hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストーリー・マンガの作品を利用した、異文化理解教育の教材とプログラムの開発

(1)理論的研究:昨年までの研究で抽出された日本語非母語話者にとって理解が難しい発話及び行動の特徴が学習者によってどう理解されているかを探るために、英語及び中国語による代表的な参考書や教科書の記述を分析した。その結果、英語でも日本語でも、1)丁寧語及び尊敬語による距離化の効果をプラス方向の効果しかないように記述している、2)丁寧度のデフォールト値が場によって影響を受けることを記述していない、3)ジェンダー表現の記述に関して本質論的見解を採用している、などの問題点が明らかになった。さらに、親しい関係にある若い男性話者、及び若い女性話者の会話を採集して分析し、これまでマンガ及びフィクション作品の会話の中で観察してきたストラテジーが現実の会話において使用されていることがわかった。(2)教師用手引の作成:日本語の非母語話者の教師はもちろん日本語の母語話者の教師であっても、これまでに我々が作成してきたストーリー・マンガに基づく発話解釈・文化理解のための教材を使用する際に、発話や行動の効果・意図をのものは理解できるがその背後にある機序についての理解が不十分であることが判明したため、論文等で発表してきた成果を基に、教師用手引を作成した。(3)研究成果の公表:研究論文3本を発表したほか、韓国・台湾の学会において、マンガを通じた文化理解、日本語会話理解の方法の実際と可能性について、招待講演を行った。日本国内の民間団体主催の市民講座において講義を行った。さらに、平成17-19年度の間に発表した論文、教材、発表要旨等の主なものをまとめた研究成果報告書を作成し、関連機関に送付した。(1)調査票の準備作業:言語と行動の解釈を広範囲に調査するための調査票を作成することを目標に、日本語非母語話者の解釈と日本人の解釈に齟齬が生じやすい場面を特定するために、ストーリー・マンガを素材に過去に作成した教材を用いたコースの中で提出された学習者の回答を分析した。(2)理解に関する調査:過去に作成したマンガを用いた異文化間理解教育教材を用いてコースを行い、受講者を対象に非母語話者の解釈について聞き取り調査を行なった。(3)方法のfeasibilityについての調査:韓国の大学において、日本と韓国のマンガ受容の様態の差異の背景について聞き取り調差を行い、異文化理解のためにマンガを用いる方法が容易に受容されるために必要な条件について考察を行った。(4)研究成果の発表:ストーリー・マンガの言葉遣いについての言語学的研究、及び、ストーリー・マンガの教材化の方法についての研究を行ない、論文として発表した。韓国における国際学会において、日本の成人読者を対象とした作品とマンガの文化としての位置づけについて講演した。(5)媒体の影響についての調査:実務的なテクストではなく、字義通りに解釈されないことを期待されているテクストを用いた教材を作成し、そうしたテクストが異文化への意識をどのように喚起するかを観察した。(1)学習困難点の研究:学習者のストーリー・マンガ解釈の例から日本語非母語話者にとって理解が難しいと考えられる点として、以下を抽出した:1)言語形式の用法に関わるもの:実質的意味を表さない文体上の形式の区別が文脈の中で帯びる意味、2)言語行動に関わるもの:意図的に否定的な言語行動を志向する動機の解釈。具体的には、「丁寧体と普通体の使用、及び、文脈におけるそれらの交替の意味」「ジェンダー表示表現使用及び不使用の意味」「有標表現の認識と解釈」「親切を攻撃と偽装する意図」「露悪的行動の意図」「上位者による露悪的行動と下位者の同調の意図」などが、上級や超級と呼べるレベルに達した学習者であっても誤解する可能性が高いことが判明し、これらの点に関しては初級の導入とは別の明示的な提示が中級以降の段階で必要であることが示唆された。

(2)理論的研究:(1)であげた特徴のうち言語形式について、それらが文脈の中で機能するメカニズムと効果をポライトネスの観点、及び、自己表現の観点から、理論的に説明することを試み、学習者の解釈の失敗の原因がどこに由来するかを考察した。学習者が理解に失敗する根本原因として、同一の事象が「親和的」「攻撃的」のどちらの動機に基づいているかによって効果が大きく異なるという事実への認識が欠如していること、また、何が「無標」であるかは、話者によって異なることへの認識が欠如していることがあげられる。(3)調査:教育プログラムの中心課題の妥当性についての広範な調査を行うことを目的として、ストーリー・マンガ、小説、実際の母語話者による発話例などから、ターゲットとする現象を含む場面を抽出してテストを作成し、上級学習者12名を対象に予備調査を行った。(4)研究成果の発表:論文発表のほかに、上級学習者の持つ問題点とその対処法について、米国・中華人民共和国で口頭発表を行った。更に、韓国日本語学会から招待を受け、文化的要素を取り入れるためにストーリー・マンガを用いる教育方法について基調講演を行なった。(1)理論的研究:昨年までの研究で抽出された日本語非母語話者にとって理解が難しい発話及び行動の特徴が学習者によってどう理解されているかを探るために、英語及び中国語による代表的な参考書や教科書の記述を分析した。その結果、英語でも日本語でも、1)丁寧語及び尊敬語による距離化の効果をプラス方向の効果しかないように記述している、2)丁寧度のデフォールト値が場によって影響を受けることを記述していない、3)ジェンダー表現の記述に関して本質論的見解を採用している、などの問題点が明らかになった。さらに、親しい関係にある若い男性話者、及び若い女性話者の会話を採集して分析し、これまでマンガ及びフィクション作品の会話の中で観察してきたストラテジーが現実の会話において使用されていることがわかった。(2)教師用手引の作成:日本語の非母語話者の教師はもちろん日本語の母語話者の教師であっても、これまでに我々が作成してきたストーリー・マンガに基づく発話解釈・文化理解のための教材を使用する際に、発話や行動の効果・意図そのものは理解できるがその背後にある機序についての理解が不十分であることが判明したため、論文等で発表してきた成果を基に、教師用手引を作成した。(3)研究成果の公表:研究論文3本を発表したほか、韓国・台湾の学会において、マンガを通じた文化理解、日本語会話理解の方法の実際と可能性について、招待講演を行った。日本国内の民間団体主催の市民講座において講義を行った。さらに、平成17-19年度の間に発表した論文、教材、発表要旨等の主なものをまとめた研究成果報告書を作成し、関連機関に送付した。
海洋資源利用における環境理念の普遍性、文化多様性とサステイナビィリティ

