hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
補償光学型光干渉断層計の臨床・病理応用研究へ向けた研究開発

本研究の目標である、補償光学型OCTの有用性を示すため、昨年度行った大幅な研究計画の変更に基づき、研究を行った。変更後の計画では、以下の二つの課題に取り組んだ。(1)動的な収差補正に加え、あえて高次球面収差を与え、みかけの焦点深度の拡張する。(2)ドップラー検出による高解像度血流コントラストイメージングそれぞれの課題において目標を達成し、本年度、その成果を論文誌にて公開した。本年度の研究では、血流コントラストイメージングの手法による違いをみる事で、その性質を確かめる事を目標とした。さまざまな手法を用いて、その画像コントラストの違いを定性的に比較した。血流コントラストイメージングの手法として、平均散乱強度、ドップラー強度の平均、および、振幅の時空間相関係数を計算し、血流コントラスト画像を作成した。コントラストの違いを定性的にみるため、二人の評価者によって、3または4段階評価を行い、その差異をみた。ここでは、網膜毛細血管および脈絡膜毛細血管に着目して評価を行った。補償光学型OCTに加え、波長掃引型OCTを使用し、高解像度画像と一般的な横分解能をもった画像をそれぞれ作成した。それぞれの装置において、手法による画像コントラストの違いをみた。補償光学型OCTを用いた4例4眼中全てにおいて、全ての血流コントラスト法で詳細な網膜毛細血管網が検出された。しかし、脈絡膜毛細血管の検出では、散乱強度画像では確認の難しかった血管が、ドップラー強度および振幅の非相関係数によって確認できた。また、より一般的な横分解能をもった波長掃引型OCTを用いた6例6眼においても、同様の傾向が確認できた。特に、散乱強度に対してのドップラー強度の有用性が確認できた。脈絡膜毛細血管イメージングにおいては、ドップラー強度によるイメージングがより有用であった。特に、補償光学型OCTによるドップラー強度画像は、脈絡膜毛細血管板の検出に有用である。本研究の最大の目標である補償光学型OCTの有用性を示すため、また、現実的な研究計画に移行するため、従来の計画を大幅に変更した。その中で、以下の二点についてそれを達成したため報告する。(1)補償光学では高い開口数を使用するため、網膜の厚さに対して焦点深度が狭くなってしまう問題がる。そこで、動的な収差補正を行う補償光学閉ループ制御において、あえて高次球面収差を与え、みかけの焦点深度を拡張した。照射ビーム形状をある程度保った状態で光照射を行う事ができるため、深さ方向に対してより安定した高コントラストなイメージングを可能にする。この際問題となる焦点位置のずれ、残留収差の増加についてそれぞれ定式化した後、定量的に解析した。さらに眼底イメージングに応用した。(2)網膜疾患の多くに新生血管に起因した病変がある。こうした病変に対して、毛細血管レベルの血流コントラストイメージングが重要である。補償光学による分解能を上げた状態でドップラー検出を行い、高解像度血流コントラストイメージングを行った。これは、相関の強い隣り合うOCT干渉信号の位相差を取得する事で行われ、検出された信号処理のみを必要とするため、現実的かつ低コストな多機能化手法である。これにより、脈絡膜・網膜毛細血管を可視化した。特に、脈絡膜毛細血管板においてドップラー検出の有効性を確認する事ができた。これは、脈絡膜毛細血管板を起因とした病変(脈絡膜新生血管)の特定において、検出力の向上が期待される。当初の目標を大幅に変更した事による。

当初の目的を達成するためには、より装置の増強が必要となる上、測定の安定性に問題があった。さらに、その効果に対しての検討が甘く、現実的で無かった。そこで、現実的かつ効果的な手法を検討し、それを実行した。結果、目的としていた有効性を示すに十分な結果が得られため、おおむね順調と評価した。当初計画を大幅に変更した。これはシステム自体の増強構築が必要となった事、測定の安定性に問題があった事、さらにその効果に対しての検討が甘く、現実的で無かった事による。そこで、現実的かつ効果的な方法として以下の三点の目標を掲げ、それぞれについてより高い完成度を目指す事とした。(1).測定の安定性向上のためのプロトコル作成およびアルゴリズムの改善。(2).動的な収差補正を行う補償光学閉ループ制御において、あえて高次球面収差を加えみかけの焦点深度拡張。(3).ドップラー検出による高解像度血流コントラストイメージング。これらを達成する事によって、臨床・病理応用のために必要不可欠な検出力向上が期待できる。
咬合は形成過程の歯根に影響するか?

