hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒による非食料バイオマスからの燃料・化学品合成

その結果、安価なカーボンブラックBP2000に白金を担持した触媒を用いると、糖アルコール(ソルビトールとマンニトール)を収率60%で合成でき、また繰り返し使用可能であることを見出した。次に、水素化分解触媒系をヘミセルロース含有の実バイオマスに適用した。本反応系ではRu/活性炭触媒が高い活性を示し、C5糖アルコールであるアラビトールを収率83%で合成できた。さらに、高圧水素ガスの替わりに2-プロパノールを用いたセルロースの移動水素化反応を実施したところ、Ru/活性炭触媒が最も高い活性を示し、糖アルコールを収率43%で合成できた。次に、セルロース加水分解のための触媒系を検討した。メソポーラス炭素CMK-3にルテニウムを担持した触媒がセルロースの加水分解に活性を示し、わずか15分間の反応でグルコースを収率31%で合成できることを見出した。反応機構の検討により、CMK-3にも加水分解活性があり、セルロースから主にオリゴ糖を生成し、さらにルテニウム種がオリゴ糖の加水分解を促進してグルコースを生成することを明らかにした。CMK-3上のRu種のキャラクタリゼーションを実施し、粒子径1nmのRuO_2・2H_2Oであることを明らかにした。さらに、ルテニウムが4価と高原子価であるため、ルイス酸性を発現することを提案した。最後に、セルロース加水分解物からの生分解性プラスチックの合成を行った。担持ルテニウム触媒系により生成したセルロース加水分解物を、微生物による生分解性プラスチック(ポリ(3-ヒドロキシ酪酸))合成に使用した。その結果、純粋なグルコースを用いた場合と遜色のない品質のポリ(3-ヒドロキシ酪酸)を合成できることが分かった。セルロースの加水分解反応によるグルコースの合成を検討した。本反応に対し炭素が触媒として機能することが分かったが、セルロースと炭素はどちらも固体であるため接触効率が低く、分解には230°Cを必要とした。一方でグルコースは熱分解してしまうため、グルコースとオリゴ糖を合わせた収率は最大で約40%と中程度であった。この問題を解決するために、セルロースと炭素を一緒にミルしてから反応を行ったところ、反応が劇的に加速され、210°Cで加水分解が効率良く進行し、グルコースとオリゴ糖を合わせた収率は88%に達した。次にセルロースの水素化分解反応を実施した。これまでNi/C触媒の活性は低く糖アルコールを合成できないと考えられてきたが、報告者はニッケルの担持量を50wt%以上に増加させると活性が大きく向上することを見出した。すなわち、50wt%Ni/C触媒を用いると、ソルビトールとマンニトールが収率64%で生成する。各種検討の結果、ニッケル粒子径が20nm以上であるとシンタリングならびに酸化による失活を抑制できることが示唆された。さらに実バイオマスの水素化分解反応を実施した。熱水洗浄した稲藁ならびにススキをPt/C触媒により分解したところ、含有するヘミセルロース分からキシリトールとアラビトールが収率82%で得られた。最後にリグニン利用を検討した。
腰痛発症リスク予見のための移動援助動作評価ツールの開発と 実用化の検証

本研究では、患者移動援助時における看護師の腰部負担の大きさを評価できるツールを開発した。本ツールは、看護師の援助姿勢の安定性、動作の効率性及び腰部負担の程度の評価が可能であり、上方移動(ベッド上の患者を頭部方向へ移動させる援助)においての妥当性および信頼性が確認できた。本ツールを使用した療養病棟での実態調査の結果、上方移動187例の腰部負担を示す総合得点は平均5.6点であり、負担が大きいことが明らかとなった。本研究は、看護師が日常的に実施する援助の中で、腰痛などの筋骨格障害の原因ともなる、ベッド上で上方に移動、側方へ移動、及び車椅子への移乗の援助時の動作(以下、移動援助動作と表記)に着目し、動作経済め法則を基に、移動援助動作の筋骨格への負担の程度を客観的に評価できるツールを開発し、看護師の筋骨格負担に関する実態を明らかにすることを目的としたものである。本研究の結果は、臨床で働く看護職者の腰痛発症予防の一助になると考えている。ツールの開発に当たり、妥当性と信頼性の検証を計画しており、妥当性の実験を平成22年8月に、14名の看護師を被験者として実施した。ベッドの上方への移動と車椅子への(からの)移乗の2種類の移乗移動援助動作を撮影し、足庫荷重値と空間位置座標の測定およびツールによる移動援助動作の点数化を行った。足底荷重値からは被験者の基底面中心と荷重中心との距離を算出した。空間位置座標からは、被験者の腰部椎間板圧迫力および腰部モーメントを推定し、累積移動距離と所要時間を算出した。ベッドの上方への移動援助に関しては、ツール得点の合計と腰部椎間板圧迫力の最大値との間に有意な相関がみられた(r=-0.46、p<0.05)。また、ツールの安定性得点と腰部モーメントの最大値および基底面中心と荷重中心との距離の平均値との間にそれぞれ有意な相関がみられた(r=0.55、p<0.01およびr=-0.41、p<0.05)。ツールの効率性得点は累積移動距離と所要時間それぞれとの間に有意な相関がみられた。(r=-0.60、p<0.01およびr=-0.64、p<0.01)。車椅子への移乗に関しては現在解析中である。信頼性の検証実験は現在進行中であり、3名の看護系大学教員が、ビデオ映像による移動援助動作の得点化を実施している。得点化の結果回収は3月末を予定している。23年度には、妥当性と信頼性の検証された本ツールを用い、病院での実態調査を予定している。本研究の目的は、看護師が日常的に実施する移動援助動作(ベッド上の患者の位置を変える、ベッドから車椅子へ移乗させる援助など)に着目し、動作経済の法則をもとに、移動援助動作の筋骨格への負担の程度を客観的に評価できるツールを開発し、看護師の筋骨格負担に関する実態を明らかにすることである。平成22年度では、上方移動援助時において、評価ツールの総合得点と腰部椎間板圧迫力との間に有意な負の相関が認められ、妥当性が確認できていた。平成23年度では、上方移動援助を評価する際における評価ツールの信頼性を、ビデオ映像を用いた方法と、直接援助を目視する方法の2通りの方法で検証した。ビデオ映像を用いた方法では、3名の看護系大学教員および研究者1名による採点結果から、採点者内・採点者間信頼性を検証した。その結果は、ICC(2,1)=0.52、ICC(2,1)=0.33であり、採点者内・採点者間のいずれの信頼性も認められなかった。次に、援助を直接目視する方法での実験を行った。採点者は、看護技術に関する研究を行っているもの5名であった。この5名の採点結果化から、ICC(2,1)=0.82、ICC(2,1)=0.78という結果が得られ、採点者内信頼性および採点者間信頼性の両方が確認できた。このことから、上方移動援助時における腰部負担を評価できる評価ツールが完成した。一方、平成22年度時点で解析中であった、車椅子への移乗における腰部負担とツールの妥当性に関しては、すべての解析を修了したが、腰部椎間板圧迫力および足底荷重値のいずれにおいても有意な相関は確認できなかった。今後、腰部椎間板圧迫力の算出モデルやツールの改良を行い、より車椅子移乗に特化した解析方法を構築し、評価ツールの車椅子移乗版としてあらためて取り組んでいく必要がある。平成24年度では、妥当性および信頼性が確認できた、評価ツールの上方移動版を用いて、臨床現場における看護師の腰部負担の実態調査を予定している。1.研究目的:平成23年度で開発した評価ツール(以下、TAMAツール)を用いて、移動援助時の筋骨格負担の実態態調査を行い、実用化を検証した。2.研究方法1調査対象

