hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
凍死の診断根拠としてのアミロイド前駆タンパクの動態

この研究では生態の機能的障害、特に寒冷環境に暴露された場合に生じる障害をアミロイド前駆タンパク質(APP)をマーカーとして検出し,法医診断学的応用を試みるために,動物を使用したモデル実験解剖事例における基礎データの収集および解析を行った。その結果,寒冷の暴露によりラットの脳分画、特に大脳皮質,海馬,小脳および延髄でAPPが変動することが明らかとなった。しかしながら,APPは加齢によっても変動することが明らかとなり,人における死因との関係を検討するためには年齢を考慮する必要が生じた。そこで,Bufferとのホモジネートによって抽出されるAPPに加え,ホモジネートの遠心沈査を両性界面活性剤および両性電解質を含むBufferで再抽出し,両APPの比と死因との関係を検討した。しかし,この研究期間中に目的とした凍死事例は1例しか得られなかったので,研究の中心を他の外因死事例とAPPの比と死因との関係に変更した。外因死事例を窒息事例,開放性の損傷を伴う事例、覚醒剤中毒事例および凍死事例に分類し,脳各分画より測定されたAPPの比と死因との関係を検討すると,窒息事例では小脳および延髄のAPPの比は,頚部圧迫<気道閉塞<異物吸飲≒溺死<酸素欠乏の順で増加した。損傷を伴う事例では,小脳および延髄のAPPの比は,内因死≒外傷性ショック<出血性ショック<失血の順で増加した。これらは,障害発生から死に至るまでの時間の長さに比例して高くなる傾向があることが判明した。しかし,このような変化は,大脳皮質および海馬では認められなかった。また,覚醒剤中毒事例ではいずれの脳分画とも死因との明らかな相関は認められなかった。一方,凍死事例は1例のみの検討であったが,大脳皮質および海馬のAPP比が他の死因と比べて極端に高くなっていた。まず,アミロイド前駆タンパク(APP)の検出法および定量法を,種々の分析方法を組み合わせ検討した。その結果,諸臓器(肝臓,腎臓,心筋,副腎,脳)のホモジネート遠心上清(15000gx60min)から得られたタンパクを,SDS-PAGEにより分離,Western Blot法によりメンブレンに転写し,酵素抗体法を用いることによりAPPの検出が可能であった。さらに,上記のタンパクをDot Blotし,化学発光法を用いると,APPの高感度な半定量が可能であった。次に,凍死ラットモデルを作製し,上記の諸臓器からAPPの検出・定量を行ったところ,特に脳において凍死の診断上に有用な以下の所見が得られた。モデルラットでは,視床下部,海馬および延髄でAPPの相対的増加が認められた。一方,大脳皮質および小脳では変化がないかあるいは減少する傾向にあった。この変化を週齢の異なるモデルラットで検討すると,大脳皮質,視床下部および延髄では加齢とともに減少するのに対し,海馬および小脳では逆に増加する傾向にあった。この加齢の影響の可能性が示唆される脳におけるAPPの相対的変化は,実際に凍死が比較的高齢者に起こりやすいことと併せて,凍死の診断根拠として重要と考えられた。凍死が疑われる剖検事例からの諸臓器の採取・保存については,本教室において当該研究期間中にその事例がなかったので,死後変化が少なく,凍死以外の死因が確定できたもの14例の諸臓器を対照資料として保存した。平成12年度研究計画に従い,寒冷刺激によるアミロイド前駆タンパク(APP)の変化(変異)についてラット脳を用い等電点電気泳動法で実験的に検討した。

また,前年度にラットで確立したAPP検出法が実際事例において使用可能か否かを,前年度に採取・保存された司法解剖事例の脳を試料として検討した。等電点電気泳動は両性電解質Pharmalyte^<TM> 3-10を含むポリアクリルアミドゲル(T=5%,C=3%)を使用し,1000V,20mA,3Wで,前泳動を30min,本泳動を210min行った。その結果,ラットではAPPは通常3本のバンドとして検出されたが,寒冷刺激により通常のバンドより陰極側に幅の広い複数のバンドが観察されることが判明した。この現象は,試料の採取部位による差はほとんどなかったが,加齢による影響を受けた。すなわち,低週齢および高週齢のラットでは比較的この変化は生じにくく,1015週齢のラットで生じやすいことが判明した。一方,解剖事例の脳からAPPの検出を試みたところ,ラットの場合と異なり,APPはほとんど抽出されていないことが判明した。そこで抽出法の再検討を行ったところ,試料のホモジネートの沈渣に難溶性タンパク質の可溶化剤(8M Urea,4%CHAPS,0.2%Bio-Lyte 3/10)を加えて再ホモジネートし,15000Gx60minの遠心を行った上清からAPPを検出することが可能であった。また,平成12年司法解剖例68例のうち死後変化が少なく,死因が確定できたもの21例(凍死0例)から,大脳皮質,海馬,小脳および延髄を採取し,APPの検出用試料として保存した。平成13年度研究計画に従い,法医解剖51例の脳(大脳皮質,海馬,小脳および延髄)からアミロイド前駆タンパク質(APP)の抽出を行い,死因との関係について検討した。本研究の主な目的である凍死例は1例しかなく,研究の中心を他の外因死例とAPPとのそれに変更した。窒息事例の小脳および延髄では,APPの比は内因死=頚部圧迫<鼻口腔閉鎖<異物吸飲=溺死<酸素欠乏の順で変化した。開放性の損傷を伴う事例では,内因死=外傷性ショック<出血性ショック<失血の順でAPPの比が高くなる傾向にあった。しかし,大脳皮質および海馬ではこれらの差は認められなかった。覚醒剤による中毒死例では,海馬および小脳では内因死例よりも低い値を示したが,延髄では事例によってばらつく傾向にあった。凍死事例では,ラットによる凍死モデルにおける結果と同様に,特に大脳皮質で高い値を示し,他の外因死例におけるAPPの比の変動が小脳または延髄を中心として出現していることと考え併せ,凍死の診断に大脳皮質におけるAPPの比を利用できる可能性を示した。また,窒息事例および頭部外傷を除く外傷による死亡例では,小脳および延髄におけるAPPの比の変動は,障害発生から死に至るまでの時間と時間とよく比例する傾向にあり,法医診断学上有用な所見と考えられた。
免疫機能と筋力の発達を支配する遺伝子発現について-何故トレーニングによって個体差があらわれるか?-

