hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病の病変初期の脳にたまるβアミロイド蛋白の蛋白化学的解析

しかしながら軽い画分と重い画分に分画されたβアミロイド蛋白はいずれも電気泳動上、合成βアミロイド蛋白のバンドと同一の移動度を示し、βアミロイド蛋白の種々の部位に対する抗体の反応性も同様であった。また、βアミロイド蛋白の分画分布状態は正常高齢者脳とアルツハイマー病脳で相違が無かった。さらにin vitroで重合させた合成βアミロイド蛋白を脳ホモジェネートと混合した場合にも、βアミロイド蛋白は比重の軽い画分に分画された。このことは重合したβアミロイド蛋白自身に脂質と結合する性質があることを示唆する。また以上の結果から、正常高齢者脳で初期に蓄積するβアミロイド蛋白は、Down症候群患者脳で報告されている脂質結合性βアミロイド蛋白とは異なることが示唆された。1.これまでの研究から、免疫組織学的にβアミロイドの蓄積が検出されるよりも以前に脳内にβアミロイド蛋白がたまって来ることが、ELISAを用いた生化学的手法により明らかになった。そこで、初期に脳に蓄積してくるβアミロイド蛋白の性質をWestern blot法により調べた。その結果、ELISAのみでβアミロイド蛋白が検出される脳には、βアミロイド蛋白の単量体だけでなくSDS処理に安定な二量体も存在していることが明らかになった。また、この過程で、現在用いているELISA系はβアミロイド蛋白二量体を認識しないことが分かった。そこで、ELISAによりβアミロイド蛋白が検出できないような、沈着の最初期段階と考えられる脳を選び出し、Western blot法による解析を行った。その結果、これらの脳の中には、βアミロイド蛋白二量体が検出されるが単量体が検出できない例が複数存在した。この二量体には、Aβ40とAβ42の両方が存在する。従って、脳内ではβアミロイド蛋白蓄積の非常に初期段階からその二量体が蓄積していると考えられ、これが核となってβアミロイド蛋白の重合が起こり沈着していく可能性が示唆された。2.ヒト神経芽細胞を用いてβアミロイド蛋白の局在を調べることにより、βアミロイド蛋白が正常な神経系細胞において、可溶性画分だけでなく不溶性画分にも存在し、そこにはSDS安定性のβアミロイド蛋白二量体と思われる分子種が見られることが明らかになった。さらにこの不溶性画分に含まれるβアミロイド蛋白の約半分は、カベオラ様の低密度の軽い膜画分に局在していた。そこで、次にヒト脳を用いて、同様の可能性について検討した。ショ糖密度勾配遠心法により分画することにより、ヒト脳においてもβアミロイド蛋白が低密度膜画分に局在することが分かった。今後は、この膜画分に存在するβアミロイド蛋白が、脳内での沈着にどのように関わっているかを明らかにし、膜画分のβアミロイド蛋白と二量体との関係の検討、および二量体の蛋白化学的な解析を行う予定である。
スペクトラルグラフ理論に基づく汚染クラスターの構造分解分析

本研究では、スペクトラルグラフ理論と産業連関分析を融合して、製品サプライチェーンからエネルギー集約的な産業クラスターを検出する方法を開発した。乗用車のサプライチェーンを研究対象にすると、自動車部品クラスター、板ガラス・安全ガラスクラスター、自動車車体クラスターの3つの産業クラスターが重要な位置を占めていることが分かった、この3つの産業クラスターのエネルギー集約度を合計すると、乗用車のサプライチェーン全体によって誘発されるエネルギー消費量の74%を占めていることが分かった。今年度は、スペクトラルグラフ理論と構造パス解析を融合させ、製品サプライチェーンからエネルギー集約的な産業クラスターを検出する方法を提案し、2000年環境産業連関表(国立環境研究所公表)を用いて乗用車サプライチェーンを対象とした実証分析を行った。実証分析の結果、自動車部品クラスター、ガラス製品クラスターなどエネルギー集約度の高いクラスターを具体的に検出することに成功し、当該部門だけでなぐ、垂直的、水平的な部門連携を行うべきクラスターを提案し、改正省エネルギー法で推奨する産業連携のあり方についても定量的に議論した。また同時並行的に、Kagawa etal.(2009)で提案された原油価格上昇圧力のつよい部門を検出するための質的産業連関モデルに提案された産業クラスター検出法を適用した結果こ1990年時の産業構造において検出きれた産業クラスターは44個であり、それぞれのクラスターの構成部門は日本標準産業分類の部門構成とは異なるものであることが明らかになった。まだ、素材、中間製品・最終製品、サービス業というような一連のサプライチェーンに沿った部門で構成されているクラスターも多く検出された。主に生産技術的な類似性にまつてグループ化された標準産業分類と比較し、本研究で検出された原油価格上昇圧力を含んだ経済取引の強さを評価基準とする「産業クラスター」は、経済的な関連性やサプライチェほン的な関連性が強く、当該部門が中間財(材料)として製品を需要する部門や販売する部門と連携して、より効率的に原油価格上昇圧力を下げることができる単位であり、本研究で検出された「産業クラスター」の構成部門が標準産業分類と明らかに異なるというごとほ、対策の単位を考え直す必要があるということである。本年度は、単位産業構造モデルにスペクトラルグラフ法を適用し、製品サプライチェーンからエネルギー集約的な産業クラスターを検出する方法を再提案し、2000年環境産業連関表(国立環境研究所公表)を用いて乗用車サプライチェーンを対象とした実証分析を行った。実証分析の結果、自動車部品クラスター、ガラス製品クラスターなどエネルギー集約度の高いクラスターを具体的に再検出することに成功し、当該自動車部門だけでなく、垂直的、水平的な部門連携を行うべきエネルギークラスターを提案し、改正省エネルギー法で推奨する産業連携のあり方についても定量的に議論した。また、H21年度の分析は、国内経済(日本)を対象としている点、また、採用したスペクトラル法についても二分割クラスター解析を採用しているためクラスターの数の評価ができていなかった点が課題であったが、本年度は、研究対象を日本経済からアジア経済にするだけでなく、二分割クラスター解析ではなくより一般的な多分割クラスター解析を採用し、アジア国際産業連関表の情報から得られる各国の巨大な産業ネットワークからCO_2集約的な産業クラスターを検出することに成功した。また、Calinski and Harabasz指標を用いて最適なクラスターの数も決定した。分析の結果、各国間で最適なクラスターの数が異なっているだけでなく、最適なクラスター数を用いて検出されたクラスターは各国経済の特徴を示していることが明らかとなった。
ケモカイン受容体シグナル制御分子の包括的探索

