hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫チェックポイント阻害時に働く第二のがん免疫回避機構の同定

蛍光タンパク質tdTomatoを発現させたPD-L1欠損B16F1細胞を低濃度のエチルメタンスルホン酸で処理し、細胞に変異を導入した。この変異細胞をマウスに経脾移植し、肝臓に転移した169のクローン細胞を回収した。回収した細胞を再度マウスに経脾移植して、本当に転移能を獲得したかを確認したところ、ほとんどの細胞で転移能が獲得されていた。これらの転移能が獲得された細胞はを「抵抗性がん」に変化したとみなし、複数の細胞を選択してRNAseqをおこなってORF上の変異原やRNAの発現量変化を確認した。前年度に行った解析は広く一般的に使用されている解析方法だったが、最新の解析プログラムを用いると結果が全く異なり、より信頼性の高い解析データを得ることができた。RNA発現情報からクラスター解析やGSEA解析、IPAによる解析を行い、真に重要な免疫チェックポイント阻害回避経路や、有効な阻害剤の絞り込みを行なった。2017年度に取得したデータの解析方法は、広く一般的に使用されているものの、最新の解析プログラムと比較するとエラーが多く、pathway解析等を行う際の影響が大きい。開発者も最新の解析プログラムを用いることを推奨している。2018年度は、再解析を行い全く新しい結果を得ることができた。よってやり直しの時間の分だけ、研究計画より遅れている。新しく得られた解析データをもとに、重要と思われるPATHWAYの鍵分子に関してはB16F1細胞にレンチウイルスによる安定過剰発現もしくはCRISPRによるノックアウト細胞を樹立し、再度マウスに移植して転移の亢進が見られるかを確認する。さらに、前年度の解析で、PD-L1阻害と組み合わせることで相乗的な阻害効果が得られそうな薬剤候補のリストを得ることができた。今後は、このリストの薬剤についても、真に相乗効果が得られるかどうかを検証する。RNA発現情報からクラスター解析やGSEA解析、IPAによる解析を行い、真に重要な免疫チェックポイント阻害回避経路の絞り込みを行った。転移能を獲得した細胞をスムーズに得ることができ、RNA-seqによる発現解析も終了している。また本研究の目的である真に重要な免疫チェックポイント阻害回避経路の絞り込みも行っており、研究計画はおおむね順調である。EMS処理ではホモ欠損変異を得ることは難しいため、CRISPR libraryを用いたスクリーニングをおこなう。蛍光タンパク質tdTomatoを発現させたPD-L1欠損B16F1細胞をCRISPR library処理して細胞に変異を導入する。がん細胞をマウスに移植後、肝臓に転移したクローン細胞を回収する。回収した細胞を再度マウスに移植して、本当に転移能を獲得したかを確認する。転移能が獲得された細胞に関して、導入されたCRISPR配列を解析すると共に、RNAseqをおこなう。(理由)研究用資材の年度内購入ができなかったため。(使用計画)資材入手後は6月までに当初の研究計画を達成することができる。研究用資材の年度内購入ができなかったため。資材入手後は6月までに当初の研究計画を達成することが出来る。
光受容蛋白質を利用した光活性化小分子の開発と生物応用

ケージド化合物は、生理活性物質を光制御することのできる有用な機能性分子である。一方、照射する光が紫外光である場合や、合成過程で光分解を起こしやすいなどの問題がある。そこで、この問題を解決することを目的として、本研究では、光受容タンパク質であるPYPとその新規リガンドである2,4-ジヒドロキシ桂皮酸の異性化反応を利用して、リガンドがPYPに結合したとき、光構造変換が促進されるシステムを構築する。光照射により構造変換する分子は、生体機能を解析する化学ツールとして極めて魅力的である。今日、実用化されているものの多くは紫外線(紫光)(300400 nm)照射を必要とし、細胞損傷や組織の光透過性が低いなどの問題があり、より長波長の光で構造変換できる分子が求められている。そこで、本研究では、光受容蛋白質Photoactiveyellow protein(PYP)を利用することで、可視光励起により構造変換する分子の開発に取り組んだ。PYPは、紅色硫黄細菌由来の小蛋白質であり、桂皮酸誘導体をリガンドとしてCys69とチオエステルを形成し共有結合する。PYPリガンドである桂皮酸誘導体は、通常は紫外光を吸収するが、PYPに結合すると可視光を吸収する。この性質を利用して、PYPに結合したとき可視光により構造変換し、PYPから解離する光変換分子を設計・開発した。光変換分子を有機合成しHPLCで精製した。分子の同定は、NMRおよびMSにより行った。次に、暗条件及び青色光照射時において光変換分子の蛍光スペクトルを測定したところ、青色光照射した試料の方が暗条件における試料に比べ蛍光強度が高いことが判明した。更に、PYPと光変換分子を反応させ複合体形成を行うと、青色光照射した複合体の試料の方が非照射試料に比べ蛍光強度が高かった。また、その蛍光強度は、光変換分子単独のときよりも高いことが明らかとなった。このことから、光照射によって分子構造が変換し、PYPとの結合によってその効率が向上していると考えられた。ケージド化合物は、光分解保護基を生理活性分子に組み込むことで、その分子機能を高い時空間分解能で光制御できることから、生命科学研究において汎用されている。一方、ケージド化合物の多くは、紫外線照射を必要とし細胞損傷の危険性や光透過性の低く、長波長光照射が可能な分子の開発が望まれている。本研究では、光受容蛋白質PYPを利用することで、可視光領域で構造変換する新たなコンセプトに基づくケージド化合物の開発に取り組んだ。PYPは、4-ヒドロキシ桂皮酸チオエステル誘導体をリガンドとして共有結合することが知られており、リガンドが遊離状態では紫外線を吸収するのに対し、PYPに結合することによって可視光を吸収する。H25年度の研究では、この性質を応用して、可視光を吸収し構造変換する分子を設計・開発した。まず、桂皮酸の2位にヒドロキシ基を導入することで、可視光照射に伴うcis-trans異性化反応が起こるとともに、ヒドロキシ基がPYPとのチオエステル結合部分を攻撃し、PYPから解離しウンベリフェロンが生成するように設計した分子DHCA-TPを合成した。その結果、ウンベリフェロンの生成は、PYPと結合させ光照射することにより加速することが示された。H26年度の研究では、PYPリガンド結合部位周辺のアミノ酸の変異により、4-ヒドロキシ桂皮酸リガンドの吸収波長が長波長化することに着目し、DHCA-TPのPYPラベル化体の更なる長波長化を目的として、PYPの変異体解析を行った。E46Q及びR52A変異体を作成しDHCP-TPとの吸収スペクトルを測定したところ、野生型では、455 nm付近の吸収が463 nm及び465 nmに長波長化していることが明らかとなった。以上のことから、光構造変換分子の創製、可視光照射による構造変換、変異体アプローチによる長波長化に成功した。ケミカルバイオロジー予測したとおり、光変換分子は、PYPと複合化させることで、青色光照射による光変換効率が向上していることが明らかとなった。このことから、PYPの効果により、可視光変換することのできる分子の創製に成功した。このように、当初の研究目的は、達成されており、概ね研究は順調に進んでいる。PYPは、変異を導入することにより、クロモフォアの吸収波長の変化を引き起こすことができることが知られている。そこで、更なる光変換分子の吸収の長波長化を目的として、PYPの変異体を作成する。また、光変換効率を考慮に入れて更なる分子構造の最適化を目指すとともに、光変換による機能変換が可能な分子設計を行う。本年度に、光構造変換可能な構造を有する分子を設計し開発していたが、開発の過程で、PYPの存在下で当初の設計指針よりも効果的に構造変換する分子の設計原理を見つけた。この結果、分子の再設計が必要となり、来年度に分子を有機合成しより再検証をより精密にする必要が生じ、そのための経費が必要となった。このため、次年度に経費の使用額が生じた。

