hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
片肺換気時における肺組織への侵害刺激の定量

昨年度陽圧人工呼吸下の肺組織にてc-fosのmRNAの発現を確かめることが出来たことを報告した。これは人工呼吸30分間という短い間ですでに細胞が、ストレスをc-fosのmRNAという形で表現していることを示している。本年度は、更にその定量に取り組むと共に片肺換気を行うことによって、反体側の肺をコントロールとして用いることに重点をおいて研究を進めた。昨年度も報告したように、人工呼吸による肺組織へのストレスは肺組織自体の重力の影響を受けるためか、腹側と背側では異なっていることが判った。そこで1匹のラットより組織片を肺尖部・肺底部において左右、腹背側と8カ所を同時に採取し比較検討することとした。まず非換気側の肺においてはc-fosの発現はまちまちであり、必ずしも腹側が高いという傾向が見られなかった。これはc-fosが肺胞上皮細胞からのみ発現されるのではなく、循環動態の変動によって肺血管の上皮細胞においても発現しているためと考察したが、これを確認するためには、免疫染色などの手法を用いて局在を証明する必用があると考えられた。しかし、肺組織における免疫染色の技術がないために局在を証明することはできていない。換気側においては、やはり大きく体積が変動する腹側において背側よりも発現が強い傾向がみられたが、希釈による半定量では約2倍程度の差のみであった。しかし個体間での差も大きく単純に比較することは難しいと考えられた。開胸下の人工呼吸という手術と同じストレスを与えた状態を特に意識しての研究であったが、2時間以上の換気を行い蛋白の発現を待ってからウエスタンブロットを行った方が手技的に容易であるとの助言を受け、4時間片肺換気を行いc-fosおよびリン酸化c-Junの発現を同方法にて解析したところ、PEEP10cmH_2Oでの換気側において有意にc-fosの発現が高いことが判った。人工呼吸中に伴う肺組織への加圧および変形が、肺組織に対するストレスとなりその後の肺組織の変性を示唆すると予想し、現在実験を進めている。現在までに判明した点は、確かに人工呼吸によって肺組織にc-fosが誘導されており、その量は30分間の人工呼吸によってコントロールの状態よりも増加している。しかし、その発現量は肺の部位によって差があることも解ってきた。背側や腹側・外側等採取する肺組織によって、コントロールの条件でさえc-fosのRT-PCRによるRNA量に違いが出ていることが分かった。恐らく、開胸下の人工呼吸において肺の血流は強く重力の影響を受けるため、換気は重力の影響が少ない所で多くなされる。このために肺胞換気の少ない部分にc-fosの発現が少ないと考えている。そこで、現在は全肺におけるc-fos蛋白の合成みることによって、誘導の局在を調べることを試みようとしている。つまり、肺組織の凍結切片を用いてc-fos蛋白を抗体にて染色し、c-fosの局在を観察することによって同一肺における組織へのストレスが偏在していることを直接的に示そうと考えている。ただし、この手法はタンパクの合成が行われなければならないので、RT-PCR法によるm-RNA半定量と比べて時間的に判別が遅くなることが予想されるが、上記の事を証明することによって、片肺換気時の肺組織へのストレスを換気によるストレスとの偏在と確認することができ、実際の換気条件の設定に対してより細かい考察が可能になると考えている。現在は全肺によるc-fosの染色に関しての実験を開始したばかりであり、まだ成果を報告するには至っていない。

昨年度陽圧人工呼吸下の肺組織にてc-fosのmRNAの発現を確かめることが出来たことを報告した。これは人工呼吸30分間という短い間ですでに細胞が、ストレスをc-fosのmRNAという形で表現していることを示している。本年度は、更にその定量に取り組むと共に片肺換気を行うことによって、反体側の肺をコントロールとして用いることに重点をおいて研究を進めた。昨年度も報告したように、人工呼吸による肺組織へのストレスは肺組織自体の重力の影響を受けるためか、腹側と背側では異なっていることが判った。そこで1匹のラットより組織片を肺尖部・肺底部において左右、腹背側と8カ所を同時に採取し比較検討することとした。まず非換気側の肺においてはc-fosの発現はまちまちであり、必ずしも腹側が高いという傾向が見られなかった。これはc-fosが肺胞上皮細胞からのみ発現されるのではなく、循環動態の変動によって肺血管の上皮細胞においても発現しているためと考察したが、これを確認するためには、免疫染色などの手法を用いて局在を証明する必用があると考えられた。しかし、肺組織における免疫染色の技術がないために局在を証明することはできていない。換気側においては、やはり大きく体積が変動する腹側において背側よりも発現が強い傾向がみられたが、希釈による半定量では約2倍程度の差のみであった。しかし個体間での差も大きく単純に比較することは難しいと考えられた。開胸下の人工呼吸という手術と同じストレスを与えた状態を特に意識しての研究であったが、2時間以上の換気を行い蛋白の発現を待ってからウエスタンプロットを行った方が手技的に容易であるとの助言を受け、4時間片肺換気を行いc-fosおよびリン酸化c-Junの発現を同方法にて解析したところ、PEEP10cmH_2Oでの換気側において有意にc-fosの発現が高いことが判った。
冬季野外活動(スノースポーツ)におけるターンモデルの開発

