hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガンマナイフ治療による聴力障害の基礎的研究

ガンマナイフ治療をモデル化した1040Gyの臨床線量群を設定したが、照射後13ヵ月までの範囲では、ABRで評価する限り聴力の悪化や、他の脳神経症状も認められず、照射の副作用を捉えることはできなかった。このため、さらに観察期間を延長すると共に、中等度線量の照射実験を追加し、照射線量と組織学的変化との関係について検討をした。臨床線量群での聴力変化は認められなかったものの、40Gy照射群(8耳)では組織学的に蝸牛神経の染色性が低下しており、1例では顔面神経の一部に変性を認めた。過臨床線量群のうち60Gy群の1例(2耳)では、聴力低下はないものの蝸牛神経の一部に脱髄を認めた。80Gy群の1例(2耳)では、照射後5ケ月間に進行する聴力低下、前庭障害、完全顔面神経麻痺を認めた。組織学的には約4mm径の境界明瞭な壊死部が観察された。すなわち、40・60Gy照射群では機能的変化はないものの軽度の組織学的変化が認められ、さらなる観察・加齢に伴って機能的変化が生じる可能性が示唆された。高線量照射群(100Gy)では、聴力低下・前庭障害・顔面神経麻痺が様々な時期に出現、組織学的には主に壊死性の変化を認めた。臨床においても症状の出現時期・程度は同線量でも個体毎に異なり、放射線感受性の差と考えられた。また、100Gy照射群の1例で観察された聴力の変動は、臨床においても若干経験されており、聴力の悪化・回復の時期、ウサギでの組織学的検索から、髄鞘の変性・再髄鞘化、さらに組織障害部位周辺の代謝障害が関与すると推測された。又、臨床での聴力低下は神経の変化ばかりでなく、腫瘍の大きさ・部位、照射後の腫瘍の変性・壊死、腫瘍血管・周囲組織の変化等、様々な要因に左右されると考えられた。ウサギでガンマナイフの正常蝸牛神経及び周囲組織への影響を検討した結果、照射線量の安全域は30Gy以下と結論した。動物(ウサギ)の聴力評価を安定した状態で施行可能とするため、動物実験施設内に聴性脳幹反応(ABR)の測定系を設置し、調整を行なった。正常ウサギ40羽のABRを測定し、その波形より聴力閾値を求め、以後はこれをコントロールとして、聴力の指標に用いた。また、加齢による影響の有無を検討する目的のため、経時的な測定も続けた。放射線照射装置に動物を固定するため、ガンマナイフに対応したウサギ用脳定位装置を作成・調整した。また、目標となる内耳道の位置の同定が、人と同様にCTにて可能かどうかを検討した。一方、組織学的検索のために、内耳・聴神経・蝸牛神経核が同一切片内に同定され、かつ周囲の組織の観察が可能な条件を検討・設定した。ついで、ガンマナイフによる放射線照射負荷実験を開始した。まず、80100Gyの高線量の照射を行い、聴力の経過と組織学的変化の観察はほぼ予定通り終了した。この結果、高線量照射群では内耳道内の聴神経のみならず、脳幹の蝸牛神経核や内耳内にも組織学的な変性が及ぶことが判明した。

また、臨床で使用する中心線量は2530Gyであるため、ガンマナイフ治療の臨床像をモデル化した10,20,30,40Gyの実験線量を設定した。これらの群に対して照射後13カ月まで観察を行なったが、この期間の範囲では、ABRで評価する限り聴力の悪化はなく、他の脳神経症状も認められず、照射の副作用を捉えることはできなかった。このため、観察をより長期の照射後6カ月1年まで続けると共に、次年度の目標として中等度線量の照射負荷実験を計画し、両者を合わせての経時的な観察と、さらに照射線量と組織学的変化との関係についての検討を追加して行なうこととした。ガンマナイフ治療をモデル化した1040Gyの実験線量を設定したが、照射後13ヵ月までの範囲では、ABRで評価する限り聴力の悪化や、他の脳神経症状も認められず、照射の副作用を捉えることはできなかった。このため、さらに観察期間を延長すると共に、中等度線量の照射実験を追加し、照射線量と組織学的変化との関係について検討した。臨床線量群での聴力変化は認められなかったものの、40Gy照射群(8耳)では組織学的に蝸牛神経の染色性が低下しており、1例では顔面神経の一部に変性を認めた。過臨床線量群のうち、60Gy群(2耳)の1例では、聴力低下はないものの蝸牛神経の一部に脱髄を認めた。80Gy群(2耳)の1例では、照射後5ヶ月間に進行する聴力低下、前庭障害、完全顔面神経麻痺を認めた。組織学的には約4mm径の境界明瞭な壊死部が観察された。すなわち、40・60Gy照射群では機能的変化はないものの軽度の組織学的変化が認められさらなる観察・加齢に伴い、機能的変化が生じる可能性が示唆された。高線量照射群(100Gy)では、聴力低下・前庭障害・顔面神経麻痺が様々な時期に出現、組織学的には主に壊死性の変化を認めた。臨床においても症状の出現時期・程度は同線量でも個体毎に異なり、放射線感受性の差と考えられた。また、100Gy照射群の1例で観察された聴力の変動は、臨床においても若干経験されており、聴力の悪化・回復の時期、ウサギでの組織学的検索から、髄鞘の変性・再髄鞘化、さらに組織障害部位周辺の代謝障害が関与すると推測された。又、臨床での聴力低下は神経の変化ばかりでなく、腫瘍の大きさ・部位、照射後の腫瘍の変性・壊死、腫瘍血管・周囲組織の変化等、様々な要因に左右されると考えられた。ウサギでガンマナイフの正常蝸牛神経及び周囲組織への影響を検討した結果、照射線量の安全域は30Gy以下と結論した。
多項目の環境トレーサーを駆使した地熱流体の滞留時間推定法の開発

地熱エネルギーを持続的に利用する上で,地熱システムにおける地熱流体の起源や循環状態の把握が重要となる。本研究では,多項目の環境トレーサー分析結果に代表的なブラインド信号分離法である独立成分分析などを適用することで,地熱流体に含まれる起源の異なる流体を検出し,混合割合を求めた上で,それぞれの滞留時間を推定する手法を開発することを目的とする。本手法により,起源が異なる地熱流体の混合状態を定量的に把握することが可能となり,滞留時間を流体循環の活発さの指標として用いることで,地熱流体の循環状態を踏まえた地熱ポテンシャル評価を行えるようになることが期待される。
再認記憶の生理心理学的研究