本研究では、海洋資源利用を例に、持続性観念の普遍性・多様性を分析、持続性理論の発展を試みた。特に捕鯨、反捕鯨国である日豪間の政治・社会的対立の本質を現地調査、メディア検証により探った。両国の本質的な相違は、捕鯨の目的、国際関係(豪州と英国・英語圏との繋がり、敗戦後の日本と世界)、環境観(種によって象徴される自然界における)にあることが明らかだった。人為的環境変化への責任を持続性の普遍的価値とすれば、その社会、文化的考察がそこに内包される多様性であり、その相互性が持続性理論の発展に繋がるという結論に達した。本日豪比較文化研究は、文化多様性の理解の、環境持続性理念発展への貢献を主な課題とする。捕鯨問題など海洋環境、資源利用を巡る国際問題、特に日豪間の世論の違いなどから起こる様々な摩擦を分析、その将来的方向を考える。特に環境、資源利用における倫理・精神文化に焦点を当てる。成果としては、二国間、また国際社会での様々な対立を解消するだけでなく、真に持続可能な社会の達成に必要とされる文化社会的要因の理解を目標とする。研究全体は1.現状の深い理解、2.対立の影響を受ける両国の地域コミュニティーの現状、見解の把握、3.解決方法を地域の視点から考察/計画/実行、という三段階を計画した。22年の目標を上の1、2とし、各地の歴史、世界的、かつ日豪間の世論、報道の影響について現状を調査した。1、調査地:(日)和歌山県東牟婁郡太地町、(豪)、西豪州ブルーム、アルバニー:海洋資源利用従事者とのインタビュー、コミュニティーフォーラム、ドキュメンテーション(日時:太地:7、1、2月、豪:8月).解決方法の一つとして、両町の姉妹提携30周年記念事業を提案、本年度実施。この事業の両町、二国間、世界的世論への影響を今年度分析。2、文献調査:研究全期間にわたり文献調査を行った。(日)山口県長門、長崎県生月島、千葉県和田浦、宮城県鮎川、北海道網走(豪)NSW州バイロンベイ、QLD州モートン島の歴史、現状。3、ドキュメンテーション:各地域にある海洋資源に関する文化遺産、コミュニティーの意見を描写、多地域の交流に役立つもの(出版交渉中)また、本研究の一成果として、日豪交流共同事業(太地町、西豪州ブルーム)、関連シンポジウムを次年度に計画するに至った。これは両町の姉妹提携が、2年前の捕鯨論争により中断が危ぶまれたことを踏まえ、研究者の提案による交流共同事業を計画した。友好関係の促進は、国際摩擦の解決の一助となると期待される。本研究は「環境持続性」理念の「普遍性と多様性」を、海洋資源利用における日豪比較研究を通して分析することを目的とする。和歌山県太地町、西豪ブルーム、アルバニーを拠点とし、海洋資源利用、関連の地域社会・文化を調査してきた。調査を通して、初期移民の歴史をも共有する両国、両地域には持続的資源利用の普遍性と多様性の両面を見ることができた。対象資源である捕鯨他の海洋資源は、今日国際間論争が続く環境問題の一つであり、メディア報道、一般世論では日豪はグローバルレベルで大きく二分される見解の両極に位置づけられ、それは地域社会の日常生活にも様々な影響を与えている。しかし、メディア報道分析,現地調査によれば、二極化する意見、その対立は、情報不足、あいまいさによる「作り上げられたイメージ」という表面的なものであることがわかった。また、世界の近代捕鯨の歴史を見ると「捕鯨」が二つの関係性1)国家間関係、2)人間と自然環境との関係性に大きな影響を与えて来たことがわかる。オーストラリアを事例とすると、南半球の「島」であるオーストラリアにとって、世界(北半球),特にイギリスとの関係性を保つことは必須であり、捕鯨の始まり、終焉共にイギリスの影響を強く受けている。また、最大のほ乳類である鯨は「海のモンスター」から「高度な知能を持つ、巨大で崇高な生き物」更に美しい環境のシンボルと変わっていった。それは環境保全への意識の高まりと時期を同じくする。一方日本にとって、捕鯨は日本が世界で秀でる、特に敗戦後「他国よりも勝る」機会を与えた。鯨が食用とされたことは、鯨油、肥料の利用のみを目的としていた諸国とは全く違う関係性を示している。以上二点が現時点での大きな成果である。2011年、東北沿岸では震災により漁業が壊滅的被害を受けた。本研究で漁業文化に関する日本特有の精神文化を見いだすことが持続性ある漁業の未来に貢献することを願う。本調査では捕鯨に関して日豪の異なる価値観の歴史的背景、持続性とメディアの影響、地域住民レベルでの意識の統一性が明らかになった。歴史的には捕鯨の国際関係への影響が明らかであった。

日本では江戸後期からの組織的捕鯨が明治後期に産業化し、世界的な捕鯨終焉期に「西洋式」漁法の導入のもと近代化、漁場も近海から遠洋へと拡大する。戦後は「敗戦するも捕鯨では世界一」という意識が、またその主な目的が食用であったことが「文化の特異性」、「国家の誇り」という価値観を作り上げた。一方、豪州の捕鯨は、英国との政治、経済的繋がりの維持から、やがては独立した国家意識を得る過程と平行する。初期の合同南極探検などにもその繋がりは見られるが、捕鯨は60年代から鯨油、関連製品の需要の減少とともに衰退、1972年のEU鯨類製品、UKのペット用鯨肉輸入禁止とともに決定的な終焉を迎える。これらは、豪国内で国家意識が高揚し環境保全への意識が高まる時期と重なる。一方、捕鯨の国際管理ではIWC(1946)がその条約に鯨類の保全と産業の持続的推進を謳うが、産業を前提とする保全理念は産業の衰退とともに効力を失っていく。持続性理念の欠如は、地域を顧みない一部の環境団体等の偏向した価値観の普遍・正当化、更にメディアによる利用につながっている。が、多様な地域環境と長年対峙する人々、その自己認識、誇り、文化、倫理観は真の持続性への統一性ある基盤となる。東北大震災以降、持続性を普遍的価値とすることは世界的な緊急課題である。それは「人間世」の倫理、すなわち、文明という創造物に起因する環境変化への責任という認識であり、それを地域の視点から考察、実行していくことが、持続性を支える多様性である。最終年度は研究執筆を中心とし、本研究を基盤として地域に育まれる倫理の継承手段としての観光、特に復興手段としての観光のあり方について研究を始めている。本調査により、海洋資源の新しい利用方法として「非消費利用」すなわち漁ではなく、ホェールウォッチングなどレクレーション、観光という可能性が、漁業の「衰退」に光を与えていることがわかる。それは、漁師など資源利用者が持つ環境知識,環境責任、精神文化、倫理を将来に伝え生かす有効な手だてである。それはまた、観光が「環境教育」「環境責任の啓蒙」という重要な役割を果たし得ることを明示し、本研究の今後の指標となると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記「資源利用と観光:環境教育、環境責任の啓蒙」という将来的課題、また、東日本大震災で甚大な被害を受けた沿岸漁業への研究貢献の責任を念頭に置き、今年度は本研究の成果が持続可能な資源利用にどのように貢献できるかをまとめていく。その一つの重要な方向性はブルーツーリズムという新語が出来ていることにも明らかなように、自然体験、環境教育、環境意識向上という視点を持った新たな観光の形が注目され、資源利用の新しい一つの形とされていることにある。これは漁業従業者がその知識や技術を未来に受け継いで行く一つの重要な手段であるとも言え、伝統知識と将来的持続性に貢献するカギは観光との結びつきにあると言え、本研究の発展性はその可能性をも追求していくことであると言える。オーストラリアでは「漁業から観光へ」の経験が深く、現地調査は重要な情報を提供することになると考えられる。
高気圧プラズマ密度高精度計測のための高調波干渉計の高速化・モジュール化

