hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中学生の振り返り文に基づく学習行動・学習能力の推定と活用

学習者(中学生)の学習状況・学習能力の向上を目的として,学習者が書いた振り返り文章から学習行動や学習状況に関連する特徴的な記述を自動抽出し,学習者の学習行動改善に向けたアドバイス支援の仕組み作りに挑戦することを目的として,研究を実施した.2018年度は,2016年度に取得した塾に通う中学生(55名分)の振り返り文(1年分)の解析を行った.テストのある月と無い月や,休暇中の月など,月による推定精度の変化の分析を行うほか,事前に推測していた,振り返り文中に含まれる目的語の特徴分析の効果や,振り返り文として繰り返し同じ表現の利用度合いなど効果を,複数の機械学習器:サポートベクトルマシン,ランダムフォレスト,ナイブベイズ,決定木を利用し,分析を行った.特徴表現については,組み合わせ効果を確認するため,127個の特徴表現を作成し,各々の効果を分析した.その結果,月によって,推定精度に大きな変化があること,目的語の特徴や繰り返し表現の利用のチェックが,推定精度向上に寄与することなどを確認するとともに,機械学習器に入力として与えるベクトルの圧縮の効果等を確認した.また,これらの結果を,データ提供元に報告した.利用した生徒の振り返り文のデータには,複数の学年の生徒と複数科目の振り返り文が混ざっていたため,平均の成績推定精度が60%強程度であったが,月毎の最高の推定精度は80%を超えることもあったため,より詳細な分析を続けることが必要との結果となり,新たなデータの提供の約束を取り付けた.大学生の振り返り文の分析の場合,1つのクラス内での,短期(せいぜい34か月)の分析であったため,1年を通した推定精度の分析を行うことができたことは,大きな成果と考えられる.複数の機械学習器を用いて,127個に及ぶ特徴表現を利用し,学習者の成績推定を行い,学習者の成績に関わる特徴表現を詳細に分析することができた.その中で,これまでの事前に分析していて効果を推測していた,特徴の効果を実際に確認できた.また,分析結果をデータ提供側に報告することができ,新たなデータ提供を約束してもらえた.利用した機械学習器が,標準的なものに留まっていることと,外部発表がまだできていないため,進捗状況としては(2)とした.機械学習器として,(単方向,双方向)LSTMなどの深層学習器を利用し,学習器への入力を,月単位から,週単位に変えるとともに,振り返り文中の丁寧語表現の有無や,振り返り文中の言い回し表現の繰り返し度(エントロピー)に着目した,詳細な分析を行い,その結果を成果発表する.学習者(中学生)の学習状況・学習能力の向上を目的として,学習者が書いた振り返り文章から学習行動や学習状況に関連する特徴的な記述を自動抽出し,学習者の学習行動改善に向けたアドバイス支援の仕組み作りに挑戦することを目的として,研究を実施した.2018年度は,2016年度に取得した塾に通う中学生(55名分)の振り返り文(1年分)の解析を行った.テストのある月と無い月や,休暇中の月など,月による推定精度の変化の分析を行うほか,事前に推測していた,振り返り文中に含まれる目的語の特徴分析の効果や,振り返り文として繰り返し同じ表現の利用度合いなど効果を,複数の機械学習器:サポートベクトルマシン,ランダムフォレスト,ナイブベイズ,決定木を利用し,分析を行った.特徴表現については,組み合わせ効果を確認するため,127個の特徴表現を作成し,各々の効果を分析した.その結果,月によって,推定精度に大きな変化があること,目的語の特徴や繰り返し表現の利用のチェックが,推定精度向上に寄与することなどを確認するとともに,機械学習器に入力として与えるベクトルの圧縮の効果等を確認した.また,これらの結果を,データ提供元に報告した.利用した生徒の振り返り文のデータには,複数の学年の生徒と複数科目の振り返り文が混ざっていたため,平均の成績推定精度が60%強程度であったが,月毎の最高の推定精度は80%を超えることもあったため,より詳細な分析を続けることが必要との結果となり,新たなデータの提供の約束を取り付けた.大学生の振り返り文の分析の場合,1つのクラス内での,短期(せいぜい34か月)の分析であったため,1年を通した推定精度の分析を行うことができたことは,大きな成果と考えられる.複数の機械学習器を用いて,127個に及ぶ特徴表現を利用し,学習者の成績推定を行い,学習者の成績に関わる特徴表現を詳細に分析することができた.その中で,これまでの事前に分析していて効果を推測していた,特徴の効果を実際に確認できた.また,分析結果をデータ提供側に報告することができ,新たなデータ提供を約束してもらえた.利用した機械学習器が,標準的なものに留まっていることと,外部発表がまだできていないため,進捗状況としては(2)とした.機械学習器として,(単方向,双方向)LSTMなどの深層学習器を利用し,学習器への入力を,月単位から,週単位に変えるとともに,振り返り文中の丁寧語表現の有無や,振り返り文中の言い回し表現の繰り返し度(エントロピー)に着目した,詳細な分析を行い,その結果を成果発表する.2018年度は,データ分析実験についての研究を進めることに主眼を置き,研究成果発表は2019年度に回すこととしたこと,実験に利用する計算機の購入を,大学所有のスーパーコンピュータの利用に置き換えたこと,ならびに,これら余った研究費を有効活用し,さらに研究を発展させるため,2019年度にテクニカルスタッフを雇用することに決め,その雇用費に充てるため,150万強の費用を2019年度に繰越すこととした.
SCIDマウス系における形質細胞腫発症機構の分子細胞遺伝学的研究