(以下「看護師」)は、大阪府内にある病床数300床のK病院の療養病棟2病棟に勤務する看護師。2調査項目は、看護師の身長、体重、年齢,勤務経験年数、所属病棟での勤務年数、および上方移動援助を行う時の援助環境の様子と腰部負担の程度。3分析方法は、得られた環境の整備得点と総合得点との間の相関関係を、Pearsonの積率相関係数を求めることで分析した。有意水準は5%とした。分析には統計ソフトJMP10.0.0 (SAS Institute, Japan)を使用した。4倫理的配慮:協力病院であるK病院の倫理委員会の承認を得て行った。調査対象者には事前に1研究参加・辞退の任意性、2データをID、数値で扱うこと、3使用した用紙の厳重保管について、等の内容が記載された文書が手渡され、説明を受けた者のうち研究者へ同意書の提出があった者のみ、研究に参加するという形式とした。3.結果:分析対象となった187回の上方移動援助におけるTAMAツールの総合得点は、平均5.6±2.2点であり、環境の整備得点は平均2.3±1.2点であった。また、総合得点と環境の整備得点との間には、中程度の有意な正の相関がみられた(r=0.53,p<0.01)。これより、援助環境を整えることが看護師の腰部負担軽減に関係していることが分かった。電動ベッドやリフトなどの病院設備を充実させ、これらを利用して援助環境を整えることを看護師が意識することで、腰部負担の軽減につながることが分かった。上方移動援助に関してのみではあるものの、妥当性と信頼性の双方が確認でき、実際に使用可能であるアセスメントツールを開発することができ、論文や学会等での発表も実施することができた。また、平成24年度に実施する、臨床現場での調査研究の計画も順調に進んでいるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度である平成24年度では、評価ツールを用いた実態調査を行い、その結果を学会や論文等で発表していく予定である。車椅子移乗に関する部分は、解析モデルの開発から改めて実施していく必要があるため、共同研究等も視野に入れ、長期計画を立てて取り組んでいく必要があると考えている。
山腹斜面のパイプフローが表層崩壊発生に与える影響に関する研究

本研究期間中のパイプフローに関する観測から分かったことを、整理すると次のようになる。・日頃流水の無い源頭部の凹地で7個のパイプが確認され、常時水が出ている下流端のパイプを加えると10個のパイプが存在する。降雨時の直接流出のほとんどがパイプからの流出である。・パイプからは、総降雨量がある程度あり、しかも降雨強度がある程度以上にならないと流出が起こらない。・パイプからの流量は降雨強度の変化と時間的によく対応する。・パイプからの流量には上限があり、パイプのサイズに規定されていると考えられる。・パイプを掘ってみたところ、いわゆるパイプになっているのは出口付近だけで50cmも掘ると礫の層に接続していた。したがって、パイプというよりは礫間流というべき状況である。・パイプからの流量はタンクモデルでよく説明することができた。以上の結果は、これまで一様な浸透流を仮定して説明できなかった表層崩壊、土石流発生の生起時間が説明できる可能性を示唆している。しかし、スムーズに排水が続けば崩壊は発生しない。さらにもう一つのメカニズムが必要である。パイプ内では時々、今回見られたような侵食による落盤が発生し、それが地表近くの場合には礫も地表に排出されてパイプが形成される。そのような落盤が地中の奥で起こり、土砂がうまく排出されない場合は水圧の上昇が発生し崩壊に至ることもあろう。そのような現象が既往最大の流量下で発生すると考えると、崩壊現象とよく対応することになる。これまでの山腹斜面の中を一様とするモデルでは斜面崩壊が限られた場所にしか発生しないこと、降雨の強い時間に対応して斜面崩壊が多く発生することが説明できない。パイプフロ-の存在という非一様性を導入することによりこれらの説明が可能になるのではないかというのがこの研究のねらいである。まず、山腹斜面におけるパイプの分布、発達を調査し、モデル斜面を選定して降雨中の流出状況、流量、Phを観察、観測した。平成4年の梅雨期までにここに雨量計、流量計、水質計等の機器を設置し観測を開始する。解析モデルの準備として、パイプフロ-を考慮しない山腹斜面の浸透、流出モデルを検討し、降雨パタ-ンが斜面内の地下水位の変化、斜面下端からの流出、斜面崩壊の発生に与える影響を調べた。これまでのモデルでは降雨の終了時頃に斜面崩壊の発生危険度が最も大きくなる傾向があった。そこで、地下水位の上昇が降雨強度に対して早く反応するようにモデルの改良を行った。その結果、降雨後半に雨量強度が大きくなる降雨については降雨の強い時刻とあまり時間差なく斜面崩壊が発生するように改良することができた。しかし、このような改良を行っても一般の降雨については、斜面崩壊の発生時刻を降雨強度のピ-ク付近に近づけることは不可能であった。今後は、このモデルにパイプフロ-を組み込む方向で検討を続ける。崩壊直後に流出する流量を観測することを計画したが、近傍で斜面崩壊の発生が無かったので実施できず次年度に調査を持ち越すことになった。砂箱に土砂を詰め、パイプを形成させて流出への影響、斜面崩壊発生に対する影響を調べる実験を開始したがまだ予備実験の段階で次年度に集中して実施することとする。近年、森林水文の分野で注目されつつある山腹斜面の表層に発達しているパイプに着目し、パイプを通って流出する流量を観測し、斜面の流出についてより実際に近いモデルを提案するとともに、パイプフローが崩壊に与える影響を解明することが本研究の目的である。平成3年度に芦生演習林内に設定したモデル流域で、谷の出口の流量をフロート式水位計と三角堰の組み合わせで、モデル流域内の小支渓の流量をパーシャルフリューム型流量計、パイプの流量を転倒升型流量計で観測した。平成4年度にはかなり強い降雨を含む10回の出水のデータを得ることができた。この結果に基づいてある程度以上の雨量の時にパイプフローが発生することが明らかとなった。

