hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
津波による大規模攪乱後の樹木の分布に着目した森林再生ポテンシャルの空間的評価

2011年の津波後に残存した森林の再生に資するために, 2010年10月と2011年11月の衛星データから土地被覆分類図を作成し,空中写真と現地調査から浸水域に残存した森林の分布図と残存林に生育する木本種リストを作成した.土地被覆分類図によって海岸林の約9割が津波で倒壊したと推定された.大面積の残存林の多くが海岸林に由来し,クロマツやカスミザクラ,コナラなどが確認された.残存林を構成する樹種はその履歴に応じて異なるのみならず,津波後に定着した実生には林冠層に出現しない種も出現したことから,残存林の履歴や面積などの要因が津波後の種組成に影響していると考えられた.本年度は,(1)仙台平野において従前よりパッチ状に分布していた屋敷林や,東北地方沖太平洋地震に起因する津波によって分断化された海岸林を含む森林パッチ図の作成と,(2)研究対象範囲の確定,ならびに,(3)研究対象範囲の森林パッチに生育する林冠/林床を構成する樹木を対象とした樹種の確認を目的として,調査・解析を実施した.(1)については,RapidEye衛星による2013年8月の画像を解析したが,大気の影響でぼやけている箇所が見られた.また,森林と草地との峻別が困難な場所があることも確認された.そこで,前者の対応策として衛星画像に大気補正を施し,後者の対応策として2013年3月の衛星画像および現地踏査による森林パッチの確認を実施した.現在は順調に解析が進んでおり,2014年度には森林パッチ図が完成する予定である.(2)については,仙台平野部における調査の結果,南北は七北田川から名取川まで,東西は海岸線から仙台東部道路までの範囲において,40か所を超える森林パッチの存在が明らかとなった.上述の範囲を研究対象範囲と設定することで,十分な森林パッチ数が得られると考えられたため,この範囲を研究対象とすることとした.(3)については,津波で分断された海岸林由来の森林パッチと,津波以前から存在していた屋敷林に由来する森林パッチ,その他,公園や社寺などの植栽樹木からなる森林パッチがあり,それぞれの林冠を構成する樹種は,森林のタイプに応じて異なっていた.また,林床に生育する樹木については,津波後に定着したと考えられる当年生実生や一年生稚樹が確認された.特に,これらの実生・稚樹が生育する森林パッチの林冠に同種成木が存在しない場合があることも確認され,鳥類などによるパッチ間の樹木の移動が示唆された.昨年度までの,森林パッチ判別・作成のための衛星画像の自動分類の検討と,研究対象範囲の確定,研究対象範囲における津波から残存した森林パッチの林冠/林床を構成する樹種の予備調査を受けて,本年度は,1.森林パッチ図の作成,2.全ての森林パッチにおける林冠/林床の出現樹種の踏査,3.研究対象範囲における攪乱前の土地被覆図,ならびに,標高データ(5mメッシュDEM)の作成を実施した.1については,衛星画像の自動分類では森林域と非森林植生域の峻別が困難なことや,誤分類に基づく微細な森林域が発生することなどから,高精度の森林パッチ図を素早く作成するのは極めて難しいことがわかった.そこで,国土地理院による空中写真を新たに入手し,空中写真を併用しながら研究対象範囲における森林パッチを全て踏査し,高精度の森林パッチ図を,地理情報システムを用いて作成した.その結果,研究対象範囲における森林パッチ数は202であることが明らかになった.2については,森林パッチに出現した樹木は88種であり,特に大面積の森林パッチで出現種数が多い傾向があることや,津波後に定着した実生は海岸林由来の森林パッチで多くみられることなどが示された.これは,海岸林を再生する際に海岸林由来の森林パッチを種子源として機能させることで,生物多様性の高い多機能な海岸林を省力的に再生し得ることを示唆している.3については,環境省による“しおかぜ自然環境ログ"から震災前植生図を,研究対象範囲の5mDEMデータを入手し,地理情報システムを用いてデータベース化した.今後はこれらのデータを用いて,森林パッチの面積や森林パッチ間距離,あるいは,攪乱前の土地被覆や標高が,各森林パッチの林冠/林床を構成する樹種にどのような影響を与えているかについて解析を進める予定である.昨年度までの森林パッチ図の作成,全ての森林パッチにおける林冠/林床の出現樹種の踏査,研究対象範囲における攪乱前の土地被覆図,ならびに,標高データ(5mメッシュDEM)の作成を受けて,1.全ての森林パッチにおける林冠/林床の出現樹種の確認・補足調査,2.作成した森林パッチ図の確認と解析,3.森林パッチに出現した樹木群集の種組成の解析と,森林パッチによる景観構造の解析を実施した.1については,昨年度までに踏査した森林パッチのうち,林冠/林床の出現樹種について確認が必要なものを再調査した.再調査を実施することで,調査結果の精度を向上させることができた.また,2については,上記1の調査と同時に森林パッチの有無や森林パッチの林冠層の範囲などを確認しながら,森林パッチ図の精度向上に努めた.これにより,森林パッチ図を完成させた.3については,まず,調査対象範囲における森林パッチごとの樹木群集の種組成の類似度を明らかにするために,非計量多次元尺度法を用いて森林パッチごとの樹木群集を数量化した.

