hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
欧米調査に基づく技術科教育の授業の設計・実践・評価に関する研究

海外および国内で得られた調査結果を基に研究代表者および研究分担者が独自に開発した生徒の視点で学習過程を捉える学習支援のシステム化の手法を用いて, PDCAサイクルを取り入れたシステム思考により,新しく学習支援表を設計し中学校で実践授業を行った。授業設計に際しては,技術分野の学習目標を題材に着目するのではなく,すべての制作・製作学習に共通する4段階で捉え,上記の構想→設計→製作→評価の大きな流れの中に,生徒一人ひとりの個別の学習過程としての計画→活動→達成のスパイラルを設定し,さらに学習支援表を構築した。本研究では,米国を中心とした欧米の技術科教育の実態調査を踏まえて,授業の設計・実践・評価を具体化するためのカリキュラムの開発を行い,学術論文としても発表している。具体的にはPlan-Do-See(計画ー活動ー達成)による生徒の学習過程の把握や学習支援表や学習状況チェック表等を用いたWeb制作の実践授業を通して教育内容と方法の両面における学習支援のシステム化を行ってきた。今後は,これまで構築した考え方を他の題材にも広げて提案内容の普遍性を検証し,システムズアプローチによる技術科教育の授業の設計・実践・評価の手法を確立する。今年度の海外調査では,米国のミシシッピー流域技術教師教育会議に参加し,米国の技術科教育の調査を継続した。国内調査では,日本産業技術教育学会に参加し,また学会誌に掲載されている技術科教育の内容と方法に関する論文および学会の研究委員会が作成した技術科教育の理念,内容および方法を調査・整理した。実践授業では,(1)・(2)で得られた調査結果を基に,研究代表者および研究分担者が独自に開発した生徒の視点で学習過程を捉える学習支援のシステム化の手法を用いて, PDCAサイクルを取り入れたシステム思考により,新しく学習支援表を設計し中学校で実践授業を行った。授業設計や改善に必要なPDCAサイクルで年間指導計画や単元計画を立て,本時の授業の評価において改善点を確認した。また,授業設計に際しては,技術分野の学習目標を題材に着目するのではなく,すべての制作・製作学習に共通する4段階で捉え,上記の構想→設計→製作→評価の大きな流れの中に,生徒一人ひとりの個別の学習過程としての計画→活動→達成のスパイラルを設定し,さらに学習支援表を構築した。今年度の海外調査では,米国のミシシッピー流域技術教師教育会議参加し,米国の技術科教育の調査を継続した。実践授業では,授業設計や改善に必要なPDCAサイクルで年間指導計画や単元計画を立て,本時の授業の評価において改善点を確認した。また,授業設計に際しては,技術分野の学習目標を題材に着目するのではなく,すべての制作・製作学習に共通する4段階で捉え,上記の構想→設計→製作→評価の大きな流れの中に,生徒一人ひとりの個別の学習過程としての計画→活動→達成のスパイラルを設定し,さらに学習支援表を構築したことなどの一定の成果を上げることができた。研究代表者と研究分担者は,前年度に引き続き米国を中心とした欧米の技術科教育の実態調査を踏まえて,授業の設計・実践・評価を具体化するためのカリキュラムの開発を行い,学術論文としても発表した。2016年8月28日に日本産業技術教育学会第59回全国大会(京都教育大学)で,「米国の技術科教育の設計・実践・評価に関する研究」で口頭発表した。2016年10月1日に日本産業技術教育学会第29回九州支部大会(長崎大学)で「技術科教育の方法と内容のシステム化に関する研究」で口頭発表した。2016年12月1日のオーストラリアでの国際会議(TERC)でデザイン思考を導入した技術教育のあり方を提言した。プログラミングによる制御学習の実践授業を通して教育内容と方法の両面における学習支援のシステム化を提案した。今年度の海外調査では,オーストラリアでの国際技術教育学会に参加し,講演会での質問や口頭発表での質疑応答を通して技術教育の新しい視点について議論した。授業設計に際しては,技術分野の学習目標を題材に着目するのではなく,すべての制作・製作学習に共通する4段階で捉え,上記の構想→設計→製作→評価の大きな流れの中に,生徒一人ひとりの個別の学習過程としての計画→活動→達成のスパイラルを設定し,これらをシステム的・デザイン的思考の観点から再検討した。本研究では,これまで米国を中心とした欧米の技術科教育の実態調査を踏まえて,授業の設計・実践・評価を具体化するためのカリキュラムの開発を行い,学術論文としても発表してきた。

具体的には、Plan-Do-See(計画ー活動ー達成)による生徒の学習過程の把握や学習支援表や学習状況チェック表等を用いたWeb制作の実践授業を通して教育内容と方法の両面における学習支援のシステム化を行った。これまで構築した考え方を他の題材にも広げて提案内容の普遍性を検証し,システムズアプローチによる技術科教育の授業の設計・実践・評価の手法を確立する。今年度の海外調査では,ニュージーランドで開催されたTENZ/ICTEConference2017および米国のミシシッピー流域技術教師教育会議に参加し,海外の技術科教育の調査を継続した。国内調査では,日本産業技術教育学会に参加し,また学会誌に掲載されている技術科教育の内容と方法に関する論文および学会の研究委員会が作成した技術科教育の理念,内容および方法を調査・整理した。実践授業では,得られた調査結果を基に,研究代表者および研究分担者が独自に開発した生徒の視点で学習過程を捉える学習支援のシステム化の手法を用いて, PDCAサイクルを取り入れたシステム思考により,新しく学習支援表を設計し佐賀大学教育学部代用附属城西中学校での実践授業を行った。授業設計や改善に必要なPDCAサイクルで年間指導計画や単元計画を立て,本時の授業の評価において改善点を確認した。また,授業設計に際しては,技術分野の学習目標を単に題材に着目するのではなく,すべての制作・製作学習・育成学習に共通する4段階で捉え,上記の構想→設計→製作→評価の大きな流れの中に,生徒一人ひとりの個別の学習過程としての計画→活動→達成のスパイラルを設定し,さらに学習支援表を構築した。海外および国内で得られた調査結果を基に研究代表者および研究分担者が独自に開発した生徒の視点で学習過程を捉える学習支援のシステム化の手法を用いて, PDCAサイクルを取り入れたシステム思考により,新しく学習支援表を設計し中学校で実践授業を行った。授業設計に際しては,技術分野の学習目標を題材に着目するのではなく,すべての制作・製作学習に共通する4段階で捉え,上記の構想→設計→製作→評価の大きな流れの中に,生徒一人ひとりの個別の学習過程としての計画→活動→達成のスパイラルを設定し,さらに学習支援表を構築した。海外調査では,平成27年度の調査内容を整理・分析するとともに,新しい知見を得るために欧米での海外調査をさらに行う。国内調査では,平成27年度の調査の整理と分析をもとに日本産業技術教育学会の全国大会,支部大会,および各分科会で技術科教育の内容と方法について議論する。実践授業では,初年度に引き続き技術科教育のシステム的考察を行う。特に構想・創造の視点,対象物の構成,対象物の加工,対象物の複合化,評価の視点等を学習活動に関連させて考察し,生徒の将来の成長をも考慮した時間経緯の視点も伴った学習活動ならびに教材化について検討する。今年度は本研究の最終年度であり,理論と実践を結びつける研究を行う。海外調査では,平成28年度の調査内容を整理・分析するとともに,新しい知見を得るために欧米での海外調査をさらに行うとともにニュージーランドでの国際技術教育学会で口頭発表する。
超分子化学発光