平成4年には、滋賀県内に崩壊が発生した。発生直後にこれを調査しパイプの存在を確認し、その流量を計測した。先に述べたモデル流域で本年度購入した電気伝導度計と塩水によってパイプ内の流速を計測しようとしたが浸透速度が小さくうまく計ることができなかった。平成5年度にはピットを掘った後注水するなどの工夫をした上で再度試みたい。パイプフローを意識した崩壊実験を長さ3mの砂箱を製作して実施した。まで予備的な段階である。これらの成果に基づいて流出、崩壊のモデルを検討した。最終年度である平成5年度の完成を目指している。本研究期間中のパイプフローに関する観測から分かったことを、整理すると次のようになる。・日頃流水の無い源頭部の凹部で7個のパイプが確認され、常時水が出ている下流端のパイプを加えると10個のパイプが存在する。降雨時の直接流出のほとんどがパイプからの流出である。・パイプからは、総降雨量がある程度あり、降雨強度がある程度以上にならないと流出が起こらない。・パイプからの流量は降雨強度の変化と時間的によく対応する。・パイプからの流量には上限があり、パイプのサイズに規定されていると考えられる。・パイプを掘ってみたところ、いわゆるパイプになっているのは出口付近だけで50cmも掘ると礫の層に接続していた。したがって、パイプというよりは礫間流というべき状況である。・パイプからの流量はタンクモデルでよく説明することができた。以上の結果は、これまで一様な浸透流を仮定して説明できなかった表層崩壊、土石流発生の生起時間が説明できる可能性を示唆している。しかし、スムーズに排水が続けば崩壊は発生しない。さらにもう一つのメカニズムが必要である。パイプ内では時々、今回見られたような侵食による落盤が発生し、それが地表近くの場合には礫も地表に排出されてパイプが形成される。そのような落盤が地中の奥で起こり、土砂がうまく排出されない場合は水圧の上昇が発生し崩壊に至ることもあろう。そのような現象が既往最大の流量下で発生すると考えると、崩壊現象とよく対応することになる。
スペクトル利得回折格子を用いた時間反転位相共役波

これまで位相共役鏡はナノ秒からCW領域の狭帯域(むしろ縦シングルモードに近い)レーザーを想定し、研究が行われてきた。したがって、一般に効率よく位相共役波を発生させることができる、いわゆる、位相共役鏡の波長帯域幅は狭く(<1nm)、超短パルスレーザーのような広帯域レーザーでは極端な反射率の低下やスペクトル狭窄に伴うパルスブロードニングが起こる。言い換えると、反射波のスペクトルの時間発展を全く保証しない既存の位相共役鏡は、超短パルス領域における多彩な波形制御に全く無力であった。本年度は、近赤外域で大きなフォトリフラクティブ非線形光学効果を示すRhイオンドープBaTiO_3結晶とその外部に配置したループ共振器からなる広帯域位相共役鏡を新規に考案した。反射率にして40%、利得帯域幅にして10nmを超えるこの広帯域位相共役鏡は、超短パルス光にも十分対応できる。開発した位相共役鏡の実用性を実証するため、半導体レーザー励起Nd:YVO_4レーザー増幅器と組み合わせて、回折限界に近い高いビーム品質を持つ小型高出力超短パルスレーザーシステムを開発した。システムの繰り返し周波数は100MHz、平均出力は7.5Wに達する。出力パルスのビーム品質はほぼ回折限界である。出力ピコ秒パルス光をレンズで集光すれば、1TW/cm^2を超える強光子場が実現できる。さらに、スペクトル幅が広いフェムト秒パルスに対する位相共役鏡の応答を測定した。パルス幅80fsのチタンサファイアレーザー(800nm)をプローブ光として用いて位相共役波反射率を測定したところ反射率は20%を超えた。この値はフェムト秒領域においてこれまで報告されている位相共役波反射率として最高値である。位相共役波のスペクトル幅(6nm)はプローブ光とほぼ同じであり、位相共役鏡の利得帯域がフェムト秒パルスのスペクトル幅と比べても十分広いことを実証できた。今後、さらなる高効率化を目指し研究を行う。
分子量分画と吸着濃縮法を用いた電気化学的超高感度リン酸定量法の開発

本研究は、モリブデンイオンと還元剤の共存下でリン酸イオンからリンモリブデン酸を経てモリブデンブルーを生成させ、分子量分画カラムを用いた高速液体クロマトグラフィーにより分離した後分解し、遊離したモリブデンイオンを吸着濃縮と接触反応を併用したストリッピングボルタンメトリーで定量することにより、リン酸イオンを間接高感度定量するものである。まず、pH2付近でモリブデンブルーを生成させ、分離を試みたところ、排除限界分子量3000の水系カラムGS220HQでは、モリブデンイオンや還元剤の信号は良好に検出できるものの、リン酸イオンの有無で顕著な違いは認められなかった。一方、排除限界分子量2000の水系カラムGL-W510では、リン酸イオンの濃度に応答するピークが、保持時間14.5分付近に認められた。現時点ではテーリングにより、リン酸イオン濃度に対する応答は直線的ではないが、溶離条件をさらに検討することにより、改善が可能であると考えている。また、ボルタンメトリーによるモリブデンイオンの検出下限改善のためにマンデル酸誘導体を用いて、検出感度に及ぼす各種の因子について検討した。その結果、3-クロロマンデル酸の場合に5pMの検出下限が得られた。この配位子による検出感度は1900nA/nM/minであり、モリブデンイオンとして0.3pM、リン酸イオンとしては0.03pMの検出下限に対応する極めて優れた検出法である。その他、4-クロロ並びに4-ブロモマンデル酸もまた、高感度定量のために用いることができることが明らかになった。さらには、水銀電極から吸着配位子への逆供与が吸着過程において重要であり、電子吸引性基が導入されれば、接触反応速度が増大することが分かった。また、リン酸イオンを含む各種イオンのスペシエーションの標準化のための検討や、光分解反応についての研究も行った。今年度はリン酸イオンの高感度定量のための前処理条件の検討として、モリブデン共存下で生成するリンモリブデン酸(PMo)を、各種の分離媒体を用いて分離することを試みた。まず、pH2付近でPMoを生成させ、キレート樹脂であるChelex-100によりPMoと遊離のモリブデン酸の吸着条件を検討したところ、遊離のモリブデン酸はほぼ定量的に吸着することがわかったが、PMoの酸化体および還元体ともに部分的に吸着されてしまい、PMoのみを分離することができなかった。陽イオン交換樹脂であるDowex50Wを用いた場合にも良好な分離条件は見いだせなかった。分子量分画用カラムを用いた高速液体クロマトグラフィーによる分離を試みたところ、排除限界分子量3000の水系カラムGS220HQでは、モリブデンイオンや還元剤の信号は良好に検出できるものの、リン酸イオンの有無で顕著な違いは認められなかった。一方、排除限界分子量2000の水系カラムGL-W510では、リン酸イオンの濃度に応答するクロマトピークが、保持時間14.5分付近に認められた。現時点ではピークのテーリングにより、リン酸イオン濃度に対する応答は直線的ではないが、溶離条件をさらに検討することにより、改善が可能であると考えている。本研究では、PMoを分離した後分解し、遊離したモリブデン酸を吸着濃縮と接触反応を併用したストリッピングボルタンメトリーで定量しようとしているが、ボルタンメトリーの検出下限改善のためにChelex-100による試薬の精製を試みたところ、1分間濃縮時の検出下限を10pM以下にまで下げることができた。

