hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精緻な文字表記情報を持つ近代新聞コーパスの構築による表記・文体変遷の計量的研究

変遷を関連付けて論じることを試みることとした.本年度は,新聞に見られる言語変化の実態把握に用いるためのコーパス(新聞本文を言語研究に利用できる形で電子化したデータベース)の構築に取り組んだ.具体的には,明治・大正期から現代まで存続する新聞のうち,明治期の年間発行部数が多く,庶民を読者層として平易な談話体と傍訓に特徴のある,いわゆる「小新聞」(土屋礼子『大衆紙の源流明治期小新聞の研究』,世界思想社,2002年)の一つ,『読売新聞』を採録対象とし,発刊の明治7(1874)年から一定期間おきに,1年につき810万語程度を含む,約6080万語分のコーパスを作ることとし,本文の文字入力(外部業者への業務委託による)と整備を実施した.コーパス作成にあたっては,本文本行の文字をできる限り精緻に写すため,日本語を記述する文字(漢字や変体仮名を含む仮名文字)のセットとして最新の国際規格である「Unicode11.0」を用いて文字の記述を行うこととし,入力した新聞の本文に対して,Unicodeのコードポイント情報を付与するタグ付けを実施した.本課題は,コーパスに基づく近代の新聞の言語実態調査が研究の柱となっており,コーパスの構築自体が研究の成否を分ける大きなファクターとなる.本年度は,最終的に目標とするコーパスの語彙量,約60万語のうち,約46万語分の本文データ整備が完了した.近代の新聞は活字が大変細かいことに加え,版面の保存情報が良くないことから,入力作業が難航することが予想されたが,外部業者への本文文字入力業務の委託についても,緊密に連携を取りながら順調に進めることができた.また,精密な文字情報を付与する作業を大学生アルバイタに依頼し,明治初期の版面に見られる変体仮名活字や談話体の文章,近代文語文などの読解トレーニングも兼ねて実施したが,順調に進めることができた.次年度へ向けて,作業を軌道に載せられたことも勘案し,概ね順調に進展していると考える.研究の最終年度となる今年度は,新聞コーパスの完成を目指すと共に,これを用いた言語分析に取り組む.新聞コーパスの構築については,引き続き本文の文字入力と文字情報(Unicode)付与を進めるほか,包括的・網羅的な語彙分析や表記分析を行うために,形態論情報(単語に対する読みや代表的な形式,品詞や活用語の活用形・活用型,語種などの情報)の付与を実施する.近代語の形態素解析については,既に『日本語歴史コーパス明治・大正編』での実践経験があり,また,形態論情報付与に習熟した研究補助者を確保することができていることから,滞りなく進めることができるものと考える.また,今年度は,既に作成が進んでいる部分のデータを用いた,新聞における言語使用の実態把握にも着手し,学会・研究会等での発表を通して,研究の方向性について検証を行いながら進める.
宇宙物理学におけるニュートリノ過程の研究

1.恒星内部におけるニュートリノ過程恒星内部におけるニュートリノによるエネルギー損失率に対して重要な寄与を与えるニュートリノ過程として、(1)プラズマ・ニュートリノ過程、(2)対ニュートリノ過程、(3)フォト・ニュートリノ過程、(4)ニュートリノ制動輻射過程、および(5)再結合過程がある。上智大学伊藤研究室では過去10余年にわたり、上記の5つのニュートリノ過程に対する詳細な研究を行ってきた。特に、当科学研究費補助金の交付期間においては、(1)プラズマ・ニュートリノ過程におけるエネルギー損失率に対する軸性ベクトル流の寄与を評価し、ベクトル流の寄与の1万分の1程度であることを示した。また、エネルギー損失率の計算で使われるBraaien-Segel近似の精度に対する評価を行った。さらに、これら(1)(5)のニュートリノ過程によるニュートリノ・エネルギー損失率の総合的評価を行い、当研究室の恒星内部におけるニュートリノ過程の研究の集大成を行った。その結果をAstrophysical Journal Supplementの論文(文献(2))として公刊した。またこの論文に関係する数値データおよび計算機プログラムがアメリカ天文学会CD-ROMに収録された(文献(4)、(5))。これにより、恒星内部におけるニュートリノ過程のうち、電子の関与する過程の研究はほぼ完成されたと言って過言ではなかろう。2.太陽ニュートリノ物理について太陽ニュートリノのエネルギー領域(2MeV20MeV)に対するニュートリノ・重陽子反応の散乱断面積の数値計算を行った。また、その数値結果を解析的に表式を用いてフィッティングを行い、その表式を求めた。I.恒星内部におけるニュートリノ過程の研究(1)以前から行っていた上記の研究が完結し、Astrophysical Journalに論文が掲載された。この研究によって、プラズマニュートリノ過程における軸性ベクトル流の寄与はベクトル流の寄与の1万分の1の程度であることが導かれ、プラズマニュートリノ過程においてはベクトル流の寄与のみを考慮すれば十分であることが証明された。(2)最近10年以上にわたって当研究室において研究してきた諸ニュートリノ過程の総合的評価を行い、Astrophysical Journal Supplementに論文を投稿した。本論文はニュートリノ諸過程の研究を集大成したもので、大量の図表を含み、この分野の研究者の将来の研究に大きく資することを目的としている。1.恒星内部におけるニュートリノ過程の研究(2)上記論文の詳細な数値データと計算プログラムが米国天文学会CD-ROM集に収録、公表された。(3)プラズマニュートリノ過程におけるBraaten-Segel近似の精度を詳細に評価した論文を完成し、Astrophysical Journalに投稿した。2.太陽ニュートリノ物理の研究(2)また、(1)で求めた数値計算の結果を観測またはシミュレーションで使い易くするために、それらを内挿する解析的な表式を求めた。その結果を“Neutrino-Deuteron Reaction Cross Sections for the Solar Neutrino Energies"という論文にまとめ投稿準備中である。1.恒星内部におけるニュートリノ過程恒星内部におけるニュートリノにおけるエネルギー損失率に対して重要な寄与を与えるニュートリノ過程として、(1)プラズマ・ニュートリノ過程、(2)対ニュートリノ過程、(3)フォト・ニュートリノ過程、(4)ニュートリノ制動輻射過程、および(5)再結合過程がある。また、エネルギー損失率の計算で使われるBraaten-Segel近似の制度に対する評価を行った。その結果をAstrophysical Journal Spuulementの論文(文献(2))として公刊した。

