hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
島嶼における看護職－住民の協働的なパートナーシップ構築交渉過程のエスノグラフィー

小規模島嶼においては、住民自らが主体的な役割を獲得して、積極的に保健活動に参加できることが重要である。そこで、看護職がどのようにしてそのような看護実践を意図した役割を獲得していくかを検討した。小規模島嶼における熟達者は、島嶼社会において従来精神衛生上の課題とされてきたと見られる文脈を克服し、むしろそれ以上に専門職としての役割形成ならびに役割遂行の`手がかり'として効果的に活用しながら発展的な活動デザインを創り出していた。厳しい居住条件性を抱えつつも独特の社会文化を有する小規模島嶼において、地域住民が健康を創り出し獲得する主体をして自らを位置づけ積極的にヘルスプロモーションを展開していける役割を獲得していけるよう、看護職も地域特有の文化を理解した上で協働的に実践できることが重要である。本研究では、その役割獲得の過程の背景に地域住民ー看護職間の協働的な関係性があると仮定し、小規模島嶼における地域住民と看護職間の関係性の種類と相互作用の構造(時間軸、関係性の種類、地域住民/患者のニーズ表出と信頼、看護職の役割等)をエスノグラフィカルに明らかにすることで、双方の協働的なパートナーシップの構築に向けた概念枠組みを開発し、両者間の関係性を推し進める戦略を記述することを目的として研究を行った。島嶼を対象に「看護職」「地域住民/患者」「医師等の他専門職ならびに行政職員」のそれぞれから、看護職との相互作用について、その内容と特性を明らかにするために、インタビューや参与観察等を行い、データ収集を行った。得られたデータは言語化し、データ解析を行っている。具体的に述べると、小規模島嶼における看護職と地域住民/患者の関係性の種類と相互作用のレベルを明らかにし、その特性について、協働的なパートナーシップの構築に至るまでの機序、相互作用の内容(時間軸、関係性の種類、地域住民/患者のニーズ表出と信頼、看護職の役割等)をエスノグラフィカルに記述できることにある。最終的には、小規模島嶼における地域住民と看護職による協働的なパートナーシップ獲得に至る過程とその特性や要因を明らかにすることで、看護専門職が有効活用できるためのモデルの提言を目指している。厳しい居住条件性を抱えながらも独特の社会文化を有する小規模島嶼においては、地域住民が健康を創り出し獲得する主体として自らを位置づけて積極的にヘルスプロモーションを展開していけること、看護職も地域特有の文化を理解し協働的に支援を実践できる能力を培うことが重要である。本研究では、そのダイナミックな役割獲得過程の背景に、地域住民ー看護職間の協働的な関係性があると仮定し、小規模島嶼における地域住民と看護職間の関係性の種類と相互作用の構造(時間軸、関係性の種類、地域住民/患者の役割や行為、看護職の役割等)をエスノグラフィカルに明らかにすることにより、双方の協働的なパートナーシップの構築に向けた概念枠組みを開発すること、その上で両者間の関係性を推し進める戦略を記述することを目的としている。平成24年度は、1仮説ならびにインタビューガイドを作成し、予備調査インタビューを実施する、2調査対象者を選定し、データ収集を開始する、の2点を実施計画に掲げていた。そこで、予備調査として、看護職(可能であれば、小規模島嶼での勤務経験を持つ者)ならびに地域住民へのインタビューを行い、より妥当性の高いインタビューガイドを作成した。その上で、研究目的に該当する対象者を選定し、フィールドワークに基づくインタビューを継続的に実施中である。なお平成24年度においては、7地域の看護職12名へのインタビューを実施した。現在は、インタビューの逐語録を作成中である。来年度はデータ解析に主軸を置きながら、継続的にフィールドワークを展開していく予定である。交付申請書に掲げた研究実施計画に基づいた研究の遂行ができている。特に、フィールドの選定は円滑に進んでいる。一方で、平成24年度は、インタビューの実施において、対象者が看護職に集中していることもあり、「地域住民/患者」「他職種(医師らの他専門職ならびに行政職員)」を対象にしたインタビュー等が実施不十分であると考える。次年度は、「地域住民/患者」「他職種(医師らの他専門職ならびに行政職員)」へも対象を広げてフィールドワークを展開していきたいと考えている。また、長期的な滞在によるフィールドワークを取り入れることで、よりリッチなデータ収集に努めたい。1先進地等を対象にフィールドワークへ出かけ、データ収集をより精力的に展開する。そのために、旅費・滞在費を算定する必要がある。2得られたデータを逐語録として起こし、データ解析を進める。そのために、データを保存・管理するための媒体を予算として算定する必要がある。3解析した研究成果を発表する。そのために、学会や研究会等への参加費を算定する必要がある。
地球深部の水循環と大規模物質不均質構造の形成に関する数値モデリング

本研究では、プレート運動が自発的に内部で実現されるマントル対流モデルを用いて地球深部への水輸送と下部マントルでの水循環について研究し、下部マントルに見られる大規模不均質構造が水輸送と関連があるか否かについて明らかにするのが目標であった。これらの課題について、以下のような成果が得られた。(1)マントル遷移層への水輸送を決める重要な要素は蛇紋岩の強度である。沈み込み帯の低角逆断層と同程度、あるいは弱い強度の時、火山フロントと整合的な水輸送様式となる。(2)上部マントルと下部マントルの境界おける水輸送メカニズムについて明らかにした。下部マントへの固体の引きずり込みと脱水の繰り返しが下部マントルへの水輸送量を決めるのに重要であることを示した。(3)下部マントルの水含有能力と水輸送量の関係を見積もった。その結果、上部マントルと下部マントルの水含有能力の比率の5倍程度多い水が下部マントルへ輸送されることが分かった。(4)下部マントルの水含有能力が小さいとき、水に飽和した層が660km相境界に形成されルことが分かった。(5) 660km相境界上の水に飽和した層はプルームとして上昇し、背弧側の火成活動やリソスフェアのダイナミクスに大きな影響を与えることが分かった。(6)下部マントルの水含有能力が小さいとき、水はマントル対流により受動的に混合されるが、海洋プレート側の方が水平方向の流れが速いため、横方向に広く分布することが予測された。大陸側では、下部マントルがよどみやすく、一カ所にまとまって分布するようになるため、水を含有した部分が地表まで戻る時間が短いことが分かった。25年度が最終年度であるため、記入しない。地球深部への水輸送と不均質構造を解明するため、これまで数値モデルの開発を行ってきた。本年度は、これまで開発してきた粒子法(Marker and Cell Method)を水輸送の方程式に応用した。この計算法では、マントルの層と海洋地殻の層を別々に取り扱うようにアルゴリズムを工夫して、沈み込んだ海洋地殻とマントルの間で水が人工的に拡散して深部に輸送されてしまう誤りを防ぐことが出来るようになった。これによって、非常に高い精度で水輸送を計算し、深部に運ばれる水の量を見積ることが可能になった。これにより、マントル対流と水輸送を結合したモデルの開発が完了し、水とマントル対流の相互作用をシミュレート出来るようになった。このモデルを用いて、次のような地球科学的な問題について取り組んだ。(1)プレート間の結合強度の水輸送への影響、(2)下部マントルへ沈み込むスラブによる地球深部への水輸送、(3)スタグナントスラブからの脱水と相境界。これによって、水を多く含んだ蛇紋岩が運ばれる深度がにプレート間結合が大きな影響を与えること、下部マントルの含水率が低い場合でも水が下部マントルへほとんど輸送されてしまうこと、スタグナントスラブが下部マントルへ崩落する場合には、脱水が起こり、相境界面に水を多く含む層が形成されることなどが明らかになった。また、沈み込み帯の運動学的観測についてのデータを解析し、沈み込んだスラブのダイナミクスと、同位体データの独立成分解析によって示されたIC2(過去に水と接触した物質)の分布が関連性を持つことが分かった。マントル対流と水輸送を結合したモデルの開発が完了し、マントルダイナミクスの課題に応用できるようになった。また、開発した数値モデルを水輸送に関連した実際の問題について適用した。これは、当初の計画通りである。本年度は、計画書の通り、次のような課題について研究を行う。

