hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト膵液ホスホリパーゼA_2は膵臓癌の増殖を促進する-分子機構と治療薬の開発-

その結果、hPLA_2-1の添加後、MAPKキナーゼ(MAPKK)→MAPK→ATF-2といった連鎖的なリン酸化反応が認められた。そこで、それぞれの経路の選択的阻害剤を用いて、hPLA_2-1が与える膵癌細胞増殖促進効果への影響を調べた。その結果、アラキドン酸代謝酵素の阻害剤(インドメタシンやnordihydroguaiaretic acid)ではなく、MAPKKの選択的リン酸化阻害剤(PD98059)を加えた場合に、hPLA_2-1誘導型細胞増殖促進作用の阻害が観察された。すなわち、hPLA_2-1によって誘導される膵癌細胞増殖促進作用は、アラキドン酸カスケードを介した反応ではなく、MAPKカスケードを介したものと言える。このように、hPLA_2-1の膵癌細胞増殖作用が正常細胞にも普遍的に存在するMAPKカスケードを介していることから、膵臓癌の増殖抑制を目的とした薬を開発する場合、MAPKカスケードの選択的阻害剤を利用することはできない。従って、最終的には、脂質分解酵素活性は抑制せず、細胞増殖活性のみを抑制するhPLA_2-1阻害物質、例えば、レセプターへの結合のみを選択的に阻害するレセプター・アンタゴニストのような薬剤を探索・開発することが、膵臓癌の増殖の抑制を目的とした医薬品の開発へとつながる最良の道であると考えられる。
乳幼児期から学童期のふざけ・からかい行動の解釈を決定づける要因と発達的意義

本研究の目的は,日常生活場面で観察されるふざけ・からかい行動の解釈を決定づける要因と,コミュニケーション行動としての発達的意義を検討することである。今年度は,特に以下の点について文献とデータの収集を進めた。1乳幼児期を対象とした縦断的観察:平成30年9月より,03歳期の乳幼児2名を対象とし,乳幼児期のふざけ・からかい行動の受容と表出の過程について縦断的観察を行った。養育者との日常生活場面を毎月定期的にビデオに記録,1回の録画時間は30分1時間程度,1ヶ月あたり2時間を目安とした。ふざけ・からかい行動については「親しい他者や親しくなりたい他者の感情の影響を与えようとする意図的な行為(Reddy,1991)」と定義し,定義にあてはまるエピソードを抽出し,遊戯的サインと受け手の側の反応についての分析を行った。12歳期では1歳代後半において,大人の遊戯的サインが上手く解釈できずに困惑している状態から,次第に遊戯的意図を読み取ってやり取りの楽しさを共有できる状態への変化が観察された。さらに,2歳前後には,対象児自らが主体的にふざけ・からかい行動を発信する様子が観察された。同時期には,母親の日常的な家事行為のふりを再現したり,他者に適用したりする様子が頻繁に観察されており,これらの行動の背景にある他者認識や表象能力の発達との関連性が示唆された(日本発達心理学会,2019)。この結果を踏まえて,01歳期の縦断観察データは,他者認識や表象能力の現われの指標となるふりや見立ての行動の表出も含めて分析と検討を行う予定である。2学童期から成人を対象としたアンケート調査:予備調査として,紙芝居を用いたふざけ・からかい行動に関する意識調査を行った。その結果,紙面から得られる情報だけでは判断に迷うことや,世代による捉え方の違い,互いの関係性による捉え方の違いなどに言及する回答が得られた。今年度は初年度ということもあり,文献収集を行うとともに,本研究の目的である日常生活場面でのふざけ・からかい行動の解釈を決定づける要因と,コミュニケーション行動としての発達的意義を検討するために,縦断的観察をスタートさせ継続していくということを中心に取り組んだ。縦断観察による映像データは蓄積しているが,対象となるエピソードを詳細に書き起こし,分析・検討する作業に時間を要することから,本研究課題の進捗状況としてはやや遅れているといえる。現段階までの分析で得られた結果は,2019年3月の学会発表(日本発達心理学会第30回大会)にて発信することができた。発表会場においては,エピソードの抽出と記述の方法について細かな提案をいただいた。エピソードの抽出に関しては,エピソードの終了のしかたについての記述に関してご指摘をいただき,今後のエピソードの書き起こしと分析の際の貴重な示唆を得た。また,遊戯的サインの細かな分類の方法についても,有益なご提案をいただいた。受け手の側の解釈や反応については,受け手の側の余裕という視点からの意見をいただき,同じ人物,同様のエピソードであっても,解釈が異なる可能性が示唆された。また,同大会(日本発達心理学会第30回大会)のラウンドテーブル(伊藤理絵企画代表者,「笑う・笑わせる・笑われる」)においては,実験的に他者を笑わせるたという課題を実施した報告から,他者の心的状態を操作する力について,自分と他者の分離という視点からの知見を得た。さらにラウンドテーブル(福田きよみ・岩田恵子企画代表者『遊び』を探求するー遊びの力に着目してー)においては,遊戯的サインを理解するために必要とされる,他者との同一化という視点についての新たな知見を得た。今後蓄積されている縦断観察のデータについても,新たな視点を加えて分析・検討を進め,研究報告を行っていく予定である。今後は,これまで定期的に行っているビデオ撮影による乳幼児の縦断的観察をさらに継続して行うとともに,学会での意見交換から得られた新たな知見を加えて,これまで蓄積しているデータにおけるエピソードの抽出と分析を行う。また,乳幼児の縦断的観察の手法として,ビデオを用いた記録については協力が得られにくいため,定期的な育児記録と養育者へのインタビューを組み合わせた手法を導入することを検討している。学童期から成人へのアンケート調査については,予備調査の結果を基に,追加の質問項目などを設定することを検討している。分析を終えたデータから,逐次,日本発達心理学会や日本心理臨床学会等や研究紀要などを通じて発表していく予定である。

