hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液ー液2相分離を伴う蛋白質の会合体形成:弾性線維蛋白質会合体の構造、物性、機能

更に、示差走査熱量測定については測定条件の検索、顕微鏡観察については恒温装置の検討の必要がある。レ-ザ-光散乱測定、モデルペプチド合成については研究協力者と共に詳細な検討を進めている。1.はじめにー研究目的及び研究費補助金の使途ー弾性線維蛋白質エラスチン関連ポリペプチドを用い、特異な相分離挙動、カルシュウムイオンとの選択的相互作用について様々な手法で詳細に検討し、生合成過程との対応、生体内石灰化過程との関連、更に、原始細胞モデルや生体弾性材料としての展開について考察した。研究費補助金はペプチド合成試薬、NMR測定管等の消耗品費に充当した。2.今年度中に得た具体的成果並びに途中経過についてー(1)液一液2相分離過程の詳細と共存イオンの影響の検討:エラスチンペプチドの最大の特徴である温度依存性コアセルベ-ションについて、牛項靭帯由来のαーエラスチンを用いて種々の測定を行った。会合体形成初期過程に対し静的及び動的光散乱測定法を適用し、2相共存線とスピノ-ダル線を特定した。αーエラスチンー水系の相挙動に対する各種金属イオンの影響についても系統的な測定を行った。(2)弾性線維蛋白質会合体とカルシュウムイオンの選択特異的相互作用:エラスチンコウセルベ-トとカルシュウムイオンの特異的相互作用の分子機構の解明は、弾性発現機構そのものや、動脈硬化発症機構と関連する重要な研究課題である。エラスチンコアセルベ-ト中のイオン輸送、エラスチンモデルペプチドを用いたNMR測定等から、カルシュウムイオンに対する選択的相互作用に関する多くの知見が得られた。(3)その他、弾性線維蛋白質会合体の構造、物性、機能に関連して:生合成過程との関連や原始細胞モデルとしての有効性を示す銅イオン共存下でのコアセルベ-ト液摘安定化等、興味ある現象を見いだした。3.今年度の研究経過の反省と今後の計画及び展望についてー会合体形成過程に対する、細胞外領域での生合成に対応する空間的制約の効果、水の状態と疎水性相互作用について更に検討の必要がある。
地球観測画像を利用した局地気象予測における多孔質概念の導入

地球観測衛星画像を用いて,都市構造を分類した.多孔質概念を導入し,地表構造物の局地気象に及ぼす影響を含む新しい数値シミュレーション手法として提案した.局地的集中豪雨の数値予測を目指し,都市構造の及ぼす影響について検討し,局地的前線の形成とそれに伴う強い上昇気流を予測し,局地的集中豪雨の前兆現象の予測に成功した.地球観測衛星画像を用いて,都市構造を分類した.多孔質概念を導入し,地表構造物の局地気象に及ぼす影響を含む新しい数値シミュレーション手法として提案した.局地的集中豪雨の数値予測を目指し,都市構造の及ぼす影響について検討し,局地的前線の形成とそれに伴う強い上昇気流を予測し,局地的集中豪雨の前兆現象の予測に成功した.地表面構造物による、局地気象現象を予測する上で、地表面構造を多孔質体として取り扱うことで、局所気象現象の直接的な数値シミュレーションが可能となる。コンピュータ内に局地的地形、地表面構造を再構築するため、地表面構造を地球観測衛星ALOSの地表面画像データを用い分類し、流動抵抗などの巨視的パラメータを設定した。本年度は、都市部と植生群の共存する中部地方、愛知周辺に注目し、植生分類を実施した。海、湖及び水田など流動抵抗の小さな部分を分類後、植生を分類し、流動抵抗の異なる多孔質体として取り扱う。また、都市部においても高層、中層、低層の各種建造物とその密集度を画像解析により分類を試みた。様々な分類アルゴリズムを駆使し詳細な分類を実施した。各分類法の適正及び精度を確認し、さらに新たな分類アルゴリズム構築に向け、実際の地表構造物の状況についても、GPSを用い実地調査を実施した。低層部住宅群の気孔率は、建築基準法の建蔽率によりある程度予測可能であること、道路群の存在により二重多孔質体としての取り扱いを検討する必要があること、高層ビル群の高さはブロックごとほぼ統一される傾向があることなどの成果を得た。また、巨視的数値シミュレーションとして、地表面に発熱するビル群である多孔質体が置かれた二次元流路内温度・速度予測を行いビル群下流の循環渦の存在を明らかにした。地球観測衛星画像に対し画像解析を実施し、森、住宅部、平地、河川・海に分類した。それぞれの分類に対し、その構造体の大きさ、気孔率を設定し、その地表構造物群の透過率を決定した。これら地表構造物を構造の高さに合わせ3次元シミュレーションを実施することは可能であるが、多くの計算時間を有し、局地的気象現象の予測に適さない。そこで、それらの構造が地表からどの高さまでに存在するかを設定、高さ400m上空までの平均的透過率を数値シミュレーションにより求めることにより2次元計算による地表面付近の温度上昇を予測する手法を提案した。森については、丘を想定したシミュレーションも実施し、標高の影響についても検討した。求めた巨視的パラメータに基づき、高さ平均の温度・速度の巨視的予測を実施した。夏季の太平洋側に見られる典型的な局地風の例として、巨視的都市(愛知県中部)部南西から吹き込む暖かい風の影響を詳細に検討した。海上からの風は、住宅密集地でさらに加熱された後、北上するが丘を避け、より抵抗の少ない河川部においては加速される。その結果、一部地域(愛知県北東部岐阜県多治見市付近)の温度上昇を示す結果を得た。本研究では、フェーンなどによる相変化を伴う上昇下降流に起因する温度上昇は加味しないものの、今後の研究によりこの高温部における上昇気流の発生が局地的豪雨につながることが予測されれば、比較的短時間で豪雨発生個所に対する対応が期待できる。地表構造物の局地的気象現象への影響を含む新しい数値解析手法として、多孔質体としモデルを提案した。地球観測衛星画像を用いた地表分類により、都市部には高層ビルの帯状に分布することに注目し、局地的気象現象予測用二次元数値シミュレーションコードを作成した。本数値シミュレーションコードの精度確認のため、2つの実際の気象現象予測を実施した。一つは、夏季の夜間に郊外に強く発生する接地境界層の予測であり、都市部で接地逆転層の形成が緩和される点を詳細に検討した。さらに、雲の生成過程を簡易に表現する手法を導入することで、山岳部における上昇流による雲の発生と降雨による水分の除去を表現することに成功し、いわゆるフェーン現象による高温乾燥現象を予測した。本数値シミュレーションは、実際の気象現象を精度よく予測することができる。さらに、本数値シミュレーションを、"東京ウォール"にぶつかる、暖かく湿った海風の流入、高層ビル群による上昇流の形成、ビル群の透過性などを含む数値シミュレーションを実施した。本数値シミュレーションでは、ビル群から離れた下流域に、局地的前線を予測し、強い上昇流と雲の形成を予測した。また、ビルの透過性の変化により局地的前線の発生位置の変化についても、詳細な検討を実施した。本予測は、実際に都市内陸部に発生する局地的集中豪雨の前兆現象を予測しており、都市部構造物の流体力学的性質の影響を検討することに成功した。
体に身につくＶＲ技能トレーニングを可能とする触覚デバイス3次元集積スマートウェア

