hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力学モデルをベースとした動作推論手法による人間行動におけるリスク事象予測

本研究では、人間行動におけるリスク事象を予測するため、人間の力学モデルをベースにした動作予測に確率論に基づく動作推論手法を融合したリスク予測手法を提案し、人間搭載型センサシステムを用いた転倒予測実験により、その有効性を実証することを目的としている。平成18年度は、(1)転倒予測のために必要なセンサ配置の最適化に関する検討、(2)小型軽量かつ無線の人間搭載型センサシステムの開発、(3)福祉機器(歩行器)使用時における上記センサシステムを用いた転倒防止技術の実証に関する研究を行った。まず、対象とする転倒現象を、転倒事故が多数報告されている歩行器使用中の転倒に限定し研究を進めた。歩行器は通常両腕を伸ばして使用することが多いため、転倒を判別する指標となる人間の重心位置推定には、両腕、胴体、両大腿部、両下腿部の合計7箇所にセンサを配置すれば良いことが分かった。センサシステムは、小型の加速度計、レートジャイロ、磁気センサが2cm角でパッケージされた安価な3Dモーションセンサを7個使用し、信号処理用ボードパソコンを搭載した人間搭載型センサシステムを構築した。転倒予測については、前年度検討を行った隠れマルコフモデル(HMM)を使用したデータ処理系をベースに改良を加えたものに、開発したセンサシステムの信号から算出した重心位置・絶対速度・移動方向の3つのセンサ信号を入力し学習を行うことにより、転倒に向かう危険な状態と安全な状態を時々刻々判定するアルゴリズムを構築し、転倒危険性が高いと判断した場合はビープ音にて使用者に警告を発するシステムを開発した。この人間搭載型転倒予測システムを装着した歩行器使用時の転倒予測実験を行い、信頼性や転倒のバリエーションへの対応については今後の検討課題であるものの、転倒状態に陥る前にその予測が可能であることを確認した(日本機械学会福祉工学シンポジウム2007にて発表予定)。
ポテンシャルプログラミングによるπ共役デンドリマーの創製

樹状に連結されたカルバゾールデンドロン内には自発的に外層が電子リッチなポテンシャル勾配が生じることを報告している。このデンドロンを外層に、金属集積能を有するフェニルアゾメチンを内層に配置したダブルレイヤー型のデンドロンを設計した。コアとして3次元的に広がったテトラフェニルメタンを選択し、新規な4置換デンドリマーを合成した。このデンドリマーは10%熱重量減少が550°Cを超える極めて高い耐熱性とアゾメチン骨格由来の金属集積能を有しており高効率なホール輸送材料として期待される。しかし一般的に、このような高分子系のホール輸送材料は積層が困難とされている。この問題点を解決するためにデンドリマー末端のカルバゾール基の3,6-位での酸化カップリングによる架橋を用いた不溶化とパターニングを検討した。デンドリマーのサイクリックボルタンメトリーは電解重合に特有のサイクルごとの電流値の上昇を示し、電解重合膜が得られることが明らかとなった。この現象を利用し、Current Sensing AFM (CSAFM)を用いてデンドリマー薄膜のパターニングを試みた。CSAFMにより電圧を印加しながら操作した部位の導電性の変化が観測され、薄膜の直接的なパターニングが可能であることが示された。さらに、このような酸化ガップリング重合が紫外光の照射によっても生起することを見出した。フォトマスクを用いたパターニングが可能であることも確認しており新規なホール輸送材料として現在有機EL等のデバイスへと使用されることが期待される。フェニルアゾメチンデンドリマーは内層から外層への放射状段階的錯形成能を有することが知られている。これはパラ位で連結されたフェニルアゾメチンの外層からの電子供与によって内層の電子密度が増加することによって生じている。本研究ではメタ位連結型のフェニルアゾメチンデンドリマーの合成に初めて成功した。デンドロン誘導体の金属塩(GaCl_3)との錯形成挙動をUV-visスペクトルを用いて詳細に検討した。共役の切断に伴ってパラ位からの電子供与効果がなくなることにより通常のフェニルアゾメチンデンドリマーとは逆に外層から内層へ段階的に金属塩が配位する特徴的な挙動を有していることが明らかとなった。フェニルアゾメチンデンドリマーの電子密度勾配を逆転させることに成功した初めての例であり、勾配を生かした電子移動系やデバイスへの展開について検討中である。カルバゾールデンドロン内には外層電子リッチなポテンシャル勾配が存在することがわかっている。このデンドリマー内のポテンシャル勾配を利用した電荷輸送系の構築を目指し、アクセプターであるベンゾフェノンにカルバゾールデンドロンを連結した分子の合成に成功した。フォトルミネッセンス測定よりカルバゾールをドナーとし、ベンゾフェノンをアクセプターとする分子内ねじれ電荷移動状態からの発光が観測された。電荷移動と発光挙動からポテンシャル勾配の効果を検討するために現在他のアクセプターとの連結や物理化学的な解析について検討中である。
半屈曲性・高Tgポリマーの磁場下のLB法による分子配向制御と非線形光学効果

前年度合成したpoly[isopropyl(p-nitrophenylcarbamoyloxy)neopentyl fumarate](PiNFと略)について、LB法で累積した分子配向異方性を持つX膜(以下、X膜)および異方性を持たないY膜(以下、Y膜)と、スピンコート/ポーリング処理して厚み方向の分子配向異方性を持たせた薄膜(以下、SC膜)の非線形光学特性を評価した。その結果、XおよびSC膜のみが非線形活性であり、分子配向異方性がLB法によっても実現された。しかしながら、Y膜のd_<33>は0.51pm/V程度であり、非線形単位は面内方向についてはランダム配置しており、厚み方向へ配向度は小さいことが分った。これは、neopenthl基の2つのmethyleneの自由回転性がやや高いため、LB法による界面異方性制御の力が及ばないからと考えられる。事実,PiNFは水素結合再配置と連動したガラス転移点を90110°C附近に示し、ポーリングしたSC膜はd_<33>=約810pm/Vと、X膜に比べて約10倍の非線形活性を示した。そこで、側鎖非線形単位の自由回転性を低下させたpoly[isopropyl(p-nitrophenylcarbamoyloxy)isopropyl fumarate]を新規に合成し、LB-X膜を作成した。非線形定数の決定にまでは至っていないが、前述したSC膜を凌駕する強度の第二次高調波が観測された。今後は、この材料を用いて各種非線形定数を決定するとともに、薄膜系素子へ展開する予定である。
糖尿病とがんのmultimorbidity患者のニーズと外来看護支援モデルの構築