(1)骨格筋肥大と免疫機能との関係その役割を検討するためにマクロファージ欠損マウスを用いた.遺伝的に単球からマクロファージへの分化因子が欠損しマクロファージをもたないOp/Opマウスでは,対照群に比べ骨格肥大効果が著しく小さかった。個々の筋細胞の直径,面積を計測した結果,マクロファージ欠損マウスでは運動による肥大効果を観察することは出来なかった.Op/Opマウス対照筋ではこれまで同様に筋細胞の周辺に繊維芽細胞成長因子が観察されたが、テノトミ-側の肥大筋で繊維芽細胞成長因子は筋組織内に観察されなかった。これまでの実験で肥大筋で多量に観察された線維芽細胞成長因子はいOp/OPマウスの肥大筋では観察されなかった.すなわちこれまで肥大筋で観察された繊維芽細胞成長因子の由来は骨格筋肥大に伴い出現するマクロファージであることが今回の実験から強く示唆された.少なくとも今回の実験において運動時に骨格筋に出現するマクロファージは骨格筋の肥大に積極的に働いていることが判明した.(2)サテライト細胞の骨格肥大に対する機能を確認する目的で実験を行った.動物はWister系のラット7週令雄7匹(日本クレア株式会社)を用いて実験を行った。運動の負荷方式は筋肥大誘導モデルとして一般的に用いられている腱切除法を用いた筋組織内のサテライト細胞の数を減少させるためにブビバカインを繰り返し投与した。数回のブビバカイン投与後、投与群の筋がほぼ対照群の筋重量に回復するのを待って腱切除法により運動負荷を与えた。局所麻酔剤であるブビバカイン投与群でのヒラメ筋の重量は対照群に比べ明らか少ない値を示し,対照側にに比して統計的に有意な変化は観察されなかった.ブビバカイン投与群においては筋細胞の肥大だけが観察された.対照群で見られたような中心核をもった小さな細胞の増殖像は観察されなかったノーザンブロテングで繊維芽細胞成長因子のmRNA検出した結果,対照群の線維芽細胞成長因子のmRNAは運動負荷のない状態でも発現した.運動負荷により明かに線維芽細胞成長因子のmRNAは増加した.一方,ブビバカイン投与群の線維芽細胞成長因子のmRNAの発現量は極端に減少した。しかしながら腱切除側で線維芽細胞成長因子のmRNAは増加した.その結果,明らかにブビバカイン投与により繊維芽細胞成長因子の発現が減少した.明らかにこの現象はサテライト細胞の減少を示唆するものである.しかしながらブビバカイン投与群の腱切除側で繊維芽成長因子の遺伝子発現が増加したのはサテライト細胞以外の筋組織の細胞によることが示唆される。
エキゾチックハドロンの内部構造の検証

X(3872)は、通常の中間子やバリオンとして説明できないエキゾチックハドロンの候補の一つである。その内部構造が理解できれば、ハドロン内部のクォーク束縛に対する新しい知見が得られる。本研究では、世界最高統計量のB中間子データを誇るBelle実験をアップグレードしたBelle II実験において、X(3872)の崩壊幅や不変質量分布を世界最高精度で測定することで、X(3872)の内部構造の解明を目指す。
心筋細胞内free Mg^<2+>によるエネルギー代謝調節機序の解明と心筋生存性の評価

心筋のエネルギー代謝調節機序における細胞外マグネシウム(Mg)の関与を心仕事効率を中心に検討した.ラット摘出心を,細胞外液のfreeMg濃度を0,0.5,1.0,1.5,2.0mMと変化させ,ワーキングハートモードで潅流した.大動脈圧,左室圧,dP/dtを測定し,酸素法により細胞内代謝産物とglutamate dehydrogenaseの反応式よりミトコンドリア[NAD+]/[NADH]比を求めた.高Mg灌流心では,細胞内カルシウム(Ca)濃度の減少,細胞内Mg/Ca比の上昇,冠動脈流量の増大,dP/dtおよび心仕事量の低下を認めた.この際,ミトコンドリア[NAD+]/[NADH]比は変化せず,心筋酸素消費量も一定であった.心仕事効率は,細胞外free Mg濃度0.5mMのときに最良であった.細胞外液のMgは,細胞内Mg/Ca比を上昇させ,心筋収縮性を低下させたが,ミトコンドリア[NAD+]/[NADH]比には変化を及ぼさず,心筋酸素消費量は一定であった.心仕事効率は生理的濃度である0.5mMが最良であった.マグネシウム(Mg)投与は,虚血時の組織障害を軽減し心筋梗塞の死亡率を減少するという報告がある。しかし細胞内遊離Mg濃度(free[Mg^<2+>]_i)の測定が困難なため,その機序に関して不明な点が多い。^<31>P NMR法を用いて心筋のfree[Mg^<2+>]_iを測定し、細胞内Mg動態と細胞外液の無機リン酸(Pi)の関係について検討した。多目的低磁場装置の大塚電子製BEM250/80NMR分光計を用い,フーリエ変換(FFT)あるいは線形予測z変換(LPZAR)によって^<31>P NMRスペクトルを算出した。細胞内ATPの多くはMgイオンと結合しているため,β位リンのピークは結合型ATPと遊離型ATPの存在量で加重平均した位置に現れる。結合型および遊離型ATPのα位とβ位リンの共鳴周波数の差と,実測のスペクトルの共鳴周波数の差からfree[Mg^<2+>]_iを算出するする。実験はWistarラット摘出心(n=9)を用いて,[Mg^<2+>]あるいは[Pi]を変化させたKrebs-Henseleit bufferでLangendorff灌流を行った。^<31>P NMRスペクトルは,灌流液の[Mg^<2+>]を0.52mMから20mMに変更した場合と,灌流液の[Pi]を1.2mM,5.0mM,さらに1.2mMと変化させた場合の2通りで測定した。LPZARによるスペクトルは,FFTに比べSN比が高く容易に共鳴周波数の差を確定できた。灌流液の[Mg^<2+>]を0.52mMから20mMと変化させると,ATPβ位リンのピークは低磁場側に偏位し,心筋free[Mg^<2+>]_iが増加したことを示した。算出されたfree[Mg^<2+>]_iは,それぞれ0.537mMと0.731mMであった。灌流液の[Pi]を1.2mM,5.0mM,再度1.2mMと変化させると,^<31>P NMRスペクトルは[Pi]の上昇とともにATPβ位リンのピークは高磁場側に偏位し,心筋free[Mg^<2+>]_iが減少したことを示した。[Pi]を1.2mMに戻すとβ位リンのピークはcontrolの位置に戻り,心筋free[Mg^<2+>]_iは元の濃度に戻った。算出されたfree[Mg^<2+>]_iは,1.2mM Pi溶液では0.525±0.048mM.5.0mM Pi溶液では0.407±0.025mMと有意(p<0.05)に低下し,再び1.2mM pi溶液に戻すと0.601±0.053mMと上昇しcontrol状態の[Mg^<2+>]に戻った。また灌流液の[Pi]が1.2mM,5.0mM,1.2mMと変化すると,細胞内ΣATPに対するMgATPの濃度比はそれぞれ91.7±0.7%,89.8±0.7%,92.8±0.6%と変化した。LPZARによるスペクトル解析法によって,多目的低磁場装置の^<31>P NMRからfree[Mg^<2+>]_i測定が可能であった。^<31>P NMR法により細胞外液[Pi]を高くするとfree[Mg^<2+>]_iの減少が直接観測され,心筋細胞膜におけるMgイオン輸送系の存在が示唆された。
mTORC1栄養シグナル制御の分子基盤解析

