hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CMRFモデルに基くプラスチック地雷探知システムの開発研究

特に計測対象が低反射率であることと、誘電率境界による共振の位相特性などに着目した学習方式・適応方式とすることがポイントであったが、共振特性を最適に利用するためには、未だ改善の余地があると考えられる。また、データの空間分解能が低いことも改善されなければならない。これにはアンテナの小型化などが必要であると考えられる。また、実際の地雷探知に関する到達目標のうち、探査深度を30cm程度までと期待しているが、現状の3040GHzのミリ波帯では吸収が大きすぎる可能性が高いことが明らかになってきた。もう少し低い帯域で、なるべく広い掃引周波数を実現してゆく必要がある。また、その土地に特にばら撒かれている地雷(形状・材質)によって得られるパターンを学習し適応的に認識・分類(判断)する機能を持たせることが望ましい。今年度はこの認識に関しては、未だ取得データを分析している段階であり、特徴ベクトルを構築してゆく必要がある。申請者らの研究グループはこれまでに、画像処理の基本モデルの一つであるMRF(マルコフ・ランダム・フィールド)モデルを、物理波動のエネルギーと位相の概念に基いて複素振幅画像に拡張したCMRF(複素マルコフ・ランダム・フィールド)モデルを提案している。一方、プラスチック地雷を探知するには、電磁波強度のほかに、誘電率変化や誘電率境界による共振に伴う電磁波の位相変化に着目することが重要であると考えられる。本研究の最終目標は、このCMRFモデルを基盤とし、またアレイアンテナによる干渉型レーダに着目して、得られる複素振幅データに対して適応的・非線形な画像信号処理を行う、複素ニューラルネットワーク画像情報処理システムを開発することである。そして学習と適応性によって、地雷探知に有用な情報を無駄なく取りだし、高い検出確率と視認性を持つプラスチック地雷探知試作機を構築しようとするものである。本年は特にアンテナのアレイ化に関する基礎的な研究を行った。研究室に現有のレーダシステムは、38GHz帯用で比較的小型であるが、ホーンアンテナを掃引するタイプのもので、地下探索用ではない。そのため、2次元(面的)に複素振幅のデータが取得可能な、地雷用の小型アレイアンテナの実現を目指したフロントエンドの設計をすすめた。将来のアレイ化の要素をなす1単位部分のアンテナと回路である。その結果、次の特徴を持つアンテナ・フロントエンドを実現することに成功した。(1)広い周波数範囲(4GHz12GHz)にわたって電磁波を効率よく放射・受信する直線テーパ型スロットアンテナ、(2)アンテナで受信された信号をこの広帯域にわたって振幅及び位相の変動少なく直交ホモダイン検波するホモダイン
非ステロイド系消炎鎮痛剤による大腸癌の発癌予防機構の検討

ヒト散発性大腸腺腫におけるCOX-2の発現が腫瘍細胞ではなく間質細胞であることが判明した。この事から非ステロイド系消炎鎮痛剤(NSAIDs)の大腸発癌発生予防のターゲットが間質細胞であることが考えられた。従ってCOX-2によって産生されたプロスタグランジン(PG)が発癌を促進していると考えられヒトマクロファージの実験モデルであるであるU-937細胞を用いて腫瘍血管増生に重要な働きをする血管内皮増殖因子(VEGF)の産生制御に与えるPGの影響を検討し以下の結果を得た。1.PGE1はVEGFを強く誘導し、この作用はcAMPを介していると考えられた。2.U-937細胞にはRT-PCR法での検討でEP2とEP4 PG受容体が発現していた。3.核内受容体であるPPARγのagonistであるPGJ2はVEGFを強く誘導した。4.U-937細胞にはRT-PCR法での検討でPPARγが発現していた。5.PGE1とPGJ2の効果は相加的であった。6.PGJ2はcAMPを増加させなかった。以上よりPGは2つの経路を介してVEGF産生を増加させると考えられた。従ってNSAIDsの大腸発癌発生予防はこの経路の抑制が関与している可能性がある。ヒト大腸腺腫および大腸癌におけるCOX-2の局在を免疫組織学的に検討し以下の事が明らかとなった。1. COX-2の免疫組織化学検討に用いた抗COX-2抗体(IBL18518)は培養ヒト線維芽細胞におけるIL-1β刺激によるCOX-2の誘導を免疫組織化学及びwestern blotting法にて認識した。2. COX-2はヒト大腸腺腫の腫瘍表面下の非上皮細胞に強く発現していた。3. COX-2の発現する細胞の局在はCD68陽性細胞のそれとほぼ一致しマクロファージが主体と考えられた。4.定量的に非上皮細胞でのCOX-2の発現は腫瘍細胞での発現との間に有為差を認めた。5.ヒト進行大腸癌では腫瘍細胞および間質細胞にCOX-2の発現を比較的弱く認めた。6.プロスタグランジン(PG)E1はヒトマクロファージの実験モデルであるU-937細胞の血管内皮増殖因子(VEGF)を強く誘導した。以上のことからNSAIDの大腸癌発生抑制にはヒト大腸腺腫のマクロファージに発現するCOX-2が関与し、機能的にはPG産生抑制によるVEGFの低下が一部関与する可能性が示唆された。ヒト散発性大腸腺腫におけるCOX-2の発現が腫瘍細胞ではなく間質細胞である事が判明した。この事から非ステロイド系消炎鎮痛剤(NSAIDs)の大腸発癌発生予防のターゲットが間質細胞である事が考えられた。従ってCOX-2によって産生されたプロスタグランジン(PG)が発癌を促進していると考えられヒトマクロファージの実験モデルであるU-937細胞を用いて腫瘍血管増生に重要な働きをする血管内皮増殖因子(VEGF)の産生制御に与えるPGの影響を検討し以下の結果を得た。2.U-937細胞にはRT-PCR法での検討でEP2とEP4PG受容体が発現していた。
19世紀アメリカにおける健康改革運動と文学作品の相補的関連性についての研究

千年王国思想と偉大な共和制国家実現の夢がどのように健康改革運動を規定していたのか、その健康改革の特徴と通底する要素が同時代の文学作品に認められないか、という二つの問題について考察するため、以下の作業を行う。1.偉大な共和制国家実現と至福千年王国の到来という国家主義的・宗教的願望(信条)がいかに健康改革運動のレトリックに入り込んだかを改革実践者の残した一次資料から探る。2.国家主義的・宗教的願望と健康改革との関係を文学作品から検証する。3.健康改革運動と文学を結ぶ水治療の推進者Mary GoveNicholsの言説を分析する。
FDG-PETとセンチネルリンパシンチによる乳癌縮小手術適応判定に関する研究

