hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＡＬＳ患者のための脳波（ＥＲＰ）を用いた意思伝達支援

意思伝達能力を損なったALS患者のために、視覚刺激や聴覚刺激に対して現れる脳波(事象関連電位:ERP)を検出することによって、患者が注意を傾けている刺激を特定することができる。そして、これを意思情報として利用することによって意思伝達が可能となる。具体的には、刺激を家電製品のイラストなどにした場合は、所望の家電製品の電源を投入することができる。また、5指を刺激とした場合は、装置を介してではあるが、所望の指を動かすことができる。患者は自分の意思で家電製品のスイッチを投入し、指を動かすことが可能になり、生きる希望を見出した。視覚刺激や聴覚刺激に対して現れる事象関連電位(ERP)の成分であるP200とN200とP300を検出することによって,ALS患者が注意を傾けている刺激を特定することができ,これを意思情報として利用することによって、ALS患者の意思伝達が可能となる。平成25年度は、前年度に開発したALS患者が注意を傾けている刺激(「文字」「音声」「文字と音声」「項目」「写真」「イラスト」)を特定することができる実験システムを用いて、「リハビリテーション実験」を手がけた。この装置は、PC、生体アンプ、AD変換器、リレーボード、ERPを検出するためのソフトウェアで構成している。実験は、「親指」、「人差指」、「中指」、「薬指」、「小指」などの項目を、患者に対する刺激とする。患者はこのとき所望の指を動けと念じる。そして、同時に元気だった頃と同様に指を動かそうとする。このとき本システムは、刺激終了後、その指を特定し自作した外部の装置によりその指を動かす。たとえ外部の装置により動かしたとしても、自らの意思で指を動かすことで、患者に「喜びと感動」を与えることができた。現在までに100回程度の実験を行ったが、すべて患者の所望の指を動かすことに成功している。この研究成果については、平成26年3月に愛媛大学にて開催された「平成26年電気学会全国大会」において、「脳波(ERP)を利用したALS患者の目標刺激特定実験ーリハビリ実験の試みー」と題して発表を行った。そこで、平成24年度はALS患者が注意を傾けている刺激を特定することができる実験システムの開発を手がけた。具体的には、ハードウェアは、PC、生体アンプ、AD変換器、家電製品とその電源を投入するリレーボードから構成する。ソフトウェアとしては、P200,N200,P300を検出するためのプログラムの開発を手がけた。具体的には、脳波に対しフィルタ処理を行う。次に刺激ごとに加算平均処理を行う。そして、平均減算処理を行う。次に台形時間窓関数を用いて、P200,N200,P300が存在する部分の波形を切り出す。最後にスコア方式により、目標とする刺激を特定する。これらの一連の処理により、患者が目標とする刺激を特定し、これを患者の意思情報として利用することによって意思伝達を可能にする。本システムを用いて、ALS患者に対して目標刺激特定実験を行った。具体的には、「文字」「音声」「文字と音声」「項目」「写真」「イラスト」の6種類の刺激を用いて実験を行い、極めて高い正答率を得ることができた。この研究成果については、平成25年3月に名古屋大学にて開催された「平成25年電気学会全国大会」において、「ALS患者のための脳波(ERP)を利用した目標刺激特定実験」と題して発表を行った。意思伝達能力を損なった末期のALS患者のために、視覚刺激や聴覚刺激に対して現れる事象関連電位(ERP)の成分であるP200とN200とP300を検出することによって、ALS患者が注意を傾けている刺激を特定することができる。そして、これを意思情報として利用することによって、ALS患者の意思伝達が可能となる。初年度には、ALS患者が目標とする刺激を特定できるシステムの製作を行った。具体的には、患者に視覚や聴覚による刺激を与えると同時に、脳波を測定する。患者は目標刺激を強く意識する。そして、目標刺激に対応して出現するP200とN200とP300を検出することによって、目標刺激を特定することができる。このシステムを用いて、「音声」「文字」「音声と文字」「項目」「写真」「イラスト」を刺激とする目標刺激特定実験(I)、「親指」「人差指」「中指」「薬指」「小指」を刺激とする目標刺激特定実験(II)を各刺激50回ずつ行った。目標刺激特定実験(I)においては、特定した刺激をディスプレイに提示し患者に示した。

正答率は「音声」刺激において84%、他の刺激においては、96%以上の高い正答率を得ることができた。また、目標刺激特定実験(II)においては、目標刺激を特定した後にディスプレイに提示し、自作の装置でその指を動かした。正答率は100%であった。これはリハビリ実験であり、患者は自分の意思で指を動かすことができ感動していた。最終年度には、目標刺激特定実験(I)のデータをまとめ、電気学会論文誌Cに「ALS患者のための事象関連電位を利用した目標刺激の特定」と題して公表した。また、周波数分析を行うためにFFTのソフトウェアを作成した。今後は、より多くのデータを取得・分析して、リハビリ実験を推し進めていく計画である。人間医工学リハビリテーション科学・福祉工学平成24年度は、ALS患者に対して目標刺激特定実験を行った。具体的には、「文字」「音声」「文字と音声」「項目」「写真」「イラスト」の6種類の刺激を用いて実験を行い、最高で100%という極めて高い正答率を得ることができた。この研究成果については、平成25年3月に名古屋大学にて開催された「平成25年電気学会全国大会」において、「ALS患者のための脳波(ERP)を利用した目標刺激特定実験」と題して発表を行った。また、さらにデータを取得し分析し、内容をさらに充実させ、平成25年9月には、電気学会論文誌C(受付番号13009605)に「ALS患者のための事象関連電位を利用した目標刺激の特定」と題して投稿した。また、患者に「親指」、「人差指」、「中指」、「薬指」、「小指」の項目を刺激として提示し、患者は所望の指を動けと念じる。同時に元気だった頃と同様に指を動かそうとする。そして目標刺激として特定した指を、外部の装置によりその指を動かす。この実験はリハビリテーション実験である。この実験を100回程度行い全て正しく特定した。そして、このデータに対して周波数分析を行うためのFFTプログラムを開発した。この研究成果については、平成26年3月に愛媛大学にて開催された「平成26年電気学会全国大会」において、「脳波(ERP)を利用したALS患者の目標刺激特定実験ーリハビリ実験の試みー」と題して発表を行った。平成24年度はP200とN200とP300を検出し、ALS患者が注意を傾けている刺激を特定することができる実験システムを、ハードウェアとソフトウェアの両面から開発を行った。実際に目標刺激特定実験を行うに際して、特定した刺激と連動して、それと対応している家電製品の電源を投入する機能を実現する予定であった。しかし、ALSは進行性の難病であり、協力をして頂いている患者の病状が進むことによって、あまり開発に時間をかけていると、実験が困難になってしまう可能性があると判断した。また、この機能がなくても、特定した刺激をディスプレイに提示して、患者にフィードバックすることは可能である。そこで、平成24年度は、家電製品の電源を投入するプログラムの開発は行わなかった。しかし、平成25年度に行う予定であった「文字」「音声」「文字と音声」「項目」「写真」「イラスト」の6種類の刺激を用いて目標刺激特定実験を行った。
高度変成岩から読みとる地殻内流体活動のタイミングと空間分布