その結果,森林パッチを構成する樹木群集は,1残存した海岸林に由来する森林パッチの樹木群集,2出現種数が多い屋敷林などに由来する樹木群集,3パッチ面積の小さい残存林などからなる出現種数の少ない樹木群集の3グループに区分された.また,景観構造を解析するために森林パッチの面積と重心を求め,森林のパッチ間距離や,森林面積と出現樹種数との関係を解析した.その結果,大面積の森林パッチ,特に屋敷林由来のパッチで出現種数が多いこと,津波による攪乱によって小面積の森林パッチが多数生じたことが示唆された.仙台平野の津波浸水域における樹木群集の種組成を明らかにしたことで,今後の森林再生に必要な知見が得られた.また,土地被覆や標高と出現樹種や,景観構造と出現種との関係についてさらに解析する予定である.2011年の津波後に残存した森林の再生に資するために, 2010年10月と2011年11月の衛星データから土地被覆分類図を作成し,空中写真と現地調査から浸水域に残存した森林の分布図と残存林に生育する木本種リストを作成した.土地被覆分類図によって海岸林の約9割が津波で倒壊したと推定された.大面積の残存林の多くが海岸林に由来し,クロマツやカスミザクラ,コナラなどが確認された.残存林を構成する樹種はその履歴に応じて異なるのみならず,津波後に定着した実生には林冠層に出現しない種も出現したことから,残存林の履歴や面積などの要因が津波後の種組成に影響していると考えられた.初年度の予備調査を受けて,森林パッチ図を完成させたこと,森林パッチにおける林冠/林床を構成する樹種を全て調査し,森林パッチごとの樹木種の種組成が明らかになったこと,津波による攪乱前の土地被覆や標高などの環境要因のデータを揃えることができたことなど,今後の解析に必要と考えられるデータセットを取得できたため.景観生態学,森林生態学解析に必要なデータセットはひととおり揃ったので,今年度は不足データの確認や,補足調査を実施する.また,解析に必要なソフトウェアやハードウェアを用意するとともに,今後は,森林パッチの林冠/林床を構成する樹木種の組成や,森林パッチ間の樹木の移動に関する解析を進める予定である.初年度の予備調査として研究対象範囲におけるほぼ全ての森林パッチを踏査し,それぞれにおける林冠/林床を構成する樹種の確認と調査に要する時間を検討したこと,ならびに,森林パッチ図の作成に必要な衛星データの解析に関する問題点を抽出し,対応策を講じたことによって,2年目以降の研究の進捗に目途がついたため.森林パッチ間の樹木の移動を把握するために,それぞれの森林パッチに出現した当年生実生を可能な限り多く確認する必要がある.そこで2年目は,春季にできるだけ高頻度で調査を実施することとする.本務の都合から科研費初年度の春季夏季における調査頻度が予定よりも多くなり調査に係る予算が増加した.その結果,科研費初年度に購入する予定であった機材を購入することができなくなったため,次年度に機材を購入することとした.春季の調査頻度を可能な限り増やす必要があるため,まずは旅費および謝金に使用する予定である.そのうえで,機材の購入について検討する.
化石周氷河現象に基づく最終氷期の自然環努復元に関する研究

1.根釧原野の化石ice wedge状構造は分布、発達ともに広くなく、ほぼ最終氷期の扇状地砂礫層中に限ってみられる。それらのうち何ケ所かでは、wedgeの側壁がきわめて直線的かつシャープで、深さ3-4mに達し、北海道のほかの地域にはない特徴と規模を持つ。2.天北地方には最も高頻度で化石ice wedge状構造が分布する。規模、形態の点からもsoil wedge起源だけでなく、ice wedge起源のものが含まれていよう。これらの観察結果と、ice wedge起源かsoil wedge起源かの判別についても検討した。3.北上地方では、海抜100m前後の低所でも火山灰層の著しい撹乱が観察される。沢口(1992)のスケッチどは、撹乱現象は現在アイスランドで広く発達するソリフラクションロウブの断面形と同じであることが明瞭に示されている。北上低地が最終氷期に森林限界以下になったか、ローカルな現象であったかは重要な検討課題である。4.八ツ岳周辺では、北海道や北上地方で見られるような火山灰層の撹乱現象はほとんど見られない。従来の最終氷期の垂直分布帯の研究では、八ケ岳周辺の海抜1000-1300mの高地は十勝平野などの北海道の低地まで下りていた周氷河環境帯(周氷河限界以上)と同様に考えられていた。したがって、火山灰層中の化石周氷河現象に基づく限り、中部地方高地の最終氷期の周氷河環境を北海道の低地や北上地方と同様に見ることはできない。最近の小野(1990)の見解からは、中部日本高地の最終氷期の森林限界は1700-1800mにあり、かつ連続永久凍土分布の下限とほぼ一致すると読み取れる。しかし、不連続-点在的永久凍土下限高度は1000-500mに引かれている。永久凍土が発達していても、森林の下では凍結撹乱現象が発現しなかったのか、あるいは永久凍土はなかったと考えるか、さらに検討が必要である。
中国の市場経済導入に伴う住宅所有権の発生とその住環境への影響

本研究は,住宅の市場化が急速に進む中国の主要都市を対象に,住宅に関する法制度の変化を取材・分析するとともに,私有化された住宅について実態調査を行うことにより,制度転換に伴う住宅供給と住環境の問題を検討することを目的としている。研究では,以下の調査分析を行った。(1)中国における住宅政策の転換と供給実態の分析:法律等の政策に関する資料,および各種統計資料を収集し,中国の中央政府による住宅政策の転換と商品住宅の供給実態について分析を行った。(2)大連市の都市計画における住宅開発の位置付けの分析:地方中核都市である大連市を対象に,都市計画および開発状況に関する資料を収集・分析することにより,近年の住宅開発の地理的分布と,その都市計画上の位置付けについて考察を行った。土地がすべて国家所有である都市部においては,市政府の強いコントロール下で計画的に開発が進められてきたことが明らかとなった。(3)大連市における商品住宅の開発動向の把握:住宅タイプ・対象購買層・立地・デザイン等がそれぞれ異なる複数の商品住宅を選定し,現地調査を行った。調査では,開発・管理会社に対してヒアリングを行うとともに,そのデザインの特徴と住環境管理の現状について観察調査を実施した。大連市においては,特に1990年代後半以降に市場化の進展に伴い商品としてのタイプが多様化し,デザインも装飾化している実態が明らかとなった。(4)商品住宅の居住状況の実態把握:大連市において複数の商品住宅の住戸を選定,居住者へのヒアリングと住戸の実測調査を行った。以上の調査・分析を踏まえ,1)「房地産」制度の変遷と現状,2)住宅地と商品住宅市場,3)大連の都市構造と商品住宅,4)商品住宅のデザイン,5)商品住宅の管理運営,6)スケルトン型住宅供給の普及,7)中国現代住宅の室内空間,8)中国の商品住宅と都市家族,の各視点から成果をまとめた。平成15年度には,以下の調査・分析を行った。(1)中国における住宅政策の転換と供給実態の分析:1978年の改革以後の住宅政策について,関連する資料・文献を収集し,改革以後の住宅制度の方向性について分析を行った。特に近年急速に増加している商品住宅に関しては,所得階層ごとの供給体制について詳細に把握した。(2)大連市における住宅施策および住宅市場化の状況把握:地方中核都市である大連市をフィールドに現地調査を行い,住宅供給制度の具体的な変容過程を把握した。調査では,まず市政府による条例・通達等の資料を収集し,さらに行政関係者へのヒアリング調査を行った。次に,実際の住宅開発業者へのヒアリングを行い,開発事例を複数視察した。(3)大連市における居住実態および居住者の意識調査:大連市内で新たに建設された商品住宅を数地区選定し,住環境とその管理形態について詳細なフィールド調査を行った。まず,選定した住宅地の居住者に対して,入居の経緯,住生活,住意識(とくに所有権に関する認識),住宅の維持管理方法,将来の意向などについてヒアリング調査を行った。また,対象住宅地の住棟周り,共用空間,住戸内部の生活実態について実測調査を行い,住環境の実態を把握した。さらに,各住宅の管理業務を実際に行っている単位・開発業者・専業の管理会社などの担当者に対しても,現在の維持管理の仕組みと問題点についてヒアリングを行った。その結果,商品住宅は居住者の私有財であるにもかかわらず,公的機関や開発業者が住環境の維持に関与し続けている実態等が明らかとなった。