本研究では、リン酸イオンの高感度定量のために、モリブデンイオン共存下でリンモリブデン酸を生成させ、分子量分画カラムを用いた液体クロマトグラフィーにより分離した後分解し、遊離したモリブデンイオンを吸着濃縮と接触反応を併用したストリッピングボルタンメトリーで定量しようとしている。今年度はボルタンメトリーによる検出下限改善のために各種のマンデル酸誘導体を用いて、検出感度に及ぼす各種の因子について検討した。その結果、3-クロロマンデル酸の場合に5pMの検出下限が得られた。この配位子による検出感度は1分間濃縮において1900nA/nMが得られ、現在知られている電気化学的なモリブデンイオンの検出法の中では世界最高である。試薬中の汚染の軽減などの環境を整えることにより、モリブデンイオンとして0.3pMの検出下限が期待でき、これは、リン酸イオンとしては0.03pMの検出下限に対応する極めて優れた検出法である。その他、4-クロロ並びに4-ブロモマンデル酸もまた、pMレベルのリン酸イオン定量のための、吸着濃縮用配位子として用いることができることが明らかになった。さらには、各種マンデル酸誘導体を用いた場合の、錯形成の程度、吸着効率、電子移動速度、接触反応速度を見積もったところ、水銀電極から吸着配位子への逆供与が吸着過程において重要であり、電子吸引性基が導入されれば、接触反応速度が増大することが分かった。また、リン酸イオンを含む各種イオンのスペシエーションの標準化のために、腐植物質標準試料の銅錯化容量と条件安定度定数の見積りを吸着濃縮ボルタンメトリーにより行い、EDTAを上回る安定度定数を持つ配位サイトがnMレベルで存在することを明らかにした。
台風シミュレーション・気象観側ハイブリッド利用による風向別設計風速算定手法の開発

1951年2000年の台風記録を収集し、年間発生数、中心気圧低下量、台風移動速度、最大旋衡風速半径等のパラメータを統計的に整理し、日本の約150カ所の気象官署毎の台風シミュレーションモデルを作成した。台風記録および気象観測記録を整理し、台風経路情報から1時間(または6時間)毎の台風中心位置を算定し、台風シミュレーションモデルによる各気象官署位置での風向、風速を算出し、同時刻の風向、風速観測記録との間の相関を求めた。台風シミュレーションのためのパラメータ導出に当たっては,固有直交関数展開の手法を併用している。全国の気象官署に対して台風シミュレーションを実施し,Friction Free Windの算出を行った。次いで,台風場の客観解析結果,風向・風速2変量相関表,地表面粗度による風速増減率などの成果を基に,台風シミュレーションによる気象官署でのFriction Free Windを,地表付近での風向・風速値に確率統計的に換算し,日本全国でのバーチャルな台風観測記録を発生させた。このバーチャルな台風観測記録に基づき,各気象官署について極値解析を行い,台風による強風の風向別発生確率等の情報を得た。非台風に関しては,日最大風速記録に基づいて、修正Jensen-Franck法により各気象官署における風向別再現期間値を求めた。風向別地表面粗度の年変化の算出に当たっては,気象観測記録の疑似ガストファクターに基づく手法を採用している。台風,非台風による強風の結合確率を算出して,気象官署における風向別風速の再現期間値を算定した。さらに,荷重効果の100年再現期間値と等価な荷重効果に基づく風向係数算出法も検討した。以上の成果を総合的に評価して,風向別設計風速の算定手法を提案し,各気象官署での風向係数,および日本全国の風向別,成因別,再現期間風速マップを算出した。今年度は、以下のことを行った。台風シミュレーション手法の精度を向上させるため、過去の台風記録のパラメータを整理し、1951年2000年の台風記録を収集し、台風シミュレーションに必要な年間発生数、中心気圧低下量、台風移動速度、最大旋衡風速半径等のパラメータを統計的に整理し、回帰式を作成し、日本の約150カ所の気象官署毎の台風シミュレーションモデルを作成した。次に、これらの台風記録および気象観測記録を整理し、台風経路情報から1時問(または6時間)毎の台風中心位置を算定し、台風シミュレーションモデルによる各気象官署位置での風向、風速を算出し、同時刻の風向、風速観測記録との間の相関を求めた。実観測記録と台風シミュレーションによる上空風との相関に基づいて地上風への換算を行い、気象官署設置地点での、台風シミュレーションに基づく仮想観測記録作成のための準備作業を完了した。また、台風の経路情報に基づき、各気象官署の日最大風速記録を、台風、非台風に分類し、それぞれの日最大風速記録により、修正Jensen-Franck法に基づき再現期間値を求めた。さらに、気象官署周辺の各年の16風向別地表面粗度を、風速のガストに関する気象記録に基づき算定し、気象官署周辺の環境調査記録と比較し、数値化した。また、東京都内の2カ所のドップラソーダによる上空400500m程度までの地上風観測結果から、地表面粗度変化による風速増減率に関する情報を整理した。かつ、当該市街地領域を対象として数値解析を実施し、解析結果と実測結果の対応を検討した。前年度求めたパラメータにより,日本各地の気象官署における台風シミュレーションモデルを構築し,台風シミュレーションを実施し,Friction Free Windの算出を行った。

