hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
提携形成／最適化／利得配分の同時解決による協力ゲーム理論の再構築

平成25年度は,昨年度から引き続き協力ゲーム理論における利得配分および提携構造形成を同時に解決するアルゴリズム,マッチング理論における制約付きマッチングのためのメカニズムについて研究した.具体的には,協力ゲーム理論については, locally constrained coalition form gamesというモデルに従い,最適な提携構造(グループ分け)および安定な利得配分を計算するアルゴリズムを開発した.このモデルにおいて利用可能な提携は制限されており,提案アルゴリズムは従来個別に解かれていた問題を同時に解決している.そのため従来手法にくらべ,より高速な計算が可能となっている.また,このアルゴリズムでは安定な利得配分であり計算が容易な解概念である弱εコア+を計算する.この研究成果に関して,国際会議The 2013 IEEE/WIC/ACM Intemational Conference on Intelligent Agent Technologyおよび国内フォーラム第12回情報科学技術フォーラムにおいて発表し,現在国際論文誌に投稿中である.また,制約付きマッチング問題に関して,従来手法を拡張し,地域(病院もしくは学校の集合)に関して上限および下限制約が課される場合のマッチングメカニズムを開発した.マッチング理論は研修医配属問題や,学校選択制等に応用されている研究分野である.提案メカニズムは,従来は人為的に割当数を調整する等して間接的にしか扱えなかった地域における割当数に関する制約を,直接扱うことができる.そのため,僻地の病院における研修医の確保など,より現実で重要な問題を扱えるようになった.現在,これらの研究成果を国際論文誌,国際会議に投稿中である.提携形成/行動の最適化/利得配分の同時解決に向けて,本年度までの成果として,提携形成/行動の最適化を同時に行う手法および提携形成/利得配分を同時に行う手法をそれぞれ開発・発表しており,本研究計画の目標を概ね達成している.また,マッチング問題に関しても,割当数に関する様々な制約を満足するメカニズムの開発も行った.本年度までに,本研究の課題である提携形成/行動の最適化/利得配分の同時解決に向けて一定の成果を得た.今後は,今回得られた成果をもとにより現実問題に近いモデルを構築することが研究課題としてあげられる.具体的には,動的な環境を扱うための拡張が考えられる.これまでに扱っていた環境は静的であるが,現実には,提携形成に関する状況(エージェント数,制約等)は時間経過に伴い変化する。したがって,現実問題に適用するために,動的な環境において,これらの問題を同時解決する手法を開発する必要がある.平成23年度には,協力ゲーム理論における利得配分アルゴリズムおよび,提携構造形成アルゴリズムについて研究した.具体的には,Marginal Contribution Networksという簡略表記法を用いて提携の利得を表現した場合に,従来は不可能であった,負の利得を与えるルールが存在する場合の提携構造形成アルゴリズムの提案を行った.これにより,外部性等がある場合に,自然にゲームを表現し,提携構造形成問題を解くことが可能となる.加えて,Synergy Coalition Groupsという別の簡略表記法を用いた場合に,利得配分を求めつつ,最適な提携構造の探索を行うアルゴリズムの提案を行った.これらの2つの問題は従来個別に解かれていたが,同時に解くことによって大幅な計算量の削減が期待できる.一方,上記は参加者の利得が譲渡可能であると仮定した場合の成果であるが,それが不可能である場合の研究として,マッチング理論の研究も行った.本年度は,極めて自然ながらこれまでほとんど研究がされていなかった問題である,割当人数に下限(割当の最低人数)が存在する場合の研究を行い,戦略的操作不可能であるマッチングアルゴリズムの提案を行った.平成24年度には,協力ゲーム理論における利得配分および提携構造形成を同時に解決するアルゴリズム,マッチング理論における制約付きマッチングのためのメカニズムについて研究した.具体的には,協力ゲーム理論については,Synergy Coalition Groups(SCG)という簡略表記法を用いて,利用可能な提携が制限される状況下における最適な提携構造(グループ分け)および利得配分を計算するアルゴリズムを開発した.このアルゴリズムでは,従来個別に解かれていた問題を,同時に解決することにより,従来アルゴリズムを組み合わせたものに比べ,より高速な計算が可能となっている.また,ここでの利得配分には協力ゲームにおいて研究されてきたコアという概念を用いて配分方法を決定するが,コアの条件を満たす配分方法が存在しない場合があった.そのため,SCGで表現された問題に対するコアの拡張として,弱εコア+という新たな解概念を提案し,この概念に基づく配分方法を計算するアルゴリズムを開発した.マッチング理論は研修医配属問題や,学校選択制等に応用されている研究分野である.このマッチングは,各自の利得が譲渡不可能であり,かつ可能な提携(マッチング)が制限されている提携形成問題と考えることができる.本研究課題では,制約付きマッチング問題として,病院や学校等の割当人数に関して下限(最低保証人数)が存在し,さらに病院や学校の集合に関しても下限が設定されている問題を扱った.この問題に関して,戦略的操作不可能,つまり偽りの選好を表明しても得をしないメカニズムの提案を行った.現在,これらの研究成果を国際論文誌,国際会議に投稿中である.平成25年度は,昨年度から引き続き協力ゲーム理論における利得配分および提携構造形成を同時に解決するアルゴリズム,マッチング理論における制約付きマッチングのためのメカニズムについて研究した.具体的には,協力ゲーム理論については, locally constrained coalition form gamesというモデルに従い,最適な提携構造(グループ分け)および安定な利得配分を計算するアルゴリズムを開発した.このモデルにおいて利用可能な提携は制限されており,提案アルゴリズムは従来個別に解かれていた問題を同時に解決している.そのため従来手法にくらべ,より高速な計算が可能となっている.