真核細胞は、細胞内外からの栄養素を用いて生体物質を同化あるいは異化することによって生命を維持している。その制御において中心的な役割を担うのがmTORC1キナーゼである。mTORC1は、成長因子、細胞内エネルギー、アミノ酸に応答して活性調節され、生体物質の生合成やオートファジーを制御する。その活性調節には、膜アンカー複合体RagulatorとRag GTPaseが関与するが、それらの機能には不明な点が多く残されている。そこで本研究では、mTORC1シグナル伝達システムの制御機構の全貌解明とその破綻による疾患との関連性を統合的に理解することを目指して、構造生物学および生化学的手法によってmTORC1の制御機構の分子基盤を解析し以下の成果を得た。まず、RagulatorとRagA/CのRoadblock domain(RD)との7者複合体のX線結晶構造解析に成功した。その構造より、Ragulatorのリソソーム膜アンカーであるp18が、いずれもRDからなる3種類のヘテロダイマー(p10-HBXIP、p14-MP1、RagA{RD}-RagC{RD})をリボン状にラッピングするきわめてユニークな構造をとることが明らかとなった。また、p18によりRDが一定方向に規則正しく並ぶことから、その構造が他の制御因子と特異的に相互作用することによりシグナル制御のプラットフォームとして機能する可能性が示唆された。そこで、Ragulatorの機能を検証するために、RagCおよびmTORC1をリソソーム膜に直接結合させる分子をp18欠損細胞に発現させて解析した結果、Rauglatorがアミノ酸によるRag GTPaseの活性制御を担う分子(GATOR1およびFLCN)の機能に必須であること、さらに、増殖因子シグナルにより制御されるTSC1/2の機能制御にも重要な役割を担うことが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。細胞および個体生命の恒常性の維持においてmTORC1キナーゼがきわめて重要な役割を担う。mTORC1は、成長因子の下流シグナルや細胞内エネルギー状態、アミノ酸に応答して主にリソソーム膜上で活性調節される。その調節にはリソソーム膜アンカータンパク複合体RagulatorとRagA/C GTPaseが関与することが明らかにされているが、その分子機序には不明な点が多く残されている。そこで本年度の研究では、mTORC1シグナル伝達システムの制御機構の全貌解明とその破綻による疾患との関連性を統合的に理解することを目指して、まず、構造生物学および生化学的手法によってmTORC1の制御機構の分子基盤を解析した。(2)Ragulator-RagA/C複合体とmTORC1との相互作用様式のクライオ電子顕微鏡解析:Ragulatorと全長RagA/Cとの複合体、さらにはその制御因子(Gator1やFolliculin)との複合体のクライオ電子顕微鏡による解析に向けてタンパク質の発現系の構築および高度精製を行った。(3)Ragulator-RagA/C複合体と相互作用する新たな制御因子の同定:Ragulator-RagA/Cがアミノ酸に依存して活性化しすることによりmTORC1をリソソームにリクルートするとされているが、アミノ酸を感知する分子およびその作用機序はまだ決定的ではない。そこで本研究では、Ragulator-RagA/C複合体と相互作用する新たな因子の探索を主に生化学的な手法で行った。その結果、既知の制御分子に加えて新たな候補分子を同定した。本年度には、RagulatorとRagA/CのRoadblock domain(RD)との7者複合体の結晶構造解析に成功した(Nat. Commun)。全長のRagulator-RagA/C複合体のX線結晶構造解析については、複合体の精製に成功し、現在結晶化条件の検討を進めている。Ragulator-RagA/C複合体とmTORC1およびそれらの制御因子との相互作用様式のクライオ電子顕微鏡解析についても、タンパク質の調製はほぼ終了し、解析準備に入っている。Ragulator-RagA/C複合体と相互作用する新たな制御因子の同定に関しては、タグを付加したp18と結合するタンパク質の精製と質量分析による同定を行い、新たな候補分子を複数種見出し、その機能解析準備を進めつつある。

また、p18によりRDが一定方向に規則正しく並ぶことから、その構造が他の制御因子と特異的に相互作用することによりシグナル制御のプラットフォームとして機能する可能性が示唆された。そこで、Ragulatorの機能を検証するために、RagCおよびmTORC1をリソソーム膜に直接結合させる分子をp18欠損細胞に発現させて解析した結果、Rauglatorがアミノ酸によるRag GTPaseの活性制御を担う分子(GATOR1およびFLCN)の機能に必須であること、さらに、増殖因子シグナルにより制御されるTSC1/2の機能制御にも重要な役割を担うことが明らかとなった。今後は、完全長複合体の結晶化を進めるとともに、それと並行してクライオ電子顕微鏡解析を進める予定である。また、新たに同定したタンパク質に関しては、細胞レベルでのKO実験により機能を明らかにし、重要性が認められた場合には、Ragulator-RagA/C複合体との相互作用を構造レベルで解析する計画である。さらに次年度では、当初の課題の一つであるmTORシグナルの数理解析に関する研究について、これまでに得られているアレイデータの詳細な解析を行い、mTORシグナルの細胞機能制御における意義を検討する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
シカゴ派プラグマティズムの実演の思想と想像力概念の機能に関する教育哲学的考察

2018年度(平成30年度)の研究実績は次の二点にまとめることができる。第一は、シカゴ派プラグマティズムの思想家のうち、ジョン・デューイとジェーン・アダムズの教育思想を「劇化」(dramatization)の観点から考察したことである。その研究成果を、日本学校教育学会第33回大会ラウンドテーブルにおいて「J.デューイとJ.アダムズにおける『劇化』の教育思想」という題目で発表した。これによって、1.「劇化」が、デューイの教育思想において、ある特定の年齢の子供の教育方法として捉えられているだけでなく、教育そのものをとらえる概念としても用いられていること、2.デューイの実験室学校とアダムズの労働博物館の教育実践はこの点で重なり合っていること、3.両者の思想的共通性が、後期デューイの芸術論を、美的探求のみならず、科学的探求にも共通した教育思想として読み直すことを可能とすること、4.その読み直しの概念的柱が、探求における主題への「誠実」(sincerity)さであること、以上四点が明らかとなった。第二に、シカゴ派プラグマティズムの思想家であるジョージ・ハーバート・ミードとともに、彼の同僚であったネヴァ・レオナ・ボイドに対するミードの影響を研究範囲に新たに加えて、資料収集と分析を行ったことである。即興演劇で知られ、アダムズのハルハウスで学んだ経験のあるヴァイオラ・スポーリンの師にあたるのがボイドである。このため、ボイドとミードの思想的関係を問うことで、シカゴ派プラグマティズムを出発点とする演劇思想の系譜を全く新たに描き出すことが可能となることが期待できる。それはまた、シカゴ派プラグマティズムにおける「遊び・演劇」(play)概念を再構成し、学習理論に組み込むことにつながるとも考えられる。学会発表を行い、シカゴ派プラグマティズムの思想家のうち、デューイとアダムズの検討ができたことは成果である。しかし、出版社の事情で、この論考を含む著書の出版が遅れている。また、ミードとボイドの思想的関係については検討中であり、論文を執筆する段階にはいたっていない。さらに、入手を目指した進歩主義教育関係図書のうち、その稀少性もあって入手できていないものがあったり、出版社の事情で2018年度内に入手できなかった洋雑誌もあったりしたため、やや遅れていると判断した。まずは、2018年度に執筆にはいたらなかった、ミードとボイドの思想的関係を扱った論考を執筆することを一年を通して目指す。次に、「劇化」としてのデューイの科学的・美的探求を、現代の教育理論との関わりで考察する応用的研究を行い、2019年5月に学会誌に投稿する予定である。なお、後者の学習理論との関わりについて言えば、2018年度の研究過程で、現代の学習理論の基礎とされているデューイとレフ・セミョーノヴィチ・ヴィゴツキーという二人の思想を再解釈する試みを、複数の研究者と研究会を組織して行う予定である。これは当初予定しなかった研究の拡張となるが、この研究会の活動枠内で、もともとの研究課題をさらに深めることが可能だと考えている。