我々が同定したケモカイン受容体CCR2会合分子フロントはCCR2の膜近傍C末端細胞内領域に結合し、CCR2シグナルを正に制御する分子である。フロントが結合する膜近傍C末端細胞内領域はCCR2以外の他のケモカイン受容体においてもシグナル誘導に必須であることから、この領域に結合するフロントファミリー分子が存在する可能性が高い。そこでケモカイン受容体CCR1の膜近傍C末端領域に結合する分子を酵母ツーハイブリッド法にて網羅的に探索した。スクリーニング系を改良するために、酵母株、cDNAライブラリーの選定を行った。改良したスクリーニング系を用いて、CCR1膜近傍C末端細胞内領域会合分子のスクリーニングを行った。その結果26の陽性クローンを得た。さらに酵母ツーハイブリッド法は非常に擬陽性率の高い遺伝子スクリーニング法であるため、別のケモカイン受容体CXCR4に対する結合を検証したところ、CXCR4には結合しないことを確認し、CCR1への結合が特異的なものであることを明らかにした。本研究により、当初の予想通り、CCR2以外のケモカイン受容体においてもCCR2フロント結合領域に相当する部位に結合する分子の存在が実証された。今後これらの分子の細胞遊走における機能を解析していく予定である。またCCR1はCCR2と同様、炎症免疫反応において免疫細胞の移動制御に重要な働きを担っている。CCR1に結合するこれらの分子のさらなる解析によって、炎症免疫応答の制御機構の解明に寄与するものと考えられる。
蛍光修飾オリゴヌクレオチドを用いた放射線による生体分子損傷量の評価手法の開発

本研究では生体物質の一種であるオリゴヌクレオチドを蛍光修飾したサンプルを用い、放射線による損傷量を分光光度計にて読みとり評価することで、生体分子の損傷量を高感度、簡便に検出する手法を検討した。オリゴヌクレオチドの両端を蛍光物質6-Carboxyfluorescein (6-FAM)及びCarboxytetramethylrhodamine (TAMRA)で修飾したものをサンプルとした。オリゴヌクレオチドの塩基配列としては、酵母菌中のURA3遺伝子の一部を用いた配列、T...TGT...Tとした配列、Aのみを用いた配列の3種類を使用した。これらは塩基の酸化還元電位の関係から、切断の感受性が異なることが予測された配列である。放射線の照射実験として、大阪大学産業科学研究所にてガンマ線(LET:0.2keV/μm)をサンプルに照射した。結果として、50mGyまでの低線量域では吸収線量の増加に伴い蛍光強度の上昇が確認された。オリゴヌクレオチドの切断を蛍光を介して評価できる可能性が示された。また、塩基配列が異なる事により、観測される蛍光強度が変化する傾向が確認できた。URA3遺伝子の一部を用いた配列について、高LET(線エネルギー付与)放射線として若狭湾エネルギー研究センターにおいてヘリウム粒子線(220 MeV, LET: 5.5 keV/μm)を照射した。ガンマ線と同様、吸収線量の増加とともに蛍光強度が上昇し、粒子線においても感度を持つことが示された。一方、低線量域の評価のためには精度が不足しており、サンプル数を増加させるか、蛍光分析の測定方法を改良するなどの必要性が明らかになった。また、蛍光修飾物質の6-FAM、TAMRAについても高線量域では蛍光強度の減少が確認されたことから、高線量域では放射線により蛍光物質が分解し、蛍光強度が低下したものと考えられ、解決するべき課題として挙げられた。放射線による生体分子の損傷を高感度・簡便に検出する手法として、数十塩基程度のオリゴヌクレオチドを蛍光修飾したサンプルを用い、放射線による損傷量を蛍光分光光度計や蛍光顕微鏡などで読みとり評価する手法を開発している。平成28年度は、放射線分解による蛍光強度の低下の検証を実施した。蛍光修飾物質(FAM)およびクエンチング物質(TAMRA)のみに照射した実験を行った。FAMについては1Gy以上の高線量域では蛍光強度の減少が確認された。高線量域では放射線分解が生じ、蛍光強度が低下したものと考えられる。一方のTAMRAは比較的放射線分解が起こらなかった。また、当初の計画に従い、Cy5等の別の蛍光修飾物質を用いた試験も実施した。結果から、FAM-TAMRAの組み合わせが最も安定した結果が得られることが分かった。今後、FAM-TAMRAを中心とした実験を実施する。具体的には、FAMではなく、分解の起きにくいTAMRAの蛍光強度を測定する手法について検討する。また、サンプル保管・輸送プロセスの検証を行った。サンプルの保管・輸送時に、蛍光物質とオリゴヌクレオチドの結合が切れる可能性が示唆された。このことは誤差の要因となると考えられる。この誤差を減少させるために、サンプルの保管・輸送による蛍光物質とオリゴヌクレオチドの結合状態の変化を確認した。2回以上の凍結・融解を行う事でサンプルの劣化が起こることが明らかになった。今後のサンプルの取扱方法に反映し、誤差の低減に取り組む。当初計画していた平成28年度に実施予定の項目、(1)放射線分解による蛍光強度の低下の検証、最適な蛍光物質の選択、(2)サンプル保管・輸送プロセスの検証について、今後につながる知見を得ることができた。従って、「おおむね順調に進展している」と判断される。放射線による生体影響の要因は、DNAを中心とした生体分子の損傷が主であり、放射線防護・放射線安全の観点から、DNAレベルで放射線照射による影響を評価し、放射線被ばく量を推定することは重要である。これらの課題を解決する手法として申請者は、オリゴヌクレオチドを蛍光修飾したサンプルを用い、放射線による損傷量を蛍光強度にて読みとる手法を開発している。平成29年度は、オリゴヌクレオチドの配列を変えた3種類のオリゴヌクレオチドに対して、感度の向上を確認する検討を行った。また、より実際のDNAに近い二本鎖のオリゴヌクレオチドを用いた実験を行った。結果として、出芽酵母のURA3の配列、T...TGT...T配列、Aのみの配列という3種類の塩基配列の異なるオリゴヌクレオチドのなかで、T...TGT...T配列について放射線感受性が高い、すなわち切断しやすい傾向にあることがわかった。また、2本鎖のオリゴヌクレオチドについても、これまで試験してきた1本鎖のオリゴヌクレオチドと同様、蛍光修飾法によって切断が評価できることが示唆された。一方で、高線量域では0Gyの場合の蛍光強度を下回るような蛍光強度の減少が確認された。また、6-FAM、TAMRAについても高線量域では蛍光強度の減少が確認されたことから、高線量域では放射線により蛍光物質が分解し、蛍光強度が低下したものと考えられる。放射線分解の寄与へ減らす方策が求められるが、放射線分解反応に比較的強いRhodamine類の蛍光修飾分子に着目することが解決方策となると考えている。平成30年度は感度の向上、2本鎖オレゴヌクレオチドを用いた切断の定量評価手法としての確立を目指す。

