hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生涯にわたる専門職としての教師の成長に関する理論的・実証的研究

本研究は、生涯にわたる教師の専門的成長の視座から、教員の質保証となる教職規準の構成原理について検討することを目的とした。本研究は、理論的研究及び実証的研究に基づいて行った。その結果、欧米諸国でもアジア諸国でも理科の教員養成教育から現職教育まで、多様な知識である教材化の知識が重視されていること、教員養成教育が生涯にわたる専門的成長の導入として重要であること、などが明らかとなった。本年度は、わが国における教師教育の教職基準(スタンダード)の構成原理を明らかにする目的で、以下の研究を行った。【比較教育学的研究】欧米諸国(イギリス、フィンランド、フランス、アメリカ)の教員養成教育について、調査分析を行った。その結果、調査した欧州3カ国では教員養成教育の大学院修士課程化が達成されていること、英・仏では教職のスタンダードが整備されていること、フィンランドでは教員養成教育における附属学校の役割がより重視されてきていること、アメリカでは質保証の一環としてe-learningの導入が進められていること、などが明らかとなった。【歴史的研究】わが国の師範学校や教育学部附属小学校における教師の力量形成に関する取り組みについて調査分析を行った。附属小学校における教育実習生の指導方略は早いところでは明治期からすでに定型化されていたこと、附属小学校教師を含めた地域の小学校教師の力量形成の場としての授業研究は、大正期より行われており、指導案、実地授業、批評会、出版など、定型化されていたこと、などが明らかとなった。【実態調査】生涯にわたる専門職としての教師の成長における教員養成教育の位置づけ及びその役割、教員養成教育における教育実習の位置づけや指導のあり方を検討するために、まず、教育実習を通した教育実習生の意識の変容、教員志望の大学生の科学的リテラシーについて、研究分担者所属機関において質問紙調査を行った。また、小学校と中学校の現職教師に対して、教師としての自信に関する質問紙調査、中学校理科教師(教職経験年数の違う層を抽出)に対する授業を想定した教材化の知識に関する画接調査及びモニタリング調査を行った。調査結果は現在分析中である。1.日中の理科の教師教育における教材化のための知識(PCK)の育成に関する比較研究:日本理科教育学会第63回全国大会の課題研究において、中国華東師範大学教授、上海市教育委員会研究員を招聘し、日中の教員養成教育および現職教育における教材化のための知識の育成について討議した。その結果、日本は法令に基づき教職課程科目が設置され、多様な科目で教材化のための知識の育成が行われているのに対し、華東師範大学の教員養成教育は、アメリカの研究者による教師知識の知見に基づき科目が設定され、教材化のための知識の育成が図られていることが明らかとなった。現職教育においては、上海市でも、日本と同様に多様な形で研修が展開されており、授業研究が教師の専門的成長に重要であると認識されていること、日本では研修制度が確立されているけれどもサークル活動も含めて教師の自主性が専門的成長の一つ鍵であること、などが明らかとなった。2.諸外国の理科の教師教育の研究:昨年度に引き続き、フランスと韓国の教員養成教育及び現職教育の動向について調査をした。その結果、例えば、フランスでは近年の教員養成制度改革により教員の資格が修士課程になるとともに、それに伴い中等理科教員採用試験の実施時期や試験内容に変更が求められていること、一方で現職教育では、PISAの国際学力結果を反映する研修内容となっていること、などが明らかとなった。3.小学校教師の理科授業づくりに関する実態調査:本年度も引き続き現職教員(238名)に対する理科の授業づくりの背景にある価値観と研修に関する質問紙調査を行った。その結果、理科学習において教師は子どもの興味・関心の喚起と科学的思考力の育成を重視していること、他者の授業参観を研修として希望していること、などが明らかとなった。本年度は、理論的研究として、中華人民共和国、台湾における中等教員養成教育の特色について現地調査を行い、その特徴について分析を行った。その結果、教員養成教育は欧州では学部・修士課程の連続的プログラムとして主として行われているのに対して、アジア諸国では学部段階で主として行われていること、教職教養的教育と教科専門的教育から教員養成教育プログラムは構成されていること、教育実習は日本の標準時間数よりもどの国も多いこと、などが明らかとなった。また、研究分担者が大学附属学校における授業研究の歴史的資料を収集し、研究テーマや授業研究の方法などを視点に分析を行っている。実証的研究として、中学校の初任の理科教師と熟練の理科教師に対して彼らが保持し授業で使用する教師知識に関する実態調査を実施した。また、別の中学校理科教師に対し教師知識の発達に関する半構造的面接調査を行った。その結果、熟練の教師は複合的なPCK(教材化のための知識)を有していること、それは初任の教師よりも質的にも量的にも発達していること、理科教師は教師コミュニティーにおける教師自身の反省的な学びを通して教師知識を発達させていること、などが明らかとなった。次に、小学校教師の教師知識に関して、小学校教師(200名以上)に科学技術リテラシークラスタと理科指導に関する質問調査を行った。

その結果現在までの分析で、各クラスタと理科授業への自信の有無及び得意・不得意との関連で科学因子が高いクラスタで有意に肯定的であることが明らかとなった。この他に、平成23年度に引き続き、教育実習生に対する教職についての意識調査を行った。特に本年度は、実習生の教職への意欲及び実践的資・質能の意識変容と具体的な学習指導内容との関連に焦点当てた。その結果、現在までの分析で、授業スキルなどいくつかの項目で肯定的な意識変容が見出された。本年度は、最終年度に当たり、アメリカ、イギリス、フランス、フィンランドの科学教育の研究者を招聘し、文部科学省主任視学官の参加を得て、大学院における教員養成教育の実態に関する国際セミナーを開催し、併せて本研究課題の研究知見について討議した。理論的研究として、わが国の授業研究の歴史と特色、問題点等について明らかにした。また、これまでの本研究で得た教師知識に関するデータを分析し、教師知識の獲得や育成に授業研究が関係していることを指摘した。比較教育研究として、教師知識の中でも教材化のための知識に焦点化し、日本と中国の教員養成教育における分析のためのフレームを開発し、両国の教員養成カリキュラムの分析を行った。その結果、分析した中国の大学は、日本の大学と比べ、欧米の考え方が教員養成教育に直接的に反映さていることが明らかとなった。また、韓国の教員養成教育の特色について分析した。実証的研究として、本年度も引き続き、広島県内の小学校の現職教員に対して理科の授業への価値観に関する調査を行った。その結果、教師は児童の興味・関心を喚起するために観察・実験などの活動に依拠していることなどが明らかになり、現職教員研修への示唆を得た。また、教育実習生を対象とした実態調査を行った。理科における文章は、図表やグラフと文章で構成される混成型テキストであることから、その混成型テキストの読解と作成の指導の必要性、大学における講義と実習校における教育実習との関連性、座席表を用いた生徒理解、などを分析の視点として、それぞれについて調査、分析を行った。さらに、生涯にわたる教師の専門的成長の視座から、理科教師のライフヒストリー研究を実施した。これらの結果から、教員養成段階における教育は、その後の専門職として生涯にわたり成長する教師にとって、重要な導入段階として再認識する必要があることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。科学教育26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、3つのアプローチから構成されており、概ねそれぞれの当初の計画に関して調査分析が順調に行われている。歴史的研究では、一部戦前の資料の収集が可能でない部分もあったが、調査を継続中である。実態調査に関しては、教員養成教育と現職教育に分けて、多角的な視座と多様な方法を用いて当初の予定以上に計画が進んでいる。国際比較教育及び歴史研究に関しては、おおむね計画通り進んでいる。平成25年度は国内の学会以外にも国際学会においても研究成果の一部を発表し、意見を徴集し、新たな研究の視点を得ている。
フラクタル解析を用いた自閉脳スクリーニング法の開発

