hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動性味覚嫌悪学習に関する研究

ラットに味覚溶液を摂取させた後、回転カゴで自由に走行させたり、水槽で泳がせたりすると、味覚溶液に対する嫌悪学習が生じる。味覚と運動との関係が味覚嫌悪の形成には必要であることから、これは、味覚を条件刺激、運動を無条件刺激とした古典的条件づけ(連合学習の一種)であるとされる。本研究では、なぜこうした運動が味覚嫌悪学習を引き起こすのかについて明らかにするとともに、この学習の一般性を系統差比較により確認した。渇動因下にあるラットを被験体として、以下の諸研究を実施した。なお、初年度であるため、本課題の直接的成果はまだ学術誌に掲載されていないが、過年度に実施していた関連研究(「回転かご走行によって生じる味覚嫌悪学習における隠蔽効果」「水泳によって生じる味覚嫌悪学習の獲得と遂行に及ぼす水泳単独経験の効果」)について、学術誌に論文を投稿し、本年度中の修正(再吟味)を経て、掲載されたことを付記する。(a)味覚溶液プールでの水泳によって当該味覚への嫌悪学習が生じることを複数の実験で確認した。味覚と水泳運動によるエネルギー消費またはストレスが連合したと想定される。(b)慢性的に与えていた嗜癖性薬物(カフェイン、ニコチン、アルコール)の剥奪時に呈示した味覚溶液に対して嫌悪学習が生じることを実証し、運動性味覚嫌悪学習との類似性を相反過程理論の予測と照らし合わせて考察した。嗜癖性薬物の不快な退薬症状と味覚が連合したものと考えられる。薬物乱用者の治療に関する示唆を与えるであろう。(c)回転かご走行や水泳によって味覚嫌悪学習が生じる原因がエネルギー消費やストレスであれば、他のストレス性の運動(例えば、同種間の攻撃行動)によっても味覚嫌悪学習が生じるはずである。同種間の攻撃行動による味覚嫌悪学習の可能性を2つの実験で検討したが、いずれも結果は否定的であった。(d)回転かご走行や水泳によって味覚嫌悪学習が生じる原因がストレスであれば、報酬量減少のような不快状態によっても味覚嫌悪学習が生じる可能性がある。そこで、慢性的に与えていた蔗糖溶液の濃度を突然低下(報酬量減少)させ、このときに呈示された風味に嫌悪学習が生じるかを検討した。しかし、実験結果は否定的であった。渇動因下にあるラットを被験体として、以下の諸実験を行った。なお、平成22年度の成果については論文掲載に至っていない。現時点では、査読誌に掲載のため引き続きデータを収集中であるか、論文を執筆中という状況である。なお、前年度(平成21年度)の研究成果については、1篇が査読中で、もう1篇は査読後の修正稿が再審査されているところである。(a)回転カゴ走行によって生じる味覚嫌悪学習について、2系統のアルビノラット(Wistar系とSprague-Dawley系)を用いて、系統間比較を行ったところ、4基本味のいずれに対しても両系統間で同程度の嫌悪学習が生じた。なお、両系統とも2つの繁殖業者から購入して、業者間での違いの有無についても検討したが、この要因の効果も見られなかった。回転カゴ走行によって生じる運動性味覚嫌悪学習の頑健さが確認できたといえる。(b)走行運動と水泳運動はともに味覚嫌悪学習を生じさせるが、この2種類の運動が同じメカニズムで味覚嫌悪学習を引き起こしているかどうかを交叉耐性法で検討した。具体的には、事前に与えた走行経験あるいは水泳経験が水泳によって生じる味覚嫌悪学習を阻害するかどうかを調べた。しかし、本実験では水泳によって生じる味覚嫌悪学習そのものが弱く(原因不明)、これらの先行処置の効果を吟味するに至らなかった。(c)回転カゴ走行によって生じる運動性味覚嫌悪学習に及ぼす直前走行の効果を検討した。直前走行は運動性味覚嫌悪学習を阻害することが明らかとなったが、それは、走行ストレスの短期馴化によるものではなく、より長期的な学習阻害効果であることが確かめられた。(d)回転カゴ走行によって生じる運動性味覚嫌悪学習が、背景文脈によって制御されることを実証した。背景文脈への単純な条件づけ(背景文脈嫌悪)が味覚溶液摂取に影響している可能性と、背景文脈が味覚→運動の連合学習を高次制御している可能性について吟味し、その両方のプロセスが関与していることを明らかにした。気渇動因下にあるラットを被験体とし、以下の諸実験を行った。1については国際学会で発表し、2については国内学会で発表した。3については平成24年5月開催の日本動物心理学会第72回大会で発表予定である。なお、平成2122年度の研究成果をもとにした論文2篇が平成23年度に国際誌に掲載された。1.回転カゴ走行によって生じる味覚嫌悪学習について、F344系とLewis系を用いて比較を行ったところ、4基本味のいずれに対しても両系統間で同程度の嫌悪学習が生じた。この両系統は、嗜癖性薬物を用いた味覚嫌悪学習の強度が異なるとの報告があるが、回転カゴ運動による味覚嫌悪学習の強度に差がなかったことから、味覚嫌悪学習のメカニズムに関して嗜癖性薬物と回転カゴ走行の間に質的な違いがあることが示唆される。

なお、Wistar系とLong-Evans系で行った同様の実験でも系統差が見られなかった。2.昨年度に引き続き、味覚嫌悪学習を引き起こす2種類の運動である回転カゴ走行と水泳の比較を行った。その結果、事前走行は水泳による味覚嫌悪学習を阻害するが、事前水泳は走行による味覚嫌悪学習を阻害しないことが明らかとなった。運動性味覚嫌悪学習における作用メカニズムは、走行の方が水泳よりも広範であることを示している。3.カフェインの剥奪経験と対呈示された味覚に対して、ラットは嫌悪を示すようになるが、エタノールやニコチンの剥奪経験でも味覚嫌悪学習が生じるかどうかを検討したところ、エタノールについては統計的に有意な効果が得られた。ニコチンについては「有意傾向」にとどまった。これらの結果から、嗜癖性薬物の剥奪(離脱症状)による味覚嫌悪学習と運動性味覚嫌悪学習の類似性・相違性について考察した。
繊毛の形成・機能に介在するARF/ARLファミリー低分子量Gタンパク質の機能解析

