hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難分解性有機物「リグニン」を指標とした、森林土壌における腐植生成プロセスの解析

本課題は、樹木リターの主要な構成成分「リグニン」に着目して、1.樹木リター由来有機物の樹木から土壌への供給プロセスの解明、2.森林土壌への土壌有機物蓄積様式の化学的解析を目的として、亜熱帯から亜寒帯にわたる日本の森林生態系5林分を対象に、リターバック法および固体^<13>C核磁気共鳴法によって落葉分解・腐植生成初期過程を定量評価した。その結果、日本の森林生態系においては気候条件や樹種の違いに関わらず落葉リターの分解速度はほぼ一定の値であること、しかしながらリグニンをはじめとする個々の有機物の分解速度は林相(樹種)によって大きく異なること、を明らかとした。有機物の腐植化過程におけるリター成分の組成変化を明らかにするために、固体^<13>C交差分極マジック角度回転核磁気共鳴法(CPMAS NMR)により段階的に分解させた落葉リターと表層土壌の各試料を分析した。試験地は茨城県内の筑波山共同試験地(スギ林)、天岳良試験地(ヒノキ林)、小川学術参考林(落葉広葉樹二次林)の3林分を設定した。ホロセルロースに由来すると考えられるO-alkyl態炭素の組成は腐植化過程の進行に伴って急激に減少した。これは比較的分解されやすいホロセルロースが難分解性のリグニンに比べ選択的に分解されていることを示唆する。ポリエチレン分子から構成されると考えられる脂質態炭素の組成は腐植化の進行とともに徐々に増加したが、糖鎖やリグニン鎖構造から脂質への微生物的変換により増加したのだろう。aryl基やO-aryl基を含む芳香環態炭素の組成は腐植化過程全体を通じてほぼ一定だった。これは、芳香環態炭素が他の易分解性の成分に比べ腐植中に残留しやすいことを示唆する。carbonyl態炭素は腐植化過程で若干増加した。carbonyl態炭素は土壌有機物生成過程において卓越するであろう酸化分解反応により生成されているのではないかと思われる。リター分解試験を行った3林分におけるL、F、A_1層試料についても^<13>C NMR分析を行った。その結果、堆積有機物層を含む土壌試料の有機物組成変化は、分解リター試料と同様であった。すなわち、L層→F層→A_1層と分解段階の進行とともに、O-alkyl態炭素とcarbonyl態炭素は増加し、脂質態炭素は減少、芳香環態炭素は分解段階を通じて変わらなかった。また、リター分解3年目の試料は、F層試料とA_1層の中間的な組成を示した。このことから、関東の森林土壌では、リター分解の開始から3年程度でF層とA_1層の中間的な性質を持つ腐植が生成されることが示された。森林土壌には莫大な有機炭素が蓄積されており、その蓄積量は樹木に蓄積されている量の約4倍強である。土壌中の有機炭素は樹木リターを起源とし、微生物分解によってその化学構造を変えながら、「腐植」と呼ばれる高分子有機化合物の混合物として森林土壌に蓄積する。本研究では「腐植の大半を構成する難分解性土壌有機物の多くは、リグニンが分解されてできた変性リグニンである」という仮説に基づき、難分解性有機物であるリグニンの動態を追跡する。これにより、「リグニン」を指標とした腐植生成プロセスを明らかに出来ると考える。落葉広葉樹林のリター分解・腐植生成プロセスの経時変化を定性・定量的に評価するために、固体^<13>C核磁気共鳴法により得られたブナ及びミズナラの落葉リター分解試験試料の有機物組成分析結果から各有機物成分の分解速度をOlson(1963)の指数分解式への近似により算出した。その結果、carbonyl、aromatic、O-alkyl、aliphatic態各炭素の分解係数は、ブナ落葉で0.09、0.37、0.51、0.29(year^<-1>)、ミズナラ落葉で0.23、0.40、0.41、0.29(year^<-1>)であった。落葉の形態の違いを反映し、ブナとミズナラの落葉成分の分解速度には違いが見られるが、各成分の分解性については同様の傾向を示した。また、これらの落葉中の有機物成分の分解速度を基に林床の有機物集積量を推定した結果、10年間で1ヘクタールあたり総計4トンの炭素が林床に蓄積され、定常状態となることを明らかにした。これは、現在定常状態にある小川学術参考林における落葉層量とほぼ一致し、本研究における計算結果の信頼性を確認できた。日本において、森林タイプ(林相)の違いによるリター分解に伴うリグニン動態の違いを定量及び定性的に解析した。

その結果、日本の森林においては、気候条件や樹種の違いにかかわらず、落葉リターの分解速度は0.4±0.03年^<-1>であり、ほぼ一定の値を示したが、リグニンをはじめとする個々の有機物の分解速度は樹種によって大きく異なった。特にリグニンに由来する芳香族化合物および細胞膜成分に由来する脂肪族化合物の分解速度は強い樹種特異性を有していた。落葉広葉樹における脂肪族化合物の分解速度は0.280,34年^<-1>であり、常緑広葉樹や針葉樹より低い値を示した。これは初期含量や分解者による再合成、分解初期の溶脱プロセスなどの樹種間の違いを反映したと考えられる。広葉樹における芳香族化合物の分解速度は針葉樹よりわずかに高い値を示したが、おそらくこれは樹種によるシリンギルおよびグアイアシルリグニンの組成や縮合型タンニンの含有量を反映したのだろう。O-アルキル化合物の分解速度は0.440.57年^<-1>を示し、全樹種で他の成分に比べて最も高い値を示した。これは分解者によるホロセルロース成分の選択的な分解を反映した結果であろう。一方、カルボニル化合物は有機物成分の中で最も低い分解速度を示したが、これは有機物分解において起こる酸化分解反応によってカルボニル基が生成されたことに起因する。以上の結果から、本研究は一見同じように見える落葉分解もその詳細なプロセスは樹種によって異なることを明らかにした。
重症心身障害児グループホームの成立性に関する研究

