hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不規則問題に関する自動並列化と最適化

この研究課題に対して、主に以下の研究を実施していた。1.通信を一括化する(Message Vectorization and Aggregation)ためには、データアクセスパターンがコンパイル時に決定されていなければならない。配列の添字が配列となっている(間接アドレッシング)ような場合、コンパイル時にソースとターゲットプロセッサを決定できない。本研究はまず、不規則問題の通信を高速化するため、コンパイル時にSymbolic Analysis方法を利用し、不規則問題のループに対してできるだけコンパイル時にプロセッサ間の通信データ集合を生成され、通信を一括化した。2.不規則コードに対する効率的なループパッティション方法。本研究は新たなループ分割方針、least communication compute ruleを提案した。ループのiterationをプロセッサに分割し実行すると、(1)プロセッサ間の通信ステップは最小と、(2)すべて通信のデータ量は最低を保証する。3.OpenMPに不規則問題に対する指示文を拡張する。現在のOpenMP指示文は通常の正規計算問題に対して並列性を抽出る。すなわち、OpenMPで不規則計算並列プログラムを書くと、最大のSpeedupを達されない。我々は三つの新たな指示文を提案した。すなわち、indirect指示文、irregular_partition指示文、irregular_communication指示文である。4.HPFのGEN_BLOCKデータ分散指示文の効率実装。HPF-2言語仕様には不規則データ分散指示文GEN_BLOCKが追加されている。いままでは、この指示文に対して、効率な実装手法の検討は少ない。我々は、分割統治法により最適な通信パフォーマンスに達した。GEN_BLOCKの通信パターンを描く通信マトリクスを小さいサイズのサブマトリクスに分割し、各サブマトリクスに対して最適な通信スケジューリングステップを求める。本年度はこの研究課題に対して、主に以下の研究を実施していった。現在はこのように実行時にデータアクセスパターンが決定されるものに対してInspector/Executor方式に基づく方法が使われている。Inspector/Executor方式では通信すべきデータ決定のための情報のやりとり通信が余計に必要となってしまい、通信データを実行時に決定しなければならない。本研究が開発したアルゴリズムに基づく不規則問題の並列コードは、既存のランタイムを利用して変換したコードより、効率が大幅に上がることを実験でしめされた。ループのiterationをプロセッサに分割し実行すると、(1)プロセッサ間の通信ステップは最小と、(2)すべて通信のデータ量は最低を保障する。我々のアプローチとしては、不規則ループに対して、通信集合FanIn(Pk), FanOut(Pk)に基づき、ループ実行時通信最小化のオーナープロセッサを求められる。つぎに、iterationの実行するプロセッサを決定する次第に、添字配列の再分割、再分割時の通信スケジューリング、及びノードプログラムの形式を提案した。最後、実験によってこのループ分割方針が他のルールより性能がよいことを明らかに示した。平成15年度ではこの研究課題に対して、主に以下の研究を実施していた。1.OpenMPに不規則問題に対する指示文を拡張する。現在のOpenMP指示文は通常の正規計算問題に対して並列性を抽出する。・indirect指示文。

この指示文はループ体内イレギュラーデータアクセス、reductionなどが存在することをコンパイラに知らせる。・irregular_partition指示文。この指示文はschedule指示文の節として使われる。この指示文を使うと、ループのIterationはleast communication computesruleに従って分割することをコンパイラに知らせる。・irregular_communication指示文。この指示文はparallel do指示文の節として使われる。この指示文を使うと、並列構文の通信コードは、我々提案した通信集合生成手法により生成することをコンパイラに指示する。2.HPFのGEN_BLOCKデータ分散指示文の効率実装HPF-2言語仕様には不規則データ分散指示文GEN_BLOCKが追加されている。いままでは、この指示文に対して、効率な実装手法の検討は少ない。我々は、分割統治法(divide-and-conquer)により最適な通信パフォーマンスに達した。このアルゴリズムは、まずGEN_BLOCKの通信パターンを描く通信マトリクスを小さいサイズのサブマトリクスに分割し、各サブマトリクスに対して最適な通信スケジューリングステップを求める。次に各サブマトリクスの結果を統合して、全通信パターンの最適な通信スケジューリングステップを得られる。シミュレーションの結果で他の手法より性能が上がることを示した。
耐光性に優れた新規長波長色素の合成，分光特性，応用

本研究では,ナフタルイミドに基づくオリゴチオフェンでπ共役系を拡張した一連の蛍光色素を合成し,吸収および蛍光スペクトルを調べた.π共役系を拡張することにより吸収極大波長は約100 nm,蛍光極大波長は約180 nmに渡って制御できることを見出した.さらに,共通の構造で電子供与基を含む一連の色素では,吸収や蛍光極大波長はπ共役系の拡張の効果が小さいことも見出した.これらの色素に関して,吸収・蛍光極大波長,モル吸光係数,ストークスシフト,蛍光量子収率,励起寿命,(無)放射速度定数を含む分光学的光物理学的特性を総合的に明らかにした.これらの結果は,この種の色素を用いたセンサーの設計指針となる.本研究では,ナフタルイミド系蛍光色素が耐光性に優れた蛍光色素であることを見出した我々の知見をもとに,共役系を伸長したナフタルイミド系蛍光色素を合成し,その分光学的特性を明らかにすることを主目的としている.さらに,新しいシーズ探索のため,新規機能性色素の探索を行っている.既に報告した我々のナフタルイミド系色素は,ナフタルイミドにチオフェン単位を1つ挟んで電子ドナーなどの置換基を導入した構造をしているが,本年は,チオフェンを2つに増やして電子ドナーなどの置換基を導入した伸長共役系をもつ色素を合成した.合成段階について種々の検討を行い,それぞれ反応条件を見出しつつ目的とする蛍光色素化合物の合成を完成させた.得られた色素について,吸収スペクトル,発光スペクトル,発光寿命,密度汎関数理論計算などを行い,分光学的特性を明らかにした.結果をチオフェン単位1つの色素と比較すると,ドナーを導入しない色素は,チオフェン単位が増えることによって,極性溶媒中での発光量子収率が低下したが,一方,ドナーを導入した色素は,チオフェン単位が増えても,非極性溶媒中での高い発光量子収率を保った.