広汎性発達障害と定型発達対照者の脳MR画像を得て、これに最適なフラクタル解析を行うための画像前処理法、フラクタル次元算出法を考案し、両者のフラクタル次元を比較して、簡便なスクリーニング方法として利用できるか検討した。全脳にわたる高解像度3次元MR画像と、フラクタル解析専用ソフトウェアBenoit forMatlabを用いて、大脳皮質と小脳皮質を対象として3次元フラクタル次元を求めた。結果、定型発達対照者と比較して、広汎性発達障害の大脳皮質ではフラクタル次元は小さく、小脳皮質では大きかった。広汎性発達障害におけるマクロな非定型的脳形態形成の存在と、その方向性はテント上下の脳領域で異なる方向性が示された。広く自閉脳のスクリーニング法として活用できるかもしれない。目的:病院受診中の広汎性発達障害と,ボランティアの定型発達対照者の脳MR画像を得て,これに最適なフラクタル解析を行うための画像前処理法,フラクタル次元算出法を検討する。対象:広汎性発達障害=10名(DSM-IV-TRで診断された自閉症,アスペルガー障害,特定不能の広汎性発達障害,ただしてんかんの併存など,器質的要因のある患者は除いた)定型発達対照者=10名(患者群と性別と年齢をマッチさせた)解析:新規購入したフラクタル解析ソフトウェアBenoit forMatlabでBMP画像を読み込み,全大脳を対象として3次元フラクタル次元を求めた。結果:画像統計学的検討はしていないが,記述的にみると大脳灰白質のフラクタル次元は患者群で小さい傾向があり,これは皮質構造のfoldingが少ないことを意味するのかもしれない。しかし小脳については,同じ方法では灰白質・白質の分離が悪かった。小脳のフラクタル解析の画像前処置は大脳のそれとは別の方法論の開発が必要で,次年度の課題である。目的:病院受診中の広汎性発達障害と、ボランティアの定型発達対照者の脳MR画像を得て、これに最適なフラクタル解析を行うための画像前処理法、フラクタル次元算出法を検討する。対象:前年度に引き続き、広汎性発達障害患者(DSM-IV-TRで診断された自閉症、アスペルガー障害、特定不能の広汎性発達障害、ただしてんかんの併存など、器質的要因のある患者は除いた)と、定型発達対照者(患者群と性別と年齢をマッチさせた)のデータ収集を継続した。解析:前年度と同様に、フラクタル解析専用ソフトウェアBenoit forMatlabでBMP画像を読み込み、全大脳を対象として3次元フラクタル次元を求めた。結果:画像統計学解析の結果、大脳灰白質のフラクタル次元は患者群で小さい傾向があった。広汎性発達障害では、脳萎縮に加えて、皮質構造のfoldingが少ない(複雑性が低い)可能性がある。しかし対象数がまだ少ないので、統計学的パワーが十分でない。さらに対象数を増やす必要がある。小脳については、同じ方法では灰白質・白質の分離が悪かった。小脳のフラクタル解析の画像前処置は大脳のそれとは別の方法論を開発中である。目的:広汎性発達障害と定型発達対照者の脳MR画像を得て、これに最適なフラクタル解析を行うための画像前処理法、フラクタル次元算出法を考案し、両者のフラクタル次元を比較して、簡便なスクリーニング方法として利用できるか検討する。解析:前年度と同様に、フラクタル解析専用ソフトウェアBenoit forMatlabでBMP画像を読み込み、大脳皮質と小脳皮質を対象として3次元フラクタル次元を求めた。結果:H22年度に行った画像統計学解析の結果では、大脳灰白質のフラクタル次元は患者群で小さい傾向があった。広汎性発達障害では、脳萎縮に加えて、皮質構造のfoldingが少ない(複雑性が低い)可能性があった。H23年度は統計学的パワーを増すために症例を追加した。小脳皮質については、大脳皮質と同じ方法では灰白質・白質の分離が悪かったので、小脳では別の画像前処置を施してフラクタル次元を求めた。その結果、定型発達対照者と比較して、広汎性発達障害の大脳皮質ではフラクタル次元は小さく、小脳皮質では大きかった。
安全文化の形成に寄与できる初期研修医からの医療安全教育プログラムの開発