新たに設計する分子の合成のための試薬の購入に600,000円、分子の精密な評価に吸収スペクトルを測定する予定であり、そのための紫外・可視分光計の購入に1,600,000円、評価に必要な生化学試薬の購入に208,840円、成果発表のための学会参加に要する旅費として200,000円を支出する予定である。
膵臓癌に対する術前化学放射線治療の感受性予測法構築におけるMicroRNA の関与

膵癌細胞株から樹立した塩酸ゲムシタビン耐性株(MiaPaCa2-RG、PSN1-RG)およびそれらの親株(MiaPaCa2-P、PSN1-P)の網羅的解析により、薬剤耐性に関連するmiRとしてmiR-Xを選択した。miR-Xの強制発現/発現抑制による薬剤耐性の変化を確認し、そのmiRにより制御されている蛋白質Yが薬剤耐性に関わることも確認した。さらに膵癌切除標本66例を用いて蛋白質Yの発現量と臨床経過を検討し、蛋白質Yが塩酸ゲムシタビンの薬剤耐性に関与していることを証明した。本研究によりmiR-X/蛋白質Yは塩酸ゲムシタビンによる膵癌治療の薬剤感受性の予測に有用であることが明らかとなった。本研究の目的は、膵臓癌の抗癌剤耐性機構におけるmicroRNA (miRNA)の関連を解明することである。そこでまず平成22年度は、(1)miRNAのうちで他臓器癌の薬剤耐性に関与するとの報告がなされているmir-181bに関して膵臓癌細胞株においてその発現を検討し、miRNAを操作することによって感受性がどのように変化するかを検討した。さらに、(2)当科で樹立したGemcitabine(膵臓癌に対する第一選択薬)耐性膵臓癌細胞株におけるmiRNAの発現を網羅的に解析した。MiaPaCa2、BxPC3、PSN1、Panc1を用いてmir-181bの発現量を測定したところ、Panc1において他細胞株よりも3倍10倍程度の発現量があることが確認できた。Panc1にanti-mir-181bを導入し、Gemcitabineの存在下にてMTT assayを用いて細胞増殖を測定したところ、遺伝子導入細胞では有意に増殖抑制が認められた。以上より、Gemcitabineに対する薬剤耐性にmir-181bが関与している可能性があることが示唆された。今後はmir-181bが制御する蛋白質の同定、および臨床サンプルにおける意義を検討する予定である。(2) Gemcitabine耐性株とその親株を用いて、東レ社製miRNAチップを用いて網羅的にmiRNAの発現差を検討したところ、発現低下または発現上昇している複数のmiRNAを認めた。今後は有意に低下/上昇していたmiRNAを候補として、膵癌またはGemcitabineに特異的な薬剤耐性機構に関わるmiRNAを同定する予定である。平成23年度は、miRNAのうちで他臓器の癌の薬剤耐性に関与すると報告されているmiR-181bに関して膵臓癌細胞株においてその発現を検討し、miRNAを操作することによる感受性の変化、およびmiR-181bが制御している蛋白質の同定とその機序の解明を行った。(1)膵癌細胞株に対するmiR-181bの強制発現/発現抑制による薬剤耐性の変化miR-181bの発現が低い膵癌細胞株(MiaPaCa2)に対してpre-miR-181bを用いて強制発現を、また発現の低いBxPC3、Panc1、PSN1に対してanti-miR-181bを導入して発現抑制をしたところ、miR-181bの多寡が抗癌剤(ゲムシタビン)に対する感受性を規定していることが判明した。FACSを用いて癌細胞のapoptosisの割合annexin V/PI法によって計測したところ、miR-181bの発現を抑制することによりapoptosisの割合が増加していた。まずmiR-181bの抑制によりCYLD(cylindromatosis)の蛋白量が増加することを確認した。さらにCYLDのRNAiを用いてその発現を抑制したところ、Panc1、PSN1において薬剤感受性の上昇を認めた。さらにこれらの細胞株では、CYLDのRNAiによってNF-κBのactivityが上昇していることが判明した。以上より、この経路がゲムシタビンの薬剤感受性を制御している可能性が示唆された。本研究の目的は、膵臓癌の抗癌剤耐性機構におけるmicroRNA(miRNA)の関連の解明することである。平成24年度は、他臓器の癌で薬剤耐性に関与すると報告されているmiR-181bが膵癌細胞株でも深く関わることを確認し、さらにmiR-181bによって制御を受けている蛋白質であるCYLD(cylindromatosis)が関与していることを確認した。本年度は、臨床検体を用いてCYLD蛋白の発現と予後、薬剤感受性に関して検討した。【対象】大阪大学医学部附属病院にて切除術を施行した膵癌患者49症例の膵癌切除標本。【方法】免疫染色法による評価。【結果】主病巣でCYLDが陽性の症例は29例であった。