新規機能性色素の探索としては,クロロフィル誘導体に関して,分子組織化によるクロロフィル新規集合構造の構築,そして,集合体中に電子アクセプターを導入することにより集光・電荷分離機能の発現を達成し,また,色素増感太陽電池に応用するための新規ルテニウム錯体を合成し,太陽電池特性を評価した.本研究の初年時は,共役系を伸長したナフタルイミド系蛍光色素として,チオフェンを2つに増やして電子ドナーなどの置換基を導入した伸長共役系をもつ色素を合成し,その分光特性を明らかにする計画であった.合成段階について行った検討では,反応段階によって,予想よりも長い反応時間を必要とするもの,逆に反応時間を短くする必要のあるもの,また,適切な触媒の選択など課題を解決しつつ,目的とする蛍光色素化合物の合成を完成させた.得られた色素について,ほぼ計画通り,吸収スペクトル,発光スペクトル,発光寿命,密度汎関数理論計算などを行った.一方,クロロフィル誘導体の分子集合体中に電子アクセプターを導入することにより集光・電荷分離機能の発現を達成した結果はインパクトのある成果である.我々は,ナフタルイミド骨格のπ共役系をチオフェン単位(チエニレン)で拡張した色素が,一般的に使われている色素より格段に耐光性に優れていることを見いだし,その光物性を明らかにした.本研究では,さらに共役系を拡張した色素を合成し,吸収・蛍光波長の長波長化を図り,耐光性を含めた光物性を詳細に明らかにしつつある.チオフェン単位が2つつながった部位で,ドナー部位とナフタルイミド部位が架橋されたプッシュープル型色素,そしてさらにチオフェン単位が4つつながった部位で架橋されたプッシュープル型分子を合成した.比較用に,ドナー部位のない色素も合わせて合成した.これらの色素について,非極性溶媒のトルエンと極性溶媒のジメチルスルホキシド中での吸収スペクトル,発光スペクトル,発光寿命を求め,量子収率,放射失活速度,無放射失活速度を決定した.一例を紹介すると,プッシュープル型色素ではチオフェン数が1から2へ増加すると吸収波長はトルエン中で440 nmから466 nmへ,ジメチルスルホキシド中で445 nmから475 nmへと長波長にシフトするが,チオフェン数が2から4へさらに増加すると,意外なことに傾向は逆になり,トルエン中で466 nmから450 nmへ,ジメチルスルホキシド中で475 nmから460 nmへ短波長シフトすることが明らかとなった.原因は今のところ不明であり,今後解明すべき新しい課題である.さらにこれらのπ拡張型色素は,クマリンやFITCといった市販の蛍光色素よりも光耐性に優れることを明らかにした.当初計画では,初年度には,(1)共役系伸張チエニレンナフタルイミド誘導体の合成,および,(2)分光特性の解明として,(2-1)吸収・蛍光スペクトル,(2-2)蛍光寿命と蛍光量子収率,(2-3)密度汎関数理論計算,(2-4)耐光性,(2-5)結晶構造解析を行う計画であった.このうち,(2-5)以外は全て予定通り行い,さらに2年目以降の主要な計画である共役系伸張ナフタルイミド誘導体の合成と分光特性の解明を行った.具体的には,チオフェン単位が2つつながった部位で,ドナー部位とナフタルイミド部位が架橋されたプッシュープル型色素,そしてさらにチオフェン単位が4つつながった部位で架橋されたプッシュープル型分子を,当初の予定どおり合成し,さらに比較用として,ドナー部位のない色素も合成した.これらの色素について,予定していた基本的な光物理的な特性を全て求めた.

我々は本助成研究開始前,ナフタルイミド骨格のπ共役系をチオフェン単位(チエニレン)で拡張した色素が,一般的に使われている色素より格段に耐光性に優れていることを見いだし,その光物性を明らかにした.本助成研究では,さらに共役系を拡張した色素を合成し,吸収・蛍光波長の長波長化を図り,光物性を詳細に明らかにした.具体的には,ナフタルイミド骨格のπ共役系をチオフェン単位2つと4つで伸ばし,それぞれについて,電子供与基であるアミノ基を持つ化合物と持たない化合物を合成した.これらの色素について,非極性溶媒のトルエンと極性溶媒のジメチルスルホキシド中で吸収スペクトル,蛍光スペクトル,蛍光寿命を測定した.電子供与基をもたないシリーズでは,チオフェン単位の数が0から4になるにつれて,吸収極大波長は360 nmから450 nmへ長波長シフトし,蛍光極大波長は410 nmから590 nmへ長波長シフトした.一方で電子供与基をもつシリーズでは吸収は430 nmから460 nmへ,蛍光は560 nmから650 nmへ長波長シフトした.しかし,電子供与基をもつシリーズではチオフェン2つの化合物とチオフェン4つの化合物の吸収,発光波長はほぼ同じであり,この値がこのシリーズの長波長の限界であることが示された.また,ナフタルイミド色素の有用性を示すため,水溶性部位を付与した共役系拡張ナフタルイミド色素を合成し,DNAとの相互作用を検討した.この化合物の示す吸収と蛍光の変化は,既に知られているナフタルイミドと異なることが明らかとなった.また,関連したπ共役系化合物として,種々の正孔輸送材料を合成し,ペロブスカイト太陽電池の成功輸送層としての機能を評価した.本研究では,ナフタルイミドに基づくオリゴチオフェンでπ共役系を拡張した一連の蛍光色素を合成し,吸収および蛍光スペクトルを調べた.π共役系を拡張することにより吸収極大波長は約100 nm,蛍光極大波長は約180 nmに渡って制御できることを見出した.さらに,共通の構造で電子供与基を含む一連の色素では,吸収や蛍光極大波長はπ共役系の拡張の効果が小さいことも見出した.これらの色素に関して,吸収・蛍光極大波長,モル吸光係数,ストークスシフト,蛍光量子収率,励起寿命,(無)放射速度定数を含む分光学的光物理学的特性を総合的に明らかにした.これらの結果は,この種の色素を用いたセンサーの設計指針となる.初年度の研究はほぼ計画通り進行したので,2年目以降も当初の計画に則って進めていく.2年目以降は主に,共役系伸長ナフタルイミドとして,チオフェン単位をさらに増やした化合物を合成する.合成的にできる限りチオフェン単位数の多い化合物の合成に挑戦する.端から順々に伸ばしていく合成ルート以外に,2つのフラグメントを結合させる方法,溶解性向上のための置換基の導入なども合わせて検討する.さらに,新規機能性色素の探索も引き続き行っていく.今後は,ナフタルイミド色素にピリジニウム部位を結合することによって水溶性分子とし,DNAとの相互作用を調べる.ナフタルイミドの母分子はDNAと相互作用し,吸収や蛍光が変化することが知られており,DNAプローブあるいはDNA切断試薬としての応用が考えられている.我々のπ拡張ナフタルイミドはより長波長に吸収や蛍光を示すので,生体での利用により適しているという利点がある.