これにより、恒星内部におけるニュートリノ過程のうち、電子の関与する過程の研究はほぼ完成されたと言って過言ではなかろう。2.太陽ニュートリノ物理について太陽ニュートリノのエネルギー領域(2MeV20MeV)に対するニュートリノ・重陽子反応の散乱断面積の数値計算を行った。また、その数値結果を解析的な表式を用いてフィッティングを行い、その表式を求めた。
無指向性短パルス素子を有する超音波アレイトランスデューサ

本研究では高効率の高分子材料の開発と同時にアレイ形状の工夫による素子の無指向化と超音波の短パルス化を検討し,従来の探解子にかわり得る高分子アレイトランスデューサの作製方法の確立を目的として行なった.この目的のために,まずトランスデューサの短パルス化の検討を行なった.これに引続き,トランスデューサの無指向化を検討し,それを素子としてアレイトランスデューサを作製し,ホログラフィーによる画像形成実験を行なった.トランスデューサ材料はフツ化ビニリデンートリフルオロエチレン共重合体(P(VDF-TrFE))を原料とし,ホットプレス法によって,所定の厚さのフィルムを作製した.フィルムは143°Cで30分間熱処理を行い高結晶化度の共重合体フィルムとした.分極処理は100MV/m程度で行なった.このようにして得られたフィルムのKtは0.3程度であった.トランスデューサの短バルス化はフィルムの多層化による方法とバッキングの付加の程度を変化させる方法とによって検討した.その結果,単層でアルミニウムをバッキング材として用いたときに最も短いパルスを送受信できることが,理論と実験の両面から知られた.無指向化で電気インピーダンスが小さい(50Ωに近い)素子として,円筒状のトランスデューサを作製した.この素子は円筒状アルミニウムにP(VDF-TrFE)フィルムを巻き付けて接着しているのでライン状のトランスデューサとして作動する.これを組み合わせて8MHzで動作するアレイ型高分子トランスデューサを試作した.これは左右8個づつの16個の送波素子と中央の1個の受波素子からなる.画像形成はパーソナルコンピュータPC-9801を用いて2乗検波ホログラフィ法によって行なった.円筒状のターゲットからの再生像を得ることができたが,シミュレーションと一致させるまでには至らなかった.本研究では高効率の高分子材料の開発と同時にアレイ形状の工夫による素子の無指向化と超音波の短パルス化を検討し,従来の探解子にかわり得る高分子アレイトランスデューサの作製方法の確立を目的として行なった.この目的のために,まずトランスデューサの短パルス化の検討を行なった.これに引続き,トランスデューサの無指向化を検討し,それを素子としてアレイトランスデューサを作製し,ホログラフィーによる画像形成実験を行なった.トランスデューサ材料はフツ化ビニリデンートリフルオロエチレン共重合体(P(VDF-TrFE))を原料とし,ホットプレス法によって,所定の厚さのフィルムを作製した.フィルムは143°Cで30分間熱処理を行い高結晶化度の共重合体フィルムとした.分極処理は100MV/m程度で行なった.このようにして得られたフィルムのKtは0.3程度であった.トランスデューサの短バルス化はフィルムの多層化による方法とバッキングの付加の程度を変化させる方法とによって検討した.その結果,単層でアルミニウムをバッキング材として用いたときに最も短いパルスを送受信できることが,理論と実験の両面から知られた.無指向化で電気インピーダンスが小さい(50Ωに近い)素子として,円筒状のトランスデューサを作製した.この素子は円筒状アルミニウムにP(VDF-TrFE)フィルムを巻き付けて接着しているのでライン状のトランスデューサとして作動する.これを組み合わせて8MHzで動作するアレイ型高分子トランスデューサを試作した.これは左右8個づつの16個の送波素子と中央の1個の受波素子からなる.画像形成はパーソナルコンピュータPC-9801を用いて2乗検波ホログラフィ法によって行なった.円筒状のターゲットからの再生像を得ることができたが,シミュレーションと一致させるまでには至らなかった.
双対スリップリンク模型による高分子レオロジー予測システムの構築

分子量分布のある高分子溶融体のレオロジーを予測する新しいモデルを提案し、計算機シミュレーションプログラムの形で実装し、一般に公開した。基礎となっているモデルを双対スリップリンク模型と名づけた。双対スリップリンク模型は、古典的なレプテーション理論におけるスリップリンク模型の発展形である。この模型では、絡み合いを二つの鎖間の局在した相互作用とみなし、二つの鎖を束縛するスリップリンクで表す。古典的なレプテーション理論と異なるのはスリップリンクが二つの鎖を束縛していると考える点である。このように考えることによって、古典論で問題になっていたスリップリンクの運動についてのあいまいさを排除することができる。双対スリップリンク模型には二つのヴァージョンがある。第二のヴァージョンでは双対スリップリンクの位置は物質に固定されているとし、スリップリンクの生成と消滅の過程にだけ鎖の相互作用を考えるものである。このモデルは、古典的なレプテーション理論の一般化になっているが、分子量分布のある系の線形・非線形の粘弾性や分子の自己拡散定数をパラメータなしでよく再現することができる。このモデルに基づくプログラムPASTAを作り、http://octa.jpより一般に公開した。もうひとつのヴァージョンでは、スリップリンクの位置も、鎖の相互作用によって決めるものである。鎖の間の相互作用は、スリップリンクの生成・消滅の過程と位置の変化を通して考慮されている。このモデルでは、絡み合いの3次元的な構造も考慮したものであり、多様な展開が期待される。このモデルも上記のモデルと同様の精度の予測を行うことができることを確認した。このモデルに基づくプログラムNaplesを作成し、その試用版を上記URLより公開した。また、レプテーション理論と平均場理論を組み合やせる新しいモデルを孝案し、高分子ブラシのずり変形における構造変化と粘弾性を予測した。(1)渡辺らは最近、誘電緩和の実験によって星型高分子に対してはBall-McLeishらが提案したDynamicTube Dilation理論では説明のできない緩和があることを見出していた。我々は双対スリップリンク模型を適用し、このずれを説明することに成功した。結果をPhys.Rev.Lett.2001に発表した。(2)これまでの双対スリップリンク模型のコードのインタフェースを改良し、汎用的なプラットフォームの上に載せ、誰でも使いやすい形で提供するようにした。コードはOCTAシステムの一部としてホームページ(http//octa.jp)にて公開の予定である。(3)スリップリンクの生成時間を考慮した新しいシミュレーション法を考案し、実装した。しかし、残念ながら予想に反して、大幅なスピードアップにはつながらなかった。(未発表の研究)双対スリップリンク模型により、直鎖高分子と星型分岐高分子のレオロジー特性を調べ、その結果(1)定常線形粘度や自己拡散定数の分子量依存性について、直鎖高分子、分岐高分子ともに、実験とよく一致する結果が得られた。(2)定常粘度のずり速度依存性、伸張粘度の伸張速度依存性などについても、直鎖高分子、分岐高分子ともに、実験とよく一致する結果が得られた。(3)分子量分布のある直鎖高分子系について、GPCで得られる分子量分布から線形粘弾性や、伸張粘度の様子を再現することが確認された。これらの結果はRoc Society Meetingで発表した。また、2002年4月にはこの双対スリップリンク模型のプログラムおよびマニュアルをインターネットで公開した。2003年1月には、改良版を公開した。さらに双対スリップリンクモデルの拡張を行った。従来モデルでは双対スリップリンクの位置は物質に固定されているとしたが、新しいモデルでは、双対スリップリンクの位置が揺らぐとし、双対スリップリンクの位置の時間発展を力のつりあい方程式より求めた。ホモポリマー系では、この模型は従来の模型とほぼ同様の結果を与えることを確認した。

