hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
spasticity発症マウスの運動神経細胞過興奮の機序とリハビリテーション効果

脳梗塞後の患者の約4割に見られる痙縮は、日常生活動作能力を大きく低下させる。我々が作成した痙縮マウスを用いて、痙縮発症時に生じる運動神経細胞の過度な活動の機序について調べたところ、痙縮発症マウスの脊髄運動神経細胞のカリウムークロライド共輸送体2(K-Cl cotransporter 2: KCC2)発現減少を確認した。KCC2発現減少は脊髄損傷後の痙縮発症メカニズムの1つとして報告されており、脳梗塞後の痙縮発症についても同様のメカニズムが生じていることが分かった(T Toda, S Lee, et al.PLOS One, 2014)。我々はげっ歯類における脳梗塞後痙縮発症モデルの確立を行った(Lee S et al. Cell Death & Disease. 2014.16;5:e1007)。本モデルを用いた痙縮発症メカニズムの解明に取り組んでおり、平成25年度の研究目的として初めに、「研究1spasticity(痙縮)による骨格筋の可塑的変化の分子生物学的機序」として、実験1:アセチルコリン受容体の発現変化と実験2:神経筋シナプス数の変化について解析し、実験1については脳梗塞後4週までアセチルコリン受容体の発現変化は見られなかった。次に実験2ではシナプス数、神経筋接合部の二重神経支配および軸索の発芽現象を確認したところ、脳梗塞後4週間ではコントロール群では全く軸索発芽や神経筋接合部の二重神経支配はみられないが、脳梗塞後4週間では1筋に対して12つの軸索発芽や二重神経支配が観察された。今後経時変化を行う予定である。次に、「研究2:spasticity発症の分子生物学的機序」として、実験3脳卒中後spasticityが出現する筋と出現しない筋に着目し、spasticity出現の有無をH反射RDDで確認することを行った。H反射は脊髄反射であり誘発電位反射である。H反射が出現する筋と出現しない筋が存在する。げっ歯類では手掌筋ではH反射が確認されているが、他の上肢の筋ではH反射の確認報告はされていない。我々は前腕の筋においてH反射出現確認を試みたが確認はできなかった。そのため研究2の解析方法を変更した。先行文献より脳幹の神経細胞が筋緊張に関与するとの報告があることから、脳梗塞後の脳幹における神経細胞活動をc-fosを用いて確認することとした。現在c-fos発現変化を確認している。さらに研究3:脳卒中マウスの協調的運動効果の分子生物学的作用機序では、当初予定の実験を終え、予想通りの結果を得ている。最終年度実施研究の成果について【1spasticity発症の分子生物学的機序】逆行性トレーサを用いて脊髄運動神経細胞と神経接続のある脳幹延髄網様体神経細胞の活動性を神経活動依存的に発現が増加するc-fosを用いて調べたところ、延髄網様体腹側核においてsham群と比較して脳梗塞群でc-fos陽性細胞数が有意に増加していたことがわかった(p <0.05)。つまり、脳梗塞後痙縮発症マウスでは、脊髄に投射している延髄網様体神経核の神経細胞は活動性が亢進していた。を脳卒中マウスを利用し作用機序の解明を目的とし、脳卒中マウスspasticity出現後にRhythmicでcyclicな運動を介入し、H反射RDDで解析する。また運動神経細胞のKCC2発現変化などを確認した。痙縮の指標であるH反射のRDD弱化はは軽度な運動により見られなくなった。さらにKCC2の発現は痙縮により軽減するが、脳梗塞後軽度な運動実施群では運動未実施群と比較してKCC2発現が回復していた。このことから、軽度な運動により痙縮が軽減する可能性が示唆された。研究13において、当初予定していた平成25年度の実験を行えている。研究2においては、研究方法で示した実験では確認できなかったが、改めて実験計画を立て直して研究は進捗しており、おおむね順調に進展していると判断した。研究1においては、経時変化を確認することで成果が確認できると考えられるのでそのまま推進する予定である。研究2においては、実験2でのシナプス越え逆行性トレーサーの使用も現状では困難であると先行研究での報告にあるため、代替手段を検討している。シナプス越えトレーサーではなく、通常の逆行性トレーサーを用いつつ、神経細胞マーカーを用いて特定の神経細胞での変化を可視化できるように工夫する予定である。また脳幹と痙縮との直接的な関係を確認するために、回路切断実験を行うよていであり、当初考えていた実験計画と勝るとも劣らない計画になっていると考える。研究3においては、おおむね成果が確認できているので、論文にまとめることを検討している。実験の進捗がよかったので前倒し請求を実施したが、前倒し請求の全額を使用する必要がなかったため、次年度への繰り越しとした。
英語作文過程支援ソフトの作成

英語作文過程の中の推敲過程を支援するコンピュータソフトを作成した。外国語で作文を書く際、言語能力不足や認知負荷そして文化上の差異からくる論理構成の違いなどの点から談話的つながりの欠如した作文を産出してしまうことが多々ある。本補助金で作成したソフトCOAN(Coherence Analyzer)は、英語で書いた作文をテキストファイルで読み込み、その談話構造をトピックのつながりから分析できるソフトである。フィンランドの言語学者、Liisa Lautamattiのtopical structure anaysisという考えをコンピュータ上で実現できるようにした。Topical structure anaysisはトピックの流れを続く文のトピックが同じであるparallelprogression、続く文のトピックが異なっているsequential progression、そしてひとつづきの文章の最初と最後のトピックが同じであいだにsequential progressionが挿入されているextended parallel progressionの3つのつながりで表すものである。作文をテキストファイルで読み込み、それぞれの文のトピックをクリックし、つながっているトピック及びつながりの種類を選ぶことによって、COANは作文の談話的流れをコンピュータ上で表示する。その談話構成はダイアグラムで視覚的に表されると同時にそれぞれのつながりの割合がパーセンテージで示される。COANを使ってtopical structure anaysisを瞬時に行えることにより、英語の能力や母語での作文能力がどのように英語作文の一貫性と関係しているかなど、大量の作文データを分析することが可能になる。また教育的応用として教師が多数の生徒の作文の論理的問題点を示してやることや、生徒同士での作文分析などもわずかな労力で可能となる。
保護者の要求を学校改善に活かすシステムづくりに関する基礎的研究

