hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
純化末梢血造血幹細胞を用いた先天代謝異常症の遺伝子治療法の開発

近年,遺伝子工学的技術の発展により遺伝子治療に関する研究が盛んに行われ,これまで治療が不可能であった先天代謝異常症患者への臨床応用が開始されている.先天代謝異常症では,中枢神経障害が不可逆的になる前にできるだけ早期に治療を開始することが重要である.現在,先天代謝異常症の遺伝子治療は,主として骨髄細胞や骨髄造血幹細胞を標的細胞として検討されているが,骨髄細胞や骨髄造血幹細胞を症状発現前あるいは障害が不可逆的になる前の乳幼児期から採取するには危険が伴い,また頻回に採取することは困難である.そこで本研究では,乳幼児からも安全に,繰り返して採取できる末梢血造血幹細胞及び新生児から採取可能な臍帯血造血幹細胞を用いた遺伝子治療法を確立するために,まず健康成人を対象として安全で有効な至適G-CSF投与量を決定し,効率的な造血幹細胞の採取方法および大量の末梢血および臍帯血単核球分画から純度の高い造血幹細胞の効率良い純化方法を確立した.ついで,末梢血および臍帯血造血幹細胞にレトロウィルスベクターを用いてマーカー遺伝子を導入し,末梢血および臍帯血造血幹細胞とも高い遺伝子導入効率・長期発現率を示すことを明らかにして,診断後できるだけ早期に治療を開始すべき先天代謝異常症の遺伝子治療の標的細胞としての梢血および臍帯血造血幹細胞の有用性を確認した.また,出生前診断された患児においては臍帯血造血幹細胞を標的細胞とした遺伝子治療をまず行い,その後必要であれば安全に反復して採取可能な末梢血造血幹細胞を標的細胞とした遺伝子治療を行うことによる,症状の発現予防の可能性を示した.さらに,ゴ-シェ病を対象とした末梢血および臍帯血造血幹細胞を用いた遺伝子治療法の検討を行うために,CAGプロモータおよびゴ-シェ病の欠損酵素グルコセレプロシダーゼcDNAを持つレトロウィルスベクターを構築した.近年,遺伝子工学的技術の発展により遺伝子治療に関する研究が盛んに行われ,これまで治療が不可能であった先天代謝異常症患者への臨床応用が開始されている.先天代謝異常症では,中枢神経障害が不可逆的になる前にできるだけ早期に治療を開始することが重要である.現在,先天代謝異常症の遺伝子治療は,主として骨髄細胞や骨髄造血幹細胞を標的細胞として検討されているが,骨髄細胞や骨髄造血幹細胞を症状発現前あるいは障害が不可逆的になる前の乳幼児期から採取するには危険が伴い,また頻回に採取することは困難である.そこで本研究では,乳幼児からも安全に,繰り返して採取できる末梢血造血幹細胞及び新生児から採取可能な臍帯血造血幹細胞を用いた遺伝子治療法を確立するために,まず健康成人を対象として安全で有効な至適G-CSF投与量を決定し,効率的な造血幹細胞の採取方法および大量の末梢血および臍帯血単核球分画から純度の高い造血幹細胞の効率良い純化方法を確立した.ついで,末梢血および臍帯血造血幹細胞にレトロウィルスベクターを用いてマーカー遺伝子を導入し,末梢血および臍帯血造血幹細胞とも高い遺伝子導入効率・長期発現率を示すことを明らかにして,診断後できるだけ早期に治療を開始すべき先天代謝異常症の遺伝子治療の標的細胞としての梢血および臍帯血造血幹細胞の有用性を確認した.また,出生前診断された患児においては臍帯血造血幹細胞を標的細胞とした遺伝子治療をまず行い,その後必要であれば安全に反復して採取可能な末梢血造血幹細胞を標的細胞とした遺伝子治療を行うことによる,症状の発現予防の可能性を示した.さらに,ゴ-シェ病を対象とした末梢血および臍帯血造血幹細胞を用いた遺伝子治療法の検討を行うために,CAGプロモータおよびゴ-シェ病の欠損酵素グルコセレプロシダーゼcDNAを持つレトロウィルスベクターを構築した.近年,遺伝子工学的技術の発展により遺伝子治療に関する研究が盛んに行われ,これまで治療が不可能であった先天代謝異常症患者への臨床応用が開始されている。先天代謝異常症では,中枢神経障害が不可逆的になる前にできるだけ早期に治療を開始することが重要である。現在,先天代謝異常症の遺伝子治療は,骨髄細胞や骨髄造血幹細胞を標的細胞として検討されているが,骨髄細胞や骨髄造血幹細胞を症状発現前あるいは障害が不可逆的になる前の乳幼児期に採取するには危険が伴い,また頻回に採取することは困難である。そこで,乳幼児からも安全に,繰り返して採取できる末梢血造血幹細胞および新生児から採取可能な臍帯血造血幹細胞を用いた遺伝子治療法を確立するために,まず,健康成人を対象として安全で有効な至適G-CSF投与量を決定し,効率的な造血幹細胞の採取方法を確立した。また,大量の末梢血および臍帯血単核球分画から純度の高い造血幹細胞の効率良い純化方法も確立した。ついで末梢血および臍帯血造血幹細胞にレトロウィルスペクターを用いてマーカー遺伝子を導入し,その導入効率および長期発現率を検討した。末梢血および臍帯血造血幹細胞とも高い遺伝子導入効率・長期発現率を示し,診断後できるだけ早期に治療を開始すべき先天代謝異常症の遺伝子治療の標的細胞として有用であると考えられた。また,出生前診断された患児においては臍帯血造血幹細胞を標的細胞とした遺伝子治療をまず行い,その後必要であれば安全に反復して採取可能な末梢血造血幹細胞を標的細胞とした遺伝子治療を行うことにより,症状の発現を予防することも可能であると考えられる。

