hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属を意図的に分散させた単層カーボンナノチューブによる水素吸蔵

また、鉄やニッケルで修飾したものはこの違いが著しく大きく、炭化物生成反応が吸熱で進行することと関連づけられる。合成時の金属と水素吸収のための金属の分業が認められたため、これが他の手法で展開・確認できれば、新材料合成の指針となり得る。無電解メッキ法および有機金属分解法により単層カーボンナノチューブの表面に遷移金属を分散させ、重水素を収着させてからこれを真空中で加熱して脱離させる手法で評価したところ、パラジウム、鉄、ニッケルなどの単体もしくは複合体を分散させた時に水素容量が増大することが分かった。熱量計で測定した燃焼熱は、鉄、ニッケルなどの鉄族元素で修飾した時に炭素の燃焼熱を大きく超えており、吸熱的な結合生成が炭素と金属元素の間に起こったことが示唆される。水素吸蔵合金の分野で経験的に知られている「安定性の逆転則」を適用すると、エンタルピー的に不安定になった鉄族元素修飾体が安定な水素化物を作る、と予想され、実験結果と合う。現状の比表面積が200m^2/g程度であるため、水素容量は1wt.%程度にとどまるが、比表面積を2,000m^2/g程度に高めれば実用領域に近づくと考えている。アーク放電法で合成した単層カーボンナノチューブを事後に金属修飾する上述の方法のほか、化学蒸着法で単層カーボンナノチューブを合成する際にその場で金属修飾する方法を試みた結果、Mg-NiまたはMg-Feで修飾した系が顕著に水素吸蔵することを見出した。真空加熱による水素脱離法の評価では前述の方法による試料よりも水素容量が高いため、今後大量合成を行い、等温線測定によって性能を見極める。炭素シートの類縁体であるB-C-N化合物においても金属修飾によって水素収着性が付与されることも波及的に見出した。
「保護する責任」アプローチの批判的再検討-法理と政治の間で

極限的な人道危機に直面する人々を国際社会が、最後的には武力をも用いても、国境を越えて救済する役割を展望する「保護する責任(R2P)」アプローチを国際政治、国際法、社会倫理・哲学の学際的な観点から分析した本研究では、事例分析なども行い、国際社会における「正義」の実現に向けて主体(国家と個人)が恣意的・選択的な政治意思とより普遍的な道徳観の葛藤を乗り越え、人々の自由(生存・生計・尊厳)を保護する文化を共有する「グローバルな社会」の形成の重要性などが強調された。国家が自国の人々を保護する能力が欠如していたり、保護する意思がなく、人道危機を引き起こしていたりする状況にあって、国際社会が(場合によっては軍事力も用い)国境を越えて寄る辺なき人々を救済する役割と展望する「保護する責任(R2P)」アプローチに関し、国際政治学、国際法学、応用倫理・哲学のディシプリンの知を融合し、極限状態にある人々にとって「真に有効な保護のかたち」とは何か、国際社会がとり得る「適正な責任の在り方」とは何か、を見出すとの研究目的を踏まえ、各研究分担者及び協力者の個人研究に加え、今年度は大阪大学で3回の研究会合を開催した。本研究代表者は海外での研究報告を含め、国際会議でも招待講演を3回行った。さらに、日本国際連合学会2010年度研究大会及び日本国際連合学会2010年度研究大会の国連分科会では本研究代表者が中心となり、R2Pに関する議論をリードしたほか、分担者・協力者も個別に研究発表の機会を開拓するなど、活発で有意義な研究活動があった。大阪大学での3回の研究会合では、研究の全体構想に関するブレーンストーミング(第1回)、国際政治学および国際法学からのR2Pの視角に関する集中的な議論(第2回)、若手研究者を交えた拡大討論(第3回)を行った。本テーマに関連する現実の動きとして、本年3月にリビアに対する国連安保理決議に基づく武力行使がR2P概念を援用するかたちで実施されるに至り、さらなる学術的・政策的な分析が求められている。次年度以降に向けて理論と政策の研究を深めていきたい。国家が自国の人々を保護する能力が欠如していたり、保護する意思がなく、人道危機を引き起こしていたりする状況にあって、国際社会が(場合によっては軍事力も用い)国境を越えて寄る辺なき人々を救済する役割と展望する「保護する責任(R2P)」アプローチに関し、国際政治学、国際法学、応用倫理・哲学のディジプリンの知を融合し、極限状態にある人々にとって「真に有効な保護のかたち」とは何か、国際社会がとり得る「適正な責任の在り方」とは何か、を批判的に検討するとの研究目的を踏まえ、各研究分担者及び協力者の個人研究に加え、今年度は大阪大学で3回の研究会合を開催した。本研究代表者は海外での研究報告を含め、国際会議等でも積極的に報告をしたが、さらに、平成23年度に日本で初めて設立された防衛省の国際平和協力センターで国連平和維持活動(PKO)など派遣される防衛省員や自衛官を対象とした2回の講習会に2回とも招かれ、ジェンダーや国際人権法・国際人道法の問題を含む「文民の保護」に関する講義を行う機会を得たことは、本件研究の実務への有効性が評価されたものと考えている。このほか、日本国際連合学会2011年度研究大会では、本研究代表者が研究企画を担当し、「国家中心の国連・人間中心の国連」のセッションでは、連携研究者(清水)が基調となる有意義な報告を行うなど、学会の議論もリードした。大阪大学での3回の研究会合を通じて、研究代表者・分担者・連携研究者の報告が一巡するとともに、議論を通じて、若手研究者の指導も行った。「アラブの春」の動向も追い、現実の政治におけるR2P概念の適用にする情報収集や分析も続けている。ある国家が自国の人々を保護する能力を喪失していたり、保護する意思そのものが欠如していたりしている状況下で著しい人道危機が引き起こされるような場合に、国際社会としていかにこれを防止し、不幸にもかかる事態が発生した場合にいかなるかたちで対応をしていくのか。本研究では、国際社会が「保護する責任(R2P)」概念を援用し、国境を越えて寄る辺ない人々を救済する役割を、国際政治学、国際法学、応用倫理学・哲学のディシプリンの知の融合により、極限状態にある人々に対する最も有効な「保護」のかたちと、国際社会がとりうる適切な「責任」のあり方を批判的に検討した。本研究の実施期間中には、「アラブの春」による北アフリカ・中東地域における政治的な変革とそうした動きへの当該国政府への反発を通じ、人道危機と国際社会による保護する責任論議は現実の政策と実践の課題となった。研究代表者、研究分担者、連携研究者は、大阪や名古屋で研究会を実施する一方、主要な学会や国際会議・セミナーなどで議論をリードした。