分子認識の概念と化学発光を始めて融合して分子認識能を有する色素を創出し、カシュウ酸エステルの化学発光反応に対する発光強度の増幅を図った。α-、β-およびγ-シクロデキストリンを分子認識素子として使用した。それらのシクロデキストリンの水酸基を一または二箇所位置選択的に修飾し、それにanthracene、dansyl、fluoresceinを含む多種の色素を導入して数多くの色素-シクロデキストリン連結体および分子認識型色素二量体を合成・構造決定した。それらを用いて、過シュウ酸エステルの化学発光反応について詳細に検討を行った結果、シクロデキストリンと連結していない色素に比べ、acridine、anthraceneおよびdansylのシクロデキストリン連結体は小さな増感効果をしか示さなかったが、pyrene、coumarinおよびfluoresceinのシクロデキストリン連結体に大きな増感効果を認めた。また、増感効果の高いpyrene、coumarinおよびfluorescein-シクロデキストリン連結体について、連結部位、シクロデキストリンの環構造、色素の数等が増感効果に大きな影響をもたらすことが認められた。さらに、紫外・可視光吸収スペクトル測定や蛍光測定などにより、分子認識部位と色素間の振舞いおよび化学発光への寄与について検討を行った結果、シクロデキストリンの分子認識能は、シュウ酸エステルの反応により生じた化学エネルギーの色素へ移動効率を大幅に向上させることを明らかにした。1.過シュウ酸エステルと色素間のエネルギーマッチングの最適化β-シクロデキストリン(CDと略)の一級水酸基一個をアミノ基に置き換え、そのアミノ基に適切なスペーサを通じてダンシル、ピレン、アントラセン、クマリン、アクリジン、ローダミン、フルオレセインなどの蛍光性色素を導入して多種のCD-色素連結体を合成し構造を決定した。また、NMR、円二色性、蛍光などのスペクトル測定を行った。さらに、これらのCD-色素連結体を過シュウ酸エステルの化学発光反応に用い、発光強度を系統的に測定した。得たデータを総合的に分析し、ピレン、クマリンおよびフルオレセインのCD連結体に発光強度の大きな増加が認められたので、ピレンを用いて次項2の研究を行った。2.分子認識部位と色素間の協同作用の最適化ピレンをα、βおよびγ-CDの2、3、6位にそれぞれ導入し、CD空洞の大きさと形状、空洞と色素の相対的立体配置などが互いに異なったCD-ピレン連結体を12種類合成し、構造を決定した。化学発光を検討した結果、全てのCD-ピレン連結体にピレンより強い発光が認められた。また、αおよびγ-CD-ピレン連結体より、β体は遥かに大きい発光強度を示した。さらに、ピレンをβ-CDの6位に結合したものに190倍の最も大きい増感効果が観察されたが、空洞が歪んだCD-ピレン連結体には極僅かな発光強度の増加しか認められなかった。20年度には、クマリンおよびフルオレセインのCD連結体を創出するとともに、発行の各段階、特にエネルギー移動の効率について詳細に検討する。1.分子認識部位と色素間の協同作用の最適化CD空洞の大きさと形状、空洞と色素の相対的立体配置などはTCPOに対する認識能や包接されたTCPOと色素間の立体的関係を制御すると予想されるので、前年度で選別した色素クマリン及びフルオレセインを中心にして、CDおよびスペーサの構造を変化させることによってCD空洞と色素が最も共同作用しやすい組み合わせを見出すことを図った。α、β及びγ一CDの6-OH、3-OHおよび2-OH一個をアミノ基に置き換えた後、色素を導入し、CD空洞の大きさと形状、空洞と色素の相対的立体配置などが互いに異なったCD-クマリンおよびCD-フルオレセイン連結体を計16種類合成し、構造を決定した。これらのCD-色素連結体をTCPOと過酸化水素との化学反応に用い、反応に伴う化学発光の強度を測定して分子認識素子の導入による化学発光の増幅効果について検討を行った。その結果、CD-クマリン連結体の場合では、αおよびγ-CD-クマリン連結体より、β体は遥かに大きい発光強度を示した。また、クマリンをβ-CDの3位に結合したものに152倍の最も大きい増幅効果が観察された。

フルオレセイン系では、β-CDの6位に結合したものは最も効果的であり、52倍の増幅効果を示した。2.超分子化学発光効率を制御する要因の解明各色素の吸収および蛍光効率を測定し、CDが励起状態になった色素の発光効率に有意な影響を及ぼすことが認められなかった。その結果、CDは主に色素の化学的励起の段階で機能する、即ち、化学反応から色素へのエネルギー移動の効率を向上することが明らかとなった。また、NMRそくていにより、CD-色素連結体とTCPOとの超分子形成を裏付けた。1.トポロギー制御した蛍光性色素の創出シクロデキストリンの一級水酸基側をシステインでキャップし、それにダンシル、クマリンなどの色素を導入し、endo-型とexo型のトポロジーを有する蛍光色素計8種類を合成し構造を決定した。これらをシュウ酸エステルの化学発光に用いて発光効率を評価した。いずれの色素もシュウ酸エステルの化学発光反応において増幅効果を示したが、以前に検討した相応の柔軟な色素-シクロデキストリン連結体に及ばなかった。2.分子認識型多量体蛍光性色素の創出β-及びγ-シクロデキストリンの一級水酸基側にクマリン残基を二つ導入し、計7つのクマリン二量体を合成し構造決定した。いずれの色素も相応のクマリン単量体の数分の一の増幅効果しか示さなかった。紫外-可視光吸収スペクトル、蛍光スペクトルおよび円二色性スペクトル測定により、化学発光の各段階について検討を行った。その結果、色素残基間の相互作用による蛍光消光が起こったが、化学エネルギーによる色素の励起効率は相応のクマリン単量体と同程度かそれより僅かに改善した。3.蛍光性デンドリマーの創出ポリプロピレンジアミンデンドリマーの外縁にβ-及びγ-シクロデキストリンまたはそのダンシル修飾体を16-32個導入し、シクロデキストリンのデンドリマーを構築し、その分子認識能はシクロデキストリン単量体より、3桁増強したことを明らかにした。しかし、これらの色素デンドリマーの合成および分離は困難であるため、化学発光の検討に必要な量を入手することが今後の課題として残った。
認知ロボティクスの哲学