当初計画していた通り、より実際のDNAに近い2本鎖のオリゴヌクレオチドを対象に実験を行い、これまで試験してきた1本鎖のオリゴヌクレオチドと同様、蛍光修飾法によって切断が評価できることが示された。また感度の向上のために、オリゴヌクレオチドの配列を変えた3種類のオリゴヌクレオチドに対して、感度の向上を確認する検討を行い、配列を変えることにより感度を変化させる見通しがついた(日本放射線安全管理学会第16回学術大会、2017で報告)。これらの実績により、おおむね順調に進展していると判断される。本研究では生体物質の一種であるオリゴヌクレオチドを蛍光修飾したサンプルを用い、放射線による損傷量を分光光度計にて読みとり評価することで、生体分子の損傷量を高感度、簡便に検出する手法を検討した。オリゴヌクレオチドの両端を蛍光物質6-Carboxyfluorescein (6-FAM)及びCarboxytetramethylrhodamine (TAMRA)で修飾したものをサンプルとした。オリゴヌクレオチドの塩基配列としては、酵母菌中のURA3遺伝子の一部を用いた配列、T...TGT...Tとした配列、Aのみを用いた配列の3種類を使用した。これらは塩基の酸化還元電位の関係から、切断の感受性が異なることが予測された配列である。放射線の照射実験として、大阪大学産業科学研究所にてガンマ線(LET:0.2keV/μm)をサンプルに照射した。結果として、50mGyまでの低線量域では吸収線量の増加に伴い蛍光強度の上昇が確認された。オリゴヌクレオチドの切断を蛍光を介して評価できる可能性が示された。また、塩基配列が異なる事により、観測される蛍光強度が変化する傾向が確認できた。URA3遺伝子の一部を用いた配列について、高LET(線エネルギー付与)放射線として若狭湾エネルギー研究センターにおいてヘリウム粒子線(220 MeV, LET: 5.5 keV/μm)を照射した。ガンマ線と同様、吸収線量の増加とともに蛍光強度が上昇し、粒子線においても感度を持つことが示された。一方、低線量域の評価のためには精度が不足しており、サンプル数を増加させるか、蛍光分析の測定方法を改良するなどの必要性が明らかになった。また、蛍光修飾物質の6-FAM、TAMRAについても高線量域では蛍光強度の減少が確認されたことから、高線量域では放射線により蛍光物質が分解し、蛍光強度が低下したものと考えられ、解決するべき課題として挙げられた。本研究は、放射線による生体分子の損傷を高感度・簡便に検出し、さらに放射線影響を考える上で重要な一本鎖DNA切断および二本鎖DNA切断の生成量を区別して評価する手法を確立することを目的とする。平成29年度は、一本鎖、二本鎖切断量の評価を実施する。一本鎖および二本鎖のオリゴヌクレオチドに対して、ガンマ線及びヘリウム粒子線を照射し、蛍光修飾ヌクレオチドの切断に伴って生じる蛍光量について蛍光分光光度計を用いて評価する。ここで、前年度に明らかになった、放射線分解による蛍光強度の低下の問題を、測定対象とする蛍光物質としてFAMおよびTAMRA双方を測定するという工夫を行い、かつサンプルの最適な輸送・保管を反映する事で、誤差の少ない実験系を確立し、本年度の研究を遂行する。
エイコサペンタエン酸・ドコサヘキサエン酸による蛋白質局在の調節機構解明

EPA・DHAによるメラニンおよびメラノーマ増殖の抑制メカニズムを明らかにする目的で、蛋白質局在に着目し研究を行った。EPAによるメラニン抑制は、メラニン合成酵素であるチロシナーゼ(Tyr)およびチロシナーゼ関連蛋白質(Tyrp1)の細胞膜局在が抑制されることで発揮されていること、DHAによる腫瘍細胞増殖抑制は、G2/M細胞の増加を伴う細胞周期の遅延によって引き起こされていることを明らかにした。メカニズム解明のために低分子GDP結合蛋白質の発現および局在を解析したが、変化が観察されなかった。そこで、細胞骨格に着目し解析を行ったところ、EPAがF-actinを抑制することを見出したEPA・DHAによる蛋白質の細胞内局在制御機構に着目し、マウスメラノーマ細胞(B16F10)を用いて、メラニン抑制作用および腫瘍増殖抑制作用の解明に取り組んだ。メラニン抑制のメカニズムに関しては、B16F10細胞内でのチロシンからドーパへの代謝が抑制されること、メラニン合成酵素であるチロシナーゼ(Tyr)およびチロシナーゼ関連蛋白質(Tyrp1)の膜局在が抑制されることを見出し、EPA・DHAが膜に局在するメラニン合成酵素を減少させることでメラニン合成を抑制していることを明らかにした。腫瘍増殖抑制に関しては、B16F10細胞の細胞周期遅延とG2/M期細胞の増加を引き起こすことを明らかとし、EPA・DHAによるG2/M期遅延によってB16F10細胞の増殖が抑制されていることを明らかとした。腫瘍細胞増殖抑制ではEPA・DHAによるK-RasおよびN-Ras蛋白質の局在変化について蛍光免疫染色にて解析したが、Ras蛋白質の局在に変化は観察されなかった。TyrおよびTyrp1の膜局在抑制に関して、TyrおよびTyrp1の膜上へのリクルートに働くRab32/38に着目し、EPA・DHAによるRab32/38蛋白質量および局在の変化について解析したが、変化はみられなかった。次に、蛋白質輸送の足場となる細胞骨格について解析したところ、EPAによるB16F10細胞内のF-actinが減少が観察された。さらに、ヒトメラノーマ細胞株でも同様にEPAによるF-actinの減少が観察された。F-actinは蛋白質輸送の際の足場となる細胞骨格であり、細胞質分裂時に形成される収縮環の主要構成蛋白質である。以上の結果から、EPA・DHAによるメラニン合成抑制作用および腫瘍増殖抑制作用はF-actin減少を介して発揮されていることが示唆された。そこで、細胞骨格に着目し解析を行ったところ、EPAがF-actinを抑制することを見出した脂質生化学
血管収縮剤による歯髄血流減少時の窩洞形成が歯髄に与える影響