現在、この模型を使って異種高分子のブレンド系に応用しようとしている。分子量分布のある高分子溶融体のレオロジーを予測する新しいモデルを提案し、計算機シミュレーションプログラムの形で実装し、一般に公開した。基礎となっているモデルを双対スリップリンク模型と名づけた。双対スリップリンク模型は、古典的なレプテーション理論におけるスリップリンク模型の発展形である。この模型では、絡み合いを二つの鎖間の局在した相互作用とみなし、二つの鎖を束縛するスリップリンクで表す。古典的なレプテーション理論と異なるのはスリップリンクが二つの鎖を束縛していると考える点である。このように考えることによって、古典論で問題になっていたスリップリンクの運動についてのあいまいさを排除することができる。双対スリップリンク模型には二つのヴァージョンがある。第一のヴァージョンでは、双対スリップリンクの位置は物質に固定されているとし、スリップリンクの生成と消滅の過程にだけ鎖の相互作用を考えるものである。このモデルは、古典的なレプテーション理論の一般化になっているが、分子量分布のある系の線形・非線形の粘弾性や分子の自己拡散定数をパラメータなしでよく再現することができる。このモデルに基づくプログラムPASTAを作り、http://octa.jpより一般に公開した。もうひとつのヴァージョンでは、スリップリンクの位置も、鎖の相互作用によって決めるものである。鎖の間の相互作用は、スリップリンクの生成・消滅の過程と位置の変化を通して考慮されている。このモデルでは、絡み合いの3次元的な構造も考慮したものであり、多様な展開が期待される。このモデルも上記のモデルと同様の精度の予測を行うことができることを確認した。このモデルに基づくプログラムNaplesを作成し、その試用版を上記URLより公開した。また、レプテーション理論と平均場理論を組み合わせる新しいモデルを考案し、高分子ブラシのずり変形における構造変化と粘弾性を予測した。
セントロメア-,テロメア-の変異による染色体変化と癌細胞の悪性化

癌の転移過程でテロメアの変化が起こるかどうかを505細胞のクロ-ンを用いて調べた。クロ-ニングしたばかりの癌細胞をマウスの皮下注射し、肺にできた転移巣の間でテロメア・パタ-ンの差を調べた。その方法として、細胞からDNAをアガロ-スの中で抽出し制限酵素で処理をしたのち、生じたDNA断片をパルスフィ-ルドゲル電気泳動で分離した。ゲルを乾燥させ、それに対し合成テロメアをプロ-ブとしハイブリダイゼ-ションを行なった。肺転移巣のうち1つに親細胞にはない約180kbのバンドが観察された。これはテロメアが転移過程で伸長したことを示唆する。さらに505細胞の転移系でみられたテロメアの伸長が、他の癌細胞でもみられるかどうかを低転移性癌細胞のBMTー11を用いて検討した。まず、BMTー11から1クロ-ンを得て、これをもう1度in vitroでクロ-ニングを行ない、これらのクロ-ンの間でテロメアのパタ-ンを比較した。テロメアは3種類のパタ-ンに分類され、癌細胞のテロメアが変化し易いことが示された。次に癌細胞をマウスの尾静脈に注入し、得られた肺転移巣で検討した。肺転移巣から得られた細胞のテロメアは多様なパタ-ンをとっていた。また、4つの転移巣でin vitroクロ-ンにはみられない約250kbの長さのバンドが観察された。以上の結果に示されるように、転移巣では特に長いテロメアをもつ癌細胞が高頻度にみられた。これは、長いテロメアをもつ細胞が転移過程において優位に選択されていることを示唆する。すなわち癌細胞の悪性化、特に転移能の獲得のためには、テロメアを保持しさらに長くする能力を得ることは一つの重要な因子になっていると考えられた。
日本海の拡大に伴う西南日本の火山岩類の変化

1.平成元年と平成2年に約20日間の野外調査を山陰中央部で行い、60を超す露頭から化学分析用、古地磁気方位測定用、放射年代測定用試料を漸新世から中新世にかけての火山岩採取した。試料の大部分は安山岩玄武岩試料である。2.持ち帰った試料すべての岩石薄片を作成し、各試料の変質の程度を検討して、各測定に適した試料を選択した。3.漸新世の古地磁気方位と放射年代に関してはすでに多く報告しているので、古地磁気方位の測定は中新世の火山岩類についてのみ行った。その結果、下位の川合累層の方位は約45度と大きく西偏しているのに対して、上位の大森累層と松江累層のそれは現在の地球磁場とほぼ同じ方位を示した。4.KーAr年代の平均は川合累層で16.1Ma,大森累層貞14.3Ma,松江累層で11.3Maであった。これらの年代測定と古地磁気方位の測定結果から、西南日本の時計回り回転運動が約16Maから14Maの間のわずか2Maに間に起こり、その回転角度は40度であったことが推定される。5.分析した火山岩類の希土類元素のコンドライト規格化パタ-ンは漸新世の川内層群から大森累層までほとんど変わっておらず、軽希土類にやや濃集したパタ-ンを示した。それに対して、松江累層のそれは軽希土類にきわめて濃集したアルカリ岩に特有な希土類パタ-ンを示した。これらは火山岩類の化学的性質が西南日本の回転中の15Ma頃と回転前10Myrの間は起こらず、回転後3myrの間に急激に起こったことを示している。大森累層の試料には玄武岩、安山岩がともに含まれており、同じ様なパタ-ンを示す。また、松江累層の試料はすべて玄武岩である。このことはたぶん大森累層と松江累層の間の3Myrの間に西南日本下のマントルに変化が生じたことを示しているもの推定される。1.島根県松江市-大田市間で7月14日-18日、11月3-6日、11月23日-27日の計14日間、中新世火山岩類(川合、大森、松江累層)の野外調査を行ない、化学分析用、古地磁気測定用およびK-Ar年代測定用の試料をそれぞれ約60の露頭から採取した。2.採取した試料の岩石薄片を作製し、偏光顕微鏡観察により変質の程度を検討し、各測定用に40試料を選んだ。3.これらの試料についてK-Ar年代と古地磁気方位を測定した。川合累層の年代は、15-18千万年を示し、その古地磁気方位は大部分が東に約45度ふった偏角を示した。大森累層、松江累層はそれぞれ13-15千万年、11-12千万年んの年代値を示し、共にほぼ現在と同じ北向きの偏角を示した。このことは中新世に西南日本が時計回りに約45度回転し、背後に日本海が形成されたという従来からの我々の主張を支持し、さらにその回転運動が14-16千万年前の間の短い期間に起こったことを示す。4.採取した試料の主化学組成を蛍光X線法で、希土類元祖を含む微量組成を中性子放射化法で測定した。現在までに15試料の分析を終了したが、残りの試料については測定継続中である。これまでのところ

