hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学歴の職業・初期キャリア形成・所得における収益変化に関する研究

本研究の目的は、1990年代以降の大学進学率上昇を受けて、学歴の収益構造がどのように変化したのかを、経済的な収益に限定せず、広く職業キャリア上の収益も含め多角的に検討することである。高学歴化による大卒者の供給増加は、大卒求人倍率をみる限り旺盛な需要に支えられたとは考えにくいため、大卒学歴の希少性の低下による収益率悪や、学歴内の分散(格差)の増大を予想させる。本年度は、昨年度に引き続き、社会学者が中心となって1955年から継続している「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」をメインデータに用いて検討した。最近30年の動向を捉えるために1985年から2015年までの4時点のSSM調査を用い、対象とする年齢層を若年層から壮年層に広げて学歴と職業の連関および経済的収益とその時点変化について検討した。分析の結果、男性については、学歴と職業の連関は概ね安定で収益率も安定的に推移していることが改めて確認された。一方、女性については、高学歴化、産業・就業構造の変化だけでなく、急速に進む晩婚化・未婚化が男性以上に就業行動に大きな影響を与えているため、これらを考慮した分析を行った。予備的な分析の結果、所得格差が拡大している明瞭な傾向は見られなかった。就業バイアスを考慮した収益率の推定を行ったところ、学歴の収益率は近年になるほど低い傾向にあることが示された。これらの結果を研究会で報告し、課題等を議論した。これらの結果は、日本では女性の人的資本が十分に生かされていないという従来の知見の追認とみなすこともできるが、横断面での収益率の測定は、ライフコースとキャリアの変動を十分にとらえていない可能性もある。そのため、今後はSSM調査の強みでもある職歴データの情報を生かし、ライフコースを通じた学歴収益率の測定を試みる。その際、就業構造基本調査等の公的統計を適宜用いることで分析の精度を高める。本年度の研究計画である「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」および「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査(JLPS)」を用いた分析については、昨年度に引き続き、SSM調査を用い、学歴と職業との連関および学歴収益率の推定とその時点変化について、対象年齢を若年層から壮年層に拡大した分析を行い、男性については収益率が安定しているというこれまでの結果を補強する結果を得ることができた。女性についても就業バイアスを考慮したヘックマンの2段推定により学歴収益率の推定を行った。また、この30年間で女性の就業率は上昇しているが、女性内の所得格差は必ずしも拡大していなかった。これらの結果を研究会で報告し、議論を深めることができた。JLPSを用いた分析結果の一部は日本社会学会で報告した。「就業構造基本調査」を用いた分析に関しては、利用期限が失効したため中断しているが、その間に、分析計画の見直し等を行っている。新年度早々に、研究会を通じて再申請を行い、利用承認され次第、分析に着手する準備を進めている。最終年度は、学歴間格差の分析に加えて、SSM調査とJLPSで得られる学校歴(大学名)の情報を生かして学歴内の就業機会の構造および経済的収益の格差とその時点変化について分析する。分析には、通常のミンサー型所得関数の推定に加えて、分位点回帰分析を用いて分布の位置を考慮した分析を行う。また、女性のライフコースを通じた学歴収益率概念について、既存研究を再検討した上で、その有効性を確認する。分析には、SSM調査およびJLPSの強みである職業経歴情報を生かし、ライフコースの変動を考慮した収益率を推定する。新年度早々に研究会を通じて「就業構造基本調査」の個票データの利用申請を行う。利用承認され次第、就業構造基本調査の豊富なサンプルサイズを生かした性・年齢・学歴・職業連関の分析を行うとともに、詳細な職業情報を用いた精確な所得情報をSSM調査の職業・職歴データを接合し、分析の精度を高める。これらの分析について3年間の成果を取りまとめるとともに、分析結果を、研究会・学会等で報告し、国内外の学術誌に投稿していく。本研究の目的は、1990年代以降の大学進学率上昇を受けて、学歴の収益構造がどのように変化したのかを解明することである。高学歴化による大卒者の供給増加は、大卒求人倍率をみる限り旺盛な需要に支えられたとは考えにくいため、希少性の低下によって収益率が悪化することや、学歴内の分散(格差)の増大を予想させる。本年度はこの課題を、社会学者が中心となって1955年から継続している「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」の個票データを用いて解明することを試みた。最近30年以上の動向を捉えるために1985年から2015年までの4時点のSSM調査を用いて、初期キャリアにおける学歴の職業的、階級的、および経済的収益とその時点変化について検討した結果、学歴と初職の職業の関連は全般的に安定している一方、学歴と非正規雇用就業との関連については男女差が見られることが分かった。また、所得については、高卒・大卒間の所得格差は拡大傾向にあるが、これは高卒の所得低下によって引き起こされており、ミンサー型の所得関数の推定から、学歴の収益率は4時点で安定しており趨勢的な低下傾向は示されなかった。

