hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内皮細胞におけるビオプテリン調節と一酸化窒素合成酵素活性との相関

HMG-CoA還元酵素阻害剤(statin)のコレステロール低下作用以外の血管生物学的好影響として、知管内皮細胞のeNOS活性の上昇を挙げることができる。cerivastatinはGTP cyclohydrolaseI (GTPCH)およびeNOSのmRNAレベルを上昇させた。このとき細胞内BH4濃度はcerivastatinの濃度依存的に上昇した。また、cerivastatinは細胞内BH2(+bioptehn)の濃度にはほぼ変化を与えずBH4濃度を上昇させ、BH4/BH2の明らかな上昇が認められた。cerivasatatinのmRNAのstabilityに対する検討では、GTPCH mRNAはstatinの有無に関わらず約1.5時間の半減期で減少したが、eNOS mRANはstatin存在下でその安定化が認められた。TNFαによってGTPCH mRNAは強く誘導され、eNOS mRNAは減少するが、cerivastatinは両mRNAレベルをupregulateした。血管内皮細胞においてstatinはGTPCH mRNA誘導を介してBH4レベルを上昇させ、eNOSによるNO産生に好ましい条件を与えると考えられた。血管内皮機能障害(内皮依存的血管拡張の障害)が様々な病態において重要な意義を有していることを考え、血管内皮細胞(EC)に注目して、細胞内テトラヒドロビオプテリン(BH4)がいかに調節されているかを、産生調節、その存在様式から、血管内皮型一酸化窒素(eNOS)活性との関わりで検討した。サイトカイン刺激によってヒトECにはGTP cyclohydrolase I(GTPCH)活性の誘導、BH4レベルの上昇が認められる。サイトカイン刺激によってヒトECのeNOSのmRNAレベルは低下するが、逆にNO産生能は高まっており、これがGTPCHの誘導とそれによる内因性のBH4産生の増加によることを確認することができた。GTPCHはBH4生合成経路の最初の酵素であり、律速酵素である。よってGTPCHの転写レベルでの調節がビオプテリン生合成にどの程度重要であるかを学ぶためにGTPCHプロモーター解析を行った。サイトカイン刺激時には明らかなプロモーター活性の上昇が確認され、GTPCH mRNAレベルの上昇、GTPCH活性の上昇は主に転写の活性化によって齎されることを明らかにすることができた。一方、H2O2、NO、およびO2-とNOの反応によって形成されるperoxynitriteのECビオプテリンに対する影響を検討したところ、いずれもECBH4の低下を引き起こした。そこで、生理的濃度のBH4に対するperoxynitriteの影響を検討すると、peroxynitriteは低濃度で迅速にBH4を酸化し、一部q(5,6)-BH2、大部分を(7,8)-BH2に変化させた。これはもはや、NOSのcofactorとして作用し得ず、さらにはBH4のcofactor作用に競合する可能性が示唆された。このようなことが、酸化ストレス下での血管内皮障害機構のひとつとして考えられた。HMG-CoA還元酵素阻害剤(statin)のコレステロール低下作用以外の血管生物学的好影響として、血管内皮細胞のeNOS活性の上昇を挙げることができる。StatinはeNOSのmRNAのstabilityの上昇により、その活性化を促進すると考えられている。一方、NOSのcofactorであるtetrahydrobiopterin(BH4)に関しては、suboptomalな濃度ではeNOSによるNO産生が低下しuncouplingによるO_<2->やH_2O_2の産生が増加すること、また、その補充が内皮機能に好ましい影響を与えていることが様々な状態で報告されている。そこで、statinのBH4代謝に与える彰響を検討した。cerivastatinは0.1から3.0μMの濃度でGTPCHおよびeNOSのmRNAレベルを上昇させた。また、cerivastatinは細胞内BH2(+biopterin)の濃度にはほぼ変化を与えずBH4濃度を上昇させ、BH4/BH2の明らかな上昇が認められた。cerivasatatinのmRNAのstabilityに対する検討では、GTPCH mRNAはstatinの有無に関わらず約1.5時間の半減期で減少したが、eNOS mRANは8時間まで徐々に減少が認められ、一方statin存在下ではそのレベルに変化が認められなかった。cerivastatinによるGTPCHおよびeNOS mRNAの上昇はともにメバロン酸およびゲラニルゲラニルピロリン酸によって消失した。

TNFαによってGTPCH mRNAは強く誘導され、eNOS mRNAは減少するが、このときもcervastatinは両mRNAレベルをupregulateした。血管内皮細胞においてstatinはGTPCH mRNA誘導を介してBH4レベルを上昇させ、eNOSによるNO産生に好ましい条件を与えると考えられた。
プラズモニック増強場によるラマン増幅

周期的凹凸構造を持つ金属表面(プラズモニック結晶)における表面プラズモンの吸収損失を低減するために、非対称な系での長距離伝搬型表面プラズモンの利用を提案し、実験で確認した。厳密結合波解析法を用いて、プラズモニック結晶の分散関係と放射損失を理論的に解析した。さらに、同法を用いてプラズモニック結晶近傍の蛍光分子のエネルギー散逸を解析した。また、これらの結果を有機EL素子の発光効率の向上に応用した。表面プラズモンの伝搬損失は吸収損失と放射損失からなる。吸収損失は金属を薄膜とし、その両側め誘電体の誘電率を等しくした系に存在する長距離伝搬型表面プラズモン(LRSP)を利用することで低減できる。しかしながら、蛍光分子から表面プラズモンへのエネルギー移動を考えた場合、同時に存在する短距離伝搬型表面プラズモン(SRSP)へのエネルギー移動が大きな損失となる。厳密結合波理論を応用した計算により、1次元プラズモニック結晶薄膜(金属薄膜の両界面に周期的な凹凸を設けた構造)の溝の深さを大きくすることで、SRSPの存在が禁止されることを発見した。さらに、このプラズモニック結晶薄膜上に置かれた蛍光分子から、全蛍光エネルギーに古めるLRSPへのエネルギー移動の割合を計算し、その割合が溝の深さが大きくなるにしたがって大きくなることを見いだした。一方、この構造の作製のための3層レジスト用いた銀薄膜のリフトオフ・プロセスを開発した。このような構造を大面積で大量に作製する場合、電子ビーム露光法では作製時間がかかりすぎる。そこで、有効なのが、ホログラフィック露光法である。しかしながら、この方法の問題点は、現像後のフォトレジストの側面の鉛直性が悪いということである。そのため、その上に金属を蒸着すると、レジスの側面にまで金属が堆積され、リフトオフが困難となる。本方法では、基板上にPMMA薄膜をスピンコートし、その上にシリカ薄膜を電子ビーム蒸着し、さらにその上に、フォトレジストをスピンコートする。フォトレジストの露光・現像後、CHF_3ガスでシリカ層を反応性イオンエッチングし、次に酸素ガスでPMMA層をエッチングする。その結果、鉛直性のよい側壁を持つレジスト層が作製できた。このレジストにより、銀薄膜のリフトオフが容易に行えるようになった。本研究の目的の一つは表面プラズモンを増幅し、レーザー発振(プラズモニック・バンドギャップ・レーザー)を得ることである。本レーザーでは表面プラズモンを閉じ込めるために周期的な凹凸を持つ金属表面プラズモニック結晶)が用いられる。レーザー発振のためには表面プラズモンの損失の低減が不可欠である。表面プラズモンの伝搬損失は吸収損失と輻射損失からなる。吸収損失は金属を薄膜とし、その両側の誘電体の誘電率を等しくした系に存在する長距離伝搬型表面プラズモンを利用することで低減できる。一方、輻射損失は格子の形状により制御できることがこれまでの研究でわかった。しかしながら、この理論解析では、仮定した構造は1次元のプラズモニック結晶である。1次元のプラズモニック結晶では、格子の溝と垂直な方向に伝搬する表面プラズモンのみ閉じ込めが可能である。そのため、モード密度が小さく、レーザー発振の閾値を下げることが出来ない。プラズモニック・バンドギャップ・レーザーを実現するためには2次元プラズモニック結晶が不可欠である。2次元プラズモニック結晶では面内の全方向に伝搬する表面プラズモンを閉じ込めることができるからである。その結果、モード密度を非常に大きくすることができ、発振閾値の低下が見込める。昨年度に2次元周期構造における表面プラズモンの特性を調べるため、厳密結合波解析法を用いた解析ソフトウェアの開発に成功していたが、計算機の能力不足により満足な結果が得られていなかった。今年度は、このソフトウェアをスーパーコンピュータ上で動作可能にした。さらにそれを用いて、銀表面を3角格子状に並んだ凹または凸の円柱状に起伏させた2次元プラズモニック結晶の分散関係と輻射特性を計算した。その結果、両者は円柱が凸であるか凹であるか、ならびに、その格子ピッチに対する半径の比によって複雑に変化することを見いだした。本研究の目的の1つは我々が提案しているプラズモニック・バンドギャップ・レーザーの発振を確認することである。発振のためには表面プラズモンの伝搬に伴う損失を利得媒質の利得よりも小さくする必要がある。損失には吸収損失と放射損失が存在する。吸収損失は長距離伝搬型表面プラズモン(LRSP)モードを用いれば著しく低減できることは以前に示した。このモードは金属薄膜の両外側の媒質の屈折率が等しいときにのみ存在する。実際のレーザーの構造はシリカ基板上に銀薄膜と利得媒質である色素薄膜を堆積したものとなっており、LRSPのための構造は構築できない。