61年度は、ビデオカメラによりサルの眼球の位置をモニターし、数秒前に提示した刺激よりも、新奇な刺激の方をより長く注視するという偏好注視(preferential looking)がサルにおいても存在することは確認できたが、この実験パラダイムでは1日に行える試行数が限られており、必ずしも再認記憶の生理心理学的基礎をニューロンレベルで研究するのに適さないことが判明した。したがって、62年度以降は、再認記憶課題の一つである「遅延対刺激比較課題」とその変型の「空間的位置に関する再認課題」をサルに訓練し、この課題を遂行中のサルの海馬より単一ニューロンの活動を記録する実験を行い以下の如き成果を得た。(1)少数ではあるが(N=8)、提示された見本刺激の違い(〇か+かという違い)に依存して、遅延期間中に異なった発射活動を示すニューロンが、海馬において見出された。(2)上述の如きニューロンは、空間的な位置に関する遅延比較課題では、遅延期間中には異なった発射パタンを示さなかった。(3)光刺激に応答を示す海馬ニューロンには、試行の開始を告げる光刺激や見本刺激、比較刺激などには応答せず、サルに選択反応を許す時点で提示される光刺激にのみ選択的に応答するニューロンも数個、見出された。(4)空間的な位置に関する遅延比較課題において、刺激提示の位置の違いに依存して異なった活動を示すニューロンが、海馬で多数見出された。(5)空間課題・非空間課題のいずれの場合にも、誤反応後にのみ特異的に発射活動の変化(上昇・低下)するニューロンが、海馬においても見出された。以上のごとく、ニューロンレベルの研究においても海馬が再認記憶に関与していることを示唆する知見が得られた。本研究においては、ヒトの幼児で用いられている偏好注視法(preferentiallooking)をサルに適用し、サルの再認過程の最も基本的な側面をまづ現象的に把握し、次に、それに対応した脳のニューロン活動を解析することにより、再認過程の生理心理学的基盤を明らかにすることが究極の目標である。本年度は初年度でもあり、ヒトの幼児で用いられている偏好注視法をサルに適用する際の種々な問題点の克服に大部分の時間が費やされた。すなわち、サルにおける偏好注視法の実験パラダイムの確立そのものが主な仕事となった。予備実験を重ねた結果、若干、手続上改良すべき点がいくつかあることも判明したが、サルにおいてもヒトの乳児で用いられている偏好注視法が適用可能であることが明らかになった。すなわち、サルにおいても数秒前に堤示された刺激よりも、新奇な刺激の方をより長く注視すること(preferentiallooking)が確認された。当初はアイマークレコーダーを用いてサルがどこを見ているかを計測する予定であったが、ヒト用に設計されたアイマークレコーダーではサルの眼球の位置をモニターすることができなかった。そこで、眼電図(EOG)により、サルの注視位置をモニターし、注視時間を計測することにした。しかし、サルがどこを見ているかを正確にモニターするためには、電磁誘導式眼位測定装置の使用が必要となる。そこで、次年度以降はこの装置(他の研究費で購入済)を使用して眼位を正確にモニターしながら、同時に再認に関与する脳の各部位よりニューロン活動を記録し、サルの注視時間や定位反応を指標とした再認過程とニューロン活動との対応関係を調べる実験に入る予定である。

本研究においては,ヒトの幼児で用いられている偏好注視法( preferential looking)をサルに適用し,サルの再認過程の最も基本的な側面をまず現象的に把握し,次に,それに対応した脳のニューロン活動を解析することにより,再認過程の生理心理学的基盤を明らかにすることが究極の目標であった.本年度は昨年度に引きつづき,ビデオカメラによりサルの眼球の位置をモニターし,数秒前に提示した刺激よりも,新奇な刺激の方をより長く注視するという偏好注視(preferential looking)がサルにおいても存在することは確認できたが,この実験パラダイムでは1日に行える試行数が限られており,必ずしも再認記憶の生理心理学的基礎をニューロンレベルで研究するのに適さないことが判明した.したがって,再認記憶課題の一つである「遅延対刺激比較課題」をサルに訓練し,訓練完成後,海馬より単一ニューロンの活動を記録し分析する実験に移行した.この課題では二つの刺激(S1とS2)が継時的に提示され, S1とS2が同じか否かをGO/NO・GO法で反応させる.現在,一頭のサルの訓練が完成したところであり, 3月中旬には海馬よりニューロン活動を記録するための手術を行い,手術の侵襲からの回復後,ニューロン活動の記録を行う実験に入る.興味の中心は, S1提示後の遅延期間中に, S1として提示された刺激の違いに依存して異った発射パタンを示すニューロンが海馬で見出すことができるかというところにある.また,このような作働記憶に直接関与していると考えられるニューロンの海馬内での分布に関しても,このようなニューロンが海馬の前部に限局しているのか,後部に限局しているのか,前部ー後部という区分のみならず, CA1ーCA4のどの領域に多く分布するのかという問題についても検討する予定である.本年度は昨年度にひきつづき、再認記憶課題の一つである「遅延対刺激比較課題」とその変型の空間的位置に関する再認課題をサルに訓練し、訓練完成後、海馬より単一ニューロンの活動を記録し分析する実験を行った。主な結果を列挙すると、下記の如くである。(1)少数ではあるが(N=8)、提示された見本刺激の違い(0か+かという違い)に依存して、遅延期間中に異なった発射活動を示すニューロンが、海馬において見出しされた。(2)上記の如きニューロンは、空間的な位置に関する遅延比較課題では、遅延期間中には異なった発射パタンを示さなかった。(3)光刺激に応答を示す海馬ニューロンには、試行の開始を告げる光刺激や見本刺激、比較刺激などには応答せず、サルに選択反応を許す時点で提示される光刺激にのみ選択的に応答するニューロンも12個、見出された。(4)反応時にGO反応とNO・GO反応で異なった発射パタンを示すニューロンか海馬にあることも明らかになった。(5)空間的位置に関する遅延比較課題において、刺激提示の位置の違いに依存して異なった活動を示すニューロンが、海馬で多数見出された。(6)空間課題・非空間課題のいずれの場合にも、誤反応後にのみ特異的に発射活動の変化(上昇・低下)するニューロンが、海馬においても見出された。以上のごとく、ニューロンレベルの研究においても海馬が再認記録に関与していることを示唆する知見が得られた。
強誘電体ナノ粒子の全領域原子位置解析