約6億年前の大陸衝突帯深部(800°C、0.8GPa)の岩石が地表に上昇する初期過程で複数段階の濃い塩水活動があり、その痕跡が約200 kmにわたりほぼ直線状に分布していることが、南極セール・ロンダーネ山地の研究からわかった。これほど広域的な濃い塩水活動の検知は世界初である。南極リュツォ・ホルム岩体(850°C, 1.2 GPa)では、濃い塩水活動に伴い、岩石の部分溶融も起きていたことがナノ花崗岩包有物の発見から明らかとなった。一方、ネパールヒマラヤの高温変成岩には濃い塩水活動は見られず、含ホウ素流体活動が検知できた。この相違はヒマラヤと南極における大陸衝突帯の露出深度の違いによる可能性がある。南極セール・ロンダーネ山地の苦鉄質岩試料中の角閃石の塩素濃度の分布の解析を進めた。このうちブラットニーパネの苦鉄質岩試料から、片麻状構造を高角に切る塩素に富む流体流入脈を見いだした。この脈は母岩から脈の中心に向かって塩素、ナトリウム、カリウム濃度が上昇する傾向があり、1塩素と共に動いた陽イオンはナトリウムやカリウムであること、2塩素濃度の上昇はその場で起きたのではなく、外部からの高塩素濃度流体の流入によること、が明らかとなった。また、ブラットニーパネでは泥質岩中のザクロ石の包有物としても塩素に富む流体活動の痕跡が見つかっているため、3塩素に富む流体活動が変成作用のピーク以降、複数段階で起きていたことが明らかとなった。また、昨年度に詳細に研究したバルヒェン山の泥質岩試料中で、塩素に富む流体流入に伴い、希土類元素の移動が起きていたことがわかった。すなわち、ザクロ石のコアでは軽希土類元素に富む鉱物(モナズ石)が卓越するが塩素に富む流体活動と同時ないしは後に成長したリムでは重希土類元素に富む鉱物(ジルコン、ゼノタイム)が卓越する。塩素に富む流体により、軽希土類元素、トリウムが流出し、重希土類元素、ジルコニウム、イットリウムが流入したようである。領家変成帯青山高原地域ミグマタイト中のジルコンについて詳細に調べたところ、昨年度メルト包有物が発見されたのと同じ微細組織を持つ部分から、直径2ミクロン程度のナノ花崗岩包有物が領家変成帯ではじめて見つかった。この構成鉱物に黒雲母も含まれるが、非常に細粒なため塩素濃度の分析はできなかった。このように、部分溶融を伴う領家変成帯高温部(青山高原地域)の試料やタイおよびネパールヒマラヤの高温変成岩試料からは、これまでのところ塩素に富む流体活動の痕跡は見つかっておらず、部分溶融に伴って必ず黒雲母中の塩素濃度が上昇するというわけでもないようである。東南極セール・ロンダーネ山地の苦鉄質岩試料中の角閃石・黒雲母の塩素濃度の分布を昨年度に引き続き調べた。その結果、セール・ロンダーネ山地の東西200 kmにわたり、泥質岩試料の研究から確認されていた濃い塩水活動の直線状分布は、岩相によらず塩基性岩にも記録されていることがわかった。この分布結果を、公表されたばかりのドイツのグループによる空中磁気探査の結果と比較したところ、セール・ロンダーネ縫合線やバルヒェン・デタッチメント付近の、低磁気異常と高磁気異常域の境界付近と一致した。このことから濃い塩水活動が大陸衝突帯における大構造に深く関係していることが示された。中央セール・ロンダーネ山地ブラットニーパネの試料から、複数段階の濃い塩水活動の温度圧力条件を800°C, 0.96 GPaと700°C, 0.70 GPaの間、および700°C, 0.70 GPa程度と見積もった。東南極リュツォ・ホルム岩体スカレビックハルセンのザクロ石珪線石片麻岩から、濃い塩水活動が新たに見いだされた。この証拠はザクロ石の中だけに保存されており、見積もられた濃い塩水活動の温度圧力条件は850°C, 1.2 GPa程度であった。濃い塩水活動に伴って、部分溶融現象も起きていたことがナノ花崗岩包有物の存在から明らかとなった。これは、部分溶融が流体中の塩濃度を上昇させる役割を担ったか、あるいは濃い塩水の流入が部分溶融を促進したかのいずれかを示す。この活動の年代はモナズ石のU-Th-Pb年代から550-500 Maであると推定される。ネパールヒマラヤ・タイの高温変成岩試料からはホウ素に富む流体活動の痕跡は見出されたものの、濃い塩水活動は見出されなかった。

