hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
界面の作製とその精密制御

平成元年度の基礎的研究結果を基盤として、界面反応の抑制と接触抵抗低下の面から最適な材料を研究した。また、界面における物理的・化学的基礎研究を進めるとともに、界面作製の精密制御技術を発展させた。具体的な主な成果は、次の様である。まず、シリコン半導体に対しては、(1)Zr/Siにおいて、低抵抗接触(10^<ー8>Ωーcm^2台)が得られたことから、本年度はHf/Si、Zr/Siについて界面固相反応と電気的特性の関連を明らかにした。(安田、財満、小出)。(2)nーSiに対する超高濃度ド-ピング技術を確立した(小長井)。(3)半導体ヘテロ界面における原子の混合に関する検討を行ない、シリコン系ヘテロ構造における界面混合メカニズムを明らかにし、良質のヘテロ構造を得る指針を得た(白木)。(4)ジエチルアルミハイドライドを用い、低温でのAl/Si単結晶選択成長を実現した。また、高磁場マイクロ波励起したプラズマの高イオン化率モ-ドを用い、Ar含有量が著しく低減されたAl膜を形成できた(堀池)。IIIーV族及びIIーVI族化合物半導体は、界面が不安定で反応に富み、結晶欠陥の誘起が重要な問題である。これらの問題に対し、次の成果を得た。(5)GaAs半導体に対する金属の界面拡散現象を研究し、二重拡散法によるHBT作製の見通しを得た(多田)。(6)p型GaAsに対し10^<19>10^<20>cm^<ー3>の超高濃度ド-ピングにより10^<ー4>10^<ー8>Ωーcm^2のノンアロイ接触抵抗を実現した(小長井)。(7)MOVPE法によるZnSe薄膜単結晶をGaAs上に成長させ、最適化を計っている(佐野)。更に、理論的考察として、(8)量子細線中に存在する2つの磁気抵抗の機構を統一的に解明した(前川)。以上、シリコン及び化合物半導体に関する実験結果及び理論的結果を結合し、相互の密接な連携によりさらに発展を目指す。
ソーシャルCRMにおける分析モデルの考察

本研究はソーシャルCRMを活用し主に以下の3つの点について調査を行う。1点目は「購買前と購買後のデータの関係性の体系化」である。顧客のソーシャルメディア利用による購買前と購買後のデータを元に新たな顧客分類・ランク付けを提案する。2点目は「新たな顧客価値としての他者への影響力の数値化」である。他者への影響力を含めた新たな顧客価値を提唱したい。3点目は「新たな離反率の削減(顧客維持)の提案」である。離反客の定義にソーシャルメディアの活用を加えることにより、新たな離反客を定義する。これら3点について研究することで、ソーシャルメディアを考慮した新たな顧客価値を考えたい。
双曲型性と放物型性との間に横たわる階層構造の解明

物理学をはじめとする自然科学における様々な現象を記述する偏微分方程式の数学的研究は極めて重要である.しかしながら,双曲型方程式の典型例である波の伝播を記述する波動方程式と放物型方程式の代表例である熱の伝播を記述する熱方程式とは,その解の振る舞いが著しく異なるため,その研究手法も研究者の層も乖離しているという現状がある.強い減衰項を有する波動方程式は,ある種の放物型性を発現するという,研究代表者の予備的研究を基に,減衰項を有する抽象双曲型方程式が放物型性を獲得するメカニズムを明らかにし,双曲型性と放物型性との間に横たわる階層構造を解明した.マリンライザーと呼ばれる海底から石油を移送するために,基地から海底へ垂直に下したパイプの,深さxに於ける水平方向方向の変位をu(x)とした時のu(x)の満たす方程式( riser equation)は次の,ダンピング項a u_tを持つ4階の準線形波動方程式で与えられる.この方程式の形式解に対しては,次のエネルギー保存則が成り立つことが示される.E(u,v) = [ (b/2)(u_x u_xx)%2 + (c x+d) (u_x)%2 + (1/4)(c x+d) (u_x)%4 + b (u_xx)%2 ]の(0,L)上の積分.(ここで,u_x, u_xx, u_tはx, tに関する偏微分,(u)%nはuのn乗を表す.)しかしながら,方程式にはuに関する空間2階微分u_xxの2乗という非線形項が含まれるため,エネルギー保存則だけでは,弱解の構成が極めて困難であった.ここでは,この方程式に強減衰項εu_xxxxtを加えた緩和問題を考え,解の存在のための第一歩である,アプリオリ評価を導出した.物理学をはじめとする自然科学における様々な現象を記述する偏微分方程式の数学的研究は極めて重要である.しかしながら,双曲型方程式の典型例である波の伝播を記述する波動方程式と放物型方程式の代表例である熱の伝播を記述する熱方程式とは,その解の振る舞いが著しく異なるため,その研究手法も研究者の層も乖離しているという現状がある.強い減衰項を有する波動方程式は,ある種の放物型性を発現するという,研究代表者の予備的研究を基に,減衰項を有する抽象双曲型方程式が放物型性を獲得するメカニズムを明らかにし,双曲型性と放物型性との間に横たわる階層構造を解明した.強い減衰項を持つ波動方程式utt - △u - c △ut = 0をモデルに,Aを実ヒルベルト空間H上の正値自己共役作用素とし(E)αutt + A u + c Aαut = 0 ( AαはAのα次の分数冪作用素)に対してる次の興味ある成果が得られた.(1) (E)αを含むかなり一般的な抽象方程式に対する,解の存在,一意性及び解の滑らかさに関する結果が得られた.(2) H = H x D(A1/2), U = ( u, ut ), A U = ( - ut , A u + c Aαut )とおき,(E)αを(AE)αU'(t) + A U(t) = 0と書き直すとき,D(A1/2)がHにコンパクトに埋め込まれているという仮定の下で以下が成り立つ.(i) α<1の時Aのレゾルベント(I+ A )-1はコンパクト. (ii) α≧1の時(I+ A )-1はコンパクトにならない.この事実は,放物型方程式の特徴の一つであるリゾルベントのコンパクト性がα=1を閾値として失われるという事を意味し,「αが大きくなればなるほど減衰効果が増大するので,放物型性も増すであろう」という常識的な予想を覆す極めて重要な知見である.(3) AによってH上に生成される半群S(t)の正則性に関して次の結果を得た.任意のα>0に対して, U0がD(A )に属さなくても∀t>0に対してS(t)U0はD(A)に属し,評価| A S(t) U0 | H ≦(C/t) | U0 | H ∀t>0を満たす.この事実は,半群の正則性に関しては放物型性を大きく崩すαの閾値は存在しないという,リゾルベントのコンパクト性とは異なる放物型性を有しているという興味深い知見を与えている.Aを実ヒルベルト空間H上の正値自己共役作用素としH上の強い減衰項c A*αu'をもつ抽象方程式(E) u" + A u + c A*αu' = 0, u(0) = a, u'(0) = b (A*αはAのα次の分数冪作用素)の放物型性に関して次の結果を得た.(1)任意のα>