本研究では、近年強く求められている電子機器の小型化・高性能化に貢献する方策として進められている強誘電体ナノ粒子の特性発現メカニズムをより詳細に解明することを目的として電子顕微鏡観察を行った。高精度で原子位置の決定が可能である走査透過型電子顕微鏡法(STEM)により測定した視野を多数枚接続することによって,ナノ粒子全体の原子位置を高精度で求めて,粒子内部の格子定数や原子位置の分布を明らかにすることを目的とした。市販のチタン酸バリウム(BaTiO3)粒子を観察した結果から,粒子の表面においてBaイオンが20 pm以上の変位を示すことが明らかとなり,誘電特性に影響を与えていることが示唆された.本研究では、強誘電体のナノ粒子を原子分解能STEMで観察して原子位置を同定することにより、粒子中の格子定数およびイオン分極の分布を直接観察ベースで解明することを試みる。原子位置を高精度で決定できる高分解能電子顕微鏡像では、一度に撮影できる視野の広さが10 nm四方程度に限定されるため、多数の視野から像を取得して粒子中全領域における構造解析を行う。初年度は粒径が約50nmの市販のチタン酸バリウムナノ粒子を解析した。観察の結果、粒子内部では電子線入射方向の試料膜厚が50nm程度と厚く、高精度の原子位置解析が容易ではないことが電子顕微鏡像シミュレーションの結果と併せて明らかとなった。したがって、試料側面(表面)の多数視野から高分解能像を取得して原子位置を10pm以下の精度で解析した。解析の結果、特に粒子表面でBaイオンの位置が正規の格子点位置から20pm以上外側に変位していることが明らかとなった。この傾向は(110)に近い方位を持つ面でより顕著であり、(100)に近い面では変位量が小さい傾向があったため、表面の面方位と関連がある可能性がある。Baイオンが大きく変位していた一方でTiイオンの変位は同等の大きさではなく、Baイオン(あるいはBaイオンとOイオン)のみが大きく外側に変位していることが明らかとなった。結果として、粒子の最表面ではランダムな方向を向いた局所的な分極が発生している可能性が高く、粒子全体としての電気分極を低下させていることが示唆される。現在、これらの結果について、論文発表に向けてとりまとめを行っているところである。結晶性材料に対して、高分解能電子顕微鏡像から原子位置を10pm程度の精度で決定できる手法の構築はほぼ終了し、各種結晶性材料に適用可能な段階となった。また、多数視野での電子顕微鏡観察ならびに解析も可能となっているが、多数枚の画像を連続して解析させる手法については本年度に構築する必要がある。一方で、実験的な側面としてナノ粒子が大きく電子線入射方向に構造の変化がある場合には、原子位置の解釈が単純ではなくなり、電子顕微鏡像のシミュレーションと比較することが必要となってくることも明らかとなった。例えば、4nm程度の表面層が30nm程度の内部層と重なって観察される場合には原子位置を示す輝点が楕円形に近づき、解析が容易ではなくなることが明らかとなった。これは計画時点では想定していなかった新たな知見ともいえる。高分解能観察の結果明らかとなった、最表面におけるBaイオンの20pm以上の大きさの変位は従来、明瞭には観察されていなかった結果であり、強誘電体ナノ粒子の構造および特性の理解に進展をもたらす重要な結果となった。また、そのようなイオンの緩和挙動が表面の方位と関連があることも今回の研究で明らかとなった重要な知見となっている。これらのように、一部課題を残してはいるが、研究計画は概ね順調に進行していると考えられる。本研究計画では、強誘電体メモリや次世代の積層チップセラミックコンデンサなどの材料として用いられる強誘電体ナノ粒子において特性発現の起源となる結晶格子内における原子変位を直接測定し、粒子全体の特性ならびにその分布を直接解明することを目的として研究を行った。その目的を達成するために、粒子を領域ごとに分割して高分解能電子顕微鏡測定を行った結果から原子位置を精密に決定して、測定領域を統合して粒子全域におけるイオン分極の発生方向・量およびその分布を明らかにした。市販の粒径50 nm程度のチタン酸バリウム(BaTiO3: BT)ナノ粒子では表面近傍において原子位置が大きく乱れていることが明らかとなった。特に、Baイオンがランダムな方向に大きく変位しており、局所的にランダムな電場を発生させて誘電特性に影響をもたらす可能性が示唆された。これらの成果は論文として公表された。(Aoki et al., Applied Microscopy, 2018)また、水熱合成法で作製されたナノ粒子の構造解析も行っており、粒径が30 nm程度のものでは数pm程度の原子位置決定精度を保ちながら、4枚の画像の合成により粒子全体における原子位置の詳細な解析を行うことに成功した。得られた結果の解析からはほぼ粒子全域に渡るイオン分極の存在が認められ、強誘電性を示すことが示唆された。また、粒径が8 nm程度のナノ粒子では、数nm程度のより小さな結晶子が結合した構造のものが複数見られ、粒子内で誘電分極が変化する性質である可能性が示唆される。同結果については今後検討を重ねて成果公表につなげる予定である。

高精度で原子位置の決定が可能である走査透過型電子顕微鏡法(STEM)により測定した視野を多数枚接続することによって,ナノ粒子全体の原子位置を高精度で求めて,粒子内部の格子定数や原子位置の分布を明らかにすることを目的とした。市販のチタン酸バリウム(BaTiO3)粒子を観察した結果から,粒子の表面においてBaイオンが20 pm以上の変位を示すことが明らかとなり,誘電特性に影響を与えていることが示唆された.今年度は引き続きチタン酸バリウムナノ粒子の原子分解能解析を行う。前年度の結果を踏まえてより微小なナノ粒子の方が精密な解析を行うことが可能であることから、対象とする材料は水熱合成法で合成された粒径:30 nm, 17 nm, 8 nmの3種類のナノ粒子とする。これらの試料に対して、低倍率での明視野、暗視野像観察からドメイン構造の有無にを明らかにするほか、原子位置解析を行い、格子定数ならびにイオン分極の粒子内での分布を明らかにする。3種類の試料の結果を比較することで、結晶構造と粒子サイズの相関性を明らかにする。また、これらの解析においてはシミュレーション像と比較しながら、原子位置の解釈をより明瞭にしながら実験を進める。また、今年度は萌芽的な研究の一環として、同試料について高温でのその場観察を試みる。室温から徐々に温度を上げていく際の構造変化を観察することで、強誘電相から常誘電相へと結晶構造が変化するキュリー温度のサイズ依存性や昇温過程でのドメイン構造の変化ならびに高温における結晶構造の解析などを行い、強誘電体ナノ粒子の高温における構造および状態について明らかにする予定である。誘電体
口腔内細菌の同定による口腔粘膜障害の予防法と新たな歯科介入方法の構築