さらに,2歳前後には,対象児自らが主体的にふざけ・からかい行動を発信する様子が観察された。同時期には,母親の日常的な家事行為のふりを再現したり,他者に適用したりする様子が頻繁に観察されており,これらの行動の背景にある他者認識や表象能力の発達との関連性が示唆された(日本発達心理学会,2019)。この結果を踏まえて,01歳期の縦断観察データは,他者認識や表象能力の現われの指標となるふりや見立ての行動の表出も含めて分析と検討を行う予定である。2学童期から成人を対象としたアンケート調査:予備調査として,紙芝居を用いたふざけ・からかい行動に関する意識調査を行った。その結果,紙面から得られる情報だけでは判断に迷うことや,世代による捉え方の違い,互いの関係性による捉え方の違いなどに言及する回答が得られた。今年度は初年度ということもあり,文献収集を行うとともに,本研究の目的である日常生活場面でのふざけ・からかい行動の解釈を決定づける要因と,コミュニケーション行動としての発達的意義を検討するために,縦断的観察をスタートさせ継続していくということを中心に取り組んだ。縦断観察による映像データは蓄積しているが,対象となるエピソードを詳細に書き起こし,分析・検討する作業に時間を要することから,本研究課題の進捗状況としてはやや遅れているといえる。現段階までの分析で得られた結果は,2019年3月の学会発表(日本発達心理学会第30回大会)にて発信することができた。発表会場においては,エピソードの抽出と記述の方法について細かな提案をいただいた。エピソードの抽出に関しては,エピソードの終了のしかたについての記述に関してご指摘をいただき,今後のエピソードの書き起こしと分析の際の貴重な示唆を得た。また,遊戯的サインの細かな分類の方法についても,有益なご提案をいただいた。受け手の側の解釈や反応については,受け手の側の余裕という視点からの意見をいただき,同じ人物,同様のエピソードであっても,解釈が異なる可能性が示唆された。また,同大会(日本発達心理学会第30回大会)のラウンドテーブル(伊藤理絵企画代表者,「笑う・笑わせる・笑われる」)においては,実験的に他者を笑わせるたという課題を実施した報告から,他者の心的状態を操作する力について,自分と他者の分離という視点からの知見を得た。さらにラウンドテーブル(福田きよみ・岩田恵子企画代表者『遊び』を探求するー遊びの力に着目してー)においては,遊戯的サインを理解するために必要とされる,他者との同一化という視点についての新たな知見を得た。今後蓄積されている縦断観察のデータについても,新たな視点を加えて分析・検討を進め,研究報告を行っていく予定である。今後は,これまで定期的に行っているビデオ撮影による乳幼児の縦断的観察をさらに継続して行うとともに,学会での意見交換から得られた新たな知見を加えて,これまで蓄積しているデータにおけるエピソードの抽出と分析を行う。また,乳幼児の縦断的観察の手法として,ビデオを用いた記録については協力が得られにくいため,定期的な育児記録と養育者へのインタビューを組み合わせた手法を導入することを検討している。学童期から成人へのアンケート調査については,予備調査の結果を基に,追加の質問項目などを設定することを検討している。
新規酸化物成長法によるパーマロイ用コヒーレントトンネルバリアの創製

強磁性トンネル接合は、ハードディスクの読取ヘッドや磁気ランダムアクセスメモリに用いられており、スピントロニクスの中心的素子となっている。コヒーレントトンネル効果がその性能向上に寄与してきたが、適用可能な材料系がbcc-Fe系電極とMgO(100)バリアに限られていた。本研究では、新たにNiFe(111)電極等と組合せ可能なコヒーレントトンネルバリアの開発を目指し、NiFe(111)等の上で世界で初めてMgAlO系バリア材料を結晶化させ、エピタキシャル成長させることに成功した。従来のAlOバリアと比較すると、画期的な結果である。結晶性トンネルバリアを有する強磁性トンネル接合素子では、コヒーレントトンネル効果によって、大きなトンネル磁気抵抗効果(TMR)が得られる。そして、スピン注入書込み型磁気ランダムアクセスメモリ(STT-MRAM)等への応用が着実に進んでいる。しかし、現在のMgOバリアでは、強磁性トンネル接合に使用可能な強磁性体が限定されるため、更なる応用展開に有用な垂直磁気異方性材料や低磁気ダンピング材料の利用に限界があった。本研究では、研究代表者らが最近見いだした結晶化スピネルトンネルバリアの成長プロセスの利用・改良によって、パーマロイ等の優れた磁気特性を有するfcc(111)系の強磁性薄膜材料に適用可能なコヒーレントトンネルバリアを開発を試みた。25年度の主要な成果は、Si基板上に成長させた(111)優先配向の多結晶パーマロイ(Ni80Fe20)上に、AlOなどの結晶性トンネルバリア層を形成できたことである。これは、前年度に行ったサファイヤA面単結晶基板上の結果を単にSi基板に展開したというだけでなく、応用に向けた特筆すべき成果である。科学的観点からは、下地となる電極層の結晶性はバリア層の結晶化に大きな影響を与えないことを確認しており、結晶成長のメカニズムの一端も解明できたと言える。トンネル接合素子を作製し、実際に大きなTMR効果を得るには至っていないが、必要な特性として磁化の平行および反平行状態も得られており、今後界面を中心とした構造最適化のための成膜条件・熱処理条件の検討により、新たなTMR素子としての可能性が拓かれると期待される。(111)成長のエピタキシャルTMR素子は基礎的にも斬新であり、コヒーレントトンネル効果とTMRの相関について一層の理解を得ることに寄与すると思われる。近年、結晶性トンネルバリアにおけるコヒーレントトンネル効果によって、大きなトンネル磁気抵抗効果(TMR)が得られ、スピン注入書込み型磁気ランダムアクセスメモリ(STT-MRAM)等への応用が進んでいる。しかし、現在のMgOバリアでは、強磁性トンネル接合に使用可能な強磁性体が限定されるため、更なる応用展開のための垂直磁気異方性材料や低磁気ダンピング材料の利用に限界があった。これにより、コヒーレントトンネルの常識を打ち破るとともに、パーマロイの優れたソフト磁気特性や低磁気ダンピング、コバルトの界面磁気異方性などを有する新カテゴリーの強磁性トンネル接合の基盤技術を創出する。24年度の主要な成果は、fcc(111)配向構造をもつパーマロイ上に初めて結晶性のトンネルバリアを生成したことである。従来の研究開発では、パーマロイ上のトンネルバリアはアモルファス構造のものに限られており、大きな進展であると言える。具体的には、サファイヤA面の上に高配向かつ平坦なパーマロイ(Ni80Fe20)を成長させ、その上にAlをスパッタ成膜した。適切なプラズマ酸化プロセスを選ぶことにより、Al酸化物の結晶化を反射高速電子線回折(RHEED)で確認した。Al酸化物の結晶構造と成長方位については、現時点では同定しきれていないが、Fe(100)上の実験結果からの類推により、スピネル構造のAl酸化物が成長しているものと思われる。観測されたRHEED像から、エピタキシャル関係が存在すること、表面が平坦であることも分かった。本研究の成否の最大のポイントは、当初の狙いと期待どおりに結晶性のトンネルバリア層が得られるかどうかということであったが、難しい材料選択を余儀なくされるといった困難はなく、プラズマ酸化条件の適正化のみによってこの点をクリアできた。トンネルバリア技術におけるひとつのブレークスルーであり、これが達成出来たことから、順調であると言える。細かな研究計画については、若干遅れもあるが、それ以上にCo(111)などへの大きな展開に着手できていることから、次年度の研究も順調に進むことが見込まれる。(1)上部電極層を付加して強磁性トンネル接合の積層を完成させ、膜面内電流トンネル効果評価装置(CIPT)による測定や実際に微小素子を作製することによってTMRと関連するスピン依存伝導特性を評価する。

