hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯の移動初期の牽引側歯根膜に発現する免疫関連因子の機能解析

電子顕微鏡観察では歯根膜の主要な構成要素である真意が細胞に混在して、マクロファージ様の細胞も観察された。これらの細胞は血管周囲に多くみられた。免疫系の細胞に関係するMMP12の免疫組織化学的所見では、MMP12は歯の移動24時間に強くみられた。しかし、IL-βについては明らかな所見を今だ得られていない。本研究では、歯に移動を行ったラット(6時間、12時間、24時間)を実験群として、移動を行っていない群を対照群としておこなった。実験群として使用するラットの歯の移動方法は、研究代表者らの従来の方法に準じて行った。歯の移動後、形態学的研究では各群のラットをパラホルムアルデハイド固定液で還流固定を施し、EDTA脱灰、包埋した試料と液体窒素下で冷却したイソペンタン中で上顎第一臼歯部を凍結固定し、クリオスタット(歯科矯正学講座)内で無固定非脱灰凍結切片を作製した。その作製した切片を利用して免疫関連因子であるMMP12, IL-1β、ならびにED1の歯根膜における局在を免疫組織学的に検索した。免疫組織学的所見は歯の移動の牽引側ばかりでなす、圧迫側でも得られた。また、免疫因子の2重染色からも興味ある所見が得られた。しかし、遺伝子レベルでの研究は次年度の課題として残った。免疫関連因子の抗原の保存性を考慮して凍結切片を使用したが、局在性に問題点がみられたので、現在パラホルムアルデハイド固定液で還流固定を施し、EDTA脱灰、包埋した切片を使用して検索を予定している。実験群として使用するラットの歯の移動方法は、申請者らの従来の方法に準じて行った。歯の移動後、形態学的研究では各群のラットをパラホルムアルデハイド固定液で還流固定を施し、EDTA脱灰、包埋し、形態学的観察ならびに酵素組織化学的的に行い、歯の移動時の牽引側歯根膜の変化について所見がえられた。しかしながら、免疫組織化学的研究ではラットを液体窒素下で冷却したイソペンタン中で上顎第一臼歯部を凍結固定し、クリオスタット(歯科矯正学講座)内で無固定非脱灰凍結切片を作製した。その作製した切片を利用して免疫関連因子であるMMP12, IL-1βの歯根膜における局在を検索したが、MMP12については一部所見が得られたが、歯根膜における局在性が明確でなかった。H24年度の研究で一部遺伝子検索まで行う予定であったが、免疫組織学的検索の実験に時間を費やしてしまった。従って、平成25年度は遺伝子レベルの解析を中心に行う予定である。歯の移動は従来の方法で行い、実験群(6時間、12時間、24時間、2日間)ラットと歯の移動を行っていない群を対照群として、ラットの歯の移動を行った後、ラットの上顎第一臼歯部を液体窒素下で冷却したイソペンタン中で上顎第一臼歯部を凍結固定し、クリオスタット内で無固定非脱灰凍結切片を作製する。次いでこれらの連続凍結切片を用いてレーザーマイクロダイセクション法により牽引側歯根膜を直接採取し、免疫関連因子のmRNA発現量の解析(Real time RT-PCR)とタンパク発現量の解析(ELIZA)を行う。H23年度の研究で免疫組織学的検索まで行う予定であったが、この研究に最適と思われた無固定非脱灰
マルチコア並列計算に対応した関数型言語処理系の実現

関数型言語は並行・並列処理の記述に向いていると言われており,並行・並列計算モデルや自動並列化に関する研究が関数型言語を基盤として古くから行われている一方,今日広く普及しているマルチコアCPUを用いて並列計算の理論性能を引き出すことができる関数型言語処理系はいまだ現れていない.この原因のひとつは,関数型言語の意味論が想定する実行モデルと現実の並列計算機上での実行方式の間に,十分に解決されていない技術的課題が残っていることにある.本研究では,関数型言語の理論およびコンパイラの実装の両面からこの課題に取り組み,マルチコアCPUの性能を引き出すチューニングが可能な関数型言語処理系を実現する.関数型言語は並行・並列処理の記述に向いていると言われており,並行・並列計算モデルや自動並列化に関する研究が関数型言語を基盤として古くから行われている一方,今日広く普及しているマルチコアCPUを用いて並列計算の理論性能を引き出すことができる関数型言語処理系はいまだ現れていない.この原因のひとつは,関数型言語の意味論が想定する実行モデルと現実の並列計算機上での実行方式の間に,十分に解決されていない技術的課題が残っていることにある.本研究では,関数型言語の理論およびコンパイラの実装の両面からこの課題に取り組み,マルチコアCPUの性能を引き出すチューニングが可能な関数型言語処理系を実現する.
中国四川省における農村集落の構成-揚子江下流域との比較-

分析対象地域は、(1)金沙江と岷江が合流し揚子江となる地点のイ-ピン地区、(2)岷江の上流にあたる成都郊外のビ県地区、(3)岷江のさらに上流にあたるアパ州ウェンチャン地区である。紙面の都合上、ここでは住居平面と集落の構成形態に限り、明らかになったことを以下に簡単にまとめる。(1)イ-ピン地区の漢族の住居は、版築構法で平面は一文字の四列型をとる。下流域^注等一般の漢族の住居は三列型をとるが、この地区の場合、三列型に家畜室が付加する形式である。特に注目すべき点は、他室(例えば寝室)を経由して家畜室へアクセスという平面をとる場合が目立つことである。このような特徴は、世界的に、牧畜系民族の住居に優越して見られるが、近隣の牧畜系少数民族の住居はこの形態をとらない。(2)ビ県地区の漢族の住居は木軸構法であり、平面はL字の三列型をとる。下流域の漢族の住居では三列の真ん中の部屋からアクセスするが、この地域ではL字の角にあたる台所・食事室から住居へ入る。この地より南方に居住する少数民族の多くが、火にかかわる部屋(例えばイロリの部屋)からアクセスすることを考えると、このアクセス方式はそれらの少数民族の影響による可能性もある。(3)ウェンチャン地区には漢族の農村はめったになく、遊牧系少数民族のチャン族が居住する。チャン族の住居は石造り(組積造)で、平面は三列型で左右対称、天井[テンチン]のような空間もある。つまり漢族がいない地域にも関わらず、四川省の他の地域の漢族よりも、この地域のチャン族の方が一般的とされる漢族の住居に近い平面をもっており、この平面形態はかなり古くからのもの(少なくとも二千年位前)と考えられる。(4)集落形態については、ウェンチャン地区が集村であるのに対し、イ-ピン地区・ビ県地区では散村である。一般的に漢族の集落は集村である。散村集落をとる地域の散らばり傾向から、南方のワ族・イ族等の牧畜系少数民族の影響である可能性が高い。
20世紀中国における「民主」とは？─自由と平等の相剋から考える

