hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
効率的遺伝子組み換えミニブタ作出デバイスの開発

トランスジェニック(Tg)ミニブタ作製技術は細胞・組織・臓器移植のための異種移植ドナー作出等、様々な分野に極めて大きなインパクトをもたらす。しかし、Tgブタ作製効率は大変低く、多大の時間、労力と経費を要する。食肉センター由来の卵巣資源を用いた体外受精により、遺伝子導入に必要不可欠な前核期受精卵を安定供給でき、Tg胚をあらかじめ移植前に選抜し、母体へ戻すことができれば効率的である。本研究では、Tgブタ作製高効率化を目的として、まず、ブタ体外成熟・体外受精卵作出における卵巣採取個体の性成熟の影響と体外受精前核への遺伝子注入時期検討し、次いで、移植前選抜レポーターとしてのEnhanced green fluorescent protein(EGFP)の有用性をコンストラクトの異なる3種のEGFP遺伝子を前核期体外受精卵へ顕微注入、その後の体外発生およびEGFP発現状況に及ぼす影響を調べた。また培養システムとしてMPG(micro porous glass)のマイクロポケットに循環する流れに乗せて固定しレーザ共焦点顕微鏡下で培養し、培養過程で卵の2次元画像や、3次元形状を連続的に観察可能とした。さらに、体外受精卵前核への遺伝子注入操作における装置の自動化についても検討した。その結果、1)開発した乱培養装置にて培養が可能であること、2)性成熟雌ブタ由来卵子を用いることにより効率的な体外受精卵生産ができること、3)体外受精後12時間での前核形成初期においても遺伝子注入操作が可能であること、4)EGFP遺伝子の導入効率はプロモーターの種類と注入DNAの断片長に影響されこと、5)胚選抜のマーカー遺伝子としてのEGFP遺伝子の利用は、ブタ胚では4細胞期胚や胚盤胞が適していること、および6)顕微鏡下における遺伝子注入操作装置の自動化はTgブタ胚作製の高度化に有効であることが判明した。200300個の受精卵を処理して1個体が得られる現状の遺伝子組み換えミニブタ作出法を効率化するために、新しいストラテジーを開発した。すなわち、三次元視硬性内視鏡を用い、吊り上げ低侵襲方式で卵巣より採卵した未熟な卵胞卵を、われわれが開発したMPG(microporous glass)のマイクロポケットに循環する培養液の流れに乗せて固定する。約42時間程度培養し、成熟させ、体外顕微受精を行う。その受精卵にヒトDNAとGFP(green fluorescent protein)をマイクロインジェクションし、蛍光を発する胚のみ選抜して、硬性内視鏡で低侵襲的に受胎させ、遺伝子組み換えミニブタを得る方法である。このうち、雌ミニブタ4頭で35回程度定期的に低侵襲採卵できることを証明した。さらに卵観察用正立型レーザ共焦点顕微鏡システムに水浸型対物レンズを装着すると染色しなくてもアクリル製ハウジングに固定されたMPGプレート上の5×5のマトリックスに穿ったマイクロポケット(直径140μm)内に固定された受精卵前核が観察できることを世界で初めて明らかにした。マイクロステージ装着型顕微鏡を用い、繰り返し(2,000回以上)正確に個別の培養卵顕微鏡画像をパソコンでスキャニングする自動システムを開発した。

本研究では、Tgブタ作製効率の高度化を目的として、まず、ブタ体外成熟・体外受精卵作出における卵巣採取個体の性成熟の影響と体外受精前核への遺伝子注入時期検討し、次いで、移植前選抜レポーターとしてのEnhanced green fluorescent protein(EGFP)の有用性をコンストラクトの異なる3種のEGFP遺伝子を前核期体外受精卵へ顕微注入、その後の体外発生およびEGFP発現状況に及ぼす影響を調べた。また培養システムとして通常インキュベータ内の暗所で放置して培養されているミニブタ卵を、レーザ共焦点顕微鏡下に設置した卵培養装置を用いて培養し、培養過程で卵の2次元画像や、3次元形状を連続的に観察できるようにした。さらに、体外受精卵前核への遺伝子注入操作における装置の自動化についても検討した。その結果、1)性成熟雌ブタ由来卵子を用いることにより効率的な体外受精卵生産ができること、2)体外受精後12時間での前核形成初期においても遺伝子注入操作が可能であること、3)EGFP遺伝子の導入効率はプロモーターの種類と注入DNAに断片長に影響されこと、4)胚選抜のマーカー遺伝子としてのEGFP遺伝子の利用は、ブタ胚では4細胞期胚や胚盤胞が適していること、および5)顕微鏡下における遺伝子注入操作装置の自動化はTgブタ胚作製の高度化に有効であることが判明した。
ランチオニンペプチドの酵素による新調製法