バリア成長条件にフィードバックさせることによって最適成長条件を決定する。エピタキシャル成長しただけではコヒーレントトンネルは発現しないことが多く、最適熱処理が不可欠である。上記のTMRの測定に際しては、系統的なポストアニールを施す。さらに、Co(111)上のコヒーレントトンネルバリアの成長とTMRの測定を試みる。Co単層の実験に加えて、格子定数の調整や磁気異方性の付与の観点から、Co/Pt(111)多層膜についても試料作製を行う。Ptとの多層膜化による磁気異方性に加え、コヒーレントトンネルバリアとCo(111)の間に誘導される界面磁気異方性についても評価を行う。(2)Waveguideを用いた強磁性共鳴により、トンネル接合膜として積層したNiFeの磁気ダンピング係数の評価を試みる。STT-MRAM等への応用に際しては、バルクや厚膜の磁気ダンピング係数ではなく、素子そのものの中での薄膜状態の磁気ダンピング係数を調べることが重要である。(3) fcc(111)におけるコヒーレントトンネルは基礎的にも全く調べら得ていないため、TMRの大きさに加えて、関連する基礎物性を総合的に評価する。このとき、必要に応じて理論グループとの共同研究を行い、電子構造([111]方向での伝導電子のenergy dispersion curve)と実験結果の比較検討を行う。また、fcc(111)を用いることの大きなメリットの一つは、多結晶試料においても平坦な(111)配向膜が得られることであり、Si基板上での試料作製と構造および特性評価も行う。研究費の大半は、試料作製のための材料費(単結晶基板、シリコン基板、スパッタターゲット)およびスパッタ装置の消耗品(銅ガスケット、バルブ等の真空部品)に用いる。成果発表のための旅費にも支出する。
明代科挙の思想史的研究

本年度は、まず前年度に発表した論文の関連で、士大夫の科挙受験対策、すなわちその学習過程について若干の考察をまとめ、「明代の受験事情--張文麟の事例を中心に--」(西日本中国社会史研究会2002年7月於九州大学東洋史研究室)という題目で口頭による発表を行った。しかしながら、科挙試験の前段階、すなわち童子試の制度やその童子試を受験する以前の学習の実態がよく分からず、課題が残った。また、明代の科挙で実際にどういう内容が問われたのかということについて、各種「登科録」それに張朝瑞撰『皇明貢挙考』や黄崇蘭撰『明貢挙考略』を活用することで、「四書義」を中心に考察を行った。会試は88科分、郷試についてはのべ595科分の調査を行い、幾つかの重要な問題を抽出することができた。これは、日本中国学会第54回大会において、「明代会試における四書義の出題について」という題目で口頭発表した。そして、その後この発表内容をさらに補足し、「明代科挙における四書義の出題について」という題目で論文を執筆した。さらに、本研究の主要な目的である「四書義」「五経義」の答案分析と明代科挙資料を精査する作業についても継続して行った。これらはまだ論文として発表するレベルの研究には至っていないが、明代の科挙制度に思想史的な考察を行うことについての今後の見通しが立ってきた。なお、本年度は、上海図書館、南京図書館、北京図書館等で文献調査を行い、明代科挙資料について種々有益な知見が得られた。本年度は、明朝初期に定められた科挙制度が、朱子学を体制教学として果たしてどの程度明朝の士人達に浸透させることができたのかという点について考察する計画であった。そのために、まず会試における「四書義」「五経義」の答案分析を中心に研究にとりかかった。この分析においては、まだ論文のかたちにできる程の成果は得られていないが、研究の過程で明代科挙の思想史的な研究を進める上での資料的な問題に突き当たった。「会試録」に載せられる「程文」の作者をめぐる問題については、明人・清人に既に言及があるが、明代の科挙資料の扱いには、資料の信憑性も含めて種々複雑な問題があることを改めて実感した。そこで、今年度の研究では、特に後半時期、明代の科挙関係資料の個々の性質と相互の関係を明確に位置づけるべく、できるだけ多くの明代科挙資料に直接あたり内容を精査することに努めた。この調査は、来年度も継続することになる。また、上記の研究と同時に、本研究に関わる明代科挙の制度的問題についても、会試の考官業務を中心に考察を行い、これは論文として発表した。なお、本年度は台北を二度訪れ、台湾中央研究院傅斯年図書館や台湾国家図書館で調査を行うことができた。また、本研究とは別の目的で上海・長沙(日本学術振興会特定国派遣事業による訪問)、台北(福岡教育大学学長裁量経費による文献調査)を訪れる機会があり、それぞれ本務の合間に、本研究に関わる資料調査をも若干ながら行うことができた。
p53依存性Sチェックポイントと放射線誘発ゲノム不安定性の分子機構

平成14年度採択の基盤研究A「マウス初期胚におけるp53依存性S期抑制と放射線誘発非標的・遅延ゲノム不安定性」において、新規のp53依存性Sチェックポイント機構を発見し、これが期において検知された損傷シグナルを受け、複製フォーク進行速度を低下させることを明らかにした。またこのような機構が照射された精子で受精したマウス1細胞胚において損傷のない雌性核に対しても機能することを明らかにした。平成17年度からは「p53依存性Sチェックポイントと放射線誘発ゲノム不安定性の分子機構」の課題のもとに、p53依存性Sチェックポイントの分子機構をさらに追及し、ついでその生物学的な意味を明らかにする試みを行った。研究の最終年度である本年度では、以下のことが明らかになった。1.マウス繊維芽細胞において姉妹染色分体交換は、p53依存性であることが明らかになり、p53依存性Sチェックポイントによる複製フォーク進行の抑制が姉妹染色分体間の相同組み換えを誘導することが明らかになった。2.このp53依存性の相同組換えは、損傷応答として生じるもので、組換え部位にはかならずしもDNA切断などの損傷を必要としない。3.照射した精子の受精で生まれたマウスに見られるミニサテライト配列やpink-eyedunstable alleleの相同組換え突然変異もp53依存性であることから、従来ゲノム不安定性の指標とされていたこれらの指標の突然変異もこのp53依存性Sチェックポイントの働きによるものであることが示された。4.さらに照射された精子で受精した12日目のマウス胎児にの繊維芽細胞をしらべると、姉妹染色分体交換の頻度が精子に対する線量依存的に増加していた。5.以上より、個体発生の初期である受精時のDNA損傷は、長期にわたってその記憶が継続し、p53依存性Sチェックポイントを立ち上げ続けて、姉妹染色分体交換など、間違いのない相同組換え頻度を上昇させることにより、損傷の影響を排除するものと考えられる。照射精子受精次世代にみられる反復配列の組換え突然変異でみたゲノム不安定性の機序として、p53依存性Sチェックポイントの存在が明らかになり、この新規Sチェックポイントの分子機構についてマウス繊維芽細胞(MEF)を用いて解析した。その結果、正常MEFでは放射線照射によりDNA合成が抑制され、この抑制は複数フォーク進行速度低下と複製開始の抑制よりなることがわかった。ついでp53-/-MEFで同様の実験を行ったところ、2Gy以下の線量でのフォーク進行速度低下がみられなかった。また照射後にみられるPCNAのクロマチンへの結合は2Gy照射したp53-/-細胞ではみられず、線量が5Gyになると野生型細胞と同様の結合が見られた。この結合に際してPCNAがリン酸化されるが、p53-/-ではこれが見られなかった。p53依存性Sチェックポイントは複製点の進行を制御していることから、複製点での相同組換え頻度についてのp53の関与を姉妹染色分体交換(SCE)を指標に解析したところ、p53-/-細胞において放射線照射によるSCE頻度の上昇が見られなかった。この頻度上昇はATM-/-細胞では認められたことから、p53がATM経路とは独立した機能をもっている可能性が示唆された。p53依存性Sチェックポイントの機構をタンパク質発現・修飾レベルで明らかにするため、p53依存性、S期依存性、そして放射線照射時に活性化されるATMとの関連という3つの視点からプロテオーム解析手法を用いて研究を行った。