これらのうち術後再発があり、さらに再発に対して塩酸ゲムシタビンによる治療を施行した14例で見ると、CYLD陽性症例は8例、陰性症例は6例であった。両群において再発後の生存期間(これは塩酸ゲムシタビンの有効性を見る指標となる)を比較したところ、両群間に生存期間の有意差は見いだせなかった。以上の結果では、miR-181bは細胞株においては薬剤耐性に関わる可能性が強く示唆されたものの、臨床検体を用いた評価では有意な結果を得ることはできなかった。今後は症例数を増やして再評価する予定である。さらにmiR-181b以外に薬剤耐性に関わるmiRNAを同定するために、膵癌細胞株(親株)と、その株由来で当科で独自に樹立した抗癌剤耐性株を用いてmiRNAのマイクロアレイを施行し、耐性株で有意に上昇しているmiRNAを同定した。同定したmiRNAを親株で強制発現することにより薬剤耐性が上昇すること、また耐性株で発現抑制をすることにより薬剤耐性が減弱することを確認した。このことは、このmiRNAが薬剤耐性に関わる有力な候補であることを示唆する所見と考えられた。miR-181bが膵癌の薬剤耐性に関わるのみならず、その下流で薬剤耐性に直接関わる蛋白質としてCYLDを同定し、その機構にNF-κBが関与することも明らかにした。以上の知見を得たため、概ね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。当科ではGemcitabine(膵癌に対する第一選択薬)に耐性を示す膵臓癌細胞株を樹立しており、膵癌の薬剤耐性に関わるmiRNAを網羅的に検討するために、その耐性株を用いて東レ社製miRNAチップにて網羅的にmiRNAの発現差を検討し、既に発現低下または発現上昇している複数のmiRNAのリストを得ている。今後はmicroRNAのデータをネットワーク解析にて網羅的に解析し、最も重要なmiRNAの同定とその耐性機構の解明を行う予定である。
駿河湾に出現するソコダラ科浮遊仔魚の発育および生態に関する研究

本研究は,駿河湾奥部海域に出現するソコダラ科の卵,仔魚の形態発育を調べ,本科の初期生活史を明らかにすることを最終目的として,行われた.この3年間の研究によって,以下の事項を明らかにすることができた.1.採集されたソコダラ科卵のふ化実験を行い,ヘリダラCoryphaenoides marginatusとムグラヒゲ?Caelorinchus kishinouyei?の卵内発生およびふ化仔魚を明らかにした.ムグラヒゲ?については,「?」が付加されているが,計数形質が重複する種のDNAデータベースの解明が不十分であったので,種名を決定できなかった.2.ネット採集されたソコダラ科仔魚は189個体に達した.これらの形態を詳細に調べた結果,体形,黒色素胞配列,および計数形質などによって,6タイプへ識別され,さらにヘリダラ,ムグラヒゲ?,トウジン?Caelorinchus japonicus,サガミソコダラVentrifossa garmani,および属名不明の2タイプへ同定された.それらの形態発育を記載し,識別形質を明らかにした.さらに,前2種が属する属の特徴をまとめた.ミサキソコダラ属Ventrifossaの仔魚が初めて報告された.3.ソコダラ科ではないが,チゴダラ科のカラスダラHarargyreus johnsoniiの稚魚が採集されたので,記載し,Ichthyological Researchに投稿した.4.最終年度より,海底谷近底層での採集方法の検討を始め,現在では水深200-600mの底上10mから50m層の曳網を行い,本科仔魚の採集調査を実施している.以上の成果によって,極めて知見の少なかったソコダラ科幼期を断片的ではあるが明らかにすることができた.しかしながら,未だ採集個体数が少ないため,現在も採集方法を検討しながら,引き続き調査を実施している.本研究は,駿河湾奥部海域に出現するソコダラ科の卵,仔魚の形態発育を調べ,本科の初期生活史を明らかにすることを最終目的として,行われた.この3年間の研究によって,以下の事項を明らかにすることができた.1.採集されたソコダラ科卵のふ化実験を行い,ヘリダラCoryphaenoides marginatusとムグラヒゲ?Caelorinchus kishinouyei?の卵内発生およびふ化仔魚を明らかにした.ムグラヒゲ?については,「?」が付加されているが,計数形質が重複する種のDNAデータベースの解明が不十分であったので,種名を決定できなかった.2.ネット採集されたソコダラ科仔魚は189個体に達した.これらの形態を詳細に調べた結果,体形,黒色素胞配列,および計数形質などによって,6タイプへ識別され,さらにヘリダラ,ムグラヒゲ?,トウジン?Caelorinchus japonicus,サガミソコダラVentrifossa garmani,および属名不明の2タイプへ同定された.それらの形態発育を記載し,識別形質を明らかにした.さらに,前2種が属する属の特徴をまとめた.ミサキソコダラ属Ventrifossaの仔魚が初めて報告された.3.ソコダラ科ではないが,チゴダラ科のカラスダラHarargyreus johnsoniiの稚魚が採集されたので,記載し,Ichthyological Researchに投稿した.4.最終年度より,海底谷近底層での採集方法の検討を始め,現在では水深200-600mの底上10mから50m層の曳網を行い,本科仔魚の採集調査を実施している.以上の成果によって,極めて知見の少なかったソコダラ科幼期を断片的ではあるが明らかにすることができた.しかしながら,未だ採集個体数が少ないため,現在も採集方法を検討しながら,引き続き調査を実施している.平成13年度では,各月1回(23日),東海大学所属の北斗(20トン)を用い,駿河湾内の6定点で魚類プランクトン調査を実施した.採集層は表層,100→10m層,200→100m層,350→200m層である.表層では1.3×1.2mの角型ネットを水平曳きし,他の3層では口径1.3mのリングネットを斜め曳きした.網目の大きさは0.53mmである.本年度の調査で,ソコダラ科の卵については2タイプ,仔魚については3タイプが出現した.卵の1タイプについて孵化実験を行った結果,この発育は仔魚の最小個体へ連続し,1タイプではあるが,卵内発生から体長19mmまでの発育が明らかになった.その結果を2001年日本魚類学会でポスター発表した.内容は以下のとおりである.ソコダラ科卵について,水温12°Cで恒温飼育し,ふ化させた。卵は卵径1.171.31mm,黄土色の油球1個(径0.280.33mm)を有し,卵膜表面にはハニカム状構造があった。胚体尾部遊離後では,胚体背面と卵黄には黒色素胞と黄色素胞が,油球には黒色素胞のみが出現した。ふ化後5日目には(体長3.0mm),黒色素胞集合が体尾部に3ケ所認められた。2001年6月までに採集された仔魚は計43個体(体長2.819mm)であった。この最小仔魚の黒色素胞配列は卵からふ化させた仔魚と同様で,その後,発育にともない体尾部の黒色素胞は筋肉内へ埋没した。

