する手がかりを得ることを目的とし、種々の検討を行った。機能を解明するためには、ゲノム情報との照合が有効である。Vof-21は、ラット第5染色体上に存在したが、第1染色体上にも相同性の高い部分があり、嗅覚が関与するフェロモン受容体配列との相同性も高かった。またvof-21は詳細に解析するとラットに特異的であった。このことより進化論的視点も合わせると、vof-21は嗅覚に関連する因子と推定された。嗅覚異常はヒトの場合でも認知症の初期症状として注目されている。嗅覚関連因子の発現制御機構の解明に認知症治療のカギが隠されているかも知れない。さらに本研究課題ではvof-21の機能解析のための遺伝子導入法やリアルタイム細胞機能解析の基礎的知見も得た。Vof-21に関する確信的知見を得るには至らなかったが、本研究課題遂行により、嗅覚遺伝子の発現制御機構が知的機能と関連する可能性のあることを見出し、それを解析する手法を得ることができた。今後継続してvof-21を含めた嗅覚系因子の発現制御機構ならびにそれの知的機能との関連性(たとえばシナプス形成とその維持等に関する視点)についての検討を志向する。なお、vof-21全体に関する知見は現在論文にまとめている。慢性虚血初期のラット脳中で発現上昇する因子としてクローニングしたvof-21(AB089205)は、その全長が4,885 bpであり、ヒト脳中にも存在することがわかっている。本研究では、不明のままであるその生理機能を解明する手がかりを得ることを目的とし、種々の検討を行う。初年度である本年は、研究を推進するための基礎的な検討・準備を整えた。1)虚血初期において発現上昇するその機能を解明するためには、ゲノム上の発現調節部位の解明が不可欠である。ヒトゲノムライブラリーを用いたゲノム配列の解析を現在進めており、cDNAより得られた配列より上流域の配列が少しずつ解明されている。それが翻訳部位なのか否かについては、現時点では結論が得られておらず、さらに解析中である。2)SiRNAの培養細胞内への導入によりその発現制御を行うためのvectorの構築を完了した。各種細胞へのトランスフェクション条件を現在さらに検討中である。また、SiRNAの直接的な蛍光標識によって、そのRNAの細胞内分布を検討するための準備も整っており、タイムラプス・リアルタイム蛍光顕微鏡(別途の科研費で設置済)を用いた検討をすすめる。3)ツメガエル卵母細胞にvof-21のcRNA単独あるいは脳抽出RNAとの混合物を導入し、電気生理学的な応答を比較検討することにより、vof-21の動的機能解析が期待される。本年はその卵母細胞再構成系システムを整備し、それを用いて類似した別の研究成果を得た。このシステムとSiRNAを併用することによっても面白い知見が得られるものと考えられる。以上の様に、本年度はまだ直接vof-21の機能解明につながる知見は得られておらず、基礎検討にとどまっている。しかしながら、本研究費の年度配分も2年目に重きを置いており、2年目の成果を楽しみにしている。慢性虚血初期のラット脳中で発現上昇する因子としてdifferential display法によりクローニングされたvof-21(AB089205)は、その全長は4,885 bpであり、ヒト脳中にも存在する。その生理機能としては、クローニング過程から推定して知的機能に関連すると考えられ、またmRNAが青斑核に多く分布することからノルアドレナリン神経系への関与も推定される。本研究では、生理機能を解明する手がかりを得ることを目的とし、種々の検討を行っている。1)機能を解明するためには、ゲノム情報と照合することが有効と考え、ヒトゲノム中の配列ならびにその位置に関して検討を加えているが、まだ確信の持てる結論を得るには至っていない。2)ラット大脳皮質初代培養細胞系では、培養日数に伴って、様々な因子のmRNA発現が個性的に変化することを見出した。