本研究の目的は、乳癌縮小手術の適応判定に関する、FDG-PETとセンチネルリンパシンチの方法とそれぞれの役割を確立することにある。まず50例にて、センチネルリンパシンチの至適実施方法を検討した。3種類の放射性医薬品(99mTc-Snコロイド、99mTc-HSAD、および99mTc-フチン酸)、投与法(乳輪下投与および腫瘍周囲投与)別でのリンパ節同定率を比較した。術中ガンマプローブによる同定率は全体で38/50(76%)であり、放射性医薬品別では、99mTc-Snコロイド:1/7(14%),99mTc-HSAD:9/12(75%),99mTc-フチン酸:28/31(90%)、投与部位別では、乳輪下投与群で、27/30(90%)、腫瘍周囲投与群で11/20(55%)であった。シンチグラムでの描出率も同様の傾向であった。以上より、99mTc-フチン酸を用い、乳輪下投与する方法が最も優れていると考えられた。この方法にてセンチネルリンパシンチを実施し、最終病理診断とリンパ節生検・FDG-PETの結果を21例・22側(37-77才、平均54才)にて比較検討した。病理診断にて6側でリンパ節転移陽性であった。FDG-PETは、全症例で陰性であった。センチネルリンパ節生検では5側にて陽性であり、偽陰性だったのは、跳躍転移と考えられた1例のみであった。従って、感度・特異度・正診率は、FDG-PET:0%,100%,72%、センチネルリンパ節生検:83%、100%、95%であった。結論として、FDG-PETは微小な腋窩リンパ節転移の検出は困難であり、陰性例でもセンチネルリンパ節生検を省略できないと考えられる。縮小手術適応を決定するためには、センチネルリンパ節を正確に同定することが必須であり、このためにはセンチネルリンパシンチの実施方法を適切に選択することが重要であると考えられた。本年度は、センチネルリンパシンチのリンパ節検出能を、^<99m>Tc-Snコロイド、^<99m>Tc-HSAD、^<99m>Tc-フチン酸の3種類の薬剤、および投与方法の違いで比較検討した。対象は理学所見、超音波検査・X線CTによりリンパ節転移なしと判定された乳癌患者50症例である。シンチグラフィでのリンパ節の描出は、全体では39例(78%)であり、放射性医薬品別では、^<99m>Tc-Snコロイド:2/7(29%),^<99m>Tc-HSAD:7/12(58%),^<99m>Tc-フチン酸:30/31(97%)であった。投与部位別の描出は、乳輪下投与群で、29/30(97%)、腫瘍周囲投与群で10/20(50%)であった。なお、術中のガンマプローブによる同定率は全体で38/50(76%)であった。使用した放射性医薬品別では、^<99m>Tc-Snコロイド:1/7(14%),^<99m>Tc-HSAD:9/12(75%),^<99m>Tc-フチン酸:28/31(90%)であった。投与部位別の同定率は、乳輪下投与群で、27/30(90%)、腫瘍周囲投与群で11/20(55%)であった。FDG-PETは3症例に施行し、原発巣は全例で検出できた。リンパ節転移の判定は全例陰性であったが、病理学的には、転移陽性は1例、陰性は2例であった。なお、病理学的に陽性であった症例ではセンチネルリンパシンチで描出できず、術中のガンマプローブでの同定もできなかった。以上の結果より、^<99m>Tc-フチン酸を用い、乳輪下投与する方法が最も優れていると考えられた。次年度以降は、主としてこの方法を用いて、センチネルリンパシンチの症例数を増やし、FDG-PETとの比較検討を加える予定である。1.本年度は乳癌患者のリンパ節転移の診断について、センチネルリンパシンチによるリンパ節生検の結果とFDG-PETの結果を比較検討した。2.本年度検討を行った対象は、臨床的にリンパ節転移を認めない乳癌患者で女性17名(37-77才、平均54.2才)の18側(1名は両側乳癌であった)である。病期分類はT1:8例、T2:10例であった。全例、事前に研究目的を十分に説明した上で文書による同意を得た。3.センチネルリンパシンチは、昨年度の検討にて最も優れた結果が得られた放射性医薬品は^<99m>Tc-フチン酸を用い、投与方法は乳輪下投与によって行った。FDG-PETは術前に施行し、結果は視覚的に3名の核医学診断医の合議にて決定した。4.センチネルリンパシンチでは18件中18件にてセンチネルリンパ節を同定できた。これに基づいてリンパ節生検を施行し、病理学的な転移陽性は6件、転移陰性は12件であった。

5.FDG-PETでは転移陽性の6件中1件が陽性、転移陰性の12件すべてが陰性であった。その結果FDG-PETは、感度17%、特異度100%、正診率72%、陽性的中率100%、陰性的中率71%であった。6.以上の本年度の検討結果より、FDG-PETは臨床的に転移陰性と判断された微小なリンパ節転移の検出には不十分な可能性があり、リンパ節転移診断にはセンチネルリンパ節生検の省略はできないことが示唆された。7.次年度は、更に症例数を増やした検討を行う予定である。本研究の目的は、乳癌縮小手術の適応判定に関する、FDG-PETとセンチネルリンパシンチの方法とそれぞれの役割を確立することにある。まず50例にて、センチネルリンパシンチの至適実施方法を検討した。3種類の放射性医薬品(99mTc-Snコロイド、99mTc-HSAD、および99mTc-フチン酸)、投与法(乳輪下投与および腫瘍周囲投与)別でのリンパ節同定率を比較した。術中ガンマプローブによる同定率は全体で38/50(76%)であり、放射性医薬品別では、99mTc-Snコロイド:1/7(14%),99mTc-HSAD:9/12(75%),99mTc-フチン酸:28/31(90%)、投与部位別では、乳輪下投与群で、27/30(90%)、腫瘍周囲投与群で11/20(55%)であった。シンチグラムでの描出率も同様の傾向であった。以上より、99mTc-フチン酸を用い、乳輪下投与する方法が最も優れていると考えられた。この方法にてセンチネルリンパシンチを実施し、最終病理診断とリンパ節生検・FDG-PETの結果を21例・22側(37-77才、平均54才)にて比較検討した。病理診断にて6側でリンパ節転移陽性であった。FDG-PETは、全症例で陰性であった。センチネルリンパ節生検では5側にて陽性であり、偽陰性だったのは、跳躍転移と考えられた1例のみであった。従って、感度・特異度・正診率は、FDG-PET:0%,100%,72%、センチネルリンパ節生検:83%、100%、95%であった。結論として、FDG-PETは微小な腋窩リンパ節転移の検出は困難であり、陰性例でもセンチネルリンパ節生検を省略できないと考えられる。縮小手術適応を決定するためには、センチネルリンパ節を正確に同定することが必須であり、このためにはセンチネルリンパシンチの実施方法を適切に選択することが重要であると考えられた。
教員のコンピテンシーリスト開発と成長モデルの構築に関する国際協同研究