微生物が産生するメゾランチオニン,トレオ-β-メチルランチオニンを含むランチオニンペプチドが数多く単離構造決定され,抗菌活性,抗ウイルス活性,免疫増強作用,酵素阻害活性など多様な生物活性ゆえに注目され始めてきているが,その試料の供給は必ずしも満足すべき状況にはなく,ナイシンが,化学的に全合成されたのみで,他のペプチドについては合成された報告はない.その理由として,ランチオニン環形成反応,もしくはこれらのペプチドの中によく認められるデヒドロアミノ酸を含むペプチドの合成には困難な点も多く,固相合成法はもちろんのこと,液相での合成でも多くの制限がありその合成は非常に困難なものとなっている.今回,我々はその生合成経路にヒントを得て,リーダーペプチド部分を持たない,すなわちプロペプチドそのものを基質として,酵素反応で求むるランチオニンペプチドが得られるかどうか可能性を探るために以下に述べる研究を計画し,ランチオニン形成酵素を単離するべく主として放線菌類および乳酸菌について計49種の菌についてスクリーニングした結果,数種の菌体抽出物が3-メチルランチオニン生成を示すことを確認し,汎用性が高いことも明かにした.さらに,シスタチオニン合成酵素などの補酵素として知られているピリドキサル=5'-リン酸を加えた反応を行ったところ,それまで同時に生成していた3-MeLan異性体の生成が抑えられ,天然型threo-3-MeLanの生成量が増加し,この化合物の明かな添加効果が認められた.現在,この菌体抽出物よりランチオニン生成を促す物質の単離精製を進めている.また,上記部分精製物をナイシン前駆体と反応させ5種のランチオニン環をもつナイシンへの変換を試みたところ,その反応物中にHPLC上で天然ナイシンに相当するピークが認められた.このことは,この方法が複雑なランチオニンペプチド合成法の1つとなり得る可能性も示すことができたものと考えている.微生物が産生するメゾランチオニン,トレオ-β-メチルランチオニンを含むランチオニンペプチドが数多く単離構造決定され,抗菌活性,抗ウイルス活性,免疫増強作用,酵素阻害活性など多様な生物活性ゆえに注目され始めてきているが,その試料の供給は必ずしも満足すべき状況にはなく,ナイシンが,化学的に全合成されたのみで,他のペプチドについては合成された報告はない.その理由として,ランチオニン環形成反応,もしくはこれらのペプチドの中によく認められるデヒドロアミノ酸を含むペプチドの合成には困難な点も多く,固相合成法はもちろんのこと,液相での合成でも多くの制限がありその合成は非常に困難なものとなっている.今回,我々はその生合成経路にヒントを得て,リーダーペプチド部分を持たない,すなわちプロペプチドそのものを基質として,酵素反応で求むるランチオニンペプチドが得られるかどうか可能性を探るために以下に述べる研究を計画し,ランチオニン形成酵素を単離するべく主として放線菌類および乳酸菌について計49種の菌についてスクリーニングした結果,数種の菌体抽出物が3-メチルランチオニン生成を示すことを確認し,汎用性が高いことも明かにした.さらに,シスタチオニン合成酵素などの補酵素として知られているピリドキサル=5'-リン酸を加えた反応を行ったところ,それまで同時に生成していた3-MeLan異性体の生成が抑えられ,天然型threo-3-MeLanの生成量が増加し,この化合物の明かな添加効果が認められた.現在,この菌体抽出物よりランチオニン生成を促す物質の単離精製を進めている.また,上記部分精製物をナイシン前駆体と反応させ5種のランチオニン環をもつナイシンへの変換を試みたところ,その反応物中にHPLC上で天然ナイシンに相当するピークが認められた.このことは,この方法が複雑なランチオニンペプチド合成法の1つとなり得る可能性も示すことができたものと考えている.
縮合多環系高スピン種の直接観測

縮合多環系芳香族炭化水素の特徴を生かした高スピン種を発生,直接観測し,その電子構造,スピン整列に関する情報を得ることを目的とした研究を行った。2つの分子群について調べた。(1)縮合多環系分子が1電子酸化及び還元され易いことを利用し,ラジカルイオン源を共役分子内に2つ持つ分子を合成した。すなわち,1,3-ジ(9-アンスリル)ベンゼンと1,3-ジ(1-ナフチル)ベンゼンを,前者は五塩化アンチモンで酸化し,後者は金属ナトリウムで還元した。共に,分子内の二つの縮合芳香環部分が各々1電子酸化及び還元されて,ジイオンジラジカルが生成する。極低温において,これらジラジカル種のESRスペクトルを測定したところ,波形より,各々D^'=0.00491,E^'=0;D^'=0.00660,E^'=0cm^<-1>の三重項種であることが分かった。温度変化より,三重項が基底状態であることも分かった。対応する1,4-ジ置換体では,三重項種は観測されない。1,3-置換がジラジカルジイオン種におけるスピン整列に必要であることを示している。今後の高スピン種設計に役立つ知見である。(2)縮合多環系の特徴を生かした,特異なデヒドロ炭化水素ジラジカル種を設計した。すなわちフェナレニリデンを形式的に二つ縮合した分子と,シクロヘプタテトラエニリデンを二つ縮合した分子について,各々前駆体の合成を試みた。
アイルランドと日本における伝承文学教育の文化創造可能性についての比較研究

本研究は、アイルランド伝承文学教育の与える現代文化への影響と未来の文化形成への可能性を探り、また日本とアイルランドの伝承文学の類似にも着目し、子ども文化への影響や文化創造の可能性という点から、日本の伝承文学を取り入れた教育を提唱するものである。アイルランドでは教育現場でのインタヴューとアンケート調査を行い、日本ではそれを参考にしたうえでのアンケート調査を行って、両国の伝承文学教育について比較・検討した。加えて、講演会や語りの会の開催や、小・中学校での語りの公演、伝承を語りなおしたアイルランド語教材の翻訳・出版を通して、十分な業績と成果を上げることができた。本年度は、研究代表者・研究協力者がアイルランドへ現地調査に出かけ、資料収集を行った。現地関係者との連携を生かして、教育現場を訪問し、アイルランド語が伝承文学を用いてどのように教えられているかの実態調査を行った。また、アイルランド語で執筆する童話や妖精物語を手掛ける作家や詩人に面会し、その執筆現場の様子を見学するとともに、次年度の招聘に向けての打ち合わせをした。現地インタビューは録音し、音声資料として残した。同時に、アイルランドの教育省を通じて、現地教育関係者に本テーマに関するアンケート調査を、紙媒体・メール等での媒体を通じて実施した。研究代表者および研究分担者2名は、各自で以下のように活動した。代表者は大英図書館でアイルランド文学の影響を受けた英語圏児童文学作品を調査した。一方の分担者はヨーロッパ文学、とくにフランス・ブルターニュ地方における文学にみられるアイルランド伝統文学の影響を文献調査した。もう一方の分担者は、アイルランド語伝承文学と英語作品を比較研究して、『アイルランド文学:その伝統と遺産』に分担執筆した。テーマに沿って各自が作業を進める過程で、全体としては月12回定期研究会を開催し、研究の進捗状況を報告し合って意見交換を行った。そして、伝承文学の影響を受けたアイルランド語児童文学作品や関係書籍の共同翻訳を進めていった。本年度は『アイルランド文学:その伝統と遺産』、『真夜中の法廷ー18世紀アイルランドの至宝』、『異界のものたちと出遭ってー埋もれたアイルランドの妖精話』を翻訳・出版した。取扱書店で出版記念イベントと展覧会を開催し、アイルランド伝承文学への興味と理解を深める機会を設けた。本年度は、研究代表者・研究分担者・研究協力者が主催して、アイルランドと日本の伝承文学の比較をテーマとし、アイルランドより児童文学作家コルマーン・オラハリー氏と作家兼語り部エディ・レニハン氏を講師として招聘して、10月と2月に講演会とシンポジウムと研究会等を開催した。会場は研究代表者と研究分担者の所属大学に加え、小・中学校や公立図書館やアイルランド大使館で、日本の教育関係者および学生に加え一般の聴講も広く歓迎した。同時に各会場で、本テーマに関するアンケート調査を紙媒体で実施した。研究代表者および研究分担者2名は、各自で次のように活動した。代表者は昨年に引き続き、アイルランド文学の影響を受けた英語圏児童文学作品を調査した。一方の分担者(安川慶治)はフランス・ブルターニュ地方におけるアイルランド伝統文学の影響を文献調査した。もう一方の分担者(池田寛子)は昨年に引き続き、アイルランド語伝承文学と英語作品の比較研究を行ってシンポジウムの発表を行った。そして、伝承文学の影響を受けたアイルランド語児童文学作品や関係書籍の共同翻訳を進めた。講演会の際には関係書籍や翻訳作品の展示を含むイベントと展覧会を同時開催し、アイルランドと日本の伝承文学への興味と理解を深める機会を設けた。またアイルランドと日本でそれぞれ実施したアンケート調査の分析も進めた。研究計画に示した予定通りに、本年度はアイルランドから専門研究者を招聘して、講演会、シンポジウム、研究会などを開催した。また必要な資料収集およびアンケート調査を実施でき、全体として計画通りに、円滑に研究を進められている。本年度は、研究代表者と研究協力者がアイルランドへ出かけ、現地関係者との連携を生かして学校や図書館等の教育現場を訪問し、最終調査を行った。昨年来日して講演した児童文学作家コルマーン・オラハリー氏と作家兼語り部エディ・レニハン氏にそれぞれ帯同し、アイルランド語によるアイルランド文学・文化・伝統を継承するための啓蒙活動に参加して、資料や情報を収集した。また現地のアイルランド語集中講座を受講して、アイルランド語伝承文学・児童文学を用いた教育現場の実態を調査した。また講座の開催校に依頼して、受講生を対象とした紙媒体によるアンケート調査も行った。そして、研究代表者と研究分担者は、昨年度のテロにより延期となっていた、フランス・ブルターニュ地方におけるケルト伝承文学・文化およびブルトン語に関する現地実態調査および資料収集を行った。アイルランド伝承文学を取り巻く状況と、ブルターニュ地方の伝承文学の置かれた状況について比較しながら、現地図書館や博物館での文献・資料調査および現地関係者のインタビューを実施した。テーマに沿って各自が作業を進める過程で、全体としては月12回定期研究会を開催した。そこでは、研究の進捗状況を報告し合い、アンケート調査の分析を行って、最終報告書をまとめる作業を進めていった。また前年度に引き続き、伝承文学の影響を受けたアイルランド語児童文学作品の共同翻訳を行った。本年度は『トビーのごはん』『トビーがなくした骨』を翻訳・出版した。