また、セロトニン2C受容体mRNA editingも培養日数に伴って変化すること、その変化はラット脳での成熟に伴う変化を模倣することを明らかにした。これらのことから、この培養日数に伴う変化は神経系の(細胞損傷後の再)構築過程に類似すると推定した。この系を用いてvof-21のmRNA発現変化を検討したところ、初期の一過性の上昇の後に一旦減少し、その後再び持続的上昇を示すことがわかった。癌遺伝子の一種fmsが類似の挙動を示したことから、vof-21はfms様の形質転換機能を含んでいるのかもしれないと考え、培養細胞系ならびに遺伝子導入細胞を用いて最終年の研究に望む。本研究では時間軸をリアルタイムに捉えることが重要になってきており、所有するイムラプス・リアルタイム蛍光顕微鏡での解析結果に期待を寄せている。

またmRNAが青斑核に多く分布することからノルアドレナリン神経系との関連も推定される。しかしながらその詳細は不明である。本研究では、生理機能を解明する手がかりを得ることを目的とし、種々の検討を行った。機能を解明するためには、ゲノム情報との照合が有効である。Vof-21は、ラット第5染色体上に存在したが、第1染色体上にも相同性の高い部分があり、嗅覚が関与するフェロモン受容体配列との相同性も高かった。またvof-21は詳細に解析するとラットに特異的であった。このことより進化論的視点も合わせると、vof-21は嗅覚に関連する因子と推定された。嗅覚異常はヒトの場合でも認知症の初期症状として注目されている。嗅覚関連因子の発現制御機構の解明に認知症治療のカギが隠されているかも知れない。さらに本研究課題ではvof-21の機能解析のための遺伝子導入法やリアルタイム細胞機能解析の基礎的知見も得た。Vof-21に関する確信的知見を得るには至らなかったが、本研究課題遂行により、嗅覚遺伝子の発現制御機構が知的機能と関連する可能性のあることを見出し、それを解析する手法を得ることができた。今後継続してvof-21を含めた嗅覚系因子の発現制御機構ならびにそれの知的機能との関連性(たとえばシナプス形成とその維持等に関する視点)についての検討を志向する。なお、vof-21全体に関する知見は現在論文にまとめている。
モンゴル国における先天性股関節脱臼ハイリスク群への育児指導とその評価

【介入】2016年度はウランバートル市モンゴル母子健康センター(以下、MCNCH)で専門技術研修会(以下、研修会)を開催し28名が参加、地方での研修会企画案を作成した。2017年度以降は、DDHの発症率が高いとされている西モンゴル5県で研修会を開催した。時期は8月、期間は2日間、開催地(参加者数)は2017年度ホブト県(33名)、2018年度ザブハン県(30名)であった。講師は札幌市立大学看護学部教員2名、市立札幌病院看護師1名及びMCNCHの看護師5名であった。プログラムはDDH予防育児に関する看護技術と教材の活用方法であった。研修会終了後、実技試験を行い、全員が合格した。各年度2月に札幌市への招聘研修(3名/年度)を実施した。【教材開発】毎年度、研修会において自主制作教材の感応評価を行った。1人称視点と3人称視点とを組合せたDVD教材が看護技術の見え方が鮮明で、最も評価が高かった。ケアの普及にはDVD教材の他、携帯用アプリケーション、YouTube等のICT活用が期待されていた。他方、視覚ノイズが問題となり、現地で映像を取り直し改良を加えた。2018年度内にDVD教材を完成し、MCNCHを通じてウランバートル市と西モンゴル5県の総合病院へ配布した。【研究成果】DDHハイリスク群からの発症率を調査した。2013年からDDH予防育児を開始したMCNCHでは、2015年のエコー検査によるDDHハイリスク群は16.6%、34か月後にDDHと診断された新生児(発症率)は0.3%であった。2010年の発症率は1.2%であったので、本介入効果が得られている。この数値をベースラインとした場合、西モンゴル5県の成績は、2017年がDDHハイリスク群63.7%、発症率1.4%、2018年がDDHハイリスク群41.5%、発症率1.0%と高い。