hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種生物ゲノムを利用した新規iPS細胞化機構解析系の確立

また、免疫沈降法と質量分析の組み合わせにより、W20が哺乳類細胞中で細胞骨格系の蛋白質群と相互作用することを見出していたが、本年度、ChIP-seqなどの実験からβ-アクチンの下流にあるSrfという転写因子が、細胞種特異的遺伝子群を抑制することを明らかにした。これらは、W20が哺乳類細胞中で細胞骨格との相互作用を通して細胞種identityを不安定化する活性があること(Srfがβ-アクチンの下流で細胞種identityを不安定化すること)を示唆する。本研究の成果は、異種生物遺伝子産物により哺乳類細胞の研究が可能であることを示唆するものである。細胞種identity以外にも様々な細胞状態(疾患等)についての解析系につながることが期待される。低分子化合物の中には細胞内の蛋白質との相互作用を介して初期化や分化に影響を与えるものが存在する。これらは初期化や分化の分子機構の解明やそれらを促進するのに有用だが、有効果化合物を同定するためには、通常非常に多くの化合物を試す必要がある。本研究では、化合物の代わりに非哺乳類生物蛋白質を用いたスクリーニングが可能であるという概念の証明実験を行った。例として細菌ボルバキアに特異的な遺伝子を30個選び出し、それらを初期化因子と一緒に哺乳類細胞に導入した。すると8/30という高確率で初期化効率に影響を与える因子が同定された。今回の結果は異種生物遺伝子が様々な細胞状態の制御に利用できる可能性を示唆する。異種生物遺伝子を低分子化合物の代わりに用いることで、高確率なスクリーニング系を作ることができるのではないかという仮説を研究計画時に立てた。これを確かめることは本研究の目的として非常に大きなウエイトを占めると共に、初年度の研究計画の最大かつ最重要のものであった。実際、例として用いたWolbachia遺伝子の中から、狙い通りに従来のものよりも格段に高効率で「当たり」遺伝子を同定することができた。一方で、よりスクリーニングの規模を増やせるようにすることを目的として作製したゲノムワイドの発現ライブラリーは発現量が低かったせいか、現在のところうまく機能していない。そのため、個別の遺伝子での実験の遺伝子数を数十個追加した(これは当初の計画の想定、予定内である)。しかし、それらと、Wolbachia以外の異種生物例であるBifidobacteriumでのスクリーニングが完全には完了していないことから、この評価が適当であると考えられる。同定したWolbachia蛋白質と相互作用する哺乳類蛋白質を確定させるとともに、それらのうち、iPS細胞化に影響するものを同定する。また、前年度までに作製しつつも発現量が低く、うまく機能していなかったWolbachiaとBifidobacteriumのゲノムワイド発現ライブラリーによるスクリーニング条件をより詳細に検討し、使用することで、本研究で確立を目指す系の有用性をより高める(より有用度の高いことができることを例示する)。細胞生物学まずは、まだスクリーニングが完了していないWolbachia遺伝子の残りと、Bifidobacterium遺伝子について、スクリーニングを完了させる。また、iPS細胞化効率への影響が細胞種に依存するのかどうかについて、他の細胞(マウス胎児繊維芽細胞など)で確認する。
技術・職業教育における中等教育から中等後教育への接続の実態と動向

近年、産業構造や就業構造の急速な変化に伴い、産業界においては高度な能力を持つ職業人の育成が要請され、高等教育における専門教育への期待が高まりつつある中、技術・職業教育における中等教育と中等後教育との接続・連携は検討すべき今後の重要な課題である。形態は様々であるが、すでに多くの大学等の高等教育機関と高等学校の間で高大一貫教育の試みが実施され、専門教育においても専門高校と大学をはじめとする高等教育機関における連携の模索が始められつつある。しかし、これらの試みは始められたばかりであり、カリキュラムの系統化、入試の在り方、大学教育に必要とされる能力基準の策定等、解決すべき課題が山積していると言える。今後、現状での具体的な多くの課題を明らかにし、連携に向けた選抜のあり方およびカリキュラムや教育内容の改善のあり方等を探る必要があろう。一方、技術・職業教育の改革を最近の教育上の重要課題として取り上げ、すでに高大連携の動きを加速させているアメリカ合衆国をはじめとする先進諸国の動向は、今後のわが国におけるこうした取り組みの推進に当たって注目に値するものである。具体的には、技術・職業教育における高校教育とカレッジ教育を連携させたアメリカ合衆国のテックプレップ・プログラム、イギリスのスペシャリスト・スクール、ドイツ、フランスにおける職業教育の高等教育化などが挙げられる。これらの事例は、わが国における今後のキャリア教育や技術・職業教育における中等教育と中等後教育との接続・連携のあり方を探る上で参考とすべき内容を含むものであり、示唆に富んだものである。産業構造や就業構造の急速な変化に伴い、産業界において高度な能力を持った職業人の育成が要請されるとともに、高等教育への志向が高まりつつある中で、中等教育と中等後教育の連携が重要な課題となっている。このような連携は、すでに先進諸国をはじめ、我が国においても志向されつつある。そこで、本研究は、これらの連携に係わる諸外国及び我が国の事例を収集・分析し、今後の技術・職業教育における中等から中等後教育への連携・接続システム及びカリキュラムの在り方について明らかにすることを目的としている。本年度は、研究初年度でもあり、今後の研究の計画や方法論の検討などを行うとともに、文献類の収集・整理、国内及びアメリカ合衆国の予備的な事例調査、国内の研究者からの情報収集などを行った。その結果は以下の通りであった。1.我が国における高大連携はここ数年急速に各地に広がり、高校での大学教官の授業、大学での授業への高校生の参加、高大におけるカリキュラムの検討など、様々な取り組みが始められている。しかし、普通教育が主体であり、技術・職業教育の分野の事例は少なく、今後の展開が期待されるところである。2.我が国における技術・職業教育に関する連携の事例は少ないものの、農業高校と農業大学校との連携が5地域で、商業教育と看護教育がそれぞれ地域で実施されており、大学入試等の在り方に問題があるものの、積極的な連携を模索する動きが感じられた。3.諸外国でも、連携の動きは多く、アメリカのテックプレップ、オーストラリアのテイフ、イギリスのスペシャルスクール、また、ドイツ、フランスでもすでに連携を視野に入れた施策が始められており、今後の調査で詳細について明らかにできるものと思われる。4.今年度予備的な調査を行ったテックプレップは、テックプレップ教育法で法制化された技術予備教育であり、高校の最終2カ年とコミュニティーカレッジやカレッジの2カ年を連携させた職業・キャリア教育である。アメリカ全土で実施され、いくつかの問題点もあるが、全体に大きな成果を上げていることが認められた。近年、産業構造や就業構造の急速な変化にともない、産業界において高度な能力を持った職業人の育成が要請されるとともに、高等教育への志向が高まりつつある中で、中等教育と中等後教育の連携が重要な課題となっている。一部の私立大学の工業系においては、すでに高大一貫教育の試みが実施されるなど、大学をはじめとする高等教育機関における連携の模索が始められつつある。また、先進諸国においても同様な動向が報告されている。こうした技術・職業教育における中等教育から中等後教育への接続の実態を把握し、接続を視野に入れたカリキュラムの開発のための基礎資料を得るのが本研究の目的である。