ラット臼歯発生過程において、同時期に開始される咬合が、発生過程の歯根に影響を与えるか解析した。まずマイクロCTを用いて咬頭の幅および歯根長を測定した。私たちは、実験群よりコントロール群で咬頭の幅が有意に広いことや歯根長が有意に短いことを示した。更に、免疫染色にてコントロール群の歯根根尖部の増殖細胞数が有意に少ないことを明らかにした。これらのデータをまとめた論文は、EuropeanJournalofOralSciencesに受理、発刊された。研究成果の具体的内容ラット臼歯歯根発生過程において、やや遅れて開始される咬合は歯根根尖部の細胞増殖活性を減少させ、歯根長を決定する因子であることが示された(Nakasone and Yoshie 2011)。次に我々は、歯根発生の主役であるヘルトヴィッヒの上皮鞘(HERS)と歯根および周囲組織での遺伝子発現に焦点を当てた。HERSについては歯根発生過程において、咬合の有無により細胞数に変化が生じるか解析した。また遺伝子発現については、網羅的に解析するために、歯根および歯根周囲組織を採取後マイクロアレイを行った。それにより、正常咬合はHERS細胞数を減少させることが明らかとなった。また、55個の遺伝子発現が2倍以上低下し、4個の遺伝子発現が2倍以上上昇した。これらのデータを春季歯科保存学会で発表後、論文にまとめOpen Journal of Stomatologyに投稿、受理、発刊された。意義、重要性等昨年の論文では、歯根発生過程の咬合は、歯根根尖部の増殖活性を現状させることで歯根長を決定することを示した。本研究では、更にHERS細胞数の減少や特定の遺伝子発現の変化が歯根長決定に影響することが明らかとなった。今後は、歯根に加わる咬合力の大きさにより、歯根長にどのような変化が生じるかを解析する必要があると考える。研究成果の具体的内容我々の過去の研究では、ラット臼歯発生過程において増殖細胞分布を解析し、歯根形成期に形成部位での細胞増殖活性が急激に減少することを示した(Nakasone et al, 2006)。この歯根形成期は咬合開始期でもあり、咬合が加わる方向が歯の萌出方向と逆方向であるので、咬合が歯根形成部位の増殖活性に影響を与えていることが推測された。そこで、我々は"咬合を排除する"ことで咬合の影響を解析する実験系を樹立した。具体的には、15日齢ラットの萌出前右側下顎第一、第二臼歯を抜去し、10,15日後に右側第一臼歯を含む上顎骨を採取した。また無処置の右側上顎第一臼歯をコントロールとした。μ-CT撮影後、3次元構築像にて咬頭の幅を計測し、矢状断スライス像にて近心根長を計測した。脱灰後、通法に従ってパラフィン切片作製し、H-E染色・Azan染色、BrdU免疫染色を行った。本研究では、咬合の排除により歯根形成部での増殖活性が維持され、それにより歯根長が延長することが示された。この結果を歯周病学会春季学術大会で発表し、更に論文にまとめEuropean Journal of Oral Sciencesに投稿し、受理・発刊された。意義、重要性等現在のところ、歯根長を決定する因子はまだわかっていない。本研究では咬合という環境因子に焦点を当てたが、咬合が歯根長に影響を与えていることが示唆された。これにより歯根発生を考える場合、遺伝子だけでなく咬合の関与を除外できなくなる。したがって本研究のもたらす結果は、今後の歯根発生研究において意義あるものと考える。本年度は、計画的に実験を行うことができ、研究も計画以上に進展していると思われる。その理由の第一に、実験系の確立が挙げられる。対咬歯抜去の実験系は、多くの論文で行われているものであるが、萌出前の対合歯を抜去する実験系は皆無であった。咬合を排除する方法は他にも考えられたが、萌出前の対合歯を抜去する実験系を確立できたことで、確実に咬合排除できたことが大きいと考える。第二にμ-CTを用いたことで、クリアな3次元像を得られたことが挙げられる。本研究では、咬合の幅および歯根長の計測にμ-CTを用いたが、どちらも重要な結果を得ることができた。第三に切片作製の技術が安定していたことが挙げられる。歯の切片は薄切の面出しが難しく、バラツキが大きくなってしまう。本研究で得られた切片は、実験群・コントロール群共に3咬頭、2根尖がきちんと示されており、比較するに値するものである。特に増殖細胞数を計測した結果では、薄切の面によって結果が大きく変わってしまう。このため、安定した面を得ることは非常に重要である。以上の理由から、本年度研究が計画以上に進展し、学会発表・論文受理に至っているものと思われる。

今後は次の点について解析していく予定である。・歯根発生の主役と言われるヘルトヴィッヒの上皮鞘(HERS)の咬合による形態学的変化を解析する。ラット第一臼歯歯根形成開始萌出前である生後15, 18, 21日の試料を採取する。また正常萌出した群および咬合排除群の第一臼歯も採取する。脱灰後、通法に従ってパラフィン切片作製する。H-E染色・サイトケラチン14免疫染色を行った切片を用い、HERS細胞数計測およびHERS長計測を行う。次年度は、大きく次の3項目について研究費を使用する1.動物購入、飼育、固定2.組織学的解析試薬切片作製試薬、H-E染色試薬、サイトケラチン14抗体、免疫染色試薬3.学会旅費、その他
ジョージ・エリオットの作品における19世紀小説と絵画の関わり-その社会的意義

次の三つの観点から研究を行った。(1)19世紀における小説と絵画の関わりについての一般的傾向小説が文学形式の中心となり、伝統的には叙事詩、歴史、神話と結びつけられてきた絵画に大きな影響を与え、narrative paintingの発達を促した。また、1848年に若い画家たちによって始められたラフェエロ前派運動は、初期のロマン主義的な衝動が、より写実的な方法論、および同時代の社会問題の検討へと変化するという経過をたどるが、これは小説にも見られる変化である。激動する社会のなかで、小説と絵画は相互影響のもとに新しい芸術様式を模索していたのである。(2)エリオットの同時代の画家、特にラファエロ前派と女流画家に対する反応エリオットはラファエロ前派のメンバーたちと実際に交流があり、彼女の小説における詳細な写実的描写には彼らの手法との共通点がある。だが、同時に彼女は絵画的描写が生み出す「感傷的虚偽(pathetic fallacy)」には嫌悪を感じていたので、彼女のラファエロ前派に対する評価は複雑なものとなっている。そして、彼女のいくつかの作品には感傷的虚偽を感じさせるものがあり、理論と実践のギャップと彼女の作家としての苦悩を見いだすことができる。彼女の`the picturesque'についての考えをさらに検討する必要がある。彼女の同時代の女流画家への共感は日記や手紙から知ることができるが、作品にはあまり直接的には表れていない。(3)芸術的資質をもつ登場人物の創造におけるエリオットとシャーロット・ブロンテの比較それぞれ全知の語り手と一人称語り手による作品形式にふさわしい技法を発展させており、テーマについては、ブロンテが提示したものをエリオットが発展させている。
生命維持に必要なリン脂質代謝の解明

