hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
川崎病既往者の長期健康管理体制の確立に関する疫学的研究

平成7年度までに収集したデータをもとに、川崎病既往者集団の死亡率を全国の死亡率(人口動態統計)と比較した.まず,対象者各人について観察開始日(初診日)から観察終了日(死亡日,追跡不能者は最終生存確認日,その他の者は平成4年末日)までの観察期間を計算した.これに,対象者の性・年齢・暦年ごとの人口動態統計による死亡率を乗じて期待死亡数を算出した.最後に観察死亡数を期待死亡数で除した標準化死亡比(SMR)とその95%信頼区間を計算し,川崎病既往群と全国の死亡率の比較を行った.コホートを構成する集団の初診時の性・年齢分布は,川崎病全国調査で報告されているわが国の川崎病患者の疫学像とほぼ一致していた.全観察期間の標準化死亡比は全体で1.56(95%信頼区間:0.94-2.43),男で1.78(95%信頼区間0.97-2.99),女で1.16(95%信頼区間0.38-2.71)であった.初診後2か月以内の急性期では全体で8.47(95%信頼区間:3.65-16.69),男で10.12(95%信頼区間:3.72-22.07),女で5.69(0.69-20.53)と全国と比較して死亡率が上昇していたが,これ以降では全体で0.98(95%信頼区間:0.49-1.75),男で1.10(95%信頼区間:0.47-2.16),女で0.76(95%信頼区間:0.16-2.22)であり,急性期以降では特に一般人口と比較して高い傾向は見られなかった.急性期の死亡は8例で,事故で死亡した1例を除く7例が川崎病による死亡であった.急性期以降の死亡では,川崎病による心後遺症によるもの2例,循環器系の先天異常によるもの2例,血液・免疫系の悪性新生物によるもの2例などが死亡の原因となっていた.また,水泳中の溺死が1例あるが,剖検所見が死亡診断書に記載されていないため,単なる溺死なのか,川崎病心後遺症による障害が水泳中に発生したのかは,明らかではない.平成7年度までに収集したデータをもとに、川崎病既往者集団の死亡率を全国の死亡率(人口動態統計)と比較した.まず,対象者各人について観察開始日(初診日)から観察終了日(死亡日,追跡不能者は最終生存確認日,その他の者は平成4年末日)までの観察期間を計算した.これに,対象者の性・年齢・暦年ごとの人口動態統計による死亡率を乗じて期待死亡数を算出した.最後に観察死亡数を期待死亡数で除した標準化死亡比(SMR)とその95%信頼区間を計算し,川崎病既往群と全国の死亡率の比較を行った.コホートを構成する集団の初診時の性・年齢分布は,川崎病全国調査で報告されているわが国の川崎病患者の疫学像とほぼ一致していた.全観察期間の標準化死亡比は全体で1.56(95%信頼区間:0.94-2.43),男で1.78(95%信頼区間0.97-2.99),女で1.16(95%信頼区間0.38-2.71)であった.初診後2か月以内の急性期では全体で8.47(95%信頼区間:3.65-16.69),男で10.12(95%信頼区間:3.72-22.07),女で5.69(0.69-20.53)と全国と比較して死亡率が上昇していたが,これ以降では全体で0.98(95%信頼区間:0.49-1.75),男で1.10(95%信頼区間:0.47-2.16),女で0.76(95%信頼区間:0.16-2.22)であり,急性期以降では特に一般人口と比較して高い傾向は見られなかった.急性期の死亡は8例で,事故で死亡した1例を除く7例が川崎病による死亡であった.急性期以降の死亡では,川崎病による心後遺症によるもの2例,循環器系の先天異常によるもの2例,血液・免疫系の悪性新生物によるもの2例などが死亡の原因となっていた.また,水泳中の溺死が1例あるが,剖検所見が死亡診断書に記載されていないため,単なる溺死なのか,川崎病心後遺症による障害が水泳中に発生したのかは,明らかではない.平成6年度は追跡対象者の名簿作成を行い,同時に,追跡対象者の死亡状況を全国のそれと比較するために,人工動態統計(死亡)に関する情報収集も行った.追跡対象者は協力の得られた52施設を受診した川崎病患者で,第8回12回川崎病全国調査への報告例をもとにしている.当該全国調査は1982年7月1992年12月の10年6月に受診した川崎病患者全員を対象としており,52病院から8417名が報告されている。この中から(1)確実例(容疑例を除外),(2)初発例(再発例を除外),(3)初診日が第14病日以内例(第15病日以降初診例を除外),(4)日本国籍保持者(外国籍者を除外)の4項目を総て満たす6585名を本研究の対象者として登録した.

(1)及び(2)の条件は結果の解釈が困難になるため,(3)の条件は協力医療施設が大規模なものも多いため,検査外来例も多く,これらの者を除外するため,(4)の条件は来年度以降の住民票や戸籍を用いた追跡調査が不可能なため,加えた.対象者は男3765名(57.2%),女2820名(42.8%),初診時年齢0歳2058名(31.3%),12歳2868名(43.6%)34歳1109名(16.8%),5歳以上550名(8.4%)で,従来から明らかになっている川崎病患者の疫学像と大きく離れてはおらず,患者全体を代表していると見なすことができた.平成7年度は対象者の生存状況を,当該医療機関の受診,住民票,戸籍などにより調べ,死亡が確認された者については死亡原因を明らかにするために,死亡診断書を入手する予定である.平成6年度に,5回にわたる川崎病全国調査より52の協力が得られた医療機関の受診者のリストを作成した.具体的には,1982年7月1992年12月の10年6か月間に52病院を受診した全ての川崎病患者から、(1)初発例(再発例は対象外),確実例(容疑例は対象外),第14病日以内の初診例(第15病日以降の初診例は対象外)を抽出した.全体で6585名がこの条件に該当した.これら6585名について,氏名,住所,性別,生年月日,初診年月日,心後遺症の有無,γ-グロブリン療法の有無の入力を行い,ベースラインデータの作成が完了した.平成7年度はこのデータベースをもとに,登録者の現在の生存状況を確認した.医療機関を受診した者は,医療機関からの「受診」という報告により生存が確認できた(3006名,45.6%).受診がない者については,住民基本台帳に登録されているかどうかを住民票を取り寄せることにより生存の確認を行った(3474名,52.8%).海外転出などにより住民基本台帳に登録されていない者については戸籍を調べることにより生存の確認をした(51名,0.8%).死亡が確認されたものは19名,0.3%であった。残り35名(0.5%)は追跡不能者であり,全体の追跡率は99.5%であった.以上の追跡の他に,比較対照とする人口動態統計資料の整理を行い,暦年・性・年齢階級別死亡率のデータを集め,平成8年度の解析の準備を行った.平成7年度までに収集したデータをもとに,川崎病既往者集団の死亡率を全国の死亡率(人口動態統計)と比較した.まず,対象者各人について観察開始日(初診日)から観察終了日(死亡日,追跡不能者は最終生存確認日,その他の者は平成4年末日)までの観察期間を計算した.これに,対象者の性・年齢・暦年ごとの人口動態統計による死亡率を乗じて期待死亡数を算出した.最後に観察死亡数を期待死亡数で除した標準化死亡比(SMR)とその95%信頼区間を計算し,川崎病既往群と全国の死亡率の比較を行った.コホートを構成する集団の初診時の性・年齢分布は,川崎病全国調査で報告されているわが国の川崎病患者の疫学像とほぼ一致していた.全観察期間の標準化死亡比は全体で1.56(95%信頼区間:0.94-2.43),男で1.78(95%信頼区間:0.97-2.99),女で1.16(95%信頼区間0.38-2.71)であった.初診後2か月以内の急性期では全体で8.47(95%信頼区間:3.65-16.69),男で10.12(95%信頼区間:3.72-22.07),女で5.69(0.69-20.53)と全国と比較して死亡率が上昇していたが,これ以降では全体で0.98(95%信頼区間:0.49-1.75),男で1.10(95%信頼区間:0.47-2.16),女で0.76(95%信頼区間:0.16-2.22)であり,急性期以降では特に一般人口と比較して高い傾向は見られなかった.急性期の死亡は8例で,事故で死亡した1例を除く7例が川崎病による死亡であった.急性期以降の死亡では,川崎病による心後遺症によるもの2例,循環器系の先天異常によるもの2例,血液・免疫系の悪性新生物によるもの2例などが死亡の原因となっていた.また,水泳中の溺死が1例あるが,剖検所見が死亡診断書に記載されていないため,単なる溺死なのか,川崎病心後遺症による障害が水泳中に発生したのかは,明らかではない.
黒色真菌フィアロホーラ・ベルコーサの疫学検証法の開発と検証

