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オディロン・ルドンの作品研究ーその起源と影響ー

ルドンの作品に描かれた図像ならびに物質的側面にもかかわる表象行為のあらゆる痕跡を、徹底的な観察と画家の手稿を含む一次史料と同時代の刊行物を用いて分析し、それがどのように描かれたかを探り、その不明瞭さが喚起する非決定的な態度の要因を探る。主たる内容は、1)意味の解明は不可能とされてきたルドン作品のなかに社会現象の描写を読み取り、同時代のフランス人に共有されていた世界観、歴史観の複雑なありようをそのまま明るみに出す美術の意義を問うこと。2)ルドン作品におけるジャポニスムについて、ルドンの芸術形成の過程と後世への影響の二側面から検討し、東西の美術交流が芸術創造にもたらした意義を問うことである。
壊死性ミオパチーに関連する自己抗体の病態機序の解明と臨床応用に向けて

炎症性筋疾患は多発筋炎,皮膚筋炎,封入体筋炎,IMNMに大別されるが,いずれの病型にも該当しない症例も存在し,極めて不均一な疾患である.炎症性筋疾患の診療に神経内科だけでなく膠原病内科,皮膚科,呼吸器内科,小児科も関与し,それぞれの科で独自の疾患概念が存在している.したがって診療科を超えた一定のコンセンサスがない状態で,炎症性筋疾患の臨床が行われているのが現状である.研究代表者はこれまでRNA免疫沈降法やenzyme-linked immunosorbent assay (ELISA)を用いて,多くの自己抗体の測定系を樹立,維持してきた.その成果は論文成果だけでなく,全国の主治医の測定依頼を受け,実地医療へも貢献している.近年,あらたな自己抗体の登場や疾患概念の変遷から,自己抗体の意義についても再検討すべき時期にきている.本研究課題は炎症性筋疾患(筋炎)の1つである免疫介在性壊死性ミオパチー(immune-mediated necrotizing myopathy, IMNM)の患者検体(血清,genomic DNA,生検筋)を用いた臨床研究である.臨床像,humanleukocyte antigen (HLA),自己抗体,筋病理,病態機序解明など多面的な検討を行い,自己抗体の意義につき多面的に解析を行う.最終的には自己抗体測定を実地医療で行うための保険収載を目標として測定キットの開発を行う.炎症性筋疾患の患者血清中には自己の細胞核や細胞質,細胞膜蛋白と反応する多種類の自己抗体が検出される.標的となる抗原は遺伝子の複製,転写,RNAのプロセッシング,蛋白への翻訳など細胞の重要な生命現象に関与する酵素あるいは調節因子である.IMNMに関連する代表的な自己抗体はシグナル認識粒子(signal recognition particle, SRP)に対する自己抗体と3-hydroxy-3-methylglutary-coenzyme A reductase (HMGCR)に対する自己抗体である.本研究の対象となるIMNM患者が登録された統合的診断研究データベースである.2010年から2016年までの期間に登録された症例は800例を超えており,自己抗体はRNA免疫沈降法とELISAにより測定した.自己抗体のあらたな測定法としてcell-based assayの評価にフローサイトメーターを用いたcell-based assay法を確立した.抗横紋筋抗体によるcytometric cell-based assayが完成し,今後は抗SRP抗体や抗HMGCR抗体に応用していく予定である.また免疫チェックポイント阻害薬の投与により発症する筋炎はIMNMに類似の筋病理所見を呈することが明らかになり,その臨床特徴について検討を行った.IMNMは自己抗体が病態に深く関与している可能性を考え,免疫遺伝学的背景との関連に注目した.すでにHLA-DRB1遺伝子のDNAタイピングをPCR-SSOP法により行い,DRB1*08:03 (odds比2.3, p=0.000021)とDRB1*11:01 (odds比2.0, p=0.04)が日本人健常者群に比しIMNM患者群で有意に多いことが明らかにした.さらに次世代シークエンサーを用いて,多型性に富むHLA遺伝子6座位(HLA-A, HLA-B, HLA-C, HLA-DR, HLA-DQ, HLA-DP)を中心に大規模な多型解析を計画している.HLA遺伝子の意義は現在のところ特定の病型との関連にとどまっている.今後,病態機序の解明だけでなくHLAの結果を基にした最適な免疫療法の選択が行われる可能性が期待できる.炎症性筋疾患は多発筋炎,皮膚筋炎,封入体筋炎,IMNMに大別されるが,いずれの病型にも該当しない症例も存在し,極めて不均一な疾患である.炎症性筋疾患の診療に神経内科だけでなく膠原病内科,皮膚科,呼吸器内科,小児科も関与し,それぞれの科で独自の疾患概念が存在している.したがって診療科を超えた一定のコンセンサスがない状態で,炎症性筋疾患の臨床が行われているのが現状である.研究代表者はこれまでRNA免疫沈降法やenzyme-linked immunosorbent assay (ELISA)を用いて,多くの自己抗体の測定系を樹立,維持してきた.その成果は論文成果だけでなく,全国の主治医の測定依頼を受け,実地医療へも貢献している.近年,あらたな自己抗体の登場や疾患概念の変遷から,自己抗体の意義についても再検討すべき時期にきている.本研究課題は炎症性筋疾患(筋炎)の1つである免疫介在性壊死性ミオパチー(immune-mediated necrotizing myopathy, IMNM)の患者検体(血清,genomic DNA,生検筋)を用いた臨床研究である.臨床像,humanleukocyte antigen (HLA),自己抗体,筋病理,病態機序解明など多面的な検討を行い,自己抗体の意義につき多面的に解析を行う.最終的には自己抗体測定を実地医療で行うための保険収載を目標として測定キットの開発を行う.炎症性筋疾患の患者血清中には自己の細胞核や細胞質,細胞膜蛋白と反応する多種類の自己抗体が検出される.標的となる抗原は遺伝子の複製,転写,RNAのプロセッシング,蛋白への翻訳など細胞の重要な生命現象に関与する酵素あるいは調節因子である.IMNMに関連する代表的な自己抗体はシグナル認識粒子(signal recognition particle, SRP)に対する自己抗体と3-hydroxy-3-methylglutary-coenzyme A reductase (HMGCR)に対する自己抗体である.

