hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有用石油分解菌の培養制御技術の開発と海洋石油汚染浄化への応用

Cycloclasticusは海洋性の多環芳香族炭化水素(PAHs)分解菌であり、PAHsで汚染された海水中で優占種となる有用な石油分解菌である。本研究では、海水中の複合微生物系の培養を制御し、Cycloclasticusの石油分解活性を効果的に誘導する技術開発の取り組みの一つとして、同菌のPAHs分解活性をプロテオーム解析により検討した。その結果、同菌が優先的に利用するPAHsダイオキシゲナーゼを見出し、そのオペロンを特定した。本研究では、海水中の複合微生物系の培養を制御し、Cycloclasticusの石油分解活性を効果的に誘導する技術を開発するため、同菌のPAHs分解活性をプロテオーム解析により明らかにすることを目的とする。炭素源として5種類の純品のPAHsを用い、それぞれを唯一の炭素源とした培養系にCycloclasticus sp. S-4株をはじめとしたいくつかの菌株を摂取し培養した。これらのサンプルから、菌体を回収し、totalタンパク質を抽出し、SDSPAGEで電気泳動した。その結果、添加したPAHsの違いによるバンドパターンの差は確認できなかった。その後、各ゲル片を切り出し、トリプシンで処理したサンプルをLC-MS/MSに供し、本条件下で発現しているタンパク質の部分アミノ酸配列を取得した。得られたアミノ酸配列情報は自動的に相同性検索に供され、タンパク発現プロファイルを得た。その結果、供試した全ての菌株、全てのPAHsで発現の確認されたオペロンを特定した。また、PAHsの種類依存的に、あるいは菌株依存的に発現しているPAHs分解遺伝子群も同様に特定した。一方で、供試した条件では発現の確認できなかったPAHs分解遺伝子群の存在も明らかとなった。現在、より詳細な解析を行っている。炭素源として5種類の純品のPAHsを用い、それぞれを唯一の炭素源とした培養系にCycloclasticus sp. S-4株を摂取し培養した。その結果、供試した全ての全てのPAHsで発現の確認された3つのPAHsダイオキシゲナーゼを明らかにし、そのオペロンを特定した。一方で、供試した条件では発現の確認できなかった3つのPAHsダイオキシゲナーゼを明らかにし、そのオペロンを特定した。また、新たにPS-1株、S-3株のゲノム情報を加え、プロテオーム解析を行ったところ、供試した全ての条件で発現されたPAHsダイオキシゲナーゼを特定した。以上のことから、同菌が優先的に利用するPAHsダイオキシゲナーゼが特定できた。
ニュ-ラルネットの発電機起動停止問題への適用可能性についての研究

1.ホップフィ-ルド型ニュ-ラルネット(以下`NN'と略す)の収束特性の理論的研究を進めて来たが、やはり理論的にはっきりした結論は得られなかった。ただし、不等式制約専用のニュ-ラルネットを付加したNNについて、制約違反に対応する出力係数の大きさを上手に選ばないと収束が遅くなることは判明しているが、いまだ試行錯誤的な域を脱していない。2.初年度において多数の不等式拘束を含む最適化問題を取扱うために、不等式専用のNNをホップフィ-ルド型NNに付加したものについて研究した結果、大規模の問題に対しても収束させ得ることが判明し、30機、24期間という実用規模に近い起動停止問題をNN上にマッピングして解き、比較的良好な結果を得た。本年度は特に、ニュ-ラルネットワ-クシミュレ-タの改良に力を注ぎ、収束までの時間を約1/2に短縮することができた。3.本研究で用いているアプロ-チの有用性を確認するため、整数計画問題に属する電源計画問題、および火力発電機補修計画問題へも適用した。これらの問題はその性質上、相当忠実にNN上にマッピングすることができた。現在これらの問題は分枝限定法で解かれているが、この方法で解が求められない程の大規模問題についても容易に準最適解が得られるようになった。比較的小規模の問題についてみると、分枝限定法による最適解と、NNによる最良解との差は約3%であった。実際の電力系統においては3%の差は数十億円にも相当するため、より最適に近い解を得る一方法として、NNによる最良解を厳密解法の出発値として用いる方法について現在研究を進めている。1.ホップフィ-ルド型ニュ-ラルネット(以下、“NN"と略)の収束特性の理論的研究を進めたが、今迄の所問題の難しさもあって理論的に明確な結論は得られていない。ただし、ニュ-ロンの初期値として、中間値の0.5に乱数値を加えたものを選べば、最小値の近傍へと収束させ易いことが経験的に判明している。2.多くの不等式拘束を含む最適化問題を取扱うために、不等式専用のNNをホップフィ-ルド型NNに付加したものについて重点的に研究した結果、大規模の問題に対しても収束させ得ることが判明し、この方式で発電機起動停止問題に適用できることが明らかとなった。また、ホップフィ-ルド型NNのエネルギ-関数が変数の3次以上の項を含む場合にも安定に収束するよう拡張することができた。3.発電機起動停止問題に含まれている種々の等式制約、および不等式制約をニュ-ロンの出力の関係式として記述することに成功した。本問題において最小化すべき目的関数は燃料費と起動コストの和であるが、現段階におけるNNの表現能力の制限から発電機の燃料費特性を線形と仮定することによって、発電機起動停止問題をNNによって解くことが出来るようになった。4.30機、24期間という実用規模に近い起動停止問題をNN上にマッピングし、初期条件をいろいろに変えて得られた解の比較を行った。ベンチマ-ク用に開発したラグランジュ緩和法によるプログラムで得られた解を最適解としたとき、これに非常に近い結果が得られており、本研究の本年度の目標はほぼ達成されたものと考えられる。1.ホップフィ-ルド型ニュ-ラルネット(以下NN'と略す)の収束特性の理論的研究を進めて来たが、やはり理論的にはっきりした結論は得られなかった。

2.初年度において多数の不等式拘束を含む最適化問題を取扱うために、不等式専用のNNをホップフィ-ルド型NNに付加したものについて研究した結果、大規模の問題に対しても収束させ得ることが判明し、30機、24期間という実用規模に近い起動停止問題をNN上にマッピングして解き、比較的良好な結果を得た。本年度は特に、ニュ-ラルネットワ-クシミュレ-タの改良に力を注ぎ、収束までの時間を約1/2に短縮することができた。3.本研究で用いているアプロ-チの有用性を確認するため、整数計画問題に属する電源計画問題、および火力発電機補修計画へも適用した。これらの問題はその性質上、相当忠実にNN上にマッピングすることができた。現在これらの問題は分枝限定法で解かれているが、この方法で解が求められない程の大規模問題についても容易に準最適解が得られるようになった。比較的小規模の問題についてみると、分枝限定法による最適解と、NNによる最良解との差は約3%であった。実際の電力系統においては3%の差は数十億円にも相当するため、より最適に近い解を得る一方法として、NNによる最良解を厳密解法の出発値として用いる方法について現在研究を進めている。
日中戦争期における同仁会の活動実態

