hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二層軟寒天培養法による抗腫瘍プロモ-タ-の短期検索と膀胱発癌抑制への応用

近年、われわれは、ラット膀胱化学発癌の過程で、腫瘍発生以前に二層軟寒天培地中にコロニ-形成細胞が出現することを明らかにし、さらにこのコロニ-形成を、発癌初期における変化の指標として応用し、発癌プロモ-タ-および抗プロモ-タ-の短期検出法を確立した(Gann,1987)。またアラキドン酸代謝阻害剤であるNordihydroguairetic acid(NDGA)が、この短期検出法においてラット膀胱化学発癌における抗プロモ-タ-作用が示唆された(Gann,1988)。今回、長期の動物発癌実験におけるNDGAの抗プロモ-タ-効果を検討した。雄F344ラット6週齢250匹を8群に分け、14群をコントロ-ルとして飲料水のみを与え、58群はイニシエ-タ-としてNーButy1ーNー(4ーhydroxybutyl)nitrosamine(BBN)を0.05%の濃度で飲料水中に溶解し、4週間投与した。飼料はCEー2を1群と5群に、Sodium saccharin(SS)を5%の含有量として2群と6群に、NDGAおよびSSをそれぞれ0.1%,5%の含有量として3群と7群に、NDGAを0.1%の含有量として4群と8群に投与した。各群とも40週目に屠殺し、膀胱を摘出しホルマリン注入固定後、腫瘍発生について検討した。プロモ-タとしてSSを投与した6群の平均腫瘍数、平均腫瘍体積は、2.4±2.7個、9.5±20.8mm^3であった。一方SSと同時にNDGAを投与した7群のそれは、各々1.2±1.1個、1.8±5.1mm^3で腫瘍発生の抑制傾向がみられた。組織学的には7群における、癌および前癌病変の発生率は55%で、6群の発生率87%と比較し、有意に抑制をみとめた。NDGAは、ラット膀胱化学発癌におけるSSのプロモ-タ-作用に対し、抗プロモ-タ-作用があった。近年、われわれは、ラット膀胱化学発癌の過程で、腫瘍発生以前に二層軟寒天培地中にコロニ-形成細胞が出現することを明らかにし、さらにこのコロニ-形成を発癌初期における変化の指標として応用し、発癌プロモ-タ-および抗プロモ-タ-の短期検出法を確立した(Gann,1987)。雄はF344ラット6週齢250匹を8群に分け、14群をコントロ-ルとして飲料水のみを与え、58群はイニシエ-タ-としてNーButylーNー(4ーhydroxybutyl)nitrosamine(BBN)を0.05%の濃度で飲料水中に溶解し、4週間投与した。

プロモ-タ-としてSSを投与した6群の平均腫瘍数、平均腫瘍体積は、2.4±2.7個、9.5±20.8mm^3であった。一方SSと同時にNDGAを投与した7群のそれは、各々1.2±1.1個、1.8±5.1mm^3で腫瘍発生の抑制傾向がみられた。組織学的には7群における、癌および前癌病変の発生率は55%で、6群の発生率87%と比較し、有意に抑制をみとめた。NDGAは、ラット膀胱化学発癌におけるSSのプロモ-タ-作用に対し、抗プロモ-タ-作用があった。
関節内骨折に対する新しい治療法:骨製スクリューは既存の生体材料を凌駕するか?

和牛緻密骨から作製した骨製スクリューを用いて,家兎の膝関節の骨軟骨片固定術を行った(骨群n = 16,対照:金属群n = 16).術後12週で骨群はマイクロCTを用いて,金属群はデジタルキャリパーを用いて関節表面からのスクリューの深さを計測し,スクリューが関節腔内へバックアウトしている手術失敗例の割合を調査した.スクリューの深さは,金属群が骨群よりも有意に低値であり,手術失敗例の割合も金属群で高率であった.和牛緻密骨から作製した骨製スクリューを用いて,家兎の膝関節の骨軟骨片固定術を行った(骨群n = 16,対照:金属群n = 16).術後12週で骨群はマイクロCTを用いて,金属群はデジタルキャリパーを用いて関節表面からのスクリューの深さを計測し,スクリューが関節腔内へバックアウトしている手術失敗例の割合を調査した.スクリューの深さは,金属群が骨群よりも有意に低値であり,手術失敗例の割合も金属群で高率であった.関節内骨折は,スポーツ外傷により生じやすく,著しい関節機能の低下をきたす恐れがあり,後遺症なく治すためには,骨軟骨片を元通りに固定する手術が選択される.しかし,挿入したスクリューが関節面へ逸脱し,相対する関節面に軟骨損傷が生じる欠点が報告されており,既存の固定材料では十分な修復は期待できなかった.そこで新しい固定材料として,固定性に優れ,骨組織の再生を促す骨誘導能を有する骨製スクリューを開発し,関節内骨折に対する骨製スクリューの有用性を明らかにすることを目的に実験を行った.まず,和牛の大腿骨骨幹部の皮質骨中間層から骨製スクリューの材料となる緻密骨を採取した.共同開発した精密コンピューター旋盤を用いて骨製スクリュー(直径2.50±0.01mm,長さ12mm,ピッチ1mm)を作製した.対照群として臨床で頻用されている金属製スクリュー(ステンレス製)を選択し,骨製スクリューと同一形状となるよう作製した.次いで日本白色家兎の膝蓋大腿関節面を露出し,大腿骨滑車を骨切して骨軟骨片を作製した.遊離した骨軟骨片に骨製スクリュー2本を関節面から2mmの深さまで挿入して固定した.同様にして金属製スクリューを用いた手術を行った.術後12週で観察し,スクリューが関節腔内へ逸脱している手術失敗例の割合を調査した.骨群では関節腔内への逸脱したサンプルは認められなかったのに対して,金属群では16本中3本(19%)のスクリューが関節腔内へ逸脱していた.今後はマイクロCTやデジタルキャリパーを用いて関節表面からのスクリューの深さを計測し,詳細に検討する予定である.関節内骨折は,著しい関節機能の低下をきたす恐れがあり,骨軟骨片を元通りに固定する手術が選択される場合がある.しかし,挿入したスクリューが関節面へ逸脱し,相対する関節面に軟骨損傷が生じる欠点が報告されており,既存の固定材料では十分な修復は期待できなかった.そこで新しい固定材料として,骨製スクリューの有用性を明らかにすることを目的に実験を行った.和牛の大腿骨骨幹部の皮質骨中間層から緻密骨を採取し,精密コンピューター旋盤を用いて埋め込み型骨製スクリュー(直径2.50 ±0.01 mm)を作製した.家兎の膝蓋大腿関節面を露出し,大腿骨滑車を骨切して骨軟骨片を作製した.遊離した骨軟骨片に骨製スクリュー2本を関節面から2 mmの深さまで挿入して固定した(骨群n = 16).同様にして同型のステンレス製スクリューを用いた手術を行った(金属群n = 16).術後12週で骨群はマイクロCTを用いて,金属群はデジタルキャリパーを用いて関節表面からのスクリューの深さを計測し,スクリューが関節腔内へバックアウトしている手術失敗例の割合を調査した.スクリューの深さは骨群:平均1.06 ±0.30 mm,金属群:平均0.52 ±0.54 mmであり,金属群は骨群よりも有意に低値であった(P = 0.0004).手術失敗例は骨群では0本(0%)であったのに対して,金属群では3本(19%)が関節腔へバックアウトしていた.マイクロCTでは骨製スクリューと周囲の海綿骨との間に良好な骨癒合が得られていた.骨製スクリューは金属製スクリューと比較して有意にバックアウト量が少なかった.骨製スクリューは骨誘導能を有しているため早期に母床と癒合した結果,バックアウトが抑制されたと推察した.以上から,遊離骨軟骨片固定術には骨製スクリューが金属製スクリューよりバックアウト予防の観点で優れていると結論した.骨製スクリューや金属スクリューは計画通りに作製できている.動物実験における手術手技も確立しており,特に支障なく研究が進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はマイクロCTによる関節表面からのスクリューの深さの計測や,組織学的検討を行う予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
新疆ウイグル自治区を中心とする中国・中亜イスラム教地域間国際連結計量経済モデル

