hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
完新世の岩木川デルタの発達過程と人為の影響に関する考察

青森県岩木川下流部を対象とし、ボーリングによって採取された堆積物の諸分析から、最下流部の十三湖、およびその周辺地域の過去約1万年間の環境変化について検討した.その結果、現在、汽水湖である十三湖は縄文時代後期晩期において淡水の影響が大きい湖であったこと、人為の影響が強い現在では岩木川最下流部における土砂堆積速度は長期間のものから算出した値に比較して約10分の1程度であったことが明らかになった青森県岩木川下流部を対象とし、ボーリングによって採取された堆積物の諸分析から、最下流部の十三湖、およびその周辺地域の過去約1万年間の環境変化について検討した.その結果、現在、汽水湖である十三湖は縄文時代後期晩期において淡水の影響が大きい湖であったこと、人為の影響が強い現在では岩木川最下流部における土砂堆積速度は長期間のものから算出した値に比較して約10分の1程度であったことが明らかになった本研究は,過去に地球規模での気候変化などに伴って地形が生成され,現在において人為による環境の維持が強度に行われている青森県岩木川下流の十三湖および岩木川デルタを例に,完新世以降の地形環境変遷,および人為のインパクトによって生じた地形変化を定量的に把握し,両者を比較検討するものである.湖沼の長期のタイムスケールでの環境変化を復元するためには,地形学・地質学手法を用いた研究が不可欠である.本研究では,過去の十三湖を埋積して発達する岩木川デルタの堆積物および堆積構造を検討し,完新世中期以降の湖水環境変化を検討することを試みる.これまで,著者は,調査地域のデルタ最下流部において深度約60mの学術ボーリングを実施し,過去約1万年間の湖水環境変化に関する検討を行ってきた.平成22年度予算では,上流側において新たな学術ボーリングを実施することでコアを採取,その試料について,層相観察,C-14年代測定,粒度分析,珪藻分析を実施した.その結果,本調査地域のデルタ構成層は,(1)下位から沖積層基底礫層,下部砂層,中部泥層,上部砂層,上部泥層に区分され,日本の他の地域で明らかにされてきたものとほぼ同様の堆積構造であること,(2)下部砂層および中部泥層で示される縄文海進は現在のデルタ最下流部から上流部まで急速に進行したこと,(3)上部砂層で示されるデルタ堆積物は上流側で古く下流側で新しく,その前進速度は5m/年というスピードで行われたこと,(4)現在,汽水湖であった十三湖は,完新世中期においては比較的長期間(約3千年間)に表層が淡水化していたこと,(5)現在と同様の汽水環境になったのは約千年前であること,が明らかになった.平成22年度予算において実施したボーリングコアの採取,およびそれらのC-14年代測定,粒度分析,珪藻分析について,平成23年度では,これらを継続して実施するとともに,既存コアを利用して諸分析を行った.また,岩木川下流域における既存のボーリング資料を収集し十三湖周辺のデルタ構成層の三次元構造を検討した.その結果,以下のことが明らかになった.調査地域は完新世初頭に縄文海進により汽水環境となり,7,400calBPには塩分濃度の高い内湾であったこと,その後,約5,7002,900calBPまで十三湖は比較的水深がある,淡水の影響が極めて大きい湖であった.この原因は,縄文海進において形成された内湾が砂州の形成により閉塞的な環境となったこと,さらに,当時の十三湖は,現在よりも容積が大きく,湖内で塩分躍層が形成され,海水の流入があっても湖底付近に貯留され,湖水の表層は淡水が優先していたことを明らかにした.その後,水深が小さくなった十三湖は,約1,000年前には汽水環境が成立する.また,本研究では,これまで定性的な検討のみで議論されていた古水環境の変遷を,GIS(地理情報システム)を用いて定量的に検討することに成功した.今年度の成果は,従来,縄文海進以降,汽水環境が継続していた十三湖においても,大きな環境変化があったことを示している.十三湖は,今後生じると予測される環境変化,また人為のインパクトに対して敏感に反応する地域である可能性が高いと考えられる.本研究は,過去に地球規模での気候変化などの環境変化に伴って地形が形成され,現在において人為による環境の維持が強度に行われている青森県岩木川下流の十三湖および岩木川デルタ地域を例に,完新世以降の地形環境変遷,および人為のインパクトによって生じた地形変化を定量的に把握し,両者を比較・検討するものである.平成24年度は,平成22年・23年度において実施してきた「1千年オーダーのタイムスケールでの十三湖の汽水環境の成り立ちの解明」「2縄文海進(約6000年前)以降の自然状態,および人為のインパクトが及んだ近年の状態における,土砂の堆積量(および堆積速度)の見積もり」に関する整理,とりまとめをおこなった.具体的には,これまで収集した既存のボーリング資料,本研究において実施したボーリングコアの資料を用いて,千年オーダーのタイムスケールでの地形環境変遷をまとめ,完新世の十三湖が大きな環境変化を受けてきたこと,現在の汽水環境が脆弱なものであることを指摘した.

さらに地理情報システム(GIS)を援用し,津軽平野における土砂の空間分布を明らかにし,縄文海進以降の十三湖の容積量の変化や,岩木川の土砂供給量の変遷を検討した.くわえて,近年の十三湖を取りまく環境変遷を明らかにするため,十三湖の深浅測量データからの湖底地形変化を検討し,数年間のタイムスケールでの地形変化,土砂堆積量を明らかにし,長期間のタイムスケールおよび近年の土砂動態を定量的に把握を行った.これらの成果の一部は,地球惑星科学連合大会で発表し,第四紀研究(日本第四紀学会)へ投稿を行った(校閲中).平成23年度の前半は,東北地方太平洋沖地震に伴う災害調査のため,本研究のエフォートを減少せざるを得ない状況にあった.後半以降にはボーリング調査,コアの諸分析等を急ぎ実施し大きく進捗したものの,若干の遅れを取り戻すことができていない.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度および23年度の研究を継続するとともに,高密度のボーリング資料についてGISを援用し,千年百年オーダーのタイムスケールで湖の形態や容積変化を明らかにする.また,過去20年程度の十三湖の深浅測量の成果を用いて,人為のインパクトが及んだ時代における地形変化形傾向を把握し,縄文時代中期以降との変化と比較検討をする予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
集団における規範意識の醸成と豊かな心をはぐくむ学級経営の在り方について