今後は,臨床応用を目的として,in vivoでのマーカー遺伝子の長期発現率の検討発現持続期間の検討を行うとともに本遺伝子治療の対象となる疾患の動物モデルでの欠損酵素の導入効率,発現期間の検討を行うことが必要である。近年,遺伝子工学技術の発展により遺伝子治療に関する研究が盛んに行われ,これまで治療が不可能であった先天代謝異常症患者への臨床応用が開始されている。先天代謝異常症では,中枢神経障害が不可逆的になる前にできるだけ早期に治療を開始することが重要である。現在,先天代謝異常症の遺伝子治療は,主として骨髄細胞や骨髄造血幹細胞を標的細胞として検討されているが,骨髄細胞や骨髄造血幹細胞を症状発現前あるいは障害が不可逆的になる前の乳幼児から採取するには危険が伴い,また頻回に採取することは困難である。そこで本研究では,乳幼児から安全に,繰り返して採取できる末梢血造血幹細胞および新生児から採取可能な臍帯血造血幹細胞を用いた遺伝子治療法を確立するために,まず健康成人を対象として安全で有効な至適G-CSF投与量を決定し,効率的な造血幹細胞の採取方法および大量の末梢血および臍帯血単核球分画から純度の高い造血幹細胞の効率良い純化方法を確立した。ついで、末梢血および臍帯血造血幹細胞にレトロウィルスベクターを用いてマーカー遺伝子を導入し,末梢血および臍帯血造血幹細胞とも高い遺伝子導入効率・長期発現率を示すことを明らかにして,診断後できるだけ早期に治療を開始すべき先天代謝異常症の遺伝子治療の標的細胞としての梢血および臍帯血造血幹細胞の有用性を確認した。また,出生前診断された患児においては臍帯血造血幹細胞を標的細胞とした遺伝子治療をまず行い,その後必要であれば安全に反復して採取可能な末梢血造血幹細胞を標的細胞とした遺伝子治療を行うことによる,症状の発現予防の可能性を示した。さらに,ゴ-シェ病を対象とした末梢血および臍帯血造血細胞を用いた遺伝子治療法の検討を行うために,CAGプロモータおよびゴ-シェ病の欠損酵素グルコセレブロシダーゼcDNAを持つレトロウィルスベクターを構築した。
パーキンソン病患者由来 iPS より誘導したドパミン神経特異的障害の多角的解析

本研究では、パーキンソン病(PD)発症に繋がる器質的な変化の抽出を目的とし、ヒト疾患特異的iPS細胞技術を用いて、メタボローム解析を中心としたマルチオミクス解析を試みた。本研究では、パーキンソン病患者iPS細胞由来ドパミン神経細胞において、メタボローム解析を行ったところ、種々の代謝経路に変動が認められた。特に、エピジェネティクス制御と関連性の強い代謝物質の産生が亢進していることが明らかとなった。以上の結果より、PD病態においてエネルギー代謝変動に関連したエピゲノム変化が起きている可能性が推察され、新たな病態の理解に繋がると考えられる。本年度は、Parkin遺伝子に変異の認められる家系のパーキンソン病患者由来線維芽細胞(皮膚)より樹立したiPS細胞を用いて、家族性ならびに孤発性パーキンソン病に共通して認められる主な病変部である中脳ドパミン神経をターゲットとしたドパミン神経細胞への誘導を行った。Tyrosine hydroxylase (TH)陽性ドパミン神経細胞におけるミトコンドリアの形態について、電子顕微鏡を用いて観察を行ったところ、形態異常を伴ったミトコンドリアの集積が認められた。こうした条件下、CE-MSを用いて、糖代謝、アミノ酸代謝あるいは核酸代謝に着目したメタボローム解析を行った。その結果、パーキンソン病患者iPS細胞由来dopaminergic-neuron enriched cultureでは、解糖系の亢進傾向が認められた。現在、より正確な細胞の状態を把握するため、異なる手法を用いて、メタボライトの多角的な評価を試みている。また、解析に用いるドパミン神経の純度を向上させるため、ドパミン合成の律速段階の酵素であるTH promoterの下流で蛍光タンパクあるいは薬剤耐性遺伝子を発現するTH-reporterの作製を引き続き行っている。研究は、研究計画・方法に従い順調に進行している。こうした解析結果を統合することによりパーキンソン病発症に関する重要な情報を抽出できると考える。患者より採取した皮膚の線維芽細胞やリンパ球よりiPS細胞を樹立し、疾患感受性細胞へと分化誘導を行ない、疾患解析へ応用することにより、患者の生体内で起きていた現象を生体外で時系列に沿って実現することが可能となる。そこで、本研究では、パーキンソン病患者由来皮膚線維芽細胞よりiPS細胞を樹立し、疾患感受性細胞であるドパミン神経細胞へと誘導し、細胞の状態から疾患特異的な変化を抽出する目的で、最終表現系である代謝産物(メタボライト)の変動に着目し、解析を試みた。その結果、パーキンソン病患者iPS細胞由来ドパミン神経細胞では、種々の代謝経路に変動が認められたが、特に解糖系に関わる代謝産物の増加が認められた。また、パーキンソン病患者iPS細胞由来ドパミン神経細胞において、DNAやカテコールアミンのメチル化に関与するS-アデノシルメチオニン(SAM)の産生亢進が認められた。こうしたメタボロミクス解析で得られた情報に、DNAメチル化などの網羅的解析を加え、メタボロームを中心とした代謝制御ネットワークの統合的理解を目指したトランスオミクス解析を試みることが必要であると考える。そこで、健常者ならびにパーキンソン病患者iPS細胞由来ドパミン神経細胞におけるDNAメチル化の変化について網羅的な解析を行った。その結果、PGC1αやグルコキナーゼ(GCK)をはじめとした幾つかの遺伝子の転写開始点直上において、メチル化の亢進が認められた。以上、本研究の結果より、PARK2患者由来ドパミン神経細胞においていくつかの器質的な障害を支持する有用な情報が得られた。こうしたアプローチにより、ドパミン神経脱落のメカニズムの解明につながるターゲットの抽出ならびに発症前診断/予防につながるバイオマーカーの探索も可能となると推察される。神経科学研究の進行状況は、交付申請書に従い概ね順調に進展している。パーキンソン病患者からのiPS細胞の樹立は既に達成しており、pan-neuronalな神経細胞への誘導については、研究者の所属するし施設においてルーチン化しているため、見込んだ計画通りに進める事ができた。代謝解析において、より正確なフェノタイプを抽出する目的で、いくつかのメタボライトの定量法を解析に組み込み検討を行っていく。また、ドパミン神経特異的な変化をより精度高く抽出する目的で、ドパミン神経のセレクションを可能とする方法の開発を行っていく。これらの技術の統合により、今まで抽出できなかったパーキンソン病のドパミン神経細胞における表現系を見つけ出すことが可能となる。本研究費は、H25-H26の継続の研究費であるため、次年度における使用額が生じた。主に、研究に必要な消耗品、学会の旅費、海外論文の校正等の補填に使用する。
Mycoplasma hyorhinisの病原性とその発現機序