次に、「劇化」としてのデューイの科学的・美的探求を、現代の教育理論との関わりで考察する応用的研究を行い、2019年5月に学会誌に投稿する予定である。なお、後者の学習理論との関わりについて言えば、2018年度の研究過程で、現代の学習理論の基礎とされているデューイとレフ・セミョーノヴィチ・ヴィゴツキーという二人の思想を再解釈する試みを、複数の研究者と研究会を組織して行う予定である。これは当初予定しなかった研究の拡張となるが、この研究会の活動枠内で、もともとの研究課題をさらに深めることが可能だと考えている。1.海外旅費(飛行機代)を大変安く抑えることができたこと、2.入手予定の研究書が稀少性が高く、2018年度は入手できなかったこと、3.入手予定の海外雑誌が海外の出版社の事情で、2018年度内に半分ほどしか購入できなかったこと、以上三点が次年度使用額が生じた理由である。次年度使用額については、2、3の研究書、雑誌を入手、購入することで2019年度に使用する計画である。
臓器特異的血管パターニングの制御機構

あらゆる臓器の生存、恒常性維持に血管は必須である。発生過程にこの血管ネットワークが張り巡らされる過程は、極めて秩序だったプロセスを以て進行する。教科書的にこの過程は、1脈管形成、2血管新生、3リモデリングという3つの素過程に分け、説明される。しかしながら、臓器によって異なる血管パターニングの多様性がいかにして獲得されるかは、この3つのステップでは説明できず不明である。本研究は、解剖学・細胞生物学・生化学にin vivoイメージングを取り入れ、各臓器における組織成長よって生じる物理的な力、場の不均衡性および流動性、VEGF受容体の使い分けの観点から、血管多様性獲得の普遍原理を解明する。
日本植民地統治下台湾におけるミッション・スクールの研究

2003年度には台湾およびカナダで資料調査を行った。台湾では台南長老教中学関係の資料調査を進め、カナダではカナダ長老教会文書館において淡水中学院関係の資料を調査した。また、台南長老教中学の教頭であった林茂生がコロンビア大学に提出した博士学位論文の分析を進め、研究成果を教育思想史学会の機関誌『近代教育フォーラム』に公表した。2004年度にはアメリカ国務省文書およびアメリカ長老教会文書を調査した。これは、台湾におけるイギリス系のミッション・スクールをめぐる動向が朝鮮におけるアメリカ系ミッション・スクールをめぐる動向と密接に連関していることに気づいたためである。2005年度には、ロンドンのイギリス公文書館において、イギリス外務省文書、イギリス海軍省文書などの資料調査を行った。このような資料調査が必要だったのは、台湾におけるイギリス系ミッション・スクールに対する排撃運動が、同時代の日英関係における軍事的・政治的な緊張に連動していることが判明しているためである。具体的には、イギリス船籍の船の船員が台湾の軍部によってスパイ容疑をかけられた事件が「反英運動」としての性格を持っていることを明らかにした。これらの作業を通じて、1930年代の日本内地・台湾・朝鮮において神社参拝問題を契機として展開されたミッション・スクール排撃運動が相互に複雑に連鎖していたことを論証し、その研究成果を『立教学院史研究』と『岩波講座アジア太平洋戦争』に公表した。このほかに、植民地主義研究の方法論についてまとめた論考を『年報日本現代史』に発表、欧米帝国主義と日本帝国主義を統一的な視野から問題とする必要性について論じた。今年度の研究計画では、本来ならば、カナダのトロントにあるカナダ長老教会文書館、台湾における長榮女学校などにおける資料調査が中心的な作業となるはずであった。しかし、昨年の春から夏にかけてSARSの流行により、トロントおよび台湾への渡航延期勧告がWHOから出されたために、資料調査を延期せざるを得なかった。そのために、当初の計画を変更し、昨年12月に台湾で資料調査を行い、今年3月にトロントにおける資料調査を行うことになった。上述のような理由により、今年度は、新たに資料を収集・整理する作業よりも、これまで集めてきた資料の読解が中心とならざるをえなかった。特に今年度に中心的にとりあげたのは、台湾におけるミッション・スクールの一つである台南長老教中学の教頭兼理事長という職にあった林茂生がコロンビア大学に提出した博士学位諭文である。この論文は、貴重な研究であると同時に、重要な歴史の証言でもある。この論文で林茂生は、日本による植民地化当初の学校教育を「新式文化」の導入として高く評価しながらも、1920年代以降の教育に関しては同化主義が強化されたと批判している。こうした評価の転換には、コロンビア大学で学んだジョン・デューイらの教育思想の影響があると共に、台南長老教中学での実践が基盤にあることを明らかにした。さらに、この論文が同時代のアメリカや日本における教育学研究の世界ではほとんど無視され、林茂生の論文の内容を打ち消すかのように植民地教育を肯定化する論説が発表されたことを解明した。以上のような研究成果の一部を、教育思想史学会の機関誌『近代教育フォーラム』において公表した。また、コロンビア大学出版会で刊行予定の書籍に英文版を発表すべく、現在、準備中である。今年度の研究改革では、本来ならば、イギリスにおいてイギリス外務省文書およびイングランド長老教会文書の調査をする予定だった。しかし、この計画を変更し、アメリカにおいてアメリカ国務省文書およびアメリカ長老教会文書の調査を行った。研究計画を変更した理由は、一つには、イギリス外務省文書の大部分が日本国内においてマイクロフィルムで閲覧できることが判明したことであり、もうひとつには、台湾におけるイギリス系のミッション・スクールをめぐる動向が朝鮮におけるアメリカ系ミッション・スクールをめぐる動向と密接に連関していることに気づき、アメリカ国務省文書およびアメリカ長老教会文書を調査する必要を感じたためである。