1研究の目的児童生徒、保護者、教職員の規範意識に関する調査を通して、子どもたちの発達段階における規範意識を把握することから始まり、学校において、「心の教育」を推進する実践的な教育活動の在り方を探ることを目的としている。2研究の概要平成13年度、大阪府教育センターにおいて集団における規範意識の醸成と豊かな心をはぐくむ学級経営の在り方を探るため、「心の教育」研究プロジェクトチームを発足した。平成13年11月にアンケート調査を実施し、約8600名から回収したアンケートを基に児童生徒・保護者・教職員の規範意識を分析し、特徴的な実態を整理し、その結果を平成14年3月に中間報告「ふれあう心、つながる心」としてまとめた。(子どもたちの規範意識の醸成度を11項目で、児童生徒・保護者・教職員のつながりを4項目でまとめている。)また、平成14年度には集計したアンケートをより多角的に分析するため、児童生徒の『行動と規範意識との関係』『生活経験と規範意識との関係』『生活経験と行動との関係』を「クロス集計」という手法によって、各校種における規範意識の核と考えられる要素を導き出し、そこから子どもの規範意識の醸成と豊かな心をはぐくむための方策を探ることをめざして研究を行った。その研究から、小学校・中学校・高等学校に対する具体的な支援として、指導(活動)展開例及び実践事例を提示した。(小学校は7展開例、中学校は4展開例、高等学校は1実践事例1展開例を提示)各校種において児童生徒の実態に応じた指導を展開することにより、児童生徒の実践力を育成し、規範意識の醸成にもつながるものと考える。そして、実践力の育成と規範意識の醸成がさらに児童生徒のより良き行動に発展していくのではないかと考える。1アンケート調査について公立幼稚園・小学校・中学校・府立高等学校において規範意識についてのアンケート調査を実施し、その結果をもとに分析を行った。(1)実施対象府内24市8町の公立幼稚園(17園)・小学校(19校)・中学校(16校)と府立高等学校(13校)の児童生徒保護者及び当該校の教職員(幼稚園は、保護者と教職員のみ)(2)調査内容規範意識の状況、規範意識と行動との違い、また、子どもたちの生活体験・学校生活・人間関係・自己の生き方等と比較できる内容を取り入れた。設問の項目には場の設定をする絵を用いて、普段の意識を引き出す工夫も取り入れた。(3)調査方法実施対象の各学校において、学級担任を通して質問紙法で実施した。アンケートの回収に当たっては、回答の信頼性を高め、個人のプライバシーを保護するために、回答者個人ごとの封筒を用意し、無記名での提出方法をとった。(4)調査実施時期平成13年11月実施(5)回収結果児童生徒(3650名)・保護者(3670名)・教職員(1318名)、合計8638名(6)分析の方法について(1)アンケート項目の集計を児童生徒、保護者、教職員ごとに行い、また、それぞれの相互関係を調べる。(2)相関関係(相関係数・クロス集計)を調べ、設問項目間の関係を見いだす。2アンケート結果と今後の課題子どもたちの規範意識の醸成について、構造的なものが見えてきた。3者の違いや学年・校種による規範意識の差、また、「意識」と「行動」の違い等が明らかになった。今後は、さらに様々な角度からデータ分析を重ね、保護者・教職員の自由記述についても、分類・考察することで「子どもたちの豊かな心の育成」へのポイントを探っていきたいと考えている。また、各学校での教育活動に実践的な支援ができるような資料の作成を行いたいと考えている。

1研究の目的児童生徒、保護者、教職員の規範意識に関する調査を通して、子どもたちの発達段階における規範意識を把握することから始まり、学校において、「心の教育」を推進する実践的な教育活動の在り方を探ることを目的としている。2研究の概要平成13年度、大阪府教育センターにおいて集団における規範意識の醸成と豊かな心をはぐくむ学級経営の在り方を探るため、「心の教育」研究プロジェクトチームを発足した。平成13年11月にアンケート調査を実施し、約8600名から回収したアンケートを基に児童生徒・保護者・教職員の規範意識を分析し、特徴的な実態を整理し、その結果を平成14年3月に中間報告「ふれあう心、つながる心」としてまとめた。(子どもたちの規範意識の醸成度を11項目で、児童生徒・保護者・教職員のつながりを4項目でまとめている。)また、平成14年度には集計したアンケートをより多角的に分析するため、児童生徒の『行動と規範意識との関係』『生活経験と規範意識との関係』『生活経験と行動との関係』を「クロス集計」という手法によって、各校種における規範意識の核と考えられる要素を導き出し、そこから子どもの規範意識の醸成と豊かな心をはぐくむための方策を探ることをめざして研究を行った。その研究から、小学校・中学校・高等学校に対する具体的な支援として、指導(活動)展開例及び実践事例を提示した。(小学校は7展開例、中学校は4展開例、高等学校は1実践事例1展開例を提示)各校種において児童生徒の実態に応じた指導を展開することにより、児童生徒の実践力を育成し、規範意識の醸成にもつながるものと考える。そして、実践力の育成と規範意識の醸成がさらに児童生徒のより良き行動に発展していくのではないかと考える。
炭素－炭素結合形成を伴う触媒的二酸化炭素固定化反応の開発