0に対して,次の意味での時間正則性が得られた. S(t): (a,b) →u(t)はD(A*1/2)xHからD(A*1/2)への(0,∞)上で無限回微分可能な写像となる.(2)任意のα>0に対して,次の意味での空間正則性が得られた.k(t): (a,b) →u*k(t) (u(t)のk回導関数)は,任意の自然数nに対してD(A*1/2)xHからD(A*n)への有界な写像となる.(3)特に, A*1/2 = L, c >2のとき,方程式(E)は(u' + αLu)'+ βL(u' + αLu) = 0と分解され(α+ β=c, αβ=1)作用素Lの放物型性(Lが他のバナッハ空間XにおいてC*0半群を生成する性質や比較定理が成り立つなど)が(E)にも引き継がれることを示した.非線形偏微分方程式当初,抽象方程式の解の存在・一意性やリゾルベントのコンパクト性,半群の正則性などの基本的な研究課題に関して一段落し,新たな研究対象である「マリンライザー方程式」に対する研究の糸口がつかめた.研究計画の大前提である,抽象方程式の解の存在・一意性をはじめ,リゾルベントのコンパクト性や半群の正則性など,基本的な研究課題において大きな成果があった.マリンライザー方程式の緩和問題の,アプリオリ評価を阻害しない近似解を構成し,緩和問題の解の存在と一意性を示す.さらには,パラメーターεをε→0として,もとの問題の弱解の構成を試みる.これと並行して,残された基本的課題(半群の空間正則性や比較定理など)についても研究を進める.今年度の成果を踏まえて(i)半群の正則性の精密な評価(ii)半群の空間正則性の研究(iii)正則性の保存則(iV)比較定理など,放物型性を特徴づける様々な性質についてこうさつを進める.海外共同研究者の都合で,予定していた日本への招聘ができなかったため,主たる支出は,海外共同研究者の日本への招聘,研究代表者の海外出張及び研究集会の開催のための費用である.海外出張や関連する海外の研究者を招聘を通じて,研究連絡を密に行う.
歴史認識の差異からみた文化の所有・流用の比較研究

本年度は、昨年度からの継続調査課題として、(1)現代社会における「自らのもの(血縁性=filiation)」と主張できない文化を表象するときに直面する困難と、その困難を乗り越えるためのモデルとなる文化生産の様態を、植民地主義が残存する歴史的文脈で理解した。具体的には、79年に死去したフランス人芸術家ジャン・シャルロー(Jean Charlot)が、ハワイ州ホノルル市を中心に残した壁画-労働組合の建物、教会、大学、その他の公共の建物-が、現在多文化主義がエートスとして広がっているハワイ社会において、どのような評価を生んでいるかを検討した。シャルローの壁画の多くは、ハワイ先住民たちの文化を描写している。70年代に入り、土地回復運動などに代表される先住民運動は、しばしば排他的傾向も見せている。シャルローは、ハワイ文化を「自らのもと」とは呼べない立場から、表象をおこなったことになる。しかし、今回のインタビュー調査から明らかになったのは、多くのハワイ(人)先住民芸術家や言語や文化研究家たちが、シャルローの残した仕事を高く評価していることである。その理由は、彼がそれらの作品を創った時代がいまだ先住民運動が過激に展開していなかったからではなく、シャルローの芸術創作へのアプローチが言語習得やパフォーマンス(演劇)をとおして対象文化の内側から創造するという、いわば「親和性(=affiliation)」をモデルにしているからである。本研究の結果は、分断された社会において、多文化主義は分離や隔離に帰着しがちであるとき、芸術をとおして他者への接近が可能である具体的モデルを提供する。本年度は当研究課題の初年度であったが、(1)文化を所有するとはどういうことか、(2)どのような状況(歴史)において、文化の所有が主張されているのか、(3)そのような主張を正当化する法は、文化の発展にどのような影響を与えるのか、という三つの論点に絞り、調査をおこなった。具体的には、哲学、社会学、歴史、文化人類学、美術史などの文献から、(1)(3)の問題系を明らかにした。その後、まず(1)を「文化の著作権化」というテーマとして捉えなおし、音楽生産をめぐる法的には、きわめて不透明な領域として、「ロック・ブートレグ」について調査した。世界的にみても、いまでは東京がその主な生産地である。この調査で判明したのは、法が文化の生産を阻害しかねないということである。著作権は、文化よりも経済に左右されている。だが、「文化の正当な所有者」が存在するという考えは、しばしば音楽以外の領域では、繰りかえし主張されることである、たとえば、ミュージアムでの展示物は、その作品の作者が判明しない場合ですら、ある集団にそれを返却したりすることは、まれではない。戦時中に採集された物品などは、返還されることが当然とされている。自己表象する機会すら剥奪されていた被植民地者が、独立解放後は文化の占有を主張し、二度と植民者には表象を許さないという歴史もある。今回は、ハワイにおける白人壁画作家ジャン・シャロー(Jean Charlot)やジュリエット・フレイザー(Juliette May Frazer)などによる公共的アートの展開と評価とを実地調査から明らかにした。本年度の研究では、文化が集団の所有物として主張されるとき、そのような主張をいかに評価するか、その主張が展開される具体的社会状況にそくして考察した。平成17年度から今年度にかけても、戦争中に死亡した兵士の遺品等の遺族への返還、すでに流行が去ってしまった音楽の著作権主張の弛緩についての検証を継続した。文化の所有権を現在もっとも強く主張するのは、これまで近代国家内部で抑圧されてきた先住民である。平成18年11月には、カリフォルニア大学バークレー校のバンクロフト図書館で先住民文化遺産の返還を求める運動について文献調査を行った。さらに、平成19年3月上旬から中旬にかけて、昨年度からの調査をおこなっている、フランス人芸術家ジャン・シャルローがホノルル市内に作成した壁画を実地調査し、その作成過程にかかわる資料が保存されているハワイ大学・シャルロー資料室で文献調査をおこなった。彼は20年代のメキシコでの壁画運動に参加し、30年代の不況下の米国各地でも数多くの作品を残している。49年にハワイにやってくると、当時すでに消滅しているといわれたハワイ先住民文化を壁画のモチーフにする。当時は、彼がそのテーマを選ぶことに驚きの声があがったという。対象との所有関係を申し立てることができない芸術家は、いまでは非難されることもあるが、彼の作品に対しては、そのような声はほとんどあがらなかった。その理由には、シャルローがハワイ語を習得する努力など、対象テーマへのアプローチの仕方にあった。国家が提唱する多文化主義が空洞化し、「文化アパルトヘイト」状況を是認するとき、シャルローの芸術作成の姿勢を再評価する必要があるという評論に達した。