マウスの形質細胞腫は、鉱物油、プリスタンあるいは合成樹脂小片などにより誘発され、免疫グロブリン遺伝子との複合体形成によるc-myc遺伝子の発現異常が例外なく認められる。しかも、このc-myc遺伝子発現は、極めて特異的な2種類の染色体転座によってそれぞれ引き起こされることを、私共は明らかにしてきた。すなわち、t(12;15)あるいはt(6;15)転座であり、この転座は誘発因子の差によらず常に一定であり、また同一形質細胞腫において両転座が共存することはない。今回の国際共同研究の特色は、SCIDマウス(C.B-17scid/scid)とマーカー染色体を有するBALB/c6.15マウス(第6-第15染色体間Robertsonian転座)との組み合わせにより、形質細胞腫を誘発させる実験系にある。当初懸念されたことは、SCIDマウスで、果して形質細胞腫誘発が可能か否かということであった。事実、多くの実験は、SCIDマウスそれ自体での形質細胞腫誘発には成功していない。今回、私共は、ヒツジ赤血球免疫あるいは正常BALB/c6.15マウスの脾臓および骨髄細胞をSCIDマウスに移入(静注)することにより、形質細胞腫を誘発し得ることを見い出した。発症率は約20%。これは通常のBALB/cマウスのそれにくらべ決して高い値ではないが、充分に実験系として有効に利用し得る発症率である。初年度(平成4年度)において、マーカー染色体の解析から得られた新しい知見について特記しておく必要がある。ヒツジ赤血球免疫BALB/c6.15細胞再構成SCIDマウス19匹について得られた5例の形質細胞腫では、3例はdonorBALB/c6.15タイプであったが、残りの2例はSCID起源であった。SCIDマウスでは、V-(D)--J遺伝子再構成機能の障害により、B細胞ではpre-B以前の段階でその分化は停止する。従って、上記の知見は、形質細胞腫発症の標的細胞のひとつはpre-B以前の分化段階に属する細胞であり、染色体転座が恐らくこの時期に起こるであろう可能性を示唆した。平成4年度において得られた2例の形質細胞腫(ABPC-SCID-IM-B,ABPC-SCID-IM-D)は、その染色体構成からrecipientであるSCIDマウス起源と推定されたが、両形質細胞腫は何れもt(6;15)転座型であった。すなわち、t(6;15)転座型形質細胞腫の標的細胞は、ひとつにはpropre-B細胞である可能性が示された。さらに、上記両形質細胞腫は、“b"アロタイプ(SCIDマウスの免疫グロブリン遺伝子型)をもつ免疫グロブリンを産生しておらず、いわゆる“leaky"SCIDに発症した可能性も否定された。ところで、IM-B,IM-Dは、いずれもIgA産生形質細胞腫であり、そのアロタイプは“a"であった。SCIDマウスは、そのIgh遺伝子領域がC57BL/kaマウス由来の“b"アロタイプ型である以外、すべてBALB/c遺伝子型をもつ。また、本実験に用いられた、マーカー染色体をもつBALB/c6.15は、AKR6.15マウスをBALB/cマウスに戻し交配して得られたマウスであり、いくつかのAKRマーカーを残している。そこで、平成5年度においては、SSLP(Simple Sequence Repeat Length Polymorphism)解析により、IM-B,IM-DとdonorBALB/c6.15起源をもつ形質細胞腫ABPC-SCID-IM-A,IM-C,IM-Eとを比較した。(1)D12Mit4は、第12染色体に存在し、中心体より27cMの位置にある。IM-A,C,EがいずれもAKRタイプであったのに対し、IM-B,IM-Dは、ともにB6タイプ(BALB/cタイプと同じ)であった。(2)ところが、第12染色体の中心体より50cMに位置するD12Mit7では、IM-A,IM-C,IM-E,IM-B,IM-DすべてBALB/cタイプのSSLPパターンを示した。(3)65cMに位置するIgh-C遺伝子は、得られた5例の形質細胞腫すべてについて“a"アロタイプ(BALB/c型)であった。D12Mit7は、SCIDマウスではB6タイプである。以上の知見より、SCIDマウスに発症した形質細胞腫ABPC-SCID-IM-B,IM-Dでは、第12染色体の27より50cMの間で遺伝子組み換えが起こり、結果として“a"アロタイプをもつIgA産生細胞となったものと考えられた。形質細胞腫について見られる2つのタイプの染色体転座のうち、プリスタン単独では、t(12;15)転座>90%、そしてt(6;15)転座5%である。ところが、Abelson白血病ウイルス(A-MuLV)とプリスタン併用による誘発系では、t(6;15)転座型形質細胞腫の発症頻度は40%に増加した。A-MuLV感受性細胞はpropre-B細胞である。この知見より、私共は、2つの異なった染色体転座型形質細胞腫は、それぞれ異なった分化段階にあるB細胞を標的細胞として発症するという仮説を提唱した。

平成6年度(最終年度)においては、BALB/c6.15マウス脾臓より細胞表面分化抗原を指標として未成熟成熟B細胞を分離、SCIDマウスに移入後、形質細胞腫を誘発した。これまで、プリスタン単独により4/40例、そしてA-MuLV+プリスタンにより6/80例の形質細胞腫が誘発された。染色体解析の結果、すべての形質細胞腫はBALB/c6.15マウス細胞起源であり、しかも第12-第15転座型t(12;Rb(6.del15))であった。(結論)t(6;15)転座型形質細胞腫の標的細胞はpropre-B、そしてt(12;15)転座型形質細胞腫の標的細胞は、未成熟成熟B細胞と推定される。しかしながら、実験結果は間接的であり、今後、より直接的な実験による証明が必要である。マウスの形質細胞腫は、鉱物油、プリスタンあるいは合成樹脂小片などにより誘発され、免疫グロブリン遺伝子との複合体形成によるc-myc遺伝子の発現異常が例外なく認められる。しかも、このc-myc遺伝子発現は、極めて特異的な2種類の染色体転座によってそれぞれ引き起こされることを、私共は明らかにしてきた。すなわち、t(12;15)あるいはt(6;15)転座であり、この転座は誘発因子の差によらず常に一定であり、また同一形質細胞腫において両転座が共存することはない。今回の国際共同研究の特色は、SCIDマウス(C.B-17scid/scid)とマーカー染色体を有するBALB/c6.15マウス(第6-第15染色体間Robertsonian転座)との組み合わせにより、形質細胞腫を誘発させる実験系にある。当初懸念されたことは、SCIDマウスで、果して形質細胞腫誘発が可能か否かということであった。事実、多くの実験は、SCIDマウスそれ自体での形質細胞腫誘発には成功していない。今回、私共は、ヒツジ赤血球免疫あるいは正常BALB/c6.15マウスの脾臓および骨髄細胞をSCIDマウスに移入(静注)することにより、形質細胞腫を誘発し得ることを見い出した。発症率は約20%。これは通常のBALB/cマウスのそれにくらべ決して高い値ではないが、充分に実験系として有効に利用し得る発症率である。初年度(平成4年度)において、マーカー染色体の解析から得られた新しい知見について特記しておく必要がある。ヒツジ赤血球免疫BALB/c6.15細胞再構成SCIDマウス19匹について得られた5例の形質細胞腫では、3例はdonorBALB/c6.15タイプであったが、残りの2例はSCID起源であった。SCIDマウスでは、V-(D)--J遺伝子再構成機能の障害により、B細胞ではpre-B以前の段階でその分化は停止する。従って、上記の知見は、形質細胞腫発症の標的細胞のひとつはpre-B以前の分化段階に属する細胞であり、染色体転座が恐らくこの時期に起こるであろう可能性を示唆した。平成4年度において得られた2例の形質細胞腫(ABPC-SCID-IM-B,ABPC-SCID-IM-D)は、その染色体構成からrecipientであるSCIDマウス起源と推定されたが、両形質細胞腫は何れもt(6;15)転座型であった。すなわち、t(6;15)転座型形質細胞腫の標的細胞は、ひとつにはpropre-B細胞である可能性が示された。さらに、上記両形質細胞腫は、“b"アロタイプ(SCIDマウスの免疫グロブリン遺伝子型)をもつ免疫グロブリンを産生しておらず、いわゆる“leaky"SCIDに発症した可能性も否定された。
嚥下障害患者の咽頭を滑落する食塊のレオロジー解析

