hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロテアソーム阻害剤により蓄積する新規標的蛋白質の同定:多発性骨髄腫による検討

<研究結果と進行状況>多発性骨髄腫細胞株としてU266,RPMI8226を用いた。プロテアソーム阻害剤として、MG132、Lactacystin、PS-341 (Bortezomib, Vercade^<TM>)を用いた。各細胞株を、対数増殖期およびプロテアソーム阻害剤(0.01,0.1,1.0,10x10^<-6>M)存在下で培養した。培養時間は、24hr,48hr,72hrと様々な条件に設定し、それぞれから細胞内蛋白質(水溶性画分,尿素溶性画分)を調整した。これらの試料をもとに、SDS-PAGEおよび抗ユビキチン抗体を用いたWestern blottingにより解析した。MG-132を1.0nM存在下で48hr培養した時の細胞抽出液(水溶性画分)に、多量のユビキチン化蛋白質の蓄積が認められた(IC_<50>は2.0nM)。同条件で、1.0x10^<10>のU266細胞を大量に培養し、その抽出液を試料とした。これを元に、抗ユビキチン抗体FK2を用いたアフィニティークロマトグラフィーを行った。非吸着成分をリン酸バッファーでwash outし、吸着成分を3.5.M MgCl_2入りのTrisバッファーにて溶出した。その後リン酸バッファーで透析し、遠心濃縮を行った。溶出液は、ELISAにてマルチユビキシン鎖が高値を示していること、また、Western blottingにより、ユビキチン結合蛋白質が回収できていることを確認した。現時点ではここまでしか終了していない。今後は、ゲル濾過を用いて、標的蛋白質を含む高分子成分のみを分離する。その後、Endoproteinase ASP-Nによる基質蛋白質の消化、ユビキチンC末端ペプチド抗体(UC1抗体)を用いたアフィニティークロマトグラフィー・逆相HPLCによるペプチド断片の分離、およびプロテインシークエンサーによる標的蛋白質群の精製・同定を行う予定である。我々は,最近,各種生物材料から効率的にユビキチン化蛋白質を単離・同定可能な方法を確立した.本研究では,この特殊な手法を用いることにより,"骨髄腫細胞において,プロテアソーム阻害剤添加時に蓄積する新規標的蛋白質(マルチユビキチン化蛋白質)の精製と同定"を行なうことを目的とする.<精製材料の調整>主要な多発性骨髄腫細胞株(U266,RPM18226)をATCCより購入した.プロテアソーム阻害剤として,MG132, Lactacystinを購入した.また,多発性骨髄腫に対する臨床試験が行なわれているProteasome Inhibitor (PS-341, Bortezomib, Vercade^<TM>)の使用に関して,米国Millennium社に共同研究を依頼し,承諾を得られたため,本研究に応用するべく準備を進めている.各細胞株を,対数増殖期およびプロテアソーム阻害剤(0.01,0.1,0.5,1.0,10nM)存在下で培養した.培養液として,20%FBS添加のRPMIを用いた.培養時間は,24hr,48hr,72hrと様々な条件に設定し,それぞれから細胞内蛋白質を抽出した.まず,PBS-bufferにてwash outした後に,50mM Tris-HCl bufferで溶解し,遠心分離した上清を水溶性画分とした.次に,Pelletを8M入りの50mM Tris-HCl bufferで溶解し,これを尿素溶性画分とした.現在,これらの試料をもとに抗ユビキチン抗体を用いたWestern blottingにより解析し,ユビキチン化蛋白質の蓄積が認められる最も適したプロテアソーム阻害剤の濃度・作用時間を検討中である.今後は,この抽出液を材料として,標的蛋白質の精製を行なう予定である.我々は,最近,各種生物材料から効率的にユビキチン化蛋白質を単離・同定可能な方法を確立した.本研究では,この特殊な手法を用いることにより,"骨髄腫細胞において,プロテアソーム阻害剤添加時に蓄積する新規標的蛋白質(マルチユビキチン化蛋白質)の精製と同定"を行なうことを目的とする.<精製材料の調整>多発性骨髄腫細胞株(U266,RPMI8226)をATCCより購入した.プロテアソーム阻害剤として,MG132,Lactacystinを購入した.また,多発性骨髄腫に対する臨床試験が行なわれているProteasome Inhibitor (PS-341,Bortezomib, Vercadem)の使用に関して,米国Millennium社に共同研究を依頼し,承諾を得られたため,本研究に応用するべく準備ξ進めている.各細胞株を,対数増殖期およぴプロテアソーム阻害剤(0.01,0.1,0.5,1.0,10nM)存在下で培養した.培養液として,20%FBS添加のRPMIを用いた.培養時間は,24hr,48hr,72hrと様々な条件に設定し,それぞれから細胞内蛋白質を抽出した.まず,PBS-bufferにてwash outした後に,50mM Tris-HCl bufferで溶解し,遠心分離した上清を水溶性画分とした.次に,Pelletを8M入りの50mM Tris-HCl bufferで溶解し,これを尿素溶性画分とした.これらの試料をもとに,抗ユビキチン抗体を用いたWestern blottingにより解析した。