皮膚病変から単離されたPhialophora verrucosaは,本来は木材腐朽菌である。本菌による新興再興感染症原因菌としての報告も増加傾向にある。予防・治療・経済貢献が期待される遺伝子レベルによる疫学検証は重要課題で,rDNA全領域における塩基配列の詳細解析から,下記の3つのアプローチを疫学指標として検討を試み、有用な知見が得られた。遺伝学的同定(D1/D2領域)が確認できた34菌株を対象とした.(1)高変異性のIGS領域の詳細構造から導いた、モチーフ様構造のリピート配列をもったVIR領域に焦点をあてた株識別で,検証を試みた。解析した12株の配列からリピートエレメント構成の違いにより電気泳動での分離解析が可能な3種のタイプ(VIRI, VIRII, VIRIII)に類別できた為、本領域増幅primerを設計し,6カ国の分離株61株について増幅を試みた。アガロースゲル上500800bpに異なる3タイプが,VIRI:13%, VIRII:33%, VIRIII:54%の割合で検出できた。自然界分離株ではVIRIIIが最も多く,地域的な傾向が認められた一方、ヒトはあらゆる場所での感染遭遇が推察できる様にヒト由来の全7株からは3タイプが特徴的に検出された。樹木分離株が周辺土壌分離株と同一タイプであった結果も一部で得られ、IGSが疫学指標になり得る事を示唆した。(2)33株の18S rRNA遺伝子の塩基配列解析から、85%の株にintronの存在が認められた。5 sitesに仮称intron-A,B,C,D,Eの存在があり、HEGが挿入された株も存在した。Subgroup解析により4 sitesにIE(S 516, S 1199)とIC1(S 943, S 1506)を推定した(未同定)。株毎のsites, subgroupからintron typingを行った結果、分離地域と相関する傾向が認められた。(4)今後、菌株を増やした(1)(2)(3)の統合解析と,患者の臨床背景,自然界株の生息環境等の関連性について検討したい。また、近縁菌P.americanaは解析中である。
ムクムクゴケ科の多様性と系統関係の解明

本研究ではムクムクゴケ科(コケ植物タイ類)の全種(約50種)を対象にした分類学的研究を通して、ムクムクゴケ科の多様性と系統関係の解明を目的としている。本研究により陸上植物の原始的な系統であるコケ植物の基盤情報の確立、コケ植物タイ類の多様性・系統関係の全容解明と科レベルでの総合的な比較が可能となり、進化に伴う形態の変遷過程(特に毛状葉の獲得過程)の解明と分類群ごとの偏りの少ない遺伝情報を用いた分岐年代推定が可能となり陸上植物全体の進化学的研究への発展がきたいできる。平成30年度は前述した目的を達成するために、熱帯アメリカお及びオセアニア産種の分類学的再検討を行った。特に新種記載時に使用された種概念の基礎となるタイプ標本を国外の研究施設から借用して、形態観察を行い、各種の携帯情報と詳細な解析図を得るとともに各種について分類学的議論を行い、近縁種との形態的な違い(外部形態・内部形態)を明らかにした。さらに各種の形態変異の範囲を見極めると共に詳細な分域と生育基物などの生態学的情報を得た。また、ムクムクゴケ科の進化に関する議論を深めるためにその周辺分類群に関しても研究を行い、これらの研究を通して、論文(4報)発表及び国内学会での発表(2件)を行うなど積極的に研究成果を公表した。今後はこれらの研究手法を継続して行い、未だ分類学的実体が明らかにされていない種群の研究を進める。また、研究期間を通して分子系統学的解析に用いる試料の採取に努める。平成30年の進捗状況はおおむね順調である。平成30年度は確実に成果を得ており、論文(4報)発表及び国内学会での発表(2件)を行うなど積極的に研究成果を公表することができている。これまでの研究を継続して行い、とくにオセアニアと南米の種に関して分類学的再検討を行う予定である。本研究により陸上植物の原始的な系統であるコケ植物の基盤情報の確立、コケ植物タイ類の多様性・系統関係の全容解明と科レベルでの総合的な比較が可能となり、進化に伴う形態の変遷過程(特に毛状葉の獲得過程)の解明と分類群ごとの偏りの少ない遺伝情報を用いた分岐年代推定が可能となり陸上植物全体の進化学的研究への発展が期待できる。平成28年度は前述した目的を達成するために熱帯アメリカ及び南米産種の分類学的再検討を行った。特に新種記載時に使用された基準標本を国外の研究施設から借用して形態観察を行い、各種の形態情報と詳細な解析図を得るとともに各種について分類学的議論を行い近縁種との形態的な違い(外部形態・内部形態・微細形態)を明らかにした。さらに各種の形態変異の範囲を見極めるとともに詳細な分布域と生育基物などの生態学的情報を得た。また、これらの研究を通して論文(英文5報)発表及び国内・国際学会での発表(2件)を行うなど積極的に研究成果を公表した。今後はこれらの研究手法を継続して行い、未だ分類学的実体が明らかにされていない南米産種および他地域の種に関しても研究を進める。さらに今後はできる限り多くの種を対象に分子系統学的解析を行うことで種間の系統関係に関する情報を得て議論を深める。平成28年度の進捗状況はおおむね順調である。平成28年度は当初の計画通り順調に研究成果を得ており、論文(英文5報)発表及び国内・国際学会での発表(2件)を行うなど積極的に研究成果を公表することができている。平成29年度は前述した目的を達成するために、熱帯アメリカお及びオセアニア産種の分類学的再検討を行った。また、ムクムクゴケ科の進化に関する議論を深めるためにその周辺分類群に関しても研究を行い、これらの研究を通して、論文(3報)発表及び国内・国際学会での発表(3件)を行うなど積極的に研究成果を公表した。平成29年の進捗状況はおおむね順調である。