我が国における高齢者人口は増加の一途をたどっている。それは、複数の病的状態が併存するmultimorbidity(多疾患罹患状態)により「慢性の病を同時にいくつも体験しながら生きる」人が増加することでもある。糖尿病とがんは慢性の病であり、医療の高度化、治療による生存率の向上により、両方の治療を行い在宅で生活する患者がさらに増えると推測される。本研究の目的は、糖尿病とがんを併せ持ち、在宅で療養生活を営みながら両疾患の治療を継続して行っている患者および家族が体験している困難とその対処、外来看護師に対するニーズを明らかにし、外来における看護支援のありかたについて見出すことである。平成30年度の計画は、(1)先行研究を収集し分析する、(2)先駆的な取り組みをしている施設での取り組みについてリサーチする、(3)予備調査への協力を依頼する施設および協力者を選出する、(4)調査内容および分析方法を検討する、であった。(1)については、国内外で発表された先行研究をリサーチした結果、糖尿病とがんの発症・治療の関係についての研究はあるが、multimorbidityにある患者への看護に関する研究論文はなく、検索する範囲や用いるデータベースを増やしてリサーチしている。(2)については、リサーチをする施設の選定を行っている。(3)については、特定分野の専門性を有する看護師(がん看護専門看護師、糖尿病看護認定看護師)に協力を依頼し内諾が得られた。施設および看護師への正式な依頼はこれから行う。(4)については、先行研究を収集し分析をしながら検討を重ねている段階である。先行研究の収集と分析に時間を要しており、調査内容および分析方法の検討が十分になされていない。また、先駆的な取り組みをしている施設の選定を進めている段階であり、リサーチへの協力をこれから依頼するところである。くわえて、予備調査への協力についてもこれから正式な依頼を行うところである。2019年度に予備調査を実施する予定であるが、2019年度末から2020年度にかけての実施となる可能性が高い。海外では、糖尿病ががんの発症リスクを高めるが、がんもまた糖尿病の発症リスクを高めるという報告がある。くわえて、がんの診断が血糖降下薬の服薬に関するアドヒアランスが低下するという報告もある。したがって、がんと糖尿病の治療が両方とも継続されることが重要である。がんと糖尿病の治療や養生法が継続できるための外来における看護支援を見出すために、2019年度は引き続き国内外の先行研究をリサーチしていく。そして、先行研究および先駆的な取り組みをしている施設へのリサーチ、協力者(特定分野の専門性を有する看護師)に対するヒアリングを踏まえて調査内容および分析方法を決定し、予備調査を実施していく予定である。また、予備調査の実施と並行して本調査に向けた準備と協力を依頼する施設を選出していく予定である。

また、予備調査の実施と並行して本調査に向けた準備と協力を依頼する施設を選出していく予定である。平成30年度に予定していた、先駆的な取り組みをしている施設でのリサーチや協力者(特定分野の専門性を有する看護師)に対するヒアリングが実施できなかったことから、旅費および人件費・謝金の執行がなかった。また、リサーチやヒアリングに使用する物品等の購入費も執行しなかったことが、次年度使用額が生じた理由である。2019年度には、施設へのリサーチやヒアリングを行うことから、そのための旅費および協力者やスーパーヴァイジーへの謝金、物品等の購入費として執行する予定である。
局所不変特徴量を用いた画像の対応付けに関する研究

本研究では、複数の画像間で共通部分を探す対付けと呼ばれる処理について研究を行った。対応付けを実現することにより、シーン内のどこに探している物体があるかを見出す物体認識や、三角測量に基づく距離計測等を、画像により行うことができる。対応付けの手段として、画像から多数の部分画像を切り出し、その部分画像から特徴を抽出する、局所不変特徴量という手段を用いた。研究結果として、(1)画像の輝度変化を表すエッジを密にサンプリングする部分画像の切り出し方法、(2)部分画像の切り出しやその特徴の計算を高速化するアルゴリズムと実装方法、(3)局所特徴量の対応付け結果から、複数の認識対象の位置を計算するアルゴリズム、これらに関し成果を得た。本年度は主として、以下の2つのテーマで成果を得た:(1)局所不変特徴量抽出アルゴリズムの実装【成果説明】局所特徴量に基づく画像間の対応付けに関し、今後の研究方向の指針を得ることを主たる目標とし、DoG filter, Harris detector, Hessian matrix, Laplacian filter等に基づく種々の局所領域抽出法と、輝度の差分や輝度勾配に基づく記述子計算法の実装を行った。そして、それらを映像内の広告看板および道路標識の認識に適用し、各方法の特徴や性能の把握をした。これらの内容の一部に関し、学会発表を行った。その発表に対し、社団法人自動車技術会より優秀講演発表賞を授与されており、発表は研究成果の普及にも特に有効であったと言える。また、それらの成果に基づき、計算量削減のため、画像のフィルタリングに用いる関数の近似に基づく、新たな局所領域抽出法に関する基礎的な検討も行った。(2)画像間の対応点に基づく複数物体認識に関する研究【成果説明】対応点に基づく複数物体認識に関し、まず、記述子間の距離尺度の比に基づく誤対応除去方法の検討を行った。この方法は、距離尺度そのものを用いるよりも、外れ値と正しい値の判別性を向上させることができるが、比に対するしきい値の設定方法に問題があった。これに対し、適応的にしきい値を変化させる方法を提案し、その有効性を確認している。また、全ての対応点から1つの物体に対する画像間の射影変換行列を求める際、誤対応や他の物体の対応点の影響を排除するために、ロバスト推定を用いることを検討した。特に、推定の過程において、生じ得ない物体の見え方に対応する射影変換を除去する方法を提案した。この方法は、基本的にロバスト推定の1種であるRANSACに基づくが、ランダムに抽出されるサンプルから射影変換を計算した後に、その射影変換が現実にはあり得ない見え方に対応するかどうかの判断が組み込まれている。例えば平面物体であれば、物体が裏返ったり、ねじれて見えることはないので、そのような状態の変換結果を与える射影変換は、いくら他の対応点からの投票値が大きくても、視点の変化の記述としては正しくない。このような判断によって、現実にはあり得ない見え方に対応するが、誤って高い投票値を得てしまう射影変換を除去することができ、推定精度が向上する。これらの手法を用いたアルゴリズムを映像内の広告看板の認識に適用し、その成果を国際会議において発表している。本年度は主として、局所不変特徴量を抽出する処理の高速化、および、局所不変特徴量のImage-Based Rendering(IBR)への応用に関して成果を得た。処理の高速化は、局所領域の抽出部分に関して検討を行った。局所領域の抽出処理には、局所領域の位置を設定すると共に、その固有スケール(characteristic scale)を計算することが要求される。固有スケールを求めるためには、正規化LoG(Laplacian of Gaussian)フィルタを用いて入力画像よりスケールスペースを生成し、その極値点を得る必要がある。このスケールスペース生成のために、数多くの畳み込み演算を必要とし、応用によっては計算量が問題となる。そこで、計資量の削減を目的とし、正規化LoG関数の近似に基づく局所領域の設定方法を提案した。提案方法では、正規化LoG関数の極値点に位置する函南のみから、近似LoGフィルタの応答を計算する。参照する画素の数が減少するため、計算量が削減される。極値点に位置する画素の値とフィルタ応答の関係は多項式によりモデル化し、その多項式の係数を大量の事例画像を用いて決定した。実画産を用いた実験により、提案する近似LoGフィルタは、従来の特徴点抽出フィルタより高いrepeatabilitをもつことを確認している。また、提案方法により得られた局月不変特徴量の、広告看板認識、道路標識認識、および、video stabilizationへの適応も示している。上記の近似LoGフィルタから得られた局所不変特微量を、時系列画像からのカメラの3次元運動推定に対して適用をした。この処理には、フレーム間の対応付けが必要であるが、正規化相関等の従来の手法では、誤対応を減少させるのが困難であった。

