hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
標準的3剤併用ピロリ菌除菌療法によるCYP3A阻害作用の検討

標準的なヘリコバクターピロリ(HP)菌除菌療法はプロトンポンプ阻害薬、アモキシシリン、クラリスロマイシンの3剤併用であるが、抗HP作用の中心であるクラリスロマイシン(CAM)は、シトクロムP450(CYP)3A4分子種の代謝活性を阻害することが知られており、多くのCYP3A4基質薬物との薬物相互作用が報告されている。この薬物相互作用機構をin vitro実験系とHP菌除菌療法施行中の患者で検討した。ヒト肝ミクロゾーム実験系を用いた検討では、CAMはCYP3A4選択的な阻害作用を有するものの、その阻害作用は弱く、治療量のCAMで得られるヒトの血漿中薬物濃度においては、わずか5%内外のCYP3A4活性阻害の影響しか示さないことが判明した。一方、HP除菌療法に標準的に用いられる投与量(400-800mg/day)と投与期間(1週間)で、CYP3A4活性の指標である内因性コルチゾールの6β位水酸化体への代謝クリアランス(CLm_<6・OHC>)が50%程度低下した。この矛盾は、ヒト肝ミクロゾーム実験系における競合的な酵素阻害では評価できない、薬物代謝酵素に対するmechanism-based阻害によるものであることを明らかにした。その結果、CAMは、時間依存的および濃度依存的なmechanism-based機構のCYP3A4阻害作用を有しており、種々の仮定をおいてin vitroからin vivoへの阻害強度の予測を行うと、ほぼin vivoでの阻害強度が予測できた。以上の結果から、標準的なピロリ菌除菌療法に用いられる投与量でのCAMは、肝薬物代謝酵素CYP3Aを有意に阻害するが、その機構はいわゆるmechanism-based阻害機構であり、その強度予測には、通常の基質競合に基づく検討のみならず、mechanism-based阻害の検討が必要であることが明らかとなった。標準的なHP菌除菌療法はプロトンポンプ阻害薬、アモキシシリン、クラリスロマイシンの3剤併用であるが、抗HP作用の中心であるクラリスロマイシン(CAM)は、シトクロムP450(CYP)3A4分子種の代謝活性を阻害することが知られており、多くのCYP3A4基質薬物との薬物相互作用が報告されている。そこで、HP除菌療法に標準的に用いられる投与量(400-800mg/day)と投与期間(1週間)で、どの程度のCYP3A4阻害作用が生じるかを評価した。本研究では、ピロリ菌除菌療法実施中の患者においてCYP3A活性を非侵襲的および治療に無関係な薬物の投与なく行うため、治療前後の血漿コルチゾール濃度と3時間蓄尿により評価可能な、内因性コルチゾールの6β位水酸化体への代謝クリアランス(CLm_<6βOHC>)を指標として用いた。その結果、多くのピロリ菌治療ガイドラインで推奨されている1週間の400mg/dayおよび800mg/dayのCAM投与により、(CLm_<6βOHC>)は、治療前値に比較して約30および60%有意(P<0.05)に低下した。一方、CAMを除く他の2剤のみの投与を受けた健康人志願者では、(CLm_<6βOHC>)は有意な変化を示さなかった。また、(CLm_<6βOHC>)の変化と同時に、プロトンポンプ阻害薬として用いられたランソプラゾールの経口投与後3時間後の血漿濃度は、対照群、CAM400mg/day、800mg/dayの順に増加していた(P<0.05)。

以上の結果から、標準的なピロリ菌除菌療法に用いられる投与量でCAMは、肝薬物代謝酵素CYP3Aを有意に阻害するため、併用薬にCYP3Aにより代謝される薬物を服用している患者では、薬物代謝阻害に基づく相互作用の注意が必要であることが判明した。一方、CAMによるCYP3Aの阻害作用は、プロトンポンプ阻害薬のCYP3A代謝経路の阻害を介して、治療中の血漿濃度を増加させるため、ピロリ菌除菌効果を増強している可能性も示唆された。今後は、in vivoにおけるCAMによるCYP3A阻害作用がin vitro実験系で予測可能か否かを検討する予定である。標準的なヘリコバクターピロリ(HP)菌除菌療法はプロトンポンプ阻害薬、アモキシシリン、クラリスロマイシンの3剤併用であるが、抗HP作用の中心であるクラリスロマイシン(CAM)は、シトクロムP450(CYP)3A4分子種の代謝活性を阻害することが知られており、多くのCYP3A4基質薬物との薬物相互作用が報告されている。今年度は、この薬物相互作用機構をin vitro実験系で検討した。ヒト肝ミクロゾーム実験系を用いた検討では、CAMはCYP3A4選択的な阻害作用を有するものの、その阻害作用は弱く、治療量のCAMで得られるヒトの血漿中薬物濃度においては、わずか5%内外のCYP3A4活性阻害の影響しか示さないことが判明した。一方、前年度の研究からHP除菌療法に標準的に用いられる投与量(400-800mg/day)と投与期間(1週間)で、CYP3A4活性の指標である内因性コルチゾールの6β位水酸化体への代謝クリアランス(CLm_<6βOHC>)が50%程度低下することが判明しているため、この矛盾を解決するため、短時間のヒト肝ミクロゾーム実験系では評価できない、薬物代謝酵素に対するmechanism-based阻害を検討した。その結果、CAMは、時間依存的および濃度依存的なmechanism-based機構のCYP3A4阻害作用を有しており、種々の仮定をおいてin vitroからin vivoへの阻害強度の予測を行うと、ほぼin vivoでの阻害強度が予測できた。以上の結果から、標準的なピロリ菌除菌療法に用いられる投与量でのCAMは、肝薬物代謝酵素CYP3Aを有意に阻害するが、その機構はいわゆるmechanism-based阻害機構であり、その強度予測には、通常の基質競合に基づく検討のみならず、mechanism-based阻害の検討が必要であることが明らかとなった。次年度は、定量的予測に必要な仮定の検証を行う予定である。今年度は、この薬物相互作用機構に対するin vitro実験系での検討を利用して、in vivoにおける阻害作用の強度および時間経過の予測を行った。した。ヒト肝ミクロゾーム実験系を用いた検討では、CAMはCYP3A4選択的な阻害作用を有するものの、その阻害作用はKi値として数十μMと弱かった。従って、競合的なCYP3A4阻害機構による酵素阻害は、標準的な治療量のCAMで得られるヒトの血漿中薬物濃度が数μM程度であるため、たとえ消化管吸収期間に達成される門脈血流中の薬物濃度を考慮したとしても、最大限5%内外のCYP3A4活性阻害の影響しか示さないことが判明した。研究初年度においてHP
横隔膜ヘルニアラットモデルにおける肺低形成と神経支配からみた発生機序