このほかに、カナダのノーバ・スコシア公文書館におけるカナダ系ミッション・スクールをめぐる資料は、現地に赴かずにコピーの送付を依頼することができた。以上の調査によって、1930年代の日本内地・台湾・朝鮮におけるミッション・スクール排撃運動が相互に複雑に連鎖していること、また、アメリカやイギリスの外交官や宣教師が相互に密接に連関をとりあっていることを解明、その内容を2004年10月に開催された教育史学会大会で報告すると共に、その後の調査を補充して『立教学院史研究』(2005年4月刊行予定)に公表した。ただし、現時点でまだイギリス・アメリカなどで調査した資料の一部しか用いることができていないので、2006年度中にさらに多くの論文を公表する予定である。今年度は、ロンドンのイギリス公文書館において、イギリス外務省文書、イギリス海軍省文書などの資料調査を行った。このような資料調査が必要だったのは、台湾におけるイギリス系ミッション・スクールに対する排撃運動が、同時代の日英関係における軍事的・政治的な緊張に連動していることが判明しているためである。具体的には、イギリスの商船Langleebrok号の船員が台湾の軍部によってスパイ容疑をかけられた事件や、イギリス海軍の船員が台湾の港町基隆において警察の取り調べて殴打された事件などが「反英運動」としての性格を持っていることに着目して資料を収集、分析した。また、昨年度、アメリカにおいてアメリカ国務省文書およびアメリカ長老教会文書の調査を行った際に収集した資料の分析を通じて、1930年代の日本内地・台湾・朝鮮におけるミッション・スクール排撃運動が相互に複雑に連鎖していたことを論証し、その研究成果を『立教学院史研究』(2005年5月)に発表したほか、この作業の延長線上で主に朝鮮におけるミッション・スクールに焦点をあてて分析した論文を『岩波講座アジア太平洋戦争第4巻』に公表した。また、上述のような実証研究の基底に存在する課題意識および方法論にかかわる論考を『年報日本現代史』で発表、欧米における植民地研究の動向をふまえながら、欧米帝国主義と日本帝国主義を統一的な視野から問題とする必要性について論じた。
臨界現象を利用したゼロ応力ヒステリシス超弾性材料の創成

本研究は応力ヒステリシス(負荷時と除荷時の応力差)が極めて小さい超弾性材料の創成を目的とし、一次相変態であるマルテンサイト変態において、意図的に不純物元素を添加することでマルテンサイトドメインの微細化による二次相変態的挙動の発現を目指すものである。本年度は、本研究においてモデル材料として用いる多数のチタン系超弾性合金の作製と、機械的試験の環境整備、一部の合金における内部組織観察を重点的に行った。各合金の作製は問題なく完了した。また、透過型電子顕微鏡による内部組織観察の結果、当初より微細ドメインの発現が予想されていた酸素添加合金の他にSnやAlなどを添加した合金においても微細ドメインが観察された。これは本研究の着想が正しいことを意味しており、非常に重要な成果である。機械試験の実施環境の整備も完了していることから、現在までの進捗は当初の計画通り、順調に研究が進展していると考える。今後は微細ドメインが観察された合金において機械試験を行い、応力ヒステリシスの詳細な評価を行う。また、走査型電子顕微鏡の内部で引張変形(もしくは圧縮変形)中その場EBSD(後方散乱電子回折)/ECC(電子チャネリングコントラスト)観察に加え、応力下でのX線回折測定を行う。微細ドメインが存在する試料における超弾性挙動において、組織変化の過程を系統的に調査する。これらにより、マルテンサイト変態に及ぼす不純物元素の影響と、不純物による微細ドメインと応力ヒステリシスの関係を明らかにする予定である。本研究では応力ヒステリシスが極めて小さい超弾性材料の創成を目的としている。その具体的手法は一次相変態であるマルテンサイト変態において、意図的に不純物元素を添加し、マルテンサイトドメインの微細化による二次相変態的挙動の発現を目指すものである。本年度は、モデル材料として用いる多数のチタン合金の作製と、機械的試験の環境整備、一部の合金における内部組織観察を行った。また、内部組織観察の結果、当初より微細ドメインの発現が予想されていた酸素添加合金の他にSnやAlなどを添加した各合金で微細ドメインが観察された。これは本研究の着想が正しいことを意味しており、重要な成果である。機械試験の実施環境も整っており、当初の計画通り、順調に研究が進展している。本年度は作製した各合金において、予想通り微細ドメインが生成していることを見出した。次年度はこれらの微細ドメインを有する合金において機械試験を実施し、応力ヒステリシスの評価を行う。また、SEM内で引張変形を行い、その場でEBSD/ECCI観察を実施する。さらに、引張応力下でのXRD測定もあわせて行うことで、不純物による微細ドメインと応力ヒステリシスの関係について明らかにする。

さらに、引張応力下でのXRD測定もあわせて行うことで、不純物による微細ドメインと応力ヒステリシスの関係について明らかにする。おおよそ計画通りに支出しており、残額は160円のみである。次年度は当初の計画通り使用する。
磁場・パルスプラズマ援用化学気相成長法による環境セル型透過電子顕微鏡用隔膜の開発