MEMS加速度センサで初心者の動きを検知し、触覚アクチュエータ(振動モーター)で手や腕に正しい身体の動きを伝えるセンサ、触覚デバイス集積化スマートウェアの製造技術を開発する。特に、実装機と3Dプリンターが融合させた新しい電子テキスタイル製造装置を開発する。開発した製造技術により、スマートウェアを試作する。試作したスマートウェアによりVRを用いた技能トレーニングへの応用を目指す。
Ｋｌｅｉｎ群および複素力学系の退化とその特異性の解析

Klein群の変形空間の複素構造について研究が進展し,Klein群の不連続成分の形状がその変形空間の構造に大きく影響を与え,様々な複素解析的性質を発見した.また,モジュライ空間の1点が退化する際,単射半径とその点を双曲構造について新たな知見が得られた.複素力学系での無理的中立不動点近傍の不変集合の構造について新たな知見が得られた.特異領域に関する境界Harnack原理の進展,および錐特異性を持つ双曲計量の存在と一意性について具体的な評価が得られた.Klein群の変形空間の複素構造について研究が進展し,Klein群の不連続成分の形状がその変形空間の構造に大きく影響を与え,様々な複素解析的性質を発見した.また,モジュライ空間の1点が退化する際,単射半径とその点を双曲構造について新たな知見が得られた.複素力学系での無理的中立不動点近傍の不変集合の構造について新たな知見が得られた.特異領域に関する境界Harnack原理の進展,および錐特異性を持つ双曲計量の存在と一意性について具体的な評価が得られた.志賀啓成はまずCauchy積分の境界挙動について研究し,古典的なHardy-Littlewoodの定理の拡張を証明し,これを用いて幾何学的有限なb-群の不変成分のリーマン写像をその境界関数の連続度で特徴付けた.次に,Lefschetz fibrationの複素構造,とくに複素構造が入るための必要条件について考察し,複素構造を持たない新しい例の構成に成功した.また正則運動(holomorphic motion)について研究し,それがリーマン球面全体の正則運動に拡張出来るための条件について新たな知見を得た.相川弘明はDirichlet問題に関して,境界関数と解の連続率について以前のH¥"older連続性からより一般の連続率に拡張した.古典的なHarnack原理を拡張し,途中に障害物がある場合でも同様の結果が得られる条件を見つけ,境界Harnack原理やMartin境界に応用する準備を行った.宍倉光広は1変数複素力学系の分岐現象および、相空間内のジュリア集合について研究し,無理的中立不動点を持つ複素力学系について力学系的座標系という概念を導入した.また、木坂氏との共同研究で、あるクラスの超越関数のジュリア集合がなめらかな曲腺からなることを示した.須川敏幸はY.C.Kim氏と共同で単葉函数のベキ変形に関する研究を行った.これは単葉函数の正則運動(holomorphic motion)を与えるもので,擬等角拡張やタイヒミュラー空間への応用などが期待される.また,王利梅氏と共同でclose-to-convex functionsに対するある種の汎函数の変動領域について研究を行った。また,Gutlyanskii氏,佐官氏と共同で退化Beltrami方程式の同相解の境界挙動について研究した.足利正は負型擬周期写像からリーマン面の退化族を構成するMatsumoto-Montesiosの方法は負型連分数を用いる2次元巡回商特異点のHirzebruch-Jung解消と本質的に結び付く。本年度はこの連分数(我々の立場では1次元連分数)を高次元連分数に拡張した。この新しい連分数は多重分数係数のある非可換多項式として定式化されるが、特異点及び退化への今後の応用が期待される。大鹿健一はKlein群の変形空間の位相構造の研究を行った.特にBers境界のq-creduction(簡約Bers境界)を考え,この空間は基点によらず一定で,写像類群が作用することを示した.さらに簡約Bers境界上の自己同相写像はかならず(向き付けを保たないものも込めた)写像類から来ることを示した.このほかに変形空間の衝突の現象の研究を深めた.自由積分解不能のとき,衝突を起こす点の特徴付けを与えた.志賀は、古典的なCauchy積分の境界挙動を研究し、その境界値と境界関数を定義する特異積分の連続度に関して新しい知見を得た。また、リーマン面のモジュライ空間の1点の単射半径をその点を表すリーマン面の双曲構造を用いて下から評価することに成功した。相川は、古典的なHarnack原理を拡張し,途中に障害物がある場合でも同様の結果が得られる条件を発見した.容量的幅を拡張されたHarnack原理によって評価し,対数型の連続率を持つHolder領域に対して,境界Harnack原理を導いた.宍倉は、無理的中立不動点の近くの不変集合の構造について、近放物型くりこみの理論に基づき研究し、不変集合のモデルを構成した。また、Yoccozのパズルの方法を用いて、実2次多項式族の中のカオス的パラメータの測度に関するJakobsonの定理の別証明を与え、その測度の実効的評価を与えた。須川は、主に単位円板上で正規化された正則函数のベキ変形を考察した.特に,変形が単葉となるような指数全体の集合の基本的な性質について調べた.足利は、一般次元Hirzebruch-Jung型連分数を多重分数係数のある非可換多項式として定式化し、そこから孤立巡回商特異点のトーリック解消のアルゴリズムを誘導した。また複数個の巡回特異点同士の双対的関係を示し、これよりDedekind和に関するZagier相互律を拡張した。大鹿は、Bers境界のreductionを考え,そこには写像類群が連続に作用することを示した.逆にこの境界の自己同相写像はすべて,写像類から来ることを示した.Primitive stabilityの問題をI. Kim, W. Jeonと考察し,自由Klein群がprimitive stableになるための必要十分条件をend invariantの言葉で記述した.