(1)マントルの粘性・密度を通した水のマントルダイナミクスへの影響、(2)下部マントルへ沈み込んだスラブと核・マントル境界域との相互作用によるプルームの発生、(3)マントル最深部における水の循環および不均質構造の発生。25年度が最終年度であるため、記入しない。
高等真核生物生細胞におけるクロマチン構造変換と遺伝子発現制御

生細胞におけるクロマチン構造変換と遺伝子発現との関係を明らかにするために,クロマチン構造変換に関わる因子の過剰発現および発現抑制によるヒストンダイナミクスと遺伝子発現に与える影響を解析した.主要なヒストンシャペロンとして知られているNap1やASF1を生細胞に過剰発現させたが,ヒストンの動態にはほとんど影響を与えなかった.そこで,非イオン性界面活性剤処理により細胞膜を透過性にした膜透過化細胞を用いて新規のヒストン交換・アセンブリ系を構築し,ピストンH2A,H2Bの交換に必要な因子の同定を行った.GFP融合H2A・H2B複合体を単独で膜透過化細胞に添加してもそのクロマチンへの取り込みは見られなかったが,HeLa細胞抽出液を加えると取り込みが促進された.そこで,細胞抽出液を分画し,H2A・H2Bの交換に働く因子を精製した.質量分析によりタンパク質を同定した結果,Nap1とNap2に加えてタンパク質脱リン酸化酵素PP2C_γがその活性画分に含まれていることが明らかになった.そこで,RNA干渉を用いてそれぞれのタンパク質の発現を抑制したときの生細胞におけるH2B,H2Aのダイナミクスを解析したところ,Nap1の発現を抑制してもほとんど影響が見られなかったのに対してPP2C_γの発現を抑制するとヒストンの流動性が低下することが明らかになった.ただし,Nap1は存在量も多く,発現抑制の程度が8090%程度であるため,Nap1の必要性については更なる検討が必要である.また,大腸菌による発現系で精製したPP2C_γは,単独で膜透過化細胞におけるH2A・H2Bの交換反応を促進し,またヒストンを脱リン酸化した.これらのことから,PP2C_γは生細胞においてヒストン交換とタンパク質脱リン酸化という両面からクロマチン構造変換の制御に関与すると考えられる.生細胞におけるクロマチン構造変換と遺伝子発現との関係を明らかにするために,クロマチン構造変換に関わる因子の過剰発現および発現抑制によるヒストンダイナミクスと遺伝子発現に与える影響を解析した.主要なヒストンシャペロンとして知られているNap1やASF1を生細胞に過剰発現させたが,ヒストンの動態にはほとんど影響を与えなかった.そこで,非イオン性界面活性剤処理により細胞膜を透過性にした膜透過化細胞を用いて新規のヒストン交換・アセンブリ系を構築し,ピストンH2A,H2Bの交換に必要な因子の同定を行った.GFP融合H2A・H2B複合体を単独で膜透過化細胞に添加してもそのクロマチンへの取り込みは見られなかったが,HeLa細胞抽出液を加えると取り込みが促進された.そこで,細胞抽出液を分画し,H2A・H2Bの交換に働く因子を精製した.質量分析によりタンパク質を同定した結果,Nap1とNap2に加えてタンパク質脱リン酸化酵素PP2C_γがその活性画分に含まれていることが明らかになった.そこで,RNA干渉を用いてそれぞれのタンパク質の発現を抑制したときの生細胞におけるH2B,H2Aのダイナミクスを解析したところ,Nap1の発現を抑制してもほとんど影響が見られなかったのに対してPP2C_γの発現を抑制するとヒストンの流動性が低下することが明らかになった.ただし,Nap1は存在量も多く,発現抑制の程度が8090%程度であるため,Nap1の必要性については更なる検討が必要である.また,大腸菌による発現系で精製したPP2C_γは,単独で膜透過化細胞におけるH2A・H2Bの交換反応を促進し,またヒストンを脱リン酸化した.これらのことから,PP2C_γは生細胞においてヒストン交換とタンパク質脱リン酸化という両面からクロマチン構造変換の制御に関与すると考えられる.当該研究の目的は,GFPを融合したヒストンやRNAポリメラーゼを安定に発現する哺乳類培養細胞株を用いることにより,生細胞においてクロマチン構造変換に関わる因子の過剰発現や発現抑制がヌクレオソームの安定性と転写活性全般に与える影響を解析し,生細胞の核内におけるヌクレオソーム構造変換と転写活性との関係を明らかにすると同時に,それらの因子の生細胞における役割について解明することであった.具体的な計画では,クロマチン構造変換に関わると予想される因子を過剰発現させたときのGFP融合ヒストンの動態を解析し,また転写活性に与える影響をプロモウリジンの取り込みを指標に測定しようと試みた.まず、NAP1 (nucleosome assembly protein 1)やASF1 (anti silencing function 1)/CIA (CCG1-interacting factor A)などの発現ベクターを作製し,それらの過剰発現の影響を解析したが,少なくともH2Bの動態には影響を与えないとの結果が得られた.そこで,現在過剰発現ではなくRNAiを用いた発現抑制系を用いて同様の解析を行うこと,および,H2B以外のヒストンの動態を調べることを検討している.また,新規のクロマチン構造変換に関わる因子を生化学的に同定するための解析手法の確立を試みた.非イオン性界面活性剤を用いて細胞膜を透過性にした細胞(膜透過化細胞)を作製し,GFP融合ヒストンを発現する細胞から調製した細胞抽出液を添加すると,生細胞で見られるH2A-H2Bの真正クロマチンへのターゲッティングとH3-H4の複製したクロマチンへの取り込みが見られた.

