hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宮坂哲文にみる戦後教科外活動の源流

「宮坂喆宗関連資料目録」は、以前の科研費による研究成果に、本研究課題で新たに発見した多数の史料を追加した、現時点の「完全版」である。後者「宮坂哲文関連資料目録」は、本研究課題の成果をもとに、戦中期から戦後初期に限定して作成した。関連して、宮坂喆宗の記事がみられる戦前の古雑誌類の収集に努めた。国内大学等では所蔵が乏しいか皆無であり、貴重な研究資料と目される。利用後、筑波大学中央図書館に寄贈し、研究情報の充実や公開に努めた。従来、宮坂哲文の父喆宗への注目はほぼ皆無で、戦中期から宮坂父子を対比させて検討するという発想も乏しかった。主に公刊物に限られた検討ではあるが、宮坂父子が「禅」を介して結びついていた事実の確認により、宮坂哲文研究、および教科外活動研究は、新たな切り口を得たと思われる。教育学者・宮坂哲文の初期論考に注目し、戦後の教科外活動の源流を探った。父喆宗を含め、公刊物の収集と整理を主な研究方法とした。結果として、『禅における人間形成』に先立ち、戦中から戦後にかけて公刊された、数点の雑誌論文を発見した。戦後に単著として公刊された際、「集団」や「禅」を扱った部分が改変された事実も確認できた。後の「集団主義教育」との関連もあり、宮坂哲文研究および特別活動の史的研究の重要なキー・ワードとして、「集団」に注目する必要性が改めて示唆された。報告書として『宮坂喆宗、宮坂哲文関連文献目録付:木宮乾峰文献目録補遺』を作成し、関係研究機関等に配布した。本研究課題の目的は次の通りだった。すなわち、「教育学者、宮坂哲文(みやさかてつふみ1918-1965)の初期論考に注目し、戦後の教科外活動の源流を探るものである。特別活動に代表される戦後の教科外活動は、実践の豊富さに比べ、理論的、歴史的な検討が今なお不足している。この状況を改善し、教科外活動研究の専門性を高め、学術的な視野を拡げること」と。また、第二年次の研究計画・方法は、「研究実績の概要」に記載した通りである。如上の目的、研究計画・方法と、得られた研究成果から見て、「おおむね順調に進展している」と判断した。教育学引き続き、第三年次の研究計画を進める。すなわち、研究課題「『禅における人間形成』に至る哲文の理論的変遷、アメリカ合衆国のextra-curricularactivitiesの受容過程を解明し、教科外活動の源流を総合的に考察する」を充実させる。これは既に第二年次で、部分的に着手済みである。本研究課題最終年度のまとめとして、報告書の作成と配布等を検討中である。第一年次の研究実施計画は当初の予定どおり進捗し、十分な研究成果を挙げたといえる。したがって、研究の目的は順調に達成されつつあると判断できる。ただし、第一年次の後半(12月末から約3か月間)、所属機関(筑波大学人間系)の研修休業(サバティカル)を取得したため、研究費を一部執行しなかった。これは次年度以降の研究経費として有効に活用する予定である。以上の状況を総合的に勘案し、「おおむね順調に進展している」とした。当初の計画から見て、研究がおおむね順調に推移したため、当初見込みよりも少なめの使用額となった。引き続き、課題(2)「哲文が自認した父からの影響を考慮するため、父喆宗の文献も収集する」を遂行する。既に基礎資料の作成に着手している。研究計画の変更や課題となる事項は、現時点ではない。第三年次に報告書刊行および配布等で、まとまった額を使う予定である。
パルスパワー技術を水中放電成形加工に応用するための基礎的研究

水中成形法は、従来の静的な成形法では成形困難であった高強さ・高温高強さの材料の成形を可能とし、更に、材料によっては変形能を増大する利点がある。そのエネルギー源として、コンデンサに蓄えられた電気エネルギーを用いる場合、爆薬を使用する化学的な方法では容易でなかった、より精密、より正確なエネルギーの制御を行える。本研究においては、このことに着目し、パルスパワー発生装置の開発において得られたノウハウを水中放電成形加工に応用することが可能であると考え、水中における金属導線の放電爆発による衝撃的圧力波の伝播について検討する。また、衝撃的圧力波の発生、即ち、電気エネルギーから機械エネルギーへの変換機構を調べ、本加工法の効率向上を目指した研究を行い、本加工法を、学術的あるいは工業的に高度に活用する技術を確立して行くことを目的として、平成6年度1年間で完結するよう計画されたものである。この目的を達成するため、パルスパワー発生装置に関して、大型実験は、前研究機関である九州大学の装置を使用して遂行し、小型詳細実験は、現研究機関の鹿児島高専において行った。このように、パルスパワー技術を水中放電成形加工に応用するべく、水中において金属導線を放電爆発させて実験を行った結果、次の事項が明らかになった。1.金属導線の放電爆発は、一方向ではなく双方向に進展する。2.放電爆発時、急激に水へエネルギーが放出され、衝撃的圧力波が発生する。3.衝撃的圧力波は、水中をひずみ波エネルギーとして伝播する。以上、パルスパワー技術を水中放電成形加工へ応用することの可能性を確実なものとした。
天然ガスの化学的変換技術の開発

酸素を酸化剤としたプロパンからの含酸素化合物の直接合成に有効な触媒であるホウ素とリンの複合酸化物(BーPーO)について、その速度論的挙動を詳しく検討した。生成物は、プロピオンアルデヒド、アセトン、プロピレンが主であった。BとPがほぼ等量含まれるものが最も活性が高いことがわかった。反応機構として1)触媒表面上の活性酸素によりプロパンから水素が引き抜かれ生じたアルキルラジカルが分子状吸着酸素と結合してC_nH_<2n+1>O_2・となり、これがさらにアルカンと反応してC_nH_<2n+1>O_2Hとアルキルラジカルが生成、2)このヒドロペルオキシドの分解により含酸素物が生成というラジカルを含む連鎖機構を提案した。活性点として表面上に過剰に存在するホウ素あるいはリンに起因する強い酸点が関係する可能性を示唆した。過酸化ナトリウム、Na_2O_2は、600ー650 Kという比較的低温で、メタン、エタン、プロパン等のアルカンと反応し、これらのアルカンのカップリング生成物および脱水素生成物が生じることを見いだした。すなわち、メタンからはエタンのみが、エタンからはブタンおよびエチレンが、プロパンからはヘキサンおよびプロピレンが生じた。どの場合にも、反応速度は、カップリング生成物の生成は、反応物質の圧に2次に依存し、脱水素生成物は1次に依存することがわかった。表面上の過酸化物イオンとアルカンの反応により生成した表面アルキル種からカップリング生成物と脱水素生成物が生じる反応機構を提案した。また3種のアルカンの反応の活性化エネルギ-を検討することから、メタンの活性化は、他の2種とは異なるという重要な知見が得られた。固体電解質を用いた燃料電池を用いたメタンの酸化カップリング反応系を開発した。安定化ジルコニアを電解質とし、アノ-ドに金上に炭酸バリウムを担持したものを用い、アノ-ド側にメタン、カソ-ド側に酸素を送り、電位を印加して、酸素イオンをポンプするとメタンのカップリング反応が進行する。この反応系の最適条件を検討した。この反応系は、外部からの電位を用いて反応の制御が容易にでき、また純酸素の代わりに空気を用いて反応を行えることなど工学的にも利点が多い。メタンから酸素を用いた酸化反応により直接ホルムアルデヒドを合成するのに有効であることを見出していたFe-Nb-B複合酸化物触媒について、その最適条件を探索した。その結果、反応ガス流速30l/h,1143Kにおいてホルムアルデヒドの空時収量、1210g/kg-cat/hを得た。この値は、今迄に報告された中で最も高い値であり、当初の目的を達成することができた。エタンおよびプロパンの直接酸素酸化により部分酸化生成物を合成するための触媒の探索を行ない、下に述べるように、それぞれの反応に有効な新たな触媒を見出した。30wt-%でB_2O_3を含有するAl_2O_3(B-Al-O)を用いると、823Kにおいて、エタンよりアセトアルデヒト(収率:1.03%)およびエチレン(14.6%)を得ることができた。