今後のフォローアップが必要である。モンゴル国ウランバートル市において先天性股関節脱臼ハイリスク群の保護者に対する育児指導を課題とする介入研究を継続した。モンゴル国立母子健康センターを研究協力施設として、平成26年度は出生数11100人に対し、DDH予防ケアに基づく保護者への育児指導率は73.7%、そのうちDDHハイリスク群(n=1078)11.3%への育児指導率は100%であった。2015年度は出生数11020人に対し、DDH予防ケアに基づく保護者への育児指導率は91.7%、そのうちDDHハイリスク群(n=1677)16.6%への育児指導率は100%であった。平成27年度は継続的介入として、8月に現地専門技術研修を、翌年3月に札幌市において招聘研修を実施した。平行して、同年8月に保護者向け自己学習教材「先天性股関節脱臼の予防ケア」のプロトタイプ1の制作に向けた現地ヒアリングを実施した。その結果、1携帯電話の普及率は124%であるが、プリペイドが多い。2ダウンロードは少ない。3Facebook/TwitterなどのSocial Networking Serviceの方が利用頻度は高い。4首都圏では4Gが普及しているが、地方都市の中心部は3G、郡部の村は2Gレベルで地域格差がある。5郡部の村への情報提供方法はTVやパンフレット等の活用も検討した方がよい、という意見を得た。以上の調査結果を踏まえてプロトタイプ1を制作した。平成28年3月に、新生児看護・母性看護の専門職者を対象として、プロトタイプ1に関するヒアリングを国内で2回、モンゴル国立母子健康センターで2回実施した。ヒアリングによって、プロトタイプ1は、問題点1)臨床病理学的な説明が長過ぎる、問題点2)ケア提供者の手の動きに分かり難い部分がある、問題点3)モンゴル語版テロップに翻訳上の誤りがある、問題点4)効果音のタイミングが悪い、ことを把握した。平成27年度研究計画をすべて遂行し、結果を平成28年度研究計画に反映させることができた。モンゴル国カウンターパートとの連携は良好である。本研究における教材開発は、複数民族・複数言語からなるモンゴル国の特徴や、ゲルという特殊な住環境において若い保護者がひとりで学習するという特殊性を想定している。できるだけ言語に頼らない映像表現、分かりやすいビジュアル表現等を探求することは、現代の国際支援に汎用性の高い工夫といえる。【第4回専門技術研修の開催】2017年7月31日(月)、モンゴル国立母子健康センター(所在地ウランバートル市)の看護部管理者達と共に、ホブト県ホブト市へ移動した。研修講師・インストラクターは、日本人3名、モンゴル人5名であった。到着後、ホブト県保健局(保健局長)を訪問。ホブト県立総合病院(病院長)を訪問・見学。その後、研修打ち合わせと会場設営を行った。8月1日(火)3日(木)、ホブト県保健局において、先天性股関節脱臼(以下、DDH)の予防育児をテーマとする第4回専門技術研修を開催した。【参加者】西モンゴル5県から33名が参加した。内訳は、ホブト県10名、ザハン県4名、オブス県5名、ゴビアルタイ県5名、バヤンゴル県4名であった。モンゴル国立母子健康センター5名であった。

【研修スケジュール】8月1日(火):開校式、基礎講義「日本ーモンゴル看護プロジェクトの歩みと成果、今後の計画」、技術講義、実技実習。8月2日(水):ワークショップ。8月3日(木):成果報告会、修講式。研修終了後、今後の研修について実行委員会を開催し、県単位のデータ収集フォーマットを決定。【ICT教材プロトタイプの評価】上記研修において、プロトタイプ1(DVD映像)を視聴し参加者の反応を収拾した。その結果と講師らのレビューから、2016版に現地にて撮影した動画では、わかりやすさに不足があることが判明した。