このことは,膜透過化細胞において生細胞と同様のクロマチン構造変換が再現できたことを示している.今後,この新たに確立された系を用いてヒストンのアセンブリと分子交換に必要な因子を同定することが出来ると期待できる.生細胞におけるクロマチン構造変換と遺伝子発現との関係を明らかにするために,クロマチン構造変換に関わる因子の過剰発現および発現抑制によるヒストンダイナミクスと遺伝子発現に与える影響を解析した.前年度の研究で主要なヒストンシャペロンとして知られているNap1やASF1を過剰発現させてもヒストンダイナミクスにほとんど影響を与えないことを見出しいる.そこで.今年度は非イオン性界面活性剤処理により細胞膜を透過性にした膜透過化細胞を用いる新規のヒストン交換・アセンブリ系を構築し,ヒストンH2A, H2Bの交換に必要な因子の同定を行った.GFP融合H2A・H2B複合体を単独で膜透過化細胞に添加してもそのクロマチンへの取り込みは見られないが,HeLa細胞抽出液を加えると取り込みが促進される.そこで,細胞抽出液を分画し,H2A・H2Bの交換に働く因子を精製した.質量分析によりタンパク質を同定した結果,Nap1とNap2に加えて新規のタンパク質がその活性画分に含まれていることが明らかになった.そこで,RNA干渉を用いてそれぞれのタンパク質の発現を抑制したときの生細胞におけるH2B, H2Aのダイナミクスを解析したところ,Nap1の発現を抑制してもほとんど影響が見られなかったのに対して新規タンパク質の発現を抑制するとヒストンの流動性が低下することが明らかになった.このことから,この新規タンパク質は生細胞においてクロマチン構造変換の制御に関与すると考えられる.ただし,Nap1は存在量も多く,発現抑制の程度が8090%程度であるため,Nap1の必要性については更なる検討が必要である.現在,発現抑制した細胞とコントロールの細胞からそれぞれRNAを抽出し,その新規タンパク質の抑制が遺伝子発現パターンにどのような影響を与えるのかをマクロアレイを用いて解析を行っている.
Simian TTウイルス(s-TTV)のヒト感染の分子疫学とその病態解明

【目的】最近我々は、ヒト以外の霊長類からTTVを分離し、その5'UTRにおける塩基配列の解析からTTVとは異なることを明らかにし、simian-TTV(s-TTV)と命名した(J Virol 74:1549-1553,2000)。このs-TTVの人体感染の可能性を探ると共に肝疾患との係わりについて、分子疫学的に検討することを目的とした。【方法】平成14年度は日本国内、15年度は海外4ヶ国(ベトナム、ミャンマー、スペイン、中国)の健常人と肝疾患患者から収集した血清、計1,274例を対象とした。血清100μlから核酸を抽出した後、s-TTVに特異的なプライマー(5'UTRからデザイン)を用いたnested PCR法にてs-TTV DNAを増幅した。陽性を示した一部例について、PCR産物を用いたダイレクトシークエンスを行い塩基配列を決定した。得られた遺伝子の特徴を分子系統樹解析を行った。【成績】まず日本国内における健康成人でのs-TTV陽性率は、3/200(1.5%)であったのに対し、肝疾患群では18/260(6.9%)と高値を示した。疾患別における感染率は、慢性肝炎10/217(4.6%)、肝硬変4/28(14.2%)、肝癌4/12(33.3%)であった。10/18(55.5%)がHBVおよびHCVの重複感染を伴わない単独感染であった。成因不明の肝疾患では、10/151(6.6%)にs-TTVが検出された。また海外では、ベトナム:健常人13/146(8.9%)、肝疾患群30/143(21%)、ミャンマー:健常人5/110(3.6%)、肝疾患群4/48(8.1%)、スペイン:健常人4/104(3.8%)、肝疾患群8/71(11.3%)、中国:健常人3/113(2.7%)、肝疾患群12/79(15.2%)であった。いずれの国でも慢性肝疾患が進展するにつれ、陽性率の上昇を認めた。多くの症例は、HBV、HCV感染を伴わないs-TTV単独感染例であった。さらに、PCR陽性産物の塩基配列を決定した結果、チンパンジー由来のs-TTVプロトタイプ(CH65-1)と85%以上の相同性を示した。また分子系統樹解析においては、ヒト由来s-TTVはサル由来s-TTVと同一集簇を形成したが、TTVとは明らかに区画された。ヒトおよびサル由来s-TTVの集団は、二つの異なるゲノタイプに分類された。【考案】s-TTVがヒトにおいても感染していることが明らかになった。しかも、肝疾患患者での陽性率が有意(p<0.006)に高かった。この事実は、TTVと肝疾患との関連を考える上で興味ある所見である。また人獣共通感染症として、その感染経路の解明が今後重要である。

さらに、PCR陽性産物の塩基配列を決定した結果、チンパンジー由来のs-TTVプロトタイプ(CH65-1)と85%以上の相同性を示した。また分子系統樹解析においては、ヒト由来s-TTVはサル由来s-TTVと同一集簇を形成したが、TTVとは明らかに区画された。ヒトおよびサル由来s-TTVの集団は、二つの異なるゲノタイプに分類された。【考案】s-TTVがヒトにおいても感染していることが明らかになった。しかも、肝疾患患者での陽性率が有意(p<0.006)に高かった。この事実は、TTVと肝疾患との関連を考える上で興味ある所見である。また人獣共通感染症として、その感染経路の解明が今後重要である。【目的】近年、輸血後非AG型肝炎患者血清から新たなヒトDNAウイルスとしてTTウイルス(TTV)が分離された。しかし、TTV感染の病態に関しては不明な点が多い。最近我々は、ヒト以外の霊長類からTTVを分離し、その5'UTRにおける塩基配列の解析からTTVとは異なることを明らかにし、simian-TTV(s-TTV)と命名した(J Virol 74:1549-1553,2000)。このs-TTVの人体感染の可能性を探ると共に肝疾患との係わりについて、分子疫学的に検討することを目的とした。【方法】日本の健康成人血清200例および肝疾患患者血清260例を対象とした。血清100μlから核酸を抽出した後、s-TTVに特異的なプライマー(5'UTRからデザイン)を用いたnested PCR法にてs-TTV DNAを増幅した。陽性を示した一部例について、PCR産物を用いたダイレクトシークエンスを行い塩基配列を決定した。得られたゲノムの特徴を、木村の8パラメーター法で遺伝的距離を確定し、近隣接合法を用いて分子系統樹解析を行った。【成績】健康成人でのs-TTV陽性率は、3/200(1.5%)であったのに対し、肝疾患群では18/260(6.9%)と高値を示した。疾患別における感染率は、慢性肝炎10/217(4.6%)、肝硬変4/28(14.2%)、肝癌4/12(33.3%)であった。10/18(55.5%)がHBVおよびHCVの重複感染を伴わない単独感染であった。成因不明の肝疾患では、10/151(6.6%)にs-TTVが検出された。最近我々は、ヒト以外の霊長類からTTVを分離し、その5'UTRにおける塩基配列の解析からTTVとは異なることを明らかにし、simian-TTV(s-TTV)と命名した(J Virol74:1549-1553,2000)。今年度は、海外におけるs-TTVの分子疫学的調査を実施した。【方法】4ヶ国(ベトナム、ミャンマー、スペイン、中国)の健常人と肝疾患患者から収集した血清、計814例を対象とした。
降雨と風による身体冷却がヒトの体温・エネルギー代謝に及ぼす影響

