hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
思春期女子の月経随伴症状への保健行動に関する因果的構造モデルの構築

今年度は,H29年度に月経困難症による婦人科受診の実態と,保健行動への関連要因の把握を目的に行った思春期女子とその保護者を対象とした質問紙調査の分析,および結果の一部の発表を行ったアンケートの回収数は611組(回収率65.6%)であった。その中から,月経痛により婦人科を受診した経験を持つ女子高校生とその母親(以下,受診経験者)18組と,月経痛により婦人科を受診した経験のない女子高校生と母親388組を(以下,受診未経験者)抽出し,分析対象とした。結果,受診経験者は,受診率は2.9%と低く,初経後34年経過しての受診であることや,受診時に医師から治療用ピル(以下LEP)の勧めがあっても母親の反対で内服しなかった者もいた。LEPの内服期間は,「1年未満」が半数で,受診した女子高校生の8割が受診後も重度・中等度の月経痛であるが、LEPを使用していなかった。受診未経験者に月経痛が「中等度・重度」である者が22.2%おり,彼らは「受診が望まれる者」と思われた。また,月経痛により婦人科を受診することに,女子高校生と母親の6割は否定であり,女子高校生の月経痛による婦人科受診が行われない背景と示唆された。月経痛が重度・中等度の女子高校生のうち,母親に月経痛を軽く認識されている者が,受診未経験者で42.9%存在した。女子高校生の月経痛が母親でも十分理解することが困難であり,月経痛による婦人科受診が行われない理由の一つと推測された。これらの結果により,思春期女子の月経随伴症状への保健行動に関する因果的構造モデルの構築にむけて示唆を得ることができた。研究代表者がH30年7月H31年2月に産休・育休を取得したことにより,同調査の分析と公表が滞っている。現時点で,H29年度に実施した思春期女子とその保護者に対する質問紙調査は終了し,一部の分析および公表は終了した。今年度は、昨年度までの分析結果について,雑誌への論文掲載が予定されている。また、H29年度に実施した思春期女子とその保護者に対する質問紙調査の多変量解析を行い,思春期女子の月経随伴症状への保健行動に関する因果的構造モデルを構築する。さらに結果を公表し,モデルに基づいた月経教育について提案,実施する。学校における月経教育、主に月経随伴症状に関する学習内容を把握する目的で、H28年度現行の小・中・高等学校の学習指導要領とその解説および体育科・保健体育科の教科書における月経に関連する記載内容の文献研究を行った。結果、月経随伴症状に関する記載は少ないことが明らかとなり、月経随伴症状について保健指導で取り扱う一つの根拠とすることができた。結果は東北学校保健学会で2017年9月に発表し、論文を青森中央学院大学紀要に掲載した。次に、月経痛に対する産婦人科受診とLEP内服を含めた思春期女子および保護者の意識について関連要因を把握する目的で、アンケート調査を行った。アンケート作成の際には、産婦人科医へのインタビュー調査を実施し、大学生11人にプレテスト行い、内容を修正した。アンケート調査の対象はA県内4校の高等学校に通う女子とその保護者であり、958組に配布した。結果、611組の回答を得た(回収率63.8%)。その分析結果を「調査報告書」にまとめ、高校教員用と生徒及び保護者用を作成し、アンケート協力校4校に配布した。配布数は計540部であった。現在、内容の分析をさらに進めているが、月経痛のために婦人科受診をしたことのある女子は数%であること、多くは母親の勧めで受診していることから母親の意識が重要なこと、母親は子の月経痛を子より軽度にとらえるという特徴があることなどが明らかとなり、月経困難症に対する思春期女子の保健行動を捉える上で重要な結果を得ることができた。アンケート調査の際に、個人面談を希望した対象者(保護者)が7名おり、インタビュー調査を予定したが、希望者7人のうち3人に連絡が取れず、3人からは返信が得られなかった。返信のあった残り1人より協力の意思を確認したが、研究の詳細を送付した際に同意を得られず調査を中止した。今後はアンケート調査の結果公表を行う予定である。H29年度の計画は、現行の学校や地域での月経教育の把握と質問紙の作成、思春期女子とその保護者に対する質問紙調査・インタビュー調査の実施であった。インタビュー調査は対象者の同意が得られず実施出来なかったものの、アンケート調査は終了しており、分析に十分なデータが得られていると思われる。また、研究協力者である産婦人科医には質問紙作成の際に協力を得られており、教育学部養護教諭課程教授や看護学部母性看護学教員にも定期的に、研究の進展状況の報告をし、協力が得られている。よって、おおむね順調に進展していると判断した。

その中から,月経痛により婦人科を受診した経験を持つ女子高校生とその母親(以下,受診経験者)18組と,月経痛により婦人科を受診した経験のない女子高校生と母親388組を(以下,受診未経験者)抽出し,分析対象とした。結果,受診経験者は,受診率は2.9%と低く,初経後34年経過しての受診であることや,受診時に医師から治療用ピル(以下LEP)の勧めがあっても母親の反対で内服しなかった者もいた。LEPの内服期間は,「1年未満」が半数で,受診した女子高校生の8割が受診後も重度・中等度の月経痛であるが、LEPを使用していなかった。受診未経験者に月経痛が「中等度・重度」である者が22.2%おり,彼らは「受診が望まれる者」と思われた。また,月経痛により婦人科を受診することに,女子高校生と母親の6割は否定であり,女子高校生の月経痛による婦人科受診が行われない背景と示唆された。月経痛が重度・中等度の女子高校生のうち,母親に月経痛を軽く認識されている者が,受診未経験者で42.9%存在した。女子高校生の月経痛が母親でも十分理解することが困難であり,月経痛による婦人科受診が行われない理由の一つと推測された。これらの結果により,思春期女子の月経随伴症状への保健行動に関する因果的構造モデルの構築にむけて示唆を得ることができた。研究代表者がH30年7月H31年2月に産休・育休を取得したことにより,同調査の分析と公表が滞っている。現時点で,H29年度に実施した思春期女子とその保護者に対する質問紙調査は終了し,一部の分析および公表は終了した。今後は学会発表と雑誌への論文投稿を予定している。また、思春期女子の月経困難症への保健行動と養護教諭の対応の因果関係の把握を目的に、中学・高等学校に勤務する養護教諭および保健体育の教員を対象にしたアンケート調査を予定している。今年度は、昨年度までの分析結果について,雑誌への論文掲載が予定されている。また、H29年度に実施した思春期女子とその保護者に対する質問紙調査の多変量解析を行い,思春期女子の月経随伴症状への保健行動に関する因果的構造モデルを構築する。さらに結果を公表し,モデルに基づいた月経教育について提案,実施する。当該年度の所要額内で、計画がおおむね順調に進展したが、協力校の都合によりアンケート調査の配布数が当初計画より少なくなったため。次年度は当該年度の研究成果の発表や、計画予定である養護教諭へのアンケート調査およびその成果発表に使用する予定である。研究代表者がH30年7月2月に産休・育休を取得したことにより,同調査の分析と公表が滞っている。よって,H31年度は調査の分析と公表を継続して行う予定である。
スタチンエスケープが及ぼす冠動脈病変への影響