我々は、中亜モデル(『調査と研究』第30号)において、中国本土、新疆、カザフスタン、キルギスタンの4地域・国間国際連結計量経済モデルを作成しているが、その中亜モデルの第二次版モデルとしてロシア、タジキスタン及びウズベキスタンをも内生化し、上海協力機構(Shanghai Cooperation Organization, SCO)加盟国の全てが内生化された"上海シックス+新疆自治区モデル(SCO+X)"(7地域・国)を作成し、その構造とシミュレーション結果を示すことを課題とし、(1)中国がいかに上海協力機構を通じて影響力を西の方へと拡大しているのか、(2)中国新疆自治区がいかに中央アジア諸国との経済交流を深め、中国の西方向け対外開放の中でどのような役割を持つのかを確かめることを目的とするドクター論文をまとめた。論文は次のような構成となっている。即ち、序章では、先行研究が紹介され、我々のモデルはケインジャンタイプの"貿易リンクモデル"であることが示された。第一章では、SCO+X国際連結モデルに求められる特徴について述べた。第二章では、SCO+X連結モデル作成の基礎となるデータの収集、推計方法及び諸データの特徴について論じた。第三章では、諸国・自治区別マクロモデルの基本構造と推計結果の特徴について分析を行い、第四章では、第三章で紹介した諸国・自治区マクロモデルをリンクする際に各国モデル間のインターフェースの役割を果たす貿易リンクモデルを紹介した。最後に、第五章においては、以上にして作成されたモデルを使った2010年までの中短期予測結果を示し、諸国・自治区による財政政策、中国中央政府による新疆自治区への西部大開発政策及び上海シックス諸国への援助政策、ロシアによる中央アジア諸国への援助政策と中国中央政府によるそれとの比較、人民元切り上げの効果など現段階で可能ないくつかの政策シミュレーション分析を行った。DPG分析により、1987年から1992年までの期間及び1992年から1997年までの期間の新疆において発展の著しい産業の成長が、どのような需要要因の貢献によるものかを、新疆の産業連関表を用いて検討した。その結果以下のことが解明された。1987年から1992年までの前半期においては、製造業の発展も比較的高く、その発展に著しく貢献したのは移出であった。そして製造業による建設業への民間投資需要や製造業の移出増による商業への中間需要の伸びが建設業、商業の発展を促進させた。1992年から1997年までの後半期には、最も発展している産業は、石油採掘、石油加工、化学などであり、それらの発展に大きく貢献している項目は移入代替である。製造業は移出が減り、伸び悩んでいる。そして製造業による建設業への民間投資需要や製造業の移出減による商業への中間需要の停滞が建設業、商業の発展をも抑制する結果となった。岡本信広を中心とするアジ研・ジェトログループがCMRIO[2003]作成の際に使用したLeontief and Strout[1963]によるグラビティモデルを採用し、新疆を編入した2002年中国多地域(9地域)間産業連関表を構築した。我々は大規模実地調査は出来ないが、彼らと同一のデータと手法を採用して我々と彼らの計算結果を比較することにより彼らの実地調査の結果を抽出して利用した。構築した産業連関表を用いて波及効果分析を行ったところ、次のことが分かった。(1)新疆は全般的に自地域内での波及効果が小さい。(2)新疆の第三次産業は他地域に多くの波及効果をもたらし自地域には波及効果をもたらさず、第一次、二次産業からの波及効果も小さい。(3)新疆は遠く沿海部から多くの中間財を取り寄せ、西北部残や中部など比較的近い地域に中間財を送り出している。中央アジア諸国マクロデータの入手、整理及び新彊ウイグル自治区における現地調査を行った。

最後に、第五章においては、以上にして作成されたモデルを使った2010年までの中短期予測結果を示し、諸国・自治区による財政政策、中国中央政府による新疆自治区への西部大開発政策及び上海シックス諸国への援助政策、ロシアによる中央アジア諸国への援助政策と中国中央政府によるそれとの比較、人民元切り上げの効果など現段階で可能ないくつかの政策シミュレーション分析を行った。
選手のサポートネットワークに注目したスポーツカウンセリングの実践研究