本年度の研究において、大規模入居施設を対象に入居者行動観察と職員追跡調査を各2度行い、まず大規模生活を行う施設内において入居者がどのような人間的な関係性の中で生活を行っているか、入居者との関係性、職員との関係性を居方という視点を導入することによって考察し、空間などの物理的環境との関係性について以下の知見を得た。1.他者との交流頻度、交流対象は居室・食堂ホール・その他の共用空間において明確に差異が認められ、このことから入居者は公共性としての「他者との交流」をコントロールするために施設内空間を使い分けている実態が把握できた。2.コミュニケーション特性によって共用空間での他者との居方に差異が認められる。すなわち、コミュニケーション能力の低い入居者は、共用空間において他者同士が交流している場に交流無しで共存し、他者の影響を一方的に受けながら過ごしている。3.交流の密度分布の偏りを矯正する役割を職員が担っている場面は認められる。その役割を補完し増強するために、キチネットなどの物理的環境設定が有効であることが知見として得られる一方で、廊下のベンチなどは影響が小さいことがわかった。すなわち、入居者に具体的な行動を促す物理的環境設定が、入居者の生活の質の向上に有効であることが示唆された。次に、小規模生活への移行を計画している障害児施設を対象に持ち物調査、入居者行動観察と職員追跡調査を各2度行い、退所後のグループホーム生活を視野に入れた「生活力向上のためのリハビリテーション」のための生活環境について以下の知見を得た。1.入居者行為は、食事などの生理的行為と仲間遊びなどの遊戯的行為に集中し、生活行為はほとんど見られない。2.持ち物は少なく分散配置されていることから自己領域の形成は非常にあいまいであり、生活行為の拠点となりえる領域が認められない。一方で、個室に移行した児童は自己領域を形成したが、共用空間での滞在が激減し、限定的な対象との交流に変化した。国内の重症心身障害児対応のグループホームはまだ見られず、本研究では大規模施設における問題点の抽出に重点を置いた。結果として、グループホームなどの小規模生活への建築的は知見を得ることができた。
加齢による足部変形と装具に関する研究

本研究ではヒトの足アーチに加齢による変形が生じることに着目し,足アーチの機能的役割についてコンピュータシミュレーション解析により調べた.研究成果としては,第1に,ヒト足部の有限要素モデルを構築し,下肢順動力学モデルに実装し,これにより足アーチによる衝撃吸収効果を解析することが可能となるモデルを構築することができた.次に,順動力学モデルに足アーチ節を実装するモデルを開発し,歩行中のヒト足部の運動解析によって同定した足アーチ節粘弾性パラメータを導入し解析を行った結果,足アーチ節の弾性パラメータによって歩行中の全身のエネルギー効率が変化することが明らかとなり,特に,柔軟すぎるアーチ節をもつモデルでは,エネルギー効率が大きく悪化した.さらに,足アーチ節のパラメータ値を変化させることによって,加齢等による足アーチの状態変化をシミュレーションし,足部変形等について見解を示した。1、先ず第1段階として健常者足部の有限要素法モデル構築に着手した。3次元ポリゴンモデルで生体足部の28骨を4ブロックの骨群に簡素化したモデルとした。境界条件として必要となる靱帯棟・筋等の結合組織の物性値については文献調査を継続中である。ブロックの細分化、骨形状の詳細化が今後の課題となる。2、次に生体足部の変形を解析した。確立された手法がないため、立位時における荷重/非荷重の形状変化、歩行時の形状変化などについて3次元動作解析装置を用いて計測した。解析は剛体リンクモデル(1のモデルは異なる)を用いた逆動力学解析によりリンク相互間の角度変形、モーメント等を定量化した。3、装具の効果を数値化する試みとして靴型装具に着目した解析として、ロッカーソールによる徐圧効果を検証した。これにより、装具の1効果として、足底の荷重分布を意図的に変化させうること、及びその定量的な数値を示した。足底の荷重分布は足部変形の1要因である。まとめ、本研究は力学モデルを用いた足部の変形シミュレーションを行っている。1によりそのアウトラインを構築中である。2により生体足部のモデルパラメータを、3により装具による矯正パラメータを推定中である。本研究の目的は加齢による足部変形のメカニズムを解析し,その防止策を提案することである.具体的な目標としては,(1)実験解析による足部の力学解析を行い,それによって同定されたパラメータを用いて,(2)コンピュータシミュレーションによる順動力学モデル解析手法を確立すること,及び(3)経時変化に着目したパラメータ設定によるモデル解析の手法を確立することである.以下各項に対する実績を示す.(1)歩行中の足アーチ粘弾性パラメータを同定した.歩行解析によって得られた足部アーチの角度偏位と足底のエリアごとに計量された足底圧から,健常成人,扁平足成人の足アーチ粘弾性係数を同定した.(2-1)足部FEモデルを有する下肢剛体リンクモデルを構築した.大変形が可能な単純化された形状で粘弾性をもつ足部FEモデルを既に確立している下肢剛体リンクモデルに実装し,計算手法を構築した.このモデルに床面への落下衝撃を与えたところ,剛体リンクの足部を有するモデルと比較して粘弾性をもつ足部FEモデルでは質量中心と仮定した骨盤中央部の振動に減衰を確認した.(2-2)順動力学シミュレーション手法の提案.二足歩行シミュレータとしての神経筋骨格モデル(内藤ら2005)を改変し,アーチ部分の可動性と粘弾性を有する足部節を実装した.これによりアーチ粘弾性パラメータを変化させたシミュレーションを行ったところ弾性率200<380<560の順でエネルギー効率が減少する結果を示した.(3)については23年度に着手し,足部変形と装具による矯正力をパラメータとして加える予定である.本研究ではヒトの足アーチに加齢による変形が生じることに着目し,足アーチの機能的役割についてコンピュータシミュレーション解析により調べた.研究成果としては,第1に,ヒト足部の有限要素モデルを構築し,下肢順動力学モデルに実装し,これにより足アーチによる衝撃吸収効果を解析することが可能となるモデルを構築することができた.次に,順動力学モデルに足アーチ節を実装するモデルを開発し,歩行中のヒト足部の運動解析によって同定した足アーチ節粘弾性パラメータを導入し解析を行った結果,足アーチ節の弾性パラメータによって歩行中の全身のエネルギー効率が変化することが明らかとなり,特に,柔軟すぎるアーチ節をもつモデルでは,エネルギー効率が大きく悪化した.さらに,足アーチ節のパラメータ値を変化させることによって,加齢等による足アーチの状態変化をシミュレーションし,足部変形等について見解を示した。
機能性発現を目指した磁性金属合金の強磁場中状態図

