hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小・中学生の睡眠・心身健康を確保するためのストレスコーピング有用性の実証的研究

この理由として、ストレスに関する授業では、アクティブラーニング形式であったため、子ども達が主体的に考えることができ具体的な対処法を獲得した可能性が考えられるが、睡眠や生活リズムに関する授業では、講義形式のみ、かつ振り返りに十分時間を割くことができなかったことが要因であると考えられた。中学生においては、睡眠と生活リズムに関する授業後の週は、就床時刻が早まり睡眠時間の延長も見られたが、ストレスに関する授業後には元に戻っていた。以上の結果から、講義形式は知識の獲得には有用であるが、行動変容には至らないことが確認された。したがって、講義形式だけでなくアクティブラーニング等で子どもたちが主体的に考えられるような授業の形式をとることが重要である。さらに、毎回短時間でも生活を振り返り、生活リズムに対する注意を持続させることも必要であると示唆された。平成29年度は、対照群として健康教育プログラムを受けていない同学校の同学年の児童・生徒と比較し、本プログラムの効果と課題をさらに詳細に検討していく。健康教育プログラムの効果検証をプログラム実施期間中の短期的な変化と実施前後半年の長期的な変化から検討を進めている。日誌および調査データの解析が進み、プログラムの効果と改善点が明らかになりつつある。これらの結果を国際学会および教育委員会主催のシンポジウムで発表した。授業で簡便に使用できるリーフレットの作成については、さらに結果を整理した上で作成する必要があるため、次年度の課題とする。ストレス低減と生活リズム改善を行う健康教育プログラムの効果を検討するために、対照群を設け比較検討を行った。その結果、本健康教育プログラムを受けた児童・生徒はプログラムを受けていない児童・生徒よりも心身の自覚症状が3倍抑制されていたことが示された。入眠潜時の短縮や寝床で悩まないなどの行動変化も示されたが、生活リズムの改善には至らなかった。本プログラムは3コマを利用するプログラムであり、授業時間を確保することが難しい場合が考えられる。そこで、ストレス低減を目的とするプログラムと生活リズム改善を目的としたプログラムに分けて実施できるように改善を試みた。ストレス低減については2コマで実施可能であるが、生活リズム改善についても2コマで完結できるプログラムを養護教諭と協同で考案した。結果、できるだけ規則正しい時間に寝起きし、睡眠時間を確保しようとする行動が増加した。このことは、テーマを絞ったために、何をすることが健康に望ましいのかが明確になったためと考えられる。これらの結果から、テーマごとに独立したプログラムを行う方が目的がより明確となり行動変容に結びつきやすいと示唆された。心身の健康はストレス対処を含めた生活全体によって形成されていることをどのように伝えかが本研究の課題として残された。最終年度である本年度は、これまでプログラムで使用したスライドや資料を学校現場で簡便に使用できるパンフレットにまとめ、普及のためのツールを作成した。さらに、保護者を対象とした講演会を開き、生活リズムやストレスなどの現状の共有とともに保健授業で行っている学校での取り組みを紹介し、保護者の関心の向上とサポート源の育成にも取り組んだ。日本の子ども達の睡眠時間は短く不規則である。睡眠不足はストレス耐性を弱めることが指摘されている。
マイクロポーラスな無機化合物を用いた有機イオン選択性電極の開発

トンネル構造を持つマンガン酸化物であるHollandite、Birnessiteを白金板上に合成し(800°C焼結)、種々の大きさを持つアンモニウムイオンに対する膜電位応答(pH=4.5)を調べたところHollanditeは、アンモニウムイオンに比較的大きな電位応答をするにも関わらず(10^<-2>MでΔE=49.5mV)、メチル基が一つついただけのモノメチルアンモニウムイオンには全く(10^<-2>MでΔE=0mV)電位応答せず、リジッドなトンネル構造を持つマンガン酸化物は、ホストイオンの形態を厳格に区別し電位応答する事が確認された。無機固体膜で比較的重要となる製膜法の検討をした結果、合成したマンガン酸化物粉末をバインダーを含まないプレス法によるペレット膜形成(800°C焼結)で製膜した電極では、膜が多孔質性を持つため試料溶液と内部溶液が膜内に浸透し、測定回路として短絡してしまうために膜電位応答を測定することが不可能であった。テトラフェニルボレートをイオン交換体とする液膜型電極が,水溶性有機金属イオンであるトリメチルスズイオンに対し,10^<-6>M以下の低濃度から電位応答することがわかった。また、トリメチルスズイオンのテトラメチルアンモニウムイオンに対する電位応答選択性は10倍以上であり,電極界面でテトラフェニルボレートとトリメチルスズイオンの比較的強い相互作用が示唆された。このイオン選択性電極を用いて、トリメチルスズイオンと各種アニオンの水溶液中における錯形成定数を算出したところ、文献値とほぼ一致し、トリメチルスズイオンの簡便なスペシエーション法として用いることができることが示された。トンネル構造を持つマンガン酸化物であるHollandite、Birnessiteを白金板上に、硝酸マンガン及びカリウム、ナトリウムイオンをテンプレートイオンとして合成し(800°C焼結)、種々の大きさを持つアンモニウムイオン(アンモニウム、モノー、ジー、トリメチルアンモニウム、及びモノ-、ジ-、トリエチルアンモニウムイオン)に対する膜電位応答(pH=4.5)を調べたところ、Hollanditeのみがアンモニウムイオンに応答することが観測されたほかは、有意な電位応答をしないことがわかった。特にHollanditeは、アンモニウムイオンに比較的大きな電位応答をするにも関わらず(10^<-2>MでΔE=49.5mV)、メチル基が一つついただけのモノメチルアンモニウムイオンには全く(10^<-2>MでΔE=0mV)電位応答せず、リジッドなトンネル構造を持つマンガン酸化物は、ホストイオンの形態を厳格に区別し電位応答する事が確認された。無機固体膜で比較的重要となる製膜法の検討をした結果、合成したマンガン酸化物粉末をバインダーを含まないプレス法(600kgf/cm^2)によるペレット膜形成(800°C焼結)で製膜した電極では、膜が多孔質性を持つため試料溶液と内部溶液が膜内に浸透し、測定回路として短絡してしまうために膜電位応答を測定することが不可能であった。今後、バインダーを加えて製膜する事が必要であることがわかった。合成したマンガン酸化物粉末を、硝酸マンガンでペースト状にした後、白金板で400°Cで焼結したMn_2O_3支持膜では、比較的安定な電位応答をする事がわかった。この方法は、400°Cの比較的低温で製膜する事ができ、種々のマンガン酸化物の温度相変化をさせることなしに製膜できる可能性がある。
キラルビルディングブロックスの創製と生物活性多環式天然物の不斉全合成への活用