平成29年度は確実に成果を得ており、論文(3報)発表及び国内・国際学会での発表(3件)を行うなど積極的に研究成果を公表することができている。本研究ではムクムクゴケ科(コケ植物タイ類)の全種(約50種)を対象にした分類学的研究を通して、ムクムクゴケ科の多様性と系統関係の解明を目的としている。本研究により陸上植物の原始的な系統であるコケ植物の基盤情報の確立、コケ植物タイ類の多様性・系統関係の全容解明と科レベルでの総合的な比較が可能となり、進化に伴う形態の変遷過程(特に毛状葉の獲得過程)の解明と分類群ごとの偏りの少ない遺伝情報を用いた分岐年代推定が可能となり陸上植物全体の進化学的研究への発展がきたいできる。平成30年度は前述した目的を達成するために、熱帯アメリカお及びオセアニア産種の分類学的再検討を行った。特に新種記載時に使用された種概念の基礎となるタイプ標本を国外の研究施設から借用して、形態観察を行い、各種の携帯情報と詳細な解析図を得るとともに各種について分類学的議論を行い、近縁種との形態的な違い(外部形態・内部形態)を明らかにした。さらに各種の形態変異の範囲を見極めると共に詳細な分域と生育基物などの生態学的情報を得た。また、ムクムクゴケ科の進化に関する議論を深めるためにその周辺分類群に関しても研究を行い、これらの研究を通して、論文(4報)発表及び国内学会での発表(2件)を行うなど積極的に研究成果を公表した。今後はこれらの研究手法を継続して行い、未だ分類学的実体が明らかにされていない種群の研究を進める。また、研究期間を通して分子系統学的解析に用いる試料の採取に努める。平成30年の進捗状況はおおむね順調である。平成30年度は確実に成果を得ており、論文(4報)発表及び国内学会での発表(2件)を行うなど積極的に研究成果を公表することができている。平成29年度からは平成28年度までの研究を継続し、特に北米・オセアニア・東南アジア産種の分類学的再検討を行う予定である。また、研究期間を通して分子系統学的研究解析に用いる生鮮試料の採取に努める。これまでの研究を継続して行い、とくにオセアニアと南米の種に関して分類学的再検討を行う予定である。平成29年度から所属を移動することになり、新しい所属先で購入が必要な物品が多数予想されたため平成28年度の支出を抑え、未使用分を平成29年度以降に使用することにしたため。平成29年度から所属を移動することになり、現在所属する研究機関において購入が必要な物品が多数予想されたため平成28年度の支出を抑えたことによる。平成29年度の使用額は当初の予定額を超えていたが、平成28年度の未使用金額との合計額を上回るほどではなかったため。未使用分は平成30年度以降の物品費などに充てる計画である。平成29年度及び30年度の使用額は当初の予定額を超えていたが、これまでの未使用金額との合計額を上回るほどではなかったため。未使用分は平成31年度以降の物品費などに充てる計画である。平成28年度の未使用分は研究は平成29年度以降の物品費などに充てる計画である。
熱帯対流圏準二年振動とエルニーニョ南方振動の数十年スケール変調に関する研究

1.大気再解析データと海洋モデル、結合モデルの長期積分の結果から、1970年代後半に生じた気候シフト以前における、熱帯対流圏準二年振動(TBO)並びにENSO現象の実態を考察した。モデルENSOは3-4年周期で発生しており、関連してインド洋・太平洋上のウォーカー循環偏差の位相反転が規則的に起こっていた。これらの特徴は1970年代後半に生じた気候シフト以前のレジームに非常に類似している。モデル内では、ウォーカー循環偏差が位相反転する際に、西太平洋上で西風バーストが頻繁に生じ、その強制によって海洋ケルビン波が励起されていた。これらの結果から、熱帯太平洋のocean dynamicsとインド洋のwind-evaporation feedbackの複合効果がインド洋・太平洋上のウォーカー循環偏差のレジーム遷移をもたらしているという仮説が裏付けられた。また、インド洋の大気海洋相互作用がENSOの位相反転のペースメーカーの役割を果たしていることが示唆された。2.豪連邦科学産業研究機構(CSIRO)大気研究部門で開発された気候モデル(Mark3 CGCM)の制御実験結果から、南アジア夏季モンスーンの前兆現象、すなわち、春季の熱帯インド洋における降水量、SSTの赤道非対称偏差等が再現されているのが見出された。これらの様相はKawamura et al.(2001)が指摘した、主にENSO衰退期において陸面水文過程が寄与する間接的インパクト(赤道非対称インパクト)を説明していると考えられる。ENSOの間接的インパクトはモンスーン前期に有意な影響を与えるが、モンスーン後期までその影響は持続しないという観測事実とも矛盾していない。観測とモデルの比較結果から、1970年代後半以降に顕在化した、ENSO衰退期においてアジア大陸の陸面水文過程が間接的に寄与するENSOインパクトの存在が大気海洋結合モデルにより検証された。NCEP/NCAR再解析データと海洋モデルの長期積分の結果から、1970年代後半に生じた気候シフト以前における、熱帯対流圏準二年振動(TBO)並びにENSO現象の実態を考察した。TBO的ENSOでは北半球春季に位相が反転するという規則性がある。このような季節依存性は所謂遅延振動子理論などのENSO発生のメカニズムでは十分な説明ができない。つまり、赤道太平洋だけで閉じた赤道波理論には限界があると考えられる。本研究の結果から、熱帯インド洋の大気海洋相互作用を考慮することによって、春季に生じる規則的な位相反転を合理的に説明できることが明らかになった。具体的には、熱帯太平洋のocean dynamicsとインド洋のwind-evaporation feedbackの複合効果がインド洋・太平洋上のウォーカー循環偏差のレジーム遷移をもたらしており、結果的にENSOの位相反転が生じると考えられる。また、南アジア地域のモンスーンシステムはTBO的ENSOのレジーム遷移に対して受動的な役割でしかない。つまり、前後関係ではモンスーンが強い(弱い)とその後の冬にラニーニャ(エルニーニョ)がピークを迎えるので、時差相関ではモンスーン→ENSOのように見えるかもしれないが、実はインド洋上の循環偏差が海洋大陸へと東進し、その後ENSOが最盛期を迎えるというレジーム遷移の過程を見ているに過ぎないという解釈である。その意味においては、1970年代後半以前のENSO-モンスーン関係は主として、アジア大陸の陸面水文過程が間接的に寄与しない、ENSOの発達期における直接的インパクトによってもたらされていることが見出された。昨年度は、NCEP/NCAR再解析データと海洋モデルの長期積分の結果から、1970年代後半に生じた気候シフト以前における、熱帯対流圏準二年振動(TBO)並びにENSO現象の実態について重要な知見が得られた。

