hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正標数の代数多様体の数論と幾何に関する研究

また、これらの特異点は1次元特異点であり、一般超曲面での切口が全て同じ型であるにも関わらず、その型の特異点の自明な変形となっていないようなものであり、標数0では存在し得ない特異点軌跡である。このような1次元特異点に関して今後系統だてて研究を行うべく問題の定式化を検討した。一方、ファイバー積のクレパント特異点解消により得られた3次元Calabi-Yau多様体に関しては、その位相的不変量を決定し、研究分担者廣門による以前の結果を用いて、持ち上げ不可能な多様体が構成できたことを確認した。(2)標数2におけるE_8^4型有理特異点の変形と楕円曲面の変形族とを関連付けて行う研究について、伊藤が正標数特有の現象の種々の例の構成への応用を与えた。正標数においては、多様体間のファイブレーションにおいて生成ファイバーが特異的であるが全体空間は非特異であるような、いわゆる標数0のBertiniの定理に反するような例が多数存在し、その様な多様体の研究が正標数の代数幾何においては種々の理論を構成する上で核心的役割を果たす。廣門、Schroeer等の研究を受け、この様な例についていくつかを新たに構成した。(3)伊藤が以前から行っている、位数が非常に大きい有限体の構成について、Artin-Schreier塔を用いた再帰的な方法を引き続き用いて、全ての標数について計算量の評価を行った。最終年度である2007年度は、本研究の目的に照らし合わせ以下の3点に関して研究を行った。(1)正標数の体上定義された楕円曲面の数論的及び幾何学的研究。(2)特異点理論における正標数特有の問題の解決。(3)有限体構成問題の一般化、及びその応用。(1)に関してはこれまで行ってきた、楕円曲面に関連する特異点の変形を用いた数論的対象であるMordell-Weil格子の研究を継続して行った。特に、標数2のE_8型特異点の変形を利用したこれまでの研究に加え、標数3のE_8型特異点に関連させた研究や、それらの基底変換によって得られる曲面族に関しても研究を行い、準ファイブレーションの構成問題への応用を得た。(2)に関しては、準楕円曲面のファイバー積によりCalabi-Yau多様体を構成する際に現れた低標数特有の特異点についてADE特異点のモジュライとの関連から研究を行った。その中で、ADE特異点の半普遍変形空間とその上の普遍族の中に、特殊な等特異点軌跡と呼ばれる新たな空間を発見し詳しく研究を行った。これにより、低標数に特有な特異点の病理的現象の解明が可能となり、特異点理論にあらたな知見を得た。これについては今後引き続き研究を行いたい。(3)Artin-Schreier塔を利用した巨大有限体の構成に関して、これまでは位数が標数のべきの場合のみについて構成法を考察していたが、より一般の位数に関して考察を行い、ある程度効率的な構成法を得ることができた。
一酸化炭素を用いた脂肪肝グラフトの包括的保存戦略　～毒ガスを体外で薬に変える～

一酸化炭素COの毒性のため本学動物実験施設では許可が下りず、専用ラボを別途獲得の上実験を開始したが、大型ドラフトと屋上への排気ダクトが必要と指導を受け、最終年度に実験環境が整った。従って、同じく脂肪肝保存に有用性が期待される室温灌流保存SMPの開発を併施、更に無害な水素(H2)を用いた研究を行った。まず高圧環境(5atm)の肝臓への影響について検討、明らかな圧傷害は認めなかった。低濃度CO+O2気相保存(48時間)により胆汁産生を得、有効性が期待された。高濃度COでの検討は企業から技術支援を受け進展させる予定である。更にSMPの脂肪肝保存の有効性とH2の保護効果を実証し、それぞれ報告した。(1)水素ガスの移植肝保存への応用:一酸化炭素COを用いた臓器保存の実験開始に先立ち、毒性を有しない水素ガスを用いた実験を開始した。水素ガスは強力な抗酸化能力を有し(Ohsawa et al. Nature Med 2007)、フリーラジカルと反応して“無害な"水しか生成しない点で非常に魅力的な抗酸化物質である。今回、水素発生剤(水酸化カルシウム)および耐圧試験管を用いて既報と比較して高濃度な水素含有臓器保存液(水素濃度58ppm)の作成に成功した。ラット正常肝を単純冷却保存群(UW液、4°C)、水素含有冷却保存群(水素含有UW液、4°C)の2群に分け、24時間保存したのちに、体外再灌流装置により臓器保存状態及び保存後の肝機能を評価した。再灌流後の酸素消費量、胆汁産生量は水素含有保存群で有意に高く、灌流液中のAST, ALT, LDHなどの逸脱酵素値は水素含有保存群で有意に抑制された。水素ガス分子のグラフト保護効果が示唆された。(2)混合ガス(O2、CO, CO2)を用いた高圧気相保存法:一酸化炭素ガスを使用するにあたり、ガス検知器を始めとする安全対策、実験環境の整備を行った。予備実験としてO2+CO2混合ガスを用いて高圧気相保存を行った。ラット正常肝を単純冷却保存群(UW液、4°C)、高圧気相保存群(O2+CO2混合ガス、0.2-0.4 MPa)の2群に分類し、24時間保存後に、体外再灌流装置により評価した。本実験の結果からは、高圧気相保存群の優位性は示唆されなかった。しかしながら、胆汁酸生、酸素消費などの臓器活性は高圧気相保存群においても維持されており、一酸化炭素の適応などのガス組成の最適化により、より良好な結果が得られる可能性が示唆された。水素ガス分子の冷却保存環境下での臓器保護効果をラット正常肝において認めたが、脂肪肝グラフトに対する効果については現在実験中である。高圧気相保存法におけるガス組成の最適化は現在検討中である。CORMの灌流保存法への適応は現在実験中である。「一酸化炭素(CO)ガスを用いた肝微小循環環境の制御」に加え、COと同じく医療分野への応用が期待され、かつ毒性のない水素ガス(H2)を用いて本研究を発展させた。すなわち「1.水素分子の臓器保存、虚血再灌流障害制御への適応の模索」と「2.一酸化炭素混合ガスを用いた気相保存法の研究」を併せて実施した。1) 1.0 ppmの飽和濃度以下の水素含有液を作成し、ラット摘出肝臓を用いて臓器保護効果を検討した。摘出ラット肝の冷保存開始時、冷保存中、もしくは冷保存終了時に水素含有液を作用させたところ、特に後者で有意なグラフト肝保護効果(肝逸脱酵素の低下、類洞内皮障害の軽減)を認めた。興味深いことに、水素含有液の投与ルート(門脈もしくは肝動脈ルート)の違いにより、肝微小構造において異なった作用部位(それぞれ類洞内皮、毛細胆管)を認めた。また、これらの保護効果は生化学的アッセイのみならず、電子顕微鏡、免疫染色標本により形態学的にも確認することができた。2) COを用いた実験に先立ち、5%二酸化炭素+95%酸素混合ガス(Carbogen)を用いて、気相保存法で用いる機器の改良、高圧環境(3-5atm)がグラフト肝に与える影響について検討を行った。保存チャンバーとして暫定的に高圧細胞培養チャンバーを用いることとした。気相保存法を実施後の肝組織についての光学顕微鏡所見では明らかな圧障害の所見を認めなかった。安全に留意し、CO+O2混合ガスで気相保存法を実施し、48時間の超長時間保存を実施したグラフト肝より胆汁産生を確認することができた。このことから、24時間を超える長時間保存における気相保存の効果が期待されたが、従来法である浸漬冷保存法に比して、保存臓器の健常性において明らかな優位性を示すには至らなかった。一酸化炭素ガスに代表される、生理活性作用を有するガス状分子として、新たに水素ガスを加えて実験を発展させることができた。結果的に水素ガスの有する臓器保護効果を確認し、将来的に臨床応用可能な水素灌流法の有用性を確認し得た。一方、一酸化炭素はその毒性のために取扱いが難しい。また今年度の実験成果より、高濃度の一酸化炭素は不要であり、低濃度でも有効である可能性が示唆された。今後、無害な生理活性ガス(アルゴンなどの稀ガス)と一酸化炭素ガスの安定混合ガスを用いて研究・開発を進展させる予定である。