研究初年度は、主にこれまでの関連した研究報告などの分析や研究方法などについて検討したが、昨年度は、外国調査を実施し、関連する内容について聞き取り調査を行うとともに、資料の収集を行った。また、国内については初年度か引き続き、農業高校と農業大学校の連携事業、商業高校や工業高校での取り組みの実態等について調査するとともに、職業系の高校に対するアンケート調査を行った。これらの外国調査及び国内調査の結果は、現在分析中であり、今年度末に報告書としてまとめる予定であるが、これまで得られた知見について主なものを下記に紹介したい。1.国内の各地で高校と大学との連携事業は急速な広がりを見せ、職業系の高校においても、大学等との連携事業を推進する学校が徐々に増えつつあるが、どのような内容の連携を図るかが今後の課題である。2.農業高校と農業大学校との連携事業については、ほぼ全国的な規模で連携が始められ、今後の展開が期待されるところである。3.諸外国の例では、アメリカのテックプレップ事業が先んじており、極めて効果を上げている。その一部については、中間報告書として刊行する予定である。近年、産業構造や就業構造の急速な変化に伴い、産業界においては高度な能力を持つ職業人の育成が要請され、高等教育における専門教育への期待が高まりつつある中、技術・職業教育における中等教育と中等後教育との接続・連携は検討すべき今後の重要な課題である。形態は様々であるが、すでに多くの大学等の高等教育機関と高等学校の間で高大一貫教育の試みが実施され、専門教育においても専門高校と大学をはじめとする高等教育機関における連携の模索が始められつつある。しかし、これらの試みは始められたばかりであり、カリキュラムの系統化、入試の在り方、大学教育に必要とされる能力基準の策定等、解決すべき課題が山積していると言える。今後、現状での具体的な多くの課題を明らかにし、連携に向けた選抜のあり方およびカリキュラムや教育内容の改善のあり方等を探る必要があろう。一方、技術・職業教育の改革を最近の教育上の重要課題として取り上げ、すでに高大連携の動きを加速させているアメリカ合衆国をはじめとする先進諸国の動向は、今後のわが国におけるこうした取り組みの推進に当たって注目に値するものである。具体的には、技術・職業教育における高校教育とカレッジ教育を連携させたアメリカ合衆国のテックプレップ・プログラム、イギリスのスペシャリスト・スクール、ドイツ、フランスにおける職業教育の高等教育化などが挙げられる。これらの事例は、わが国における今後のキャリア教育や技術・職業教育における中等教育と中等後教育との接続・連携のあり方を探る上で参考とすべき内容を含むものであり、示唆に富んだものである。
ミクロデータを利用しての生産性と直接投資の分析-東・東南アジアを中心として

製造業ミクロデータを現地統計局より入手し、インドネシア、台湾、タイについて生産性向上のメカニズム、ならびに、直接投資の役割を実証的に探った。以下、その研究成果の要約である。(1)インドネシアインドネシアの生産性向上のメカニズムは、既存工場の生産性向上というよりも生産性が高い工場の市場シェアの拡大、ならびに、高い生産性を誇る工場の参入または低い生産性工場の撤退によるものであることがわかった。つまり、生産性向上には新規企業の参入や既存企業の撤退を行いやすくする政策が不可欠である。一方、外資企業の生産性向上への貢献であるが、いくつかの産業を除いては大きくはなかった。インドネシアのような大国では地場系企業の育成も欠かせない。(2)台湾、タイインドネシアと同程度な詳細なデータの入手は台湾とタイでは困難であったが、分析に必要な最小限の変数を含んだ製造業のミクロデータの入手が可能であったため、直接投資が生産性向上にどのような貢献をもたらし得るかにしまって研究を行った。台湾については外資系企業の経済発展への貢献度がきわめて大きい。しかしながら、その貢献方法は時代によって変化している。初期の頃は、雇用創出や輸出拡大への貢献が主であったが、近年では、R&D投資を通じた生産性向上へと変化している。タイにおいても外資系企業の生産性向上への貢献が著しいが、同企業はバンコク周辺に集積しており、タイの地域間格差をさらに助長する傾向がある。今後のタイ政府の地域政策に重要な政策的インプリケーションが得られた。上記に加え、市場経済化を目指しているベトナムについても、電子・電機産業にしまって外資系企業の生産性向上を含めた経済発展への貢献度を探った。民間企業が未熟かつ国営企業が非効率なベトナムでは、外資系企業が成長のエンジンそのものであることが明らかとなった。ベトナムにおける投資環境の整備が急がれる。平成13年度は、ミクロデータが比較的整備されているインドネシアを取り上げて、製造業の生産性上昇のメカニズムとそのプロセスにおける直接投資の役割を探った。具体的には、1.分析に使用できる事業所だけを取り出すためのデータ整備。2.事業所を国際産業分類に従って区分けを行い、さらに、それぞれの産業において、新規企業、撤退企業、以前から存在し市場に残っている企業に分類し、それら事業所の個々の生産性レベルを計測した。計測は、90年から95年まで行った。3.その後、それぞれの産業の生産性が具体的にどのような要因によって上昇したか、そのメカニズムを探った。4.最後に、それぞれの産業の新規企業、撤退企業、既存企業をさらに資本所有別に分類し、理論が示唆するように、直接投資は投資先国の産業の生産性向上に貢献しているか、しているとすれば、具体的にどのようなメカニズムで、どの程度の貢献が実際あるのかについて検討を加えた。平成13年度まで所有していたインドネシア製造業のミクロデータが不十分であることがわかり、同国統計局より完全なミクロデータを購入し再度分析を行った。結論は、インドネシアの生産性向上のメカニズムは、既存工場の生産性向上というよりも生産性が高い工場の市場シェアの拡大、ならびに、高い生産性を誇る工場の参入または低い生産性工場の撤退によるものであることがわかった。つまり、生産性向上には、新規企業の参入や既存企業の撤退を行いやすくする政策が不可欠であるという結果がでた。一方、外資系企業の生産性向上への貢献であるが、いくつかの産業を除いては大きくはないという結果が得られた。残念ながらインドネシアと同程度な、詳細なデータの入手は他国では困難であった。

しかし、台湾とタイにおいては分析に必要な最小限の変数を含んだ製造業のミクロデータの入手が可能であったので、直接投資が生産性向上にどのような貢献をもたらし得るかにしぼって研究を行った。台湾については、外資系企業の経済発展への貢献度がきわめて大きい。しかしながら、その貢献方法は時代によって変化している。初期の頃は、雇用創出や輸出拡大への貢献が主であったが、近年では、R&D投資を通じた生産性向上へと変化している。タイにおいても外資系企業の生産性向上への貢献が著しいが、同企業はバンコク周辺に集積しており、タイの地域間格差をさらに助長する傾向がある。今後のタイ政府の地域政策に重要な政策的インプリケーションが得られた。市場経済化を目指しているベトナムについても、電子・電機産業にしぼって外資系企業の生産性向上を含めた経済発展への貢献度を探った。民間企業が未熟かつ国営企業が非効率なベトナムでは、外資系企業が成長のエンジンそのものであることが明らかとなった。ベトナムにおける投資環境の整備が急がれる。
二階算術におけるゲームの決定性