波浪の発生・発達を考慮した港内静穏度解析に関する研究

従来の波浪変形計算法は地形や構造物の影響のみを対象としており、計算領域内の風の影響は考慮されてこなかった。本研究では、数値シミュレーション、水槽実験及び現地観測により風による波浪の発生・発達のメカニズムについて検討を行い、風の影響を考慮可能な新しい数値シミュレーションモデルを開発した。本モデルは風と海面の相互作用を直接考慮することができるため、波浪発達を実現象に近い形で再現することができる。平成24年度は水槽実験により風による初期の波の発生・発達状況を確認するとともに、数値シミュレーションによる基礎的検討を行った。水槽実験では風路付造波回流水槽の風上側から風下側に複数の容量式波高計を設置し、風による波浪スペクトルの発達を計測した。同時に風路内にピトー管を設置して風速の計測も行った。実験の結果、波浪スペクトルの高周波数成分は短い吹送距離で飽和し、スペクトルピークがダウンシフトしながらエネルギーを増大していく状況が確認された。また、波の発達には風速の鉛直分布が重要であり、その分布形状は摩擦速度と粗度高さの2つのパラメータにより評価できることがわかった。本研究では、このような風から海面へのエネルギー流入を簡便にモデル化することがポイントとなる。数値シミュレーションについては、ブシネスク方程式に風応力の項を導入し、波の発達を計算できるモデルを開発した。このモデルは海面への法線方向の風応力の作用を波の起動力として導入おり、風により規則波の波高が増大していく様子が確認された。ブシネスク方程式に基づくモデルは、従来のエネルギー平行方程式に基づくモデルよりも直接的に風の影響を評価することができる。ただし、平成24年度の検討段階では、特に不規則波に対する風応力のモデル化が十分ではなく、水槽実験で確認されたような波の発達が再現できなかった。平成25年度はブシネスク方程式に適した風応力モデルの構築に力点を置き、風による波浪の発生・発達を考慮した港内静穏度モデルを完成させる。本研究の目的は、風による波浪の発生・発達を考慮した港内静穏度モデルを開発することである。その基本特性を把握するため、風路付水槽において実験を行った。実験では、ピトー管で風速の鉛直分布を測定することで摩擦速度を評価するとともに、5台の波高計により波の計測を行った。実験の結果、風による波浪の発達に対しては摩擦速度が重要なパラメータとなることが確認された。数値実験として、ナビエ・ストークス方程式に基づく数値モデルにより波面上の気流の計算を行った。この計算では、簡便に風の影響を把握するため、波面は固定として取り扱っている。数値モデルでは、波の峰の風上側で圧力が高く、風下側で低くなる傾向が認められた。これはマイルズの理論と同様の結果である。そこで、ブシネスク方程式にマイルズの理論を導入することで、風による波浪発達を再現することを試みた。ブシネスク方程式としては、当初マドセンら(1991)の式を用いていたが、分散特性が不十分だったため、中嶋ら(2005)の式を用いることとした。風応力の項については、光易・本田(1982)の式を基にモデル化した。以上により、摩擦速度を風のパラメータとする波浪発達モデルが構築された。本モデルによる計算結果を実験結果と比較したところ、ほぼ一致する結果が得られた。本モデルは、水面に作用する風応力により波形が増幅していく過程を再現しており、従来モデルより実現象に近い形で風の影響が考慮されている。波浪発達においては、風の影響だけでなく白波砕波も重要となるが、これについては十分な知見が得られていない。そこで、マイクロ波レーダにより現地観測を行い、実海域における砕波について検討したところ、追いつき砕波等の複雑な様相を示すことがわかった。白波砕波については、今後の課題であるが、本モデルは非線形な水面波形を直接考慮できるため、この点についても従来モデルよりも拡張性が高い。平成24年度の水槽実験により、風から海面へのエネルギー流入を検討するための基礎データは得られている。また、研究のベースとなる数値シミュレーションモデルも開発済みであることから、平成25年度は風応力のモデル化に集中することができる。そのための追加の水槽実験および現地観測データの入手についても準備ができている。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の水槽実験では変動する水面上で風速分布を計測することが難しく、特に水面近傍の風速については十分なデータが得られなかった。そこで、平成25年度はサーボ式波高計、小型ピトー管、微差圧計を用いて、より詳細な風速データを取得する。また、現地における波浪の発達状況を把握するために、岩手県久慈市に設置された波浪観測レーダのデータ解析を行う。これらの結果から風応力のモデル化を行い、風による波浪の発生・発達を考慮した港内静穏度モデルを完成させる。
インフルエンザウイルス感染におけるＴＩＭＰ－１の機能解析

Matrix metalloproteinases(MMP)やその阻害剤は、炎症反応や組織リモデリングにおいて重要な役割を担っている。我々は、MMP群に共通の内因性阻害因子として知られるTissue inhibitor of metalloproteinase-1(TIMP-1)について、インフルエンザウイルス感染におけるその役割を検討した。インフルエンザウイルス感染後、TIMP-1遺伝子欠損マウスでは、肺の重度の出血傾向や、気道への炎症細胞の浸潤が認められ、TIMP-1がインフルエンザによる炎症反応に対する肺の防御に関与することが示唆された。インフルエンザウイルス(IAV)の感染により惹起される炎症反応において、血中の免疫細胞が感染局所に到達するためには、血管内皮細胞への接着、血管外遊走、基底膜の破壊や組織間質中の細胞外マトリックス(ECM)を介した遊走等のプロセスが重要である。我々は、IAVであるA/PR/8 (H1N1) (PR8)を感染させたC57BL/6マウス肺組織において、tissue inhibitor of metalloproteinase-1 (TIMP-1)の顕著な発現亢進を見出した。TIMP-1は、炎症細胞の浸潤に重要な役割を持つECM分解酵素、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)ファミリーの内因性阻害因子として炎症反応の制御に関与することが報告されている。そこで、PR8ウイルス感染による炎症反応を介した病態形成におけるTIMP-1の機能と役割を解析した。