新しい構造をもつキラルビルディングブロックスを創製することは、多様な構造を持つ天然由来の有用な有機化合物(天然物)を化学合成するのに役立つ。本研究においては、酵素または不斉触媒を利用するキラルビルディングブロックスの創製手法開発とそれらの活用により、世界初を含む天然物の不斉全合成を幾つか達成することに成功した。創製したキラルビルディングブロックスとその創製手法は他の天然物の合成にも活用可能である。当研究室で開発したα-ジアゾ-β-ケトスルホンの触媒的不斉分子内シクロプロパン化(CAIMCP)、パン酵母を用いる不斉還元により、5員炭素環、6員炭素環を含む光学的に純粋なキラルビルディングブロックスを創製した。これらを組み合わせて全合成を行うことにより、強いNGF合成促進活性を示す(-)-scabronine Aの高立体選択的骨格構築に成功した。また、同様の手法によりκ-オピオイド受容体の選択的アゴニストである(-)-erinacine Eの世界初不斉全合成に成功した。(-)-scabronine Aの合成研究においては、新しい酸化反応を見出し、(-)-erinacine Eの不斉全合成においては、アシル基の転位を伴う分子内ルドール反応を開発した。前者の反応については一般性を検討中であり、後者の反応はアシル基の転位がレトロアルドール反応を抑制し、歪のかかった環状構造を構築可能とするため、一般性のある手法として開発するべく検討を進めている。メチル基とアリール基の置換した四級炭素を有するマロン酸誘導体は、Pig Liver Esteraseを用いる不斉加水分解により高エナンチオ選択的に生成物を与えることを見出した。これらのキラルビルディングブロックスを活用し、アセチルコリンエステラーゼ活性を示す(-)-physostigmineの形式不斉全合成に二通りの合成ルートで成功した。創製した新規キラルビルディングブロックスは、生物活性を有する各種アルカロイドに誘導できるため、さらなる検討を行っている。CAIMCPにより創製したキラルビルディングブロックを用い、(-)-platencinの形式不斉全合成に成功した。キラルビルディングブロックから誘導した合成中間体からは(-)-platensimycinの不斉全合成も可能であるので、現在検討中である。ophiobolin Aの不斉全合成研究においては、8員環部分の構築を検討した。閉環メタセシスを重点的に検討し、骨格構築に成功したので、世界初の不斉全合成達成を目指している。taxolの不斉全合成研究においては、1,5-ヒドリドシフトによるtaxolのトランスBC縮環部の立体選択的構築を経由して得た生成物をメチルケトンに誘導し、その分子内アルケニル化反応により6-8-6のタキサン骨格の構築が収率96%で進行することを見出した。さらに、必要な官能基の導入順序を検討し、新合成ルートによるtaxolの不斉全合成を目指している。nemorosoneの不斉全合成研究においてはC4位ケトンをα、β-不飽和カルボン酸とし、Birch還元、エピメリ化を経由して、アリル基への変換に成功した。その後の検討結果により、C1位,3位にアリル基を持たない化合物での全合成が有効であることを見出し、世界初の不斉全合成を目指している。触媒的不斉分子内シクロプロパン化反応により創製したキラルビルディングブロックからplatencinの形式不斉全合成に成功し、同一の合成中間体からplatensimycinの不斉全合成にも成功した。bucidaracin Cの不斉全合成研究においては、パン酵母還元により得たキラルビルディングブロックをA環部分へ誘導し、渡環型の[4+2]型反応により、所望のシスデヒドロデカリン骨格の高立体選択的構築に成功した。引き続きbucidaracin Cの不斉全合成を目指している。不斉プラチナ錯体によるene-yne環化異性化反応により、シクロプロパン化合物が最高80%eeで得られることを見出した。さらなる検討により、キラルビルディングブロックス創製の新手法確立を目指す。ophiobolin Aの不斉全合成研究においては、閉環メタセシスによる8員環部分の構築に成功した。引き続き各種官能基変換にも成功し、世界初の不斉全合成を達成した。taxolの不斉全合成研究においては、1,5-ヒドリドシフトによるtaxolのトランスBC縮環部の立体選択的構築、得られた生成物から誘導したメチルケトンの分子内アルケニル化反応による6-8-6のタキサン骨格の構築を経て、酸素官能基の導入を行い、Nicolaouらのtaxolの合成中間体へと変換できた。これによりtaxolの形式的不斉全合成を達成した。nemorosoneの不斉全合成研究においては、プレニル基をアリル基からクロスメタセシスにより合成の終盤で行うこととしているが、酸素官能基の導入の都合上、そのアリル基は中心骨格構築後に導入するように合成計画を変更したが、それ以外の合成ルートに大きな変更は加えずに合成を進めた。

新たな知見として中心骨格構築後にC4位ケトンをα、β-不飽和エステルとし、水素添加を行うと水素が立体障害の大きなエンド側から付加した所望の生成物が単一生成物として得られることを見出した。また、必要なアリル基、酸素官能基の導入、官能基変換に成功した。残る2工程を行い世界初の不斉全合成を目指している。bucidaracin Cの不斉全合成研究においては、より工程数の少ない合成ルート開発を検討した。その結果、パン酵母還元により得たキラルビルディングブロックを開環することなくA環部分へ誘導することに成功した。α-ジアゾ-β-ケトジフェニルボスフィンオキシドの触媒的不斉分子内シクロプロパン化が高エナンチオ選択的に進行し、最高90%eeの生成物が得られることを見出した。今後のさらなる検討により、キラルビルディングブロックス創製の新手法として確立することを目指す。
マンガン(III)に基づくラジカル反応を利用したシロキサン架橋大環状化合物群の合成