前年度行った初期研修医に対するアンケートを基に、我々が実施したプログラム参加者に対してフォローアップのアンケート調査を行い結果を比較し、プログラムの効果を検討した。インシデントレポートの提出率は本プログラム参加者は0%、市中病院で35%であった。提出しなかった最多の理由はインシデントの経験がないというものであった。医療安全に関する術語については、本プログラム参加者は100%が知っていたが市中病院では平均48%であった。研修医が必要と考える教育内容は、過去の重大事例、侵襲的な手技の注意点、麻薬・危険薬の扱い、コミニュケーションスキルが主に上げられていた。有用と思われる教育方法については、講義、グループワーク、事例検討会、シミュレーションが回答者の50%以上が有用と思われると回答していた。E-learningが有用だと回答した者は34.3%であった。他に有用な方法として、インシデントの共有、ビデオ検討会、研修現場での振り返りがあげられていた。我々のプログラムは知識面での効果は得られたが態度面での行動変容は来せなかった。研修医はE-learningよりも実際の事例に基づく事例検討会や、侵襲的な手技のシミュレーショントレーニングに有用性を見いだしており、今後新たな教育を実践する際にはにこれらの点を盛り込む必要があると思われた。データの収集は終了したが分析に時間がかかり、論文公表が遅れている。研究に対するエフォートをあげ、上記で得られた結果を解析し、論文等で報告する予定。また今回の研究で出てきた課題に関して次の研究に繋げるよう問題点を整理する。今年度は医療安全教育に関するコンテンツについて、必要とされる内容やその方法について検討した。当初自分たちで全て新規に作成しようと考えていたが、検討した結果、その場合に今後ガイドラインの変更や、新しい知見が得られたときに速やかに対応できないこと、またできあがったプロダクトのクオリティーや、配信時のセキュリティーについて不安があるという結論に至った。これらの問題に対応できるように、既存のシステムを使用した方が良いのではないかという結論になった。このため、幾つかの既存の医療安全に関するe-learningシステムを比較検討し、コンテンツが充実しており、また内容も学習者のレベルに応じて選べ、アップデートも行われているものを選定して、それを利用できるように環境を整えた。研修医に送るアンケートに関しては、過去の文献等をさらに検討して、アンケートで調査すべき項目を選定し、書式を定めた。アンケート方法について、どのようにすれば回答率を上げられるか検討し、紙媒体のものと、インターネット経由のものを二つ用意した。今後研修医対象のアンケートを行い、研修医の医療安全に対する意識や、実際に受けた教育内容について調べ、それらが研修医のニーズに合っているかどうか検討する。行った結果はプログラムの改善に利用する。本研究の参加者には主にe-learningとグループワークを主体とした教育プログラムを提供し、参加者の経時的なコンピテンシーの獲得について検討する。e-learningシステムの構築に予想外に時間を要してしまった。またアンケート内容についても、不十分な所を検討するため時間を要した。本年度は東北大学病院の関連病院ならびに東北大学病院の研修医に対し、医療安全に関する実態調査を行った。105名から回答を得た。医学部で受けた教育方法で有用であったものは講義・レポート・グループワークであり、在職中に受けた教育方法で有用であったものは講義・グループワーク・シミュレーション・e-learningがあげられていた。また研修医にとって必要な教育内容については、自院・他院の重大事例、侵襲的手技の注意点、麻薬・危険薬の取り扱い、コミュニケーションであった。医療安全上重要な3つの事故(横浜市立大学患者取り違え、都立広尾病院誤注射、福島県立大野病院事件)について、は初期研修開始直後、1年経過後、修了時いずれも70%程度が内容まで知っている、聞いたことがあるという回答であった。インシデント報告システムについては70%以上が知っていた。医療事故調査制度に関しても70%が知っている、聞いたことがあるという回答であった。質改善に関する幾つかの用語(KYT, 5S, 5R, PDCA)に関してはKYTはほとんど知られておらず、5S, 5Rは約半数が知っており、PDCAについては70%が知っていた。インシデントレポートを提出したことがある研修医は約25%であった。提出していない理由としてはインシデントを経験していない、些細な事例であった、指導医が報告してくれた、忙しかった等があげられていた。現在これらの結果につき詳細に解析中である。本研究の参加者に対してはe-learningプログラムを提供し、参加型のハンズオンを主体とした研修に参加してもらった。今後これらについて評価を行う予定である。予定していたアンケート調査、またe-learningの提供を行い、解析中である。

有用と思われる教育方法については、講義、グループワーク、事例検討会、シミュレーションが回答者の50%以上が有用と思われると回答していた。E-learningが有用だと回答した者は34.3%であった。他に有用な方法として、インシデントの共有、ビデオ検討会、研修現場での振り返りがあげられていた。我々のプログラムは知識面での効果は得られたが態度面での行動変容は来せなかった。研修医はE-learningよりも実際の事例に基づく事例検討会や、侵襲的な手技のシミュレーショントレーニングに有用性を見いだしており、今後新たな教育を実践する際にはにこれらの点を盛り込む必要があると思われた。データの収集は終了したが分析に時間がかかり、論文公表が遅れている。今後研究に対するエフォートをあげると共に、速やかにアンケート調査、e-learningを始動させ、研究を軌道に乗せるようにしたいと考えている。研究に対するエフォートをあげ、上記で得られた結果を解析し、論文等で報告する予定。また今回の研究で出てきた課題に関して次の研究に繋げられるよう準備を行う。また今回の研究で出てきた課題に関して次の研究に繋げるよう問題点を整理する。次年度使用額は、当初今年度の研究を行うため計上していたが、契約等に至らなかったため発生した未使用額である。(理由)次年度使用額は、研究や契約等を効率よく行ったため生じた未使用額である。(使用計画)最終年度のe-learningの契約費用・学会発表・論文作成等に関わる経費として用いる予定である。(使用計画)論文作成等に関わる経費として用いる予定である。次年度使用額を用いて必要な契約を済ませ、速やかに昨年度・今年度に予定していた研究を行う予定であり、そのための経費として使用する計画である。
東京都内大学における発音教育と教員の教育的決定の調査

