hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳幼児の無拘束センサを用いた呼吸・脈拍・睡眠リズム計測による子育て支援システム

核家族の増加により,これまでのように家族から子育ての知識や経験の継承及び支援が難しくなり,母親は強いストレスや不安を感じている.特に,夜泣きによる睡眠に関する問題は精神的にも肉体的にも負担となっている.よって,母親にあらかじめ乳幼児の睡眠状態を可視化し,夜間の覚醒時間を提示する事が負担軽減になると考えられる.しかし,乳幼児の睡眠を可視化する際にセンサを付けると睡眠の阻害や母親に精神的な負担を与えてしまう可能性がある.よって,本研究では無拘束センサマットによって乳幼児の睡眠を計測し,その情報から乳幼児の脈拍や呼吸および体動の状態を推測し,これらより睡眠リズムの可視化を行った.子育てにおける母親のストレスや不安は様々なものがあるが,その中でも夜に泣き出すこと(以下夜泣き)による睡眠に関する問題は精神的にも肉体的にも負担となっている.特に,乳用児は概日・睡眠リズムが確立されていないため,何時に夜間覚醒して夜泣きするかは誰にもわからないという問題がある.また,脳波計等の拘束型センサにより,呼吸や心拍及び睡眠リズムを計測可能であるが,母親の心理的な問題等で使用は難しい.本研究では母親の育児支援を目的とし,無拘束なセンサマットによって乳幼児の呼吸や心拍及び体動による振動を計測し,その情報から睡眠リズムと乳幼児の状態を推定・可視化し,夜泣きや夜間覚醒などを知らせる子育て支援・見守りシステムを開発する.本年度は提案システムを実現するための要素技術として,センサマットを用いて呼吸や心拍及び体動による振動を計測し,これらの情報から呼吸や心拍及び睡眠状態の推定を試みた.呼吸や心拍及び睡眠状態の推定のために,生後1年以内の3人の乳幼児を対象に夜間の睡眠状態を計測した.計測実験ではセンサマットは乳幼児の下に設置して一晩測定し,同時に乳幼児をビデオカメラで一晩撮影して状態確認を行った.これらの計測データを解析することにより,動睡眠や静睡眠等の睡眠状態の推定と可視化を可能とした.しかしながら,呼吸と心拍については静睡眠時においては推定可能であるが,動睡眠時は体動がノイズとなり,推定が困難であった.また,動睡眠においては覚醒と動睡眠を明確に分離することが困難であった.子育てにおける母親のストレスや不安は様々なものがあるが,その中でも夜に泣き出すこと(以下夜泣き)による睡眠に関する問題は精神的にも肉体的にも負担となっている.特に,乳用児は概日・睡眠リズムが確立されていないため,何時に夜間覚醒して夜泣きするかは誰にもわからないという問題がある.そして,脳波計等の拘束型センサにより,呼吸や心拍及び睡眠リズムを計測可能であるが,母親の心理的な問題等で使用は難しいという問題もある.本研究では母親の育児支援を目的とし,無拘束なセンサマットによって乳幼児の呼吸や心拍及び体動による振動を計測し,その情報から睡眠リズムと乳幼児の状態を推定・可視化し,夜泣きや夜間覚醒などを知らせる子育て支援・見守りシステムを開発する.本年度は提案システムを実現するための要素技術として,生後3ヶ月から8ヶ月の乳幼児一名を対象に毎月数回の頻度で一昼夜の睡眠状態をセンサマットにより計測し,睡眠状態の推定を試みた.そして,前年度に夜間の睡眠状態を計測・推定した3人の乳幼児と睡眠リズムを比較した.睡眠リズムの推定方法は前年度と同様の手法を用いた.最初に,センサからの振動データに対して,周波数解析を行い,この解析結果への閾値処理による体動の有無を推定した.そして,この体動の頻度から動睡眠・静睡眠および睡眠リズムを推定し,ビデオカメラからの情報を用いて睡眠リズムを確認した.また,前年度に引き続き,睡眠時の呼吸と心拍の推定を行った.静睡眠時における呼吸と心拍の推定に関しては容易であったが,動睡眠時は体動がノイズとなり推定が困難であった.そして,本手法では動睡眠において覚醒と動睡眠を明確に判別することが困難であった.以上より,今後は覚醒と動睡眠の判別と動睡眠時の呼吸と心拍の推定アルゴリズムの改良を行い,子育て支援・見守りシステムの実現を目指す.本年度は,生後3ヶ月から8ヶ月の乳幼児一名を対象に毎月数回の頻度で一昼夜の睡眠状態をセンサマットによる長期間の計測実験を行い,睡眠状態の推定を試みた.そして,前年度に夜間の睡眠状態を計測・推定した3人の乳幼児との睡眠リズムを比較しており,睡眠リズムに関する研究はおおむね順調に進んでいる.しかしながら,去年度同様に呼吸と心拍の推定,覚醒と動睡眠を明確に判別することが困難であったため,やや遅れていると評価した.子育てにおける母親のストレスや不安は様々なものがあるが,その中でも夜に泣き出すこと(以下夜泣き)による睡眠に関する問題は精神的にも肉体的にも負担となっている.特に,乳幼児は概日・睡眠リズムが確立されていないため,何時に夜間覚醒して夜泣きするかは誰にもわからないという問題がある.そして,脳波計等の拘束型センサにより,呼吸や心拍および睡眠リズムを計測可能であるが,母親の心理的な問題等で使用は難しいという問題もある.

