hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サイト模型の磁性-強磁性と反強磁性の共存相-

(2)アルゴリズムの改良を重ねより大規模なシミュレーションを実行した。これらの研究により、スピングラス相実現の確信が深まった。2.三角格子上の量子反強磁性体三角格子上の量子反強磁性体の温度転送シミュレーションを行い温度磁場平面での相図を明らかにした。特徴は、(1)長距離秩序は磁場に誘起された長距離秩序が現れること、(2)磁化過程に平坦部が現れることである。これらは古典系の結果と大きく異なる。この成果は量子効果が定性的にも新しい磁気秩序の描像を与えるものとして注目されている。1.スピングラスの研究継続研究としてスピングラスの低温相の研究をおこなった。今年度は、より現実の物質に近いハイゼンベルグ型スピングラス相転移の可能性について検討した。従来、この模型ではスピングラス相は実現しないとされてきた。我々は従来の解析法(欠陥エネルギー法)に問題があることを発見し、これに代わる解析法として、剛性指数を計算する方法を提案した。この方法を3次元系に適用したところ3次元系でスピングラス相が存在する可能性が有ることが分かった。2.シミュレーションアルゴリズムの開発と複雑スピン系の研究我々は本研究により新しいモンテカルロ法「クラスター熱浴(CHB)法」を開発した(一昨年度報告)。CHB法を使って二つの複雑スピン系の研究をおこなった。(1)2次元ANNNI模型の平衡状態の研究。この研究では、予言されていた中間スピン秩序相の存在を確認し、熱平衡状態の相図を得た。中間相は従来考えられていた温度より低温側の比較的狭い温度領域で出現することが明らかにされた。(2)擬一次元反強磁性体CsCoBr_3の磁気秩序の解析。CHB法を使って、擬一次元効果を考慮した磁気秩序のシミュレーションを初めて行った。この結果は中性子散乱の実験結果を高精度で再現した。これをもとにCsCoBr_3の磁気秩序過程のモデルを提案した。3.メゾスコピック磁性体のスピン構造二次元メゾスコッピク磁性体のスピン構造を研究してきた。本年度は積層膜磁性体のスピン構造の研究をおこなった。積層膜磁性体でも二次元系と同様に環流構造が現れるが、中心部のスピンは膜面に垂直にたってくる。
情動を制御するBDNFの直接効果の解明

Bdnf isoform 4,5,6,7を全身でノックダウンさせたマウスは過食になり太るので、餌報酬をもちいたオペラント行動で、野生型マウスと比較して高次脳機能を調べることが困難だった。CaMKIIpromoter-tTSマウスを用いて、前脳特異的にBdnf isoform 4,5,6,7をノックダウンさせたところ、マウスは過食にならず、体重増加もなかった。これによって、前脳特異的isoform 4,5,6,7ノックダウンマウスは、コントロールと比較して、餌報酬を用いたオペラント条件付けが可能になった。まず、注意、意欲、衝動性などのマウスの高次機能を広くスクリーニングできる3-choice serial reaction time taskをおこなった。残念ながら、いずれの行動指標にも変化は見られなかった。次に、インテリケージを用いた集団飼育で、delay discounting task、effort discounting taskをおこなった。ドキシサイクリンのオンとオフを組み合わせて、Bdnf遺伝子発現ノックダウンを時間制御しつつ、その影響を調べてみたものの、いずれのタスクにおいても、野生型と比較して優位な差を検出することができなかった。以上の結果から、ストレス負荷のない状態において、Bdnf発現低下は、マウスの認知機能、情動機能に大きな影響を与えないことが分かった。一方で、精神的ストレス負荷時には、Bdnf発現低下がストレスからの回復を阻害することから、Bdnfはストレス応答、ストレスレジリエンスにおいて、より積極的な役割を果たすことが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。BDNF遺伝子は9つの転写開始部位を持ち、9つのmRNA isoformを持つ。全脳BDNFノックダウンマウスとして2種類のマウスを樹立したところ、exon 4にSTOP cassetteをノックインしたマウス(BDNF STOP knockin)は、exon 1,2,3由来のmRNAの発現が消失し、exon 4を中心にtet systemで遺伝子発現を操作したマウス(Actin-tTS::BDNF tetO knockin)はexon 4,5,6,7由来のmRNAの発現が消失していることがわかった。いずれのマウスも、totalのBDNF mRNAの発現が約半分になっているが、前者は神経細胞由来のBDNF mRNAが抑制され、後者は、神経およびグリア細胞由来のBDNF mRNAが抑制されていることが期待された。前者は体重が少なく、後者は体重が増える傾向にあった。うつ・不安行動については、十分な個体数を使った解析はまだ出来ていない。BDNF tetO knockinとdopamine transporter-tTAマウスを交配して得られるダブルトランスジェニックマウスでは、側坐核にBDNFが過剰発現する。このマウスを生後からドキシサイクリン混餌で飼育し、オペラント行動の獲得後から普通食にし、BDNFの過剰発現を開始した。BDNF発現操作前後で、意欲、注意、固執、衝動、食欲に変化は見られなかった。以上の結果は、今後、情動の制御における側坐核BDNFの役割を考える上で基礎データとなる。性質の異なる全脳BDNFノックダウンマウスが幸運にも2つ樹立することが出来たが、一方で解析することが倍になった。このため、全脳BDNFノックアウトマウスの生化学的実験に時間をより多く割いている。行動解析にも倍の時間がかかる。うつ病患者の側坐核およびうつ病モデルマウスの側坐核でBDNF蛋白質の量が増えていることが報告されていることから、側坐核にBDNF蛋白質を過剰発現させるマウスを作成した。具体的にはBDNF tetOノックインヘテロマウスとDAT-tTAのダブルトランスジェニックマウスを用いた。このマウスでは、ドパミン神経でBDNF mRNAの発現が増えており、その軸索終末である側坐核でBDNF蛋白質の増加が得られている。かつ、ドキシサイクリン含有エサで飼育すれば、BDNFの増加をキャンセルできる。ドキシサイクリン存在下でオペラント行動を覚えさせ、学習成立後にBDNF増加を誘導させた。オペラント行動の一つである3-choice serial reaction timetaskを行い、意欲、注意、衝動性、固執性、運動、食欲を経時的に評価したところ、いずれの項目にもBDNF発現誘導と非誘導で有意な変化が見られなかった。isoform1,2,3のノックダウンマウス(n=6)とisoform 4,5,6,7のノックダウンマウス(n=6)のオープンフィールドテスト、高架式十字迷路を行ったところ、いずれのテストでも有意な差は見られなかった。これらの結果は、isoform選択的ノックアウトの最近の研究(Neuropsychopharmacology 2016)と一致していた。検体数を増やしてうつ・不安様行動について更なる検討を要する。一方で興味深い成果として、isoform 4,5,6,7ノックダウンマウスは、体重増加が見られた。うつ病における食欲とBDNFの関係は今後のテーマになりうる。緻密であり、かつ厳密な遺伝子発現制御を研究の強みとして進められている。遺伝子発現変化と表現型の因果関係を強く示すことが出来ている。雄同士の攻撃性が高まるBDNF mRNA isoform 1,2,3ノックダウンマウスを用いて、餌報酬を強化子とするオペラント条件付けを行った。攻撃性の亢進は意思決定の何らかの異常が背景にあると考えられたので、意思決定を含めたマウスの高次機能を広くスクリーニングできる3-choice serial reaction time taskで何らかの異常を検出できると考えた。