平成30年度は、「降雨と風を伴う冷環境(10°C)が走運動時のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響」を検討するため実験を遂行した。また平成28年度に実験を遂行し得られた研究結果はを23rd annual Congress of the European College of Sport Scienceおよび日本体育学会第69回大会で学会発表を行った。その中の質疑応答では強い寒冷刺激を受けて行う運動は筋のタイプII線維の動員量が増え、その結果、エネルギー消費量の増加や血中の乳酸濃度の上昇が観察されることへの有益な議論を行うことが出来た。今後の検討では前述の内容に焦点を絞った実験プロトコルを設定することで、降雨を伴った寒冷環境下で運動中のヒトの寒冷対策や運動パフォーマンスの維持に関する有益な情報を得ることができると考えられる。さらに現在、学術雑誌Journal of sports medicine and physical fitnessに研究成果を原著論文として投稿中である。査読者からは1か所のマイナーチェンジのみの回答であった為、令和元年度前期中に受理されるものと考えられる。研究成果の発表に関しては概ね順調に進行している。しかしながら、本研究で使用している人工気象室(中京大学運動生理学研究室内)が原因不明の故障となり、定期的な実験遂行が困難となっている。人工気象室が復旧次第、再び実験を遂行する所存である。降雨と風を伴う中性温環境(22°C)が走運動時のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響を検討する。これまでに降雨や身体の濡れが運動中のヒトに及ぼす影響についての報告の多くは寒冷環境を設定して行われている。降雨と風を伴う環境下の走運動は降雨と風を受け、さらには走速度と等しい向い風を受けるため体熱損失量が増大し、中性温環境であっても核心温の低下や筋温の低下を原因とするエネルギー消費量の増加や血中乳酸濃度の上昇などが起こると考えられる。そこで平成30年度以降は中性温環境(22°C)を設定し走運動中の体温及びエネルギー代謝反応について検討する。平成29年度は降雨環境が運動中のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響を明らかにするために、降雨と風(2m/sec)を伴う冷環境(10°C)が走運動中のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響を検討することを目的とし、実験を遂行した。実験時の測定項目は直腸温・皮膚温・温熱感覚・酸素摂取量・呼吸交換比・心拍数・主観的運動強度・血中乳酸濃度・血漿ノルエピネフリン濃度・血漿エピネフリン濃度・血中遊離脂肪酸濃度・血中中性脂肪濃度とした。その結果、一般的に冷環境は長時間運動時において過度な体温上昇を防ぐことから運動パフォーマンスに有益であると考えられているが、降雨と風が加わることで、寒冷ストレスが増加し、運動中の一時的な体温低下・酸素摂取量の増加・呼吸交換比の上昇・血中乳酸濃度と血漿ノルエピネフリン濃度の上昇が確認された。このことから、冷環境下であっても、降雨によって全身が濡れ、そこに風を受けることで熱放散量が増加し、寒冷ストレスが高まることが明らかとなった。以上のことから、冷環境下の運動であっても降雨と風を伴う環境では十分な寒冷対策が必要と考えられる。得られた成果は23rd annual Congress of the EUROPEAN COLLEGE OF SPORT SCIENCE及び、日本体育学会第69回大会にて研究発表を行う予定である。また、日本体育学会第68回大会にて「降雨が走運動中のヒトの体温・エネルギー代謝に及ぼす影響冷環境下(10°C)に着目して」の研究発表を行った。複数の研究者、競技指導者から質問を受け、有益な意見交換を行うことが出来た。降雨環境が運動中のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響を明らかにするため、平成29年度は降雨と風(2m/sec)を伴う冷環境(10°C)が走運動中のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響を検討することを目的としていた。実験は被験者8名を対象としており、既に完遂している。実験に使用する機器・器材等に故障や不具合は発生しておらず、平成30年度も引き続き研究を進める。また、成果発表を23rd annual Congress of the EUROPEAN COLLEGE OF SPORT SCIENCEにて行う予定で、発表抄録は採択済である。

今後は、交付申請書に記述した通り平成30年度は「降雨をともなった冷環境が低強度運動中のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響」の検討と平成31年度は「降雨をともなった中性温環境が走運動中のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響」を検討し、得られたデータは研究発表及び論文化する予定である。また29年度の研究成果から降雨と風を伴う冷環境では身体冷却を原因とした体温低下、エネルギー消費量の増加に加えて、運動中の糖質利用率が高まる可能性が示された。そのため、今後の実験では被験者に実験遂行前日の食事制限に加え食事内容の統一を行い、エネルギー基質としての糖利用の変化に着目する予定である。降雨と風を伴う中性温環境(22°C)が走運動時のヒトのエネルギー代謝・体温に及ぼす影響を検討する。これまでに降雨や身体の濡れが運動中のヒトに及ぼす影響についての報告の多くは寒冷環境を設定して行われている。降雨と風を伴う環境下の走運動は降雨と風を受け、さらには走速度と等しい向い風を受けるため体熱損失量が増大し、中性温環境であっても核心温の低下や筋温の低下を原因とするエネルギー消費量の増加や血中乳酸濃度の上昇などが起こると考えられる。そこで平成30年度以降は中性温環境(22°C)を設定し走運動中の体温及びエネルギー代謝反応について検討する。実験補助を大学生および大学院生に依頼したが、自らの興味や見聞を得ることを理由に、ボランティアとして参加することを本人達が希望したため、申請していた人件費を抑えることができた。また、平成27年度科学研究費助成事業若手B(課題番号:15k16459)で申請した消耗品が若干残っていたため、本年度の消耗品費を抑えることができた。そこで、平成30年度はダブリンで開催される23rd annual Congress of the EUROPEAN COLLEGE OF SPORT SCIENCEにて成果発表を行う予定だが、外国旅費が申請時の金額と比較して多くかかることが判明したため、次年度使用額の28609円は外国旅費の補填とし、その他は交付申請書の通りの使用とする予定である。国際学会渡航費、特に航空券を早期に予約したため、安価に抑えることが可能であった。また消耗品等において、前年度に購入した物の保全状態を良好に保ち、引き続き使用することが出来たため。施設の故障によって一時的に実験が遅れている。そのため、次年度使用として生じたものは実験開催時の消耗品に使用する予定である。
脱細胞化技術を用いた小児気道再生に関する研究