今年度はそれらのメカニズムの詳細を明らかにするために、大気海洋結合モデルの長期積分の解析から、現象に対するモデルの再現性ならびにモデル内の力学プロセスに関して考察を行った。モデルENSOは3-4年周期で発生しており、関連してインド洋・太平洋上のウォーカー循環偏差の位相反転が規則的に起こっていた。冬季から春季にかけての対流圏上層と下層の速度ポテンシャル偏差の規則的な東進も良く再現されていた。これらの特徴は1970年代後半に生じた気候シフト以前のレジームに非常に類似している。モデル内では、ウォーカー循環偏差が位相反転する際に、西太平洋上で西風バーストが頻繁に生じ、その強制によって海洋ケルビン波が励起されていた。これらの結果から、熱帯太平洋のocean dynamicsとインド洋のwind-evaporation feedbackの複合効果がインド洋・太平洋上のウォーカー循環偏差のレジーム遷移をもたらしているという仮説が裏付けられた。また、夏季アジアモンスーンの変動に関しては、1970年代後半以降のENSO-モンスーン関係をもたらしている、アジア大陸の陸面水文過程が関与しているプロセスはモデルで再現できなかった。この原因として、モデルの赤道太平洋西部の水温躍層が観測と較べて浅いという系統的誤差が考えられ、今後更に検討していく必要がある。豪連邦科学産業研究機構(CSIRO)大気研究部門で開発された気候モデル(Mark3 CGCM)の制御実験結果から、南アジア夏季モンスーンの前兆現象、すなわち、春季の熱帯インド洋における降水量、SSTの赤道非対称偏差が再現されているのが見出された。インド洋北部及び南シナ海上の活発な降水に伴う対流加熱により、南アジア一帯の対流圏上層で高気圧性循環が強化されている(ロスビー波応答)様子が明瞭である。高気圧偏差に覆われた、チベット高原から西の中央アジアにかけての地域では降水量が減少している。チベット高原の一部を除いて、降水量減少と対応して土壌水分も減少している。一方、高気圧偏差と関連して短波入射量も増加している。土壌水分量減少と短波入射量増加の地域と地表面温度上昇の地域が良く対応しており、熱帯海洋上の積雲対流活動がremote forcingとなって、ロスビー波応答を介しアジア大陸の陸面水文過程に実質的な影響を与えていると解釈できる。春季の陸面温度の上昇は海陸間の熱的コントラストの増大に寄与し、モンスーンを強める方向に働く。一連のプロセスを逆符号にすれば、今度は反対に弱いモンスーンがもたらされる。これらの様相はKawamura et al.(2001)が指摘した、主にENSO衰退期において陸面水文過程が寄与する間接的インパクト(赤道非対称インパクト)を説明していると考えられる。ENSOの間接的インパクトはモンスーン前期に有意な影響を与えるが、モンスーン後期までその影響は持続しないという観測事実とも矛盾していない。
ラット実験的骨欠損の修復に対する各種成長因子の併用効果に関する研究

今日、歯周臨床では、GBR(Guided bone regeneration)などの再生療法が盛んに行われているが、骨欠損の形態や患者の全身状態によりその適応には制限がある。骨形成を促進させる成長因子の効果はin vivoでは、明らかにされているが、実際に臨床応用するには使用する因子やその用法等、未だ十分な検討が行われていない。本研究は、ラットの頭蓋に実験的骨欠損を形成しGTRメンブレンを施した実験モデルを作製し、PDGFのみ、PDGF+IGF-IそしてPDGF+TGF-βの3群について、とくに早期の骨形成に及ぼす影響について検討を行ったものである。病理組織学的検索:すべての群とも7日目までは組織学的所見に顕著な差は認められなかったが、14日目ではPDGF+IGF-I群およびPDGF+TGF-β群で新生骨の造成が強くに認められた。免疫組織学的検索:Fibronectinの局在変化の観察では、術後3日目までは、すべての群で血漿性Fibronectinの浸潤によるものと思われる強い局在が認められた。7日目からは成長因子投与群では欠損部から離れた部位にも局在が認められた。14日目では、PDGF+IGF-I群では弱いびまん性の局在が認められたが、その他の群では減弱していた。また、Type I Collagenの局在変化の観察では、術後3日目まではすべての群に骨欠損部の骨壁に沿った弱い局在が認められた。7日目からはすべての群で局在が強くなり、とくに成長因子投与群で骨欠損部の骨壁に沿って強い局在が認められた。14日目では、すべての群で局在は弱く認められたが、PDGF+IGF-I群およびPDGF+TGF-βでは新生骨の造成に沿った局在が認められた。PDGFにIGF-IあるいはTGF-βを併用した群では、14日目に新生骨の造成が強く認められ、またType I Collagenの局在も認められた。このことから、これらの併用群に相乗的骨形成作用があることが示唆された。
テラヘルツ帯・薄膜マッチング型超伝導検出器アレイの開発