p53欠損マウスとその対称となる野生型マウスの胎児線維芽細胞からタンパク質を抽出し、2次元電気泳動(2DE)を用いて比較したところ、p53の有無により発現が変化するスポットをいくつか得ることが出来た。S期依存性については、m5S細胞を用いて細胞周期を同調させ、G1/S期、S期、G2/M期にある細胞を得た。これらから得られたタンパク質を用いて、2DEにて解析を行ったところ細胞周期の進行により発現量の変化するスポットが観察された。ATM依存性という観点からは、放射線照射濃霧に伴う変化を、2DEで解析し、リン酸化タンパク質を特異的に染めるProQ Diamondo染色と、ruby、銀染色で比較検討を行っているが、まだ明らかな差を呈するスポットは得られていない。現在これらスポットを、MALDI/TOF質量分析を用いて解析を進めている。今後これらの変化するタンパク質をさらに精度良く検出していき、解析精度を高めていくことで、p53依存性Sチェックポイントに関与するタンパク質群を同定していく。平成18年度は、p53依存性Sチェックポイントの生物学的な意義について解析をおこなった。p53依存性Sチェックポイントは、2-4Gy程度の線量でDNA合成を抑制するが、これは複製フォークの進行速度低下によるものであることは、前年度までに証明した。複製フォークの進行が抑制されることに付随して起こりうる現象として、複製点での姉妹染色分体交換が考えられる。それゆえ、マウス繊維芽細胞にガンマ線照射を行い、姉妹染色分体交換の頻度をみたところ、p53+/+細胞では線量に応じて頻度の上昇がみられたのにたいして、p53-/-では、4Gyまでの線量では頻度上昇がなかった。これはまったく新規の発見である。一方紫外線による姉妹染色分体交換については、すでにほかの研究者が報告しているように、p53-/-細胞のほうが誘発頻度が高かった。従来p53は相同組換えの抑制を行うといわれているが、今回のわれわれの結果はそれと相反するものである。これまでp53が相同組換えを抑制すると報告されていたのは、組換え検出系レポーターを導入して解析した実験の結果であるのにたいして、われわれの今回の解析は、姉妹染色分体間の相同組換えを見ている。姉妹染色分体交換は間違いのない相同組換えで突然変異を起こさないため、ゲノムの守護神であるp53がこの活性をもつことは、きわめて理にかなっている。以上から、p53は、損傷シグナル伝達の下流において、DNA複製に際しての複製フォークの進行を遅くし、姉妹染色分体交換を促進することで間違いのない複製を保証する機構として働いていることが、結論付けられる。平成14年度採択の基盤研究A「マウス初期胚におけるp53依存性S期抑制と放射線誘発非標的・遅延ゲノム不安定性」において、新規のp53依存性Sチェックポイント機構を発見し、これが期において検知された損傷シグナルを受け、複製フォーク進行速度を低下させることを明らかにした。またこのような機構が照射された精子で受精したマウス1細胞胚において損傷のない雌性核に対しても機能することを明らかにした。
琉球を中心とした東アジアにおける物流構造

本研究の目的は、アジア貿易圏において近世の琉球が果たした役割とその歴史的変遷について、東アジア世界の朝貢貿易というマクロな視点をふまえつつ、国境を越えて動いた「モノ」や「ヒト」の流れをめぐる実態について明らかにすることである。北京の中国第一歴史档案館には、進貢貿易の実態を探る上でも史料的価値のきわめて高い公文書が多数所蔵されている。近年公開されつつあるこれらの档案史料に含まれる琉球関係の貿易データから舶載品の種類・数量・流通状況などの実態を解明し、日本側史料とあわせてさまざまな角度から分析を加えた。本年度の前半では、東アジアにおける流通動向をまず念頭におき、琉球をめぐる「茶」の動向について分析した。とくに輸入数量の変動を把握するだけではなく、「紙漉方并茶園例帳」や「唐茶製法伝授書」などの在地史料から久米島や八重山島などでの製茶の始動についても明らかにした。また、中国から琉球へ輸入された「茶」の実態のみならず、日本茶がどのような形で琉球に伝来したかという点についても考察した。後半では、三年間の研究期間に取り上げた「薬種」・「紙」・「茶」という「モノ」について、これまで収集したデータを及び史料をもとに、輸入品目や数量を分析し、さらに国産化をめざした王府の政策やその技術伝播についても分析を行ない、報告書にまとめた。琉球・中国・日本側の関連史料を分析した本研究によって、アジア貿易圏における「モノ」の流通ネットワークの中で、とくに琉球を中心とした貿易構造の一端が解明できた。琉球史研究を広くアジア史の中においてとらえるため、その基盤となる交易品の実態解明が必要である。本年度は、『清代中琉関係档案選編』(中国第一歴史档案館)から、琉球船の積載貨物の免税記録「清単」を中心に琉球・中国双方の交易品について分析し、琉球の輸入品の具体的な品目・数量統計化を進めた。主な内容は(1)薬種、(2)繊維衣料(各種の糸・織物類)、(3)唐紙、(4)食品、(5)工芸品(漆器)、(6)日用雑貨(傘・竹細工)、その他に分類される。その中で「薬種」に焦点を絞って輸入状況を明らかにし、数量的な検証を行った。1.「清単」に見られる主な薬種の具体的効能について、武田科学振興財団杏雨書屋所蔵の本草書を中心に調査し、薬学事典類と照合した。また、薬種・香料類に関する交易品として、琉球産の竜涎香(Ambergris)の新史料を本草書から確認した。琉球から中国、日本向けに輸出された海産物の関連史料の調査を維続的に行い、東アジアの物流構造を明らかにする。2.琉球王府の「薬種取〆帳」(1856年)をもとに19世紀半ばの輸入状況を明らかにした。3.幕藩制市場における輸入薬の流通について、大坂道修町の薬種株仲間文書を調査し、「琉球産物」の取引を裏付けることに努めた。その関係史料は解読データ入力作業を進めている。4.国立公文書館、東京大学史料編纂所、九州大学、国会図書館、琉球大学、沖縄県立図書館等で、近世の貿易関係史料について調査を行った。以上の成果をふまえて、2006年度は下記の点も含めて研究を継続的に行う予定である。1.唐薬種をめぐる物流構造について、さらに史料調査と分析を進める。2.他の輸出入品(唐紙・薩摩紙・琉球産の芭蕉紙など)について調査する。3.琉球と幕藩制市場を結んだ薩摩の海商(河南家文書)について調査する。本研究の目的は琉球・日本・中国側史料を比較分析することで、東アジアにおける「モノ」の流通ネットワークを解明することである。研究期間の2年目にあたる今年度は、以下の項目について研究を進めた。1.昨年度の「薬種」に引き続き、新たな「モノ」として中国から琉球に渡った「唐紙」に焦点をあてた。