先天性横隔膜ヘルニアラット(以下CDHラット)誘発実験モデルを用いて肺低形成の発生機序を実証すべく神経病理学的検討を加えた。SDラットを用い、誘発実験モデルを作製した。膣栓を確認できた時を妊娠0日とし、妊娠9.5日目に100mgのnitrofenをオリーブ油に溶解し、胃内に強制投与した。満期22日でエーテル麻酔下に帝王切開し、胎仔を無呼吸のまま回収した。CDHラットモデルを1)CDHラット誘発モデル、2)非CDHラット誘発モデル、3)妊娠9.5日目にオリーブ油だけを強制投与したものに分類して検討した。約30%に左横隔膜ヘルニア、右横隔膜ヘルニア、5%に両側横隔膜ヘルニアがみられた。3群のラットに対し、肺を摘出し、実体顕微鏡下に10%緩衝ホルマリンにて気管よりInflationし、固定した。主気管支にそった連続切片を作製し、一般染色としてH-E、シュワン細胞同定用にS-100、血管作動性神経同定用にNPY、神経線維同定用にCGRP、BLP、肺の成熟を示すFGF2の各染色を行った。3)の対照群では肺は肺胞管、肺胞腔とも拡張し、隔壁は比較的薄くなっていた。1)のヘルニア形成群では患側肺は肺胞管、肺胞腔とも小さく発育が不良で、壁は立方上皮細胞が密集しており隔壁は厚かった。S-100では肺門部の比較的太い気管支周囲に神経束分布が認められ、1)群でも観察されたが分布は少ない傾向を示した。NPYは3)群でわずかに血管周囲に同定された。興奮性NANC神経であるCGRP、BLPは比較的太い気管支周囲に認められ、1)と3)では3)に多い傾向を示した。1)と3)との有意差判定が必要と考えられた。FGF2は肺門に位置する神経束末端部のシュワン細胞に免疫活性を示したが1)と3)とに有意差は認められなかった。1)と3)の有意差についてはRT-PCR法を用いた定量的評価が必要と考えられた。最初、まずSDラットを用い、誘発実験モデルを作製した。方法は雌雄のSDラットを交配させ雌の膣栓を確認できた時を妊娠0日とし、妊娠9.5日目に100mgのnitrofenをオリーブ油に溶解し、胃内に強制投与した。満期22日でエーテル麻酔下に帝王切開し、胎仔を無呼吸のまま回収し、実体顕微鏡下に胎仔肺を摘出した。約20%に左横隔膜ヘルニア、右横隔膜ヘルニア、5%に両側横隔膜ヘルニアがみられた。固定標本をパラフィン包埋し、主気管支にそった連続切片を作製し、一般染色としてH-E、シュワン細胞同定用にS-100、血管作動性神経同定用にNPY、神経線維同定用にCGRPの各染色を行った。S-100では肺門部の比較的太い気管支周囲に神経束分布が認められ、1)群でも観察された。しかし肺胞レベルでは同定できなかった。NPYは気管支周囲、肺胞周囲ともに同定されず、染色技術に工夫が必要と考えられた。興奮性NANC神経であるCGRPは比較的太い気管支周囲に認められたが1)と3)との有意差は今後sample数の蓄積が必要と考えられた。気管支平滑筋の拡張作用を有する抑制性NANC神経であるNOついては現在染色同定中である。固定標本をパラフィン包埋し、主気管支にそった連続切片を作製し、一般染色としてH-E、シュワン細胞同定用にS-100、血管作動性神経同定用にNPY、神経線維同定用にCGRP、BLP、肺の成熟を示すFGF2の各染色を行った。

3)の対照群では肺は肺胞管、肺胞腔とも拡張し、隔壁は比較的薄くなっていた。1)のヘルニア形成群では患側肺は肺胞管、肺胞腔とも小さく発育が不良で、壁は立方上皮細胞が密集しており隔壁は厚かった。S-100では肺門部の比較的太い気管支周囲に神経束分布が認められ、1)群でも観察された。しかし肺胞レベルでは同定できなかった。NPYは血管周囲にも同定されなかった。興奮性NANC神経であるCGRP、BLPは比較的太い気管支周囲に認められたが1)と3)との有意差は認められなかった。FGF2は肺門に位置する神経束末端部のシュワン細胞に免疫活性を示したが1)と3)とに有意差は認められなかった。1)と3)の有意差についてはR-PCR法を用いた定量的評価が必要と考えられた。先天性横隔膜ヘルニアラット(以下CDHラット)誘発実験モデルを用いて肺低形成の発生機序を実証すべく神経病理学的検討を加えた。SDラットを用い、誘発実験モデルを作製した。膣栓を確認できた時を妊娠0日とし、妊娠9.5日目に100mgのnitrofenをオリーブ油に溶解し、胃内に強制投与した。満期22日でエーテル麻酔下に帝王切開し、胎仔を無呼吸のまま回収した。CDHラットモデルを1)CDHラット誘発モデル、2)非CDHラット誘発モデル、3)妊娠9.5日目にオリーブ油だけを強制投与したものに分類して検討した。約30%に左横隔膜ヘルニア、右横隔膜ヘルニア、5%に両側横隔膜ヘルニアがみられた。3群のラットに対し、肺を摘出し、実体顕微鏡下に10%緩衝ホルマリンにて気管よりInflationし、固定した。主気管支にそった連続切片を作製し、一般染色としてH-E、シュワン細胞同定用にS-100、血管作動性神経同定用にNPY、神経線維同定用にCGRP、BLP、肺の成熟を示すFGF2の各染色を行った。S-100では肺門部の比較的太い気管支周囲に神経束分布が認められ、1)群でも観察されたが分布は少ない傾向を示した。NPYは3)群でわずかに血管周囲に同定された。興奮性NANC神経であるCGRP、BLPは比較的太い気管支周囲に認められ、1)と3)では3)に多い傾向を示した。1)と3)との有意差判定が必要と考えられた。1)と3)の有意差についてはRT-PCR法を用いた定量的評価が必要と考えられた。
男子生殖器におけるnitric oxide synthase含有神経の存在