アイルランドでは教育現場でのインタヴューとアンケート調査を行い、日本ではそれを参考にしたうえでのアンケート調査を行って、両国の伝承文学教育について比較・検討した。加えて、講演会や語りの会の開催や、小・中学校での語りの公演、伝承を語りなおしたアイルランド語教材の翻訳・出版を通して、十分な業績と成果を上げることができた。研究計画に示した予定通りに、本年度はアイルランドへ現地調査に出かけて、必要な資料収集およびアンケート調査を実施できた。次年度の招聘準備も計画通りに進められた。研究代表者および研究分担者2名の各自の活動も予定通りで、全体として円滑に研究を進められている。アイルランド伝承文学の紹介および伝承文学が現地の教育・児童文学・子ども文化において果たす役割をテーマに掲げ、アイルランドの教育機関での最終調査とアンケートを行う。日本においても、伝承文学が果たす役割をテーマとして同様のアンケートを行い、2015年度に開催した講演会等で実施したアンケートと併せて、集計結果を分析する。そして、講演会やシンポジウムの内容に沿って、関連作品を共同翻訳・出版し、アイルランドと日本の伝承文学・文化へと子供たちが目を向けるような機会を広げていく。人文学アイルランド伝承文学の紹介および伝承文学が現地の教育・児童文学・子ども文化において果たす役割をテーマに掲げ、アイルランドの作家を講師として招聘し、日本の教育関係者および一般・学生を対象とした講演会、シンポジウム、研究会を開催する。また、2014年度に実施したアンケート調査の分析を進め、最終年度での発表を目指す。そして前年度と同様に、伝統文学の影響を受けたアイルランド語児童文学作品を共同翻訳・出版し、アイルランド文化と類似点の多い日本の伝統文化へと子供たちが目を向けるような機会を広げていく。旅費については、研究分担者が冬季にフランスへ資料収集のために渡航する予定だったが、11月にパリで起きたテロのため、渡航自体を次年度に延期した。また、現段階では最終成果報告に必要なアンケート・現地調査・資料収集が十分ではないと判断し、来年度に研究代表者と研究協力者がアイルランドへ渡航して調査を行うための旅費として、その分を繰り越した。物品費については、購入予定のセット書籍が入手困難となったため、初年度内に購入できず、予定通りにならなかった。入手できない書籍は今後、古書としての購入を検討し、その購入予定分を次年度に持ち越した。また旅費については、研究協力者がアイルランドへ現地調査ならびに個人研究のために渡航する際、科研費と私費との混合使用を避けるために、初年度は私費で渡航することになった。その分を次年度の渡航費に持ち越した。研究代表者と研究協力者は、初年度のアイルランドでのアンケート調査や資料収集を基に、現段階で不足と思われる部分を補う形で、再度現地調査と資料収集を行う。
末梢神経性嗅覚障害の早期改善・治癒のための基礎的研究