我々はこれまでに酢酸マンガン(III)によるオリゴメチレン=ビス(β-ケトエステル)類と末端ジエン類の分子間および分子内ラジカル環化反応に基づく大環状化合物の合成を見いだし、報告してきた。この反応は酢酸マンガン(III)の特異な構造に基づくアルケン部位(donor)とβ-ケトエステル部分(acceptor)によるdonor-acceptor錯体形成を経ることにより大環状化が達成されると考えられ、シクロファン型大環状化合物合成へ応用することによって、50員環までの大環状化合物を中程度から良い収率で合成できた。今回我々は、炭素族元素であるケイ素を含む化合物を用いて同様の反応を行えば、donor-acceptor型中間体を同様に経てケイ素を含むユニークな大環状化合物が合成できると考え、検討を行った。ケイ素を含む化合物としてシロキサン架橋した末端ジエン類を合成し、酢酸マンガン(III)存在下オリゴメチレン=ビス(β-ケトエステル)類との反応を種々の条件で行った。その結果、反応は段階的に進み、ジヒドロフランモノマー中間体を経由して引き続き分子内環化が起こり、シロキサン架橋部分を含む大環状化合物が得られることを見いだした。シロキサン架橋15員環化合物は実際に単離できた。しかし、炭素-ケイ素結合は炭素-炭素結合よりも弱く求電子攻撃を受けて切断しやすいこと、また、末端ジエンの先端がモノ置換であるためジヒドロフラン環生成の際の中間体ラジカルが不安定と考えられ、大環状化合物の収率は最高で22%であった。そこで、アリルブロミドを出発物質としてシロキサン架橋した末端ジエン類にさらに長いメチレン鎖を導入し、末端アルケン部位を二置換にしたシロキサン類の合成を検討した。しかし、シロキサン結合をもつ種々の末端二置換アルケン類の合成を試みたが、目的とするビスアルケン類は大変不安定であり、反応に使うだけの原料を得ることはできなかった。そこで、酢酸マンガン(III)存在下TMSビニルエーテルとオリゴメチレン=ビス(β-ケトエステル)類との反応を検討し、オリゴメチレン=ビス(ジヒドロフラノール)類を得ることに成功した。我々はこれまでに酢酸マンガン(III)によるオリゴメチレン=ビス(β-ケトエスチル)類と末端ジエン類の分子間および分子内ラジカル環化反応に基づく大環状化合物の合成を見いだし、報告してきた。この反応は酢酸マンガン(III)の特異な構造に基づくアルケン部位(donor)とβ-ケトエスチル部分(acceptor)によるdonor-acceptor錯体形成を経ることにより大環状化が達成されると考えられ、シクロファン型大環状化合物合成へ応用することによって、50員環までの大環状化合物を中程度から良い収率で合成できた。ケイ素を含む化合物としてシロキサン架橋した末端ジエン類を合成し、酢酸マンガン(III)存在下オリゴメチレン=ビス(β-ケトエスチル)類との反応を種々の条件で行った。そこで、アリルブロミドを出発物質としてシロキサン架橋した末端ジエン類にさらに長いメチレン鎖を導入し、末端アルケン部位を二置換にしたシロキサン類の合成を検討中である。

しかし、炭素-ケイ素結合は炭素-炭素結合よりも弱く求電子攻撃を受けて切断しやすいこと、また、末端ジエンの先端がモノ置換であるためジヒドロフラン環生成の際の中間体ラジカルが不安定と考えられ、大環状化合物の収率は最高で22%であった。そこで、アリルブロミドを出発物質としてシロキサン架橋した末端ジエン類にさらに長いメチレン鎖を導入し、末端アルケン部位を二置換にしたシロキサン類の合成を検討した。しかし、シロキサン結合をもつ種々の末端二置換アルケン類の合成を試みたが、目的とするビスアルケン類は大変不安定であり、反応に使うだけの原料を得ることはできなかった。そこで、酢酸マンガン(III)存在下TMSビニルエーテルとオリゴメチレン=ビス(β-ケトエステル)類との反応を検討し、オリゴメチレン=ビス(ジヒドロフラノール)類を得ることに成功した。
海馬特異カルシウム結合蛋白質:ヒポカルシンのヒト遺伝子の単離と染色体座の解析

ヒポカルシンは,海馬錯体細胞に特徴的に分布するカルシウム結合蛋白質で,情報伝達の効率を調節していると考えられている.そこで,ヒト・ヒポカルシン遺伝子を単離し,構造解析を行うとともに染色体座を決定し,遺伝性精神神経疾患にともなう記憶障害との関連を追求することを目的とした.ラット・ヒポカルシンcDNAをプローブとして,ヒト・脳cDNAライブラリーをスクリーニングし,全翻訳領域を含むヒト・ヒポカルシンcDNAを得た.ヒト・ハムスター雑種体細胞株DNAを用いてConcordance/Discordance解析を行い,ヒト・ヒポカルシン遺伝子が第1染色体に存在することを明かとした.ヒト・ヒポカルシンcDNAをプローブとしてヒト染色体遺伝子ライブラリーをスクリーニングし,ヒポカルシン遺伝子を得た.ヒト・ヒポカルシン遺伝子は3つのエクソンからなり,約15キロ塩基にわたって存在していた.第1エクソンは転写開始点から第2EFハンドの終まで,第2エクソンは第3EFハンドのアミノ末端側半分を,第3エクソンは第3EFハンドのカルボキシ末端側半分から転写終止点までを含んでいた.fluorescence in situ hybridization (FISH)を行い,第1染色体p34.2-35の領域にヒポカルシン遺伝子座があることを明かとした.cDNAクローニングの条件を緩やかにして,類似蛋白質のヒト・cDNAのクローニングを行い,全翻訳領域を含む独立した4種類のcDNAクローンを得,ヒト・HLP24と命名した.ヒト・HLP2はヒト・ヒポカルシンとは翻訳領域の塩基配列で90%,アミノ酸配列で94%の相同性を示した.Concordance/Discordance解析を行い,ヒト・HLP2遺伝子が第2染色体に存在することを明かとした.現在,ヒト・HLP2遺伝子のクローニング,FISHによる染色体座の解析を進めている.今後,他のクローンについても解析を進め,ファミリー蛋白質全体の遺伝子の解析を行う予定である.ヒポカルシンは,海馬錯体細胞に特徴的に分布するカルシウム結合蛋白質で,情報伝達の効率を調節していると考えられている.そこで,ヒト・ヒポカルシン遺伝子を単離し,構造解析を行うとともに染色体座を決定し,遺伝性精神神経疾患にともなう記憶障害との関連を追求することを目的とした.ラット・ヒポカルシンcDNAをプローブとして,ヒト・脳cDNAライブラリーをスクリーニングし,全翻訳領域を含むヒト・ヒポカルシンcDNAを得た.ヒト・ハムスター雑種体細胞株DNAを用いてConcordance/Discordance解析を行い,ヒト・ヒポカルシン遺伝子が第1染色体に存在することを明かとした.ヒト・ヒポカルシンcDNAをプローブとしてヒト染色体遺伝子ライブラリーをスクリーニングし,ヒポカルシン遺伝子を得た.ヒト・ヒポカルシン遺伝子は3つのエクソンからなり,約15キロ塩基にわたって存在していた.第1エクソンは転写開始点から第2EFハンドの終まで,第2エクソンは第3EFハンドのアミノ末端側半分を,第3エクソンは第3EFハンドのカルボキシ末端側半分から転写終止点までを含んでいた.fluorescence in situ hybridization (FISH)を行い,第1染色体p34.2-35の領域にヒポカルシン遺伝子座があることを明かとした.cDNAクローニングの条件を緩やかにして,類似蛋白質のヒト・cDNAのクローニングを行い,全翻訳領域を含む独立した4種類のcDNAクローンを得,ヒト・HLP24と命名した.ヒト・HLP2はヒト・ヒポカルシンとは翻訳領域の塩基配列で90%,アミノ酸配列で94%の相同性を示した.Concordance/Discordance解析を行い,ヒト・HLP2遺伝子が第2染色体に存在することを明かとした.現在,ヒト・HLP2遺伝子のクローニング,FISHによる染色体座の解析を進めている.今後,他のクローンについても解析を進め,ファミリー蛋白質全体の遺伝子の解析を行う予定である.ヒポカルシンは,申請者らが見い出した海馬に特徴的に分布するカルシウム結合蛋白質で,細胞内カルシウム濃度の生理的変動を感知し,海馬錐体細胞において情報伝達の効率を調節していると考えられている.そこで,ヒト・ヒポカルシン遺伝子を単離し,構造解析を進めるとともに染色体座を決定することにより,遺伝性精神神経疾患や老化にともなう記憶障害との関連を追求することを目的とした.1)ヒト・ヒポカルシンcDNAのクローニング:既に得ていたラット・ヒポカルシンcDNAをプローブとして,ヒト・脳cDNAライブラリーよりヒト・ヒポカルシンcDNAをクローニングし,塩基配列を決定した.ラットのものと比較したところ,塩基配列では95%,予想アミノ酸配列では100%一致した.2)ヒト・ヒポカルシン遺伝子の染色体の同定:ヒト・ハムスター雑種細胞株DNAを用いて,サザーン法およびPCR法によりヒト・ヒポカルシン遺伝子の存在する染色体の同定を行ったところ,第1染色体に存在することが明らかとなった.3)類似蛋白質cDNAのクローニング:ヒポカルシンに類似する蛋白質が多数神経系に存在するが,cDNAのクローニング条件を緩やかにして類似蛋白質のヒト・cDNAのクローニングを行ったところ,5種類のcDNAクローンが単離された.そのうち1つの全塩基配列を決定したところ,193残基のアミノ酸からなる蛋白質をコードしていた.ヒポカルシンとの相同性は,塩基配列で90%,予想アミノ酸配列で96%であり,この遺伝子産物をHLP1と命名した.HLP1のmRNAは脳でのみ発現していた.