2本スキーモデル,3本スキーモデル,4本スキーモデルを開発した.2本スキーモデル(プルークテレマークスキー)では,前の1本スキーに対して後ろの1本スキーが船における舵の役割を担い,3本スキーモデルでは,前の2本スキーに対して後ろの1本スキーが船における舵の役割を担い,また4本スキーでも,前の2本スキーに対して,後ろの2本スキーが船における舵の役割を担い,それぞれ連続ターンした.スキーのターンの方向は,スキーの本数にかかわらず,船と舵の旋回方向と一致していた.2本スキーモデル,3本スキーモデル,4本スキーモデルを開発した.2本スキーモデル(プルークテレマークスキー)では,前の1本スキーに対して後ろの1本スキーが船における舵の役割を担い,3本スキーモデルでは,前の2本スキーに対して後ろの1本スキーが船における舵の役割を担い,また4本スキーでも,前の2本スキーに対して,後ろの2本スキーが船における舵の役割を担い,それぞれ連続ターンした.スキーのターンの方向は,スキーの本数にかかわらず,船と舵の旋回方向と一致していた.スノースポーツにおけるターンモデルの開発を行うことを目的にした。そして、スキー板の本数により、以下の4つに分類した。1.1本スキー(スノーボード、チェアスキーなど)2.2本スキー(アルペンスキー、テレマークスキー、スノースクートなど)3.3本スキー(スノー三輪車など)4.4本スキー(自動車のような4輪に近いスノースポーツなど)本年度は、上記、2.2本スキー(テレマークスキー)について研究を行い、「テレマークスキーロボットの開発-股関節の屈曲と伸展および股関節の内旋によるプルークターンモデルー」スキー研究第6巻第1号pp.9-14.(査読付き論文)に掲載された。内容は以下の通りである。「両股関節の内旋と股関節の屈曲と伸展を複合したプルークテレマークターンができるモデルを開発した。足関節と膝関節は固定し、蝶番を足底側とスキー側に取り付けた。プルーク姿勢から、左股関節の屈曲と右股関節の伸展あるいは右股関節の屈曲と左股関節の伸展を行えば、プルーク姿勢を保ったまま、股関節を伸展した側がヒールフリーになりヒールフリー側のスキーは後方に位置してスキーに前後差が生じた。また連続プルークテレマークターンを再現することができた。」また4類型の内、4.4本スキーについては、第19回日本スキー学会において、「4本スキーと自動車の旋回」について研究発表を行った。内容は、「4本スキーモデルを開発した。前方2本のスキーと後方2本のスキーを逆位相にしてターンさせると、横ずれの少ない連続ターンが可能になった。ターンの様子は、自動車の4輪操舵の旋回(内輪差が生じない)に類似していた。4本スキーモデルにおいて、前方2本スキーに舵角を与えても、後方2本のスキーに舵角を与えても、連続の横ずれターンが可能であった。また、4本スキーのターンや4輪車の旋回の方向は、船の舵を切った際の旋回方向と一致していた。」であった。本研究の目的は、スノースポーツにおけるターンモデルの開発を行うことである。そこで、スノースポーツをスキー板の本数から以下の4つに分類した。1.1本スキー(スノーボード、チェアスキーなど)2.2本スキー(アルペンスキー、テレマークスキー、スノースクートなど)3.3本スキー(スノー三輪車など)4.4本スキー(自動車のような4輪に近いスノースポーツなど)本年度は、上記、4.4本スキーについて研究を行い、「4本スキーモデルと4輪車モデルの類似性」(日本スキー学会誌第19巻第1号pp.79-84.)を論文を掲載した。「44本スキーモデルの開発を行った。ターンの様子は、自動車の4輪操舵の旋回に類似していた。」また、上記、2.2本スキーについては、「テレマークスキーロボットの開発-股関節の屈曲と伸展および股関節の内旋によるプルークターンモデル-」(スキー研究第6巻第1号pp.9-14.)を行った。内容は、「両股関節を内旋したプルーク姿勢から、股関節の屈曲・伸展を行うことにより、連続プルークテレマークターンを再現することができた。」であった。更に、3.3本スキーについては、第19回日本スキー学会において、「3本スキーモデルと3輪車モデルの類似性」について口頭発表を行った。本研究の目的は、冬季野外活動(スノースポーツ)におけるターンモデルの開発を行うことであった。1.1本スキー(スノーボード、チェアスキーなど)2.2本スキー(アルペンスキー、テレマークスキー、スノースクートなど)3.3本スキー(スノー三輪車など)4.4本スキー(自動車のような4輪に近いスノースポーツなど)本年度は、上記、3.3本スキーについてターンモデルを開発し、「3本スキーモデル,3輪車モデルと4輪車プルークトップリフトの類似性」(日本スキー学会誌第20巻第1号pp.125-132.)を論文として成果発表した。

内容は以下の通りである。「3本スキーモデル,3輪車モデルと4輪車のプルークトップリフトモデルを開発し,斜面上を滑らせた(転がせた).3本スキーモデルにおいて,前方の両スキーと後方の1本スキーに舵角(迎え角)を与えるとターンした.同様に3輪車モデルの前方2輪に対し後輪1輪に舵角を与えると旋回した.さらに4輪車のプルークトップリフトモデルは,トップリフトした側に旋回した.そして3本スキーモデル、3輪車モデルと4輪車トップリフトモデルのターン方向や旋回方向は,船の舵を切った回頭する方向と一致していた.」本研究の3本スキーやスノーボード(1本スキー),アルペンスキー(2本スキー)や4本スキーはスキー板の本数は異なっていても,ターンの方向は,船が進んでいるときに転舵した方向にターン(旋回・回頭)することと同一である.これらのターンの考え方は,スノースポーツのターンモデルに共通する要素であることを明らかにした
生態学的妥当性に基づく否定的自動思考尺度の作成

本研究では,否定的自動思考を自由記述法により収集し,それを基に,日本人にとって再生しやすい否定的自動思考の生起傾向を測定する尺度(Negative Automatic Thoughts List;NAL)を作成した。因子分析の結果,NALは「否定的感情表現」,「自信喪失」,「他者非難」,「後悔と恥」の4因子からなる,内的整合性の高い尺度であることが示された。また,その後の分析により,NALは現時点および1か月後後の抑うつの程度と正の相関をもつことが示されたが,縦断データの重回帰分析からは,明確な影響は示されなかった。Beck(1976)の抑うつ認知理論において,抑うつに直接影響を与える認知と捉えられている自動思考は,臨床・研究の両場面で重視されており,変化の指標とされることが多い。しかしながら,その査定には欧米にて開発された尺度の翻訳版が使用されることが多く,社会文化的側面について考慮されてこなかったといえる。思考は文化的に多様な性質をもつものであり,自動思考の測定には,生態学的妥当性について留意する必要があるだろう。このような状況を踏まえ,申請者はこれまでに本邦独自の肯定的自動思考尺度を開発してきた。本研究では,それに続き,本邦独自の否定的自動思考測定尺度を構成することを目的とする。初年度(平成25年度)は,予備尺度作成にあたり,本邦独自の否定的自動思考内容を把握した。具体的には,大学生55名を対象に,ネガティブ体験想起時の思考について自由記述を求め,否定的自動思考に相当すると考えられる思考内容を収集した。この手法は,申請者らが開発した本邦独自の肯定的自動思考測定尺度(白石ら, 2007)における予備尺度項目収集法と同様であり,本研究の目的である否定的自動思考測定尺度が次年度に完成することで,生態学的妥当性を意識した否定-肯定両面の自動思考が測定可能になるものである。自動思考は,Beck(1976)の抑うつ認知理論において,抑うつに直接影響を与えるとされている。本研究では,これまで翻訳版が使用されることが多かった,否定的自動思考測定尺度について,本邦独自の尺度を作成することを目的としている。今年度は,大学生より収集した否定的自動思考を,認知行動療法を専門とする大学教員3名によりKJ法を用いて丁寧に分類整理し,予備尺度を作成した。予備尺度作成に当たっては,既に研究代表者らが作成している本邦独自の肯定的自動思考尺度(白石ら, 2007)の作成方法に倣い,収集した375の記述を分類整理した上で,複数から同様の回答があったもの,場面特異的ではないもの,を選定基準として,予備尺度項目67項目を選定した。本課題は,Beck(1976)の抑うつ認知理論において,抑うつに直接影響を与えるとされる自動思考,すなわち「ネガティブな状況で不随意的に生起する思考」とされる否定的自動思考を測定する本邦独自の尺度の作成を目的とするものである。最終年度である27年度は,前年度までに収集・整理された項目を基に,日本人にとって再生しやすい否定的自動思考の生起傾向について,期間を限定しない方式で測定する尺度(Negative Automatic Thoughts List;NAL)を作成した。その結果,NALは「否定的感情表現」,「自信喪失」,「他者非難」,「後悔と恥」の4因子,全38項目からなる,内的整合性の高い尺度であることが示された。また,NALの全下位尺度は抑うつと正の相関を示したが,その後の分析によって,特に「否定的感情表現」および「自信喪失」が,抑うつとの関係が深いことが示された。続いて,4週間の期間をあけた縦断調査を実施した。その結果,NALによって測定された否定的自動思考の頻度が将来の抑うつへ与える明確な影響は示されず,今後の課題となった。予備尺度項目についての質的検討を丁寧に行っていたため,進度については当初の予定より量的検討が遅れているが,内容については概ね順調に進展している。臨床心理学作成完了した予備尺度を,大学生を対象として複数回試行する。そのデータを基に,量的検討を行い,項目を精選,信頼性・妥当性をもつ本邦独自の否定的自動思考を作成する。当初,初年度に計画した内容を進めている。予備尺度作成が途中であるが,計画内容の修正が必要なほどではなく,次年度で計画完了の見通しが立っているため。否定的自動思考尺度の構成にあたり,相応のデータ数による横断調査と,複数時点で査定を行う縦断調査の結果を総合し,尺度の信頼性及び妥当性を検討する必要がある。予備尺度の質的検討を丁寧に行っていたために,データに基づく量的検討に遅れが生じ,その分を次年度に使用することになったため。