1.陰茎手術、剖検などにより得られたヒト陰茎においてnitric oxide synthase (NOS)抗体による免疫組織学染色やNADPHdiaphorase staningを用いてNOS含有神経および海綿体および血管内皮におけるNOSの分布を検討した。ヒト陰茎海綿体、尿道海綿体組織や陰茎血管周囲には神経型nitric oxidesynthase (NOS)を含有した神経が非常に豊富に分布し、陰茎の根部や中心部ほど径の大きな神経線維束が豊富に分布していた。また、陰茎海綿体および陰茎血管内皮には内皮型NOSが豊富に分布していた。2.陰茎手術、剖検などにより得られたヒトの陰茎海綿体組織を用い、分布する神経でのNOSとtyrosine hydroxylase (TH)およびVIPの共存を,免疫組織化学とNADPH diaphorase staningとの三重染色を用い検討した。陰茎海綿体に分布する神経終末においてはNOS含有神経の約1/4にTHが存在し、約40%にVIPが存在することが判明した。
ニードル型生体顕微鏡による心内膜側易虚血性のメカニズムの解析

心内膜側心筋が虚血に陥りやすい理由の一つとして、心内膜側と心外膜側との間で血管拡張反応が異なる(心内膜側で拡張反応が小さい)ことが想定される。この問いに答えるため、心内膜側微小血管の挙動を直接評価できるシステムを工夫して、心内膜側血流動態をミクロレベルでの観察した。すなわち、麻酔開胸犬を対象にして、ニードル型CCD生体顕微鏡(510x492画素、200-400倍)のプローブ(直径4.5mm、長さ180mm)を左心房から左心室内膜側へ導き、バルーンつきシースの補助で、心内膜側細動脈を圧迫することなく観測した。冠予備能の指標となる反応性充血時の心内膜側および心外膜側細動脈の管径変化を評価したところ、血管拡張率は心外膜側に比べて心内膜側でより大きかった。つまり、心内膜側が心外膜側に比して冠予備が小さい理由は、単に見かけ上の血管拡張反応の程度の違いによるものではないことがわかった。そこで、ピーク反応性充血時の血管拡張反応を比較的大きな細動脈(>100μm)と比較的小さな細動脈(<100μm)で比較してみると、心内膜側の比較的大きな細動脈の反応が大きく、心内膜側血管は反応性充血時に比較的太い細動脈まで動員して一過性の虚血に対応していることが窺われた。血管拍動性(拡張期から収縮期にかけての血管径の変化率)について、ピーク反応性充血時で評価したところ、心外膜側では、血流途絶前と比較してほとんど変化がなかったが、心内膜側では有意に増大した。すなわち、血管拡張に伴う拍動性の増大は、収縮期に心内膜側への流入血流を減少させるだけでなく、一部、心内膜側から心外膜側と向かう逆流血液量を増大させ(Slosh現象の増強)、これが心内膜側潅流に不利に作用して心内膜側易虚血性の要因となることが示唆された。心内膜側の冠予備が、心外膜側の比べ少ないことについての理由であるが、一つの可能性として、心内膜側と心外膜側との間で血管拡張反応が異なる(心内膜側で冠予備が小さい)ことが想定される。この問いに答えるため、冠予備能の指標となる反応性充血時の心内膜側および心外膜側細動脈の管径変化をニードル側CCD生体顕微鏡を用いて観察した。血管拡張率は心外膜側に比べ心内膜側において、より大きな反応を示していた。つまり、心内膜側が心外膜側に比して冠予備が小さい理由は、単に見かけ上の血管拡張反応の程度の違いによるものではないことがわかる。そこで、ピーク反応性充血時の血管拡張反応を比較的大きな細動脈(>100μm)と比較的小さな細動脈(<100μm)で比較してみると、心内膜側の比較的大きな細動脈の反応が大きい。このことは、反応性充血時に心内膜側血管は、比較的太い細動脈まで動員して一過性の虚血に対応しているものと考えられる。心内膜側予備能が小さい他の理由として、心内膜側の血管拍動性が大きいことが挙げられる。ピーク反応性充血時の血管拍動性(拡張期から収縮期にかけての血管径の変化率)が、心外膜側では、LAD閉塞前と比較してピーク反応性充血時の変化率は、ほとんど変化がなかった。一方、心内膜側では、有意に増大した。

すなわち、血管拡張に伴う拍動性の増大は、収縮期に心内膜側への流入血流を減少させるだけでなく、一部、心内膜側から心外膜側と向かう逆流血液量を増大する(Slosh現象の増強)ため、心内膜側にとっては不利となり、心内膜側易虚血性の要因となることが示唆された。平成7年度の検討から、反応性充血時に心内膜側血管は比較的太い細動脈まで拡大させて一過性の虚血に対応しうること、その際、心内膜側血管の拍動性(拡張期から収縮期にかけての血管径の変化率)が有意に増大することが明らかになった。本年度は、これらの知見をもとに、平成7年度と同様に動物実験を行い、心内膜側心筋が心外膜側心筋に比較して虚血に陥りやすいことの理由を冠血流動態と関連付けてさらに詳細に検討した。具体的には、イヌを対象に麻酔下に開胸し、ニードル型CCD生体顕微鏡(510x492画素、200-400倍)のプローブ(直径4.5mm、長さ180mm)を左心房から左心室内膜側へ経僧帽弁的に導き、バルーンつきシースの補助で、心内膜側細動脈を圧迫することなく観測した。新たなプロトコールとして、冠潅流圧が低下した時に増強することが知られているSlosh現象と関連づけて心内膜側微小血管の応答を解析する目的で、血管内圧制御装置を冠動脈に連結して冠潅流圧を任意に変化させた。その結果、冠潅流圧を低下させると、心外膜側だけでなく、心内膜側の細動脈においても速い時間応答で血管径が変化する可能性が明らかになった。しかし、冠血管拡張に伴って血管の拍動性が増大する可能性が示されており、これらのことは、冠動脈圧低下に伴う心筋の低潅流時には、細動脈レベルの血管拡張に伴って心内膜側から心外膜側へと向かう逆流血液量がさらに増大して、これが心内膜側潅流に不利に作用して心内膜側心筋虚血発生に寄与する機序の存在を示唆するものと考えられた。
連続的R対称性をもつ超対称模型によるヒッグス粒子と暗黒物質の研究