本研究は,住宅の市場化が急速に進む中国の主要都市を対象に,住宅に関する法制度の変化を取材・分析するとともに,私有化された住宅について実態調査を行うことにより,制度転換に伴う住宅供給と住環境の問題を検討することを目的としている。平成15年度には,中国における住宅政策の転換と供給実態を分析するとともに,地方中核都市である大連市をフィールドに商品住宅の現地調査を行い,その供給のプロセスと居住実態を明らかにしている。平成16年度には,以下の調査・分析を行った。(1)大連市の都市計画における住宅開発の位置付けの分析:大連市の都市計画および開発状況に関する資料を収集・分析することにより,近年の住宅開発の地理的分布と,その都市計画上の位置付けについて考察を行った。土地がすべて国家所有である都市部においては,市政府の強いコントロール下で計画的に開発が進められてきたことが明らかとなった。(2)大連市における商品住宅の開発動向の把握:住宅タイプ・対象購買層・立地・デザイン等がそれぞれ異なる複数の商品住宅を選定し,現地調査を行った。調査では,開発・管理会社に対してヒアリングを行うとともに,そのデザインの特徴と住環境管理の現状について観察調査を実施した。大連市においては,特に1990年代後半以降に市場化の進展に伴い商品としてのタイプが多様化し,デザインも装飾化している実態が明らかとなった。(3)商品住宅の居住状況の実態把握:大連市において複数の商品住宅の住戸を選定し,居住者へのヒアリングと住戸の実測調査を行った。以上の調査・分析を踏まえ,1)「房地産」制度の変遷と現状,2)住宅地と商品住宅市場,3)大連の都市構造と商品住宅,4)商品住宅のデザイン,5)商品住宅の管理運営,6)スケルトン型住宅供給の普及,7)中国現代住宅の室内空間,8)中国の商品住宅と都市家族,の各視点から成果をまとめた。
ヒト妊娠・分娩が骨量に及ぼす影響に関する臨床的研究-type I collagen代謝動態の観察を主眼として

I Type I collagen関連骨代謝マーカーの臨床的有用性の検討-骨塩量変動との相関についてII妊娠・分娩が骨量に与える影響:骨量および血中Type I collagen関連マーカー測定による観察妊娠・産褥期の母体に特異的な骨代謝状況の解明を目的として正期産例を対象に、分娩周辺期より分娩後9カ月までの血中骨代謝マーカー値と腰椎(L2-4)の骨量を測定した。その結果、以下の知見を得た。(1)母体の骨代謝は妊娠時より分娩後まで亢進状態にあるが、骨形成がほぼ一定であるのに対し,骨吸収は分娩後に急激な一過性亢進を示す。(2)そのため、授乳の有無、および授乳期間にかかわらず、母体の骨量は分娩後3カ月頃では有意に減少する。また、授乳中は骨量は持続的に減少し、この減少は月経の再来後4-5ヶ月で回復する。従って長期授乳者では骨量減少は著しい。(3)血中骨代謝マーカー値からの推定では、満期胎児の骨代謝状態は骨形成、骨吸収ともに母体の数十倍のレベルにある。I TypeI collagen関連骨代謝マーカーの臨床的有用性の検討-骨塩量変動との相関についてII妊娠・分娩が骨量に与える影響:骨量および血中Type I collagen関連マーカー測定による観察妊娠・産褥期の母体に特異的な骨代謝状況の解明を目的として正期産例を対象に、分娩周辺期より分娩後9カ月までの血中骨代謝マーカー値と腰椎(L2-4)の骨量を測定した。1.TypeI collagen関連骨代謝マーカーの臨床的有用性の検討-骨塩量変動との相関についてII.妊娠・分娩が骨量に与える影響:骨量および血中Type I collagen関連マーカー測定による観察妊娠・産褥期の母体に特異的な骨代謝状況の解明を目的として正期産例を対象に、分娩周辺期より分娩後9カ月までの血中骨代謝マーカー値と腰椎(L2-4)の骨量を測定した。(2)そのため、骨量は分娩後3カ月頃では有意に減少するが、この減少は月経の再来後4-5ケ月で回復する。(1)母体の骨代謝は妊娠時より分娩後まで亢進状態にあるが、骨形成がほぼ一定であるのに対し、骨吸収は分娩後に急激な一過性亢進を示す。(2)そのため、授乳の有無、および授乳期間にかかわらず、母体の骨量は分娩後3ヵ月頃では有意に減少する。
摩擦可変フラーレン分子ベアリングシステムの設計