平成30年度は初年度のため、当院腫瘍内科の患者の実態把握と医科歯科連携の現状に関して先行調査を行った。2018年4月1日から同年12月31日までに腫瘍内科から依頼があり歯科・歯科口腔外科を受診した27例を対象とし、原疾患、依頼内容、処置内容等を患者診療録より採取した。対象となった27例のうち、男性20例、女性7例であり、入院中の症例が23例(85.1%)であった。疾患は、消化器がんが15例と約半数を占め、肺がん5例、乳がん3例、その他悪性腫瘍が4例であった。依頼内容は、ビスホスホネート製剤開始前評価が18例、化学療法開始前評価が3例、化学療法中の口腔粘膜障害や口腔内腫瘤の精査依頼が5例、義歯製作依頼が1例であった。口腔内評価の結果、歯科治療の必要性なしと判断されたのは9例であった。抜歯の必要ありと判断された9例のうち、抜歯を行ったのは1例であり、行わなかった8例の理由として、患者による抜歯の拒否、全身状態の悪化、口腔内評価を受けての薬剤の使用延期または中止などが挙げられた。また、歯科衛生士による口腔ケアを行ったのは8例であった。本先行調査により、腫瘍内科をはじめとするがん治療で化学療法を行う診療科においては、医科歯科連携の重要性の認識は高まっているが、患者においてはその認識は薄く、患者教育として口腔内管理の必要性の周知を徹底していくべきであると考えられた。また、化学療法、放射線治療を行う患者の口腔内管理の件数増加を近年の目標としているが、マンパワーの問題もあり全ての症例に対応することが不可能な現状である。今後、研究を本格的に開始していくにあたり、人員の確保と設備の充実も課題であると考えられた。上記の内容について、平成30年度学内シンポジウムにてポスター発表を行った。本研究は申請者が所属する歯学部口腔衛生学部門のみでなく、医学部腫瘍内科学部門との連携が不可欠となるが、対象患者を歯科外来にて診察するにあたり院内の動線整備や人員配置の面での調整が難航している。また、口腔内カメラに関して、当初購入予定であった機種の販売時期が遅延しており、既存のカメラで記録するなど対応を行っている現状である。今後も継続的に対象患者の口腔内細菌と口腔粘膜障害の関連についての調査を行っていく。また平成31年度の人員配属により歯科医師の補充がなされたため、昨年度課題であった人員の確保に関しては改善がなされた。そのため、対象患者数を増やして更なる研究の推進が可能になったと考えられる。次年度使用額が生じた理由として、当初購入予定であった物品のうち、口腔内カメラに関しては予定していた機種の販売が先延ばしになっており、次年度の購入となったことが挙げられる。

また、研究の進捗がやや遅れており、消耗品などは消費期限があるものも多く、今年度の購入は見送りとなったことも一因である。そのため、次年度に口腔内カメラの購入と必要に応じて消耗品など物品の購入を行うとともに、学会発表等も積極的に行っていく予定である。
アリにおける血縁認識能力のコロニー内分布と系統進化

これまでアリの血縁認識能力は異なるコロニー間でその存在が示唆されてきたが、同一コロニー内における血縁認識については確認がなされていない。そこで本研究では、様々なアリについてコロニー内血縁認識能力の可能性を検討したが、その存在を確認するには至らなかった。しかし、オーストラリア産ハリアリPachycondyla sublaevisにおいて各個体がコロニー内の他個体を識別している可能性のあることを示す行動を観察した。このアリはわずか10個体前後のワーカーで1コロニーを成し、形態的に分化した女王は二次的に消失している。代わりにワーカー間につつき合いにもとづく直線的な順位制があり、トップに立つ個体だけが雄を惹きつけて交尾し、受精卵を産む。数十コロニーについて新しく繭から出てきた成虫がどのような地位を占めるか観察したところ、この順位制が基本的には齢にもとづいていることが明らかとなった。つまり、若い個体が上位を占めて幼虫の世話などの安全な内役を行い、老齢個体が餌集めや巣の防衛などのより危険な外役に従事するのである。これは、若い個体ほど自分の子供を残して直接的な適応度を稼ごうとするのに対し、老齢個体は血縁者を衛ることによって間接的な適応度を稼ごうとしているという、包括適応度に基づく個体選択で説明できる。しかし、最上位の個体を取り除くと、稀にいくつかのグループに別れ、戦いがはじまることがある。例えば、あるコロニーで最上位個体を取り除くと、すぐに第二位の個体が最上位となったが、間もなくこの新しい最上位、第二位、五位と第三位、四位、六位、七位の2つのグループに分裂して争いが始まり、結局後者グループが勝って第三位が新しい最上位となった。この個体は戦いではあまり活躍しておらず、他の仲間がこの個体を最上位にするために彼を助けたように思われた。残念ながら血縁度の測定はしていないが、コロニーサイズが極端に低いこのアリでは個体間の識別は比較的容易と考えられ、各個体が血縁度に基づいて援助行動をしている可能性もあると思われる。カドフシアリ、クロヤマアリ、エゾアカヤマアリ、シワクシケアリ、エントツハリアリの個体間行動を観察し、次のような結果を得た。1)いずれの種においても、コロニーの異なる個体間には敵対行動が見られるが、幼虫や蛹は受け入れられることも多く、この傾向は、特にクロヤマアリとエゾアカヤマアリで強い。2)クロヤマアリ、エゾアカヤマアリ、シワクシケアリでは、内役ワーカーよりも外役ワーカーにおいて血縁認識能力が顕著に発達しており、異なるコロニーからの若い侵入者は、外役ワーカーには必ず攻撃されるが、内役ワーカーには受け入れられることもある。3)ただし、いずれの種においても、異なるコロニー間の認識能力しか認められず、同一コロニー内におけるフルシブ認識能力の存在を示す証拠はまだ得られていない。4)カドフシアリには、ワーカーと女王の中間的な形態を示す中間カーストが存在し、女王と同じ程度の産卵能力を有している。ただし、両者は排他的であり、受精して産卵可能な中間カーストと女王が同一コロニー内に共存することはほとんどない。尚、これについては国際社会性昆虫学会誌に論文を投稿し、受理された。5)エントツハリアリの平均コロニーサイズは約9個体と極めて小さく、且つ形態的に分化した女王が存在しない。代わりに、ワーカーのうち1個体が受精し、実際に産卵している。

そこで、個体マーク法により個体関係を詳しく観察したところ、ワーカー間に順位制が認められ、最上位個体のみが受精し産卵できること、また、この順位制が主に齢に基づき、若い個体ほど上位を占めやすいことが判明した。尚、これについてはイギリス王立動物行動学会誌に論文を投稿し、受理された。平成4年度に行った行動観察を継続するとともに、行動記録を行ったコロニー内の個体間血縁度を測定するための方法の開発と取り組んだ。まず行動観察は、エゾアカヤマアリ、クロヤマアリ、シワクシケアリ、カドフシアリなどで継続し、次の結果を得た。1)異なるコロニー間では、卵・幼虫・さなぎが比較的容易に受け入れられるが、この傾向は単女王性コロニーよりも多女王性コロニーでより強い。成虫は未成熟個体よりも攻撃され易いが、callowなど若い成虫は外役個体などの古い成虫よりも比較的容易に受け入れられることも多い。2)異コロニー個体への攻撃性と進化的系統関係の間には顕著な相関関係は認められなかった。3)他コロニーから侵入した個体を識別する能力は、幼虫の世話や巣内巣造りをしている内役個体(一般に若い成虫)よりも餌集めや巣の防衛にたずさわる外役個体の方がすぐれている。ただし、この違いが〓にもとづくのか分業にもとづくのかは判別できなかった。4)同じコロニーを構成する個体間でフルシブ認識が可能であるかどうかは確認できなかった。ただし、これは、個体間の栄養交換頻度と血縁度とを対応させた上で結論づける必要がある。そこで個体間の血縁度を測定する方法を開発するため、カドフシアリを使って、PCR法において個体間変異の現われるプライマーの開発と取り組んだ。尚これに要する機器類は北大染色体研究施設のものを使用した。その結果、LXGT115とLXGT218で個体間変異を確認できたが、個体間の血縁度を測定するにはさらに使用可能なプライマーを少なくともあと3つ程度開発する必要があり、現在実験を継続中である。
ケージド細胞培養基材を用いた細胞微小環境の光制御と細胞機能分析