平成30年度は考察を中華人民共和国時期にまで広げ、1954年の第1回全国人民代表大会選挙をとりあげた。それは本科研で分析してきた中国の自由主義者と彼・彼女らを支えてきたと考えられた商工業者にとって、自らの政治信条を実践する重要な機会となったからである。検討の結果、自由主義者および商工業者は共産党権力の社会への浸透のなか、政治の主体としての意識に基づき、困難な情況のなかでも一定の成果をあげたことを確認した。また本年度は最終年度でもあり、中国の民主主義を自由と平等の相剋のなかで考えるという本科研のテーマのとりまとめを行うことを目指した。そのために先行研究をいまいちど検討し、その成果と課題を明らかにした。本科研でも明らかにしたように、中国のみならず、アジアにおける民主主義概念は多様であり、中国では平等を重視する傾向が最終的には主流となるが、そうした思想傾向に対して自由の価値を求める人びともおり、その一部は1949年革命以後も中国大陸にとどまった。その背景には、中国社会の特質への理解があり、大きな力を持つ行政府による社会改造への期待があった、と言える。また本年度は研究のとりまとめを行うために、浙江工商大学の金俊氏を招いて、本科研のテーマに関するワークショップを行った。また台湾の中央研究院近代史研究所において、研究成果の一端を発表する機会を得た。そこでの討論もまた得がたいものであり、金俊氏とのワークショップを通じては、19世紀後半から20世紀初めの思想史との関連性の分析の必要が問題となり、台湾での研究発表を通じては、冷戦の中国への影響の考察の必要性が強調された。昨年度は中華民国前期(1928年1937年)における自由主義的な知識人、すなわち政権党である中国国民党、そして国民党に対して革命闘争を行なった中国共産党という、二つの一党独裁を志向した政党とは異なり、個の尊厳を守ることを第一の課題するリベラルな思想的な立場から、言論活動を展開した人々を取りあげて研究を進めた。当時は国民革命(1924年1928年)が、当初の国共両党の合作に基づく政治路線の挫折、すなわち国民党の共産党に対する排除の後の思想的混乱期にあたり、また日本との軍事的な衝突の前夜でもあり、「救国」をめぐる様々な言論が出現していた。その「救国」論の前提には、対内的には中国社会をどのように理解するかについての論争が展開され(中国社会史論戦など)、ワシントン体制下にあった国際関係に対しても、冷徹な分析の必要性が強調された。私はこうした論壇のなかでも、とりわけ雷海宗・林同済、さらには羅隆基・王造時など、北京や上海を活動の拠点とした大学人・ジャーナリストに着目した。彼らはともにアメリカ留学を経験しており、当時の中国の論壇でもリベラルでユニークな議論を展開していた。私は彼らの民主主義思想の特質を、自由と平等の緊張関係のなかで考察した。昨年度は、そのための関連史料を購入するとともに、上海市档案館などで史料収集を行なった。また研究の内容の一部を含む論文を石井知章編『現代中国のリベラリズム思潮』(藤原書店)および深町英夫編『中国議会100年史』(東京大学出版会)に掲載し、台湾における国際学会でも報告した。さらにその内容については、連携研究者である金子肇(広島大学)および笹川裕史(上智大学)からのコメントも参考にして検討を加えた。初年度である昨年度は、大学における校務などにより、研究のためのエフォートを抑え気味にせざるをえない時期もあったが、必要な史料を購入し、最低限の海外史料調査も実施して、論文2編を執筆し国際学会で1回の報告を行った。したがって最終的には、おおむね順調に研究を進めることができたと判断した。昨年度は考察対象時期を一昨年度の中華民国前期(1928-1937)から日中戦争時期(1937-1945)へ進め、リベラル派知識人についての検討を深めた。具体的には、日本占領下での研究・教育を嫌って、奥地の国民党統治区へ移転した北京大学・清華大学・南開大学の三つの大学のスタッフにより、雲南省昆明市で組織された西南連合大学の雷海宗や費孝通らをとりあげた。彼らは国民党や共産党とは異なる第三勢力の自由主義者で雑誌『戦国策』などに寄稿し、「戦国策派」とも呼ばれた。そのほとんどがアメリカやイギリスへの留学を経験した知識人で、地政学など最新の学問を積極的に学び、中国の民主化のために総力戦下にある中国社会の特質や、当時の国際情勢などを論じた。また現代中国の民主主義論を検討するために、胡錦濤のプレーンともいわれた兪可平の言説を分析した。すなわち、193040年代の中国の民主主義思潮史を現代的な問題関心から問い直すための基礎作業として、今日の中国の民主主義をめぐる言説空間を分析したのである。その結果、中国固有の政治文化と西洋起源の民主主義思想とをいかにして接合するのか、という極めて困難な課題に対する、中国の自由主義者の知的営為の特質の一端が明らかになった。昨年度は「戦国策派」を含む当該時期の自由主義者の言論活動を分析するための史料を積極的に購入するとともに、上海市档案館での史料調査も一昨年度に引き続き継続した。また連携研究者である金子肇(広島大学)と笹川裕史(上智大学)との研究交流も、これまで同様、継続した。