私はこれまでに、我が国の養豚場で飼育されている豚の多くは生後早期から中耳炎に感染し、重篤な症例は内耳炎、外耳炎および髄膜脳炎へと進展すること、中耳炎の一次的原因はMycoplasma hyorhinis(Mhr)であり、口腔常在細菌の二次感染によって化膿性中耳炎や髄膜脳炎へと発展する可能性が高いことを明らかにしてきた。この仮説を証明するため、本研究では以下の2つの実験を行った。1.鼓室内接種によるマイコプラズマ感染実験15頭のSPF子豚をMhr接種群、培地接種群、無処置群の3群に分け、接種群では外耳より鼓室腔にカテーテルを用いてMhrあるいは培地を接種した。接種後経時的に豚を屠殺・剖検して病理および微生物学的に検索した。その結果、接種14日後をピークにMhrの増殖を伴った耳管・鼓室炎(中耳炎)が発生した。しかし、接種25日後にはMhrが耳腔からほとんど消失し、中耳炎もごく軽微となった。以上の結果から、鼓室内に接種されたMhrは単独で一過性の中耳炎を惹起することが分かった。2.経鼻接種によるマイコプラズマ感染実験自然界ではMhrは経気道感染をしているので、豚の自然発生耳炎がMhrに起因することを証明するには経鼻接種によって耳炎が起こることを証明しなければならない。また、細菌(Pasteurella multicida)感染の影響を調べるため、11頭のSPF豚を4群に分け、Mhr、Mhr+細菌、細菌あるいは培地を経鼻接種し、28日後に屠殺・剖検した。その結果、Mhr接種によって中耳炎が高率に起こるが、細菌の単独感染では中耳炎が起こらないことが分かった。以上により、豚の耳炎はMhr感染による新しいマイコプラズマ性疾患であることが本研究によって証明された。筆者はこれまでの研究で、野外で飼育されている子豚の約60%以上に中耳炎が存在し、約50%の子豚の耳粘膜がMycoplasma hyorhinis(Mhr)に感染していること、SPFの子豚の耳腔にMhrを接種することにより高率に耳炎を再現できることを証明し、子豚の中耳炎はMhr感染による新しいマイコプラズマ性疾患であることを報告してきた。しかし、耳腔内接種は自然感染条件と大きく異なっており、より自然感染に近い接種条件での感染実験を行う必要性が感じられた。また、マイコプラズマ性中耳炎は細菌の二次感染によって増悪されることを実験的に証明することにより、野外で発生している子豚の中耳炎の発生メカニズムのほぼ全容が解明できると思われた。そこで、マイコプラズマ・フリーの11頭のSPF子豚を以下の4群に分け、感染実験を行った。備品として購入した蒸気滅菌器は、本実験で使用した器具や培地の滅菌に用いられた。1群(3頭):Mhr経鼻接種後4週間後屠殺。2群(3頭):Mhr経鼻接種3週間後にPasteurella multocida(Pm)を経鼻接種し、1週間後に屠殺。3群(3頭):Pm接種1週間後に屠殺。4群(2頭):Pmの培地を経鼻接種し、1週間後に屠殺。その結果、Mhr経鼻接種全例に耳管炎が発生した。

また、1および2群の多くの例で、中耳内滲出物の培養、凍結切片に対する酵素抗体法、あるいは超微形態観察により、耳腔内にMhrあるいはマイコプラズマ菌体を証明することが出来た。従って、Mhrの経鼻接種により耳管炎-中耳炎を再現できることが分かった。他の上部気道粘膜にもMhrが感染していたが、粘膜病変は耳腔粘膜病変に比べ軽度であり、Mhrのこれらの粘膜に対する病原性の差異が明らかになった。一方、本実験では、MhrとPmの協力作用を明らかにすることはできなかった。私はこれまでに、我が国の養豚場で飼育されている豚の多くは生後早期から中耳炎に感染し、重篤な症例は内耳炎、外耳炎および髄膜脳炎へと進展すること、中耳炎の一次的原因はMycoplasma hyorhinis(Mhr)であり、口腔常在細菌の二次感染によって化膿性中耳炎や髄膜脳炎へと発展する可能性が高いことを明らかにしてきた。この仮説を証明するため、本研究では以下の2つの実験を行った。1.鼓室内接種によるマイコプラズマ感染実験15頭のSPF子豚をMhr接種群、培地接種群、無処置群の3群に分け、接種群では外耳より鼓室腔にカテーテルを用いてMhrあるいは培地を接種した。接種後経時的に豚を屠殺・剖検して病理および微生物学的に検索した。その結果、接種14日後をピークにMhrの増殖を伴った耳管・鼓室炎(中耳炎)が発生した。しかし、接種25日後にはMhrが耳腔からほとんど消失し、中耳炎もごく軽微となった。以上の結果から、鼓室内に接種されたMhrは単独で一過性の中耳炎を惹起することが分かった。2.経鼻接種によるマイコプラズマ感染実験自然界ではMhrは経気道感染しているので、豚の自然発生耳炎がMhrに起因することを証明するには経鼻接種によって耳炎が起こることを証明しなければならない。また、細菌(Pasteurella multicida)感染の影響を調べるため、11頭のSPF豚を4群に分け、Mhr、Mhr+細菌、細菌あるいは培地を経鼻接種し、28日後に屠殺・剖検した。その結果、Mhr接種によって中耳炎が高率に起こるが、細菌の単独感染では中耳炎が起こらないことが分かった。以上により、豚の耳炎はMhr感染による新しいマイコプラズマ性疾患であることが本研究によって証明された。
樹状細胞を用いた膵β細胞抗原特異的調節性T細胞の誘導と1型糖尿病の予防的治療