卵から最大仔魚まで発育が連続すること,そして鰓条骨数6,第1背鰭条数12,腹鰭条数7,および腹椎数12によって,これらはトウジン属の1種(ヤリヒゲなど)あるいはホカケダラ属のヘリダラと考えられた。平成14年度では,平成13年度に引き続き,各月1回(23日),東海大学所属の北斗(20トン)を用い,駿河湾内の6定点で魚類プランクトン調査を実施した.採集層は表層,100→10m層,200→100m層,350→200m層である.表層では1.3×1.2mの角型ネットを水平曳きし,他の3層では口径1.3mのリングネットを斜め曳きした.網目の大きさは0.53mmである.本年度の調査によらて,ソコダラ科の卵については2タイプ,Alevinについては6タイプが出現した.本年度では卵の2タイプについて孵化実験を行った結果,これらの発育はそれぞれ仔魚の最小個体へ連続し,卵からAlevinまでの発育が明らかになった.すべての卵とAlevinについては,DNAの塩基配列の読み取りも行った.また,沼津漁協において,ソコダラ科成魚を買い取り,DNAの塩基配列の読み取りも行った.以上のデータにより,卵の2タイプはヘリダラとムグラヒゲ?,Alevinの6タイプはヘリダラ,ムグラヒゲ?,トウジン?,サガミソコダラ,そして属名不明の2タイプへ同定された.平成13,14年度の研究によって,'日本産6種の本科の幼期形態がはじめて明らかになった.特に,ヘリダラとムグラヒゲ?では,卵から全長30mmまでの発育が知られた.ムグラヒゲ?,トウジン?については,計数形質の重複する種類の成魚のDNA塩基配列をまだ明らかにしていないので,?をつけた.今後,これらと計数形質が重複する種類のDNA塩基配列を調べ,種名を決定する必要がある.平成15年度では,平成1314年度に引き続き,各月1回(23日),東海大学所属の北斗(20トン)を用い,駿河湾内の定点で魚類プランクトン調査を実施した。採集層は表層,100→10m層,200→100m層,350→200m層である。表層では1.3×1.2mの角型ネットを水平曳きし,他の3層では口径1.3mのリングネットを斜め曳きした。ネットの網目の大きさは0.53mmである。平成15年度から,新たに,近底層でも調査を実施した。近底層の採集は三保半島に沿って岸とほぼ平行に水深200-300mの底上で行った。また,三保灯台の前面にある海底谷の水深200mから500mにかけての曳網を実施した。これらの近底層の採集も,毎月1回,実施した。卵と仔魚の種名を決定するために,沼津漁協において,ソコダラ科成魚を買い取り,DNAの塩基配列の読み取りを行った。3年間の調査において,以下のことが明らかになった。1.ムグラヒゲ?の卵と前期仔魚の形態2.ヘリダラの卵と前期仔魚の形態3.駿河湾におけるムグラヒゲ?とヘリダラ卵の分布4.ムグラヒゲ?,トウジン?,ヘリダラ,サガミソコダラの仔魚の形態ムグラヒゲ,トウジンについては,計数形質が重複する種のすべての塩基配列を調査していないので,まだ種名を決定していない。【研究成果の発表】平成15年度では,本調査で採集されたチゴダラ科のカラスダラの稚魚をIchthyological Researchに発表した。また,日本魚類学会年会において,サガミソコダラの仔魚の形態を口頭発表した。
建築物の視覚的経年変化の予測・制御に関する研究

これまでの研究では、美観に代表される社会評価、資産価値が建築分野における環境負荷を左右する重要な要因であるとの認識のもと、「汚れ予測システム」を構築した。本研究では、A)既往の研究および本研究の遂行者である藤本の修士論文における汚れのメカニズムの考察に基づいて、材料微細表面形状設計手法の開発を行うこと、また、B)手法の建築分野へのインパクトを評価するため、社会評価・資産価値を考慮した環境シミュレーションシステムを構築することを目的としていた。すなわち、本システムは建築物の設計者・発注者の材料選択、材料設計者の材料設計において社会資産価値向上と環境負荷低減を可能にすることを目的とした。平成18年度は、上述研究テーマA)に関連して、新しい表面形状の創成を行うシステムを開発した。具体的には、(1)新たに石材以外の代表的な形状を持つ建築材料を17種程度選定し、接触型表面形状測定装置によって形状データを測定した。(2)このデータをもとに形状データを2次元濃度分布へと変換し、さらに座標変換によって2次元画像へと変換した。(3)上述2次元画像をフーリエ変換し異方性成分を無視したパワースペクトル分布として整理し、(4)既存の研究例に基づいて低・中・高周波数成分に分類した上でパワースペクトル分布の加算・乗算などを行い、(5)得られた分布を逆フーリエ変換し、形状データを復元するシステムを開発した。なお、上述の研究は東京理科大学の卒論生の多大なる協力のもとに行われた。また、上述研究課題B)に関連して、環境負荷に与える意思決定の影響を考察することを目的として、生コンクリート協同組合の協同販売制度を取り上げて、輸送環境負荷への影響について検討した。具体的には、各意思決定主体が輸送負荷の最小化を志向した場合と、協同組合という社会制度に縛られた意思決定を行った場合を比較し、輸送環境負荷に2倍程度の違いがあることを指摘した。本研究では、(1)実地調査を行い、環境因子の影響を検討し、(2)雨滴流れモデル実験を行い、物性・形状因子の影響を検討すること(3)(1)、(2)の成果を応用して材料微細表面形状設計手法の開発を行うこと、また、(4)上記(3)手法の建築分野へのインパクトを評価するため、社会評価・資産価値を考慮した環境シミュレーションシステムを構築することを目的としていた。平成17年度は、表面形状分類・判別手法の開発設計手法開発の前段階としてこれまでに開発した形状解析手法を用いて既存の建築外装材料に関する表面形状の分類・判別を行うシステムを開発した。代表的な形状を持つ建築材料として石材を選定し、接触型表面形状測定装置によって形状データを測定した。このデータをもとに3次元に拡張した表面形状指標によるクラスタ分析を行った。また、設計手法への適用を検討するために、判別分析を試みた。また、環境シミュレーションシステムの開発新たに開発する設計手法とそれによってできる新たな材料の環境への影響を社会的価値を考慮した形で評価することの出来る環境評価シミュレーションシステムを構築した。今年度は、汚れ手法への適用の前段階として、近年開発されつつある代表的環境材料として再生コンクリート分野をターゲットとして、社会的価値を考慮した環境評価シミュレーションシステムを作成した。(710字)これまでの研究では、美観に代表される社会評価、資産価値が建築分野における環境負荷を左右する重要な要因であるとの認識のもと、「汚れ予測システム」を構築した。
磁界共鳴が創造するユビキタスエネルギー社会における漏洩磁界キャンセルの研究

