hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チュニジアの文学状況

本年度は資料の整理・解読に専念し、研究発表をおこなうことができなかったが、最終年度である次年度にまとめて発表する予定である。本年度はチュニジアの文学状況について研究を続行するとともに、総括をおこなった1)チュニジアでのシンポジウムTJASSST10(Tunisia-Japan Symposium on Society, Science & Technology)に参加し、チュニジアの作家エムナ=ベルハジ・ヤヒヤの作品の特質について発表した。とりわけジャック・デリダの文学観に対応する、間主体的な人間像が描出されていることに注目し、現代社会に積極的なヴィジョンをもたらすものとして評価した。2)チュニジアの文学状況を側面から理解し対比的に捉えるために、アルジェリアで実地調査をおこなった(9月30日10月6日)。アルジェリアは独立後の社会主義体制や90年代の社会不安にもかかわらず、ある意味でチュニジアよりも文学生産が活発である状況を捉えた。3)これまでに蓄積した情報をもとに、チュニジアの文学状況の背景となる知識を総括するとともに、過去10年間にチュニジアで発表されたフランス語小説作品について、網羅的な紹介をおこなった4)以上を総合して、チュニジアの文学状況を概観し、Webで発表した5)現代チュニジア作家のうちでもっとも質の高い作品を生産しているエムナ・ベルハジ・ヤヒヤの小説作品2作(『見えない宝庫』『タシャレジュ』)を翻訳し、詳細な紹介をおこなった
コミュニケーション能力の育成を目指した中国語授業の開発に関する教育心理学的研究

外国語を学ぶ意義が、コミュニケーション能力の獲得にあることは言うまでもない。これが近年ことさら強調されるようになっているのは、これまでの外国語教育がその目的を果たしていないという事実を反面から表すものではなかろうか。とくに中国語教育の場合、進展いちじるしい英語教育や日本語教育の分野に比べ、この問題への対応がとりわけ遅れているように思われる。本研究はそうした問題意識から、中国語教育におけるコミュニケーション能力の育成について、具体的かつ操作可能な指導法(場面付き教授法、タスクによる学習指導法、機能重視教授法)を提案し、それぞれの指導法を厳密な実験授業及び統計方法を通じて、その効果を検証できた。また、研究結果は、中国語教育学会誌や東方出版社による刊行されたほか、高校中国語教員研修会などで講演した。学習者のコミュニケーション能力の向上を目指した中国語教育法(学習法・指導法)の開発を目的とした本研究においては、平成19年度の2つの研究目標は予定通り達成しました。1つ目は、「場面付き学習」が学習者のコミュニケーション能力の向上に及ぼす効果について、一年にわたって実践研究を行いました。その結果、本研究で提案した「場面付き学習」が(即ち、言語学習におけるインプット及びアウトプットの内容として、「文法的正確性」だけでなく、個々の文の「場面的適切性」も要求する)、学生の言語形式に関する理解力を育成するとともに、言語機能に対する意識及び能力を高めることが確かめられました。2つ目は、タスクに基づいた指導法、即ち、「言語知識」の学習後、単に文法・構造・語彙などを練習させるのではなく、実際に近いコミュニケーション目的を成し遂げるための作業や課題を学習者に求める、という方法が、学習者のコミュニケーション能力の育成にもたらす効果を検証するための先行研究を行いました。半年にわたった先行研究の結果、タスク指導法が中国語教育での応用可能性を証明したうえ、タスクの選択、分類、実施する際の注意点などの面について具体的な提案もできました。それは次のステップの研究に重要なレディネスとなります。学習者の中国語を用いたコミュニケーション能力の向上を目指した中国語教育法(学習法・指導法)の開発を目的とした本研究は、3つの実践的授業研究を予定していました。具体的に、「実験1」では、状況付き学習がコミュニケーション能力の育成にもたらす効果を検証する。「実験2」では、タスクに基づいた中国語の授業がコミュニケーション能力の育成にもたらす効果を検証する。「実験3」では、機能重視の中国語授業がコミュニケーション能力の育成にもたらす効果を検証する、という3つも研究目標です。19年度に、実験1は計画通りに行われ、その成果は発表されました。また、実験2の先行準備も予定通り完了しました。20年度は、予定していた2つの研究目標は順調に達成しました。1つ目は実験2の完成です。具体的に、前年度に収集したいくつかのコミュニケーション「タスク」(課題)を用い、前期の半年をかけて実践授業を行いました。その結果、「文法説明+文法練習」という現行の中国語指導法より、学習者にコミュニケーション課題に取り込ませ、その課題の解決の過程の中で外国語を理解し使用する機会を与える、いわゆる「タスク中心指導法」のほうが、学習者のコミュニケーション能力の向上につながることがわかりました。2つ目は実験3の完成です。具体的に、一年をかけて、いくつかの中国語クラス(初級・中級・上級)で実践研究を行いました。その結果、中国語教育においては、「構造中心」の指導法は学習者の言語知識の習得には効果的であるが、学習者の言語知識の運用能力を強化するためには、「構造・意味・機能」という言語の3つの側面を1つの場面を介して一体化する指導法が必要であることがわかりました。また、2年間の研究期間の最後の年となる本年度では、2年に行った研究を最終まとめ作業をし、結果を報告しました。
社会主義体制下における憲法運用の比較政治学的研究