以上のことから、高学歴化によって大卒者の供給は増加したが、それに伴う大卒の有利さや収益率は安定的であることが改めて確認された。以上の分析結果は、第90回日本社会学会大会(於:東京大学)で「「期キャリアにおける学歴収益率の時点変化」として報告するとともに、2015年SSM調査研究プロジェクトの研究報告書に「初期キャリアにおける学歴収益の時点変化についての検討」(第3巻『社会移動・健康』所収)として報告した。本年度の研究計画である「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」および「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査(JLPS)」を用いた分析については、SSM調査を用いた学歴と職業との連関および学歴収益率の推定とその時点変化に関して、ほぼ計画通りに分析を進めることができ、その結果を学会報告や研究報告書にまとめることができた。そこでは、1985年から2015年までの4時点のSSM調査を用いて、初期キャリアにおける学歴の職業的および経済的収益について分析した結果、学歴と初職の職業の関連は全般的に安定しており、所得については所得関数の推定から学歴の収益率は4時点で安定しているが、高卒の所得低下により高卒・大卒間の所得格差の拡大が引き起こされていることを明らかにし、高学歴化によって大卒者の供給は増加したがそれに伴う大卒の有利さや収益率は安定的であることが改めて確認された。また、「就業構造基本調査」を用いた分析に関しても、二次分析研究会を通じて利用申請を行い、非正規就業や転職経験という初期キャリアのモビリティが所得にもたらす帰結を分析し、転職回数が増えるほど所得が低いこと、初職の非正規の不利は必ずしも持続的でないことなどを成果報告会で報告した。本研究の目的は、1990年代以降の大学進学率上昇を受けて、学歴の収益構造がどのように変化したのかを、経済的な収益に限定せず、広く職業キャリア上の収益も含め多角的に検討することである。高学歴化による大卒者の供給増加は、大卒求人倍率をみる限り旺盛な需要に支えられたとは考えにくいため、大卒学歴の希少性の低下による収益率悪や、学歴内の分散(格差)の増大を予想させる。本年度は、昨年度に引き続き、社会学者が中心となって1955年から継続している「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」をメインデータに用いて検討した。最近30年の動向を捉えるために1985年から2015年までの4時点のSSM調査を用い、対象とする年齢層を若年層から壮年層に広げて学歴と職業の連関および経済的収益とその時点変化について検討した。分析の結果、男性については、学歴と職業の連関は概ね安定で収益率も安定的に推移していることが改めて確認された。一方、女性については、高学歴化、産業・就業構造の変化だけでなく、急速に進む晩婚化・未婚化が男性以上に就業行動に大きな影響を与えているため、これらを考慮した分析を行った。予備的な分析の結果、所得格差が拡大している明瞭な傾向は見られなかった。就業バイアスを考慮した収益率の推定を行ったところ、学歴の収益率は近年になるほど低い傾向にあることが示された。これらの結果を研究会で報告し、課題等を議論した。これらの結果は、日本では女性の人的資本が十分に生かされていないという従来の知見の追認とみなすこともできるが、横断面での収益率の測定は、ライフコースとキャリアの変動を十分にとらえていない可能性もある。そのため、今後はSSM調査の強みでもある職歴データの情報を生かし、ライフコースを通じた学歴収益率の測定を試みる。その際、就業構造基本調査等の公的統計を適宜用いることで分析の精度を高める。
個々の細胞内の特異的mRNAを検出する蛍光PCR法の確立

サイトカインなどの細胞内の微量なメッセージを検出する方法としてReverse transcription polymerase chain reaction (RT-PCR)が臨床検査の分野でも汎用されているが、この方法は細胞を破採してmRNAを抽出するため、どの細胞がどのぐらいの頻度で目的とするメッセージが陽性であるかを知ることはできなかった。この問題を解決するために、細胞ひとつひとつのmRNAを核膜周囲に保護したままガラススライド上でPCRをかけるIn-Cell PCR法にさらに蛍光dUTPとテンプレートプローブによるハイブリダイゼーションを併用した細胞内蛍光RT-PCR法を考案し、発表した(FICL-PCR蛍光ラベルIn Cell PCR、実験医学、14:2175-2178、1996.)方法の概略は検体をRNase阻害剤で洗浄後、10%ホルマリン処理して細胞膜のみを破壊する。ここに逆転写酵素を浸透させcDNAに変換する。これをガルススライドに展開した後特異的プローブであるテンプレートプローブと蛍光dUTPを加えて、PCR反応を行う。また、陽性細胞の検出は蛍光顕微鏡で行うというものである。実際にこの方法を用いて慢性関節リウマチの病巣局所で関節破壊に関与しているTNFαのT細胞における陽性頻度を検出した。これによると末梢血中のT細胞の頻度は5%以下であるのに対して、関節液中の陽性頻度は15%でった。この結果から慢性関節リウマチでは関節局所に病態にかかわるT細胞が集まっていることが解かった。尚、この反応例は論文としてMicrobiology and Immunologyに投稿中である。
口腔癌に対する機能と器官温存を目指した化学療法と放射線併用療法のPETによる評価

そこで、FDG-PET検査を施行した症例に対して細胞増殖との関連が指摘されているKi-67(MIB-1)やPCNA免疫染色を行い、その標識率とPET画像のSUVとの関連を検討した。[対象、方法]対象はPET検査を施行した口腔扁平上皮癌23例(高分化:17、中等度:6)。データ解析はFDG-PETの水平断面でFDGの最も集積が高い部位に関心領域を設定しSUVの平均値を測定し、FDGの腫瘍内取り込み量を定量した。PCNA免疫染色はPET検査後に行った生検標本(ホルマリン固定、パラフィン包埋)により切片を作製、一次抗体として抗MIB-1抗体(Immunotech,1:100)と抗PCNA抗体(Novocastra,1:100)を使用した。腫瘍細胞1000個以上から細胞密度(Cellularity)と標識率を算定した。[結果]SUVの平均値は9.22±4.73mg/ml(4.07-26.06mg/ml)、PCNA標識率は平均32.1±10.0%(11.8-56.6%)であり両者に相関は認められなかった。また、SUVはMIB-1(平均27.2±11.3%)とも相関関係はみられなかった。多変量解析ではSUVとMIB-1 X Cellularityは有意差はないものの相関する傾向がみられた。高分化腫瘍の方が中分化よりも放射線併用化学療法後にSUV値の低下が大きかった。Positron emission tomography(PET)はポジトロン標識薬剤を用いて、生体の代謝情報を定量的な画像として表示する優れた診断法である。悪性腫瘍においてはグルコース代謝が亢進していることが知られ、PETを用いた腫瘍診断にはトレーサーとしてグルコースのアナログである^<18>F-fluorodeoxyglucose(FDG)が最もよく用いられている。FDG-PETを用いることにより、癌の検出のみならず従来の形態診断では得られない癌の増殖や代謝を反映した情報が得られることから、癌診療面においても貢献する潜在能力がきわめて大きいと考えられる。われわれは、頭頸部悪性腫瘍患者の治療前および放射線化学療法後にFDG-PETを撮影し、診断および治療効果について定量的に評価した。頭頸部扁平上皮癌23例に対して、放射線併用動注化学療法(THP-ADM,5-FU,CBDCA)を行い、FDG-PETで評価した。全例、治療前と放射線併用動注化学療法後にPET検査を施行し、臨床的、組織学的治療効果と比較した。FDGの異常集積を示す部位に関心領域(ROI)を設定し、standardized uptake value(SUV)を用いて腫瘍内取り込み量を定量した。本療法により奏効率100%の結果が得られた。治療前のPET画像では、全例原発病巣に一致した部位にFDGの異常集積を示した。治療前pre-SUVは、治療後(post-SUV)に有意に減少した。pre-SUVから治療効果の予測が、post-SUVから残存腫瘍の有無について予測が可能であったことから、FDG-PET診断により手術の回避(8例)あるいは縮小手術(15例)が可能となった。FDG-PETはQOLの向上につながる極めて有用な診断法と考えられた。
小児がん経験者の学校生活におけるサポート体制に関する研究