PR8を感染させたマウスの肺組織抽出液及び血清において、TIMP-1の顕著な発現亢進が認められ、TIMP-1遺伝子欠損(KO)マウスにPR8を感染させた結果、野生型マウスと比較して感染後の生存率が顕著に低下する事が明らかとなった。また、PR8感染後のTIMP-1 KOマウスの肺胞洗浄液(BALF)では出血傾向が認められ、野生型マウスと比較してBALF中の細胞数が増加している事、及びBALF中のLDH活性が亢進していたことから、TIMP-1 KOでは感染後の肺組織傷害が増悪化していると推察された。しかしながら、これに対し、PR8感染後の肺中ウイルス量や炎症性サイトカイン産生量(TNF-α, IL-6)、ウイルス抗原特異的抗体産生量は、野生型マウスとの顕著な差は認められなかった。これらの結果から、TIMP-1はウイルス感染後の肺組織傷害に対して保護的に作用し、IAV感染重篤化抑制作用を有していると考えられた。インフルエンザウイルス(A/PR/8(H1N1))(IAV)感染におけるTIMP-1の役割を明らかにするために、ウイルス感染後1週間程度で起こる生体反応に焦点を絞り、TIMP-1の生体防御に係る役割について以下の検討を行った。肺におけるウイルス量の測定:IAV感染後の肺中ウイルスタイターをプラークアッセイ法により測定した。しかしながら、測定を行なった感染後3, 5, 7日目いずれの時期においても、肺中ウイルス量に野生型マウスとの顕著な差異は認められなかった。炎症細胞浸潤の定量評価:肺組織への炎症細胞浸潤に対するTIMP-1の役割を検討するために、IAV感染後7日目の野生型及びTIMP-1 KOマウスから肺胞洗浄液(BALF)を採取し、BALF細胞数を計測した。その結果、野生型マウスと比較して、BALF細胞数が増加している事が明らかとなった。そこで、BALF細胞について、マクロファージ、顆粒球、T細胞、B細胞の細胞表面マーカーを使用したFACS解析により、BALF中に浸潤してきた炎症細胞の同定を行なったところ、TIMP-1 KOマウスBALFにおいて、上記で検討した全ての細胞の浸潤が認められたが、各細胞の割合は野生型マウスと同様であった。肺組織の傷害の程度の測定:IAV感染マウスに血中アルブミンと親和性の高い色素を静脈内投与し、その2時間後にBALF中へ滲出した色素量を計測した。その結果、感染5日後において、野生型マウスと比較してTIMP-1 KOマウスBALF中への色素滲出の亢進が認められた。以上の結果より、TIMP-1 KOマウスBALFにおける細胞浸潤の亢進は、ある特定の炎症細胞の機能(細胞接着、遊走等)特異的に作用しているというよりもむしろ、IAV感染後の肺組織傷害が増悪化することにより、非特異的に滲出している可能性が示唆された。2012年4月に動物実験(飼育)施設を変更することになり、新施設へのTIMP-1 KOマウスの搬入及び再繁殖作業が必要になった。そのため、予定していた数のマウスを確保、及び実験の遂行が難しかった。1.TIMP-1は、炎症細胞の浸潤に重要な役割を持つECM分解酵素、MMPファミリーの内因性阻害因子として炎症反応の制御に関与するといわれており、TIMP-1 KOマウスではMMP活性抑制機構が破綻している事が考えられた。

そこで、IAV感染肺組織におけるMMP活性の測定及び、MMP inhibitorを投与したTIMP-1 KOマウスを用いたIAV感染実験を行うことにより、IAV感染におけるTIMP-1とMMPの相互作用について明らかにする。2.TIMP-1はB細胞の発育に関与するといった報告等、リンパ球の機能に関与することや、MMPによる組織リモデリング機能を抑制し、組織線維化を促進させることが示唆されている。そこで、低doseのIAVをマウスに感染させ、ウイルス感染後1週間以降で起こる生体反応に対するTIMP-1の機能を解析する。実験方法として、1インフルエンザウイルス感染における生体反応評価系の確立:野生型マウスに異なる量のPR/8ウイルスを感染させ、非致死ウイルス量を決定する。その後、感染後3日,7日, 14日,1ヶ月における評価を行う。2肺組織及び脾臓におけるウイルス特異的T細胞、ヘルパーT細胞、B細胞の定量評価:肺組織を酵素処理し肺細胞を回収し、各種細胞マーカーを用いたフローサイトメトリー解析を行う。3肺組織線維化の程度の評価肺組織切片を作製、マッソン・トリクローム染色により組織に蓄積したコラーゲン線維の染色を行う。4インフルエンザウイルス感染におけるTIMP-1 KOマウスと野生型マウスの比較:TIMP-1 KOマウス及び野生型マウスにIAVを感染させ、13の評価項目について、両群間での比較検討を行う。TIMP-1 KOマウスの再繁殖作業が必要となり、予定していた数のマウスを確保、及び実験の遂行が困難になったため、24年度未使用額が発生した。24年度未使用分については、全て物品購入費用として使用する予定である。次年度の研究費の使用計画については、以下の通りである。(物品費:130万円)実験動物の購入費、細胞培養容器、培地、抗体、遺伝子やタンパク解析用の試薬の購入費用(研究成果発表:30万円)日本免疫学会、および分子生物学会への参加のための旅費、及び、学会誌等へ投稿費用
海外日本語学習者音声アーカイブの構築・分析とWEB韻律学習支援ツール開発

日本語学習者が、伝わりやすい自然な日本語の発音を習得するためには、アクセントやイントネーションといった韻律教育が、学習初期段階で重要であることが指摘されている。本研究では、日本語学習者の韻律データを横断的・縦断的に大規模に収集し、以下の研究を進める。(1)世界の言語話者を対象にした学習者音声のWEBアーカイブの構築・公開、母語別の問題点の把握(2)母語話者印象評定実験による韻律上の問題点の重要要素の特定(3)国内外の教育現場における韻律指導、音声指導の教材作成と効果の検証(4)WEBベースの音声学習支援ツール及び教材の開発、改善2年目となる本年度は、(1)について昨年度末に決定した、文レベルでの韻律的特徴(イントネーション)を調査のための共通タスク文を用い、オンライン録音システム(OVR: Online Voice Recorder)を用いて、学習者音声収録をロシア、イタリア、韓国で、母語話者音声収録を東京で行なった。さらに、収集データを公開するためのアーカイブの整備も行った。(2)に関しては(1)(3)の実施状況を踏まえてすすめる必要があり、次年度に行なうこととなった。(3)に関してはミーティングを行ない、分担者、協力者らとの意見交換を行ないながら、教科書等の執筆を通して進めることができた。