hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな試験法を用いた高圧水素による材料破壊に関する研究

ステンレス鋼の水素環境脆性に及ぼす水素圧、温度、応力等の影響と、破壊直前の水素の挙動の検出を試みるために、試験片内空隙に高圧環境を設定する簡便な材料試験法を用いて、低速引張試験を行った。水素環境の影響は引張特性に明瞭に見られたが、破断直前の水素ガス検出の有意な結果は得られていない。計算機シミュレーションにより、水素の拡散速度が遅いオーステナイト相が、加工誘起マルテンサイト変態をして拡散速度の速いα'相になっても、試験片表面にまで拡散するまでに水素濃度が低下してしまうことに対応していると考えられる。金属材料の水素環境脆性に及ぼす水素圧、温度、応力、保持時間の影響と、破壊直前に生ずると想定される水素の挙動の検出を試みるために、研究代表者が開発した試験片内空隙に高圧環境を設定する簡便な材料試験法を用いて、それぞれの条件を変えた試験を行うとともに、試験片周囲の水素の微量分析を行うため、平成20年度は、応力を負荷した状態で破断直前の水素の挙動を検知するため、試験片表面を隔膜で覆い、試験片内空隙に高圧水素を充填し、破断直前に試験片表面から出てくると予想される水素を検出して、応力や水素圧との関係を求めるための設備を整えた。具体的には、平行部直径6.25mmの丸棒引張試験片に、内径2mmの穴を開け、10MPaの水素を封入して、約3×10^<-5>/sの低ひずみ速度で引張負荷を与え、蛇腹構造にて試験片周囲を高純度ヘリウムガスで満たしつつ、このヘリウムガス中の水素ガス濃度を周期的にガスクロマトグラフィで測定することにより、材料に負荷される試験応力と水素の挙動を把握することを始めた。水素の検出下限は、0.1ppmである。現在のところ、オーステナイト系ステンレス鋼において試験を進めているが、試験中の水素の挙動については確認できていない。また、応力を負荷した状態/破断直前の水素の拡散と移動の計算的アプローチをコンピュータシミュレーションで行うため、計算のもととなる水素の拡散係数の温度や応力レベルによるデータを調査するとともに、データを仮定した拡散量を試算した。金属材料の水素環境脆性に及ぼす水素圧、温度、応力、保持時間の影響と、破壊直前に生ずると想定される水素の挙動の検出を試みるために、研究代表者が開発した試験片内空隙に高圧環境を設定する簡便な材料試験法を用いて、それぞれの条件を変えた試験を行うとともに、試験片周囲の水素の微量分析を行うため、平成21年度は、オーステナイト系ステンレス鋼において試験を進めるとともに、応力を負荷した状態/破断直前の水素の拡散と移動の計算的アプローチをコンピュータシミュレーションで行うため、計算のもととなる水素の拡散係数の温度や応力レベルによるデータを調査し、データを仮定した拡散量を試算した。これまでの結果では、オーステナイト系ステンレス鋼では、試験歪み速度を10^<-6>s^<-1>と十分に遅くしても、試験中の水素の拡散は応力が負荷された状態でも検出されなかった。これは計算機シミュレーションの結果で、水素の拡散速度が遅いオーステナイト相が、加工誘起マルテンサイト変態をして、拡散速度の速いα'相になっても、試験片表面にまで拡散するまでに水素濃度が低下してしまうことに対応しているが、応力や温度の影響について検討を進めている。金属材料の水素環境脆性に及ぼす水素圧、温度、応力、保持時間の影響と、.破壊直前に生ずると想定される水素の挙動の検出を試みるために、研究代表者が開発した試験片内空隙に高圧環境を設定する簡便な材料試験法を用いて、それぞれの条件を変えた試験を行うとともに、試験片周囲の水素の微量分析を行うため、平成22年度は、オーステナイト系ステンレス鋼において、応力を負荷した状態/破断直前の水素の拡散と移動の計算的アプローチのコンピュータシミュレーションを前年度に引き続き行うとともに、実際の試験結果との対応を行った。シミュレーションの元となる水素の拡散係数の温度や応力レベルによる拡散データを調査したが、従来の報告には十分なデータはなく、データを仮定した拡散量を用いて試算した。また実際の試験においては、試験片を取り付けるチャンバーの改良を行い、ガス検出精度の向上を図った。本研究においては、水素の拡散速度の遅いオーステナイト系ステンレス鋼においても、SUS304のように高圧水素環境の影響がある材料では、通常の引張強度より低い応力での破断直前に水素の急速な移動があると仮定したが、試験歪み速度を10^<-6>s^<-1>と十分に遅くしても、応力が負荷された試験中のガス分析結果では、破断直前の水素検出の有意な結果は得られていない。計算機シミュレーションにおいても応力や温度の影響について検討を重ねてきたが、結果として、水素の拡散速度が遅いオーステナイト相が、加工誘起マルテンサイト変態をして、拡散速度の速いα'相になっても、試験片表面にまで拡散するまでに水素濃度が低下してしまうことに対応していると判断するに至った。
ZnOナノロッド・ウィスカの成長制御技術の開発とそのディスプレイへの応用

ZnOナノロッド・ウィスカの成長は、レーザアブレーションを併用した減圧熱CVD法を組み合わせた方法によった。CVDのソースガスとしてZn蒸気と0_2ガスを使用し、CVD成長中にMnなどをレーザアプレショーンにより添加した。ZnOの成長形状はレーザアブレーションさせるターゲット種により大きく異なることがわかった。ターゲットがMnとZnO焼結体を用いた場合が垂直配向性の良好な六角柱状のナノロッドが得られるCVD条件範囲が広かった。ロッドの先端は平坦であり、ロッド下部には基板横方向に連続した核生成層の形成されていた。レーザアブレーションする期間を短くすることにより核生成層の厚さを薄くすることができた。また、レーザアブレーションする期間を短くすることと0_2流量を低下させることは、ロッド径を小さくすることにおいて有効であることがわかった。しかしロッド径が小さくなるとロッドの垂直配向性は乱れた。ZnOナノロッドの電界放出特性の改善のために、垂直配向性の良好かつ先端径の小さいZnOナノロッドを0_2流量変化による2段階成長により成長させることができた。1次成長時は0_2流量が1.5[SCCM]であり、得られたロッドの径は80-120[nm]と太いが垂直配向性の良好なロッドを作製し、その上に2次成長として0_2流量を0.6[SCCM]以下にすると2次成長によるロッドは1次成長によるロッド上に成長方向を保ったまま35-53[nm]径と細径化して成長した。これによりZnOナノロッドの電界放出電流は、細径化していない場合と比較して2桁の向上(at30[V/μm])を示した。また、ZnOナノロッドを交流型無機ELデバイスの中間層として用いた結果、ZnOナノロッドを挿入していない場合と比較して、200[cd/m^2]以下の輝度範囲で動作電圧を低下させることができた。とりわけ発光しきい電圧は、40.1[%]の低下を実現した。ディスプレイへの応用に向けたナノ構造ZnOの成長制御を減圧熱CVD法とレーザアブレーション法と組み合わせた方法により取り組んだ。ZnOの成長は主にCVD法によるが、その成長中にレーザアブレーションにより添加する物質の違いによりZnO成長形状が大きく異なる。レーザアブレーションターゲットとしてMnペレットを用いた場合、配向性の良いロッド形状に成長する成長条件を見い出し、またその成長経過を明らかにした。それによると、ロッド下部には基板横方向に連続した核生成層が存在するが、その核生成層形成中のMnのレーザアブレーション条件が核生成層の厚さやその後に成長して来るロッドの径、密度、配向性に大きく影響することがわかった。またレーザアブレーションターゲットとしてZnOペレットを用いた場合、配向性の良いロッド形状に成長させるには、Mnの場合よりも成長温度を50°C程高める必要があることがわかった。この場合もZnO成長初期のレーザアブレーション条件がその後のロッドの成長形状をほぼ支配するが、Mnの場合よりも核生成層が薄く、横方向に連続しないように作製することもできた。さらにPLスペクトルの検討からレーザアブレーションターゲットの違いによりZnOナノロッドの主な結晶欠陥種の違いが生じることもわかった。このZnOナノロッドのディスプレイへの応用として、ITO /ZnS:Mn/ nanorods-ZnO /p-Si構造の直流電界発光デバイスを作製した。