しかしこのタスクではBDNF isoform 1,2,3ノックダウンマウスの高次脳機能の突出した異常を検出することは出来なかった。次いで、BDNFシグナルの低下がストレス応答をどのように変化させるのか調べる目的で、涙の分泌量を調べた。涙の分泌量はストレス負荷時に低下し、ストレス解除後に分泌量が正常化する。豊かな環境で飼育すると、涙の基礎分泌量に変化は無いが、ストレス負荷時に見られるはずの涙分泌量低下が起こらなくなる。つまりレジリエントになる。ストレス応答、ストレス抵抗性、ストレスからの回復にBDNFがどのように関与しているか各ノックダウンマウスを用いて調べた。isoform1,2,3ノックダウンでは、ストレス負荷前から涙の分泌が低かった。isoform 4,5,6,7ノックダウンマウスでは基礎分泌量は正常であった。isoform 4,5,6,7ノックダウンマウスは、豊かな環境であってもストレス負荷時に涙の分泌量が低下した。このことから、涙の分泌を表現型とした場合のストレス抵抗性、ストレス負荷後の回復には、BDNF isoform 4,5,6,7が関与することが示された。BDNFのisoformごとの機能を、うつ、不安、認知機能、ストレス応答など、多面的に検討することが出来ている。Bdnf isoform 4,5,6,7を全身でノックダウンさせたマウスは過食になり太るので、餌報酬をもちいたオペラント行動で、野生型マウスと比較して高次脳機能を調べることが困難だった。CaMKIIpromoter-tTSマウスを用いて、前脳特異的にBdnf isoform 4,5,6,7をノックダウンさせたところ、マウスは過食にならず、体重増加もなかった。これによって、前脳特異的isoform 4,5,6,7ノックダウンマウスは、コントロールと比較して、餌報酬を用いたオペラント条件付けが可能になった。まず、注意、意欲、衝動性などのマウスの高次機能を広くスクリーニングできる3-choice serial reaction time taskをおこなった。残念ながら、いずれの行動指標にも変化は見られなかった。次に、インテリケージを用いた集団飼育で、delay discounting task、effort discounting taskをおこなった。ドキシサイクリンのオンとオフを組み合わせて、Bdnf遺伝子発現ノックダウンを時間制御しつつ、その影響を調べてみたものの、いずれのタスクにおいても、野生型と比較して優位な差を検出することができなかった。以上の結果から、ストレス負荷のない状態において、Bdnf発現低下は、マウスの認知機能、情動機能に大きな影響を与えないことが分かった。
集積回路の大域配線上のデータ伝送に着目した効率的アーキテクチャとその設計支援技術

現在の高度情報化社会において、システムLSIは様々な用途に用いられ、必要不可欠な存在になっている。LSIのプロセス・デバイス技術の面から考えると、ムーアの法則に代表されるようにシリコン上のトランジスタ、金属配線などは年々微細化されており、CMOS回路では90nmテクノロジーが実用的になり、65nmテクノロジーも視野に入ってきている。このような微細なテクノロジーでは、トランジスタの動作速度向上に伴い論理ゲートでの遅延時間が小さくなる一方、相対的に配線遅延が大きくなり、結果として演算回路が数GHzという高速に動作するのに対し、LSIチップ内の機能ブロック間の信号伝送に数クロック10クロック程度消費してしまう。本研究では、極微細プロセスLSIでのチップ上の大域配線でのマルチ・サイクルなデータ伝送に着目し、将来のシステムLSIにおいて演算処理能力・消費電力・信頼性などの面から効率的に設計を行うことができるアーキテクチャの検討およびその設計支援技術の構築を目指し、その基盤技術の確立を行った。バス配線が高集積化され、配線間の結合容量が無視できないような状況において、最適な低消費電力・高信頼性符号化方式の提案と評価を行った。主に、提案符号化手法とバス配線面積・消費電力とのトレードオフについて検討を行い、最適な符号の選択手法を示した。また、システムLSIにおける機能ブロック間の接続のために再利用性を考慮したプロトコル変換自動生成技術の提案を行った。バスプロトコルの仕様を入力として、プロトコル変換回路をハードウェア記述言語の形式で出力でき、データ伝送指向のアーキテクチャに有効に活用可能である。これらの成果により、データ伝送を中心とした統合型設計支援環境の確立の方向性を示すことができたと言える。LSIのプロセス・デバイス技術の面から考えると、ムーアの法則に代表されるようにシリコン上のトランジスタ、金属配線などは年々微細化されており、CMOS回路では90nmテクノロジーが実用的になり、65mmテクノロジーも視野に入ってきている。また、アレイ型のアーキテクチャを想定した高位合成手法として、配線を通したデータ伝送をパイプライン化することにより、配線遅延による性能低下を防ぐパイプラインスケジューリング手法についても提案を行い、FPGA上にて評価を行った。これらの成果をもとに、平成18年度には、データ伝送を中心とした統合型設計支援環境の確立を目指す。
繰返し負荷を受けた金属材料における表面性状の変化機構と疲労損傷評価