自己免疫性1型糖尿病の成因には、抗原提示細胞の異常が深く関わっている。中でも、専門的な抗原提示細胞である樹状細胞は、1型糖尿病の成立過程においても重要な役割を演じる。1型糖尿病患者やその第一度近親者では、樹状細胞の障害のために細胞傷害性T細胞が制御されずβ細胞破壊が進行する可能性を、高橋らは既に示した(J lmmunol,1998)。β細胞自己抗原特異的なTヘルパー(Th)1細胞はβ細胞傷害性T細胞の分化・活性化を促進し、Th2細胞はTh1細胞と拮抗しこれを抑制する。健常者にも、β細胞傷害性T細胞前駆細胞は存在するが(投稿中)、末梢において調節性Th2細胞を含む様々な抑制性の制御を受けているので、糖尿病は発症しない。抑制性調節性Th2細胞の分化は、樹状細胞上のCD86とT細胞上のCD28との相互作用に依存するが、1型糖尿病患者やその第一度近親者由来の樹状細胞では、CD86の発現が低い。そのため、1型糖尿病患者では,調節性Th2細胞が誘導されにくく、Th1優位の状態によってβ細胞破壊・糖尿病発症を促進する可能性がある。本研究では、まず1型糖尿病患者の樹状細胞の異常が人種を越えて存在するか否かを確認するために,日本人1型糖尿病患者と、性、年齢をマッチさせた対照において、単球由来樹状細胞(MoDC)のフェノタイプ・機能を検索した。また、MoDCと自己CD4陽性T細胞とによる、自己混合リンパ球反応(AMLR)におけるサイトカイン産生性について検討した。日本人1型糖尿病患者の単球由来樹上細胞のCD86分子発言の低下、自己CD4陽性T細胞刺激能の低下は、1型糖尿病における調節性Th2細胞の誘導の異常と関与する可能性がある。高橋らは、白人の1型糖尿病患者やその第一度近親者では、樹状細胞でCD86の発現が低いために、Th2タイプの調節性T細胞が誘導されにくく、Th1優位の状態によってβ細胞破壊が進行し、糖尿病発症につながる可能性を以前報告した。(J Immunology,1998)本研究において今年度は、日本人の1型糖尿病患者の単球由来樹状細胞(MoDC)の形質と機能とを明らかにし、白人1型糖尿病患者及びその近親者で認めた異常を伴うか否かを確認した。東北大学医学部第三内科通院中の抗GAD抗体ないしは抗IA-2抗体陽性の1型糖尿病患者(男性4名、女性4名、年齢16-47歳)を患者の同意に基づき対象とした。また、性、年齢(23-39歳、p=0.25)をマッチさせた対照を選択した。末梢血単核球中のプラスチック付着性細胞を、GM-CSFとIL-4存在下で1週間培養しMoDCを得た。MoDCの収率には両群間で有意差は認めなかった。CD86分子(B7-2)発現の平均蛍光強度は、患者群で優位に低かったが(p=0.035)、HLA-DR、CD80、CD1aの発現には有意差を認めなかった。MoDCと自己CD4陽性細胞との自己混合リンパ球反応(AMLR)は、患者群で有為に低下していたが(p=0,002)、同種混合リンパ球反応では両群同等の増殖反応が観察された。以前、高橋らが、白人の1型糖尿病で報告したMoDCに関する知見が、人種を超えて認められることが確認された。今後、1型糖尿病の病因論における、抗原提示細胞の異常の意味を分子レベルで明らかにし、high riskにある第一度近親者の糖尿病発症一次予防の作用点となるか否かについて検討を進めていく予定である。日本人1型糖尿病患者の単球由来樹上細胞のCD86分子発言の低下、自己CD4陽性
大学ライティングセンターの構築と運営に関する研究-EFLの視点から

本研究の目的は、これまでほとんど学術的な研究が行われていなかった日本の大学ライティングセンターの役割と構築について分析することであった。我々はまず、アメリカ、アジア及び日本のライティングセンターを視察し、ライティングセンターの設立、運営についての調査を行った。次に、日本及びアジアの大学ライティングセンターのネットワークを設立し、相互の情報交換が行えるようにした。さらに、日本語あるいは英語により各学会などでライティングセンターに関する発表を行った。これらの研究の成果をもとに、ライティングセンターに関する手引き及びホームページを作成し、ライティングセンターの情報及び資料が共有できるシステムを設けた。3年計画の初年である平成19年度は,ライティングセンターの役割と構築について分析するために、国内外の大学のライティングセンターの調査を行った。調査を実施した大学は次のとおりである。(国内)東京大学(駒場キャンパス)、早稲田大学、上智大学(国外)ハワイ大学(マノアキャンパス)ハワイ・パシフィック大学、ブリングハム・ヤング大学、シンガポール国立大学、ソウル大学、漢陽大学、梨花女子大学また、日本の大学のライティングセンターの発展的運営を確立するために、研究代表者S・R Johnstonの勤務校である大阪女学院大学のライティングセンターに関する多面的な調査を行った。主な調査内容は、同大学のライティングセンターを担当する英語母語教員へのインタビューやライティングセンターでの英語母語教員と学生のコミュニケーションの分析、学生へのアンケート実施(平成19年7月と平成20年1月の2回)などである。さらに、アジア各国の大学ライティングセンターの発展を図るために、9月に開催された国際学会Symposium on Second Foreign Language Writingに於いて、国際ライティングセンター協会(Intemational Writing Center Association:IWCA)に、アジアライティングセンターグループを立ち上げるための特別フォーラムを開催した。また、Web上に、同グループのフォーラムサイトを開設し、互いの情報・意見交換を行う場を設けた。なお、これらの調査、検証結果については、2年次、3年次に随時発表予定である。3年計画の2年目である平成20年度は、国内外の大学のライティングセンターの役割調査と構築について以下の研究を実施した。1.平成19年度に調査を実施した東京大学(駒場キャンパス)、早稲田大学、上智大学、大阪女学院大学、平成20年度に調査したコロンビア大学ティーチャーズカレッジの各大学のライティングセンターの比較分析を行った。2.平成19年度に調査を実施した研究代表者S・R Johnstonの勤務校である大阪女学院大学のライティングセンターに関するインタビューやアンケートを分析し、それらをもとにライティングセンター運営の改善を試みた。具体的には、アンケートで希望の多かったライティングセンターの運営時間を延長し、その結果を分析した。また、自ら進んでライティングセンターを利用している1年生とライティングセンターの利用を授業で義務付けられた学生との比較を行った。3.アジアライティングセンターリストグループでアジア各国の大学ライティングセンターの情報交換を重ねた。4.日本ではほとんど前例がないライティングセンターに特化したコロキアムを実施し(2009年2月東京大学駒場キャンパス)、日本各地からライティングセンターを持つ大学、あるいはこれから設立を計画する大学が集まり、発表して互いのライティングセンターの情報を交換した。5. 2つの学会(JACETとJALT)において、日本の大学ライティングセンターに関する情報が大学教育関係者に周知されるように、日本語と英語による発表をそれぞれ行った。連携研究者:Steve Cornwell大阪女学院大学、吉田弘子大阪経済大学3年計画の最終年である平成21年度は,初年度、2年目に実施した国内外の大学のライティングセンターの役割と構築について調査結果をまとめ、研究レポート(手引書)として出版した。学会発表は、日本の大学ライティングセンターに関する情報を教育関係者に周知することを目的とし、3件行った。JACET(大学英語教育学会)では、研究代表者Johnstonの勤務校である大阪女学院大学のライティングセンター運営に関するケーススタディを発表した。JALT(全国語学教育学会)では、シンポジウムを主催し、日本及び海外の大学機関のライティングセンター運営について、管理者の視点と実際にライティングセンターを担当しているチューターの観点から議論を進めた。また、ライティングセンターに特化した第2回日本ライティングセンターシンポジウム(早稲田大学)に参加し、大学のみならず高校から集まった参加者に対して、ライティングセンターに関する情報を発信した。これらの活動を通じて、日本の大学ライティングセンター並びにアジア各国の大学ライティングセンターの情報交換を重ね、ライティングセンターに関するネットワークを充実させた。
日本型買収プライシングモデルの構築―目的分類による買収プレミアムの標準モデル開発