ZnOナノロッド層の挿入は絶縁破壊電圧の向上に効果があることは既にわかっていたが、p-Si基板上にZnOナノロッド層を作成後にO_2雰囲気下、700°Cで熱処理を施すことによりデバイスのさらなる絶縁破壊性の向上と発光輝度の改善に効果があることがわかった。ZnOナノロッドの作製は減圧熱CVD法とレーザアブレーション法と組み合わせた方法を用いた。ZnOの成長は主にCVD法によるが、その成長中にレーザアブレーションにより添加する物質の違いによりZnO成長形状が大きく異なる。レーザアブレーションターゲットとしてMnペレットを用いた場合について、ZnOが良好な配向性を有するロッド形状の成長が得られる条件を見出し、またその成長経過を明らかにした。ロッド下部には基板横方向に連続した核生成層が存在するが、その形成に続いて成長してくるロッドの形態(径、密度、配向性)は核生成層形成中のMnのレーザアブレーション条件に支配されていることがわかった。またMnを用いた場合は基板依存の影響が小さく、基板としてSiウェーハ、蒸着SiO_2付ITO膜ガラス基板上のどちらを用いてもほぼ同形態のZnOナノロッドを得ることができた。
長期間時系列解析に基づいた看護師の過労死予防のための簡便なチェックリストの開発

最終年度では、これまで本研究で確定された長期間時系列による過労の判定法を踏まえて行った「日勤看護師における疲労発現の時系列変化調査」、「夜勤によるMBI指標への影響」、「看護師の過労死事例の解析」の知見を踏まえてチェックリスト項目を選定した。その際、チェックリストとして有効なILOのアクション型チェックリストの「excessive fatigue」項目等を参考にして、まずチェック項目を負荷要因と負担要因に二分し、負荷要因を看護師の組織、労働、職務の3点に分けて、以下のチェックリストを開発した。負荷要因としての組織的視点としては、「1.夜勤の拘束時間が16時間以上占めることがあり、疲れる」、「2.労働組合がない・または機能していないと思う」、「3.安全衛生委員会が開かれていない・または機能していないと思う」の3項目を選定した。労働的視点では、「1.職場でコンピュータを使う時間が長く感じる」、「2.恒常的な時間外労働によってイヤになることがある」、「3.自宅学習が頻繁にあり、自分に能力がないのではないかと思うことがある」の3項目を選定した。職務的視点では、「1.職場での責任に耐えられないことがある」「2.上司または上長の指示が違うことがあり、不安になることがある」、「3.他部門(医師、薬剤師、臨床検査技師など)とコミュケーションがうまく取れずに困っている」の3項目を選定した。負担要因としては、「1.夜間に十分寝ても疲れがとれない」、「2.夜間睡眠時に夢ばかり見る」、「3.夜間睡眠時に2時間おきに起きてしまう」の3要因を選定した。回答として「はい」、「いいえ」の2件法を用い、評価として各3負荷要因の下位項目がそれぞれ1ポイント以上、負担要因が1ポイント以上あり、半年の間でポイントが増加した場合を易過労性と判定することにした。実生活における過労状態を客観的に測定することを目的として,11月4日から年度末の繁忙期を経た5月14日までの長期間(6か月間:197日)にわたり,40代のホワイトカラー労働者の連続睡眠ポリグラフィー(Home Polysomnography),直腸温および疲労感,ストレス感のデータを解析した。疲労感・ストレス感は,眠気の自覚,疲労感,電極装着前睡眠,睡眠慣性,中途覚醒,注意睡眠,夢の自覚,心拍数の増大,体調の悪化から評価した。その結果,まず過労は,1週間内に現れる週内性疲労を介して生じることが明らかになった。週内の発生率は,眠気の自覚(土曜日;22.2%),疲労感(月曜日;10.7%),電極装着前睡眠(土曜日;22.2%),睡眠慣性(日曜日;14.3%),心拍数の増大(日曜日;21.4%),体調の悪化(土曜日;18.5%),中途覚醒の混入(水曜日;19.4%),注意睡眠(火曜日18.9%),夢の自覚(火曜日;35.7%)であり,曜日による出現率の特徴が見られた。調査対象者は,週末の睡眠で疲労を回復させようとして睡眠をとるが,それが出来ない場合は,翌週まで疲労が継続する様子が観察された。とくに注意睡眠,夢の自覚,中途覚醒の混入のようなストレス要因が週初めに生じる特徴は,ストレスが疲労を過労にするモデルを踏襲した。6か月間で就床時刻は19時3時に広い範囲に分布していたが,起床時刻は4時8時と狭い範囲の分布を示した。また負担および疲労要因は,ホワイトカラー労働者の業務繁忙となる年度末(3月)に向かって増大する傾向が示された。さらに6か月間の時系列観察の中,睡眠深度4の最中の心拍数が異常に亢進する日(41拍/30秒)が含まれていた。本年度前期のホワイトカラー労働者の過労状態と睡眠の連続測定に置いて,長期間の過労の進展状態が捉えられたため,後期に行うはずであったトラックドライバーの長期観察は行わず,最終目的の看護師の過労死予防のための長期的な過労観察法を念頭に置いて,現場調査およびヒアリングを行った。現場調査は,夜勤時の仮眠とメラトニンの関係を測定した。ヒアリングは,全国15か所の病院病棟看護師に行い,その中には過労死された看護師の家族,過労障害として生存している看護師の事例も含まれている。過労死モデルの長期測定と看護師の過労死事例等のヒアリングから,脳・心臓疾患のり患には,睡眠状況が重要であることが抽出された。そこで,現時点での過労死発症メカニズムに関して,これまで蓄積してきた睡眠と脳・心臓疾患に係る文献に最新の知見を加えてまとめた。その結果,脳・心臓疾患発症のメカニズムは,先行覚醒時間の延長による睡眠時間の短縮,それにともなう睡眠の質の変化が重要であった。とりわけ,睡眠短縮時時には,恒常性のある徐波睡眠が優先的に出現し,レム睡眠が抑制されやすいことも明らかになった。レム睡眠は,自律神経系の亢進がなされるところ,徐波睡眠によるレム睡眠の抑制転換から,レム睡眠圧の亢進が惹起され,それによって一層のレム睡眠時の自律神経亢進が生じるとした。そこで血管内皮機能の脆弱性が高い夜勤・交代勤務に就く看護師では,このメカニズムが睡眠時の脳・心臓疾患り患に寄与すると結論づけた。一方,脳・心臓疾患は覚醒時にも生じるが,それはBasic Rest Activity Cycle(Kleitman,1963)によって説明できることを示唆した。