本研究では母親の育児支援を目的とし,無拘束なセンサマットによって乳幼児の呼吸や心拍および体動による振動を計測し,その情報から睡眠リズムと乳幼児の状態を推定・可視化し,夜泣きや夜間覚醒などを知らせる子育て支援・見守りシステムの開発を目標とする.提案システムを実現するため無拘束センサマットからの情報用いた乳幼児の呼吸や心拍および体動と睡眠リズムの推定・可視化手法を提案する.提案手法の検証のため,ビデオカメラとセンサマットを用いて,生後1年以内の3名の乳幼児に対して数回程度の計測と,1名の生後3か月から12か月の乳幼児に対して毎月数回の頻度で計測した.そして,これらの取得したデータを用いて,乳幼児の呼吸や心拍および体動と睡眠リズムの推定・可視化を試みた.本提案手法は,センサマットからの振動データに対して,周波数解析,フィルタ処理および閾値処理により体動の有無や呼吸と心拍を推定する.そして,これらの推定結果を用いて動睡眠・静睡眠および睡眠リズムを推定する.そして,ビデオカメラを用いて睡眠リズムなどを評価した.提案手法は睡静睡眠時における呼吸と心拍の推定に関しては容易であったが,動睡眠時の呼吸と心拍の推定や覚醒と動睡眠の判別が困難であった.今後は機械学習などを用いて覚醒と動睡眠の判別と動睡眠時の呼吸と心拍の推定可能とし,子育て支援・見守りシステムの実現を目指す.核家族の増加により,これまでのように家族から子育ての知識や経験の継承及び支援が難しくなり,母親は強いストレスや不安を感じている.特に,夜泣きによる睡眠に関する問題は精神的にも肉体的にも負担となっている.よって,母親にあらかじめ乳幼児の睡眠状態を可視化し,夜間の覚醒時間を提示する事が負担軽減になると考えられる.しかし,乳幼児の睡眠を可視化する際にセンサを付けると睡眠の阻害や母親に精神的な負担を与えてしまう可能性がある.よって,本研究では無拘束センサマットによって乳幼児の睡眠を計測し,その情報から乳幼児の脈拍や呼吸および体動の状態を推測し,これらより睡眠リズムの可視化を行った.本年度は生後1年以内の3人の乳幼児を対象に無拘束センサを用いて夜間の睡眠状態を計測し,動睡眠や静睡眠等の睡眠状態の推定と可視化を可能とした.また,動睡眠時の呼吸と心拍の推定及び動睡眠時に覚醒と動睡眠を明確に分離することが困難であったが,これらの問題に対する新たなアプローチ法の検討ができたことから,おおむね順調に進展していると評価した.動睡眠時の呼吸と心拍の推定,動睡眠と覚醒の判別が困難であったため,動睡眠時の心拍と呼吸を正確に推定するためのアルゴリズム,覚醒と動睡眠を判別可能なアルゴリズムの提案を行う.同時に,これまでの計測データに対して,提案アルゴリズムを用いてより再度解析し,乳幼児の月齢毎の睡眠リズムと個人差について解析する.生体医工学今後は,生後1年以内の乳幼児を対象に長期間の計測を行い,より多くのデータから推定精度を向上させる.同時に,動睡眠時の状態を正確に推定するためにビデオカメラからの情報を併用し,心拍や呼吸及び睡眠リズムを推定可能とするアルゴズムを提案する.また,これらの成果より,事前に夜間覚醒を推定するアルゴズムの検討を行う27年度から28年度にかけての乳幼児の計測実験の27年度の謝金の支払いを28年度に持ち越したため.謝金等の支払いが予定より少なかったため27年度からの28年度にかけての計測実験の謝金に充てる.次年度に計画している長期の測定実験の謝金として使用する.
知的財産のボーダレス化と会計評価

本研究の目的は多国籍企業における知的財産のボーダレス化およびその管理・運営状況、さらには外部情報としての会計評価のあり方を明確にすることであった。2年間にわたって科研費の補助をうけて得ることができた成果は以下のとおりである。(1)多国籍企業の有価証券報告書を分析することにより知的財産の所有状況と獲得にいたった過程を明確にしたこと。(2)知的財産を獲得する契機となっている企業結合取引について企業結合取引の形態と会計処理を整理したこと。(3)経済取引がボーダレス化するにつれ激化してきた知的財産関連の国際紛争の分析と知的財産の保護をめぐる国際条約の動向を調査・検討したこと。(4)知的財産をめぐる経営戦略をコンサルティングへのインタビューなどを通じて調査し、実態を明らかにしたこと。(5)IAS38,FRS10などの会計基準の分析、各企業の実務分析を通じて知的財産に対する会計評価の手法を明確にしたこと。多国籍企業の経営戦略のなかで知的財産の重要性が認識され,国際的な知的財産を戦略の機軸に捉えて企業合併および買収ならびに売却を行うケースが増加している。本研究の目的は、企業が自社の経営戦略のなかで知的財産をどのように位置づけ,どのように会計評価しているかを調査・検討することである。今年度の研究はアメリカ,フランス,わが国における多国籍企業の知的財産評価に係る文献研究および実態調査を中心に行った。文献研究においては,知的財産に係る会計制度上の評価と個々の企業における経営戦略上の評価との違いについて考察・検討を行った。とりわけ,会計制度上は担保価値の観点からオン・バランスされている知的財産についてはできるだけ早期に償却する傾向が強いものの,個々の企業においては経営戦略の観点から知的財産をオフ・バランス項目として認識し,貸借対照表能力とは異なる次元で知的財産を評価していこうとしている点に重点をおいて分析を行った。実態調査においては,監査法人やコンサルティング会社などに対し,個々の企業で特許権,ブランドなどの無形資産についてどのような会計評価を行い,またこれらの評価に対しどのような監査を行っているのかを直接,担当者にインタビューというかたちで調査を行った。実態調査では,時間的な制約および人的関係の欠如から個々の企業に直接,インタビューまたはアンケートを行うことができなかった。
分子量分布からみた家畜ふん堆肥中の有機態窒素の実体解明

