hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
閉鎖生態系におけるバイオフィルターとガス循環に関する研究

閉鎖生態系の性質を理解することを通じて、地球という生きたシステムについて研究することを目的とする。そこに生命が存在するがゆえに、地球自身もまた一つの生きたシステム(地球生命圏、ガイア)といえる。なぜなら、変化する地球外環境に対して、生命圏が地球環境を調節することで、地球を生きている状態に保ってきたと考えられるからである。ここでいう閉鎖生態系とは、外界と水や空気などガス交換は出来ないが、光や熱などのエネルギーの交換は可能な生態系である。すなわち、物質的には閉鎖されているが、エネルギー的には解放されている生態系のことで、この閉鎖生態系を取り巻く外的環境が変化した場合、あるいは系の内的環境が変化した場合に、閉鎖生態系がどのように反応し、どのようにその恒常性を発揮するかを解析することが本研究の目的である。生態系を閉鎖する容器としては容積約20Lのポリカーボネイト製のデシケータを用い、生態系としては土壌、小石、ウィロモス、ジャイアント・バリス、マツモ・アナカリスと体長1020mmのレッドテ-ルグリーンシュリンプ3匹を入れた。閉鎖時の初期酸素濃度は10、20、30%試験区でほぼそれに近い10.1、20.2、30.3であった。酸素濃度計による酸素の経時変化とガスクロによる二酸化炭素の測定を行った。全体として84日間の観測では、54日までエビの生存が確認された。ウィロモスは次第に変色し、40日を過ぎては緑色のものは見られなかった。ジャイアント・バリスはかなり生長した。酸素濃度に関しては、10%区の上昇が大きく、20%区においても上昇し、逆に30%区においては減少した。ここでいう閉鎖生態系とは、外界と水や空気などガス交換は出来ないが、光や熱などの交換は可能な生態系と定義する。すなわち、物質的には閉鎖されているが、エネルギー的には解放されている生態系のことで、この閉鎖生態系を取り巻く外的環境が変化した場合、あるいは系の内的環境が変化した場合に、閉鎖生態系がどのように反応し、どのようにその恒常性を発揮するかを解析することが本研究の目的であった。閉鎖生態系は、容積約20リットルのポリカーボネイト製デシケータを3個用いた。これらを温湿度制御された人工気象室内に設置し、メタルハライドランプによる人工照明を施し、光強度は17,000Lux、明期は8時間とした。閉鎖生態系は、酸素濃度で、それぞれ30%、20%、10%区の3つの試験区を設けた。内部の生態系としては、当大学の三四郎池から採取した泥3リットル、市販の砂利1.5kg、さらに市販の水草(ウィロモス、ジャイアント・バリス3株、およびマツモ・アナカリス3株)と体長1020mmのレッドテールグリーンシュリンプ3匹をいれて、密封した。酸素及び炭酸ガスの濃度変化の経時変化を計測し、あらかじめ測定しておいた閉鎖系のリークから、実際の酸素と炭酸ガス濃度変化を求めた。その結果、30%区の酸素濃度は減少し、20%区と10%区は上昇しある一定値に近づくこと、明期と暗期の濃度差が明確で光合成の活動が明らかなこと、炭酸ガスの濃度は減少し全体としては光合成活動が大きいこと等が判明した。今後長期間の実験にはリークの最小化、センサーの信頼性、循環経路内の水滴の除去等の問題を解決する必要があることが明らかとなった。閉鎖生態系の性質を解析することを通じて、地球という生きたシステムについて研究することを目的とする。なぜなら、変化する地球外環境に対し、生命圏が地球環境を調節することで、地球を生きている状態に保ってきたと考えられるからである。

ここでいう閉鎖生態系とは、外界と水や空気などガス交換は出来ないが、光や熱などエネルギーの交換は可能な生態系である。すなわち、物質的には閉鎖されているが、エネルギー的には解放されている生態系のことで、この閉鎖生態系を取り巻く外的環境が変化した場合、あるいは系の内的環境が変化した場合に、閉鎖生態系がどのように反応し、どのようにその恒常性を発揮するかを解析することが本研究の目的である。閉鎖生態系として、新たに容積約20リットルのポリカーボネイト製デシケータ2個を追加した。これらを温湿度制御された人工気象室内に設置し、メタルハライドランプによる人工照明を施し、光強度は17,000Lux、明期は8時間とした。新たなシステムについて、酸素濃度の制御状況をテストした。それぞれ30%、10%区の試験区として、市販の水草を入れて連続実験した。酸素及び炭酸ガスの濃度変化の経時変化を計測し、あらかじめ測定しておいた閉鎖系のリ-クから、実際の酸素と炭酸ガス濃度変化を求めた。その結果、30%区の酸素濃度は減少し、10%区は上昇しある一定値に近づくこと、明期と暗期の濃度差が明確で光合成の活動が明らかなこと、炭酸ガス濃度は減少し全体としては光合成活動が大きいこと等が判明した。実験中のリ-クは前回と比較してあまり少なくはなく、これを最小化することが今後の大きな課題であることが判明した。閉鎖生態系の性質を理解することを通じて、地球という生きたシステムについて研究することを目的とする。そこに生命が存在するがゆえに、地球自身もまた一つの生きたシステム(地球生命圏、ガイア)といえる。なぜなら、変化する地球外環境に対して、生命圏が地球環境を調節することで、地球を生きている状態に保ってきたと考えられるからである。ここでいう閉鎖生態系とは、外界と水や空気などガス交換は出来ないが、光や熱などのエネルギーの交換は可能な生態系である。生態系を閉鎖する容器として容積約20Lのポリカーボネイト製のデシケータを用い、生態系としては土壌、小石、ウィロモス、ジャイアント・バリス、マツモ・アナカリスと体長10-20mmのレッドテ-ルグリーンシュリンプ3匹を入れた。閉鎖時の初期酸素濃度は10、20、30%試験区でほぼそれに近い10.1、20.2、30.3であった。酸素濃度計による酸素の経時変化とガスクロによる二酸化炭素の測定を行った。全体として84日間の観測では、54日まではエビの生存が確認された。ウィロモスは次第に変色し、40日を過ぎては緑色のものは見られなかった。ジャイアント・バリスはかなり生長した。酸素濃度に関しては、10%区の上昇が大きく、20%区においても上昇し、逆に30%区においては減少した。
温度キャンセル機構を備えた非定常運動体の面圧力計測法