また,このアルゴリズムでは安定な利得配分であり計算が容易な解概念である弱εコア+を計算する.この研究成果に関して,国際会議The 2013 IEEE/WIC/ACM Intemational Conference on Intelligent Agent Technologyおよび国内フォーラム第12回情報科学技術フォーラムにおいて発表し,現在国際論文誌に投稿中である.また,制約付きマッチング問題に関して,従来手法を拡張し,地域(病院もしくは学校の集合)に関して上限および下限制約が課される場合のマッチングメカニズムを開発した.マッチング理論は研修医配属問題や,学校選択制等に応用されている研究分野である.提案メカニズムは,従来は人為的に割当数を調整する等して間接的にしか扱えなかった地域における割当数に関する制約を,直接扱うことができる.そのため,僻地の病院における研修医の確保など,より現実で重要な問題を扱えるようになった.現在,これらの研究成果を国際論文誌,国際会議に投稿中である.本研究の目的である,提携形成/行動の最適化/利得配分を同時に行う表記法,アルゴリズムの開発へ向けて,本年度はこれらのうち,提携形成/利得配分を同時に行うアルゴリズムの提案を行った.また,外部性を自然に表現できる表記法における提携構造形成アルゴリズムの提案,および利得の譲渡が不可能な場合であるマッチングアルゴリズムの提案等,問題の一般化という課題に対しても成果を得ることができた.提携形成/行動の最適化/利得配分の同時解決に向けて,本年度は提携形成/利得配分を従来より高速に行うアルゴリズムの開発および,それに適した新たな解概念の提案という成果を得た.また,マッチング理論を通して,利得の譲渡が不可であり,可能な提携が制限されている状況におけるアルゴリズムの開発も行った.マッチング理論は現実問題への応用が盛んな分野であるため,現実問題への応用に向けても成果を得ることができた.提携形成/行動の最適化/利得配分の同時解決に向けて,本年度までの成果として,提携形成/行動の最適化を同時に行う手法および提携形成/利得配分を同時に行う手法をそれぞれ開発・発表しており,本研究計画の目標を概ね達成している.また,マッチング問題に関しても,割当数に関する様々な制約を満足するメカニズムの開発も行った.本年度および研究代表者のこれまでの研究成果として,提携形成/利得配分および提携形成/行動の最適化を同時に行うアルゴリズムの提案を行った.来年度は,これらのアルゴリズムの組合せることによって,3つの問題を同時に解決する手法を検討する.両者において,問題の表記法に違いがある等,単純に組み合わせることは容易ではない.
植物糸状菌病害の発生を助長するヘルパーバクテリアの発病助長因子の解明

各種イチゴ生息細菌保存株を用い炭疽病の発病助長効果を調べた結果、Brevundimonas属およびMethylobacterium属細菌等で発病助長効果を持つことを見出した。Methylobacterium属細菌WI447株の発病助長因子の探索を行った結果、助長因子は本菌の菌体の膜壁成分および培養上清の水溶性画分中に存在することが示唆された。そこで、本属菌に特徴的な菌体外多糖の構成成分であるマンノースおよびピルビン酸の発病助長効果を調べた結果、それらの添加により発病が助長された。以上のことから、菌体外多糖の構成成分等が本属細菌の発病助長因子として機能している可能性を明らかにした。平成25年度は、昨年度に代表菌株として絞り込んだヘルバーバクテリアであるWI447株について、再度その処理条件を確認するとともに、その助長因子の探索を行った。すなわち、まず本菌株の処理タイミング別の効果の再現性を確認した結果では、昨年度と同様に病原菌接種と同時あるいは接種以降のバクテリアの処理で、発病助長効果が認められた。また、イチゴ成葉そのものに本菌株を噴霧処理した場合にも、病斑数が対照と比べて増加し発病助長効果が確認されるとともに、本菌株の処理により、炭疽病菌の発芽および付着器形成が有意に促進されることも顕微鏡観察により明らかになった。以上のことから、WI447株は、植物体上において炭疽病菌の初期感染行動を促進することで、発病を助長することを明らかにした。これらは、植物葉面の常在菌である本細菌の病原菌に対する新たな作用機構として、学術的意義のある成果であると考えられる。次に、WI447株の助長因子を調べるため、本菌株のNBやLB等の各種液体培養上清を調製し、それらの助長活性を調べたが、いずれも顕著な助長活性は認められなかった。一方、培養上清を取り除いた本菌株の菌体では発病助長効果は認められ、菌体を熱処理した後に病原菌に処理した場合でも,発病の助長効果が確認された。このことから、発病助長活性は、WI447株の分泌二次代謝産物や酵素類の分泌物ではなく、本菌の菌体を構成する低分子成分に基づいている可能性が高いと考えられた。以上の知見は、本研究の最終目的である助長因子の解明に役立つものであり、これらの知見を基に次年度の研究を行う予定としている。平成24年度はヘルパーバクテリアの種類およびその構成を解明することを目標に、まず、イチゴ炭疽病菌が感染はしているが発病しない葉(潜在感染葉)を安定的に作成するための実験系を構築した。すなわち、イチゴの品種「女峰」の24番目に若い完全展開葉の表面に対し、当研究所保存の炭疽病菌Colletotrichum gloeosporioides S0709株の所定濃度の分生子懸濁液を7ul滴下することで、炭疽病菌の潜在感染葉を効率的に作出できることを明らかにした。次に、当研究所保存のイチゴ生息細菌360菌株の中から様々な属に属する70菌株を選び、細菌懸濁液を作成した後、上記の開発した接種系により対照区(病原菌のみ接種区)で潜在感染する条件下で病原菌と共接種を行った。その結果、Methylobacterium属およびBrevundimonas属細菌の複数系統で発病助長効果を持つこと明らかにした。これらの結果から、イチゴに常在的に生息しているMethylobacteriumおよびBrevundimonas属細菌がヘルパーバクテリアとして機能しうることを明らかにできた。また、代表菌株として選定したMethylobacteriumsp.WI447株、Brevundimonas sp.WI311株について、それらの処理タイミングと炭疽病菌の接種タイミングを変えて発病助長効果を検討した結果、炭疽病菌を接種した後にこれら細菌株を処理することで発病が助長されることを明らかにした。このことから、これら細菌株の助長効果は、病原菌が予め潜在的に感染している状態が前提であることが確認できた。以上の知見は、植物葉面に常在的に生息するとされるこれら両属細菌の新たな生態的機能の可能性を示すものであり、学術的にも意義の大きい成果が得られた。本研究では、これまでにヘルパーバクテリアの代表菌株としてWI447株を見出し、その処理によって、イチゴ成葉上での炭疽病の病斑形成が助長されると共に、炭疽病菌の分生子の発芽や付着形成といった感染初期行動が促進されること等を明らかにした。これまでの成果を踏まえ、平成26年度は、本菌株の発病助長因子の解明を行った。