歯髄血流減少時におけるレーザー切削と高速切削による窩洞形成後の歯髄反応を観察するために以下の実験を行った.イヌを用い,四つの実験群に分け,窩洞形成を行った.すなわち,下顎は局所麻酔を行った後で窩洞形成する局所麻酔(+)群とし,上顎は局所麻酔をせずに窩洞形成する局所麻酔(-)群とした.さらに,上下顎それぞれの左側あるいは右側にエアータービンによる切削を行ったものを高速切削群とし,その対側にレーザー切削を行ったものをレーザー切削群とした.窩洞はセメント仮封を行い,4日後に被験動物を安楽死させ,歯髄反応を病理組織学的に検索した.高速切削群において局所麻酔(+)群と局所麻酔(-)群とを較べたとき,両群ともに歯髄の出血が観察されたものが多かったが,局所麻酔(-)群ではより広い範囲に認められる傾向があった.また,局所麻酔(-)群では象牙細管内に棹状体が出現したが,局所麻酔(+)群では出現しなかった.一方,レーザー切削群における局所麻酔(+)群は,局所麻酔(-)群よりも歯髄の出血および象牙芽細胞の配列の乱れ・消失がやや広範囲に認められた.しかし,炎症性細胞浸潤や歯髄組織の変性の程度には,ほとんど違いがなく,両群ともに象牙細管内に棹状体の出現が観察された.局所麻酔(+)群におけるレーザー切削群と高速切削群とを比較すると,歯髄の病理組織学的所見にほとんど差がなかった.歯髄血流量の低下した状態でレーザー切削が歯髄に及ぼす影響は,高速切削と同程度であると思われた.歯髄血流減少時におけるレーザー切削と高速切削による窩洞形成後の歯髄反応を観察するために以下の実験を行った.イヌを用い,四つの実験群に分け,窩洞形成を行った.すなわち,下顎は局所麻酔を行った後で窩洞形成する局所麻酔(+)群とし,上顎は局所麻酔をせずに窩洞形成する局所麻酔(-)群とした.さらに,上下顎それぞれの左側あるいは右側にエアータービンによる切削を行ったものを高速切削群とし,その対側にレーザー切削を行ったものをレーザー切削群とした.窩洞はセメント仮封を行い,4日後に被験動物を安楽死させ,歯髄反応を病理組織学的に検索した.高速切削群において局所麻酔(+)群と局所麻酔(-)群とを較べたとき,両群ともに歯髄の出血が観察されたものが多かったが,局所麻酔(-)群ではより広い範囲に認められる傾向があった.また,局所麻酔(-)群では象牙細管内に棹状体が出現したが,局所麻酔(+)群では出現しなかった.一方,レーザー切削群における局所麻酔(+)群は,局所麻酔(-)群よりも歯髄の出血および象牙芽細胞の配列の乱れ・消失がやや広範囲に認められた.しかし,炎症性細胞浸潤や歯髄組織の変性の程度には,ほとんど違いがなく,両群ともに象牙細管内に棹状体の出現が観察された.局所麻酔(+)群におけるレーザー切削群と高速切削群とを比較すると,歯髄の病理組織学的所見にほとんど差がなかった.歯髄血流量の低下した状態でレーザー切削が歯髄に及ぼす影響は,高速切削と同程度であると思われた.
オマーンに湧出する高アルカリ泉から学ぶアルカリ環境の地球・生物資源科学

オマーンの山岳地帯に多数湧出する高アルカリ泉(pH11-12程度)において、高アルカリ環境で未解決な課題を有する様々なディシプリンの研究者が集結し、高アルカリ泉を作り出す地質学的条件とその地球科学・地球工学的インパクトの解明、高アルカリ環境に適応した微生物群集や動物種のスクリーニングとその適応機構の解明、自然が作り出したコンクリートの長期挙動とその生成に学ぶ二酸化炭素貯留法の解明等を目的した調査・研究を進めた。その結果、以下の内容が明らかとなった;1)高アルカリ泉を作り出す地殻ーマントル境界に発達したマントル延性剪断帯の構造とその発達、(2)高アルカリ環境における炭酸塩鉱物の生成とその速度式、(3)高アルカリ環境において生成する炭酸塩鉱物、特にアラゴナイトによって無機陰イオンの移行遅延、および前駆物質であるモノハイドロカルサイトの存在と特性の重要性、(4)高アルカリ温泉水のδD値は、これまで報告されている地表水として世界でも最も高い値を示し、高アルカリ泉の性状は超塩基性岩-水反応を反映した水質であったこと、(5)高アルカリ泉からの新規微生物遺伝子や炭酸塩形成候補菌の分離・同定、(6)高アルカリ泉の周囲に3種の淡水魚と1種の無尾両生類の棲息確認とアルカリ温泉水への適応機能、(7)高アルカリ泉周辺で生成している天然コンクリートの高強度コンクリートに匹敵するほどの高い-軸圧縮強度。21年度は、12月から1月にかけて、研究代表者、研究分担者、連携研究者とそれぞれの研究室に所属するポスドク・大学院生が参加する現地調査を行った。現地調査の目的は、(1)高アルカリ泉を作り出す地質学的条件とその地球科学・地球工学的インパクトの解明、(2)高アルカリ環境における地球化学的諸現象(沈澱、吸着、表面錯体、固液分配等)の解明、(3)高アルカリ環境に適応した微生物群集や動物種のスクリーニングとその適応機構の解明、(4)自然が作り出したコンクリートの長期挙動とその生成に学ぶ二酸化炭素貯留法の解明である。また、この現地調査では、参加者全員が周辺の地質や地球化学を学ぶための巡検を行い、高アルカリ泉湧出のバックグラウンドとなる地質環境についての理解を深めるとともに、フィールドサイエンスの重要性を認識することとなった。巡検に引き続いて各グループに分かれて調査を行い、アルカリ泉周辺の岩石、水、沈殿物(おそらく微生物を含む)、動物の採集を行い、より詳細な分析が必要な試料については適切な処理を施した後に日本に持ち帰り、グループ毎に専門的な見地から分析を行い、現在はその作業が進行中である。また、8月に北海道大学で、具体的な調査計画立案と相互理解、および現地研究者や関係者との協力関係の構築を計画するためのワークショップを開催した。なお、ワークショップの成果や現地調査の様子、各研究者、各グループの活動の様子などは、ポスドク・大学院生によるホームページ実行委員会によりホームページに公開した。22年度は12月から1月にかけて、研究代表者、研究分担者の一部、連携研究者の一部とそれぞれの研究室に所属する大学院生が参加する現地調査を行った。調査では、アルカリ泉周辺の岩石、水、沈殿物(微生物を含む)、魚・カエルなどの動物採集を行い、より詳細な分析が必要な試料については適切な処理を施した後に日本に持ち帰り、グループ毎に専門的な見地から分析を行った。その結果、(1)高アルカリ泉を作り出す地殻一マントル境界に発達したマントル延性剪断帯の構造が明らかとなった、(2)高アルカリ環境における炭酸塩鉱物の生成とその速度式を導くことができた、(3)高アルカリ泉から新規微生物遺伝子や16株の炭酸塩形成候補菌の分離・同定に成功した、