本研究は『磁界共鳴が創造するユビキタスエネルギー社会における漏洩磁界キャンセルの研究』と題し、キャンセル技術に比重をおいて磁界共鳴によるワイヤレス給電の包括的な研究を4ヶ年かけて行なう課題である。2年目の平成30年度に関しては、メインコイルとキャンセルコイル、そして、送電側があり受電側があるという4コイル構成だけでなく、更にコイルを増やした複数コイルを利用した検討を行い、多くの発展的な知見を得られた。まず、いままでクロスカップリングを取り除こうと検討していたあるコイル間のクロスカップリングに関しては、効率に影響がないことが認められた。そのため、設計の自由度が一つ増え、より多様な形状のコイル構成が可能であることが分かった。つまり、効率という視点で考えた場合、クロスカップリングの種類は3種類に分けられ、そのうちの一つは無視して構わないという知見が得られた。また、それぞれのクロスカップリングによる影響は相互に関係しているとはいえ、その影響の強弱に関しては特徴を持っていることが分かった。これらの関係は、数式を用いて理論化でき、昨年度未完成と思っていた部分を補完することに成功した。また、複数コイル間のクロスカップリングをキャンセルした上でのノイズキャンセルは、今まで想定していなかった場面である走行中給電の送電側同士のコイル配置問題の解決の一提案になる発見もあり、この案件に関しては次年度以降の課題とする。複数コイル間のクロスカップリングに関する理論化が完成したので、おおむね順調に進展していると言える。昨年度、理論と磁界解析とのずれが生じていた原因も特定でき、また、クロスカップリングの分類もでき、そして、効率に寄与しないクロスカップリングの発見もあり、これら知見を併せると、今まで説明できなかった現象などについて説明できるだけでなく、設計法のコア部分の確立もできたと言ってよく、順調に進展していると言える。勿論、この理論の上で、ノイズキャンセルに関する検討も進んでいる。基本的にはクロスカップリングの影響が小さくなるにつれ、ノイズキャンセルに関しても電流位相が理想通りになるため、キャンセル効果が高くなる。複数コイル間のクロスカップリングに関する理論が一段落したが、このカップリングを打ち消すことができないと、ノイズキャンセルの導入が複雑になることが想定される。そのため、複数コイル間のクロスカップリングとそのキャンセリング、そして、その理論の上に立ったノイズキャンセルと研究を発展させる。この技術のアウトプットとして、走行中給電の送電側同士のコイル配置問題の解決の一提案になりえる可能性があり、アプリケーションに特化した発展的研究も行なう予定である。初年度の平成29年度に関しては、アクティブキャンセリング技術の基礎理論構築を行なう計画を立て、A)漏洩磁界のキャンセリング理論の確立、B)漏洩磁界のキャンセリングコイルという二つのサブテーマに関する基礎研究を主に行なった。その結果、申請前には表面化していなかった、キャンセルコイルと電力伝送を行なうメインコイルとの間で発生するクロスカップリングが、特性に大きく影響している知見を得られた。当然、この影響はノイズキャンセルだけでなく効率にも効いてくる事柄である。一方で、この影響が強いために、結果として、電流位相への影響が大きくなり、ワイヤレス電力伝送自体の設計法が従来の共振の取り方では対応できず、所望の特性を当初の3月末までに得ることが難しくなった。そのため、無理に終わらせることはせずに繰越しを行なった上で、繰越し申請時の計画通り

2018年10月に終了した。その際に得られた知見として、キャンセリングコイルと複数コイル理論との類似性に基づく研究もしくは、複数コイル理論への発展的研究というアイデアが得られた。電力伝送と発生ノイズとの相関に関しては、線形性を一部に確認することができたため、小電力での設計が大電力でも使え、また、近傍領域での知見が遠方領域でも限定的には使えるという知見などを得られた。一方で、数式を用いた理論化に関しては、未完成の部分も多いため、次年度以降の課題とした。初年度は目標を高めに設定したために、その目標に対してより進んだ結果を得られたとは言いがたい状況である。一方で、4年間の計画という意味においては、繰越し申請を行なったが、おおむね順調に進展していると評価しても問題ないと認識している。特に、設計で重要となる線形性の確認や、キャンセルコイルとメインコイルとの間のクロスカップリングによるノイズキャンセルの影響の特定など、今後に影響を及ぼす現象について早い段階で特定できたことは、今後にとっては非常に有益な知見となった。そして、複数コイル間のキャンセリング理論との相関性の高さを見いだせたことも今後の発展を考えると、有益な知見となった。複数コイル間のクロスカップリングに関する理論が一段落したが、このカップリングを打ち消すことができないと、ノイズキャンセルの導入が複雑になることが想定される。そのため、複数コイル間のクロスカップリングとそのキャンセリング、そして、その理論の上に立ったノイズキャンセルと研究を発展させる。この技術のアウトプットとして、走行中給電の送電側同士のコイル配置問題の解決の一提案になりえる可能性があり、アプリケーションに特化した発展的研究も行なう予定である。引き続きコイル形状の工夫は必要であるので、その検討は行なっていく。一方で、キャンセルコイルとメインコイルとの間結合と複数コイル間の結合に関する相関性が高いので、複数コイル間のクロスカップリングを考慮した設計法を目指し、効率を犠牲にしないノイズキャンセリングシステム構築を目指す。
大腸癌に発現するCD44変異体の機能解析:特に増殖・転移との関連について