すなわち、これまでの予備的検討を踏まえ、可能性が最も高いと考えられた本菌株菌体に由来する低分子成分に着目して発病助長効果の検討を行った。まず、菌体の超音波破砕および破砕後の超遠心分離により、菌体の可溶性画分、膜壁画分に分別し、それぞれの発病助長効果を調べた結果、膜壁画分で発病が助長されることを明らかにした。この膜壁画分は、炭疽病菌の発芽分生子の付着器形成を促進することも確認された。しかし、その隔壁成分からの更なる助長因子の特定には至らなかった。一方、液体培養培地の種類によっては、本菌株の培養上清でも発病助長効果を持ちうることも明らかとなった。培養上清の促進効果は脂溶性画分では認められず水溶性画分で認められ、熱処理でも安定的であったことから、本属細菌が分泌する糖成分の可能性が考えられた。そこで、Methylobacterium属細菌が生産する菌体外多糖に特徴的に含まれるピルビン酸およびマンノースに着目し、発病助長効果を調べた。その結果、ピルビン酸で高い助長効果が認められたことから、ピルビン酸がWI447株の助長因子の一つとして機能している可能性が示唆された。微生物整体学当初掲げた平成25年度の研究計画は、「イチゴ炭疽病におけるヘルパーバクテリアの発病助長因子の探索」であるが、現在までの研究の実施で、上述のように助長因子の単離同定のための絞り込みが出来たことから、25年度の研究目標は着実に達成できたと判断される。このため、今後も円滑に研究を実施できる見込みであり、最終的な研究目的についても当初の予定どおり達成されることが期待できる。当初掲げた平成24年度の研究計画は「イチゴ炭疽病におけるヘルパーバクテリアの種類およびその構成の解明」であるが、現在までの研究実施により、上述のようにその種類を明らかに出来たことから、24年度の研究目標は着実に達成できたと判断される。このため、今後も円滑に研究を実施できる見込みであり、最終的な研究目的についても当所の予定通り達成されることが期待出来る。今後の研究は、当初の計画通り実施する予定である。すなわち、26年度はこれまでに明らかにした知見を基に、ヘルパーバクテリアの助長因子についての単離および同定を目指す。その場合には、WI447株が属する分類学的所属種に特徴的な菌体構成成分等の文献情報も活用して検討を進める。今後の研究は、当所の計画通り実施する予定である。すなわち、25年度はこれまでに明らかにしたヘルパーバクテリアの発病助長因子の探索を目指す。さらに、その探索が想定以上に進捗した場合には、助長因子の単離も目指す。当初、ヘルパーバクテリアの助長因子は、バクテリア由来の酵素であると想定していたため、その酵素精製や酵素活性測定に係る試薬、消耗品等を購入する経費を年度当初に予定していたが、実際には目的因子は酵素ではなく、菌体構成成分である可能性が高かった。このため、それらを購入する必要がなくなり、その経費分が次年度使用額として生じた。今年度の研究計画を実施する上で、菌体構成成分の大量調製が必要であり、その調製には多大な労力を要すると予想され、研究補助者の雇用を当初の予定より延長する必要がある。このため、上記の理由により生じた次年度使用額は、その雇用のための経費として活用することを計画している。ヘルパーバクテリアの発病助長因子の探索を行うために必要な試薬・理化学消耗品等を購入する予定である(約120万円)。また、その探索のためには、細菌の大量培養やバイオアッセイ、アッセイの前の試料の前処理等で多くの実験操作が必要となるため、実験補助者を雇用して対応したいと考えている。
Gタンパク質共役型受容体刺激応答の多様性を制御する分子メカニズムに関する研究

現在臨床で用いられている薬物の約半分がGタンパク質共役型受容体(GPCR)に作用するものであり、この受容体を介する情報伝達系を解明することは新たな薬物を開発していく上で重要である。最近の研究の進展により、古典的な受容体の概念は塗りかえられつつあり、ひとつの受容体の刺激が多様な細胞応答を引き起こすことが明らかになってきているが、現在のところその分子メカニズムは不明な点が多い。本研究では、GPCRであるトロンボキサンA_2受容体(TP)あるいは副甲状腺ホルモン受容体(PTHR)に焦点をあて、GPCRの多彩な生理応答の制御メカニズムを明らかにすることを試みた。TPと直接相互作用するタンパク質を同定するために、胎盤型(TP-α)および内皮型(TP-β)のTPcDNAのC末部分を作成し、酵母を用いたtwo hybridシステムによって、それぞれのC末部分と相互作用を示すタンパク質を検討したところ、プロテアソームサブユニットα7およびプロテアソームアクチベーターPA28γがTP-βと強く会合し、また、プロテアソーム阻害薬はTP-αおよびTP-βの細胞膜発現に異なった作用を示すことを明らかにした。また、TP-αとTP-βが細胞内でホモもしくはヘテロ二量体を形成する可能性を見いだした。一方、Gα_<12>およびGα_<13>の機能を抑制するC末ペプチドを発現する遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを用いて、Gqに加えてG_<12>ファミリーのGタンパク質系もTPの重要なシグナル伝達系であることを明らかにした。さらに、PTHRのC末に会合するタンパク質としてTctex-1や4.1Gを見出したが、それぞれ、PTHRのインターナリゼーショシおよび細胞膜への固定化に重要な役割を担うことを見出した。以上のように本研究においてGPCRの多彩なシグナル伝達調節系のいくつかを新たに明らかにした。Gタンパク質共役型受容体に作用するリガンド類は、様々な疾病の治療薬として応用されており、この受容体を介する情報伝達系を解明することは新たな薬物を開発していく上で重要である。本研究では、ヒトトロンボキサンA_2受容体(TP)と直接相互作用するタンパク質を同定するために、胎盤型(TP-α)および内皮型(TP-β)のcDNAのC末部分を作成し、酵母を用いたtwo hybridシステムによって、それぞれのC末部分と相互作用を示すタンパク質の検索を行った。その結果、プロテアソーム関連タンパク質であるproteasome subunit alpha type 3 (PSMA3あるいはα7)及びproteasome activator subunit 3 (PSME3、Ki antigenあるいはPA28γ)がTP-βと強く会合することを見い出した。一方、TP-αおよびTP-βにFLAGタグを付加したcDNAを作成し、それをCHO細胞に強制発現させたところ、FLAG抗体によって認識されるタンパク質の発現が見られるとともに、TP受容体刺激によるイノシトールリン脂質(PI)水解反応が惹起された。このPI水解反応はTP-α発現細胞では強く見られたが、TP-β発現細胞では極めて弱かった。以上のように、TP受容体にプロテアソーム関連タンパク質が直接会合していることを本研究によって初めて見い出し、TP-αおよびTP-βの機能的相違もこれら会合タンパク質が介在している可能性が考えられた。本研究の進展は、受容体制御機構におけるプロテアソーム関連タンパク質の新しい生理的意義を明らかにするものと期待される。Gタンパク質共役型受容体(GPCR)に作用するリガンド類は、様々な疾病の治療薬として応用されており、この受容体を介する情報伝達系を解明することは新たな薬物を開発していく上で重要である。