主化学組成に関しては、川合累層と大森累層の間には大きな差は見られないがアルカリ量が大森累層でやや減少している傾向が見られる。また、これらと松江累層の間には大きな違いが見られ、松江累層で大きくアルカリ量が増加している。希土類元素の分布パタ-ンは、川合累層と大森累層の間には大きな差はなく、共に軽希土類元素がわずかに濃集しているのに対して、松江累層では軽希土類元素が著しく濃集したパタ-ンを示す。これらは、西南日本の回転運動の開始される直前の川合累層と回転直後の大森累層の間で、マグマの起源物質に、アルカリ元素を除いて大きい差がなかったことを示すかもしれない。1.島根県松江市大田市の間で平成2年9月23日から27までの5日間、漸新世末から中新世にかけての火山岩について補足的な野外調査を行ない、化学分析用、古地磁気方位測定用および放射年代測定用試料を採取した。昨年度の調査で川合累層と大森累層の間に化学組成にあまり差が見られなかったので、調査の重点を川内層群においた。川内層群の古地磁気方位はすでに測定し報告しているので化学分析用試料のみを採取した。2.採取した試料の岩石薄片を作成し、偏光顕微鏡観察を行って各測定に適した試料を選択した。3.それらの試料と昨年度採取した試料でまだ分析していなかったものについて古地磁気方位と微量元素の化学分析を行った。古地磁気方位の測定結果は昨年の測定結果と調和的であり、西南日本が時計回り回転をした時期が16Maから14Maの間であることを強く示した。化学分析は中性子放射化法で行った。その結果、川内層群の希土類元素のコンドライト規格化パタ-ンも川合累層、大森累層のそれときわめてよく似ており、漸新世以降大森累層の噴出、堆積時まで火山岩類が大きく変化していないことを示した。ただし、Ba/La比は川合累層、川内層群、大森累層の順に低くなっており、今後もっと詳細に検討する必要がある。化学的性質の変化はむしろ西南日本の回転後の大森累層と松江累層の間で顕著にみられた。このことは回転中よりも回転直後に、西南日本下のマントルの性質が変化したことを示しているのかも知れない。4.昨年度に求めた、放射年代と古地磁気方位から推定される西南日本の回転時期と速度についてまとめ論文化した。
白亜系ソテツ植物の系統解剖学的研究

被子植物の起源解明への布石として、被子植物の原始群と似た解剖学的形質をもったソテツ植物化石の栄養器官及び生殖器官の研究を行った。1、西田治文は邦産最初の大型種キカデオイデア及び小型種キカデオイデラの花の化石を入手し、その組織学的研究を行い、従来知られていなかった系統的に重要な新知見を得た。(1)キカデオイデア、キカデオイデラ共に胚種と種間鱗片には/細胞層の厚さの被覆があることをたしかめた。この被覆は従来、胚珠の基部では認識されていたが上部では珠皮につながり、両者の関係は常にあいまいにされていた。これを今回はっきりした被覆が胚珠全体をおおっていることをたしかめた。(2)キカデオイデラにおいては、珠皮に維管束のあることをたしかめた。ベネツチテス類の珠皮に維管束の存在は今まで知られていなかった。(3)雄しべの集合子嚢群の壁にも維管束のあることをたしかめた。これも従来ベネツチテス類では知られていなかった。(4)胚珠の被覆と、2弁状の集合子嚢壁は共にその起原は葉の裂片であると器官学的に解釈し、これら新知見をもとにソテツ植物の種子の進化過程を提唱した。(西田治文1991)2、いっぽう西田誠は(1)キカデオイデアの樹幹化石の組織学的研究を行い、邦産4種を整理し同時に本邦白亜系(群馬県山中地溝帯)からはじめてソテツ類に近縁の新属Sanchucycasを発表。(西田・西田・田中1991)さらに北海道の上部白亜系からもソテツ型樹幹を発見、目下研究中である。(2)さらにソテツ型葉柄化石を発見、目下研究中であるが、これは新属と思われる。ベゴ科木生シダの新属の発見岩手県久慈市に分布する後期白亜紀久慈層群玉川層(サントニアン期8500万年前)から発見された木生シダの硅化根茎が、ヘゴ科木生シダで現生のタカワラビ属に近縁の新属であることがわかった。ヘゴ科が自亜紀において、現在より多様であること、久慈付近の白亜紀の古気候が、木生シダの生育に適する、温暖湿潤であったことなどが明らかになった。ベネチテス目の花に関する新知見千葉県銚子および北海道の白亜系から発見された、本邦初のベネチテス目植物の花解剖によって、同目の花構造に新知見が得られた。第一に、胚珠には、珠皮が一枚ある他に、それを包むように、第二の被覆があることがはっきりした。この存在は、コンプレッション化石のクチクラ層研究から示唆されていたが、実際の石化化石ではっきりと認識されたことはない。また、ベネチテス目の花には胚珠の珠心にみ維管束が入るものと、珠皮にのみ入るものと2タイプあることがわかった。胚珠の構造とその進化については、定説がなかったが、今回の新知見は、こうした問題を明らかにするうえで画期的なものである。第二に、小胞子葉につく集合子のう壁に維管束を見出した点が重要である。

