hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん幹細胞マーカー分子EpCAMの骨転移に対する機能的役割

本研究では、がん細胞が発現する上皮細胞接着分子(EpCAM)の骨転移形成に対する役割を検討した。in vitroの解析においてEpCAM陽性細胞(EpCAMpos)と陰性細胞(EpCAMneg)はそれぞれ上皮系、間葉系形質を示した。また、EpCAMposからは継時的にEpCAMnegへの分化がみられた。EpCAMposは浮遊培養系でのsphere形成、マウス乳腺内移植での腫瘍形成、および骨転移形成がいずれもEpCAMnegと比較して亢進していた。これらの結果から、乳がん細胞におけるEpCAM発現は、がん幹細胞様形質と関連し、腫瘍形成能の亢進を介して骨転移形成を促進することが示唆された。研究計画初年度である平成27年度は、EpCAMが骨転移に対して促進的に働くという示唆を得るために、骨転移性がん細胞株のEpCAM発現を検討したほか、EpCAM低/高発現がん細胞の分離およびその性状解析を行った。1.骨転移性がん細胞株のEpCAM発現:動物実験で骨転移能を有するがん細胞株(骨転移性がん細胞株)のEpCAM発現をフローサイトメトリーにて検討した結果、発現レベルは様々であったが、多くの細胞株で陽性であった。2. EpCAM低/高発現がん細胞の分離: 1の解析でJyg-MC(A)と4T1という2種類のマウス乳がん細胞株中にEpCAMの発現レベルが明らかに異なる2つのポピュレーションが存在することを見出した。そして、これらの細胞株からEpCAM低/高発現それぞれの画分をFluorescence-Activated Cell Sorting(FACS)にて分離することに成功した。3. EpCAM低/高発現がん細胞のin vitro性状解析: 2の実験で分離したEpCAM低/高発現細胞の性状についてin vitroにて比較したところ、細胞形態および遺伝子発現からEpCAM陽性細胞が上皮系、EpCAM陰性細胞が間葉系形質を有することが示された。しかし、単層培養系での細胞増殖能、wound healing assayでの細胞遊走能、matrigel invasion assayでの細胞浸潤能においては両者の間に差は認められなかった。平成27年度は、交付申請書に記載した研究実施計画に沿って実験を行い、計画の目標はほぼ達成されたと評価している。研究計画第2年度となる平成28年度は、がん細胞のEpCAM発現とがん幹細胞様形質との関連について解析を行った。加えて、EpCAM陽性がん細胞の骨転移能について動物モデルを用いて検討した。1. EpCAM陽性がん細胞のがん幹細胞様形質:平成27年度に確立した方法により分離したEpCAM低/高発現がん細胞を用いて比較検討を行った。EpCAM陽性細胞は浮遊培養系でのsphere形成、およびマウス乳腺内移植での腫瘍形成がEpCAM陰性細胞と比較して著明に亢進していた。また、単層培養系において、EpCAM陽性細胞からは継時的にEpCAM陰性細胞への分化がみられたが、一定の割合でEpCAM陽性細胞は維持されていた。一方、EpCAM陰性細胞からEpCAM陽性細胞への分化は認められなかった。これらの結果から、EpCAM発現ががん幹細胞形質の発現と相関することが示唆された。しかし、乳がんのがん幹細胞マーカーとして広く知られているCD24、CD44の発現についてはEpCAM発現との関連は認められなかった。2.EpCAM陽性がん細胞の骨転移能: EpCAM発現と骨転移との関連について、マウス左心室内移植モデルを用い検討したところ、EpCAM陽性細胞で骨転移形成の著明な促進が認められた。この結果をさらに検証するために、セルソーターによる分離を行っていない親細胞を移植し、2週後に骨髄を回収し、骨転移がん細胞のEpCAM発現をフローサイトメトリーにて検討した結果、転移細胞では親細胞と比較してEpCAM陽性細胞の割合が高いことが示された。これらの結果から、EpCAM陽性細胞が陰性細胞と比較して高い骨転移能を有することが示唆された。平成28年度は、交付申請書に記載した研究実施計画に沿って実験を行い、計画の目標はほぼ達成されたと評価している。本研究計画の最終年度となる平成29年度は、前年度までに得られたEpCAM陽性がん細胞の形質発現に対するEpCAMの関与を明らかにするために、EpCAM強制発現細胞株を樹立し、その性状解析をin vitroおよびin vivoにて行った。また、EpCAM発現による骨転移亢進メカニズムを明らかにするために細胞内シグナルについての検討を合わせて行った。1. EpCAM強制発現細胞株の樹立とその性状解析:初年度に確立した方法により分離したEpCAM低発現がん細胞にレンチウィルスを用いてEpCAM遺伝子を導入し、EpCAM強制発現細胞株を樹立した。しかしながら、EpCAM強制発現細胞株は細胞形態、遺伝子発現、sphere形成能、乳腺内での腫瘍増殖能、および骨転移能など全ての検討項目においてEpCAM低発現がん細胞と比較して有意な差は認められなかった。これらの結果から、EpCAMのみの強制発現では、間葉上皮転換の誘導には十分ではなく、EpCAM陽性細胞でみられた細胞形質の発現にはEpCAM以外の分子が関与していることが示唆された。2. EpCAMと細胞内

シグナル: EpCAMが活性化に関与することが報告されているphosphaditylinositol-3 (PI3) kinaseやExtracellular Signal-regulated Kinase (ERK)、Wnt-beta-catenin経路について、western blotまたはreporter assayにより検討したところ、EpCAM低/高発現細胞の間に差は認められなかった。よってEpCAM陽性細胞の骨転移亢進メカニズムに関与する細胞内シグナルについては、今後更なる検討が必要である。本研究では、がん細胞が発現する上皮細胞接着分子(EpCAM)の骨転移形成に対する役割を検討した。in vitroの解析においてEpCAM陽性細胞(EpCAMpos)と陰性細胞(EpCAMneg)はそれぞれ上皮系、間葉系形質を示した。また、EpCAMposからは継時的にEpCAMnegへの分化がみられた。EpCAMposは浮遊培養系でのsphere形成、マウス乳腺内移植での腫瘍形成、および骨転移形成がいずれもEpCAMnegと比較して亢進していた。