環境セル型透過電子顕微鏡に用いる高強度隔膜としてa-SiCN隔膜に着目し、その作製手法として磁場・パルスプラズマ援用化学気相成長法(MPECVD)を開発した。a-SiCN隔膜作製のための原料ガスとして、大気中で安定なヘキサメチルジシラザンと窒素およびアルゴンを用いて作製した。磁場を印加することにより、通常のプラズマCVDに比べて成膜速度の向上がみられた。様々な条件により隔膜はCuグリッドの穴を覆うように作製し、その評価を赤外分光法、光電子分光法および透過電子顕微鏡などで評価した。その結果、パルス電圧を上げ、窒素の流量を上げ、さらに反応容器内の圧力を下げることで高強度を示す隔膜の開発に成功した。生体試料や触媒反応のその場観察等、ガス雰囲気下での透過電子顕微鏡観察を実現させるため、試料ホルダーに小さい容器を備えた環境セル型透過電子顕微鏡の開発が試みられている。電子線の発生には高真空が必要なため、環境セルには、電子線を透過し、かつガスを封じ込むことのできる隔膜が必要となる。本研究では、隔膜の材質として電子線の散乱が少なく機械的強度の高い軽元素で構成されるアモルファス窒化物薄膜に着目した。隔膜の条件として、位相像および振幅像ともに透明な膜が要求されるため、アモルファスでかつ非常に薄い膜が必要となる。ここでは低温で高密度、ピンホールフリーの隔膜を作製するため、新しく磁場・パルスプラズマ援用化学気相成長法(MPPECVD)を提案し、その技術開発および作製した薄膜の特性評価を行うものである。平成26年度は下記の2テーマにおいて行った。(1) MPPECVDの開発および発生したプラズマの分光学的および質量分析学的評価(2) MPPECVDによるアモルファス窒化隔膜の作製およびその特性評価MPPECVDの開発を行い、磁場の有無でプラズマ分光を行った結果、磁場を印加することによって発光強度が増加した。このことから、原料ガスの分解を促進できていることが分った。また密なプラズマができていることが分った。また、アモルファス薄膜を作製した結果、成膜速度が向上した。窒化の進行が膜の硬度の増加につながることが明らかとなった。平成27年度は下記のテーマにおいて行った。(3)アモルファス窒化物隔膜の耐圧および電子線照射効果MPPECVDによりアモルファスSiCN隔膜の開発を行い、その耐圧および電子線照射効果を測定した。耐圧は3気圧(0.3×10^6Pa)を保持する隔膜の開発に成功した。電子線照射による耐久性も酸素、窒素および一酸化炭素の混合ガス下で30分以上の高寿命を得た。電子線照射による耐久性も酸素、窒素および一酸化炭素の混合ガス下で30分以上の高寿命を得たことから十分実用に耐えうる隔膜の開発に成功している。現在、透過型電子顕微鏡画像の分解能を上げるため、更なる薄膜化技術の開発を行っている。ここでは低温で高密度、ピンホールフリーの隔膜を作製するため、新しく磁場・パルスプラズマ援用化学気相成長法を提案し、その技術開発および作製した薄膜の特性評価を行うものである。(1)従来のPPECVDと比較し、磁場の印加により発生したプラズマの発光スペクトルを調べ、さらに質量分析を併用することにより、乖離現象の動的挙動を調べた。その結果、プラズマ密度が向上し、乖離現象の向上を確認した。(2)各条件下(磁場強度、パルス電圧、周波数、デューティー比等)における作製した薄膜の化学的および機械的特性評価(XPS, FT-IR, TEM,耐圧試験)を行った。その結果、パルス電圧を向上し、周波数を20kHzで堆積した膜において、窒化の向上が見られた。反応ガスが繰り返し窒素と衝突を繰り返すことが起因しているものと考えられる。耐圧試験を行った結果、3気圧まで耐えれる隔膜の開発に成功した。300kVの電子線に耐え、30分以上の使用に耐えることが可能となった。

開発した隔膜はTEMの評価より、アモルファスで均質な膜であることが確認された。(3)金ナノ触媒の振る舞いをその場観察し、その挙動について解析した結果、金と金属酸化物の界面での酸化反応が顕著であることが示唆された。環境セル型透過電子顕微鏡に用いる高強度隔膜としてa-SiCN隔膜に着目し、その作製手法として磁場・パルスプラズマ援用化学気相成長法(MPECVD)を開発した。a-SiCN隔膜作製のための原料ガスとして、大気中で安定なヘキサメチルジシラザンと窒素およびアルゴンを用いて作製した。磁場を印加することにより、通常のプラズマCVDに比べて成膜速度の向上がみられた。様々な条件により隔膜はCuグリッドの穴を覆うように作製し、その評価を赤外分光法、光電子分光法および透過電子顕微鏡などで評価した。その結果、パルス電圧を上げ、窒素の流量を上げ、さらに反応容器内の圧力を下げることで高強度を示す隔膜の開発に成功した。磁場・パルスプラズマ援用化学気相成長法(MPPECVD)の開発も初期段階で完了し(さらに高効率化のため改造するためここでは初期段階とした)、アモルファス窒化物薄膜の作製に成功している。また、プラズマをモニターするための分光光度計も設置し、それらの振る舞いの観察にも成功している。また、磁場を援用することで、プラズマ密度が向上し成膜速度の向上が見られた。隔膜をさらに薄膜化するために、隔膜生成後に更なる窒素プラズマを照射することで10nm程度の薄膜にすることを試みている。この最適条件の究明を行う。その後、研究実施計画で述べた以下のことについて試みる。(4)環境セル型透過電子顕微鏡への応用MPPECVD法の開発および発生したプラズマの分光学的および質量分析学的評価、MPPECVD法によるアモルファス窒化隔膜の作製およびその特性評価、アモルファス窒化物隔膜の耐圧および電子線照射効果について更に探求、改良していくことに加え、得られた知見を基に、実際に環境セル型透過電子顕微鏡へ搭載しその有用性を調べる。これは環境セル内に反応ガスを導入し、開発した隔膜を用いた時の電子顕微鏡像の分解能について評価を行うものである。隔膜の化学構造や成分比、膜厚に対して、電子線の散乱に対する像のコントラスト変化について調べ、最適膜厚や成分比を調べる。また,実際に開発した隔膜により、金ナノ触媒の挙動や生体試料等のその場観察を行い、その動的メカニズムを探求する。荷電粒子ビーム応用アモルファス窒化物隔膜の耐圧および電子線照射効果前年度に得られた知見を基に、作製した隔膜の耐圧試験を行う。隔膜を介して真空容器と反応ガス容器に分け、真空側に四重極型質量分析装置(QMA)を設置し、ガスの漏れおよび耐圧に対する評価試験を行う。耐圧性の有無と化学的組成との因果関係をX線光電子分光、フーリエ変換赤外吸収分光、原子力艦顕微鏡、透過型電子顕微鏡等により評価する。また電子線照射により膜の物理的、化学的浸食がないかを確認する。環境セル型透過電子顕微鏡に実際に搭載し、反応ガス雰囲気中に置いた隔膜の耐久性について調べる。電子線照射後のアモルファス窒化物隔膜について、化学分析として光電子分光法、表面形状については走査型あるいは透過型電子顕微鏡により評価を行う。
東アジアにおける鉛釉陶器の原料とその時間的・地域的特徴に関する研究