この研究は,ソ連・東欧・中国・第三世界諸国の社会主義憲法を,その「制度」としての法制的性格と,現実の政治過程における運用の双方を照合することによって,画一化された「社会主義体制論」を越えた動態的な社会主義論の再構成を目指するものであった.本大学法経学部学科政治学研究会をベースとして七回の研究会をひらき,社会主義圏の(1)代議制の制度と運用(2)政党システムの形態,(3)政策形成と相互調整における法規範の運用と拘束,の三点を共通項目として, a.ソ連, b.中国, c.ハンガリーとユーゴスラビア,d.キューバを対象に研究報告と討論を行った.その過程で明らかになったのは,なによりもソ連一国を例外として,社会主義国の憲法研究そのものがきわめて手薄であり,法制度的な研究さえなされてはいない,という点であった.更に,ソ連に中国を加えて例外とすれば,社会主義圏の政治的動態の研究は,「クレムノロジー」的研究すらも数少ない,ということも明らかとなった.従って,「現存社会主義」体制の実証的分析を法制度側面を通して明らかにするという初期の計画は変更せざるを得ずむしろ「現存社会主義」体制分析の基礎となる研究方法の設定に課題を縮小せざるを得なかった.とはいえ,そのような視点からソ連一国にとどまらない社会主義諸国の政治体制を包括的に分析する渓谷教授の玉稿を得る事ができたのは,この共同研究の大きな成果であった.また,「国制」としての憲法は思想としてのナショナリズムと切り離して考えることができないのが現状である.この点につき,社会主義国ではなく日本を事例としてではあるが石田教授が社会主義と国家主義について広汎な歴史的展望を明らかにされたことは,今後の研究の前進に大きな影響を与えることとなろう.以上はすでに公刊された研究成果であるが,ソ連・中国の憲法体制と代議制についても論文発表が予定されている.この研究は,ソ連・東欧・中国・第三世界諸国の社会主義憲法を,その「制度」としての法制的性格と,現実の政治過程における運用の双方を照合することによって,画一化された「社会主義体制論」を越えた動態的な社会主義論の再構成を目指するものであった.本大学法経学部学科政治学研究会をベースとして七回の研究会をひらき,社会主義圏の(1)代議制の制度と運用(2)政党システムの形態,(3)政策形成と相互調整における法規範の運用と拘束,の三点を共通項目として, a.ソ連, b.中国, c.ハンガリーとユーゴスラビア,d.キューバを対象に研究報告と討論を行った.その過程で明らかになったのは,なによりもソ連一国を例外として,社会主義国の憲法研究そのものがきわめて手薄であり,法制度的な研究さえなされてはいない,という点であった.更に,ソ連に中国を加えて例外とすれば,社会主義圏の政治的動態の研究は,「クレムノロジー」的研究すらも数少ない,ということも明らかとなった.従って,「現存社会主義」体制の実証的分析を法制度側面を通して明らかにするという初期の計画は変更せざるを得ずむしろ「現存社会主義」体制分析の基礎となる研究方法の設定に課題を縮小せざるを得なかった.とはいえ,そのような視点からソ連一国にとどまらない社会主義諸国の政治体制を包括的に分析する渓谷教授の玉稿を得る事ができたのは,この共同研究の大きな成果であった.また,「国制」としての憲法は思想としてのナショナリズムと切り離して考えることができないのが現状である.この点につき,社会主義国ではなく日本を事例としてではあるが石田教授が社会主義と国家主義について広汎な歴史的展望を明らかにされたことは,今後の研究の前進に大きな影響を与えることとなろう.以上はすでに公刊された研究成果であるが,ソ連・中国の憲法体制と代議制についても論文発表が予定されている.
意識障害・痴呆等の反応性低下患者の眼球運動量の客観的定量的評価法

脳神経外科領域の患者を扱う際に,意識障害,痴呆例,無欲状顔貌等の表情に乏しくかつ眼球運動(眼の動き)の乏しい患者に接する機会が極めて多い。これらは直感的に判断が可能であるが,これら現症の客観的・定量的評価法の報告はこれまで見あたらない。種々のtaskによる誘発法無しで静的状態での眼球運動の定量的評価法の確立を目的とした。方法はVTR camera2台、AV mixerおよびVTR deck各1台とNeuropak 4を用いて眼電位図のフーリエ解析(compresssed spectoral array : CSA))による周波数解析を行った。2台のVTR cameraの信号を上段(両眼の眼球映像)と下段(CSA)に同時記録しこの画像をビデオテープに記録した。脳死患者3例を含む意識障害患者(Japan Coma Scale (JCS) : 3段階)47例、他植物状態患者4例、対照として眼球運動に制限のない意識清明患者8例に対して各々上記の検査を試行した。脳死患者のCSAでは完全平坦波、JCS IIIでは1Hz以内に低振幅多層性波、JCSIIでは2Hz以内に中振幅多層性波を、JCSIでは0-3Hzの間に中振幅多層性波を、意識清明患者では0-4Hzの間で意識障害が軽症になるほど高振幅多層性波が明らかに増加した。これらは各段階において眼振を伴う症例を除いていずれもその反応波はほぼ一定していた。また意識清明患者にメトロノ-ムの先端にストローを装着し、先端を注視点として60Hz, 120Hz, 150Hzで各々追視させるとCSAの1Hz, 2Hz, 2.5Hzにおいて完全な1峰性の高振幅波が得られ他の周波数域においては完全平坦波であった。以上の結果より意識清明患者及びJCS IでCSAの2Hzを境にして速波成分が明らかに多く、意識障害の重度に比例した眼球運動量の差を示し得た。脳神経外科領域では意識障害,痴呆例,無欲状顔貌などの表情に乏しくかつ眼球運動(目の動き)に乏しい患者に接する機会が極めて多い.これらは直感的に判断が可能であるが,眼球運動の客観的・定量的評価法を確立すべく以下の臨床検査を行った.随意的眼球運動には急速相としてsaccadeと緩徐相としてpursuitの2つがある.急速相と緩徐相について眼球運動を従来の種々のtaskによる眼球運動誘発法無しで静的状態にて記録した.VTR camera2台(1台購入),AV mixerおよびVTR deck各1台(購入)と現有のNeuropak 4を用いて眼電位図のフーリエ解析{compressed spectoral array(CSA)}による周波数解析を行った.2台のVTR cameraの信号をAV mixerを介して現有のテレビモニター上段に両眼の眼球映像を下段に眼電位図(CSA)を同時映像してVTR deckに記録した。これによりリアルタイムの眼球運動と眼電位図の両者の同時比較が可能になりデータ解析を行う際に眼球の動きと反応波との関係を詳細に検討できた。意識障害患者(JCS:3段階)11例,植物状態患者8例,対照として眼球運動に制限のない意識清明患者

8例に各々上記の検査を施行した.脳死患者のCSAでは完全平坦波,JCSIIIでは1Hz以内に低振幅多層性波,JCSIIでは2Hz以内に中振幅多層性波を,JCSIでは0-3Hzの間に中振幅多層性波を,意識清明患者では0-4Hzの間で,高振幅多層性波が記録された.これらは各段階において眼振を伴う症例を除いていずれもその反応波は一定していた.また意識清明患者にメトロノ-ムの先端に20cmのストローを置き,先端を注視点として60Hz,120Hz,150Hzで各々追視させるとCSAの1Hz,2Hz,2.5Hzにおいて完全な1峰性の高振幅波が得られ他の周波数域においては完全平坦波であった.こうした眼球運動量の変化や反応パターンにより,CSAの2Hzを境にして意識清明患者およびJCSIで他群と比較して眼球運動に差が見られ,注意力の有無あるいは急速相と緩徐相との鑑別が可能であることが示唆された.脳神経外科領域の患者を扱う際に,意識障害,痴呆例,無欲状顔貌等の表情に乏しくかつ眼球運動(目の動き)の乏しい患者に接する機会が極めて多い。これらは直感的に判断が可能であるが,これら現症の客観的・定量的評価法の報告はこれまで身あたらない。種々のtaskによる誘発法無しで静的状態での眼球運動の定量的評価法の確立を目的とした。方法はVTRcamera2台、AVmixerおよびVTRdeck各1台とNeuropak4を用いて眼電位図のフーリエ解析(compresssed spectoral array:CSA))による周波数解析を行った。2台のVTRcameraの信号を上段(両眼の眼球映像)と下段(CSA)に同時記録しこの画像をビデオテープに記録した。脳死患者3例を含む意識障害患者(Japan Coma Scale(JCS):3段階)48例、植物状態患者8例、対照として眼球運動に制限のない意識清明患者8例に対して各々上記の検査を試行した。脳死患者のCSAでは完全平坦波、JCSIIIでは1Hz以内に低振幅多層性波、JCSIIでは2Hz以内に中振幅多層性波を、JFSIでは0-3Hzの間に中振幅多層性波を、意識清明患者では0-4Hzの間で意識障害が軽症になるほど高振幅多層性波が明らかに増加した。これらは各段階において眼振を伴う症例を除いていずれもその反応波はほぼ一定していた。また意識清明患者にメトロノ-ムの先端にストローを装着し、先端を注視点として60Hz,120Hz,150Hzで各々追視させるとCSAの1Hz,2Hz,2.5Hzにおいて完全な1峰性の高振幅波が得られ他の周波数域においては完全平坦波であった。以上の結果より意識清明患者及びJCSIでCSAの2Hzを境にして速波成分が明らかに多く、意識障害の重度に比例した眼球運動量の差を示し得た。
多孔質セラミックス材料の熱衝撃損傷評価