1)オランダや欧州教師教育学会研究開発センター等の教師教育者の協力を得て,教員に求められるコンピテンシー要素の包括的リストを開発した。。2)教員のコンピテンシー育成のためのワークショップのプログラムを開発し,新しい教師教育のスタイルを構想した。3)開発したプログラムを複数の学校現場で実施し,教育現場にこれまでとは異なる視点を紹介して啓発を試みた。さらに,これらのプログラムの成果を分析し,今後の課題を明らかにした。4)教員研修・教員養成用ワークブックを編纂した(「教員のためのリフレクション・ワークブック」)5)教師教育学研究会を組織し,ウェブサイトを開設して,研究成果を公開した。。平成21年度における研究は、研究開始初年度としての基盤作りに取り組んだ。5月には、本研究に携わる国内研究者が一堂に会し、研究の方向性について確認すると共に、研究計画について共有した。8月9月には、本研究のテーマである、コンピテンシーモデル開発に関してモデルケースとなっているオランダの動向について、研究代表者、分担者を中心としたメンバーで視察を行った。コンピテンシーモデルの開発に主体的に取り組んだ研究者への聞き取りや、実際の運用現場である学校等も訪問し、モデルのあり方について包括的な視野での情報を得られた。合わせて、欧州における教員の専門性、教師教育の動向についての現状を把握すべく、欧州教師教育学会に参加し、教師教育に携わる研究者と情報交換を行い、今後の協同研究に向けての協議を行った。さらに、スウェーデンの教師教育システムの改革について調査し、示唆を得た。これらの調査結果を、武蔵大学総合研究所紀要第19号に報告した。これらの調査を通じて再認識されたのは、日本において教員の専門性やその育成について検討・議論していく土壌づくりの必要性である。そこで、学校現場における教員養成・研修のとらえ方について、現職教員へのヒアリングを行った。また、当初、来年度以降に計画していた海外の教師教育研究者招へいの予定を繰り上げ、平成22年2月にオランダのアムステルダム自由大学講師Wim Westerman氏と「教員の資質に関する協会」アドバイザーFrank Jansma氏の両名を招へいし、日本からも大田堯氏、有馬朗人氏、玉井康之氏を招き、日本教師教育学会及び日蘭学会の後援を得て、武蔵大学にて教育関係者延べ数十名を集め、「教育再考」をテーマに2日間の国際シンポジウムを開催した。また、シンポジウムや、その後に教職課程履修学生を対象に実施されたワークショップ等を参考に、今後の日本の教育現場における教員研修、養成の具体的な方法についても検討した。1.海外の教師教育者との協働:教師教育に関するヨーロッパ教師教育学会との協力体制は日本初(1)ヨーロッパ教師教育学会において日欧教師教育比較に関するポスター発表(武田.坂田)を行う。また、教師教育者の開発に関するラウンドセッション参加(2)日欧教師教育に関する書籍の出版計画打ち合わせ(アムステルダム自由大学Anja Swennen氏ら)2.教師教育学研究会の実施21年度シンポジウム参加者から公募したメンバーと共に『教師教育学』(コルトハーヘン著武田・山辺ら翻訳)をテキストとした研究会を実施。著者来日準備を進めつつ、教師教育学の実践及び現在の課題に関する討議を行う。3.教師教育ワークショップの開発国際理解教育センター角田尚子氏によるワークショップ研修を体験し、21年度シンポジウムの内容を踏まえて日本における教師教育ワークショップの開発可能性を検討。4.教員の成長モデル作成のためのオランダ現職教員アンケート調査をオランダにおいて実施(中田)5.フレット・コルトハーヘン氏初来日招聘(1)日本教師教育学会大会における講演会(9月26日)。参加者多数。(2)教師教育ワークショップ開催(9月24日教員養成・25日教員研修ワークショップ)→コルトハーヘン氏が鈴木文部科学副大臣に教師教育研修に関する提言を送る。6.コンピテンシーモデルの検討:オランダのリストを参考に、コンピテンシーモデルを試作。武蔵大学の教員養成において活用開始。従来の結果評価型ではなく、教員の成長プロセスを考慮に入れた成長モデルを想定した。7.教師教育に関するリアル熟議開催(日本初):日本の教師教育の今後について検討。鈴木副大臣も含め計60名の参加。同日午前にはクローズドのワークショップを実施して、15年後の教育の課題を議論。8.各種研究発表等の他、熟議に関するブログを作成する。文部科学省での職員勉強会に武田、矢野、横須賀が講師として呼ばれる。本研究の成果は以下の3点にまとめられる(1)オランダやヨーロッパ教師教育学会RDC等の国際的な協力体制を背景に、学校教育、特に義務教育における教師に求められる資質のコンピテンシーモデルを開発した。(2)教員のコンピテンシーの育成のため、ワークショップのプログラムを開発して、新しい教師教育のスタイルを構想した。(3)開発されたプログラムを複数の現場で実施し、啓発・浸透を図った。(4)研究成果のHPを作成したほか、教師教育研修用ワークブックを作成した。

<平成23年度の具体的研究内容>1.教員研修ワークショップの実施:高萩市の校内研修、三鷹市のコミュニティスクール委員会、東京都教育委員会教員研修において、オランダ、カナダ等のワークショップ手法を援用した研修とそれに関するアンケートを実施し、成果を論文にまとめた。2.コンピテンシーモデルの検討:コンピテンシーモデルを現場教員等のヒアリングを経てバージョンアップし、上記のワークショップと合わせて、リフレクション・ワークブックを作成した。3.ユトレヒトにおいて教師教育者研修を実施:コルトハーヘン氏の教師教育ワークショップを開催し、日本から9名が参加。成果報告会も実施した。現地で複数の教師教育者にヒアリングも実施。4.国内2学会でラウンドテーブルを主催するなど、教師教育学の現状に関する包括的検討を行った。5.熊本県、山形県、福井県等において、各都道府県教育委員会が求める教員の資質について情報収集のためのヒアリングを実施した。6.教師教育学研究会のHPを作成し3年間の研究成果を掲載、それに基づく最終報告会を開催した。
錯体ナノ空間の動的特性を利用した光・吸着エネルギー変換物質の創製