本研究では、日中戦争時の同仁会の医療・救護事業の具体的内容とその推移について明らかするとともに、会の組織的・経済的背景を解明した。人道支援を理念に掲げた同仁会が、戦時にあっては中立公平の立場で医療を提供することができず、軍の宣撫活動の一翼となる過程とその背景を明らかにした。「日中戦争期における対中国医療支援事業の変容-同仁会の医療支援について-」(『宮城歴史科学研究』68号、2011年)に本研究の概要を掲載した。本研究は、日中戦争期の同仁会の活動実態を明らかにすることにっよって、非軍事部門の医療団体が、いかに日中戦争に対応したのかを、防疫や医療活動と医療調査・研究の内容分析を行って把握する。また、同仁会という組織を歴史社会学的に考察するために、同仁会本部・中国の現地医院・外務省・陸海軍との関係のあり方を分析し、戦争協力の問題に接近する。さらに同仁会の医療が、占領地の人々に与えた影響について中国側の史料を探索しながら、考察したい。本年は、外交史料館所蔵の同仁会関係資料を中心に資料の読み込みを行った。そして、日中戦争勃発後に、なぜ、同仁会が、対中防疫活動に乗り出したのかを明らかにした。国際連盟の対中援助は、中国に欧米重視の外交政策を放棄させたい日本にとって障害であった。そのため日本外務省は、中国に対する日本の影響力の拡大を期して、同仁会による対中国防疫支援政策を打ち出したのであった。しかし、日本の同仁会による防疫班の位置は、軍の命令下に置かれ、独自の行動は許されておらず、活動は必然的に日本軍のための宣撫とならざるを得なかったことを明らかにした。当時多数の医療者が、中国大陸に渡り、防疫活動に従事したことに関する評価については、難しい課題である。医療者個人の主観とは異なり、国民政府にとっても共産党にとっても、彼らは招かれざる客であった。ここに、防疫活動を相手国の意向を無視して行うことの問題性がある。紛争や戦争状態にある国家間の場合は特にそうである。所詮外交の目的は、慈善事業ではなく国益の確保にある。その外交手段としての医療は、果たして現地の人々の利益に単純に直結するであろうか?という問いが残った。また、海外調査では、同仁会が中国の上海や南京において、診療所や病院を設置した場所を訪れ、当時の建物が現存していることを確認した。上海・南京のそれらの施設の中には、英米系キリスト教関係の病院であったものを日本軍が接収して、同仁会病院に使用させていたものもあった。そして、それらの病院は、中国の医療機関として存続していることも確認した。昨年度、科研費によって行った南京の鼓楼医院や旧1644部隊跡地の調査を踏まえ、今年度は、「南京事件の難民への医療支援」を執筆した。本稿は、同仁会の診療班と防疫班がどのような経緯で、南京事件後に派遣されたのかを現地のじょうきょうを詳述しつつ明らかにし、その同仁会の医療が、現地難民にどのように受け止められていたのかにふれつつ、医療支援のあり方について考察したものである。同仁会派遣以前、南京陥落に際して、南京安全区国際委員会が南京に在住した欧米人n企業人・宣教師・大学教員・医師たちによって設けられた。その中の医師たちは、主に安全区内の鼓楼医院において多くの患者・被災者・難民の治療にあたった。しかし、日本軍は、難民救済が、南京市自治委員会の所管事項であるとして、欧米人でつくる安元区国際委員会の影響力を極力排除しようとした。また、日本軍の占領統治を効果的に行うために医療宣撫活動が必要となった。そのために派遣されたのが、同仁会の診療班と防疫班であった。実際の医療現場では。戦争の被害者である南京市民が、軍を背景に持つ同仁会に対して信頼を寄せるには、溝がありすぎて、困難であった。しかし、同仁会の医療者たちは、患者獲得を真座して、献身的に努力してしていことも事実であった。本年度は、第一に、雑誌『同仁』・『同仁会医学雑誌』の論文の読み込みを行った。その中で、中国における医療に日本から派遣された医師が実施した調査・研究の内容や中国人の診療にあたっての感想、そこに見られる中国人観・中国観が明らかになった。彼らは、占領地の広がりとともに、軍より宣撫医療が要請されるが、治療のための人材や薬や器具は不足していたことや、戦禍とともに伝染病が広がり、防疫の目的で一般住民に対して強制的隔離や、強制的予防摂取などの措置を行っていたことがあきらかになった。その成果の一部が、末永恵子著「日中戦争期の同仁会による対中国医療支援」(『日本の科学者』44巻8号、2009年)である。

第二に同仁会の経済的背景を分析するために、外務省外交史料館を訪れ、外務省の補助金関連の資料を閲覧した。特に、いままで明らかになっていなかった興亜院と大東亜省所管時代の予算規模の史料が存在していることがわかり、これによってほぼ通時的に予算の推移を追うことができた。その報告は、末永恵子「日中戦争期における対中国支援事業の変容」、宮城歴史科学研究会大会報告(2009年9月26日、東北学院大学土樋キャンパス)で行った。軍医部の衛生業務報告書などに目を通し、軍と同仁会の医療目的や医療の実態の違い、共通点に着目し、共生と棲み分けの状況についても把握が進んだ。また、同仁会医院が設置された中国各地の地域についても理解を深めるために、関連の論文等を取り寄せて読解中である。同仁会の活動実態の解明するため、本年度は国立国会図書館の憲政資料室に調査に赴き、青木義勇文書を閲覧複写し、解読を進めた。青木義勇は、日中戦争中に同仁会漢口診療防疫班に勤務した細菌学者でありる。彼は、日中戦争期の同仁会についての著作『同仁会診療防疫班』も残している。青木は、この著作を準備するにあたって、元同仁会の職員だった同僚たちに手紙を送り、戦時中の状況を寄せてもらっていた。その報告内容は、実体験に基づいた資料である。この資料の読解はまだ不十分であるので今後進めて行きたい。今年度の成果としては、「日中戦争期における対中国医療支援事業の変容-同仁会の医療支援について-」を『宮城歴史科学研究』次号に掲載予定である。本稿は、同仁会の医療・救護事業の具体的実施状況について明らかにし、同仁会の組織的・経済的背景を解明した。さらに、同仁会の変容について事業内容がどのように変容したのかを具体的史料に基づいて検討し、その変容の基盤となる同仁会の組織の人材、資金について明らかにしたものである。同仁会は、中立公平の立場で医療を提供することはできなかった。診療も防疫も軍の命令下に実施せざるを得なかったため、第三者的な人道支援とはなりえず、軍の宣撫活動の一環と見なされざるを得なかった。その背景には、組織の性格が外務省文化事業部との関係を強め、政府機関の様相を呈していったこと、財政的にも、会費や寄付によっていた財源が国庫補助金へ大きく依存するようになったことが挙げられる。宣撫医療は、敵国人を診療する人道的行為として「聖戦」のスローガンとも親和性があった。しかし、宣撫医療は、所詮自軍の宣撫工作の一環であり、戦争協力に他ならなかった。
人間行動形成要因に基づくプラントの監視画面に対する認知的エラーの分析