これらの議論をも踏まえ、研究代表者(星野)は、「『保護する責任』と国際正義」と題する論文を日本国際政治学会機関誌『国際政治』第171号(2013年1月)に発表した。ここでは、正義を「正義が、人々の自由を奪い、不条理な苦痛をもたらす暴力による不正義の補集合」「各主体がそれぞれ帰属する社会に『埋め込まれた』認識」「不正義に対する『矯正』」の3点からとらえ直し、保護する責任を求める事態の対応の国政政治・国際法・社会倫理的視点を融合し、「グローバルな社会」における人間保護の規範形成と実践のための「中間倫理」として「保護する責任」論を位置付けるという暫定的な結論を得た。「保護する責任」論は、引き続き、理想と現実のはざまで国家実行(及び不実行)が重ねられる中、更なる理論的・実証的な研究と政策提言の必要を実感し、本研究を終了した。研究会での研究代表者・分担者・連携研究者らの報告もほぼ一巡し、論点の洗い出しができ、最終年度の取りまとめの議論の土台が概ね形成された。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は最終年度でもあることから、国際政治系、国際法系、応用倫理・哲学系の議論の集約につとめ、R2Pを論じるにあたっての共通項と差異を明らかにしたうえで、理論と事例の両面から、「極限状態にある人々にとって『真に有効な保護のかたち』とは何か、国際社会がとり得る『適正な責任の在り方』とは何か」という本研究の中心テーマである「保護」と「責任」の議論の批判的な検討をとりまとめ、報告にまとめるとともに、今回の検討で取り上げられなかった部分についても明らかにし、後継研究事業の構想を練ることにもつなげたい。
進行性腎障害におけるミトコンドリア及びミトコンドリアDNAの酸化的障害の意義

進行性腎障害における活性酸素によるミトコンドリア及びミトコンドリアDNAの酸化的障害の存在とその意義を明らかにし、腎障害進展阻止の治療法開発に資することを目的として以下の研究を行った。具体的には以下の課題の検証を行う。1)腎疾患におけるミトコンドリア及びmtDNAの酸化的障害と臨床病態との関連の検討。核酸の酸化的修飾の結果、グアニン塩基8位の水酸化産物、8-hydroxy-deoxyguanosine(8-OHdG)が生じる。腎疾患組織で免疫組織学的に8-OHdGの蓄積をまた尿中の8-OHdG量を定量した。糖尿病性腎症組織において8-OHdG蓄積及び尿中排泄量の増加を認めた。2)進行性腎障害、糖尿病性腎症におけるミトコンドリア及びmtDNAの酸化的障害のメカニズムの解明。部分腎摘モデル、STZ糖尿病モデルを作成し、分離糸球体から得たmtDNAを用いて、核酸の酸化的修飾、点変異、欠失の解析を行い、呼吸鎖関連遺伝子のmRNA発現変化を認めた。3))活性酸素によるmtDNA酸化的修飾、ミトコンドリア膜電位変化とapoptosis誘導に関する解析。mtDNAの酸化的障害はmtDNA遺伝子(呼吸鎖酵素関連遺伝子)発現変化を介して呼吸鎖機能の変化を惹起しうる。培養糸球体上皮細胞に酸化的障害を付加し、呼吸鎖酵素遺伝子の発現、呼吸鎖機能、ミトコンドリア膜電位の変化を評価した。活性酸素刺激はミトコンドリア膜電位変化を介してapoptosisを誘導する事が明になった。5)遺伝的に規定される酸化的DNA障害の修復能及び抗酸化能と腎疾患の発症・進展との関連の検討。酸化的に障害されたDNAを修復する酵素のひとつであるhuman 8-oxoguanine DNA glyxosylase(hOGG1)は8-OHdG化した塩基を除去し、DNAを修復する酵素である。hOGG1遺伝子には多型が存在し、酵素活性が異なる事が知られている。hOGG1遺伝子多型と慢性腎炎及び、糖尿病性腎症患者の腎機能予後等との関連を検討した。その結果、糖尿病性腎症の予後とhOGG1遺伝子多型との間に相関を認めた。1)核酸の酸化的修飾の結果、グアニン塩基8位の水酸化産物、8-hydroxy-deoxyguanosine(8-OHdG)が生じる。腎疾患組織で免疫組織学的に8-OHdGの蓄積を検討した所、糖尿病性腎症、1gA腎症腎組織において糸球体内皮細胞、上皮細胞に8-OhdGの蓄積を認めた。また尿中の8-OHdG量を定量した所、腎組織における蓄積量と相関した尿中8-OhdG排泄量の増加を認めた。2)部分腎摘モデル、STZ糖尿病モデルを作成し、分離糸球体から得たmtDNAを用いて、核酸の酸化的修飾、点変異、欠失の解析を行った。mtDNAの酸化的修飾によりmtDNAでコードされる呼吸鎖関連遺伝子のmRNA発現変化が推測されるが、呼吸鎖関連遺伝子のmRNA発現はこれら疾患モデル糸球体において抑制されていた。3)mtDNAの酸化的障害はmtDNA遺伝子(呼吸鎖酵素関連遺伝子)発現変化を介して呼吸鎖機能の変化を惹起しうる。活性酸素負荷により培養糸球体上皮細胞において膜電位の低下とそれに引き続きアポトーシスによる細胞死を認めた。4)酸化的に障害されたDNAを修復する酵素のひとつであるhuman 8-oxoguanine DNAglyxosylase(hOGG1)は8-OHdG化した塩基を除去し、DNAを修復する酵素である。HOGG1遺伝子には多型が存在し、酵素活性が異なる事が知られている。hOGG1多型と慢性腎炎及び糖尿病性腎症患者の腎機能予後等との関連を検討し、腎機能予後との相関を認めた。

活性酸素刺激はミトコンドリア膜電位変化を介してapoptosisを誘導する事が明になった。5)遺伝的に規定される酸化的DNA障害の修復能及び抗酸化能と腎疾患の発症・進展との関連の検討。酸化的に障害されたDNAを修復する酵素のひとつであるhuman 8-oxoguanine DNA glyxosylase(hOGG1)は8-OHdG化した塩基を除去し、DNAを修復する酵素である。hOGG1遺伝子には多型が存在し、酵素活性が異なる事が知られている。hOGG1遺伝子多型と慢性腎炎及び、糖尿病性腎症患者の腎機能予後等との関連を検討した。その結果、糖尿病性腎症の予後とhOGG1遺伝子多型との間に相関を認めた。進行性腎障害における活性酸素によるミトコンドリア及びミトコンドリアDNAの酸化的障害の存在とその意義を明らかにし、腎障害進展阻止の治療法開発に資することを目的として以下の研究を行った。具体的には以下の課題の検証を行う。1)腎疾患におけるミトコンドリア及びmtDNAの酸化的障害と臨床病態との関連の検討。核酸の酸化的修飾の結果、グアニン塩基8位の水酸化産物、8-hydroxy-deoxyguanosine(8-OHdG)が生じる。腎疾患組織で免疫組織学的に8-OHdGの蓄積をまた尿中の8-OHdG量を定量した。糖尿病性腎症組織において8-OHdG蓄積及び尿中排泄量の増加を認めた。2)進行性腎障害、糖尿病性腎症におけるミトコンドリア及びmtDNAの酸化的障害のメカニズムの解明。部分腎摘モデル、STZ糖尿病モデルを作成し、分離糸球体から得たmtDNAを用いて、核酸の酸化的修飾、点変異、欠失の解析を行い、呼吸鎖関連遺伝子のmRNA発現変化を認めた。3))活性酸素によるmtDNA酸化的修飾、ミトコンドリア膜電位変化とapoptosis誘導に関する解析。mtDNAの酸化的障害はmtDNA遺伝子(呼吸鎖酵素関連遺伝子)発現変化を介して呼吸鎖機能の変化を惹起しうる。培養糸球体上皮細胞に酸化的障害を付加し、呼吸鎖酵素遺伝子の発現、呼吸鎖機能、ミトコンドリア膜電位の変化を評価した。
デフォルトモードからの散逸に基づいた課題処理における脳領野間ネットワークの解明