高温環境下でのフィルター用材料として期待されている先進材料の多孔質セラミックスについて,その熱衝撃特性を評価するための試験技術の開発を行った.まず,二段構成の燃焼装置を備えた高温ガス発生装置の開発を行い,各段の燃焼を独立に制御することで,排出ガスの急激な温度変化による熱衝撃負荷が可能な試験システムを構築した.次に開発された装置を用いて試料への熱衝撃負荷を行い,その試料の残存強度の測定によって損傷状態を評価するという一連の手法を確立した.さらに,熱衝撃時の温度測定データをもとにFEMによる熱応力解析を行い,熱応力が多孔質セラミックス試料にもたらす損傷の程度について定量的に推定できることを示した.また,熱衝撃試験技術の開発と平行して,多孔質セラミックスの基本的な破壊特性を検討するために,室温での各種破壊試験を実施した.それらの結果をもとに,本材料を材料要素と気孔要素の混合体とする数式モデルを構築した.さらにこれをFEMモデルに当てはめて本材料の破壊挙動の解析を行った.この結果,(1)本材の破壊時に非線形変形挙動として発現する損傷許容性と,その程度がき裂による破壊進行時の開放エネルギの散逸に関連していること,(2)破壊強度におけるばらつきや試験片寸法への依存性が気孔の分布状況によって支配されること,等を解析的に示すことができた.このような材料モデルを熱衝撃試験の解析に適用することでより精密な解析が期待できる.高温環境下でのフィルター用材料として期待されている先進材料の多孔質セラミックスについて,その熱衝撃特性を評価するための試験技術の開発を行った.まず,二段構成の燃焼装置を備えた高温ガス発生装置の開発を行い,各段の燃焼を独立に制御することで,排出ガスの急激な温度変化による熱衝撃負荷が可能な試験システムを構築した.次に開発された装置を用いて試料への熱衝撃負荷を行い,その試料の残存強度の測定によって損傷状態を評価するという一連の手法を確立した.さらに,熱衝撃時の温度測定データをもとにFEMによる熱応力解析を行い,熱応力が多孔質セラミックス試料にもたらす損傷の程度について定量的に推定できることを示した.また,熱衝撃試験技術の開発と平行して,多孔質セラミックスの基本的な破壊特性を検討するために,室温での各種破壊試験を実施した.それらの結果をもとに,本材料を材料要素と気孔要素の混合体とする数式モデルを構築した.さらにこれをFEMモデルに当てはめて本材料の破壊挙動の解析を行った.この結果,(1)本材の破壊時に非線形変形挙動として発現する損傷許容性と,その程度がき裂による破壊進行時の開放エネルギの散逸に関連していること,(2)破壊強度におけるばらつきや試験片寸法への依存性が気孔の分布状況によって支配されること,等を解析的に示すことができた.このような材料モデルを熱衝撃試験の解析に適用することでより精密な解析が期待できる.平成16年度は基本となる試験手法の確立を目指して,定常・非定常の負荷によって熱応力疲労損傷と熱衝撃疲労損傷の重畳試験が可能な実験環境の整備を行うとともに,基礎データの収集を行った.得られた研究成果は以下のようになっている.1.多孔質セラミックスへの繰返し高温ガス吹き付け試験を実施し,材質の異なる複数の多孔質セラミックスおよび吹き付け回数(熱疲労回数)の違いによる劣化の程度を球押し込みでの残存破壊強度特性として比較するとともにその試験技術としての妥当性を検討した.この研究成果について国内学術会議で2件の発表を行った.また,現在の試験装置について燃焼温度の調整や高速に多サイクル数の疲労負荷を与えるための改良方法等,問題点の抽出を行った.2.多孔質セラミックスの破壊特性については高温領域に限らず不明な点も多いため,基本データとするために室温での強度試験を実施して評価を行った.また過去に実施した試験データとの比較検討を行い,多孔質セラミックスの組織に起因する試験片寸法依存性や強度のばらつきについての研究成果として国内学術会議で2件,国際学術会議(ICF11,2005.3)において1件の報告を行った.成果の一部は日本ファインセラミックス協会・平成16年度「石油代替電源用新素材の試験・評価方法の標準化に関する調査研究」成果報告書に掲載の予定であり,残りについても近日中に学術雑誌に投稿の予定である.平成17年度は前年度の結果をもとに,熱衝撃試験装置の改良や試験設定条件の見直しを行った.また,前年度の実験結果については数値計算を用いた損傷過程の解析を試みた.得られた研究成果は以下のようになっている.1.前年度の熱衝撃試験が小型板材表面への燃焼ガス吹き付けのみであったのに対し,本年度はジグ類の改良・新規製作により,管状材に対して内側あるいは外側を選択してガスを吹き付けられるようになった.これにより,従来の2次元的な熱負荷から,3次元的で実使用環境に近い負荷状態を再現できるようになった.このような改良を施した装置により管状試験片での損傷評価試験を実施し,その成果について国内学術会議で2件の発表を行った2.前年度に実施した室温環境下での強度特性については,一部の試験を継続するとともに,試験結果についてコンピューターシミュレーションによる解析を行って材料の破壊じん性を基準とした破壊条件の推定および破壊過程について再現するための方法を検討した.また,本年度に実施した熱衝撃試験についても熱応力状態の解析を行い,その損傷蓄積のメカニズムについて検討した.