オペレーターの思い込み・誤解・誤判断・誤認識といった認知的なエラーを低減するには,オペレーターに対する再教育・訓練の内容・方法を検討する必要がある.本年度は,運転訓練センターのトレーナーから原子力発電所の運転員教育カリキュラムの検討課題を調査した.運転訓練センターの教育訓練過程は経験に基づいた体系化が図られているが,幾つかの課題が指摘されている.例えば,運転員の質を定量的に評価する方法が確立されておらず,教育・訓練の効果を評価することが難しいこと,また,訓練中に誤った思考過程や問題解決過程を身に付けた運転員の中に,同じエラーを繰り返す傾向が見られることなどである.これらの課題に対して,本研究ではパソコンとタッチモニタとで構築したプロセスシミュレータを用い,シミュレーション実験を通して効果的な再教育訓練のあり方を探求した.実験に際し,被験者の思考内容を効果的に抽出し,思考に含まれるエラーが影響を与える思考の「質」を調査する手法を考案した.この手法によって得られたデータをメンタルアルゴリズム解析によって評価した結果,被験者の思考・判断の効率性を把握することが可能となった.実験では,プラントの知識を持たない大学生の被験者に対して複数の訓練方法によって異常同定作業の教育・訓練を行った.さらに,プロセスに複数のマルフアンクションが発生した状況での異常同定作業を行わせて,被験者の思考過程に含まれる判断エラーの種類や数に基づいて.各訓練方法と思考過程との関係を調べた.その結果,監視プロセスが既知の状態か否かの判断,また,その状態に応じた経験を持っているか否かが,異常同定過程で生じる認知的なエラーの発生に関係することが判った.そこで,この判断のスキルを高め,知識を定着させるための訓練方法を考案した.例えば,シミュレータ訓練では,オペレーターに判断内容を発話させることで思考を意識化させ,その思考にエラーが含まれていた場合には,トレーナーがその誤りを逐一指摘して適切な思考・判断を示すようにした.提案した訓練方法について上記のシミュレータを用いて検証した結果,有効性を示すことができた.今後は,他のシミュレータなどを用いた実験を行い,提案した訓練方法の有効性の検証や改善に取り組むことで,現実の訓練場面に生かせるような知見を得ることが目標となる.本年度は,プラント運転における監視時の注目行動に関する教示・訓練の内容とその意義等に関して,構築・改善したシミュレータによる実験に基づいて検討した.具体的には,異なる教示を与えた被験者による異常同定作業時の認知・情報処理過程を実験で調査した.被験者の認知・情報処理過程を把握するにあたっては,先行研究で提唱したメンタルアルゴリズム解析を用いた.また,異常同定作業時の思考に含まれる様々な認知的エラー(判断エラー)を抽出し,教示との関連性について人間行動形成要因の考え方に基づいた分析を試みた.以上の結果,判断エラーが発生する過程と,その判断エラーを引き起こす要因の因果関係をある程度理解できた.また,教示方法に含まれる要因が判断エラーに及ぼす影響を把握できた.例えば,教示過程において被験者が得た知識の分類や整理が不十分であったことが,類似した知識との混同による判断エラーに繋がることなどが明らかになった.そこで,判断エラーを引き起こすような教示内容を特定し,円滑な思考を促す教示方法および内容を検討した.具体例を挙げると,判断エラーが生じやすかった局面での適切なパラメータ検索方法や知識・経験の選択方法を教示することを訓練に盛り込んだ.また,画面に呈示された情報を吟味して異常事象をある程度絞り込んでからパラメータ検索を開始するように教示・訓練した.このような訓練により,画面に呈示される個々のパラメータを的確に認識し,複数のパラメータ値を比較・観察した上で,より多くの情報に基づく状況判断を促す,と考えられる.以上のような,教示訓練内容および方法について,検証実験を通して有効性を検討した結果,判断エラーの件数が顕著に減少し,探索に方向性がない認知的状態が続く傾向が弱まることが判った.即ち,有効性が確認できたと言えよう.次年度は,これらの知見に基づいた実験を行うこととしたい.オペレーターの思い込み・誤解・誤判断・誤認識といった認知的なエラーを低減するには,オペレーターに対する再教育・訓練の内容・方法を検討する必要がある.本年度は,運転訓練センターのトレーナーから原子力発電所の運転員教育カリキュラムの検討課題を調査した.運転訓練センターの教育訓練過程は経験に基づいた体系化が図られているが,幾つかの課題が指摘されている.例えば,運転員の質を定量的に評価する方法が確立されておらず,教育・訓練の効果を評価することが難しいこと,また,訓練中に誤った思考過程や問題解決過程を身に付けた運転員の中に,同じエラーを繰り返す傾向が見られることなどである.これらの課題に対して,本研究ではパソコンとタッチモニタとで構築したプロセスシミュレータを用い,シミュレーション実験を通して効果的な再教育訓練のあり方を探求した.実験に際し,被験者の思考内容を効果的に抽出し,思考に含まれるエラーが影響を与える思考の「質」を調査する手法を考案した.この手法によって得られたデータをメンタルアルゴリズム解析によって評価した結果,被験者の思考・判断の効率性を把握することが可能となった.実験では,プラントの知識を持たない大学生の被験者に対して複数の訓練方法によって異常同定作業の教育・訓練を行った.さらに,プロセスに複数のマルフアンクションが発生した状況での異常同定作業を行わせて,被験者の思考過程に含まれる判断エラーの種類や数に基づいて.各訓練方法と思考過程との関係を調べた.その結果,監視プロセスが既知の状態か否かの判断,また,その状態に応じた経験を持っているか否かが,異常同定過程で生じる認知的なエラーの発生に関係することが判った.

そこで,この判断のスキルを高め,知識を定着させるための訓練方法を考案した.例えば,シミュレータ訓練では,オペレーターに判断内容を発話させることで思考を意識化させ,その思考にエラーが含まれていた場合には,トレーナーがその誤りを逐一指摘して適切な思考・判断を示すようにした.提案した訓練方法について上記のシミュレータを用いて検証した結果,有効性を示すことができた.今後は,他のシミュレータなどを用いた実験を行い,提案した訓練方法の有効性の検証や改善に取り組むことで,現実の訓練場面に生かせるような知見を得ることが目標となる.
都市ダイナミズムモデルによる都市環境管理に関する研究