次いで,台風場の客観解析結果,風向・風速2変量相関表,地表面粗度による風速増減率などの成果を基に,台風シミュレーションによる気象官署でのFriction Free Windを,地表付近での風向・風速値に確率統計的に換算し,日本全国でのバーチャルな台風観測記録を発生させた。このバーチャルな台風観測記録に基づき,各気象官署について極値解析を行い,台風による強風の風向別発生確率等の情報を得た。非台風に関しては,日最大風速記録に基づいて、修正Jensen-Franck法により各気象官署における風向別再現期間値を求めた、風向別地表面粗度の年変化の算出に当たっては,気象観測記録の疑似ガストファクターに基づく手法を採用している、なお,ドップラソーダ等による風速記録と風洞実験や数値解析の結果を比較検討して,地表面粗度による風速増減率の評価も行った。台風,非台風による強風の結合確率を算出して,気象官署における風向別風速の再現期間値を算定した。さらに,荷重効果の100年再現期間値と等価な荷重効果に基づく風向係数算出法も検討した。以上の成果を総合的に評価して,風向別設計風速の算定手法を提案し,各気象官署での風向係数,および日本全国の風向別,成因別,再現期間風速マップを算出した。
日米戦時占領期における軍事情報活動MISの研究

本年度は、2018年8月<I>と、2019年3月<II>の2回アメリカでの資料調査を行った。<I>では、カリフォルニア州ロサンゼルスでもとMISのKen Akune氏に面会、MIS教育センターでの調査を行い、Ehrhardt Imanuel Lang氏にも面会してインタビューを行った。これらの調査により本研究課題であるMISというアメリカの軍事情報活動の基礎的史料がほぼ収集することができ、これによりMISの組織形成と運営の実態、そしてMISが日米間の多様な人々による言語と文化理解の民間レベルでの交流活動の上にも基盤があったことが明らかになった。第二回目の調査を行ったミシガン大学およびコロラド大学は、戦時中、それぞれアメリカ陸軍、海軍が日本語学校を設置して、対日情報将校MISの養成を行った学校である。今回、それぞれ約1週間滞在して、現地アーキビストの支援を受け、網羅的に資料を収集することができたのは大きな成果であった。これによりアメリカにおける対日軍事情報活動に関する基礎的な史料はほぼ収集を完了することができた。また現地で東アジア図書館関係者の会合に参加することができ、その後継続的に情報交換できることになったことは、今後の研究に大いに有効となった。これまでの調査でMISの養成機関からの資料調査はほぼ順調に終了したので、今後はこれらを統括したアメリカ陸海軍、国務省など中央本省の資料を調査して、全体像を明らかにすることがあらためて必要である。そのためにはワシントンDCおよびメリーランド州に所在するアメリカ国立公文書館NAI、IIおよびアメリカ議会図書館LCの調査を行うこととしたい。NAI及びIIには、アメリカ政府内における陸海軍省、国務省、戦時情報局などの政府文書があり、LCにはアメリカが戦後日本から押収した日本陸海軍文書や元LC日本課課長のArthur Kuroda Papersがある。またこれまで行ってきたMIS関係者の聞き取り調査は、存命者が限られてきている状況なので、可能な限り継続して行うことにする。本年度は、1夏期と2冬期の休暇を利用してアメリカでの資料収集とインタビュー採集を行った。最も大きな収穫は、カリフォルニア州モンテレー市郊外にあるDefense Language Institute Foreign Language Center Historical Records Collectionでの資料収集である。同センターは現在文書館への整備が図られている途中であったが、特別に閲覧利用を許され、アメリカが行った対日言語将校の養成に関する文書を多数スキャンして収集することができた。またMISと日米交流史研究の第一人者でコロラド在住のRoger Dingman(南カリフォルニア大学名誉教授)に面会し、研究調査のアドバイスを受けたので次年度の調査に生かしたい。これまで日本の研究者にはほとんど知られていない在米機関Defense Language Institute Foreign Language Centerを、MIS研究の第一人者ロジャー・ディングマン氏(南カリフォルニア大学名誉教授)に有益な仲介を取ってもらい今回訪問することができ、多数の資料を収集できたことは大きな成果であった。ただし、滞在中身内の不幸が発生し、一部予定を変更したので、今後の再調査も必要である。また組織拡充されたGo For Broke National Education Centerが、資料収集に積極的に取り組んでおり、冬期の出張においてセンター長と面会し協力関係を得たので、今後本研究に役立てることが可能になったことも成果であった。これまでの調査で明らかになっている関係資料の所蔵機関(ミシガン大学、ラトガース大学、コロラド大学など)への調査と資料収集をできるだけ行う。また前述のロジャー・ディングマン南カリフォルニア大学名誉教授が長年研究し収集したMIS関係資料が、コロラド大学ボールダー校文書館に寄贈され現在整理が進んでいるとの情報を得たので、次年度以降に同校への調査を予定している。

2度目の海外調査のなかで、家庭の突発的な事情で一部予定を変更せざるをえなくなったため、使用額に5万円あまりの残額が生じた。次年度の海外調査に充当したい。当初予定していたワシントンDCでの調査が、所属研究機関の海外調査と重なり実施を見送ったため、約14万円の剰余金が生じた。次年度に実施予定である。
室内空気環境の空気質に関する実験用揮発生有機化合物(VOC)発生装置の作成

本研究は単年度での研究で次のように進めた。1.実験用揮発性有機化合物(VOC)発生装置の作成本装置については、研究代表者(南野)と10数年以来の研究交流のあるデンマーク工科大学暖房空調研究所のP. O. Fanger教授との交流事項の一つとして作成指導を受けた。実際に作成に当たったのは同大学同研究所の研究員のPawel Wargocki博士であり、平成7年7月に研究代表者(南野)が兼担する芝浦工業大学工学研究所で招聘した。同博士の指導で実験用揮発性有機化合物(VOC)発生装置の作成を行った。装置設計の条件として、(1)実験用のVOC物質は単一物質とする。(2)発生装置の能力は、最大時、流量301/minで、濃度3000ppm(3)国産の部品で作成する。(4)誰でも作成することが出来る装置であること。(5)可搬できること。等として、その結果、一応の装置は出来た。条件の(1)(3)についてはほぼ満足出来たが、(4)(5)については更に改良を行う必要がある。2.VOC発生装置の検証完成したVOC発生装置の検証を行う方法として、(1)GL(ガスクロマトグラフィ)と、(2)音響振動式マルチガスモニターを用いた。いずれにしろ較正用のガスにより機器の較正を行った上で濃度の計測を行った。(2)の音響振動式マルチガスモニターは連続的に計測ができ、発生状況が分かる。変動率は23%以内であった。発生装置からのVOCは連続的で、原液がある限り数時間発生することが可能である。以上の研究により、本研究課題については、目的を達成することが出来た。
海中航走体の力学に関する研究