小児気道再建を目的に脱細胞気管の作製ならびにパッチ移植を行った。5週、11週でサンプリングを行ったところ外観所見、内腔所見ではわずかに内腔が狭小化していた。しかし非脱細胞同種移植よりも狭窄の程度は明らかに少なかった。病理組織検査では脱細胞機関では気管周囲組織への単核球浸潤が見られたが、非脱細胞気管移植と比較して明らかに単核球浸潤は少なかった。また非脱細胞移植では気管の内部の骨化が著しく構造の破壊がみられた。しかし脱細胞気管では狭窄の程度は低く、さらに新生気管軟骨の増生が認められた。6か月、12か月の長期において脱細胞気管は内視鏡では著明な狭窄の進行は認めず、更なる軟骨の新生が認められた。重症新生児疾患の長期気管挿管や気管切開管理による合併症としての気道狭窄、ならびに先天的な気道狭窄症は根治的な治療がなく、管理が長期化する。気道再建はその構造や機能から非常に難しい。近年様々な人工器官が開発されているが、高圧処理による同種脱細胞気管は拒絶が少なく、足場構造を保持できると考えられる。小児気道再建を可能とする成長する再生気管の作製のためにブタを用いて、脱細胞気管の作製ならびにパッチ移植を行った。作製した脱細胞気管を用いてブタに他家パッチグラフト移植(同種移植)を行った。比較のために非脱細胞同種移植(コントロール)も行った。5週(脱細胞1匹、非脱細胞1匹)、11週(脱細胞2匹、非脱細胞2匹)でサンプリングを行ったところ外観所見、内腔所見ではわずかに内腔が狭小化していた。しかし脱細胞気管は非脱細胞同種移植よりも狭窄の程度は明らかに少なかった。病理組織検査では自家気管移植に比較して気管周囲組織への単核球浸潤が見られたが、非脱細胞気管移植と比較して明らかに単核球浸潤は少なかった。また11週では非脱細胞移植では気管の内部の骨化が著しく構造の破壊がみられたが、脱細胞気管では気管軟骨は自家軟骨とほとんど同じで構造変化は見られなかった。更に移植後11週のモデルではパッチグラフト移植を行った気管内腔を裏打ちするように新生気管軟骨が認められた。病理染色で新たな軟骨基質、核が増殖していることを確認した。また軟骨細胞の新生は非脱細胞気管移植後11週の病理所見でも認められた。しかし非脱細胞気管移植では軟骨の新生が生じる過程で同時に拒絶も生じるので、最終的に新生軟骨は破壊され、炎症性瘢痕狭窄がおこると考えられた。当初の予想としては、移植した脱細胞気管はレシピエントの気管と癒合する形で再生していくものと考えていた。しかし実際は移植した脱細胞気管の内面にレシピエントの軟骨細胞が再生し、伸展する様子が観察された。これは今後の気管の再生医療の考え方に大きな影響を与えるものと考えている。脱細胞気管はコントロール群と比較してほとんど拒絶が認められず、狭窄も少ないため、豚は長期生存中である。更に免疫抑制剤が不要である点や狭窄が少ない点は人での臨床応用の可能性が高いと思われる。そして脱細胞気管は製造過程でバクテリアも殺すことができるため、長期保存が可能である。脳死ドナーから得た気管を脱細胞化して長期保存することができれば多くの患者を救うことができると考える。他の人工気管と比較して、脱細胞気管移植はその足場として、本来持つ気管の構造そのものを利用している。そのため脱細胞気管は強度や機能面から理想的な足場である。このことが欠損部分の軟骨細胞の再生を促し、広い内腔の気管構造を保っていると予想される。):小児気道再建を目的に脱細胞気管の作製ならびにパッチ移植を行った。

今回観察された脱細胞気管グラフト内腔への軟骨誘導仮説について、今後はさまざまなイメージングを用いて観察して、より確実に実証していくことが重要と考えている。その手段を模索中であり、次年度に報告していきたい。具体例として、蛍光色素を発現するブタをレシピエントとして、脱細胞気管を移植して、レシピエントからの軟骨の再生の様子をとらえていく。現在11週以上の長期生存モデル、6か月、12か月を作製して、気管内腔を定期的に観察している。長期移植での軟骨の新生状況を観察し、新生軟骨がどのようにして脱細胞の足場を利用して伸長していくのか、脱細胞気管は臨床応用可能なのかを評価していく。将来的には脳死ドナーを用いた気管再生という臨床応用につなげていきたいと考えている。小児外科今年度は重要な研究成果を出すための努力として、動物の餌代や論文、校正代、観察実験器具に重点を置いた。そのため当初予定していた所要額より若干低くなってしまった。次年度は動物の長期飼育、餌代、多くの標本作製、新たな動物モデルの作製、研究成果の海外発表などを考えている。また人件費も新たにかかる。よってこれらに多くの費用を要してしまうことがすでに予想される。次年度の使用額はこれらに当て、充実した研究成果を出していきたい。
音波トモグラフィ法による渦風速場の遠隔監視システム