嚥下障害患者の舌背斜面を不随意滑落する食塊のレオロジーを,実物大口腔咽頭模型を被写体としたVFシミュレーション,および嚥下障害診断の目的で施行された症例のVF画像から検討し,以下の結果を得た.1)試料に粘性を付与することにより不随意舌背斜面滑落速度が大きく低下することがわかった.2)速度抑制効果は,およそ1000mPa・sの粘性を付与した飲食物から顕著に認められ,過剰に増粘剤を添加しても大きく変化しないことが示唆された.3)生体の嚥下においては,液体,粘性試料ともに同じ程度の頭部傾斜であっても滑落速度に大きな個体差を生じることがわかった.4)特に粘性試料において,VF試料の不随意舌背斜面滑落速度は,頭位の位置づけによる影響を受けにくいことが示唆された.以上より,飲食物の制御が著しく困難で不随意に舌背斜面を滑落する嚥下障害患者にあっては,飲食物に1000mPa・s程度の粘性を付与し,極端な前傾あるいは後傾位をとらずに摂食することで,誤嚥リスクを低減可能である事が示唆された.続いて,VF検査に用いるペースト状の食品に関して,テクスチャ特性(硬さ,付着性,凝集性)を評価して,VF所見と併せて摂食嚥下指導に活用する事を試みた。テクスチャ計測の導入により,介護者から質問される事の多い,患者が日常食べている飲食物の物性に関する問題に,より具体的で一般的な表現を用いて,他の食品と比較しながら説明する事が可能となった。患者毎に,食べやすく,嚥下しやすく,かつ誤嚥されにくい適切な食品の物性を検討し,摂食嚥下指導に反映する事の有効性が示唆された。本研究は、嚥下障害患者の咽頭前壁、すなわち舌背を不随意に滑落する食塊の動態をVF画像より解析し、VF検査に用いた試料(検査食)の物性との比較において検討する事により、誤嚥を生じるメカニズムの一端を解明するとともに、誤嚥防止法の改良に繋がる基礎的知見を収集することを目的とする。患者の頭部傾斜を変えて飲食物の流路となる口腔咽頭の形状が変化した時に、飲食物が咽頭に流れ込む経路やスピードがどの様に変化するのかについての検討を進めた。頭部の傾斜が異なる複数のCT画像データから咽頭腔を描出する3次元CT画像を作製して咽頭腔の大きさや形状を解析した。同3次元画像データを基に、口腔咽頭の内腔を表す実物大模型(Rapid Processing Model)を作製した。これを被写体としたVF画像を用いて、咽頭を滑落する食塊の流動を解析(レオロジー解析)するシステムを構築している。臨床VF画像データを検索して舌背を滑落する食塊が描出されている画像を選択し、速度および舌背斜面の傾斜を計測した。飲食物の物性(粘度)を計測して、VF画像上の滑落速度および頭部の傾斜との関係を、前項の模型を被写体としたシミュレーション実験の結果と対比しつつ検討した。その結果、粘度の低い(液体)飲食物の滑落速度は頭部(舌背)傾斜の緩急による影響を受けやすく、増粘剤等により粘性を付与した飲食物の滑落速度は、頭部(舌背)の傾斜による影響を受け難くなることがわかった。研究成果は、原著論文(飯田幸弘ら、舌背斜面を不随意滑落する食塊の動態に関するVF画像的検討、日本摂食・嚥下リハビリテーション学会雑誌、9巻3号、2005)において公表した。

嚥下障害患者の舌背斜面を不随意滑落する食塊のレオロジーを,実物大口腔咽頭模型を被写体としたVFシミュレーション,および嚥下障害診断の目的で施行された症例のVF画像から検討し,以下の結果を得た.1)試料に粘性を付与することにより不随意舌背斜面滑落速度が大きく低下することがわかった.2)速度抑制効果は,およそ1000mPa・sの粘性を付与した飲食物から顕著に認められ,過剰に増粘剤を添加しても大きく変化しないことが示唆された.3)生体の嚥下においては,液体,粘性試料ともに同じ程度の頭部傾斜であっても滑落速度に大きな個体差を生じることがわかった.4)特に粘性試料において,VF試料の不随意舌背斜面滑落速度は,頭位の位置づけによる影響を受けにくいことが示唆された.以上より,飲食物の制御が著しく困難で不随意に舌背斜面を滑落する嚥下障害患者にあっては,飲食物に1000mPa・s程度の粘性を付与し,極端な前傾あるいは後傾位をとらずに摂食することで,誤嚥リスクを低減可能である事が示唆された.続いて,VF検査に用いるペースト状の食品に関して,テクスチャ特性(硬さ,付着性,凝集性)を評価して,VF所見と併せて摂食嚥下指導に活用する事を試みた。テクスチャ計測の導入により,介護者から質問される事の多い,患者が日常食べている飲食物の物性に関する問題に,より具体的で一般的な表現を用いて,他の食品と比較しながら説明する事が可能となった。患者毎に,食べやすく,嚥下しやすく,かつ誤嚥されにくい適切な食品の物性を検討し,摂食嚥下指導に反映する事の有効性が示唆された。
マウスをモデルとした遺伝的ストレス脆弱性に関する橋渡し研究

本研究は、遺伝的ストレス脆弱性を有する遺伝子突然変異マウスをモデル動物とし、特定の養育者との安定した関係構築の重要性を行動学的、神経科学的、組織学的観点から明らかにするものである。臨床医学や発達心理学において、特定の養育者との安定した関係は子の発達に重要とされるが、生物学的観点からの研究はほとんど行われていない。本研究では、不特定多数の養育者により育てられたマウスに生ずる発達、行動、神経、組織的変化を明らかにし、臨床医学へ橋渡しする基礎的知見の確立を目指す。
光磁気変換を用いた通信用磁性光メモリ