試験体表面に生じる、あらゆる非定常現象をとらえるPSP計測法の確立を大目的とし、その中で大きな課題となる温度依存性を解消する計測法の開発に着手した。本研究では、坂上が提唱する非定常面計測法(若手研究B、課題番号21760660)を土台とし、同一の温度依存性に調整した2種類の発光色素による2色発光非定常PSPと、圧力感度を向上するための分光アダプターを備えた高速計測システムを開発することで本研究の目的を達成した。試験体表面に生じる、あらゆる非定常現象をとらえるPSP計測法の確立を大目的とする。特にその中で、大きな課題となる温度依存性を軽減し、非定常運動する試験体に対して、計測可能な表面圧力計測法の研究開発を目的とした。本研究では、坂上が提唱する非定常面計測法(若手研究B、課題番号21760660)を土台とした。これは同一の温度依存性に調整した2種類の発光色素による2色発光非定常PSPからの発光画像を、青、緑、赤領域に波長感度を持つ高速カラーカメラを用いて取得する方法である。圧力に依存しないリファレンスとなる発光画像(緑画像)と圧力に依存するシグナル画像(赤画像)の比を取ることで、シグナル画像のみの計測に比べ、温度依存性による発光変化を軽減した画像計測が可能となる。本研究ではリファレンスの発光色素としてフルオロセインを、圧力に依存する発光色素としてルテニウム錯体を選択した。これらを高速応答性を有する陽極酸化皮膜にディッピング法により適用し、2色発光非定常PSPを開発した。このPSPをコーティングした模型を温度依存性が顕著に現れる極超音速風洞で試験することにより、本計測法の実証試験を行った。シグナルとなるルテニウム錯体からの発光画像のみで計測した場合(強度法)に比べ、本計測法は43%の温度依存性軽減に成功した。また、本計測法の特徴である、試験体が移動している際の圧力分布の計測にも成功した。サンプル試験では、計測する発光波長範囲を選択することにより、温度依存性がキャンセルになることが示された。世界に先駆けて、試験体表面に生じる、あらゆる非定常現象をとらえるPSP計測法の確立を大目的とする。特にその中で、大きな課題となる温度依存性を解消し、非定常運動する試験体に対して、計測可能な表面圧力計測法の研究開発を目的とする。本研究では、坂上が提唱する非定常面計測法(若手研究B、課題番号21760660)を土台とし、同一の温度依存性に調整した2種類の発光色素による2色発光非定常PSPと、圧力感度を向上するための分光アダプターを備えた高速計測システムを開発することで本研究の目的を達成する。今年度は(1)上記2色発光非定常PSPと(2)分光アダプターを備えた高速計測システム開発に取り組んだ。(1)は、感圧色素としてルテニウム錯体、リファレンス色素としてフルオロセインの2色発光非定常PSPと、感圧色素として白金ポルフィリン、リファレンス色素として量子ドットの2色発光非定常PSPの開発に成功した。それぞれの色素から発せられる発光量は温度変化にともない変化する(温度依存性)。それぞれの発光からの温度依存性は同一の値を示さないが、(2)で開発した分光アダプターの干渉フィルターを介して画像計測することで、温度依存性が同一になることが示された。得られた画像比は温度独立の発光量をとらえることに成功した。(1)(2)の成果をもとに、簡易的な系(2色発光非定常PSP表面に窒素ジェットを噴射)で本研究の有効性を示すことができた。当初予定していた通り研究が遂行されている。実証試験といて極限超音速風洞試験を予定している。その準備(光学系設定、模型準備)と、実験室レベルの実証試験を行う。より精度の高い(発光量、圧力感度向上)計測が可能となるよう、2色発光非定常PSPの新たな組み合わせを求める。現段階では、分光アダプターはカメラレンズの前に設置する必要があり、それにより視差の影響による計測できる範囲が制限されている。アダプターをカメラレンズとカメラの間に設置し、視差の影響を軽減する取組みを行う。実証試験用の模型構築、比較対象用の半導体圧力センサの購入、発光色素等PSP開発に関する化学薬品の購入、光学計測部品(干渉フィルタ、カメラレンズ等)の購入、成果報告および研究調査費用に使用する計画。
脳動脈瘤発生とクモ膜下出血に関する生駒スタディ

くも膜下出血の主要な原因となる脳動脈瘤は後天的要因により発生すると考えられている.そこで一般人口における脳動脈瘤が発生する可能性について検討を行った.当院脳神経外科外来にてくも膜下出血とは関連のない症状でMRI,MRAを施行した症例の中で5-7%に未破裂脳動脈瘤を認めた.さらに加齢により動脈瘤発見の頻度は上昇する.その中で1例に脳動脈瘤の新たな発生を確認した.破裂動脈瘤では新たに発生した動脈瘤からの出血を確認できた症例は現時点では認めていない.くも膜下出血の主要な原因となる脳動脈瘤は後天的要因により発生すると考えられている.そこで一般人口における脳動脈瘤が発生する可能性について検討を行った.当院脳神経外科外来にてくも膜下出血とは関連のない症状でMRI,MRAを施行した症例の中で5-7%に未破裂脳動脈瘤を認めた.さらに加齢により動脈瘤発見の頻度は上昇する.その中で1例に脳動脈瘤の新たな発生を確認した.破裂動脈瘤では新たに発生した動脈瘤からの出血を確認できた症例は現時点では認めていない.本研究では一般人口における未破裂脳動脈瘤の頻度の調査が必要である。まず最初に当病院脳神経外科外来においてどのような症状において未破裂脳動脈瘤の診断が可能なMRI,MRA検査を施行しているのかを調査した。脳神経外科初診患者連続200例の症状、施行した検査を検討した。受診のきっかけとなった症候は頭痛15%、めまい感・浮動感16%の非特異的症状が多数を占めた。MR,CTの画像診断は多数の患者が希望し、MRは16%,CTは19%の患者に施行した。これらの症例の中で実際に脳神経外科治療を行ったのは3%にすぎなかった。この件等は第67回日本脳神経外科学会に発表した。現在、引き続き脳神経外科外来患者で脳MRI,MRAを施行した場合、脳動脈瘤発生とクモ膜下出血に関する生駒スタディについてのインフォームドコンセントを行い、患者の登録とMRI,MRA所見の検討を行っている。当病院における脳動脈瘤治療例は2007年は21例、2008年では34例であった。2008年症例はクモ膜下出血例が16例、未破裂脳動脈瘤の治療例が18例であった。治療方法は開頭による脳動脈瘤頸部クリッピング術が15例、血管内治療による脳動脈瘤塞栓術が19例であった。これらの勝利絵についての現在、治療の契機となった症状発現前に頭部について施行されたCTやMRI,MRA検査の有無とその所見について検討中である。少なくとも3例については以前にMRI,MRAが施行されているのを確認している。さらに2007年2006年の症例についてもレトロスペクティブに検討を行っている。本研究では一般人口における未破裂脳動脈瘤の頻度を調査が必要である.まず最初に当病院脳神経外科外来においてどのような症状において未破裂脳動脈瘤の診断が可能なMRI,MRA検査を施行しているのかを平成21年度に引き続き調査した.受診のきっかけとなった症候は頭痛(クモ膜下出血とは関連のない)・めまい感・浮動感の非特異的症状が66%を占めた.MRI,MRAを施行した症例の中で7%に未破裂脳動脈瘤を認めた.またMRI,MRA施行症例の中には過去,当病院および他の施設においてMRI,MRAを施行された症例があり,現在,データを解析中である.CTの画像診断は多数の患者が希望し,MRは56%,CTは19%の患者に施行した.これらの症例の中で実際に脳神経外科治療を行ったのは3%にすぎなかった.次にクモ膜下出血症例をレトロスペクティブに発症前のMRI,MRA施行の有無について検討した.150症例中,8例で発症前MRI,MRA画像解析が可能であった.8例中7例が脳動脈瘤破裂によるクモ膜下出血と確認された.7例中4例が発症前のMRI,MRAでは動脈瘤診断がなされていなかったが,レトロスペクティブに画像を検討すると,ごく小さな動脈瘤の存在が認められた.現時点では確実な新生動脈瘤は認めていない.今後さらにデータを解析し,新生脳動脈瘤の頻度について検討を進めていく.さらに本年度は日本における脳神経外科外来診療の特性についてもOECDヘルスレポートを元に調査した.未破裂脳動脈瘤が非侵襲的に診断可能なMRI機器は日本での設置数は他のOECD先進諸国に比較して極めて多いことが明らかとなった.こうしたMRI診断の多さが未破裂脳動脈瘤の治療機会の多さに関係していると考えられた.本研究では一般人口における未破裂脳動脈瘤の頻度を調査が必要である.当病院脳神経外科外来においてどのような症状において未破裂脳動脈瘤の診断が可能なMRI, MRA検査を施行しているのかを平成20・21年度に引き続き調査した.受診のきっかけとなった症候は頭痛(クモ膜下出血とは関連のない)・めまい感・浮動感の非特異的症状が約2/3を占めた.またこれらの症候を示す患者さんの中で脳神経外科疾患(脳外科手術を考慮すべき疾患)に罹患している症例は少なく(これらの症例の中で実際に脳神経外科治療を行ったのは2-3%にすぎなかった),脳神経外科外来がいわば総合診療科外来と近似していると考えられた.