しかしながら、屈折率n1.7の色素薄膜の膜厚を調整することで等価的にシリカ基盤の屈折率n=1.46に一致させることができる。このことを実験により確認した。利得媒質としてのDCMをドープしたAlq3の膜厚を変化させて、蛍光スペクトルを測定したところ、膜厚が103nmで最も強い蛍光ピークを観測した。この膜厚は計算結果と一致し、LRSPが励起されたことが確認できた。金属/誘電体/金属(MIM)プラズモニック導波路の金属/誘電体界面に、表面プラズモンの伝搬方向に沿って一次元周期的に凹凸を設けた構造を提案した。このMIMプラズモニック導波路では表面プラズモンの伝搬方向に平行な端面から平面波によって空間的に連続して表面プラズモンを励起することができ、大きな電場増強効果を与えることが分かった。また、その分散関係にはバンドギャップが生じ、バンドギャップ端では表面プラズモンの定在波が立ち、誘導ラマン散乱の増強に利用できることが分かった。
子宮内膜癌の予後を規定する血管新生およびその阻害剤の検討

主要研究実績[成績]予後因子との関係では、微小血管数と進行期、分化度、リンパ節転移との間に、およびc-Metの発現と進行期、分化度との間に正の相関を認めた。予後との関係では、微小血管数高値群およびc-Met陽性群の生存率は有意に低下していた。HGFの発現と予後因子、予後との間に有意な関係を認めなかった。さらに微小血管数、HGF,c-Metを含めた多変量解析を行ったところ微小血管数、進行期、分化度、筋層浸潤が独立した予後因子であった。[結論]微小血管数を定量評価することは子宮内膜癌の新しい予後因子として有用であることが示唆された。関連研究実績1)子宮内膜癌の細胞診によるスクリーニングに関して集団検診の評価を行った。2)子宮内膜癌の細胞周期調節因子の発現に関して免疫組織化学および臨床病理学的解析を行った。4)子宮内膜癌の血管新生に関する最近の研究成果を総説として発表した。[目的]子宮内膜癌において腫瘍血管新生,hepatocyte growthfactor(HGF),およびc-Met蛋白発現と臨床病理学的予後因子,および予後との関係を明らかにすることを目的とした.[方法]子宮内膜癌(類内膜腺癌)93例を対象とした.抗第VIII因子関連抗原抗体を用いた免疫組織化学染色法により血管内皮細胞を固定し,腫瘍組織内で血管密度の高い部位100倍鏡検下1視野内の平均血管数を微小血管数とし腫瘍血管新生の指標とした.また,HGF,c-Met蛋白発現は,それぞれanti-HGF αpolyclonal antibody,anti-c-Met polyclonal antibodyを一次抗体とし免疫組織化学染色を行い癌細胞の1/3以上染色されたものを陽性とした.[成績]予後因子との関係では,微小血管数と進行期,分化度,リンパ節転移との間に,およびc-Metの発現と進行期,分化度との間に正の相関を認めた.予後との関係では,微小血管数高値群およびc-Met陽性群の生存率は有意に低下していた.HGFの発現と予後因子,予後との間に有意な関係を認めなかった.さらに微小血管数,HGF,c-Metを含めた多変量解析を行ったところ微小血管数,進行期,分化度,筋層浸潤が独立した予後因子であった.[結論]微小血管数を定量評価することは子宮内膜癌の新しい予後因子として有用であることが示唆された.主要研究実績[目的]子宮内膜癌において腫瘍血管新生、hepatocyte growthfactor(HGF),およびc-Met蛋白発現と臨床病理学的予後因子、および予後との関係を明らかにすることを目的とした。[方法]抗第VIII因子関連抗原抗体を用いた免疫組織化学染色法により血管内皮細胞を同定し、腫瘍組織内で血管密度の高い部位100倍鏡検下1視野内の平均血管数を微小血管数とし腫瘍血管新生の指標とした。また、HGF,c-Met蛋白発現は、それぞれanti-HGF αpolyclonal antibody,anti-c-Met polyclonal antibodyを一次抗体とし免疫組織化学染色を行った。[成績]予後因子との関係では、微小血管数と進行期、分化度、リンパ節転移との間に、およびc-Metの発現と進行期、分化度との間に正の相関を認めた。
バイオビジネスにおける経営行動評価の統合理論と実践的ケーススタディの開発