本研究では、繰返し負荷を受けた金属材料の損傷の程度を、表面粗さを測定することによって評価する方法の提案を目指して、繰返し塑性変形によって変化する表面性状の形成過程ならびに変化機構を明らかにし、この変化を定量的に評価する手法の確立を目的としている。平成30年度は、ステンレス鋼試験片に対して2種類の二段二重低サイクル疲労試験を実施し、ひずみ履歴がある場合の表面性状の変化を、表面性状パラメータを用いて定量的に評価するとともに、表面に形成された微細な凹凸の形成・成長過程を調べることで、評価パラメータと実際に表面で生じている現象との関係を検討した。詳細は以下の通りである。まず、疲労試験中、定期的にレーザー顕微鏡で試験片の表面形状を計測した。疲労試験では、HighとLowの2種類のひずみ範囲条件を採用し、付与する順序をH→LあるいはL→Hとしてひずみ履歴を変化させた。表面形状測定結果に対して2次元フーリエ変換を用いた周波数解析を行い、すべり帯形成および結晶粒の変形・回転によって生じた2種類の凹凸の高さを測定した。その結果、2種類の凹凸はいずれも繰返し数の増加に伴って増加することが確認された。また、ひずみ履歴を変化させた後の各凹凸の高さの増加量は後続のひずみ範囲条件によって変化し、増加傾向は前年度実施した一定ひずみ範囲試験で見られた各ひずみ範囲でのそれと類似した。次に、同試験片表面のあれ具合を、算術平均粗さRaと算術平均うねりWaを用いて評価し、2種類の凹凸の高さ変化と比較した。その結果、ひずみ履歴があっても、すべり帯由来の凹凸の高さの変化とRa、結晶粒の変形・回転による凹凸の高さとWaの間にはそれぞれ線形的な強い相関関係があることが示された。このことから、ひずみ履歴がある場合でも、RaとWaを用いることで表面の局所的な疲労損傷過程に基づき材料の損傷具合を評価できる可能性を示した。平成29年度は、ひずみ振幅を一定とした低サイクル疲労試験におけるステンレス鋼の表面性状の変化を、表面性状パラメータを用いて定量的に評価するとともに、表面に形成された微細な凹凸の形成・成長過程を調べることで、評価パラメータと実際に表面で生じている現象との関係を検討した。具体的には以下の通りである。まず、疲労試験中、定期的にレーザー顕微鏡を用いて形状測定を行い、試験片表面に形成される凹凸の成長を調査した。調査対象は、すべりによって生じるすべり帯表面の微細な凹凸と結晶粒の変形・回転によって生じる凹凸の2種類である。これらを構成する波は波長が異なるため、形状測定において得た3次元画像に対して2次元フーリエ変換を用いた周波数解析を行うことで、2種類の凹凸を分離した。そして各凹凸の高さを測定した。その結果、すべり帯由来の凹凸と結晶粒の変形・回転による凹凸の高さはいずれも繰返し数の増加に伴って増加すること、繰返しに伴う高さの増加の割合はひずみ範囲の大きさによって異なることが確認された。次に、同試験片表面のあれ具合を算術平均粗さRaと算術平均うねりWaを用いて評価し、2種類の凹凸の高さ変化と比較した。その結果、すべり帯による凹凸の高さの変化とRa、結晶粒の変形・回転による凹凸の高さとWaの間にはそれぞれ線形的な強い相関関係があることが示された。このことから、表面性状の変化は疲労過程において生じるすべり帯および結晶粒の変形・回転によるものであり、RaおよびWaはこれら局所的な疲労損傷過程に基づいて材料の損傷具合を表すパラメータであることを示した。本研究において平成29年度の目標は、一定ひずみ範囲下の低サイクル疲労試験において、表面に形成される凹凸の成長過程を詳細に調べることで表面性状の変化機構を明らかにし、これと表面の状態を表す表面性状パラメータとの関係を検討することであった。この目標に対して、おおむね予定通り実験・検討を進めることができ、その結果、繰返し負荷過程において表面に生じる微細な凹凸と表面性状パラメータとの関係を定量的に示すことができた。また、以上の成果を論文としてまとめることができる見通しが立っていることから、おおむね順調に進展していると判断した。

その結果、2種類の凹凸はいずれも繰返し数の増加に伴って増加することが確認された。また、ひずみ履歴を変化させた後の各凹凸の高さの増加量は後続のひずみ範囲条件によって変化し、増加傾向は前年度実施した一定ひずみ範囲試験で見られた各ひずみ範囲でのそれと類似した。次に、同試験片表面のあれ具合を、算術平均粗さRaと算術平均うねりWaを用いて評価し、2種類の凹凸の高さ変化と比較した。その結果、ひずみ履歴があっても、すべり帯由来の凹凸の高さの変化とRa、結晶粒の変形・回転による凹凸の高さとWaの間にはそれぞれ線形的な強い相関関係があることが示された。このことから、ひずみ履歴がある場合でも、RaとWaを用いることで表面の局所的な疲労損傷過程に基づき材料の損傷具合を評価できる可能性を示した。実際に機器が受ける負荷は一定ではなく、大きさや周期が変化する変動負荷である。そのため、表面性状の変化に基づいた評価手法を実機に適用するためには、ひずみ履歴がある場合の表面性状の変化についても検討する必要がある。そこで今後は、材料に付与する負荷をひずみ範囲一定の単純な条件から、ひずみ履歴のある条件へと変更し、より実際の負荷状態に近い試験を実施する。そして、このときの表面性状の変化機構を明らかにし、平成29年度に得られた結果を基に、ひずみ履歴がある場合の疲労損傷量を表面性状の変化に基づいて評価する方法を検討する。具体的には、表面を鏡面状に磨いた試験片を用いて二段二重疲労試験を行い、定期的にレーザー顕微鏡で試験片の表面形状を計測する。疲労試験では、HighとLowの2種類のひずみ範囲条件を採用し、付与する順序をH→LあるいはL→Hとする。表面形状測定結果に対して周波数解析を行い、すべり帯形成および結晶粒の変形・回転による各凹凸の繰返しに伴う変化を定量的に評価する。また、表面を腐食して結晶粒を観察しやすくした腐食試験片の表面観察を通して、二段二重疲労試験における結晶粒の変形・回転の様子についても詳細な調査を行う。そして、鏡面試験片および腐食試験片より得られた結果から、二段二重疲労試験における表面性状の変化機構を明らかにする。また、上述の検討結果を踏まえ、前年度に得たひずみ範囲一定条件における表面性状の変化傾向を用いて、ひずみ履歴がある場合の変化傾向を記述し、これと表面性状パラメータを用いた測定結果から損傷量を評価する方法を検討する。当該年度に参加した国内および国際学会が所属機関を会場として開催されたため移動の必要がなく、旅費の支出が抑えられ、当初の予定よりも使用額が少なくなった。一方、平成29年度に得られた成果を論文としてまとめる目途が立ち、また次年度開催される国際会議でこの成果を発表することが決まったため、当該助成金はこれらに使用することとした。以上、次年度使用額は、翌年度助成金と合わせて国際会議への旅費・参加登録費ならびに投稿論文の費用として用いる予定である。
アジアにおける日本小売企業の進出プロセスと撤退インパクトに関する研究

