hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リキア地方沿岸古代・中世交易都市の美術、建築、都市計画の調査

その意味でイタリア当局の許可を得、短時日ではあるが貴重な資料を得ることができたのはまことに幸であった。(2)合阪は単身ローマ以南、シシリ-等における古代の港湾都市を視察した。(3)勝又はイオニア沿岸のロドス、コス、キオス等の島にある初期ビザンティン遺跡と、その出土品を調査し、多くの知見を得た。またアテネ、テサロニキ等において、関連する領域の研究者と討論を行い、多数の文献資料を渉猟した。2.現地、とくに当該地域の中心をなすゲミレル島に関しては航空写真の必要が強く感じられる。今年も現地で、フェティエ市博物館を通じ、色々てだてを探したが、再び実現を見送ることとなった。それに代えて、大橋は、エリュデニズ-ゲミレル湾岸の東にある標高2,000mのババ山頂まで登り、湾岸全体を捉えての撮影に成功した。3.本年の現地における調査の主要部分は、ゲミレル東北岸に展開する都市の構造、機能の解明にあてられた。これに関連し、まず島全体の都市学的構成が島の頂点を中心とする古代から続く墓地(ネクロポリス)と島の東部分を占めるビザンティン時代のネクロポリス、それに島北面と沿岸部分を占める住居区域に明確に分かたれていることを確認したのは重要であった。この前提に立って観察するなら、第3会堂はおそらく古ネクロポリスの中心におかれたものであり、これに対し第2、4会堂はいずれも住居部分とネクロポリスの境界上にあると考えられる。さらにこの二会堂に関しては、住居地域を抜けて会堂に入るそのアクセッス部分に、おそらく象徴的意味を持つと思われる複数のヴォ-ルト構造の建築を配している。今回の調査ではこれら特定の建築コンプレックスに対し集中的に測量を行なった。また市街を構成する格子状に配された通路が、とくに港湾施設との関連でどのように辿れるかを構造の残されている範囲で精査し、合わせて沿岸部の諸構造を詳しく調査した。4.すでにこれまでに調査に着手した会堂に関し、測量を拡大して行なった。とくに第1教会は、今日までその全体像が不明確であったが、今回は新たに洗礼槽の発見を加えて、これまでよりは統一的平面を獲得することができた。ゲミレル島対岸の新発見の教会についての測量も予定通り完了した。5.モザイクに関する資料整理、クリアリング等は、人員の張り付けができなかったため、今後の課題としてこれを持ち越した。6.観光公害対策としては、前年度に引き続き、重要な遺構のフェンシング、観光客に対する注意と呼びかけを記した立て札の設置等を行った。水質保全を含めての組織的な環境保全計画については、今後ム-ラ県立大学、ボスフォラス大学(イスタンブル)との提携計画に平行してこれを考えることとし、その旨をム-ラ県知事と話し合った。以上前年度に提出した計画に沿った成果以外に、今年度はエリュデニズ-ゲミレル湾岸の一般調査から、従来あまり知られておらず、全く調査されていなかったいくつかの教会堂の遺構を発見した。その中でも、エリュデニズ村海水浴場近くで発見された教会堂南アプス装飾は、大部分が欠落しているものの、なお図像全体の輪郭がほぼ復元可能であり、フレスコの一部がよく残存している。これまでこの地域で発見されたもののうちでも最も芸術的質が高く、聖像論争以前のビザンティン絵画史研究に重要な資料となるであろう。1991年は主たる調査対象地をフェティエ近くのゲミレル島とカラジャエレン島とし、9月から10月にかけて8人を派遣した。
協同グループ学習による英語教育の有効性：動機づけの観点から

本研究は、協同グループ学習を取り入れた英語指導法の有効性を、特に動機づけの観点から調べるものである。自己決定理論に基づき、学習者は協同でグループ学習に取り組むことにより、他者との「関係性」を経験し、英語ができると感じ(「有能性」)、自律的に英語学習に取り組むようになるという仮説をたて、その検証を試みるものである。本年度は、特に協同学習の経験が英語学習者の英語自己効力感に及ぼす影響について、大学の英語授業での実践を基に調べた。まず、協同学習による英語ディスカッションを半期の授業で行うことにより英語自己効力感が向上するかどうかを、グループディスカッションで用いる11の言語機能別に,学生自身の英語力に対する自信度を5件法の質問紙調査で調べた。3時点(学期当初・中・末)の結果を比較した所、次の3機能ー相手の意見に同意する、相手の意見を尋ねる、プレゼンテーションをするーで、有意な変化(向上)がみられた。「自律性」に関連する項目に関しては、学期中・末の自己評価を比較した結果、どの項目も両時点で、総じて高い結果が得られ(平均3.5以上/最大値5)、学期中に有意な相違はみられなかった。グループワークに対する態度についても、学期を通して肯定的な評価(平均4以上)がみられ、時点による有意差はなかった。さらに、1年間協同学習を経験することによって、大学生の英語自己効力感と協同作業に対する意識に変化がみられるかを、学年当初・中・末の3時点で調べた。前者は「英語自己効力感尺度」を、後者は「協同効用」、「個人志向」、「互恵懸念」の3因子からなる「協同作業認識尺度」を用いて比較した。その結果、英語自己効力感は協同学習を1年間経験する中で高くなったことがわかった。協同作業意識では、「協同効用」の得点(平均値)に時点による有意差がみられ、高くなった。他方、「個人志向」と「互恵懸念」には有意差はなかった。研究の遅れの主たる理由は、研究代表者が予定通りに研究計画を実行に移すことができなかったためである。協同学習を取り入れた英語教育実践の機会がほとんどなかったために、申請書作成時に計画した協同学習を取り入れた英語指導を実施することができなかった。さらに、本研究のための海外出張もできなかった。また、研究分担者によるデータ収集・処理にも遅れがあり、それに伴い結果の分析や研究成果の発表にも遅れが生じた。1年の延長願いが認められたため、2019年度中に研究を完結させる予定である。平成30年度から、学習者のグループ内での協同学習過程を調べるために新たにLTD(Learning Through Discussion)「話し合い学習法」を取り入れた英語教育実践を始めた。LTDを用いた英語授業実践を引き続き行うが、今後は質問紙調査だけではなく、学習者からできるだけ詳細な内観報告を得るために授業を録画し、インタビューを個別に実施する予定である。これにより、協同学習経験が学習者の英語学習に対する動機づけに与える影響をより詳細に調べる予定である。その研究成果の発表も行う。本研究は、協同学習理論を取り入れたグループワークを用いた英語指導を日本人大学生に行い、その応用可能性を探究するだけではなく、実施上課題となる点も明らかにし、より効果的な英語授業モデルを構築しようとするものである。さらに、協同グループ学習を用いた英語教授法が学習者の動機づけを高める指導として有効かどうかを調べるものである。平成27年度は、より効果的な協同学習を取り入れた英語指導法を構築するために、グループ編成の仕方に焦点を当て、編成方法の違いが学習者の協同学習に対する認識に及ぼす影響について調べた。具体的には、グループワークを用いた英語リーディング指導を大学生に行い、教師がグループを編成する授業と学生が自分たちでグループ決めをする授業をそれぞれ1学期間行った。両方のグループ編成を経験した学生に、既存の「協同作業認識尺度」に自由記述項目を付け加えたアンケート調査を実施した。「協同作業認識尺度」の「協同効用」(9項目)、「個人志向」(6項目)、「互恵概念」(3項目)の3つの因子毎に平均得点を算出し比較した結果、「協同効用」は教師編成グループの方が僅かに高く、「個人志向」は学生編成グループの方が高い結果となった。一方で、「互恵概念」には2つのグループ編成に顕著な差はみられなかった。本結果は慎重に解釈されなければならないが、「協同効用」に関しては教師編成グループ編成の方が効果的である可能性を示唆している。このグループ編成の違いについて調べた研究の他に、協同グループワークに加え特に学生の学習責任を高めることを意図した英語指導を行って、教師主導の指導法との相違を、質問紙による調査で明らかにする研究を行った。英語指導に協同学習を取り入れた実践を研究分担者が担当する授業で年間を通して行い、計画通り質問紙調査によるデータ収集を行うことができたが、そのデータ分析を順調に進めることができなかった。その1つの理由は、平成27年度に購入したSPSSを用いた分析に思ったより時間がかかったことにある。このために、使用した質問紙項目の妥当性の検証をすることができなかった。また、実践を基にデータ収集をした授業数(研究参加者数)が限られたために、全体の研究計画に遅れが生じてしまった。本研究は、協同学習理論を取り入れた英語教育を大学生に行い、指導上課題となる点を明らかにした上で、協同グループワークを取り入れたより効果的な英語教授法を構築しようとするものである。