MG-132を1.0nM存在下で48hr培養した時の細胞抽出液(水溶性画分)に,多量のユビキチン化蛋白質の蓄積が認められた。今後、この条件にて細胞を大量に培養し、その抽出液を材料として標的蛋白質の精製を行なう予定である.<研究結果と進行状況>多発性骨髄腫細胞株としてU266,RPMI8226を用いた。プロテアソーム阻害剤として、MG132、Lactacystin、PS-341 (Bortezomib, Vercade^<TM>)を用いた。各細胞株を、対数増殖期およびプロテアソーム阻害剤(0.01,0.1,1.0,10x10^<-6>M)存在下で培養した。培養時間は、24hr,48hr,72hrと様々な条件に設定し、それぞれから細胞内蛋白質(水溶性画分,尿素溶性画分)を調整した。これらの試料をもとに、SDS-PAGEおよび抗ユビキチン抗体を用いたWestern blottingにより解析した。MG-132を1.0nM存在下で48hr培養した時の細胞抽出液(水溶性画分)に、多量のユビキチン化蛋白質の蓄積が認められた(IC_<50>は2.0nM)。同条件で、1.0x10^<10>のU266細胞を大量に培養し、その抽出液を試料とした。これを元に、抗ユビキチン抗体FK2を用いたアフィニティークロマトグラフィーを行った。非吸着成分をリン酸バッファーでwash outし、吸着成分を3.5.M MgCl_2入りのTrisバッファーにて溶出した。その後リン酸バッファーで透析し、遠心濃縮を行った。溶出液は、ELISAにてマルチユビキシン鎖が高値を示していること、また、Western blottingにより、ユビキチン結合蛋白質が回収できていることを確認した。現時点ではここまでしか終了していない。今後は、ゲル濾過を用いて、標的蛋白質を含む高分子成分のみを分離する。その後、Endoproteinase ASP-Nによる基質蛋白質の消化、ユビキチンC末端ペプチド抗体(UC1抗体)を用いたアフィニティークロマトグラフィー・逆相HPLCによるペプチド断片の分離、およびプロテインシークエンサーによる標的蛋白質群の精製・同定を行う予定である。
大学生の「分かったつもり」を解消する支援：学校インターンシップを中心に

学校インターンシップへの参加を通した学生の成長を検証した本研究では、学生が大学で学ぶ知識(「学問知」と呼ぶ)を、社会実践の現場で蓄積される知識(「実践知」と呼ぶ)と関連づけることで、社会実践と結びついた独自の解釈を行える能力育成のための教育実践のあり方について検証を行った。分析の結果,インターンシップ経験には、両知見を生産的に結びつける「共創的越境」と呼ぶ交流に参与する能力を促進する効果があると認められた。さらに,この共創的越境を学生が持続的に実現し得る能力を育成するための,大学における教育プログラムの開発・実施も行った。本研究は、学生が学校インターンシップに参加することにより、大学で学ぶ知識(「学問知」)に自らの言語認識を閉じる「分かったつもり」と呼ぶ状態を脱し、実践現場で学ぶ知識(「実践知」)との生産的統合を果たすという仮説を検証するものである。本年度は、昨年度に実施したケーススタディによる知見を踏まえ、理論研究および実証的調査による効果検証を深めた。理論研究としては、ヴィゴツキーおよびバフチン等の言語発達論およびインターンシップに関する先行研究の検証をさらに進めた。その結果、参加学生の言語認識が分かったつもりにとどまることなく、学問知と実践知を独自に接続していく越境的思考を生じさせることがインターンシップの目標になると設定し、このような思考形態を「共創的越境」と呼んだ。実証研究としては、大分大学教育福祉科学部・森下覚特任助教と連携し、学校インターンシップの効果を測定する客観的研究方法の開発および実施を行った。申請当初は、少人数の調査協力者を対象とした面接調査による効果測定を計画していたが、議論を通し、多人数を対象としたより客観的データ収集を可能とする質問紙調査の開発へと発展した。さらに申請者自身の授業において、実践知と理論知を接続させるための効果的な介入方法についても開発的検証を開始した。学生を実践現場に派遣し彼らの成長を促進するインターンシップ型の実践が多くの大学で実施されるようになって久しい。一方、その効果について、学問知との接続という観点から理論的・実証的に検証を重ねた研究は少ない。本年度の研究成果は、共創的越境を軸にこの問題に迫り得たという点で重要であり、さらに、学生らの成長を組織的に育成する大学側のフォローアップ教育のあり方について展望する可能性を秘めている点で意義があると考えている。実践研究としては,これまでの研究成果を受け,学生が大学で学ぶ知識(「学問知」と呼ぶ)と,社会実践の現場で蓄積される知識(「実践知」と呼ぶ)との生産的な相互参照(「共創的越境」と呼ぶ)を行えるよう支援する学習プログラムの開発・実施を行った。また研究プロジェクトの最終年度でもあり,研究成果を国内外の研究者に向け発表した。