認知ロボティックスから見た「意識・クオリア」の哲学的な概念分析については、「意識・クオリアの発生は自然主義的に理解しうる」という立場を確立し、その成果を『感情とクオリアの謎』(昭和堂,2008)等に結実させた。また、リアルな環境における認知機能の人工的実現に関しては、反射段階を超えた共同注視を行うロボットを制作し、その実験結果を、2010年9月にThe ECCS'10 European Conference on Complex Systems(in Lisbon)において、意図的主体性をもつ第一レベルロボットとして発表した。本研究は、意識やクオリアに関する心の哲学と、リアルな環境下でのロボット構築(認知ロボティクス)との相互媒介的な融合を実現しようとするものである。具体的には、周囲環境および他人(他ロボット)に対するプリミティブな感情的/意図的反応に関して、(ア)実環境下のリアルなエージェント(単純なロボット)におけるプリミティブな意図的主体性と感情機能の実現、(イ)実際の脳機能の解析に基づくニューラル・ネットワークの構築、および(ウ)それらの結果に基づく機能主義的認知概念の再構築を行い、それらを総合して、「哲学と認知ロボティクスの実りある対話」の新次元を開拓することがテーマである。1.本年度の実績は、一つには、平成19年11月の日本科学哲学において、本研究メンバーを中心とするワークショップ「感情の自然化はいかなる意味で可能か?」(司会・オーガナイザ:柴田正良)を開催し、感情の社会的認知の次元と神経学的基盤の関係に関する研究成果を機能の「自然化」という視点から討議したことである。また今一つは、本研究の先行科研費「意識と感情をもつ認知システムについての哲学的研究」(平成1618年度:代表者・柴田正良)の成果を踏まえた今年度の研究の到達点を『感情とクオリアの謎』(長滝・柴田・美濃共編著:昭和堂)として平成20年3月に出版したことである。2.以上の研究においては、感情およびクオリアといった主観的現象の客観化・自然化の道筋には、なお説明ギャップのごとき概念的問題はあるものの、そうした認知機能に関する分析を徹底すれば、神秘的な意味での意識現象のく謎>は消失するというのが全体としての結果であり、これは、感情やクオリアに関する将来の科学的研究とその人工的実現への第一歩となるものである3.以上の2つの研究成果は主に概念レベルのものであり、今年度予定していた残り2班の工学レベルの研究に関しては飛躍的な進展は見られなかった。しかし、感情機能のシミュレーションに関しては想像機能と関連させてニューラル・ネットワークにおいて実現するという方向性が明確になり(第2班)、また、感情反応を現実体としてのロボットにおいて生成する「機能ロボット作成」においては(第3班)、記憶および触覚との関連で感情反応を生成する実験が重ねられ、当面の処置として、それをヴァーチャルなロボットにおいて実現することが決定された。これは、この種の工学的実現の初発段階としてはやむをえないものであり、この経緯の明確化も、感情の自然化・工学的実現の研究一般において共有しうる重要な研究成果である。1.本年度の第1班の活動実績は、これまでの中間成果を論文にまとめ、柴田、長滝、美濃柏端、三浦が、それぞれ岩波講座「哲学」シリーズの02「形而上学の現在」および05「心/脳の哲学」に掲載したことである。このシリーズは従来からわが国の哲学思想に対して大きな社会的影響を有するものであり、第1班は、これらの論文を通して本研究の意義を社会に効果的にアピールするとともに、論文相互の批判的検討により、意識およびクオリアに対応する認知機能の存在論的な考察を進めることができた。2.第2班における研究実績としてまず第一にあげるべきは、月本洋『日本人の脳に主語はいらない』(講談社,2008)に結実した言語処理と脳科学研究とのコラボレーションであり、第2班は、月本のfMRIを用いた脳機能イメージから脳機能の局在化の仮説を経て、想像機能を実現するニューラル・ネットワークを構築するに至る理論的道筋を追求した。しかしながら、その具体的な実現は今後の課題として残された。3.第3班の実績は、まず、前野研究室において感情を単なる快・不快の瞬間的情動反応から発展させ、記憶と経験を介した通時的な状態として実現するニューラル・ネットワークをヴァーチャルなロボットとして実現することができたことである。完全ではないが、要素的感情を経験による重み付けにしたがって組み合わせ、複雑な情動状態の実現に近づけたことは、重要な成果である。また、もう一つの成果として、橋本研究室において手がけられた意図的主体性の形成があるが、これはまだ端緒であり、現実体としての「機能ロボット」における意図的主体の実現として、来年度以降にひき継がれるものである。1.本年度の第一の目標は、「意図的主体性intentional agency」の原初形態を機能ロボット上で作成することであった。

これについては、第3班における橋本研究室が、幼児における「共同注視」の発生をモデル化し(S1段階S5段階)、S3段階までの内部メカニズムを簡単な機能ロボットに実装する直前のステージにまでこぎ着けた。ただし、他者(母親)を追尾するロボット(幼児)の視線運動はやや安定性を欠き、またS4S5段階の概念的な整理と内部メカニズムの詳細については着手したばかりである。しかし、この目標に関する来年度の研究の進展は確実なものであり、その成果は2010年9月13日からリスボン(ポルトガル)で開催される「European Conference on Complex Systems(http://eccs2010.eu/)において発表される予定である。2.「脳機能分担の仮説と発話機能の関係」を脳神経科学的観点から分析する月本研究室ら第2班の作業は、残念ながら、想像機能を原初形態において示すニューラル・ネットワークの構築にまでは至らなかった。しかし、その過程で、論理的思考の具体的な脳回路における実現の議論は、月本による著作『日本語は論理的である』講談社(2009)において結実した。3.第1班の「意識およびクオリアについての存在論的な問題」の研究は、自由意志とその実感(クオリア)における議論へと進展し、その研究成果は、「日本倫理学会第60回大会:主題別討議「自由意志の可能性」南山大学(2009)における柴田と美濃の提題発表となって公開された。ここにおいて、本研究課題が「認知ロボティクス」だけでなく、ロボット倫理や自由意志論の議論にも貢献しうるものであることが示された。これは、従来の倫理学への新たな視点の提供ばかりでなく、本研究の後継研究課題を占うものとして極めて重要な意義を持つものである。1.本年度の目標は、「意図的主体性intentional agency」の原初形態を機能ロボット上で作成し、その動作機能を確認することであった。これについては、第3班における橋本研究室が、幼児における「共同注視」の発生をモデル化したことに依拠し(S1段階S5段階)、S3段階までの内部メカニズムを簡単な機能ロボットに実装することができた。その検証結果は、なお単純な反射(S2)と記憶による連想注視(S3)が行動評価においては区別しがたい状況である。しかしS4S5段階の概念的な整理と内部メカニズムの詳細については、一定の見通しを得ることができた。これらは2010年9月14日「European Conference on Complex Systems」(リスボン)において発表された。また、この文理融合研究は、「認知ロボット制作現場での哲学とロボット工学の出会い」(柴田・金野)として第43回日本科学哲学会シンポジウム(大阪市立大学)において発表された(2010年11月28日)。2.「脳機能分担の仮説と発話機能の関係」を脳神経科学的観点から分析する月本研究室ら第2班の作業は、認知発達の一般理論序説として、月本による著作『心の発生認知発達の神経科学的理論』ナカニシヤ出版(2010)において結実した。
アクターネットワーク理論による構築的テクノロジーアセスメントの自動走行車への適用