これらの結果から、乳がん細胞におけるEpCAM発現は、がん幹細胞様形質と関連し、腫瘍形成能の亢進を介して骨転移形成を促進することが示唆された。平成28年度は、平成27年度に確立した方法により分離したEpCAM低/高発現がん細胞を用いて、がん細胞のEpCAM発現とがん幹細胞様形質との関連についての解析を中心に、両者の性状比較をさらに進めていく。また、EpCAM発現と骨転移との関連について、動物モデルを用いた検討を行っていく予定である。平成29年度は、EpCAM強制発現細胞株を樹立し、その性状解析をin vitroおよびin vivoにて行う。また、その結果を今までに行ってきた分離したEpCAM低/高発現がん細胞を用いた実験結果と比較検討する。さらに、EpCAM発現による骨転移亢進メカニズムを明らかにするために細胞内シグナルについての検討を合わせて行う。口腔解剖学平成29年度は、ほぼ予定通りに実験を行い、それに必要な消耗品の購入や旅費による支出を行ったが、消耗品購入時の割引により若干の繰越金が生じた。平成28年度の研究費は、繰越分も含め、上記機器使用料の支払いのほか、充実した動物実験を行うための十分数の動物の確保、細胞の分離、培養、調整、解析に必要な細胞培養関連用品・試薬、および分子細分子細胞生物学実験試薬の購入に使用する予定である。最終年度である平成29年度の研究費は、繰り越し分も含め、上記機器使用料の支払いのほか、充実した動物実験を行うための十分数の動物の確保、細胞の分離、培養、調整、解析に必要な細胞培養関連用品・試薬、分子細分子細胞生物学実験試薬の購入、およびにFluorescence-Activated Cell Sortor(FACS)の機器使用料に充てる予定である。
固液連成型流域洪水土砂流出数値モデルの開発

本研究の目的は,集中豪雨に伴う洪水氾濫流及び河川流域内の表面及び浸透流とそれらに駆動される土砂流及び流動地盤を連成して評価し得る数値モデルを構築し,近年中小河川流域で頻発している異常流出が原因となる河道や河床だけでなく流域の地形をも大きく変化させる大規模な土砂流動の予測法を確立することである.本研究の目的は,集中豪雨に伴う洪水氾濫流及び河川流域内の表面及び浸透流とそれらに駆動される土砂流及び流動地盤を連成して評価し得る数値モデルを構築し,近年中小河川流域で頻発している異常流出が原因となる河道や河床だけでなく流域の地形をも大きく変化させる大規模な土砂流動の予測法を確立することである.以下の項目について並行して研究をすすめてきた.(1)移動床河川の河床形態のうちの重要な要素である,小規模河床形態と中規模河床形態について,流れの形態,流砂形態,抵抗の状態,境界条件の違いなど様々な局面からその特徴を分析して形成機構を解明し,河川工学上の問題との関連を明らかする.(2)洪水波形と水みちの形状との関係の定量化をすすめ,流量と川幅の関係をさらに明確にするため,安定川幅の理論解析を進める.また,これらの知見を利用し,流域規模での地形形成の機構を解明する.浸透流によって発生する地形の大変形過程を水理実験により,明らかにする.透水層で構成される斜面下流端では湧水が発生し,浸透水の湧出による斜面下流端の侵食と水路の形成との関係を解明する.浸透流によって発生する水路群の形成モデルを基に理論解析を行う.(3)浮遊砂輸送の確率モデルを,河床上のラグランジュ固液混相乱流数値モデルにより多様な流れについてパラメータスタディを行う.再現計算結果と実験結果とを比較し,その再現性,不確実性について定量化する.(4)非粘着性土の流砂が粘着性土の侵食速度に与える影響を考慮した河床変動解析モデルを構築し,河床の侵食特性の違いが流砂及び河床変動特性に与える影響を明らかにする.本研究の目的は,集中豪雨に伴う洪水氾濫流及び河川流域内の表面及び浸透流とそれらに駆動される土砂流及び流動地盤を連成して評価し得る数値モデルを構築し,近年中小河川流域で頻発している異常流出が原因となる河道や河床だけでなく流域の地形をも大きく変化させる大規模な土砂流動の予測法を確立することである.(1)斜面上に形成された水路群は,発達するにしたがって分岐を繰り返し,複雑な水路網へと発達していく.水路頭部を円形の開口部で近似的にモデル化し,開口部周囲の侵食による変形を考慮した線形安定解析を行うことによって,表面流による侵食で発達する水路頭部の分岐のメカニズムを理論的に明らかにした.発達に伴って集水量が減少し限界水深が小さくなると,水路頭部は不安定となり分岐することが示された.(2)洪水時に形成される中規模河床波が平常時の流れによってどのように水みちを形成していくかについて,混合粒径による水理実験を実施し,粒径分布によって水みち形状が異なること,および洪水減水期の洪水波形が水みち形成にとって重要なパラメータとなることを明らかにした.また,発達した水みちに対して再び同規模の洪水流量を作用させることによって水みちがより発達した結果から、現在の蛇行流路が洪水の繰り返しによって形成されている可能性を明らかにした。(3)交換層を掃流砂層として捉えた解析を試み,従来の交換層モデルによる砂州の形状とどのような違いが発生するかについて数値解析及び線形の河床面不安定解析により検討を行った.その結果,掃流砂層モデルでは層厚の時空間的な変化が考慮されていること,掃流砂層モデルと交換層モデルでは土砂濃度の評価方法が異なること,さらには交換層モデルでは層厚の決定方法が不明確なこと等により,交互砂州の形状特性は,交換層モデルと掃流砂層モデルで異なってくることが明らかとなった.1)河床変動を考慮した樹木の倒伏限界モーメントを水路実験で求めた.また,流水による粘着性土の浸食量式を用いて着性土・非粘着性土混在場における河床変動解析モデルを構築し,トンレサップ河に適用して,河床の侵食特性の違いが流砂及び河床変動特性に与える影響を明らかにした.(2)洪水の減水ハイドロの形状により水みちの形成機構が大きく異なることが水理実験により確認された.また,減水期に流水幅が縮小する際、流水幅が急激に縮小変化して掃流力が最大になるときの流量が存在し、またその時の流水幅、流量とその関係が水みち形成において重要であることが判明した.(3)開発した河川流れ汎用ソフトウェアNAYSを国内外の流出特性の異なる河川に適用し,その有効性と信頼性の検証を行った.(4)浸透流による地形の3次元的侵食崩壊過程を水理実験により調査した.浸透圧,浸透流速と侵食速度,侵食間隔との関係について基本的な特徴を明らかにした.(5) Adapitive Mesh Refinement(AMR)を浅水流方程式系の数値計算に導入した. AMRにより,局所的な流況に対して高解像度を維持したまま広領域に対して効率的な計算が可能となり,その有効性と信頼性が確認された.・河床波の形成・消失といった遷移現象は洪水時に現れるため,洪水時に見られるような流量の非定常性が河床形状の変化に対してあたえる遷移的影響を実験で再現し,その水理特性を明らかにした.・蛇行水路の河床変動に関して,今までは主に均一粒径の河床