当初の予定通り,収集した否定的自動思考の内容を整理し,予備尺度を作成し,大学生を対象として施行。それを基に項目整理等を行い,信頼性・妥当性の検証を経た本邦独自の否定的自動思考尺度を作成する。併存的妥当性検討にあたり,既存の尺度を試行するため,その質問紙を消耗品として購入する。データ入力補助者への謝金を計上する。当初予定してた調査・作業のための旅費が次年度の使用に変更になったため。次年度に調査・作業のための旅費を使用する。研究計画自体の変更はない。
ナノ空孔で構築する機能性金属錯体ポリマーのナノ結晶の研究

金属ナノ微粒子に代表されるナノサイズの集合体は、量子サイズ効果により、ユニークな電気特性、光吸収、発光特性、および磁性を示すことが知られており、近年特に注日を浴びている。元々量子化された分子、特にd電子由来の特異な光学的・磁気的挙動を有する遷移金属錯体の結晶をナノメートルサイズで制御できれば、結晶中の規則配列を大きく反映した量子効果が現れるはずであり、その状態での物性は非常に興味深い。本年度は、孤立分子とバルク結晶の間にある「量子サイズの結晶」およびその配列体の構築法を確立することを目的として、数十数百nmで均一なハニカム構造を形成するポーラスアルミナを電極として、細孔の中に金属錯体であるプルシアンブルーのナノ結晶を形状、サイズを揃えてつくり、その物性を明らかにするとともに、ナノ結晶の二次元配列体の特性を調べた。実験は、まず、細孔径50nm、細孔長500nmで規則配列したポーラスアルミナにAuスパッタリングを行い、「界面上に細孔が配列したAu電極」を準備した。プルシアンブルーは、Au電極上に化学凝集を起こすことが知られていることから、凝集量と細孔体積を加味して種々の反応時間(230分)において化学凝集を行い、細孔内に取り込まれたプルシアンブルーを、SEM測定、顕微UV-Vis吸収測定、顕微IR測定などにより観察した。SEM像より、プルシアンブルーは、細孔内に取り込まれて結晶成長していることが確認され、酸処理によりポーラスアルミナを溶解し、さらにSEM像を観察したところ、プルシアンブルーはAu電極に対して垂直に保持され、ピラー上に規則配列していることが明らかになった。凝集に関わる反応時間にまだ改良の余地があるものの、プルシアンブルーのナノ結晶が細孔内で成長し、細孔形状に合わせてナノロッド(50×数100nm)を形成し、酸処理によって、細孔周期と同じナノピラーを作成できることを見出した意義深い知見である。また、顕微UV測定からは、プルシアンブルーのd-π吸収帯が50nmと顕著なblueシフトを示し、かつブロードな吸収帯として観測された。このことは、プルシアンブルーがナノ結晶内においてバルク結晶とは異なる電子状態にあることを示しており、量子サイズ効果によるものだと帰属できる。
空気酸化重合によるポリチオフェンの精密合成

本研究は、チオフェン環を主鎖に含有する縮合環ポリマーを設計・合成し、その構造を制御しながら三次構造に基づく新しい物性を開拓することを目的とする。空気酸化重合に関する従来知見をもとに、穏やか且つ簡便に分子量を制御しつつ芳香族高分子を合成、主鎖平面性に基づく共役系の拡大を実証する。具体的には、空気酸化重合により側鎖にアルキルスルフィニル基を導入したポリ(1,2-フェニレンオキシド)、ポリ(1.3-フェニレン)を合成し、分子内環化反応を経てフェノキサチイン、ベンゾチオフェンが縮合したらせん型高分子へと誘導、その構造を精密に同定し、π-共役平面性の拡張も分光学的に議論する。また、スルフェニルフェノール類の解重合機構を明らかにし、分子量の制御法を確立する。(1)縮合環らせん高分子の合成2-位にメチルスルフィニル基を有するフェノール誘導体を合成し、空気酸化重合条件を適宜選択することで、前駆メチルスルフィニル置換ポリ(1,2-フェニレンオキシド)を得た。強酸性下、分子内縮合反応を生起させ対応するフェノキサチイニウム型らせん高分子を構造欠陥なく合成した。その吸収スペクトルは前駆高分子にくらべ最大吸収波長、吸収端ともに長波長シフトを示し、らせん骨格におけるπ-共役平面性の拡大を初めて明らかにした。ベンゼンビスボロン酸エステルとメチルチオ置換ジブロモベンゼンをPd触媒を用いたクロスカップリングにより重合し、側鎖にメチルチオ基を有するポリ(1,3-フェニレン)を合成、側鎖の定量的な酸化、分子内閉環反応を経てベンゾチオフェン型剛直らせん連鎖を得た。NMR、IR、元素分析から構造を同定し、吸収スペクトルはπ-電子の非局在化に伴うバンドギャップの減少を支持した。(2)フェノール類の重合および解重合機構の解明ポリ(アルキルスルフィニルフェニレンオキシド)の解重合による分子量制御の高分子モデルとして、ポリ(2,6-ジメチル-1,4-フェニレンオキシド)の解重合条件を検討した。モノマーである2,6-ジメチルフェノールを添加し、酸化条件下、フェノキシラジカルの生成により、平衡反応の制御が可能となり解重合が生起することを見いだした。解重合後の分子量は末端基濃度に依存し、理論値と一致した。ESR測定による中間体ラジカルの存在、吸収スペクトルから得た解重合速度定数は、再分配の繰り返しによる解重合機構を示唆した。本研究は、ポリチオフェン誘導体における頭-尾配列を完全制御する方法を確立し、3-位置換基の規則正しい配列に基く新しい物性を開拓することを目的とする。空気酸化重合に関する従来知見をもとに、チオフェン環の頭-尾配列と立体配座を同時に規制できる重合法を確立し、主鎖平面性に基づく共役系の拡大を実証する。具体的には、チオフェン環の3-位に安定ラジカル基を導入し、ポリチオフェン連鎖における不対電子の規則正しい配列に基く磁気的相互作用を定量化するとともに、頭-尾率を精密決定するためのプローブにも利用する。