本研究においては、本邦最大手の一酸化炭素ガス製造シェアを有する企業からの技術支援を受ける予定である。一酸化炭素COの毒性のため本学動物実験施設では許可が下りず、専用ラボを別途獲得の上実験を開始したが、大型ドラフトと屋上への排気ダクトが必要と指導を受け、最終年度に実験環境が整った。従って、同じく脂肪肝保存に有用性が期待される室温灌流保存SMPの開発を併施、更に無害な水素(H2)を用いた研究を行った。まず高圧環境(5atm)の肝臓への影響について検討、明らかな圧傷害は認めなかった。低濃度CO+O2気相保存(48時間)により胆汁産生を得、有効性が期待された。高濃度COでの検討は企業から技術支援を受け進展させる予定である。更にSMPの脂肪肝保存の有効性とH2の保護効果を実証し、それぞれ報告した。一酸化炭素(CO)はその毒性のため、安全性確保が最重要課題である。本学動物実験施設では許可が下りず、専用ラボを別途獲得の上実験を開始したが、有効濃度域により大型ドラフト設置と排気ダクトを屋上へ導く工事が必要との指導を受け、最終年度に実験環境が整った経緯である。従って本研究1と並行して、同じく脂肪肝保存に有用性が期待される室温灌流保存法の開発2を併施し、更には、同じく医療分野への応用が期待されかつ毒性のない水素ガス(H2)を用いた研究3を行った。1まず5%CO2+95%O2混合ガスを用いて、高圧環境(35atm)の臓器への影響について検討、明らかな圧障害がない事を確認した。低濃度よりCO+O2で気相保存を開始し、48時間の保存肝より胆汁産生を得、超長時間保存における気相保存の効果が期待されたが、単純冷保存(従来法)に比して有意性を示すには至らなかった。より高濃度のCO濃度で検討していくため、本邦最大手のCO製造企業から技術支援を受け、今後の研究/開発を進展させる予定である。2脂肪肝保存における室温灌流保存の成果については、論文2, 3を参照されたい。3強力な抗酸化作用を有しかつ無害であるH2は、臓器移植/保存における永遠の命題、虚血再灌流障害IRIを制御する革新的技術となる可能性を秘めているが、その臨床応用にはH2の持つ"高い物質/組織透過性","難溶性","可燃性"という障壁を克服する必要がある。我々は、ラット肝を用いて冷保存前、中、後(移植前)でその保護効果を検討し、冷保存後に1ppm H2溶液を直接血管内注入するHyFACS法が、IRIを有意に軽減させる事を解明した。COやH2に代表される幾多の生理活性を有するガス分子は、医療応用の可能性と共に解決すべき複数の課題を有している。山積する障壁を個々に解決しながら、将来の臨床応用へと繋げたい。・水素ガス分子の冷保存環境下での臓器保存効果を、脂肪肝グラフトを用いて検討する。・高圧気相保存法における最適なガス組成、保存圧力を検討する。・CORMの臓器保存効果を灌流保存法において検討する。・上記の臓器保存効果を、ラット同所性移植により評価する。水素ガスの有する臓器保護効果の研究については、今後、同所性肝臓移植モデル(ラット)、同所性肝臓移植モデル(マイクロミニブタ)を実施する予定である。さらに、マージナル臓器(Extended Criteria Donor: ECD)への発展として、脂肪肝グラフト、心停止後摘出肝臓における、これらメディカル・ガスの保護効果を併せ検討する。一酸化炭素を用いた高圧気相保存法の研究については、一酸化炭素と稀ガスの混合ガスを複数の条件下で作成し、これを用いて気相保存法を実施する。
大正準モンテカルロを援用した原子尺度での粒界・粒内組織の同時予測手法の開発