C60/グラフェン界面、グラフェン/グラフェン界面の超潤滑特性を分子力学シミュレーションにより調べた。まず(グラフェン)n/C60/(グラフェン)n界面の超潤滑において、多層(n>1)と単層(n=1)の違いを見出した。単層の超潤滑特性はC60-グラフェン間の積層関係のみによって決まるが、多層の時はグラフェン-グラフェン間の積層関係も寄与して、より低いエネルギーパスが開くためである。またグラフェンシートの剥離・接着において、面接触領域でのスティック・スリップ運動に由来する準周期的な水平力曲線波形が得られ、周期がグラファイトの格子定数にほぼ等しくなることを理論と実験の両方で見出した。平成23年度はグラフェン/C_<60>グラフェン界面モデルを(グラフェン)_n/C_<60>/(グラフェン)_n多層界面モデルに拡張して、(グラフェン)_n/C_<60>/(グラフェン)_n多層界面の超潤滑特性の予備シミュレーションを開始した。(1)荷重依存性グラフェンの変形効果C_<60>分子とグラフェンの接触界面で、グラフェンシートにC_<60>分子由来の凹凸のしわが出来、凹部にC_<60>分子が引っ掛かってスティック-スリップ運動が起きる事が見出されている。外部のグラフェン層をN=2から1層ずつ増やしていったところ、荷重が増加するほど、N=2の変形量(凹凸の振幅)と、N≧3の変形量とのずれが大きくなり、グラフェン層数Nが増加するほど境界条件の影響を受けにくくなることが分かった。例えば平均荷重=5.8nN以下の場合、N=2の場合の凹凸振幅と比較して、N≧4のグラフェン層の凹凸振幅が約10%以下に抑えられることが分かった。(2)水平力曲線のFFT解析申請者のこれまでの研究で、グラフェン/C_<60>/グラフェン界面において超潤滑に顕著な異方性が出現している。この異方性は同様に、(グラフェン)_n/C_<60>/(グラフェン)_n多層界面でも現れることが期待される。荷重と走査方向によって、グラフェン/グラフェン界面、C_<60>グラフェン界面の滑りのどちらが超潤滑特性を決めるのかを明らかにすることは摩擦力の系統的制御に重要である。そこで、先ずグラフェン/C_<60>/グラフェン界面の水平力曲線のFFT解析を行ったところ、FFTスペクトルに上層グラフェンのスライド方向の格子積層周期に対応するピークが現れ、動力学における格子の整合性の影響を指摘することに成功した。(Sasaki et al., Tribology Online,印刷中)(3)カーボンバンドルとAFM探針の凝着、摩擦カーボンハイブリッド構造の例としてカーボンナノチューブのバンドル構造を考え、これに原子間力顕微鏡(AFM)探針を押し付けて戻す計算および、走査する計算を行い、その凝着・摩擦特性を議論したところ、座屈に由来する個々のカーボンナノチューブの不連続変形の効果が垂直力曲線および水平力曲線に現れることを明らかにした。(Sasaki et al., e-J.Surf.Sci.Nanotech. 9, 409(2011))(4)グラフェンの引き剥がしの測定との比較カーボンハイブリッド構造の例としてグラフェンシートを考え、AFM探針先端に付着させたグラフェンを剥離・接着するシミュレーションを行い、実際の実験測定との比較を行ったところ、面接触領域でのスティック・スリップ運動に由来する準周期的波形が田現し、その間隔がグラファイトの格子定数にほぼ等しくなることが、理論-実験の双方で確認された。(Ichikawa, Itamura, Sasaki, Miura et al., APEX,印刷中)平成25年度は以下の計算および解析を行った。(1) (グラフェン)n/C60/(グラフェン)n多層界面の超潤滑(佐々木・板村、研究協力者1名:成蹊大)平成24年度に引き続き、グラフェン/C60/グラフェン界面を(グラフェン)n/C60/(グラフェン)n多層界面に拡張して、最外層の滑りに対する各層の滑り(並進運動)や回転が系の超潤滑に与える影響を全エネルギー計算で調べた。特にn=2の場合、つまり二層グラフェンでサンドウイッチした分子ベアリング系の場合に対して、整合方向走査の詳細な解析を行ったところ、単層グラフェンで挟んだ時とは異なり、C60分子は明確なスティック・スリップ運動を行った。この理由として、単層ベアリングでは、C60-グラフェン間の積層関係のみがポテンシャルエネルギーを決めていたが、二層ベアリングでは、C60-グラフェン間だけでなくグラフェン-グラフェン間の積層関係もポテンシャルエネルギーに寄与するため、六員環がAB積層的に配置しやすくなり、より低いエネルギーパスが開くようになったことが考えられる。

(2)グラフェン/C60/グラフェン系の引き剥がし(佐々木・板村、研究協力者1名:成蹊大)実験グループの共同研究者(愛知教育大・三浦浩治教授)が分子ベアリング系の引き剥がしの予備実験を行い、水平力曲線を測定したところ、C60分子間距離に対応する周期性を観測した。この結果を解釈するため分子ベアリング系の引き剥がし計算を行って水平力曲線を計算したところ、C60分子間距離に対応する周期性を反映するコラゲーションが、原子スケールのコラゲーションで変調を受けているような力曲線が現れた。平成24年度は以下の多層界面モデルの解析を行った。(1)グラファイト系((グラフェン)n/グラフェン/(グラフェン)n多層界面モデル)層数nを増加させた時の水平力曲線の変化について調べた。層数nを1から5まで増加させた時、いずれの場合も、二種類の波形A、Bを組み合わせた水平力曲線が得られた。A、Bの最大値をそれぞれfAgr、fBgr (fAgr > fBgr)とすると、nの増加に伴い、fAgrは減少するが、fBgrはほぼ一定であった。nを1から5まで増加させた時、波形Aはのこぎり波形のままであったが、波形Bは正弦波形からのこぎり波形に変化した。(2)C60ベアリング系((グラフェン)n/C60/(グラフェン)n多層界面モデル)層数の増加に伴い、三種類の波形A'、B'、C'を組み合わせた水平力曲線が得られた。ただし、B'はn=2以上で現れる。A'、B'、C'の最大値をそれぞれfA'c60、fB'c60、fC'c60 (fA'c60 > fB'c60> fC'c60)とすると、nの増加に伴い、fA'c60は減少するが、fB'c60、fC'c60はほぼ一定であった。グラファイト系同様、nの増加に伴い、波形A'はのこぎり波形のままで、波形C'は正弦波形からのこぎり波形に変化した。(3)グラファイト系とC60ベアリング系の比較水平力の最大値はfAgr> fA'c60となり、多層構造であってもC60ベアリング系の超潤滑性の方が優れている事を示している。ここでfAgr、fA'c60は共に最外層グラフェンの走査方向に同期した内部グラフェンやC60分子の並進移動によって決まる値である。また、層数nの増加に伴い、fAgr→0.04nN、fA'c60→0.02nNに収束する傾向を見せた。このようにC60ベアリング系の水平力の最大値は、グラファイト系の半分に減少することが分かった。(グラフェン)_n/C_<60>/(グラフェン)_n多層界面モデルに関してn=5までの予備計算が終了しているため、残り二年でn>5の計算を精度良く進める準備が整ったものと判断される。以上のことを鑑みて、本プロジェクトの最終目的である多層系の超潤滑メカニズムの解明に関する初年度の計画は十分に達成出来たと考えられるため。また、実験測定結果との比較に適したデータが出始めており、シミュレーション結果を精度良く評価するための指標が初年度で得られ始めているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。(グラフェン)n/グラフェン/(グラフェン)n多層界面モデルと、(グラフェン)n/C60/(グラフェン)
多重極限下の電子・熱物性測定と結晶構造解析による圧力誘起トポロジカル超伝導の研究