本研究は脳の基底状態と考えられているデフォルトモード状態(DMN)に着目し,1.脳波(EEG)によるデフォルトモード状態の特定,2.課題による脳波の算出から脳の機能的ネットワークのモデル構築,を目指す。まずは,すでに8名の被験者に計測済みのまどろんだ状態で安静時の脳磁波(MEG)-脳波(EEG)同時計測のデータを用いてデフォルトモード状態の脳波の振る舞いの特定を試みる。次に,ある課題下の脳波をワイアレスのパッチ式,あるいはキャップ式の脳波センサーで計測し,デフォルトモードの脳波との差分から,ある課題下そのものだけの脳の機能的ネットワークの数理モデル化を試みる。課題そのものの脳のネットワークの定量化はブレイン・マシン・インタフェースへの展開が容易になるであろう。今日,医学分野では脳のデフォルトモードと神経疾患などの病態に関する研究が多くなされているが,情報科学の分野ではデフォルトモードに注目した研究はほとんどなく,情報科学の分野で世界に先駆けた研究であると考える。そこで初年度は,上述の1.で述べた,MEG-EEGの同時計測データの解析を以下のようにして行った。MEG-EEGの同時計測データ(研究代表者の所属機関にてヒトを研究対象とする倫理審査で許可され,すでに計測済み)のうち,MEGデータを従来確立された,独立成分分析法とシードに基づく解析法を使い,DMNに関与する脳領域の賦活領域の抽出を試みた。Matlabで動作する解析ツールBrainstormを使い独立成分分析から成分ごとの賦活領野を可視化し,Brookes(2011)らの結果と比較を行っている。本年度の研究計画は,MEG-EEG同時計測データから,脳の基底状態におけるEEGの振る舞いを調べることであり,MEGデータから独立成分分析法とシードに基づく解析法を使い,脳内デフォルトモードネットワーク(DMN)に関与する脳領域を抽出・同定し,EEGの時系列区間の確定することであった。安静状態の解析は大量の脳磁信号からいかに時空間的なパターンを検出するかが問題となる。そこで,再現性を担保するため上述の2つの方法で解析し重複領域からDMN状態の検証を行い,その手法の確立を目指した。最初にMEGデータを独立成分分析し成分ごとに脳領野の賦活度を可視化するためのpipelineを確立した。しかし,信号源推定で計算時間が予想以上に掛かりtaskーno-task間の統計解析にまで進展することができなかった。今年度は,1.独立成分分析ならびにシードに基づく解析におけるMEGのtaskーno-task間の統計解析2.1.からの脳内デフォルトモード状態のおけるEEGの時系列区間の同定。3.デフォルトモード状態からの散逸による課題固有のEEG特徴成分量の同定と課題固有の賦活領野間ネットワークの解析のための健常な被験者8名を対象とした脳波センサーによる課題下の計測。を推進する。1.では,昨年度の研究遂行でMEGの信号源推定に計算時間が必要以上に掛かった。そこで計算のスリム化を図りたい。3.では研究計画書に記載したように,文字列を見せながら1分間の思考と閉眼安静状態の1分間の計測を行い,EEGの同期性(PLI値)や複雑性(MSE値)から賦活領野間の神経回路ネットワークの定量化のための解析手法を提案する。

しかし,信号源推定で計算時間が予想以上に掛かりtaskーno-task間の統計解析にまで進展することができなかった。今年度は,1.独立成分分析ならびにシードに基づく解析におけるMEGのtaskーno-task間の統計解析2.1.からの脳内デフォルトモード状態のおけるEEGの時系列区間の同定。3.デフォルトモード状態からの散逸による課題固有のEEG特徴成分量の同定と課題固有の賦活領野間ネットワークの解析のための健常な被験者8名を対象とした脳波センサーによる課題下の計測。を推進する。1.では,昨年度の研究遂行でMEGの信号源推定に計算時間が必要以上に掛かった。そこで計算のスリム化を図りたい。3.では研究計画書に記載したように,文字列を見せながら1分間の思考と閉眼安静状態の1分間の計測を行い,EEGの同期性(PLI値)や複雑性(MSE値)から賦活領野間の神経回路ネットワークの定量化のための解析手法を提案する。信号源推定で計算量が多くなり計算機の処理に想定外の時間が掛かってしまった。そのため,予定していた学会での発表が2件ほどできなかった。信号源推定の手法変更や計算のスリム化を図り計算時間の短縮を目指したい。
有機異相・酸化物超伝導ナノコンポジット線材による縦磁界利用大容量ケーブルの創製

縦磁界超伝導ケーブルは、外側シールド層から内部導体に電流に平行な磁界(縦磁界)を印加することで従来ケーブルの2倍以上の電流送電が可能である。しかし、縦磁界ではローレンツフォースフリーにもかかわらず、1磁束線歪開放トルクと2熱振動による量子化磁束の運動が臨界電流特性を低下させることが確認されている。予備実験によりBaZrO3酸化物ナノ粒子をY123超伝導線材に導入し、世界最高の縦磁界中電流特性を得ることに成功した。本研究では、縦磁界中臨界電流向上を目的に、これまで報告例のなくかつ磁束サイズと同等の有機物であるフラーレンC60やナノグラフェンをY123酸化物超伝導線材に導入し縦磁界利用大容量直流ケーブルの実現に貢献することを目的とした。2018年度は、フラーレンC60やナノグラフェンをY123酸化物超伝導線材に導入を試み、作製条件が縦磁界特性に及ぼす影響について検討しC60導入により縦磁場中超伝導特性が向上することが分かった。また、C60導入と並行して、酸化物ナノ粒子導入Y123線材を作製し、1m長程度の縦磁場ケーブルを試作し、従来ケーブルより大容量通電し、縦磁界ケーブルの有効性を示した。これまでの業績として,査読付き学術論文8報、国際学会19件、国内学会9件で研究成果を発表した。H29年度は、フラーレンC60やナノグラフェンをY123酸化物超伝導線材に導入を試み、作製条件が縦磁界特性に及ぼす影響について検討した。また、酸化物ナノ粒子の粒子サイズを制御し、これらが従来の線材の縦磁界特性に対して向上するかも検討し、ケーブル設計に向けた計算も行った。当初のH29年度の実施目標であった(1)フラーレンC60導入Y123酸化物超伝導線材の創製及び縦磁界中特性評価及び(2)ナノグラフェン導入Y123酸化物超伝導線材の創製及び縦磁界中特性評価に関しては、一定の成果が得られた。また、従来のBaZrO3よりBaHfO3にすることでナノ粒子サイズを小さく、高密度に導入可能であることを明らかにし、酸化物ナノ粒子であっても縦磁界特性を十分向上させることが可能であることを明らかにした。また、得られた特性をもとに酸化物ナノ粒子導入Y123酸化物超伝導線材を用いた縦磁界利用Y123超伝導線材ケーブルの設計も行い、従来ケーブルより十分大容量を送電できるケーブルを作製できることが分かった。H29年度に得られた成果を学術論文として発表するため、投稿準備中である。以上のように本研究の進捗状況はおおむね順調である。H30年度には、(3)フラーレンC60+ナノグラフェン導入Y123酸化物超伝導線材の創製及び縦磁界中特性評価及び(4)有機異相導入Y123酸化物超伝導線材を用いた縦磁界利用Y123超伝導線材ケーブルの設計を行う。(3)フラーレンC60+ナノグラフェン導入Y123