2018年度の内容は、これまで作成してきた分析データのうち2002年から2013年までのサンプルを用いて、買収目的、取引関係、株式買い付け方針についての諸変数と買収プレミアムの関係を、差の検定および回帰分析を用いて分析した。主な分析結果として、まずストラテジックTOBについては、相対的に低い目標所有比率と相対的に高い事前取得比率の場合買収プレミアムは小さくなり、相対的に低い事前交渉比率の場合買収プレミアムは大きくなることが明らかとなった。フィナンシャルTOBについては、買収プレミアムはストラテジックTOBおよびMBOより小さいこと、目標所有比率はMBOより小さいこと、事前取得比率および事前交渉比率が4つのTOBタイプの中で最も低いこと、下限設定率はストラテジックTOBより多い一方MBOより少ないこと、上限設定率はMBOより多いこと、取引関係比率はストラテジックTOBより少ないこと、が明らかとなった。MBOについては、買収プレイアムと目標所有比率は4つのTOBタイプの中で最大であること、事前取得比率はフィナンシャルTOBより大きいこと、事前交渉比率はストラテジックTOBより大きいこと、下限設定率は4つのタイプの中で最も多い一方上限設定率は最も少ないこと、取引関係比率は4つのタイプの中で最も少ないこと、が明らかとなった。全サンプルの買収目的属性を特定する作業において、当初想定していなかった複雑な事例が出てきており、これをどのように扱うかについて検討し、その結果拾い上げるデータが拡大して、一度作業を済ませた案件についても再度遡って確認し該当データを拾い上げる必要が生じたため。遅れが生じた作業を含めて、計画通り進めていく。2016年度の内容は、全サンプルの買収目的属性を特定するための作業を、目標所有比率および事前所有比率、売り手主導/買い手主導、先行TOBの有無、事前合意の有無、主導者の種別の点から行うことであった。この作業を計画通りに進めているが、判断を留保する必要があるケースなどに伴う若干の遅れがでている。この作業とは別に、学会報告および論文執筆を行った。学科報告では、買収プレミアムは、ターゲット企業の価値に対する市場の評価と買収者の評価の相違を反映しているとの考え方に依拠し、残余利益モデルを用いて日本のTOBターゲット企業の理論価値と時価総額の乖離率を算出して、買収プレミアムおよびその他の関連指標との関係を分析し、差の検定および単回帰分析から、乖離率が高および中程度のサンプルにおいて、乖離率と買収プレミアムが有意に負の関係にあること、乖離率は、自己資本・残余利益倍率および資本コストを反映している可能性などを報告した(2016年9月19日(月)に開催された証券経済学会(明治大学))。論文では、日本企業を対象としたTOBにおいて、プレミアム案件でもディスカウント案件でも、残余利益モデルに伴うターゲット企業の理論上の株主価値が買収プレミアムと有意にプラスの関係をもっていること、どちらの案件においても、ターゲット企業の株主資本簿価が買収プレミアムに最も影響を与えていることなどを明らかにした(『常磐国際紀要』第21号、2017年3月、17ー40ページ)。全サンプルの買収目的属性を特定するための作業において、当初想定していなかった複雑な事例が出てきており、これをどのように扱うかに関して検討する時間を要したため。2017年度の内容は、まず買収目的属性データの作成作業の実施である。すなわち、目標所有比率および事前所有比率、売り手主導/買い手主導、先行TOBの有無、事前合意の有無、主導者の種別等である。さらに、分析用データ・セットの作成も手がけている。これらのデータ作成作業に加えて、論文執筆を行った。その概要は、TOBの買収プレミアムに影響を与える要因を、対象企業に対する買収者と市場のミスバリュエーションに注目し、さらに市場の評価を東証1部企業ベースとそれ以外の企業ベースにサブサンプル化して分析した。その結果、買収プレミアムは、東証1部企業サブサンプルベースのミスバリュエーション指標とは有意に正の関係がある一方で、それ以外のミスバリュエーション指標では有意な関係は見いだせないこと、東証1部企業サブサンプルにおける買収プレミアムはリスクフリーレートと有意に負の関係がある一方で、東証1部企業サブサンプルおよび非東証1部企業サブサンプルにおける買収プレミアムはPBRと有意に負の関係があることなどが明らかとなった。

MBOについては、買収プレイアムと目標所有比率は4つのTOBタイプの中で最大であること、事前取得比率はフィナンシャルTOBより大きいこと、事前交渉比率はストラテジックTOBより大きいこと、下限設定率は4つのタイプの中で最も多い一方上限設定率は最も少ないこと、取引関係比率は4つのタイプの中で最も少ないこと、が明らかとなった。全サンプルの買収目的属性を特定する作業において、当初想定していなかった複雑な事例が出てきており、これをどのように扱うかについて検討し、その結果拾い上げるデータが拡大して、一度作業を済ませた案件についても再度遡って確認し該当データを拾い上げる必要が生じたため。2016年度の遅れ分を含めて、計画通りに進める。ただし、2016年度の場合のように、想定していない複雑な事例については、項目を新たに追加して作業を進める可能性がある。遅れが生じた作業を含めて、計画通り進めていく。計画では、全サンプルの買収目的属性を特定するための分類作業を行う中で、第1次資料である公開買付届出書に記載された情報を元に行う基礎作業の後に、日本経済新聞社NEEDSデーベースおよびレコフM&Aデータといった第2次資料からの情報によってデータを精緻化する応用作業に入ることとしていた。しかし、基礎作業において、当初想定していなかった複雑な事例が出てきており、これをどのように扱うかに関して検討する時間を要したため、年度内には応用作業に入ることができなかった。理由:計画では、初年度に、全サンプルの買収目的属性を特定するための分類作業を行う中で、第1次資料である公開買付届出書に記載された情報を元に行う基礎作業の後に、日本経済新聞NEEDSデータベースおよびレコフM&Aといった第2次資料からの情報によってデータを精緻化する応用作業に入ることとしていたが、当初想定していなかった複雑な事例が出てきてその扱いに時間を要したため、一部のデータベースの使用に遅れが生じたため。使用計画:データ作成作業は計画通り行うため、第2次資料としてのデータベースを使用する計画である。分析作業が若干遅れており、そのため再検証に必要なデータの取得が今年度に行うことができなかった。次年度にそれを行うため、次年度使用額を用いる。基礎作業が終了次第、日本経済新聞社NEEDSデーベースおよびレコフM&Aデータといった第2次資料からの情報を用いて応用作業を行う予定であるため、使用を計画している。
高次元状況下の転移学習における高速かつ高精度な分布予測手法の開発