ベネチテス目の集合子のうは、リュウビンタイ科の集合子のうと対比されてきたが、後者とは全く別の進化をした構造であることがはっきりし、また古生代の種子シダ類の集合子のうからの進化過程を解明するうえで大きなよりどころを与える。以上の事実をもとに、ベネチテス目の花の進化をあとづける新仮説をたてつつある。被子植物の起源解明への布石として、被子植物の原始群と似た解剖学的形質をもったソテツ植物化石の栄養器官及び生殖器官及び生殖器官の研究を行った。1.西田治文は邦産最初の大型種キカデオイデア及び小型種キカデオイデラの花の化石を入手し、その組織学的研究を行い、従来知られていなかった系統的に重要な新知見を得た。(1)キカデオイデア、キカデオイデラ共に胚珠を種間鱗片には1細胞層の厚さの被膜があることをたしかめた。この被覆は従来、胚珠の基部では認識されていたが上部では珠皮につながり、両者の関係は常にあいまいにされていた。これを今回はっきりした被覆が胚珠全体をおおっていることをたしかめた。(2)キカデオイデラにおいては、珠皮に維管束のあることをたしかめた。ベネツチテス類の珠皮に維管束の存在は今まで知られていなかった。(3)雄しべの集合子嚢群の壁にも維管束のあることをたしかめた。これも従来ベネツチテス類では知られていなかった。(4)胚珠の被覆と、2弁状の集合知見をもとにソテツ植物の種子の進化過程を提唱した。(西田治文1991)2.いっぽう西田誠は(1)キカデオイデアの樹幹化石の組織学的研究を行い、邦産4種を整理し同時に本邦白亜系(群馬無山中地溝帯)からはじめてソテツ類に近縁の新属Sanchucycasを発表。(西田・西田・田中1991)さらに北海道の上部白亜系からもソテツ型樹幹を発見、目下研究中である。(2)さらにソテツ型葉柄化石を発見、目下研究中であるが、これは新属と思われる。
高効率なエネルギ回生技術を利用したサーボ機構の開発

重力方向に上昇・下降運動する位置決め機構において,駆動側のアクチュエータでるサーボモータの回生電流を取り出し,その電流により微動機構を駆動させる機構を検討した.上昇・下降機構の特性実験を通して,下降運動時に回生が発生していることを確認し,速度の大きさや負荷の大きさによって回生の頻度等が変化することがわかった.残念ながら微動機構を駆動するに十分な電流がまだ取り出せていないため,引き続き回生電流を効率よく取り出す方法を検討していきたい.これまでモータは動力の発生源として,あるいは発電機として用途に応じて使い分けて用いられており,最近ではハイブリッド車の普及に伴い,エネルギ回生技術の需要も高まってきている.サーボモータを用いた位置決め装置においては,一つの位置決め動作中に動力源としての力行と発動機としての回生が繰り返し行われており,特に重力方向に負荷を駆動する場合は,負荷の自重によりモータが回転し,発動機として作用する「マイナス負荷トルク」と言われる現象が生じ,重力エネルギの回生が回路的にうまくできないことから制御性の低下を招く事が知られている.負荷の重力方向駆動時におけるサーボドライバ内の回路の電流値・電圧値の解析を行ったところ,モータの回転に伴って発生する誘起電圧が直流電源である母線間の電圧を上昇させることを確認している.負荷を重力の作用する方向に逆らって上昇させる場合にはそれに見合った電流をモータに流すことが必要になるが,逆に負荷を下降させる場合にはモータに電流を流す必要が無いため,この母線間で上昇した電圧を取り出すことを行った.重力方向に上昇・下降運動する位置決め機構において,駆動側のアクチュエータでるサーボモータの回生電流を取り出し,その電流により微動機構を駆動させる機構を検討した.上昇・下降機構の特性実験を通して,下降運動時に回生が発生していることを確認し,速度の大きさや負荷の大きさによって回生の頻度等が変化することがわかった.残念ながら微動機構を駆動するに十分な電流がまだ取り出せていないため,引き続き回生電流を効率よく取り出す方法を検討していきたい.これまでのモータは動力の発生源として,あるいは発電機として用途に応じて使い分けて用いられてきた.しかしサーボモータのような位置決め装置においては一つの位置決め動作中にモータは動力源としての力行と発電機としての回生が繰り返し用いられている.特に重力方向に負荷を駆動する場合は負荷の自重がモータを回転し,発電機としてさようする「マイナス負荷トルク」と言わる現象が生じ,重力エネルギの回生が回路的にうまくできないことから制御性の低下を招くことが知られている.このことを踏まえ,今年度は重力方向に任意の速度・位置で負荷を駆動可能な位置決め装置を作成し,負荷の重力方向駆動時におけるサーボドライバ内の回路の電流値・電圧値の解析を行った.このときモータへの電流指令値がPWM信号に変調されているため,モータの回転に伴って発生する結城電圧が直流電源である母線間の電圧をその分だけ上昇させることを確認することができた.負荷を重力の作用する方向に逆らって上昇させる場合にはそれに見合った電流をモータに流すことが必要になるが,逆に負荷を下降させる場合にはモータに電流を流す必要は無いため,この母線間で上昇した電圧を取り出すことによりエネルギを再生することを考える.こうしたサーボ系においては位置決め装置としての動特性を損なうことなく重力エネルギの回生と再生を交互に行う技術を開発することにより高効率な省エネの効果を引き出すことができる.これまでのモータは動力の発生源として,あるいは発動機として用途に応じて使い分けて用いられており,最近ではハイブリッド車の普及に伴い,エネルギ回生技術の需要も高まってきている.しかしサーボモータの様な位置決め装置においては一つの位置決め動作中にモータは動力源としての力行と発電機としての回生が短時間に繰り返し行われている.特に重力方向に負荷を駆動する場合は負荷の自重によりモータが回転し,発動機としての作用する「マイナス負荷トルク」と言われる現象が生じ,重力エネルギの回生が回路的にうまくできないことから制御性の低下を招くことが知られている.負荷の重力方向駆動時におけるサーボドライバ内の回路の電流値・電圧値の解析を行ったところ,モータへの電流指令がPWM信号に変調されていることから,モータの回転に伴って発生する誘起電圧が直流電源である母線間の電圧を上昇させることを確認している.負荷を重力に逆らって上昇させる場合にはそれに見合った電流をモータに流すことが必要になるが,逆に負荷を下降する場合にはモータに電流を流す必要が無いため,この母線間で上昇した電圧を取り出し,それを蓄電・再利用する機構を検討した.メカトロニクス重力方向に負荷を駆動することが可能な位置決め装置において,サーボドライバ内の母線間電圧が上昇した分を充電池に蓄えるための装置を制作した.ただし,変換効率の面で十分とは言えないため,シミュレーション等を通して更なる向上を図る必要がある.重力方向に負荷を駆動可能な位置決め装置内のサーボドライバ内の母線間電圧の変化を測定し,負荷駆動時に母線間電圧が上昇することを確認できた.