(4)に関しても国内外でOJAD(オンライン日本語アクセント辞書)に関するセミナーを開催し、本研究内容に関する理解と、実験への協力者を募った。またOJADやOVRのシステムを応用し、音声教育のための新しいWebツールの開発も開始した。昨年度、作成した共通タスク文を使って順調に音声データ収集が進んだ。音声データ収集と同時に、学習者のアンケート調査も行うことができた。分担者、協力者らのコミュニケーションも良好で、各学会発表や研究会を通じて音声教育やデータ分析方法などに関する意見交換を行なっており、教材開発やツール開発に関しても大きな進展があったと言える。OJADの講習会も国内外において今年度21回開催し、世界各国の日本語教育者に対し日本語韻律指導に関する研究成果を伝達することができた。研究実績概要で述べた(2)に関しては、より慎重にデータ分析に基づいて進める必要があるため、別の面での研究を優先して進めていく。研究分担者が国内に散在しているため、効果的な研究打ち合わせ方法を検討したい。すでにスカイプなどを使った遠隔会議、Dropboxを用いた資料共有を実施しているが、意思決定のプロセスや迅速な情報交換のために今後は一層の工夫が必要となると考えられる。海外における協力者とも引き続き連携をとり、国際的にも研究成果を発信していきたい。(1)世界の言語話者を対象にした学習者音声のWEBアーカイブの構築・公開、母語別の問題点の把握(2)母語話者印象評定実験による韻律上の問題点の重要要素の特定(3)国内外の教育現場における縦断的調査による、韻律指導、音声指導の効果の検証(4)WEBベースの音声学習支援ツール及び教材の開発、改善ー初年度となる本年度は、(1)について研究分担者、協力者らとともに数回に渡り会議を行い、学習者音声の特に文レベルでの韻律的特徴(イントネーション)を調査のための共通タスク文を選定した。これらについて、分かりやすい教示とイラスト等を加えた実験用スライドを作成するとともに、オンラインで収集するために分担者らが開発したオンライン・ボイスレコーダーに課題文を装着し、中国(テスト録音)、日本、イタリアにおいて音声の収集を開始した。さらに、収集データを公開するためのアーカイブの整備に関しても着手した。(3)に関しては、自己モニターを伴うアクセントの習得に関する検討を行い、その有効性に関して確認することができた。様々な母語を持つ日本語学習者による日本語音声の韻律的特徴を的確に捉えるため、共通タスク文を作成したがこの作成に大変な時間を要した。しかしながら完成後は、オンラインでのデータ収集のための装備を速やかに行い、すでに海外3カ国での録音収録を開始することができた。その他の点に関しては順調にすすんでいる。

(2)に関しては(1)(3)の実施状況を踏まえてすすめる必要があり、次年度に行なうこととなった。(3)に関してはミーティングを行ない、分担者、協力者らとの意見交換を行ないながら、教科書等の執筆を通して進めることができた。(4)に関しても国内外でOJAD(オンライン日本語アクセント辞書)に関するセミナーを開催し、本研究内容に関する理解と、実験への協力者を募った。またOJADやOVRのシステムを応用し、音声教育のための新しいWebツールの開発も開始した。昨年度、作成した共通タスク文を使って順調に音声データ収集が進んだ。音声データ収集と同時に、学習者のアンケート調査も行うことができた。分担者、協力者らのコミュニケーションも良好で、各学会発表や研究会を通じて音声教育やデータ分析方法などに関する意見交換を行なっており、教材開発やツール開発に関しても大きな進展があったと言える。OJADの講習会も国内外において今年度21回開催し、世界各国の日本語教育者に対し日本語韻律指導に関する研究成果を伝達することができた。研究分担者が国内に散在しているため、効果的な研究打ち合わせ方法を検討したい。すでにスカイプなどを使った遠隔会議、Dropboxを用いた資料共有を実施しているが、意思決定のプロセスや迅速な情報交換のために今後は一層の工夫が必要となると考えられる。海外における協力者とも引き続き連携をとっていく。研究実績概要で述べた(2)に関しては、より慎重にデータ分析に基づいて進める必要があるため、別の面での研究を優先して進めていく。海外における協力者とも引き続き連携をとり、国際的にも研究成果を発信していきたい。OJAD講習会が以下の通り開催された。12/24カナッカレ大学(トルコ)2/16エモリー大学(米)2/18日亜学院(アルゼンチン)2/20カトリカ大学(エクアドル)2/22日秘文化会館2/24日愛気文化センター(ペルー)2/26Japan House2/27カンピーナス大学(伯)3/1日本・パラグアイ協会(パラグアイ)3/14日米協会(米)3/21ゲント大学(ベルギー)3/23ライデン大学(蘭)
現代日本におけるメディア横断型コンテンツに関する発信および受容についての研究

現代のメディア文化は、小説、漫画、アニメーション、映画、インターネット上の動画サイト等をはじめ、同じ作中人物や物語を持った作品が、複数のメディアに跨がる形で発信されることに大きな特徴がある。従来の研究では、この中のどれかひとつのメディアに焦点を当てて考察を行ったり、〈メディアミックス〉の観点から分析したりすることが通常であった。本研究はこうした現状に対して、多メディア展開する現代の作品を、メディアを横断して分析・考察する方法を探り、新たな人文科学研究のあり方を示すこと目指したものである。平成27年度は研究計画のとおり、本研究の研究対象である「メディア横断型コンテンツ」に関する問題のうち、特に活字メディアと図像・映像メディアとの関係性の問題、および、ライトノベルを中心とした日本のメディア文化のアジア圏における受容の問題を扱った。まず、活字メディアと映像メディアとの関係性については、平成27年度日本近代文学会春期大会(平成27年5月31日(日)、於東京大学駒場キャンパス)において、シンポジウム形式のパネル発表「少女たちの〈いま〉を問うー一九八〇年代の少女小説とジェンダー」を行っている。この内容については、研究代表者の大橋崇行と分担研究者の山中智省の共編著『ライトノベル・フロントライン1』(青弓社、2015年10月)に収めており、今後も本研究の成果はこの媒体で公開していく予定である。また、海外における日本のメディア横断型コンテンツコンテンツの受容の問題については、タイ、をはじめとした東南アジア圏、およびアメリカ、フランス、中国おける翻訳と受容の問題を扱っている。