実践研究としては,学問知と実践知の相互参照の促進を目指した授業プログラムを開発し,申請者が担当する心理学講義(履修者10名程度)において実施した。この授業では,特定の教育テーマについて受講生自身が調べ,その内容を解説する,アクティブラーニングに沿った発表活動を設定した。この活動では,受講生自身が持つ実践知と心理学の学問知を結びつけて解釈する課題を設定し,発表者に対する質問も,その課題に沿ったものにするよう促進した。授業開始当初は,多くの受講生にとって学問知と実践知を接続した考察や質疑は困難であることが観察された。しかし履修者自身が両者の統合を行う主体にならなければならないという意識が浸透するに従い,共創的越境に沿った課題解釈や質疑応答が活発化するようになった。成果発表としては,日本教育心理学会・国際ヴィゴツキー学会において学会発表を行った。また本研究プロジェクトの成果を活かし,大学教育のあり方を問う発展的な課題を扱ったものを含む,論文4点・著書3点を執筆・刊行した。以上のように,学校インターンシップという特定の教育実践を対象にした研究から発展し,学問知と実践知の共創的越境を拓くという,大学教育全体の一般的課題に迫る実践的知見を得ることができたことは,今後,社会実践との接続性が問われる現代の高等教育のあり方について生産的提言を行えるという点で有意義だったと考える。本研究は学校インターンシップに学生が参加することによる、彼らの言語認識の成長可能性を明らかにすることを目的としている。本年度は、学校インターンシップの現状を知るためのフィールドワーク調査および今後の研究を進める上で必要となる分析概念を構成するための理論研究を行った。フィールドワーク調査としては、学校インターンシップ実践の現状を明らかにすることを目的として、中学校に派遣された二名の学生を対象としたフィールドワークデータの分析および関係者へのインタビュー調査の実施・分析を行った。その結果、研修当初の学生らの知識には、大学文脈では適用できる内容であっても、学校文脈に住む生徒らに説明することができない「分かったつもり」であるものが多いという実態が明らかになった。一方、研修を通じ学生らは、生徒らの反応に対話的に応じることができるようになったこともわかった。

本調査の知見は、実証的検証が十分ではない、実践に参加する中での学生らの言語認識の変化を明らかにした点で意義あるものといえる。理論研究としては、学校インターンシップ研究に関連する主要文献にあたった。また学会発表・招待講演の開催等を通じ、先端的に実践研究を行う心理学・教育学の研究者・学校関係者との研究交流も行った。これらの分析の結果、大学と教育実践現場を往還する研修参加者の経験は、彼らの言語認識に肯定的な変化を与えるものとして評価できるものの、この彼らの成長を組織的に評価・育成する、大学側のフォローアップ教育については不十分という現状も明らかになった。本研究の知見は、学生の大学における学びを、教育実践現場において役立つ知恵としていくという、大学における教員養成教育に課せられた重要な使命を果たすための方向性を明確化できた点で重要な成果といえる。本年度における理論研究および実証的調査の実施については、当初の計画以上に、順調に達成したと考えている。理論研究では、新たに「共創的越境」と呼ぶ、インターンシップ実践を評価するためのキー概念の開発を行うことができた。これは全国の大学教育実践において成果を上げている研究者が集まるグループを申請者が中心となって組織し、議論を通して得られた知見である。また本グループのメンバーを編者チームとして、申請者を筆頭編者とする学校インターンシップ研究書の企画を立ち上げ、ナカニシヤ出版から出版確約を得た(2014年度内に刊行予定)。また大分大学と共同で開発・実施した実証的調査でも、成果を上げることができた。この調査では、学校インターンシップ参加学生・非参加学生22名に対し,不登校生徒への支援計画を立てさせ、さらに自説とは異なる意見を持つ他者に対し自説の正当性を説明させるレポート課題を課した。分析の結果、インターンシップ参加者は非参加者と比較し、自説を一方的にふりかざす(分かったつもりにとどまる学習者の特徴)のではなく、相手の主張の妥当な要素を認めつつ,相互の立場からみて納得できる解決策を模索する交渉姿勢がみられることが明らかになった。これは実践現場で出会う様々な人々の意見との交渉を可能とし、共創的越境へと至る対話力を、インターンシップ参加生が身につけつつあることを示すデータと解釈している。なおこれらの研究成果の一部は、国内学会で2回、国際シンポジウムで1回、招待講演で2回発表した。また学術論文1本にも分担執筆者として参加した。さらに申請者も編者として関わる、大学教育に関する研究書への章分担3本も執筆を完了し、2013年度内に刊行される予定である。以上のように研究を組織的に進め、広い視野から生産的な知見を得ることができたため、研究は当初の計画以上に進展していると自己評価した。当初の計画通り、学校インターンシップに関する文献を中心とした理論研究、および教育実践のフィールドワーク調査の実施・分析については、おおむね順調に達成している。特に理論研究では、申請者が専門とするヴィゴツキー・バフチン理論を中心として、学校インターンシップに関わる言語認識の問題をテーマとした検証を行った。