本研究はPFZ組織形成過程における析出の動力学と粒界析出や原子空孔枯渇などの影響を明らかにするため、粒界を物質浴とする大正準モンテカルロ法を利用することにより、PFZに特徴的な微細組織を形成するキーファクターが何か、またその冶金的因子が形成過程をどのように決定するかを明らかとすることを目的とした。単純な空孔枯渇ならびに粒界同時析出による溶質枯渇モデルにより、粒界近傍の析出組織がどのように影響されるかを解明した。さらに初期に粒界近傍に長範囲のようしく枯渇領域が形成されるような場合に考えられる駆動力分布に基づくPFZ組織の特徴としては析出物粒子間距離よりも相当に長い距離を持つPFZが形成されることが示され、その場合における溶質空間分布と析出物サイズとの相関はAl-Zn系など、いくつかの単純相分離系の合金に見られる特徴と定性的には一致し、その再熱処理や復元などの熱処理操作に対する組織の安定性、PFZ幅の時間変化についてもほぽ妥当な結果を得ることができた。一方、PFZ幅と溶質枯渇の領域の不一致にっいては、2元モデルでは組織を決定する熱力学パラメータをどのように設定しても説明不可能であることが明らかとなった。2元系の復元過程をともなう2段時効処理においては、空孔枯渇過程における2段時効処理とは異なり、明確なPFZ境界形成が促進され、PFZ幅が時間に依存しない時間領域をもつのに対し、3元系ではトラップ効果が働くことがこれらの違いを生じる原因となっていると予想し、微小セルでのモデル計算においてはその傾向を認めることができた。しかし境界条件側の連続体モデル接続部分については目処が立ったものの、2元系と同程度の効率による多元離散計算はまだ実現できておらず大規模シミュレーションによってPFZ組織形成過程を一度に可視化する計算にはまだ計算効率の問題が残されている。粒界析出による結晶粒内部での溶質枯渇現象と過飽和原子空孔の枯渇現象を同時に取り扱うことのできる、析出組織シミュレーション手法開発のための基礎的な検討を進めた.従来のモンテカルロ法による相分離構造シミュレーション手法に対し、粒界析出や粒界での空孔枯渇の概念を含んだ組織形成の予測を可能にするための手法開発の第一歩として粒界析出物の形態は問わず、その平衡溶質濃度のみを定義し、粒界析出物についてはその生成量のみを議論するという方法をとることで従来非整合な粒界析出との同時接続が困難であった部分の解決を試みた.このようなモデルの作成により、2元系については初期条件として溶質枯渇あるいは空孔枯渇の存在する場合についての評価、ならびに熱処理と同時進行として粒界析出による溶質枯渇も進行する場合の組織の特徴についてのおよその形成過程の特徴を捉えることに成功しつつある.さらに年度前半で進めた単一CPUによるシミュレーションについて、今年度購入の並列計算機上への移植作業を進めており、高速化を測るための計算手法の改良と、同時進行で多元化のためのアルゴリズム上の問題点の洗い出しをすすめている。現在得られている新たな知見としては、初期溶質枯渇モデルによるMCシミュレーションが可能になったことにより、従来まったく提言されていなかった新たなPFZ形成機構が、実際のPFZ組織をよりよく説明する場合があることが明らかとなった.本年度は前年度に見出された新しいPFZ形成機構の候補である、析出駆動力の空間勾配を原因とするPFZの形成過程についての検討をすすめた。従来の溶質枯渇、空孔枯渇のモデルの立場をとる限り説明不可能であった、析出物粒子間距離よりも相当に長い距離を持つPFZが形成される理由が特定される可能性が示唆されたからである。

これは実際の材料の熱処理過程において、溶体化処理温度や時間、焼入れ条件を制御することによってPFZ幅を大きく制御する可能性があることを示しているために重要である。一方、昨年度の結果のみでは実際の熱処理過程でサイズ効果などの複数の効果がPFZ組織形成にどのようにかかわるかが不明であった。これらの点の解明を進めるため、2段階時効による粒界近傍の組織変化の特徴と、その粒界物質浴の条件設定との関係を調べた。その結果、復元過程をともなう2段時効処理においては、空孔枯渇過程における2段時効処理とは異なり、明確なPFZ境界形成が促進されることが明らかとなった。また、そのPFZ幅の熱処理時間依存性に関しては、駆動力分布(初期溶質枯渇)を原因とする場合の特徴としてPFZ幅が時間に依存しない時間領域をもつという点が上げられる。これは駆動力空間分布を原因とする自発的なPFZ形成に対して外部要因である粒界物質浴の拡散場が到達するのに必要とされる時間ラグを示している。本年はさらに多元化を目指し3元プロトタイプコーディングをおこなった。現段階では3元コーディングでこれまで用いていた計算効率化手法が使えなくなり、2元モデルとくらべて可能な時間領域が大きく制限されているため、現在その効率化の検討を進めている。本年度は析出駆動力の空間勾配を原因とするPFZの形成によってできた不均一組織の熱的な安定性を検討するとともに、このような駆動力空間勾配の原因となる多元系における平衡計算ルーチンのシミュレーションシステムへの組み込みを試みた。このために巨視的熱力学変数の計算部分を担当するデータベース・計算システムとしてThermocalcを導入した。駆動力分布に基づくPFZ組織の特徴としては析出物粒子間距離よりも相当に長い距離を持つPFZが形成されることが示され、その場合における溶質空間分布と析出物サイズとの相関はAl-Zn系など、いくつかの単純相分離系の合金に見られる特徴と定性的には一致し、その再熱処理や復元などの熱処理操作に対する組織の安定性、PFZ幅の時間変化についてもほぼ妥当な結果を得ることができた。一方、Cu含有時などに出現することが知られているPFZ幅と溶質枯渇の領域の不一致については、2元モデルでは組織を決定する熱力学パラメータをどのように設定しても説明不可能であることが明らかとなった。2元系の復元過程をともなう2段時効処理においては、空孔枯渇過程における2段時効処理とは異なり、明確なPFZ境界形成が促進され、PFZ幅が時間に依存しない時間領域をもつのに対し、3元系ではトラップ効果が働くことがこれらの違いを生じる原因となっていると予想し、微小セルでのモデル計算においてはその傾向を認めることができた。しかしながら現段階においても境界条件側の連続体モデル接続部分については目処が立ったものの、2元系においておこなっていたのと同程度の効率による多元離散計算はまだ実現できておらず、粒界を含む長範囲での大規模シミュレーションによってPFZ組織形成過程を一度に可視化する計算にはまだ計算効率の問題が残されている。
抗癌因子としてのメダラシン

顆粒球と赤芽球に新しいセリンプロテアーゼが存在することを筆者達は見出し、結晶化し、その酵素化学的諸性質を解明してメダラシンと命名したが、顆粒球に局在するメダラシンは生体防御、特に腫瘍に対する生体の低抗性に関与していると考えられるのでその機構をnatvralkiller(NK)細胞に対する作用を中心に解明しようとした。その結果以下のことが判明した。ヒトリンパ球を生理的濃度のメダラシンで処理するとそのNK活性が増大した。メダラシン処理したリンパ球の培養上清を種々の時間培養した後採取し、同一人のリンパ球に添加してもNK活性の増大田見られなかった。またメダラシン処理によりNK活性が増大したリンパ球にインターフェロン(α,β,γ)を添加してもメダラシン処理により増大したNK活性が更に増大した。また抗インターフェロン抗体(α,β,γ)存在下でヒトリンパ球をメダラシン処理してもメダラシンのNK活性増大作用は不変であったので、メダラシンはインターフェロン(α,β,γ)やインターロイキン【II】等の産生を介さずにNK活性を増大させると考えられる。次にメダラシンはNK細胞(LGLを含む)に直接作用するか、それとも他のリンパ球の機能を変化させることにより間接的にNK活性を増大させるかをパーコールを用いた比重遠心法により高純度のLGLを得て調べた結果、メダラシンは直接LGLに作用してNK活性を増大させることがわかった。Single cell assay法によりメダラシンがNK細胞のどういう機能を変化させるためにNK活性を増大させるのかを調べた結果、メダラシンはTBC(target binding cell)の%を増大させ、TBC with dead targetの%は変化させないことがわかり、これはインターフェロンの作用とは異なることがわかった。
アイヌ語北海道方言の音声資料の整理と語彙の研究