東南極セールロンダーネ山地の泥質変成岩類について、黒雲母・燐灰石に含まれる塩素濃度を産状別に決定したところ、バルヒェン山の試料については、ザクロ石斑状変晶のリム部にのみ塩素に富む黒雲母と燐灰石が包有されることがわかった。ザクロ石コア部とマトリクスには塩素に乏しい黒雲母・燐灰石が存在する。温度条件・黒雲母の組成を考慮して求めたfHCl/fH2Oはザクロ石リム部で一桁上昇しており、塩素に富む流体が流入したことがわかった。その温度・圧力・時間条件は約800°C、8kbarであり、変成ピーク付近であった。また、ザクロ石のリム部とマトリクスにのみ存在する粗粒で丸いジルコンのU-Pb年代測定を行ったところ、約600Maを得た。これはセールロンダーネ山地の変成ピーク年代と一致するから、塩素に富む流体の流入は変成ピーク近くで起きたことがわかった。ザクロ石中に塩素に富む黒雲母が保存されている例はセールロンダーネ山地全域に線状の配列をなして広がり、これらは大規模延性剪断帯の分布に沿っているように見える。従って塩素に富む流体の活動は、大陸衝突イベントの主要なプロセスの一部である可能性があることが示唆された。一方、沈み込み帯の例として、領家帯の試料についても解析を進めた。青山高原地域の片岩ーミグマタイト境界付近でジルコンの年代測定と包有物測定を進め、ミグマタイト中のジルコンの、約93Maを示すリム直近からガラス包有物を発見した。これはジルコンリム成長時にメルトが共存した証拠である。メルト包有物と同時に成長した部分には黒雲母やカリ長石も包有されていることも確認した。研究の目的のうち、(a)リンによるザクロ石の組成累帯構造を等時面として利用し、(b)ザクロ石中のジルコンの消長と(c)流体活動の痕跡である塩素に富む黒雲母の消長を総合的に解析し、塩素にとむ流体によって移動した元素の種(Na,K,REE)を明らかにすることができている。また、このような流体活動の年代決定も順調に進んでいるほか、複数段階の流体流入イベントがあったことが明らかになってきており、大陸衝突に伴う塩素にとむ流体活動の時空間分布の一端を制約できてきている。東南極セールロンダーネ山地の試料については、平成24年度・25年度に行う予定であったLA-ICP-MSによるジルコン年代測定と温度圧力条件の推定の一部を前倒しして実施している。また、領家変成帯の試料およびタイ・インタノン帯の試料についても、ジルコン年代測定を前倒しして実施した。従って、これらの面では予定以上に研究が進展している。一方で、領家変成帯およびタイ・インタノン帯の試料について、黒雲母中の塩素濃度の決定や、国際学会による情報収集が予定通り行えていない。これらは前倒しした研究内容の代替として次年度以降に実施できるため、研究はおおむね計画通り、順調に進展していると言ってよい。当初計画していた炭素や硫黄の同位対比測定は、塩素にとむ流体活動によってこれらの元素があまり動いていないように見えるため、これを見合わせ、代わりに塩素同位対比の測定の有効性を検討し、塩素にとむ流体の起源に制約を与えていく。部分溶融による黒雲母などへの塩素濃集も可能性としてまだ否定できないため、南極以外の試料についても引き続き分析を行って検討する。また、SHRIMPなどのさらに高度な分析機器で空間解像度を上げて分析することで、流体活動の時空間分布をより精密に制約していく。昨年度は国際学会に参加しての情報収集ができなかったため、次年度使用額が生じたが、次年度にGoldschmidt国際会議に出席して情報収集を実施する予定である。
対話を通した共生のための価値観の形成をもたらす音楽科カリキュラムの開発

本研究の目的は、多様な文化的背景をもつ他者と共生するための価値観の形成をもたらす音楽教育の方法論を明らかにすることである。その際、本研究の独自性は、1音楽における子どもの生の側面、2対話、3教科の本質と資質・能力育成の融合(音楽の営みの本質に迫ることによる価値観の形成)に焦点を合わせる点にある。この課題をふまえ、2018年度は主に下記の3点について研究を進めた。・ドイツの異文化間音楽教育に関する研究:ドイツの異文化間音楽教育は、特定の音楽作品を規範的にみる規範的な文化概念や、移民の子どもたちの祖国の音楽や文化を授業で扱う民族的-包括的な文化概念に基づいていたが、近年これらの文化概念が移民の背景を持つ子どもたちの音楽教育に相応しくないとして、子どもたちのハイブリッドで可変的、自己選択的な文化的アイデンティティの形成を支える、意味の付与・共有・生成としての文化概念とそれに基づく異文化間音楽教育が提唱されている。この成果は2019年度に発表予定である。・2017年改訂学習指導要領をふまえた音楽科の深い学びをもたらす学習に関する研究:ドイツにおける対話的な人間形成の考えを基盤として、パフォーマンス課題を活用して子どもたちが多様な音楽文化や他者や自己と対話しながら音楽表現や鑑賞の学習を深めていくあり方についてまとめた。・共生をめざす音楽鑑賞教育に関する研究:竹田青嗣による現象学的-欲望論における芸術論の美的価値の生成原理にもとづき,子どもが互いの差異を承認することを前提として仲間と共に音楽作品の芸術的価値審級について対話する音楽鑑賞活動が多様な文化的背景をもつ他者と共生するための教育となることを明らかにした。この鑑賞活動は,音楽の客観的内容ではなく主観的な美的価値に,音楽文化の出自ではなく仲間の多様性に焦点を合わせる。この成果は2018年度に口頭発表を行った。当初の研究計画から、具体的な対象については変更しているものの、そのことにより本研究の目的に鑑みて予想外の成果も得られている。そのため、研究はおおむね順調に進んでいるといえる。今後は、引き続きドイツの異文化間音楽教育における新たな文化概念やそれに基づく理論と実践について文献研究を進めるとともに、ドイツにおいて現地調査を行う予定である。
三次元ならびに二次元X線画像を利用した身元確認システムの開発