『清代中琉関係档案選編』では、毛辺紙・油紙・甲紙など17点の紙及び紙製品の輸入動向がわかる。結果、明清期の中国における紙の生産と流通、さらに製紙技術がどのように琉球に伝達したかについても解明できた。2.中国と琉球の海域で、「モノ」を運搬した琉球の船(進貢船・接貢船)にも着目した。具体的な作業としては、様々な絵画史料から琉球船を中心に画像収集を行った。さらに薩摩-琉球問の海運・流通状況について、評定所文書を中心に分析した。これらをもとに、船の運航状況や船体構造などについて分析を進める予定である。3.交易品として、「唐茶」も重要である。『清代中琉関係档案選編』では「中茶葉」・「細茶葉」などと表記されるが、その種類までは明らかでない。そこで具体的な品種とその流通状況を解明するために、茶に関する琉球・中国双方の史料収集に努めた。4.近江堅田の商家文書である「北村家文書」を調査し、特に「琉球産物」の中でも薬種に関する史料を収集した。これにより、輸入薬種の数量に関する情報が在地レベルにもすでに伝播していた事が明らかとなった。本研究の目的は、近世アジア貿易圏において琉球がはたした役割と歴史的変遷について、東アジア世界の朝貢貿易というマクロな視点をふまえて、国境を越えて動いた「モノ」や「ヒト」の流れをめぐる実態について、具体的に明らかにすることである。北京の中国第一歴史梢案館には、進貢貿易の実態を探る上でも史料的価値のきわめて高い公文書が多数所蔵されている。近年公開されつつあるこれらの档案史料に含まれる琉球関係の貿易データから舶載品の種類・数量・流通などの実態を解明し、日本側史料とあわせてさまざまな角度から分析を加えた。本年度の前半ではまず、東アジアにおける流通動向を念頭におきながら、琉球をめぐる「茶」の動向について具体的に分析した。とくに輸入数量の変動を把握するだけではなく、「紙漉方井茶園例帳」や『唐茶製法伝授書』などの史料から久米島や八重山などでの製茶の始動についても明らかにした。また、中国から琉球へ輸入された「茶」の実態のみならず、日本茶がどのような形で琉球に伝来したかという点についても考察した。後半では、3年間の研究期間で取り上げた「薬種」・「紙」・「茶」という「モノ」について、これまで収集したデータおよび史料をもとに、輸入品目や数量の分析にとどまらず、国産化をめざした王府の政策やその技術伝播についても分析し、報告書にまとめた。琉球・中国・日本側の関連史料を比較分析した本研究によって、アジア貿易圏における「モノ」の流通ネットワーク、とりわけ琉球を中心とした貿易構造の一端が解明できた。
学童期から青年期にかけての食習慣の形成と食教育および慢性疾患の影響

本研究では以下の1.3.に示した3点について研究を進め、学童期の小児が自立して生活習慣を身につけていく上で有効な看護援助の指針を得たいと考えた。1.小学生から大学生の、現在の食習慣・生活習慣の実態と食習慣の形成に関する検討フォーカスグループによる大学生の食習慣の形成に影響している要因の抽出と、小学4年生から大学生まで1384名を対象とした、現在および振り返りの食習慣・生活習慣の調査を実施した。その結果、男女で異なる食習慣の因子が抽出され、女子は男子より食習慣に関して多様な背景を持つことが示唆された。また、生活習慣病の観点から注目される「高脂肪食、砂糖や塩分の過剰摂取、だらだら食い」は小学生時の傾向が高校生まで持続することが明らかとなった。一方、「孤食や外食」「不規則な食事」などは年齢とともに増加し、「好き嫌い」は減少するなど、年齢とともに変化する食習慣も明確になった。2.慢性疾患をもつ小児の、疾患が食習慣に与える影響の検討糖尿病、自己免疫疾患等の慢性疾患をもつ学童期以降の小児71名に対し、食習慣・生活習慣について調査し、疾患が患児の食習慣に与える影響について同年代の健康児と比較検討を行った。その結果、療養行動に関連したよりよい習慣が確認される一方で、疾患により調理の体験が少ないことや食事をおいしいと思わない者が多いなどの相違がみられた。3.小学生に対する食教育の長期的効果の検証3年前に小学5年生を対象に行った"生活習慣改善プログラム"の対象者の一部が進学した2校の中学校2年生に対し、食習慣を中心とした生活習慣に関する追跡調査を行った。小学生に対する本プログラムを用いた食教育は、中学生以降の食習慣への効果は少なかったが、小学生から中学生にかけて改善しにくい食習慣への効果が示唆されるとともに、中学生以降の追加教育の必要性が示唆された。本研究は、学童期の食習慣を中心とする生活習慣と青年期の生活習慣の関連について検討し、生活習慣を改善するための看護援助の効果的な時期や方法について検討すること、および、学童期に食習慣改善プログラムを実施した中学生を対象に食教育の食習慣への影響を検討すること、慢性疾患をもつ学童を対象に疾患の食習慣への影響を検討することを目的としている。平成15年度は、大学生を対象に食習慣に影響を与える要因を検討する目的でフォーカスグループによる振り返り調査を行った。その結果、大学生の現在の生活スタイルや経済などの要因に加えて幼少期からの家庭環境や、家庭や学校での料理体験などが、大学生の食習慣の形成に影響していることが示唆された。この結果を加味して調査用紙を作成し、小学4年生から大学生まで1384名に現在の食習慣を中心とした生活習慣の調査を行った。加えて、中学生には小学生時代の、高校生には小中学生時代の、大学生には小中高校生時代の食習慣について振り返り調査を行った。小学生から高校生までの分析を行った結果、男女で異なる食習慣の因子が抽出され、女子は男子より食習慣に関して多様な背景を持つことが示唆された。一方、「孤食や外食」「不規則な食事」などは、小中学生より高校生で増加し、年齢とともに変化する食習慣であった。反対に、「好き嫌い」は年齢とともに減少する傾向がみられた。今後は、大学生を含めて分析を行い、学童期からの食習慣の形成に関わる要因の検討と看護援助の方向性を考察していきたい。加えて、食教育と慢性疾患の食習慣への影響について調査を実施していく予定である。