高調波干渉計のモジュール化には、水冷が不要で運搬も可能な小型空冷レーザーが不可欠である。平成29年度は、基本的な発振試験を終えた2 W出力の小型空冷CO2レーザーで高調波干渉計を構成し、計測上問題となるノイズ等の有無を検証した。まず、2 W出力の小型空冷CO2レーザーと特性が既知であるAgGaSe2結晶の組み合わせ、高調波干渉計の性能試験を行った。レーザー発振の不安定性や多モード発振などにより、レーザー周波数に特徴的なノイズが重畳する場合があり、その場合干渉計で計測される移送信号にノイズとなって現れる。特に水冷と比較して冷却能力が低い空冷の場合、小型で可搬となる利点の一方で、発振の不安定性や発振モードの遷移が発生することが危惧された。高調波干渉計を構成し、位相計測の結果、小型空冷レーザーでも干渉計を行う上で問題となるノイズ等が無いことを確認し、高調波干渉計の光源として使用できることを示した。得られた分解能は高出力・周波数安定化レーザーを光源とした高調波干渉計と同程度であった。線平均電子密度の分解能は、1.2×10^16 m^(-2)であり、大気圧プラズマの幅を1 mm幅と仮定した場合は1.2×10^19 m^(-2)であった。時間分解は使用しているロックインアンプの時定数で決まり、20マイクロ秒であった。現在、高効率非線形結晶OP-GaAsを用いて二倍高調波を発生させ、高調波干渉計の高精度化を図る準備を進めている。以上、小型空冷レーザーを高調波干渉計の光源として利用できるという確証から、小型空冷レーザーを用いた光学系の設計を進めた。全体重量やサイズを勘案し、小型の2つのモジュールで構成する可搬型高調波干渉計を設計した。他の計測では、使用した光源と類似の高周波励起CO2レーザーで、数十数百kHzの発振ノイズが報告されていたが、今回の性能評価では問題となるノイズは観測されなかった。高調波干渉計は、干渉させる2光束がほぼ同一光路を通るため、仮に発振ノイズが重畳していたとしても、干渉によってキャンセルされている可能性がある。以前開発した高出力・周波数安定化レーザーを用いた高調波干渉計と比較し、冷却能力が低いことで生じるレーザー発振の不安定性により、密度分解能が悪くなることが懸念されたが、概ね同程度の分解能が得られた。今回は二倍高調波発生効率が低い非線形光学結晶での結果であり、計画している高効率の結晶を用いることにより、より高い分解能の計測となることが期待される。平成30年度は、非線形光学結晶を銀ガリウムセレンから、二倍高調波発生効率が高い周期分極反転構造を持つガリウムヒ素に入れ替えた光学系で、電子密度分解能の向上を図る。更に、もう1つの題目として現在光学設計を進めている、音響光学素子を用いた高速化を進める。現在は駆動周波数50 kHzの光弾性変調器を利用しているが、高速化のために駆動周波数が100 MHzの音響光学素子を用いる。変調周波数を高めることにより、時間分解能の上限値がマイクロ秒以下とすることが可能になる。一方、課題は変調を与えた二倍高調波と基本波の光軸を精密に合わせることであり、中性ガスや機械振動による位相変化のキャンセルの度合いが光軸の重なり具合によって決まるため、入念な調整が必要である。高効率のガリウムヒ素でも液晶等での可視化は困難であるため、現在高感度検出器を用いた調整を予定している。100 MHzのビート信号は、1 GHzでサンプリングし、PCでのディジタル信号処理によって位相抽出を行う。また、もう1つの位相抽出方法として、ディジタル信号処理をFPGAで実施し、電子密度をリアルタイムで確認できるようにすることも計画している。これは、大気圧プラズマのパラメータスキャンなどの実験に大きく貢献できる特長となる。本課題の主たる目的は、従来の干渉計では中性ガス密度変化のために電子密度の計測が困難であった大気圧プラズマにて、高調波干渉計で電子密度計測法を確立させることである。その中でも、可搬のために小型化すること、そして数十kHzの繰り返し周波数の高い運転でも、十分な追従性で計測できるよう、時間分解能を高めることが、本課題の目標である。高調波干渉計は非線形光学素子を用いて2倍高調波を発生させ、基本波と2倍高調波の混合波をプローブ光とする。2倍高調波の発生効率は、入射するレーザー光のパワーの2乗に比例するため、パワーが小さいと十分な信号強度が得られない。そのため、小型化する際の課題は、小型に伴って低出力になるレーザー光に対しても、十分な2倍高調波を得られるようにすることである。平成28年度は、3年計画の基になる、小型レーザー使用時の2倍高調波発生効率系の設計を行った。使用する炭酸ガスレーザーの波長帯では、2倍高調波の帯域に水による吸収があるため、幾つかの発振波長ラインでデータの比較検討を行うため、レーザーは波長可変ができるようにした。可搬に向けたシステム簡素化のため、冷却方式は空冷とし、それでいて発振パワーが1.6 Wの連続発振レーザーを選定した。