2019年3月2日、3日にワークショップを開催した。ワークショップの参加者は、自動運転車の開発者(推進者)の立場から、自動運転車の社会的受容性について議論した。参加者は、シナリオに言及したり、講演者の解説を参考にしたりしながら様々な事について話し合った。主な論争テーマは、受容性の意味、AIの法的立場、価格、企業戦略、公共交通、移動の自由や価値などであった。最後に参加者に感想を記入してもらったところ、異分野の人と話ができて理解が深まったというような記述が多くあり、参加者は広い視点を得ることができた様子であった。本ワークショップの開催を通じて、構築的テクノロジーアセスメントの実施方法についてシナリオを含め一定の蓄積が得られた。このワークショップから、自動走行車の社会的受容性を検討する上では、自動走行技術が実現する社会全体に視野を広げ、技術と社会の望ましい関係の中に同技術を位置付けることが必要であるという示唆が得られた。本年度は,2018年度の構築的テクノロジー・アセスメントに基づくワークショップの開催に向け,構築的テクノロジー・アセスメントの背景を調査し,自動走行車のもたらしうる倫理問題についての論点整理を行った.その成果に基づき,研究代表者の杉原が論文を発表し,さらに,国際学会および国内の学会において研究報告を行った.さらに,論文と学会報告に基づき,研究打ち合わせを1度開催した.研究打ち合わせでは,研究代表者の杉原の報告に基づき,2018年度のワークショップのための議論・意見交換を行った.2018年度の構築的テクノロジー・アセスメントに基づくワークショップの開催に向け,構築的テクノロジー・アセスメントの背景の調査と,自動走行車のもたらしうる倫理問題についての論点整理は順調に行われてきている.本年度は,2018年度の構築的テクノロジー・アセスメントに基づくワークショップの開催に向け,構築的テクノロジー・アセスメントの先行例を調査し,自動走行車について検討する必要のある問題についての論点整理を行った.先行例としてオランダに着目している.検討の必要のある問題には自動走行車の社会的受容性の事項があげられる.これらの成果に基づき,研究代表者の杉原が論文を発表し,さらに,国際学会において研究報告を行った.さらに,論文と学会報告に基づき,研究打ち合わせを1度開催した.研究打ち合わせでは,研究代表者の杉原の報告に基づき,2018年度のワークショップのための議論・意見交換を進めた.2018年度の構築的テクノロジー・アセスメントに基づくワークショップの開催に向け,同ワークショップのオランダにおける先行例と,自動走行車の持ちうる社会的諸問題についての論点整理は順調に進んできている.2019年3月2日、3日にワークショップを開催した。2018年度の構築的テクノロジー・アセスメントに基づくワークショップの開催に向け,2017年度は,構築的テクノロジー・アセスメントの実施方法について調査を行い,ワークショップの具体像を固めて行く.2018年度の構築的テクノロジー・アセスメントに基づくワークショップの開催に向けて,今年度は,ワークショップの具体的な実施方法について検討を進め,ワークショップを実施する.最大の理由は,日本におけるコンセンサス会議の調査について,同会議の立役者への聞き取り調査のための謝金の支出を計画していたところ,当該の立役者による著書の分析による調査が可能となり,謝金の支出が見送られたためである.理由は,研究代表者が計画していた海外での学会発表について本務校での海外渡航費への申請が採択されたこと,国内での学会発表のための旅費について研究代表者の本務校での業務との日程の重複のため出張が見送られたためである.2018年度の使用計画は,構築的テクノロジー・アセスメントによるワークショプの開催に向け,同ワークショップを実施するための情報を収集,分析,蓄積するための電子計算機を充実させるというものである.2017年度に計画している構築的テクノロジー・アセスメントの実施方法の調査のための聞き取り調査を拡充するために必要となる謝金を中心として使用する計画である.
超高眞空ESRによるアルカリ土類酸化物表面の反応中心の研究