平成27年度は、グループ編成方法の違い(教師による編成vs.学習者による編成)が学習者の協同学習に対する認識に相違をもたらすのかを、アンケート調査によって調べた。協同グループワークを英語授業で経験した大学生を対象に、既存の「協同作業認識尺度」を用いて調べ、編成方法の違いによって学習者の「協同作業認識」が異なることを明らかにした。平成28年度は、協同グループ学習を用いた英語教授法が学習者の動機づけを高める指導として有効かどうかを検証する研究を行った。本研究は、1学期間協同グループ学習を取り入れた英語リーディングの授業を受けた大学生(処置群)と同じテキストを使用して協同グループ学習を取り入れなかった授業を受けた大学生(対照群)を対象として行った。指導前後の、これら2群の学生の「協同作業認識」、「英語自己効力感」、及び「英語学習意識」(英語や英語授業が好きか否か等)を比較するために、質問紙調査を指導期間前後に2回行った。本比較研究は、協同グループ学習を用いた指導がどのような点で従来の教師主導型の一斉指導と異なるのかを、学習者の視点でこれら3つの観点から比較する点で、非常に意義がある。本調査の結果の統計分析はまだ終了していないが、今まで行った分析の結果、2群間には違いがみられ、協同グループ学習を取り入れた指導を受けた学生の方が、「協同作業認識」、「英語自己効力感」、「英語学習意識」の全ての点において、わずかではあるが高い傾向があることが明らかになっている。計画通り、研究分担者は大学の複数の英語授業で年間を通して、協同グループワークを取り入れたリーディング指導を行った。授業を受講した学生から質問紙調査によるデータ収集を行った。さらに、平成27年度からの課題として残されていた、協同グループワークを取り入れていない英語授業を受講した学生からもデータ収集を行った。しかし、600名以上の学生を対象に指導期間前・後にアンケート調査を行ったため、収集したデータ数が多大な量となった。このため、データの入力処理に予定より時間を要し、データ分析にも遅れが生じた。また、研究代表者は、自身の担当する英語授業が過去2年間一切なかったため、協同グループワークを取り入れた英語ライティング指導を行うことができなかった。本研究は、大学生に協同学習理論を取り入れたグループ学習を用いた英語指導を実際に行い、指導上の課題を明らかにした上で、より効果的な協同グループ学習による英語教授法を構築しようとするものである。平成27年度から29年度まで、協同グループ学習を用いた英語教授法が学習者の動機づけを高める指導として有効かどうかを検証する研究を行ってきた。平成28年度に行った質問紙調査を用いた研究では、同一テキストを用いた英語授業で、協同グループ学習を取り入れたクラスと取り入れなかったクラスの大学1年生の「協同作業認識」、「英語自己効力感」及び「英語学習意識」を比較した。その結果、協同グループ学習を取り入れた英語指導を受けた学生の方が、比較したこれら全ての点において、僅かではあるが高い傾向があることが明らかになった。続いて平成29年度は、協同学習の特に英語自己効力感に与える影響に焦点を当てて調査を行った。そして英語授業で協同グループ学習を経験した大学生の英語自己効力感は上がるのか調べた。研究代表者は、協同学習原則を取り入れた4技能
メチル化アルギニンを介した母胎間ケミカルコミュニケーションの解析