最近の研究の進展により、古典的な受容体の概念は塗りかえられつつあり、ひとつの受容体の刺激が多様な細胞応答を引き起こすことが明らかになってきているが、現在のところその分子メカニズムは不明な点が多い。本研究では、GPCRであるトロンボキサンA_2受容体(TP)あるいは副甲状腺ホルモン受容体(PTHR)に焦点をあて、GPCRの多彩な生理応答の制御メカニズムを明らかにすることを試みた。TPと直接相互作用するタンパク質を同定するために、胎盤型(TP-α)および内皮型(TP-β)のTPcDNAのC末部分を作成し、酵母を用いたtwo hybridシステムによって、それぞれのC末部分と相互作用を示すタンパク質を検討したところ、プロテアソームサブユニットα7およびプロテアソームアクチベーターPA28γがTP-βと強く会合することを見出した。また、プロテアソーム阻害薬はTP-αおよびTP-βの細胞膜発現に異なった作用を示すことを明らかにした。一方、Gα_<12>およびGα_<13>の機能を抑制するC末ペプチドを発現する遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを用いて、TPを介するシグナルの解析を行ったところ、Gqに加えてG_<12>ファミリーのGタンパク質系も重要なシグナル伝達系であることを明らかにした。さらに、PTHRのC末に会合するタンパク質としてTctex-1や4.1Gを見出したが、それぞれ、PTHRのインターナリゼーションおよび細胞膜への固定化に重要な役割を担うことを見出した。以上のように本研究においてGPCRの多彩なシグナル伝達調節系のいくつかを新たに明らかにした。
溶媒抽出した石炭の熱分解用触媒の開発

(1)研究目的石炭の溶媒抽出と抽出残渣の触媒熱分解・ガス化とを組み合わせて、石炭を高度に利用できる複合変換法の構築を目標としている。昨年度は、2種類の歴青炭を取り上げ、二硫化炭素-N-メチル-2-ピロリジノン(CS_2-NMP)混合溶媒による室温抽出、カルシウム触媒を添加した抽出残渣の熱分解、および熱分解残渣の水蒸気ガス化を行い、この遂次変換処理の有効性が石炭の種類に依存することを明らかにした。本年度は、石炭化度の低い褐炭を対象とし、褐炭の抽出に効果的な溶媒の探索と、抽出残渣の熱分解と水蒸気ガス化に対する鉄触媒の効果の吟味を行い、褐炭に対して複合処理が有効かどうかを吟味した。(2)研究成果の概要[褐炭の溶媒抽出]約30種の溶媒によるLoy Yang炭の室温抽出で、216%の抽出能が得られた。メタノ-ルや水を含む親水性の大きい溶媒の抽出率が大きい傾向がみられ、NMP-メタノ-ル系ではNMP80%で抽出能が最大であった。抽出物と抽出残渣の元素組成は原炭とほぼ同じであった。[触媒熱分解]原炭および抽出残渣に塩化鉄を原料として鉄分を担持させたところ、原炭に比べて抽出残渣の鉄担持性が小さかった。水素中750°C(660°C/min昇温)での熱分解生成物を比較すると抽出残渣からのタ-ル生成が原炭より多く、チャ-が減少した。また、鉄を添加すると、溶媒抽出の影響があまり認められなくなった。[水蒸気ガス化]熱分解残渣を800°Cで水蒸気ガス化したところ、どの試料でも30min程度でほぼ完全にガス化し、溶媒抽出や熱分解の影響はほとんど認められなかった。これらの結果から、石炭を溶媒抽出-解媒添加熱分解-残渣の水蒸気ガス化という方式で処理することは褐炭についても適用可能であることがわかった。得られた抽出物ないしタ-ルやガスの有効利用が今後の課題である。
ベトナムにおける「美術」受容に関する研究

2019年の3月10日(日)、11日(月)に行われたCIHA(国際美術史学会、於:東京国立博物館)シンポジウムにて、「The Conception of Fine Art by Vietnamese Intellectuals」と題した口頭発表を行った。この発表内容は、本研究「ベトナムにおける〈美術〉受容に関する研究」の核となる内容であり、ベトナム知識人がどのようにBeaux-artsという概念を翻訳したのかをまとめたものであり、いままで触れられていなかったテーマである。具体的には、19世紀後半から1940年までに出版された辞書(越仏、仏越、中仏越、語彙集など)29冊をベースに、それに、知識人たちの言説を用いて、彼らが考える「美術」の内容を分析した。外国語で発表することができ、本研究を国内だけでなく、海外の研究者にも伝えることがで、発表における質疑応答や、シンポジウム開催中における意見交換ができた。このシンポジウムを通じ、「美術」という語の翻訳過程には、ベトナムだけでなく、東アジアに共通する問題を大いに孕んでいることが理解できた。また、2019年3月25日に、東京大学大学院総合文化研究科に、本研究テーマに密接に関連した「安南藝術からベトナム美術へ:フランス統治下の半世紀」と題した博士論文を提出することができた。フランス統治下ということもさながら、日本において、初めてのベトナム近代美術史執筆の試みになる。そのほか、ベトナム美術に関する論文を執筆したが、こちらの出版は令和元年になる。国際学会(CIHA,国際美術史学会)で外国語で発表することができ、想像以上の反響を得ることができた。これによって、海外共同研究や論文執筆のオファーを受け、類似研究分野のネットワークを広げることができた。また、計画より早めに博士論文を脱稿することができた。最後に、2018年の12月に、日本経済新聞社の文化欄から短期連載の依頼を受け、申請者が研究しているベトナム人画家たち(ナム・ソン、レ・フォー、ヴ・カオ・ダン、マイ・トゥ、グエン・ファン・チャン)を紹介することができた。これにより、コレクターや海外の美術館から問い合わせをいただき、本研究のための人脈を広げることができた。当初の計画通り、平成31年度は、第22回ICLA(国際比較文学会)にて、これまでに行った本研究の成果を発表する予定である。そして、前年度にまとめた本研究の成果を書籍化できるように、図版の整理と管理(著作権の管理など)を行いたい。本研究最終年度として、これまでの成果の発信にも力を注ぎたい。本研究課題「ベトナムにおける「美術」受容に関する研究」の実施において、まずは、ベトナムの代表的画家であるグエン・ファン・チャンに関する研究の一部を手直しし、『九州地区国立大学間連携教育系・文系論文集』に「ファンチャンの『成功』ーベトナム絹画の誕生とその両義性」を投稿した。リポジトリとしてネット公開した後は、日本のメディア、個人収集家、海外の専門学芸員、ベトナム絵画ファンからの問い合わせや協力依頼が数件あり、有意義な意見や情報の交換を行うことができた。2017年11月には、台湾成功大学の文学部に招かれ、「巴黎法越派、三位画家」と題する講演を行った。講演には、ベトナム文化研究者のみならず、幅広い文化研究者・学生が参加し、活発な質疑応答を実現することができた。また、越南研究中心の研究長である蒋為文氏とは、ベトナム絵画のみならず、東アジアの文化交渉についての議論をすることができ、新たな連携の可能性を広げることができた。2018年3月には、新資料を用いながら、フランスの「美術」のベトナムへの導入に関する問題や状況を「ベトナムにおける「美術」の伝播に関する一考察:技術と学問の間で」として、鹿児島大学の『VERBA鹿児島大学言語文化論集』に投稿した。そのほか、8月に訪れたエクス・ヴァン・プロヴァンスのフランス海外公文書館では、今までほとんど解明されていないハノイ応用美術学校についての資料を、マルセイユ市のアーカイヴでは、1910年代ハノイにおける水彩画ブームの火付け役のひとりであったマルセイユの仏人女性に関する資料を入手することができた。ベトナム絵画に対する関心が増大し、執筆した論文に関して期待以上の反応をいただくことができた。また、国内のみならず、国外の研究者にも意見を仰ぎ、研究協力体制を整えることができたことも大きな収穫であった。論文は、順調に執筆されている。だが、発表に関しては、学会開催日と学内業務の日程を調整することができず、口頭発表という形での国内発表は実現しなかった。