1.本研究は典型的なアルカリ土類酸化物MgOの粉末を対象とし,その表面での反応中心,特にCOガスの吸着酸化及び吸着CO-格子酸素間の交換反応の起るサイトとそのごの反応機構を明かにするのが目的である.2.実際ではX線照射によって生成した表面中心(Fs^+,Vs^-)とガス吸着生成ラジカルのESR測定を主とし,熱脱離ガス分析(TDS)と分子軌道法(MD)計算による検討を加えた.試料粉末(Johnson-Matthey)をESR試料管中で排気しながら900°C5h熱処理して試料管内到達眞空度3×10^<-7>Torrを得た.ガス導入時等の試料温度は本年度補助金によるコールドガス供給器によって制御した.ESRはJES-PE-3Xにより, TDSはQマスによってそれぞれ測定した.MO計算ではMgO数分子のクラスターに点電荷を配置して反応サイトのモデルとし, ab initio 3-21G(+G)によって反応前後の全エネルギーの変化を求めた.3.研究結果これまでに次の点が明らかになった.(1)導入圧10^<-3>Pa以下のCOガスは90250Kの温度でFs^+,Vs^-を含むMgO粉末に吸着すると, Longmuir-Hinshelwood型機構によってVs^-を消滅させ, CO^-_2を生成する. CO吸着熱とラジカル生成反応の活性化エネルギーは各12KJ/mol,18KJ/molと評価された.(2)COの低温吸着後MgOを昇温すると,約250Kで次の反応が進行する:CO^-_2-Fs^+型中心+CO(gas).以上はSurface Sci.に発表したが,実にCO^<18>ガス吸着後のTDSより,脱離CO(gas)の酸素の相当部分は格子酵素であることを見出した. (3)MO計算では, CO分子が(001)面ステップサイトの低配位酸素イオンを取り込み, CO_2状態をとることを見出した.4.次年度以降は,高速掃引ESR等によって室温以上での交換反応機構, CO^-_2の挙動等の研究を予定している.1.本研究は典型的なアルカリ土類酸化物MgOの粉末を対象とし,その表面での反応中心,特にCOガスの吸着酸化及び吸着CO-格子酸素間の交換反応の起るサイトとそのごの反応機構を明かにするのが目的である.2.実際ではX線照射によって生成した表面中心(Fs^+,Vs^-)とガス吸着生成ラジカルのESR測定を主とし,熱脱離ガス分析(TDS)と分子軌道法(MD)計算による検討を加えた.試料粉末(Johnson-Matthey)をESR試料管中で排気しながら900°C5h熱処理して試料管内到達眞空度3×10^<-7>Torrを得た.ガス導入時等の試料温度は本年度補助金によるコールドガス供給器によって制御した.ESRはJES-PE-3Xにより, TDSはQマスによってそれぞれ測定した.MO計算ではMgO数分子のクラスターに点電荷を配置して反応サイトのモデルとし, ab initio 3-21G(+G)によって反応前後の全エネルギーの変化を求めた.3.研究結果これまでに次の点が明らかになった.(1)導入圧10^<-3>Pa以下のCOガスは90250Kの温度でFs^+,Vs^-を含むMgO粉末に吸着すると, Longmuir-Hinshelwood型機構によってVs^-を消滅させ, CO^-_2を生成する. CO吸着熱とラジカル生成反応の活性化エネルギーは各12KJ/mol,18KJ/molと評価された.(2)COの低温吸着後MgOを昇温すると,約250Kで次の反応が進行する:CO^-_2-Fs^+型中心+CO(gas).以上はSurface Sci.に発表したが,実にCO^<18>ガス吸着後のTDSより,脱離CO(gas)の酸素の相当部分は格子酵素であることを見出した. (3)MO計算では, CO分子が(001)面ステップサイトの低配位酸素イオンを取り込み, CO_2状態をとることを見出した.4.次年度以降は,高速掃引ESR等によって室温以上での交換反応機構, CO^-_2の挙動等の研究を予定している.
成熟脳における神経幹細胞の役割

近年成熟動物でも中枢神経組織に神経に分化しうる神経幹細胞の存在が示されてきたが、その機能は明確にはされていない。成熟した動物においてもそのような神経幹細胞から成熟し、分化したニューロンが神経回路網に組み込まれ、情報処理の役割を担うのであろうか?最近、神経幹細胞からのneuronの新生が記憶や学習に関与している可能性を強く示唆する結果がいくつかのグループによって示されているが、厳密に神経幹細胞からのneuronの新生が記憶学習に必要であるかを検討した報告は未だない。本研究ではそのような疑問に答えるために、新たな情報を記憶学習するときに神経幹細胞が必要であるかを検討していく。この目的のためにネスチンのプロモーター/エンハンサーの構築を用いてIL-2R/GFPをトランスジェニックマウスに発現させ、IL-2R抗体にシュードモナス外毒素の一部を融合したimmunotoxin (Anti-Tac(FV)-PE38)を脳内、主として脳室および海馬領域にstereotaxicにmicroinjectionすることにより神経幹細胞を時空間特異的に除去できるモデル動物実験系を確立することを試みた。IL-2R/GFP、anti-Tac(FV)-PE38の発現ベクターは中西(京都大学)、Pastan(NIH)らに供与を受けた。ネスチンプロモーター/エンハンサーの構築は、Enikolopov(Cold Sprihg HarborLaboratory)がGFPを発現するのに利用した実績が有るものを利用した。マウスの系統は海馬依存的な行動を検討する為にはC57BL/6のbackgroundへのcongenic動物とした。IL-2R/GFPを発現している細胞が本当に神経幹細胞であるかどうかは、分布、形態、BrdU取込み能、ネスチンに対する免疫染色で確認する。研究開始当初、transgene陽性のラインがわずかしかとれず、研究期間年度内に作成したtransgene陽性マウス2匹の脳を解析した結果、脳室周囲および海馬領域に十分なGFPの蛍光を認めることができなかった。Transgene挿入確認のためのPCRに用いるプライマーを変えたところ、新たにtransgene陽性マウスのラインが12得られたため、現在F1を作成中である。PCRに用いたプライマーが不適切であったことが原因の一つと推測される。当初の目的に見合うトランスジェニックが得られたら、速やかに神経幹細胞特異的除去ならびに海馬依存的行動(Morris water maze)による記憶・学習行動の検討へと研究を進めていく予定である。近年成熟動物でも中枢神経組織に神経に分化しうる神経幹細胞の存在が示されてきたが、その機能は謎のままである。成熟した動物においてもそのような神経幹細胞から成熟し、分化したニューロンが神経回路網に組み込まれ、情報処理の役割を担うのであろうか?本研究ではそのような疑問に答えるために、新たな情報を記憶学習するときに神経幹細胞が必要であるかを検討して行く。この目的のためにネスチンのプロモーター/エンハンサーの構築を用いてIL-2R/GFPをトランスジェニックマウスに発現させ、IL-2R抗体にシュードモナス外毒素の一部を融合したimmunotoxinを脳内、主として海馬領域にstereostaticにmicroinjectionすることにより神経幹細胞を特異的に除去できるモデル動物実験系を確立することを試みる。平成13年度は米国Cold Spring HarborのEnikolopov博士および海外共同研究者の林らと共同でnestin promoter-IL2R-GFP-nestin second intronをプラスミドベクターに組み込んだコンストラクトを作成、C57B6/J mouseの受精卵にmicroinjectionし、トランスジェニックマウスの作成を試みた。これまでに受精卵数百個にmicroinjectionし、transgeneの入ったF1-mouseを数匹得た。しかしながら、それら遺伝子導入されたマウスの脳切片を作成し、蛍光観察したところ、目的とする海馬歯状回や脳室周囲領域に良好な蛍光のシグナルは認められていない。今後は今回用いたコンストラクトを海馬の初代培養細胞を用いてin vitroで確認し、さらにinjectionの数を増やし、F1 mouseの数を増やして解析を進めていく予定である。その結果、良好な蛍光シグナルを示す目的とするトランスジェニックマウスが得られたなら、神経幹細胞除去の後、各種の学習課題を遂行させ記憶・学習が阻害されるかを検討して行く。さらに除去のタイミングを変えることにより、記憶のどのフェーズに神経幹細胞が必要なのかも併せて検討していきたいと考える。