志賀はKlein群の擬等角変形空間の複素構造について研究を行い,Klein群の不連続成分の形状がその変形空間の構造に大きく影響を与え,様々な複素解析的性質,例えば正則凸性などが変化することを発見した.また,コーシー積分の境界値に関しても新たな知見を得た.これはKlein群の不連続領域の成分が単連結の場合に以前に得た結果の一般化になっている.相川は一般領域のDirichlet最小固有値を容量的幅を用いて評価した.熱半群に対するIntrinsic Ultracontractivityを容量的幅とGreen関数により導いた.宍倉は無理的中立不動点を持つ複素力学系の局所不変集合を近放物型くりこみを用いて研究し,一方で,複素力学系の擬等角変形のスケール極限を1次元樹木とその上の区分的線型写像によって記述し,逆に1次元樹木上の区分的線型写像から擬等角手術によって有理関数を構成する方法を与えた.須川はzf'(z)/f(z)による単葉性判定法が成立するかどうかによって擬円板であることを特徴付ける試みをした.同様の結果が既にf'(z)に関しては知られており,ある程度その類似が成り立つことは確認したが,未完成であり,現在も研究を続けている.足利は退化代数曲線族の符号不足数を考察した際に用いた「Dedekind和の相互律」を一般の場合に拡張した.更に巡回商特異点のFujiki-Oka解消に伴うHirzebruch-Jung連分数を高次元において研究した.志賀は、無限次元タイヒミュラー空間の研究(種々の計量の比較),正則運動と擬等角運動の研究(拡張性の研究)を行った.初めの研究ではタイヒミュラー距離とレングススペクトラム距離を比較し,その幾何的差異を評価した.二番目の研究では拡張性について十分条件を与えた.相川は、除外集合を許したHarnback連鎖に対するHarnack不等式を示した.楕円型方程式と放物型方程式を関連づけ,熱核のIntrinsic Ultracontractivityを容量的幅とGreen関数により導いた.宍倉は、一変数複素力学系の放物型不動点のくりこみに関する研究を行った。近放物型くりこみの不変空間の設定およびこの空間を不変にする摂動の大きさを具体的に評価するための予備計算を行った。須川は、錐特異性を持つ双曲計量の存在と一意性や,具体的な評価について研究した.これまでは面が有限型の場合に結果が限られていたが,それを一般のリーマン面の場合に焦点を絞り、2つの錐特異点の間の距離の具体的な評価を与えることに成功した.足利は、2010年発表の論文において,リーマン面の退化ファイバー芽の符号不足数なる概念を定義し考察した際、本質的に用いた「Dedekind和の相互律」を今回非常に一般な形に拡張し,その成果をプレプリント(現在投稿中)としてまとめた。志賀は, Teichmuller曲線について研究し,その剛性と有限性について新しい結果を得た.さらにTeichmuller空間のthick partのgeometry,特にその凸性について新たな知見を得た.
形態制御金属ナノ要素配列薄膜の創製と新奇機械特性の階層型解明

これまで困難とされてきた銅(Cu)を用いたナノらせん要素配列薄膜を実現することを目的として、成膜時の基板冷却が可能な動的斜め蒸着装置を開発した。材料の融点に対する基板温度の比を0.22以下にすることで、Cuナノらせん要素の形成に成功した。要素単体に対する負荷試験により、ナノらせん要素は寸法の効果によって高い降伏応力を有する一方で、その弾性特性は形状因子のみで支配されていることを明らかにした。また、Cuナノらせん要素配列薄膜は、その要素形状に起因して大きな破断許容ひずみを有しており、1×10^6サイクルの繰り返し変形では疲労破壊しないことを明らかにした。1、低温制御動的斜め蒸着装置の開発基板温度を低温に制御できる動的斜め蒸着装置を開発・作製した.基板を保持するホルダー内部に液体窒素を循環させることにより,基板を0°C以下まで冷却することができる.本装置を用いて,らせん型銅ナノ要素集合薄膜の試作を行った.銅は,これまでにナノ要素集合薄膜作製に用いられてきた材料(セラミックス等)に比べて融点が低いことから,表面拡散速度が速く,ナノ要素集合薄膜の作製が困難な材料とされている.成膜の結果,高さ約300nm,3巻きのらせん形状を有する銅ナノ要素が集合した薄膜の作製に成功した.蒸着角を調整することにより,異なるらせん形状有するナノ要素を取得できることを明らかにした.2、ナノ要素の構造解析模擬材料として試作したニッケルナノ要素集合薄膜中のナノ要素に対してTEMを用いた構造解析を実施し,ナノ要素の内部構造の観察に成功した.電子線回折像により,ナノ要素の結晶性について観察した.また,400°Cの熱処理により,結晶性が著しく改善されることを明らかにした.3、疲労試験の実施H25年度実施項目を前倒し,ニッケルナノ要素集合薄膜を用いて疲労試験手法の開発を行った.ニッケルナノ要素集合薄膜の上部にキャップ層を設け,そこに金属製のカンチレバーを接合し,カンチレバー端部に負荷を与えることで,ナノ要素集合薄膜を破壊させることができる.複数の試験片を用いてS-N曲線の取得を試み,ナノ要素集合薄膜が有する特有の疲労挙動を明らかにした.さらに,ナノ要素単体に適用できるTEM内その場透過観察負荷試験手法および両振り・高サイクル疲労試験手法を開発した.動的斜め蒸着法を用いて作製したらせん型ナノ要素単体に対する試験手法を開発した。試験は透過型電子顕微鏡内で実施し、円錐型のダイヤモンド圧子を用いてナノ要素に負荷を行う。このとき、基板上のナノ要素の要素間隔が狭いと圧子が他の要素に接触し、単体のナノ要素の力学特性を取得することができない。そこで、形状を保ったまま要素間隔を拡大できる手法を開発した。さらに電子顕微鏡での透過観察が可能な試験片形状とその加工方法を考案し、単体のナノ要素が変形する際の荷重ー変位関係およびその変形挙動に関するその場観察の取得に成功した。単体のナノ要素は、マクロ材とは大きく異なる力学特性を示すことを明らかにした。前年度開発・作製した蒸着装置を用いて金属らせん型ナノ要素配列薄膜を作製し、カンチレバー式負荷試験手法を用いて一方向負荷試験および繰り返し負荷試験を行った。一方向負荷試験によって、ナノ要素集合薄膜は、マクロ材では達成不可能な許容ひずみ量(破断までに許容するひずみ量)を有することを明らかにした。繰り返し変形試験によってS-N曲線を取得した結果、as-depoでのナノ要素集合薄膜は疲労現象を示さないことを明らかにした。(1)熱処理後の機械特性評価低温制御斜め蒸着法で作製した銅ナノ要素配列薄膜に対して複数の温度条件下で熱処理を行った.薄膜に対してX線回折を実施した結果,作製された薄膜にアモルファスは存在せず,結晶化度はほぼ100%であり,特定の温度の熱処理によって結晶粒径が急増することを明らかにした.さらに,薄膜に対する疲労き裂進展試験を実施し,熱処理前の薄膜は疲労き裂進展現象を示さず,熱処理後には安定伝ぱすることを確認した.また,ナノ要素集合薄膜のき裂進展速度ーひずみ幅関係の取得にも成功した.(2)薄膜の新奇力学特性発現メカニズムの解明薄膜中の銅ナノ要素単体に対するその場観察引張試験についても成功し,その荷重ー変位関係を取得することに成功した.その場観察で得た画像から要素局所領域での変形についても検討を行い,ナノ要素単体に関する特異な力学特性発現のメカニズムについても明らかにした.薄膜に対する力学試験から得られた結果と要素単体から得られた結果とを総合的に考察し,その機械特性を階層的的に説明することに成功した.26年度が最終年度であるため、記入しない。微小材料強度学26年度が最終年度であるため、記入しない。