外部刺激に応じて細胞接着性が変化する基板は,基礎研究や組織工学等に重要である。本研究では,光応答性のケージド細胞培養基材の発展と応用範囲の拡大を目指した。表面アミノ基密度の制御と同官能基の光解離性ポリエチレングリコールによる修飾で,基板のスペックが格段に向上した。また,微小環境を精密に制御した細胞の移動挙動を調べることで,細胞間相互作用の時空間的な成熟が,集団性の獲得につながることを明らかにした。外部刺激に応じて表面の細胞接着性が変化する培養基材は,基礎研究から組織工学的まで広範な用途が存在する。本研究では,これまで進めてきた光応答性のケージド細胞培養基材の研究をさらに発展させ,応用範囲を拡大することを目的としている。本年度は,まず昨年度に開発に成功した,光照射前は細胞の接着を「完全に」抑え,光照射後に「即座に」細胞接着性になる基板の詳細な表面解析を行った。具体的には,アミノ基もしくはメチル基を末端にもつ二種類のシラン化剤(APTES,PTES)の混合比を変えた時の表面状態をAFMで観察し両者がほぼ均一に混合していることを突き止め,その上,その接触角測定から実際に表面上におけるこれらの分子の修飾量を見積もった。さらに,ここに二種類の光解離性ポリエチレングリコール(PEG;分子量5Kの後に2K)を順次反応させる過程での膜厚変化をエリプソメトリー測定により求めた。その結果,初めのPEG5Kの反応量は表面のアミノ基密度によってほとんど変動しないものの,続くPEG2Kの反応率はNH2基密度の減少により大幅に低下した。さらに,基板の表面組成は,短期間の培養におけるスイッチング効率には影響を及ぼさないものの,長期間培養するにつれてその影響が大きくなった。これらは界面ナノ構造が生体適合性の制御に重要であることを強く示唆する結果であり,これらを論文にまとめた。また,ポリリジンやキトサンなど一般に細胞培養に良く用いられる人工・生体由来マトリクスも同様の戦略でケージド細胞培養基材にできることを確認した。本研究を通して,細胞微小環境を自在に光制御することが可能となり,その応用範囲が広まった。本年度は,光照射前は細胞接着を「完全に」抑え,光照射後に「即座に」細胞接着性となる新規基板の開発と,既存の基板を用いた細胞機能分析を行った。ガラス基板にアミノ基終末シラン(APTES)とメチル基終末シラン(PTES)の混合SAMを形成した。この表面に,光解離性の活性カルボネートを有するポリエチレングリコール(PEG;分子量2Kと5K)を反応させてケージド細胞培養基材を作製した。ここではAPTESとPTESの混合比およびPEG分子量の異なる基板を複数用意した。基板表面が細胞接着を「完全に」抑えるためには,接着の足がかりとなるタンパク質の吸着を抑えることが先決である。そこで,蛍光標識BSAを指標に基板へのタンパク吸着量を調べたところ,BSA吸着量は表面ゼータ電位と良い相関を示すことが分かった。また,PTESの仕込み比が80%で,PEG5KとPEG2Kの植え継ぎを行った基板では,BSA吸着量がほぼ0になることを突き止めた。実際に,細胞はこの基板の光照射領域に1時間程度で接着・伸展し,そして1週間以上に照射領域内に維持されることが分かった。以上のように,所望の条件に迫る基材を作製することができた。また,基板の特性のさらに向上を図るべく,光分解性基を介して,リビングラジカル重合の開始基と活性カーボネートを有する光分解性架橋剤を合成した。さらに,細胞微小環境の制御法として,光応答的に特定細胞外マトリクスタンパク質を捕捉する基板を開発し,さらに同様の基板を用いて集団移動現象を分析し,細胞環境依存性に関する重要な知見を得た。当初予定していた高分子を基板にグラフトする"Grafted to"の手法において,SAMの組成や植え継ぎ法などを行うことによって,基材の特性を大幅に改善できることを見いだしたために,その検討を先に行った。今後の応用展開においてはこちらのアプローチも候補にできる意味で,重要なプログレスを得られたと考えている。と同時に,当初メインに計画していた"Grafted from"の手法で使用する分子についても開始基の合成が済んでいる。また,ケージド細胞培養基材を用いて細胞機能の細胞環境依存性を分析する応用展開として,細胞集団移動現象を調べた研究を実施した。以上を考え合わせると,当初の予定に対しておおむね順調に進んでいると言える。"Graftedfrom"のアプローチに基づくケージド細胞培養基材の開発を行う。その後に,初年度に培った"Grafted to"の手法の改良と合わせて,タンパク質性培養基材への応用展開を行う。

また,引き続き細胞微小環境の光制御による細胞機能の分析を実施する。開発した新規ケージド細胞培養基材上で微小環境が制御された細胞の機能分析を行うが,この際に細胞機能を多角的に捉える目的で,顕微鏡用コントローラを購入する。この他に,同基材の開発に必要な化学・生化学試薬等の購入することを主な研究費の使用計画と考えている。
メディアアート表現によるユビキタスネット環境のユーザエクスペリエンス設計方法構築