本研究は,バイオビジネスにおける経営行動評価の統合理論の解明,経営者能力の評価法の開発,経営者能力養成のための実践的なバイオビジネス・ケースの開発と,ケースを活用した効果的な教育法の解明を目的に実施したものである。得られた成果の概要は,以下のとおりである。1)経営行動のタイプを大きく「能動的行動」と「受動的行動」に分類し,能動的な行動では「動機が顕在化する」プロセス」と受動的動機に従って「統合的意思決定」によって,顕在化された動機を充足するための行動を起こすかどうかを決定する。もし,ここで充足行動が決定されると,具体的な行動を選択するための「核心的意思決定」が行われることを整理した。この整理によって経営者の意思決定科学として経営学が取り組むべき課題を明確にすることができる。2)経営者能力の評価に関しては,多様な経営者能力を多方面から把握するための85項目の個別指標を理論的・既往研究成果のレビューによって解明するとともに,その有効性を企業的農業経営者78人,企業のトップマネジメント26名を対象として実施した。その結果,この個別指標を用いて経営者の特性はかなり良好に把握できることが確認できた。また,10項目の指標を用いた経営者特性の簡易診断法を開発し,その有効性を実証した。その結果,こうした簡易診断法の有効性は高いことが示唆された。3)経営者能力ならびにピジネスの専門家としての能力養成のためのバイオビジネスケースを,同僚研究者とともに15例開発した(研究代表者が関わったケースは8例)。開発したケースを大学のゼミナールで活用し,その効果・問題点・効果を高めるための改善点を整理した。本年度は,バイオビジネスにおける経営者行動を大きく規定する経営者能力を評価するための視点と評価方法,実践的なケーススタディが備えるべき条件を検討した。1)経営者能力を規定する大きな要因としては,<経営者の人格的な側面>と<経営者としての行動特性>の2つの区別が重要である。2)経営者の人格的な側面を評価するためには,(1)野心的か慎重か,(2)理念型か現実型か,(3)データ重視の姿勢,(4)プラス主義か減点主義か,(5)親分肌か実務型か,(6)責任感,(7)心身の健康度,(8)性格の明るさ,等が重要であるとの仮説を設定し,調査票を作成した。3)経営者としての行動様式を評価するためには,(1)組織変革に対する姿勢,(2)自己変革への意識,(3)部下へのチャンス提供,(4)苦情への対処,(5)消費者・社会への貢献意識,(6)時間の使い方,(6)部下や業績の評価方法,(7)社員に対する動機付け,(8)技術開発に対する考え方,(9)経営者としてのネットワーク作り,(10)意思決定の特徴,(11)リスクに対する考え方,(12)ステークホルダーとの関係,(13)会社における責任体制,等が重要であるとの仮説を設定し,調査票を作成した。4)一方,実践的なケーススタディが備えるべき条件としては,(1)経営者の育った環境,人格形成に大きな影響を及ぼした重要な出来事を歴史的な視点から整理すること,(2)経営者の意思決定メカニズム(複数の要因とその相互関係の解明)の把握,(3)意思決定に用いられた量的・質的データ,価値観とそれらの活用のされ方等の情報が重要であるとの仮説を設定し,調査票を作成した。本年度は,前年度に整理したバイオビジネスの経営者能力評価指標,ならびに実践的なケース・メソッドが備えるべき条件に従って調査を実施した。調査内容ならびに得られた成果の概要は,以下のとおりである。

1)1,000万円以上の農業所得を実現している農業経営者78名,食品の加工・流通・資材生産に関わる企業のトップマネジメント18名を対象に,その経営者能力測定のための調査を実施した。また,農業経営者2名,酒造業,たれ生産,種苗会社,造園施工それぞれ1名の計6名のバイオビジネスのトップマネジメントを対象に,経営者能力ならびに経営管理能力を育成するための教育用ケース・メソッドの開発を試みた。このケース・メソッドは,(1)バイオビジネスが対象である,(2)トップマネジメントの意思決定に焦点をあてた,ことに最大の特徴がある。2)農業経営者能力評価に関する調査結果からは,農業経営の成功には「地域住民の支援獲得」「経営者としての明確な理念」「革新的な技術採用」「責任感」「日常的な現状改革意識」「情報収集力」「優先順位に従った仕事の処理」「仲間や地域社会とのネットワーク」「挫折か失敗の経験」が重要であることがわかった。3)企業のトップマネジメントの経営者能力評価に関する調査結果からは,企業の成功には「地域住民の支援獲得」「経営者としての明確な理念」「環境問題への対応」「情報収集力と先見性・戦略性」「コミュニケーション能力」「責任感」「日常的な現状改革意識」「仲間や地域社会とのネットワーク」「時間の有効利用」が重要であることがわかった。4)バイオビジネス・ケース・メソッドの開発にあたっては,トップマネジメントの意思決定に焦点を当てることが,企業経営における問題解決行動のメカニズムを分析するのに有効であることが明らかになった。なお,開発したケースの教育面における効率的な活用方法については,次年度に検証する予定である。本年度は研究の最終年度にあたるため,これまでの理論的な成果を集大成するとともに,実践的なケースの開発とその活用・評価を行った。得られた成果の概要は,次のとおりである。1)バイオビジネス教育におけるケース・メソッドの意義を,主としてトップマネジメントの意思決定メカニズムから企業経営を探るという視点に基づいて整理した。2)次の6つのケースを開発し,その有効性を大学のゼミ教育で実証した。(1)先進農家の成功ケース(日本一のイチゴ生産農家の技術と人的ケットワークの重要性分析)(2)農業法人の成功ケース(高生産性施設園芸経営の成功要因とリスク管理の重要性分析)(3)酒造会社の成功ケース(大分県の酒造会社・三和酒類における「いいちこ」のヒット要因の分析)(4)調味料メーカーの成功ケース(日本食研の急成長の秘密とニッチマーケティング戦略の重要性分析)(5)種苗メーカーの成功ケース(みかど育種農場における技術革新と国際化戦略の重要性分析)(6)造園メーカーの成功ケース(日比谷アメニスにおける「環境の時代」の先取りにより市場創造の分析)これらの開発したバイオビジネスケースを学生のゼミナール教育で1年間活用し,その成果を評価した。その結果,こうしたケース教育のメリットとして,(1)リアリティーの高さ,(2)全て事実なので理解しやすい,(3)実際の経営を学べる,(4)積極性の向上等について多くの学生が指摘した。一方,問題点としては,(1)成功例だけでなく失敗例はが必要,(2)討論が難しい,(3)特定の人での討論になってしまう,といった問題が指摘された。こうした評価と経験をもとに,バイオビジネスケース教育を成功するための要因を,(1)ケースの内容,
光活性黄色蛋白質のフェムト秒ダイナミクス