今後は,残りのcDNAクローンの解析を進めるとともに,これらcDNAに対応するゲノム遺伝子の単離を進め,ゲノム遺伝子をプローブとしてFISH法によりまず染色体座を同定しなくてはならない.ヒト・ヒポカルシンのゲノム遺伝子については,既に全域を含むクローンを単離しており,現在構造決定を行っている.ヒポカルシンは,我々が見い出した海馬円錐体細胞に特徴的に分布するカルシウム結合蛋白質で,情報伝達の効率を調節していると考えられている.そこで,ヒト・ヒポカルシン遺伝子を単離し,構造解析を行うとともに染色体座を決定し,遺伝性精神神経疾患にともなう記憶障害との関連を追求することを目的とした.また併せて,類似蛋白質についても検討することを目的とした.ヒト・ヒポカルシンcDNAをプローブとしてヒト・染色体遺伝子ライブラリーをスクリーニングし,全翻訳領域を含む2個のクローンを得た.転写開始点はプライマー・エクステンション法により翻訳開始点上流181塩基であることを明かとした.翻訳終止点の下流760塩基にpolyA付加共通配列を認め,この部位が転写終止点であると考えられた.ヒト・ヒポカルシン遺伝子は3つのエクソンからなり,約15キロ塩基にわたって存在していた.転写開始点上流約2キロ塩基の中には,一般的な転写調節に関与するTATA,GC,CAATボックスなどの配列は認めなかった.また,第1エクソンは転写開始点から第2EFハンドの終まで,第2エクソンは第3EFハンドのアミノ末端側半分を,第3エクソンは第3EFハンドのカルボキシ末端側半分から転写終止点までを含んでいた.ヒト・ヒポカルシン遺伝子座をプfluorescense in situ hybridization法により解析したところ,第1染色体p34.2-35であることがしめされた.ヒト・HLP2遺伝子の存在する染色体をヒト・ハムスター雑種細胞株DNAを用いてConcordance/Discordance解析し,第2染色体であることを明かとした.cDNAクローニングの条件を緩やかにして,ラット・ヒポカルシンcDNAをプローブとして類似蛋白質のヒト・cDNAクローニングを行った.全翻訳領域を含む独立した3種類のcDNAクローンが得られ,ヒト・HLP35と命名した.ゲノム遺伝子のクローニングや遺伝子座の解析を現在行っている.
社会関係が高齢者のウェル・ビーイングに与える効果の差異に関する研究

高齢者において、社会関係が心理的well-being(WB)に与える効果が、性別や年齢などの個人属性によってどのように異なるかを検討した。先行研究のレビューや調査データの二次分析の結果、社会関係の多寡や、社会関係がWBに与える効果には、性別による差異がみられたが、これらの差異は、社会関係の種類やWBの指標によっても異なり、男性高齢者の場合は、配偶者の有無による差も大きかった。女性高齢者は、男性高齢者に比べ、友人や近隣との私的交流が多いだけでなく、子どもを含む、これらの私的な関係が生活満足度に与える影響が強い傾向がみられたが、抑うっ傾向をWBの指標とした場合は、この関係を支持する証拠は得られなかった。他方、男性高齢者は、私的な関係よりもむしろ、フォーマルな社会参加(グループやボランティア活動への参加)によってWBが高まる傾向がみられた。社会関係のWBへの効果には、性別だけでなく、年齢や学歴などによって異なる可能性もあるが、この点については十分なデータが得られず、今後の課題として残された。本研究は、高齢者のwell-being(WB)に影響を及ぼす要因として3領域の社会関係(親族関係、非親族関係、組織参加)に焦点を当て、社会関係がWBに与える効果が、性別、年齢、学歴などの個人属性によってどのように異なるかを明らかにし、それによってWBに至る多様なパスを明らかにしようとするものである。平成21年度は、個人属性の中で、性別による違いに焦点を当て、1)国内外の文献のレビューおよび、2)東京郊外の市で実施した高齢者調査データの分析を行った。文献レビューの結果、配偶者の存在とWBとの関連については、男性のほうが女性より強いことを示す結果が多かった。配偶者以外の社会関係(または関係の種類を区別していないサポートやネットワークの指標)とWBとの関係については、WBが生活満足度で測定されている場合は、女性における関連のほうが強いことを示す研究が多い一方、抑うつや孤独感などネガティブなWBを測定した研究では、男性における関連のほうが強いことを示す研究が複数みられた。また、2)の既存データの分析では、抑うつをWBとして分析した結果、独居男性では、別居親族や友人・近所との接触頻度が高い人、グループ活動に参加している人ほど抑うつが低い傾向が、独居女性や同居者のいる男女以上に強くみられ、男女差に加えて配偶者の有無による違いも示唆された。以上のような結果の違いが、WBの測定方法の違いによるのか、社会関係の測定方法の違いによるのかについては、さらなる検討が必要であるが、社会関係のWBへの効果を男女別に検討し、かつ3領域の社会関係を区別して測定している研究自体が少ないため、文献レビューだけでは限界もある。今後は、モラールや生活満足度をWBとする別の調査データでの分析も行い、3領域の社会関係との関連について確認する。本研究は、性別、年齢などの個人属性によって、高齢者の社会関係の多寡や、社会関係がwell-being(WB)に与える効果がどのように異なるかを明らかにしようとするものである。平成22年度は、まず、首都圏郊外のW市の地域高齢者を対象とした調査の分析より、同居者の有無と性別で分けた4群の高齢者における社会関係と抑うつ、および両者の関係における差違を検討した。その結果、グループ参加者ほど抑うつが低い傾向は共通していたが、別居親族や友人・近所の人との接触と抑うつとの関連の仕方は、性別だけでなく同居者の有無によっても異なっていた。独居男性の場合、親族・非親族との対面接触や、グループ参加、就労によって社会とのつながりをもつ人ほど抑うつが低い傾向が他群以上にみられた一方、実態としては、最も社会関係が乏しく抑うつ度が高い傾向があり、社会的孤立を防ぐための介入対象として優先度が高い集団であることが示された。次に、全国の高齢者を対象とした3波の縦断調査データ(19992006年)を用いて、社会関係が3年後、7年後の身体的WB(死亡、ADL/IADL障害)と心理的WB(抑うつ、生活満足度)に及ぼす影響を、対象者の年齢(前期・後期)と性別の4群で分析した。どの群でも友人等との対面接触頻度が高いほど3年後の生活満足度は高かったが、子どもとの同居や接触頻度の効果は一貫しなかった。グループ参加については、前期女性と後期男性において生活満足度へ正の効果があり、後期男性では身体的WBへの効果もみられた。