本課題研究では低温高圧下の電気抵抗測定及び放射光X線回折によりBi系層状合金における圧力誘起超伝導および圧力誘起トポロジカル相転移の探索とそのメカニズムの解明を目的とし、最終年度は次に示す研究成果が得られた。1)Cu0.25Bi2(TexSe1-x)3について低温高圧下で電気抵抗測定を行い、x=0と0.66において圧力誘起超伝導を見出した。しかし、その超伝導分率は非常に小さい。昨年度までに測定したx=0.01と0.1をあわせると、x≦0.1では高圧下の振舞いが類似しており、超伝導転移はいずれも10万気圧付近から観測される。但し、超伝導転移温度は、x=0と0.01がTc5.5 K前後でdTc/dPが負であるのに対して、x=0.1ではTc1.5K程度でdTc/dPは正との結果が得られた。一方、x=0.66では他の組成よりも低圧側で超伝導が発現しており、構造変化前のトポロジカル絶縁体相で超伝導が発現している可能性が期待され、超伝導に寄与する結晶構造を解明することが今後の課題となる。2)3次元ラシュバ物質BiTeIではX線回折から得られた構造パラメータを用いてバンド計算を行い、数万気圧で自明な絶縁体からトポロジカル絶縁体へ圧力誘起トポロジカル相転移が生じることを明らかにした。相転移の前後の圧力領域において抵抗率の温度依存性を観測したところ、およそ6万気圧まで金属的な振舞いを示した。一方、本課題の初年度に観測したBiTeBrでは相転移に伴って金属的から半導体的に振舞いが変化する。両者の相違についてはBiTeIの測定試料のキャリア密度が高いことが影響していると推測される。BiTeXのトポロジカル相転移に伴う電荷輸送特性の変化を示した結果は本研究が初めてであり、キャリア密度等を制御して測定を行うことが今後の課題といえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度はビスマス(Bi)系層状合金における圧力誘起超伝導および圧力誘起トポロジカル相転移の研究を遂行し、また並行して物性測定用ダイヤモンドアンビルセルの実験環境を整備した。1)トポロジカル超伝導の候補物質であるCuyBi2Se3のSeサイトの10%をTeに置換したCu0.25Bi2(Te0.1Se0.9)3について低温高圧力下で電気抵抗測定を行い、10万気圧以上で超伝導に相当する抵抗率の急落を観測した。一方、Te10%置換の試料は常圧で超伝導を示さないが、Te1%置換のCu0.25Bi2(Te0.01Se0.99)3は常圧下で超伝導(Tc=2.9K)を示す。この組成は加圧すると一度超伝導を消失するが、Te10%置換の試料と同様に、10万気圧以上で再び超伝導が発現する。この点について本研究にて室温高圧力下X線回折を行ったところ、9万気圧付近から単斜晶系の高圧相が現れることが判明した。よって、本研究ではCu0.25Bi2(Te0.01Se0.99)3において10万気圧から発現する超伝導は高圧結晶相に起因すると結論付けた。2) 3次元Rashba物質BiTeX(X=Br, I)では数万気圧でtrivialからtopologicalへ絶縁体状態に転移することが理論予測されている。本研究ではバルクの電子状態を評価するために、室温高圧力下で両物質の結晶構造解析を行った。得られた構造パラメータを用いて共同研究者とともに第一原理計算を行い、BiTeBrでは常圧結晶相の格子定数比が極値を示す3万気圧以上でトポロジカル相転移することを明らかにした。また、低温高圧下の電気抵抗測定からは同圧力以上で抵抗率の温度依存性が半導体的となることを見出した。3)初年度末に、数10万気圧まで容易に圧力発生が可能な物性測定用ダイヤモンドアンビルセルの実験環境を整備した。

2)3次元ラシュバ物質BiTeIではX線回折から得られた構造パラメータを用いてバンド計算を行い、数万気圧で自明な絶縁体からトポロジカル絶縁体へ圧力誘起トポロジカル相転移が生じることを明らかにした。相転移の前後の圧力領域において抵抗率の温度依存性を観測したところ、およそ6万気圧まで金属的な振舞いを示した。一方、本課題の初年度に観測したBiTeBrでは相転移に伴って金属的から半導体的に振舞いが変化する。両者の相違についてはBiTeIの測定試料のキャリア密度が高いことが影響していると推測される。BiTeXのトポロジカル相転移に伴う電荷輸送特性の変化を示した結果は本研究が初めてであり、キャリア密度等を制御して測定を行うことが今後の課題といえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本課題初年度の研究実施項目には次に示す4項目を計画していた:1)10GPa超級改良型ブリッジマンアンビルセルを用いた高圧力下の比熱測定法の整備、2)物性測定用ダイヤモンドアンビルセルの実験環境の整備、3) Bi2Te3(非化学量論組成Bi2-δTe3+δ, δ=0.25を含む)やBi2Te2Se、CuyBi2Se3系での超伝導探索とその特性の評価、4) BiTeX(X=Cl, Br, I)の圧力誘起トポロジカル相転移の探索。このうち、2)と4)は計画通りに進められている。2)については、初年度末に物性測定用ダイヤモンドアンビルセルを用いて30万気圧までの圧力領域で試験的に低温高圧下電気抵抗測定を行った。4)ではBiTeBrとBiTeIについて室温高圧力下の結晶構造解析を行い、トポロジカル相転移の評価で必要となる構造パラメータを得ることができ、共同研究者とともに行った第一原理計算から通常の絶縁体からトポロジカル状態へと相転移することを明らかにした。一方で、1)の高圧下比熱測定法の確立が遅れている。その点に関連して、3)では、各物質の圧力誘起超伝導の探索やその圧力効果は観測できたが、超伝導特性の評価がまだ十分とはいえず次年度の課題となっている。以上のことから、本課題研究は部分的に遅れた部分があるがおおむね順調に進展していると判断できる。初年度の研究実績として、各Bi系層状合金において電気抵抗測定による圧力誘起超伝導の探索とその圧力効果の評価は概ね計画通りに進められている。しかし、Bi系層状合金の圧力誘起超伝導の多くは10万気圧前後から現れるために、超伝導の圧力効果を見るにはより広い圧力領域で測定が必要である。また、現在は電気抵抗測定による超伝導転移の観測に留まっており、超伝導特性の議論に足る十分な情報を得られているとはいえない。よって次年度は、初年度末に整備された物性測定用ダイヤモンドアンビルセルを用いてより高圧領域での超伝導探索を行う一方、試料サイズが比較的大きな10GPa超級改良型ブリッジマンアンビルセルを用いた低温高圧力下の比熱測定法を確立させ超伝導特性まで含めた議論を目指す。Bi系トポロジカル絶縁体の超伝導はトポロジカル超伝導の可能性を含む点が非常に興味深く、その議論のためには超伝導に寄与する結晶構造を明らかにすることが必要不可欠である。また、BiTeX系の例のように結晶の対称性を保持したまま、trivialとtopological状態どちらも取り得るために、室温だけでなく超伝導相に近い低温領域での構造解析が必要となる。よって、次年度は本研究経費でガス駆動型ダイヤモンドアンビルセルを導入する。このセルを国内の放射光施設に設置されている冷凍機と組み合わせて低温高圧力下X線回折を行い、低温領域での結晶構造解析を進める。
因果関係の見方・考え方を働かせて自然事象を捉えさせる小学校理科指導法の開発