同時に,過労自死の前駆症状のうつ病へのり患と睡眠時間の関係は,脳・心臓疾患と睡眠時間の関係と同様,U字カーブを示すことから,過労自死についても睡眠の質の転換が関与していることが推測された。とくにレム睡眠時は,情動ストレスの解消過程であることから有力な寄与因子である。しかしながら,最近の研究では,レム睡眠の消長において,過労自死の前駆状態であるうつ病とPTSDでは,その出現様式が異なるという知見も報告されている(Habukawaら,2018)。また過労自死した看護師の関係者へのヒアリングでは,看護師の感情労働としての業務負担の影響が大きく関与していることが推認され,とくにレム睡眠の消長関係を明らかにする必要がある。これまでの長期時系列解析と同時に,看護師の過労の進展状況と感情労働による労働負担条件の関係を明らかにするために看護師1000名に対してストレス要因をバーンアウトから捉えた質問紙調査を行った。また同じ夜勤・交代勤務の形態をとり,高労働負担だが,労働のサービス性が高くない運航乗務員の労働負担特性を明らかにするために,500名にわたる質問紙調査を追加で行っている。最終年度では、これまで本研究で確定された長期間時系列による過労の判定法を踏まえて行った「日勤看護師における疲労発現の時系列変化調査」、「夜勤によるMBI指標への影響」、「看護師の過労死事例の解析」の知見を踏まえてチェックリスト項目を選定した。その際、チェックリストとして有効なILOのアクション型チェックリストの「excessive fatigue」項目等を参考にして、まずチェック項目を負荷要因と負担要因に二分し、負荷要因を看護師の組織、労働、職務の3点に分けて、以下のチェックリストを開発した。負荷要因としての組織的視点としては、「1.夜勤の拘束時間が16時間以上占めることがあり、疲れる」、「2.労働組合がない・または機能していないと思う」、「3.安全衛生委員会が開かれていない・または機能していないと思う」の3項目を選定した。労働的視点では、「1.職場でコンピュータを使う時間が長く感じる」、「2.恒常的な時間外労働によってイヤになることがある」、「3.自宅学習が頻繁にあり、自分に能力がないのではないかと思うことがある」の3項目を選定した。職務的視点では、「1.職場での責任に耐えられないことがある」「2.上司または上長の指示が違うことがあり、不安になることがある」、「3.他部門(医師、薬剤師、臨床検査技師など)とコミュケーションがうまく取れずに困っている」の3項目を選定した。負担要因としては、「1.夜間に十分寝ても疲れがとれない」、「2.夜間睡眠時に夢ばかり見る」、「3.夜間睡眠時に2時間おきに起きてしまう」の3要因を選定した。回答として「はい」、「いいえ」の2件法を用い、評価として各3負荷要因の下位項目がそれぞれ1ポイント以上、負担要因が1ポイント以上あり、半年の間でポイントが増加した場合を易過労性と判定することにした。これまでの知見の論文化を行いピアレヴューを得る。平成28年度後期に行ったヒアリングと長期客観的データの整合性を検討する。現在,取り残している看護師の質問紙調査の分析を行うとともに,縦断的時系列データ,文献,横断的質問紙調査,看護師ヒアリング・質問紙調査,他業種の質問紙調査の結果を総合し,簡便なチェックリストの作成のための項目選定を行う予定である。その際,主観的指標はとりわけ夜勤においては客観的指標よりも過小評価される傾向があるとされるから(Zhouら,2012),この点も考慮してチェックリストを作成する計画である。
口腔扁平上皮癌の高浸透圧による増殖亢進機序解明及び新規治療標的としての検討

上皮成長因子受容体(EGFR)を介した細胞内シグナル伝達は、口腔癌の増殖において重要な働きを担っており、EGFRは癌治療の標的分子となっている。一方で、癌組織では慢性的な炎症状態による、恒常的な浸透圧上昇が起こっていると考えられている。これまでに、高浸透圧刺激がEGFRの細胞内局在を細胞膜へと変化させ、癌細胞の増殖を促進するという結果を得ている。そこで、本研究では口腔扁平上皮癌細胞における高浸透圧刺激による増殖制御機構の解明を行い、口腔扁平上皮癌における浸透圧上昇環境での増殖機構を標的とした、既存の薬剤療法における耐性獲得の問題を克服できる新規の癌治療法・薬の開発を目的としている。本年度は、昨年度に引き続きヒト口腔癌病理組織標本を用いた高浸透圧刺激応答転写因子:NFAT5(nuclear factor of activated T-cells 5)のタンパク質発現検討を行った。症例数を増やした解析を行い舌扁平上皮癌38症例において早期浸潤癌、高分化型、中分化から低分化型の組織型におけるNFAT5の発現を免疫染色にてAllredスコアを用いて検討した結果、分化度が低くなるにつれNFAT5の発現が有意差を持って亢進していることが明らかとなった。また、並行してマウスを用いた腫瘍高浸透圧刺激モデルの解析に取り組んだ。ヌードマウスへの口腔癌細胞細胞移植(HSC-3)および、浸透圧ポンプ(アルゼット社製浸透圧ポンプ)埋め込みによるマンニトールを用いた腫瘍高浸透圧刺激モデルの確立を行った。その解析により、高浸透圧刺激が組織中においても腫瘍の増大に寄与しているとの有意な結果が得られた。症例数を増やした解析を行うことが出来た。また、動物モデルでの癌増殖に対する浸透圧の寄与を確認できた。確立した腫瘍高浸透圧刺激動物モデルにおいて、阻害作用のある薬物を検索し新規の癌治療開発への足掛かりとする。本年度は、まずヒト口腔癌病理組織標本を用いた高浸透圧刺激応答転写因子:NFAT5(nuclear factor of activated T-cells 5)のタンパク質発現検討を行った。舌扁平上皮癌15症例において早期浸潤癌、高分化型、中分化から低分化型の組織型におけるNFAT5の発現を免疫染色にてAllredスコアを用いて検討した結果、分化度が低くなるにつれNFAT5の発現が有意差を持って亢進していることが明らかとなった。また、並行してマウスを用いた腫瘍高浸透圧刺激モデルの確立と解析に取り組んだ。その解析により、高浸透圧刺激が組織中においても腫瘍の増大に寄与しているとの結果を得ている。ヒト口腔癌病理組織標本を用いた免疫染色によるタンパク発現検討を行うことができた。本年度予定していたin vitro実験において、著明な進展はなかったが、次年度に計画していたマウスを用いた実験を行うことができ、実験系の確立が完了した。口腔癌病理組織標本の対象症例数を増やしていく。