本研究では、超伝導薄膜で吸収したテラヘルツ波を超伝導トンネル接合素子(STJ)で検出するという「薄膜マッチング型STJ検出器」の研究開発を推進した。またその発展形として、伝送線路に見倣した長方形形状のSTJ素子でテラヘルツ波を検出するという「伝送線路型STJ検出器」の研究開発も推進した。例えば、後者の検出器はニオブ超伝導体の平面アンテナと2個の長方形STJ素子を1/4波長インピーダンス変換線路で接続した膜構造をとる。テラヘルツ波はSTJ素子の長軸方向に伝搬しながら吸収され、最終的に準粒子トンネル電流として読み出す。作製にはニオブ系5層膜【Nb/Al/AlOx/Al/Nb】を採用し、フーリエ変換分光器を用いて光学特性を評価した結果、Nb/Al系STJ素子のギャップ周波数(0.35THz)を境にして不連続な検出感度上昇を確認し、超伝導体の近接効果を考慮したクーパー対解離(CPB)に起因する直接検出を実証した。また、ギャップ周波数以下(0.25THz)に急峻な共振ピークを同時検出し、これが光子誘起トンネル現象(PAT)に基づくSTJ素子長軸方向での3/4波長共振であることを明らかにした。本研究で推進したSTJ検出器はCPBとPAT両方の検出プロセスが利用可能であり、この高い周波数選択性は将来のテラヘルツイメージング応用における多様性に繋がると期待される。本研究では、超高感度・広帯域・アレイ性能を兼ね備えたテラヘルツ波検出デバイスとして、超伝導薄膜で吸収したテラヘルツ波を超伝導トンネル接合素子(STJ)で検出するという薄膜マッチング型STJ検出器の開発を進めている。初年度は検出器試作と構成要素(テラヘルツ波吸収膜)の最適化を行った。具体的にはまず、異なるSTJ素子サイズをもつ検出器を1枚のフォトマスク上に並べて設計・配置し、多結晶Nb吸収膜と多結晶STJ素子からなるプロトタイプ検出器を作製した。素子構造は現在作製プロセスが最も確立しているニオブ系5層膜【Nb/Al/AlOx/Al/Nb】とし、成膜の容易性を重視して各膜厚はサファイア基板上から【200/60/1.5/60/150nm】とした。次に電気特性を評価した結果、素子のノーマル抵抗は0.9Ω、臨界電流密度は50A/cm^2という良好なSIS特性が得られた。その後、超半球レンズ裏面に接着した検出器チップを0.3Kに冷却し光学特性(周波数スペクトル)を評価した結果、現在はまだ大きい接合サイズ(50μmと100μm角)であるが、薄膜マッチング方式によるテラヘルツ光応答を初めて確認した。また、超伝導ニオブのギャップ周波数に対応して0.7THzを境に急峻な感度上昇を実験的に示し、従来型のSTJ検出器に比べても1桁広い帯域幅(約1THz)が得られた。一方、高いテラヘルツ吸収効率のために超高真空蒸着装置を用いてNb薄膜の条件出しを行った。具体的には、成膜装置内での原料ビーム強度や基板温度に対する依存性を調べた結果、高温加熱により膜平坦性と結晶性を両立する成膜条件が見つかった。また、50nm薄膜の超伝導転移温度はバルクと同じ9.2K、残留抵抗比(300K/10K)は15以上という、従来のスパッタ法による多結晶薄膜に比べても高品質化を達成しており、検出器の本作製を行う準備が整いつつある。本研究では、超高感度・広帯域・アレイ性能を兼ね備えたテラヘルツ波検出デバイスとして、超伝導トンネル接合素子(STJ)を用いた検出器の開発を進めている。本年度はこれまでの薄膜マッチング型STJ検出器の発展形として、伝送線路に見做した長方形形状のSTJ素子でテラヘルツ波を検出するという伝送線路型STJ検出器の作製と性能評価を同時並行して進めてきた。検出器1画素はニオブ超伝導体の平面アンテナと2個の長方形STJ素子を1/4波長インピーダンス変換線路で接続した構造をとる。

この検出器はクーパー対解離を主動作原理としており、ギャップ周波数以上のテラヘルツ波はSTJ素子の長軸方向に伝搬しながら吸収され、最終的に準粒子トンネル電流として読み出す。作製にはニオブ系5層膜【Nb/Al/AlOx/Al/Nb】を採用し、成膜の容易性を重視して各膜厚はサファイア基板上から【150/50/1.5/50/150mm】とした。電気特性を評価した結果、臨界電流密度40A/cm^2、リーク電流密度は数100pA/μm^2(4.2Kで規格化した0.3K残留電流が4桁落ち)いう比較的良好なSIS特性が得られた。次に、テラヘルツ帯フーリエ変換分光器を用いて光学特性を評価した。その結果、テラヘルツ波の初応答とともに、超伝導体の近接効果を考慮したNb/Al系STJ素子のギャップ周波数(0.35THz)を境にして不連続な検出感度をもつことを確認した。まだ、従来の光子誘起トンネル現象(PAT)に基づくSTJ検出器に比べても広い帯域特性が得られている。本検出器は理研の素子作製プロセスラインの最適化によって比較的高い歩留まり(70%)での作製が可能になっており、最終年度に行う検出器アレイ化の準備が整いつつある。本研究では、超高感度・広帯域・アレイ性能を兼ね備えたテラヘルツ波検出デバイスとして、超伝導トンネル接合素子(STJ)を用いた検出器開発を推進した。最終年度は薄膜マッチング型STJ検出器の発展形として、伝送線路に見做した長方形形状のSTJ素子でテラヘルツ波を検出するという伝送線路型STJ検出器の性能評価を主に進めた。検出器1画素はニオブ超伝導体の平面アンテナと2個の長方形STJ素子を1/4波長インピーダンス変換線路で接続した膜構造をとる。テラヘルツ波はSTJ素子の長軸方向に伝搬しながら吸収され、最終的に準粒子トンネル電流として読み出す。作製にはニオブ系5層膜【Nb/Al/AlOx/Al/Nb】を採用し、成膜の容易性を重視して各膜厚はサファイア基板上から【150/50/1/50/150 nm】とした。その際、異なるSTJ素子サイズ(長さと幅)をもつ24(=4×6)画素アレイを一枚のフォトマスク上に並べて設計・配置して作製した。アレイの電流電圧特性を評価した結果、作製歩留りは約70%、臨界電流密度40 A/cm2、リーク電流密度は数100pA/um2という比較的良好なSIS特性が得られた。次に、テラヘルツ帯フーリエ変換分光器を用いて光学特性を評価した結果、Nb/Al系STJ素子のギャップ周波数(0.35 THz)を境にして不連続な検出感度上昇を確認し、超伝導体の近接効果を考慮したクーパー対解離(CPB)に起因する直接検出を実証した。また、ギャップ周波数以下(0.25 THz)に急峻な共振ピークを同時検出し、これが光子誘起トンネル現象(PAT)に基づくSTJ素子長軸方向での3/4波長共振であることを明らかにした。本研究で推進したSTJ検出器はCPBとPAT両方の検出プロセスが利用可能であり、この高い周波数選択性は将来のテラヘルツイメージング応用における多様性に繋がると期待される。本年度の理研における素子作製プロセスラインの最適化によって比較的高い歩留まりでのSTJ検出器作製が可能になり、最終年度に行う検出器アレイ化の準備が整いつつあるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者は来年度より名古屋工業大学へ転任するため、検出器作製に関しては距離的な制約から多少不便が発生することが予想される。しかし、代表者は今年度すでに検出器の作製歩留まりの見通しを立てており、また、来年度も理研の客員研究員として継続在籍するため、効率的な出張によって検出器アレイ開発を推進することが可能である。
美濃派俳書の研究-美濃派の俳壇経営と道統継承をめぐって