この電圧上昇分を取り出すことによりエネルギの再生を考える.回生エネルギを充電池に蓄える回路の性能向上を目指すことに加え,蓄えたエネルギの再利用方法を検討する.また,モータの動特性の測定を通してエネルギ回生中の制御性の低下を防ぐ事を考える.回生エネルギを電池もしくは他の力学的エネルギに変換する手法を検討し,開発システムのシミュレーションを通して回生エネルギの変換効率の向上を図る.モータの動特性の測定を通してエネルギの回生と再生を含めたシステムが位置決め装置としても機能することを明らかにする.実験装置の性能評価およびそれを受けての改良に当初の予定より時間がかかったことにより,時期的に決算日よりも後にずれ込んだため.実験装置の改良に用いる.回生エネルギを充電池に蓄えるための回路および回生エネルギを力学的エネルギに変換する装置の制作をする.
食品機能成分による腫瘍特異的な性ホルモン応答機構の制御

女性ホルモンであるエストロゲンはエストロゲン受容体(ERα)に結合し、乳房の発達や維持、骨形成などに関与する一方で、ERαの転写活性化機構の破綻は乳がん発症の引き金となっている。近年、わが国における乳がん発症率は増加傾向を辿っていることから、乳がんの治療や予防を目的とした基礎的なERαの転写活性化機構の解明が急務とされている。乳がんを標的とした治療法であるホルモン療法は、他のエストロゲン依存性組織への影響や、腫瘍組織がホルモン剤に対して徐々に耐性を持ち、エストロゲン非依存的に増殖する能力を獲得するという問題がある。それゆえ、乳がんの治療において腫瘍特異的な性ホルモン応答機構の制御を実現することは重要課題である。一方、悪性腫瘍は自身の生育する低酸素環境に適応するため、低酸素応答遺伝子の発現を亢進する。低酸素応答機構における主要因子として低酸素下でのみ安定に発現する転写因子である低酸素誘導因子(HIF)がある。これまでの研究において申請者は、低酸素下において安定化したHIF-2αがERαの転写活性を調節することを報告した。今年度では、常酸素下におけるHIF-2αとERαの相互作用について解析を行った。その結果、常酸素下においてHIF-2αは自身が分解されるのと同時にERαも分解へと導いていることが判明した。さらに、常酸素下におけるHIF-2αの分解を制御しているpVHLをsiRNAによりノックダウンすることで、ERαの発現量が上昇することを見出した。本研究において申請者は、HIFの一つであるHIF-2αがERαと直接結合することで、ERαの転写活性を調節するという新規機能を見出した。さらに、HIF-2αはERαだけでなく、グルココルチコイド受容体の転写活性も調節することを見出した。また、ドミナントネガティブ体によるHIF-2αの機能抑制を目指し、HIF-2αのスプライシングバリアントの探索を行った。その結果、HIF-2αにはエキソン12から15までを欠損したスプライシングバリアントが存在していた。さらに、このバリアントはHIF-2αのドミナントネガティブ体として機能すること見出した。
酸化LDL受容体(CD36)欠損動物の開発とそれを用いた動脈硬化発症機構の解明

これまでの当教室での検討により、CD36が動脈硬化巣に発現しており、その分布はスカベンジャー受容体クラスAとは異なり、より泡沫化の強いマクロファージに分布していた.また、In vitroにおいてCD36のリガンドである酸化LDLそれ自身でその発現が亢進することから、CD36が生体内では、酸化LDLを積極的に取り込み、より泡沫化している機構が考えらえた。以上の事実は、CD36が酸化LDL受容体として重要であり、CD36発現を抑制することにより、粥状動脈硬化症の発症を防御しうる可能性を示唆する。そこで、本研究ではさらにCD36の生理的意義を解明することを目的に、CD36欠損マウスの作成を試みた。昨年度に引き続いて、マウスのCD36cDNAをプローブとして、マウスC129genomic libraryをスクリーニングし、マウスCD36ゲノムDNAをクローニングし、その制限酵素地図を作成した。その後、制限酵素地図に基づき、翻訳開始コドンを含むエクソン1の欠損したreplacement型targeting vectorを作成した。次に、直線化した上記コンストラクトをエレクトロポレーションにて、ES細胞に遺伝子導入し、Neomycinによる薬剤選択ののち、サザンプロット法により相同性組み替えの生じた5個のES細胞クローンを得た。現在キメラマウスの作成中である。当研究室の免疫組織学的検討から、動脈硬化単泡沫細胞に確かにCD36は発現しており、しかもその分布はスカベンジャー受容体と異なりより泡沫化の強いマクロファージに分布していることを明らかにしてきた。また、in vitroの検討から、CD36はヒトマクロファージの主要な酸化LDL受容体であり、酸化LDL自身がCD36の発現を亢進させることから、生体内では、CD36を介して酸化LDLを積極的に取り込み、酸化LDL自身がさらにCD36の発現を亢進させ、一層、泡沫化が亢進するメカニズムを報告してきた。以上より、酸化LDLレセプターとして重要なCD36の発現を抑制することにより粥状動脈硬化症を進展を防御しうる可能性を示唆する。本研究においては、CD36欠損マウスを作製し、その動物を分布することにより、動脈硬化発症におけるCD36の生理的意義を明らかにすることを目的とし、本年度は、以下の検討を行った。マウスCD36cDNAをプローブとしてマウスC129genomic libraryをスクリーニングし、ゲノムDNAを得た。翻訳開始コドンATGより、上流、下流5kbのDNAを目標とし、positive選別を行う目的でターゲッテングベクターpGT-N28のNeo耐性遺伝子の上流及び下流にエクソンを分断するよう約5kbのゲノム遺伝子断片を挿入し、ターゲッテングコントラストを完成させた。今後、ターゲッテングコントラストラクトを直線化し、エレクトロポレーションによりES細胞に導入、Neomycinにより細胞を選択し、サザンブロット法にて目標部位に相同染色体組替えを確認する予定である。これまでの当教室での検討により、CD36が動脈硬化巣に発現しており、その分布はスカベンジャー受容体クラスAとは異なり、より泡沫化の強いマクロファージに分布していた。また、InvitroにおいてCD36のリガンドである酸化LDLそれ自身でその発現が亢進することから、CD36が生体内では、酸化LDLを積極的に取り込み、より泡沫化している機構が考えらえた。昨年度に引き続いて、マウスのCD36cDNAをプローブとして、マウスC129genomiclibraryをスクリーニングし、マウスCD36ゲノムDNAをクローニングし、その制限酵素地図を作成した。その後、制限酵素地図に基づき、翻訳開始コドンを含むエクソン1の欠損したreplacement型tarletingvectorを作成した。次に、直線化した上記コンストラクトをエレクトロボレーションにて、ES細胞に遺伝子導入し、Neomycinによる薬剤選択ののち、サザンプロット法により相同性組み替えの生じた5個のES細胞クローンを得た。
小型魚類を用いた心筋再生メカニズムの解明