嗅神経細胞の障害に起因する末梢神経性嗅覚障害は、患者のquality of lifeを著しく低下させ、大変な精神的苦痛を強いる疾患である。本申請研究では、従来の治療法に加えて、神経細胞の保護や再生促進効果の高い神経栄養因子の点鼻投与による末梢神経性嗅覚障害の早期改善・治癒を目的としており、そのために神経栄拳因子プロサポシンに注目して研究を行ってきた。平成15年度科学研究費補助金により、以下の点について解明した。1)嗅覚系におけるプロサポシン発現パターンの解析プロサポシンは2種類の機能を有している。一つは、合成後直ちにリソソームに運ばれてサポシンへと分解されて、リソソーム内の糖脂質分解酵素を活性化する因子としての機能であり、もう一つは、サポシンへと分解されずに、組織によっては細胞外へと分泌されて、アポトーシスを防ぎ軸索伸長を促進する神経栄養因子としての機能である。しかしながら嗅覚系組織においては、サポシンへと分解されていないプロサポシンそのものの発現性については不明であった。本研究では嗅上皮、鋤鼻器および嗅球をwestern blottingにより解析し、プロサポシンそのものが嗅覚系組織で発現していることを明らかにした。加えて、嗅上皮および鋤鼻器をプロサポシンに対する抗体および各種マーカーを用いた免疫組織化学的手法により検討し、嗅上皮では幹細胞を取り因む支持細胞のfoot processおよび幹細胞の一つであるhorizontalbasal cellがプロサポシンを多く含有していることを明らかにした。昨年度の研究により、プロサポシンのmRNAは支持細胞を除いて嗅上皮に広く分布していることを明らかにしており、本研究結果と照らし合わせることにより、プロサポシンは嗅神経細胞で合成された後、細胞外へと分泌されて支持細胞のfoot precessおよびhorizontal basal cellへ取り込まれることが示唆された。すなわち本研究により、嗅上皮におけるプロサポシンの発現動態が明らかにされ、またプロサポシンの点鼻投与が末梢神経性嗅覚障害に有用となりえることが明らかにされた。2)神経障害時におけるプロサポシンの発現変化についての解析本研究では神経障害モデルの作製が比較的容易であるラット顔面神経系を用いて、実際の神経障害時におけるプロサポシンの発現動態についてin situ hybridizationにより検討した。結果、神経切断手術後3日目から、顔面神経核の運動ニューロンにおいてプロサポシンmRNAの著しい増加が観察された。このmRNAの増加は手術後7日目まで観察され、その後徐々に減少していき、手術後50日目では最初のレベルへと戻った。本研究は神経障害時におけるプロサポシン投与時期の検討の一助になると共に、生体におけるプロサポシンの神経栄養効果についてのメカニズムの解明の一つの土台となると思われる。本申請研究では、従来の治療法に加えて、神経細胞の保護や再生促進効果の高い神経栄養因子の点鼻投与による末梢神経性嗅覚障害の早期改善・治癒を目的としており、そのために神経栄養因子プロサポシンに注目して研究を行ってきた。平成14年度科学研究費補助金により、以下の点について解明した。1)一次嗅覚系(嗅上皮、主嗅球、鋤鼻器、副嗅球)におけるプロサポシン合成細胞の同定免疫組織化学的手法により嗅上皮の基底細胞に強い反応が認められ、in situ hybridization法では嗅上皮の嗅神経細胞全体に強いシグナルが認められた。これより、嗅神経細胞はプロサポシンを分泌しており、基底細胞はそのプロサポシンを取り込んでいることが示唆され、また基底細胞は嗅神経細胞の幹細胞であることから、嗅神経細胞はプロサポシンを介して基底細胞の活性を調整しているのではないかと考えられた。また、アポトーシスに対して強い抵抗性を示す嗅球の僧帽細胞、房飾細胞および僧帽・房飾細胞が、プロサポシンmRNAを大量に有することを明らかにした。2)一次嗅覚系の発生におけるプロサポシンの発現パターンの解明生後0日から成体に至るまでの一次嗅覚系において、プロサポシンの局在について明らかにした。生後発生を通して、嗅球の僧帽細胞、房飾細胞、僧帽・房飾細胞が大量にプロサポシンmRNAを有する事を明らかにし、また、嗅上皮と鋤鼻器の成熟過程におけるプロサポシンの機能的関与の相違を示す知見が得られた。これらの結果は、末梢神経性嗅覚障害に対してプロサポシンの有効性を強く支持するものであり、またプロサポシン投与のための基礎的データとして重要である。

しかしながら嗅覚系組織においては、サポシンへと分解されていないプロサポシンそのものの発現性については不明であった。本研究では嗅上皮、鋤鼻器および嗅球をwestern blottingにより解析し、プロサポシンそのものが嗅覚系組織で発現していることを明らかにした。加えて、嗅上皮および鋤鼻器をプロサポシンに対する抗体および各種マーカーを用いた免疫組織化学的手法により検討し、嗅上皮では幹細胞を取り因む支持細胞のfoot processおよび幹細胞の一つであるhorizontalbasal cellがプロサポシンを多く含有していることを明らかにした。昨年度の研究により、プロサポシンのmRNAは支持細胞を除いて嗅上皮に広く分布していることを明らかにしており、本研究結果と照らし合わせることにより、プロサポシンは嗅神経細胞で合成された後、細胞外へと分泌されて支持細胞のfoot precessおよびhorizontal basal cellへ取り込まれることが示唆された。すなわち本研究により、嗅上皮におけるプロサポシンの発現動態が明らかにされ、またプロサポシンの点鼻投与が末梢神経性嗅覚障害に有用となりえることが明らかにされた。2)神経障害時におけるプロサポシンの発現変化についての解析本研究では神経障害モデルの作製が比較的容易であるラット顔面神経系を用いて、実際の神経障害時におけるプロサポシンの発現動態についてin situ hybridizationにより検討した。結果、神経切断手術後3日目から、顔面神経核の運動ニューロンにおいてプロサポシンmRNAの著しい増加が観察された。このmRNAの増加は手術後7日目まで観察され、その後徐々に減少していき、手術後50日目では最初のレベルへと戻った。本研究は神経障害時におけるプロサポシン投与時期の検討の一助になると共に、生体におけるプロサポシンの神経栄養効果についてのメカニズムの解明の一つの土台となると思われる。
自殺予防における福祉モデルの構築―自殺を企図する人の「居場所」の創出に着目して