本研究では,以下の4つの研究を行った。(1)「保護者の要求に関する実態調査」では,保護者の要求を聞くのは主に担任であり,難しい要求などに応じる上でのシステム上の課題があることが示された。(2)「先駆的な取り組みをしている学校のフィールド調査」では,管理職が窓口となり保護者の要求を授業改善や学校経営,児童支援につなげている様子を見学した。(3)「民間企業を対象としたフィールド調査」では,カスタマーサービス(CS)において顧客の声を分析し製品開発やサービス向上につながった事例について,2つの民間企業を対象に聞き取り調査を行った。(4)「家庭と学校のパートナーシップに関する調査」では,個々の教師のレベルにおいて,保護者とパートナーシップを築くためにさまざまな工夫がなされていることが明らかになった本研究では,以下の4つの研究を行った。(4)「家庭と学校のパートナーシップに関する調査」では,個々の教師のレベルにおいて,保護者とパートナーシップを築くためにさまざまな工夫がなされていることが明らかになった本年度は,2つの研究を終え,以下の成果を得た。(1)教師を対象とした調査研究(1)学校が保護者からどのような要求を受けているか,(2)学校はそれについてどのように対応しているのか,(3)保護者から要求を受けることをどのように感じているかを明らかにするため,教師59名を対象に質問紙調査を実施した。その結果,(1)申し出の内容は,学校心理学の子どもの援助の4側面と三段階の心理教育的援助サービスと対応する内容が得られた。(2)申し出のとらえ方には個人差があり,貴重な意見であるという回答から,理不尽な要望をされているという回答がみられた。なかでも,「自分の力不足を感じる」「責められているように感じる」といった個人的な帰属を行っている回答がみられ,個人の問題としないシステム作りの必要性が示唆された。(3)保護者の申し出が,児童生徒理解,教師の指導上の課題への取り組み,学校の課題への取り組みという3つのレベルに有効な点があることが示された。(2)保護者の要望を生かした学校づくりを行っている先進校のフィールド調査保護者の声を生かした学校づくりの実践を行っている学校としてNHKに紹介された東京都の公立小学校のフィールド調査を行った。その結果,校長の強いリーダーシップのもと,(1)学校改革を行うなかで保護者や地域の方々からの信頼を獲得していること,(2)保護者からの声はすぐに職員室の掲示や教職員のOJTノートに反映させ学校改革につなげていること,(3)学校行事や通常の授業などあらゆる機会を生かし保護者や地域の方々の参加を促進し開かれた学校づくりをすすめていることといった特徴がみられた。平成23年度は,昨年度実施した予備調査の結果をまとめ,2回の学会発表を行った。また,平成24年度に実施する予定である本調査のための準備として,教師の保護者に対するパートナー意識と行動を測定する尺度である「保護者のパートナーシップ尺度」の項目を作成し,学校心理学の専門家5名とともに項目の検討を行った。現在のところ,パートナーシップの意識を測定する10項目,パートナーシップの行動を測定する10項目からなっている。平成24年度は,作成された項目および教師のメンタルヘルスを測定する尺度(例.教師のバーンアウト尺度)等を実施し,パートナーシップ尺度の作成および信頼性・妥当性の検討と,教師のパートナーシップが教師のメンタルヘルスに及ぼす影響について検討する予定である。この尺度を開発する意義について簡単に述べる。近年,子どもが学校生活をよりよく送ることができ,結果としてよりよい社会生活を送れるようにするという共通の目標を家庭と学校で共有し,その目標達成のために教師と保護者がパートナーとして協同することの重要性が指摘されている。一方で,保護者の要望が大きすぎることや理にかなわない要望を受けることで,教師のメンタルヘルスが害されていることも指摘されている。こうした現状から,保護者の要望の内容(過剰な要望)や伝え方(コミュニケーションの方法)にも課題があると言えるが,一方で教師の側が保護者をパートナーとして尊重し,保護者の声をいかした学校づくりをすることも求められている。保護者の要求を学校改善に活かすシステム作りに関する重要性が指摘されながらも,保護者と教師のパートナーシップを測定する尺度は開発されておらず,そうした尺度を作成し,パートナーシップ意識が教師のメンタルヘルスにとってプラスの効果をもつことを実証することができれば,保護者と教師のよりよいパートナーシップを形成する一助になると考える。平成24年度は以下の2つの研究を実施し,次のような成果を得た。1教師を対象とした調査小・中・高・私立(中高一貫校)・特別支援学校という5つの学校種で教育相談や保護者対応の経験が豊かな教師を対象に調査を実施し,保護者と良い関係を築く・維持する・改善するために日頃から行っている具体的な行動と「保護者と学校のパートナーシップ」に関してどのような意識をもっているかということをたずねた。

93名の教師から回答を得て,関係構築のために行っている行動の記述192件,関係維持131件,関係改善137件,パートナーシップに関する意識に関する記述132件が得られた。この結果より,教師が保護者との関係の構築・維持・改善のために行っている具体的な行動(社会的スキル)が明らかになり,保護者対応で苦慮している新人教師のトレーニング等で活用できる内容が得られた。今後は,この結果を基に,保護者対応のためのスキルということで,教師の研修等でとりいれていきたい。2民間企業を対象としたフィールド調査顧客の声を生かした製品・サービスの改善活動を行っている企業2社(医薬品メーカー1社,生命保険会社1社)を対象に,フィールド調査を実施した。企業の顧客対応部門(CS)で勤務する方を対象にインタビュー調査を行い,顧客対応の最前線であるコールセンターの見学をさせていただいた。インタビュー調査では,1年間の問い合わせ件数,2問合せの活用方法,3問い合わせの主な内容,4コールセンターの職員の対応で注意していること,5人に対するクレームの人材育成への活用について話を聞いた。企業では,顧客の声をすべて分析し,実際の製品開発やサービス改善に生かしていること,そのためのノウハウについて学ぶことができた。今後,この結果を基に,学校管理職(校長,教頭)や教育委員会等に,保護者の声の生かし方について情報提供していきたい。本年度は本調査のための準備として教師の保護者に対するパートナーシップ意識および行動を測定する尺度を作成することが目標であった。尺度作成はこの研究の1つの重要なステップであり,学校心理学の専門家5名とともに,項目の検討を数回にわたり行い,尺度が完成したことから,おおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,作成した尺度を用いて全国的な調査を行う予定である。この調査にあたって,2つの研究の推進方策について検討している。1つは,さまざまな地域で活動するスクールカウンセラーや研究を行っている大学の研究者に協力を仰ぎ,さまざまな地域で調査を行うことである。2つ目は,調査用紙の準備やデータ入力・データ分析,報告書の作成にあたり,リサーチアシスタントを雇用し,効率的に調査の実施および報告書の作成を行うことである。
ウイルス細胞間移行タンパク質発現植物の同属異種ウイルス特異的な抵抗性機構の解明

