hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カルシウムイオンによる筋収縮制御機構のクライオ電子顕微鏡法による構造研究

1溶液中で、アクチン・トロポミオシン・トロポニン複合体のマグネシウム・パラクリスタルをCa高濃度下で作製し、最良の結晶化条件を探した。電子顕微鏡法による構造解析の結果、1)並進濾過像は明瞭な方向性、即ち、“spearhead"パタ-ンを示すことを発見した。2)豊島、若林のアクチン・トロポミオシン・S1モデルと計算機でフィッティングし、アクチンのミオシン結合部位を三次元構造上で固定した。3)フィラメントから切り出した単位構造は内部に低密度領域をもち、large domainとsmall domainに分割でき、X線結晶解析のアクチンモデルとよく対応する。4)左管一重らせんに沿うアクチン分子は各々のlarge domainが「柱状構造」で連結している。この「柱状構造」は高い密度をもち、細いフィラメントの堅固な骨格を形成していると考えられる、の四点の知見が得られた。2分子内ドメイン構造を高い信頼性で議論するためには、より結晶性の良い二次元結晶を作製することが必要である。この目的のため試みた脂質単分子膜への吸着法は水面の平面性を利用する画期的な技術であり、理想的な二次元結晶を得ることが期待される。中性pHでアクチンが負の電荷をもつことを利用し、正電荷をもたせた脂質単分子膜へアクチンを静電的に吸着様せ結晶化を行った。電子顕微鏡による観察の結果、約30分のインキュベ-ションにより大きなパラクリスタルを成長させることが解った。一晩以上を要する溶液中での結晶化と比べてより大きなパラクリスタルがより速く得られることが解り、この方法の有効性が証明された。
電解析出プロセスを用いた超高感度X線画像デバイスの開発

本研究では,次期打ち上げ予定のX線天文衛星へ搭載する高感度X線画像デバイスであるX線マイクロカロリーメーターの形成を目的としている.この素子は画像化のために多ピクセル形成され,また,個々の素子はX線の吸収体として傘状の三次元的マイクロ金属構造体を要する.すなわち,立体的微小構造を多ピクセル形成するプロセスの確立が求められる.本研究では,広い領域へ均一に微小構造を形成することに優れる電解析出法を用い,世界初の256素子X線マイクロカロリーメーターを形成することを可能としたこれに続き,素子の高感度化を図るべく,吸収体構造の多層化を試みた.しかし,プロセス中の機械式研磨の負荷により応力が個々の素子に蓄積し,素子が測定中に自壊するという問題が明らかとなった.そこで,機械式研磨に代わる手法として,電解研磨の適用を試みた,電解研磨では,物理的な負荷を与えることなく,電気化学的な溶解反応により表面を平坦化することが可能である.ナノオーダーの精度が要求される本研磨工程では,精密な電位の制御が必要不可欠であり,このために本年度設備品として購入した電気化学測定システムを用いた.印加する電位および電解液の組成を系統的に検討した結果,吸収体と同寸法の微小構造を形成することを可能とした.今後,この電解研磨を導入したプロセスにより,多ピクセル素子を形成する.また,電解析出法において,吸収体の多層化を可能とする電位制御プロセスを併せて検討し,素子の高感度化を進める.以上により,次年度において,高感度かつ多ピクセル化されたX線マイクロカロリーメーターを形成する.本研究では,次期打ち上げ予定のX線天文衛星へ搭載する高感度X線画像デバイスであるX線マイクロカロリーメーターの形成を目的としている.この素子は画像化のために多ピクセル形成され,また,個々の素子はX線の吸収体として傘状の三次元的マイクロ金属構造体を要する.すなわち,立体的微小構造を多ピクセル形成するプロセスの確立が求められる.本研究では,広い領域へ均一に微小構造を形成することに優れる電解析出法を用い,世界初の256素子X線マイクロカロリーメーターを形成することを可能としたこれに続き,素子の高感度化を図るべく,吸収体構造の多層化を試みた.しかし,プロセス中の機械式研磨の負荷により応力が個々の素子に蓄積し,素子が測定中に自壊するという問題が明らかとなった.そこで,機械式研磨に代わる手法として,電解研磨の適用を試みた,電解研磨では,物理的な負荷を与えることなく,電気化学的な溶解反応により表面を平坦化することが可能である.ナノオーダーの精度が要求される本研磨工程では,精密な電位の制御が必要不可欠であり,このために本年度設備品として購入した電気化学測定システムを用いた.印加する電位および電解液の組成を系統的に検討した結果,吸収体と同寸法の微小構造を形成することを可能とした.今後,この電解研磨を導入したプロセスにより,多ピクセル素子を形成する.また,電解析出法において,吸収体の多層化を可能とする電位制御プロセスを併せて検討し,素子の高感度化を進める.以上により,次年度において,高感度かつ多ピクセル化されたX線マイクロカロリーメーターを形成する.
新規低温生物工学プロセスの確立を目指した低温特殊環境微生物の探索

