hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵母オートファゴソーム形成に必要な小胞輸送関連因子の同定とその役割

本研究では、オートファゴソーム形成の理解のために、出芽酵母を用いて小胞輸送経路とオートファジーとの関連を明らかにすることを目的とする。本年度は主に小胞膜融合関連因子(SNARE)であるYkt6の機能に着目し、Ykt6を利用したin vivoでのオートファゴソーム膜源検出システムの開発を行った。Ykt6は可溶性タンパク質であるが、脂質修飾を受けてドナー膜に局在することによって、SNAREとしての機能を果たす。まず、Ykt6がオートファゴソーム上で機能することを明らかにした。さらに、ykt6-104という変異株を作製し、オートファゴソームと液胞との融合に特異的に欠損があることを明らかにした。一方、Ykt6のC末端に存在する脂質修飾部位をGos1という他のSNARE由来の膜貫通ドメインと置換すると、その置換体Ykt6-Gos1TMDは主に小胞体に局在し、ykt6Δ株の生育不全を相補できなかった。そこで、Ykt6-Gos1TMDをykt6-104株で発現させたところ、オートファゴソームと液胞の融合を相補した。このことはYkt6-Gos1TMDが小胞体を始めとしたオルガネラからオートファゴソームに輸送されたことを意味している。実験の項目によって、予想以外に進展した部分とそうでない部分がある。Ykt6の解析に関しては、計画通りではないが、ykt6変異株の特性を生かしたin vivoアッセイ系を構築し、当初の研究目的の達成に大いに近づいた。上記アッセイ系の構築に時間を割いたため、オートファゴソーム前駆体のプロテーオーム解析は実験開始が遅れたが、解析を進めている。小胞輸送に関わる因子の遺伝子群の二重変異株の取得を更に進め、オートファジーの解析を行う。また、飢餓条件の違いでオートファジーの規模が変わり、その違いでオートファジーに必要な因子も変わり得ることを見出しているので、変異株群を異なる飢餓条件化で解析する。遅れている免疫沈降法による新規オートファジー関連因子の探索実験を行う。遺伝学的手法を用いた解析は論文での公表を目指して、電子顕微鏡観察等の必要な実験を行う。オートファゴソーム膜の起源を同定するために、Ykt6アッセイ系とオートファゴソーム前駆体のプロテーオーム解析を並行して推進する。Ykt6アッセイ系のより詳細な解析を行う。Ykt6がオートファゴソームに局在することを明らかにしたが、その機構は未だ不明である。現在までに、オートファジー必須因子であるAtg9とYkt6が相互作用することを示唆する実験結果を得ている。そこで、Atg9と結合できないYkt6変異体をスクリーニングし、Atg9との相互作用がYkt6のオートファゴソームへの局在化に必要か解析する。【理由】並行して行う実験のうち、生化学的な解析の着手が遅れたため、予定していた試薬等の購入しなかったため。【計画】予定通り、消耗品や試薬を購入し、実験を実施する。質量分析や電子顕微鏡観察などを専門機関(分析会社)に委託して行う予定であったが、まだ委託するに至っていないため、次年度使用額が生じた。次年度はこれらの解析に当該助成金を使用する予定である。
看護ケアとしての「動物介在」が入院患者に及ぼす効果とその評価システムの構築

全国の病床数200床以上の病院450箇所に勤務する看護職員を対象に質問紙調査を行った。質問紙の回収率は、40.22%であった。患者の日常生活を評価する方法として「フェイススケール」「長谷川式簡易スケール」「日常生活自立度」などの回答があった。また、動物とのふれあいで活用できる評価方法についても、患者の日常生活を評価する方法と同様の結果が得られた。現在、得られた結果を検証するため、準備を進めている。本研究は、動物の好きな患者への、入院生活における「環境を整えるという看護ケア」の一つとして「動物とのふれあい活動」「伴侶動物との面会や同居」を確立し実施するため、その「動物とのふれあい活動」「伴侶動物との面会や同居」という看護ケアを評価する方法を検討している。また「動物とのふれあい活動」「伴侶動物との面会や同居」という看護ケアを実際に実施し、その効果を検証し、評価方法の信頼性と妥当性を探り構築することを目的としている。平成20年度は、看護師が日常生活援助の中で患者に活用している評価方法を探り、その評価方法のなかで「動物とのふれあい活動」「伴侶動物との面会や同居」のアプローチに活用できる評価方法を検討することと「動物とのふれあい活動」「伴侶動物との面会や同居」のアプローチを希望する病院を調査するため、(1)看護師が日常生活援助の中で患者に活用している評価方法と先行研究を探るため文献検索(2)検索をした文献を用いて、研究協力者らとの意見交換、検討会(3)全国の慢性期病棟を有する病院、療養型病院、リハビリ専門病院、緩和ケア病棟を有する病院に患者の日常生活を測定している評価方法を調査するための調査票の検討、また動物とのふれあい活動、伴侶動物との面会や同居に関しての希望調査のための調査票の検討、作成を行った。実際に病院や施設で単発的に動物とのふれあい活動を行っているクラブなどを訪問し、情報を得、それらも含め、検討している。調査票が出来次第、本学部倫理委員会へ研究計画書を提出し、承認を得る予定である。私、研究代表者は、平成20年9月に所属が変更となったことから、研究協力者との打ち合わせ等の費用の調整が必要となったが、経費内で調整が可能であった。また、終末期ケアを専門としている研究者から協力が得られることが可能となったため、連携研究者に追加し、その終末期ケアの観点からもさらなる検討を行っていく。平成21年度は、平成20年度から検討していた、病院で看護師が患者の日常生活を測定している評価方法に関する調査票と動物とのふれあい活動、伴侶動物との面会や同居に関しての希望の調査票を完成させ、本学人間健康学部倫理委員会に研究計画書を提出し、承認を得、全国の病院に質問紙調査を行った。調査を行った病院は、社団法人全国自治体病院協議会会員施設情報データベース(http://www.jmha.or.jp/index.php)を活用し、平成21年8月14日現在で、許可病床数200床以上の病院450箇所を対象とし、1施設に3通ずつ質問紙を送付した。質問紙の回収率は、1350通送付し543通であった(40.22%)。得られたデータの整理は終了し、現在、集計を行っている段階である。集計結果から「動物とのふれあい活動」「伴侶動物との面会や同居」に活用できる評価方法の検討を行い、学会発表や論文を投稿していく予定である。また、この看護ケアを実際に実施するためのプログラムと研究計画書も作成し、本学人間健康学部倫理委員会に研究計画書を提出し、承認を得た。適宜、連携研究者らとの意見交換、検討会を開催し、実際に病院や施設で単発的に動物とのふれあい活動を行っているクラブなどを訪問し、情報を得、それらも含め、検討を行なった。今後も継続していく。