従って,脳外科外来でMRI, MRAを施行した症例の大部分は一般的な人々に近似した集団と推定された.頭部MRI, MRA施行症例中で約10-20%に過去に頭部MRI, MRAが施行されており,1例に脳動脈瘤の新たな発生を確認している.頭部MRI, MRA施行例に5-7%に未破裂脳動脈瘤を認めた.ただし未破裂動脈瘤のサイズは小さい事が多く,発生部位も通常,出血をきたしにくいとされる内頸動脈硬膜輪近傍動脈瘤がかなり存在した.平成21年度に引き続き,クモ膜下出血症例をレトロスペクティブに発症前のMRI, MRA施行の有無について検討した,155症例中,9例で発症前MRI, MRA画像解析が可能であった.9例中8例が脳動脈瘤破裂によるクモ膜下出血と確認された,8例中4例が発症前のMRI, MRAでは動脈瘤診断がなされていなかったが,レトロスペクティブに画像を検討すると,ごく小さな動脈瘤の存在が認められた。残り1例では脳動脈瘤塞栓術後の再発例であった.現時点では確実な新生動脈瘤の破裂例は認められなかった。
児童生徒における心臓性院外心停止の疫学像の解明と学校心電図検診の役割

自動体外式除細動器(AED)を用いた心肺蘇生が、児童生徒の心原性院外心停止(OHCA)の予後改善に関わるかを2005-09の消防庁Utsteinデータ、病院ベースの全国調査データを検討した。Utsteinデータは230例、Bystanderによる除細動群の除細動率、社会復帰率、1か月生存率は経年的に上昇した。除細動時間は、社会復帰率、1か月生存に独立して関連した。全国調査データは58例中、学校発症例は55%。学校発症例は、by-AED (92%は教員が施行)が多く、社会復帰率が良好で、運動関連例が多く、学校内の場所は運動場、プール、体育館が多かった。1人口レベルのウツタインデータの研究後方視的コホート研究。総務庁消防庁の前方視的登録を行っている2005-09に発生し日本全国で発生し救急隊が心肺蘇生を行った小中学生(7歳-15歳)の連続した全院外心原性心停止の臨床的特徴、予後を解明する。主要評価項目は、社会復帰率、副次的評価項目は、1ヶ月生存率、病院前自己心拍再開率である。結果として、日本全国の人口レベルの検討で、児童生徒において、初期律動が心室細動である割合は高かった。経年的に公的スペースにおける心原性院外心停止の発生率は変化ないが、社会復帰率、生存率、病院前自己心拍再開率は改善し、その事はバイスタンダーによるAED使用と関連した。また、AED使用までの時間はそれらのアウトカム指標と独立して関連した。以上から、児童生徒の心原性院外心停止に対するバイスタンダーによるAED使用の有効性が証明された。2病院ベースの臨床データの調査研究の2次調査後方視的観察研究。日本心電図学研究会の支援の下に2005-09年に発症した院外心原性心停止を全国の小児循環器評議委員から登録を受け、臨床所見、臨床診断と対比する。結果として、58例収集し、心室細動の割合は高く、約半数で学校で発症し、バイスタンダーによるAEDは運動時に使用され、学校では運動時発症の割合が85%と高く、主に運動場、体育館、プールであった。学校発症例は社会復帰率がより良好であった。学校外では、自宅、道路が多く、バイスタンダーによるAED使用は稀であり、社会復帰率は不良であった。学校でのAED使用は大部分が、学校教員によるものであった。慢性疾患経過観察例は、約半数であった。以上から、学校でのAEDを用いた蘇生の重要性が示唆された。児童生徒におけるAEDを用いた心肺蘇生の効果を、消防庁の人口レベルの疫学データを解明する事、病院ベースの全国調査から詳細な臨床像の解明を行う事1人口レベルのウツタインデータの研究2005-09年の日本全国人口レベルの児童生徒の心原性院外心停止の成績について消防庁ウツタイン登録データを解析した。230例認め、社会復帰率は経年的に改善し、多変量解析では除細動までの時間が社会復帰率に関連した。公的場所での発症が、初期リズムが心室細動である事に関連した。(Eurpace 2013オンライン出版)2病院ベース全国調査による院外心停止の臨床像の解明2005-09年における日本全国の児童生徒の心原性院外心停止の成績を全国調査により後方視的に検討した。50例登録され、器質的心疾患が67%、学校発症が55%、運動関連が66%、発症前経過観察例が48%。学校発症例は、バイスタンダー除細動例が多く、社会復帰率がより良好であった。学校発症例は、大部分運動関連であり、運動関連場所で発症し、教員により目撃され、役半数は発症前経過観察例であった。(現在投稿中)ウツタイン統計解析が、研究者協力者の援助もあり順調に進行した事、全国調査のサンプル収集が順調であった事。全国調査研究に引き続いて、2次調査により、院外心停止を来した例において検診心電図を検討する。2次調査における会議、書類の発送、解析、発表。
看護経済学の概念構築に関する構成要素の探求