新しい低温適応微生物を探索・取得するとともに、低温適応微生物を利用した物質生産・環境浄化システムの構築に寄与する基盤技術の開発を行った。特に南極海水由来の低温菌Shewanella livingstonensis Ac10について、本菌の育種技術として、ゲノム上の任意の遺伝子を削除したり、任意の箇所に任意のDNA断片を挿入する手法を確立した。また、健康補助食品として注目されるエイコサペンタエン酸を本菌が生合成する機構の一端を明らかにした。さらに本菌が低温環境で種々の金属イオンを還元することを示し、メタルバイオテクノロジーへの応用に向けて、本プロセスに関与するタンパク質を同定した。1.オーストリアのインスブルックを拠点として、周辺の標高3000メートル付近の高山地帯を調査し、年間を通して0°C付近以下の低温に保たれた土壌を採取した。2.南極海水から分離した低温適応細菌Shewanellalivingstonensis Ac10を利用した低温生物工学プロセスの開発に寄与する基本技術として、本菌の分子育種法を開発した。相同組み換えによってゲノム上の遺伝子を削除したり、外来遺伝子をゲノム内に挿入する手法を確立した。3.低温菌S. livingstonensis Ac10の低温環境での生育においては、高度不飽和脂肪酸であるエイコサペンタエン酸(EPA)を含有するリン脂質が重要な役割を果たす。本菌を利用した様々な低温生物工学プロセスを開発するためには、外界との物質交換などを担う膜タンパク質の機能発現機構を理解することがきわめて重要であり、細胞膜において種々の膜タンパク質の構造形成や機能発現に関与すると推定されるEPA含有リン脂質の生合成機構や機能発現機構の解明は重要な意味をもつ。本研究ではEPA含有リン脂質の生合成機構を解析した。S. livingstonensis Ac10のゲノムには、EPA含有リン脂質の生合成への関与が推定される1-アシル-sn-グリセロール-3-リン酸アシルトランスフェラーゼ(PlsC)の遺伝子が5つ存在する(plsC1plsC5)。これらの遺伝子破壊株のリン脂質組成を調べた結果、ΔplsC1において、EPA含有リン脂質の生産能が顕著に低下したことから、PlsC1がEPAをリン脂質に導入する役割を担っていると考えられた。plsCの条件致死変異株Escherichia coli JC201の生育不全が、plsC1の発現によって抑制されたことから、PlsC1はE. coli内でPlsC活性をもつことが示された。0°C付近の低温環境で生育するShewanella livingstonensis Ac10が、低温の嫌気環境で種々の金属を還元することを見いだした。低温環境での環境汚染金属の除去や、有用金属の回収に有用と期待される。本菌が39種のcytochrome cをもつことが全ゲノム解析によって示され、それらの関与によって多様な金属の酸化還元能をもつことが推定された。嫌気条件下で三価鉄と三価コバルトを電子受容体として生育することを見いだし、それらのうち三価鉄(クエン酸鉄)の還元に関与するタンパク質をプロテオーム解析により網羅的に解析・同定した。クエン酸鉄存在下で培養した菌体から不溶性の膜(結合)タンパク質を調製し、二次元電気泳動に供した結果、三価鉄依存的に生産量が増加するタンパク質が8種同定された。S. livingstonensis Ac10は機能性脂質として知られるエイコサペンタエン酸(EPA)の生産菌としても注目される。本菌のEPA生合成に関与するタンパク質の特性解析を行い、EPA生合成に関与する5つのタンパク質のうちOrf2がホスホパンテテイニルトランスフェラーゼ活性をもつことを示した。また、Orf5に存在するアシルキャリヤータンパク質と相同性をもつ5つのドメインが、Orf2によってホスホパンテテイニル化されることを見いだした。ホスホパンテテイニル化されたOrf5がEPA合成反応における足場として機能することが推定された。一方、本菌ゲノム上の特定遺伝子上流に強力なプロモーターを挿入することや、構造遺伝子にタグ配列を挿入する手法を開発し、本菌を新規低温生物工学プロセスを構築するための宿主細胞として開発するための基盤を構築した。(1)オーストリアの高山地帯から採取したサンプルについて、低温で生育する微生物のスクリーニングを行った。その結果、インスブルック付近のシャウフェルシュピッツェ2900 m地点の氷河から採取したサンプルから4°Cで良好に生育する2種類の微生物が得られた。16S rRNAの塩基配列解析の結果、Janthinobacterium lividumおよびCryobacterium psychrotoleransと同定された。(2)南極海水由来で0°C付近の低温で良好に生育するShewanellalivingstonensis Ac10を低温環境での環境汚染金属除去や有用金属回収に利用することを目指し、本菌の金属代謝に関与するタンパク質の機能解析を行った。

本菌の野生株が嫌気条件下で三価鉄(クエン酸鉄)や三価コバルト(コバルトアセチルアセトネート)を電子受容体として生育し、これらを還元するのに対し、クエン酸鉄誘導性タンパク質として同定されたPhoEの遺伝子欠損株がこれらを還元しないことが見いだされた。本欠損株にプラスミドを用いてPhoE遺伝子を導入すると還元能が回復したことから、本菌による三価鉄や三価コバルトの還元にPhoEが関与するものと考えられた。(3)好冷性細菌S. livingstonensis Ac10は0°C付近の低温環境において、健康補助食品などとして注目されるエイコサペンタエン酸(EPA)を生産する。本菌のEPA生合成遺伝子群のEPA生産への応用に向けて、EPA生合成を担う5つの遺伝子にコードされるタンパク質の特性を解析した。その結果、これらのうちOrf5とOrf6が複合体を形成していることが示され、複数のタンパク質が関与する生合成反応が複合体形成によって効率よく進行していることが示唆された。S. livingstonensis Ac10については、低温環境における金属代謝や有用脂肪酸生合成のメカニズム解明に関して大きな成果をあげることができ、また、本菌を新規低温生物工学プロセスを構築するための宿主細胞として開発する基盤技術を作ることができ、当初の計画以上の進展が見られた。一方、本菌を凌駕するような優れた低温増殖性と物質生産性を備えた新規微生物の分離には検討の余地も残されていることから、「おおむね順調に進展している」と評価することが妥当と考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。S.livingstonensis Ac10を宿主とした物質生産系の更なる改良と、これまでに分離してきた低温菌を凌駕するような優れた低温増殖性と物質生産性を備えた新規微生物の更なる探索を重点的に行う方針である。
白血病および様々な固形癌で過剰発現するウイルムス腫瘍遺伝子(WT1)の機能