しかし、不変特微量を用いることにより、誤対応の数を大幅に減少させることができ、3次元運動推定の精度を向上させることができた。この結果を烈し、IBRによる時系列画像からの任意視貨映像生成を行った。主として、特徴量抽出処埋の高速実装、および、エッジに基づく局所領域設定方法に関して成果を得た。特徴量抽出処理では、スケールスペースピラミッドや記述子の計算のために、数多くの局所演算を必要とする。この局所演算を並列処理により実装し、高速化を図った。実装にはGPU(Graphics Processing Unit)を使用した。GPUには、レンダリングパイプラインを並列処理するために、数多くの計算コアが内臓されている。このコアを一般的な数値計算に利用するための開発環境が、近年整備されつつある。本研究では、その開発環境の一つであるNVIDIA社のCUDAを使用し、特徴量抽出処理の並列実装を行った。GPU内部での適切な種類のメモリ選択等の結果、720×480画素の画像において、CPUでの実装と比較し約17倍21倍の高速化を達成することができた。局所領域設定方法に関しては、社来の特徴点抽出による方法に加え、密なエッジサンプリングによる方法を開発した。この方法では、多重解像度エッジ画像において、全スケールの空間3×3近傍におけるエッジの極大点をサンプリングする。そして、それらの極大点を中心とし、その極大点が存在するスケールに比例した大きさをもつ局所領域を設定する。このように、スケールの変化によって自然に生じるエッジの極大点の変化をとらえることが、物体の形状を表現するのに適していると考えている。この密なエッジサンプリングにより、対応付けに適した特徴量が得られることを、記述子のエントロピーを用いて定量的に明らかにした。また、昨年度のIBRに関する成果について、国際会議で発表を行った。
免疫誘導・作用の場を考慮した脳腫瘍に対する新規免疫治療法の開発

先行研究で、免疫共刺激因子OX40を用いた脳腫瘍免疫治療法の開発を行った。本研究では、共刺激因子併用によるOX40ワクチン治療の増強を目指すとともに、新規LAK療法の開発を目指した。しかし、研究を進めると併用共刺激因子として使用したCD40刺激がより強い抗腫瘍免疫を誘導することが判明した。そこで、特にCD40に注目して新規免疫治療法の開発を目指した。臨床検体でCD40, CD40Lの遺伝子発現に相関して生存が改善することが示された。さらにCD40刺激抗体を腫瘍ワクチンに添加することによりマウス脳腫瘍モデルのみならず脳腫瘍幹細胞モデルに対しても強い抗腫瘍効果を示すことが確認された。免疫共刺激因子であるOX-40を用いた脳腫瘍免疫治療法の開発を進めている中で、OX-40分子が腫瘍内外で相反する2つの効果を有し、この効果の違いが酸素環境により影響されることが判明した。この免疫誘導/作用の場に注目し、OX-40ワクチン治療の増強を目指した研究を実施した。具体的には2つの方法でOX-40ワクチン治療の増強を目指した。一つ目は、皮下ワクチンとしてOX-40と同様な共刺激因子であるCD-40との併用を試みた。腫瘍抽出物にOX40刺激抗体であるOX-86とCD-40刺激抗体であるFGK45を混合してワクチンとして脳腫瘍モデルに投与した。ここで脳腫瘍モデルとしてはOX-40刺激のみでは充分な効果を示すことが出来なかった脳腫瘍幹細胞モデルであるNSCL61細胞モデルを使用した。結果として、併用治療による脳腫瘍モデルの有意な生存延長を確認した。さらにこの研究では、NSCL61細胞モデルに対してはOX-40刺激よりもCD-40刺激の方が有効である可能性が示唆された。そこで、通常のマウス脳腫瘍モデルであるGL261細胞モデルで、CD-40刺激によるワクチン治療の効果を検討したところ、やはり良好な生存延長効果が認められた。この結果を受けて二つ目の試みとして予定していた樹状細胞免疫治療との併用はCD-40刺激と樹状細胞ワクチンの併用を検討することとした。NSCL61細胞モデルでの治療効果を検討したところ、樹状細胞ワクチンも生存を有意に延長させたが、CD-40の効果が強く、併用による効果の増強は確認されなかった。結果として、2種類の免疫共刺激因子OX-40とCD-40の同時刺激が最も有効であると考えられ、この方向でさらに研究を進めている。昨年度、免疫の共刺激因子OX40が脳腫瘍に対する皮下ワクチンの抗腫瘍効果を増強すること、さらに同様な共刺激因子CD40との併用により相乗的効果が得られることを確認した。ただ、実際にはCD40の効果がOX40のそれを凌駕する結果となった。そこで、本年度はまず、OX40, CD40が実際の脳腫瘍症例の生存にどのように関与しているかを検討した。東北大学脳神経外科で治療したGrade 4 glioma 110例, Grade 3 glioma 34例を対象に各分子の発現と生存の関連を検討した。結果、OX40シグナルは腫瘍全摘出が得られたGrade 4症例において発現が高いほど良好なprogression free survival(PFS)を示すがoverall survival(OS)には変化がないことが判明した。一方で、CD40シグナルはその高発現がPFS, OSともに延長させることを見いだした。このことから、CD40に着目した治療法開発に転換することとして、CD40ワクチンが脳腫瘍モデルのみでなく、脳腫瘍幹細胞モデルにも強い効果を示すことを確認した。さらにCD40とOX40の併用は脾臓での胚中心形成を促進し、リンパ球のインターフェロンガンマ産生を著明に促進することを示した。本年度はOX40シグナリングに関する部分を論文化し、掲載された。引き続き、CD40シグナリングに関して論文を作製、英文誌投稿中である。本年度は当初、OX40刺激後のリンパ球の低酸素応答性に注目してリンパ球の抗腫瘍効果増強を試みる研究を予定していたが、昨年度にCD40がより強力な免疫誘導を示すことが判明したため、そちらの研究開発を優先した。医歯薬学予定していたOX-40を用いたワクチンによる脳腫瘍免疫治療効果の増強に成功した。共刺激因子の併用か樹状細胞ワクチンとの併用を予定していたが、両者を試みた結果として共刺激因子の併用がより有望であることが判明した。共刺激因子を用いた免疫治療を臨床へトランスレーションすることを目指す。まず、OX-40分子、CD-40分子が実際の臨床においてどのような役割を果たしているかを臨床検体を用いて検討することにより、それらの分子の重要性を確認する。さらに、サイトカインの変化など、免疫効果増強の機序を解明することで治療法の基礎を固めたい。