基本的に25年度研究実施計画に沿った検討を行いほぼ計画どおりの成果が得られた。具体的には渦の突風風速監視システムを実現する目的で、耐周囲雑音性能向上と多チャンネル同時音波送受信測定が可能な、疑似ランダム符号変調方式多チャンネル同時送受信システムを構築した。その際の符号変調受信波の復調計算(相関計算による伝搬時間の算出処理)に、並列グラフィック演算ユニット(GPU)を用いた。これにより、渦の風速場の時間変化(主に渦の移動速度)よりも短い1s以内程度のフレームレートで、監視領域内の風速場を連続再現できるシステムを実現可能にした。室内模擬試験装置を用いた渦風速場のリアルタイム追跡性能試験を行った結果、渦の寸法、移動中心位置、風速最大値など全の評価項目について、要求性能を満足する結果が確認できた。さらに、以上の室内模擬試験の成果を踏まえて、屋外風速監視システムの実現に向けた検討を行った。その手始めとして、単経路屋外長距離風速測定装置を製作し、送信音波周波数20kHz、観測範囲5m40mの条件のもとで風速測定試験を行った。その結果、距離の伸長に伴う音波減衰の増大や、地表反響波や周囲騒音の混入の影響を回避して、屋外長距離間の平均風速を高精度かつリアルタイム(測定時間間隔1s程度)に測定できる結果が確認できた。研究代表者が職を離れたため、最終年度(26年度)に予定していた研究計画が実施出来なかったが、今後チャンネル数を追加した装置全体を完成させることにより、屋外渦風速場をリアルタイムで監視できるトモグラフィシステムが実現できる見通しが示された。[研究実績の概要]異常気象の影響が深刻化する中で、風速計やドップラレーダよる観測システムは、鉄道交通路上で発生する数十m規模の小規模局所的な突風の監視が困難である。この問題を解決するために、本研究では、監視領域周辺に数m間隔で設置した少数の送受信器間の音波伝搬時間データをもとに、渦風速場の時空間変動をリアルタイム観測できるシステムの開発に向けた検討を以下のように行なった。(1)斜め方向送受信によるトモグラフィ計測:これまでは、対向する送受信器同士を組み合わせた縦方向の伝搬時間のみの測定データをもとに、トモグラフィ計算を行ってきた。これに対して、縦方向に加えて、斜め方向にも送受信器を組み合わせた観測を行い、それを基にトモグラフィ計算を行った。これにより、これまでの横方向だけでなく縦方向(距離方向)を含めて、渦の中心位置を特定できる風速場測定を実現した。(2)傾きのある渦風速場のトモグラフィ計測:渦の鉛直軸が観測面に対して傾いている場合、渦成分と上昇流成分の両者が重畳した伝搬時間が測定されるため、両者を分離測定する必要がある。ここでは、センサアレイ直線上の伝搬時間の測定データは、渦流成分が左右反対称な特性を示すのに対して、上昇流成分は左右対称になる性質を利用することにより、両者の分離測定を可能にした。(3)屋外音波送受信システムの基礎試験:周囲混入雑音や反響波の影響を回避するために符号変調送受信方式を導入し、屋外における長距離(10-50m)送受信測定試験を行った。これにより、送受信音波周波数、駆動音圧に対する計測可能距離、伝搬時間の測定精度、送受信システムの指向性、地表反射波の混入の影響、などの諸特性を明らかにした。以下の示すように研究計画に記した当初目標がほぼ達成できた。(1)斜め方向送受信によるトモグラフィ計測:符号変調同時送受信方式による、渦の最大風速ならびに渦の中心位置をリアルタイムで監視できる室内模擬試験装置を製作した。GPU演算ユニットの導入により1回の送信で斜め経路を含めた34経路を同時測定可能であり、1.2秒間隔でリアルタイムで画像が再現できるシステムが構築できた。本研究の成果は、Acoustics 2012 Hong Kongや2012IEEE International Ultrasonics Symposium、の国際会議に発表した。(2)傾きのある渦風速場のトモグラフィ

計測:渦の鉛直軸が観測面に対して傾いている場合、渦成分と上昇流成分の両者が重畳した伝搬時間が測定されるため、両者を分離測定する必要がある。ここでは、センサアレイ直線上の伝搬時間の測定データは、渦流成分が左右反対称な特性を示すのに対して、上昇流成分は左右対称になる性質を利用することにより両者の分離測定を可能にした。(3)屋外音波送受信システムの基礎試験:符号波復調処理をリアルタイム計算するためにGPUを導入したシステムを製作し、送信音波周波数20kHz、観測範囲5m40mの条件のもとで屋外の自然風を対象とした風速測定試験を行った。ここでは、距離の伸長に伴う音波減衰の増大や、地表反響波や周囲騒音の混入の影響を、どこまで回避できるかどうかに重点をおいて検討した。精度検証の手段として、提案法による長距離2点間平均風速測定結果と3次元超音波風速計を用いた観測領域中央における風速の定点観測結果とを比較した。その結果、屋外の長距離2点間の平均風速をリアルタイム測定(測定時間間隔1s以下)できるシステムを構築することができた。本研究の成果は日本音響学会2012秋季発表会に発表した。25年度に監視システム実用化を実現する目的で、耐周囲雑音性能向上と多チャンネル音波送受信測定の時間短縮のために、疑似ランダム符号変調方式多チャンネル同時送受信システムを導入する。風速場の時間変化(主に渦の中心位置の移動速度)よりも短い1s以内程度の時間内に、符号変調受信波の復調処理(伝搬時間差測定)と渦の風速場の再現計算を終えるようにする。本研究では、そのための並列グラフィック次年度を組み入れたのような多チャンネル並列同時送受信システムを構築する。さらに、移動する渦風速場のリアルタイム追跡性能試験行う計画をする。渦の風源の移動速度と風速分布の再現精度の関係を検討する。同時に、追跡性能向上のための手段として、渦の風速中心位置の時間的な進路予測に基づいた補正計算処理を導入する。その検討結果をもとに、渦の風速場の時空間変動に対するリアルタイムでの再現性能、渦の寸法、中心位置、風速の最大値などの風速場の定量再現性能を中心にした評価試験を行う。1.次年度には室内高速計算用GPUの導入に渦の風速場の再現計算を短い1s以内程度の時間内に、符号変調受信波の復調処理(伝搬時間差測定)と渦の風速場の再現計算を終えるように実現する結果により室外監視システムの構成に必要な部品か装置の購入など計画する。2.研究成果発表と情報採集の目的て国内や海外のシンボジウム参加。3.H24年度に謝金や人件費の支出は発生しなかったため、未使用額が生じた。H25年度に室外実験に実験補助が必要、謝金や人件費の支出。
表面水素の分極・荷電状態