本研究では,まず,小学校理科授業における問題解決の過程の初発に位置する仮説設定において,資質・能力を育成するための中核的な役割を担う因果関係の見方・考え方を働かせながら作業仮説を設定させる指導法を開発する。次に,現行学習指導要領に準拠した理科教科書に掲載されている全ての観察・実験等を対象に,開発した指導法の適用の適否を検討し,新学習指導要領に準拠した理科教科書への適用の可能性を導出する。近年,知識基盤社会の進展に伴い,断片化された知識や技能ではなく,汎用的な資質・能力の育成が世界的な潮流となっており,我が国でも問題解決の力の育成がより一層求められるようになった。そこで本研究では,理科授業における問題解決の過程の初発に位置する仮説設定において,資質・能力を育成するための中核的な役割を担う因果関係の見方・考え方を働かせながら作業仮説を設定させる指導法を開発した。さらに,理科教科書に掲載されている全ての観察・実験等を対象に,因果関係の有無と発達段階の観点から開発した指導法の適用の適否を検討した。本研究は,学習指導要領で求められている資質・能力を育成するための指導法の開発が目的であり,理科授業の改善・充実を図っていくためのモデル研究でもある。具体的には,まず,五十嵐(2016)と斎藤(2016)が,小林ら(2006),金子ら(2010,2011)および山田ら(2014)の研究を基に考案した仮説設定シート“The Two Question Strategy"に改善を加え,児童に因果関係がある自然事象から従属変数の変化の仕方と独立変数の変化のさせ方を捉えさせ,それらを関係付けることで,因果関係の見方・考え方を働かせながら作業仮説を設定させるワークシートを考案した。次に,2008年告示の学習指導要領に準拠した理科教科書主要5社に掲載されている全ての観察・実験等を対象に,開発した指導法の理科教科書に掲載されている全ての観察・実験等への適用の適否を検討した。本研究では,2017年告示の学習指導要領に準拠した理科教科書主要5社を対象にしているが,初年度(2018年10月2019年3月)においては,これらの教科書を入手することは困難であるため,2015年検定済みの理科教科書主要5社を対象に,開発した指導法がどの学年のどの学習内容に用いることが効果的であるのかを検討した。まず,児童の仮説設定能力を育成するための指導法の開発では,五十嵐(2016)と斎藤(2016)が,小林ら(2006),金子ら(2010,2011)および山田ら(2014)の研究を基に考案した仮説設定シート“The Two Question Strategy"に改善を加え,児童に因果関係がある自然事象から従属変数の変化の仕方と独立変数の変化のさせ方を捉えさせ,それらを関係付けることで,因果関係の見方・考え方を働かせながら作業仮説を設定させるワークシートを考案した。次に,開発した指導法の理科教科書に掲載されている全ての観察・実験等への適用の適否を検討した。本研究では,2017年告示の学習指導要領に準拠した理科教科書主要5社を対象にしているが,初年度(2018年10月2019年3月)においては,これらの教科書を入手することは困難であるため,2015年検定済みの理科教科書主要5社を対象に,開発した指導法がどの学年のどの学習内容に用いることが効果的であるのかを検討した(第3,4,6学年についての検討と整理まで終了)。また,開発した指導法が児童の仮説設定能力に及ぼす効果について,A県内の公立B小学校第6学年2学級63名(実験群32名,統制群31名)を対象に予備調査を行った。その結果,開発した指導法を用いた実験群32名では,授業実践の前後において「独立変数の同定」,「独立変数の変化のさせ方」,「従属変数の同定」,「従属変数の変化の仕方」といった因果関係の見方・考え方を評価する各要素において一定の効果が認められた。併せて,「仮説と考察の書き方」に関する理解度についても,実験群の方が有意に高いことが認められた。さらに,本研究の基盤として,児童自身に因果関係を踏まえた仮説を設定させたり,仮説と実験結果を関連付けて考察させたりする指導法とその効果についても検討し,学術論文として発表した。初年度(2018年10月2019年3月)において,2015年検定済みの理科教科書主要5社を対象に,開発した指導法がどの学年のどの学習内容に用いることが効果的であるのかを検討し,第3,4,6学年についての検討と整理まで終えている。そこで,今年度(2019年4月2020年3月)は,まずは,2015年検定済みの第5学年における理科教科書主要5社を対象に,開発した指導法の効果について検討を行うこととする。次に,2017年告示の学習指導要領に準拠した理科教科書主要5社を入手でき次第,同様の手続きで検討と整理を進めていく予定である。また,開発した指導法が児童の仮説設定能力に及ぼす効果について,【現在までの進捗状況】で述べた予備調査を踏まえ,調査対象児童数を増やしたり,第6学年以外の児童や複数の領域(エネルギー・粒子・生命・地球)を対象としたりするなど,具体的な授業実践を通して明らかにしていく予定である。さらに,授業実践の前後に調査問題を実施し,因果関係の見方・考え方を評価する4つの要素(「独立変数の同定」,「独立変数の変化のさせ方」,「従属変数の同定」,「従属変数の変化の仕方」)に及ぼす効果について検証する。