70年代に入り、土地回復運動などに代表される先住民運動は、しばしば排他的傾向も見せている。シャルローは、ハワイ文化を「自らのもと」とは呼べない立場から、表象をおこなったことになる。しかし、今回のインタビュー調査から明らかになったのは、多くのハワイ(人)先住民芸術家や言語や文化研究家たちが、シャルローの残した仕事を高く評価していることである。その理由は、彼がそれらの作品を創った時代がいまだ先住民運動が過激に展開していなかったからではなく、シャルローの芸術創作へのアプローチが言語習得やパフォーマンス(演劇)をとおして対象文化の内側から創造するという、いわば「親和性(=affiliation)」をモデルにしているからである。本研究の結果は、分断された社会において、多文化主義は分離や隔離に帰着しがちであるとき、芸術をとおして他者への接近が可能である具体的モデルを提供する。
WHO版心理的応急処置の研修受講者の支援状況と知識および自己評価に対する追跡調査

【研究目的1: WHO版サイコロジカル・ファーストエイド(PFA)の研修受講者が実際に支援を行う際に、PFAの考え方や研修内容はどの程度役立っているのか】、【研究目的2:研修で得た知識や支援者としての自信は研修後にどの程度保持されているのか】については、予備的調査として研修直後にアンケートを実施し、研修に対する評価(5件法による8項目)、役立ったこと役立たなかったこと、より良くするためにはどうすべきかどうかを調査し結果をまとめた。その上で、過去の受講者に対して改めてアンケートを実施し、知識がどの程度維持されているのか、研修受講後の災害支援においてPFAの考え方や活動原則がどのように役立ったかを質問し、結果をまとめた。また、講師資格を持つファシリテーターらに対しては、受講者からの質問とそれに対する回答、研修で良かった点や工夫した点、対応が難しかった点をレポートしていただいた。分類した内容を講師間で情報共有し、ブラッシュアップできるシステムを構築した。これにより講師間の指導方法のばらつきを均質化し、研修会/講演会の質を向上させることが可能となった。【研究目的3:研修会と講演会の効果比較】については、Pre-Postテストを実施毎に実施し、災害支援に関する能力及び知識習得への自己評価と、PFAに関連する災害知識の理解度を調査した。結果、PFAに関連する災害知識の理解度という点では研修会と講演会は同等に効果的だが、災害支援に関する能力及び知識習得への自己評価という点では、実践的なワークを含む1日研修会の方がより効果的であるということが明らかとなった。研究成果については、2019年2月にシドニーで開催された7th World Congress of Asian Psychiatryにてポスター発表を行った。3年間の研究成果は、英文による2本の論文化を行ったため、7月に投稿予定である。・研究代表者は、研究協力者である金吉晴氏, MD, PhD(国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所成人精神保健研究部/災害時こころの情報支援センター)、ならびにWHO版PFAガイドラインを執筆し、研修プログラムを作成したPFAの第一人者であるLeslie Snider氏, MD, MPH(Peace in Practice B.V.)と、今後の日本でのPFA普及のためのシステム作りについて話し合いの場を持った。会議では、日本と海外での普及状況について情報共有を行うとともに、受講者が研修で得た知識やスキルを維持するための方法についての意見交換を行った。現在はその内容に基づき、普及のための草案作り、e-ラーニングなどの学習システムによるフォローアップシステムについての検討、既受講者へのアンケート作成をしている。・講師資格を持つ指導者らが集まるPFA専門家検討会にて、研修のクオリティ維持のための情報共有システムの構築について、指導者らに意見や要望を求めた。その内容をまとめ、指導者同士がリアルタイムに講師としてブラッシュアップできる場として、オンラインでの交流やスーパーバイズができるようなシステム案をまとめている。・研修会の前後に受講者に対して、災害や緊急時の対応に関する能力の自己評価と、PFAに関連する緊急時支援の基礎知識のテストを実施しており、そのデータ集計を行っている。・その他、文献レビュー、既存の心理社会支援に関する情報共有システムならびに学習システムの調査、システム導入に係る費用概算なども同時に行っている。アンケートについては、研究協力者との打ち合わせを年度末の2017年2月に行い、そこで得られた新しいアイディアを反映させたほうがより良い研究成果につながると判断した。そのため今年度中に予定していたアンケートの実施などは翌年度以降に実施することになったが、来年度以降に行う予定であった情報共有やスーパービジョンのためのオンラインシステムや、e-ラーニング学習システムによるフォローアップシステムについての構築案の検討については今年度から始められため、全体としておおむね計画は順調に進行といえる。また、研修会にて実施しているPre-Postテストの実施やデータの集計についても計画通り進めている。・WHO版サイコロジカル・ファーストエイド(PFA)の指導者育成研修会を経て講師資格を得たファシリテーターらに、一日研修会および4時間未満の講演会後に実施するアンケートを作成した。アンケートの主な内容は、研修会/講演会で実施したワークの種類(ロールプレイやディスカッションなど)、受講者からの質問とそれに対する回答、研修会/講演会で良かった点・工夫した点・困った点、本事務局への要望などである。講演会においては、研修会と違って難しかった点についても聞いている。これまで104件の回答があり、その結果を予備的にまとめ、ファシリテーターが情報共有できるシステムの構築について、研究協力者らと検討した。なお、現在もこのアンケートは継続実施中である。・一日研修会に加え、講演会の前後にも、受講者に「災害や緊急時の対応に関する知識や能力の自己評価」と「PFAに関する基礎知識」のテストを実施した。一日研修会と講演会のデータを比較し、結果をまとめているところである。その結果に基づき、受講後に能力および知識の不足部分をカバーするようなe-ラーニングシステムなどによる補助的システム作りの必要性について、研究協力者らと打ち合わせを行った。ファシリテーターへのアンケート実施が順調に進んでおり、それを基に研究協力者とディスカッションをした結果、ファシリテーターが情報共有できるシステム構築の全体像を確立するに至った。また、研修会と講演会のPre-Postテストの比較調査結果が明らかになったことにより、受講後に能力および知識の不足部分をカバーするようなe-ラーニングシステムなどによる補助的システム作りの方向性がより明確となった。

