hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金融資産選択行動のマクロ的構造分析-ベイズ型コウホート分析の家計データへの適用-

定期性預金のコウホート分析結果を見ると、若い世代で銀行よりも郵便貯金志向傾向が見られた。負債を見ると年齢効果が大きく、35歳以降「住宅・土地のための負債」が増えている。時代効果をみると、97年には消費税率の引き上げや住宅の販売価格の下げ止まりなどにより少し落ち込んでいる。「住宅金融ローン(名目)」と時代効果を比較すると、金利の低下局面には借入の増加が観察され、金利選好の強さを示している。
NLRP3の活性化抑制をターゲットとした精神疾患の新規治療薬の開発

平成30年度は経口投与可能なβヒドロキシ酪酸(BHB)類似製剤を用いて研究を行った。これまでの研究でBHBの末梢投与はうつ病モデル動物に対して抗うつ効果を示すことを明らかにしてきたが、皮下投与することで直接体内に吸収されるという特殊性があり、ヒトへ直接応用できる投与法ではなかった。今回、経口製剤を用いて実験を行ったところ、投与する製剤の濃度依存性に血中の濃度も上昇すること、また有効血中濃度領域において、抗うつ効果、抗不安効果を示すことが明らかになった。また安全面においては、嗜好性により製剤を含む飲料水(やや独特の味と酸味がある)に対して忌避的となり体重が減少する個体がごく一部存在したが、ほぼ全ての個体において順調に生育し、有害事象は確認されなかった。これらのことから、本製剤の有効性と安全性が概ね証明されたものと考えられる。ただし、今回の投与方法は通常の飲料用ボトルに製剤を含む飲料水を入れるという投与法であり、動物が飲水すれば製剤が体内に入る(持続投与)という、ヒトへの一般的な投与法とは異なるものである。今後は分散投与を検討する必要がある。また現在、同製剤投与による、脳内の炎症性サイトカイン濃度、およびストレスに伴う神経障害に対する効果について確認しているところである。平成29年度にBHBの基本的な薬理効果を確認できた。また平成30年度には経口可能製剤を用いてその有効性と安全性を確認することができた。今後は有効性の基盤となる分子生物学的な背景を確認する作業を行う予定であるが、これまでのところ研究は概ね順調に進展していると考えている。BHB類似製剤の経口投与は行動面において抗うつ効果、抗不安効果を示すなど良好な結果を得ることができたが、その薬理作用として、1.脳内のNLRP3を阻害しているのか、2.脳内の炎症性サイトカインを抑制しているのか、3.ストレスによって引き起こされる神経障害を回復させているのか、4.他のモデル動物においても同様の効果を示すのか、5.ヒトへ応用する際の問題点がないか(投与回数は適切か、用量設定は適切かなど)を検証する。平成29年度は、βヒドロキシ酪酸(BHB)の中枢での有効性を確認するために、ラット脳に直接投与する実験を行った。部位を前頭前野のprelimbicとinflalimbic、および海馬の歯状回に設定してカニューラを留置し、6週間持続投与可能な浸透圧ポンプを併用して長期投与を行った。また同時に慢性ストレス(chronic unpredictable mild stress:CUS)を実施し、ストレスに対する行動変化を観察した。その結果、特に前頭前野においてCUSによる抑うつ行動がBHBにより改善することが分かった。これまで我々はBHBの全身投与による脳内炎症の改善とCUSによって引き起こされるうつ病様行動の改善を報告してきたが、脳実質にごく少量のBHBを持続投与するのみで抗うつ作用を見出すことができたことから、BHBはストレスによって誘発される脳内炎症を抑制した結果、うつ病様行動の誘発を抑制するものと考えられた。現時点では有意な差として証明できていないため、引き続き本実験を継続している。また当初co-immunoprecipitation + western blot法を用いて活性型NLRP3インフラマソームを測定する予定であったが、まずNLRP3の脳局在を明らかにすべきと判断し、免疫染色法を用いた同定を行っている。有効な抗体が存在しないなど主義的な困難さのため難航しているが、現在手技が概ね確立したところであり、今後部位の同定に取り組む。また平成30年度に予定していたBHBの経口投与実験にも着手している。BHBを摂取した際の血中濃度の推移、および長期投与の安全性を確認することができたため、今後慢性ストレスを与えた動物に対する投与実験も行う。平成29年度の当初計画では、1BHBによるNLRP3の抑制作用の確認、2中枢へのBHBの直接投与による効果の検証、3マイクロダイアリシス法を用いた脳内物質の経時的変化の確認、としていた。2の中枢投与実験は概ね順調に進んでおり、抗うつ効果は特にBHBの前頭葉投与による抗炎症作用が有効であることが示された。また平成30年度に予定していたBHBの経口投与実験も前倒しで実施できている。一方、1のNLRP3活性化の観察実験は、まず部位同定を優先する方針とし実施しているため平成30年度での実施に変更とした。また3のマイクロダイアリシスによるサイトカイン等の測定に関しても平成30年度での実施とした。当初計画から順序等を変更したものの、総じておおむね順調に進展していると判断する。

ただし、今回の投与方法は通常の飲料用ボトルに製剤を含む飲料水を入れるという投与法であり、動物が飲水すれば製剤が体内に入る(持続投与)という、ヒトへの一般的な投与法とは異なるものである。今後は分散投与を検討する必要がある。また現在、同製剤投与による、脳内の炎症性サイトカイン濃度、およびストレスに伴う神経障害に対する効果について確認しているところである。平成29年度にBHBの基本的な薬理効果を確認できた。また平成30年度には経口可能製剤を用いてその有効性と安全性を確認することができた。今後は有効性の基盤となる分子生物学的な背景を確認する作業を行う予定であるが、これまでのところ研究は概ね順調に進展していると考えている。まずBHBの中枢投与による効果を十分に確認し、BHB製剤を用いたうつ病治療の方向性を確実にする。またNLRP3活性の脳部位同定を完了させ、同定した部位でのインフラマソーム形成について確認を行う。これらを元に、また平成29年度に確認した経口BHB投与に関して、慢性ストレスモデルにおいてその効果を検証する。当初計画で、1行動が改善すること、2IL-1βの上昇を抑制すること、3NLRP3の活性化を抑止すること、4有害事象を呈さないこと、の確認を予定していたが、4の有害事象に関しては既に確認できたため、残りの実験を完了させる。BHBの経口投与は人でも安全性が確認されているため、抗うつ効果が証明されれば、ヒトへの応用も視野に入るものと期待される。BHB類似製剤の経口投与は行動面において抗うつ効果、抗不安効果を示すなど良好な結果を得ることができたが、その薬理作用として、1.脳内のNLRP3を阻害しているのか、2.脳内の炎症性サイトカインを抑制しているのか、3.ストレスによって引き起こされる神経障害を回復させているのか、4.他のモデル動物においても同様の効果を示すのか、5.ヒトへ応用する際の問題点がないか(投与回数は適切か、用量設定は適切かなど)を検証する。残額が小額であり、次年度に持ち越した。残額が少額であり、次年度に持ち越した。次年度はまず最初にBHBによる脳内のNLRP3活性化阻害作用を確認する予定であり、残額は本実験における抗体・試薬の購入に充てる予定である。
近代日本文学における生物学・自然主義・優生学コンプレックスに関する基礎的研究