本研究の対象となるIMNM患者が登録された統合的診断研究データベースである.2010年から2016年までの期間に登録された症例は800例を超えており,自己抗体はRNA免疫沈降法とELISAにより測定した.筋病理については国立精神神経医療センターで各種染色や疫染色から筋病理診断を行った.遺伝子診断や特殊な生化学検査を追加することで,炎症性筋疾患以外の筋疾患を完全に除外できるのが最大の利点である.統合的診断研究データベースの臨床・病理・自己抗体に関するデータベースの完成を終えることができた.炎症性筋疾患は多発筋炎,皮膚筋炎,封入体筋炎,IMNMに大別されるが,いずれの病型にも該当しない症例も存在し,極めて不均一な疾患である.炎症性筋疾患の診療に神経内科だけでなく膠原病内科,皮膚科,呼吸器内科,小児科も関与し,それぞれの科で独自の疾患概念が存在している.したがって診療科を超えた一定のコンセンサスがない状態で,炎症性筋疾患の臨床が行われているのが現状である.研究代表者はこれまでRNA免疫沈降法やenzyme-linked immunosorbent assay (ELISA)を用いて,多くの自己抗体の測定系を樹立,維持してきた.その成果は論文成果だけでなく,全国の主治医の測定依頼を受け,実地医療へも貢献している.近年,あらたな自己抗体の登場や疾患概念の変遷から,自己抗体の意義についても再検討すべき時期にきている.本研究課題は炎症性筋疾患(筋炎)の1つである免疫介在性壊死性ミオパチー(immune-mediated necrotizing myopathy, IMNM)の患者検体(血清,genomic DNA,生検筋)を用いた臨床研究である.臨床像,humanleukocyte antigen (HLA),自己抗体,筋病理,病態機序解明など多面的な検討を行い,自己抗体の意義につき多面的に解析を行う.最終的には自己抗体測定を実地医療で行うための保険収載を目標として測定キットの開発を行う.炎症性筋疾患の患者血清中には自己の細胞核や細胞質,細胞膜蛋白と反応する多種類の自己抗体が検出される.標的となる抗原は遺伝子の複製,転写,RNAのプロセッシング,蛋白への翻訳など細胞の重要な生命現象に関与する酵素あるいは調節因子である.IMNMに関連する代表的な自己抗体はシグナル認識粒子(signal recognition particle, SRP)に対する自己抗体と3-hydroxy-3-methylglutary-coenzyme A reductase (HMGCR)に対する自己抗体である.本研究の対象となるIMNM患者が登録された統合的診断研究データベースである.2010年から2016年までの期間に登録された症例は800例を超えており,自己抗体はRNA免疫沈降法とELISAにより測定した.自己抗体のあらたな測定法としてcell-based assayの評価にフローサイトメーターを用いたcell-based assay法を確立した.抗横紋筋抗体によるcytometric cell-based assayが完成し,今後は抗SRP抗体や抗HMGCR抗体に応用していく予定である.
開殻パイ電子系化合物の物性機能開発

これまでにトリオキシトリフェニルアミン(TOT、π電子系化合物)にニトロニルニトロキシド(NN、安定ラジカル)を導入したNN-TOTを合成し、TOT部を1電子酸化することにより、NNTOT(+)の四塩化ガリウム塩(-)(ガリウム(3+)は非磁性イオン(S=0))が極低温で弱強磁性体に磁気相転移することを見出している。平成27-28年度は対イオンとして四塩化鉄塩(鉄(3+)はS=5/2のスピンを有する)を合成し、そのものが弱強磁性体(TN1=2.9 K)を経て、反強磁性体に相転移することを見出した(TN2=0.8 K)。このような逐次磁気相転移は、分子磁性分野で報告されておらず、興味深い(論文準備中)。平成28年度は、1)イミノニトロキシドー金(I)から成る新たな三量体錯体を合成し、そのものが三量体で強磁性的に相互作用することを明らかとした。さらに三量体間に銀イオンを挿入した化合物の構造と磁性を明らかにした(業績1)。また、2)金(I)イオンがホスフィンと親和性が高いことを利用し、NN-Au部をホスフィンに導入したラジカル金ホスフィン錯体の一般的合成法を確立した(業績2)。さらにそれらの多核金錯体の合成と性質について検討した。特に1,2-ビス(ジフェニルホスフィノ)ベンゼンを介在させた2核金錯体は固体状態で短いAu(I)-Au(I)接触を示した。このAu(I)-Au(I)の親和性相互作用は溶液中でも観測され、ベンゼン中では、Au(I)-Au(I)の親和性相互作用に基ずく新たな吸収が観測された(論文準備中)。さらに平成28年度は、3)π電子系共役化合物として非交互炭化水素であるアズレンをとりあげ、アズレンの1,3位に安定ラジカルNNを導入したジラジカルの基底状態について検討を行った。またそれらの銅(II)錯体についても構造と磁気的相互作用について検討を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。申請者はこれまでパイ電子系電子供与体(パイ電子ドナー)に安定ラジカル種を導入した安定ラジカル置換ドナーを合成し、それを一電子酸化することにより、安定ラジカル置換パイ電子ドナーラジカルカチオン種を開発し、そのものが低温でフェリ磁性体に磁気相転移することを見出している。そのような化学種および物性の発現は大変希であることから、本研究ではパイ電子ドナーと安定ラジカルの組み合わせを広く検討することとしたこれまでにパイ電子ドナーとしてトリオキシトリフェニルアミン(TOT)を合成し、そこに安定ラジカルであるニトロニルニトロキシド(NN)を導入し、TOT部を酸化することによりラジカル置換TOTラジカルカチオン種(NNTOT-GaCl4、GaCl4は反磁性のアニオン種)を合成し、そのものが大きな分子内強磁性的相互作用を示すことを明らかにし、低温で弱強磁性体に磁気相転移することを明らかとしている。本年度は対アニオンとしてスピンをもつFeCl4塩(NNTOT-FeCl4)を合成することによりコンパクトな構造中に三種類(ラジカル種、ラジカルカチオン種、対アニオン)のスピンを導入し、結晶構造、分子配列、磁化率、比熱の測定等からその物性を明らかにした。結果として、NNTOT-FeCl4はNNTOT-GaCl4塩と同様に弱強磁性体に相転移(TN(1) = 2.86 K)した後、鉄が強磁性的に関与する段階を経て最終的に反強磁性体に磁気相転移する(TN(2) = 0.78 K)ことを明らかとした。また、申請者らは、最近、パイ電子ドナーに安定ラジカル種を導入するためのクロスカップリング反応の手法を開発している。この反応の適用範囲を広げるため、さらなる安定ラジカル金属錯体の開発を行った。その結果、Nーヘテロ環状カルベンを配位子とするニトロニルニトロキシドー金錯体が有効であることを見出した。ニトロニルニトロキシド導入型トリオキシトリフェニルアミン(NNTOT)の酸化による四塩化鉄塩(NNTOTFeCl4)の合成は順調に進み、その構造はGaCl4塩と同じ空間群に属し単位格子の大きさや分子配列も極めて良く似ていた。NNTOTFeCl4の磁気相転移はGa塩とほぼ同様な温度で弱強磁性体への磁気相転移が観測され、さらに温度を下げるとFeイオンが強磁性的に関与してくるが、最終的に反強磁性的へと磁気相転移することを明らかにした。このような逐次相転移は合金ではわずかに観測されているものの、分子磁性体では観測されておらず、珍しい物性を明らかにすることができた。また、パイ電子ドナーへの安定ラジカルの導入法の開発は、今後、新規なパイ電子ドナーに安定ラジカルを導入する際に有用である。