これらの成果については国内学術会議で1件、国際学術会議(AMDP2005,2005.7)において1件の報告を行った.成果の一部は日本ファインセラミックス協会・平成17年度「石油代替電源用新素材の試験・評価方法の標準化に関する調査研究」成果報告書に掲載の予定である.平成18年度は前年度までの結果を踏まえ,実験の補足と損傷破壊現象の解析を行った.概要は以下のようである.1.熱衝撃損傷試験では改良したジグの使用および燃焼装置の点火と消火のタイミング調整によって,熱負荷繰返しによる多孔質セラミックスヘの疲労損傷蓄積と三点曲げ残存強度試験と組み合わせた材料評価法をより確実なものとすることができた.なお,この際に材料の初期欠陥分布等の微視組織的な要因が強度のばらつきとして大きく影響していることが示唆された.2.熱衝撃損傷について有限要素法による解析を行った.解析のモデル作成にあたっては材料を確率的な強度分布を有する要素の集合体として扱い,これに試験時の熱履歴を与えることで温度変化に伴う段階的な損傷状態の再現が可能かを試みた.この結果,定性的ではあるが試験同様の損傷状態を再現することができ,本手法の有効性が確認できた.3.上述の有限要素法解析について,さらに破壊力学的な要因として構成要素の破壊時の開放エネルギー考慮したモデルヘの改良を試みた.これを用いて過去に実施された曲げ試験についての解析を行い,多孔質セラミックスの損傷許容性および破壊じん性への影響にっいて検討した.この結果,本材料の強度のばらつきおよび損傷許容性が破壊時のエネルギー散逸率に大きく依存することを示すことができた.これを熱衝撃試験への解析に適用することでより精密な解析が期待できる.上記の結果について国内学術講演会での3回(平成18年度に2回,平成19年度に1回)の発表を行った.
大学体育の分野別ＦＤおよびプレＦＤプログラムの開発

大学体育の分野別FDとプレFDのプログラムを開発した。118大学と23短期大学から得られたアンケート調査結果から、新任教員に期待する能力と養成に対するニーズを把握した。そして、FD診断シート(個人版と組織版)を作成し、それを使った調査では274人から回答が得られ、職階毎のFDの実態を把握した。さらに、新任教員に必要な支援を探るために、インタビューとアンケート調査を実施した。上述の調査や先行研究を参考にして、以下の4本のeラーニング教材を開発し、ウェブ上で公開した。「大学教養体育の理念と現状」、「大学教養体育の理念と課題」、「大学教養体育の戦略的マネジメント」、「構造図を用いた授業デザイン」近年では、体育学専攻の大学院生や新任教員の中には学士課程で体育学を専攻していなかったり、教員免許を取得していなかったりとバックグラウンドが従来とは異なってきた。そこで、大学体育の分野別FDとプレFDの必要性も高まっており、これらのプログラムを開発し、評価することを本研究の目的としている。平成25年度は当初の計画に従って以下の3つの研究に取り組み、成果を得た。「FD診断シートの作成と実態調査」では、国立教育政策研究所が開発した「FDマップ」(2009年)を参考にして、FD診断シート(個人版と組織版)を作成し、それをもとにした調査を約570の大学・短大を対象に実施し、FDの実態を把握した。調査結果は学会で公表し、『大学体育』102号に投稿し、掲載された。「初任教員のニーズの把握」では、「大学体育初任教員にとって必要なサポート」を探るために、House (1981)によるソーシャルサポートの枠組みにそって、若手の大学体育教員を対象にグループインタビューとアンケートを実施し、合計27名からの回答を得た。今後も若手大学体育教員を対象に調査を継続し、学会誌に報告する。「FDプログラムの開発」では、これまでに行った調査や先行研究を参考にして、新任教員向けと主任教員向けのeラーニング教材を1本ずつ開発し、ウェブ上で公開した。教材のユーザー調査を行い、教材の評価をして、学会誌に投稿する。そして、平成24年度に作成したプレFD教材の有効性や問題を探るために、大学院生などを集めた大学教員就職セミナーを大阪と東京で1回ずつ開催し、就職希望者の現状やニーズを把握した。平成24年度は当初の計画に従って以下の4つの研究に取り組み、成果を得た。「教員採用と養成に関する実態と意識調査」では、中規模以上の大学と短大、合計550校を対象に、体育教員の採用条件や方法、FDのニーズについてのアンケート調査を実施し、初任教員に期待する能力と養成に対するニーズを把握した。日本体育学会(8月)で発表し、『大学体育学』10号に投稿し掲載された。「FDプログラムの開発」では、これまでに行った調査や先行研究を参考にして、プレFDのeラーニング教材を開発した。この教材はウェブ上で公開する。「FD診断シートの作成と実態調査」では、国立教育政策研究所が開発した「FDマップ」(2009年)を参考にして、FD診断シート(個人版と組織版)を作成し、それをもとにした調査を約570の大学・短大を対象に実施し、回答を得ているところである。これによって、FDの実態を把握するとともに、FD診断シートの有効性を検証する。調査結果は学会などで公表し、学会誌に投稿する。大学体育の分野別FDとプレFDのプログラムを開発し、評価することが本研究の目的であった。当初の計画に従って以下の4つの研究に取り組み、成果を得た。「教員採用と養成に関する実態と意識調査」では、中規模以上の大学と短大、合計550校を対象にアンケート調査を実施し、初任教員に期待する能力と養成に対するニーズを把握した。調査結果は『大学体育学』10号(平成25年3月発行)に投稿し掲載された。「FDプログラムの開発」では、上述の調査や先行研究を参考にして、4本のeラーニング教材を開発し、ウェブ上で公開した。教材のユーザー調査による教材の評価について学会誌等に投稿する。

なお、教材のタイトルと公開年月は以下の通り。「大学教養体育の理念と現状」(平成25年6月)、「大学教養体育の理念と課題」(平成25年10月)、「大学教養体育の戦略的マネジメント」(平成26年3月)、「構造図を用いた授業デザイン」(平成26年7月)。これらの教材の利用を促進するために、平成26年度は大学体育マネジメントセミナーを開催した。「FD診断シートの作成と実態調査」では、FD診断シート(個人版と組織版)を作成し、それをもとにした調査を約570の大学・短大を対象に実施し、FDの実態を把握した。調査結果は、組織版については『大学体育』102号(平成25年12月発行)に、個人版については、文教大学『国際学部紀要』25(1)(平成26年7月発行)に掲載された。「初任教員のニーズの把握」では、「大学体育初任教員にとって必要なサポート」を探るために、House (1981)によるソーシャルサポートの枠組みにそって、平成24年に若手の大学体育教員を対象にグループインタビューとアンケートを実施し、同25年にもアンケート調査を行った。その結果は学会誌等に報告する。体育学本研究の目的は、大学体育の分野別FDとプレFDのプログラムを開発し、その評価をすることである。平成25年度は当初の計画に従って以下の3つの研究に取り組み、概ね計画通り、目的を達成した。「FD診断シートの作成と実態調査」では、国立教育政策研究所が開発した「FDマップ」(2009年)を参考にして、FD診断シート(個人版と組織版)を作成し、それをもとにした調査を約570の大学・短大を対象に実施し、FDの実態を把握した。調査結果の内、組織版については、『大学体育』102号(平成25年12月発行)に投稿し、掲載された。個人版については、大学体育研究フォーラム(平成26年2月)で報告した。そして、文教大学紀要に投稿する。平成24年に開発したプレFDのeラーニング教材は平成25年6月からウェブ上で公開し、教材のユーザー調査を行っている。そして、新任教員向けと主任教員向けのeラーニング教材を1本ずつ開発し、ウェブ上で公開した。これらの作成については計画通り、順調に遂行している。「初任教員のニーズの把握」では、「大学体育初任教員にとって必要なサポート」を探るために、若手の大学体育教員を対象にグループインタビューとアンケートを実施し、合計27名からの回答を得た。平成25年度には学会誌に報告する予定であったが、1年遅れている。なお、平成24年度に作成したプレFD教材の利用を促進し、多くのユーザー評価を得るために、大学院生などを集めた大学教員就職セミナーを大阪と東京で1回ずつ開催し、就職希望者の現状やニーズを把握した。本研究の目的は、大学体育の分野別FDとプレFDのプログラムを開発し、その評価をすることである。平成24年度は当初の計画に従って以下の4つの研究に取り組み、概ね計画通り、目的を達成した。「教員採用と養成に関する実態と意識調査」では、中規模以上の大学と短大、合計550校を対象に、体育教員の採用条件や方法、FDのニーズについてのアンケート調査を実施し、初任教員に期待する能力と養成に対するニーズを把握した。
農・漁業地域における女性リーダーの育成と文化創出に関する社会学的研究