入院中の学校とのつながりについて小児がん経験者の小学生6割、中学生3割が満足していたが、復学後の友人関係で傷付いた言動を体験していたのは小学生3割、中学生4割であった。経験者は学校に「病気の理解」、「学習の遅れの理解」、「特別扱いしない」、「本人の意思尊重」を要望していた。小児がん患児を学校で担当した経験のある教師は約1割、養護教諭は約3割と少ない状況にあり、教師と養護教諭は学校内での小児がん患児の情報共有と連携、さらにチームで関わる必要性を望んでいた。また、医療者と学校との連携のためにコーデイネーターとしての役割を看護師に求めていた。看護師の調査では、学校との連携に看護師の介入を必要としており、そのためには【連携】、【学校の理解と協力】、【学習支援】、【友人関係の支援】、【家族支援】、【連携システムの構築】を必要としていた。小児がん患児がスムーズに復学するためには学校側と医療者との連携が重要で、看護師は患児と家族を支えながら、時期を逸することなく患児の復学を見据えた入院中からの支援が重要である。小児がん経験者の家族と現在中学生以上の小児がん経験者を対象に、小児がん経験者の復学時の現状と問題を明らかにし、学校と医療者との連携のあり方を考案していくことを最終目的とし、小児がん経験者の復学後の学習、友人関係を中心に質問紙調査を行った。分析途中であるが、家族からの調査結果では、以下のような傾向がみられた。入院中の学校とのつながりに、家族が「満足」していた理由は、級友からの連絡、担任教師の学習支援であった。「不満」の理由は、連絡不足であった。家族と本人との復学準備では、小学生の家族の中には精神的強さを小児に求め、学校におけるいじめ対策があった。学校と本人・家族との復学準備では、医師や看護師に同席を希望する家族もあった。学習困難に対する家族の対応は、小児の体力を考慮しながら、通信教材や家庭教師を活用していた。中学生では、経済的余裕のない家族は、自己学習を勧め家族が教えていた。また、機械的に在籍年限で中学を卒業させられることに疑問を持つ家族もいた。友人関係では、小学生はかつらを級友や学年の違う児童にひやかされ学校を嫌がり、家族は学校へ解決策を求めていた。中学生の家族は、入院中の友人関係の変化による悩みの相談を受けていた。学校への要望は、小学生の家族は友人関係への配慮で、中学生の家族は学習面であった。小児がん経験者からの調査結果では、以下のような傾向がみられた。入院中の学校とのつながりについては、問題はなかった。復学時、気がかりだったのは、「健康」、「学習」、「友人関係」、「通学」であり、小学生、中学生に共通していた。級友への復学時の説明は、小学生は担任教師、中学生は担任教師、家族、本人であった。中学生の復学後の友人関係の悩みは、「友人の話題についていけない」、「気を使われることが心苦しい」であり、自分の存在を否定する言葉に傷ついていた。学習面は、「殆どの級友ができることが、できない」、「受験の心配」であった。【研究1】亡くなった学童期の小児がん患児がもたらした級友への影響を明らかにすることは、級友への周囲の大人の関わりに役立つと考える。現在成人期にある3名の級友の調査から、以下のことが明らかとなった。患児との入院前からの【親密さ】、【強い結びつき】と入院中のつながりの維持により級友は患児をクラスの一員として、仲間として意識している。患児の死に直面した級友の心情は、【衝撃】、【悲しみ】であり、多くの人々の支えにより【生と死の意味づけ】ができている。級友は【命の尊さ】、【健康の大切さ】に気づかされ、患児は級友の【心の支え】、【人生の伴奏者】、【忘れられない存在】として影響を及ぼし【進路への影響】が示唆された。【研究2】学校と医療との連携のために小・中学校の教師・養護教諭(SNs)・スクールカウンセラー(SC)を対象に質問紙調査を実施。

小児がん患児の担任として経験した教師は約1割、SNs約3割と学校関係者の経験者は少なかったが、以下の事柄を結果として導いた。1.入院による患児の籍移動があっても自分の学校の児童生徒と捉え、入院中の学習の遅れに対して日々の学習や長期の休みを利用して約8割の教師は学習支援するとしている。2.復学後の患児の健康管理に関する知識について6割以上の教師・SNsが不足を感じるとしている。3.復学後の患児との関わりで「患児・家族の入院中から復学後の心理状態」の理解について不足を感じるとしている。4.教師.SNs.SCいずれも学校内での情報共有・連携して関わることを必要とし、SNsは学校内ではチームで対応することを望んでいる。7.学校側は医療者への要望の中で学校との連携、連絡体制の確立を望んでいる。8.担任経験のある教師は学校との連携のためにコーディネーターとしての役割を看護師に望んでいることが明らかとなった。小児がん患児の復学は闘病中の支えの一つでもあり信念でもある。復学後は学習面、体力面、クラスでの自分の存在や級友との関係において、復学前に抱いていたイメージとのギャップによる影響の中で患児は学校生活を送っている。今回は入院中の患児と学校との連携に関する看護師の認識を明らかにすることを目的とした。自記式質問紙調査法で296名(55施設)から承諾を得、151名から回答を得た(回収率51.0%)ほとんどの看護師は入院中の患児・家族、地元校と医療者との連携の必要性を認識し、現状は5割の看護師が地元校との連携が取れているとしていた。約6割の看護師が連携のために看護師の介入を必要としており、時期としては「入院当初から」、「入院後状態が落ち着いてから」で入院後早い段階からの介入の必要性を認識していた。患児と学校とのつながりの維持のために必要なこととして【連携】、【学校側の理解と協力】、【学習支援】、【友人関係の支援】、【家族支援】、【連携システムの構築】であった。患児と地元校の級友との関係について気がかりに思う看護師は、小学生については約2割、中学生は約4割の看護師が「気がかり」としており、患児と級友の関係維持のためには【学校の理解】、【級友への対応】、【学校生活準備と復学後の支援】、【他職種連携】を必要としていた。患児への復学準備のための指導の評価については、約7割の看護師が患児自身学校で対処できているとしているが、5割の看護師が現在の復学準備への工夫の必要性について認識している。スムーズな復学のために看護師が家族に望んでいることは【学校への対応】、【患児の心身への対応】、【家族の不安の表出】、【周囲への対応】であった。患児・家族の負担なくスムーズな復学のためには医療者と学校との連携システムの確立が重要である。【研究1】は、7月に行われるに第22回日本小児看護学会で、抄録:が採択され発表予定である。【研究2】は、日本小児がん看護学会に抄録提出予定である。今年度の調査は7月に予定しており、11月には結果を出したいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。小児がん患児がスムーズに復学し学校生活を送ることができるためには、本人と家族、学校関係者と医療者それぞれからの調査によりサポート体制を考えていくことが重要である。これまで小児がん経験者・その家族、平成23年度は学校の教師・養護教諭・スクールカウンセラーからの調査結果と級友からの調査結果を得た。今年度は医療者を対象とした調査を実施し、小児がん患児の学校生活における望ましいサポート体制の確立に向けていく。
視床皮質投射線維の通り道は腹側視床の領域形成過程で作られる