この触媒は、反応開始10時間後も活性低下が見られず安定であった。速度論的検討を行なった結果から、アセトアルデヒドとエチレン両生成物は、共通の中間体を経て生成していると推定した。この中間体の生成過程にエタン2分子が関与する連鎖反応機構を提案した。アセトアルデヒド生成には、高分散されアルミナより電子供与を受けた、ホウ素が重要であり、一方エチレン生成には、これとは異なるサイトが関与していることを示唆した。プロパンの部分酸化には、それぞれをほぼ原始比1:1で含むホウ素とリンの複合酸化物が有効であることを見出した。この系については、現在、詳細な速度論的検討を加えている。Na_2O_2は、670K以下というアルカンの反応としては低温で、メタン、エタン、プロパンと反応し、それぞれの二量化物を与えることを見出した。この系は、量論反応ではあるが、アルカンの活性化に関し化学的知見を得る上で興味深い。速度論的、分光学的両面から検討中である。酸素を酸化剤としたプロパンからの含酸素化合物の直接合成に有効な触媒であるホウ素とリンの複合酸化物(BーPーO)について、その速度論的挙動を詳しく検討した。生成物は、プロピオンアルデヒド、アセトン、プロピレンが主であった。BとPがほぼ等量含まれるものが最も活性が高いことがわかった。反応機構として1)触媒表面上の活性酸素によりプロパンから水素が引き抜かれ生じたアルキルラジカルが分子状吸着酸素と結合してC_nH_<2n+1>O_2・となり、これがさらにアルカンと反応してC_nH_<2n+1>O_2Hとアルキルラジカルが生成、2)このヒドロペルオキシドの分解により含酸素物が生成というラジカルを含む連鎖機構を提案した。活性点として表面上に過剰に存在するホウ素あるいはリンに起因する強い酸点が関係する可能性を示唆した。過酸化ナトリウム、Na_2O_2は、600ー650Kという比較的低温で、メタン、エタン、プロパン等のアルカンと反応し、これらのアルカンのカップリング生成物および脱水素生成物が生じることを見いだした。すなわち、メタンからはエタンのみが、エタンからはブタンおよびエチレンが、プロパンからはヘキサンおよびプロピレンが生じた。どの場合にも、反応速度は、カップリング生成物の生成は、反応物質の圧に2次に依存し、脱水素生成物は1次に依存することがわかった。表面上の過酸化物イオンとアルカンの反応により生成した表面アルキル種からカップリング生成物と脱水素生成物が生じる反応機構を提案した。また3種のアルカンの反応の活性化エネルギ-を検討することから、メタンの活性化は、他の2種とは異なるという重要な知見が得られた。固体電解質を用いた燃料電池を用いたメタンの酸化カップリング反応系を開発した。安定化ジルコニアを電解質とし、アノ-ドに金上に炭酸バリウムを担持したものを用い、アノ-ド側にメタン、カソ-ド側に酸素を送り、電位を印加して、酸素イオンをポンプするとメタンのカップリング反応が進行する。この反応系の最適条件を検討した。この反応系は、外部からの電位を用いて反応の制御が容易にでき、また純酸素の代わりに空気を用いて反応を行えることなど工学的にも利点が多い。
アブー・イスハーク・イブラーヒーム文書集の体系的調査によるアッバース朝行政の研究

本研究は、10世紀アッバース朝・ブワイフ朝の書記官僚アブー・イスハーク・イブラーヒームが執筆した文書集の実態を体系的に明らかにし、それによって未だ不明な点の多いアッバース朝の文書行政制度のあり方の一端を示すことにあった。この研究の実施によっていかのような新たな知見を得ることができた。1.アブー・イスハーク・イブラーヒーム文書集は、従来、1点の校訂本と若干の研究があるのみであった。その代表的な研究は、ハッハマイヤーによるものであったが、本研究に於いては、ハッハマイヤーが使用することのできなかった写本(マイクロフィルム/画像データ)5点のみならず、新たに3点を発見・入手し、その分析の対象とした.また、データは未入手であるが、さらに新たな写本2点の存在を確認し、学会に報告した。2.上記、諸写本の内容の点検を行い、既存の校訂本および先行研究による写本データの報告と手元に存在する写本の比較対照作業を進めた。この結果、特定の文書の錯誤の発見、あらたな文書例の発見など、先行研究を修正すべき部分が多く発見することができた。3.また、特にアフド文書群と称される一連の文書様式の分析から、これらの文書がクルアーン章句を多用した特定の様式を有することを明らかにした。また関連各文書の比較によって、これらの様式が、アブー・イスハーク・イブラーヒームの時代に確立したものであり、おそらく彼本人によって打ち立てられた様式であることが判明した。4.さらに、文書における特定支配者の呼称の分析により、従来問題とならなかった支配者の呼称が、文書発行を巡る政治情勢と密接に絡んでいるのみならず、その後の年代記叙述にも関係していることが判明した。初年度の研究作業は、その実施計画に従って以下のように進行した。1.アブー・イスハーク・イブラーヒーム文書集の、各地に存在する写本のうち、カイロ所在のアラブ写本研究所所蔵マイクロフィルム4点(adab 745,adab 746,adab 2229,adab 1719)の複製を入手した。その内容は、adab 1719がイランのKitab Khane-ye Majlis Shuraに由来するもの、adab745がトルコのスレイマニエ図書館付属Ra'is al-Kitab文庫に由来するもの、adab746が同Ashir Efendi文庫に由来するもの、adab2229がインド・デカン高原の地方都市ハイダラーバードのSa'idiyaなる図書館に由来するものであることが確認された。2.テヘランに2つの写本(no.1456,no.1548)が存在することが、新たに確認されたため、現地に渡航し、その内容を調査した。所蔵図書館であるKitab Khane-ye Milli Malikにおいては、多くの方のご尽力によりマイクロフィルムではなく、写本現物を実見することが許可された。両者の比較対照により、(1)no.1456はすかし入りの西洋紙を用いた比較的成立年代の新しいものであり、内容的にも書記マニュアルとしての性質を失った美文集であること、(2)no.1548は詳細に朱筆による訂正が行われており、内容的な完成度の高い写本であることなどが判明した。3.既存の校訂本と写本の比較対照作業は端緒に着いたばかりであるが、その土台となる基礎データの入力を開始した。このために新たにパソコンと各種ソフトによるデータベース環境を構築し、アラビア語によるプレーンテキストを作成して、後日データベース化するための基礎を固めた。また、その過程で検討した史料読解の成果の一部を用いて、論文を修正し、発表に備えつつある。4.同時に、必要な工具書や文書関係の図書を購入し、神戸大学人文系図書館に備品として設置した。