超対称性は、素粒子物理学に於ける電弱対称性の破れの起源を探る上で魅力的なアイデアである。本研究では、大型加速器実験の結果と矛盾しない理論的可能性として、Dirac型ゲージーノを含み、連続的R対称性を持つ模型を研究した。具体的には、一重項拡張模型において、相互作用の摂動論的大統一と矛盾しない条件の下、ヒッグス粒子の質量の観測値を再現する課題が解決できることを示した。また、ヒッグス崩壊過程や暗黒物質の探索を通じて、模型を検証する可能性を探った。本研究計画は、Dirac型ゲージノを含む連続的R対称性をもつ最小超対称模型(最小R超対称模型)に、一重項場を追加してヒッグスセクタを拡張した模型をとりあげ、ヒッグス粒子の質量として125GeVが再現できることを示し、さらに、ヒッグス崩壊過程や暗黒物質の探索を通じた検証可能性を探るものである。特に初年度である26年度は、連続的R超対称模型のくりこみ群を用いた解析を重点的に行い、一重項場や随伴表現場とヒッグス場の間の湯川結合定数が統一スケールまで強結合にならない条件(trivialityの制限)から、低エネルギーの結合定数の上限をひょうかした。ヒッグス粒子の質量に関しては、有効ポテンシャルの方法ではなく、くりこみ群に基づく簡便法を用いた計算を行い、ヒッグス質量の実測値が再現可能なパラメータ領域を同定した。一重項場を含む拡張模型では、軽いスカラー粒子(擬モジュライ)が存在するが、ヒッグス粒子が擬モジュライに二体崩壊する過程に対して、ヒッグスの不可視崩壊幅からの制限を考察した。また、グラビティーノが暗黒物質になる可能性を吟味するため、擬モジュライやグラビティーノの崩壊過程について、予備的考察を行った。以上の予備的結果のうち、ヒッグス質量や結合定数の非自明性に関するものは、第42回北陸spring school(金沢市、基礎物理学研究所地域スクール)、宿泊型国際研究集会SI2014(富士吉田市)にて報告した。また、SI2014では、分担者と情報収集や研究打合せを行った。ヒッグス崩壊幅に関する予備的結果は、日本物理学会2014年秋季大会(佐賀大学)、松江現象論研究会(島根大学)にて報告した。さらに、ディラック型ゲージノに基づく超対称模型に包括的な報告を、大阪大学における研究集会、および、日本物理学会第70回年次大会(早稲田大学)における企画講演として行った。本研究計画は、Dirac型ゲージノを含む連続的R対称性をもつ最小超対称模型(最小R超対称模型)に、一重項場を追加してヒッグスセクタを拡張した模型を取り上げ、ヒッグス粒子の質量として125GeVが再現できることを示し、さらに、ヒッグス崩壊過程や暗黒物質の探索を通じた検証可能性を探るものである。初年度である平成26年度は、1ループ近似のくりこみ群を用いた予備的解析を行い、一重項場や随伴表現場とヒッグス場の間の湯川結合定数が統一スケールまで強結合にならない条件から、一重項場の低エネルギー湯川結合定数の上限を評価した。二年目にあたる平成27年度は、2ループ近似のくりこみ群を用いて、ゲージ大統一と整合する質量スペクトルの場合に、一重項場の低エネルギー湯川結合定数およびヒッグス質量の上限を精密に計算した。またその際、ゲージ結合定数のくりこみ群的解析におけるゲージノの質量閾値補正の取扱いに関する簡便公式を見出した。さらに、軽い複素スカラー場(擬モジュライ)が標準模型と結合する場合にヒッグス質量の上限が下がる効果を評価し、本模型では高々数%以下であることを確認した。一方、ヒッグス粒子の擬モジュライ二体への結合が抑制される理由を明確にし、ヒッグス粒子の不可視崩壊幅からの制限を解解析した。特に、先行研究の予想とは異なり、ヒグシーノ質量が大きい場合に許容領域が存在することを指摘し、今後の実験計画での検証可能性を検討した。以上の結果は、論文にまとめて発表した。暗黒物質については、1GeVより軽い質量領域のグラビティーノまたは擬ゴールドスティーノが熱平衡を通じて生成される場合を検討し、暗黒物質の残存量を再現するための課題を考察した。上記のほか、Diracゲージノ質量項の起源を与える強結合模型を高次元模型から再解釈する可能性や、中間スケールのDiracゲージノ模型を検討した。一重項場を含めて拡張した連続的R対称模型において、ヒッグス質量の上限に対する前年度の予備的成果(超対称粒子が縮退する場合)を発展させるため、ゲージ結合定数の大統一の条件を2ループ近似のくりこみ群方程式で解析し、大統一と整合する超対称粒子の質量スペクトルの例を複数同定した。それを踏まえて、ヒッグス質量の上限を2ループ近似のくりこみ群方程式で計算し、超対称粒子の質量スケールおよび大統一スケールの依存性も含めて求めることが出来た。また、ヒッグス粒子から軽い擬モジュライスカラー粒子への崩壊幅の計算を精密化し、三点結合が小さくなる理由について理解を深めることができた。以上の結果は論文に発表した。暗黒物質については、依然検討中である。現在までのところ、1GeVより軽い質量領域のグラビティーノまたは擬ゴールドスティーノが熱平衡を通じて生成される場合を検討し、暗黒物質の残存量を再現するための課題を確認した。

本研究の目的は、Dirac型ゲージノを含む最小R超対称模型に、一重項場を追加した拡張模型において、観測されたヒッグス粒子の質量を再現できることを示し、さらに、ヒッグス崩壊過程や暗黒物質の探索を通じた検証可能性を探るものである。ヒッグス質量および崩壊過程に関しては、平成26、27年度までで一定の結論を得た。つまり、一重項場や随伴表現場とヒッグス二重項場の湯川相互作用定数が大統一スケールまで発散しない条件から、これらの結合定数の上限を求め、ヒッグス真空角tanβが小さい領域でのみ、ヒッグス質量の観測値を再現できる解が存在することを示した。最終年度は、以上の成果を三つの方向で発展させることを検討した。まず、ゲージ大統一に加えて、第三世代の湯川統一条件を考慮するくりこみ群の解析を行った。これは、bottom-tau質量比から望ましいヒッグス真空角tanβの範囲を特定することを目指したものである。結果は、従来模型に比べて、統一条件の実現が一段と困難であることが判明し、大統一模型の構成に対する課題となった。(論文未発表)次に、Dirac型ゲージノ模型の大統一理論への埋め込みを検討した。特に、ゲージノDiracパートナーとなる随伴表現場が大統一ゲージ対称性の破れの後も軽く残ることを実現するため、S^1/Z_2型5次元時空に基づく「ゲージ・ヒッグス大統一模型」を取り上げ、特に、Dirac型質量項の起源について有力な解釈を得た。(論文準備中)暗黒物質については、擬Goldstinoが熱的に生成される場合、および、熱的散乱により生成される可能性を検討した。前者は、擬Goldstinoが随伴湯川結合を通じてgravitinoに早く崩壊する場合が唯一の可能性であることが判明した。後者は、宇宙再加熱温度が擬Goldstino質量より低い場合に解が存在する見通しを得たが、詳しい解析は進行中である。超対称性は、素粒子物理学に於ける電弱対称性の破れの起源を探る上で魅力的なアイデアである。本研究では、大型加速器実験の結果と矛盾しない理論的可能性として、Dirac型ゲージーノを含み、連続的R対称性を持つ模型を研究した。具体的には、一重項拡張模型において、相互作用の摂動論的大統一と矛盾しない条件の下、ヒッグス粒子の質量の観測値を再現する課題が解決できることを示した。また、ヒッグス崩壊過程や暗黒物質の探索を通じて、模型を検証する可能性を探った。一重項場を含めて拡張した連続的R対称模型におけるヒッグス粒子の質量について、くりこみ群の方法に基づき、ヒッグス質量の実測値を再現できるパラメータ領域を見出せた。このことは、暫定的ながらも定量的結果が得られたことを意味し、一定の成果である。また、ヒッグス粒子から軽いスカラー粒子(擬モジュライ)への崩壊幅についても、予備的結果が得られている。一方、暗黒物質については、連続的R対称性の破れの効果を取り入れることで、軽いグラビティーノが有力候補となる。また、一重項場を含むR不変な拡張ヒッグス模型では、ヒッグスセクタで超対称性の自発的破れが実現し、軽いフェルミオン(擬ゴールドスティーノ)が現れる。このような状況において、グラビティーノ暗黒物質の矛盾ない模型になっているか否かは依然として検討課題として残されているが、擬モジュライが擬ゴールドスティーノ二体に崩壊に寄与する新たな過程を見出し、擬モジュライに関する宇宙論的問題が回避できることがわかったことは一定の前進である。現在は、同様の過程や別の相互作用を通じて、グラビティーノが崩壊する可能性を検討し、模型に対する制限や検証可能性を考察中である。
教科教育における授業リソース関するデータベース開発とその活用研究