本研究では、東京都内の大学の英語教師が発音教育に関してどのような教育を受け、関心、信条を持って、発音指導を行っているのかという現状調査に加え、日本人英語学習者の発音をどのように診断し、教育的決定を下すのかを調査した。その結果、発音教育への関心が高く、発音教育に関する教育を受けた教師は、発音指導に関する知識も自信も持ち、発音指導を行うということが分かった。また、発音診断結果は教師間でも様々で、意味が通じる上で重要な母音に関しては、問題点を的確に指摘することが難しく、指導しないという決断を導いているおそれがある。これは教師教育によって克服すべき課題だといえる。当該年度は研究初年度であったが、ほぼ予定通りにアンケート調査を実施した。このアンケート調査は東京都内の大学に従事する英語教員を対象とした実態調査で、英語教育全般の経験、発音教授の経験、発音学習の経験、発音教授に関する教育、発音教育に関する用語の熟知度、発音教育に対する関心、発音教育に対する信念、発音学習に対する信念を調査するオンラインアンケートを作成した。8月にパイロットを実施した。パイロットには計5名が参加した。thinkaloud法を用い、その様子をビデオ撮影し、同時に研究者がフィールドノートを取った。映像とフィールドノートを用いて、半構造的面接を行い、加筆修正案について話し合った。パイロットの結果を基に、オンライン質問紙を加筆修正し、東京都内の大学に従事する教員に参加依頼をした。現同僚、元同僚、都内で開催された研究会など参加した際には参加者を募った。その他連絡先の分かる教員には直接参加依頼をし、それぞれ雪だるま方式でさらに参加者を募った。目標参加者数に満たなかったため、当初の2月までの予定であった参加者募集活動を3月10日まで延長したが、計92名の教員が参加した。目標参加者数には満たなかったものの、他国で行われた類似した実態調査では参加者5060名の研究も少なからずあり、研究協力者であるIsaacs氏、Yu氏共に92名で十分だという意見で一致した。東京都内で発音に関する経験、関心、信念に関する実態アンケートの前例がないこともあり、92名の参加者の回答は東京都内の大学英語発音教育の現状を知る重要なデータであり、この研究の当該分野に与える影響は大きい。実態調査アンケートの結果の相関分析に着手したが、まだ調査結果をまとめるには至らず、発表する学会や研究会参加についても未定である。今後、調査結果をまとめ次第、学会発表、研究会での発表を積極的に行っていく予定である。当該年度は、第二フェーズの準備から始めた。まず、第一フェーズアンケート調査に参加した現職英語教員の92名の中から、経歴、教育実践、発音教育に関する興味、信条などが異なる参加者を10名選択した。また、その選ばれた参加者に、実際に日本人英語学習者の英語を聞かせ、発音において、何を教えるか、何を教えないか、どのように教えるかなどの教育的決定をさせるのが目的であるため、その際に必要な日本人英語学習者の音声を15名分収録した。学内にある音響室を利用し、一人につき、4種類の音声を収録した。音声収録に使用した題材に関しては、文献研究を行い、教員が教育的決定を下す上で必要な音声情報を含む題材を文献から採用したり、自ら作成した。文献からの採用については、著作権上問題がないよう、著者本人および出版社から許可を得た。また、昨年度に引き続き、アンケート調査の結果の分析を行った。主には相関分析と当初の予定にはなかった、ロジスティック回帰分析および共分散構造分析を用いての分析を行った。それぞれの分析結果をまとめ、ロジスティック回帰分析を利用した結果を3月に名古屋市にある中部大学で行われたInternational Symposium on Applied Phoneticsで発表を行った。このシンポジウムは音声学と発音教育を含む分野では、国内で行われた初めての国際レベルのシンポジウムで、国内外から著名な研究者が発表および参加した。共分散構造分析の結果に関しては、8月にカルガリーで行われる、Pronunciation of Second Language Learning and Teachingという学会での発表のためのプロポーザルを提出したが、その結果の開示は5月中旬を見込んでいる。当該年度の研究は、当初の研究計画より若干遅れを取ったところから始まった。その後、調査結果の分析において、当初の予定であった相関分析を行うも、際立った相関関係が見つからず、その原因を探求していたところ、教員が受けてきた発音教育に関する教育およびトレーニングが、発音教育における教え方の一つに強く影響している点に着目した。発音教育における教育的決定に影響する要因は様々だが、各々の要因がどの程度の影響を及ぼすのかを表すモデルを作成することにより、発音教育に関する教員教育に何が必要なのかを理解するのに大きく貢献できるため、共分散構造分析を取り入れることにした。そのため、共分散構造分析に関する文献研究および、統計学者とのコンサルティングなどを必要とした。研究の進行は当初の予定よりやや遅れてはいるが、この教育的決定の構造モデルの作成が、当該分野の知見にもたらす貢献、さらには、教員から影響を受ける英語学習者に与える影響も大きく、当該分野への貢献および社会的意義という点では、この遅れはむしろ必要だったと考えられる。最終年度は、第一フェーズの研究結果の発表の準備から始まった。4月に、第一フェーズで行なったアンケート調査の結果の発表のプロポーザルを、Pronunciation in Second Language Learning and Teachingという国際学会に応募し、5月にはそれが採択された。発表は、8月にカルガリーで行なった。第二フェーズについては、昨年度準備した学習者の音声と評価シートを用い、5名の現職教員の協力を得てパイロットを行った。

ここでは、学習者の発音診断から発音に関する教育的決定までの一連の過程をデータとして収集し、直後に、半構造的面接を行い、その教育的決定の裏付けについて聞き取りした。その様子の録画を利用して、刺激再生法を取り入れ、音声、評価シート、面接の内容等に問題がないかを協力者と協議し、必要な加筆修正を行なった。また、7月に大学英語教育学会の教師認知研究会で発表した内容は、JACET-LTC Bulletinという雑誌にも掲載が決定しており、現在その執筆作業を行っている。本研究では、東京都内の大学の英語教師が発音教育に関してどのような教育を受け、関心、信条を持って、発音指導を行っているのかという現状調査に加え、日本人英語学習者の発音をどのように診断し、教育的決定を下すのかを調査した。その結果、発音教育への関心が高く、発音教育に関する教育を受けた教師は、発音指導に関する知識も自信も持ち、発音指導を行うということが分かった。また、発音診断結果は教師間でも様々で、意味が通じる上で重要な母音に関しては、問題点を的確に指摘することが難しく、指導しないという決断を導いているおそれがある。これは教師教育によって克服すべき課題だといえる。当該年度の研究は、当初の研究計画通りに概ね進行した。実態調査アンケートの作成が若干遅れをとり、パイロット調査実施、それによる修正加筆、本番の実態調査実施までで遅れを取り戻したが、目標参加者数に満たなかったため、参加者募集を延長して行った影響もあり、当初の研究計画より若干遅れた状態で当該年度末を迎えた。但し、本研究の社会的意義と当該分野における知見への貢献という点では、この遅れはほぼ影響を与えないと考えられる。当初の研究計画よりやや遅れを取っているため、多少の修正が必要である。第一フェーズはほぼ完了しているため、第一フェーズに関しては引き続き、学会発表の準備および論文執筆を進める。第一フェーズの論文は5月末を目標に執筆を進める。第二フェーズでは日本人英語学習者の音声と評価シートを使用し、10名の英語教員に評価作業を行ってもらう。その際必要な音声サンプルの収集は終えており、評価シートもほぼ完成している。また、第二フェーズへの参加候補者10名はすでに決定している。5月には参加候補者以外の現職英語教員5名に、収録済みの音声と評価シートを使用して、評価作業を行ってもらい、その様子を録画する。その録画を用いた刺激再生法を取り入れ、音声および評価シートに加筆修正が必要かどうかをそれぞれの協力者と話し合い、パイロットとする。その結果に基づき、評価シートの加筆修正を行い、6月から9月の間に、第二フェーズ参加候補者10名を対象に、評価作業および半構造的面接を行う。それぞれのデータ収集後、随時、書き起こし作業を行い、質的分析に着手する。
HTLV-Iによる自己免疫性慢性関節炎発症機構の解明