研究協力者らとの打ち合わせなども定期的に実施しているほか、来年度以降のアンケート協力の見通しも立っているため、研究はおおむね順調に進展しているといえる。【研究目的1: WHO版サイコロジカル・ファーストエイド(PFA)の研修受講者が実際に支援を行う際に、PFAの考え方や研修内容はどの程度役立っているのか】、【研究目的2:研修で得た知識や支援者としての自信は研修後にどの程度保持されているのか】については、予備的調査として研修直後にアンケートを実施し、研修に対する評価(5件法による8項目)、役立ったこと役立たなかったこと、より良くするためにはどうすべきかどうかを調査し結果をまとめた。その上で、過去の受講者に対して改めてアンケートを実施し、知識がどの程度維持されているのか、研修受講後の災害支援においてPFAの考え方や活動原則がどのように役立ったかを質問し、結果をまとめた。また、講師資格を持つファシリテーターらに対しては、受講者からの質問とそれに対する回答、研修で良かった点や工夫した点、対応が難しかった点をレポートしていただいた。分類した内容を講師間で情報共有し、ブラッシュアップできるシステムを構築した。これにより講師間の指導方法のばらつきを均質化し、研修会/講演会の質を向上させることが可能となった。【研究目的3:研修会と講演会の効果比較】については、Pre-Postテストを実施毎に実施し、災害支援に関する能力及び知識習得への自己評価と、PFAに関連する災害知識の理解度を調査した。結果、PFAに関連する災害知識の理解度という点では研修会と講演会は同等に効果的だが、災害支援に関する能力及び知識習得への自己評価という点では、実践的なワークを含む1日研修会の方がより効果的であるということが明らかとなった。研究成果については、2019年2月にシドニーで開催された7th World Congress of Asian Psychiatryにてポスター発表を行った。3年間の研究成果は、英文による2本の論文化を行ったため、7月に投稿予定である。[平成29年度の計画]引き続き研究協力者と連絡を取りながら、情報共有やスーパービジョンのためのオンラインシステム、e-ラーニング学習システムによるフォローアップシステムなどについて、構築案をまとめる。アンケートについては作成・実施後に結果の解析を行う。またPre-Postテストについては今年度も継続して実施しデータの収集を行う。[平成30年度の計画]前年度までの研究結果をもとに、受講者からの情報や支援にあたっての疑問点を集積したデータベースを作成し、フィードバックできるシステムを構築する。またWHO版PFAに基づく支援を日本で行う際に、理解しづらい点や適応が難しい点を明らかにし、研修や普及時に考慮すべき部分としてプログラムの修正を行う。あわせて、今後のデータベースのデータ管理の維持の仕方についても検討し、次年度以降も継続してシステムを維持するように努める。
冠動脈疾患リスク因子レムナントリポ蛋白の代謝酵素を標的とした臨床検査法の確立

食後、血中の中性脂肪(TG)が著明に上昇するが、それに伴って食後血中リポ蛋白リパーゼ(LPL)が増加すると言われてきたが、ヘパリン非投与血清を用いて測定した血清LPL濃度が、脂肪負荷、糖負荷後により増加しないことを証明した。その結果として、食後TGの歯TG増加はレムナント・リポ蛋白のTGが著明に増加することを証明した。つまり、食後に血中TG濃度が増加する場合、レムナント分画中のTG含量が、食後4-6時間前後で著明に増加し、その占める割合は脂肪負荷の場合は90%近くになることが明らかとなった。レムナントに結合したLPL濃度が低いことが、肝臓でのレムナントの取り込みの程度に関連する可能性を示した。我々は1993年にレムナント研究のブレークスルーとなったレムナント単離精製法並びに血中濃度測定法を確立した。また我々は過去3年間に、リポ蛋白リパーゼ(LPL)ならびに肝性TGリパーゼ(HTGL)の新規活性測定(基質分解活性)法と、新たに独自の高感度LPL, HTLG濃度測定法(ELISA)を開発してきた。本研究ではヘパリン有無の血漿を用いてリポ蛋白リパーゼ(LPL)や肝性TGリパーゼ(HTGL)の血清検体測定の臨床的有用性について検討した。具体的には(1)ヘパリン投与前後(有無)の症例における糖負荷や脂肪負荷試験(OFTT)後の検体を、我々が最近開発した高感度の脂質代謝酵素(LPLならびにHTGL)の濃度測定(ELISA)と活性測定(基質分解活性)法で測定し、血中レムナント(RLP)関連検査項目との関係を解析し、これらの酵素活性の評価に実際、ヘパリン投与が必要かどうかを調べた。(2)特にプレヘパリンLPL測定を行い、血清RLP値の増加が観察されている糖尿病、冠動脈疾患、メタボリック症候群患者におけるLPL濃度とRLP値との関係を検討した。その結果、糖尿病、冠動脈疾患、メタボリック症候群患者の血清LPLは、健常群よリも有意に低値をしめし、LPLはレムナントの粒子サイズと負の相関を示し、粒子イサイズの大きなレムナントは少数のLPLと結合し小さいレムナントは多数のLPLと結合している可能性が示唆された。今年度我々は、プレヘパリン血漿中のLPL濃度の測定が、ポストヘパリン血漿のLPL活性に代わりうることを証明するため、高感度LPL-ELISAを用いてRLP分画中のLPLの測定をこない、循環血中に存在するLPLがRLPとどのような関係にあるのかを検討した。つまり、ヘパリン投与によって血管内皮表面から放出されたLPLがRLPとどのように結合しているのか、ヘパリン採血後の経時的変化「0、15、30、60分後」に伴う血中LPL活性とLPL濃度とRLP中のそれらの関係を検討した。特に、ヘパリン非投与血清中のLPL濃度の80%以上がRLP分画にあることが明らかとなった。ヘパリン非投与血清中のLPLは活性がないことが知られているが、その理由としてRLPと結合していることが知られているアポC1とアポC3(LPLインヒビター)がLPLを不活性化している可能性が示唆された。またヘパリン投与後、活性を持つLPLが血管内皮から循環血中に大量に遊離されるが、活性を持つLPLと不活性型のLPLは血中でどのような存在形態であるのか、その結合しているリポ蛋白分画を確認するため、スーパーローズ6Bを用いたゲル濾過と高感度LPL-ELISAを用いて検討した。その結果、活性型LPLの大半HDL分画位に結合していることが明らかとなり、LPLならびHTGL活性のインヒビターであるtetrahydrolipstatinを用いた場合、ヘパリン採血後のLPLはRLPと結合していることが明らかとなった。それらの結果を現在英論文に纏めて、Clinica Chemica Actaに投稿中である(タイトル:Most lipoprotein lipase in plasma is bound to remnantlipoproteins: A new definition forremnant lipoproteins)。予定通りに実験が進んだため食後、特に脂肪負荷後、血中の中性脂肪(TG)が著明に上昇することはよく知られている。そのため食後に血中に脂質を速やかに分解するための酵素、リポ蛋白リパーゼ(LPL)が増加すると言われてきた。しかしながら、我々はヘパリン非投与血清を用いて測定した血清LPL濃度が、ヘパリン投与後のLPL濃度よりも生理的意義が高い可能性を報告してきた。従って、ヘパリン非投与下で、脂肪負荷、糖負荷をして負荷後血中LPLが増加しないことを証明した(Ishiyama N,et al. Clinica Chimica Acta 2017; 464: 204)その結果として、LPL濃度が上昇しないことが、食後レムナント・リポ蛋白が著明に増加する可能性を次の論文にて報告した。つまり、食後に血中TGが増加する場合、どのリポ蛋白分画のTGが脂肪負荷等の後にどの程度増加するのか、明らかとなっていなかった。本論文ではLPLが食後に増加しない結果として、レムナント分画中のTG含量が、健常人において食後4時間前後で著明に増加し、その占める割合は脂肪負荷の場合は90%近くになることが明らかとなった。