また、頭-尾規制されたポリ(アルキルスルフィニルフェニレン)から出発し、分子内環化反応を経てベンゾチオフェン骨格へと誘導することにより、共役平面性の高いポリチオフェン誘導体の合成とその高次構造制御の方法を確立する。(1)安定ラジカルを有するポリチオフェンの合成と構造制御3-位にフェニルガルビノキシル基および2,6-ジ-tert-ブチルフェノキシル基を有するチオフェン類を合成し、頭-尾率の高いポリチオフェン誘導体に変換するための酸化重合条件について調べた。低温下で穏和な酸化剤(バナジル触媒を用いた空気酸化)を利用すると置換基の立体効果が重合過程でモノマーの空間配置を決める支配的因子となることを突止め、頭-尾率92%以上の高分子量体を得ることができた。ポリラジカルの磁気的性質は頭-尾配列を反映し、共役主鎖を介した磁気的相互作用に基く常磁性(S=1/2)と、僅かな構造欠陥に対する磁化率の鋭敏な変化が観測された。(2)チオフェン前駆体の合成と分子内環化反応強酸性下における芳香族スルホキシドの脱水縮合反応をチオフェン環形成に用いるため、本年度はスルホキシドの分子内環化についてモデル反応を用いて検討した。まず二量体モデルとして、2-メチルスルフィニル-1,1'-ビフェニルの分子内環化反応により、ベンゾチオフェンが定量的に得られることを明らかにした。次いでポリマー反応のモデルとして、ポリ(オキシ-2-メチルスルフィニル-1,4-フェニレン)の分子内環化により、構造欠陥なくフェノキサチイニウム型連鎖を得るための条件(反応温度、酸性度、濃度等)を整理した。ポリチオフェン骨格の前駆体として、メチルスルフィニル基を有するポリフェニレン類を対象に定めた。モノマーとして2-位にメチルスルフィニル基を導入したジブロモベンゼンおよびそのホウ酸エステル誘導体を合成し、Pd触媒による頭-尾規制重合について予備的に確かめ、次年度に分子内環化によるポリチオフェンへの変換について展開するための足掛りを得た。本研究は、チオフェン環を主鎖に含有する縮合環ポリマーを設計・合成し、その構造を制御しながら三次構造に基づく新しい物性を開拓することを目的とする。空気酸化重合に関する従来知見をもとに、穏やか且つ簡便に分子量を制御しつつ芳香族高分子を合成、主鎖平面性に基づく共役系の拡大を実証する。具体的には、空気酸化重合により側鎖にアルキルスルフィニル基を導入したポリ(1,2-フェニレンオキシド)、ポリ(1.3-フェニレン)を合成し、分子内環化反応を経てフェノキサチイン、ベンゾチオフェンが縮合したらせん型高分子へと誘導、その構造を精密に同定し、π-共役平面性の拡張も分光学的に議論する。また、スルフェニルフェノール類の解重合機構を明らかにし、分子量の制御法を確立する。(1)縮合環らせん高分子の合成2-位にメチルスルフィニル基を有するフェノール誘導体を合成し、空気酸化重合条件を適宜選択することで、前駆メチルスルフィニル置換ポリ(1,2-フェニレンオキシド)を得た。強酸性下、分子内縮合反応を生起させ対応するフェノキサチイニウム型らせん高分子を構造欠陥なく合成した。その吸収スペクトルは前駆高分子にくらべ最大吸収波長、吸収端ともに長波長シフトを示し、らせん骨格におけるπ-共役平面性の拡大を初めて明らかにした。ベンゼンビスボロン酸エステルとメチルチオ置換
論理的思考環境とPBL実践環境の相互作用による組織学習フレームワークの研究