分担研究者の山中智省と研究協力者の太田睦に収集を依頼し、前掲の『ライトノベル・フロントライン1』に文章の形で発表したほか、山中智省の論文「タイに広がる日本のコンテンツ文化ーライトノベルの翻訳出版をめぐって」(『滋賀文教短期大学紀要』第18集、pp.49-59、2016年3月)にまとめた。これらに加え、平成28年度に実施を計画している課題「多メディア化する児童文化」の準備も進めている。具体的には、中学生、高校生の読書状況と、そこでの「メディア横断型コンテンツ」の位置についての調査を行い、研究代表者の大橋崇行が論文「中学生・高校生による読書の現状とその問題点ーライトノベルの位置と国語教育、読書指導」(『東海学園大学研究紀要人文科学研究編』第21号、pp.9-21、2016年3月)にまとめている。平成27年度に予定していたライトノベル雑誌、少年雑誌、少女雑誌についての調査・収集は、本研究開始以前の準備段階から開始したため、非常に順調に進んでいる。これまで国立国会図書館でも端本でしか所蔵がなかったライトノベル関係雑誌の収集をほぼ完了したことは、重要な成果だといえる。また、研究を進めていく上で、もともと研究代表者の大橋崇行と、研究分担者の山中智省が中心となって開催していた研究会「ライトノベル研究会」を、そのまま本研究の研究会と打ち合わせとを兼ねる形に再編成しているため、研究立ち上げについての調整がスムーズに行うことができた。その結果、海外における日本のコンテンツ文化の受容についての研究も想定していた以上に実施することができている。このほか、本研究の研究成果の発表媒体として、大橋崇行・山中智省編『ライトノベル・フロントライン』(青弓社)があり、これは平成27年10月から、半年に1回刊行することになっている。これにシンポジウム形式のパネル発表、紀要等における論文の発表も行っているため、研究成果をいち早く公にすることができている。研究代表者の大橋崇行による論文が平成27年度内に2点、研究分担者の山中智省による論文が2点あるだけでなく、平成28年5月にも大橋が1点、山中が1点、研究協力者の太田睦が1点と、より迅速に研究成果を公開している。そのため、本研究では計画を前倒しし、平成28年度実施計画に想定していた「多メディア化する児童文化」の項目にも、すでに入っているというのが現状である。これは、本研究において研究対象の中心となる中高生を対象にしたライトノベル、マンガ、アニメーションと、児童期にある子どもたちの接している文化との断続について分析、考察を進めるものであり、児童向け書籍の収集のほか、その項目に関連する論文を、研究代表者の大橋がすでに1本執筆、公開することができた。本研究の平成28年度研究課題は、主に2点である。第一の課題は、「多メディア化する児童文化」である。この目的は、児童文化と青少年文化との断続の問題について具体的な情報を収集した上で分析、考察を行うこと、また、複数のメディアで発信される現代文化のあり方が、児童文化、青少年文化においてどのように機能しているかの具体的な状況を明らかにすることである。このテーマについては順調に研究がするんでおり、平成27年度に研究を前倒しして研究代表者の大橋崇行が少女文化における少女期、青年期、成人期の接続の問題について研究を進めて論文化しているほか、平成29年3月2日に開催された日本近代文学会東海支部第58回研究会(名古屋大学)において、研究分担者の山中智省、大島丈志の2名を登壇者としたシンポジウム「ライトノベル研究の現在」を日本近代文学会東海支部との共催で開催し、そのなかで報告を行った。また、山中智省が進めている1980年代の青年向け雑誌についての研究も、この中に含まれる。第二の研究課題「海外における日本のライトノベル、漫画、アニメーションの翻訳と受容について」は、研究協力者の太田睦が進めている。青弓社から研究代表者の大橋、研究分担者の山中を編者として刊行している『ライトノベル・フロントライン』の連載

「ライトノベル本厄事情」において、その成果を公にしている。また、東京大学大学院学際情報学府修士課程2年に在学しているジョン・テ・ホ氏の協力を仰ぎ、主に韓国における翻訳の具体的な様相について、前述の日本近代文学会東海支部との合同開催シンポジウムで報告した。この課題については、平成29年度においても引き続き調査を続ける予定である。この他、平成27年度におけるメディアミックスについての研究も継続して取り組んでおり、2016年12月刊行の『ライトノベル・フロントライン』で論考の特集として扱った。平成28年度の研究が当初の計画以上に早く進捗していることを受け、現在は平成29年度に予定していた研究課題に取り組んでいる。平成29年度に予定しているのは「メディア文化の編成についての研究」である。この目的は、マンガ、アニメーション、ライトノベル等に多メディア展開をする作品を〈作品群〉として扱い、コンテンツを動態として捉えることで、その総体を分析対象として扱う研究方法の確立である。このテーマについては研究分担者の山中智省を中心に進めており、引き続き取り組んでいきたい。また、プロジェクトのまとめ、および社会に向けた発信については、平成29年度に開催を予定していたシンポジウムを平成28年度に前倒しして行った他、『ライトノベル・フロントライン』(青弓社)、紀要等で、多くの研究成果を公にしている。そこで平成29年度は、研究代表者の大橋崇行が、研究協力者である久米依子氏らとともに、平成29年6月27日から30日にかけてオーストラリアのウーロンゴン大学で開催されるJSAA(The Japanese Studies Association of Australia)において研究発表を行い、日本のコンテンツ文化研究の現状を、海外に向けても発信していく予定である。この他、当初の研究計画には含んではいなかった領域として、図書館情報学の観点から、現代のコンテンツ文化をどのように扱っていくかという問題についても、平成29年度に行っていきたい。なぜなら、平成28年度に研究を行った青少年文化と児童文化との断続についての問題について研究を進める上で、この時期の青少年が公共図書館や学校図書館においてどのようにメディア文化と接し、それをどのように受け取っているのかということが、主に受容者の問題として浮かび上がってきたためである。したがってこの研究を通じ、当初予定していた以上に、本研究を深めていきたい。平成29年度においては、平成27年度および平成28年度での研究を受けて、主に2つの点について研究を行った。第一に、現代日本の物語文化における〈メディア横断型コンテンツ〉について、その分析方法を構築する試みである。特に今年度は、昨年度まで1980年代から2000年代以降の研究が中心だったことを受け、それ以前の1960年代から70年代にかけての状況、およびそれ以降の2010年代の状況も踏まえて、マンガと小説、アニメーションとの接続を具体的に分析する方法を探った。