本研究は、学童期の食習慣を中心とする生活習慣と青年期の生活習慣の関連について検討し、生活習慣を改善するための看護援助の効果的な時期や方法について検討すること、および、学童期に食習慣改善プログラムを実施した中学生を対象に食教育の食習慣への影響を検討すること、慢性疾患をもつ学童を対象に疾患の食習慣への影響を検討することを目的としている。平成16年度は、平成15年度に小学4年生から大学生まで1384名に行った小学生時代から現在に至る食習慣の調査結果(研究1)をまとめ,学会発表と論文投稿により成果を公表した。また,小学生を対象に食習慣を中心とした健康教育を実施した。研究2として,3年前の小学校5年次に食習慣の改善を目指した1年間の食習慣改善プログラムを実施し,現在中学2年生になった生徒に対し,食習慣を中心とした生活習慣の追跡調査を実施した。この調査では,同じ中学校に小学校時代に食習慣改善プログラムを受けなかった中学生も半数余り在籍しているため,食習慣の変化に加え,小学生時代に食教育を受けた群と受けなかった群の食習慣の比較検討を行う予定である。現在,データ入力が完了し,分析を始めている。さらに,研究3として,糖尿病、自己免疫疾患,食物アレルギー,小児がんの慢性疾患をもつ小学生以上の子どもを対象とした食習慣の調査用紙を作成し,現在調査を実施中である。慢性疾患をもつ小児の食習慣については,疾患毎の検討に加え,同年代の健康児との比較を行うことで慢性疾患が食習慣に与える影響を明らかにするとともに,慢性疾患をもつ小児の食習慣を整えていくために必要な支援について考察していきたい。本研究では以下の3点について研究を進め、学童期の小児が自立して生活習慣を身につけていく上で有効な看護援助の指針を得たいと考えた。1)小学生、中学生、高校生、大学生に対し、食習慣を中心とした生活習慣の現在の実態と小学生以降の経過について振り返り調査を行い、現在の食習慣・生活習慣がどのようにして形成されてきたのかを検討する。2)小児糖尿病、免疫疾患など慢性疾患をもつ学童期以降の小児に対し、食習慣・生活習慣について調査し、疾患が患児の食習慣・生活習慣に与える影響について1)の対象と比較しながら検討を行う。3)小学校5年生の時に食習慣を中心とした"生活習慣改善プログラム"を受けた学童の中学校進学後の食習慣を中心とした生活習慣を、プログラムを受けなかった学童と比較することで長期的効果を検証する。平成17年度は,2)の実施と分析,3)の分析と論文作成を行った。その結果,以下が得られた。2)の研究では、糖尿病、自己免疫疾患、食物アレルギー等をもつ小児の食習慣を同年代の健康児と比較した結果、療養行動に関連したよりよい習慣が確認される一方で、疾患によっては調理の体験が少ないことや食事をおいしいと思わない者が多いなどの相違がみられ、更なる分析が必要と考えられた。3)の研究では、3年前に小学5年生を対象に行った"生活習慣改善プログラム"の対象者の一部が進学した2校の中学校2年生に対し、食習慣を中心とした生活習慣に関する追跡調査を行った。小学生に対する本プログラムを用いた食教育は、中学生以降の食習慣への効果は少なかったが、小学生から中学生にかけて改善しにくい食習慣への効果や視覚教材など新奇性のある方法を取り入れた学習が有効である可能性が示唆されるとともに、中学生以降の追加教育の必要性が示唆された。
口腔扁平上皮癌の浸潤増殖動態に関する研究

研究代表者の山本は1983年に新しい浸潤様式分類を発表して以来、口腔扁平上皮癌の浸潤機序の解明を目的とした実験的研究を系統的に行い、in vitroモデルやin vivoモデルについての成果の一端を既に発表してきた。本報告書ではin vivoモデルでの浸潤像について免疫組織学的ならびに基質分解酵素の活性をゼラチンザイモグラフィにて検討したので報告する。移植を行った癌細胞は5種類のヒト口腔扁平上皮癌細胞で、OSC-19、OSC-20、SS、FA、TT細胞を使用した。移植方法は癌細胞を培養液中で8×10^6個/mlの濃度に調整し、ヌードマウスの口腔内に移植した。口腔内移植腫瘍の組織像は各々の細胞の由来する原発腫瘍でのものと類似していた。頸部リンパ節転移はOSC-19細胞が81%、TT細胞が50%に認められ、この2つの細胞は浸潤様式が4C型を呈していた。IV型コラーゲンの免疫染色の結果では、リンパ節転移がみられなかったFA細胞では胞巣周囲に連続線状に認められたが、その他の転移のみられた細胞では基底膜の断裂や消失が観察された。デスモグレイン(DG)の免疫染色の結果では、FA細胞では腫瘍細胞間にDG陽性部分を認めたが、その他の細胞ではDGの減弱が観察された。浸潤部のPCNA陽性率の検討を行ったが、浸潤像との明らかな相関は認められなかった。マトリックスメタロプロテナーゼ(MMP)の染色結果では、最も高浸潤性のOSC-19細胞のみがMMP-1とMMP-9の双方とも陽性であった。ゼラチンザイモグラムで培養上清に含まれる酵素を調べると、OSC-19細胞ならびにOSC-20細胞のすべてに72kDaと92kDaの位置にゼラチン分解活性を示すバンドが見られたが、このバンドの強度はOSC-20細胞に比較してOSC-19細胞が明らかに強く観察された。以上の結果より、口腔扁平上皮癌における個々の浸潤像は癌細胞と間質あるいは癌細胞同士の相互関係が重要な因子として影響を及ぼしている可能性が示唆された。平成6年度までに移植を行った細胞は5種類(OSC-19細胞、OSC-20細胞、SS細胞、FA細胞、TT細胞)のヒト口腔扁平上皮癌細胞で、ヌードマウスの背部皮下、舌または口底に移植した。その結果、皮下に移植した腫瘍は、5種類の癌細胞のいずれも浸潤像を観察することができなかったが、口腔内に移植した癌細胞は、すべて深部組織への浸潤像が観察され、しかも、組織像は各々の細胞の由来する原発腫瘍でのものと類似していた。頸部リンパ節転移については口腔内移植腫瘍が浸潤様式4C型を呈したOSC-19細胞は81%、TT細胞は50%に認められた。また、IV型コラーゲンの免疫染色の結果では、リンパ節転移がみられなかったFA細胞では胞巣周囲に連続線状に認められたが、その他の転移のみられた細胞では基底膜の断裂や消失が観察された。デスモグレインIの免疫染色の結果においても、リンパ節転移がみられなかったFA細胞では腫瘍細胞間に均一に認められたが、その他の転移のみられた細胞ではデスモゾーム結合の消失が観察された。さらに、腫瘍の増殖動態を観察する目的で増殖細胞核抗原(PCNA)の免疫染色を行った。しかし、各細胞のPCNA陽性率は浸潤様式4C型の腫瘍と3型の腫瘍との間に有意差は認められなかった。以上の結果より、口腔扁平上皮癌の浸潤像の違いには個々の癌細胞が有する増殖活性よりも、むしろ癌細胞と間質あるいは癌細胞同士の相互関係が重要な因子として影響を及ぼしている可能性が示唆された。