本研究は、交付申請書の3.これからの研究計画(3)研究の特色・独創的な点の3にも記載したように、「未だ明らかになっていない二階算術Z_2の非可述的部分体系の構造を調べること」を目的としている。非可述的部分体系の構造の研究の大きな有用性は、実数の性質などを調べることに適した強さを持っているということである。まず交付申請書4.研究業績(1)学術雑誌等に発表した論文、著書の国際会議論文2)Infinite Games and Transfinite Recursion of Multiple Inductive Definitionsは高い評価を受け、会議の主催者側より本研究分野では最も権威ある国際誌Annals of Pure and Applied Logicの特別号への再投稿の要請を受けた。そのため、いくつかの未発表の結果とより詳細な証明を付して、現在投稿中である。この論文を執筆するにあたり、これまでのいくつかの先行研究の結果に対して、より統一的な証明を与えることができた。このことで、非可述的部分体系の公理系である帰納的定義とそのバリエーションの持つ複雑な構造が、対応するクラスに関するゲーム決定性によってどのように特徴付けを与えることができるのかがより明確となった。また、平成25年度は、ゲームの決定性が存在を保証する実数の性質を調べること目的として、ベール空間上ではなく、無限木上でプレーされるゲームの決定性の研究を開始した。ある程度複雑なクラスに関するゲームの決定性(例えば、Σ^0_2決定性など)は、帰納的定義を用いなければ特徴付けを与えることはできない。しかし、それらの構造を精査する中で、Σ^0_2ゲームの中には、より単純な公理系で特徴付けを与える事ができるものを含むという知見を得た。これは、受け入れ教員である田中一之教授の助言により得た知見である。本研究の目的は大きな研究に発展する可能性を持つと考えており、北陸先端科学技術大学院大学の根元多佳子氏らとも協力し発展させていく予定である。(抄録なし)本研究は、交付申請書の3.これからの研究計画(3)研究の特色・独創的な点の3にも記載したように、「未だ明らかになっていない二階算術Z_2の非可述的部分体系の構造を調べること」を目的としている。(抄録なし)
表面超高速過程の量子ダイナミクスとその制御

光誘起表面超高速過程の量子ダイナミクス:金属および半導体表面で光励起された電子の吸着分子への電子移動は非局所的状態から吸着分子への局在化過程であるため、量子力学的開放系を取り扱わなければならない。そこで密度汎関数法(DFT)を基礎とした時間非依存のNEGF法による電子移動と反応確率のフォトンエネルギー依存性を第一原理的に求める手法を開発した。(1)金属については一電子近似が良い近似である、(2)金属部分の光応答によるキャリア生成とトンネル過程は分離できると仮定し、光脱離の反応確率を定式化した。具体的にAg(110)表面からの酸素分子の光誘起脱離過程について応用し、反応確率がフォトンに依存性するという実験結果を再現することに成功した。単量体での同様な計算との比較から光活性種は二量体であることが確認された。表面超高速過程としての表面吸着分子のコンダクタンス:単一分子電気伝導の詳細な電子輸送・移動機構についての知見を得るためには、単純なモデル計算ではなく、表面の寄与を正しく含んだ現実的なコンタクト領域に対する電子輸送過程での第一原理計算が必要である。そこでNEGF法とハートレー・フォック法との組み合わせによる非経験的かつセルフ・コンシステントな方法論を開発した。また密度汎関数法と組み合わせ、(1)埋め込みポテンシャルの導入による散乱領域のサイズダウン、(2)分子軌道を基底としたグリーン関数の摂動展開によるSCF計算、(3)分子軌道基底の、不活性軌道、活性軌道、空軌道への分割、等によりグリーン関数行列の大幅なサイズダウンとSCF計算の高速化を実現し、大規模な分子系への応用を可能とした。そこで本研究では密度汎関数法(DFT)を基礎とした時間非依存の非平衡グリーン関数法(NEGF)による電子移動と反応確率のフォトンエネルギー依存性を第一原理的に求めることを目的とした。NEGF法から、"小なり"グリーン関数は、コーン・シャムハミルトニアンから得られる遅延、先進グリーン関数と、基盤表面との相互作用、散乱領域における電子相関、非断熱相互作用を含む"小なり"自己エネルギーで与えられる。表面超速過としての護子のコンダクタンス:分子エレクトロニクスに関連して、分子コンダクタンスの実験的、理論的研究が盛んに行われている。本研究では単一有機分子が半無限系の電極にはさまれた系のコンダクタンスについてグリーン関数法に基づいた計算手法の開発を行った。まず電極による自己エネルギーを摂動と考え、摂動論により一次のエネルギー補正を含む近似的グリーン関数を導出した。この近似グルーン関数の導入により、分子コンダクタンスの本質的特徴、すなわち、もし単一有機分子の分子軌道間のエネルギー差が大きな場合、電子は単一の分子軌道を通過すること、またその分子軌道の軌道エネルギーは半無限系の電極の影響でシフトし、虚部を持つこと、を示すことができた。光誘起表面高速過程の量子ダイナミクス:金属表面上でのNO分子は表面光化学のプロトタイプであり、また不均一触媒といった応用面での重要性からも、詳細な分光学的実験が積極的になれさている。最近kiddらはAg(111)表面でのNOの光脱離が間接励起であることを示し、また脱離確率の解析から光活性種は二量体で、2つの共鳴準位の存在を提唱した。