予測とは,現在の観測量をもとに予測したい量(予測量)の振る舞いを推測することである.地震予測,交通予測,遺伝子機能予測等,様々な予測が社会で活用されている.統計的な予測手法には,予測量の平均を推定する点予測と予測量の従う分布を推定する分布予測がある.予測量の従う分布が分かれば,検定や予測区間の構成ができるため,分布予測がより重要である.分布予測は点予測を包含する.しかし,点予測手法を用いて分布予測を行うと,予測量の分散が過少に評価されるため,精度が悪い.そこで,本研究では分布予測を扱った.予測に関して,統計学と機械学習では転移学習が近年注目されている.転移学習とは,ある領域での観測量を利用して別の領域にある予測量を予測することである.より詳しくいうと,転移学習は観測量と予測量の分布が異なる状況での予測である.転移学習における既存の分布予測手法は,問題点a)理論的な予測精度は良いが計算コストが大きい,問題点b)冒頭のゲノムワイド回帰のような高次元モデルで予測精度が劣化する,といった欠点をもち,実用化に至っていなかった.そこで,本研究では計算コストを削減しつつ高次元モデルでも高い精度をもつ分布予測手法の構築を目指した.具体的に以下のような研究を行った.A)擬似ベイズ法に着目したベイズ法における計算コストの削減, B)高次元カウントデータのもつ疎性に着目した分布予測手法の構築.研究Aでは,簡便な尤度を利用するベイズ法である擬似ベイズ法に着目し,その事後分布の高次元状況下での性質を調べた.分布予測では現在はベイズ的な方法が主流であるが,擬似ベイズ法を利用することで「計算コストを抑えつつ性能を劣化させない」分布予測が行えることが本研究により明らかになった.研究Bでは,データのもつ疎性に着目することで,高次元状況下で高い精度をもつ分布予測手法の構築を行った.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。予測とは,現在の観測量をもとに予測したい量(予測量)の振る舞いを推測することである.地震予測,交通予測,遺伝子機能予測等,様々な予測が社会で活用されている.統計的な予測手法には,予測量の平均を推定する点予測と予測量の従う分布を推定する分布予測がある.予測量の従う分布が分かれば,検定や予測区間の構成ができるため,分布予測がより重要である.分布予測は点予測を包含する.しかし,点予測手法を用いて分布予測を行うと,予測量の分散が過少に評価されるため,精度が悪い.そこで,本研究では分布予測を扱った.予測に関して,統計学と機械学習では転移学習が近年注目されている.転移学習とは,ある領域での観測量を利用して別の領域にある予測量を予測することである.より詳しくいうと,転移学習は観測量と予測量の分布が異なる状況での予測である.転移学習における既存の分布予測手法は,問題点a)理論的な予測精度は良いが計算コストが大きい,問題点b)冒頭のゲノムワイド回帰のような高次元モデルで予測精度が劣化する,といった欠点をもち,実用化に至っていなかった.そこで,本研究では計算コストを削減しつつ高次元モデルでも高い精度をもつ分布予測手法の構築を目指した.具体的に以下のような研究を行った.A)擬似ベイズ法に着目したベイズ法における計算コストの削減, B)高次元カウントデータのもつ疎性に着目した分布予測手法の構築.研究Aでは,簡便な尤度を利用するベイズ法である擬似ベイズ法に着目し,その事後分布の高次元状況下での性質を調べた.分布予測では現在はベイズ的な方法が主流であるが,擬似ベイズ法を利用することで「計算コストを抑えつつ性能を劣化させない」分布予測が行えることが本研究により明らかになった.研究Bでは,データのもつ疎性に着目することで,高次元状況下で高い精度をもつ分布予測手法の構築を行った.予測とは,現在の観測量をもとに予測したい量(予測量)の振る舞いを推測することである.地震予測,交通予測,遺伝子機能予測等,様々な予測が社会で活用されている.統計的な予測手法には,予測量の平均を推定する点予測と予測量の従う分布を推定する分布予測がある.予測量の従う分布が分かれば,検定や予測区間の構成ができるため,分布予測がより重要である.分布予測は点予測を包含する.しかし,点予測手法を用いて分布予測を行うと,予測量の分散が過少に評価されるため,精度が悪い.そこで,本研究では分布予測を扱った.予測に関して,統計学と機械学習では転移学習が近年注目されている.転移学習とは,ある領域での観測量を利用して別の領域にある予測量を予測することである.より詳しくいうと,転移学習は観測量と予測量の分布が異なる状況での予測である.転移学習における既存の分布予測手法は,問題点a)理論的な予測精度は良いが計算コストが大きい,問題点b)冒頭のゲノムワイド回帰のような高次元モデルで予測精度が劣化する,といった欠点をもち,実用化に至っていなかった.そこで,本研究では計算コストを削減しつつ高次元モデルでも高い精度をもつ分布予測手法の構築を目指した.具体的に以下のような研究を行った.A)擬似ベイズ法に着目したベイズ法における計算コストの削減, B)

高次元カウントデータのもつ疎性に着目した分布予測手法の構築.研究Aでは,簡便な尤度を利用するベイズ法である擬似ベイズ法に着目し,その事後分布の高次元状況下での性質を調べた.分布予測では現在はベイズ的な方法が主流であるが,擬似ベイズ法を利用することで「計算コストを抑えつつ性能を劣化させない」分布予測が行えることが本研究により明らかになった.研究Bでは,データのもつ疎性に着目することで,高次元状況下で高い精度をもつ分布予測手法の構築を行った.計画通り擬似ベイズ法に着目したベイズ法における計算コストの削減を行うことができたため。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。次年度はデータのもつ疎性に着目した計算コスト削減および効率化に着手する。
複言語・複文化主義に基づいたシティズンシップ教育としての日本語教育