酸化物超伝導線材の創製及び縦磁界中特性評価:H29年度に得られた成果をもとにフラーレンC60とナノグラフェン添加した溶液を作製し、1Y123層とY123+C60+ナノグラフェン層を交互に積層する、2Y123層/ Y123+ナノグラフェン層/ Y123層/ Y123+ C60層を交互に積層する2種類を作製する。これらの臨界電流特性を評価し、ハイブリットナノ有機異相が縦磁界中臨界電流に及ぼす影響を明らかにする。(4)有機異相導入Y123酸化物超伝導線材を用いた縦磁界利用Y123超伝導線材ケーブルの設計:有機異相導入により得られた縦磁界電流特性をもとに各層の合成磁場、磁界と電流のなす角度を計算し、有機異相導入Y123酸化物超伝導線材を用いた縦磁界利用Y123超伝導線材ケーブルの設計を行う。H30年度に本研究で作製した薄膜の磁場中特性を評価する上で必要な物理特性評価装置のメンテナンスが必要となるため、H29年度の一部の予算をH30年度に使用することとした。
マイクログリアによる脳温感知メカニズムの解明

我々は、てんかん原性の獲得に寄与する現象として、乳幼児期に生じる複雑型熱性けいれんと、脳内免疫細胞であるマイクログリアに着目した。熱性けいれんは通常38°C以上の発熱によって引き起こされるが、けいれん状態が重篤な複雑型熱性けいれんは、将来のてんかん発症に関与することが示唆されている。しかし、複雑型熱性けいれん後のてんかん原性の獲得過程におけるマイクログリアの役割は殆ど明らかにされていない。そこで、本研究では高温刺激によって誘導する実験的熱性けいれんモデルマウスを利用して、熱性けいれんによるマイクログリアのプロパティ変化を詳細に検証した。その結果、熱性けいれん後の歯状回では、マイクログリアが抑制性シナプスを貪食することで、シナプスE/Iバランスが興奮性優位に傾斜することが明らかになった。なお、シナプスE/Iバランス破綻の結果として、熱性けいれん後のけいれん閾値が低下した。また、これらの現象は、マイクログリアの不活性化薬であるミノサイクリンによって抑制された。マイクログリアは補体を認識してシナプスを貪食するが、我々は、熱性けいれん後の抑制性シナプスに補体が局在することを発見した。さらに、補体の局在化の一因として、熱性けいれん時の脳内温度に活性化領域を有する温度感受性受容体「TRPV4」が関与することを明らかにした。以上の発見は、マイクログリアやTRPV4をターゲットとした「抗てんかん原性」薬の創薬に貢献しうる。マイクログリアが熱性けいれん依存的に抑制性シナプスを貪食するメカニズムとして、神経細胞の活動と補体の関与を示すデータを得ており、本研究の目的の達成に近づいているため。マイクログリアが抑制性シナプスを特異的に貪食するメカニズムを明らかにする。このメカニズムに関して、私は以下のような仮説を立てた。すなわち、熱性けいれん時に抑制性神経細胞が過剰に活動することが、マイクログリアにとってのFind meシグナルとなり、これがマイクログリアを抑制性シナプス終末付近に誘引しているのではないかと考えた。この仮説を検証するため、神経細胞の活動を時空間的にコントロールするDREADDシステム)を利用した。同システムでは、遺伝子改変を加えたムスカリン受容体と、これらの受容体に特異的なリガンドである「CNO(clozapine-n-oxide)」を処置することにより、in vitroおよびin vivoの両実験系でDREADD受容体を発現させた神経細胞のみを、活性化または不活性化させることが可能である。まず、CX3CR1-GFPマウスとVGAT-Creマウス(VGATプロモーターの制御化、すべての抑制性神経細胞がCreリコンビナーゼを発現)を交配し、その仔(CX3CR1-GPF::VGAT-Creマウス)にCre依存的にRFPと活性化型DREADDのhM3Dqを共発現するウィルスを処置した。本系において、抑制性神経細胞の活動を上昇させ、マイクログリアと抑制性神経細胞の接触率を検証する。また、マイクログリアが正常な形態を保持するin vitro系を開発し、同系においても神経細胞の活動をDREADDによって変化させることでマイクログリアと神経細胞の神経活動依存的な相互作用のリアルタイムイメージングを試みる。てんかんはニューロンの過剰な発射を要因とする脳疾患であり、変異に富んだ臨床ならびに検査所見の表出をともなう。これまでの抗てんかん薬は、既に生じているてんかん発作を対症療法的に抑制する目的で使用されているが、約20ー30%の患者の発作が完全にはコントロールできていない。そこで、てんかんを発症するまでの過程(てんかん原性の獲得過程)に作用する薬物の開発が期待されている。以上の発見は、熱性けいれん後の抑制性シナプス貪食にマイクログリアが関与することを示唆した。計画A-1:熱性けいれんモデルマウスの利用による脳温の測定本研究では、生後11日齢のマウスの体温を赤外線照射によって39°C以上42°C以下までに上昇させ、これを15分間維持してけいれんを誘導するモデルを利用する(Schuchmann S, et al. Nature Medicine. 12:817-823, 2006)。同モデルマウスの熱性けいれん中の脳温が39°C以上に上昇することを確認した。計画A-2:熱性けいれんモデルマウスの利用によるシナプス興奮/抑制バランスの解析熱性