本研究では、1)タンパク質アルギニンメチル化のさらなる生理的意義と、メチル化アルギニンの生成に至る素過程の解明2)妊娠期の胎児⇔胎盤⇔母体間のメチル化アルギニンとその関連物質の動態分析の2点に絞って解析を進めた結果、転写因子DAF-16のアルギニンメチル化が線虫の寿命制御に関与することや、メチル化アルギニンの細胞内生成機構を明らかにし、母胎間のケミカルコミュニケーション分子の同定に成功した。1.メチル化アルギニンの高感度分離系の確立既に従来のODS系の逆相カラムに加え、アミノ酸の蛍光試薬として用いている6-aminoquinolyl carbamate(AccQ-tag)が、ナフチルエチル基導入型ODSカラム(πNAIPカラム)と強いπ-π相互作用を示すことから、特異的かつ鋭敏にメチル化アルギニンを分離できることを見出している。そこで蛍光試薬で標識したメチル化アルギニンのHPLCによる分離、さらには超高速HPLC(UPLC)による更に精密な分離系を確立した。また分子量が同一であるため判別が難しかったADMAとSDMAについてMALDI-OIT-TOF MSを用いることにより同定できることを確認した。2.線虫におけるアルギニンメチル化酵素変異体におけるアミノ酸分析線虫におけるタンパク質アルギニンメチル化酵素の候補と考えられる遺伝子を欠失した変異体について、上記技術を用いて全タンパク質の加水分解物を分析した。その結果、野生型と比較して本変異体の加水分解物にのみ消失しているピークが得られたので、MALDI-QIT-TOF MSにより詳細に分析したところ、そのピークがメチル化アルギニンであったことから、この遺伝子がアルギニンメチル化酵素をコードしていることが生化学的にも立証された(未発表データ)。この変異体は、野生型の線虫に較べ寿命が有意に短くなるという表現型を示すことから、今後タンパク質アルギニンメチル化と寿命制御についても研究を展開する予定である。1.タンパク質分解によるメチル化アルギニン生成機構の解析メチル化タンパク質の分解が、ユビキチン・プロテアソーム系またはオートファージー系のどちらに担われているのかを明らかにするために、それぞれの経路特異的な阻害剤を用いて前年度に確立していた特異的かつ鋭敏なメチル化アルギニンの高感度分析系により細胞内の遊離メチル化アルギニンの測定を行った。その結果、ユビキチン-プロテアソーム系及びオートファージー系の両方を介してメチル化タンパク質の分解→遊離メチルアルギニンの生成に至ることを明らかにした(Mol.Med.Rep.in press.)。2.線虫におけるアルギニンメチル化酵素変異体におけるアミノ酸分析線虫におけるタンパク質アルギニンメチル化酵素の候補と考えられる遺伝子(prmt-1)を欠失した変異体について、上記技術を用いて全タンパク質の加水分解物を分析した。その結果、野生型と比較して本変異体の加水分解物にのみ消失しているピークが得られたので、MALDI-QIT-TOF MSにより詳細に分析したところ、そのピークがメチル化アルギニンであったことから、この遺伝子がアルギニンメチル化酵素をコードしていることが生化学的にも立証された。さらに上記遺伝子産物であるPRMT-1は、寿命に関連する転写制御因子DAF-16のAKTによるリン酸化を抑制することで、線虫の寿命を制御していることを明らかにした(Cell Metab.in press)。1.蛍光標識を用いたヒスタミン定量法の確立ヒスタミン脱炭酸酵素(HDC)は、肥満細胞や好中球のみならず、Tリンパ球やマクロファージをはじめとする、多くの細胞や組織において発現が見られ、各種薬剤を用いた刺激によりその発現が誘導されることが知られている。ヒトTリンパ細胞株由来Jurkat細胞においても、ボルボールエステル(TPA)処理によるHDCタンパク質の誘導が報告されているが、HDC誘導条件下におけるヒスタミン産生量を直接測定した報告はない。そこで前年度確立した、特異的かつ鋭敏なメチル化アルギニンの高感度定量法の応用として、Jurkat細胞における細胞内ヒスタミン生成量の変化を前述の定量法を用いて解析した結果、HDCの発現誘導に伴って劇的にヒスタミン産生量が増加することを明らかにした(Mol. Med. dRep.in press.)。2.官能基に着目した生体低分子探索法の確立恒常性の維持に関わる生体低分子は、一般にその特徴的構造として官能基を有し、この官能基を介して生理活性の発現に関わる場合が多い。そこで我々は、生体内に存在する多くの生体低分子がこの官能基を持っていることに着目し、官能基の性質を指標に、ヒト妊娠高血圧のモデルマウスを材料として、病態時に量的変動を示す生体低分子探索法の確立を試みた。そこで官能基の中でもアミノ基特異的な蛍光標識法を用いて、野生型とPAHマウスにおけるアミノ基を有する分子群の量を超高速液体クロマトグラフィーにより比較したところ、病態時に胎仔臓器中で約2倍増加しているアミノ基含有化合物(アミン)を検出した。

本物質の母体への影響を検討した結果、本物質は妊娠時における血圧の恒常性維持を反映する生体低分子である可能性、及び母体で生成した本物質が胎仔に移行している可能性が示唆された(未発表データ)。1.妊娠高血圧時に上昇するアミンの同定前年度に、妊娠高血圧症モデルマウス(PAHマウス)を材料にアミノ基特異的な蛍光標識法を用いて、野生型とPAHマウスにおけるアミノ基を有する分子群の量を超高速液体クロマトグラフィー(UPLC)により比較した結果、病態時に母体血漿並びに胎仔臓器中で約2倍増加している物質を検出した。そこで、本物質を単離・精製しマトリクス支援型レーザー脱離・イオン化時間飛行型質量分析計(MALDI-TOF/MS)にて分子量並びに構造を決定したところ、候補物質としてアミンの一種であることが浮上した。そこで市販の標品と単離物質を比較したところ、UPLCクロマトグラム並びにMALDI-TOF/MSスペクトルが完全に一致したことから、候補物質(=アミンX)であることが判明した。また降圧剤投与したPAHマウスでは、胎児中のアミンXは野生型のレベルまで回復したことから、アミンXは母体の血圧を反映して変動することが明らかになった。(未発表データ)。2.細胞内メチル基供与体測定法の確立アルギニンメチル化反応を含む殆どのメチル化反応には、メチル基供与体としてS-アデノシルメチオニン(SAM)が必須である。SAMは、メチオニンとATPを基質として、メチオニンアデノシル基転移酵素(MAT)により合成されることが知られている。そこで哺乳類のMAT遺伝子の発現を調節することにより、細胞内のSAM量がどのように変化するのかを明らかにする目的で、ヒト由来HEK-293細胞並びにHepG2細胞において、それぞれ特異的にMAT遺伝子をノックダウンし、液体クロマトグラフィー質量分析システム(LC-MS/MS)を用いて細胞内SAM量を測定したところ、未処理の細胞に比べMAT遺伝子をノックダウンした細胞ではそれぞれ顕著に減少したことから、本測定法の有用性を実証できた(未発表データ)。当初の目的の一つであった『タンパク質のメチル化からメチル化アルギニンの代謝に至る素過程の解明』として、線虫を用いたタンパク質メチル化による生物学的意義の詳細な解析、並びにタンパク質分解経路を介したメチル化アルギニン生成機構を明らかにできた。さらに、もう一つの目的である『母胎間のケミカルコミュニケーションの解明』として、昨年度メチル化アルギニンに関連して同定したアミンが胎児から母体へ移行することを明らかにした(未発表データ)が、さらに病態に関連して母体から胎児へ移行する第2のアミンを検出した。現在その構造と機能を解析中だが、当初の計画以上に研究が進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)遊離メチルアルギニンの生成・代謝メカニズムと妊娠高血圧病態との関連について更に研究を進める。(2)前記第1のアミンの胎児→母体移行の生物学的意義と、妊娠高血圧症における病態発症との関連について、生合成酵素の遺伝子破壊マウスを用いた個体レベルでの解析を進める。特にレニン-
熟達教師がもつ教授知識を組み込んだ高い教育実践力をもつ科学教育カリキュラムの開発(単元学習を中心としたコンピュ-タ支援の科学教育カリキュラム)