Arl13bはArf/Arlファミリーに属する低分子量G蛋白質であり、近年の順遺伝学的手法を用いたスクリーニングにより、その欠失により繊毛の形態や機能に異常を生じることが明らかとなってきた。ヒトにおいてもArl13bの変異が繊毛性疾患であるジュベール症候群を引き起こすことが知られている。これまでに申請者らは、哺乳動物細胞および線虫を用いた解析により、Arl13bがN末端側に受けるパルミトイル化修飾により繊毛の膜に局在し、繊毛内物質輸送システム(IFT)を介した繊毛の正常な形成および機能に関与することを見出していた。本年度はArl13bの繊毛への局在化メカニズムの解明を試み、Arl13bのパルミトイル化酵素の探索を行った。その結果、Arl13bがゴルジ体に局在するパルミトイル化酵素によってパルミトイル化される可能性を見出した。そこで培養細胞を用いてゴルジ体からの小胞輸送系を阻害したところ、Arl13bの繊毛への局在量が減少し、代わりにゴルジ体に集積する様子を観察した。実際にゴルジ体からの小胞輸送系を遺伝子発現抑制法により阻害しても、Arl13bの繊毛への局在量が減少したことから、Arl13bがゴルジ体でパルミトイル化された後、小胞輸送系を介して繊毛へと運ばれている可能性を見出した。今後Arl13bの機能および局在化メカニズムのより詳細な分子基盤を探ることにより、繊毛の形態維持機構や繊毛性疾患の発症機構が明らかになることが期待される。パルミトイル化酵素の候補を同定し、実際にArl13bが細胞内のどのオルガネラを通って繊毛へと運ばれているのかが明らかとなってきたからArl13bの相互作用因子を探索し、分子機能の詳細な部分を明らかにするArl13bはArf/Arlファミリーに属する低分子量G蛋白質であり、近年の順遺伝学的手法を用いたスクリーニングにより、その欠失により繊毛の形態や機能に異常を生じることが明らかとなってきた。Arf/Arlファミリー低分子量G蛋白質は主に小胞輸送を制御することが知られており、Arl13bも関連した機能を有することが期待されるが、その詳しい機能メカニズムは明らかとなっていなかった。申請者らは、哺乳動物細胞を用いた解析により、Arl13bがN末端側に受けるパルミトイル化修飾により繊毛の膜に繋留されることを見いだした。また、線虫を用いた解析により、Arl13bの欠失により繊毛が短縮し繊毛内に異常な膜構造が出現すること、繊毛内物質輸送システム(IFT)に影響を及ぼすこと、IFTにより輸送される繊毛内膜蛋白質の局在が異常になることを見いだした。これらの結果から、Arl13bが繊毛膜においてIFTによる膜蛋白質の輸送を直接あるいは間接的に制御して、繊毛の形態維持に重要な役割を担っていることが示唆され、これらの輸送系の破綻がジュベール症候群の原因となっている可能性が考えられる。他の繊毛性疾患の原因遺伝子産物においても同様の表現型が生じることが明らかとなっており、今後Arl13bの機能の分子基盤を探ることにより、繊毛の形態維持機構や繊毛性疾患の発症機構が明らかになることが期待される。Arf/Ar/ファミリー低分子量G蛋白質は主に小胞輸送を制御することが知られており、Arl13bも関連した機能を有することが期待されるが、その詳しい機能メカニズムは明らかとなっていなかった。これまでに申請者らは、哺乳動物細胞および線虫を用いた解析により、Arl13bがN末端側に受けるパルミトイル化修飾により繊毛の膜に繋留されること、またArl13bの欠失により繊毛が短縮し繊毛内に異常な膜構造が出現すること、繊毛内物質輸送システム(IFT)に影響を及ぼすこと、IFTにより輸送される繊毛内膜蛋白質の局在が異常になることを見いだしていた。本年度はArl13b恒常的発現細胞株において繊毛が伸長すること、また密度勾配遠心法を用いた実験によりArl13bのパルミトイル化と脂質ラフトとの関係を探った。Ar113bは繊毛膜においてIFTによる膜蛋白質の輸送を直接あるいは間接的に制御していると考えられることから、Arl13bの繊毛膜への局在化を探ることは非常に重要である。今後Arl13bの機能の分子基盤を探ることにより、繊毛の形態維持機構や繊毛性疾患の発症機構が明らかになることが期待される。

これまでに申請者らは、哺乳動物細胞および線虫を用いた解析により、Arl13bがN末端側に受けるパルミトイル化修飾により繊毛の膜に局在し、繊毛内物質輸送システム(IFT)を介した繊毛の正常な形成および機能に関与することを見出していた。本年度はArl13bの繊毛への局在化メカニズムの解明を試み、Arl13bのパルミトイル化酵素の探索を行った。その結果、Arl13bがゴルジ体に局在するパルミトイル化酵素によってパルミトイル化される可能性を見出した。そこで培養細胞を用いてゴルジ体からの小胞輸送系を阻害したところ、Arl13bの繊毛への局在量が減少し、代わりにゴルジ体に集積する様子を観察した。実際にゴルジ体からの小胞輸送系を遺伝子発現抑制法により阻害しても、Arl13bの繊毛への局在量が減少したことから、Arl13bがゴルジ体でパルミトイル化された後、小胞輸送系を介して繊毛へと運ばれている可能性を見出した。今後Arl13bの機能および局在化メカニズムのより詳細な分子基盤を探ることにより、繊毛の形態維持機構や繊毛性疾患の発症機構が明らかになることが期待される。パルミトイル化酵素の候補を同定し、実際にArl13bが細胞内のどのオルガネラを通って繊毛へと運ばれているのかが明らかとなってきたからArl13bの相互作用因子を探索し、分子機能の詳細な部分を明らかにする
Fractional Sampling OFDM受信機におけるサンプル点選択法