WT1には4種のisoform[17AA(+)KTS(+),17AA(+)KTS(-),17AA(-)KTS(+),17AA(-)KTS(-)]が存在する。これらのうち17AA領域を持つisoform[17AA(+)KTS(+),17AA(+)KTS(-)]が白血病細胞のみではなく様々な固形癌細胞においても抗アポトーシス作用を持つことを明らかにした。また、17AA領域を持たないisoform[17AA(-)KTS(+),17AA(-)KTS(-)]は種々の固形癌細胞において抗アポトーシスの機能を示すこと、さらに17AA(-)KTS(-)isoformには細胞運動を増強する機能があることを明らかにした。さらにWT1 17AA(+)KTS(+) isoformの抗アポトーシス機能とWT1 17AA(-)KTS(-) isoformの細胞運動増強能に着目し、これらのisoformの様々な部位を欠失させた欠失変異体を作成し、それぞれの変異体の機能を解析した。その結果、17AA(+)KTS(+)と17AA(-)KTS(-)isoformのそれぞれは、複数の機能関連.部位を持つことが明らかになった。さらにこれらの部位のみを細胞に発現させるとそれぞれのWT1 isoformの機能を調節しうることが明らかになった。これらの結果はWT1 isoformのそれぞれの機能が本研究で同定された部位を介する他の分子との相互作用に依存していることを示している。本研究では様々な癌で過剰発現し癌遺伝子様機能を果たしているWT1遺伝子の多様な機能のメカニズムを「タンパク複合体による生体反応の実行」の観点から明確にすることを目的にして研究を行なった。まずBlue Native PAGEにより様々な癌由来の細胞株においてWT1タンパクが含まれるタンパク複合体のサイズを解析した。その結果、WT1タンパクは細胞によって異なるサイズの複合体を形成することが明らかになった。次にその複合体を構成するタンパクを同定するためにWT1タンパクとassociateするタンパクをpull down assayおよび免疫沈降法により解析し複数の候補タンパクを得た。WT1には4種のisoformがあり、異なる機能を果たす可能性が報告されている。これらの機能と上で明らかになったタンパク複合体の機能を対応させるためにWT1 isoformのそれぞれの機能を明確にすることを目的に研究を行なった。まず、WT1のひとつめのalternative splicing部位である17AA配列をもつ17AA(+)WT1アイソフォームと17AA配列をもたない17AA(-)WT1アイソフォームのそれぞれを特異的に発現抑制するベクター型siRNAを構築した。これらをWT1を発現する白血病細胞に導入したところ17AA(+)WT1アイソフォームの発現抑制によりアポトーシスが誘導されたが17AA(-)WT1アイソフォームの発現抑制ではアポトーシスが誘導され、これらの結果からWT1の4種のアイソフォームのうち17AA(+)WT1アイソフォームが抗アポトーシス作用を持つことが明らかになった。さらに17AA(-)KTS(-)isoformを卵巣癌細胞、食道癌細胞や肉腫細胞に強制発現させたところ細胞の形態変化を誘導しin vitroの細胞運動能や細胞浸潤能を増強することが明らかになった。【概要1】WT1のisoform各々の機能WT1タンパク複合体の機能を解析するにはまず、WT1の4種のisoform[17AA(+)KTS(+),17AA(+)KTS(-),17AA(-)KTS(+),17AA(-)KTS(-)]のそれぞれの機能を様々な細胞のcontextの中で明確にすることが必要になる。

ひとつめのsplicing部位17AA領域を持つisoform[17AA(+)KTS(+),17AA(+)KTS(-)]についてはこれらのisoformが白血病細胞のみではなく様々な固形癌細胞においても抗アポトーシス作用を持つことを明らかにした。17AA領域を持たないisoform[17AA(-)KTS(+),17AA(-)KTS(-)]については種々の固形癌細胞において、白血病細胞におけるのとは異なり抗アポトーシスの機能を示すこと、さらにそれにはアポトーシスの制御に重要なBcl-2ファミリー分子の発現の調節を介している可能性を明らかにした。【概要2】WT1の機能に関連する部位の同定17AA(+)KTS(+)WT1 isoformの抗アポトーシス機能と17AA(-)KTS(-)WT1 isoformの細胞浸潤を増強する機能に着目し、これらのisoformの様々な部位を欠失させた欠失変異体を作成し、それぞれの変異体の機能を解析した。その結果、17AA(+)KTS(+)と17AA(-)KTS(-)isoformのそれぞれは、複数の機能関連部位を持つことが明らかになった。さらにこれらの部位のみを細胞に発現させるとそれぞれのWT1 isoformの機能を調節しうることが明らかになった。これらの結果はWT1 iosoformのそれぞれの機能が本研究で同定された部位を介する他の分子との相互作用に依存していることを示している。
インターネット教育実践の質的評価研究-メディア行動・認知・態度の観点から-

インターネット教育実践を,子どものメディアに対する態度と,メディアに対する先有知覚を基礎に,インターネットの導入による実践校と,インターネットがこれから導入される学校の児童を対象に調査し,これにより,インターネット実践の評価を行うことを目的として,まず,最新の校内ネットワークを備えた学校を対象に、絵画投影法やメディア行動調査を実施した。このデータで、当該校での学年比較により、インターネット利用経験によるメディア行動を比較し,(1)文字メディアは情報機能が優れていること,(2)及び映像メディアは肯定と否定が半々であり,(3)電子メディアは,情報機能,肯定的態度,及び社会的態度で顕著な特徴があり,(4)会話はコミュニティ形成や情意機能に置いて優れていることなどが明らかになった。また,一般校との学年間の比較と、学校間の比較を行い、インターネット利用によるメディア態度への影響を分析しその特徴を整理した。また,インターネットを活用するポートフォリオ評価を、子どもの自己評価、教師の相互評価、保護者評価を組み入れて、システム化を行い、実践的に活用し評価した。ディジタルポートフォリオは質的評価として注目されているが、インターネット活用により、その現実的な利活用が求められていることから、本研究により具体的な指針を示すことができた。これらとともに,メディアリテラシーの育成を、インターネット利用を中心に促進する指導要因を、小学校を中心に行い、それを中学校のカリキュラムと連携する形での発展的方策を策定した。これは,インターネットを中核とする情報活用能力をメディアリテラシーに焦点化し,そこから,小学校から中学校への体系的カリキュラムの枠組みを検討した。これらから,インターネット利用の実践的効果を総合的に検討し、総合報告書をまとめた。本年度は、「メディア態度調査研究」「インターネット利用過程の研究」を中心に研究を行った。「メディア態度調査研究」では、子どものメディア行動,認知,態度を評価するため,「メディアの絵画投影法」による定性的評価尺度を開発し,小学生と中学生を対象に調査を実施した。その結果、インターネットに対しては、「何でもでき、知らない人と友達に慣れ、いろいろなことができて、知りたいことがすぐ分かり、調べたいことが分かり、これから役に立つ」メディアとしてみていることが明らかになった。この項目は、社会的有用性の認知に関わる事柄である。新聞も社会的有用性を持っているが、「世の中のことが分かる」「ためになる知識が得られる」「いろいろなところの様子がわかる」などでは、新聞の選択率がインターネットよりも高い。インターネットは知りたいことを調べるなど、自分から調べて知識を得るのに対して、新聞は幅広い有用な情報を提供してくれるメディアとみていることが分かった。「インターネット利用過程の研究」では、インターネット教育実践による子どものメディア行動の変と教師の変容を調べるために、事例的に小学校2校を選択し、9ヶ月間、定期的に学校での教師に対する面接調査を行った。その結果、インターネット利用に関しては、教師要因、児童要因、メディア要因、授業要因を教師側は意識しており、これらの構造的関係がインターネット利用により変化すると推測された。子どものメディアに対する態度について、昨年同様、同一地域の子どもと、他地域の子どもを対象に、小学生、中学生を対象に、絵画投影法及びメディア選択の一対比較法により、調査を行った。また、パソコンを早くから導入している学校を取り上げ、事例的に当該校の5, 6年生を対象に、昨年に引き続いて面接調査及び聞き取り調査を実施し、質的データの収集を実施した。その結果、伝統的メディアのうち活字メディア態度(新聞、読書)と映像メディア態度(漫画、テレビ、映画)には、映像メディアに対して逃避的態度とアンビバレンス的態度が大きく、活字メディアに対する信頼的態度が高く、これらは年次を経てもそれほどの変化がないことがわかった。コンピュータに対しては、情報的行動の態度がほかのメディアに比べて遥かに高く、メディア利用への期待度も最も高いことが実証された。さらに、情報活動でのメディア選択については、たとえば本で調べるなどは、あまり好きではなく使うのも難しいと認知されており、メディアの好みと利用が相関関係にあるが、コンピュータは、難しいが好まれるメディアであり、伝統的メディアとの違いが特徴的に示された。