昨年度に引き続き、今年度は(1)海外の大学院におけるコースシラバス分析、(2)海外の看護経済学教育テキストの分析、(3)国内の栄養・健康関連の文献の分析、(4)英国・米国研究者へのインタビュー、(2)日本の看護管理者へのインタビューを行った。(1)コースシラバスから、看護経済に関する科目は国外においても確立していないことが明らかになった。看護学専攻の大学院生は経済学や保健医療管理学当の専門領域から看護に必要な経済学の要素を学習していることが示唆されて。(2)海外の看護経済学のテキストの分析から、7つの要素が抽出された:(1)経済学の基礎とその枠組み、(2)ヘルスケアの経済学的分析の手法、(3)労働市場と医療従事者の養成、(4)ヘルスケアの提供組織、(5)保険制度、(6)ヘルスケアに対する政府の介入、(7)ヘルスケア提供に関係する政策とその影響。(3)栄養・健康関連の文献からは、経済の概念およびその構成要素を示す用語の多くが「費用」「活動の経済効果」に関するものであった。しかし、同じ用語を用いてもその意味するところが文献により異なっていたり、概念を明確にしないまま使用していることが多い。抽出された要素は栄養と健康の要素に共通するものであった。(4)英・米の研究へのインタビューから、英国ではnursing economicsということば自体存在しない。またユニバーサルな概念構築は困難という示唆を得た。米国では医療は自曲市場経済原理の上で成り立っているため、経済というと「会計」「財務」の管理という概念の方が管理者にとって優先課題となっている。Human caringの視点と経済とを統合させていく試みをしている研究が米国では行われているが、一般論として確立するには至っていない。(5)看護管理者へのインタビューからは、看護ケアの質保証とコストのバランスに関する采配の責任が明らかになった。2年間の集大成として、看護経済学の概念モデルを構築した。看護を支えている基本的要素を確認し、保健・医療・福祉の関係および看護とのそれらの関連を踏まえながらマクロ的視点の看護経済学について解説する。看護というと伝統的に「医療」の分野のみで行われている活動と一般的には理解されていた。しかし医療分野の中では看護経済学としての独立性を見出すことは困難であるがヘルスケアの概念のなかでは看護経済学としての独自性を見出すことができた。看護経済学の概念構築に関する構成要素を明らかにする目的で、以下の3つ手法にて研究を進めている:(1)海外の大学にて開講されているHealth Economicsに関するシラバスの分析、(2)Nursing economincs及びHealth Economicsに関する英論文および英文の教科書の内容を分析する、(3)米国および英国のHealthe conomics及び看護経済学の研究者へのインタビュー。大学のシラバスは、Web上で公開されている看護経済学のコースシラバス収集を試みた。

キイワード「Nursing」「Economics」「Syllabus」でヒットしたWebページ1430件のページの要約からシラバスが掲載されていると推測した80件を開き、nursing economicsに関するシラバス3件とhealth economicsに関するシラバス1件を入手した。英文の教科書は、以下の3点を精読し要素を引き出した。米国及び英国の研究者へのインタビューは、以下の4名に対して行なった。現段階では、これらの結果を分析している段階である。昨年度に引き続き、今年度は(1)海外の大学院におけるコースシラバス分析、(2)海外の看護経済学教育テキストの分析、(3)国内の栄養・健康関連の文献の分析、(4)英国・米国研究者へのインタビュー、(5)日本の看護管理者へのインタビューを行った。(1)コースシラバスから、看護経済に関する科目は国外においても確立していないことが明らかになった。看護学専攻の大学院生は経済学や保健医療管理学当の専門領域から看護に必要な経済学の要素を学習していることが示唆されて。(2)海外の看護経済学のテキストの分析から、7つの要素が抽出された:(1)経済学の基礎とその枠組み、(2)ヘルスケアの経済学的分析の手法、(3)労働市場と医療従事者の養成、(4)ヘルスケアの提供組織、(5)保険制度、(6)ヘルスケアに対する政府の介入、(7)ヘルスケア提供に関係する政策とその影響。(3)栄養・健康関連の文献からは、経済の概念およびその構成要素を示す用語の多くが「費用」「活動の経済効果」に関するものであった。しかし、同じ用語を用いてもその意味するところが文献により異なっていたり、概念を明確にしないまま使用していることが多い。抽出された要素は栄養と健康の要素に共通するものであった。(4)英・米の研究へのインタビューから、英国ではnursing economicsということば自体存在しない。またユニバーサルな概念構築は困難という示唆を得た。米国では医療は自由市場経済原理の上で成り立っているため、経済というと「会計」「財務」の管理という概念の方が管理者にとって優先課題となっている。Human caringの視点と経済とを統合させていく試みをしている研究が米国では行われているが、一般論として確立するには至っていない。(5)看護管理者へのインタビューからは、看護ケアの質保証とコストのバランスに関する采配の責任が明らかになった。2年間の集大成として、看護経済学の概念モデルを構築した。看護を支えている基本的要素を確認し、保険・医療・福祉の関係および看護とのそれらの関連を踏まえながらマクロ的視点の看護経済学について解説する。看護というと伝統的に「医療」の分野のみで行われている活動と一般的には理解されていた。しかし医療分野の中では看護経済学としての独立性を見出すことは困難であるがヘルスケアの概念のなかでは看護経済学としての独自性を見出すことができた。
エクソソームを利用した癌早期診断法および新規核酸治療法の開発

