hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超新星爆発時の重元素合成過程の実験的検証

この研究では、超新星爆発時の重元素合成過程模型に焦点を絞り、この模型に含まれる様々な核反応率の精度を高める事によって、早い中性子捕獲により生成されたと考えられている重元素の起源を定量的に解明するための基礎構築を目指している。はじめに注目したのは、超新星爆発直後の重元素生成のための種核形成過程の定量化であった。この種核形成過程では、msec程度の短い時間スケールで3-5x10^9K程度の高温環境下において、(α,n)などの反応により鉄周辺までの種核が形成されると考えられている。主な反応経路は、安定核よりもわずかに中性子過剰核側にあり、定量的な元素合成シミュレーションを行うためには、軽い中性子過剰核の上記反応断面積が必要となる。通常これらの物理量は、短寿命核が介在するために殆どが未知の量であるが、統計模型により確からしい推定が出来るとされている。しかし、軽い核では、統計模型の基礎である励起準位の状態密度が高くないために、その推定値が実際を良く再現しているかいなかが不明であり、実験的に直接断面積を求める事が必要とされていた。この研究では、すでに我々のグループではじめていた短寿命核による(α,n)反応断面積直接測定の測定方法をさらに改良し、以前よりも強度の高い短寿命核ビーム(10^4pps)による実験を可能としている。これにより、^<16>N,^<12>B,^8Liビームによる(α,n)反応断面積の測定に成功し、一部のデータについて解析を終了する事が出来た。^8Liによる実験結果からは、従来の報告値よりも10倍程度高い統計でデータを得る事が出来、反応率はこれまでの値よりも約半分ほど小さい事を明らかに出来た。これは、この反応後の中性数密度を押さえ、重核の形成量を減少させる事に繋がる。我々のグループでは、加速された短寿命核ビームを利用する施設を建設中であるが、そこでの研究の展開のため、レーザーイオン源の基礎技術開発、スピン偏極を利用した新しい核分光法の開発等についても、本研究の一部として進める事が出来た。15年度は、データ収集装置高速化のために、VMEボードコンピュータや高速なテープ装置の購入により、従来に較べ5倍程度高速なデータ収集が出来るようになった。これにより、すくなくとも10^4pps程度のビーム強度による短寿命核ビーム実験が可能となったので、10mb程度と推定される^8Li(α,n)反応の、天体核物理上もっとも重要とされるE_<cm>0.5MeV領域での測定を年度後半に行うことが出来た。他方、既に実験を行った13MeV領域での^8Li(α,n)反応断面積の解析が進み、実験手法、解析結果などについての成果を国際会議やワークショップ、日本物理学会などで発表した。この結果によれば、我々の得た高精度な断面積データは、放出中性子を測定していない従来の結果と一致しないことが分かった。現在、さらに解析を進めて、^<12>B複合核から^<11>B各励起状態への分岐比を明らかにする予定であり、これにより、クラスター模型などとの詳細な比較検討が始められるものと期待している。また、安定な原子核が存在しない質量数8を越えて重元素が生成するための温度とHe原子核数密度との天体における条件が明らかになるであろう。反応により生成された終状態のエネルギースペクトルの分解能向上が、模型との比較では重要となる。

分解能劣化の原因の一つは、中性子飛行時間検出器からの時間情報取得に単純なディスクリミネータを用いていることにあり、補助金の一部をこの部分の性能向上のための費用(CFD購入)に充てた。本測定と前後して、16年度に実験予定の^<12>B,^6Heのビーム開発も行った。^9Be(^7Li,^6He)^<10>B, d(^<11>B,^<12>B)P反応で^<12>B,^6Heを生成し、反跳核分析器で質量分離を行った。開発実験の結果、夫々の純度が、58%,約90%程度となることが分かり、十分に実験に使える強度でビーム生成出来ることを確認した。この研究では、超新星爆発時の重元素合成過程模型に焦点を絞り、この模型に含まれる様々な核反応率の精度を高める事によって、早い中性子捕獲により生成されたと考えられている重元素の起源を定量的に解明するための基礎構築を目指している。はじめに注目したのは、超新星爆発直後の重元素生成のための種核形成過程の定量化であった。この種核形成過程では、msec程度の短い時間スケールで3-5x10^9K程度の高温環境下において、(α,n)などの反応により鉄周辺までの種核が形成されると考えられている。主な反応経路は、安定核よりもわずかに中性子過剰核側にあり、定量的な元素合成シミュレーションを行うためには、軽い中性子過剰核の上記反応断面積が必要となる。通常これらの物理量は、短寿命核が介在するために殆どが未知の量であるが、統計模型により確からしい推定が出来るとされている。しかし、軽い核では、統計模型の基礎である励起準位の状態密度が高くないために、その推定値が実際を良く再現しているかいなかが不明であり、実験的に直接断面積を求める事が必要とされていた。この研究では、すでに我々のグループではじめていた短寿命核による(α,n)反応断面積直接測定の測定方法をさらに改良し、以前よりも強度の高い短寿命核ビーム(10^4pps)による実験を可能としている。これにより、^<16>N,^<12>B,^8Liビームによる(α,n)反応断面積の測定に成功し、一部のデータについて解析を終了する事が出来た。我々のグループでは、加速された短寿命核ビームを利用する施設を建設中であるが、そこでの研究の展開のため、レーザーイオン源の基礎技術開発、スピン偏極を利用した新しい核分光法の開発等についても、本研究の一部として進める事が出来た。
ソ連非公式芸術とジャズ文化-創造の場とネットワーク形成に関する研究