本研究の目的は、人口の集積・分散を再現するシミュレーションモデルを構築し、都市の特性に応じた環境対策のあり方を検討し、またその際、都市内における各経済主体が協調して環境保全に取り組む条件や、都市間における協力の可能性を検討することである。そのために、以下の4項目のステップを研究計画としてあげた。(1)人口の集積・分散に関する要因の特定及びデータ収集、(2)都市階層モデルによる都市間モデルの作成(マクロスケール)、(3)複雑系シミュレーションによる都市内モデルの作成(ミクロスケール)、(4)都市間・都市内における経済主体間の協力のあり方等のシナリオ分析、である。まず、(2)に関しては、都市階層モデルの作成を行っており、都市間モデルの基礎となる部分を作成した。モデルでは、地域ごとの資源投入原単位を利用して、人口規模と人口分布に応じた一人当たり資源蓄積量について検討している。23年度までの研究で示されたエネルギー消費量・二酸化炭素排出量とあわせ、環境科学会において口頭発表を行い、富士電機優秀発表賞を受賞した。既往研究の都市階層モデルでは内部化されていない環境負荷の影響を定量化しており、都市環境全体の管理のモデル化へ向けて、現在論文を執筆中である。(3)については、23年度までの、地理的加重モデル(GWR)を用いた環境資源要素の影響が異なることから、都市内のミクロスケールの分布の違いが、都市全体に影響を及ぼすことを明らかにした研究に加えて、複雑系シミュレーションモデルを行った。「artisoc」という構造計画研究所が作成したシミュレーションアプリケーションを利用して作成しており、将来の人口分布から資源の循環利用について都市内の環境負荷を評価している。(4)については、前述した資源の循環利用に関して都市間での協力を検討したモデルを組み込んだ分析を行い、その成果をまとめた論文が土木学会論文集G(環境)Vol.68,No.6に掲載された。本論文では、循環型社会の形成推進に向けて、建設副産物を対象に地域循環圏の検討を行った。2050年における人口分布を推計し、それに伴う建築物の需要量から、着工量・廃棄量を推計し、廃棄物の循環利用をその輸送の圏域について最適化を行った。この推計過程の中で、前述した(1)、(2)や(3)の成果が利用されでおり、その組み合わせによって、単独での処理でなく地域間の協力による最適な解の実現のプロセスを示した。このプロセスは建設副産物の循環利用だけではなく、二酸化炭素排出量やその他の環境負荷の低減にも応用できる手法であり、今後の可能性に期待できることが示唆される。以上のように研究を遂行しており、本年度のまとめへ向けた取り組みを行った。最終年度最終年度本研究の目的は、人口の集積・分散を再現するシミュレーションモデルを構築し、都市の特性に応じた環境対策のあり方を検討し、またその際、都市内における各経済主体が協調して環境保全に取り組む条件や、都市間における協力の可能性を検討することである。(1)については、都市圏における人口分布のメカニズムについて、整理・分析を行った。まず、都市圏を設定するに当たり、都市間の結びつきの強さを、重力モデルを参考に都市間力と定義することで設定し、その大きさに応じて都市圏を決定した。次に、都市圏を数個のエリアに分配し、エリアごとにそれぞれ人口等の配分を行い、都市圏の規模に応じた人口分布を検討した。また、都市圏の形状においても検討を行っており、DID地区とその他の地域を色分けした都市圏内の人口分布から、都市圏の形状を分析し、規模と形状に応じた都市圏のパターン化を行っている。(2)に関しては、都市階層モデルの作成を行っており、都市間モデルの基礎となる部分を作成した。さらに、地域ごとのエネルギー消費原単位を利用して、人口配分と地域に応じた二酸化炭素排出構造について検討している。これにより、既往研究の都市階層モデルでは内部化されていない、環境負荷の影響の一つを定量化している。(3)については、地域の環境資源要素の経済評価の手法に関して、地理的加重モデル(GWR)を用いることで都市内の詳細な分布に対応して、環境資源要素の影響が異なることを示した。都市内のミクロスケールの分布の違いが、都市全体に影響を及ぼすことを明らかにした。22年度の成果に引き続き、都市圏の検討を行っており、DID地区の大きさと人口分布から、都市圏の居住パターンを分析し、規模と居住形態に応じた都市圏のパターン化を行っている。

さらに、都市の類型化と組み合わせることで、さらに詳細な都市圏モデルの分析を進めている。こちらは口頭発表を重ねることで、多くの意見交換を重ねている。以上の成果に基づき、都市圏における人口の集積・分散に関する要因を検討しており、都市圏モデルの作成し、その改善に努めた。(2)に関しては、都市階層モデルの作成を行っており、都市間モデルの基礎となる部分を作成した。さらに、地域ごとの資源投入原単位を利用して、人口規模と人口分布に応じた一人当たり資源蓄積量について検討している。これにより、22年度の研究で示されたエネルギー消費量・二酸化炭素排出量とあわせ、既往研究の都市階層モデルでは内部化されていない環境負荷の影響を定量化しており、都市環境全体の管理のモデル化へ向けて、現在論文を執筆中である。(3)については、先行して取り組んでいた地域の環境資源要素の経済評価の手法に関して進展があった内容では、新たに地理的加重モデル(GWR)を用いることで都市内の詳細な分布に対応して、環境資源要素の影響が異なることを示した。これにより、都市内のミクロスケールの分布の違いが、都市全体に影響を及ぼすことを明らかにした。また、複雑系シミュレーションモデルについてはartisocという構造計画研究所が作成したシミュレーションアプリケーションを利用して作成しており、人口の集積のメカニズムと資源の循環利用について都市内の環境負荷を評価している。本研究の目的は、人口の集積・分散を再現するシミュレーションモデルを構築し、都市の特性に応じた環境対策のあり方を検討し、またその際、都市内における各経済主体が協調して環境保全に取り組む条件や、都市間における協力の可能性を検討することである。そのために、以下の4項目のステップを研究計画としてあげた。(1)人口の集積・分散に関する要因の特定及びデータ収集、(2)都市階層モデルによる都市間モデルの作成(マクロスケール)、(3)複雑系シミュレーションによる都市内モデルの作成(ミクロスケール)、(4)都市間・都市内における経済主体間の協力のあり方等のシナリオ分析、である。まず、(2)に関しては、都市階層モデルの作成を行っており、都市間モデルの基礎となる部分を作成した。モデルでは、地域ごとの資源投入原単位を利用して、人口規模と人口分布に応じた一人当たり資源蓄積量について検討している。23年度までの研究で示されたエネルギー消費量・二酸化炭素排出量とあわせ、環境科学会において口頭発表を行い、富士電機優秀発表賞を受賞した。既往研究の都市階層モデルでは内部化されていない環境負荷の影響を定量化しており、都市環境全体の管理のモデル化へ向けて、現在論文を執筆中である。(3)については、23年度までの、地理的加重モデル(GWR)を用いた環境資源要素の影響が異なることから、都市内のミクロスケールの分布の違いが、都市全体に影響を及ぼすことを明らかにした研究に加えて、複雑系シミュレーションモデルを行った。
大学生の食教育の検討-食生活・味覚・生活についての意識、行動との関連から-