リン脂質代謝酵素であるLPCAT3が、生体内においてアラキドン酸含有のリン脂質の生合成に寄与している事を明らかにした。またLPCAT3欠損マウスは、生後1週間以内に死亡する事がわかった。LPCAT3欠損マウスの小腸では生後1日目に大量の脂質(中性脂肪:トリグリセリド)蓄積が見られ、これが局所的なアラキドン酸含有リン脂質の減少による可能性をin vitroの実験より示唆した。この脂質蓄積によって、LPCAT3欠損マウスでは小腸の機能不全が起こっていると推察され、それによる低血糖や血中の中性脂肪の濃度低下が観察された。これらの事が、LPCAT3欠損マウスにおける新生児致死の要因である事を示した。新生児マウスにおいてLPCAT3は、調べた9臓器(脳、胸腺、心臓、肺、肝臓、脾臓、胃、腸、腎臓)のうち腸での発現が最も高く、腸では胎児期から新生児期にかけてその発現が上昇することがわかった。またLPCAT3遺伝子欠損マウスにおいて、脂質解析をおこなった全9臓器でアラキドン酸を含むリン脂質が減少していることも明らかとなった。これは先攻研究におけるin vitroでの酵素活性測定の結果と一致しており、生体内においてもLPCAT3が機能していることが証明できた。加えて各組織における発現量に関わらずリン脂質組成の変動がみられたことから、LPCAT3があらゆる組織で働いている可能性が示唆された。さらに組織解析や生化学解析を行ったところ、生後1日目のLPCAT3遺伝子欠損マウス小腸では、大量の脂質(中性脂質:トリグリセリド)が蓄積していることが明らかになった。また胎児期の肝臓においてもトリグリセリドの蓄積が観察された。これはLPCAT3により局所で生合成されるアラキドン酸含有リン脂質が、リポタンパク質への効率的なトリグリセリドの取り込みに関係しているため、遺伝子欠損マウスではリポタンパク質へ取り込まれなかった過剰なトリグリセリドが蓄積してしまうと考えられる。以上の結果から、LPCAT3遺伝子欠損マウスが生後一週間以内に死亡してしまう原因として、小腸におけるトリグリセリド蓄積による小腸の機能不全や、さらにそれにより引き起こされる低血糖(栄養吸収障害)が原因であると推察される。LPCAT3遺伝子欠損マウスでは、生後1日目の小腸において大量の脂質(中性脂肪:トリグリセリド)が蓄積している事を発見した。また血液学検査の結果より、血中トリグリセリド濃度だけでなく血糖値の低下も見られた事から、LPCAT3遺伝子欠損マウスが小腸機能不全を起こしている可能性が示唆された。これがLPCAT3遺伝子欠損マウスの新生児致死(生後一週間以内に全てのマウスが死亡する)の原因の1つと考えられた。さらに小腸におけるトリグリセリド蓄積のメカニズムを明らかにするため、トリグリセリドの輸送タンパク質であるMTP(Microsomal Triglyceride transfer Protein)に着目して解析を行なった。LPCAT3遺伝子欠損マウスのMTP発現量および活性自体に野生型マウスとの違いは見られなかった。そこでLPCAT3が合成するアラキドン酸含有リン脂質がMTP活性に影響を及ぼすのではないかと考え実験を行なった。数種類の脂肪酸含有リン脂質を使ってトリグリセリド含有リポーソームを作製し、リン脂質中の脂肪酸組成がMTP活性に関係するのかを調べた。結果、アラキドン酸含有リン脂質はオレイン酸やリノール酸含有リン脂質と比べMTP活性を上昇させる事が分かった。このことからLPCAT3遺伝子欠損マウスではアラキドン酸含有リン脂質が減少しているため、MTPによる効率的なトリグリセリド輸送が低下しており、小腸でのトリグリセリド蓄積が起こっていると予想された。上記の結果をまとめて、昨年度論文を発表した(Elife, 2015)。当初の計画とおり、組織解析や脂質解析などからLPCAT3遺伝子欠損マウスの新生児致死の原因(小腸の機能不全、低血糖)の一端を明らかにすることができた。さらに、これはLPCAT3が担うリン脂質代謝がリポタンパク質の輸送機構に関係しているためであることがわかり、これまで知られていない新しい機構を示唆することができた。これらの結果から、LPCAT3が新生児期の生命維持(栄養吸収)に重要な役割を担っていることが示せた。また、LPCAT3が生体内の広範囲な組織において機能していることも明らかにできた。現在、上述のように明らかとなった内容を記載した論文を投稿中である。脂質生化学上記の投稿中論文について、審査員からのコメントが届き、現在追加実験と改訂を行っているところである。早急にこの論文を最終投稿し仕上げる予定である。本研究より明らかになったLPCAT3のリポタンパク質輸送機構への寄与は、新生児期のみならず成人でも関わっていると考えられ、生命維持の重要な役割を果たしていると推察される。

そのため、全身性もしくは小腸、肝臓特異的なコンディショナルノックアウトマウスを作製し解析を行うことを計画している。また、LPCAT3が広範囲で発現していることやその発現がそれほど高くない組織においてもLPCAT3遺伝子欠損マウスでリン脂質組成の劇的な変化が見られたことなどから、これまで着目してきた小腸や肝臓以外の組織においても重要な機能を果たしている可能性が考えられる。したがって、今後は全身性のコンディショナルノックアウトマウスを用いて、他臓器におけるLPCAT3の役割についても検討していく予定である。
消費者志向の農産物品質評価システム構築のための基礎研究

現行の青果物のトレーサビリティシステムを有効に活用し,消費者が知りたいと考えている栄養成分含量情報を公開可能とするための基礎研究として,本研究では,福岡近郊ハウスにおいて周年栽培されており,栄養成分が多量に含まれている軟弱野菜のシュンギクを調査対象とし,収穫から小売店頭での販売に至るまでの実際の流通環境下におけるシュンギクの品質変化量を予測することを目的とした.ここでは,栄養成分含量を品質指標とみなし,全糖およびL-アスコルビン酸含量の経時変化を調査した.また,各栄養成分含量は季節に応じて異なることから,収穫直後の絶対値による比較ではなく,収穫直後の値を成分保持率100%とみなし,その相対値により品質変化量を算出することとした.品質変化量を予測するモデルは,流通環境中の積算呼吸量と内容成分変化量との関係を,一次反応速度モデルに適用することで構築した.流通環境中の積算呼吸量を予測するためには,まず,酵素反応速度論より展開された既存の呼吸速度モデルを実際の流通環境温度の呼吸予測に適用し,これまで明らかとなっていた周期的な変温条件のみならず,流通環境のような不規則な変温条件の場合にもこのモデルを適用し得ることを明らかにし,その呼吸モデルを収穫からの積算呼吸量予測モデルに拡張した.次に,流通環境下における栄養成分含量の経時変化を把握するために,実験室内にて再現した流通温度環境下において,シュンギクの内容成分含量の変化を調査した.最終的に,積算呼吸予測モデルより算出した流通過程中のシュンギクの積算呼吸量と全糖含量,L-アスコルビン酸含量の変化量にはそれぞれ高い相関が認められ,この関係を表現する一次反応速度モデルから,流通環境中の両成分の保持率が予測できることを明らかにした.最終的な目標は,現段階で公開可能な生産履歴情報に加え,農水省の意識調査の結果,消費者が求めていることが示唆された栄養成分含有量,食味,保冷情報といった消費者志向の農産物の品質情報を付加した,新トレーサビリティシステムを構築することである.その前段として本研究では,流通過程における農産物の品質変化量の把握が可能となる定量化モデルを構築することを目的とする.平成17年度は,温度および酸素濃度を環境要因とし,それらの種々の条件下での農産物の品質変化量の指標となり得る呼吸予測モデルの構築を試みた.通気式呼吸測定法を用いて,4段階の定温条件の下,酸素濃度を4段階設定し,各温度および酸素濃度条件におけるイチゴ果実,ナス果実の呼吸速度を測定した.その結果,それぞれの呼吸速度は,ミカエリス・メンテン型呼吸予測モデルに適合可能なことが明らかとなった.また,各温度におけるミカエリス・メンテン型呼吸予測モデルのパラメータである最大反応速度およびミカエリス定数の温度依存性を検討したところ,最大反応速度にはアレニウス型の温度依存性がみられるのに対し,ミカエリス定数には温度依存性がないことが明らかとなった.また,これまでに公表されている呼吸データに対し,このモデルにて再計算したところ,多くの青果物で同様の結果が得られた.以上のことから,青果物の呼吸の酸素濃度依存性および温度依存性を表現するために,ミカエリス・メンテン型呼吸予測モデルは有効であり,今後の予定である内容成分変化量との相関をみるための基礎となることが明らかとなった.福岡近郊ハウスにおいて周年栽培されている軟弱野菜のシュンギクを調査対象とし,実際の流通環境を把握するために,収穫から小売店頭での販売に至るまでの流通環境(温度,湿度,酸素濃度,二酸化炭素濃度)調査を行った.また,シュンギクの呼吸特性を明らかにするために,定温環境ならびに流通環境調査の結果得られた温度環境を実験室にて再現した流通温度再現環境下でシュンギクの呼吸速度を測定した.さらに,栄養成分含量を品質指標とみなし,流通過程におけるシュンギクの品質変化量を明らかにするために,流通温度再現環境下において,シュンギクの内容成分含量の変化を調査した.流通環境調査の結果,シュンギクの流通環境は,温度のみが変動する環境で,湿度,酸素濃度,二酸化炭素濃度に顕著な変動は認められないことが明らかとなった.したがって,これ以降の実験においては,温度のみが変動する環境を再現した環境で行った.シュンギクの呼吸速度を測定した結果,定温(10,17.5,25,32.5°C)区の呼吸速度は,測定開始時に最大値を示し,時間経過に伴い指数関数的に減少した後,ある値に収束する傾向を示すことが明らかとなった.また,流通温度再現環境下の呼吸速度は,環境温度の変動に付随しながら推移すること,ならびに,実験開始から急激な温度変動がある直前の23時間後までの個体差が大きいことが明らかとなった.シュンギクの内容成分含量を測定した結果,流通温度に顕著な変動が見られた時間帯の前後における糖含量の減少量が極端に増大すること,還元型アスコルビン酸含量の減少量は,流通期間中の高温域において,全体の減少量の88%を占めること,クロロフィル,カロチノイド類,および総ポリフェノール含量は,短期間の流通中にほとんど変動しないことが明らかとなった.現行の青果物のトレーサビリティシステムを有効に活用し,消費者が知りたいと考えている栄養成分含量情報を公開可能とするための基礎研究として,本研究では,福岡近郊ハウスにおいて周年栽培されており,栄養成分が多量に含まれている軟弱野菜のシュンギクを調査対象とし,収穫から小売店頭での販売に至るまでの実際の流通環境下におけるシュンギクの品質変化量を予測することを目的とした.