近年の大学のおかれた状況にも関わって、研究のためのエフォートを維持することは極めて困難であった。とはいえ、研究に必要な史料の購入や海外における史料調査は、なんとか実施することができた。その結果として、昨年度の実績(論文2編、国際学会での報告1回)を上回る業績をあげた。したがって「おおむね順調に進展している」と判断した。平成29年度は民国時代の知識人のうち、1920年代に米国や英国へ留学し、帰国後はアカデミズムで活躍した費孝通など日中戦争時期には昆明を活動の拠点とした知識人の中国社会論を本格的に分析した。それは本科研の目的の一つとした「中国知識人の民主主義論の形成の「母体」ともいえる中国の基層社会に対する理解」を深めるための作業であった。分析に際しては、日本における社会科学の発展(たとえば日本資本主義論争)の影響を強く受けた左派論壇の中国社会性質論争などの成果と、昆明の知識人の基層社会論との比較を行い、彼らの議論が先行する左派論壇の認識を批判的に克服するものであったことを明らかにした。そこには文化人類学など米国・英国を通じて得た、新たな知の体系の影響が大きかった。同時に、昆明の知識人の国際情勢観についても検討を加えた。その結果、パワーポリティクスの視点から、米ソ冷戦期における中国の発展の道を冷静に考察するとともに、先進資本主義国への批判を前提として、中国の民主化を模索する姿を明らかにした。また本研究のもう一つの目的である「1949年革命で中国史を断絶することなく」理解するという課題に取り組むために、1957年の「百家争鳴・百花斉放」と呼ばれた中国共産党の言論の自由化政策が、一転、「反右派闘争」という形での言論弾圧に転換することの意味を中国における民主主義思想の深化という側面から論じ、中国の「民主」の可能性と限界について、初歩的に総括した。史料収集については、平成29年度も民国時代に創刊された新聞・雑誌を精力的に購入し、研究の基盤を整備するとともに、台湾の中央研究院近代史研究所档案館において史料調査を行った。またこれまでと同様に、連携研究者である金子肇(広島大学)と笹川裕史(上智大学)との研究交流を進めた。本来、平成29年度に計画していた海外の研究者との交流が、先方の日程の問題もあり、実現できなかった。そのために当初の予定よりも研究の進捗状況はやや遅れていると言わざるを得ない。しかしその他の面では、概ね順調に研究を進めることができ、平成28年度とほぼ同様の成果をあげることができた(論文3編、国際会議での報告1回)。平成30年度は考察を中華人民共和国時期にまで広げ、1954年の第1回全国人民代表大会選挙をとりあげた。それは本科研で分析してきた中国の自由主義者と彼・彼女らを支えてきたと考えられた商工業者にとって、自らの政治信条を実践する重要な機会となったからである。検討の結果、自由主義者および商工業者は共産党権力の社会への浸透のなか、政治の主体としての意識に基づき、困難な情況のなかでも一定の成果をあげたことを確認した。また本年度は最終年度でもあり、中国の民主主義を自由と平等の相剋のなかで考えるという本科研のテーマのとりまとめを行うことを目指した。そのために先行研究をいまいちど検討し、その成果と課題を明らかにした。本科研でも明らかにしたように、中国のみならず、アジアにおける民主主義概念は多様であり、中国では平等を重視する傾向が最終的には主流となるが、そうした思想傾向に対して自由の価値を求める人びともおり、その一部は1949年革命以後も中国大陸にとどまった。
口腔がんに対するがんペプチドワクチン療法の開発

がん細胞に高発現しているサバイビンタンパクが分解されてできるサバイビン2B由来ペプチドを用いたがんペプチドワクチン療法の安全性と有効性を確認した。さらに、免疫賦活剤を併用した臨床試験ではペプチド単剤よりも強力な免疫効果が得られ、安全性も容認された。サバイビン以外のがんペプチドワクチンの開発においては、口腔のがん幹細胞に高発現している分子を同定し、より効果的ながんペプチドワクチン療法の臨床応用に向けての基盤を確立した。進行・再発口腔がんを対象症例としたサバイビン遺伝子産物由来ペプチド単剤によるがんペプチドワクチン療法の第I相臨床試験の安全性ならびに有効性を確認し,その研究成果をCancer Science誌(Vol.102,2011)に報告した.現在,IFA(不完全フロイントアジュバント)とIFN(interferon)-αを併用したサバイビン遺伝子産物由来ペプチドの第1相臨床試験は予定症例数12例中6例が終了した.臨床効果はSD(安定)3例,PD(進行)3例で,腫瘍マーカー(SCC抗原値)は2例で低下がみられた.ワクチン投与後のテトラマー陽性CTL(cytotoxic T lymphocyte)増加は6例全例に認められた.安全性に関しては発熱,注射部位の発赤・硬結・掻痒感やAST・ALT上昇などが認められたが,いずれもgrade2以下であり重篤な有害事象は発生しなかった.本年度は,IFN- αを増量した臨床試験を予定している.本臨床試験で安全性および抗腫瘍効果,免疫学的モニタリングを行うことの臨床的意義は大きく,口腔がん患者の予後やQOLの向上に直結する極めて重要なトランスレーショナルリサーチとして位置付けられる.さらに,口腔がん特異的に発現のみられる新規がん抗原の解析・同定により,将来的には複数のがん抗原ペプチドを用いた免疫療法が可能になるものと考えられる.現在,Six-Transmembrane Epithelial Antigen of the Prostate (STEAP)やPOT-1あるいは口腔がんのCSC(がん幹細胞)の実験系を用いてがん抗原の同定とエピトープを解析しており,口腔がんに対するより効果的ながんペプチドワクチン療法の確立に向けての基礎研究が進行中である進行・再発口腔がんを対象症例としたサバイビン遺伝子産物由来ペプチド単剤によるがんペプチドワクチン療法の第I相臨床試験の安全性ならびに有効性を確認し,その研究成果をCancer Science誌(Vol.102,2011)に報告した.現在,IFA(不完全フロイントアジュバント)とIFN (interferon)-αを併用したサバイビン遺伝子産物由来ペプチドの第I相臨床試験は予定症例数12例中6例が終了した.臨床効果はSD3例,PD3例で,腫瘍マーカー(SCC抗原値)は2例で低下がみられた.ワクチン投与後のテトラマー陽性CTL (cytotoxic T lymphocyte)増加は6例全例に認められた.安全性に関しては発熱,注射部位の発赤・硬結・掻痒感やAST・ALT上昇などが認められたが,いずれもgrade2以下であり重篤な有害事象は発生しなかった.免疫応答増強剤としてのIFN-αの至適投与量を検討するため,本年度はIFN-αを減量した臨床試験を予定している.本臨床試験で安全性および抗腫瘍効果,免疫学的モニタリングを行うことの臨床的意義は大きく,口腔がん患者の予後やQOLの向上に直結する極めて重要なトランスレーショナルリサーチとして位置付けられる.さらに,口腔がん特異的に発現のみられる新規がん抗原の解析・同定により,将来的には複数のがん抗原ペプチドを用いた免疫療法が可能になるものと考えられる.現在,Six-Transmembrane Epithehal Antigen of the Prostate (STEAP)やPOT-1あるいは口腔がんのCSC(がん幹細胞)の実験系を用いてがん抗原の同定とエピトープを解析しており,口腔がんに対するより効果的ながんペプチドワクチン療法の確立に向けての基礎研究が進行中である.進行・再発口腔がんを対象としたサバイビン2BペプチドにIFA(incomplete Freund's adjuvant)にIFN(interferon)-alphaを併用した第I相臨床試験は予定症例数12例中6例が終了した。サバイビン2BペプチドとIFAの混合液を14日間隔で計4回接種し、IFN-alphaは週2回あるいは1回皮下投与した。臨床効果はSD 3例、PD 3例で、SCC抗原値は2例で低下がみられた。ワクチン投与後のテトラマー陽性CTL(cytotoxic T lymphocyte)増加は6例全例に認められた。安全性に関しては、grade2以下の発熱、注射部位の発赤・硬結、掻痒やAST・ALT上昇などが認められたが、重篤な有害事象は発生しなかった。免疫応答増強剤としてのIFN-alphaの至適投与量を検討するため、次症例からはIFN-alphaを減量した臨床試験を予定している。サバイビン2Bペプチド単剤投与と比較してペプチド特異的CTLを効率良く誘導し、安全性も容認されることが示唆された。口腔がんにおける新規がん抗原同定と臨床応用に向けての研究では、ヒト口腔扁平上皮癌細胞株POT1からALDEFLUOR assayを用いてALDH1陽性細胞と陰性細胞の分離を行った。ALDH