光信号処理ネットワークのキーデバイスである通信用光メモリについて、磁性体の不揮発性を利用した新規な磁性光メモリの開発を行った。本デバイスは、光導波路を伝搬する信号光に対して光熱変換を利用したキュリー点記録による光-磁気変換を記録動作の原理とし、記録された磁化方向に対して発現する磁気光学移相効果を利用して光信号強度を変調する磁気-光変換を再生動作の原理とする。特に導波路を伝搬する光パルスによって磁性体を加熱し磁化反転を実現することが新しい試みとなる。記録動作では、リング共振器を用いて光信号が同じ領域を何度も周回することで、光吸収と発熱を局所的に集中させる手法を提案した。発熱層として金属を装荷したサンプルを作製し、その光学測定から光熱変換効率を解析し、6.8mWの入力光に対して300°C以上の温度上昇が得られたことを実験的に確かめた。再生動作では、記録層となる磁性金属の発生する磁場によって磁気光学効果を制御できることを示す必要がある。そこで、磁気光学ガーネットCe:YIG上のアモルファスシリコン光導波路の上部に形成した薄膜磁石FeCoBの磁化反転を行い、その光回路の応答を測定した。時間幅1マイクロ秒の電流パルスを正負に向きを変えて印加した際、それに応じて光出力状態が変化し、パルス消失後も薄膜磁石の不揮発性によりその状態を保持する光メモリ機能が観測された。全体のメモリ動作実証には至らなかったものの、これらの成果より提案手法による磁性光メモリの実現可能性を示すことができた。提案する磁性光メモリは光信号に対して光磁気記録により1ビットずつデータを記憶・再生する素子である。特に導波路を伝搬する光パルスによって磁性体を加熱し磁化反転を実現することがキーとなる。今年度、磁気光学材料CoFe2O4膜の開発を実施した。しかし、当初の目論見としてのMgO層を介した単一配向膜による大きな磁気光学効果の発現と低損失化には至っていない。今後は、基板加熱やRHEEDによる成膜中モニタを利用して、下地のMgO層の品質改善を検討する。また、光伝搬シミュレーションと数値解析による光吸収効率の計算を行った。その結果、リング一周当たりの吸収は小さくても共振の強さ(Q値)を高めることで周回数が増加するため、全体としての吸収効率を高める設計が可能であることがわかった。リング共振器の共振設計つまりバスラインとリング間ギャップの設計や金属の領域長の最適化によって、効率改善の見込みが得られた。光による加熱の実験的な検討も実施し、シリコン導波路上にリング共振器を形成し、その上部に金属などの吸収体を装荷した場合の光吸収と温度上昇について調査を行った。入力光の入力パワーに依存したリング共振器の共振特性の変化を観測することで、Si導波路に誘起された熱光学効果から金属部の温度上昇量を見積もることができる。リング共振器における曲げ損失の低減や金属層間のクラッド層厚の調整により、金属への効率的な光吸収が実現され、最大で100°C程度の温度上昇を達成した。この成果を、米国カリフォルニアバークレーで開催された国際会議Microoptics Conference'17で口頭発表した。本光メモリの開発では、再生動作と記録動作の実証を同時並行で進めている。再生動作の課題はCoFe2O4膜の開発であり、これに関しては昨年度進展が得られず計画の遅延が生じている。原因としては下地層となるMgO層の配向制御ができていないことで、その大きな理由は成膜後の評価にX線回折装置を用いているのに対し、MgOの潮解性により膜質を正しく評価できないことである。また、他機関からの報告では、成膜中の基板温度を300400°Cに加熱する条件で良好なCoFe2O4膜が得られているが、本研究で現在用いているスパッタ成膜装置では基板加熱機構が搭載されていないため、常温での成膜を行っている。これら成膜手法の改善が急務である。記録動作においては、着実な進展が得られている。リング共振器上に金属を装荷した構造の光学特性を測定することで、観測された波長シフトからSi導波路の熱光学効果による温度上昇が求まり、そこから金属部の加熱温度が評価できる。9.研究実績に記述の通り、昨年度、導波路中の1mW程度の伝搬光によって金属部で100°C程度の温度上昇を達成している。磁化反転に必要な温度としては不十分であるが、実験と評価手法を確立したことは初年度として順調な進展である。このように、課題によって一長一短な進捗状況ではあるが、本提案の独創的で挑戦的な面は後者の記録動作の実証にあるため、その進展を鑑みて総合評価を「(2)おおむね順調に進展している」とした。今年度、光伝搬シミュレーションと数値解析による光吸収効率の計算を行い、リング一周当たりの吸収は小さくても共振の強さ(Q値)を高めることで周回数が増加するため、全体としての吸収効率を高める設計をした。バスラインとリング間ギャップの設計や金属の領域長の変化させたリング共振器を製作し、効率改善を実験的に検討した。

評価方法としては、外部光源からの連続光を素子に入力し、入力光のパワーに依存したリング共振器の共振特性の変化を観測することで、シリコン導波路に誘起された熱光学効果から金属部の温度上昇量を見積もることができる。リング共振器における曲げ損失の低減や金属部のクラッド層厚の調整により、金属への効率的な光吸収が実現され、最大で200°C程度の温度上昇を達成した。この温度は、磁性金属を用いて吸収層を形成した場合に発熱の有無による磁化反転を制御することが可能な温度である。また、パルス整形した入力光を用いて金属装荷リング共振器の透過率の時間応答を測定した。上記と同じ原理で温度上昇により共振特性が変化し、入力光の波長を元の共振特性のどの波長に設定しておくかによって、強度変化の方向を規定できる。一方、パルス光の強度が高くなると非線形光学効果によりシリコン導波路中にキャリアが誘起され、自由キャリア吸収を引き起こす。そこで、温度上昇による光の強度変化をプラスに設定し、非線形光学効果による強度の減衰と区別することで、温度上昇のみの強度変化やその時定数を評価できることを見出した。本光メモリの開発では、再生動作と記録動作の実証を同時並行で進めている。再生動作の課題はCoFe2O4膜の開発であり、これに関しては昨年度進展が得られず計画の遅延が生じている。原因として、他機関からの報告では成膜中の基板温度を300400°Cに加熱する条件で良好なCoFe2O4膜が得られているが、これまで用いてきたスパッタ成膜装置では基板加熱機構が搭載されていないため、常温での成膜を行っている点が挙げられる。この点については、H29年12月に新しいスパッタ装置を導入し基板加熱を行った実験を始めている。現在条件出しの途中ではあるが、結晶化したCoFe2O4膜の観測結果が出始めている。記録動作においては、着実な進展が得られている。リング共振器上に金属を装荷した構造の光学特性を測定することで、観測された波長シフトからSi導波路の熱光学効果による温度上昇が求まり、そこから金属部の加熱温度が評価できる。H28年度、導波路中の1mW程度の伝搬光によって金属部で100°C程度の温度上昇を実現していたが、H29年度には9.に記す通り200°Cの温度上昇を達成した。磁化反転に必要な温度としては十分適用可能な範囲であり、磁性金属を用いた次のステップへと研究を進めている。このように、課題によって一長一短な進捗状況ではあるが、本提案の独創的で挑戦的な面は後者の記録動作の実証にあるため、その進展を鑑みて総合評価を「(2)おおむね順調に進展している」とした。光信号処理ネットワークのキーデバイスである通信用光メモリについて、磁性体の不揮発性を利用した新規な磁性光メモリの開発を行った。本デバイスは、光導波路を伝搬する信号光に対して光熱変換を利用したキュリー点記録による光-磁気変換を記録動作の原理とし、記録された磁化方向に対して発現する磁気光学移相効果を利用して光信号強度を変調する磁気-光変換を再生動作の原理とする。特に導波路を伝搬する光パルスによって磁性体を加熱し磁化反転を実現することが新しい試みとなる。記録動作では、リング共振器を用いて光信号が同じ領域を何度も周回することで、光吸収と発熱を局所的に集中させる手法を提案した。発熱層として金属を装荷したサンプルを作製し、その光学測定から光熱変換効率を解析し、6.8mWの入力光に対して300°C以上の温度上昇が得られたことを実験的に確かめた。
骨髄間質細胞の造血支持能に関する分子メカニズム