この調査結果はA study of children's preconceptions tocommunication mediaのタイトルで、イギリスの教育研究データベースDatabase of Educationline, http://www.leeds.ac.uk/educol/acpol.thm.に収録された。さらに、インターネットのコンピュータ利用の一つとして、ディジタルポートフォリオへの活用事例を小学校で実施し、子どものポートフォリオをディジタル化し、子どもが自分の勉強過程を振り返ることができるようにくみ上げることで、自己フィードバックが可能となり、自己評価に基づき学習を進めることができるようになった。子どものメディアに対する態度について、2年前に開校した最新の校内ネットワークを備えた中学校を対象に、絵画投影法やメディア行動調査を実施した。。このデータで、当該校での学年比較により、インターネット利用経験によるメディア行動を比較し,文字メディアは情報機能が優れていること,映像メディアは肯定と否定があい半ばし,電子メディアは,情報機能,肯定的態度,社会的態度で顕著な特徴があり,会話はコミュニティ形成や情意機能に置いて優れていることが分かった。同時に、一般校との学年間の比較と、学校間の比較を行い、インターネット利用によるメディア態度への影響を分析しその特徴を整理した。また,インターネットを活用するポートフォサオ評価を、子どもの自己評価、教節の相互評価、保護者評価を組み入れて、システム化を行い、実践的に活用し評価した。ディジタルポートフォリオは質的評価として注目されているが、インターネット活用により、その現実的な利活用が求められていることから、本事例研究により具体的な指針を示すことができた。これらとともに,メディアリテラシーの育成を、インターネット利用を中心に促進する指導要因を、小学校を中心に行い、それを中学校のカリキュラムと連携する形での発展的方策を策定する。情報活用能力をメディアリテラシーに焦点化して行うもので、小学校から中学校への体系的カリキュラムの枠組みを検討した。これまでのデータを分析し、インターネット利用の実践的劫果を総合的に検討し、維合報告書をまとめた。
高齢者の低照度におけるベッド移動時の視線変化に関する研究

本研究の目的は,高齢者が低照度の室内で臥床した状態から室内を移動する時の視線変化の特性を把握するために,高齢者と若年者で比較することを目的に行った.その結果,高齢者では「前方地面」から「扉のとって」へと視線が変化する傾向がみられた.また,明るい室内より低照度室内では重心動揺が増大していた.バランスを保つ為に必要な視覚情報入手量が減少し,不安定な状況下では移動先でなく,近い距離にある前方地面に視線を集中し目印を目標に移動していることが考えられた.本研究の目的は,高齢者が低照度の室内で臥床した状態から室内を移動する時の視線変化の特性を把握するために,高齢者と若年者で比較することを目的に行った.その結果,高齢者では「前方地面」から「扉のとって」へと視線が変化する傾向がみられた.また,明るい室内より低照度室内では重心動揺が増大していた.バランスを保つ為に必要な視覚情報入手量が減少し,不安定な状況下では移動先でなく,近い距離にある前方地面に視線を集中し目印を目標に移動していることが考えられた.本研究の目的にある,夜間のベッドまわりで多く発生している転倒・転落について,高齢者の視覚情報に注目し,低照度における高齢者のベッド移動時の視線変化について特徴を明らかにすることの第一歩として初年度は以下のことを取り組んだ。平成20年度は基礎実験として,夜間の医療施設の病室ベッド環境に類似した環境下で,リクライニングシートから降り出入口の扉を開け,廊下を5m歩き再びリクライニングシートへ横になるという-連の動きの視線変化について高齢者群と若年者群を対象に,実験計画を再検討した.その後,本学医学部の倫理審査申請後, 2-3月に実験を実施した。【研究方法】夜間の医療施設の病室ベッド環境に類似した実験室内で,場面(1)日中の病棟を想定(室内・廊下ともに200lx程度),場面(2)夜間の病棟を想定(室内1-2lx,廊下2001x程度)した2つの場面を同日内でランダムに実施した。【被験者】地域のシルバー人材センターへ健常な高齢者,学内掲示板にて健常な若年者へ「夜間のベッド移動時の高齢者の視線変化」についての実験を依頼し,対象者を募った.健常な高齢者13名と健常な若年者13名を対象に実験を実施した。【実験環境】医療機関の病室のベッド環境に類似した実験室にて実施照度は, JIS病院照度基準1)に基づき以下のように設定する。場面(1)日中の病棟を想定(床面照度室:内・廊下ともに200lx程度)場面(2)夜間の病棟を想定(床面照度:室内1-2lx,廊下200lx程度)温度・湿度は一定に調整.【実験機器】視線の変化をとらえる機器として眼球運動計測装置を用いる。その他,心拍数,血圧,重心動揺計を用いた。分析は,移動中の視線変化,行動時間を対象者,場面の違いについて, 21年度に実施する。本研究の目的にある,夜間のベッドまわりで多く発生している転倒・転落について,高齢者の視覚情報に注目し,低照度における高齢者のベッド移動時の視線変化について特徴を明らかにすることを目的としている.平成20年度は基礎実験として,夜間の医療施設の病室ベッド環境に類似した環境下で,リクライニングシートから降り出入口の扉を開け,廊下を5m歩き再びリクライニングシートへ横になるという一連の動きの視線変化について高齢者群と若年者群を対象に,実験計画を再検討した.その後,本学医学部の倫理審査申請後,2-3月に実験を実施した.平成21年度は,20年度に実施した実験結果について,視線計測データなどの分析について,必要器材を購入し,スーパーバイズのもと行う。また,次回の実験計画を行うにあたり,前回の実験結果をもとに,再度研究方法について再検討した.対象者を健常者の他,患者を対象にするにあたり,安全性や実施時期などについての調整,施設の選定に難を要した.また,対象者の選定など具体的な情報収集他,臨床との調整を行い次回の実験実施に向けての準備を入念に進めている.研究方法について下記に示す.【研究方法】夜間の医療施設の病室にて,ベッドから降りカーテンの外へ出るという一連の動きの視線変化について,高齢者を対象に実験を実施する.実験は,場面(1)夜間,室内灯りなし(2)夜間,誘導するような灯りをつけると想定した2つの場面を同日内でランダムに実施する.【被験者】65歳以上の高齢者(患者)10名【実験機器】視線の変化をとらえる機器として眼球運動計測装置を用いる.本研究は,夜間のベッドまわりで多く発生している転倒・転落について,高齢者の視覚情報に注目し,低照度における高齢者のベッド移動時の視線変化について特徴を明らかにすることを目的としている.また,照度の違いによる視線変化の特徴を明らかにするとともに,高齢者に必要な夜間のベッド周りの光環境について,看護師の視点から検討した.平成22年度は,高齢者を対象に実験を行うための調整を行うとともに,前実験の分析を深めた.若年者と高齢者を対象に実験を行い比較検討した結果,所要時間は両群とも21x室内のほうが2001xよりも有意に動作時間が長く,21x室内では足を下ろした時にスリッパを蹴り,足先でスリッパを探したため時間を要するものが両群にみられた.移動中の視線変化は,若年者群では移動する先を移動する傾向であった.