平成27-28年度は対イオンとして四塩化鉄塩(鉄(3+)はS=5/2のスピンを有する)を合成し、そのものが弱強磁性体(TN1=2.9 K)を経て、反強磁性体に相転移することを見出した(TN2=0.8 K)。このような逐次磁気相転移は、分子磁性分野で報告されておらず、興味深い(論文準備中)。平成28年度は、1)イミノニトロキシドー金(I)から成る新たな三量体錯体を合成し、そのものが三量体で強磁性的に相互作用することを明らかとした。さらに三量体間に銀イオンを挿入した化合物の構造と磁性を明らかにした(業績1)。また、2)金(I)イオンがホスフィンと親和性が高いことを利用し、NN-Au部をホスフィンに導入したラジカル金ホスフィン錯体の一般的合成法を確立した(業績2)。さらにそれらの多核金錯体の合成と性質について検討した。特に1,2-ビス(ジフェニルホスフィノ)ベンゼンを介在させた2核金錯体は固体状態で短いAu(I)-Au(I)接触を示した。このAu(I)-Au(I)の親和性相互作用は溶液中でも観測され、ベンゼン中では、Au(I)-Au(I)の親和性相互作用に基ずく新たな吸収が観測された(論文準備中)。さらに平成28年度は、3)π電子系共役化合物として非交互炭化水素であるアズレンをとりあげ、アズレンの1,3位に安定ラジカルNNを導入したジラジカルの基底状態について検討を行った。またそれらの銅(II)錯体についても構造と磁気的相互作用について検討を行った。パイ電子ドナーの開発は本研究の鍵である。特に、1)酸化の可逆性に優れ、2)平面性の高いパイ電子ドナーは興味がもたれる。また伝導性を有するパイ電子ドナーラジカルカチオンの開発も重要である。これまでと同様にそれらのπ電子ドナーに安定ラジカルを導入し、その酸化体の構造、分子配列、安定性、磁性、伝導性等の物性を検討する。また、これまでと同様にπ電子系化合物に安定ラジカルを導入するための安定ラジカル-金属錯体の開発を続ける。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ALS治療を目的とした糖鎖によるミクログリア形質転換機構の解明

ケラタン硫酸(以下KSPG)がALS発病に関わるメカニズムの解明を行った。発病時におけるKSPG欠損型マウス群では、塩基性ヘパリン結合性の分泌タンパク一群であるケモカイン(CCL2,CCL3,CCL4,CC5,CCL7,CCL12)の発現増加が認められた。またGAG bindingに関連するリガンド・レセプターのアップレギュレーションが同定された。ケモカインは、Gタンパク質共役受容体を介してその作用を発現する塩基性タンパク質であり、白血球などの遊走を引き起こし炎症の形成に関与する。KSPG存在によるGAG bindingが、脊髄変性の発病に関与していると考えられた。一方で、発病マウス(S群)とGlcNac6ST-1 -/-発病マウス(SG群)の脊髄よりRNAを抽出し、遺伝子発減量の差をDNAマイクロアレイにて解析した。病態に関与していると思われる遺伝子について、その発現量をリアルタイムPCRにより確認した。その結果、SG群では、塩基性ヘパリン結合性の分泌タンパク一群であるケモカイン(CCL2,CCL3,CCL4,CC5,CCL7,CCL12)の発現増加が認められた。M2ミクログリア遺伝子の発現誘導に関与する遺伝子群の選別を現在行っている。計画書で研究課題とした(1)モデルマウス作成維持、運動機能評価(2)脊髄組織に由来するmRNAを用いたマイクロアレイ解析を施行し、解析を行った。現在は、これまでの結果を基に、(3)に相当するM2ミクログリア遺伝子の発現誘導に関与する遺伝子群の選別を行っている。これまでに、当教室ではALSマウスとしてJAX社から購入したB6.Cg-Tg(SOD1-G93AGur/J)マウス(S群)を利用しており、同時にケラタン硫酸(KSPG)合成酵素であるGlcNac6ST-1遺伝子を欠損させたKSPG欠損型ALSマウス(SG群)も利用している。ALS発病時に活性化したミクログリア上にKSPGが優先的に発現みられたことや、SGマウスにおける発病時期が有意に早期化していたことを、研究者らはこれまでに報告してきた(Hirano K, Kobayashi K et al. PLoS One 2013)。しかしこれまでにKSPGが病期を早期化させるメカニズムは明らかになっておらず、phenotypeの検討および発病に関わる遺伝子の同定を行った。両群マウスにおけるLifespanの差(約1週間)は、Rota-rodを用いた運動機能評価で差は無く、疾患onsetの差によるものであった。24週齢のS群マウスとSG群マウス脊髄を用いたDNAマイクロアレイにより、主要ケモカイン(24種)のうちCCL2,CCL3,CCL4,CCL5,CCL7,CCL12を同定した。さらに、候補遺伝子に対する特異的プライマーを用いてPCRで解析したところ、KSPG発現に関してCCL5(別名:Rantes)の関与が示された。KSPG存在によるGAG bindingに関して、Rantes(CCL5)が、ALS発病に関与していると考えられた。まずは、M2ミクログリアの発現に関わる遺伝子群の網羅的検索を行う。計画書で研究課題としたとおり、候補遺伝子の経時的変化を、定量PCRを用いて個別に調べる。M2ミクログリア遺伝子の発現に関わっていれば、マウス発病時期における発現が一峰性の上昇を示すと予想される。さらに、ミクログリア細胞株や初代培養ミクログリアを用いて、候補遺伝子がM2ミクログリア遺伝子の発現誘導に関与するかを明らかにする。KSを利用したミクログリア形質転換により、全ミクログリアにおける神経保護性M2ミクログリアの発現上昇が可能になればミクログリアをターゲットとしたALSの新規治療の発見につながると考えている。脊椎外科脊髄損傷モデル作成実験用動物・試薬が、安く購入できたため。本研究に関する情報収集および研究成果の報告のための学会出席費用に充てる。
広範な親水性有機汚染物質の高効率除去を追求する複数吸着剤ブレンド浄水処理法の開発