造血微小環境障害作用を持つ薬剤ベスナリノンを利用することにより、骨髄間質細胞の造血支持能に関するメカニズムを分子レベルで解析することを目的としている。1.薬剤ベスナリノンのターゲット因子(ベスナリノン受容体)の同定および精製薬剤ベスナリノンを固定化したラテックス粒子を作製し、これを用いて骨髄間質細胞株LP101の膜画分からベスナリノンのターゲットとなる結合因子(ベスナリノン受容体)の単離を行った。平成11年度には、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動上での分子量が約80kDaと70kDaを示す2つのタンパク質を同定したが、さらに平成12年度には、ゲル電気泳動上での分子量が95kDa前後の2つのタンパク質が同定できた。競合阻害実験により、これら4つのタンパク質はベスナリノンに対して特異的に結合することが確認できた。現在、同定したタンパク質の大量精製、遺伝子のクローニングを行っており、それを基に組換えタンパク質を作製し、ベスナリノン受容体の機能解析を行う予定である。2.骨髄間質細胞株LP101から分泌される分化誘導因子の同定骨髄間質細胞株LP101から産生されるサイトカインに関して、ELISA法を用いてタンパク質レベルでの測定を行った。LP101培養上清中では、IL-6以外のサイトカインは検出感度以下であったが(平成11年度)、検出感度を上げて再検討した結果、新たにTNF-alphaが検出された(平成12年度)。中和抗体を用いた実験から、IL-6およびTNF-alphaは顆粒球・単球系前駆細胞株HL-60に対する分化誘導活性に関与することが示唆された。現在、LP101から産生されるIL-6およびTNF-alphaに関して、薬剤ベスナリノン添加による変化を検討中である。また、LP101から分泌される分化誘導因子の分離・同定に関しては、LP101培養上清を出発材料として、HL-60に対する分化誘導活性を指標としたカラムクロマトグラフィーも進行中である。1.骨髄間質細胞に対するベスナリノンの作用骨髄間質細胞株LP101から産生されるサイトカインに関して、ELISA法を用いてタンパク質レベルでの測定を行った。IL-6以外のサイトカインは検出感度以下であったため、現時点では薬剤ベスナリノン添加による変化を検討するに至っていない。今後、検出感度を上げて再検討する予定である。またRT-PCR法を用いてRNAレベルでの検討を行った。G-CSFおよびGM-CSFに関してはELISA法同様検出できなかったが、IL-6のほかELISA法では検出できなかったM-CSFおよびTNF-αに関してもRNAレベルでの発現が確認された。あわせてベスナリノン添加による変化も検討した結果、IL-6に関してはわずかながら発現量の増加が認められたが、M-CSFおよびTNF-αに関しては有意差は認められなかった。今後、LP101における接着分子の発現量、転写因子の活性量などに関しても検討を行う予定である。2.ベスナリノンのターゲット因子(受容体)の同定従来DNAやタンパク質を固定化し、この結合因子を単離するのに用いられてきたラテックス粒子に、薬剤ベスナリノンを固定化した。これを用いて、骨髄間質細胞株LP101の膜画分からベスナリノンのターゲットとなる結合因子の単離を試みた。この結果、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動上での分子量が約80kDaと70kDaを示す2つのタンパク質が同定できた。競合阻害実験により、これら2つのタンパク質はベスナリノンに特異的に結合することが確認できた。今後、これら2つのタンパク質の大量精製を行い、遺伝子のクローニングを行う予定である。一方、LP101から分泌される分化誘導因子に関しても、顆粒球-単球系前駆細胞株HL60に対する分化誘導活性と、ベスナリノンによる阻害活性を指標にして、LP101培養上清からの分離、同定を検討中である。現在、LP101から産生されるIL-

6およびTNF-alphaに関して、薬剤ベスナリノン添加による変化を検討中である。また、LP101から分泌される分化誘導因子の分離・同定に関しては、LP101培養上清を出発材料として、HL-60に対する分化誘導活性を指標としたカラムクロマトグラフィーも進行中である。
学生間コミュニケーションを活性化するシステムを核としたキャリア形成支援プログラム