1.科学的思考力を育成する科学教育カリキュラムの目標論と設計論数学教育における高次思考能力,科学教育における優越性の強調とともに,科学的な知識の獲得ではなく,科学的に「ものごとの本質を見抜く力」を育てる教育と教育目標,それと,子どもがもつ特有の日常的経験,「子どもの科学」を重視し,「大人の科学(科学体系)」に導くための概念的葛藤方略をとる授業構成論(構成主義)にたつ科学教育カリキュラムの設計論・モデルを提案した。2.高い教育実践力をもつ科学教育カリキュラムの開発と実証的評価(1)子どもの日常経験にもとづく理科・算数カリキュラムの開発と授業実践:理科・算数数学分野での子どもがもつ特有の理解特性・理解スキ-マモデルを抽出し,その知見をもとに,子どもの生成的知識を活用した授業設計モデルを提案し,授業実践で成果を上げた。(2)情報創造を目指す統計教育カリキュラムの開発:統計の基礎基本の理解力と情報変換能力(統計・デ-タを越えた高次の解釈力)のテスト結果で後者が大きく落ち込み,統計情報の解釈力(情報活用)・生成的知識を重要視したカリキュラム編成論を提案した。(3)設計能力・問題解決能力と情意(将来の職業的適応能力:自信度)を重視した情報基礎カリキュラムの開発:設計能力・問題解決能力を高めることを通し,情意面を重視し,将来の職業適応能力(自信度)を高める授業実践,カリキュラム設計論の新しい方向をうちだした。3.熟達教師の教授知識を組み込んだ授業・学習支援システムの開発熟達教師がもつカリキュラム,子どもがもつ特有の経験的知識・理解特性と指導戦略に関する教授知識を可変的に設定できるコンピュ-タ支援の教育システム,子どもの理解特性(原因系)を推論しながら深い理解に導く教師訓練システムを開発,有効性を実証した。1.科学的思考力を育成する科学教育カリキュラムのコンセプト確定科学教育の目標の原点に立ち戻り,新しい科学の世界の構造とそれへの接近のし方を知りかつ創っていく科学の教育,そして,次世代を担う児童生徒にふさわしいCreating & Knowing Whatの新しい発想に立つ科学教育のあり方を世界の動向を踏まえて探り,その具体的なコンセプトとして,(1)高次思考力(HigherーOder Thinking),(2)知識を創りだす知識・状況依存知識(Affordance),(3)科学的卓越性(excellence),および,(4)一次情報を中核に据えた観察・実験を重視したこれからの科学教育カリキュラム設計の基本骨格を提案した。2.高い教育実践力をもつ科学教育カリキュラムの開発と実証的評価(1)高次思考力・知識を創りだす知識を重視した問題解決過程の解明数学教育分野に焦点をしぼり,生徒の問題解決過程について,形式的なプロセスモデルや手続き的知識ではなく,従来あまり問題にされてこなかった問題の内容構造に依存した構造把握・構造理解の力が最も重要であること,同時に,問題の内容構造に関する先行知識と推論知識の区別の重要性,意味論的アプロ-チがより重要であり,それに基づく問題解決モデルを構築することが極めて重要であることが明らかになった。(2)理科・数学・情報基礎のコンピュ-タ支援のカリキュラム開発コンピュ-タの機能を特化して情報創造に向かう数学・確率単元等のカリキュラム開発を行い,高次思考力の育成で効果を上げてた。3.熟達教師の教授知識を組み込んだ授業・学習支援システムの開発科学教育(数学)カリキュラムに関する熟達教師がもつ豊かな学習者理解モデル,指導方法に関する教授知識(ヒュ-リスティック)を抽出し,それを組み込んだコンピュ-タ支援の教師訓練システムを開発し教師志望学生の訓練を行い,教育実践支援で効果をあげた。1.ニュ-アプロ-チに基づく科学教育カリキュラムの設計理論

伝統的な科学体系に基づく科学教育カリキュラムの問題点を分析し,子どもがもつ日常的経験,「子どもの科学」を重視し,そこから「大人の科学(科学体系)」に導くための概念的葛藤方略をとる理科授業構成論(構成主義・ニュ-アプロ-チ)が内包する問題点(構成概念に係わる理科場面では成功しない)を指摘し,それを打破する科学教育カリキュラムの設計論・モデルを提案した。2.高い教育実践力をもつ科学教育カリキュラムの開発と実証的評価(1)子どもの日常経験にもとづく理科・算数カリキュラムの開発と授業実践:理科「てんびん・てこ」,算数「小数の乗除問題の文章題」「追いつき・出会い問題」等で,子どもがもつ特有の理解特性・理解スキ-マモデルを抽出し,その知見をもとに,子どもの生成的知識を活用した授業設計モデルを提案し,授業実践でも大きな成果を上げた。(2)情報化対応の科学教育カリキュラムの開発:(1)皆無に近いアルゴリズム的思考の研究分野に挑戦し,思考能力の定義,テストの試作を通し,数学学力との相関が極めて低いことが明らかにされ,カリキュラムの設計論の基盤に大きな意義を与えた。(2)認知面に偏ったこれまでの情報基礎カリキュラムから脱却し,設計能力・問題解決能力を高めることを通し,将来の職業適応能力(自信度)を高める授業実践を試みた。コンピュ-タ社会に対する自信度テストにおいて,生徒の向上は著しい。3.熟達教師の教授知識を組み込んだ授業・学習支援システムの開発熟達教師がもつカリキュラムに関する知識,子ども(学習者)の特有の経験的知識・ゆがみの特性の知識,指導戦略に関する教授知識を組み込んだコンピュ-タ支援の教師訓練システムを開発し,教師志望の学生の教育に使い,授業設計の力量向上の訓練に大きく寄与した。
流れ方向流力弾性振動現象の解明と利用に関する研究