HMG-CoA還元酵素阻害薬(スタチン)長期投与によるLDL-C低下減弱作用(スタチンエスケープ現象)は約10-20%の症例で起こるとされ、コレステロール吸収の亢進やLDL受容体分解に関与する血漿前駆蛋白転換酵(PCSK9)の産生亢進などのメカニズムが示唆されているが心血管系への影響については明らかにされていない。本研究では、冠動脈形成術を要する虚血性心疾患患者において、冠動脈内イメージング検査を検討することにより、スタチンエスケープ現象有無での冠動脈プラーク量および組織性状の変化を比較し、更に一般的な脂質プロファイルに加えPCSK9蛋白濃度やアポリポ蛋白濃度などの測定値も検討することで、その心血管系への影響をメカニズムの観点からも明らかにすることを目的とした。これまでのところ、上記のプロトコルは、当院生命倫理委員会に提出し承認を得られたため、すでに冠動脈形成術を施行した約100名の症例に対して研究計画を進めている。具体的には、PCSK9蛋白濃度、アポリポ蛋白濃度などの脂質代謝マーカーの測定は終了しており、conventional IVUS(intravascular ultrasound)、IB-IVUS (integrated backscatter IVUS)を用いた冠動脈血管内超音波画像のプラーク量・組織性状の解析が進行中で、今後、上記データと症例毎の臨床データを解析・検討し、PCSK9阻害薬、エゼチミブを中心としたスタチンへの併用薬剤の選択や治療効果など虚血性心疾患の二次予防治療戦略への学術的波及効果を期待できるものと考えている。研究実施にあたり倫理委員会の審査・承認および症例の組み入れに予想よりも時間を要したこと、また冠動脈プラークの解析にも予想以上に時間を要していることが原因として挙げられる。本研究では、冠動脈形成術を要する虚血性心疾患患者において、PCSK9蛋白濃度やアポリポプロテインなどスタチンエスケープ現象に寄与すると考えられる指標と冠動脈内イメージング検査結果を検討することにより、冠動脈疾患二次予防法におけるスタチンとの併用薬選択などのエビデンスの構築が期待できる。倫理委員会からの承認後、症例登録は終了し、平成29年度には、虚血性心疾患症例に対してPCSK9蛋白血中濃度を測定し、平成30年度には血管内超音波検査を用いた冠動脈プラークの体積計測などの解析・検討が進行中である。このため、平成31年度には引き続き、冠動脈プラークの解析を進めるとともに心血管イベントとの関連性についても検討を進めていく予定である。本研究では、冠動脈形成術を要する虚血性心疾患患者において、冠動脈内イメージング検査を検討することにより、スタチンエスケープ現象有無での冠動脈プラーク量および組織性状の変化を比較し、更に一般的な脂質プロファイルに加えPCSK9蛋白濃度やアポリポ蛋白濃度などの測定値も検討することで、その心血管系への影響をメカニズムの観点からも明らかにすることを目的としている。これまでのところ、上記のプロトコルの最終的な立案を行い、当院の生命倫理委員会に提出し承認を得られたため、すでに冠動脈形成術を施行した約200名の症例に対して研究計画を進めている。具体的には、PCSK9蛋白濃度、アポリポ蛋白濃度の測定をしており、IB-IVUS (integrated backscatter intravascular ultrasound)を用いた冠動脈血管内超音波画像のプラーク量・組織性状の解析、および対象症例のデータベースの構築についても同時に進行中である。これらのデータとカテーテル治療のフォローアップ時の臨床データを今後解析・発表することによる臨床意義は大きく、PCSK9阻害薬、エゼチミブを中心としたスタチンへの併用薬剤の選択や治療効果など虚血性心疾患の二次予防治療戦略への学術的波及効果を期待できると考えている。研究実施に関しての最終的なプロトコルの調整で、研究計画の具体的な立案に時間を要したこと、また研究実施にあたり生命倫理委員会での申請と審議等に時間を要したことが原因として挙げられる。

具体的には、PCSK9蛋白濃度、アポリポ蛋白濃度などの脂質代謝マーカーの測定は終了しており、conventional IVUS(intravascular ultrasound)、IB-IVUS (integrated backscatter IVUS)を用いた冠動脈血管内超音波画像のプラーク量・組織性状の解析が進行中で、今後、上記データと症例毎の臨床データを解析・検討し、PCSK9阻害薬、エゼチミブを中心としたスタチンへの併用薬剤の選択や治療効果など虚血性心疾患の二次予防治療戦略への学術的波及効果を期待できるものと考えている。研究実施にあたり倫理委員会の審査・承認および症例の組み入れに予想よりも時間を要したこと、また冠動脈プラークの解析にも予想以上に時間を要していることが原因として挙げられる。本研究では、冠動脈形成術を要する虚血性心疾患患者において、PCSK9蛋白濃度やアポリポプロテインなどスタチンエスケープ現象に寄与すると考えられる指標と冠動脈内イメージング検査結果を検討することにより、冠動脈疾患二次予防法におけるスタチンとの併用薬選択などのエビデンスの構築が期待できる。倫理委員会からの承認後、症例の組み入れは順調に進んでおり、当院での豊富な虚血性心疾患治療の実績から、最終的な組み入れ数に関しては問題ない程度になると考えられる。平成29年度には、虚血性心疾患症例に対してPCSK9蛋白血中濃度測定を施行したが、現時点で冠動脈プラークの解析までの検討は施行できておらず臨床データ、患者背景との関係性の評価にとどまっている。このため、平成30年度には症例登録を十分に進め、改めてプラーク組織性状との関係性につき検討するとともに心血管イベントの有無など予後との関連についても検討する予定である。倫理委員会からの承認後、症例登録は終了し、平成29年度には、虚血性心疾患症例に対してPCSK9蛋白血中濃度を測定し、平成30年度には血管内超音波検査を用いた冠動脈プラークの体積計測などの解析・検討が進行中である。このため、平成31年度には引き続き、冠動脈プラークの解析を進めるとともに心血管イベントとの関連性についても検討を進めていく予定である。研究の実施が遅れていることから、実際に使用する機器の購入などがまだできておらず、このため未使用額が生じた。今後は機器の購入の他にも、情報収集のための学会出張や論文執筆・投稿等の費用が必要になると考えられる。研究の進行が遅れていることから、実際に使用する機器の購入、データの解析・学会発表などができておらず、未使用額が生じた。そのため、今後、機器の購入とともに論文執筆・投稿などにも費用が必要となると考えられる。
原発性非小細胞肺癌における肺癌幹細胞および肺幹細胞遺伝子の意義の検討