H24年度実施項目であった,低温制御動的斜め蒸着装置の開発およびナノ要素の構造解析に関しては,予定通り達句することができた.また,本研究の目的の一つである銅を用いたナノ要素集合薄膜の作製にも成功した.計画が順調に進んだため,次年度(H25年度)実施予定の一方向変形試験や疲労試験についてもすでに着手しており,サンフル作製のための接合手法や負荷手法の開発および確認をすでに行っている.当初の計画通り、ナノ要素単体への負荷実験およびナノ要素集合薄膜への一方向負荷試験と繰り返し変形試験を実施した。ナノ要素単体に対する負荷試験では、その場観察を行いながら荷重ー変位曲線を取得することに成功し、マクロ材とは大きく異なるナノ要素特有の変形特性を明らかにした。また、疲労試験では、as-depo状態のナノ要素集合薄膜は、疲労破壊しないことを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,H24年度開発の一方向負荷試験および疲労試験手法を用いて銅ナノ要素集合薄膜の機械特性評価を行う.また,要素単体に対する負荷手法および疲労き裂進展手法を開発し,H26年度に実施するメカニズム解明に必要な実験データを取得する.さらに熱処理後の強度特性評価も実施する.(1)熱処理後の機械特性評価金属ナノ要素配列薄膜に対して熱処理を行う。熱処理はナノ要素の内部構造に影響を及ぼすため、塑性挙動は大きく変化すると予想している。微小負荷試験を用いて、熱処理後のナノ要素の機械特性を評価する。さらに、金属ナノ要素配列薄膜の機械特性が熱処理前(塑性変形能が変化する前)と比べてどのように変化するかを検証する。(2)薄膜の新奇力学特性発現メカニズムの解明実験で取得したナノ要素単体の機械特性を基に、FEM解析を援用し、形態制御金属ナノ要素配列薄膜が有する機械特性及びそのメカニズムについて検討を実施し、解明を行う。H24年度に購入した動的斜め蒸着装置に関して,申請時に設計していた装置よりも高精度且つ低コスト化できる仕様に改良・変更したためその差額が生じた.一方,H24年度に作成した供試材について検討した結果,次年度実施予定のき裂進展挙動観察のためには,当初購入予定のデジタル顕微鏡の仕様に対して拡大率の大きいレンズを追加購入する必要が明らかとなったため,その購入費用に充当する.平成25年度は、一方向負荷試験および疲労変形試験に用いる顕微鏡システムの購入予定であったが、試験時の振動が想定よりも小さいことが判明し、当初仕様に組み込んでいた一部の装置(高精度除振台)を除外したたため。当初予定であった金属ナノ要素集合薄膜の作製に成功したことから、さらに化合物でのナノ要素集合薄膜作製を試みる。そこで、本研究で開発した低温制御動的斜め蒸着装置に対して、化合物での蒸着を実施できるスパッタガンを購入し、装着する。
出産教育における参加者と指導者の相互作用とエンパワーメントに関する研究

本研究は、小集団を対象にした出産教育における参加者のエンパワーメント支援の示唆を得るために、クラスの中で出産教育者がとらえるエンパワーメントとエンパワーメントを促す働きかけに焦点をあてた。まず、既存の研究から出産教育で用いられているエンパワーメントについて概念分析を行い、本研究で用いるエンパワーメントを「他者との相互作用を通じて、自分が望むような妊娠生活・出産を選択し、それに向けて自らの力を引き出し行動するプロセス」と定義した。そのうえで、施設で出産教育を行っている助産師6名に面接調査を行い、以下の知見が得られた。1)出産クラスの中で参加者に生じているエンパワーメントには,【メンバー間の交流と刺激】,【湧き上がる感情】,【思考の活性化】,【周囲を巻き込みながら前進する】の4カテゴリーが抽出された。それぞれのカテゴリーに含まれる計18のサブカテゴリーは,より出産教育の文脈を反映しており,エンパワーメントをとらえる指標として活用しやすいことが示唆された。2)出産クラスの中で参加者にエンパワーメントが起こるように,出産教育者は【揺らぎをおこす】働きかけを行っていた。その内容には<話しやすい場をつくる>,<感知する>,<投げかけて巻き込む>,<見守る>,<少しの後押し>,<個々の出産への価値づけ>の6つのサブカテゴリーが抽出された。本研究で得られた知見は、出産教育者がエンパワーメントをとらえる視点を鋭敏にさせるであろう。また、エンパワーメント支援における一資料となると思われる。【今年度の研究目的】エンパワーメントの概念は学問分野や領域によってその定義は異なるため、まずエンパワーメントに関する文献資料を検討し、本研究で用いるエンパワーメントを「親になっていく女性が資源を分け合い協力しながら、自分のニーズや課題を解決しようとその人自身、他者、あるいは環境に働きかけ意思決定していくこと。またそのプロセスを通じてその人自身が持っている力が増大している状態」と定義した。その上で、参加者をエンパワーできる出産教育方法の示唆を得るために、今年度は参加者をエンパワーしている助産師の技を明らかにすることを目的とした。【方法】研究協力に同意が得られた総合病院Aで行われている3つの出産教育クラスを対象に、ビデオ録画および研究者の参加観察によりデータ収集した。分析は、本研究の研究者3名と母性看護領域の大学院生2名の複数で行った。分析の視点は(1)エンパワーメントが生じているのか否か、(2)どのような相互作用や関係性からエンパワーメントが生じているのか、(3)その時に存在する助産師の技は何か、とした。【結果および次年度の課題】今回対象としたクラスはハイリスクの参加者が多く、助産師からの知識提供が主となり相互作用がほとんど生じず、研究者らが定義するエンパワーメントを観察できなかった。よって、目的に掲げた"参加者をエンパワーする助産師の技"を示すことは難しい。しかし、参加者がエンパワーメントできるための前提条件として、(1)和やかな雰囲気や共通の目標の中で自分の存在がお互いに受け入れられる、つまり「クラスの共有性とそこにいてもいい安心感」を参加者が感じること、(2)知りたいことを知る、わからないことが理解できる、つまり参加者が「自分に起こる状況をイメージできる」の2点が示唆された。サンプリングに課題が残されたため、次年度はローリスク妊婦を対象とする助産院で行われているクラスを加える予定である。【研究目的】小集団を対象にした出産教育の中で、参加者のエンパワーメントにつながる出産教育方法の示唆を得るために、以下の2点を記述的に明らかにする。1)出産教育者は何から参加者のエンパワーメントを感知するか?2)出産教育者が参加者にエンパワーメントを促す働きかけとはどのようなものか?【方法】出産教育を企画・運営する施設助産師6名を対象に、研究協力の同意を得て半構成的面接を行った。面接内容は逐語録に起こし、内容の類似性と差異性を検討しながら研究目的に関する内容を抽出し、抽象度を高めカテゴリー化した。分析は助産学研究者3名で行った。