また、2019年3月25日に、東京大学大学院総合文化研究科に、本研究テーマに密接に関連した「安南藝術からベトナム美術へ:フランス統治下の半世紀」と題した博士論文を提出することができた。フランス統治下ということもさながら、日本において、初めてのベトナム近代美術史執筆の試みになる。そのほか、ベトナム美術に関する論文を執筆したが、こちらの出版は令和元年になる。国際学会(CIHA,国際美術史学会)で外国語で発表することができ、想像以上の反響を得ることができた。これによって、海外共同研究や論文執筆のオファーを受け、類似研究分野のネットワークを広げることができた。また、計画より早めに博士論文を脱稿することができた。最後に、2018年の12月に、日本経済新聞社の文化欄から短期連載の依頼を受け、申請者が研究しているベトナム人画家たち(ナム・ソン、レ・フォー、ヴ・カオ・ダン、マイ・トゥ、グエン・ファン・チャン)を紹介することができた。これにより、コレクターや海外の美術館から問い合わせをいただき、本研究のための人脈を広げることができた。昨年度収集した多くの資料の分析を中途報告するべく、新論文を執筆する。休暇を使って、最終的に書籍として出版すべく、これまで手薄だった、図案や写真の入手につとめたい(海外資料館、個人コレクター、美術館など)。また、その過程で、国内外の研究・学会との連携をさらに強めていきたい。当初の予定どおり、日本語以外での論文の執筆にとりかかることも同時並行的に行う。当初の計画通り、平成31年度は、第22回ICLA(国際比較文学会)にて、これまでに行った本研究の成果を発表する予定である。そして、前年度にまとめた本研究の成果を書籍化できるように、図版の整理と管理(著作権の管理など)を行いたい。本研究最終年度として、これまでの成果の発信にも力を注ぎたい。資料収集の日程を調整しながら使用したい。
近代日本の美学芸術理論の総合研究―間文化性の視点から

本研究は、近代日本の思想および芸術活動において蓄積された文化哲学的・美学的理論を再検討すると同時に、比較思想および間文化性の観点から、それを他の諸文化圏の美学のなかに位置づけようという試みであった。いいかえるとそれは、アジアの近代化・西欧化という歴史的文脈において日本近代の思想形成を相対化し、同時にその埋もれた可能性に光を当てることでもあった。今回の研究は、西田幾多郎の芸術論など、忘れ去られつつある業績を含め、それらを再評価することで、従来にない切口を探ろうと努めた。主要な個別的研究テーマとして集中的にとりくんだのは、創造作用としてのポイエシス、詩作と歴史、美的なものの時間性等の主題である。(研究目的)本研究のめざすところは、比較思想の視点から、近代日本において形成された美意識や感性、芸術理論の研究をおこなうことであり、単なる日本文化紹介をこえて、普遍的視点からの研究の枠組みを確立することである。すなわち具体的には、それは、インターカルチャー(間文化性)という観点からの究明であり、さらに、アジアの近代化・西欧化という歴史的文脈において日本近代の思想形成を「相対化」しつつ、同時に埋もれた可能性に光を当てることでもある。したがって今回の研究は、近代日本の文化形成においてこれまであまり注目されてこなかった業績をふくめ、それらを「再評価」することによって、従来にない切り口を探ろうと考えるものである。以上のような基本方針のもとに、今年度は、近現代日本の主要な哲学者の文化研究に焦点を当てることに努めた。(研究方法)2014年度は、本研究の遂行に必要な文献と資料を収集し整理すること、さらにそれらを厳密に分析し理解するという仕方で、主として研究が遂行された。研究上の方法論としては、とくに現象学的方法の可能性が探られ、ドイツ、フランスの現象学と、日本における独自なその展開とが、比較思想的な方法意識のもとに検討された。(研究成果)現代日本の哲学者・坂部恵の主要業績と、現象学研究の諸成果とを対照させつつ、「ふれる」という感性的経験を掘り下げるというテーマで論文を執筆した。早稲田大学大学院文学研究科紀要に研究成果を公表するとともに、次年度に継続するかたちで、研究ノートの蓄積をおこなった。西田幾多郎の「創造性」に関する思想、とくに彼の時間論と詩論を2015年度には集中的に研究した。すなわち「瞬間とポイエシス」をテーマとする研究であり、その概要を以下に記す。この世界に生起する出来事にはつねに「変化」が前提されるとすれば、プラトンが『パルメニデス』で語ったように、ある状態から別の状態への移り行きにおいて、切断の瞬間(「突如」exaiphnes)を想定せねばならない。この瞬間は、動と静のあいだに座を占め、それ自身時間に属していないために、わたしたちの理解可能性の地平において、事後的な痕跡として、あるいはたえず失われゆく仮象として、思惟されるほかない。ところでこのように切断であり非連続である瞬間のうちに、仮象の否定性を見るのではなく、むしろそれを転倒させ、そこに「永遠のアトム」(キルケゴール『不安の概念』)を見てとるような思考の系譜があり、西田幾多郎もまたそこに位置づけることができる。このように非連続を連続へと転じ、時間そのものを生起せしめる力の場、そこにこそ創造的な飛躍が成就している。つまり西田哲学における創造作用としてのポイエシスとは、隔絶した個的現在を連続性へと架橋することであり、両者の矛盾的関係をその自己同一性において行為的・制作的に直観することである。そしてこのとき重要なのは、そうした直観が同時に詩的経験の原初性に根ざしていることである。詩的言語の特異性は、たとえ紋切り型の使い古された言葉であっても、それを字義どおりに理解することで完結するのではなく、その言葉を享受する者にとって、つねに一回的経験へと個別化していく点にある。わたしたちは、わたしたちが言葉に自己を仮託するもっとも基礎的な働きを詩のうちに見いだすことができるとともに、勝義において、作る働き(ポイエシス)そのものの原質にふれているのだといえる。研究実績に記したように、本年度はとくに西田幾多郎の哲学における「創造」性の問題に焦点をあてる研究に力を注いだ。西田哲学において創造作用は、古代ギリシア哲学のポイエシスの概念から考えられている。すなわちこの意味での創造とは、西田において、とりわけキルケゴールに由来する「瞬間」の概念と連関しており、断然ないし非連続と連続性との架橋こそが創造作用の意味なのである。また同時にポイエーシスは、もちろん広く文芸に関わる人間の営みの根源であり、とくに抒情詩が重要な意味をもっている。この点に関する西田の見解をも考察した。以上の研究内容は、2015年7月26日に京都工芸繊維大学において開催された西田哲学会のシンポジウムにおいて公表し、論文として西田哲学会『年報』に掲載される予定である(すでに校正済み)。なお、近代日本における美学・文化哲学領域にかかわる研究としては、西田を中心とする京都学派の研究を深化させていくと同時に、「美的なもの」に関するカテゴリーの分析が重要であり、この点に関しては、アエステーシス概念をあらたに解釈する方向で研究を進めている。この研究成果は、2015年11月美学会全国大会におけるシンポジウム「アイステーシス再考」において公表した。