堆肥および堆肥施用土壌の80°C16時間水抽出物の分子量毎の特徴を明らかにするために、サイズ排除カラムによって分離した試料の紫外可視吸収、示差屈折率、蛍光強度、窒素量を測定した。その結果、有機物は、(1)分子量の大きな生体物質(分子量>100kDa)、(2)腐植酸様物質(分子量100-20kDa)、(3)フルボ酸様物質(分子量20kDa以下)から成ることが分かった。1.サイズ排除高速液体クロマトグラフィー/化学発光窒素検出法(HPSEC/CLND)による含窒素土壌有機物の分子量分布測定サイズ排除高速液体クロマトグラフィー/化学発光窒素検出法により、熱水抽出された含窒素土壌有機物の分子量分布を測定した。測定にあたり、HPSEPの溶離液濃度等の分析条件を検討した。供試試料は、4種類の土壌型(厚層黒ボク土、淡色黒ボク土、灰色低地土、黄色土)の有機物無施用区および有機物連用区(作物残渣2kg m-1 year-1を25年連用)の畑土壌の16時間80°C水抽出物(HWEOM)である。測定の結果、HWEOMの有機態窒素は、分子量0.1100kDaの広い分子量分布を持っていることが明らかとなった。また、HWEOMの有機態窒素の分子量分布は、4種類の土壌型ごとに異なっていた。さらに、HWEOMの有機態窒素量は、すべての分子量範囲で、有機物無連用土壌よりも有機物連用土壌の方が多く、いずれの土壌においても特に数10kDa程度の有機態窒素が有機物連用によって増加していることが明らかとなった。これらの結果から、HPSEC/CLNDは、土壌の有機態窒素の構造および動態の解明に有用な手法であることが示された。2.高速液体クロマトグラフィーによる含窒素土壌有機物のアミノ酸組成測定熱水抽出された含窒素土壌有機物を加水分解し、そのアミノ酸組成を測定した。その結果、加水分解可能なアミノ酸は、有機態窒素の20100%を占めることが明らかとなった。また、加水分解性アミノ酸の割合は、有機物無施用土壌よりも有機物連用土壌の方が低いことが判明した。1.サイズ排除高速液体クロマトグラフィー/化学発光窒素検出法(HPSEC/CLND)による堆肥および堆肥連用土壌からの抽出物の分子量分布測定堆肥および堆肥連用土壌の熱水抽出物の特徴を分子量別に明らかにするために、サイズ排除カラムを用いてHPLC分離し、紫外可視吸収、示差屈折率、蛍光強度、窒素量を検出した。その結果、抽出有機物は、(1)分子量の大きな生体物質(分子量>100kDa)、(2)腐植酸様物質(分子量100-20kDa)、(3)フルボ酸様物質(分子量20kDa以下)から成ることが分かった。現在、畑土壌における堆肥埋設試験を行い、土壌中でこれらの画分がどのように変化するかを追跡中である。この試験の結果から、堆肥中の易分解性窒素と難分解性窒素の分子化学的特徴を明らかにする。2.高速液体クロマトグラフィーによる堆肥および土壌有機物のアミノ糖組成測定法の確立熱水抽出された含窒素土壌有機物を短時間(3時間)加水分解し、そのアミノ糖組成(グルコサミン、ガラクトサミン、ムラミン酸)を測定した。その結果、アミノ糖が土壌熱水抽出物に占める割合は10%以下であり、アミノ糖の中ではグルコサミン、ガラクトサミンが主成分であり、ムラミン酸はそれらの10%以下しか存在していないことが分かった。分子量分画後の試料では、アミノ糖は分子量の大きな生体物質(分子量>100kDa)に多く含まれており、この画分は新鮮有機物に富むと考えられる。1.埋設試験における堆肥抽出物の分子量分布の変化埋設試験における堆肥添加土壌の80度16時間水抽出物の分子量分布の変化をサイズ排除クロマトグラフィー化学発光窒素検出法により測定した.その結果、抽出有機態窒素は、(1)分子量の大きな生体物質(分子量>100kDa)および(2)腐植酸様物質(分子量100-20kDa)は6ヶ月以内に開始時の520%程度まで減少するのに対し、(3)フルボ酸様物質(分子量20kDa以下)は,開始時の40%程度までしか減少していないことが分かった。したがって,土壌有機態窒素の挙動は分子量ごとに異なっているものと推察される.2.埋設試験における堆肥抽出物のアミノ酸量の変化埋設試験に供試した堆肥添加土壌の80度16時間水抽出物を加水分解し、その17種類のアミノ酸量が埋設期間にどのように変化するかを調査した.

その結果、埋設期間が長いほど全てのアミノ酸量が減少するものの,組成比では,アルギニンやリシンが減少し,アラニン,フェニルアラニン,ロイシン,イソロイシンなどが増加していることが明らかになった.アミノ酸組成比の時間変化は,アミノ酸の種類によって分解速度や土壌への吸着速度が異なることによるものと考えられる.当該年までに行う予定の堆肥・土壌水抽出物のHPSEC-CLND、アミノ酸・アミノ糖組成分析は順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初から予定していた堆肥および堆肥連用土壌の分析に加え、土壌中での堆肥の分解挙動を明らかにするために、堆肥の埋設試験を追加した。この試料を埋設期間ごとに分析することによって、短期間(数ヶ月1年程度)の堆肥分解過程の分子化学的変化が明らかとなり、可給態窒素の実態を知ることができる。
土器胎土からみた混和を伴う縄文土器製作システムの研究

縄文土器作りでの原料の混和の実態を明らかにするために縄文中期土器を対象に岩石鉱物組成と化学組成を明らかにした。阿玉台式土器では、土器胎土に地域的特徴が認められ、地元の地質にはほとんど含まれない雲母・花崗岩類を伴うことから、地元原料と他地域に産する混和材を混和した土器作りが地域ごとになされていたことが推定された。曽利式土器では、地元原料と約2.5km離れた地点から採取された河川砂との混和による土器作りの事例を確認した。2年目の成果は、1相模原市大日野原遺跡土器の蛍光X線分析による化学成分組成2栃木県桧の木遺跡土器の薄片による岩石鉱物組成および化学成分組成、3茨城県陸平貝塚土器の化学成分組成が明らかになったことである。概要は次の通りである。1前年度に岩石鉱物組成分析をした同一試料について蛍光X線分析を行ったもので、地元の他型式土器と比較して阿玉台式の化学組成が、Kが高めでMg、Mnが低めである特徴が認められた。しかし、Fe、Ti、Vが高濃度であることから阿玉台式土器が必ずしも花崗岩地帯で作られたものではない可能性が考えられた。2桧の木遺跡の化学組成からは、どの土器も安山岩デイサイト質のSiの値を示し、地元地質との類似性が推定され、Fe、Tiが高濃度であることから、土器原料が狭義の花崗岩由来の可能性が低いことが推定された。岩石鉱物組成では、黒雲母が多い土器では含砂率と重鉱物の割合が高く花崗岩類が多い傾向があり、黒雲母が少ない阿玉台式では、含砂率と重鉱物割合が低く、変質火山岩類や堆積岩が多く含まれる傾向が認められ、在地の大木系土器、加曽利EI式などの胎土と共通性が認められた。これら変質火山岩類と堆積岩を伴う黒雲母が少ない阿玉台式土器は、岩石鉱物組成やK/Si値の検討などから地元地質と類似性が認められ、地元原料と雲母や花崗岩類の混和材を混和しで製作された阿玉台式土器である可能性が推定された。3陸平貝塚の化学組成では、阿玉台式も他型式土器も桧の木遺跡や大日野原遺跡に比べNIの含有率が高い特徴が認められ、胎土の地域性を示すものとと考えられる。以上のように桧の木遺跡や陸平貝塚で阿玉台式の土器胎土に地域性が認められることから、地元原料を用い雲母などの特定混和材を混ぜた土器作りがなされていた可能性についての確からしさがより増大した。今後この推定を検証するための事例を増やす予定である。縄文土器の多くの土器型式では、地元原料を用いた土器製作が考えられることが近年の胎土分析の成果で明らかにされてきた。一方で、雲母片など選択的に特定の鉱物・岩石を人為的に混和したと考えられる土器型式が存在するが、混和や土器製作システムの実態あるいは土器の動態についてほとんど明らかになっていない。この研究は、特定の岩石鉱物を混和したとされる土器を対象として、各遺跡の土器個体ごとの土器型式学的特徴や土器胎土における地域性を明らかにし、土器の原料産地および土器の製作地を推定することにより、混和と土器製作システムの実態、空間的な土器の移動およびそれらの時間的変遷を解明することを目的としている。分析の結果、相模原市大日野原遺跡の阿玉台式は、地元地質との関連性が推定される藤内式・曽利式・加曽利E式の土器胎土と類似性が認められないことから、地元原料の一部を用いて製作された可能性は極めて低いと考えられ、製品として搬入された可能性が高いと推定された。栃木県茂木町桧ノ木遺跡の阿玉台式土器では、肉眼観察において、雲母や花崗岩類主体の土器が大部分を占めるが一方、花崗岩類以外に堆積岩、変質火山岩類、デイサイト流紋岩を伴う土器の存在が認められた。花崗岩類とその構成鉱物以外の部分で、デイサイト流紋岩質の変質火山岩類などが特徴的に含まれる点で新第三系からなる地元地質との類似性が認められ、地元地質の一部を利用して阿玉台式が地元で作られていた可能性を支持する結果が得られた。化学組成では、阿玉台式の時期ごとの化学組成の分布範囲は、ほぼ同程度で明瞭な違いは認められず、雲母・花崗岩類以外の岩石を伴う土器胎土の化学組成が、雲母・花崗岩類主体の土器胎土の化学組成領域と明瞭な区別ができないことなどから、ある多様性を保ちながらこの地域の土器胎土の特徴が継続していたことが推定された。3年目の成果は、1相模原市大日野原遺跡で追加の阿玉台式土器の分析、2三鷹市坂上遺跡の阿玉台式土器の分析、3笛吹市甲州市釈迦堂遺跡、茅野市長峯遺跡、中ッ原遺跡出土阿玉台式土器の肉眼観察、4笛吹市前付遺跡の貯蔵砂・粘土塊・曽利II式土器の分析、5研究成果の公開などである。