走光性バクテリアの光受容蛋白質胃窮こついて、その超高速、高効率光異性化反応のダイナミクスとメカニズムの詳細を解明するため、野生種PYPのクロモフォア(脱プロトン化trans-p-coumaric acid)のフェムト秒蛍光ダイナミクスの測定をup conversion法で世界で最初に行い、超高速異性化反応は蛍光状態から100fs-psで起こるため極短寿命蛍光はこの時間領域で非指数関数的l財酎欠庵(資的)*或衰を示すことを明らかにしたが、これに対する蛋白質ナノスペースの環境場としての効果を調べるため、水溶液中のクロモフォア及び遺伝子操作によりクロモフォア周辺のアミノ酸残基を変化させた数種の変異pypの蛍光ダイナミクスを測定して比較検討した。その結果、水溶液中のクロモフォアは野生種PYPのfs-ps極短寿命蛍光と異なり時定数11psの指数関数的減衰を示し、蛋白質ナノスべースで反応が大きく加速されていることを明らかにした。また、水溶液中では溶媒和による動的ストークス・シフトの効果が蛍光帯の長波長側での立ち上がりで観測されるが、蛋白質ナノスペース中では観測されず、励起Franck-Condon状態から蛍光状態への緩和は極端に速いことが解った。蛋白質内ナノスペースでのクロモフォアの極端寿命傾向はtrans体クロモフォアの蛍光状態から異性化反応の中間体であるねじれた状態が超高速で生成するためと考えられるが、現在までに調べた4種の変異種ではクロモフォアと周囲のアミノ酸残基との間の水素結合networkが弱くなる、または破壊される、あるいは正電荷を持ったアミノ酸残基とクロモフォアの負電荷の間のクローン相互作用が消滅する等のためナノスペースの構造が若干ルーズになると考えられるが、いづれd肖射汗こも野生種より反応はおそくなり、野生種PYPが超高速、高効率反応を行うようにいかに巧妙に造られているかを示す興味ある結果が帰られた。本研究は走行性バクテリアE.Halophilaの光情報素子の役割をする光活性蛋白質PYPとそのクロモフォアであるピークマリル酸チオエステル(p-CAG)について、光反応初期過程のダイナミックスをfs-ps分光によって明らかにし、結果を他の光活性蛋白質と比較検討するのが主な目的である。そのためTi-サファイアfsレーザーによる蛍光のup conversion法による測定装置でwild type PYPの励起一重項状態の減衰過程の測定を行い、クロモフォアの超高速trans→cis光異性化反応に基く蛍光の数100fs-数ps領域での非指数関数的減衰曲線を世界に先駈けて明らかにした。一方、変性剤を溶液に加えて蛋白質のfoldingをほどき、p-CEAを水溶液中にさらした状態では11psの長寿命で単一指数関数の減衰を示すことを確かめた。このことは、PYP蛋白質中でクロモフォアが周囲のアミノ酸残基にかこまれたナノスペースにおいて、水溶液中に比べて反応が大きく加速されていることを示しており極めて興味深い。このPYPの蛍光ダイナミックスを、同様なfs-レーザー分光による測定結果があるバクテリオロドプシン(bR)の場合と比べると、bRのクロモフォアはtrans-レチナ-ルのプロトン化シッフ塩基でp-CAEとは全く異なる系であるが極めてよく似ておりこの点も興味深い。PYPもbRも蛍光の非指数関数的減衰を示すが、この原因としては光異性化反応がbarrielessの超高速反応であることや、蛍光状態におけるクロモフォアや周囲の蛋白質媒体の構造の不均一性が考えられるが、この問題に関しては、遺伝子操作によるクロモフォア周辺のアミノ酸残基を改変した変異系についての研究が重要と考えられ、PYPについてはすでに研究を始めており、bRについても計画中である。蛋白質内ナノスペースでのクロモフォアの極端寿命傾向はtrans体クロモフォアの蛍光状態から異性化反応の中間体であるねじれた状態が超高速で生成するためと考えられるが、現在までに調べた4種の変異種ではクロモフォアと周囲のアミノ酸残基との間の水素結合networkが弱くなる、または破壊される、あるいは正電荷を持ったアミノ酸残基とクロモフォアの負

電荷の間のクローン相互作用が消滅する等のためナノスペースの構造が若干ルーズになると考えられるが、いづれd肖射汗こも野生種より反応はおそくなり、野生種PYPが超高速、高効率反応を行うようにいかに巧妙に造られているかを示す興味ある結果が帰られた。
国際結婚家庭における母語の使用と子への継承:日本語-非英語家庭の言語使用状況調査

潜在的多言語家庭の家庭内言語使用の実態を考察する本研究の最終年度である本年度は、「日本語-非英語家庭(フィリピンの言語)」(以下、日-比家族)を対象に昨年度実施した質問紙調査の結果を集計し、これを分析すると共に、協力を申し出た家族を訪問し実施した追跡面接調査の分析を行った。さらに本調査で得られた結果を、「日本語-英語家庭」(以下、日-英家族)を対象として実施した前回調査の結果と比較分析した。分析の結果、以下のような点が明らかとなった:(1)「日-比家族」では、「日-英家族」と比較し、家族内でのコミュニケーションに、社会の主流言語(ここでは日本語)がより多く使用される。(2)「日-比家族」では、両親の母語とは異なる言語である「第3言語(Lα)」が家族内でのコミュニケーションに使用されることが少なくないのに対し、「日-英家族」ではそのような例は観察されていない。(3)「日-比家族」と「日-英家族」では、それぞれ自分たちの言語の組み合わせ(前者では日本語-フィリピンの言語、後者では日本語-英語)によるバイリンガルが日本でどのように捉えられているか、その位置づけに関して異なった認識を持っており、前者の方が後者より有意に否定的である。(4)実際に子どもをバイリンガルに育てようとしているかについても、(3)と同様、前者の方が後者よりも有意に否定的である。加えて、Lαが使用される背景には、Lαの威信性の高さとその有益性に対する認識が大きな影響要因としてあることが示された。以上の結果を統合すると、本研究においては、潜在的多言語家庭では、言語グループによって言語の使用形態に異なった特徴を示し、その違いは、必ずしも家族成員の言語能力の高低や当該言語の実際の使用機会の多寡を直接反映したものではなく、関与する言語の社会的、また国際的威信性や有益性に大きく影響を受けて生じている可能性が強く示唆された。研究計画に従い、本年度は主に質問紙調査の改訂および調査対象家庭への調査紙の配布並びに回収・作業を行った。また、調査対象家庭のうち少数の家庭に対しては、次年度に実施予定の追跡面接調査に向け、質問項目の抽出、作成を行うことを目的として、面接法による聴取という形態で質問紙への回答を求めた。質問紙の回答集計とその分析は次年度に実施の予定であるが、得られた回答を概観したところ、家族員間での言語使用について、前回調査(yamamoto,2001)の分析対象となった日本語-英語家庭とは大きく異なった特徴が認められた。その主要なものとして、1)フィリピン親の母語がほとんど使用されていないこと、2)フィリピン親あるいは日本親どちらの親の母語とも異なる第三言語が使用されており、ほぼすべてのケースにおいて、それが英語であることを列挙することができる。次年度の追跡面接調査では、なぜどちらの親の母語でもない第三言語が使用されているのか、その背景や動機を探りたいと考えている。平成16年度(質問紙調査の結果集計と分析作業並びに追跡面接調査の実施)の具体的な研究計画は以下の通りである:1.質問紙調査の結果集計と分析-回答結果を集計し、これを分析する2.追跡面接調査の実施-面接協力家庭を訪問し、半構造化面接法による追跡面接調査を行う3.追跡面接調査結果の整理と分析-収録した音声記録並びに記述記録を整理、分析する4.国際結婚家庭の言語使用状況の総合的考察-質問紙調査並びに追跡面接調査分析結果の統合作業を通し、国際結婚家庭の言語使用の状況を総合的に考察する5.前回調査の分析(日本語-英語家庭)から得られた知見と、今回調査の結果との比較を行う潜在的多言語家庭の家庭内言語使用の実態を考察する本研究の最終年度である本年度は、「日本語-非英語家庭(フィリピンの言語)」(以下、日-比家族)を対象に昨年度実施した質問紙調査の結果を集計し、これを分析すると共に、協力を申し出た家族を訪問し実施した追跡面接調査の分析を行った。

