hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一細胞遺伝子発現解析法を用いた、ほ乳類中枢神経系の前駆細胞の運命決定因子の探索

本研究の目的は、哺乳類大脳の発生過程において前駆細胞から生じる多様な細胞の運命はどのようにして決定されるのか、その分子機構を、単一細胞レベルで遺伝子発現を比較するという手法を用いて明らかにすることにある。昨年度までに、胎生14日目のマウス大脳原基から無作為に取り出した単一細胞から、単一細胞由来cDNAを作製した。それぞれに対し、DNAマイクロアレイ(GeneChip)を用いて遺伝子発現解析を行い、計70個の細胞のゲノム・ワイドな遺伝子発現プロファイルを作製することができた。今年度は得られたデータの解析と、前駆細胞種に得意的な遺伝子の生体内での発現パターンの解析をさらに進め、(1)胎生中期の前駆細胞群はその遺伝子発現のパターンに基づいて、神経幹細胞、脳室下帯にある成熟した中間前駆細胞、その前段階の、脳室帯に存在する幼弱な中間前駆細胞の3種に分かれることを明らかとし、(2)それぞれに特徴的に発現するマーカー遺伝子群を多数同定した。さらに、得られた遺伝子発現情報のパスウェイ解析と各種機能実験に基づき、(3)生体内では、脳室面側に存在する幼弱な中間前駆細胞がDeltaを発現していること、この中間前駆細胞と神経幹細胞との間でのDelta-Notchシグナルを介したnegative feedback loopが、発生期における神経細胞産生の数とタイミングを制御していることを明らかとした。得られた成果を、横浜で行なわれたNeuro2007にて報告するとともに(口演)、論文としてまとめ学術誌に投稿した。本研究の目的は、単一細胞レベルで遺伝子発現を比較するという手法を用いて、哺乳類大脳の発生過程において、前駆細胞から生じる多様な細胞の運命はどのようにして決定されるのか、その分子機構を明らかにすることにある。代表者は、これまでに、胎生中期のマウス大脳の脳室帯/脳室下帯から無作為に取り出した単一細胞から、global PCR法により計102個の単一細胞由来cDMを作製し、既知の遺伝子の発現量を定量的PCRで測定して、細胞のグループ分け(Group A-E)を行ってきた。これまでは、これらのグループに典型的な既知の遺伝子の発現パターンを示す細胞30個のみを用いてDNAマイクロアレイGeneChip)による解析を行っていたが、前駆細胞の細胞系譜と遺伝子発現の関係を予断を許さず解析するため、今年度はさらに解析の対象を広げ、解析可能な前駆細胞のサンプル全てを用いることとした。最終的に、計76個の「単一細胞由来cDNA」サンプルに対してDNAマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行い、品質が良好であった計70サンプルに対して、網羅的な遺伝子の発現データを用いたサンプル方向のクラスタリング解析を行うた。何種類かのクラスタリング解析の結果から、前駆細胞は大きく3つの群に分類できることが明らかとなった。マイクロアレイのデータ上で各群に特徴的な発現を示す遺伝子群について、胎生マウス大脳でin situ hybridizationを行った結果、各前駆細胞群と、遺伝子群の組織内での局在に明確な相関が見られ、これらの前駆細胞群間の細胞系譜上の関係が示唆された。来年度は引き続き、これらの遺伝子の細胞運命決定における機能について、過剰発現および発現抑制実験による検討を行う予定である。
虐待の疑いのある子どもに対する面接技法の開発-被誘導性対策の中心として-

虐待の疑いのある子どもに対してインタビューを行う場合には、その被誘導性が大きな障害になる。子どもたちは質問者に迎合的に答えがちなのである。たとえば、「お父さんがあなたをたたいたの?」という質問に対して、実際にはそのような事実がなくても肯定的な返答をしてしまうことがある。このような誘導された回答は、事実認定を歪ませるだけでなく、えん罪を作り出す危険性もある。そのため、このインタビューをいかに行っていくかはこの問題を扱う、児童相談所、病院、学校、警察などの司法・行政機関にとっては、非常に重要な問題である。しかし、近年まで、子どもを誘導しない1で質問していくための技法についての科学的な研究はほとんど、行われていなかった。そこで、本研究では、この問題について検討した。本研究で、とくに注目しているのは、子どもにあらかじめ何らかのトレーニングを行い、それによって後続する質問フェイズにおいて、たとえ、誘導的な質問が行われたとしても、子ども自身が、その誘導質問に耐えて、正確な回答を行っていくことができないのか、という方法論である。前年度までの研究において、質問に先立って4問の事実に反する誘導質問をあらかじめ、子どもに行い、わざとひっかからせて、それを指摘するという「4問法」トレーニングが効果的であることが示された。本年度は、この方法と、質問前にあらかじめ質問される対象の出来事についての絵を描かせるという「描画法」トレーニングの効果について、実験的・理論的に検討し、さらに行政的、司法的な観点から両方法の利点欠点を比較対照した。その結果、総合的に見て「4問法」が優れていることがわかった。したがって、今後、虐待を巡る司法・行政的な手続きにおいては、子どもへのインタビューに先立って、この「4問法」を適用していくことが有用なのではないかという結論が示された。本研究では、被虐対児童を識別するための心理学的な手法について実験的な研究を行った。研究の第1段階として、心理学的な手法を用いた虐待被害児童識別の研究をデータベースや関係者の聞き取り調査を使用して網羅的に収集した。また、とくにアメリカを中心とした児童虐待施設等での虐待被害児童の識別、査定方法についての情報をひろく収集した。次にこれらの研究を統合し、心理テストなどの査定のみでは、虐待児童識別は困難であり、実効性のある識別を行うためには、被害児童から、できるだけ正確な証言を聞き取っていくことが最も重要であることを明確にした。この際、重要になってくるのは、こどもの被誘導性の問題である。これは、こどもが大人のインタビュアーの意識的、無意識的な誘導に従って、迎合した回答をしてしまうことである。具体的には「おとうさんは、ここをさわったの」と何度も聞くことによって、実際には、その部位をさわられていなくとも「うん」などの肯定的な回答を子供がしてしまう場合があるのだ。そこで、子供の被誘導性に影響している要因についての発達心理学研究、法と心理学分野の研究を集め、被誘導性を減らすための手法やアイディアを抽出した。さらに、これらのアイディアを理論的、実用的な観点から比較検討し、インタビューに先立って、子供に耐誘導訓練を行うことによって、その後の誘導的な質問に対する耐性を形成するという方法が、実用的にももっとも優れているのではないかと言うことを明らかにした。これを実証的に検討するために、35歳児を対象にして、実験を行った。これは、子供に短い時間のイベントを観察させた後で、誘導的な質問を行い、何問に引っかかってしまうのかを調べるものであった。この実験の結果、インタビューに先立って耐誘導試行を行った場合には少なくとも5歳児の場合には、誘導性を減少させることが示された。今後、このメカニズムについてより詳細に検討していくつもりである。