(4)高アルカリ泉の周囲に3種の淡水魚と1種の無尾両生類の棲息を確認し、中でも淡水魚のG.barreimiaeは80%アルカリ温泉水への適応能を持つことが明らかになった。また、9月に広島大学で、具体的な研究内容の相互理解および研究内容の啓蒙のためのワークショップを開催した。本ワークショップでは、広島大学理学部の学部学生、大学院生、教職員も参加して、活発な議論が展開され、今後の研究内容に関して重要な指針が示された。23年度は、現地調査を実施しなかったので、以下の目的を達成するため、今までの調査で日本に持ち帰った試料の分析や室内実験を行った。研究の目的は、(1)高アルカリ泉を作り出す地質学的条件とその地球科学・地球工学的インパクトの解明、(2)高アルカリ環境における地球化学的諸現象(沈澱、吸着、表面錯体、固液分配等)の解明、(3)高アルカリ環境に適応した微生物群集や動物種のスクリーニングとその適応機構の解明、(4)自然が作り出したコンクリートの長期挙動とその生成に学ぶ二酸化炭素貯留法の解明のための地下水挙動の解明である。その結果、(1)高アルカリ泉を作り出す地殻ーマントル境界に発達したマントル延性剪断帯の構造とその発達が明らかとなった、(2)高アルカリ環境における炭酸塩鉱物の生成とその速度式を導き、調査地で観察された生成量を再現することに成功した、(3)高アルカリ泉から新規微生物遺伝子や炭酸塩形成候補菌の分離・同定に成功し、その詳細を明らかにした、(4)高アルカリ泉の周囲に3種の淡水魚と1種の無尾両生類の棲息を確認し、アルカリ温泉水への適応機能について明らかにした。これらの成果については、8月に北海道大学で開催されたワークショップで報告・議論し、その成果を月刊地球の特集号(オマーンに湧出する高アルカリ泉から学ぶアルカリ環境の地球・生物資源科学)としてまとめた。また1月に連携研究者の一部と研究代表者の研究室に所属する大学院生が、オマーンで開催された国際会議(International Conference on the Geology of the Arabian Plate and the Oman Mountains)に参加して本学術調査で得られた成果のまとめを発表した。
ヒトの無拘束かつ高精度な行動計測法に関する研究

本年度の研究実績は以下の通りである.1.計測装置の小型・軽量化をはかり,大きさ149mm×102mm×35mm,重量400gのものが完成した.これには,3.6V 1200mAhのリチウムイオン2次電池が内蔵されており,連続で約10時間の計測が可能である.またCPUは,クロック周波数16MHzの68000を使用しており,研究用および実使用上,十分な性能を有するものである.2.歩行に限った歩行種類の判別(平地歩行,階段昇降)に関して,低分解能のA/Dコンバータ,演算能力の低いCPUで実現可能な方法について検討した.これは普及型の計測装置を目指したものであり,アルゴリズムの簡略化に関する検討である.具体的には8bitのA/Dコンバータ,8bitのCPUを想定した.これまでのアルゴリズムをそのまま使用した場合,判別率はこれまでの約90%から約60%-70%程度まで低下した.現在この原因について調査を行っているが,最低でも80%以上を実現する必要があり,今後の課題である.本年度の研究実績は以下の通りである.1.計測装置の小型・軽量化をはかり,大きさ149mm×102mm×35mm,重量400gのものが完成した.これには,3.6V 1200mAhのリチウムイオン2次電池が内蔵されており,連続で約10時間の計測が可能である.またCPUは,クロック周波数16MHzの68000を使用しており,研究用および実使用上,十分な性能を有するものである.2.歩行に限った歩行種類の判別(平地歩行,階段昇降)に関して,低分解能のA/Dコンバータ,演算能力の低いCPUで実現可能な方法について検討した.これは普及型の計測装置を目指したものであり,アルゴリズムの簡略化に関する検討である.具体的には8bitのA/Dコンバータ,8bitのCPUを想定した.これまでのアルゴリズムをそのまま使用した場合,判別率はこれまでの約90%から約60%-70%程度まで低下した.現在この原因について調査を行っているが,最低でも80%以上を実現する必要があり,今後の課題である.
インドネシア、スラウェシ島中・南部の非フィリピン系の語群に対する重点的研究