けいれん後のてんかん発症に重要な役割を果たす海馬歯状回の顆粒細胞におけるシナプス興奮/抑制バランスを免疫染色法によって検証した。その結果、熱性けいれん3日後では、抑制性シナプス密度が顕著に減少していた。なお、興奮性シナプス密度に変化はなかった。以上のことは、少なくとも構造学的に、歯状回における興奮/抑制バランスが興奮性優位に傾斜したことを示す。さらに、電気生理学的手法を利用して、機能的にも興奮/抑制バランスが興奮性優位になっていることを明らかにした。我々は、てんかん原性の獲得に寄与する現象として、乳幼児期に生じる複雑型熱性けいれんと、脳内免疫細胞であるマイクログリアに着目した。熱性けいれんは通常38°C以上の発熱によって引き起こされるが、けいれん状態が重篤な複雑型熱性けいれんは、将来のてんかん発症に関与することが示唆されている。しかし、複雑型熱性けいれん後のてんかん原性の獲得過程におけるマイクログリアの役割は殆ど明らかにされていない。そこで、本研究では高温刺激によって誘導する実験的熱性けいれんモデルマウスを利用して、熱性けいれんによるマイクログリアのプロパティ変化を詳細に検証した。その結果、熱性けいれん後の歯状回では、マイクログリアが抑制性シナプスを貪食することで、シナプスE/Iバランスが興奮性優位に傾斜することが明らかになった。なお、シナプスE/Iバランス破綻の結果として、熱性けいれん後のけいれん閾値が低下した。また、これらの現象は、マイクログリアの不活性化薬であるミノサイクリンによって抑制された。マイクログリアは補体を認識してシナプスを貪食するが、我々は、熱性けいれん後の抑制性シナプスに補体が局在することを発見した。さらに、補体の局在化の一因として、熱性けいれん時の脳内温度に活性化領域を有する温度感受性受容体「TRPV4」が関与することを明らかにした。以上の発見は、マイクログリアやTRPV4をターゲットとした「抗てんかん原性」薬の創薬に貢献しうる。マイクログリアが熱性けいれん依存的に抑制性シナプスを貪食するメカニズムとして、神経細胞の活動と補体の関与を示すデータを得ており、本研究の目的の達成に近づいているため。以下の計画を進める。計画A-4:海馬スライス培養法の利用による、熱刺激によるマイクログリア活性化メカニズムの解明。熱刺激およびTRPV4活性化がマイクログリアの動態(シナプス除去に必要なプロセス運動など)に影響を与えるメカニズムを明らかにする。培養スライスの最大の利点は、in vitro実験系でありながら、個体動物と同様な神経回路環境および全ての細胞種を含む点である。また、in vitro実験系であるが故、操作性が高い。すなわち、薬理学的検証や遺伝子操作の応用、そしてタイムラプスイメージングが簡便である。この利点を利用し、マイクログリアがシナプス除去に関与する可能性を直接的に検証するためのリアルタイムイメージングをおこなう計画A-5:マイクログリアオーバーレイ法の開発とその利用(TRPV4の関与解明)。TRPV4は各種細胞に発現する。そこで、マイクログリアが発現するTRPV4が熱刺激によって直接活性化されることが貪食誘導に必要であることをより高い確度で確認するために、以下に説明するマイクログリアオーバーレイ法を開発する。
近代中国における日本人顧問(1882-1945)

近代中国における日本人顧問史は、二つの相反する側面をもっている。第一に中国の日本人顧問は、そもそも日本の対中国政策の産物である。第二に日本人顧問は中国政府に招聘された技術者であり、中国近代化建設を協力する「助け人」でもある。このような複雑な日本人顧問史の全体像を描こうとするため、筆者が平成7年から今日までの間、主に次のような二つの仕事を行ってきた。第一に「政治顧問」と「技術顧問」の視点から在華日本人顧問の実態・性格・及び役割を検討する事。第二に在華日本人顧問史を六つの時期にわけて分析し、職業別に整理してその違いと特徴を明らかにすることである。結論を先に言うと、在華日本人顧問史には、日清戦争以来の日中関係と同様に「友好」と「敵対」の異なる性格が併存していて、非常に多様的なものだと言わなければならない。従ってこれらの顧問を一概に「日本帝国主義の海外特殊部隊」と言い難く、また全ての顧問を中国近代化に貢献したと評価する事もできない。この意味で本研究の完成はこの分野における最初の専門書を提供できるだろう。平成9年度内で、当初計画した目標を達成できなかった(理由別紙)。しかし、四回程学会及び国際シンポでの報告は高い評価を得てうれしく思った。平成7年度内に当初計画した研究目標は、ほぼ達成できるのではないかと楽観している。これまでの入手した第一次史料をコンピュータに入力して、次のような仕事を完成しつつある。1.資料目録。(日中双方文献)2. 7000人顧問リスト。3.顧問職業別リスト4.顧問地域分布リスト5.顧問研究関連資料と資料リスト6.顧問の日本出身地一覧表(作業中)7.顧問の日本での職業別調査表(作業中)。今年は、史料の収集を主としている。新たに得られた知見は少ないが、あえて言えば、第一に日本人顧問の活動地域と時期は、基本的に当時の日中関係と緊密に関連しているが、その中に何らかの個人的な関係で中国に招聘されていた顧問も存在していた。第二に「政治顧問」と「技術顧問」を区別するには、何をもて基準とするのかが大変困難で、少し悩んでいる。しかし、問題は二つ程ある。一つは、顧問活動年表の作成は、多くの事件と人物に関わっているので、予想以上に時間がかかり、場合によって来年の夏休みまでに伸ばさなければならない。もう一つは、中国側史料の収集は、全体的に順調に進んでいるが、第二次資料より第一次史料の収集作業が、予想より手間がかかる。以上のような作業とは別に「民国初期における日本人顧問-有賀長雄を中心にして-」というやや長い論文は、『国際政治』編集委員会から採用するという連絡があり、また「1885年来華日人顧問-招聘過程的考察」という論文も中国の『歴史研究』に採用することになったのである。結論を先に言うと、在華日本人顧問史には、日清戦争以来の日中関係と同様に「友好」と「敵対」に異なる性格が併存していて、非常に多様的なものだと言わなければならない。必要なのは、大量な資料を掌握する事と具体的な分析を行うことである。平成8年度内で、当初計画した目標を達成した。しかし、二回程、学会での報告及び英文雑誌への論文を準備するため、地方と中国への調査ができなくなった。多くの時間と資金を資料の整理と論文の作成に投入したからである。

この意味で本研究の完成はこの分野における最初の専門書を提供できるだろう。平成9年度内で、当初計画した目標を達成できなかった(理由別紙)。しかし、四回程学会及び国際シンポでの報告は高い評価を得てうれしく思った。
新しいノイズによる安定過程の汎関数解析と応用