平成元年度においては、国内外の社会科教育の授業実践に関連する教科書・学習指導書・教授メディア・授業記録ビデオ等の授業リソースの収集と収集した授業リソースに関するデータベースの開発を目的として、研究が遂行された。その結果、教科書については、アメリカ社会科の教科書を主として収集した。授業事例については、創刊号から1987年度までの『社会科教育』『歴史地理教育』の教育雑誌に掲載されている授業事例を収集した。教授メディアについてはアメリカと日本における社会科学習ソフトウェアを主として収集した。授業記録ビデオについては、全国の附属小・中学校の協力を得て、社会科授業記録ビデオを収集した。これからの授業リソースの収集と並行して、収集量の多い授業事例と教授メディアに関するデータベースを、dBASEIIIのデータベースソフトを活用して開発した。平成2年度においては、平成元年度と同様に国内外の社会科教育の授業実践に関連する教科書・学習指導書・教授メディア・授業記録ビデオ等の授業リソースの収集と収集した授業リソースに関するデータベースの開発、さらに収集した授業リソースの活用方法に関する検討を目的として、研究が遂行された。平成3年度においては、収集した授業リソースに関するデータベースの開発と収集した授業リソースの活用方法に関する検討を目的として、研究が遂行された。その結果、これまで収集した授業リソースを、授業事例・教授メディア・授業記録ビデオの形態に分類し、各形態ごとのデータベースファイルを開発することができた。授業リソースの活用方法に関しては、次のような検討を行った。授業事例については、問題解決学習・系統学習・課題解決学習などの学習方法に基づいた授業実践の分析や探求学習に基づいた授業設計の方法に関して、検討した。また、収集した授業記録ビデオについては社会科の学習指導過程における指導技術を抽出した。さらに、教授メディアについてはアメリカとわが国における視聴覚メディアと学習ソフトウェアの基本的性格を検討した。平成4年度においては、収集した授業リソースの活用方法に関する検討と本研究の報告書作成を目的として、研究が遂行された。本年度においては、国内外の社会科教育の授業実践に関連する教科書・学習指導案・教材教具・ビデオ授業記録の資料収集と収集した資料に関するデ-タベ-スを開発することを目的として、研究が遂行された。その結果、資料収集に関しては既有の資料を充実させることが出来た。例えば、教科書についてはアメリカ社会科の教科書を主として収集した。学習指導案については創刊号から1987年度までの『社会科教育』『歴史地理教育』の教育雑誌に掲載されている社会科学習指導案を収集した。教材教具についてはアメリカと日本における社会科学習ソフトプログラムを主として収集した。ビデオ授業記録については秋田大学・東京学芸大学・愛知教育大学・京都教育大学・大阪教育大学・広島大学・島根大学・佐賀大学などの附属小・中学校の協力を得て、社会科授業のビデオ記録を収集した。これらの資料収集と並行して、資料デ-タ量の多い学習指導案(約3000事例)と教材教具(約600事例)に関するデ-タベ-スを、dBASE IIIのデ-タベ-スソフトを活用して開発した。なお、その研究成果に関しては、1989年10月に香川大学にて開催された日本教育方法学会にて共同研究として発表した。このような本年度の研究経過を踏まえて、次年度には資料収集を継続するとともに学習指導案と教材教具に関するデ-タベ-スの再吟味と検索方法の簡略化を図ること、さらに他の種類のデ-タベ-ス開発及び蓄積したデ-タの活用研究に着手する予定である。本年度においては、昨年度と同様に国内外の社会科教育の授業実践に関連する教科書・学習指導案・教材教具・ビデオ授業記録の資料収集と収集資料に関するデ-タベ-スの開発、さらに収集資料の活用方法に関する理論的研究を目的として、研究が遂行された。