浄水処理において粉末活性炭は高度処理と位置づけられ、他の複数の処理プロセスと同時に行われることからその影響について調べた。粉末活性炭処理と塩素処理を行うことにより、活性炭が酸化され、一度吸着された物質の一部が脱着されることがあることが示された。また、凝集処理と粉末活性炭の処理においては、カチオン系の汚染物質は凝集剤による影響を受け吸着量が減少する場合がある。複数の粉末活性炭を使用した実験では相加的な影響が見られたが、相乗的な影響については実験を行った範囲では認められなかった。浄水処理における微量汚染物質の除去において、粉末活性炭処理は重要な役割を果たしている。また、沈でん池や砂ろ過池における藻類の増殖抑制などの目的で行われることのある前塩素処理において、粉末活性炭との複合処理となる場合に活性炭からの脱着現象が見られることがある。本研究では、医薬品および臭気物質の粉末活性炭吸着性能、また、粉末活性炭処理と塩素添加の複合処理による、活性炭に吸着した物質の脱着について検討を行った。臭気物質の吸着についてはジェオスミンと2-MIBを用い、吸着速度および平衡吸着量について調べた。その結果、吸着速度・平衡吸着量ともにジェオスミンの方が2-MIBよりも大きい結果となった。理由の一つとして、2-MIBの方が親水性が高いため吸着能が低いことが推測された。また、塩素添加による脱着現象については、同等の条件下においてジェオスミンの脱着率が1割弱に対して、2-MIBは5割程度の脱着率を示した。吸着能が低い物質の方が脱着しやすい傾向が示された。医薬品については、酸性医薬品(スルファメメトキサゾール、イブプロフェン)と塩基性医薬品(トリメトプリン、メトクロミラミド)について、pHを変化させて吸着・脱着現象について検討した。吸着と脱着の傾向は臭気物質と同様であった。pHによる吸着性能は酸性医薬品についてはpHが上がるにつれて吸着能が低下する傾向があった。この主な原因として、pHを上げるにつれpKa前後で物質の解離状態が非解離からアニオンに変化することが推定された。一方、塩基性医薬品では、トリメトプリンの場合、pH4から7の範囲で吸着量が増加していった。一方、メトクロプラミドの場合は、pH4から10の範囲で吸着速度が減少する傾向があった。この傾向の違いは、使用した活性炭の違いに由来しており、被吸着物質のpKaに加えて、活性炭表面の荷電状態も影響していることが推測された。粉末活性炭添加後に塩素酸化処理を行うことによって,一度吸着された物質が脱着する現象が見られたことから,塩素酸化処理を行った粉末活性炭の表面分析を行うことにより,脱着現象のメカニズムについて検討を行った.塩素酸化前後の粉末活性炭について走査型電子顕微鏡を用いて画像を比較したところ,活性炭の表面構造が変化している様子が観察された.また,X線光電子分光法を用いて,塩素酸化前後の活性炭表面における酸素含有率を測定した結果,酸化後の活性炭に含有率の増加が見られた.エッチングにより,活性炭深さ方向における酸素含有率の変化を調べた結果,深さ1nm程度のごく表面において酸素量が増加していることが示された.これらのことから,塩素酸化による脱着現象および吸着量低下のメカニズムとして,活性炭表面に酸素元素を含む官能基が増加することによる可能性が示唆された.特徴の異なる複数の活性炭を二段階で添加した実験においては,実験を行った範囲内においては相加的な効果が得られた.添加する順番により,それぞれの活性炭の特徴を生かすことができるような相互影響を得られるような結果には至らなかった.自然水を用いた浄水処理実験において,凝集処理と粉末活性炭処理の複合処理および,その順番について,医薬品のスルファメトキサゾールとトリメトプリンを用いて,除去率に関する検討を行った.スルファメトキサゾールにおいては凝集剤と粉末活性炭の添加時期により除去率に大きな差はなかった.一方,トリメトプリンにおいては粉末活性炭単独の処理に比べて,凝集剤と活性炭の複合処理において除去率が減少した.これは,トリメトプリンは自然水中のpH範囲においてカチオンとして存在しているため,凝集剤の荷電の影響を受けたためと考えられた.
チェコスロヴァキアにおける人権運動の展開と全欧安保協力会議

1)1977年に始まるチェコスロヴァキアでの人権運動、憲章77はそれ以降の信国における異論派の運動の中心となった。憲章77は、既存の政治体制に対し、他の政治的選択肢を提示するという意味での「政治活動」を避け、体制が承認した国際規範や宣言、言体的には世界人権宣言、ふたつの国際人権規約、ヘルシンキ宣言などを論拠に、それらの内容を国内で実施するよう求めた。この点に運動の最大の特色があった。2)当初、憲章77のヘルシンキ宣言とその後の全欧安全協力会議(CSCB)に対する期待は、必ずしも大きなものではなかった。しかし、その後、CSCEは憲章77の運動の基本的な支柱となる。CSCEは拘束力の弱いプロセスにすぎなかったが、憲章77の主張が西側諸国政府によってとりあげられることによって、国際的な場でその主張は政府の立場と対峙できた。また、その過程を通じて西側のNGOとの接触が深まった。こういった意味において、CSCEは憲章77の運動の「国際化」を可能にした。3)また、CSCEが人権だけでなく、平和や環境など広範な問題を扱っていたことから、その影響下で憲章77が「人権」をより広い文脈でとらえるようになった。少なくとも運動はCSCEとのかかわりの中で、全欧州的な視野を獲得したといってよいであろう。4)1989年の同国での政治変動において、憲章77が育てた人脈は大きな役割を果たし、また現在の政府にも多くの人材を送り込んだ。しかし、89年政変を単線的に憲章77の運動もしくはCSCEと結び次けることには慎重でなければならない。この政変は、国際的政治・経済環境の変容、国内体制の分裂と体制の自壊といった多様な結果生じたからである。とはいえ、政治変動初期において、「市民フォ-ラム」などが示した理念は多くの点で憲章77が積み上げてきた議論を引き継いでいる。少なくとも、理念的には、憲章77とCSCEは89年政変に深く結び付いている。
RAPD法によるユリ属の原種および交配種の識別

ユリ属の種・種間交雑雑種・品種の遺伝的な解析に、Randomly Amplified Polymorphic DNA(RAPD)法を応用した。一般にRAPD法の場合、PCRのアニーリング温度は低いが、ユリ属でRAPD法を行う場合は、比較的高い、54°Cがアニーリング温度として適当である事がわかった。10から18baseのランダムプライマーを76種類試したところ、18種類のプライマー(24%)が有効であった。これらのプライマーを用いて増幅されたDNAフィンガープリントの様相を示し、各々の種・雑種・品種の間で多型を検出し、これらを効率よく識別することができた。ユリ属のRAPD法は種や雑種や品種の鑑定に有用であると考えられた。PCRによって増幅された一部のDNA断片は、ユリ属の節(亜属)に特異的で、同じ節に属する種や、これらの種に由来する雑種に共通して増幅された。このような、節特異的なRAPDマーカーは6つ特定され、このうち1つはSinomartagon節に3つはLeucolirion b節に、1つはLeucolirion a節に、1つはArchelirion節に、それぞれ特異的であった。近年節間交雑雑種がいくつか作出されているが、7つの節間交雑雑種にRAPD法を用いたところ、各節間交雑雑種の二つの交配親がそれぞれ属する二つの節に特異的なマーカーが増幅された。この事は、節特異的なRAPDマーカーは、節間交雑雑種の雑種判定に有効であることを示している。
ウイルス性肝炎の慢性化成立機序の解明と治療法の確立