1)ACLSV-50KP遺伝子に一連(約50アミノ酸ずつ)の欠失変異を導入した欠失型50KP(ΔAΔG)を作出し、蛍光タンパク質遺伝子と融合してNT植物細胞で発現した。その結果、C-末端側に欠出を導入したΔA、ΔBおよびΔCは細胞内および細胞間移行能や管状構造形成能を保持していたが、50KPのN末端から中央領域に欠失を導入したΔD、ΔE、ΔF、ΔGでは細胞間移行能は完全に失われていた。39KP-YFPとこれら欠失型50KP-CFPを共発現させることにより、39KP-YFPの細胞間移行の阻害に関わる領域を解析したところ、ΔA-CFP、ΔB-CFPおよびΔC-CFPとの共発現では、YFPとCFPの蛍光はほとんどの場合に単一細胞でのみ観察され、39KPも欠失型50KPも細胞間移行しなかった。一方、ΔD-CFP、ΔE-CFP、ΔF-CFPおよびΔG-CFPと共発現させた場合には、CFPの蛍光が単一細胞にとどまっているのに対して、39KP-YFP蛍光は次発現細胞から周辺細胞に移行した。2)50KPによる39KPの細胞間移行阻害がGINVに対する抵抗性の原因であるかどうかを調べるため、39KPの移行を阻害する欠失型50KP[ΔA(アミノ酸番号393-456を欠失)およびΔC(Δ287-346)]と阻害しないΔG(Δ36-125)を発現する形質転換N.occidentalisを作出し、GINV、ACLSVおよびASGVに対する反応を調べた。その結果、50KP、ΔA、ΔC、および50KP-GFPを発現する形質転換植物はGINVを接種しても全く病徴を示さず、また接種葉および上葉ともにウイルスの増殖は認められなかった。これに対し、NT植物、ΔG発現植物、GFP発現植物ではGINV感染の病徴が現れ、ウイルスの増殖も認められた。3)ΔA'発現植物にGINVを接種したところ、50KP、ΔA、ΔC、および50KP-GFP植物とは異なり、一部の接種個体では、接種葉のみでGINVの増殖が認められた。ティッシュ・プリント・ハイブリダイゼーションによりウイルスの分布を調べたところ、接種葉の葉身、主脈および葉柄からGINVが検出されたが、茎および上葉(葉身、主脈および葉柄)へのウイルスの移行は認められなかった。本研究では50KTのGINVに対する特異的抵抗性機構を明らかにする目的で、GINVとACLSVのMP間の相互作用に着目し,先ずGINVのMPを、50KTおよび非形質転換植物(NT)でトランジエントに発現させ,GINV-MPの(1)細胞内分布様式,(2)プロトプラスト表面でのチュープル構造形成能、(3)細胞間移行能,(4)プラズモデスマータへの局在が,50KT細胞において阻害されるかどうかを解析した。(1)3種ウイルス(GINV, ACLSVおよびASGV)のMPとGFPの融合タンパク質を発現するコンストラクトを構築し,56KTおよびNTの表皮細胞とプロトプラストでトランジエントに発現させて,各MPの細胞内分布を調べたところ,ACLSVとASGVのMPは両植物の細胞表面付近でネットワーク状に分布したが,GINV-MPは50KT細胞では大きな蛍光集塊を形成した。(2)GINV-MPを,NTから単離したプロトプラストで発現させると,プロトプラスト表面にチューブル構造が多数形成された。一方,50KTから分離したプロトプラストではチューブルの形成が著しく阻害された。ACLSVとASGVのMPを発現した場合には、50KTとNTのプロトプラスト間でチュープル形成に差は認められなかった。(3)各ウイルスのMP-GFPをパーティクルガン法により表皮細胞に導入した。ACLSVとASGVのMPは、50KTとNTの両植物の組織で、一次発現細胞から周辺細胞に広範囲に細胞間移行し,それら細胞のプラズモデスマータに局在した。これに対して,GINV-MPはNT植物では細胞間移行したが,50KTの表皮細胞では移行が著しくに阻害された。(4)GINVとACLSV, GINVとASGV, ACLSVとASGVの3つの組み合わせで,2種ウイルスのMPをNT表皮細胞で同時に発現させたところ,GINVとACLSVの組み合わせでのみ,両MPの細胞間移行が阻害された。この阻害は、MPのmRNAによるものではなく、タンパク質自体によるものであった。

一方、ΔD-CFP、ΔE-CFP、ΔF-CFPおよびΔG-CFPと共発現させた場合には、CFPの蛍光が単一細胞にとどまっているのに対して、39KP-YFP蛍光は次発現細胞から周辺細胞に移行した。2)50KPによる39KPの細胞間移行阻害がGINVに対する抵抗性の原因であるかどうかを調べるため、39KPの移行を阻害する欠失型50KP[ΔA(アミノ酸番号393-456を欠失)およびΔC(Δ287-346)]と阻害しないΔG(Δ36-125)を発現する形質転換N.occidentalisを作出し、GINV、ACLSVおよびASGVに対する反応を調べた。その結果、50KP、ΔA、ΔC、および50KP-GFPを発現する形質転換植物はGINVを接種しても全く病徴を示さず、また接種葉および上葉ともにウイルスの増殖は認められなかった。これに対し、NT植物、ΔG発現植物、GFP発現植物ではGINV感染の病徴が現れ、ウイルスの増殖も認められた。3)ΔA'発現植物にGINVを接種したところ、50KP、ΔA、ΔC、および50KP-GFP植物とは異なり、一部の接種個体では、接種葉のみでGINVの増殖が認められた。ティッシュ・プリント・ハイブリダイゼーションによりウイルスの分布を調べたところ、接種葉の葉身、主脈および葉柄からGINVが検出されたが、茎および上葉(葉身、主脈および葉柄)へのウイルスの移行は認められなかった。
パーキンソン病防御機序仮説に基づく抗パーキンソン病薬の開発