1.昨年度に引き続き、光照射によって[2+2]環化付加反応を示す新規ナノポーラス錯体を合成し、光によって空間構造制御の適用範囲の詳細を検討した。固体中での光環化付加反応は二重結合間距離に依存するとされ、その距離は従来4.2Å以下であることが必要とされてきたが、ナノ空間に柔軟性を付与することで5Å以上離れていても反応することを見出し、その反応性が温度大きく依存することも詳細に明らかにした。2.ジアゾ基を有するフルオレン誘導を骨格内に有する新規ナノポーラス金属錯体の合成を行った。ジアゾ基を有するナノポーラス金属錯体に対し、光照射を行うことによってナノ空間内に発生させた活性種を電子スピン共鳴法によって精密に測定した。その結果、三重項カルベン種とジラジカル種がともに発生していることを明らかにした。また、ジラジカル種を有するMOFは酸素雰囲気においてもこのジラジカル種は失活しないため、安定なラジカル化合物として利用できることを示した。3.吸着熱と吸着量を同時に観測可能なシステムによって、様々な構造柔軟性を示す、ナノポーラス錯体のガス吸着過程における熱量測定を実施し、吸着による発熱が構造変化による吸熱で相殺可能であることを示してきた。この現象の詳細を明らかにするために、さまざまな圧力点における、吸着熱を解析したところ、ゲート吸着の過程で吸着熱が半分以下まで減少している事がわかり、ゲート吸着を示す材料が省エネデバイスとして利用可能である事を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.光によって可逆に構造変化可能なナノポーラス錯体の合成:クマリンと類似構造部位を有するチミンは可逆的な[2+2]光環化付加反応を示す分子として知られている。すなわち長波長の光照射によって2量化し、短波長の光で単量化するする。そこで、まず、チミン誘導体に4-ピリジル基を複数導入した新規配位子の合成を行った。続いてチミン部位を含有した新規配位子の光反応実験を行い反応性を確認したのち、ナノポーラス錯体の合成原料とした。また、スチリル基を有する、配位子も合成し、原料とした。原料となる金属イオンは光透過性を考慮し、無色の結晶を与えるd10遷移金属イオン(Zn2+やAg+等)を用いた。さまざまな有機溶剤中で合成検討を行い、動的特性を与える相互篏合構造を基本骨格に有するナノポーラス金属錯体の合成に成功した。2.ナノポーラス錯体の光反応検討:得られたナノポーラス金属錯体に光照射を行った。その結果、ナノ空間に包摂された溶媒分子によって反応性が変化する事が分かった。具体的には、1)大きなゲスト分子を包摂した錯体では反応が起こらず、2)ゲスト分子を包摂していない錯体では通常の[2+2]光環化付加反応を示し、3)中程度の大きさの溶媒分子では通常のオレフィン部位ではない部位で反応する、異常な反応を示す事を明らかにした。3.光照射下での吸着測定:光照射下での吸着測定を可能とする装置によって、光照射を行いながら吸着量を評価するシステムを確立した。また、吸着熱を直接観測可能なシステムの構築も行った。来年度以降、これらの装置を用いて合成したナノポーラス錯体の評価を行う予定である。通常の[2+2]光環化付加反応ではない、異常な反応を見つける事ができた上に、光反応をゲスト分子でコントロールできる事を完全にあきらかにすることができたため。1.光照射によって[2+2]環化付加反応を示す新規ナノポーラス錯体を発見し、光によって空間構造制御が可能であることを示し、さらに通常は不可能と信じられている芳香環が光環化付加する反応を発見した。また、この光環化付加反応は二重結合間距離がシュミット則として知られる、一定の値でなければ反応しないとされてきたが、その範囲から1Åも逸脱している状態でもナノ空間内で反応するという異常な反応が進行することを発見した。このことは、結晶においても分子が空間何でダイナミックに運動していることによるものと考えられる。2.ジアゾ基を有するフルオレン誘導を骨格内に有する新規ナノポーラス金属錯体の合成に成功した。このナノポーラス金属錯体に対し、光照射を行うことによってナノ空間内にカルベンを発生させる事に成功した。また、光照射下での電子スピン共鳴その場測定システムを構築し、三重項カルベンがナノ空間内で安定に発生することを確認した。3.昨年度までに構築した、吸着熱と吸着量を同時に観測可能なシステムによって、様々な構造柔軟性を示す、ナノポーラス錯体のガス吸着過程における熱量測定を実施した。その結果、構造柔軟性を示すナノポーラス錯体において、構造変化に伴う吸熱が観測され、これに続いて吸着に伴う発熱が観測された。すなわち、吸着による発熱が構造変化による吸熱で相殺されており、ナノポーラス錯体における構造柔軟性は大きな省エネ効果がある事がわかった。通常は反応が不可能であるような距離にある2つの分子がナノ空間では光反応を示すという、異常な現象を発見し、当該研究の構造設計指針に関して、大幅な広がりを持たせることが可能になって点で、非常に大きな進展があったとえる。

固体中での光環化付加反応は二重結合間距離に依存するとされ、その距離は従来4.2Å以下であることが必要とされてきたが、ナノ空間に柔軟性を付与することで5Å以上離れていても反応することを見出し、その反応性が温度大きく依存することも詳細に明らかにした。2.ジアゾ基を有するフルオレン誘導を骨格内に有する新規ナノポーラス金属錯体の合成を行った。ジアゾ基を有するナノポーラス金属錯体に対し、光照射を行うことによってナノ空間内に発生させた活性種を電子スピン共鳴法によって精密に測定した。その結果、三重項カルベン種とジラジカル種がともに発生していることを明らかにした。また、ジラジカル種を有するMOFは酸素雰囲気においてもこのジラジカル種は失活しないため、安定なラジカル化合物として利用できることを示した。3.吸着熱と吸着量を同時に観測可能なシステムによって、様々な構造柔軟性を示す、ナノポーラス錯体のガス吸着過程における熱量測定を実施し、吸着による発熱が構造変化による吸熱で相殺可能であることを示してきた。この現象の詳細を明らかにするために、さまざまな圧力点における、吸着熱を解析したところ、ゲート吸着の過程で吸着熱が半分以下まで減少している事がわかり、ゲート吸着を示す材料が省エネデバイスとして利用可能である事を明らかにした。当初より進んでいる部分に関しては、30年度の研究を前倒しで29年度に実施することも視野に入れ、研究を推進していく。本研究において新規に発見した、ナノ空間内に発生させた不安定種の化学的性質や安定性などの物性をより詳細に検討を進める。また、光反応による空間構造変化が熱移動現象と連動している様子を、これまでに開発した測定装置によって、直接観測することを試み、光エネルギー変換物質の検討を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
微小重力環境で培養したヒト頭蓋骨由来ＭＳＣの神経分化能と機能評価