ウイルス性肝炎における慢性化成立機序は、現在まで詳細には解明されていない。直接の細胞障害性のないB型、C型肝炎ウイルス(HBV、HCV)感染において、肝炎の発症は宿主免疫応答の誘導を意味するが、それがウイルス排除に至る程強力でないために慢性化するのであろうと漫然と理解されている。この慢性化成立機序を解明するため、in vitro、in vivoにおいて種々の実験を行った。in vitroにおいては肝細胞障害発症の主たるeffectorと考えられる細胞障害性Tリンパ球(CTL)に関する解析を行った。CTLはcostimulatory molecule (CM)による補助刺激なしの状態では、その増殖能、機能ともに障害されることを明らかにした。つまり、肝障害をきたすCTLもCM発現の十分でない肝細胞との接触により不活性化されることによる不十分な感染肝細胞の排除が、慢性化の成立の一因となっていると考えられた。ヒトHBVキャリアのモデルと考えられるHBVトランスジェニックマウス(Tg)をHBV遺伝子(HBs)を用いたDNA immunizationにより免疫すると、ウイルスのdownregulation (DR)が起こるが、完全なDRの起こる確率は必ずしも高くない。HBsに加えて、B7-1、B7-2、CD40などのCM遺伝子を同時に免疫することによるDRの確率を検討した。DRの確率は必ずしも高くなかったが、HBs単独時には認めなかった肝障害が観察され、CM併用により、effectorの誘導効率は上昇していることが示唆された。今後の治療応用に向けて、期待がもたれる結果と考えられた。B型肝炎ウイルス(HBV)キャリアにおける免疫寛容はperipheral toleranceであり、その原因は抗原過剰によるものと考えられる(high-dose tolerance)。実際に自然経過で、肝炎を発症、あるいはseroconversionに至る症例がみられることより、潜在的にウイルス抗原特異的な前駆細胞は存在していると考えられる。慢性肝炎に至る症例は、この特異的免疫応答がウイルス増殖を凌駕できない状態にあり、これを解決する方法として、ウイルス量(viral load)を減少させること、特異的免疫応答を増強させることが必要である。特異的免疫応答を誘導する方法として、DNA immunizationの効率を正常マウスにおいて検討した。HBs-cDNAとB7-1、B7-2など、costimulatory moleculeとのco-immunizationの効率を、HBs-cDNA単独、あるいはHBs抗原蛋白を用いた場合の効率とを比較したが、B7-1、B7-2などを併用したDNA immunizationの方が効率よく特異的免疫応答を誘導できることがわかった。今後、HBVトランスジェニックマウス(TgM)に免疫した場合について検討する予定である。また、抗原量を減らす方法として、HBV-TgMにおいてconcanavalin A投与、Propionibacteriumacnes+LPS投与を行い、抗原量に与える影響を観察した。それぞれ非特異的炎症であるにも関わらず、HBV抗原量は減少せしめることが可能であった。これはヒトB型慢性肝炎患者における急性増悪時と類似した状況であると考えられる。この状態でのDNA immunizationの効果についても検討する予定である。In vitroにおいては肝細胞障害発症の主たるeffectorと考えられる細胞障害性Tリンパ球(CTL)に関する解析を行った。CTLはcostimulatory molecule(CM)による補助刺激なしの状態では、その増殖能、機能ともに障害されることを明らかにした。

ヒトHBVキャリアのモデルと考えられるHBVトランスジェニックマウス(Tg)をHBV遺伝子(HBs)を用いたDNA Immunizationにより免疫すると、ウイルスのdownregulation(DR)が起こるが、完全なDRの起こる確率は必ずしも高くない。HBsに加えて、B7-1、B7-2、CD40などのCM遺伝子を同時に免疫することによるDRの確率を検討した。DRの確率は必ずしも高くなかったが、HBs単独時には認めなかった肝障害が観察され、CM併用により、effectorの誘導効率は上昇していることが.示唆された。今後の治療応用に向けて、期待がもたれる結果と考えられた。
農業用水域における親水性機能の評価

農業用水域の親水性機能開発に関連して、水路を含む景観の評価方法を検討した。ここでは、写真によるSD法(Semantic Differential Method)によって、景観をみる人の心理的な評価要因の分析を行った。評価対象として異なった特徴を持つ農業用水域を主体とする景観の写真10枚(2L判カラープリント)を選び、SD法として20の形容語対についての7段階評価とし、性別、職業、年齢等各種の属性を含む107人のパネラ-について行った。その結果20の形容語対は3個の因子に要約された。第1因子は、「自然的-人工的」「静か-にぎやか」「放置-管理」などの因子負荷量が高く、自然性を表す因子と解釈される。第2因子は、「きれい-きたない」「新鮮-みなれた」「調和-不調和」などの因子負荷量が高く、視覚的快適性を表す因子と解釈される。第3因子で因子負荷量が高い質問項目は「曲線的-直線的」のみで、画面パターンの特徴をそのまま表わしていたが、一応、柔軟性と解釈した。総合的評価を示すとみられる質問項目「行ってみい-みたくない」の評点と相関の高い質問項目は、第2因子で因子負荷量の高い項目であり、「行ってみたさ」は視覚的快適性に支配されることが分かった。20個の項目に対する評点による10枚の写真のクラスタ分析では、大きく3グループに別れ、画面の特徴からは、岸辺の植生の量、水面の見える面積割合、人工的な護岸の見え方の3つの要素がパネラ-の印象に大きな影響を与えると考えられた。このことは、これらの画面要素から「視覚的快適性」因子スコアを説明する数量化I類による分析でも確認された。
上丘の中枢パターン発生器に対する制御機構の解明

本研究は、中脳にある上丘が、ラットのヒゲ運動制御にどのように関わるかを明らかにすることを目的としている。これまでに、運動解析と線維連絡解析実験を行った。まず、運動解析では、一側の上丘を直流電流の通電により破壊したラット(上丘損傷ラット)を作製した。そして、上丘損傷ラットの頭部を固定した後、覚醒下で両側のヒゲ運動を記録し、そのヒゲ運動軌跡を健常ラットのヒゲ運動軌跡と比較した。その結果、上丘損傷ラットでは、損傷と反対側のヒゲの運動静止時の位置が後退することが観察された。次に、線維連絡解析として、健常ラットの一側の上丘に順行性にその投射先を可視化する組換えウイルスベクターを注入し、免疫染色により上丘ニューロンの軸索を可視化した。そして、それぞれの脳領域に投射した上丘ニューロンの軸索密度を求めた。上丘ニューロンの軸索線維は、主に反対側の下部脳幹へ下降し、注入と反対側におけるヒゲの中枢パターン発生器や顔面神経核に多く投射していることが確認された。以上のことから、上丘から中枢パターン発生器、上丘から顔面神経核に存在する神経回路が、主に運動静止時のヒゲの位置の制御に関わるということが明らかになった。本研究課題に関する以上の研究成果は、本年11月に、Frontiers in NeuralCircuits誌に出版された。運動解析と線維連絡解析実験が完了した。そして、これらの実験で得られた研究成果は論文として出版された。当初予定していた計画通りに進んでいるため、おおむね順調に進展していると言える。ラットのヒゲ運動などの律動的な運動を行う際に重要な役割を果たすと推定されている中枢パターン発生器のほとんどは、脊髄に存在すると考えられている。そのため、今後はこれまでの研究を発展させ、脊髄が運動制御にどのように貢献しているかを明らかにするための実験を行う。具体的には、脊髄への電気刺激による筋肉への効果を検証する予定である。
歯内関連疾患の適切な診断および治療法の確立を目指した疼痛異常の発症機構解明