原発性肺癌での遺伝子発現解析。[1]癌幹細胞関連遺伝子CD133は、全生存率(p=0.0001)および無再発生存率(p=0.0378)と予後不良因子であった。[2](1) Notch1陽性症例は腫瘍径が小さく、さらに女性、EGFR遺伝子変異と関連を認めた((p<0.03 , p=0.031, p=0.002)。予後に有意さは認めなかった。(2)YAPは、腺癌症例で発現が高い傾向があるも、有意さは認めなかった。5年生存率は、有意さは認められなかった。【結果】CD133は予後不良因子で、今後有用なマーカーとなり得る。またNotch1およびYAPは、今後無再発生存率や、化学療法での検討が必要である。原発性非小細胞肺癌は、腺癌、扁平上皮癌などの組織型に分類され、それぞれ肺の中枢および末梢などに存在する肺組織幹細胞より発生している。再発や転移のメカニズムには、癌幹細胞の関与が指摘され、その微小環境の解明も望まれる。また、近年、肺再生および肺発生における肺幹細胞遺伝子が、肺癌の再発、転移のメカニズムに密接な関連性をもつことが示唆されている。肺発生時、また成人肺障害時の肺胞上皮細胞の発生にHippo pathwayが重要な役割を果たしている。また、気道およびalveolar lineageにおいてはNotch signalが関与している。また肺再生においてはFGF-FGFR-Sprouty, Shh-PTtc-Hipが知られている。原発性肺癌において1)肺癌幹細胞遺伝子およびその微小環境(ニッチェ)、2)肺発生に関与する肺幹細胞遺伝子との関連性を調べる。原発性肺癌での組織型別の発現の有無およびその相関性、またその予後などを含めて、解析し、肺癌のカテゴリーの構築を行う。1)原発性肺癌における肺癌幹細胞遺伝子および微小環境の解析2)原発性肺癌と、肺発生に関与する肺幹細胞遺伝子との関連性肺幹細胞遺伝子としては、これまでSca1+/CD34+が報告され、また周囲の間質細胞からFGF10, HGFが報告されている。また肺発生においては、Yap遺伝子に関しても検討が行う。本研究では、現在、原発性肺癌手術症例の肺組織標本を用いて、肺組織幹細胞遺伝子のNotch1遺伝子およびYAP遺伝子、また肺癌幹細胞遺伝子としてCD133の免疫染色の条件検討が終了している。いずれの遺伝子も肺腺癌、肺扁平上皮癌、肺大細胞肺癌、肺小細胞肺癌と組織型により発現頻度が異なっており、報告されていない組織型もある。そのため、それぞれのpositive controlを確認してからの免疫組織化学染色法を確実に行うため、進歩状況としてはやや遅れている状況である。原発性肺癌は、それぞれ肺の中枢および末梢などに存在する肺組織幹細胞より発生している。再発や転移のメカニズムに癌幹細胞の関与が指摘され、その微小環境の解明が望まれる。近年、肺発生における肺幹細胞遺伝子が、肺癌の再発、転移のメカニズムに密接な関連性をもつことが示唆されている。肺発生時および成人肺障害時の肺胞上皮細胞の発生にHippo pathwayが、気道およびalveolar lineageにおいてはNotch signalが関与している。H28年度はNotch1の免疫染色を施行した。以前の報告(Angela A. Stein hardt.2015)を参考に判定を行った。肺腺癌症例11症例で55%(6/11症例)、肺扁平上皮癌10症例で30%(3/10症例)、大細胞肺癌1症例で100%(1/1症例)、小細胞肺癌2症例で100%(2/2症例)でNotch1が発現していた。さらに全77症例(肺腺癌54症例、扁平上皮癌2症例、小細胞肺癌2症例、その他3症例)の5年生存率を比較した。症例は男性47症例、女性30症例、肺葉切除症例は65症例、区域切除術以下の症例は12症例であった。腫瘍径の平均は21.5±2.6mmであった。特にNotch1陽性症例では腫瘍径が26mm、Notch1陰性症例では腫瘍径は43mmと有意に腫瘍径が小さかった(p<0.01)。全77症例での5年生存率はNotch1陽性症例は予後は有意さはないが、良好の傾向(p=0.182)であった。肺葉切除術症例でも同様に有意さはないものの、予後が良好な傾向(p=0.14)であった。今後は、無再発生存率や化学療法の治療効果を調べ、肺癌幹細胞遺伝子群、およびニッチェ関連遺伝子、Yap遺伝子に関しても検討が行う。原発性肺癌での組織型別の発現の有無、予後などを含めた解析を行い、肺癌のカテゴリーの構築を行う。本研究では、今回5年生存率を検討し、Notch1遺伝子タンパクが発現した場合、腫瘍径が明らかに小さいことが判明した。ただし予後には有意さはなく、今後無再発生存率や再発後の治療後の治療反応などの検討が必要と考えられる。以前のデータを使用しているため、5年生存率は判明したものの、無再発生存率などのデータに関しては、今後集積および解析を行う必要がある。さらに再発症例に限っての症例数を増やし、さらに免疫組織化学染色法を行う必要せいがあるため、進歩状況としてはやや遅れている状況と判断される。

肺発生および再生に関連する遺伝子としてNotch1、YAP1の遺伝子発現を調べた。(a-1)原発性小細胞肺癌で、50%(12症例/24症例)で、発現していた。(a-2)臨床病理学的因子との関連性を全77症例で検討した。腫瘍径に関して、Notch1陰性症例では有意に腫瘍径が小さい結果であった(p<0.03)。(a-3) Notch1に関しては、予後不良の報告があるが、本研究においては、Notch1陽性がやや予後が良い傾向にあるものの、有意さは認めなかった(p=0.182)。Notch1は、女性およびEGFR遺伝子変異との関連性を認めた。肺腺癌症例(葉切除以上)に関して検討を行ったが、予後に有意さは認められなかった(p=0.14)。(b-1)YAPの発現は、肺腺癌(n=11)では、6/11 (54.5%)、肺扁平上皮癌(n=10)では8/10 (80.0%)、大細胞肺癌(n=1)では0/1 (0%)、小細胞肺癌(n=2)では0/2 (0%)であった。(b-2)原発性肺癌全53症例で検討を行った。肺腺癌症例で、細胞核および細胞質での発現がやや高い傾向にあるものの、有意さは認めなかった(p=0.11およびp=0.06)。肺癌の分化度と、YAPとの相関性に関しても検討を行ったが、YAPの細胞核および細胞質での相関性は認めなかった(p=0.71およびp=0.41)(b-3) YAPの発現と予後との相関:YAPタンパクの発現別の5年生存率の比較を行った。核での発現、および細胞質での発現を、全5年生存率で、それぞれ比較したが、有意さは認められなかった(P=0.58およびp=0.31)。本研究では、細胞核および細胞質での検討を行った。核および細胞質での発現を検討すると、細胞核陰性/細胞質陽性の症例では有意さは認めなかったものの、全5年生存率では低い傾向でであった。原発性肺癌での遺伝子発現解析。[1]癌幹細胞関連遺伝子CD133は、全生存率(p=0.0001)および無再発生存率(p=0.0378)と予後不良因子であった。[2](1) Notch1陽性症例は腫瘍径が小さく、さらに女性、EGFR遺伝子変異と関連を認めた((p<0.03 , p=0.031, p=0.002)。予後に有意さは認めなかった。(2)YAPは、腺癌症例で発現が高い傾向があるも、有意さは認めなかった。5年生存率は、有意さは認められなかった。【結果】CD133は予後不良因子で、今後有用なマーカーとなり得る。またNotch1およびYAPは、今後無再発生存率や、化学療法での検討が必要である。現在、肺組織幹細胞マーカーとしてMusashi1の条件検討を行っており、免疫組織化学染色法の適正条件を決定する予定である。それぞれの組織型での発現頻度を調べ、今後は、115症例での検討を行う予定である。早急にデータの解析を行うとともに、YAPなどの免疫染色を解析しする。それらのデータを合わせたのち、総合的かつ包括的な解析を行う予定である。肺癌
タバコの致死性種間交雑における原因遺伝子および正常雑種高頻度出現現象の解明