まずエクソソームの抽出方法の検討を行い、プロテオソーム解析やNano Tracking Analysisにおいて安定した結果を得ることができたため抽出試薬を用いることとした。薬剤耐性膵癌細胞株および培養上清エクソソームのマイクロアレイの結果をもとに薬剤耐性に関わる因子(特にmicroRNA)を同定し、その候補因子が抗癌剤治療耐性に抗アポトーシス作用を介して関わることを確認した。膵癌切除後に抗癌剤治療を受けた症例の血漿サンプルを用いてエクソソーム中のRNAを抽出し候補となるmicroRNAの測定を行ったところ、候補となるmicroRNAの高発現群で有意に無再発期間が短いという結果であった。膵癌の既存の腫瘍マーカー(CA19-9.CEA,DUPAN-IIなど)では感度・特異度が不十分であり早期発見が難しい。また、組織学的悪性度が高く抗癌剤耐性なども関与し予後不良の原因とされている。近年、癌の発育、転移や抗癌剤耐性にmicroRNA(miRNA)の関与が報告されており、さらに癌細胞から分泌されるエクソソームによるmiRNAの運搬が報告されている。研究の目的として、癌由来エクソソームmiRNAを利用した早期診断法、またエクソソームをDrug Delivery Systemとした新たな治療薬の開発を目指す。今年度の研究成果として、エクソソーム分離法に関しての検討を行った。エクソソーム分離法に関しては、超遠心法や密度勾配法、表面マーカーを用いた免疫沈降法、ポリマーを用いた抽出試薬の使用など様々なものが存在する。これらを目的に応じて選択することが重要である。抽出試薬の使用は簡便で精度が安定している一方、コンタミネーションの可能性が指摘されている。そのため、超遠心法と抽出試薬で回収したエクソソームをプロテオソーム解析したところ、回収物に大きな差はないことがわかった。そのため、エクソソームの早期診断法への応用に抽出試薬法を用いることとした。治療ターゲットmiRNAの網羅的解析を行った。今年度は薬剤耐性膵癌細胞株/培養上清エクソソームより抽出したmiRNAを用いてマイクロアレイを行い、薬剤耐性に関連するmiRNAの同定を行った。現在候補のmiRNAのin vitroでの機能解析を行い確認している。エクソソーム中のmiRNAの分離方法は超遠心法や密度勾配法、表面マーカーを用いた免疫沈降法、ポリマーを用いた抽出試薬の使用など様々なものが存在する。今後の臨床応用や測定精度などを考慮した上で、分離方法を確立することに時間を要したため、癌患者腫瘍由来エクソソームや血清エクソソームなどの抽出は施行に至らなかった。しかし、抽出試薬にてエクソソーム中のmiRNAを回収するとこの安定性や精度をプロテオソーム解析やバイオアナライザーでのRNA評価などにて確認でき、またmiRNAの回収手技が確立したことにより、大阪大学消化器外科でストックしている1切除前後・化学放射線治療前後における血液サンプル、2治療抵抗症例/感受性症例サンプル、3各ステージの癌患者血漿(or血清)腫瘍由来エクソソーム、4手術切除標本の癌部/癌間質部/非癌部組織を用いて、腫瘍特異的、薬剤耐性関わるものや腫瘍の進行度および癌細胞-間質細胞相互作用に関連する候補となるmiRNAの同定が進められると考えられる。

候補となるmiRNAを同定し、臨床情報と照らし合わせて解析を行っていく予定である。また薬剤耐性膵癌細胞株/培養上清エクソソームのマイクロアレイは既に実施しており、候補となるmiRNAも同定できている。今後は網羅的解析によりピックアップされたmiRNAについてin vitroでの機能解析やvalidationを行う。また臨床検体での解析とも併せてエクソソーム中のmiRNAを測定することで抗癌剤耐性のマーカーとしての有用性を見いだしていく。消化器外科今後の方針としてIn vitro、in vivoにおけるエクソソームを利用したdrug deliverysystemの開発を予定している。細胞内で目的のmiRNAの発現を上昇させることで、そのmiRNAを高発現するエクソソームを分泌されることが明らかにされている。また、細胞株へのtransfectionと同様に、エクソソームにsiRNAを導入できることも明らかにされた。これらの技術を応用し、エクソソーム内に目的のmiRNAを高発現させることや、pre-miRおよびanti-miRを導入し、drug deliveryのためのエクソソームを作成する。エクソソームは正常細胞(fibroblast、ADSC(adipose-tissue derived stem cell)など)から抽出したものを使用する。エクソソーム内に高発現させた目的のmiRNAの発現量はPCR法により確認する。作成したエクソソームはPHK67で蛍光標識し標的細胞に取り込まれることを確認する。また、エクソソームにtransfectしたmiRも同様にCy3、Cy5などで蛍光標識が可能であるため、標的細胞への取り込みを確認できる。作成したエクソソームを標的細胞に作用させた後に、proliferation assayにより増殖能の変化、MTT assayにより抗癌剤耐性の変化を確認する。また、抗癌剤の投与、抗癌剤との併用投与も行い、それらの効果の比較も行う。次にin vivoでの効果を検証する。同様に蛍光標識したエクソソームを用いて、体内動態、臓器分布を観察する。NOD/SCIDマウス皮下腫瘍モデルを作成し(1)pre-miRおよびanti-miR導入エクソソーム、(2)コントロールのエクソソーム投与による抗癌剤感受性を確認する。今年度に必要な物品を購入したため。来年度に必要な物品を購入するため。
学びの「楽しさ」は睡眠中の記憶定着を促進するか

近年、睡眠は、記憶に必要な生理活動であることが明らかになっている。しかし、本研究の結果からは、視覚運動順応課題では睡眠の重要性は低いことが推測された。本研究で用いた仮眠(90分間)には、レム睡眠とノンレム睡眠の両方が含まれていたので、両睡眠とも視覚運動順応課題の学習には関与が薄いことが推測された。また、本研究の結果、視覚運動順応学習は、主観的な「楽しさ」とは無関係に生じることが明らかになった。潜在記憶に分類される記憶は、主観的な感情とは別に生じることを示唆する結果である。本研究の成果、睡眠と記憶に関する知識が深まり、さらなる研究への手がかりを得ることができた。本研究は、学習促進のメカニズムを説明するための理論モデル(「能力拡充スパイラルモデル」)の検証を目的としている。本研究で検証する仮説は、次の2点である。(1)学習は肯定的感情(「楽しさ」)と共に生じる、(2)学習時に肯定的感情が強く生じるほど、睡眠中の記憶定着が促進される。本研究により、肯定的感情が覚醒中の学習を促進するだけでなく、睡眠中の記憶定着にも促進的に作用することを検証する。本年度は、実験計画に従って実験課題の作成を行い、予備実験および本実験を行った。その結果、視覚運動学習が生じている際の楽しさは、課題の難易度によって変化しないことがわかった。また、視覚運動学習は、120分間の仮眠の有無によって変化しないことがわかった。これまで、単語の組み合わせ記憶が睡眠と関係していることが分かっているが、本研究の結果から、視覚運動記憶と睡眠は、おそらく関係していないことが分かった。一般的に「楽しさ」のような感情を伴う記憶は、睡眠によって定着されやすいと考えられているが、視覚運動学習の場合には、感情と記憶は独立している可能性がある。チクセントミハイのフロー理論によると、課題の難しさと課題遂行者のスキルが一致している場合、そのレベルが低くてもフロー状態が生じると考えている。しかし、本研究では、低い課題難易度と技能レベルでは、フロー体験はほとんど生じないことがわかった。フロー理論は、高い課題難易度と高い技能レベルにおいて生じやすい現象だと考えられる。本年度はプログラム作成、実験データの予備的検討を行った。本研究は、学習促進のメカニズムを説明するための理論モデル(「能力拡充スパイラルモデル」)の検証を目的とした。本研究で検証する仮説は、次の2点であった。本研究では、肯定的感情が覚醒中の学習を促進するだけでなく、睡眠中の記憶定着にも促進的に作用することを検証した。本研究では、学習課題に視覚運動順応課題を用いた。視覚運動順応課題における被験者の課題は、画面上を動くドットを、コンピュータマウスを使って追いかけるものであった。この課題では、マウスの回転軸は、変化するようになっていた。マウスの回転軸が変化すると、被験者はマウスを思うように動かせなくなる。しかし、数回の試行を繰り返すと回転軸が変化したマウスでも上手に操作することができるようになる。つまり、視覚運動順応学習が生じる。視覚順応課題では、課題の成績によって課題の難易度(マウスの回転軸)が変化するように設定されていた。視覚順応学習の後には睡眠(仮眠)を取る場合と取らない場合があり、課題成績と睡眠中の脳波状態を比較した。実験の結果、下記の2点が明らかになった。(1)視覚運動順応課題において学習が生じるが、「楽しさ」とは独立である、(2)視覚運動順応学習記憶の定着には、経過時間が関与しており、睡眠は有意な影響を及ぼさない。これらのことは、視覚運動順応学習課題といった潜在記憶に関する学習には睡眠ではなく、経過時間が重要な役割をしていることを示唆している。また、学習は「楽しさ」とは無関係に生じることが分かった。今後は、追加の実験を行うとともに、解析していないデータ(脳波など)の解析を進める。心理学主に予備実験および課題作成の用途に使用したため実験補助者の人件費および実験被験者謝金に使用する計画である
ボツリヌス毒素を用いた咬合感覚異常に対する治療法の開発