強磁性体MnBiの強磁場中熱分析の結果について解析したところ、強磁性MnBi-->常磁性Mn1.08Bi+液相への分解温度(約630 K @ゼロ磁場)が磁場45 Tで約90 K上昇する。Mn-Biの磁場18 Tの平衡状態図を実験的に完成させ、ゼロ磁場と大きく異なることを見出した。強磁場中の平衡状態図は本研究が初めてである。炭素鋼の強磁場中状態図を作成した。CALPHAD法に磁場中磁気エネルギーを取り込んだ計算手法を開発した。強磁場平衡状態図を基礎に強磁場による純良試料の作成に成功した。平成22年度は(A)Mn系金属の強磁場中状態図調査および(b)Fe系金属の強磁場中状態図調査を行った。以下に詳しく述べる。東北大学金属材料研究所附属強磁場超伝導材料研究センターの共同利用プログラムを利用して、試料Mn:Biの10:90, 20:80, 30:70, 40:60, 50:50, 60,40, 70:30, 80:20, 90:10を準備し、18T無冷媒超伝導マグネットおよび28Tハイブリッドマグネットを利用した強磁場実験を行った。その結果、分解温度の磁場効果だけでなく、液相線の磁場による変化の兆候を捉えることに成功した。東北大工学部及川准教授協力のもとで行った分子場近似による磁気エネルギーを取り入れた平衡状態の計算によっても、同様の結果を得た。この変化は従来全く予想されておらず本研究の成果である。さらに、前年度米国国立強磁場研究所で行ったMnBiの45T中熱分析の結果を詳しく解析した結果、MnBi→Mn1.08Bi+液体Biへの分解だけでなく、Mn1.08Bi→固体Mn+液体Biへの分解温度も観測していることを突き止め、論文発表を行った。亜共析と過共析領域の炭素鋼について強磁場中熱分析を行った結果、共析温度の磁場による上昇を確認しするとともに、この成分領域における強磁場中平行状態図を解明した。また、純良炭素鋼試料と市販炭素鋼試料についても強磁場中熱分析で評価した結果、共析温度の磁場効果に大きな違いが無いことが明らかとなった。この成果は、市販鋼材の磁場による組織制御の観点からも重要である。平成23年度は平成22年度に引き続き、(A)Mn系金属の強磁場中状態図調査および(b)Fe系金属の強磁場中状態図調査を行った。平成23年3月に起きた東日本大震災等の影響で、国内強磁場施設の共同利用強磁場磁石のいくつかが使用できなくなったが、得られた研究実績について以下に詳しく述べる。試料Mn-Bi二元合金について、東北大学金属材料研究所強磁場センターの10T及び18T無冷媒超伝導マグネットを共同利用し、平衡状態図の磁場による影響を詳しく調査、ほぼ磁場中状態図を完成させた。この成果は平成24年度中に論文発表を行う予定である。平成23年度に導入した示差走査熱量計でMn系物質の相転移に関わる熱量のデータを再評価した。磁場中状態図のシミュレーションの精度高めるため、CALPHAD法プログラムの磁気エネルギー取り込み方法を改善して計算を行い、より磁場中実験に近い結果を得た。さらにMnCoSbGe系の磁気相図製作に着手、強磁場実験の結果、機能性発現の条件を確認した。強磁場中状態図を調査するための強磁場X線装置を完成させ、論文発表を行った。亜共析と過共析領域の純良炭素鋼試料について、東北大学金属材料研究所強磁場センターの10T及び18T無冷媒超伝導マグネットを共同利用し、平衡状態図の磁場による影響を詳しく調査、ほぼ磁場中状態図を完成させた。(A)Mn-Bi系と(B)Fe-C系の実験強磁場平衡状態図と計算強磁場平衡状態図を比較したところ、Mn-Bi系の計算結果は実験結果とほぼ一致するが、Fe-C系の計算結果は実験結果を十分に再現できない。これは、Mn-Bi系の磁性は平均場近似でよく表現でき、状態図計算プログラムに取り込むことが出来るが、Fe-Cの磁性はそれが難しいためと判断した。[A]Mn系金属の強磁場中状態図調査:(A-1) Mn-Biについて、18Tまでの強磁場中平衡状態図を完成させ論文および国内外会議での発表を行った。CAPHAD法に磁気エネルギーを取り込むプログラムを開発し、Mn-Biの計算平衡状態図を製作、低磁場から高磁場まで実験結果をよく再現できることを示した。この結果について論文発表および国内外の会議で発表を行った。米国強磁場施設での45T強磁場中の状態図作成は、当該施設での液体ヘリウム不足等によりマグネットタイムが制限され、実験は行われなかったが、2014年度も引き続き本実験を申請する予定である。

これまでの結果から、磁性体の磁気モーメントを全温度領域で精密に測定できれば、磁気エネルギーの評価が正確にでき、計算平衡状態図が実験結果を十分再現できることを示した。さらに、強磁場中示差熱分析同時その場観測装置を世界で初めて開発、Mn-Biの磁場中平衡状態を形態観測の視点から明らかにした。2014年7月の国際会議でその成果発表が決定している。(A-2)擬二元系Mn-X(X=非磁性元素)の磁気的相互作用の変調による相転移制御を確認し、磁気相図を明らかにした。得られた結果は、論文発表および国内外の国際会議で発表した。(A-3)(A-1)で作成したMn-Biの強磁場中平衡状態図を基に、磁場中合成の最適化を行い、従来ゼロ磁場では合成できない温度でも、MnBi磁石材料が結晶配向状態で合成できることを見出した。この成果は「永久磁石の製造法」(特願2013-197699)として出願、論文投稿するとともに国内外の会議で公表した。[B]Fe系金属の強磁場中状態図調査: 2012年度中に完成したFe-C合金系の強磁場中状態図について、市販のFe-C鉄鋼試料について論文に投稿し記載が決定した。純良Fe-C合金については2014年度に論文投稿する予定である。平成24年度は平成23年度に引き続き、(A)Mn系金属の強磁場中状態図調査および(b)Fe系金属の強磁場中状態図調査を行った。平成23年3月に起きた東日本大震災等の影響も徐々に回復し一部の強磁場マグネットを除けば実験できるようになって、平成24年度の研究目標はほぼ達成した。得られた研究実績について以下に述べる。試料は、Mn:Biの10:90, 20:80, 30:70, 40:60, 50:50, 60,40, 70:30, 80:20, 90:10を準備し、東北大学金属材料研究所強磁場センターの全国共同利用で実験を進めた。主に10テスラと15テスラのマグネットを用いたが、これまでの実験結果を基に、18テスラまでの強磁場下MnBi平衡状態図を完成させた。得られた強磁場状態図はゼロ磁場のそれとは全く異なることを明らかにした。(Mistui et al. Mater. Trans. 54 (2013) pp.242-245)。また、CALPHAD法プログラムの磁気エネルギー取り込み方法の改善を目指し研究を進めた結果、分子場近似を取り入れた計算状態図作成手法も確立し、これまでに本研究で行った実験結果をほぼ定量的に再現できた。(Mistui et al.、J. Alloys & Compound投稿中)また、昨年度までにMn-Sb系とMn-(Co, Cu, Sb, Ge, Sn)混晶系の試料合成に成功し、一部は強磁場中磁気状態図と磁場中高圧下の磁気状態図を明らかにした。純良Fe-C合金について18Tまでの強磁場中の熱分析を進めて、Fe-C合金系の強磁場中状態図はほぼ完成し、現在論文作成中である。本研究4年間の第一目標である磁性材料の強磁場中平衡状態図が2年目にして、強磁場実験によってほぼ明らかになった。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究4年間の第一目標である磁性材料のMn系とFe系の代表物質について強磁場中平衡状態図が3年目までに、再確認実験をも行い公表可能なレベルで明らかとなった。また、強磁場中状態図の計算手法もほぼ確立した。1)Mn系磁性材料とFe系磁性材料の強磁場中平衡状態図をシミュレーションできる条件を調査する。
垂直方向の地中電位差を利用した地震波の計測とウェーブレット解析