人類の海中活動は近年盛んになってきている。また、地球環境の中の海洋の位置付けの重要性も気象に関連して切実な問題として捕らえられるようになってきた。深海域においては地球科学・海洋科学的な調査、鉱物生物資源調査開発あるいは海底地震の長期観測、通信ケーブルの敷設など、浅海域においては海上空港や海上都市などの大型海洋構造物やウォーターフロント開発に関連した施設の施工・保守などと、一層の発展が期待されている。本研究では、研究連絡会議を開催し、海中機器に関する近年の研究開発動行を調査・検討し、将来の海中活動を予測し、必要になると考えられる潜水機械や潜水技術を検討した。その結果、海中における航行体技術の研究開発を中心とした重点領域研究を興すことが適当であるという結論にいたった。海洋における学術調査・計測に関連して新しい発展ならびに展開が期待される調査活動の領域として、(1)海中海底の広領域の調査、(2)海底での長期にわたる調査、(3)深海域の調査、の3項目があげられた。過酷な海中環境では、それらの調査が有索、無索を問わず、自律的な行動機能を持った潜水艇あるいは潜水機によっておこなわれることが要求され、それの機能が集中したものではなくて、幾つかの潜水艇に分散したものが望ましい。関連する情報処理技術や通信技術に関する基礎研究を含んだ分野の「自律分散型海中航行体の研究」を新たに重点領域研究として企画する。研究課題は、有索、無索潜水艇、海中ステーションとする。既存の学問分野は横糸としてこの中に横断的に含まれる。即ち、(課題1)海洋探査研究のトータルシステムに関する基礎研究、(課題2)有索航走体に関する基礎研究、(課題3)無索航走体に関する基礎研究、(課題4)海中ステーションに関する基礎研究、を研究対象とする。
大規模干拓堤防建設に伴う貝類群集の応答とその進化古生物学的応用

本研究では,日本と韓国の大規模干拓堤防建設に伴う生物群集の応答の普遍性を明らかにし,それを第四紀に見られる氷河性海水準変動に伴う化石群集の変遷と比較することで,急激な環境変動に対する生物群集の応答の実態を追求することを目的としている.本年度は,2005年6月と8月に有明海奥部50定点と諫早湾干拓調整池16定点における採泥調査を行ない,潮止めから8年後の有明海および干拓調整池内の底生生物現存量の変化を調べた.その結果,有明海奥部では2004年11月まで多く見られたビロードマクラが,2005年6月にはほとんど得られず,さらに急激に底生生物相の変化が見られた.一方,調整池では2005年8月にアオコが大発生したことが確認され,淡水湖の水質汚濁が進行していることが明らかになった.採泥調査の結果でも,淡水生の貧毛類とユスリカ幼生などが得られるのみであり,非常に貧弱な底生生物相であることを確認した.また,韓国セマングム干拓地においては,2005年5月と12月に底生生物の定量調査を行なった.本海域では,2003年6月に潮受け堤防の北半分が閉め切られ,海域の塩分低下が確認されていたが,今回の調査により同海域の北側の干潟において二枚貝類の現存量が急激に減少していることが明らかになった.本年度は,3年間の本研究期間の最終年度にあたっており,これまでに得られた標本類の整理を行った.韓国で採集された標本類は,当初からの取決めにより,韓国の研究施設に保管されることになっており,それらの標本整理・登録を2006年2月に行った.本研究の成果は,2005年7月に発行された日本ベントス学会誌に原著論文として発表した.本研究は,有明海の諫早湾干拓や韓国のセマングム干拓の潮受け堤防建設に伴う貝類群集の変化を調査し,それらを比較することで人為的な環境変化に対する生物群集の応答の普遍性を明らかにすると共に,それを第四紀に見られる氷河性海水準変動に伴う化石群集の変遷と比較することで,急激な環境変動に対する生物群集の応答の実態を追求することを目的としている.本年度は,2003年8月に諫早湾干拓調整池における採泥調査を行ない,潮止めから6年後の貝類群集の変化を調べた.その結果,2002年4-5月に短期開門調査を行なったにもかかわらず,その後に貝類群集の種構成が変化することはなく,調整池内では今でもわずかにヤマトシジミが生息するのみであることを確認した.また,2003年6月には有明海全域における貝類相の定性調査を行なったが,諫早湾潮止め後に一時的に増殖したヒラタヌマコダキガイが佐賀県や福岡県の河口干潟に現在も群生していることを確認した.これにより,諫早湾短期開門調査は調整池内の貝類相に変化をもたらすだけの十分な時間の開門が行なわれておらず,さらに中長期の開門調査が必要であることを明らかにした.一方,2003年7月と9月に韓国セマングム干拓地を訪れ,各地の干潟において底生生物の定量調査を行なった.セマングム干拓地では,2003年6月に潮受け堤防の北半分が締切られ,干拓予定水域急激な塩分の減少が見られた.しかし,貝類は昨年と同様の種数・平均個体密度を維持しており,現時点では干拓堤防締切の影響はあまり見られていないことを確認した.本研究の成果は,2004年1月に開催された古生物学会シンポジウム「干潟の自然,その過去と現在」において発表したほか,日本湿地ネットワークや韓国環境運動連合の機関誌で速報が掲載された.本研究では,日本と韓国の大規模干拓堤防建設に伴う生物群集の応答の普遍性を明らかにし,それを第四紀に見られる氷河性海水準変動に伴う化石群集の変遷と比較することで,急激な環境変動に対する生物群集の応答の実態を追求することを目的としている.本年度は,2004年8月に諫早湾干拓調整池における採泥調査を行ない,潮止めから7年後の干拓調整池内の底生生物現存量の変化を調べた.その結果,昨年に引き続きヤマトシジミやタイリクドロクダムシがわずかに採集されたものの,ほとんどは淡水生の貧毛類とユスリカ幼生などであり,非常に貧弱な底生生物相であることを確認した.また,韓国セマングム干拓地において,2004年9月に底生生物の定量調査を行なった.本海域では,2003年6月に潮受け堤防の北半分が閉め切られ,海域の塩分低下が確認されていたが,今回の調査により同海域の北側の干潟において二枚貝類の現存量が急激に減少していることが明らかになった.一方,今年度より二枚貝化石群集の調査を開始した.2004年5月には熊本県荒尾市周辺において,ジオスライサーによる堆積物の採集が行なわれ,それに伴って得られた貝化石について調査を行なった.また,2004年9月には宍道湖底において同様にジオスライサーによる堆積物の採集が行なわれた.ここでは,約7000年前に当時の古宍道湾が砂州の発達により閉塞状態になることで,急激に塩分が減少しており,その過程において現在の諫早湾干拓およびセマングム干拓と同様の二枚貝類の変遷が見られている.

