hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療サービス提供のためのシミュレーションシステムの構築

平成29年度は、これまでに構築した「日中の医療機関受診モデル」において、患者の発生の理由としていた患者調査の結果について、平成26年度患者調査の結果を適用するために調査結果の分析を改めて行った。これまでは平成17年度患者調査の結果を用いていたこともあり、データそのものが古くなって来ていた。そのため、新たしい調査結果を利用した患者発生確率の算出を行い、モデルに反映した。この分析結果より、年齢コホート別初診患者数のデータと傷病別年齢コホート別初診患者数の全国平均値を用いることて、地域により、特定の病院に患者が密集し医者が不足するといった問題を抱えていることが判明した。また、「日中の医療機関受診モデル」に限らず医療サービスを評価するために本研究で構築してきたシミュレーションモデルでは、これまで人工都市で生活する住民を国勢調査の集計単位である小地域の重心に配置してきた。この配置を見直すべく、国土交通省が公表する住所ポイントの緯度経度情報と国勢調査から個票を推計する研究を専門とする研究者と協力して、模擬個票を利用した人工都市の設計に着手した。一方、大災害発生時の医療サービス支援の検討評価を開始するにあたっては、災害時の避難所における避難者の長期生活に着目し、避難者個々人の健康危機管理から生活再建までを視野に入れた政策を行う中で、それぞれのQOLの評価体系の必要性について検討した。避難所の実態に関連する文献調査をもとに、QOL評価に必要となる評価項目の分類と体系化、および評価尺度の設定について調査した。学会などで発表する活動や医療サービス・公衆衛生サービスを提供する方々に研究成果を説明していく中で、そのシミュレーションモデルの有用性については認知されつつある中で、実際に地方自治体や保健所、医療機関や各保健医療従事者から協力を得られまでの、説得力のあるモデル構築にまでは至らなかった。原因として考えられたのが、新しく調査結果が公表されてくる中で、これまで利用してきたデータが古くなってきたことにより、実社会における患者発生の傾向との乖離が生じ始めてきた事である。そこで、平成29年度は最終年度を見据えて、改めて公開されている情報の分析に注力することによってモデルの見直しを測った。そのため、当初の目標であった、説得力のあるシミュレーションモデルの構築には至ることができなかった。一方、医療サービスが発生する人工社会・人工都市のあり方については、国勢調査を元に模擬個票を推計する研究を進める研究者と協力することによって、より現実社会に近い人口分布、世帯構成を加味した人工都市の構築の可能性が浮上した。そのため、これまでのモデルの設計を見直すこととなった。平成29年度については、結果としてこれまでに構築してきたモデルを見直す年度となり、全体の研究目標である医療サービスの制度設計の評価、災害時の健康危機管理の評価を行うことができるシミュレーションモデルを構築するという点についての著しい進捗が得られなかった。シミュレーションモデルの基盤となる人工都市の精度が、模擬個票を利用できる環境となった影響により、例えば、最寄りの医療機関までの距離だとか、医療・保健サービスの拠点の範囲といった地理情報に関係する情報の計算量が増えてきている。そのため、シミュレーションが効率よく行えるように、事前計算できる部分への対応を行う。また、平成29年度に患者調査の結果を改めて分析し直したように、新しいデータが公開されるごとに関連するデータの際分析を行わなければならない。本研究において構築するモデルの持続可能性を最大限に担保するためにも、公開される最新のデータへの対応は避けて通れる問題ではない。そのため、公開されるデータの分析方法について、定義を見直し、標準分析フローの確立も行っていく。こうしたシミュレーションモデルの基盤となる人工都市の見直し、および新しいデータへの対応方法の検討と比較して、現実社会に受け入れてもらえる医療サービス・公衆衛生サービスを再現・検討・修正・予測できるシミュレーションモデルを完成させる。救急搬送モデルについては、特定の医療圏の中における患者発生から医療機関への搬送・診療までの一連のプロセスをシミュレーションできるモデルを拡張し、現行制度である病院群輪番制の導入ケースと導入しないケースで、救急患者の搬送時間と医療機関へ搬送患者数にどのような影響が及ぼされるかを、シナリオ分析を通じて比較することを可能にした。さらに複数の医療圏においてシミュレーションができるよう対応を行い、モデルの利用可能性について評価を行った。日中の医療機関受診モデルについては、医療連携体制における患者の行動および医療機関の負担を観測、分析、評価できるシステムの構築のため、厚生労働省が発表する患者調査を分析することにより、日本全国において1日あたりどのような疾患を患った患者が発生し、どの診療科の需要が生じるかを明らかにした。さらに、地域特性に応じた分析が行えるよう既存研究のモデルを改良し、日本全国の医療圏を対象とした地域での患者の受療行動シミュレーション分析を可能にした。地域毎の統計的数値を用いる機能を追加することで、より精密な地域特性をモデル上で再現することが可能になった。なお、医療サービスの分野において、これまでに明らかにされたAEDの使用状況の分析結果を活用して、住民として表現されたエージェントにAEDを使用するに至る経緯を確率的イベントとして適用することで、現実世界におけるAEDの利用状況を再現するシミュレーションモデルの構築を開始した。心原性心停止の発生から目撃、AEDおよび心肺蘇生を含む処置、搬送、病院収容、診療終了までの一連の転帰に関連するプロセスを構築することによって、AEDの最適な配置について提案することを目指している。救急搬送モデルについては、夜間救急の制度導入を、シナリオ分析という形で評価できるようシミュレーションモデルの改良を行ったことで、救急患者の搬送時間と医療機関へ搬送患者数にどのような影響を全国の医療圏を対象としてシミュレーションできる環境を整えた。