正常な植物同士の交配では、時として雑種植物が正常に生育せず、枯死してしまうことがある。このような現象は雑種致死と呼ばれ、遠縁交雑を利用した植物育種の大きな障害となっている。本研究では、タバコ属植物を用いて雑種致死の解析を行い、雑種致死原因遺伝子をマッピングした。また、N. occidentalis 6系統とN. tabacumとの雑種における致死性を比較調査し、親とした系統によって異なる機構・表現型の致死性が生じることなどを明らかにした。さらに、特定の種間交雑では、致死性雑種だけではなく、正常な雑種が高頻度で出現する現象を見出しており、そのメカニズムを明らかにするためにいくつかの実験を行った。雑種致死は進化の過程で重要な役割を果たしてきたが、その一方で交雑育種を行う際の大きな障害であり、この現象を克服することが求められている。申請者は、タバコ栽培種Nicotiana tabacumと多くのタバコ野生種(Nicotiana属Suaveolentes節)との交雑では、N. tabacumが持つQ染色体上の遺伝子と、野生種が持つHLA1遺伝子座の優性対立遺伝子Hla1-1との相互作用により雑種致死が生じることを明らかにしている。本研究では、これらの原因遺伝子を解明することを目指している。また申請者は、特定のタバコ種間交雑組合せにおいて、雑種致死を生じる実生だけではなく、致死しない正常な実生も多数得られることを明らかにしており、本研究ではこのような正常雑種高頻度出現現象の解明も目指している。本年度は、HLA1遺伝子型が分離するF2集団を用いてRAPDおよびSSRマーカーによる連鎖解析を行い、HLA1遺伝子座を連鎖地図上に位置付けた。一方、Q染色体上の遺伝子を解析するために、N. tabacumの種子をEMSで処理し、雑種致死を起こさない突然変異体を探索中である。また、タバコ属植物における雑種致死原因遺伝子の種類と分布を明らかにするために、多数の交雑組合せで種間雑種を作出し、雑種致死発現の有無を明らかにした。正常雑種高頻度出現現象の遺伝解析を行うために、N. tabacumとの交雑で得た雑種実生において、ほぼ100%の致死性が生じる野生種と正常雑種が高頻度に出現する野生種とを交配し、F1雑種を得た。このF1雑種には稔性があり、N. tabacumと交配して種子を得ることができた。現在、種子を播種して正常個体と致死個体が分離するかを観察中である。本年度は、昨年度に引き続きN. debneyi ×N. fragransのF2分離集団を用いて雑種致死原因遺伝子座HLA1の連鎖解析を進めた。本年度は、RAPDおよびSSRマーカーに加え、AFLPマーカーも使用した。両親間で多型を示したマーカー数は、RAPDが78、AFLPが2327、SSRが41であった。また、N. debneyiが持つべと病抵抗性に連鎖する2つのSCARマーカーSUBC180.251(Milla et al. 2005)、Mil275(Julio et al. 2006)も供試した。Mil275は両親間で多型を示したが、SUBC180.251は多型を示さなかったため、CAPSマーカーに変換した。さらに、N. benthamianaのゲノム情報(Bombarely et al. 2012)を基にしてTIR-NBS-LRR型の病害抵抗性遺伝子ホモログを4つ同定し、それぞれに対応するDNAマーカーを開発した。以上のDNAマーカーから一部を用いて連鎖解析を行った結果、HLA1はSSRマーカーPT30138aとCAPSマーカーC-NbRGH1の間に位置し、それぞれと13.3 cM、16.0 cMで連鎖することを明らかにした。N. amplexicaulisを母本にしてN. tabacumと交雑すると、致死性雑種だけではなく、生存雑種が高頻度で出現する現象について以下の点を明らかにした。(1)逆交雑においても致死性雑種だけではなく、生存雑種が出現したことから、この現象の原因が核ゲノムにあることが示唆された(2)前年度に、N. tabacumとの交雑で致死性雑種のみが出現するN. gosseiを用いてN. amplexicaulisと交雑し、F1雑種を3系統(27個体)得ている。これらのF1をN. tabacumと交雑した結果、生存雑種が出現した。しかし、その出現頻度は低く、交雑組合せによっては生存雑種が認められないこともあり、F2集団を育成して遺伝解析を行うことは困難であると考えられた。本研究では、遠縁交雑育種の障害となる雑種致死について、タバコ属植物を用いていくつかの実験を行った。(1)雑種致死原因遺伝子HLA1の位置を絞り込むことを目的として、新たなDNAマーカーの開発を行った。HLA1に連鎖するマーカーC-NbRGH1が、公開されているN. benthamianaドラフト配列の特定のスキャフォールドに含まれることに着目し、該当のスキャフォールド配列を基にしていくつかのDNAマーカーを開発し、HLA1の周辺に位置付けた。今後は同様の手法によってDNAマーカーを開発し、多数のF2植物を用いることでHLA1の候補領域をさらに絞り込むことが期待される。