本研究は、行動科学的手法を用いて、大学生が食生活に対する価値観を高め、食生活の改善へとつなげるための食教育の方向性を提示することを目的とし、大学生の食行動に影響を及ぼす動機づけとプロセスについて検証を行った。また、味覚と健康を関連づけた「味覚教育」に着目し、食生活の改善を図るための効果的なアプローチ手法について検討を行った。その結果、大学で食教育を受けることで、健全な食行動に結びつく可能性が示唆された。さらに、「味覚教育」は、食生活の改善を図るためのひとつの手段として効果的であることが確認された。本研究では,大学生を対象として,食生活・味覚・生活についての意識と行動に関する質問紙調査を実施し,今日の大学生における食生活の現状把握と,心身ともに健全な生活を送ることの規定要因を検討し,以下の結果を得た。(1)食生活では,外食・中食に対する抑制について,食事バランスについては,意識より行動の得点の方が高く,食事作りについては,意識より行動の得点の方が低かった。味覚では,味わい重視については,意識より行動の得点の方が低かった。生活については,意識より行動の得点の方が低かった。(2)調査対象者の属性と,各意識と行動の下位尺度との関係性を分析したところ,朝食・昼食・夕食の内食の日数が多い者ほど,関連のみられた食生活・味覚・生活についての意識や行動の程度が高く,反対に,中食や外食の日数が多い者ほど,関連のみられた食生活・味覚・生活についての意識や行動の程度が低かった。また,家族からの働きかけの程度が高い者ほど,全ての食生活・味覚・生活についての意識や行動の程度が高かった。さらに,料理の味付けや好みでは,家庭における料理の味付けが塩からい者,濃い者ほど,関連のみられた食生活・味覚・生活についての意識や行動の程度が低く,和食や酢の物をよく食べる者ほど,関連のみられた食生活・味覚・生活についての意識や行動の程度が高かった。(3)健全な食行動・生活行動に影響をおよぼす要因について検討した結果,食生活についての意識の向上は,健全な食行動の実行につながること,また家族からの働きかけは,大学生の食生活・味覚・生活についての意識を媒介して,健全な食行動,さらに心身ともに健全な生活の実行へとつながることが確認された。本研究は,短期大学女子学生を対象に味覚検査(〓味能力テスト)と食生活に関する質問紙調査を実施して,味覚能力の現状の確認,および味覚能力と食生活との関連性について検証した。分析の結果、以下の知見が得られた。1) 1991年・1996年に比べて,2006年から2008年の〓味能力テストの得点が全味質において有意に低下していた。次に、正解順位と有意な相関のある得点を濃度差識別能「高群」、正解順位と有意な相関のない得点を濃度差識別能「低群」として2群に分け、1991・1996年と2006年から2008年における2群の人数割合を各味質別に比較した。その結果、旨味、酸味、塩から味において有意差がみられ、2006年から2008年の濃度差識別能「高群」の割合が低かった。2)〓味能力テスト結果と質問紙調査結果との関連を検証したところ,濃度差識別能「低群」は,旨味では「食事作りに対する行動」,甘味は「味わい重視の行動」,塩から味は「外食・中食に対する抑制行動」の下位尺度得点が「高群」より有意に低かった。以上のことから,食の乱れが懸念されている現代において,次代を担う青年期の女子学生に対して,自身の味覚能力と食生活状況を認識させ,食生活に対する関心を高めさせること、さらに調理学習を通して調理技術を向上させ、味見をする機会を増やすなど、適切な食育を実施する必要性が示唆された。今後は、効果的な食育の方法を検討すること、さらに継続的に味覚検査を実施し、得点の変化を確認することが課題である。1)女子大学生に対する味覚教育の実施が味覚能力に及ぼす影響女子大学生に対して,味覚教育を取り入れた授業を実施し,対照群と同時期の味覚能力の比較,および味覚教育の内容が,味覚能力,食行動に及ぼす影響について検証した。その結果,味覚教育実施群は,塩から味の検査得点が有意に上昇したが,対照群では得点の上昇はなかった。また,味覚教育実施群は,「味わい重視」から「味覚能力」,および「食事バランス」に対して,さらに「薄味重視」から「外食・中食の抑制」を通して,「味覚能力」,および「食事バランス」に対して有意な関連が示された。以上のことから,味覚教育を取り入れた授業の実施が,女子大学生の味覚能力(塩から味)の向上,および健全な食行動に結びつくことが示唆された。2)大学生に対する食育の効果の検証,大学生に対する食育が食行動に及ぼす影響食生活と健康に関する授業の実施後に質問紙調査を行い,食生活に対する意識と行動の変化を確認した。

その結果,食生活と健康に関する授業の実施後には,「外食・中食:に対する抑制の意識と行動」,「作法・食環境に対する意識と行動」,「薄味重視の意識と行動」,「食事作りに対する行動」の得点が上昇していた。また,「(主観的規範)教員」は,男性では,「食事バランスに対する意識」に,女性では,「食晶摂取」に対して,「(主観的規範)家族」は,男性では,「表示の利用」に,女性では,「食事バランスに対する意識」と。表示の利用」に対してそれぞれ直接の関連が認められ,さらに「食事バランスに対する行動」,「外食・中食に対する抑制行動」へと関連していた。以上の結果から,大学生は,食や健康に関する授業を受講することで,食生活に対する価値観を高め,食生活の改善へとつなぐことができる可能性が示唆された。さらに,大学生の食行動を改善させるためには,家族からの継続した働きかけが重要であると考えられた。
ジェット騒音の能動抑制に関する研究