しかしKiddらの提唱する共鳴準位のうち高いほうに相当するものは実験的にも確認されておらず、また観測された安定相に対応する二量体吸着構造の詳細な理論計算はなされていない。そこで吸着二量体の構造を明らかにするため、最も安定なδ相に着目しスラブモデルで構造を最適化した。計算は交換相関関数としてPBEを採用し、DFTで行った。基低関数はDZPレベルを用いた。また得られた吸着構造をもとに、二量体から幾つかのkohn-Sham軌道を共鳴準位候補として採用し、NEGF-DFT法で反応確率を光振動数の関数として計算した。さらに比較として光学活性種を単量体として仮定した場合の計算もあわせて行い、それぞれ実験結果と比較した。表面超高速過程としての表面吸着分子のコンダクタンス:近年、分子の電気伝導に関する研究が理論、実験両面から注目を集めている。分子中をどのように電気が流れるかについての理解は、分子を基盤としたエレクトロニクスを実現する上で欠かすことができない。そこでグリーン関数および非平衡グリーン関数(NEGF)とab-initioな量子化学計算を組みあわせることによって研究を行った。Benzen-dithiolに対し透過係数ならびに電流電圧特性、さらにNEGF-based Muliken電荷を計算した。非平衡グリーン関数を用いることによって分子から電極への電荷移動を記述することができ、この電荷移動が電流電圧特性に重要な影響を与えることがわかった。光誘起表面超高速過程の量子ダイナミクス金属および半導体表面で光励起された電子の吸着分子への電子移動は非局所的状態から吸着分子への局在化過程であるため、量子力学的開放系を取り扱わなければならない。そこで密度汎関数法を基礎とした時間非依存のNEGF法による電子移動と反応確率のフォトンエネルギー依存性を第一原理的に求める手法を開発した。(1)金属については一電子近似が良い近似である、(2)金属部分の光応答によるキャリア生成とトンネル過程は分離できると仮定し、光脱離の反応確率を定式化した。具体的にAg(110)表面からの酸素分子の光誘起脱離過程について応用し、反応確率がフォトンに依存性するという実験結果を再現することに成功した。またAg(111)表面からのNO分子の光誘起脱離過程について応用し、二量体吸着構造に対する光脱離反応確率の振動数依存性を実験と比較した。単量体での同様な計算との比較から光活性種は二量体であることが確認された。表面超高速過程としての表面吸着分子のコンダクタンス単一分子電気伝導の詳細な電子輸送・移動機構についての知見を得るためには、単純なモデル計算ではなく、表面の寄与を正しく含んだ現実的なコンタクト領域に対する電子輸送過程での第一原理計算が必要である。そこでNEGF法とハートレー・フォック法との組み合わせによる非経験的かつセルフ・コンシステントな方法論を開発した。さらに電子相関を含むMP2法との組み合わせ、金属電極に挟まった分子に働くHellmann-Feynman力の解析する方法論へ発展させた。また密度汎関数法と組み合わせ、(1)埋め込みポテンシャルの導入による散乱領域のサイズダウン、
リーダビリティ式自動生成による最適コンテンツ提示型語学学習Eラーニングソフト開発

本研究を遂行することにより,語学学習者に対し,その一人ひとりの持つ語学レベルに応じて適切な語学学習用コンテンツ(テキスト)をアダプティブに提供するための仕組みを理論的に考え, eラーニング用途にWebアプリケーションとして実装することに成功した.プロトタイプを開発していたシステムに対し,さらにそのリーダビリティ式開発環境(日本語,英語とも)を多機能にアップグレードすることも実現した.220名を超える学生に対して実験を行い,それによって得られたデータの基礎的な分析を行った.本研究を遂行することにより,語学学習者に対し,その一人ひとりの持つ語学レベルに応じて適切な語学学習用コンテンツ(テキスト)をアダプティブに提供するための仕組みを理論的に考え, eラーニング用途にWebアプリケーションとして実装することに成功した.プロトタイプを開発していたシステムに対し,さらにそのリーダビリティ式開発環境(日本語,英語とも)を多機能にアップグレードすることも実現した.220名を超える学生に対して実験を行い,それによって得られたデータの基礎的な分析を行った.本研究の目的は,語学学習者に対し,その一人ひとりの持つ語学レベルに応じて適切な語学学習用コンテンツ(テキスト)をアダプティブに提供するための仕組みを理論的に考え,Eラーニング用途にWebアプリケーションとして実装することである,平成21年度は「テスティング領域から項目応答理論の適用を考案」の観点から静岡産業大学情報学部法月健准教授,「実験デザインの構築」の観点から大韓民国大真大学教養学部長谷川由美教授に研究協力を仰ぎ,日本語リーダビリティ式構築実験に専念した上で,以下を討議した:・リーダビリティ式として肝要と思われるパラメータの選定・実験の実施に必要な各種ドキュメントの作成・作問(日本語テキストならびに対応する問題の作成,Q & Aやアンケートなど)・リーダビリティ式開発環境構築なお,初年度は被験者が正しくリーダビリティ式を作成し,確実に(式作成後)適切なテキスト検索を行える環境構築を第一義に置くため,テキストはあらかじめこちらで用意することとする.具体的に申請者が着想したのは,既に世界中で開発されている「文書の可読性」を表す従来のリーダビリティ公式を,公式としてではなく,個々の学習者が能動的あるいは自動的に算出するリーダビリティ式として再定義し,その式によって導かれるリーダビリティレベル(実数値)を元に,学習者が指定したレベル値のコンテンツをインターネット上で自動検索させるプログラムを開発することである.それを念頭に置き,学会誌投稿や発表を行った.結果,当初の予定を上回る,論文1件,国際学会発表1件,国内学会発表2件を行った.本研究の目的は,語学学習者に対し,その一人ひとりの持つ語学レベルに応じて適切な語学学習用コンテンツ(テキスト)をアダプティブに提供するための仕組みを理論的に考え,Eラーニング用途にWebアプリケーションとして実装することである.平成22年度は「Webアプリケーションの開発ならびに本格運用」の観点から滋賀県立大学国際教育センター長谷川由美准教授,「ロジスティックス回帰分析の理論構築」の観点から立命館大学文学部田中省作准教授に研究協力を仰ぎ,日本語/英語リーダビリティ式構築実験に専念し,また以下を討議した:・リーダビリティ式開発環境構築(多言語化)・実験の実施に必要な各種ドキュメントの作成・作問・ロジスティックス理論の適用日本語リーダビリティ式開発環境だけでなく,既に基本的な開発の済んでいる英語リーダビリティ式開発環境をさらにブラッシュアップして実装し,双方の実験を独立して行った.なお,初年度は被験者が正しくリーダビリティ式を作成し,確実に(式作成後)適切なテキスト検索を行える環境構築を第一義に置くため,テキストはあらかじめこちらで用意したが,本年度は外部ニュースサイトからクローリング技術を駆使して自動取得を行った.また,コンテンツのジャンル自動分類ならびに各ジャンル別リーダビリティ式構築を行った上で,実験やアンケートを行い,その結果を踏まえ,データの分析を中心に,学会誌投稿や発表を行った.結果,論文2件,国際学会発表1件を行った.本研究の目的は,語学学習者に対し,その一人ひとりの持つ語学レベルに応じて適切な語学学習用コンテンツ(テキスト)をアダプティブに提供するための仕組みを理論的に考え,Eラーニング用途にWebアプリケーションとして実装することである.最終年度の平成23年度は前年度までに開発していたシステムに対し,さらにそのリーダビリティ式開発環境(日本語,英語とも)を多機能にアップグレードすることに成功した.本研究の最終目標は学習者にネット上の適切な語学コンテンツを提供するための検索ツールを作成することであり,本プログラムをさらに拡張し,次のような仕様・手順を満たすプログラムを作り上げた:A.学習者は自分の日本語力に応じた,リーダビリティ値を入力B.リーダビリティ値がその近辺となるような日本語コンテンツをネットから検索C.学習したコンテンツをデータベース化し,それ以降の被験者の語学力を予測さらに,リーディングを行うコンテンツのジャンルについても考察し,各学習者に対し,ジャンル毎のリーダビリティ式を生成する機構を整えた.また,学習者の学習意欲を継続させるため,アノテーション(注釈)機能を新たに追加し,学習者が不得意な単語や文についてタグ付けが行えるようにした.滋賀県立大学において220名を超える学生に対して実験を行い,それによって得られたデータの基礎的な分析を行った.上記のプログラム開発群は研究代表者が統括して行った.リーダビリティ公式の微調整や,テスティングに伴う理論的考察を与える部分は研究協力者の助けを借りた.
乳幼児の夜泣きに対する家続支援プログラムの開発