間葉系幹細胞の神経変性疾患病変部への走化に関わる分子群の同定

プリオン感染動物の神経病変部へMSCsが走化する際に関与するケモカインおよびそれらのレセプターを同定するために、invitro走化試験により走化に関与する因子を解析した。また、プリオン感染マウス脳に移植したMSC上でのレセプターの発現を解析した。その結果、MSCs上に発現するCCR3、CCR5、CXCR3、CXCR4、およびそのリガンドとの相互作用が、MSCsのプリオン病神経病変部への走化に関与することを明らかにした。多能性幹細胞を用いる再生・細胞医療は、アルツハイマー病、プリオン病などの難治性神経変性疾患の治療法として期待されている。MSCは末梢から移植しても神経病変部に走化するという特徴を有するが、その機構は殆ど判っていない。そこで本研究では、MSCの神経変性疾患病変部への走化に関わる分子群を同定して、走化機構を理解することを目的とした。平成23年度は、プリオン感染動物の神経病変部(脳内)へMSCが走化する際に関与するケモカイン、サイトカイン、およびそれらのレセプターを同定するために、トランスウェルを用いるin vitro走化試験およびプリオン感染マウス脳に移植したMSC上でのレセプターの発現を解析した。その結果、MSC上に発現するCCR3、CCR5、CXCR3、CXCR4、およびそのリガンドとの相互作用が、MSCの神経病変部への走化に関与することを明らかにした。平成24年度は、臍帯静脈上皮細胞を用いて、MSCが血管内皮細胞を通過して脳実質内に移行する機構を解析した。プリオン感染脳乳剤を抗CCL5抗体、抗IL-1b抗体、あるいは抗TNF-a抗体で処理すると、臍帯静脈上皮細胞を通過するMSCが減少した。臍帯静脈上皮細胞をプリオン感染脳乳剤で刺激すると、ICAM-1, VCAM-1の接着因子の発現が増加するが、抗CCL5抗体、抗IL-1b抗体、あるいは抗TNF-a抗体で処理したプリオン感染脳乳剤で臍帯静脈上皮細胞を刺激するとICAM-1の発現が認められなくなった。従って、CCL5, IL-1b, TNF-aなどのサイトカイン、ケモカインが血管内皮細胞を刺激して接着因子の発現を増加させることが、MSCの血管内皮細胞の通過に関与することが示唆された。以上のように、本研究では、脳実質内、および血管から脳実質へのMSCの走化に関与するサイトカイン、ケモカインの一端を明らかにした。平成23年度は、プリオン感染動物の神経病変部(脳内)へMSCが走化する際に関与するケモカイン、サイトカイン、およびそれらのレセプターを同定するために、トランスウェルを用いるin vitro走化試験を実施した。トランスウェルの内側にMSC、外側にプリオン感染マウス脳乳剤を加え、トランスウェル外側に移動するMSCを測定した。この際、プリオン感染マウス脳乳剤中に含まれるケモカイン、サイトカインを調べるために、これらに対する抗体を添加し、また、MSC上に発現するレセプターを調べるために、MSCをこれらのレセプターに対する抗体で処理した。その結果、CCR3とそのリガンド(CCL5, CCL7, CCL24)、CCR5とそのリガンド(CCL3-5)、CXCR3とそのリガンドであるCXCL10、CXCR4とリガンドであるCXCL12に対する抗体が、MSCのプリオン感染マウス脳抽出物への走化を阻害した。また、フローサイトメーターおよび間接蛍光抗体法によりプリオン感染マウス脳抽出物で刺激したMSCで、CCR3、CCR5、CXCR3、CXCR4が発現すること、遺伝子発現レベルも未刺激のものと比べて上昇することから、これらのケモカインとそのレセプターの相互作用およびこれを介するシグナルは、MSCの神経病変部への走化に関与することが示唆された。また、MSCが血管内皮細胞を通過する機構を解析するため、臍帯静脈上皮細胞を介するin vitro走化試験系を構築した。平成23年度はin vitro走化試験を実施して、プリオン感染マウスの脳でMSCの走化に関与する可能性のあるケモカインおよびケモカインレセプターが幾つかを同定した。また、MSCが血管から脳組織に移行する機構を解析するため、in vitro走化試験に用いるトランスウェル上に臍帯静脈血管上皮細胞を培養してタイトジャンクション形成させた後にin vitro走化試験を実施する実験系を構築した。従って、研究は計画通りに進んでおり、目標は達成できたと言える。平成23年度にin vitro