流れに晒された円柱群が一定以上の流速で流れ方向に自励振動を生じる場合がある事を三角配列円柱群の空気流れによる実験で確認したが、水流れによる実験では容易には生じない事や、正方配列の円柱群の場合には判定が難しい事も分かった。さらに本現象は2本以上の隣接した円柱が柔支持でないと非常に生じ難い現象である事も分かった。一方、流れ方向流力弾性振動現象を利用したエネルギー取得の試みも、コイルー磁石系の実験装置を使って実施し、流力弾性振動が発生しかかってもエネルギー吸収効果により無限大にはならず一定振幅の振動、つまりリミットサイクル状態に入る事を実験的に確認した。直交流れによる管群の自励振動現象である流力弾性振動の流れ方向への発生の有無を確認するため、現有の装置をより高流速まで流せる装置に改造して実験を行う計画であったが、今年度予算の配分時期の影響で、装置の高流速化はポンプと付属設備を準備するまででとし、現有の装置で可能な範囲での実験を実施した。具体的には、1列および正方配列&千鳥配列円柱群を最高1m/sの水の流れで生じる現象を計測した。最初に供試体である円柱を従来通りの片持ち梁方式で製作して実験したところ、千鳥配列円柱群のケースで流れ方向の流力弾性振動の兆候が確認されたものの、流れによる抗力のために片持ち梁が撓んで隣接円柱と接触してそれ以上の流速でのデータが取れなくなる不具合が生じた。この問題を解決するために、円柱を両持ち支持方式に変更して実験を実施したところ支持する板ばねが薄過ぎたために張力の影響で振動振幅と共に円柱の固有振動数が変化して渦励起振動領域を脱し切れないと言う不具合が生じた。この現象は一種のリミットサイクルの存在を具現化したもので興味はあるが、本来の目的とは異なるので、現在次年度の実験装置で供試体の改良も併せて実施すべく準備中である。流れ方向の流力弾性振動の発生を確認しようとしたが、初年度の結果として水ループ実験では流れの定常抗力が強く、片持ち梁形式の供試円柱の支持では静的撓みの影響が強かったため、両持ち支持に変更した上で支持板ばねの厚みを増す改良を行った結果、当初の問題は解決し、円柱群のピッチと円柱直径の比P/Dを1.2と実際に有り得る最小限度に近い配列で実験した。配列パターンは三角配列・正方配列と3本円柱を流れ方向及び流れ直交方向に夫々並べた4ケースを実施したところ、流れ直交方向には従来報告されている流力弾性振動が発生したが、流れ方向には3本円柱を流れ方向に並べたケースのみが発生した。この結果は、S.S.Chenらが計測した流力弾性力から推測される結果とも食い違うものであり、その原因について別角度からの検討の必要性を感じた。そこで、定常抗力が比較的弱い空気の流れでも同様の実験してみる事とし、所有していた流路面積が水ループとほぼ等しい実験装置に最初に実験を試みた片持ち梁支持タイプの円柱群を組み込み、空気の流れによる上記とほぼ同様の配列パターンで実験を行った。結果は水ループの実験結果と完全に異なり、P/D=1.2の三角配列・正方配列と3本円柱を流れ直交方向に並べた3ケースで流れ直交方向よりも流れ方向に低い流速で流力弾性振動が発生した。この空気実験の成果は、従来信じられて来た流れ直交方向の流力弾性振動よりも流れ方向への流力弾性振動が生じ易い場合がある事を初めて確認したものであり、国際的にもインパクトが大きいため、本年7月にアイルランドで開催される流体関連振動の国際会議で発表予定である。なお、このような状況のため、当初今年度で予定していた流力弾性振動現象を利用したエネルギー回収に関しては後回しにすると共に、今後は水と空気の違いについての検討を実施予定である。流れに晒された円柱群が一定以上の流速で流れ方向に流力弾性振動と呼ぶ自励振動を生じる場合がある事を三角配列円柱群の空気流れによる実験のケースで確認したが、同じ配列であっても水流れによる実験では容易に生じない現象である事や、正方配列の円柱群の場合には空気流れでも判定が難しい現象となる事も分かって来た。さらに三角配列円柱群の空気流れによる実験の場合でも最低限隣接する2本以上の円柱の相互作用がなければ極めて発生し難い現象である事も確認した。上記の現象を物理的に考察し、従来の評価手法とは異なる独自のアプローチで流れ方向流力弾性振動の理論展開も試み、実験結果とある程度の整合性も確認でき、今後のCFD等を使った一般的な理論展開への土台作りを実施した。

一方、流れ方向流力弾性振動現象を利用したエネルギー取得の試みも検討し、三角配列円柱群の空気流れによる実験装置の振動する円柱に磁石を取り付け、磁石がコイルの中を振動する時にコイルに生じる電流を計測した。結果として、コイル中の磁石の位置で量的な差異はあるものの、コイルー磁石系のエネルギー取得により流れ方向流力弾性振動が発生していても発散的な振動にはならず、いわゆるリミットサイクル状態が生じる事が確認された。これは定常的なエネルギー供給源としての初期目的が確認できた事に繋がる。さらにコイルー磁石系の振動振幅と発生電圧の関係を簡単な理論モデル化し、流力弾性振動現象の評価理論と組み合わせた非線形シミュレーション回路を組む事により、上記のリミットサイクル状態を理論的にも定量評価する事ができた。以上により、本研究の目的に関してはほぼ達成できたと考えているが、現象の発生限界の指針化までの精緻化や、エネルギー取得機構の更なる高度化は必要である。当初計画では、水ループを使った実験で円柱群の流れ方向流力弾性振動現象の発生を確認してから、解析作業とこの自励振動現象を利用した発電システムの検討する予定であったが、水流の定常抗力の影響で流れ方向への円柱のたわみが大きく、明確な自励振動現象が生じなかったため、別途保有していた小さな空気流れの実験装置を使って空気流れによる同種の実験を実施したところ、比較的簡単に流れ方向流力弾性振動が生じたため、当初予定していた配列を変更した一連の実験等を空気実験で実施し、円柱ピッチが小さくなると流れ直交方向よりも流れ方向の方が流力弾性振動が生じやすくなる事や、流れ方向には1本だけの柔支持円柱では流力弾性振動が生じない事など、従来想定されていなかった現象が明らかになった。しかし流力弾性振動の発生限界に関しては流れ直交方向と同様のコナーズ式を適用する事が可能である事も分かり、これらの成果は2012年7月にアイルランドのダブリンで開催されたFIV2012と言う欧州を主体とする4年に一度開催される世界的な国際会議イベントで公表すると共に、2012年2月に米国カリフォルニア州で発生した日本製の蒸気発生器のトラブル対応で国内企業を援助する形で生かした。一方水実験ではこの現象は明確に発生していないが、海外文献ベースの無次元流体係数を使った解析シミュレーションを試み、水流に対しても定常抗力を解析上で無視する事により、空気実験と同様の流れ方向流力弾性振動の発生を確認すると共に、流れ方向には1本だけの柔支持円柱では流力弾性振動が生じない事も確認した。更に当初の目標の一つであった流力弾性振動を利用した発電に関しても、空気実験装置に手を加えて、電磁誘導タイプの発電を試みており、自励振動が発生すると発電してエネルギーを吸い取るため振動が収まり、収まると再度振動が大きくなる一種のリミットサイクルの存在を確認した。当初計画の中心に据えていた水ループを使った実験が様々な困難な問題が発生し遅れがちであった。結果的には、空気流の実験装置を併用して実験する事で当初の目的に対しては大きな展開があったものの、予定していた流力弾性振動現象を利用したエネルギー回収装置の開発が次年度に先送りせざるを得なかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた水ループの実験は成功していないが、空気実験では想定通りの現象と従来知られていなかった知見を明らかにすることができた。また水流による流れ方向流力弾性振動の可能性についても解析手段により可能性を示す事はできた。更に流力弾性振動を利用した振動発電の可能性についても、理論的には予測していたリミットサイクルの存在を確認しており、計画に盛り込んだ内容は何とかクリアしつつあると考えている。
著作権と時効