平成21年度、全国の病院に勤務する看護師に行った、患者の日常生活を測定している評価方法に関する調査では、患者の日常生活を評価する方法として「フェイススケール」が最も多く、その他「VAS (Visual analogue scale)」「GDS-15 (Geriatric Depression Scale)」「Vitality index」「長谷川式簡易スケール」「日常生活自立度」などの回答があった。また、動物とのふれあいで活用できる評価方法についても、患者の日常生活を評価する方法と同様の結果が得られた。現在、学会発表や論文投稿の準備を進めている。また、適宜、連携研究者らとの意見交換、検討会を開催し、実際に病院や施設で単発的に動物とのふれあい活動を行っているクラブなどを訪問し、「動物とのふれあい活動」「伴侶動物との面会や同居」に活用できる評価方法を探った。現在、全国の病院に勤務する看護師に行った調査結果から得られた評価方法、実際に病院や施設で単発的に動物とのふれあい活動を行っている活動に参加した結果を踏まえ、その評価方法を検証するため、準備を進めている。
移動神経細胞の挙動制御

大脳皮質の抑制性神経細胞は、基底核原基と呼ばれる腹側の領域で誕生し、長い距離を接線方向に移動して皮質に進入する。我々はこれまでに、尾側基底核原基(CGE)由来の細胞は内側基底核原基(MGE)や外側基底核原基(LGE)由来の細胞と異なり一気に尾側に向かって移動するものが主であることを見いだし、caudal migratory stream(CMS)と命名した。従来CGEに特異的に発現する分子の存在は知られていなかったため、次に、各々に由来する細胞の挙動が異なるCGE、MGE、LGEの各領域を切り出し、Microarrayを用いて比較解析をした。その結果、CGE特異的に発現する因子として転写因子COUP-TFIIを同定した。そこで、CGEの細胞においてCOUP-TFIIの発現を阻害(knockdown)し、別の脳のCGE領域に移植して観察したところ、CMSの方向へ移動する細胞の割合が有意に減少することが観察された。また、MGEの細胞にCOUP-TFIIの強制発現ベクターまたはコントロールベクターを導入し、別の脳のCGE領域に移植して、その後の挙動を観察した結果、コントロールベクターを導入されたMGE細胞は移植部位であるCGEから大脳皮質全体に広く移動したのに対し、COUP-TFIIを発現したMGE細胞はCMSの方向へと移動するものが多く観察された。以上の結果は、COUP-TFIIが、CGE由来細胞の細胞移動であるCMSに必要であると共に、MGE由来細胞にCMS方向へと移動させる性質を付与する十分な能力を持っていることを示唆する。発生期の大脳皮質では、興奮性神経細胞の多くは皮質(外套)の脳室帯と呼ばれる部位で誕生して放射状に脳表面近くに向かって移動する一方、抑制性神経細胞は基底核原基(Ganglionic Eminence, GE)と呼ばれる腹側の領域で誕生し、長い距離を接線方向に移動して皮質に進入する。基底核原基は、解剖学的に内側基底核原基(MGE)、外側基底核原基(LGE)、尾側基底核原基(CGE)に分類される。我々は、脳内の任意の局所部位に由来する移動細胞のみに特異的に遺伝子導入し可視化する手法を確立して、各部位に由来する細胞の挙動を観察した結果、MGE由来細胞、CGE由来細胞、LGE由来細胞は互いに異なる挙動を示すことを見いだした。そこで次に、特にCGE由来細胞の特有の性質がどのような分子機構によって規定されるかを明らかにしたいと考えたが、これまでにCGE特異的に発現する分子は報告がないため、まずは各々に由来する細胞の挙動が異なるCGE、MGE、LGEの各領域を切り出し、DNAマイクロアレイを用いて発現解析をした。その結果、CGEに発現している分子21,024個のうち27個が、MGEやLGEでは発現が少なく(殆ど検出されず)、CGEで発現が多い分子の候補として同定された。それらについて、マウス胎児大脳半球を用いたwhole-mount in situ hybridizationによって発現を検討したところ、CGE特異的に発現する因子を2つ見いだすことができた。
発達障害におけるCRHおよびRho蛋白GTPasesに関する分子形態学的研究

日齢14、28のマウスにpentobarbital (50mg/kg)を腹腔内投与しで麻酔をかけ、4% paraformaldehydeにて潅流固定を行い脳を取り出した後固定、クリオスタットにて脳前額断連続凍結切片を作製した。この凍結浮遊切片に対し、抗CRH抗体を用いて免疫組織化学を行い、15年度と同様にCRH陽性構造脳前額断連続標本を作製した。次に日齢56のマウスにpentobarbital (50mg/kg)を腹腔内投与して麻酔をかけ、4% paraformaldehydeにて潅流固定を行い脳を取り出した後固定、クリオスタットにて脳前額断連続凍結切片を作製、この凍結浮遊切片を用いて辺縁系を中心に、Rho蛋白GTPases (Rac, Cdc42, RhoA)の局在の組織学的検出を試みたが、各抗体の感受性がのためか、Rho蛋白GTpases (Rac, Cdc42, RhoA)の局在は確認出来なかった。今後、固定法や抗体を代えて組織化学的手法を検討し、日齢14、28のマウスについて発達的変化を観察する予定である。1)先ず日齢56のマウスにpentobarbital(50mg/kg)を腹腔内投与して麻酔をかけ、4%paraformaldehydeにて潅流固定を行い、脳を取り出した後固定、クリオメタットにて脳前額断連続凍結切片を作製した。この凍結浮遊切片に対し、抗CRH抗体を用いて免疫組織化学を行い、CRH陽性構造脳前額断連続標本を作製した。2)特にこれまでの報告と異なる点としては(1)cerebral cortexの陽性細胞が多い。(5)cerebllumでCRHを強く発現する顆粒細胞が認められた。3)日齢14、28のマウスについても同様の組織学的検討を行っているが、明らかな変化を認めていない。今後、手技を確立して日齢0,2,4,7のマウスについても1)と同様の検討を行い、更にCRHレセプターについても検討しCRHニューロンの発達的変化を観察する。次いで辺縁系を中心にRhoファミリーGTPases(Rac,Cdc42,RhoA)の局在、蛋白発現、pak酵素活性について追究する。
三次元頭部CT画像を用いた顎口腔機能4次元表示システムの構築