ここでは,栄養成分含量を品質指標とみなし,全糖およびL-アスコルビン酸含量の経時変化を調査した.また,各栄養成分含量は季節に応じて異なることから,収穫直後の絶対値による比較ではなく,収穫直後の値を成分保持率100%とみなし,その相対値により品質変化量を算出することとした.品質変化量を予測するモデルは,流通環境中の積算呼吸量と内容成分変化量との関係を,一次反応速度モデルに適用することで構築した.流通環境中の積算呼吸量を予測するためには,まず,酵素反応速度論より展開された既存の呼吸速度モデルを実際の流通環境温度の呼吸予測に適用し,これまで明らかとなっていた周期的な変温条件のみならず,流通環境のような不規則な変温条件の場合にもこのモデルを適用し得ることを明らかにし,その呼吸モデルを収穫からの積算呼吸量予測モデルに拡張した.次に,流通環境下における栄養成分含量の経時変化を把握するために,実験室内にて再現した流通温度環境下において,シュンギクの内容成分含量の変化を調査した.最終的に,積算呼吸予測モデルより算出した流通過程中のシュンギクの積算呼吸量と全糖含量,L-アスコルビン酸含量の変化量にはそれぞれ高い相関が認められ,この関係を表現する一次反応速度モデルから,流通環境中の両成分の保持率が予測できることを明らかにした.
ヒト唾液ペプチド、ヒスタチンの口腔内防御作用に関する研究

1ヒスタチン類の唾液内性状:ヒト唾液中のヒスタチン5がヒスタチン3から生成することをin vitroで証明した。ヒスタチン3にα-キモトリプシンを作用させると20分以内にヒスタチン5を生成し、その後更に分解が進み、小さい断片に分解した。この断片化したペプチドは正常のヒト唾液中にも認められた。この知見は腺房細胞で生合成されたヒスタチン3から分泌の過程においてヒスタチン5が生成することを示すものである。2)ヒスタチンのリポタイコ酸に対する作用:グラム陽性菌の表層成分であるリポタイコ酸(LTA)の種々の生物活性に対してヒスタチン類が中和的に作用することを見い出した。この知見は唾液中のヒスタチンがグラム陽性菌に対しても防御的に作用していることを示唆するものである。3)唾液リゾチームの迅速精製法の開発:ヒスタチンの精製過程において唾液リゾチームを迅速に高収率で精製する方法を開発した。この方法はヘパリンカラムクロマトと高速液体クロマトによる2段階法によるもので、精製した唾液リゾチームの分子量は14,690であり、その比活性は卵白リゾチームに比べて約3倍強い活性を示した。4)ヒスタチンの細菌凝集能とリゾチームの増強作用:ヒスタチン類がグラム陰性および陽性細菌を凝集することを見い出し、この凝集が唾液リゾチームによって顕著に増強されることを発見した。これらの知見はヒスタチン類がリゾチームとの協働作用によって口腔内の細菌排除の機構に関与していることを示すものである。1)ヒスタチンの唾液内性状(ヒスタチン5の生成):ヒト唾液中に分泌されるヒスタチン(H)は主としてH1と3、5であるが、H5はH3からproteolysisによって生成されると予想されている。しかし実際の証明はない。そこでH3からH5の生成をin vitroで実証した。ヘパリンカラムに吸着する唾液ペプチドについてアミノ酸配列を測定したところ、大部分のペプチドのC末端はTyrであった。それ故、H3にα-キモトリプシン(CHT)を作用させ経時的にペプチド断片のアミノ酸シーケンスを決定した。その結果、反応の初期にH5の生成が認められ、時間の経過と共に更に小さな断片に分解された。この知見はヒト唾液腺細胞内ではH1とH3が生成され、分泌の過程でCHT様酵素によってH5が生成されることを示すものである。2)リポタイコ酸の中和作用:ヒスタチンがリポ多糖体(LPS)に結合し、その生物を活性中和することは既に報告したが、グラム陽性菌の表層成分であるリポタイコ酸(LTA)に対する作用についても追究した。唾液リゾチーム活性はSta.aureusやS.mutansなどの種々のLTAによって阻害されるが、このとき、H類の添加によってリゾチームの阻害が回復した。この回復効果はH1が最も強く、次いでH3、H5であった。またLTAは好中球からのfMLPによるO^-_2の産生を増強したが、この効果はH類によって著明に抑制された。更にH類は種々のグラム陽性菌のLTAとアガロースゲル内の二重拡散法によって沈降線を形成することを確認できた。これらのことはH類が直接的にLTAに結合し、LTAの種々の生物作用を中和として生体防御に役立っていることを示唆するものである。1)唾液リゾチームの迅速精製法の開発:ヒスタチンの精製過程においてリゾチームを迅速、高収率に精製することを見い出した。この精製法はヘパリンアフィニティークロマトグラフィーと高速液体クロマト(HPLC)を組み合わせた2段階の操作で短時間に精製できる。