ミュオンは質量が水素の1/9の粒子で,物質中で水素の同位体として振る舞う.本学術領域で開発される超低速ミュオンを利用し,入射ミュオンのエネルギーを変化させることにより,プローブする深さを表面からサブサーフェイス領域で制御し,それぞれの深さでの水素の電子状態を解析するのが本研究の目的である.本年度は,表面積の大きな多孔性アモルファス氷の作製とそのμSR実験を行った.またSrTiO3表面の水素吸着状態を調べた.さらに,前年度に作製したキャピラリー評価用装置を用いて,プロトンビームの収束特性を調べた.J-Parcにおいてアモルファス氷試料を作製するための可動式水ドーザーを作製し,これを用いて基盤温度30-60Kでアモルファス氷を作製した.試料の厚さは20mm程度であった.この試料について横磁場2Gおよび3GでμSR測定をおこなった.μ+による回転信号に早い振動信号が重畳していることを見いだした.振動周期とその磁場依存性を解析し,アモルファス氷中にMuが形成され,1μs以下で消滅していると考察した.超低速μSRの実験を想定し,SrTiO3について表面への水素吸着による電子状態変化を光電子分光により調べた.酸素欠損のない表面では原子状水素が吸着し,バンドギャップ中に準位を形成することを見いだした.仕事関数の変化も考慮し,水素が正に帯電していると考察した.また,高速ミュオンビームの輝度向上のために,ガラスキャピラリーでのプロトンビーム収束特性を調べた.前年度に作製したマルチキャピラリー評価装置を利用し,入口系2mm,種々の出口径を持つキャピラリーに100-500keVプロトンビームを入射し,透過率を測定した.時間的には揺らぐものの,高い透過率が得られキャピラリーに収束能があることを見いだした.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。ミュオンは質量が水素の1/9の粒子で,物質中で水素の同位体として振る舞う.本学術領域で開発される超低速ミュオンを利用し,入射ミュオンのエネルギーを変化させることにより,プローブする深さを表面からサブサーフェイス領域で制御し,それぞれの深さでの水素の電子状態を解析するのが本研究の目的である.本年度は,表面積の大きな多孔性アモルファス氷の作製とそのμSR実験を行った.またSrTiO3表面の水素吸着状態を調べた.さらに,前年度に作製したキャピラリー評価用装置を用いて,プロトンビームの収束特性を調べた.J-Parcにおいてアモルファス氷試料を作製するための可動式水ドーザーを作製し,これを用いて基盤温度30-60Kでアモルファス氷を作製した.試料の厚さは20mm程度であった.この試料について横磁場2Gおよび3GでμSR測定をおこなった.μ+による回転信号に早い振動信号が重畳していることを見いだした.振動周期とその磁場依存性を解析し,アモルファス氷中にMuが形成され,1μs以下で消滅していると考察した.超低速μSRの実験を想定し,SrTiO3について表面への水素吸着による電子状態変化を光電子分光により調べた.酸素欠損のない表面では原子状水素が吸着し,バンドギャップ中に準位を形成することを見いだした.仕事関数の変化も考慮し,水素が正に帯電していると考察した.また,高速ミュオンビームの輝度向上のために,ガラスキャピラリーでのプロトンビーム収束特性を調べた.前年度に作製したマルチキャピラリー評価装置を利用し,入口系2mm,種々の出口径を持つキャピラリーに100-500keVプロトンビームを入射し,透過率を測定した.時間的には揺らぐものの,高い透過率が得られキャピラリーに収束能があることを見いだした.ミュオンは質量が水素の1/9の粒子で,物質中で水素の同位体として振る舞う.本学術領域で開発される超低速ミュオンを利用し,入射ミュオンのエネルギーを変化させることにより,プローブする深さを表面からサブサーフェイス領域で制御し,それぞれの深さでの水素の電子状態を解析するのが本研究の目的である.本年度は,ミュオンで調べる試料の作製と評価,また超低速ミュオン作製のためのモデレータ材料の探索とキャピラリー構造の検討を行った.金属Pd合金および遷移金属酸化物表面近傍における水素の吸着特性を,熱脱離分光法,共鳴核反応法,光電子分光法で調べた. PdがAuとの合金層を形成すると,純粋なPdと比較し水素の吸収速度が促進されることを新たに見いだした.これは,表面から表面下への侵入障壁が低下したためと考えられる.続いてTiO2表面への水素吸着による電子状態変化を光電子分光により調べた.酸素結果のない表面では原子状水素が吸着し,バンドギャップ中に準位を形成することを見いだした.一方,酸素結果のある表面では水素分子が吸着し,欠陥由来のギャップ中準位を消失させることを見いだした.水素量を定量することで,水素がそれぞれ正・負に帯電していることを明らかにした.超低速ミュオン発生のモデレータ材料としてKIO4を検討した.150mg/cm2厚さの薄膜を作製し,予備実験として,プロトンビームの透過率を調べた.

また,高速ミュオンビームの輝度向上を目的として,ガラスキャピラリーの検討を行った.100-500keVプロトンビームでの収束特性を調べるために,新たにマルチキャピラリーホルダーと透過率測定のための真空槽を作製した.金属および遷移金属酸化物,さらにアモルファス氷試料について,所属実験室で試料の調整と予備評価を行い,超低速ミュオン実験の準備を行うのが本年度の主眼であった.Pd金属はこれまでの申請者の研究により,表面・サブサーフェスの2種類の水素が存在することが明らかにされていた.今年度はさらに,Auとの合金形成によりサブサーフェスへの侵入が促進されることを明らかにした.今後,純粋なPdと合金試料をミュオンにより調べることで,電子状態と運動性を明らかにできると期待され,サブサーフェス水素の特性と侵入促進の起源を解明できると考える.遷移金属酸化物については,基板側の電子状態を調べることで,吸着水素との電荷移動を推測し,表面状態によって正・負の2つの荷電状態があることを議論した.今後超低速ミュオンを用いて調べることで,表面における水素の荷電状態を直接測定できると考えている.実験室での試料の調整と評価は予定通り進み,今後ミュオン実験に進む準備が整った.実験室では引き続き,他の金属との合金,金属酸化物試料の実験を進める.また,超低速ミュオン発生のためのモデレータ材料も,KIO4を選択し予備的ながらプロトンビームでの透過を確認した.実験は当初の予定通り進み,今後はミュオンビームでの透過率計測に進む.キャピラリーについても,プロトンビーム透過測定のための真空槽・測定系の準備が予定通り進んでいる.26年度が最終年度であるため、記入しない。超低速ミュオン実験ができるようになり次第,準備を行った試料をビームラインに運び,ミュオン実験を行う.Pd系金属については,既に単結晶を5枚程度(面方位の異なるものを含めて)準備ずみである.また金属酸化物試料についても,複数の試料を準備済である.試料表面を,ビームラインで清浄化する必要があるが,そのためのノウハウも確立している.Pdについては,イオン衝撃,水素処理,酸素処理が必要であり,そのためのガス導入系,試料加熱系も完備している.金属酸化物については,イオン衝撃と酸素処理,さらに電子ビーム照射が必要である.専用電子源が必要になるが,それは,今年度製作予定である.モデレータについては,ビームラインの状況を勘案し,現状より大きなφ50mmの試料を作製する必要があるが,現在そのための精密グリッド構造を作成中で6月頃には準備が整う予定である.現状は研究上の大きな問題はなく,順調に進んでいる.26年度が最終年度であるため、記入しない。
廃水中和殿物の浮選に関する基礎的研究