材料における特性が検討されてきたが,2009年度は混合粒径,さらには蛇行水路における2流の算定方法との関係について,新たなモデルの開発を行うとともにその特性の検討を行った.・氾濫流の波形と河道幅との関係について,様々な場合を想定した水理実験を実施し,減水期の比較的水理量が変化しない時期に川幅が決定されることを定量的に明らかにした.また,定常状態を仮定した流砂の平衡状態から導かれた安定横断形状が氾濫流の減水期に形成される河道形状をも表現できることを示した.・実験によって,ガリ群は浸透流の湧出によって発生した表面流による表面浸食と,ステップ脚部が侵食されることによって発生する斜面崩壊によって発生することがわかった.線形安定解析を用いてガリ群の形成間隔を導いた.ガリ間隔は浸透流の水深と不透水層厚の二つの長さスケールによって決まることが示唆された.・浮遊砂輸送の確率数値モデルへの導入のためには,粒径に対するモデルパラメータが必要であることが判明し,浮遊砂輸送距離の粒径依存性を解明するための物理実験を行った.これにより,浮遊砂のストークス数が乱れの増大に大きく寄与することが明らかになった.・2Wayの蛇行河川であるサイゴン川の河岸浸食域と河床材料の調査を行った.また,分合流を有するカンボジア・チャトムック領域における流れと河床変動特性に関する数値解析を行った.さらに,河岸の上層が粘着性土・下層が非粘着性土を有する場における河岸浸食モデルを構築した。・河道の平面形状の境界適合が必要な箇所のみ任意多角形セルを用いてそれ以外は矩形格子を用いる新たな境界適合法の開発するとともに、その計算点配置の完全自動システムの開発を行った。1.個液連成型流域内土砂流出モデルにおける要素モデルとして、浮遊砂が卓越する低平地湿原内の自由蛇行河川の長期変動に関する実験的研究および数値計算モデルの開発を行った。特に、従来不明であった河川の河幅維持機構に着目し、粘性河岸からの落下土塊が外岸の浸食抑制に貢献し、その結果内岸の堆積を促進し、結果的には河幅の維持機構に重要な役割を果たしていることを明らかにした。また、流域内土砂輸送モデルの中の要素モデルとしての合流点モデルを開発し、土砂輸送の河川合流点における挙動を明らかにした。2.発達した水路は頭部を分岐させながら複雑な水路網を形成していく.分岐のメカニズムを明らかにするために,斜面下流端に円形の切り欠きを作り,上流から一様流を発生させ,円形の切り欠きが侵食によって変形していく様子を調べる実験を行った.その結果,切り欠き部の半径が水深に比べて十分大きくなると分岐が発生することが確かめられた.3.流域規模での地形形成および河道幅について,洪水減水期の流量(水位)逓減速度が現象を大きく支配し,特に河道幅は流量逓減期において掃流力が上昇する特定の流量(水みち形成流量)流下時に決定されることを実験的に明らかにした.また,現地における現象では,植生の侵入時期とその後の洪水履歴との関係が現象を大きく左右することを明らかにした.4.谷底低地などのような大規模出水時に最大水面幅が有限となる流路における中規模河床波の形成過程の解明するための数値実験を行った。その結果、中規模河床波の形成や変形は流路平面形状から支配的な影響を受けることが示唆される結果を得た。
森林伐採に伴う熱・水蒸気交換量の変化についての衛星デ-タによる計測の基礎研究

森林が伐採されて畑地・水田などに変化した場合、熱・水蒸気交換量が変化する。熱帯雨林の伐採に伴う熱・水蒸気交換量の変化の測定に、衛星デ-タを使用する目的で、わが国内で衛星デ-タによる気温・蒸発散量を推定するための基礎的研究を行った。1.衛星赤外デ-タによる地表面温度推定値の精度の検証-地上測定値と地表面温度推定値について比較を行った。NOAAでは平均推定誤差は0.7°Cで小さい。GMSデ-タと実測値の推定誤差は、昼間の誤差が小さく夜間の誤差が大きかった。2.衛星赤外デ-タによる気温・蒸発散量推定法の検討と精度の検証-1)気温の推定、(1)地上の赤外温度計による表面温度と気温の関係-気温と表面温度の関係を熱収支的に考察してみた。回帰式の独立変数に表面温度の他に純放射量、湿度を加えると、推定誤差(RMS)が小さくなった。(2)GMSデ-タによる地表面温度とAMeDAS気温との回帰式の検討-勇払・石狩地区と旭川地区について、GMSデ-タによる地表面温度とAMeDAS気温の回帰係数の平均値と1-2地点の気温を用いて気温を推定した。異常値を除くとRMSは2.0°C以下になった。2)蒸発散量推定、衛星デ-タによる蒸発散の推定は平衡蒸発散モデルを利用した。一点を除いて衛星からの推定蒸発散量は実測値より大きくなった。実測との差は平均-2.8W/m^2であった。3.衛星赤外デ-タによる森林と畑地・水田の気温・蒸発散量の比較-(1)衛星デ-タによる森林・畑地・水田の表面温度の比較-ランドサットデ-タで、森林(X_1)、畑地(X_2)、裸地(X_4)、宅地(X_5)、水田(X_6)の面積比、と表温度(T)の関係は、T=1.58+18.30X_1+24.04X_2+35.37X_4+23.26X_5+19.81X_6となった。(2)中国寧夏地区の気温分布の推定-GMSデ-タについて、全寧夏地域の気温を推定した。さら、寧夏の平均推定気温分布を求めた。(3)北海道の蒸発散分布の推定-NOAAデ-タを用いて、北海道全域の蒸発散を推定した。蒸発散量は森林で大きく耕地で小さい。
「総合学科『産業社会と人間』の職業・キャリア教育の効果とモデル構築」