一方,高齢者群では,2001x室内の時には室内前方へ視線を移していた者が,21x室内の時は室内前方へ視線を移す者が少なく,前方地面から扉へと視線が変化する傾向がみられた.注視割合は,照度の違いを比較すると2001x室内では「扉のとって」の割合が高い傾向であり,高齢者群は若年者群より比率の差が多い傾向であった.重心動揺計測は,高齢者群の開眼時に21x室内では2001x室内よりも立位姿勢の修正が多くされていたことが示された.これは,明るい部屋より暗い部屋の時では,バランスを保つために必要な視覚情報入手量が減少し,不安定な状況下で異動先でなく近い距離にある前方地面に視線を集中していることが考えられた.また,明るい部屋の時には,前方にあるとってを注視する傾向であり,夜間には光の目印となるものが必要と考える.
特続可能な生態系の保全をベースとした魚類資源管理技術に関する生態学的研究

(1)北太平洋におけるサケ属魚類のバイオマス動態予測北太平洋に生息するサケ属魚類の成長パターンと摂餌生態を究明した。その結果,海洋分布域は種特異性を示し,サケ属魚類はイカ類をはじめ魚類,端脚類,十脚類および翼足類など多岐にわたる生物を摂餌する。餌生物の時空間変動に関するクラスター分析の結果,サケ属魚類は餌環境と種内間の競争関係に応じて獲得しやすい餌生物を摂食する日和見的な摂餌戦略を展開する。サケ属魚類のδ^<13>C-δ^<15>Nマップから,北太平洋生態系における栄養レベルは4段階と位置づけられ,種クラインを示す。また,新たな気候レジーム・シフトによる餌環境の変化が、サケ属魚類に卓越餌種の減少、餌ニッチ幅の増大、食物網における栄養段階の変化をもたらしていることなどが解明された。北太平洋に生息するサケ属魚類バイオマスの90%以上を占めるシロザケ、ベニザケおよびカラフトマスの環境収容力は長期的な気候変動とよくリンクし,環境収容力と実際のバイオマスとの差を残存環境収容力RCCとすると,北海道へ回帰するシロザケ親魚の体サイズはRCC2千万尾以下になると減少し、環境収容力と個体群密度効果とに密接な関係があることが示唆された。さらに,北太平洋におけるベニザケとシロザケのバイオマスはそれぞれ1980年代以降約2倍に増加したが、シロザケでは野生魚が0.7倍に減少し、孵化場魚のみが著しい増加を示した。この現象は孵化場による野生魚との置き換わりと見なされる。(2)湖沼河川における生態系持続的保全のための魚類資源管理法水圏生態系における魚類の持続的保護管理のあり方に関するシンポジウム「生態系保全と水産資源の持続的管理:可能性と展望」を2003年11月2728日に東京大学海洋研究所にて主催し,16題の研究発表と総合討論を行い,魚類資源保護管理には生態系をベースとした順応的管理としての順応性,説明責任および反証可能性に基づくモデリングとモニタリングによるフィードバック管理の重要性を提唱した。(3)サケ属魚類による生態系の物質循環と生物多様性アラスカのブリストル湾アレクナギック湖とイリアムナ湖で湖沼生態系を構成する生物の安定同位体比分析の結果、産卵回帰するベニザケが湖沼を含む湖畔林生態系の生物多様性と生産力の維持に貢献していることを明らかにした。(1)北太平洋におけるサケ属魚類のバイオマス動態予測:北太平洋に生息するサケ属魚類バイオマスの90%以上を占めるシロザケ、ベニザケおよびカラフトマスの環境収容力をリッカー型再生産曲線のreplacementlevelから推定し、それらが長期的な気候変動とよくリンクすることを明らかにした。環境収容力と実際のバイオマスとの差をDCCとすると、北海道へ回帰するシロザケ親魚の体サイズはDCC2千万尾以下になると減少し、環境収容力と個体群密度効果とに密接な関係があることが示唆された。北大練習船