その結果、資料収集に関しては『生活教育』のバックナンバ-を購入し、1960年1月から1990年12月までに掲載されている社会科学習指導事例を収集した。さらに、本学所蔵の社会科教育図書に掲載されている学習指導事例の調査を行った。教材・教具についてはイギリス社会科教育の印刷資料と日本における社会科学習ソフトプログラムを主として収集した。ビデオ授業記録については秋田大学・東京工業大学・愛知教育大学・福井大学・岡山大学・広島大学・島根大学などの附属小・中学校と各地域の小・中学校の協力を得て、社会科授業のビデオ記録を収集した。これらの資料収集と並行して、昨年度開発した学習指導案と教材・教具に関するデ-タベ-スに今年度のデ-タを入力した。さらに、収集した授業リソ-スの活用研究として、アメリカ社会科学習ソフトプログラムを対象に、学習者が学習過程において社会事象に関する知識にどのように学習的関与をするのかという学習方法論的視点から、それらの理論的解明を行った。なお、その研究成果に関しては、裏面記載の研究発表を参照されたい。このような本年度の研究経過を踏まえて、次年度には資料収集を継続するとともに学習指導案と教材・教具に関するデ-タベ-スの再吟味及び蓄積したデ-タの活用研究に着手する予定である。本年では次のことを目的として研究がなされた。(1)収集した授業実践に関する資料を、内容・形態・学校段階・学年・国別などの索引項目に基づいて、資料リストを作成する。(2)コンピュ-タ利用のデ-タベ-ス開発の為に、資料リストのデ-タを入力し、デ-タ処理のテストを行う。(3)授業分析・授業設計・教材教具開発・授業シミュレ-ションなどの授業研究方法に関する先行研究を検討し、多様な授業研究方法を解明する。(4)授業分析・授業設計・教材教具開発・授業シミュレ-ションなどの授業研究方法に関する学習コ-スプログラムを開発し、その実験利用を行う。その結果、これまでに収集してきた授業リソ-スに関するデ-タを、教材教具・指導案・授業記録ビデオの形態ごとに分類し、各形態ごとのデ-タベ-スを開発することができた。しかし、これらのデ-タベ-スはデ-タ項目の文字情報だけであるので、今後は光フアイリングシステムを活用した文字と映像の情報処理を可能とするデ-タベ-スの開発が必要であると考えられる。授業研究方法については、問題解決学習・系統学習・課題解決学習・探求学習などの学習方法論に基づいた社会科授業実践の分析や探求学習の方法論に基づいた授業設計の方法に関する検討を行った。
地殻物質－熱水間元素分配実験および野外調査に基づく熱水性金属鉱床の生成機構の解明

花崗岩類に伴われる熱水性鉱床の金属種の違いをもたらす要因を解明する目的で、タイの東部、中部および西部花崗岩を対象に調査を行った。研究では、薄片観察、帯磁率測定、全岩化学組成分析、鉱物化学組成分析を行った。銅・鉛・亜鉛・モリブデンを伴う東部花崗岩と錫・タングステンを伴う中部および西部花崗岩では、黒雲母中の全Al含有量に最も大きな違いが認められ、この結果は、日本および韓国の花崗岩類に対して得られた結果と一致する。また、モナズ石、ゼノタイム、コルンブ石、タンタル石および閃マンガン鉱を対象に鉱物と熱水間における元素分配実験を行い、希土類元素および2価金属イオンの分配挙動を明らかにした。2012年度では、花崗岩質マグマー熱水間および輝石ー熱水間における元素分配実験とタイに産する花崗岩の調査・研究を行った。マグマー熱水間元素分配実験では、2012年度はタイの花崗岩に対して0.53.0mol/lのNaCl水溶液を用いて行った。実験条件は1.5 kb、860°Cとし、反応期間は3日とした。各元素のマグマと熱水間における元素分配係数は、昨年度と同様にCa、MnおよびFeに関してもNaおよびKと同様に塩濃度に対し1次関数的に増加する傾向がみられ、従来の結果とは異なる結果が得られた。2価金属に対しては塩素濃度の2乗に比例して分配係数が増加することが言われているが、今年度の実験でもこのような傾向は認められなかった。輝石と熱水間における希土類元素の分配実験では透輝石を出発物質とし、La、Nd、Gd、Ho、Ybの塩化物水溶液を用いて700°Cおよび800°C、1kbの条件下で行なった。実験の結果、透輝石に入る希土類元素が、X線マイクロアナライザの検出限界以下であるとともに、セライトと思われる希土類元素を多く含有する鉱物が生成したため、透輝石ー熱水間における元素分配をうまく求めることができなかった。タイの花崗岩体に関しては、チョンブリからチャンタブリにかけて分布する東部および中部岩体を対象に調査・研究を行なった。東部岩体の花崗岩は、イルメナイト系、Iタイプに分類され、角閃石を伴う。他方、中部岩体は、イルメナイト系、ISタイプに分類され、白雲母が伴うことが多い。いずれの岩体も希土類元素のパターンにおいてEuの負の異常が認められた。黒雲母の組成に関しては、東部岩体で、全Al量が小さく、2.12.5であり、日本のPbーZnおよびMoを伴う花崗岩類と同様な値を示した。他方、中部岩体は、全Al量に関しては高く2.53.4であり、日本のSnを伴う花崗岩類と一致する値を示した。2013年度では、2011年度から継続してタイの花崗岩類の調査を行うとともに、超臨界条件下における鉱物ー塩化物水溶液間における元素分配実験としてタンタル石およびコルンブ石を対象に実験を行った。1.タイの花崗岩類に対する調査は、2011年度および2012年度に南部および中部地域において行っている。2013年度ではタイの北部にあたるターク周辺に分布する花崗岩類を対象に調査を行った。この地域には、東部花崗岩類および中部花崗岩類が分布している。ターク付近の東部花崗岩類は今までに調査を実施した南部および中部地域の花崗岩類とは異なり磁鉄鉱系を示すものが多く認められた。それに対し、中部花崗岩類は、南部および中部地域の花崗岩類と同様にイルメナイト系に属する。花崗岩に含まれる黒雲母のAl含有量は、他の地域と同様に東部花崗岩類において低く、中部花崗岩類において高くなっている。このことは、東部花崗岩類に銅・鉛・亜鉛・モリブデンを伴い、中部花崗岩類には錫・タングステンを伴う傾向と調和的な傾向である。なお、いずれの花崗岩類においてもEuの負の異常が認められた。2.タンタル石およびコルンブ石を対象とした超臨界条件下における多元素同時分配実験は、500800°C、1kbの条件下で行った。実験では、マンガンタンタル石および鉄コルンブ石を出発物質とし、2M塩化物水溶液との間におけるNi、Mg、Co、Zn、Fe、MnおよびCaの分配を行った。実験の結果、いずれの場合も、Niは正の分配異常を、Znは負の分配異常を示す傾向が得られ、6配位席をもつ他の鉱物と同様な傾向が得られた。しかしながら、Mgに関しては高温で正の分配異常を示し、温度の低下とともに正常になる傾向が得られた。この傾向は、同じく鉄とマンガンの固溶体を成し、複合酸化物である鉄マンガン重石に対して得られた傾向と同じである。