本研究課題では,遷移金属錯体触媒を活用した炭素ー炭素結合形成を伴う二酸化炭素固定化反応の開発を目的として研究を行った.その結果,コバルト触媒を用いた二酸化炭素による酢酸プロパルギル類のカルボキシル化反応,ニッケル触媒による内部アルキンのダブルカルボキシル化反応,銅触媒によるアレンのシラカルボキシル化反応,コバルト触媒によるアルキンのカルボキシ亜鉛化反応,などの新規反応の開発に成功した.近年、二酸化炭素を炭素源とした炭素-炭素結合生成反応の開発が盛んに研究されている。中でも遷移金属触媒を用いた二酸化炭素固定化反応は注目されている.今年度,我々は銅触媒を用いたアレンのシラカルボキシル化反応を開発した.アレンは累積した2つの二重結合を有しており,付加反応によって多くの位置および立体異性体が生じる可能性がある.本研究では、配位子などの反応条件制御によって,2つの位置異性体をつくり分けることに成功した.すなわち,トリシクロヘキシルホスフィンを配位子とする触媒系ではアリルシラン構造を有する多置換不飽和カルボン酸,またMe-DuPhosを配位子とする触媒系ではビニルシラン構造を有しγ位が4級炭素となる不飽和カルボン酸をそれぞれ高い選択性で得ることに成功した.一方,銅触媒とヒドロシランを用いたアレンのヒドロカルボキシル化反応を検討している過程で,生成物としてホモアリルアルコールが得られることを見出した.この反応では,反応系に塩基を添加するだけで,生成物としてカルボン酸が得られることも分かった.炭素-炭素多重結合を有する化合物に対して2分子の二酸化炭素を導入するダブルカルボキシル化反応はジカルボン酸誘導体の効率的な合成法として期待がもたれる.しかし,触媒的なダブルカルボキシル化反応が進行する系は,ニッケル触媒と有機亜鉛試薬を用いたアレンの反応例に限られていた.我々は内部アルキンに対するダブルカルボキシル化反応が,ニッケル触媒,臭化マグネシウムならびに亜鉛を添加することで常温・常圧の二酸化炭素雰囲気下で良好に進行することを見出した.5-デシンを基質として最適条件を検討したところ,触媒としてNi(acac)2(bpy),還元剤として亜鉛粉末,添加剤として臭化マグネシウムならびにモレキュラーシーブス,溶媒としてDMFを用いた場合に,常温・常圧の二酸化炭素雰囲気下でダブルカルボキシル化反応が進行することがわかった.酸処理ののちガスクロマトグラフィーで分析したところ,ダブルカルボキシル化体が74%の収率で得られた.配位子であるbpy,臭化マグネシウムならびに亜鉛はこの反応に必須の要素であり,これらが1つでも欠けると目的反応は全く進行しないことから,これらが本反応達成のために必須の要素であることが分かる.この反応は,様々な内部アルキンを用いて効率良く反応が進行することを明らかにした,更に,この手法を用いてケトメリン酸A無水物の全合成を達成した.また,触媒反応経路を,DFT計算を用いて探索・検討した.その結果,必須の添加剤でる臭化マグネシウムがニッケル(II)錯体中間体に配位することで,ニッケルの1電子還元が効率良く進行しニッケル(I)錯体が生成することが示唆された.炭化水素の最終形態である二酸化炭素を炭素源とし,再度有機資源へと再生する物質変換法の開発は,二酸化炭素の排出削減や隔離技術の開発と並び,今後の人類社会の発展に大きく寄与する重要な研究課題の1つである.本申請課題では,炭素ー炭素結合生成を伴う触媒的な二酸化炭素固定化反応の開発を目的として,様々な遷移金属錯体触媒を用いる反応開発を進めている.3年目となる本年度は,我々がこれまでに開発した知見を元に,銅触媒を用いるアレンのカルボキシル化反応を検討した.その結果,かさの大きな2座のリン配位子を有する銅触媒を用いて,ヒドロシランを還元剤とするアレンのカルボキシル化反応を検討したところ,生成物としてホモアリルアルコールが得られることを見出した.この反応は,二酸化炭素を出発原料として高級アルコールを生成する触媒的反応としては初めての報告例になる.様々な官能基を有するアレンを用いても本反応は良好に進行し,対応するホモアリルアルコールが得られることを見出した.中でも,銅触媒で還元されうるエステル基が保持されることは特筆に値する.一方,この反応系において,配位子を含窒素複素環カルベンとし,アレンに対して等量の塩基を共存させた反応条件に変更したところ,アレンのヒドロカルボキシル化反応が進行し,不飽和カルボン酸が生成物としてられることを見出した.すなわち,用いる反応条件を変更することにより,同一の出発原料から異なる生成物(アルコールまたはカルボン酸)へと誘導できることを明らかにした.本年度は,銅触媒とヒドロシランを用いる新規な二酸化炭素固定化反応の開発に成功した.このような成果が得られていることから,本申請課題が概ね順調に進行していると判断した.炭化水素の最終形態である二酸化炭素を炭素源とし,再度有機資源へと再生する物質変換法の開拓は,二酸化炭素削減や隔離技術の開発とならび,今後の地球環境の保全や炭素資源循環社会の構築・発展に寄与する重要な研究課題である.本申請では,炭素ー炭素結合形成を伴う触媒的な二酸化炭素固定化反応の開発を目的とし,様々な遷移金属錯体触媒を活用する反応の検討を進めてきた.最終年度となる本年度は,我々がこれまでに開発してきたコバルト触媒による反応開発の知見を元に,アルキンを基質とするカルボキシル化反応を検討した.

その結果,二酸化炭素と亜鉛粉末を用いることにより,アルキンのカルボキシ亜鉛化反応がコバルト触媒存在下で効率良く進行することを見出した.本反応は,適切なリン配位子を有するコバルト触媒を用い,1気圧の二酸化炭素雰囲気下,亜鉛粉末を還元剤とし,アセトニトリル中,40度で攪拌するという穏和な条件で良く進行する.様々なアルキンに対して適用可能であり,対応するα,βー不飽和カルボン酸が得られた.また,本反応系中に生成する有機亜鉛化合物に対して様々な求電子剤を反応させたところ,対応する生成物を良好な収率で得ることに成功した.さらに,カルボキシ亜鉛化反応の反応系にアクリル酸エステルを添加したところ,アルキン,アクリル酸エステル,二酸化炭素,亜鉛の4成分カップリング反応が進行し,マロン酸モノエステル誘導体が良好な収率で得られることを見出した.本研究課題では,遷移金属錯体触媒を活用した炭素ー炭素結合形成を伴う二酸化炭素固定化反応の開発を目的として研究を行った.その結果,コバルト触媒を用いた二酸化炭素による酢酸プロパルギル類のカルボキシル化反応,ニッケル触媒による内部アルキンのダブルカルボキシル化反応,銅触媒によるアレンのシラカルボキシル化反応,コバルト触媒によるアルキンのカルボキシ亜鉛化反応,などの新規反応の開発に成功した.本申請課題では,炭素ー炭素結合形成を伴う二酸化炭素固定化反応の開発を進めている.本年度は,実績概要に示したように,内部アルキンに対するダブルカルボキシル化反応がニッケル触媒,臭化マグネシウム,亜鉛を用いたときに効率良く進行することを見出した.このような成果が得られている現状から,概ね順調に進展していると判断した.本申請課題を進める過程で,申請者らはコバルト触媒が二酸化炭素固定化反応に有用であることを見出している.今後は,このコバルト触媒を用いた反応開発を中心に,二酸化炭素捕捉過程を組み込んだ多成分連結反応へと展開する.28年度が最終年度であるため、記入しない。有機金属化学金属ヒドリドを活性種とする二酸化炭素の触媒的固定化反応では通常、炭素-炭素多重結合に対する反応の場合にはカルボン酸が、そうでない場合にはメタノールなど二酸化炭素が還元されたC1化合物が生成物として得られる.一方,申請者は,銅触媒によるアレンのヒドロカルボキシル化反応開発の過程で,生成物としてカルボン酸ではなくホモアリルアルコールが得られることを予備的に見出した.今後は,この反応における最適化,基質適用範囲の拡張ならびに反応機構に関する検討を進め,二酸化炭素と有機物から高級アルコールを得る反応の開発を進める.また,光エネルギーを駆動力にする新規二酸化炭素固定化反応の開発に関する研究も重点的に行う.本申請課題では,二酸化炭素の固定化反応を実現する遷移金属錯体触媒の開発を進めている.本年度は,実績概要に記したような銅触媒を用いるカルボキシル化反応を開発した.これらの反応は,位置選択性の精密制御や生成物の作り分けなど,従来にない触媒反応系である.このような成果が得られている現状を,本研究課題が概ね順調に進行していると判断した.28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度,均一系触媒を用いる2つの新規二酸化炭素固定化反応を開発することができたことから,本申請課題の研究そのものは概ね順調に進行している.一方で,より挑戦的な反応を開発するプロジェクトの立ち上げが当初の予定よりもやや遅れた.このプロジェクトを次年度に重点的に進行させるため,これにかかる経費を基金から次年度に先送りすることした.28年度が最終年度であるため、記入しない。
香りと色の調和性に関する予測システムの構築