研究目的:タッチケアを受けた乳児の概日リズムの形成時期と夜泣きとの関連、および概日リズムの形成に影響を与える環境要因を明らかにすることを研究目的とした。研究方法:2-6ヵ月の乳児11名にタッチケアを1回15分程度週2回以上行い、乳児10名の出生後から生後6ヵ月頃までの睡眠時間を記載した日誌を用いて睡眠覚醒リズムを解析した。睡眠覚醒リズムの解析は、睡眠と覚醒を30分刻みにコード入力した睡眠表からDouble plot図を作成し、10日毎にリズム周期を解析し、視覚的に睡眠覚醒リズムが24時間周期へ同調する時期を概日リズム形成時期とした。その際、カイ二乗ピリオドグラムを用いリズム周期の解析を併用した。また、生後2か月の乳児1名の体動頻度をアクティグラフにより測定した。結果・考察:乳児10名の概日リズムの形成時期は生後21週1日(±5週1日)であり、生後6ヵ月までに夜泣きの発生はなかった。第1子の概日リズム形成時期は第2-3子よりも5週4日早く、概日リズムの形成には同胞の有無が関連すると考えられる。また、夏期と冬季の長期休暇中に乳児の睡眠覚醒リズムが乱れており、親の生活リズムが影響を与えた可能性がある。これらから、乳児の概日リズム形成には、タッチケアよりも環境要因が影響を与えている可能性のあることが示唆された。アクティグラフを用いて生後9-12週の乳児の体動頻度を測定した結果、24時間の体動加速指数(AI)は+の活動範囲にあること、ポラー・アクティグラムの視覚的判別では、10週0日までは約2-3時間毎に睡眠と覚醒を繰り返し昼夜の識別がないウルトラディアン・リズムだが、その後24時間中4-5サイクルにわたり睡眠と覚醒が交互に出現した後、10週5日に概日リズムが形成されていた。これは、ウルトラディアン・リズムから概日リズムの形成過程に移行期のようなリズムのあることが示唆された。1.研究目的:(1)睡眠習慣および生活習慣の現状を把握する。(2)夜泣きの現状と夜泣きに伴い家族がどのような困難を感じているかを明らかにする。2.研究方法:(1)については、「睡眠習慣および生活習慣質問紙」を用いて調査を行った。睡眠習慣は、子どもの夜間の睡眠状況、朝のめざめ、昼寝、睡眠環境、夜泣きについて、生活習慣は、朝食摂取、入浴時間、人見知り、屋外遊び、活動的な遊び等を調査した。(2)については、(1)の実態調査から夜泣きのケースを抽出し面接調査を行った。3.結果:(1)乳幼児(平均年齢15ヵ月)をもつ母親45名を対象に調査した結果、乳児期に夜間まとまった睡眠がとれるようになった時期は5.69(±5.24)ヵ月であり、やや遅い傾向がある。乳幼児の入眠時間は21.38(±0.90)、起床時間は7.37(±0.94)であり、入眠、起床共に遅い傾向がある。夜間に子どもが啼いたことがあるのは30名(66.70%)と多く、その時期は6.88(±5.88)ヵ月であり、身体的活動量が増す時期と近接していた。(2)次に、夜泣きにより家族が困難を感じた母親4名に面接を実施した。夜泣きは深夜寝静まった頃に突然生じ、断続的に数時間の啼泣が続くこと、なだめても啼き止まないこと等があるにもかかわらず、起床後はすっきりしていること、数ヶ月から一年にも及び長期に続いており、母親が強い困難を感じていた等の共通点があった。これらの実態調査をふまえ、平成16年度の取り組みは、生活リズムと夜泣きを測定する尺度を開発し標準化すること、および夜泣き予防方法として、乳幼児の睡眠習慣と生活リズムの形成に対するケア方法を開発する。1.研究目的:平成15年度の研究結果から、乳幼児の夜泣きは生後6ヵ月頃に多いこと、その要因として生後4ヵ月頃に形成される概日リズムの関連が示唆された。平成16年度の研究目的は、乳児の概日リズムの形成時期および概日リズムの形成に影響を与える環境要因を特定すること、および概日リズムの形成時期と夜泣きとの関連を特定することとした。2.研究方法:対象は乳児11名である。用いたデータは、出生後から生後6ヵ月頃までの乳児10名の睡眠時間を記載した日誌、その他1名は生後4-5ヵ月間の夜間の体動頻度を体動センサー、アクティグラフにより測定した。分析方法は、育児日誌から睡眠と覚醒を30分刻みにコード入力した睡眠表を作成した。判定はDouble plot図を作成し、10日毎にリズム周期を解析し、視覚的に睡眠覚醒リズムが24時間周期へ同調する時期とした。また、カイ二乗ピリオドグラムを用いたリズム周期の解析を併用した。アクティグラフは1分毎の体動を測定し、夜間の睡眠覚醒リズムを解析した。3.結果:健康な乳児の概日リズムは、生後16週0日(±7週4日)に形成されていた。第1子の概日リズム形成時期は、第2-3子よりも5週5日早かった。これは、第1子の養育は乳児に合わせた生活リズムを作りやすいが、幼いきょうだいがいる第2子以上の場合は、乳児のリズムに合わせた生活リズムを作りづらく、概日リズムの形成にはきょうだい数が関連すると考えられる。