本研究では、〈近代〉日本における最も基底的な生物学的イデオロギーないし自然史的社会観である「社会進化論」「優生思想」とそれが文学に与えた影響もしくはその複合的な関係性について、多角的な分析が試みられている。そのための実証的基礎資料を国際的視野の下に収集、とくに世紀転換期以降の排除される社会的身体が、優生学的肯定性の中で虚点化(無関心化)される理性の狡知と陥穽(=注意点)について、個々の思想・文学テクストの歴史的な精読において明らかにした。本研究は、〈近代〉日本における最も包括的かつ根底的な生物学的イデオロギーないし自然史的社会観である「社会進化論」もしくは「優生思想」と、その文学に与えた影響、相互浸透関係を明るみに出すことを眼目とし、そのための実証的基礎資料を国際的視野で集めつつ、新視点で研究を展開するものである。一年目の2013年度は、研究計画に従い、日本あるいはその比較対照に必要な地域における基礎資料の調査・収集がはかられ、またその解読が継続的かつ丹念に推し進められた。加えて年度末には、その成果のひとつとして、国際学会における研究発表一件、合衆国での招待講演が一件行なわれた。Superman and the “Degenerated" Bodies of Hansen's Disease Patientsと題したその学会研究発表では、世紀転換期に始まる問題、すなわち思想化あるいはイデオロギー化された、進化/退化の身体の問題という視角から、幸徳秋水、大杉栄、安部磯雄、山川菊栄らの身体についてのヴィジョンが検証され、隔離・隠蔽されたハンセン病罹患者の身体の排除が、それ自身の問題ではなく、社会的/進化論的な夢の相関(ネガ)として成立している点について、文学作品の検討をも含めて議論された。参加した研究者との討議・交流があり、問題意識が共有されるとともに、各国研究者による研究会を次年度より行なうことにも進展した。会場でのいずれの試みも、合衆国で必ずしも進捗が十分でない研究領域についての発表との評価があり、論集として合衆国での出版計画が進行することとなった。二年目の二〇一四年度も、当初の研究計画に従い、日本あるいはその比較対照に必要な地域の言語による基礎資料の調査・収集がはかられ、またその解読が継続的かつ丹念に推し進められた。そのなかには、二〇一三年度末に参加した国際学会Association for Asian Studiesで得られたさまざまの知見にもとづく資料も、新たに組込まれている。また加えて、その後の継続的な展開として、昨年お知らせしたように、当学会発表メンバーを中核とした研究会を、六月一五日、筑波大学(東京キャンパス文京校舎)にて開催し、新たな研究の進捗について発表を行なうことができた。約半数を占める外国籍研究者との討議・交流があり、問題意識のいっそうの深化と共有をみている。他にも、二〇一五年五月に開かれる予定の第87回日本英文学会全国大会での研究発表が認められ、研究成果を日本文学以外の領域の研究者から検討される機会を得た。いずれも、日本文学をひろく国際的視野において検討するという研究目的を満たすと同時に、次の課題を公的な場での検分を経つつ見い出す、創発的な契機となるものと考える。本研究は、〈近代〉日本における最も包括的かつ根底的な生物学的イデオロギーないし自然史的社会観である「社会進化論」もしくは「優生思想」と、それが文学に与えた影響ないし複合的な関係性について、歴史的な分析に付すことを眼目とし、そのための実証的基礎資料を国際的視野で集めつつ、新視点で研究を展開するものである。最終の三年目である二〇一五年度も、当初の研究計画に従い、日本語あるいはその比較対照に必要な他言語による基礎資料の調査・収集がはかられ、またその解読が継続的かつ丹念に推し進められた。またその成果として、専門の所属分野ではない日本英文学会での発表を含んだ、研究発表を二件、研究内容を生かした講演一回、関連する事典項目の翻訳を四件、行なった。五月二四日、立正大学(品川キャンパス)にて開催された第87回日本英文学会全国大会では、多数の参加者に恵まれ、新たな研究の進捗について、その意義の確認と検証を行なうことができた。付随した事後の英米ないし英語圏文学研究者との討議・意見交換もまた、問題意識のいっそうの深化と展開をうながすものとなっている。さらに一件の発表、またその他これまでの合衆国における国際学会での発表も含め、研究成果を狭く日本文学研究者のみの学問的慣習の世界に照らすのではなく、その理論の行程を、対外的な評価の高い専門以外の領域の研究者の厳しい検分の目に晒す機会が得られたことは、何よりの達成であった。よっていずれも、依然完全とはいえないにせよ、日本文学の近代性をめぐる問題についてひろく領域横断的に考察するという所期の研究目的の諸要点を満たすことができ、かつまたこの成果自体によって、新たな理論的・思想的展開の端緒となる基盤を築くことができたと考える。