虐待や子供を対象とした事件の被害者や目撃者である子供に対して、どのようにインタビューをしていけば、適切な情報を聴取することができるかについて検討を行っている。本年度は、実験的な検討を行った。被験者(実験協力者)は保育園児136名、彼らに、「こぎつねコンチ」という紙芝居を見せた後で、その内容についての質問を行った。質問は、10問であるが、そのうち5問は誘導質問になっている。例えば、「コンチのおとうさんは会社に行っていたよね」という質問が誘導質問の例であるが、実際にはこの物語にはコンチの父親は登場していないので、この質問には答えることが出来ないはずである。しかし、実際には多くの子供たちが「うん」とか「そうだよ」という迎合的な肯定的な回答をしてしまう傾向がある。そこで、インタビューに先立って、一問誘導質問を行い、こどもが誤った解答をしたらそれを修正する1問トレーニング群、四問誘導質問を行い、こどもが誤った解答をしたらそれを修正する4問トレーニング群、そして、インタビューに先立って紙芝居の内容について絵を描かせる描画トレーニング群を設定し、その後に行われる5問の誘導質問にどの程度「ひっかからなくなるか」を検討した。統制群にはこのようなトレーニングを行わなかった。その結果、4問トレーニング群ではもっとも大きな効果があり、引き続いて描画トレーニング群、に効果があった。一問トレーニング群はほとんど効果がなく、統制群と成績は変わらなかった。なお、四歳児と五歳児では、五歳児のほうが誘導的質問に引っかからないという一般的な傾向があった。この結果より、犯罪の被害児童や目撃児童にインタビューを行っていく場合には、事前に4問程度のトレーニングか描画を行うことによって、誘導耐性をつけることが有効ではないかということが考えられた。実際の犯罪捜査場面でのこの方法の使用手法については引き続き検討していく。虐待の疑いのある子どもに対してインタビューを行う場合には、その被誘導性が大きな障害になる。子どもたちは質問者に迎合的に答えがちなのである。たとえば、「お父さんがあなたをたたいたの?」という質問に対して、実際にはそのよりな事実がなくても肯定的な返答をしてしまうことがある。このような誘導された回答は、事実認定を歪ませるだけでなく、えん罪を作り出す危険性もある。そのため、このインタビューをいかに行っていくかはこの問題を扱う、児童相談所、病院、学校、警察などの司法・行政機関にとっては、非常に重要な問題である。しかし、近年まで、子どもを誘導しないで質問していくための技法についての科学的な研究はほとんど、行われていなかった。そこで、本研究では、この問題について検討した。本研究で、とくに注目しているのは、子どもにあらかじめ何らかのトレーニングを行い、それによって後続する質問フェイズにおいて、たとえ、誘導的な質問が行われたとしても、子ども自身が、その誘導質問に耐えて、正確な回答を行っていくことができないのか、という方法論である。
アラスカ・マッコ-リ島における磁気圏擾乱の磁気共役性に関する共同観測研究

地球磁気圏内に発生する最も基本的な擾乱であるオーロラ嵐に伴って様々な擾乱現象が発生している。このオーロラ嵐の及ぼす電磁環境の変動の極域における磁気共役性と、これらの擾乱エネルギーの中・低緯度や赤道域までの輸送・伝播過程を解明するために、オーロラ帯の磁気共役点に位置するアラスカ・マッコ-リ島において、地磁気・大気電場・イメージングリオメータ並びに光学観測機器を用いて総合の国際共同観測研究を実施することが本研究の目的であった。また、北太平洋の極域に発生した擾乱が中・低緯度や赤道域の電磁場とどの様に関連しているかを観測的に調べるために、パラオ・ハワイ諸島において同時の地磁気観測を実施することも緊急の課題であった。さらに、アラスカ大学並びに東京大学が計画している北米大陸での地上多点観測網や、名古屋大学太陽地球環境研究所がSTEP国際共同特別事業の期間に実施している210度磁気子午線沿いの観測網のシベリア域での地磁気・光学観測とも組み合わせた組織的な同時観測を実行することにより、日本を含む極東域の高緯度から赤道域までのグローバルな領域においてオーロラ嵐の及ぼす電磁環境変動過程を究明することも本国際学術研究の目的であった。平成7年度の調査研究は以下の様に計画的に実施された。(1)アラスカ地域での観測調査・研究については、現地研究者との打ち合せを行なった後、平成6年度に予備調査したアラスカ観測点カツビューで日本の研究分担者が磁力計、オーロラ観測機器の点検、調査を行い電磁気的な総合観測を実施した。(2)カツビューの磁気共役点に位置するオーストッリアのマッコ-リ島での地磁気・オーロラ観測については、オーストラリア南極庁の研究者との事前連絡を綿密に行い、現地での同時観測データをほぼ完全に確保できた。(3)アラスカ域で観測されるオーロラの経度方向への広がりと動態を調べるために、研究者代表者を含む日本側の研究者がロシアのディキシィーに赴き、オーロラの同時観測研究を実施した。又、ティキシィーの低緯度側のズリヤンカに新たな光学観測を設置し、オーロラの観測を開始した。(4)カナダ地域での極冠域のオーロラ観測研究については、東京大学のオーロラ観測計画と緊密な連携を取り、同時観測研究を実施することができた。(5)アラスカ・シベリア域で発生したオーロラ擾乱に対応する低緯度、赤道域の他磁気変動を調べるために、パラオ、ハワイ諸島にアラスカ大学の研究分担者を派遣し、地磁気観測機を用いた磁気圏擾乱の侵入・伝播の観測研究を行った。(6)又、夜側のアラスカ域で観測されるオーロラに対する昼カスプ域の粒子環境変動観測の為に、日本の研究分担者をノルウェーのニ-オルソン島に派遣し,オーロラの昼夜同時観測研究を実施した。(7)カツビュー観測点にあるアラスカ大学の施設で、アラスカ大学及び現地協力者の協力により我が国の装置で観測を継続する一方、同大学が所有するオーロラ・地磁気のネットワークデータのコピーを取り、比較解析研究を開始した。(8)ロシア域のデータ解析研をすすめる為に、モスクワの地球物理研究所に研究代表者が赴き、研究成果のまとめ並びに今後の成果の発表と研究の発展についての打ち合せを行い成果を上げることができた。以上の観測・データ収集・比較解析研究から、オーロラ嵐に伴う擾乱の輸送過程、sc/si地場擾乱の赤道域への侵入過程、ULF波動の南北半球での非対称に関する結論が次の様に導き出された。[1]東向きオーロラエレクトロジェトと磁気赤道に発達するジェト電流とが非常に似た変動をすることが発見され、数分から数時間周期帯の極冠域の変動電場の赤道域への侵入過程の傍証が得られた。[II]sc/siの地磁気変動の振幅を低緯度共役点で観測すると南北非対称性が観られ、季節変化していることが発見された。これは磁気圏境界層に生じる電流に比べて、極冠域に侵入した変動電場が低緯側までDP-2型の電離層電流を大きく誘起していることを示唆している。[III]高緯度・低緯度共役点で観測されるPc3-5のULF波動振幅に南北非対称性が発見され、これまでの電離層効果並びに磁力線振動論論の見直しをせまる観測事実が得られた。