本研究の第一の目的は、実際に使用可能な抗パーキンソン病薬を見出すことにある。これまでの著者等の研究から1MeTIQは抗パーキンソン病薬候補として極めて有望であることが明らかであるが、未だ医薬品として精査は行っていない。本研究では上記化合物を含めて現在までに著者らが見出しているパーキンソン病発症物質候補を用いてパーキンソン病の発症機構を解明しながら、同時に抗パーキンソン病薬の構造活性相関を確立することで従来の医薬品開発とは異なる観点で開発を目指す。本研究において1MeTIQのパーキンソン病防御活性の検討を行った結果、ドーパミン神経の細胞培養系においても十分に効果を発揮することが示され、細胞培養系を用いた検討が可能であることを確認した。また1MeTIQの誘導体について構造活性相関を行ったところ、芳香環に水酸基が置換したタイプは防御活性を有している事を明らかにした。その中でも7位水酸化体は強い活性を持ち抗パーキンソン病薬の新規な候補として有力であることが示された。一方1MeTIQの7位水酸化体と構造が極めて類似しているサルゾリノールは強い毒性を有していることが明らかにされているので、その活性の相違点について検討を加えた。その結果、サルゾリノールのカテコール構造が毒性発現に強く寄与していることが明らかとなった。1MeTIQおよび1MeTIQの7位水酸化体が体内で代謝過程を受けサルゾリノールに変換されてしまうと治療薬として意味がないので、これらの化合物の代謝物を検索した。その結果、サルゾリノールの生成が認められなかったので、これらの化合物は抗パーキンソン病薬候補としての条件を有していると考えている。本年度はミトコンドリア呼吸鎖阻害活性(in vitro)、ドーパミン神経の細胞培養系を用いた検討を行い、幅広く構造毒性相関を検討した。その結果、当初予想されていたドーパミントランスポータに対する親和性はあまり重要でなく、むしろTIQ類の脂溶性が毒性発現と深い関連があることを見出し、1ベンジルTIQの代謝物である1ベンジルDIQが残い毒性を有していることを明らかとした。このことより抗パーキンソン病薬候補である1MeTIQも代謝過程の精査が重要である事が示唆された。次に1MeTIQのパーキンソン病防御活性の検討を行った結果、ドーパミン神経の細胞培養系においても十分に効果を発揮することが示され、細胞培養系を用いた検討が可能であることを確認した。これまでの著者等の研究から1MeTIQは抗パーキンソン病薬侯補として極めて有望であることが明らかであるが、未だ医薬品として精査は行っていない。本研究では上記化合物を含めて現在までに著者らが見出しているパーキンソン病発症物質侯補を用いてパーキンソン病の発症機構を解明しながら、同時に抗パーキンソン病薬の構造活性相関を確立することで従来の医薬品開発とは異なる観点で開発を目指す。

本研究において1MeTIQのパーキンソン病防御活性の検討を行った結果、ドーパミン神経の細胞培養系においても十分に効果を発揮することが示され、細胞培養系を用いた検討が可能であることを確認した。また1MeTIQの誘導体について構造活性相関を行ったところ、芳香環に水酸基が置換したタイプは防御活性を有している事を明らかにした。その中でも7位水酸化体は強い活性を持ち抗パーキンソン病薬の新規な侯補として有力であることが示された。一方1MeTIQの7位水酸化体と構造が極めて類似しているサルゾリノールは強い毒性を有していることが明らかにされているので、その活性の相違点について検討を加えた。その結果、サルゾリノールのカテコール構造が毒性発現に強く寄与していることが明らかとなった。1MeTIQおよび1MeTIQの7位水酸化体が体内で代謝過程を受けサルゾリノールに変換されてしまうと治療薬として意味がないので、これらの化合物の代謝物を検索した。その結果、サルゾリノールの生成が認められなかったので、これらの化合物は抗パーキンソン病薬候補としての条件を有していると考えている。
半側空間無視の代償行為の獲得を促す主意的役割を用いた看護介入の効果

本研究の目的は、高次脳機能障害者のセルフケアの再構築を促す看護介入モデルの試案の中で、半側空間無視に対する主意的役割の活用効果を検証し、看護介入モデル構築の一助とすることにある。研究成果から、主意的役割を活用した看護介入は、従来の聴覚的・視覚的・触覚的手がかりの枠を超え、代償行為の獲得を促すことが示唆された。主意的役割のアセスメントは、ロイ適応看護モデルが示す役割機能様式のアセスメントから明らかにされ、特に二次的役割から抽出された。患者が人生の中で特別な価値を有し情熱を持って遂行してきた役割は、無視側への探索行動を促す介入として効果が期待され看護介入モデル構築の一助となることが示唆された。本研究の目的は、高次脳機能障害者のセルフケアの再構築を促す看護介入モデルの試案の中で半側空間無視に対する主意的役割の活用効果を検証し看護介入モデル構築の一助とすることにある。2010年に呈示したモデル試案では、主意的役割の活用は自発性の低下に対する効果が最も高いとした。しかし研究過程において主意的役割を用いた看護介入は半側空間無視を呈した患者の無視側への代償行為の獲得を促すことが示唆された。そこで、本研究においては、自発性の低下と同様に半側空間無視を呈した患者の無視側への代償行為を獲得するための介入方法として主意的役割を用いた介入の効果を高く位置づけ、その効果について検証する。平成26年度は、準備段階として主意的役割を評価するためのアセスメントツールと評価指標を検討した。アセスメントツールはロイ適応看護モデルの四つの適応様式である生理的様式、自己概念様式、役割機能様式、相互依存様式に基づき検討した。評価指標は、無視側への探索行動とセルフケア能力を評価の指標として検討した。また、平成26年度は、半側空間無視の代償行為の獲得を促す主意的役割を用いた看護介入のケーススタディをAsia Pacific Stroke Conference 2014において報告した。平成27年度は、半側空間無視を呈した患者3名に対して、主意的役割を評価し、主意的役割を用いた介入を試み、検討した。結果については、次年度学会において報告を行う予定である。また、平成27年度は、高次脳機能障害者のセルフケアの再構築を促す看護介入モデルの開発経緯と半側空間無視に対する主意的役割の活用効果について、Asia Pacific Stroke Conference 2016(2016年7月、Australia)へ演題登録を行い、採択された。現在発表に向けた準備を行なっている。平成27年度は、当初4名の患者を対象に主意的役割を用いた介入を実施予定であったが予定より1名少ない3名の患者に対する介入となった。次年度対象者数を増やす予定である。2010年に呈示した高次脳機能障害者のセルフケアの再構築を促す看護介入モデルの試案では、主意的役割の活用は自発性の低下に対する効果が最も高いとした。しかし、研究過程において主意的役割を用いた看護介入は、半側空間無視を呈した患者の無視側への代償行為の獲得を促すことが示唆された。そこで、本研究においては自発性の低下と同様に半側空間無視を呈した患者の無視側への代償行為を獲得するための介入方法として主意的役割の活用を高く位置づけ、その効果について検証する。主意的役割を活用した看護介入を実施するにあたり、平成26年度にアセスメントツールと評価指標の開発を試みた。アセスメントツールは、ロイ適応看護モデルの、生理的様式、自己概念様式、相互依存様式、役割機能様式の4つの適応様式を基盤として作成した。また、評価指標については、無視側への探索行動とセルフケア能力を元に作成した。平成28年度は、平成26年度、平成27年度に引き続きデータ収集を継続し、高次脳機能障害者のセルフケアの再構築を促す看護介入モデルの開発経緯と半側空間無視に対する主意的役割の活用効果について、Asia Pacific Stroke Conference 2016(2016年7月、Australia)において報告した。また、平成28年度は、3事例の半側空間無視患者に対して主意的役割を活用した看護介入を実施した。現在、研究論文作成と次年度の成果発表に向けて準備を行っている。平成28年度は、当初の予定では5名の半側空間無視患者に対して、主意的役割を用いた介入を実施し評価する予定であったが、予定より2名少ない3名の患者に対する介入となった。次年度が最終年度であるため、可能な限り対象者数を増やす予定である。