そのための実証的基礎資料を国際的視野の下に収集、とくに世紀転換期以降の排除される社会的身体が、優生学的肯定性の中で虚点化(無関心化)される理性の狡知と陥穽(=注意点)について、個々の思想・文学テクストの歴史的な精読において明らかにした。二年目の主要な課題とした優生学関連文献の調査、読み込みの作業を遅滞なく進めている。三年目に向けて、日本英文学会全国大会での学会研究発表が認められたことは、本研究課題を高い水準で進行させていくための何よりの契機となると考えている。なお、成果広報の一環として、研究内容を生かした講演一回を以下の題目・日時・場所にて行なった。辻吉祥「原爆ドームと文学I原民喜の表現」青山学院校友会女子短期大学同窓会国文学科会文学講座2015年6月13日(土)於:青山学院女子短期大学S101教室人文学二年目の進行具合に特段の問題も生じておらず、当初の研究計画通りに進めていくことに大きな変更はない。結果を急ぐ短絡を慎重に回避しつつ、この研究の真価である一次資料の収集と解読に、時間をできるだけ割けるよう努力、工夫しなければならない注意についても同様である。二年連続して得られた、日本文学以外の領域での学会研究発表を貴重な機会として、謙虚に耳を傾け、予想以上の展開が期待できるよう、努力を重ねたい。初年度の課題とした明治・大正期の解放思想、文学の国際的な比較・分析、とりわけ欧米生物学の受容に関する日本的特質を確認する作業については、進捗が順調であり、とりわけ一年目の早い段階で、上記を踏まえた、アジア研究最大規模の国際学会での研究発表一件(3月、The Association for Asian Studies (AAS) 2014 Annual Conference)、招待講演一件が行なえた点は、大きな収穫であったと言える。初年度の進行具合に特に問題も生じておらず、当初の研究計画通りに進めていくことに大きな変更はない。結果のための拙速と短絡を避けつつ、研究上何より重要な一次資料の収集と解読に、昨今の厳しい研究環境の中、時間をできるだけ割けるように努力、工夫しなければならない点も同様である。合衆国での国際学会研究発表の結果、あたらしく生まれた各国研究者が参加する超領域的な研究会においても、予期せぬ成果が期待できるようさらに努力したい。2013年度の研究成果として行なった国際学会研究発表およびサラ・ローレンス大学での招待講演を含む渡米は、合衆国とタームが異なる事情のため、日本時間で年度をまたぐことが不可避であった。よって基金化された科研費に使用規則上許されている年度をまたぐ旅費の精算の仕組み(年度をまたいで出張した場合でも4月に一括して支出してよい)を利用した。理由欄に記すように、すでに成果発表の実質が遂行済みである。2013年度の残額と2014年度予算を合算した形で、追ってすみやかに会計処理が行なわれる。
核融合炉ダイバータ用タングステン被覆炭素材の開発と熱・粒子負荷特性評価

本年度は、2年計画の最終年である。本年度は、熱負荷を受けたサンプルの材料科学的な評価を完成するために、電子ビーム照射による熱負荷を受けたタングステンコーティング炭素材に対して、断面の接合界面部における組成・組織観察を行い、高温下における物質移動・組織安定性について調べた。試料は、炭素材の表面に、多層構造をした緻密なW/Reを被覆し、その後、プラズマスプレイにより厚いタングステンを被覆した。各種の組成分析及び硬度測定の結果、高温時、炭素材のカーボンがコーティング層に拡散するが、炭素材表面に被覆された、拡散係数の低いRe層が、最初に、炭素の拡散バリアとなる。さらに、Reに隣接する第一層のタングステンにタングステンカーバイドが形成される。この部分にタングステンが蓄積されると共に、タングステンが、カーバイド化されると拡散の活性化エネルギーが大きくなり炭素の拡散バリアとなる。これらにより、プラズマスプレイにより被覆された厚いタングステン部分に、脆いタングステンカーバイドが形成されることを抑制することが明らかとなった。電子ビーム加熱後では、表面温度が、2800°C程度まで加熱された試料では、接合界面での多層の構造が変化し、合金が形成されているが、構造は、層状となっている。表面が、溶融した試料では、界面での多層構造が消失し、広い領域にわたり、新しい組織が形成されている。このような高温で使用するためには、さらに、カーボンの拡散バリアとなる層を被覆すれば、高温特性がさらに良好になるもとの考えられる。また、水素同位体及びヘリウム粒子負荷による材料損傷についても実験を行った。特に、ヘリウムの場合、タングステン中の欠陥との結合が強く、高温まで、材料に残留し損傷・損耗に影響を及ぼすことが明らかとなった。本年度は、2年計画の1年目で、最初に、試料として、真空プラズマスプレイ法を用いてをCFC及び等方性黒鉛の表面にタングステンを被覆する方法を確立した。特に作成中や熱負荷による高温時に、炭素とタングステンでは、脆いタングステンカーバイドを形成する場合があるが、これを抑制するために拡散バリアとして作用する被覆層を予め形成することにより、剥離及び亀裂のないタングステンの厚い被覆層を試料表面に作成することに成功した。この方法を用い実験用の試料を製作した。この試料に対して、本年度は、特に熱負荷特性についてその詳細を調べた。熱負荷特性は、電子ビーム熱負荷実験装置を用いて調べた。また、照射中の表面温度、真空圧力をそれぞれ、放射温度計、電離真空計を用いて調べると共に、試料電流を測定した。さらに試料からの放出ガスを四重極質量分析器を用いて調べた。また、照射前後の表面形状を走査型電子顕微鏡を用いて観察した。高熱負荷による温度上昇は、基材のみの試料との差は、小さく、高温時の温度特性、接合特性は、良好であることが明らかとなった。ガス放出特性に関しては、従来の粉末焼結タングステン、炭素材との違いは親察されなかった。電子ビームの形状がスポット状の場合では、表面温度が2000°C以上上昇した試料では、中心部に、厚み方向に幅0.01mm程度の亀裂が発生していた。一方、試料表面に均一はビームでは、溶融が発生するまで亀裂は形成されない。従って、スポット状の電子ビームの照射では、中心近傍の熱応力が大きいため、亀裂が発生したものと考えられる。溶融凝固後の表面は、亀裂や複雑な溶融凝固組織が観察され、粉末焼結タングステンより損傷が大きいことが明らかとなった。
IgG4関連肺疾患の存在と病態の解析