今年度は、「著作権と時効」の研究の前提となる知的財産と占有の関係についての検討を行った。特に、フランスにおいて知的財産と占有概念の検討が詳細に論じられていることから、現代のフランスにおける議論状況の分析を行った。フランスでは知的財産/知的財産権への占有概念を見いだすことが可能であると指摘され、知的財産法の様々な場面において知的財産/知的財産権の占有という概念が関連していることが明らかにされている。しかし、これは知的財産法の規定を無体物の占有という概念からも分析することができるとするに過ぎないものであり、その分析にあえて占有概念を用いる必要があるのかという疑問が拭えない。また、このような検討は、無体物に占有を認めることにより民法に規定されるような一定の効果を知的財産/知的財産権の占有に認めるというわけではなく、あくまで知的財産法典の規定について無体物の占有という概念から評価したに過ぎないと思われる。さらに、知的財産/知的財産権への占有概念を見いだすことが可能であるとの指摘を経てもなおフランスにおける知的財産法学においては、知的財産/知的財産権の占有概念に対して肯定的見解及び否定的見解が対立していることも明らかとなった。これらの研究成果は、「フランスにおける知的財産と占有」という題目で公表される予定である。なお、本年度は博士論文の一部である「ドイツにおける先使用権制度の主体的範囲」の研究についても公表した。
不安定分子の低温分子分光学および低温化学-マトリックス分離法の新しい応用

1980年以来、研究代表者らが開発してきた多原子分子をマトリックスとして用いる不安定分子の分子分光学、低温化学の新しい展開を目指して、X線・γ線照射装置、レーザー光励起装置、分光・検出系の整備を行い、放射線照射で生成する活性中間体に関して次のような新しい知見を得た。(1)イオン化に伴い、分子構造・電子状態が著しく変化する例として1,4-ジチアンなどの含硫飽和炭化水素、シクロブタン、ビシクロペンタンなどの高歪み飽和炭化水素、三員環エーテル類などがあることを見出し、それぞれについて分子軌道法などに基く解析を行い合理的な理解が得られることを示した。(2)ジシクロペンタジエン類、シクロオクタトリエン類などの不飽和炭化水素のラジカルイオンのπ電子励起状態をレーザー光などで励起すると励起波長に依存した特徴的な光化学反応を起こすことを見出し、その反応機構について詳細な考察を行った。(3)脂肪族カルボニル化合物、脂環エーテル類のラジカルイオンのFSRスペクトルを測定しプロトンの超微細結合定数が分子内での結合位置に依存して顕著に変化することを見出しその半定量的解析を行った。この結果に基き炭素原子上のいわゆるベータプロトンの等方的超微細相水作用の大きさの見積り方法に関し、従来の近以的方法を根本的立場から見直し新して見積り方法の開発に着手した。以上のような成果と並行して今後推進を予定しているレーザー誘起ケイ光、光音響分光、X線・レーザー光二重照射、高分解能因相ESR分光、軌道放射光を用いる測定・解析系の整備を行い、それぞれについて一定の進捗を見たが具体的な研究成果を得るためには今しばらく時間を要する。
亜硝酸性窒素の湿式還元分解の触媒分子反応工学

本年度の交付申請の際に提案した研究実施計画に基づき研究実績の概要をまとめる。1.活性炭粒径の分解に対する影響:昨年までの結果、微粉末の固定床では圧損のため低流速の範囲でしか通液できなかった。そこで、活性を維持したまま圧損を解除するため、ウレタン基板、モノリスの表層に活性炭を塗布し、その後Pdを担持しPd/Cの活性層を形成させることを考え、付着活性炭の粒径をどの程度にすべきか検討した。活性炭の粒径が、100-200#、200-300#および300#以下と微細になるにつれて分解活性は高くなり、粒径が10u以下の活性炭が相応しいことが明らかになるとともに、粒子外表面近傍の液相の更新が重要な因子であることが示された。2.触媒の分散状態の検討:上記の結果を踏まえ、様々な基板へPd/Cの活性層を形成させ、形成後の状態を外部測定以来によるSEMで分析した。基板層表面に均一な活性炭層が形成されていることが分かり、基板表面へ均一な触媒活性層が形成されていることを確認した。3.圧損回避型構造体触媒の活性試験:当初、一般に入手できるウレタンスポンジを骨格として、触媒を調製し、固定床触媒として供した。懸濁触媒系よりも早く分解が進行したが、流速を高くするとスポンジ骨格は圧縮変形を起こした。そこで、比較的弾性のないウレタン基板を用いたところ流速を高速にしても、圧縮変形は見られず、高い分解活性を与えた。上記のように本年度当初計画に対して具体的な結果が得られた。本年度は3年計画の最終年度であるため、本研究の主眼点である活性触媒系の効率的利用に関して本研究から得られた知見を総括する。触媒調製に関しては骨格表面にPd/Cを塗布せず、活性炭を付着後、Pdを担持すべきである。活性層を形成させる活性炭の粒径は300#以下つまり10u以下の必要があり、塗布する基板は圧損に耐える材料が必要である。活性炭モノリスの利用も考えられるが、上記のように活性層は表層のみであるため、活性炭モノリス担持Pd/C触媒は逆に低活性を与えた。本研究では亜硝酸塩の希薄水溶液について湿式還元分解による亜硝酸性窒素から分子状窒素への変換を検討し、本年度は、室温、常圧での水素還元という温和な条件で分解可能な触媒系を取り上げ迅速分解による大量水溶液の実用処理に対する知見を得た。亜硝酸性窒素NO_2^-はPd/Cにより迅速に分解し、室温、常圧の懸濁触媒系でも10分間程度で完全に分解した。分解速度は強くpHに依存し、酸性から中性領域で著しく速く、零次のため極微濃度まで迅速分解を継続するが、塩基性域では一次分解の挙動を示した。このように、微酸性領域(pH46)では十分の分解活性を発揮し、大量の希薄水溶液の処理に適した機能を示した。しかし、触媒量が極端に少なくなると反応が遅くなり、触媒微粉末が周辺の液塊と共回りして未反応基質を含む液との接触効率が低下していることを示した。また、微粉末触媒の固定床では圧損のため流速の低い範囲でしか通液できず、適切な装置形式の選定が望まれる。そこで、椰子殻炭に担持させた0.5%Pd/Cを検討した。この粗粒充填層では圧損の問題はなく21cm/secという高い線速度で通液できて、固定床でも高い変化率でNO_2^-を分解できた。しかし、零次となるべき亜硝酸性窒素の分解が低濃度ではずれることが観測された。粒径が大きいため表面から少し深いところににあるPdの影響が示唆される。活性炭自体が薄膜の触媒であればPdの深さ分布の影響は軽減されるはずである。そこで、圧損回避も目的として、ウレタン基材に活性炭含有インクエマルジョンを用いて活性炭を固定化した材料を担体としてPdを担持して活性を検討する計画を立てている。上記のようにNO_2^-は、活性炭に担持した高分散Pd触媒により迅速に分解できる。本年度はこの分解生成物である窒素の定量や毒性の高いヒドロキシルアミンへの変換は確認できていない。来年度は、備品設備として導入し、本年度十分に活用できる状態にした微量ガス分析計を用いて検討したい。昨年度、亜硝酸性窒素NO_2^-がPd/Cにより迅速に分解し、室温、常圧の懸濁触媒系でも10分間程度で完全に分解し、分解速度は強くpHに依存し、酸性領域で著しく速く、零次のため極微濃度まで迅速分解を継続するが、塩基性域では一次分解の挙動を示すことを見出した。一方、酸性領域下でNOの水素還元を行うと毒性が強いNH_2OHの生成が懸念されており、本反応においても重大な問題となる。昨年度指摘したように、昨年度は同定できなかった分解生成物および窒素収支を中心に本年度は検討した。実際にpH=5のNO_2^-の分解では5ppm以下の微量のNH_2OHを検出したので、NH_2OHの生成と分解挙動を検討した。微量NH_2OHの検出には8-ヒドロキシキノリンによるインドキシンの発色を吸光分析することが有効であった。100ppmのNH_2OHを用い、Pd/C触媒で水素還元の挙動を検討したところ、NH_2OHは塩基性域で速やかに分解することが明らかになった。