身元不明のご遺体の身元確認には,持ち物や見た目,指紋,DNAなどが用いられる.しかし,それらで確認が出来ない場合は単純X線画像やX線CT画像などのX線画像を用いることがある.しかし,大量のX線画像を専門家が確認することは非常に時間のかかる作業である.そこで, X線画像を用いた身元確認システムの開発を試みた.本システムは大規模災害時など多数のご遺体を迅速に身元確認する必要がある場合に有用である.平成27年度は,研究分担者が所属する九州大学大学院医学研究院法医学分野で撮影したご遺体のX線CT画像125例と,これらの司法解剖事例の中で警察から提供された生前のX線CT画像28例を収集し,本研究で用いる画像のデータベースを構築した.これらの画像は全て九州大学の倫理審査委員会によって本研究に用いることの承認を得た.また,胸部の模擬人体ファントムを3体用いて,身元確認システムの基本となる,X線CT画像を用いた三次元ならびに二次元X線画像マッチングのアルゴリズムを開発した.ファントムを用いた初期評価によって,胸部X線CT画像から抽出された骨の情報を三次元ならびに二次元の画像マッチングに用いることで体格の異なるファントムを区別することができることを明らかにした.これは,開発したマッチング手法が体格の差を反映し得ることを示しており,今後の臨床画像を用いたマッチングの研究における基礎的な結果となる.また,X線CT画像上の軟部組織の情報を用いることが身元確認の精度を下げる可能性が高いことも確認しており,死後の変化が生じやすい軟部組織の情報を本システムのアルゴリズムに加えない1つの理由となった.これらの成果は,臨床画像を用いた評価とさらなる検討が必要である.本研究の成果について“2015Annual spring scientific congress of Korean Society of Radiological Science"と“American Association of Physicists in Medicine,the 57th Annual Meeting"で発表を行った.研究に用いる画像データベースが構築できた。個人識別のためのアルゴリズムの開発に時間を要しているが、申請時も計画通り、ほぼ順調に研究が進んでいる。平成28年度は胸部X線CT画像を用いた三次元ならびに二次元X線画像マッチングのアルゴリズムを開発した.その手法を倫理審査委員会が承認した死後のCT画像症例と警察から提供された生前の胸部X線CT画像に適応し,個人が識別できる可能性があることを明らかにした.三次元マッチングと二次元マッチングを比較したところ,個人識別能の差は非常に小さく,画像マッチングにかかる時間は二次元のほうが圧倒的に短かった.これにより大災害など大量の画像から身元確認が必要な場合,二次元マッチングが有用である可能性が示された.また,胸部だけでなく頭部の領域に注目をしたマッチング技術の開発も行った.とくに法医学領域では前頭洞を用いた身元確認に関する研究が多く行われており,それらの知見を用いて改良した画像マッチング技術の開発にも着手した.上記の研究成果を,法医学分野の国際的な学術大会である“2016 Intersocietal Symposium of the International Academy of Legal Medicine" (平成28年6月・イタリア)で発表し,最優秀発表賞を研究協力者の大学院生が受賞した.本研究に関連する内容を国際学会(IALM:2演題,ICMP:3演題)で5演題と,国内学会(日本放射線技術学会:2演題,日本法医学会:3演題)で5演題の発表を行った.また,本研究に関連する内容の英語論文1編が日本放射線技術学会と日本医学物理学会の共同発刊している英語論文誌“Radiological Physics and Technology"に掲載されたほか,もう1編を平成29年3月に投稿した.胸部X線CT画像を用いた個人識別アルゴリズムを開発し,性能の評価および改良を加えることが出来た.しかし,研究対象となる症例数を増やす必要がある.また,頭部X線CT画像を用いた個人識別アルゴリズムは開発段階である.現段階ではやや遅れているが,今年度で遅れを取り戻すことが可能な範囲である.身元不明のご遺体の身元確認には,持ち物や見た目,指紋,DNAなどが用いられる.しかし,それらで確認が出来ない場合は単純X線画像やX線CT画像などのX線画像を用いることがある.しかし,大量のX線画像を専門家が確認することは非常に時間のかかる作業である.そこで, X線画像を用いた身元確認システムの開発を試みた.本システムは大規模災害時など多数のご遺体を迅速に身元確認する必要がある場合に有用であることが判明し、その内容の一部を、法医学のジャーナルLegal Medicineで公表した。身元不明のご遺体の身元確認には,持ち物や見た目,指紋,DNAなどが用いられる.しかし,それらで確認が出来ない場合は単純X線画像やX線CT画像などのX線画像を用いることがある.しかし,大量のX線画像を専門家が確認することは非常に時間のかかる作業である.そこで, X線画像を用いた身元確認システムの開発を試みた.本システムは大規模災害時など多数のご遺体を迅速に身元確認する必要がある場合に有用である.

平成28年度・29年度は,平成27年度に構築した画像データベースを用いて,開発した胸部X線CT画像のマッチングアルゴリズムの評価および改良を行う.とくに,三次元の画像のマッチングは多くの計算時間を要するため,アルゴリズムの最適化・高速化を行う必要がある.これと並行して,対象とする部位を胸部だけではなく頭部のX線CT画像に広げ,マッチングの手法を開発する.前頭洞と歯は法医学領域における個人の識別に多く用いられる部位であるため,前頭洞や歯のX線画像情報を取り出す手法を開発し,その情報を用いた身元確認のシステムの構築も目指す.また,胸部と頭部のマッチングを組み合わせた,新たな指標の開発に取り組み,より正確に個人を特定できる手法とし,大規模災害等に適応できることを目指す.なお,研究成果は国内外における関連学会で発表し,原著論文として国内外に向けて報告を行う.今年度は症例数を増やして,開発した胸部X線CT画像のマッチングアルゴリズムの評価を行う.また,頭部X線CT画像を用いたマッチングの開発および評価を行う.本研究によって得られた知見を広く知ってもらうために国内外における関連学会で発表し,原著論文として報告を行う.放射線技術学研究分担者(池田典昭)に20万円配分したが、配分額では購入できない備品であったため執行できなかった。平成28年度第4四半期に研究代表者が病気療養となり予算執行が出来す次年度に繰り越した.平成28年度に前年度分と合わせて使用予定である。平成29年度上半期に執行予定.
水素結合構造と連結するπ電子系を利用した機能性固体設計

分子内または分子間で形成される水素結合のうち、水素の結合位置の変化(プロトン移動)によってπ電子系の構造が変化するような系ではπ電子系に依存する固体物性が水素結合構造と共に変化する可能性がある。本研究ではこの様な可能性を調べるために分子内及び分子間水素結合系の構造、物性の研究を行った。1.分子内水素結合系としてはサリチリデンアニリン誘導体及びその電荷移動錯体を対象とした。化学修飾による立体効果及び分子間に働く電荷移動相互作用の強さにより、N...H-O水素結合中の水素の平衡位置が変化することを構造研究より明らかにした。また、この変化は光物性、特にプロトン位置の変化に伴うπ電子構造の変化により生ずるサーモクロミズムの挙動の変化として明確に捕らえることができた。プロトンの運動を調べるために固体NMRの緩和時間の測定を行った結果、化学修飾による水素結合構造の微妙な変化に対してプロトンの運動の挙動が大きく変化することがわかった。この系に電気伝導性を付与し、プロトンの運動と伝導電子の運動を結合させ新しい機能性物質を作り出すために多種の誘導体で電荷移動錯体を作製したが、まだ理想的な高伝導性錯体には至っておらず、今後はこの点をさらに進めていきたい。2.分子間水素結合系として取り上げた芳香族アミンとTCNQ類やキノン類との電荷移動錯体では比較的高伝導性のものが見つかっている。しかし、それらの多くは従来のものとは構造が異なり、交互積層型であること、また、同じ錯体でも高抵抗状態と低抵抗状態が存在していることが新たにわかった。さらに構造的には高伝導性の条件を満足し、実際、室温でも高い伝導度を示すジアミノピレン-TCNQが異常に大きな活性化エネルギーを広い温度範囲でもつ等、特異な現象が見つかっており、今後、物性に対する水素結合の役割を明らかにしていく予定である。1.分子内水素結合系であるサリチリデンアニリン誘導体について、化学修飾の影響を調べた結果、立体効果及び分子間に働く電荷移動相互作用によって水素結合構造が変化することがわかった。固体の電子機能に着目した場合、後者の効果をより詳細に調べる必要があるので、類似誘導体を電子供与体成分とする電荷移動錯体7種について構造を調べた。特に、ジ(2ーヒドロキシー1ーナフチリデン)ーPーフェニレンジアミンは電子受容性にかなりの差のあるTCNQとF_4TCNQの両者との組合せで同形の結晶を与え、電荷移動相互作用と水素結合構造との相関が直接調べられることがわかった。単結晶を用いた光学測定はまだ行ってないが、粉末試料で電荷移動吸収帯を調べた結果、より低エネルギ-側に吸収帯を持つ場合、水素結合構造はより中間的なもの(酸素側と窒素側の両方にまたがって結合した状態)になることがわかった。2.分子間水素結合系としては、ジアミノピレン、テトラメチルベンジジン、ジメチルベンジジンを電子供与体とし、水素結合形成が期待される受容体、TCNQ類、クロラニル、ブラマニル等との電荷多動錯体十数種が作製された。ジアミノピレンークロラニルでは低抵抗状態と高抵抗状態の存在、ジアミノピレンーTCNQでは高伝導性にもかかわらず異常に大きな活性化エネルギ-を持つ点、また、テトラメチルベンジジンーテトラシアノナフトキノジメタンでは200K付近で相転移の存在なで、これらの系での特異な現象が見つかりつつある。この3種の錯体結晶中では、供与体と受容体の間に水素結合が形成されており、その電子物性との関りを平成3年度に調べる予定である。1.分子内水素結合系としては前年度と同様サリチリデンアニリン誘導体について研究を進めた。