情報工学分野の画像処理のノウハウを用いることで、高い精度の顎顔面形態の3次元画像すなわち頭部3DにCTを、顎口腔機能データに基づいて駆動し、咬合接触状態および関節空隙と顎顔面骨格形態の関係を解析することができた。そのため、今までにない診断、分析法になるものと考えられ、口腔領域の他の分野における機能解析に発展することができ、日常臨床に応用することが可能であると思われた。また、口腔の機能を形態と同時にパーソナルコンピュータ上に運動の様相を動画として表示できるため、研究面だけではなく、歯科医にとっても患者にとっても分かり易いコミュニケーションツールを作成することができたと思われた。Computed Tomography(CT)を三次元構築した3D-CT画像は顎顔面頭部の詳細かつ立体的な構造を把握できる特長をもっている。また最近ではCTの最大の欠点である被爆線量を格段に抑えたCone-beam CT撮影装置が開発され、歯科臨床分野に急激に普及しつつある。本研究はこれらの3D-CT画像を患者の機能測定データに従って駆動する顎口腔機能4次元表示システムの開発を目的としている。まずCTを用いた顎顔面骨格および顔表面の三次元形態分析法について研究を開始しその結果の一部を2007年第2回九州矯正歯科学会(宮崎)に発表したあと、顎変形症に応用した例を2^<nd>.WSLOCongress(Soul)で発表した。また、3D-CT画像と顎運動6自由度測定装置トライメットで計測したデータとを統合させた下顎運動の4次元表示システムについて、第63回日本顎口腔機能学会(東京)で発表した。さらに運動時の顎関節空隙(下顎頭位置)の変化を調べて第66回日本矯正歯科学会(大阪)に発表した。ここまでの成果は4編の論文にまとめ、American Journal of Orthodontics and Orthopedicsに投稿し現在印刷中である。一方、CTは閾値の設定によって硬組織と軟組織を同時に観察、計測できることから、咀嚼筋や鼻咽頭形態と顎顔面骨格形態の関係の解析も可能である。正常咬合者および顎変形症患者、唇顎口蓋裂患者における気道の三次元形態の解析にも着手し、第3回九州矯正歯科学会(宮崎)、第66回日本矯正歯科学会(大阪)、第3回九州矯正歯科学会(長崎)に3演題を発表した。唇顎口蓋裂患者の気道と顎頻面形態の解析には歯科用Cone-beamCT画像を用いた。今後これらを4次元表示システムの中にどのように組み入れていくかを検討する予定である。本研究成果の具体的な内容については、非接触型三次元計測装置を用いて計測した歯列模型データを骨格・軟組織3D-CT像に統合する方法を確立したことである。さらに,これに6自由度下顎運動計測装置を用いて得られたデータを組み込むことで,下顎運動の4次元的なシミュレーションや下顎運動に伴う顎関節隙の変化を表示することを可能にした。本研究の意義について、まず、CTの短所のひとつである歯科金属充填物や矯正用ブラケットによる歯列領域のアーチファクトに対して、CT撮影時にセラミック真球を歯列上に貼付し、これを基準点として頭部骨格3D-CT画像上に非接触型三次元形状計測装置で撮影した歯列画像を組み入れたことで、下顎運動と顎顔面形態の相互関係を解析することが可能になった。さらに、情報工学分野の画像処理のノウハウを用いることで、高い精度の顎顔面形態の3次元画像すなわち頭部3D-CTを、顎口腔機能データに基づいて駆動し、咬合接触状態および関節空隙と顎顔面骨格形態の関係を解析することができた。そのため、今までにない診断、分析法になるものと考えられ、口腔領域の他の分野における機能解析に発展することができ、目常臨床に応用することが可能であると思われる。また、口腔の機能を形態と同時にパーソナルコンピュータ上に運動の様相を動画として表示できるため、研究面だけではなく、歯科医にとっても患者にとっても分かり易いコミュニケーションツールを作成することができたと思われる。
ウシ副腎におけるアルドステロン生合成調節に関する研究

ウシ副腎におけるアルドステロンは,11-デオキシコルチコステロンから単一CYP分子(CYP11B)による見かけ上異なる三段階の連続反応を受け生合成されているが,特に最終段階のみがNADPHの他にNADHおよびアスコルビン酸塩添加により飛躍的に促進されることが明かにされている.この結果から,既知の電子伝達系とは別に,bタイプチトクロム(Cyt.b)およびSemidehydroascorbate Reductase(SDAR)が特異的な電子伝達成分として関与している可能性が示唆されている.ミトコンドリア外膜由来OMM-Cyt.bはAkio Itoによってラット肝臓より精製され,その抗体がSDAR活性を特異的に阻害することから,両者に関連性があることが予想されている.本研究ではウシ副腎アルドステロン生合成調節機構を明らかにすることを目的として,ミトコンドリア膜よりSDARの可溶化とその精製を試みた.はじめにウシ副腎100個から髄質部分を取り除き,ミトコンドリア画分を常法により調製した.SDAR活性は,これまで報告されている方法に改良を加え,基質としてデヒドロアスコルビン酸を用いることにより安定した測定が可能となった.次に,低張液中でミトコンドリアを破壊した後,各種,各濃度のDetergentを用いて可溶化の条件を検討し,2%TritonX-100により最も効率よくSDARが可溶化されることが明らかとなった.現在のところまだその精製法は完成するに至っていないが,可溶化液をDEAE-Cellulose,HydroxyapatiteさらにAF-Blueトヨパールカラム処理することによりSDS-PAGEゲル上,ほぼ単一バンドにまで精製可能となった.また,推定分子量は約50Kdであった.今後,SDARの更なる精製法の確立とCyt.bとの関連性について,またCYP11Bや,別途に精製を進めているアドレノドキシンおよびアドレノドキシン還元酵素等との再構成実験により,アルドステロン生合成調節へのアスコルビン酸等の関与について研究を進めていく予定でいる.ウシ副腎におけるアルドステロンは,11-デオキシコルチコステロンから単一CYP分子(CYP11B)による見かけ上異なる三段階の連続反応を受け生合成されているが,特に最終段階のみがNADPHの他にNADHおよびアスコルビン酸塩添加により飛躍的に促進されることが明かにされている.この結果から,既知の電子伝達系とは別に,bタイプチトクロム(Cyt.b)およびSemidehydroascorbate Reductase(SDAR)が特異的な電子伝達成分として関与している可能性が示唆されている.ミトコンドリア外膜由来OMM-Cyt.bはAkio Itoによってラット肝臓より精製され,その抗体がSDAR活性を特異的に阻害することから,両者に関連性があることが予想されている.本研究ではウシ副腎アルドステロン生合成調節機構を明らかにすることを目的として,ミトコンドリア膜よりSDARの可溶化とその精製を試みた.はじめにウシ副腎100個から髄質部分を取り除き,ミトコンドリア画分を常法により調製した.SDAR活性は,これまで報告されている方法に改良を加え,基質としてデヒドロアスコルビン酸を用いることにより安定した測定が可能となった.次に,低張液中でミトコンドリアを破壊した後,各種,各濃度のDetergentを用いて可溶化の条件を検討し,2%TritonX-100により最も効率よくSDARが可溶化されることが明らかとなった.現在のところまだその精製法は完成するに至っていないが,可溶化液をDEAE-Cellulose,HydroxyapatiteさらにAF-Blueトヨパールカラム処理することによりSDS-PAGEゲル上,ほぼ単一バンドにまで精製可能となった.また,推定分子量は約50Kdであった.今後,SDARの更なる精製法の確立とCyt.bとの関連性について,またCYP11Bや,別途に精製を進めているアドレノドキシンおよびアドレノドキシン還元酵素等との再構成実験により,アルドステロン生合成調節へのアスコルビン酸等の関与について研究を進めていく予定でいる.
乾燥・半乾燥地域における地表面付近での水分凝結-蒸発-塩類集積の関係