共刺激因子OX-40, CD-40の併用による免疫増強効果の検討に関して、組織切片での免疫細胞浸潤の解析を次年度へ延期したため。共刺激因子を併用した際の腫瘍標本を作製して、リンパ球など免疫細胞の浸潤を評価することとしており、そのためのCD4, CD8等各種抗体を購入する。
細胞壁チェックポイントの分子機構

本研究では新規細胞周期チェックポイントである細胞壁合成チェックポイントに関連して、特にダイナクチンの新たな機能としての細胞壁チェックポイント制御機構、について解析を行った。ダイナクチン構成因子の遺伝子破壊株を用いた解析では、ダイナクチン複合体の構成因子であるnip100破壊株、jnm1破壊株においても紡錘体を形成した細胞の蓄積が見られた。このことはArplpだけではなくNiplOOpとJnmlpを含むダイナクチン複合体が細胞壁チェックポイントの機能に必要であることを示唆している。それに対して、ダイニンの構成因子およびNumlp,Paclp,Biklpの破壊株はチェックポイントに欠損を示さなかった。さらに、微小管の重合阻害剤であるNocodazoleを添加した場合でも、チェックポイント制御は正常に起こった。このことから、Dynactin複合体は、Dyneinおよびその関連因子を介さないメカニズムでチェックポイント制御に機能している可能性が示唆された。ダイナクチンの構成成分であるArplpの分子解剖では、Arplpのアミノ酸配列上で電荷を持つアミノ酸のクラスターを選択し、それぞれをアラニンに置換した32種類の変異アリルをもつ株を作製し、それぞれにおいてチェックポイントと核の移行機能が正常であるかどうかを調べた。その結果、細胞壁チェックポイントと核の移行機能は互いに独立して制御されており、Arplpはその2つの機能に対して分子内の異なる機能領域で関与していることが示唆された。細胞周期は、細胞周期チェックポイントと呼ばれるフィードバック機構によって厳密な制御を受けている。これまでに出芽酵母では、DNA損傷やDNA複製、アクチン細胞骨格、スピンドル形成やスピンドルの位置などをモニターするチェックポイント機構が次々と明らかにされてきたが、他にも未知のチェックポイント機構が存在している可能性も指摘されてきていた。そうした中で、研究代表者らは細胞壁合成欠損株の解析を行い、細胞壁合成をモニターする新規のチェックポイントを発見した。細胞壁チェックポイントが欠損すると、細胞壁合成停止時に細胞周期を停止できず、異常に核分裂が進行して、結果として生存率が低下した。チェックポイント制御機構のメカニズムの解析を行ったところ、Clb1p、Clb2pの転写誘導がチェックポイント制御により、抑制されていることが明らかになった。さらにダイナクチン複合体の構成成分であるArp1pが重要であることがあきらかになった。Fkh2pはフォークヘッドファミリーに属する転写因子であるが、同じくフォークヘッドファミリーのメンバーであるFkh1pもfks1ts wac1株中で破壊することにより、細胞壁チェックポイント変異を抑圧した。これら一連の結果から、細胞壁チェックポイント機構は細胞壁合成停止に応答して、ダイナクチン複合体とフォークヘッドファミリーに属する転写因子が働いて、C1b2pの発現を転写レベルで抑制し、これによりM期の前で細胞周期が停止していると考えた。本年度の研究では、細胞壁チェックポイントにおけるダイナクチン複合体の機能を明らかにするために、その局在性に注目した。ダイナクチン複合体のサブユニットの一つであるJnmlpに2HAタグを融合させ、蛍光抗体で染色することにより、タグ付きJnmlpの細胞内局在をドット状の蛍光として観察することができた。Ech Bを用いてグルカン合成を停止させ、GI期で同調させた細胞を用い経時的にJnmlpの局在性を追跡したところ、チェックポイント正常株であるFKS1株では細胞のリリース直後から120分程度まではほとんどのJnmlpが核表面に局在しており、それ以降になると核表面の局在は失われ、芽の先端付近に局在が集中することが解った。一方、チェックポイント欠損株であるFKS1 wac1株ではG1期で核表面に局在しているJnmlpは時間を経過しても局在性を変化させず、核表面に存在していた。また、同様に核膜孔を通した核内輸送系が異常となるチェックポイント欠損株であるsrpl-31株においては時間の経過とともに局在の消失が見られ、Δarpl株においては局在そのものが観察できなかった。

wac1株においてはJnmlpの局在性が観察され、Δαrpl株では局在性が失われていたことからJnmlpの細胞内局在化にはDynactinが複合体として機能していることが必要である可能性が考えられた。興味深いことに、チェックポイント欠損株であるwac1, Δarpl, srpl-31株すべてに共通してJnmlpの芽の先端への局在性が失われていた。このことから細胞壁チェックポイントの確立にはDynactinが芽に局在していることが必要である可能性が考えられた。さらにまた、核と芽の先端への局在性をもつDynactin複合体が細胞壁からのチェックポイントシグナルを核へと伝える機能を担っているのかもしれないと考察した。
女性スポーツ黎明期における女子水泳の競技環境構築に関する研究