概ね、救急搬送モデルについては目的を達成したと考える。医療機関受診モデルについては、モデルの利用可能性を示唆することができるだけのシミュレーション結果を得ることができるようにモデルの改良を行うことを優先事項とし、救急搬送モデルと同様に日本全国に存在する全ての医療圏に対応できるモデルへと拡張することを目指したが、シミュレーションの結果の妥当性評価を行うまでには至らなかった。これは、厚生労働省が発表する患者調査の分析に予想以上に時間がかかったことに起因している。しかし、地域特性をモデル上で再現することまでは可能になったため、当初からの進捗については、多少の遅れが生じている程度と考えている。なお、新たにAEDに関する研究を始めたことにより、別のシミュレーションモデル構築への影響が出ているが、医療領域における需要も日々変化することを踏まえると、人の命に直結するAEDの配置問題に意識を持ち、研究を開始し始めた点については、進展したとみなせると考える。全体としては、当初予定よりモデルを構築する対象領域が1つ増えたことを考慮しても(日中の医療受診モデルが多少遅れたが、AEDに関する研究を始めることができたため)、全体的には順調に研究計画が進んでいると考える。平成28年度の当初目標は、研究計画全体で構築する夜間救急搬送モデル、日中の医療機関受信モデル及び介護制度の評価モデルの3つの基礎モデルの中の介護制度評価モデルを構築する予定であった。この介護制度評価モデルでは、主に介護を必要とする人々の需要を、普段の日中の行動の中において介護を必要とする事象が発生するとした一時的な介護需要と、傷病やその他の理由で常に介護を必要とする介護需要の2つの側面に着目し、シミュレーションを通じた需要の推計と、介護需要に対する供給が制度の上で最適に提供されるかを評価することが可能なモデルを目指した。そこで、本年度の研究を進めるにあたり普段の日中の行動をモデルを定義し、人工社会の中で生活する人々の日中の行動モデルの構築から着手した。NHK放送文化研究所の国民生活時間調査をもとに、年齢別、職種別、性別などに応じた、1日の生活内容を5分刻みで分析し、人間の1日の行動モデルを構築した。具体的には、属性に応じてどの時間帯で睡眠をとり、通勤・通学をし、帰宅するかなどがシミュレーションできる生活行動モデルを実装した。この生活行動モデルを基盤として介護制度評価モデルの設計に着手した。また、平成27年度後半から取り組み始めたAEDの最適配置に関する検討モデルについては、国勢調査と国土交通省の位置参照情報を用いて世帯構成と年齢構成が加味された人工社会を構築し、人工社会の住民が確率的(心停止の年間と発生件数に基づいた心停止発生率)に心停止を起こし、近隣のAEDの需要を検討可能なシミュレーションモデルを構築した。
肝虚血再灌流障害におけるPAR-1とS1PR1の作用機序の解明

またPAR-1についてではあるが、PAR-1 peptide agonist投与による予想された細胞保護効果の結果を得ることが出来なかったが、逆にPAR-1 antagonistを投与することで、血清トランスアミナーゼと組織学的な肝障害を有意に改善していた。その細胞保護効果の機序の一つとして、Cleaved caspase 9が優位に低下させることによる、アポトーシスの抑制が考えられた。また細胞保護効果には、AktやERKが関与していることを突き止め、この結果をまとめて、現在論文投稿中である。我々はこれまでにActivated protein C (APC)が肝虚血再灌流障害(IRI)に対し細胞保護があることを報告しているが、近年、APCが細胞内shpingosine-1-phosphateを介してshpingosine-1-phosphate 1 receptor (S1PR1)を活性化するという機序が報告されている。S1PR1は血管や炎症細胞など様々な部位に発現するが、我々はAPC投与マウスのIRI肝にてS1PR1の発現が亢進していることを確認している。S1PR1は肝IRIにおいて新たなターゲットになりうると考え、その選択的作動薬であるSEW2871を使用し、肝IRIにおける効果を検討した。【方法】C57BL6マウスによる60分間の70%肝IRIモデルを用いて、SEW2871投与群(S群)とコントロール群(C群)とに分け、比較検討した。【結果】S群ではC群と比較し、再灌流後4, 24時間で,肝酵素の有意の低下を認め肝障害が軽減されており、組織学的にも4時間後での著明なcongestionの改善と, 24時間後の肝組織壊死範囲の減少を認めた。S群では4時間後の血中リンパ球が有意に減少し,肝組織でのIFN-γ、IL-6、TNF-α、VCAM-1の著明なmRNA発現の低下を認めた。myeloperoxidase活性の低下を認めた。またS群で24時間後の肝組織中のLy6G陽性細胞、MAC1陽性細胞浸潤が有意に減少していた。さらにS群では4時間後のVE-cadherinとp-eNOSの発現が有意に高かった。【結論】S1PR1作動薬はマウスIRIにおいて、血液中のリンパ球減少、肝でのサイトカイン、接着因子と炎症細胞浸潤を減少させるだけでなく、類洞内皮の安定化による血管抵抗低下によって類洞循環障害を低減し、虚血再灌流障害を改善すると考えられた。今年は肝虚血再還流障害に対してPAR-1がどのように関与しているかについて、in vivoとin vitroの実験を行い、解明する予定である。また今後の発展性についても探求している。
摺動部品の信頼性向上を目的とした低環境負荷新規グリースの開発