【結果】1)の目的について出産教育者は、内的エネルギーの高まりである湧きあがる感情から参加者のエンパワーメントを感知していた。この沸きあがる感情の現象には、関心の高まり、出産に対する期待感、自己効力感などがみられた。湧きあがる感情の基盤になっていたのは、個々のもてる力とメンバーからの刺激であった。また、湧きあがる感情は、参加者自身の思考の活性化や周囲を巻き込みながら前進するといった行動化を促していた。2)の目的について出産教育者は、参加者の心の機微に揺らぎをおこす働きかけをしていた。参加者の相互作用が生じるようにいごこちのよい場を作り、常に参加者の反応を感知しながら、自分の信念のもとに多様な話題や問いかけを個や全体に投げかけ、それを参加者全体にまわしていた。参加者全体にまわすということで、個々の話題や関心を共有するという働きかけをおこなっていた。
夫婦財産制の基礎的研究～婚姻形態の多様化に着目した比較法研究

本研究において、ドイツ及びヨーロッパにおける夫婦財産制の議論を検討することによって、婚姻共同生活の経済的基盤を支える法制度の充実、夫婦財産の清算での公平性の確保に努めていることを明らかにした。そして、多くの国々が、夫婦の財産関係に関するルールを通じて、法的及び実際の生活においても実質的な男女平等の実現に貢献していることを明らかにした。日本の夫婦財産制を検討する上で、ドイツ及びヨーロッパの動向は参照に値し、さらに検討する必要があることが明らかになった。平成25年度は、研究実施計画に基づき、総論的考察である夫婦の財産関係を規律する原理について、ヨーロッパの議論状況を参考に研究を行った。以前より、欧州連合(EU)における人的・物的交流が盛んになる中で、ヨーロッパ全体における夫婦の財産関係をどのように規律するかについて議論が行われており、ヨーロッパ家族法研究会(CEFL)が議論の中心となっている。今年度は、昨年度のCEFLの議論状況をさらに検討し、また、今年度公表された改正提案を紹介した。シンポジウムでは報告者として登壇し、これらの議論状況について報告し、論説においても公表した。研究者のみならず、弁護士等の法曹実務家からも多くの意見をいただいた。条文構造を含め、このような総論的考察は、これまで日本では十分になされていなかったことから、一定程度の意義があるものとして評価することができる。さらに、CEFLの活動に加え、ドイツ・フランス両国の共通夫婦財産制を構築する条約についても検討した。CEFLのような学術的に意義の高い研究成果に加え、より実務的に両国で増加している国際結婚に対応する動向がみられる。条約の内容は、単に国際結婚カップルの夫婦財産制を構築するたでけでなく、ドイツの法制度に対する問題点を克服するものとして評価されている。これらの研究成果は、改正の必要性が指摘されながら、具体的にどのように立法提案をするのか、法技術的な内容を含め、改正の示唆を与えるものであり、今後より具体的な議論を進展させることのできるものである。平成24年度は、研究実施計画に基づき、総論的考察である夫婦の財産関係を規律する原理について、ドイツにおける議論状況を参考に検討を行った。これらの成果は、今後の研究を実施する上での基礎的な作業として位置づけられるものである。特に、欧州連合(EU)における人的・物的交流が盛んになる中で、ヨーロッパ全体において夫婦の財産関係をどのように規律するのかといった議論が提起され、ドイツ国内法の議論も、ヨーロッパの議論状況に大きく影響を受けている。ヨーロッパ家族法委員会(CEFL)がこれらの議論の中心となり、これまでも他の家族法分野で、一定の成果を報告している。今年度の研究成果には、夫婦の財産関係に関するCEFLの議論を紹介し、大きな議論展開がみられる現状を紹介している。このような総論的考察は、これまで日本では十分ではなかったことから、意義のあるものとして評価することができる。このようなヨーロッパ全体の議論状況の中で、ドイツの法制度に対する評価は変化しているのか、改正すべき点はどこにあるのか、議論されている。特に第67回ドイツ法曹大会は、夫婦の財産関係に関する議論を行っている。ここでも、ヨーロッパの議論展開が大きく影響している。今年度は、ドイツ法曹大会の議論状況を紹介している。これらの研究成果は、現在改正の必要性が指摘されている日本の家族法に改正の示唆を与え、議論を進展させることのできるものである。平成26年度は、研究実施計画に基づき、ヨーロッパ家族法における夫婦の財産関係に関する議論の考察を行った。昨年度は、ヨーロッパ家族法委員会(CEFL)の議論状況とドイツ・フランス両国の共通夫婦財産制を構築する条約の概要について検討した。昨年度の改正提案の報告に続き、具体的な立法提案、法技術的な問題点について示唆を得るべく、各国の法状況と比較しながら、日本の家族法改正の具体的な議論を進展させるために、シンポジウムにおいて報告した。特に、報告では、日常家事債務の連帯責任、居住用不動産の法的保護に限定して、報告を行った。いずれの問題点もかつては問題点が指摘されながら、最近は議論なされていなかった点である。各国の新たな動向を示すことで、日本で十分に検討されてこなかった議論を進展させる意義があるものと評価することができる。これらの研究成果は、改正の必要性が指摘されながら、具体的にどのように立法提案を行うのか議論がなされてこなかった日本の家族法の議論に示唆を与え、今後より具体的な議論を進展させることのできるものである。婚姻形態の多様化という社会状況の変化の中で、夫婦の財産関係に関し、どのような法規定、法制度を設ける必要があるのか、ヨーロッパの議論状況を参照に検討を行った。具体的には、1婚姻の一般的効力(基礎的財産制)として、どのような規定が設けられているのか、2夫婦財産制及び夫婦財産制の清算方法としてどのような方法を採用しているのか、3公平な清算を実現するために、どのような工夫を行っているのか、4これらを法制度として実現する上で、どのような規定を設ける必要があるのかである。このような課題に接近するために、ドイツの夫婦財産制を中心に検討した。また、ドイツの議論にも影響を及ぼす、ヨーロッパの動向にも着目した。ヨーロッパ家族法委員会(CEFL)及びドイツとフランスの間で締結された約定夫婦財産制に関する条約を検討の素材とした。