プロジェクト型組織の能力を高めるために、論理的思考環境とPBL実践環境の相互作用による組織学習フレームワークの構築を行った。論理的思考環境では、プロジェクトシミュレータをベースに、リスク対応プロセスの学びに必要となる「リスク対応プロセス自動分類」の方式を考案した。また、プロジェクト内の構成員へのタスク割り当て改善の指標については、エージェントプログラムを組み込んだプロジェクトシミュレータからの出力を包絡分析法で分析し、その上で頻出パターンマイニングにより改善オペレーションの抽出を行った。PBL実践環境では、コミュニケーションログの分析に必要となる自然発話データの書き起こし文補正方式を実装した。PBL実践環境の構築として、以下の3つの項目に取り組んだ。(1)プロジェクト計画書を展開したタスク記述形式の設計:いくつかのプロジェクト計画書を人手で分析を進め、タスクとして共通事項の抽出を試みた。その結果、デザインレビューにおけるチェックリストの活用形態やプログラム実装におけるレビューミーティングの実施形態の概要を把握することはできるが、タスクレベルまでの整理には至らず、タスク抽出とその記述形式の設計は引き続き検討課題としてH26年度も鋭意取り組むこととした。(2)プロジェクトリスクの記述形式の設計:プロジェクトリスクとしてPMBOKや実プロジェクト関係者のヒアリングにより本研究のシミュレータで対象とするリスクについての絞り込みはなされたが、プロジェクト計画書の記載内容からの自動導出には至らず、設計は未完である。(3)コミュニケーション特性抽出方式の設計:模擬プロジェクトのメンバーと活動スペースと実験環境整備を行い、3か月間に渡りホワイトボードや会議での討議・発言内容を記録し、加えて議事録やメンバー間のメールログも加味した分析を試みた。討議・発言内容についての意味的分析に関して十分な精度での自動分析に課題が多くあり、目標としているプロジェクトへのプラス要因やマイナス要因に分類されるコミュニケーション分析には至らず、今後模擬プロジェクトにある程度の制約を課した状況での分析に取り組むこととした。上記述べたように、3つの項目に関して設計や分析に関する方式の確立に必要なデータ入手や実験環境の整備は行えたので、H26年度に外部有識者を交えた体制を再度整えて各取り組み項目の課題解決を図る。PBL実践環境として、以下の4つの項目に取り組んだ。(1)プロジェクト計画書から展開されるタスク記述形式の設計:H25年度に実施したプロジェクト計画書の人手による分析結果で明らかになったプロジェクトの遂行形態をもとに、さらに分析を進め、タスクレベルとしての記述内容を明らかにした。その際の語彙を整理し、タスク記述としてのテンプレートを設計し、計画書からタスク記述への半自動変換方式を試験実装した。(2)プロジェクトリスクの反映方式:タスク記述で用いられる語彙とプロジェクトリスクとの関連性を調査し、このことからシミュレータへの組み入れ対象リスクについての選定を行った。(3)エージェント記述方式の設計:プロジェクトメンバー間のコミュニケーションを反映すべく、コミュニケーションの特性がエージェントの振る舞いにもたらす要因の記述形式を検討したが、後述する取り組み項目(4)のコミュニケーション特性の具体的内容が未だ未確立なため、エージェント記述形式としては引き続き検討を重ねていく必要がある。(4)コミュニケーション特性抽出方式:H25年度に構築した模擬プロジェクトの実験環境において、プロジェクトミーティング参加リーダの視線検知を行うことで、コミュニケーション特性を音声とホワイトボードのテキストデータに加味して行えるように整備した。参加メンバーを45名、対象をホームページの設計としたプロジェクトで、議論の盛り上がりや停滞を示すコミュニケーションデータの同定には課題が残されている。上記述べたように、本研究課題の最終ゴールである「組織学習フレームワーク」の構築に向けて取り組み項目の解決が急がれるので、研究分担者ともどもH27年度は別の種類の模擬プロジェクトを設定して、鋭意取り組むつもりである。論理的思考環境として、以下の項目に取り組んだ。・プロジェクトシミュレータを用いての「リスク対応プロセス」を学習者が学べるためには、そもそも類型化されたプロジェクトリスク群をもとにプロジェクトシミュレータがそのような状況を再現する必要がある。「リスク対応プロセス」とは、リスクに対する適切なオペレーションと定義し、ランダムに作成したリスク状況からエージェントプログラムを用いて効果的なオペレーション系列を機械的に探索し、その結果をもとに学習者が学ぶべき特徴的なリスク対応プロセスを抽出し、k-means方により分類した。PBL実践環境として、以下の項目に取り組んだ。ー模擬プロジェクトにおけるコミュニケーション分析のために、「組織活動ログ」の一つである会話記録データを複数の音声認識エンジンと日本語会話corpusをもとに、テキストデータへの書き起こしを実行する環境を構築した。ーシステム開発プロジェクトにおいてはしばしば遠隔作業場どうしの協調活動が必要となることから、情報交換としてSNS(Social Network Service)を用いた場合の協調活動環境を構築し、定量的評価を実行した。上記に述べたように本研究課題の最終ゴールである「組織学習フレームワーク」に関わる基盤技術としての課題を明確化した上で試験実装し、2つの学習環境の相互作用をもとにしたフレームワークの礎を築くことができた。

2つの学習環境の相互作用をもとにした組織学習フレーウワークを実現する目的で、「PBL実践環境の構築と活動分析」、および「プロジェクトシミュレータのエージェント記述形式の設計」にH26年度は精力的に取り組んだが、「PBL実践環境の活動分析」における「コミュニケーション特性」の抽出が十分に進展しておらず。その結果として「プロジェクトシミュレータへの組み入れ」が遅れている。知能情報学、教育工学PBL実践環境の各種整備を終えているので、実プロジェクトへのヒアリングをもとに、模擬プロジェクトへの反映要素を抽出し、「コミュニケーション特性」を具体的データとして収集できるように研究分担者とともに密な体制を構築して、研究推進を鋭意図っていく。2つの学習環境の相互作用をもとにした組織学習フレームワークを実現する目的で、その中の一つである「PBL実践環境の構築と活動分析」にH25年度は精力的に取り組んだ結果、「人」の記載した成果物の「プロジェクト計画書」や討議・発言内容のログ等に関してのデータを入手・記録できた。しかし、「人」の成したデータの多様性や複雑性に対しての形式的な扱いに関する方法論の確立がなされず、そのためH26年度もPBL実践環境の課題に取り組まざるえないためである。H26年度の「論理的思考環境の中心となるプロジェクトシミュレータの構築」についてもH25年度の成果をもとに組み入れる箇所もあり、この点でも遅れが生じる可能性があるためである。学会発表、論文投稿として計上していたものが未消化のためであり、差分が発生した。交付申請時の本研究の目的である2つの学習環境に関して、実企業の有識者への意見聴取や協力体制を整備しつつあり、加えて研究分担者との打ち合わせを密に行い、研究推進を図っていく。成果内容を早期に固め、学会発表、論文投稿を年度前期に行えるようにし、その結果を年度後期に反映し、最終成果として十分なものが得られるように有効活用する。PBL実践環境として導入予定設備であった「電子黒板・スタンドセット一式」に対して、機能面ならびに価格面からも効果的な代替品を導入したことによる所要額の軽減、加えて学会発表としての経常予算を未使用であったために、差分が生じた。コミュニケーション分析技術の国内外会議での調査、学会発表による意見のフィードバック、研究分担者との密な打ち合わせ等による研究推進に邁進し、H26年度までの研究計画にそった成果達成のための経費として有効使用する。
可変型集合住宅の経年変化と工業化インフィルによる改修工事の性能評価に関する研究