このように現段階における研究は、創造性、詩、アエステーシス(美的カテゴリー論)の各テーマに重点をおいて、近代日本の美学・文化理論を考察していくものである。近代日本における文化哲学的研究、とくに美学研究を精査し、その全体像を明らかにすることで、現代の思想状況に一定の指針をあたえることが本研究の目的であり、しかもそれを、日本内部の視点に限定するのではなく、間文化的視点からおこなうことが目ざされた。具体的には、2016年度はとくに西田哲学における「創造」ないし「ポイエシス」の概念に関する考察と、美学という研究領域の中核的概念である「アイステーシス」に関する考察が中心を占めている。(研究成果に関する記述を参照のこと)。前者においては、創造性の表われである「詩」に関するテーマが、とりわけ瞬間との連関において論じられ、広義の哲学的時間論の一部を成す研究としての意味あいも有していた。また西田哲学の中心的テーマである純粋経験論は、たとえば芸術学者のコンラート・フィードラー(1841-1895)における「純粋可視性」の概念に呼応していると解することができ、この点に間文化的視点からの解釈可能性をみいだした。つまり美も芸術も、ある意味では、古代ギリシア以来の西欧形而上学に属しつつ、しかも近代にいたってはじめて確立された概念であるにもかかわらず、西田は東アジアにおける自己の美的伝統からそれを再解釈しようと企てたのである。このように芸術に関する省察は、西田哲学において、後期の「歴史的形成作用としての芸術的制作」にいたるまで一貫して重要な意味をもってきたことが明らかとなった。後者のアイステーシスに関する考察は、早稲田大学において開催された美学会のシンポジウムで議論された内容をふくんでおり、本研究の中心テーマである美的なものが哲学的・文化理論的にどのように位置づけられうるかが考察された。本研究は、近代日本の思想および芸術活動において蓄積された文化哲学的・美学的理論を再検討すると同時に、比較思想および間文化性の観点から、それを他の諸文化圏の美学のなかに位置づけようという試みであった。いいかえるとそれは、アジアの近代化・西欧化という歴史的文脈において日本近代の思想形成を相対化し、同時にその埋もれた可能性に光を当てることでもあった。今回の研究は、西田幾多郎の芸術論など、忘れ去られつつある業績を含め、それらを再評価することで、従来にない切口を探ろうと努めた。主要な個別的研究テーマとして集中的にとりくんだのは、創造作用としてのポイエシス、詩作と歴史、美的なものの時間性等の主題である。研究資料の収集、蓄積に関しては順調に進展したが、それらを整備し、系統だった理論に構成する作業は、まだ着手し始めたという段階である。とはいえ、この点は当初から予想されたことであり、おおむね順調に推移しているといえる。これまでも、単に近代日本の美学・文化哲学だけで完結した研究にとどまらず、とくに西欧思想との連関のなかで考察してきたが、今後も、そうした間文化性の視点からの研究を続行していく。2018年度は、9月に、ハイデガーの芸術思想に関する研究フォーラムが予定されており、それに参加し、研究発表をおこなう予定である。その折に、ドイツの哲学者ギュンター・フィガール教授が来日するので、間文化性に関わる研究の意見交換をおこない、具体的な研究に結び付けていく予定である。本年度は、3年間の研究の最終年度に当たるため、これまでの研究の全体を収斂させ、深化させていくつもりである。
スパッタリング法によるBaTiO_3薄膜の作成

チタン酸バリウム(BaTiO_3)焼結体は、高い誘電率と強誘電性を有するため幅広く用いられてきた。一方、電子回路の小型化、高周波化の要求からBaTiO_3の薄膜化も古くから試みられてきた。しかし、薄膜の素子等への応用を広げるためには、なるべく低い温度で作成する必要があるが、低温で作成した薄膜は焼結体と同じような特性が得られず、1000以上の比誘電率を得るためには、1000°C以上の熱処理が必要とされている。これまでの報告のほとんどが、白金板上にBaTiO_3薄膜を作成しており、これがBaTiO_3薄膜の実用化を防げる大きな原因の一つとなっている。本研究では、タードットにBaTiO_3粉末を用い、400°Cという比較的低温でITOコーティングガラス基板上にBaTiO_3薄膜を作成した。また、スパッタリングガス圧を50Paと、通常行われているガス圧よりも高くすることで、デポジッション・レートを減少させ、レートの高いところでは観られなかった積層時間に対する薄膜の変化を測定した。スパタッリング時間が短い時、Ti-richの薄膜が積層し、ヒパッタリング時間が増すにつれ化学量論的組成(Ba/Ti=1)の薄膜が積層した。また、スパッタリングガス圧の低いほど、短時間で化学量論的組成に飽和する傾向があった。薄膜の積層時間に対する組成変化の原因はターゲット粉末に吸着している水分によるものと考えられる。この薄膜の組成変化にともなって、薄膜の配向性は、薄膜の組成がTi-richのとき、(110)配向し、化学量論的組成に近いほどa軸配向した。そして、薄膜の誘電率もBa/Tiが増加して1に近づくにつれて増加し、最大で比誘電率100になった。薄膜の誘電率温度特性は、焼結体のようなキュリー点での急激な変化はなく。非常にブロードなものになった。
鉄筋腐食による損傷に対して補強策を施したRC構造物の耐荷力と余寿命の予測