1理論・方法論の検討による成果地域リーダーのリクルートに関する既存研究としてCommunity Power Structure理論があるが、とくに女性リーダーを対象とする場合、地域社会において女性をとりまくフォロワーおよび既存(主に男性)リーダーの女性リーダーに対する認知・感情・評価に注目する必要があり、政治文化論的アプローチの有効性が明らかとなった。また、女性のフォーマル・リーダーの絶対数が少ないこと、調査対象者の価値観にせまる必要があること、地域の歴史的背景を明らかにする必要があることから、聞き取り調査を中心とする質的データの収集に意義があることが認められた。2資料・聞き取りデータの分析による成果(1)農業地域:長野県の事例から、農村生活マイスター認定制度や生活改良普及員の指導を背景として、農村女性がグループ・リーダーから農業委員、地方議員へと意思決定に参画していくリクルートメント・ルートが定着しつつある点が注目された。それは、農村女性を個(私)領域から共同領域へ、そして公共領域へと位置づけていく過程を意味しており、地域活性化・地域文化の創出のメカニズムの基層をなすことが明らかとなった。(2)漁業地域:広島県尾道市の漁業地域では、漁業協同組合と水産改良普及員との効率的連携によって女性グループの活動が安定していた。また、同県大野町の漁協理事の女性たちは、漁場が荒廃するなかにあって地域特産物の販売に力を入れていた。さらに三重県御座では、地域衰退が著しいなか若手の女性リーダーが地域活性化を模索していた。このように沿岸漁業の新しいあり方が漁村女性により展開されつつあることが明らかとなったが、農業地域とは異なる価値指向については今後の課題となった。1理論・方法論の検討より地域リーダーのリクルートに関する既存研究としてCommunity Power Structure理論があるが、とくに女性リーダーを対象とする場合、地域社会において女性をとりまくフォロワーおよび既存(主に男性)リーダーの女性リーダーに対する認知・感情・評価に注目する必要があり、政治文化論的アプローチの有効性が明らかとなった。また、女性のフォーマル・リーダーの絶対数が少ないこと、調査対象者の価値観にせまる必要があること、地域の歴史的背景を明らかにする必要があることから、フィールドワークによる質的データの収集に意義があることが認められた。2資料・聞き取りデータより女性農業委員数が全国一の長野県では、県の女性農村リーダー育成施策のもと、農業改良普及員が育成リーダーとなっている。しかし、近年の普及員削減によって育成施策の見直しがせまられるようになり、女性リーダーに育成リーダーとしての新たな役割が課せられつつある。広島県尾道市の漁業地域では、漁協と水産改良普及員との効率的連携によって女性グループの活動が安定していた。また、大野町の漁協理事の女性たちは、漁場が荒廃するなかにあって地域特産物の販売に力を入れている。このように農・漁業地域における女性リーダーの活動は多様であるが、彼女たちの内発的動機に基づいた活動は、地域社会に新たな動きをもたらしていると位置づけられる。

それは、農村女性を個(私)領域から共同領域へ、そして公共領域へと位置づけていく過程を意味しており、地域活性化・地域文化の創出のメカニズムの基層をなすことが明らかとなった。(2)漁業地域:広島県尾道市の漁業地域では、漁業協同組合と水産改良普及員との効率的連携によって女性グループの活動が安定していた。また、同県大野町の漁協理事の女性たちは、漁場が荒廃するなかにあって地域特産物の販売に力を入れていた。さらに三重県御座では、地域衰退が著しいなか若手の女性リーダーが地域活性化を模索していた。このように沿岸漁業の新しいあり方が漁村女性により展開されつつあることが明らかとなったが、農業地域とは異なる価値指向については今後の課題となった。
甲状腺がん進化における遺伝子変異選択とリスク層別化の解析

本研究では甲状腺がん進化における遺伝子変異選択とリスク層別化の解析を行う。研究期間中に関連する三つの課題についての解明を試みる。第一は甲状腺癌における分子情報プロファイルの臨床的有用性の証明。第二にはプログレッションに関わる甲状腺がん進化における遺伝子変異選択の解明。ここでは濾胞腺腫から濾胞癌、NIFTPから乳頭癌、分化癌から未分化癌への転化の分子メカニズムを明らかにする。第三は遺伝子ー表現型/形態に基づいた甲状腺癌のリスク層別化である。本研究の成果によって甲状腺癌患者の治療選択、予後予測に実用的な甲状腺癌の組織分類、リスク分類を提唱する本研究では甲状腺がん進化における遺伝子変異選択とリスク層別化の解析を行う。本研究の成果によって甲状腺癌患者の治療選択、予後予測に実用的な甲状腺癌の組織分類、リスク分類を提唱する
電気磁気生理学的手法による感覚皮質応答に関する研究