また冠動脈硬化症等においては、レムナントTGの増加がより著明になり、もっとも上昇する時間が6時間後と遅滞し、かつクリアランスが低下することが明らかとなった。その理由は、レムナントの肝臓でのレセプターに対するリガンドであるLPL濃度が低いことに関係する可能性を示唆した(Nakajima K,et al. Clinica Chimica Acta 2017; 465: 45-52)。食後、血中の中性脂肪(TG)が著明に上昇するが、それに伴って食後血中リポ蛋白リパーゼ(LPL)が増加すると言われてきたが、ヘパリン非投与血清を用いて測定した血清LPL濃度が、脂肪負荷、糖負荷後により増加しないことを証明した。その結果として、食後TGの歯TG増加はレムナント・リポ蛋白のTGが著明に増加することを証明した。つまり、食後に血中TG濃度が増加する場合、レムナント分画中のTG含量が、食後4-6時間前後で著明に増加し、その占める割合は脂肪負荷の場合は90%近くになることが明らかとなった。レムナントに結合したLPL濃度が低いことが、肝臓でのレムナントの取り込みの程度に関連する可能性を示した。LPL活性のインヒビターTetrahydrolipstatinを添加したポストヘパリン血漿から安定したLPL-レムナント(酵素ー基質複合体)の単離が可能となり、研究が大幅に進んだ。、平成28年度は、LPLとRLPの結合状態を検討することにより、ヘパリン投与なしの循環血中LPL濃度の測定の臨床的意義を見出す予定である。なおHTGLに関しては、プレヘパリン血漿中HTGL濃度が検出限界以下なので、現在新たな高感度HTGL-ELISAの測定系の開発を進めている。臨床検査今年度我々は、プレヘパリン血漿中のLPL濃度の測定が、ポストヘパリン血漿のLPL活性に代わりうることを証明するため、高感度LPL-ELISAを用いてRLP分画中のLPLの測定をこない、循環血中に存在するLPLがRLPとどのような関係にあるのかを検討する。つまりヘパリン投与によって血管内皮表面から放出されたLPLがRLPとどのように結合しているのか、ヘパリン採血後の経時的変化「0、15、30、60分後」を観察し、LPL活性とLPL濃度とRLPの関係を検討する。特にRLPと結合していることが知られているアポC1とアポC3(LPLインヒビター)により、LPLが不活性化になるのかどうか検討する。なおヘパリン投与後、活性を持つLPLが血管内皮から循環血中に大量に遊離されるが、活性を持つLPLは大半がどこに移動し、不活性型のLPLはどのような存在形態なのかスーパーローズ6Bを用いたゲル濾過と高感度LPL-ELISAを用いて検討する。さらにLPLなら便HTGL活性のインヒビターであるtetrahydrolipstatinを用いて採血後のLPLがどのように移動するかを検討する。本年度は、LPLとRLPの結合状態を検討することにより、ヘパリン投与なしの循環血中LPL濃度の測定の臨床的意義を見出す予定である
ホライズン・スキャニングとフォーサイトによる大学院MOTのカリキュラム改善方法