本年度は、前半部分で、アジア地域へ出店している小売企業を『海外進出企業総覧2017』(東洋経済新報社)、『2017日本企業のアジア進出総覧』(重化学工業通信社)等の既存データに基づき110社を抽出し、当該企業に対して郵送にてアンケート調査を実施した(郵送費)。調査目的は、アジアに展開している日系小売企業の進出・撤退状況に関する情報収集であり、その内容は海外進出の経緯ならびに撤退の影響(スクラップアンドビルド)等についてである。結果は当初予測していたサンプル数を極端に下回る回答数であった。しかし、回答が得られた企業のうち数社からアポイントメントの許可をいただき、直接本社へ赴きヒアリング調査を実施することができた(交通費・宿泊費)。中盤以降は、訪問した小売企業の本社から紹介いただいた中国で展開している現地法人に対して夏期休暇期間を使用してヒアリング調査を実施した(交通費・宿泊費)。なお現地法人へのヒアリング調査にあたっては、現地調査におけるアテンドや通訳を依頼し(謝金)(交通費・宿泊費)、合流した中国の流通研究者とも海外展開する日本小売業に関して情報交換することができた。一方で、国際商業や国際マーケティング関連ならびにアジア研究に関する文献調査(図書、論文、資料等)は、引き続き年度を通じて行った(図書購入費)。以上のように、本年度に実施した研究では、海外に進出している日本小売企業への郵送およびヒアリング調査研究を実施することで、アジアに展開している日本小売企業の進出プロセスや今後の小売経営に関する貴重なデータを得ることができた。また、文献調査により日本小売企業の海外からの撤退研究をレビューしつつ、今後の日本小売企業の撤退要因や進出先国・地域へのインパクト解明に関する手がかりをつかめた点は意義深いと考えている。研究2年目においては、当初の研究計画にしたがって文献収集・文献レビューを行いながら、当該日本小売企業への郵送調査ならびに現地法人へのヒアリング調査を進めることができた。しかし、郵送調査結果は郵送先から得られたサンプル数が極端に少なく、統計データとして使用は非常に困難であると考えている。これまでの研究成果は、所属する学会において報告できている。また分担研究者との調査打合せや情報共有は、メールでのやり取り以外にも全国大会規模の学会参加時にも行っており予定通りに進められている。昨年度当初に行った郵送調査の結果が統計データとして使用することができないほど少ない回答数であったため、そのデータを使用した分析は見送ることにしている。しかし、回答企業を通じてのヒアリング調査への発展が可能であり、前半では回答が得られなかった企業の現地法人へ訪問するためにアプローチする。同時に今年度も可能な限り、研究に関連する図書や文献調査ならびに収集を継続して行う予定である。中盤から後半は許可がおり次第、前年度に調査に行けなかったアジアに進出している日本小売企業に対してヒアリング調査を実施する。なお、今年度が研究の最終年度のため、学会報告準備と同時並行的に研究成果報告をまとめながら、年度末には研究成果報告書を刊行する。本研究はアジアへ出店している日本の小売企業進出プロセスを解明すると同時に、当該小売企業の現地からの撤退が本社および当該進出先国・地域の競合企業へ与える影響について明らかにすることを目的としている。近年アジア地域への出店を加速させている日本小売企業の進出背景を探るとともに、日本企業の国際知識移転および小売営業形態(業態)の発展過程である「標準化-適応化-発展化モデル」の分析を行うことで、現地における収益構造を中心とする仕組みや関連事業者の役割を解明する。また当該国・地域から撤退するメカニズムとその背後にある小売経営を明らかにし、マーケティング上の問題点や課題を見いだす。本年度は、前半から中盤にかけて国際商業や国際マーケティング関連の文献図書のならびにアジア研究の資料収集(資料収集費)を行ってきた。一方で、日本小売企業の本社へのヒアリング調査項目の洗い出しと、実際に郵送するアンケート調査票の入力や企業のリストアップ(謝金)を行った。また、後半にかけては、台湾に赴き財団法人交流協会台北事務所にて資料閲覧、すでに撤退している大手日本小売企業(統一阪急百貨店、大葉高島屋)の現況も確認することができた(交通費・宿泊費)。さらには、JETRO(日本貿易振興機構)を訪問し、日本小売企業の進出-撤退情報の閲覧および収集(資料収集費)を行い、関東にある日本小売企業本社に赴き、海外出店-撤退(スクラップアンドビルド)に関する情報を入手することができた(交通費・宿泊費)。以上のように本年度に実施した内容は、海外に進出している日本小売企業への郵送およびヒアリング調査研究を進める上で非常に重要な位置付けとなっている。研究1年目においては、研究計画の通り、文献収集・文献レビューを行いながら、郵送調査およびヒアリング調査のための案を策定しつつ、企業訪問のアポイントメントの準備を行うことができた。また必要に応じて予備調査も順調に進めることができた。なお、分担研究者との調査打合せに関しては、全国大会規模の学会参加によって実施しており、当初の予定通り順調に進めることができた。しかし、研究代表者として研究上必要な集計用に使うパソコンの購入を実施することができず、その分、配分されていた研究費を残す結果となった。調査目的は、アジアに展開している日系小売企業の進出・撤退状況に関する情報収集であり、その内容は海外進出の経緯

ならびに撤退の影響(スクラップアンドビルド)等についてである。結果は当初予測していたサンプル数を極端に下回る回答数であった。しかし、回答が得られた企業のうち数社からアポイントメントの許可をいただき、直接本社へ赴きヒアリング調査を実施することができた(交通費・宿泊費)。中盤以降は、訪問した小売企業の本社から紹介いただいた中国で展開している現地法人に対して夏期休暇期間を使用してヒアリング調査を実施した(交通費・宿泊費)。なお現地法人へのヒアリング調査にあたっては、現地調査におけるアテンドや通訳を依頼し(謝金)(交通費・宿泊費)、合流した中国の流通研究者とも海外展開する日本小売業に関して情報交換することができた。一方で、国際商業や国際マーケティング関連ならびにアジア研究に関する文献調査(図書、論文、資料等)は、引き続き年度を通じて行った(図書購入費)。以上のように、本年度に実施した研究では、海外に進出している日本小売企業への郵送およびヒアリング調査研究を実施することで、アジアに展開している日本小売企業の進出プロセスや今後の小売経営に関する貴重なデータを得ることができた。また、文献調査により日本小売企業の海外からの撤退研究をレビューしつつ、今後の日本小売企業の撤退要因や進出先国・地域へのインパクト解明に関する手がかりをつかめた点は意義深いと考えている。研究2年目においては、当初の研究計画にしたがって文献収集・文献レビューを行いながら、当該日本小売企業への郵送調査ならびに現地法人へのヒアリング調査を進めることができた。しかし、郵送調査結果は郵送先から得られたサンプル数が極端に少なく、統計データとして使用は非常に困難であると考えている。これまでの研究成果は、所属する学会において報告できている。また分担研究者との調査打合せや情報共有は、メールでのやり取り以外にも全国大会規模の学会参加時にも行っており予定通りに進められている。本年度はおおむね計画通りに進行することができたが、今年度当初に郵送するアンケート調査の発送作業が若干遅れている。その後のアンケート用紙の回収やその分析には時間がかかることを想定して、早めに準備に取りかかりたい。また集計用に使用するパソコンの購入や関連図書の収集に関しても継続して行う予定である。さらに、中盤から後半に予定しているアジアへ進出している日本小売企業への訪問に関しては、早めにアポイントメントを取り、訪問日時の決定や調整を検討する。昨年度当初に行った郵送調査の結果が統計データとして使用することができないほど少ない回答数であったため、そのデータを使用した分析は見送ることにしている。しかし、回答企業を通じてのヒアリング調査への発展が可能であり、前半では回答が得られなかった企業の現地法人へ訪問するためにアプローチする。同時に今年度も可能な限り、研究に関連する図書や文献調査ならびに収集を継続して行う予定である。
心房性ナトリウム利尿ペプチドーグアニル酸シクラ-ゼ活性のG蛋白質による制御