2 CD44v8-10およびCD44v3-10を、発現プラスミドに組み込み、CD44低発現大腸癌細胞株であるClone Aに遺伝子導入し、それぞれの変異体の高発現クローン(Clone A v8-10およびClone A v3-10)を作製した。トランスフェクタントの4型コラーゲン、ラミニン、ヒアルロン酸などへの接着性をin vitroで検討したところ、CloneA v8-10は接着性に変化はみられなかった。Clone A v3-10ではラミニン、コラーゲンに対する接着に変化はなかったが、ヒアルロン酸に対する接着は、親株およびコントロールトランスフェクタントと比較して有意に増大し、またこの接着は抗CD44抗体によって有意に阻害された。3 CD44発現細胞株であるCCL188およびMIP101に、CD44 antisense cDNAを導入し、CD44低発現クローンを作製した。これらのトランスフェクタントでは、in vitroでのヒアルロン酸への接着が、有意に減弱していた。マウスの腹膜転移モデルにおいて、トランスフェクタントは親株に比べ、腹膜転移結節数が有意に減少していた。またCD44とヒアルロン酸との接着を阻害する抗体でCCL188とMIP101の親株を処理すると、同様に腹膜転移が抑制された。以上より、大腸癌に発現するCD44変異体、特にCD44v3-10がヒアルロン酸との接着に関与することが明らかとなった。また、CD44とヒアルロン酸との接着が、腹膜播種性転移に重要であり、この接着を阻害することにより、腹膜転移を予防できる可能性が示された。ヒト大腸癌細胞株KM12cから,6種類のCD44cDNAをクローニングすることに成功した(CD44H、CD44v8-9、CD44v8-10、CD44v3,8-10、CD44v6-10,CD44v3-10)。なかでも最も強く発現しているのは、CD44v8-10であった。CD44v8-10および最も大きなsplicingをもつCD44v3-10を、発現プラスミドpRc/CMVに組み込み、リポフェクション法により、CD44低発現株であるClone Aにトランスフェクトし、それぞれの変異体の高発現クローン(Clone Av8-10およびClone Av3-10)を作製した。トランスフェクタントの4型コラーゲン、ラミニン、ヒアルロン酸などへの接着性をin vitroで検討したところ、Clone Av8-10は接着性に変化はみられなかった。Clone Av3-10はラミニン、コラーゲンに対する接着に有意な変化はみられなかったが、ヒアルロン酸に対する接着は、親株およびClone A NEO(コントロールトランスフェクタント)と比較して有意に増大し、またこの接着は抗CD44抗体によって有意に阻害された。以上よりCD44v3-10は大腸癌細胞のヒアルロン酸との接着に関与することが示唆された。in vivoでの増殖能は、Clone Av8-10, Clone Av3-10ともに、コントロールよりも減弱していた。またin vivoでの転移能に変化は認められなかった。
スプライシング因子リン酸化酵素の活性制御機構

転写反応は転写調節因子のSer/Thr/Tyrのリン酸化によって制御されていることが、判明しつつあるが、RNA processingの段階においても、リン酸化反応がRNA結合蛋白群の様々な活性を調節していると予想される。我々は最近、SF2を含むSR蛋白のSerのリン酸化を行う酵素群に注目し、それらの機能とシグナル制御機構を追求している。SF2に関しては、cdc2、SRPK1&2、Clk/Sty1-4、PRP4などがリン酸化する。これらのリン酸化酵素はRNA processingにおいて異なった機能を分担していると考えられるが、生化学的解析、遺伝子破壊実験や特異的阻害剤探索などによりその一端が判明した。C.elegans(線虫)には5種類のSR蛋白が存在するが、そのリン酸化酵素はSRPK様の酵素(Spk1と名付けた)が存在するだけである。dsRNAを用いてSpk1発現を阻害したところ、胚性致死と不捻の2種の表現型を示した。Spk1をコードする母性RNAが存在する間は胚性致死を免れ、その後生殖巣形成が不十分で不捻となること、母性RNAの存在が不十分な時は胚性致死となることが判明した。このように、線虫を用いいた実験によりSRPKは発生および生殖巣形成に関与することが示唆された。
アフリカイネの耐乾性評価に関する研究

西アフリカにおける気候,特に降雨の特徴について解析を行い,この地域では緯度の増加に伴って,年降雨量/蒸発量比は指数関数的に減少する関係があること,さらに降雨量の変動係数もまた同様に大きくなることを明らかにした。これらに対応するように,イネの収量変動も緯度の増加に伴って増大した。O.glaberrimaおよびその野生祖先種O.breviligulataは,そのような苛酷な条件の下で,それぞれO.sativaおよび他の野生稲種(例えばO.longistaminataなど)に対する重要性あるいは優位性を増す傾向が見受けられた。2.土壌水分に対するアフリカイネ(O.glaberrima Steud.)の生育反応に関する作物生理学的検討西アフリカ産のO.glaberrima,O.sativaの各々6系統ずつに日本の品種1系統(日本晴,O.sativa)を加えて,土壌水分に対するそれらの生育反応を比較した。土壌水分の減少に伴って播種から出穂までに要した日数が増加し,その程度はO.sativaよりO.glaberrimaのほうで小さかった。全乾物重(W)と土壌水分量(f)との間に,1/W=A/(f-fo)+A′(f-fo)+B(A,A′,B:係数)の式で表される好適曲線関係が認められた。O.glaberrimaは,好適土壌水分条件下における全乾物重が大きい反面,低土壌水分域での全乾物重および収量,さらに有効土壌水分の下限値(fo)がO.sativaより小さい傾向が認められた。穂重/全乾物重比は,西アフリカ産の両栽培種共に土壌水分の減少に伴って低下したが,その程度はO.glaberrimaのほうで大きかった。これら両検討結果の差異は,O.glaberrimaの耐乾性評価のためには,根系の分布の違いなど生態学的観点からの検討が不可欠であることを示唆しており,光合成の測定結果もそれを暗示するものであった。
リハビリテーションモデルによる在宅ケアアセスメント表の信頼性と妥当性に関する研究