おしょろ丸により行われたアラスカ湾におけるサケ属魚類の摂餌生態に関する研究の結果、新たな気候レジーム・シフトによる餌環境の変化が、サケ属魚類に卓越餌種の減少、餌ニッチ幅の増大、食物網における栄養段階の変化をもたらしていることが分かってきた。(2)持続的生態系保全に向けた魚類資源管理:北太平洋におけるベニザケとシロザケのバイオマスはそれぞれ1980年代以降約2倍に増加したが、シロザケでは野生魚が0.7倍に減少し、孵化場魚のみが著しい増加を示した。この現象は孵化場による野生魚との置き換わりと見なされる。アラスカのブリストル湾アレクナギック湖で湖沼生態系を構成する生物の安定同位体比分析の結果、産卵回帰するベニザケが湖沼を含む湖畔林生態系の生物多様性と生産力の維持に貢献していることが明らかとなった。(1)北太平洋におけるサケ属魚類のバイオマス動態予測:北大練習船おしょろ丸と水産庁海洋調査船開洋丸により北太平洋に生息するベニザケとカラフトマスの成長と摂餌生態を調査研究した。その結果,海洋分布域は種特異性を示し,両種ともイカ類をはじめ魚類,端脚類,十脚類および翼足類など多岐にわたる生物を摂餌することがわかった。餌生物の時空間変動に関するクラスター分析の結果,サケ属魚類は餌環境と種内間の競争関係に応じて獲得しやすい餌生物を摂食する日和見的な摂餌戦略を展開することがわかった。またサケ属魚類のδ^<13>C-δ^<15>Nマップから,北太平洋生態系における彼らの栄養レベルは4段階と位置づけられ,種クラインを示すことがわかった。(2)サケ属魚類による生態系における物質循環と生物多様性への貢献:アラスカ州イリアムナ湖においてベニザケ遡上親魚が湖沼とその湖畔林を含む生態系,植物プランクトンから哺乳類にいたる動物群集に及ぼす影響について安定同位体分析から明らかにした。(3)水圏生態系における魚類の持続的保護管理のあり方に関するシンポジウム「生態系保全と水産資源の持続的管理:可能性と展望」を2003年11月2728日に東京大学海洋研究所にて主催し,16題の研究発表と総合討論を行い,魚類資源保護管理には生態系をベースとした順応的管理としての順応性,説明責任および反証可能性に基づくモデリングとモニタリングによるフィードバック管理の重要性を明らかにした。(1)北太平洋におけるサケ属魚類のバイオマス動態予測これまでの研究結果のうち,サケ属魚類の海洋分布域は種特異性を示し,サケ属魚類はイカ類をはじめ魚類,端脚類,十脚類および翼足類など多岐にわたる生物を摂餌する。餌生物の時空間変動に関するクラスター分析の結果,サケ属魚類は餌環境と種内間の競争関係に応じて獲得しやすい餌生物を摂食する日和見的な摂餌戦略を展開する。サケ属魚類のδ^<13>C-δ^<15>Nマップから,北太平洋生態系における彼らの栄養レベルは4段階と位置づけられ,種クラインを示す。また,新たな気候レジーム・シフトによる餌環境の変化が、サケ属魚類に卓越餌種の減少、餌ニッチ幅の増大、食物網における栄養段階の変化をもたらしていることを国際誌Fisheries Oceanographyに掲載した。また,サケ属魚類の環境収容力と長期的気候変動および個体群密度効果の関係に関して,NPAFC Technical Reportに掲載した。(2)湖沼河川における生態系持続的保全のための魚類資源管理法(3)サケ属魚類による生態系の物質循環と生物多様性サケ属魚類が水辺生態系の物質循環に果たす役割について日本生態学会誌に掲載が決まり,印刷中である。
ANP分解酵素と変換酵素阻害作用を併用するハイブリッド型降圧薬の開発に関する研究

1.無麻酔高血圧モデルラットにおけるBMS-182657の降圧利尿効果の検討(1)目的高血圧自然発症ラット(SHR)、DOCA-食塩負荷高血圧(DOCA)ラットおよび正常血圧Wister Kyoto(WKY)ラットを用いて、新規ANP分解酵素・アンジオテンシン変換酵素阻害薬BMS-182657の抗高血圧薬としての作用様式の特徴を検討した。(2)方法頸動脈、頸静脈および膀胱内へカニューレを留置した動物標本を作成し、無麻酔下にボールマンケージに固定した。BMS-182657(15mg/kg bolus+15mg/kg/h infusion)とそのvehicleの静脈内投与による全身血行動態(血圧、心拍数)および尿生成(尿量、尿中電解質排泄量)の経時的変化を動物群間で比較した。実験期間中、定期的に尿を採取し、血行動態パラメータをデータコンバータ(Maclab)を介して解析用コンピュータ(Apple Perhorma5320)に折り込み記憶した。(3)結果BMS-182657はいずれの動物群においても全身血圧を下降させたが、その効力はWKYラットおりもSHRおよびDOCAラットで大きく発現した。DOCAラットではBMS-182657の投与時間に依存して血圧が下降したのに対し、SHRでは投与中に血圧の回復傾向が観察された。WKYラットでは降圧反応に伴い反射性に心拍数が増加したが、SHRおよびDOCAラットにおける心拍数の変化はごく僅かであった。BMS-182657は何れの動物群においても尿中ナトリウム排泄量を増大させたが、SHRではvehicle自体の反応と差異が認められなかった。尿量はDOCAラットにおいてのみ増大した。今後の研究の展開(1)血行動態・尿生成のパラメータに加え、内因性生理活性物質の変動を解析することにより、各種薬物に対する高血圧モデルの動物間の反応の相異が何に起因するかを解析する。薬物の交感神経系への影響を統括的に捉えることを目的とし、血行動態ならびに内因性物質特にカテコールアミン類の変動と、高感度増幅器を用いた腎神経活性の同時計測に関する基礎的検討を行う。
先進セラミック長繊維強化セラミックスに関する基礎強度特性の評価と破壊機構の究明