FRTLー5甲状腺細胞に心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)を作用させると著しいcGMPの生成が観察された。このANP応答はアデノシンなどのP_1プリン作動性アゴニストの添加で抑制される。種々のアデノシン誘導体、またP_1受容体アンタゴニストを用いた解析から、このアデノシンの抑制作用はA^1受容体を介していることが明らかにされた。細胞をあらかじめ百日咳毒素(IAP)で処理しておくと、ANPによるcGMP生成は変化せずにアデノシンの抑制作用が完全に消失した。このようにアデノシンのcGMP生成抑制系にはGiなどの百日咳毒素基質G蛋白質が関与していることが示唆された。また、このアデノシン作用はMRB22948などのcGMPホスホジエステラ-ゼ阻害剤存在下でも観察され、アデノシン受容体ーGi系はcGMP生成段階すなわちANP受容体ーグアニル酸シクラ-ゼ(最近、ANP受容体はグアニル酸シクラ-ゼドメインを同一分子中に有する単一蛋白質であることが明らかにされている)に対して抑制的に機能することが推定される。GiなどのIAP基質G蛋白質は当初アデニル酸シクラ-ゼ系の抑制性トランスデュ-サ-として同定されたが、その後、ホスホリパ-ゼC、A_2、各種チャンネルなどのエフェクタ-系に対するトランスデュ-サ-機能を有していることが明らかにされている。今回の知見からGiで制御をうけるエフェクタ-分子としてANP受容体ーグアニル酸シクラ-ゼが新たに含まれることが示唆された。
現代社会における情報・サービスの刑事法的保護の研究

本件研究においては,情報・サービスが横領罪,詐欺罪,電子計算機使用詐欺罪などの刑法典の財産犯処罰規定において,いかなる範囲で保護されているかについて,解釈論的な見地から,包括的な検討を加えた.その結果,たとえばデジタル情報の不正取得の類型などについては,現行法においても財産犯としての処罰が可能であるが,財産犯としての性質決定を行う以上,その処罰には一定の限界があることが明らかになった.さらに不正競争防止法などの特別法における保護について分析しつつ,立法論として,望ましい保護の在り方について,検討を加えた.本件研究においては,情報・サービスが横領罪,詐欺罪,電子計算機使用詐欺罪などの刑法典の財産犯処罰規定において,いかなる範囲で保護されているかについて,解釈論的な見地から,包括的な検討を加えた.その結果,たとえばデジタル情報の不正取得の類型などについては,現行法においても財産犯としての処罰が可能であるが,財産犯としての性質決定を行う以上,その処罰には一定の限界があることが明らかになった.さらに不正競争防止法などの特別法における保護について分析しつつ,立法論として,望ましい保護の在り方について,検討を加えた.本件研究課題は、現代社会のネットワーク化、情報化の潮流のもと、情報・サービスに関する不正行為およびそれに対する刑事上の法制度の全容を正確に理解しつつ、情報・サービスの保護に関する刑法解釈論上の問題点について、解釈論的な研究を行うものである。本年度においては、その準備的作業として、文献調査、データベース調査を中心として、情報・サービスを保護する刑事上の法制度の包括的な調査に従事した。その結果、特別法を含め、わが国の関連刑事法制の全体像をある程度把握することができた。さらに解釈論的な研究を開始した。具体的には、情報・サービスの不正取得を詐欺罪などの財産犯罪で処罰可能か否かという問題について検討を加え、有償役務説の基本的妥当性を確認した。また、秘密概念が国家秘密と個人秘密とでは異なりうることを確認しつつ、不正競争防止法、国家公務員法などの関連処罰規定の意義・内容について、検討を加えた。同様に、名誉毀損罪の成立範囲という観点から、刑法における「名誉」概念の意義について分析を加えた。また、名誉毀損罪を重大なプライバシー侵害罪として再構成しようとする最近の一部の学説について検討し、このような解釈論は刑法230条の文言上、一定の限界があるとの結論に達した。さらに、電子計算機使用詐欺罪の成立範囲について検討するため、昭和62年の刑法改正段階における議論状況や問題意識について、調査・検討を進めた。次年度は、これらの作業をさらに継続していく必要がある。本件研究課題は、現代社会のネットワーク化、情報化の潮流のもと、情報・サービスに関する不正行為およびそれに対する刑事上の法制度の全容を正確に理解しつつ、情報・サービスの保護に関する刑法解釈論上の問題点について、解釈論的な研究を行うものである。本年度においては、前年度の基礎的・準備的な研究作業の成果を引き継ぎ、さらに刑罰規定の個別の解釈論上の問題について、検討を継続した。解釈論上の個別問題としては、昨年度の検討を継続し、まず、電子計算機使用詐欺罪の成立要件について再検討を加えた。電子マネーの不正取得に関する最近の最高裁判例(最決平成18年2月14日刑集60巻2号165頁)を分析し、他人の識別符号を不正に入力して、有償サービスを利用する行為について、有償サービスを不正取得する場面とその利用代金の支払の免脱の場面に分けて、同罪の成立可能性を検討した。また、情報・サービスの不正取得を構成要件的にカバーする可能性があることから、横領罪における「横領」概念について、解釈論的な検討を加えた。その結果、横領行為といえるためには、権限逸脱行為である必要まではないが、外形的に委託の趣旨に反していることが明らかになっている必要があるという結論に達した。このような観点から、新潟鉄工事件(東京地判昭和60年2月13日刑月17巻1=2号22頁)についても、改めて検討を加えた。次年度においては、これらの研究成果を踏まえ、さらに、比較法的な分析も活用しつつ、情報・サービスの刑事法的保護のあり方について、全体像を明らかにすることに努めたい。本件研究課題は、現代社会のネットワーク化、情報化の潮流のもと、情報・サービスに関する不正行為およびそれに対する刑事上の法制度の全容を正確に理解したうえで、情報・サービスの保護に関する刑法解釈論上の問題点について、解釈論的な研究を行うものである。本年度においては、平成18年度の基礎的・準備的な研究作業の成果、平成19年度の電子計算機使用詐欺罪の成立要件、横領罪における「横領」概念などの個別犯罪類型の解釈論的研究を踏まえつつ、さらに個別犯罪の解釈論的研究に従事した。具体的には、詐欺罪、強盗罪などの財産犯罪における「財産上の利益」の内容について、再検討を加えた。その結果、現行の刑法典においては財物に比肩すべき確実性・具体性を持った利益が保護対象になっていると考えられるため、やはり情報・サービスの包括的保護には限界があることを確認した。既に不正競争防止法改正などの立法が進展しているが、必ずしも十分な運用がなされているわけではないため、その原因を検討しつつ、さらに立法論的な検討が必要となろう。その他、インターネットによる名誉殿損罪の成立範囲などの問題について、犯罪終了時期との関連において検討を加えた。さらに、ネットワーク上の有害情報規制について、法的規制の在り方について、研究者・実務家等との意見交換の機会を持った。