視床皮質線維は、視床から腹側視床に出て終脳腹側部を通って大脳皮質にいたる。このうち、腹側視床から終脳腹側部に軸索がガイドされる際に、どのような仕組みが働いているのかを調べるため、野生型および視床皮質投射に異常の見られるOlig2欠損マウスを用いて遺伝子発現解析を中心に行った。軸索伸長に対してinstructiveに作用する分子や、マイクロアレイ解析でOlig2の欠損により発現変化する分子に着目した。定量PCRの解析によりプロテオグリカンの一種およびSlit2の発現に次期特異的に野生型とOlig2欠損マウスで差が見られた。一方でいずれも組織レベルの解析では、大きな変化は見られなかった。これまでの研究で、prethalamusは視床皮質投射線維(TCA)の伸長に関して促進的に機能していることが示唆されている。本研究ではどのような分子メカニズムによりprethalamusがTCAをガイドしているのかを明らかにすることを目的としている。Olig2欠損マウスでは間脳の一領域であるprethalamusの低形成がみられることから、Olig2欠損マウスの胎齢13.5日目(E13.5)前脳を野生型マウスと比較したマイクロアレイ解析のデータをもとに、解析する分子をピックアップした。また、いくつかの細胞表面分子やプロテオグリカンがTCAの回路形成に重要であるという報告があり、このような分子も解析した。分子発現の解析は、定量PCR、in situ hybridization (ISH)により行った。定量PCRでは、E13.5とE15.5の野生型およびOlig2欠損マウスの前脳から全RNAを抽出し、これを逆転写反応したものを用いた。ISHでは、同じ発生段階の脳を4%パラフォルムアルデヒドで固定し、20μm厚の組織切片を用いた。最初に、ニューロカン、シンデカン-1、シンデカン-3に着目した。ニューロカンはそれ自身が軸索伸長に抑制的に作用し、逆にシンデカン-3は様々な軸索ガイダンス分子をヘパラン硫酸基に結合させて軸索伸長の方向決定にかかわっていると考えられている。これらの3つの分子は、マイクロアレイチップには載っていないものである。ISHから、ニューロカンとシンデカン-3のmRNAはE13.5の間脳に広く発現がみられた。また、Olig2欠損マウスの間脳と野生型のそれとで、分布やその強弱に違いは認められなかった。シンデカン-1のmRNAは検出できなかった。定量PCRでは、これら3つのプロテオグリカンは、発生に伴う発現量の変化は認められたが、一方でOlig2の欠損による有意な違いは認められなかった。この結果から、これら3つの分子は除外することができた。視床皮質回路は大脳皮質機能の重要な構造基盤である。その回路形成過程では、いくつかの中間標的がみられ、軸索がそれらをstep-wiseに認識して正常な回路ができると考えられている。前脳基底部のCorridor細胞、大脳皮質のsubplate neuronなどがこれに相当する。さらに、視床と前脳基底部の間に介在する腹側視床も、その形成不全動物では視床皮質投射形成が乱れることから、その中間標的と予想されてきたが、その詳細は長く明らかにされていなかった。腹側視床には転写因子Olig2が領域特異的に発現することから、われわれは、Olig2欠損マウスを用いでその間脳の発生を調べ、腹側視床の低形成と視床皮質投射の乱れを見出した。さらに、この形成異常が視床隆起の領域拡大と、この領域に発現する反発性軸索ガイダンス分子であるEphA3とEphA5の発現上昇によるものであることを、発現解析や培養実験から明らかにし報告した(Ono et al., Development, 2014)。視床皮質投射線維は腹側視床を通過することから、この領域には何らかの誘因性軸索ガイダンス分子が発現していることが予想されているが、その分子実態は明らかにされていない。昨年度は、マイクロアレイに載っていないプロテオグリカンの発現を定量PCRとin situ hybridizationで解析したが、Olig2欠損マウスと野生型マウスとの間で大きな変化は見いだされなかった。今年度は、Olig2欠損マウス胎齢13.5の前脳領域のマイクロアレイデータに戻り変化の見られる分子を今一度精査し、解析の対象とする分子を調べた。視床皮質投射形成の詳細を明らかにするため、まずDiIとDiAとを胎生後期のマウスの大脳皮質に注入した。Olig2欠損マウスでは皮質後部の視覚野への投射が、野生型と比べてやや早くに始まる(prematureである)という結果を得た。このようなことも加味して、マイクロアレイデータを見直した。Olig2欠損マウスにおける発現と野生型マウスのそれとの間で統計学的に優位な差が見られない分子でも含めて、わずかでも差の見られそうなものを拾い出した。その結果、Semaphorin 4b(KOマウスで増強), Semaphorin 5A(減弱), Slit2(減弱)とそれらの受容体であるRobo1(やや減弱)、Reelin(やや減弱)、netrin-1(やや増強)とその受容体であるDCC(減弱)、ephrinB1(増強)、ephrinB2(増強)が見いだされた。これらのうち、Sema5Aはオリゴデンドロサイト