平成7年度の調査研究は以下の様に計画的に実施された。(1)アラスカ地域での観測調査・研究については、現地研究者との打ち合せを行なった後、平成6年度に予備調査したアラスカ観測点カツビューで日本の研究分担者が磁力計、オーロラ観測機器の点検、調査を行い電磁気的な総合観測を実施した。(2)カツビューの磁気共役点に位置するオーストッリアのマッコ-リ島での地磁気・オーロラ観測については、オーストラリア南極庁の研究者との事前連絡を綿密に行い、現地での同時観測データをほぼ完全に確保できた。(3)アラスカ域で観測されるオーロラの経度方向への広がりと動態を調べるために、研究者代表者を含む日本側の研究者がロシアのディキシィーに赴き、オーロラの同時観測研究を実施した。又、ティキシィーの低緯度側のズリヤンカに新たな光学観測を設置し、オーロラの観測を開始した。(4)カナダ地域での極冠域のオーロラ観測研究については、東京大学のオーロラ観測計画と緊密な連携を取り、同時観測研究を実施することができた。(5)アラスカ・シベリア域で発生したオーロラ擾乱に対応する低緯度、赤道域の他磁気変動を調べるために、パラオ、ハワイ諸島にアラスカ大学の研究分担者を派遣し、地磁気観測機を用いた磁気圏擾乱の侵入・伝播の観測研究を行った。(6)又、夜側のアラスカ域で観測されるオーロラに対する昼カスプ域の粒子環境変動観測の為に、日本の研究分担者をノルウェーのニ-オルソン島に派遣し,オーロラの昼夜同時観測研究を実施した。(7)カツビュー観測点にあるアラスカ大学の施設で、アラスカ大学及び現地協力者の協力により我が国の装置で観測を継続する一方、同大学が所有するオーロラ・地磁気のネットワークデータのコピーを取り、比較解析研究を開始した。(8)ロシア域のデータ解析研をすすめる為に、モスクワの地球物理研究所に研究代表者が赴き、研究成果のまとめ並びに今後の成果の発表と研究の発展についての打ち合せを行い成果を上げることができた。以上の観測・データ収集・比較解析研究から、オーロラ嵐に伴う擾乱の輸送過程、sc/si地場擾乱の赤道域への侵入過程、ULF波動の南北半球での非対称に関する結論が次の様に導き出された。[1]東向きオーロラエレクトロジェトと磁気赤道に発達するジェト電流とが非常に似た変動をすることが発見され、数分から数時間周期帯の極冠域の変動電場の赤道域への侵入過程の傍証が得られた。[II]sc/siの地磁気変動の振幅を低緯度共役点で観測すると南北非対称性が観られ、季節変化していることが発見された。これは磁気圏境界層に生じる電流に比べて、極冠域に侵入した変動電場が低緯側までDP-2型の電離層電流を大きく誘起していることを示唆している。[III]高緯度・低緯度共役点で観測されるPc3-5のULF波動振幅に南北非対称性が発見され、これまでの電離層効果並びに磁力線振動論論の見直しをせまる観測事実が得られた。平成6年度の学術研究は以下の様に計画的に実施された。(1)北太平洋の極域で発生したオーロラ擾乱に対応する低緯度・赤道域の地磁気変動を調べるために、パラオ・ハワイ諸島の観測点にアラスカ大学と日本の研究者が赴き、地磁気観測機器を設置し、予備の地磁気変動観測を開始した。(2)アラスカ・カツビュー観測点の磁気共役点に位置するオーストラリイア・マッコ-リ-島での地磁気・オーロラ観測について、南極庁と綿密な連絡を取り、現地での同時観測データの確保を行った。
ヘッドマウント式輻輳計測装置による眼球運動計測からわかる視覚情報処理

本研究は、ヒトが豊富な視環境の中から処理すべき対象物を抽出し、視線を向けるときに起こる輻輳眼球運動とサッケード運動を調べることにより、実世界環境下で対象物の存在を感じ、眼を向けるための視空間情報処理を明らかにしようとするものである。そのため、輻輳眼球運動とサッケード運動を計測するための高精度の眼球運動計測システムを新たに開発する。この高精度の眼球運動計測システムを用いて実世界環境下で被験者の眼から様々な距離に付置された対象物に視線を移す時の輻輳眼球運動をサッケード運動と同時に計測する。この結果を解析することにより、実世界環境下での視覚情報処理についての新たな知見を得ることを目指している。これまで困難とされてきた実験者の指示を理解できない小児や動物(特にトレーニングの難しい動物、マーモセットなど)の眼球位置のキャリブレーションを容易に実施するため平成29年度に開発した手法を今年度はより精度の高いものとすることができた。特にマーモセットに用いた計測については、液晶画面にマーモセットの顔画像をスクリプトを使って提示、動かすことで、画像の提示と眼球運動の計測を同時に協調させ、実行することで校正データを自動生成することが可能となった。また平成29年度に開発した「アゴ台を離れて行動中の眼球運動を計測できるシステム」では加速度センサーを用いて頭部の動きを計測していたので精度が十分とはいえなかった。今年度は頭の位置の変化をより正確に計測するためヘルメットにマーカーをつけ赤外線光源で照明し、眼球運動の計測と同等の手法で位置の変化を高い精度で同時計測することに成功した。本研究は、ヒトが豊富な視環境の中から処理すべき対象物を抽出し、視線を向けるときに起こる眼と頭の協調運動を計測する視線を向けるための3次元空間における視覚情報の処理機構を明らかにすることにある。そのため、実環境下で眼と頭の協調運動の計測を可能とするヘッドマウント式計測装置を新たに開発する。平成27年度は、空間内で自由に行動できる状態で身体に固定することが可能な高精度の眼球運動計測装置の作成に向け、ノート型パソコンで作動する計測システムを作成した。また、ハーフミラーを使って遠位と近位の視覚刺激を任意のタイミングで表示し、フォトダイオードでそのタイミングをモニターすることのできるシステムを作成した。このシステムを使い、視覚刺激でトリガーされたタイミングで遠位と近位に視線を移す場合と、被験者が任意のタイミングで視線を移す場合とで輻輳運動とサッケード運動を計測し、いずれの場合も輻輳運動がサッケード運動に先行することを明らかにした。ノート型パソコンで作動する高精度の眼球運動計測装置を作成した。平成28年度は、視覚刺激の開始時間を正確に計測する方法を開発した。これによって刺激の開始時間で眼球運動を加算、平均することが可能となり、輻輳開散眼球運動を定量的に計測することが可能となった。加算平均した後、眼球位置のデータを微分することで、眼球速度のプロフィールを得た。サッケード運動と輻輳開散眼球運動が同時に行われた場合と、サッケード運動がなく輻輳開散眼球運動のみの場合の輻輳開散眼球運動の速度を比較すると、前者の方がピーク速度が速いことがわかった。また、サッケード運動がない場合、輻輳眼球運動と開散眼球運動を比較すると、輻輳眼球運動のピーク速度が速い事がわかった。さらに、昨年度報告した刺激のサイズによる潜時の差も統計的に検証する事ができた視覚刺激の開始時間を正確に計測する方法を開発することにより、サッケード運動と輻輳開散眼球運動が同時に行われた場合と、サッケード運動がなく輻輳開散眼球運動のみの場合の輻輳開散眼球運動の眼球速度の比較が可能となり、輻輳開散眼球運動の動特性を定量的に計測することが可能となった。