核融合研でこれまでに開発した高調波干渉計と比較し、パワーは約1/4(2倍高調波の発生効率では1/16)であるが、これで十分な2倍高調波を得るため、非線形結晶には近年商品化されたOP-GaAsとした。上記のレーザー光の入射条件を最適化し、結晶長20 mmで約3 mWの2倍高調波の発生が期待できることを示した。当初計画では、本年度は設計したOP-GaAsを購入する予定であったが、メーカー側の生産計画の変更のため、結晶の購入は先送りし、結晶と同じく仕様を決定していた、来年度に購入予定であった炭酸ガスレーザーの購入し、発振性能試験を開始している。課題採択時の計画では、平成28年度は2倍高調波発生系の仕様を検討・決定した後、非線形光学結晶を購入して試験する予定であった。しかし、メーカー側のGaAs結晶素材の在庫状況や生産計画の変更により、28年度の納入が困難になった。そこで、結晶の購入は29年度に先送りすると同時に、28年度に計画していた小型レーザーの購入を前倒しすることにした。納入された小型空冷レーザーは、設計したOP-GaAsを用いた場合に計測に十分な2倍高調波が発生できる1.6 W以上の出力が得られることを確認した。レーザー光のモード、及び安定化機構による出力安定化も良好であることを確認している。そのため、キーとなる機器に納入のトラブルが生じたが、年度計画の見直しにより、計画進行に大きな影響を与えることなく進展させることができている。高調波干渉計のモジュール化には、水冷が不要で運搬も可能な小型空冷レーザーが不可欠である。平成29年度は、基本的な発振試験を終えた2 W出力の小型空冷CO2レーザーで高調波干渉計を構成し、計測上問題となるノイズ等の有無を検証した。まず、2 W出力の小型空冷CO2レーザーと特性が既知であるAgGaSe2結晶の組み合わせ、高調波干渉計の性能試験を行った。レーザー発振の不安定性や多モード発振などにより、レーザー周波数に特徴的なノイズが重畳する場合があり、その場合干渉計で計測される移送信号にノイズとなって現れる。特に水冷と比較して冷却能力が低い空冷の場合、小型で可搬となる利点の一方で、発振の不安定性や発振モードの遷移が発生することが危惧された。高調波干渉計を構成し、位相計測の結果、小型空冷レーザーでも干渉計を行う上で問題となるノイズ等が無いことを確認し、高調波干渉計の光源として使用できることを示した。得られた分解能は高出力・周波数安定化レーザーを光源とした高調波干渉計と同程度であった。線平均電子密度の分解能は、1.2×10^16 m^(-2)であり、大気圧プラズマの幅を1 mm幅と仮定した場合は1.2×10^19 m^(-2)であった。時間分解は使用しているロックインアンプの時定数で決まり、20マイクロ秒であった。現在、高効率非線形結晶OP-GaAsを用いて二倍高調波を発生させ、高調波干渉計の高精度化を図る準備を進めている。以上、小型空冷レーザーを高調波干渉計の光源として利用できるという確証から、小型空冷レーザーを用いた光学系の設計を進めた。全体重量やサイズを勘案し、小型の2つのモジュールで構成する可搬型高調波干渉計を設計した。他の計測では、使用した光源と類似の高周波励起CO2レーザーで、数十数百kHzの発振ノイズが報告されていたが、今回の性能評価では問題となるノイズは観測されなかった。高調波干渉計は、干渉させる2光束がほぼ同一光路を通るため、仮に発振ノイズが重畳していたとしても、干渉によってキャンセルされている可能性がある。
エマルション反応場を用いる高度にモルホロジー制御された微粒子材料の調整プロセス

従来金属イオンの分離・濃縮を行うことを目的に開発・研究が行われてきた。W/O/W型エマルション(乳化液膜)を、微粒子材料の調製場として用いる新規プロセスについて検討した。1.高度にモルホロジー制御された希士類しゅう酸塩微粒子の調製希士類イオンを液膜相への抽出・内水相への逆抽出を通して輸送し、内水相のしゅう酸と反応させ微粒子を調製した。アルキルリン酸抽出剤を用いることで、軽希士類から重希士類にわたるほぼすべての希士類元素について、直径0.20.6ミクロンの球形微粒子が調製できた。液膜中のイオンの移動過程のシミュレーションを行った結果、生成する粒子の粒径は希士類イオンの各内水相への分配および内水相中に仕込まれたしゅう酸イオンの量により決定されることが示された。計算より予測された粒径や粒径分布は実験値と良好に一致し、外水相への仕込み希士類イオン濃度や内水相径の制御により生成粒子径を制御できた。2.炭酸カルシウム中空微粒子の調製Caイオンを内水相へ輸送し炭酸塩と反応させて炭酸カルシウム微粒子を調製した。冷凍解乳法という新規な手法により、内水相径とほぼ同じミクロンサイズの中空構造球形微粒子が得られた。結晶形は通常水溶液で得られるカルサイトではなく一般に不安定なバテライトであった。これらより、エマルション系において、生成粒子の粒径、モルホロジー、さらには結晶形をも制御できることが示された。またCaイオンを内水相でリン酸塩と反応させ沈殿させた。サブミクロンサイズCaヒドロキシアンパタイト球形微粒子が得られた。3.複合しゅう酸塩微粒子の調製外水相に2種類の金属イオンを供給した場合、各金属イオンの抽出能や抽出速度の相違により内水相への金属イオンの輸送が制御され、複合微粒子の微細構造が制御できると考えられる。ケーススタディとしてSr-Pb複合しゅう酸塩中およびFe-Co・Fe-Ni複合しゅう酸塩微粒子を調製した。その結果、前者ではSrしゅう酸塩中にPbしゅう酸塩が微細に分散した構造をもつ微粒子が得られること、後者では粒子表面付近がCoまたはNiに富む針状微粒子が得られ、これを焼成してCoまたはNiフェライトの針状微粒子が得られることを明らかにした。従来金属イオンの分離・濃縮を行うことを目的に開発・研究が行われてきたW/O/W型エマルション(乳化液膜)を、微粒子材料の調製場として用いることを検討した。1.高度にモルホロジー制御された希土類しゅう酸塩微粒子の調製W/O/W型エマルション系の外水相中の希土類イオンを液膜相への抽出・内水相への逆抽出を通して輸送し、内水相のしゅう酸と反応させ、希土類しゅう酸塩微粒子を調製した。サブミクロンサイズ(直径0.20.6ミクロン)のきれいな球形微粒子が得られたが、これらは20nm程度の粒径をもつ一次粒子が多数生成した後、凝集したものであった。