色彩と香りの印象的次元の抽出、及び調和予測モデルの構築を目的とし、8種の香りと18色の色彩を刺激として、香りの印象的次元の抽出と調和色の検討(実験A)及び、色彩の印象的次元の抽出と調和香の検討(実験B)の2つの実験を行った。実験Aは、100名の男女に対し、SD法による香りの印象評定を課すと同時に、香りに対する調和色、不調和色を各々カラーチャートから選択させた。実験Bは、100名の男女に、カラーカードの印象評定と香りの調和度評定を課した。香りの印象評定、色彩の印象評定、さらにこれらを統合した結果の各々に対して因子分析を施したところ、共通して<MILD>因子と<CLEAR>因子を得た。すなわち、香りと色彩は印象的構造が比較的近似しており、同一次元で捉えることが可能なことが示唆された。各刺激の因子得点結果から、<MILD>因子が高明度の暖色・甘い香りか、低明度の寒色・スーッとした香りかを分ける軸であり、<CLEAR>因子は、高彩度色・さわやかな香りか、低彩度色・濃厚な香りかを分ける軸であった。次に、2軸における調和性を検討した。香りに対する調和色として、香りの因子得点を独立変数、香りに対する調和色、あるいは不調和色の選択率を従属変数として、それぞれ重回帰分析を行った。色彩に対する調和香としては、色彩の因子得点を独立変数、色彩に対する香りの調和度評定値を従属変数として、重回帰分析を行った。これらの結果と、双方からの調和性判断の結果と考え合わせると、いずれかの因子(あるいは両因子共に)と正の相関の認められた色彩と香り同士は調和性が高く、逆に正の相関が認められた色彩や香りと、負の相関が認められた色彩や香りとは不調和関係にあることが分かった。よって、重回帰式を、調和予測モデルとして提案し、印象的次元上で距離の近い色彩と香りは調和関係、距離の乖離した色彩と香りは不調和関係との結論に至った。120種の香り及び120色を、それぞれの印象によって分類した結果、香りは10クラスタ、色彩は9クラスタに分類された。そこから30種の香りと18色を選出し、香り、色彩各々の印象構造次元を抽出すると共に、香りと色の調和感を双方から判断させ、両者の調和関係を定義した。結果として、香り、色彩の印象構造次元として共通しているのは、<MILD><CLEAR>の2因子であり、印象の類似した香りと色彩同士の調和感判断が安定して高かった。さらに、香りと色彩とを同一次元で捉える場合の印象構造次元を検討した結果、同様の2因子が抽出された。次に、これらの2軸における香りと色彩の調和性を検討した。まず、香りに対する調和色の検討に関して、香りの因子得点を独立変数、香りに対する調和色、あるいは不調和色の選択率を従属変数として、それぞれ重回帰分析を行った。その結果、例えば赤は、香りの<MILD>因子の得点上昇に伴って調和色としての選択率が上昇し、得点が低下に伴い不調和としての選択率が上昇することが分かった。一方、色彩に対する調和香の検討として、色彩の因子得点を独立変数、色彩に対する香りの調和度評定値を従属変数として、重回帰分析を行った。その結果、例えばバニラの香りは、色彩の<MILD>因子の得点上昇に伴ってバニラの香りの調和度が上昇する結果となった。以上の結果を考え合わせ、香りと色の調和関係の定義と照らし合わせた。すると、いずれかの因子(あるいは両因子共に)と正の相関の認められた香りと色彩同士は調和性が高く、逆に正の相関が認められた色彩や香りと、負の相関が認められた色彩や香りとは不調和関係にあることが分かった。以上より、香りと色彩の印象構造が比較的類似しており、同一次元上で捉えることができること、その上で、両者の調和性に関して、ある程度予測が可能であることが示唆された。

これらの結果と、双方からの調和性判断の結果と考え合わせると、いずれかの因子(あるいは両因子共に)と正の相関の認められた色彩と香り同士は調和性が高く、逆に正の相関が認められた色彩や香りと、負の相関が認められた色彩や香りとは不調和関係にあることが分かった。よって、重回帰式を、調和予測モデルとして提案し、印象的次元上で距離の近い色彩と香りは調和関係、距離の乖離した色彩と香りは不調和関係との結論に至った。
ストレス下における筋崩壊のメカニズムとその制御

1.筋組織培養系:幼若ラットよりヒラメ筋を取り出し、筋蛋白崩壊を観察する組織培養システムを確立した。このbioassay系を用いて、ヒト洗浄血小板をトロンビン刺激して得られた上清中に筋崩壊誘導因子が含まれていることが示唆された。また、この因子は、プロスタグランディンとは異なることが判明した。2.ラットDICモデル:ラットにトロンビンを反復静注することによりDIC状態が作成された。この状態のヒラメ筋を取り出し組織培養を行った所、みかけ上の筋崩壊が亢進していた。さらに、筋崩壊の特異的な指標となる3-メチルヒスチジンの測定系を確立し、蛋白合成の影響を除くためサイクロヘキシミド処置を加えて検討した。その結果、DIC下の筋では蛋白合成の抑制が主で、分解の亢進は生じていないことが判明した。ヒラメ筋(遅筋)のみならず長枝伸筋(速筋)でも同様の変化を呈した。3.筋管細胞系:L6筋芽細胞を筋管細胞へと分化させた時、成熟筋と類似の形態的生化学的変化を呈した。この分化の過程で蛋白分解酵素が重要な役割を果たすことが判明した。C2C12筋芽細胞を用いて同様の実験を行い、筋管細胞への分化の過程でカテプシンのup-regulationとプロテアゾームのdown-regwlationが生じることを証明した。C2C12細胞が筋肉のモデルとしてより良好であることを確認した。4.炎症性サイトカインの筋管細胞蛋白分解作用:C2C12筋管細胞を用いてTNF:IL-1、およびIL-6等の炎症性サイトカインが蛋白分解亢進作用を有するか検討した。IL-6のみが、蛋白分解を亢進させた。この際、IL-6はカテプシン(B. L)活性およびmRNAの増加、26Sプロテアゾーム活性の増加とプロテアゾームsubunit mRNAの増加を引き起こした。IL-6の蛋白分解亢進作用は、細胞内蛋白分解酵素系活性化を介することが判明した。1.筋組織培養を用いた筋蛋白崩壊のbioassay系を確立した。幼若ラットのヒラメ筋をincubationし、培養液中に放出されたアミノ酸量を測定、筋蛋白崩壊の指標とした。種々の物質をこの培養液に添加し筋蛋白代謝に与える影響を観察した。培養を行う際、筋両端をpimmingし筋に緊張を与え、培養液にインスリンを添加する事により筋のviabilityは向上し、安定した筋培養系が確立された。培養液中のアミノ酸のうち、分枝鎖アミノ酸(BCAA)については、HPLCを用いたautoーamalyzerによる測定系を確立した。しかし、筋組織において分解合成されないチロシンの測定が望ましく、現在、測定系の確立を急いでいる。2.上記のbioassay系を用いた研究から以下の見地が得られた。i)ヒト洗浄血小板浮遊液にトロンビンを加え刺激し遠沈後得られた上清(stim.sup)には、筋蛋白崩壊誘導因子が含まれていることが示唆された。(stin,sup・添加時、BCAA放出量は、刺激を加えなかった血小板浮遊液上清添加時に比し、約45%増加)。血小板をアスピリンで前処理し筋蛋白崩壊を検討したところ有意な変化は認められず、このメカニズムに、プロスタグランデイン(筋崩壊を促進すると報告されている)の直接的な関与はないと考えられた。