それぞれの概要は次の通りである。1考古学的には東関東的な阿玉台式土器を追加で分析した。土器は前年度までの分析結果と調和的な白雲母を伴う岩石鉱物組成を示し、大日野原遺跡周辺での土器作りの可能性は低いと推定された。2他遺跡との比較でSiO2が低いこと、岩石鉱物で堆積岩が多いことは武蔵野地域の地域性を示す可能性があることから、坂上遺跡周辺の地元地質を原料にして搬入した雲母などの混和材を混ぜて地元で土器作りがなされていたことが推定された。3阿玉台式分布の縁辺部に位置する各遺跡の完形土器を肉眼観察し、搬入土器と推定した。4同一住居内から出土した貯蔵砂・粘土塊・曽利II式土器の分析から、貯蔵砂は2km以上離れた笛吹川から採取された河川砂であることが推定され、粘土塊や土器は、地元原料と貯蔵砂を混和して作られたと推定された。同様の混和による土器作りが阿玉台式においても想定された。5平成26年11月29日に明治大学で公開シンポジウムを開催し、成果を「混和を伴う縄文時代の土器作りー阿玉台式土器と土器原料ー資料集」として公開した。3年間の本研究の成果は、地元原料をもちい雲母などの特定混和材を混ぜた阿玉台式の土器作りが各地でなされていたことが推定されたこと、さらに一般的な混和の状況を曽利式の土器作りにおいて明らかにすることができたことである。文化財科学研究目的は、阿玉台式土器などの胎土の岩石鉱物組成・化学組成における地域差の有無を明らかにし、型式学的地域差の検討を踏まえ、雲母・花崗岩類などの混和を伴う土器製作システムの解明と土器の移動を明らかにすることである。そのためには、1地質的特徴を示す複数の典型的な遺跡を選択し、型式学的特徴を良好に保存している土器片を試料として分析し、試料ごとに岩石鉱物組成や化学組成を明らかにし、遺跡周辺地質との比較により個体ごとに土器の原料産地を推定する。その際、地元原料をもとに製作されたと考えられる別型式土器胎土との比較により、阿玉台式土器などでの原料混和の割合を推定すること、2遺跡ごとおよび時期ごとの土器胎土の特徴と地域性を面的に把握することにより、混和の実態、原料の移動の有無、土器の移動などを明らかにして、阿玉台式土器などの土器製作システムの特徴を他型式土器との比較によって解明すること、をあげた。2年目の本年度は、相模原市大日野原遺跡土器の蛍光X線分析による化学成分組成、栃木県桧の木遺跡土器の薄片による岩石鉱物組成および化学成分組成、および茨城県陸平貝塚土器の化学成分組成を明らかにすることができた。複数の代表的遺跡の組成が明らかになったため比較検討が可能となり、胎土の地域性、土器の移動、混和の可能性が推定することができた。また茅野市長峰遺跡の阿玉台式土器においては、収蔵施設に出向き、ルーペを用いた肉眼観察によって岩石鉱物組成を得た。データの解釈、学会発表、報告書作成などに重点をおいて取り組むことができた。平行して土器および比較のための筑波周辺の河川砂試料などの分析作業、顕微鏡による計数作業などを継続的に進めている。新たな遺跡での分析試料の選択は、栃木県品川台遺跡試料の資料化がやや遅れ気味であるが最終年度において成果を得られる見通しである。この状況からおおむね順調と評価した。申請時は、阿玉台式土器などの胎土の岩石鉱物組成・化学組成における地域差の有無を明らかにし、型式学的地域差の検討を踏まえ、雲母・花崗岩類などの混和を伴う土器製作システムを解明する。
マンガンペルオキシダーゼによる異常プリオン感染性の消去とメカニズム解明

プリオン病を発病したmouse(C57BL/6J)より採取した脳(Fukuoka-1株)をプリオン脳乳剤として用い、MnPによるPrPRes処理条件を詳細に検討した、その結果、MnPによるPrPResの分解条件はMnP60U/well,GOD825U/well,MnSO4 20mMが最適であることが判明し、この条件下では6時間処理でPrPResの分解が可能であることをウェスタンブロッティング(WB)により確認した。また、異なるブリオン株として、ヒツジのスクレイピー由来マウス順化株であるRML株、およびウンBSE株のMnP処理を行ったところ、先の処理条件でRML株およびBSE株ともにPrPResの消失をWBにより確認した。MnP処理後のFukuoka-1株由来PrPResをマウス脳内および腹腔内へ投与し、感染性評価を行った結果、腹腔内投与では、弱いながら感染性の残存を確認した、また、マウス脳内投与実験は現在も継続中である。マウスブリオンタンパクをコードする遺伝子(aa23-230)を組み込んだE coli (XL1-blue)によりrecPrPを大量発現させ、得られた精製recPrPをMnP処理したところ20分以内に完全に消失した、一方、得られたrecPrPのβシート構造への変換を試みた結果、プロテアーゼK耐性フリオンの生成は確認されなかった。プリオン病を発病したmouse(C57BL/6J)より採取した脳(Fukuoka-1株)をプリオン脳乳剤として用い、MnPによるPrPRes処理条件を詳細に検討した。その結果、MnPによるPrPResの分解条件はMnP 60U/well、GOD 825 U/well、MnS04 20mMが最適であることが判明し、この条件下では6時間処理でPrPResの分解が可能であった。さらに、異なるプリオン株として、ヒツジのスクレイピー由来マウス順化株であるRML株、およびウシBSE株のMnP処理を行ったところ、先の処理条件でRML株およびBSE株ともにPrPResの消失を確認した。現在、MnP処理後のFukuoka-1株由来PrPResをマウス脳内および腹腔内へ投与し、感染性評価を行っている。一方、MnPによるPrPResの分解メカニズムの解明を行うために、マウスプリオンタンパクをコードする遺伝子(aa 23-230)を組み込んだE.coli(XL1-blue)recPrPを大量発現させた。タンパクを可溶化させた後、His-tagカラム用いてrecPrPの精製を行った。SDS-PAGEならびにWestern Blotting分析により精製recPrPが得られた事を確認した。得られたrecPrPをMnP処理したところ20分以内に完全に消失した。現在得られたrecPrPをPrPResのモデルタンパクとして用いるために、recPrPのβシート構造へのfoldingを検討中である。
新しいラット実験モデルを用いた慢性膵炎の病態解析