身体的WBにとってサポートの提供は正、手段的サボートの受領は負の効果を及ぼす可能性が男女とも示された一方、女性については、サポート受領が心理的WBを高める傾向もみられ、男女で違いもあった。ただし、この点については誰からサポートを受けるかが男女で異なることが影響していた可能性もあり、さらに検討が必要である。本研究は、性別、年齢などの個人属性により、高齢者の社会関係の多寡や、社会関係が心理的well-being(WB)に与える効果がどのように異なるかを明らかにし、多様な層の高齢者ごとに、WB維持・向上のために効果的な方策を明らかにすることを目的とする。日本の高齢者を対象とする先行研究についてシステマティックレビューを行った結果、属性の中では性別に着目した研究が比較的多いが、社会関係とWBとの関連の強さにおける性差の統計的有意性までを確認した研究は少なく、研究によって社会関係やWBの測定方法も異なるため、統一的な結論を得ることが難しかった。そこで、全国の70歳以上を対象に1999年と2002年に実施したパネル調査のデータを用いて、99年の社会関係から2時点のWBへの効果が、性別と標本の種類(99年の新規標本、以前からの追跡標本)による4群で異なるかを、共分散構造分析の多母集団同時分析により検討した。WBは「人生満足度」「抑うつ」の2種類、社会関係は、量的な社会的ネットワークの指標を観測変数とする「子どもとの交流」「(友人・近隣との)私的交流」「社会参加」の3因子と、配偶者、就労の有無であった。因子平均でみると、「私的交流」は男性より女性、「社会参加」は女性より男性で多く行われていた。経済・健康状態の影響を考慮して社会関係のWBへの効果をみた結果、標本やWBの測定時点による違いはあるが、概して「社会参加」は男性、「子どもとの交流」「私的交流」は女性においてよりWBを高めており、この傾向は抑うつより人生満足度について当てはまった。本結果は、高齢期のWB維持の源泉が、男女で異なる可能性を示唆しているが、性別によって偏りのある年齢や社会経済的地位によるWBへの効果の差や、属性による差がそれぞれの社会関係の果たすどのような機能の違いによるのかの解明が、今後の課題である。
微小生体対象の非接触6自由度マニピュレーション

液体内における微小生体対象の非接触6自由度マニピュレーションを実現し,その原理の解明と限界値を究明し,応用を示す.駆動原理は,微小旋回流が生ずる回転運動と並進運動に基づく.微小旋回流は高速回転する針状棒を駆動源として生成される.6自由度の運動は,この単一旋回流を複数組み合わせて生ずる複合旋回流による方法と,単一駆動源の方向を直接制御して多様な回転や並進を生成する方法の二者を提案する.駆動源の回転速度や振幅等が微小対象の運動に及ぼす影響を実験と理論より解析し,非接触マニピュレーションのダイナミックスを解明する.単一細胞の高速高精度位置決め制御と,スフェロイド3Dモデル構築の応用に資する.液体内における微小生体対象の非接触6自由度マニピュレーションを実現し,その原理の解明と限界値を究明し,応用を示す.駆動原理は,微小旋回流が生ずる回転運動と並進運動に基づく.微小旋回流は高速回転する針状棒を駆動源として生成される.6自由度の運動は,この単一旋回流を複数組み合わせて生ずる複合旋回流による方法と,単一駆動源の方向を直接制御して多様な回転や並進を生成する方法の二者を提案する.駆動源の回転速度や振幅等が微小対象の運動に及ぼす影響を実験と理論より解析し,非接触マニピュレーションのダイナミックスを解明する.単一細胞の高速高精度位置決め制御と,スフェロイド3Dモデル構築の応用に資する.
江戸初期狂言の研究

狂言は即興性の高い芸能で、江戸初期まで台本も固定しなかった。また、能には随したものとして扱われることが多く、その実態を示す古い資料は極端に少ない。しかし、江戸時代に入ると、能とともに式楽となり、幕府や大名の禄を受けるようになって、固定化に向かった。特に、大蔵と鷺は江戸に出て、四座の狂言として幕府に抱えられ、和泉は京を中心に禁裡あるいは尾張藩の保護を受けて、三流が流派を確立した。一方、狂言には、断片的な資料ではあるが、この三流に属さない流派の活躍が知られている。これらの流派の狂言師たちは、しだいに三流に吸収されていったが、中には狂言以外の芸能と共演し、新して芸能へと脱皮していった者たちも多かった。歌舞伎の演目を「狂言」というように、特に歌舞伎との関係は大きかった。初期歌舞伎と提携したり、歌舞伎役者となる者も出て、能や狂言の作品を歌舞伎に持込み、歌舞伎の発達にも大きな影響を持った。これらの狂言は、「わらんべ草」にも指摘されているように、三流のそれとはかなり異質なものであったらしいが、三流の狂言が、式楽として大名や公家を対象とした時捨て去った狂言本来の庶民性を多く残していたと考えられる。こうした流派の狂言の実態はほとんどわからないが、万治三年の刊行を最初とする「狂言記」の正・外・続・拾遺の諸本は、こうした狂言の一台本と見られる。そこで、本研究では、「狂言記」所収狂言を丹念に吟味することで、庶民に近い狂言の実態を少しでも明らかにし、歌舞伎との関係にも迫まろうと考えた。但し、本年はその初年度であるので、「狂言記」の諸版本を紙焼・複写の形で収集・整理し、また、所収狂言との比較・検討のために、諸流の狂言台本を、書籍・紙焼の形で、できるだけ収集した。その他、江戸初期狂言の史的資料や「狂言記」出版の事情を考察するための出版関係資料も収集した。本年度はまず、正篇所収の狂言から、比較検討を行った。
B中間子の希崩壊の研究