マウスを用いた腫瘍高浸透圧刺激モデルを用いて浸透圧変化が生体内での腫瘍の増殖に与える影響を詳細に解析していく。確立した腫瘍高浸透圧刺激動物モデルにおいて、阻害作用のある薬物を検索し新規の癌治療開発への足掛かりとする。本年度は比較的経費の掛からない解析作業が多かった。次年度は動物実験を多数予定しており、その予算に充てる。
多変量非正規モデルにおける統計的推測理論の研究

本研究の成果は次の1-3に大別される。1.多変量正規モデルのもとで提案されている各種推測法が非正規モデルのもとでどの程度有効であるかを明らかにし、さらに、より一般的な状況に対しても適用できる推測法の開発に関する研究2.特定な多変量非正規モデルにおける推測法の研究3.関連する統計的基礎、並びに数学的基礎に関する研究1に関する研究成果としては、多変量分散分析モデル及び正準相関モデルにおける検定統計量・固有根について、エリプティカル分布及び連続型分布を含むより一般的な分布のもとで新しい結果を得ることに成功した(藤越)。2に関しては、ランジュバン分布について高次漸近推測理論を展開し、さらに、球面上の統計的アプローチについて検討を進めた(綿森)。また、複数個の二項分布の母数の間に順序制約がある場合の均一性の検定について、種々の比較・検討等を行った。(笹渕)。さらに、セミパラメトリック回帰モデルにおける分散の推定法について、ミニマックスアプローチから得られる推定量の明示的表示をもとめ、その性質を明らかにした(藤岡)。3に関しては、経時データの統計的推測とその応用・確率分布の漸近展開とその誤差限界(藤越)、多次元正規分布に関する線形不等式制約の下での統計的推測理論(笹渕)等に関して新しい成果を得た。また、確率論(久保、竹中、中村)、解析学(草野、三村、内藤)、幾何学(木幡)の分野における新しい成果を得て、種々の雑誌に発表した。(笹渕)。本研究課題に関する研究内容は次の14に大別される。1.多変量正規モデルのもとで提案されている各種推測法が、非正規モデルのもとでどの程度有効であるかを明らかにし、また、必要に応じて新しい推測法を開発することを目的としたロバスト推測法に関する研究2.特定な多変量非正規モデルに関する推測法の研究3.確率分布に依存しないノンパラメトリック推測法に関する研究4.関連する統計的推測問題、並びにその数学的基礎に関する研究1に関する研究成果としては、多変量1元配置モデルにおける検定統計量及び固有値について、非正規性の影響を漸近的に明らかにした。とくに、正規分布を含むエリプティカル分布による影響を詳細に検討した。この研究を進める過程において、ある種の統計量の標本分布を漸近展開の形で与えることに成功している。また、同様な方法は正準相関モデルにおける検定定統計量と固有値に対しても適用できることを示した。これらの結果は3つの論文にまとめ、目下、投稿中である。2に関しては、方向性データに対する統計モデル、離散型変量を含む場合の判別解析に関する研究等を行っている。3に関する成果としては、ノンパラメトリック回帰モデルにおける分散の推定問題に関して、ミニマックス推定定量を具体的に求めることに成功した。目下、この推定量の基本的性質並びに多変量への拡張について研究している。4に関しては正規性のもとで、不等式制約がある場合の多変量推測法、経時データの解析法等に関して多くの新しい成果を得た。また、関連する数学的基礎に関する研究としては幾何学、解析学、確率論の分野における研究成果を得て、雑誌に発表している。1.多変量正規モデルのもとで提案されている各種推測法が非正規モデルのもとでどの程度有効であるかを明らかにし、さらに、より一般的な状況に対しても適用できる推測法の開発に関する研究2.特定な多変量非正規モデルにおける推測法の研究3.関連する統計的基礎、並びに数学的基礎に関する研究1に関する研究成果としては、多変量1元配置モデルにおける検定統計量について新しい結果を得た。昨年度は、エリプティカル分布のもとでの影響を漸近展開の形で明らかにし、そのモデルのもとでの検定統計量を提案した。本年度は、連続型分布を含むより一般的な分布のもとで同様な結果を示すことに成功した。2に関しては、方向性データを解析する場合の基本的モデルであるランジュバン分布について、その高次漸近推測理論を多標本の場合に拡張した。

また、複数個の二項分布の母数の間に順序制約がある場合の均一性の検定について、種々の比較・検討等をおこなった。さらに、回帰モデルの平均関数にたいして滑らかさのみを仮定したセミパラメトリックモデルにおける分散の推定法について、ミニマックスアプローチから得られる推定量の明示的表示をもとめ、その性質を明らかにした。3に関しては、1の研究に関連して多変量標本平均と標本分散行列の同時分布の漸近展開を導出した。この結果は、本研究課題に関連したロバストネスの研究において重要である。この他、関連する数学的基礎に関する研究として、確率論、解析学、幾何学の分野における成果を得て、雑誌に発表している。
近代神道の変容に関する基礎的研究