本研究では,技術と経営の両方の知識を持った人材養成を目的とする技術経営(MOT: Management of Technology)の教育において,社会ニーズに応える教育内容を継続的にカリキュラムに組み込むための斬新な方法論を開発することを第一の目的とする.そして,実際に提案方法を実践して,その結果を検証することを第二の目的とする.目的を達成するために,ホライズン・スキャニングとフォーサイトの2つをベースとしたMOTの兆し教育コンテンツを形成する方法論を提案する.H30年度は,まず,国際的な研究動向や政府の動きをモニターして分析し,新しい潮流や兆しを発見するホライズン・スキャニングに重点を置いた.高齢化が進む日本での新しい潮流を発見するために,高齢者が頻繁に訪れるBusiness to Consumer (B2C)の電子商取引サイトに着目した.20代から60代以上の20万人以上のパネルの1年間の行動記録を含むウェブログデータを分析し,その結果,高齢者が他の年齢層と比較して特に関心がある製品カテゴリは健康食品であること、そして、特有の指名買いに近い行動をしていることを明らかにした。この結果を「Elderly Consumers' Behavior in Business-to-Consumer E-Commerce in Japan」というタイトルで,MOTの代表的な国際学会のひとつであるIAMOT 2019で発表した.IAMOT2019に参加している他の研究者との議論を通じ,質的なホライズン・スキャニングを行った.その一方で,フォーサイト過程としては,「IoT(Internet of Things)」をテーマに,株式会社シンコー,因島機械株式会社の経営者を招いて,IoTへの取組みを講義してもらい,山口大学大学院技術経営研究科の修了生で議論し,今後の方向性の予測を行った.ホライズン・スキャニングについては,20万人以上の消費者の1年間の行動記録を含むウェブログデータを分析し,高齢者のE-コマースの潮流を発見した.また,フォーサイト過程としては,「IoT(Internet of Things,モノのインターネット)」をテーマに山口大学大学院技術経営研究科の修了生を集めて,先進的な試みを行っている中小企業の経営層の講演会を企画し,議論を行った.MOTの大規模な国際学会であるIAMOT 2019,PICMET 2019の予稿集のテキストマイニングを行い,語の共起状態の変化から研究動向の変化を調べる.その一方,アメリカ,欧州諸国,アジア諸国などの白書に対してテキストマイニングを行い,科学技術動向を把握する.これら2つのテキストマイニングにおいて,AI(人工知能)の一分野である機械学習を用いて,2単語以上の意味のあるフレーズとして情報を抽出する方法を開発する.本研究では,技術と経営の両方の知識を持った人材養成を目的とする技術経営(MOT: Management of Technology)の教育において,社会ニーズに応える教育内容を継続的にカリキュラムに組み込むための斬新な方法論を開発することを第一の目的とする.そして,実際に提案方法を実践して,その結果を検証することを第二の目的とする.目的を達成するために,ホライズン・スキャニングとフォーサイトの2つをベースとしたMOTの兆し教育コンテンツを形成する方法論を提案する.H30年度は,まず,国際的な研究動向や政府の動きをモニターして分析し,新しい潮流や兆しを発見するホライズン・スキャニングに重点を置いた.高齢化が進む日本での新しい潮流を発見するために,高齢者が頻繁に訪れるBusiness to Consumer (B2C)の電子商取引サイトに着目した.20代から60代以上の20万人以上のパネルの1年間の行動記録を含むウェブログデータを分析し,その結果,高齢者が他の年齢層と比較して特に関心がある製品カテゴリは健康食品であること、そして、特有の指名買いに近い行動をしていることを明らかにした。この結果を「Elderly Consumers' Behavior in Business-to-Consumer E-Commerce in Japan」というタイトルで,MOTの代表的な国際学会のひとつであるIAMOT 2019で発表した.IAMOT2019に参加している他の研究者との議論を通じ,質的なホライズン・スキャニングを行った.その一方で,フォーサイト過程としては,「IoT(Internet of Things)」をテーマに,株式会社シンコー,因島機械株式会社の経営者を招いて,IoTへの取組みを講義してもらい,山口大学大学院技術経営研究科の修了生で議論し,今後の方向性の予測を行った.ホライズン・スキャニングについては,20万人以上の消費者の1年間の行動記録を含むウェブログデータを分析し,高齢者のE-コマースの潮流を発見した.また,フォーサイト過程としては,「IoT(Internet of Things,モノのインターネット)」をテーマに山口大学大学院技術経営研究科の修了生を集めて,先進的な試みを行っている中小企業の経営層の講演会を企画し,議論を行った.MOTの大規模な国際学会であるIAMOT 2019,PICMET 2019の予稿集のテキストマイニングを行い,語の共起状態の変化から研究動向の変化を調べる.その一方,アメリカ,欧州諸国,アジア諸国などの白書に対してテキストマイニングを行い,科学技術動向を把握する.これら2つのテキストマイニングにおいて,AI(人工知能)の一分野である機械学習を用いて,2単語以上の意味のあるフレーズとして情報を抽出する方法を開発する.2019年度は,IAMOT 2019に加えてKES-AMSTA 2019(2019年6月17-19日,マルタ)とICIM2019(2019年11月26-28日,スペイン)に出席予定で,その旅費に使用する.
単クローン抗体を用いたヒト骨肉腫関連抗原の研究

ヌードマウスで継代されていたヒト骨肉腫Su株から組織培養が可能で且つヌードマウスに可移植性の骨肉腫細胞クローン化して得た細胞株KT005を用いて骨肉腫関連抗原の動態を調べた。ヌードマウスに移植して得た腫瘍塊から得た細胞と単層培養から得た細胞について【^(125)I】で標識した骨肉腫関連抗原に対する単クローン抗体の一つであるOST7抗体の結合を調べると、単層培養で得たKT005細胞におけるOST7抗原の量は生体内の腫瘍細胞の1/10以下であることが明らかとなった。同時に行った非標識のOST6、OST15抗体による阻害実験の結果からOST7とOST15は同一か近接した抗原を認識する抗体であり、OST6は異った抗原決定基を認識する抗体であることも明らかとなった。別に行った免疫沈降反応の結果からこれらの抗体は同一の糖タンパク質を認識していることが明らかとなっている。この抗原は中村、田中らの研究により骨アルカリフォスファターゼであることが証明され、我我が当初から予想していたように骨分化抗原であることが確認された。これらの結果は分化抗原の発現は細胞周辺の環境の変化に応じて速かに非遺伝的に変化する場合のあることを示すもので、生体内腫瘍を抗原として単クローン抗体を得る方法論の有効性を示すものである。新たな骨肉腫関連抗原に対する単クローン抗体を得る目的で、KT005細胞を抗原としてBalb/Cマウスを免疫し約100株のハイブリドーマを得た。このうち、ヒト正常線維芽細胞、ヒト上皮性腫瘍細胞由来のKB細胞と反応するものを除き、OST21OST34と名ずけた14種の単クローン抗体産生クローンを得た。現在、これらの抗体の特異性を種種の腫瘍由来の組織培養細胞を用いて検討中である。
保育・教育施設等での心疾患児の健康管理・心事故の分析と予防対策プログラムの検討