本研究は、総合学科高校の特色ある科目である「産業社会と人間」に焦点をあて、その実践事例の分析と教育的効果の検証を行うものである。この研究目的を明らかにするため、A県にある総合学科高校に継続的な調査を行った。これらのことから、「産業社会と人間」以外にも「課題研究」等の総合学科の教育課程や学校側の履修指導・学習指導などが自らの将来を考えるオリエンテーション機能を果たし、実際には他の分野や領域にも通用する基礎的・汎用的能力の獲得へ繋がっているということが明らかになった。今年度は、高校・総合学科の特徴的な科目「産業社会と人間」の年間指導計画の内容分析や総合学科出身の卒業生などへの聞き取り調査を通して「産業社会と人間」が持っている教育的可能性とその現実的課題について明らかにした。「産業社会と人間」の年間指導計画の内容分析では、多くの学校では、1職業・産業関連として、「職場見学体験(インターンシップも含む)」「職業人インタビュー」「社会人・卒業生の講話・対話」「出前出張講座」、「ライフプラン作成・発表」、「ボランティア体験」、2進学関連では、「上級学校体験・見学」「オープンキャンパス準備・発表」であり、3その他としては、「環境教育」「国際理解教育」「人権教育」「保険関連(たばこ・性・道徳・DVなど)」などか行われていることが分かった。また今年度は、2年目に実施予定である「産業社会と人間」の受講アンケート及び生徒への継続的な進路意識に関するアンケート調査に向けて、その実施計画と調査票の作成に取り組んだ。このアンケートの目的は、「産業社会と人間」での学びが、生徒自身の進路意識形成にどのように変化及び影響を与えるのか、長期的かつ継続的な調査から明らかにしようとするものである。調査項目としては、「授業満足度」「希望進路」「勤労意識」「個々の授業内容」などを組み入れ、次年度はこの調査の実施を進めていきたいと考えている。本研究は、総合学科高校の特色ある科目である「産業社会と人間」に焦点をあて、「産業社会と人間」の実践事例の分析とその教育的効果について検証し、高校キャリア教育の現状と課題及びその到達点を明らかにするものである。また、高校教育段階でのキャリア・職業教育の意義づけのみならず、「学校から社会への移行」の在り方を踏まえつつ、検証することも目的としている。これまでに、長野県の総合学科高校に継続的な調査を行い、校長・管理職への聞き取りと「産業社会と人間」の年間シラバスなどの資料をもとに授業内容の分析などを行ってきた。これまでなかなか明らかにならなかった、その運用上の問題と課題そして、その教育的意義とその効果を探ることが可能となった。また、今年度は、「全校生徒アンケート調査」を実施し、「産業社会と人間」の受講前と受講後の生徒意識の違いや高校3年生まで調査対象を広げ、3年間を通じて生徒自身の進路意識形成に「産業社会と人間」の学びがどのようにして、生徒に影響を及ぼすのか、長期的な意識調査を行うことが出来た。併せて生徒への聞き取り調査も実施し、よりリアリティある生徒の声を汲み取ることが出来た。今後は、総合学科科長や「産業社会と人間」の担当教員の意向も踏まえ教員アンケートの実施も検討し、教える側がこの「産業社会と人間」のみならず総合学科の在り方をどのように捉えているのか明らかにしていきたいと考える。今年度は、調査対象校に対して、2回の全校生徒アンケート調査を実施し、現在、データ結果の分析を進めている段階である。現在、研究分担者の個々の専門分野から担当箇所の調査結果の分析とその取りまとめを行っているところである。また、調査対象校には、研究分担者も含め、「課題研究発表会」や生徒インタビューなどの数度の訪問を行った。アンケート結果からは見てこない、学校の実態やそこで学ぶ生徒の様子などを発表内容からみることができた。さらには生徒インタビューでは高校13年生・約10名の生徒を対象とし、進路意識・「産業社会と人間」で学び得たことなどのヒアリングを行った。本研究は、総合学科高校の特色ある科目である「産業社会と人間」に焦点をあて、「産業社会と人間」が持っている「職業意識」の形成やその教育的効果の検証を行った。長野県の総合学科高校に継続的な調査を行い、これまでに、学校長の許可のもとで、1校長、総合学科主任、教員へのインタビュー調査、2生徒(高1年高3年)へのアンケート調査(2015年)3生徒進路希望調査の分析および科目履修状況調査(2015年)、生徒(高3年)、生徒(高3年)への卒業時インタビュー調査などから、検証を行ってきた。以上の調査より、これまでなかなか明らかにならなかった、「産業社会と人間」の課題やその教育的意義そしてキャリア意識の形成などを探ることができた。本研究では、総合学科が目指している「職業意識」に対して以下のような仮定を立てた。「職業意識」とは、職業学科が育てているような特定の職業に関連する知識や技能ではないが、「特定の職業に向かおうとする意識や能力」のこととした。すなわち、特定の職業についての知識や技能でも、意欲や態度でもなく、もっと幅広い意味で、生徒たちが社会に出た時に困らないための汎用的な力、いわば社会的自立を促すことなのではないかと考えた。また、「産業社会と人間」以外にも「課題研究」等の総合学科の教育課程や学校側の履修指導・学習指導という要素など、自らの将来を考えるためのオリエンテーションの機能を果たし、実際には他の分野や領域でも通用する基礎的・汎用的能力を獲得へ繋がっていることが明らかとなった。

本研究は、総合学科高校の特色ある科目である「産業社会と人間」に焦点をあて、その実践事例の分析と教育的効果の検証を行うものである。この研究目的を明らかにするため、A県にある総合学科高校に継続的な調査を行った。これらのことから、「産業社会と人間」以外にも「課題研究」等の総合学科の教育課程や学校側の履修指導・学習指導などが自らの将来を考えるオリエンテーション機能を果たし、実際には他の分野や領域にも通用する基礎的・汎用的能力の獲得へ繋がっているということが明らかになった。2年目に実施予定の生徒アンケート調査の実施にあたり、調査対象校との関係調整及び調査理解を深めるために、共同での調査票作成などに時間をかけた点があげられる。また調査票作成において、個々の研究分担者の問題関心やその意見集約を通しての共通認識の把握にも時間がかかったため「やや遅れている」となった。今後の研究推進方策は、今年度実施したアンケート結果やインタビューなとで得られた知見の整理とその取りまとめを行う予定である。また、個々の分担者の専門性の中で、分析を行っていただき、その内容を踏まえて研究分担者が今後の論点の整理を行う中で、お互いの共通課題の焦点化を行っていきたい。また次年度においては、教育意識調査の検討と必要に応じて補足調査を実施していきたいと考えている。また次年度は、最終年度であるためこの2年間で得られた調査データや知見などを学会誌または学会発表などを行い、「総合学科」の持っている教育的可能性を問うていきたいと考えている。教育学現在までに、個々の研究者の問題意識の把握を行い、生徒アンケート調査にむけて調査票が完成している。平成27年5月に調査対象校での大規模のアンケート調査が実施できる運びとなった。