小型魚類は哺乳動物には認められない再生能力がある。化学変異剤により作製した変異体を使って、再生現象を担う遺伝子を発見するためのスクリーニングにおいて、心室形成不能メダカ変異体を得た。この変異体は発生過程において心室筋細胞増殖能力を失っており、心室形成ができずに胎生致死であった。この変異体のポジショナルクローニングをおこなった結果、心筋特異的な細胞外マトリックスに遺伝子変異が存在することを発見した。我々はENUを用いたメダカ変異体スクリーニングによりBig Heart Tube:bht心室筋形成不全変異体を得た。bhtはその名のとおり、心臓が太いtubeを呈する突然変異体である。メダカは単心房、単心室であるが、受精2日頃から心臓原基が観察され拍動が開始する。3日目にはルーピングが起こると同時に心房、心室が形成され、血液循環が認められる。bhtの表現型はこの3日目に観察される。野生型の心臓は心房と心室が連動して二相性のリズムで拍動するのに対して、bhtの心臓は心房、心室の境界は不明瞭であり拍動も一相性の単純なリズムである。bhtは心室の内腔が盲端になっており、静脈系、動脈系は正常であり心房が拍動するのにも関わらず、心室筋が正常に形成されず心室内腔が大動脈に開通しないという表現型であった。ポジショナルクローニング法によって原因遺伝子が染色体上のどの位置を占めているか限定していった。現時点で約1300個体の変異体胚を解析し、9番染色体上の染色体マーカー12338と12419の約200kbの範囲内にbht原因遺伝子が存在することが判明した。メダカゲノムデータからこの約200kb範囲内には候補となる遺伝子が5つあることが分かっている。既に4つのシークエンスが終了し遺伝子変異がないことが確認できた。ポジショナルクローニング法により候補遺伝子は、versicanというコンドロイチン硫酸プロテオグリカンに絞られた。versicanのエクソン領域は非常に長大ではあるが、原因遺伝子の可能性が非常に高く現在シークエンスを全力で進めており、遺伝子変異が発見されることを確信している。小型魚類は心臓や脊椎など哺乳動物には認められない再生能力があることを研究申請者はこれまで示してきた。小型魚類ゲノムプロジェクトは完了しており、順遺伝学的アプローチが容易なこと、組織再生に要する時間が短いことなどより、再生研究の有用なモデル生物として使用されるようになってきている。本研究は化学変異剤により作製した変異体を使って、再生という現象の開始を担う遺伝子を発見することを目的として行われた。再生現象は大きく分けて、組織・細胞の脱分化で始まる再生芽形成過程とパターン形成をはじめとした再分化過程の2過程に分けられる。後者は胚発生の繰り返しであるという証拠が得られている。全く異なる組織、細胞による四肢やレンズの再生、心臓の再生が、実は共通の分子メカニズムによってその再生開始を引き起こしていることを、マイクロアレイの解析により明らかとした。小型魚類が強い再生力を有するのは分化した組織から、脱分化という過程を通して未分化な幹細胞を形成することができるからであるという証拠を得た。我々はスクリーニングにおいて心室形成不能メダカ変異体を得た。この変異体は発生過程において心室筋細胞のみ増殖能力を失っており、ホモの変異体は心室形成ができずに胎生致死であった。この変異体のポジショナルクローニングをおこなった結果、バーシカンという心筋特異的な細胞外マトリックスに遺伝子変異が存在することを発見した。小型魚類の再生の研究、特に再生芽形成過程、脱分化の研究によりヒト組織の修復、幹細胞移植、tissue enqineerinqの基盤となる成果が得られた。小型魚類などの再生能力の強い生物において、どのように心臓再生現象が繰り広げられているのかを分子レベルで理解する事ができて、心臓再生ができないヒトとの違いを分子生物学的に説明できれば、ヒトにおける再生医療の進歩が望めると考えられた。
流体移動過程の可視化を活用した岩盤内三次元き裂ネットワーク水理物質移動特性の評価

き裂性岩盤の水理物質移行特性を解明するために、まず、き裂ネットワークにおける交差部をつなげる各き裂の開口幅や交差部の形状の影響を詳細に考察できる可視化技術を活用して、き裂ネットワーク内の水理・物質移動挙動を把握するとともに、これまで構築してきた単一き裂の連成特性モデルおよびき裂表面ラフネスと透水係数の関係式を、三次元き裂ネットワークモデルに取入れて、き裂の間隙構造と空間分布特性を考慮したき裂性岩盤のマルチスケール水理物質移行特性評価モデルの高度化を目指している。供試体内の三次元き裂ネットワークの作成は、砂岩と花崗岩の円柱体と角柱体による三軸圧縮試験を行い、それぞれのピーク圧縮強度に対して一定比率の載荷レベルを設定して、様々な分布密度と貫通度のき裂ネットワークを発生させる手法をとっている。染色したトレーサー液をき裂内部に注入した透水試験により、き裂の空間分布特性とその水理物質移動特性との相関関係を評価するための基礎データを蓄積することができた。き裂ネットワークモデルの構築と水理物質移行機構の解明に関しては、岩盤内き裂の分布については、DFN法によるモデル化を行い、DFNにおけるき裂の長さを変化させてスケール効果を明らかにした上で、岩盤を代表するのに必要となる要素体の大きさREVの評価基準を示した。さらに、これまでの研究で構築してきた単一き裂の連成特性モデルおよびき裂表面ラフネスと透水係数との関係式をき裂ネットワークモデルに取り入れて、き裂の空間分布特性も反映したき裂性岩盤のマルチスケール水理物質移行特性評価モデルを設計し、各き裂内の非線形的流れをナビエ・ストークス方程式を解くことにより正しく表現し、既往研究では殆ど考察されていなかった間隙構造内とき裂間の交差部で発生する流線の屈曲や渦の形成など、平行平板モデルが表現できない現象を詳細に調べることに成功している。可視化透水試験手法の確立とき裂ネットワークモデルの構築ができたので、計画された岩盤内き裂ネットワークにおける水理物質移行機構の解明を可能にしており、専門分野における英文誌への論文投稿など、研究全体が順調に進展している。最終年度では、研究代表者が既に提案した表面ラフネスと透水係数との関係式およびフラクタル次元によるき裂の空間分布特性の評価手法を一体化し、それを三次元き裂ネットワークモデルに導入して、マルチスケール水理物質移行特性評価モデルの高度化を実現させるとともに、詳細なデータが公表されている原位置岩盤透水・トレーサー試験に本提案手法を適用し、その適用性を確認し、より一層の改善を徹底する。地下水の移行経路にあたる岩盤内き裂ネットワークの水理物質移動特性は、地層中における物質移行特性や地熱・油ガス貯留層の開発効果の予測評価において重要な要素である。実際の岩盤き裂の間隙構造と分布形態は複雑であり、それらが岩盤の水理物質移動特性に与える影響を反映した評価手法はまだ確立されていないのが現状である。今年度では、下記の項目について研究を進め、一定の成果が得られている。1.岩盤き裂ネットワークの流れの可視化システムの設計:様々な表面形状と空間分布の三次元岩盤き裂ネットワークをモデル化し、アクリル板または高強度ガラス板を使って、設計載荷経路に従い面内に圧縮載荷することにより、様々な開口幅と交差角を有するき裂を発生させることに成功している。それにより、表面ラフネスと交差部が流れの非線形的挙動に与えるミクロ的影響を詳細に考察している。