走化試験で同定したケモカインレセプターが、プリオン感染マウスの脳内でMSCの走化に関与するか否かを調べるために、プリオン感染マウス脳にMSCを部位特異的に移植して、MSC上でのケモカインレセプターの発現を凍結切片の蛍光染色により解析する。左側視床に移植したhMSCは脳梁を通って反対側海馬に移動することが知られているので、hMSCを左側視床に移植後、脳梁に存在するhMSCを走化中、反対側海馬に達したhMSCを定着状態にあると見なし、当該分子とβ-galに対する抗体の蛍光二重染色により、脳梁に存在するhMSCで発現する分子と(走化に関わる分子)、反対側海馬に存在するhMSCで発現する分子(定着に関わる分子)を解析する。MSCの走化を阻害した抗体が認識するケモカインの脳内での発現を、凍結切片の蛍光抗体染色により調べる。抗MAP2および抗NeuN抗体により神経細胞、抗Iba-1抗体によりミクログリア、抗GFAP抗体によりアストロサイトを染色し、当該分子に対する抗体との蛍光二重染色により、産生する細胞種を同定する。MSCが血管内皮細胞を通過する機構を解析するため、臍帯静脈血管上皮細胞あるいは脳微小血管内皮細胞をトランスウエル内で培養する。タイトジャンクションの形成は、ウエル内外の電気抵抗値をMillicell-ERS抵抗値測定システムで測定して確認する。トランスウエルの外側に抗体で前処理したプリオン感染マウス脳乳剤を加え、トランスウエルの内側にMSCを加え、トランスウエル外側に移行したMSCを定量解析する。MSC上に発現する受容体に加え、血管内皮細胞に発現しマクロファージの接着に関わるVCAM, P-selectionなどに対する抗体でも阻害試験を行う。平成24年度も継続して、in vitro走化試験を実施する。また、平成23年度に同定された因子のマウス脳内での発現を解析するために蛍光染色を実施する。多種のサイトカイン、ケモカイン、増殖因子、およびこれらの受容体に対する抗体を使用する必要があるので、これらを購入する。市販の抗体は高価であるため、消耗品費に占める抗体類の割合が高くなる。平成23年度に解析を予定していた数種の抗体を使用するに至らなかったために、平成23年度の研究費に一部未使用額が発生した。この抗体は平成24年度に購入してMSCの走化能への影響を解析する。平成24年度も継続して、MSCおよび血管内皮細胞の培養を行う。細胞培養に必要な、血清、培地、およびディスポーザブルプラスチック器具を購入する。プリオン感染マウスを用いてin vivoでの走化を解析するため、北海道大学大学院獣医学研究科の感染動物施設で、プリオン感染マウスを飼育する。動物施設では、ケージ日単価の使用料金が設定されており、利用する場合は施設使用料を支払う。プリオン感染マウスは潜伏期が非常に長いため、飼育日数が長くなり使用料も高額となるが、本研究を実施するために必要不可欠な経費であるので、動物施設使用料を計上する。
日英語対照による語形成のメカニズムと音韻構造に関する研究

本研究では、日英語の語形成のメカニズムについて、特に音変化やアクセント移動に注目しながら、論じた。扱ったテーマは、複合語の一見不規則なアクセントパターン、日本語の複合語に見られる連濁とアクセントの関係、短縮語形成に係る原則、派生接辞が引き起こすアクセント移動、通常よりも長い混成語が作られる条件、などであった。そして、短縮語形成と混成語形成に関しては、日英語に共通した原則を明らかにした。また、複合語のアクセントと連濁については、統計的手法を用いて詳述し、従来の研究の不備を補った。さらに、派生語に関しては、日英語の名詞形成接尾辞の振る舞いの違いに着目し、脳内の辞書の構成に関する新しい提案を行った。平成25年度は、日英語の略語形成論、英語の語のアクセント論、さらに日本語の連濁の関連問題の研究に取り組んだ。日本語の外来語の省略形に関しては、従来、音節の種類とその組み合わせによって制約を論じたものや、アクセントの位置に着目した論や、擬似複合語という概念を用いる説明などが提案されてきた。しかし、これらの分析ではうまく説明できない例が多数あった。そこで本研究では、例えば「アポイントメント」が「アポ」と略されることなどは、「同音から成る競争相手がなくなるまで長くする(競争相手がなければ長くしない)」という原則で最も効率よく説明できることを論証した。そしてこの捉え方であれば、例えばinformationの場合、inと略したのではin-で始まる語が多すぎてあいまいであるが、infoであればinformationに特定できる、といった具合に英語例にも応用できることなどを示した。英語の語アクセントに関しては、最新の理論を書評の形で批判的に検討し、特に派生語の語中における強勢型の違い(例えば、expectationの第2音節には強勢が残るが、explanationの第2音節には強勢がなくなるといったこと)が、何によって引き起こされ、それをどのように理論化することが妥当であるのかを詳述した。複合語の連濁に関しては、その分類基準について新しい提案を行った。従来は、連濁が66%以上の例に見られれば連濁を好む語、33%以下の例にしか見られなければ連濁を嫌う語、というような分類が行われてきた。これは、単純に100%を3等分した数値を当てはめていっただけで、その妥当性には疑問があった。そこで、より厳密な統計的手法を用いて、連濁しやすいグループとしにくいグループの線引きはどこで行うべきかを考察し、「0.89」という境界値を導き出した。平成24年度は、主に日本語の複合語のアクセントパターンとその関連問題に取り組んだ。まず、日本語の複合語の例として人名を取り上げ、そこに見られる連濁とアクセントの相互関係を詳細に検討した。人名のアクセントについて論じた従来の研究では、「田」という例が主に取り上げられたが、本研究では、「川」など様々な例を取り上げた。