生活環境を想定するユビキタスネット環境のインタラクションデザインを創出する方法を検討した。社会システムや製品のインタラクション表現に適用できるメディアアート表現の実験を行った。メディア芸術祭などへの参加を通して世界的な研究機関と交流、議論を活発に行った。このようにしてユビキタス生活環境と人間の行動や身体動作との関係に自然な対応付け(ナチュラルマッピング)を設計するケーススタディーの蓄積ができた。(1)ハイテク機器やネットワークにより構成されたユビキタス生活環境は、現実空間とバーチャル空間がシームレスに融合した知的な生産活動の場であり、豊かな余暇時間を過ごす生活環境である。設計にあたっては、生活環境の観点で高いユーザの満足度が求められる。ユーザのインタラクション経験(ユーザエクスペリエンス)のクォリティを高める設計は、従来のような技術仕様先行型の開発手法や課題解決型の開発手法では十分な成果が望めない。(2)本研究では、メディアアート表現による表現の実験により、バーチャルな世界(多機能コンテンツ)と人間の行動や身体動作との関係(ナチュラルマッピング)の設計方法、つまりインタラクションで得られる経験(ユーザエクスペリエンス)を豊かにする設計方法として、プロトタイプドリブンの次世代型デザインメソッドを開発するものである。(3)研究の方法としてはワークショップ、インスタレーション、コンペティッション参加などの方法をとる。・メディアアート作品制作を通して世界的な研究機関と交流を深めて議論を活発にした。・LAVAL VIRTUAL2007、SIGGRAPH2007およびArsElectronica2007など国際的にメジャーな学会およびメディア芸術祭に参加して、「メディアアート表現による表現の実験」を実施した。・プロジェクトによるメディアアート作品制作を実施した。[テーマ1およびテーマ2][テーマ1:主観志向座標系を用いただまし絵表現のあるアートワーク・インスタレーション][テーマ2:人の手や肌を叩くことで、数種類の音を鳴らすことのできるコミュニケーション表現のあるアートワーク・インスタレーション][テーマ1]で提案する主観指向インタフェースは、「ユーザは経験的に獲得した空間の解釈で3次元オブジェクトの配置をとらえる傾向がある」という仮説を着眼点とした。ディスプレイに表示する2次元表現の、ユ「ザの主観的な解釈を崩さないようにシステムが自動的に3次元空間に配置するという独創的な手法を用いた。[テーマ2]では、人同士のボディータッチ、互いのスキンシップをインタラクションの手段に用いた「フレクトリックドラムス」の研究をコア技術としてメディアアート表現によりアイデアの展開を実施した。ソフトウェア開発により、叩く強さを関知して、楽器の音の大きさをコントロールすることができるようにすることで感情表現が可能となり、ノンバーバルコミュニケーション、音楽演奏を通した親密なコミュニケーションなど、メールや携帯電話などのようなこれまでの電子機器を介在したコミュニケーションにはない新しいメディアコミュニケーションの実験が可能となった。オランダ・ユトレヒト芸術大学やドイツ・カールスルーエ造形大学、オーストリア・アルスエレクトロニカフユーチャーラボの研究者と交流した。メディアアート作品制作、ワークショップを通して世界的な研究機関と交流を深めて議論を活発にした。・大学院プロジェクトとしてストラテジックエクスペリエンスプロジェクトによるメディアアート作品制作を実施した。・4月にフランスラバルで開催されたLAVALVIRTUAL2008に参加し、メディアアート作品を発表して、研究者やアーティストとディスカッションを行った。・5月にフランスカンヌ映画祭に参加してアニメーション映画等のメディアアート表現について調査を実施した。・6月に韓国延世大学で開催されたinternational UX forum2008で「メディアアート表現による表現の実験」に関する研究の講演を行い、ディスカッションを行った。・6月に中国上海市で開催されたASIAGRAPH2008に参加し、メディアアート作品を研究発表した。・8月に米国ロサンゼルス市で開催されたSIGGRAPH2008に参加し、メディアアート作品を発表した。・9月にオーストリアリンツ市で開催されたArsElectronica2008に参加し、メディアアート作品を発表した。・9月に東京ミッドタウン九州大学芸術工学東京サイトでオランダユトレヒト大学研究者を招聘し、「ゲームデザインを情報家電デザインに応用する方法の模索」セミナーを実施し、国内家電メーカーデザイナーとディスカッションを実施した。・11月に台湾台北芸術大学でメディアアートワークショップを実施した。・11月に韓国梨花女子大で開催されたADADA2008に参加し、メディアアート作品を研究発表した。・11月に福井市で開催された形状記憶合金学会でメディアアート作品「ひまわりプロジェクト」の研究発表を行った。メディアアート作品制作、ワークショップを通して世界的な研究機関との交流をさらに深めて議論を活発にした。・2月にイギリスケンブリッジ大学で開催されたTEI2009(タンジブルエンベディッドインタラクション2009)に参加し、「OnomatoPlanet」を発表して、研究者やアーティストとディスカッションを行った。研究独自性を紹介。・6月にアメリカ、サンフランシスコ市で開催されたアップルワールドワイドディベロッパーズカンファランスに参加してiPhonのメディアアート表現やプログラム開発について調査を実施した。開発潮流をとらえた。

・7月にフランスアヴィニョン市で開催された演劇祭で「パフォーマンス表現におけるメディアアートの実験」に関する研究の調査を行い、資料を収集した。研究の新分野を調査。・8月に台湾台北市、台北芸術大学でワークショップを開催した。学生、企業デザイナーなど約200名が参加してメディアアート作品を制作、発表、ディスカッションした。メソッドの一般化展開。・12月にオランダアムステルダム応用科学大学を訪問し、次世代ゲームデザイン教育研究に関する意見交換を行った。・12月に本学に台湾芸術大学の林教授を招聘してメディアアートに関する講演を実施した。意見交換交流・12月に本学にドイツ人メディアアーティストであるクラウディアロブレス女史を招聘し、メディアアートパフォマンス公演「InSideOut」を実施した。トップアーティストとの交流・12月に早稲田大学で開催されたADADA2009に参加し、メディアアート作品を研究発表した。・12月に横浜市で開催されたSIGGRAPHASIA2009に参加し、メディアアート作品「ひまわりプロジェクト」出品。・1月に東京ミッドタウン九州大学芸術工学東京サイトでメディアアート作品「ひまわりプロジェクト」と「レイヤードリアリティープロジェクト」の研究発表を行った。3月に福岡県天神中央公園でも研究公開メディアアート作品制作、展示発表、ワークショップを通して世界的な研究機関との交流を深めて議論を活発にした。・大学院プロジェクト「ストラテジックエクスペリエンスプロジェクト」により、ユーザジェネレーティッドデザイン設計方法提案を実施した。SNSを利用したカジュアルデータ分析によるユーザエクスペリエンスデザインの設計方法を構築した。・4月にアメリカ、アトランタ市で開催されたSIGCHI2010、7月にアメリカ、サンフランシスコ市で開催されたSIGGRAPH2010に参加してメディアアート作品「ひまわりプロジェクト」のメディアアート表現やプログラム開発について研究発表を実施した。・7月に本学に台湾世新大学のHsh教授が来学してメディアアートに関する交換発表を実施した。意見交換交流を行った。・8月にオーストリアリンツ市で開催されたメディア芸術祭「Ars Electronica2010」に参加してメディアアート作品「Plant」のメディアアート表現やプログラム開発について研究発表を実施した。
溶媒の熱揺らぎまで考慮した有機反応機構論の構築