線維化/硬化病変があり,IgG4高値(>130mg/dl)の典型的IgG4関連疾患(n=24)と後腹膜線維症などの線維化/硬化病変があるがIgG4正常のもの(n=9)、および線維化/硬化病変はないがIgG4高値の群(n=21)の3群の臨床像などを検討した。また、呼吸器患者の網羅的IgG4測定を行った。典型的IgG4関連疾患群は線維化/硬化病変のないIgG4高値の群に比し、IgG4値が高くIgG4が総IgGの20%を超えるものは典型症例群であった。線維化/硬化病変数が多くなるとIgG4値が上昇する傾向があった。呼吸器病変は、典型症例群の88%,IgG4高値・線維化/硬化病変なし群の82%で認められた。前者では縦隔リンパ節腫脹(54%)、間質性肺炎(30%)、特に器質化肺炎(OP)、が認められた。後者では問質性肺炎(30%)、特にOP、が認められた。両群中にアスベスト・胸膜病変例を認めた。なお、線維化/硬化病変があるがIgG4正常群では4例にその後悪性腫瘍が認められ、腫瘍傍症候群の可能性が示された。組織学的・検討では、典型例の大唾液腺、膵臓などにはIgG4陽性細胞浸潤があるが、小唾液腺、肺病変の一部にはT細胞浸潤はあるが、IgG4陽性細胞浸潤は認めない例が多く、これら疾患はT細胞が重要である可能性が示唆された。なお、末梢血リンパ球サプセット解析,Th1/Th2解析では偏移を認めなかった。強皮症など線維化病変関与が示唆されているPDGFレセプターへの自己抗体も認めなかった。呼吸器疾患で入院した患者の網羅的解析(n=192)ではIgG4高値症例は5.2%で、間質性肺炎、特にOP,および非腫瘍性胸膜炎患者が多かった。繊維化/硬化病変を伴うIgG4関連疾患では高率に肺病変を伴い,その病変としてOP,胸膜病変が多いこと,これら病変は繊維化/硬化病変を伴わないIgG4高値例でも多く、IgG4高値を示す免疫病態とOP,胸膜病変の関連性が示唆された。繊維化・硬化病変を伴う"IgG4関連疾患“と診断された症例の肺病変臨床像の検討およびIgG4関連肺疾患が存在するか明らかにするために呼吸器疾患および膠原病にて入院した患者におけるlgG4を網羅的に計測した。後腹膜線維症などを合併するIgG4関連リンパ増殖性多臓器疾患の約60%に肺病変が認められた。その病変は器質化肺炎様(OP)の陰影、結節影、気道病変が主であった。OP様陰影はステロイドに反応した。呼吸器疾患における網羅的IgG4測定では呼吸器疾患入院患者(n=172)の4.6%,膠原病患者の8.5%にIgG4高値を認めた。間質肺炎患者では12%に,その増悪患者では40%にIgG4高値を認めた。また、非悪性胸水患者の28%にIgG4高値を認めた。膠原病患者でIgG4高値の患者の半数が胸膜炎を認めた。従来の繊維化・硬化病変を伴う"IgG4関連疾患“では高率に肺病変を伴うことが明らかにされた。それ以外にも、間質性肺炎の一部、胸膜炎の一部にIgG4高値を示す一群が存在することが明らかになった。以上よりIgG4高値と特徴的臨床像を示す一群が存在し、"IgG4関連肺疾患“の存在が示唆された。強皮症など線維化病変関与が示唆されているPDGF

レセプターへの自己抗体も認めなかった。呼吸器疾患で入院した患者の網羅的解析(n=192)ではIgG4高値症例は5.2%で、間質性肺炎、特にOP,および非腫瘍性胸膜炎患者が多かった。繊維化/硬化病変を伴うIgG4関連疾患では高率に肺病変を伴い,その病変としてOP,胸膜病変が多いこと,これら病変は繊維化/硬化病変を伴わないIgG4高値例でも多く、IgG4高値を示す免疫病態とOP,胸膜病変の関連性が示唆された。
運動する生物のロバスト追跡と傾向画像解析

本研究の目的は、生物が持つ「神経系の活動状態」とそのアウトプットとしての「行動」を高い時間・空間分解能で計測する装置を開発することである。生物の行動を理解するためには、それを作り出している神経系の複雑な情報処理過程を解明することが必要不可欠である。しかし、近年の行動遺伝学の進展にもかかわらず多段階の情報処理過程はいまだにほとんど明らかにされていない。そのもっとも大きな原因は、観察倍率と視野サイズがトレードオフの関係にあり、運動する生物を高い空間分解能で長時間観察することができないことにある。そこで本研究では、顕微鏡画像のフィードバックにより顕微鏡ステージを制御して生物の運動を追跡するという本質的な解決策により、高い空間分解能を保ったまま神経活動を長時間記録・解析可能なシステムを開発する。とくに、モデル生物として盛んに研究されている線虫(C.elegans)やゼブラフィッシュ(Danio rerio)の神経部位を明視野像と蛍光像を用いてリアルタイム追跡し、同時に神経細胞の蛍光像を記録できる顕微鏡の実現を目指す。本年度は、線虫の変形やZ軸方向のずれにロバストな画像処理アルゴリズムおよびその高速化手法、神経細胞の蛍光像をフィードバックしたオートフォーカス手法、高精度な三次元追跡が可能なビジュアルサーボステージを開発した。実際、埼玉大学中井教授、大阪大学木村准教授、名古屋大学森教授、東京大学飯野教授などの研究室にXYZステージを導入し、フィードバック制御アルゴリズムを提供した。これらの共同研究の成果は学会発表の予定である。当該年度は,線虫の頭部拡大画像をロバストにトラッキングするアルゴリズムを開発した.現段階では,並進移動と回転の3つのパラメータを推定する非線形最小化問題を解くことにより,線虫の体のテクスチャをトラッキングすることに成功している.線虫が体をくねらせて変形する場合や,ゴミなどで体の一部が隠れる場合にも,最小二乗推定により初期画像に最も合致する部分をトラッキングすることができる.これにより線虫の神経細胞が集中して存在する頭部を高倍率で長時間追跡することが可能となり,神経細胞の活動記録に大いに役立てることが期待される.画像取得に用いるカメラとして高速CMOSカメラを導入した.画像サイズ400×400ピクセル,テンプレートサイズ50×50ピクセルで500fps程度の画像処理が実現できている.画像処理の高速度化はトラッキングシステムにおける顕微鏡ステージの制御のために非常に重要な要素である.高解像度の画像を用いながら,高いサンプリングレートで顕微鏡ステージの制御を行うことにより,線虫行動解析に必要十分な空間・時間分解能向上が実現できた.蛍光画像取得に用いるEM-CCDカメラを導入した.CCDはCMOSとは違い,ROI制御が自由に行えないため,複数の画素の輝度を足し合わせて1つの画素とみなすビニング処理や部分読み出しを行うことで150fps程度の高フレームレートでの蛍光画像取得が可能となった.線虫の蛍光画像の取得のみならず,蛍光画像を手がかりとしたGFP発現部位のトラッキングにも成功している.線虫の蛍光画像でのトラッキングを,明視野像でのトラッキングの補助として用いることも検討中である.高フレームレートでの蛍光画像取得は,短時間で起こる線虫の神経活動の変化を見逃さずに観察することで、今後の階層的かる多様な反応連鎖の解明に大きく貢献すると期待される.本研究の目的は、生物が持つ「神経系の活動状態」とそのアウトプットとしての「行動」を高い時間・空間分解能で計測する装置を開発することである。
ドイツ「多世代の家」適用施設における多世代交流場面と空間構成に関する研究

核家族が社会の最小単位ではなくなり家族形態が大きく変容する中、人間関係の希薄化が進み、地域コミュニティにおける社会関係資本をどのように再構築していくのかは課題である。本研究では子供から高齢者まで多世代にわたる世代間関係を地域の中で構築することを目的にスタートしたドイツ連邦家庭・高齢者・女性・青少年省による「多世代ハウス(Mehr Generationen Haus,以後、MGH)」プロジェクトに選定された施設を対象に、MGHでの多世代での交流場面の実態把握より、家族や血縁の枠を超えた広義な地域コミュニティ構築の知見を得ることを目指す。
家族介護者の効果的支援に向けた基礎研究