本研究は、第一に、共同体(欧州連合)建設にこぎつけた欧州におけるシティズンシップ教育としての第二言語教育(複言語・複文化教育)に関する研究、教育実践をレビューするとともに、第二に、東アジア(とりわけ日韓中)におけるシティズンシップ教育としての第二言語教育研究、教育実践をレビューし、最終的には、東アジアがともに生きるためのシティズンシップ教育としての第二言語教育のあり方を模索、提言するものである。第一の、欧州において欧州共同体の建設に寄与した「第二言語教育と民主的シティズンシップ育成との関わり」については、分担者(山本)が議論の経緯や理論的にどこまで達成されたかを明らかにすべく、先行研究をレビューし、その成果をベネチアで開催された日本語教育国際大会で口頭発表した。第二の、東アジアにおけるシティズンシップ教育としての第二言語教育については、代表者(森山)、分担者(李)が実践を行い、それを分析した。日韓については森山が、日韓大学生国際交流セミナー、複言語・複文化プログラム、TV会議システムを用いた国際合同授業を、日中については李が、多文化グループワークを、東アジアについては森山が、国際学生フォーラムを実践し、その成果や残された課題について整理した。さらにその成果を、森山・李が上述の日本語教育国際大会、言語文化教育研究学会で口頭発表したほか、森山が2本の論文を執筆、公開した。またそれをもとにこれら教育実践の改善を行い、実践を継続した。最終的な到達点である、東アジアがともに生きるためのシティズンシップ教育としての第二言語教育のあり方の模索、提言については、初年度は行えておらず、今後に残された課題である。第一の、欧州における民主的シティズンシップ教育に関する議論の経緯や理論的達成についてのレビューは、口頭発表は行ったものの、発表準備の過程で未見の重要な資料が多く発見されたため、論文化は現在進行形であり、次年度にそれを実現しようとしている。第二の、東アジアにおける教育実践については、様々な実践を同時進行で展開しているため、過去の実践についてはそのほとんどを口頭発表・論文執筆にこぎつけた。しかし1年次(2018年度)に実施した「国際学生フォーラム」などの教育実践については未だデータ整理が追いつかず、現時点ではデータ収集にとどまっており、その総括と成果の発表(論文もしくは口頭発表)は次年度に実施したいと考えている。また、本来1年次に行うべき、東アジア(日韓中)におけるこれまでのシティズンシップ教育としての第二言語習得についてのレビューは、現時点で発表できる段階ではないことから、2年次に行う予定である。また、これらをもとに「東アジアにおけるシティズンシップ教育としての日本語教育の現状とその成果・限界」についてレビューするところにまでは至らず、1年次の実践結果も踏まえつつ、2年次以降分析していく予定である。第一の、欧州における民主的シティズンシップ教育に関する議論の経緯や理論的達成についての分析・発表は、未見の重要な資料も含めレビューを行い、出来るだけ早い時期に論文化を実現する予定である。第二の、東アジアにおける教育実践については、本来1年次に行うべき、東アジア(日韓中)におけるこれまでのシティズンシップ教育としての第二言語習得についてのレビューを行う予定である(森山が韓国・日本、李が中国を担当する)。また実践については、様々な実践を発展的に継続するとともに、未だ成果発表ができていない「国際学生フォーラム」も含め、データ分析を行い、すべての実践において、その成果と限界について、口頭発表・論文執筆にこぎつける予定である。その上で「東アジア、すなわち日本・韓国・中国などにおけるシティズンシップ教育としての日本語教育の現状とその成果・限界」についてのレビュー、欧州における民主的シティズンシップ教育に関するレビュー、さらには欧州の成果を東アジアへ応用可能であるかについての分析も加え、それらを統合し、最終到達点である、東アジアにおけるシティズンシップ教育としての日本語教育のあり方について、最終的に考察を行い、提案していく予定である。

第一の、欧州における民主的シティズンシップ教育に関する議論の経緯や理論的達成についてのレビューは、口頭発表は行ったものの、発表準備の過程で未見の重要な資料が多く発見されたため、論文化は現在進行形であり、次年度にそれを実現しようとしている。第二の、東アジアにおける教育実践については、様々な実践を同時進行で展開しているため、過去の実践についてはそのほとんどを口頭発表・論文執筆にこぎつけた。しかし1年次(2018年度)に実施した「国際学生フォーラム」などの教育実践については未だデータ整理が追いつかず、現時点ではデータ収集にとどまっており、その総括と成果の発表(論文もしくは口頭発表)は次年度に実施したいと考えている。また、本来1年次に行うべき、東アジア(日韓中)におけるこれまでのシティズンシップ教育としての第二言語習得についてのレビューは、現時点で発表できる段階ではないことから、2年次に行う予定である。また、これらをもとに「東アジアにおけるシティズンシップ教育としての日本語教育の現状とその成果・限界」についてレビューするところにまでは至らず、1年次の実践結果も踏まえつつ、2年次以降分析していく予定である。第一の、欧州における民主的シティズンシップ教育に関する議論の経緯や理論的達成についての分析・発表は、未見の重要な資料も含めレビューを行い、出来るだけ早い時期に論文化を実現する予定である。第二の、東アジアにおける教育実践については、本来1年次に行うべき、東アジア(日韓中)におけるこれまでのシティズンシップ教育としての第二言語習得についてのレビューを行う予定である(森山が韓国・日本、李が中国を担当する)。また実践については、様々な実践を発展的に継続するとともに、未だ成果発表ができていない「国際学生フォーラム」も含め、データ分析を行い、すべての実践において、その成果と限界について、口頭発表・論文執筆にこぎつける予定である。その上で「東アジア、すなわち日本・韓国・中国などにおけるシティズンシップ教育としての日本語教育の現状とその成果・限界」についてのレビュー、欧州における民主的シティズンシップ教育に関するレビュー、さらには欧州の成果を東アジアへ応用可能であるかについての分析も加え、それらを統合し、最終到達点である、東アジアにおけるシティズンシップ教育としての日本語教育のあり方について、最終的に考察を行い、提案していく予定である。前述のように、第一に欧州における民主的シティズンシップ教育に関しては、さらなる資料が見出され、議論の経緯や理論的達成について分析・発表が終了しなかった。第二に東アジア(日韓中)におけるシティズンシップ教育に関しては、これまでのシティズンシップ教育としての第二言語習得についてのレビューが予定通りに行えなかった。これらの理由により、次年度使用額が発生した。今年度は、第一については論文化を行い、第二については韓国・中国において必要な資料収集と調査を行い、発表にこぎつける予定である(森山が韓国・日本、李が中国を担当する)。主な研究成果を随時更新している
マッハ数の大きな衝撃波における電子の加熱加速過程