本研究の目的は、高次脳機能障害者のセルフケアの再構築を促す看護介入モデルの試案の中で、半側空間無視に対する主意的役割の活用効果を検証し、看護介入モデル構築の一助とすることにある。2010年に呈示した高次脳機能障害者のセルフケアの再構築を促す看護介入モデルの試案では、主意的役割の活用は自発性の低下に対する効果が最も高いとした。しかし、研究過程において主意的役割を用いた看護介入は、半側空間無視を呈した患者の無視側への代償行為の獲得を促すことが示唆された。そこで、本研究においては自発性の低下と同様に半側空間無視を呈した患者の無視側への代償行為を獲得するための介入方法として主意的役割の活用を高く位置づけ、その効果について検証する。主意的役割を活用した看護介入を実施するにあたり、平成26年度にアセスメントツールと評価指標の開発を試みた。アセスメントツールは、ロイ適応看護モデルの、生理的様式、自己概念様式、相互依存様式、役割機能様式の4つの適応様式を基盤として作成した。また、評価指標については、無視側への探索行動とセルフケア能力を元に作成した。平成29年度は、平成26年度、平成27年度、平成28年度に引き続きデータ収集を継続し、研究成果について、第5回日本ニューロサイエンス看護学会学術集会で報告した。さらに、主意的役割の活用効果について、ロイ適応看護モデルを元に分析し、研究の最終成果をRoy Adaptation Association Conference 2018(米国、ロサンゼルス)において報告するために、現在準備を進めている。研究成果から、主意的役割を活用した看護介入は、従来の聴覚的・視覚的・触覚的手がかりの枠を超え、代償行為の獲得を促すことが示唆された。主意的役割のアセスメントは、ロイ適応看護モデルが示す役割機能様式のアセスメントから明らかにされ、特に二次的役割から抽出された。患者が人生の中で特別な価値を有し情熱を持って遂行してきた役割は、無視側への探索行動を促す介入として効果が期待され看護介入モデル構築の一助となることが示唆された。交付申請書に記載した研究計画の段階においては、平成26年度に研究対象となる患者数は3名を予定していたが、これまでに主意的役割を用いた介入を実施した患者は1名である。なお、今現在1名の患者に介入中であるが当初の予定を達成出来ていないことから「やや遅れている」と評価した。平成28年度は、平成27年度に引き続き、半側空間無視を呈した患者を5名新たに選択し、主意的役割を用いた介入を実施し評価する。得られた研究成果については、学会、論文等で報告する予定である。平成29年度は、平成28年度に引き続き、半側空間無視を呈した患者を3名選定し、主意的役割を用いた介入を実施し、評価する。得られた研究成果については、学会、研究論文として報告する予定である。リハビリテーション看護学平成27年度は、平成26年度に引き続き半側空間無視を呈した患者3名を新たに選択し、主意的役割を用いた介入を実施し評価する。
回路分割によるVLSI回路の解析アルゴリズムに関する研究

回路分割によるVLSI回路の解析アルゴリズムに関する研究では以下の3つのテ-マについて研究を行った.1.電子回路に発生する定常振動解の求解アルゴリズムの開発電子回路に発生する定常振動解の求解に対して,我々は回路分割を利用して両者の特長を取り入れた混合解析法を開発した.この場合,部分回路N_1は弱非線形回路であると仮定し,この回路に対しては時間領域での解法を適用する.結合回路に対しては,緩和法を用いる解析法を開発した.この混合解析法はQが非常に高いタンク回路をもつ増幅器,水晶発振回路などに有効であることがわかった.2.回路分割を利用した非線形分布定数回路の過渡解析手法の開発まず,与えられた回路を仮想電源を用いて,線形分布回路と非線形部分回路に分割する.つぎに,仮想電源をべき級数で表現し,両者の応答が等しくなるような係数をニュ-トン法を用いて決定しようというものである.さらに,線形分布回路の解析には,高速数値ラプラス逆変換を導入し,非線形部分回路の解析には,後退差分公式を用いることにより,より高速で,精度のよい解析アルゴリズムを開発することができた.3.非線形抵抗回路の解析アルゴリズムの開発電子回路における,殆どの回路素子は一変数素子であるが,多変数の場合でも,適用できるようにするために適当な補助変数を導入し,一変数素子に変換する手法を考案した.このように変換された素子をもつ回路に対して直方体に分割された交点で,回路方程式の符号のみを調べることにより,全ての解を効率よく求めることができるアルゴリズムを群馬大学の山村助教授らと共に開発した.回路分割によるVLSI回路の解析アルゴリズムに関する研究では以下の3つのテ-マについて研究を行った.1.電子回路に発生する定常振動解の求解アルゴリズムの開発電子回路に発生する定常振動解の求解に対して,我々は回路分割を利用して両者の特長を取り入れた混合解析法を開発した.この場合,部分回路N_1は弱非線形回路であると仮定し,この回路に対しては時間領域での解法を適用する.結合回路に対しては,緩和法を用いる解析法を開発した.この混合解析法はQが非常に高いタンク回路をもつ増幅器,水晶発振回路などに有効であることがわかった.2.回路分割を利用した非線形分布定数回路の過渡解析手法の開発まず,与えられた回路を仮想電源を用いて,線形分布回路と非線形部分回路に分割する.つぎに,仮想電源をべき級数で表現し,両者の応答が等しくなるような係数をニュ-トン法を用いて決定しようというものである.さらに,線形分布回路の解析には,高速数値ラプラス逆変換を導入し,非線形部分回路の解析には,後退差分公式を用いることにより,より高速で,精度のよい解析アルゴリズムを開発することができた.3.非線形抵抗回路の解析アルゴリズムの開発電子回路における,殆どの回路素子は一変数素子であるが,多変数の場合でも,適用できるようにするために適当な補助変数を導入し,一変数素子に変換する手法を考案した.このように変換された素子をもつ回路に対して直方体に分割された交点で,回路方程式の符号のみを調べることにより,全ての解を効率よく求めることができるアルゴリズムを群馬大学の山村助教授らと共に開発した.本年度の研究の内容を大別すると(1)回路分割を用いた周期解の求解法,(2)回路分割を用いた非線形分布定数回路の過渡解析,(3)直流回路の分岐点と枝の方向の計算法である。(1)回路分割を用いた周期解の求解法については,回路を弱非線形回路と強非線形回路に分割し弱非線形回路に対しては周波数領域での求解法強非線形部分回路に対しては時間領域での求解法を適用してそれぞれの部分回路を解析し,分割点でのそれぞれの応答が等しくなるようにニュ-トン法を適用し,効率的に周期解を求める求解法を確立した。この求解法はとくに回路のQが非常に高いフイルタ-や水晶発振器などに有効であり,IEEE CASに投稿中である。(2)回路分割を用いた分布定数回路の過渡解析については,回路を線形部分回路と非線形部分回路に分割し,線形部分回路に対しては数値ラプラス逆変換を用いて解析し,非線形部分回路に対しては数値積分公式を用いようとするものである。この場合,分割点における波形を時間に関するべき級数で仮定し,両回路の応答が等しくなるように係数を設定しようというものであり,非線形分布定数回路の解析を可能にした。また大規模回路への応用も考えている。この研究はJTCCSCC91と電子情報通信学会非線形問題研究会に発表した。(3)直流回路の分岐の問題は分岐点が回路の性質を急変する点に相当しこの点を求めることは非常に重要である。とくに,分岐点における枝の方向を計算するアルゴリズムと正弦波発振回路への応用したものを,電子情報通信学会非線形問題研究会と京都大学数理解析研究所で発表した。回路分割によるVLSI回路の解析アルゴリズムに関する研究では以下の3っのテ-マについて研究を行った.1.電子回路に発生する定常振動解の求解アルゴリズムの開発電子回路に発生する定常振動解の求解に対して,我々は回路分割を利用して両者の特長を取り入れた混合解析法を開発した.この場合,部分回路N_1は弱非線形回路であると仮定し,周波数領域での求解法を適用する.一方,部分回路N_2は強非線形回路であると仮定し,この回路に対しては時間領域での解法を適用する.結合回路に対しては,暖和法を用いる解析法を開発した.