そして、例えば「谷川」を「たにかわ」と読む場合と「たにがわ」と読む場合のように、アクセント(核)がある例では連濁が回避され、連濁する例ではアクセントがなくなる(平板型になる)強い傾向があることを示した。また、なぜアクセントと連濁は共起しにくいのかを音声学的観点からも考察した。次に、外来語複合語および外来語単純語それぞれの短縮形(略語)が作られる仕組みについて考察した。従来の研究では、フット(foot)やアクセントや音節構造の観点から短縮形に関する制約を論じることが一般的であった。これに対して、本研究では、アクセントの有無や音節構造などの観点からだけでは説明できない略語形式には、「同音から成る競争相手がなくなるまで長くする」という原則が働くことを論じた。具体的には、「テレビジョン」が「テレビ」と略されるのは、「テレ」だけでは「テレパシー」などの他の例と混同するので、「テレビ」と3モーラの長さにせざるを得ないから、などである。さらに、この競争相手が無くなるまでのばすという原則であれば、英語の省略語の可否の説明にも適用できることを示した。平成26年度は、まず、日本語の連濁生起の予測可能性に関する研究を行った。例えば、「あいかぎ(合鍵)」が「あいがぎ」とならないことは、後半要素に(「ぎ」の/g/のように)すでに有声阻害音が含まれているので、同類音の連続を避けるためと説明されてきた。また、「やまかわ(山と川の意)」のように2つの要素が並列されている場合にも連濁は阻止される。しかしながら、「くろふね(黒船)」のように、後半要素に有声阻害音が含まれたり、並列構造であったりするわけではないのに、連濁しない例も多く見つかる。そこで、先行研究の提案・分析だけでは連濁の有無が説明できない例を、国立国語研究所の「日本語レキシコンー連濁事典の編纂」プロジェクトの一環として構築されたデータベースの中から抽出した。そして、後半要素と前半要素の両方の音素、モーラ数、アクセントなどの音韻情報に基づけば、連濁生起の予測が可能であるという仮説を立て、統計的機械学習の分野の標準的な手法であるサポートベクターマシンを用いて、検証を行った。その結果、後半要素の情報だけでなく、前半要素の情報も合わせることで、連濁生起を正しく予測できる割合が大きく増えることを証明できた。次に、複合名詞のアクセントと連濁の相関関係について、無意味語を用いた実験も交えながら、研究した。

従来の研究では、特に固有名詞の場合に、アクセントと連濁の両方ではなく、どちらか一方が生じればよいという組み合わせになっていることが指摘されてきた(例えば、「柴田」は「し」にアクセントがあって「た」が連濁しないが、「今田」はアクセントがなくて「た」が連濁する)。しかしながら、普通名詞や無意味語の場合には、アクセントと連濁の間にそのような関係が認められないことを明らかにした。これ以外に、日英語の複合名詞のアクセント型の適切な説明のためには、どのような文法モデルが必要であるかを考察した。平成27年度は、(i)日本語の複合語のアクセントと連濁現象、(ii)日英語の変則的な混成語形成、(iii)日英語の派生名詞のアクセントパターンからレキシコン(すなわち語彙部門)のどのような構造が推定できるか、といった3つのトピックスについて考察し、論文にまとめた。日本語の複合語のアクセントは、例えば「こくごじ'てん(国語辞典)」のように、通常は後半要素に付与されることが多い。ところが、「け'んぽうかいせい(憲法改正)」のように前半要素のアクセントが尊重された例もまま見られる。この後者の例では、複合語の前半要素が、後半要素から見て、目的語や主語にあたると従来の研究で指摘されてきた。これに対して、本研究では、後半要素が(動詞として)要求する項構造ー例えば「改正するには、その対象となるものが必要である」といったレキシコンで得られる情報ーに基づいて一般化すれば、主語や目的語といった(文レベルの)単位・概念に頼る必要はないことを示した。日本語の複合語形成に関連する代表的な音韻現象である連濁についても詳しく考察した。従来の研究で「連濁しやすい語・しにくい語」を「66%以上が連濁するもの、33%以下しか連濁しないもの」といった具合に100%を3等分した数字で論じられたことを批判し、厳密な統計手法を用いた議論を行った。そして、連濁しやすい項目としにくい項目を分けるより正確で妥当な数値を示した。この他に、連濁とアクセントの相互関係に関する論考をまとめ上げた。また、名詞を派生させる日本語の「-さ」、「-み」と英語の-ness, -ityの相違点いついて考察し、レキシコンの中でのこれらの接辞の配置及び規則の適用の仕方が大きく異なることを明らかにした。さらに、通常の混成語に比べて(音韻的長さが)長い混成語が生み出されるメカニズムについて論じた。これらの論考も既に論文集に投稿済みである。本研究では、日英語の語形成のメカニズムについて、特に音変化やアクセント移動に注目しながら、論じた。扱ったテーマは、複合語の一見不規則なアクセントパターン、日本語の複合語に見られる連濁とアクセントの関係、短縮語形成に係る原則、派生接辞が引き起こすアクセント移動、通常よりも長い混成語が作られる条件、などであった。そして、短縮語形成と混成語形成に関しては、日英語に共通した原則を明らかにした。また、複合語のアクセントと連濁については、統計的手法を用いて詳述し、従来の研究の不備を補った。さらに、派生語に関しては、日英語の名詞形成接尾辞の振る舞いの違いに着目し、脳内の辞書の構成に関する新しい提案を行った。連濁とアクセントの関係を明らかにするための無意味語実験から、好ましいデータがなかなか得られず、何度も実験のデザインを変更せざるをえなかった。そのため、データ収集のための実験にばかり多くの時間を割くことになり、論文にまとめる時間が不足してしまった。