本研究では、第一に作業療法協会版在宅ケアアセスメント表の利点・改善が望まれる点を把握する目的で作業療法士を対象としてモニタリング調査を実施した。その結果、(1)詳細な情報が得られるが項目数が多い、(2)用語・項目の整理が必要である、(3)二ードの意味が不明確である、(4)各項目とケアプランシートとの連続性に検討の余地があることなどのことが明らかとなった。在宅ケアアセスメント表の問題点をさらに詳細に検討するため、在宅高齢障害者の2事例について在宅生活についての事例ビデオを作製した。アセスメント場面を撮影した事例ビデオを用いて調査を行った。対象は介護支援専門員の資格と経験を有する作業療法士であった。調査の結果、アセスメント表については重複項目があるので可能な限り整理し、項目数を削減することや、対策の1つにマニュアルの作成が検討課題としてあげられた。社会資源状況という項目と介護状況の項目の一部に関し、不明な内容があったので内容を明確にしていく必要が示された。次に、介護支援専門員の主観的判断ではなくアセスメント表の項目内容に基づいて、ケアニーズの問題点を的確に導き出しているかどうか、作業療法士兼介護支援専門員に調査を行った。その結果、それに対応するアセスメント項目をみても詳しく記載されていなかった。中でも介護者への分析はすべての項目ではないが介護面での評価に関して不明な点が見られた。これはアセスメントの項目をもとにニーズ表に付けているのではなく、介護支援専門員の主観的判断からニーズ表に落とし込んでいる可能性があると推察された。よって本アセスメント表では介護者関連の評価項目の中に主介護者の状態があるが項目も少なく大まかであったり、ADL項目の箇所で個々に、介護状況をチェックするようになっているが、在宅生活の中で介護者は何に困っているのか、この項目だけでは不十分なので追加・修正が求められると考えられた。本年度は研究期間3年間の初年度にあたり、介護保険制度施行の前年にあたる。本年度の主な実績として、まず第一に、すでに他の職能団体が開発した在宅ケアアセスメント表に関する情報収集と項目内容の比較・検討を行った。どの在宅ケアアセスメント表も専門性の特性を活かしたものに構成されていたが、「リハビリテーションの観点」すなわち、対象者の自立、学習の要素、社会参加の視点が弱いことが明らかになった。そこで第二に作業療法の専門性の視点から、リハビリテーションモデルともいうべき在宅ケアアセスメント表を考察した。リハビリテーションモデルによる在宅ケアアセスメント表の特徴としては、自立支援サービスメニューのニーズ抽出を目標としており、身体・日常活動能力面では、福祉機器の使用状況が含まれていること、そして「しているADL」と「できるADL」を区別しこれらの乖離している状況が把握できるように構成されている。精神機能活動では高次脳機能障害による生活活動上の問題を把握するように工夫されている。第三に、国内の研究者を招聘し、リハビリテーションモデルに要求される視点、課題分析の項目について情報交換および検討を行った。それらを参考に、実際に都市部と農村部に在住する在宅高齢障害者数名に在宅ケアアセスメント表を適用し、評価項目内容の検討を行った。来年度は、リハビリテーションモデルによる在宅ケアアセスメント表(修正版)を完成させると同時に、介護保険制度下のもとで、開発したケアアセスメント表を活用し、実務上での利点等について検討を行う予定である。本年度は研究期間3年間の次年度にあたり、介護保険制度施行の元年にあたる。

本年度の主な実績として、第一に、日本理学療法士協会版ケアニーズ評価用紙と前年度に作成したリハビリテーションモデルによる在宅ケアアセスメント表とを比較し、リハビリテーションモデルによる在宅ケアアセスメント表の今後の方向性について検討した。2つのアセスメント表の大項目および中項目をそれぞれ分類し検討した。比較の結果、相違点として、日本理学療法士協会版ケアニーズ評価用紙では「障害の受容」、「リハビリテーションマインド」等の内面的問題に関する評価項目が設けられていた。前年度に作成した在宅ケアアセスメント表ではこのような評価項目が設けられておらず,面接者の判断に任されるものとなっていた。ケアプラン作成においては,利用者本人の価値観や興味が反映されなければならないと考える.以上より,利用者本人の興味、価値感などの主観的側面に関する評価項目を新たに追加する必要性が示された。次に、開発したリハビリテーションモデルによるケアアセスメント表の信頼性と妥当性を検討するため、東京都内在住の在宅高齢障害者(都市部)と栃木県内在住の在宅高齢障害者(農村部)の2事例について、在宅生活についてのビデオ(30分程度)の編集を行った。来年度は、作成したビデオをもとに、開発したケアアセスメント表を実践で勤務している作業療法士らに実際に活用してもらい、開発したケアアセスメント表の信頼性と妥当性について検討を行う予定である。本年度は、リハビリテーションモデルによる在宅ケアアセスメント表の問題点をさらに詳細に検討するため、前年度に作製したアセスメント場面を撮影した事例ビデオを用いて調査を行った。対象は介護支援専門員め資格を有する作業療法士で経験年数は10年から15年までのベテランの経験者であった。調査の結果、アセスメント表については、重複項目があるので可能な限り整理し、項目数を削減することや、あわせて対策の1つにマニュアルの作成が検討課題としてあげられた。また、社会資源状況という項目と介護状況の項目の一部に関し、不明な内容があったので内容を明確にしていく必要があろう。次に、介護支援専門員の主観的判断ではなく、アセスメント表の項目内容に基づいて、ケアニーズの問題点を的確に導き出しているかどうか、作業療法士兼介護支援専門員に調査を行った。その結果、「ニーズへの対応の要約」表には、それに対応するアセスメント項目をみても詳しく記載されていなかった。中でも介護者への分析は、すべての項目ではないが介護面での評価に関して不明な点が見られた。これはアセスメントの項目をもとにニーズ表に付けているのではなく、介護支援専門員の主観的判断から、ニーズ表に落とし込んでいる可能性があると推察された。よって対策の一つとして、このアセスメント表では、介護者関連の評価項目は、「安全・安心ニード5」に主介護者の状態があるが、項目も少なく大まかであったり、ADL項目の箇所で個々に、介護状況をチェックするようになっているが、在宅生活の中で介護者は何に困っているのか、この項目だけでは不十分なので、追加・修正が求められると考えられた。
Fuel窒素の無害化除去法の開発