本研究では、乾燥・半乾燥地域での地面蒸発-塩類集積の関係を、日常的な現象である大気水蒸気の凝結に着目して、砂層による蒸発実験、中国北西部砂漠地での現地気象観測(HEIFE)で得られたデータの解析とその数値シミュレーションを通して考究した。1.実験では、上記砂漠地の砂丘砂を気乾状態にした砂層(CaseA)、地下水面を浅く設定した細砂層(珪砂:CaseB)に、大気の日変化を模擬して、昼間では湿潤空気(湿度65%)と熱照射(550W/m^2)を、夜間では乾燥空気(湿度20%)を周期的(14日)に与えた。気温は不変で25°Cとした。CaseBで用いた水は高濃度のNaCl水溶液である。CaseAの場合、湿潤段階では、大気水蒸気は深さ5cm10cm程度まで侵入して、凝結し、乾燥段階では、最初深さ5cm付近現れた蒸発域は時間と共に降下した。蒸発で生じた水蒸気は、最初、大気側に多く輸送され、残部は下方(15cm)に運ばれ凝結したが、時間と共に両者の水蒸気フラックスは同程度となる。(2)蒸発域の走時曲線は気象変動周期に関係なくほぼ重なる。また、湿潤・乾燥段階を重ねるに連れて、砂層は湿潤化する方向に向かう。(3)10数程度の気象変動サイクル数の相違による塩類集積の影響は明確ではない。他方、CaseBの場合、(1)乾燥段階の蒸発量は湿潤段階の凝結量の10倍程度となり、その差は地下水面より供給される。(2)蒸発域より浅い部分で土壌水は飽和濃度となり、塩析出も見られたが、それより深い部分での濃度は指数低減した。2.開発した大気一土地系での熱・水分・塩分移動のモデルの数値計算はHEIFE観測データの再現に成功した。これより、(1)大気水蒸気の凝結は平素夜間に生起しているが、この量は日蒸発量に比しかなり小さく、従って、蒸発のソースは大半が降水となる。(2)現地で観測された深さ数10cmでの土壌塩分濃度のピークは降雨浸透-土壌水分蒸発の相互作用によりことが分かった。本研究は、乾燥・半乾燥地域での地面蒸発-塩類集積の関係を、日常的に生起していると考えられる大気水蒸気の凝結に着目して、実験的、数値計算的、また現地データの解析を通して明らかにすることである。中国北西部の砂丘砂による乾燥砂層に対して、大気側で、温度一定(25゚C)で、加熱(550W/m^2)・乾燥(20%)-無加熱・湿潤(65%)の気象条件を種々の周期(4日、2日、1日)で与えて蒸発実験を行った。湿潤段階では、砂層に大気水蒸気が比較的深く(5cm10cm)まで侵入し、水分の凝結が現れた。乾燥段階では、砂層表面下5cm付近で蒸発域が見られ、時間と共に降下した。蒸発(ソースは湿潤段階での凝結水)によって生じた水蒸気は、最初、大気側に多く輸送され、残部は下方(15cm)に運ばれ凝結していたが、時間と共に上下方向の水蒸気フラックスは同程度の大きさとなる。

その際、蒸発域は下方に移動するが、その程度は気象変動周期が長いほど大きい。湿潤・乾燥段階でのこれらの変化は周期的になされるが、いずれの周期条件でも、サイクルを重ねるに従って、砂層は平均的に湿潤過程をたどった。またその際、10数サイクル程度の気象変化では、サイクル数による塩類集積に対する促進の効果は認められなかった。半乾燥地(西オーストラリア)で観測された地中水蒸気データの解析により、実験と同様、夜間での水蒸気凝結-昼間での土壌水蒸発が認められたが、下方に地下水面が存在したことにより、蒸発のソースは大気水蒸気の凝結水以外に、下方からの土壌水の輸送も重要となることが分かった。また、上記の砂丘での気象データを境界条件として水・熱・化学物質の移動に関する数値計算を行った結果、夜間冷却に伴う凝結によって、地面の比較的浅い領域で、小さいながらも塩分の下方への輸送が見られた。乾燥・半乾燥地域での地面蒸発-塩類集積の関係を、日常的に生起していると考えられる大気水蒸気の凝結に着目して、実験的また数値計算的に検討した。浅い地下水面を有する場での蒸発-凝結実験を下記の通り行った。即ち、比較的均一な細砂で砂層を作り、地下水面を浅く設定した。大気条件として、温度一定(25°C)で、加熱(550W/m^2)・乾燥(20%)「DRY」-無加熱・湿潤(65%)「WET」の変動を2日周期で砂層に与えた。使用した水は高濃度のNaCl溶液(Cl-で10^4mg/L)ある。(1)乾燥化と湿潤化の繰り返しを経る砂層で、DRY段階の蒸発量はWET段階の大気水蒸気凝結量の約10倍となる。その差は地下水より補給される。(2)砂層の水蒸気密度は、大気変動に伴い蒸発域付近を境に両側で逆の変化方向を示した。この変化に伴い、WET段階の表面付近では、凝結の位置が時間と共に下降した。(3)蒸発域(深さ23cmに出現)より浅い部分で土壌水は飽和濃度に達し、塩析出も見られたが、それより深い部分での濃度は指数低減した。また、中国北西部乾燥地の砂丘で気象観測されたデータ(日中共同研究HEIFE)を、開発した大気-土地系での熱・水分・塩分移動のモデルを用いて数値計算した結果、ほぼ完全に再現できた。この結果より、(1)大気水蒸気の凝結量は少ないが、平素頻繁に発生している。この量は日蒸発量に比しかなり小さく、従って蒸発の大半のソースは降水である。(2)また現地で観測された深さ数10cmでの土壌塩分のピークは、降雨浸透-土壌水分蒸発の相互作用の結果であることが分かった。
レーザ誘起蛍光画像を用いた二次元流速ベクトル測定法の開発と検証