咬合感覚異常患者(1.咬頭嵌合位での咬合接触の異常を6か月以上にわたり訴える、2.患者は問題歯を特定可能である)のうち、ボツリヌス毒素治療に同意を得られた患者に対し、日夜の咬筋活動記録後、ボツリヌス毒素注射を行った。咬合異常感覚はVisual Analogue Scale(VAS)を用いて評価した。その結果、ボツリヌス毒素注射後、口腔顔面痛は軽減傾向にあったが、異常感覚の顕著な軽減は観察されなかった。補綴歯科臨床において、咬合位置が不明である、咬合が安定しないなどの咬合異常感覚を訴える患者に遭遇する機会は多いが、それらの患者に対する明確な治療法は存在していない。そのため、日常臨床の現場において多くの歯科医師は困窮しているのが現状である。本研究では咬合感覚異常患者に対して毒素成分のみを精製したA型ボツリヌス毒素(BoNT/A)を投与することにより咬合異常感覚が抑制されるのか、夜間や日中の非機能顎運動が症状変動と関連しているのかを検討し、咬合感覚異常の発症原因を探るとともに、新規治療法を開発することを目的としている。平成25年度においては徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会での承認を受け、咬合感覚異常患者をClark and Simmons(Alpha Omegan 2003)の定義を参考に抽出した。具体的な包含基準は、1.咬頭嵌合位での咬合接触の異常を6か月以上にわたり訴える、2.患者は問題歯を特定可能である。除外基準は、1.歯髄・歯周病変・歯の位置異常・顎関節症が存在する、2.多数の欠損歯のために、咬頭嵌合位が不安定であるとする。平成25年度は1名の患者がボツリヌス毒素治療に同意をし、日夜の咬筋活動記録後、市販のボツリヌス毒素注射を行った。補綴歯科臨床において「咬み合わせがよくわからない。」、「咬合が安定しない」などの咬合感覚異常を訴える患者に遭遇する機会は多く認められる。しかしながら、それらの患者に対する明確な治療法は存在していない。本研究では咬合感覚異常患者に対して、ボツリヌス毒素を投与することにより咬合異常感覚が抑制されるのか、夜間や日中の非機顎運動が症状変動と関連しているのかを検討し、咬合感覚異常の発症原因を探るとともに、新規治療法を開発することを目的としている。平成25年度に徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会での承認を受け、咬合異常患者をClark and Simmons(Alpha Omegan 2003)の定義を参考に抽出した。具体的な包含基準は、1.咬頭嵌合位での咬合接触の異常を6か月以上にわたり訴える、2.患者は問題歯を特定可能である、3.他の治療では症状の寛解が得られない。除外基準は、1.歯髄・歯周病変・歯の位置異常・顎関節症が存在する、2.多数の欠損歯のために、咬頭嵌合位が不安定である。平成25年度からの累積で1名の患者がボツリヌス毒素治療に同意をし、日夜の項筋活動記録後、ボツリヌス毒素注射を行った。徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会での承認を受け、咬合感覚異常患者をClark and Simmons(Alpha Omegan 2003)の定義を参考に抽出した。咬合感覚異常を訴え、包含基準、除外基準に合致する患者にボツリヌス毒素治療を紹介しているが、ボツリヌス毒素注射を希望する患者は多くない。補綴・理工系歯学1.咬合感覚異常に対するボツリヌス毒素の効果咬合感覚異常を訴える患者を引き続き抽出し、ボツリヌス毒素投与による症状変化を観察する。

2.咬合感覚異常患者へのボツリヌス毒素投与前後の精神心理状態、触覚閾値、不随意非機能運動観察咬合異常感覚を訴える患者にボツリヌス毒素を紹介したところ、注射を行う希望者はあまり観察されなかった。咬合異常感覚を訴える患者にボツリヌス毒素投与を紹介したところ、注射を行う希望者は監察されなかったため、症例数が計画したものよりも少なかったため。1.咬合感覚異常に対するBoNT/Aの効果咬合異常感覚を訴える患者の症状周囲歯肉にBoNT/Aを投与し、症状変化を観察する。この場合、無作為選択した半数の患者には生理食塩水を注射し、クロスオーバーデザインにより、その後BoNT/Aを投与する。2.咬合感覚異常患者へのBoNT/A投与前後の精神心理状態、触覚閾値、不随意非機能運動観察ボツリヌス毒素注射を行う患者が増加すれば、データ保存用のメモリを購入する計画である。咬合異常感覚を訴える患者にボツリヌス毒素を紹介したところ、注射を行う希望者はあまり観察されなかったため、症例数が計画したものよりも少なかったため。ボツリヌス毒素注射を行う患者が増加すれば、データ処理用のパーソナルコンピュータとデータ保存用のメモリを購入する計画である。
人工多能性幹細胞の悪性グリオーマへの移動能の検討