女子水泳の競技環境が整備されていく初期には、日本女子水上競技連盟(女子水連)やその委員が重要な役割を果たしていた。この組織は元選手を中心に女性のみで運営するという特徴を備えていた。他方、日本水泳連盟(水連)が女子水泳の普及と強化に着手したのは1932年以降であった。1932以降水連の事業方針は老若男女を含む水泳の全国普及へと変化した。これにより水連は委員会の1つに女子部委員会を設けた。その委員もまた全員が女性であり女子水連の委員が登用されていた。本研究の結果、女性スポーツ黎明期の女子水泳は、元選手である女性たちによって牽引され、彼女たちの自発的な活動が水連を動かす契機となり組織化を進めていた。本研究の目的は、女性スポーツ黎明期にあたる1920年代1930年代の女子水泳を対象に、当時の競技環境がどのようにして構築されたのかを明らかにすることである。具体的には、日本女子水上競技連盟(以下、女子水連)および日本水上競技連盟(以下、水連)という2つの水泳組織に着目し、組織的役割という観点から両組織について検討を行う。平成25年度は、1)女子水連の組織概要と活動実態、2)女子水連の水連加盟否決と解散過程、について検討を行った。課題1)の研究成果:当時の新聞、水泳関係文献・雑誌(「アスレチックス」、「運動年鑑」等)を用いて、女子水連に関する基礎的情報の収集および検討を行った。その結果、女子水連は、1)1929年前後に設立され1933年5月に解散していた、2)会長の和田豊子を除く委員は元選手や現役選手である女性たちが中心であった、3)存続期間中に3つの女子水泳競技会を開催しており、そこでの実施種目は日本女子オリンピック大会(水泳)と類似していた、ことが明らかとなった。以上、女子水連は女子水泳の普及を目的のひとつに据えた組織であることが、本検討により示唆された。課題2)の研究成果:水連機関誌「水泳」、「日本水上競技連盟規約及び競技規程」、「水連四十年史」等を用いて検討を行った結果、1)1931年定例代議員会において、女子水連の水連への加盟否決と同時に水連内に「女子委員会」を設置することが決議されていた、2)女子水連の委員とメンバーを同じくして水連の女子委員会が組織されていた、3)2つの組織の統合は、女子水泳の普及という両者の目的においてはある程度一致するものであったこと、が明らかになった。現在は、水連における女子委員会の活動実態に関する史料の収集を行っている。平成26年度は,計画時にあげた研究課題1から3のうち,課題2の「水連の女子水泳を対象とした組織的活動と女子部委員会の実態」について,女子水泳の組織化という観点から史料調査による検討を行った.その結果は以下の3点にまとめられる.1水連における女子の位置づけ:水連の規約(1924年度から1939年度)を用いて検討を行った結果,水連は設立当初より女子の日本選手を開催する権利及び女子選手の記録公認権,代表権を所持していた.2水連「女子部」の設置経緯:女子水連は1929年の設立以降,独自で競技会を開催するなどの活動を展開していたが,1932年以降の水連の事業方針の変化により,老若男女を含む水泳の全国普及に変化した.女子部の設置は女子水泳の普及に伴うものであり,この実務を担ったのが元選手である女性たちであった.3「女子部」設置によってもたらされた変化:女子部の設置により,選手経験をもつ多く女性たちに指導者や組織者としてスポーツ組織に関わる機会がもたらされた.本検討の結果は「女性スポーツの発展を推し進めたのは主として男性であった」という女子陸上競技を対象とした従来の研究成果と一致するものではなかった.本検討によれば,この時期の女子水泳は元選手である女性たちによって牽引され,元選手たちの自発的な活動が水連を動かす契機となり女子水泳の組織化を進めたと考えられる.上記の研究成果は,スポーツとジェンダー研究,Vol.13,2015年に原著論文として掲載されている.その他に,国際オリンピック・アカデミー(IOA)への訪問調査及び関係者への聞き取り調査が可能となったため,急遽予定を変更して実施した(ギリシャ).IOAでは,本研究が対象とする時期のオリンピックにおける当時の女子水泳の位置づけやその歴史的背景について調査を行った.研究最終年度にあたる平成27年度は、追検討課題としてあげていた東京YWCAにおける水泳事業に関する基礎的調査及びこれまでの研究成果の総合的検証を行った。本年度の研究実績は、以下の3点にまとまられる。(1)東京YWCAの水泳事業:東京YWCA機関誌『地の塩』を用いた史料調査と聞き取り調査を中心に検討を行った結果、1東京YWCAにおける体育活動は、女性や子どもの健康保持・増進を目的に行われており、水泳事業もこの文脈上にあった。2東京YWCAの水泳事業は屋内プールが設置された1929年に開始され、水泳教室、ダイビング教室の他、レクリエーションの要素を含んだゲームや水上劇等が、毎年対象者を広げながら実施されていた(幼児、児童、女生徒、有職婦人等)。(2)女子水泳に関する東京YWCAと日本水上競技連盟(水連)の事業内容の検証:昨年度までに水連の事業について明らかにしたが、この研究成果と上記(1)で明らかになった東京YWCAの水泳事業の関係性について検証した。

その結果、1東京YWCAが選手育成に取り組んできたことを示す記録は確認できなかった。一方で、水連が女子水泳の普及に乗り出す以前に、既に東京YWCAによって普及を目的とした水泳講習会が、女子小学生を対象に行われていた。2東京YWCAの体育部委員が水連にも関わりを持っていた。(3)女子水泳の普及の全体像の検証:本研究では、日本の女性スポーツ黎明期とされる1920&#12316;30年代を対象に、女子水泳の競技環境の整備を含む普及の過程について、スポーツ組織(日本女子水上競技連盟、日本水上競技連盟)、学校教育機関(高等女学校)、社会教育機関(東京YWCA)の関係性に着目し検討を行った。検討の結果、女子水泳については、スポーツ組織と学校教育機関だけでなく、健康の保持・増進という観点から社会教育機関が関わることによって普及されていった可能性が示された。女子水泳の競技環境が整備されていく初期には、日本女子水上競技連盟(女子水連)やその委員が重要な役割を果たしていた。この組織は元選手を中心に女性のみで運営するという特徴を備えていた。他方、日本水泳連盟(水連)が女子水泳の普及と強化に着手したのは1932年以降であった。1932以降水連の事業方針は老若男女を含む水泳の全国普及へと変化した。これにより水連は委員会の1つに女子部委員会を設けた。その委員もまた全員が女性であり女子水連の委員が登用されていた。本研究の結果、女性スポーツ黎明期の女子水泳は、元選手である女性たちによって牽引され、彼女たちの自発的な活動が水連を動かす契機となり組織化を進めていた。3年間(平成25年度から27年度)の研究期間のうち,平成25年度は,従来の研究ではまったく触れられていなかった女子水連の組織概要及び活動実態にについて検討した.一次史料の発見はなされていないが,収集した史料を包括的に検討することで,この組織の実態の主要な部分は明らかにすることができた.平成26年度は,本研究で設定した課題1から3のうち,課題2と課題3の遂行を予定していた.課題2については予定通り作業が遂行され,課題1で明らかにした内容とあわせて原著論文として研究成果をまとめることができた.課題3「高等女学校を対象とした競技環境に関する調査と検討」については,十分なまとめをするには至っていないが,代表者の従来の研究を深化させるために必要な史料や聞き取りデータは収集済みである.これらのことから,研究計画は,おおむね順調と判断できる.本研究成果の一部を活用し、和歌山県橋本市の広報誌「広報はしもと」への連載を行っている。2015年8月から連載が始まり、現在も連載中である。2015年度は第8話まで掲載された。連載タイトル:「前畑秀子ストーリー」体育史上述の進行状況に鑑み,課題3のまとめを行いつつ,基本的には引き続き計画に沿った研究活動を行う.最終年度にあたる平成27年度は,女性スポーツ黎明期における女子水泳がどのように普及し,競技環境が構築されていったのかについて,これまでの研究成果をもとに総合的な検証を行う予定である.しかし,この検証をするにあたっては,平成25年度の「科学研究費助成事業実施状況報告書(平成25年度)」において追検討課題としてあげていた,東京YWCAに関する検討が不可欠である.その理由は,東京YWCAが社会教育団体として日本で初めて女性専用の屋内プールを設置した団体であり,また,東京YWCAの関係者が1932年に設置された水連女子部の委員に就任していたことが平成26年度の研究成果によって明らかになったためである.
酵母を用いた基本転写因子TFIIDサブユニットp145の機能解析