1950年代後半1980年代のソ連や中欧において独自の発展を遂げた非公式芸術(非公認芸術)とジャズ文化の密接な関係およびアンダーグラウンドで生まれた創造の場と人的ネットワークの形成に関して現地調査行い、基礎資料を収集し、それらをもとに研究を重ね、研究会および一般公開のシンポジウムを開催した。これにより旧共産圏社会における芸術文化の特質と機能がかなり明らかになった。1.研究会の開催鈴木正美は2010年3月26-27日、モスクワにおいて、研究協力者のスホーチン、レートフと共に研究内容・研究成果について会議を行った。また、本研究課題の最終成果として、2011年12月に新潟と東京で国際シンポジウムを開催し、スホーチン、レートフも参加することで合意を得た。非公式芸術に関する国際ンシンポジウムは前年度までの基盤研究(C)「20世紀後半のロシア・中欧における非公式芸術の総合的研究」(研究代表者:鈴木正美)において2008年に開催されただけあり、今回も意義深いものになるだろう。2.海外における現地調査鈴木正美は2010年3月25日30日、モスクワのヴィンザヴォート、ズヴェーレフ現代芸術センター等の他、複数の美術館、ギャラリーで非公式芸術に関する展覧会を実見し、資料収集を行った。また数名の非公式芸術家に聞き取り調査を行った。さらに文化センター「ドム」において前衛音楽関係者にも聞き取り調査を行い、あわせて貴重な音源資料の提供を受けた。また同行した研究協力者の岡島豊樹もジャズ文化関係の貴重な資料を大量に入手した。3.研究成果の公開鈴木正美は当該テーマに関わる1本の論文と1冊の著書(共著)、連携研究者の梅津紀雄は2本の論文を発表した。また、研究成果は研究代表者のホームページにおいて適宜公開している。1.研究会の開催鈴木正美は研究協力者の岡島豊樹と共にサウンド・イメージ研究所において、研究会「ポスト・クリョーヒン・スタディーズ」を2010年4月10日、2010年10月24日、2011年3月19日の計3回開催した。さらに、2010年5月7日-6月29日の約2ヶ月間のモスクワ滞在中に、研究協力者のスホーチン、レートフと共に研究内容・研究成果について会議を行った。また、本研究課題の最終成果として、2011年12月に新潟と東京で国際シンポジウムを開催する予定だが、スホーチン、レートフも参加することで合意を得ており、意義深い内容になることが期待される。2.海外における現地調査鈴木正美は2010年5月7日-6月29日の約2ヶ月間モスクワに滞在し、オブラスツォーフ国立アカデミー中央人形劇場において研究を行い、約2,000点近い資料を調査・収集した。さらに、この間にモスクワのヴィンザヴォート・センター、ズヴェーレフ現代芸術センター等の他、複数の美術館、ギャラリーで非公式芸術に関する展覧会を実見し、資料収集を行った。さらに文化センター「ドム」、クラブ「作曲家同盟」等において前衛音楽関係者にも聞き取り調査を行い、あわせて貴重な音源資料の提供を受けた。こうして日本では入手困難な貴重な資料を多数入手できたことは、今後の研究にとってたいへん有益である。3.研究成果の公開鈴木正美は当該テーマに関わる2本の論文と1冊の著書(共著)、連携研究者の梅津紀雄は1本の論文を発表した。また、研究成果は研究代表者のホームベージにおいて順次公開している。1.研究会の開催鈴木正美は研究協力者の岡島豊樹と共にサウンド・イメージ研究所において、研究会「ポスト・クリョーヒン・スタディーズ」を2011年12月11日、2012年3月10日の計2回開催した。さらに、2012年3月16日-21日のモスクワ滞在中に、研究協力者のスホーチン、レートフと共に研究内容・研究成果について会議を行った。また、本研究課題の最終成果として、2011年12月3日、新潟大学で国際シンポジウムを開催し、連携研究者の梅津紀雄、研究協力者のレートフ、岡島豊樹、木村英明が研究報告を行った。2010年-2012年に行った研究会、シンポジウムでの報告は、2012年夏に研究報告集としてまとめ、またWebサイトにも掲載する予定である。「ソ連非公式芸術とジャズ文化」に関する研究報告集はこれまでにないものであり、意義深い内容になることが期待される。2.海外における現地調査鈴木正美は2012年3月16日-21日モスクワに滞在し、文化センター「ドム」の創設者ニコライ・ドミートリエフの未亡人リュドミーラ・ドミートリエヴァに会い、聞き取り調査を行った他、ドミートリエフ関係の資料を大量に頂戴した。さらに、この間にモスクワのヴィンザヴォート・センター、トレチャコフ美術館新館等の他、複数の美術館、ギャラリーで非公式芸術に関する展覧会を実見し、資料収集を行った。

また非公式芸術家の一人であったイリーナ・ザトゥロフスカヤに会い、聞き取り調査を行い、あわせて貴重な資料の提供を受けた。こうして日本では入手困難な貴重な資料を多数入手できたことは、今後の研究にとってたいへん有益である。3.研究成果の公開鈴木正美は当該テーマに関わる3本の論文と1冊の著書(共著)、連携研究者の梅津紀雄は1本の論文と1冊の著書を発表した。また、研究成果は研究代表者のWebサイトにおいて順次公開している。
大学受験競争と教員・卒業生の労働市場のミクロ経済分析

本年度は、大学受験を巡る重要な論点の中で、以下に述べるような側面について、理論モデルの構築、独自の資料の収集及び分析を行った。(1)学生の質を測る尺度が複数あり、それぞれ計測にかかるコストが異なるとき、大学が行う入学試験の内容は、大学や社会が求める人材の基準と必ずしも一致しないことを理論的に示した。ここから導かれる仮説を、現在整埋・入力中の大学受験データ(受験科目と大学の学部・学生の就職先)から検証するべく、現在作業中である。(2)日本固有の現象として、大学の序列や、私立大学の授業料および質がどのようなメカニズムで決定されているか、大学間の競争をモデル化した。そこではFernandez and Gali(1999)のモデルを応用し、更に大学間には資産や質の差があること、国立大学の授業料は政策的に低く設定されていること、受験生は、大学の質、授業料の高さ、受験の厳しさ(偏差値)を比較しながら、自分の進学先を決定していく、ということが考慮されている。その際、授業料は、大学生にとって「受験の厳しさ」と代替的なコストであることになり、「人気の高い大学ほど授業料が安い」ことが、市場均衡として導かれる。この場合、受験競争が効率的かどうかは、(1)で考察しているように、試験での得点と杜会での実際の生産性との相関関係による。実証的には、現在、大学の研究費、授業料、偏差値、卒業生の就職先、大学入学者の高校間分布などの資料を用い、受験生の行動モデルの検証及び大学の質と価格の市場均衡値の計測について、検討を加えている。本年度は、大学を巡る既存の議論の再点検、経済理論モデルの構築、及び基本データの収集・整理を行った。これまでの論点の整理では、特に、教育社会学で行われている議論(メリトクラシー理論等)を概観した。理論モデル面では、標準的な教育の経済モデル(人的資本理論、スクリーニング理論)を再検討し、特に、大学受験が、大学の質、大学教員の労働市場、及び大学卒業生の労働市場と密接な関係を持つことを念頭に置きながら、受験競争がどのような条件の下で発生するのか、それが効率的に機能するための条件は何か、についての定性的な議論を深めていった.例えば、従来の経済モデルで仮定されていた、大学進学の効果とコストは年数だけで決まる(homogeneity)といった制約を緩め、大学問に差があることが、受験競争にどのような形で影響を与えるのかを考察した。このように、(米国で)標準的な理論の中で、日本の大学を分析する時に無理がある制約条件をはずしていった時の効果を、一つ一つ検討している。また、大学が入学生の質にこだわり、そのために入試に厳密にやろうとする(コストをかける)動機付けが、情報開示に偏りのある制度の下で発生しやすいことを解明している。実証面で大学と労働市場との関係を検証するためのデータとして、家計の所得、子供の数、一人当たりの大学までの教育費、大学での教育費、大学での時間の使い方、労働市場での結果、大学の教育・研究面での質、偏差値等のデータを収集することとしているが、現在は特に、比較的手に入りやすい、「全国消費実態調査」、「学校基本調査」、「保護者が支出した教育費調査」の主要部分(地域別時系列)から整理している。
競争期を迎えた滞在型市民農園～特に老朽化施設管理と新設計画に関する研究