1.音声資料の録音・録画昭和60年7・8月に北海道沙流郡平取町において、同町荷負在住の木村キミ氏(女)、西島てる氏(女)、木村はた子氏(女)より神謡、昔話、歌謡を採録した。また、白老郡白老町アイヌ民族資料館にて、沙流郡平取町下荷負在住の川上まつ子氏(女)より昔話を採録した。これに前後して、静内郡静内町豊畑において、織田ステノ氏(女)より昔話及びユーカラ(英雄叙事詩)を採録した。さらに、8月22日に行われた静内町主催の「ユーカラの夕べ」では、町の協力を得て、織田氏の神謡,同町春立在住の葛野辰次郎氏(男)の伝説を録画した。葛野氏の伝説はオイナウチャシクマというジャンルのもので、採録例は少ないものであった。同じ頃、浦河郡浦河町白泉在住の岡本ユミ氏(女、様似郡様似町岡田出身)から、基礎語彙、神謡を採録した。2.資料の整理、分析(1)これまでに収集した資料について、テープの聴き取り、意味解釈など、整理・分析の作業を行っている。7、8月及び翌年2月に上記のインフォーマントらに疑問点・不明点の質問調査を行い、『アイヌ語音声資料4』を仕上げた(印刷中)。続刊の準備も進めている。(2)昨年度までに、これまで出版した『アイヌ語音声資料1』『同2』『同3』のテキストを、パーソナルコンピュータにページ番号・行番号を付して入力してあったが、その全語彙索引を、『アイヌ語音声資料(1-3)索引』として仕上げた(印刷中)。来年度以降『アイヌ語音声資料4』のテキストを加え、辞書を作成する予定である。
神経堤細胞と眼形成異常

妊娠マウスにレチノイン酸を投与して、ヒトの代表的眼先天異常である第一次硝子体過形成遺残、ぶどう膜コロボーマ、Axenfeld-Rieger症候群、peters奇形の動物モデルを作成することに成功した。さらに、これらの眼先天異常は、神経堤細胞の遊走異常によって成立する疾患であることを実験奇形学的に明らかにした。また、それらの成立臨界期が、マウスの胎生7日胎生11日であることを解明し、これはヒトで胎生2.5週胎生7週に相当することを提唱して、眼先天異常の予防に繋がる結果を得た。また、神経堤細胞がその重要な構成要素である眼瞼の発生について、マウス胎仔眼瞼におけるヒアルロン酸の経時的検討から、胎生期の一時的な閉瞼にヒアルロン酸が重要であることを解明した。さらに、小眼球マウスの眼瞼と正常マウスの眼瞼の発生過程のグリコサミノグリカン分子種を比較し、小眼球マウスの眼瞼では、グリコサミノグリカンレベルでの発生の遅れがあることを明らかにした。臨床的には、多数例のAxenfeld-Rieger症候群、peters奇形、ぶどう膜コロボーマを検討し、これらの疾患では神経堤細胞由来の全身異常を検索することが重要であることを明らかにするとともに、これらの疾患が神経堤細胞の発生異常であることを臨床的に証明した。今後、マウスを用いて眼正常発生ならびに眼先天異常の成立過程を、神経堤細胞とプログラムされた細胞死(アポトーシス)、各種成長因子の面から解明し、ヒト眼先天異常の予防につながる研究を行う予定である。実験奇形学的研究:全トランス型レチノイン酸12.5mg/kgを妊娠7日にC57BL/6NJclマウス母獣の腹腔内に投与し、胎生18日胎仔を組織学的に観察して、多彩な眼形成異常が成立することを明らかにした。また、硝子体形成異常の成立臨界期について投与日を変えて検討したところ、その成立臨界期は胎生11日以前であった。また、硝子体中の過剰な間葉組織のヒアルロン酸を組織化学的に検討したところ、少量のヒアルロン酸を含有するのみであった。胎生11日から13日の胎仔の眼部をNHK-1を指標にして組織化学的に検討したが、今のところ明らかな陽性所見は得られなかった。臨床的研究:先天性ぶどう膜欠損、Alagille症候群の多数の臨床例や13トリソミ-胎児眼球を組織学的に検討したところ、神経堤細胞の異常と関連した多彩な眼および全身の合併異常が認められた。妊娠マウスにレチノイン酸を投与して、ヒト第一次硝子体過形成遺残の動物モデルを作成することに成功し、さらに、このヒト第一次硝子体過形成遺残は、神経堤細胞の遊走異常によって成立する疾患であることを実験奇形学的に明らかにした。また、その成立臨界期が、マウスでは胎生11日以前であることを解明し、これはヒトでは胎生7週以前に相当することを提唱し、本疾患の予防に繋がる結果を得た。また、小眼球マウスの眼瞼と正常マウスの眼瞼の発生過程のグリコサミノグリカン分子種を比較し、小眼球マウスの眼瞼では、グリコサミノグリカンレベルでの発生の遅れがあることを解明した。臨床的には、最近16年間に当科でAxenfeld-Rieger症候群と診断された21例を発生病理学的に検討した。男性9例、女性12例で性差はなく、年齢は平均15.4歳、両眼性17例、片眼性4例と両眼性症例が多かった。虹彩実質低形成が6例10眼にみられた。

合併眼異常は、強角膜症3例6眼、発育異常緑内障3例5眼、瞳孔膜遺残2例4眼、小眼球2例3眼など、合併全身異常は、歯牙異常9例、顔面形成異常5例、Alagille症候群3例がみられた。本症候群に合併した眼および全身異常は、すべて神経堤細胞の発生異常であったことから、本症候群では神経堤細胞由来の全身異常を検索することが重要であることを明らかにするとともに、本症候群が神経堤細胞の発生異常であることを臨床的に証明した。今後、マウスを用いて眼正常発生ならびに眼先天異常の成立過程を、神経堤細胞とプログラムされた細胞死(アポトーシス)の面から解明し、ヒト眼先天異常の予防につながる研究を行う予定である。
遷移金属錯体を用いた窒素求核剤によるアルコール類の直接的不斉置換反応の開発