併せて,「仮説と考察の書き方」に関する理解度の変容についても検証する。そして,これらの調査問題によって得られた結果を踏まえ,開発した指導法が有効に働く児童の発達段階や領域(エネルギー・粒子・生命・地球)について検討を加える予定である。本研究では,まず,小学校理科授業における問題解決の過程の初発に位置する仮説設定において,資質・能力を育成するための中核的な役割を担う因果関係の見方・考え方を働かせながら作業仮説を設定させる指導法を開発する。次に,現行学習指導要領に準拠した理科教科書に掲載されている全ての観察・実験等を対象に,開発した指導法の適用の適否を検討し,新学習指導要領に準拠した理科教科書への適用の可能性を導出する。近年,知識基盤社会の進展に伴い,断片化された知識や技能ではなく,汎用的な資質・能力の育成が世界的な潮流となっており,我が国でも問題解決の力の育成がより一層求められるようになった。そこで本研究では,理科授業における問題解決の過程の初発に位置する仮説設定において,資質・能力を育成するための中核的な役割を担う因果関係の見方・考え方を働かせながら作業仮説を設定させる指導法を開発した。さらに,理科教科書に掲載されている全ての観察・実験等を対象に,因果関係の有無と発達段階の観点から開発した指導法の適用の適否を検討した。本研究は,学習指導要領で求められている資質・能力を育成するための指導法の開発が目的であり,理科授業の改善・充実を図っていくためのモデル研究でもある。具体的には,まず,五十嵐(2016)と斎藤(2016)が,小林ら(2006),金子ら(2010,2011)および山田ら(2014)の研究を基に考案した仮説設定シート“The Two Question Strategy"に改善を加え,児童に因果関係がある自然事象から従属変数の変化の仕方と独立変数の変化のさせ方を捉えさせ,それらを関係付けることで,因果関係の見方・考え方を働かせながら作業仮説を設定させるワークシートを考案した。次に,2008年告示の学習指導要領に準拠した理科教科書主要5社に掲載されている全ての観察・実験等を対象に,開発した指導法の理科教科書に掲載されている全ての観察・実験等への適用の適否を検討した。本研究では,2017年告示の学習指導要領に準拠した理科教科書主要5社を対象にしているが,初年度(2018年10月2019年3月)においては,これらの教科書を入手することは困難であるため,2015年検定済みの理科教科書主要5社を対象に,開発した指導法がどの学年のどの学習内容に用いることが効果的であるのかを検討した。まず,児童の仮説設定能力を育成するための指導法の開発では,五十嵐(2016)と斎藤(2016)が,小林ら(2006),金子ら(2010,2011)および山田ら(2014)の研究を基に考案した仮説設定シート“The Two Question Strategy"に改善を加え,児童に因果関係がある自然事象から従属変数の変化の仕方と独立変数の変化のさせ方を捉えさせ,それらを関係付けることで,因果関係の見方・考え方を働かせながら作業仮説を設定させるワークシートを考案した。次に,開発した指導法の理科教科書に掲載されている全ての観察・実験等への適用の適否を検討した。
独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム開発

平成29年度は、文献レビューから「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支援するときに、自身がどのような活動を、どのような職種と、どのような関係性を持ちながら展開していったか」を総合的に引き出す内容のインタビューガイドを作成し、在宅療養支援診療所が関わった事例について、事例に関わった医師、病棟看護師、退院調整部門看護師、訪問看護師、ケアマネジャー、ホームヘルパーにインタビューを行うことで、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働の実態と、困難性・課題を明確化することを目指した。平成30年度は、2ヶ所の在宅療養支援診療所に紹介してもらった事例について、関わっていた事業所に協力を依頼し、各職種に呼び掛け、2カ月に1回、計4回バズセッションを開催し、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の支援における現状での困難や課題とともに、現在の地域資源・地域の強みや課題・目標を検討した上で、「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム」の理論的モデルを作成すること、そして、2つの在宅療養支援診療所における事例ごとの医療・介護協働による支援チームメンバーから構成されるアクションリサーチのグループを形成し、目指す「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム(案)」を作成することを目指した。しかしながら、調整が不十分でバズセッションは2回のみの開催となり、理論的モデルを完成させるためにあと12回程度のバズセッションを企画している。独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養支援から在宅看取りにいたった事例について関係する多職種にあつまっていただき、バズセッションを行う中で、理論的モデルを作成したいと考えていたが、事例の個別性や参加者それぞれの価値観や意見が異なっており、意見を統合し、一般化してモデルを完成することは当初予定より時間がかかることがわかったため。当初計画どおり、令和元年年度までに多職種協働プログラム開発と、開発過程を記述することによるガイドライン作成を目指す。そのためには、以下の予定で研究を進める。令和元年度9月までに、2ヶ所の在宅療養支援診療所に紹介してもらった事例について、関わっていた事業所に協力を依頼し、各職種に呼び掛け、1回または2回バズセッションを開催し、「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム」の理論的モデルを作成する。そして、2つの在宅療養支援診療所における事例ごとの医療・介護協働による支援チームメンバーから構成されるアクションリサーチのグループを形成し、目指す「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム(案)」を作成する。その後、開発したプログラム案をパイロットスタディとして、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働を実践に移し、その後グループ間で実践時の内省的記述および定期的な面接・会議の記述から、行動指針、プログラム(案)を評価する。評価をもとに、再度実践し、内省する。(3事例程度展開する)さらに、開発過程の記述を整理し、多職種協働プログラム作成のためのガイドラインを作成する。平成29年度は、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養における多職種協働の実態および困難性を明らかにし、課題を明確化することを目的に、まず、国内外の文献から独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期・在宅療養・多職種協働に関するレビューを行った。文献レビューにおいては、在宅療養支援診療所の医師と訪問看護師は、積極的且つ頻回に情報共有と目標共有しながら連携・協働していることが示唆された一方、ケアマネジャーは療養者のエンド・オブ・ライフ期の療養生活のマネジメントに当たって必ずしも十分な情報共有・目標共有が医師とできていない場合もあることが推測された。また、ホームヘルパーは、訪問看護師との関係構築と在宅看取りを支援した経験の有無が、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養支援への積極性が影響していることが示唆された。そして、文献レビューから「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支援するときに、自身がどのような活動を、どのような職種と、どのような関係性を持ちながら展開していったか」を総合的に引き出す内容のインタビューガイドを作成し、在宅療養支援診療所が関わった事例について、事例に関わった医師、病棟看護師、退院調整部門看護師、訪問看護師、ケアマネジャー、ホームヘルパーにインタビューを行うことで、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働の実態と、困難性・課題を明確化することを目指した。現在、6名のインタビュー内容を分析中である。独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養支援から在宅看取りにいたった事例について関係者へのインタビューを行い、その後バズセッションを通じて理論モデルの構築までをH29年度に完成させることを目指したが、事例の選定とインタビュー対象者の確保が容易ではなく、進行がやや遅れている。