本研究は、スポーツ選手の問題解決に役立つ他者関係のあり方をソーシャルサポート(SSと略記)の観点から探求し、スポーツカウンセリングの実践形態として位置づけることにある。研究期間3年目にあたる平成16年度(最終年度)は、研究1から研究5のまとめがなされた。まず、研究1ではスポーツカウンセリングの理論的背景に関する文献研究を行い、体育・スポーツ領域におけるSSの動向およびメンタルトレーニング指導に役立つ知見を整理した。研究2では、問題を抱えてスポーツカウンセリングルームに来談した選手に対する相談事例の検討を、研究3では大学スポーツ選手(N=11)に対する半構造化されたインタビュー調査を行った。これらの実証研究では、ストレス場面におけるSSの機能・役割について詳細な検討を行うため、対象者の他者関係を模式化して提示するツール(サポートネットワーク・マップ)を開発した。その結果、競技環境における他者関係がストレッサーとなりうると同時に、問題解決に役立つ資源にもなりうることが示唆された。研究4では、総合大学の体育授業において、SS活用のためのチームビルディングを実践し、その効果を検討した。その結果、構成的グループ・エンカウンターの手法に準拠したチームビルディング・アプローチが、大学新入生の適応促進、精神的健康の維持、参加者間のSS授受の活性化に役立つと示唆された。最後に研究5では、研究1から研究4までの知見をもとに、・サポートネットワーク・マップを用いた他者関係の吟味、メンタルリハーサルを用いた問題解決のシミュレーションからなる、独自のストレスマネジメント・プログラムを開発し、介入研究を行った。以上の成果は、スポーツ心理学研究、ギリシャで行われた2004Pre-Olympic Congress、日本カウンセリング学会等において発表された。本年度の研究目的は、スポーツカウンセリング事例の収集ならびに文献研究、教育プログラムの実践であった。はじめに、先行研究においてストレス調査の対象となった、大学スポーツ選手363名のうち、ストレス対処パターンを持っておりかつ周囲の社会的資源が積極的に活用できる等の条件から6名のスポーツ選手を抽出し、彼らに対して面接マニュアルを用いた介入調査を実施した。そこでは、(1)ストレス過程の把握ならびに(2)ネットワークを用いたストレス過程への介入を実施した。これらの事例検討からは、ネットワークマップを用いた心理的介入により選手のストレスマネジメントが可能となることが示唆され、この成果を、日本体育学会第53回大会において発表した。続いて、ソーシャル・サポートとスポーツカウンセリングの理論的背景を検討するため、文献研究を行った。従来のチームビルディングには組織風土へのアプローチ(間接的アプローチ)とメンバー個々に働きかける直接的アプローチがあること、そしてその介入理論の整備のためには組織開発論やスポーツ社会学の研究知見を援用する必要のあることが明らかとなった。それを踏まえ、スポーツ心理的サポートの一環として実施したチームビルディングの実践事例に対して、組織開発の専門家よりコメントならびに情報提供を受けた。この成果は日本スポーツ心理学会第29回大会ミニシンポジウムにおいて公表された。さらに、コーチならびにスポーツ心理担当者について、選手のサポートネットワークの観点からその役割と機能を再定義し、大学水泳チームに対する心理的サポートの実践研究を行った。その結果、チームビルディングの手法を取り入れた心理的サポートプログラムが、選手のストレスマネジメント教育に役立つこと、また選手の試合場面での実力発揮に役立つことが示された。このプログラムの概要ならびに成果は、大阪体育大学紀要に掲載された。次年度は、新入生に対するストレスマネジメント教育プログラムの効果について検討される予定である。本研究の主たる関心は、彼らの問題解決に役立つ他者との関係のあり方、すなわちソーシャルサポート(SSと略記)を、そのネットワークの観点から探求し、スポーツカウンセリングの実践形態として位置づけることにある。研究期間2年目にあたる平成15年度は、SSを活性化させる1つの方法として、構成的グループ・エンカウンターに着目し、体育・スポーツ領域での活用に向けて、文献研究により現状と課題を分析した。さらにSS活用のためのチームビルディングの実践として、構成的グループ・エンカウンターを大学体育授業に適用し、大学新入生の適応支援に果たす役割について検討した。これらの文献研究および実践研究の成果は、それぞれカウンセリング学会第36回大会にて発表した。続いて、SS活用による心理的サポートの可能性を探るため、体育系大学生(N=10)を対象に、独自の面接マニュアルを用いたインタビュー調査を行い、SSの具体的内容および他者関係にまつわるエピソードの聞き取りを行った。その結果、異なるサポートタイプの提供者としても、同一の「重要な他者」が挙げられることや、サポート提供を受けた実質的な頻度よりも期待感がSS満足度を規定することなどが分かった。ストレスマネジメント教育プログラム作成時に役立つ、具体的な基礎資料を得た。またライフラインの分析では新入部員の環境適応、負傷・疾病からの復帰、実力発揮といった3つの場面においてSS活用を基盤とする心理的介入が必要であることが示唆された。これら2つの研究は、それぞれ日本体育学会第54回大会にて発表した。今後は、これら4つの研究成果と、初年度開発されたSSネットワークマップをツールとして取り込んだ、独自のストレスマネジメント教育プログラムを開発し、その効果を検討することが課題となった。

これらの実証研究では、ストレス場面におけるSSの機能・役割について詳細な検討を行うため、対象者の他者関係を模式化して提示するツール(サポートネットワーク・マップ)を開発した。その結果、競技環境における他者関係がストレッサーとなりうると同時に、問題解決に役立つ資源にもなりうることが示唆された。研究4では、総合大学の体育授業において、SS活用のためのチームビルディングを実践し、その効果を検討した。その結果、構成的グループ・エンカウンターの手法に準拠したチームビルディング・アプローチが、大学新入生の適応促進、精神的健康の維持、参加者間のSS授受の活性化に役立つと示唆された。最後に研究5では、研究1から研究4までの知見をもとに、・サポートネットワーク・マップを用いた他者関係の吟味、メンタルリハーサルを用いた問題解決のシミュレーションからなる、独自のストレスマネジメント・プログラムを開発し、介入研究を行った。以上の成果は、スポーツ心理学研究、ギリシャで行われた2004Pre-Olympic Congress、日本カウンセリング学会等において発表された。
スキルミオンによるトポロジカルホール効果の理論的研究