ヒト頭蓋骨骨髄細胞は神経堤発生と考えられ、これまでの腸骨由来骨髄細胞と比較してより神経再生に有利であると仮説を立て、それを検証した。骨髄間質細胞を培養する際にはその培養効率および未分化性の維持のために微少重力を応用して用いた。ラットにおいては通常の骨髄間質細胞も微少重力を応用することで、優れた神経再生のソースとなることを示した。ヒト頭蓋骨骨髄細胞はこれまで報告がなかったが、我々は初めて体外での培養に成功し、その優れた神経分化能を証明した。本年度は微小重力環境で培養したラット骨髄間質細胞を脊髄損傷モデルに移植(CL群)し,通常重力環境で培養した群(1G群)との比較を行った.CL群では1G群に比べ小型で球形の細胞が多く,Oct-4とCXCR4のmRNAの発現が強くみられた.NGF,BDNFの発現は両群で差はみられなかった.CL群では免疫染色においてCXCR4陽性率が有意に高かった(p value < 0.01).移植後のラットの運動機能変化はCL群で他の2群と比較し有意な改善がみられた(p value < 0.01).脊髄損傷21日後のH&E染色では,3群共に脊髄後索から中心部の損傷と組織の空洞化が観察された.空洞面積率はCL群で有意に小さかった(p value < 0.05).細胞移植をした1G群とCL群では,脊髄損傷部周囲にPKH26の赤色蛍光を発する移植細胞が観察された.CL群では移植細胞がより多く集簇して観察された.移植細胞の一部では, NF-HおよびGFAPの発現が観察された.脊髄損傷領域及び周辺部において,CL群ではBax陽性率が他の2群より有意に低く(p value < 0.01),Survivin陽性率はCont群と比較して有意に高かった(p value < 0.01).上記結果を論文化した(Stem Cell Research & Therapy 2013, 4:35,次年度出版予定).一方で,ヒト頭蓋骨骨髄細胞を利用した実験では,ヒト頭蓋骨間葉系幹細胞(hcMSC)は神経マーカーであるNeurofilamentの発現がmRNA、タンパクレベルでともに強く,神経細胞に分化しやすいことが判明した.一方で通常の腸骨から採取した骨髄間葉系幹細胞はオリゴデンドロサイトに分化しやすいことが判明した.現在免疫不全ラットへの移植実験を行い,移植効果検討中である.本年度は微小重力環境で培養したラット骨髄間質細胞を脊髄損傷モデルに移植し,通常重力環境で培養した群との比較を行った前年度の研究成果を論文化した(Stem Cell Research & Therapy 2013, 4:35).また全国学会にて研究成果を発表(日本脊髄外科学会学術委員会企画シンポジウム)し、演題名:微小重力環境で培養した骨髄間質細胞の脊髄損傷モデルへの移植効果にて、同学会にて学術研究優秀賞を受賞(光原崇文、広島大学脳神経外科)した.一方で、ヒト頭蓋骨骨髄細胞を利用した実験では,ヒト頭蓋骨間葉系幹細胞(hcMSC)は神経マーカーであるNeurofilamentの発現がmRNA、タンパクレベルでともに強く,神経細胞に分化しやすいことが判明した.一方で通常の腸骨から採取した骨髄間葉系幹細胞はオリゴデンドロサイトに分化しやすいことが判明した.hcBMSCの増殖能はコントロールと遜色無く、hcBMSCの外胚葉(骨、軟骨、脂肪)分化能を確認し分化能が間葉系幹細胞として矛盾しないことを確認した.またFACSにて細胞の表面マーカーを検索し、間葉系幹細胞マーカーが高い陽性率であることを確認した.免疫不全脊髄損傷モデルラットへhcMSCを移植し、神経再生効果を評価するin vivo実験も行ったが、コントロール群と差は見られなかった.以上の結果からhcBMSCは神経分化の幹細胞ソースとして高いポテンシャルを有することが示唆された.ヒト頭蓋骨骨髄細胞は神経堤発生と考えられ、これまでの腸骨由来骨髄細胞と比較してより神経再生に有利であると仮説を立て、それを検証した。ヒト頭蓋骨間葉系幹細胞は頭蓋骨骨髄に存在するが,脳神経外科手術において穿頭あるいは開頭手術に際して発生する骨組織,骨髄を採取して得られるヒト頭蓋骨間葉系幹細胞(human mesenchymal stem cells: hMSC)を体外で培養し,神経系細胞への分化誘導能を研究した.2011年2月以降、文書による同意が得られた広島大学附属病院での穿頭あるいは開頭による脳神経外科手術患者約20名を対象として頭蓋骨髄を採取し,血清培地下に培養増殖してhMSCを確立することに成功した.ヒト頭蓋骨骨髄間葉系幹細胞はヒト腸骨由来骨髄間葉系幹細胞とほぼ同様に増殖させることができることが判明した.増殖培養条件から,神経分化誘導条件に変更すると細胞の樹状突起の伸長が確認され,神経細胞様の形態を示すものがより多く観察されることが判明した.さらにhMSCの細胞特性を調べるためにFACSにて表面抗原を検索するとともに,神経分化を行いその分化能をRT-PCR,Western Blotting,免疫染色等にて比較研究している.現在までの結果では他部位の骨髄間葉系幹細胞に比較し,hMSCは神経マーカーであるNeurofilamentの発現がmRNA、タンパクレベルでともに強く,神経に分化しやすいことが判明している.