中和殿物としての水酸化亜鉛と石膏を浮選法を用いて分離、回収する目的で、まず水酸化亜鉛の単独試料について、ドデシルアンモニウムアセテート(DAA)およびドデシル硫酸ナトリウム(SDS)の各捕収剤を用いて浮遊性を調べた。その結果、水酸化亜鉛はPH712の範囲で、これらいずれの捕収剤を用いても総じて浮き易いことを認めた。石膏も同じように、これらの捕収剤で比較的浮きやすいので、両殿物の相互分離には抑制剤の併用が必要であると判断された。そこで抑制剤として殿粉とケイ酸ナトリウムをとり上げ、その効果を調べた。その結果、DAA-殿粉の組合せで両殿物のある程度の分離が、また、SDS-ケイ酸ナトリウムの組合せで、両殿物の効果的な分離が期待できることがわかった。以上の経過から、有望と考えられる上記二つの方法について、水酸化亜鉛と石膏の混合試料に対し、その分離性を調べた。その結果、SDS-ケイ酸ナトリウムの組合せ方式は混合試料の分離にきわめて有効であることを認めた。さらに【Zn^(2+)】1000mg/l,【SO4^(2-)】7328mg/l,【Ca^(2+)】603mg/l,PH5.0の組成の合成鉱水試料を、消石灰でPH8.5まで中和してえられる中和殿物を対象に、殿物相互の分離性を検討した。その結果、SDS-ケイ酸ナトリウムの組合せ方式は、ケイ酸ナトリウムを中和前段で添加するときに効果的であり、とくに、中和前段のほかに浮選段階でも加える二段階添加方式が一層有効であることを認めた。すなわち、ケイ酸ナトリウムの中和前段の濃度290mg/l,浮選段階の濃度145mg/l,SDSの濃度29mg/l,浮選PH8.5の条件で、石膏のほぼ90%がフロスとして回収され、亜鉛殿物の混入は13%に抑えることができた。。換言すれば亜鉛殿物は87%が尾液中に回収されたことになる。この結果は、粗選分離として一応満足すべき成績であると判断された。。
ピグミー系狩猟採集民の低身長の解明：思春期スパートの証明と存在意義

アフリカ熱帯雨林に暮らすピグミー系狩猟採集民の子どもについて、手薄であった乳幼児を中心に追加データを加えることができたものの、大規模サンプルについて追跡調査は困難であった。乳幼児の育児観察、思春期前後の子どもの行動調査を実施し、子ども(年長女子)が育児に大きな役割を示していること、年齢上昇にともない行動範囲が広がり、とくに男子では思春期を迎えると個人差が拡大することを明らかにした。本研究は、1996年より断続的に調査を継続しているカメルーン東部州に暮らすピグミー系狩猟採集民の子ども(0歳20歳)についてこれまでに例の無い大規模サンプルの縦断データを取ることに挑戦する。H25年度は既存データの対象者について顔写真と測定値の確認を行い、また現地で2度目の身体計測を行った。また新規対象者について身体計測と年齢推定を行い、データを補足した。人類進化におけるヒト特有の成長パターンについて、霊長類や化石人類の先行研究を概観し、仮説構築を行った。本研究は、1996年より断続的に調査を継続しているカメルーン東部州に暮らすピグミー系狩猟採集民(ピグミー)の子ども(0歳20歳)についてこれまでに例の無い大規模サンプルの縦断データを取り、人類集団の中で極めて低身長で知られるピグミーの成長パターンの解明に挑戦するとともに、思春期スパートの意義について考察することを目的としている。H26年度は既存データの対象者について顔写真と測定値の確認を行った。またカメルーン東部州のロミエ近郊の村において3度目の身体計測を実施した。移動生活を送っている集団であるため、全数のフォローアップは難しい。数式モデルの援用などの工夫が必要である。また、ピグミーの乳幼児のデータは収集が困難であるが、比較データとしてカメルーンの町近郊に暮らす農耕民の集団について、乳幼児健診の機会を利用し、乳児(5ヶ月24ヶ月)の栄養状態について調査・測定した。一方、思春期スパートの意義について考察するに当たり、現生人類(ホモ・サピエンス)と最も近縁な集団と考えられているネアンデルタール人(ホモ・ネアンデルタールシス)の成長パターンをエネルギー適応のシミュレーションに基づいて推測した。ホモサピエンスとネアンデルタール人の成長パターンを比較検討することによって、人類進化におけるヒト特有の成長パターン、すなわち「長い子ども期」「思春期スパートと呼ばれる急激に身長が伸びる時期」について考察した。思春期には、身体成長のみならず脳の成熟も関与していると考え、ヒト(現代人)の脳の成熟について先行文献をレビューした。本研究は、1996年より断続的に調査を継続しているカメルーン東部州に暮らすピグミー系狩猟採集民(ピグミー)の子ども(0歳20歳)について、これまでに例の無い大規模サンプルの縦断データを取り、人類集団の中で極めて低身長で知られているピグミーの成長パターンの解明に挑戦するとともに、思春期スパートの意義について考察することを目的とした。実際にはマンパワーの欠如により長期滞在型の調査は困難であり、短期滞在を断続的に繰り返し、測定をおこなってきた。また、対象集団は定住化が進んでいるものの、移動生活を行っており、同じ子どもの縦断データを得るのは非常に困難であった。1回以上測定できた子どもをつなぎ合わせて混合縦断データ(mixed longitudinal data)として、高度な統計手法を用いて解析を試みている。H27年度は最終年度であり、これまで蓄積したデータの部分的な解析を元に、国内の研究会や学会、また国際学会に参加して成果発表を行った。現時点における結論としては、アフリカ熱帯林に暮らすピグミー系狩猟採集民の成人男女の平均身長は同じ生態学的環境に暮らす近隣農耕民と比較して低く、その原因として思春期スパートによる成長量(PHV, peak height velocity)、すなわち単年度あたりの身長の伸び(cm/年)が少ないことが原因であることまでは言えるが、その理由については環境要因のみでは説明が困難であり、遺伝要因の検討、または農耕民の成長パターンとの比較調査が新たな課題として浮上した。一方、思春期スパートの意義について考察するにあたり、H26年度と同様、現生人類(ホモ・サピエンス)と最も近縁な集団と考えられているネアンデルタール人(ホモ・ネアンデルタールシス)の成長パターンについても検討し、論文を執筆した(印刷中)。既存データについて、対象者の属性に関する諸情報と本人の顔写真の確認作業が進んでいる。年長の子どもと乳幼児についてのデータの補足ができた。ホモサピエンスと最も近縁な集団と考えられているネアンデルタール人の成長パターンをエネルギー適応のシミュレーションに基づいて推測し、さらに身体成長に脳の成熟を加味したライフスタイル仮説を構築した。生態人類学・対象地域を拡大し、広域調査を行い、まだ手薄な乳幼児と年長の子どもについての身体計測を行う。・縦断データの解析方法について方法論の検討を行う。・ピグミーの小型仮説を裏付ける、代謝量や体力などの生理学的測定を実施する。既存データについて、対象者の属性に関する諸情報と本人の顔写真の確認作業が順調に進んでいる。年齢推定についての確認を要する者については、2013年7月9月の現地フィールド調査でほぼ確認が取れた。

また、新規の対象者について身体計測と年齢推定ができ、既存データの補足ができた。年度末に使用したが、支出と納品のタイムラグなどの理由で、会計に反映されていなかった。・既存データの確認(属性、顔写真など)とデータベース化を完了する。・相対的に乳幼児の対象者が少ないため、対象エリアを拡大して乳幼児の測定を行う。・縦断データ(とくに身長)の解析方法について先行研究を精査して方法論を検討する。昨年度に物品費(消耗品)として使用済みである。