今年度も前年に引き続き非相反電気伝導現象(整流作用)の理論的研究に取り組んだ。特に反転対称性の破れた超伝導体であるMoS2において測定された非相反伝導現象の解明のため、ラチェット機構による非相反性の解析を行った。この物質では超伝導相において、その結晶構造に起因する空間的に非対称なピニングポテンシャル(ラチェットポテンシャル)が超伝導磁束に働いており、それによって磁束フロー抵抗が電流方向によって変化する非相反電気伝導現象が生じていると考えられている。この非対称ポテンシャルによる粒子の整流は古くからラチェット効果として知られており、特に量子コヒーレンスやトンネリングを考慮に入れた量子ラチェット効果においては、温度変化による整流方向の反転や量子-古典クロスオーバー、散逸誘起の局在-非局在量子相転移など、多彩な現象が理論的に発見されている。しかし実験と比較可能な非線形伝導度の詳細な温度依存性などに関しては議論がなされておらず、また量子相転移とこれら非線形易動度の関係も未解明であり、この現象の統一的な理解を困難にしている。そこで我々はラチェットポテンシャル及びOhmic散逸下の量子力学的質点の有限温度での運動を先行研究に倣いFeynman-VernonのInfluence-functionalを用いて記述し、その定常速度及び非線形易動度を特に低温において詳細に計算した。ラチェットポテンシャルに関する摂動計算において定常速度の解析的表式を求め、それに基づいて各次数の非線形易動度の低温での温度依存性を量子相転移の前後において完全に決定した。また、従来知られていた整流方向の温度による反転やクロスオーバーも数値的に確かめられた。これにより実験との定量的な比較が可能となり、また散逸の大きさといったパラメータを実験的に検出できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は磁気スキルミオンの垂直接合配置での検出方法の提案に取り組んだ。スキルミオンはその小さなサイズや微小電流での駆動可能性などから磁気メモリデバイスへの応用が期待されているものの、簡便かつ高速ダイナミクスの検出を可能とする機構はいまだ確立していない。一方、スキルミオンはその中心で反転したスピンをもつため、磁気トンネル接合を用いてトンネル磁気抵抗効果(TMR)を測定することでその存在を検出できると期待される。そこで我々はスキルミオン層-強磁性層の二層系において、スキルミオンの局在スピン構造と伝導電子の結合を考慮した二重結合模型を考え、トンネルハミルトニアンの方法を用いることでトンネル電流、及びTMR比を計算した。結果として、伝導電子スピン-局在スピン間のカップリングJが試料の乱れによるスペクトル幅Σより大きい際にはTMR比が局在スピンの配置のみによって決まることを示した。この条件は実験的にも十分実現可能であり、またこの際のTMR比はスキルミオンサイズが検出用の強磁性層のサイズと同程度の時には30%以上にものぼり、実験的な検証が期待される。この研究は論文として現在投稿中である。また昨年度に引き続き、非相反非線形応答現象の解明にも取り組んだ。今年度は特に二次元超伝導体の電気抵抗の整流効果に注目した。反転対称性の破れた二次元超伝導体においては、温度磁場の各値に応じて多様なメカニズムで整流性が生じる。私は超伝導渦糸が結晶構造を反映した空間非対称なピン止めポテンシャルを感じることによる非相反磁束フロー抵抗の解析を行った。非対称な周期ポテンシャルと一様な外力の下での古典粒子の運動をランジュバン方程式とフォッカープランク方程式を用いて計算することで磁束フロー系の非対称なIV特性を求めた。スキルミオンのトンネル磁気抵抗効果による検出に関する研究は、応用上大変重要な課題となっており、実験が進行しつつある。今年度の我々の研究により、トンネル磁気抵抗の種々のパラメータ依存性を明らかにし、素子への設計指針を与えることができた。この成果は、スキルミオン検出技術、ひいてはスキルミオンを用いたメモリデバイスの実現への基礎を与える重要なものと考えられる。

また、従来知られていた整流方向の温度による反転やクロスオーバーも数値的に確かめられた。これにより実験との定量的な比較が可能となり、また散逸の大きさといったパラメータを実験的に検出できる。今年度は反転対称性の破れた物質中における非線形、非相反伝導現象の研究に取り組んだ。空間反転対称性の破れた物質に磁場をかけると、電流を流す方向によって電気抵抗の値が異なる非相反電気伝導現象が生じうる。この現象は本質的に非線形の電気伝導であり、光において観測されている方向二色性が電流においても存在し、電流に対して物質が整流作用を持つことを表す。我々は横磁場下のラシュバ系に対してボルツマン輸送方程式を用いることで電場の二次に比例する電流を計算した。面内のゼーマン磁場によってバンド構造が電流方向へ歪むことで非線形な応答が現れることを示し、さらに詳細な計算によって非相反性のキャリア密度や温度依存性を明らかにした。得られた結果は巨大なラシュバ型スピン軌道相互作用を有する極性半導体であるBiTeBrにおける実験結果と定量的に一致した。これにより、ラシュバ系における非相反性の微視的かつ定量的な起源を初めて突き止め、さらなる非相反性の増大にはキャリアを減らすことによって線形の伝導度を抑える必要があることを明らかにした。この研究は実験グループとの共著で筆頭著者とequal contributionとしてNature Physics誌に出版され、東京大学工学系研究科、理化学研究所からプレスリリースを発表した。ボルツマン方程式による電場の二次の応答は電流だけでなく、スピン流へも容易に応用が可能である。そこで我々はラシュバ-ドレッセルハウス系や、3次元トポロジカル絶縁体の表面ディラック状態に対して、電場の二次に比例するスピン流を計算し、ゼロ磁場、室温においても有限のスピン流が生成されることを示した。この仕事は、すでに特許申請を行い、論文も投稿中である。当初の計画から方針を転換し、新たに反転対称性の破れた物質中における非線形伝導現象に取り組んだ。この一年で実験グループとの共同研究がNature Physics誌に掲載され、アメリカ物理学会などの国際学会を含め多くの会議で成果報告を行った。また、そこから派生した研究も現在特許申請中かつ論文も投稿中であることから進捗状況としては申し分ないと考えている。非相反電気伝導現象に関しては超伝導体や磁性体において様々な機構によるものが発見されているが、その微視的起源は明らかになっていないものが多い。これらの未解決課題に対し、網羅的、統一的な理論的説明を与えることを目指す。また、理論的手法に関しても現在ては半古典的な方法が主流となりつつあるが、乱れの効果や電子間相互作用の効果を十分に取り扱うためには完全に量子力学的な定式化を確立する必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。上に示した研究を通して反転対称性の破れた物質中における非線形応答を、ボルツマン方程式という半古典理論で取り扱った。
CUL3によるin vivo時空間的血管新生制御機構の解析