ii)トロンビンは、単独で筋蛋白崩壊誘導活性を有すると考えられた(トロンビン単独添加により培養液中のBCAA放出量は約30%増加)。この活性は、トロンビンの濃度依存性に亢進した。iii)トロンビンに対する特異的阻害剤であるhirudinを用いてstim・sup.に含まれるトロンビン自体の影響を検討したところ、stim supによる筋蛋白崩壊は、部分的に抑制される傾向を示した。これまでに、血小板や凝固因子が骨格筋蛋白代謝に影響を与えるとした報告はなく、両者は、敗血症やDIC、多臓器不全などの病態における筋蛋白崩壊のメカニズムに関与している可能性が示唆された。(1)ラットにトロンビンを静注し、血小板減少と凝固因子の消費を伴うDIC(Disseminated Intravascular Coagulation)のモデルを作成した。このラットから摘出したヒラメ筋を組織培養して、筋蛋白の崩壊を観察した。チロシンの測定系を新たに確立し、培養液中のロイシンとチロシン濃度を測定した所、DIC状態のラットでは有為に筋崩壊が亢進していることが判明した。前年度に活性化血小板から筋崩壊促進分質が分泌されるという結果を得ていたが、今回の結果と合わせてDIC状態で活性化された血小板が筋崩壊亢進の原因であることが示唆された。この結果を欧文誌に投稿し、現在revise中である。(2)DICラットにおける筋崩壊をより詳細に検討するため、速筋であるEDL筋、遅筋であるヒラメ筋をとり出し、筋の種類による崩壊過程の差を観察している。崩壊の指標としてチロシンに加え、3-メチルヒスチジンの測定系を確立しつつある。またこの筋崩壊に最も責任のある蛋白分解酵素について検討を加えている。プロテアゾームの活性(26Sと20S)とプロテアゾーム活性化因子についてDIC時の変化を観察したが変化を認めず、プロテアゾームの関与は乏しいことが判定された。次にカテプシンとカルパインの関与について、特異的阻害剤を用いて検討する予定である。また、得られた結果については、論文化する予定である。(3)筋蛋白崩壊のメディエターを調査する上で、ヒラメ筋の組織培養を用いる方法はいろんな点で欠点がある。それに代わる方法として、筋芽細胞(L6)を用いて、細胞内の蛋白分解酵素活性変化を指標としたアッセイ系を確立しようと試みている。preliminaryではあるが、可能性を示唆する結果を得ており、今後さらに追求する予定である。筋崩壊促進因子の同定が、この方法を用いて可能となることを期待している。ラットにトロンビンを静注し、DIC(Disseminated intravascular coagulation)モデルを作成した。DIC状態から採取したひらめ筋からのチロシンおよびロイシン放出は亢進しており、DIC状態で活性化された血小板から筋崩壊促進分質が分泌される可能性があるという結果を得て、欧文誌に投稿し、受理され出版された。さらに筋培養液中のチロシンに加えて3-メチルヒスチジンの測定系を確立した。また蛋白合成を抑制するためサイクロヘキシミドを添加した系を作成した。細胞内プロテアーゼとして、プロテアゾーム活性に加えてカテプシン(B,H,L)活性を測定し、その変動を観察した。その結果、DIC状態の筋では蛋白合成がむしろ低下し、総蛋白分解は変化しないことが判明した。これは、細胞内プロテアーゼ活性が変化しない結果と対応していた。
血流調節とアンギオテンシン転換酵素阻害薬による内膜増殖防止を備えた特殊ステント

血管拡張の維持に重要な金属ステントの狭窄防止策と血流の調節に関して研究を行った。1.血流可変ステント機構の開発:ステント内の血流を調節するために、バルーンの移動防止に開発した両端渦巻型形状記憶ステントをステント内に置き、その中にバルーンを留置する方法を考案した。テフロンチュウブで門脈圧亢進症の血行動態モデルを作成してTIPS路にバルーン留置前後の血行動態の変化をMRで計測した。TIPS想定チューブ内にバルーンを留置するとTIPS想定チューブ内の平均流速は、48.6cm/secから20.7cm/secに減少し、肝外性副血行路想定チューブ内平均流速は,46.7cm/secから64.3cm/secに増加した。バルーンを留置する前後の流量は,それぞれ、TIPS想定チューブ内で55.4ml/1.5sと24.6ml/1.5s,肝外性副血行想定チューブ内で53.3ml/1.5sと76.4ml/1.5sであった。即ち、バルーンの移動を防ぐ金属ステントとバルーンの組み合わせ機構を設定する事により血流の調節が可能であることがin vitroで証明された。今後、成犬における安全性と有用性に関するin vivoの検討が必要である。2.ステント留置による内膜増殖の検討:成犬の肝部下大静脈と腎部下大静脈にステント留置5.5年後、肝静脈、腎静脈などの側枝は開存しておりステント金属の存在する領域にコラーゲン線維の増殖がみられた。臨床的に肝部下大静脈閉塞症Budd-Chiai syndrome、難治性腹水に対するTIPSS、頚動脈ステント留置を図ってきたが、放射線治療歴とステント開存の関係が示唆された。最近、ラットとは違いACE阻害薬を投与しても、イヌやヒトの血管では、アンギオテンシンIIの生産は止められず、キマ-ゼによることが分かってきた。今後は薬剤より血管内放射線治療に研究を押し進めたい。1.血流の調節を可能とするステント留置法の開発:ステント内に回収可能なフィルターを留置した後に離脱式バルーンを置く方法を検討したが、この方法には(1)フィルターの回収できる期間に制限のあることと手技がやや煩雑であること、(2)血流調節用バルーンとして離脱式のものでは回収が難しいことがわかった。そこで、渦巻型ステント留置法とヘパリンコーティングバルーンカテーテルの併用による方法を検討している。形状記憶性渦巻型ステントは作製可能であることがわかったが、径を小さくすることが次の課題である。2.ACEIを用いる内膜増殖の防止:内膜増殖作用としてのアンギオテンシンIIの抑制はラットやウサギではACE阻害薬によってなされるが、イヌ、サル、ヒトではACE阻害薬に加えてキマ-ゼ拮抗薬(キモスタチン)を併用する必要があるという基礎データが報告されている。実験に用いる薬剤としては、ACE阻害薬以外をも検討する必要がある。3.ステント留置による内膜増殖の検討:(1)成犬における検討:成犬の下大静脈内に自作Zステントを留置し、血管造影で追跡観察した結果、内膜増殖の発生を認めたが、側枝である肝・腎動脈の開存が確認された。(2)臨床例:頸動脈内、TIPS路内にウォールステントを留置した。術前の放射線照射が内膜防止に関与することが示唆された。1.血流可変ステント機構の開発2.ステント留置による内膜増殖の検討:(1)剖検により、ステント留置5.5年後成犬の組織学的検討を行った。