この高精度の眼球運動計測システムを用いて実世界環境下で被験者の眼から様々な距離に付置された対象物に視線を移す時の輻輳眼球運動をサッケード運動と同時に計測する。この結果を解析することにより、実世界環境下での視覚情報処理についての新たな知見を得ることを目指している。平成29年度は、これまで困難とされてきた実験者の指示を理解できない小児や動物(特にトレーニングの難しい動物、マーモセットなど)の眼球位置のキャリブレーションを容易に実施する手法を開発した。マーモセットに用いた計測については、液晶画面にマーモセットの顔画像を提示し、動かすことでマーモセットに眼球運動で画像の動きを追跡させることができ、眼球位置のキャリブレーションが可能となった。小児の眼球運動については、臨床現場で小児の眼球運動を観察している眼科医に本計測装置による実際の計測状況を見てもらい、いくつかの考慮すべき点についてのコメントをもらうことができた。また、ヘルメットにカメラ、赤外線光源をセットし、アゴ台を離れて行動中の眼球運動を計測できるシステムを開発した。実験者の指示を理解できない小児や動物(特にトレーニングの難しい動物、マーモセットなど)の眼球位置のキャリブレーションを容易に実施する手法は、今後様々な被験者の輻輳眼球運動とサッケード運動を計測するために必須のものであり、今後の計測に用いることができる。アゴ台を離れて行動中の眼球運動を計測できるシステムができたことで、当初の目的にある自然な環境下での眼球運動計測システムに一歩近づいたと言える。本研究は、ヒトが豊富な視環境の中から処理すべき対象物を抽出し、視線を向けるときに起こる輻輳眼球運動とサッケード運動を調べることにより、実世界環境下で対象物の存在を感じ、眼を向けるための視空間情報処理を明らかにしようとするものである。そのため、輻輳眼球運動とサッケード運動を計測するための高精度の眼球運動計測システムを新たに開発する。これまで困難とされてきた実験者の指示を理解できない小児や動物(特にトレーニングの難しい動物、マーモセットなど)の眼球位置のキャリブレーションを容易に実施するため平成29年度に開発した手法を今年度はより精度の高いものとすることができた。特にマーモセットに用いた計測については、液晶画面にマーモセットの顔画像をスクリプトを使って提示、動かすことで、画像の提示と眼球運動の計測を同時に協調させ、実行することで校正データを自動生成することが可能となった。また平成29年度に開発した「アゴ台を離れて行動中の眼球運動を計測できるシステム」では加速度センサーを用いて頭部の動きを計測していたので精度が十分とはいえなかった。今年度は頭の位置の変化をより正確に計測するためヘルメットにマーカーをつけ赤外線光源で照明し、眼球運動の計測と同等の手法で位置の変化を高い精度で同時計測することに成功した。眼と頭の動きの同時計測を可能にするヘッドマウント式眼球運動計測システムを作成するため、ヘルメットにカメラ、赤外線投光器、9軸センサーを搭載するシステムを作成する。このシステムを使って、3次元空間内での視線の動き、輻輳運動、サッケード運動、頭の動きを計測する。平成28年度の実験で、輻輳開散眼球運動の開始に被験者の予測による眼球運動が混入する可能性があることが明らかになった。
高圧力プラズマにおける抵抗性壁モード安定化物理の実験解析研究

高圧力プラズマで発生し、到達圧力を制限する抵抗性壁モード(RWM)について、その安定化機構や他の不安定性との相互作用等に着眼し実験データの解析を進めた。大型トカマク装置JT-60UとDIII-Dにおける実験データの比較を行い、十分なプラズマ回転にもかかわらず、高エネルギーイオン駆動の新たな不安定性がRWMを誘発することを明らかにした。高圧力プラズマで発生し、到達圧力を制限すると考えられている抵抗性壁モード(RWM)について、その安定化機構や他の不安定性との相互作用等に着眼し実験データの解析を進めた。具体的には、独立行政法人日本原子力研究開発機構の大型トカマク装置JT-60Uで、これまで得られている高圧カプラズマ実験のデータおよび、平成21年度の本研究計画で実施した米国GA社DIII-Dにおける高圧力プラズマ実験のデータについて解析を行った。また本研究計画通り、実験データのためのデータベースサーバと、線形理想MHD安定性解析用サーバを導入した。本研究では、高圧力プラズマでのみ観測され十分なプラズマ回転にもかかわらずRWMと相互作用し、不安定化する新たな不安定性に着眼した。この新たな不安定性は、中性ビーム加熱装置から入射され電離した高速イオンのトロイダル歳差運動が駆動源であり、波と粒子の相互作用によって発生した不安定性であると同定した。また、この不安定性の周波数がプラズマ回転の変化に影響を受けることから、この不安定性の分散が高速イオンだけで決まるのではなくバルクプラズマすなわち、安定な固有モードで決まると考えられる。同様の現象は、DIII-Dでも観測されている。また、周辺プラズマ領域で発生し間欠的なエネルギーの掃出しを伴う周辺局在化モード(ELM)が、安定なRWMを励起する現象を観測した。これらの結果は、RWMが他の不安定性と相互作用し誘発されうることを示唆しており、今後更なるデータ解析を進める。また、得られた成果については国内学会、国際会議にて発表するとともに科学論文へ投稿し掲載された。昨年度に引き続き、高圧力プラズマで発生し、到達圧力を制限する抵抗性壁モード(RWM)について、その安定化機構や他の不安定性との相互作用等に着眼し実験データの解析を進めた。今年度は、主にJT-60U(独立行政法人日本原子力研究開発機構)とDIII-D(GA社)における実験データの比較を行った。両装置の高圧力プラズマでは、高エネルギーイオンのトロイダル歳差運動が駆動源と考えられEWMと名付けられた新たな不安定が発生し、十分なプラズマ回転にも関わらずRWMを不安定化する。この現象の主な装置間の相違点として、JT-60UではEWMが周辺で発生する周辺局在化モード(ELM)を誘発すること、DIII-DではEWMによる中性子損失が顕著であり、またプラズマ回転が失われることがあげられる。JT-60UにおけるEWMによるELM誘発は、新たなMHD不安定性の相互作用であり、ELMの発生頻度が高まる一方、ELMによるエネルギー損失が減ることからELM緩和となっている。この結果は、Nuclear Fusion誌に掲載されるとともに、第23回IAEA核融合エネルギー会議で口頭発表された。また、DIII-Dでの結果は、高エネルギーイオンの損失とプラズマ回転の減少がRWMの安定化を損なわせることを示唆している。プラズマを構成する粒子の運動論的効果を考慮したMHD安定性解析コード(MARS-K)によると、高エネルギーイオンがRWMの安定化に寄与していることが明らかになり、EWMによる高エネルギーイオンの損失がRWMを誘発しえることが明らかになった。これらの比較の結果は、PHYSICS OF PLASMAS誌に掲載されるとともに、第52回米物理学会プラズマ物理会合で招待講演として発表された。
嫌忌光による魚群の行動制御