IL-2R/GFP、anti-Tac(FV)-PE38の発現ベクターは中西(京都大学)、Pastan(NIH)らに供与を受けた。ネスチンプロモーター/エンハンサーの構築は、Enikolopov(Cold Sprihg HarborLaboratory)がGFPを発現するのに利用した実績が有るものを利用した。マウスの系統は海馬依存的な行動を検討する為にはC57BL/6のbackgroundへのcongenic動物とした。IL-2R/GFPを発現している細胞が本当に神経幹細胞であるかどうかは、分布、形態、BrdU取込み能、ネスチンに対する免疫染色で確認する。研究開始当初、transgene陽性のラインがわずかしかとれず、研究期間年度内に作成したtransgene陽性マウス2匹の脳を解析した結果、脳室周囲および海馬領域に十分なGFPの蛍光を認めることができなかった。Transgene挿入確認のためのPCRに用いるプライマーを変えたところ、新たにtransgene陽性マウスのラインが12得られたため、現在F1を作成中である。PCRに用いたプライマーが不適切であったことが原因の一つと推測される。当初の目的に見合うトランスジェニックが得られたら、速やかに神経幹細胞特異的除去ならびに海馬依存的行動(Morris water maze)による記憶・学習行動の検討へと研究を進めていく予定である。
アポトーシスにおけるmatrix metalloproteinase-9発現調節

Matrix metalloproteinase(MMP)-9発現に関わる、我々が新たに発見した転写因子differentiation repressing factor(DRF)-1(仮称、旧称KDF-1)が結合するMMP-9遺伝子プロモーター上のKRE-M9領域の調節により、ケラチノサイト以外にHT-1080細胞も転写発現が制御されることが判明した。また線維芽細胞の核内にも同蛋白質が存在することが確認され、MMP-9、インボルクリン以外の転写にも関与する可能性が示唆された。またDRF-1は、KRE-M9近傍に存在するTPA responsive elementに結合する別の既知の転写因子AP-1蛋白、特にその構成成分であるc-Junと構造的に類似性を有することが判明した。現在、ワンハイブリッド法により見い出された候補がDRF-1であることの確認をトランスフェクトする細胞株や発現ベクター数種について核蛋白質の抽出を行い、検討中である。また、DRF-1候補蛋白質に対する抗体を用いた検討より核を含めた細胞内の局在を確認した。培養ヒトケラチノサイトを用いて、分化刺激としても知られる高カルシウム濃度(以下高Ca)、TGF-β添加、UVB照射でMMP-9発現誘導を確認した。高CaでのMMP-9誘導は核内DRF-1量の減少による転写活性増強により生じ、少なくとも96時間以内であれば低濃度に戻して核内DRF-1量が改めて増え、転写抑制によりMMP-9分泌が減少することが確認された。また刺激後96時間では、報告されているようなTUNEL染色陽性所見やDNAの断片化は我々のこれまでの検討では得られず、アポトーシスの初期段階にMMP-9発現が関わる可能性が示唆されたが、現在他のアポトーシス関連分子との関係を検討中である。さらにアポトーシス誘導TNF-α刺激により線維芽細胞でも、通常は分泌しないMMP-9の分泌誘導が示された。
プラズマローゲン摂取における大腸での機能性および代謝動態に関する研究

本研究では、外因性Plsの腸における代謝動態および機能性を解明する。平成31年度:培養腸細胞を使ったPlsの代謝動態および機能性の解明Plsの代謝動態および機能性を明らかにするため、正常ヒト腸上皮細胞モデルとして分化Caco2細胞を用い、輸送体および分子種による動態の差異を調査する。加えて、次年度以降の摘出腸管・動物試験に向け、Plsの大量調製を行う。令和2ー3年度:腸管および動物を使ったPlsの代謝動態と機能性の解明前年度の細胞試験を受け、腸管と生体においてのPls代謝動態を解明する。また薬剤による腸疾患モデル動物を用い、Plsの機能性を解明する。
機能的複合錯体システムによる特異的電子伝達系の構築

機能性配位子の設計に基づいた複合系遷移金属錯体を創製することで、酸化反応において合成化学的に有用な方法論を開発した。含窒素芳香族複素環によって構成され、C_2軸を有するPodand型多座配位子を合成し、遷移金属塩と複合錯体を形成した。複合錯体は分光学的および電気化学的手法で明らかになったが、多座配位に基づく特性を有していた。酸素供与体として分子状酸素を用い、オレフィンの触媒的酸素化反応に適用したところ、P-450モデルに見られるような従来のシステムと異なり、還元剤の共存を必要としないエポキシ化法が見いだされた。また、フェノール類の酸素化においては、キノンへの高収率で選択的酸化が可能となった。分子内軸配位子を有する自由度の高い複合錯体で、レドックス系が機能的に作用し、電子伝達プロセスが効率化されたと考えられる。いずれの系も、新規な酸化反応手法として確立するとともに、分子軌道的観点から考察を加えた。導電性材料として注目を浴びている共役系高分子ポリアニリンの可逆的レドックス特性に基づいた、合成金属触媒システムが構築できた。効率的な電子伝達系により、アミンやアミノ酸の脱水素酸化反応における有用な合成手法が開発された。また、共役系高分子ポリアニリンの窒素部位に遷移金属を配位させることにより、遷移金属が共役系で繋がった新しいタイプのクラスター型錯体を創出できた。このレドックスシステムを触媒反応に応用し、複合系触媒が脱水素酸化に有効であることを明らかにした。その作用機構についても分光学的手法を用い考察した。以上の如く、概念的に新規な方法論を基礎に、レドックス反応のための有用な触媒システムを構築した。
西鶴と団水を中心とする、浮世草子および俳諧に関する研究