平成30年度は、2ヶ所の在宅療養支援診療所に紹介してもらった事例について、関わっていた事業所に協力を依頼し、各職種に呼び掛け、2カ月に1回、計4回バズセッションを開催し、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の支援における現状での困難や課題とともに、現在の地域資源・地域の強みや課題・目標を検討した上で、「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム」の理論的モデルを作成すること、そして、2つの在宅療養支援診療所における事例ごとの医療・介護協働による支援チームメンバーから構成されるアクションリサーチのグループを形成し、目指す「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム(案)」を作成することを目指した。しかしながら、調整が不十分でバズセッションは2回のみの開催となり、理論的モデルを完成させるためにあと12回程度のバズセッションを企画している。独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養支援から在宅看取りにいたった事例について関係する多職種にあつまっていただき、バズセッションを行う中で、理論的モデルを作成したいと考えていたが、事例の個別性や参加者それぞれの価値観や意見が異なっており、意見を統合し、一般化してモデルを完成することは当初予定より時間がかかることがわかったため。当初計画どおり、平成31年度までに多職種協働プログラム開発と、開発過程を記述することによるガイドライン作成を目指す。そのためには、以下の予定で研究を進める。平成30年度は、2ヶ所の在宅療養支援診療所に紹介してもらった事例について、関わっていた事業所に協力を依頼し、各職種に呼び掛け、2カ月に1回、計4回バズセッションを開催し、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の支援における現状での困難や課題とともに、現在の地域資源・地域の強みや課題・目標を検討した上で、「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム」の理論的モデルを作成する。そして、2つの在宅療養支援診療所における事例ごとの医療・介護協働による支援チームメンバーから構成されるアクションリサーチのグループを形成し、目指す「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム(案)」を作成する。平成31年度は、開発したプログラム案をパイロットスタディとして、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働を実践に移し、その後グループ間で実践時の内省的記述および定期的な面接・会議の記述から、行動指針、プログラム(案)を評価する。評価をもとに、再度実践し、内省する。(5事例程度展開する)さらに、開発過程の記述を整理し、多職種協働プログラム作成のためのガイドラインを作成する。当初計画どおり、令和元年年度までに多職種協働プログラム開発と、開発過程を記述することによるガイドライン作成を目指す。令和元年度9月までに、2ヶ所の在宅療養支援診療所に紹介してもらった事例について、関わっていた事業所に協力を依頼し、各職種に呼び掛け、1回または2回バズセッションを開催し、「独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム」の理論的モデルを作成する。
中国語普通話文法と方言文法の多様性と普遍性に関する類型論的・認知言語学的研究

現代中国語における普通話(標準語)文法に関する理論的研究と方言文法の記述的研究の融合をはかり、様々な文法現象に関する類型論的分析および認知論的解釈とその一般化および理論化を行なった。具体的に得られた主な研究成果は以下の通りである:(1)中国語に顕著な意味的双方向性を指摘し、更にそれが非対称的であることを認知言語学的に解釈した。(2)"把"構文の目的語が"個"を伴う場合について、合理的な解釈を行なった。(3)"的"構文のメカニズムを助詞"的"の機能拡張と文法化の角度から解釈した。(4)普通話文法と方言文法の対照研究として、客家語における文末形式"在"を取り上げ、その文法機能を分析した。(5)中国語のテンス・アスペクトを日本語・朝鮮語との対照研究によって論じた。(6)中国語の副詞"也"の数量強調機能を日本語の助詞"も"との対照によって論じた。(7)語構成(造語法)と文構成(構文論)の間に見られる平行性を両者のインターフェイスの角度から論じた。(8)中国語のボイスの体系を前置詞の機能から総合的に論じた。(9)中国語の名詞述語文の成立条件を形容詞の機能から論じた。(10)中国語の諸方言における方向詞のカテゴリー化を分析した。今年度、本研究は現代中国語の普通話文法と方言文法のそれぞれを研究対象として、以下の作業を実施した。(1)同時代の小説や映画などを素材として現代中国語の普通話と方言についての言語資料の収集を行い、将来の中国語例文データベース作成を視野に入れた基礎データの整理を行った。(2)現代中国語の機能語辞典として名高い《現代漢語八百詞(増訂本)》(商務印書館,1999年)を現代中国語の例文資料としてコンピュータ上で自在に活用できるよう、データベース化する作業を開始した。なお、ここでは単に用例のみを抽出してデジタル化するのではなく、語義や派生語などからも検索が可能になるよう、拡張可能なマークマップ言語XMLを用いてオリジナルデータを構造化することに決定し、そのデータフォーマットを考案した。(3)言語類型論・認知言語学・対照言語学などの分野における近年の先行研究を収集・整理・検討し、現代中国語文法の理論的研究に対する適応性を検討し、個別の問題について考察した。この研究によって、下記の諸点を明らかにすることができた。・目的語として働く名詞を修飾する数量詞の出現条件・認知言語学的な角度からの二重主語構文の成立要件・機能語"的"が持つ「モノ化」概念と「分類」機能・可能補語の諸形式が示す中国語方言間に見られる多様性と普遍性(4)本研究代表者と分担者は中国(北京、天津、上海、河北)および台湾を訪問し、北京大学中国語言文学系の研究者との研究討論会ほか文法化をめぐる国際学会、方言調査に関する国際シンポジウムなどに参加した。また、河北地方での方言調査を行った。今年度、本研究は現代中国語の標準語(普通話)と方言及び他の言語を研究対象として、以下のような作業を行った。(1)現代中国語や機能語辞典として定評のある《現代漢語八百詞(増訂本)》(1999年、商務印書館)を例文資料用データベースとしてコンピュータ上で自在に活用できるようデジタル化する作業に着手した。(2)認知言語学・言語類型諭・対照言語学などの分野における最近の研究動向を調査検討し、普通話文法および方言文法の理論的研究に対する解釈力を検討した。次のような個別の問題について考察を行い、それぞれ以下のような諸点を明らかにした。・中国語に顕著な意味的双方向性(起点指向と終点指向の並存)を指摘し、それが非対称的(終点優先)である理由を認知言語学的に解釈した。・判断型疑問詞疑問文の特性、及び"把"構文の目的語が"個"を伴う場合について理論言語学的に検討を加えた。・普通話の文法化に関する研究の一環として、"的"構文を取り上げ、その意味機能を「動作に対する区分限定」と特徴づけ、それを動機づける文法メカニズムを助詞"的"の機能拡張という観点から説明した。