HTLV-IはATLの原因ウイルスとして発見されたが、HAM/TSPやシェグレン症候群など免疫系の関与が考えられる他の疾患への関与も示唆されている。我々はHTLV-Iのtax遺伝子を導入したトランスジェニクマウス(HTLV-I-Tg)を作製し、このウイルスが関節リウマチによく似た慢性関節炎を引き起こすことを初めて示した。さらに、関節炎発症に自己免疫が関与していることを見いだし、HTLV-Iが自己免疫を引き起こすことを明らかにした。本研究ではHTLV-I-Tgマウスモデルを用い、免疫異常の発症機構を解明することを目的とした。HTLV-I-Tgの炎症局所でIL-1やIL-6、TNF-αといった炎症性サイトカインが亢進していることを以前に報告したが、そのサイトカインの役割を明らかにする目的で、このHTLV-I-Tgのサイトカイン遺伝子を欠損させたところ、IL-1とIL-6が発症に重要であることが明らかとなった。IL-1やIL-6を欠損させたHTLV-I-Tgマウスでは、自己抗体の産生低下が観察されると共に、自己抗原に対するT細胞の増殖性の低下が観察された。その原因を明らかにする目的で、T細胞表面上の副シグナル分子の発現を調べたところ、CD40LやOX40の発現が低下していることが明らかとなった。これらの結果から、HTLV-I-Tgマウスの関節炎発症にはサイトカインを介したT細胞の活性化が重要な役割を果たしていることが示された。
高度技術と国際関係

高度技術と国際関係に関して本年度は次の研究を行った。(1) 1つは、高度技術と国際関係の実態を把握し、研究を行うための枠組をさぐるために学外の専門家を招くことをふくめて、研究会を行った。テ-マとしては(イ)高度技術の拡散を念頭においた武器輸出の国際レジ-ムの形成の可能性,(ロ)アメリカの技術政策一両用技術に関して、(ハ)高度技術に関しての戦略物資の国際政治学(ニ)知的所有権をめぐる国際関係,(ホ)国際経済と技術,(ヘ)環境をめぐる国際政治、である。高度技術と国際関係は、きわめて広い分野にわたってあらわれ,そこでは、国家問の協力の必要性と同時に、はげしい国益のぶつかりあいがみられることが明らかになった。(2) 2つめは、高度技術と国際関係についてのデ-タ、指標の収集である。技術・戦争・紛争などいくつかの指標を時系列的に収集する努力をし、コンピュ-タ-にインプットした。また、質的に、技術が、国際政治にどのような影響を与えたかを検討した。但し、時系列的なデ-タは、その収集がきわめてむずかしいことも明らかになった。(3) 3つには、高度技術に関する国際協力の基礎研究であり、ことに協力に関する数理的なモデルの開発を試みた。協力に関するさまざまなモデルを検討し、競争状況にある場合と、非競争的な(ことに国際公共財を供給する)場合とでは、異なる協力のメカニズムがあり、それをあらわすモデル作りに成功した。これらのモデルはデ-タにもよくあい、今後が期待できる。研究の成果であるが、部分的に裏面に示した刊行物に反映している。
シナプス伝達調節における逆行性シグナルおよびグリアの関与

1.記憶や学習の基礎的要素の1つと考えられているシナプス可塑性に、シナプス後ニューロンからシナプス前ニューロンへのシグナル(逆行性シグナル)が重要な役割を果たしている可能性が示唆されている。本研究では、そのような逆行性シグナルの実体およびその発生・作用メカニズムの解明を試みた。2.ラット海馬ニューロンの単離培養系を用い、シナプス後ニューロンの脱分極による抑制性シナプス伝達の一過性抑制(depolarization-induced suppression of inhibition、DSI)を再現し、その発現に逆行性シグナルが関与していることを確かめた。3.同上実験系を用いて、DSIに関与する逆行性シグナルの実体の解明を試みたところ、以下の結果を得た。(1)カンナビノイド受容体アゴニスト(WIN)はDSIと同様に抑制性シナプス伝達の抑制を引き起こした。(2)WINは、シナプス後ニューロンのGABA感受性を変化させずに、paired-pulse比を上昇させることから、WINはシナプス前終末のカンナビノイド受容体を活性化し、終末からの伝達物質の放出を抑制させると考えられた。(3)カンナビノイド受容体アンタゴニストは、WINの抑制効果およびDSIを阻害した。4.以上の結果より、DSIのメカニズムとして以下のようなモデルを考えた。シナプス後ニューロンの脱分極により電位依存性カルシウムチャネルが開口し、細胞内カルシウム濃度が上昇し、内因性カンナビノイドが合成・放出される。それが抑制性シナプス前終末部のカンナビノイド受容体に結合し、伝達物質の放出が抑制される。内因性カンナビノイドとしては、アナンダマイドと2-AGが知られているが、DSIを媒介する逆行性伝達物質がどちらであるのかについては今後の課題である。1.記憶や学習の基礎的要素の1つと考えられているシナプス塑性に、シナプス後ニューロンから放出されシナプス前ニューロンに作用する因子(逆行性伝達物質)が関与している可能性が指摘されている。本研究では、抑制シナプス伝達の短期可塑性の一つである"depolarization-induced suppression of inhibition(DSI)"という現象に関与する逆行性伝達物質の実体、およびその過程におけるグリアの役割の解明を試みた。2.ラット海馬細胞の単離培養系を用い、シナプス前・後の両ニューロンのwhole-cell clampにより抑制性シナプス電流(IPSC)を測定し、シナプス後ニューロンを脱分極させIPSCの一過性抑圧(DSI)を誘発した。DSIの発現について詳しく検討したところ、以下の結果を得た。(1)抑制性シナプスには、DSIの起こるシナプスと起こらないシナプスとがある。(2)DSIの発現の有無はシナプス前ニューロンに依存している。(3)DSIの起こるシナプスでは、代謝型グルタミン酸受容体(mGluR)アゴニストによりIPSCは減少した。またDSIの大きさとmGluR-アゴニストによるIPSC減少の大きさとの間には、きれいな相関が見られた。(4)mGluR-アゴニストによるIPSCの減少に関与するmGluRのサブタイプに関しては、シナプスにより多様性が見られた。(5)mGluR-アゴニストによるIPSCの減少の見られなかったシナプスでは、DSIは起こらなかった。3.以上の結果は、DSIにmGluRが関与する可能性を強く示唆する。逆行性伝達物資がグルタミン酸である可能性、およびその過程におけるグリアの関与については今後さらに検討する予定である。

2.昨年度は、抑制性シナプス伝達の短期可塑性の一つである"depolarization-induced suppression of inhibition(DSI)"という現象を、ラット海馬ニューロンの単離培養系で再現し、その発現に逆行性シグナルが関与していることを確かめ、さらにDSI発現の性質について詳しく解析した。3.本年度は、同じ実験系を用いて、DSIに関与する逆行性シグナルの実体の解明を試みたところ、以下の結果を得た。(1)カンナビノイド受容体アゴニスト(WIN)を投与すると、抑制性シナプスの約6割でシナプス伝達の抑制が見られた。(2)DSIの起こるシナプスでは、常にWINの抑制効果が見られたが、DSIの起こらないシナプスでは、多くの場合WINは無効であった。(3)WINは、シナプス後ニューロンのGABA感受性を変化させずに、paired-pulse比を上昇させることから、WINはシナプス前終末のカンナビノイド受容体を活性化し、終末からの伝達物質の放出を抑制させると考えられた。(4)カンナビノイド受容体アンタゴニストは、WINの抑制効果およびDSIを阻害した。4.以上の結果より、DSIの発現にはシナプス前終末のカンナビノイド受容体の活性化が必要であることが判明した。内在性カンナビノイドとしては、アナンダマイドと2-AGが知られているが、DSIを媒介する逆行性伝達物質がどちらであるのかについては今後の課題である。
自然災害教育プログラムの開発による新しい博物館機能の開拓