近年,わが国において膵疾患,特に慢性膵炎の頻度は著しい増加傾向を示している。慢性膵炎は反復性・持続性の膵の炎症によって膵実質の脱落と線維化をきたす進行性不可逆性の疾患である。われわれは慢性膵炎の病態を検討するための新しいラット実験モデルの作成を行ってきた。膵外分泌機能不全の新しいラット実験モデルはmicrosuryergの手法を用いてcholedochoーduodenostomy(biliary byーpass)を造設することにより膵管の完全結紮を可能にし,これによって膵の著明な萎縮を有するモデルを作成した。本年度はこれをさらに発展させ,膵管結紮後に膵管と十二指腸の再吻合を行い新しい慢性膵炎モデルの作成を試みた。このラット慢性膵炎モデルを用いて,障害膵の機能回復に及ぼす因子を明らかにすることを目的とした。方法としてWistar系雄性ラットを用い,まず麻酔下で開腹,膵管の完全結紮とbiliary byーpassを作成する。その1カ月後膵の萎縮が完成するのを待って,再び麻酔下で開腸し膵管と十二指腹との再吻合を行い,膵外分泌機能不全ラットを作成した。実験は2週間の術後の回復を待ってから行った。この慢性膵炎ラットにトリプシン阻害剤(camostat:200mg/kg1日)を2週間経口投与(camostat投与群)し,膵外分泌能・膵再生について対照群と比較検討した。膵管結紮後1カ月では膵重量は結紮前の約30%に減少し,膵外分泌能も著明に低下した。これはトリプシン阻害剤の経口投与によっても膵の再生は全く認められなかった。しかし,膵管を再吻合した新しい慢性膵炎モデルのラットではトリプシン阻害剤の経口投与によって膵重量は約60%まで回復し,膵外分泌能の改善も認められた。この新しい実験モデルによってこれまで困難とされてきたラット慢性膵炎モデルにおける膵の再生を証明した。従って,本実験モデルは慢性膵炎の病態を解明する上で有用と思われる。トリプシン阻害剤の経口投与によって起こる膵外分泌亢進機序は膵外分泌のnagative feedback機構から説明され、膵に対してtrophic effectをもつコレシストキニン(CCK)の過分泌が関与すると考えられてきた。われわれは昭和61年度一般研究(C)においてトリプシン阻害剤の内因性セクレチン・CCKに及ぼす影響について検討し、合成トリプシン阻害剤FOY-305(Camostate)が内因性セクレチンの分泌を亢進させることをはじめて報告した。そして、このセクレチンの関与はヒト、イヌ、ラットのいずれにも認められ、CCKで従来から言われている動物種差は認められなかった。一方、CCKについてはそのheteroaeneityの問題もあり、用いた抗血消がCCK_<33>,9_39に特異性が高いためか内因性CCKの上昇が認められなかった。本研究ではトリプシン阻害剤の膵外分泌亢進機序におけるセクレチンとCCKの意義を明らかにするため、1.セクレチンのimmunoneutralizationを行い、抗セクレチン血清の投与がトリプシン阻害剤によって惹起される膵外分泌亢進を阻害することができるか。2.トリプシン阻害剤が内因性CCK分泌を亢進させるかどうかについてラットを用いて検討し、以下の結果を得た。

1.抗セクレチン血清投与群におけるトリプシン阻害剤FOY-305(100mg)刺激後の膵外分泌は正常家兎血清を投与した対照群に比べ液量で49%、重炭酸塩排出量で77%と著明な抑制が認められた。従って、FOY-305の膵外分泌亢進機序には内因性セクレチンの分泌を介する機序が存在するという確証が得られた。2.トリプシン阻害剤の内因性CCKに及ぼす影響については、CCK_8N端特異抗体を用いた高感度のCCKのredioimmunoassyを確立して検討し、FOY-305の十二指腸投与により血中CCKに有意の用量依存性の上昇を認めた。以上のことから、FOY-305の膵外分泌亢進機序には内因性セクレチンとCCK両者が関与していることが明らかにされた。
up・down・strangeクォークを動的に取り扱う格子QCDの数値的研究