本研究では、E3ユビキチンリガーゼ複合体のコアタンパク質であるCUL3による血管新生制御における役割ついて検討した。我々は、siRNAライブラリーと、AlphaScreen assay系を用いた解析から、新規CUL3結合型血管新生制御因子としてKCTDファミリータンパク質を同定することに成功した。本分子を欠損した血管内皮細胞は細胞運動異常が起こり、結果的に血管伸長が強く阻害される。本成果は、CUL3-KCTD10を標的とした新規創薬へと発展させるための重要な分子基盤となる。CUL3はBTBドメインを持つタンパク質(BTBP)をアダプターとし、これを介して基質と結合するため、CUL3の基質特異性は、結合するBTBPの種類によって決定される。これまで我々は、本タンパク質を血管内皮細胞で欠損させると、血管新生が強く阻害されることを見出している。そこで、血管新生過程において、CUL3と結合するBTBPを網羅的に同定出来れば、CUL3による血管新生制御の全容が解明できる。本研究では、血管内皮細胞特異的CUL3ノックアウトマウスを用いて、血管内皮細胞におけるCUL3の時空間的役割を解明し、さらに、CUL3/BTBPパートナーシップを決定することでCUL3の機能的作用点を明らかにし、新規抗血管新生医薬の開発を目指すものである。これまで、floxed CUL3マウスとVE-CadherinCreERT2マウスを交配し、タモキシフェン投与により血管内皮細胞特異的にCUL3を欠損させることができるコンディショナルノックアウトマウスの作成を進めてきた。現在それらのマウスについて解析中である。一方、コムギ無細胞タンパク質合成システムを用いて150種のBTBPの合成に成功しており、AlphaScreen法により、CUL3と結合するBTBPについてほぼ決定することができた。従来報告されていたものに加えて、新規CUL3結合BTBPについても同定することに成功している。今後は、血管新生時に分解される基質を決定し、血管新生特異的に形成されるCUL3複合体を決定する予定にしている。当初計画していた通り、血管内皮細胞特異的CUL3コンディショナルノックアウトマウスをを作成したが、タモキシフェン投与によるCUL3の発現抑制効果が著しく低く、本マウスを用いた解析困難であった。そのため、in vitro血管新生に系を移行し、血管新生を制御するCUL3パートナー分子の探索実験を主軸として進めることとした。そこで、前年度に樹立したCUL3複合体解析系とBTBドメインタンパク質を標的としたsiRNAライブラリーを用いて、血管新生を時空間的に制御するCUL3結合パートナー分子の探索を行ったところ、KCTDファミリータンパク質を同定することに成功した。CUL3およびKCTDを血管内皮細胞において発現抑制すると、血管伸長が著しく抑制されることがわかった。この血管新生抑制効果およびその様式は、細胞運動異常を招くという点で、CUL3およびKCTD両者の発現抑制系で類似しており、CUL3-KCTDが血管内皮細胞運動制御因子をユビキチン化標的分子としていることが示唆される。見出した分子機構は血管新生を標的とする新規薬剤開発の基盤となる可能性がある。なお、本研究で得られた成果については、現在英文雑誌投稿準備中である。本プロジェクトでは、平成26年度に血管内皮細胞特異的にCUL3を欠損したマウスを作成するとともに、CUL3/BTBP結合アッセイシステムを構築することを目指していた。これまでの所、マウス交配を終え、得られた個体について解析を進めていると同時に、コムギ無細胞タンパク質合成システムによりBTBPライブラリーの作成にも既に成功している。さらに、平成27年度に予定していたCUL3との結合パートナーシップについても既に解析が完了している。従って、これまで計画した通りに研究を進めることが出来ている。血管生物学CUL3が多機能性を生み出すためには、多様なBTBPを介した時空間的な基質分解メカニズムが存在する。そこで、平成27年度は、CUL3ノックダウンによって強い血管新生阻害の表現型が認められた各々の血管新生ステップに焦点を絞り、そのCUL3による血管新生制御の分子メカニズムを明らかにする。まず最初に、Flk1-GFPマウスを用いて、P4、P14、P28におけるマウス網膜からGFP陽性細胞を調整し、それぞれのステップにおいてマイクロアレイ解析を行う。この中で前項で同定したCUL3と結合能を有するBTBPに着目し、それぞれのタイムポイント特異的に高発現する、CUL3結合パートナーとしてのBTBPを決定する。次に、同定した血管新生ステップ特異的なCUL3-BTBP complexが標的とする基質をCUL3コンディショナルノックアウトマウスと質量分析計を用いた方法で同定する。さらに、同定した基質とBTBPの結合はAlphScreen法を用いて確認する。以上の方法により、血管新生を制御するCUL3-BTB-substrate complexの全容を明らかにする。また、樹立したCUL3-BTBPのAlphScreen相互作用アッセイシステムを用いて、個々のBTBドメインタンパク質に対する、CUL3への結合阻害剤を、低分子化合物ライブラリーを用いてスクリーニングする。これによって、血管新生それぞれのステップに特化した阻害剤が開発できる。

スクリーニングした化合物については、腫瘍移植マウスモデルを用いて、その抗がん効果を評価する。平成26年度のプロジェクトの中で、BTBPライブラリーの作成および動物交配実験は極めてスムーズに行えた。しかし、その作成マウスの解析については現在も引き続き進行中である。従って、そのマウスの解析に係る予算が未使用のままであるため、次年度使用とすることにした。平成27年度には、コンディショナルノックアウトマウスの解析に使用する。CUL3ノックアウトマウスは血管新生が強く阻害されることが予想される。そこで、免疫組織染色およびウェスタンブロット法、さらにPCR法を用いてそのノックアウト効率や、表現系の解析を進める予定にしている。
投資者保護と証券市場の効率性との関係の検討

伝統的な証券投資勧誘規則のうち代表的なもの、断定的判断の提供、適合性原則、説明義務に関わるわが国及び米国の判例の整理・検討は順調に進行している。特にこれらの法理による投資者保護が図られている局面では、一般投資家が経済的合理性を発揮できない事情があることを明らかにしつつある。現在はそれらの事情と法的保護のあり方との相関関係を考察しているところである。これと平行して、投資家の保護が証券市場の効率的運営にいかに資するかの検討も行っているが、今のところ合理性から逸脱した投資家をつけ込む業者の存在が、他の証券仲介業者の効率的な活動に不可欠な「評判」資産を傷つける外部効果を持つことの指摘などに止まっており、更に検討を重ねる必要がある。これまでの分析の解釈論上の成果としては、従来十分に解明されてきたとは言い難かった、適合性原則と説明義務の関係についてある程度解明し得たことが挙げられる。説明義務の範囲や内容が投資勧誘過程全体の適切さと関連していることを意思決定におけるフレーミング効果の観点から正当化しようという試みに基づいて、一般投資家の、財政基盤、ソフィスティケーション、投資意向などと投資対象の特性が説明義務の程度をめぐっていかなる影響を与えるかについてはかなりの程度明らかにし得た。その成果を利用して、ワラント取引勧誘の際の説明義務に関する近時の判例を批判的に検討するという作業は既に完成し、論文を公表予定である。
ARシグナルの遮断によって活性化する前立腺癌増悪因子の探索と転移指向性の解明

前立腺癌に対するアンドロゲン除去療法はいずれ無効となる。最近は、これまでほとんど見られなかった肺・肝および副腎転移がしばしば見られる。先行研究でアンドロゲン受容体シグナルを抑制すると転移能が高まることを報告したが、その機構は十分解明されていない。本研究では、アンドロゲン受容体シグナルの活性化で抑制され、かつ前立腺癌細胞を活性化する分子を同定し、その制御機構と特異的な転移指向性(肝や肺)を引き起こす機序を解明し、新規治療戦略を構築することを目的とする。
Quercetin誘導体の癌転移阻害メカニズムの解明