目標とする効果(高い潤滑性と,鋼材の脆化を促進する潤滑油分解により生じた水素へのバリア効果)の得られるグリースに適した有機修飾粘土を発見したのが昨年度の実績であり,今年度はその有機修飾粘土以上の効果を発揮する粘土を探索することが目的であった.しかし,新規粘土探索の過程において,実績のあった有機修飾粘土の効果の再現に疑問が生じてきた.有機修飾粘土が摩擦面において潤滑性の皮膜を形成することが,高い潤滑性を発揮し,なおかつ潤滑油の分解によって発生した水素の鋼材への侵入を防ぐと考えていたが,前述の潤滑性の再現性においてばらつきが非常に大きい結果が得られるようになったためである(水素へのバリア効果に関しては,その測定自体がコストのかかるものであるため,潤滑性にばらつきがある状態のサンプルを測定することはしなかった).この原因を追求することに注力せざるを得ない状況となり,グリースの原料である基油と有機修飾粘土の混合法に関する調査を開始した.同様の手順で同種のグリースを複数調製,また条件を変えた異種のグリースを調製し,その潤滑性を比較したが混合法に潤滑性のばらつきの原因を見いだすことはできなかった.ここまで用いてきた有機修飾粘土は全て同ロットであったが,念のためにX線回折にかけたところ,粘土の不純物としてオパールの微粒子が混在していることがわかった.目標とする効果が得られていた時期の有機修飾粘土にもオパールは含まれていたが,その含有率に多少の違いを見いだすことができた.以上のように,今年度は研究自体の進捗はほぼなかったが,これまで得られていた実績に関する足固めのための手がかりを掴むことができたので,次年度はこれまでに得られた実績を確たるものとすることを目的とする.これまで得られていた実績が,限られた状態でのみ得られるものであるという可能性が生じてしまったため,これまで予想していなかった条件に関して検討していかなくてはならない状況となってしまったため.本研究で目的としているのは,潤滑特性に優れ,摩擦材料の長寿命化にも寄与するグリースに配合する有機修飾粘土の探索とそのメカニズムの解明であるが,「探索」の優先順位を下げ,現在効果を発揮している有機修飾粘土を用いたグリースの,その効果発現のメカニズムを追うことに注力していく.更に効果の高い有機修飾粘土を追求するための足場固めというスタンスで研究を進める.28年度の当初計画は「新規潤滑グリースの構成成分である増稠剤の調製」であった.本件申請書にも記した通り,当グループに調製のノウハウがないため情報収集から始めた.その結果,レシチンで有機修飾した松根原土の調製に成功した.具体的な手順としては,1)超音波処理を施したレシチンのエタノール溶液に松根原土を投入後,塩酸のエタノール溶液でpH2から3に調整し,24時間室温で撹拌する.その後2)濾過で固液分離し,エタノールで洗浄,凍結乾燥をかけ,レシチン修飾松根原土を得ることができた.生成したレシチン松根原土の構造解析を行ったところ,赤外分光により松根原土にみられた層間水および吸着水由来のOH伸縮振動の強度減少およびレシチン由来のCH伸縮振動が確認され,一方X線回折では松根原土の面間隔値に変化が見られなかった.以上の結果から,今回合成したレシチン修飾松根原土は松根原土表面にレシチンが吸着したものであることがわかった.このような構造を持つ増稠剤は,グリース調製の際,基油となる潤滑油との相溶性に優れ非常に好都合である.早速モデル基油として代表的な二種類の潤滑油(ポリアルファオレフィンおよびポリオールエステル)へのレシチン修飾松根原土の溶解,グリースの調製を試みた.それぞれの基油においてレシチン修飾松根原土は分散したが,ポリオールエステルに溶解させたものは24時間の静置後,レシチン修飾松根原土が分離・沈降した.よって潤滑試験に採用するグリースには基油がポリアルファオレフィンのものとした.これに29年度以降の実際の潤滑試験後の表面分析の際に必要となる重水素化ノルマルヘキサンを必要量溶解させたが,特にグリースへの影響は見られなかった.今回調整できたグリースは,増稠剤および基油が各1種類のものしか準備できていないが,当初目的は増稠剤の調製までだったため,グリースの調製までたどり着いたことは評価されるものと思われる.また増稠剤である粘土の種類展開に関しては,28年度に国立研究開発法人産業技術総合研究所化学プロセス研究部門機能素材プロセッシンググループが事務局となっている「Clayteam」に参加させていただいており,今後において十分対応できるものと思っている.当該年度の目標は,潤滑試験において,粘土グリースの乏しい流動性のために生じると思われるグリースのスタベーションなしに試験を遂行できるようその条件出しをすることであった.結果としては条件出しは問題なくクリアし以下の結果を得た.鋼材への水素侵入を確認するためのトレーサー(重水素化n-ヘキサデカン)が期待通りに作用するか粘土グリースの基油であるポリ-α-オレフィンに溶解して予備試験を行った.試験後の鋼材表面をTOF-SIMS分析したところ,摩擦面と非摩擦面の水素に対する重水素の割合が,摩擦面では非摩擦面の18から25倍になっていた.更に,表面をスパッタし,深さ約60 nmまでのデプスプロファイルを取得したが,その深さまで同等の重水素侵入が確認でき,外挿するとミクロンオーダーの深さまで重水素が侵入する可能性が示唆された.

このことから摩擦面で鋼材外部からの水素侵入が起こることを確認でき,本トレーサー法での実験遂行に問題ないことが確認できた.同様の試験条件で,粘土グリースに本トレーサー法を適用した潤滑試験を行った.トライボロジー特性として摩擦係数はポリ-α-オレフィン(グリースではなくオイル)の場合よりも低く安定しており,潤滑性が向上することがわかった.比較対象として汎用グリースである脂肪族ジウレアグリースに関しても同様の試験を行ったが,ほぼポリ-α-オレフィンの結果と変わらないものであった.水素(重水素)の侵入に関してはも粘土グリースの方が抑制しており,脂肪族ジウレアグリースの5分の1程度となっていた.以上の結果より,本手法を用いて粘土グリースが脂肪族ジウレアグリースよりも外部から鋼材内部への水素侵入を抑制し,かつ潤滑性にも優れていることが明らかとなった.当該年度は複数種の粘土グリースを調整し,まずはそれらの潤滑特性を確認する予定であったが,粘土の調達が計画通りに進まなかった.しかしながら一方で,手持ちの調製粘土グリースで潤滑試験を行い,実際に鋼材への水素侵入の確認,抑制を示唆する結果が得られたため,全体としては概ね目標に向けての進捗は順調と判断した.目標とする効果(高い潤滑性と,鋼材の脆化を促進する潤滑油分解により生じた水素へのバリア効果)の得られるグリースに適した有機修飾粘土を発見したのが昨年度の実績であり,今年度はその有機修飾粘土以上の効果を発揮する粘土を探索することが目的であった.しかし,新規粘土探索の過程において,実績のあった有機修飾粘土の効果の再現に疑問が生じてきた.有機修飾粘土が摩擦面において潤滑性の皮膜を形成することが,高い潤滑性を発揮し,なおかつ潤滑油の分解によって発生した水素の鋼材への侵入を防ぐと考えていたが,前述の潤滑性の再現性においてばらつきが非常に大きい結果が得られるようになったためである(水素へのバリア効果に関しては,その測定自体がコストのかかるものであるため,潤滑性にばらつきがある状態のサンプルを測定することはしなかった).この原因を追求することに注力せざるを得ない状況となり,グリースの原料である基油と有機修飾粘土の混合法に関する調査を開始した.同様の手順で同種のグリースを複数調製,また条件を変えた異種のグリースを調製し,その潤滑性を比較したが混合法に潤滑性のばらつきの原因を見いだすことはできなかった.ここまで用いてきた有機修飾粘土は全て同ロットであったが,念のためにX線回折にかけたところ,粘土の不純物としてオパールの微粒子が混在していることがわかった.目標とする効果が得られていた時期の有機修飾粘土にもオパールは含まれていたが,その含有率に多少の違いを見いだすことができた.以上のように,今年度は研究自体の進捗はほぼなかったが,これまで得られていた実績に関する足固めのための手がかりを掴むことができたので,次年度はこれまでに得られた実績を確たるものとすることを目的とする.これまで得られていた実績が,限られた状態でのみ得られるものであるという可能性が生じてしまったため,これまで予想していなかった条件に関して検討していかなくてはならない状況となってしまったため.今後,潤滑試験を行っていく上で,グリースを用いた潤滑実験に関して経験の少ない申請者にとって,その条件出しが非常に重要なポイントであると思われる.これまで申請者が行ってきた潤滑油(いわゆる液体)と異なり,半固体状のグリースはその乏しい流動性のため,潤滑場への供給がされにくいものと思われる.この影響が出ないよう,潤滑条件の選定およびグリースの粘度(稠度)を適宜検討していかなければならない状況が想定される.
新しいマグネシウム基合金と金属間化合物の水素吸放出特性