今後は、よりこのアンケート調査の分析と教員への聞き取り調査及び授業見学などを行ない、より多面的な視点から調査分析を進めていく予定である。次年度使用額が生じた理由は、次年度の使用額が、今年度と比べて少なくなるため、繰り越すことで、次年度の使用額とりわけ出張旅費に充てることにしたためである。初年度に、調査対象としている高校への現地調査を実施する予定であったが、研究分担者との日程調整の問題から予定していた出張や研究会が十分に実施出来なかった。その為、2年目の実施予定の生徒アンケート調査にむけて、学校との調整や打ち合わせ作業などで調査票の作成において時間がかかり、そのための予算を次年度に繰り越すこととなった。次年度については、今年度同様に、積極的なフィールド調査を実施するなかで、研究の遂行に必須の存在となっている研究協力者の出張旅費に充てることとする。現在においては、調査対象校での生徒意識アンケートが実施できる運びとなり、そのための印刷作業業務や統計解析ソフトの購入など、次年度に繰り越した分に関しては適正に使用できる運びとなった。
レーザ分光と量子化学計算による酸化還元を伴う固液界面反応メカニズムの解明

本研究グループが一貫して研究を重ねている表面の不均質性を取り込んだ吸着モデルによって,金属(水)酸化物表面に対する放射性核種の吸着モデリング手法は確実に構築されつつある.しかし,その手法が適用できない唯一の化学現象が,アクチノイド元素の酸化還元反応を伴う吸着である.表面酸化還元反応の反応速度などは吸着構造や電荷移動の経路、電荷移動に伴う吸着構造の変化などに大きく依存するため,精緻なモデリングには反応機構の解明が必須であるが,現在までに表面電荷移動を伴う反応経路を同定した研究は存在しない.本研究では,表面における電荷移動を伴う反応の経路決定を通じた固液界面におけるアクチノイド元素の酸化還元メカニズムの解明を研究の目的とした.本研究では,まず,U(VI)-Fe(II)酸化還元系において酸化還元反応の時間発展追跡を行うことのできるレーザ分光システムの構築を行った.その上で,共存配位子の酸化還元に対する影響を吸収分光法によって評価した結果,地下水環境に存在しうるキレート配位子がFe(II)によるU(VI)の還元を促進していることが明らかにした.また,表面における電荷移動を伴う反応の経路決定を通じた固液界面におけるアクチノイド元素の酸化還元メカニズムの解明を目的として,表面におけるU(VI)-Fe(II)間電荷移動反応における配位子の影響評価および密度汎関数理論の表面における吸着種還元現象への適用を行った.配位子としてクエン酸を,表面としてギブサイトを用いた時間分解型レーザ蛍光実験から,Fe(II)によって,ギブサイト表面でUがVI価からIVに還元されること,そして,配位子の存在によって,還元が促進されることが分かった.さらに,酸化還元に関わるU(VI)のギブサイト表面上での吸着構造を同定すると共に,外圏型の電子移動による還元メカニズムの存在の可能性を明らかにした.本研究グループが一貫して研究を重ねている表面の不均質性を取り込んだ吸着モデルによって,金属(水)酸化物表面に対する放射性核種の吸着モデリング手法は確実に構築されつつある.しかし,その手法が適用できない唯一の化学現象が,アクチノイド元素の酸化還元反応を伴う吸着である.表面酸化還元反応の反応速度などは吸着構造や電荷移動の経路、電荷移動に伴う吸着構造の変化などに大きく依存するため,精緻なモデリングには反応機構の解明が必須であるが,現在までに表面電荷移動を伴う反応経路を同定した研究は存在しない.本研究では,表面における電荷移動を伴う反応の経路決定を通じた固液界面におけるアクチノイド元素の酸化還元メカニズムの解明を研究の目的とした.本研究では,まず,U(VI)-Fe(II)酸化還元系において酸化還元反応の時間発展追跡を行うことのできるレーザ分光システムの構築を行った.その上で,共存配位子の酸化還元に対する影響を吸収分光法によって評価した結果,地下水環境に存在しうるキレート配位子がFe(II)によるU(VI)の還元を促進していることが明らかにした.また,表面における電荷移動を伴う反応の経路決定を通じた固液界面におけるアクチノイド元素の酸化還元メカニズムの解明を目的として,表面におけるU(VI)-Fe(II)間電荷移動反応における配位子の影響評価および密度汎関数理論の表面における吸着種還元現象への適用を行った.配位子としてクエン酸を,表面としてギブサイトを用いた時間分解型レーザ蛍光実験から,Fe(II)によって,ギブサイト表面でUがVI価からIVに還元されること,そして,配位子の存在によって,還元が促進されることが分かった.さらに,酸化還元に関わるU(VI)のギブサイト表面上での吸着構造を同定すると共に,外圏型の電子移動による還元メカニズムの存在の可能性を明らかにした.アクチノイド元素(U,Np,Puなど)の金属(水)酸化物表面における酸化還元反応を伴う吸着は核種の移行挙動に大きな影響を及ぼすため、既存の放射性廃棄物地層処分評価手法の信頼性の不確実性要因となると考えられている.そこで本研究テーマでは、表面における電荷移動を伴う反応の経路決定を通じた固液界面におけるアクチノイド元素の酸化還元メカニズムの解明を研究の目的としている.平成17年度はU(VI)-Fe(II)酸化還元系において酸化還元反応の時間発展追跡を行うことの出来るレーザ分光システムの構築、他の分光法と組み合わせた反応機構の解明、並びに量子化学計算による酸化還元機構の解明をおこなった.開発した時間分解型吸収分光/ラマン分光システムによって、Fe(II)によって吸着したU(VI)の還元反応の時間発展計測を可能にした.さらに、共存する配位子の酸化還元に対する影響を吸収分光法によって評価した結果、世界で初めて天然水中に存在する複数のキレート配位子の存在がFe(II)によるU(VI)の還元を促進していることを明らかにした.この結果は天然有機物質の共存が地下環境中におけるウランの移行を遅延する可能性があることを示唆するものである.さらに、密度汎関数法(DFT)シミュレーションにより、鉄酸化物表面におけるFe(II)によるU(VI)からU(V)への還元反応の反応エネルギーは高々7kJ/mol程度の吸熱反応であることを明らかにした.DFT計算によって得られた水溶液系での反応エネルギーが24kJ/mol程度であることから、表面におけるFe(II)によるU(VI)の還元は水溶液中におけるFe(II)によるU(VI)の還元に比べ約17kJ/mol程度安定化されていることを明らかにした.