火山噴火や地震などに伴う自然災害を理解するために,従来蓄積してきた野外地質情報に加え,火山噴火や地層形成などのモデル実験,衛星画像のデジタル情報を視覚化した精密地形模型,浅海域微地形の超高精細解析図など新しい教材を開発した。これらの教材を地域の学校等と連携して学習活動を展開した結果,地域連携型の自然災害教育プログラムが博物館における新しい機能として有効であることが確認された。本研究の目的は、プレートの多重衝突帯が陸域にあらわれている南部フォッサマグナ地域の火山噴出物や地層および活断層の自然現象を教材として、学校や博物館において有効に活用できる自然災害教育プログラムに開発し、連携しながら災害教育を展開する工夫を行い、新たな博物館活動の広がりを開拓することである。2007年度は、博物館でこれまで培ってきた野外観察や自然現象の室内モデル実験、および企画展示等の既存情報の確立と、新たな情報の収集を中心に活動を進めた。モデル実験については火山噴火実験と地層の形成実験を博物館各種講座や小中学校の授業、市町教育委員会主催のイベントなどで実施して、参加者が実験内容をどのようにてらえるかの検証をおこなった。また、新たな収集した各種データをもとに、衛星画像解析による地形判読や伊豆小笠原弧北端部における伊豆弧衝突帯の変動地形と基盤岩類の解析、国府津-松田断層や平断層などプレート境界域の活断層再確認、神縄逆断層破砕帯中の鉱物同定、箱根火山起源の火山灰や箱根東京軽石火砕流降下堆積物の分布確認、箱根火山土石流堆積物の認定などを行った。その成果の一部は、後述の雑誌論文にて公表した。さらに、地震に関するデジタル情報を収集と、視覚化について検討した。2008年度は、上記の成果をもとに自然災害を自然現象として科学的に理解できるプログラムの開発を目指し、博物館利用者による試行実習を行って検討するとともに、学校や他の博物館で評価を受ける。本研究の目的は、プレートの多重衝突帯が陸上にあらわれている南部フォッさマグナ地域の地質現象を教材として、学校や博物館で有効活用できる自然災害教育プログラムを開発することによって、新たな博物館活動を開拓することである。2007年度には、博物館が蓄積してきた野外観察と室内モデル実験などに加えて、新たな情報収集を行った。とくにモデル実験では、火山噴火や地層形成実験を博物館の講座や小中学校の授業および地方のイベントで試み、参加者がその内容をどのように把握するかの検証を行った。伊豆・小笠原弧北端部の伊豆地塊衝突域の変動地形判読に衛星画像データを利用し、デジタル情報をもとに視覚化のための地形模型を作製した。2008年には、新たに明らかにされた箱根火山の噴火史にもとづいて、旧地質モデルと比較研究できる新しい地質模型が作製され、博物館の特別展「箱根火山-いま証される噴火の歴史」で展示された。その機会に箱根火山噴火形成史を再現する実験を行い、2500人以上の小中高生が参加して箱根火山を形成した火山噴出物のテフロクロノロジーを疑似体験した。この成果は2009年5月の地球惑星科学連合大会で発表された。火山噴火実験には噴煙のようすをみせる水槽タイプと火山地形の形成をみせる廃油タイプとがあり、20数回におよぶ実験が学校や教育委員会で行われたが、いずれにおいても噴火現象の理解に有効であると生徒だけでなく教師からも高い評価を受けた。衝突境界の断層地形の判読に地形図と地形モデルおよび衛星画像が有効であるものの、農地や宅地化した平野部では変動地形は判然としないので、海岸から浅海域の微地形の調査が試みられた。一部で確認された水中土石流らしき堆積構造は衝突境界の断層運動に伴って形成された可能性があり、堆積実験との比較教材となる。このように博物館での教材開発は、学校教育に活用できることが確認された。
パルスジェットメスを用いた軟性内視鏡下下垂体病変摘出法の開発