古代遺跡から出土した鉛釉陶器などの鉛ケイ酸塩資料について、その原材料の供給体制、製作技術等に関する知見を得るため、釉薬の鉛同位体比と釉薬・胎土の化学組成、推定される焼成温度等に関するデータを蓄積した。それらと地域的・時代的な違いなどに着目し、考古学的な背景を踏まえて考察した結果、8世紀後半の宮跡・寺院などの原材料供給は、ある程度の画一性をもちつつも、出土地(各寺院など)による値のバラツキが確認されるなど、必ずしも一元的な原料供給体制とは限らないことがわかった。また渤海三彩の詳細な資料調査を実施し、奈良三彩との相違点、鉛原材料・胎土の化学的特徴の時期変遷の一端を明らかにした。本研究は、鉛釉の生産に供給される原材料の変遷、さらに時代とともに変化する製品構成との関連および生産技術を究明することを目的とする。今年度は、まず国内の出土遺物の分析調査として、平城宮内および平城京・寺院跡から出土した施釉瓦・センについて、胎土と釉薬の化学組成、釉薬の鉛同位体比、胎土の推定焼成温度に関する調査をおこなった。その結果、奈良時代前半に比定される資料は、胎土の化学組成に出土地点による差異がみとめられた。しかし奈良時代前半の出土資料数がまだ少ないため、今度は他遺跡出土品や鉛釉陶器も視野に入れ、できるだけ資料数を増やしていきたいと考えている。また奈良時代後半に比定される資料は、奈良時代前半とは異なる化学組成を示す資料が多いことがわかった。鉛釉の鉛原料は、奈良時代の青銅製品の鉛同位体比値が集中する領域(グループI)の範囲内にほとんどの資料が分布したが、グループIを僅かに超えて分布する資料も確認できた。鉛釉陶器資料にも、この範囲の分布は確認していることから、資料の精査と検討をおこなった。次に8世紀10世紀頃に鉛釉陶器の生産をおこなっていたと考えられている渤海地域の鉛釉陶器の分析調査をおこなった。渤海地域で生産された鉛釉陶器の推定される焼成温度は、唐三彩とは異なること、奈良三彩とは同じ温度範囲であるという既報告があり、焼成温度からでの判断は難しい。そこで、胎土の化学組成と釉薬の鉛同位体比分析を実施し、対照資料とした奈良三彩資料、渤海産の可能性を指摘されている資料と比較検討をおこなった。渤海地域から出土した鉛釉陶器の鉛原料は、複数地域からのものが確認されたことから、現在はデータの精査を継続しておこなっている。本研究は、陶器および瓦・磚などに施された鉛釉の鉛原材料の変遷、さらに時代とともに変化する生産技術、流通に関する変遷を究明することを目的としている。今年度は、渤海地域から出土した鉛釉陶器について、胎土・釉薬の化学組成、着色顔料の特徴、鉛同位体比分析、推定焼成温度に関する結果をまとめ、学術雑誌に投稿した。中国地域以外の新たな鉛同位体比値の範囲に分布する資料群を示すことができ、また日本産領域に分布する資料も検出した。未知の鉱山や原材料の混入などを明らかにする必要があり、日本産領域の分布については、渤海地域から出土した資料の増加、データの蓄積が必要であるため、新たな分析資料の収集をおこなった。緑釉陶器の国産化を可能にした既存の焼き物の技術のひとつとして瓦・磚の生産技術が挙げられる。7世紀から8世紀の施釉瓦・磚の鉛同位体比分析、胎土の化学組成の分析調査とともに、施釉していない瓦について胎土分析をおこない、窯跡などの産地に関する情報を蓄積し、施釉瓦との比較検討を継続的におこなっている。今年度は主に7世紀の瓦・磚資料について実施し、瓦の型式ごとの化学組成の特徴を明らかにし、焼成条件などの検討をおこなった。また江戸時代のカリウム鉛ガラス資料の分析をおこない、色調、時期による化学組成の特徴を検出した。対照資料として古代の遺跡から出土したカリウム鉛ガラスの分析調査を実施し、これらとの比較検討をおこなった。本研究は、陶器、瓦磚などに施された鉛釉に用いられる鉛原材料や胎土粘土の変遷、さらに時代とともに変化する生産技術、流通に関する変遷を究明することを目的としている。最終年度にあたる本年度は、鉛釉が施された陶器および瓦磚資料の材料調査を引き続きおこない、その生産地に関する化学的特徴を明らかにした。本年度は主に二つの時代と地域に着目した。ひとつは平城京内に所在する寺院跡から出土した釉薬を施された瓦・垂木先瓦・磚の検討である。施釉瓦・垂木先瓦・磚と資料の別を明確にし、それらの胎土粘土の特徴、さらに出土地との相関について分析事例を増やし検討した。その結果、奈良時代後期を中心とする寺院の瓦生産地における原料の共通性と寺院特有のばらつきを示すことができた。ふたつめは9世紀前半の平安緑釉の生産地による生産技術上の相違について検討した。9世紀代の遺跡から出土する緑釉陶器の産地としては、京都(洛北・洛西)・尾張・長門が知られているが、今回は京都(洛北)と尾張(猿投窯)産と考えられる資料群を対象とした。その結果鉛以外の釉薬の化学組成、特に尾張産のK2O含有量の多さが明らかとなった。この相違は、植物灰やカリ長石などの添加物が生産地により違う点に起因する可能性があり、灰釉との関連も含めて興味深い結果であり今後も慎重に検討する必要がある。

これらの成果は、学会、紀要等で発表し、さらに鉛釉陶器や鉛ガラスの鉛原材料や7世紀代に遡ると考えられている鉛釉磚などの研究成果は、国際会議や講演会、市民講座などを通して情報公開に努めた。古代遺跡から出土した鉛釉陶器などの鉛ケイ酸塩資料について、その原材料の供給体制、製作技術等に関する知見を得るため、釉薬の鉛同位体比と釉薬・胎土の化学組成、推定される焼成温度等に関するデータを蓄積した。それらと地域的・時代的な違いなどに着目し、考古学的な背景を踏まえて考察した結果、8世紀後半の宮跡・寺院などの原材料供給は、ある程度の画一性をもちつつも、出土地(各寺院など)による値のバラツキが確認されるなど、必ずしも一元的な原料供給体制とは限らないことがわかった。また渤海三彩の詳細な資料調査を実施し、奈良三彩との相違点、鉛原材料・胎土の化学的特徴の時期変遷の一端を明らかにした。7世紀から8世紀の鉛釉陶器、瓦・磚の分析調査は順調に進行しており、本研究目的のひとつである、渤海地域から出土した鉛釉陶器に対して、釉薬の化学組成、鉛同位体比、胎土の化学組成、推定焼成温度などの化学的特徴を明らかとし、奈良三彩および唐三彩との比較検討を可能とした。文化財科学今後は、7-8世紀の鉛釉陶器・瓦・磚の分析調査をおこない、さらなるデータの蓄積を試みる。さらに本調査で新たに明らかとなった渤海地域出土資料の鉛同位体比値の未知領域の分布などについては、渤海地域の青銅製品、鉱山資料についての分析を計画している。さらに9世紀以降の資料調査をおこない、生産地が移動した場合の原料の供給について検討する。国内の遺跡から出土した鉛釉については、胎土分析、鉛同位体比分析、胎土の焼成温度など分析調査は順調に進行しており、本研究目的の一つである鉛同位体比値の集中領域(グループI)を超えて分布する資料の検出とそれらの特徴を精査することも実施できたといえる。物品購入の際に見積額との差額が生じた。年度末に判明したため、次年度使用とした。今後は、さらなるデータの蓄積のを目的として、引き続き鉛釉の分析をおこなっていく。分析資料としては、8世紀および10世紀以降の資料を調査対象と考えており、資料借用及び分析調査の依頼をおこなっていく。また鉛同位体比値の集中領域(グループI)を超えて分布する資料については、青銅製品、鉱山資料を再検討し、また生産関連遺物のデータについての精査をおこない、鉛原料の画一性に関する検討をする。3,938円は、物品費もしくは旅費として使用する予定であり、もとの使用計画に大きな変更は生じない。
ラートブルフ法哲学の現代的意義の総合的再評価