これらの検討から、1婚姻形態の多様化に対するドイツにおける法定財産制の枠内での判例・実務の対応、2夫婦財産契約をはじめとする、夫婦間の合意締結の際の対等性の確保、3合意内容の公平性を確保するための財産開示制度の必要性とその運用状況、4ヨーロッパにおける上記課題についての対応を明らかにすることができた。本研究によって明らかになったドイツ及びヨーロッパでの対応は、日本ではこれまで明らかにされていなかったものである。また、これらの法制度は、婚姻共同生活の経済的基盤の安定のために必要となるものである。夫婦の生活実態やライフスタイルの選択と男女の実質的な平等の実現とを調和する夫婦財産制を構築する上で、必要不可欠な課題を明らかにすることができた。本研究において、ドイツ及びヨーロッパにおける夫婦財産制の議論を検討することによって、婚姻共同生活の経済的基盤を支える法制度の充実、夫婦財産の清算での公平性の確保に努めていることを明らかにした。そして、多くの国々が、夫婦の財産関係に関するルールを通じて、法的及び実際の生活においても実質的な男女平等の実現に貢献していることを明らかにした。日本の夫婦財産制を検討する上で、ドイツ及びヨーロッパの動向は参照に値し、さらに検討する必要があることが明らかになった。平成26年度の研究実施経計画に基づいて、研究を実施した。シンポジウムでの報告や論説等研究業績をあげることができ、おおむね順調に進行している。しかし、昨年度よりも各論的考察を行えたものの、総論的考察との関連性や他の法制度と隣接する問題などより詳細な検討を要する問題については、十分に検討できていない。次年度においても、継続して検討を行いたい。民事法学平成27年度の研究実施計画に基づき、計画的に研究を遂行する。文献・裁判例などの分析を積極的に行い、平成26年度実施を見送った海内での実地調査や研究テーマをリードする研究者との交流を図る。また、学会報告等の機会を得ることができれば、これまで同様、積極的に報告する。平成25年度の研究実施計画に基づいて、研究を実施した。シンポジウムでの報告や論説等研究業績をあげることができ、おおむね順調に遂行している。しかし、これらの成果は、昨年度よりも総論的考察について進展したものであり、各論的考察については、その足掛かりを得ることができたが、十分に検討することができていない。各論的考察については、次年度においても検討する点であり、次年度の研究遂行ではより具体的に検討を進めていきたい。平成24年度の研究実施計画に基づいて、研究を実施した。研究実績をあげることができ、おおむね順調に遂行している。しかし、これらの成果は、総論的考察に限られ、各論的考察については、十分に検討することができていない。各論的考察は、次年度においても検討する点であり、次年度の研究遂行により力を入れていきたい。物品調達の効率化などにより残額が生じた。平成26年度の研究実施計画に基づき、計画的に研究を遂行する。文献・裁判例などの分析を積極的に行うとともに、海外での実地調査や研究テーマの議論をリードする研究者との交流を図る。また、学会報告等の機会を得ることができれば、昨年度同様、積極的に報告する。平成25年度の研究実施計画に基づき、計画的に研究を遂行する。
任意の位置から復号可能なデータ圧縮法

本年度は任意の位置から復号可能なデータ圧縮法の研究を発展させ、それらを利用した圧縮データの高信頼化手法について研究を行った。得られた成果は以下の通りである。1.ハフマン符号における誤り回復法前方と後方から復号可能な圧縮データをずらして重ね合わせることによって双方向復号可能とする手法を拡張して誤り回復を行う手法を開発した。情報源アルファベットに存在しない記号を加えてハフマン符号を構成し、双方向からの復号結果を比較することによって誤り位置を特定する。誤り位置が特定された後は誤り位置以前の前方からの復号結果および誤り位置以降の後方からの復号結果を組み合わせて正しい復号結果を得る。本手法は数%のデータ増加で想定長の2.5倍のバースト誤りが高確率で回復できることが計算機シミュレーションで確認された。2.ブロックソート圧縮法に対する誤り回復法近年の計算機の高速化に伴い、演算時間がかかるが圧縮効率の高いブロックソート圧縮法が注目されている。この圧縮法に対する誤り回復手法も開発した。ブロックソート圧縮法は3段階の変換を経て圧縮を行う。そのため、途中の段階で誤りを軽減しても次の段階で再び拡大してしまうという問題点がある。本手法では圧縮の各段階で誤り回復の手法を導入し前段階で含まれる誤りが次段階へ伝播しないように工夫した。3.バースト誤り位置指摘符号の構成圧縮データの誤り回復に利用可能な符号として、バースト誤りの概略位置を指摘する符号を開発した。本符号は既存のバースト誤り訂正符号の検査行列に特殊な行列を乗ずることにより得ている。バースト誤りの特殊形である1ビット誤りの生じる確率が高いことを考慮して、実用的機能の符号として1ビット誤り訂正機能を有するバースト誤り位置指摘符号(SEC-BlEL符号)を構成した。今年度は双方向伸長可能、すなわちデータの最後尾(後方)から圧縮データを読み込んでも逐次伸長可能な圧縮法について検討を行った。1.双方向伸長可能なHuffman符号が提案されているので、それを改良して誤り回復を行う手法を提案した。双方向伸長可能なHuffman符号では前方から伸長可能な圧縮データと後方から伸長可能な圧縮データをシフトさせて排他的論理輪を取っているため、シフトの大きさが大きい場合には生じた誤りまでの前方と後方からの伸長結果に重複が生じる。この重複を利用して誤りの位置を特定し、それを除去することで誤り回復を行う。誤り位置の特定を容易にするため、Huffman符号の符号化表に元データに存在しない記号を含め、伸長の際にそれが出力されることによって誤り検出を行う手法を加えた。得られた成果をまとめて口頭発表を行った。2.Ziv-Lempel符号の一種であるLZ77符号において双方向伸長可能な手法を提案した。LZ77符号では符号化地点の一定記号数前までの記号列を参照して圧縮するが、この参照した記号列も更に前の記号列を参照しているため双方向復号は一般的にできない。提案手法ではこの参照の範囲に制限を設け、参照の範囲が一定範囲以内に収まるようにした。これにより、この一定範囲分を収容可能なバッファを用いることで双方向の伸長を可能とした。3.上記2.と関連して、Ziv-Lempel符号における誤り回復手法を検討した。同符号の圧縮データ中には誤ると伸長データに大きく影響を及ぼす部分と誤りの影響が比較的少ない部分が存在する。本手法ではこの誤りによる影響が大きい部分を重要な部分と考えこの部分を他よりも強く誤りから保護する符号(不均一誤り保護符号、略してUEP符号)を適用することを提案している。得られた成果を学術論文にまとめて学会誌に発表した。
放射線内部被曝による遺伝子損傷を水素が軽減する。