これらの研究成果は、現代的な問題を解決するとともに、さらに、伝統的な刑法理論へのフィードバック効果が期待されるものであり、重要性は高いと思われる。さらに、今後の立法動向を分析しつつ、同様の手法から研究を継続する必要がある。
バイオ3Dプリンターを用いたスキャホールドフリー心筋構造体の作製及び機能の検討

我々は、初年度にヒトiPS細胞由来心筋細胞、血管内皮細胞、繊維芽細胞を組み合わせて、スフェロイドを作製する為の最適化を検討した。その結果、血管内皮細胞、繊維芽細胞を加えることでスフェロイド形成能が促進された。次に、バイオ3Dプリンタを用いて心筋構造体を作製した。心筋構造体は、剣山上で培養することでスフェロイド同士が融合し、拍動が同期した。剣山から回収後、バイオリアクター内で培養することで、心筋組織体は成熟し、電気刺激応答性、組織内部での血管網様構造の形成、心筋細胞の再配列が確認出来た。今後、移植することによる新規の心臓再生療法の開発が発展することが期待される。接着細胞の自己凝集能を利用したスフェロイドを任意の形態で積層することで、足場材料を使用せずに3次元組織を作製出来る「バイオ3Dプリンタ」を開発してきた。本研究ではバイオ3Dプリンタを用いた心筋構造体を作製している。平成28年度は、ヒト心筋スフェロイドの作製及び、ヒト心筋構造体の作製に取り組んだ。ヒト心筋スフェロイドは、ヒトiPS由来心筋細胞、血管内皮細胞、線維芽細胞を任意の比率で作製することで、培養7日目には、スフェロイド内部で血管網が構築されていると思われる箇所が確認された。加えて、バイオ3Dプリンタを用いて構造体を作製する為に重要な要素であるスフェロイド直径、真円度も安定していた。更に、スフェロイドの拍動を撮影した動画を解析した結果、一定のリズムで収縮を繰り返していることが明らかになった。上記で作製したスフェロイドを用いてバイオ3Dプリンタにより心筋構造体を作製した。その結果、培養1日目には、スフェロイド同士の融合が始まり拍動が同期していた。培養7日目に、剣山から回収することでチューブ状の心筋構造体を得ることが出来た。本構造体は、剣山から回収直後は、スフェロイドの形態が残っていたが、更に培養を続けることで、滑らかな状態となった。更に組織標本を作製し、各細胞種が構造体内でどのような挙動を示しているのか確認した。その結果、構造体の内部には血管内皮細胞が局在し、血管網と思われる箇所が見られ、心筋細胞は主に外側に局在していた。このことから、スフェロイド同士が融合し、構造体を作製することで自己組織化が生じている可能性が示唆された。平成28年度に遂行する予定のヒト心筋スフェロイドの作製及び、バイオ3Dプリンタを用いたヒト心筋構造体の最適な作製方法は、ほとんど確立出来た。加えてスフェロイド、構造体のカルシウムイメージング、マイクロ粒子を用いた拍動の非侵襲的な検討を始めている点から、順調に進展していると判断した。我々は細胞の凝集体であるスフェロイドを任意の形態に積層することで、足場材料を使用せずに、3次元組織を作製出来る「バイオ3Dプリンタ」を開発してきた。本研究では上記の技術を用いて、人工心臓に代わる新しい治療法を確立する為にヒトiPS由来心筋構造体の作製に取り組んだ。ヒト心筋スフェロイドは、ヒトiPS由来心筋細胞、血管内皮細胞、線維芽細胞を任意の比率で作製すること出来、一定のリズムで収縮を繰り返していることが明らかになった。更に上記で作製したスフェロイドを用いてバイオ3Dプリンタにより心筋構造体を作製した。剣山から回収後、更に培養した心筋構造体は組織学的に評価され、組織体内部で毛細血管網が形成されることが明らかになった。平成29年度は作製した心筋構造体の収縮力などの心機能を評価した。その結果、作製した心筋構造体はシリコンチューブから回収後、自律的な拍動を確認出来た。更に、電気刺激を供した結果、電気刺激の条件により、拍動回数を制御することができ、電気刺激応答性を確認された。次に心筋構造体のポンプ機能を評価する為に、蛍光ラベリングされたマイクロ粒子を心筋構造体が培養されているPDMsチューブ内に播種し、蛍光顕微鏡で観察した。その結果、心筋構造体が拍動する度にPDMsチューブ収縮させ、マイクロ粒子が動いていることが観察された。現在、我々は作製した心筋構造体のラットへの移植方法を検討しており、構造体がラットの血流に耐えれる為の力学的強度の保持などの新たな課題を検討している。

平成28年度の結果を踏まえて、平成29年度は心筋構造体を侵襲・非侵襲的に評価して、移植まで応用可能か検討する。現在、課題としては作製した心筋チューブ構造体は剣山から回収直後は強い拍動を有するが、培養を続けていくと拍動が徐々に弱くなってしまうことが明らかになっている。解決策として物理刺激又は電気刺激が可能なバイオリアクターの開発を検討する。組織工学
免疫系におけるCD43レセプターの機能の解析