単一成分結晶について、固体のプロトンNMRの緩和時間の測定により、N・・・HーO水素結合中でのプロトンのダイナミクスをこの種の化合物では初めて調べた(共同研究:阪大理・武田定氏)。その結果、π電子系を通した分子内の相互作用によりプロトンの運動に差が出ること、化学修飾による水素結合構造の微妙な変化にプロトンの運動が非常に敏感であること、低温のプロトンの運動でのトンネル効果の可能性や、分子間でのプロトン位置の位相が交代することによるソリトンの可能性を示唆する全く新しいデ-タが得られてきている。この系に電気伝導性を付与し、プロトンの運動と伝導電子の運動を結合させ新しい機能性物質を作り出すことを目的として、多種の誘導体を電子供与体とする電荷移動錯体を作り出したが、理想的な高伝導性錯体単結晶はまだできていない。しかし、粉末状態で高伝導性のものは本研究でいくつか見つかっている。2.分子間水素結合系として、芳香族アミンを電子供与体として、水素結合形成が期待される受容体、TCNQ類、クロラニル、ブロマニル等との電荷移動錯体を対象とした。特に、ジアミノピレンーTCNQはこの種の電荷移動錯体としては唯一、分離積層型の構造をとることがわかり、伝導特性、光学物性、磁気物性を集中的に調べた。この錯体は室温で高伝導性を示すが、温度変化は半導体的で、異常に大きな活性化エネルギ-を広い温度範囲で持つ。錯体中での構成分子間の電荷移動度はかなり1に近いとみられるが、光学的に調べると赤外領域にも電子吸収帯が存在していることから、なんらかの形で電荷担体が存在しており、大きな活性化エネルギ-はこの電荷担体と格子系との相互作用によるものと思われる。
膠原病における肺線維化過程のメカニズムにかんする研究

膠原病における肺線維化過程のメカニズムを探るために、肺線維症をもつ膠原病患者13例(RA5例、PSS2例、PM2例、MCTD3例、SLE1例)および対照として肺線維症のない肺癌患者5例に気管支肺胞洗浄(BAL)を行った。1.BALより得られたマクロファ-ジの培養上清をヒト肺由来線維芽細胞株であるWIー38に加えて、その増殖に対する影響を調べたところ、RA2例、PSS1例、PM1例、および対照3例において、増殖促進効果が認められた。とくにPM患者(ptー9)と対照(controlー4)のBALマクロファ-ジ培養上清には高い活性が認められたが、膠原病群と対照群の間に差はなかった。2.ptー9とcontrolー4のBALマクロファ-ジ培養上清をWIー38に加え、線維芽細胞のコラ-ゲン合成に対する影響を調べたところ、両者ともコラ-ゲン合成促進効果を示した。とくに、ptー9のBALマクロファ-ジ培養上清はcontrolー4よりも高い活性を示し、この効果を示す因子が肺線維症の発症に関与している可能性が示唆された。3.これらの効果と、結合織代謝に関連する種々のサイトカインとの関係を調べるために、BAL上清中のTNFーα、ILー1β、ILー6、IFNーγの濃度を検討した。いずれのサイトカインも、肺線維症をもつ膠原症患者群と対照群との間で有意の差を示したものはなかった。しかし、ptー9のBAL上清はIFNーγ濃度がもっとも低く、強力をコラ-ゲン合成抑制効果をもつIFNーγが低レベルであることが線維化のメカニズムに関与している可能性がある。今後は、近年、線維化促進の重要な因子といわれるPDGFやTGFーβなどの増殖因子の検討を行う必要がある。1.肺線維症(軽度の間質性肺炎を含む)を伴った膠原病患者(関節リウマチ3例、強皮症1例、皮膚筋炎1例、混合性結合織病1例)および特発性間質性肺炎1例の計7例の患者の気管支肺胞洗浄液より得た肺胞マクロファ-ジを48時間培養した。その培養上清を胎児肺線維芽細胞に加えて培養し、コラ-ゲン、コラゲナ-ゼ、エラスタ-ゼの産生量および増殖能を測定した。2.コラ-ゲン産生量の測定は、^3H-プロリンを用いたハイドロキシプロリンアッセイによった。その結果、一部のリウマチ患者、強皮症および皮膚筋炎の患者では、肺胞マクロファ-ジ培養上清を加えない場合と比較して有意にコラ-ゲン産生促進効果を示した。3.コラゲナ-ゼ産生量は、^3H-プロリンでラベルしたニワトリ胎児の腱より得たコラ-ゲン基質を用いて測定した。その結果、患者の肺胞マクロファ-ジ培養上清中にはコラゲナ-ゼ産生促進効果は認められなかった。さらに、SAPNAアッセイによりエラスタ-ゼ活性をみたところ、一部の患者の肺胞マクロファ-ジ培養上清中にはエラスタ-ゼ産生促進効果が認められた。4.これらのことより、肺線維症をもつ膠原病患者においては、肺胞マクロファ-ジが産生する物質が肺線維化に何らかの役割を果たしていることが推測され、結合織代謝に影響を与えていると考えられる種々のサイトカインや増殖因子との関係を調べるために、今後は培養上清中のIL-1、TNF、TGF-β、PDGFの量との相関をみる予定である。