これらの成果は,2004年9月に発行された日本古生物学会和文誌「化石」に特集号として掲載された他,これに関連した研究成果についても日本ベントス学会誌に原著論文を発表した.本研究では,日本と韓国の大規模干拓堤防建設に伴う生物群集の応答の普遍性を明らかにし,それを第四紀に見られる氷河性海水準変動に伴う化石群集の変遷と比較することで,急激な環境変動に対する生物群集の応答の実態を追求することを目的としている.本年度は,2005年6月と8月に有明海奥部50定点と諫早湾干拓調整池16定点における採泥調査を行ない,潮止めから8年後の有明海および干拓調整池内の底生生物現存量の変化を調べた.その結果,有明海奥部では2004年11月まで多く見られたビロードマクラが,2005年6月にはほとんど得られず,さらに急激に底生生物相の変化が見られた.一方,調整池では2005年8月にアオコが大発生したことが確認され,淡水湖の水質汚濁が進行していることが明らかになった.採泥調査の結果でも,淡水生の貧毛類とユスリカ幼生などが得られるのみであり,非常に貧弱な底生生物相であることを確認した.また,韓国セマングム干拓地においては,2005年5月と12月に底生生物の定量調査を行なった.本海域では,2003年6月に潮受け堤防の北半分が閉め切られ,海域の塩分低下が確認されていたが,今回の調査により同海域の北側の干潟において二枚貝類の現存量が急激に減少していることが明らかになった.本年度は,3年間の本研究期間の最終年度にあたっており,これまでに得られた標本類の整理を行った.韓国で採集された標本類は,当初からの取決めにより,韓国の研究施設に保管されることになっており,それらの標本整理・登録を2006年2月に行った.本研究の成果は,2005年7月に発行された日本ベントス学会誌に原著論文として発表した.
アジアの教員養成機関における実証的なエコヘルス教育研究と研究ネットワークの構築

本研究では、健康と環境の問題の双方に貢献する教育アプローチであるエコヘルス教育について、各国での状況を調査するとともに、モデルカリキュラムを開発・実証し、その成果と課題を検討した。その結果、開発したカリキュラムの有用性が評価され、ラオスでは教員養成の正式カリキュラムとして採用された。なお、バングラデシュ及びネパールにおける調査では、下痢や寄生虫などの感染症の予防の学習が重視され、教員養成において、短期間の履修で重要事項が習得できるカリキュラム設計が求められていた。また、こうした研究成果について、アジア諸国の行政官を対象とした研修で共有することを通して、ネットワークの構築を図ることができた。平成25年度は、ラオスで開発したモデルカリキュラムと教材を活用し、教員養成校での実証研究を行い、その導入の可能性と課題を検討した。具体的には、ラオスの首都(ビエンチャン市)のラオス国立大学教育学部と、北部(ルアンパパーン県)、中部(サバナケット県)の計3地域の教員養成校において、1)評価法の開発→2)研修→3)事前調査→4)実践→5)事後調査→6)エコヘルス教育カリキュラムの導入の可能性と課題の検討を行った。具体的には、1)評価法の開発については、1エコヘルスKAP調査(Knowledge, Attitude, Practice) (現在修正中)と2エコヘルス教育の指導力調査のためのスケールを開発した。さらに、2)研修については、ラオス国立大学教育学部、北部および中部地域において、モデルカリキュラムと教材紹介のための研修を実施した。また、3)実践については、ラオス国立大学教育学部と、北部および中部地域の教員養成校で、(1)理論編と、(2)実践編の2つの授業を実施した。また、開発しているカリキュラムについての意見交換会を行った(各授業は、16コマで構成、1コマは100分で構成)。4)および5)事前・事後調査の実施については、開発した評価スケールを用いて、教育の実施の前後の変化を評価した。さらに、6)エコヘルス教育カリキュラムの導入の可能性と課題の検討については、実施したモデルカリキュラムの検討会と関係省庁への成果報告を行った。その結果、ラオスの教員養成校の改訂カリキュラムの中に、人口学およびエコヘルス教育カリキュラムとして正式に導入されることになった。また、2013年12月に行われたアジア学校保健研修において、次世代の国際的な開発戦略の一つとして、ラオスの研究で得られた成果を基盤として「エコヘルス教育」を提案し、承認された。本研究では、1ラオスで開発したモデルカリキュラムと教材を活用し、教員養成校での実証研究を行い、その導入の可能性と課題を検討することを目的とした。さらに、これまでの研究の応用・発展として、アジア諸国(タイ、ネパール)において、2各国の健康や環境に関する信念、習慣、文化的規範、望ましいと考えられている行動様式の解明、3教員養成機関における健康、環境教育の実態とニーズ(教員養成の学生の健康・環境に関する知識や意識、態度、実践の現状を含む)の把握、また、アジア諸国での比較研究を行うことで、4地域や国に固有の社会・文化的特性に適したエコヘルス教育の在り方について理論化し、提案すること、5アジア諸国でのエコヘルス教育・研究ネットワークを構築することを目的とした。2年目となる26年度は、当初予定していたタイでの調査が先方の事情により困難となったため、バングラデシュに調査地を変更し、教育省及び保健省、地方の教員養成校、学校かで調査を行った。その結果、バングラデシュでは、多様な宗教、文化背景、経済格差があり、特に、莫大な人口に対する教育サービスの提供が教育上の大きな課題となっており、教員養成の制度自体も未だ創生期にあることが分かった。また、下痢や寄生虫などの感染症により子どもが健康を害する状況があることが分かった。多様で莫大な人口を抱えるバングラデシュでは、文化や宗教観をお互いに尊重し合い、教育を行っていくことが重要と考えられており、健康教育及び環境教育を設計する際にも、多様性を考慮した内容設計が必要となると考えられた。一方、自然災害等が頻繁に起こる環境下であるため、エコヘルス教育の理念の普及に関する関心や理解も得られる可能性があることが示唆された。また、アジア地域の行政官を対象とした学校保健研修において、エコヘルス教育のモデルカリキュラムと実際の授業の紹介を行い、多数の国が関心を示した。さらに、これまでの研究の応用・発展として、アジア諸国(バングラデシュ・ネパール)において、2各国の健康や環境に関する信念、習慣、文化的規範、望ましいと考えられている行動様式の解明に取り組むとともに、3教員養成機関における健康・環境教育の実態とニーズ(教員養成の学生の健康・環境に関する知識や意識、態度、実践の現状を含む)を把握し、また、アジア諸国での比較研究を行うことで、4地域や国に固有の社会・文化的特性に適したエコヘルス教育の在り方について理論化し、提案する。さらに、その上で、5アジア諸国でのエコヘルス教育・研究ネットワークを構築することを目的とした。3年目となる27年度は、ネパールの教育省、保健省及び地方の教員養成校等で調査を行った。その結果、ネパールでは、多様な宗教、文化的背景、経済格差があること、さらに教員養成の制度自体も未だ創成期にあることが分かった。しかしながら、ネパールでは、平成27年の4月に大規模な地震に見舞われたこともあり、データ収集の時期が大幅にずれ込んでしまったため、収集データの分析を平成27年度内に終えることができなかった。