つまりpHが5.88.6の水質基準内でNO_2^-の分解を行うとNO_2^-の迅速な分解と、NH_2OHの生成を抑えられることがわかった。このように、亜硝酸性および硝酸性窒素の分解における窒素収支を明かにすることは、本分解反応の有効性を示すために重要である。Cu/Pd/C触媒によるNO_3^-の分解に関して、NO_3^-、NO_2^-、NH_2OH、NH_4^+、N_2およびN_2Oの追跡を、特にガス成分については本研究備品として導入した四重極質量分析計用いて行った結果、重要な成分の見落としはなく、良好な窒素収支であることがわかった。本年度の交付申請の際に提案した研究実施計画に基づき研究実績の概要をまとめる。1.活性炭粒径の分解に対する影響:昨年までの結果、微粉末の固定床では圧損のため低流速の範囲でしか通液できなかった。そこで、活性を維持したまま圧損を解除するため、ウレタン基板、モノリスの表層に活性炭を塗布し、その後Pdを担持しPd/Cの活性層を形成させることを考え、付着活性炭の粒径をどの程度にすべきか検討した。活性炭の粒径が、100-200#、200-300#および300#以下と微細になるにつれて分解活性は高くなり、粒径が10u以下の活性炭が相応しいことが明らかになるとともに、粒子外表面近傍の液相の更新が重要な因子であることが示された。2.触媒の分散状態の検討:上記の結果を踏まえ、様々な基板へPd/Cの活性層を形成させ、形成後の状態を外部測定以来によるSEMで分析した。基板層表面に均一な活性炭層が形成されていることが分かり、基板表面へ均一な触媒活性層が形成されていることを確認した。3.圧損回避型構造体触媒の活性試験:当初、一般に入手できるウレタンスポンジを骨格として、触媒を調製し、固定床触媒として供した。懸濁触媒系よりも早く分解が進行したが、流速を高くするとスポンジ骨格は圧縮変形を起こした。そこで、比較的弾性のないウレタン基板を用いたところ流速を高速にしても、圧縮変形は見られず、高い分解活性を与えた。上記のように本年度当初計画に対して具体的な結果が得られた。本年度は3年計画の最終年度であるため、本研究の主眼点である活性触媒系の効率的利用に関して本研究から得られた知見を総括する。触媒調製に関しては骨格表面にPd/Cを塗布せず、活性炭を付着後、Pdを担持すべきである。活性層を形成させる活性炭の粒径は300#以下つまり10u以下の必要があり、塗布する基板は圧損に耐える材料が必要である。活性炭モノリスの利用も考えられるが、上記のように活性層は表層のみであるため、活性炭モノリス担持Pd/C触媒は逆に低活性を与えた。
低酸素馴化近交系ラットモデルの作成

本研究は無菌のアイソレーター内で、ランニングホイール付ラットケージを用い、Wistar系Hanoverラットを飼育して行った。ラットの交配、出産、授乳、離乳、運動トレーニングは全てこのアイソレーター内にて行った。親世代からにて4週齢のオス5匹、メス5匹を対象に、8週間の自由運動トレーニングを負荷し、最も走行距離の多かったオスとメス各1匹を抽出、交配させ子供1世代目のラット(オス6匹、メス6匹)を得た。この1世代目の子供ラットを対象に親世代と同様に、低酸素環境にて同様な自由運動を負荷し、子供2世代目(オス5匹、メス5匹)を得た。この実験を繰り返し、現在10世代目の子供の運動負荷が終了し、交配を行っている。全てのラットはエーテル麻酔後、動脈から採血を行った後、肝臓、心臓、脳、横隔膜、副腎、ヒラメ筋およびヒフク筋を採取した。脳は子供1世代目において、小脳、前頭葉、線状体、海馬に分けた。組織の中で最も低酸素に対する感受性が高い脳において、低酸素+運動群では前頭葉でノルエピネフリン、小脳でエピネフリン、線状体でドーパミンが著しく減少し、海馬はいずれの神経伝においても有意な変化は認められなかった。これらの結果から低酸素および運動刺激は脳の部位によってその応答は異なることが明らかとなった。脳以外の部位への低酸素+運動刺激が神経伝達物質に及ぼす影響に関して、肝臓ではノルエピネフリン濃度が低下したのに対し、心臓では逆に増大し、臓器により低酸素および運動刺激の応答は異なることが明らかとなった。さらに低酸素+運動刺激が、抗酸化能力に及ぼす影響に関して、肝臓の還元型グルタチオン(GSH)は低酸素環境で低下し、低酸素+運動刺激により有意に増大した。また低酸素+運動刺激は肝臓での8-OHdG (8-hydroxydeoxyguanosine)濃度を減少させたことから、低酸素+運動刺激は肝臓でのDNA損傷を軽減させることが明らかとなった。近交係数が高まるにつれ(子供45世代目)、走行距離、組織中の抗酸化能力および神経伝達物質親世代に比べ有意に低下した(p<0.05)。しかし子供7世代目になると、走行距離、組織中の抗酸化能力および神経伝達物質は個体差が少なくなり、親世代の値に戻りつつあった。平成12年度は大型ビニールアイソレーターにて密封された無菌の低酸素室内で、ランニングホイール付きラットケージにてラットを飼育し、低酸素濃度と走行距離の関係を明らかにすること、及びどの程度の低酸素濃度の環境が最も効率よく低酸素馴化がなされるかを観察することである。本研究において、ラットは長期間にわたって低酸素環境に暴露されるので3つの条件、すなわち低酸素環境に強く、運動能力が高く、病気に強い(特に近交係数が高まると、すなわち3世代、4世代になると病気の発症率が高くなるので)ラットの種類を選抜することが重要と考え、これらの条件について検討した。これまでに、3種類の低酸素条件、すなわち、酸素濃度16.5%(二酸化炭素濃度0.03%,窒素濃度,83.47%)、酸素濃度16.0%(二酸化炭素濃度0.03%,窒素濃度,83.97%)、酸素濃度15.5%(二酸化炭素濃度0.03%,窒素濃度,84.47%)を検討した。