ヒト頭蓋骨間葉系幹細胞は頭蓋骨骨髄に存在するが,頭蓋骨は発生学的に四肢の骨と異なり神経外胚葉起源であるため,脳・脊髄と由来を同じくする間葉系幹細胞を使用することで神経系への分化を促進できる可能性があると考えられる.ヒト頭蓋骨間葉系幹細胞の確立は世界的に見ても過去に報告が無く、その有用性が確立すれば新たな治療法を開発していくことができると考えられる.平成23年度に予定していた,微小重力環境における神経前駆細胞の至適培養条件の確立及び3D-clinostat培養で得られた未分化細胞が神経細胞へ分化することの証明は現在引き続き検討中である.平成24年度は脊髄損傷ラットへの神経前駆細胞の移植を行い,微小重力環境で培養したラット骨髄間質細胞が運動機能の回復を有意にもたらすとともに,組織学的回復にも好影響をもたらすことを証明し,各種学会で発表し,論文化(Stem Cell Research & Therapy 2013, 4:35,次年度出版予定)した.またヒト頭蓋骨由来間葉系幹細胞の体外での神経前駆細胞への分化については確立され,現在は平成25年度に計画していた免疫不全脊髄損傷ラットへのヒト頭蓋骨由来間葉系幹細胞移植を行いその神経回復効果,保護効果を検討している.ヒト頭蓋骨間葉系幹細胞を分離培養するために、現在まで約20名のボランティア患者に同意を得て、開頭手術に際して発生する骨組織,骨髄を採取しそれを血清培地下に培養増殖し、接着する細胞を間葉系幹細胞として実験を行ってきた.頭蓋骨髄の状態に個人差が大きく,接着培養増殖を行う際の問題点が多く,今後分離培養の効率化が急務である.現在は分離培養を行った細胞の分子生物学的検討を行うため、免疫組織学的染色,ウェスタンブロット,PCR, FACS等で解析を行っているが、初年度の研究計画である微小重力環境での検討はまだ不十分であるのが現状である.ヒト頭蓋骨由来間葉系幹細胞の細胞確保の課題はほぼクリアーしたと考えている.今後は現在行っている脊髄損傷ラットへの移植実験にて運動機能回復及び組織学的回復を評価し,その移植効果について検討していく.またヒト頭蓋骨由来間葉系幹細胞の間葉系幹細胞としての組織分化やパラクライン効果の検討が必要であり,その分子生物学的解析を引き続き行う必要がある.今後は脊髄損傷モデルラットを使用した、神経保護作用の検討を行うこととしているが、まずは移植に十分な細胞数を確保することが必要であり、至適培養条件を引き続き検討していくとともに,微小重力を応用して用いることにより、効率の良い神経前駆細胞の増殖を目指す.ヒト頭蓋骨間葉系幹細胞の分子生物学的検討,免疫不全ラットへの移植を引き続き行う必要が有り,消耗品費として培養・解析をするにあたり必要な物品費(培養容器・培地・抗体・試薬等)として研究費を使用する予定である.また最終年度であり,国内・国外学会で現在までの研究成果を発表し,さらに現在の実験の課題解決のための見聞を広めるために必要と考える旅費,学会参加費,論文出版費等を計上している.ヒト
ボブホワイト鶉のファブリチゥス嚢の形態学的研究

ファブリチウス嚢組織学的所見と電子顕微鏡および免疫組織学的リンパ球の同定1.ファブリチウス嚢の組織は基本的に、最内層の上皮、粘膜固有層と粘膜下組織、その中に特異的に発達したリンパ濾胞および被膜より構成されていた。2.孵化当日の濾胞のサイズを計測すると、濾胞の大きさは小型で約100μm、特に皮質の発達は悪かった。23週令では濾胞は更に大きくなり、約220μmであり、皮質の発達は良好なところと不良なところがあった。6週令では、濾胞は4、および5週令のものより大型化し、約500μmとなり、皮質は発達し、髄質との間にある基底膜の波状化が認められた。7週令では、濾胞は最大に達し、約700μ以上のものも認められた。また皮質の発達も良好であった。9週令では、濾胞の大きさは減少するものも認められ、約400μmに減少したが、皮質にはまだ衰退は認められなかった。1112週令になると、濾胞の大きさは約150400μmのものが混在し、皮質にも一部菲薄化が見れた。14週令では濾胞の大きさは約300μmで、大小のものが見られ、皮質も菲薄化したものが多くなっていた。以上の結果より、1.濾胞サイズの検討は、ウズラの成長とリンパ濾胞の発達・消退が極めて密接な関係にあることを、このウズラで初めて見い出すことが出来た。2.免疫組織学的リンパ球の同定ではTリンパ球よりもBリンパ球の存在が多数う認められた。しかし、どちらにも分類されないものも観察された。これらの同定については今後の課題であろう。4.透過型電子顕微鏡によるリンパ球の分類を行ったところ、濾胞皮質には中リンパ球が見られ、有糸分裂も多数認められた。髄質には大、小のリンパ球が認められ、ヘマトキシリン好性の顆粒を持つ、所謂顆粒状物質含有細胞も認められた。5.また、走査電顕でも細胞表面の突起の有無により細胞の同定が可能になった。ボブホワイト鶉のファブリチウス嚢(フ嚢)を孵化直後より30週まで採取し、その重量と性成熟の程度を測定し、その相関を検討した。雄のボブホワイト鶉90羽を用いた。体重は孵化当日の10g前後より12週齢の約180gまでほぼ直線的に増加していた。その後30週齢までその前後の値であった。また200gを越える場合は稀であった。フ嚢の重量は孵化当日では約5mgより10週齢まで体重の増加と同様にほぼ直線的に増加していた。11週齢以降は次第にその重量を減少し、早いものでは25週齢で消失するものもあったが、30週齢では孵化直後のものと同様の重量であった。以上の結果より、性成熟とフ嚢重量とは負の相関であることが判明した。フ嚢の組織学的生後変化を孵化当日から14週齢まで経時的に観察し、次の結果を得た。1.フ嚢は肉眼的に、孵化当日は西洋梨状で、以降偏平で盲端の中央がくびれたハート型をしていた。