1陽性細胞は、特定の培養条件下において浮遊細胞塊を形成し、CSC(cancer stem-like cell)関連遺伝子を高発現していた。また、ALDH1陽性細胞は抗がん剤に対し抵抗性を示し、免疫不全動物において高い造腫瘍能を示した。ALDH1陽性細胞にはCSCが濃縮されていることが示唆された。現在、CSCを標的としたがんペプチドワクチン療法の確立に向けて、DNAマイクロアレイ法を用いた遺伝子解析により高発現している分子を同定し、その機能を解析中である。IFAとIFN-aを併用したサバイビン2Bペプチドワクチン療法の安全性ならびに抗腫瘍効果の検討(第I相臨床試験)は予定症例数10例のうち6例が終了した.口腔がんの新規がん抗原同定と臨床応用に向けての研究においてはヒト口腔扁平上皮癌細胞株からCSCを分離し,その機能を解析中である.24年度が最終年度であるため、記入しない。IFA(不完全フロイントアジュバント)とIFN(interferon)-αを併用したサバイビン遺伝子産物由来ペプチドの第I相臨床試験は,IFNα;150万IU,PEG-IFNα-2a;90ug投与群が終了した.次群より倍量(IFNα;300万IU,PEG-IFNα-2a;180ug)に増量の計画であったが,すでに現投与群においてワクチン単剤投与群と比較して十分に抗腫瘍効果が増強することが明らかとなった.そのため次群ではIFN-α投与量を現投与量の半量に設定(IFNα;75万IU,PEG-IFNα-2a;45ug)し,その安全性と有効性の評価を行う予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
確率動力学にもとづくネットワーク上の人間-情報系のモデル化と制御

これまで行動経済学や社会科学の分野で議論されてきた,人間環境と情報の伝搬に関する確率動力学としての基礎論を,ネットワーク理論・確率過程論とを融合させて,動的システムの枠組みでモデル化した.モデルは離散時間モデルと連続時間モデルの両方を想定し,各主体を接続するネットワークは,有界なものから無限に広いモデルへと拡張していった.有界なネットワークモデルでは,グラフ理論とレプリケータ力学系を結びつけ,確率的有向ラプラシアンから状態方程式を抽出する手法を開発した.無限に広いモデルでは,パーコレーション理論を活用して,情報拡散の臨界確率を特徴付けた.これからの人間-情報系のネットワーク理論では,情報の非対称性から生じる特性を考慮し,各エージェントはそのような前提の下で自分自身の行動戦略を決定する枠組みが必要となる.人間-情報系における情報交換は,各主体間の情報の非対称性を軽減させる行為と捉えることができるが,25年度は,動的チープトークモデルの構築とブライスのパラドクスの動的システムとしての定式化を行った.動的チープトークモデルの構築:人間同士のコミュニケーションにおいて情報の非対称性が存在する場合,情報の送り手と受け手の間の利害や思惑が一致しないときには,コミュニケーションは両者のゲームであると考えられ戦略的行動が生じる.このとき,まず情報の送り手が真実・ウソ・その中間・隠蔽の4つの情報から選択して伝達する行為をレプリケータ力学系のモデルを参考にモデル化を検討した.ブライスのパラドクスの動的システムとしての定式化:ブライスのパラドクスとは,ネットワーク上の始点から終点への経路選択問題において各主体が利己的に振る舞う場合,ネットワーク総体の性能を改善(移動時間が短くなるように)するために新たに経路を付け加えると,逆に性能が劣化することがあるという現象のことである.25年度の研究では,この静的モデルとして議論されているブライスのパラドクスを動的モデルとして再定式化し,パラドクスを見いだすことに至った.また,非負システムの1クラスであるコンパートメントシステムを考え,(線形化)システムの固有値での性能評価を行った.人間の意志決定を含めた人間-情報系のネットワーク理論では,情報の非対称性から生じる特性を考慮し,各エージェントはそのような前提の下で自分自身の行動戦略を決定する枠組みが必要となる.人間-情報系における情報交換は,各エージェント間の情報の非対称性を軽減させる方向に働く方向に為されると仮定して,26年度は動的版ブライスのパラドクスを考慮した環境制御とゴシップによる情報拡散モデルの導出を行った.動的版ブライスのパラドクスを考慮した環境制御:25年度に整理した理論を用いて,パラドクスを起こさないための環境(ネットワーク)変化の指標を検討した.具体的問題として,都市部での信号制御ネットワークを想定し,運転者は目的地への利己的戦略的経路選択を行う仮定の下での,ネットワーク全体の交通流量を最大化するための信号ネットワーク制御則を構成した.この際,各主体の行動はマルコフモデルでは表現できないことを確認し,マクロ経済学の動学的確率的均衡理論との類似性を考慮している.ゴシップによる情報拡散モデルの導出:人間のネットワークにおける口コミ情報のように,各主体が互いに確率的に遭遇したときに持っている情報を伝達・交換する状況(ゴシッピング)が考えられる.ゴシッピングの最もプリミティブな問題設定が通信工学における一方向のゴシッププロトコルであり,比較的低い情報交換頻度でも確率的に通信をすることによって情報の拡散性を高める特性を利用していると考えられるが,情報発信者が複数存在するような双方向の情報伝達を考え,異なる情報伝達行為の干渉がどのようにネットワーク全体に対する情報拡散に影響を与えるかを考察した.簡単のために26年度は有界なネットワークを対象とした.本提案研究では,これまで行動経済学や社会科学の分野で議論されてきた,人間環境と情報の伝搬に関する確率動力学としての基礎論を,ネットワーク理論・確率過程論とを融合させて,動的システムの枠組みでモデル化し確立することを目的とした.モデルは離散時間モデルと連続時間モデルの両方について考察を行った.各主体を接続するネットワークは,有界なものから無限に広いモデルへと拡張していくとし,有界なネットワークモデルでは,グラフ理論とレプリケータ力学系を結びつけ,確率的有向ラプラシアンから状態方程式を抽出する手法を解析した.無限に広いモデルでは,パーコレーション理論を活用して,情報拡散の臨界確率を特徴付けることに成功した.従来の静的モデルでの評価変数である情報の到達時間は,動的システムにおける(線形化)固有値として評価できることがわかった.27年度は,チープトークにおける情報の非対称性解消のための戦略の特徴付けを中心に考察した.情報開示ゲームでは,当初存在していた情報の非対称性は情報伝達という行為そのものによって解消されることがわかっているが,一般のチープトークに対して本提案研究初年度に得られた知見に基づいて,コミュニケーションが情報の非対称性を解消させる原理を,マルチエージェントシステムにおけるコンセンサス問題との類似性に着目して,ある状態量がネットワーク全体である同一の値・記号へと収束していくプロセスとして解析した.これまで行動経済学や社会科学の分野で議論されてきた,人間環境と情報の伝搬に関する確率動力学としての基礎論を,ネットワーク理論・確率過程論とを融合させて,動的システムの枠組みでモデル化した.モデルは離散時間モデルと連続時間モデルの両方を想定し,各主体を接続するネットワークは,有界なものから無限に広いモデルへと拡張していった.有界なネットワークモデルでは,グラフ理論とレプリケータ力学系を結びつけ,確率的有向ラプラシアンから状態方程式を抽出する手法を開発した.無限に広いモデルでは,パーコレーション理論を活用して,情報拡散の臨界確率を特徴付けた.