環境適合型超音速ジェット旅客機の実現には,高効率の推進システムと共にジェット騒音の更なる低減が不可欠である。ジェット騒音を低減する手段の1つとして,主流ジェットに対して微量のジェットを吹き付け,音響場を能動的に制御するマイクロジェット噴射法について最適な噴射方法の確立と騒音低減要因の解明を行った。また,新しい抑制法としてピエゾアクチュエータにより音響擾乱を付加する手法を試みた。特に騒音低減効果のあったマイクロジェット噴射については,実験と流れ場の数値解析を実施し,最大約10dB程度の低減効果を持つことを見出した。流れ場の可視化実験と数値解析により,ショックセル構造の変化やジェットせん断層の大規模振動の抑制などが騒音抑制に寄与することがわかった。計画初年度である今年度は,マイクロジェット噴射によるジェット騒音低減効果の確認,適切な噴射形態の解明,そして騒音低減メカニズムの解明を目的とし,実験を行うとともに,流れの数値解析手法を開発した。実験ではこれまでの予備実験の結果を踏まえ,様々な噴射条件でマイクロジェットを超音速主ジェットの勇断層に向けて噴射し,遠方場でジェット騒音の計測を行った。主ジェットは矩形ノズルから噴出し,ノズルリップ部に設けた多数の小さな空気噴射口からマイクロジェットを噴射している。ジェット勇断層に対して0°,60°,90°の角度でマイクロジェットを噴射し,騒音低減効果を比較した結果,60°および90°の噴射で騒音の大幅な低減効果が得られた。中でもノズル出口で主ジェットに対して90°の角度でマイクロジェットを噴射する形態により,主ジェットの1%以下という極めて少ない流量で,6dB程度以上の大きな騒音低減効果を得る可能性が示された。音のスペクトルを調べたところ,超音速ジェット騒音の主要素である乱流音,衝撃波管連広帯域音,およびスクリーチ音のいずれも低減されていたが,特に衝撃波に起因する騒音が大きく減少することが分かった。この効果の詳細な要因を探る手始めとして,シュリーレン法により流れを可視化したところ,マイクロジェットにより,超音速ジェット内の衝撃波構造が大きく変化する様子や,超音速コアが短くなる様子が明らかになった。しかし流れのメカニズムを明らかにするには至っておらず,今後流れの圧力の測定を行うべく,計測システムを設計・試作した。一方,流体数値解析の適用を目指し,従来開発してきた非定常流れ解析法を基礎に,ジェット流れ場の数値解析コードを開発した。以上のように,これまでの研究は順調に進行しており,特に非常に少ない流量のマイクロジェットにより,大幅な騒音低減の可能性を見出したことは意義が大きい。2年度目である今年度は,昨年度の成果で得られた効果的なマイクロジェット噴射法に関して更に詳細な実験を行い,騒音低減メカニズムの解明を目指した検討を行った。ノズル出口よりも上流のノズル内部で,壁面から主ジェットに対して90°の角度でマイクロジェットを噴射する方法により,主ジェットの0.5%以下の少ない流量で,5dB以上の大きな騒音低減効果が得られることが分かった。シャドウグラフ法による流れの可視化画像を詳細に解析した結果,ジェット剪断層の混合が促進される様子や,ポテンシャルコアが短くなることが明らかになり,更にジェット内部でセル構造を形成する衝撃波が安定化されることが見出された。実験と並行して,昨年度開発した流れの数値解析手法を適用し,マイクロジェット噴射による流れ場の変化をシミュレーション結果から考察した。まず実験で計測したジェット内部の圧力分布を数値解析結果と比較したところ,両者はよく一致することが分かり,開発した数値解析法の妥当性を確認することができた。続いて数値解析結果から,ジェット内で生じる衝撃波の強度がマイクロジェット噴射により増大し,同時に安定性が増して,衝撃波の振動が大幅に抑制されることが分かった。これらの流れ場の変化が,ジェット騒音のうち,特に衝撃波関連騒音成分が低減されるという,これまでの実験結果の原因となっているものと思われる。一方,マイクロジェットを非定常で噴射する装置を新たに製作し,振動的なジェットを噴射させて,いわゆるシンセティックジェットを作り出し,主ジェットに当てる実験を試みた。その結果,騒音の一定の低減効果は得られたが,定常ジェットとの減音特性の比較など詳細な検討には至っていない。以上の研究により,小流量で騒音抑制効果の大きいマイクロジェット噴射方法の指針が得られるとともに,減音効果の物理的なメカニズム解明の手がかりを得ることができた。超音速ジェットに対してマイクロジェットを噴射することによる騒音低減効果の実証と,騒音低減メカニズムの解明を目的に,詳細な音響場と流れ場の計測,および数値解析を実施してきた.最終年度である本年度はマイクロジェットの噴射口数,噴射口間隔,噴射角等の条件をより広範に変化させ,音響場及び流れ場に対しての影響を調査した.また,マイクロジェット以外の騒音低減手法として,ピエゾ素子によって主ジェットせん断層に非定常擾乱を付与し,騒音低減の可能性を探る基礎的検討を行った.

マイクロジェットによって騒音が低減したケースでは,主流とマイクロジェットの質量流量比約1.1%で,最大8dB程度の低減効果を得た.この時の推力損失を数値解析により算出したところ,約1.2%であった.騒音低減量を噴射条件ごとに比較すると,最適な噴射口数や噴射口間隔が存在することがわかった.マイクロジェット流量が多すぎると高周波数騒音の増大が顕著になる傾向が確認された.音響場と流れ場の関連性を探るため,ハイスピードカメラを用いて流れ場を可視化し,得られたシュリーレン画像を解析することで主ジェットせん断層の非定常的挙動について考察した.マイクロジェットなし時には,スクリーチ周波数でのフラッピング運動が支配的であったが,マイクロジェットを噴射した場合には,スクリーチ周波数をはじめ,主ジェットの様々な周波数の振動が抑制されていること,主ジェットの衝撃波構造が乱されていること,等がわかった.更にノズル出口においてジェットせん断層に微小擾乱を付与する実験を実施した.積層型ピエゾ素子の駆動部に振動板を取り付け,振動板の先端部をジェットせん断層外側にあてることにより微小擾乱を付加し,音響場及び流れ場に与える効果を調査した.振動板の幅やノズル出口からの位置,振動周波数等を変化させ,様々な擾乱を与えたが,発生させた擾乱によるジェット騒音の低減効果や流れ場の有意な変化は見られなかった.以上により,マイクロジェット噴射をはじめとする種々のジェット騒音能動抑制手法を検討し,将来の超音速航空エンジンにおける低騒音設計の基盤的な知見を得ることができた。
有機遷移金属錯体の無機化による新規材料の創製