本研究の申請時にはSILによるethnologue18版(2015年)、19版(2016年)に基づいてフィリピン系、非フィリピン系を設定し、インドネシア、スラウェシ島中・南部の非フィリピン系の語群に対する研究を行うことにした。ethnologue18版、19版ではマラヨ・ポリネシア語派の下にフィリピン上位語群が存在して、その中にサンギル語群、ミナハサ語群およびグレーター・セントラル・フィリピン語群(その下位語群にゴロンタロ・モンゴンドウ語群)が存在していた。そして、それらの3語群を除いたスラウェシ島中・南部の語群を対象に研究を始めた。しかし、ethnologue20版(2017年)以降はフィリピン上位語群がなくなり、上記の3語群はマラヨ・ポリネシア語派に直結する語群となった。本研究では「スラウェシ島中・南部の非フィリピン系の語群」が対象になるために、あらためてフィリピン系、非フィリピン系の弁別が重要になった。以上のことから、本年度は、SILによる内容が20版において大幅に改訂されたことによる修正を行うことを中心に研究を行った。比較言語学の基本である音韻対応に基づき、フィリピン系とされたことがあるサンギル語群、ミナハサ語群、ゴロンタロ・モンゴンドウ語群およびフィリピンの言語との音韻対応の研究を行った。本年度の研究にはこれまでに本研究で収集したゴロンタロ・モンゴンドウ語群、サルアン・バンガイ語群等の資料も利用した。これらの研究成果については、フィリピン系、非フィリピン系の弁別について日本の学会で発表を行った。また、これまでの成果の一部をインドネシアでの国際学会で発表した。現在、フィリピンの言語とスラウェシの言語に関する論文を執筆中である。本年度は、研究開始時の「非フィリピン系の語群」を確定しなおすための作業を行った。これまでにインドネシア共和国、スラウェシ島の中スラウェシ州の言語研究所を通してカイリ・パモナ語群、サルアン・バンガイ語群、南スラウェシ州(西スラウェシ州も管轄)の言語研究所を通しておもに南スラウェシ語群、東南スラウェシ州の言語研究所を通してムナ・ブトン語群、ウォトゥ・ウォリオ語群の言語資料を収集してきた。そして、それらの資料とフィリピンの言語との比較研究を行った。この作業のために研究は1年遅れたが、最終的な成果を出すために不可欠な作業であった。スラウェシ島のフィリピン系、非フィリピン系を確定するための研究を引き続き行う。そのために、1年延長した最終年度には、スラウェシ島北部、最北部のミナハサ語群、サンギル語群の資料を収集するために北スラウェシ州のマナドにある言語研究所を訪問し、資料収集を行う。これまでの収集資料、新たに収集する資料を基に研究を発展させ、国内での学会発表、インドネシアの学会での発表、論文の執筆・投稿を行う予定である。また、文献目録およびインドネシア、アメリカ、オーストラリア等の研究者の論文を集めたスラウェシ島中・南部の言語に関する論集の出版等の形でも成果を発表する予定である。平成28年度は、研究テーマ全体とかかわるスラウェシ島中・南部の非フィリピン系の語群とフィリピン系語群とスラウェシ島北部のフィリピン系語群の境界を明らかにするために、インドネシア共和国、スラウェシ島のゴロンタロ州の州都ゴロンタロに研究資料収集に行った。ゴロンタロでは、現地のゴロンタロ言語研究所および国立ゴロンタロ大学で資料収集を行い、ゴロンタロ語を中心に研究資料を収集することが出来た。さらに、スラウェシ島で最も古い言語研究所である南スラウェシ州・西スラウェシ州言語研究所、首都ジャカルタのインドネシア教育文化省に属する言語発展・建設庁を訪問し、研究資料収集およびこれまでの研究成果の寄贈を行った。収集した研究資料に基づき、北スラウェシ州、ゴロンタロ州、中部スラウェシ州北部に存在するサンギル語群、ミナハサ語群、ゴロンタロ・モンゴンドウ語群、トミニ・トリトリ語群、サルアン・バンガイ語群、カイリ・パモナ語群、ブンク・トラキ語群、ムナ・ブトン語群、ウォトゥ・ウォリオ語群、南スラウェシ語群の比較研究を行った。研究結果に基づき学会発表を行った。また、論文を執筆中である。平成28年度の研究成果としては、サルアン・バンガイ語群、カイリ・パモナ語群、ブンク・トラキ語群、ムナ・ブトン語群、ウォトゥ・ウォリオ語群、南スラウェシ語群が非フィリピン系語群とすることに問題が無い、という点を明らかにしたことである。また、サンギル語群、ミナハサ語群、ゴロンタロ・モンゴンドウ語群、トミニ・トリトリ語群については、語末に許容される子音、動詞接頭辞によるアスペクト体系、音対応などから見て再編成の必要性があることが分かった。本研究課題申請時にSILはサンギル語群、ミナハサ語群、ゴロンタロ・モンゴンドウ語群をフィリピン系の語群としていたが、2015年以降はゴロンタロ・モンゴンドウ語群のみをフィリピン系の語群とするようになった。サンギル語群、ミナハサ語群、(現在ゴロンタロ・モンゴンドウ語群とされるゴロンタロ語、スワワ語などを含めず)、モンゴンドウ語、ポノサカン語などは、これまで多くの研究者によってフィリピン系の言語とされてきた。

この点を明らかにすることが、本研究の今後の研究に重要であるために、まずスラウェシ島に存在する語群のフィリピン系、非フィリピン系の問題を整理することから研究に着手し、成果をあげることが出来た。平成29年度は、8月12日9月2日に、最新の研究資料の収集、現地研究者との意見交換を行うために、インドネシア共和国、南スラウェシ州の州都マカッサルMakassar、中スラウェシ州の州都パル市、中スラウェシ州東部のルウックLuwuk市および首都のジャカルタ市を訪れた。今回は地域語教育についても資料収集を行っている。パル市ではカイリ・レドKaili Ledo語、マカッサル市ではブギスBugis語とマカッサルMakassar語の教科書を収集した。ルウック市では今後行われる地域語教育のために2017年5月に行われたシンポジウムの資料を収集することができた。これらの地域語教育の状況については学会で研究発表を行い、また現在論文を執筆中である。本研究は、インドネシア共和国のスラウェシ島に存在する非フィリピン系の語群についての研究である。アメリカの言語研究組織であるSILは、本研究の申請時にはスラウェシ島に存在するサンギルSangir語群、ミナハサMinahasa語群、ゴロンタロGorontalo語群はフィリピン系の語群としていた。しかしその後、サンギル語群、ミナハサ語群はフィリピン系の語群ではなく、マラヨ・ポリネシア語派から直接分岐した語群として扱うようになった。そのためSILに従えばスラウェシ島に存在するフィリピン系の語群はゴロンタロ語群のみということになる。この点については平成28年度にゴロンタロ州を訪れ資料を収集した。この点は本研究にとって重要な点であるので、その結果は平成28年度に学会発表し、その後学術論文として学会誌に投稿し平成29年度に掲載された。このスラウェシ島のフィリピン系の語群の問題については現在、スラウェシ島に存在するすべての語群とフィリピンに存在するフィリピン系の言語との比較研究を進めている。現在、現地研究者の論文を載せるための論集を計画中であるが、進展がやや遅れているので今年度中に終えられるようにする必要がある。本研究の申請時にはSILによるethnologue18版(2015年)、19版(2016年)に基づいてフィリピン系、非フィリピン系を設定し、インドネシア、スラウェシ島中・南部の非フィリピン系の語群に対する研究を行うことにした。ethnologue18版、19版ではマラヨ・ポリネシア語派の下にフィリピン上位語群が存在して、その中にサンギル語群、ミナハサ語群およびグレーター・セントラル・フィリピン語群(その下位語群にゴロンタロ・モンゴンドウ語群)が存在していた。そして、それらの3語群を除いたスラウェシ島中・南部の語群を対象に研究を始めた。しかし、ethnologue20版(2017年)以降はフィリピン上位語群がなくなり、上記の3語群はマラヨ・ポリネシア語派に直結する語群となった。本研究では「スラウェシ島中・南部の非フィリピン系の語群」が対象になるために、あらためてフィリピン系、非フィリピン系の弁別が重要になった。以上のことから、本年度は、SILによる内容が20版において大幅に改訂されたことによる修正を行うことを中心に研究を行った。比較言語学の基本である音韻対応に基づき、フィリピン系とされたことがあるサンギル語群、ミナハサ語群、ゴロンタロ・モンゴンドウ語群およびフィリピンの言語との音韻対応の研究を行った。本年度の研究にはこれまでに本研究で収集したゴロンタロ・モンゴンドウ語群、サルアン・バンガイ語群等の資料も利用した。
大陸性気団の越境移動による生・死細菌および細菌遺伝子の拡散