“関連痛"や“異所性異常疼痛"は患歯の同定を困難にし、しばしば誤診および誤治療を誘導する。よって代表者らはこの発症機構解明を目的に本研究計画を遂行した。本研究成果により、歯髄炎おるいは根尖性歯周炎発症時に咬筋痛覚過敏が誘導され、その発症には中枢神経系における細胞外シグナル制御キナーゼのリン酸化が関与することが明らかとなった。また、歯髄炎発症時に発現する舌痛覚過敏には、末梢神経性におけるTRL4-Hsp70シグナル伝達が重要な役割を担うことも明らかとなった。平成25年度は以下の研究計画に基づき良好な研究結果を得た。1ラット歯髄炎あるいは慢性根尖性歯周炎モデルの作製:これまでの報告に従う。2歯髄炎あるいは根尖性歯周炎を発症したラットにおいて、三叉神経脊髄路核内でpERK陽性細胞およびFos陽性細胞の異なった発現様式が確認された。また、歯髄炎を発症したラットにおいて、三叉神経節内でのTLR4の合成促進、および歯髄から三叉神経節へ軸索輸送されたHsp70が確認された。3歯髄炎あるいは根尖性歯周炎を発症したラットにおいて、MEK阻害薬であるPD98059を髄腔内投与すると、三叉神経脊髄路核内でのpERK陽性細胞発現数の有意な減少が確認された。4歯髄炎あるい根尖性歯周炎発症後、咬筋カプサイシン投与後の顎二腹筋における筋放電量は有意に増加した。また同モデルラットにおける筋放電量は、PD98059髄腔内投与にて有意に減少した。5歯髄炎を発症したラットにおいて、三叉神経節内へのTLR4拮抗薬投与は、機械あるいは熱刺激により誘発される逃避行動閾値減少を有意に抑制した。上記1から5で得られた結果は申請書に記した仮説に基づいており、歯内関連疾患発症時に認められる異所性異常疼痛の発症機構には、MAP kinaseの一つであるpERKの発現増加が強く関与していることが示された。また、とくに歯髄炎発症時には、三叉神経節内にてHsp70-TLR4シグナリングを介し、舌痛覚過敏が誘導されていることが示された。これら一連の研究活動から、平成25年度において海外学術論文1本の研究業績を報告することができた。今後はこれまでに得られた研究成果をもとに、さらなる研究計画を遂行し、日常の歯科臨床の場でしばしば歯科医を悩ませ、また「誤診」「誤治療」の原因となる可能性の強い「異所性疼痛発症機構」について解明を続ける。現在、これらの研究成果をもとに、臨床診断に関与した教科書を執筆中である。本研究計画では、口腔顔面領域における異所性異常疼痛の発症メカニズムを解明するため、歯髄炎および慢性根尖性歯周炎モデルラットを用いて三叉神経脊髄路核内での細胞内物質合成変化の検索を行う。1、ラット歯髄炎あるいは慢性根尖性歯周炎モデルの作成:昨年同様、CFA投与後3日の群を歯髄炎群、CFA投与後6週のものを根尖性歯周炎群とした。2、三叉神経節および三叉神経脊髄路核における細胞内合成変化の検索:上記モデルへの咬筋へのカプサイシン投与後の三叉神経脊髄路核におけるpERKおよびFosの細胞内合成変化の検索を行った。3、口腔顔面領域への化学刺激により誘発される筋放電(EMG)の記録:上記モデルへの咬筋へのカプサイシン投与後の顎二腹筋における筋放電量変化の検索を行う。4、三叉神経脊髄路核における様々な分子の合成阻害効果および5、三叉神経節および三叉神経脊髄路核の細胞内シグナル伝達の検索:MEK阻害薬の髄腔内術前投与を行い、2および3の発現にいかなる変化が起こるか検索を行う。“関連痛"や“異所性の疼痛異常"などの異常疼痛は、原因部位の同定を困難化し、結果的に“誤診"や“誤治療"を招くと考えられる。このメカニズムを解明する研究は、正確な診査・診断だけでなく、新たな治療法の開発の基礎となる極めて臨床的意義および患者貢献度の高いプロジェクトであるといえる。申請者は、口腔顔面領域における異所性異常疼痛の発症メカニズムを解明するため、歯髄炎および慢性根尖性歯周炎モデルラットを用いて三叉神経節および三叉神経脊髄路核内での細胞内物質合成変化の検索を行った。<平成2527年度の計画>1三叉神経節および三叉神経脊髄路核における細胞内合成変化の検索2三叉神経節および三叉神経脊髄路核における様々な分子の合成阻害効果3ラット歯髄炎あるいは慢性根尖性歯周炎モデルの作製4口腔顔面領域への化学刺激により誘発される筋放電(EMG)の記録5機械あるいは熱刺激により誘発される逃避行動閾値変化の測定6三叉神経節および三叉神経脊髄路核の細胞内シグナル伝達の検索以上の研究成果は2本の原著「PLoS One(2014)およびJournal of Neuroinflammation(2013)」にて論文発表を行い、また本研究成果およびこれまでの研究成果すべてを総説し、一般臨床家にも情報発信するために「メカニズムから読み解く痛みの臨床テキスト(2015)」および「歯内療法における打診痛を考察する(2016)」を執筆した。

本研究成果により、歯髄炎おるいは根尖性歯周炎発症時に咬筋痛覚過敏が誘導され、その発症には中枢神経系における細胞外シグナル制御キナーゼのリン酸化が関与することが明らかとなった。また、歯髄炎発症時に発現する舌痛覚過敏には、末梢神経性におけるTRL4-Hsp70シグナル伝達が重要な役割を担うことも明らかとなった。上記研究成果から、Vi/VcではなくVcの存在するニューロンの興奮が根尖性歯周炎によって誘導される咬筋の痛覚過敏に関与する一方で、Vi/VcおよびVcに存在するニューロンの興奮が急性歯髄炎発症時に咬筋の痛覚過敏に関与することが示された。さらには急性歯髄炎および根尖性歯周炎後にVi/VcおよびVcに発現するリン酸化したERKは、咬筋の痛覚過敏発現に重要な役割を担うことが示された。この本研究成果はPLoSONEに投稿受理され、実験計画の一部を報告することができたため当初の計画以上に進行することができたと考えられる。歯内治療学上記研究成果は論文として発表できたため、引き続き研究計画に基づき、口腔顔面領域における異所性異常疼痛の発症メカニズムを解明するため、歯髄炎および慢性根尖性歯周炎モデルラットを用いて三叉神経脊髄路核内でのGlia-Cytokine-Neuron間における相互連関あるいは細胞内物質合成変化の検索を行う。今後の研究計画ではGlia細胞としてAstrocyte、Microgliaにフォーカスを当て炎症後の活性変化、IL-1βおよびConnexin 43の発現変化を免疫組織学的に検索を行い、とくに三叉神経脊髄路核における細胞内シグナル伝達の検索について遂行をしていく。研究分担者との共同実験により平成25年度予定分のみならず、平成26年度分の一部まで研究計画を遂行することができたため、上記区分とした。この達成理由として綿密な研究計画立案、定期的なグループディスカッションおよび過去の文献等を参考にし、十分に構築された仮説に基づいて研究が遂行できたためと考えられる。実験計画が良好に進行し、当初購入予定であった使用ラットおよび試薬の購入数を少なくすることができたため。今後は、歯髄炎あるいは根尖性歯周炎発症時における三叉神経節および三叉神経脊髄路核の細胞内シグナル伝達の検索をおこなう。具体的には、炎症した歯髄組織あるいは根尖歯周組織内にていかなる分子あるいは受容体が関与し、痛覚過敏発症メカニズムに関与しているか検索する。本研究計画では、Toll-like Receptor, Heat shock protein,炎症性サイトカイン,P2X受容体,ATP,およびMAP kinase間で、いかなるシグナル伝達が痛覚過敏発症に関与しているか検索をおこなう。残額を次年度に繰り越し、抗体やラットの購入に使用する予定である。当該年度に使用予定であったラットや、抗体および試薬等、実験の遂行上必要と考えていたものの量が予想より少ない量で結果を出すことができ、購入予定であったものを購入せずに済んだためと考えられる。また予定していた海外研究発表も都合により当該年度は行かなかったためと考えられる。更なる研究計画遂行、即ち当該年度に結果を得たさらに別のシグナル伝達経路を検索するため、同じくラットや、抗体および試薬等に用いる予定である。
人為撹乱後の広葉樹二次林で食葉性昆虫が大発生するメカニズムの解明