近世中期における美濃派俳書について「美濃派俳書年表稿」を完成させ、この結果に基づき今年度は論文を3本発表した。1美濃派俳書の版元について-橘屋治兵衛の江戸出店野田太兵衛と江戸の広井秀峨2近世中期美濃派俳書の特徴-以哉派と再和派の俳書3三河国渥美俳人路喬追善集『夕日影』をめぐって(田原市)-美濃派による指導まず1では、近世中期、美濃派本統の分裂前後より、江戸における拠点形成によって、美濃派俳書の出版元が従来提携していた京都の俳諧書肆橘屋治兵衛だけではなく、橘屋治兵衛の江戸出店野田太兵衛や江戸の彫師広井秀峨、さらに京でも津田伝蔵や巽佐右衛門によって梓行された事象について検討を加えた。そして、これら新しい出版元との関係に、本統分裂の影響が及んだことについて論じた。次に2では、美濃派俳書の特徴的な体裁について詳細に論じた。美濃派俳書は画一的な形式をもって継承されてゆくが、近世中期、美濃派が以哉派と再和派とに分裂した後には、各派内で内題や版下書体において統一化を図る傾向が見られるようになる。版下書体については、以哉派の版下書体は丸く、再和派の版下書体はやや鋭いのが特徴である。さらに版下書体から、京の橘屋治兵衛、江戸の彫師広井秀峨、京の津田伝蔵との間の求版本の実態についても明らかにした。最後の3では、美濃派宗匠である百茶坊が三河国渥美に来訪して、『夕日影』編纂に関与したことについて論じた。『夕日影』における百茶坊の添削は、支考の俳諧理念「姿先情後」に基づく添削となっている。江戸中期から後期における約3000点の美濃派俳書について悉皆調査を行った。その結果に基づき、今年度は論文を3本発表し、学会での口頭発表を1回行った。1橘屋治兵衛の出版目録について-付『俳諧書籍目録』(東京大学総合図書館洒竹文庫蔵)翻刻2日本図書館研究会愛知研究例会報告<第174回>俳諧書肆橘屋治兵衛について3雲止編『初一念』における美濃の旅-百茶坊訪問と五竹坊の墓(岐阜県本巣市政田・本巣郡北方町)1では、美濃派と連携し江戸時代を通じて多くの俳書を出版した橘屋治兵衛の出版目録の翻刻を行った上で考察を加えた。本目録は文政年間までの美濃派俳人によって編纂された俳書をほぼ網羅した資料でもある。丁付や目録に重複掲出された俳書を検討することによって、出版目録の成立過程、また橘屋治兵衛の代替わりの可能性ついても示唆した。2は、1で得られた研究成果を進展させ、書誌学的・情報学的な見地から美濃派俳書及び美濃派の実態について報告したものである。なお本報告は「俳諧書肆橘屋治兵衛について」と題して口頭発表を行った際の概要をまとめたものである。美濃派が膨大な数の俳書を出版することができたのは、その体裁の画一性によるものであった。また江戸中期以降は、美濃派の門人構成や連携した版元の橘屋治兵衛との関係も変化する。一連の事象の考察から、時代潮流の影響を受けながら、マスコミと、そのマスコミの扱う内容とが密接に関係し合い、相互に影響を与えていたことを証明した。3では、紀伊国和歌山住の僧侶雲止編になる俳諧紀行文『初一念』を紹介した。美濃国各地に住む道統宗匠らのもとを訪問するなど、美濃派俳人による行脚の一典型であることを論じた。
星間塵220nm吸収の原因解明

われわれは実験室において、メタンをプラズマ化したガスから、炭素質星間塵が示す紫外線220nm吸収とよく似た吸収ピークをもつ炭素質物質(QCC)を合成した。Qccはまた、赤外未同定バンドと似た赤外線吸収バンドを示し、星間塵類似物質であると考えられる。今回、QCCの構造の分析をすすめ、観測スペクトルとの比較をすすめた。また、QCCをはじめとする炭素質物質が、星間空間でどのように変質するかを明らかにするため、低温・高真空下で、紫外線や水素原子などを照射できる高真空装置を設計し製作した。変質実験の一つとして、水素プラズマガスをQCCに照射し、変質を明らかにする実験を行なった。赤外線や紫外線スペクトル変化やX線光電子分光測定などから、QCCに水素付加が起こり、sp^2炭素からなる6員環の端がメチレンになることがわかった。さらに星周あるいは星間でのショックウェーブ加熱の影響を調べるため、QCCを用いて加熱実験を行った。赤外輻射スペクトルと電子顕微鏡観察で変質を観察したところ、有機質の凝縮物であるfilmy-QCCは、d-QCCのようなオニオン状の炭素質物質へと変化した。加熱変質したQCCの赤外吸収スペクトルは、いろいろなAGB星の周辺で観測される一連の塵の赤外スペクトルと似ている。星の老化に伴う塵の変質について考察を行った。一方、炭素質の凝縮物であるd-QCCを加熱すると、マイクロダイヤモンドが生成することがわかった。隕石中に発見されるダイヤモンドの成因にたいしての関連を指摘した。低温でのfilmy-QCCの赤外吸収スペクトル測定や、偏光子を用いた反射吸収法でのfilmy-QCCの赤外スペクトル測定から、この凝縮物には異方性をもつことがわかった。筆者らは、メタンをプラズマ状にしたガスから合成した炭素質物質(QCC)が、星間塵の観測データとよく似たスペクトルをもっていることを示してきた。星間空間では、星間塵は紫外線や水素原子またはイオンなどの高エネルギーの粒子が衝突する。このような環境下では、合成したQCCが安定に存在できるのか、または変質していくのかについて明らかにするたがこ、超高真空反応装置を設計して、製作した(特別注文・京和真空機械製作所)。本装置はターボ分子ポンプ(Pfeiffer社製TMU521)でニューマチックバルブ(アルバック社製・VUCP-150CM)を介して排気できるようにした。その反応装置には購入した小型の冷凍機(ダイキン工業社製)を取り付けて、試料が約5Kまで冷却できるようにした。試料の光学特性の変化が、そのまま外部から測定できるように、フッ化マグネシウム結晶やKBr結晶窓を購入し、装着した。今年度は、装置を組み上げ、真空装置の試験的作動を行うことができた。今までに、メタンガスに対して水素や窒素ガスを加えてプラズマをつくると、プラズマガスからできたQCCの構造が変わることを明らかにしてきたが、今回、ヘリウムとネオンの混合ガスを加えてもQCCの構造がかわることを見いだした。また、星間塵と似た220nm吸収をもつQCCは、オニオン状の構造をしていたが、それを約100Cに加熱処理をすると、それに加え.微粒なダイヤモンドが見られるようになること示した。これは老化した星の周囲で、ダイヤモンドの塵の合成できることを示すものである。本研究では、星間塵の観測スペクトルでピークを示す原因となる構造がどのように生成するかを研究する。そのため、合成した固体微粒子を星間空間と似た低温・高真空状態に置き、紫外線などを照射して、微粒子のスペクトル変化と物性変化を測定する。前年度はそのための高真空装置を設計し製作した。