以上の結果を統合すると、本研究においては、潜在的多言語家庭では、言語グループによって言語の使用形態に異なった特徴を示し、その違いは、必ずしも家族成員の言語能力の高低や当該言語の実際の使用機会の多寡を直接反映したものではなく、関与する言語の社会的、また国際的威信性や有益性に大きく影響を受けて生じている可能性が強く示唆された。
歯肉溝滲出液中のIL-1レセプターアンダゴニストの動態に関する研究

その結果治療前と比較して治療後は、GI、PD、AL、BOPおよびGCF量はともに有意に減少したが、PlIは変わらなかった。治療後,IL-lα,β量は治療前と比較して有意に減少したが、IL-lra量は変化しなかった。また、治療後、IL-lα,β濃度は、変わらなかったが、IL-lra濃度は治療前と比較して有意に増加した。本研究では、IL-lraが歯周炎の患者にも存在し、IL-l量の2002000倍程度存在することが明らかとなった。今後、歯周組織におけるIL-LとIL-lraのバランスと炎症の関係を解明していく予定である。
鉄基およびコバルト基バルク金属ガラスの創製と高機能特性

本年度の研究では、鉄基合金で、結晶化前に100Kに達する広い過冷却液体域を示す金属ガラスが生成することを見出すと共に、最大5mm直径の丸棒材としてバルク金属ガラスが生成できることを明らかにした。コバルト基バルク金属ガラスでは最大88Kの大きな過冷却液体域を示すと共に、最大4mm厚さのバルク金属ガラスが出来ることを明らかにした。鉄基多元系合金で溶湯フラックス法を用いることにより、徐冷しても直径4mmの丸棒状金属ガラスを作製できること、フラックス処理により保磁力がさらに低下すると共に、過冷却液体域も30%拡大することを見出し、Pd系の外に、Fe基金属ガラスにおいても溶湯フラックス法による溶湯清浄化処理がガラス形成能、過冷却液体の安定性の増大、軟磁性のさらなる向上化に有用であることを証明した。また、この知見に基づいて、バルクリング形状金属ガラスが作製され、優れた軟磁気特性を有していることを明らかにしており、現在応用化研究の基礎固めを進めた。鉄基およびコバルト基多元系で、結晶化前の過冷却液体域での粘性流動加工性を利用して、粉末の固化成形によりバルク形状の金属ガラス作製に成功すると共に、その加工成形材が徐冷凝固法とほぼ同じ軟磁気特性を示すことを明らかにし、過冷却液体をもつ金属ガラスの固化成形法が軟磁性を劣化させることなくバルク金属ガラスの作製に適していることをつきとめた。希土類金属を含む鉄基合金系において、希土類金属をわずか34原子%含むことにより、過冷却液体域が50Kの過冷却液体域が現れるようになると共に、ガラス形成能が向上し、数mm厚さの金属ガラス板材が作製できるようになった。また、この金属ガラスの加熱により残存ガラスを含むナノ結晶化状態にすることにより、優れた硬質磁性をバルク形状材として発現することを見出した。この成果は、新しい永久磁石バルク材料を作製するための新プロセスとしても注目されている。本年度では、Fe基およびCo基合金において、結晶化温度(T_x)以下で明瞭なガラス遷移と広い過冷却液体を示すと共に、ユニークで且つ有用な磁気特性を示す新しいガラス合金を見出すことを第一の目的として研究を行った。その結果、Fe-Nb一B系3元合金の3035at%の高B濃度域において、50K以上の広い過冷却液体域を示すFe基ガラス合金を見出した。この合金での過冷却液体域の最大温度幅は71Kであり、約240μΩcmの高電気抵抗を有している。また、飽和磁化は約0.9T、保磁力は2A/m、透磁率は1KHzで20000以上、さらに、透磁率が1MHzの高周波域においても7000以上の高い値を保持している。この1MHzでの透磁率は実用のFe基やco基の非品質合金薄帯の約7倍も優れた値であることが注目される。この外に、Co-Fe-Nb-B系においても70K以上の過冷却液体域、約0.40.6Tの飽和磁化、2A/m以下の低保磁力、1kHzで29000の高透磁率、1MHzで8000以上の高周波透磁率を示すことを見出した。これらのFe基およびCo基の軟磁性ガラス合金は、広い過冷却液体域でのニュートン粘性を利用した超塑性加工による、種々の微細精密成形性能を有していることも確認されており、従来の非晶質磁性合金では得られなかった新しいタイプの軟磁性材料として注目できる。

他のFe基軟磁性合金として、我々はこれまでにFe-(Al,Ga)-(P,C,B,Si)系を見出し報告していたが、本年度の研究において、同合金系で外形10mm、内径6mm、厚さ1mmのリング状バルク金属ガラスが金型鋳造法で作製できることを明らかにすると共に、このバルク材が100000以上の高い初透磁率を示し、軟磁性バルク材料としてきわめて優れたものであることをつきとめている。このように、本研究課題の目的完遂に向けて大きく前進している。本年度の研究では、良好な軟磁性および良好なねばさと高い機械的性質を有する強磁性バルクガラス合金の開発に成功するとともに、Fe基合金の過冷却液体域での粘性流動挙動を解明した。例えば、Fe-Co-希土類元素-Bおよび(Fe,Co,Ni)-Nb-Bガラス合金などを新たに発見するとともに、FE-Hf-Nb-Bガラス合金の粘性流動挙動を明らかにした。Fe-Co-希土類元素-Bガラス合金は、最大41Kの過冷却液体域、536A/mの保磁力、40×10^<-6>の以上の磁歪を示す。磁歪の最大値58×10^<-6>は、これまでに報告されているアモルファス合金の最高値(44×10^<-6>)よりも高く、新しい高磁歪材料としての開発が期待される。この合金の機械的性質は、3220MPaの引張強度、990のビッカ-ス硬度、76.5GPaのヤング率を示す。また、(Fe,Co,Ni)-Nb-B合金系は80K以上の過冷却液体域を示すとともに、23A/mの保磁力、2000030000の透磁率(1kHzでは7500)、28×10^<-6>の磁歪、237μΩcm電気抵抗などの良好な軟磁性を示す。さらに、Fe-Hf-Nb-B合金が76Kの過冷却液体域を示すとともに、ガラス遷移温度以下の温度域では非ニュートン粘性を示すのに対して、過冷却液体域では歪感受性定数が1.0のニュートン粘性を示すことを新たに見出した。1.7×10^<-3>S^<-1>2の歪速度、ガラス遷移温度よりも20K高温での100MPaの流動応力下で、この合金の最大伸びは240%に達する。また、150%までの変形では、軟磁性の劣化は観察されないことが明らかになった。本年度の研究では、鉄基合金で、結晶化前に100Kに達する広い過冷却液体域を示す金属ガラスが生成することを見出すと共に、最大5mm直径の丸棒材としてバルク金属ガラスが生成できることを明らかにした。コバルト基バルク金属ガラスでは最大88Kの大きな過冷却液体域を示すと共に、最大4mm厚さのバルク金属ガラスが出来ることを明らかにした。鉄基多元系合金で溶湯フラックス法を用いることにより、徐冷しても直径4mmの丸棒状金属ガラスを作製できること、フラックス処理により保磁力がさらに低下すると共に、過冷却液体域も30%拡大することを見出し、Pd系の外に、Fe基金属ガラスにおいても溶湯フラックス法による溶湯清浄化処理がガラス形成能、過冷却液体の安定性の増大、軟磁性のさらなる向上化に有用であることを証明した。また、この知見に基づいて、バルクリング形状金属ガラスが作製され、優れた軟磁気特性を有していることを明らかにしており、現在応用化研究の基礎固めを進めた。鉄基およびコバルト基多元系で、結晶化前の過冷却液体域での粘性流動加工性を利用して、粉末の固化成形によりバルク形状の金属ガラス作製に成功すると共に、その加工成形材が徐冷凝固法とほぼ同じ軟磁気特性を示すことを明らかにし、過冷却液体をもつ金属ガラスの固化成形法が軟磁性を劣化させることなくバルク金属ガラスの作製に適していることをつきとめた。
遺伝的多様性は種の存続のために必要か？－長生きのヘビースモーカーのゲノム分析