偶然現象の確率論的研究においては、その現象を記述する確率変数のシステムに対して、それと同等な情報を持つ「独立」な確率変数系を構成し、扱う現象をそれら関数として表し、その解析を行って、与えられた偶然現象を解明する。独立確率変数系には時空のパラメータがつくが、その確率分布は、パラメータに関して定常性など好都合な性質を要求すれば、ガウス型とポアソン型の2種類となる。ガウス型の場合はよく知られているが、ポアソン型の場合、とくに空間パラメータのときは、解明すべき事が多い。安定性を持つ場合に、詳しい確率論的性質を調べ、その応用として安定過程の場合の不変性や双対性などについて研究成果を得た。1新しいノイズの同定について:最初に一般のノイズ(独立確率変数列で適当な条件をみたすもの)について、それにパラメータをつける。離散的な場合(デジタル)ならば簡単で、興味も少ない。問題は連続パラメータの場合(アナログ)である。その無限次元分布がパラメータの推移で不変であること、その他の自明な条件のもとで、パラメータが時間の場合と空間の場合に分かれ、前者ならガウス型か、あるいはポアソン型(強度により連続無限個)空間の場合は理想的なポアソン型であることを明確にした。(SingaporeにおけるAd Hocセミナー)。2.空間パラメータの場合の詳論:空間のノイズの場合はパラメータについて理想的なポアソン変数系となる。それを踏まえ、2次元の場合には半空間になり、そこに作用する変換群SL(2,R)による作用で分類や特性を調べた。(研究発表誌IDAQPに受理、近刊)このノイズの非線形汎関数の解析はガウス型ノイズとは大きくことなり、たいへん複雑になるが、関数解析からの知識を得て、種々の結果を導いた。(数理解析研究所における研究集会で報告)さらに、ポアソンノイズが空間パラメータとしてもつ量(強度に関連)についての許容される変換をとりあげ、このノイズの一般の非線形関数(強度を用いた表現)による)の詳しい不変性についての研究の満足すべき成果を得た。(IDAQP Conference in Korea)本研究の課題について、これまで3年間継続して研究を続けてきたが、この目的は略達成できたと考える。それについて理論的な成果および応用を報告するが、さらに、この研究段階において、ノイズに関連して極めて重要な新事実をみつけたことを特記して簡単にその内容を報告したい。ノイズは独立確率変数のシステムで、従来は時間のパラメータを持つ場合が研究されてきたが、空間のパラメータを持つ独立確率変数の場合もまた重要であることを指摘し、新しいノイズとして位置づけた。その確率分布が超関数空間上の確率測度であることから、そのノイズの汎関数、特に線形汎関数を考察してきた。安定過程はそのような汎関数の特別な場合であること、およびその測度のdilationによる擬不変性を用いて特性を考察してきた。数理統計学への応用として、ベキ分布の処理などがある。これらの成果は論文、あるいは学会発表として公表してきた。このような研究の過程で、新たに気づいた一つの視点がある。空間パラメータの場合も、時間のときと同様に、線形順序集合であるパラメータ空間にしたがう確率変数の系で、空間の微小変化のもたらす変化が、それ以前とは独立であるようなものを考えることができる。時間のパラメータのときの加法過程の類似である。それは類似である以上の性質、とくに確率分布がポアソン型であることも考慮した新しい特性を見出すことができた。パラメータをポアソン分布の強度としたとき、適当なヒルベルト空間を構成して、強度に依存した射影作用素の系による単位の分解が構成できる。この事実を用いて巡回部分空間の個数、すなわち「重複度」が定義できた。これは、そのランダムな系の複雑さの程度を表すものである。この結果の応用は、従来のレヴィ過程の分解、それは素なものに分解する方法に対し一つの重要なコメントを与えることができた。全般的な研究目標としては、ランダムな偶然現象の研究であり、それを独立確率変数系の関数として表現し、解析することである。今回の研究では、偶然現象の数学的表現の一つ、特に安定過程を研究対象とした。独立確率変数系としては、従来の時間をパラメータとするノイズのほかに、空間をパラメータとするノイズ、すなわち新しいノイズの必要性を強く認識し、まず、その性質を解明した。これはポアソン型とも言うべきもので、P'(t、λ)と書く。λは強度と呼ばれ、このノイズの特性量である。応用上で注意すべきことは強度が違えば、スケールの如何を問わず、確率分布は互いに異なったタイプのものとなることである。このような認識のもとに、いわゆるベキ分布の性質を安定過程の研究に関連付けて考察しいくつかの応用問題に適用した。

中でも、言語の構造は、新しいノイズの線形関数と見て安定過程への埋め込みを試み、会議や文章の中での単語の位置づけなどを見つけることができた。指数αを決めるのに「データの累積を基礎にする方法を」発見し、有効に用いた。新しいノイズは空間変数uをパラメータとするものである。それは空間における推移を表すとした方が好都合なことが多い。よってu = 0の場合を除いて考える。加法過程のレヴィ分解にその意味を認識することができる。実際の偶然現象の記述には、多次元空間をパラメータ集合とすることが多いので、この認識は単純ではなかった。2次元パラメータのときは、単連結である上半平面を取り上げて、その空間に対応する基本群を単純なものにして、確率場の研究が容易になるようにした。主として、新しいノイズ、すなわち空間のパラメータをもつ理想的な独立確率変数列の研究を行ってきた。これは、それ自身についての興味も深いが、研究課題である安定過程を構成する基礎概念として重要である。ノイズとしては、独立な確率変数系を考えているが、空間のパラメータが連続であるため、通常の確率変数としては実現不可能である。ゆえに理想的な変数として構成することに努力した。当面の目標には、ポアソン型で強度が無限小なものを連続個用意することになった。パラメータが時間の場合はガウス型とポアソン型が考えられそれらの扱いも最近はよくしられているようになった。しかし本研究で扱うノイズは空間パラメータをもつ場合であり、これまで、成果としてはみるべきものはほとんどなかった。本研究で空間パラメータの場合のあるべき種類は強度に着目して、無限小ポアソン変数しかありえないことを、自然な要請をおいて、証明した。これで目標に対する最初のステップを終えた。次はこのノイズの基本的な性質を調べることであり、それを用いた安定過程の構成およびそのストカスチックな性質の探求となる。さらに、統計学などへの応用が従う。すなわち最初のステップをクリアして、次の目標に移れる段階になった。空間パラメータのノイズにはガウス型のノイズとは違って、特殊な取り扱いが求められたし、既知の性質も少なく難関であったが、次のステップは、それほどの難関とは思えず、期間内に所期の目標が達成できると思う。(理由)本来の目的はガウス形でない新しいノイズの研究であり、その情報数理における各種の課題への応用であった。従来のノイズは連続時間をパラメータとするガウス型ノイズ(ホワイトノイズ)およびポアソン型のものであった。それぞれブラウン運動およびポアソン過程の時間微分として実現される。本研究では、これらとは異質なものとして、すでに、空間をパラメータとする新しいノイズの提案と、その重要性について論じ、Springer社のRicerche誌に論文として投稿し受理された。空間のパラメータuは、位置というよりは、点の推移の量とみるのが本旨であることを認識し、1次元ではu=0の場合を除いた。時間的一様な加法過程のレヴィ分解で、複合ポアソン過程の部分にu=0の要素が現れないことと同じ状況である。
うつ病モデルラットにおける分子生物学的研究-学習無力ラットの脳内最早期遺伝子の発現-