また、1月、8月の長期休暇中に乳児の睡眠覚醒リズムが乱れており、親の生活リズムが影響を与えた可能性がある。生後6ヵ月までに夜泣きの発生は1人のみ認められたが、概日リズムの形成時期と夜泣きとの関連は明確にはならなかった。アクティグラフによる4-5ヵ月の乳児の夜間の体動は、体動加速指数(AI)は低いが視覚的に細かな体動が多く、レム睡眠が多く占めることが示唆された。研究目的:タッチケアを受けた乳児の概日リズムの形成時期と夜泣きとの関連、および概日リズムの形成に影響を与える環境要因を明らかにすることを研究目的とした。研究方法:2-6ヵ月の乳児11名にタッチケアを1回15分程度週2回以上行い、乳児10名の出生後から生後6ヵ月頃までの睡眠時間を記載した日誌を用いて睡眠覚醒リズムを解析した。睡眠覚醒リズムの解析は、睡眠と覚醒を30分刻みにコード入力した睡眠表からDouble plot図を作成し、10日毎にリズム周期を解析し、視覚的に睡眠覚醒リズムが24時間周期へ同調する時期を概日リズム形成時期とした。その際、カイ二乗ピリオドグラムを用いリズム周期の解析を併用した。また、生後2か月の乳児1名の体動頻度をアクティグラフにより測定した。結果・考察:乳児10名の概日リズムの形成時期は生後21週1日(±5週1日)であり、生後6ヵ月までに夜泣きの発生はなかった。第1子の概日リズム形成時期は第2-3子よりも5週4日早く、概日リズムの形成には同胞の有無が関連すると考えられる。また、夏期と冬季の長期休暇中に乳児の睡眠覚醒リズムが乱れており、親の生活リズムが影響を与えた可能性がある。これらから、乳児の概日リズム形成には、タッチケアよりも環境要因が影響を与えている可能性のあることが示唆された。アクティグラフを用いて生後9-12週の乳児の体動頻度を測定した結果、24時間の体動加速指数(AI)は+の活動範囲にあること、ポラー・アクティグラムの視覚的判別では、10週0日までは約2-3時間毎に睡眠と覚醒を繰り返し昼夜の識別がないウルトラディアン・リズムだが、その後24時間中4-5サイクルにわたり睡眠と覚醒が交互に出現した後、10週5日に概日リズムが形成されていた。これは、ウルトラディアン・リズムから概日リズムの形成過程に移行期のようなリズムのあることが示唆された。
シクリトール誘導体を不斉源として用いる不斉合成反応の開発

光学活性なシクリトール誘導体であるL-クェブラキトールを不斉源として用いて、種々のアミノアルコールを合成した。このアミノアルコールを不斉配位子としてジエチル亜鉛を用いたアルデヒドの不斉アルキル化反応を検討した。2級アミンを有するアミノアルコールを不斉配位子として用い、ベンズアルデヒドにジエチル亜鉛を作用させると高いエナンチオ選択性でベンズアルデヒドのエチル化反応が進行し、(S)体の光学活性アルコールを得ることが出来た。興味あることに1級アミンを有するアミノアルコールを不斉配位子として用いるとエナンチオ面選択性が逆転し、(R)体のアルコールが優先的に得られることを見い出した。本研究により、1種類の不斉源より出発して置換基を変化させることにより(R)、(S)両方の対掌体を光学純度よく作り分けることが出来ることを見い出した。また、1級アミンを有するアミノアルコールを不斉配位子として用いたジエチル亜鉛によるエチル化反応の中では、最も高い不斉収率を発現した。また、本研究費により購入したコンピューターを用いて、分子力場計算等を行い、反応の選択性に及ぼす遷移状態についての考察を行った。不斉源として多くの光学活性に化合物が注目され用いられてきているが、本研究は光学活性なシクリトールを用いた初めてのエナンチオ選択性不斉合成反応であり、シクリトール誘導体のキラル素子としての有用性を新規に見い出したものと考えられる。
前立腺癌に対するハイドロゲルスペーサー併用定位放射線治療

前立腺癌に対する放射線治療では、前立腺と隣接する直腸の有害事象が問題となる。本研究では、直腸と前立腺の間に挿入し直腸の有害事象を減少させるハイドロゲルスペーサーを併用した定位放射線治療を第2相臨床試験として施行した。日本においてハイドロゲルスペーサーを使用したのは本研究が初めてであり、日本人においても安全に挿入が可能であることが明らかとなった。定位放射線治療にハイドロゲルスペーサーを用いた報告は少なく、今後フォローアップを続け、定位放射線治療におけるスペーサーの有効性を明らかにしていく。前立腺癌に対する根治的治療の体幹部定位放射線治療(stereotactic body radiotherapy: SBRT)は1回の照射線量を増やし、短期間での治療を可能にする高精度放射線治療である。良好な治療成績が報告されている一方で、1回線量増加による隣接臓器の有害事象が懸念される。本研究では、直腸と前立腺の間に挿入し、物理的に距離を離すことにより直腸の被ばくを低減できるハイドロゲルスペーサーを併用したSBRTを行い、その有効性と安全性を明らかにすることを目的とする。日本ではハイドロゲルスペーサーは使用されたことがなく、本研究が初めての使用となる。今後、より安全で効果的な放射線治療の手段として普及が期待され、本研究の意義は大きいと考えられる。本年度は、事前準備としてこれまでの当院で施行されたスペーサーを用いないSBRT症例を元に、適切なマージン設定と線量制約を決定した。単群非盲検化前向き第II相試験、目標症例数25例として、研究実施計画書を作成し、当院の倫理委員会の承認を得た。スペーサー製造販売会社から臨床研究目的で、医療機器であるハイドロゲルスペーサーの薬監照明を取得し、スペーサーを輸入購入した。2016年2月から実際に症例登録を開始し、年度終了時点で10例の症例登録を得た。実際のスペーサー挿入は2017年度4月に1例目を予定している。挿入前には、製造販売会社の技術指導員から、手技の講習を受け、初期の挿入時には技術指導員立ち合いのもと、手技を行う。また、2017年4月に当院のこれまでの前立腺癌SBRT症例について、急性期有害事象を中心とした報告を、日本放射線学会で口演発表する。研究実施計画書の作成まで順調進み、倫理委員会が開催が月1回のため、倫理委員会が開かれるまでに日数を要したが、1回の審査で滞りなく承認を得た。倫理員会の承認後、医療機器を輸入するための薬監証明取得や、海外送金を伴う医療機器購入の手続きに、当初予定したよりも時間を要した。患者登録は順調に進行し、登録開始後1か月で10例の症例登録を得た。症例登録は、実際予想していたよりも速いスピードで進んでいる。年度内にスペーサーの挿入手技まで施行予定ではあったが、技術指導員のスケジュールもあり、手技は2017年度に入ってから、行うこととなった。実際の多少、予定よりも実行が前後する部分もあったが、おおむね予定通りに進行しており、このままのペースで良好な症例登録が得られれば、当初の計画以上に進展する見込みが高い。昨年度は、当院の倫理委員会の承認を得て、2016年2月から実際に症例登録を開始し、昨年年度終了時点で10例の症例登録を得た。本年度4月から実際のスペーサー挿入手技を開始し、今年度終了時点で28例にスペーサー挿入を行い、定位放射線治療を行った。現在放射線治療中の1例を除く27例のフォローアップを行い、評価項目である副作用やQOL,治療効果の指標であるPSAの値等のデータ集積を行っている。倫理審査の承認を得て予定していた25例から40例に症例数を増加して研究を継続している。また、本研究に関わる当院の前立腺癌SBRT症例について治療結果についての報告を、2017年4月に日本放射線学会で口演発表、2017年11月に日本放射線腫瘍学会で口演発表を行った。2018年4月にはヨーロッパ放射線腫瘍学会において、前立腺癌VMAT症例の治療成績について発表予定である。