本研究では,炭素コーティングを施した炭化ケイ素繊維を用いた炭化ケイ素/炭化ケイ素複合材料について,クロス材の積層方向に対する依存性も含めて,その変形特性,強度特性および破壊機構を明らかにした.まず,き裂進展抵抗を測定するための切欠き材および曲げ強度特性を調べるための平骨材のそれぞれについて荷重-変位曲線を観察した.切欠き材および平滑材ともに,積層方向に対して垂直に荷重が作用する垂直材および平行に荷重が作用する平行材のいずれの場合も,最大荷重に達した後に急速に不安定破壊には至らない破壊抵抗挙動を示した.この挙動は,本供試材における繊維には炭素コーティングがされており,これによる界面特性の改善に帰着される.また,切欠き材のリガメント部および平滑材における破壊形態は,垂直材ではほぼ引張軸方向に垂直に分断されていたのに対して,平行材では積層面間での層間はく離を伴った破壊を生じた.このような破壊機構の相違が破壊変形特性に現れたものといえる.また,見かけの破壊じん性値の比較から,平行材の方が垂直材よりもき裂進展抵抗が高いことがわかった.これらの破壊じん性値はマトリックスの推定破壊じん性値よりも高く,繊維強化があるものといえる.一方,曲げ強度に関しては平行材の方が垂直材よりも約2倍程度強度が高く,積層方向により強度特性が大きく変化する.ただし,いずれの材料についても推定マトリックス強度よりも高くなり,曲げ強度においても繊維強化が認められた.以上のように,繊維に炭素コーティングを施した本供試材については,かさ密度を考慮したマトリックスの強度特性に比較すると強度特性に向上が期待できるが,高じん性化という観点からは破壊じん性値は現在モノリシックセラミックスの中で最も高いじん性を示すジルコニアに比べてまだ劣っていた.今後は製造方法の改善によりマトリックスの緻密化が重要な課題となることを指摘した.本研究では,炭素コーティングを施した炭化ケイ素繊維を用いた炭化ケイ素/炭化ケイ素複合材料について,クロス材の積層方向に対する依存性も含めて,その変形特性,強度特性および破壊機構を明らかにした.まず,き裂進展抵抗を測定するための切欠き材および曲げ強度特性を調べるための平骨材のそれぞれについて荷重-変位曲線を観察した.切欠き材および平滑材ともに,積層方向に対して垂直に荷重が作用する垂直材および平行に荷重が作用する平行材のいずれの場合も,最大荷重に達した後に急速に不安定破壊には至らない破壊抵抗挙動を示した.この挙動は,本供試材における繊維には炭素コーティングがされており,これによる界面特性の改善に帰着される.また,切欠き材のリガメント部および平滑材における破壊形態は,垂直材ではほぼ引張軸方向に垂直に分断されていたのに対して,平行材では積層面間での層間はく離を伴った破壊を生じた.このような破壊機構の相違が破壊変形特性に現れたものといえる.また,見かけの破壊じん性値の比較から,平行材の方が垂直材よりもき裂進展抵抗が高いことがわかった.これらの破壊じん性値はマトリックスの推定破壊じん性値よりも高く,繊維強化があるものといえる.一方,曲げ強度に関しては平行材の方が垂直材よりも約2倍程度強度が高く,積層方向により強度特性が大きく変化する.ただし,いずれの材料についても推定マトリックス強度よりも高くなり,曲げ強度においても繊維強化が認められた.以上のように,繊維に炭素コーティングを施した本供試材については,かさ密度を考慮したマトリックスの強度特性に比較すると強度特性に向上が期待できるが,高じん性化という観点からは破壊じん性値は現在モノリシックセラミックスの中で最も高いじん性を示すジルコニアに比べてまだ劣っていた.今後は製造方法の改善によりマトリックスの緻密化が重要な課題となることを指摘した.本研究で対象とするセラミック長繊維強化セラミックスについては材料開発そのものがまだ発展途上にあったため、その供試材の選択にあたってはまず最も将来期待できる材料の再調査を行う必要があった。その調査の結果、計画当初では炭素長繊維強化窒化ケイ素を考えていたが、現時点において最も優れた炭化ケイ素長繊維が候補繊維として有力となり、最終段階では炭化ケイ素長繊維強化炭化ケイ素複合材料を採用することにした。この複合材料は、炭化ケイ素繊維に炭化ケイ素系のバインダーを含浸、硬化および焼成を繰り返すことによって作成されている。また、強化繊維は連続炭化ケイ素繊維で、500フィラメント/ヤーン、クロス積層8枚の朱子織構造とし、その体積含有率を約40%としたものである。この供試材については、さらに繊維と母材間の界面特性の向上を図るため、炭化ケイ素繊維に炭素コーティング処理を施すことにした。連続繊維強化セラミックスについては一般に繊維含有率が40%60%までの範囲において強化が認められるが、本供試材においても曲げ強度ならびに破壊に要するエネルギーが増大する結果が得られた。とくに、後者の要因としては、負荷過程において計測した荷重と試験片に貼付したひずみゲージの出力との関係から判断して、破壊過程で不連続的な破壊が進行すると推測され、これによって最終破断に至るまでのエネルギーが大きくなったことが考えられる。また、本研究代表者がこれまでに手掛けてきた通常のセラミックスに比較して、破壊靭性の顕著な増大が認められた。なお、破壊靭性評価法による破壊靭性特性の相違についても追試を行い、またアコースティックエミッション(AE)の計測を行う際にそのしきい値の設定に問題が残ったのでAE計測の改善を図ることが次年度の検討課題として残った。本年度は,前年度に供試材として選択した炭化ケイ素長繊維強化

炭化ケイ素のじん性および曲げ強度試験における積層方向に対する依存性について検討し,破壊モードを明らかにした.なお,前年度の検討結果を踏まえて,この供試材については繊維と母材間の界面せん断強度を低下させるため,炭化ケイ素繊維に炭素コーティング処理を施している.クロス積層面に垂直に負荷を受けるようにした試験片を垂直材,および積層面に平行に負荷を受けるようにした試験片を平行材とする.マトリックスのかさ密度から推定した曲げ強度と垂直材および平行材の強度を比較した結果,いずれの材料ともマトリックスの推定強度よりも高くなった.同様の傾向は見かけの破壊じん性値においても認められた.このような繊維による強化機構としては,前年度にも検討したように繊維表面に炭素コーティングすることによって界面せん断強度が低下するため,強度の低いマトリックスの破断が直ちに繊維の破断に結び付かず,マトリックスが破断した後も繊維による架橋効果を十分発揮されていることが考えられる.なお,じん性,曲げ強度ともに平行材の方が垂直材よりも2倍程度高い値を示すことがわかり,積層方向に対して強度特性が著しく変化することがわかった.これは,垂直材では既に負荷過程において繊維の引き抜け,すべりおよび引張破断を伴い,破壊が進行するのに対して,平行材では最大荷重に達するまでは荷重-変位曲線にほとんど非線形部分が認められず,その後積層面間の層間はく離を生じて荷重負担能力の低下により破断に至る.このような破壊機構の相違が強度特性の相違として現れたものといえる.なお,本供試材に関しては,他のモノリシックセラミックスに比べてじん性および強度ともにまだ低い水準にあり,今後製造方法の改善により緻密化を行い,じん性および強度特性を向上させることが課題となる.
マウス個体を用いた消化管腫瘍の発癌リスク測定法の開発