ゼラチンザイモグラムで培養上清に含まれる酵素を調べると、OSC-19細胞ならびにOSC-20細胞のすべてに72kDaと92kDaの位置にゼラチン分解活性を示すバンドが見られたが、このバンドの強度はOSC-20細胞に比較してOSC-19細胞が明らかに強く観察された。以上の結果より、口腔扁平上皮癌における個々の浸潤像は癌細胞と間質あるいは癌細胞同士の相互関係が重要な因子として影響を及ぼしている可能性が示唆された。研究代表者の山本は1983年に新しい浸潤様式分類を発表して以来、口腔扁平上皮癌の浸潤機序の解明を目的とした実験的研究を系統的に行い,in vitroモデルやin vivoモデルについての成果の一端を既に発表してきた。本報告書ではin vivoモデルでの浸潤像について免疫組織学的ならびに基質分解酵素の活性をゼラチンザイモグラフィにて検討したので報告する。移植を行った癌細胞は5種類のヒト口腔扁平上皮癌細胞で、OSC-19、OSC-20、SS、FA、TT細胞を使用した。移植方法は癌細胞を培養液中で8×10^6個/mlの濃度に調整し、ヌードマウスの口腔内に移植した。口腔内移植腫瘍の組織像は各々の細胞の由来する原発腫瘍のものと類似していた。頸部リンパ節転移はOSC-19細胞が81%、TT細胞が50%に認められ、この2つの細胞は浸潤様式が4C型を呈していた。IV型コラーゲンの免疫染色の結果では、リンパ節転移がみられなかったFA細胞では胞巣周囲に連続線状に認められたが、その他の転移のみられた細胞では基底膜の断裂や消失が観察された。デスモグレイン(DG)の免疫染色の結果では、FA細胞では腫瘍細胞間にDG陽性部分を認めたが、その他の細胞ではDGの減弱が観察された。浸潤部のPCNA陽性率の検討を行ったが、浸潤像との明らかな相関は認められなかった。マトリックスメタロプロナーゼ(MMP)の染色結果では、最も高浸潤性のOSC-19細胞のみがMMP-1とMMP-9の双方とも陽性であった。
ヒト特異的な脳細胞は果たしてあるのか？シングルセル比較トランスクリプトーム解析

ヒトらしさをつかさどるヒト特異的脳細胞はあるのか?この問いにヒトと類人猿の死後脳を用いたシングルセル比較トランスクリプトーム解析により解明することを目的とする.本研究課題では,ヒトをヒトたらしめている大きな特徴である脳の進化を「ヒトとは何か」という問いに迫る切り口とし,ヒトと類人猿の死後脳を用いたシングルセル脳トランスクリプトーム解析を行う.本研究を通して,ゲノムという設計図が脳という場においてどのように時空間的に制御され,種の特殊性となって現れるのか,シングルセルレベルで解明する.同時に,ヒト脳の特異性を担保するヒト特異的脳細胞を同定し,「ヒトとは何か」という問いを明らかにすることを目指す.ヒトらしさをつかさどるヒト特異的脳細胞はあるのか?この問いにヒトと類人猿の死後脳を用いたシングルセル比較トランスクリプトーム解析により解明することを目的とする.本研究課題では,ヒトをヒトたらしめている大きな特徴である脳の進化を「ヒトとは何か」という問いに迫る切り口とし,ヒトと類人猿の死後脳を用いたシングルセル脳トランスクリプトーム解析を行う.本研究を通して,ゲノムという設計図が脳という場においてどのように時空間的に制御され,種の特殊性となって現れるのか,シングルセルレベルで解明する.同時に,ヒト脳の特異性を担保するヒト特異的脳細胞を同定し,「ヒトとは何か」という問いを明らかにすることを目指す.
フェルミ面トポロジーが生み出す非従来型超伝導の最適化に関する理論研究