在宅患者に対する筋萎縮性側索硬化症の発症関連および予後進展要因に関する疫学的研究

1.発症関連要因の検討愛知県内に居住するALS患者に2003年9月、2004年10月および2006年6月に行った郵送による自記式調査票にて回答の得られた153名である。対照群は症例と同じ居住地の選挙人名簿から症例1例に対し5名を無作為に選び、2004年4月、2005年3月および2006年9月に調査票を郵送にて配布した。今回の解析では、回答の得られた者のうち、症例と性・年齢(±2歳)が一致した366名を用いた。栄養調査には自記式による食品頻度調査票を用いた。解析にはconditional regression modelを用いて、オッズ比(OR)と95%信頼区間(95%CI)をした。なお、本研究計画は愛知県立看護大学倫理委員会の承認を受けた。「激しい運動(あり)」「目的達成のために努力(した)」「ストレス(多かった)」「緑黄色野菜の摂取(少なかった)」が有意リスク上昇要因として認められた。「喫煙習慣」と「飲酒習慣」とは有意な関連は認めなかった。男女別に検討した結果、男女とも「目的達成のために努力(した)」「緑黄色野菜の摂取(少なかった)」が有意リスク上昇要因として認められた。栄養調査の結果では、症例のエネルギー摂取量は対照に比べ高い傾向(p=0.08)にあった.エネルギー摂取量補正後も、症例は対照に比べ糖質、脂質、カロテン、ビタミンB1、ビタミンE、食物繊維および亜鉛の各摂取量が有意に低かった。2.予後進展要因の検討2004年の9月の在宅ALS患者に対する郵送による質問紙調査で回答の得られた98名に対して、2006年に1年前との病状の比較に関する聞き取り調査を行った。病状の進行に関して1年前と比べて、「1.よくなった」「2.かわりなし」を安定群、「悪くなった」を悪化群とした。病状悪化群と有意な関連の認められた要因についてステップワイズ法によるロジスティック回帰分析を行った結果、「有病年数(5年未満)」とQOL関連要因のうち「精神的不安(増えた)」が有意な関連を認めた。2004年の9月に愛知県内に居住する在宅のALS患者258名に対し、自記式の郵送調査を行い、回答の得られた98名(平均は62.9±9.9歳)を解析対象とした。対象者の発病前に、製造業に従事していた者が22名(22.4%)と最も多く、ついで事務系14名であった。発病前の生活状況や性格のうち、性格に関しては、「負けず嫌い」「目標達成のためには努力した」「精神的ストレスは多い方」と回答したものが、いずれの項目にも60%以上認められた。この結果からALS患者は病前にストレスが多い傾向にあったことが示唆された。生活習慣に関しては、喫煙習慣にて「あり」と答えた者の割合は全体で31.6%であった。男女別に見ると男は46.7%と女の10.0%に比べ高かった。飲酒習慣では、「ほとんど毎日飲酒」と答えた者の割合は全体で33.7%であった。男女別に見ると男は56.9%と女の33.7%に比べ高かった。

また、食習慣では「色の付いた野菜を好んで食べた」と答えた者が、約半数の49名(50.5%)に認められた。栄養全体に関しては、平成13年の国民栄養調査からみた40歳以上の全国平均の栄養摂取状況と比較すると、カルシウムの摂取量は多かったが、神経や神経細胞に障害を与える活性酸素を取り除く役目を持つ亜鉛、ビタミンCおよびビタミンEの摂取量が全国平均に比べ少ない傾向にあった。さらに、性、年齢、身長および日常の活動量から見て必要と思われる栄養摂取量と比較して、実際にどれだけ摂取しているか(栄養素摂取別充足率)を調べた結果、亜鉛、ビタミンEおよび食物繊維の摂取量が必要量に比べ大きく下回っていた。さらに、同じように食品群摂取状況で見ると、油脂類および乳類の摂取量が必要量よりも大きく上回り、一方、野菜類(緑黄野菜、他の野菜)および卵類の摂取量が必要量よりも大きく下回っていた。本研究の主な目的はALSの発症および予後進展の防止を目的として、症例対照研究の手法を用いて、ALS発症者の生活要因および食事要因に関する特性を明らかにすることである。症例は、愛知県内に居住するALS患者に2003年9月と2004年10月に行った郵送による自記式調査票にて回答の得られた153名である。対照群は症例と同じ居住地の選挙人名簿から症例1例に対し5名を無作為に選び、2004年4月と2005年3月に調査票を郵送にて配布した。今回の解析では、回答の得られた者のうち、症例と性・年齢(±2歳)が一致した306名を用いた。症例のうち、発病前に製造業に従事していた者が44名(28.7%)と最も多く,ついで事務系が32名であった。