近年,滞在型市民農園(KG)の一部に空き区画がある旨が報告されている。需要と供給のバランスの乱れが原因だとの仮説のもと,KGおよびその区画の分布や人口分布と空き区画との関係について検討した。空き区画との関係は明確には説明できなかったが,長野県や兵庫県におけるその過剰な偏在を明らかにし,特に長野県において早期に多くの区画を有するKGが解説されたことの問題点について指摘した。このほか,東日本大震災に被災した宮城県のKG事例に着目し,その被災直後の対応の是非について考察した。さらに本研究の延長上として,市町村主導の移住促進施策についても広範な調査により具体的な取組内容を把握した。本研究の目的として,「1老朽化が進みつつある既存の滞在型市民農園(KG)の維持管理の方策とその限界,ならびに取り壊しの方法および再建築の可能性についてと,2近年でも進みつつある新たな開設の計画のあり方についての検討を行うことを主な内容とする。これに加えて,3KGの新たな可能性および課題に関して追究する。今回はIターン促進の可能性に着目したい」と記述した。これに向けてH25年度は,1)GISを用いたKGおよびその区画の空間分布に関する時系列を考慮した分析と,それを用いたKG新設計画に関する検討(H24年度の成果を受けて発展させたもの),2)市町村などが主体となったIターン促進取組に関するデータベース作成,3)住民主導によるIターン促進取組が行われている群馬県南牧村を対象に,その事業展開に関する調査,ならびに類似事例である千葉県館山市のNPO法人との比較,を実施した。以上の成果として,11)の成果をとりまとめ,論文として公表した(農村計画学会,32巻論文特集号,細谷,井上と共著)。『滞在型市民農園およびその区画の地理的分布ー特に空き区画の現状および新設計画に注目してー』と題した本論文により,本科研課題の当初目的はその過半が達成できたと自己評価している。22)の結果に解析を加えたものについて,現在,農村計画学会に論文として投稿中である(平林,細谷と連名)。33)の成果について,まず中山間地域フォーラムのシンポジウムで招待講演した。また,著書『福島農からの日本再生』(守友・大谷・神代編,農文協)に,『高齢化日本一の村でのIターン促進活動と地域支援ー群馬県南牧村ー』という表題で寄稿した。これに向けてH24年度は1)全国のデータベース作成,2)GISを用いたKG新設計画に関する検討,3)老朽化が懸念されるKGへの調査,を計画した。この計画に対するH24年度の実績としては,1過去に作成してきたデータベースに対し,若干の見直しを行うとともに,特にKGの空き区画問題についての考察を行った。2既存のKGの分布に関するGIS的な検討を行い,現状およびその要因に関する分析を行った(1の成果と合わせ,論文投稿中)。3老朽化が懸念されるKGとして,北海道・栗沢クラインガルテンへの調査を行った。なお,1の大幅刷新は当面の大きな課題であり,3の事例蓄積の充実は当初計画にも書いたとおり,H25年度にも継続的に行う。これらに加え,計画に謳わなかった内容として,以下の成果を得た。4東日本大震災に被災した宮城県丸森町のKGの事例についての調査を急遽行い,その実状を記録するとともに,この類の施設が具備しておくべき天災への対応について言及した(論文投稿,既掲載)。5H25年以降のテーマとしていたKGのIターン者獲得への寄与に関する調査を行い,結果の一部は過疎地におけるIターン促進策の一例として総説にまとめた(既掲載)。本研究では,以下を目的として設定した。「1老朽化が進みつつある既存の滞在型市民農園(クラインガルテンとも呼ばれる。以下,KG)の維持管理の方策とその限界,2近年でも進みつつある新たな開設の計画のあり方,3KGの新たな可能性および課題として,特にIターン促進の可能性」。これらに対し,以下の成果を得た。A)GISを用いたKGおよびその区画の空間分布について,時系列および都市住民の人口分布を考慮した分析を行った。また,それを用いたKG新設計画に関する検討を行った。その結果の一部は農村計画学会誌(2013)に発表した(細谷,井上と共著)。また近年,一部のKGに見られる空き区画が残存している問題についても,KGおよびその区画の密度,ならびに人口分布とである程度まで説明できた(投稿準備中)。