(2)野生種N. amplexicaulisとN. tabacumとの交雑では、致死性雑種だけではなく、生存雑種が高頻度で出現することを明らかにしている。本年度は、実験に供試したN. amplexicaulisの雑種致死原因遺伝子がヘテロ接合であった可能性を検証するために、十分に自殖を重ねたN. amplexicaulisを用いてN. tabacumとの交雑を行った。その結果、致死性雑種と生存雑種が出現したことから、N. amplexicaulisが遺伝的に固定されていなかったために生存雑種高頻度出現現象が認められたのではないことが明らかとなった。今後、この現象を解明することで、雑種致死の新奇克服技術の開発につながることが期待される。(3)野生種N. occidentalisのある系統をN. tabacum(ゲノム構成SSTT)と交雑すると、N. tabacumのSとTの両ゲノムを原因とする雑種致死が生じることを明らかにしている。本研究では新たに5系統のN. occidentalisを入手し、全6系統の染色体数およびITS領域による系統解析を行ったうえで交雑実験に供試した。これらの5系統は、いずれもN. tabacumとの交雑で得られた雑種実生に致死性を示したが、N. tabacum祖先種との交雑では致死性発現の有無が異なっていた。そこで、N. occidentalis系統間の雑種を作出し、雑種致死の遺伝解析を行った。正常な植物同士の交配では、時として雑種植物が正常に生育せず、枯死してしまうことがある。このような現象は雑種致死と呼ばれ、遠縁交雑を利用した植物育種の大きな障害となっている。本研究では、タバコ属植物を用いて雑種致死の解析を行い、雑種致死原因遺伝子をマッピングした。また、N. occidentalis 6系統とN. tabacumとの雑種における致死性を比較調査し、親とした系統によって異なる機構・表現型の致死性が生じることなどを明らかにした。さらに、特定の種間交雑では、致死性雑種だけではなく、正常な雑種が高頻度で出現する現象を見出しており、そのメカニズムを明らかにするためにいくつかの実験を行った。本年度は、HLA1遺伝子座の連鎖解析において、当初予定していたRAPD、AFLP、SSRマーカーだけではなく、病害抵抗性遺伝子を基にしてDNAマーカーを開発し連鎖解析を行った。その結果、HLA1遺伝子座を2マーカー間の29.3 cMの領域に位置付けることができた。これらの成果は、日本育種学会第127回講演会において発表した。一方、特定のタバコ種間交雑組合せにおいて認められる正常雑種高頻度出現現象については、正逆交雑の結果から原因が核ゲノムにあることを示唆し、(N. amplexicaulis ×N. gossei) ×N. tabacumの三系交雑においても認められることを明らかにした。以上のように、本年度の研究はほぼ当初の計画通りに進行しており、おおむね順調に進展していると考えられる。植物育種学、生物多様性・分類(種分化)本年度の研究によりHLA1遺伝子座との連鎖が認められたCAPSマーカーC-NbRGH1はN. benthamianaのゲノム情報を基にして開発したマーカーである。今後はゲノム情報をさらに活用してDNAマーカーを開発し、F2植物の個体数も増やすことで、詳細な連鎖解析を行う。また、N. tabacumのQ染色体上の雑種致死原因遺伝子を解析するために、N. tabacum突然変異体の探索を引き続き行う予定である。
所格交替の共時的・通時的発達に関する構文文法的研究

本研究課題の目的は、これまで議論されることのなかった所格交替(locative alternation)に含まれる動詞およびそれが生起する構文の通時的な発達状況を明らかにすること、および、その通時的変化を、認知言語学・構文文法理論の視点から説明することにより、従来の文法化・語彙化の研究に対する構文(変)化の位置づけを明確にし、構文(変)化理論に対して実質的な貢献を図ることである。採択期間の初年度となる18年度は、おもに言語事実の発掘に焦点を置き、電子コーパス(e.g. The Corpus of Late Modern English Texts)を利用しながら、特に後期近代英語期(late Modern English)以降における使用と変化の実態を調査した。具体的には、所格交替を許す動詞(群)の中でも代表的なそれであるload、smear、sprayを取り上げ、それらの動詞が生起する構文の歴史的発達状況を詳細に調査した。その研究成果の一部は、日本英文学会中部支部のシンポジウム(通時的構文研究の射程ー現状と課題、発表題目:所格交替における構文の歴史的発達)および言語変化・言語変異研究ユニット第5回ワークショップ(発表題目:通時的視点から見た英語の所格交替について)にて口頭発表している。理論研究については、現在のところ、通時的構文文法に対する理論的な研究内容を収集・整理するとともに、文法化や語彙化と構文(変)化と構文化との関係について分析を進めている状況である。本研究は言語事実の発掘と言語変化に対する理論研究の2つに大別されるが、今年度は言語事実の発掘を優先的に行った。所格交替を許す動詞は比較的多いが、その中でも代表的とされるload、smear、sprayの使用の状況を調査し、データを入手することできたことから、おおむね順調に進展しているといえる。また、当該年度内に2件の研究発表を行うことができ、これらの機会を通じて現在の研究状況を周知するとともに、現時点での課題等も確認することができたことからも意義ある成果が得られたと考えている。今後は、load、smear、sprayの言語事実の精査を継続しつつ、それら以外の代表的な所格交替動詞にも調査対象を拡大し、これら3つの動詞との歴史的な発達状況の異同に関して、分析を試みていく。加えて、通時的構文文法理論の問題点を整理するとともに、文法化や語彙化と通時的構文文法との理論的整合性を検討し、得られた言語事実をどのように理論的に理解することができるのかについて、考察を深めていきたいと考えている。当該年度ではコンピューターの購入を予定していたが、その購入のタイミングを逸してしまったため、翌年度での購入を予定している。
農村部における在宅高齢者の食行動と食満足に影響する要因への集団的アプローチの効果

高齢者の食生活の満足を高める援助の方向性を明らかにするために、在宅高齢者の食生活の満足に影響する要因について量的調査(第1次調査)および質的調査(第2次調査)を実施した。第1次調査の対象は、北海道の農村部に居住し、デイサービスに通所する65歳以上の在宅高齢者195人であり、質問紙による聞き取り調査を実施した。パス解析の結果、食生活の満足度に直接影響する要因は、「年齢」と[食事内容の質][一緒に食べる]の2つの食行動の因子であった。自立度は食生活の満足に直接影響する因子ではなく、家族形態は[食事内容の質]や[一緒に食べる]に影響し食生活の満足度に影響していた。さらに、生活の満足に直接影響する要因は「経済状況」と「食生活の満足度」であった。第2次調査の対象は、第1次調査において主観的な食生活の満足度が低い人31名で、デイサービスに通所し、調査日にインタビューできた17名である。インタビュー内容を逐語録にして食生活の満足、食行動にかかわる内容の全てをデータとして抽出し事例ごとに分析した。その結果、食生活の満足度に影響している要因は、『身体的理由』と『家族の関係性』『家族の役割』『つくってもらうから』に分類された。『身体的理由』は、身体の不自由により、買い物、調理行動が制限される、身体状況により食事量が制限されるなどが食生活の満足に影響していた。また、『家族の関係性』は、配偶者や嫁との関係性の中で、自分が食事をつくることに負担感をもち、また、つくってもらうことへの気遣いや家族の中の孤食が、『家族内の役割』は、家族のために料理をすることが役割と感じることが、『つくってもらうから』は、食事をつくってもらっているから満足しなくては、という思いが食生活の満足に影響していた。デイサービスは、高齢者の食生活の満足度を高める一つの要因であり、今後、食事を共有する多様な場の提供が必要である。今年度は、先行研究(科学研究課題番号13672482)の成果をもとに、農村部における在宅障害高齢者の食行動((1)食材入手行動(2)調理行動(3)調理行動(4)摂食行動)と食満足に影響する要因、および食満足と生活の質との関連を明らかにするために質問紙による調査研究を実施した。対象は、農村地区(北海道空知地区)に在住する65歳以上で、ディサービスに通所している(寝たきり判定JAランク程度)高齢者で重度の痴呆がない方とした。調査内容は、基本属性(11項目)、食材入手行動(8項目)、調理行動(10項目)、摂食行動(10項目)、食満足(7項目)、生活満足(2項目)の48項目である。調査は、ディサービス施設の協力を得て、ディサービス利用時に研究者が30分程度の面接による聞き取り調査を実施した。現在、2施設80名のデータを収集し、解析中である。今後、さらに23施設の協力を得て、調査を行う予定である。聞き取り調査のなかで見えてきている農村部における特徴は、家族との同居者が多く、都市部に比べてヘルパーの利用が比較的少なく、農繁期である夏と冬の生活パターンの違いが食行動にも影響している。また、住環境、交通などの環境条件の相違が、食材入手において都市部との違いとなっている。