初年度の研究作業は、その実施計画に従って以下のように進行した。1.カイロ国立図書館所蔵写本6点(1466,1512,mim116,Adeab Taymur1027,zay42319,zay18844)を入手し、その内容の確認を開始した。これらの写本はいずれも先行研究で用いられていないものであり、その内容を十分検討することにより、新たな知見を得ることが期待される。2.上記に加え、これまでに入手した諸写本の内容の点検を行い、既存の校訂本および先行研究による写本データの報告と手元に存在する写本の比較対照作業を進めた。写本群の内容が、当初予想していたよりもはるかに複雑に入り組んでいたため、作業には多くの時間がかかっている。しかし、これによって特定の文書の錯誤の発見など、先行研究を修正すべき部分が多く発見されている。3.これらの成果の一部をもとに、二度の研究報告を行った(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所イスラーム写本・文書資料の総合的研究プロジェクト研究会報告「アブー・イスハーク文書集写本とアッバース朝行政」平成17年7月23日、日本オリエント学会第47回大会報告「アブー・イスハーク文書集の概要と一文書様式に関する考察」平成17年10月30日)。報告においては、(1)アブー・イスハーク文書集の歴史史料論的性格を明らかにするとともに、(2)その具体的な研究成果の例として、カリフによる任命文書の特定の様式を確定し、(3)その様式のなかの顕著な特徴が、アブー・イスハーク本人によって導入されたであろうことを明らかにした。また、昨年度来準備中であった単著の執筆に際して、現在までの作業から得られた知見を一部用いた。4.同時に、必要な工具書や文書関係の図書を購入し、神戸大学人文系図書館に備品として設置した。最終年度の研究作業は、その実施計画を若干修正しつつ以下のように進行した。1.ダブリンChester Beaty図書館所蔵写本(AR4620)、ライデン大学所蔵写本(CCO262/OR766)、フランス国立図書館所蔵写本(Arabe 3314)のマイクロフィルムを入手した。また新たに公開されたアズハル大学図書館のホームページによって、従来報告されていなかった写本1点の存在を確認した。これらの写本は、既知のものであるが、実物複製の点検により、既存の研究の再点検を行うことが可能となった。2.上記に加え、本年度も、これまでに入手した諸写本の内容の点検を行い、既存の校訂本および先行研究による写本データの報告と手元に存在する写本の比較対照作業を進めた。最終的な結論としても、写本群の内容はきわめて複雑に入り組んだものであり、作業は当初予定した3年間で終了することは困難であった。今後、さらなる計画の策定などにより、本研究の継続を図りたい。一方、現時点においても、特定の文書の錯誤の発見、あらたな文書例の発見など、先行研究を修正すべき部分が多く発見することができた。3.これらの成果をもとに、昨年2度行った報告を土台として、学術論文を執筆し、発表準備を進めている。
ボツリヌスC型毒素に対する受容体遺伝子のクローニング

ボツリヌスC型神経毒素に対する受容体の遺伝子を明かにするために,NG108細胞からmRNAを抽出した後,cDNAの合成を行いZAP-XRベクターにクローニングし,得られたcDNAライブラリーからボツリヌスC1毒素に対する結合性蛋白質を産生しているクローンの選別を試みたが,バックグラウンドが高いために明かな陽性クローンの選別には成功しなかった。蛋白プローブとして神経毒素(分子量15万)全体を使用しているために擬陽性クローンが多くなる可能性が考えられたので,神経毒素の標的神経細胞への結合ドメインを含む領域を蛋白プローブとして用いることとした。このため,C1毒素遺伝子の結合ドメインを含む3′-末端側約650塩基(約200アミノ酸残基)に相当する領域をPCR法で増幅し,得られた増幅断片をpBluescript-IIにクローニングした後,pET発現ベクターに再クローニングした。pETベクターからの結合性蛋白質の発現は,C1毒素結合ドメインを認識している数種のモノクローナル抗体との反応性(ウエスタンブロット法)とNG108細胞へのC1毒素の結合を阻害することから確認した。一方,NG108細胞膜上に存在すると考えられるC1毒素に対する蛋白質性の受溶体を単離して抗体を作成し,イムノスクリーニングによってcDNAライブラリーから陽性クローンを得るために,C1毒素あるいは結合ドメインを用いてNG108細胞膜蛋白質とのクロスリンク-免疫沈降法による検討を試みている。ボツリヌスC型毒素に対するレセプターを同定するために,レセプターを発現していると予想されているNG108細胞,またC型毒素の標的分子は存在するがレセプターの発現はほとんど認められないとされているPC12細胞からそれぞれ全RNAを抽出し,mRNA画分を調整しZAP-cDNA合成,クローニングキットを用いてcDNAライブラリーを得た。これらのライブラリーの内,レセプター蛋白を発現しているクローンを選別するためにC型毒素蛋白,抗C型毒素抗体および酵素標識抗体を用いてイムノスクリーニングを行った。数株の陽性クローンが得られたが,その効率は極めて低いものであった。得られたクローンの塩基配列を一部決定したところ,既に報告されている標的分子やレセプターとは異なる塩基配列であることから,C型毒素蛋白全体を用いた場合は非特異的陽性クローンを選別してしまう危険性が大きいと思われる。このため,現在はレセプターに対するC型毒素の結合部位(重鎖の3′-末端側約500bp)を,次の3つのコンポーネントに分けて解析中である,つまりガングリオシド結合部位,蛋白性レセプター結合部位,前2者を含むコンポーネント,これらの部位を発現ベクターに再クローニングし,それぞれの結合蛋白を大量に調整しスクリーニングに用いることによって非特異的結合を極力抑える試みを検討しているところである。昨年の検討において、NG108細胞からmRNAを抽出した後,cDNAの合成を行いZAP-XRベクターにクローニングし,得られたcDNAライブラリーからボツリヌスC1毒素に対する結合性蛋白質を産生しているクローンの選別を試みたが,バックグラウンドが高いために明かな陽性クローンの選別には成功しなかったことを報告した。蛋白プローブとして神経毒素(分子量15万)全体を使用しているために擬陽性クローンが多くなる可能性が考えられるので,神経毒素の標的神経細胞への結合ドメインを含む領域を蛋白プローブとして用いることとした。このため、C1毒素遺伝子の3'-末端側約650塩基(約200アミノ酸残基)に相当する領域をPCR法で増幅し,pBluescript-IIにクローニングした後, ET発現ベクターに再クローニングした。一方,NG108細胞膜上に存在すると考えられるC1毒素に対する蛋白質性の受容体を単離して抗体を作成し,イムノスクリーニングによってcDNAライブラリーから陽性クローンを得るために,C1毒素あるいは結合ドメインを用いてNG108細胞膜蛋白質とのクロスリンク-免疫沈降法による検討を試みている。
小児の炭水化物必要量に関する研究