断続光の嫌忌的効果を利用した"光の垣網"を作り魚群の行動を制御するための基礎的研究を行った。短い周期で急激に明暗が変化する断続光は、魚群に対し著しい嫌忌的効果をおよぼしその行動を規制することはすでに明らかにした。そこで、細く指向性の強い光束とした断続光を多数同時に照射可能な多光束照射装置を考案試作した。この断続光光束を等間隔で一列に並べて照射し、光の垣網とした。光の垣網は、直径7mの大型円形水槽内を側壁に沿った幅1.3mの環状型水路として仕切り、その一点を直角に横切るよう設置した。照射方法は、水面上より垂直下方向へむけた縦照射と、水槽壁側の水中より水平に水槽中心へむけた横照射とした。明暗周期、照度比および照射光の波長組成は既報にもとずく最も効率良いものに設定した。この水路内に魚群を自由に遊泳させ、暗順応と明順応それぞれの状態において、遊泳方向の変換や通行の阻止のために必要な光の垣網の照度と最も効率の良い照射方法を行動学実験の方法で明らかにした。光の垣網の効果の判定は、遊泳魚群の通行阻止率あるいは行動停止や方向転換の位置の変化および移動速度の低下率より定量的に解折した。供試魚は走光性の強いマアジとし、人為的影響の少ない採捕したての魚を使用した。その結果、光の垣網(縦照射)による魚群の行動制御は十分可能であると判断された。すなわち通行阻止効果は、暗順応状態では光の垣網と背景照度との明暗照度比が83:1以上、明順応状態では5060:1以上で発現した。また、照射方向等によりその効果は相違することも明らかになった。今後、光束の太さ、光束の間隔、有効範囲などを究明することにより漁具や漁法への幅広い応用が期待される。
史料に用いられた紙資料群の科学的類別に関する研究

本研究は、史料として遺された紙資料群を対象に、材質および特性を明らかにして、科学的類別を行うことにある。そのため、顕微レンズを用いた測定装置(CCD拡大画像)により紙質測定の技術に関する研究、加えて、史料への影響を最小限にとどめた調査により、紙の特質をどこまで把握できるか、紙質画像を入力して比較する研究を行った。平成8年度は『手漉和紙』を標本として、各種の科学的調査と調査技術の検討を行ったが、平成9年度は実際の史料に用いられた資料群の科学的類別のための調査を、新潟県長岡市深沢の高頭家文書(庄屋文書江戸・明治期約5000点)を対象として開始した。高頭家文書の類別においては、新潟県内の江戸期の和紙「小国紙」「伊沢紙」の識別を可能とするデータを得ることができた。調査内容は、史料を非破壊的に分析することを原則とし、劣化状態調査の作成、和紙原型寸法の計測から開始し、顕微レンズを用いた測定装置を用い、紙面にそのレンズを近接させてテレビ画面に写しだし、画像解析ソフトによって画像入力処理を試み、表面画像の特徴を三次元で捉えることに成功した。画像を良質に取り込むため、繊維の長さや交差状態を観察の上、画像に入力し、「高頭家文書繊維表面サンプル」を作成するための手順をとりまとめ、成果報告書にまとめた。科学的調査を調書としてまとめるため、データシートのフォームを整理し、データをパソコンを使用して入力し、処理する作業を終了した。測定結果から紙質の特定パターンを整理し、データの累積と分析によって「紙質類別基準試案」を作成し、成果報告書にまとめた。そのため、顕微レンズを用いた測定装置(CCD拡大画像)により紙質測定の技術に関する研究を行った。加えて、史料への影響を最小限にとどめた調査により、紙の特質をどこまで把握できるか、紙質画像を入力して比較研究するための準備作業を行った。本年度は、『手漉和紙』を標本として、次の科学的調査と調査技術の検討を行った。(1)顕微レンズを用いた測定装置を用い、紙面にそのレンズを近接させてテレビ画面に写しだし、画像解析ソフトによって画像入力処理を試みた。画像を良質に取り込むため、繊維の長さや交差状態を観察の上、画像に入力し、「繊維表面サンプル」を作成するための手順を試行した。(2)化学パルプと機械パルプの混入を識別するため、フロログレシン(JIS P8120による)による呈色反応を行う方法について調査を行った。(3)標本より採取した試料をもとにC染色法による紙の繊維試験を行う。わら・亜麻・楮・三椏・雁皮などの紙原料の呈色状況により識別するため、C染色法に関する検査技術を調査した。(4)地色の違いを視覚的に判断するのを数値に置き換えるため、各種メーカーの色差計の精度について調査研究を行った。特に、白色度・黄色度の測定値について考察した。(5)紙の水分量を紙水分計による測定技術について調査を行った。紙表面の導電性を水分量のデータとする分析方法について検討を加えた。(6)pHメータにより紙の酸性度を測定する方法について各種機器を調査した。(7)紙の製造年月日のあるものは、経年数を計算した。以上の科学的調査を調書としてまとめるため、データシートのフォームを整理した。これらのデータをパソコンを使用して入力し、処理する作業を併せて行った。今後、測定結果から紙質の特定パターンを整理した「紙質類別基準試案」の作成に向けた分析研究を実施していく。