1.溶媒粘度の測定:2,4-dicyclohexyl-2-methylpentaneの高圧下での粘度を25-150°C,0.1-430MPaの条件下で測定し、反応条件下での溶媒粘度の計算を可能とした.2.運動の内部自由度が小さい分子に関する測定:N-[5-(dimethylamino)-1-indanylidene]-4-nitroanilineを合成しそのZ/E異性化速度の測定を試みたが、光による不安定体の生成が見られなかった.次いでN,N-dimethylindigo(DMIG)を合成し、そのZ/E異性化反応速度をglycerol triacetate(GTA)中で測定した.その結果、この化合物の反応速度の粘度依存係数は理論からの予想とは異なり、1に近づかないことが明かになった.またこの反応は高粘性条件下で1次反応速度式に従わないことも判明した.3.正電荷を帯びた反応分子に関する測定:数種類のcarbocyanine色素に関する予備実験の結果、最も測定に適した化合物であると判明した3,3′-diethyloxacarbocyanine iodide(DOCI)についてそのZ/E異性化反応速度を2-methyl-2,4-pentanediol(MPD)中で測定した.その結果、速度の粘度依存性は電荷を持っていない化合物と類似していることが明らかになった.5.理論的検討:(1)1次元反応座標モデルの改良によるBiswas-Bagchiの予想、即ち、「高粘性における反応速度は溶媒粘度の対数に反比例する.」は我々の実験系においては成立しないことを明かにした.(2)DMIGが1次速度式に従わない理由は、高粘性では光反応によって生成した(Z)-DMIGがBoltzmann分布し得ないため、と結論された.(3)反応分子上の電荷と活性化過程におけるその変化が反応速度の粘度依存性に及ぼす影響については今のところ詳細な解析はできていない.今後の問題であり、更に実験を継続することが必要である.1.溶媒粘度の測定:2,4-dicyclohexyl-2-methylpentaneの高圧下での粘度を25-150°C,0.1-430MPaの条件下で測定し、反応条件下での溶媒粘度の計算を可能とした.2.運動の内部自由度が小さい分子に関する測定:N-[5-(dimethylamino)-1-indanylidene]-4-nitroanilineを合成しそのZ/E異性化速度の測定を試みたが、光による不安定体の生成が見られなかった.次いでN,N-dimethylindigo(DMIG)を合成し、そのZ/E異性化反応速度をglycerol triacetate(GTA)中で測定した.その結果、この化合物の反応速度の粘度依存係数は理論からの予想とは異なり、1に近づかないことが明かになった.またこの反応は高粘性条件下で1次反応速度式に従わないことも判明した.3.正電荷を帯びた反応分子に関する測定:数種類のcarbocyanine色素に関する予備実験の結果、最も測定に適した化合物であると判明した3,3′-diethyloxacarbocyanine iodide(DOCI)についてそのZ/E異性化反応速度を2-methyl-2,4-pentanediol(MPD)中で測定した.その結果、速度の粘度依存性は電荷を持っていない化合物と類似していることが明らかになった.5.理論的検討:(1)1次元反応座標モデルの改良によるBiswas-Bagchiの予想、即ち、「高粘性における反応速度は溶媒粘度の対数に反比例する.」は我々の実験系においては成立しないことを明かにした.(2)DMIGが1次速度式に従わない理由は、高粘性では光反応によって生成した(Z)-DMIGがBoltzmann分布し得ないため、と結論された.(3)反応分子上の電荷と活性化過程におけるその変化が反応速度の粘度依存性に及ぼす影響については今のところ詳細な解析はできていない.今後の問題であり、更に実験を継続することが必要である.1.溶媒粘度の測定2,4-dicyclohexy1-2-methylpentaneの高圧下での粘度を25-150°C,0.1-430MPaの条件下で測定し,外挿/内挿による反応条件下での溶媒粘度の計算を可能とした。2.運動の内部自由度が小さい分子に関する測定の試みN-[5-(dimethylamino)-1-indanylidene]-4-nitroanilineを合成しそのZ/E異性化反応速度の測定を試みたが、光によるE/Z異性化が進行せず、この測定は不可能であることが判明した。そこで、同様の特徴をもつ測定対象化合物として、N,N′-dimethylindigoを試みることとし、その合成を現在行っている。3.正電荷を帯びた反応分子に関する測定4.電荷消滅を伴う反応に関する測定1,3-dihydro-1,3,3-trimethylspiro[2H-indole-2,3′-[3H]naphth[2,1-b][1、4]oxazineにおけるZ/E異性化速度の溶媒粘度依存性の測定をMPD中で行った。その結果、この化合物では比較的低粘度における弱い粘度依存性と、高粘度における強い粘度依存性が見られた。

この実験事実について、理論的検討を分担者と共に行ったが、溶媒分子の動きには、反応分子の電荷消滅に対応するものと形態の変化に対応するものとがあり、前者が低粘度における弱い粘度依存性に関わり、後者がより高い粘度で見られる強い粘度依存性に対応していると結論された。1.運動の内部自由度が小さい分子に関する測定N.N-dimethylindigo(DMIG)を合成し、そのZ/E異性化反応速度をglycerol triacetate(GTA)中で測定した。その結果、この化合物の反応速度の粘度依存係数は理論からの予想とは異なり、1に近づかないことが明かになった。またこの反応は高粘性条件下で1次反応速度式に従わないことも判明した。2.正電荷を帯びた反応分子に関する測定3,3′-diethyloxacarbocyanine iodide(DOCI)についてそのZ/E異性化反応速度を2-methyl-2,4-pentanediol(MPD)中で測定した。その結果、速度の粘度依存性は電荷を持っていない化合物と極めて類似していることが明かになった。3.電荷消滅を伴う反応に関する測定4.理論的検討i)Biswas-Bagchi論文の検証:1次元反応座標モデルの改良によるBiswas-Bagchiの予想、高粘性における反応速度は溶媒粘度の対数に反比例する、は我々の実験結果においては成立しないことを明かにした。ii)1次速度式に従わない理由:高粘性では光反応によって生成した(Z)-DMIGがBoltzmann分布し得ないことがその理由であると結論された。iii)電荷の効果:反応分子上の電荷と活性化過程におけるその変化が反応速度の粘度依存性に及ぼす影響については今のところ詳細な解析はできていない。今後の問題であり、更に実験を継続することが必要である。
移民と本国社会-グローバル・サモア人世界のアイデンティティと互酬性