肝静脈、腎静脈などの側枝を横切るステントの金属針は薄い線維性組織で覆われていたが側枝は開存していた。ステント針の存在する領域にコラーゲン線維の増殖がみられた。(2)臨床的に頸動脈例では、放射線照射が内膜増殖を抑制している可能性が示されたが、今後、prospectiveにも検討する必要がある。
様々な比喩外要因を考慮した比喩の理解・鑑賞過程の認知機構の解明

名詞比喩の生成に関して,説明的な比喩よりも詩的な比喩を生成するときのほうが,喩辞(たとえる語)の探索範囲が広くなり,表現したい特徴を典型的に持たない概念も探索されることを明らかにした.また,形容詞比喩の理解において,喩辞が中立的な印象を持つ比喩では,形容詞比喩が名詞比喩や動詞比喩に比べてネガティブな印象を喚起しやすく,形容詞の意味の印象と詩的度の間には負の相関が成立することを示した.さらに,名詞比喩の理解において,聞き手の作業記憶容量が大きいと比喩理解が容易になる傾向があるが,理解過程に及ぼす影響はあまり確認されなかった.名詞比喩の生成に関して,説明的な比喩よりも詩的な比喩を生成するときのほうが,喩辞(たとえる語)の探索範囲が広くなり,表現したい特徴を典型的に持たない概念も探索されることを明らかにした.また,形容詞比喩の理解において,喩辞が中立的な印象を持つ比喩では,形容詞比喩が名詞比喩や動詞比喩に比べてネガティブな印象を喚起しやすく,形容詞の意味の印象と詩的度の間には負の相関が成立することを示した.さらに,名詞比喩の理解において,聞き手の作業記憶容量が大きいと比喩理解が容易になる傾向があるが,理解過程に及ぼす影響はあまり確認されなかった.(1)比喩外要因として比喩の使用目的(説明的か詩的か)によって,比喩生成過程にどのような違いがあるかを検討するために,名詞隠喩において被喩辞と強調した.い特徴から喩辞を生成する実験,および比喩生成の際にどのような概念が想起されるかを調べるプライミング実験を行った.その結果,説明的な比喩を生成する際には,表現したい特徴を典型的に持つ概念のみを探索して喩辞を生成するのに対し,詩的な比喩を生成する際には,典型的でない概念までに探索範囲を広げて喩辞が生成されることが明らかになった.(2)比喩外要因が比喩の面白さや詩的効果の認知に与える影響を検討するため,個人の作業記憶容量や比喩と意味的に関連する解釈情報の呈示が,比喩の理解しやすさや面白さの認知にどのように影響を与えるかを,心理実験をもとに検討した.実験の結果,個人の作動記憶容量に,比喩の理解しやすさや面白さとの相関は見られなかった.一方で,比喩の解釈文を呈示することで理解しやすさや面白さが高まり,特に解釈文の数が多くなるほど,その傾向は強まることが明らかになった.(3)形容詞隠喩では否定的な意味が喚起されやすいという現象のメカニズムを解明するために,比喩から喚起される意味と,それぞれの喩辞および被喩辞から運想される語との関連を心理実験により調査した.その結果,比喩表現が形態に関わらず喩辞からの連想語の影響を受けやすく,また喩辞が中立の意味の時,名詞比喩や動詞比喩と比べて,形容詞比喩は否定の連想語の影響を大きく受け,否定的な意味を喚起しやすいという結果が得られた.(4)比喩理解や鑑賞・生成過程をモデル化するための計算モデルの枠組みであるベクトル空間モデルにおける意味合成方法について,シミュレーション実験を行い検討した.その結果,ベクトル空間の各次元が明確な意味を有する局所的意味表現の場合にはベクトル積に基づく意味合成手法が適しているが,ベクトル全体として意味を有する分散的意味表現ではベクトル和に基づく意味合成手法が適していることが明らかになった.(1)比喩外要因として比喩の使用目的(説明的か詩的か)によって比喩生成過程が異なるという,前年度までに得られている研究成果に関するデータ整理や解析の追加を行い,国際学術雑誌論文(現状は条件付き採択)としてまとめた.(2)形容詞比喩が否定的意味を喚起するという知見に関するこれまでのデータの整理や解析の追加を行い,国際学術雑誌論文として発表した.また,人の五感の相互作用に基づくオノマトペと比喩の関係性に着目した研究を開始し,具体的なオノマトペと結び付きの強い比喩に着目することにより,新たな研究が展開できる可能性を確認した.(3)主題で顕著な意味特徴が,主題が比喩内で使用される状況で,特に主題の処理が語順の操作により遅れる状況において,どのように理解されているかを検討した.その結果,主題における意味特徴は,主題の処理が先行する条件(AはBのようにXXXである)においては統制条件に比べて遅く理解されるが,主題の処理が遅延する条件(BのようにAはXXXだ)では,統制条件とほぼ同程度の速度で理解されることが分かった.(4)比喩理解に対するワーキング・メモリ容量の影響について,学会発表でのコメントを受けて,再分析を行った.また,これまで検討してきたワーキング・メモリ容量(RSTにより測定)と言語的知識(京大NX, WAIS-IIIにより測定)以外の個人差要因として,K-ABCIIを使って認知処理能力を測定し,要因に組み込むこととした.結果については,次年度以降学会発表,論文等で報告の予定である.(5)比喩の認知過程のモデル化の枠組みであるベクトル空間モデルにおける意味合成方法について,前年度から引き続いてシミュレーション実験を行い,その結果を国際学術雑誌論文として発表した.また,漢字を単位とする新たな意味空間モデルの構築手法を開発した.その成果は次年度の国際会議で発表予定である.(1)比喩外要因として,比喩の使用目的(説明的か詩的か)によって,比喩生成過程にどのような違いがあるかを検討した前年度の実験研究を発展させて,ベクトル空間モデルに基づく比喩生成過程の計算モデルに関して検討し,実験結果をある程度シミュレートできることを示した.この結果は今年度以降の国際会議にて発表予定である.