系譜細胞に発現することが知られており、これを欠くOlig2欠損マウスで発現が低下することは理に適っており、関連する分子として期待された。しかし、胎生後期の脳から抽出したRNAを用いて定量PCRを行ったが、著明な差は見られなかった。さらにin situ hybridizationで空間的発現パターンを調べたが、Olig2欠損マウスでも野生型に近い発現が見られた。以上の結果から、Semaphorin5AはOlig2欠損マウスで発現は変化している可能性は非常に低く、このマウスの視床皮質回路の表現型にかかわっていないことが明らかになった。Positiveな結果は得られていないが、分子を一つ一つ調べていくというプロセスは必須であり、その意味ではおおむね順調であるといえる。本研究では、視床皮質投射回路を制御する機構を明らかにすることを目的としている。特に、視床皮質投射線維が視床から出て腹側視床を通り、終脳腹側部へ向かうことを「instruct」する分子は不明であるので、このような分子機構を明らかにする。平成28年度は、以下の2点について解析を行った。第1には、前年度からの継続として腹側視床や終脳腹側部で発現している軸索分子、特に軸索誘因活性を持つ分子に注目してスクリーニング的に発現を調べた。マウスにおいて視床皮質線維が腹側視床に伸びていく時期である胎齢13.5および胎齢14.5の時期の野生型とOlig2欠損マウスの脳を用いて、in situ hybridization法により発現を調べた。候補分子として今年度は、Netrin 1、Reelin、Linxなどに対するプローブを用いた。その結果、reelinとLinxの発現が腹側視床で見られたが、Olig2ノックアウトマウスと野生型マウスとの大きな違いは不明瞭であった。このうちLinxは、腹側視床で発現していることと、ならびにLinxの欠損マウスで内包の形成がみられないことから、多くの視床ニューロンや大脳皮質の投射ニューロンに対して、instructiveに機能していることが明らかにされている。Linxは腹側視床に加えて視床隆起の一部でも発現している可能性があり、不明瞭であったものと考えられる。第2には、Linxに対する視床ニューロンの反応を、培養系で調べる系を構築することを考えた。すでにLinxが視床ニューロンに対して軸索伸長能を持っていることは明らかにされているので、領域特異性を調べることを目的としている。このため、あらかじめ胎仔の視床ニューロンをDiIなどで標識して、これを単離して新鮮凍結視床スライスの上での培養方法を試行錯誤している段階である。視床皮質線維は、視床から腹側視床に出て終脳腹側部を通って大脳皮質にいたる。このうち、腹側視床から終脳腹側部に軸索がガイドされる際に、どのような仕組みが働いているのかを調べるため、野生型および視床皮質投射に異常の見られるOlig2欠損マウスを用いて遺伝子発現解析を中心に行った。軸索伸長に対してinstructiveに作用する分子や、マイクロアレイ解析でOlig2の欠損により発現変化する分子に着目した。定量PCRの解析によりプロテオグリカンの一種およびSlit2の発現に次期特異的に野生型とOlig2欠損マウスで差が見られた。一方でいずれも組織レベルの解析では、大きな変化は見られなかった。
分子生物学的アプローチによる球根作物の球根形成および休眠に関する研究

本研究は,分子生物学的アプローチにより球根植物における休眠導入と球根形成開始との関係を明らかにすることを目的として行った.まず,in vitroにおける球根形成の制御法を確立することを試みた.ヒアシンス(Hyacinthus orientalis L.cv.Delft Blue)の球根内葉原基由来のシュート外植体を,8週間の5°C暗黒処理後,25°C連続照明下で培養すると,処理後4週間で球根を形成したが,無低温処理区では球根形成が抑制された.また,無低温であっても,ABA添加培地上では球根形成が促進され,逆に,低温処理下であっても,フルリドンを培地に添加すると球根形成は抑制された.さらに低温処理区においてのみ,内生ABAが増加した.次に,低温およびABA処理によって誘導される球根形成遺伝子の探索をディファレンシャルディスプレイ法により行った.低温およびABA処理を行った外植体にPCR増幅断片の多型がみられた.また,低温処理により誘導された特異的なPCR増幅断片のうち,6断片がABA処理区でも特異的に発現し,2断片の発現が両処理区で共通して抑制されていた.そこで,低温処理により誘導された18遺伝子断片の塩基配列を決定するとともに,得られた遺伝子断片と既知遺伝子との相同性検索を行った.これらの遺伝子断片のうち8断片は17種類の既知遺伝子と80%以上の相同性を示した、低温およびABAにより共通して誘導された遺伝子断片は,Arabidopsis thalianaやOriza sativaのゲノムDNAと相同性を示した.また,低温誘導性の3断片は,サツマイモのデンプン合成に関わる遺伝子の配列と部分的な一致を示した.既知遺伝子との相同性が低かった10断片は新規な遺伝子である可能性が考えられた.以上のことから,球根植物における休眠導入と球根形成開始とは同一の現象であるという考え方を分子レベルにおいても支持していると考えられる.本研究は,分子生物学的アプローチにより球根植物における休眠導入と球根形成開始との関係を明らかにすることを目的として行った.まず,in vitroにおける球根形成の制御法を確立することを試みた.ヒアシンス(Hyacinthus orientalis L.cv.Delft Blue)の球根内葉原基由来のシュート外植体を,8週間の5°C暗黒処理後,25°C連続照明下で培養すると,処理後4週間で球根を形成したが,無低温処理区では球根形成が抑制された.また,無低温であっても,ABA添加培地上では球根形成が促進され,逆に,低温処理下であっても,フルリドンを培地に添加すると球根形成は抑制された.さらに低温処理区においてのみ,内生ABAが増加した.次に,低温およびABA処理によって誘導される球根形成遺伝子の探索をディファレンシャルディスプレイ法により行った.低温およびABA処理を行った外植体にPCR増幅断片の多型がみられた.また,低温処理により誘導された特異的なPCR増幅断片のうち,6断片がABA処理区でも特異的に発現し,2断片の発現が両処理区で共通して抑制されていた.そこで,低温処理により誘導された18遺伝子断片の塩基配列を決定するとともに,得られた遺伝子断片と既知遺伝子との相同性検索を行った.これらの遺伝子断片のうち8断片は17種類の既知遺伝子と80%以上の相同性を示した、低温およびABAにより共通して誘導された遺伝子断片は,Arabidopsis thalianaやOriza sativaのゲノムDNAと相同性を示した.また,低温誘導性の3断片は,サツマイモのデンプン合成に関わる遺伝子の配列と部分的な一致を示した.既知遺伝子との相同性が低かった10断片は新規な遺伝子である可能性が考えられた.以上のことから,球根植物における休眠導入と球根形成開始とは同一の現象であるという考え方を分子レベルにおいても支持していると考えられる.ヒアシンス(Hyacinthus orientalis L.cv.Delft Blue)の球根内葉原基由来のシュートを,8週間の5°C暗黒処理後,25°C連続照明下で培養すると,処理後4週間で70%以上の外植体が球根を形成したが,無低温処理区では20%以下であった.次に,ABAを添加すると,無低温処理区であっても,10週目以降に球根形成が始まり,1mgl^<-1>処理で球根形成率が75%と最も高くなった.また,ABA生合成阻害剤であるフルリドンを添加すると,低温処理区であっても球根形成率は045%と非常に低くなった.さらに低温処理区においてのみ,処理直後から4週目にかけて内生ABAが増加しており,球根形成率が増加する時期と一致していた.以上より,球根形成は低温によって誘導され,ABAの制御下にあることが明らかになった.本実験により,(1)低温処理または(2)無低温処理下でのABA処理による球根形成条件および(1)無低温処理または(2)低温処理後のフルリドン処理による非球根形成条件を確立することができた.次に,外植体を5°C