CD43は血液幹細胞、Tリンパ球、その他の造血細胞に発現する。Bリンパ球では骨髄に局在する幼若細胞に発現するが、末消B細胞には発現が認められない。CD43の機能はT細胞において、細胞間相互作用及び抗源レセプターを介した刺激の調節に関与することが示唆されているが、Bリンパ球における役割は不明である。この問題に関し、我々はin vitroの実験系を用い、CD43の発現がB細胞の生存維持に何らかの役割を果たす可能性を示唆する結果を得た。この可能性を更に明らかにするために、CD43遺伝子cDNA強発現マウス2系統を確立した。2系統における外来性CD43の遺伝子のコピー数はそれぞれ10及び5コピー以下であることが確認されたため高コピー数を有するCD43強発現マウスを実験に供した。未刺激遺伝子強発現マウス脾臓では外来性CD43遺伝子の発現レベルは正常マウスとほぼ同様であった。しかし遺伝子強発現マウス由来脾臓細胞をLPSで刺激すると、刺激後2-3日目に外来性CD43遺伝子の発現量は内在性CD43遺伝子と比較し約10倍上昇し、この発現増強は抗CD43モノクロナール抗体を用いた蛍光免疫法によっても確認された。In vitroでの刺激において、CD43遺伝子強発現マウス由来の脾細胞によるIgM抗体の産生は、対照群と比較し約3倍上昇することが認められた。この結果は、前回我々のCD43トランスフェクタントで得られたCD43発現により細胞生存が延長する可能性を支持するものと思われる。更にホモ遺伝子強発現マウスを作製し、一次免疫応答における抗体産生の様式を検討すると、CD43強発現マウスで優位にIgM抗体産生の増強が認められた。一方、IgGl抗体産生は強発現、非強発現マウスで差は認められなかった。現在、CD43強発現マウスの一次免疫反応におけるB細胞ダイナミクスを解析中である。(1)CD43発現によるB細胞生存維持の解析とトランスジェニックマウスの確立:昨年度in vitroの系を用いCD43発現が、細胞周期G1からS期移行への増強に寄与する可能性を明らかにした。個体におけるCD43機能を解析する目的で、CD43陰性の末梢B細胞にCD43を強発現させたトランスジェニックマウスを作製し計3系統を確立した。現在、トランスジェニックマウスにおけるB細胞の産生、寿命、活性化について免疫学的方法を用い検討中である。(2)CD43ゲノム遺伝子のクローニングとターゲッティングベクターの作製:BALB/cゲノムライブラリーより、14.5-kbのマウスCD43ゲノムクローン(H15)及び13.5-kbのマウスCD43偽遺伝子のクローンを得た。サザン法でCD43 cDNAプローブにハイブリダイズするEco RI 2.1-kbのDNA断片及びその周辺部の7.4-kbの領域の塩基配列を決定したところ、これまでに報告されているとおりCD43構造配列は一つのエクソンによってコードされ、翻訳開始点より上流に37bpのイントロンが存在することを確認した。構造配列部位やその周辺、またH15クローンの端のDNAをプローブとして、これらクローンとBALB/cゲノムDNAを用いたサザン法を行った。その結果、全ての使用した制限酵素(Eco RI,HindIII,Bst EII,BglII)においてゲノムとクローンH15間に相違はなく、H15はCD43構造配列の上流7-kbから下流6.3-kbまでのゲノム領域を確かにカバーしている。

このH15クローンDNAを用いイントロン中のNarIサイトにloxP配列を、3'非翻訳領域のEco RIサイトにloxP-Neo^γ-loxPカセットを挿入し、Cre-loxPシステム用ターゲッティングベクターを構築した。CD43は血液幹細胞、Tリンパ球、その他の造血細胞に発現する。Bリンパ球では骨髄に局在する幼若細胞に発現するが、末梢B細胞には発現が認められない。CD43の機能はT細胞において、細胞間相互作用及び抗原レセプターを介した刺激の調節に関与することが示唆さけているが、Bリンパ球における役割は不明である。この問題に関し、我々はin vitroの実験系を用い、CD43の発現がB細胞の生存維持に何らかの役割を果たす可能性を示唆した。この可能性を更に明らかにするために、CD43遺伝子cDNA強発現マウス2系統を確立した。2系統における外来性CD43遺伝子のコピー数はそれぞれ10及び5コピー以下であることが確認されたため高コピー数を有するCD43強発現マウスを実験に供した。未刺激遺伝子強発現マウス脾臓では外来性CD43遺伝子の発現レベルは正常マウスとほぼ同様であった。しかし遺伝子強発現マウス由来脾臓細胞をLPSで刺激すると、刺激後2-3日目に外来性CD43遺伝子の発現量は内在性CD43遺伝子と比較し約10倍上昇し、この発現増強は抗CD43モノクローナル抗体を用いた蛍光免疫法によっても確認された。In vitroでの刺激において、CD43遺伝子強発現マウス由来の脾細胞によるIgM抗体の産生は、対照群と比較し約3倍上昇することが認められた。この結果は、前回我々のCD43トランスフェクタントで得られたCD43発現により細胞生存が延長する可能性を支持するものと思われる。In vitroの実験結果から、CD43強発現マウスにおける外来性CD43が細胞の免疫活性化により強発現される可能性が示唆されたことから、現在ホモ遺伝子強発現マウスを作製し、一次及び二次応答における抗体産生とともに免疫反応マウスでのB細胞のdynamicsをflow cytometryを用いて検討する予定である。
体育教師の力量形成を保障するアセスメント・モデル開発のための実証的研究