そのため、顕微レンズを用いた測定装置(CCD拡大画像)により紙質測定の技術に関する研究、加えて、史料への影響を最小限にとどめた調査により、紙の特質をどこまで把握できるか、紙質画像を入力して比較する研究を継続して行った。昨年度は『手漉和紙』を標本として、各種の科学的調査と調査技術の検討を行ったが、今年度は実際の史料に用いられた資料群の科学的類別のための調査を、新潟県長岡市深沢の高頭家文書(庄屋文書江戸・明治期約5000点)を対象として開始した。調査内容は、史料を非破壊的に分析することを原則とし、劣化状態調査の作成、和紙原型寸法の計測から開始し、顕微レンズを用いた測定装置を用い、紙面にそのレンズを近接させてテレビ画面に写しだし、画像解析ソフトによって画像入力処理を試みた。画像を良質に取り込むため、繊維の長さや交差状態を観察の上、画像に入力し、「高頭家文書繊維表面サンプル」を作成するための手順を試行した。科学的調査を調書としてまとめるため、データシートのフォームを整理し、データをパソコンで入力し、処理する作業を併せて継続した。測定結果から紙質の特定パターンを整理した「紙質類別基準試案」の検討を始めたところであり、以後データの累積と分析を実施していく。本研究は、史料として遺された紙資料群を対象に、材質および特性を明らかにして、科学的類別を行うことにある。平成8年度は『手漉和紙』を標本として、各種の科学的調査と調査技術の検討を行ったが、平成9年度は実際の史料に用いられた資料群の科学的類別のための調査を、新潟県長岡市深沢の高頭家文書(庄屋文書江戸・明治期約5000点)を対象として開始した。高頭家文書の類別においては、新潟県内の江戸期の和紙「小国紙」「伊沢紙」の識別を可能とするデータを得ることができた。調査内容は、史料を非破壊的に分析することを原則とし、劣化状態調査の作成、和紙原型寸法の計測から開始し、顕微レンズを用いた測定装置を用い、紙面にそのレンズを近接させてテレビ画面に写しだし、画像解析ソフトによって画像入力処理を試み、表面画像の特徴を三次元で捉えることに成功した。画像を良質に取り込むため、繊維の長さや交差状態を観察の上、画像に入力し、「高頭家文書繊維表面サンプル」を作成するための手順をとりまとめ、成果報告書にまとめた。科学的調査を調書としてまとめるため、データシートのフォームを整理し、データをパソコンを使用して入力し、処理する作業を終了した。測定結果から紙質の特定パターンを整理し、データの累積と分析によって「紙質類別基準試案」を作成し、成果報告書にまとめた。
特殊な低次元構造を持つ遷移金属化合物の多体電子状態の理論

本研究は、ホランダイト型構造やカルシウムフェライト型構造といった複雑で、かつその内部構造に特殊な低次元構造を持つ遷移金属化合物の電子状態を明らかにするとともに、その異常物性の起源を解明していくことを目的としている。今年度は以下に示す物質を対象とし、研究を行った。バナジウム酸化物V_6O_<13>が示す電荷・軌道秩序を伴う金属絶縁体転移ワズレー相に属するバナジウム酸化物V_6O_<13>が示す金属絶縁体転移に関する理論的な研究を行った。高温での結晶構造と、金属絶縁体転移後の低温での結晶構造に対して第一原理バンド計算を行い、金属絶縁体転移の前後で電荷と軌道の整列が生じていること、そして整列後の電荷・軌道の空間的な配置を明らかにした。また、高温構造に対するバンド計算の結果から得られた低エネルギー有効模型を解析することで、この系が持つ1重トレリス構造内にバンド・ヤーン=テラー不安定性が隠れており、この不安定性により金属絶縁体転移が引き起こされうることを示した。カルシウムフェライト型クロミウム酸化物NaCr_2O_4に生じる軌道3量体カルシウムフェライト型の構造を持つ混合原子価クロミウム酸化物NaCr_2O_4の磁性と伝導性に関する研究を行った。この系に対してバンド計算を行い、この系の基本的な電子構造はCrO_6八面体がつくる完全にスピン分極した強磁性のルチル2本鎖からなっていること、NaCr_2O_4の基底状態は反強磁性を示し、その反強磁性は強磁性のルチル2本鎖がスピンの向きを反対にして交互に並ぶことによって生じていることを明らかにした。また、ルチル2本鎖内で3個の、それぞれ異なる軌道を持つクロミウムイオンが、格子歪みを伴うことなく3量体を形成することにより絶縁体となっていることを示した。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。本研究は、ホランダイトやカルシウムフェライトといった複雑で、かつ特殊な低次元構造を持つ遷移金属化合物の電子状態を明らかにし、その物性の起源を解明することを目的としている。今年度は各々の物質の基本的な電子構造を明らかにするとともに、その物性解明のための強相関模型を導出する計算コードの開発に力を注いだ。詳細は以下のとおりである。K_2Mo_8O_16に創発する超原子結晶Moホランダイトの低エネルギー電子状態は、Mo_4クラスターが分子軌道をひとつもつ「超原子」と見做せ、これがっくる超原子結晶として記述できる可能性を以前指摘した。これについて、ワニエ「関数を用いて超原子を基底に持つ有効模型を第一原理的に導出することで示した。層状カルコゲナイドIrTe_2の構造層転移と超伝導低温で構造相転移を示し、IrをPtで置換することで特殊な超伝導が発生するIrTe_2の電子状態について研究を行った。最近明らかにされた低温構造について第一原理計算を行い、IrTe_2は構造相転移に伴い電気伝導面ががらりと変わるという非常に特殊な電子構造の変化を起こしていることを明らかにした。また、高温構造の計算結果をARPESの実験と比較することにより、この系ではIrの5a電子だけでなく、Teの5d電子のスピン軌道相互作用も重要であることを明らかにした。強相関手法のための有効模型を導出するプログラムの作成有効模型を第一原理的に導出するための計算コードとしてWannier90やWien2wannierが公開されている。しかしこれらは、ホランダイトのような複雑な結晶構造でかつ、今回の超原子のような特殊な基底を持つ場合にはそのままでは適用できなかった。これを解決し、どんな構造、基底でもワニエ関数による有効模型を導出できるように既存のコードを補佐する計算コードを作成した。