(1)金属間化合物の水素吸放出特性の評価および、新たに見出した(2)熱電化合物の特性評価について報告する。(1)C15構造を有するMg-Cu-Ni系合金および、bcc構造を基礎とする構造を有するTi_3Al基合金を用いた研究過程で、水素吸放出に及ぼす微細組織の影響は、試料作製や合金溶製法の熱履歴、水素の吸蔵法に依存する微細組織の変化である。Ti_3Al合金は約3wt.%もの水素を吸蔵する水素吸蔵合金として着目されているが、これまで400°C以下では水素を放出しないと報告されていた。しかし、我々は127°Cで水素を放出することを見出した。Ti_3Al合金に127°Cで水素を吸蔵させると3つの水素化物を形成する。水素原子と金属原子との比をH/Mとすると、H/M0.5のβ水素化物(β_H)とH/M1.0のγ水素化物(γ_H)を形成し、γ_Hは更にH/Mの低い順にγ_<H1>とγ_<H2>に分類できる。可逆的な相変態はβ_Hとγ_<H1>との間で起こり、その相変態の可逆性により水素の吸蔵・放出も可逆的となる。一度、γ_<H2>まで水素を吸蔵するとγ_<H1>→β_H相変態は起こらず、水素放出曲線にプラトーが現れなくなる。γ_<H2>は高水素圧力下で急激に、あるいは水素吸蔵温度を室温まで下げ水素化することにより、容易に形成する。また、Ti_3Al試料を粉砕して水素化に用いても、可逆的なβ_H-γ_<H1>相変態は起こらなくなる。一方、多くの双晶がβ_Hへの水素化過程で形成され、これはβ_Hへの相変態が変位を伴う相変態であることを示唆している。β_H-γ_<H1>相変態もγ_Hの表面起伏より同様の相変態であり、それら変位の連続性が水素化物相変態、つまり水素吸蔵・放出の容易性に重要な役割を果たす。(2)スパッタにより作製したZn_4Sb_3薄膜の熱電特性を明らかにした。主な成果は、薄膜化することにより出力因子をバルクとほぼ等しく保ったまま、熱伝導率を減少させることにより、性能指数を向上させることに成功したことである。
副腎再生高血圧症の昇圧機序、とくに血管結合蛋白質代謝亢進の関与

1)副腎再生高血圧ラットの高血圧慢性期では心のコラージェン、非コラージェン蛋白質の代謝が亢進しており、この現象がα受容体阻害剤の投与で抑制されるとともに降圧を見た。エラスチン代謝には異常はなかった。すなわち、心臓のコラージェン、非コラージェン蛋白質の代謝亢進が高血圧維持に関与していることが判明した。腸間膜動脈でも同様の結果をさらに著しく認められた。DOCAおよび飲料食塩水を投与すると、より早期に血圧は上昇し、副腎再生も強力に生じて血管床の大部分を占める腸間膜動脈のこれらの蛋白質代謝が亢進した。β受容体阻害剤では高血圧は正常化されず、α受容体阻害剤で血圧下降と非コラージェン蛋白質の代謝亢進が認められた。すなわち、この高血圧動物の高血圧慢性期には小さな動脈、大きな動脈の非コラージェン蛋白質、コラージェン代謝亢進が高血圧維持に影響を持ち、α受容体阻害がそれを抑制することが明らかとなった。2)ヒトの腎動脈、精巣動脈についてコラージェン、非コラージェン蛋白質、エラスチンの含量を測定した。高血圧患者の精巣動脈は中の非コラージェン含量は正常血圧のそれに比し有意に高く、血圧と非コラージェン蛋白には正の相関が認められた。ヒトでは精巣動脈の非コラージェン蛋白質の代謝亢進と血圧上昇が関係していることが示された。3)原発性アルドステロン症患者および無機能性副腎皮質腺腫の副腎部分切除をフォローした。ヒト副腎のin vivoでの再生には約11ヶ月を要することが、画像、内分泌検査により示された。片側腎剔除術、両側副腎核出術を1%食塩水を飲料として与えたラットに施行した。核出術を施行した副腎より両側副腎に髄出のない皮質副腎が再生し、血圧は徐々に上昇した。この動物に^3H-プロリン0.4μCi/g体重を投与し、屠殺した後、心臓、大動脈、腸間膜動脈、精巣動脈を摘出し、コラージェン、非コラージェンエラスチン分画中に含まれている^3H-プロリンの取り込み率を測定した。比較的小さな動脈中の非コラージェン蛋白質の^3H-プロリンの取込みは高血圧の上昇とともに増加した。降圧療法により、この取り組みは低下した。すなわち、副腎再生高血圧症の昇圧機序に腸間膜動脈中の非コラージェン蛋白質の代謝亢進が推測された。ヒトの症例、とくに原発性アルドステロン症患者の孤立性腺腫の症例に腺腫を含む部分切除術を施行した。非腺腫部は残存させ、画像にてその生育の可能性を観察した。手術5年を一部の症例では副腎の再生を推測させる所見が得られた。これらの症例ではアンジオテンシン注入試験にも反応して血漿アルドステロン値は上昇した。ACTH0.5mg投与にも副腎皮質が5年間以内に再生し、内分泌機能を発揮していることが示唆された。エラスチン代謝に異常はなかった。

すなわち、コラージェン代謝亢進が高血圧維持に影響を持ち、α受容体阻害がそれを抑制することが明らかとなった。2)ヒトの腎動脈、精巣動脈についてコラージェン、非コラージェン蛋白質、エラスチンの含量を測定した。高血圧患者の精巣動脈は中の非コラージェン含量は正常血圧のそれに比し有意に高く、血圧と非コラージェン蛋白には正の相関が認められた。ヒトでは精巣動脈の非コラージェン蛋白質の代謝亢進と血圧上昇が関係していることが示された。3)原発性アルドステロン症患者および無機能性副腎皮質腺腫の副腎部分切除をフォローした。ヒト副腎のin vivoでの再生には約11ケ月を要することが、画像、内分泌検査により示された。
バイオ電池の開発に関する基盤研究