電気磁気生理学的手法を用いて,手指・手首への刺激に対する脳磁界を非侵襲的に計測し,ヒト一次感覚皮質の反応様式を調べた。皮質反応に先立ち、ヒトの視床から一次感覚皮質まで活動電位が伝播する様子を追跡し、平均伝導速度29m/sを求めることに世界で初めて成功した。また皮質活性化に重畳する600Hz高周波信号は、一次感覚皮質における情報処理の初期段階として、抑制系介在ニューロンの活動を反映することを示した。本研究では、電気磁気生理学的手法を用いて,指に刺激を与えることで誘発される脳の反応変化を計測し,非侵襲的にヒト一次感覚皮質における体再現地図の特徴解明をめざしている。脳磁界の皮質反応の解析していたところ、解析範囲を反応が立ち上がりつつある,早い時間帯までひろげる事によってヒトの視床から皮質まで信号が伝播する様子を追跡できる」という興味深い知見を得た。この成果は,2008年にJournal of Neuroscience誌に掲載された(Kimura T, Ozaki I & Hashimoto I, 2008)。この知見は本研究の目的である磁界計測による非侵襲的脳機能評価に対し,大脳深部白質の機能把握を可能にし、研究成果を飛躍的に発展させる可能性を秘めている。なぜなら脳機能マッピングによって大脳の諸領域のはたらきが明らかにされつつある一方,各領域間における情報の相反性伝播やハーモニックな共鳴プロセス自体に,神経系における情報処理の本質を求める立場があるからだ。磁界計測によってヒトの脳幹反応や白質伝播機能がどこまで可能なのか,新たな研究テーマが萌芽しつつある。隣接する手指の刺激様式(タイミング)の変化によって生じる一次体性感覚皮質反応の変化については,現在解析中である。隣接する手指の刺激タイミングが変わると,600Hz高周波信号成分が著しく減衰または増強する。一方,100Hz以下の低周波成分の変化は少ないことから,高周波成分と低周波成分の発生源は異なると考えられる。異なる手指間での分析を積み重ねている途上であるが、ヒト一次感覚皮質における手指の体再現地図の特徴が明らかにされつつある。本年度では、電気磁気生理学的手法を用いて,指あるいは手首に刺激を与えて誘発される脳の磁界変化を計測し,非侵襲的にヒト一次感覚皮質における体再現地図の特徴を追跡した。皮質脳磁界反応はおよそ100Hzと600Hzの2種類の周波数帯に分類されること、また後者の高周波信号はヒトの視床からが伝播して皮質付近に到達する時間帯(早期成分)と皮質反応出現後の時間帯(後期成分)の二つに分かれることが判明した。また多くの症例における誘発脳磁界や誘発脳波、動物実験で見られる後期高周波信号の薬物投与による変化など、多岐にわたる文献的な考察の結果、後期高周波信号は、一次感覚皮質における情報処理の初期段階を反映することから種々の神経疾患に臨床応用できると考えられた。これらの知見はClinical Neurophysiology誌に総説として発表予定である。また、経皮的末梢神経電気刺激の前後で、刺激部位の指と刺激しない、隣接した指の伸展運動に伴う脳磁界を計測し比較検討した結果、運動関連脳磁界の運動野成分は刺激指では減少したものの、隣接した指では変化なかった。

しかし、感覚野成分はいずれの指でも減少したことから、経皮的末梢神経電気刺激の効果は、感覚皮質では刺激指の体再現部位を凌駕して一次的に影響すること、運動皮質では刺激指の体再現部位に影響が限局することがわかった。H22年度には研究テーマは、稀少刺激に対する体性感覚ミスマッチ反応や聴覚皮質の高次脳機能へと拡大した。複合音において基本周波数だけが欠落したいわゆるmissing fundamentalのピッチ知覚に関与する聴覚誘発脳磁界を計測して、missing fundamentalの場合、基本周波数のある音刺激よりも物理的には刺激強度は小さいにも関わらず、奇異的に聴覚誘発脳磁界は大きいこと、またその聴覚野活動が遷延するという新知見を見いだした。
Diamagnetic Resonanceの開発

どんな物質にも反磁性(diamagnetism)があることは、周知の事実である。しかし高分子や生体分子などでは、その構成要素の配列等により反磁性の大きさに「異方性」が生じる。本研究は、この異方的反磁性によって生まれる反磁性モ-メントにより分子が配向を起こすことをヒントにして、直接に分子の持つ力学的慣性モ-メントをその重心のまわりで振動させてやろうという研究分担者の一人伊達のアイディアの実現を目的とするものである。この振動には、当然共鳴条件が成り立ち、反磁性共鳴(Diamagnetic Resonance)の言葉もここに由来する。2年間の研究により、セットアップの作成・調整、いくつかの系で測定ができ、反磁性共鳴の原理の確認を行なうことができた。具体的な作業として、1)配向共鳴現象を検出するための高感度光学的検出系を作成した。2)高振幅の変調磁場を生成できるコイルと試料セルを保持できるクライオスタット等を製作した。3)反磁性帯磁率を高感度で評価できる測定系を開発した。共鳴周波数を正確に推定するには、物質の反磁性帯磁率の大きさやその異方性の大きさ等を事前に、正確に測定する必要がある。このため、パルス磁場で生成できる大きな磁場勾配を利用して帯磁率を測定する方法を考案し、この方法により共鳴観察の対象とする物質について測定を行った。4)いくつかの鉱物試料について、反磁性共鳴の観測を行った。(3)により反磁性異方性の大きい物質であることが判った、試料(二硫化モリブデン、石墨など)の微粉末の懸濁液について、反磁性共鳴を観測した。板状試料であるため、水の粘性による減衰項の寄与が大きく、明瞭な共鳴は観測できない条件にあることが判り、いわゆる零周波数共鳴が実現していることが判明した。(4)の結果、最終目的としている共鳴振動数測定によるフィブリンなどの重合分子の重合度の進行の時間変化の観測に代表されるメゾスコピックな系での測定には、現在の装置ではいま一歩であることが判り、現在進めている変調磁場強度の向上など装置の改良・試料寸法の均一化の作業により、近い内に測定が可能になる。本研究は、高分子などのメゾスコッピクな系での反磁性共鳴(Diamagnetic Resonance)の観測を試みることを目的としている。2年計画の初年度である今年度は、反磁性共鳴を観測するためのセットアップの準備・調整、及び反磁性共鳴の原理の確認に重点を置いた研究を行った。具体的な作業として、1)超伝導磁石内の室温部分に、高振幅の変調磁場を発生させるための別途コイルを設けた。2)配向共鳴を検出する高温度光学的検出系を作成した。3)試料セルを保持するためのクライオスタット等を製作した。このうち、1)の変調磁場発生電源として高速電力増幅器(NF 4005型)を、また2)の周波数検出のために周波数カウンタ-(岩通SC7202型)を、それぞれ備品として購入した。また検出系をパソコンでコントロ-ルし、高速でデ-タ処理できるように周辺部品を購入、作成した。さらに、外注費が得られなかったため、クライオスタットを自作した。そのための光学用セルと言った部品や作製にかかる材料等を消耗品で購入した。