その結果、運動量が極端に低下しない低酸素条件として、酸素濃度16.0%を採用することにした。ラットの種類に関しては、Wistar系ラット、Fisher-344ラット、SDラット及びHanoverラットが実験動物としてよく利用されているが、運動量の多いラットはWistar系ラットとHanoverラットであることがわかり、そして病気にかかりにくいラットはHanoverラットであるので、本実験ではHanoverラットを採用することに決定した。また、病気への対応として、実験(授乳、離乳、運動、交配、飼育)はすべて無菌室にて行うこととした。生後3週齢で離乳が完了するので、運動は4週齢から開始している。毎日の走行距離の平均値は週齢増加に伴い直線的に増大している。本実験は、交配に失敗すると全て最初からやり直さなければならないので、条件設定を的確に行う必要がある。そのために、ラットの種類、低酸素条件、無菌室の作成などに時間がかかり、現在やっと本実験を開始したところであり、現在は走行距離の測定を行っている。今後、最も運動量の多いオスとメスラットを交配させ、近交係数の高まりと運動能力、酸化能力と抗酸化能力の関係を遺伝子レべルで解明していく予定である。無菌の低酸素室内で、ランニングホイール付きラットケージにてWistar系Hanoverラットを飼育し実験を行った。ラットの交配、出産、授乳、離乳、運動は全て無菌の低酸素室(酸素濃度16.0%)にて行った。親世代ラットは、低酸素+運動群としてオス5匹、メス5匹、低酸素+運動なし群としてオス6匹、通常酸素+運動なし群としてオス6匹、メス6匹の5群に分けた。親世代ラットは4週齢から運動を開始し、8週間の自由運動トレーニングを行った後、最も走行距離の多いオスとメスを交配させ、低酸素馴化1代目のラットを作成した。親世代ラットは子供1世代目ラットの授乳が完了した時点で麻酔後、動脈から採血及び組織を採取した。子供1世代ラットも同様な方法で運動、交配させ、低酸素馴化2世代目ラットを作成した。現在、低酸素馴化5世代目ラットを作成した。動脈からの採血後、肝臓、心臓、脳、横隔膜、ヒラメ筋、ヒフク筋を採取した。さらに脳は小脳、前頭葉、線状体、海馬に分けた。平均走行距離は近交係数が高まるにつれ、減少傾向が見られた(有意ではなかった)。しかし、4世代目、5世代目では走行距離に増大傾向が見え始めた。注目すべきはラット間の平均走行距離の個体差が減少してきたことである。組織の中で最も低酸素に対する感受性が高い脳において、神経伝達物質であるノルアドレナリン、アドレナリン、ドーパミンは全脳においては、低酸素+運動群で最も低く、次に低酸素+運動なし群が高く、通常酸素+運動なしでは最も高い値であった。また、低酸素+運動群では、ノルエピネフリンは前頭葉、エピネフリンは小脳、ドーパミンは線状体で著しい減少が認められ、低酸素+運動刺激が神経伝達物質に及ぼす影響は脳の部位によって異なることが明らかとなった。抗酸化能の指標であるGSH濃度とGR活性は全ての組織において低酸素環境で減少したが、自由運動群で増大した。本実験は無菌の低酸素アイソレーター内で、ランニングホイール付きラットケージにてWistar系Hanoverラットを飼育して行った。
超平面配置の研究

研究実績は以下の通りである。(主なものを3つ挙げる)(1)まず、鏡映群から自然に定まる超平面配置に対して、次の結果を得た。即ちこれらの超平面配置に2重に接触するベクトル場の作る加群が自由基底をもつ(Solomon-Terao)。この結果は、最近米国を中心に活発に研究されているShi型超平面配置に関するStauley予想とも関連した著しい結果である。また、上記加群の自由基底を具体的に求めることにも成功した。自由基底の構成は齋藤微分に深く関連する。(2)組み合わせ的同値な超平面配置の族に対して様々な退化が考えられるが、そのGauss-Manin接続が対数的極をもつことを示した。これは専門家の間ではある程度予想されていたが、任意の組み合わせ型をもつ超平面配置については証明されていなかった。この結果は「超平面配置と超幾何積分」(寺尾)に報告されている。(3)鏡映面配置に極をもつ対数的微分形式を反不変微分形式の用語で特徴づけることに成功した(Shepler-Terao)ことは不変式論の見地から対数的形式を解釈した結果である。Bnbc基底を用いて、超平面配置のモデュライ空間上の局所系コホモロジーのバンドルを自明化することができるが、この基底を用いて、平坦切断の満たす微分方程式を具体的に記述することに成功した。これは、数理物理学に現れる。Knizhnik-Zamolodchikov(KZ)方程式の拡張と見なすことができ、KZ方程式の場合と同じく、係数が対数的極を持つ微分方程式になることが示される。この結果はすでに抄録の形で発表され、詳細な論文を執筆中である。また、コクセタ-群の鏡映面に沿って2重に接する多項式ベクトル場全体のなす加群の研究も行い、この加群が自由加群になることを示した。これは、齋藤恭司氏によって導入された平坦不変式と深く関連する結果であり、現在、印刷中である。(主なものを3つ挙げる)(1)まず、鏡映群から自然に決まる超平面配置に対して、次の結果を得た。即ち、これらの超平面配置に2重に接触するベクトル場のつくる加群が自由基底を持つ。(Solmon-Teras)。この結果は、最近米国を中心に活発に研究されている。Shi型超平面配置に関するStanlet予想とも関連した著しい結果である。(2)組み合わせ的同値な超平面配置の族に対して、様々な退化が考えられるがそのGauss-Manin接続が対数的極を持つことを示した。これは、専門家の間ではある程度予想されていたが、任意の組み合わせ型をもつ超平面配置については証明されていなかった。この結果は、寺尾「超平面配置と超幾何積分」に報告されている。(3)鏡映面配置に極をもつ対数的微分形式を反不変微分形式の用語で特徴づけることに成功した(Shepler-Teras)ことは、不変式論の見地から対数的形式を解釈した結果である。