水素を燃料とするアノード反応に関して、温和な条件での水素の電解酸化還元の実現をめざした。電極触媒として硫酸還元菌のヒドロゲナーゼ活性に着目し、硫酸還元菌触媒による電気化学水素発生の可能性について基礎的な検討を加えた。メチルビオローゲン(MV)溶液に硫酸還元菌をいれると、MVの還元が始まる電位で大きな還元電流が流れグラシーカーボン電極から水素ガスの発生が認められた。また、溶液に水素ガスを吹き込むと大きな酸化電流が流れ水素の大変迅速な電解酸化が起こることが分かった。微生物細胞と電極との間の間接電子移動を、電気化学の理論に基づいて詳細に解析した結果、微生物内ヒドロゲナーゼは、水素消費、水素発生のどちらの方向にも大変高い触媒活性を示し、常温中性という温和な条件下で、拡散律速に近い反応速度を与えることが明らかとなった。2)同じく温和な条件での酸素の水への電解還元の実現をめざして、電極触媒として鉄酸化細菌を用いた場合について基礎的検討を進めた。鉄酸化細菌は硫酸第一鉄を自身のエネルギー源として使用する。鉄酸化細菌懸濁液中で硫酸第二鉄を電解還元すると、それに伴って好気条件下の還元電流が大きく増加した。結果の解析から酸素が鉄の酸化還元を媒介として電気化学的に水にまで還元されていることが明らかになった。但し、この反応は鉄酸化細菌の生理条件からpHが3とかなり酸性条件に限られることか分かった。3)アルコールのような有機物を燃料とする場合についても、酢酸菌の酸化触媒としての電気化学研究によって、この菌が大変有望なアノード触媒となることを明らかにした。4)菌体を大量にトラップできる.電極として、カーボンフェルトを電極基材として選び、Fe(CN)^<3->_6-/Fe(CN)^<4->_6系を用いてその電気化学基本特性を明らかにした。この研究は、なお継続して行うべき問題を残しており、隔膜をへだてたバイオ電池の構成には、いま一歩の継続研究が必要である。(1)温和な条件での水素の電解酸化還元の実現。メチルビオローゲン(MV)溶液に硫酸還元菌をいれてやると、MVの還元が始まる電位で大きな還元電流が流れグラシーカーボン電極から水素ガスの発生が認められた。溶液のpHが8.5と水素イオン濃度が大変低い条件下においても水素発生が起こり、硫酸還元菌が大変高いヒドロゲナーゼ活性をしめすことが分った。MVのかわりにビタミンK_3を用いるとビタミンK_3の酸化還元電位で大きな酸化電流が流れ溶液に吹き込んだ水素ガスが電解酸化されて消費されることが分った。以上の実験から硫酸還元菌は電気化学水素発生消費反応の効率よい触媒として大変有望であることが分った。(2)同じく温和な条件での酸素の水への電解還元の実現をめざして、電解触媒として鉄酸化細菌を用いた場合について基礎的検討を進めた。但し、この反応は鉄酸化細菌の生理条件からpHが3とかなり酸性条件に限られることが分った。

(3)水素と酸素の電極反応の触媒に硫酸還元菌と鉄酸化細菌がそれぞれ有望な触媒となることがわかったので、これらの菌を大量にトラップできる電極として、カーボンフェルトを電極基材として選び、Fe(CN)_6^<3->Fe(CN)_6^<4->系を用いてその電気化学基本特性を明らかにした。硫酸還元菌のヒドロゲナーゼ活性について、前年の成果をふまえた基礎解析を完成。グラシーカーボン電極の表面に半透過性膜で硫酸還元菌をトラップした生菌固定電極を用いて電気化学測定を行なった。この電極は、水素飽和のメチルビオローゲン(MV)溶液中で水素の電気化学的消費反応、発生反応の両方向の電気化学反応を行う能力があることがわかった。反応の詳しい解析によって、電流電圧曲線はみかけ上、水素の可逆酸化還元反応に対応するものであることを明らかにした。ここで、メチルビオローゲンは電極と微生物内ヒドロゲナーゼとの反応の電子伝達メディエータとして機能しており、このような可逆性は、メチルビオローゲンと水素の両者の酸化還元電位が、近接していることが大きな因子になっていることを、熱力学的考察から明らかにした。また、硫酸還元菌の懸濁液を用いて、裸のグラシーカーボン電極で菌触媒水素ガス発生の速度論解析を行った。その結果、溶液のpHが8.5と水素イオン濃度が大変低い条件下においても水素発生が起こり、硫酸還元菌が大変高いヒドロゲナーゼ活性をしめすことが分かった。酵素ヒドロゲナーゼは菌体内に存在するにも関わらず、酵素とメチルビオローゲンとの反応は拡散律速であることが明らかになった。以上の実験から硫酸還元菌は電気化学水素発生消費反応の効率よい触媒として大変有望であることが分かった。次に、菌を大量にトラップできる電極として、カーボンフェルトを電極基材として選び、Fe(CN)_6^<3->/Fe(CN)_6^<4->系を用いてその電気化学基本特性を明らかにした。
現職英語教員の教員研修の実態と将来像に関する総合的研究