1.鉄触媒の存在下で石炭を単に加熱するだけで、石炭中の窒素の5060%を無害なN_2として除去することに成功した。触媒が存在すると、アンモニアやシアン化水素の発生量が減少するとともに、チャー中に残留する窒素量も著しく減少した。この脱窒素反応には、高価な水素が不要であることも判明した。窒素含有モデル炭素の熱処理実験より、鉄微粒子がFuel窒素の固相脱N_2反応を促進することを見いだした。2.水酸化カルシウムを用いる沈殿法により、安価な塩化鉄水溶液からの塩素フリー高分散鉄触媒の製造法を確立した。鉄触媒は石炭上では微細なFeOOH粒子として存在し、FeOOH粒子は熱分解過程で2050nmの金属鉄・炭化鉄に還元された。このような鉄微粒子(もしくはクラスター)が石炭の脱窒素反応を促進した。3.熱分解で生成するオイルやタールの収率は、触媒の有無によって大きく変化しなかったが、これらの液状生成物中の窒素含有量は、触媒存在下で小さくなった。触媒の添加により、揮発分窒素量が減少する一方N_2生成量が増加し、揮発分窒素が触媒上で二次的分解を受けてN_2に転化することが示された。モデル実験より、ピロールの分解が、高分散鉄触媒によって著しく促進されることが明らかとなった。4.鉄担持炭の熱分解で得られた固体チャーでは、H/C比が原炭チャーより著しく低下し、結晶化した炭素が生成した。炭素の結晶化と、熱履歴による鉄触媒の分散性の低下により、チャーのガス化反応性と触媒のガス化活性が低下した。チャー中の窒素のファンクショナリティ解析より、熱分解過程では、鉄触媒がピロール環窒素からの脱N_2反応をより選択的に促進していることが明らかとなった。鉄触媒を用いるCO_2ガス化においても、石炭中の窒素の大部分が無害なN_2として除去できることを見い出した。環境上有害なFuel窒素のなかで、特に除去が至難と言われてきた石炭の新しい事前脱窒素法の開発を目的として、まず、豪州産の褐炭上に、塩化鉄と石灰水とより水酸化鉄を沈澱担持し、自作した流動層装置を用い常圧で熱分解した。その結果、石炭窒素の5060%が無害なN_2として除去される一方、NH_3やHCNの発生量が大きく低下し、さらに、軽質オイル、重質タール、チャーに移行する窒素がいずれも著しく減少することを見いだした。また、鉄触媒が歴青炭からの脱N_2反応に対しても有効であることを確認した。次に、脱窒素率を支配する要因を調べ、触媒量は0.5%前後の極く少量でよく、9001000°Cが最適温度であり、石炭中のピロール環がピリジン環に比較して除去されやすいことを示した。脱窒素プロセスを設計する上で重要となる、熱分解過程での詳細な窒素分布を作成するとともに、生成チャーが高いガス化反応性を示すことも明らかにした。触媒作用機構を解明するため、XRD測定、TEM観察、ESCA表面分析を行ない、熱分解時の鉄触媒は1030nmの金属鉄微粒子として存在し、触媒の分散性は低い担持量ほど良好となり、高活性な触媒では炭化鉄の表面温度が高いことが判明した。また、ESCAを用いて、チャー中窒素をピリジン環、ピロール環、4級窒素に分離定量する手法を確立した。

これらの結果を総合して、鉄超微粒子は、揮発分窒素の二次的分解とチャー中窒素の固相脱N_2反応を促進して、高い脱窒素率を実現するものと結論された。ポリマーから得た窒素含有炭素鉄超微粒子を添加して熱処理し、ピリジン環やピロール環からの脱N_2反応が固相を経由して速やかに進行することを、初めて実証した。石炭中のFuel窒素を無害なN_2として除去できる事前脱窒素法の開発に不可欠な最適炭種の設計原理を明らかにするため、窒素形態や炭化度の異なる8種類の石炭をさまざまな条件で熱分解した。その結果、固体チャーの脱窒素率は、液状生成物(軽質オイル・重質タール)中の窒素量やNH_3・HCN発生量とは関係が無く、N_2生成率と良い相関があることを指摘するとともに、N_2生成量は石炭の種類に著しく依存して1050%になり、加熱速度(101500K/min)にはほとんど影響されないものの、熱分解温度(6001200°C)には左右され、N_2生成率は1200°Cでは65%に達することを見いだした。さらに、脱N_2率は、石炭中の窒素形態よりはむしろ鉱物質組成に支配されること、1wt%程度の少量の鉄微粒子が著しい触媒作用を示すことを明らかにした。また、ESCAを用いて、鉄触媒とチャー中窒素との相互作用のダイナミックスを追跡し、表面では、鉄微粒子は吸着酸素を介してピリジン環窒素に配位して4級窒素を形成し、それがN_2として脱離するが、バルクになると、そのような相互作用は起こりにくいので、ピロール環に比較してピリジン環が残留しやすくなることが判明した。次ぎに、このような熱分解で得た石炭チャーをガス化して残留窒素の行方を調べ、窒素は、触媒を用いない場合にはNH_3やHCNとして脱離する割合が多いが、一方、鉄微粒子が存在すると、チャー中の炭素より窒素の脱離が促進されるとともに、N_2への転換率は著しく向上して9095%に達することを初めて見いだした。鉄の代わりにアルカリ金属を用いた場合には、N_2生成がむしろ阻害されることも明らかとなった。このように、鉄微粒子触媒を用いることにより、石炭の熱分解とガス化の両方の段階で脱窒素反応が促進され、Fuel窒素を無害なN_2に分解できる新しい窒素除去システムが確立された。
パラミクソウイルスの転写複製信号の解析

パラミクソウイルスは一本鎖で直線状のマイナス鎖RNAをゲノムとし感染細胞内で、capとpolyaのついた5つのmRNAとプラス鎖の全長RNAを合成する。ゲノムRNAの転写及び複製のためにはウイルスのRNAポリメレースの2つのsubunit(LとP)、及び鋳型となるゲノムRNAとそれを包装するヌクレオカプシド蛋白質(NP)が要求される。本研究はパラミクソウイルスの転写及び複製のための上記の因子群間の相互作用の分子的実態を明かにする事を目的とする。このため本年度は以下の研究を行った。(a)パラミクソウイルスのセンダイウイルス(HVJ)とパラインフルエンザ3型ウイルス(PIV3)は近縁のウイルスであり、NPは60%、Pは20%、Lは60%のアミノ酸が保存されている。そこで、これらの2つのウイルスの間の、NP、P、及びLの機能互換性を検討した。NPとゲノムRNAの複合体(RNP)を細胞に導入し、LやPを別々に細胞に供給する細胞内再構成系を用いた実験結果からは、2つのウイルスの間でLやPの機能互換性は認められなかったが、HVJの欠損干渉性ゲノムは、PIV3のウイルス蛋白質により子孫ウイルス中に包装され得た。これらの結果から、NPとLやPとの相互作用にはこれらのウイルス間で機能互換性がないが、ゲノムRNAとNP、P、あるいはLとの相互作用にはウイルス間で機能互換性が存在する事がわかる。(b)HVJの粒子内には、約2500分子のNP、約500分子のP、約50分子のLが存有し、ウイルス感染細胞内でもこれらの蛋白質はほぼ同じ割合で合成される。そこでワクシニアウイルスベクターを用いてNP、P、あるいはLを過剰発現させ感染細胞のNP、P、及びLの量的割合を変化させウイルスの転写複製に及ぼす影響を調べた。その結果、過剰発現したNPとLがHVJの感染直後のウイルスの転写を強く阻害する事が明かになった。