これらにより,上記の12,特に2については目的を概ね達成できた。B)市町村消滅論に対抗する形で田園回帰が注目されている中,市町村によるIターン促進取組(KGを含む)について悉皆的に検討し,その傾向を把握した。東日本について農村計画学会誌(2014)に公表した(平林,細谷と共著)。また全国のデータは都市住宅学会誌(2015)に発表した(単著)。なお,移住促進取組については高齢化日本一とされる群馬県南牧村を事例とした調査を続けており,それについても『福島農からの日本再生』(守友ら編著,農文協,2014)などで発表した。C)その他の業績として,東日本大震災がKGにもたらした影響について,農村計画学会誌(2012)に発表した(井上と共著)。また本研究の過程でKGの現状を広く把握できていることから,農業農村工学会誌(2014)に小講座として寄稿した(単著)。農業土木・農村計画学本科研課題の中核テーマである,滞在型市民農園(KG)およびその区画の分布とその時系列的な変遷に関するGIS分析について完了し,論文として公表できた成果について,高く自己評価している。また,本科研課題にとってはサブテーマの位置づけだったIターン促進取組についても順調にデータベースの作成および調査による情報収集が進んでいる。これについては,ちょうど今,定住人口の獲得が重要である旨がマスコミなどでさかんに報じられているが,そうした時流に対して先駆的な研究とすることを目指したい。前述のH24年度の成果15のうち,計画外だったが東日本大震災の影響を受けて急遽行った調査である4が大きい。これは被災の記録の一環となったばかりでなく,施設の開設主体である行政側と管理主体である地元住民組織(指定管理者)との間で,災害対応の備え(マニュアル作成や責任体制の調整)が不十分であったことを明らかにし,すでに原著論文として発表できた。同様に5についても,農村計画学会でIターンについて論じるための嚆矢となる論考を示すことができた。当初計画を実施した13については,23は概ね予定どおりの成果である。1についてのみ,マイナーチェンジ程度しかできず,より新しい情報に更新する必要性が残ったことから,自己評価は十分なものとはできないが,H25年度以降に急ピッチで進めることにしたい。本科研課題にとって重要なのが,老朽化施設を抱えた滞在型市民農園(KG)の現状把握と,KGに関するデータベースの更新である。それらはまさにH26年度の課題として計画している。加えて,Iターン促進取組に関する研究が,前述のとおり時流の後押しをうけ,危急な課題になりつつある。そちらについても並行して研究を進めていきたいと考えている。ただし,条件不利地域の調査が中心になるので,冬季の調査が難しいことがこの類いの研究にとっては大きな障壁である。秋までに計画的に調査を遂行したい。申請時点では,H25年度の計画として,KGに関与する地元住民組織への調査と,その新設に関する理論の構築,Iターン促進効果に関する調査,そして老朽化施設に対する調査の継続を謳っている。上記のとおり,データベースの更新と,GIS的な検討のさらなる充実とがこれに加わるが,概ねこれに沿った形で研究を進めていきたいと考えている。
生態系における難分解性・保存性有害物質の運命と生態毒性に関する研究

本研究は人間活動を起因として、環境に放出または流出した有害化学物質の生態系における運命と生態毒性評価を行うことを目的とした。本研究では、化学物質の発生源、生態系における運命、生態毒性評価、有害化学物質の相互作用等を明らかにした。まず発生源としては、産業廃棄物埋め立て浸出水の細胞毒性、遺伝毒性、内分泌撹乱作用の点から毒性評価を行った。ミジンコの遊泳阻害による細胞毒性は調査地点全てから検出されたが、遺伝毒性が検出されたのは数地点にすぎなかった。しかし内分泌撹乱作用は、源水を40倍濃縮すると、ほとんどの地点から検出された。河川の流下過程における有機有害化学物質の運命を現地調査によって調べた。水に難溶性の有機物質は、水相よりも底質への吸着量が多くなり、そのため毒性も強く現れた。また底質には、比較的極性の高い有機物質が支配的に毒性に寄与していることが分かった。河川の流下過程における有害化学物質の時空間的分布の特性を解析した。特に毒性が強く現れた時期の河川水について、農薬、重金属のミジンコの運動量を指標として相互作用を解析した。ミジンコを用いた毒性試験に運動量阻害の指標で評価することを試みた。従来法では24ないし48時間の死亡率もしくは遊泳阻害率が、運動量の変化を図ることによって、3時間に短縮することができ、また、低濃度でも毒性を検出することができる方法を開発した。船底防汚剤として使用されてきたTBTに変わりIrgaro1051が新たに使用されるようになった。瀬戸内海域における海水の化学分析を行ったところ、既に全域に汚染が進んでいることが明らかになった。また、その分解産物のM1物質も全域に分布している事が分かった。その毒性については親物質よりも娘物質の方が毒性は弱いが、通常の環境で分解しにくく、長期的には、海洋環境の汚染が問題になる可能性が示唆された。有害化学物質の環境への流出過程には、水田、畑、生活排水、下水処理場、焼却処理場、廃棄物埋め立て場など様々な発生源がある。それぞれからの発生源から排出される化学物質は多岐に渡る。これらすべての化学物質について化学分析によって物質の流出を検出することは極めて困難な作業である。そこで本研究では、まず簡易で迅速に、また高い感度で有害化学物質を検出できる実験系を確立し、実環境試料に適用できる事を確認し、生態系における難分解性・保存性有害物質の運命と生態毒性を評価する事を試みる。研究の初年度は、新しい毒性試験法として、化学物質によるDaphinia magnaの運動量の変化に着目して、その運動量を毒性指標(Toxicity Index TI)として定義した。重金属(Cd、Pb、Zn)及び中国地方でもっとも良く使用されている農薬Imidaclopridの単独及び複合投与における毒性試験を行った.毒性の強さはPb>Cd>Znの順序で、これは従来法の24時間EC50値と同じであった。3時間という極めて短時間の暴露時間であるにもかかわらず、その値は50%程度の相違しかなく、高感度で化学物質の毒性を検出することが出来た。相互作用については、PbとCdは相乗的作用、CdとZn、PbとZn、ImidaclpprodとPbは拮抗的作用、ImidacloptidとZnは相加的作用となることが分かった。湖沼に流入する3河川、1農業水路から約半年間に渡って、毎週1回採水し、その濾液及び懸濁体の毒性試験を行った。