種内の遺伝的多様性は,生物多様性の基本的な構成要素の一つであり,種が環境の変化に応じて存続するために必要であると考えられている。ところが,種全体の遺伝的多様性が脊椎動物中最も低いレベルであるにもかかわらず,長期間存続してきた魚類の一種“アカメ"が発見された。本研究は,ゲノム分析と高精度の人口統計学的解析を組み合わせて,アカメが遺伝的多様性を失ったにもかかわらず,運良く絶滅を免れてきた“長生きのヘビースモーカー"なのか,それともそのゲノムに長期間の存続を可能にした得意なメカニズムが隠されているのかを解明し,遺伝的多様性は種の存続に必要かという,進化生物学や保全遺伝学における本質的問いに光を当てようとするものである。本年度は,昨年度得られた高品質なアカメゲノムDNAを用いて,アカメの主要な分布域である宮崎県と高知県からそれぞれ1個体についてde novoで高品質なゲノムシーケンスを得ることができた。これらのゲノムシーケンスから,アカメが既に全ゲノムデータが得られている魚類の間で最も低い遺伝的多様性しかもたないことをゲノムワイドに確認した。加えて,PSMCなどの人口統計学的手法により約15万年前からのアカメの集団サイズの変遷を推定したところ,本種の集団サイズは期間全体と通じて極めて小さく,また最終氷期以降に数分の一以下に縮小したことが示された。このことから,長期間小集団であり続けたことが,本種の極めて低い遺伝的多様性の主な要因であると明らかにすることができた。今後は,宮崎県と高知県で採集されたアカメについて,数個体のリシーケンスを行い,ゲノム構造解析を進めることにより,極めて低い遺伝的多様性しかもたないにもかかわらず,長期間存続し得たメカニズムにせまる。また,アカメ当歳魚の定量的DNA試料に基づき,血縁推定などにより現在の有効繁殖集団サイズを推定する。当初の研究計画通り,本年度中にアカメ2個体の高品質なゲノムシーケンスを得ることができ,これらのデータに基づきゲノムワイドに遺伝的多様性の低さを確認し,人口統計学的解析手法を用いた解析,ならびにRNAseqデータなどを合わせたゲノム構造解析に進んでいる。また,遅れていた当歳魚の集団遺伝学的解析についても,宮崎県と高知県で調査場所のリサーチが順調に進み,当初のサンプリングデザイン通りのDNA試料の採集ができている。また,得られた定量的DNA試料に基づき,血縁推定に基づく繁殖集団サイズ,ならびに詳細に集団構造についての定性的データも得られている。宮崎県と高知県からそれぞれ数個体について,各個体30x以上のデプスでリシーケンスデータが得られているので,昨年度得られたアカメ2個体分の高品質なゲノムシーケンスデータをリファレンスにして,詳細なゲノム構造解析を進める予定である。具体的には,複数個体のゲノムデータから過去の集団サイズの変遷を推定するMSMC分析や,RNAseqデータに基づく遺伝子予測および外群(アカメモドキとバラマンディを予定)との比較によるゲノム構造分析を行う。また,宮崎県と高知県で行われたアカメ当歳魚の定量的DNA試料採集に基づき,マイクロサテライト分析とRAD-seq分析に基づく血縁推定,ならびに詳細な集団構造推定を行う。これらの分析結果に基づき,アカメの現在の有効繁殖集団サイズや,地域間の遺伝子流動を推定し,過去の集団サイズとの比較や,詳細な集団構造の推定を通じて,実効性のある保全策につながるデータを得る。ところが,種全体の遺伝的多様性が脊椎動物中最も低いレベルであるにもかかわらず,長期間存続してきた魚類の一種,アカメが発見された。本年度は,まずアカメの主要な分布域である高知県および宮崎県から,稚魚を1個体ずつ採集し,アカメを殺さず,なるべく傷つけない低侵襲的な手法で高分子ゲノムDNAを得る方法を開発した。その結果,相同染色体間の変異を検出することができるハプロタイプフェージング解析に必要な,高分子ゲノムDNA(断片化の指標であるDIN値が9.5以上)を得ることができ,次世代シーケンサー解析用ライブラリ(GenCode技術を用いたバーコーディング済みDNA断片)を作製することができた。また,年度内に,高知県産のアカメ1個体について,全ゲノムシーケンスおよび仮ハプロタイプフェージング解析までが終了しており,今後本格的にゲノム構造解析に移る予定である。一方,人口統計学的解析については,昨年度高知県と宮崎県で当歳魚の集団レベルのサンプリングを実施したが,一部の生息地でほぼ当歳魚が採れないという問題が生じ,予定していた個体数のDNA試料が得られなかった。今後は,より適した採集地点を探し出すとともに,遅れている人口統計学的解析を進める。ゲノム分析については,低侵襲的手法を用いて採取したDNA試料から,高分子ゲノムDNAを抽出する方法開発に時間がかかったものの,方法開発後は順調に進んでおり,現在高知県産の全ゲノムシーケンスが解読され,一次解析までが終わっている。また,宮崎県産についても,ライブラリ作製までが終わっている。