Fractional Sampling(FS)はOFDM受信機において、マルチパスを分解し1アンテナ素子でパスダイバーシチを達成する技術として提案されている。通信品質を改善するにはオーバーサンプリング次数を高く設定する必要があり、その分復調回路を必要とする。前年度までの研究では、サンプル点間隔を固定させずに非等間隔のサンプル点を選択する方式を提案した。FSによるパスダイバーシチの効果を得るには、隣接サンプル点間の相関が低くなくてはならない。そこでサンプル点同士の相関係数を求め、チャネル相関の高いサンプル点の組み合わせを除外した。これによりサンプル点選択ダイバーシチとサンプル点選択における計算量の低減を達成することができた。前述の手法ではまだ受信機側で受信信号をオーバーサンプリングする必要がある。小型端末の長寿命化・安価な提供を目指すには受信機でのFSによる信号処理の負担をなくす必要がある。本年度の研究はFSの信号処理の負担を受信機側から送信機側へシフトすることを目的とする。本研究は物理チャネルのインパルス応答が送信機側で既知の場合、送信機側でそのチャネル情報を用いて情報シンボルをプリコーディングする。これにより、受信機側でダイバーシチ合成せずにパスダイバーシチを達成することができた。また、実際の無線通信環境では無線ノードや障害物等が移動することによってチャネルが時間変動する。そのためOFDMシステムではサブキャリア間で干渉しあうキャリア間干渉(ICI)が生じる問題がある。そこで本研究は送信機側でプリコーディングすることによりICIの除去とパスダイバーシチを達成する方式を提案した。以上2つの提案手法により、小型端末のバッテリーの更なる長寿命化・低コスト化が期待でき、ユビキタス社会実現に向けて貢献することができる。【サンプル点選択法】:Fractional Sampling (FS)はOFDM受信機において、マルチパスを分解し1アンテナ素子でパスダイバーシチを達成する技術として提案されている。そこで、本研究では、サンプル点間隔を固定させずに非等間隔のサンプル点を選択する方式を提案する。【プリコーディング送信ダイバーシチ技術】:前述の手法ではまだ受信機側で受信信号をオーバーサンプリングする必要がある。本研究の目的はFSの信号処理の負担を受信機側から送信機側ヘシフトすることを目的とする。以上2つの提案手法により、携帯端末のバッテリーの長寿命化・低コスト化が期待でき、ユビキタス社会実現に向けて貢献することができる。
チャボイナモリ含有カンプトテシノイド配糖体アルカロイドの化学的研究

アカネ科サツマイナモリ属植物チャボイナモリは鹿児島県離島部から琉球列島にかけてのわが国亜熱帯気候地域に分布する小型の草本植物である。同属の植物は他に二種、サツマイナモリとリュウキュウイナモリがあるが、チャボイナモリはカンプトテシン系アルカロイドを特異的に産生することで資源植物としての重用度が特に高い。カンプトテシンあるいはその単純な誘導体は中国の植物喜樹、クロタキカズラ科のクサミズキ、その他数種の植物に含まれていることが知られているが、チャボイナモリからはカンプトテシン、9ーメトキシカンプトテシンの他に生合成中間体のプミロシド、デオキシプミロシド、またカンプトテシン骨格のA環にグルコシルオキシ結合を持つチャボシド等、いづれも配糖体型の一連の新規カンプトテシノイド化合物が得られた。本課題研究に於いては、これら配糖体カンプトテシン類、特にチャボシドについて、構造の解明、全合成など、化学的側面からの研究を行った。チャボシドはUV、^1Hーおよび^<13>CーNMRでカンプトテシン骨格を有することが明らかになった。更にA環部にメトキシ基とβーグルコシルオキシ基が互いにオルトの位置にあることがわかり、最終的にNOEおよびCOLOCスペクトルにより9位にメトキシ、10位に糖残基を持つカンプトテシンであることが判明した。続いてこの推定構造を確証し同時にCー20位の絶対配置を決定する目的で全合成を行った。方法としてはカンプトテシン類の汎用性のある合成法であるFriedlander反応を用いる方法によることとした。A環境はoーバニリンを出発物質として合成した。CDE環部に対応するキラルな3環性ケトンは、最近第一製薬の研究グル-プによって開発された方法で合成した。両者の縮合によってチャボシドアグリコン、チャボシドを合成、各々標品と比較し完全に一致することを確認した。鹿児島県離島部から沖縄県琉球列島にかけて生育するアカネ科Ophiorrhiza属植物チャボイナモリから新規配糖体,Chaboside C_<28>H_<32>N_2O_<10'>を得た。各種スペクトル手法を用いることによって構造の解明を行った結果,本物質が強い制癌活性で知られるカンプトテシンの構造を基本骨格として有し,そのA環部にメトキシル基とβーグルコシルオキシ基を持つ化合物であることがわかった。続いてNOESY,COLOCなどNMRの手法を応用することによりメトキシル基が9位に配糖体結合が10位に存在していることを明らかにした。Chabosideは天然からはじめて見出だされた配糖体型のカンプトテシン系化合物であり,更にカンプトテシン類でA環部に2つの酸素官能基を持つものが天然から見出だされたのもこれが最初である。続いて上の推定構造を確証することとCー20位の絶対配置を明らかにする目的をもって,Chabosideの全合成研究に着手した。合成の基本方針としては中国の研究グル-プとアメリカリサ-チトライアングルのWallらによりそれぞれ独立に開発され,第一製薬の研究グル-プにより絶対配置制御の点で改良が加えられた合成方法を利用することとした。まず田川(第一製薬)の方法によりキラルなCDE環部を合成した。

一方のAB環部については,oーバニリンを出発物質とし,脱メチル化後2位の水酸基を選択的にメチル化,続いてニトロ化によりアルデヒドのオルト位にニトロ基を導入,更に3行程を経て目的とする合成中間体2ーMethoxyー3ーbenzyloxyー6ーaminobenzaldehydeーethyleneketalを得ることができた。ここに得た2つのセグメントについて縮合を行い,目的とする5環性化合物を得た。現在残る3行程,すなわちA環部保護基の除去,アセチル糖の導入,脱アセチル化,について予備実験を行っている。邦産Ophiorrhiza属植物3種のうちの一つチャボイナモリは、生育地が鹿児島県離島部から琉球列島にかけてのわが国亜熱帯生態圏に限定されているばかりか、それらの地においても極めて限られた分布を示す希少資源植物である。前年度までの研究の結果、本植物がカンプトテシンとその生合成中間体類を特異的に生産する興味ある植物であることがわかった。この実績をうけて今年度は含有成分の構造確認のための合成研究を行なうこととした。この研究は、次のステップ、すなわち薬理活性評価のための関連関質合成、あるいは培養細胞による物質生産、へ展開するための基礎実験ともなる。Chabosideを合成研究の最初の標的化合物とした。この物質は前年度の研究成果として得られたものであるが、天然から初めて見出された配糖体型のカンプトテシンである。^1Hーおよび^<13>CーNMRスペクトルの解析によりA環上に芳香環メトキシ基1個、グルコシルオキシ基1個が結合していることがわかり、更にNOESYおよびCOLOC手法による解析の結果メトキシル基が9位、グルコシルオキシ基が10位と推定された。この推定を確実なものとするため全合成を行なった。基本方針として中国グル-プが開発したFriedlander縮合を鍵反応とする方法によることとした。A環部はoーVanillinを出発物質として合成した。キラルなCDE環セグメントの合成は最近第一製薬グル-プが開発した方法に従った。両者を酢酸酸性条件下縮合させることによってChabosideを得た。合成品と天然品は完全に一致し、Chabosideの構造はCー20位の絶対配置をも含めて確証された。同時にChaboside aglyconeである9ーMethoxyー10ーhydroxycamptothecin,また中国の研究者が最近喜樹から得た新規天然物10ーHydroxyー20ーdeoxycamptothecinの合成にも成功した。
福祉衣料の着用快適性の客観的評価と素材設許への応用