動的版ブライスのパラドクスを考慮した環境制御では,各主体が自分自身の評価関数を高めるように利己的に振る舞うとき,ネットワークの統治者はどのような施策をとればよいかを議論することになるが,現実には各主体は将来のネットワーク環境の予想も立てながら現在の行動を決めているはずである.この点を考慮して,フィードフォワード等の要素を含めた新たなモデルの構築が完了している.ゴシップによる情報拡散モデルの導出では,有界なネットワークについて臨界確率を導出したが,27年度に行う無限に広いネットワークへの適用への足がかりとなった.特に,情報伝達特性の評価にパーコレーション理論を用い,無限に広いネットワーク上での複数のゴシップ行為に対する情報拡散の臨界確率の関係式を導出する目処が立った.制御工学27年度は,チープトークにおける情報の非対称性解消のための戦略の特徴付けと,サーチ理論のモデル化をする.また,最後に研究の総括を行う.チープトークにおける情報の非対称性解消のための戦略の特徴付けでは,情報開示ゲームでは,当初存在していた情報の非対称性は情報伝達という行為そのものによって解消されることがわかっているので,一般のチープトークに対して25年度の研究でで得られた知見に基づいて,コミュニケーションが情報の非対称性を解消させる原理を,マルチエージェントシステムにおけるコンセンサス問題との類似性に着目して,ある状態量がネットワーク全体である同一の値・記号へと収束していくプロセスとして解明する.サーチ理論のモデル化では,サーチ理論が長期的な財の余剰や不足を巧みにモデルに取り入れている点に着目し,2つのクラス(層)からなる主体間の遭遇を確率過程として書き下すことで,サーチ理論におけるミスマッチの動的数理モデルを構築する.動的チープトークモデルの構築では,レプリケータ力学系のモデルを参考にモデル化を検討したが,情報の受け手は情報の真偽を現在時刻で確認することはできないと仮定し,その真偽検証プロセスも陽に考慮に入れ,26年度以降での議論展開に繋げている.ブライスのパラドクスの動的システムとしての定式化では,我々の予備的研究により得られていた,ネットワークを表現するラプラシアン行列からコンパートメントシステムの遷移係数を抽出する手法を拡張し,より複雑な一般のネットワークモデルに対してパラドクスの存在するネットワーク構造と遷移係数の関係を見いだし,26年度以降の研究に利用予定である.26年度は,動的版ブライスのパラドクスを考慮した環境制御と,ゴシップによる情報拡散モデルの導出を行う.動的版ブライスのパラドクスを考慮した環境制御では,25年度に整理した理論を用いて,パラドクスを起こさないための環境(ネットワーク)変化の指針を提示する.各主体が自分自身の評価関数を高めるように利己的に振る舞うとき,ネットワークの統治者はどのような施策をとればよいかを議論することになるが,現実には各主体は将来のネットワーク環境の予想も立てながら現在の行動を決めているはずである.
損傷ミトコンドリア分解・除去システムを標的とした糖尿病性腎症の早期診断法の開発

腎症発症前の糖尿病ラットの腎皮質において、腎障害の原因となり得る酸化ストレスにより損傷したミトコンドリアに対し、腎臓の恒常性維持のための分解・除去システムであるマイトファジー(ミトコンドリア選択的オートファジー)が誘導され、分解されたミトコンドリアタンパク質は、尿中に排泄(除去)されることを示した。尿中ミトコンドリアタンパク質測定は、糖尿病性腎症の早期診断法の開発に繋がると思われる。わが国の新規透析導入の原疾患第1位は、糖尿病性腎症である。現在の腎症診断の指標として「尿中アルブミン測定」と「糸球体濾過量(GFR)」が用いられているが、両指標異常が認められない腎機能低下例が報告されている。これら両方が正常な「腎症発症前の(腎症前期)糖尿病」における腎症の早期診断法の確立が時勢の急務と考える。腎症発症前の糖尿病ラットの腎皮質において、酸化ストレスマーカーである3-ニトロチロシン生成とミトコンドリアタンパク質ニトロ化により腎皮質ミトコンドリアは既に酸化ストレス障害を受けていることを明らかにしたことから、腎臓の損傷ミトコンドリア蓄積は、細胞障害の原因になる可能性が示された。本研究の目的は、腎症発症前の糖尿病において、腎臓の防御作用として、損傷ミトコンドリアの分解・除去システムであるマイトファジーにより、ニトロ化タンパク質やそのペプチドが尿中へ排出されることを明らかにし、さらには、尿中で同定されたミトコンドリア由来ニトロ化タンパク質やそのペプチドによる糖尿病性腎症の早期診断マーカーを確立することである。本年度は、腎症発症前の既に酸化ストレス生成が亢進している糖尿病ラットの腎臓において、1)マイトファジーが誘導される、2)低酸素状態に至っていないにもかかわらず、低酸素応答システムが亢進されることを明らかにできた。酸化ストレスにより損傷したミトコンドリア分解・除去システムは、主としてLC3-Bnip3経路が関与するマイトファジーが誘導され、ミトコンドリアの品質管理と細胞の恒常性を維持していることが示唆された。また、低酸素状態に至っていないにも関わらず、低酸素応答システムが亢進していた。LC3-Bnip3経路と低酸素応答システムが関連する報告があることから、マイトファジー誘導と低酸素応答システムの関連性が示された。平成27年度に想定した研究目的の進捗状況は、おおむね順調に進展している。腎症発症前に既に酸化ストレス生成が亢進している糖尿病ラットの腎臓において、特性となる2点を明らかにできた。1)マイトファジー誘導を明らかにした。マイトファジー誘導経路には、1LC3-Bmip3、2Pink1(Parkin)-Ub、3LC3-p62-Ubの3経路が報告されている。LC3-Bnip3経路のみが亢進し、この亢進は腎保護薬(アンジオテンシンII受容体拮抗薬、酸化ストレス抑制)により抑制された。2)低酸素状態に至っていないにもかかわらず、低酸素応答システムが亢進していることを明らかにした。低酸素応答システムの中心的な役割を果たす低酸素誘導因子HIF-1αの発現が亢進し、この亢進は、腎保護薬により抑制された。興味深いことに、組織低酸素検出で、腎皮質は低酸素状態に至っていなかった。以上の成果を踏まえ、研究計画はおおむね順調に進展していると評価できる。平成28年度は、尿中に排泄されるミトコンドリアタンパク質やそのペプチドを尿中プロテオーム解析で同定する。本研究の目的は、腎症発症前の糖尿病において、腎臓の防御作用として、損傷ミトコンドリアの分解・除去システムであるマイトファジーにより、酸化ストレスで生成されたニトロ化タンパク質やそのペプチドが尿中へ排出されることを明らかにし、さらには、尿中で同定されたミトコンドリア由来ニトロ化タンパク質やそのペプチドによる糖尿病性腎症の早期診断マーカーを確立することである。本年度は、腎症発症前で酸化ストレス生成が亢進している糖尿病ラットの腎臓において、特性となる2点を明らかにできた。1)マイトファジー誘導を確認した。主なマイトファジー誘導経路1LC3-Bmip3、2Pink1(Parkin)-Ub、3LC3-p62-Ubの3経路のうち、1LC3-Bnip3経路亢進傾向を示したが、実験を進めることにより2Pink1(Parkin)-Ub経路の亢進も確認できた。糖尿病ラット実験と並行して行っていた高濃度グルコース培養のヒト近位尿細管(HK-2)細胞で、ミトコンドリア膜電位低下が確認された。このことからもミトコンドリア膜電位低下に伴い誘導される2Pink1(Parkin)-Ub経路が亢進される可能性が示された。2)ミトコンドリアタンパク質同定のため尿中プロテオーム解析を行った。尿中プロテオーム解析により、複数のミトコンドリアタンパク質が同定された。損傷ミトコンドリアは、マイトファジーにより分解され、ミトコンドリアタンパク質が、尿中に排泄(除去)されることが示された。腎症発症前に既に酸化ストレス生成が亢進している糖尿病ラットの腎臓において、1)マイトファジー誘導が認められ、2)尿中プロテオーム解析により複数のミトコンドリアタンパク質が同定されたことから、想定した研究目的の進捗状況は、おおむね順調に進展していると考えられる。