従来,金属アルコキシド等からの無機材料の調製は多数報告されているが,これらは金属・酸素結合が動き易いため原料の状態です不安定である.本研究では,安定な金属・炭素結合有する有機金属錯体及びその分子集合体を設計し,ついで,その無機化による無機材料の創製のための基礎的検討を行った.即ち,長鎖アルキルベンゼンとフェロセンとの配位子交換反応,並びに長鎖アルコール或いはアミンと相当する(クロロベンゼン)-あるいはクロロカルボニル型-カチオン錯体との反応で,長鎖アルキル,並びに,アルキルーオキシ,アミノ,カルボニルオキシ,カルボニルアミノ,オキシカルボニル,或いは,アミノカルボニルベンゼン)=シクロペンタジェニル鉄(+)錯体(A)=トリカルボニルマンガン(1+)錯体(B),及びコバルチセニウム(1+)錯体(C)を合成した.これら(一般に炭素鎖長812以上)の希薄水溶液は表面張力が低下し,臨界ミセル濃度は,そのアルキル鎖長および金属カチオン部位の構造に依存し, 10-210-5mol/dm3の範囲で変化し,また錯体の還元電位は-0.9-1.4Vであり,還元剤が共存すると界面活性能を失った(新規レッドクス感応性界面活性物質).更にAC或は(オクタデシルオキシベンゼン)トリカルボニルクロム(D)の会合状態をLangmuir-Blodgett法で測定し,錯体構造との関係を検討した.ADは単分子膜或は累積積膜となり,基板上に各種金属を含む分子をかなり規則正しく配列できた.更に,長鎖アルキルテルロニウム型界面活性物質(E),陰および陽両イオンに親和性大で,無機塩の溶解性大の有機スズ基を有するポリエーテル(F)を合成した.次にガラス板上に調製したAFの薄膜を高温酸化して無機薄膜を生成させ,表面の性質の変化を検討した.最後に,有機ケイ素基を有するフェロセン等,鉄,クロムの単核あるいは複核錯体を高温高圧分解しα-鉄およびFe3Siを含む磁性炭素微粉体を得た.従来,金属アルコキシド等からの無機材料の調製は多数報告されているが,これらは金属・酸素結合が動き易いため原料の状態です不安定である.本研究では,安定な金属・炭素結合有する有機金属錯体及びその分子集合体を設計し,ついで,その無機化による無機材料の創製のための基礎的検討を行った.即ち,長鎖アルキルベンゼンとフェロセンとの配位子交換反応,並びに長鎖アルコール或いはアミンと相当する(クロロベンゼン)-あるいはクロロカルボニル型-カチオン錯体との反応で,長鎖アルキル,並びに,アルキルーオキシ,アミノ,カルボニルオキシ,カルボニルアミノ,オキシカルボニル,或いは,アミノカルボニルベンゼン)=シクロペンタジェニル鉄(+)錯体(A)=トリカルボニルマンガン(1+)錯体(B),及びコバルチセニウム(1+)錯体(C)を合成した.これら(一般に炭素鎖長812以上)の希薄水溶液は表面張力が低下し,臨界ミセル濃度は,そのアルキル鎖長および金属カチオン部位の構造に依存し, 10-210-5mol/dm3の範囲で変化し,また錯体の還元電位は-0.9-1.4Vであり,還元剤が共存すると界面活性能を失った(新規レッドクス感応性界面活性物質).更にAC或は(オクタデシルオキシベンゼン)トリカルボニルクロム(D)の会合状態をLangmuir-Blodgett法で測定し,錯体構造との関係を検討した.ADは単分子膜或は累積積膜となり,基板上に各種金属を含む分子をかなり規則正しく配列できた.更に,長鎖アルキルテルロニウム型界面活性物質(E),陰および陽両イオンに親和性大で,無機塩の溶解性大の有機スズ基を有するポリエーテル(F)を合成した.次にガラス板上に調製したAFの薄膜を高温酸化して無機薄膜を生成させ,表面の性質の変化を検討した.最後に,有機ケイ素基を有するフェロセン等,鉄,クロムの単核あるいは複核錯体を高温高圧分解しα-鉄およびFe3Siを含む磁性炭素微粉体を得た.金属アルコキシド等、金属・炭素結合を有しない有機金属錯体の無機化による無機材料の研究は盛んであるが、これらの出発原料の化学構造を精密に制御することは困難である。本研究は、金属・炭素結合を有し、分子あるいはその集合体の構造を制御する方法を開発し、その集合体を形成する有機金属化合物の合成ならびに性質を検討し、ついで、これらの物質を無機化した材料の検討を行なう。初年度である61年度は,,長鎖アルキル基を有する表面活性遷移金属カチオン錯体の合成法の確立を主とした。すなわち、從来、長鎖アルキル基を有する安定な有機金属錯体の合成は困難とされていたが、フェロセンと長鎖アルキルベンゼンを塩化アルミニウム共存下で、加熱する方法でシクロペンタジエニル(アルキルベンゼン)鉄カチオン錯体を好収率で得た。ついで、長鎖アルキルシクロペンタジエンおよびジカルボニルシクロペンタジエニルコバルトとの反応でアルキルコバルトセニウム塩の合成を試みたが、収率は非常に低く、炭素数12以上のアルキル基を有するものは合成できなかった。そこで、モノ-あるいはビス-クロゝカルボニルコバルトセニウム

塩と長鎖アルキルアミンあるいはアルコールとの反応で、モノ-あるいはビス-アミノカルボニルあるいはアルコキシカルボニルコバルトセニウム塩を良収率で合成できた。以上の長鎖アルキル遷移金属カチオン鎖体の表面張力・濃度曲線はいずれも臨界ミセル濃度を示し、ミセルあるいは薄膜を形成することが明らかとなり、さらに、錯体構造とミセル集合構造の関係、ミセル形成と錯体の酸化還元電位の関係も検討した。他方、テルルあるいはスズを含む界面機能物質も合成した。ついで、これらの単独あるいは複合膜を酸化あるいは還元雰囲気下で数百度に加熱して無機化する装置を組み立てたので、今後、各種の無桟薄膜材料の調性およびその性質について検討する予定である。
細径顎関節鏡の開発による顎関節下関節腔鏡視診断の確立

実験的研究;細径関節鏡の診断応用の臨床的研究の事前準備とし以下の2つの研究を行った。(1)ヒト関節円板表層の形態変化に付随した構造タンパクの変化を知る目的で、解剖体より得たヒト関節円板組織を用いたII型プロコラーゲンC末端ペプチドに対する免疫組織学的研究を行った。(Kondoh T, et al. 2003 Arch Oral Biol 48,621-625)(2)細径関節鏡の診断精度を検討する目的で、ウサギ膝関節に作成した変形性関節症モデルを用いた実験的研究を行った。この結果から細径関節鏡の診断精度は従来の関節鏡に比し良好な感度と特異度を示した。(後藤美香,近藤壽郎2004日口外誌50,3号掲載予定)臨床的研究;細径関節鏡による顎関節腔内病変の診断を目的とし以下の3つの研究を行った。(3)われわれが開発した細径関節鏡を使用し顎関節内障と変形性関節症の患者の上関節腔の内視検査を行い、臨床症状と各種画像検査所見との関連性について検討した。(Kondoh T, etal. 2003Oral Surg Oral Med Oral Pathol 95,544-551.Hamada Y, Kondoh T, etal. 2003Oral Surg Oral Med Oral Pathol 95,552-558.30.0.Hamada Y, Kondoh T, et al. 2003 J Oral Maxillofac Surg 61,437-441)当初目的とした顎関節関節腔用微細径関節鏡の開発、その検査特性の検討ならびに臨床応用の基礎的検討を完了した。今回われわれが開発した微細径関節鏡は従来にない低侵襲関節鏡検査を可能とする性能を有する器機であり、その診断精度、検査特性は従来の関節鏡と同等であった。また臨床応用においても低侵襲鏡視を可能とし、安全性を証明した。1、イエウサギ膝関節変形性関節症(OA)モデルの作成膝関節半月板切除術によるOAモデル作成技術の安定性が確保された(術後4週群について)。現在、術後2週におけるOAモデルの作成中である(次項参照)。2、膝関節の関節鏡視平成12年10月に納入された細径硬性関節鏡システムを用いて、術後4週群(第1群:10匹)を対象に鏡視所見の記録を行った。鏡視所見の記録は、デジタル画像をそのまま保存できるDVテープを用いた。なお、当初、術後4週群と8週群(第2群:10匹)を対象に考えていたが、本関節鏡の第1群における高いOA検出力から、第2群を術後2週に設定し直し、より早期のOA変化に対する検出能力についての検討を開始した。この第2群については、今後も設定変更の可能性があると考えている。3、膝関節の肉眼解剖第1群を対象に、肉眼解剖所見をとり、スライド用写真にて記録した。4、本関節鏡の検査特性の算出第1群について、2)にて記録保存した関節鏡視画像を基にしたOAの有無判定中である。1.イエウサギ膝関節変形性関節症(OA)モデルの作成膝