研究の成果は,以下の2点である。第1に,シンガポール及びアメリカの現地調査において体育教員養成カリキュラムとアセスメント・モデルに関する貴重な資料を得た。第2に,広島大学における「実践的指導力」の能力規準を参考に,体育教師の力量形成に寄与する知識や能力,そして態度(価値観)における内実の一端をアセスメント・モデルにて検証した。そして,その成果を国内外で公表した研究の成果は,以下の2点である。そして,その成果を国内外で公表した本研究は,次の3つの研究課題を設定して研究を進めた。第1の研究課題は,国内外の先駆的な教員養成カリキュラムとそのアセスメント・モデルについて調査することである(研究課題(1))。第2の研究課題は,科研(基盤B)にて開発した「実践的指導力」の能力規準を踏襲し,体育教師の力量形成に寄与する知識や能力,そして態度(価値観)の具体的なルーブリックを開発する(研究課題(2))。第3の研究課題は,教員養成における体育科目と教育実習,そして学部と大学院のカリキュラムの連結を視座において,開発した体育教師の力量規準を各段階で実証し,アセスメント・モデルで検証する(研究課題(3))。1年目の本年度は,研究課題(1)を中心に遂行した。とりわけ,国外では,シンガポールのNIE(国立教育学院)へ訪問し,関係者に研究課題に関するインタビュー調査を実施し,資料も収集した。そのインタビュー内容や資料収集したデータを元に,論文を作成している最中である。一方,教育実習に関する調査結果は,日本スポーツ教育学会にて発表し,その成果をまとめつっある。さらに,本研究に関連する成果の一部を『学校教育』に掲載した。来年度は,研究課題(2)を遂行とともに,国内の教職大学院を中心としたカリキュラムや実習システム,並びに国外にてアメリカ合衆国の教員養成の質保証にて調査を進める予定である。本研究は,次の3つの研究課題を設定して研究を進めた。2年目である本年度は,研究課題(2)を中心に遂行し,研究課題(1)の未調査の部分にも着手した。とりわけ,国外では,アメリカのミシガン州立大学へ訪問し(自己の科研出張費では、東北大地震の影響で出張できなかったため、来年度に延長予定。しかし、事前に科研〈基盤B〉の分担によって第1回目の調査を終えていた),関係者に研究課題に関するインタビュー調査を実施し,資料も収集した。そのインタビュー内容や資料収集したデータを元に,雑誌論文4を作成し報告している。一方,研究課題(2)についての研究成果の一部を、現在、日本体育科教育学会が企画している出版計画の図書に掲載予定である。来年度は最終年度であるため,研究課題(3)を遂行するとともに,国内外の学会にてその成果を発表しつつ,わが国の教員養成の質保証におけるアセスメント・モデルを開発し提案したい。3年目である本年度は最終年度であり,研究課題(3)を中心に遂行し,研究課題(2)の未調査の部分にも着手した。とりわけ,国外では,アメリカのミシガン州立大学へ訪問し,関係者に研究課題に関するインタビュー調査を実施し,資料も収集した。そのインタビュー内容や資料収集したデータも参考にしながら,雑誌論文3件や図書1件を作成し報告している。また,本研究の成果を国内だけにとどめるのではなく,積極的に国際学会で発表を2件行った。その結果,わが国の教員養成の質保証におけるアセスメント・モデルの一部を実証的に検討し,最終的には体育教師の力量形成を補完していくアセスメント・モデルを開発することができた。
骨格筋萎縮を予防する食事性フラボノイドの作用機構解明

本研究では、フラボノイドを用いてユビキチンリガーゼの発現抑制を通じて廃用性筋萎縮を予防することを目的とした。研究計画では、フラボノイドのなかでもケルセチンを中心に研究を進めるとした。ケルセチンを摂取させることによりユビキチンリガーゼの発現を抑制するかは明らかにできなかったものの、筋萎縮にともなう酸化ストレスを抑制することが分かった。筋萎縮を抑制した場合でも骨格筋成長に関わる体液性因子であるIGF-1の量に変化は無かったことから、この効果は骨格筋に直接影響した結果によると考えられた。骨格筋の分解と合成との分岐点であるAktのリン酸化については、ケルセチンによってリン酸化が向上した。この結果は、骨格筋の分解よりも合成の経路が活性化されていることを意味する。このように、食事性ケルセチンは、骨格筋での酸化ストレスを抑制し、骨格筋の分解を予防しうることが明らかとなった。さらに、効果の高いフラボノイドとしてプレニルナリンゲニンを見出した。ユビキチンリガーゼの発現を抑制した。ユビキチンリガーゼの発現抑制には、PI3K-Akt経路が関与する可能性を明らかにし、学術論文として発表した。食品成分としての効果を考えるうえで重要な生体利用性についても検討したところ、血中への吸収は少ないものの、標的組織である骨格筋へ蓄積することがわかった。本研究の計画では、筋萎縮した場合にフラボノイドの蓄積性が変わるのではないかと予測を立てたが、その点については、正常な筋肉と萎縮のかかった筋肉との間に差は無かった。本研究の成果は、フラボノイドが廃用性筋萎縮を予防するメカニズムとして、PI3K-Akt経路の活性化を見出した。抗酸化フラボノイドは、骨格筋内の酸化ストレスを減弱することも明らかにした。これらの成果が得られたのでフラボノイド含有食品の臨床試験を進めており、研究の発展につなげることができた。今年度は動物実験を用いて、ケルセチンの効果を評価するための実験系を構築することを第一目的とした。骨格筋萎縮に関わるユビキチンリガーゼ群の発現や、シグナル伝達経路のリン酸化などが、坐骨神経切除後のどのタイミングで変動するかの基礎的なデータを得た。これに対し、ケルセチンの摂取はAktのリン酸化を向上させる可能性が示唆される結果を得た。Aktは骨格筋の合成時にリン酸化されることが知られているため、ケルセチンが骨格筋の分解に抵抗するためにこの経路の活性化が寄与する可能性が示唆された。骨格筋萎縮に関わるホルモンの変動についても明らかにすることを当初の計画とした。実験を遂行したが、ケルセチンによる影響を見出すことができなかった。上記のように、骨格筋内のAktのリン酸化がケルセチンによって上昇したため、ケルセチンあるいはその代謝物が骨格筋へ到達・蓄積したことが予測された。そこで、骨格筋からケルセチンとその代謝物を抽出し、高速液体クロマトグラフィーによって、蓄積量の定量を試みた。これまでに動物の下肢骨格筋での蓄積を分析した報告が無いため、分離条件を決定し、実験を行った。その結果、ケルセチンの代謝物が骨格筋に蓄積することが分かった。また、骨格筋の萎縮が進んだ場合に、より蓄積量が高い傾向が得られた。このことから、食餌性ケルセチンは標的組織である骨格筋に蓄積することで廃用性筋萎縮抑制効果を発揮する可能性が推察された。研究目標のうち、モデル動物実験を用いて評価に適した実験条件の設定を行う、ついては達成できた。骨格筋の維持に関わるホルモン量の測定は、結果がネガティブであったが実施は達成した。

骨格筋でのケルセチンについて、その存在を定量する項目についても達成できた。本研究課題は順調に推移している。したがって、今後の推進は当初の計画通りの予定である。具体的には、ケルセチン摂取時の血清中に、骨格筋萎縮を抑制する因子が存在するか培養実験を行う、また骨格筋以外の臓器を介した萎縮抑制のメカニズムが存在しうるか検討する。今年度、入荷予定であった細胞培養用の物品(納入価格10万円前後)が、資材不足の影響で納期が未定となった。そのため、当該物品を購入するための費用を来年度(24年度)へ繰り越した。入手可能となった段階で、購入する予定である。