居住者の個別性や生活の変化に対応できるように開発されたKEP方式による低中層集合住宅を対象に、入居後23年を経た実態を調査し、開発意図の実現や課題を明らかにして、今後の計画の参考にしようとする研究。調査対象は、住宅・都市整備公団が1982年1983年にかけて多摩ニュータウンに建設したエステート鶴牧3団地内の低中層分譲集合住宅で、低層21戸、中層93戸の調査を実施。入居直後の1983年と12年後の1995年に初見学らが行った調査データと比較しながら、生活の変化や間取り変更の実態を経年的に分析している。分析の結果、低層棟には竣工当初から住み続けている居住者が多く、中層棟では、KEP方式を採用していないタイプに長期居住者が多い。間取りの変更は、低層棟で約半数の住戸が、中層棟では約3割の住戸が実施している。これら低層棟と中層棟の違いは、住戸規模やメゾネットかフラットかの違いによるものと推測した。生活の変化への対応については、子どもが小さい頃は、子ども室を広くとり、成長に伴い個室に分割する変更が多く見られる。子どもが独立した後は、空いた部屋をそのままにしている例と隣接する部屋と一体にして広くする例がある。以上の実態から、若い世帯を対象とする計画では、はじめから細かく部屋を分けずに、必要に応じて段階的に問仕切ることができる構成が相応しいこと、また間仕切の変更は、居住者自らが行うことは少なく、遮音への不満も多いことから、居住者自身による変更を重視せず、遮音性に優れた構法で計画すべきであることを指摘した。また集合住宅のインフィルリフォームにおける住性能評価手法に関する研究として、民間分譲共同住宅(築後23年)を対象として、鉄骨系工業化住宅メーカーのインフィルシステムを用いて改修する現場の実態調査、環境性能測定を行った。この改修事例をモデルとして環境性能評価手法について検証した。(1)KEP「エステート鶴巻」におけるインフィルの更新実態に関する研究調査対象とする多摩ニュータウン内の「エステート鶴巻-3」は、旧日本住宅公団の提案したKEP方式を用いて1982年に竣工した集合住宅で、中層棟(4階建)190戸と低層棟(2階建)29戸からなる。過去1982年と1995年に居住履歴調査が行われている。住戸の可変性を目指したKEPシステムが、入居後の23年間にどの様に機能したのかを検証するため居住履歴調査を平成18年夏に行った。中層、低層住戸の平面タイプ別に、(1)竣工当時(1982年)から住み続けている世帯、および(2)居住者が変わった住戸を調査し、模様替え工事の実施状況の比較検討を行った。エステート鶴牧は竣工直後および16年目(7年前)にも実態調査が行われているため、居住者を対象としたヒアリングの項目、内容は、1982年、1995年の調査とのi整合性を考慮して決定した。調査対象となる住戸を個別に訪問して、間仕切りの移設状況や家具配置の実測、居住履歴についてヒアリングを行った。1982年-1995年-2005年の実態調査の結果を比較・分析することにより、居住者のライフステージの変化や社会の変化によって、居住環境にどのような変化が生じ、住まい手の変化に対する要求に対応してKEP方式がどのように対応してきたか分析を行った。(2)集合住宅インフィルリフォームに於ける住性能評価手法に関する研究

1)性能評価項目の選択、評価・測定方法の検討(文献調査、ヒアリングを実施した。)2)性能評価の数値化と表現手法についての検討民間分譲共同住宅(築後23年)を対象として、鉄骨系工業化住宅メーカーのインフィルシステムを用いて改修する現場の実態調査、環境性能測定を平成18年夏に行った。この改修事例をモデルとして環境性能評価手法について検証した。(3)研究成果の整理、報告。同じ分野の研究者との意見交換。研究成果を整理し、日本建築学会大会学術講演会(関東大会、神奈川大学)、日本建築学会建築計画委員会「オープンビルディング小委員会」、CIB W104(アイントホーヘン工科大学、2006年7月)で研究発表した。同じ分野の東京大学大学院、首都大学東京、日本大学、アイントホーヘン工科大学、香港大学、米ボールステート大学、ヘルシンキ工科大学、米マサチューセッツ工科大学などの研究者と意見交換した。また研究成果は旧日本住宅公団(UR都市再生機構)にて住宅計画を担当している実務者および元日本住宅公団職員でKEPを担当した職員を対象に報告会を開催し、意見交換を行った。鉄骨系工業化住宅メーカーの技術開発担当者とは随時、研究打ち合わせを行った。(1)KEPエステート鶴巻-3におけるインフィルの更新実態に関する研究調査対象とした多摩ニュータウン内のエステート鶴巻-3は、旧日本住宅公団の提案したKEP方式を用いて1982年に竣工した集合住宅で、中層棟(4階建)190戸と低層棟(2階建)29戸からなる。過去1982年と1995年に居住履歴調査が行われている。住戸の可変性を目指したKEPシステムが、入居後の23年間にどの様に機能したのかを検証するため居住履歴調査を行った。調査対象となる住戸を個別に訪問して、間仕切りの移設状況や家具配置の実測、居住履歴についてヒアリングを行った。1982年-1995年-2005・2006年の実態調査の結果を比較・分析することにより、居住者のライフステージの変化や社会の変化によって、居住環境にどのような変化が生じ、住まい手の変化に対する要求に対応してKEP方式がどのように対応してきたか分析を行った。(2)集合住宅インフィルリフォームに於ける住性能評価手法に関する研究民間分譲共同住宅(築後23年)を対象として、鉄骨系工業化住宅メーカーのインフィルシステムを用いて改修する現場の実態調査、環境性能測定を行った。
医療介護保険制度の将来像に関するシミュレーション分析