これまで地震と電磁変動の関係を明確に示した観測は報告されていなかったが,地震波のP波変動から地震波全体にわたる明確な地電位差変動波形を初めて得ることが出来るようになった(竹内,成田等:電気学会論文誌C分冊平成7年12月号)。また,北海道東方沖地震の発生する約7時間前から地電位差に1秒前後の不規則に連続して発生したパルス変動は地震現象とは関係ないことを明確に示し,地震予知等を目的として地電位差信号を観測する場合には落雷位置標定図による検討が非常に重要かつ不可欠であることを明らかにした(竹内,成田等:電気学会論文誌C分冊平成8年6月号)。兵庫県南部地震の発生による青葉山観測地点(仙台)での震度は0であったが,この地震波の伝搬による地電位差変動波形が明瞭に記録できた。また地電位差の発生特性について地中水平方向と垂直方向の違い,震度に対する振幅の関係,地中深さ方向の振幅等について観測結果をまとめた(竹内,成田等:電気学会論文誌C分冊平成8年9月号)。電磁変動の観測による地震現象の解明には,地中の圧力差変動によりどの程度の地電位差変動が発生するかを知ることが重要である。地震波による地電位差変動波形に対応する青葉山地区での地震動波形を,東北大学理学部地震予知・噴火予知観測センターより提供を受け,地電位差変動波形と合わせて,スペクトル解析を行なった。観測された地電位差変動は地震波が伝搬した際の大地の加速度成分に近いことを示すことができた。さらに地電位差発生のモデルとして,流動電位による地電位差の発生を検討し,具体的な数値を用いて検討した。地電位差測定法については種々の立地条件のもとで豊富な経験を積み,その成果を発表することが出来た(竹内,成田等:電気学会論文誌C分冊平成7年4月号)。さらに,これまで地震と電磁変動の関係を明確に示した観測は報告されていなかったが,地震波のP波変動から詩人波全体にわたる明確な地電位差変動波形を初めて得ることが出来るようになった(竹内,成田等:電気学会論文誌C分冊平成7年12月号)。北海道東方沖地震の発生する約7時間前から地電位差に1秒前後の不規則に連続して発生したパルス変動は地震現象とは関係ないことを明確に示し,地震予知等を目的として地電位差信号を観測する場合には落雷電位標定図による検討が非常に重要かつ不可欠であることを明らかにした(竹内,成田等:電気学会論文誌C分冊投稿中)。いままでに報告されている地震の前兆現象に雷現象と思われるものが含まれている可能性があることを示している。観測地点で深度0にもかかわらず地震波の伝播により地電位差変動波形が明瞭に記録できることが明らかとなった。このように,地中垂直電位差計測においては非常に大きな成果が得られている。今後,この現象の理論的な解析を行う予定であるが,これによりこの分野の新たな展開が期待される。地震波による地電位差変動波形に対応する青葉山地区での地震動波形を,東北大学理学部地震予知・噴火予知観測センターの協力により提供を受けており,地電位差変動波形と合わせて,スペクトル解析とウエブッレト解析を進める予定である。北海道東方沖地震の発生する約7時間前から地電位差に1秒前後の不規則に連続して発生したパルス変動は地震現象とは関係ないことを明確に示し,地震予知等を目的として地電位差信号を観測する場合には落雷位置標定図による検討が非常に重要かつ不可欠であることを明らかにした(竹内,成田等:電気学会論文誌C分冊平成8年6月号)。

また地電位差の発生特性について地中水平方向と垂直方向の違い,震度に対する振幅の関係,地中深さ方向の振幅等について観測結果をまとめた(竹内,成田等:電気学会論文誌C分冊平成8年9月号)。電磁変動の観測による地震現象の解明には,地中の圧力差変動によりどの程度の地電位差変動が発生するかを知ることが重要である。地震波による地電位差変動波形に対応する青葉山地区での地震動波形を,東北大学理学部地震予知・噴火予知観測センターより提供を受け,地電位差変動と合わせて,スペクトル解析を行った。観測された地電位差変動は地震波が伝搬した際の大地の加速度成分に近いことを示すことができた。さらに地電位差発生のモデルとして,流動電位による地電位差の発生を検討し,具体的な数値を用いて検討した。その結果,実際の地震動波形と観測された地電位差変動波形より,地中圧力差と発生地電位差の比例係数を求め,この比例係数は地電位差の発生機構として,流動電位モデルが妥当であること示した。
微生物生態系のシステム崩壊と再安定化機構の解明

地球生態系の機能維持に微生物は集団として深く関与し好適制御が希求されていることから、安定的機能維持機構の理解が必要不可欠である。実際の微生物生態系は複雑過ぎて解析困難である為、分離菌株を用いた合成微生物生態系を構築し解析してきた。その結果、純粋培養系では活性が維持されるにも関わらず、集団では系そのものが破綻した。これまでの研究から、機能維持された系では微生物間代謝ネットワークの重要性を示唆する結果が得られている。そこで本研究では、微生物間代謝ネットワークを切り口に、モデル微生物生態系の破綻機構の解明とその再生機構の糸口を得る為の研究を実施する。
伝統知に基づく生物資源利用がもたらす生態学的価値および社会的価値の評価