本研究では、鉄筋の腐食がすでに進行しているRC構造に対する、力学的に適切なひびわれ進展の制御方法と構造的な補強対策法を検討し、そのRC構造物の耐荷力と余寿命を解析的に予測することをめざした。そこで、以下に示すように、鉄筋錆を有するRC構造の補強効果を実験的に求め、損傷モデルを用いた弾塑性有限要素解析によるRCばりの損傷度の予測と補強方法の検討を行い、補強効果を寿命がいかに延びたかという尺度で評価できるような解析システムを開発した。(1)発錆したRC供試体の変形挙動試験と破壊試験(2)ひびわれによるAE波形の周波数特性の把握(3)損傷モデルを採り入れた弾塑性有限要素解析によるRCばりの損傷度の解析(4)ひびわれのAE計測によるRC構造物の補強効果の実験的検討(5)鉄筋腐食によって損傷を受けたRC構造物の補強方法の検討特にRC床版のようなせん断補強筋のない構造が鉄筋腐食を受けた場合を対象として、適切なせん断補強法を検討し、すでに提案した損傷モデルを用いた解析によりその構造物の挙動と耐荷力を求めるとともに、最適な補強方法に対して、余寿命を予測できる検査および解析システムを開発した。
抑うつ、心疾患の抑制に効果的な咀嚼運動の神経科学的解明

本研究によって、ストレス中のチューイングが中脳中心灰白質、島皮質(ともに心臓血管機能に関わる脳領域)においてストレス応答性の神経細胞の増加を抑制することを明らかにした。このことは、チューイングが心疾患の抑制につながり得ることを示唆する。また、チューイングが扁桃体におけるガンマアミノ酪酸(中枢神経系の主要な抑制性神経伝達物質)の放出を昂進することを発見した。扁桃体はうつの発症に関わる前頭前野や海馬との神経連絡がある。このことは、チューイングが扁桃体を経て、うつの発症を抑える可能性があることを示唆する。このpERKをマーカーとして、ストレスに応答する中脳中心灰白質の神経細胞の増減を調べた。中脳中心灰白質は大脳皮質と脳幹との間にあり、循環器系の中枢である延髄に投射経路がある。ストレスは中脳中心灰白質のpERK免疫陽性細胞を増加させた。ストレス中にチューイングをさせるとこのストレス応答性の神経細胞の増加を抑制することが明らかになった。この効果は特に、中脳中心灰白質の背外側領域(dorsolateral subdivision)と腹外側領域(ventrolateral subdivision)において著明であったが、外側領域(lateral subdivision)と背内側領域(dorsomedial subdivision)ではあまり顕著でなかった。背外側領域は積極的呼吸に関わる領域であり、腹外側領域は痛覚の感受性を調節する領域とされる。現在はまだ、これら中脳中心灰白質の背外側、腹外側領域の循環器系への役割は不明である。今後、順行性、逆行性神経細胞トレーサーを使った実験を行い、背外側、腹外側領域と延髄網様体(循環器系中枢)との関係を明らかにしていく予定である。ストレス応答性神経細胞の検出方法を検討したために、本研究への着手が若干遅れた。大脳半球の島皮質領域は自律神経系、大脳辺縁系、前頭前野と相互連絡を持ち、自律神経機能、内臓知覚機能、内臓運動機能、辺縁機能の統合野と目されている。したがってこの領域は中脳、及び延髄網様体に投射経路を持ち、感情の起伏に伴う心臓拍動の変動を担う領域とされる。本年度は、ラットを実験動物として、この領域における対照群、ストレス群、ストレス中にチューイングをする群それぞれにおけるpERK免疫陽性細胞の動向を検索した。島皮質は前部島皮質と後部島皮質に分けられる。pERK (phosphorylated extracellular signal-regulated kinase)は早期応答性の神経細胞を検出する方法であり、我々をはじめ、多くの研究者が利用している。対照群の島皮質にはごく少数のpERK免疫陽性細胞が観察された。一方、ストレス群では多数のpERk免疫陽性細胞が認められた。このストレス誘導性のpERK免疫陽性細胞の増加はストレス中にチューイングさせることによって抑制された。この抑制効果は後部島皮質よりも前部島皮質において著明であった。前部島皮質は、特に痛覚関連情報の統合野と目されていることから、チューイングのストレス抑制効果は、脳内の痛覚関連領域において、顕著であることが示唆される。すでに発表した結果であるが、中脳中心灰白質におけるストレス誘導性のpERK免疫陽性細胞のチューイング抑制効果が最も顕著であった領域も痛覚関連領域であった。このことから、ストレス中におけるチューイングのストレス軽減効果は、特に、脳内の痛覚関連領域であることが示唆される。ストレス応答性神経細胞の検出方法としてc-fosではなく、pERKにしたことにより本研究がおおむね順調に進んだものと思われる。最終年度は、ヒトにおいては情動を担うとされる大脳辺縁系に着目、特にその一領域である帯状回に着目して研究を進めた。ヒトの帯状回は前部、中部、後部に分けられ、それぞれ異なった機能を持つことが示唆されている。同等の領域がラット帯状回にもあるとされ、それらの領域における拘束ストレス、拘束ストレス中のチューイング、対照群におけるpERK (phospholylated extracellular signal-regulated kinase)免疫陽性細胞の変動を調べた。その結果、ラット帯状回においても拘束ストレスによるpERK免疫陽性細胞の増加を、チューイングが抑制することが明らかになった。したがって、本研究課題の遂行により、チューイングがストレス緩和作用を示すのは脳の一か所ではなく、複数の領域に及ぶことが明らかになった。すなわち、中脳中心灰白質、島皮質、帯状回である。これ以前の研究から、チューイングのストレス緩和作用は自律神経系の高次中枢である視床下部において著明であり、複数の研究者によって認められた研究結果である。本研究によって、この視床下部でのチューイングのストレス緩和作用は、視床下部の上位中枢に位置する島皮質、帯状回からの神経投射によって調節されている可能性が示唆された。特に、島皮質と中脳中心灰白質は脈管系のリズム調節に深く関わっていることが明らかにされている。したがって、チューイングが心疾患の抑制につながることが示唆される。また、島皮質、帯状回は情動形成に深く関係し、このことから抑うつ効果につながる可能性が示唆される。臨床的意義を見出すためには、もちろん、今後多くの研究をする必要があるが、今日、非侵襲的脳イメージング法の確立に伴い、ヒトの脳での効果を検討することが可能である。今後の研究が期待される。