1.乱流噴流場のノズル流体に誘起蛍光を発する成分蒸気を添加し,蛍光強度の2次元分布画像を微小時間差で得て,2枚の画像から蛍光強度むら(濃度のむら)の移動速度ベクトルを相互相関計測に算出する測定装置を構築し,実際の流れ場に適用した.2.これに加えて,流れに微小粒子を混入し,粒子からの散乱光の2次元画像を用いて,PTV法またはPIV法により粒子の移動速度ベクトルの2次元分布を得た.このとき,誘起蛍光と粒子からのミー散乱光は波長が異なるので,区別して検出が可能となる.スカラー量(濃度)の移動から求めた流速と粒子の移動から求めた流速を比較し,本測定法を適用する際の相関関数を計算するマトリクスの大きさを固定した場合においても,PTV法によって求めた速度ベクトルとおおむね一致することを示した.また一致しない速度ベクトルはマトリクスの大きさを変化させることで改善される場合があることを示した.3.スカラー量の移動画像から流速を求める流速測定法の有効性と精度を検証するために,大規模渦を伴う非定常噴流を対象とした数値シミュレーションにより直接得られる流速ベクトルと,それと同じ流れ場に形成される濃度むらおよび粒子むらの移動量を相互相関法から求める移動速度ベクトルとの対比として比較検討を行った.流速ベクトルと移動速度ベクトルの対応関係と渦の大きさ,むらのスケールと相互相関マトリクスの大きさとの関連性を明らかにした.1.乱流噴流場のノズル流体に誘起蛍光を発する成分蒸気を添加し,蛍光強度の2次元分布画像を微小時間差で得て,2枚の画像から蛍光強度むら(濃度のむら)の移動速度ベクトルを相互相関計測に算出する測定装置を構築し,実際の流れ場に適用した.2.これに加えて,流れに微小粒子を混入し,粒子からの散乱光の2次元画像を用いて,PTV法またはPIV法により粒子の移動速度ベクトルの2次元分布を得た.このとき,誘起蛍光と粒子からのミー散乱光は波長が異なるので,区別して検出が可能となる.スカラー量(濃度)の移動から求めた流速と粒子の移動から求めた流速を比較し,本測定法を適用する際の相関関数を計算するマトリクスの大きさを固定した場合においても,PTV法によって求めた速度ベクトルとおおむね一致することを示した.また一致しない速度ベクトルはマトリクスの大きさを変化させることで改善される場合があることを示した.3.スカラー量の移動画像から流速を求める流速測定法の有効性と精度を検証するために,大規模渦を伴う非定常噴流を対象とした数値シミュレーションにより直接得られる流速ベクトルと,それと同じ流れ場に形成される濃度むらおよび粒子むらの移動量を相互相関法から求める移動速度ベクトルとの対比として比較検討を行った.流速ベクトルと移動速度ベクトルの対応関係と渦の大きさ,むらのスケールと相互相関マトリクスの大きさとの関連性を明らかにした.(1)本研究では乱気流変動の時間スケールに比べて微少な時間差で2回のパルス光を発振するNd : YAGレーザを用い,この各々のレーザ光をシート状に拡大し,それぞれのパルス光からの散乱光強度を区別して2次元的に検出する光学系を構成した.ダブルパルスNd : YAGレーザの波長を蛍光剤(バイアセチル)を励起できる波長(3倍波)に変更し,誘起蛍光を高感度CCDカメラ2台で微小な時間差での検出ができるようにした.(2)乱流窒素噴流における2流体の乱流混合場を対象とし,一方の流体に誘起蛍光を発する成分蒸気を添加し,蛍光強度の2次元分布画像を微小時間差で得て,2枚の画像から蛍光強度のむら(濃度のむら)の移動速度ベクトルを相互相関によって算出を行った.(3)(2)と同時に,流れに微小粒子を混入し,粒子からの散乱光の2次元画像を用いて,PTV法またはPIV法により粒子の移動速度ベクトルの2次元分布を得た.このとき,誘起蛍光と粒子からのミー散乱光は波長が異なるので,区別して検出できる.(4)(2)のスカラー量(濃度)の移動から求めた流速と(3)の粒子の移動から求めた流速を比較し,以下の知見を得た.本測定法を適用する際の相関関数を計算するマトリクスの大きさを固定した場合においても,PTV法によって求めた速度ベクトルとおおむね一致する.また一致しない速度ベクトルはマトリクスの大きさを変化させることで改善される場合もある.スカラー量の'むら'の状態をマトリクスと同じ時刻の近傍領域との相互相関関数の分布で表し,本測定法とPTV法の同時測定から'むら'の状態と本測定法による速度ベクトルの測定精度への関連性を示した.スカラー量の移動画像から流速を求める流速測定法の有効性と精度を検証するために,大規模渦を伴う非燃焼水素/窒素同軸噴流を対象とした数値シミュレーションにより直接得られる速度ベクトルと,それと同じ流れ場に形成される濃度むらおよび粒子むらの移動量を相互相関法から求める速度ベクトルとの対比として比較検討を行った.計算方法としては,スカラー量のむらを与えるために水素分子をH_2A・H_2Bの2つに区別する.流れ場に渦が形成される任意時刻にH_2AとH_2Bの割合を計算領域上で周期的に変化させて濃度むらを生成した.

このとき,H_2A・H_2BはH_2と化学的性質は全く同じものとしているため,密度変化なく計算領域全体に制御可能なむらを与えることを可能にしている.相互相関ピーク位置をサブピクセルで求める際にはそのピーク位置周りの相関係数からの内挿を考慮した.得られた結果は以下のとおりである。渦の大きさより,濃度むらの大きさの方が小さい場合には,相互相関のマトリクスを濃度むらのスケールと同程度に設定し,濃度むらの相互相関係数に基づく速度ベクトルが直接計算により求める速度ベクトルと比較的一致する結果を得ることができた.しかし,渦の大きさより濃度むらが大きくなる場合には渦内部などで両者はほとんど一致しなくなる.また,濃度むらの空間的スケールを十分に小さく与えた場合には計算による速度ベクトルと精度よく一致した.しかし,時間が経過すると濃度消散の影響のために,濃度むらのスケールが大きくなり計算による速度ベクトルとの一致は悪くなる.十分な数密度の粒子が存在する場合には粒子むらによる相互相関係数に基づく速度ベクトルは計算ベクトルとよく一致することが分かった.
過疎地域における就職困難者の就労支援と在宅ワークによる地方創生に関する研究

本研究の目的は、在宅ワークの活用による就職困難者(母子家庭の母親、障害者、被災地域・過疎地域の住民など)の就労支援が、過疎地域における地方創生に繋がっているのかどうかの実態と問題点を明らかにした上で、どのようにすれば出生率上昇や人口増などの地方創生に繋がるのかを検討することである。この研究目的を達成するために、研究期間を2018年度から2020年度に、行政機関やNPO法人の職員へのインタビュー調査や資料収集などを実施する研究計画を策定した。2018年度は、過疎地域の就労支援に在宅ワークを活用している事例として、総務省の「ふるさとテレワーク推進のための地域実証事業」と「ふるさとテレワーク推進事業」の実態と問題点について研究した。具体的には、先行研究の文献調査を行うにあたり、図書や雑誌論文などの既存文献だけでなく、パンフレットやホームページなどの資料収集を実施することから始めた。また、収集した資料が十分でないため、2018年4月20日に開催された近畿総合通信局の説明会や2019年2月15日に開催された総務省の「ふるさとテレワークセミナー2019」に出席し、情報収集を行った。収集した資料の整理と検討に多くの時間を費やしてしまったため、当初予定していた行政機関やNPO法人の職員へのインタビュー調査ができなかったが、「ふるさとテレワーク推進のための地域実証事業」と「ふるさとテレワーク推進事業」の実態と問題点について検討することができた。上記の通り、2018年度の研究実施状況は、当初の研究実施計画どおり順調に進めており、研究成果は雑誌論文(『社会政策:社会政策学会誌』、『立命館経済学』)や学会報告(社会政策学会)で発表した。2018年度は、過疎地域の就労支援に在宅ワークを活用している事例として、総務省の「ふるさとテレワーク推進のための地域実証事業」と「ふるさとテレワーク推進事業」について、収集した資料の整理と検討に多くの時間を費やしてしまった。そのため、当初予定していた行政機関やNPO法人の職員へのインタビュー調査ができなかったが、先行研究の検討や資料収集をもとに実態と問題点を明らかにすることができた。研究成果は雑誌論文(『社会政策:社会政策学会誌』、『立命館経済学』)や学会報告等(社会政策学会)で発表し、おおむね順調に進んでいると言える。2019年度は、2018年度の調査研究を引き続き行うとともに、クラウドソーシング企業と連携して地方創生に取り組んでいる地方自治体や、被災地域における就職困難者の就労支援と在宅ワークによる地方創生の実態について明らかにする。具体的には、NPO法人の支援担当の職員やクラウドソーシング企業の担当職員にインタビュー調査を実施する。(理由)当初の計画では、過疎地域の就労支援に在宅ワークを活用している事例として、総務省のふるさとテレワーク推進事業について、地方自治体や委託先のNPO法人などの職員にインタビュー調査をすることを目標としていたが、収集した資料の整理と検討に多くの時間を費やしてしまった。