本研究は、明治初期から中期にかけて大きく変化した神社及び神道に焦点をあて、それらへの行政的側面とその実態とを、中央官公庁の資料とムラ社会における状況とを有機的に連関させ、近代の宗教行政の具体的展開につき綿密な調査を行い、その相互関係と近代神道の変容とを実証的に研究するものである。そのために、以下の各項目における調査及び研究の目標を設定して進めた。(1)研究対象となる資料の調査・収集と整理を行う。(2)近代の変容を経験している神社及びムラ社会の実態調査を行う。(3)明治初期より中期における神社及び神道の状況を明確化した上で、その後の展開と変容の実態を具体的にたどる。(4)通時的文脈における状況の分析と共時的文脈における分析とを有機的に連関させることを考慮して、神社・神道のみならず、他宗教の状況も視野にいれて究明する。以上の各項について、本研究では、資料の調査及び実態調査の対象を次のように設定して進めた。(a)中央官公庁及び地方行政機関所有の神社・神道・宗教関係行政資料の調査・収集と分析。そして、従前の研究では明白な把握と研究上の資料的価値について明確化されていない全国の『神社明細帳』につき、それら種別並びに所在についての調査を実施し、そのリストを作成した。(b)地域社会・地方神社における神社・神道関係資料の調査と収集。これについては、近代に定められた社格の上で異なった種類の神社の文献資料調査と目録の作成。並びに研究上必要な資料の収集と分析を進めた。そして収集した文献資料は、今後の研究上の便宜を考慮して、他の研究者に利用されるように配慮した。(c)近代以降に区分された神社については、より国家的な関係が強くなった、いわゆる「官社」と地域に密接した「民社」とがどのような変容を受けたのかを、その制度面並びに祭祀面の上で具体的に明らかにした。1、基礎的資料の調査・蒐集・整理(1)中央公官庁の神社・神道・宗教関係行政資料従前明白な把握と研究上の資料的価値について明確化されていない全国の『神社明細帳』(旧内務省資料)につき、特に国立史料館で5種類の明細帳の目録を調査・整理し、それが必ずしも完全なものではなく、さらに下位の行政機関における資料を把握する必要があることを明らかにした。(2)地方行政機関等の神社・神道・宗教関係行政資料具体的には、三重県・奈良県・京都府・高知県・滋賀県における資料の残存・保管状況を調査し可能な分については目録化作業を行った。こうした作業は今まで本格的になされておらず今後は本後は資料の存在状況について全国レベルでの情報収集作業を開始する。(3)地域社会・地方神社における神社・神道関係資料寄せられた情報をもとに、高知県土佐神社・福岡県足立山妙見宮という異なったレベルの神社の未公開となっている多量の文献資料を集中的に調査し、それらが近世近代の神道・神社の変容について研究する上で重要な資料であることを明確化し、必要なものは写真・複写の方法で収集した。2、ムラ社会における実態の予備調査東北・東海・近畿・中国・四国・九州各地方より、従前の研究をもとに、宮城県・三重県・奈良県・香川県・高知県・福岡県での予備調査地点の検討を開始し、上記の資料との分析研究にそなえることとした。1、基礎的資料の調査・蒐集・整理

(1)中央・地方公官庁の神社・神道・宗教関係行政資料前年度より継続している明治期以降の『神社明細帳』調査につき、当年度は全国都道府県の神社庁を対象にその所在確認と情報収集のために質問票を送付し、かなり貴重な回答を得たので、それらをもとにデ-タベ-スを作成し、その情報公開に向けて目録化を行った。その一方で、これら目録の内容をさらに精査するための調査を実施した。特に地方行政機関等の資料については、大阪府・奈良県・香川県・高知県・宮城県を集中的な調査対象地域とした。(2)地域社会、地方神社における神社・神道関係資料寄せられた情報をもとに、奈良県天理市大和神社(旧官幣大社)・高知県土佐神社(旧国幣中社)・香川県大川郡内の十社(旧郷村社)・三重県尾鷲市尾鷲神社(旧郷社)・三重県度会郡内五社(旧村社)・宮城県岩沼市金蛇水神社(旧村社)という異なった社格レベルの神社の未公開となっている多量の文献資料を調査し、それらが近世近代の神道・神社の変容を研究する上で重容な資料であることを明確化し、必要なものは写真・複写の方法で収集した。そして内容的な分析を始めるとともに、神社祭礼の調査も並行して行った。2、ムラ社会における実態の調査東北・東海・近畿・中国・四国・九州各地方より、従前の研究をもとに、宮城県・奈良県・三重県・香川県・高知県・愛知県での予備調査を開始し、上記の資料との整合性を図りつつ分析を進めた。1.基礎的資料の調査・蒐集・整理については、対象となる中央・地方公官庁及び地域社会における各神社所蔵の神社・神道・宗教行政関係資料の蒐集の補充とそれらの整理目録化を完了し、今後の近代神道に関する詳細な研究の基礎を整えた。また、重要な資料については、翻刻作業を進め、それら資料の公表に備えた。2.近代以降の変容を体験している下記の神社祭祀について、具体的な史的展開を探究し、実態把握を深化させるための補足調査に基づき、文献資料の分析を進めるとともに、神社祭祀の調査も並行させ、その成果の一部を発表した。(裏面記載の通り。)熱田神宮(旧官幣大社)・奈良県天理市大和神社(旧官幣大社)・高知県土佐神社(旧国幣中社)・香川県大川郡内の十社(旧郷村社)・三重県尾鷲市尾鷲神社(旧郷社)・三重県度会郡内の五社(旧村社)・三重県伊勢市内の稲荷社(旧県・村社)・宮城県岩沼市金蛇水神社(旧村社)3.近代の宗教行政に及ぼした幕末から明治期にかけての仏教界・神道界の思想的潮流についての蒐集資料の分析と研究を進めた。4.上記123の調査・研究の整合性を図り、幕末から明治期に至る仏教界・神道界の思想的潮流、神社・神道・宗教行政、神社祭祀相互の有機的関連を考察するため、夏期・冬期休業中を中心に研究打合せ会を開催し、それらの研究成果の公表に備えた。
超伝導複合材料の電気的磁気的特性の評価に関するパーコレーション現象の応用

本研究は超伝導酸化物と金属の2相複合材料および超伝導酸化物に不純物を添加して作製した複合材料を対象として、構成相のクラスターの臨界挙動を示すパーコレーション過程に着目し、材料の電気的磁気的超伝導特性の測定から得られる知見を材料評価へ適用することを目的とした。前半の研究においては超伝導酸化物Bi-Pb-Sr-Ca-Cu-O(2223相)と金属相Agの複合材料について実験を行い、その超伝導特性が構成相のクラスター形成のパーコレーション過程によって特徴づけられることを明らかにした。Ag相につい臨界指数t=1.1とs=0.66によりこの過程が特徴づけられ3次元的クラスター成長が見られた。しかしながら、酸化物超伝導クラスターについては体積分率0.57のような高い閾値になって転移が現れ、s=1.2となる。この挙動は結晶粒の著しい異法性と結晶粒間の超伝導弱結合の性質が本質的に反映され、クラスターが2次元的に成長することから理解されることを明らかにした。後半の研究においては高温超伝導酸化物Y_1Ba_2Cu_3O_<7-δ>,に異なった濃度の不純物Prを添加して作製した複合材料の超伝導特性の測定を行った。そこではナノスケールの微細構造をもつパーコレーション系が実現されていることが明らかになった。Prは酸化物結晶中のYと置換する配置をとり、酸化物を絶縁体化する。Pr_xY_<1-x>によってYとの相対濃度をxで表わすとき、濃度の増大とともに超伝導転移温度は低下する。xが0.4以上の濃度になると超伝導特性は外部磁場にかなり敏感になり、xが0.6を超えると、この複合体は超伝導体から絶縁体に相転移する。この2つの遷移点は2次元系のパーコレーションの閾値と密接な関係があることを明らかにした。以上の結果はパーコレーション臨界挙動の測定は超伝導複合材料の評価に有効であることを示す。本研究は超伝導複合材料を構成する成分相のクラスターの相転移的非線型成長、すなわち臨界挙動に着目して、電気的磁気的性質の物性挙動と構成相のクラスター構造との相関を調べて、材料評価のための有用な基礎的知見を得ることを目的とする。本年度は高温超伝導Bi系銅酸化物Bi-Pb-Sr-Ca-Cu-O2223化合物相にAg金属を添加し焼結法にて作製した複合材料試料を主な対象として、その系でのAg相クラスターと銅酸化物相クラスターの形成過程を明らかにした。この複合材料については、電気伝導度と超伝導による反磁性帯磁率の測定を行い、2つの相について互いに著しく異なるパーコレーション臨界挙動が見出された。Ag相は体積分率0.25でパーコレーション転移を示し、臨界指数t=1.1とs=0.66の臨界挙動を示した。これによりクラスターの構造が3次元的であることを明らかにした。しかしながら、銅酸化物の超伝導クラスターについては体積分率が0.57のような高い閾値になって転移が現れ、臨界指数は1.2の臨界挙動を示し、前者と著しく異なる結果を得た。このこの挙動は結晶粒の著しい異方性と結晶粒間の超伝導弱結合の性質が本質的に反映され、クラスターが2次元的に成長することから理解されることを明らかにした。