また、チューイングが扁桃体におけるガンマアミノ酪酸(中枢神経系の主要な抑制性神経伝達物質)の放出を昂進することを発見した。扁桃体はうつの発症に関わる前頭前野や海馬との神経連絡がある。このことは、チューイングが扁桃体を経て、うつの発症を抑える可能性があることを示唆する。中脳中心灰白質の各領域(背内側、背外側、外側、腹外側領域)の延髄網様体への神経経路を解明し、循環器系への影響を調べる。また、情動を担う大脳辺縁系へのストレスの影響、並びにストレス下におけるチューイングの影響を調べる。抑うつ、心疾患に関わると考えられる上位脳内構造は多々あり、本年度はその中の島皮質に着目した。今後それ以外の上位脳内構造、すなわち大脳辺縁系(情動の最高次中枢)に含まれる扁桃体や帯状回に着目して研究を進める予定である。神経科学ストレス応答性の神経細胞の査定方法を検証していたため、研究にやや遅れが生じたため。神経細胞の種類の同定のために、当初購入予定であった抗体(二重染色用)が、本年度研究対象とした島皮質では必要がなかったため。現在、ストレス応答性の神経細胞の査定はpERKがc-fosよりも優れていることが判明し、研究の遅れを回復するために使用予定。次年度は、脳の帯状回、扁桃体に着目して研究を進める。この領域では神経細胞のタイプを同定する必要が生じるので、この二重染色用の抗体を購入する予定である。
部分置換したスピネル型リチウムマンガン酸化物のリチウム拡散挙動

これまで、遷移金属で置換したスピネル型リチウムマンガンLiM_yMn_<2-y>O_4(M=Cr,Co,Ni,Al,Mg)のリチウム二次電池正極がサイクル特性が良好であることを報告してきたが、その詳細な結晶構造・物性・電気化学的特性については不明が部分が多い。そこで、本研究においては、LiM_yMn_<2-x>O_4(M=Cr,Co,Ni.Al,Mg)を合成し、これら物質の構造あるいは化学拡散係数に対する依存性を解明することを目的とする。昨年度、Cr,Co,Niで置換を行ったものについては置換量が増加するにつれてリチウムの化学拡散係数が増加することを報告した。本年度は、AI,Mgで置換した物質について、リチウムの化学拡散係数の挙動について報告する。試料の合成については、炭酸リチウム、炭酸マンガンおよびほかの金属の炭酸塩、水酸化物、シュウ酸塩などの塩を所定の金属比で混合し、これをアルミナボート上で400°Cで熱分解を行ない、その後、750°Cで3日間焼成を行なった。合成した試料の相同定はCuKa線を用いた粉末X線回折により行なった。また、ICPによる組成分析の結果、ほぼ仕込み組成に等しいことを確認した。そして、合成を行なった試料、導電材のアセチレンブラックおよび結着材のPTFEを75:20:5の重量比で混合し、フィルム状に圧延した電極について、電流パルス緩和法により化学拡散係数の算出を行なった。なお計測は電流密度0.5mA/cm^<-2>のパルスを10秒間印加し、その後の電位の径時変化を10分後までデジタルマルチメータで計測することにより行なった。LiAl_yMn_<2-y>O_4については、LiMn_2O_4の拡散係数がlog(D/cm^2s^<-1>)=-9.5となるのに対して、log(D/cm^2s^<-1>)=-8.5というようにAl組成yが増加するにつれ、化学拡散係数が上昇した。このような結果は、前年度得られたLiCr_yMn_<2-y>O_4,LiCo_yMn_<2-y>O_4の結果と一致する。また、LiMg_<1/6>Mn_<11/6>O_4についてはLiMn_2O_4より化学拡散係数は上昇したが、酸素不定比を有するLiMg_<1/6>Mn_<11/6>O_<3.97>の化学拡散係数はLiMg_<1/6>Mn_<11/6>O_4に比して1桁程度低下が見られた。これは、酸素不定比を有する物質は、密度測定の結果金属過剰であることが判明し、その過剰となった金属イオンがリチウムイオンの拡散経路である16cサイトの一部を占有するため、リチウムイオンの拡散を阻害し、化学拡散係数が低下したものと考えられる。これまで、遷移金属で置換したスピネル型リチウムマンガンLi[M_yMn_<2-y>]O_4(M=Cr,Co,Ni,Al)のリチウム二次電池正極がサイクル特性が良好であることを報告してきたが、その詳細な結晶構造・物性・電気化学的特性については不明が部分が多い。そこで、本研究ではLi[M_yMn_<2-x>]O_4(M=Cr,Co,Ni,Al)を合成し、これら物質の構造あるいは化学拡散係数に対する依存性を解明することを目的とする。試料の合成については、炭酸リチウム、炭酸マンガンおよびほかの金属の炭酸塩、水酸化物、シュウ酸塩などの塩を所定の金属比で混合し、これをアルミナボ-ト上で400°Cで熱分解を行ない、その後、750°Cで3日間焼成を行なった。合成を行なった試料の相同定はCuKα線を用いた粉末X線回折により行なった。そして、合成を行なった試料、導電材のアセチレンブラックおよび結着材のPTFEを75:20:5の重量比で混合し、フィルム状に圧延した電極について、化学拡散係数の算出を電流パルス緩和法により行なった。なお計測は電流密度0.5mA/cm^2のパルスを10秒間印加し、その後の電位の径時変化を10分後までデジタルマルチメータで計測することにより行なった。Li_x[M_yMn_<2-y>]O_4の各試料の化学拡散係数のリチウム組成xに対する依存性は、0.5<x<1の領域ではほぼ一定であり、x=0.5付近で1桁程度上昇することが確認された。また、x<0.5の領域の化学拡散係数は0.5<x<1の領域の領域の化学拡散係数に等しくなった。一方、置換金属組成に対する化学拡散係数の変化については、Li_xMn_2O_4が10^<-10>cm/s程度の化学拡散係数を示すのに対して、例えばCrで置換した試料については、Li_xCr_<1/6>Mn_<11/6>O_4の場合は10^<-9>cm/s程度、Li_xCr_<1/3>Mn_<5/3>O_4の場合は10^<-8>cm/s程度というように、置換金属の組成が増加するにつれ化学拡散係数の値は増加した。一方、X線回折のRietveld解析の結果より、置換金属の組成が増加すると格子定数が減少するのに伴い、八面体位置にある遷移金属イオンと酸化物イオン間の距離が減少したことが確認できた。