Matrigel invasion assayにおいて、iPS細胞の各種gliomacell lineのconditionmediumへの移動能を確認した。これは悪性グリオーマが分泌する各種成長因子でも同様の所見がみられ、かつ成長因子の一次抗体で抑制された。さらにiPS細胞において、成長因子のレセプターが優位に発現しており、iPS細胞の移動能に成長因子とそのレセプターが関与していると考えられた。マウス脳への腫瘍およびiPS細胞の移植実験では、移植7日後の脳組織切片において、BrdUでラベルしたiPS細胞が、対側に移植した腫瘍細胞(GL261)まで移動していることを証明した。マウス脳内におけるiPS細胞の移動能の実験1マウス(C57BL/6)の脳に、マウスglioma cell line GL 261を移植。さらに、nude mouseの脳にヒトglioma cell line U87を移植しマウス脳腫瘍モデル作成した2SPIO(Resovist)をiPSにtransfectし、iPS-SPIO作成し、vitroでの移動能を確認した3マウス脳腫瘍モデルでの脳内における移動能実験。腫瘍移植とは、反対の脳にiPS-SPIOをinjectし、MRIでiPS細胞の移動を確認しようとしたが、MRIで、マウス脳内のiPSーSPIO細胞を描出できず。条件を変え、実験を繰り返すも、MRIで経時的に細胞の移動を確認することは困難であった。iPS細胞をベクター細胞として自殺遺伝子療法に応用できるかiPS細胞の移動能(腫瘍への指向性)を検証することを研究目的とし下記の結果を得た。2マウス脳腫瘍モデルを作成した。マウス(C57BL/6)を用い吸入麻酔下にマウスを脳定位固定装置に固定し、頭頂骨に直径1mm程度の骨窓を作成し、injectorを使用し、GL261を約1×105個程度、脳内に移植することにより約3週間程度で確実に腫瘍死するモデルを確立した。3iPS-SPIO細胞の移動能実験は断念した。SPIO(Resovist)をiPS細胞にtransfectionしiPS-SPIO細胞を作製し、マウス脳腫瘍モデルを用い、対側脳にiPS-SPIO細胞移植し経時的に動物用3T-MRIを撮像しin vivoでの移動能を検証しようと試みたが、この方法での検証は困難であった。4そこで、組織標本で確認する方法に変更した。マウス脳腫瘍モデルを用い、その対側脳にBrdUでラベルしたiPS細胞を移植。7日後に脳を取り出し、脳のスライス標本を作成し、BrdUの抗体を用いて、iPSがGL261のある対側脳に移動することを検証した。脳腫瘍モデルの脳内でのiPS細胞を、MRIで経時的に追跡しようと考えたが、MRIで予想通りには描出できず。平成23年度のvitroの実験はおおむね順調である。MRIで経時的に移動能を確認するのは、困難であり、今後、脳の標本を染色して組織学的に移動を確認する方法を検討している今後、mouse iPS細胞の脳内での移動能の実験にむけて研究をすすめる。そのために(1)マウス脳腫瘍モデルの作成(2)iPS-SPIO細胞の作成マウス脳内に注入したiPS細胞の移動能をMRIで観察できるように、SPIO(Resovist)をiPS細胞にtransfectionし、iPS-SPIO細胞を作成する。これらを用いて、マウス脳腫瘍モデルを用い、iPS-SPIO細胞の腫瘍への移動能の評価を行う予定である。培養液等の試薬、実験器具、実験動物、解析用のコンピューター、学会旅費等にしようする予定である培養液等の試薬、実験器具、実験動物、飼育費、MRI使用量、解析用のコンピューター、学会旅費等に研究費を使用する予定である。
大動脈弓血管形成におけるフォークヘッドドメイン遺伝子MFH-1の役割について

MFH-1遺伝子ノックアウトマウスは大動脈弓離断の症状を呈する。これが胎生期のいつどのようにおこっているかを詳しく解析したところ、胎生期11.5日では正常と同じく左第4鰓弓動脈は形成されているが、胎生期12.5日には左第4鰓弓動脈にあたる部分が消失することが明らかになった。このことから、MFH-1遺伝子は鰓弓動脈の初期形成には必要ないが、その後の大動脈リモデリングにおける大動脈弓への増殖、変換に必須であることが判明した。組換えヒトMFH-1蛋白を用いてマウスに免疫してモノクロナル抗ヒトMFH-1抗体を得るのに成功した。この抗体を用いて、ヒト大動脈内皮細胞と大動脈平滑筋細胞を検索したところ、いずれにもMFH-1蛋白が発現していることが判明した。また、組換えマウスMFH-1蛋白を用いてラットに免疫してモノクロナル抗マウスMFH-1抗体を作製しつつある。さらに、MFH-1ヌルマウスにおけるエンドセリン-1遺伝子の発現をin situハイブリ法で検討した結果、正常と差がないことが明らかになった。このことから、MFH-1遺伝子がエンドセリン-1遺伝子の上流にあることは否定的であり、むしろエンドセリン-1遺伝子の下流にあるかまたはMFH-1遺伝子、エンドセリン-1遺伝子がパラレルに大動脈血管の形成維持に関与していることが示唆された。
環日本海・渤海経済圏を中心とした農水産物市場の国際化に関する研究

1.研究概要:日本両国関係に的を絞って資本進出、貿易面での企業調査と資料収集を実施した。特に、環渤海経済圏の一つである山東省を対象に農水産物の買付・加工・対日輸出システムの実態を明らかにするために5つの企業に対してヒアリングを行なった。研究課題に関する資料収集を行ない、特に(社)農協流通研究所の動向調査報告書(平成36年度)が研究分析の視座を確立する上で活用された。ただ、企業調査には情報入手の面で制約が伴なうため、営業実績など数量的なデータの入手よりも定性的な実情に関わる予備的な聞き取りを行なうにとどめた。そのため、政府統計等の数量データの分析と企業調査との相互比較検討作業は次年度に行なうという研究方法上の修正が必要となった。2.企業調査結果の概要:(1)原料買付・加工(唐辛子)方式から開発輸入方式への転換事例(1社)。この事例では加工原料の確実な調達と品質確保の観点から原料生産過程の掌握への転換が確認された。(2)各種形態による食材加工・輸入の事例(3社)。委託加工1社、合弁加工1社、100%日本資本1社と進出形態は多様である。だが、日本市場の変化に対応して価格・品質・数量面で安定的な加工品供給を行なうために、労賃コストの上昇、加工品質の不安定、産地価格変動による原材料調達価格の不安定などの課題を抱えている。(3)山東省に進出する背景には原料・労働力立地という要因の他に輸出港に近いことがある。そのため、加工工場以降のシステムは確立されているが、原料調達・加工のリスクが高く、システムの確立が遅れ、加工工場がリスクの緩衝材となっている。3.残された課題:今後は企業事例数を増やし、数量データを入手し、政府統計との比較検討を進めると同時に、産地および産地市場の実態に関する分析が必要である。
漢方エキス製剤と煎出液剤間での成分含有量の比較と薬物相互作用発現の予測