この混合解析法はQが非常に高いタンク回路をもつ増幅器,水晶発振回路などに有効であることがわかった.2.回路分割を利用した非線形分布布定数回路の過渡解析手法の開発まず,与えられた回路を仮想電源を用いて,線形分布回路と非線形部分回路に分割する.つぎに,仮想電源をべき級数で表現し,両者の応答が等しくなるような係数をニュ-トン法を用いて決定しようとしうものである.さらに,線形分布回路の解析には,高速数値ラプラス逆変換を導入し,非線形部分回路の解析には,後期差分公式を用いることにより,より高速で,精度のよい解析アルゴリズムを開発することができた.3.非線形低抗回路の解析アルゴリズムの開発電子回路における,殆どの回路素子は一変数素子であるが,多変数の場合でも,適用できるようにするために適当な補助変数を導入し,一変数素子に変換する手法を考案した.このように変換された素子をもつ回路に対して直方体に分割された交点で,回路方程式の符号のみを調べることにより,全ての解を効率よく求めることができるアルゴリズムを群馬大学の山村助教授らと共に開発した.
複数のモダリティーの融合による距離画像計測手法の高度化

本研究では,距離画像計測において,複数のモダリティーの融合手法の構築・定式化を行うことにより,単一のモダリティーでは実現できない距離画像計測を実現する.具体的には,アクティブステレオにおけるDepth from Defocus (DFD)との融合,ステレオとStructure from Motion (SfM)の融合,Time of Flight (TOF)とステレオの融合という,異なった融合を実現する.本研究では,距離画像計測において,複数のモダリティーの融合手法の構築・定式化を行うことにより,単一のモダリティーでは実現できない距離画像計測を実現する.具体的には,アクティブステレオにおけるDepth from Defocus (DFD)との融合,ステレオとStructure from Motion (SfM)の融合,Time of Flight (TOF)とステレオの融合という,異なった融合を実現する.
光化学反応による腫瘍組織の血流遮断と殺細胞機序の解明

光線力学的治療(Photodynamic therapy, PDT)は、光感受性物質の光化学反応に基づく活性酸素産生によって腫瘍組織血管の血流遮断効果と腫瘍細胞の殺細胞効果をもたらすもので、臨床上、有効な腫瘍治療法の一つと言われている。本研究では、PDTによる血流遮断効果と殺細胞効果を評価・解明することを目的として遂行された。腫瘍組織や種々の臓器内で流動する赤血球、白血球、血小板などの血流動態を可視化するために、これら血球細胞に固有の蛍光プローブ分子を標識し、励起光による蛍光イメージングによって各細胞の微小血管内のダイナミックスを可視化した。また、細胞や組織中の酸素分圧・酸素濃度を非接触で計測するために、Pdポルフィリンを酸素プローブとして波長532nmレーザーで励起し、放射燐光の強度と寿命から局所の酸素分圧を求めるシステムを使い、腫瘍組織内の血流遮断に関わる血流動態と酸素代謝を解析した。血栓形成・血流遮断過程の血球細胞の流動速度、粘着・凝集量を画像定量化するために、高感度高速度カメラとPCベースイメージプロセッサを用いて蛍光標識血球細胞の流動速度、個数のカウンティング、血小板及び白血球粘着・血管閉塞面積を計測し、酸素加効果、活性酸素のスカベンジャ作用、その他、血栓促進・抑制因子や内皮細胞傷害因子の薬理作用を検討した。一方、腫瘍新生血管の構築状態と血流動態の可視化と酸素代謝の計測を行い、血流遮断に関わる血小板・白血球・血管内皮細胞の相互作用の分子メカニズムを検討した。光化学反応の活性酸素作用により内皮細胞の細胞骨格F-actinの重合、細胞接着を司るtight junctionの喪失、細胞短縮、内皮下露出が顕著に増加、さらに血小板、白血球の内皮細胞接着性が有意に増加し、血栓形成が促進されることを明らかにした。また、光化学反応に基づく活性酸素産生に伴う腫瘍細胞の細胞死の過程を細胞質蛋白切断、ミトコンドリア酸化還元応答、核DNA断片化、細胞死誘導メッセンジャとしてのCa^<2+>動態、デスレセプタやCaspase活性についてナノプローブを用いたダイナミックイメージングを行い、アポトーシス誘導に関する分子メカニズムを明らかにした。本研究では、ZnコプロポルフィリンIII(ZnCPIII)やアミノレブリン酸(ALA)から誘導されるプロトポルフィリンIX(PPIX)などの光感受性物質を使い、その特定吸収波長のレーザーあるいはLED光照射による光線力学的治療(PDT)の殺細胞効果と血流遮断効果についてメカニズム解析を行った。光化学反応による腫瘍組織の血流遮断過程を血栓形成に関わる血小板及び白血球の活性化、各種血栓生成因子、血管内皮細胞との相互作用、ならびに組織・血中内の活性酸素産生に関して機能解析し、そのメカニズムを詳細に検討した。また、腫瘍組織内の赤血球の酸素代謝と活性酸素産生にともなう癌細胞の殺細胞過程を細胞質タンパクの切断、ミトコンドリアの酸化還元応答、核DNAの断片化、細胞死誘導メッセンジャとしてのCaイオン動態についてイメージング解析し、アポトーシスとネクローシスの細胞死、とくにアポトーシスに関するメカニズムについてFas, TNFなどDeath Receptor経路およびCa経路とそれらに起因するCaspase活性化について定量的な検討を行った。技術的には、生体顕微鏡の光軸にミラー・レンズ系を介してレーザー光源を結合するPDTシステムを構築した。