本研究の目的は、腎症発症前の糖尿病において、腎臓の防御作用として、損傷ミトコンドリアの分解・除去システムであるマイトファジーにより、ミトコンドリアタンパク質やそのペプチドが尿中へ排出されることを明らかにし、さらには、尿中で同定されたミトコンドリアタンパク質やそのペプチドによる糖尿病性腎症の早期診断マーカーを確立することである。昨年までの研究で、腎症発症前の糖尿病ラットの腎皮質において、腎障害の原因となり得る損傷ミトコンドリアに対し、腎臓の恒常性維持のための分解・除去システムであるマイトファジー(ミトコンドリアの選択的オートファジー)が誘導されることを明らかにした。本年度は、ラット腎組織において、マイトファジーに関わる因子(タンパク質)が尿細管付近に発現することが確認された。また、尿中プロテオーム解析にてミトコンドリアタンパク質が4種同定され、このうち3種のミトコンドリアタンパク質は、尿中ウエスタンブロット分析でも検出された。「マイトファジーにより損傷ミトコンドリアタンパク質は分解され、尿中に排泄される」という仮説が証明された。マイトファジーにより分解されたミトコンドリアタンパク質の構成アミノ酸(ペプチド)のみが、尿に排泄されると思われたが、尿中ウエスタンブロット分析で検出されたことから、分解不全なミトコンドリアタンパク質(断片)も尿中に排泄されることが示された。これらの結果から、新に「腎症発症前の糖尿病の腎臓では、マイトファジーが亢進されるものの、リソソーム不全によりミトコンドリアタンパク質は十分に分解されず、分解不全なミトコンドリアタンパク質が、近位尿細管からエキソサイトーシス(開口分泌)により尿中に排泄される。」という仮説が示された。尿中に同定されたミトコンドリアタンパク質は、糖尿病性腎症の早期診断法の開発の足がかりになると思われる。腎症発症前の糖尿病ラットの腎皮質において、腎障害の原因となり得る酸化ストレスにより損傷したミトコンドリアに対し、腎臓の恒常性維持のための分解・除去システムであるマイトファジー(ミトコンドリア選択的オートファジー)が誘導され、分解されたミトコンドリアタンパク質は、尿中に排泄(除去)されることを示した。尿中ミトコンドリアタンパク質測定は、糖尿病性腎症の早期診断法の開発に繋がると思われる。近位尿細管細胞には、細胞内のタンパク質やペプチド等の物質を尿中へ排除されるエキソサイトーシス(開口分泌)が存在することから、平成28年において「低酸素応答システムに関連するLC3-Bnip3系によるマイトファジーで分解されたミトコンドリアのタンパク質やそのペプチドは、近位尿細管細胞におけるエキソサイトーシス(開口分泌)介し尿中へ排除(除去)される」仮説を証明する。尿中に排泄されるミトコンドリアタンパク質やそのペプチドを尿中プロテオーム解析で同定(質量分析)する。尿中に排泄されるミトコンドリアタンパク質やそのペプチドが同定されれば、マイトファジーにより酸化ストレスで損傷したミトコンドリアが分解・除去されことが証明でき、診断マーカー確立進展できる。尿中で同定された複数のミトコンドリアタンパク質を用い、糖尿病性腎症の早期診断法を確立するため、1)腎症発症前糖尿病ラットの腎皮質において、免疫組織化学染色によりマイトファジー亢進部位とミトコンドリア機能を確認する。2)同定された複数のラット尿中ミトコンドリアタンパク質腎保護薬の酸化ストレス抑制による排泄変化を比較する。
連続繊維複合材用3Dプリンターで作る革新的多孔質構造のロバスト・トポロジー最適化