酸化物表面におけるこの安定化が鉄酸化物表面におけるU(VI)の還元の大きな要因であると考えられる.表面における電荷移動を伴う反応の経路決定を通じた固液界面におけるアクチノイド元素の酸化還元メカニズムの解明を目的として,表面におけるU(VI)-Fe(II)間電荷移動反応における配位子の影響評価および密度汎関数理論(DFT)の表面における吸着種還元現象への適用を行った.配位子としてクエン酸を,表面としてギブサイト(α-Al(OH)_3)を用いた時間分解型レーザ蛍光実験からFe(II)-U(VI)間の配位子架橋を介さない,外圏型電荷移動の可能性についての新たな発見があった.当初想定していなかったこの還元メカニズムを解明するために,様々な有機配位子存在下でのFe(II)によるU(VI)の還元に係わる速度論的研究および密度反応理論による錯体の構造計算および反応前後のエネルギー差の評価を行った.紫外可視分光測定による,配位子として酒石酸を用いた還元速度の測定,.および,得られた結果の速度論的解析から,配位子との錯体形成が還元反応における律速過程となり,反応中間体であるU(V)は観察されなかった.さらに,U(VI)の全てがU(IV)に還元されず,両者の間に平衡が成り立っていることが明らかになった.これらの点は,配位子を介した一電子移動によって還元が起こることを示唆している.また,他の配位子を用いた同様の実験との比較から,配位子の構造が還元の速度および量と密接に関係することが分かった.密度汎関数理論計算の結果はこれらの実験結果を支持するものであった.本研究では,表面における電荷移動を伴う反応の経路決定を通じた固液界面におけるアクチノイド元素の酸化還元メカニズムの解明を目的として,表面におけるU(VI)-Fe(II)間電荷移動反応における配位子の影響評価および密度汎関数理論(DFT)の吸着・還元現象への適用を行ってきた.本年度は,最終年度として,これまでに構築してきた鉱物表面に吸着した蛍光性金属イオンに対する時間分解型レーザ蛍光測定および表面反応を対象とした密度汎関数理論(DFT)計算を総合的に用い,実環境中に豊富に存在するギブサイト(α-Al2O3)および天然有機物質のモデル配位子としての種々の有機酸存在下におけるFe(II)によるU(VI)の表面還元メカニズムを評価した.特に,表面還元反応におけるU(VI)吸着構造の重要性から,放射光施設での広域X線吸収微細構造(EXAFS)測定を行うと共に,Al6量体クラスターを表面モデルとしたDFT計算との相互比較から,U吸着種の構造同定を行った.その中で,比較的高pHでは,Uの2量体がギブサイトの2つのAl8面体ユニットの頂点に結合した吸着構造をとり,一方,比較的低pHでは,単核のUが隣接する2つのAl8面体ユニットの頂点と1つのAl8面体ユニットの1辺を共有する吸着をとることが分かった.また,表面水酸基のプロトン化/脱プロトン化がU吸着パラメータに大きな影響を与えることが明らかになった.さらに,配位子の影響として,配位子架橋による吸着の可能性も分光測定,DFT計算から示された.
感覚・運動予測原理に基づく皮膚感覚インタフェースによる運動と自己受容感覚の誘発

本研究は,人間の運動と感覚の相互予測的な関係に,触覚インタフェースで介入することにより,1.運動の誘発および,2.自己受容感覚(運動や力の感覚)の誘発を試み,そのメカニズムを構成論的に探る.本年度は,実施計画に従い,これらの実験的検証を行った.1.運動の誘発:人間が指で紙面などをなぞる運動と,それに付随する指腹のせん断変形には,運動と感覚という観点から密接な関係がある.そこで,指腹にせん断変形を提示するデバイスを開発し,なぞり運動と指腹のせん断変形に介入する実験を行った.その結果,なぞり運動中の指腹のせん断変形を拡大することにより,人間の指の移動距離(なぞる距離)が大きくなるような運動が誘発されるということを確認した.また,紙面の摩擦知覚にも影響が生じることを内観報告より確認した.2.自己受容感覚の誘発:物体を把持し,左右に揺するとき,それに付随して指腹はせん断変形する.せん断変形にともない,触覚の機械受容器は活動する.この機械受容器を皮膚の上からの振動により刺激するデバイスを開発した.手が物体を揺する運動に同期し,振動刺激を提示することにより,物体の質量および粘性という機械パラメータの錯覚が生じることを実験的に示した.以上の研究成果は,査読つき論文2編,学術受賞1件(第16回ロボティクスシンポジア優秀論文賞)の成果を収めた.本研究は,人間の運動と感覚の相互予測的な関係に,触覚インタフェースで介入することにより,1.運動の誘発および,2.自己受容感覚(運動や力の感覚)の誘発を試み,そのメカニズムを構成論的に探る.本年度は,実施計画に従い,これらの実験的検証を行った.1.運動の誘発:人間が指で紙面などをなぞる運動と,それに付随する指腹のせん断変形には,運動と感覚という観点から密接な関係がある.そこで,指腹にせん断変形を提示するデバイスを開発し,なぞり運動と指腹のせん断変形に介入する実験を行った.その結果,なぞり運動中の指腹のせん断変形を拡大することにより,人間の指の移動距離(なぞる距離)が大きくなるような運動が誘発されるということを確認した.また,紙面の摩擦知覚にも影響が生じることを内観報告より確認した.2.自己受容感覚の誘発:物体を把持し,左右に揺するとき,それに付随して指腹はせん断変形する.せん断変形にともない,触覚の機械受容器は活動する.この機械受容器を皮膚の上からの振動により刺激するデバイスを開発した.手が物体を揺する運動に同期し,振動刺激を提示することにより,物体の質量および粘性という機械パラメータの錯覚が生じることを実験的に示した.以上の研究成果は,査読つき論文2編,学術受賞1件(第16回ロボティクスシンポジア優秀論文賞)の成果を収めた.