試料の毒性は6月から8月にかけて強く現れ、分析した18種の農薬濃度と強い関係が推測された。毒性の強さを目的変数として、各種水質項目及び農薬濃度を説明変数として変数減数法による重回帰分析を行ったところ、3種の農薬とD-P、D-Nと重相関係数0.74の高い相関関係が得られた。環境における有害化学物質の発生源は、水田、畑、生活排水、下水処理、ゴミ焼却場、廃棄物埋め立て場、工場、その他多岐にわたっている。またそれから排出される有害化学物質も多種、多様である。化学物質の中でも下水処理場や、河川の流下過程において微生物や光反応によって比較的容易に分解するものと、それらによっては分解しにくいものとがあり、後者の化学物質は環境における持続性から、特に長期的な生活影響の可能性が強い。本研究はこの難分解性の有害化学物質を対象として、生態系における運命と生態毒性を評価し、有害化学物質による環境汚染の管理・制御を図ることを目的としている。今年度は産業廃棄物埋め立て処分場から浸出した汚染物質の、周辺河川に及ぼす汚染と生態影響及び、生活排水中に含まれる有機合成洗剤成分の河川の流下過程における運命と生態毒性、複合毒性に関する研究を行った。岡山県下に分散する20カ所の産業廃棄物埋め立て処分場周辺の河川水、土壌を採取し、前処理を行って種々のバイオアッセイによって、環境資料の細胞毒性、遺伝毒性、環境変異原性、内分泌撹乱毒性について試験を行った。ミジンコを用いた細胞・致死毒性試験では、ほとんどすべての試料で毒性が検出された。しかしumu testによる遺伝毒性は数カ所で検出されたにとどまった。遺伝子組替型の酵母やBeaconを用いた試験でも三分の一以上の場所で女性ホルモン様物質が検出された。ダイオキシン,各種農薬,その他、様々な有害化学物質による生態系の汚染が重要な問題となってきた。本研究は人間活動によって環境に放出または流出する有害化学物質の生態系における運命と生態毒性評価を行うことを目的とする。近年、特に問題となっている内分泌攪乱化学物質の生態毒性に関わる問題点を明らかにした。我が国では一般有害化学物質の発生源とし、産業廃棄物埋め立て処分場がある。岡山県下で40ヵ所あるうちの20ヵ所について、下流の小水路、河川の水及び底質を採取して、有機物を抽出、濃縮してバイオアッセイを行った。40倍濃縮するとほとんどの地点で、ミジンコの遊泳阻害、藻類の増殖阻害が認められた。また遺伝子組み換え型酵母及び蛍光偏向光度計を用いたエストロゲン様物質が検出され、今後のモニタリングの重要性が示唆された。OECDの勧告ではミジンコを用いた24または48時間の遊泳阻害試験が記載されている。筆者らは短時間で毒性を検出するために、化学物質によるミジンコの短時間の運動量を変化を計測する方法を確立した。この方法では3時間で有害化学物質の存在を検出することができ、従来法とも高い相関性が得られた。また低濃度域では逆にミジンコの運動量が増加し、高い感受性が認められた。船舶の防汚剤として従来TBTが広く使用されてきたが、これが内分泌攪乱作用を有することが明らかになって以来、各種の新規防汚剤が用いられている。ここではIrgaro1051を取り上げ、瀬戸内海各地で海水を採取し分析したところ高い濃度で検出された。またその分解産物であるM1も親物質よりも毒性は弱いが、環境中での分解性は低いことが明らかになった。
社会調査デ-タにおける自由回答のカテゴリ-自動生成システムの開発

本研究の目的は、自由回答法によるデ-タからカテゴリ-(分類基準)を生成し、それに従ってコ-ディングを行って全回答をデ-タ行列に変換するという一連の構造化作業を、コンピュ-タにより支援するシステムを開発することであった。このシステムにおいてはコンピュ-タと人間(分析者)の協調をどのような形で行うかが重要であるが、基本的には高度な判断は分析者が行い、コンピュ-タはその意思決定を助ける環境を作り出すための道具であるとの認識に基づいて開発を行った(その意味で研究課題の名称がやや不適当であった)。今年度の研究実績については以下の通りである。(1)カテゴリ-生成支援システムについての主要な部分は達成できた(適用例としては11.研究発表の最初の論文参照)。具体的に述べると、(1)自由回答法による自由回答法によるデ-タを文字デ-タのままコンピュ-タに入力する。1つの回答中に2つ以上の内容が含まれる場合には、ブランクなどの区切り記号を入れておくこと。(2)プログラムにより1内容/1コ-ドとする。(3)内容を先頭の文字から50音順にソ-トする。当然、まったく同じ内容のものは続いて並ぶ。(4)まったく同じ内容は1つにまとめて、かわりに内容の先頭に頻度を付ける。これにより回答の内容が頻度付きで明示的になり、理解しやすい。(5)さらに指定した言葉または文が回答中でどのような用いられ方をしているかも調ベることができる。これによっても回答の状態がつかめる。(1)(2)は分析者でなくてもできる作業であり、分析者は(4)(5)の結果をみながらカテゴリ-の生成を進めればよいために、従来と比較すると非常に作業が行いやすかった。今後はさらに使いやすいシステムとすることが課題である。(2)コ-ディング支援システムについては未だ終了しておらず、知識ベ-スシステムを用いた開発を進めている段階である。
ＰＤ－１を標的としたＨＤＡＣ阻害剤とＯＫ－４３２による口腔癌に対する新規免疫療法