液膜中のイオンの移動過程のモデル化とシミュレーションを行った結果、生成する粒子の粒径は希土類イオンの各内水相への分配、および内水相中に仕込まれたしゅう酸イオンの量によって決定されることが示され、このことは実験により確認された。計算より予測された粒径や粒径分布は実験値と良好に一致し、外水相への仕込み希土類イオン濃度や内水相径の制御により生成粒子径を制御できることを明らかにした。2.炭酸カルシウム中空微粒子の調製カルシウムイオンを外水相から内水相へと輸送させ、内水相で炭酸塩と反応させ炭酸カルシウム微粒子を調製した。反応後のW/Oエマルションの解乳方法として、冷凍凍結したのち室温で解凍するという冷凍解乳法という新規な手法を用いた。内水相径とほぼ同じ大きさ(ミクロンサイズ)の球形微粒子が得られたが、断面をSEM観察した結果、中空の粒子であることが示された。さらに、結晶形は通常水溶液系で得られるカルサイトではなく、一般に不安定なバテライトであった。これらより、エマルション系を反応場として用いることにより、生成粒子の粒径、モルホロジー、さらには結晶形をも制御できることが示され、新たな微粒子材料調製プロセスとして有効であることが明らかとなった。従来金属イオンの分離・濃縮を行うことを目的に開発・研究が行われてきたW/O/W型エマルション(乳化液膜)を、微粒子材料の調製場として用いることを検討した。1.高度にモルホロジー制御された希土類しゅう酸塩微粒子の調製W/O/W型エマルション系の外水相中の希土類イオンを液膜相への抽出・内水相への逆抽出を通して輸送し、内水相のしゅう酸と反応させ、希土類しゅう酸塩微粒子を調製した。アルキルリン酸エステル抽出剤に比較して抽出力の弱いアルキルリン酸抽出剤を用いることで、軽希土類から重希土類(イットリウムなど)にわたるほぼすべての希土類元素について、サブミクロンサイズ(直径0.20.6ミクロン)の球形微粒子が調製できた。外水相への仕込み希土類イオン濃度や内水相径の制御により生成粒子径を制御できることを明らかにした。2.複合しゅう酸塩微粒子の調製外水相に2種類の金属イオンを供給した場合、各金属イオンの抽出能や抽出速度の相違により内水相への金属イオンの輸送が制御され、複合微粒子の微細構造が制御できると考えられる。ケーススタデイとしてSr-Pb複合しゅう酸塩およびFe-Co・Fe-Ni複合しゅう酸塩微粒子を調製した。その結果、前者ではSrしゅう酸塩中にPbしゅう酸塩が微細に分散した構造をもつ微粒子が得られること、後者では粒子表面付近がCoまたはNiに富む針状微粒子が得られ、これを焼成することでCoまたはNiフェライトの針状微粒子が得られることを明らかにした。3. Caヒドロキシアパタイト微粒子の調製Caイオンを外水相から内水相へと輸送させ、内水相でリン酸塩と反応させ沈澱させた。得られたCaヒドロキシアパタイト微粒子は結晶性が低く、若干のCa欠陥を有していたが、サブミクロンサイズの球形微粒子が得られ、粒径およびモルホロジーの制御が可能であることを明らかにした。
ウマにおける移植医療の発展に向けた歯髄幹細胞のバンク化

ウマ歯髄由来幹細胞(DP-MSC)の適切な分離・培養法の確立とその細胞機能の解析を以下により実施した。a)採取した歯の保存・輸送法の検討:本試験では、抜歯狼歯を競走馬飼養施設から処理可能施設まで輸送するため、より簡便で長時間保存が可能な方法について検討した。その結果、一般的な生理食塩水に浸し、冷蔵下で輸送することにより抜歯2週後の狼歯からもDP-MSCの分離に成功した。また、DMSOを含んだ細胞保存液に抜歯狼歯を浸し、直接冷凍保存して輸送する方法についても検討したが、冷凍した狼歯からは増殖する細胞は分離できなかった。なお、特段の処理を施さなかった狼歯からも増殖する細胞は分離できなかった。b)抽出した歯髄の処理法の検討:同一の個体から抜歯した狼歯から抽出した歯髄を用いて酵素消化法、接着細胞伸長法で細胞の分離を試みた。その結果、酵素消化法ではすべての検体で分離に成功したが、接着細胞伸長法では細胞が分離できなかった。c)培養したDP-MSCの詳細な機能解析:幹細胞表面抗原マーカー及び分化能は、平成28年度に分離したDP-MSCにおいて全て維持されていた。サイトカイン産生能はリアルタイムPCRを用いたmRNA発現解析系を確立し解析した。その結果、血管内皮増殖因子(VEGF)、肝細胞増殖因子(HGF)、インシュリン様成長因子(IGF)、血小板由来成長因子(PDGF)、形質転換成長因子ーベータ(TGFーβ)の発現が認められた。DNA損傷の定量的解析法については、AP siteの定量的解析だけでなく、コメットアッセイ等多くの方法があり、バンク化したDP-MSCの評価に最も適した解析法について比較検討を行っている。このように実験計画は順調に進行している。当初計画した通りDP-MSCの分離・培養法の確立に成功し、細胞機能解析についても順調に遂行されているため、本研究計画に大きな変更は必要ないと考えている。平成29年度はDP-MSCの適切な保存法について検討する予定であり、平成28年度に確立した分離・培養法および機能解析法を応用して研究を推進していく。試験実施に必要な物品の購入費,学会出張旅費および論文投稿のための費用を年間を通じて計画的に使用する。物品費を当初計画よりも安価に抑えることができたため。
先端医療の倫理問題についてのコミュニケーション理論に基づく研究