ヒト混合唾液を酸性条件下に100°C、5分間加熱し、蛋白分解酵素を失活させ、高分子蛋白などを沈澱除去した試料をヘパリンカラムで分画し、更にHPLCで精製した。収率は71%で非活性は284倍に精製できた。質量分析による分子量は14,690であった。精製標品は卵白リゾチームに比べモル当たり約3倍強い活性を示した。2)ヒスタチンの細菌凝集に対するリゾチームの増強作用:ヒスタチンの抗菌作用については報告がなされているがその機構については不明である。今回リゾチームの活性測定の過程において、ヒスタチンが弱い細菌凝集をおこし、この凝集がリゾチームによって顕著に増強されることを見い出した。この凝集の増強作用はリゾチーム添加5分後に加えたヒスタチンによって最大となり、ヒスタチン1が最も強く、次いで3と5の順であった。溶液の酸性側でこの凝集増強作用は顕著におこり、中性付近では減弱した。細菌凝集はグラム陰性、陽性細菌の両者に認められた。これらの知見はヒスタチン類がリゾチームとの協働作用によって口腔内における細菌排除の機構に役立っていることを示唆するものである。
耐熱性エンテロトキシン受容体の毒素結合に重要な部位の機能について

毒素原性大腸菌の産生する耐熱性エンテロトキシン(STa)は、腸管上皮細胞膜上に存在する受容体蛋白質(STaR)に特異的に結合して、ヒトや家畜に急性の下痢を引き起こす毒素である。本研究において、STaRへのSTa結合に重要な部位の機能を明らかにする目的で、第一に膜結合型グアニル酸シクラーゼ・ファミリーの約400残基からなる細胞外領域のアミノ酸配列のマルチプル・アラインメントを行なった結果、13種類の受容体すべてに保存されている6残基のアミノ酸が認められた。ブタSTaRのアミノ酸では、Cys72,Gly98,Pro99,Cys101,Asp347,Asp351の6残基のアミノ酸である。さらに比較的よく保存されているアミノ酸Tyr103,Gly350を考慮に入れ、膜結合型グアニル酸シクラーゼ・ファミリーの細胞外領域の共通なモチーフとして、N末端近くにGPモチーフ(CX20-25GPXCXY or CX20-25GPXXXCXY)が、細胞膜近くにDXXGDモチーフがあることがわかった。第二に膜結合型グアニル酸シクラーゼ・ファミリーの細胞外領域に存在するDXXGDモチーフの機能を調べる為に、ブタSTaRのDNCGD(アミノ酸347-351)のアミノ酸残基をアラニン・スキャンニングした。いずれのSTaR変異体も免疫沈降により蛋白質の発現を確認したが、DXXGDモチーフに保存されたアミノ酸残基(D,G,D)をアラニンに置換したSTaR変異体は、STa結合活性とcGMP形成能を示さなかった。従って、膜結合型グアニル酸シクラーゼ・ファミリーのDXXGDモチーフは、リガンドの結合およびグアニル酸シクラーゼ領域の活性化に重要な部位であると考えられた。
福祉コミュニティの研究-身体障害者福祉モデル都市事業の検討を中心として-

「福祉のまちづくり」運動で中心的な役割を果たした関係者及び資料を求め一都七県(宮城・福島・新潟・東京・愛知・岡山・福岡・大分)でインタビューと関係資料の収集を行ない、平成16年度より行なってきた調査活動を完了させた。各地に散在した資料の収集と関係者への面接調査結果を踏まえ、「福祉のまちづくり運動」、そして「福祉コミュニティ」という発想の源流を再構成し、以下のような課題と展望を導き出すことが出来た。物理的なバリアが解消されることで、身体障害者をはじめとする生活困難をかかえる当事者の発達・成長は、望ましい方向へと導くことができるのであろうか。その際、障害の種別はどこまで考慮が必要だろうか。地方行政が福祉施策として可能なことは、「物的環境整備」にとどまるのであって、それを越える生活権に関する部分については、国ないし当事者個人の「自己決定」「自己責任」という両極のいずれかに落ち着いてしまうのだろうか。各種行政的手続きを必須とする今日の福祉的支援においては、一人ひとりの当事者がかかえる生活課題や要求は、「煩雑な手続き」のなかに埋没する危険性にさらされているのではないだろうか。今日における「福祉のまちづくり」の課題である。とはいえ、当時の「福祉のまちづくり」運動の成果まで否定されるものではない。身体等のハンディを抱えながら、収容型施設でその生活全てを完結させたくないとする障害当事者と、そうした考え方に共鳴する人々とのネットワークが当該地域社会へと拡がり、自治体行政を巻き込みながら展開した。声高に社会の変革を叫ぶのではなく、また健常者以上の能力を障害者に求めるのでもなく、あたりまえの生活を日常生活の場で営むことが出来る条件を捜し求めること。それこそが、仙台・別府両市における「福祉のまちづくり」運動から導き出された成果であり、今日における「福祉コミュニティ」形成に必要とされているのである。1973年に身体障害者福祉モデル都市指定を受けた仙台市及び別府市に調査及び資料蒐集を行い、また関連するデータ収集のため、岡崎市・大分市でも調査を行った。現地においては、地元図書舘、市役所、議会事務局等々での資料閲覧と複写、関連施設の撮影、さらに関係者への面接調査によって、身体障害者福祉モデル都市指定当時の社会的背景析出および展開プロセスの確認に努めた。その結果、(1)戦後設立された国文療養所などへの長期入所者の社会的処遇をめぐり施設内外における議論や運動の展開過程として、障害当事者を中心として彼/彼女らの支援者から構成される福祉コミュニティの萌芽形態を認めることがでぎたこと、(2)またその中心には強烈な個性をもったリーダーが大きな役割を演じており、こうした存在抜きでは「福祉コミュニティ」形成は不可能であり、その実績が身体障害者福祉モデル都市指定に際して大きな要因になっていたこと、(3)とはいえ、当該地方行政及び同議会は必ずしもそうした存在を積極的には認めていたとは言い難いこと、そして、(4)今日の「福祉のまちづくり」を検討するうえでの基本的課題はこの時期にほぼ出尽くしていると言っても過言ではない、という四点を収集資料から引き出すことができた。しかし、指定から30年以上経ているため基本的資料すら残されていないケースも少なくない。研究2年目である平成17年度にはこうした基本的資料及び関係者をもとめて、さらに各地をまわる必要がある。1973年に身体障害者福祉モデル都市指定を受けた別府市と仙台市に関して、当該二都市のほか当時の関係者がかかわりをもった東京都町田市、愛知県岡崎市、岡山県倉敷市、福島県二本松市において資料収集及び聞き取り調査を行った。