農村地区に在住する高齢者の食行動と食生活の満足および生活満足との関連性を明らかにするために、65歳以上で、ディサービスに通所している在宅高齢者(寝たきり判定JAランク程度)で重度の認知症のない方を対象に、基本属性、食行動((1)食材入手(2)調理行動(3)摂食行動)、食生活の満足度、生活の満足度について質問紙による聞き取り調査を実施した。5施設195人のデータを収集し、190人を分析対象に_χ^2検定を行った。また、食行動に関する26項項目について因子分析した。分析対象者の性別は、女性156名(82.1%)、平均年齢は82.5歳で、家族形態は、独居99名(23%)、配偶者を含む家族と同居47(24.7%)、配偶者以外の家族と同居99名(52.1)、経済的にゆとりがある(どちらかというと含む)114名(60%)であった。食生活の満足度との関連では、年齢の高い群は食生活の満足度が高かった。食行動では、(1)自分で買い物にいくのが週1回未満(2)いろいろな献立の料理を食べている(3)食事をいつもおいしく食べている(4)食べたいものをいつも食べている人は、食生活の満足度が高かった。生活の満足度との関連では、経済状態にゆとりのある人に生活の満足度が高かった。食行動では(1)いろいろな献立の料理を食べている(2)食事を毎日、誰かと一緒に食べている(3)食事をいつもおいしく食べている(4)食べたいものをいつも食べている(5)食事をいつも誰かと話しながら食べている人は、生活の満足度が高い人が多かった。食生活の満足度と生活の満足度には有意な相関(r=0.600 P<0.01)が見られた。因子分析の結果、「調理の不自由」「調理の習慣」「食事内容の質」「食材の入手」「誰かと一緒に食べる」「健康への配慮」の6つが抽出された。これらの因子の中で食満足と有意な相関が認められたのは、「食事内容の質」と「誰かと一緒に食べる」の2因子であった。高齢者の食生活の満足を高める援助の方向性を検討するために、在宅高齢者の食生活の満足に影響する要因を質的に明らかにした。調査対象は、第1次調査(平成17年度)において主観的な食生活の満足度が低い人31名で、そのうち現在もデイサービスに通所し、調査日にインタビューできた17名であり、研究者が直接研究目的を説明し、承諾を得て調査対象とした。調査内容は、基本属性、食生活の満足度と食行動、食物摂取状況、身体計測である。インタビュー内容を逐語録にして食生活の満足、食行動にかかわる内容の全てをデータとして抽出し、事例ごとに分析した。その結果、食生活の満足度に影響している主要要因は、「身体的理由」と「家族の関係性」「家族の役割」「つくってもらうから」に分類された。『身体的理由』は、身体の不自由により、買い物、調理行動が制限される、身体状況により食事量が制限されるなどが、『家族の関係性』は、配偶者や嫁との関係性の中で、自分が食事をつくることに負担感をもつこと、また、つくってもらうことへの気遣いや家族の中の孤食が、『家族内の役割』は、家族のために料理をすることを役割と感じることが、『つくってもらうから』は、食事をつくってもらっているから満足しなくては、という思いが食生活の満足に影響していた。加齢や疾患による身体的要因は多くの事例で影響していた。家族の関係性が強いと思われてきた農村部においても食の共有がない家族の中の孤食の問題があった。デイサービスは、調理の負担を軽減することができ、いろいろな献立を話しながら食べることができ、高齢者の食生活の満足度を高める一つの要因となっていた。今後、高齢者の食事内容の質を向上させる上でもデイサービスを利用できる範囲の拡大や地域で食を共有する場の設定が望まれる。
骨再生医療用の吸収性多孔体バイオセラミックスの作製と血管柄付き移植による骨再建

生体内吸収性で骨置換することが知られているリン酸カルシウムセラミックスを用いて連続気孔を有する骨再生用バイオセラミックスを作製し、これに骨髄細胞を播種、骨再生をin vitroおよびin vivoで評価することを目的に実験を行った。気孔径が異なる軟質発泡ポリウレタンフォームをハイドロキシアパタイトおよびカーボネイトアパタイトに含浸させた。遠心操作により、余剰スラリーを除去した後、乾燥、焼成した。一部の試料については含浸→乾燥→焼成プロセスを繰り返した。調整した多孔体バイオセラミックスは走査型電子顕微鏡を用いて形態観察した。その結果、含浸→乾燥→焼成のサイクルの増加とともに、セラミックの梁が太くなり、気孔径は小さくなった。以上のことから、骨梁の平均直径、気孔直径、気孔率を調整できることがわかった。ついで、近交系ラットの大腿骨から骨髄細胞を採取し、得られた細胞懸濁液を調整し、作製した多孔体バイオセラミックスに播種し、デキサメサゾンとアスコルビン酸、グリセロ燐酸を添加して、2週間の培養を行った。経時的に細胞増殖、アルカリフォスファターゼ活性、タイプIコラーゲン合成、オステオカルシン産生を測定し、細胞レベルにおける骨形成の評価を行った。その結果、骨形成は、気孔径の増加とともに促進されたが、100μm以上の気孔ではほとんど差がなかった。さらに、多孔体バイオセラミックスと骨髄細胞を2週間培養することによって、多孔体バイオセラミックス・骨髄細胞複合体を作製し、同種の近交系ラットの大腿皮下に大腿動脈を利用して移植を行った。移植後、8週に試料を摘出し、骨の再生を組織学的に評価した。その結果、気孔径100200μmが最適であった。しかし、この期間でのセラミックスの吸収はわずかであった。今後、セラミックスの吸収性と形成された骨の安定性を長期にわたって、観察する必要がある。生体内吸収性で骨置換することが知られているリン酸カルシウムセラミックスを用いて連続気孔体を作製し、その試料体に培養骨髄細胞を播種、骨再生の評価をin vitroおよびin vivoで行った。気孔径が異なる軟質発泡ポリウレタンフォームをハイドロキシアパタイト(HAP)に含浸させた。一部の試料については含浸→乾燥→焼成プロセスを繰り返し、骨梁の太いセラミックスフォームを試作した。その結果、含浸→乾燥→焼成を繰り返した試料体は明らかに骨梁が太くなり、気孔径は小さくなった。ついで、近交系ラットの大腿骨から骨髄細胞を採取し、得られた細胞懸濁液を調整し、作製した多孔体バイオセラミックスに播種し、培養を行った。その結果、細胞レベルにおける骨形成は気孔径の大きさが影響することが明らかとなった。さらに、多孔体バイオセラミックスと骨髄細胞を1週間培養することによって、多孔体バイオセラミックス・骨髄細胞複合体を作製し、同種の近交系ラットの腹部皮下に移植を行った。移植後、4週に試料を摘出し、骨の再生を組織学的に評価した。その結果、気孔径が骨再生に影響を及ぼすことが示唆された。