平成12年度は、群馬県、福島県、茨城県、高知県、埼玉県、青森県の初任者研修会、5年次ないし10年次研修会、および文部省指導者講習会に参加した中学校・高校現職教員計344名に対して「自己研修に関する実態調査」を行った。その結果、「日常的に自己研修をしている教員」の数は、そうでない教員の数より少ないものの、「自己研修の必要を感じている教員」の数は、「感じていない教員」の数より圧倒的に多いことが判明した。また、同時に教員が望んでいる自己研修の目的は、(1)「英語のコミュニケーション能力を高めるため」、(2)「授業力を高めるため」、(3)「総合的な英語力を高めるため」が圧倒的な多数を占めることも明らかになった。平成13年度は、前年度の調査結果を踏まえて、調査の規模を拡大し全国調査を実施した。調査対象校として中学校1,891(全国11,191校の16.9%)および高校1,110校(全国5,479校の20.3%)の計3,001校を抽出し、多肢選択法によるアンケートを行った。平成14年度はアジア近隣諸国の先進的研修プログラムを調査した。調査対象国としては、中華人民共和国(中国)とシンガポールを選定した。特に、中国においては政府教育部、師範大学、師範学院等の諸機関に赴き、言語政策、教員養成・現職教員研修の責任者に面接調査を行い、関係資料・情報を入手した。また同時に、これと並行して、国内では「英語教員が備えるべき教授力」について国内外の文献研究を行った。平成15年度では、全国的に実施された「英語教員集中研修」の受講者を対象に、「研修直後」のアンケートと研修「2ヶ月後」のアンケート調査を実施した。研修を受講した教員の意識の変化を探り、よりよい研修を策定するための基礎資料を入手するために行った。「研修直後のアンケート」は、「英語運用能力の向上に関する項目」、「授業方法の工夫の関する項目」、「授業の反省・評価・計画・準備の工夫に関する項目」、「専門知識や指導技術に関する項目」、「研修の自己評価に関する項目」および自由記述を含め25項目、「研修2ヶ月後のアンケート」は、「授業外の英語使用量に関する項目」、「授業方法の工夫に関する項目」、「授業の反省・計画・準備の工夫に関する項目」、「自己および協同研修に関する項目」の23項目から成っている。これらの年度の調査及び研究の結果は単年度毎に「研究成果報告書」としてまとめた。現職英語教員研修に関する国内外の文献を収集し,平成12年4月から平成13年3月までに12回の会合を開き研究を行った。特に,英語教員がその任務を遂行する上で重要な資質・能力として(1)英語運用力,(2)指導技術,(3)教科に関する知識,(4)教材を使いこなせる力,(5)生徒を適正に評価する力の5項目について検討した。

また,海外の外国語教員研修の実態を調査するために,米国マサチューセッツ州ボストン市のHoly Name小学校(私立)及びOhrenburger中学校(公立)への出張訪問,シンガポールのRELC(Regional Language Center),NIE(National Institute of Education),またタイの文部省(MOE)とNation(新聞社)への出張訪問,さらに英国ウォーリック大学,CiLT(言語教育研究情報センター)Stratford Grammar School for Girls(中等学校),Croft School(初等学校)への訪問や授業観察を行い,外国語科目担当教員対象の研修カリキュラムやプログラムの実態に関して関係責任者に対して面接調査を行った。これに基づき,わが国の文部科学省主催「英語教育指導者講座」参加者及び韓国現職英語教員講習会参加者を対象に「教授法改善」と「コミュニケーション能力向上」を目的とした日・韓共通のアンケート項目を作成し調査を実施した。主な調査項目は,(1)研修講座の有効性,(2)教授法,(3)シラバス・授業計画の作成,(4)シラバス・授業計画の変化,(5)研修参加後の学内・学外における影響,(6)研修参加のための体勢等である。この調査と並行して,日本国内では各都道府県が行っている「公費研修」の参加者を対象として「研修」と「授業」に対する意識調査を実施した。これらの調査結果及び研究内容等については,平成12年度の研究成果報告書『現職英語教員の教育研修の実態と将来像に関する総合的研究』(A Comprehensive Study of In-Service English Teacher Education in Japan:from status quo to renovations)にまとめた。この報告書は3部構成で,第1部は全7章から成る概論編,第2部は2つの調査報告から成る調査編,第3部は2種類のデータから成る資料編である。本報告書には研究代表者及び研究分担者の5名全員が執筆している。また、特別寄稿者1名の論文を掲載してある。現職英語教員研修に関する研究を行うために、平成13年4月から平成14年3月まで全18回に及ぶ会合を開いた。今年度の研究は、英語科教員6,000名を対象とした「英語科教員研修に関するアンケート調査」を平成13年11月から12月に実施し、そのデータを分析することが中心であった。アンケートの調査項目は「調査対象者自身について」、「教授法や授業指導に関する研修について」、「教師の英語運用能力について」、「英語科内の研修について」、「定期試験について」の24項である。全国の中学校1,891校及び高等学校1,110校計3001校を抽出し、各校2名の回答者の選定依頼をした。回収率は中学校739通、高等学校521通計1,278通(21.3%)であった。その調査結果の分析は平成13年度の研究成果報告書『現職英語教員の教育研修の実態と将来像に関する総合的研究(-A Comprehensive Study of In-Service English Teacher Education in Japan : from status quo to renovations-)』と『全国現職英語教員アンケート調査結果(ダイジェス版)』にまとめた。報告書は3部構成となり、第1部は全6章から成る調査編、第2章は5章から成る資料編である。研究分担者全員が執筆している。
遷移金属触媒を用いるアルキニルメタルに対する金属の移動を伴う付加反応

末端アルキンにルテュウム触媒を作用させると、アセチレン水素の1,2-転位によって生じるビニリデン錯体を経由して、アルキンの二量体を与えることが知られている。アセチレン水素はヒドリドとしてではなくプロトンとして移動していると考えられているので、アルキンのsp炭素上に水素の代わりにより電気陽性なスタニル基をもつアルキニルスズは、より速やかにルテニウム錯体と反応し、β-スタニルビニリデン錯体を生じるものと期待した。実際にルテニウム触媒存在下アルキニルスズをアルキンと反応させたところ、期待通りこれらの化合物の炭素-水素結合がアルキニルスズに対してスタニル基の転位を伴って付加することを見つけた。具体的には、触媒量の塩化ルテニウム(II)・パラシメン錯体およびトリブチルホスフィン存在下、DMSO中50°Cでトリブチル(オクチニル)スズとフエニルアセチレンを5時間反応させたところ、目的とするスタニルエンインが立体異性体の混合物(E: Z=67:33)として収率85%で得られた。トルエンやTHFのような極性のより低い溶媒を用いると、収率は格段に低下する。配位子をトリブチルホスフィン以外のホスフィンに替えると目的の付加体は全く得られない。三塩化ルテニウムのような他のルテニウム錯体を触媒として用いても、収率は若干低下するものの、立体異性体の混合物が同様の選択性で得られた。この反応は、様々な脂肪族・芳香族末端アルキンおよびアルキニルスズに適用可能であることも明らかにした。アルキン2分子とアルコシシスズ1分子から一挙にスタニルエンインを得ることもできる。また、得られたスタニルエンインがクロス・カップリング反応を初めとする炭素-炭素結合形成反応に利用できることも明らかにした。さらに、密度汎関数理論を用いた理論計算によって、反応が確かにビニリデン錯体を経由して進行していることを確認した。末端アルキンにルテニウム触媒を作用させると、アセチレン水素の1,2-転位によって生じるビニリデン錯体を経由して、アルキンの二量体を与えることが知られているが、ここでアセチレン水素はヒドリドとしてではなくプロトンとして移動していると考えられている。そこで、アセチレン水素の代わりにより電気陽性なスタニル基をもつアルキニルスズが、より速やかにルテニウム錯体と反応し、β-スタニルビニリデン錯体を形成するものと期待した。具体的には、触媒量の塩化ルテニウム(II)・パラシメン錯体およびトリブチルホスフィン存在下、DMSO中50°Cでトリブチル(オクチニル)スズとフェニルアセチレンを5時間反応させたところ、目的とするスタニルエンインが立体異性体の混合物(E:Z=67:33)として収率85%で得られた。配位子をPBu3以外のホスフィンに替えると目的の付加体は全く得られない。この反応は、様々な脂肪族・+E34芳香族末端アルキンおよびアルキニルスズに適用可能であることも明らかにした。