本研究は、遺伝子医療および再生医療を中心とする先端医療技術に伴う倫理問題を、コミュニケーションの諸位相として捉え返し、<人と人との関わり合い>という倫理の根幹に立ち戻って、「生命の操作」という先端医療技術の基本的構えを形づくる問題群として定式化し、問題解決の方向を指し示すことを目指した。その基本的なスタンスは、先端医療技術に関わるルールづくりにおける公共的な意思形成のあり方と、生命の価値や質をめぐる哲学的問いを、関連当事者間および社会におけるコミュニケーションの問題として捉え返すというものである。今年度の研究成果として得られたのは、以下の通りである。1.文献研究と論文公表(1)おもに英語圏で公刊された遺伝子医療と優生学との関連を扱った文献・資料の読解を通して得られて知見を基に、その倫理的・社会的問題を整理し、考察を加え、下記の論文として公表した。「生命の設計と新優生学」、『医学哲学医学倫理』日本医学哲学・倫理学会、第21号、2003年10月(2)先端医療技術をめぐる社会的関心の高まりや、医学生・看護学生の医療・生命倫理教育での重要性を踏まえ、医科学研究者と哲学・倫理学者との共同で、基本的な問題点を整理したテキストを作成する編集作業に従事し、下記の図書として出版を予定している。なお筆者担当論文は、「再生医療とクローン技術」である。『医療倫理と生命倫理』、金芳堂、2004年6月2.関連分野の研究者諸氏との対話・討論...先端医療技術がもたらす諸問題について、下記の国際学会で報告し、世界各国の様々な分野の研究者との意見交換を行い、新たな知見を得ることができた。3.文献・資料のデータベース化...遺伝子医療および再生医療の倫理的・社会的問題についての資料について、研究支援者である大阪大学大学院医学系研究科博士課程院生の協力を得て、データベースの作成を進めることができた。また、ドイツにおける生命倫理の研究者の協力を得て、ドイツ語圏における胚研究の現状についての資料収集を行った。本研究の基本的スタンスは、遺伝子医療および再生医療を中心とする先端医療技術がもたらす倫理的・社会的諸問題を、そのルールづくりにおける公共的な意思形成のあり方と、生命の価値や質をめぐる哲学的問いを、関連当事者間および社会におけるコミュニケーションの問題として捉え返すというものである。今年度は、当初意図していた三つの主要な作業について、それぞれ以下のような成果が得られた。1.文献研究(1)遺伝子操作と障害者問題をめぐる国内外の文献資料の読解を踏まえ、またそれに関連する学会・研究会・シンポジウム等への参加を通じて深めた考察の結果を、下記の論文にまとめた。*同内容の日本語論文「遺伝子操作と<生の質>の個体モデル」(大阪大学大学院医学系研究科・医の倫理学教室『医療・生命と倫理・社会』第2号、2003年3月刊行予定)(2)生殖細胞系列への遺伝子増強に焦点を当てて、それが新しい優生学思想との結びつきを強めつつ広がりを見せている状況を、主に英語圏の文献を分析し、その問題点を学会報告し、論文として投稿した。*「生命の設計と社会の設計-新優生学に関する一考察」(日本医学哲学・倫理学会、大阪薬科大学、2002年10月26日、論文は現在審査中)2.研究現場との対話...

遺伝子治療の臨床研究審査委員会のメンバーとして、基礎医学研究者や研究従事者との間で、インフォームド・コンセントを含む研究の進め方をめぐる実質的な議論を行い、有益な知見を得ることができた。3.文献・資料のデータベース化...遺伝子関連医療の倫理的・社会的問題についての資料については、研究支援者である大阪大学大学院医学系研究科博士課程院生の協力を得て、充実したデータベースの作成を進めることができた。本研究は、遺伝子医療および再生医療を中心とする先端医療技術に伴う倫理問題を、コミュニケーションの諸位相として捉え返し、<人と人との関わり合い>という倫理の根幹に立ち戻って、「生命の操作」という先端医療技術の基本的構えを形づくる問題群として定式化し、問題解決の方向を指し示すことを目指した。その基本的なスタンスは、先端医療技術に関わるルールづくりにおける公共的な意思形成のあり方と、生命の価値や質をめぐる哲学的問いを、関連当事者間および社会におけるコミュニケーションの問題として捉え返すというものである。今年度の研究成果として得られたのは、以下の通りである。1.文献研究と論文公表(1)おもに英語圏で公刊された遺伝子医療と優生学との関連を扱った文献・資料の読解を通して得られて知見を基に、その倫理的・社会的問題を整理し、考察を加え、下記の論文として公表した。「生命の設計と新優生学」、『医学哲学医学倫理』日本医学哲学・倫理学会、第21号、2003年10月(2)先端医療技術をめぐる社会的関心の高まりや、医学生・看護学生の医療・生命倫理教育での重要性を踏まえ、医科学研究者と哲学・倫理学者との共同で、基本的な問題点を整理したテキストを作成する編集作業に従事し、下記の図書として出版を予定している。なお筆者担当論文は、「再生医療とクローン技術」である。『医療倫理と生命倫理』、金芳堂、2004年6月2.関連分野の研究者諸氏との対話・討論...先端医療技術がもたらす諸問題について、下記の国際学会で報告し、世界各国の様々な分野の研究者との意見交換を行い、新たな知見を得ることができた。3.文献・資料のデータベース化...遺伝子医療および再生医療の倫理的・社会的問題についての資料について、研究支援者である大阪大学大学院医学系研究科博士課程院生の協力を得て、データベースの作成を進めることができた。また、ドイツにおける生命倫理の研究者の協力を得て、ドイツ語圏における胚研究の現状についての資料収集を行った。
分子イメージングによるがん病態の動的解析:臨床分子イメージングの実現へ向けて

本研究では、増殖能・低酸素等を画像化する分子イメージング法による癌の病態解析、及び分子標的治療・放射線治療に対する癌の反応解析の有効性を動物実験・臨床研究において実証した。さらに申請者らが開発してきた“血管新生因子を標的とする分子プローブ"の有効性・安全性を動物において示した。これらの研究成果は、悪性腫瘍の分子レベルの変化を画像化しうる分子イメージング法の特長を生かし、臨床診断への応用が可能な新しい癌の診断・治療法を構築するための重要な知見を提供するものである。本研究は、悪性腫瘍の分子レベルの変化を画像化しうる分子イメージング法の特長を生かし、臨床診断への応用が可能な新しい癌の診断・治療システムを提案すること、さらには、これをがんの分子標的療法や放射線治療の治療戦略に役立てることを目的とする。平成20年度は、(1)小動物用PET/SPECT装置を用いて、ブドウ糖代謝(18F-FDG)・アミノ酸代謝(11C-MET)を指標とする分子イメージング法により、癌の病態を解析しうるか否かを検討した。その結果、18F-FDGの腫瘍・肉芽腫への集積レベル・パターンは類似した。一方、14C-METの腫瘍集積は肉芽腫への集積の約2倍であり、腫瘍・肉芽腫への集積レベル・パターンは有意に異なっていた。(2)ヒト癌細胞を移植したマウスを用い、核酸合成の指標である18F-FLTがgefitinibによる分子標的療法の早期治療効果の評価に役立つか否かを検討した。その結果、Gefitinib治療により、3H-FLTの腫瘍集積は、対照の約60%に低下した。腫瘍の増殖能を示すKi-67 index、及びリン酸化-EGFR発現も、gefitinib治療により、有意に低下した。一方、腫瘍体積には変化は認められなかった。これらの結果は、11C-MET・18F-FLTを用いたアミノ酸代謝・核酸合成イメージングが、放射線治療や分子標的療法に対する腫瘍の反応を早期に検出できる可能性を示すものである。悪性腫瘍の分子レベルの変化を画像化しうる分子イメージング法の特長を生かし、臨床診断への応用が可能な新しい癌の診断・治療システムを提案すること、さらには、これをがんの分子標的療法や放射線治療の治療戦略に役立てることを目的とし、平成21年度は以下検討を行った。1.分子標的治療に関する研究Cetuximabの治療効果を^<18>F-FLTを用いた動物PETにより評価した。動物にはEGFRの発現が高いヒト肺癌細胞を移植したヌードマウスを用いた。治療前及びcetuximab治療後に^<18>F-FLT PET撮像を行った。その結果、Cetuximab治療により^<18>F-FLTの腫瘍集積は低下した。すなわち、^<18>F-FLT-PETにより、Cetuximabの分子標的療法に対する腫瘍の反応を早期に検出できる可能性が示された。2.普遍性の検証^<18>F-FLT PETの汎用性を検討するため、Bevacizumabの治療効果評価における有用性を検討した。ヒト扁平上皮癌細胞(A431)を移植したヌードマウスを用い、治療群にはbevacizumabを投与した。FLTの腫瘍集積は,Ki-67 index, CD31発現の低下とともに低下した。bevacizumab療法に対する腫瘍の反応も、FLT-PETにより早期に検出できる可能性が示された。3.血管新生を標的とする新規イメージング剤の開発前年度までに開発したチミジンホスホリラーゼ(TP)阻害薬の放射性標識体を、動物実験に供給するため、標識条件の最適化、製剤化の検討を進めた。悪性腫瘍の分子レベルの変化を画像化しうる分子イメージング法の特長を生かし、臨床診断への応用が可能な新しい癌の診断・治療システムを提案すること、さらには、これをがんの分子標的療法や放射線治療の治療戦略に役立てることを目的とし、平成22年度は以下検討を行った。1.分子標的治療に関する研究と普遍性の検証Cetuximabの治療効果を、低酸素イメージング剤である^<18>F-FMISOを用いた動物PETにより評価した。動物には、ヒト肺癌細胞を移植したマウスを用い、治療群にはCetuximab(1.0mg)を腹腔内に投与し、5日後に^<18>F-FMISO PET撮像を行った。その結果、Cetuximab治療により、^<18>F-FMISOの腫瘍集積は腫瘍サイズの変化より前に低下することが示唆された。すなわち、^<18>F-FMISO-PETによる、低酸素状態を指標としたCetuximabの治療効果評価の可能性が示された。