(2)形容詞比喩が否定的意味を喚起する認知過程解明に向けて,喩辞から連想される語と比喩表現から連想される語について,名詞比喩と動詞比喩の比較を行った.その成果は,CogSci2012で発表された.また,形容詞比喩の否定的意味喚起と詩的度との関係性について分析を行い,研究成果を国際ジャーナルに投稿中である.(3)比喩内要因である比喩の慣習性・相互作用性が,比喩の主題・喩辞の意味処理過程に関与することを明らかにした.また,比喩外要因である作動記憶が,比喩理解・比喩の面白さ認知の過程に及ぼす影響について心理実験をもとに検討した.これらの成果はCogSci2012などで発表された.(4)比喩理解におけるワーキング・メモリ容量と言語的知識の影響を調べるため,大学生74名を対象とし,時間制限つきの有意味性判断を求める実験を実施した.ワーキング・メモリ容量はリーディングスパン課題によって,言語的知識は京大NXを用いて測定した.結果は現在も分析中であるが,本年度学会等にて発表の予定である.(5)比喩理解や生成過程の計算モデルの枠組みであるベクトル空間モデルに関して,コーパス量と性能の関係や,漢字を単位とする新たな意味空間モデルの構築手法などについて検討した.特に後者は日本語の特性である漢字による語彙処理の認知モデルの適切な枠組みを提供できる可能性があるため,今年度も引き続いて研究を行う予定である.当初の計画どおりに順調に進んでいるが,当初の計画にはなかった伝達目的の違いによる比喩生成過程の違いを解明する研究にやや重点を置いたために,比喩理解における比喩外要因の影響の検討が若干遅れる結果となった.25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画どおりに順調に進んでいるが,当初の計画にはなかった伝達目的の違いによる比喩生成過程の違いを解明する研究にやや重点を置いているために,比喩理解における比喩外要因の影響の検討が若干遅れる結果となった.今年度に成果が得られた研究については,当初の計画どおりに発展させていく.特に,個人の作業記憶容量の違いによる比喩理解・鑑賞過程の影響について実験を行っていく予定である.また,比喩生成過程の解明についても,形容詞比喩の否定的な意味の喚起のメカニズム解明にもつながる可能性があるため,さらに追及していきたい.25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度までに成果が得られた研究については,当初の計画通りに発展させていく.特に,個人の作業記憶容量の違いによる比喩理解・鑑賞過程の影響について研究を行っていく予定である.また比喩生成過程の解明については,新規性の高い研究であるため,実験研究と計算モデル研究の両方から引き続き実施していく.
膜骨格系による膜輸送複合体の安定化機構

(1)マウスゲノムに存在する13種類のセプチン遺伝子のうち成熟脳特異的に発現するSept4に着目して遺伝子破壊を行い、網羅的行動解析によってSept4欠損マウスのドパミン神経伝達が減弱していることを見出した。Sept4を含むセプチン複合体がドパミン・トランスポーター(DAT/Slc6A3)やtSNAREを含むトランスポートソームの構成成分であることなどから、シナプス前スカフォールドとしてのセプチン系の新たな役割が示された。さらに、パーキンソン病においてSept4が減少することがドパミン神経伝達を低下させ、病態を加速させる可能性も示唆された。セプチン系の破綻が微小管による膜蛋白質の輸送障害をもたらすことも、複雑な病態の背景にあるかもしれない。(2)マウス神経組織におけるセプチン分子の局在から機能に関する手がかりを得るため、免疫電子顕微鏡(immunogold法)連続切片像(70nm厚×20切片)からシナプスやグリア突起形状と金粒子の分布情報を抽出してコンピュータ上で3次元再構築した。これによりシナプス近傍やグリア突起における特定の細胞膜ドメインにおいてセプチンが集積する傾向が明らかになった。これら細胞膜直下のセプチン・クラスターの一部はGLAST/Slc1A3などの神経伝達物質輸送体やその他重要な膜蛋白質と共局在することから、DATでみられたようにトランスポートソームのスカフォールドを構成している可能性がある。また、一部は膜骨格として樹状突起棘(スパイン)やグリア突起形状の構造的支持に寄与する可能性がある。これまでの組織・細胞レベルの研究から、細胞膜直下のセプチン系がスカフォールドないし拡散障壁として、膜輸送複合体の組織化・局在・安定化などに寄与することが示唆された。この仮説は、逆遺伝学的手法によって作製したSept4欠損マウスにおいてDATを核とするドパミン再取り込みに必須な膜輸送複合体が欠乏するというデータからも支持された。しかし、その表現型が比較的マイルドであるため、セプチン系で最も重要なサブユニットであるSept7をドパミンニューロンのみでコンディショナルに欠失するマウスの作製を開始した。次年度に生まれる予定のマウスがドパミン輸送体複合体の欠乏によってパーキンソン症候群に類した病態を呈すれば、セプチン・スカフォールドに依存するトランスポートソーム研究のためのよいモデルとなり、膜輸送複合体研究の医学的な意義もさらに高まることも期待できる。
スポーツ活動に伴うリスクに対するマネジメント‐日仏間の比較研究を中心にして‐