暗黒下または25°C連続照明下で8週間培養後,全RNAを抽出し,cDNAを合成した.得られたcDNAを鋳型として,20種類のランダムプライマーを用いたPCR反応を行い,PCR増幅産物のディファレンシャルディスプレイを試みた.低温処理区で特異的に発現する断片が8プライマーでみられた.一方,無低温処理区に比べ,低温処理区で発現が弱くなる断片が6プライマーでみられた.これらのPCR増幅断片は,低温処理によって消長する遺伝子の候補断片と考えられる.低温処理直後の外植体に形態変化は生じていないが,特異的な発現遺伝子のPCR増幅断片は認められたことから,低温処理による遺伝子発現調節は球根形成の非常に初期の段階,もしくは前段階で既に開始されていることが考えられる.ヒアシンス(Hyacinthus orientalis L.cv. Delft Blue)の球根内葉原基を,IBA 1mgl^<-1>を含むMS培地に置床し,シュートが1cm以上に生長した外植体を用いた.5°C暗黒下で培養する低温処理区と,25°C連続照明下で培養する無低温処理区を設け,培養10日目から12週目にかけて外植体を採取した.また,葉原基からシュートを切り出し,ABA0または1mgl^<-1>を含むMS培地に置床し,25°C連続照明下で培養するABA処理区と対照区を設け,培養2週目から10週目にかけて外植体を採取した.採取した外植体から全RNAを抽出し,cDNAを合成した.得られたcDNAを鋳型として,ランダムプライマーCMN-A0019およびOPA-0120を使ったPCR反応を行った.このPCR増幅産物のアガロースゲル電気泳動(ディファレンシャルディスプレイ)を試みた.ディファレンシャルディスプレイでは,外見上,球形成がおこる以前の外植体にPCR増幅断片の多型がみられ,低温処理やABA処理による遺伝子発現調節が低温処理後,早い段階から開始されていることが示唆された.低温処理区で特異的に発現していたPCR増幅断片のうち,処理10日目でみられた4断片(CMN-A03,1200bp ; CMN-A08,1200bp ; CMN-A10,1400bp ; CMN-A12,1000bp),処理7週目の1断片(CMN-A02,1000bp)および処理8週目の1断片(OPA-08,1000bp)がABA処理区でも特異的に発現していた.In vitroにおけるヒアシンスの球形成は低温によって誘導され,ABAの制御下にある(伊井ら,2000)ことから,低温処理区とABA処理区で共通してみられた断片は,球形成に関わる発現遺伝子のPCR増幅断片である可能性が考えられる.ヒアシンス(Hyacinthus orientalis L.cv.Delft Blue)を供試し,前年度までに確立した球根形成制御条件のうちの(1)低温処理および(2)無低温処理下でのABA処理によって誘導される球根形成遺伝子の探索をディファレンシャルディスプレイ法により行った.低温およびABA処理を行った後,球根形成が観察できる以前の外植体にPCR増幅断片の多型がみられ,遺伝子の発現は処理開始後早くから起こっていることが示唆された.これらのPCR増幅断片は,低温処理およびABA処理によって消長する遺伝子の候補断片と考えられる.また,低温処理により誘導された特異的なPCR増幅断片のうち,6断片がABA処理区でも特異的に発現し,2断片の発現が両処理区で共通して抑制されていた.両処理により共通して発現したPCR増幅断片は,球根形成に関わる遺伝子断片である可能性が考えられた.そこで,低温処理により誘導された18遺伝子断片の塩基配列を決定するとともに,得られた遺伝子断片と他の植物ですでに単離されている既知遺伝子との相同性検索を行った.これらの遺伝子断片のうち8断片は17種類の既知遺伝子と80%以上の相同性を示した.
海底河川のチャネル発達過程・堆積構造と環境パラメーターに関する水理実験

昨年度、開発・検討を行った小型平面模型を用いて、チャネル・パターンの発達実験を行なった。流れの供給様式には、地上河川の場合、直接的な降雨水、流去水、地下水の3つの成分に分けられる。いずれも、ひとつの流域内で地域差を持ち、河川地形に大きく寄与するポテンシャルを持っている。一方、海底チャネルの場合は、一般的には専ら密度流のみが地形に寄与すると考えられる。そもそも地上河川について、流水の3つの成分のそれぞれがどのように地形発達に寄与するかは不明な点が多い。自然の地上河川を見る限りでは、これら3つの成分を合わせた結果しか知ることが出来ない。乾燥地帯を流れる河川については、降雨水の成分を除いた場合になるし、源流も乾燥地であるなら流去水の成分も除かれるが、自然は複雑で、岩質、植生など多くのパラメータを含み、地下水だけの影響を議論するのは難しい。そこで、流水が地下水(浸透水)のみによるケースについて、チャネル発達実験を行った。結果、傾向としては、初期勾配が大きい程、チャネルは樹枝状になった。初期勾配が低いと蛇行、網状になりやすい。チャネルが全体として蛇行する場合でも、谷頭浸食は最大傾斜の方向にほぼ真っすぐ進む。チャネルは、初期の泉のわき出し点から上流、下流どちらにも延びるが、蛇行する部分は下流から上流へ伝搬し(蛇行そのものの連続的なシフトとは別)、最終的には初期のわき出し点よりも上流にまで及んだ。チャネルの最下流は河口であり、自然界では、上流からの流れだけでなく、波浪や潮流の影響を受ける。この場合、流向は時間変化する。流向変動がある場合の河床に発達する微地形について、貧砂状況時を想定した実験も行った。結果、三日月型地形(barchan)が特徴的な変形を受けることが分かった。この知見は、水成地形のみならず、風成地形にも適応可能であり、火星の砂丘についての考察にも応用できた。
介護老人保健施設での介護職員指導に関する研究－行動分析学の枠組みによる介助指導－