平成28年5月現在、引き続き調査データの回収を行っている。なお、平成27年の11月には、これまでの研究で得られた知見を、WHO主催の学校保健専門家会議において、アジア、アフリカの開発途上諸国の学校保健行政に関わる行政官や、本研究のテーマの隣接領域である健康教育・公衆衛生の研究者に共有することができた。さらに、平成27年の11月末に行われたアジア地域の行政官を対象とした学校保健研修においても、本研究で得られた知見を紹介し、健康及び環境に関する同様の課題を持つ開発途上国の行政職員・研究者らが高い関心を示した。今年度は、調査研究の予定地であったネパールにおいて、年度当初に大地震が発生した。想定外の大規模な地震の発生の影響により、予定よりも調査の時期が大幅に遅れてしまい、収集データの分析を年度内に終わらせることができなかったため。本研究では、健康と環境の問題の双方の改善に貢献する新しい教育アプローチである『エコヘルス教育』を導入するために、1ラオスで開発したモデルカリキュラムと教材を活用し、教員養成校での実証研究を行い、その導入の可能性と課題を検討することを目的とした。さらに、アジア諸国(バングラデシュ、ネパール)において、2各国の健康や環境に関する信念、習慣、文化的規範、望ましいと考えられている行動様式の解明、3教員養成機関における健康、環境教育の実態とニーズ(学生の健康・環境に関する知識や意識、態度、実践の現状を含む)の把握及び比較により、4地域や国に固有の社会・文化的特性に適したエコヘルス教育の在り方について理論化し、提案すること、5アジア諸国でのエコヘルス教育・研究ネットワークを構築することを目的とした。モデルカリキュラムの試行の結果、その有用性が評価され、ラオスの教員養成校の正式なカリキュラムとして採用されるに至った。また、バングラデシュでは、莫大な人口のもと、様々な宗教が混在する生活環境下にあること、不十分なインフラ整備のため寄生虫や下痢が子どもの健康問題の主流であることなどがわかった。そのため、バングラデシュの環境及び健康教育においては、感染症対策を主としながら、文化や宗教観の相違を互いに尊重し合い、教育を行っていくことが重要であることが示唆された。さらに、ネパールでは、経済的な基盤も脆弱な上に、山がちな地形の影響もあり、水の供給などの基本的なインフラ整備の問題があること、さらに教員養成制度も創成期にあることなどが分かった。そのため、健康及び環境教育においては、内容をより精選し、短期間の履修でも重要事項が習得できるようなカリキュラム設計の工夫が必要であることが示唆された。また、研究成果をアジア諸国の行政官を対象とした国際研修で共有することを通して、ネットワークの構築を図ることができた。本研究では、健康と環境の問題の双方に貢献する教育アプローチであるエコヘルス教育について、各国での状況を調査するとともに、モデルカリキュラムを開発・実証し、その成果と課題を検討した。その結果、開発したカリキュラムの有用性が評価され、ラオスでは教員養成の正式カリキュラムとして採用された。
高齢者の健康増進のための最低運動量と限界負荷量について

昭和62年度及び63年度の研究で、高齢者の体力は平均寿命の延長と共に、同年齢では若干づつ向上しているが、70歳を越えると急激に低下することが明らかになった。本年度は、6085歳の20名の高齢者(男子8名、女子12名)に、定期的に身体運動によるトレ-ニングを実施させて、体力がどの程度向上するかを調べた。トレ-ニングは毎週2回で、1回は体育館でミニ・テニスや卓球などの軽スポ-ツを行ない、他の1回はトレ-ニング室で自転車エルゴメ-タ-労作、トレツドミル歩行等の器械を使った持久力のトレ-ニングを実施した。トレ-ニングの期間は平成元年5月11月の6カ月間で、トレ-ニング開始前、トレ-ニング中間期及びトレ-ニング終了後の3回の体力測定を実施して、定期的な身体運動による効果を調べた。体力測定の種目は、文部省の壮年体力測定に準ずる測定種目のほかに、自転車エルゴメ-タ-を用いて負荷漸増法によるExhaustion testを実施し、各人の最大酸素摂取量を求め、その際同時に運動中の心電図ならびに血圧値を測定して限界負荷量を推定した。高齢者では、体力の初期水準がまちまちで、トレ-ニング効果も被検者によって大きな差があるが、平均的には、筋力や柔軟性の増加は比較的早い時期から生ずるが、持久力や敏捷性の向上には時間がかかるということができる。また、最大酸素摂取量は、中間期では殆んど増加しなかったが、最終テストでは平均して程度の増加を示した。高齢者の限界負荷量としては、個人差が大で一概に言えないが、心拍数160拍/分、収縮期血圧200mmHgを一応の指標とすることができる。また、運動中の心電図監視によって、VPC、ST-T変異等に着目すれば、更に有効な限界負荷量の決定が可能であろう。近年日本では急速に高齢化社会を迎えつつあり,高齢者の健康の維持と体力の向上が重要な社会的問題となりつつあるが,60歳以上の行動体力の統計値については信用できる資料がない状況である. 30歳以上の男女については,文部省の壮年体力テストが実施されており,信頼できる測定値が報告されているが,60歳以上になると極端にデータがへり,また体力測定の種目についても,そのまま高齢者に適用するには不適当ではないかという意見も聞かれる.本年度はまず高齢者に適する体力測定の項目を探りまたその平均値を求めるために,162名の60ー85歳の男女の被検者に20項目にわたる詳細な体力測定を実施した.その結果,身長や握力などのように従来の統計値を大差のないものと,体重や垂直跳びなどのように従来の統計値と大差のないものと,体重や垂直跳びなどのように従来の統計値とくらべて増加しているものがあることが,明らかになった.また閉眼片足立ちのように高齢者には不向きの測定種目もあり,これは開眼片足立ちによって代替した.つぎに測期的な身体運動によって,体力がどのように変化するかを調べるために,ゲイトボールとテニスのクラブに所属して毎週2・3回の割合で運動をしている高齢者に,上と同様の体力測定を実施した.ゲイトボールのプレイヤーは,平衡機能が優れている以外は一般の高齢者と体力差は認められなかったが,テニスのプレイヤーは循環呼吸機能など数項目にわたって優れた体力を持っていることが明らかになった.