基礎疾患を有しない低身長児の栄養治療のデータを用いて、小児期の適正炭水化物摂取レベルを推定した。食事摂取調査により求めた、小児の習慣的なたんぱく質、脂質、炭水化物の各摂取%エネルギー(E%)値を独立変数とし、小児のIGF-1SDスコア値を従属変数として相関分析と回帰分析を行った。なお、食事調査で得た摂取エネルギー量の妥当性については二重標識水法による総エネルギー消費量の結果を参考にした。たんぱく質または脂質の摂取%エネルギー値とIGF-1SDスコアの相関は統計学的に有意であり、これらの結果から予想した炭水化物の最少適正%エネルギー値は約55(% E)となった。目的:脳・神経などは通常時にはグルコースをエネルギー源としており、炭水化物は組織に必須の栄養素であると共に摂取時に同化ホルモンのインスリン分泌を刺激するため、発達・成長の盛んな小児期は成人期より重要性が高いと考える。しかし、食事摂取基準こおける炭水化物の適正エネルギー比率は小児と成人共に同じで、その根拠も炭水化物に基づくものではない。そこで小児期の炭水化物適正エネルギー比率を新たに求ある必要がある。けれども健康な小児に採血を伴うヒト試験は実施できないため、栄養療法が唯一の治療法となる。基礎疾患のなし低身長症小児患者の治療臨床データを活用して小児の炭水化物適正エネルギー比率を推定することにした。方法:インフォームドコンセントが得られた、低身長小児10名(男・女各5名)を対象者とした。3日間の食事調査により三大熱量素の摂取エネルギー比率を求めた。安静時代謝量はキャノピー式呼気ガス分析法で、総エネルギー消費量は二重標識水法で測定した。成長因子の指標となる血中IGF-1濃度からIGF-1SDスコアを求めた。炭水化物エネルギー%とIGF-1のSDスコアと回帰直線式からIGF-1SDスコアが零となる炭水化物エネルギー%値を求めて、小児期の炭水化物適正比率最低値を推定した。結果:対象小児に関する測定値(平均値±標準偏差値)は、年齢5.4±0.7歳、身長97.0±4.6cm、体重13.8±2.1kg、エネルギー摂取量1188±154kcal/日、総エネルギー消費量1131±184kcal/日であった。成長蓄積分のエネルギーを考慮しても食事調査によるエネルギー摂取量はほぼ適正な値であると考えた。上記の方法で算出した小児の適正炭水化物エネルギー%の推定最小値はおよそ55となった。本研究の結果から、食事摂取基準における小児の水化物目標量、50以上70未満(%エネルギー)の下限値については今後検討する必要性があると思われた。
学習者トレーニングが英語学習者の自主性開発に与える実際的効果に関する研究

今年度も大学生の自主的学習開発について過去からの研究を進めた。2005年度から学生に自学自律の機会を与える目的で開始された、第3学年における個人課題(independent project)コースの見直しとその実施を行った。大きな変更点であるコースオリエンテーションは、以前の3時間から8時間に延長され、その焦点も簡潔な講義のスタイルから、学習者主体のインタラクティブなものに変更された。2005年度及び2006年度の個人課題コース受講者へのアンケート及びインタビュー内容を調査した結果、以下の点が明らかとなった。1.学習に対する自己責任の増大について感じるストレスは、より徹底したオリエンテーションを行った場合の方が小さかった。特に、オリエンテーションの中で学習計画に関する問題解決のグループ演習を行った場合に、その傾向が顕著に見られた。2.アンケートで「自分は自主的な学習者ではない」と答えた学生の多くに、自分が自主的ではないと思う理由についての説明を長々と行う傾向が見られた。これは、自分は自主的ではないと自覚している学生でさえも、自主性が何であるかということについて明確な認識を持つようになったことを示しており、その点において有意義である。これは学生が自分自身の学習についての認識を高めたことを示唆している。このコースを受講した学生にとっては学習者の自主性開発という概念自体が新しいものであったにも拘らず、ガイダンスとサポートを与えることによって、日本人学生に於いても自己の学習に対して自主的責任を負うことが可能であり、それを厭わないということが明らかとなった。本年度、研究者は以下の学会に於いてその研究内容について発表を行った。今年度における学習者トレーニングと英語学習者の自主性開発に関する研究は、以下の2点を主な構成要素として実施された。・海外でのインタビュー及び視察による調査・国内での学生に対する調査1.海外調査により得られた知見(1)米国及び英国の大学において、大学教育課程への入学準備として各国からの学生に英語を教授するESL教師に対するインタビュー調査。これらのインタビューでは、日本人学習者の自主性に関して以下のような共通する特徴が語られた。・自分の意見を明権に語ることが困難である。・問題解決能力が低い。・問題処理の方法を知らない。リサーチ、情報収集の方法についての知識に欠ける。・他の学生と比較して、より教師のサポートと指導を必要とする傾向にある。これら4点の指摘は、日本人学習者の中では野心的であるはずの海外留学者に於いても自主性が欠落していることを示唆しており、日本の英語学習者における自主性開発の新手法が必要であるという研究者の立場をサポートするものであった。(2)ヘルシンキ大学ALMS(Autonomous Language Learning Modules)における完全自主的学習法に基づく英語学習プログラムの取材。ここでの学生は自身の学習スタイルと志向について明確な意識を持ち、過去の学習体験についても批評的に省察する能力を備えていることが観察された。2.国内における学生の調査による知見語学学習能力に対する自己評価調査については、統制群、実験群の双方に於いて僅かな上昇が見られた。標準試験の結果については、実験群においてより大きな進歩が観察された。今年度は以下の学会において研究内容に関連する発表を行った。他の研究者との意見交換によって、今後の研究の方向性について新しいアイデアと知見を得た。今年度の研究は昨年度の研究成果の上に行われた。椙山女学園大学のコミュニカティブイングリッシュプログラムには新しくindependent projects(自主設置課題)コースが追加された。このコースは昨年度に視察を行ったヘルシンキ大学ALMS(Autonomous Language Learning Modules)をモデルに研究者が開発を行った。初年度の試行カリキュラムであったにも拘らず、学生からは非常に肯定的なフィードバックが得られた。コース全体を通して以下の観察結果を得た。1.コースの初期段階では学生は自分自身で判断を下すことに消極的であり、幾度も教師に「助言」を求めた。2.教師からの「助言」が得られないことで、最終的に学生は自分自身で判断を下さねばならない状況を受け入れ、自己判断を下すことを学び始めた。3.学生との3回に渡る個別指導を通じ、自己の選択に対する批評眼と自信について明らかな進歩が見て取れた。4.コース後の調査において、すべての学生が「英語を自立的に学ぶことができるようになった」と回答した。上記の新カリキュラム及び学会で得られた知見により、次年度では当初のプロポーザルで予定していた定量的研究アプローチから、より定性的研究アプローチに比重を移し、自主性に関する学生自身の見解について観察を行いたい。