本研究は、伝統的生態学的知識(TEK)に基づく植物資源利用に着目し、里山の管理放棄が深刻化する中山間集落におけるTEKを活用した地域の生物文化多様性の一体的保全の可能性を評価することを目的とした。研究の結果、知識や利用経験が消失しやすい資源植物に共通する生育地特性や利用形態が明らかになり、地域の生物多様性を代表する生態系ほど資源植物の供給力が高いことが示された。また、食を介した植物資源利用ほど、知識や経験が残存しやすい傾向が認められ、食文化の継承による生物文化多様性保全の可能性が示唆された。今後は景観特性が異なる全国の里山を対象とすることで、結果の妥当性や地域的特異性を検証していく必要がある。本研究では、過疎高齢化が深刻化する中山間集落を対象として、地域固有の伝統的な生態学的知識(traditional ecological knowledge: TEK)に基づく植物資源利用がもたらす生態学的価値および社会的価値の時空間変化を明らかにし、地域の生物文化多様性の一体的な保全に向けたTEKの役割を定量的に評価することを目的としている。伝統的な土地利用形態の異なる3つの中山間集落を事例対象地として、1年目には、野外調査、文献調査、および聞き取り調査を実施し、3集落それぞれについて、地域ごとの植物フロラを整理するとともに、その中から対象集落で伝統的に利用されてきた資源植物を抽出した。また水田景観を主体とする集落について、資源利用の多様性と全植物種の多様性との関係を評価した結果からは、資源植物の多様性が地域の生物多様性を指標しうることが示唆された。聞き取り調査からは、資源植物の分布域が、過去60年の間で大きく変化している可能性が指摘され、人間活動の衰退に伴う景観変化が資源植物の供給力を低下させていることも明らかになってきた。また、未だサンプル数が不十分ではあるものの、世代間でのTEKの保有状況の差異は利用用途によって異なり、特に生活に密接する食文化以外のTEKについては若い世代にほとんど伝わっていなかった。2年目以降は、他の2集落でも同様の調査を引き続き実施することで、生物文化多様性の消失に伴う生態的、社会的影響を定量的に把握する。こうした成果の一部は、国内の複数の学会で発表した。対象地の一部を、当初予定していた地域から変更したものの、伝統的土地利用形態の違いがより明確になり、また既存のデータを有効活用したことで、研究自体に遅れを生じさせることなく進めることができた。また最終年度に予定しているGIS解析で用いる空間データの収集も開始した。聞き取り調査の一部については、未だサンプル数が少なく十分な解析ができない状態であるため、2年目以降に追加で実施することを検討しているが、その他の調査は順調に進んでいるため、2年目以降も無理のない計画のもとで研究を遂行できると考えている。こうした状況をふまえ、おおむね順調と判断した。本研究では、過疎高齢化が深刻化する中山間集落を対象として、地域固有の伝統的な生態学的知識(traditional ecological knowledge:TEK)に基づく植物資源利用がもたらす生態学的価値および社会的価値の時空間変化を明らかにし、地域の生物文化多様性の一体的な保全に向けたTEKの役割を定量的に評価することを目的としている。2年目には、世代間でのTEKの保有状況の聞き取り調査を継続するとともに、空中写真をベースとして、1970年代以降の10mメッシュ土地利用データを作成し、年代間でのTEKに基づく植物資源利用の生態学的価値および社会的価値の時空間的変化をGISを用いて解析した。主要な成果の1つとして、TEKの世代間での消失プロセスには入れ子構造が認められ、知識や利用経験が消失しやすい資源植物に共通する種特性が明らかになった。また、地域の生態系からもたらされる価値(各種の資源植物の出現頻度や多様性により定量化)は、集落から遠い二次林や針葉樹林で大幅に低下し、資源植物の用途や生育地、アクセス性の違いによる影響が考えられた。3年目には、他の集落についても同様の解析を進め、TEKの消失プロセスや、TEKを活用することでもたらされる生態学的・社会的価値の変化に関して、地域間での一般性を検討するとともに地域ごとの特異性が認められる場合には、その要因を明らかにする。その上で、地域の生物文化多様性を保全していく上で鍵となる生態系とその維持管理手法および今後の活用の方向性を検討する。対象地域の1つでは、3年目に予定していたGIS解析をすでに2年目に実施し結果を得るなど、予定以上のペースで研究が進んでいるものの、その他の調査地では、2年目に予定していた聞き取り調査の進捗が遅れており、3年目にも追加での調査が必要な状況にある。調査地間での進捗状況に差があるものの、最終年度も無理のない計画のもとで残りの調査研究を進めていくことが可能と考え、おおむね順調と判断した。本研究では、過疎高齢化が深刻化する中山間集落を対象として、地域固有の伝統的な生態学的知識(traditional ecological knowledge:TEK)に基づく植物資源利用がもたらす生態学的価値および社会的価値を明らかにし、地域の生物文化多様性の一体的な保全に向けたTEKの役割を評価することを目的としている。これまでの研究から、知識や利用経験が消失しやすい資源植物に共通する種特性が明らかになり、地域の生物多様性を代表する生態系ほど資源植物の供給力が高いことが示された。