無衝突衝撃波において、超音速の衝撃波上流から亜音速の下流に至る衝撃波遷移領域では、プラズマ波動を介して効率よくイオンから電子にエネルギーが輸送されていることが知られている。また同様に波動-粒子相互作用によって、電子加熱だけでなく非熱的な高エネルギー電子成分も形成されることが期待されている。本研究では、従来の衝撃波フェルミ加速よりも早い時間スケールで高エネルギー電子を形成する過程を、数値シミュレーションを用いて明らかにすることが出来た。これまで衝撃波遷移領域では、乱流的プラズマ波動が重要な役割を果たすと考えられてきたが、最近の磁気圏衛星観測によってソリトン的大振幅の静電的波動も形成されていることが発見された。本研究ではこのソリトン的波動に着目して、どのようにして衝撃波領域に静電的ソリトン波動が形成されるのか、またそのソリトンが電子加速にどのように関連するのかを研究した。本研究期間に得られた成果は、大規模数値シミュレーションに基づく理論計算から、(1)臨界マッハ数を超えると、衝撃波から反射される一部のイオンと衝撃波に向かって流れ込む電子の作る2流体不安定を介して、衝撃波遷移領域に静電的ソリトン波動が形成されること、(2)ソリトン波動に共鳴する電子軌道が存在し、衝撃波波乗り加速(サーフィン加速)を介して選択的に電子が加速され非熱的成分を形成できること、(3)マッハ数が数10を超えると、電子は相対論的エネルギーまで際限なく加速できることなどである。本研究で見出された新しい電子サーフィン加速は、超新星残骸での高エネルギー電子成分や惑星間空間での衝撃波加速での電子加速として非常に有力な加速過程であることがわかった。また同様に波動-粒子相互作用によって、電子加熱だけでなく非熱的な高エネルギー電子成分も形成されることも期待されている。これまで非熱的粒子加速では、衝撃波の上流および下流域に励起されているMHD波動の統計的散乱過程を介して粒子が加速される機構(フェルミ加速)が、数多く研究されており、広く天体現象に応用されている。しかし、波動強度は衝撃波遷移領域が最も強いので、そこでの粒子加速も重要になってくると考えられているが、フェルミ加速に比べて衝撃波遷移領域の加速機構の理解は進んでいないのが現状である。本研究では、衝撃波遷移領域での電子加速を研究する。本研究ではこのソリトン的波動に着目して、どのようにして衝撃波領域に静電的ソリトン波動が形成されるのか、またそのソリトンが電子加速にどのように関連するのかを研究している。本年度に得られた成果は、大規模数値シミュレーションに基づく理論計算から、臨界マッハ数を超えると、(1)衝撃波から反射される一部のイオンと衝撃波に向かって流れ込む電子の作る2流体不安定を介して、衝撃波遷移領域に静電的ソリトン波動が形成されること、(2)ソリトン波動に共鳴する電子軌道が存在し、選択的に電子が加速され非熱的成分を形成できることなどが明らかになった。超新星残骸での高エネルギー電子成分や惑星間空間での衝撃波加速への応用も考察している。また同様に波動ー粒子相互作用によって、電子加熱だけでなく非熱的な高エネルギー電子成分も形成されることが期待されている。

本研究では、従来の衝撃波フェルミ加速よりも早い時間スケールで高エネルギー電子を形成する過程を、数値シミュレーションを用いて明らかにすることが出来た。これまで衝撃波遷移領域では、乱流的プラズマ波動が重要な役割を果たすと考えられてきたが、最近の磁気圏衛星観測によってソリトン的大振幅の静電的波動も形成されていることが発見された。本研究ではこのソリトン的波動に着目して、どのようにして衝撃波領域に静電的ソリトン波動が形成されるのか、またそのソリトンが電子加速にどのように関連するのかを研究した。本研究期間に得られた成果は、大規模数値シミュレーションに基づく理論計算から、(1)臨界マッハ数を超えると、衝撃波から反射される一部のイオンと衝撃波に向かって流れ込む電子の作る2流体不安定を介して、衝撃波遷移領域に静電的ソリトン波動が形成されること、(2)ソリトン波動に共鳴する電子軌道が存在し、衝撃波波乗り加速(サーフィン加速)を介して選択的に電子が加速され非熱的成分を形成できること、(3)マッハ数が数10を超えると、電子は相対論的エネルギーまで際限なく加速できることなどである。本研究で見出された新しい電子サーフィン加速は、超新星残骸での高エネルギー電子成分や惑星間空間での衝撃波加速での電子加速として非常に有力な加速過程であることがわかった。
重症複合免疫不全症における早期診断・治療システムの構築

重症複合免疫不全症(Severe combined immunodeficiency; SCID)は、生後数か月内に肺炎・敗血症などの重篤な感染症を契機に発見されることが多い、最も重症な原発性免疫不全症である。根治療法は同種造血幹細胞移植であるが、重篤な感染症を起こしたあとの移植成績は不良である一方、家族歴に基づいて生後すぐに診断・移植を受けた症例の成績は極めて良好であることが知られている。すでにTREC測定による新生児マススクリーニングが複数の国と地域で導入されており、SCID患者を発症前に診断し治療を行う体制が整いつつあるが、日本ではまだ実現していなかった。SCID患者はおよそ5万に1人出生するとされ、日本では年間20人程度出生すると推定される。本研究はこれを最初に導入する試みである。我々は、愛知県健康づくり振興事業団の協力を得て、2017年4月から愛知県で出生した新生児のうち、保護者の同意を得た新生児を対象に、全国初のSCIDマススクリーニングを開始した。2018年3月までの1年間で約2万人の新生児のスクリーニング検査を実施することができた。43人の新生児はTRECの値が基準値よりも低く、精査の対象となった。リンパ球サブセット解析、IgG、網羅的遺伝子解析による精密検査を実施した。典型的なSCID症例は期間内に発見することは出来なかったが、Digeorge症候群1例、ウィスコット・アルドリッチ症候群1例を含む、数例のSCID以外の原発性免疫不全症が発見され、早期に感染予防策を開始することができた。発生頻度から推測して、今後数年内には典型的なSCID症例も発見・診断できることが予想される。
自閉症児由来乳歯歯髄幹細胞を活用した酸化ストレスとミトコンドリアとの関係解明

自閉症スペクトラム障害(ASD)は、ニューロン発達やシナプス形成など脳の発達異常が原因である。しかし、生きたヒトの脳を対象とした詳細な解析は、検体採取と研究手法の制限により進んでいない。本研究では、ASDの発症機序として酸化ストレスとミトコンドリア機能との関連を明らかにすることを目的とする。材料は、申請者らが九州大学病院での歯科臨床業務の一環として、ASD児から提供を受けたヒト脱落乳歯由来幹細胞(SHED)を用いる。SHEDは、ニューロンへ効率的に分化誘導できるため病態解明モデルとして有用である。本研究は、ヒトの脳を対象とするASD研究領域に大きく寄与できると期待される。