そのため、当初予定していた行政機関やNPO法人の職員へのインタビュー調査ができず、次年度使用の研究費が発生することとなった。(使用計画)本研究の研究期間は、2018年度2020年度である、2019年度の研究費の使用計画は、以下の通りである。まずインタビュー調査に必要な旅費及び謝金、次に先行研究を収集・検討するのに必要な図書・資料を購入する物品費、さらに情報収集や研究成果の発表のために必要な学会・研究会の参加費用などを予定している。
誤認知と不信再生―日中相互不信の再生産のメカニズムに関する理論的・実証的研究

日中の相互不信の克服が急務である。本研究は国際関係論の「認知」(perception)と「誤認知」(misperception)の理論から、理論分析枠組みを構築し、それを「日中3.11災害外交」を実証研究のケースとして日中双方はいかに当初の「善意的なイニシアチブ」から最終的には「不信の再生産」にまで発展したかについてのプロセスを追跡し、日中関係における不本意の相互不信再生産のメカニズムを解明した。日中関係は相互信頼が著しく欠如することをめぐって、数多くの研究がなされた。しかし、主には日中関係の特殊性を焦点に、それぞれの立場から自国の論理を強調する研究が多い。現実としては日中双方とも信頼醸成に意欲と努力を見せているものの、逆に相互不信が深まっている。日中関係の特殊性に立脚する既存研究だけでは極めて不十分で、より理論的、普遍的な視点からの分析が必要である。本研究は国際関係理論の「認知」(perception)の理論を用いて、「誤認知」(misperception)と「相互不信」分析枠組みを構築し、日中関係の不本意な誤認知の再生産メカニズムを分析解明する。また、本研究は「誤認知」の枠組みを用いて、3.11東日本大震災の際の日中の「災害外交」を実証研究のケースとして日中双方はいかに最初の「善意的なイニシアチブ」から最終的には「不信の再生産」に発展したかのプロセスを解明する。初年度である26年度には、まず、「誤認知」と「相互不信」に関する文献をレビューし、資料収集とともに仮説分析理論枠組みを構築することを試みした。日本、中国での聞き取り調査を行った。また、日中の相互認知においてアメリカの要素の重要性が資料収集・分析に通じ浮き彫りになり、ワシントンDCへ出張し、CSIS、Brookingsなどの専門家・元政府高官などの聞き取り調査を行った。認知理論の創立者であるRobert Jervisコロンビア大学教授、311災害日米外交について書籍を出版したRichard Samuels教授、日米中関係に詳しいJoseph Nyeハーバード大学教授にもインタビューをした。日中相互不信に関する既存研究は日中関係の歴史的要因、特殊性に過剰な焦点を当て、主に実例研究の手法で行われ、日中も普通の国と国との国際関係における共通の側面があるという事実が軽視されてきた。このアンバランスさを是正することが急務である。本研究は「日中関係研究の理論分析の欠如」の克服を念頭に、二国間の特殊性を強調する実例中心の既存研究から一線を画した。本研究は世界でも例に見ない高い相互依存を持ち、関係改善に意欲を見せる日本と中国において逆に相互不信が再生産されるという矛盾する現象のパズルを国際関係理論と実証研究を融合した視点から分析を行った。研究成果として、日本国際政治学会学術誌『国際政治』第184号『国際政治研究の先端13』に学術論文「日中の誤認知と相互不信の再生産のメカニズムー日中「三・一一災害外交」の失敗をケースにー」(2016年4月、第1ー15頁)が掲載された。基礎的な資料収集、聞き取り調査を行い、分析理論枠組みを構築した。中間的な研究成果を国内の学会で学術発表を行った。国際関係論平成27年度は日中の相互認知についての研究会を開催し、国内外の専門家を招き、研究成果の充実を図る。最終研究成果を学術論文化として国際関係の学術専門誌に投稿し、論文の正式発表を目指す。
面不斉を有するシクロペンタジエニル配位子を利用した新規触媒反応の開発

Cp'-P配位子は、シクロペンタジエニル誘導体とホスフィノ基が適当なキレート鎖で繋がれた配位子である。私はこれまで、スペーサー上に不斉点を有する第1世代Cp'-P配位子、および、金属に配位するとインデン環の配向により面不斉が発生する第2世代Cp'-P配位子を合成し、その性質を明らかにしてきた。その結果、インデン環が中心金属に配位することにより発現する面不斉が金属上の不斉中心の制御に非常に効果的であることを見いだした。本研究ではこれらの知見をさらに発展させ、インデン環に光学活性置換基を導入した第3世代のCp'-P配位子を新たに設計し合成することにより、面不斉と中心性不斉との融合による新たなより効率の良い金属中心の立体制御方法の確立を目指した。また、その錯体化学的手法により得られた知見をいかし、立体特異的かつ立体選択的な新たな有機合成反応を開発し、さらには不斉触媒反応の開発へと展開することを計画し以下の研究成果を得た。1つめは、第3世代のCp'-P配位子を設計し、その性質を明らかにした。例えば、Cp'-P配位子として、ネオイソメンチル基のような光学活性置換基を有するインデン環とジフェニルフォスフィノ基を有するもの(第3世代のCp'-P配位子)を用いると、ロジウムカルボニル化合物に対するハロゲン化アルキルの酸化的付加反応によって、発生するロジウム上の不斉点が、この置換基の中心性不斉と、インデン環上に発生する面不斉の共同作用により、高度に制御することができることがわかった。2つめは、金属周りの立体化学の安定性について興味深い知見が得られた。3脚いす形の錯体は、金属周りの立体化学に関しあまり安定ではない、すなわち容易にラセミ化するといわれている。Cp'-P配位子を用いると金属周りの不斉点は安定に存在することができ、金属周りの立体化学を保持したままの変換反応に利用することができる。この性質を利用すると、カルボニル基のMigratoryl insertionおよびretro-Migratory insertionにおいて、立体特異的にアルキル基が移動していることを明らかにすることができた。3つめは、Cp'-P配位子が有する歪みのエネルギーが新たな反応性を生み出すことができたという点である。Cp'-P配位子を有するカチオン性ロジウム錯体を用いると、アルキンのローダアシレーション反応が容易に進行し、さらに4置換オレフィンの生成反応へ展開することができた。この反応は、Cp'-P配位子配位子が存在しないと進行しない。本研究はCp'-P配位子を用いた遷移金属錯体を合成し、その錯体を不斉触媒反応に応用することを目的としている。