関節半月板切除術によるOAモデルを術後4週(第1群)、2週(第2群)、1週(第3群)、8週(第4群)にて、各群8羽計32羽を作成した。なお本方法によるOAモデル作成技術は、全群について安定性が確保されたものである。2.膝関節の関節鏡視平成12年10月に納入され之細径硬性関節鏡システムを用いて、全群を対象に鏡視所見の記録を行った。鏡視所見の記録には、画質を劣化させることなく保存できるDVテープを使用して行った。なお予備実験にて、本関節鏡の第1群における高いOA検出力が明らかになったため、第2群を術後2週に設定したが、第2群においても高いOA検出力を認めたため、第3群を術後1週に設定し、更に早期のOA変化に対する本関節鏡の検出能力を検討することとした。第4群には進行OAの所見を得るため、術後8週に設定した。3.膝関節の肉眼解剖全群を対象に肉眼解剖所見をとり、スライド用写真にて記録した。4.膝関節の組織学的検索全群の膝関節をHEにて染色し、組織学的検索を行った。5.本関節鏡の検査特性の算出24にて得た記録をもとに、本関節鏡のOAに対する検査特性を調査中である。また、同方法により作成したOAモデル(術後1・2・4週群)を用いて、そのX線画像撮影・MRI撮影、更にSEMを用いた関節表層の走査電子顕微鏡的検索による早期OA診断と、本関節鏡による早期OAの病態検出能力を比較検討する予定である。1.イエウサギ膝関節変形性関節症(OA)モデルの作成安定性が確保されている膝関節半月板切除術によるOAモデルを術後4週(第1群)、2週(第2群)、1週(第3群)にて作成した。2.膝関節の関節鏡視平成12年10月に納入された細径硬性関節鏡システムを用いて、全群を対象に鏡視検査を行った。鏡視所見の記録には、DVテープを用いた。当初、全群を対象に関節鏡視所見と肉眼解剖所見、HE染色による組織学的所見を比較検討する予定であったが、関節鏡が組織内部ではなく関節腔内の表面構造に対する検査法であることからOA変化の有無に関する至適基準をSEMに変更した。3.走査電子顕微鏡的検索全群を対象に走査電子顕微鏡(SEM)を用い、大腿骨外側顆被覆軟骨における表面構造の変化を観察した。4.その他の画像検索全群を対象に非侵襲検査である軟X線画像撮影、MRI画像撮影を行い、放射線専門医による大腿骨外側顆のOA変化の有無判定を行った。5.検査特性の算出24で得た記録をもとに、SEM所見を至適基準として、1)関節鏡視、2)軟X線画像検査、3)MRI画像検査のOAに対する診断精度を求めた。その結果、第1群では1)100%2)83.3%3)83.3%第2群では1)100%2)50%3)66.67%第3群では1)100%2)16.67%3)33.33%であった。以上より、今回開発した細径硬性関節鏡システムによる鏡視診断はごく初期のOA変化に対しても高い診断精度を有することが示唆された。今後、ヒト死体(解剖実習用遺体)の下関節腔の関節鏡視をおこない、肉眼解剖所見を至適基準として関節鏡の検査特性の検討をおこなう予定である。実験的研究;細径関節鏡の診断応用の臨床的研究の事前準備とし以下の2つの研究を行った。(1)ヒト関節円板表層の形態変化に付随した構造タンパクの変化を知る目的で、解剖体より得たヒト関節円板組織を用いたII型プロコラーゲンC末端ペプチドに対する免疫組織学的研究を行った。
コホモロジーによる代数的サイクルの研究

代数的な多様体(代数方程式で定義された図形)の上のベクトル束を調べる道具としてチャーン類というものがある。これはベクトル束がどれくらい(あるいは、どのように)ねじれているかをコホモロジーとよばれる線形空間の中で測る「物差し」である。本研究では、「そもそもチャーン類はどのようなコホモロジーの中で定義され得るのか?」という素朴な疑問から出発し、最小の条件(公理)を定式化した。さらにそのようなコホモロジーにおいてリーマン・ロッホの定理が実際に成り立つことも証明した。1.北海道大学の朝倉政典氏との共同研究によって、半安定族からなる単体的スキーム上のp進Tateひねりの基本性質について進展が得られた。半安定族からなる単体的スキーム上でp進Tateひねりを考えることは、一般のスキーム上のp進Tateひねりを考える上で必要不可欠な要素である。また上記の成果をさらに進展させて、ある種の楕円曲面のp進レギュレーターを極めて具体的に表示する研究も視野に入ってきている。これは以下の「13.研究発表」欄に記入した朝倉氏との共同研究の続きもである。2.東京工業大学の齋藤秀司氏との共著によって図書「代数的サイクルとエタールコホモロジー」の執筆を行った。この本では同氏との共同研究で培った代数的サイクルとサイクル写像についての基礎理論などを解説している。同書は現在査読者数名によって原稿のチェックが行われている。1.北海道大学大学院理学研究院の朝倉政典氏との共同研究によって、対数的極を許したコホモロジー理論に対して、開補集合上のベクトル束のチャーン類を確立できた。これにより、楽観的見解かもしれないが、正則スキームに正規交叉因子をつけた対数的スキームの高次代数的K群のチャーン類の構成を手の届く範囲に引き寄せられるのではないかと考えている。2.望月哲史氏(中央大学非常勤講師)と植松哲也氏(東京工業高専)をパートタイム研究員として雇い、セミナーの運営と研究の補助に参加してもらった。年間を通して、代数セミナーとモチーフセミナーを十数回行った。1.北海道大学の朝倉政典氏との共同研究によって、半安定族からなる単体的スキーム上のp進Tateひねりに対し、進展が得られた。また上記の成果をさらに進展させて、リーマン・ロッホの定理が成り立つことを証明した。これによりある種の楕円曲面のp進レギュレーターを極めて具体的に表示する研究も視野に入ってきている。同書は12月に丸善出版から出版された。3.望月哲史氏(東洋大学非常勤講師)をパートタイム研究員として雇い、セミナーの運営・研究の補助を行ってもらった。47月に各1回代数セミナーを行った。また1月には代数セミナーの1日研究集会を行い、5名の講演者に講演を行ってもらった。4. 11月中旬に東京大学数理科学研究科にて行われた位相的保型形式の研究集会において会場使用料(約30万円)と海外からの講演者2名の旅費(約60万円)を援助した。1.望月哲史氏(中央大学非常勤講師)、齋藤秀司氏(東京工業大学大学院理学研究流動機構特任教授)らと共同で八ヶ岳ワークショップ「代数的K理論とcyclic homology」を開催し、近年Beilinsonによって明らかにされたp進数体上の多様体のある種の相対的代数的K群とドラームコホモロジーの間の関係について、若手研究者を多数交えて勉強会を行った。2.望月哲史氏と共同で研究集会「数論幾何と導来幾何の斬新な様相」を企画し、中央大学にてこれを行った。6名の講演者が講演し、延べ約30名の参加者があった。3.望月哲史氏をパートタイム研究員として雇用し、セミナーの運営と研究の補助をしてもらった。年間を通して、代数セミナーとモチーフセミナーを数回行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。代数学26年度が最終年度であるため、記入しない。半安定族からなる単体的スキーム上のp進Tateひねりの基本性質について進展が得られた。これは一般のスキーム上のp進Tateひねりを考える上で必要不可欠な要素である。この点で研究目的の達成度は(2)に該当すると判断する。ホモトピー不変性をみたさないようなコホモロジー理論から派生する、対数的極を許したコホモロジー理論に対して、開補集合上のベクトル束のチャーン類を厳密な意味で確立できた。