また、モナズ石、ゼノタイム、コルンブ石、タンタル石および閃マンガン鉱を対象に鉱物と熱水間における元素分配実験を行い、希土類元素および2価金属イオンの分配挙動を明らかにした。2011年度においては、主として、花崗岩質マグマ-熱水間元素分配に対する塩濃度依存性実験とタイの花崗岩の調査を行った。マグマ-熱水間元素分配実験では、韓国の月岳山花崗岩と塩濃度0.53.0mol/lのNaCl水溶液を用いて実験を行った。実験条件は1.5 kb、860°Cとし、反応期間は3日間とした。分析対象元素はNa、Mg、K、Ca、Mn、Feの6元素とした。各元素の分配係数(熱水中の濃度/マグマ中の濃度)は、NaとKに関しては明らかに塩濃度に対し1次関数的な増加を示し、従来報告されている結果と一致する結果が得られた。しかし、実験結果にややばらつきが見られるが、Ca、MnおよびFeに関してもNaおよびKと同様に塩濃度に対し1次関数的に増加する傾向がみられ、従来の結果とは異なる結果が得られた。Mgに関しては、塩濃度の増加につれてむしろ減少する傾向がみられた。今後、異なった組成を持つ花崗岩を用いて同様の実験を行い、実験結果の検証を行う予定である。鉱床を伴う花崗岩体の調査では、タイの錫鉱床を伴う中部および西部花崗岩を調査対象とした。調査の結果は下記の通りである。両岩体ともイルメナイト系で、IタイプとSタイプとの境界的な組成を示す。また、両岩体ともSnに富んでいるが、特に、西部岩体のSn含有量が高くなっている。希土類元素パターンにおいて、両岩体とも負のEu異常を示し(西部岩体の方が負の異常が大きい)、還元的な環境における分化によって生成されたと考えられる。微量元素による分類図では、両岩体はプレート内花崗岩衝突帯花崗岩に分類される。両岩体の黒雲母中の全Al量は2.43.3であり、日本の錫を伴う花崗岩体の黒雲母と一致する結果が得られた。また、黒雲母のMg/(Mg+Fe)モル比は、0.230.39であった。花崗岩質マグマー熱水間における元素分配の塩濃度依存性実験に関しては、実験に用いる花崗岩を変更して実験を行なったが、いまひとつ実験精度の高い実験を行なうことができなかった。そこで、2013年度では、実験に用いる花崗岩を替えるとともに、人工的な混合物を実験に使用することを考えている。なお、実験精度に関しては、液相の分析に用いているICPが新しいものに更新される予定であるので、このことによる分析精度の向上が期待される。また、鉱物ー熱水間における希土類元素の分配実験に関しては、2012年度実験対象とした輝石において、希土類元素がほとんど固溶しないとともに、他の鉱物が多く生成されることが判明したので、2013年度ではザクロ石等の他の鉱物を用いて実験することを予定している。タイの花崗岩調査に関しては、2011年度の南部での調査に引き続き、ほぼ予定通りに調査・研究を進めることができたとともに、予想通りの結果を得ることができた。2013年度は、当初の予定通りタイ北部に分布する花崗岩類を対象として調査・研究を行なう予定である。花崗岩質マグマー熱水間における元素分配の塩濃度依存性実験に関しては、一つの花崗岩試料に対してNaCl濃度0.53.0mol/lの範囲において実験を行った。しかしながら、Mgの分配に関して、固相中の濃度が低いことが原因であると思われるが、精度の高い実験を行うことができなかったので、次年度はこのことを解決して実験を実施する予定である。今年度は複数の花崗岩試料を用いて実験を行う予定であったが、一つの花崗岩試料に対する実験に留まった。タイの花崗岩調査に関しては、予定通り調査および各種化学組成分析を進めることができた。
日韓の苦情とクレームに関する社会言語学研究－ビジネス現場と医療機関を中心に－

本研究の目的は、ビジネス現場や医療機関における日韓の苦情行動の特徴を探ることである。本研究では、飲食店で料理に髪の毛が一本入っていた場合や接客態度が悪かった場合の不快度と苦情行動の関係ついて明らかにした。その結果、日本語母語話者は韓国語母語話者に比べ不快度が高く、それらの不快な経験について間接的に表明することが多いことがわかった。また、医療機関において医療従事者より気配りを欠いた対応をされた場合、日本語母語話者は【受入】のストラテジー、韓国語母語話者は【要求】のストラテジーを多く使用して不満を伝えることが明らかとなった。企業や病院に対する不満は、苦情となって伝えられるが、実際に不満があっても、それを発信しない人、すぐに対処せず後で苦情を言う人、ネット上に書き込む人等対応は様々である。苦情やクレームは、思い込みや誤解、衝突など日韓の文化間で問題となりやすく、具体的にどのような場面で不満を感じ、どのような不満をどのような形式で伝えるのか等について調査を行い、年齢差や性別、場面差、地域差等の観点から分析し、既存の考え方や研究分野の枠にとらわれない研究を展開していく必要がある。この成果は、顧客満足に結びつくコミュニケーション方略や文化摩擦を最小限に留める方策を探るために活かすことができ、社会人向けの人材育成、日本語や韓国語の教育現場でも活用が可能であり、異文化コミュニケーション能力を高めるための教授法や教材開発への応用も期待される。24年度前半は、主に予備調査の準備を行った。医療機関や企業から集めた商品やサービスに関するクレーム事例および参考文献を基に、日韓の違いが予測される場面を想定し、調査内容の絞り込みを行った。また、韓国にいる協力者と連絡をとり、調査内容および方法等について相談しながら、韓国における本調査の日程についても調整した。また、日本語教育学会へ参加し、言語行動に関する最新の動向を把握するとともに、国立国語研究所での共同発表会にも参加し、多様な研究から広く情報収集を行った。また、24年度後半は、9月から2月中旬まで産前産後の休暇および育児休業を取得した。それに伴い、補助事業期間を1年延長した。研究再開後すぐに実施する予定だったロールプレイ調査については、天候および調査協力者の都合により、25年度4月に実施することとした。これにより、調査補助等のアルバイトも延期としたため、当該年度は人件費・謝金は使用しなかったが、調査に使用するビデオカメラ用SDカードおよび乾電池の消耗品を購入した。本研究は、ビジネス現場および医療機関で苦情やクレームを伝える際の言語行動に注目し、日本人と韓国人の不満表明の特徴を明らかにすることを目的としている。平成25年度は、文献資料の整理を進める一方で、前年度までに実施した予備調査(インタビュー調査)の結果をもとに、本調査の調査用紙を作成し、日本(東京・青森)と韓国(ソウル・永川)で実施した。できる限り幅広い年代の人々に調査を実施するため、大学機関だけでなく、公立高校や市役所等の行政機関にも協力を求めた。本調査では、接客および医療コミュニケーション場面で店員や医療従事者が引き起こした納得できない状況において、どのようなストラテジーの使用実態や言語表現の使い分け、相手への配慮の示し方等について談話完成テスト(DCT)を用いて探った。両国で2000部近く集まったデータは順次入力していき、現段階では追加調査分を除きいったん入力がすべて終わった状態であり、今後は入力ミスがないかどうか再度確認し、あらゆる観点から分析を進める。また、この調査は日本語母語話者と韓国語母語話者を対象にしているが、日本語教育にも研究成果を活かせるよう同じ調査を日本で日本語力を生かした仕事に従事する韓国人日本語学習者に対しても行った。上級レベルの日本語学習者を対象としたこともあり、調査協力者は40名程度と少ないが、この分析結果の一部(接客場面のみ)を年度末に論文として発表した。この論文は不満表明のストラテジーに注目したが、日本語母語話者と韓国人日本語学習者のストラテジー違いだけでなく、接客した相手より自分が年上か年下かという年齢による違いについても明らかにした。今後はさらに分析を進め、これまでの研究成果と比較しながら、不満表明に関してビジネス場面と医療場面ではどのような違いがあるのかを明らかにし、日本人と韓国人の不満表明の特徴を具体的に探っていく予定である。本研究は、ビジネス現場や医療機関で苦情やクレームを伝える際の言語行動に注目し、日本人と韓国人の特徴を明らかにすることを目的とする。経済のグローバル化が進むとともに日本に住む外国人も年々増え続け、昨今は企業はもちろん、医療現場においても、外国人を雇用したり、外国人のニーズを把握したり、外国人に関わる課題を検討したりすることが求められるようになった。それにともない、近年の言語行動の研究では、依頼や断り、勧誘、感謝、謝罪、提案、ほめなどのさまざまな発話行為が分析されるようになった。