一方,当歳魚集団を用いた人口統計学的解析については,過去の調査記録などよりアカメ稚魚の採集地点として設定していた高知県鏡川および宮崎県一ツ瀬川において,アカメ稚魚の生息場であるコアマモ場の衰退により,アカメの稚魚がほぼ採集できず,人口統計学的解析に必要なサンプル数が得られていない。また,それに伴い,マイクロサテライト分析も進んでおらず,次年度に持ち越しとなっている。種内の遺伝的多様性は,生物多様性の基本的な構成要素の一つであり,種が環境の変化に応じて存続するために必要であると考えられている。ところが,種全体の遺伝的多様性が脊椎動物中最も低いレベルであるにもかかわらず,長期間存続してきた魚類の一種“アカメ"が発見された。本研究は,ゲノム分析と高精度の人口統計学的解析を組み合わせて,アカメが遺伝的多様性を失ったにもかかわらず,運良く絶滅を免れてきた“長生きのヘビースモーカー"なのか,それともそのゲノムに長期間の存続を可能にした得意なメカニズムが隠されているのかを解明し,遺伝的多様性は種の存続に必要かという,進化生物学や保全遺伝学における本質的問いに光を当てようとするものである。本年度は,昨年度得られた高品質なアカメゲノムDNAを用いて,アカメの主要な分布域である宮崎県と高知県からそれぞれ1個体についてde novoで高品質なゲノムシーケンスを得ることができた。これらのゲノムシーケンスから,アカメが既に全ゲノムデータが得られている魚類の間で最も低い遺伝的多様性しかもたないことをゲノムワイドに確認した。加えて,PSMCなどの人口統計学的手法により約15万年前からのアカメの集団サイズの変遷を推定したところ,本種の集団サイズは期間全体と通じて極めて小さく,また最終氷期以降に数分の一以下に縮小したことが示された。このことから,長期間小集団であり続けたことが,本種の極めて低い遺伝的多様性の主な要因であると明らかにすることができた。今後は,宮崎県と高知県で採集されたアカメについて,数個体のリシーケンスを行い,ゲノム構造解析を進めることにより,極めて低い遺伝的多様性しかもたないにもかかわらず,長期間存続し得たメカニズムにせまる。また,アカメ当歳魚の定量的DNA試料に基づき,血縁推定などにより現在の有効繁殖集団サイズを推定する。当初の研究計画通り,本年度中にアカメ2個体の高品質なゲノムシーケンスを得ることができ,これらのデータに基づきゲノムワイドに遺伝的多様性の低さを確認し,人口統計学的解析手法を用いた解析,ならびにRNAseqデータなどを合わせたゲノム構造解析に進んでいる。また,遅れていた当歳魚の集団遺伝学的解析についても,宮崎県と高知県で調査場所のリサーチが順調に進み,当初のサンプリングデザイン通りのDNA試料の採集ができている。また,得られた定量的DNA試料に基づき,血縁推定に基づく繁殖集団サイズ,ならびに詳細に集団構造についての定性的データも得られている。すでに全ゲノムシーケンスデータが取得され,ハプロタイプフェージングまでが終わっている高知県産アカメ1個体のデータ解析を進めるとともに,現在ライブラリ作製までが終了している宮崎県産アカメの次世代シーケンス解析も進める。
高度規則性を有する3次元カーボンナノネットワーク構造の構築

本研究では従来のカーボン材料とは全く異なる高度規則性を有する3次元ナノネットワーク構造をもつカーボンを創製し、その規則構造に基づく新規な電子・(例、超電導)・磁気(例、強磁性)機能の発現とガス吸蔵、分子篩、エネルギー貯蔵等の従来機能の飛躍的な向上を目指す。Y型ゼオライトの高度規則性3次元ナノチャンネルを鋳型として、それらの規則構造を反映したカーボンを調製を試みたところ、鋳型中の3次元ナノネットワークチャンネルへのカーボンの堆積あるいは充填条件を最適化することで、高度規則性を有する3次元ナノネットワーク構造をもつカーボンの合成が可能となった。生成したカーボンの規則構造はX線回折装置や透過型電子顕微鏡観察にて確認した。この研究で得られたカーボン合成の最適条件は以下の通りであった。予めゼオライトのナノチャンネル内に高分子を挿入し、それを炭素化する。その後、プロピレンを800°Cで1時間CVDを行い、ゼオライト外部より炭素を充填する。さらに、生成した炭素/ゼオライト複合体を900°Cで熱処理する。本法で合成した規則構造をもつ多孔質炭素は通常では考えられないような巨大な表面積を有していることが明らかとなった。このような特徴はメタン吸蔵材や電気二重層キャパシタの電極材として最適である。そこで、電気二重層キャパシタの電極材としての応用を考慮し、電解質との濡れ性を向上させるため、ヘテロ原子の導入を現在試みている。
新しいトレーサーを用いた消化器癌センチネルリンパ節同定の開発-蛍光ビーズ法-

前年度センチネルリンパ節同定のためのトレーサーとして蛍光ビーズをブタ、ラットに使用しその結果を報告した。引き続き臨床への応用のため、当院倫理委員会の承認を経て蛍光ビーズ使用に同意の得られた胃癌症例に対し蛍光ビーズを用いた胃癌センチネルリンパ節(SN)同定を行いその有効性を検討した。手術前日、上部消化管内視鏡下で内視鏡病変粘膜下4箇所に蛍光ビーズをそれぞれ1mlずつ注入し手術時紫外線照射し蛍光発光したリンパ節をSNとした。また、漿膜側からのICG注入による色素法でのSN同定も同時に試みた。SN検索後は標準郭清を行い摘出組織に対しても紫外線照射を行いSNの検索を行った。蛍光ビーズの使用に同意の得られた早期胃癌24例中蛍光ビーズSNが同定されたのは18例で同定率75%であった。同定された平均SN個数は2.3個であった。術中併用したICGと蛍光ビーズを合わせた同定率は91.6%であった。蛍光ビーズ単独では同定率が低いことからICGとの併用が必要と考えられた。また、術野に紫外線照射して蛍光ビーズの発光を試みたが、脂肪組織深部にあるリンパ節は不明瞭であった。加えて脂肪組織、神経など自己蛍光発光を示す組織がありリンパ管との判別を惑わすことがあった。全ての症例で術中に蛍光ビーズのSNを同定することは困難で、切除摘出組織への紫外線照射でSNを同定する事は可能であった。今後蛍光ビーズを臨床応用するには術中紫外線照射によるSN同定を可能にする機器の開発が必要と思われた。・実験1ラットを用いた副作用の確認直径0.120μmの蛍光ビーズ2mlをラット尾静脈に静注し全身状態、組織所見を観察した。ビーズの直径により0.1、0.5、1.0、10.0、20.0μmの5群にわけ、それぞれ6匹、計30匹で3週間観察した。死亡例はなかった。全身性の副作用は全く認めなかった。剖検にて肝、腎、肺に線維化、塞栓、壊死、浮腫などの変化は認めなかった。また、ラット背部の皮下に長径1.0μmの蛍光ビーズ1mlを投与し、1時間、6時間、24時間、3日、7日に屠殺し局所の組織反応について観察した。それぞれ6匹、計30匹とした。肉眼的に著変はなかった。組織学的には、投与した局所に軽度の浮腫と炎症反応を認めるのみであった。・実験2ブタを用いたセンチネルリンパ節(SN)同定の可能性の検討全身麻酔下のブタに経口的に内視鏡を挿入し、食道および胃の粘膜下層に蛍光ビーズ5mlを注入した。蛍光ビーズの長径は0.1、0.5、1.0、10.0、20.0μmの5種類を用いた。引き続き開胸開腹を施行した。食道、胃、小腸、大腸の漿膜側から蛍光ビーズを注入した(食道、胃に関しては、先に粘膜下に注入した部位とは異なる場所に注入した)。UVランプ(365nm)で照射し発光するリンパ管とリンパ節を経時的に観察した。施行したブタ6匹中、食道、小腸では5匹でSNの同定が可能であった。胃、大腸では1例でSNが同定された。直径1.0μm以下の蛍光ビーズでは、注入後約20分でリンパ管とリンパ節が発光し、観察した6時間内に発光強度が減弱する事はなかった。逆に、10.0μm以上の粒子径の蛍光ビーズでは6時間内にリンパ管、リンパ節内への流入を認めなかった。以上の結果から蛍光ビーズをtracerとしたSNの同定は可能であり、粒子径は1.0μmが適していると考えられた。