Quercetinは様々な癌細胞に対して転移の原因となる遊走と浸潤を阻害することが知られている。申請者はこれまでにquercetinのメチル化体がquercetinよりもはるかに強力な遊走阻害活性を示すことが明らかとした。さらにこの活性の違いが,メラノーマ細胞内のタンパク質と本化合物との相互作用の変化によるものであると推測した。そこで本研究ではmethylquercetinと結合するB16メラノーマ細胞内のタンパク質の同定と相互作用を調査することで,本化合物の作用メカニズムの解明を目指した。合成したmethylquecetinの3位と4'位のメチル基がメラノーマ細胞における抗遊走阻害に重要であることが判明しているため,この部位がタンパク質との相互作用に重要であると考えられる。そのため活性に関与しない7位と担体を結合して,3位および4'位と結合するタンパク質をビーズで沈降させ単離する。Quercetin及び3,4'-O-dimethylquercetinの7位を選択的にアミノ化して,活性化エステル基をもつビーズでアミド結合によりカップリングさせてquercetin誘導体結合ビーズを調製する。申請者はすでに7位に水酸基をもつmethylquercetinの合成に成功している。Quercetinの水酸基の中で7,4'及び3位が,反応性が高いためアミノ化剤が高確率でメチル化されていない7位水酸基と反応することが予想できた。しかし,副生成物が生じ,反応速度も遅かった。このためboraxを用いて3-O-methylquercetinのB環の水酸基と5位の水酸基を保護し,2-(boc-amino)ethyl bromideを用いてアミノエチル基を7位選択的に導入する方法を検討した。その結果7位選択的に良好な収率でエチルアミノ基の導入に成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。
非コードRNAによる核内3D構造構築基盤の解明

本年度は、NEAT1 lncRNAがクロマチンの3D構造に影響を与えているかを明らかにするために、CREIPR-Cas9ゲノム編集によって作成したNEAT1 KO HAP1細胞株を作成した。野生型細胞とNEAT1 KO細胞株を用いて、遺伝子発現プロファイルを次世代シーケンサーによるRNA-seq解析によって、またクロマチンの3D構造については、サウジアラビアKAUSTのV. Orlando教授のグループとの共同研究によるHiC解析を実施した。その結果RNA-seq解析では、遺伝子発現が上昇及び減少した遺伝子群が検出された。一方、HiC解析によって、特定のクロマチン座位における3D構造が、NEAT1 KO株において著しく変化していることが検出された。現在、クロマチン構造変化と遺伝子発現変化の関連について検証を行なっている。一方で、最近NEAT1 lncRNAによるパラスペックル形成は、液体相転移を伴うことが実施者のグループで示され、こうした液体相転移と遺伝子発現制御との関連について注目を集めている。本年度は、NEAT1の中の液体相転移誘導に必要な領域を同定し、そこに結合するタンパク質が明らかになったので、今後そのタンパク質と標的遺伝子との関係を解析する予定である。最後に、今後のクロマチン3D構造の動的変化を追跡するために、NEAT1の発現に影響を与えるシグナルに注目し、現在特定のシグナルを作用させた場合のNEAT1発現変化、パラスペックル構造の伸長、遺伝子発現変化またはクロマチン3D構造変化の一連の流れを追跡できる系を開発中である。今年度は、ゲノム編集によって作成したNEAT1 KO細胞株と野生型株を用いて、遺伝子発現プロファイルとクロマチン3D構造プロファイルを取得し、NEAT1の有無によって双方が著しく変動することを明らかにした。これによって、NEAT1 lncRNAの機能を指標に、その分子メカニズムを明らかにする足がかりができたと考えられる。特にクロマチン3D構造解析は、KAUSTのOrlando教授との国際共同研究にて実施され、予想以上の成果をあげていることも高く評価できる。今年度明らかになったNEAT1の標的と考えられる遺伝子発現及びクロマチン3D構造構築の相互の関連性を明らかにし、さらにNEAT1の部分欠失変異細胞株を用いて、これらの制御にNEAT1のどの領域が関与しているかを明らかにする。一方で、動的なクロマチン3D構造変化を追跡するために検討しているシグナルに依存したパラスペックル依存的な遺伝子発現系をセットアップして、シグナルが作用した際のパラスペックル内の構造変化及びNEAT1上の相互作用因子の挙動変化を検出することを目指す。
「共感」に基づく関係的動物倫理の研究

本研究の核心をなす問いは、「ペット」と呼ばれる動物の存在にたいする「共感」的関係と「共感」的理解は、動物倫理において特別な位置づけをもちうるか、というものである。人間は、犬や猫など、長い年月をかけて家畜化されてきた動物との間に、特別な関係を築いている。そうした関係は、動物倫理の議論において、偏愛として否定的に扱われることもある。だが、その関係は、対象への共感的理解に基づいたもので、人間も含めた倫理の基礎となる要素を特徴的に含んでいることも確かである。本研究では「ペットにたいする共感」を動物にたいする倫理的配慮の範型として位置づけ、共感の拡張による動物倫理の可能性を検討する。
中国文化における道教の位置と現状についての総合的調査