本年度は、西鶴と団水の俳諧・浮世草子諸作品の分析作業を中心に行った。西鶴晩年の俳諧には当時の流行を踏まえた疎句化の傾向が認められ、それが浮世草子の創作活動と関係することについては「西鶴晩年の俳諧と浮世草子」(『東京大学国文学論集』2号、2007年5月)でその見通しを述べたが、今年度はさらに、西鶴作浮世草子が『難波みやげ』(菊子編、元禄6年刊)など複数の雑俳書に与えた影響の諸相を通観・分析し、上記の見通しを具体的に裏付ける調査結果を得た。また、特に『俳譜団袋』(団水編、元禄4年刊)所収西鶴・団水両吟半歌仙2巻の成立事情については、元禄俳諧との隔絶を西鶴が意識し、歌仙を半ばで中断せざるをえなかったものと従来見なされてきたが、当該半歌仙ならびに他の西鶴・団水作の分析により、西鶴の俳諧と、元禄当流の俳諧師として活躍中であった団水の俳諧とは、俳論上のみならず実作面でも関連性を有しており、西鶴晩年の俳諧が元禄俳諧ひいては蕉風俳諧と相関する面をもつことも分かった。本年度の研究は主に西鶴・団水作の内容分析に焦点をあてたものであったが、両者の特徴をより正確に捉えるには、他の俳人との相互影響関係についても調査対象をさらに広げて検討する必要がある。来年度は、国内外の各所蔵機関における資料調査・分析を継続しつつ、本研究の成果を一連の論文にまとめ発表する予定である。以上、新たな検討課題が浮上したものの、ほぼ当初の予定通り研究を進めることができた。なお、その他の研究成果としては「<作品の研究史>『西鶴織留』」(『西鶴と浮世草子研究』3号、笠間書院、2008年刊行予定)の執筆がある。
植物細胞においてアルミニウムが誘発するミトコンドリア機能障害による細胞死の解析

酸性土壌に見られる植物生育阻害の主要因子はアルミニウム(Al)イオンである。我々は、Alイオンが植物細胞や根に吸着し、ミトコンドリアの機能障害と活性酸素の誘発を促進し細胞死に至ることを見い出していた。本研究は、Alの細胞への吸着とともに始まる初期応答反応から細胞死に至る後期応答反応の詳細を解析し、Alの障害機構の解明を目的とした。Alに対する初期応答反応をタバコ培養細胞で解析した結果、Alはショ糖-H^*共輸送体を介したショ糖の取り込みを阻害することを見い出した。Alによるショ糖の吸収阻害は、Alによる細胞伸長阻害や細胞死を説明出来る重要な初発の障害と考えられる。すなわち、ショ糖の吸収阻害は水吸収阻害とリンクしており、その結果、細胞伸長を阻害すると。一方、ショ糖吸収の阻害は、必然的にミトコンドリアへの炭素源の供給を抑制し、その結果ATP欠乏等のミトコンドリアの機能低下による細胞死を誘発すると考えられる。なお、Al処理細胞ではミトコンドリアの機能低下が顕著に見られるが、Al処理細胞及びコントロール細胞から単離したミトコンドリアの機能に大きな差が見られなかった。よって、Al処理によってミトコンドリア自身が障害を受けるのではなく、炭素源の欠乏がミトコンドリア機能低下の主な原因であると思われる。Alによるショ糖吸収阻害は、タバコの根においても観察された。一方、Al添加直後と細胞死が誘発される後期の両方において、一過的な細胞質カルシウム(Ca)イオン濃度の変動を見い出した。CaイオンがAlストレスのセカンドメッセンジャーとして働いている可能性が高い。Al耐性に関わる因子として、Al耐性度の異なるタバコ培養細胞株2株とエンドウ2品種の比較解析から、ペルオキシダーゼ遺伝子がAl耐性遺伝子であることと、ATP含量がAl耐性度の決定要因の一つである可能性を各々見い出した。これまでの研究により、アルミニウム(Al)イオンが植物細胞に吸着すると、ミトコンドリアの機能障害と活性酸素が誘発され、特に活性酸素の誘発が細胞増殖阻害の直接的な原因であることを見出していた。本研究では、植物細胞におけるAl毒性機構の解明を最終目標とし、Alの細胞への吸着から活性酸素誘発に至る初期応答反応と、活性酸素誘発から細胞死に至る後期応答反応の詳細を各々解析し、Alの障害経路を明らかにすること、さらに、単離ミトコンドリアを用いて、ミトコンドリアの機能障害による活性酸素誘発の可能性を直接的に証明することを目的としている。本年度は、タバコ培養細胞を用いてAlによる初期応答反応について解析した結果、Alによる細胞内浸透圧の低下と細胞骨格の可塑性の低下という2つの現象を新たに見出した。Alにより細胞内の浸透圧が低下すると、細胞への水の吸収が阻害されることから、これがAlによる細胞伸長阻害の原因である可能性も考えられる。さらに、植物における低浸透圧ストレスは活性酸素を誘発することも報告されている。一方、細胞骨格の可塑性の低下は、Al処理した細胞を高張液に懸濁し、原形質分離をおこす際のアクチンフィラメントの動態をローダミンファロイジン染色で観察することから見い出した。なお、上記のタバコ培養細胞から選抜したAl耐性細胞株では、Al感受性の親株と比較して、浸透圧に関しては同程度の低下が見られたが、細胞骨格の可塑性の低下は軽減されていた。次年度は、これら2つの現象について、その分子機構を解析するとともに、活性酸素の誘発やミトコンドリア機能障害との関わりについて明らかにする予定である。本研究の目的は、アルミニウム(Al)による細胞増殖阻害の分子機構を明らかにすることであり、特にミトコンドリア機能との関わりに着目して解析を進めている。

本年度は、タバコ培養細胞からミトコンドリアを単離し、Alの影響を生理・生化学的に解析するとともに、Al感受性の異なるエンドウ2品種を用い、その根部におけるAl応答反応を比較した。タバコ培養細胞を用いてAl処理を行ったのち、ミトコンドリアを単離し、その機能を解析した結果、Alにより呼吸活性の低下、内膜電位差の低下、活性酸素発生量の増加が観察された。これらの現象はすべて細胞レベルで観察していたことであるが、単離ミトコンドリアでも同様に見られたことから、Alによる活性酸素の誘発がミトコンドリアの機能障害に基づくことを直接的に証明することが出来た。現在、電子顕微鏡を用いて、Al処理に伴うミトコンドリア構造の変動について調べている。今後、ミトコンドリアの構成蛋白質の解析を行なうことにより、Alによるミトコンドリア障害の詳細を生化学的に明らかにしたい。一方、培養細胞系で得られた結果を個体レベルで確認することも重要である。本年度は、Al感受性の異なるエンドウ2品種の根部を用いてAl応答反応を解析したところ、どちらの品種においても伸長阻害と活性酸素の誘発現象との間に高い相関を見い出した。さらに、Al耐性品種では、ATP含量が高く、さらにそのATPがAl処理に伴って急速に低下することから、高いATP含量がAl耐性に関わっている可能性も見い出している。これらの現象は、タバコ細胞でも同様に見られることから、その詳細について、さらにタバコ細胞を用いて検討する。根に見られるAlによる障害の主なものは、伸長阻害や水分・養分吸収阻害さらには壊死であるが、これらの障害はすべて根端の分裂域ならびに伸長域の細胞レベルでの障害に基づくものである。本研究の目的は、これらAlによる細胞毒性機構の解明をめざし、主としてタバコ培養細胞を用いて解析した。本年度は、これまでの研究成果を踏まえ、特にAlの吸着直後に見られる細胞の初期応答反応を中心に解析し、Alによるショ糖吸収への影響ならびに細胞質カルシウムイオン(Ca^<2+>)の濃度変動に関して新しい知見を得た。細胞が増殖するためには炭素源が必須であり、タバコ培養細胞の場合は、培地中のショ糖H^+との共輸送で吸収する。Alは、このショ糖-H^+共輸送体を、Al処理開始後3時間目までに阻害することを見い出した。ショ糖の取り込みは、水吸収と強くリンクしていること、また吸収されたショ糖はミトコンドリアにおけるATP合成に必要であることから、Alによるショ糖吸収阻害は、Alによる水吸収阻害の原因となり細胞伸長を阻害するとともに、ミトコンドリアの機能を低下させ、活性酸素による細胞死の原因となる可能性が強く示唆された。一方、Alは細胞表層に吸着した状態で、細胞内に様々な応答反応を誘発する。本研究では、Alストレスシグナルの細胞内への伝達経路に、細胞質のCa^<2+>イオン濃度([Ca^<2+>]_<cyt>)の変動が関わる可能性についても検討した。
社会的選択規則の虚偽申告防止性能に関する新基準の可能性