行動分析学の枠組みを用いたe-learningによる自己学習式移乗介助指導プログラムを高齢者介護施設介護職員を対象に施行し、事前、事後、およびフォローアップ評価を行うことで、その介入効果を検証した(介入群15名、統制群15名)。評価内容は、介助技術評価指標として「模擬患者への“身体接触率"」を用いた。その結果、介入群の事後評価時における身体接触率の減少傾向、およびフォローアップ評価時における増加傾向が認められた。また、指導コンテンツの満足度に関する事後アンケートの結果、否定的な意見もあったものの、概ね良好な回答が得られた。平成26年度における研究目的であるパソコン上で作動する視聴覚教材の開発及び作成を行った。その具体的内容は、パワーポイントのアニメーション機能を用いて作成したもので、スライドショーの進行とともに系統的にセッティングされた指導内容が順次プレゼンテーションされ学習が進行していくというものである。まず、学習者がマウスをクリックすると自動的にその指導項目における内容が提示される。そして、その項目におけるプレゼンテーションが終了すると、自動的にアニメーションおよびナレーションが停止する。その後、再びマウスをクリックするとスライドショーが再開され、次の指導項目に関する内容が提示されるという流れのものである。また、以前学習したスライドを再度学習し直したり1枚のスライドを繰り返し学習することも簡単なマウス操作で可能であり、マウスをクリックしなければスライドが静止画像となっているため学習者のペースで学習を進行させることができる。さらに、動画を用いたプレゼンテーションが有効な指導項目に関しては、適宜スライドに挿入した。最終的には計26枚のスライドを作成し、CD-ROM化した。内容に関しては、第1章(人はなぜ動けなくなったり、動かなくなるのか)、第2章(行動が増えたり、減ったりする仕組み)、第3章(行動のABCと行動変容法)、第4章(移乗介助への応用)、とした。この教材の意義は、一般的な講義形式やビデオ教材による指導・教育のデメリット、すなわち、視聴者のニーズに合わせた情報提供が十分に行えず、個別の能力や理解度等に応じた学習進度に合わせることが困難である等を補うことが出来る点にある。具体的には、利用者は学習のペースを自己の理解度に合わせて進行させることができ、学習が不十分であった部分は、その部分のスライドに戻って繰り返し視聴することでより理解を確実にすることができるという利点がある。1.本研究課題の実現性を確認するため、研究対象の介護職員に指導プログラムを試行する前段階として、研究対象施設以外の介護老人施設にて事前研究(パイロットスタディ)を実施した。その概要は、「行動分析学の視点から理論および介助の方法論を解説したパソコン上で作動する教材を貸与し、介護職員3名に自己学習を行ってもらい、施設入所者に対するベッドから車椅子への移乗介助技能への効果を単一事例実験計画法を用いて検証した。その結果、3名とも適切な介助の頻度が増加(平均46.2%)し、彼らが日頃介助している入所者も、より少ない介助で移乗が行えるようになった。また、移乗介助指導の効果が同じ入所者の脱衣介助に反映されることも確認された。さらに、指導プログラムの内容や意義に関しても比較的良好な受け入れや評価が得られた。以上のことから、従来の指導方法によるデメリットを補完する役割を果たすことができ、本教材が介護職員指導における効果的な方法論として位置づけられる可能性が示唆されたが、対象の選択および追跡調査の問題、操作性や内容等に関する課題も残された」というものである。そして、その研究成果を学術誌(行動療法研究誌)に投稿した結果、受理された(平成28年5月号に掲載予定)。2.以上の研究結果及び今後における課題をもとに、指導プログラムの修正及び改良を行った。3.事前研究により良好な結果が得られ、本研究課題遂行に特に大きな問題はなく、データ収集に支障がないとの共通認識を共同研究者に得られたことから、事前に想定していた2カ所の高齢者施設に出向き、本研究課題の趣旨・目的、その他詳細について施設長および幹部職員に説明を行い、正式に研究依頼を行った。4.上記施設における職員研修会の名目で、施設に勤務する介護職員を中心とするほぼ全員の職員に対し、研究の意義、目的、方法等に関する説明を約90分間実施した。交付申請書に記載した研究計画では、平成27年度中に本研究課題のデータ収集および収集データの処理までを行う予定であったが、現時点では、その前段階までとなっている。その主な理由としては、パイロット研究実施期間中において、対象介護者の一人が退職してしまったため、中途において一からのやり直しを余儀なくされたことがあげられる。また、もう一つの理由としては、平成27年度末における研究代表者の研究課題実施施設の退職と他施設への再就職という事態があったこともあり、主に、これら2つの事由が研究課題遂行を遅延させたものと考えられる。本年度における実施内容および成果を時系列で示す.(1)某地区における小規模多機能施設連絡協議会の定例会に参加,研究協力依頼を行った.(2)5施設の施設管理者等へ直接出向き,研究概要の説明を行った結果,2施設(対象介護職員;各施設15名)より研究協力の正式承諾を得た.(3)各対象介護職員(被験者)への介入(行動分析学の枠組みによる移乗介助プログラムのネット配信による指導)実施のため,2施設へ出向き,パソコンの貸与・設置および利用方法等の説明を行った.(4)事前調査の実施(各被験者に対する被験者特性調査および精神健康度調査を質問紙法により実施した.

その結果,自らの職業や業務に,やりがいや生き甲斐を感じている者は少なく,どちらかというと,業務量の多さにストレスを感じている者の割合が高かった.(5)後日,当方が用意した模擬患者を用いて各被験者に対する移乗介助および脱衣介助評価を実施したが,事前に設定された模擬患者の動作能力に合致した介助は,ほぼ為されていなかった.以上,本年度における実施内容は,介護職の介護業務(特に日常生活介護)への意欲や自己効力感等の精神面および具体的な介助方法などに対し,本研究独自の介入プログラム(わが国における同様もしくは類似の実践例は,ほぼ皆無)が如何なる影響を及ぼすかを判定するための事前評価として非常に重要な意味があるものと考えられる.今後(平成29年度)においては,介入プログラムの実施,事後評価,フォローアップ調査を順次行って行く予定である.本研究課題の進捗状況が遅れている理由としては,研究代表者,研究協力者,および対象となる介護老人施設介護職員と,彼らが日頃介護している対象入所者における問題があったことが考えられる.研究代表者に関しては,本研究課題遂行中の平成27年度末に前職場を退職し,28年度より新たな職場に再就職したという経緯がある.前の職場とは,環境や業務内容も大きく変わったことから,しばらくの間,研究活動が行えるような状況が無かったことが遅延してしまった最大の理由である.また,もう一人の研究協力者に関しても研究代表者と同時期に再就職となったが,このことも研究課題の遂行に大きな影響を与えたと考えられる.一方,被験者として研究協力予定であった多くの介護老人保健施設介護職員が平成27年度末をもって同職場を退職し,また,彼らが日頃介護している対象入所者においても,その数名が予定よりかなり早期に退所および再入院してしまったことがある.そのため,新たな対象施設および被験者を模索せねばならなくなり,多くの時間と労力をそのことに費やす結果となった.その後,何とか他施設にて研究協力は得られたものの,当初の研究計画であった,施設利用者への介助場面のビデオ記録に関しては協力が得られず,データ収集方法において再考が余儀なくされた.その後,実際の利用者では無く,模擬患者によるデータ収集ということで何とか承諾が得られたという状況である.以上の問題が,平成27年後半から28年度末にかけ連続して起こったことが,本研究計画が大きく遅延してしまった理由であると考えられる.平成29年度においては、研究協力の得られた2カ所高齢者介護施設介護職員を対象に、以下に示す調査、介入及び結果の処理を行った。A施設介護職員(指導群15名)とB施設介護職員(対象群15名)に対し、事前評価として「質問紙を用いた自記式回答法による介護に関する15項目の意識調査(10件法)」と「模擬患者に対する介助評価(移乗介助および脱衣介助)」を施行した。その結果、意識調査に関しては、指導群得点と対象群得点間に有意差は認められなかった。また、介助評価(移乗及び脱衣における適切介助率)においても、両群間に有意差は認められなかった。
神経細胞の虚血耐性現象の分子メカニズムの究明