3年目には、伝統的な土地利用形態が異なる地域間(棚田が卓越する地域、焼畑が盛んに行われていた地域、畜産業が盛んな地域、等)での植物資源利用と地域を代表する景観との関係性を比較し、地域間での一般性の検証を行った。TEKが残存しやすい食文化に着目して評価を行った結果、棚田景観のように地域の生物多様性を代表する生態系から食文化に関わりの深い多様な食材が供給される傾向が認められた。また、食材として活用される資源植物の種類は、日常食よりも行事食で多かった。これらの結果は、伝統的な食文化を介した生態系の活用が地域の生物多様性の保全だけでなく文化多様性の維持にもつながりうる可能性を示しており、食文化に関連するTEKを活用した生物文化多様性の一体的な保全の可能性が示唆された。今後は、過疎高齢化が進む中山間集落だけでなく、都市化に伴う景観変化過程が異なる様々な里山を対象とすることで、本研究から得られた結果の妥当性や地域的な特異性を検証していく必要がある。本研究は、伝統的生態学的知識(TEK)に基づく植物資源利用に着目し、里山の管理放棄が深刻化する中山間集落におけるTEKを活用した地域の生物文化多様性の一体的保全の可能性を評価することを目的とした。研究の結果、知識や利用経験が消失しやすい資源植物に共通する生育地特性や利用形態が明らかになり、地域の生物多様性を代表する生態系ほど資源植物の供給力が高いことが示された。また、食を介した植物資源利用ほど、知識や経験が残存しやすい傾向が認められ、食文化の継承による生物文化多様性保全の可能性が示唆された。今後は景観特性が異なる全国の里山を対象とすることで、結果の妥当性や地域的特異性を検証していく必要がある。平成28年度には、新たに追加した2つの対象集落についても世代間でのTEKの保有状況の調査を行うとともに、各集落における資源植物の社会的利用状況(伝統行事、レクリエーション、環境教育活動等)についての聞き取り調査を実施し、TEKがもたらす社会的価値とその変化の定量化を行う。最終年度には、2年間で得られたデータを総合的に取りまとめて、TEKに基づく植物資源利用の生態学的価値および社会的価値の時空間的変化をGIS解析により評価する。最終年度には、全ての調査対象地について予定していた現地調査を終えるとともに、3年間で得られたデータの取りまとめを進めていく。まずは地域ごとにTEKの消失プロセスに関する論文を取りまとめるとともに、最終的には、TEKに基づく植物資源利用の生態学的価値および社会的価値の時空間的変化を地域間比較の視点から取りまとめる。景観生態学旅費については、調査地の一部を変更したことおよび調査回数に変更が生じたことから使用額が予定額よりも抑えられた。また、人件費・謝金については、聞き取り調査に関連する被験者謝金やアンケート調査のデータ入力補助者謝金として予定していた内容を次年度に繰り越すことになったため未使用となった。旅費について、2年目に予定していた調査1回分を実施できなかったため、使用額が予定よりも抑えられた。その一方で、人件費・謝金については、資源植物利用に関するデータ入力の作業量が想定以上に多かったため、使用額が予定額をオーバーした。結果的に、旅費の未使用分が人件費・謝金のオーバー分を上回り、その残額を次年度に繰り越すこととなった。人件費・謝金については、調査研究補助者にデータ入力を依頼するため、当初予定していた内容での執行を次年度に進める予定である。
RNA結合蛋白RBM5の関与する抗癌剤耐性克服機序の解明

RBM5に対するモノクロナール抗体により胃癌組織におけるRBM5のタンパク発現量と病理学的因子との関連性を検討したところ、RBM5の発現が低下している症例では、胃癌の進行度が高く、予後不良の傾向があった。RBM5のノックダウン細胞ではp53やp21の発現が低下しており、5-FUに対する薬剤耐性を示した。これらの結果より癌細胞内のRBM5の発現量が、抗癌剤の感受性に影響を与えていることが示唆された。消化器癌は造血器腫瘍や生殖器癌に比較して化学療法の効果が低く、進行癌では多剤併用による強力な化学療法を行っても、その予後は不良である。癌化学療法における大きな問題の一つに、治療によって薬剤耐性細胞の出現が高頻度に起き、再増殖あるいは再発の原因となっていると推測される。申請者はRNA結合蛋白RBM5が、p53の転写活性を亢進させることを見出した。さらにRBM5は癌細胞に対して、p53に依存性の経路と非依存性の経路により、5-FUなどの各種抗癌剤の感受性を高めることを見出した。そこで本研究は、RBM5が抗癌剤感受性あるいは耐性に与える影響を検討し、その機序を解明し、抗癌剤耐性克服への応用を目指そうとするものである。現在までに、RBM5全長cDNAを胃癌細胞に強発現させ、安定強発現細胞およびRBM5ノックダウン細胞を樹立した。今後、これらの細胞株を用いて、5-FU、CDDPなどの抗癌剤に対する感受性を検討していく予定である。さらにこれらの細胞株を用いて、抗癌剤投与時に変化するmRNAをマイクロアレイを行い、網羅的にスクリーニングする。その中から、5-FU存在下でRBM5の発現量の変化により著しく変動するmRNAを検索し、RBM5関連5-FU耐性遺伝子の候補を選択し、その機能解析を行っていく予定である。現在までに、RBM5全長cDNAを胃癌細胞に強発現させ、安定強発現細胞株およびRBM5ノックダウン細胞株を樹立した。これらの細胞においては、RBM5の強発現によってp53の発現が増加し、RBM5のノックダウンによりp53やp21の発現が減少していた。今後、これらの細胞株を用いて、p53やp21の低下が5-FU、CDDPなどの抗癌剤に対する感受性に与える影響を検討していく予定である。その中から、5-FU存在下でRBM5の発現量の変化により著しく変動するmRNAを検索し、RBM5関連5-FU耐性遺伝子の候補遺伝子として選択し、癌細胞における機能解析を行っている。そのため抗癌剤に対する耐性化克服は、臨床上重要な意義を持つと考えられる。我々はRNA結合蛋白RBM5が、癌抑制遺伝子p53のpost transcriptionalな機序により、転写活性を亢進させることを見出した。現在までに、RBM5全長cDNAを胃癌細胞に強発現させる安定強発現細胞株およびshRNAの発現ベクターによるRBM5ノックダウン細胞株を樹立した。これらの細胞においては、RBM5の強発現によってp53の発現が増加し、RBM5のノックダウンによりp53の発現が減少していた。さらにRBM5の発現を変化させることにより、変動する遺伝子をスクリーニングしたところ、5-FUの代謝に関与するいくつかの酵素の発現量が変動していることが判明した。またこれらの5-FU代謝酵素を遺伝子的に変動させると、胃癌細胞の5-FUに対する感受性が変化した。今後は、RBM5による5-FU代謝酵素の発現調節機序をより詳細に解明していく予定である。さらには、これらのRBM5の発現量を変動させた細胞株を用いて、CDDPなどの他の抗癌剤に対する耐性克服遺伝子を検討していく予定である。

資金不足と時間不足によるものが大きい。具体的には、アレイの結果を絞り込むのに多くの時間を要している。24年度が最終年度であるため、記入しない。抗癌剤代謝に関わる遺伝子に絞り込み、癌細胞内での機能解析を急ぎたいと考えている。
『戦争・武力紛争が条約に及ぼす効果』