平成30年度も,社会的選択において虚偽の選好を表明するインセンティブを与えないような制度設計に関する理論研究を行った.標準的には,虚偽表明を防止するために制度が備える性質として「耐戦略性」が課される.しかし,ほとんど全てのもっともらしい社会的選択の方法は耐戦略性を満たさないことが知られており,耐戦略性を評価基準として用いる限りはそれらの社会的選択の方法の中で,虚偽表明を防止するという観点から優れたものを探すことが不可能となっていた.そこで,耐戦略性のように「より好ましい選択肢に変化するときに虚偽申告する」と想定するのではなく,「虚偽申告によって許容できない選択肢から許容可能な選択肢に社会的選択が変化するときのみ,虚偽申告する」という想定の下で分析を行った.特に,平成30年度は本研究課題における成果の一環であるRemzi Sanver氏とBora Erdamar氏との共著論文"Evaluationwise strategy-proofness"(Games and Economic Behavior, 2017)における分析をさらに推し進める形で,Remzi Sanver氏と共同で研究を遂行した.具体的には,社会的選択として一つの選択対象を選ぶことに限定せず,複数の選択対象を選ぶことを許した場合を研究した.結果として,やはりその場合でも「多少」の不可能性は残るが,かなり「良い」社会的選択の方法が上の想定の下で虚偽申告のインセンティブを与えないことが分かった.これは,先の研究成果と同様に十分実用的な社会的選択の方法の中で虚偽申告防止性能という観点から優れたものを発見しているという点において貴重な結果である.「研究実績の概要」で記した通り,平成30年度も一定の結果は出ており,それを論文としてまとめて発表することも可能ではあった.しかしまだ未解決の問題が残っており,可能であればそれらを解決してから論文として発表したほうがインパクトがあるだろう,という判断から論文として発表しなかった.その意味で進展は不十分であった.平成30年度に未解決として残った問題を解くことに集中する.具体的には,「研究実績の概要」で触れた不可能性について,それが得られる条件をさらに改善することが可能か否かを調べる.さらに,すでに発見しているもの以外で,我々の想定する虚偽申告のインセンティブを与えないような「良い」社会的選択の方法が存在するか否かを調べる.1.社会的選択の際に用いる情報を標準的なモデルよりも拡張したモデル(preference-approvalモデル)を利用して虚偽申告防止性能の新しい基準を提示する研究は,Remzi Sanver氏(Dauphine大学)とBora Erdamar氏(Rochester大学)との共同研究として「evaluationwise strategy-proofness」と呼ばれる新しい基準を提示し,それを満足する社会的選択規則の設計可能性について不可能性と可能性の両方の結果を得た.しかし,不可能性はanonymityと呼ばれる,公平性に関するやや強い条件を課した場合に得られるものであり,可能性定理で示された社会的選択規則は十分に望ましいと考えられるものである.これらの結果を論文にまとめ(Erdamar, Sanver, and Sato (2017) Evaluationwise strategy-proofness),現在学術誌にて査読中である.2.無藤望氏(横浜国立大学)との共同研究として,標準的なモデルにおいて,耐戦略性よりも弱い性質として「bounded response」と呼ばれるものを定式化し,それを満たす社会的選択規則の設計可能性を調べた.Bounded responseとは,個人の選好の変化が最小であれば,社会的選択は不変か,変化したとしても最小である,という性質である.この性質はもはや耐戦略性に含まれる「虚偽申告を防止する」という意味合いを持たず,「連続性」のような性質であるが,この性質と効率性を満たすものが独裁制しか存在しないことを示した(Muto and Sato (2017)Animpossibilityunder bounded response of social choice functions,学術誌にて査読中).Preference-approvalモデルにおける研究は当初の計画通りの進捗であり,さらに29年度に予定していた標準的なモデルにおける耐戦略性よりも弱い性質の定式化とその性質を満たす社会的選択規則の設計可能性まで明らかにすることができた.平成29年度の研究実績は大きく二つに分けられる.いずれも社会的選択において虚偽の選好を表明するインセンティブを与えないような制度設計に関する結果であり,虚偽表明を防止するための制度の性質として標準的な「耐戦略性」とは異なる新しい基準を提示する可能性を探ったものである.第一にRemzi Sanver氏とBora Erdamar氏との共同研究として「虚偽申告によって許容できない選択肢から許容可能な選択肢に社会的選択が変化するときのみ,虚偽申告する」という想定に基づいた分析を行った.その結果,不可能性定理と可能性定理の両方が得られたが,可能性定理の中で設計した社会的選択規則は十分に実用的なものである点で貴重である.それらは"Evaluationwise strategy-proofness"という論文として国際的な学術誌Games and EconomicBehaviorに掲載された.第二に,無藤望氏(横浜国立大学)との共同研究として,選択肢に関する順序のみを申告する標準的な枠組みにおいて「耐戦略性」をどこまで弱めればGibbard-Satterthwaiteの定理が示す不可能性から脱却できるのかを明らかにすることを目的に「bounded response」という「耐戦略性」よりも非常に弱い性質を定式化した.しかし,そこで示されたことは,この性質と効率性を満たすものは独裁制しかない,というものであった.したがって,「耐戦略性」をこの方向に弱めることによって不可能性から脱却することはほとんど不可能であることを明らかにした.