また、ルチル2本鎖内で3個の、それぞれ異なる軌道を持つクロミウムイオンが、格子歪みを伴うことなく3量体を形成することにより絶縁体となっていることを示した。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。今年度は個々の遷移金属化合物の電子構造をGGA/GGA+Uの枠組みでの明らかにすることと、強相関的手法を用いるための有効模型を導出できるようになることを目標として研究を行った。当初の予定からは多少前後したが、研究成果を得られているため順調に進展しているといえる。今後もK_2V_80_<16>やNaV_20_4といた他の遷移金属化合物の物性を明らかにするため、GGA/GGA+Uの枠組みで電子状態を明らかにしていくとともに、有効模型を導出しその解析を進めていく予定である。同時に、GGAでは取り扱えない強い電子相関の効果を考慮するためにLDA+DMFTの計算コードの開発も進めていく。また、IrTe_2が示すスピン軌道相互作用が絡んだ特異な超伝導状態について言及することができなかったため、この系についても有効模型を導出し、議論を行う予定である。
マレーシア熱帯雨林における重要樹林フタバガキ科植物に関する分子集団生物学的研究

我々はマレーシア半島熱帯雨林のフタバガキ科植物、タイモンスーン林の陸生樹木、タイ及び日本南西諸島のマングローブ林、および日本列島における松科植物の遺伝的多型の研究と分子系統樹作成を行った。そのうち、これまでにDNAの塩基配列の決定まで行ったものは、タイモンスーン林と日本の松科植物だけで、他の植物集団は現在進行中である。1994年度に採集、精製したサンプルを主体とし、1995年度に採集したものも一部解析した。これまでに得られたデータは以下の3種類のものからなっている:タイのチャセンサオで採集した4種(Afzelia xylocarpa,peltophorum dasyrachis,Anthocephalus chinensis,Lagerstroemia calyculata)の樹木クロロプラストのtRNAスペーサー領域のDNA塩基配列を各種10個体前後(7-9個体)、コントロールとして北海道のトドマツ(Abies sachalinensis)9個体の同領域の塩基配列、マレーシア熱帯雨林からのショレア3種(Shorea curtisii,Shorea leprosula,Shorea accuminata)(各種9個体)のRAPD解析のデータ。その結果、タイのモンスーン林から採集された樹木4種にはまったく遺伝的変異が存在していないということが分かった。日本のトドマツやマレーシアのショレアにはそれぞれ0.2%と1%以上の塩基置換(サイトあたりの塩基置換の頻度)があるのに対し、タイの樹木では塩基配列にまったく違いが見られなかった。このような違いが、熱帯林の破壊や減少、長年の焼き畑農業による集団サイズの減少、あるいは乾期と雨期が交互に訪れるモンスーン地域の特性とどのような関わりがあるのかは今後の課題である。今後その他の地理的に異なる集団、その他の種においても同様な結果が得られるかどうか早急に調べる必要がある。その結果いかんでは森林の維持の方法に抜本的な変更が必要になるかもしれない。また、同じくtRNAのスペーサー領域および核遺伝子GAP-Cの塩基配列の結果から樹木の系統関係を明らかにしたが、この系統樹は古典的な表現形を使った系統樹とほぼ同じ関係を示しているようである。このことは種数と遺伝子座を増やすことによって、熱帯樹木の系統関係を定量的に知る上で塩基配列のデータがきわめて優れていることを示している。現在、これらの実験は継続中である。マングローブ林に関してはDNAの精製が終わったところであり、塩基配列決定のための遺伝子の選定とプライマーの作成を行っている。残念ながら、系統樹の完成まではまだほど遠いが、ここ1、2年内には完成できると考えている。1)RAPD(Random Amplification of Polymorphic DNA)法を用いたgenetic diversityの推定:Pasir Panjan Forest Reserve(Negeri Sembilan)よりSchorea leprosula,S.accuminataおよびS.curtisiiのそれぞれ30個体から葉のサンプルを採集した。CTAB法によりDNAを抽出し、各種から10個のサンプルをランダムに選んでPCR装置にかけてゲノムDNAのランダムな部位を増幅した。

プライマーはオペロンテクノロジー社から購入した10塩基からなる20種のランダムプライマーを用いた。3種について合計333本のバンドが得られた。これらについて集団遺伝学的解析を行った結果、種内にはかなりの遺伝的変異が蓄積されていることがわかった。これらの値はショウジョウバエで得られている値よりかなり大きいものであった。種内の平均のヌクレオチド置換は種内の約1.5倍であるが、S.leprosulaの間の距離はこれらとS.accuminataとの距離よりも有意に近く、Wolfeら(J.Mol.Evol.29,1989)によるヌクレオチドの植物の核ゲノムでの置換速度6x10^<-6>/世代/年を用いて、S.curtisiiとS.leprosulaがS.accuminataから分岐したのは1060000年前、S.curtisiiとS.leprosulaが分岐したのは760000年前と推定され、3種は互いに近縁関係にあることがわかった。2)DNA塩基配列に基づく遺伝的変異の解析:1995年1月にはGunnug Jerai Forest Reserve(Kedah)およびManon Forest Reserve(Perak)で上記の3種のShorea属に加えて、S.parvifolia,S.macropteraの採集を行った。これらのサンプルからDNAを抽出し、クロロプラストの遺伝子(trn L-F spacer)およびゲノム遺伝子(Gap C)をPCR増幅し、塩素配列の決定を行った。全サンプルの結果はまだ出ていないが、これから集団内、集団間のgenetic diversityと集団構造に関するデータを得る予定である。
若年女性がん患者の妊孕性温存に関する意思決定支援統合ケアモデルの開発