本計画は、現実の自然界に対応するu, d, sの3種類のクォークの動的効果を取り入れた格子QCDシミュレーションを遂行するための各種計算技術開発及び実際のシミュレーションの実施を目的とした。主たる研究成果は次のとおりである。(1)アルゴリズムの開発u, d, s三種類のクォークを動的に扱うには、奇数フレーバーのフェルミオン系のシミュレーションが必要である。クォーク行列の逆を、多項式近似により表示する多項式ハイブリッドモンテカルロ法(PHMC法)が量も優れているとの結論に達し、その基礎付けを明確化すると共に、最適化プログラムの作成を行った。(2)フレーバー数3の格子QCDの相構造結合定数βと、クォーク質量を制御するκの二つのパラメータを取り、シミュレーションを行った。その結果、i)プラケットゲージ作用とクローバークォーク作用の組み合わせでは、格子特有の非物理的一次相転移が存在すること、ii)この相転移は弱結合側で消失するが、その点での格子間隔は約4GeV程度と極めて大きく、現実的なシミュレーションを行うには極めて重大な困難があることが判明した。また、ゲージ作用を改善した場合、(β,κ)面上での相図は滑らかである。(3)フレーバー数3の場合のO(a)改善作用の決定以上の研究により現実的シミュレーションには改善したゲージ作用を用いることが必要であることが明らかとなったが、この場合のクォーク作用のクローバー係数について、完全にO(a)項を消去するための値がフレーバー数3の場合は知られていなかった。従って、その決定をSchrodinger functionalの方法により行った。(4)物理計算以上の準備により、u, d, sクォーク全てを動的に扱うシミュレーションの準備が完了したので、物理計算を開始した。まず最初のシミュレーションとして、格子間隔が0.1fm程度の値に対応するようパラメータ値を推測した計算を行っている。現在急速に物理計算に重点を移しつつあり、ハドロン質量スペクトル計算を皮切りに、クォーク質量の決定、QCD結合定数の決定等、素粒子標準模型全体に取って重要なテーマの研究の推進を予定している。本計画は、現実の自然界に対応するu,d,sの3種類のクォークの動的効果を取り入れた格子QCDシミュレーションを遂行するための各種計算技術開発及び実際のシミュレーションの実施を目的とする。年次計画に従い、今年度は、動的u,d,sクォークのシミュレーションプログラムの作成とテスト計算を進めた。まずアルゴリズムについては各種検討の結果多項式ハイブリッドモンテカルロ法を採用することとした。さらに、計算量の爆発を抑えるために改善された格子作用を用いることとし、これに必要な、プログラム修正を行った。以上の準備の下に、新しい系のシミュレーションを行う上で最も基本的な作業である、(β,κ)面上での相図決定の為のシミュレーションを行った。その結果、(1)プラケットゲージ作用とクローバークォーク作用の組み合わせ(但しクローバ係数はタドポールで改善した摂動最低次の値を採用)では、格子特有の非物理的一次相転移が存在すること、(2)この相転移は弱結合側で消失するが、その点での格子間隔は約4GeV程度と極めて大きく、現実的なシミュレーションを行うには極めて重大な困難があることが判明した。また、その対策として、ゲージ作用を改善したシミュレーションを行ったところ(但しクローバー係数はタドポールで改善した摂動最低次の値を採用)、この場合は(β,κ)面上での相図は滑らかであるとの結果を得た。

以上の結果により、本格的な計算はゲージ作用・クォーク作用の両方を改善したものを用いることが必要であることが判明したが、クォーク作用のクローバー係数について完全にO(a)項を消去するための値がフレーバー数3の場合は知られていない。従って、その決定をSchrodinger functionalの方法により行うこととし、年度後半はその計算を進めた。本計画は、現実の自然界に対応するu, d, sの3種類のクォークの動的効果を取り入れた格子QCDシミュレーションを遂行するための各種計算技術開発及び実際のシミュレーションの実施を目的とする。本年度の成果は次のとおりである。1)フレーバー数3の場合の0(a)改善作用の決定初年度の研究結果により、本格的な計算はゲージ作用・クォーク作用の両方を改善したものを用いることが必要であることが判明したが、クォーク作用のクローバー係数について完全に0(a)項を消去するための値がフレーバー数3の場合は知られていなかった。従って、その決定をSchrodinger functionalの方法により行うこととした。当初計算は、一定の格子サイズを用いて行っていたが、この場合には、一般にa/Lに比例する有限体積効果の補正が必要である。本研究で用いる繰り込み群により改善されたグルオン作用では裸の結合定数の値が大きく、このために上記有限体積補正も無視できない大きさになる。この点の解決のために、格子の物理体積を定に一取る方法を採用することにし、これにより、改善されたグルオン作用を用いた場合に対するクォーク作用のクローバー係数の決定を行った。2)物理計算以上の準備により、u, d, sクォーク全てを動的に扱うシミュレーションの準備が完了したので、物理計算を開始した。まず最初のシミュレーションとして、格子間隔が0.1fm程度の値に対応するようパラメータ値を推測した計算を行っている。本研究開始時には、初年度にアルゴリズム開発を終え、物理計算に入ることを目標としていたが、アルゴリズム開発に予想以上の時間を必要としたこと、また当初使用を予定していたプラケットゲージ作用とクローバークォーク作用の組み合わせに対しては、格子特有の非物理的相転移が発生する事等の展開により、改善された作用を用いる方向に、方針転換の必要があった。さらに、改善された作用に対するクローバー係数の決定が必要なため、これらの作業に大幅な時間を費やした。現在物理計算に重点を移しつつあり、ハドロン質量スペクトル計算を皮切りに、クォーク質量の決定、QCD結合定数の決定等、素粒子標準模型全体に取って重要なテーマの研究の推進を予定している。
乳がん補助化学療法後の認知機能障害のポジトロン断層法(FDG-PET)による測定

本研究の目的は、補助化学療法を受けた乳がん患者の認知機能を測定し認知機能障害の経時変化の分析、特に、機能生理検査(18F-FDG-PET)により、患者の認知機能障害が脳神経組織の活動性の低下を伴うものであるかを検討することにある。本研究の実施に先立ち、詳細な研究プロトコルおよび調査票を作成し、(財)パブリックヘルスリサーチセンターの倫理審査委員会および、協力依頼を承諾した日大板橋病院、三井記念病院の倫理審査委員会で、PET検査対象者のデータの守秘、PET検査の侵襲性と対象者の利益に関しての審査を受け、研究が承認された。協力医療機関にて、手術可能な女性原発乳がんで、術前補助的化学療法を受療する患者の登録を平成18年度前半に開始した。補助的化学療法開始前の時点、終了時点より1ヵ月後の2点で測定を行う。各測定点では、1.問診による包括的医療情報、2.月経状況、3.血液・尿検査、4.一般的健康状態(ECOG-PSR)、5.有害事象(CTC)などの臨床情報に加え、1.神経心理学的認知機能(WAIS-R)、2.抑鬱状態・気分障害(POMS)、3.健康関連QOL (EORTC QLQ C-30)を、調査員の前で患者本人が回答、記入する。その後、東京大学医学部附属病院に患者を移送し、PETによる脳機能・形態の撮影を行い、所見を分析する。WAIS-Rの学習効果を確認し、測定結果を調整するために、乳がん患者への検査と平行して、健常者5名の同年代の女性に対して、本研究計画と同様の2回の認知機能測定を実施している。協力医療機関及び東京大学医学部附属病院より研究事務局に検査結果を収集し総合分析を行う。諸機関の調整と研究の流れの整備ができ、対象者の登録を開始したものの、期間中に充分な対象者が確保できなかったため、科学研究費補助金の支給期間終了後も引き続き研究を継続する。1.文献検索および結果のまとめ研究準備の文献検索として、システマティックレビューを実施し、結果を総説論文として乳がん治療の学術誌であるBreast Cancer誌に投稿し、掲載された。2.研究協力医療機関の決定、面接調査員の確保研究の実施には、乳がん患者への協力依頼および登録を行う医療施設と、ポジトロン断層法(PET)検査を行う撮影機器保有施設との連携が必要であり、乳がん臨床医、核医学専門家、疫学専門家、面接調査員を研究協力者として加えた研究班を形成し、数度の研究班会議を行った。PET検査は、東京大学医学部付属病院との協力合意がなされ、東京大学院医学系研究科放射線医学講座の百瀬敏光が研究協力者として参加することとなった。乳がん治療を行う協力医療施設は、日大附属板橋病院(東京都・板橋区、天野定雄)、都立駒込病院(東京都・文京区、戸井雅和)、埼玉医科大学病院(埼玉県・さいたま市、佐伯俊昭)の3施設に決定した。患者に対する神経心理テストの実施場所は、東京大学構内3箇所程度の部屋を候補としている。面接調査員には心理学専攻の大学院生3名を確保し、研究計画の詳細および実施する神経心理テストの説明を行った。また、検査データの受け渡し、入力作業、分析に関しても研究班員および関係者と打ち合わせを行い、合意を得た。3.プロトコルの作成および倫理審査委員会での審査研究計画をプロトコルとしてまとめ、現在3医療機関において倫理審査委員会での審査を受けている最中である。