フランスにおいては、スポーツ事故に関する判例や立法によって、スポーツ活動中の事故においても、物の所為によって生じた身体的な損害に対する責任については、危険の引き受けの法理を適用して免除される可能性が否定された。すなわち、本研究は、フランスにおいて、スポーツ領域における民事責任体制の変化がもたらされたことを明らかにした。またそのような損害賠償リスクに備えた、保険制度の構築の必要性を示唆した。スポーツ活動中の事故に伴う損害賠償リスクに対するマネジメントを、法的な視点に基づいて講じるための知見を獲得することが、本研究の課題である。本年度はまず、サーキットにおいて事故が発生し、それに伴い被害者と加害者との間で民事責任が争われたフランスのケースについて、フランスの民事領域の最高裁判所にあたる破毀院が下した判決文を逐語訳するとともにそれを分析し、フランスにおけるスポーツ事故発生時における民事責任の所在について検討した。その結果、主に危険の引き受けの法理の適用に関する知見を獲得した。またその成果については、「スポーツ事故と法的責任-フランスにおける危険の引き受けの法理の適用をめぐって-」というタイトルの刊行物において公表した。一方、フランスのスポーツ領域における民事責任の動向を調査し、必要な資料の収集を図るために、同国のリモージュにあるCentre de Droit etd'Economie du Sport(スポーツ法・経済研究センター)を訪問し、センター長や同センターの研究員らと面会した。加えて、同様の目的のために、モンペリエ大学の法学部にも訪問し、スポーツ活動中の事故と民事責任との領域を専門とする教授らと面会した。それらのことによって、現在のフランスにおける“民事責任とスポーツ"に関する示唆を受けるとともに、これからの研究遂行に必要となるに資料を収集した。実際に収集した資料は、例えば、スポーツ活動全般を規定する法令を網羅するCode du sport(スポーツ法典) (Dalloz, 2013)等である。その結果、同法がスポーツ領域における民事責任制度に直接的な変化を生じさせたことを明らかにした。具体的には同法第一条は、フランススポーツ法典L.321-3-1条に以下の条文を挿入した:「スポーツ活動の実践者は、一時的または継続的にスポーツ実践の用に供される場所において、スポーツイベント中にその活動を実践する、またはそのイベントのための練習の機会に、民法典1384条1項にいう、自己の管理下にある物の所為によって他人に与えた物質的損害の責任を、負担することはない」。すなわちこの条文は、スポーツ活動中に、自己の管理下にある物の所為による、物質的な損害は負担する必要はないが、身体的な損害が発生した場合には、賠償責任が生じることを規定することとなる。したがって、物の所為によって生じた身体的な損害に対する責任については、危険の引き受けの法理を適用して減免される可能性が否定されることとなり、フランスにおけるスポーツ領域における民事責任制度の変化がもたらされたこととなる。研究の2年目である本年度の中心的な課題は、LOI n°2012-348 du 12 mars 2012tendanta faciliterl'organisationdes manifestations sportives etculturelles(文化・スポーツイベントの運営を支援するための2012年3月12日の法律第2012-348号)を逐語訳し、検討することであった。この課題を達成し、公開するとともに、それ以外の課題については現在随時着手しており、来年度にはその成果を公開するつもりである。また、研究遂行のための資料の収集も順調に行うことができており、研究はおおむね順調に進展しているといえる。スポーツ事故に伴う賠償責任(民事責任)の発生リスクに対するマネジメントを、法的な視点に基づいて講じるための知見を獲得することが本研究の課題である。本研究の起点であるLOI n°2012-348du 12 mars 2012tendanta faciliterl'organisationdes manifestations sportives etculturelles(文化・スポーツイベントの運営を支援するための2012年3月12日の法律第2012-348号)は、政府に対して2013年6月1日までに、「スポーツ領域に関する民事責任制度についての今後の展望と焦点」に関する報告書を、Comite National Olympique et Sportif Francais (CNOSF:フランスオリンピック・スポーツ委員会)との協議のもとに、策定することを義務付けていた。正式な報告書はまだ議会に提出されてはいないが、CNOSF内に設置されたワーキンググループの手によって作成された、報告書の草案を本年度の研究を遂行する過程で入手することができたので、その翻訳を実施し、ほぼ終了することができた。その結果、今後フランスにおけるスポーツ領域における民事責任制度を安定させるためには、スポーツ領域に特有の責任体制を構築すること、および被害者救済のための保険制度の拡充が必要がある、との提言がなされる可能性があることを確認した。またそのことは、スポーツ活動中のリスクマネイジメントの向上につながることが予想される。研究3年目を迎えた本年度の中心的な課題は、LOI n°2012-348 du 12 mars 2012tendanta faciliterl'organisationdes manifestations sportives etculturelles(文化・スポーツイベントの運営を支援するための2012年3月12日の法律第2012-348号)の制定時に、その作成が義務付けられた「スポーツ領域に関する民事責任制度についての今後の展望と焦点」に関する報告書の翻訳作業であった。この課題をほぼ終了することができた。

また、その成果を研究誌上で公開するための作業に着手しており、来年度には実施できる見通しである。また、研究遂行のためのその他の資料の収集も順調に行うことができており、研究はおおむね順調に進展しているといえる。スポーツ事故に伴う賠償責任(民事責任)の発生リスクに対するマネジメントを、法的な視点に基づいて講じるための知見を獲得することが本研究の課題である。そのためまず、「危険の引き受けの法理」の適用を明確に否定した、フランス破毀院(司法系統における最上級の裁判所)による判決(2010年11月4日)を検討した。その結果、同国においては、物の所為によって損害を受けた場合には、同法理が適用されて加害者が免責されることは無いと、判示されたことを明らかにした。次に、この判決をきっかけに制定された「文化・スポーツイベントの運営を支援するための2012年3月12日の法律第2012-348号」を翻訳した。加えて、同法が政府に対してCNOSF(フランスオリンピック・スポーツ委員会)との協議のもとに、策定することを義務付けた「スポーツ領域に関する民事責任制度についての今後の展望と焦点」に関する報告書の内容について、検討した。この報告書は正式にはまだ議会に提出されてはいないが、CNOSF内に設置されたワーキンググループの手によって作成された、報告書の草案を入手したものである。その結果、今後フランスにおけるスポーツ領域における民事責任制度を安定させるためには、スポーツ領域に特有の責任体制を構築すること、および被害者救済のための保険制度の拡充が必要がある、との提言がなされる可能性があることを確認した。また本年度は、日本におけるスポーツ事故関連の裁判例との比較検討を行い、スポーツ活動中の事故リスクに対するマネジメントを図るうえで、特に被害者救済のための保険制度の拡充が必要であることを示唆した。フランスにおいては、スポーツ事故に関する判例や立法によって、スポーツ活動中の事故においても、物の所為によって生じた身体的な損害に対する責任については、危険の引き受けの法理を適用して免除される可能性が否定された。すなわち、本研究は、フランスにおいて、スポーツ領域における民事責任体制の変化がもたらされたことを明らかにした。またそのような損害賠償リスクに備えた、保険制度の構築の必要性を示唆した。研究の初年度である本年度の中心的な課題は、2010年11月4日の破毀院判決を逐語訳し、事件の概要や裁判での争点、および裁判官が下した判決に至る過程や判旨を分析し、検討することであった。この課題を達成し、成果を公開するとともに、これ以外の課題についても現在随時着手しており、27年度もしくは28年度中にはその成果を公開するつもりである。