本研究は福祉衣料の着用快適性を素材性能から客観的に評価するシステムの確立を目標とした。なかでも、寝たきり高齢者・乳幼児用紙おむつ、枕や転倒防止マットなどのクッション材料の性能設計に焦点を絞り、以下の研究成果を得た。紙おむつについては、市販の紙おむつを試料として、脚ギャザー部と吸収層を含む中央部の素材について、肌触りの良否を素材の力学特性、表面特性から評価する評価式を導いた。肌触りの良否の主観評価値と計算値の関係から、本評価式により主観評価のばらつきの範囲内で精度よく肌触りを評価できることを確かめた。また、紙おむつの熱移動特性の設計について検討した。吸収層の水分率が大きいほど熱コンダクタンスが大きくなることを実験的に確認した。含水時の吸収層の熱移動特性を、構成部材の熱伝導率、密度、水分率から概算する実験式を提案した。枕の性能設計については、同じ大きさの側地の中に充填材料の種類と量を変化させて試作した平枕を試料として、硬さ感などの寝心地の主観評価値と圧縮特性との関係を検討した。枕の製品としての硬さや柔らかさは圧縮仕事量を指標として客観的に評価できること、同じパイプ充填材料であっても充填量によって硬さ感が変わることなどが定量的に評価された。浴室用マットについては、表面形状や素材のことなる6種類の発砲樹脂系ラバーマットを試料として、滑りやすさや踏み心地など使用感の良否の主観評価値と素材特性との関係を検討した。圧縮仕事量や圧縮変位量が大きいマットは柔らかいと評価され、平均摩擦係数や摩擦係数の変動が大きく滑りにくいマット、圧縮回復性が大きく弾力性があるマットは踏み心地が良いと評価された。以上により、福祉衣料の快適性を素材性能から客観的に評価するための基礎的指針を示した。本研究は、福祉衣料の着用快適性を素材性能から客観的に評価するシステムの確立を目標とした。なかでも、寝たきり高齢者・乳幼児用紙おむつと転倒防止浴室マットなどのクッション材料の性能設計に焦点を絞り、以下の研究成果を得た。紙おむつについては、市販の乳幼児・大人用紙おむつを試料として、吸収層を含む中央部と脚ギャザー部の素材について、肌触りの良否を素材の力学特性、表面特性から評価する評価式を導いた。評価式の誘導には段階式ブロック間残差回帰法を用いた。評価式の誘導に用いなかった20種類の試料を用いて評価式の検定を行った。肌触りの良否の計算値と主観評価値の関係から、本評価式により主観評価のばらつきの範囲内で精度よく肌触りを評価できることを確かめた。また、資源の有効利用、地球環境保全の視点から、布おむつ(積層布)と紙おむつの力学特性、表面特性、水分移動特性を比較し、さらに布おむつの繰り返し着用による性能変化の範囲と特徴を数量的に捉え、布おむつの併用に関する基礎試料を得た。浴室マットについては、表面形状や素材性能の異なる6種類の発砲樹脂系マット試料を選定し、成人女子を被験者として、乾燥時、水中、0.5%石鹸水中の3条件で、滑り易さ、柔らかさ、踏み心地などの使用感の良否に関する評価を一対比較法によって行った。マットの摩擦特性、圧縮特性、接触面積、接触圧等を計測し、素材特性と主観評価値との関係を検討した。圧縮仕事量や圧縮変位量が大きいマットは柔らかいと評価され、圧縮回復性が大きく弾力性があり、平均摩擦係数や摩擦係数の変動が大きく滑りにくいマットは、踏み心地が良いと評価されることを明確にした。

ここでは、寝たきり高齢者・乳幼児用紙おむつと枕などのクッション材料の性能設計に焦点を絞り、以下の研究成果を得た。紙おむつについては、人間の体熱調節機構に大きく影響する熱移動特性の設計について検討した。市販の紙おむつ47種類を試料として熱コンダクタンス(K')を測定した。一回の排尿を想定した0.4g/cm^2の生理食塩水の含水によりK'の平均値は乾燥状態より約40%増加した。一定量の含水条件では吸収層を多く含む重い紙おむつは含水率が小さくなり、含水後のK'の値が小さくなる傾向が示された。構成部材別に検討すると、乾燥状態での紙おむつ全体の熱抵抗R(=l/K')は、トップシート、吸収層、カバーシートの熱抵抗の総和にほぼ等しい結果が得られた。紙おむつの吸水特性を主として担う吸収層については、吸収層の水分率が大きいほどK'が大きくなる傾向を実験的に確認した。吸収層の含水時のK'について、吸収層の繊維の熱伝導率を繊維軸方向と繊維軸直交方向の値の平均値を用いて、吸収層の乾燥状態でのK'、吸収層の素材と水の熱伝導率、吸収層の素材と水の密度、吸収層の水分率から概算を試み、その予測の可能性を確かめた。枕の性能設計については、同じ大きさの側地の中に充填材料の種類と量を変化させて試作した平枕を試料として、硬さ感など寝心地の主観表価値と圧縮特性との関係を検討した。枕の製品としての硬さや柔らかさは圧縮仕事量WCを指標として客観的に評価できること、同じパイプ充填材料であっても充填量によって硬さ感が変わることなどが定量的に評価された。
日本語母語話者の韓国語運用を阻害する漢語動詞のヴォイスの類型化と理論化の試み