担癌マウスに対して抗PD-L1抗体とOK-432を用いた実験的治療を行い、その効果とメカニズムを解析した。未処理SCCVIIはPD-L1を発現していなかったが、IFN-γを添加するとPD-L1が発現した(FACS)。抗PD-L1抗体はSCCVIIに対する直接的な増殖抑制効果を示さなかった(MTT assay)。抗PD-L1抗体とOK-432の併用により、担癌マウスの腫瘍増殖は有意に抑制された(動物実験)。抗PD-L1抗体とOK-432の併用は口腔癌に対して有効な治療となりうる可能性が示唆された。癌の免疫療法において、免疫原性の強い腫瘍抗原を持つがん細胞は排除されるが、がん細胞と免疫細胞の共存状態を経て、ゲノム不安定性を基本性質とするがん細胞は、高免疫原性腫瘍抗原の消失、免疫抵抗性や免疫抑制能の獲得により、免疫防御を逃れて増殖すると言われている。そこで、このようながんの免疫抑制機構を解除することががん免疫療法の開発につながると考え、免疫チェックポイントの1つであるPD-L1に着目した。多くの癌細胞はPD-L1を発現することによって、活性化T細胞に発現するPD-1を介してT細胞の機能を抑制し、宿主の免疫監視機構から巧妙に逃れる。まず、口腔扁平上皮癌細胞株SCCVIIと肺扁平上皮癌細胞株KLN205のPD-L1の発現を調べたところ、SCCVIIには発現せず、KLN205は弱いながらも発現を認めた。各細胞をIFN-γで処理すると、ともにPD-L1の発現を認めた。次に、SCCVII、KLN205の細胞増殖に対する抗PD-L1抗体の影響をMTTアッセイで検討したところ、ともに直接的な増殖抑制効果は認めなかった。また、次年度の動物実験のために、SCCVIIとKLN205をマウスに移植し腫瘤を形成することを確認した。2015年度に口腔扁平上皮癌細胞株SCCVIIと肺扁平上皮癌細胞株KLN205のPD-L1の発現を調べた。さらに、SCCVII、KLN205の細胞増殖に対する抗PD-L1抗体の影響をMTTアッセイで検討した。さらに、次年度に動物実験を遂行するための予備実験として、SCCVIIとKLN205をマウスに移植し腫瘤を形成することを確認した。これにより2016年度に、SCCVIIあるいはKLN205担癌マウスに対して、抗PD-L1抗体やOK-432を用いた実験的治療を行うことができる。当初の計画とほぼ同程度の進行状況であり、特に問題はない。免疫チェックポイント阻害剤は強力な抗腫瘍効果を示し、なかでもPD-1/PD-L1経路を阻害する抗PD-L1抗体は種々の癌腫に対して治験が行われており、認可が進められている。一方、OK-432は癌免疫療法剤として口腔癌を含む多くの悪性腫瘍に対して用いられ、IL-12、IFN-γの誘導、細胞傷害性T細胞の活性化を介して抗腫瘍効果を発揮する。本研究において、口腔扁平上皮癌細胞株SCCVIIを播種した担癌マウスに対して抗PD-L1抗体とOK-432を用いた実験的治療を行った。前年度に、未処理のSCCVIIにおいてPD-L1は発現していなかったが、IFN-γ処理を行うことで発現することを確認している。また、SCCVIIの細胞増殖に抗PD-L1抗体が影響をおよぼさないことを明らかにした。上記をふまえて平成28年度は、口腔扁平上皮癌細胞株SCCVIIを播種した担癌マウスに対して抗PD-L1抗体とOK-432を用いた実験的治療を行った。SCCVII(5x10*5)をC3H/He Jマウスに播種し、約7日後に腫瘤が形成されることを確認した。抗PD-L1抗体(200μg/マウス)は1日毎に3回腹腔内投与を行い、OK-432(1KE/マウス)は週2回腫瘍周囲に局注し、腫瘍サイズを指標に抗腫瘍効果を検討した。その結果、抗PD-L1抗体とOK-432投与群では、対照群と比較して腫瘍増殖が有意に抑制された。今後、摘出した腫瘍組織を免疫組織学的に解析を行うことで、抗腫瘍活性発現のメカニズムを明らかにする。このことはより有効な新規癌免疫療法の開発に寄与すると考える。当初の予定通り、口腔扁平上皮癌細胞株SCCVIIを播種した担癌マウスに対して抗PD-L1抗体とOK-432を用いた実験的治療を行った。がん細胞は免疫原性腫瘍抗原の消失、免疫抵抗性や免疫抑制能の獲得により、免疫防御を逃れて増殖する。このような免疫抑制のメカニズムとして免疫チェックポイントが知られており、中でも免疫抑制受容体PD(programmed death)-1はT細胞に発現してT細胞の機能を抑制するため、PD-1に対する抗体療法が注目されている。その中、申請者はエピジェネティック機構をターゲットとし、HDAC阻害剤がT細胞に発現したPD-1の機能を阻害することに注目した。一方、OK-432は強力な癌免疫療法剤として、口腔癌を含め多くの領域の悪性腫瘍において、有効性が報告されている。

その抗腫瘍効果の機序は、T細胞や抗原提示細胞に作用し抗腫瘍性サイトカインであるインターロイキン(IL)-12、インターフェロン(IFN)-γの産生を誘導すること、細胞傷害性T細胞の活性化によることが報告されてきた。そこで、本研究では、バルプロ酸を含めた種々のHDAC阻害剤が直接的に癌細胞の増殖を抑制するのみならず、T細胞に発現したPD-1を阻害することで免疫抑制状態を解除し、さらにOK-432の抗腫瘍効果を増強する可能性について検討することを目的とした。しかしながら、HDAC処理によりT細胞のPD-1発現が阻害されなかったため、抗PD-L1抗体とOK-432の併用による、抗腫瘍効果について検討した。口腔扁平上皮癌細胞株SCCVIIは未処理ではPD-L1を発現していなかったが、IFN-γを添加するとPD-L1が発現した。抗PD-L1抗体とOK-432はSCCVIIに対する直接的な増殖抑制効果を示さなかった。抗PD-L1抗体とOK-432の併用により、担癌マウスの腫瘍増殖は有意に抑制された。以上より、抗PD-L1抗体とOK-432の併用は口腔癌に対して有効な治療となりうる可能性が示唆された。担癌マウスに対して抗PD-L1抗体とOK-432を用いた実験的治療を行い、その効果とメカニズムを解析した。未処理SCCVIIはPD-L1を発現していなかったが、IFN-γを添加するとPD-L1が発現した(FACS)。抗PD-L1抗体はSCCVIIに対する直接的な増殖抑制効果を示さなかった(MTT assay)。抗PD-L1抗体とOK-432の併用により、担癌マウスの腫瘍増殖は有意に抑制された(動物実験)。抗PD-L1抗体とOK-432の併用は口腔癌に対して有効な治療となりうる可能性が示唆された。SCCVIIあるいはKLN205担癌マウスに対する抗PD-L1抗体の抗腫瘍効果を検討する。具体的には、5x10*5で播種し、腫瘤形成後に抗PD-L1抗体(200μg/マウス)を3回腹腔内投与を行う。検討項目として、腫瘍サイズ(短径、長径)、体重、血清中IFN-γ濃度、屠殺後に免疫染色にてIFN-γ、CD3、CD4、CD8、PD-L1、PD-L2、PD-1などの発現について検索する。さらに、抗PD-L1抗体とOK-432を併用した時の抗腫瘍効果についても検討する。平成29年度は、平成28年度に施行した動物実験の試料を用いて、抗腫瘍活性発現するメカニズムについて詳細に検討する。具体的には、血清中のIL-12、IFN-γの濃度を測定する、摘出した腫瘍組織を免疫組織学的に解析を行う。腫瘍免疫学当初、HDAC阻害剤がPD-1の発現に与える影響を検討し、その後、HDAC阻害剤と抗PD-1抗体との併用療法を計画していた。しかしながら、PD-1は活性化T細胞に発現するため、健常人の通常のT細胞には発現していない可能性が高いと考えた。そこで、癌細胞に発現するPD-L1を標的とし、OK-432との併用療法を行うこととした。当初、HDAC阻害剤がPD-1の発現に与える影響を検討し、その後、HDAC阻害剤と抗PD-1抗体との併用療法を計画していた。そのため、次年度消費額が生じたと考える。次年度はSCCVIIおよびKLN205担癌マウスを作成し、抗PD-L1、OK-432を用いた実験的治療を行う。その際の検討項目は前述の通りである。
アクエリアスコンピューティングにおける大容量分子生物学的実装と応用