近年,様々な分野において積層造形(3Dプリンター)を活かしたものづくりが本格的に導入されている.そして,その先端テクノロジーが生み出したインフィル構造と呼ばれる多孔質性構造体を導入すると従来構造の約5倍もの耐荷力を発現するという実験結果が示された.しかし,製作上のばらつきなどの不確かな条件下ではその性能を安定的に引き出すことができなくなることがわかってきた.本研究はその優れた性能を安定的かつ最大限に引き出すために実験によるメカニズムの解明とそれを基にロバストな構造見出す新たなトポロジー最適設計法を構築する.最後にFRP製のインフィル構造に導入して極限性能の発現を目指す.「積層造形(3D-printing)」を活かした『インフィル構造』と呼ばれる多孔質性構造体の導入を目指した研究である。安定的・最大限にその性能を引き出すために、実験によりその機構を解明、トポロジー最適設計法を構築し、最適インフィル構造を見い出す。繊維複合材の積層造形をインフィル構造に導入して極限性能の発現を目指すとともに、「ROM型AI(人工知能)」縮約近似型の計算法を提案し、計算コストの削減を目指す。「積層造形(3D-printing)」を利用した『インフィル構造』と呼ばれる多孔質性構造体について、その機能発現のメカニズムを明らかにすること、複雑かつ大規模な力学問題を“Reduced Order Method"と呼ばれる方法で小規模問題として縮約近似して解く現代数学手法を用いており、高い学術的意義がある。近年,様々な分野において積層造形(3Dプリンター)を活かしたものづくりが本格的に導入されている.そして,その先端テクノロジーが生み出したインフィル構造と呼ばれる多孔質性構造体を導入すると従来構造の約5倍もの耐荷力を発現するという実験結果が示された.しかし,製作上のばらつきなどの不確かな条件下ではその性能を安定的に引き出すことができなくなることがわかってきた.本研究はその優れた性能を安定的かつ最大限に引き出すために実験によるメカニズムの解明とそれを基にロバストな構造見出す新たなトポロジー最適設計法を構築する.最後にFRP製のインフィル構造に導入して極限性能の発現を目指す.
誤嚥性肺炎を予防する看護介入のエビデンス構築：次世代型双生児研究法の創出

日本における死因第3位の肺炎を引き起こす原因と言われる嚥下障害に対して、予防的なケアが重要である。しかし未だ嚥下障害への看護については明らかにされていない点も多いため、本研究では、双生児研究法を用いて嚥下障害に対するケアの科学的根拠を明らかすることを試みた。主に、既存の嚥下機能の評価指標における遺伝や環境要因の影響を明らかにした。嚥下障害のリスクでは遺伝要因が大きく、嚥下障害の発症については環境要因の影響が大きいことが明らかとなった。具体的な環境要因との関連では、高温の食事摂食やこしょうの摂取が嚥下障害リスクの低減に関連がみられたが、これは遺伝の交絡の影響があると示唆された。超高齢社会において、病状が重症化しやすく長期化しやすい高齢者の健康や人生の質(Quality of Life, QoL)を維持するためには、誤嚥性肺炎の原因となる嚥下障害に対する予防的な看護介入が重要である。本研究では、嚥下機能障害に対する効果的な看護介入に関するエビデンス(科学的根拠)を実証的に確認するために、下記3点に取り組んだ。第一に、適切なアウトカム指標の選択のために、双生児研究法を用いて、各指標における遺伝・環境要因構造を検討し、適切なアウトカム指標の選択に資する検討を行った。これは既存の嚥下機能の評価指標が、嚥下に関する身体機能(筋力、嚥下反射等)の要素(遺伝要因)と、食物そのものの嚥下しやすさに関連する要素(環境要因)との複合的評価を整理するためである。第二に、実用性に向けた、より確実で簡易なスクリーニング方法の探索を行った。質問紙票調査のような主観的データと、血液検査や反復嚥下テストなどの客観的データとの遺伝的交絡の有無を検討し、遺伝的な関連を明らかにするための分析を行った。第三には、実際にどのような介入(すなわち環境要因)が嚥下機能の向上に影響するのかを検討した。本研究においては成人の一卵性双生児ペアを比較し、遺伝要因の交絡を調整してもなお、嚥下機能と有意に関連のある環境要因を探索している。初年度では、以上の第一第三段階までの調査を実施し分析を行った。本研究では、嚥下機能障害に対する効果的な看護介入に関するエビデンス(科学的根拠)を実証的に確認するために、下記に取り組んだ。第二に、スクリーニング尺度における遺伝環境構造を分析した。自記式の主観的データと、血液検査や反復嚥下テストなどの客観的データとの遺伝的交絡の有無を検討した。第三には、実際の環境要因を示す観察項目が、嚥下機能に影響しているのかを分析した。第四には、嚥下リハビリテーション(上半身の運動療法)を双生児の対象者に実施してもらい、遺伝的な交絡を考慮しても介入効果があるかどうかを調査し分析に当たった。2年目に当たる今年度は、主に第四段階の調査を回収した。さらに、第一から三段階の分析・研究成果の発表を行った。2年目に当たる今年度は、第四段階の嚥下リハビリテーションの介入調査を実施した。嚥下機能の運動リハビリテーションの調査に関する質問紙を62組124名の方へ郵送し、88名より回答を得、データ入力を完了した。研究成果については、第1から3段階の研究成果について、日本公衆衛生学会、日本双生児研究学会に発表し、おおむね順調に進展した。

第四には、嚥下リハビリテーション(上半身の運動療法)を双生児の対象者に実施してもらい、遺伝的な交絡を考慮しても介入効果があるかどうかを調査し分析に当たった。3年間を通して、嚥下スクリーニング指標における遺伝・環境要因の及ぼす影響の度合いを明らかにし、唐辛子や胡椒の刺激(環境要因)が嚥下機能へ及ぼす影響について明らかにした。また介入研究においては、嚥下リハビリテーションの効果やアドヒアランスに関する遺伝・環境要因の影響を明らかにした。日本における死因第3位の肺炎を引き起こす原因と言われる嚥下障害に対して、予防的なケアが重要である。しかし未だ嚥下障害への看護については明らかにされていない点も多いため、本研究では、双生児研究法を用いて嚥下障害に対するケアの科学的根拠を明らかすることを試みた。主に、既存の嚥下機能の評価指標における遺伝や環境要因の影響を明らかにした。嚥下障害のリスクでは遺伝要因が大きく、嚥下障害の発症については環境要因の影響が大きいことが明らかとなった。具体的な環境要因との関連では、高温の食事摂食やこしょうの摂取が嚥下障害リスクの低減に関連がみられたが、これは遺伝の交絡の影響があると示唆された。初年度は、大阪大学大学院医学系研究科附属ツインリサーチセンターが実施する臨床研究の一環で、本研究における調査項目を実施した。対面式で調査を行ったのは、合計26組52名であった。サンプルサイズを増加させるために、すでに臨床研究を受けたふたごのペアに対して、同様の質問紙を郵送し、169組338名より回答を得た。したがって、郵送法による調査が可能な項目については195組390名分の回答が回収された。今年度は主に、得られた結果の分析と研究成果の論文投稿に力を入れる予定にしており、調査から携わっている研究員らと引き続き協力しながら、第一四段階すべての段階における研究成果を学会発表や投稿論文として発表していく予定である。地域在宅看護学今後は第三段階を発展させた第四段階の調査を行う。第三段階の研究には限界があり、食物嗜好性にも遺伝が影響すると報告されているため、観察研究においては、その遺伝の影響は調整できていない。そこで第四段階として、対照研究における介入効果の実証的研究を行う。本研究では、嚥下機能との関連が考えられる環境要因について、一卵性双生児ペアに介入群と対照群を割り付け、前後比較試験によって介入要因の影響の有無を検証する。現在のところ、第四段階の介入研究に協力可能な成人双生児ペアを62組124名の方より研究協力の意思を確認している。今年度5ー6月に郵送調査を行い、データを取りまとめて調査を完了する。今年度は主に、得られた結果の分析と研究成果の公表に力を入れる予定にしており、調査から携わっている研究員らと引き続き協力しながら、第一四段階すべての段階における研究成果を学会発表や投稿論文として発表していく予定である。初年度に参加を予定していた国際学会へは、サンプル数が充分ではなく発表テーマを変更したため、本研究費を使用せずに参加した。そのため当該旅費分が節約された。今年度は、初年度の繰越予算を引き継いだ。今年度予算はほぼ予定通りに使用し、初年度の余剰分をそのまま引き継ぐ形で次年度使用額が生じた。本科研費を申請した時点では、2014年度11月に行われた国際双生児研究学会において発表するための旅費として申請していた。しかし本調査データの収集が11月時点ではサンプルサイズが小さく、やむなく双生児研究法の別のデータを用いて、嚥下機能とは別のテーマで発表した。そのため、本科研費の執行とはならず、旅費が残った形となった。調査自体は実施完了しているため、次年度は残りの分析を行い、研究成果を投稿論文として国内外の学術雑誌に投稿する。
日本的"反省"の諸相 -関係志向的自己の文化的構成過程-