本研究の目的は、軟性内視鏡下に末梢神経機能、細血管温存下に病変摘出が可能な手術用治療器の開発である。デバイスを試作し、流体工学的検討により臨床試験段階にある顕微鏡下デバイスと同等以上のパルスジェット射出技術を確立し、非臨床で概念実証を行う。臓器・組織物性値から想定されるパルスジェット射出条件に関する検討を模擬モデル実験、最速度撮影、圧測定で行いレーザーエネルギー、ノズル先端形状、ノズルファイバー先端間距離、パルスジェットによる飛沫制御、操作性に関する知見を得た。さらに、ブタ脳室内でパルスジェットメスを使用し、内視鏡画面下で細血管温存下に脳室壁を切開し、非臨床概念実証確立に向け目途をつけた。本研究の目的は、軟性内視鏡下に末梢神経機能、細血管温存下に病変摘出が可能な手術デバイス(パルスジェットメス)の開発である。研究代表者は既に研究分担者との産学連携体制で組織選択性の向上により、細動脈ならびに視神経の温存下に病変摘出が可能な顕微鏡下に使用可能な手術デバイスの開発に成功し、拡大蝶形骨洞的到達法のうち、最も難易度が高い症例において、historical controlと比較し、統計学的有意に病変摘出率増加、術中出血量減少、手術時間短縮効果、さらには視神経機能温存下の病変摘出に関する臨床的概念を実証し、報告した。本研究期間内においては、軟性内視鏡に導入可能なデバイスを試作し、流体工学的基礎実験を行い顕微鏡下デバイスと同等以上のパルスジェットの射出技術を確立し、得られた結果を動物実験で検証し、研究期間終了時に倫理委員会の承認を得て臨床試験への移行を目指すことを目標としている。今年度は軟性内視鏡用パルスジェットメス発生装置を開発するために、流体制御と組織選択性向上に関する工学的検討を行った。具体的には、ブタモデルにおいて神経、神経周囲組織、静脈の物性値(ヤング率、破断強度、粘弾性)を測定した上で、他臓器、組織のデータベースから最適条件を算出した。また、その条件を基盤として流体工学実験、理論解析による最適化、さらには模擬モデルを用いてノズル径、ノズル形状を含めた流体制御技術の推進に飛沫制御技術の推進とともに取り組んだ。【軟性内視鏡用パルスジェットメス発生装置:流体制御と組織選択性向上に関する工学的検討】第一に、臓器・組織物性値計測、神経に関する物性値(ヤング率、ポワソン比、破断強度)を東北大学臨床研究推進センター内開発拠点の既存の設備で実施した。また、パルスジェット射出条件を他臓器、組織のデータベースから最適条件を算出した(川口/中川/鷲尾/大谷)。第二に、流体制御に関する模擬モデル実験による最適化、理論解析による最速度撮影、圧測定、フォースメータを用いて上記で求められた最適化条件を達成するパラメータ(レーザー(エネルギー・周波数)、形状(ノズル先端形状・ノズルファイバー先端間距離)を検証し、最適化に関する検討を行った(大谷/荒船/中川)。第三に、パルスジェットによる飛沫、操作性制御実験、理論解析による最適化を、東北大学臨床研究推進センター内開発拠点の既存の設備で実施するとともに上記で得られた条件下に飛沫、操作性制御を検証した(大谷/中川/鷲尾)。具体的には軟性内視鏡用パルスジェットメス発生装置:流体制御と組織選択性向上に関する工学的検討、流体制御に関する模擬モデル実験による最適化、理論解析による最速度撮影、圧測定、フォースメータを用いて上記で求められた最適化条件を達成するパラメータ(レーザー(エネルギー・周波数)、形状(ノズル先端形状・ノズルファイバー先端間距離)を検証し、最適化に関する検討、パルスジェットによる飛沫、操作性制御実験、理論解析による最適化を行い、誌上報告した。次年度は本年度で得られた知見を踏まえ非臨床概念実証確立に向けて実験を行う。【軟性内視鏡用パルスジェットメスの試作】臓器・組織物性値計測、神経に関する物性値(ヤング率、ポワソン比、破断強度)を東北大学臨床研究推進センター内開発拠点の既存の設備で実施、パルスジェット射出条件を他臓器、組織のデータベースから最適条件を算出した(川口/中川/鷲尾/大谷)。さらに流体制御に関する模擬モデル実験による最適化、理論解析による最速度撮影、圧測定、フォースメータを用いて上記で求められた最適化条件を達成するパラメータ(レーザー(エネルギー・周波数)、形状(ノズル先端形状・ノズルファイバー先端間距離)を検証し、最適化に関する検討を行った(大谷/荒船/中川)。【動物実験評価系の構築】

パルスジェットによる飛沫、操作性制御実験、理論解析による最適化を、東北大学臨床研究推進センター内開発拠点の既存の設備で実施するとともに上記で得られた条件下に飛沫、操作性制御を評価できる実験系を構築した(川口/小川)。今年度は軟性内視鏡用パルスジェットメス発生装置を開発するために、流体制御と組織選択性向上に関する工学的検討を行った。具体的には軟性内視鏡用パルスジェットメス発生装置:流体制御と組織選択性向上に関する工学的検討、流体制御に関する模擬モデル実験による最適化、理論解析による最速度撮影、圧測定、フォースメータを用いて上記で求められた最適化条件を達成するパラメータ(レーザー(エネルギー・周波数)、形状(ノズル先端形状・ノズルファイバー先端間距離)を検証し、最適化に関する検討、パルスジェットによる飛沫、操作性制御実験、理論解析による最適化を行い、誌上報告した。次年度は本年度で得られた知見を踏まえ非臨床概念実証確立に向けて実験を行う。本研究の目的は、軟性内視鏡下に神経、細血管温存下に病変摘出が可能な手術デバイス(パルスジェットメス)の開発である。研究代表者はこれまで分担者らとともに細動脈ならびに視神経の温存下に病変摘出が可能な顕微鏡下に使用可能な手術デバイスを開発し、拡大蝶形骨洞的到達法のうち、最も難易度が高い症例において、historical controlと比較し、統計学的有意に病変摘出率増加、術中出血量減少、手術時間短縮効果、さらには視神経機能温存下の病変摘出に関する臨床的概念を実証し、報告した。本研究期間内においては、軟性内視鏡に導入可能なデバイスを試作し、流体工学的基礎実験を行い顕微鏡下デバイスと同等以上のパルスジェットの射出技術を確立し、非臨床概念実証の確立にめどをつけることである。H29年度は軟性内視鏡用パルスジェットメス発生装置を試作し、流体制御と組織選択性向上に関する工学的検討を行った。臓器・組織物性値計測、神経に関する物性値(ヤング率、ポワソン比、破断強度)を東北大学臨床研究推進センター内開発拠点の既存の設備で実施、パルスジェット射出条件を他臓器、組織のデータベースから最適条件を算出した上で、流体制御と組織選択性向上に関する工学的検討、流体制御に関する模擬モデル実験による最適化、理論解析による最速度撮影、圧測定、フォースメータを用いて上記で求められた最適化条件を達成するパラメータ(レーザー(エネルギー・周波数)、形状(ノズル先端形状・ノズルファイバー先端間距離)を検証し、最適化に関する検討、パルスジェットによる飛沫、操作性制御実験、理論解析による最適化を行った。さらに、ブタ脳室内でパルスジェットメスを使用し、内視鏡画面下で細血管温存下に脳室壁を切開し、非臨床概念実証確立に向け目途をつけた。組織学的検討でも血管の温存が確認され、誌上報告した。本研究の目的は、軟性内視鏡下に末梢神経機能、細血管温存下に病変摘出が可能な手術用治療器の開発である。デバイスを試作し、流体工学的検討により臨床試験段階にある顕微鏡下デバイスと同等以上のパルスジェット射出技術を確立し、非臨床で概念実証を行う。臓器・組織物性値から想定されるパルスジェット射出条件に関する検討を模擬モデル実験、最速度撮影、圧測定で行いレーザーエネルギー、ノズル先端形状、ノズルファイバー先端間距離、パルスジェットによる飛沫制御、操作性に関する知見を得た。
肝移植周術期における酸化ストレスの役割