マウス個体レベルでの発癌リスク測定法の確立のためには、オペレーター遺伝子とリプレッサー遺伝子の2重トランスジエニック細胞が十分機能することの確認を要する。この目的のために、lacZレポーター遺伝子を発現するレポーターコンストラクトと、lacZリプレッサーを発現するリプレッサーコンストラクトを作成し、マウスNIH3T3細胞に導入し、二重トランスジェニック細胞を樹立した。この細胞を染色体に大きな欠損変異を導入するクロラムブチルで処理し、lacZリプレッサー遺伝子の欠損によるレポーター遺伝子の発現効率を検討中である。LacZレポーター遺伝子とLacZリプレッサー遺伝子の2重トランスジエニックマウスの作製のために、APC遺伝子および、Smad4遺伝子ゲノムDNAを用いて、レポーター遺伝子を含むAPC遺伝子ノックアウトコンストラクトおよびリプレッサー遺伝子を含むSmad4ノックアウトコンストラクトの作成を継続中である。βカテニンを介したWntシグナルの異常を検出するレポーターシステムの構築の前に、遺伝性大腸癌の原因遺伝子であるAPC遺伝子について、3種類の異なる領域に遺伝子変異が導入されたAPC遺伝子ノックアウトマウス(APC1309,APC850Min, APC580D)の消化管腫瘍数と、βカテニンの細胞質、核への蓄積を検討した。その結果、APC1309<APC580D<APC850Dと腫瘍数が多くなり、これと同じように腫瘍でのβカテニンの核、細胞質への蓄積が増強する傾向が確認された。この事から、βカテニンを介したWntシグナルの異常が消化管腫瘍の発生に強く関与する事が裏付けられた。しかし、βカテニンの細胞質、核への蓄積がほとんど認められないAPC1309マウスにおいても腫瘍の発生が認められる事から、βカテニンを介さない経路の異常も腫瘍発生に関与する事が示唆された。本研究の目的は、マウス消化管細胞において、直接腫瘍の発生につながるApc遺伝子のLOH型染色体変異を検出し、消化管腫瘍の発癌リスクを評価するシステムを構築する事である。このシステムは、消化管腫瘍発生の原因遺伝子である染色体18番のApc遺伝子へ、レポーター遺伝子が導入され、かつトランスに位置する染色体18番のApc遺伝子近傍にあるSmad4遺伝子ヘリプレッサー遺伝子が導入された二重トランスジェニック細胞およびマウスを作成する事から成り立っている。LOH型変異が18番染色体に起こり、リプレッサー遺伝子が欠損すると、レポーター遺伝子であるLacZの発現がおこり、腫瘍発生につながるApc遺伝子のLOH型染色体変異が容易に検出できる。そこで、本年度は、C57BL/6Jマウスゲノムライブラリーから、染色体18番のApc遺伝子領域とSmad4遺伝子領域をクローニングした。次に、Apc遺伝子の機能を破壊するとともに、レポーター遺伝子を導入するための、APC遺伝子のエクソン15領域とEFプロモーター、Lacオペレーター、LacZ遺伝子とG418薬剤耐性遺伝子を結合させた相同組み替え用のコンストラクトを作成した。また、Smad4遺伝子領域に、LacIリプレッサー遺伝子を導入させるため、CMVプロモーター、LacI遺伝子、Hygromycin薬剤耐性遺伝子からなる相同組み替え用のコンストラクトを作成した。今後、これらのコンストラクトを順次、マウス培養細胞、およびES細胞に形質転換し、二重変異体を選択し、システムが機能するか検討する予定である。マウス個体レベルでの発癌リスク測定法の確立のためには、オペレーター遺伝子とリプレッサー遺伝子の2重トランスジェニック細胞が十分機能することの確認を要する。

この細胞を染色体に大きな欠損変異を導入するクロラムブチルで処理し、lacZリプレッサー遺伝子の欠損によるレポーター遺伝子の発現効率を検討中である。LacZレポーター遺伝子とLacZリプレッサー遺伝子の2重トランスジェニックマウスの作製のために、APC遺伝子および、Smad4遺伝子ゲノムDNAを用いて、レポーター遺伝子を含むAPC遺伝子ノックアウトコンストラクトおよびリプレッサー遺伝子を含むSmad4ノックアウトコンストラクトの作成を継続中である。βカテニンを介したWntシグナルの異常を検出するレポーターシステムの構築の前に、遺伝性大腸癌の原因遺伝子であるAPC遺伝子について、3種類の異なる領域に遺伝子変異が導入されたAPC遺伝子ノックアウトマウス(APC1309,APC850Min,APC580D)の消化管腫瘍数と、βカテニンの細胞質、核への蓄積を検討した。その結果、APC1309<APC580D<APC850Dと腫瘍数が多くなり、これと同じように腫瘍でのβカテニンの核、細胞質への蓄積が増強する傾向が確認された。この事から、βカテニンを介したWntシグナルの異常が消化管腫瘍の発生に強く関与する事が裏付けられた。しかし、βカテニンの細胞質、核への蓄積がほとんど認められないAPC1309マウスにおいても腫瘍の発生が認められる事から、βカテニンを介さない経路の異常も腫瘍発生に関与する事が示唆された。
我が国の大学等における学術研究の成果等に関する調査研究

本調査研究は、我が国の大学等における学術研究の水準をできるだけ客観的に把握することを目的に昭和61年度から実施しているものであり、本年度は下記により調査分析を行った。1.各専門分野の研究水準等について、昭和63年度科学研究費補助金一般研究(B)による研究の研究代表者のうち、自然科学系の約2,000人に対しアンケ-ト調査を行った。2.研究水準の指標として、研究論文の引用件数に関するデ-タベ-スを活用し、自然科学系各分野の論文の引用件数の国際比較を行った。このうち、1のアンケ-ト調査は、各専門分野における我が国の研究水準の「主観的」評価の指標を示すものであり、2のデ-タベ-スを利用した調査分析は「客観的」評価の指標となるものを示している。また、1では我が国の研究水準を向上させるために有効と思われる方策についても意見を求めた。以上の調査分析の結果を集計し、報告書として取りまとめた。その結果、アンケ-ト調査では、現在は基礎研究、応用研究ともに米国が殆どの分野においてリ-ドしているものの、最近では我が国が世界をリ-ドする分野も現れており、また研究費の充実方策として科学研究費の増額を希望している研究者が多いことが判明した。一方、研究論文の引用件数の調査では、引用件数が低い分野は存在するものの、全体として見ると我が国は年々増加傾向にあることが判明した。今回の調査研究には、調査結果の解析に不十分な点もあると考えられるが、現在までこのような形式や多人数を対象とした調査はほとんど行われたことがなく、本調査結果は我が国の学術研究水準に関して、いくつかの興味ある知見を提供するものである。