変調コイルの特性として、かなりの高周波域でかつ大きな磁場振幅が要求されたので、光学セルの直近に設置せざるを得ず、コイルの発熱により光学セルが影響を受けること等がわかりかなりの手直しが生じ、完成が遅れた。4)全体装置の感度チェック及び反磁性共鳴の現象の確認を行った。反磁性の大きい物質として、超伝導NbTiのフィラメント(直径50μm、長さ2mm)を用いて感度を評価した。これにより、共鳴に伴う0.01%までの信号強度の変化が観測できることが確認された。磁場配向が確認されたフィブリンやTMV(タバコモザイクウィルス)などについての共鳴測定を、次年度に向けて精力的に進めている。どんな物質にも反磁性(diamagnetism)があることは、周知の事実である。しかし高分子や生体分子などでは、その構成要素の配列等により反磁性の大きさに「異方性」が生じる。本研究は、この異方的反磁性によって生まれる反磁性モ-メントにより分子が配向を起こすことをヒントにして、直接に分子の持つ力学的慣性モ-メントをその重心のまわりで振動させてやろうという研究分担者の一人伊達のアイディアの実現を目的とするものである。この振動には、当然共鳴条件が成り立ち、反磁性共鳴(Diamagnetic Resonance)の言葉もここに由来する。2年計画の終年度である今年度は、セットアップの調整が終わり、実際の系で反磁性共鳴を観測することを目的とし、いくつかの系で測定ができた。本年度の成果として、1)反磁性帯磁率を高感度で評価できる測定系を開発した。共鳴周波数を正確に評価するのに、物質の反磁性帯磁率の大きさやその異方性の大きさ等を正確に測定する必要がある。このため、パルス磁場で生成できる大きな磁場勾配を利用して帯磁率を測定する方法を考案し、共鳴の対象とする物質について測定を行った。2)いくつかの鉱物試料について、反磁性共鳴の観測を行った。1)により反磁性異方性の大きい物質であることが判った、試料(二硫化モリブデン、石墨など)の微粉末の懸濁液について、反磁性共鳴を観測した。板状試料であるため、水の粘性による減衰項の寄与が大きく、明瞭な共鳴は観測できない条件にあることが判り、いわゆる零磁場共鳴が実現していることが判明した。しかし、最終目的としている共鳴振動数測定によるフィブリンなどの重合分子の重合度の進行の時間変化の観測に代表されるメゾスコピックな系での測定には、現在の装置ではいま一歩であることが判り、現在進めている装置の改良・試料の均一化の作業により、近い内の測定が可能になる。
K中間子が拓く超高密度クォーク物質の研究

物質質量の殆どがハドロン質量であるが、ハドロンを構成すると考えられるクォークはハドロンの1%程度しかなく、ハドロン質量がどの様に構成されているかは未だに明らかにされていない。本研究はK中間子の核物質(媒質)中の質量変化に着目し物質質量の起源の理解や、K中間子がもつ強い引力の為に自発的に高密度核物質を形成しないか(媒質自体の変化)など、物質質量の根源に迫る研究を目指す。K中間子が原子核に深く束縛された系では、K中間子と原子核の相互作用により原子核自身が縮小し、より高密度の物質になる事は理論的に予言されているが、この理論の予言には現在でも複数の計算結果があり、実験による計測結果が待ち望まれている.今回、2004年に発表した論文を統計的な面と、検出手法の両面で補強するための実験を実行した.我々は、新たに4He(K-,p)反応に特化した実験装置を設計、構築し、より不定性の少ない方法で束縛状態の質量スペクトルを計測した.実験は2005年5月から6月まで行い、現在この新たに取得したデータの解析を行っている.データの量は、3TBに及び現在解析を進めている.解析が終了すれば、これまでの結果より不定性の少ない結果を得られるものと期待される.同時に、本研究課題と密接な関係にあるK中間子原子束縛状態の精密分光実験を2005年10月から12月にかけて同施設で実施した.この実験では、新たに開発したSDD検出器を遷移X線測定装置として用い、K中間子の最終原子状態である2p状態のシフトと幅を精密に決定することを目指す.また、実験装置がほぼ同じであるため、4He(K-,n)反応によるK中間子深束縛核探索のための統計の積み増しも同時に行った.原子状態と原子核状態は、どちらも強い相互作用の支配下にあるので、原子状態を精密に決定することで、本研究の研究課題であるK中間子の深束縛核探査実験に対して傍証的な役割を果たすことが期待される.この実験のためにフラッシュADCモジュール、校正用X線フォイルなどを購入した.こちらも現在データを解析中である.また、現在建設中のJ-PARC陽子加速器施設での実験を目指して予備的調査を開始した.K中間子と核子の間に強い引力が働いていると言う実験事実を元に、K中間子が原子核に深く束縛された状態であるK中間子原子核の存在が理論的に予言されている。近年の理論計算は、K中間子原子核内部ではK中間子と原子核の相互作用により原子核自身が収縮し、超高密度核物質が生成されるということを示唆している。一方、これまでに世界各地においてK中間子原子核探索実験が行われてきたが、未だその存否についての決着がついてはいない。そこで我々は、最も基本的なK中間子原子核であるK-pp束縛状態に注目、3He(K-,n)反応によるK-pp束縛状態生成実験を、現在建設中のJ-PARC陽子加速器施設において実施することを計画した。そして、本実験を大強度陽子加速器における原子核素粒子共同利用実験審査委員会に提案、J-PARC E15実験として採択された。この実験は、反応により放出される中性子を前方に設置する中性子カウンターで測定、K-pp束縛状態が崩壊するモードとして考えられるK-pp→Λp反応を、標的を囲むようにして設置する全方位型崩壊粒子検出器において測定し、反応の終状態をすべて押さえる完全実験である。現在、全方位型崩壊粒子検出器の概念構築が終わり、個々の検出器について実機製作に向けた詳細設計を行っている。その第一段階として、全方位型崩壊粒子検出器の重要な構成要素のひとつであるソレノイド電磁石の設計および製作を行った。昨年度に引き続き、2009年12月より大強度陽子加速器施設において行う、K中間子原子束縛状態探索実験(J-PARC E15実験)のための検出器の設計および製作を中心に計画を推進してきた。特に本年度は、J-PARC E15実験のための1、中心的な検出器である大型円筒形飛跡検出器(CDC)の建設、2、大面積中性子カウンター設置架台の製作および3、標的原子核である液体3^<He>標的の開発および製作の3点を中心的な課題とすえ、1および2についての建設完了、3については、ほぼすべてのテストを終了し、来年度予定する実機製作を待つのみ、という当初計画どおりにすべてのプロジェクトを推進することが出来た。また、来年度行うCDC実機のスムーズな試運転の開始を目的とした、CDCへの電圧供給基板の開発および製作、信号読み出し回路系の開発および試作機の製作、テストのためのガスシステムの整備などを平行して行い、来年度に入り遅延なく諸所のテストが実施できるよう実験室環境の整備を行った。また、国内外研究会などにおける発表を通して、関係する研究者とのプロジェクト進行状況の確認および議論を行ってきた。