日本語を母語とする韓国語学習者にとって,韓国語の漢語動詞の使役動詞および受身動詞の複雑な派生のプロセスは運用能力を阻害する大きな要因の1つになっている.本研究では,従来の「帰納的正の転移のアプローチ」ではなく,大量のデータの収集・分類・分析の基盤形成に基づき派生のタイプを類型化し,それの理論的裏付けを以て,漢語動詞の用法に適用する「演繹的正の転移のアプローチ」による指導指針の策定とそれの教育現場への還元で韓国語学習者の運用能力の一層の向上を目指す.日本語を母語とする韓国語学習者にとって,韓国語の漢語動詞の使役動詞および受身動詞の複雑な派生のプロセスは運用能力を阻害する大きな要因の1つになっている.本研究では,従来の「帰納的正の転移のアプローチ」ではなく,大量のデータの収集・分類・分析の基盤形成に基づき派生のタイプを類型化し,それの理論的裏付けを以て,漢語動詞の用法に適用する「演繹的正の転移のアプローチ」による指導指針の策定とそれの教育現場への還元で韓国語学習者の運用能力の一層の向上を目指す.
個葉形質に基づく温帯林植物群集の生理生態的構造の研究

この三年問に本課題で得られた研究成果は以下の三点である。(2)丹沢山塊のブナ個体群の衰退木と健全木の形態的形質および光合成に関わる諸形質の季節的動態調査を行い、葉の形態的形質と機能的形質の安定性と変異性の検討・考察のための資料を充実した。この結果の一部は「丹沢檜洞丸におけるブナ衰退木の個葉光合成と葉形質」の表題で発表した。(3)暖温帯都市二次林の光条件の異なる二つの林分の林床木本植物群集の形態的・生理的葉形質を盛夏と初秋に調査し、植物群集の生理生態学的構造の把握を試みた。形態的形質では“葉の厚さ"、“SLW"、“SPAD値"などで群集の特性パターンが捉えられる可能性が示唆された。また、生理的な形質である“葉コンダクタンス"データからは群集内の多様性と総体としての特性をより示唆するパターンが得られた。この結果の主要部分は研究成果報告書に「暖温帯域都市二次林林床木本植物群集構成種の個葉形質とその多様性」として報告した。本年度は、まず、研究の基礎的調査として、個葉の諸形質が季節および生育環境の違いに対して示す変化の特徴を把握するために、冷温帯域の代表的樹種であるブナを材料にして、開葉期全体にわたる経時的調査および個体群内の変異幅の調査を、丹沢檜洞丸のブナの二つの林分について行なった。二つの林分のうち一方は近年著しく枯損衰退が目立つ山頂付近南東斜面の林分であり、他方は一見健全な状態を保っている山頂付近北東斜面の林分である。この二つの林分は連続をしており、一つのメタポピュレーションに属すと見做される。調査結果は、単位面積当たりの光合成や蒸散速度、およびクロロフィル蛍光特性などの諸機能的形質には両林分間で差がなく、季節や年々の環境に対応して、その個体群固有の状態を示すことが示唆された。一方、個葉の面積、厚さ、比葉面積重などには林分内で大きな変異があり、葉面積は北東斜面で有意に大きな傾向も見られた。また、昨年に行なった調査では、機能的形質が、枯損木で健全木より悪い状態になることが見られたが、本年の調査では、枯損の程度と各葉形質との間には有意な関係は見られなかった。これらの結果は、葉の機能的形質と形態的形質の安定性や変異性についての検討・考察に有用な資料となる。また、来年度の研究の予備的調査として、暖温帯落葉性二次林林床に存在する十数種の大本の個葉の形質の環境反応性を特に気孔伝導度を中心に調査した結果、気孔伝導度の環境反応性が種によりかなり異なる結果が得られ、森林群集構成種を生理生態的な見地からいくつかの種型に纏め得る可能性が示された。これらの結果については現在解析を続けている。(1)これまでの光合成に関しての実験室で行われた測定結果と実際の生育地での状態とを比較検討するために、丹沢桧洞丸山頂部のブナ個体群において衰退状態にある個体と、健全な個体の光合成諸特性の季節動態を、生育地のintactな状態と研究室における切り葉の状態で測定し、その結果の解析を行った。葉の展開後7月中旬まで、生育地での光飽和光合成速度は、実験室での切り葉による測定結果の80%110%程度であり、生育地でやや低めであるが有意な違いはなかった。しかし、8月以降は両調査木でこの割合が低下をし、9月末には5070%になった。この低下は気孔コンダクタンスや気孔底CO_2濃度の変化では説明が出来ず、現在その理由を検討中である。(2)二次林林床木本群集の葉特性の多様性とその構造を、気孔コンダクタンスの光反応、葉の厚さ、葉面積、SLW、クロロフィル濃度などを指標として調査した。その結果、葉厚に関しては、ケヤキ、アカメガシワのように、葉厚が薄い種群とマユミ、アオキのように葉厚が厚い種群およびその中間の厚さで多くの種が含まれる種群が明瞭に分離をした。

葉の薄い種群は、気孔コンダクタンスが大きく、葉の厚い種群はそれよりも小さなコンダクタンスを示したが光の強さや一日の時刻に対しての反応は殆ど見られなかった。中間の厚さの種群の気孔特性は多様であり、ウワミズザクラのような種では極めて小さなコンダクタンスが測定された。(1)都市二次林林床木本群集の生理生態的構造を葉の形態的・生理的形質から解明する目的で相模原市木漏れ日の森を調査地として行っている研究では、過去2年間の資料の解析と、補助的資料の収集を行なった。その結果、群集内での葉面積の分布については、林分間、季節間での特徴は捉えられなかったが、葉の厚さや比葉面積重(SLW)およびSPAD値などでは、群集の特徴を捉え得る可能性が示唆された。また、より直接的な生理生態的形質である、葉コンダクタンスのデータは、その値の大きさ、光に対する反応性、季節性などに関して、それぞれの群集の構成種が多様な様相を示し、各群集の持つ多様性にその環境と結びついたパターンがあることを推察させた。今後、より多くの群集とその中の特徴的な種群についての、このような手法での生理生態的動態の調査が、植物群集の生態学的理解の進展に有効性を持つことをこれらの結果は示唆している。(2)丹沢檜洞丸のブナ個体群の調査から、光合成特性のいくつかは、現地で測定した場合と、研究室へ持ち運んだ場合で異なる値を示すことが伺われた。この主要因は測定値の高度の違いにあることが推定されたので、海抜高度0mから妬く2500mのあいだで光合成特性の測定を行い、その効果を解析した。その結果を説明し得るモデルを本年度は制作したが、その検証、充実は今後の課題である。
光機能メソ多孔質構造アパタイトナノ粒子創製による超早期がん診断・治療原理の革新