Bファクトリー加速器KEKBは確実にルミノシティ(輝度)を上げ,世界一の強度を誇るに至った。Bファクトリー実験Belleも順調にデータをため,昨年秋に実験開始当初の第一目標であった積分ルミノシティ100fb^<-1>を超えるに至った。物理の成果も次々と出されている。このような時期(2001.11.1-2002.10.31)に,N.Root氏が特別研究員として実験の行なわれている日本に滞在できたことは,N.Root氏私達双方にとって大変有意義であった。N.Root氏は本拠地での雑務から開放されて物理解析や解析ツール作成等に集中でき,また各種解析グループの会議にも出席して直接議論できた。私達も,実験上の協力はもちろん,学生等に国際交流の機会を与えることができた。本研究での成果はハード,ソフト両面にわたる。ハード面では,電磁カロリメータ用新トリガーモジュールを製作し,夏季シャットダウンを利用してインストールした。以後所期の目的通り順調に稼働している。解析面では,Root氏が開発した「共鳴粒子探索プログラム」を駆使してB→D^<(*)0>Xの崩壊モードを探索した。そして次のように論文にまとめた。2.カビボ抑制された崩壊モード3.色・カビボ両抑制された崩壊モード4.その他の希崩壊モードこれらは関係する主な論文であり,これ以外にもBelle実験から多彩な物理の成果が出されている。また,N.Root氏が中心となって大量のデータを処理するための基本ツール(使用ディスクスペースを大幅に縮小するためのインデックスシステム等)を開発し,滞在期間中にほぼ完成して実験に貢献している。
培養神経細胞を用いたシナプス形成とカルシウムチャネルとの関係の解析

神経細胞は細胞とシナプスを形成することにより情報を伝達する。そして、脳としての高次機能もシナプスの形成に依存している。このシナプスの形成・維持は恒常的なものではなく、記憶・学習や神経疾患時に大きく変動することが示唆され、シナプスの可塑性と呼ばれている。本研究は、培養神経細胞を用いて、数個から十個程度の細胞で簡単なネットワ-クを構築させ、その時のシナプス形成に必要な因子を特に細胞内カルシウム濃度の調節に重要なカルシウムチャネルを中心に解析することを目的とする。(1)シナプス形成の条件の検討:ラット胎児脳の各部位を培養し、シナプスを形成する条件の検討を行った。その結果、記憶に重要な役割を果たしていると考えられる海馬の培養条件として、胎児の日齢1618日目、培養密度は約20万cells/cm^2、ポリリジンコ-トしたカバ-グラス上に培養することが至適条件であることが明らかになった。細胞密度を上げ酵素処理を工夫することによりグリア細胞のフィ-ダ-レ-ヤ-を必要としなくなった。(2)細胞内カルシウム濃度の多点同時解析:こうして得られた培養細胞にFuraー2を負荷し、細胞内カルシウム濃度の時間的および空間的変動を記録した。培養7日目頃から多くの神経細胞で同期した細胞内カルシウム濃度の変動が記録でき、シナプスが形成されていることが明らかになった。各種の神経栄養因子を培養液に添加してみたが、短時間内での作用は認められなかった。長期作用としては、神経栄養因子の生存に対する効果との分離が今後の課題である。(3)単離細胞のカルシウム電流:生後2週齢のラット視床下部から神経細胞を単離し、カルシウムチャネル電流の解析を行った。塩基性線維芽細胞成長因子がLタイプのカルシウム電流を短期作用として増大させることが明らかになった。
カラスにおけるヒトの表情認知

昨年度におこなった課題において、カラスがヒトの表情写真を実際の人物と同じように認知することができたことを報告したが、写真に写ったヒトの表情を弁別する際にカラスは口などの顔の下部分を主要な手がかりとし、目の部分に注目することはなかったことも示した。ヒトを含む霊長類では目はコミュニケーション信号として重要な意味を持っている。本研究では、カラスがヒトの顔を見る場合に目の部分に注意が向いているかどうかを確認するために、ヒトの視線を弁別させる課題をおこなった。実験装置として正面パネルに液晶モニターを設置し、ほぼ実際の人物の顔の大きさの動画が提示されるオペラント箱を用いた。この正面パネルの上下左右には反応キーが取り付けられており、カラスにはパネルに提示された人物の視線方向(顔を出来るだけ動かさず、目線だけを上下左右に移動させた動画刺激)と同じ方向にあるキーをつつくことが要求された。それぞれ4方向に動く人物の視線刺激をランダムに7回ずつ提示し、連続2日間、1方向あたり4回以上の正解を全ての方向について得た時点で視線を弁別することができたと判断した。その結果、7羽のうち5羽のカラスは70日かかっても、視線方向と同じ側にあるキーに正しく反応することができなかった。視線に対してより注意を向けるために目の部分以外を部分的に遮蔽した場合、また単純に白黒で目を描き、目を実際の人物と同じように動かした刺激を提示した場合についても検討したが、視線方向が示す反応キーを正しく選択することはできなかった。残りの2羽について基準に到達することができたが、視線ではなく顔全体の動きを手がかりとして弁別していたことが考えられた。ほとんどのカラスにおいて、視線を弁別することができなかったことは、ヒトの表情を認知する際に顔の下部分を手がかりとしていた結果を支持する。動物におけるヒトの表情認知に関する研究は主として写真やスライド刺激を用いて行われてきたが、これらの刺激は平面的であることから実際のヒトの顔と対応させて考えることはできなかった。そこで、本研究ではハシブトガラス(Corvus macrorhynchos)を対象に、刺激として実際のヒトの顔や三次元模型を用いることから、写真と実際の人物を同等に認知しているかどうか検討することを目的とした。実験装置として正面パネルにヒトの顔と同じ程度の大きさのスクリーンが取り付けられたオペラント箱を用いた。このスクリーンは透明な板ガラスで出来ており、これを押すと反応に応じてエサが提示されるようになっていた。ある人物の「笑顔」と「真顔」の精巧な三次元模型を作成し、これらを写真印刷したものを訓練刺激として用いた。写真刺激はランダムな順序で繰り返し提示され、「笑顔」(個体によっては「真顔」)に対する反応にエサを与える弁別訓練をおこなった。連続2日間90%以上の弁別率を獲得基準とし、基準達成後に実際の三次元模型を提示した1回目の般化テストをおこなった。次に三次元模型を用いて表情弁別の再訓練をおこない、2回目の般化テストとして実際の人物の表情を提示した。これらの結果、すべての個体において三次元模型や実際のヒトの表情を提示した場合でも表情弁別の般化が認められた。これらの立体刺激についても、カラスは訓練と同じように学習した表情に対して多く反応を示した。このことはカラスがヒトの表情写真を実際のヒトの表象として認知していることを示唆し、ヒトや霊長類で行われてきた先行研究と直接に比較検討することが可能であると考えられる。
蛋白質間相互作用によるNMDA受容体機能制御機構の解析