2.アンケートで「自分は自主的な学習者ではない」と答えた学生の多くに、自分が自主的ではないと思う理由についての説明を長々と行う傾向が見られた。これは、自分は自主的ではないと自覚している学生でさえも、自主性が何であるかということについて明確な認識を持つようになったことを示しており、その点において有意義である。これは学生が自分自身の学習についての認識を高めたことを示唆している。このコースを受講した学生にとっては学習者の自主性開発という概念自体が新しいものであったにも拘らず、ガイダンスとサポートを与えることによって、日本人学生に於いても自己の学習に対して自主的責任を負うことが可能であり、それを厭わないということが明らかとなった。本年度、研究者は以下の学会に於いてその研究内容について発表を行った。
左心不全に伴う肺高血圧、右心不全の発症・進展機序解明に基づく新たな治療戦略の確立

本研究の目的は、左心不全症例の右心不全の発症、最重症化の要因となる肺高血圧症(第2群肺高血圧)の進展機序について、その起点となる肺動脈のリモデリングの進展に関わる遺伝学的リスク評価、オミクス解析・病理学的検討を含めた包括的な解析により右心不全進展の分子機序について検討することである。2018年度は大阪大学医学部附属病院に入院した心不全症例において全エクソーム解析を実施し右心カテーテル検査にて肺高血圧の合併が確認された症例においてゲノムデータベースの構築を進めた。全エクソーム解析結果を有する171症例のうち肺高血圧症例は80症例であり、引き続き症例数を増やして解析を進めていく予定である。また、臨床情報を後ろ向きに収集し、肺血管抵抗上昇の有無、右心不全発症など臨床表現型の層別化も実施し、肺高血圧に関連する希少バリアントおよびコモンバリアントの存在が右室機能不全の発症等に関連することが示唆された。次年度以降は更に症例数を増やして解析を継続し、ゲノムデータベースと臨床情報を合わせ、臨床病態に影響を及ぼす遺伝子素因の検索を行っていく予定である。また、全エクソーム解析データより得られた情報をもとに、肺動脈性肺高血圧症肺高血圧(第1群肺高血圧症)の原因遺伝子および疾患関連遺伝子として報告のある遺伝子変異を用いて新たに疾患各群の層別化を行い、肺動脈リモデリングを伴う肺高血圧症の発症、進展に関わる遺伝学的リスク因子の検討を行っていく予定である。現在解析済みの症例において、肺高血圧に関連する遺伝子変異といくつかの臨床表現型との関連性が示唆される結果が得られている。臨床背景情報や各種臨床検査の取集を進め臨床表現型の層別化とゲノム情報との関連性を明らかにすることにまず努め、表現型、重症度による遺伝的リスク因子の検討および同定されたリスク因子に基づく心不全症例の層別化と予後評価へ移ることを目標に研究を進めていく。結果を取りまとめて成果の発表を順次行い、学術発表にも力を入れて取り組んでいく予定である。本研究の経費のうち、今年度のゲノム解析の検体数が当初の予定より少なかったため、次年度に繰り越すこととした。次年度の研究計画に基づき、今年度に予定していたものも含め検体の測定やデータ解析、研究成果発表のための学会出張旅費に使用予定である。
サイトカインによる骨髄系前駆細胞の分化増殖の増強を介した腫瘍増殖の制御

本研究では、最近申請者らが見出した感染防御におけるIL-27の骨髄系前駆細胞への分化増殖の増強能力を用いて、腫瘍形成におけるIL-27の役割について検討を行った。まず、IL-27を遺伝子導入したマウスメラノーマB16F10細胞株(B16F10-IL-27)をマウスへ移植しコントロールベクターと比較したところ、有意に腫瘍の増殖抑制が観られたことから、腫瘍内へ浸潤している細胞を網羅的に解析したところ、腫瘍内へ浸潤している細胞がCD11b陽性のいわゆるミエロイド細胞であることがわかった。通常腫瘍内へ浸潤しているミエロイド細胞は、免疫抑制活性を有することで知られているが、B16F10-IL-27担癌マウスでは、腫瘍内へ浸潤しているミエロイド細胞は免疫抑制活性を抑制していることを明らかにした。さらに、抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージの増加及び誘導型一酸化窒素(NO)産生を明らかにした。加えて、Admix実験においては、B16F10親株と担癌IL-27から単離したミエロイド細胞を混ぜてからマウスへ移入すると有意に腫瘍を抑制する結果が得られた。加えて、担癌IL-27から単離したミエロイド細胞は、NO濃度依存的に直接的に腫瘍を殺していることを明らかにした。最後に、Ly5.2マウスへLy5.1マウス骨髄由来LSK細胞の移入実験によりIL-27は骨髄中のLineageーSca-1+c-Kit+細胞(LSK細胞)を増加させることを明らかにした。以上の結果より、IL-27は担癌時において造血幹細胞に直接作用することで髄外造血を亢進させ、抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージへの分化増殖動員を促進することにより抗腫瘍活性を発揮するという新たなIL-27による抗腫瘍効果のメカニズムを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。IL-27は、多様な作用機序通して抗腫瘍効果を有することが知られている。当該年では、IL-27遺伝子導入したメラノーマB16F10細胞と大腸癌細胞MC38細胞を用いて、マウスへ各腫瘍を移入後、腫瘍内への骨髄系前駆細胞への分化誘導及びIL-27によりミエロイド系前駆細胞が抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージへ分化し、腫瘍内へ浸潤していることが観られるかどうか検討を行った。IL-27の作用により、B16F10細胞及びMC38細胞共に抗腫瘍効果が観られた。そこで、腫瘍内に浸潤している各細胞集団の特定をFACS解析を用いて行った結果、CD11b陽性細胞が最も多く腫瘍内へ浸潤していることが明らかとなった。次に、腫瘍内へ浸潤しているミエロイド系前駆細胞をCD11b陽性磁気ビーズを用いて単離し、リアルタイムPCR解析を行った。そこで、B16F10-IL-27細胞を移入したマウスでは、抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージの転写因子である、iNOS(誘導型一酸化窒素合成酵素)、IL-12p40、IRF8の発現が有意に高く、腫瘍の増悪に関わるM2型マクロファージの転写因子として知られる、Arg-1,Ym1,Fizz1の発現が低いことを見出した。一方、B16F10-Vectorにおいては、それらの発現が逆転していることを見出した。それに加えて、FACS解析においてもB16F10-IL-27細胞では、CD11b陽性、F4/80陽性のマクロファージが多く、また、ClassII陽性CD86陽性のいわゆるM1型マクロファージが多いことが明らかにした。以上の結果により、IL-27は造血幹細胞に直接作用し、ミエロイド系前駆細胞の増強と担癌状態におけるエマージェンシーミエロポエシスを誘導し、抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージの分化に関わっていることを明らかにするデータを得られた。本研究では、B16F10-IL-27細胞を移入したマウスでは、抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージの転写因子である、iNOS(誘導型一酸化窒素合成酵素)、IL-12p40、IRF8の発現が有意に高く、腫瘍の増悪に関わるM2型マクロファージの転写因子として知られる、Arg-1,Ym1,Fizz1の発現が低いことを見出した。そこで、さらに、IL-27が造血幹細胞に作用し、M1型マクロファージの動員、増強を誘導しているかを調べる目的で、Ly5.1コンジェニック由来のLSK細胞をLy5.2マウスへ移入し、その後、B16F10-IL-27とコントロールVector遺伝子導入した腫瘍を植えてから2週間後に腫瘍内に浸潤した細胞を調べた。その結果、Ly5.2由来マウスへB16F10-IL-27移植した群では、コントロールVector遺伝子導入移植マウス群よりも、有意にLy5.1コンジェニック由来マクロファージが腫瘍内に多く浸潤していた。