その結果、(1)障害当事者を中心としてその生活を地域社会レベルで支援するという「福祉コミュニティ」の源流は1960年代末の仙台市の身体障害者施設「西多賀ワークキャンパス」内における、入所者と学生ボランティア、そして彼らを支援するケースワーカーによって始められた「生活圏拡大」運動にあったこと、(2)この動きは、当時の仙台市行政当局による住民参加政策と結びつき、「福祉のまちづくり市民の会」として活動を拡大・定着するともに、新聞・テレビといったマスコミによって全国に紹介され、各地で類似した運動が展開し、(3)1973年から始まる厚生省(当時)による身体障害者福祉モデル都市事業として国レベルでも定着したことが明らかになった。しかし、(4)脊髄損傷、脳性マヒ、そして筋ジストロフィーといった障害種別によって生じる生活課題の違いにより必ずしも生活圏拡大運動は一本化へと向かうことが出来なかったこと、さらに(5)「福祉のまちづくり」が民間サイドから行政サイドへと主導権が移行するなかで、障害当事者および地域関係住民の存在が置き去りにされるという課題も明らかになった。障害当事者を中心としてその生活課題を解決し、生活全体を地域社会において支援するという発想から構成された「福祉コミュニティ」概念は、このように1960年代末からの身体障害者を中心とした「福祉のまちづくり」運動の検証によってその意義と課題が明確なものとなった。そしてここから、「施設から地域へ」「当事者主体と自己決定」といった福祉をめぐる今日的課題を検討する上で貴重な知見を引き出すことが出来た。「福祉のまちづくり」運動で中心的な役割を果たした関係者が、東京都及び新潟県に在住していることを確認し、現地まで出向いてインタビューと関係資料の収集を行ない、平成16年度より行なってきた調査活動を完了させた。各地に散在した資料の収集と関係者への面接調査結果を踏まえ、「福祉のまちづくり運動」、そして「福祉コミュニティ」という発想の源流を再構成し、以下のような課題と展望を導き出すことが出来た。物理的なバリアが解消されることで、身体障害者をはじめとする生活困難をかかえる当事者の発達・成長は、望ましい方向へと導くことができるのであろうか。その際、障害の種別はどこまで考慮が必要だろうか。地方行政が福祉施策として可能なことは、「物的環境整備」にとどまるのであって、それを越える生活権に関する部分については、国ないし当事者個人の「自己決定」「自己責任」という両極のいずれかに落ち着いてしまうのだろうか。各種行政的手続きを必須とする今日の福祉的支援においては、一人ひとりの当事者がかかえる生活課題や要求は、「煩雑な手続き」のなかに埋没する危険性にさらされているのではないだろうか。今日における「福祉のまちづくり」の課題である。とはいえ、当時の「福祉のまちづくり」運動の成果まで否定されるものではない。身体等のハンディを抱えながら、収容型施設でその生活全てを完結させたくないとする障害当事者と、そうした考え方に共鳴する人々とのネットワークが当該地域社会へと拡がり、自治体行政を巻き込みながら展開した。声高に社会の変革を叫ぶのではなく、また健常者以上の能力を障害者に求めるのでもなく、あたりまえの生活を日常生活の場で営むことが出来る条件を捜し求めること。
βシートポリペプチドを結合したポルフィリン錯体の自己集合と多電子酸化還元触媒作用

1、ポルフィリンを結合した鎖状ペプチドの自己集合:ペンタペプチドとポルフィリンを結合させた分子の集合体で、二種類のポルフィリン-ポルフィリン相互作用を検出した。ヘプタペプチドにポルフィリンを反応させた分子では、隣り合うペプチドに結合したポルフィリン間の相互作用が弱まった。自己集合する系ではNMRにおいてポルフィリンのシグナルが消失する。緩和時間(T_2)測定からポルフィリン部分の運動性が低下したことを明らかにした。2、βシートペプチド上で向かい合うポルフィリン錯体間の相互作用:天然のβシートペプチドをポルフィリン錯体集合体のテンプレートとした。NMRから、二つのポルフィリンはedge to edge配置であることを示した。二つのポルフィリンの配向性は溶媒の影響を受け、π^*パラメーターに相関がある。亜鉛錯体はフリーベースポルフィリンより会合しやすい。亜鉛、コバルト(III)錯体に4、4'-ジピリジルを添加すると、edge to edge配向のポルフィリンがface to face配向に変わった。3、βαβα-構造ポリペプチド-鉄ポルフィリンのペルオキシダーゼ活性:(β-ストランド/α-ヘリックス)_2という49残基ポリペプチドに鉄錯体を結合させた。鉄の上下からHisを配位させた。これのペルオキシダーゼ活性(過酸化物による基質の二電子酸化)は、Hisの位置により影響を受ける。鉄錯体がペプチド内部に埋もれていること、β-ストランドの自己集合により多核錯体が生成したこと、α-ヘリックスの歪みが隣接するβ-ストランドに影響したこと、が示唆された。1、分子全体が両親媒性を取る、「ポリペプチド片面修飾ポルフィリン」の合成両親媒性βシート構造をとりうる5残基のポリペプチドとして、AcCysLysValLysValNH2およびAcCysGluValLysValNH2を合成した。トランス位にブロモアセタミド基を有するポルフィリンを、ジピロメタン法により合成した。これらをDMF中で反応させ、HPLCで精製し、ポリペプチドを2本結合したポルフィリンを得た。2、「ポリペプチド片面修飾ポルフィリン」の水溶液中での自己組織化このポリペプチド片面修飾ポルフィリンでは、2本のポリペプチド鎖はポルフィリン環の片面をおおうように、逆平行βシート構造を形成すると考えられる。その結果イオン性アミノ酸残基(LysとGlu)を外側に、親水性アミノ酸残基(Val)をポルフィリン側に向けた構造となり、分子全体が両親媒性構造をとる。実際、この分子はCDスペクトルにおいてβシート構造に特徴的なコットン効果を示した。通常βシート構造はポリペプチド鎖2本では不安定であることから、この分子がいくつも集合していることが考えられた。緩衝液中での吸収スペクトルやHPLC分析において顕著な濃度依存性を示すことからも、この分子の自己集合性が示唆された。現在NMR測定により詳細な構造を検討中である。3、自己組織化「ポリペプチド片面修飾ポルフィリン」による、生体類似多電子移動反応この「ポリペプチド片面修飾ポルフィリン」の鉄錯体、コバルト錯体を合成し、過酸化水素水を酸化剤として、ヘム酵素の一つであるペルオキシダーゼ類似の触媒反応を試みている。基質として、ペルオキシダーゼ活性の指示薬(メチレンブルー誘導体)、フェノール誘導体を用い、触媒の自己集合構造と酸化反応活性の関係について検討している。1、両親媒性「ポリペプチド修飾ポルフィリン」の合成と水溶液中での自己組織化両親媒性βシート構造をとる5残基のポリペプチド、AcCysLysValLysValNH2およびAcCysGluValLysValNH2を合成し、トランス位にブロモアセタミド基を有するポルフィリンと反応させ、ポリペプチドを2本結合したポルフィリンを得た。CD、NMRスペクトルから、この分子では、2本のポリペプチド鎖が逆平行βシート構造を形成していることが示された。