NMDA受容体チャンネルがPSD-95やそれ以外の細胞膜骨格蛋白質との直接の相互作用によりどのような活性制御を受けるかを解明するために、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて検討した。1)NMDA受容体の4つのサブタイプのうちPSD-95が共存すると、NR1/NR2A、NR1/NR2B、及びNR1/NR2Dの活性が増強した。2)MALS-2はNR1/NR2Bの活性を増強し、グルタミン酸に対する感受性を低下させたが、NR1/NR2Aには影響を与えなかった3)PSD-95によるNBMDA受容体活性制御の機構を解明するために、MALS-2とPSD-95のキメラ変異体を作成し、その効果をNR1/NR2A及びNR1/NR2B受容体で比較検討した。その結果PSD-95のNR1/NR2Aサブタイプ受容体のPKによる活性化の抑制には、PSD-95のPDZ1とPDZ2ドメインが、Srcによる活性化の抑制にはPDZ2のみが必須であることが明らかとなった。NR1/NR2Bサブタイプ受容体では、PSD-95のPKCによる活性化抑制には、PSD-95以外のPDZドメインでも効果があり、N末端のパルミチル化部位であるシステインが必須であることが明らかとなった4)PSD-95のGKドメインに結合するタンパク質であるGKAP (GK domain associated protein)をPSD-95とともに共発現したところNR1/NR2BとNR1/NR2C受容体に電流応答の増加がみられた。この電流応答の増加にN末のシステインが必須であったNMDA受容体チャンネルがPSD-95やそれ以外の細胞膜骨格蛋白質との直接の相互作用によりどのような活性制御を受けるかを解明するために、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて検討した。この電流応答の増加にN末のシステインが必須であったNMDA受容体チャンネルが細胞膜骨格蛋白質との直接の相互作用によりどのような活性制御を受けるかを解明するために、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて検討を行い以下の結果を得た。1)NMDA受容体の4つのサブタイプであるNR1/NR2A、NR1/NR2B、NR1/NR2C及びNR1/NR2D NMDA受容体とPSD-95を共発現させ、受容体チャンネル活性を電気生理学的に解析した。PSD-95が共存すると、NR1/NR2A、NR1/NR2B、及びNR1/NR2Dの活性が増強した。このことはPSD-95がこれらの受容体の細胞膜における安定化に寄与している結果と考えられる。2)PSD-95の共発現によりNR1/NR2A及びNR1/NR2BではPKCによる活性化を抑制するが、NR1/NR2C及びNR1/NR2Dによる活性化は見られず、PSD-95が共存しても変化はみられなかった。3)PSD-95の共発現によりNR1/NR2Aは、srcキナーゼによる燐酸化によりチャンネル活性が増強は抑制され、NR1/NR2B、NR1/NR2C及びNR1/NR2Dはsrcキナーゼによるチロシン燐酸化により影響を受けず、PSD-95が共存しても変化はみられなかった。4)PSD-95以外のPDZドメインを持つ細胞膜骨格蛋白質であるMALS-2のNMDA受容体への効果を検討した結果、MALS-2はNR1/NR2Bの活性を増強し、グルタミン酸に対する感受性を低下させたが、NR1/NR2Aには影響を与えなかった。以上の結果はPSD-95がNMDA受容体サブタイプにより異なった様式でチャンネル活性を制御していることを示す。PSD-95の作用のメカニズムを解析するために種々の変異体を作成して検討する予定である。NMDA受容体チャンネルが細胞膜骨格蛋白質との直接の相互作用によりどのような活性制御を受けるかを解明するために、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて検討を行い以下の結果を得た。

1)PSD-95以外のPDZドメインを持つ細胞膜骨格蛋白質であるMALS-2のNMDA受容体への効果を検討した結果、MALS-2はNR1/NR2Bの活性を増強し、グルタミン酸に対する感受性を低下させたが、NR1/NR2Aには影響を与えなかった。3)MALS-2とPSD-95のキメラを用いた実験からPSD-95のNR1/NR2Aサブタイプ受容体のPKCとSrcによる活性化の抑制には、PSD-95のPDZドメインが必須であることが明らかとなった。6)NR1/NR2BとNR1/NR2D受容体のPSD-95による電流応答の増加にはN末のシステインが必須であった。またNR1/NR2BとNR1/NR2に見られたPSD-95/GKAP複合体による電流応答の増加にN末のシステインが必須であった7)NMDA受容体のサブタイプによりPSD-95及び、PSD-95/GKAP複合体による制御が異なることが示唆された。
メダカ初期神経回路のマッピング

メダカ受精卵に熱ショックプロモーターであるマウスhsp68プロモーター(Pmhsp68)下流に緑色蛍光蛋白であるEnhanced green fluorescent Protein(EGFP)遺伝子を繋いだプラスミド(Pmhsp68::EGFP)を導入し、胚を温浴することで与える熱ショックによってGFPが発現することを確認している。また、神経特異的RNA結合タンパクであるHuCのプロモーター(PHuC)も既にメダカゲノムライブラリーよりクローニングしており、これに別の赤色蛍光蛋白であるDsRedのレポーター遺伝子を繋いだプラスミド(PHuC::DsRed)の構築を進めている。現在、完成したプラスミド、Pmhsp68::EGFPについては、名古屋大学の若松祐子博士らが樹立した色素欠損変異体であるSee-through系統の供与を受け、この系統の受精卵に導入してトランスジェニックメダカ系統の樹立を進めているところである。一方、顕微鏡については標的細胞のみを加熱するレーザ照射条件(照射時間およびレーザ出力)を検討した。温浴と同様に単一細胞においても熱ショックに適した温度に標的細胞が加熱されるか否かを調べるために、EGFPおよびDsRedの蛍光強度のレーザ照射前後での変化を計測することで、温度モニタリングに利用できることを見いだした。これによって標的細胞の大きさ、個体における深さが変化したときでも確実に熱ショックを加えられる最適条件を選ぶことができるようになった。
都市域の水環境汚染リスクの経済的評価法に関する研究