生体内吸収性で骨置換することが知られているリン酸カルシウムセラミックスを用いて連続気孔を有する骨再生用バイオセラミックスを作製し、これに骨髄細胞を播種、骨再生をin vitroおよびin vivoで評価することを目的に実験を行った。気孔径が異なる軟質発泡ポリウレタンフォームをハイドロキシアパタイトおよびカーボネイトアパタイトに含浸させた。遠心操作により、余剰スラリーを除去した後、乾燥、焼成した。一部の試料については含浸→乾燥→焼成プロセスを繰り返した。調整した多孔体バイオセラミックスは走査型電子顕微鏡を用いて形態観察した。その結果、含浸→乾燥→焼成のサイクルの増加とともに、セラミックの梁が太くなり、気孔径は小さくなった。以上のことから、骨梁の平均直径、気孔直径、気孔率を調整できることがわかった。ついで、近交系ラットの大腿骨から骨髄細胞を採取し、得られた細胞懸濁液を調整し、作製した多孔体バイオセラミックスに播種し、デキサメサゾンとアスコルビン酸、グリセロ燐酸を添加して、2週間の培養を行った。経時的に細胞増殖、アルカリフォスファターゼ活性、タイプIコラーゲン合成、オステオカルシン産生を測定し、細胞レベルにおける骨形成の評価を行った。その結果、骨形成は、気孔径の増加とともに促進されたが、100μm以上の気孔ではほとんど差がなかった。さらに、多孔体バイオセラミックスと骨髄細胞を2週間培養することによって、多孔体バイオセラミックス・骨髄細胞複合体を作製し、同種の近交系ラットの大腿皮下に大腿動脈を利用して移植を行った。移植後、8週に試料を摘出し、骨の再生を組織学的に評価した。その結果、気孔径100200μmが最適であった。しかし、この期間でのセラミックスの吸収はわずかであった。今後、セラミックスの吸収性と形成された骨の安定性を長期にわたって、観察する必要がある。
トラウマと歴史-ホロコーストの記憶の精神分析学的解釈と歴史哲学

本研究は、ホロコースト(ナチス・ドイツによるユダヤ人大虐殺)を素材として、歴史の中のトラウマ(心的外傷)の作用を精神分析理論の観点から分析し、歴史哲学・社会哲学に新たな地平を拓こうとした。具体的成果として3点を挙げる。1)ホロコーストの証言映画『ショアー』の解釈をめぐるS・フェルマンとD・ラカプラの対立を分析し、トラウマ的記憶からの回復において、行動化(アクテイング・アウト)と徹底操作(ワーキング・スルー)とはラカプラの主張するように矛盾するものではなく、行動化が避けられるべきものでもなく、フロイトの理論を参照しても、「ショアー」の証言分析からしても、「行動化から徹底操作へ」という一連のプロセスとして捉えられるべきことを明らかにした。2)この結果を原理論として、フランスで「ヴィシー・シンドローム」と呼ばれるホロコーストの社会的記憶をめぐって生じた「記憶の責務」(ドゥヴォワール・ドゥ・メモワール)論争を分析した。その結果、被害者側のユダヤ人からも「記憶の責務」論への批判が出るのは、「記憶の責務」を語り続けるかぎり、ユダヤ人が「永遠の受難者」として「喪」の状態に閉じ込められてしまう逆説によることを解明した。3)フランスにおいてヴィシー政府の責任が90年代半ばに公的に認知された結果、「ヴィシー・シンドローム」に一応の快癒がもたらされたが、その過程でフランス社会のもう一つのトラウマ的記憶であるアルジェリア戦争における拷問の記憶の問題が浮上してくる。精神分析的に「抑圧されたものの回帰」と見なしうるこの現象を分析し、「ポストコロニアル」といわれる現代世界に取り付いたこの種の問題について歴史哲学的に議論するための手がかりを得た。初年度の研究計画に従い、ポスト・ホロコーストの記憶論、証言論の最重要モデルとなっているランズマンの『ショアー』の精神分析的解釈の検討を行なった。具体的には、『ショアー』におけるユダヤ人生存者の証言を、トラウマの行動化(アクティング・アウト)にとどまっており、徹底操作(ワーキング・スルー)にまで至っていないとして批判するドミニク・ラカプラの議論の妥当性を、トレブリンカ絶滅収容所の生存者アブラハム・ボンバの証言の解釈を中心に検討した。その結果、たしかにボンバの証言中の沈黙の場面のみを特化してみると、主体が過去を行き直し再トラウマ化を破る行動化に終わっているように見えるが、フロイト本来の「徹底操作」には「抵抗」克服という契機が不可欠であること、反復強迫の権利の承認が前提であること等を考慮すれば、問題の場面は一連の徹底操作のプロセスとして解釈されうるという結論を得た。この研究は、「トラウマと歴史-アブラハム・ボンバの沈黙について」という論文として、『越境する知』第一巻「知の語り」(東京大学出版会)所収の形で刊行予定である。なお今年度中に、フランスに一週間程度出張し、ホロコーストのトラウマをめぐる研究会に出席し、ポスト・ホロコーストの「記憶の義務」をめぐりフランスで生じている論争についての情報収集、論争当事者との情報交換を行なう予定である(2000年3月12日より3月19日まで)。三年間の研究の2年目である今年度は、ホロコーストのトラウマ記憶の精神分析に係わる論争のうち、特に、フランスに起こった「記憶の責務」(ドゥヴォワール・ド・メモワール)についての論争をめぐって考察を進めた。フランスがヴィシー政権期にホロコーストに加担した社会的「記憶」は、歴史家アンリ・ルッソによって「ヴィシー・シンドローム」と名づけられたように、戦後フランス社会にとって、精神分析の対象になりうる「トラウマ記憶」となっている。