道教は、ほぼ紀元2世紀以降、仏教や儒教、医学、薬学、芸能、風俗習慣、体操、武術その他、多方面の文化と密接に関連して發展して来た。本研究はその大陸道教の現状を、(1):道教信仰の規模と深度、すなわち、道教が一般中国人の生活にどの程度浸透しているか、(2):道観の配置・構成や神像などの文物の状況、(3):道教的行事や道教の儀式、道観在住道士や民間の道士の生活、(4):道教協会の組織と経済活動、(5):経典などの文字資料や各種図像資料の収集、(6):仏教や儒教などとの関係,などの諸点から多角的に調査究明した。1.92年度は9月中旬から2カ月かけ,日本人5名、中国人1名の団を組んで調査を実施した。まず北京白雲観で全国の道教の動向について情報を得てから、遼寧、山東、天津、河南、湖北、江蘇、上海の諸地域の調査を行なった。これらの地域は、江蘇や上海を別にすれば、現代道教の二大宗派の一つである全真教の影響の強い地域であり、各地域の特色と同時に全真教としての特徴にも注意した。遼寧では、潘陽太清宮、千山無量観・五龍宮、丹東大孤山上廟・下廟、本渓鉄刹山など、山東では=山の太清宮・上清宮における道教協会の活動を中心に調査し、牟平や莱州などに残る初期全真教の文物(洞、道像、刻字、遺跡など)も調査した。これらの調査は、かつて行なわれたことのないものである。天津では天后宮や呂祖廟、河南では嵩山中岳廟を中心に洛陽の上清宮・太清宮や呂祖廟を、湖北では武当山紫霄宮・太和宮および武漢長春観を調査した。江蘇では当該年度の例外区として正一教の茅山印宮・頂宮や蘇州玄妙観を調査した。最後に上海の欽賜仰殿の新たな状況を調査して帰国した。2.93年度も前年同様9月中旬から2カ月間、日本人5名、中国人1名の調査団で浙江、福建、広東、湖南、江西の、長江以南の諸地域の調査を行なった。これらの地域は、現代道教の二大宗派の一つである正一教の影響の強い地域であり、各地域の特色と同時に正一教としての特徴も探った。浙江では、杭州(カ-B)嶺の抱朴道院、温州道教協会など、福建では福州や泉州その他の地に散在する正一教関係の小道観、福建道教の特色を成す媽祖信仰の実態など、広東では、羅浮山の道教、広州の道教協会など、湖南では南岳衡山に展開する5道観の道教、全真教の坤道院である長沙河図鑑など、江西では貴渓天師府などを調査した。最後に上海の龍王廟の調査を行なって帰国した。広州道教は形式的には全真教に属するが、道士が妻帯している点で、正一教の影響も受けている。茅山や龍虎山の道教が華僑などの経済的援助もあって隆盛の機運にあることが目立った。3.94年度は研究代表者と中国人2名で山西太原の全真教の石窟、山東泰山碧霞祠・泰安王母池の道教活動、江西上饒の三清山の調査などを行なった。太原石窟は日本人の手によって戦前に若干の調査が行なわれた他は、これまでほとんど注目されなかった地域である。山東莢州の石窟と比較し、新たに史料を調査することによって、両者の関係なども明らかになる筈である。上饒の三清山は従来その存在さえ知られていなかった、独特の来歴を持つ正一教の道観である。3年に及ぶ調査の総括として、94年度にはまた『中国の道教』として書物の形で成果を発表するべく、現在準備中である。4.現段階のおおよそのまとめでは、道教は一般の中国人の生活に極めて深く影響しているとは言えないが、風俗の中に道教の要素が残っていること、道観の配置や構成は、仏教のそれと違ってたいへん変化に富むこと(その意味づけは今後の課題である)、道教の儀式は華僑や富裕中国人の要請によってかなり復活していること、道観在住道士や民間道士の生活も向上し、道教協会の組織化が活発化していること、民間では道教仏教の区別は曖昧であることなどが指摘できる。

これらの地域は、江蘇や上海を別にすれば、現代道教の二大宗派の一つである全真教の影響の強い地域であり、各地域の特色と同時に全真教としての特徴にも注意した。遼寧では、潘陽太清宮、千山無量観・五龍宮、丹東大孤山上廟・下廟、本渓鉄刹山など、山東では=山の太清宮・上清宮における道教協会の活動を中心に調査し、牟平や莱州などに残る初期全真教の文物(洞、道像、刻字、遺跡など)も調査した。これらの調査は、かつて行なわれたことのないものである。天津では天后宮や呂祖廟、河南では嵩山中岳廟を中心に洛陽の上清宮・太清宮や呂祖廟を、湖北では武当山紫霄宮・太和宮および武漢長春観を調査した。江蘇では当該年度の例外区として正一教の茅山印宮・頂宮や蘇州玄妙観を調査した。最後に上海の欽賜仰殿の新たな状況を調査して帰国した。2.93年度も前年同様9月中旬から2カ月間、日本人5名、中国人1名の調査団で浙江、福建、広東、湖南、江西の、長江以南の諸地域の調査を行なった。これらの地域は、現代道教の二大宗派の一つである正一教の影響の強い地域であり、各地域の特色と同時に正一教としての特徴も探った。浙江では、杭州(カ-B)嶺の抱朴道院、温州道教協会など、福建では福州や泉州その他の地に散在する正一教関係の小道観、福建道教の特色を成す媽祖信仰の実態など、広東では、羅浮山の道教、広州の道教協会など、湖南では南岳衡山に展開する5道観の道教、全真教の坤道院である長沙河図鑑など、江西では貴渓天師府などを調査した。最後に上海の龍王廟の調査を行なって帰国した。広州道教は形式的には全真教に属するが、道士が妻帯している点で、正一教の影響も受けている。茅山や龍虎山の道教が華僑などの経済的援助もあって隆盛の機運にあることが目立った。3.94年度は研究代表者と中国人2名で山西太原の全真教の石窟、山東泰山碧霞祠・泰安王母池の道教活動、江西上饒の三清山の調査などを行なった。太原石窟は日本人の手によって戦前に若干の調査が行なわれた他は、これまでほとんど注目されなかった地域である。山東莢州の石窟と比較し、新たに史料を調査することによって、両者の関係なども明らかになる筈である。上饒の三清山は従来その存在さえ知られていなかった、独特の来歴を持つ正一教の道観である。3年に及ぶ調査の総括として、94年度にはまた『中国の道教』として書物の形で成果を発表するべく、現在準備中である。4.現段階のおおよそのまとめでは、道教は一般の中国人の生活に極めて深く影響しているとは言えないが、風俗の中に道教の要素が残っていること、道観の配置や構成は、仏教のそれと違ってたいへん変化に富むこと(その意味づけは今後の課題である)、道教の儀式は華僑や富裕中国人の要請によってかなり復活していること、道観在住道士や民間道士の生活も向上し、道教協会の組織化が活発化していること、民間では道教仏教の区別は曖昧であることなどが指摘できる。ほぼ当初計画どおりの調査が実施でき、調査地域における道教の現状について、期待した成果がおおよそ獲得できた。天津には道教協会の活動がなく、有名な天后宮は単なる観光名所となっていること、玉皇閣はある中学校内に廃屋として倉庫がわりに使われていること、呂祖廟には道教関係の遺物はほとんどないこと等が判明した。これを始めとして、以下、調査対象地域全般においてこのような新知見を得た。遼寧省では大連近辺の金県にも道観があり、道士がいること、丹東北部の鳳凰山にも少数ながら道士がおり、道教活動があること、本渓県郊外の鉄刹山の道観の状況などを知った。山東省では〓山の道教活動を詳細に調査したほか、文登県の状況を新たに知った。河南省では洛陽北郊の〓山の散在する道観の状況を把握した。これらの道観の活動の実態、道観の歴史もまた新知見に属する。崇山中岳廟は大道観であるが、比較的多くの時間を割り当てて、道士の状況もある程度理解できた。西安において、中国道教協会や西安市宗教局等が主催する道教文化研討会に招聘され、会議に参加した。その会議において各地研究者との交流を果たし、湖北武当山道協の会長の知見を得た。
遷移金属化合物における熱電応答の理論的研究