本研究では「オープン・ダイアローグ」のアプローチを援用し、自殺予防のモデルを検討した。その結果、以下のような介入論理の枠組みが自殺予防に有用であろうという示唆を得た。1)問題理解においては、自殺関連行動を疾病としてではなく、「自分の経験を意味づけようとしたり、困難な経験に対処したりしようとする試み」であると捉えること、2)介入の望ましい結果は「まだ自殺行動としてしか表現されていない事柄に、新しい理解や意味をもたらすこと」を目指すこと、3)変化をもたらすための方法は、本人と本人を取り巻くサポートシステムをモノローグからダイアローグに開かれたものへと関係性を変えていくことである。1フィンランドにおける自殺予防の援助実践モデルの調査フィンランド全国で自殺予防活動を展開している民間団体「フィンランド精神衛生協会」の開発部門のディレクターと実践者、ラップランド地方で急性期の精神疾患の患者に効果をあげている実践モデル「オープン・ダイアログ」の開発者にインタビュー調査を行った。その結果、フィンランドの自殺予防は、NGOの民間レベルではエンパワメントモデルが用いられており、自殺を精神障害の結果と見なす医学モデルに対して、自殺を人生の耐えられない状況の結果と見なし、診断を行わず、必要でなければ薬も使用せず、同じような状況にある人々のグループをアレンジしてグループディスカッションやピアサポートを提供したり、自殺企図を語って自殺をするという方法ではないもう一つの道を探していこうとするナラティブへの介入が行われていることが分かった。2大学生の自殺予防に向けた、悩みに対する対処行動の背景の分析大学生の自殺予防の内容に何が必要とされているのかを探索することを目的として、大学生10名を対象に実施した「大学生の自殺予防教育プログラムに向けた悩みとその対処方法に関する調査」で得られたインタビュー・データを用い、大学生が日常生活で悩みを抱えたときにとる対処行動の背景にどのような個人的要因があるのか分析した。その結果、大学生が悩みを人に相談しにくい背景には、1)対人関係スキルの不足、2)悩むことは弱く、自分一人で解決することが強いという価値観、3)親からの自立と親への依存のアンビバレンス、4)「自己完結」志向、5)人間関係の脆弱さ、6)相談機関へのアクセスの障壁等が見出された。これらから、大学生の自殺予防には、1)対人関係のスキルを培う、2)人に相談することに対する偏見を取り除く、3)他者に援助を求める力を育む等の必要性が考察された。本研究は、自殺予防における対話的実践の調査を行い、自殺の問題を個人に還元する個人モデルではなく、個人と社会との関係に介入していく福祉のモデルでのアプローチを自殺予防における一つの理論、実践モデルとして構築することを目的としている。平成26年度は、前年度に引き続き、理論的枠組みの検討と対話的実践の調査を行った。理論的枠組みの検討では、生態学モデルの枠組みを用いて、大学生の自殺予防の課題をどのように個人と環境との関係性の問題として捉え、介入していくのか、大学生を対象としたインタビュー調査に基づいて検討し、論文として報告した。対話的実践の調査では、アメリカ・マサチューセッツ州の精神障害をもつ当事者の団体であるNational Empowerment Centerが開発した、情緒的危機への対応についての一般教育プログラムEmotionalCPRについて開発者の一人にインタビュー調査を行った。また、マサチューセッツ州東部13市町村の精神保健福祉サービスを担っている民間団体のAdvocatesでは、自殺企図を含む危機介入にフィンランドのオープン・ダイアログの実践を取り入れており、精神科医、ソーシャルワーカー、ピアスペシャリスト10名に対話的実践のインタビュー調査を行った。現在はインタビュー調査で得られたデータの分析の段階であるが、対話的実践の実態と実践者による評価のデータが得られたことは、今後二次調査を行い、対話的実践の理論的意義と臨床的可能性を検討していく上で貴重な材料となると考える。本研究は、自殺の問題を個人の問題に還元する個人モデルのアプローチではなく、問題を個人と環境との関係性の問題として捉え、関係性に介入していく福祉モデルでの自殺予防のアプローチを構築することを目的としている。そうした目的から本研究では、患者をとりまく社会的ネットワークを組織し、関係者が治療ミーティングを続けるという方法によって精神疾患の急性期に対応する「オープン・ダイアローグ」、対話を情緒・感情的危機からのリカバリーの原理と位置付ける「エモーショナルCPR」の2つの対話的実践を対象として、文献調査、開発者へのインタビュー調査、フィールド調査を行ってきた。研究成果として、対話的実践をソーシャルワークの本質的要素である1)価値、2)知識、3)技術から分析し、自殺予防への示唆を得た。1)実践の基盤にある価値として、精神疾患や精神病的な行動は病気として捉えられておらず、「極限のストレスのかかる状況にあったら誰でもあり得る、まだ言葉を持たない行動」として捉えられていることが分かった。2)理論的枠組みとしては、コミュニケーションを基盤とする精神疾患へのアプローチの理論上に位置付けられ、社会構成主義、バフチンらによる対話理論が枠組みとなっている。3)援助技術としては、オープン・ダイアローグはシステム論的な心理療法を基盤としており、ニーズに適合したアプローチ、リフレクティング・チーム、コラボレイティヴ・ランゲージ・システムズ・アプローチの手法が用いられている。意義として、急性期の精神疾患への対応として、患者をとりまく社会的ネットワークを組織し、そのメンバー間に幻覚や妄想についての新しい理解をつくる対話的実践のアプローチは、自殺予防においても、当事者をとりまく社会的ネットワークを構築し、自殺念慮や企図についての新しい理解を構築していくというアプローチとして援用できると考えられる。

当初の計画では27年度中に、国内で自殺企図のある人の支援を行っているNPO法人にて、社会的な関係から排除され他者との関係を失うという経験をもつ当事者、支援者にインタビュー調査の実施を終了する予定であったが、現在、所属機関の「人を対象とする行動学系研究倫理委員会」の承認を得て、調査項目の作成、NPO法人への依頼ができた段階であり、28年度中に調査の実施、分析を行う計画である。本研究の研究課題は、自殺の問題を個人と環境との関係性の問題として捉え、関係性に介入していく福祉モデルでの自殺予防のアプローチを構築することである。これまでの研究では、生態学モデル、対話的アプローチに着目し、個人と環境の関係性に介入していく実践モデルの理論的な枠組みを明らかにしてきた。平成28年度は、希死念慮・自殺念慮を持ったことがある、または自殺を企図したことのある人がこれまでをどのように生き抜いてきたのか、何が支援となったのかを探るために、路上生活を経験し、希死念慮・自殺念慮を持ったことのある人、自殺企図をしたことのある人の5名の当事者を対象にライフ・ストーリー・インタビュー調査を実施した。今後、当事者のライフ・ストーリーをもとに、希死念慮・自殺念慮を持った人、自殺企図をしたことのある人がNPO法人の支援を受けながら、どのように生きる意味を見いだしていったのか分析を進めていく予定である。また次の段階として、当事者のライフ・ストーリーから明らかになった知見について、対話的アプローチの理論枠組みを用いて分析を加えることで、対話的アプローチの自殺予防への援用可能性を検討していく。本研究では、個人と環境の関係性に介入していく自殺予防のモデルとして、対話的アプローチに着目してきた。平成26年度までに対話的アプローチの具体的な実践例として、フィンランドの「オープン・ダイアローグ」、アメリカ・マサチューセッツ州の精神障害をもつ当事者団体の開発したEmotional CPRを取り上げ、開発者と実践者にインタビュー調査を行い、対話的アプローチの理論枠組みと実践方法を明らかにしてきた。当初の予定では、平成28年78月に希死念慮・自殺念慮を持ったことがある、または自殺を企図したことのある当事者にインタビュー調査を行う予定であったが、研究代表者の体調不良のために調査の実施が29年3月に遅れてしまった。これまでは1)実践モデルの枠組みを明らかにするための調査、2)希死念慮・自殺念慮を持った人、自殺企図をしたことのある人が実際にこれまでをどのように生き抜いてきたのか実態の調査という2つの調査を進めてきた。平成29年度が最終年度となるため、2つの調査を通して明らかになったことをまとめ、自殺予防の一つのモデルとして、対話的アプローチを理論的、実践的に提示したい。本研究は、社会的に排除された人々への中間団体による支援の調査を通して、(1)自殺予防の援助実践を明らかにすること、(2)公共福祉論の観点から中間団体の実践を検討し、ミクロ、メゾ、マクロの次元から自殺予防に向けた福祉的なインクルージョンのモデルを構築することを目的とした。
近赤外線分光法により脳科学的に学習効果を検討した看護技術の視聴覚教材の開発