2017年度4月には、技術指導員の講習を受けた後、全10例のスペーサー挿入手技を予定している。問題となるような事象が起こらないことを注意深く観察しながら、症例登録を引き続き進め、治療とその後の経過観察を行う。また今後、2017年9月に開かれるアメリカ放射線腫瘍学会(ASTRO)、11月に開かれる日本放射線腫瘍学会(JASTRO)に、本研究に関連する研究についての演題を登録する予定である。症例登録が終了し全例十分な観察期間経過後、即座にPrimary endointである急性期消化管有害事象とSecondary endpointである線量分布の改善について解析を行い、ハイドロゲルスペーサーの有効性と安全性について検討する。そこで明らかとなった結果は、学会発表、論文といった形式で世間に公表する。29年度が最終年度であるため、記入しない。放射線治療29年度が最終年度であるため、記入しない。
日本の絵画に見られる建築空間の表現方法に関する図形科学的研究

12世紀から15世紀にかけて多くの絵巻物が作成されている。そこでは、建築空間が正面は矩形、側面、水平面は平行四辺形の形で表現されたり、3つの面が平行四辺形で表現されたりしている。前者の描き方は、図形科学における平行投象の中の斜投象、特にカヴァリエ投象に似た描き方である。この研究においては、その点に着目し、水平面上に想定される正方形が、直立した画面にどのような図形(平行四辺形)で描かれるかについて、図形科学の観点から作者の視線方向を探り、建築空間を絵画表現する際の特徴を探った。これまでに物語絵巻、経説絵巻、説話絵巻、縁起絵巻に分類される42作品を分析した。ただし、縁起絵巻に分類される13作品については、視線方向に関する分析は行っていない。今回の分析の結果、次の特徴を指摘できる。縁起絵巻を含めた42作品の構図について、1.右斜線図65.5%、左斜線図22.7%、両斜線図11.1%、交差斜線図0.6%。2.吹抜屋台は場面数に対し25.9%、その中で物語絵巻が47.2%、縁起絵巻34.1%。縁起絵巻を含めた42作品の斜線角度について、3.時代が下るに従って、僅かではあるが小さな値への傾向が見られる。4.両斜線図の角度の方が、片斜線図より小さな角度を取る。5.物語絵巻の斜線の平均角度はα、βともに経説、縁起絵巻より大きな値をとる。6.縁起絵巻においては角度の取り方のばらつきが大きい。縁起絵巻を除く29作品の視線方向について、7.右、左斜線図とも、経説絵巻は小さな俯角で、より90°に近い方位角で描かれている。8.両斜線図は、物語絵巻は高い位置から、画面にほぼ90°の向きに、経説絵巻は低い位置、様々な方位角から描かれている。9.13世紀前半はばらつきが大きいものの、低い位置で、90°に近い方位角から描かれている。平安時代末期から鎌倉時代初頭頃製作の「華厳五十五所絵巻」(東大寺、藤田美術館、上野家、旧友田家、東京国立博物館に所蔵。)について、続日本の絵巻(中央公論社刊)から平行投象的手法によって描かれたデータを採取し、三次元建築空間の表現を斜線角度により分類・整理・分析し、次の結論を得た。1.構図について概観すると屋外の情景が多数を占め、吹抜屋台の場面はない。また人物の表現は引目鉤鼻の手法を用いず、豊かに表情を描いている。2.全55景の中で33景に描かれる矩形が想定される建築物・調度50の内49について、斜線によって表現される空間表現を分類すると、右斜線図25(51.0%)、左斜線図10(20.4%)、両斜線図11(22.4%)、透視図的図3(6.1%)。片斜線図の割合が多く(71.4%)、その中で、右斜線図の割合が多い(71.4%)。3.上述49標本の角度について、右斜線図の角度平均43.5°。左斜線図の角度平均41.7°。両斜線図において、左斜線の平均角度28.7°。右斜線の平均角度15.0°。

また、平行に描かれるべき線の角度の分散が大きい。4.上述49の内、正方形が想定できる標本について視線方向の角度を計算する。右斜線図7。左斜線図4。平均は方位角20.2°。俯角19.7°。両斜線図において、右斜線からの方位角45°以内のもの9。左斜線からの方位角45°以内のもの2。平均は方位角29.6°。俯角20.2゚。片斜線図の俯角の範囲(14.8°24.6°)は、両斜線図の範囲(11.5°28.2°)より狭く、視線の方向が安定している。(*実施計画で使用した力ヴァリエ投象、ミリタリ投象、軸測投象等の用語について、自然科学的な表現が必ずしも適切でないとの判断から片斜線図、両斜線図等と読み替え、分類することとした。)昨年度報告した「華厳五十五所絵巻」と同じ経説絵巻に分類される、主として鎌倉時代の「a法華経絵巻」、「b餓鬼草紙絵巻」、「c地獄草紙絵巻」、「d病草紙絵巻」、「e九相詩絵巻」について『日本の絵巻』、『続日本の絵巻』(中央公論社刊)から平行投象的手法によって描かれた場面における、建築構造体・調度などの奥行きを示す斜線角度や長さを計測し、そこから視線方向を求め建築空間の表現を分析し、一部「f華厳五十五所絵巻」も含め報告した。その結果、次の特徴を指摘した。今回の5作品で(1)に引目鉤鼻の手法は用いていない。(2)吹抜屋台「b」2景、「d」7景。(3)右斜線図57.4%、左斜線図31.9%、また、「f」もふくめ(4)「f」「a」は水平線と斜線の開きが平均で右斜線図136.5゚、左斜線図139.3゚。(5)「b」「c」「d」「e」は両斜線図、片斜線図とも正面と奥行きを示す斜線の開きは、平均約130゚。(6)「f」「a」は「b」「c」「d」「e」に比べ小さな俯角が多い。次に、説話絵巻に分類される平安時代後期の『吉備大臣入唐絵巻』について、同様な計測を行い、その値から視線方向を求め建築空間の表現を分析した結果、次の特徴を指摘した。(1)6段からなる絵巻の各段に描かれる6宮殿が「吹抜屋台」で描かれる。(2)第1段遣唐船上の2つの場所を除く18の建物と基盤1つが右斜線図で描かれる(90.5%)。(3)斜線角度平均46.9゚。第1段は5.1゚大きい、第3段は4.6゚小さい平均角度で描かれる。(4)俯角範囲24.4゚34.0゚。方位角範囲23.2゚39.6゚。12世紀後半から14世紀初頭にかけて描かれた説話絵巻7作品『伴大納言絵詞』、『吉備大臣入唐絵巻』、『能恵法師絵詞』、『直幹申文絵詞』、『長谷雄草紙』、『男衾三郎絵詞』、『絵師草紙』について『日本の絵巻』、『続日本の絵巻』(中央公論社刊)から平行投象的手法によって描かれた場面を抽出し、建築構造体・調度などの奥行きを示す斜線角度や長さを計測し、その数値から図形科学的に視線方向を求め、建築空間の絵画的表現を分析し、次の特徴を指摘した。1.建築構造体・調度が描かれた107場面において、角度計測可能なもの90の内、右斜線図75、左斜線図14、両斜線図1について分析した。吹抜屋台が15場面。2.斜線角度の平均について、右斜線図44.7゚、左斜線図40.8°、両斜線図の右斜線42.0゚、同左斜線18.3°。3.視線方向角度の平均について、右斜線図俯角29.1゚、同方位角58.5゚。左斜線図俯角26.0°、同方位角124.4°。両斜線図俯角29.3°、同方位角86.7°、同回転角29.6°。4.『能恵法師絵詞』の右斜線図の視線方向設定は、俯角(24.834.9°)、方位角(48.068.1°)とも最も広範囲にわたる。5.『男衾三郎絵詞』の俯角平均は最も小さな値(24.1°)をとる。
転写因子APIの活性化に関与するプロテインキナーゼCの基質の固定