2.き裂ネットワークの透水可視化試験:様々なき裂ネットワーク分布を有する平面モデル板を用いて、染色したトレーサー液をき裂内部に注入し、流れの圧力制御または流速制御で透水試験を行い、CCDカメラによりき裂内の水理・物質移行挙動を微小な時間間隔において連続撮影し、可視化試験のデータを蓄積している。また、画像分析により、水理・物質移動挙動の詳細な検討を可能にし、ナビエ・ストークス方程式を解くことにより、二次元き裂ネットワーク内の流れ場を詳細に評価することができた。平成29年12月、制御システムの設計の予備実験を行う過程で、制御システム設計に必要な基礎データの蓄積において、データ量が膨大になり、当初の予想を超えて時間がかかった。最終年度では、研究代表者が既に提案した表面ラフネスと透水係数との関係式およびフラクタル次元によるき裂の空間分布特性の評価手法を一体化し、それを三次元き裂ネットワークモデルに導入して、マルチスケール水理物質移行特性評価モデルの高度化を実現させるとともに、詳細なデータが公表されている原位置岩盤透水・トレーサー試験に本提案手法を適用し、その適用性を確認し、より一層の改善を徹底する。制御システム設計に必要な基礎データの蓄積において、データ量が膨大になり、当初の予想を超えて時間がかかった。その結果、制御システム設計前に、せん断透水試験とデータ分析を行い、基礎データを揃えた上で制御システムの設計および動作確認と改善を行う必要があるために、研究スケジュールの一部調整を行った。
台風13号による森林被害と森林経営-鹿児島県大隅半島の場合-

本研究は、平成6年から7年度に行われた。平成6年度には、1.台風13号の進路、降水量、気圧、風向および風速等の基本的な情報を関連機関から入手分析し、被害については鹿児島県の森林に関する機関に赴き、被害関係、特に激害の多く発生した地域の資料を収集し、被害形態を明らかにした。2.現地調査を行い、対象地域特に被害の大きかった地域の被害分布図を作成した。3.被害状況について森林所有者および林業経営者がどの程度正確に把握しているのか、また台風被害が今後の森林経営に与える影響をどのように評価しているかを明らかにすることを目的にアンケート調査を実施した(総数629件)。平成7年度には、1.森林保険に加入している被害森林の保険金請求について、特に被害のひどかった2森林組合(南大隅と曽於地区森林組合)から資料を収集し、被災林分の林分構造、施業法、およびその他の要因と被害の関連に着目してデータを分析した。2.前年度行ったアンケート調査を参考に、特に被害の大きかった林家(篤林家)について、個別に面接方式による聞き取り調査を行った。以上から、今回の台風が戦後最大級の台風ではあったが、ここ30年の間ほとんど大きな森林災害がなく、そのために森林の状態がこれまで標準であるといわれている値と大きく異なり、耐風性に劣る状態であったことが被害を大きくした一因であることを明らかにした。さらに、対象全域に対するアンケート調査と聞き取り調査から、現在の森林災害保険が制度面と運用面の両方に問題点があり、特に運用面での改善が今後重要であることを明らかにした。これらの研究成果を報告書にとりまとめた。おおむね交付申請書の計画にしたがって、今年度の研究を行った。まず、森林被害の把握については、台風13号の進路、降水量、気圧、風向および風速等の基本的な情報を関連機関から入手した。被害については、鹿児島県の森林に関する機関に赴き、被害関係、特に激害の多く発生した地域の資料を収集し、被害形態を把握した。さらに、現地での調査を行い、対象地域とりわけ被害の大きかった地域の被害分布図を作成した。施業別の森林被害度分析と林業経営者の被害意識については、被害状況について森林所有者および林業経営者がどの程度正確に把握しているのか、また、台風被害が今後の森林経営に与える影響をどのように評価しているかを面接方式とアンケート方式の併用により明らかにする計画であったが、今年度は研究対象地域の森林所有者に上記の2項目をむくむアンケートを実施した。これまで、約700件もの回答を得て、現在解析中である。さらに、森林保険に加入している森林については、保険金の請求が行われており、それらに関する資料、特に被害のひどかった2地区の森林組合から収集し、現在そのデータの入力中である。以上のように、今年度は資料の収集に力を入れ、かなりの資料を収集することができた。今後は、全員で討議を行い、平成6年度の研究・調査を取りまとめ、来年度に確認すべき事項を整理する。今年度も交付申請書の計画にしたがって研究を行った。まず、平成3年の台風19号が全国規模で森林に大きな被害を与えたが、その被害に関連して福岡県、大分県、熊本県等の被害調査報告書をとりまとめるとともに、今回の被害およびその要因をこれらと比較しながら解析した。次に、森林共済保険罹災野帳を被害件数の最も多かった曽於地区森林組合と南大隅森林組合から入手し、データを整理集計し、林分構造、施業法、およびその他の要因と被害の関連に着目してデータを分析し、これらの要因がどの程度被害に関与していたかを解析した。その結果、林分構造がこれまで密度管理が中庸で標準的であるといわれている収穫表の値と大きく異なり、収量比数、相対幹距および形状比の指数の分析からも罹災林分が幼齢の段階で異常に早い成長を示している林分で、これが被害の一因であると推察された。

また、森林被害を受けた森林所有者および林業経営者が森林被害保険をどの程度把握し、利用しているかの意識調査をアンケート方式で行い、総数629を得た。それらを分析して、問題を整理し、特に被害の大きかった林家(篤林家)については、個別に面接方式による調査を行い、台風被害の実態、台風前後の森林施業変更の有無、森林被害保険が森林経営にどの程度寄与しているか等詳しく意見を求め、現在の森林災害保険の現状・問題点を明らかにした。これらの分析結果を統合し、台風による森林被害と森林経営について施業、保険および今後のあり方等の面から取りまとめ、報告書を作成している。