基本転写因子TFIIDは転写開始前複合体のアッセンブリーに際して核となる分子であり、転写調節因子から受け取った信号を転写量の増減へ変換するうえで中心的な役割を果たす。本研究では転写調節の基本的分子機構を理解するため、TFIIDサブユニットの機能について解析し、いくつかの新しい知見を得た。出芽酵母TFIIDサブユニットyTAF145のN端に存在する6-96番のアミノ酸から成る領域(yTAF145N)は、単独でTBPに強固に結合しその機能を阻害する。またこの活性領域はさらに二個の機能的な小サブドメイン(N端側から順にyI,yIIと呼ぶ)に分割することができる。一次構造上種間で保存されているのはサブドメインII(yII)のみであり、yIIは転写活性化に必須の基本転写因子TFIIAと競合的にTBPと結合する。また興味深いことに保存性の低いサブドメインI(yI)は多くの点で転写活性化ドメインと類似していた。TBPとの結合、温度感受性の回復、酵母細胞内における転写活性化、いずれのアッセイ系においても両者は等価であり、導入した全ての点変異について両活性(yIとしての活性と転写活性化ドメインとしての活性)は相関していた。以上の結果は少なくとも一部の転写活性化は当該TAFのN端を介して行なわれていることを強く示唆する。またショウジョウバエの対応するサブドメインとのキメラタンパク質を酵母細胞内で発現させたところ、N末端から部分的に分解されることが明らかとなった。この蛋白質分解の有無は一次構造そのものではなく、TBPとの結合性に依存していたことから、TAFのN端とTBPの相互作用は酵母細胞内において高度に制御されているものと考えられる。
大動脈遮断前アデノシン・ニコランジル全身投与の心拍変動、循環・腎機能に及ぼす影響

生体現象のカオスに代表される「複雑性」が生体の恒常性維持に重要な役割を果たしている。心拍変動(HRV)は心電図を信号源にしており非侵襲的に解析でき、侵襲に対して生体の恒常性を保とうとする調節能のダイナミクスが反映されているバイオシグナルである。心拍変動1/fの時系列にフラクタル性あるいは複雑性が存在し、日内変動が存在することが知られている。大血管手術では大動脈遮断がおこなわれるためにshockを伴うような強い周術期ストレスが存在することが知られている。大血管手術を受ける患者は高齢者が多いために、周術期の循環調節能障害が術中・術後管理に対して大きな影響を与える。大動脈遮断等による虚血後再潅流障害にischemic preconditioning効果がATP感受性Kチャネル開口薬により持続し有用であることが報告されている。本年度はATP感受性Kチヤネル開口薬ニコランジル投与時の腹部大血管手術後患者のダイナミカルな恒常性維持能の回復過程を心拍変動1/f日内変動解析により検討し以下の結果を得た。(1)心拍変動周波数成分は手術直後より減少し、以後1週間にわたって回復しなかった。これより、循環の神経性調節能低下が術後1週間以上続くことが推察された。(2)1/f slopeは術直後より3日間術前より昼も夜も緩やかになった。これは、周波数領域0.0001-0.01Hz(100秒-10000秒)に関連する動的恒常性維持機能低下がおこり、術後数日間で回復することが示唆された。(3)PD2が変化しなかったことは、心拍変動を制御するSystemのComplexity(動的恒常性維持能)が大血管手術患者では術後早期に回復していることを示している。(4)今回の結果より、周術期の侵襲と神経系反応を検討する上で、HRV profileによる線形・非線形HRVパラメータの日内変動を含めた時間経過を総合的に評価する必要性が示唆された。(5)ニコランジル投与により周術期ストレスを制御し、生体機能を有利に維持できる可能性がある。大血管手術時の遮断解除後に伴う低血圧はdeclamping shockと知られている。その成因について遮断解除時の体血管抵抗の減少や虚血性代謝産物による心機能抑制などが考えられる。心拍変動は、生体の恒常性を保っている循環調節能のダイナミクスを反映する非侵襲的バイオシグナルである。長時間RR間隔記録可能のAC300(Suwa Trust社製)と心拍変動解析ソフト(Chiram,Suwa Trust社製)を用いて、自律神経系の指標である各周波数成分(UVLF(0.001-0.01Hz),VLF(0.01-0.04Hz),LF(0.04-0.15),HF(0.15-0.5Hz))、と複雑系の指標である1/fslopeの日内変動が大動脈遮断を伴う術直後に消失し、回復に1週間かかることを明らかにした(1999年第26回日本集中治療医学会発表)。この大動脈遮断解除後の日内変動消失は、大動脈遮断解除に伴う組織虚血・再潅流障害と強く関連していると考えられる。