現在、当院IRBの了解のもと、臨床への応用へと移っている。前年度センチネルリンパ節同定のためのトレーサーとして蛍光ビーズをブタ、ラットに使用しその結果を報告した。引き続き臨床への応用のため、当院倫理委員会の承認を経て蛍光ビーズ使用に同意の得られた胃癌症例に対し蛍光ビーズを用いた胃癌センチネルリンパ節(SN)同定を行いその有効性を検討した。手術前目、上部消化管内視鏡下で内視鏡病変粘膜下4箇所に蛍光ビーズをそれぞれ1mlずつ注入し手術時紫外線照射し蛍光発光したリンパ節をSNとした。また、漿膜側からのICG注入による色素法でのSN同定も同時に試みた。SN検索後は標準郭清を行い摘出組織に対しても紫外線照射を行いSNの検索を行った。蛍光ビーズの使用に同意の得られた早期胃癌24例中蛍光ビーズSNが同定されたのは18例で同定率75%であった。同定された平均SN個数は2.3個であった。術中併用したICGと蛍光ビーズを合わせた同定率は91.6%であった。蛍光ビーズ単独では同定率が低いことからICGとの併用が必要と考えられた。また、術野に紫外線照射して蛍光ビーズの発光を試みたが、脂肪組織深部にあるリンパ節は不明瞭であった。加えて脂肪組織、神経など自己蛍光発光を示す組織がありリンパ管との判別を惑わすことがあった。全ての症例で術中に蛍光ビーズのSNを同定することは困難で、切除摘出組織への紫外線照射でSNを同定する事は可能であった。今後蛍光ビーズを臨床応用するには術中紫外線照射によるSN同定を可能にする機器の開発が必要と思われた。また、摘出された全リンパ節に対し抗サイトケラチン(AE1/AE3)を用い免疫組織染色を行い微小転移の検索を行った。24例中1例(4.1%)に微小転移を認めた。その1例の微小転移の位置はSNの存在するstation外であった。しかし、この症例は初期症例であった為SN同定手技が安定していなかった事も考慮すべきと思われた。今後は、微小転移の臨床的意義の検討も必要と考えられた。
理想的な足場材料サンゴ、その特性と新生骨形成

サンゴの機械的強度は12.4MPaであった。そして、内部は直径100300μmの無数の管状構造が外界と繋がり,隣接する孔は管で繋がっていた.また、骨格の表面は60200μmの丸みを帯びた無数の突起が観察された.In vitroでサンゴ周囲にも毛細血管の形成が認められた.In vitroでイヌ大腿骨の実験的欠損部にサンゴを埋入した。その8週後でサンゴの内腔に骨格に接して多核巨細胞の出現と、骨芽細胞で縁取りされた新生骨が形成されるとともに,骨の増生が認められた.高齢者あるいは歯周疾患で歯を失った場合,歯槽骨の高さや幅が減少し,義歯やインプラントなどの補綴装置の維持が困難となる.そのため,歯槽骨の再生さらには骨の増量(増生)を目的とする足場材料の開発が望まれている.以前,われわれはイヌ大腿骨の実験的欠損部に埋入したサンゴが生体によって吸収されるとともに,その外骨格間の空隙(内腔)に新生骨が形成され,さらに骨の増生が認められる事を報告した.今回,サンゴの特性(化学的組成、物理的強度、内腔の形態など)と、動物実験における生体吸収性および新生骨の形成を病理組織学的に解明する。その8週後でサンゴの内腔に骨格に接して多核巨細胞の出現と、骨芽細胞で縁取りされた新生骨が形成されるとともに,骨の増生が認められた.2.炭酸カルシウム粒子(60μm)、リン酸カルシウムと尿酸カルシウムの混合粒子(30μm)、およびリン酸カルシウム粒子(10μm)をヲット背部反下組織および腹腔に埋入したところ、伴に約4週で生体に吸収されることが判明したが、リン酸カルシウムと炭酸カルシウムの混合粒子(30μm)に比較し、炭酸カルシウム粒子(60μm)とリン酸カルシウム粒子(10μm)の生体吸収性が大であった。3.琉球大学理学部日高道雄教授より提供を受けた6種のサンゴをμCTで観察したところ、ユビエダサンゴ、ニオウミドリイシサンゴ、エダコモンサンゴの3種類は内腔(約100μm)は外界と連絡し、筒状の内腔には節や仕切りは観察されなかった。また、エダコモンサンゴは外界と交通する約200μmの内腔が多く観察された。(日高道雄教授によると、サンゴを水槽内で人工的に飼育することが可能である)〔意義〕新生骨の観察は脱灰標本のHE染色による光学顕微鏡による観察が多いが、Soft x-ray、μCT、CLSMの特性を生かした観察が必要である。リン酸カルシウムに比較し、炭酸カルシウム製材はより生体吸収性であることが推定された。サンゴのμCTによる立体観察で、内腔構造は骨芽細胞が増殖するのに適していると推定された。(なお、サンゴのμCTによる立体観察に関する報告は少ない。)〔重要性〕主成分が炭酸カルシウムからなるサンゴは、その内腔の立体的構造から骨芽細胞の増殖が期待される生体吸収性の足場材料であることが推定された。〔具体的内容〕骨欠損部に埋入する足場材料は生体吸収性であることが望ましい.今回,新しく開発された多孔性カルシウム粒子に対する生体内での反応特にアレルギー性と生体吸収性を調べた.実験方法;実験群として多孔性カルシウム粒子(カルシウム粒子10μmCa_3(PO_4)_2,30μmCa_3(PO_4)_2とCaCO_3,60μmCaCO_3)そして同種ラットおよび異種マウスの粉砕大腿骨をpropylene glycolと混和し,対照としてpropylene glycolのみをラット背部の皮下組織に埋入した.埋入後2, 4, 6, 8週で皮下組織を摘出し,病理組織学的に観察した.結果;リンパ球の浸潤はカルシウム粒子の埋入2週から4週後まで多くの例で認められ6週より減少した.ラット骨では2週後に多く4週以降減少したが,マウス骨では8週まで浸潤する例が多かった.マクロファージの浸潤は,カルシウム粒子の場合では2週から4週後で多く例で認められ,6週より減少し始め,8週で認められなかった.ラット骨では2週まで多く4週より減少し,マウス骨では6週より減少し,8週でも認められる例が多かった.異物巨細胞の浸潤は,10μmカルシウム粒子の場合2週で多くの例で認められ4週後から減少,また30μmおよび60μmカルシウム粒子では4週まで多く6週から減少始めた.