さらに、現在、上記の患者のうちの2例より経気管支肺生検にて肺組織を得ているが、in situ hybridization法により肺組織内におけるタイプI、III、IV、Vコラ-ゲン、フィブロネクチン、ラミニン、IL-1、TNF、TGF-β、PDGFの表現をみる予定である。1.肺線維症(軽度の間質性肺炎を含む)を伴った膠原病患者9例(慢性関節リウマチ4例、強皮症2例、皮膚筋炎1例、混合性結合織病2例)、特発性間質性肺炎1例、および対照としてX線上肺線維症のみられない肺癌患者4例に気管支肺胞洗浄を行ない、得られた肺胞マクロファ-ジを101穴(24穴プレ-ト使用)の濃度で48時間培養した。2.気管支肺胞洗浄液中のコラ-ゲンとエラスタ-ゼ活性は測定感度以下であったが、コラゲナ-ゼ活性は一部の膠原病患者で認められた。さらに、肺胞マクロファ-ジ培養上清中にはコラ-ゲンは含まれておらず、コラゲナ-ゼ活性とエラスタ-ゼ活性は測定できたが、膠原病患者と対照群との間に有意な差はなかった。3.肺胞マクロファ-ジ培養上清(細胞蛋白量に応じて濃度を調整)を胎児肺線維芽細胞に加えて培養し、^3Hプロリンを用いたハイドロキシプロリンアッセイ法にてコラ-ゲン産生量を測定した。その結果、一部のリウマチ患者、強皮症、皮膚筋炎の患者では、培養上清を加えない場合と比較して有意にコラ-ゲン産生促進効果を示した。対照群でもマクロファ-ジ培養上清中にはコラ-ゲン産生促進効果が認められたが、肺線維症をもつ膠原病患者よりその効果は少なかった。4.これらのことより、肺線維症をもつ膠原病患者においては肺胞マクロファ-ジが産生する物質が、肺線維化に関係する細胞外基質の合成促進を起こしていることが推測される。今後は、結合織代謝に影響を与えると考えられている種々のサイトカインや増殖因子との関係をみるために、培養上清中のTNFα、TGFβやPDGFの測定、さらにはこれらの抗体をアッセイ系に加えてコラ-ゲン産生への影響をみることで、肺線維化に主要な役割を果たす物質を同定するつもりである。
エコシステム形成における大企業とベンチャーの相互作用

本研究の目的は、企業のスピンオフとM&Aが、関係する組織本体およびその企業の属するエコシステムに与える影響について明らかにすることである。第一に、サンディエゴにおけるエコシステムの形成において大企業からのスピンオフについての事例を作成した。具体的にはICT産業のLinkbit社とQualcom社、製薬産業ではHybritech社を取り上げ、これら企業がスピンオフを生み出した事例を調査しつつ、サンディエゴの新産業である遺伝子関連産業のスピンオフ、具体的には遺伝子解析装置シーケンサーを開発製造するIllumina社と、同社からのスピンオフ、および同社によるスピンオフの買収の事例について調査をした。第二に日本企業におけるスピンオフの事例を調査した。日本における大企業からスピンオフの研究は限られている。しかし初期のベンチャー論の研究(中村秀一郎、清成忠雄、平尾光司や国民金融公庫の調査など)のレビューより、1980年代の日本のベンチャーを起業した人材の多くは大企業からのスピンオフであったことが明らかにされている。日本のスピンオフの調査の中で、スピンオフをした後、スピンオフ元の会社に買収されたという事例があり、それが母体組織の活性化につながったという企業、N社の事例について調査をした。その事例については次年度にワーキングペーパーとしてまとめる予定である。さらにスピンオフしたのちにスピンオフ同士で人材をやり取りしたり仕事を回したりして、生存率を高めているというA社とそこからのスピンオフの活動について、関係者に調査協力を得ることができた。第三に中国のスピンオフについては、北京および深センのベンチャーへの訪問を行い実態把握に努め、専門家の協力も得て、その成果の一部は組織学会の一セッションとして、日欧中のエコシステムの比較として発表された。既存研究レビューは進んでいる。サンディエゴについては有名な事例であり資料も関係者との知己もあるため、調査が進めやすい環境にあった。日本のおける調査において、同研究課題の視点での調査があまりなかったので事例を探すことに時間を費やしたが、他の調査で知りえた事例の中に、本研究課題に適合するものをいくつか発見でき、次年度以降の調査に進めることが可能な状態になっている。中国については北京での調査は順調に行われており、次年度に成果が発表予定である。深センについては中国の専門家の意見を参考にしつつ調査が行われる。全体的に興味深い事例を発見できている。他方で、調査すべき対象が増えていることで、それをまとめる時間が足りないという悩みがではじめているが、次年度以降少しずつでもアウトプットを出していきたい。スピンオフとその後のスピンオフ同士の関係については近年、論文も増えてきているため、そちらのレビューをさらに充実させていく。サンディエゴ調査については引き続きIllumina社に焦点をあてたスピンオフ&M&A現象を追跡調査していく。中国については北京についての調査結果をまとめ成果を形にする。またテンセントやアリババなど深セン地域におけるスピンオフ&M&Aの調査を追加していく。日本についてはNH社の事例を前半にまとめ、同時にA社とそことのスピンオフおよびエコシステム形成について既存研究を参照にしつつインタビュー調査を進めていく。

サンディエゴ調査については引き続きIllumina社に焦点をあてたスピンオフ&M&A現象を追跡調査していく。中国については北京についての調査結果をまとめ成果を形にする。またテンセントやアリババなど深セン地域におけるスピンオフ&M&Aの調査を追加していく。日本についてはNH社の事例を前半にまとめ、同時にA社とそことのスピンオフおよびエコシステム形成について既存研究を参照にしつつインタビュー調査を進めていく。想定した金額より安く購入ができた物品があったため端数が残った。4,245円については書籍一冊購入できる程度の金額のため、次年度の物品費に回す。
耐凍蛋白遺伝子のex vivo導入による生殖器官の凍結保存