サイトメガロウイルス関連前部ぶどう膜炎患者NK細胞の遺伝学的免疫学的解析

サイトメガロウイルス関連前部ぶどう膜炎(CMV-AU)は明らかな免疫低下のバックグランドのないアジア民族集団の中高年に好発するが、そのメカニズムは不明である。NK細胞は多様な細胞集団で抗CMV応答に重要であり、また、CMV感染はNK細胞の分化やNKG2C発現NK細胞の増多を引き起こすことが知られている為、今年度はCMV-AU患者NK細胞と抗CMV抗体陽性健常人のNK細胞レパトワの比較を行った。NK細胞を制御する主要なKiller cell Immunoglobulin-like ReceptorsやNKG2CとNK細胞分化マーカーを共染色したところ、CMV-AU患者と抗CMV抗体陽性健常人のあいだで3つのNK細胞サブセットの頻度に優位な違いがみられた。これらのサブセットはNK細胞分化マーカーとNKG2Cの発現に違いがあり、CMV-AUの病態と関連があることが示唆された。また本研究ではヒトとマウスで別々に使われている異なる2つのNK細胞分化マーカーをNK細胞分化と相関する他のマーカーとともに同時に解析した結果、この2つのマーカーを用いることでヒトNK細胞の分化段階が詳細にみられる可能性が示唆された。計画していた患者群と対象群でNK細胞レパトワとNK細胞分化マーカーのデータ取得が完了し、新たな解析法を用いたデータ解析も順調に進んでいる。KIR遺伝子多型解析の準備を行い、KIR遺伝子型やKIR3DL1アロタイプの解析を進め、KIRリガンドとの関連を調べる。また、これまでの解析をもとにNK細胞サブセットのサイトメガロウイルス感染細胞に対する免疫応答をin vitroで解析していく。サイトメガロウイルスは培養中に遺伝子変異を起こしていく為に、従来より多くの研究に使われてきたラボstrainは臨床株とかけ離れているとことが明らかになってきている。臨床株に近い株を用いたin vitroの系を確立する。次年度より所属研究機関が変更することとなった為、物品費は次年度へ移行することとした。必要な経費の一部を大学講座費からまかなうことができた。次年度使用額は平成31年度より移動した九州大学での研究のセットアップに用いる。
根面齲蝕の活動性把握への光干渉断層画像診断法の応用

根面齲蝕処置においては,広範囲な実質欠損となる前に再石灰化療法を行い齲蝕の進行を抑制することが重要となる。しかし,既存の画像診断法では,根面齲蝕病巣内部の歯質の経時的な変化を明瞭に捉えることは困難であり,根面齲蝕が活動性か否かを客観的に判断する指標がないのが現状である。そこで,光干渉断層画像診断法(Optical Coherence Tomography、以後、OCT)の歯科領域への応用を目指して、根面齲蝕における病態変化の観察が可能であるか検討した。その結果、根面齲蝕モデルに再石灰化療法を行った際の病巣内部の状態変化を、OCTを用いての把握することが可能であり、その臨床有用性が示された。象牙質はエナメル質と比較して光透過性が低いことから,近赤外光の干渉原理を応用したOCTを用いて根面齲蝕病巣に生じた脱灰・再石灰化現象を詳細に解析するには,生体透過性に優れるとともに高い分解能を有する近赤外光の使用が有効と考えられる。そこでOCTの光源であるSLDの波長を変化させた場合のOCTイメージ像の変化を,信号強度分布より得られたピーク強度値の経時的変化と,ピーク波形の変化の指標となる1/e2幅を用いて検討した。ウシ抜去歯歯冠部歯質をエナメル質と象牙質で構成されたブロックとして切り出し,乳酸緩衝液中に28日間保管したものを測定試片とした。OCTイメージ像の観察には,SLD光源の波長を830nmおよび1310nmとして用い,歯質の表層から深層にわたる信号強度グラフを得ることでピーク強度値を算出した。さらに,最大ピークを有する非対称な波形のピーク強度値から1/e2幅を求め,OCTイメージ像の経時的変化と解析した数値との関連性について検討した。その結果,歯質表層のピーク強度値は保管期間の延長に伴っていずれの波長においても増加するものの,その増加傾向は1310nmと比較して830nmで大きいものであった。一方,1/e2幅の変化は830nmで少ない傾向を示した。1310nmと比較して分解能に優れる830nmの波長を用いた場合,光学的性質の微細な変化を捉えることが可能であり,結果として歯質表層での散乱光の検出が増加することで,深部でのシグナル検出頻度が低下したものと考えられた。一方,1310nmの分解能は830nmと比較して低いところから,光線の深部到達性が影響を受けることなく,1/e2幅の変化を捉えることが可能であったと考えられた。以上の結果から,OCTの照射光の波長を選択することで,象牙質の微細な状態変化をより詳細に捉えることが可能であることが示唆された。OCTを用いて象牙質の状態変化を観察するための基礎的研究として,象牙細管の走行あるいは封鎖状態がOCTイメージ像に及ぼす影響について検討した。ウシ下顎前歯を象牙質面が得られるようにトリミングした後,超音波洗浄を行ない,横断面では象牙細管の開口が,縦断面では象牙細管の走向が確認されたものをコントロール試片とした。また,コントロール試片に対してナノシールを適用し,レーザ顕微鏡像でナノシールの塗布による析出物によって象牙細管が封鎖された像が観察されたものを象牙細管封鎖試片とした。OCTによるイメージ像の観察は,各試片の横断面および縦断面に対してOCT照射光を垂直に入射させる2条件を設定した。また,OCTイメージ像の変化をより客観的に把握するために,歯質内部の反射光分布の信号強度グラフを得ることで信号強度を解析し,ピーク値を算出するとともに1/e2幅を求めた。その結果,コントロール試片に対して象牙細管と水平に照射光を入射した場合,象牙質表層に線状の高輝度のシグナルが観察されたのに対し,照射光を象牙細管に垂直に入射した場合,象牙質表面から深部に向かって,帯状にシグナルの拡大が観察された。また,同一試片のいずれの測定面においても,象牙質表層に信号強度ピークが検出されるとともに,歯質内部の変化の指標となる1/e2幅は,コントロール試片の縦断面に対して垂直に入射した条件で,横断面と比較して有意に大きい値を示し, OCTイメージ像で観察された象牙質内部の変化と一致した。一方,ナノシール試片のOCTイメージ像からは,コントロール試片と比較して象牙質表面でのシグナルが強くなるとともに,縦断面ではシグナルの深さ方向への広がりが少なくなる傾向を示した。