本研究は就職活動体験を綴った「就職活動体験記」を通じた交流を通して、学生の働くことへのリアリティの醸成を目指し、そのポートフォリオの解析を通してキャリア教育プログラムの開発、改善を行おうとするものである。「就職活動体験記」およびその読者による「受け止め」の記述内容をテキストマイニングの手法を用いて分析することにより、「就職活動体験記」の記述およびその記述内容を通じた交流の効果を測定した。その結果、経済、雇用情勢の厳しい時期の就職活動体験は、自らの職業観・勤労観におよぼす変化が顕著に見られること。体験記の読者は就職活動の早期のイベントに興味を示す傾向があること。また早期に活動すべきと考えた読者は実際に早期に就職活動を開始する傾向があること。適切な授業プログラムの実施により、失敗体験を下級生に伝承し、下級生の就職活動に資することができることを確認できた。平成22年度は、就職活動過程にある学生によってまとめられた対人コミュニケーション関連事例報告としての「就職体験事例文」データを収集蓄積し、テキストマイニングなどによる解析を実行した。就職活動の既体験者(短期大学2年生)による「就職活動体験記」を就職活動「前夜」の1年生に先行学習経験のテキストとして与える可能性について検討を行い、就職活動・既体験者の報告記述の中に現れる頻出語と、その語を含む文脈、およびそれら頻出語とその関連語を検討した結果、「遅刻」など経年的な就職市場の変動と合わせて効果のあり方を考慮する必要のある用語も検出された。頻出語とそれらを含む文脈には記述者の感情体験が示唆されており、今後学生が自発的に学べるデータベースを構築することにより、より分析のためのデータ取得が進むと考えられる。また学生による「就職活動体験記」から用語間の関係性や共変性、まとまりなどを検出するテキストマイニングの手法でカテゴリ化を行い、「悲しい」「困っている」「不満」「不安」「諦め」などネガティヴな感情体験に関連する記述の分析を行った。その結果、「試験、面接の結果」「活動準備と探索活動」「人間関係による支援」「面接場面での体験」などの中心的な類型が示された。また説明会や試験会場にたどり着くことに失敗するという記述例が、単純に事例研究として読んでいた際の印象以上に多いというデータも示された。教職員の事前の適切な指導介入により、この問題の発生は減らすことができる。また一方で、個別の事案についてデータ解析からすべてを検証できない「サイン」が示される場合もあると確認された。その際は原文の記述に立ち返り、必要に応じて対面的な相談場面に導入するなど、最終的には「人対人」の課題とする必要もあるというキャリア支援の「基本」が確認された。学校から職業への移行プロセスが長期化・多様化する今日、大学・短期大学等において学生の社会的・職業的自立に関する支援(キャリアガイダンス)提供のための体制整備が各大学・短期大学では急務となっている。筆者らのこれまでの研究において、就職活動既体験者が作成した「就職活動体験記」のキャリアガイダンスツールの意義が明らかにされている。本研究では、これらの有用性の中でも、これから就職活動を体験する学生にとって「就職活動体験記」を読むという学習プログラムの有効性について検討した。「就職活動体験記」で取り扱われる主題の中でも、就職活動初期に関するものに対して学生は関心を示しており、こらから体験する就職活動に対するリアリティーの醸成に一定の効果があることが看取できた。また、体験記に対する学生の受けとめ内容と実際の就職活動の関連性についての分析から、「早く活動する」等の具体的な言及は実際の就職活動に影響を及ぼすことが分かった。就職活動体験のケースを読ませ、就職活動を疑似体験させることは、就職活動への行動の変容を促し、リアリティーを醸成させる有効な方法である。その受け止めの記述から就職活動に影響を及ぼすキーワードを発見することもできる。しかしリアリティーの醸成は就職活動前期のイベントに偏る傾向があり、1年次後期に1回記述したレポートの内容で、長期化する就職活動全体にわたる行動を規定することは難しい。適切な時期に適切な情報を提供できるしくみづくりが重要であると考えられる。本学においては2007年度よりキャリアガイダンスツールの一つとして学生に「就職活動体験記」の記述を求めてきた。この間にリーマンショック、東日本大震災という雇用情勢に大きな影響をおよぼす出来事を経て、学生の記述する内容にも変化が見られるようになった。本研究ではテキストマイニングを用いて、「就職活動体験記」の主題の変化を経年的かつ数量的に把握するとともに、記述されたキーワード、特に職業観・勤労観に関わるものの変化を観察した。記述からは逼迫した雇用情勢の中での就職活動体験が職業観

・勤労観に現実的な変化をおよぼすことが把握できた。厳しい経験が将来の「生きる力」に繋がっていくと予想される記述を体験記の中に見ることができ、たとえば「幅広く」という単語が出現するのは、2009年度に7件、2010年度12年度にそれぞれ5件であるが、2008年度以前の記述には見られない。同様に「視野」という語も2007年度は3件、2008年度は10件、2009年度は60件、2010年度は60件、2011年度は40件、2012年度は49件と2009年度を境に急増している。「視野」という単語についてはほとんどが「を広げて」、「に入れて」という語と共起しており、就職活動に直面して考え方に柔軟性が出てきたことを示している。インターンシップなどの啓発的体験や課題解決学習などを通して職業観・勤労観を育成することが考えられるが、就職活動そのものも職業観・勤労観の育成に大きな役割を果たしていると考えられる。あわせて記述内容の変化から今後のキャリア教育のポイントになる基礎的スキルの重視や失敗体験の体系的な伝承などの提言を行った。平成23年度は、前年に得られた学生とスタッフからの就職活動体験過程についてのナラティヴ・データを解析し、活動体験過程で起こる感情経験の主要な変数を特定し、同時に感情関連語の相互関連性の様相を探索する予定のところ、その結果を本学紀要に『「就職活動体験記」に頻出する感情体験表現と出現文脈の検討』として発表できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。作成したデータベース・システムを活用し得る新しいキャリア形成支援プログラムのあり方について検討を行ない、次世代的なキャリア形成支援プログラムへの提言をまとめる予定である。1)「就職活動体験記」を読んだ学生の就職活動に対する反応の追跡調査の継続2)学生のキャリア形成に有益な情報提供となる「就職活動体験記」によるコミュニケーション活性化プログラムの検討24年度が最終年度であるため、記入しない。
透明電極ITOを用いない有機EL素子の実現

インジウム枯渇問題を解決する方策の一つとして,透明電極ITOを持たない有機発光素子を実現する方法に関して実験的及び理論的研究を行った.有機発光層を中心に持つ,モデル的な金属-誘電体-金属(MIM)構造を作製し,発光特性を測定した結果,透明電極の場合に比べて約25倍の発光強度増強が見出され,理論計算とも良く一致した.このような強度増強は,MIM構造特有の輻射的表面プラズモンの励起を介して発光するというメカニズムで,うまく説明できる.また,実用に近い有機EL素子構造に対してシミュレーションを行ったところ,ITO電極を銀電極に置き換えると,発光スペクトルが先鋭化し,光取り出し効率が大きく向上することが判明した.これらの結果は,透明電極ITOを用いずとも,高効率の発光素子が構築可能であることを示している.インジウム枯渇問題を解決する方策の一つとして,透明電極ITOを持たない有機発光素子を実現する方法に関して実験的及び理論的研究を行った.有機発光層を中心に持つ,モデル的な金属-誘電体-金属(MIM)構造を作製し,発光特性を測定した結果,透明電極の場合に比べて約25倍の発光強度増強が見出され,理論計算とも良く一致した.このような強度増強は,MIM構造特有の輻射的表面プラズモンの励起を介して発光するというメカニズムで,うまく説明できる.また,実用に近い有機EL素子構造に対してシミュレーションを行ったところ,ITO電極を銀電極に置き換えると,発光スペクトルが先鋭化し,光取り出し効率が大きく向上することが判明した.これらの結果は,透明電極ITOを用いずとも,高効率の発光素子が構築可能であることを示している.本研究は、インジウム枯渇問題に対処するべく、透明電極ITOの代わりに金属を用いても有機EL素子が実現できることを実証することを目的としている。本年度は、実験と理論の両面から、(金属/誘電体/金属)構造(MIM構造)の誘電体層に発光色素層を埋め込んだ構造での、色素からの蛍光特性を詳細に調べた。実験の結果、金属層のない試料からの蛍光に比べて、金属層を設けた場合の蛍光ピーク強度が最大で25倍増強されていること、また積分強度も6倍程度増強されていることが分かった。発光体を振動するダイポールと仮定し、理論計算を行ったところ、半定量的に実験結果が説明できた。通常、蛍光の増強は、入射電場の増強と蛍光体の輻射遷移割合の増大によって説明される。理論計算の結果からは、今回観測された蛍光増強は、入射電場増強によるものではなく、輻射遷移割合の増大によるものと結論される。これは、蛍光寿命の測定結果と定性的に一致している。このような、輻射遷移割合の増大は、Purcell効果によって説明される。つまり、発光体をMIM構造に埋め込むことにより、光子の状態密度が上がり、それにより遷移割合が増大するというものである。電磁気的な観点からは、光子状態密度の増大は、MIM構造に特有の輻射的な表面プラズモンモードとTE_0モードの存在に由来していると結論される。今回の発光増強が、発光側での増強によることから、同様の発光増強が、電流注入励起の場合でも起こりえることから、MIM構造を用いた有機EL素子の実現が十分可能であることが予想される。本研究は、インジウム枯渇問題に対処するべく,透明電極ITOの代わりに金属を用いても有機EL素子が実現できることを実証することを目的としている.本年度は、(金属/誘電体/金属)構造(MIM構造)の金属層としてAgを用い,さらに誘電体層に有機色素のAlq_3膜を埋め込んだ構造について,昨年度よりより詳しく実験と理論の両面から発光特性を調べた.実験に関しては,昨年度までは行っていなかった発光寿命の測定を新たに行った.理論計算に関しては,昨年度までは取り入れてなかった色素層本来の量子効率およびMIM構造中でのDecay Rateの変化を取り入れた計算を実施し,より精密に実験との比較を行った.発光寿命の測定結果からは,発光増強がみられる波長領域で,金属層の存在しない参照用試料に比較して寿命が短くなっていることが観測された.この結果は,理論計算から得られるTotal Decay Rateの波長依存性と定性的に一致している.また,より精密な発光計算の結果と実験で得られる発光スペクトルの振る舞いは,良い一致を示した.以上のことより,1)MIM構造に埋め込まれた発光体の発光強度およびパワーの増強は,光励起の過程よりもむしろ発光の過程で生じていること,2)MIM構造に埋め込まれることにより,発光割合が増大し,等価的な量子効率が増大すること,3)発光にはMIM構造特有のTM_0及びTE_0モードが関与していることが結論された.これらの結果は,電気的な特性に問題がなければ,透明電極ITOの代わりにAg膜を用いることで高効率の有機EL素子が作製可能であることを示している.