増殖・転移が非常に遅い超早期段階の腫瘍を細胞レベルで非侵襲に検出する診断,及び,完全に治療する材料開発が必要である.本研究では,生体内のがん細胞を非侵襲・高感度に検出して死滅させる目的で,生体内に類似した有機分子集合体における核形成と集積構造形成を利用し,生体親和性と発光特性に優れたメソ多孔質水酸アパタイトナノ粒子を創製した.さらに,分子修飾技術を駆使し,細胞レベルで超早期の腫瘍部位を可視化する診断技術へ応用した.創製した粒子の高感度選択性とメソ細孔の分子担持・輸送能を活用し,光応答性分子修飾による光誘起の抗がん剤放出原理を見出した.超早期がんの診断・治療を革新・創造するものである.従来の診断技術で検出された腫瘍は外科手術によって完全に摘出できない場合が多く、結果として再発・転移する。そのため、増殖・転移が非常に遅い超早期段階の腫瘍を細胞レベルで非侵襲に検出する診断、及び超微小腫瘍部のみを完全に治療する技術が必要である。本研究では、蛍光内視鏡で生体内のがん細胞を非侵襲・高感度に検出して死滅させる目的で、生体親和性と発光特性に優れたメソ多孔質水酸アパタイト(HAp)ナノ粒子を新規に創製し[平成26年度]、分子修飾技術を駆使し、細胞レベルで超早期の腫瘍部位を可視化する診断技術[平成27年度]へ応用する。当該年度では、生体毒性を低いユウロピウム(Eu)(III)イオンを発光種ドーパントとし、重合棒状ミセルを鋳型として発光性メソ多孔質HApナノ粒子の合成法を確立した。陽イオン性界面活性剤の分子集合体の重合制御技術により棒状ミセルを得た。次いで、Eu(III)イオン添加条件下でHApを形成させ、規則性メソ構造創製技術を確立した。具体的には、疑似体液の無機イオンから穏和な環境で核形成を制御し、高温・高圧環境と部分冷却の組み合わせによって溶液の対流を制御し、効果的なメソ構造体の結晶成長技術を確立した。さらに、溶媒抽出法と低温焼成によって、HAp/界面活性剤メソ構造体からメソ多孔体へ転換できる条件を見出した。合成したEu(III)ドープHApメソ多孔体は、高い発光効率で赤色発光を呈し、Eu(III)は細孔壁中のアパタイト構造中のCa(I)サイトへ主に置換されていることを解明した。さらに、同様の手法を利用して、リン脂質ベシクルを鋳型としたメソ多孔質ナノ粒子が得ることにも成功した。以上の材料系のメソ細孔への蛍光色素の取込・放出挙動より、優れた薬剤分子担持・輸送・徐放能を発現することがわかった。従来の診断技術で検出された腫瘍は外科手術によって完全に摘出できない場合が多く、結果として再発・転移する。そのため、増殖・転移が非常に遅い超早期段階の腫瘍を細胞レベルで非侵襲に検出する診断、及び、超微小腫瘍部のみを完全に治療する技術の開発が急務である。本研究では、蛍光内視鏡を用いて生体内のがん細胞を非侵襲・高感度に検出して死滅させる目的で、生体親和性と発光特性に優れたメソ多孔質水酸アパタイト(HAp)粒子を新規に創製した。平成27年度では、細胞レベルで超早期の腫瘍サイズに相当する細胞集合体を可視化した。具体的に、生体毒性の低いユウロピウム(III)イオンまたは有機Eu(III)錯体を発光種として、両親媒性分子であるリン脂質を介在させて、発光性メソ多孔質HAp粒子を合成した。リン脂質分子集合体を鋳型として有機Eu(III)錯体を添加した場合において、生体液の無機イオンから穏和な環境で核を効率的に形成でき、高温・高圧環境と部分冷却の組み合わせによる自然対流によって粒成長を促進し、規則HApナノ構造粒子が創製できることを世界で初めて見出した。リン脂質分子集合体が「鋳型」と「発光種取込」の2機能の役割を担っていることにより実現した。合成したEu(III)含有HApメソ構造体粒子は、粒径50150 nmであり、高い量子収率で赤色発光を呈した。次いで、粒子表面へアミノシランと葉酸誘導体を化学修飾固定し、リン酸緩衝溶液中での分散と発光を確認した。そして、リアルタイム顕微鏡観察によって、2種類のがん細胞(ヒト骨肉腫MG-63細胞、ヒト子宮頸がんHela細胞)へ選択的に取込される過程を確認し、毒性なく成長することを確認した。さらに、蛍光顕微鏡観察によって細胞イメージングを実現した。当初、平成27年度は、前年度合成したEu(III)含有した発光性メソ多孔質HAp粒子について、量子収率の向上、及び、粒子表面修飾による細胞取込特性と可視化の解明を達成目標としていた。実際、リン脂質分子集合体を鋳型として有機Eu(III)錯体を添加した場合、規則HApナノ構造が形成される現象を世界で初めて見出した。ナノ構造形成によりEu(III)イオンが均一分散して量子収率が向上した。有機錯体のEu(III)イオンは、配位子とリン脂質分子によって、最適な空間配置が実現し、発光特性の改善が実現した。次いで、粒子表面へアミノシランと葉酸誘導体を化学修飾固定し、2種類のがん細胞(ヒト骨肉腫MG-63細胞、ヒト子宮頸がんHela細胞)へ選択的に取込される過程を確認し、蛍光顕微鏡によって細胞イメージングを実現した。本結果は、予定通りの順調な成果であり、申請者および申請者の指導学生が一丸となって研究を推進したことにも由来する。