六方晶系のCoO_2層を含むコバルト酸化物は,巨大な熱電応答,巨大な磁気応答,強磁性,さらには超伝導と,極めて多彩な電子状態の舞台を与える.寺崎らがNa_xCoO_2に巨大な熱電応答を発見したときには,すでに,この物質のゼーベック係数とホール係数が室温以下の温度領域で異なる符号を示すことが知られていた.CoO_2層を含むコバルト酸化物が示す電子状態の理解に,一電子近似のみを用いた考察が破綻するのは明らかである.我々は,この系の磁性と伝導におけるクーロン相互作用の効果を調べるために,磁気励起と一粒子励起スペクトルの数値的研究を行っている.我々はこれまでの研究で,CoO_2層の電子状態は,結晶格子とは異なる,いわゆる篭目格子の中に,その基礎を置くことを示してきた.我々は,数値モンテカルロ法を用いて,篭目格子と三角格子の磁気励起を調べた.その結果,篭目格子の短距離磁気相関は,三角格子のものに比べて著しく強調されることが明らかとなった.一電子近似の範囲では,篭目格子の一粒子励起スペクトルは,電子の飛び移り積分の符号に強く依存する.しかし,電子間のクーロン相互作用が大きいとき,一粒子励起スペクトルの低エネルギー成分は,一電子近似の結果とは全く異なる振る舞いをすることが明らかとなった.本計画では,強い電子間相互作用を含む系,とりわけ遷移金属化合物における熱電応答と電子の電荷,スピンそして軌道自由度との関係を調べた.まず注目したのは,新たな熱電変換材料として有望とされているNaCo_2O_4の熱電応答を理論的に調べた.これは典型的な強相関電子系であり,その伝導および磁性はCo^<3+>とCo^<4+>の局所的な電子状態に立脚している.我々は,この系の熱起電力を調べるに当たり,高温極限からのアプローチをとった.この研究で,強相関電子系の熱電応答におけるスピンと軌道縮退の役割について,以下のようなことが明らかとなった.電子間相互作用が強い極限でのキャリヤーの運動は,含まれる電子の個数がひとつ違う単位胞間での電子の飛び移りとして表現される.これはまた,見方を変えると,電子の個数がひとつ違う単位胞の並べ替えとして表現できる.このとき電荷は単位電荷分しか移動しないが,縮退の移動分は各単位胞の縮退度の兼ね合いで決まる.この縮退の移動分の大小は,そのまま,熱起電力に反映されるのである.これは,強相関電子系における熱電応答の特徴のひとつである.我々の理論はNaCo_2O_4の熱電応答を定性的なだけでなく定量的にもよく説明した.2003年,物材機構の高田らは,水和したNaCo_2O_4に超伝導を発見した.これを契機にNaCo_2O_4の電子状態の研究は,以前にも増して盛んになっている.我々は,この系を記述する有効ハミルトニアンを構築し,その電子状態を詳細に調べた.その結果,結晶構造の対称性を反映した特異な格子構造をこの系は内蔵していること,伝導に寄与する3dt_<2g>軌道の縮退が磁性と伝導に重要な役割を果たしていることを明らかにした.この理論は,NaCo_2O_4のバンド構造をよく説明する.本年度は,巨大な熱電応答を示すNa_xCoO_2の電子状態を詳細に調べた.この系の伝導電子は,磁場に対しても極めて奇妙かつ巨大な応答を示す.すなわち,Na_<0.68>CoO_2のホール係数(R_H)は室温付近では正の値を示し,温度の上昇とともに線形に増大し,その大きさは実にドルーデ理論の予測値の8倍に至る.この興味深い電子物性は,CoO_2層が担っている.CoO_2層はコバルトイオンが作る三角格子を含む.我々は,この三角格子が,伝導を担う3d電子の軌道縮退と電子雲の異方性のため,4つの篭目格子に分解されることを明らかにしてきた.ホール効果など,伝導の磁場応答を与えるのは,格子上の「閉じた経路」を運動する電子である.「閉じた経路」が三角形を描くとき,高温の極限でR_Hに線形の温度依存性が導かれる.三角格子の上には,三角形の「閉じた経路」だけでなく,ひし形や台形の「閉じた経路」を含んでおり,これらはR_Hの線形の温度依存性を壊す.篭目格子は,ひし形や台形の「閉じた経路」を含まない.我々が見出した篭目構造および電子の飛び移り積分の符号は,実験で観測されるR_Hの温度依存性をよく説明する.低温の伝導現象は,高温のものと比べると,より小さなエネルギースケールの相互作用に強い影響を受けるようになる.我々は,Na_xCoO_2が含むCoO_2層の歪みが導く結晶場とスピン軌道相互作用の効果を取り込み,準粒子の運動を記述する有効ハミルトニアンを構築しその電子状態を調べた.その結果,クーロン相互作用が強くなると,ラッティンジャー総和側を満たしつつも,準粒子のフェルミ面は一電子状態のものと比べて著しくその形状を変えてしまうことが明らかとなった.この有効ハミルトニアンを用いて,超伝導不安定性を調べた研究には2004年のPhysical Review Lettersに出版されている.六方晶系のCoO_2層を含む

コバルト酸化物は,巨大な熱電応答,巨大な磁気応答,強磁性,さらには超伝導と,極めて多彩な電子状態の舞台を与える.寺崎らがNa_xCoO_2に巨大な熱電応答を発見したときには,すでに,この物質のゼーベック係数とホール係数が室温以下の温度領域で異なる符号を示すことが知られていた.CoO_2層を含むコバルト酸化物が示す電子状態の理解に,一電子近似のみを用いた考察が破綻するのは明らかである.我々は,この系の磁性と伝導におけるクーロン相互作用の効果を調べるために,磁気励起と一粒子励起スペクトルの数値的研究を行っている.我々はこれまでの研究で,CoO_2層の電子状態は,結晶格子とは異なる,いわゆる篭目格子の中に,その基礎を置くことを示してきた.我々は,数値モンテカルロ法を用いて,篭目格子と三角格子の磁気励起を調べた.その結果,篭目格子の短距離磁気相関は,三角格子のものに比べて著しく強調されることが明らかとなった.一電子近似の範囲では,篭目格子の一粒子励起スペクトルは,電子の飛び移り積分の符号に強く依存する.しかし,電子間のクーロン相互作用が大きいとき,一粒子励起スペクトルの低エネルギー成分は,一電子近似の結果とは全く異なる振る舞いをすることが明らかとなった.