複数民族・複数言語からなるモンゴル国の特徴や、ゲルという住環境において若い保護者がひとりで学習するという特殊性を鑑み、ICT教材プロトタイププロトタイプ2となる制作コンテンツのコンセプトを立案した。改善のため、市立札幌病院にて部分的な画像を撮影し直した。この画像を取り込み、NG効果の改善、画面上の説明の追加、ノイズの軽減やテロップをよりふさわしいモンゴル語に翻訳し直す、プロトタイプ2を完成した。モンゴル国西モンゴル5県における専門技術研修を、予定通り実施した。ICT教材の開発と評価も計画通りに進んでいる。現在までの進捗状況はおおむね順調脊ある。【介入】2016年度はウランバートル市モンゴル母子健康センター(以下、MCNCH)で専門技術研修会(以下、研修会)を開催し28名が参加、地方での研修会企画案を作成した。2017年度以降は、DDHの発症率が高いとされている西モンゴル5県で研修会を開催した。時期は8月、期間は2日間、開催地(参加者数)は2017年度ホブト県(33名)、2018年度ザブハン県(30名)であった。講師は札幌市立大学看護学部教員2名、市立札幌病院看護師1名及びMCNCHの看護師5名であった。プログラムはDDH予防育児に関する看護技術と教材の活用方法であった。研修会終了後、実技試験を行い、全員が合格した。各年度2月に札幌市への招聘研修(3名/年度)を実施した。【教材開発】毎年度、研修会において自主制作教材の感応評価を行った。1人称視点と3人称視点とを組合せたDVD教材が看護技術の見え方が鮮明で、最も評価が高かった。ケアの普及にはDVD教材の他、携帯用アプリケーション、YouTube等のICT活用が期待されていた。他方、視覚ノイズが問題となり、現地で映像を取り直し改良を加えた。2018年度内にDVD教材を完成し、MCNCHを通じてウランバートル市と西モンゴル5県の総合病院へ配布した。【研究成果】DDHハイリスク群からの発症率を調査した。2013年からDDH予防育児を開始したMCNCHでは、2015年のエコー検査によるDDHハイリスク群は16.6%、34か月後にDDHと診断された新生児(発症率)は0.3%であった。2010年の発症率は1.2%であったので、本介入効果が得られている。この数値をベースラインとした場合、西モンゴル5県の成績は、2017年がDDHハイリスク群63.7%、発症率1.4%、2018年がDDHハイリスク群41.5%、発症率1.0%と高い。今後のフォローアップが必要である。平成28年度は、8月にモンゴル国の先天性股関節脱臼高リスク地域である西モンゴル地域において専門技術研修会、翌3月に札幌市立大学において招聘研修を開催する予定である。
細菌内毒素による歯槽骨吸収への免疫系細胞とくにT細胞の関与についての実験的研究

辺縁性歯周炎は細菌性の炎症性疾患といわれており、生体側の免疫系はそれに対して防御的に働いている。しかしその一方、免疫系は組織破壊にも関わっているという仮説があるが、具体的にin vivoでそれと明らかにした報告は少ない。そこで本研究では、この仮説どおりに免疫系が生体防御のみならず組織破壊にも関連しているのかを明らかにすることを目的とし、免疫系の細胞間相互作用を調節するとされるTリンパ球が組織破壊におよぼす影響について検討した。正常マウスを対照として、Tリンパ球の欠損したヌードマウス、T、B両リンパ球が欠如したスキッドマウスの歯周組織にE.coli由来内毒素を一日おきに最長13回注入すると、正常マウスでは4回投与後に破骨細胞性の骨吸収が観察されたのに対し、ヌードマウスでは7回、スキッドマウスでは10回投与後に初めて観察された。これより内毒素による骨吸収へのTリンパ球の関連が強く示唆されたため、さらに以下の実験を行った。まず正常マウスの脾臓からTリンパ球画文を抽出、これをヌードマウスに移入して上記の実験同様歯周組織に内毒素を注入したところ、正常マウスより程度は弱いものの投与後4回目には破骨細胞性の骨吸収が観察された。