1)学習性無力ラットの作成Wistar系雄性ラットを用い、回避テストは、Edwardsらの方法に準じて行った。実験1日目:前回避テスト。実験2日目:ショック。回避不可能なパルスショックを90分間与えた。実験4日目:分類。再び回避テストを行い、前回避テストの失敗数≦10、後回避テストの失敗数-前回避テストの失敗数≧5の条件のものを学習性無力として選び出した。2)学習無力のうつ病モデルとしての妥当性後回避テストを試行した後、薬物を餌に混和して与えた。mianserin(0.01%)を7日間投与したところ、LH群のうち薬物投与群では3日目、7日目に回避テストの失敗数が減少した。これに対して、diazepam(0.001%)を14日間投与した場合、LH群では失敗数で有意な差異は認められなかった。この結果、学習無力はmianserinの長期投与によって回復し、抗うつ作用のないdiazepamではこのような効果は見られなかったことから、学習無力のうつ病モデルとしての妥当性が示唆された。予備的な実験として、中枢に確実に作用する抗精神病薬を選択し、主にドーパミンの豊富な線状体・側坐核を含む大脳辺縁系・前頭葉皮質を中心として、c-fos mRNAの発現をin situ hybridization法で検討した。c-fos mRNAの発現は、haloperidol投与では、外側線条体および側坐核のcoreで強く発現していた。clozapineでは他の抗精神病薬と異なり、側坐核のcore以外にも外側中隔核や内側前頭葉皮質でもc-fosの発現が見られた。またsulpirideでは側坐核のcoreでのみc-fosの強い発現が見られた。学習無力ラット脳内でも、何らかの刺激過程が生じている可能性があり、このような場合脳の特定の部位で最早期遺伝子群が発現している可能性が示唆された。実験4日目:分類。
世代間問題の経済分析

本研究では、まず、世代間衡平性について従来の考え方を整理し、その一般化を図りつつ、異時点間にわたる資源の有効配分原理を体系的に考察した。ついで、年金・医療・雇用の3つの問題に着目し、引退プロセスに関するパネル調査をはじめとする各種の調査を実施しながら、世代間問題の内実を的確に把握する一方、経済理論を駆使して世代間問題の本質を抉り出した。そして、世代間対立を世代間協調に転換するための具体的方法をいくつか提言した。近年、世代間で利害が対立する問題が日本だけでなく世界各国で続出している。とくに公的制度としての年金や医療・介護は所得の世代間再分配を基本線としており、人口高齢化が進んだり人口が減少したりすると、世代間対立がますます先鋭化しかねない。また雇用については高齢者人材の有効活用を求める声がきわめて大きい一方、高い若年失業率や、ニート・フリーターの問題など、雇用機会の世代間分配問題は日本をはじめとする主要国のいずれにおいても緊急性の高い重大な社会問題の1つとなっている。本研究の目的は、(1)世代間衡平性について従来の考え方を整理し、その一般化を図りつつ、異時点間にわたる資源の有効配分原理を体系的・包括的に考察すること、(2)年金・医療・雇用の3つの問題に着目し、引退プロセスに関するパネル調査をはじめとする各種の調査を実施しながら、世代間問題の経済的側面を可能なかぎり包括的に明らかにすること、(3)世代間対立を世代間協調に転換するための具体的方法を提言すること、の3つにある。1.公的年金のバランスシート作成方法について国際標準設定上の問題点を整理し、その克服方法を摸索した。2.日韓台、中国、シンガポール、香港の出生率は最近きわめて低い。中国以外の5地域に共通する現象として女性の教育水準向上および労働市場参加率向上、結婚年齢の高齢化と未婚率の上昇が挙げられる。3.アングロサクソン社会では一旦、結ばれた契約は変えられない。ところが日本では当初想定していなかった状況が発生し、止むをえない事情がある場合、受給者年金を減額しても違法とならない。4.世代間衡平性に関する研究成果を3冊の研究書にとりまとめた。さらにネットワーク外部性についての理論的研究成果を公刊する一方、世代間衡平性とパレート効率性との論理的対立を止揚する方法を発見した。5.中高年層の就業を確保することの代償として若年層の採用が抑制されるという「雇用の置換効果」が日本でも1990年代に存在した。6.岩手県釜石市における包括的なフィールドワークを通じ、世代間の技能継承や雇用機会の配分および世代を通じた雇用機会の創出可能性を分析した。7.引退プロセスに関わるパネルデータの調査内容や調査方法を吟味した上で、欧米の専門家のアドバイス等をもとに質問内容等を一部改善し、回収率の向上策を講じた。同時に、調査協力に積極的な自治体と交渉し、調査協力依頼状の発出や自治体が保有するレセプトデータの提供につなげ、白川町、滝川市、仙台市で第1回調査を実施した。8.日本では介護保険の導入直前に長期入院患者の退院確率が急上昇したが、その後の変化はほとんどない。診療報酬で入院期間の逓減制を強化したことがその主な理由である。9.日本における介護関連のホームヘルパー、ショートステイ、デイサービス、の3つを比べると、ショートステイが最も費用効果的である一方、デイサービスがもっとも非効率である。1.日本の基礎年金を社会保険方式から税方式に切りかえると、増大する年金負担の世代間平準化が可能になる。2.年金制度の設計とその管理運営は、いわば車の両輪である。その管理運営にさいしては「間違いは人の常だ」という点やコンプライアンス費用、さらには管理運営者のモチベーションなどを十分に考慮した周到な手順が必要である。3.社会的選択に関するアローの一般不可能性定理から脱出するため、社会的選好順序ではなく社会的選好関係に着目し、その整合性についての独自の公理的特徴づけを試みた。4.マクロ経済動学では代表的主体の時間割引率が総消費量に依存しないとしばしば仮定されている。しかし、各主体の割引率と相対的リスク回避度の共分散がゼロでないかぎり、上記のように仮定することは適当でないことが判明した。5.日本では介護施設の入所や利用のために、後期高齢者が大都市から地方へ移動しはじめている可能性が高いことを示した。6.日本では低所得の親と同居する若年世代ほど、就業を希望しないニート状態の無業に陥る傾向が強まっていることが実証的に明らかになった。7.世代間における希望の共有が製造業における技能伝承には不可欠である。8.平成18年度に実施した引退プロセスに関するパネルデータについて、合計500問に及ぶ質問それぞれの回答の平均や分布を吟味する一方、日本全体の分布への復元可能性を解析した。9.少子化対策として労働生産性を向上させると、却って人口がさらに減ってしまうおそれがあることを理論的に究明した。平成20年度における研究実績の概要は次のとおりである。