本研究は、インジウム枯渇問題に対処するべく,透明電極ITOの代わりに金属を用いても有機EL素子が実現できることを実証することを目的としている.(金属/誘電体/金属)構造(MIM構造)の金属層としてAgを用い,さらに誘電体層に有機色素のAlq_3膜を埋め込んだ構造を試料とし,実験と理論の両面から発光特性を調べた.本年度は,特に発光寿命特性を測定する際の問題点を明らかにするとともに,実験から得られる発光減衰曲線のフィッティングの方法を検討し,精密に発光寿命を求める方法を確立した.その上で発光寿命の測定を行った結果,従来よりも信頼の置けるDecay Rateの値を得ることができたMIM構造に埋め込まれた発光体のDecay Rateは,MIM構造特有のSymmetric-SPP及びTE_0モードが存在する領域で,増大することが明確に観測された.これは,MIM構造でのPurcell効果を裏付ける結果となっており,光子状態密度がSymmetric-SPP及びTE_0モードの存在により,増大していることの反映である本年度は,さらに研究を一歩進めて,MIM構造の1層に鋭い励起子吸収を示す色素であるTDBCを埋め込み,透過及び反射測定を行った.その結果,Symmetric-SPPモードと励起子が強く結合し,Symmetric-SPPの分散関係が2つに分裂することが判明した.この現象は,新しい特性(たとえば,指向性がほとんどない)発光素子の実現に応用できると考えられる以上の結果は,電気的な特性に問題がなければ,透明電極ITOの代わりに金属膜を用いることで高効率かつ新奇な特性を持つ有機EL素子が作製可能であることを示している
アーカイブズとしての書籍―書籍史料を次世代に伝えるために―

1.第1班第6班までの6つの研究項目班で資料調査等を行い、研究に取り組んだ。2.各地の史料ネット等と連携し、史料救済・保全活動に参加し、修復・クリーニング・整理の現場から書籍史料の歴史的意味について考えることにしているが、2018年度は、2019年1月24日、25日に、アーカイブズ学を専攻する大学院生を同行し、東北大学災害科学国際研究所を訪問した。この研究所は、東日本大震災後の被災史料の保全に大きな役割を果たしている研究機関であり、大学院生とともに、被災史料の修復・クリーニング方法について講義を受けたあとに実践し、そのノウハウを学ぶことができた。くわえて文書史料に加えて書籍史料を保全していくことの重要性について議論することができた。3.安丸良夫の蔵書整理を開始して、書籍史料のアーカイブズ化の可能性と意義を考えた。4.上述1と2の成果を持ち寄って「書物・出版と社会変容」研究会を月例で開催した。従来から研究会を開催している一橋大学佐野書院以外に、2019年2月2日に神奈川県小田原市の報徳記念館を訪問し、二宮尊徳関係の資料を見学するとともに、報徳記念館を会場にして研究会を開催することができた。5.雑誌『書物・出版と社会変容』第21号・第22号の原稿を、研究分担者及び研究協力者等から募集し,編集・印刷して、全国の図書館・史料所蔵機関等、さらには海外の研究機関に送付した。また、一橋大学機関リポジトリで発信した。6.書籍史料に関心を持つ海外の研究者と交流し、書籍史料の可能性について国際的に議論するための準備を行った。具体的には、ライデン大学やパリ・ディドロ大学の関係教員と研究打合せを行い、2019年にライデン大学で国際シンポジウムを行うことになった。本研究は、書籍が、未来永遠に世代を超えて伝えるべきアーカイブズの一つであることを、社会に定着させることを目的としている。そのために今できることを、可能な限りやっていきたい。いったい蔵書・書籍から何が分かるのか、書籍を史料とした歴史・文化史研究の可能性を徹底的に追究すると同時に、書籍史料の可能性と歴史的意義を研究者から一般市民までの広範な人々にわかりやすく説明する必要がある。その意味で、東北大学災害科学国際研究所で被災資料の救済について議論するとともに、資料保全のノウハウについて学ぶことができたのは非常に有意義であった。あわせて、通常の一橋大学での研究会に加えて、小田原市の報徳記念館で「書物・出版と社会変容」研究会を開催できた(2018年2月2日)のは、本研究の目的に叶っているといえるであろう。なお、当初予期しない事情で研究が遅れることがあった場合には、次の年度の重点領域として研究を深めていきたい。2019年度も、1.第1班第6班までの6つの研究項目班で、共同研究の課題に取り組んでいく。2.史料救済・保全活動と連携しつつ、講演会・研究会を開催していきたい。2019年度は、千葉史料ネットのメンバーと連携して、千葉県木更津で、一般市民にも参加を呼びかけて研究会を行うことになっている(2019年5月11日)。また、愛知県豊橋市での研究会も計画している。また、3.安丸良夫蔵書の整理を進めるとともに、4.「書物・出版と社会変容」研究会を年に8回開催し、5.雑誌『書物・出版と社会変容』第23号、第24号を刊行し、一橋大学機関リポジトリで発信したい。さらに、6.書籍史料に関心を持つ海外の研究者と交流する場として、2019年6月にライデン大学にて国際シンポジウムを開催する。このシンポジウムにはヨーロッパの日本学関係の研究者、大学院生が参加してくれるので、書籍資料の可能性について議論したいと思う。