組織や細胞の機能をイメージング解析するために蛍光・燐光分子プローブの励起用にArレーザー(波長488nm)とHe-Neレーザー(543nm)を併設した。腫瘍組織や種々の臓器内で流動する赤血球、白血球、血小板などの血流動態を可視化するために、これら血球細胞に固有の蛍光プローブ分子を標識し、励起光による蛍光イメージングによって各細胞の微小血管内のダイナミックスを可視化した。また、細胞や粗織中の酸素分圧・酸素濃度を非接触で計測するために、Pdポルフィリンを酸素プローブとして波長532nmのパルスレーザーで励起し、放射燐光の強度と寿命から局所の酸素分圧を計測するシステムを構成し、血流速度と酸素分圧の同時計測を可能にした。また、細胞や組織中の酸素分圧・酸素濃度を非接触で計測するために、Pdポルフィリンを酸素プローブとして波長532nmレーザーで励起し、放射燐光の強度と寿命から局所の酸素分圧を求めるシステムを使い、腫瘍組織内の血流遮断に関わる血流動態と酸素代謝を解析した。血栓形成・血流遮断過程の血球細胞の流動速度、粘着・凝集量を画像定量化するために、高感度高速度カメラとPCベースイメージプロセッサを用いて蛍光標識血球細胞の流動速度、個数のカウンティング、血小板及び白血球粘着・血管閉塞面積を計測し、酸素加効果、活性酸素のスカベンジャ作用、その他、血栓促進・抑制因子や内皮細胞傷害因子の薬理作用を検討した。一方、腫瘍新生血管の構築状態と血流動態の可視化と酸素代謝の計測を行い、血流遮断に関わる血小板・白血球・血管内皮細胞の相互作用の分子メカニズムを検討した。光化学反応の活性酸素作用により内皮細胞の細胞骨格F-actinの重合、細胞接着を司るtight junctionの喪失、細胞短縮、内皮下露出が顕著に増加、さらに血小板、白血球の内皮細胞接着性が有意に増加し、血栓形成が促進されることを明らかにした。また、光化学反応に基づく活性酸素産生にともなう腫瘍細胞の細胞死の過程を細胞質蛋白切断、ミトコンドリア酸化還元応答、核DNA断片化、細胞死誘導メッセンジャとしてのCa^<2+>動態、デスレセプタやCaspase活性についてナノプローブを用いたダイナミックイメージングを行い、アポトーシス誘導に関する分子メカニズムを明らかにした。
スピンドル極体の機能から見た分裂装置形成の制御機構

分裂酵母の分裂装置はスピンドル極体(SPB)から重合した微小管により形成される。SPBの微小管形成能は分裂期特異的に活性化される。間期の不活性SPBにアフリカツメガエル卵分裂期抽出液で処理することによって分裂期型の活性SPBの変換できるcell-free系を用いて、活性化の分子機構を研究している。本年度は、活性化に必要なキナーゼとcdc2キナーゼの関係、SPBの構成成分であるガンマチューブリンの微小管重合核形成における役割について調べ、活性化の作業仮説の構築を試みた。1.immunodepletionによってcdc2キナーゼあるいはMAPキナーゼを除いた分裂期抽出液中でSPBが活性化され、しかもキナーゼ阻害剤で抑制されることから、cdc2キナーゼやMAPキナーゼと異なるキナーゼによるリン酸化が活性化に必要であることが示唆された。2.SPBの構成成分であるガンマチューブリンのC末端側を認識する抗体が不活性型から活性型への変換、および活性型からの微小管形成を阻害すること,N末端側を認識する抗体が不活性型から活性型への変換を阻害するが,活性型からの微小管形成はあまり阻害しないことから、ガンマチューブリンが微小管重合核の構成因子であること,C末端側がチューブリンとの結合部位,N末端側が活性化に関与する部位である可能性が示唆された.3.大腸菌中で発現した分裂酵母のガンマチューブリンを抽出液に加えることによって活性化が阻害できることから、ガンマチューブリン結合ビーズを用いて分画を試みた.活性化にはガンマチューブリンビーズに結合する画分と結合しない画分の両方が活性化に必要であることから、抽出液中の複数の因子が活性化に必要であることが示唆された。
西番訳語の言語地理学的分析

清代に行なわれた西南中国地方の一種の言語調査記録である西番訳語の諸資料に共通して記述されている約700語について相互参照の可能なデータベースを作成し,サンプルとして10語を取り上げ分布図を作成した。語彙データにチベット語カム方言からの借用語と思われる例を選んだ結果,いくつかの特徴が明らかになった。1現代方言の記述調査報告を参照すると,固有語として記録されたものであっても,実は古い時代の借用語に由来すると思われる語彙が少なくない。2チベット大蔵経の印刷所のあるデルゲ(徳格)がカム方言の中心都市であるが,そこから漢文化圏との境の町であるダルツェンドへ向け現在「川蔵公路」と呼ばれるルートに沿って,チベット民族の往来ととにカム方言が広まっていったらしい。以上の点からカム方言の伝播の歴史の解明の糸口とともに,周辺諸語がどのようにカム方言と接触したのがという歴史をも読み解くことができそうである。この地域のチベットビルマ系の諸語は類型構造が非常によく似ているため,従来の研究では文献資料より知られる古代チベット語の諸特徴をよく保存している遊牧民の言語がより古く,定着農耕民の言語がより新しいと考えられてきたが,その論拠となる基礎語彙に少なからぬ古い時代の借用語が存在するとなると,同地域の諸語の相互関係について単純な枝別れ発展型のモデルを想定するのは誤りであり,言語接触の歴史的プロセスを根本的に再検討してみる必要に迫られることがわかってきた。現在は語彙データの検索システムがほぼ形を整えた段階であるので,今後は現代諸方言の記述研究の成果を順次追加し相互参照が可能になるようにさらに整備して,特徴的な語彙の分布図を作成したいと考えている。中国四川省西部の山岳地帯で話されているチベット諸語について,清代に行なわれた一種の言語調査記録である「西番訳語」の記述内容を主たる資料として,現代言語学による同地の諸言語の調査報告をつきあわせ,代表的な単語の分布地域を地図上に描き,その分布から諸語間の接触と交流の歴史を探ることが本研究の目的である。本年度は言語地図作成のための準備作業として,まず「西番訳語」に共通する語彙項目をコンピュータに入力し,データベースの枠組みを作成した。このデータベースを参照することで,各種「西番訳語」に記述された音訳漢字による語形の表記を一覧・検索できるよう「西番訳語」の各種版本ごとに継続してデータ入力を行っている。なお,これらの音訳漢字が表記しようとした当時の言語音がいかなるものであったかは,中国語音韻史の研究成果に照らして別途詳細な研究が必要である。従来の研究では,標準中国語音で読んでそれを近似値として音価を推定していたが,随所に四川方言音が混ざっている様子が見られるため,特に声調調値の推定などは全面的な見直しが必要となると予想される。今後はデータベースの音訳漢字の入力作業が終了次第,同地域のチベット系諸語の記述調査資料を幅広く収集し,データの拡充を計る予定である。いっぽう「西番訳語」の各本の最初のページに記された各言語(方言)の通用地域名の一覧については,すでにデータ入力を終えたので,各種の地理資料を参照しながら,おおまかな地点の同定作業を開始した。不明な部分も少なくないが,中華民国時代に発行された地図や地方誌なども精査して,可能な限りの正確を期していきたい。これらの作業と平行して,パソコンによる言語地図作成のためのソフトウェアや各種ツールについても徐々に整備を行ない,グラファックとテキストのデータをリンクする方法について研究を行った。
中国伝統文化において経済的歴史観の果たした文化統合的役割についての研究