平成25年度は本研究の第2年度として、本研究の中核を構成する、19世紀から20世紀初頭の伝統的国際法学における「戦争が条約に及ぼす効果」論、特にBluntschli、Fiore、Hall、Westlakeらの学説、及び1910-12年にIDIで行われた法典化作業を検討した。その検討の視角は、前年度同様、なぜ戦争が条約を終了・停止させるとされてきたのかの根拠、特にそこで前提とされる「戦争」の性質は何かというものである。この点で、従来の我が国の通説的な見解は、「戦争が条約に及ぼす効果」を、戦争を「状態」捉えることによる伝統的国際法の二元的構成、即ち戦時国際法と平時国際法の二元性によって説明してきた。こうした議論を敷衍すれば、現代国際法で本主題は、個別の条約解釈の問題に過ぎず、客観的な法規範の問題ではなく、戦争が違法化される以前の議論は無関係であるということにもなり得る。しかし、昨年度の本研究の成果、及び学説に基づき戦争との両立性を基準として採用した本主題の代表的先例とされるTecht対Hughes事件に照らせば、かかる通説の理解が適切か疑問を呈することができる。かかる問題意識より行った上述の検討の結果、以下のことが判明した。第1に、確かに、戦争を「状態」と捉える見解もあり、そこでは戦争が条約を終了・停止させることは前提とされることから、具体的な帰結が実行に従って探求されるに留まっていた。他方で、第2に、戦争を「行為」と捉える場合、「戦争が条約に及ぼす効果」には別途正当化根拠が必要となる。両立性基準を唱えた論者らはかかる前提から、その根拠を条約法の一般原則の他に、戦争が自助手段であることに求めており、両立性基準は当該根拠から導かれていた。そして、IDIでも、こうした見解が特別報告者の議論に影響を与え、両立性基準と同内容とされる決議が採択された。以上の検討から得られる示唆として、現代国際法で客観的規範の問題として本主題を捉える上では、武力行使の法的性質を中心として構成することになり、そこでは両立性基準がなお妥当する可能性がある。(抄録なし)平成24年度は本研究の第1年度として、本研究の出発点となる、18世紀末期から19世紀初頭における「戦争が条約に及ぼす効果」に関する国際法学説、具体的にはVattel、Martens、KIUberの所説の検討を行った。その際、検討の視角として、そもそもなぜ戦争が条約を終了または停止させるとされてきたのかの根拠、即ちその正当化原理に着目した。従来の研究によれば、条約に対する戦争の効果は、当初、戦争が無法状態であることを根拠としていたとされる。そして、ILCの「武力紛争が条約に及ぼす効果」法典化作業では、特別報告者Brownlieによって、こうした無法状態論が本主題の客観的な根拠論として意思理論に対置され、その結果として今日では意思理論こそが妥当するとされた。しかし、本研究により、少なくとも19世紀初頭において、無法状態論は学説上も国内判例上も支持されていたとはいえず、他方で戦争の効果が当事国の意思の効果に解消されていたわけでもないことが明らかとなった。即ち、無法状態論の代表的論者とされるVattel、Martens、Kluberは、確かに、結果的に条約が一般に戦争によって消滅することを肯定していたが、その根拠は戦争の無法状態性に求められていたわけではなく、戦争が自らの権利の防衛・回復手段であるという正戦論の論理と、当事国の意思によって、複層的に正当化していた。以上の検討により、本主題の根拠について、戦争の無法状態性か当事国の意思かという二元的な議論枠組は必ずしも適切でないということが導かれた。そしてまた、条約に影響を与える「戦争」は事実や状態としてのそれ(武力紛争)よりも、行為(武力行使)として捉えられる可能性が見出された。なお、以上の研究成果は、国際法学会学会誌である『国際法外交雑誌』に「研究ノート」として発表した。

第1に、確かに、戦争を「状態」と捉える見解もあり、そこでは戦争が条約を終了・停止させることは前提とされることから、具体的な帰結が実行に従って探求されるに留まっていた。他方で、第2に、戦争を「行為」と捉える場合、「戦争が条約に及ぼす効果」には別途正当化根拠が必要となる。両立性基準を唱えた論者らはかかる前提から、その根拠を条約法の一般原則の他に、戦争が自助手段であることに求めており、両立性基準は当該根拠から導かれていた。そして、IDIでも、こうした見解が特別報告者の議論に影響を与え、両立性基準と同内容とされる決議が採択された。以上の検討から得られる示唆として、現代国際法で客観的規範の問題として本主題を捉える上では、武力行使の法的性質を中心として構成することになり、そこでは両立性基準がなお妥当する可能性がある。本主題に関わる初期の議論の実相を明らかにしたことにより、本研究の出発点及び今後の研究の検討視座の基礎が築かれた。また博士論文の一部となる予定の上述の研究結果を独立論文として公刊することも出来た。以上の点から、本研究は「おおむね順調に進展している」と評価出来ると考える。今後の推進方策としては、24年度の研究の結果を基礎として、24年度においては検討の射程に含めなかった19世紀中葉以降の本主題に関する学説の検討を中心に行っていく予定である。なお、この作業に際しては、24年度の研究成果を踏まえ、同時代における戦争観、戦争の法的性質に関わる議論に着目する。(抄録なし)
交互送液法を利用した大量処理適応型マイクロリアクタの開発