本研究は、脳科学的に教材の効果を検討したことをもとに学生の看護技術習得に向けた視聴覚教材を開発することを目的に、近赤外線分光法(NIRS)を用いて看護技術教育に関する4種類の視聴覚教材「画像のみ」「画像+字幕」「画像+音声」「画像+字幕+音声」を視聴している際の前頭葉の脳内活動の違いの検証を行った。4種類の動画視聴時の前頭葉の血中酸素化ヘモグロビン量の変化値は有意に差があり、4種類の動画において前頭葉の脳活動の賦活化に違いがあることが明らかとなった。国内文献において看護技術教育における視聴覚教材による学習効果に関する文献レビューを行った。「医中誌web」「Cinii」の2つを用い、19902012年11月の期間の原著論文を対象として、医中誌においては「看護」「視聴覚教材」、Ciniiにおいては「看護」と医中誌の対象文献にあるシソーラス用語・医中誌フリーキーワード及び研究タイトルを参考にし「視聴覚教材」「インターネット」「DVD」「動画」「コンピューター支援学習(CAI)」「マルチメディア」「ビデオ」(VTR)」「CDーROM」「e-learning」「ビデオオンデマンド(VOD)」で検索を行った。文献検索の結果67件が該当し、1990-1994年5件、1995-1999年6件、2000-2004年28件、2005-2009年23件、2010-2012年(11月)5件であり、2000年に以降増加している傾向があった。視聴覚教材は教員による自作が多く、基礎看護技術から母性看護技術、小児看護技術といった様々な領域で学習効果を上げる目的で用いられていた。多くの文献が質問紙を用いた調査により視聴覚教材の効果について検討していおり、対照群と比較する比較研究、準ランダム化試験といった研究は多く見られなかった。視聴覚教材を用いた基礎看護技術教育の学習効果はあるという結果が報告されていたが、教員が自作した視聴覚教材の評価はされており、一般的にどのような視聴覚教材が学習効果があるのかという視点での研究はみられなかった。看護技術教育に関する動画を作成する基礎資料として2つの研究を行った。1つ目は、視聴覚教材を用いた看護教育に関する国内外の文献レビューを実施した。1990年から2012年11月の期間、医中誌Web、CiNii、Pubmedで文献を検索し72件の文献が抽出された。72件のうち55件が日本の文献であり、日本における文献は「無菌操作」や「血圧測定」など看護技術のテクニックに関する内容が多く、国外の論文は「意思決定」や「臨床判断」といった総合的な技術に関する内容が多く、クリティカルシンキングや臨床能力やアセスメント能力を向上するための研究であった。国外の研究においては準実験研究が用いられ視聴覚教材を用いた看護教育の効果のエビデンスを探求していたが、日本の研究はほとんど見られなかった。日本と国外において視聴覚教材を用いた看護教育の内容に違いがあり、日本の看護教育における視聴覚教材の学習効果を検討した研究は多く実施されておらず、本研究における脳科学的な学習効果を確認するような視聴覚教材が開発されることは意義があると考えられる。2つ目は、看護技術の動画の具体的な内容を検討を行った。看護技術の一つである「体位変換」の方法について看護基礎教育で使用されているテキスト7冊から記載内容を抽出し、「患者の動き」「看護者の動き」「ボディメカニクスの活用」の3つの視点で比較した。本研究における体位変換は「仰臥位から側臥位にする方法」で検討した。体位変換の方法は11種類あったが、「下肢から骨盤、肩の順に自然な回転を利用した回転」と「体幹全体を軸にした回転」の2つと「患者の膝関節を屈曲する方法」と「患者の膝関節を屈曲しない方法」の2つに大きく分類できた。この結果から「動画のみ」「動画+テロップ」「動画+ナレーション」の3種類の動画を作成し、脳科学的な学習効果の検討を行う予定である。看護基礎教育において、視聴覚教材を用いた看護技術教育に関する研究について、その方法や成果について現在の状況を把握するため国内および国外の文献レビューを行った。国内の文献レビューにおいては、文献検索サイト「医学中央雑誌」「Cinii」を使用した。「医学中央雑誌」においては、キーワードを「看護」「視聴覚教材」で検索した。「Cinii」においては、医学中央雑誌によって検索された文献のシソーラスおよびキーワードより視聴覚教材に関連するキーワード10個を選定し、「看護」と掛け合わせて文献検索を行った。さらに、文献検索した結果から抄録等を精読し、研究目的に該当する文献を選定し、選定した文献を分類および分析した。国外の文献レビューにおいては、文献検索サイト「CiNAHL」「PubMed」を使用した。