2.血管新生を標的とする新規イメージング剤の開発前年度までに開発したチミジンホスホリラーゼ(TP)阻害薬の放射性標識体のイメージング剤としての有効性確認のため、TPをノックダウンしたA431皮膚がん細胞へのI-125標識体の集積を検証した。その結果、I-125標識体の腫瘍細胞集積は、siRNA導入によるTP発現の低下に伴って低下した。すなわち、I-123標識体により、TP発現に特異的なイメージングができる可能性が示唆された。3.臨床への展開上記TP阻害薬の放射性標識体のイメージング剤としての臨床応用に向けて、安全性の評価を行った。その結果、マウスにおける検討から、I-123標識体による全身の線量当量は17μSv/MBqであり、^<18>FDG(24μSv/MBq)と同等以下であった。ラットを用いた拡張型単回静脈内投与毒性試験の結果、最大無毒性量は1.8mg/kgと推察された。
超音波散乱特性による岩石の破壊過程のモニタリング

本研究は、岩石の超音波特性のうち、伝播速度特性や減衰特性に加え、より微視的な組織に鋭敏な散乱波特性の変化をモニタリングすることによって,岩石内で破壊が局所化する以前におけるミクロな損傷の密度変化を追跡することを目的として実施したものである。岩石の一軸圧縮試験において、変形やAEの観測の他に、岩石試料に貼付した超音波変換子によって、その超音波透過波および散乱波の波形の定期的な観測を行い、透過波の伝播速度変化と振幅減衰の変化を把握するとともに、散乱波の振幅と周波数特性の変化を追跡することを行なった。しかしながら,在来の縦波超音波変換子を使った今回の実験結果からは,ダイラタンシーの開始以降に,AE活動の活性化,および超音波縦波伝播速度の減少,透過波振幅の減衰の開始といった過去の研究から得られている結果を追試できたのみで,とくに本研究で意図したような超音波散乱波の明瞭な特性変化は確認できなかった。岩石中の微細なクラックの進展及び集積を超音波特性の変化と結び付けることを意図していたが,そのためには,両者の相互関係をさらに綿密に調査する必要があるといえる。とくに,超音波の減衰特性とその周波数依存性について構成鉱物の粒径との関係を念頭に調査すべきである。また,縦波のみならず横波についても調査すべきと考えられる。そのような基礎研究をふまえれば,今回意図したような破壊過程のモニタリングに適した波動モードや周波数を選択しすることができ,それによって損傷密度評価に適した超音波変換子の設計や検査法自体の開発にもつながるものと考えられる。微少破壊が局在化して明瞭な破断面形成にいたる岩石破壊の図式は,損傷密度がある臨界値を越えておこる一種の相転移現象と捉えうるものと予想され,その意味で,損傷密度の定量的な評価法を確立する意義は大きいものと考えられる。
脊髄損傷後のリハビリテーションが再生軸索に及ぼす影響

【目的】損傷を負った中枢神経では損傷軸索末端部でdystrophic endballが形成され、軸索再生が停止する。本研究の目的は、脊髄損傷に対するリハビリテーションがdystriphic endballに与える影響と脊髄損傷及び中枢神経障害回復に寄与するメカニズムについて解析することである。【方法】約8週齢雌SDラットを使用した。麻酔下に頸椎部での脊髄後方片側を切除し、上肢機能障害を有する脊髄損傷モデルを作成した。脊髄損傷のみを起こしたラットをコントロール群とした。次にリハビリ治療として、脊髄損傷後1週間目より上肢の運動を8週間にわたり施行。その後、神経トレーサーを大脳皮質上肢運動野に注入し、脊髄損傷部頭側から損傷部に至るまでの軸索およびdystrophic endball形成の評価をおこなった。同時に脊髄損傷部組織を免疫染色により評価した。【結果】コントロール群、リハビリ群ともに脊髄損傷部でトレーサー流入が途絶していた。損傷部より3mm頭側から損傷部に向かい、徐々にdystrophic endballの形成数増加およびサイズ増大が確認されたが、両群であきらかな差は認めなかった。一方でリハビリ群では、コントロール群では認めなかった損傷部より5mm頭側高位から脊髄損傷部までの間で軸索から分岐する多数の枝を認めた。神経細胞周囲の神経ネットワーク構築を調整するペリニューロナルネットを示すWFA抗体、BCD4抗体、R10抗体の発現量および分布については両群であきらかな差は認めなかった。【結論】リハビリ治療単独では、dystrophic endball発現数や形態に影響を与えない可能性が示唆された。一方でリハビリにより軸索の側索形成が促されることが確認できた。本現象がリハビリによる機能回復の機序の一つと考えられた。またリハビリ治療単独は、ペリニューロナルネットへ影響を与えなかった。
強誘電性セラミック厚膜の製造高効率化と高機能化をめざしたゾル-ゲル成膜技術の改良