生体に類似な穏和な条件下で光機能バイオセラミックスを合成し、高次ナノ構造形成と表面・界面制御によって、特定の細胞を可視化する材料として機能させた点は、新規性と進歩性共に評価される。研究成果は、特許出願をし、Crystal Growth & Design (アメリカ化学会誌)やRSC Advances (イギリス化学会誌)などの雑誌へ掲載されるに至った。微小腫瘍を細胞レベルで非侵襲に光検出し,完全に治療する技術開発が急務である.本研究では,がん細胞を非侵襲・高感度に検出して死滅させる目的で,生体に類似な穏和な条件で高次構造形成と表面・界面制御の融和によって生体親和性と発光特性に優れたメソ多孔質水酸アパタイト(HAp)粒子を創製した.平成28年度には,抗がん剤をメソ細孔内へ担持し,メソ細孔口を感光性物質により複合封止化し,光によってメソ細孔口を開放して抗がん剤を放出する技術を開発した.前年度までに合成したメソ構造体粒子へ葉酸誘導体分子を化学修飾固定した.更に,葉酸誘導体分子間の会合を抑制するために,スペーサー分子導入技術を確立した.本粒子は,蛍光顕微鏡によって,2種類のがん細胞(ヒト骨肉腫MG-63細胞,ヒト子宮頸がんHela細胞)へ選択的に取込された.次いで,メソ細孔内へ抗がん剤を担持し,がん細胞内での光誘起反応について考察した.具体的に,メソ細孔内へ抗がん剤を担持し,感光性物質によって複合封止化した.ここで,感光性物質とは,感光性分子を化学修飾した金ナノ粒子である.その結果,光照射に伴って,感光性分子が分子内開裂して電荷が変化し,感光性物質がナノ粒子から脱離した.この変化に伴って,抗がん剤の放出が観測された.つまり,光照射によりメソ細孔口が開放され,抗がん剤が放出された.がん細胞内においても,光照射に伴って,脱離に伴う光学的特性が変化し,細胞生存率が減少した.以上により,生体親和性と発光特性に優れたメソ細孔構造を創製し,構造の骨格と表面の機能を協奏させ,がんの革新的非侵襲診断・治療技術の基盤を創出した.本成果は,特許出願し,研究会を設置して議論し,イギリス化学会誌などへ論文掲載された.今後,本研究を更に進化・深化させ,ナノバイオ分野を飛躍する材料基盤を創成し,日本国の超少子高齢社会をより良く豊かにする.増殖・転移が非常に遅い超早期段階の腫瘍を細胞レベルで非侵襲に検出する診断,及び,完全に治療する材料開発が必要である.本研究では,生体内のがん細胞を非侵襲・高感度に検出して死滅させる目的で,生体内に類似した有機分子集合体における核形成と集積構造形成を利用し,生体親和性と発光特性に優れたメソ多孔質水酸アパタイトナノ粒子を創製した.さらに,分子修飾技術を駆使し,細胞レベルで超早期の腫瘍部位を可視化する診断技術へ応用した.創製した粒子の高感度選択性とメソ細孔の分子担持・輸送能を活用し,光応答性分子修飾による光誘起の抗がん剤放出原理を見出した.超早期がんの診断・治療を革新・創造するものである.当該年度においては、生体毒性の低いEu(III)イオンを発光種ドーパントとし、重合棒状ミセルを鋳型として発光性メソ多孔質HApナノ粒子を新規合成する手法を確立した。さらに、メソ細孔骨格に含有のEu(III)イオンの光機能化を解明した。そして、骨格結晶構造中に配位するEu(III)イオンを均一分散化して高効率な発光を見出し、Eu(III)イオンの配位環境と発光特性の関係を解明した。これらの結果は、予定以上の成果であり、進展している。申請者及び申請者の研究室学生が一丸となって研究推進したことに由来する。同時に、当該年度は研究に専念する時間が確保出来たことも重なり研究が加速した。
SUMO化によるWntシグナル伝達機構の制御

私はこれまでにWntシグナル伝達経路においてSUMO化のE3リガーゼPIASyと脱SUMO化酵素Axamが、TCF-4の転写活性制御に関与することを明らかにしてきた。本研究では、SUMO化によるTCF-4活性化の分子機構を解明することを目的としている。今年度に得られた知見は下記のとおりである。1)内在性PIASyはSuMo-1によってSUMO化されたが、35番目のリジンをアルギニンに置換したPIASy変異体(PIASyK35R)はSUMO化されなかった。2)無細胞実験系でPIASyK35Rにリガーゼ活性を認めたが,細胞レベルの実験系ではTcf-4のSUMO化を増強しなかった。また,PIASy野生型とPIASyK35RはTcf-4との結合能に差はなかった。3)PIASy野生型とPIASyK35RはSUMO-1存在下でどちらも核内の局在が変化し,ドットを形成した。さらに,Tcf-4の局在も核内全体的な局在から変化させたが,核内局在は異なった。4)PIASy野生型とSUMO-1はβ-カテニン依存性のTcf-4転写活性を相乗的に促進したが,PIASyK35RやPIASy35番目のリジン以外の部位にSUMO-1を付加させても,Tcf-4転写活性を促進しなかった。以上の結果から,PIASyは35番目のリジンがSUMO化部位であり,PIASyの35番目のリジンのSUMO化がTcf-4のSUMO化を増強し,Tcf-4の転写活性を促進することが明らかになった。さらに,PIASyのSUMO化依存的にPIASy自身やTcf-4の局在が変化することも判明した。したがって,PIASyとTcf-4はSUMO化により核内の局在部位が決定され,その結果,β-カテニンによるTcf-4の転写活性が制御されると考えられた。私はこれまでにWntシグナル伝達経路においてSUMO化のE3リガーゼPIASyと脱SUMO化酵素Axamが、TCF-4の転写活性を制御することを明らかにしてきた。本研究では、SUMO化によるTCF-4活性化の分子機構の解明と、Wntシグナル伝達におけるSUMO化の他の標的分子を同定することを目的としている。1)PIASyはSUMO-1によって特異的にSUMO化されたが、SUMO-3によるSUMO化はほとんど認められなかった。また、SUMO-1はPIASy依存性のTcf転写活性を促進したが、SUMO-3は促進しなかった。さらに、PIASy自身のSUMO化によってTcf-4のSUMO化が促進され、Tcfの転写活性を促進した。2)非共有結合によるSUMOとの結合を検討した結果、PIASyはRINGドメインを含むC末端でSUMO-1およびSUMO-3と結合したが、SUMO-1よりもSUMO-3が強く結合した。AxamはSUMO-3と結合するが、SUMO-1とは結合しなかった。PIASyやAxamとSUMO-3との非共有結合はTcf転写活性に影響しなかった。3)SUMO-3と非共有結合できないAxam変異体を作製し、Axamの機能とSUMOによる非共有結合との関係を検討した結果、Axam変異体はSUMO-3に対する加水分解活性が認められたが、SUMO-1に対する加水分解活性は認められなかった。また、Axam変異体にはSUMO-1に対する脱SUMO化活性が認められた。SUMOの非共有結合は脱SUMO化酵素の加水分解活性に必要であることが示唆された。これらの知見はSUMO化によるWntシグナル伝達経路の制御機構の一端を明らかにしたものである。

以上の結果から,PIASyは35番目のリジンがSUMO化部位であり,PIASyの35番目のリジンのSUMO化がTcf-4のSUMO化を増強し,Tcf-4の転写活性を促進することが明らかになった。さらに,PIASyのSUMO化依存的にPIASy自身やTcf-4の局在が変化することも判明した。したがって,PIASyとTcf-4はSUMO化により核内の局在部位が決定され,その結果,β-カテニンによるTcf-4の転写活性が制御されると考えられた。
小学校・中学校国語科における学習用語の選定と活用方法の開発