男女家族介護者のストレスの実態と関連要因や、心の健康を損ねた際のケア行動に関する意識の実態とその関連要因等を、統計データの分析や関連する文献・資料・情報収集を通じて検討した。その結果、介護サービスのストレス軽減効果が現状ではまだ限られていることや、ソーシャル・サポートの保有状況・効果には一部性差がみられること、心の健康を損ねた際に推奨されるケア行動にいくつかの文化的パターンが存在することを示唆するデータなど、今後の家族介護者の支援に向けた基礎的資料を得た。本研究は、男女家族介護者のストレス関連要因や日本の家族介護者支援策の現状と課題等について、主に社会学的視点から明らかにすることを通じて、効果的な家族介護者支援策の土台となる基礎資料を提示することを目指すものである。急速に進む高齢化の下、わが国では介護保険制度等、家族介護者の負担軽減を意図した政策が進められてきたが、家族介護者については依然として心身の健康を損ねる傾向が指摘されており、家族介護者の効果的支援に向けた基礎資料の蓄積が求められている。初年度である今年度は、国内外の学会・研究会への参加や、図書館における詳細な文献データベース検索、関連領域の研究者へのインタビュー等を通じて、家族介護者のストレスや介護者支援策等、本研究に関連する先行研究を積極的に収集し、最新の研究動向の把握に努めた。また、翌年度の本格的な分析を前に、組織内でテーマを分担し、家族とケアに関する調査データについて、予備的な分析を行うとともに、国際統計セミナーに参加し、最新の統計手法について理解を深めた。予備的な分析結果については、研究報告会を実施し、関連領域の専門家をコメンテータとして招聘し、フィードバックを得た。このほか、スウェーデンとデンマークの居住者を対象として現地における家族介護をめぐる状況や支援の実態についてインタビュー調査を実施し、国際比較の視点から日本の家族介護者支援策の課題についても検討した。一年を通じて、研究実施にあたっては、メンバー間で先行研究の調査や既存資料・データの分析作業を分担し、適宜メールで情報交換を行ったほか、研究会を実施して情報の共有と成果の相互検討を行った。本研究課題の実施二年目にあたる平成27年度は、平成26年度に得られた成果をもとにして、社会調査データの二次分析を中心に実施した。具体的には、平成26年度に収集した理論・方法論に関する先行研究等の情報を踏まえつつ構築した分析モデルを用いて、「ケアと家族調査」「メンタルヘルス・スティグマ調査」等社会調査データの計量的分析を主に実施した。実施の過程では、本研究に関連する新しい社会調査やデータ蓄積の動向にも目を配り、適宜データを入手して分析を行った。この結果、たとえば、厚生労働省「中高年者縦断調査」個票データの分析からは、介護状況と就業状況等の関連の実態など、家族介護をめぐる現状に関する基礎資料を得た。今年度はまた、アメリカ社会学会や老年社会科学会等、国内外の関連学会・研究会等への参加を通じて、本研究に関連する最新の研究動向の把握に努めるとともに、中間成果物をもとに研究発表を行い、関連分野の研究者からフィードバックを得た。このほか、アメリカの居住者を対象として現地における家族介護をめぐる状況や支援の実態についてインタビュー調査を実施し、日本の家族介護者支援策を考える上での示唆を得た。初年度に引き続き、研究計画の実施過程においては、メンバー間で作業を分担し、適宜メールで情報交換を行うとともに、研究会を実施して、情報の共有と成果の検討を相互に行った。研究会では、関連領域の専門家を招聘して介護研究の近年の動向や家族介護者支援の課題等についての意見交換も行った。今年度予定していた本格的なデータ分析を含め、当初の予定通り、研究計画を着実に実施できているため。急速に進む高齢化の下、わが国では介護保険制度等、家族介護者の負担軽減を意図した政策が進められてきたが、家族介護者については依然として心身の健康を損ねる傾向が指摘されており、家族介護者の支援に向けた基礎的資料の蓄積が求められている。家族介護者を効果的に支援するにはいかなる支援・施策が求められるのだろうか。本研究は、こうした問題関心のもと、男女家族介護者のストレス関連要因、心の健康を損ねた際のケア行動に関する実態とその関連要因等について、主に社会学的視点から検討を進めてきた。本研究課題の実施最終年度となる平成28年度は、主として平成27年度までに得られた成果をとりまとめ、成果の発表を行うことを中心に実施した。具体的には、文献・資料調査、学会・研究会への参加等を通じて得られた既存の研究知見の中に本研究を位置づけ、独自に行ったデータ分析の成果を論文としてとりまとめ、International Sociological Associationや日本社会福祉学会など、国内外の学会等において発表を行った。また、家族介護者支援の現状と課題を検討するにあたり、国・自治体の家族介護者支援策について、専門家や行政関係者で許諾の得られた方へのヒヤリング等を通じて、情報収集を行った。研究実施の過程においては研究会を実施し、研究代表者・研究分担者間において、とりまとめた論文や収集した資料等の成果をもちよって共有するとともに、各専門領域に依拠した視点から分析・検討を行うことを通じて、質の向上に努めた。

その結果、介護サービスのストレス軽減効果が現状ではまだ限られていることや、ソーシャル・サポートの保有状況・効果には一部性差がみられること、心の健康を損ねた際に推奨されるケア行動にいくつかの文化的パターンが存在することを示唆するデータなど、今後の家族介護者の支援に向けた基礎的資料を得た。文献資料や情報の収集、予備的分析の実施等、おおむね予定通り計画を実施できているため。本研究課題の最終年度となる平成28年度は、分析をさらに進めるとともに、学会等での研究成果の発表を中心に進める予定である。社会学平成27年度は、まず予備的分析の成果を学会等で発表し、そこで得られたフィードバックをもとに、本格的な分析に着手する予定である。
血管平滑筋細胞機能への介入操作による粥状動脈硬化の進展と退縮の研究-受容体チロシンキナーゼに対する選択的機能遮断抗体を用いて-