2.フ嚢の組織は基本的に、最内層の上皮粘膜固有層と粘膜下組織、その中に特異的に発達したリンパ濾胞および被膜より構成されている。3.フ嚢をその組織像より、発育、成熟、退縮の時期に分けることが出来た。(1)発育期(孵化当日2週齢まで):濾胞皮質の発達は不完全で、濾胞は約100200μでまだ小型の時期。(2)成熟期(3週齢8週齢):濾胞皮質は発達して、濾胞は成熟し約300μから800μへと大型化する時期。皮質と髄質との間の基底膜に波状化が見られる。(3)退縮前期(9週齢11週齢):濾胞は約400から250μへと小型化し、上皮は一部菲薄化する傾向が認められ、皺襞の癒合が始まるが内腔はいまだ残存する時期。(4)退縮後期(12週齢14週齢):濾胞は更に小型化が進み、その大きさが約150300μの間にあった。上皮と皮質の菲薄化が顕在化し、皺襞の癒合で内腔も狭くなり、結合組織の増生も増加し、被膜中に脂肪組織が見られる時期。ファブリチゥス嚢組織学的所見と濾胞サイズの画像解析1.ファブリチゥス嚢の組織は基本的に、最内層の上皮、粘膜固有層と粘膜下組織、その中に特異的に発達したリンパ濾胞および被膜より構成されていた。2.ピアス画像解析システムLA-525Rにより孵化当日の濾胞のサイズを計測すると、濾胞の大きさは小型で約100μm、特に皮質の発達は悪かった。2週令になると濾胞の大きさは、濾化当日のものより倍の200μmになり、皮質はしだいに発達してきていた。3週令では濾胞は更に大きくなり、約220μmであり、皮質の発達は良好なところ不良なところがあった。6週令では、濾胞は4、および5週令のものより大型化し、約500μmとなり、皮質は発達し、髄質との間にある基底膜の波状化が認められた。7週令では、濾胞は最大に達し、約700μm以上のものも認められた。また皮質の発達も良好であった。9週令では、濾胞の大きさは減少するものも認められ、約400μに減少したが、皮質にはまだ衰退は認められなかった。1112週令になると、濾胞の大きさは約150400μmのものが混在し、皮質にも一部菲薄化が見れた。14週令では濾胞の大きさは約300μmで、大小のものが見られ、皮質も菲薄化したものが多くなっていた。以上の結果より、1.ピアス画像解析システムLA-525Rによる濾胞サイズの検討は、ウズラの成長とリンパ濾胞の発達・消退が極めて密接な関係にあることを、このウズラで初めて見い出すことが出来た。2.即ち、孵化当日から7週令まで、濾胞は発達し、最大では700μmにも達し、それに伴い皮質も同様に発達していることが判明した。3.8週令以降、濾胞は衰退を始め、最終的には約25週令で脂肪変性することが判明した。4.リンパ球の分類を行ったところ、濾胞皮質には中リンパ球が見られ、有糸分裂も多数認められた。髄質には大、小のリンパ球が認められ、ヘマトキシリン好性の顆粒を持つ、所謂顆粒状物質含有細胞も認められた。5.また、走査電顕でも細胞表面の突起の有無により細胞の同定が可能になった。ファブリチウス嚢組織学的所見と電子顕微鏡および免疫組織学的リンパ球の同定1.ファブリチウス嚢の組織は基本的に、最内層の上皮、粘膜固有層と粘膜下組織、その中に特異的に発達したリンパ濾胞および被膜より構成されていた。2.孵化当日の濾胞のサイズを計測すると、濾胞の大きさは小型で約100μm、特に皮質の発達は悪かった。23週令では濾胞は更に大きくなり、約220μmであり、皮質の発達は良好なところと不良なところがあった。9週令では、濾胞の大きさは減少するものも認められ、約400μMに減少したが、皮質にはまだ衰退は認められなかった。
実用的な筋電義手実現のための上肢切断者を考慮した動作・速度推定システムの構築

自然な感覚で動かすことのできる筋電義手を実現するためには,表面筋電位から意図した動作を推定するだけでなく,その速度も推定することが必要である.本研究では,6動作(手首屈曲,手首伸展,握る,開く,手首回内,手首回外)とその速度を推定するシステムを構築した.さらに,無数の動作への適用を目指して,手首の関節角速度を推定するシステムへの拡張を行った.従来の推定手法と比較した結果,提案システムが最も良い推定性能を示した.本年度は,外部入力によってリアルタイムに動きを制御可能な3DCGハンドの構築を進めるとともに,動作速度推定手法について実用的観点から検討し,その実装と検証を行った.多チャンネルのEMG信号から直接速度を推定するためには,多次元の入力ベクトルと動作速度というアナログ量の間の関係をモデル化する必要がある.これは関数近似問題であり,クラス分類問題よりも難度が上がるため,動作識別において有効であったパターン識別手法が必ずしも有用ではない.連続値を細かいクラスに分割することによって多クラス分類問題にすることも可能であるが,そうすると計算量が増大する上に,各クラスに属するサンプルの数を確保するために,非常に多くのサンプルが必要となってしまう.実用的な動作速度推定手法を実現するためには,1複雑な入出力関係を表現できる;2学習および推定のための計算コストが低い;3冗長入力に対してロバストである;4汎化能力が高い;という性質を持った関数近似器が求められる.そこで,優れた関数近似能力をもつ選択的不感化ニューラルネット(SDNN)を関数近似器として適用することで,多チャンネルのEMG信号から動作速度を推定するシステムを構築した.このシステムは,各チャンネルの積分EMG信号とその過去200msの平均値を正規化してSDNNに入力し,各時刻における動作速度との対応関係を学習できるものであり,センサの位置調整や特徴量の選択などの事前準備が不要で,計算コストが比較的低く,サンプル取得や学習にかかる時間も短いという特徴がある.これを用いて健常な5名の成人男性に対して動作速度推定実験を行った結果,対象とした6種類の基本動作(手首屈曲・伸展,握る,開く,前腕回内・回外)のいずれについても,速度を精度よく実時間推定できることが示された.また,現在の速度を1030ms前に予測可能であることがわかった.まず,上肢動作の呈示と上肢切断者による推定性能の評価のために必要な上肢の動作に関連した関節の角速度を自由にコントロールでき,外部入力によってリアルタイムに動きを制御可能な3DCGハンドの開発を進めた.また,数名の被験者に従来の研究で識別対象となっている動作(手首屈曲・伸展,握る,開く,前腕回内・回外など)を含めた十数種類の動作を異なる速さで行ってもらい,腕の複数の部位からEMG信号と主要な関節の角速度を計測した.そして,動作速度に高い相関のある特徴量を見つけるために,計測したEMGデータに対して代表的な特徴抽出法を適用し,静的側面と動的側面から振幅と周波数に関する特徴量の分析を行った.これらと並行して,動作と速度の推定をより実用的且つ高精度で行えるよう従来の前腕動作推定システムの拡張に取り組んだ.この際,従来の手法では,認識すべき動作の種類が多いと,それとは無関係な日常的な動作をいずれかの動作と判断してしまう「誤検出」が生じやすいという問題があることがわかった.そこで,この問題を解決するため,新たな多クラス識別法(half-vs-half法)を提案し,従来の前腕動作推定システムに適用して検証を行った.この新手法に対し,動作時の姿勢や,日常的な動作を考慮した現実的な状況下で評価実験を行った結果,現在最も有望な識別手法の一つであるサポートベクターマシン等の既存手法と比べて,同等以上の動作認識率を示すとともに誤検出が低下することがわかった.提案手法は,クラス数が増えても計算量がそれほど増えず,パラメータ依存性が低くカーネルの設計も不要であることから,従来よりも実用性の高い動作推定手法を確立することができたと言える.本年度は,実用性をより向上させることを重視し,さらに多くの動作へ対応することを目的として,動作速度に代わって,表面筋電位(EMG)から関節の速度を推定する手法について検討した.従来の手法で関節角度を推定し,それを微分して速度を求める方法では,動作中の角度推定の誤差が大きいという問題がある.また,微分する場合,ノイズの影響を軽減するよう平滑化の処理が必要となるが,これによって生じる遅延のためEMG信号の利点が大きく損なわれる.同様に,関節にかかるトルクを推定し,それを積分して速度を求めるという方法は,トルクの推定精度が良くないケースがある上に,積分によって推定誤差が蓄積されるという問題がある.そのため,EMG信号から直接間接の角速度を推定する方法が有効であると考え,優れた関数近似能力をもつ選択的不感化ニューラルネットを用いて,多チャンネルのEMG信号から関節の速度を推定するシステムを構築した.手首関節のピッチ軸回転(屈曲伸展方向)とロール軸回転(回内回外方向)を対象とし,数名の被験者からEMG信号と関節の角速度を同時に計測し,構築したシステムを用いて検証実験を行った結果,ピッチ軸周り,ロール軸周りの角速度を平均二乗誤差60140deg/sで推定できることがわかった.