その他、Nb-Al_2O_3の複合材料の物性挙動とクラスター構造との相関についてもその詳細を明らかにしつつある。本研究は超伝導酸化物と金属の2相複合材料および超伝導酸化物に不純物を多量に添加して作製した複合材料を対象として、構成相のクラスターの臨界挙動的振る舞い、すなわちパーコレーション過程に着目して、材料の電気的磁気的超伝導特性と材料の複合構造との相関を調べ、その知見を材料評価へ適用することを試みるものである。前年度は主として高温超伝導酸化物Bi-Pb-Sr-Ca-Cu-O2223化合物と常伝導金属Agの複合材料を対象として実験を行い、その超伝導特性が2相の構成相のクラスターが形成されるときのパーコレーション過程によって特徴づけられることを明らかにした。今年度は高温超伝導酸化物Y_1Ba_2Cu_3O_yに異なった濃度の不純物Prを添加して作製した超伝導複合材料について、その電気抵抗と反磁性の超伝導特性を調べたところ、構成相がナノスケールの微細構造をもつパーコレーション系が実現されていることが明らかになった。Prは酸化物結晶中のYと置換する配置をとり、酸化物を絶縁体化する。Pr_xY_<1-x>によってYとの相対濃度をxで表わすとき、濃度の増大とともに超伝導転移温度とゼロ抵抗温度は低下して、超伝導の劣化が顕著になる。xが0.4以上の濃度になると超伝導特性は外部磁場にかなり敏感になることが分かった。さらに、xが0.6を越えると、この複合体は超伝導体から絶縁体に相転移する。この2つの遷移点は2次元系のパーコレーションの閾値と密接な関係があることを明らかにした。
データベース利用の経済学・経営学系「一般情報処理」教育法の開発

情報処理教育の内容は2段階にわかれる。第一段階はコンピュータ・リテラシーの開発である。第二段階は経済学・経営学の教育のための情報処理教育である。後者の教育目標は、(1)経済・経営分析のトゥールとしてのコンピュータの利用方法の習得をつうじて経済学,経営学の学習を動機づけること,(2)実際的なデータ処理能力を身につけることである。本研究の目的は、こうした情報処理教育の教育マニュアルを開発することである。初年度には,毎回の授業で学生にシラバスを配布し,授業日誌をつけ,マニュアル作成のための材料を作成した。その主な内容は,ワープロ文書作成から表計算,グラフ作成,そしてデータベースを用いた経済,経営分析であった。第2年度の中心課題は,『授業マニュアル』の完成であった。研究には経済情報処理と経営情報処理の担当者があたった。4名の授業研究担当者の専攻は,それぞれ統計学,マーケティング,経営史など異なる。したがって情報システムの使い方も,データベースの利用方法も多様であった。しかし,4名はワープロ,表計算の各ソフトを利用したコンピュータ・リテラシーの習得を,またデータベースソフトを使った実際の経済分析,経営分析を授業の柱にしているという共通の問題意識をもっていた。以下にマニュアルの一例を掲げる。(1)準備作業(起動・終了/FDの初期化/ダウンロード),(2)電子メール(送信/返信),(3)ホームページの作成(ホームページの書き方),(4)経済・経営データの検索とダウンロード(wedサイトからの重的データの収集),(5)回帰分析,(6)産業連関分析,(7)主成分分析,(8)Accessの操作,(9)クエリー,(10)Access VBA入門,(11)「世界の経済と貿易」データベース作成情報処理教育の内容は2段階にわかれる。(1)準備作業(起動・終了/FDの初期化/ダウンロード),(2)電子メール(送信/返信),(3)ホームページの作成(ホームページの書き方),(4)経済・経営データの検索とダウンロード(wedサイトからの重的データの収集),(5)回帰分析,(6)産業連関分析,(7)主成分分析,(8)Accessの操作,(9)クエリー,(10)Access VBA入門,(11)「世界の経済と貿易」データベース作成本研究の開始に当たり,まず,教育法開発環境を整備した。池袋7号館情報教室へのデータベース・ソフトやイメージ・スキャナーの導入とプリンタの増設,研究参加教員研究室へのPC導入を行なった。また,本研究は,参加教員全員が2年次以降の学生を対象とする「経済・経営情報処理II」を担当して実施する予定であったが,1年次用の「経済・経営情報処理I」の担当者が不足したため岩崎・鈴木がこれに回ることとなり,これに伴ない本研究計画に1年次用情報処理教育も含めることとし,対象を拡張した。この教育環境のうえで,「経済・経営情報処理II」でデータベース利用の教育を実施し,DOS/V機の方ではOB名簿を基にして卒業者職業分析を,Mac機の方では学生へのアンケート調査分析を,それぞれ行なった。「経済・経営情報処理I」では,表計算・グラフ・ワープロ機能を利用する企業経営分析を実施した。この実験授業では,シラバスを毎回ないし数回ごとに配布し,また授業日誌を作成した。研究会議は,内定通知受理直後・夏期休暇前・冬季休暇前・入試終了後の4回開催し,基本方針や授業実施状況,報告の取りまとめ方針,次年度研究準備などを協議した。研究初年度の成果は,別冊の『立教大学経済学部情報処理教育マニュアル(案)』として取りまとめた。これを,次年度の授業で参加者以外の教員にも利用してもらい,改善提案を受け,教材事例をさらに増やし,完成させる予定である。また,「経済・経営情報処理I」では継続的に受講者アンケート調査を実施し,これを研究ノートに取りまとめ中である。なお,本研究とも関連するが,1996(平成8)年度私学研究設備補助金を申請した「経済学部教育研究システム」が採択され,池袋7号館情報教室へのプレゼンテーション・システムと演習室への情報教育設備の導入,経済学部研究教育用ワークステーション,経済学部教員研究室のPC増設,が実現した。次年度は,これも活用してより効果的な研究を実施する予定である。