星間で固体微粒子に衝突する可能性のある粒子として水素原子がある。水素原子と固体微粒子との反応を調べる目的で、今年度は水素原子ビーム源を製作した。これはタングステンの網を通電加熱(電源購入)し、そこに水素分子を衝突させて熱解離させ、水素原子を得る方式のものである。製作したビーム源を真空装置にとりつけ、マススペクトルを装着し、水素原子の生成を測定した。現段階では、まだ十分な水素原子の量が得られておらず、条件を検討中である。本研究費で購入したMCT検出器を既存のスペクトロメーターにとりつけ、真空装置の内部にある試料の中間赤外線領域のスペクトルを装置外部から測定できるようにした。測定系のテストをしたところ、スペクトルを得るのに十分な感度を持っていた。これにより、生成物の赤外線スペクトル変化が得られるようになった。また、炭素質の微粒子だけでなく、酸化物系の物質の実験もあわせて行うため、Mg-Si-Oからなる固体物質を種々の条件下で合成した。われわれは、以前、炭素質星間塵が示す紫外線220nm吸収とよく似た吸収ピークをもつ炭素質物質(QCC)を、メタンをプラズマにしたガスから合成した。QCCはさらに赤外未同定バンド(UIB)と似た赤外線吸収バンドをもつ。本研究では、星間220nm吸収およびUIBの原因となる化学構造を明らかにするため、QCCだけでなくいろいろな方法で合成した炭素質物質に対し、水素原子や紫外線などを照射し、これらのバンドが生成するかどうか、どのように変質するかを調べた。そのため真空装置を製作し、試料部を冷却するための冷凍機を取り付けた。またMCT検出器を購入し、既存のFTIRスペクトロメーターに取り付け、低温での赤外スペクトルの測定を行えるようにした。照射実験後の試料を謝べるため、X線光電子分光などを用いて元素の化学結合状態の変化を分析し、結果の解析を行った。実験からわかったことは、(1)QCCを加熱すると低温でマイクロダイヤモンドが生じる、(2)水素を反応させるとメチレン構造が生じる、(3)水素付加は固体の温度に依存する、(4)炭素質物質はガンマ線照射にたいして安定であり、わずかな変化しか示さない、(5)酸素プラズマとd-QCCは反応し、カルボキシル基を生成したが、各種の多環式芳香族化合物を含むf-QCCは反応しない、などの結果を得たが、目的とした明瞭な220nm吸収やUIBは得られなかった。また、購入したMCT検出器を用いて赤外スペクトル測定を行ったが、低温のQCCの赤外スペクトルは室温で得たものとほとんど変わらなかった。今後、目的としたように、製作した装置の中に試料を設置した状態で、赤外スペクトル測定ができるようにするつもりである。
パリ出版書籍商トレペレル家と作者による出版戦略の分析

パリ出版書籍商トレペレル家が出版した活字本を173点特定し、そのうち出版年月(日)が判明した48点のパラテクストについて分析を行った。パラテクストの発展は、活字本の表紙が当初は出版書籍商のイメージを優先していたものの、徐々にこのイメージが作品の内容のそれに取って代わられていく過程を示した。また、表紙の文字情報の変化から、パラテクストが当時の口頭による書籍販売に寄与するようになったことも示唆することもできた。続いて、そのデータベースから同一の著者による作品を作成順に整理し、トレペレル家に関わる出版書籍商がどの作者の版本を出版したかを具体的な形でとらえることができた。平成22年度はこれらのデータベースを基にして、トレペレル家各出版書籍商のパラテクストの諸特徴を分析し、バラテクスト継承の実際と同時にパラテクストの役割の変化を考察する。昨年度作成したトレペレル家の構成員(Jean Ier Trapperel、Jean Ierの未亡人、未亡人と娘婿のJ.Jehannotの共同等)ごとの出版活字本のデータベースを網羅的ななものとするために、当時の活字本の最新成果であるFrench Vernacular Books等の書誌関係文献を参照し、Chantilly図書館及びフランス国立図書館の文献画像サイトGallica等で加筆・修正し、イタリアの各図書館に現存するトレペレル家による活字本等の調査を行った(バチカン図書館、フィレンツェ国立図書館)。結果、トレペレル家活字本データベースは参考となる活字本を含めて239点となった。また今年度は、トレペレル家の活字本が広く流布していたはずのパリで印刷物・テクスト受容の実際を明らかにするために、当時のパリに住んだ二人のブルジョワの日記を分析して、彼らが日記記述においてトレペレル家が出版したような比較的「小さな印刷物」を利用していたことを明らかにし、これをまとめて論文として公表した。平成23年度はトレペレル家活字本データベースを基にして、各出版書籍商のパラテクストの諸特徴を比較分析しながら、パラテクスト継承の実際と作者の表象におけるその役割を考察する。昨年度の調査によって明らかになったトレペレル家活字本239点から本年度の調査を始め、S.Rambaudなど初期活版書籍に関する参考文献との照会、パリ国立図書館での調査によって、トレペレル家のプリンターズマークが入っている、あるいはコロフォンなどにアドレスとしてJ.トレペレル、その未亡人のマルグリット、彼女と娘婿J.ジャノが記されている活字本を(他の書籍商からの依頼によるものを含めて)少なくとも173点を特定した。そのうち出版年月(日)の入っている版本48点についてパラテクスト、特にその表紙について分析を行った。M.M.Smithなどの研究によるとトレペレル家の活字本の前半期に当たるインキュナブラ時代の表紙は一般的に、前付けと本文、ブランク、簡素なラベル付け、ラベルへの情報と装飾の追加、の順に発展したと考えられる。トレペレル家の表紙を悉に分析した結果、その発展は、(1)簡素なタイトル+プリンターズマーク、(2)簡素なタイトル+木版挿絵、(3)充実したタイトル+木版挿絵+出版元情報の流れで発展してきたことが明らかになった。このことは、活字本の顔である表紙が当初は出版書籍商のイメージを優先していたが、徐々にこのイメージが作品の内容のそれに取って代わられていく過程を示している。他方で、(3)の出版元情報の記述の分析から、表紙(3)のスタイルが当時の口頭による書籍販売に寄与した可能性も高い。トレペレル家の活字本は、インキュナブラからポスト・インキュナブラの時代への変化する中で、印刷工房で平積みにされている活字本から工房の外で口頭で販売される書物(もの)として機能していったことがこのパラテクストの分析から明らかになった。トレペレル家の歴史と以上の分析の一部をまとめて「パリ出版書籍商トレペレル家とそのタイトルページ」と題する論文を発表した。
ドライケミストリー法を用いた微量血からの簡便・迅速な肉体疲労度評価法の開発