本研究では,会計的手法に基づいて都道府県単位での医療・介護保険財政の長期推計モデルを構築し,市町村国保,協会けんぽおよび介護保険の都道府県別所要保険料に関する将来推計を行った。本研究で得られた主な知見は以下の通りである。(1)高齢化の進展度合いの違いにより将来の市町村国保の所要保険料の上昇には地域差が見られる,(2)現状の財政調整の枠組みにより,協会けんぽと介護保険における負担の平準化は概ね機能している,(3)医療・介護保険制の公費負担の今後のあり方について,両者を統合した上での検討が必要である。本年度は,以下の2つの方向性で研究を遂行した。第一は,前年度までに構築されていた地域別×保険者別医療保険財政推計モデルを土台として,そこに地域別介護保険財政の組み込みを行ったことである。具体的には,介護保険制度に関する制度統計を基に,都道府県別×年齢階級別1人当たり介護給付費を推計した上で,現行制度を踏まえて介護保険制度内および医療・介護保険制度間の財政調整等(調整交付金を含めた公費負担分,介護納付金)を算定し,第1号被保険者および各医療保険に加入する第2号被保険者に課されることになる所要保険料を都道府県別×保険者別に算出した。得られた知見は「介護保険財政の都道府県別将来推計」(『京都産業大学論集社会科学系列』第33号,61ー80頁)として公表した。第二は,「医療・介護総合確保推進法」に基づき策定される都道府県単位の地域医療構想(ビジョン)による方向づけが機能した場合における1人当たり医療給付費の将来の伸び率見通しを地域別将来推計モデルに外挿し,同構想が都道府県レベルおよび全国レベルの医療保険財政に及ぼす効果について推計するための準備作業である。具体的には,現状における医療費の地域差指数(地域の年齢構成の違いを排除した医療費)をベースに,地域差指数の縮小がどの程度の医療保険財政の改善をもたらすかについて定量的に明らかにする。医療の地域差が現状のままの場合の推計も同時に行い,これと比較することで,高齢化進展度の地域差と医療費の地域差のいずれがどの程度将来の各地域・各保険者の医療保険財政を左右するかについて定量的に考察するための準備として,本年度は基盤となるデータベースの構築を行った。3年間の研究のうち,初年度の研究計画は,「研究実績の概要」に示したように,予定通り進捗している。課題1「地域別×制度別医療保険財政長期推計モデルへの介護保険財政の組み込み」については,介護保険制度の第1号被保険者および各医療保険に加入する第2号被保険者に課されることになる所要保険料を都道府県別×保険者別に算出し,「介護保険財政の都道府県別将来推計」(『京都産業大学論集社会科学系列』第33号,61ー80頁)として公表した。また,課題2「医療費の地域差の将来動向が医療保険財政に及ぼす影響についての考察」については,地域差指数の縮小がどの程度の医療保険財政の改善をもたらすかについて定量的に明らかにするための準備作業として,基盤となるデータベースの構築が完了した。前年度に完成した介護保険財政の地域別長期推計の基本的枠組みの構築にあたり明らかとなったことのひとつは,介護費用単価(1人当たり介護費用)の伸び率についての想定が推計結果を大きく左右するということであった。地域別推計にあたっては,介護費用単価の全国レベルでの伸び率と,地域ごとの単価の格差の状況とその推移についての過去の実績に照らして尤もらしい将来想定をおくことが必要となる。また,前年度の研究により,医療費単価の地域差と介護費用単価の地域差との間には補完的相関があることが明らかとなっている。したがって本年度は,医療費および介護費用の地域差指数(人口分布の影響を排除した1人当たり医療費・介護費用の全国平均比)の水準及びその推移について実績データを基に収集整理した上で,統計学的考察を実施した。具体的には,市町村国保・協会けんぽの医療費の地域差指数,および,介護費用の地域差指数について,都道府県単位での各年度の状況とその推移を観察し,地域別の将来推計の前提となる安定的な想定を導く上で必要となるより根源的な要素について抽出することを試みた。本年度実施した分析は,医療費・介護費用の地域差指数の平均への収束の有無の確認,地域別の構造的格差(固定効果)の存在の確認,診療報酬・介護報酬の変更による地域差指数への影響の有無,医療費の地域差指数と介護費用の地域差指数との相関関係についての統計的検証,などである。得られた研究成果は「医療費・介護費用の地域差指数に関する統計的考察」として取りまとめた。本研究は制度変更の影響を大きく受けやすいものではあるが,これまでの社会保障制度改革の進捗においては,計画当初に想定したものから特段離れた状況は発生しておらず,当初の目的通りの研究が進んでいるものと判断する。本年度は,前年度までの研究成果を踏まえ,主として以下の2つの課題について取り組んだ。第一は,医療・介護保険財政における公費負担の包括的把握である。医療・介護保険者間の財政調整と一部保険者の給付費等への公費負担が制度全体の費用負担構造を複雑化している。社会保険制度における費用負担のあり方として,少なくとも加入先に関わらず疾病・要介護リスクと負担能力が同等な被保険者の保険料は均一にするという水平的公平性を目指すことが望ましい。本年度は,過年度までに医療保険財政・介護保険財政について都道府県単位で構築してきた将来推計モデルを統合することで,公費負担の全体像を明らかにした。

第二は,介護費用の地域差を踏まえた,地域別介護保険財政の将来像についての考察である。前年度に行った介護費用の地域差の動向についての研究成果を踏まえ,それを取り込む形で地域別介護保険財政の将来推計モデルの構築に取り組んだ。介護サービス内容および介護費用についての地域差が観察されることに注目が高まりつつある中,医療費と同様に,介護費用の地域差の縮小に向けた取り組みが積極化しており,介護費用の地域差の現状を踏まえた上で,医療費の地域差縮小に向けた取り組みを参考に将来の介護費用の地域差の動向について様々な想定をおき,それが将来の地域別介護保険財政に及ぼす影響について考察した。本年度は3年度にわたる研究活動の最終年度にあたるため,これまで構築してきた医療・介護保険財政についての地域別将来推計モデルの推計手法および主たる研究成果についてのドキュメントを作成し,研究成果の公表に向けた準備を整えたところである。なお,関連研究を行っている研究者のもとを訪問し,研究成果についての情報提供および意見聴取のための旅費執行を当初予定していたが,日程調整がつかず電子メールでの意見交換にとどめたため不要となり,未使用金が生じた。本研究では,会計的手法に基づいて都道府県単位での医療・介護保険財政の長期推計モデルを構築し,市町村国保,協会けんぽおよび介護保険の都道府県別所要保険料に関する将来推計を行った。本研究で得られた主な知見は以下の通りである。(1)高齢化の進展度合いの違いにより将来の市町村国保の所要保険料の上昇には地域差が見られる,(2)現状の財政調整の枠組みにより,協会けんぽと介護保険における負担の平準化は概ね機能している,(3)医療・介護保険制の公費負担の今後のあり方について,両者を統合した上での検討が必要である。3年間に予定している4つの課題のうち,平成28年度は第二課題である「医療費の地域差の将来動向が医療保険財政に及ぼす影響についての考察」の遂行と成果の公表,および,第三課題である「医療・介護保険財政の保険者間の財政調整のあり方についての検討」に向けての準備に充てる予定である。研究計画の変更は当面予定しておらず,さしたる課題も存在しない。平成29年度は研究課題の最終年度であるため,これまでの研究を通じて得られた知見を踏まえて政策的・学術的に価値ある研究成果の公表を可能な限り目指すところである。社会保障論当初は本年度末に予定していた,次年度研究執行準備のための資料収集(介護保険制度統計関係資料)を,時間配分の効率性を勘案して次年度初めに計画し直し,年度内は今年度の研究成果のとりまとめを優先的に実施したため。調達が必要な物品費が予想よりもかさんだこともあり,次年度の研究準備のために計画していた資料収集のための国内出張時期を次年度初めにずらすことで対応するため。平成28年度研究執行のために必要となる資料収集(介護保険制度統計関係資料)に充てる。次年度における国内出張
エピタキシャルグラフェンによる電荷移動型FETバイオセンサの開発

「デバイ長の制限を受けない」グラフェンFET型バイオセンサの開発を目的とする。近年、本研究課題代表者のグループでは、ウエハスケールの単結晶グラフェン膜合成技術を確立し、デバイス応用を進めている。特にタンパク質の帯電状態の正負に関わらず同様な電気特性のシフトが得られることに注目する。従来のFETバイオセンサでは、デバイ長を超える大きさの検体は、遮蔽効果により検出できない。しかしながら、電荷移動による電気特性の変化をセンサの原理とする場合は、この制限を受けずに対象を検出することができる。本研究課題ではこの新しいセンサの基礎技術確立と開発を行う。
エミリ・ディキンスンと日本