砂ネズミの一過性前脳虚血モデルでの検討により,研究者らの見いだした「虚血耐性現象」の分子メカニズムを究明することは,虚血性神経細胞障害の病態究明に新たな視点を提供するのみならず,より普遍的なストレスに対する細胞応答現象のメカニズムの究明にも資するところが大きいものと思われる。平成3年度から平成4年度の研究を通じて,(1)海馬CA1細胞に見いだされた「虚血耐性現象」が,中枢神経系の神経細胞に普遍的に認められる現象であること(Brain Res 561:203-211,1991),(2)より長期にわたる非致死的虚血負荷(慢性低灌流)によってもストレス蛋白の誘導と「虚血耐性現象」の発現が観察されること(Brain Res,in press,1993),(3)虚血以外にも,熱ショックストレスやCu-Zn型SODの活性阻害剤(diethyldithiocarbanate)による非致死的ラジカルストレスを予め加えておくことによっても,致死的虚血負荷に対する耐性が誘導され,この現象の発現にMn型SODの誘導や熱ショック蛋白質の発現が関わること(J Cereb Blood Flow Metabol 11:449-452,1991;Brain Res 599:246-252,1992),(4)シナプシンI,微小管結合蛋白2やアルブミンに対する免疫染色法により,より慢性的な虚血負荷応答としてのシナプス再生現象の存在や虚血性の選択的神経細胞壊死に伴う遅発性の二次的血液脳関門の波綻が出現すること(Neuroscience 46:287-299,1991;Acta Neuropathol 84:378-386,1992),さらには(5)海馬CAL細胞に「虚血耐性現象」を誘導し得る非致死的負荷と考えられた2分の前脳虚血負荷により海馬CA4のソマトスタチン神経が選択的に障害されることより,同現象発現におけるニューロンネットワーク変化に関する検討の必要性(J Cereb Blood Flow Metabol 13:229-234,1993)や,(6)虚血性の選択的神経細胞死にアポトーシスのメカニズムが関わる可能性(J Cereb BlooD Flow Metabol,in press,1993)など,「虚血耐性現象」の分子メカニズムの一端を明らかとするとともに,その解明上重要ないくつかの新事実も明らかとし得た。さらに本研究により,in vivoでの負荷応答現象の解明に際して,脳を構成する細胞間の相互作用の重要性が示唆された。砂ネズミの一過性前脳虚血モデルでの検討により、研究者らの見いだした「虚血耐性現象」の分子メカニズムを究明することは、虚血性神経細胞障害の病態究明に新たな視点を提供するのみならず、より普遍的なストレスに対する細胞応答現象のメカニズムの究明にも資するところが大きいものと思われる。

平成3年度の研究を通じて、海馬CA3細胞や視床、線条体、脳皮質などの神経細胞にも「虚血耐性現象」が発現することが明らかとなり(Brain Res 561:203ー211,1991)、本現象が中枢神経系の神経細胞に普遍的に認められる現象であることが強く示唆された。また、虚血以外にも、熱ショックストレスを予め加えておくことにより耐性が誘導されることを証明(J Cereb Blood Flow Metabol 11:449ー452,1991)。さらに、これまでの検討や本年度の検討により活性酸素などのラジカル産生が砂ネズミモデルの虚血負荷の重要な要素であることを示してきたが(Neuroscience 35:551ー558,1990;LifeSci,in press,1992)、CuーZn型の活性阻害剤(diethyldithiocarbamate)による非致死的ラジカルストレスによっても、致死的虚血負荷に対する耐性が誘導され、本現象がMn型SODの誘導や熱ショック蛋白質の発現と関連することが示唆された(J Cereb Blood Flow Metabol 11:S634,1991)。また、虚血負荷に引き続いてのシナプス再生現象の存在を証明する(Neuroscience 46:287ー299,1991)のみならず,新に確立した脳浮腫モデルでの検討(Acta Neuropathol 82:164ー171,1991)を土台として、虚血性神経細胞障害に伴う遅発性の二次的血液脳関門の破綻を見いだし、in vivoでの負荷応答現象を解明する際に神経細胞、グリア、血管内皮細胞間の相互作用の重要性を示唆する結果を得ている(Acta Neuropathol,in press,1992)。今後、虚血耐性現象の分子メカニズムの究明を押し進める上でも本年度に得られた上記検討結果はきわめて重要と思われた。砂ネズミの一過性前脳虚血モデルでの検討により、研究者らの見いだした「虚血耐性現象」の分子メカニズムを究明することは、虚血性神経細胞障害の病態究明に新たな視点を提供するのみならず、より普遍的なストレスに対する細胞応答現象のメカニズムの究明にも資するところが大きいものと思われる。平成3年度の研究を通じて、(1)海馬CA1細胞に見いだされた「虚血耐性現象」が、中枢神経系の神経細胞に普遍的に認められる現象であること(Brain Res 561:203-211,1991)、(2)虚血以外にも、熱ショックストレスやCu-Zn型SODの活性阻害剤(diethyldithiocarbamate)による非致死的ラジカルストレスを予め加えておくことによっても、致死的虚血負荷に対する耐性が誘導されること(J Cereb Blood Flow Metabol 11:S634,1991;J Cereb Blood Flow Metabol11:449-452,1991)、(3)シナプシンIに対する免疫染色法により、より慢性的な虚血負荷応答としてのシナプス再生現象の存在(Neuroscience 46:287-299,1991)などを証明してきた。