しかし、K_<ATP>開口薬ニコランジル術中持続投与(2mcrg/kg/min)が大動脈遮断を伴う術後の心拍変動パラメータ日内変動消失後の回復を改善することを明らかにした(2000年度米国麻酔学会発表予定)。これは、ニコランジル投与が組織虚血、再潅流障害を予防する効果があることを示している。また、両群とも血中クレアチニンの上昇は軽度であり、群間差はなかった。このことは、腎機能障害は両群とも軽度であり、群間に有意差がないことを示唆している。生体現象のカオスに代表される「複雑性」が生体の恒常性維持に重要な役割を果たしている。心拍変動(HRV)は心電図を信号源にしており非侵襲的に解析でき、侵襲に対して生体の恒常性を保とうとする調節能のダイナミクスが反映されているバイオシグナルである。心拍変動l/fの時系列にフラクタル性あるいは複雑性が存在し、日内変動が存在することが知られている。大血管手術では大動脈遮断がおこなわれるためにshockを伴うような強い周術期ストレスが存在することが知られている。大血管手術を受ける患者は高齢者が多いために、周術期の循環調節能障害が術中・術後管理に対して大きな影響を与える。大動脈遮断等による虚血後再潅流障害にischemic preconditioning効果がATP感受性Kチャネル開口薬により持続し有用であることが報告されている。本年度はATP感受性Kチャネル開口薬ニコランジル投与時の腹部大血管手術後患者のダイナミカルな恒常性維持能の回復過程を心拍変動l/f日内変動解析により検討し以下の結果を得た。(1)心拍変動周波数成分は手術直後より減少し、以後1週間にわたって回復しなかった。これより、循環の神経性調節能低下が術後1週間以上続くことが推察された。(2)l/f slopeは術直後より3日間術前より昼も夜も緩やかになった。これは、周波数領域0.0001-0.01Hz(100秒-10000秒)に関連する動的恒常性維持機能低下がおこり、術後数日間で回復することが示唆された。(3)PD2が変化しなかったことは、心拍変動を制御するSystemのComplexity(動的恒常性維持能)が大血管手術患者では術後早期に回復していることを示している。(4)今回の結果より、周術期の侵襲と神経系反応を検討する上で、HRV profileによる線形・非線形HRVパラメータの日内変動を含めた時間経過を総合的に評価する必要性が示唆された。(5)ニコランジル投与により周術期ストレスを制御し、生体機能を有利に維持できる可能性がある。心拍変動1/fの時系列にフラクタル性あるいは複雑性が存在し、日内変動が存在することが知られている。
緑茶エピガロカテキンを利用した熱ショック蛋白90の2重阻害に関する基礎研究

フローサイトメトリーの結果はこれまでの諸家の報告と異なる結果でもあるため、今後実験系の再確認とウェスタンブロットによるタンパク量の変化の測定によって抗腫瘍効果を確認していく予定である。
空気を作動流体とする制振システムの研究

空気を作動流体とするアクティブ制振システムの研究を行った。一つは超音波による音圧制御で、振動子の励振電圧を直接制御することで音圧を制御し、非接触に対象物の振動を制御することを目的とし、それが可能であることを実証した。もう一つは懸垂物に可変ピッチプロペラを搭載し、懸垂物の振動方向に応じてピッチの向きを切り替えることで振動制御が可能である事を実証した。超音波を用いた音圧制振システムの研究においては,板ばねとレーザ変位センサを用いて音圧を測定するシステムを製作し,これを用いて音圧と距離の関係を計測した.それにより音圧が半波長毎に極大を取ることが確認された.これに基づき,振り子を電磁コイルにより強制振動させ,この振り子に対し左右から音圧を放射し振動を制御する実験システムを製作した.また,これと平行して,埼玉大学の高崎正也准教授の協力を得て,超音波振動子の固有振動数の変化に追従して励振電圧の周波数を制御しつつ,外部制御信号に応じて励振電圧の振幅制御を可能とする振動子励振システムを製作した.これらの実験システムと振動子励振システムを用いて振り子の強制振動に対する超音波による制振効果を計測し,周波数応答レベルで10dB程度の制振効果を得られることを確認した.これにより提案する音圧制御システムと,これを用いた非接触制振システムの周波数領域での有効性が確認された.一方,プロペラ制振システムの研究においては,クレーン吊り荷を想定した振り子状の制御対象物を製作し,これに2基一組のプロペラ制振システムを,振り子の両端に2組対向してプロペラ推力が外側に向くよう配置した.それぞれのプロペラ制振システムは無線操縦によりオンオフ制御が可能である.この振り子装置に初期変位を与え,プロペラを回さない場合・全てのプロペラを定回転させた場合・振り子の振動方向のプロペラのみ回転させた場合の3通りの実験を行った.その結果,プロペラ制振システムには明瞭に制振効果が認められ,提案するプロペラ制振システムの原理的有効性を確認することができた.超音波を用いた音圧制振システムの研究においては,昨年開発に成功した,対抗する超音波振動子の差動圧力を制御力とする非接触制振システムを用いて実際に非接触アクティブ振動制御を行うべく新たな実験装置の製作に着手した.ここでは半導体ウェハーを想定したプラスチック円盤を対象とし,空気圧によりこれを浮上させた状態で上下方向から差圧超音波を印加し,音圧をフィードバック制御することでウェハーの振動を制御する実験を行うべく装置の開発を行った.空気浮上部の設計・製作に経験が浅かったため装置の製作に手間取り,本年度はかろうじて円盤を浮上させるに留まったが,装置自体はほぼ完成したので,来る年度においては制御実験にとりかかる予定である.一方,プロペラ制振システムの研究においては,昨年までの成果を踏まえ,可変ピッチプロペラ実験装置を製作し,このプロペラピッチの正負を切り替えることで推力の切り替え応答速度が改善されるかを測定した.その結果,定回転している可変ピッチプロペラのピッチを0から最大とした場合の推力の立ち上がり時定数は,固定ピッチプロペラを速度0から最大トルクで回転させて得られる推力の立ち上がり時定数の半分程度で済むことが確認され,提案する可変ピッチプロペラ制振システムの原理的有効性を確認することができた.これを踏まえ,昨年度も用いたクレーン型吊り荷実験装置で実験を行った結果,固定ピッチプロペラと同様に良好な制振効果が得られることを確認した.さらにシミュレーションにより制御則の検討も行い,相対的に長い時定数の下では,最適フィードバック制御と単純切り替え制御で性能に差が無いことも確認できた.これらの成果は特許出願に付された.昨年度までの成果を踏まえ、本年度は、主に実用化を目指した研究を行った。まず「超音波を用いた非接触振動制御」においては、空気浮上と超音波音圧を組み合わせた非接触振動制御の実現を目指し、実験装置を製作し完全な非接触支持の下での非接触振動制御実験を行った。実験装置の製作に際しては、シリコンウエハーを想定したサイズ・重量のプラスチック板を制御対象とし、下面および側面から微細穴により空気が噴出すような箱を製作し、この箱の上下をはさむように超音波振動子を配置し、差動音圧による制振制御を試みた。一応の浮上と音圧の印加には成功したが、空気浮上のための空気流が音場に作用し、予想とは異なる挙動が示された。今後はその挙動の解明を目指し検討を進める。一方、「可変ピッチプロペラを用いた空気力による振動制御」では、実大サイズの制御対象、具体的にはクレーンやヘリコプタなどからワイヤロープなどにより垂下された100kg程度の物体を想定し、これに取り付けて制振を行うような装置として、直径80cm程度の可変ピッチプロペラ制振装置の開発を行った。最初に全体の諸元を定め、これに基づいて機構的な設計を行ったが、プロペラピッチの可変機構の設計に時間を要したため、設計はほぼ完成したが詳細な部品図面の作成が間に合わず、試作に着手するまで到らなかった。
日本植民地期台湾「皇民文学」の総合的研究-日本人・沖縄人の表現を中心に