本研究の実施に先立ち、詳細な研究プロトコルおよび調査票を作成し、(財)パブリックヘルスリサーチセンターの倫理審査委員会および、協力依頼を承諾した日大板橋病院、三井記念病院の倫理審査委員会で、PET検査対象者のデータの守秘、PET検査の侵襲性と対象者の利益に関しての審査を受け、研究が承認された。協力医療機関にて、手術可能な女性原発乳がんで、術前補助的化学療法を受療する患者の登録を平成18年度前半に開始した。補助的化学療法開始前の時点、終了時点より1ヵ月後の2点で測定を行う。各測定点では、1.問診による包括的医療情報、2.月経状況、3.血液・尿検査、4.一般的健康状態(ECOG-PSR)、5.有害事象(CTC)などの臨床情報に加え、1.神経心理学的認知機能(WAIS-R)、2.抑鬱状態・気分障害(POMS)、3.健康関連QOL(EORTC QLQ C-30)を、調査員の前で患者本人が回答、記入する。その後、東京大学医学部附属病院に患者を移送し、PETによる脳機能・形態の撮影を行い、所見を分析する。WAIS-Rの学習効果を確認し、測定結果を調整するために、乳がん患者への検査と平行して、健常者5名の同年代の女性に対して、本研究計画と同様の2回の認知機能測定を実施している。協力医療機関及び東京大学医学部附属病院より研究事務局に検査結果を収集し総合分析を行う。諸機関の調整と研究の流れの整備ができ、対象者の登録を開始したものの、期間中に充分な対象者が確保できなかったため、科学研究費補助金の支給期間終了後も引き続き研究を継続する。
石英製屈折レンズを用いる放射光マイクロ回折によるInGaN層のピンポイント評価

高エネルギー用X線集光素子として実績のある屈折レンズを石英で作製することに挑戦し,レンズを試作した.集光性能の測定は,高分解能マイクロ回折計に新たに屈折レンズ調整機構を組み込み,試料位置で金メッシュスキャンをすることにより,ビームサイズとフラックスの測定を実施した.測定された最小のビームサイズは,20 keV: 1.9 μm(水平方向)×1.1 μm(垂直方向),25 keV: 1.5 μm(水平方向)×1.0 μm(垂直方向),30 keV: 1.6 μm(水平方向)×1.6 μm(垂直方向)であった.30 KeVの集光ビームを利用し,InGaN超格子の熱安定性の評価を実施した.高エネルギー用X線集光素子として実績のある屈折レンズを石英で作製することに挑戦し,レンズを試作した.集光性能の測定は,高分解能マイクロ回折計に新たに屈折レンズ調整機構を組み込み,試料位置で金メッシュスキャンをすることにより,ビームサイズとフラックスの測定を実施した.測定された最小のビームサイズは,20 keV: 1.9 μm(水平方向)×1.1 μm(垂直方向),25 keV: 1.5 μm(水平方向)×1.0 μm(垂直方向),30 keV: 1.6 μm(水平方向)×1.6 μm(垂直方向)であった.30 KeVの集光ビームを利用し,InGaN超格子の熱安定性の評価を実施した.本研究の目的は,既存のマイクロ回折システムに新規に開発する石英製屈折レンズを導入することにより,In蛍光X線マッピング機能を追加し,(1-100)面InGaN層の格子緩和とIn組成ゆらぎの相関関係をサブミクロンの空間分解能でピンポイントに解明することである.この目的を達成するため,本年度は以下の項目を実施した.1.30 keVの放射光X線を集光できる石英製屈折レンズの新規設計および作製屈折レンズの場合,焦点距離fは,f = R/(2Nδ)であり,Rは中心部の曲率半径,Nはレンズ数である.この式は,曲率半径Rを小さくするか,レンズ数Nを多くすれば,焦点距離が短くなることを示しており,同じ焦点距離の屈折レンズを作製する場合でもRとNとには複数の解があることが分かる.そこで,レンズの開口を100 μmに固定し,100×100 μm2の放射光ビームをサブミクロンに集光することを目指し,ビームの垂直方向,及び水平方向を,それぞれ,焦点距離200 mmと100 mmのレンズで集光する屈折レンズを作製した.これらレンズの作製にあたって,曲率半径Rとレンズ数Nについて,微細加工に最適な組み合わせを探索することを目的とし,3種類の条件で作製した.2.屈折レンズのマイクロ回折計への導入上記屈折レンズを高分解能マイクロ回折システムに組み込み,レンズ位置を正確に調整するために必要となるXYZ軸移動と回転が制御可能なステージを作製した.実際に,高分解能マイクロ回折システムに取り付けて,良好に動作することを確認した.現在,放射光の集光素子として良く使われるTa製ゾーンプレートは集光可能なX線のエネルギー範囲が20 keV以下に限られる.これは,位相ゾーンプレートのゾーンを形成するTaが,これより高エネルギーのX線に対しては,十分な位相差を付与できないことに起因する本質的な問題である.この問題を解決するため,高エネルギー用X線集光素子として実績のある屈折レンズを,これまで報告がない石英で作製することに挑戦し,レンズを試作した.X線に対する石英の屈折率は1に非常に近く,かつ,わずかに小さい(例えば,30 keVのX線に対する屈折率は1-5.07E-7).このことは,X線が凹レンズでわずかにしか集光しないことを意味している.したがって,焦点距離を縮めるためには,多数の凹レンズを配置することにより行う必要がある.今回,レンズの開口cを100 μmに固定し,100 μm×100 μmの放射光ビームを集光することを目指し,ビームの垂直方向,及び水平方向を,それぞれ,焦点距離200 mmと100 mmのレンズを,X線のエネルギー,20, 25, 30 keV用にそれぞれ作製した.これらレンズの作製にあたって,曲率半径Rとレンズ数Nについて,微細加工に最適な組み合わせを探索することを目的とし,それぞれのエネルギー用に3種類のレンズを1枚の石英基板に作製した.集光性能測定は,高分解能マイクロ回折計に新たに屈折レンズ調整機構を組み込み,試料位置で金メッシュスキャンをすることにより,ビームサイズとフラックスの測定を実施した.測定されたビームサイズは全てのエネルギーで1-2μm程度であったまた,フラックスはすべての条件で,1E9 photons/秒以上あり,十分に実用可能な高エネルギーマイクロビームが形成できることが分かった.これら集光ビームを使用し,GaInN結晶のIn組成ゆらぎと格子歪の関係を調べた.X線光学本年度中に実施予定の項目,1.石英製屈折レンズの作製,2.屈折レンズのマイクロ回折計への導入,の内,2.の一部,「集光ビームサイズとフォトンフラックス測定」が出来なかった.これは,1.の設計に時間がかかり,納入時期が予定より遅れたため,SPring-8での実験に間に合わなかったことが理由である.