本研究の目的は「本研究は,立教大学経済学部における情報処理教育の実績と『一般情報処理教育』という情報教育の全国的な新しい傾向を踏まえて,表計算・ワープロソフトに加えて,従来十分には展開できなかったイメージデータも含むリレーショナル・データベースを利用する経済学・経営学用情報教育の技法を開発」することであった。昨年度は各研究究分担者が教育実践のなかでこの研究目的の具体化をはかり,その成果を中間報告『立教大学経済学部・情報教育マニュアル(案)』としてまとめた。本年度はこの成果を受け,さらに表計算・ワープロソフトの利用を中心とした1年次教育の情報教育とデータベースの活用を核とする2年次以降情報教育との連携を強化しながら,後者での教育実践をマニュアル化し問題点と課題を展望した。具体的には授業という教育実践のなかでそれを展開し,到達点と問題点とを整理,分析することが今回の研究の中心となった。教育実践のなかではデータベースソフトを使った実際の経済分析,経営分析が中心となり,これにくわえて表計算ソフトによる統計計算,電子メール,インターネットを活用した各種演習が行われた。研究分担者は各自自ら開発した教育プログラムにそって授業を展開した.その一例を以下に掲げる.(1)準備作業(起動・終了等/FDの初期化/共有領域から教材をFDにダウンロード/メモ帳で自己紹介を執筆),(2)電子メール(送信/返信),(3)ホームページの作成(ホームページの書き方/ブラウジングの楽しみ方/ホームページをいかに充実させるか),(4)経済・経営データの検索とダウンロード(Webサイトから量的データの収集),(5)回帰分析,(6)産業連関分析,(7)主成分分析,(8)ゲーム理論入門,(9)Accessの基本操作,(10)クエリー,(11)AccessVBA入門,(12)「世界の経済・貿易構造」データベースの作成,(13)景気循環モデルのシミュレーション(ヒックス・モデル/グッドウィン・モデル)
非アポトーシス細胞死制御による非アルコール性脂肪肝炎の治療法確立の試み

先行研究で脂肪毒性がリゾリン脂質により引き起こされていることを報告している。そこで脂肪食+スクロース負荷を行った非アルコール性脂肪肝炎マウスの肝でリゾリン脂質代謝に関与する酵素の発現を確認したところリゾリン脂質アシル基転移酵素LPCAT3の発現低下が明らかとなった。そこでLPCAT3の脂肪毒性における意義を検討するため、培養肝癌細胞(Huh-7細胞)においてLPCAT3の発現を抑制したshLPCAT3細胞を作成し、脂肪毒性の代表的な物質である飽和脂肪酸(パルミチン酸)を用いて細胞死を評価した。野生型Huh-7細胞と比較してshLPCAT3細胞では飽和脂肪酸(パルミチン酸)により細胞死が増加した。これはリゾリン脂質合成に関与するホスホリパーゼA2阻害剤を投与することにより抑制された。また、同様の条件においてホスホリパーゼA2阻害剤は飽和脂肪酸(パルミチン酸)による細胞内リゾリン脂質濃度上昇を抑制させたことより、shLPCAT3で増加した細胞死はリゾリン脂質増加によるものと考えた。さらにカスパーゼ阻害剤による細胞死抑制効果を確認したところ、shLPCAT3細胞において野生型と比べて細胞死抑制効果が限定的であったことより、非カスパーゼ依存性細胞死が引き起こされていると考えた。RIP1K阻害剤をカスパーゼ阻害剤と同時に投与したところ、shLPCAT3細胞における飽和脂肪酸による細胞死が抑制されたことより、この非カスパーゼ依存性細胞死はRIP1K依存性であると考えられた。非アルコール性脂肪肝炎における肝細胞死に非カスパーゼ依存性細胞死が含まれていることが明らかとなった。LPCAT3発現抑制による細胞死の解析は順調に進行している。非カスパーゼ依存性細胞死の非アルコール性脂肪肝炎の病態における意義を更に詳細に今後研究していく。当該年度内に発注する予定であった試薬について、当該年度内での取り寄せが困難であったため現在入荷待ちの状態である。以上の事由により次年度使用額が生じた。
半凝固高速ロールキャスティングによる極薄マグネシウム合金板の直接製造とその成形性

マグネシウム合金板は,厚さ120mm以上のスラブから大量のエネルギーを消費する熱間圧延を繰り返すことにより作製される.その結果,マグネシウム合金板は,有用であるにもかかわらず大変なコスト高となってしまう.そこで本研究では,高速双ロールキャスターを用いて厚さが2mm以下の薄板作製を検討した.熱間圧延の工程が大幅に省略できるため,エネルギーが大幅に節約できる.しかし,厚さが2mm以下の薄板を,ロールキャスターを用いて半凝固鋳造や低温鋳造により作製した例は国内外を問わず無い.本研究では,マグネシウム合金に適した高速双ロールキャスターを開発し,高機能な薄板の作製条件を明らかにした.良好な薄板を作製するためには,連続的に鋳造が可能な条件を明らかにする必要がある.マグネシウム合金は,アルミニウム合金と比較して熱伝導率は低く,比熱や凝固潜熱は小さい.これから推測できることは,マグネシウム合金は,ノズル内で凝固し易く取り扱いが困難なことである.第一段階として連続的に鋳造が可能な条件を明らかにした.連続的に薄板を作製するためには,凝固距離(ロールとマグネシウム合金の接触距離)を適切に選択する必要があることを明らかにした.これを明らかにした後に,様々な合金種の鋳造性について検討を行った.その結果AZ31,AM60,AZ91の薄板を90m/minの高速度で鋳造することができた.第二段階としてプレス成形性の調査を行った.鋳造用合金であるAZ91も0.4mmまで圧延することができた.この板を用いてプレス成形を試み,温間プレス成形が可能であることを明らかにした.2.0以上のLDRを達成することができた.マグネシウム合金板は,厚さ120mm以上のスラブから大量のエネルギーを消費する熱間圧延を繰り返すことにより作製される.その結果,マグネシウム合金板は,有用であるにもかかわらず大変なコスト高となってしまう.そこで本研究では,高速双ロールキャスターを用いて厚さが2mm以下の薄板作製を検討した.熱間圧延の工程が大幅に省略できるため,エネルギーが大幅に節約できる.しかし,厚さが2mm以下の薄板を,ロールキャスターを用いて半凝固鋳造や低温鋳造により作製した例は国内外を問わず無い.本研究では,マグネシウム合金に適した高速双ロールキャスターを開発し,高機能な薄板の作製条件を明らかにした.良好な薄板を作製するためには,連続的に鋳造が可能な条件を明らかにする必要がある.マグネシウム合金は,アルミニウム合金と比較して熱伝導率は低く,比熱や凝固潜熱は小さい.これから推測できることは,マグネシウム合金は,ノズル内で凝固し易く取り扱いが困難なことである.第一段階として連続的に鋳造が可能な条件を明らかにした.連続的に薄板を作製するためには,凝固距離(ロールとマグネシウム合金の接触距離)を適切に選択する必要があることを明らかにした.これを明らかにした後に,様々な合金種の鋳造性について検討を行った.その結果AZ31,AM60,AZ91の薄板を90m/minの高速度で鋳造することができた.第二段階としてプレス成形性の調査を行った.鋳造用合金であるAZ91も0.4mmまで圧延することができた.この板を用いてプレス成形を試み,温間プレス成形が可能であることを明らかにした.2.0以上のLDRを達成することができた.マグネシウム合金板のプレス成形品はその軽量性から今後重要の急激な拡大が予測される.しかしながら,マグネシウム合金板は,厚さ120mm以上のスラブから大量のエネルギーを消費する熱間圧延を繰り返すことにより作製される.その結果,マグネシウム合金板は,有用であるにもかかわらず大変なコスト高となってしまう.そこで本研究では,高速双ロールキャスターを用いて厚さが3mm以下の薄板を作製することを検討した.マグネシウム合金に適した高速双ロールキャスターを開発した.縦型の高速双ロールキャスターに鋳造ノズルや傾斜冷却板を装着し,高ロール周速における薄板の作製法を検討し,良好な薄板の鋳造条件を明らかにした.90m/min150m/minの高速で厚さ3mm以下のマグネシウム合金板のロールキャスティングに成功した.AZ31,AM60,AZ91合金など展伸用マグネシウム合金から鋳造用マグネシウム合金まで,幅広いマグネシウム合金について調査を行った.熱間圧延の工程を大幅に省略することが可能であり,エネルギーが大幅に節約できた.また,低温鋳造および半凝固鋳造により薄板を作製するので結晶粒の微細化や初晶の球状化を達成できた.厚さが3mm以下のマグネシウム合金の薄板をロールキャスターを用いて半凝固鋳造や低温鋳造により作製した例は国内外を問わず無く,有用な結果を得られたと確信する.また,温間で深絞り試験を行い,ロールキャスト板に適した成形条件についても調査を実行中である.AZ31より剛性が強いAM60においても温間で深絞りが可能であることを明らかにした.マグネシウム合金板は,厚さ120mm以上のスラブから大量のエネルギーを消費する熱間圧延を繰り返すことにより作製される.その結果,マグネシウム合金板は,有用であるにもかかわらず大変なコスト高となってしまう.そこで本研究では,高速双ロールキャスターを用いて厚さが3mm以下の薄板を作製することを検討した.マグネシウム合金に適した高速双ロールキャスターを開発した.縦型の高速双ロールキャスターに鋳造ノズルや傾斜冷却板を装着し,高ロール周速における薄板の作製法を検討し,良好な薄板の鋳造条件を明らかにした.90m/min150m/minの高速で厚さ3mm以下のマグネシウム合金板のロールキャスティングに成功した.