逆に、Tリンパ球に対するモノクローナル抗体を投与することで正常マウスのTリンパ球を除去した後歯周組織に内毒素を投与すると、7回目でも骨吸収の出現は観察されず、13回では急速な骨吸収活性の上昇が起こっていた。さらに興味深いことに、Tリンパ球のサブセットのうちとくにCD4陽性のサブセットと骨吸収との関連がうかがわれた。これらの結果を総合すると、Tリンパ球が骨吸収、とくにその初期の段階で関連していることが明らかである。そしてこれにはおそらくTリンパ球の産生するサイトカインが強く影響しているのであろうが、これについてはこれからの課題としたい。一方TおよびB細胞ともに欠如しているSCIDマウス歯肉に内毒素を投与すると、正常マウスよりも骨吸収の出現時期が遅延していた。これらの点を考えると、内毒素投与によって引き起こされる骨吸収にはT細胞の関与が大きいものと思われた。なおT細胞のヌードマウスへの移入に関しては、現在実験進行中である。しかしその一方、免疫系は組織破壊にも関わっているという仮説があるが、具体的にin vivoでそれを明らかにした報告は少ない。正常マウスを対照として、Tリンパ球の欠損したヌードマウス、T、B両リンパ球が欠如したスキッドマウスの歯周組織にE.coli由来内毒素を1日おきに最長13回注入すると、正常マウスでは4回投与後に破骨細胞性の骨吸収が観察されたのに対し、ヌードマウスでは7回、スキッドマウスでは10回投与後に初めて観察された。まず正常マウスの脾臓からTリンパ球画分を抽出、これをヌードマウスに移入して上記の実験同様歯周組織に内毒素を注入したところ、正常マウスより程度は弱いものの投与後4回目には破骨細胞性の骨吸収が観察された。

逆に、Tリンパ球に対するモノクローナル抗体を投与することで正常マウスのTリンパ球を除去した後歯周組織に内毒素を投与すると、7回目でも骨吸収の出現は観察されず、13回では急速な骨吸収活性の上昇が起こっていた。さらに興味深いことに、Tリンパ球のサブセットのうちとくにCD4陽性のサブセットと骨吸収との関連がうかがわれた。これらの結果を総合すると、Tリンパ球が骨吸収、とくにその初期の段階で関連していることが明らかである。そしてこれにはおそらくTリンパ球の産生するサイトカインが強く影響しているのであろうが、これについてはこれからの課題としたい。
アマゾン先住民社会からの環境ガバナンスの再検討－移動性と共同性に着目して

本研究の課題は、ペルーアマゾンの氾濫原で半遊動的生活を送ってきたシピボが、開発を持ち込む外部者との関わり合いを深めるなかで、どのような生活戦略を送ってきたのか/いるのかを明らかにしようとするものである。また、その開発の導入背景や外部者の意図も分析対象に含めることで、現在のペルーアマゾン先住民社会をめぐる開発動向についても同時に明らかにしようとするものである。最終年度となる2018年度は、アマゾン地域全域における先住民と開発に関する議論の文献整理を行うとともに、本研究の相対化を行った。商業伐採や牧草地への開拓といった開発によって先住民人口がある一定期間に減少した後に先住民政策を実施したブラジルと異なり、上流域を有するペルー、ボリビア、エクアドルは、先住民を対象とする政策導入の背景が類似している可能性が考えられた。一方で、アマゾンにおける開発(商業伐採や鉱物採掘)の地域的(国別)特徴を整理し、先住民の行う各生業(農耕、漁労、狩猟採集)へ及ぼす影響について明らかにするとともに、その地域差について考察した。また本研究は、将来的に、アマゾン熱帯林だけではなく、ラテンアメリカの熱帯林全域に対象を広げ、そこに居住する先住民と開発の関係について研究を発展させることを視野に入れているが、その準備段階として、中米熱帯林地域の先住民集落において生活実態調査を実施した。それによって、今後の研究における新たな分析視点となりうる着想を得ることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度にあたる平成27年度は、アマゾンの在来社会を対象にした資源管理(利用)に関する先行研究の議論の整理を行った。