反省とは自らの過去の行動を振り返り、評価しながら、自己の欠点を自発的に見い出し、それによって、自らを向上しようとする行為のことである。さらにこの行為は、特に日本において、他者や社会的なユニットと結び付いた相互協調的自己、関係志向的自己を作り出すための1つの典型的パターンになっている。なぜなら、日本において反省するとは、自らの行為が他者にどのように受け取られ、他者にどのように影響したかを考え、そこに自己向上の余地を見い出そうとすることであるからである。このような反省と呼ばれる行為のパターンは日本における自己の様態を理解する際の中心的概念であると考えられる。しかし、そのような心理学的構造に対する実証的研究はほとんどない。そこで本研究では、日本における反省の形態とその自己観との関係を明らかにし、日本での反省とその特性を明らかにすることを目的とする。今年度は研究2を実施した。研究1において見いだされた反省パターンが、どのような他者、集団で生じるかを明らかにするために、「反省のパターンが生起する条件の同定」を検討した。方法:グループで自己記述を行わせ、それについての自己評価、他者評価、社会的基準評価を得る。結果:グループ状況で被験者は自らの属性を列記し、それぞれの望ましさを評定した。ついで、匿名のまま属性のリストは被験者間で交換された。そして、各被験者は、他者の属性についてもそれぞれの望ましさを評定した。そして、自他の評価をこれらの記述がどのように得られたかを知らない第3者によりなされた評価(社会的基準評価)と比較することにより、自己評価におけるバイアスと他者評価におけるバイアスが生起する条件を検証した。批判的傾向は、否定的属性において、他者高揚的傾向は、肯定的な属性において、それぞれ見い出された。また、被験者が実際に自己記述した属性についての自他評価のバイアスを検討し、自己にとって意味ある状況でも自己批判的傾向が見い出された。反省とは自らの行動を振り返り、評価しながら、自己の欠点を自発的に見い出し、それによって、自らを向上しようとする行為のことである。そこで本研究では、日本における反省の形態とその自己観との関係を明らかにし、日本での反省とその特性を明らかにすることを目的とする.今年度は、研究1を実施した。ここでは目的1「反省パターンが、関係志向的自己認知の中にどのように統合されているかを同定」を達成するために、日本人の反省行為が、日常生活についての自己記述の中で見られること、さらに他者との関係の記述が多いことを検証する。自分がした行為を反省していることは、今後自らの行動を修正して、関係の中に留まろうとする意志を示すことになる。つまり、反省には、関係性の中に自己を見い出すこと、そして関係性に関与していこうとする意志の表われとしての側面がある。被験者:日本人大学生100名(男女50名ずつ)を対象とした面接調査を、東京、京都、松山で行った。方法:各被験者に、「この1年を振り返ると、いいこともあったと思いますし、悪いこともあったと思います。それについて思うことを自由に書いてください。」と教示し、自己記述を求める。さらに、1)それはどんなことでしたか。2)それについて、あなたはどのように考えましたか。」と教示し、インタビューを行う。結果:被験者の書いた文章の中に、反省文がみられるかどうかをコーディングし、分析する。日本では、他者との関係(役割遂行、迷惑をかけない、関係を維持)が大きな部分を示すこと、反省文が多く見られること、またそれによって自己を向上させるように努める意志、前向きの姿勢が記述されることが見いだされた。さらに、この面接調査のデータを分析し、小学生用及び質問紙の作成を試みた。

方法:グループで自己記述を行わせ、それについての自己評価、他者評価、社会的基準評価を得る。結果:グループ状況で被験者は自らの属性を列記し、それぞれの望ましさを評定した。ついで、匿名のまま属性のリストは被験者間で交換された。そして、各被験者は、他者の属性についてもそれぞれの望ましさを評定した。そして、自他の評価をこれらの記述がどのように得られたかを知らない第3者によりなされた評価(社会的基準評価)と比較することにより、自己評価におけるバイアスと他者評価におけるバイアスが生起する条件を検証した。批判的傾向は、否定的属性において、他者高揚的傾向は、肯定的な属性において、それぞれ見い出された。また、被験者が実際に自己記述した属性についての自他評価のバイアスを検討し、自己にとって意味ある状況でも自己批判的傾向が見い出された。
読解力向上に資するポータブルディバイスを取り入れた多読学習の効果の検証

今年度、中学校3年生の選択授業において、週に1時間程度、半期で11回程の、一部多聴を取り入れた、多読授業を行った。多聴については、多読テキストの音声を収めた「音声教材アーカイブ」を作成し、ポータブルディバイスに録音音声を取り込み、授業以外でも個別学習に対応できるように準備を整えた。このポータブルディバイスは希望者に貸し出しをして、外出時の移動時間などを活用して「返り読みをしない直読直解」の読みを体得させた。この音声教材は、学習者のレベルや目標に合せて、音声速度を選べるもので、無理なく読みの速度を上げ、速読訓練を行えるようにも配慮した。結果として、多聴を行った群のそれぞれの生徒には、個人の伸び方には差があるものの、全員にWPMの伸びがみられた。また、平均すると、若干ではあるが、WPMの伸びが、そうでない群にくらべて上がるという結果が出た。今後は、ポータブルディバイスの台数も限られていたために、貸出数にも制限があり、各個人が特定の期間に限ってしかできなかった状況を改善し、出来る限り正確に記録を付けられるように個人学習体制をさらに整えていくことが今後の課題としてあげられる。また、初級レベルの音声教材についても開拓していき、初級段階からの音声教材集作成もしていきたい。