また、その中でもLy5.2由来B16F10-IL-27移植マウス群では、ClassII陽性CD86陽性のいわゆる抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージへ分化していることを明らかにした。以上の結果により、IL-27は造血幹細胞に直接作用し、ミエロイド系前駆細胞の増強と担癌状態におけるエマージェンシーミエロポエシスを誘導し、抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージの分化に関わっていることを明らかにするデータを得られた。本研究では、最近申請者らが見出した感染防御におけるIL-27の骨髄系前駆細胞への分化増殖の増強能力を用いて、腫瘍形成におけるIL-27の役割について検討を行った。まず、IL-27を遺伝子導入したマウスメラノーマB16F10細胞株(B16F10-IL-27)をマウスへ移植しコントロールベクターと比較したところ、有意に腫瘍の増殖抑制が観られたことから、腫瘍内へ浸潤している細胞を網羅的に解析したところ、腫瘍内へ浸潤している細胞がCD11b陽性のいわゆるミエロイド細胞であることがわかった。通常腫瘍内へ浸潤しているミエロイド細胞は、免疫抑制活性を有することで知られているが、B16F10-IL-27担癌マウスでは、腫瘍内へ浸潤しているミエロイド細胞は免疫抑制活性を抑制していることを明らかにした。さらに、抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージの増加及び誘導型一酸化窒素(NO)産生を明らかにした。加えて、Admix実験においては、B16F10親株と担癌IL-27から単離したミエロイド細胞を混ぜてからマウスへ移入すると有意に腫瘍を抑制する結果が得られた。加えて、担癌IL-27から単離したミエロイド細胞は、NO濃度依存的に直接的に腫瘍を殺していることを明らかにした。最後に、Ly5.2マウスへLy5.1マウス骨髄由来LSK細胞の移入実験によりIL-27は骨髄中のLineageーSca-1+c-Kit+細胞(LSK細胞)を増加させることを明らかにした。以上の結果より、IL-27は担癌時において造血幹細胞に直接作用することで髄外造血を亢進させ、抗腫瘍活性を有するM1型マクロファージへの分化増殖動員を促進することにより抗腫瘍活性を発揮するという新たなIL-27による抗腫瘍効果のメカニズムを明らかにした。IL-27のHSCから骨髄系前駆細胞へ分化増殖誘導する能力を用い、野性型マウスでも発症するCML疾患モデルマウスができないか、さらに同様な手法で変異CALRをHSCに発現させ新しいMPN疾患モデルマウスができないか、できればその作用機序についても検討する。1BCR-ABL遺伝子導入HSCの移入によるCML疾患モデルマウス:金沢大学平尾・仲先生らの方法に従い野生型C57BL/6マウス骨髄よりLSK細胞をソーティングし、BCR-ABL-IRES-GFP遺伝子発現レトロウイルスを感染させ、低酸素環境下においてSCFとトロンボポエチンで培養し、まずは放射線照射した野生型マウスに静注し、CMLを発症させる系を作製する。次に、BCR-ABL+/GFP+LSK細胞にさらにIL-27を加えて分化増殖し、細胞数を増やして非放射線照射野生型マウスに静注しCMLを発症する条件を検討する。2変異CALR遺伝子導入HSCの移入によるMPN疾患モデルマウス:変異CALRは最近報告されたばかりで、その病態形成機構は未だ不明である。そこで、変異CALRを同様にLSK細胞に移入し病態を再現する新しいMPN疾患モデルの作製を目指す。野生型ヒトCALRのcDNAをPCRを用いヒト末梢血単核球
鉄系超伝導体の反射分光・光電子分光・Ｘ線回折による電子構造と結晶構造の包括的解明