しかし、本研究のように実際の日韓のビジネス現場、医療機関等でのクレーム対処場面に注目し、日韓両国語の言語表現の使い分け、働きかけ方、配慮の示し方を多角的に分析しようとする対照研究は管見の限りない。本研究のように日韓の苦情やクレームを伝える際の言語行動を探ることが、日本人と韓国人の相互理解を促進させ、企業等での異文化間コミュニケーションにおける問題を解決、回避するのに役立つと考える。本研究では、当初の予定通り、23年度は文献蒐集および資料収集と行いながら、現時点での苦情やクレームの内容や対処方法などについてインタビュー調査を実施し、ビジネス現場や医療機関における現状を把握することができた。また、これらの結果をもとに苦情内容のとらえ方や受け入れ方、効果的な伝え方について企業や医療機関における客や患者側に対しての調査を進めているところである。これらの調査結果については、第1回の本調査に向け、できる限り広い視野を持ち、多面的に分析していくことにする。今後は、産前産後休暇および育児休暇のため、事業期間を延長する予定であるが、研究全体に影響を及ぼすことはないと考え、産休に入る前までは計画通り24年度の計画を進めていく予定である。本研究では、医療機関やビジネス現場で苦情やクレームを伝える際の言語行動に注目し、日韓の特徴を明らかにしてきた。不満表明談話を分析した結果、デパート等の接客場面では【命題】ストラテジーと【要求】ストラテジーが多く使用され、特に韓国では代償要求の使用が多く、日本では韓国に比べ年代による違いが見られた。医療場面では、日本人は看護師や医師に対して【受入】ストラテジーを使用する一方、韓国人は看護師に対して【要求】【非難】のストラテジー、医師に対して【命題】【受入】のストラテジーを使用することがわかった。このような違いは異文化コミュニケーションの妨げとなる可能性があるといえる。具体的な研究の成果は、学会発表や学術論文を通じて段階的に発信してきた。24年度にインタビュー調査の結果について学会発表を行い、25年度は韓国人日本語学習者に対するアンケート調査の結果を学術論文にまとめた。最終年度は、25年度に行った本調査の分析を行い、その結果の一部を9月に韓国の学会で発表し、2月には査読付き学術論文の執筆を行った。分析作業に時間がかかり、HP作成には至らなかった。最終年度内には間に合わなかったが、残された課題については、27年度に査読付き論文として投稿し、11月の学会で研究成果について発表する予定である。本研究のように苦情行動の頻度、不満表明の方略や配慮の示し方、表現の使い分け等を幅広く分析し、不快感情や個人特性の影響についても考察した日韓対照研究は、先行研究には見られない先駆的研究として意義があるものといえる。この結果は、クレームに関するトラブルを回避するだけでなく、人間関係の調和や強固な信頼関係の構築に繋げていくことができると考える。グローバル社会におけるビジネスパーソンや医療従事者の育成のために活用できるほか、日本語や韓国語教育への十分に応用が可能であり、教材開発にも繋げていきたい。社会言語学日韓対照言語学コミュニケーション学文献調査および予備調査の設計についてはほぼ終了した。
基盤的防衛力構想の持続力-51大綱後の日本の安全保障政策をめぐる政治力学

本研究の目的は「基盤的防衛力構想」の持続性について、これに先行する防衛構想との比較分析、第一次第三次防衛大綱の下での歴史分析および政策過程分析を通じ解明することである。第一年目は1950年60年代において「所要防衛力構想」が持続した政治力学と、基盤的防衛力構想のそれとの比較分析に力点を置いて研究を進めた。戦後日本の安全保障政策が(1)国際環境における脅威認識を高く見積るか低く見積るか、(2)防衛力の自律性を重視するか同盟国との運用性を重視するかという二つの対立軸の中で導かれたと考えると、防衛力の在り方についての四類型が得られる。日本の防衛構想の変容は、これら四類型の形成と密接に関連していたと考えられる。すなわち、所要防衛力構想とは四類型の間の対立が先鋭化する以前の防衛構想であり、「所要防衛力」整備の目的と内実が問われることはほとんどなく、三自衛隊間の予算争奪戦が限られた資源をめぐって展開されたか、野党の批判を恐れて防衛力整備が小出しに進められたというのが実態であった。これに対し基盤的防衛力構想は1970年代に入り第四次防衛力整備計画が漂流するなど日本の防衛力の在り方をめぐる対立が先鋭化したことで、国内諸集団の間の亀裂を修復するような防衛構想の必要性が生じたことで生み出されたといえる。ただし、基盤的防衛力構想自体の一義的な定義が存在していた訳ではなく、政策エリートを中心とする国内諸集団が自らの主張をそれぞれ「基盤的防衛力構想」と解釈した。そのため基盤的防衛力構想は(1)「低脅威認識・自律性重視」型、(2)「高脅威認識・自律性重視」型、(3)「高脅威認識・運用性重視」型、(4)「低脅威認識・運用性重視」型のいずれの考え方からも説明可能となり、結果的に国内諸集団の統合機能を果たすという、所要防衛力構想とは異なる役割を担ったといえよう。