AZ31,AM60,AZ91合金など展伸用マグネシウム合金から鋳造用マグネシウム合金まで,幅広いマグネシウム合金について調査を行った.熱間圧延の工程を大幅に省略することが可能であり,エネルギーが大幅に節約できた.また,低温鋳造および半凝固鋳造により薄板を作製するので結晶粒の微細化や初晶の球状化を達成できた.厚さが3mm以下のマグネシウム合金の薄板をロールキャスターを用いて半凝固鋳造や低温鋳造により作製した例は国内外を問わず無く,有用な結果を得られたと確信する.ロールキャストしたAZ31,AM60,AZ91板は熱間圧延が可能であり,0.5mmの薄板を作製することができた.AZ31より剛性が強いAM60,AZ91においても温間で深絞りが可能であることを明らかにした.
カロテノ蛋白質の性質とその遺伝子構造の解析

シアノバクテリアSynechococcus sp.PCC 7942のカロテノイドについて、42KDカロテノ蛋白質とその遺伝子、また培養条件に伴うカロテノイド組織変化を調べた。1.42KDカロテノ蛋白質について(1)42KDカロテノ蛋白質抗体を用いて免疫細胞化学法による電顕像上での分布、また単離膜画分でのウェスタンブロット法による検出から、42KDカロテノ蛋白質は細胞膜に存在する。2.42kDカロテノ蛋白質遺伝子(cbpA)について(1)cbpAを含むクロ-ンをλEMBL3ライブラリから単離し、その塩基配列を決定した。cbpAはアミノ酸450個をコ-ドし(分子量49,113dalton)、そのhydrophobicity plotよりsignal sequence(49アミノ酸残基)をもつことが示唆され、成熟蛋白質の分子量は43,709と推定された。(2)cbpAの転写は強光下培養で大きく誘導され、鉄欠乏下では抑制された。またDNA gyrase阻害剤は強光下での転写促進を抑えた。cbpAは6.2Kb RNAとして転写されているので、オペロンの一部と考えられる。3.カロテノイド組成変動について(1)逆相HPLCを用いて本ラン藻細胞でのカロテノイドを同定した。(2)強光下培養細胞では細胞あたりの光合成色素量は減少するが、カロテノイド/クロロフィル比は増加する。この時ゼアキサンチンが主成分カロテノイドとなっている。(3)強光下培養細胞からの重い膜画分(細胞壁に富む)では、ゼアキサンチンが主要カロテノイドとなり、380nmのみに吸収ピ-クをもつより集合した形で存在することが示唆された。ラン藻(シアノバクテリア)では水溶質や膜結合のカロテノ蛋白質が数種単離されてきている。それらの一種の42kDカロテノ蛋白質やカロテノイド組成の変化について、Anacystis nidulans R2を用いて行なった研究で以下のような結果が得られてきた。1.強光下で培養したA.nidulans細胞は弱光下で培養した細胞に比べてクロロフィルあたりにして2.5倍に増加していた。カロテノイド組成でみるとゼアキサンチンが約2倍になっていて、β-カロテンは逆に減少していた。キサントフィル/カロテン比は3倍になっていた。同様なカロテノイド量、組成の変動は除草剤存在下でもみられた。このことは強光阻害応答の一つとして、カロテノイド変動があることを示す。2.強光下で培養した細胞から、細胞膜、チラコイド膜を単離して、それぞれのカロテノイド組成を調べた。その組成は通常培養での膜系について報告されている値と同様であった。また細胞膜のカロテノイド組成はN源欠乏培地での値に類似していた。N源欠乏培地では細胞のチラコイド膜含量が減るので、これらの結果は、強光下での各々の膜系のカロテノイド組成はさほど変動しないが相対的にチラコイド膜含量が減少していることを示唆する。3.強光下培養細胞からの細胞膜、チラコイド膜をSDS-PAGE後ブロッティングし42kDカロテノ蛋白質抗体で調べると、細胞膜画分で検出された。これは低CO_2下に誘導される42kD蛋白質が細胞膜にあるという報告に一致し、42kDカロテノ蛋白質は細胞膜に存すると考えられる。4.42kDカロテノ蛋白質遺伝子の塩基配列が決定され、弱光下や鉄欠乏培地中ではその発現が抑制されていることがわかった。