北海道において、山火事や列状間伐跡地に天然更新したウダイカンバ林において2006年頃から継続的に大発生している食葉性昆虫クスサンについて、餌となる樹木の選好性や行動特性を飼育実験および野外調査から明らかにした。クスサンの成長は餌となる樹種の影響を非常に強く受けるうえ、幼虫期の移動性が非常に低いことから、好適な餌であるウダイカンバの純林においてのみ大規模な発生が維持される可能性が示唆された。カバノキ科樹木は、人為的撹乱後にいち早く侵入してくる、冷温帯林の代表的な先駆樹種である。中でもウダイカンバは、先駆樹種でありながら300年以上という長い寿命を持ち、材としての価値も高い樹木として知られている。しかし現在、北海道ではウダイカンバ林が様々な昆虫による食害被害を受けている。鱗翅目幼虫のフユシャクガ類は開芽直後から食害を開始するFlush feederだが、およそ10年に1回大発生を繰り返すことが知られている。一方、鱗翅目幼虫のクスサンは夏葉が展開し始める頃に発生し、本来大発生が見られるような昆虫ではない。これまでの研究から、開芽直後の食害に対してカバノキ属樹木は、他の樹種には見られない特殊な防御形質を持っていることが明らかにされた。現在、その防御形質の成分分析や密度の季節変化について研究を進めている。一方で、本来大規模には発生してこなかったクスサン幼虫に対して、ウダイカンバはどのような餌資源なのかについて調べるために、4種の落葉広葉樹(シラカンバ、ウダイカンバ、トチノキ、サワグルミ)を摂食させる実験を行ったところ、ウダイカンバで最も成長が良く、餌資源として優れていることが明らかになった。この傾向は北海道産のクスサンでも岩手県産のクスサンでも同様であった。北海道のウダイカンバ林では近年、クスサンによる大規模な被害が頻発しているにも関わらず、なぜ岩手県ではウダイカンバ林での大発生がみられないのか?について、野外調査と飼育実験を組み合わせた研究を行っている。これまでの研究から、人為的撹乱後にいち早く侵入してくる冷温帯林の代表的な先駆樹種であるカバノキ科の樹木について、その食害パターンと防御機構を明らかにして来た。カバノキ属樹木の開葉間近の葉はGlandular trichome(腺毛)によって食害から守られていることを明らかにした。しかし同じカバノキ属でもシラカンバとウダイカンバでは腺毛の密度は大きく異なり、シラカンバの腺毛は圧倒的にウダイカンバよりも多く、食害を受けにくい事が分かった。また同時に、カバノキ科以外の樹種でもカバノキ属で見られた腺毛に酷似した物質が新たに観察された。現在北海道のウダイカンバ林では、本来大規模には発生してこなかったクスサンの大発生が3年間続いているが、シラカンバでは全く発生が見られない。このことから北海道産と岩手県産のクスサンを用いて飼育実験を行ったところ、両県のクスサンに対してウダイカンバは餌資源としてシラカンバより優れていることが明らかになった。岩手県においてなぜ北海道で起きているようなクスサンの大発生が起きていないのか、を調べるため、岩手県におけるクスサンの分布を調べたところ、クスサンはウダイカンバが分布している標高帯にも分布していることが分かった。しかしクスサンの卵塊は好適な餌資源ではないシラカンバの幹で多く見つかるものの、シラカンバ上で終齢まで成長するクスサンは見られなかった事から、ウダイカンバの周辺にシラカンバが多く混在することで、クスサンによる食害が抑えられている可能性が示唆された。これまでの研究から、人為撹乱(山火事)後に成立したカバノキ科樹木で大発生しているフユシャクガやクスサンの食害パターンや樹木葉が有している防御機能について明らかにして来た。カバノキ科樹木の中でも、ウダイカンバを摂食したクスサン幼虫は他樹種を摂食した個体よりも成長速度が速く、最終サイズも大きい事が昨年度の飼育実験から明らかにされているが、本年度の調査では、クスサン幼虫による樹種選択実験を行い、クスサンは自身の成長に有利な樹種(ウダイカンバやクリ)を選択する能力を有している事が明らかになった。またその一方で、幼虫はいったん取り付いた樹木への執着心が強く、たとえ成長に不適な樹木(例えばシラカンバ)であっても、終齢になるまで取り付いた樹木を離れる事はなく、不適な葉を摂食し続けるという移動性の低い幼虫である事が明らかになった。これらの結果は、北海道で見られるような人為的(山火事)な影響によって成立したウダイカンバの純林は、移動性が低く、ウダイカンバの葉を好適な餌とするクスサンにとって非常に好適な環境であり、それ故に大発生が続いている事を示唆している。また、クスサンによる食いつくしを3年間受け続けたウダイカンバでは、春葉が小型化する一方で、夏葉や二次葉の防御形質が高まるなどして資源状況が悪化し、大きく樹冠が枯死する個体も出現した。
歯垢細菌のAcid shock後の生存率を利用した齲蝕リスクテストの開発