1.コンプライアンス費用等を節約するためには日本でも社会保険料徴収業務を社会保険庁から国税庁に実質移管する必要がある。さらに、年金において情報サービス提供型の積極行政に切りかえるためには各人の現住所情報を全行政機関が共用する体制をつくる必要がある。2.人口減少の出生率への影響は技術の成熟度によって異なる。3.大著『厚生経済学の基礎』が近刊予定となっている。これは、厚生経済学と社会的選択に関する理論研究を取りまとめた研究書である。4.福祉・医療・教育分野についての専門的技能に加え、非正規社員としての2年から5年程度の継続就業の経験が生産性や定着性向のシグナルとなり、正社員化を促進する。5.引退プロセスに関するパネル調査『くらしと健康の調査』の第2回目を実施した。引退直前の収入パターンとして世界では失業保険と障害年金の給付を挙げることが多い。一方、日本の場合、失業率は65歳以上でも2%を超えている(ヨーロッパではほぼゼロ)のに対し、障害年金の受給率は1%程度にすぎない。6.医療費抑制のために導入された多くの政策や規制が日本における医療の質や量、アクセシビリティに関して地域間に無視できない格差をもたらしはじめている。7.日本における平成12年から平成17年までの出生率低下には若年男性の労働市場における不確実性の急激な上昇が最も重要な要因として作用していた。1.民主党提唱の子ども手当は専業主婦世帯よりも共働き世帯に有利であるように思われているが、恩恵を受ける世帯割合はむしろ専業主婦世帯の方が高いことがマイクロデータ分析によって判明した。2.年金記録問題は日本だけでなく、どこの国でも起こっている。ちなみに宙に浮いた年金記録は米国に2.5億件、英国に1.2億件もある。3.高山は公的年金制度の適用範囲拡大に関する英文研究書を編集して出版するとともに、年金と子ども手当に関する和文の研究書を刊行した。4.鈴村は研究の精粋を『厚生経済学の基礎』という大著に取りまとめた。さらにW.ボッサールとの共同研究を体系的に整理し、1976年に鈴村が公表した鈴村整合性の概念を中核におきながら、(1)合理的選択と社会的評価に関わる問題の最終的な解決、および(2)新たな問題の解明に鈴村整合性が果たす役割の解明、の2つに焦点を当てた英文の研究書に取りまとめ、印刷中である。5.青木は知財の経済分析に関する研究書を編集し、刊行した。6.玄田は「格差」「無業」「非正規雇用」「長時間労働」を軸にして、2000年代の労働市場を実証的に分析し、その結果を書物にとりまとめた。7.日本では学校卒業時の失業率が高かった世代ほど、その後も継続的に不安定雇用や低賃金に置かれやすい。この状況は米国には見られない日本の特徴であり、なかでも日本の高校卒に顕著であることが判明した。8. 1992年以降の賃金構造基本調査(個票データ)を分析し、日本における企業負担分の医療保険料が賃金所得に帰着していたことをはじめて示した。9.「くらしと健康の調査」(平成18年度実施)を用いて、中高年が健康・家族関係・雇用・経済的地位といった点で個人間の差異が大きいこと、健康面の格差が社会経済的要因と密接に結びついていること、等を明らかにした。
卵巣機能と脂質代謝の関連についての基礎的研究

LH受容体の転写後の調節においてmevalonatekinase(Mvk)がLH受容体mRNAに結合し代謝を促進することが判明した。E2がMvkの発現を抑制することが判り、炎症性サイトカインのIL-6、TNFαは共に発現増強をはかり、mRNAの減少に働くと考えられた。ラット子宮内膜にもLH受容体が発現していたがhCG投与で減少し、この時Mvkが上昇していたので子宮内膜の発現減少にもMvkが関与する可能性が考えられた。本研究では卵巣の機能調節と脂質代謝の関連を探ることを目的とし、ゴナドトロピン受容体であるLH受容体とコレステロール生合成に関わる酵素であるMevalonate kinase (Mvk)に着目し検証を行うこととした。顆粒膜細胞が卵巣における卵胞発育や排卵などの生殖機能において主要な役割を担っているため、はじめにラット卵巣より顆粒膜細胞を抽出し初代培養系を作成した。LH受容体はFSHとエストロゲンの共存下でその発現が増加する一方で、Mvkは発現が低下することが判明した。最近の実験結果より、炎症性サイトカインのIL-6又はTNFαがLHレセプター発現に抑制的に働くことが判明したので、この作用にMvkの機能が関係するかを検討した。IL-6の作用の検討では、FSHとIL-6の同時作用では、FSHで誘導されるLH受容体の増加に対して促進的に働き、この時のMvkの量は増加することが認められた。このため、IL-6のLH受容体に対する作用は半減期は促進するが、より強い転写レベルでの増加をもたらし、結果としてLH受容体の増加をもたらすことが推定された。TNFα作用はIL-6とは逆にLHR受容体の減少をもたらした。この時Mvkは上昇していたので、TNFαは半減期を短縮する方向で作用する可能性が示された。また子宮におけるLH受容体の発現を検討し、幼若ラットにhCGを投与するとLH受容体mRNAの減少が認められた。変化に要する時間経過は長いがdown regulation後にLH受容体mRNA量が増加することも卵巣と同様であった。この時Mvkを定量的RT-PCRで測定するとhCG投与後に一時的に上昇しており、子宮におけるLH受容体mRNAの減少にもMvkが関与する可能性が示された。本研究では卵巣の機能調節と脂質代謝の関連を探ること目的とし、ゴナドトロピン受容体であるLH受容体とコレステロール生合成に関わる酵素であるMevalonate kinase (Mvk)に着目し検証を行うこととした。この細胞培養系を用いてLH受容体のmRNA発現をNorthern blot、定量的RT-PCRなどにて解析し、FSHによりLH受容体発現が促されエストロゲンとの共存下において相乗的にその発現が増加することを確認した。またこの発現増加はmRNAの安定化によりもたらされており、顆粒膜細胞におけるLH受容体発現にはFSHとエストロゲンが重要であることが理解された。続いて卵巣におけるMvkの存在を確認するため、作製した細胞培養系を用いてMvk mRNAの発現を解析した。MvkがLH受容体の発現を抑制すると推測し、細胞培養系においてMvkを過剰発現させるべくMvk遺伝子をクローニングし細胞内に導入した。この系を用いてLH受容体の発現を比較したところ、Mvk過剰発現によりエストロゲンによるLH受容体発現増加が抑制されることを確認した。本研究では主に幼弱ラットの卵巣およびそこから採取した顆粒膜細胞の初代培養系を用いて種々の解析を行っている。初代培養系を使用するため、解析を行うごとにラット卵巣から顆粒膜細胞を抽出し培養系を作成する必要がある。細胞培養系を作成した上で解析を開始するため研究に時間を要する。また一度に作製できる安定した細胞培養系に量的限度があることも解析の進行に時間を要している一因と考えられる。安定した顆粒膜細胞培養系を効率よく作成するための技術を高めていくほか、一度に作製した培養系からより多くの解析結果が得られるような研究手法を検討していく。また細胞培養系から得られた解析結果をもとに、生体を用いた検討や外的要因による変化などについても研究を進めていく。

子宮内膜でのLH受容体の発現はラットおよびヒトで共に子宮内膜に確認できたので、今後はヒト子宮内膜の培養系を確立して、Mvkの発現様式をヒト子宮内膜でも検討する予定である。卵巣機能と脂質代謝との関連を調べるために、顆粒膜細胞におけるLH受容体やMvkの発現に対するコレステロールや抗高脂血症薬の影響について検討する。またMvkの発現調節機序を解明するため、ラットMvk mRNAのプロモーター領域をクローニングしシークエンス解析やリポーターアッセイなどにより検討する。またヒト卵巣におけるMvkとゴナドトロピン受容体の関連についても検証を試みる。充分な説明の上で検体採取の同意が得られた体外受精患者の協力のもと、卵細胞採取の際に副次的に得られる顆粒膜細胞を用いて研究を行う。得られた顆粒膜細胞におけるゴナドトロピン受容体やMvkなどの発現について解析を行い、検体の提供を頂いた患者背景やその卵の状態および受精や着床の状況などを比較し検討する。研究費はこれらの実験において必要となる実験機器や試薬などの消耗品の購入に使用する。