具体的には、ライデン大学やパリ・ディドロ大学の関係教員と研究打合せを行い、2019年にライデン大学で国際シンポジウムを行うことになった。本研究は、書籍が、未来永遠に世代を超えて伝えるべきアーカイブズの一つであることを、社会に定着させることを目的としている。そのために今できることを、可能な限りやっていきたい。いったい蔵書・書籍から何が分かるのか、書籍を史料とした歴史・文化史研究の可能性を徹底的に追究すると同時に、書籍史料の可能性と歴史的意義を研究者から一般市民までの広範な人々にわかりやすく説明する必要がある。その意味で、東北大学災害科学国際研究所で被災資料の救済について議論するとともに、資料保全のノウハウについて学ぶことができたのは非常に有意義であった。あわせて、通常の一橋大学での研究会に加えて、小田原市の報徳記念館で「書物・出版と社会変容」研究会を開催できた(2018年2月2日)のは、本研究の目的に叶っているといえるであろう。なお、当初予期しない事情で研究が遅れることがあった場合には、次の年度の重点領域として研究を深めていきたい。2019年度も、1.第1班第6班までの6つの研究項目班で、共同研究の課題に取り組んでいく。2.史料救済・保全活動と連携しつつ、講演会・研究会を開催していきたい。2019年度は、千葉史料ネットのメンバーと連携して、千葉県木更津で、一般市民にも参加を呼びかけて研究会を行うことになっている(2019年5月11日)。また、愛知県豊橋市での研究会も計画している。また、3.安丸良夫蔵書の整理を進めるとともに、4.「書物・出版と社会変容」研究会を年に8回開催し、5.雑誌『書物・出版と社会変容』第23号、第24号を刊行し、一橋大学機関リポジトリで発信したい。さらに、6.書籍史料に関心を持つ海外の研究者と交流する場として、2019年6月にライデン大学にて国際シンポジウムを開催する。このシンポジウムにはヨーロッパの日本学関係の研究者、大学院生が参加してくれるので、書籍資料の可能性について議論したいと思う。
認知リハビリテーションを取り入れたリワークプログラムの実践

うつ病では、記憶力、判断力、思考力などに関連する認知機能に障害が認められるといわれている。近年、うつ病などのメンタルヘルス不調により仕事を休職している方を対象に、集団心理療法であるリワークプログラム(職場復帰援助プログラム)が広く実施され、その有効性も示されているが、リワークプログラムでは認知機能の十分な回復はみられなかったという報告もある。そこで本研究では,従来のリワークプログラムに、認知機能障害の回復を目的とする「認知リハビリテーション」の技法を用いた新たなプログラムを取り入れ、その効果を検討する。
前立腺各領域における腺上皮細胞特異的モノクローナル抗体の作成

凍結保存したヒト前立腺組織から、マイクロダイセクション法を用いて辺縁領域の腺上皮細胞からタンパク質の抽出を行った。このタンパク質を免疫原としてマウスに免疫し、辺縁領域腺上皮細胞特異的モノクローナル抗体の作成を試みた。計5回の抗体作成を行い、全部で953コロニーが得られ、うち811クローンについてスクリーニングが可能であった。スクリーニングは、ホルマリン固定された前立腺組織切片を使用した免疫染色法により、顕微鏡下で判定を行った。811クローン中582クローン(71.8%)に陽性所見が得られたが、辺縁領域の腺上皮細胞に特異的に陽性となるクローンは得られなかった。但し、辺縁領域に優位に陽性となる興味深いクローンが5クローン得られた。さらにこれらの5クローンは、Cytochrome P450ファミリーの1つであるCYP1B1に対する抗体(ME001; Alpha Diagnostic杜)と同様の染色態度を示している事が明らかとなった。CYP1B1は前立腺では移行領域に比べて辺縁領域で高発現しているという報告があり、今回作成した抗体はCYP1B1に対する抗体であることが予想された。そこで、抗体の認識する抗原タンパク質を同定するために、凍結保存しておいたハイブリドーマを大量培養し、培養上清の濃縮・精製を行ったのち、ハイブリドーマの産生する抗体の免疫グロブリンのアイソタイプを同定した(IgG1,κ)。次に、精製した抗体と組織抽出タンパク質との免疫沈降を行い、抗体の認識する蛋白のみを分離、SDS-PAGEで可視化し、さらにウエスタンブロッティング法で非特異的な反応でないことを確認した。SDS-PAGEのバンドを切り出し、質量分析法を用いて抗体の認識する抗原タンパク質の同定を行ったが、アルブミンという解析結果であり、アルブミンとの交差反応をみていた可能性が示唆された。凍結保存したヒト前立腺組織から、マイクロダイセクション法を用いて辺縁領域の腺上皮細胞を切り出し、タンパク質の抽出を行った。このタンパク質を免疫原としてマウスに免疫し、辺縁領域腺上皮細胞特異的モノクローナル抗体の作成を行った。これまでに5回の抗体作成を行い、計953コロニー(1回当たり平均190コロニー)が得られ、うち811クローンについてスクリーニングを行った。スクリーニングはホルマリン固定前立腺組織切片を使用した免疫染色法により、顕微鏡下で判定を行った。スクリーニングによって、何らかの陽性所見が得られたのは全体の71.8%(582クローン)であり、残りのクローンについては陽性所見が得られなかった。陽性所見の得られた582クローンの多くは、上皮と間質の両方に陽性となった。その他に上皮細胞あるいは平滑筋組織にのみ陽性となるクローンも得られた。スクリーニングを行った811個のクローン中には、辺縁領域の腺上皮細胞に特異的に陽性となるクローンは見つからなかったが、腺上皮細胞に特異的ではないものの、辺縁領域に優位に陽性となる興味深いクローンが5クローン得られ、これらのクローンについて凍結保存を行った。今後は凍結保存してあるハイブリドーマを大量培養し、培養上清の濃縮・精製を行い、ハイブリドーマの産生する抗体の免疫グロブリンのアイソタイプを同定したのち、免疫沈降、SDS-PAGE法、ウエスタンブロッティング法、質量分析法を用いて抗体の認識する抗原タンパク質の同定を行う予定である。