申請者は従来より虚血性心疾患・脳血管障害の基本病変である粥状動脈硬化の成立過程が炎症類似の機序を伴う臓器再構築過程にあると位置付け、その分子機構を時間・空間的な側面から粥状動脈硬化モデル動物を用いての解析を行なってきた。申請者はすでに単球・マクロファージが血管平滑筋細胞に先行して関与するという機能階層の存在を明らかにしたが、本申請ではさらに平滑筋細胞への直接的な機能遮断をこころみた。この目的で平滑筋細胞の強力な増殖・遊走因子である血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)α、β各々に対する機能遮断モノクローナル抗体を調製し、すでに泡沫細胞の多数集簇を伴う粥状動脈硬化病変が成立した12週齢のアポEノックアウトマウスに対していずれかの抗体を1mg隔日に腹腔内に6週間投与した。その結果、これらの抗体投与を受けた動物は対照動物と比較して血清脂質値は変化しないにもかかわらず、粥腫容積の減少に加えてその質的性状を変化させうることを実証した。これらの成績は、粥状動脈硬化に対する細胞機能制御操作の標的として、単球・マクロブァージに加えて、血管平滑筋細胞をも標的にした介入治療の可能性がありうることを示したものと考える。さらに、血管内膜における血管平滑筋細胞の起源、なかでもに骨髄由来幹細胞の関与につき個体レベルでの検索を行ない、粥状動脈硬化病巣の形成に骨髄由来細胞が関わることを実証し、病巣内集簇の機転について検証を行なうとともに、PDGF受容体βが血管構築に果たす役割につき明らかにした。粥状動脈硬化は血管内皮細胞表面への血球細胞の接着、内膜下への遊走、泡沫細胞化に始まり、進行期には血管平滑筋細胞の内膜への遊走、増殖と多彩な病態を示す。この病態解析の多くは培養細胞実験系を用いて行なわれてきたが、個体レベルでの生体内におけるこれらの細胞の時間・空間的役割については十分な研究が行なわれていない。我々はこの命題を解くべく、PDGF受容体(PDGFR)に対する機能遮断モノクローナル抗体を作成し、粥状動脈硬化モデル動物であるアポEノックアウトマウスに腹腔内投与した。PDGFRβ遮断抗体を12-18週齢の6週間投与したマウスでは、粥状動脈硬化病巣が対照実験として行なった非免疫抗体投与マウスの病変に比し30%まで減少し、内膜平滑筋細胞の著明な減少を認めた。PDGFRα遮断抗体を投与したマウスは、粥腫容積に対する抑制効果は微弱であり、また内膜平滑筋細胞の分布様式は対照と差を認めなかった。さらに内膜平滑筋細胞においてはPDGFRβの発現が優勢であったが、中膜平滑筋細胞では両受容体とも同様な発現形態を示した。以上の成績は生体内において粥状動脈硬化病変にPDGFとその受容体が関与すること、さらに受容体のうちβとαは異なる機能的意義を有していることを示唆する。これまでPDGFは血管傷害モデルにおいてそのかかわりが指摘されてきたが、本研究においては人為的な操作を加えない自然発症病変においても本増殖因子が深く関わることを示唆するものと考えられる。今後2種類の受容体の機能的差異、その発現形式の基本的調節因子の検証を行なってゆくべきと考えている。従来の研究で単球・マクロファージが血管平滑筋細胞に先行して関与するという機能階層の存在を明らかにしたが、今回の申請ではさらに平滑筋細胞への直接的な機能遮断をこころみた。この目的で平滑筋細胞の強力な増殖・遊走因子である血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)α、β各々に対する機能遮断

モノクローナル抗体を調製し、すでに泡沫細胞の多数集簇を伴う粥状動脈硬化病変が成立した12週齢のアポEノックアウトマウスに対していずれかの抗体を1mg隔日に腹腔内に6週間投与した。その結果、これらの抗体投与を受けた動物は対照動物と比較して血清脂質値は変化しないにもかかわらず、粥腫容積の減少に加えてその質的性状を変化させうることを実証した。これらの成績は、粥状動脈硬化に対する細胞機能制御操作の標的として、単球・マクロファージに加えて、血管平滑筋細胞をも標的にした介入治療の可能性がありうることを示したものと考える。さらに、血管内膜における血管平滑筋細胞の起源、なかでもに骨髄由来幹細胞の関与につき個体レベルでの検索を行ない、粥状動脈硬化病巣の形成に骨髄由来細胞が関わることを実証し、病巣内集簇の機転について検証を行なった。
希少金属有効利用を実現する移動発生源排ガス浄化材料システムの開発