サモア諸島出身者は、主として環太平洋の諸都市に移民してコミュニティを形成し、今では本国の人口をしのぐほどとなっている。彼らが慣習によって本国の内外で盛んに行う儀礼交換は、互酬性を通じて本国へ現金を送り出す仕掛けとなっており、海外サモア人にとっては大きな負担であるが、サモア人のアイデンティティの徴としてきわめて重要になっているために、なかなか参加がやめられない。一方で、移民アーティストたちはそれに批判的で、参加していない者が多いが、それは彼らが儀礼交換に頼らずともアートにより自らのアイデンティティを作り出すことができるからである。具体的には、2008年8月9月、2009年3月にそれぞれ3週間の現地調査(ニュージーランド)を行った。当初どちらかの調査をサモアで行う計画であったが、ニュージーランドのサモア人コミュニティの新しい動きが大変魅力的であり、その調査がアイデンティティを考える上でも大変重要であるとの見地から、2度ともニュージーランドでの調査となった。芸術家たちは、ごく普通のサモア人移民からすれば、「サモア人らしくない」風采であり、行動様式の人々であるが、彼らなりに「サモア人とは何か」を考えていることは大変興味深く、移民のアイデンティティといってもさまざまな見解があり、さまざまな意識レベルがあることを明らかにすることができた。ニュージーランドの文化行政の中で、サモア人をリーダーとする太平洋系芸術家たち、またスポーツ選手や芸能人の活動は大変盛んであり、周囲の他のエスニック集団の間にもその存在は無視できないものとなりつつある。また彼らの活動は本国社会にも影響力をもっている。一方、互酬性に基づく儀礼交換の慣習は、サモア政府の度重なる縮小を目指す方策にもかかわらず、実現しているとはいいがたい。本国社会からの募金活動の一環で行われる、慣習の延長であるマラガ(団体旅行)のケース・スタディを行うことができ、相当の金品がマラガを通じて本国に流れていることを明らかにすることができた。その対価としての儀礼財は再び、ニュージーランド・サモア人コミュニティに滞留しつつあると考えられる。グローバル・サモア人世界の中心性は、こと儀礼に関する限り、サモアにあることが明らかである。しかし一方で、伝統的ダンスや演説といった、サモア人のたしなみは、サモア人集住地区の高校のサモア・クラブなどの活動により、ニュージーランドでも再生産されており、大変盛んに行われていることを知ることができた。1.2009年9月に2週間、ホノルル(米国ハワイ州)でサモア人を対象に行い、2010年2月3月に3週間の調査を、ホノルル経由にてアメリカ領サモアで行った。ホノルルでの調査は過去に経験があるので、概ねスムーズに行えるものと思っていたが、実際には人々はかなり移動していたり、知人が亡くなっていたりして、予想していたよりは成果が限られていた。儀礼交換に関して、サモア独立国出身の人々の問では、独立国政府が新たに設けたルールが働いて、以前ほどに派手な交換は行われなくなったとの声が聞かれた一方で、アメリカ領サモア出身の人々の問では、そうした規制は働かず、相変わらず派手な交換が行われているということがわかった。2.アメリカ領サモアに関しても、派手な交換は相変わらずであった。地元テレビ局の協力を得て、現地で行われた大きな儀礼交換のビデオコピーを入手した。現地の人々の儀礼交換に対する意見をインタヴューで調べた。一方で、伝統文化保護の立場から、女性の作成する儀礼財を作る技術を保存しようという運動が展開されていて、その運動の現況に関する聞き取りと参与観察を行った。また、アメリカ領サモアでの大きな儀礼交換が、多くの外国入労働者のスポンサーとなることで、実施されているという実情も把握することができた。グローバル・サモア人世界の中の経済階層の差が明らかに生じているといえる。3.一方、ニュージーランドと違って、サモア人アーティストはアメリカ領サモアにもハワイにもあまり目立つ存在ではない。その中でアメリカ領サモアで1名、ハワイで1名のインタヴューを行うことに成功した。しかし自らのアイデンティティが確立しているために、概ねアーティストは儀礼交換には批判的である。これら二人は明確かつ意識的にこの制度を批判し、自らは荷担しないことを明言した。互酬性の外側でサモア人アイデンティティの主張が始まっていることを把握した。極小島嶼国であるサモア独立国は、人口約17万人、隣のアメリカ領サモアは人口約6万人、両方を併せて23万人の本国人口に対して、主として環太平洋先進国に移住しているサモア人の人口はそれを凌駕する。これらすべてを会わせたグローバル・サモア人世界は、さまざま差異をはらみつつ、それぞれがネットワークで結ばれて「想像の共同体」を形成している。一般のサモア人にとって、サモアらしさとは、首長制(ファアマタイ)であり、それを支えるさまざまな慣習、そしてなかんずく重要なのは儀礼交換である。儀礼交換に用いられる細編みゴザや、それの対価として現金を贈る行為は、サモア人らしさの象徴である。この本国でしか生産されないものに媒介されて海外移民から本国へと現金が流れていく道が形成されている。

移民が伝統文化に回帰する限り、ヘゲモニーは本国の側が握っているといえる。細編みゴザの粗悪化に対処して、伝統的で緻密なゴザの作成に本国では身を入れ始めたのはあきらかに本国のヘゲモニー強化の動きであるといえる。一方で、主として海外で活躍する芸術家たちは、これら一般の人々とは違ったサモア人らしさを追究しているといってよい。彼らはその創作活動の中で、つねに芸術とは何か、人生とは何か、サモア人であるとはどういうことか、というアイデンティティの問題と向き合っており、芸術という自分の究極の課題があるために、儀礼交換には批判的な場合が多く、首長制にはあまり興味を持たない。本国のヘゲモニーからは滑り落ちているといえるかもしれない。新しいサモア人像、サモア人のアイデンティティの想像力は彼らの手に握られているといえるだろう。
一般相対論を超える重力理論と宇宙論

本研究の目的は、一般相対論を超える重力理論の整合性を系統的に調べ、その宇宙論的帰結を導き、検証可能な予言をすることである。本年度の本研究の結果に基づいて、査読付学術雑誌に論文を14本出版し、国際会議で招待講演を4回行なった。したがって、おおむね順調に進展していると判断する。宇宙創世のような重力と量子論の両方が本質的となる状況では、一般相対論も場の量子論も破綻してしまう。したがって、真に宇宙創生を論ずるには、この理論的破綻を回避して重力と量子論を調和させる、量子重力理論が必要である。そして、量子重力理論の構築のためには一般相対論を短距離で修正する必要がある。また、現在の宇宙の加速膨張は、一般相対論に基づいて説明しようとすると、ダークエネルギーの存在を示唆する。しかし、その正体は全く分かっていない。さらに、最近の赤方偏移空間歪みの観測などからは、一般相対論と通常考えられているダークエネルギーでは説明できそうにないデータが出始めている。歴史的には、19世紀に似た状況が知られている。観測により水星の近日点移動が発見されたが、そのままではニュートン力学で説明できなかったため、人々は見えない惑星を導入して説明しようとした。いわばダークプラネットである。発見したと主張する者もいたが、本当の答えはダークプラネットではなく、重力理論を変えることだった。一般相対論は水星の近日点移動を見事に説明し、ニュートン力学に変わる、新しい重力理論としての地位を獲得したのだった。この歴史的事実を鑑みれば、少なからぬ研究者が「ダークエネルギーを導入する代わりに、一般相対論を変更する事はできないか?」と考えるのも理解できる。もしも一般相対論が宇宙論スケールの長距離で変更を受けるのなら、ダークエネルギーを導入せずに観測データを矛盾なく説明できるかもしれない。本研究では、以上のような動機づけにより、以下の4課題を並行して研究する:課題(i)超弦理論に基づく初期宇宙モデル;課題(ii)Horava-Lifshitz重力理論に基づく宇宙シナリオ;課題(iii)重力のヒッグス機構とインフレーション・修正重力の有効場の理論;課題(iv)Massivegravityにおける宇宙論。