鉄系超伝導体において、構造相転移温度以上でネマティック揺らぎが多くの測定により観測されており、ネマティック揺らぎが電子状態に与える影響が盛んに議論されている。ラマン散乱分光は結晶格子と結合していない生のネマティック揺らぎを観測できる数少ない実験手法の一つである。多くの鉄系超伝導体でラマン散乱分光によるネマティック揺らぎの観測が行われているが、代表的な鉄系超伝導体であるBaFe2(As1-xPx)2では未だ報告例がない。そこで、本研究では、BaFe2(As1-xPx)2における常伝導状態でのネマティック揺らぎの観測と超伝導状態での超伝導応答の観測を行った。本研究により、BaFe2(As1-xPx)2においてネマティック相転移温度T0が、Tcが最大になる最適組成付近で0Kになることがわかった。この結果は、この揺らぎが超伝導対形成機構に関与している可能性を示唆するものである。また、ネマティック感受率が急激に発達し始める温度TnemはARPESの研究で報告されている擬ギャップが発達し始める温度TPGとよく似た組成依存性を示すことがわかった。この結果は、擬ギャップの形成とネマティシティの間に相関があることを示唆している。また、BaFe2(As1-xPx)2 (x = 0.32, Tc = 30 K), (x = 0.38, Tc = 25 K)における超伝導状態と常伝導状態のラマン散乱応答を測定した。その結果、両組成においてTc以下でA1g, B1gの偏光配置でホール面と電子面の超伝導ギャップの二倍の相当するエネルギーに励起構造が観測された。さらに、これらの対破壊ピークとは別に、B1gにおいて最適組成付近で急激に増強されるピークを発見した。このピークはネマティック揺らぎと関連しており、この系の超伝導状態における電子間にネマティック相関が存在することを示している。29年度が最終年度であるため、記入しない。鉄系超伝導体において結晶構造と超伝導転移温度Tcとの間には顕著な関係があることが知られている。このことから、この系における超伝導発現機構を解明するためには、結晶構造の変化に対して電子構造がどのように変化するのかを調べることが重要である。今回、我々は結晶構造の異方性c/aが小さく、フェルミ面がさらに3次元的になっていると考えられる、Sr1-xCaxFe2(As1-yPy)2 (x = 0.08, y = 0.25, Tc=32K)の電子構造を角度分解光電子分光(ARPES)で測定した。偏光を変えながら、複数の励起光エネルギーにおいてフェルミ波数(kF)を求めたところ、Γ点((kx,ky,kz)=(0,0,0))付近でdxy軌道由来と考えられるバンドがフェルミエネルギー(EF)以下に沈んでいることがわかった。この結果はSrFe2(As1-yPy)2の先行研究の結果と一致しており、結晶構造の強い三次元性を反映していると考えられる。また、ホール面、電子面のいくつかの位置において超伝導ギャップを測定したところ、ホール面では、等方的に超伝導ギャップが開いていることがわかった。一方、X点((kx,ky,kz)=(π,π,0))付近に2枚存在する電子面では、内側の電子面における超伝導ギャップでは異方的ではあるが、有限の超伝導ギャップが開いていたのに対し、外側の電子面における超伝導ギャップにおいてフェルミ面のある位置に向かって急速にギャップエネルギーが小さくなる振る舞いが見られ、この位置においてノードが存在する可能性がある。今回得られた超伝導ギャップの異方性は先行研究におけるBaFe2(As1-yPy)2 (y=0.30)の超伝導ギャップの異方性とは異なっており、超伝導ギャップの異方性と結晶構造の異方性c/aに相関があることを示している。今回、研究代表者らが作成した超伝導体Sr1-xCaxFe2(As1-yPy)2における電子構造を愛知県岡崎市にある分子科学研究所内研究施設UVSORのBL-7Uにおいて角度分解光電子分光を用いて測定した。主な成果は、(1)フェルミ面の形状が、類似物質であるBaFe2(As1-xPx)2とは大きく異なることを見出したこと、(2)電子フェルミ面にノードのある異方的超伝導ギャップを見出したこと、の2点である。これらは直接フェルミ面に寄与しないカチオン(BaやSr)の原子半径が、フェルミ面近傍の電子構造に大きく影響を与えていることを示すものである。この成果については、今年3月に行われた日本物理学会で口頭発表した。分子研に長い間滞在して、データ解析方法も習得した。実験はまだまだ継続する必要があるが、手法をほぼ修得したことと、新しい知見を得られる結果が出始めたという意味で、順調に進展していると考えられる。鉄系超伝導体の超伝導発現機構解明において、波数空間上での超伝導ギャップの異方性を測定することは非常に重要である。去年度の角度分解光電子分光実験(以下ARPES)において、我々はSr1-xCaxFe2(As1-yPy)2 (x = 0.08, y = 0.25)のフェルミ面の形状やいくつかの高対称点における超伝導ギャップを測定した。

その結果、X点付近の外側の電子面において、ノードの可能性がある最小ギャップを観測した。一方、強束縛近似+RPAの計算によると、Pを置換した122系の超伝導ギャップにおいて、Z点付近にある一番外側のホール面においてノードが存在すると指摘されている。今回、我々はSr1-xCaxFe2(As1-yPy)2 (x = 0.08, y = 0.25, Tcmax=32K)の電子構造、特にZ点付近の超伝導ギャップ構造をARPESにより観測した。Z点付近の超伝導ギャップは弱い異方性を示したものの、ノードのような振る舞いは見られなかった。今回得られた結果と前年度までに得られた結果を合わせると、軌道内ネスティングによるスピン揺らぎのみでは、この物質の超伝導発現機構を説明するには不十分であると考えられる。また、BaFe2(As1-xPx)2の超伝導ギャップについて情報を得るためにラマン散乱分光測定を行った。Tc以下の温度でのスペクトルではA1g,B2gの偏光において対破壊ピークが見られている。しかし、低エネルギー領域において、A1g偏光のスペクトルはエネルギーによらず一定の値を示すのに対し、B2g偏光のスペクトルはエネルギーの3乗に比例する振る舞いを示した。この振る舞いは、ホール面ではノードのないフルギャップが現れており、電子面ではノードの発現、または、強い異方性をもつギャップが現れていることを示唆している。角度分解光電子分光実験については、ノードの検証実験が満足に行えなかったが、、新たな高対称点における超伝導ギャップの情報は得られた。また、角度分解光電子分光の結果により国際会議でポスター賞を受賞することが出来た。ラマン散乱分光についてはパリディドロ大学にて測定手法について深く学び、自研究室でも低エネルギー励起についての良質なデータを得ることが出来るようになった。また、留学先で得られたデータと自研究室で測定したデータをまとめて、2017年3月に行われた物理学会で発表することが出来た。以上をまとめると、おおむね順調に進展していると考えられる。鉄系超伝導体において、構造相転移温度以上でネマティック揺らぎが多くの測定により観測されており、ネマティック揺らぎが電子状態に与える影響が盛んに議論されている。ラマン散乱分光は結晶格子と結合していない生のネマティック揺らぎを観測できる数少ない実験手法の一つである。多くの鉄系超伝導体でラマン散乱分光によるネマティック揺らぎの観測が行われているが、代表的な鉄系超伝導体であるBaFe2(As1-xPx)2では未だ報告例がない。そこで、本研究では、BaFe2(As1-xPx)2における常伝導状態でのネマティック揺らぎの観測と超伝導状態での超伝導応答の観測を行った。本研究により、BaFe2(As1-xPx)2においてネマティック相転移温度T0が、Tcが最大になる最適組成付近で0Kになることがわかった。この結果は、この揺らぎが超伝導対形成機構に関与している可能性を示唆するものである。また、ネマティック感受率が急激に発達し始める温度TnemはARPESの研究で報告されている擬ギャップが発達し始める温度TPGとよく似た組成依存性を示すことがわかった。この結果は、擬ギャップの形成とネマティシティの間に相関があることを示唆している。また、BaFe2(As1-xPx)2 (x = 0.32, Tc = 30 K), (x = 0.38, Tc = 25 K)における超伝導状態と常伝導状態のラマン散乱応答を測定した。
温熱療法の頸部リンパ節転移抑制効果