都市雨水に起因するリスクマネジメント、について検討を行うとともに、都市住民を対象としたアンケート調査を行った。調査より、住民のリスク認知を高めるような対策を行うことが必要であることを示した。また、水質リスク減少の便益を評価する理論モデルを構築した。このモデルを実証するため、アンケート調査を行い、リスク回避行動を把握し、東京都の高度処理投資に対する支払い意思額を求めた。さらに、リスク認知と情報によって支払い意思額がどのように変化するかを検証した。その結果、回避行動が可能となる水道水質リスクの場合には、リスク認知が過大であるほど、また、高度処理の効果に関する情報が少ないほど支払い意思額は小さくなる。つまり、リスク認知が過小であり、高度処理の効果が大きいほど公共投資としての高度処理に対する支払い意思額が高くなる。さらに、エージェンシー理論による保険の適用可能性の検討により,水道水質汚染リスクの事後的マネジメントとしては,補助金によるリスク分担制度を援用できる可能性が高いとの考察結果を得た.ただし,常に指摘されるように,補助金制度による資源配分の歪みも無視し得ない問題であることから,市場メカニズムによる効率性を享受することのできる保険制度の適用可能性と包括的な比較検討を行った上での選択であることが前提として必要である.たとえば,保険の適用可能性について,水道水の水質汚染に関するリスクだけでは小規模事業体にとっての市場可能性がない等の理由で失敗するならば,環境リスク一般として,大気汚染や土壌汚染などと統合した保険制度を創設することで,リスクプールのメリットが働き保険料を低く設定することができる.それによって,情報の非対称性によるモラルハザードのインセンティブを減らすことができる可能性もある.都市雨水に起因するリスクマネジメント、について検討を行うとともに、都市住民を対象としたアンケート調査を行った。さらに、エージェンシー理論による保険の適用可能性の検討により,水道水質汚染リスクの事後的マネジメントとしては,補助金によるリスク分担制度を援用できる可能性が高いとの考察結果を得た.ただし,常に指摘されるように,補助金制度による資源配分の歪みも無視し得ない問題であることから,市場メカニズムによる効率性を享受することのできる保険制度の適用可能性と包括的な比較検討を行った上での選択であることが前提として必要である.たとえば,保険の適用可能性について,水道水の水質汚染に関するリスクだけでは小規模事業体にとっての市場可能性がない等の理由で失敗するならば,環境リスク一般として,大気汚染や土壌汚染などと統合した保険制度を創設することで,リスクプールのメリットが働き保険料を低く設定することができる.それによって,情報の非対称性によるモラルハザードのインセンティブを減らすことができる可能性もある.水道水における水質リスク減少の便益を高度処理投資よりの便益として捉え、一般選好指標モデルを改良した水質リスク減少の便益を評価する理論モデルを構築した。このモデルでは、消費者のリスク回避行動としての顕示選好データと高度処理との限界代替関係を用いて消費者のリスクに対する支払い額が求められる。このモデルを実証するため、学生を対象としたアンケート調査を行い、リスク回避行動を把握し、東京都の高度処理投資に対する支払い意思額を求めた。さらに、リスク認知と情報によって支払い意思額がどのように変化するかを数値計算によって検証した。その結果、回避行動が可能となる水道水質リスクの場合には、リスク認知が過大であるほど、また、高度処理の効果(があるという)に関する情報が少ないほど支払い意思額は小さくなる。また、都市域の土壌汚染の現状ならびにその対策についての検討を行った。近年、水質汚染に起因する土壌汚染に関しては法制度を始めとして対策が進みつつあるが、より一層のリスク管理が必要である。現在のところ顕在化していない土壌汚染にも環境汚染リスクは存在するのであり、それを視野に入れたリスク管理が必要である。そして、リスク管理には社会的に効率的な汚染削減が求められ、しかも社会全体としての取引費用が低額ですむ管理手法が望まれる。特に、ノンポイントソース対策への取り組みが重要であることを示した。都市用水の水質について近年、発現経路の確定しにくい汚染やトリハロメタン、クリプトスポリジウム、内分泌撹乱物質(いわゆる環境ホルモン)等が都市用水供給において大きな問題となり、環境リスクのひとつとして都市用水供給における水質リスクを考慮することが必要となってきた。これらは、不確実性あるいは未知のリスクと捉えられるものであるが、このようなリスクに対しては事前対策としての高度浄水処理や消費者による回避行動がある。また、不確実かつ未知であるが故に、事故が発生してしまった後の事後的対策も考える必要がある。そこで、事後的リスクマネジメントの可能性について検討を行った。エージェンシー理論による保険の適用可能性の検討により、水道水質汚染リスクの事後的マネジメントとしては、補助金によるリスク分担制度を援用できる可能性が高いとの考察結果が得られた。

ただし、補助金制度による資源配分の歪みも無視し得ない問題であることから、市場メカニズムによる効率性を享受することのできる保険制度の適用可能性について包括的な比較検討を行った上での選択であることが前提として必要である。たとえば、保険の適用可能性について、水道水の水質汚染に関するリスクだけでは小規模事業体にとっての市場可能性がないなどの理由で失敗するならば、環境リスク一般として、大気汚染や土壌汚染などと統合した保険制度を創設することで、リスクプールのメリットが働き保険料を低く設定することができる。それによって、情報の非対称性によるモラルハザードのインセンティブを減らすことができる可能性もある。水道水質汚染リスクの事後的リスクマネジメントの可能性についての検討を引き続き行った.水道水質汚染リスクの事後的マネジメントとしては,補助金によるリスク分担制度を援用できる可能性が高いとの考察結果が得られた.ただし,常に指摘されるように,補助金制度による資源配分の歪みも無視し得ない問題であることから,市場メカニズムによる効率性を享受することのできる保険制度の適用可能性と包括的な比較検討を行った上での選択であることが前提として必要である.さらに、本研究で対象とした都市域の水環境汚染リスクの事例としてバングラデシュを対象とした分析を行つた。バングラデシュでは、国民の43%はトイレを持たず、この国で普及が進められているタイプのトイレも衛生面での問題を有している。開発途上国の住民が主体的にトイレを普及し、し尿を衛生的に処理していくためには、住民が受入れ可能な技術とその導入の方法論を明らかにする必要がある。バングラデシュ都市住民がトイレ、し尿処理、ならびにこれらを含めた衛生、生活全般に関して抱いている意識を直接インタビュー形式の調査により把握し、衛生改善技術を導入するにあたっての要件について考察した。バングラデシュ政府,国際援助機関などの取り組みにもかかわらず,同国の飲料水のヒ素問題は.発見(1993年)から10年以上を経過した今でも多大な課題を抱えており,安全な飲料水供給の遅れに住民の不満が広がっている.遅れの背景には,対策の実施に必要な体制の欠如や人材の不足などもあるが,援助の送り手と受けての問でのコミュニケーション不足に起因する問題も見られる.そこで、住民アンケート調査を用い,バングラデシュの人達がヒ素問題とどのように向き合っているかをコミュニティの視点で明らかにすることを試みた.