平成26年度は,平成25年度に未実施の「集光ビームサイズとフォトンフラックス測定」を早急に実施するとともに,開発したシステムの有効性を示すため,(1-100)面InGaN/GaNヘテロ構造試料を用い,In蛍光X線マッピングと局所逆格子マップ測定をサブミクロン空間分解能で実施する.これにより,In組成揺らぎと格子緩和の相関関係を探索する.我々は,無極性面である(1-100)面InGaN/GaNヘテロ構造において,界面でのミスフィット転位の発生に伴って,InGaN層に,<11-20>方向と<-1-120>方向の異なった2種の格子面傾斜が存在し,それぞれ10数10 μm程度の大きさで分布することを放射光マイクロ回折により解明した.しかし,このような格子面傾斜が10数10 μm程度の大きさで分布する理由は明らかになっていない.Inの局所的な増加は歪エネルギーを増大させるため,In組成揺らぎは格子緩和に大きな影響を与えると考えられている.そこで,本研究では,格子面傾斜の分布とIn組成揺らぎとの相関の解明を目指す.実施を予定していたSPring-8を利用した「集光ビームサイズとフォトンフラックス測定」が出来なかったため,その他に計上していたSPring-8の消耗費実費負担分の費用が使用できなかったこと,および,旅費が予定より若干少ない費用で済んだため,次年度使用額が生じた.その他については,平成25年度に実施する予定だったSPring-8実験を平成26年度に追加して実施する費用として使用する.旅費は,平成26年度に予定していた研究発表以外に,研究協力者との打ち合わせのための旅費として使用する.
酸化ストレスと運動習慣の関連および酸化ストレスが筋疲労回復に与える影響の解明

近年、酸化ストレスと関連しない疾患は存在しないとまでいわれているが、運動習慣や運動様式の違いが酸化ストレス度および抗酸化力に与える影響は不明な点が多い。さらに、抗酸化物質の摂取は抗酸化力を向上させることで酸化ストレス度の上昇を抑制するとされているが、抗酸化物質の摂取が筋疲労に対してどのような影響を与えるかについては不明である。本研究では、1)運動習慣や運動様式の違いが酸化ストレス度および抗酸化力に与える影響を明らかにすること、2)酸化ストレス度および抗酸化力と筋疲労の関連を検討し、抗酸化物質摂取が酸化ストレス度および筋疲労に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。平成30年度は、検討課題1として、運動習慣と酸化ストレス度および抗酸化力との関連を検討するため、運動習慣のない健常若年者の測定を行った。本年度の測定では十分な対象数を確保できていないため、次年度も引き続き測定を行う予定である。検討課題2の運動様式の違いと酸化ストレス度および抗酸化力との関連についてアスリートの測定データを用いて解析を行っているが、男女比に偏りがあるため対象数の追加と適切な運動様式の分類区分について再検討が必要である。活性窒素種の一種として活性酸素の産生に関与し、酸化ストレスに影響を及ぼすと考えられている唾液中一酸化窒素(唾液中NO)と酸化ストレス度および抗酸化力との関連性を検討したところ、これらの間に関連性はみられなかった。しかしながら、唾液中NOは喘息のスクリーニング指標として活用できる可能性があることが明らかになった。このことからも、対象者の内科的疾患や傷害、上気道感染症症状等も詳細に確認してデータ解析を進める必要があると考えられる。平成31年度も引き続き対象数を増やし、運動習慣や運動様式の違いと酸化ストレス度および抗酸化力との関連についての検討を行う予定である。検討課題1の運動習慣の違いに関しては、運動習慣の少ないもしくは運動習慣のない一般健常若年者を対象とした。被験者の募集状況があまり芳しくなかったことから、本年度における測定は15名程に留まった。しかしながら、来年度には100名程度の測定を行う見込みがある。検討課題2については、実施している競技が酸化ストレス度および抗酸化力に与える影響について、質問紙の回答状況も含めて再解析を行っている。検討課題3については、摂取する抗酸化物質の選定を行っている。プラセボ製品の作成が可能かどうかを現在調査中である。以上のように、検討課題1、2、3について来年度以降にも継続して実施できるような体制を構築できたことから概ね順調に進捗している。平成31年度において、引き続き検討課題1運動習慣の違いと酸化ストレス度(d-ROMs)および抗酸化力(BAP)との関連、検討課題2運動様式の違いとd-ROMsおよびBAPとの関連について検討する。具体的には、大学生または大学院生約150名程度の測定を行い、得られたデータから日常の身体活動量および運動様式によって群分けし、d-ROMsおよびBAPとの関係性について検討する。以上のように、検討課題

1、2、3について来年度以降にも継続して実施できるような体制を構築できたことから概ね順調に進捗している。平成31年度において、引き続き検討課題1運動習慣の違いと酸化ストレス度(d-ROMs)および抗酸化力(BAP)との関連、検討課題2運動様式の違いとd-ROMsおよびBAPとの関連について検討する。具体的には、大学生または大学院生約150名程度の測定を行い、得られたデータから日常の身体活動量および運動様式によって群分けし、d-ROMsおよびBAPとの関係性について検討する。本年度の測定が当初予定していた数に満たなかったことから、購入する消耗品費等が減少し次年度に繰り越すこととした。次年度使用額と当該年度以降分として請求した予算は、本研究の主要な測定項目である酸化ストレス度指標のd-ROMs、抗酸化力指標のBAPの測定や唾液成分の測定に必要となる消耗品の購入に使用する。被験者への実験協力謝金および測定補助者への協力謝金も予算に計上している。旅費として、外部の大学等での測定や学会等への参加に必要となる経費を計上している。また、研究成果の発表として学術論文への投稿を予定しており、その際の校正料等にも使用予定である。