この記憶と証言を抑圧し、否認しようとする言説が「否定論」(ネガショニスム)であり、これに対してその記憶の社会的継承の不可欠性を説くのが「記憶の責務」の言説であるが、近年フランスで起こった論争の特異性は、「記憶の責務」を説く加害者の側のフランス人(ジャン=フランソワ・フォルジュら)に対して、被害者側のユダヤ人(エンマ・シュニュールら)から批判が出ている点である。両者の言説を詳細に分析した結果、対立は、「記憶の責務」の言説が紋切り型(クリシェ)となったことの問題点、ホロコーストという「倫理の崩壊」を示唆する出来事に「ヒューマニズム」の「倫理」を対置することの問題点など、多岐にわたるが、決定的な点として、「記憶の責務」を語りつづける限り、ユダヤ人が「永遠の受難者」となり、「喪の状態」に閉じ込められてしまうことへの被害者側の拒絶が作用している、という結論を得た。ジョルジュ・ベンスッサンのように、「シオニズムの勝利」を強調して「永遠の受難者」を拒否する場合も、類似の心的メカニズムが働いていると考えられる。また、否定論的言説に共通する病理を、ドイツ型否定論と日本型否定論を比較分析することによって取り出した。本研究は、ホロコースト(ナチス・ドイツによるユダヤ人大虐殺)を素材として、歴史の中のトラウマ(心的外傷)の作用を精神分析理論の観点から分析し、歴史哲学・社会哲学に新たな地平を拓こうとした。具体的成果として3点を挙げる。1)ホロコーストの証言映画『ショアー』の解釈をめぐるS・フェルマンとD・ラカプラの対立を分析し、トラウマ的記憶からの回復において、行動化(アクティング・アウト)と徹底操作(ワーキング・スルー)とはラカプラの主張するように矛盾するものではなく、行動化が避けられるべきものでもなく、フロイトの理論を参照しても、「ショアー」の証言分析からしても、「行動化から徹底操作へ」という一連のプロセスとして捉えられるべきことを明らかにした。2)この結果を原理論として、フランスで「ヴィシー・シンドローム」と呼ばれるホロコーストの社会的記憶をめぐって生じた「記憶の責務」(ドゥヴォワール・ドゥ・メモワール)論争を分析した。その結果、被害者側のユダヤ人からも「記憶の責務」論への批判が出るのは、「記憶の責務」を語り続けるかぎり、ユダヤ人が「永遠の受難者」として「喪」の状態に閉じ込められてしまう逆説によることを解明した。3)フランスにおいてヴィシー政府の責任が90年代半ばに公的に認知された結果、「ヴィシー・シンドローム」に一応の快癒がもたらされたが、その過程でフランス社会のもう一つのトラウマ的記憶であるアルジェリア戦争における拷問の記憶の問題が浮上してくる。精神分析的に「抑圧されたものの回帰」と見なしうるこの現象を分析し、「ポストコロニアル」といわれる現代世界に取り付いたこの種の問題について歴史哲学的に議論するための手がかりを得た。
マウス歯胚及び歯髄に存在する神経堤由来細胞の分化能の検討とこれを用いた硬組織再生

1)間葉系細胞は,神経堤細胞或は中胚葉に由来すると考えられている。特に,歯を含む頭部の硬組織は,神経堤細胞に由来すると考えられてきた。我々は,神経堤細胞を特異的に標識できるマウスを用いてマウス歯胚に多数の神経堤由来細胞が存在すること,それら神経堤由来細胞は象牙芽細胞のみならず骨芽細胞や軟骨細胞になれることを明らかにした(Yamazaki,2007)さらに,歯胚には様々な分化能をもつ神経堤細胞以外の細胞も存在する可能性を見いだした。2)中胚葉由来の細胞を標識することのできるマウスを用いて,歯の間葉にも中胚葉由来の細胞が寄与していることを見いだした(投稿準備中)。従って,歯胚には神経堤細胞のみならず中胚葉に由来する多分化能をもつ幹細胞の存在する可能性が示唆された。3)胸腺の器官形成に関与する神経堤由来細胞は、胸腺の問葉細胞に分化するのみならず、神経堤由来細胞である色素細胞や神経やグリアに分化できることを明らかにした。また胸腺の間葉には神経堤細胞以外の問葉細胞も寄与する可能性を示した。4)神経堤に由来する細胞に特異的に遺伝子発現を誘導できるマウスを用いて、神経堤に由来する細胞に特異的にras遺伝子を発現させることで神経線維症が誘導できることを明らかにした(Saito,2007)。5)我々はこれまでマウス全能性幹細胞(ES細胞)より神経堤細胞派生物の一つである色素細胞の分化誘導系を確立した。色素細胞の分化増殖にはc-Kitやendothelin3が重要であるが、我々はc-Kit或はendothelin3の欠損したES細胞を用いて、色素細胞の分化増殖における両者の役割を明らかにした(Aoki,2005)。6)胚性幹細胞を目的の細胞系譜のみに分化誘導することは困難とされてきた。そこで、血液細胞への分化能を失った胚性幹細胞を用いて破骨細胞系譜のみを特異的に分化誘導できる系を確立した(Tsuneto,2005)。「1)間葉系細胞は,神経堤細胞或は中胚葉に由来すると考えられている。「神経堤細胞に特異的にCre-recombinase遺伝子を発現させることの出来るprotein0(p0)マウスとcre-recombinaseの存在下で特異的にLacZを発現することのできるRosa26Rマウスを用いて、マウスの歯胚に神経堤由来細胞が存在するかどうかを検討した。その結果、マウスの歯胚の間葉細胞の大部分が神経堤に由来する細胞であり、大部分がPDGFRαを発現していることが分った。我々は、歯胚の間葉に存在する細胞の分化能を調べたところ、II型コラーゲン抗体陽性の軟骨細胞、アルカリフォスファターゼ及びアリザリンレッド陽性の石灰化を伴う骨芽細胞、デンチンシアロプロテインを発現する象牙芽細胞への分化能を持つことがわかった。さらに、これらの細胞が、神経堤に由来することを、LacZ染色と抗体あるいはアルカリフォスファターゼ、アリザリンレッドの2重染色を用いて明らかにした。さらに、これらの実験系において、LacZ陰性の細胞からも、軟骨細胞あるいは骨芽細胞が誘導されることを明らかにした。これらの結果より、歯胚に存在する軟骨細胞、骨芽細胞に分化できる多分化能を持つ細胞は、神経堤あるいは中胚葉の両者に由来する可能性が示唆された。