本年度は遷移金属錯体を触媒に用いた直接アミノ化反応の不斉展開を指向した研究開発に着手した。まず、これまでに報告例がほとんどないニッケルを中心金属に配位子の検討および添加剤の検討、溶媒の検討を行った結果、アセトニトリル中、添加剤にテトラブチルアンモニウムアセテートを2.5mo1%、配位子に1.0mo1%の1,1'-ビスジフェニルホスフィノフェロセンを用いることにより、アリルアルコールのジベンジルアミンによるアミノ化反応が単離収率86%で反応が進行することを見出した。また配位子を検討していた段階で、1,1'-ビスジフェニルホスフィノフェロセンのみならず、キラルなジホスフィン配位子と有名なBINAPでも反応が進行することを見出した。現在は気質一般性の拡張を行っている段階であり、様々な2級アミンやアニリンでも反応が進行することを見出した。さらに様々な構造のアリルアルコール類も利用可能であることが分かった。しかしながら、生成物に不斉点を有するものにおいては、反応性が低く、これからさらなる検討が必要である。またニッケル錯体だけでなく、モリブデン錯体によるアミノ化反応の開発にも着手した。モリブデン錯体はこれまでのパラジウム錯体よりも反応性が非常に低いことが知られているが、イリジウム錯体と類似の位置選択性を示すため、モリブデン錯体によるアリルアルコール類およびその誘導体の不斉アミノ化反応を達成することができれば、キラルなアミン類を安価に生成できるため有機合成化学だけでなく創薬化学、工業化学にとって重要な反応である。モリブデン錯体を触媒に用い、メチルシンナミルカーボネートとジベンジルアミンを反応させたところ、目的のアミン化合物が得られただけでなく、アリル部位が2量化した化合物が位置異性体の混合物で得られたことが分かった。しかしながら、まだ反応性は低く、さらに副生成物の生成を抑制する必要がある。そのため、さらなる配位子の検討および溶媒、添加剤についても検討の余地が残されている。これら2つの触媒系によるアリル化合物のアミノ化反応を開発することができれば、非常に安価な触媒で、利用価値の高いアリルアミン誘導体を合成できることから、人類のさらなる発展に貢献できると考えている。(抄録なし)まずはルイス酸の不斉配位子として、マクロサイクルを用いて研究を行った。キラルなマクロサイクルを合成した。しかしながら、これらの配位子は溶解性が低く、金属を有した錯体を均一触媒として用いるには困難であることがわかった。そこで、最も溶解性の高かったシクロヘキシル基を有する配位子を用いて様々な金属を中心金属として反応性の検討を行うこととした。その結果、配位子を用いない場合に活性を示したものの、配位子を用いて検討を行ったところ、反応性が大きく低下したことがわかった。そこで、より高活性な触媒を検討するため第1級アルコール類の直接的変換反応に着手することとした。触媒として亜鉛触媒を、アルコールに4-メトキシベンジルアルコール、求核剤にインドールを用いて検討を行った。まずは触媒として、当研究室で開発したトリフルオロ酢酸架橋亜鉛4核クラスターを用いて検討を行ったところ、目的の化合物を約50%収率で得ることに成功した。またアルコールの転化率は>99%と非常に高く、反応の制御を行うことで目的の生成物のみを得ることができると考えた。そこで、他の様々な亜鉛触媒およびアルミニウムトリフラートを用いて検討を行った結果、トリフルオロ酢酸架橋亜鉛4核クラスターが最も良い触媒であることがわかった。現在基質一般性の拡大を行なっているところである。本触媒系が達成された場合、ルイス酸触媒による第1級アルコールの直接変換反応は酸化還元活性のない触媒では初めての例であり、脱水素一水素化によって進行する他の触媒系とは異なる基質一般性を達成することが可能であるため、有機合成化学だけでなく創薬化学、工業化学にとって重要な反応である。

モリブデン錯体を触媒に用い、メチルシンナミルカーボネートとジベンジルアミンを反応させたところ、目的のアミン化合物が得られただけでなく、アリル部位が2量化した化合物が位置異性体の混合物で得られたことが分かった。しかしながら、まだ反応性は低く、さらに副生成物の生成を抑制する必要がある。そのため、さらなる配位子の検討および溶媒、添加剤についても検討の余地が残されている。これら2つの触媒系によるアリル化合物のアミノ化反応を開発することができれば、非常に安価な触媒で、利用価値の高いアリルアミン誘導体を合成できることから、人類のさらなる発展に貢献できると考えている。初期検討としてキラル配位子の検討を行ったが、不斉を発現させるためにはより活性の高い触媒を必要とすることを見出した。触媒探索を行った結果、当研究室で開発したトリフルオロ酢酸架橋亜鉛4核クラスターをもちいることで良好な結果を得ることに成功した。当初の計画から若干の修正は必要であるが、予定以上に進展していると考えている。本触媒系が達成された場合、ルイス酸触媒による第1級アルコールの直接変換反応は酸化還元活性のない触媒では初めての例であり、脱水素一水素化によって進行する他の触媒系とは異なる基質一般性を達成することが可能であるため、有機合成化学だけでなく創薬化学、工業化学にとって重要な反応である。そのため、本研究は非常に重要であり、これから本触媒系に適用できる基質一般性の拡大を行なっていくことで本触媒系がより有用になる。しかしながら現在の検討結果から、反応の制御をより高度にする必要があるため、配位子およびカウンターアニオンを用いてルイス酸を調節し、高選択的に反応が進行する条件を検討する必要がある。(抄録なし)
金利期間構造モデルへの確率的ボラティリティの導入とその経済的評価