齲蝕は、エナメル質が長時間、低pHに曝されて生じる疾患であり、齲蝕リスクの高い歯垢ほど、酸性環境により適応していると考えられる。本研究では,歯垢にacid shockを与えた場合の歯垢細菌の生存率を調べ,齲蝕経験の有無や齲蝕増量との関連を調べた。臼歯部隣接面から、滅菌探針で歯垢を輸送培地(RTF)に採取し、均一に懸濁した後、懸濁液の一部を,50mM乳酸を含むRTF(pH4.0)中およびコントロールとして50mMリン酸カリウムを含むRTF(pH7.0)中で60分間,36°Cでインキュベートして、acid shockを与えた。段階希釈後、非選択培地として血液寒天培地および連鎖球菌選択培地としてMS培地に植えて嫌気培養し、コロニー数を数えた。acid shock後の生存率は,log(pH4の生菌数)-log(コントロールの生菌数)として求めた。現症との関連:昨年の報告と同様,齲蝕経験の有無,未処置歯の有無いずれの場合でも,acid shock後の生存率との関連は認められなかった。齲蝕増加との関連:試料採取後1年以内の新生齲蝕の有無とacid shock後の生存率を比較すると、血液寒天培地での生存率は,新生齲蝕なし群(10名、平均年齢5.9歳)が-0.95(S.D.0.40)、新生齲蝕あり群(14名、平均年齢4.9歳)が-0.54(S.D.0.29)で,新生齲蝕なし群で有意に生存率が低かった(P<0.01)。MS培地では新生齲蝕なし群が-1.41(S.D.0.56),新生齲蝕あり群が-1.37(S.D.0.61)で,両群間に差がなかった。acid shock後の歯垢の生存率は、非選択培地での生存率と齲蝕増加の有無に有意差、を認めたことから、新たな齲蝕リスクテストとして応用可能であることが明らかになった。齲蝕は、エナメル質が長時間、低pHに曝され、生じてくる疾患であるから、齲蝕リスクの高い歯垢ほど、酸性環境により適応していると考えられる。そこで,本研究では,歯垢にacid shockを与えた場合の歯垢細菌の生存率を調べ,齲蝕の有無との関連を調べた。被験者は,2.5歳から9歳までの小児21名で,齲蝕経験なしが10名(平均年齢5.0歳),齲窩ありが11名(平均年齢5.2歳)である。乳臼歯隣接面から、滅菌探針で歯垢を採取し、輸送培地(RTF)中に移し、超音波ホモジナイザーで均一に懸濁した。懸濁液の一部を,50mM乳酸を含むRTF(pH4.0)中およびコントロールとして50mMリン酸カリウムを含むRTF(pH7.0)中で60分間,36°Cでインキュベートして、acid shockを与えた後、段階希釈して、血液寒天培地およびMS培地に植えて嫌気培養し、コロニー数を数えた。acid shock後の生存率は,log (pH4の生菌数)-log(コントロールの生菌数)として求めた。pH4.0で60分のacid shockを与えた場合の血液寒天培地に生育する細菌の生存率は,齲蝕経験なしが-0.68(S.D. 0.16),齲窩ありが-0.68(S.D. 0.18)で両群間に差がなかった。MS培地では齲蝕経験なしが-1.51(S.D. 0.60),齲窩ありが-1.24(S.D. 0.08)で,齲蝕経験なしの群の生存率が低い傾向を示したが,統計学的に有意な差はなかった。発酵性炭水化物を摂取すると,隣接面の歯垢pHは,直ちに4付近まで低下し,長く持続するといわれているが,今回のpH4.0で60分のacid shockでは口腔連鎖球菌の生存率は,唾蝕の有無にかかわりなく,10%以下になってしまうことから,今後acid shockの条件(pH,時間,懸濁液)を検討し,齲蝕リスクとの関連を調べていく予定である。

現症との関連:昨年の報告と同様,齲蝕経験の有無,未処置歯の有無いずれの場合でも,acid shock後の生存率との関連は認められなかった。齲蝕増加との関連:試料採取後1年以内の新生齲蝕の有無とacid shock後の生存率を比較すると、血液寒天培地での生存率は,新生齲蝕なし群(10名、平均年齢5.9歳)が-0.95(S.D.0.40)、新生齲蝕あり群(14名、平均年齢4.9歳)が-0.54(S.D.0.29)で,新生齲蝕なし群で有意に生存率が低かった(P<0.01)。MS培地では新生齲蝕なし群が-1.41(S.D.0.56),新生齲蝕あり群が-1.37(S.D.0.61)で,両群間に差がなかった。acid shock後の歯垢の生存率は、非選択培地での生存率と齲蝕増加の有無に有意差、を認めたことから、新たな齲蝕リスクテストとして応用可能であることが明らかになった。
食葉性テントウムシの集団生物学:個体群生態学の新しいアプローチ

(1)アザミを寄主植物にしているヤマトアザミテントウの繁殖スケジュールの適応的意義をコホートの生涯適応度をもとにして検討した。生涯適応度は同一個体群であってもコホート間で大きな変異が見られた。また調査地AとFの二つの個体群の間でも違いが見られた。個体群間で見られた違いは、異なる季節変化を示す捕食と食物資源の劣悪化によるものであった。この結果から、調査地Aでは早い時期の繁殖が、調査地Fでは繁殖の長期化が産卵個体にとって適応的であると予測される。両調査地における産卵曲線を比較したところ、この予測に合致していた。さらに、実験室において同一条件のもとで産卵させ、生涯にわたる繁殖パタンを比較したところ、ここでも繁殖期間の長さに有為差があった。この事実は、本種の繁殖パタンが遺伝的に決められている可能性を示唆するものである。(2)植食性昆虫ヤマトアザミテントウが、パッチ状に点在している食物資源をいかに利用しているかについて、産卵過程に焦点を当てて検討した。産卵メス成虫の移動の活発さについて調べたところ、産卵期間を通して、明らかな季節変化が見られた。つまり、アザミの株間を移動する頻度は越冬明けの5月上旬から徐々に増加し、6月中旬にピークを迎えるが、その後は急速に低下した。さらに、メス成虫が卵密度の高い株を避けて、卵密度の低い株を選んで卵を産んでいることがわかった。そこで、卵密度の異なる株で育った子供の生涯適応度を比較した。その結果、卵密度の低い株で育った子供の生涯適応度は高かったものの、密度の上昇とともに生涯適応度は急激に低下することが明らかになった。このことから、メス成虫が卵密度の高い株に産卵すると、子供の適応度は明らかに低くなる。密度依存的な生涯適応度の低下の要因について検討したところ、幼虫期と越冬中の成虫の死亡が重要であることがわかった。アザミを寄主植物にしているヤマトアザミテントウの繁殖スケジュールの適応的意義をコホートの生涯適応度をもとにして検討した。生涯適応度は次の4つの適応度要素からなる。(1)卵期の生存率、(2)幼中期の生存率、(3)繁殖期までの成虫生存率、(4)生涯産卵数。これらを滋賀県北西部に設置した二つの調査地(AとF)の生命表およびマーキング・データをもとにして推定した。また二つの地域個体群の間でも明らかな違いが認められた。調査地Aでは生涯適応度は前期のコホートの方が後期のコホートに比べて高かった。これに対して、調査地Fでは初期と終期のコホートを除いてはむしろコホート間に有為な差は認められなかった。この生涯適応度の地域個体群間で見られた違いは、異なる季節変化を示す捕食と食物資源の劣悪化の効果によるものであった。この結果から、調査地Aでは早い時期の繁殖が、調査地Fではむしろ繁殖の長期化が産卵個体にとって適応的であると予測される。しかし、繁殖パタンの違いは調査地の他の生態的要因の影響を受けている可能性がある。そこで、実験室において同一条件のもとで産卵させ、生涯にわたる繁殖パタンを比較したところ、ここでも繁殖期間の長さに有為差があることが明らかになった。