肝移植術中に発生する酸化ストレスは虚血再灌流障害において重要な役割を担うことが知られているが、我々の施設で施行された肝移植術中の酸素消費量を測定することで、再灌流時に発生する酸化ストレスとの関係を調べ、術後の肝機能に及ぼす影響を検討した。血清コエンザイムQとトロンボモヂュリンは再灌流前後で変化は認められたが、酸化ストレスや酸素消費量との明らかな関係は認められなかった。酸素消費量の上昇量が多い群では術後の肝酵素が上昇する傾向が認められた。メカニズムに関しては今後も検討が必要である。本研究は、新たな酸化ストレス測定法を用いて重症肝疾患患者での酸化ストレス度、抗酸化力の変化について明らかにする。具体的には(1)肝移植レシピエント及びドナーの血液を用いて酸化ストレス度、抗酸化力を全身麻酔導入後、再灌流前、再灌流後に測定し、動態を明らかにする。(2)酸化ストレス度とclinical outcomeとの関係を検討し、再灌流後の酸化ストレス度が術後管理の指標になるかを検討した。評価項目は肝移植周術期の酸化ストレス度(d-ROMsテスト),抗酸化力(BAPテスト),患者の臨床的背景・予後,肝移植周術期の生化学・血液ガス分析検査結果の検討を行った。d-ROMに関しては、ドナーとレシピエントに発現したものはそれぞれ、242.58±88.70 vs 234.79±56.51で、p=0.7487と有意差は認められなかったが、BAPテストにおいてはドナーとレシピエントにおいて、それぞれ1956.17±239.45 vs 2265.07±245.93で、p=0.0004と有意な上昇が認められた。臨床的指標として血清ASTおよびALT、血ガスで測定できる乳酸値などの指標に関しては、明らかな関係は認められなかった。本研究の目的として、肝移植手術中における酸化ストレスの測定を新しい方法を用いて行うことを目的としている。酸化ストレスとは生体内の酸化と抗酸化のバランスが崩れることで起こり,主に炎症・虚血再潅流・急性肺障害・肝障害などで起こると考えられている。重症肝疾患で肝移植術を選択する患者においては臓器の虚血・再潅流が起こるため酸化ストレス・抗酸化力は術中に大きく変化することが予想される。酸化ストレスの原因である活性酸素種は生体内で不安定であり計測が困難であったため肝移植周術期における酸化ストレス・抗酸化力の変化については不明な点が多かったが今回新たな酸化ストレス測定法を用いることで患者病態を把握でき,疾患予防や治療・生命予後改善につながる可能性が示唆される。現在はデータを集積している段階であり、倫理委員会の承認は得られたものの、実際の検体測定は行えていない状況です。Preliminaryなデータを海外の学会へ発表を行っている状況。肝移植術中における虚血再灌流障害は、術後のグラフト機能に影響を与え、予後にも関与する可能性が示唆されている。虚血再灌流障害が生じるメカニズムは多様な因子が関与しており、現在までも酸化ストレスや炎症性サイトカインが発生することにより、細胞保護的に発現する蛋白など様々な因子が報告されている。我々の施設では以前より酸化ストレスに着目を行い、酸化ストレスを反映する血清のマーカーを報告してきたが、再灌流時に発生する酸化ストレスと、その臨床的意義に関して検討を行った。当院で生体および脳死肝移植術を受けた患者33人(再移植患者を含む)に対して、術中における血清の酸化ストレスのマーカーである、血清のコエンザイムQと内皮細胞障害の指標であるトロンボモヂュリンを全身麻酔導入後と、再灌流1時間後に測定する。再灌流前後で血清コエンザイムQとトロンボモジュリンの変化は認められるが、術後1日目・2日目・3日目・7日目の肝酵素ASTやALTとの関係性や予後、術後合併症として再開腹の有無、急性拒絶反応の有無、ICU滞在日数や病院滞在日数を収集し調べるも、統計学的に有意な関係は認められなかった。術中の酸素消費量の測定も行い、再灌流前後での変化と酸化ストレスとの関係について調べたが、酸素消費量は全身麻酔導入後から無肝期まで低下する傾向が認められるが、再灌流1時間後には上昇する傾向が認められ、大きく酸素消費量が上昇するほど術後の刊行曽我上昇する傾向が認められた。コエンザイムQとの関係は統計学的に有意な関係は認められなかった。今回の結果を米国の麻酔学会と日本集中治療学会の総会で発表した。

麻酔科研究施設を変わったこともあり、期限までに予定していた症例数に達することができず、仮説通りの結果が得られなかった点。自己の症例数に関する検討の不充分な点や、再度酸化ストレスに関する指標の見直しが必要と考えられ、症例数を増やして別の指標を測定することで、検討を行う必要性が生じたため。患者の同意を得ることが困難で、予想以上に症例数の集積が困難であったこと。実際に同意を得た症例も、臨床の現場の仕事と並行して検体を集めることが困難であったことにより、症例数が集まっていないことが検体の測定を行えなかった要因として挙げられる。今までの問題点としては、酸化ストレスがレシピエントに発生していることは確かめられたが、その臨床的意義に関しては不明な点が多い。そこで生体および脳死肝移植術中の血行動態および酸素消費量の測定を行うことで、虚血再灌流時における生体内の変化を酸化ストレスの関与とともに前向きにデータの収集を行う。全身麻酔導入後および前無肝期、無肝期、再灌流後1時間、閉腹時の時点で、酸素消費量の測定および血行動態の変化を記録して、再灌流後の変化において、酸化ストレスが関与しているという仮説に基づき、麻酔導入後と再灌流後1時間における酸化ストレスの血清の指標として報告されている、コエンザイムQ10を測定して、酸素消費量との関係を調べた。肝臓の組織も術中にドナーの肝切除前、レシピエントの閉腹前に肝生検を行い組織における酸化ストレスの指標である、8-OHdG(8-ヒドロキシーデオキシグアノシン)を測定し、同じく酸素消費量との関係を調べる。継続して同意の得られた患者の検体を測定し、目標の症例数である検体を集められた時点で、実際の測定を行い結果をまとめて発表していく方向今回検体検査を行い間接経費として42万3360円の使用を行ったが、残金が77万6640円と至った。施設移転に伴い、資金を使用するにあたって十分な期間と症例数が得られなかったことが要因として挙げられる。残金を症例数増加に伴い、臨床データの詳細な解析や、新たな酸化ストレスの指標を残金を利用して測定を行う予定である。検体数が目標に到達した時点で、前年度に使用しなかった研究費60万円を、今年度中にまとめて使用していく方針。昨年度の予算を頂いたにもかかわらず、物品の購入や検体の測定が行われず0円の運営になってしまったため、金額の繰り越しをさせていただき必要物品(高感度8-OHdG ELISAkit\79800, 8-OHdG測定前処理試薬セット\35000, mtDNA Extractor CT Kit \21735, SRL,ヘキサノイルリジン測定キット63,000円Total RNA抽出薬\130000, cDNA標識キット10000, Northern blot用試薬\150000,放射性同位元素\61000逆転写反応試薬\30000,Real Time PCR関連試薬\400000,蛍光免疫組織染色用試薬\100000)及び検体から(トロンボモジュリン¥2100(税込)SRL,可溶性ICAM-1¥5250(税込))の測定を行う予定