放射線によってヒドロキシルラジカルが生じ、それがトリッガーとなってラジカル連鎖反応を生じさせ、主に細胞膜において細胞障害をあたえることが知られている。低濃度の水素は、ラジカル反応誘発剤による細胞障害も抑制したので、水素は少量でも脂質ラジカルを抑制することにより連鎖反応を抑制して細胞を保護することを明らかにした。さらに、低い水素濃度でも、細胞膜の脂質過酸化を抑制することを明らかにした。本研究では、放射線障害を水素が抑制する可能性を示唆し、その分子機構の一端を明らかにしたが、それをそのまま社会に適用するためには不十分である。電離放射線(以下、放射線)は、生体内では主に水と反応しヒドロキシルラジカルのような酸化力の強い活性酸素種を生成し細胞と遺伝子に損傷を与える。本研究では、放射線障害に対する水素の防御機構を遺伝子損傷の抑制という視点から明らかにすることを目的とした。しかし、実験的に短時間で放射線による遺伝子損傷自体を明確にすることは難しく、基礎研究の結果をそのまま社会に適用することは不可能で誤解を生じさせる可能性もあるので、遺伝子損傷よりも細胞障害性の改善における分子機構の解明を目的とした。水素とヒドロキシルラジカルの反応性はそれほど高くなく、水素の効果をすべてヒドロキシルラジカルの消去では説明できない。しかし、本研究において、水素は脂質部分に水溶液よるも2倍蓄積すること、5倍も保持されることを明らかにしたので、水素は細胞膜上でより効果を発揮することが示唆された。さらに、1,2,3,4-tetrahydro-fl-carboline (THBC)や2,2'-Azobis(2-methylpropionamidine)dihydrochloride (AAPH)のようなラジカル反応誘発剤による細胞障害も抑制したので、水素は少量でも脂質ラジカルを抑制することにより連鎖反応を抑制して細胞を保護することを明らかにした。申請者は、水素分子(H2)を新しい概念の抗酸化物質として発表した(Nature Medicine: 2007;13:688-94)。水素分子の体内への摂取によって、放射線による遺伝子の損傷を抑制し、内部被曝による障害を軽減することを目的とする。さらに、その分子機構を明らかにする。本研究は社会的貢献が大きいだけでなく、生体内での水素分子と活性酸素種の役割を明確にする学術的意義も大きい。本年度は、予定を変更して、内部被曝への防御効果を調べる前の段階として、外部被曝への効果を検討した。その目的で、培養細胞とマウスの放射線を照射した。培養細胞の場合は、培養液に水素を溶存させ、マウスには水素水を自由摂取させた。その結果、水素は放射線により発生する細胞内ヒドロキシルラジカルを消去することを明らかにした。放射線照射によって、ヒドロキシルラジカルなどの活性酸素種が生じ、酸化ストレスが亢進することが知られているが、放射線照射によって上昇する酸化ストレスを軽減することを明らかにした。放射線照射によって、ヒドロキシルラジカルなどの活性酸素種が生じ、アポトーシスが促進されることが知られているが、放射線照射によっておこるアポトーシスを抑制した。放射線照射によって、ヒドロキシルラジカルなどの活性酸素種が生じ、マウスの肺の繊維化が生じることが知られているが、放射線照射によって生じる繊維化を抑制することを明らかにした。放射線による遺伝子の損傷を調べるためのマーカーを調べた。当初の計画では、初年度から放射線の内部被曝の抑制効果を調べる予定であったが前段階として、外部被曝への効果を調べた。本年度は遺伝子損傷の程度を以下の方法により評価できるようにした。そのため、遅れ気味ではあるが、順調に研究は進んでいる。到達した方法は以下のようである。p53の蓄積をp53抗体で測定し、さらに、リン酸化を調べられるようにした。アポトーシスはTUNEL法で検出できるようにした。遺伝子の損傷はリン酸化SMC1抗体によって測定できるようにした。DNAの二重鎖切断は抗リン酸化H2AXによって測定できるようにした。遺伝子変異は6-チオグアニン耐性細胞の出現によって評価できるようにした。培養細胞に137-CsCl、32-Pi(リン酸)などの放射性物質を取り込ませ、水素分子を含む培養液で培養する。遺伝子の損傷は、p53抗体、抗ヒドロキシグアニン抗体、抗リン酸化SMC1抗体、抗リン酸化H2AX抗体によって検出する。さらに、6チオグアニン耐性細胞の出現により遺伝子変異頻度の変化を調べる。遺伝子損傷によるシグナル伝達機構の解析を行う。遺伝子損傷の程度は以下の方法により評価する。(a)p53の蓄積をp53抗体で測定する。さらに、リン酸化を調べる。

(b)アポトーシスはTUNEL法で検出する。(c )遺伝子の損傷はリン酸化SMC1抗体によって測定する。(d)DNAの二重鎖切断は抗リン酸化H2AXによって測定する。(e)遺伝子変異は6-チオグアニン耐性細胞の出現によって評価する。遺伝子損傷のシグナル系の因子のmRNA量の変動をマイクロアレイで調べる。遺伝子損傷のより変動するリン酸化因子はそれぞれの抗体を用いてWestern blotによる測定する。以上の結果により、放射線の内部被曝による被害を水素が防御できることを明らかにする。前年度繰越金を含めた研究費はDNAの損傷を検出するために使う予定である。DNAの損傷を定量的に検出するために、市販品のp53抗体、抗ヒドロキシグアニン抗体、抗リン酸化SMCI抗体、抗リン酸化H2AX抗体を購入する。検出するためのウエスタンブロットに必要な装置は、すでに備えられているので購入の必要はない。遺伝子の変異を検出するために、6-チオグアニンを購入する。
脱細胞小口径血管の早期内皮化処理と長期開存性の達成

REDV配列を複合化した脱細胞化組織に対してヒト内皮細胞を播種した結果、大きな接着効率の向上が認められた。一方、繊維芽細胞はいずれの修飾表面にも接着しなかったことからREDV修飾表面の高い選択的細胞接着性が認められた。さらにその効果をラットの下行大動脈移植術後の開存性ならびに組織再生解析により検討した。REDV修飾により移植後1か月での開存率は20%から80%へと大きく向上した。さらに、組織染色の結果、移植血管の表面に再生した内皮組織相が確認された。以上の結果より、オリゴペプチドによる修飾により血管の開存率や組織再生能を向上させる事に成功し、大きな成果を得たと考えている。内皮化特性と細胞浸潤性に優れた脱細胞化小口径人工血管を開発する。生体弁や中大口径人工血管の多くの問題を解決しようと、欧米では脱細胞ホモグラフトおよび脱細胞アログラフトの研究開発が盛んである。このように優れた生体組織類似性を有する脱細胞組織であるが、我が国で十分な数の同種組織の提供は期待できず、また、小口径人工血管に関しては、脱細胞組織であっても高い開存性は得られない。大きな原因は、脱細胞組織の主成分がコラーゲンであるために、移植後速やかに血栓が形成してしまうことである。そこで、早期に内皮化・細胞化を達成することによる小口径血管の開存性向上を図る。本申請では、できるだけ臨床化に近い形での内皮化促進性付与のために、毒性のある化学架橋剤や修飾試薬を用いることなく、コラーゲンの自己組織化のみで、内皮誘導ペプチドを固定化する手法を採用した。脱細胞法に関しては、当センターで開発された超高圧法を適応したが、壁面の脆弱性により洗浄工程で力学強度の大きな低下が認められたことから、各条件は小口径血管に特化したものに変更した。内径約1mmで長さ5mmの脱細胞ラット腹部大動脈を、同所的に移植したところ、未修飾脱細胞血管では開存度が20程度であったのに対して、内腔処理脱細胞血管では80%以上に向上し、大きな効果を実証するに至った。組織解析では、内皮組織の再生も認められ、今回の内皮誘導処理が小口径血管の高開存性を達成する大きな要因であることが証明された。本研究では、我々が開発した早期内皮化特性を有する脱細胞化小口径人工血管の詳細な解析を小中実験動物を用いて進めた。欧米で注目されている脱細胞アログラフトは、優れた生体組織類似性を有する脱細胞組織であるが、小口径人工血管に関しては、血栓形成が原因で高い開存性を得ることはできない。これまで進めてきたミニブタを用いた小口径人工血管開存性試験では、その例数には自ずと制限があるために、詳細な解析は行えていない。そこで、ラット、ウサギなどの小中動物実験により、初期内皮化の詳細なメカニズム解析を行い、更に有効な血管開発に資することが重要である。まず、最大の疑問である新生内皮の由来を詳細に調べることを進め、循環細胞が大きく寄与していることを明らかに出来た。さらに、中長期開存化へのチャレンジとして重要な情報となる、初期における、移植血管組織に対する生体応答、免疫応答、マトリックス分解挙動などについてもすすめた。当初の予想に反して、マトリックス分解速度が速いことが明らかとなった。ラットにおける生体反応は人とは大きく異なることが知られていることから、ウサギを用いた血管分解評価を進めりることとした。本年度、ウサギを用いた実験を進めたが、ウサギの虚血に対する耐性は非常に低いことが明らかとなった。血管移植時の血流遮断時間は2030分程度であるが、下肢に対する大きなダメージが残った。そこで、新たな実験系を立てることが必須となり、様々な手術条件を試行したところ、低体温下での移植により下肢壊死に対する大きな改善が得られることが明らかとなった。この実験計により次年度移行の研究を遂行することで、中動物における研究成果を得られるものと考えている。冠動脈バイパスや閉塞性動脈硬化症の治療のためにも小口径人工血管に対する期待は大きいが、未だに直径3mm以下の人工血管は実用化されていない。超高圧脱細胞血管は、ミニブタ肺動脈弁および大口径血管移植において良好な成績を収めているものの、同様の手法で作成した内径約1mmの脱細胞ラット腹部大動脈血管の移植後の開存性は低く、ヘパリン未使用下での1ヶ月開存率は20%以下であった。脱細胞組織は基本的に血栓形成作用が強いコラーゲン組織からなっており、小口径血管として使えなくても何ら不思議はない。しかしながら、生体血管とほぼ同様のコンプライアンスを有し、自己組織と弛緩する可能性がある脱細胞組織が魅力的であることに違いはない。