本研究の主要な成果は、次の2点を明らかにしたことである。(1)確率的ボラティリティをモデルのどの部分に導入すれば、記述力の向上がより効果的になるか。(2)金利ボラティリティの振舞いに関する推定結果は、無裁定条件の有無によって大きく変わらない。これらの成果によって、従来から難しいとされてきた金利期間構造モデルへの確率的ボラティリティの導入が容易になり、多様なモデルを用いた上でその経済的効果を測ることが可能になった。1.最終年度の成果:(1)金利モデルにおける確率的ボラティリティの経済的価値を測るためには、多様なモデルを比較・検討することが望ましい。しかし、金利モデルに無裁定条件を課すと、多様なモデルの想定が困難になる。一般に金利間の関係を「明示的に」導くことができないため、モデル推定の計算負荷が飛躍的に高まるからである。この問題は、研究代表者の過去の成果によりある程度は軽減できるとは言え、モデル数が多ければ依然として深刻である。そこで、この問題を根本的に回避できないかを考えた。具体的には、そもそも無裁定条件は確率的ボラティリティの推定にとって制約的であるかを調べた。もし制約的でないならば、この条件を課さずに時系列データのみから得た推定結果は、それを課して得た推定結果と大差はないはずである。もしそうであるならば、無裁定条件を課さないことによって、モデル選択の自由度を高め、かつ計算負荷を抑えることが可能になる。研究の結果、この仮説は正しいことを確かめた。その成果を論文「Impact of No-Arbitrage on Interest Rate Dynamics」にまとめ、投稿準備中である。(2)様々なボラティリティ変動モデルを基に将来のボラティリティを予測し、平均・分散アプローチによる債券ポートフォリオを組成した。これらのポートフォリオの収益率が、ボラティリティが一定であるとして組成したポートフォリオのそれを上回れば、ボラティリティの変動をモデル化することの経済的価値を見出せる。この分析は現在も進行中であるが、近いうちに結論を得る予定である。2.2年間を通じた成果:平成23年度には、金利モデルに確率的ボラティリティを効果的に導入するための含意を得た。この成果は、平成24年度において多様なボラティリティ変動モデルを想定する際に大いに活かされた。2年間で単著論文(英文)を2本完成させた。確率的に変動する二次の条件付きモーメント(ボラティリティ)は、金利のみならず金融時系列データ全般に共通する特徴の一つである。しかし、確率的ボラティリティを金利期間構造モデルに導入した場合、ボラティリティに関する予測力または金利水準に関する記述力が低下するという報告が多数なされている。その原因は、モデルに課した制約に帰せられる。その制約は、無裁定条件を課したときに債券価格やその利回りを金利ファクターの解析的な関数形で導くために必要なものであるが、実データとは整合的でない。本研究では、実データとの整合性を保ちながら確率的ボラティリティのモデル化を試みている。具体的には、金利ファクターの変動過程の共分散行列が、イールドカーブに依存して変動しつつ正定値性を維持するモデルを考えた。このモデルを用いて、現在のイールドカーブの情報が将来の金利ボラティリティの予測にとってどの程度有用であるかを検証した。その結果、イールドカーブを駆動するファクターの1つである傾き(slope)ファクターのボラティリティに対しては、当該モデルは標準的なGARCHモデルよりも高い説明力・予測力を示した。一方、水準(level)ファクターや曲率(curvature)ファクターのボラティリティに対しては、イールドカーブの情報だけで説明・予測するのは困難であることが判明した。これを補うためには、イールドカーブを駆動するファクターとは独立の(よって債券のみからはリスクヘッジのできない)ファクターを導入することが必要となる。この独立なボラティリティ・ファクターの必要性については、従来の研究が指摘するところである。しかし、具体的にどの部分に導入すれば効果的であるかまでは明らかにされていなかった。この点を明らかにしたことは、本研究の貢献である。この成果をまとめた論文を現在海外学術誌に投稿中である。統計学的観点から支持される確率的ボラティリティ・モデルは既に得ているので、後はこれが経済学的観点からも支持されるかを検証していく。検証のための分析スキームは先行研究のサーベイを通じて固まっており、現在データ解析を実行中である。確率的ボラティリティ・モデルを用いることが、より収益性の高い債券ポートフォリオの組成に役立つかを検証する。分析のスキームは固まっており、またデータは既に入手済みであるので、後はデータ解析を実行する。結果をまとめ、論文執筆を平成24年度内に終える予定である。未使用額発生の主な理由は、当初予定していた学会やワークショップでの発表とそれに伴う出張を取りやめたことによる。未使用額は、主に平成24年度の成果報告のための旅費や学会参加費、並びに論文投稿費用に使用する。
幕藩制下阿波における中世山村像の変遷-小杉榲邨および忌部神社論争にかかわって-

本研究は近代における中世四国山地研究の前提として、江戸時代の阿波国において在村研究者らがおこなっていた研究に光をあてることを目的とした。それはこの時期の研究者たちの優れた着眼点が必ずしもその後の研究に引き継がれないまま埋もれてしまっているものがあること、逆にこの時期の研究で提唱されたことが無批判的に引き継がれ今に至っているものもあることなど、この時期の研究を掘りおこすあるいは整理することが今後の研究の進展にとっても必要になっているからである。近代になってからの、四国山地の中世像あるいは中世から近世への移行についての歴史像はその多くを一七四〇年代に喜多源治という在村知識人が書いた『延享本・祖谷山舊記』の記述に依拠している。本研究はとくにこの『舊記』の分析に重点をおき、そこにあらわれている中世山村の近世山村への移行の実態、さらには移行期のあり方から浮かびあがる中世山村像の特質について、分析をおこなうことに主力をおいた。『祖谷山舊記』といった場合、延享本以外に『宝暦本・祖谷山舊記』もあり、それぞれ別な政治的な意図のもとで作成されており、いずれも史実に忠実とは言い難い。しかし、延享本については、その骨太な構想力、大量の史料引用、さらには緊張に満ちた語り口などの面からいって、近世阿波の生みだしたもっとも優れた歴史の書の一つになっている。この延享本を素材にしながら、『川田邑名跡志』や『阿波志』など阿波国近世にかかわる記述との比較、国境をこえた土佐・讃岐の山間部との比較などをふまえて、一六世紀末の蜂須賀氏の阿波国入部から一七世紀中期にいたる約半世紀間の中世から近世への移行が現実にはどのようなものであったのか、を分析した。本研究は幕藩体制下で積み上げられてきている阿波の中世山村研究について、埋もれている業績の発掘をふくめた収集と分析をおこない、それら研究が中世山村をどのように把握していたのかをあきらかにすることを目的とする。本年度は主として四国山地の中心に位置する祖谷山について書かれている『祖谷山旧記』の分析に主力をそそいだ。『祖谷山旧記』は18世紀中期に成立しているが、喜多源治が書いた『延享本祖谷山旧記』と祖谷山名主らが共同編集した『宝暦本祖谷山旧記』の2系統が存在し、同一書名ながら内容はおおきく異なる。本年度はまず、従来史料不足から分析が不十分であった両本の関係について新出の近藤家蔵『宝暦本』にもとづいた分析をおこなった上で、とくに1580年代における阿波への蜂須賀氏入部以降の動向を記述している『延享本』を分析対象とした。『延享本』は在村郷士であり祖谷山政所でもある喜多家当主により執筆された由緒書であるが、研究史の上でも信頼できる原史料が極度に少ない四国山地についての詳細な記述であったために、その記述が事実とみなされることが多かった。そこで、山城谷・一宇山・半平山・種野山・大粟山・仁宇谷・那賀山など祖谷山周辺山間部の郷士・庄屋クラスが近世中・後期に書いている由緒書類を収集し、それと『延享本』を対比させることで、16世紀末から17世紀にかけての祖谷山でどのような事態が事実として進行していたのかについての分析をおこなった。そのなかから、『延享本』の記述が歴史的事実と相当程度食い違っていること、その食い違いをただすなかから阿波と土佐との境界の地としての祖谷山を舞台にした複雑にして多面的な中世山村から近世山村への移行の歴史像が浮かび上がってくることがあきらかになった。