鉄系超伝導体においては第二隣接サイト間ホッピングが支配的になると、フェルミ面ネスティングがある程度悪くなっても、超伝導が増強されることがわかった。銅酸化物の場合は、第一隣接サイト間のホッピング積分が最も大きく、最隣接サイト間でクーパー対の形成が起こるd波超伝導が実現する。それに対して、鉄系超伝導体では第二隣接サイト間のホッピング積分が大きいため、s±波超伝導となる。両物質群とも、これらの実空間ペアリング状をフーリエ変換して得られる波数空間のギャップ関数がフェルミ面やバンド構造とよくマッチングしており、波数空間と実空間のマッチングがよいことが高温超伝導に重要であることが一般論として帰結された。24年度の研究計画(I)に従い、鉄系超伝導体の最適化について研究を行った。我々はこれまでに、鉄系超伝導においてはフェルミ面枚数が結晶構造によって異なっており、枚数が最大となる場合に超伝導転移温度が高くなることを示してきたが、その規則性に当てはまらない物質もある。今年度は、波数空間フラストレーションの効果を考慮すると、フェルミ面枚数が最大となる場合でも、転移温度が低く抑えられる場合があることを示した。逆に、高い転移温度は波数空間フラストレーションが最小となる場合に実現することがわかった。また、今年度は当初予想していなかった二つの発展があった。一つは、過剰電子ドープ域において消失すると考えられていたホールフェルミ面のうちの一枚が、電子ドープに伴うバンド構造変化を考慮すると、消失しないことが理論的にわかり、過剰ドープ時においても高い転移温度が得られる可能性があることがわかった。過剰ドープ時におけるフェルミ面の多くの部分は一つの軌道成分からなっており、鉄系超伝導体において高い転移温度を得るのに多軌道性は本質的でないことを示す結果ともいえる。二つ目は、鉄系超伝導体と類似点を持つLaOBis2等の層状構造超伝導体の発見に伴い、その有効模型構築を行い、鉄系超伝導との類似点や相違点を議論した。そして、Biのスピン軌道相互作用と高温超伝導との関係を調べるべくBi2Se3等のBi含有超伝導体の研究を行った。また、24年度の研究計画(II)(a)に従い、多軌道有効模型の超伝導状態に対してスピン感受率の全波数スキャンを行った。ドーピング依存性も含めて詳細に調べた結果、常伝導状態と超伝導状態におけるそれぞれのスピン感受率の比の波数依存性を見る事で、超伝導ギャップの符号反転の有無が判定できることがわかった。(II)(b)に関しては、本年度では多軌道線形化Eliashberg方程式の導出と解析を行っている。鉄ニクタイド系超伝導においては、電子的フェルミ面とホール的フェルミ面があることが特徴の一つであり、発見当初より、これらのフェルミ面のネスティングがよいことが高温超伝導の鍵であると考えられてきた。しかし、近年、ネスティングがよくない物質でも高い超伝導転移温度が出現し、高温超伝導のための条件の見直しが必要となっていた。今年度、黒木らは特に水素ドープ型1111鉄系超伝導体の相図の問題に取り組んだ。この系は多量の電子をドープしてフェルミ面ネスティング条件を悪化させても高温超伝導が持続する系である。第一原理計算から導出した有効模型を解析した結果、実空間の電子のホッピング積分の大小関係が重要であることを見出した。通常、電子は最も近い距離にある最隣接サイトに飛びやすいが、鉄ニクタイド系超伝導体では、鉄原子周りのニクトゲン原子の四面体配位により、第二隣接サイトへの電子のホッピングが優先的に大きくなることがあることがわかった。電子が多量にドープされてフェルミ面のネスティングが悪くなったとき、上記のメカニズムによりスピン揺らぎが発達し、高温超伝導が出現しうることを示した。これにより、超伝導相図の物質依存性の理解が可能であることを示した。さらに、スピン揺らぎ媒介超伝導の不純物耐性と多軌道性との関係を調べるため、揺らぎ交換近似による超伝導転移温度コードのスカラー計算機用並列化を行った。また、平均場近似での大規模実空間系の有効ハミルトニアンの数値的構築法を開発した。スピン軌道相互作用の強い多軌道系に関しては、多軌道系での準粒子励起が単一軌道系とどう異なっているかどうか調べるため、CuをドープしたBi2Se3の磁束束縛状態を調べた。その結果、強いスピン軌道相互作用が多軌道性を際立たせることで、特異な磁束束縛状態が生じていることがわかった。水素ドープ型鉄系超伝導体LnFeAs(O,H)において、電子ドープによりフェルミ面ネスティングが悪くなるにもかかわらず、超伝導転移温度が再上昇する起源を理論的に解き明かし、Phyical Review Letters誌に発表、米国物理学会にて招待講演を行なった。さらに、FeSeの圧力下におけるバンド計算を実行して有効模型を構築した結果、圧力印可時においても、水素ドープ系の電子ドープ時と同様に、dxy軌道内の最隣接ホッピングが抑制されて超伝導に有利になることがわかった。FeSeが圧力下においてTcが上がることと関係があると考えている。一方、ヒ素・リン混晶系LaFe(As,P)(O,F)においても、リンの比を増加させると転移温度が減少後、再上昇することが近年発見されているが、この場合には、リンの増加に伴ってdxy軌道起源のホールフェルミ面が消失する一方で、残ったdxz/

yz軌道起源のホールフェルミ面と電子面の間のネスティングがよくなることで、再度、スピン揺らぎと超伝導が増強されることがわかった。近年見つかった新しい鉄系超伝導体CaFeAs2はSbドープによってより高いTcを持つ。今年度、SbドープしたCaFeAs2の第一原理計算を行い、Sb置換サイトの特定と結晶構造の変化を調べた。また、不純物効果と多軌道性との関係を調べるため、空間反転超伝導体、二次元トポロジカル超伝導体、スピン軌道相互作用の強い多軌道超伝導体CuxBi2Se3、の三種類の超伝導体の不純物効果を詳細に調べた。その結果、波数空間上での軌道のキャラクターの変化が不純物効果に強い影響を与えることを明らかにし、特に、特定の状況下では非従来型超伝導体にも関わらず不純物に強い事がわかった。これらの結果は、多軌道非従来型超伝導体においては、フェルミ面の形状よりも多軌道性そのものが不純物効果には重要であることを示唆している。本研究計画は平成26年度で終了予定であったが、得られた研究成果を平成27年5月に開催の国際会議にて発表するため、1年間研究期間を延長し、残っていた研究資金はすべて当該会議の旅費として使用した。また、平成26年度までに得られた研究成果に関して、招待レビュー論文を含む論文を出版した。平成26年度までの3年間で得られた成果のうち、特に重要な以下の内容を国際会議で発表し、レビューにも含めた。水素ドープ型鉄系超伝導体LnFeAs(O,H)においては、酸素を水素に置換することにより、多くの電子ドープを行うことができる。電子量が多い領域で、超伝導転移温度の再上昇や、反強磁性秩序が発見され、関心を集めている。多量の電子ドープはフェルミ面のネスティング条件を壊すため、超伝導がスピン揺らぎを媒介とし、スピン揺らぎの起源がフェルミ面のネスティングであると考えると考えると、実験事実はこれに反しているように見える。我々は、この問題について取り組み、電子ドープに伴って、実空間のホッピング積分の関係が大幅に変化することが重要であることをつきとめた。電子ドープによりdxy軌道内の最隣接サイト間ホッピングが量子干渉効果により急激に減少し、第二隣接サイト間ホッピングが相対的に支配的になる。これにより、第二隣接サイト間でのペアリングであるs±波超伝導に有利となり、フェルミ面ネスティングが悪くなっても、超伝導が増強されることがわかった。これらの結果は、波数空間と実空間のマッチングが重要であることを示しており、非従来型超伝導最適化の一般的指針として重要な意義を持つ。鉄系超伝導体においては第二隣接サイト間ホッピングが支配的になると、フェルミ面ネスティングがある程度悪くなっても、超伝導が増強されることがわかった。銅酸化物の場合は、第一隣接サイト間のホッピング積分が最も大きく、最隣接サイト間でクーパー対の形成が起こるd波超伝導が実現する。それに対して、鉄系超伝導体では第二隣接サイト間のホッピング積分が大きいため、s±波超伝導となる。両物質群とも、これらの実空間ペアリング状をフーリエ変換して得られる波数空間のギャップ関数がフェルミ面やバンド構造とよくマッチングしており、波数空間と実空間のマッチングがよいことが高温超伝導に重要であることが一般論として帰結された。