生殖器官の凍結保存を実現するために、薄切組織を遊離細胞と同様に急速冷却する手法、臓器摘出に際して動脈から耐凍剤を灌流した後薄切して凍結する手法など、様々な試みが行われてきたが、受精能をもつ卵子をほとんど得られていない。遊離細胞と比較して巨大な器官を凍結保存するためには、ブレークスルー的技術革新が必要である。本研究は、極地に生息する動物の体液の氷点を低下させ、氷晶の成長を抑えて氷晶による細胞破砕を阻止する耐凍蛋白遺伝子、アポトーシス阻止因子遺伝子などを生殖器官にex vivo導入して凍害保護と細胞死抑制することで生殖器官の凍結保存を実現しようとした。遺伝子導入のためリポソーム作製法う確立し、生殖器官に導入した遺伝子を特異的に発現させるex vivo遺伝子導入法の開発を進めた。遺伝情報の伝達を担う生殖細胞に外来遺伝子が不用意に導入されることを未然に防がなくてはならないので、導入効率は高いがウイルス遺伝子を含むウイルスベクター法はとらず、ウイルス遺伝子などの混在遺伝子を含まない「リポソーム法」を開発した。すなわち、リン脂質とコレステロールからなるリポソーム膜を作製し、卵胞特異的に遺伝子を導入させるべく、標識となる卵胞特異的糖蛋白を癒合させた。さらに、細胞膜融合活性をもつエンベロープ蛋白を紫外線にて不活化したセンダイウイルス(HVJ:hemaggulutinating vieus of Japan)から調製し、リポソーム膜と癒合させた。このように調製した「HVJ-リポソーム」と標的細胞が融合してリポソーム内の遺伝子が効率よく導入・発現する系を確立した。次いで、卵胞細胞特異的レクチンをリポソームに組込んで遺伝子の組織特異的組込率を高め、high mobility group |を標的遺伝子の上流に組込んでと安定発現を計った。これまで生殖器官の凍結保存を実現するために、凍結前に組織を薄切して遊離細胞の凍結保存のように細胞をより急速に冷却しようとする手法、臓器を摘出する際にex vivoに動脈からグリセロールなどを含む耐凍剤を灌流した後薄切して凍結する手法などの様々な試みが行われてきたにもかかわらず、受精能をもつ卵子をほとんど得られなかった。遊離細胞と比較して格段に巨大な器官の凍結保存を実現するためには、ブレークスルー的技術革新が必要である。本研究は、極地に生息する動物の体液の氷点を低下させたり、氷晶表面に結合して結晶の成長を抑えることで氷晶による細胞破砕を阻止する耐凍蛋白遺伝子やアポトーシス阻止因子遺伝子を生殖器官にex vivo導入することによる凍害保護や細胞死抑制によって生殖器官の凍結保存を実現しようとするものである。本年度、ex vivo遺伝子導入のためのリポソーム作製法の確立を進めた。すなわち、生殖器官に導入した遺伝子を特異的に発現させるex vivo遺伝子導入法の基盤研究を進めた。遺伝子導入には、動物の遺伝情報の伝達を担う生殖細胞に外来遺伝子が不用意に導入されることを未然に防がなくてはならないので、遺伝子ベクターとして、導入効率が非常に高いウイルス遺伝子を含むウイルスベクター法はとらず、ウイルス遺伝子などの混在遺伝子を全く含まない「リポソーム法」を開発した。リポソーム原法を改良してリン脂質、コレステロールから作製したリポソーム膜上に標識となる蛋白や糖鎖を結合させて、特異的に標的細胞にのみ遺伝子を導入させることを計るべく、紫外線にて不活化したセンダイウイルス(HVJ:hemaggulutinating vieus of Japan)から細胞膜を融合させるというHVJの活性本体であるエンベロープ蛋白を単離調製し、これをリポソーム膜と癒合させた「HVJ-リポソーム」を調製し、HVJ-リポソームと標的細胞が融合してリポソーム内に組み込まれた導入しようとしている遺伝子がより効率よく導入される系を確立した。さらにこれを改良して、遺伝子の組織特異的組み込みと安定発現のために卵胞細胞特異的レクチンをリポソームに組み込んだりhigh mobility grouplを標的遺伝子の上流に組み込みむなどの改良を計った。

このように調製した「HVJ-リポソーム」と標的細胞が融合してリポソーム内の遺伝子が効率よく導入・発現する系を確立した。次いで、卵胞細胞特異的レクチンをリポソームに組込んで遺伝子の組織特異的組込率を高め、high mobility group |を標的遺伝子の上流に組込んでと安定発現を計った。
組込みシステムに適したコンポーネント技術についての研究

組込みシステムの複雑化・大規模化に伴いソフトウェア生産性が問題となっている。この問題を解決するために、組込みシステムに適したコンポーネントシステムを提案してきた。本コンポーネントシステムは、コンポーネントを静的にインスタンス化・結合する静的なコンポーネントモデルを採用する。昨年度に引き続き、申請書に書いた通りアクセス制御機構、最適化機構、RPC機構の完成度を高め、その成果を論文にまとめた。今年度新たに、コンポーネントベース開発におけるソフトウェアの生産性の向上を目的とし、コンポーネントの結合部分に影響を与えずにコンポーネントを挿入する機構を提案した。コンポーネントの結合部分に新たなコンポーネントを挿入することで、さまざまな応用が可能である。たとえば、トレースログ機構、アクセス制御機構、RPCチャネル、性能評価、排他制御機構など広範囲に適用できる。提案機構はインタフェースジェネレータのプラグインとして実装した。そのプラグインを選択することで、挿入されるコンポーネントはコンポーネントの結合に適したコンポーネント記述、およびC言語のソースコードが自動生成され利用される。さらに、コンポーネントシステムの適用事例として「リアルタイムOSのカーネルオブジェクトのコンポーネント化」、「倒立振子」、「UMLで設計された組込みソフトウェアの開発事例」を行った。本年度の成果として論文誌1件、国際会議3件、国内学会で3件の発表を行った。本年度は主に下記の3つの研究を行った.1つ目の研究は,μITRON仕様などのリアルタイムOS上の資源の保護を目的とした,アクセス制御機構の提案である.リアルタイムOSが管理している資源は,タイマやプロセッサなど限られたものであり,すべての資源をOSで保護することはできない.アクセス制御対象の資源を管理するデバイスドライバやミドルウェアを,コンポーネントシステムにおけるコンポーネントとして実現されるものとし,コンポーネントに対するアクセス制御機構の導入方法を提案した.2つ目の研究は,コンポーネントを利用した場合のオーバヘッドの削減である.コンポーネントの結合部分の実装コードは,インタフェースジェネレータによって自動生成されている.結合の最適化を提案し,インタフェースジェネレータの最適化機構を追加した.評価の結果,コンポーネントの利用に伴うオーバヘッドを削減できることを示した.3つ目の研究は,組込みシステムの様々な環境でソフトウェアを再利用することを目的とした,メモリ共有を考慮したRPCシステムである.既存のRPCシステムは,ネットワークを主眼としているため,メモリを共有しているシステムにそのまま適用することは容易ではない.さらに,組込みシステムでは,メモリの種類や用途を考慮する必要があり,想定される通信チャネルも様々である.本研究では,通信チャネルやメモリアロケータをコンポーネントとして扱うことでこの問題を解決した.本年度の成果として論文誌1件,国際会議3件,国内学会で3件の発表を行った.組込みシステムの複雑化・大規模化に伴いソフトウェア生産性が問題となっている。
エネルギー代謝調節因子は骨代謝を制御し、骨と糖代謝を結ぶ重要な因子となりうるか？