また,予測性能に関して,16ms前までのEMG信号であれば,同程度の推定精度を実現できることもわかった.本年度は,被験者数をさらに増やし,手首関節のピッチ軸回転(屈曲・伸展方向)の動作とロール軸回転(回内・回外方向)の動作を低速から高速まで広い速度範囲で行ってもらった際のそれぞれの軸の角速度と手首・ひじ周りの表面筋電位を計測した.そして,構築した関節角速度推定システムの推定精度を向上せるために,計測したデータを用いて,角速度推定のシミュレーション実験を繰り返し行いながら,結果に基づいて特徴量やパラメータの見直しを行った.最後に,指摘のあったカルマンフィルタを用いた手法とサポートベクター回帰を用いた手法と比較実験を行い,提案システムの有効性を検証した.その結果,提案システムの推定誤差はカルマンフィルタのピッチ軸周りの結果を除いて全て有意に小さいものであった(ピッチ軸周りの結果に関しても,有意差はなかったが誤差の平均値はカルマンフィルタよりも小さかった).提案システムの具体的な推定誤差は,ピッチ軸,ロール軸周りの角速度の最大値(ピッチ軸:1440deg/s,ロール軸:1920deg/s)の10%以下であった.また,予測性能に関しても向上し,24ms前の表面筋電位を用いても,現在の表面筋電位を用いた場合と同程度の精度で角速度を予測することができた.自然な感覚で動かすことのできる筋電義手を実現するためには,表面筋電位から意図した動作を推定するだけでなく,その速度も推定することが必要である.本研究では,6動作(手首屈曲,手首伸展,握る,開く,手首回内,手首回外)とその速度を推定するシステムを構築した.さらに,無数の動作への適用を目指して,手首の関節角速度を推定するシステムへの拡張を行った.従来の推定手法と比較した結果,提案システムが最も良い推定性能を示した.当初の計画で確立した手法では,実現できる動作にどうしても限界が生じてしまうため(最初に設定した動作のみしか扱うことができない),自由な動作を実現することを目的として,EMG信号から関節の速度を推定する手法の検討に取り組んだ.そのため,動作速度推定システムを完成させ,それを用いて十分な実験データを収集し,研究全体の成果をまとめることが先送りとなってしまった.
炭素質隕石中の有機物とその起源の研究

本研究は炭素質隕石中に存在する有機物を明らかにし,有機物と隕石およびその母天体の生成と変遷について考察することを目的とした.まず,南極炭素質隕石11個について,それらに含まれる炭素量と窒素量を測定した.これらのうちCとN値が最大のものはY-791198隕石で,それらの値は2.32%と0.13%であった.これらの南極炭素質隕石のCとNの値の関係を求めると, 10gN=1.84 10gC-146の式で表わされ,この式の相関係数は0.97である.非南極隕石について同様にCとNの関係を求めると,相関係数は南極隕石のものより低い値を示す.この式はCとNの値が大きくなるとN値の増加率が大きくなることを示しており,有機物が覆い隕石ではそこに含まれる有機物は窒素化合物に富むことを示している.事実,炭素質隕石はC3, C2, C1の順で高温から低温の凝縮物へ変る.この順でCとN値も増加し有機物量が多くなることが知られており,本研究結果を支持する.抽出性有機化合物としてアミノ酸,カルボン酸,炭化水素について分析した.Y-791198隕石はアミノ酸量が最大であることが判明し,そこに含まれるアミノ酸はタンパク性とともに非タンパク性のもの,また光学異性体はラセミ体だ存在していた.カルボン酸はC_<12>までの脂肪族カルボン酸が検出され,また芳香族カルボン酸も検出された.これらのカルボン酸の特徴は種々の構造異性体を含むことであった.炭化水素は脂肪族のものではn-アルカンが分岐アルカンよりも優位であった.これに対し,芳香族のものはナフタレンからピレンまで検出され,ジメチルナフタレンには多くの構造異性体が存在していた.これらの化合物は数数百万ng/g試料でY791198には存在していたが, Y-793321隕石からは検出されなかった.これらの結果を検討し,隕石有機物についての生成や母天体上での変質作用による変換についても考察した.本研究は炭素質隕石中に存在する有機物を明らかにし,有機物と隕石およびその母天体の生成と変遷について考察することを目的とした.まず,南極炭素質隕石11個について,それらに含まれる炭素量と窒素量を測定した.これらのうちCとN値が最大のものはY-791198隕石で,それらの値は2.32%と0.13%であった.これらの南極炭素質隕石のCとNの値の関係を求めると, 10gN=1.84 10gC-146の式で表わされ,この式の相関係数は0.97である.非南極隕石について同様にCとNの関係を求めると,相関係数は南極隕石のものより低い値を示す.この式はCとNの値が大きくなるとN値の増加率が大きくなることを示しており,有機物が覆い隕石ではそこに含まれる有機物は窒素化合物に富むことを示している.事実,炭素質隕石はC3, C2, C1の順で高温から低温の凝縮物へ変る.この順でCとN値も増加し有機物量が多くなることが知られており,本研究結果を支持する.抽出性有機化合物としてアミノ酸,カルボン酸,炭化水素について分析した.Y-791198隕石はアミノ酸量が最大であることが判明し,そこに含まれるアミノ酸はタンパク性とともに非タンパク性のもの,また光学異性体はラセミ体だ存在していた.カルボン酸はC_<12>までの脂肪族カルボン酸が検出され,また芳香族カルボン酸も検出された.これらのカルボン酸の特徴は種々の構造異性体を含むことであった.炭化水素は脂肪族のものではn-アルカンが分岐アルカンよりも優位であった.これに対し,芳香族のものはナフタレンからピレンまで検出され,ジメチルナフタレンには多くの構造異性体が存在していた.これらの化合物は数数百万ng/g試料でY791198には存在していたが, Y-793321隕石からは検出されなかった.これらの結果を検討し,隕石有機物についての生成や母天体上での変質作用による変換についても考察した.