気団の越境移動に伴う生・死細菌および細菌遺伝子の広域拡散の実態を解明するため、アジア大陸沿岸(青島市)と九州西岸(天草市)において黄砂現象時の大気中浮遊粒子を採取し、その中に含まれる細菌数、生存状態ならびに種組成(遺伝子配列)を測定し比較した。2015年春季に、青島市から天草市へと黄砂が飛来した事例があり、そのときに両地点で大気中浮遊粒子試料を得ることができた。解析結果から、同一黄砂気塊においては、天草の方で大気中細菌数が多く、生存状態も高いことが分かった。また、天草と青島とでは細菌種組成も大きく異なっていたことから、同じ黄砂気塊中であっても局地的に発生した細菌の影響を大きく受けていることが示唆された。このような、離れた2地点を通過した同一黄砂気塊中の浮遊細菌を採取できた例はこれまでにないため、本結果は大気中細菌の長距離輸送の実態を明らかにする上で参考し得る唯一の事例となると考えられる。上記観測に加え、天草市では大気中の細菌が大気中浮遊粒子のどの粒径上に分布しているのか調査した。黄砂と非黄砂の状況下で粒子付着細菌の生存状態および存在粒径範囲は微妙に異なることが分かり、大気中浮遊粒子が長距離輸送由来か短距離輸送由来(ローカルの影響)かによって共に浮遊する細菌の大気中様態も異なることを示唆する結果が得られた。本年度はこれらの研究結果の外部への発表と取りまとめも行うことができた。アメリカでの国際学会2件に参加し、1件の口頭発表と2件のポスター発表を行った。また、論文についても現在のところ投稿中が1件、作成済みが1件、作成中が1件である。27年度が最終年度であるため、記入しない。気団の越境移動に伴う生・死細菌および細菌遺伝子の広域拡散の実態を解明するため,東シナ海の両岸で黄砂現象時の空気中細菌を採集し,存在量,生存状態,粒径分布,細菌遺伝子の配列について調査し,それらの比較を試みた.平成26年3月末に中国沿岸の青島市と九州西岸の天草市で同時期観測を行った.青島での観測は国家海洋局第一海洋研究所の研究グループの協力で実施した.その結果,大気中細菌の絶対数濃度は青島でも天草でも同程度の濃度(1立方メートルあたり22万個)であったが,大気DNAの総量は青島市の方がおよそ3倍高いことが明らかとなった.平成27年の3月末には2回目の青島・天草同時観測を実施した.期間中両地点を通過する黄砂が発生したため,同じ越境黄砂のサンプルをとることができた.平成26年度中に遺伝子解析手法の検討が完了し,現在サンプルの解析が進行中である.これにより,東シナ海上を輸送された黄砂粒子と共存する細菌の濃度と遺伝子情報が明らかとなり,越境気団が大陸から日本に至るまでの細菌および細菌遺伝子の拡散について定量的な知見を提供することができ,本研究の目的を達成できることが期待される.この観測にくわえ,2014年6月7月にはJAMSTECのKY14-09航海に参加し,北西太平洋海上空の細菌の調査を行った.また,中国のテンゲル砂漠でも中国科学院地球環境研究所の研究グループと大気中細菌サンプルの採集を行った.今後,青島・天草と同様に生・死細菌の定量と遺伝子解析を行う予定である.これらのようなフィールドで行われた観測はこれまでに非常に少なく,貴重なデータが得られるとともに,大陸の砂漠から中国沿岸,日本沿岸,北西太平洋へと至る北半球偏西風帯における大気中細菌の輸送と様態を解明するためのはじめての基礎的な知見となり得る.気団の越境移動に伴う生・死細菌および細菌遺伝子の広域拡散の実態を解明するため、アジア大陸沿岸(青島市)と九州西岸(天草市)において黄砂現象時の大気中浮遊粒子を採取し、その中に含まれる細菌数、生存状態ならびに種組成(遺伝子配列)を測定し比較した。研究計画通りに中国沿岸ー

九州西岸の同時期観測が実施され,今年3月の観測では同一の越境黄砂気団の試料を得ることができた.また,補足的に計画していた海洋や砂漠での観測も実施することができた.遺伝子解析の方法も順調に検証が完了しており,今後これまでのサンプルを一挙に解析可能になると期待される.このことから,当初の計画通りに進展していると評価できる.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究方針としては昨年度の観測で得た試料の遺伝子抽出と解析を中心に行い,国際専門雑誌に発表するためにとりまとめていく.くわえて,得られたデータを国内外の学会で発表していく予定である.観測は補足的に行う予定で,現在5月に一度中国沿岸ー九州西岸同時期観測を短期的に行い,夏季に再度中国の砂漠での観測を行う予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
過去を表わす動詞形態素の習得と認知モデルの関係に関する研究

1.まず、以前から続けてきたコネクショニストモデルの言語習得との関わりに関する理論的研究をすすめた。その成果は、Foong-Ha Yap(UCLA)との共同研究として、論文がIssues in Applied Linguisticsに掲載された。また、以前から続けてきた英語における動詞形態素の習得と内在アスペクトとの研究の総まとめの論文をRoger Andersen(UCLA)との共著(第一著者は白井)でLanguageに投稿。現在、「一部手直しすれば出版を認める」、という段階で、修正中。2.本研究の中心部分となる、英語習得データの分析については、UCLA応用言語学科の大学院生David Palmquistを研究補助員として雇い、幼児言語データの分析をすすめている。Davidには、英語のnative speakerとして、過去形、進行形のobligatory contextを決定してもらっている。並行して白井が動詞の内在アスペクトの分類を行っているが、データの量が膨大なため、まだcodingは終了しておらず、十分な定量的分析をするまでにいたっていない。ただ、暫定的にわかったことは、規則動詞、不規則動詞ともに、過去形が必要な状況(past obligatory context)において、状態動詞のほうが非状態動詞よりも、過去形態素をつけ損なっている確率が高い、ということであり、これは仮説を支持している。今後、コネクショニストモデルとの関係で、規則動詞と不規則動詞にこの点における差異があるかどうかを定量的分析をすすめていく予定。
「和解」概念の展開－平和への応用倫理学的アプローチ