資源管理(利用)について、地域社会の慣習という点から論じてきたものに人類学的コモンズ論があげられる。(欧米)コモンズ論のこれまでの議論は、ある特定資源の持続的管理・利用を前提とする批判をうけてきたことから、近年ではソーシャル・エコロジカル・システムといった対象社会と自然(環境)とのかかわりに言及する視点や、クロス・スケール・リンケージといった異なるアクターにおける協働の構築といった枠組みが提示されるようになった。しかしながら、近年では対象社会の変容を詳細に叙述する姿勢は弱まりつつあることを、本研究では指摘した。本研究では、ペルーアマゾンの氾濫原に居住する先住民シピボの集落を対象に、とくには外部者とのかかわりが強まった近年において、彼ら彼女らの生活の実態・変容を明らかにすることを課題とした。在来的に利用してきた資源をめぐる生産と消費、そしてグローバル資源である木材をめぐる地域社会内外でのアクセス(利用)の変化について明らかにした。以上のことから、本研究は、先駆的に開発プロジェクトが導入されてきたアマゾンの資源管理・利用の研究動向を示しただけではなく、他の熱帯林地域との相対化からラテンアメリカの援助動向の特徴を明かにすることができた。また、生産・消費に関する定量的データは、アマゾン氾濫原に住まう先住民が、開発の影響をうけるなかでの生活変化を示した生態人類学的価値があると評価できよう。さらに、外部者が地域社会にかかわる際の「レジティマシー」を考察した点は、アカデミズムにとどまらず実践的視座を提示することにも成功したといえよう。これまで日本語では整理されてこなかった、アマゾンを中心とする資源管理・利用および先住民の生業をめぐる議論について概要を整理できた点で、本研究は順調に進展しているといえる。本研究の課題は、アマゾンの森林に住む先住民の生活戦略について、彼らの広義の生活圏の中、政府や開発従事者をはじめとする多様なアクターとの関わり合いを通して明らかにすることである。2年目にあたる平成28年度では、昨年度の研究成果を発表しつつ、近隣民族であるアシャニンカと民族間関係に着目し、フィールドワークで得たデータを整理し、「定住」や「移動」の観点からアマゾンの狩猟採集民の議論について整理した。アマゾンの地理的特徴は、大きく分けて氾濫原と川の氾濫の影響をうけることのない熱帯高地のふたつに分けられ、シピボは前者、アシャニンカは後者を生活拠点としているが、調査地はこれらの境界線にあり、以前はほとんど関わりのなかったこれら2つの異なる民族の生活領域が重なる珍しい地域である。半定住型の生活様式であったシピボは、1974年に導入された先住民コミュニティ制度によって急速に進んだ定住化と2006年に導入された「コミュニティ主体」の木材生産プロジェクトの導入を通して、アシャニンカとかかわりを持つことになった。現在、両者はスペイン語を共通語として意思疎通し、メスティソの文化であるサッカー大会や誕生日会といった娯楽を介して日常的に交流している。通常、両者は独立的に生業を営んでいるものの、大氾濫の発生によって畑が全滅し作物の収穫が不可能になった非常時に、シピボはアシャニンカに作物を売って(譲って)もらい、地理的条件が異なる場所に住んでいるゆえに救済を依頼できていた。こうした特異な出来事によって、普段は認識されない民族境界が確認・意識されていた。アマゾン先住民に関して特定の民族集団の詳細な研究が多くある一方で、民族間関係は敵対的であるとする見解が主流であり、その詳細を示した研究はなかった。本研究では、アマゾンの地理的特徴が異なる地域に住む民族間関係の現在の様子を実証的に示すことができた。本研究の課題は、先住民の生活戦略の全体像を、出身地の村だけでなく出稼ぎ先や就学先としての町を含む広範囲の生活圏について明らかにすることであるが、平成28年度は、対象集落と周辺集落に居住する他民族との関係について研究結果を整理するに留まったため。