「CiNAHL」においては、「nursing」「eduction」、「PubMed」においては、「nursing skills」「education」「student」をキーワードとして検索を行った。国内文献と同様に、文献検索した結果から抄録等を精読し、研究目的に該当する文献を選定した。国内の文献においては、原著論文は少なく、看護技術に関する教育の実践報告が多くを占めており、教育方法のエビデンスを明らかにする研究はほとんど見受けられなかった。国外の文献においては、日本の研究内容とは異なり、「クリティカルシンキング」「看護過程」といった内容の研究が多くを占めていた。これは、日本と国外の看護職の役割の違いにより、技術教育の内容も異なっていることが考えられた。脳科学的に学習効果のある看護技術教育に関する視聴覚教材を作成するために、今年度は2つの研究を実施した。看護技術に関する視聴覚教材作成するために、基礎看護技術のテキストから看護技術の一つである「体位変換」の方法について検討を行った。対象となったテキストは6冊であり、それらのテキストから体位変換に関する「看護者の動き」「患者の動き」「ボディメカニクスの活用」の3つの視点で検討した。結果として、6冊のテキストから体位変換の方法について11種類の方法が抽出された。11種類の方法は「下肢から骨盤、肩の関節に自然な回転を利用した回転」「体幹全体を軸にした回転」の2つと「患者の膝関節を屈曲する方法」「患者の膝関節を屈曲しない方法」の2つに大きく分類できた。体位変換を実施する患者の条件を示していたテキストは1冊のみであった。前述した研究結果を踏まえ、体位変換の視聴覚教材をipadを使用して作成した。体位変換の動画は「動画のみ」「動画+音声」「動画+字幕」「動画+音声+字幕」の4種類(各80秒)を作成した。調査協力者はA大学2年生10名(男性2名、女性8名)であり、調査について事前に説明を行い同意を得た。4種類の動画を視聴している時の前頭葉の酸化ヘモグロビンの血流量を測定するために、島津製作所の研究用脳機能イメージング装置LABNIRSを用いて調査を行った。1セットは前レスト20秒間、動画視聴80秒間、後レスト20秒間とし、動画の視聴順は順番が影響しないように5パターンをランダムに実施した。レスト20秒間は、画面に提示された●を注視し、安静にするようにした。結果として「動画のみ」「動画+音声」「動画+字幕」「動画+音声」について前頭葉の酸化ヘモグロビンの血流量は有意に差があり、4種類の動画において前頭葉の神経活動の賦活化に違いがあることが明らかになった。基礎看護学学部学生の増加や新カリキュラムの開始および大学院が2年目となり、十分な研究時間を確保することが困難であった。近赤外線分光法の装置の借用も検討したが、予算的に難しい状況であった。広島大学での研究活動がほとんど行えず、近赤外線分光法を用いる調査を進めることができていない状況である。しかし遅れてはいるが、文献レビューについて今年度実施することができ、移乗に関する看護技術のDVDの選定および分析を現在行い、この結果をもとに近赤外線分光法を用いた調査研究を進めていく予定である。平成25年度に近赤外線分光法を用いて看護技術に関する視聴覚教材視聴時の脳血流量の変化を明らかにする実験を実施する予定でいたが、動画作成・分析の検討が不十分であり正確なデータ収集が困難であることや実験の環境や装置が整わなかった。
多元情報の総合理解システムの試作研究

1.多元情報処理システムの構築我々は基礎的な検討に基づいて,ワ-クステ-ションSUN/4上に視覚情報と言語情報を接続するシステムを構築した。このシステムは主に言語処理部・画像処理部からなる。以下に各部についての成果,ならびに総合システムについて述べる。(1)言語処理部について:3次元物体の形状や,その物体に関するエピソ-ド等について言及した自然言語表現について整理を行った。また視覚情報と言語情報の接続を考慮した意味表現手法を背景として,自然言語文の解析と意味抽出を行う言語処理システムを構築した。(2)画像処理部について:視覚情報と言語情報の接続のために画像デ-タから抽出すべき特微については整理が行なった。さらに3次元単物体について,物体のモデルを参照しつつ必要な特微の抽出を行うシステムを構築した。(3)統合システムについて:上記の各システムを統合し,自然言語インタフェ-スを持つ3次元物体デ-タベ-スシステムを構築した。このデ-タベ-スは3次元単物体の画像デ-タと,その物体に関するエピソ-ドを保持する。このシステムでは,デ-タ登録時に画像処理部によって物体の形状等の特微が抽出され,これらが自然言語で与えられたエピソ-ドと均一な記述手法で記録される。これにより視覚情報と言語情報を統一的に取り扱いうるシステムが実現できた。2.総括及び今後の課題に関する整理以上の研究を通じて得られた知見をもとに,多元情報の総合理解に関する現段階での総括を行った。また,次期システムに残された課題について,言語処理・画像処理・統合システムの各側面から整理を行った。1.言語情報と視覚情報の接続について言語情報と視覚情報の媒介となる意味表現について、3次元シーンに対応できるよう拡張を行い、また、自然語文の視覚情報に対する付き合せ処理の基本的アルゴリズムのバージョンアップを図った。その上で、言語情報と視覚情報の接続について、VAX11/750上の予備システムで実験を行った。2.言語処理システムについてSUN3の納入が大幅に遅れたために、自然言語処理システムの移植に関しては、仕様の整備などの準備的な作業を終えたに留まった。一方、自然言語処理環境の構築や辞書の整備に関しては、VAX11/750上で日本語パーザを構築するなど、基本的な処理手法についての知見を得た。3.画像処理システムについて(1)抽出すべき特徴及びその表現手法画像処理システムの基本設計の一環として、言語情報と視覚情報の接続という観点から、媒介となる図形の特徴について再検討を行った。その結果、画像より抽出すべき特徴、及びその表現手法について決定した。(2)特徴解析システム言語情報との共働を考慮した視覚情報の解析手法を検討した結果、現在我々が利用できる特徴解析システムでは、必要とされる特徴を抽出するための機能が不十分であることが明かになった。(3)環境の整備画像処理システムのSUN4上へのインプリメント時に使用すべく、認識する対象(コップ等)についてのデータの蓄積を行った。そのために、TVカメラからの入力画像情報を、ワークステーション上で処理可能な形式に変換するための環境を整備した。1.言語情報と視覚情報の接続について言語情報と視覚情報の媒介となる意味表現を3次元シ-ンに対応できるよう拡張し、自然語文の視覚情報に対する付き合わせ処理のアルゴリズムを決定した。その上で、言語情報と視覚情報の接続についてワ-クステ-ションSUN3上で実験を行い、良好な結果を得た。2.自然言語処理システムについて自然語文解析用の辞書を拡張・整備した。また、日本語パ-ザをワ-クステ-ションSUN3上へCommon Lispで構築し直した。これによって、自然言語処理システムの環境がほぼ整った。3.画像処理システムについて(1)エッジ抽出1枚の3次元カラ-TV画像からエッジ成分を抽出するための画像処理手法を確立し、幾つかのシミュレ-ション実験に於て良好な結果を得た。(2)モデル表現