そこで、内皮細胞を特異的に接着させるペプチドリガンド(REDV)を、脱細胞化血管内腔に配列する戦略である。(Pro-Hyp-Gly)の繰り返し配列とREDV配列を有するオリゴペプチドを合成し標的配列を同様に導入した。ラット下行大動脈をUHP処理により脱細胞処理し、上記オリゴペプチド溶液に浸漬して60分間処理した。Q-Dot 625により標識した正常ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)をin vitroにて播種し、その特異的接着性を共焦点レーザー顕微鏡により評価した結果、REDV配列似て修飾した脱細胞化組織には播種したHUVECの約80%以上の細胞が接着し、コントロール表面と歯大きく異なる結果で、本修飾法の有用性が確認できた。ペプチド修飾ラット下行大動脈をSDラット腹部下行動脈に移植したところ、移植後1か月において、開存率が約80%に達した。さらに、組織染色の結果、移植血管の表面に再生した血管組織が示された。しかし、ラット腹部置換モデルは、比較的開存性が高いモデルであることが古くから知られており、大動物を用いた検証が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。移植医療26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度達成予定であった、ラット小口径人工血管の高開存性は、予想よりも優れた効果を示した。本成果の原理等を更に学術的に確立するために、ウサギを用いて同等の内径で更に長い血管の移植を進めるべくウサギを用いた研究を予備的に行っているが、ウサギは虚血に極めて弱く移植中の止血時間の影響で、下肢壊死に陥ることが判った。手術法の変更を含めて再検討が必要となった。ラットを用いた移植実験では、計画を上回る極めて良好な成績を収めることが出来た。一方で、血管壁の脆弱化を抑制する脱細胞化条件を確立したものの、ラット移植においては、初期においても血管壁の分解と強度低下が起こることが明らかとなった。中長期へ向けて好ましい事象ではないが、この事実を確認できたことは、今後の中長期開存性の確立には極めて意義あるものと考えている。本年度、ウサギを用いた実験を進めたが、ウサギの虚血に対する耐性は非常に低く、血管移植時の血流遮断時間は2030分程度であっても下肢に対する大きなダメージが残った。いろいろな手術条件を試行したところ、低体温下での移植により、その下肢壊死に対する大きな改善が得られることが明らかとなった。この実験系確立のために時間を要したことから中動物移植実験に遅れが生じていることは否めない。前者では予測し得なかった新たな知見を含めて計画を上回る進捗状況であり、一方、後者では、実験系の確立から進捗状況が遅れ気味であると判断しており、総合的にはおおむね順調に進呈しているものと自己評価する。ラット移植の実験系に関しては極めて順調に研究が進んだために、使用するラットの数は予定数を大きく下回った。一方で、ウサギを用いた実験では下肢壊死の問題に直面したことにより手術数を減らさざるを得なかった。今後、新たな手術手技を検討することとなる。従来の脱細胞血管の作製法である超高圧処理・細胞成分洗浄処理で小口径人工血管を脱細胞化すると、血管壁が脆弱となりその開存性に大きく影響することが明らかとなっていた。
細胞内寄生性細菌の獲得免疫活性化の分子機構の解明

OVA特異的TCR-TGマウス、IRF-1遺伝子ノックアウトマウスを用いて、細胞内寄生性細菌(特にリステリア菌)の感染う自然免疫系の活性化に伴いどのような機序で獲得免疫系への影響を及ぼすかを、T細胞サブセットのシフトに焦点を絞って解析した。その結果、(1)病原体の感染に伴い、タイプ1T細胞へのシフトが認められた。このシフトは、生菌の感染に伴い誘導され、加熱死菌では誘導されなかった。(2)感染動物からの抗原提示細胞(APC)と非感染動物のナイーブT細胞との共培養実験により、APCにより規定されることが明らかになった。(3)感染TCR-TGマウスT細胞を非感染動物APCと共培養するとタイプ1T細胞へのシフトが認められる。さらに、Frequency analysisの結果、感染により特異抗原の非存在下に、タイプ1T細胞へのコミットメントが認められることが明らかになった。(4)リステリア感染IRF-1KO/TCR-TGマウスT細胞を非感染動物APCと共培養すると、タイプ1T細胞へのシフトが認められた。リステリア感染マウスではIL-12の遺伝子発現が認められないので、この過程は、IL-12非依存性であることが示唆された。これらの実験結果から、病原体の感染そのものが、T細胞の抗原特異性に関わらずに、獲得免疫系のシフトを起こさせることを明らかにした。また、感染に伴うT細胞サブセットの偏りは2段階の機序に分けられると考えられる。第1のステップでは、感染病原体によりAPCが活性化され、抗原非特異的IL-12非依存性にT-bet遺伝子発現の増強と、GATA3遺伝子発現の抑制が認められ、タイプ1・タイプ2T細胞の前駆細胞へのシフトを生じる。この前駆細胞が、第2のステップで、特異的抗原刺激とタイプ1あるいはタイプ2誘導サイトカインの存在下に、タイプ1・タイプ2T細胞へと分化する。