本研究テーマでは,交互送液法を利用した大量処理適応型マイクロリアクタを開発することを目的とし,そのための前段階として,マイクロチャネルの作製法の開発を行った.当技術は,フォトリソグラフィを応用し,厚さ数百ミクロンの厚膜フォトレジスト層を基板上に形成することで,その厚さ相当の深さを持つマイクロチャネルを,高精度かつ自由度の高い形状で製作するものである.フォトレジストには,一般に厚膜用として知られるSU-8を用いる.SU-8の通常の適用範囲は100ミクロン以下であるが,本テーマではこれを用いて400ミクロンの厚膜を形成する手法を確立した.400ミクロン相当の量のSU-8を基板に塗布しても,厚さが一様にはならないことから,当手法では塗布したレジストを機械的に矯正することで,所定の厚さに均一化するものである.当手法は,以前に一旦確立されたと考えていたが,その後,SU-8のロットによる差や開封後の経年変化等の影響により,矯正が成功しない場合があることが判明した.最終年度は,SU-8の状態に依存せず,高い再現性で所定の厚膜を形成できるようになるために,繰り返し試作を行い,諸条件の見直しを行った.その結果,矯正成功率を十分に高めることができた.また,矯正された膜厚の偏差は,400ミクロンに対して1%以内に収まるようになった.これにより,十分な実用的な厚膜矯正法を確立した.以上の成果をまとめた以下の論文が査読を経て受理されており,今後発表される予定となっている.本研究では大量処理適応型マイクロリアクタの開発を目標とし,通常用いられるマイクロチャネルよりも深く,特殊な形状をした流路用いることを計画している.しかし,寸法精度,形状の自由度,コスト等の観点から,そのような流路を作製する際に必要となる合理的な加工方法が今のところ確立されていない.深さが100μm未満の一般的なマイクロチャネルは,フォトリソグラフィ法を応用して作製されることが多い.その典型的な手順では,フォトレジストの薄膜を基板上に塗布し,任意の形状に露光・硬化させて流路を作製することから,最初に塗布する薄膜の厚さが流路深さを決定する.そのため,100μmを超える深い流路を作製するためには,それに応じたレジストの厚膜を塗布する必要がある.これに対し,厚膜用フォトレジストとして知られるSU-8(通常の適用範囲は最大100μm程度)を用いて,そのような厚膜を形成しようとしても,膜厚を所定の値に制御できないばかりか,均一にもならないことが判明した.そこで,一旦塗布したSU-8の厚膜を矯正することにより,所定の厚さに揃える手法を開発した.今回は,マイクロリアクタ用流路の深さ400μmを目標の厚さとし,膜厚矯正の手順や諸条件の検討を行った.その結果,目標値に対して,4インチシリコンウェハの全面で誤差ー100μmの高い精度の膜厚を得ることに成功した.今後は本手法により作製したマイクロリアクタ用の流路を用い,混合効果を高める条件の検討を進める.また,SU-8以外のフォトレジストについても,厚膜用に摘要できるかの検討を行う.27年度は「流路作成法の開発」を目標としていたのに対し,これをほぼ達成することができた.本研究では大量処理適応型マイクロリアクタの開発を目標とし,通常用いられるマイクロチャネルよりも深く,特殊な形状をした両路を用いることを計画している.しかし,寸法精度,形状の自由度,コスト等の観点から,そのような流路は製作する際に必要となる合理的な加工方法が今のところ確立されていない.深さが100μm未満の一般的なマイクロチャネルは,フォトリソグラフィ法を応用して製作されることが多い.その典型的な手順では,フォトレジストの薄膜を基板上に塗布し,任意の形状に露光・効果させて流路を製作することから,最初に塗布されるレジスト膜の厚さが流路深さを決定する.そのため,100μmを超える深さの流路を製作するには,それに応じたレジスト厚膜を塗布する必要がある.これに対し,最も厚い膜を形成できる一般的なレジストの1つとして知られるSU-8でも,通常の適用範囲は100μm以下であり,これを超える厚膜を塗布しても,任意の厚さにすることができず,その厚さも均一にならないことが分かっている.そこで,塗布したSU-8の厚膜を矯正することにより,所定の厚さに揃える手法を開発した.本研究では目標の厚さを400μmとして,製作手順や条件の検討を行ったところ,誤差10μm以下の高い精度で膜厚を矯正できるようになった.しかし,再現性の確認を行ったところ,同じ手順・条件で製作しても,矯正に失敗するケースがあり,その原因の特定を行った.現在のところ,完全には再現性が得られていないので,引き続き検討を行う.フォトレジストの厚膜矯正について,十分な再現性が得られる条件が確立されておらず,その原因の特定がまだできていないため.本研究テーマは、交互送液法を利用した大量処理適応型マイクロリアクタを開発することを目的としている。そのための前段階として、リアクタ用マイクロチャネルの作製法を開発した。当技術は、フォトリソグラフィを応用し、厚さ数百ミクロンオーダの厚膜フォトレジスト層を基板上に形成することで、その厚さ相当の深さを持つマイクロチャネルを、高精度かつ自由度の高い形状で製作するものである。

フォトレジストには、一般に厚膜用として知られるSUー8を用いる。SUー8の通常の適用範囲は100ミクロン以下でるが、本テーマではこれを用いて400ミクロンの厚膜を形成する手法を確立してきた。400ミクロン相当の量のSU-8を基板に塗布しても、厚さが一様にはならないことから、当手法では塗布したレジストを機械的に矯正することで、所定の厚さに均一化するものである。しかし、昨年度より、一旦確立された手法、手順、条件で矯正を行うと、レジスト層が破断するようになり、厚膜を形成することができなくなったため、昨年度はその理由の調査と、厚膜を矯正できる手法の再検討を行うこととなった。以前の方法で矯正が出来なくなった原因は、SU-8の製造ラインやロットによる差が推定されて、また薬瓶を開封してからの履歴によっても、矯正結果に大きな差がでることが分かった。このことから、SUー8の状態のばらつきによらず、矯正を成功させるための手順や条件を調査し、一定の成功率で形成ができるようになった。「研究実績の概要」に述べたように、本研究テーマの根幹技術でる厚膜形成法は、助成が始まる以前より研究を行っていたが、昨年度から確立していた条件では、厚膜が形成できなくなり、改めて手法や条件の見直しをせざるを得なくなった。この作業は、非常に時間を要するものである上、申請者所属機関の運営上の理由により、共同研究者として一緒に実験を行う予定だった人員を充当できなかったため、さらに時間を要するに至った。本研究テーマでは,交互送液法を利用した大量処理適応型マイクロリアクタを開発することを目的とし,そのための前段階として,マイクロチャネルの作製法の開発を行った.当技術は,フォトリソグラフィを応用し,厚さ数百ミクロンの厚膜フォトレジスト層を基板上に形成することで,その厚さ相当の深さを持つマイクロチャネルを,高精度かつ自由度の高い形状で製作するものである.フォトレジストには,一般に厚膜用として知られるSU-8を用いる.SU-8の通常の適用範囲は100ミクロン以下であるが,本テーマではこれを用いて400ミクロンの厚膜を形成する手法を確立した.400ミクロン相当の量のSU-8を基板に塗布しても,厚さが一様にはならないことから,当手法では塗布したレジストを機械的に矯正することで,所定の厚さに均一化するものである.当手法は,以前に一旦確立されたと考えていたが,その後,SU-8のロットによる差や開封後の経年変化等の影響により,矯正が成功しない場合があることが判明した.最終年度は,SU-8の状態に依存せず,高い再現性で所定の厚膜を形成できるようになるために,繰り返し試作を行い,諸条件の見直しを行った.その結果,矯正成功率を十分に高めることができた.また,矯正された膜厚の偏差は,400ミクロンに対して1%以内に収まるようになった.これにより,十分な実用的な厚膜矯正法を確立した.以上の成果をまとめた以下の論文が査読を経て受理されており,今後発表される予定となっている.通常の手順でSU-8の厚膜を形成してもその厚さを任意の値に制御することができないため,これを矯正することにより所定の膜を得る手法をこれまでに開発した.今後はまずこの成果について,外部への発表を行う.また,これまで用いてきたSU-8以外のレジストでも,本手法の適用が可能であるかについて検討を行う.大量処理適応型マイクロリアクタ開発の次の段階として,その原理となる送液条件と流路形状について検討を行う.