悪性黒色腫浸潤転移能に係るsmall G関連蛋白のSUMO化の修飾機構

NACC1およびsmall G蛋白であるRAC1のSUMO化修飾について検討し,浸潤,運動能との関連を解析した。NACC1はK167でSUMO化を受けたがRAC1はSUMO化修飾を受けなかった.NACC1の発現抑制により悪性黒色腫の運動・浸潤能は抑制されたが,この機構はcortactinのアセチル化がNACC1の抑制のためHDAC6の機能不全で誘導されたものであった.NACC1-HDAC6の結合を抑制すると考えられるCYLDの不活化はRAC1のリン酸化を抑制し細胞の運動能に影響を与えた.NACC1を巡る複数の分子機構が悪性黒色腫の浸潤・転移能に影響を与えている可能性が示唆された.NACC1およびsmall G蛋白であるRAC1のSUMO化修飾について検討し,浸潤,運動能との関連を解析した。NACC1はK167でSUMO化を受けたがRAC1はSUMO化修飾を受けなかった.NACC1の発現抑制により悪性黒色腫の運動・浸潤能は抑制されたが,この機構はcortactinのアセチル化がNACC1の抑制のためHDAC6の機能不全で誘導されたものであった.NACC1-HDAC6の結合を抑制すると考えられるCYLDの不活化はRAC1のリン酸化を抑制し細胞の運動能に影響を与えた.NACC1を巡る複数の分子機構が悪性黒色腫の浸潤・転移能に影響を与えている可能性が示唆された.研究成果NACC1の中にあるSUMO化siteのconsensus motifの内,K167のみがSUMO化修飾を受けた.このSUMO化siteは,RAC1のSIM siteに弱いながらも結合を示した.MEKとの直接相互作用は確認できなかった.2)NACC1-RAC1 and/or MEKによる,癌細胞運動能/増殖能の調節分子機i構の解明.RAC1のSIM siteの変異体は悪性黒色腫の浸潤転移能を抑制したが増殖能に影響を与えなかった.また,活性酸素処理や低酸素処理により,NACC1-RAC1の相互作用が強まり,また,GEF活性に何らかの影響を与えている可能性が考えられた.3)SUMO化阻害剤のスクリーニングシステムの開発.NACC1の中にあるSUMO化siteのconsensus motifの内、K167のみがSUMO化修飾を受けた。このSUMO化siteは、RAC1のSIM siteに弱いながらも結合を示した。しかし、IPのみでの結合が証明されるのみで他のbinding assayでは確認できなかった。活性酸素処理や低酸素処理により、NACC1-RAC1の共局在は確認できたが、GEF活性への影響はなかった。MEKとの直接相互作用は確認できなかった。一方、RAC1のSIM siteの変異体は悪性黒色腫の浸潤転移能を抑制したが増殖能に影響を与えなかった。以上の結果より、作業仮説であるNACC1の増殖・転移能の獲得に際して生じるsmall G蛋白の修飾は、その機能には影響を与えていない事が明らかとなった。従って、secondary end pointとしてのSUMO化阻害剤のスクリーニングシステムの開発には至らなかった。昨年の震災により,当初の研究計画から若干の遅れが生じた,そのため論文作成に必要なデータ収集・投稿の時期が3ヶ月ほど遅れたが,その後の努力により概ね投稿は終了し,成果公開の寸前まで事業は進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究は、NACC1-RAC1の阻害剤のスクリーニングに力を入れ、特許の申請を目指す方向で検討している。
テニスの電子スコアブックの開発に関する研究

本研究は,研究代表者が開発中であるテニスの電子スコアブックについて,測定項目の精度を明らかにする実験とスコアブックの有用性に関する調査を行い,実践場面での応用が可能なスコアブックの開発を進めることである.昨年度の研究結果により,電子スコアブックによる時間要素のデータ収集は高い精度で行うことが可能であることが確認された。またスコアブックのパラメータ選定については,試合データの分析からいくつかの有効なパラメータを選定することができた.以上の結果に基づき,本年度はパラメータの選定に関する実験と調査を引き続き実施し,電子スコアブックにより出力するパラメータについての検討を行う.その結果を基に電子スコアブックの出力部分のプログラム開発を行い,入力部分の修正を施した上で電子スコアブックの完成を目指す.電子スコアブックの出力パラメータについて,昨年度収集した試合データを基に,特に時間要素を加味したパラメータについての検討を行った.その結果,コートサーフェスによって1ポイントに要する時間やサービス1ショットに要する時間が異なることが明らかとなった.しかしグラウンドストローク1ショットに要する時間は,コートサーフェスによる違いがみられないことが示唆された.またこれらの時間要素は,過去の試合から現代の試合にかけて変化しており,特に打球間隔の短縮化とポイント間の時間の短縮化が進んでいることが示された.これらの結果を基に,電子スコアブックのプログラム開発を行った.プログラム開発にあたっては専門とするソフトウェア開発業者と連携し,特に収集したデータ整理プログラムの開発とプロトタイププログラムのバグの修正を行った.本研究により電子スコアブックの測定精度が妥当であり,試合データを評価することの有効性が示された.今後は実践場面での有効な活用が図られるよう,出力プログラムの開発が必要である.本研究は,研究代表者が開発中であるテニスの電子スコアブックについて,測定項目の精度を明らかにする実験とスコアブックの有用性に関する調査を行い,より精度が高く,実践場面での応用が可能なスコアブックの開発を進めることである.測定項目の精度を明らかにするために,打球時の時間間隔を高い精度で記録できるかどうかについて検証するための実験を行った.2名の記録者により,試合中のサービスからリターンまでの時間を電子スコアブックで記録した.それぞれの記録者によるデータと,ハイスピードカメラで撮影した画像から算出した時間との誤差について検証した.その結果,記録者により時間の精度に差があることが明らかとなった.その要因としては電子スコアブックの操作の習熟度,試合観戦場所による影響などが考えられた.それらの誤差の要因については,今後さらに検討していく必要がある.