本研究の目的は、DNAコンピューティングの一種である、アクエアス・コンピューティングに基づく超並列計算の枠組みのもとで、より高度で現実的な工学的応用の基礎となる、分子メモリの大容量化とその応用にある。本年度の成果は大きく分けて次の2つからなる。1 DNA-PNA-PNAの3重鎖形成による3ビットメモリの実現1本鎖DNAとbis-PNA(同じ配列のPNAを2本、短いポリマーで結んだ特殊な分子)による3重鎖形成現象について、実験条件を変化させて反応効率を調べ、基礎検討データを収集した。PNAの配列設計についていくらかの経験則が蓄積できたため、初年度に見られた極端な収率悪化は回避できた。研究者による天然酵素を用いた従来手法と同等の3ビットメモリを実現した。2メモリ状態の複製法の信頼性確認実験萩谷らの鞭打ちPCR法の応用として研究者が初年度に提案した分子メモリの状態の複製手続きについて、信頼性確認実験を行った。そこでは鞭打ちPCR法により、DNAとbis-PNAが3重鎖形成した部分をスキップするように複製が行われるため、破壊書込みされたメモリーの状態が複製できる。複製された分子はDNAのみからなるので、随意に増幅することができ、後段の任意のDNAコンピューティングに受け渡すことができる。最も単純な1ビット分のスキップが起こることを確認した。以上のように、実応用規模の分子メモリは実現できなかったが、当初計画と比較して成果1)は天然酵素に依存した従来法と同等の容量を実現し、成果2)はメモリアクセスの階層化などに結びつくため、大規模化のてがかりとなる成果であると考えている。1)DNAへのPNAの侵入現象の信頼性確認実験2本鎖DNAへのPNAの侵入現象について、DNA長さ、PNA長さ、DNA濃度、PNA濃度、反応量、温度、反応時間などを変化させて、侵入効率を調べ、大規模化の基礎検討データを収集した。PNAの受託合成の成否は配列設計に極めて敏感であり、かつ侵入現象の反応条件もDNAとPNAの精製度に強く依存するなど、当初予想していなかった困難があったが、侵入現象の再現に成功し、最初の1ビットを実現した。2)メモリ状態の複製法の提案萩谷らの鞭打ちPCR法を応用して、分子メモリの状態を複製する手続きを提案した。PNAは人工分子であるので、天然酵素によっては複製、分解ができない。このことから、当初、個々の実験操作のハンドリングエラーを最小限に抑えるための全自動核酸抽出装置の導入を計画していた。提案手法では、鞭打ちPCR法により、PNAの進入した部分をスキップするように複製が行われるため、PNAが侵入したDNA分子そのものが複製されるわけではないが、破壊書込みされたメモリーの状態が複製できる。複製された分子はDNAのみからなるので、随意に増幅することができる。これにより、マニュアル操作によっても、ハンドリングエラーの蓄積に頑健な計算手順の実現が期待できると判断し、補助金の使途を設備品の導入から主としてPNAの受託合成費用に変更することとなった。以上のように、当初計画と比較して成果1)は予期せぬ困難があり若干遅れ気味であるが、成果2)は当初計画にはなかった画期的な提案として前者を補って余りあるものと考えている。1.DNA-PNA-PNAの3重鎖形成による3ビットメモリの実現

1本鎖DNAとbis-PNA(同じ配列のPNAを2本、短いポリマーで結んだ特殊な分子)による3重鎖形成現象について、実験条件を変化させて反応効率を調べ、基礎検討データを収集した。PNAの配列設計についていくらかの経験則が蓄積できたため、初年度に見られた極端な収率悪化は回避できた。研究者による天然酵素を用いた従来手法と同等の3ビットメモリを実現した。2.メモリ状態の複製法の信頼性確認実験萩谷らの鞭打ちPCR法の応用として研究者が初年度に提案した分子メモリの状態の複製手続きについて、信頼性確認実験を行った。そこでは鞭打ちPCR法により、DNAとbis-PNAが3重鎖形成した部分をスキップするように複製が行われるため、破壊書込みされたメモリーの状態が複製できる。複製された分子はDNAのみからなるので、随意に増幅することができ、後段の任意のDNAコンピューティングに受け渡すことができる。最も単純な1ビット分のスキップが起こることを確認した。以上のように、残念ながら実応用規模の分子メモリは実現できなかったが、当初計画と比較して成果1)は天然酵素に依存した従来法と同等の容量を実現し、成果2)はメモリアクセスの階層化などに結びつくため、大規模化のてがかりとなる成果であると考えている。
オゾンバイクロバブルを用いた養液殺菌と野菜の生産性向上が同時に可能な養液栽培