さらに、密度汎関数理論を用いた理論計算によって、反応が確かにビニリデン錯体を経由して進行していることを確認した。末端アルキンにルテニウム触媒を作用させると、アセチレン水素の1,2-転位によって生じるビニリデン錯体を経由して、アルキンの二量体を与えることが知られている。アセチレン水素はヒドリドとしてではなくプロトンとして移動していると考えられているので、アルキンのsp炭素上に水素の代わりにより電気陽性なスタニル基をもつアルキニルスズは、より速やかにルテニウム錯体と反応し、β-スタニルビニリデン錯体を生じるものと期待した。実際にルテニウム触媒存在下アルキニルスズをアルキンと反応させたところ、期待通りこれらの化合物の炭素-水素結合がアルキニルスズに対してスタニル基の転位を伴って付加することを見つけた。具体的には、触媒量の塩化ルテニウム(II)・パラシメン錯体およびトリブチルホスフィン存在下、DMSO中50°Cでトリブチル(オクチニル)スズとフェニルアセチレンを5時間反応させたところ、目的とするスタニルエンインが立体異性体の混合物(E : Z=67 : 33)として収率85%で得られた。トルエンやTHFのような極性のより低い溶媒を用いると、収率は格段に低下する。配位子をトリブチルホスフィン以外のホスフィンに替えると目的の付加体は全く得られない。三塩化ルテニウムのような他のルテニウム錯体を触媒として用いても、収率は若干低下するものの、立体異性体の混合物が同様の選択性で得られた。この反応は、様々な脂肪族・芳香族末端アルキンおよびアルキニルスズに適用可能であることも明らかにした。アルキン2分子とアルコシシスズ1分子から一挙にスタニルエンインを得ることもできる。また、得られたスタニルエンインがクロス・カップリング反応を初めとする炭素-炭素結合形成反応に利用できることも明らかにした。
敵対的M&Aにおける従業員の地位に関する基礎研究

企業買収で取扱いが注目される対象会社従業員について、労働経済学・法と経済学・比較法(イギリス法・アメリカ法)を通じて横断的検討をなした。結論として、労働法規が幅広く発展しており、従業員保護が相当程度確保できる日本法においては、原則的に労働法で対応するという議論姿勢は正当であるとした上で、経営陣の従業員への配慮が商事法上肯定できる可能性も認められる余地があることを肯定したが、かかる場合の経営陣の注意義務の程度は相当程度高いという留保を付した。本年は、研究課題へのアプローチ法について、商事法を中心とすることを明確にし、関連する経済学分野のうちどのような手法を援用するかという、方法論を中心に検討を重ねた。本研究テーマのような法領域間の交錯・融合領域においては、研究のスタンスがまずもって重要であるからである。そのため、内定段階で脱稿していた研究ノートを手がかりとしつつ、企業買収の中心的論点のひとつである「企業価値」と、従業員の意思決定参加というプロセス的関与の2つの視点を中心に、考察を進めた。また、経済学分野については、当初は労働経済学・法と経済学からのアプローチを想定していたが、近時注目を浴びている行動経済学の援用可能性についても、研究代表者なりの検討を進めた。本年度の日本私法学会における商法パートシンポジウムは、会社法にとって計量経の実証分析が有する意義に関するものであったが、学会後、本学所属のパネリストと意見交換をするなどして、本研究における必要性・実現可能性についても検討した。以上を総括した現時点での到達内容について、3月末に開催された関西企業法研究会において個別報告を行い、企業買収を専門的に研究している論者からも、相当程度の評価を受けた。一方で、比較法的検討に、研究代表者として若干至らない点があったことも認識した。当初の研究目的からすると、敵対的なものに限らず友好的な買収も検討対象とし、他方で包括承継である合併を実質的に考察対象から外したことで、若干カバーする範囲に総意があるものの総論部分の検討としてはおおむね所期の目的を達成できたものと認識している。研究開始当初は、総論(基礎理論)と各論部分を、敵対的M & Aに限ってサーベイすることを試みていたが、今年度は総論部分の精緻化を図るとともに、友好的企業買収に一部範囲を拡大して検討することとした。主たる研究対象は海外の類似制度であって、具体的には英国シティ・コードと、米国モンタナ州解雇制限法および各州の反企業買収立法であった。これらにつき、前者はコードの文言と運用実態の異同を中心に検討し、あわせて計量経済分析に関する論文も吟味した。後者については労働法の形成過程にかかる論文・概説書の調査、そして反企業買収立法の計量経済分析をなした相当数の論文の比較検討を通じて、その合理性を検証する作業を行った。従前の研究と比して本年度の本研究が重要である点は、(1)シティ・コード研究についてはテクスト分析とパネル関係者へのヒアリングが通常であったが、本研究では実務家ガイドを通じて理論・実務両面の検討をなした点、(2)当該制度の計量経済分析を紹介した点、(3)従前の比較制度研究では議論の方向性が不分明であったアメリカの反企業買収立法につき、計量分析の観点から統一した視点で再整理を行い、本研究と密接に関わる関係者保護条項に有意な利益が見出だせないことを明らかにした点、(4)反企業買収立法と労働法との相互関係について、文献ベースではあるが統一的な理解を試みた点、などを挙げることができる。これらの知見をもとに、商事法上無理のない試論を勤務校紀要に随時掲載した。
大規模多体シミュレーションで探る惑星系の多様性の起源