本年度の研究計画では、Cp'-P配位子を有するロジウムカルボニル錯体を用いて、触媒反応の単位反応となる立体選択的な置換基の官能基変換反応を開発することであった。その結果、ロジウムカルボニル錯体からの立体特異的なアルケニル錯体への変換反応の開発に成功し、Cp'-P配位子が金属周りの立体を高度に制御できることを明らかにした。Cp'-P配位子を有するロジウムカルボニル錯体に1当量の銀塩を反応させると、カチオン性アルキルロジウムカルボニル錯体が定量的に得られた。このとき、ロジウム周り上に発生していた不斉点は全くラセミ化、または、エピメリ化していないことがわかった。次に、このカオチン性錯体にアセチレン化合物を反応させると、カチオン性アルケニルロジウム錯体が位置選択的かつ立体特異的に得られた。この時、アセチレン化合物の挿入方向は、その置換基の種類により影響を受けることがわかった。例えば、トリメチルシリルアセチレンを用いると、ロジウム金属部分は立体障害を避けて、炭素-炭素3重結合の末端炭素と結合をつくる。一方、フェニルアセチレンの場合は、Cp'-P配位子の電子的要因により、逆の位置すなわちより立体障害の大きな炭素と結合を形成する。どちらにしても得られたアルケニル錯体は1種類のみで、Cp'-P配位子により立体化学が完全に制御されていることがわかった。これまでの研究により、Cp'-P配位子を有する光学活性ロジウム錯体の合成に成功しており、今回、本反応条件下でロジウム周りの立体化学が制御されるという結果を併せて考慮すると、この錯体が金属上に発生した不斉点を用いた不斉反応の触媒となり得ることがわかった。本研究は、光学活性Cp'-P配位子を有する遷移金属錯体を合成し、その錯体を不斉触媒反応に応用することを目的としている。本年度の研究計画は、昨年の本研究により見いだされた、光学活性Cp'-P配位子を有するカチオン性メチルーカルボニルロジウム錯体に対するアルキン化合物の立体選択的および立体特異的反応の基質を、オレフィン化合物や、アレン誘導体等に発展させることである。基質としてジヒドロフランのような電子吸引基を有するオレフィンや、ベンズアルデヒドのようなカルボニル化合物を用いても全く反応は進行せず、ロジウム上の立体が保持されたまま出発原料のカチオン性錯体が回収されることがわかった。これに対し、歪んだ炭素-炭素二重結合を有するノルボルネンを用いると、カチオン錯体の配位子のアルキル基がカルボニル基に転位し、空いた配位座にノルボルネンのオレフィンが配位したカチオン性アシル錯体が定量的に得られることがわかった。この錯体は、アルキン化合物との反応における中間体のモデル錯体である。本錯体を単離同定した結果、アルキンとの反応における反応機構が明らかとなった。このノルボルネンの配位したアシル錯体は、非常に安定であり、クロロホルム中還流条件下では、全く変化がなかった。また、炭素-窒素二重結合を有するイミン誘導体との反応も検討したところ、ノルボルネンの場合と同様に、イミンの配位したアシル錯体が得られた。この錯体も温和な条件下(クロロホルム中室温)では、安定であったが、加熱還流条件下では、速やかに反応が進行し、溶液の色は薄い黄色から濃い茶色へと変化した。現在のところ、生成物の構造の同定には至っていないが、イミン誘導体が反応したことより、今後、オキシムやヒドラジンなど炭素-窒素二重結合を有する基質と反応が進行することが示唆された。本研究は、光学活性Cp'-P
ゲーム木における固有分布一意性の破れ：計算資源限定マルチンゲールによる研究

(1)マルチンゲールとは樹形図上の確率のような概念である.ここでは資源限定マルチンゲールといって,制約付きアルゴリズムによって計算できるものを考える.資源限定マルチンゲールの基礎研究について隈部・鈴木チームの現時点における代表作といえる論文を発表した.(2)ゲーム木はゲームの展開を表す樹形図である.ここでは,枝分かれが二つずつで,端点の値が二値であるものを考える.このようなゲーム木は論理式でもあり,端点の値の組は真理値割り当てである.真理値割り当て上の確率分布の中で,均衡点がただ一つとならない場合について理論をうち立てた.(1)マルチンゲールとは樹形図上の確率のような概念である.ここでは資源限定マルチンゲールといって,制約付きアルゴリズムによって計算できるものを考える.資源限定マルチンゲールの基礎研究について隈部・鈴木チームの現時点における代表作といえる論文を発表した.(2)ゲーム木はゲームの展開を表す樹形図である.ここでは,枝分かれが二つずつで,端点の値が二値であるものを考える.このようなゲーム木は論理式でもあり,端点の値の組は真理値割り当てである.真理値割り当て上の確率分布の中で,均衡点がただ一つとならない場合について理論をうち立てた.下記の論文[1]を校正し,単行本形式の論文集に載せる最終版を投稿した。その要旨は雑誌Bulletin of symbolic logicに掲載された。また、同論文要旨を日本数学会秋季総合分科会で口頭発表した。その内容を発展させ,資源限定マーチンゲールを構成することにより,Lutzのランダム性がダウド型ジェネリック性を導くこと(ある原始再帰的関数t存在して、任意のtランダム集合は任意の自然数rに対してrダウド集合であること)を明らかにし、下記の論文[2]として投稿した。また,交付申請書におけるQ1,Q2,Q3の三つの問いをほぼ解決し,数理解析研究所で口頭発表した。この発表の概要は数理解析研究所講究録に掲載された。講究録の原稿を発展させ、対称群の作用について閉じたアルゴリズム族全般に通用する固有分布の特徴付けを行い、その内容を2月に仙台の集会で招待講演として発表した。計算に先立って葉の集合上に全順序を固定し、その順序をもって探索の優先順位とするアルゴリズムをディレクショナル・アルゴリズム(以下、DAと略す)という(Pearl, 1980)。アルゴリズムとしてDAのみ考える場合に固有分布-意性が破れることの発見が本研究の出発点である。本年度に我々は、上記の場合においてもLiu-Tanakaの定理の弱い形が成り立つことを証明した。すなわち、葉の集合上の確率分布dがDAに対して固有分布であるための必要十分条件は「dが1-set上の分布であり、かつ、任意のDAに対してdのコストが同一」であることを示した。証明の核となる着想はノー・フリーランチ定理である。ジェネティック・アルゴリズム研究の文脈において、WolpertとMcReady(1995)は以下を示した(ノー・フリーランチ定理)「与えられた探索アルゴリズムに対し、すべてのコスト関数に対する平均効率を考える。このとき、どの探索アルゴリズムの平均効率も等しい」我々は真理値割り当ての集合であってある種の連結性をもつものを考え、このような集合の線形結合に対して一種のノー・フリーランチ定理を示した。それにより、上記の必要十分性を証明した。この結果を平成24年3月にInternational MultiConference of Engineers and Computer Scientists 2012(香港)で発表した。発表に用いた機材は本科学研究費による。一方、ある原始再帰的関数tに対するtランダム性(これは資源限定マルチンゲールによって定義される)からダウドのジェネリック性が導かれるという結果を、平成23年12月に11th Asian Logic Conference(ニュージーランド)で発表した。この発表は機材だけでなく、渡航費・参加費も本科学研究費による。AND-OR木とディレクショナル・アルゴリズムに関する均衡点について平成23年度に発表した論文が以下の学術賞を受賞した。加えて、23年度の論文を発表した研究集会の精選版プロシーディングが単行本として出版された。その中に、23年度論文の改訂版を発表した(雑誌論文の項を参照。World Scientific, 2013)。以上の実績については主として本研究費から、また部分的に基盤(B)23340020から援助を受けた。また、日本数学会秋季総合分科会・数学基礎論および歴史分科会(平成24年9月、九州大学)において2件の研究発表を行った。その旅費は本研究費による。鈴木は確率制約付きAND-OR木の均衡点について昨年度公表したプレプリント[1]の内容を国際研究集会のポスターセッションで発表した(2014年6月,パリ).その内容を改良して査読付き雑誌に投稿し(2014年7月),5つの国内学会・研究集会で発表した(2014年9月東京・広島,11月神戸,12月東京・京都).国内での発表活動と並行して文脈自由言語に関するYamakamiのopen problem (Theoret. Comput. Sci.誌,2011)を解決し,プレプリント[2]を公表した(2015年2月).さらに資源限定マルチンゲールに関して2010年度に隈部・鈴木の連名で投稿した論文について最終的な改訂を行い,掲載決定通知を受けた(2015年3月,