本研究の目的は若年がん患者を対象に妊孕性温存に関する理解を促進し、意思決定を支援する統合ケアモデルを開発することである。文献レビューに基づき<統合ケアモデル>を考案した。ケアモデルの構成要素を構成するために、妊孕性温存に関するカウンセリングを受けた若年乳がん女性の体験を明らかにした。次いで、妊孕性温存に対する複雑な意思決定に主体的に取り組むための意思決定支援モジュールとして、1情報リソースモジュール2ニーズアセスメントモジュール3選択肢とビジョン検討モジュール4照会と連携モジュールが明らかになった。本研究の目的は、若年の乳がん患者および子宮頸がん患者が「妊孕性温存に関する理解と意思決定支援を促進する統合ケアモデルの開発」を行うことである。初年度として、統合ケアモデルを検討するためのタスクフォースを組織化し、文献レビューを行い、モデルの要素抽出を行った。併せて、モデル要素を検討するために、日本がん看護学会および日本生殖看護学会の学会員より公募したがん看護専門看護師および不妊症看護認定看護師によりフォーカスグループインタビューを実施し、1若年乳がん患者に対し、どのように妊孕性温存に対する意思決定支援を行っているか、また、2意思決定支援過程においてどのような課題を認識しているか、について質的分析を行った。その結果、看護師は、子宮がんや乳がんで子宮や乳房を失うだけでなく、不妊という女性として大事なものをさらに失う可能性がある若年性がん患者に対して、不妊治療の効果も不確実であるため「不確実性の中にいる患者に沿う」ことの重要性を認識していた。そして、患者にとっては、不確かな中でも「受精卵そのものが患者の支え」であると捉えていた。また患者を支援する看護師は「乳がんと不妊に関する双方の知識の備え」が不可欠であり、病院とクリニックとの施設間や看護師、他職種間における「役割分担、連携、協働の推進」も課題だと認識していた。看護師は患者にとってさらなる幸せが得られることを目指して支援をしていることが示された。病院とクリニックでは、看護師に期待される役割認識に違いがあると考えられるため、今後、理論的サンプリングにより更なるデータ収集・分析の必要性が示された。したがって、さらに分析を重ねた上で、妊孕性温存に関する理解と意思決定支援を促進する統合ケアモデルの構造化を進める。【目的】本研究の目的は、若年女性がん患者が「妊孕性温存に関する理解と意思決定支援を促進する統合ケアモデルの開発」を行うことである。【経過および成果】初年度に引き続き、2年目はがん看護専門看護師、がん化学療法看護認定看護師、乳がん看護認定看護師および不妊症看護認定看護師15名を対象とし、半構成的質問紙を用いて、3つのグループ(5ー6名)に各90分間のフォーカスグループインタビューを行った。インタビューでは若年乳がん患者に対し、看護師がどのように妊孕性温存に対する意思決定支援を行っているかなどについて尋ねた。収集したデータは質的に分析した。その結果、コアカテゴリーは<不確かな将来を見据えたlife planningの支援>が抽出された。看護師は、若年女性ががんの診断を契機にがん治療の選択だけでなく、妊孕性の課題に直面し、その妊孕性温存の可能性を希望の支えとして関与していくかの判断や妊娠、出産あるいは結婚などのlife planningも含めた意思決定が迫られているという特徴を認識したうえで、不確かな将来に患者が歩みだせるように患者自身が納得し、あるいは折り合いをつけながら「人生設計をしていく(life planning)プロセス」を支援していた。がん治療の開始時期が迫る状況で「限られた期間での多重の選択」する難しさについて不妊症看護を専門とする看護師は痛感しており、施設や診療科を超えた連携によりこれらの課題を改善していくことを求めていた。分析結果および文献検討に基づき、妊孕性温存に関する理解と意思決定支援を促進するケアモジュールの要素を次のように抽出・構造化した。1情報リソースモジュール2ニーズアセスメントモジュール3選択肢とビジョン検討モジュール4照会と連携モジュール。当事者によるタスクフォースを公募し、ケアモジュールの内容妥当性と実用性の検討を計画中である。本研究の目的は、若年女性がん患者が「妊孕性温存に関する理解と意思決定支援を促進する統合ケアモデルの開発」を行うことである。最終年度は、妊孕性温存に関する理解と意思決定支援を促進するケアモジュールの要素を次のように抽出・構造化した。(1)情報リソースモジュール(2)ニーズアセスメントモジュール(3)選択肢とビジョン検討モジュール(4)照会と連携モジュール。次いで、当事者によるタスクフォースを公募し、ケアモジュールの内容妥当性について検討を行った。その結果、ケアモジュールの要素として、次の内容を包含する必要性が指摘された。(1)情報リソース:がん治療と不妊治療が並行してどのように実施・評価・フォローアップされるかに関するオーダーメードの行程、(2)ニーズアセスメント:公平で的確なニーズ把握に向けた医療者のスキルアップ(例:不妊治療に対する医療者のステレオタイプな見方の是正など)、(3)選択肢とビジョン検討:自分自身のライフコースの可能性、蓋然性に関する葛藤を考慮した相談・支援の重要性、(4)照会と連携:限られた時間の中で最善のがん治療と不妊治療を可能するためのケアマネージャーの必要性。以上、ケアモジュールは、若年乳がん女性はがんと妊孕性の2つの課題への支援に留まらず、若年乳がん女性の葛藤を支え、また複雑な不確かさを乗り越えることを支援することに重点を置くべきことが明らかになった。

情報の質、量、タイミングの判断、提供や生き方など内省する過程に寄り添い、心理的支援を行うこと、組織を超えた多職種チームの連携、協働によって支えることは、女性が決断した道を歩みだすことを促すことが示唆された。本研究の目的は若年がん患者を対象に妊孕性温存に関する理解を促進し、意思決定を支援する統合ケアモデルを開発することである。文献レビューに基づき<統合ケアモデル>を考案した。ケアモデルの構成要素を構成するために、妊孕性温存に関するカウンセリングを受けた若年乳がん女性の体験を明らかにした。次いで、妊孕性温存に対する複雑な意思決定に主体的に取り組むための意思決定支援モジュールとして、1情報リソースモジュール2ニーズアセスメントモジュール3選択肢とビジョン検討モジュール4照会と連携モジュールが明らかになった。ケアモジュールの内容妥当性と実用性、有用性の検討がやや遅れている。ケアモジュールの内容妥当性と実用性、有用性については、妊孕性温存について説明を受け、意思決定を行った経験をもつ乳がんサバイバーを対象に意見集約を試みている。しかし、対象に抽出方法、選択基準等、厳密な倫理的配慮のもとに実施していく必要があり、その基準で研究を実施できる施設の選定に苦慮している。がん看護「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に基づき、慎重に倫理的配慮を検討したうえで、妊孕性温存について説明を受け、意思決定を行った経験をもつ乳がんサバイバーを公募する方法を再検討する。インターネットによる意見集約を視野に入れて当事者の視点から、ケアモジュールの内容妥当性と実用性の検討を行う予定である。今年度フォーカスグループによりデータ収集を進めたところ、病院とクリニックでは、看護師に期待される役割認識に違いがあると考えられることが明らかになった。より慎重に理論的サンプリングを進め、更なるデータ収集・分析の必要性が示されたため、やや遅れが生じた。ケアモジュールの内容妥当性と実用性、有用性の検討が「やや遅れている」ためである。サンプリングとデータ収集と分析を効率的に併行して行うことで遅れを取り戻し、妊孕性温存に関する理解と意思決定支援を促進する統合ケアモデルの構造化を進める。ケアモジュールの内容妥当性と実用性、有用性に関する調査やモジュール作成に使用する予定である。慎重に理論的サンプリングを進めているため、データ収集および投稿用のネイティブチェックや掲載料の費用が未使用になっている。データ収集のための会場費や旅費、謝金および論文投稿に要する費用として使用する計画である。