本研究の目的は保育施設での心疾患児の健康管理・心事故の分析を量的・質的に行い、その結果から、予防対策プログラムを作成、心事故を0にすることである。本調査の結果は、乳幼児の心臓健診の必要性の是非を明らかにできる。学校と違い、保育施設は規模が小さく、学校管理下のような心臓健診等の対策や生活管理表が成長・発達の著しい乳幼児に作成が可能か否か、保育職のAEDや救急法の実施への恐怖や不安の軽減、AED等の整備ができるか等の課題について分析、代替案などの検討を行う。また、学校管理下での心事故の減少には20年かかっている。効率的にアウトカムにたどりつくための能率的な方法を探求していく。
離職行動に影響する因子としての看護師の組織文化の捉え方の分析－価値基準との比較

定着促進に必要な看護組織文化の特徴を明確にし,組織運営モデルを検討することを目的に、看護部長ら看護組織管理者に面接調査を実施し、具体的な定着への取り組みと今後の課題を明らかにした。看護師長に対し実践しているコミュニケーション能力を測定し看護師長のタイプにより特徴を明らかにした。看護師1,895名を対象に質問紙調査を実施した結果、組織に定着が困難な看護師は所属している組織の組織文化を肯定的に認識できず、また自己の価値基準と齟齬があると判断していた。スタッフから情報を得ている看護師長の課題を明確にする働きかけることで看護師長が看護部組織の目標を共有し運営に参加することが可能になることが示唆された。看護組織が、スタッフナースの定着を促進するための取り組みについて明らかにする目的で、看護管理責任者らへのインタビュー調査のデータをテキストマイニングソフトを使用し再分析した。その結果、「経営陣への働きかけ」として看護部長らが病院組織運営に関わり、経営側の意向をスタッフらに周知すると共に勤務時間の調整などの対策を積極的に働きかけていることが明らかとなった。また、インタビューデータの最頻度の単語は「師長」であり、ついで「スタッフ」であった。その2語に共起している単語から看護部長らは看護部-師長間、師長-スタッフ間のコミュニケーションが大きな要因だと認識していることが明らかとなった。また看護部長らは、面接などを通して個々のスタッフと直接コミュニケーションを取ることが重要であると認識していた。これを基に、看護師長の上司、あるいはスタッフに対するコミュニケーション能力について質問紙調査を実施した。合わせて組織文化の測定尺度、定着可能度を用いた大規模調査に向け研究対象施設を選定し、質問紙について検討した。聖隷クリストファー大学倫理委員会へ審議を依頼し、承認を得た。その結果関東地区、中部地区の100400床、500800床の施設を病院機能評価機構受審病院から無作為地に抽出し調査依頼を97施設に実施した。了承を得られた東海地区、北陸地区の24病院に調査用紙を配布した。病院によっては全数調査を希望する看護管理責任者もおられ、希望に沿って配布数を増加し計1895名を対象に調査用紙を配布した。調査結果は現在回収中である。また、情報収集のため、アイルランドのホスピスや病院へ赴き看護管理等について施設見学等を実施した。看護組織が看護師の定着促進に向け対策を講じているが、2013年調査では看護師の離職率の減少傾向は横ばいへと転じた。労働時間や夜勤回数などで施設間差が生じている中、本研究では平成25年に看護師の組織文化に対する認識と期待度を明らかにし、定着促進が可能な組織運営モデルを検討することを目的に質問紙調査を実施した。平成25年2月に調査依頼をした了解の得られた施設数が限られ、追加依頼を実施した。質問紙調査は医療評価機構認定病院146施設のうち看護部長に了解の得られた24施設の看護師1895名を対象に平成25年2月5月にかけ実施した。回収数688名(回収率36.3%)、有効回答682名(有効回答率97.6%)であった。組織文化については認識と期待度について、また定着-離職行動については、定着可能度尺度を使用した。定着可能な看護師は組織文化を肯定的に捉えているが定着不可能な看護師は組織文化が自己の価値基準と相違している。その傾向は小規模、大規模に比較し中規模の病院に多く見られた。施設間によって定着不可能群の割合に差が見られたが、回答数に偏りがあり明らかな特徴を見出すことはできなかった。看護部長らの定着を促進するための組織運営に対する実際の取り組みと今後の課題を見出す目的で実施した平成23年度のインタビュー調査の結果をまとめたものを第39回日本看護研究学会学術集会で示説発表し、フロアとの情報・意見交換を実施した。看護師長のリーダーシップタイプとコミュニケーションスキル、看護部管理者への期待度や価値基準などを明確にし、組織運営に必要な意思疎通を阻害する因子を検討するために平成24年度に実施した質問紙調査を実施した結果をまとめ、第17回日本看護管理学会学術集会で示説発表を実施した。各施設の特徴を明確にすると共に求められている組織作りの因子をより具体的に明らかにし、定着促進のための組織運営モデルについても検討することを目的に、平成20年度に調査した北陸地方における中小規模病院の看護師の組織文化の捉え方と満足感が定着可能度に影響する要因を,県別,設立条件別等に詳細な分析を追加した。その結果を施設ごとに取りまとめた。1.了承の得られた5施設の看護管理責任者9名に対し、自施設のスタッフナースが認識している組織文化と組織文化の満足感についての分析結果を報告した。