Information and Computation誌,doi:10.1016/j.ic.2015.03.004.3月20日から電子ジャーナル版がScienceDirectにおいて公開されている).また,隈部は国際研究集会Constructivism and Computability (2015年3月2日から6日,石川県・金沢市)においてプログラム編成委員をつとめた.26年度が最終年度であるため、記入しない。数学基礎論,計算理論26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要欄に記したノー・フリーランチ定理を応用した議論により、交付申請書に示した23年度の研究実施計画を達成でき、それを査読付き論文の形で発表できた。25年度の実績報告書(Cー7ー1)における「今後の研究の推進方策」通り、工学的応用に関する成果を国際研究集会で発表し、論文を公刊することができた。また、本研究のこれまでの成果を形式言語理論に応用するための準備的研究活動を行った。より具体的には、鈴木が以前に研究代表者を務めた基盤研究(C)「免疫集合と単純集合の計算複雑さ」(研究課題番号14740082)および、Tomoyuki Yamakami氏が正則言語に関する免疫集合と疑似乱数について近年行った研究を本研究と結びつけるために、鈴木と隈部によって研究動向調査および研究打ち合わせを行った。おおむね研究計画調書の方針にしたがう。この他、並列アルゴリズムによる効率化の可能性についても理論的に検討する。平成26年度は研究成果のとりまとめ・広報に力を入れるとともに、今後に向けて以下の2点に重点的に取り組む。(1)本研究のこれまでの成果と基盤研究(B)(課題番号23340020、研究代表者・田中一之氏)における鈴木の成果を融合・発展させる研究。(2)本研究のこれまでの成果を形式言語理論に応用する研究。
在宅看取りの満足度に関連する要因～在宅診療記録・訪問看護記録と質問紙の量的分析

1.オマハシステムなどを用いて情報収集用のフォーマットを作成・修正した。2.研究1の調査:在宅療養支援診療所において、診療記録と訪問看護記録から、研究同意を得た対象者のデータを収集した。3.研究1の解析:患者の属性や生活機能などについて、各項目の実態や関連を量的に分析した。4.学会発表のための抄録を作成し登録した。5.研究2で使用する調査票を作成し、準備を進めている。研究1は順調に進んでおり、今後学会発表および論文執筆を行う。研究2は平成30年度から開始予定であり、概ね順調に進んでいる。1.研究2で使用するフォーマット(調査票やSPSSフォーマット)を作成中である。2.研究2の研究計画を立て、倫理審査に申請したうえで調査を開始予定である。英文校正を予定していたが、今年度に移行した。研究会やセミナー参加への支出を予定していたが、大学の研究費から支出することになった。
ヒトパイエル板M細胞の分子生物学:コレラ菌の粘着・摂取に関する研究と応用

ヒト小腸粘膜に存在するパイエル板(集合リンパ小節)の上皮には、M細胞と呼ばれる抗原摂取細胞が存在する。M細胞は腸管腔内のコレラ菌などの抗原を摂取し、マクロファ-ジやリンパ球に伝達して抗原提示を行い、腸管局所免疫の成立に著しく寄与する。本研究では、順天堂病院の大腸癌患者から摘出した小腸(回腸)片を材料にして細菌粘着実験を行い、パイエル板M細胞への細菌粘着現象を見い出した。M細胞への粘着能力が確認された菌種は以下の如くであった。1)コレラ菌(アジア生物型、エルト-ル生物型)3)腸炎ビブリオ4)type1線毛保有大腸菌M細胞への粘着能力を欠く菌種は以下の如くであった。従来、細菌(抗原)は一様に(M細胞表面-microfoldsに付着し)M細胞に摂取されると考えられてきた。しかし、本研究の成績は、細菌のM細胞表面-microfoldsへの粘着に著明な特異性が存在することを強く示唆するものであった。M細胞に良く粘着する抗原ほど、効率よくM細胞に取り込まれ、抗原提示を受けると仮定すると、M細胞に強い粘着性を有するワクチン、つまりM細胞指向型ワクチンが経口ワクチンの一条件になるかもしれない。本研究の成績を経口コレラワクチンの開発研究に役立てたい。
CTLA4阻害剤による網膜色素上皮炎モデルの作製と病態メカニズムの解明

CTLA4阻害剤は悪性黒色腫に対する治療薬であるが、使用中、免疫関連有害事象がもたらされることが知られている。我々は2017年、CTLA4阻害剤投与中の患者が両眼性に漿液性網膜剥離を伴う網膜外層の炎症所見を呈する症例を経験した。そこでは光干渉断層計上、網膜色素上皮と網膜外層が広範囲に高輝度を呈し、既知の疾患においては検出されえなかった所見であった。そこで今回我々は、マウスを用いてCTLA-4を介した網膜色素上皮炎のモデルの作製とその病態メカニズムの解明を目指す。