当該年度においては、前年度に引き続き、某体育大学の陸上競技部あるいは国内最高の実積を有する某一流実業団に所属する長距離走選手を被験者とし、肉体疲労が生じていると考えられる夏期あるいは強化合宿時に調査を行った。主観的な疲労感を知るためのアンケート調査として、産業疲労の自覚症状調べ、感情プロフィール(POMS)テスト、性格診断(EGO)テストを行い、同時に採血を行った。採血後速やかに、その場でドライケミストリー法により、いくつかの血中遊出酵素の活性を測定した。また、血清を分離・保存して従来法の生化学検査で24項目を測定した。これらの測定値と主観的な疲労感との関連性について検討し、慢性的肉体疲労度評価法として確立させることを目的として、肉体的疲労度を個人毎に客観的に評価し得るようないくつかの血中遊出酵素群を指標として選出するための統計的検討を行った。当該年度までに得られた結果からは、同程度の負荷をかけても主観的な疲労感の訴えが多い者では筋組織から遊出したと考えられるクレアチンホスホキナーゼ(CPK)活性が高値となる者が多く、GOT及びGPTに異常値を示す割り合いも高くなっていた。しかしながら、これらの測定値と主観的な疲労感との関連性については、個人差も大きく寄与しており、ドライケミストリー法による慢性的肉体疲労度評価法として確立させるために、現在までに集積した多くのデータについて更に詳細な統計的な処理を行っている。ドライケミストリー法による血中成分の測定は近年目覚ましい発展をなしてきており、いくつかの血中逸脱酵素については既にドライケミストリー法による試験紙が作成され、市販されている。従って、本研究の目的であるドライケミストリー法による血中逸脱酵素群の変化を指標とした肉体疲労度を評価するための試験フィルムが作成できる可能性は非常に大きいと思われる。平成5年度においては、慢性的肉体疲労のモデルとして、一大学の陸上部に所属するトップクラスの長距離選手20名を対象者として研究を行った。長距離選手の場合は、疲労度が記録として客観的に判断し易く、他の検査項目との比較が出来やすいと考えられる。調査としては、平成5年7月から毎月1回の採血を行い、従来法とドライケミストリー法による血中逸脱酵素等の測定を行い、測定結果を比較検討した。ドライケミストリー法により、総タンパク、尿素窒素、総コレステロールおよび血中逸脱酵素(LDH,CPK,GOT)の6項目を同時に測定したが、全ての測定項目で非常によく従来法と相関していた。採血時に主観的な疲労感を知るために、産業疲労の自覚調査、感情プロフィール検査、性格診断テスト等を行った。最も疲労が激しいと思われた約1ヵ月間の夏期合宿の前後で主観的な疲労度と血清生化学検査値との関連性を検討したが、合宿前に既にかなりの疲労感を訴えていた者もあり、明確な傾向は得られなかった。研究は順調に進んでいるが、現在も測定が継続中であり、データの解析までは行っていない。当該年度においては、調査に協力を申し出た運動選手を対象者として研究を行った。対象者は某体育大学の陸上競技部あるいは国内最高の実績を有する某一流実業団に所属する長距離走選手であった肉体疲労が生じていると考えられる夏期あるいは強化合宿時に調査を行った。これらの測定値と主観的な疲労感との関連性について検討し、慢性的肉体疲労度評価法として確立させることを目的として、肉体的疲労度を個人毎に客観的に評価し得るようないくつかの血中遊出酵素群を指標として選出する試みを行っている。当該年度までに得られた結果からは、同程度の負荷をかけても主観的な疲労感の訴えが多い者では筋組織から遊出したと考えられるクレアチンホスホキナーゼ(CPK)活性が高値となる者が多く、肉体疲労度の評価にCPKが活用できる可能性が示唆されている。また、疲労感の訴えが多い者ではGOT及びGPTに異常値を示す割り合いも高くなっており、これらの血中遊出酵素群も指標として用いる事を考慮している。現在も平成6年度までに集積した多くのデータについて統計的な処理を行っている。

当該年度までに得られた結果からは、同程度の負荷をかけても主観的な疲労感の訴えが多い者では筋組織から遊出したと考えられるクレアチンホスホキナーゼ(CPK)活性が高値となる者が多く、GOT及びGPTに異常値を示す割り合いも高くなっていた。しかしながら、これらの測定値と主観的な疲労感との関連性については、個人差も大きく寄与しており、ドライケミストリー法による慢性的肉体疲労度評価法として確立させるために、現在までに集積した多くのデータについて更に詳細な統計的な処理を行っている。
がん幹細胞の自己複製を抑制する分子標的の解明

現在癌治療の標的とされる細胞は、癌細胞を産生する癌幹細胞とその生存増殖を支持するストロマ細胞である。そこで癌幹細胞の腫瘍組織内における局在を明らかにすることが、この両者の細胞間相互作用を営む分子標的の探索にとっては重要である。従来の癌幹細胞の同定手段としては、蛍光標識したlipophilic dyeを効率良く排出する機能を利用してフローサイトメトリー法で、蛍光色素に染色されない細胞集団(side population;SP細胞)として分画する方法が応用されてきているが、この方法では腫瘍組織の癌幹細胞の局在を解析することは困難である。本研究では癌幹細胞に発現する可能性が高いDNA複製因子であるPSF1遺伝子やSLD5遺伝子の発現を腫瘍組織内でライブイメージを観察し、癌幹細胞の局在を明らかにすることを目的に研究を遂行した。腫瘍細胞中のPSF1遺伝子プロモーター制御下にEGFPを発現する癌細胞を用いて解析したところ、EGFP発現強度の高い癌細胞は、細胞増殖および転移能ともにEGFP弱陽性細胞に比べ活性が高く、このようなEGFP強陽性細胞は腫瘍周囲の血管領域に多く観察された。またSLD5遺伝子座にLacZをノックインしたES細胞を用いて行った奇形腫モデルでも、PSF1の結果と同様、SLD5の転写活性の高いLacZ強陽性細胞は再移植可能な奇形腫癌幹細胞であり、これらも血管領域に高頻度に観察された。以上から、癌幹細胞はニッチとして血管領域を利用していることが示唆された。近年、固形がんは、少数の細胞でがんを構築するがん幹細胞と、それより分化したがん細胞によって形成されていることが解明されてきた。このことより、がん幹細胞をターゲットとしたがん治療法の開発の重要性が考慮される。しかし現在、がん幹細胞の増殖機構については全く不明である。そこで、がん幹細胞が腫瘍組織内でいかなる領域に存在し、いかなるニッチ細胞によりその増殖が支持されているのかを解析することが重要であり、そのためには生きたままがん幹細胞の局在を解析することのできるバイオイメージング法の確立が必要とされる。そこで、本研究では、我々がほ乳動物細胞において特に幹細胞レベルでのDNA複製に関与することを報告してきた、PSF1遺伝子に注目し、本遺伝子のプロモーター領域を利用することで、がん細胞の増殖現場を蛍光蛋白によりイメージングが可能か否かを検討した。まず、PSF1の第一エクソンの上流5Kbの遺伝子を単離し、EGFP蛍光蛋白をコードする遺伝子を連結させ、がん細胞株に遺伝子導入を試みた。この遺伝子の安定発現細胞株を用い、EGFPの強度により細胞周期を観察したところ、EGFP弱陽性細胞はそのほとんどがG0/G1の状態であるのに対して、EGFP強陽性細胞の60%はG2/Mの状態であった。このことからEGFPの強度により細胞周期をイメージングできることが示され、この細胞をマウス皮下に移植して形成された腫瘍内におけるEGFP陽性細胞の局在を解析した。その結果、EGFP陽性細胞は腫瘍内の血管領域に局在するか、あるいは腫瘍の浸潤する先端部の領域に存在した。このことから、EGFP陽性細胞が腫瘍の浸潤や血行転移と関わる細胞群であることが示唆され、がん幹細胞を含む悪性度の高いがん細胞のイメージングにPSF1プロモーターを応用できることが示された。