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
自己免疫疾患と関連した自己抗原ペプチド・HLAクラス11分子複合体の解析

日本人にはユニークな自己免疫疾患が存在し、疾患感受性はアジア人に特徴的なHLAクラスII対立遺伝子と相関する。本研究は、このような現象が生じる機序を解明することを目的し、以下のような研究成果が得られた。1)視神経脊髄型多発性硬化症(MS)に対する疾患感受性と、HLA-DPB1*0501との相関を明らかにした。さらに関節破壊が強い慢性関節リウマチとHLA-DRB1*0405との、また抗β2GP-I抗体陽性のSLEとHLA-DRB1*0901との相関を明らかにした。2)インスリン依存型糖尿病(IDDM)自然発症NODマウスが発現するI-A^<g7>分子に関して、疾患感受性と関連するβ鎖^<56>His^<57>Serの^<56>Pro^<57>Asp置換により、結合ペプチドの構造モチーフが変化することを明らかにした。またIDDMおよび抗β2GP-1抗体陽性SLEと相関を示す、HLA-DRB1*0901分子の結合ペプチドの構造モチーフを同定した。3)IDDM、乳幼児発症重症筋無力症、視神経脊髄型MS、抗リン脂質抗体症候群の患者より、病因・病態の形成に関わりうる自己反応性T細胞クローンを多数樹立し、疾患感受性HLAクラスII分子により提示される自己抗原ペプチドを同定した。さらに自己抗原ペプチド・HLAクラスII複合体は多様であり、疾患感受性HLAクラスII分子に拘束されるものばかりではないことを示し、自己免疫疾患におけるepitope spreadingを支持する観察を得た。また自己抗原ペプチドのアナログで、自己反応性T細胞の応答を抑制するものを多数同定した4)CLIP置換型Ii鎖遺伝子発現ベクターを用いて、多様なHLAクラスII分子・ペプチド複合体を発現するCOS細胞ライブラリーを作製し、T細胞クローンが認識するTCRリガンドを同定する方法を確立した。インスリン依存型糖尿病(IDDM)は自己反応性T細胞によるラ氏島β細胞の破壊がその病因であり、GAD65が自己抗原の1つと考えられている。白人ではHLA-DQβ鎖の第57残基がアスパラギン酸以外であることがIDDMへの感受性と強く相関している。ところが日本人でIDDM感受性を示すDRB1^*0405-DQ4ハプロタイプに関しては、この仮説は当てはまらない。本研究は日本人のIDDM患者において、GAD65自己反応性T細胞クローンの存在の有無およびこれが認識するHLA・抗原ペプチド複合体を同定し、HLAによる疾患感受性の決定機序を解析することを目的とする。6名の日本人IDDM患者より7つのGAD65自己反応性Th1様T細胞クローンを樹立した。T細胞クローンの抗原提示分子(抗原ペプチド)はHLA-DRB1^*0101 (p417-429)、0802(p200-217)、0901(p202-216)、DRB4^*0103 (p116-127)x2クローン、DPB1^*0201(p368-388)x2クローンであった。さらに3種のT細胞クローン(DRB1^*0101拘束性x1, DRB4^*0103拘束性x2)はGAD65蛋白に特異的な増殖反応およびペプチド特異的細胞傷害活性を示したが、残りのクローンは示さなかった。2つのDRB4^*0103拘束性のT細胞クローンの細胞傷害活性はFas欠損細胞に対しても観察されFas非依存性であった。

一方、患者とHLAを共有する4名の健康対照者からは3倍量のPBMCを用いたにもかかわらずGAD自己反応性T細胞株を樹立することはできなかった。以上より日本人のIDDM患者においてもGAD65に対するT細胞トレランスが破綻しているが、感受性の決定にDQ分子は自己抗原ペプチドの抗原提示分子としては寄与していない可能性が示唆された。自己免疫疾患の中には、疾患感受性が特定のHLAクラスII対立遺伝子と相関するものがある。本研究は、このような自己免疫疾患の患者において、病因と関連する自己反応性T細胞が認識するHLAクラスII・ペプチド複合体を同定することにより、HLAによる疾患感受性の決定機序を解明することを目的とする。日本人の多発性硬化症(MS)患者を病巣が視神経と脊髄に限られるアジア型MSと、中枢神経系にもある西洋型MSとに大別した場合、西洋型MSは、白人同様にHLA-DRB1^+1501と相関を示すが、アジア型MSはアジア人に特有のDP5(DPA1^*0202-DPBP1^*0501)と相関することを明らかにした。さらにアジア型MS患者の末梢血中に、3種類のミエリン蛋白(MBP,PLP,MOG)由来のペプチドに反応するT細胞の存在を確認し、これらのT細胞が識別する拘束HLAクラスII分子を同定中である。抗リン脂質抗体症候群(APS)では、リン脂質と結合して構造を変化させたβ2-GPIに対する自己抗体の産生が病因として重視されている。我々は抗β2-GPI抗体陽性のSLE患者群ではHLA-DR9陽性者の頻度が抗体陰性患者群に比べて有意に増加していることを明らかにした。そこで抗β2-GPI抗体陽性のAPSまたはSLE患者からβ2-GPIペプチド反応性CD4^+T細胞株を樹立したところ、18名中の4名の患者からβ2-GPIp154-174あるいはp244-264ペプチド反応性Tho細胞株が得られた。拘束分子はHLA-DRあるいはDPであったが、DR9のものはなかった。以上より、現時点では自己免疫疾患と相関を示すHLAクラスII分子が自己抗原ペプチドを自己反応性T細胞に提示しやすいという仮説を支持する観察は得られておらず、今後さらに症例を増やして検討する予定である。抗リン脂質抗体症候群(APS)は、抗リン脂質抗体を伴い、動静脈の血栓症、習慣性流産、血小板減少症などをきたす自己免疫疾患である。APSやSLEの患者で認められる抗リン脂質抗体は、β2-glycoprotein I (β2GPI)を認識するものが多い。また、抗β2GPI抗体の保有と特定のHLAクラスII対立遺伝子との相関や動物実験の結果からAPS発症におけるCD4^+T細胞の重要性が指摘されている。そこで、ヒトの抗β2GPI抗体産生におけるCD4^+T細胞の役割を明らかにするために、β2GPIのほぼ全長をカバーするオーバーラッピングペプチドのライブラリーを作製し、これを抗原として抗β2GPI抗体陽性のAPS患者、SLE患者、および健常人の末梢血単核細胞からβ2GPIペプチド反応性CD4^+T細胞株を樹立し解析した。4名の患者から樹立した4種類のT細胞株のうち3種類のT細胞株がp244-264ペプチドを認識し、これが主要なエピトープと考えられた。