さらにこれとは独立に、E15実験データの解釈に必要不可欠である基礎データとなりえる、高エネルギー加速器研究機構陽子加速器研究施設においてすでに実施した、4^<He>を標的原子核としたK中間子原子束縛状態探索実験のデータ解析を平行して行い、その結果を国際会議および公表論文として発表した。本年度は、実験開始に向け、実験現場となる大強度陽子加速器施設J-PARCK 1.8BRビームラインの整備および、実験装置の設置、試運転等、2009年10月に開始するK中間子原子束縛状態探索実験(J-PARC E15実験)開始のための準備を中心的に行なった。これまでに、1)中心的な検出器である大型円筒形飛跡検出器(CDC)の現場への設置読出し回路の取り付け、宇宙線等での聞き調整および、K1.8BRエリアでの実際の2次ビームを用いた機器校正作業を行なってきた。2)ビームラインに設置する飛跡検出器、粒子識別用検出器の製作、設置を行い、我々の設置した検出器を用い、J-PARCにおいて最初に供給された2次ビームの確認作業を行った。3)標的原子核である液体^3He標的の開発および製作の3点を達成することができた。また、国内外研究会などにおける発表を通して、関係する研究者とのプロジェクト進行状況の確認および議論を行ってきた。さらにこれとは独立に、E15実験データの解釈に必要不可欠である基礎データとなりえる、高エネルギー加速器研究機構陽子加速器研究施設においてすでに実施した、^4Heを標的原子核としたK中間子原子束縛状態探索実験のデータ解析を平行して行い、その結果を国際会議および公表論文として発表した。昨年度までに製作してきた実験装置群を実験現場となる大強度陽子加速器施設J-PARCK1.8BRビームラインのへ設置、試運転を実施、終了した。特に1)大型円筒形ドリフトチェンバーのソレノイド電磁石内での設置、および宇宙線イベントを使った検出器校正作業2) 2009年1月にJ-PARCハドロン施設において最初にK中間子同定に成功したことを皮切りに、2009年11月からK中間子を用いたビームライン検出器の調整の2点を重点的に推し進めた。一方で、これらの実験準備とは独立に液体^3He標的の開発が終了、実機製作を行った。以上をもって、研究題目遂行のための課題であるK中間子原子核探索実験(J-PARCE15実験)準備は終了した。また、国内外研究会などにおける実験進捗状況の発表を通して、関係する研究者とのプロジェクト進行状況の確認および議論を行ってきた。
硝酸塩摂取により伸張性収縮後の筋収縮力や筋小胞体機能の減退を抑制できるか？

硝酸塩摂取が伸張性収縮による筋収縮力、及び細胞内Ca2+制御能力の機能低下抑制に関与するか否かについて、ラットの速筋を用いて検討した。酸塩摂取3日目までみられた伸張性収縮による筋収縮力の減少が、6日間摂取においてはみられなくなり、硝酸塩無摂取群でみられた筋小胞体Ca2+放出速度の減少が、硝酸塩摂取3日目以降にみられなくなった。細胞内Ca2+放出に関与するタンパクであるリアノジン受容体とジヒドロピリジン受容体を免疫ブロッティング法により解析した。硝酸塩摂取と伸張性収縮は、収縮群と対照群間の両タンパク質の量に影響を及ぼさなかったが、収縮群と対照群ともに両受容体のタンパク質量の減少をもたらした。あらかじめ一定期間経口摂取させた硝酸塩が、伸張性収縮による筋機能、特に筋収縮力、および細胞内Ca2+制御能力に着目し、その機能低下の抑制に関与するか否かについて検討を行った。10週齢の雄性ラット30匹を、伸張性収縮前6日間、3日間、0日間、水に溶解させた硝酸ナトリウムを飲水摂取させた(1mM/kg/day)。麻酔下で左脚を固定し、電動式の伸張性筋収縮器により、伸張性収縮を300回負荷した。長指伸筋及び前脛骨筋を、筋収縮終了直後に摘出し、分析に供した。なお、右脚は対照群とした。摘出した前脛骨筋はすぐに張力計に繋ぎ、生理食塩水(37°C)中で、筋収縮力を測定した。長指伸筋については、酵素活性測定用とタンパク質解析用に分割した。筋サンプルは測定までの間、必要に応じて-80°C冷凍庫にて保管している。その結果、硝酸塩摂取03日間の筋収縮力(80Hz)において長指伸筋の伸張性収縮負荷脚は対照脚と比較して有意な減少がみられたが(P<0.01)、6日間摂取においては両脚に差は認められなかった。筋小胞体Ca2+放出速度では、硝酸塩を摂取しなかった0日間摂取群おいて、伸張性収縮負荷脚のCa2+放出速度は、対照脚と比較して有意な減少がみられた。しかしながら、3日以上の硝酸塩摂取でその差異は認められなくなった。筋小胞体Ca2+取込速度においては、すべての期間を通して伸張性収縮脚と対照脚との間に差異は認められなかった。実験の都合上、第1実験と第2実験の行う順番を入れ替えた。10週齢ラットを、伸張性収縮前6日間、3日間、0日間、水に溶解させた硝酸ナトリウムを飲水摂取させ(1mM/kg/day)、電動式の伸張性筋収縮器により、伸張性収縮を300回負荷し、長指伸筋及び前脛骨筋を、筋収縮終了直後に摘出した。その後、筋収縮力、筋小胞体Ca2+放出速度、および取込速度を分析を行うことができたから。予め一定期間経口摂取させた硝酸塩が、伸張性収縮による筋機能、特に筋収縮力および細胞内Ca2+制御能力に着目し、その機能低下の抑制に関与するか否かについて検討を行った。10週齢の雄性ラット30匹を伸張性収縮前6日間、3日間、0日間、水溶化させた硝酸ナトリウムを経口摂取させた(1mM/kg/day)。麻酔下で左脚を固定し、電動式の伸張性収縮期により、伸張性収縮を300回負荷した。長指伸筋および前脛骨筋を、筋収縮終了直後の摘出し、分析に用いた。摘出した前脛骨筋はすぐに張力計につなぎ、生理食塩水(37°C)中で、筋収縮力を測定した。筋サンプルは測定までの間、必要に応じて-80°C冷凍庫にて保管した。硝酸塩摂取03日間の筋収縮力において伸張性収縮負荷脚は対照脚と比較して明らかな減少がみられたが、6日間摂取において、その差は認められなかった。筋小胞体Ca2+放出速度では、硝酸塩を摂取しなかった0日間群において収縮脚群は対照群と比較して顕著な減少がみられた。しかしながら摂取3日目以降では収縮郡と対照群の間に差は認められなかった。細胞内Ca2+制御能力に関与するタンパク質の解析を行うためにSDSポリアクリルアミド法による電気泳動後に、筋小胞体Ca2+放出に関与するリアノジン受容体とジヒドロピリジン受容体抗体を用いた免疫ブロッティングを行い、蛍光発色によりタンパク質の質量的分析(タンパク質が分解されていないか)を行った。硝酸塩摂取を行わなかった群において、リアノジン受容体の量が伸張性収縮により減少したが、ヒドロピリジン受容体の量には変化がみられなかった。引き続き、3日間および6日間硝酸塩を経口摂取したサンプルを用いて分析を継続している。現在、0、3、6日間の硝酸塩摂取後の伸張性収縮直後のCa2+の取込・放出(リアノジン受容体、ジヒドロピリジン受容体)タンパク質の量の解析を行っている。引き続いてタンパク質修飾[酸化的修飾、SUMOylation、o-GlcNAcylation]に関する解析を行う必要がある。一定期間経口摂取させた硝酸塩が、伸張性収縮による筋収縮力および細胞内Ca2+制御能力の機能低下抑制に関与するか否かを検討した。