このβシート構造はポリペプチド鎖2本では不安定であり、水溶液中この分子は多数集合する。実際、水溶液中での吸収スペクトルやHPLC分析において顕著な濃度依存性が示された。2、両親媒性「ポリペプチド修飾ポルフィリン鉄錯体」の合成と酸化触媒作用の検討両親媒性βシート構造をとる5残基のポリペプチドの他に両親媒性αヘリックス構造をとる11残基のポリペプチドをポルフィリンに結合させ、分子全体が球状に近くなる分子を合成し、鉄錯体を調製した。この化合物を触媒として、過酸化水素水、クメンヒドロパーオキシドを酸化剤、ペルオキシダーゼ活性の指示薬(メチレンブルー誘導体)、フェノール誘導体を基質として、ヘム酵素の一つであるペルオキシダーゼ類似の触媒反応を試みた。ポリペプチド中に配置した2つのヒスチジン残基は、水溶液中ではポリペプチドの一次構造にあまり依存せず、鉄ポルフィリンに配位した。これは鉄三価錯体、鉄二価錯体いずれにおいても確かめられた。メタノールなどの有機溶媒を添加することでポリペプチドの二次構造は変性し、αヘリックス構造の含率が高まった。疎水性の高い酸化剤が円滑な酸化反応を引き起こすことと、反応の動力学的解析から、鉄三価錯体から高酸化状態の鉄錯体が生成する段階が律側段階であることが示された。
環境振動を利用した新奇電流駆動型強誘電体発電の可能性とその原理の確立

本研究目的である、分極反転時に発生する電流を動力とする発電機構の開発の一環として、初年度は強誘電体薄膜の作製とそれらの応力における分極反転挙動を測定した。取り扱った強誘電体材料は実績が多数有る正方晶ペロブスカイト型酸化物であるチタン酸バリウムおよびチタン酸ジルコン酸鉛である。これらの材料の組成及び歪み(基板や膜厚によって)をチューニングして、それらの正方晶性(c/a)をコントロールした。作製した薄膜の圧電性を圧電応答顕微鏡にて測定して評価した。またカンチレバーの押し込みによって外場からの応力を印加し、分極反転が見られるか測定を行った。まず電場印加により圧電応答を測定した結果、従来通り報告されている圧電性を確認した。それらの薄膜を用いて、圧電応答顕微鏡にて応力を印加した結果、一定以上の力を加えた際に、分極反転に起因する位相の変化を観測することに成功した。これは外場である応力印加によって分極反転が行われた結果であると推測することが出来る。また、チタン酸バリウムとチタン酸鉛を比較した際に、正方晶性は前者の方が小さい。分極反転エネルギーは材料の正方晶性に比例すると考えられるために、チタン酸バリウムはチタン酸鉛よりも低い応力印加によって分極反転すると予想できる。実際に実験を行った結果、上記に示した通りにチタン酸鉛に比べてチタン酸バリウムの方が小さな応力印加で分極反転に起因する変化を観察することが出来た。これらの結果より、当初のアイディアである外場からの力学的エネルギーによって分極反転は可能であることを証明することに成功した。初年度は分極反転の実験を行うために使用する強誘電体薄膜を作製することを目標にしていたが、実際にはそれらを使用して応力印加による分極反転の実験を行うところまで達成した。当初の予定よりも順調に研究が進んでいる。当初の研究計画通りに予定通りに実験を進めていく。分極反転の確認に成功したので、正方晶性と応力による分極反転の関係について深く理解する実験を行っていく。ほぼ予定通り予算執行したが、10円の誤差が生じた。残額は消耗品の購入に充てる予定である。
人間-環境系研究のための新計測手法の開発と利用に関する研究

人間-環境系に関する研究は極めて広範囲であるが、実験化学的手法を必要とする研究課題においては、あらゆる環境物質に関する詳細・徴密な情報の取得が必要不可欠である。本研究班は、上記のような各種環境物質情報を得るために、(1)誘導結合プラズマ(IPC)発光分析法、(2)分析電子顕微鏡(AEM)、(3)ガスクロマトグラフ質量分析法(GC-MS)、(4)サブミクロン二次イオン質量分析法(SIMS)など、4種類の新しい計測法を開発、整備するとともに、これらの装置を十分な管理下に置いて広く環境化学研究者の利用に供し、それぞれの研究の発展に寄与することを目的としている。(I)高分解能ガスクロマトグラフ質量分析法(GC/MS)については機器の整備を完了し、人体脂ならびにムラサキイガイなどに含まれるダイオキシン関連物質の分析法を確立し測定した。(II)誘導結合プラズマ(ICP)発光分析法による海中中重金属多元素同時定量法を確立し、さらに海水中重金属の溶存状態の解明をめざした検討を行なった。(III)分析電子顕微鏡(AEM)を用いて生物試料中の重金属の細胞内沈着状態の共同利用体制は十分に整っている。(IV)ガスクロマトグラフ質量分析法(GC/MS)の新しい手法として、放電-化学イオン化法ならびに負イオン-化学イオン化法の検討を行なった。前者の方法により、大気中のハロカーボン、ベンゼン、トルエンなどの定量を行ない、大気環境中で1ppb程度の限出下限まで測定可能であることを確かめた。(V)サブミクロン二次イオン質量分析法(SIMS)による微小粒子の定量分析法の検討をさらに進め、重要な定量因子である相対感度係数を求めた。また、この数値を用いて、数μm程度の微小粒子の単粒子分析が行なえることをフライアッシュ粒子を例に取り上げて示した。
原子分解能電子顕微鏡による共有結合型黒鉛化合物の局所構造観察