1.惑星系用高精度積分法の開発惑星系形成の多体シミュレーションは、重力相互作用の計算量が多いという難点だけでなく、考える時間スケールが長いという難点もある。長期間に渡って正確にシミュレーションを行なうには、高速かつ高精度の積分法が必要になる。これまで開発してきた時間対称型4次エルミート積分法をさらに改良し、軌道の軌道長半径と離心率だけでなく、近点引数の誤差を2次下げることが可能な積分公式を開発した。近点引数の変化は、長期軌道進化において重要な役割を果たす。この結果はPublication of Astronomical Society of Japanに投稿した。2.地球型惑星の多様性寡占的成長により形成された原始惑星系を初期条件とし、そこからの地球型惑星系形成の長期多体シミュレーションを行なっている。これまでに、観測や理論から考えられる範囲で、原始惑星系の総質量、質量分布、軌道間隔などを変えてシミュレーションを行ない、形成される地球型惑星系がどのようにそれぞれのパラメ-タに依存するかを調べている。これまでに次のことが明らかになっている。地球型惑星の個数は原始惑星系の総質量が大きいほど少なくなるが、1個の惑星の質量は大きくなる。また、原始惑星系の総質量を一定とした場合、形成される地球型惑星系の基本構造は、初期の原始惑星系の質量分布や軌道間隔にはほとんど依存しない。最大質量の惑星の軌道長半径は、原始惑星の初期分布範囲の中心からやや内側になる。この結果は現在投稿準備中である。惑星系形成の標準シナリオでは固体惑星は微惑星の集積により形成される。大規模N体シミュレーションによって、様々な微惑星円盤からの原始(固体)惑星系の形成について調べ、その結果を基に惑星系の可能な多様性について議論した。微惑星円盤の初期質量分布をΣ=Σ_1(α/1AU)^<-α>gcm^<-2>として与え(αは中心星からの距離)、様々な質量分布(Σ_1=1-100,α=1/2-5/2)の円盤からの惑星集積を考えた(太陽系形成のための標準円盤モデルはΣ_1【similar or equal】10,α=3/2)。原始惑星の寡占的成長モデルから、原始惑星の孤立(最終)質量と形成時間がどのように微惑星円盤の初期質量分布に依存するかを導き、シミュレーションによって確かめた。軌道間隔が原始惑星のヒル(ロッシュ)半径に比例するとすると、原始惑星の孤立質量はM_<iso>∝Σ^<3/2>_1a^<(3/2)(2-α)>となる。すなわち、孤立質量はΣ_1とともに増加し、α<2のときαとともに増加し、α>2のときは減少する。また、形成時間は考えている範囲ではいつでもαとともに増加し、Σ_1とともに減少する。この原始惑星の寡占的成長モデルにガス捕獲による木星型(巨大ガス)惑星形成を組合せることによって、最終的な惑星系の構造を考えることができる。木星型惑星は固体コア(原始惑星)の形成時間と固体コアへのガス円盤からのガスの降着時間が、ガス円盤の寿命より短い場所でのみ形成可能である。標準的な半径分布(α=3/2)の場合は、質量の大きな(Σ_1【greater than or similar】30)円盤からは、複数の木星型惑星が形成され、その外側には天王星型(巨大氷)惑星が形成される。質量の小さな(Σ_1【less than or similar】3)円盤からは木星型惑星は形成されず、内側に地球型惑星、外側に天王星型惑星が形成される。中間的な質量(Σ_1【similar or equal】10)の円盤からは、太陽系のような、すなわち内側から地球型、木星型、天王星型惑星と並ぶような惑星系が形成される。これらの成果はThe Astrophysical Journalに発表した。1.連星系における微惑星のダイナミクスこれまでの惑星系形成の研究は太陽のような単一星での惑星系形成のみを扱ってきた。しかし、銀河系の恒星は7割が連星系に属している。連星系での惑星系の形成条件、形成過程を調べるために、まず素過程として、連星系での微惑星の運動について調べた。微惑星の運動は惑星の成長の仕方や成長の時間スケールを決める。今回は主星まわりの微惑星が伴星の重力摂動のもと、どのように進化するかについて調べた。微惑星の円運動からのずれの速度(ランダム速度)は伴星の重力摂動がある場合でも大きくならず、単一星の場合とほぼ同じ大きさになることがわかった。これは微惑星が伴星の重力摂動に対して相互重力によって同期して応答するためである。2.カイパーベルト連星系の起源太陽系の外縁部にある小天体群、カイパーベルトでは連星系が多いことが知られている。この連星系は2天体の質量がほぼ等しく、さらに2天体間の距離が大きいことが特徴である。このような連星系の起源を説明するために、巨大衝突によって形成された小天体と大天体の連星系に大天体が遭遇し、その結果大天体どうしの連星系が形成されるとして、数値計算をしてそのようなことが起きる確率を求めた。結果、標準的な太陽系形成のシナリオと矛盾なく現在のカイパーベルト連星系を説明できることがわかった。この結果はNatureに投稿した。3.超高速惑星系形成シミュレーションシステムの開発

これまでにない大規模な惑星系形成のシミュレーションを可能にするために、重力多体問題専用計算機GRAPE-6を大規模並列化したシステムを開発し、それ用に並列化惑星系形成プログラムを開発した。このシステムの演算性能は世界最高レベルで、今年度のGordon Bell賞を授賞した。1.惑星系用高精度積分法の開発惑星系形成の多体シミュレーションは、重力相互作用の計算量が多いという難点だけでなく、考える時間スケールが長いという難点もある。長期間に渡って正確にシミュレーションを行なうには、高速かつ高精度の積分法が必要になる。これまで開発してきた時間対称型4次エルミート積分法をさらに改良し、軌道の軌道長半径と離心率だけでなく、近点引数の誤差を2次下げることが可能な積分公式を開発した。近点引数の変化は、長期軌道進化において重要な役割を果たす。この結果はPublication of Astronomical Society of Japanに投稿した。2.地球型惑星の多様性寡占的成長により形成された原始惑星系を初期条件とし、そこからの地球型惑星系形成の長期多体シミュレーションを行なっている。これまでに、観測や理論から考えられる範囲で、原始惑星系の総質量、質量分布、軌道間隔などを変えてシミュレーションを行ない、形成される地球型惑星系がどのようにそれぞれのパラメ-タに依存するかを調べている。これまでに次のことが明らかになっている。地球型惑星の個数は原始惑星系の総質量が大きいほど少なくなるが、1個の惑星の質量は大きくなる。また、原始惑星系の総質量を一定とした場合、形成される地球型惑星系の基本構造は、初期の原始惑星系の質量分布や軌道間隔にはほとんど依存しない。最大質量の惑星の軌道長半径は、原始惑星の初期分布範囲の中心からやや内側になる。この結果は現在投稿準備中である。