本研究は近代における中世四国山地研究の前提として、江戸時代の阿波国において在村研究者らがおこなっていた研究に光をあてることを目的とした。それはこの時期の研究者たちの優れた着眼点が必ずしもその後の研究に引き継がれないまま埋もれてしまっているものがあること、逆にこの時期の研究で提唱されたことが無批判的に引き継がれ今に至っているものもあることなど、この時期の研究を掘りおこすあるいは整理することが今後の研究の進展にとっても必要になっているからである。近代になってからの、四国山地の中世像あるいは中世から近世への移行についての歴史像はその多くを一七四〇年代に喜多源治という在村知識人が書いた『延享本・祖谷山舊記』の記述に依拠している。本研究はとくにこの『舊記』の分析に重点をおき、そこにあらわれている中世山村の近世山村への移行の実態、さらには移行期のあり方から浮かびあがる中世山村像の特質について、分析をおこなうことに主力をおいた。『祖谷山舊記』といった場合、延享本以外に『宝暦本・祖谷山舊記』もあり、それぞれ別な政治的な意図のもとで作成されており、いずれも史実に忠実とは言い難い。しかし、延享本については、その骨太な構想力、大量の史料引用、さらには緊張に満ちた語り口などの面からいって、近世阿波の生みだしたもっとも優れた歴史の書の一つになっている。この延享本を素材にしながら、『川田邑名跡志』や『阿波志』など阿波国近世にかかわる記述との比較、国境をこえた土佐・讃岐の山間部との比較などをふまえて、一六世紀末の蜂須賀氏の阿波国入部から一七世紀中期にいたる約半世紀間の中世から近世への移行が現実にはどのようなものであったのか、を分析した。
冠動脈先端画像解析によるマルチバイオマーカーストラテジーの開発

また、安定冠動脈疾患症例において睡眠時無呼吸(特にOSAS)の重症度が冠動脈病変重症度、潜在性不安定プラークの存在と密接に関連性を示すことをマルチバイオマーカーストラテジーにより分析した。
テーラーメイド型光有機分子触媒の分子設計法の確立

光駆動型の一電子酸化還元反応に有効な触媒分子を提案することは、現代の有機化学における知見を駆使しても容易ではない。しかし、これまで達成困難であった結合形成や活性化段階を含む光有機触媒反応を迅速かつ精密に構築する方法を開発できれば、医薬品や機能性材料に含まれる分子の開拓研究の進展を飛躍的に加速できる。そこで本研究では、物理化学的な切り口から基質の酸化還元電位・励起エネルギーを数値化し、その上で、必要な性能を備えた光増感剤を設計する戦略を提案する。本年度の研究では、反応例が著しく少ないために反応活性種の挙動等が予測し難いと想定された、「ホウ素上の空軌道に対する一電子移動」を発端とする新規反応開発に取り組んだ。具体的には、1,1ージヨードボリルメタンの一電子還元により生じるαーボリル炭素ラジカルを活性種として取り上げ、ラジカル受容体としてαーMIDAボロネートスチレン誘導体を選択し、反応中間体として二種類のαーボリル炭素ラジカルを経由する反応を立案した。研究の初期検討としてまず、二種類の中間体に関してDFT計算により分子軌道を可視化しNBO計算により安定化の寄与を数値化するとともに、電気化学測定による1,1ージヨードボリルメタンの還元電位の測定を行った。その結果、ふたつの異なる混成軌道を持つホウ素原子が共に隣接する炭素ラジカルに対して軌道的な相互作用による安定化をもたらしていることを明らかにした。次に、適切な酸化/還元電位を有する光触媒として有機EL素子に利用されている4CzIPNを採用して反応を行ったところ、予想通り目的生成物が良好な収率とジアステレオ選択性で得られた。これにより、合成化学的な利用例が限られていたαーボリル炭素ラジカルが本質的に有している求核的・求電子的な二面性を、ホウ素の混成軌道の違いによる電子状態の変化を巧みに利用することで引き出すことに成功した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
光合成超分子複合体のエネルギー受容型膜タンパク質を両親媒性合成色素に置換する

自然界の優れた太陽光エネルギー変換システムである光合成の初期過程における、効率よい光エネルギー捕集と励起エネルギー移動の伝達は光合成活動にとって重要である。この高効率の光エネルギー捕集機能の基盤の要因のひとつは、光合成システムでの色素集積超分子複合体の間の緻密な連携であることから、異種の光合成色素超分子複合体の間でのエネルギー移動機構の理解は光合成をシステムとして理解するうえで重要と考えられる。そこで本研究では、緑色光合成細菌の光捕集超分子システムであるクロロゾームを主要なターゲットとし、クロロゾーム内部のバクテリオクロロフィル色素自己会合体からクロロゾーム表面の色素結合膜タンパク質への励起エネルギー移動に関する研究を推進している。このクロロゾームをターゲットとした研究の問題点のひとつに、クロロゾーム表面の色素結合膜タンパク質の改変が難しいことが挙げられる。そこで、クロロゾーム表面のエネルギー受容型色素結合膜タンパク質を両親媒性の合成色素に置換する方法論を開発するための研究を進めた。複数種の緑色硫黄光合成細菌からクロロゾームを単離精製し、その表面でエネルギーを受容している色素結合膜タンパク質をアルカリ条件で処理することによって選択的に除去した。また、クロロゾーム膜面で局在させることを目指して、クロロフィル誘導体やバクテリオクロロフィル誘導体の長鎖エステル鎖部分に親水性鎖を導入した両親媒性分子を調製した。また、エネルギーアクセプターの機能で重要な光吸収部位の構造を変化させた色素の調製も進めた。エネルギー受容型膜タンパク質を除去したクロロゾームを、両親媒性クロロフィル誘導体と条件を変更しながら複合化した。得られたクロロゾームの特性を各種分光法で解析した。これまで複数種の緑色硫黄光合成細菌から単離したクロロゾームから、膜面で機能するエネルギー受容型の色素結合膜タンパク質を除去するとともに、合成した両親媒性の色素分子を複合化し特性を解析できた。あわせて、エネルギーアクセプター機能に重要な光吸収部位の構造を変化させた色素分子の合成も進めた。今後も当初の計画通り研究を推進し、クロロゾームにおける内部から膜面への励起エネルギー移動メカニズムに関する知見を得ることを目指すとともに、得られた研究成果をまとめ適宜発表するつもりである。自然界の優れた太陽光エネルギー変換システムである光合成系における光エネルギー捕集・伝達の高効率化の基盤の要因のひとつは、色素複合超分子の間の緻密な連携であることから、異種の光合成色素複合超分子の間でのエネルギー移動機構の理解は光合成システムの機構解明にとって重要である。そこで本研究では、緑色光合成細菌の光捕集システム・クロロゾームにおける内部の色素自己会合体から表面の色素結合膜タンパク質への励起エネルギー移動に着目した研究を推進している。この光合成系に関する研究の問題点として、クロロゾーム表面の色素結合膜タンパク質の改変が難しいことが挙げられる。そこで、クロロゾーム表面のエネルギー受容型膜タンパク質を両親媒性の合成色素に置換する方法論を開発するための研究を進めた。クロロゾーム内部の色素自己会合体で吸収したエネルギーを受容するうえで重要な役割を果たしているクロロゾーム表面の色素結合膜タンパク質を両親媒性の合成色素で置換するために、クロロゾーム脂質膜でエネルギーアクセプターとして機能しうる複数種の両親媒性色素分子を、天然に存在するクロロフィルaとバクテリオクロロフィルaを原料として合成した。このときに、両親媒性を付与するために誘導体のエステル鎖部分に導入したポリオキシエチレン鎖の長さを系統的に変化させた。また、緑色硫黄光合成細菌から単離精製したクロロゾームをアルカリ条件で処理することによってクロロゾーム表面のエネルギー受容型膜タンパク質を選択的に除去し、合成した両親媒性色素分子とインキュベーションし、そのときの条件を詳細に検討することで両親媒性の合成色素をクロロゾーム膜に導入した。本年度は、緑色硫黄光合成細菌のクロロゾーム膜面で機能するエネルギー受容型膜タンパク質の代替となりうる両親媒性の機能分子の合成を計画しており、実際にクロロゾーム内部からの励起エネルギーを受け取れる両親媒性の機能分子を複数種、合成した。また、合成した両親媒性色素分子の一部を、エネルギー受容型膜タンパク質を取り除いたクロロゾームへ導入できた。