共有結合型黒鉛化合物であるフッ化黒鉛と酸化黒鉛、ならびにそれらの関連物質の局所構造を、高分解能透過電子顕微鏡(TEM)を用いて観察した。フッ化黒鉛中のフッ素原子の二次元分布を、走査型TEM(STEM)を用いた電子エネルギー損失分光(EELS)により直接測定するとともに、電子線照射に起因するフッ素含有量の減少率を測定し、類似物質であるフラーレンやカーボンナノチューブのフッ素化物の結果と比較検討した。本研究課題は、層状の黒鉛化合物およびその関連物質を対象として、原子レベル分解能の電子顕微鏡(TEM/STEM)による構造観察と高感度の電子分光(EELS)測定を中心に、ゲスト化学種(酸素原子、水酸基、フッ素原子など)の面内配置や炭素原子の電子状態(sp2、sp3)の分布を、単原子レベルで直接捉えることを目的としている。本年度は、フッ化黒鉛試料に対し従来型(120kV級)TEM-EELS装置を使用して観察・分析実験を実施した。この結果、加速電圧120kVの条件では、電子線照射に起因するフッ化黒鉛試料の構造変化が観測され、EELS測定においてもフッ素・炭素原子比(F/C)が照射時間に応じて減少することが確認された。比較対象として、既に分子構造が明らかになっているフッ素化フラーレンC60F36やフッ素化単層カーボンナノチューブ(F-SWNT)に対して同条件で分析を行ったところ、F/C比の減少速度がほぼ同程度であることも確認した。一方、酸化黒鉛などに見られる炭素-酸素結合の直接検出のための基礎データを得るため、酸化処理を施したSWNTのTEM観察も並行して実施し、酸素原子が存在すると見られる欠陥領域の高分解能観察を行なった。本年度はさらに、低加速専用TEM/STEM-EELS装置を使用し、加速電圧60kVの条件で上記の各試料の観察・分析にも着手しており、この実験については実施条件の最適化を図りながら次年度も引き続き行う予定である。本研究課題は、層状の黒鉛化合物およびその関連物質を対象として、原子レベル分解能の電子顕微鏡(TEM/STEM)による構造観察と高感度の電子分光(EELS)測定を中心に、ゲスト化学種(酸素原子、水酸基、フッ素原子など)の面内配置や炭素原子の電子状態(sp^2、sp^3)の分布を、単原子レベルで直接捉えることを目標としている。本年度は、フッ化黒鉛試料に対して低加速電圧(30kV、60kV)TEM/STEM-EELS装置を使用して観察・分析実験を実施した。この結果、電子線照射に起因する試料中のフッ素・炭素原子比(F/C)の減少速度は、昨年度実施した加速電圧120kVにおける場合と比較して、低減されることが示唆された。しかしながら今回の低加速条件においても、主に試料のチャージアップに起因するとみられる変形や振動が観測され、これらが高分解能観察において大きな障害となることも確認した。一方、酸化黒鉛由来の炭素物質として、今年度新たに遷移金属原子を分散したグラフェン試料の分析に着手した。とくにSTEM環状暗視野(ADF)像の観察により容易に検出される遷移金属原子をマーカーとすることにより、その存在位置や動的挙動と、グラフェン構造中の残留酸素原子や原子空孔などの欠陥との相関について検討した。また酸化黒鉛の関連物質として、昨年度に引き続き酸化処理を施したSWNTの低加速TEM観察も継続し、酸素原子が存在すると見られる欠陥領域の構造解析を進めた。
癒着性中耳炎における耳管機能と中耳腔ガス換気能に関する研究

癒着性中耳炎の耳管機能について耳管機能検査法による検討を行ったところ、耳管の開大がみられるものが多かったが、健常者に比較すると抑制されていた。つぎに中耳腔のガス換気の状態を評価するために、癒着性中耳炎で換気チューブを留置した症例について、その中耳腔全圧を手術後に経過を追って観察した。滲出性中耳炎では中耳腔全圧は半年以降で粘膜の腫脹がとれる頃に一致して上昇する傾向を示したが、癒着性中耳炎では全圧は半年以降でもその上昇が悪く、中耳粘膜の換気状態が改善されにくいものと推測された。また癒着性中耳炎術後の再癒着の原因として、術中の骨壁の露出も一つの要因と考えられている。そこで正常成熟家免を用いて、可及的に鼓膜へ損傷を与えないように鼓室及びbulla粘膜を除去、掻爬し、長期に渡って経過を観察した。鼓膜は弛緩部を中心とする陥凹、混濁を認めた。組織を観察すると、粘膜掻爬後の骨面上に新生骨の増生が観察され、その周囲に結合組織の増生を認めた。一部に岬角から鼓膜への連続性を認める結合組織も認められ、今後癒着性変化を形成する可能性も考えられた。このように癒着性中耳炎の成因には耳管機能障害特に陽圧、陰圧解除不能、中耳粘膜の換気障害が関与していると考えられ、術後癒着の成因としては術中の粘膜掻爬の影響も関与していると考えられた。癒着性中耳炎の成因についてはいまだ詳細に解明されておらず、耳管機能不全の関与などが指摘されているが不明な点が多い。われわれは耳管機能検査機器を用いて、癒着性中耳炎の耳管機能について詳細な評価を行い、これらに加え中耳粘膜のガス換気能の障害について検討を行った。癒着性中耳炎における耳管機能について、癒着性中耳炎患者の音響法、加圧減圧法、線毛性排泄能について検討した。音響法から嚥下時の耳管の開閉率はそれほど悪くないことがわかったが、その多くで耳管の開閉持続時間は短縮していた。加圧減圧法から圧負荷の解除能は加圧、減圧ともにきわめて悪いことがわかった。また線毛性排泄能も多くの症例で高度に障害されていた。中耳粘膜のガス換気の状態をみるために癒着性中耳炎術後チューブ留置例の中耳腔圧のピーク圧を検討したところ、滲出性中耳炎チューブ留置例のピーク圧と比べて低く、癒着性中耳炎ではガス換気能の著しい低下が示唆された。次に実験モデルとして全く中耳粘膜を除去し、中耳粘膜機能を消失してしまった状態を仮定し、実験を行った。家兎のbullaを解放し、鼓膜に損傷を加えないように可及的に鼓室の粘膜を除去した後bullaを閉鎖し、感染しないように注意しながら長期に経過を観察したところ、鼓膜の経時的観察にて鼓膜の陥凹および癒着性の変化を認めた。中耳粘膜の中耳腔における役割はまだ詳細に解明されているとはいえないが、本研究より中耳粘膜のガス換気能の障害が癒着性病変の病因となっていることが示唆された。なお、鼓室内の実際のガスの状態や中耳粘膜除去後の鼓膜、耳管の組織学的評価については今後の検討を要する。