また有用性に関する調査として,世界トップ選手を対象にコートサーフェス別のプレー内容の違いについて検討した.電子スコアブックの操作によく習熟した記録者により,クレーコート,グラスコート,ハードコートそれぞれの試合のデータを収集し,1ショットに要する時間や1ポイントに要する時間などの時間要素に関するデータについて比較を行った.その結果,1ポイントに要する時間はクレー,ハード,グラスの順に短くなっていた.一方,サービス1ショットに要する時間ではクレー,ハード,グラスの順にショット時間が長くなっていた.またストローク1ショットに要する時間はクレーよりもグラスの方が長く,グラスとハードの間では差がなかった.これらの結果はサーフェスに応じたプレーの内容を選択するうえで有用な指標となるといえる.18年度はこれらの研究成果を基に,電子スコアブックにおける試合データのデータベース化を行い,プログラムの完成を目指す.本研究は,研究代表者が開発中であるテニスの電子スコアブックについて,測定項目の精度を明らかにする実験とスコアブックの有用性に関する調査を行い,実践場面での応用が可能なスコアブックの開発を進めることである.昨年度の研究結果により,電子スコアブックによる時間要素のデータ収集は高い精度で行うことが可能であることが確認された。またスコアブックのパラメータ選定については,試合データの分析からいくつかの有効なパラメータを選定することができた.以上の結果に基づき,本年度はパラメータの選定に関する実験と調査を引き続き実施し,電子スコアブックにより出力するパラメータについての検討を行う.その結果を基に電子スコアブックの出力部分のプログラム開発を行い,入力部分の修正を施した上で電子スコアブックの完成を目指す.電子スコアブックの出力パラメータについて,昨年度収集した試合データを基に,特に時間要素を加味したパラメータについての検討を行った.その結果,コートサーフェスによって1ポイントに要する時間やサービス1ショットに要する時間が異なることが明らかとなった.しかしグラウンドストローク1ショットに要する時間は,コートサーフェスによる違いがみられないことが示唆された.またこれらの時間要素は,過去の試合から現代の試合にかけて変化しており,特に打球間隔の短縮化とポイント間の時間の短縮化が進んでいることが示された.これらの結果を基に,電子スコアブックのプログラム開発を行った.プログラム開発にあたっては専門とするソフトウェア開発業者と連携し,特に収集したデータ整理プログラムの開発とプロトタイププログラムのバグの修正を行った.本研究により電子スコアブックの測定精度が妥当であり,試合データを評価することの有効性が示された.今後は実践場面での有効な活用が図られるよう,出力プログラムの開発が必要である.
食道癌におけるオートファジーの役割の解明と新たな治療体系の開発

食道癌細胞株を用いて、オートファジーの状態に合わせた新たな治療体系の確立を目標に実験を進めた。オートファジーの中心遺伝子であるATG7発現の食道癌組織における低下は、オートファジー抑制や予後悪化と関連する事を確認し、ATG7発現とオートファジーの回復が、細胞内のp62選択的分解により低下する事を確認した。これにより、細胞保護因子であるNrf2の分解促進や不安定化が、抗がん剤などの刺激への抵抗性やがん細胞の弱体化・予後などに与える影響を検討中である。またAQP5分子の分解へのオートファジーの関連の可能性が高まり、肝細胞癌におけるオートファジーによる選択的分解と抗腫瘍効果を確認し報告を行った。食道癌細胞株を用い、オートファジー関連遺伝子とその制御因子の発現を、いくつかの状態において網羅的に検索し、癌細胞の生存や治療抵抗性に関わる標的遺伝子を同定を目標として実験を進行中である。現在食道癌組織におけるATG7発現と予後との関連の免疫染色による症例追加を行い、以前に得られた結果と同様に、ATG7発現の低下すなわちオートファジーの抑制が予後の悪化と関連する事が確認された。現在食道癌細胞株を用いて、飢餓状態や抗がん剤処理によるオートファジーに関連した変化を個別の細胞株や条件に応じて検索中である。個別の細胞株による実験において、ATG7発現やオートファジーの進行に大きな変化をもたらす条件を検索中であるが、細胞の状態や条件によりやや結果にむらが大きいため、条件検討に時間を費やしている。このため、後に予定していた免疫染色による症例の追加を並行して行う事としたため。昨年度から継続して、飢餓やストレス下などの各種の条件におけるオートファジー活性化の確認を行い、活性化の条件を確認したがやはり安定した結果を得るには至らず、PCRアレイによる正確な評価は困難と判断し、解析は一端保留とした。ATG7の欠失株であるKYSE890にATG7発現constractを導入し、オートファジーの回復が確認されたstable cloneを用いて、ストレスなどの刺激や化学療法による変化の確認を行った。この結果、オートファジーが回復した細胞株では各刺激に伴い、オートファゴソーム内に選択的に取り込まれるp62の減少が観察された。これによりKeap1が活性化され、Nrf2との結合が促進されることにより、Nrf2の分解促進・不安定化がもたらされることが確認された。Nrf2は各種の刺激に対する防御因子として働き、一般に細胞保護因子であると考えられており、癌細胞においてもNrf2の減少により、各種の刺激や抗がん剤に対する感受性が増加し、癌細胞自身の弱体化から結果として予後の改善につながるものと予測された。このため、免疫染色で得られたATG7発現高値群での予後改善は、オートファージーの活性化に伴うNrf2発現の低下による癌細胞の各種刺激への弱体化が一因であると予測された。引き続きNrf2発現の食道癌細胞株に与える影響に関してsi-Nrf2を用いた細胞実験を施行し、Nrf2発現の抑制により増殖能の抑制が確認された。また、抗がん剤への感受性に関して、Nrf2の発現抑制は5FUの効果に影響を与えないものの、シスプラチン処理に対する感受性の増加を示す可能性が示唆され、現在この結果に関して検証中である。また別の実験として、肝細胞癌におけるAQP5の分解にオートファジーが関連する可能性が高まり、選択的分解と抗腫瘍効果をもたらす事を確認し報告を行った。各細胞株での条件検討において、ATG7発現やオートファジー進行の変化が安定した時点で、当初予定していたPCRアレイによる網羅的な分子変化の検討を行う。さらにとらえられた分子変化に対して、抗がん剤耐性に関わる分子やその機構の解明を目標として、細胞実験を当初の計画に沿って進めていく予定である。消化器外科学