また、結果を県内平均値と比較することで施設の組織文化を客観的に認識していただいた。2.分析結果を踏まえ、看護管理責任者が認識している組織文化とスタッフナースの認識している組織文化の相違について9名の対象者にインタビュー調査を実施した。調査内容は組織文化の認識の相違と合わせ、看護師の定着への組織的取組、今後の課題等について行った。3.インタビュー調査で得られたデータを質的に分析し、組織文化に対する看護管理者とスタッフナースの認識の相違の有無を明らかにした。その結果、【スタッフの捉えた組織文化に一致】【スタッフの捉えた組織文化に戸惑いのある一致】が多くみられたが、看護のあり方については【スタッフの捉えた組織文化には賛同できない】ことがあった.4.組織文化の組成因子,看護師定着への影響要因,使用尺度について再検討するために、組織文化,看護管理についての文献を収集している。また知見を広めるため、英国のNHSのレスター病院へ赴き看護管理について施設見学等を実施した。看護組織の管理者が求めている組織文化やスタッフナースの定着への取り組みについて、インタビュー結果を再分析することで課題が明らかとなった。組織文化の認識が看護管理責任者とスタッフナースの間で乖離が生じている一因には、看護師長のコミュニケーション能力が影響していることが推察された。そのため、看護師長が実践している看護部管理者とスタッフナースへのコミュニケーションスキルをリーダータイプ別に分類し、看護部管理者の考える看護組織運営の方略の情報の浸透、組織内での円滑なコミュニケーションスキルについて検討することを目的に質問紙調査を実施した。並行して、看護組織の測定尺度と定着可能度を使用した質問紙調査の対象地域、施設規模について検証し調査依頼施設を選定した。97施設に調査依頼した結果、27施設から調査の承諾を得ることができ、質問紙調査が実施できた。2009年度に同様の質問紙調査を実施した3施設が対象に含まれており、組織文化の醸成など新たな視点で分析することが可能となった。分析に十分な量が確保できなければ、対象施設を新たに選定し追加調査する必要があるが、現時点での回収率は50%程度となっている。病院立地条件,病院規模などについて対象を拡大し調査を実施行う前段階として、既存のデータを再分析し結果をまとめた。分析結果を報告すると共に、看護管理者から求める看護師の組織文化についてデータを得た。看護管理者は自施設の看護師の認識について客観的データを提示される機会が少ないため、分析結果をフィードバックすることが有意義であることを認識した。組織文化を視覚で表現することは困難であるが、分析報告書を項目毎に数値化し、グラフ化することでスタッフナースが認識している組織文化を視覚的に認識でき、理解しやすいと好評を得た。分析結果を報告することで対象者と良好な関係が構築され、有意義なインタビュー調査を実施できたと考える。看護管理責任者のインタビュー調査のデータを質的に分析した結果、看護師と看護管理者の組織文化の認識について乖離のある項目と乖離の少ない項目がおおよそ明らかとなった。看護管理責任者が実践している定着への取り組みについてもデータを得ており、現在分析中である。また新たな課題として、看護管理者の抱える課題と組織文化との関係を検証する必要性があることが明らかとなった。
閉塞性動脈硬化症(ASO)関連遺伝子解析・機能解析

閉塞性動脈硬化症は下肢の慢性虚血性変化を本態とする疾患だが、疾患発症に関する遺伝学的報告は極めて少ない。遺伝子多型の一種である一塩基多型(SNPs)に着目して、多数の患者群DNAサンプルと対照群サンプルを使用して全染色体で網羅的解析(ゲノムワイド関連解析:GWAS)を行い、第4、7、13染色体上で疾患に関連する遺伝子領域を特定した。第13染色体上のSNPに関しては、In vitroでリポーター遺伝子解析による機能解析を行った。今回検出した3 SNPsは全て動脈硬化進展メカニズムに関与する遺伝子と相関を認め、従来のリスクファクターに依存しない本疾患固有の遺伝的因子であることを確認した。1閉塞性動脈硬化症罹患患者のDNAサンプル、臨床情報収集解析対象症例数を増やすことによって発症リスク予測精度の向上を目指す目的で、東京大学医学部附属病院血管外科(33名)、関西医科大学附属滝井病院末梢血管外科(20名)、青梅市立総合病院(12名)、茨城県立中央病院(3名)、杏林大学病院(22名)、の閉塞性動脈硬化症罹患患者からDNAサンプルの抽出を行うとともに、対象患者の臨床データ(併存症と環境因子)の収集を行った。平成25年度は90例の症例の臨床的パラメータおよびサンプルを収集した。2閉塞性動脈硬化症における関連遺伝子解析理化学研究所ゲノム医化学センターにてバイオバンクジャパンに登録済の閉塞性動脈硬化症患者2600症例とコントロール約20000症例を対象に、一塩基遺伝子変異(SNP)を用いたゲノム網羅的解析(GWAS)を施行した。結果として第4染色体、第13染色体に各1個ずつ統計学的に優位となるSNPが検出された。更に東京大学にて採取した患者サンプル340名に加えて、東京医大八王子医療センターで採取された120名の患者サンプルを使用し先行実験で得られた遺伝子解析結果の再現性を確認した。次段階として、現在最もcase-control解析で統計的に有意差を認めたSNPを対象に、関連する遺伝子座を同定する目的で前後100kbに存在するSNPを確認してdense mapping施行している。閉塞性動脈硬化症は下肢の慢性虚血性変化を本態とする疾患だが、同時に心血管病の高リスク群であり全世界的で罹患患者が大幅に増加している。本疾患は多数の環境因子と遺伝的因子が疾患発症に関連する生活習慣病の一種と想定されているが、疾患発症に関する遺伝学的報告は極めて少ない。今回遺伝子多型の一種である一塩基多型(SNPs)に着目して、多数の患者群DNAサンプルと対照群サンプルを使用して全染色体で網羅的解析(ゲノムワイド関連解析:GWAS)を行い、第4、7、13染色体上で疾患に関連する遺伝子領域を特定した。今回同定された疾患関連遺伝子領域は病態メカニズムを構成する因子のごく一部であり、更に詳細な解析が必要と判断した。特に平成27年度からはバイオバンクジャパン登録症例を対象に施行された、90万SNPsを解析するプラットフォームのGWAS結果に関して解析を進めると共に、ASO患者サンプルから併存疾患の少ない65歳以下の患者24名を選択して全Exom解析を施行して解析を行った。更に将来的にmicro RNA解析やプロテオーム解析を行うことを目的として、ASO患者血清サンプルを収集するための準備を行った。平成25年度ASO患者における遺伝子情報の取得とタイピングタイピングは終了しており該当患者のDNAサンプル取得は今後も継続する予定としている。現在機能解析の対象となるSNPを同定する目的で、dense mapping施行中であり研究計画通りに進行している。平成26-27年度ASO関連遺伝子の機能解析現在施行しているdense mapping終了後、直ちに機能解析に移行する予定としている。(ルシフェラーゼアッセイ,EST等)順次学会発表を通して研究成果を報告することも検討している。疾患関連SNPに対して遺伝子座同定する目的でdense mapping施行している。dense mapping終了後、機能解析(細胞実験含む)に移行する予定としている。遺伝子解析(typing,dense mapping等)、機能解析(細胞実験含む)を施行するための消耗品・試薬の購入。学会発表に際して生じる諸経費。