水耕栽培で、オゾンマイクロバブル(O3MB)の発生にともない酸化・沈殿した培養液中のFeとMnは、キレート剤の添加により再溶解が可能であった。さらに、キレート剤添加に伴い培養液中の殺菌効果は影響しなかった。レタスは、殺菌効果が得られる溶存オゾン濃度では生育に影響を受けないことから、特に水耕のレタス栽培では、キレート剤を使用したO3MBによる培養液殺菌が水耕栽培での新しい栽培技術として利用可能であることが明らかとなった。培養液の殺菌を目的としたオゾンマイクロバブル(O3MB)の発生後のキレート剤添加が、培養液の肥料組成、植物病原菌の殺菌および植物(ホウレンソウ、レタス、コマツナ)の生育に及ぼす影響を検討した。O3MBを培養液中に発生させると沈殿が生じ、FeとMn濃度の減少が認められた。そこで、EDTAまたはDTPAの2種類のキレート剤を添加したところ、添加濃度が濃いほどFeとMnは培養液中に再溶解した。キレート剤を添加すると培養液中のpHの低下が認められたが、pH調整の有無はFeとMnの再溶解量に影響を及ぼさなかった。さらに、O3MBを発生させてキレート剤を添加した後に再度O3MBを発生させても、培養液中のFeとMnの濃度に影響が認められなかった。O3MBはいずれの植物の生育にも影響を与えなかったが、キレート剤を重量比(w/v)で0.1、0.01または0.001%添加すると、全ての植物で生育不良が認められた。しかし、0.0001%の添加では生育への影響はなかった。また、キレート剤の添加はO3MBの殺菌効果に影響しなかった。以上の結果から、培養液殺菌にO3MBを利用する際のキレート剤添加は、重量比(w/v)で0.0001%濃度の添加では植物の生育への影響はなく、培養液中のFeとMnの再溶解が可能であることから、キレート剤を使用したO3MBによる培養液殺菌が水耕栽培での新しい殺菌技術として利用可能であると考えられた。オゾンマイクロバブル(O3MB)には高い殺菌特性と、O3MBが酸素に瞬時に変化し野菜の生育に必要な酸素を培養液中で維持することを見出し、O3MBを用いた高生産性の養液栽培システムの確立を目指している。しかし、オゾンは強力な酸化力を有し、培養液中に溶解しているFeやMnを沈殿させる。対策として、キレート剤添加により沈殿防止が可能であることを見いだした。しかし、キレート剤の種類、濃度と野菜の生育との関係については未解決であるので、これらの点を明らかにすることを目的とした。平成24年度は、コンテナを用いて野菜を栽培して基礎的データを取得し、添加するキレート剤の種類、濃度と植物の生育との関係、さらには培養液の殺菌に及ぼす影響について検討した。EDTAまたはDTPAキレート剤を添加したところ、添加濃度が濃いほどFeとMnは培養液中に再溶解した。O3MBは植物の生育に影響を与えなかったが、キレート剤を重量比(w/v)で0.1、0.01または0.001%添加すると、植物の生育不良が認められた。以上の結果から、培養液殺菌にO3MBを利用する際のキレート剤添加は、重量比(w/v)で0.0001%濃度の添加では植物の生育への影響はなく、培養液中のFeとMnの再溶解が可能であることが明らかとなった。平成26年度は、オゾンマイクロバブル(O3MB)発生に伴う溶存オゾン濃度と植物の生育との関係について検討した。その結果、ホウレンソウは、O3MBを週2回、溶存O3濃度を0.2ppmで発生させても生育に影響が及んだ。しかし、レタスはO3MBを週2回、溶存O3濃度が0.20.8ppmの範囲で発生させても生育に影響は及ばなかった。そこで、レタスに週7回、0.20.8ppmの範囲でO3MBを発生させたが、生育には影響しなかった。O3MBの発生に伴い、培養液中のFeとMnが酸化・沈殿し植物は吸収し難くなる。ホウレンソウは、これらの微量要素を十分に必要とするが、レタスは微量でも生育に影響しないことから、必要とする培養液中の栄養素の溶解量の差異が生育に影響することを明らかにした。また、季節にかかわらず同様の結果が得られた。

O3MBを培養液中に発生させるとFeとMnが酸化・沈殿することから、EDTAまたはDTPAキレート剤を添加すると、添加濃度が高いほどFeとMnの培養液中に再溶解する濃度は高まった。また、キレート剤の種類による効果の違いは認められなかった。キレート剤を添加すると培養液中のpHの低下が認められたが、pH調整を行ってもFeとMnの再溶解量に影響は認められなかった。さらに、O3MBを発生させてキレート剤を添加した後に再度O3MBを発生させても、FeとMnの濃度に影響が認められなかったことから、O3MBの発生の毎にキレート剤を繰り返し添加する必要がないことが示唆された。さらに、キレート剤添加に伴う培養液中の殺菌効果に影響はしなかった。O3MBの発生にともない沈殿した培養液中のFeとMnは、キレート剤の添加により再溶解が可能であることから、キレート剤を使用したO3MBによる培養液殺菌が水耕栽培での新しい殺菌技術として利用可能であると考えられた。栽培環境学研究の目的にしたがった研究成果が得られており、順調であると判断される。平成24年度は、コンテナを用いて野菜を栽培して基礎的データを取得することを目的意図し、添加するキレート剤の種類、濃度と植物の生育との関係、さらには培養液の殺菌に及ぼす影響について明らかにすることを目標とした。その結果、EDTAまたはDTPAキレート剤を用いたが、種類による影響はないことを見出した。添加濃度が濃いほどFeとMnは培養液中に再溶解したが、キレート剤を重量比(w/v)で0.1、0.01または0.001%添加すると、植物の生育不良が認められるが、0.0001%の添加では生育への影響はないことを見出した。また、キレート剤の添加はO3MBの殺菌効果に影響しないことを見出した。したがって、当初の計画通りに順調に研究は進展している。おおむね良好な成果が得られているので、当初の実施計画以外の項目についても、検討していきたい。今後は、60Lコンテナの代わりに、温室内の研究用培養液循環型水耕装置を用いて生産現場を想定した実験を行う。平成24年度の実験で得られた、培養液中に添加するキレート剤の種類、濃度、に関する基礎的知見を基に、ホウレンソウとレタスを栽培して、生育、培養液殺菌に及ぼす影響を検証する。研究補助者の雇用を計画していたが、大学院生と学生が当初予定よりも頑張ったおかげで、補助者の雇用が必要でなくなった。また、旅費を計上していたが、大学予算を旅費に充当した。当初の計画以上の実験を行う計画なので、研究補助者の雇用に必要である。該当なし
文章自動要約による点字用の文章生成の研究

当院は視覚障害の患者向けに情報を点字で提供する情報保障に取り組んでいる。点字翻訳での問題は、(1)同音異義語や受け身と敬語の判別が困難であり、(2)点訳時は漢字仮名混じり文よりも文字数が数倍に増加すること、である。本研究の目的は、(2)の文字数増加へ対処するため、点訳前の文章を自動変換することであり、我々が研究開発した自動点字翻訳プログラムと連携して点訳プロセスの全自動化を最終目標としている。これまでに、前述の(1)の判別困難な単語を自動変換する規則を実装したプログラム開発に取り組んできた。本研究では、これに追加する規則を検討するため、文章要約研究の方法論を病院の医療文書に適応すべく構文解析を実施した。解析対象は、当院の外来案内と入院案内の漢字仮名混じり文から作成された、晴眼者向けの文章(原文)と人手で点訳用に簡略化した文章(点字文)の組とした。そしてこれらの文章を係受け解析ソフトCaboCha(https://taku910. github. io/cabocha/)で解析し比較した。その結果、文節の総計は外来案内の点字文は原文の約89%に、入院案内の点字文は原文の約79%に減少しており、1文中に含まれる文節数も点字文の方が平均1.5文節減少していた。文章の具体例を調べたところ、点字文では文節単位で削除される傾向が見られ、文節数減少の理由の一つと考えられた。係受け関係を持つ文節間の距離の比較では、原文と点字文のいずれも約80%が12文節の距離であったが、10文節以上離れている事例は原文の方が点字文より多い傾向が見られた。今後、更に解析を進めて文圧縮の有効性などを検討し、今回の結果と併せて変換規則に一般化しプログラムに実装していきたい。なお、本研究の成果を第16回日本クリニカルパス学会学術集会で発表し、座長賞を共同受賞した。