目的:ハムスター頬粘膜癌(頸部リンパ節転移モデル)に温熱療法を行い、加温後、頸部リンパ節および原発巣を摘出、病理組織学的検索を行い、温熱療法の頸部リンパ節への転移抑制効果について、動物数を追加し研究した。対象・方法:可移植癌(0-1N、扁平上皮癌)の腫瘍組織片をハムスターの頬粘膜下に移植後、3週間経過し、長径7mmに達した類円形の腫瘍を加温対象とした。50匹の担癌動物を用い、3群の実験群{(1)温熱群(43°C40分2回、3日間隔、21匹)、(2)Sham群(温度センサー刺入のみ、15匹)、(3)無処置群(麻酔のみ、14匹)}を設定した。加温は13.56MHzのRF誘電型加温装置を用い、直径15mmのアプリケータで腫瘍を挟み、局所加温した。温度測定はC-C熱電対温度計を用い、昨年度購入した自動加温制御システムにより、一定の加温状態を維持した。加温後14日、17日、21日、28日に頸部リンパ節および原発巣を摘出、固定後、HE染色を施し、病理組織学的検索を行った。リンパ節への転移の有無および転移腫瘍の進展度を組織学的に辺縁洞型、髄洞型、全体型、節外型に分類し、対照群と比較検討した。結果:加温群では21匹中、8匹(38.1%)に頸部リンパ節転移が認められ、その腫瘍進展度は全て辺縁洞型から全体型までのリンパ節内にとどまる転移であった。一方、Sham群では15匹中、9匹(60.0%)、無処置群では14匹中、10匹(71.4%)にリンパ節転移が認められ、両群ともその腫瘍進展度は全体型、節外型のより進行した転移であった。なお、各群とも加温後の期間が長くなるにつれ、リンパ節の腫瘍進展度は進行していた。温熱群において、原発腫瘍が組織学的に消失した12匹中、1匹(8.3%)に転移が認められたに過ぎないのに対し、原発腫瘍が再増大した9匹中、8匹(77.8%)に転移が認められた。以上より、リンパ節転移は原発巣への温熱効果と密接に相関し、転移巣における腫瘍進展の病態は加温群で軽度であり、温熱療法が転移の抑制に有用である可能性が示唆された。目的:ハムスター頬粘膜癌に温熱療法を行い、加温後、頸部リンパ節および原発巣を摘出、病理組織学的検索を行い、温熱療法の頸部リンパ節への転移抑制効果について研究した。対象・方法:可移植癌(0-1N、扁平上皮癌)の腫瘍組織片をハムスターの頬粘膜下に移植後、3週間経過し、直径7mmに達した類円形の腫瘍を加温対象とした。32匹の担癌動物を用い、3群の実験群{(1)温熱群(43°C40分2回、3日間隔、14匹)、

(2)Sham群(温度センサー刺入のみ、7匹)、(3)無処置群(麻酔のみ、11匹)}を設定した。加温は13.56MHzのRF誘電型加温装置を用い、直径15mmのアプリケータで腫瘍を挟み、局所加温した。温度測定はC-C熱電対温度計を用い、今年度購入した自動加温制御システムにより、一定の加温状態を維持した。加温後2週、3週、4週に動物を屠殺し、頸部リンパ節および原発巣を摘出固定後、HE染色を施し、病理組織学的検索を行った。リンパ節への移転の有無および転移腫瘍の進展度を辺緑洞型、髄洞型、全体型、節外型に分類し、対照群と比較検討した。結果:加温群では14匹中、8匹(57.1%)に頸部リンパ節転移が認められ、その腫瘍進展度は全て辺緑洞型から全体型までのリンパ節内にとどまる転移であった。一方、Sham群では7匹中、5匹(71.4%)、無処置群では11匹中、7匹(63.6%)にリンパ節転移が認められ、両群ともその腫瘍進展度は全体型、節外型のより進行した転移であった。なお、各群とも屠殺までの期間が長くなるにつれ、リンパ節の腫瘍進展度は進行していた。温熱群において、原発腫瘍が組織学的に消失した6匹中、1匹(16.7%)に転移が認められたに過ぎないのに対し、原発腫瘍が再増大した8匹中、7匹(87.5%)に転移が認められた。以上より、リンパ節転移は原発巣への温熱効果と相関し、転移巣の腫瘍進展の病態は加温群で軽度であり、温熱療法が転移の抑制に有用である可能性が示唆された。目的:ハムスター頬粘膜癌(頸部リンパ節転移モデル)に温熱療法を行い、加温後、頸部リンパ節および原発巣を摘出、病理組織学的検索を行い、温熱療法の頸部リンパ節への転移抑制効果について、動物数を追加し研究した。対象・方法:可移植癌(O-1N、扁平上皮癌)の腫瘍組織片をハムスターの頬粘膜下に移植後、3週間経過し、長径7mmに達した類円形の腫瘍を加温対象とした。50匹の担癌動物を用い、3群の実験群{(1)温熱群(43°C40分2回、3日間隔、21匹)、(2)Sham群(温度センサー刺入のみ、15匹)、(3)無処置群(麻酔のみ、14匹)}を設定した。温度測定はC-C熱電対温度計を用い、昨年度購入した自動加温制御システムにより、一定の加温状態を維持した。加温後14日、17日、21日、28日に頸部リンパ節および原発巣を摘出、固定後、HE染色を施し、病理組織学的検索を行った。リンパ節への転移の有無および転移腫瘍の進展度を組織学的に辺縁洞型、髄洞型、全体型、節外型に分類し、対照群と比較検討した。結果:加温群では21匹中、8匹(38.1%)に頸部リンパ節転移が認められ、その腫瘍進展度は全て辺縁洞型から全体型までのリンパ節内にとどまる転移であった。一方、Sham群では15匹中、9匹(60.0%)、無処置群では14匹中、10匹(71.4%)にリンパ節転移が認められ、両群ともその腫瘍進展度は全体型、節外型のより進行した転移であった。なお、各群とも加温後の期間が長くなるにつれ、リンパ節の腫瘍進展度は進行していた。温熱群において、原発腫瘍が組織学的に消失した12匹中、1匹(8.3%)に転移が認められたに過ぎないのに対し、原発腫瘍が再増大した9匹中、8匹(77.8%)に転移が認められた。以上より、リンパ節転移は原発巣への温熱効果と密接に相関し、転移巣における腫瘍進展の病態は加温群で軽度であり、温熱療法が転移の抑制に有用である可能性が示唆された。