これまで複数種の緑色硫黄光合成細菌から単離したクロロゾームから、膜面で機能するエネルギー受容型の色素結合膜タンパク質を除去するとともに、合成した両親媒性の色素分子を複合化し特性を解析できた。あわせて、エネルギーアクセプター機能に重要な光吸収部位の構造を変化させた色素分子の合成も進めた。今年度の研究がおおむね順調に進展していることから、今後も当初の計画通り研究を推進する予定である。すなわち、クロロゾームのエネルギー受容膜面を両親媒性色素分子で置換する方法論の開発を推進し、クロロゾームにおける内部から膜面への励起エネルギー移動メカニズムに関する知見を得ることを目指す。今後も当初の計画通り研究を推進し、クロロゾームにおける内部から膜面への励起エネルギー移動メカニズムに関する知見を得ることを目指すとともに、得られた研究成果をまとめ適宜発表するつもりである。本研究に関するアルバイト実施に伴う謝金等の支払い手続きを次年度(平成30年4月)に行う。本基盤研究を基課題とした国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)の実施のため、次年度使用額が生じた。これらは、平成31年度に実施する研究の物品費として主に使用する予定である。
無秩序状態における2元ブロック共重合体準希薄溶液の構造と粘弾性

分子量約1万から100万で分子量分布が狭く、組成比がほぼ1:1のポリスチレン-ポリ2ビニルピリジン(SP)2元ブロック共重合体を用いて、バルク状態から、共通良溶媒中で高分子濃度が数%の準希薄溶液にわたる広い濃度範囲で秩序無秩序転移(ODT)の濃度と分子量依存性を、中性子小角散乱測定と動的粘弾性測定から決定した。その結果、低分子量試料のバルク状態と非常に濃厚な溶液では揺らぎの効果を考慮した理論で、高分子量試料の準希薄領域では排除体積効果を考慮した理論でそれぞれ理解できることがわかった。しかし両者の間には広い遷移領域、ないしは別の領域が存在するようである。上記のように決定したODTの条件を基に、ブロック共重合体溶液を用いて、ODT近傍の無秩序状態で粘弾性の検討を行った。その結果、粘性パラメータは振動実験、定常流動実験の結果は共に構成成分単体(両者はほぼ等しい)の値とほぼ等しいこと、一方振動実験で得られる弾性パラメータは、構成成分単体の値(両者はほぼ等しい)よりも大きな値を示すが、定常流動実験から得られる弾性パラメータの値は構成成分の値にほぼ等しいことが明らかになった。また同じく溶液系の無秩序状態で行った重水素化ポリスチレン-ポリ2ビニルピリジン2元ブロック共重合体(DP-20)溶液の中性子小角散乱の測定からは、かなり広い濃度範囲で揺らぎが存在することが示唆された。この系においても粘性パラメータは振動実験と定常流動実験でほぼ等しくなったが、弾性パラメータは上記と同様な違いを示した。さらに定常流動下の中性子小角散乱実験から流動下でも構造は形成されず、散乱関数にほとんど変化のないことが明らかになった。これらの結果は、揺らぎの効果は粘性パラメータには影響しないが、振動実験で得られる弾性パラメータを増加させ、定常流動では流動により揺らぎが抑制されると考えれば理解可能である。分子量約1万から100万で分子量分布が狭く、組成比がほぼ1:1のポリスチレン-ポリ2ビニルピリジン2元ブロック共重合体を用いて、バルク状態から、共通良溶媒中で高分子濃度が数%の準希薄溶液にわたる広い濃度範囲で秩序無秩序転移(ODT)の濃度と分子量依存性を、中性子小角散乱測定と動的粘弾性測定から決定した。上記のように決定したODTの条件を基に、溶液系を中心に無秩序状態で粘弾性の検討を行った。現在までのところ、粘性パラメータは振動実験、定常流動実験の結果は共に構成成分単体(両者はほぼ等しい)の値とほぼ等しいこと、一方振動実験で得られる弾性パラメータはODTの近傍においては、構成成分単体の値(両者はほぼ等しい)よりも大きな値を示すが、定常流動実験から得られる弾性パラメータの値は構成成分の値にほぼ等しいことが明らかになった。また同じく溶液系の無秩序状態で行った中性子小角散乱の予備的な測定からは、かなり広い濃度範囲で揺らぎが存在することが示唆された。現状でのこれらの結果は、揺らぎの効果は粘性パラメータには影響しないが、振動実験で得られる弾性パラメータを増加させ、定常流動では流動により揺らぎが抑制されると考えれば理解可能である。昨年度、秩序-無秩序転移(ODT)の条件を決定した組成比がほぼ1:1のポリスチレン-ポリ2ビニルピリジン(SP)

2元ブロック共重合体のうち、重水素化ポリスチレン-ポリ2ビニルピリジン2元ブロック共重合体(DP-20:分子量36万)の溶液を用いて、ODT近傍の無秩序状態で粘弾性の検討を行った。その結果、昨年までのSPの結果と同様に粘性パラメータは振動実験、定索流動実験の結果が共に構成成分単体(両者はほぼ等しい)の値とほぼ等しいこと、一方振動実験で得られる弾性パラメータは、構成成分単体の値(両者はほぼ等しい)よりも2ないし3倍大きな値を示すが、定常流動実験から得られる弾性パラメータの値は構成成分の値にほぼ等しいことが明らかになった。濃度を変化させて行った中性子小角散乱の測定からは、ODTから離れてもほとんど散乱に変化がない、すなわちかなり広い濃度範囲で揺らぎが存在することが示唆された。さらに粘弾性測定を行ったのと同一条件下での定常流動下の中性子小角散乱実験において、散乱の異方性がないことから流動下でも構造は形成されないことが明らかになった。これらの結果は、揺らぎの効果は粘性パラメータには影響しないが、振動実験で得られる弾性パラメータを増加させ、定常流動では流動により揺らぎが抑制されると考えれば理解可能である。ただし、その場合には散乱関数にもより均一な状態への変化が期待されるが、そのような変化は残念ながら検知できなかった。