第二次世界大戦後、ラートブルフは「法律は法律だ」とする法実証主義はドイツの法律家と国民をナチスの不法に対して「無防備にした」と指摘した。この「ラートブルフ・テーゼ」と呼ばれる指摘は、ナチス期の法実務についての研究に基づいて、最近ネガティブな評価を受けている。本研究では、ラートブルフの戦前の著作等に遡って検討することによって、この否定的評価がラートブルフの趣旨を必ずしも適切に捉えるものではないことを示した。1.「法律は法律だ」とする実証主義がナチス的不法に対してドイツの国民と法律家を無防備にしたという「ラートブルフ・テーゼ」は、ナチス期の法理論・法実務が実証主義的ではなかったという点で誤りだとされるようになってきたが、この点を再度検討した。従来あまり注目されてこなかった戦前のラートブルフの諸論考(1919年の実証主義批判、1933年のナチス刑法理論批判など)をも総合的に検討することによって、「テーゼ」がラートブルフの一貫した法概念論(正義という価値理念を法概念の本質的要素とする)、実証主義論(法学的実証主義を法の妥当根拠を究極的に権力に求める「法の権力理論」とみるもの)に基づく理論的必然性をもつものであり、その意味では誤りであったとはいえないことを確認した。「テーゼ」を誤りとする議論は実証主義の意味を限定的に捉えているために、この点を的確に把握しえなかったものといえる。この点を明らかにすることによって、自然法論か法実証主義かという依然として根強い不毛な二項対立図式の克服に寄与することができる。この成果はすでに論文にまとめており、平成23年度の早い時期に公表する。2.「司法殺人」などにおけるナチス期の裁判官の刑事責任を免除する意図がラートブルフにあったのかどうかについて、戦前のラートブルフの故意論・枉法論に遡って検討するとともに、戦後西ドイツの刑法理論および判例における故意論・枉法論の動向に照らして評価するための検討を行った。その成果は平成23年度中に公表する。3.ラートブルフの法概念論における理念の位置づけを普遍的語用論の観点から解釈することによって、その法概念論に現代的形態を付与しうることを、西日本法理論研究会において報告した。1.「法律は法律だ」とする実証主義がナチス的不法に対してドイツの国民と法曹を無防備にしたという「ラートブルフ・テーゼ」は、ナチス期の法理論・法実務が実証主義的ではなかったという点で誤りだとする近年の議論について批判的に検討して、その成果を「ラートブルフ・テーゼについて」(『法政研究』第78巻、2011年、169-218頁)に公表した。この論文において、ラートブルフの実証主義批判は戦前から一貫したものであったこと。法律への忠実を説くヴァイマル期のラートブルフの議論はこれと矛盾しないこと、ラートブルフはナチスの政権掌握の時点でその体制を全体として不法の体制となるものと捉えていたことなどを明らかにすることにより、テーゼの趣旨が、実証主義は結局のところ恣意的となりうる権力に法の妥当根拠を求めざるをえないために、ナチス的不法に対して無防備であったとするものであったことを示した。2.ところで、ラートブルフ・テーゼに対する疑念は、それが実証主義に責任を帰することによって、ナチス期に有効な法律をも歪曲して不法な判決を下した裁判官たちを免責しようとするものであったという主張を含意する。テーゼがこのような特別の意図をもつものでなかったことは上記の論文で明らかにしたが、ラートブルフがナチス期裁判官の責任をどのように問うたのかという問題は別個の検討を要する。この点については、戦前のラートブルフの刑法理論に遡って、平成23年度までに検討を行ってきたが、その結果、裁判官の枉法における故意と違法性の意識の関係に関するラートブルフの見解は、戦前から戦後にかけて、ある複雑な曲折を辿っていることが明らかとなった。この成果はすでにまとめており、本年度に論文として公表する。3.20世紀の法哲学におけるラートブルフの影響と意義の検討という点については、その暫定的成果をすでに平成22年度末に報告しているが、平成23年度は引き続きその研究を発展させた。この成果も本年度中に公表する。1.「法律は法律だ」とする実証主義がナチス的不法に対してドイツの国民と法曹を無防備にしたという「ラートブルフ・テーゼ」はナチス期の法理論・法実務が実証主義的ではなかったという点で誤りだとする議論が近年行われている。しかし、この議論がラートブルフの真意を的確に捉えるものではないということについては、すでに「ラートブルフ・テーゼについて」(『法政研究』第78巻、2011年、169-218頁)において明らかにした。

テーゼがこのような特別の意図をもつものでなかったことは上記の論文で明らかにしたが、ラートブルフがナチス期裁判官の責任をどのように問うたのかという問題は別個の検討を要する。たしかに彼の戦後のいくつかの論文にはそのように解釈しうる点がないとはいえない。この問題について、本研究では、戦前のラートブルフの刑事責任論に遡って検討するとともに、1947年の医療殺人事件判決評釈を分析することにより、ラートブルフがナチス期の裁判官たちの「枉法」の責任を問う観点を有していたことを明らかにし、「枉法と故意ーラートブルフ・テーゼと裁判官の責任ー」(『法政研究』第79巻、2012年、1-45頁)において公表した。3.さらに、戦後ドイツの法理論及び裁判実務に対するラートブルフの影響をいわゆる「ラートブルフ定式」の受容状況に即して明らかにする研究を行った。また、20世紀の法哲学におけるラートブルフの影響と意義の検討という点については、その暫定的成果をすでに平成22年度末に報告している。これらの研究の成果は平成24年度中に公表するには至らなかったが、追って公表する予定である。まず、ラートブルフ・テーゼの評価をめぐる議論の中心問題について、検討の成果を論文にまとめて、公表することができた。また、ラートブルフ・テーゼを免責テーゼとする議論についても検討を進め、論文として公表できる段階に達した。さらに、20世紀の法哲学におけるラートブルフの影響と意義についても、本年度中に研究成果を公表するめどが立った。以上により研究課題はおおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題であるラートブルフ法哲学の現代的意義の総合的再評価のためには、さらに少なくとも三つの問題領域の検討が必要である。その一つはいわゆる「壁の射手」事件判決にいたる戦後ドイツの裁判におけるラートブルフ定式の受容をめぐる議論の検討である。本年度はこの点の研究を進め、来年度には論文にまとめて公表する予定である。後の二つは、ラートブルフの正義論としての社会的法治国家論の検討と、自由法運動及びそれ以後における法的思考論の比較思想史的検討である。ただ、これら二つの検討は別個の研究計画を必要とし、本研究課題の目的としては、戦後ドイツにおけるラートブルフ定式の受容をめぐる議論の検討において一応達成される。