エミリ・ディキンスンの植物標本帳には、当時の米国では手に入るはずのない日本の花が存在する。ハーバード大学植物標本館等で調査の結果、ペリーの日本遠征隊が収集した標本がワシントンに到着した直後に彼女が当地を訪れたこと、その直後に家に温室が造られたこと、実際に植物を採集した一人、サミュエル・ウィリアムズがディキンスン家と関係のあるアメリカン・ボードから派遣された宣教師であったこと等から、彼女が遠征隊の植物標本の一部をもらった可能性が高いと結論付けた。またウィリアム・クラークから日本の植物を手に入れた可能性もあることがわかった。新島襄との関係や当地の日本ブーム等については、今なお調査中である。8月2日から5日まで米国クリーヴランドにおいて開催されたエミリ・ディキンスン国際学会理事会及び年次大会に出席し、発表者の紹介役も務めた。その後、アマストで、アマスト大学図書館においてウィリアム・クラークについての資料及び1858年より1865年までの当地方新聞における日本についての記事を閲覧・収集した。11日、ボストン近郊セイラムの博物館において19世紀に集められた東洋美術品などを見学し、12日帰国の途についた。10月9日から15日まで、神戸女学院大学研究所の補助金を得て、米国デンバーで開催されたアメリカ女性作家学会の理事会及び大会に出席し、『アメリカ女性作家研究のグローバル化』というパネルで発表した。この依頼を機に「日本におけるディキンスン研究」について考察し、米国以外では日本が最もディキンスン研究の盛んな国であること、さらにその理由の一つとして、ディキンスンの美学に日本の水墨画のそれと共通点があること等を指摘した。彼女が14歳の時に中国の水墨画を見た経験があることは既に証明したが、日本の水墨画も見たかどうかは、これからの調査で明らかにしたい。12月22日、日本英文学会関西支部大会において依頼されて、「エミリ・ディキンスンと日本」という題目で発表した。植物学に詳しかったディキンスンの製作した植物標本の中に2種類の日本特有の花があるので、19世紀半ば彼女がどのような経路でそれを手に入れたかについて、様々な可能性を探った。本発表では特にその内の1種の日本産スイカズラの花の入手経路について考察した。日本の花は開国直後、米国でブームであったので、その彼女への影響についても研究中である。秋の健康診断で病気が判明したので、冬休み中入院し、現在通院している。強い副作用のため、3月半ばから治療終了予定の6月末まで休業することとなり、3月に予定していた米国での資料収集を断念した。『神戸女学院大学論集』60.1(平成25年6月)に発表した「エミリ・ディキンスンと日本の花(1)」では、ディキンスンが作成した植物標本中にある日本原産のスイカズラ(Lonicera japonica)の入手経路について論じ、ペリーの日本遠征中に隊員のSamuelWilliamsとJames Morrowが採取した植物標本が1855年1月にワシントンに到着した直後の2月に当地に国会議員の父親を訪ねた彼女が、Asa Gray教授がそれらの品種を判定する前に、その一部を分けてもらったというのが、最も可能性が高いと結論づけた。その後、ハーバード大学のGray教授の標本データベースの中に、Lonicera japonicaがあることがわかったが、ペリーの日本遠征隊の採取したものではなかった。しかし、WilliamsとMorrowの採取した他の植物の標本がそのデータベースに何点かあることがわかったので、平成26年2月にHarvard University Harbaria (HUH)に行って調べたところ、まだデータベースに入れられていない標本が多数あることがわかった。そこでHUHの研究員の協力を得て探した結果、WilliamsとMorrowが採取したLonicera morrowiだけでなく、Lonicera japonicaの標本も保管されているのを発見した。さらに、ディキンスンの標本と日本遠征隊の標本との関係を示すものがないかを調べるため、Lonicera japonicaの他に、両者に共通にある14点の標本をHUHで探し出し、検討した。その結果は平成26年6月発行の『神戸女学院論集』61.1に「エミリ・ディキンスンと日本の花(2-1)」として、発表の予定である。なお紙面の都合上、7点についてのみに絞った。ディキンスンが学んだMount Holyoke College(当時はSeminary)の資料室で、19世紀後半に卒業生によって作成された植物標本帳を見た。またHarvard UniversityのHoughton Libraryで、恩師のHelen Vendler教授のお蔭で特別に、ディキンスンの植物標本帳の現物の一頁目を見せていただいた。平成20年度より科研費補助金によって調査・研究した結果を、平成23年3月に刊行された、新倉俊一

監修『エミリ・ディキンスンの詩の世界』(国文社)の中で、「エミリ・ディキンスンと日本の開国」という題の論文で発表した。しかしこれには字数制限があったため、多くの資料や論議を削除しなければならなかった。そこで、それらを含めた論文を英語で書き直し、制限字数がより多い『神戸女学院大学論集』第58巻第2号(平成23年12月)に、"Emily Dickinson's Seclusion and Japan"(129頁-150頁)として掲載した。米国マサチューセッツ州アマスト大学で開催されたエミリ・ディキンスン国際学会理事会(7月28日)および同学会年次大会(7月29日31日)に出席した。年次大会では、Master Classというディキンスンの詩のセミナーで指導者の役目を果たした。同大会後、8月4日までアマストに留まり、マサチューセッツ大学アマスト校の図書館資料室にて、特にディキンスンの友人であり札幌農学校の教頭を務めたウィリアム・スミス・クラーク博士の資料を閲覧・収集した。また同大学の名誉教授にお願いし、クラーク博士が日本から持ち帰った収集物を探し出し、写真撮影させていただいた。彼が日本から持ち帰った植物も調べ、構内に現存する樹木などを撮影した。8月5日にはボストンに移動し、ボストン公立図書館で開催されていた南北戦争資料展を見学、マイクロフィルム室で19世紀の新聞などを閲覧した後、8月7日に帰国した。平成24年3月にアマストで資料収集し、ボストンでクラーク博士の子孫の一人に面会する予定だったが、家庭の事情で渡航をキャンセルせざるをえなかった。なお、3月末に私費で2泊3日で長崎に行き、長崎歴史文化博物館や、出島において、幕末の文化交流関係の資料や書籍を少し手に入れることができた。平成26年2月にハーバード大学植物標本資料館(HUH)で、ペリーの日本遠征中に集めた標本のリストとエミリ・ディキンスンの標本のリストに共通にある14種の標本を探した結果、存在が知られていなかった標本を何点も発見した。7種については、当時、日本遠征以外に入手は不可能であった。詩人の父親が日本遠征を推進したDaniel Websterと交流があったこと、実際に採取したSamuel Williamsも彼と関係のあるAmerican Boardから派遣されていた宣教師であったこと、標本がワシントンに届いた直後に詩人が当地を訪れていたこと、その直後に自宅に温室を造ったこと等から、彼女が日本遠征隊の標本の一部を手に入れた可能性が高いという結論に達した。一方、William Clarkも植物標本を作成していたこと、ディキンスン家の近所に住んでいたこと、アマスト大学の化学及び植物学の教授であったこと、ほぼ同時期に自宅に温室を造っていたこと等から、詩人は彼と交流があり、彼を通しても外来種を手に入れていたと思われる。これらは拙論「エミリ・ディキンスンと日本の花」(2ー1)及び(2ー2)に発表した。平成27年3月にHUHで再調査の結果、さらに2種見つけ、またAmerican Boardとの関係についても資料を発見したので、今年中に発表の予定である。