NIH3T3細胞において、発現されているPKC分子種(PKCalpha,delta,epsilon)の中でPKCdeltaの高発現によるTKC-tk-CATリポーター遺伝子の発現増強が観察された。PKCdelta高発現の効果はTPA刺激により更に増強されたが、偽基質配列中のアミノ酸置換によって得た活性化PKCdeltaの導入によりTPA非依存的なリポーター遺伝子の強い発現が観察され、このことからPKCdeltaの活性化がAP1/Junの活性化に充分であると判断された。同遺伝子の発現増強は、活性型H-Rasまたは活性型c-Rafをc-JunまたはJunDと共に導入した際にも認められた。これら癌遺伝子産物による遺伝子発現の増強とPKCによるそれとが同一の細胞内情報伝達経路に乗っているものなのか、別経路を介したものなのかを探るため、PKC及び癌遺伝子のdominant negative mutantを利用した解析を行った。PKCdeltaのATP結合部位にアミノ酸置換を起こすことによりdominant negative PKCdeltaを得たが、この変異体は活性型PKCdeltaによるAP1/Junの活性化を阻害下にも係わらず、Ras/Junによる活性化にはほとんど効果を示さなかった。一方、dominant negative(Ras-Asn17)は活性型PKAによるTRE-tk-CATの発現増強を著しく阻害した。このことはPACが細胞内情報伝達の流れの中でこれら癌遺伝子の上流に位置することを強く示唆するものである。しかし活性型のH-RasやC-Rafのみにより活性型PKCと同等の効果を得ることはできず、c-Junを高発現させることが必要であった。このことはPKCdeltaが内在生のJunを活性化できるのに対してReaやRafにはそれができないことを示唆するもので、PKCdeltaの下流にはRas-Raf-MEK-MAPKを介したJunの活性化経路のみならず他のJun活性化経路が存在するものと考えられる。
活動筋の無酸素性作業閾値の空間不均一性～酸素供給と消費のミスマッチに注目して～

運動時では、運動強度の増加にともなって活動筋における酸素供給(血流)が消費に追いつかず、両者のミスマッチによって酸素不足が生じる。したがって、活動筋内部の無酸素的エネルギー供給機構が働き始める時点は空間的に不均一になり、活動筋の有酸素性持久能力が制限を受ける可能性がある。そこで、ヒトの活動筋の複数部位における酸素の供給と消費のバランスを連続的に計測し、その空間分布状態を推定した。活動筋の筋線維動員パターンによる複数部位における無酸素性作業閾値(AT)の推定1)前年度と同様に、成人10名を被験者として、漸増負荷(ランプ)自転車運動時における活動筋の生体応答を測定した。動物筋線維における酸素交換特性を基にして、運動実験における生体応答特性を非線形近似モデルで解析した。具体的には、酸素供給(Q)の応答速度がVO2のそれよりも速い(脱酸素化ヘモグロビン、HHbの増加速度が遅く、かつ運動時の増加量(振幅)が小さい)部位は、遅筋線維の動員割合が多い部位とした。一方、HHbの応答が速く、振幅が大きい部位は速筋線維の動員割合がより多い部位とした。2)活動筋の複数部位におけるHHbの空間不均一性がどの程度、全身と活動筋全体の有酸素性持久能力に影響を与えるのか、さらに、活動筋ATの空間分布に関する生理的メカニズムを考察した。3)一定強度運動においてAT以上の高強度を負荷した場合、筋肉の疲労に伴って活動筋のVO2が徐々に増加する(slow component)。成人10名に被験者を依頼し、高強度自転車運動の開始時における活動筋複数部位のHHbの応答を計測し、筋線維の動員パターンを推定した。そして、筋肉疲労と密接な関係にあるVO2slow componentとの関連を検討した。運動開始時の複数部位における活動筋ATの生理的機序について、発表論文の共著者であるBarstowとPooleの両教授、およびRossiter博士と共同で研究結果を検討した。その結果、運動時の筋線維動員パターンとAT、および酸素不足の関係が明らかになった。成人10名を被験者として、漸増負荷(ランプ)自転車運動時における活動筋の複数部位における無酸素性作業閾値(AT)を測定した。1)酸素の供給と消費のバランスの測定:時間分解近赤外分光装置(TRS-NIRS)を用いて、大腿筋の4部位(外側広筋と大腿直筋の遠位と近位部)における脱酸素化ヘモグロビン濃度(HHb)を連続測定した。超音波ドップラー装置を用いて4部位の皮下脂肪厚を測り、HHb値を補正した。2)活動筋におけるATの推定:活動筋のHHbをNIRSで、さらにpHをNIRSと磁気共鳴スペクトル装置でそれぞれ計測した。そして、活動筋のHHbとpHが非線形的に増加する時点を求めて、ATを推定した。3)活動筋(脚筋)全体の酸素消費動態(VO2)を反映する肺胞の酸素摂取量を連続的に測定した。4)全身レベルのAT、つまり乳酸閾値(LT)と換気閾値(VT)の測定:指尖採血による乳酸値とガス交換諸量の計測値から推定した。5)計測データの解析:漸増運動負荷と上記の生体反応、および位相(時間的なずれ)の関係を線形・非線形近似モデルを用いて解析した。活動筋ATの空間不均一性の評価:各部位の計測値とその平均値の差(2乗平均平方根誤差)、および非線形近似解析で得られた生体応答の変動係数を計算した。全身レベルと活動筋の複数部位におけるATの比較と生理的メカニズムの検討:活動筋の複数部位におけるATの空間不均一性がどの程度、疲労しやすい速筋線維を動員して、全身と活動筋全体の有酸素性持久能力に影響を与えるのかを検討中である。そして、今後も活動筋ATの空間分布に関する生理的メカニズムを継続して考察する。したがって、活動筋内部の無酸素性作業閾値(AT)、つまり、無酸素的エネルギー供給機構が働き始める時点は空間的に不均一になり、活動筋の有酸素性持久能力が制限を受ける可能性がある。そこで、自転車負荷装置を用いて、漸増負荷(ランプ)運動時における活動筋の複数部位におけるATを測定した。1)酸素の供給と消費のバランスの測定。2)活動筋のHHbとpHをNIRS装置で計測した。3)活動筋(脚筋)全体の酸素消費動態を反映する肺胞の酸素摂取量と心拍数を連続的に測定した。4)全身レベルのAT、つまり乳酸閾値と換気閾値の測定:指尖採血による乳酸値とガス交換諸量の計測値から推定した。