以上のように,OCTを用いて象牙質を観察した場合,象牙細管の走行,封鎖性および照射光線の入射角度が断層像に影響を及ぼすことが判明した。S-PRGフィラーは,歯質の石灰化を誘導するイオンを供給するとされることから根面齲蝕の予防に有効と考えられる。そこで,S-PRGフィラー含有コーティング材が象牙質の脱灰抑制および石灰化に及ぼす影響について,光干渉断層画像法(OCT)を用いて観察するとともに,信号強度分布から最大ピーク強度値および1/e2幅を求めることによって検討した。さらに,三次元レーザ走査顕微鏡(LSM)を用いて表面性状の観察を行った。測定にはウシ歯根部象牙質を用いた。試片の保管条件としては,コーティング材未塗布で実験期間を通じて人工唾液中に保管した試片をコントロール群,コーティング材未塗布で1日2回,0.1 M乳酸緩衝液に10分間浸漬した後,人工唾液に保管した試片を非コート群とした。コーティング材を塗布し,これを非コート群と同じ保管条件にした試片をコート群とした。コントロール群および非コート群のOCT像は,実験期間を通じてシグナルの変化はほとんど認められず,最大ピーク強度値および1/e2幅ともに変化はなかった。一方,コート群におけるOCT像では,実験開始28日後では局在的に表層のシグナル輝度の低下が認められるとともに,幅が広くなった。また,28日後で最大ピーク強度値は約20 dB低下し, 1/e2幅は40 μm増加した。これは,コーティング材によって象牙質表面における脱灰が抑制され照射光線の散乱が少なくなるとともに,試片内部への光線透過性が増大したことを示すものである。象牙質表面のLSM像は,コート群では象牙細管の封鎖が観察され,非コート群と比較して平坦な表面性状が呈し,コート群において脱灰抑制効果が示された。本実験の結果からS-PRGフィラー含有コーティング材は根面齲蝕の予防に有効であり,これを応用した際の歯質の状態変化を,OCTを用いて観察することが可能であった。歯科保存修復学本研究を遂行するために必要なOCTの測定手技は確立されている。さらに,得られたデータを申請者の所属する主任教授に随時報告し,研究計画,内容に対するフィードバックを受けるとともに,測定条件等に問題が生じた場合,OCT開発者と協議,対応することで,おおむね順調に進展している。本研究を発展,遂行するために必要なOCTに関しては,開発者からの光学分野における知識あるいは技術的協力も得られており,測定に対する手技も確立されていることから,おおむね順調に進展している。H25年度の実験によって得られたOCT照射レーザ波長の特性を応用し,エナメル質と比較して観察が困難な象牙質の表層および深部での脱灰および再石灰化程度を,ウシ抜去歯に作製した象牙質齲蝕モデルを用いてOCTイメージ像と1/e2幅から詳細に検討する。H24年度の実験によって得られたOCTによる象牙質観察のための基礎的データをもとに,齲蝕あるいは齲蝕影響象牙質など,より微細な象牙質の構造変化の違いがOCTイメージ像に及ぼす影響について,ヒト抜去歯に作製した象牙質齲蝕モデルを用いて検討を進める。レーザ顕微鏡関連消耗品の購入が間に合わなかったため。ウシ抜去歯歯根部象牙質を脱灰および再石灰化させた場合の状態変化を観察するため,ウシ歯,歯質脱灰・再石灰化用試薬およびOCTおよびレーザ顕微鏡関連消耗品の購入に対して使用する。根面齲蝕の活動性の指標となる歯根部象牙質における脱灰の進行状態を観察するため,歯質脱灰用試薬を購入するとともに,脱灰程度を観察するために必要なOCT観察関連消耗品およびレーザ顕微鏡観察用消耗品の購入に対して研究費を使用する。また,得られた研究成果を海外の学術会議および論文にて発表するのにかかる費用に使用する。
東日本大震災における臨床心理学的地域援助研究－岩手県沿岸部での実践とその効果－

仮設住民への心理教育の効果と継続的な臨床心理学的地域援助のコミュニティ形成と心理的ストレスへの影響を量的に検討し、被災2年後に必要な臨床心理学的地域援助を質的に検討した。量的な検討の結果、心理教育が女性のストレス低下に効果のあることが認められ、臨床心理学的地域援助の継続は心理的ストレス反応の一部を緩和し、コミュニティを活性化する効果が示唆された。質的な検討の結果、潜在していた心身の疲労や不安感の顕在化や孤独や抑うつ感が生じやすいと推測され、生活状況の個別化が進んだことが覗えた。仮設住宅入居直後は全体を対象とした援助が必要とされるが、時間経過後は全体的な援助と個別的な支援が求められる。平成25年度から平成26年度にかけて、【研究3】臨床心理学的地域援助の評価指標およびコミュニティ全体の評価指標の開発、【研究4】災害後の臨床心理学的地域援助プログラムを開発とその有効性の検討を実施する計画である。また、昨年度計画で延期した【研究2】の一部調査を実施予定であった。【研究3】に関しては昨年度調査対象の1年後の調査を実施した。最終年度における評価指標の確認と開発へと続ける予定である。本調査は、【研究2】の調査項目(SRS-18(鈴木他、1998)、情緒的支援ネットワーク認知尺度(宗像他、2000)に加え、日常生活での人間関係や外出頻度を確認する項目)に集会所機能に関する項目を追加して、仮設住民411名を対象に実施した。本研究は、大規模災害後の臨床心理学的地域支援の有無と時間経過が仮設住民の心理面に与える影響を確認できる点で重要な意義を持っているといえる。また、昨年度調査の結果は第33回日本社会精神医学会(2013.3.20-21.東京都)にて報告した。昨年度実施予定であった【研究2】の一部調査について関連機関とも相談して再検討した結果、アンケートに対する住民感情に変化ないため実施を断念することとした。ただし、【研究3】にて予定している仮設住民へのインタビューの質問項目に【研究2】の内容を含める方向で現在検討を進めている。今回の調査方法の変更が求められたことは、アンケート調査の多用がその要因のひとつである。被災後の住民意思の確認は行政・研究等さまざまな領域にて必要とされているが、アンケート実施自体が住民の心理面に多くの影響を与えている。平成24年度の計画では【研究1】震災後から実施している臨床心理学的地域援助の有効性の検討ー精神的健康への効果ー、【研究2】仮設住宅における臨床心理学的地域援助の有効性の検討ーコミュニティ形成に及ぼす効果ー、【研究3】被災後1年を過ぎた仮設住宅において必要とされる臨床心理学的援助の検討が実施予定であり、このうち【研究1】及び【研究2】の一部が実施できた。【研究1】は、心理教育とリラクセーションをパッケージとしたプログラムを仮設住宅の集会所にて実施し、プログラム前後にthe stress response scale (SRS-18)を指標としてアンケートを実施して、対象者のストレス軽減の有効性について検討することを目的とした。研究2】は研究1の臨床心理学的地域援助プログラムの継続的な実施がコミュニティ形成に及ぼす効果を、異なる地域の仮設住宅住民へのアンケート調査と半構造化面接から検討することを目的とした。これらの研究は、仮設住宅の集会所等にて心理教育とリラクセーションを含む臨床心理学的地域援助プログラムを行い、心理的ストレス軽減効果があるのか、また、地域としての凝集性を高めるための仮設住宅住民同士の交流促進するプログラムの効果を検討するためのアクションリサーチであり、経験的な知見しか得られていない心理教育や地域援助プログラムの効果をエビデンスに基づいて検討する点で重要性が認められる。【研究1】の結果は現在集計中である。また、【研究2】は2地区のうち1地区でアンケートが実施できたが、1地区で実施を延期し、次年度に改めて実施する見込となっている。本研究は臨床心理学的地域援助を通して仮設住宅の地域づくりと住民のメンタルヘルス維持向上に寄与する効果の検討を目的とした。研究1:心理教育とリラクゼーションから構成されたプログラムを実施し、参加者のストレス軽減を検討した。2011年12月22日から2012年6月25日の間に実施した岩手県沿岸被災地A市内20仮設でのプログラム参加者94名を対象に、the stress response scale (SRS-18、鈴木・嶋田・三浦・片柳・右馬埜・坂野、1998)を指標としたアンケートを心理教育前後に実施した。その結果、心理教育がストレス軽減に有効であることが確認された(p<.001)。