「コップ」などの高次の物体の3次元形状を表現するための手法について考察を行った結果、我々の目的に適当であると思われるモデル表現法を決定した。また、言語情報との共働を考慮した、各画像特徴単位のデ-タ表現を決定した。(3)認識手法エッジ情報から最終的にそのシ-ン中に存在する3次元物体の認識を効率よく行うための手法を提案した。(4)システムの構築これらといままでに得た知見を元に、特徴抽出能力を強化した視覚情報解析システムをワ-クステ-ションSUN4上に構築した。1.多元情報処理システムの構築本年度は前年度までの基礎的な検討に基づいて,ワ-クステ-ションSUN/4上に視覚情報と言語情報を接続するシステムを構築した.このシステムは主に言語処理部・画像処理部からなる.以下に各部についての成果,ならびに統合システムについて述べる。(1)言語処理部について:3次元物体の形状や,その物体に関するエピソ-ド等について言及した自然言語表現について整理を行った.また前年度までに検討した,視覚情報と言語情報の接続を考慮した意味表現手法を背景して,自然言語文の解析と意味抽出を行う言語処理システムを構築した.(2)画像処理部について:前年度までに、視覚情報と言語情報の接続のために画像デ-タから抽出すべき特徴については整理が行われている.今年度は3次元物体について,物体のモデルを参照しつつ必要な特徴の抽出を行うシステムを構築した.(3)統合システムについて:上記の各システムの統合し,自然言語インタフェ-スを持つ3次元物体デ-タベ-スシステムを構築した.このデ-タベ-スは3次元単物体の画像デ-タと,その物体に関するエピソ-ドを保持する.このシステムでは,デ-タ登録時に画像処理部によって物体の形状等の特徴が抽出され,それらが自然言語で与えられたエピソ-ドと均一な記述手法で記録される.これにより視覚情報と言語情報を統一的に取り扱いうるシステムが実現できた.2.総括及び今後の課題に関する整理以上の研究を通じて得られた知見をもとに,多元情報の総合理解に関する現段階での総括を行った.また,次期システムに残された課題について,言語処理・画像処理・統合システムの各側面から整理を行った.
頭頸部悪性腫瘍に対する集学的治療が制御性T細胞に及ぼす影響についての基礎的検討

頭頸部領域は、呼吸や発声、構音、咀嚼、嚥下などの機能に関わる部位である。そのため、QOLを維持するとともに根治性を高めるべく、手術、放射線、化学療法を組み合わせた集学的治療によって治療成績の向上が図られてきた。しかし、頭頸部扁平上皮癌では、診断・治療経過観察の際に有用となるような腫瘍マーカーとなる確立した項目はなく、拡大切除や化学放射線療法で一旦完全奏功(CR)が得られても、経過観察中に遠隔転移が出現する頻度が高く依然として予後は不良である。そこで、診断・治療効果判定や再発の早期発見ために、末梢血にて測定可能な有意義な項目の発見と、手術治療・放射線治療に加えて新たな治療戦略を開発することが進行期頭頸部癌の生存率向上を目指すうえで必要不可欠である。そこで、腫瘍免疫において抑制性に関与するとされている制御性T細胞(Treg)に注目し、患者末梢血を用いてTregと臨床経過・病期との関連性について検討を行うとともに、Tregの抑制機能について研究することとした。症例は当院において標準治療を行った頭頸部扁平上皮癌の患者30例を対象とした。頭頸部癌患者において末梢血中のTregが増加しており、特にTregの中でも抑制の働きが高い細胞集団(activate Treg:aTreg)に注目すると再発・転移などを起こした6症例では、治療後に減少したaTregの数が再度増加することが分かった。さらに健常人の末梢血から誘導したTregとNKT細胞を用いてin vitroで共培養を行ったところ、TregはNKT細胞に対しても抑制効果を有していることが分った。以上の結果から、aTregは病状や治療効果を反映しており、経過観察期間中の腫瘍マーカーとなり得る可能性が示唆された。さらにTregの働きを抑制することでNKT細胞の活性化を高め、現在当院で行っている免疫細胞治療の効果を増強し得る可能性がある。
時空間近接性に着目したGISによる施設立地計画に関する研究

本研究は、時空間近接性(space-time accessibility)指標概念をGIS上においてオペレーション可能なものとして開発し、それを立地評価に応用するものである。指標の算出には、時空間の行動データが必要となるため、昨年(平成14年)度、東京都新宿区に勤務する公務員女性就業者世帯を対象とした移動日誌・制約調査を行った。サンプルは155サンプル、79世帯である。調査結果として得られたパーソントリップデータは、GIS上で構築したポイント・レベルによるバーチャル空間に整理された。この結果、居住地・就業地間の関係、および自由活動の場所の関係を、従来の集計されたゾーンベースではなく、ポイント・ベースによって比較することが可能となった。就業者の自由活動発生率は、男女別では女性の方が高いことは従来から指摘されていたが、自由活動を行う場所について属性別に比較した結果、とくに世帯類型による差が激しく、既婚世帯と独身世帯とでは、自由活動の場所と頻度が異なること、既婚世帯で自由活動を行うのは都心居住者である傾向が明らかになった。また、同時に行った制約に関する調査より、日常の就業生活における時間的な制約が、属性によりどのように異なっているのかについて検討を行った(日本地理学会2003年度秋期学術大会で発表)。その結果、女性就業者の制約は、世帯類型によって最も規定されており、帰宅時間や通勤時間、就業時間、収入や自由活動の頻度には影響されないことが明らかとなった(空間の理論研究会で発表)。一方、時空間近接性計算GISツールとして、発地・着地の位置情報より一定時間以内に滞在可能な領域を返すプログラムをArcGIS上で開発した。複雑なポイント・レベル時空間行動データを有効に用いた属性別近接性の評価は、施設データと組み合わせることで可能となる。本研究課題の目的は、(1)非集計レベルでの新しい近接性指標である時空間近接性指標の可能性を検討し、これを応用した立地・配分モデルを開発する、(2)(1)をGISソフトウェアArcGIS8による立地計画支援システムとして構築する、ことである。このうち(1)に関して、東京都内に勤務する女性就業者を対象とした調査を行い、交通日誌データセット(155サンプル)を作成した(計画当初は、オハイオ州立大学Kwan助教授によるポートランド・データセットを利用する予定だったが事情により断念した)。この調査では、(1)勤務地を固定したサンプルとして、東京都新宿区東京都庁に勤務する女性職員とその家族、(2)居住地を固定したサンプルとして、東京都世田谷区に居住する世帯、の2つのグループを対象とした。その内容は、居住地、勤務地の場所、家庭内での役割分担等による時間的制約などの個人属性に関する調査と、平日の一日の交通行動を記録したパーソントリップ調査である。こうした時間地理学的な調査はアドレスマッチングによるデータコーディングの困難さやプライバシー保護の観点から、これまで日本における蓄積はわずかであり、本調査は貴重なオリジナル・データとなる。また、住宅や施設の位置と属性とがポイントレベルで把握できる建物ベクタデータセット((株)ダイケイのテレマップ)、道路ネットワークデータ((株)住友電工のデジタル道路地図)を利用し、東京大都市圏をGIS上で表現した。個人の時空間近接性指標は、これらのデジタルデータを利用することではじめて算出可能となる。本年度は、提案した指標の概念、GISによる実装プロセス、仮想サンプルを利用した算出事例に関しての報告を行った(2002年度秋期日本地理学会)。