1990年代以降、台湾や日本において、日本植民地時代の台湾に関する研究が進み、文献資料が数多く発掘・復刻されるようになってきた。これらの資料を活用し、植民地期の台湾文学の全体像を把握することは、日本におけるポストコロニアル研究にとって、不可欠の意味を持つ作業である。本研究は、こうした問題意識のうえで、「大東亜戦争」期に執筆された数多くの「皇民文学」を総合的に調査・検討することを目的とした。台湾においては、台湾人文学者の営為が着目されがちであることに鑑み、在台日本人の文学活動に重点を置き、彼らの「帝国のまなざし」を明らかすることと、台湾に数多く居住しながらも、日本人社会の中でマイノリティーに位置づけられた、沖縄出身者をめぐる表現も重要なテーマとして設定した。本研究では、「大東亜戦争」期の「皇民文学」を、マクロな視点から切り取ることに留意した。研究の成果として、植民地の「国語」と植民者の「善意」に焦点を当てた論文「<共感>の「臨界点」-徳澄晶の作品を読む」や、原住民に対する表象を論じた「「兇蕃」と高砂義勇隊の「あいだ」-河野慶彦「扁柏の蔭」を読む」を発表することができた。また、さらに幅広く植民地期の「皇民化」「混血」「優生学」などに関する言説と、小説テクストの分析を交差させて論じたものとして、台湾で発表された「血液」的政治學-閲讀台灣「皇民化時期文學」」をあげることができる。このほかにも、「台湾文学」をどのようなものとして定義し、いかなる可能性を秘めた存在だと考えるのか。また「中国文学」との関係は、どのようなものなのかを考察した「「中国二〇世紀文学」にとって「台湾の文学」とは」を執筆した。本年度は本研究の初年度ということもあり、植民地期の文学作品の収集に重点をおいた。また来年度以降、台湾原住民の描かれ方に関しても研究を行うため、該当する人類学的調査報告等の資料収集を行った。また本研究領域でまだ先行研究の面で立ち後れている、台湾在住日本人文学者の作品分析に着手し、以下の(1)で示した論文執筆を行った。(1)論文「<共感>の「臨界点」-徳澄〓の作品を読む」は、「皇民文学」期に『文芸台湾』誌に作品を発表した徳澄〓の小説を、台湾人への<共感>をキーワードに分析したものである。台湾や朝鮮などの植民地において、日本人の多くは「支配者」として、被植民者に対して傲慢なまなざしを注いでいた。しかし、徳澄〓の作品からは、台湾人への真摯な<共感>を読み取ることができる。だが彼女のデビュー作「海ほほづき」には、そうした<共感>さえもが植民地主義へと回収されてしまう危険性があることを指摘し、被支配者である台湾人からの<共感>を拒否する視線を描き得た第二作「小豆飯」を高く評価した。(2)共著『中国二〇世紀文学を学ぶ人のために』に、「「中国二〇世紀文学」にとって「台湾の文学」とは」を執筆した。「台湾の文学」は、長期に渡る植民地時代を経験していることもあり、作者の言語や国籍(「なにじん」であるのか)が多様である。そうした「台湾の文学」の複雑性を紹介しながら、「日本文学」や「中国文学」など、国民国家の名前を冠した文学の構成原理を問うた。本年度は、皇民化期の台湾文学に描かれた台湾原住民像の分析を中心に資料収集を行い、論文の執筆に当たった。

日本は台湾を植民地とした後、当初は漢民族を中心とする武力闘争の鎮圧に力を注ぐ。彼らの抵抗がひとまず終息した後に、総督府は山地に住む原住民の懐柔と弾圧に着手した。その最も大規模な政策が、第5代の総督佐久間左馬太が実施した「五箇年継続ノ理蕃事業」(19101914)である。だが、佐久間の一連のジェノサイドにも関わらず、原住民の抵抗は続き、やがてカシバナ事件・ターフン事件(ともに1915年)となって、勃発するのである。大東亜戦争ただ中の1943年に発表された河野慶彦の「扁柏の蔭」(『文芸台湾』)は、このカシバナ事件・ターフン事件以降の原住民に対する徹底的な理蕃政策を括弧に入れ、その歴史を見落とすことによって、現在(1943年)高砂義勇隊として戦場に向かう彼らの姿のみを描写するのである。本論文では、作品に描かれなかった30年近い理蕃政策を掘り起こすことで、現在の「安定」を作り出した総督府の統治を明らかにしたものである。また、日本統治期における台湾での登山ブームやツーリズムの中で、原住民に対するまなざしが、どのように形作られたのかも考えるために、原住民を題材にした絵はがきや、観光ガイドブックの中の原住民像を分析した。本年度は、本研究プロジェクトの最終年度として、総括的な研究を目指した。まず、「皇民化時期」の文学の総体を、皇民化-優生学の相剋の中から把握し、「血液」を切り口に日本人と台湾人の文学作品の相違点を検討した。さらに研究のもう一つの新たな展開として、1940年代の皇民化時期に先立つ30年代を「前-皇民化時期」と位置づけることで、その連続面に着目した。この1930年代の台湾文学を、「コロニアルモダニティ」という視座から読み直すことで、従来にはなかった作品の読みが可能になったと思う。具体的には台北の都市化に伴う大衆化現象を表現した作品を収集し、そこに描かれた「貧困」や「犯罪」を、台湾人文学者はどのように抵抗へと切り結ぼうとしていたのか、一方、日本人の側はそれを抑制するためにどのような文学的言説を構築したのかを検討した。植民地における沖縄人をめぐっては、資料収集を継続しているが、琉球大学の公開講座として、2005年8月に「文学表現から読む沖縄と台湾-沖縄人の台湾体験」と題する報告を行った。ここでは沖縄人による台湾体験だけでなく、台湾人文学者が描いた沖縄人も論じてあり、双方の交錯する視線について考察した。