平成30年度の研究は、平成29年度までの次のような研究成果の上になされた。平成29年度までに、平成27年版小学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)と平成28年版中学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、平成20年版の『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』と、平成29年版の『新小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『新中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行い、学習用語選定の基礎資料とした。また、「A話すこと・聞くこと」、「B書くこと」、「C読むこと(文学的文章)」、「C読むこと(説明文章)」、「情報」の5領域において、小学校低学年・小学校中学年・小学校高学年・中学校の4つの発達段階で、代表的な学習用語約15個について、学習用語を有効に使う授業15実践を行うことにし、担当者を決めた。その後、実践を経た2つの実践を検討した。これに平行して、学習用語の解説について検討した。平成30年度では、学習用語を有効に使う授業15実践のうちの13実践を行った。これらの学習用語を有効に使う授業15実践と学習用語と学習用語の解説を冊子まとめた。これらの成果は、令和元年10月の全国大学国語教育学会等で発表していく予定である。平成27年度の計画は「平成27年版小学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)と平成24年版中学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行い、何年生のどの領域の教材に使われているかも合わせてチェックし、その出現回数を集計し、整理分析する。そして、『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』を参考に、私と研究協力者による経験的判断を加味して「小学校・中学校国語科学習用語」の選定を行う。さらに、「国語科学習用語」の小学生・中学生向け解説の作成と「小学校・中学校国語科学習用語」の授業における活用方法の開発は、2年次を中心に行うが、試行的に一部行う。実践された授業記録の検討も行い、2年次以降の「小学校・中学校国語学習用語」の学習者向け解説の作成と授業における活用の留意点などを整理し、次年度の実践のための指針を作成する。」というものであったが、平成27年度と平成28年4月までで、小学校・中学校国語科全教科書における「国語科学習用語」の出現回数の集計が終了し、平成28年4月から「小学校・中学校国語科学習用語」の選定中である。「国語科学習用語」を用いた授業を平成28年9月から平成29年2月には実施できるように小学校・中学校の先生方に依頼していきたい。所属大学での業務による多忙のため計画していた「平成27年版小学校国語科全教科書と平成24年版中学校国語科全教科書における「国語科学習用語」の使用頻度調査、各学年・各領域の出現回数の集計・整理・分析、私と研究協力者による経験的判断を加味しての「小学校・中学校国語科学習用語」の選定、さらに、「国語科学習用語」の小学生・中学生向け解説の作成と「小学校・中学校国語科学習用語」の授業における活用方法の開発の試行的実施」のうち、平成28年2・3・4月に「平成27年版小学校国語科全教科書と平成24年版中学校国語科全教科書における「国語科学習用語」の使用頻度調査、各学年・各領域の出現回数の集計・整理・分析」までを行った。そして、「「小学校・中学校国語科学習用語」の選定、「国語科学習用語」の小学生・中学生向け解説の作成と「小学校・中学校国語科学習用語」の授業における活用方法の開発の試行的実施」を行うことができなかった平成28年度の計画は、「平成27年版小学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)と平成24年版中学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)における「国語科学習用語」の使用頻度調査」と、『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』を参考に、小学校・中学校の国語科学習用語を、「A話すこと・聞くこと」、「B書くこと」、「C読むこと(文学的文章)」、「C読むこと(説明文章)」、「伝統的な言語文化」、「言葉の特徴やきまりと漢字」「問題解決型学習」の7領域において決定し、代表的な学習用語約15個について、学習用語を有効に使う授業実践を15単元行う予定であった。平成28年度は、平成28年度に中学校国語科全教科書が新教科書になったことから、平成28年版中学校国語科全教科書における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行った。また、学習指導要領の調査を行う必要性を言う研究協力者があり、検討の結果、平成20年『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行った。

また、平成29年初めに、新しい教育概念を取り入れた『新学習指導要領』がパブリックコメントを求める形で公示され『新小学校学習指導要領』・『新中学校学習指導要領』における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行った。使用頻度調査の結果、抽出した語は約2万語で、小学校・中学校それぞれ7領域において頻度表を作成した。平成29年度は新学習指導要領を軸に、頻度表に基づいて、学習用語を決定し、「国語科学習用語」を用いた授業を9月以降には行えるように、早めに依頼していきたい。所属大学での業務による多忙のため、及び、中学校の教科書が新教科書になり新教科書の学習用語を抽出することになったこと、現行の平成20年『学習指導要領』と次の平成29年度『学習指導要領』における学習用語も考慮することが、本研究の有用性に大きく影響するとの結論になったことから、平成28年版中学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、平成20年『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、『新小学校学習指導要領』・『新中学校学習指導要領』における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行い、その集計を行い、頻度表を作成するところまでの実施になった。平成29年度の計画は、平成28年度に実施した平成27年版小学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)と平成24年版中学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、平成20年版の『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』と、平成29年版の『新小学校学習指導要領』・『新中学校学習指導要領』における「国語科学習用語」の使用頻度調査をふまえ、小学校・中学校の国語科学習用語を、「A話すこと・聞くこと」、「B書くこと」、「C読むこと(文学的文章)」、「C読むこと(説明文章)」、「伝統的な言語文化」、「言葉の特徴やきまりと漢字」「問題解決型学習」の7領域において決定し、代表的な学習用語約15個について、学習用語を有効に使う授業実践を15単元行う予定であった。しかし、平成29年6月に『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領解説国語編』が出され、こちらの「国語科学習用語」の使用頻度調査を行うことになった。また、学習用語において設定した7領域のうち、「問題解決型学習」を「情報」とした。そして7領域の主な学習用語の候補を決め、「A話すこと・聞くこと」、「B書くこと」、「C読むこと(文学的文章)」、「C読むこと(説明文章)」、「情報」の5領域において、小学校低学年・小学校中学年・小学校高学年・中学校の4つの発達段階で、合計15の実践を行うことにし、担当者を決めた。その後、実践を経た2つの実践を検討した。また学習用語の解説について検討した。平成30年度は学習用語を決定しその解説を行い、学習用語を有効に使う授業実践をすべて実施し、10月にはその成果を学会にも報告する。研究代表者の工藤は平成27・28年度において大学改革準備委員会の構成員となり、平成29年度からの新学科の立ち上げ作業を行い、平成29年度に学科主任を務めている。大変多忙な3年間と、科研費研究期間が重なったためである。