エンジン等の動力源を搭載し移動する移動発生源での排ガス浄化処理は、適材適所のエネルギー利用と大気環境保全の両立が必要であることから、さらなる開発が求められる技術分野になっている。関連する分野での技術の幅広い利用のために、高価な希少金属の使用量を少なくして資源負荷低減を図りながら達成できる高効率浄化触媒技術の開発への関心が高まっている。本研究は、その実現のために、触媒使用量当たりの高活性化の可能性を追求し、とくにガソリンエンジン排気用三元触媒ならびにディーゼル排気中すす浄化のためのナノ材料設計の観点から研究を進めている。2018年度までに、以下の研究を行った。1.貴金属/セリア系担体およびその複合化触媒材料の作製と微細構造解析、2.貴金属の状態の解析(XAFS等)、3.担体および低減化の効果を具現した微細構造の設計と精密化、4.貴金属を低減した複合化触媒の浄化触媒性能と反応性調査、5.複合担体触媒によるディーゼル粒子排出物(PM)燃焼特性。とくに、金属酸化物担体のナノ複合化技術の精密化を行うとともに、加えて、白金族やその合金系のナノ粒子の利用、貴金属と担体との相互作用の最適化、さらには遷移金属類を活用した複合化した触媒設計について研究した。セリア/白金族系での協奏的な触媒作用の解明にはその基礎研究としてモデル化したナノ粒子/基板系触媒の作製と評価を行った。これらの研究推進によって、従来よりも白金を10分の1程度に低減した排ガス浄化触媒の実現に向けて有効な結果が得られてきている。さらに機能を複合化し十分に設計された触媒材料技術の研究を他の浄化対象に向けても展開している。希少元素使用量低減化のため、希少金属使用量を少なくしても有効な性能をもつよう、触媒の各機能の付与と拡大、貴金属のナノ化や最適担持状態、ナノレベル制御化材料の設計ならびに新規作製プロセスの研究を行った。その性能評価を行うとともに応用拡大を図った。各研究の具体的な説明は下記である。1.コアシェル型担体を用いて、貴金属/担体系およびその複合化触媒材料の作製と微細構造解析を行ったところ、約1nmの金属白金粒子を安定に維持できることが分かった。三元活性を評価したところ、セリア担使用時よりも低減化後でも高活性になる結果が得られた。2.貴金属の状態の解析として白金、パラジウム、ロジウム触媒のXAFS測定を行い、ナノ化や合金化にともなう構造変化を種々の反応耐久後において調べた。粒径と浄化性能、状態(XANES)に関係が示唆された。3.担体および低減化の効果を具現した微細構造設計をさらに精密化するために、ナノ粒子の複合化やそのモデル化材の基板上の分散、さらには薄膜コートプロセス技術へも展開し,一部はモデル触媒による反応研究を行った。4.貴金属を低減した複合化触媒の浄化触媒性能改善に対して、貴金属ナノ粒子とその複合化したナノ粒子を作製した。これらを用いる触媒のCO酸化、三元浄化、水素との相互作用に関する評価を行った。5.ジルコニア複合担体やセリア触媒によるディーゼル粒子排出物(PM)燃焼特性を評価し低温でのPM燃焼効果を見出して、PMのトラップ及び燃焼効率化のための触媒材料の複合形態を検討した。これらの研究推進によって、従来よりも白金を10分の1程度に低減した排ガス浄化触媒の実現に向けて有効な結果が得られ、さらに機能を複合化し十分に設計された、希少金属有効利用した触媒材料技術の開発成果のめどが得られた。なお、成果に関連した知財出願を行った。触媒材料技術の開発により得られた成果から、ナノ粒子の特性を活用した金属、金属酸化物、基体等を組み合わせ、さらに貴金属を有効利用(低減)した排ガス浄化触媒を作製して、性能の向上効果をねらった各種条件等の制御、性能評価を行う。具体的には、1.金属酸化物担体のナノ複合化技術のさらなる精密化、2.白金族やその合金系のナノ粒子の利用と高分散化、3.貴金属と担体との相互作用の最適化、4.遷移金属類を活用した複合化した触媒設計、5.モデル化したナノ粒子/基板系触媒作製と評価、6.PM燃焼触媒の新規設計と解析などに展開する。以上により、排ガス浄化技術向上のための希少資源低減化触媒システムの高性能化に向けて研究を推進する。エンジン等の動力源が各種自動車に装着されエネルギー変換と同時にそれら排気が移動発生源から排出されるシステムが多用されている。移動源での排ガス浄化処理は、適材適所のエネルギー利用と大気環境保全の両観点から不可欠な技術であり、希少金属使用量を少なくした高効率の浄化触媒技術に対しても関心がもたれている。本研究は、その実現のために触媒上の反応基質がナノ空間で効率よく反応が進むように、使用量当たり高活性化の可能性を追求した。白金族やその合金系の高分散化と担体との相互作用の最適化、固体触媒の状態、とくに触媒ナノ粒子構造を活かした複合化した触媒設計を研究した。セリア/白金族系での協奏的な触媒作用をねらい、また基礎研究としてはパラジウム基合金ナノ粒子の作製とガス相互作用の研究や、実用システムでの要求に応えうるセリア系新規担体の研究を推進した。実施者による従来のセリアジルコニア系酸素貯蔵材料の技術を活かしつつ、さらに機能を複合化し十分に設計された触媒材料技術の研究を展開する。以上により、排ガス浄化技術向上のための触媒システムの高性能化の研究を推進する。

希少金属使用量を少なくしても有効な性能をもつような、燃焼条件に対応した酸素貯蔵能等の性能向上効果、その機能付与の拡大および、貴金属のナノ化や最適担持状態によるその使用量低減化に向け、新規なナノレベル制御した材料の開発を目指す研究を行った。以下の内容の検討を行った。1.担体材料の金属酸化物ナノ粒子については、酸素貯蔵能に優れるセリア、セリアジルコニアを中心に研究し、さらに分散性の良い作製法を確立した。Pt担持モデル触媒を作製して三元活性を評価したところ、セリア担体よりも高活性になる結果が示唆された。2.ナノ粒子の複合化やそのモデル化材の基板上の分散、さらには薄膜コート技術へも展開し,一部はモデル触媒による反応研究を行った。併せて、希土類添加セリア系ナノ粒子の作製技術を検討したところ、その物性面から光機能化の可能性も見出し、この観点での研究も行った。3.金属成分について、白金およびパラジウムナノ粒子とその合金化ならびに複合化バイメタリック触媒によるCO酸化、三元浄化触媒、水素の相互作用に関する研究を行った。4.セリア系ナノ粒子やジルコニア複合担体のディーゼル粒子排出物(PM)燃焼特性を評価して、低温でのPM燃焼効果を見出した。PMのトラップ及び燃焼効率化のための触媒材料の複合形態を検討した。エンジン等の動力源を搭載し移動する移動発生源での排ガス浄化処理は、適材適所のエネルギー利用と大気環境保全の両立が必要であることから、さらなる開発が求められる技術分野になっている。関連する分野での技術の幅広い利用のために、高価な希少金属の使用量を少なくして資源負荷低減を図りながら達成できる高効率浄化触媒技術の開発への関心が高まっている。本研究は、その実現のために、触媒使用量当たりの高活性化の可能性を追求し、とくにガソリンエンジン排気用三元触媒ならびにディーゼル排気中すす浄化のためのナノ材料設計の観点から研究を進めている。2018年度までに、以下の研究を行った。1.貴金属/セリア系担体およびその複合化触媒材料の作製と微細構造解析、2.貴金属の状態の解析(XAFS等)、3.担体および低減化の効果を具現した微細構造の設計と精密化、4.貴金属を低減した複合化触媒の浄化触媒性能と反応性調査、5.複合担体触媒によるディーゼル粒子排出物(PM)燃焼特性。とくに、金属酸化物担体のナノ複合化技術の精密化を行うとともに、加えて、白金族やその合金系のナノ粒子の利用、貴金属と担体との相互作用の最適化、さらには遷移金属類を活用した複合化した触媒設計について研究した。セリア/白金族系での協奏的な触媒作用の解明にはその基礎研究としてモデル化したナノ粒子/基板系触媒の作製と評価を行った。これらの研究推進によって、従来よりも白金を10分の1程度に低減した排ガス浄化触媒の実現に向けて有効な結果が得られてきている。さらに機能を複合化し十分に設計された触媒材料技術の研究を他の浄化対象に向けても展開している。希少元素使用量低減化のため、希少金属使用量を少なくしても有効な性能をもつよう、触媒の各機能の付与と拡大、貴金属のナノ化や最適担持状態、ナノレベル制御化材料の設計ならびに新規作製プロセスの研究を行った。その性能評価を行うとともに応用拡大を図った。各研究の具体的な説明は下記である。
分子インプリント法を用いた電場応答性分子認識ポリマーの創製