平成9年度の研究を承け、本年度は、司馬遷の『史記』を分杭しつつ研究を行った。『史記』は「天下」「国家」の枠組みを用い初めて具体的な中国の歴史像を描いた著述である。そこでは、すでに歴史の始まりである五帝本紀のころから天子が天下を治めたことになっており、また天子のめいめいが国号を立てて、その国が順次交替して来たことになっている。要するに、「連続した一個性の天下を場として、多くの国が興亡する。その中の、天命を受けた、有力な国家の王(皇帝)が天子として天下を統治する」という歴史認識の枠組み(これは歴史事実そのものと考えられていた)が、『史記』の段階ではっきりと打ち立てられているということなのである。この歴史認識の枠組みに従い、かつ継承して、その天下統治を担う有力国家ごとに歴史書が作られ、後にそれが「正史」と観念されてゆく。そして、その有力国家が、「王朝」と化するのである。「経学的歴史観」は、この歴史認識の枠組みを基礎にして形成された。だから、経書の価値の源泉のーつである聖王の事跡とは、歴史の最初期の天子・王朝の治績に外ならない。ちなみに、価値のもう一つの源泉は、孔子である。ここにおいて、唐虞三代は、経書的価値の源泉であるとともに、現実の政治機構(皇帝一百官)の理念を体現した祖型の地位を獲得する。そのため、現実の有力国家は、その理念を天下に完全実施することによってのみ、天下統治の正統性が保証されるのであるし、一方で、経書こそが具体的にその理念を提供するのである。今年度は、本研究課題を遂行するために「経学的歴史観」という観念の形成に関係の深い「天下」という観念、及び「国家」または「国」という観念について考察し、一定の成果を得た。その一端はすでに『しにか』1997年12月号に発表した。「天下」「国家」は経学的歴史観の時間空間的な枠組みを提供するものである。安部健夫の考察によれば、「天下」は、もともとは戦国時代の初期に出現した観念であり、一学派である儒家をこえた、いわば「中国」観念そのものの形成とかかわっている。この「天下」は、戦国時代の諸子の思想活動を通して理念化されるとともに、一方では過去へ遡って投影され、歴史の枠組みとして使われるようになる。たとえば、「堯は天下を治めた」のように。「国家」の方は、そのようにして形成された理念的「天下」を統治するための、具体的な政治組織のことである。「国」はもともと、都市国家のような小規模な単位だったのに、「天下」観念の成立以来、天下を経綸統治する政治組織とされるようになった。それにともない、周はもともとの小規模な国から、王朝化して、「天下」を統治する「国家」と観念されるようになった。殷や夏、さらには虞と唐も、王朝つまり「国家」として考えられるようになった。これらの「天下」「国家」の枠組みを用いて中国の歴史像を描いたのが、司馬遷の『史記』である。次年度は、この『史記』の分析を通して、経学的歴史観が中国の実際の政治社会面で果たした統合機能について考察したい。
RFIDタグマーキングシステムの胃癌手術への応用

本研究の目的はRFIDタグと組み合わせて使用する胃壁留置デバイスを開発し、早期胃癌手術に適用できるマーキングシステムを確立することである。既存の内視鏡用金属クリップではタグから発生する電波と干渉し検知距離が短縮するため、樹脂素材のデバイス開発を試みたが、適度な強度を持たせるのは困難であった。そこで既存のクリップとタグの電波干渉状況をブタ胃を用いて検証したところ、検知距離、精度とも十分臨床現場で使用可能という結果であった。ただしタグ脱落や留置失敗を克服したクリップとタグの一体型マーキングシステムの開発が不可欠と考えられ、現在、可能性を模索中である。一般的な金属クリップではRFIDタグの電波と金属が干渉し、検知距離、検知精度が低下することが示唆されたため、素材として樹脂に着目して内視鏡用クリップの作成を計画した。、樹脂に適度な強度を持たせるのは困難と判明した。従来型金属クリップとRFIDタグの電波干渉の程度を再度検証し、従来型クリップでの臨床応用する方向で計画中である。ドライボックス下で先端の角度の異なる従来型金属クリップ2種類を用い、タグを接着する位置を変えながら電波の干渉の程度を計測し、至適なクリップの選択とタグの接着位置の確定を行っている。一般的な内視鏡用金属クリップではRFIDタグの電波と金属が干渉し、検知距離、検知精度が低下することが示唆されたため、素材として樹脂に着目して内視鏡用クリップの作成を計画したが、樹脂に適度な強度を持たせるのは困難と判明した。そこで再度従来型金属クリップとRFIDタグの伝播干渉の程度をブタ胃を用いて検証したところ、検知距離、検知精度とも問題なく、臨床現場での検出は十分可能という結果であった。ただし金属クリップ、RFIDタグともサイズが1ー2ミリメートルと微少で接着位置もだが、そもそも用手的な接着がかなり難しく、また、タグを装着するためにクリップを専用ケースから出してしまうと再度ケースに収納してもクリップ回転装置(消化管に直接クリッピングするためのデバイス)とのドッキングが困難になり、クリッピングの失敗率が増加した。以上より、金属クリップとRFIDタグを一体型させたデリバリーシステムの開発がマーキングシステムの実現には不可欠と判断し、現在、当初の予定通りタグをクリップに接着したタイプの一体型デリバリーシステムを考案するか、あるいは胃の粘膜下層に直接タグを埋め込んでマーキングするかなど、デリバリーの可能性を模索中である。RFIDタグを接着したクリップを完成後、動物モデル(イヌ、ブタなど)の胃でマーキング実験を行い、電波干渉の程度や精度を検証する予定である。消化器外科研究成果の発表に至らず旅費の使用がほとんどなかったため。旅費に充当する。