本研究の目的は、平和実現のための実践的で総合的な理論モデルを提示することである。とりわけ、その特徴は、「平和」の問題を、現実生活の諸相が織りなす「和解」の問題として再構成する点にある。研究期間を通じて、応用倫理学(生命、環境、教育、政治、社会)的アプローチによって上記の課題を追求した。本研究の結果、各応用倫理学領域から出された「和解」概念を総合し、実効的な理論として「展開」させることができた。平成24年度は、「和解」概念の精緻化に向けて、生命・教育・環境・政治・社会の領域毎に理論研究を進め、共同の研究会を開催した。まず、共同研究発表会・討論会として、「広島大学応用倫理学プロジェクト研究センター例会」(第13回:平成24年9月23日/第14回:平成25年2月23日)を開催した。第13回例会では、代表者の越智が「和解」研究で共通の鍵概念である「平和」について応用倫理学的視点から論及し、桐原がユルゲン・ヒュレンの『人間学の基本構造としての疎外と和解』を手がかりに宗教的・神学的側面から「和解」概念の起源を探り、杉田が戦後ドイツ思想、とりわけリヒャルト・フォン・ヴァイツゼッカーの思想研究を通して政治哲学の領域から、「和解」のあり方を探求した。また、レオ・シュトラウス研究の第一人者であるシカゴ大学のネイサン・タルコフ教授の招待講演を行い、シュトラウス思想を理解する上で重要であるリベラリズムや平和実現のための政治哲学の役割等について全体討論をおこなった,第14回例会では、宇野が西田哲学を通して、「和解」概念を探求する上で重要となる「個と普遍の問題」について探求し、濱井がケベック州における文化的差異の問題に関して州の方向性の規定を図ったチャールズ・テイラーの理論を日本の沖縄基地問題に適用することでその解決の糸口を探る試みを行った。この回も、へ一ゲル研究の第一人者として知られるドイツミュンスター大学のルートヴィヒ・ジープ教授の招待講演を行った。内容は、現代の応用倫理学におけるヘーゲル哲学の役割について、とりわけ「自由」「社会的アイデンティティ」「精神と自然」の観点から論究するものであった。以上の発表・討論を含めた各領域での研究成果は、研究雑誌『ぷらくしす』において公刊した。本年度の研究活動を通じて、和解・平和を実現するための現実的な手立てが各応用倫理学領域から追求されたものといえる。平成25年度の第15回例会では、教育倫理学領域から、上野哲「フェアプレー教育をめぐる問題点ーサッカーにおける「フェアプレー」が含むジレンマに関する考察ー」、後藤雄太「青少年における人間関係ー他なる者との和解、そして自己との和解」、村田貴信「教育の可能性について」の各発表が行われ、討議された。第16回の例会では、イエナ大学のクリストフ・ハルビッヒを招き、`Tugendund Glueck. Ueberlegungen zu ihrem Zusammenhang(徳と幸福ーその連関についての考察)'の講演とそれをめぐる討議を行った。他に、政治領域から、桐原隆弘「歴史と和解ードイツ人追放問題を中心にー」、杉田孝夫「ヴァイツゼッカーと戦後ドイツにおける「和解」の政治哲学」、社会領域から、野村卓史「ニーチェにおける和解」、生命領域から、松井富美男「和解弁証法における「不和」の意義ー生命倫理的な観点からー」が発表された。これらの発表は、『ぷらくしす』(第15号:2014.3刊行予定)に、手代木陽「内なる自然との和解ーM.サンデルの「被贈与性」の倫理」、ルートヴィヒ・ジープ「Grundlagen der Konkreten Ethik(具体倫理学の基礎)」とともに掲載された。26年度が最終年度であるため、記入しない。哲学、哲学・倫理学26年度が最終年度であるため、記入しない。二度の研究会(第13、14回広島大学応用倫理学プロジェクト研究センター例会)を行うことによって、本年度の目標であった実践場面を想定した〈「和解」概念の精緻化〉を進めることができた。またその研究成果報告書として、三月に雑誌『ぶらくしす』第14号を刊行した。二度の研究会(第15、16回広島大学応用倫理学プロジェクト研究センター例会)を行うことによって、本年度の目標であった実践場面を想定した〈「和解」概念の精緻化〉を進めることができた。またその研究成果報告書として、三月に雑誌『ぷらくしす』第15号を刊行した。平成25年は、これまで各領域で構想した「和解」概念と「平和」構築のパラダイムを、実践面での適用可能性を含めて協議し、総合的なビジョンを構築することになる。

この目的を遂行するため、二度にわたる研究会(広島大学応用倫理学プロジェクト研究センター例会)を計画している。その研究会において、生命・教育・環境・政治・社会・情報の領域ごとに〈「和解」概念の総合〉をめざす。それとともに、「和解」概念を実践面に適用する可能性を協議するつもりである。また来年度は、研究会においてドイツからイエナ大学のクリストフ・ハルビッヒ教授の招待講演を開催し、「和解」に向けた実践倫理の枠組みを検討する予定である。平成26年度は、前期(4月9月)に、平成25年度までに各領域で得られた「和解」概念と「平和」構築のパラダイムについて、領域を超えた研究協議を数度開催し、最終的に、領域を包摂する統合的な「和解」理念を導き出す。後期(10月3月)には、それらの結果をふまえ、国内外の関係者を招聘し、シンポジウム等を開催する。報告集としては、1シンポジウム報告集、2研究成果報告集...i)サーベイ論文集(国内外の平和に関する論文を新旧問わず、その重要性から論文を選択し、掲載する)、ii)各部門の成果報告集(理論分野と実践分野にわけ研究会の成果と各部門の実践を記録する)、3アンケート・面接調査報告集(各部門で実施された調査について、質問項目と調査結果を分析し提示する)。他には、本研究メンバー全員による著作の刊行、公開講座、ホームページ上の情報公開等を考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、タルコフ教授とジープ教授に加え、ミュンスター大学のミヒャエル・クヴァンテ教授を招き、講演と討論会を開催する予定であった。しかし、クヴァンテ教授が24年度ならびに25年度は多忙のため、26年度にしてほしいという要望があり、基金の一部を25年度にまわすことになった。したがって、この額はさらに26年度に繰り越すことを予定している。25年度の予定額については現在のところ、計画通りに使用する予定である。ミュンスター大学のミヒャエル・クヴァンテ教授を招聘し、講演を予定していたが、都合により2014年度に変更したためミュンスター大学から日本までの航空運賃と日本での滞在費(宿泊費)等に使用する予定である。