ポリビニルピロリドン(PVP)を含有するBa(CH_3COO)_2-Ti(OC_2H_5)_4-CH_3COOH-H_2O-C_2H_5OH溶液をコーティング液とし、1回のディップコーティング操作によってBaTiO_3薄膜を作製した。210°C以下の温度での溶媒とCH_3COOHの蒸発、210°-360°CでのPVPの分解、440°C以下の温度でのCH_3COO^-の分解、500°-610°Cでの結晶化を経てゲル膜がBaTiO_3セラミック薄膜に変換されることを明らかにした。また,PVPを含有するPb(CH_3COO)_2・3H_2O-Zr(OC_3H_7^n)_4-Ti(OC_3H_7^i)_4-H_2O-CH_3COOH-CH_3OC_2H_4OH-n-C_3H_7OH溶液から1回のディップコーティング操作によってPZT膜を作製した。PVPとCH_3COO^-が250°-320°Cで熱分解し,Pb_3(CO_3)_2(OH)_2が350°C付近で析出し,残留炭素が36°-460°Cで燃焼し,PZT相が550°C付近で生成することがわかった。PVPを含有するPb(NO_3)_2-Zr(OC_3H_7^n)_4-Ti(OC_3H_7^i)_4溶液から作製されるゲル膜を80°,300°,700°Cで順次熱処理することによって,厚さ0.75μmのPZT薄膜を1回のコーティング操作で作ることができた。さらに,濃縮した溶液をコーティング液とすると,厚さ2.2μmのPZTが得られ,60Hzでの残留分極,抗電場はそれぞれ21μCcm^<-2>, 90kVcm^<-1>であった。また,同様の方法で,亀裂のない厚さ0.77及び0.40μmのBaTiO_3及びBaBi_4Ti_4O_<15>薄膜を作製することができ,1kHzでの誘電率はそれぞれ310,380であった。アミド基を有する有機高分子を含有す金属塩水溶液をコーティング液とし、厚さ0.07-0.1μmのTiO_2およびZrO_2薄膜が作製できることを示した。ポリビニルピロリドン(PVP)を含有するモル比Ba(CH_3COO)_2:Ti(OC_2H_5)_4:PVP:CH_3COOH:H_2O:C_2H_5OH=1:1:0.5:27:4:5なる溶液をコーティング液とし、1回のディップコーティング操作によってBaTiO_3薄膜を作製した。

210°C以下の温度での溶媒とCH_3COOHの蒸発、210°-360°CでのPVPの分解、440°C以下の温度でのCH_3COO^-の分解、500°-610°Cでの結晶化を経てゲル膜がBaTiO_3セラミック薄膜に変換されることを明らかにした。PVPの分解がおこるとゲル膜中で脱水縮合反応が進行し、その結果膜厚が減少した。ゲル膜を700°Cで熱処理した場合には厚さ0.9μmのBaTiO_3薄膜が得られた。一方、PVPの熱分解をゆっくり進行させることが膜の緻密化に有効であり、700°Cでの熱処理に先立って360°Cでの熱処理を行うと膜が緻密化し、膜の誘電率が大きくなることがわかった。金属塩水溶液をコーティング液とする新しいゾル-ゲルセラミック薄膜成膜技術を開発した。ポリビニルピロリドン・ポリビニルアセトアミド、ポリアクリルアミドなどのアミド基を有する有機高分子を金属塩水溶液に添加することによって、基板材料へのコーティング液の濡れ性とゲル膜形成能が向上することを明らかにした。これらの有機高分子を含有するTi(SO_4)_2水溶液およびZrCl_2O水溶液をコーティング液とすることによって、透明で亀裂がない厚さ0.07-0.1μmのTiO_2およびZrO_2薄膜が作製できた。ポリビニルピロリドン(PVP)を含有するPb(CH_3COO)_2・3H_2O-Zr(OC_3H_<7^n>)_4-Ti(OC_3H_<7^i>)_4-H_2O-CH_3COOH-CH_3OC_2H_4OH-n-C_3H_7OH溶液からゲル膜を作製し,700°Cで焼成することによって,1回のコーティング操作で亀裂のない厚さ2μmのPZT膜が得られた。ただし膜は多孔質であった。熱分析,赤外吸収スペクトル測定,X線回折により,PVPとCH_3COO-が250°-320°Cで熱分解し,Pb_3(CO_3)_2(OH)_2が350°C付近で析出し,残留炭素が360°-460°Cで燃焼し,PZT相が550°C付近で生成することがわかった。700°Cでの熱処理に先立つ低い温度での熱処理は膜の緻密化に有効ではなく,前もって100°あるいは200°Cで熱処理すると粒子間間隙が増大し,350°Cで熱処理すると亀裂が発生した。一方,PVPを含有するPb(NO_3)_2-Zr(OC_3H_<7^n>)_4-Ti(OC_3H_<7^i>)_4溶液から作製されるゲル膜を80°,300°,700°Cで順次熱処理することによって,厚さ0.75μmのPZT薄膜を1回のコーティング操作で作ることができた。膜はP-Eヒステリシスを示し,60Hzでの残留分極,抗電場はそれぞれ24.6±1.6μCcm^<-2>,95.6±9.8kVcm^<-1>であった。さらに,濃縮した溶液をコーティング液とすると,厚さ2.2μmのPZTが得られ,60Hzでの残留分極,抗電場はそれぞれ21μCcm^<-2>,90kVcm^<-1>であった。このほか,PVPを含有する溶液から,亀裂のない厚さ0.77及び0.40μmのBaTiO_3及びBaBi_4Ti_4O_<15>薄膜を1回のコーティング操作で作製することができ,1kHzの誘電率310,380がそれぞれ得られた。
脳腫瘍に対する間葉系幹細胞を用いた自殺遺伝子療法

悪性グリオーマは脳内を浸潤性に広がる腫瘍であり、外科手術では治癒不能である。放射線療法や化学療法を用いても、その予後は極めて悪く、過去40年間ほとんど改善が見られていない。このような浸潤腫瘍をターゲットに、我々は脳内を自由に遊走し腫瘍に集積する神経幹細胞や間葉系幹細胞をベクターとする自殺遺伝子治療を開発し、その有用性と安全性を検証してきた。いずれの治療においても、大量かつ安全なベクター細胞の調達が課題となっていた。近年、脂肪細胞から間葉系幹細胞への分化研究が進んできている。採取が容易で、自己細胞からの精製も可能なこの細胞をベクターとして用いる研究を行うことを考えた。