潜在的に多くの情報を蓄積しうる高分子に、ターゲット分子の分子構造の情報を高い確率で刷り込まれるように工夫した手法が分子インプリント法である。これら従来の型のインプリントポリマーは、全般的に低い認識能しか未だ得られていないという本質的な問題があり、一般性や実用性に乏しいという見方が有力である。ここで新規に分子インプリント法と外部刺激に対してOn-Off機能を組み合わせた外部刺激応答性分子認識ポリマーという方法論を提案した。平成13年度は、光学活性物質(薬物、アミノ酸誘導体など)をテンプレートとした分子インプリント法による電場応答型分子認識ポリマーを調製することを目的とした。これを実現するために、本年度は、分子認識ポリマー調製に対する基礎実験と分子認識素子である強誘電性の液晶モノマー(4-[4'-(7-octeneloxy)benzoyloxy]benzoate-2-methylbutylester)を高分子化した際における電場応答性評価の2つの面から情報蓄積を行った。分子認識ポリマーの調製条件を詳細に検討を加え、分子認識素子とターゲット分子の量論比やポリマーマトリクスの剛直さに対しての検討した結果、分子認識能を発現することが可能となる最適条件を見出した。さらに電場に応答可能な分子認識素子として合成された強誘電性の液晶モノマーと架橋モノマーとを重合後、8V程度の微弱な電場において電場応答性を確認した。つまり、調製した電場応答ポリマーは、外部刺激に対してOn-Off機能を有することを意味する。電場に応答するポリマー(ミクロスフェア)を調製したという点において初めて新たな知見を得ることができた。分子認識能を示すような三次元構造をもった高分子を得る方法として"分子インプリント法"が注目されている。ターゲットとなる分子との間の様々な相互作用により安定に配向したモノマー群を架橋剤とともに高分子化する。そうすることでターゲット分子に対する立体的な相互作用が可能になる空洞を形成するものと考えらる。ここで新規に分子インプリント法と外部刺激に対してON-OFF機能を組み合わせた外部刺激応答性分子認識ポリマーという方法論を提案した。平成12年度は、ここで新規に分子インプリント法と外部刺激に対してON-OFF機能を組み合わせた外部刺激応答性分子認識ポリマーを調製するためにターゲット分子を認識するフラグメントの設計と合成を行った。分子インプリント法にとってターゲット分子と相互作用する機能性素子が重要な役割を果たすことをこれまでの基礎的研究で明らかとしている。したがって、ターゲット分子(特に光学活性物質)を高選択的に認識し、かつ電場に応答するのに最適な強誘電性を有する分子認識素子の設計および合成が最重要課題となる。具体的に、ここで合成したモノマーの分子構造上の特徴とは、電場に極めて鋭敏に応答し、相転移するようなメソゲン基(芳香環をエステル結合でつないだもの)を取り入れたことと、認識対象となる光学活性物質のキラリティーとジアステレオメリックに相互作用を実現するために、モノマー末端にキラリティーを導入したことである。
オントロジ技術による知識の構造化を基盤とした拡張現実型展示支援システムの研究

本研究では、インターネットという仮想空間に蓄積されているインターネットミュージアムのWEBコンテンツを基盤とし、セマンテックウェブ技術とAR(拡張現実)技術を応用した展示支援システムを新たに開発した。具体的には、基幹サーバを介し、学芸員側が取捨選択した教育的方向性を持たせたデジタル・コンテンツをネットワークを介して、液晶プロジェクタにより透過型スクリーンに投影し、実物の展示物に透過融合しながら展示を行う。閲覧者は展示コンテンツを自ら操作しながら閲覧することが出来る.本開発システムを用いた評価実験では、近年、国内ミュージアムで落ち込みの目立つ10代20代の若者を対象に、実証実験を行っている。評価実験で取得したデータを基に、Michael Scrivenが提唱した展示評価基準を用いて本展示支援システムの評価を行った結果、1.引きつける力(Attracting Power)、2.保持する力(Holding power)、5.感情的な力(Affective power)について、被験者に有効に働きかけたことが確認された。本研究は知識情報の高度利用による次世代型ミュージアムの実現を目的とし、ウェブ・オントロジ技術の応用による新たなミュージアムコンテンツを基盤としたAR(拡張現実)型展示支援システムの開発を行っている。平成21年度は、研究に関連したシステムの研究・分析として、国内の先進的事例や関連研究について調査を行っており、それらの事例における問題点や課題点の抽出と、それらの分析を行っている。調査を行った施設としては、(東京)東京国立博物館・国立科学博物館・東京ミッドタウン/ユビキタスアートツアー・お台場/ソニーエクスプローラサイエンス・六本木ヒルズ/森美術館、(京都)京都国立博物館・京都市美術館・京都府京都文化博物館・(奈良)奈良国立博物館を訪問調査している。その他、関連の論文や著書等についても調査を行った。また、それらの事例に関する分析データを基礎として、開発システムの基礎設計と開発を行っている。今年度における開発としては、基礎設計データを元に、データ開示のためのサイト設計と公開サーバを試験的に立ち上げ、その実装を行っている。また、実装したデータベースへのデータの登録も行ない、オントロジ技術の応用による属性情報を付加した知識情報の蓄積を進めている。さらに、それらのデータをインターネット上から取得し、展示物とオンラインで取得した仮想情報とを融合するAR(拡張現実)型展示システムの基礎設計と、その詳細設計までの落とし込みを行っている。それらの取り組みについては、(平成21年10月24日)デザイン学会第五支部にて、「オントロジ技術による知識の構造化を基盤とした拡張現実型展示支援システム」と題した口頭発表を行った。平成21年度に進めた基礎段階の開発を基に平成22年度においては、本格的な展示システムの開発として携帯型展示端末の開発とそれらを用いた実証実験を行う。調査を行った施設としては、(東京)東京国立博物館・国立科学博物館・東京ミッドタウン/ユビキタスアートツアー・お台場/ソニーエクスプローラサイエンス・六本木ヒルズ/森美術館、(京都)京都国立博物館・京都市美術館・京都府京都文化博物館、(奈良)奈良国立博物館を訪問調査している。今年度における開発としては、基礎設計データを元に、公開サーバを立ち上げ、実装したデータベースへのデータの登録、オントロジ技術の応用による属性情報を付加した知識情報の蓄積を進めている。さらに、それらのデータをインターネット上から取得し、展示物とオンラインで取得した仮想情報とを融合するAR(拡張現実)型展示システムとしての端末の開発を行っている。さらに、開発した端末を用いた実証実験のテストを実施しており、これから行う本試験による実験データを集計し、基礎データをもとにした解析と総合的な考察を行う。それらの取組みについては、(2010年9月7日)第9回情報科学技術フォーラムFIT2010にて口頭発表を行っている。