【目的】生薬の一つである桂皮にはo-methoxycinnamaldehyde(OMCA)が含まれており、これまでにOMCAがCYP1A2、およびCYP2E1を阻害することを明らかとしている。またOMCAは精油成分の一つであり、刻み生薬から煎じた煎出液にはエキス製剤よりも多く含まれていることが考えられる。そこで今回従来のエキス製剤と、生薬から煎出する漢方薬においてOMCAの含有量に相違があるか否かを検討するため、HPLCにおけるOMCAの測定条件を検討した。【研究方法】1.市販のOMCAを用いて、抽出溶媒の検討を行った。抽出溶媒としてn-ヘキサン,酢酸エチル、ジクロロメタンを選択し、OMCAの回収率の良い溶媒を今後の抽出溶媒とした。2.OMCAのHPLCでの定量法を検討した。市販のOMCAをHPLCの移動層に溶解し、いくつかの濃度のOMCA溶液を調製し、HPLCにアプライした。得られたそれぞれのPeak areaから直線性を確認した。なお移動層、検出波長、流速については昨年報告済みである。【結果・今後の予定】方法1.では酢酸エチルを用いたときにOMCAの回収率が最も良かった。方法2.では0.1から10μg/mLの範囲で良好に直線性が得られた。方法3.ではp-acetoamidophenol、o-acetoamidophenol、p-aminobenzoic acidのピークは保持時間として各々3.2min、4.5min、4.1minに良好に確認できた。今後は刻み生薬で存在する桂皮に含有されるOMCAの量や、エキス剤、および煎じ薬を含めた臨床で用いられる漢方処方中でのOMCAの検出および定量測定を行い、薬物相互作用発現の予測を行う予定である。
カラマツ林における外生菌根菌ハナイグチの地下ジェネットの同定

1.マイクロサテライトDNA領域に着目し、外生菌根菌ハナイグチの菌根及び菌糸のDNAからジェネットを識別出来るような多型性の高いマイクロサテライトDNAマーカー作成した。このマーカーは、ハナイグチ種に特異的で種内多型性が高く、調査地点近辺のジェネットを特異的に識別することが出来た。2.子実体発生位置を中心に菌根及び菌糸を含む土壌をサンプリングし、作成したDNAマーカーを用いて地下における同一ジェネットに属する菌根及び菌糸の土壌中分布を明らかにした。3.その結果、以下のことが明らかになった。(1)ハナイグチ子実体直下には、子実体と同じジェネットの菌根および菌糸が分布している。(2)その分布は、それほど広い領域ではなく、子実体直下に限定されている。(3)一年前に子実体が発生した位置では、直下に死んでしまった菌根付き根系が見られ、ハナイグチのDNAは全く検出されない。4.これらのことから、(1)ハナイグチの場合、子実体の発生位置と地下ジェネットの分布とには一定の相関が見られること、(2)ハナイグチのジェネットは、子実体形成後衰退すること、(3)従って、ハナイグチの菌根および菌糸体からなる地下ジェネットは、年単位で大きく変動していることが解った。5.この様な地下ジェネットの解析は、世界で初めての研究であり、これまでに知られていなかった野外における外生菌根菌の動態の一側面が明らかになった。
低濃度農薬曝露の次世代影響:大規模先天異常モニタリングに基づく症例対照研究

2002から2005年に札幌市の一産院で採取した186名の妊婦の全血中の有機塩素系農薬(29物質)の濃度を測定した。経年的な血中農薬濃度の減少、年齢、妊娠前体重、過去の妊娠歴が増す程に農薬濃度が高いことを明らかにした。出生時妊娠週数が37週未満の場合を除き、176母子ペアについて母の曝露が児の出生時体格(体重、身長、頭囲、胸囲)に与える影響を多変量解析したが、影響は小さく、統計的に有意な関連を認めなかった。妊婦を対象とした500人規模のコーホートで、妊娠中の母の甲状腺ホルモン並びに児の出生時の甲状腺マススクリーニングのデータがある対象のうち70人の母体血について、GC/MS/MSによる一斉分析によって難分解性有機塩素系農薬の血中濃度を得ることができた。分析対象物質は、ドリン類(アルドリン、ディルドリン、エンドリン)、クロルデン類(cis-クロルデン、trans-クロルデン、オキシクロルデン、cis-ノナクロル、trans-ノナクロル)、ヘプタクロル類(ヘプタクロル、cis-ヘプタクロルエポキシド、trans-ヘプタクロルエポキシド)、ヘキサクロロベンゼン(HCB)、DDT類(o, p'-DDD, p, p'-DDD, o, p'-DDE, p, p'-DDE、o,p'-DDE、p,p'-DDE、o,p'-DDT、p,p'-DDT)、マイレックス、ヘキサクロロシクロヘキサン(α-HCH、β-HCH、γ-HCH、δ-HCH)であった。検出率100%であった物質は、cis-クロルデン、オキシクロルデン、cis-ノナクロア、trans-ノナクロア、p, p'-DDE、o, p'-DDT、p, p'-DDT、ディルドリン、HCB、cis-ヘプタエクロルポキシド、マイレックスであった。マイレックスは日本での使用実績のない農薬である。最も高濃度に検出された物質は、p, p'-DDE(DDTの代謝物)であり、平均±標準偏差で893±745pglwet-g、最小値が190pglwet-g、最大値が4600pg/wet-gであった。次いで、β-HCHの検出濃度が高く、平均±標準偏差で109±36pg/wet-gであり、最小値が32pg/wet-g、最大値が770pg/wet-gであった。新生児の血中遊離型サイロキシン(FT4)濃度との相関を示した物質は、マイレックス(r=0.255, p=0.03)とβ-HCH(r=0.209, p=0.08)であった。母体血の甲状腺刺激ホルモン(TSH)、およびFT4との間には統計的に有意な相関を検出しなかったが、わずか70例の測定によって母体血中の農薬濃度と新生児の甲状腺ホルモン濃度との相関性が示された。今後、対象数を増すことによって農薬曝露と甲状腺機能の関連がさらに明確になると考える。難分解性の有機塩素系農薬は内分泌撹乱作用を持つと懸念されている。日本を含み多くの国で使用されなくなってから数十年が経過しているが、未だに環境中から検出されている。本研究の目的は北海道での妊婦の有機塩素系農薬曝露状況把握と次世代影響を明かにすることである。20022005年に札幌市の-産院で採取した149名の妊婦(年齢,30.9±4.8;BMI,21.4±3.5)の血液中の有機塩素系農薬(29物質)について濃度測定をし、自治体によるマススクリーニングのデータおよび医療記録を利用し、妊婦の血中有機塩素系農薬濃度と妊婦と新生児の甲状腺機能、児の体格との関連を検討した。妊婦の血液から検出された物質の濃度の高い順に名称と濃度(中央値,pg/g wet)を示す。p,p'-DDE(628)、β-HCH(158)、HCB(107)、trans-nonachlor(68.9)、oxychlordane(41.4)が上位5物質であった。また、国内で使用実績がないにもかかわらず、マイレックス、Parlar-26、Parlar-50が検出された(検出率、99.3100%)。血中の甲状腺刺激ホルモン(TSH)と遊離甲状腺ホルモン(FT4)濃度のそれぞれの4分位で分割してグループ化し、群間の農薬濃度を比較した。妊婦の場合、TSH濃度が低い群と高い群の農薬濃度が高く、中間の二つの群では低いというU字型の影響を示唆する結果を得た(Dieldrin、p=0.02;DDT類、cis-Heptachlorepoxide, Parlar-26およびParlar-50、P<0.1)。