発病前の生活習慣との関連では、「激しい運動(あり)」「目的達成のために努力(した)」「ストレス(多かった)」「緑黄色野菜の摂取(少なかった)」が有意リスク上昇要因として認められた。「喫煙習慣」と「飲酒習慣」とは有意な関連は認めなかった。有意な関連の認められた要因のうち,「目的達成のために努力(した)」と「緑黄色野菜(少なかった)」の相互作用を検討した結果、「目的達成のために努力(した)」と「緑黄色野菜の摂取(少なかった)」をともに有していた群のオッズ比(OR=11.2,95%CI3.8-33.0)が最も高かった。栄養調査の結果では、症例のエネルギー摂取量は対照に比べ高い傾向(p=0.08)にあった.エネルギー摂取量補正後も、症例は対照に比べ糖質摂取量とその糖質摂取割合とマグネシウムは有意に高く、脂質蛋白摂取量とそれらの摂取割合、カロテン、ビタミンB1、ビタミンE、および亜鉛の各摂取量は有意に低かった。1.発症関連要因の検討愛知県内に居住するALS患者に2003年9月、2004年10月および2006年6月に行った郵送による自記式調査票にて回答の得られた153名である。対照群は症例と同じ居住地の選挙人名簿から症例1例に対し5名を無作為に選び、2004年4月、2005年3月および2006年9月に調査票を郵送にて配布した。今回の解析では、回答の得られた者のうち、症例と性・年齢(±2歳)が一致した366名を用いた。栄養調査には自記式による食品頻度調査票を用いた。解析にはconditional regression modelを用いて、オッズ比(OR)と95%信頼区間(9胱CI)をした。なお、本研究計画は愛知県立看護大学倫理委員会の承認を受けた。「激しい運動(あり)」「目的達成のために努力(した)」「ストレス(多かった)」「緑黄色野菜の摂取(少なかった)」が有意リスク上昇要因として認められた。
園芸植物に潜む25℃付近の生育障害の発現とその解明

セーシェル諸島で見いだしたトウガラシ(Capsicum chinense)`Sy-2'は、トウガラシの生育適温である25°C付近に劇的な生育反応の変曲点があることを認めた。すなわち、24°C以下では縮葉を展開し、著しい生育遅延が認められるが、26°C以上では縮葉は全く認められなかった。また、縮葉のみならず花粉稔性、種子発達にも温度反応が認められることを明らかにした。本年度は縮葉反応に焦点を絞り、温度反応の形態学的・分子生物学的な研究を行った。縮葉は葉の表皮細胞や柵状細胞の形態異常が主な原因であることを明らかにし、また、縮葉ではクロロプラストが小さくトルイジンブルーによる染色性が低いことを認めた。また、24°C以下で育成した`Sy-2'植物体の茎頂分裂組織には形態的な異常は認められなかったことから、分化した葉原基が温度反応をするものと推定された。そこで、`Sy-2'植物体の茎頂部より抽出した全タンパク質を二次元電気泳動で分離したところ、28°Cで育成した植物体にのみ強く発現するスポットを見いだした。このスポットを解析したところ、クロロフィルの形成と強く関係があるタバコのPsaHタンパク質と一致した。さらに、植物体の茎頂部より抽出・精製したRNAを鋳型としたディファレンシャルディスプレイ法を行ったところ、それぞれの温度で栽培した植物体に特異的な数本のバンドを認め、現在解析を進めている。本研究から、PsaHタンパクの発現量の低下が縮葉反応に関与していることが示唆された。今回の研究から、`Sy-2'の生育適温でのわずかな温度差による劇的な生育変化のメカニズムが分子レベルで明らかになりつつあり、今後、園芸作物の温度管理に向けた新しい知見が得られるものと考える。セーシェル諸島より導入したトウガラシ'Sy-2'(Capsicum chinense)は24°C以下の生育温度(トウガラシの生育適温は普通2428°C)では葉がウイルスに罹病した症状(縮葉)が発生し、26°C以上の温度では正常な葉が展開することを確認した。20°Cでは本葉がほとんど展開することなく子葉が縮葉となった。1日あたりの24°Cおよび26°Cの遭遇時間と縮葉発現を調べた結果、12時間以上24°Cに遭遇すると100%の個体に縮葉が発現した。24°Cで縮葉を発現した個体を26°Cに移すと新葉は3日目に縮葉を回復したが、古い葉の縮葉は回復することはなかった。'Sy-2'の縮葉発現には日長および明期、暗期別の温度の影響は認められなかった。切片の顕微鏡観察から縮葉の表皮系の細胞肥大が正常葉に比較して著しく悪いことが認められた。正常葉と縮葉のSDS-PAGEによるタンパク質の泳動パターンから、縮葉の発現にともない分子量40kDa付近のタンパク質の発現量の低下が認められ、このタンパク質と縮葉の発現との間に関連性が認められた。さらに'Sy-2'の正常葉と縮葉の二次元電気泳動法によるタンパク質の泳動パターンから異なる4種類のタンパク質が縮葉に認められた。これらの点については今後さらに検討する必要がある。セーシェル諸島の年平均最低気温は34°Cで平均最高気温は28°Cである。ここで述べたトウガラシ'Sy-2'の25°Cを中心とした生育温度依存型縮葉発現反応は、他のセーシェル原産植物、たとえばフタゴヤシなどにも存在する可能性があるものと考えられ、熱帯の海洋型気候地域に原産する温室植物の栽培管理技術の確立の際に考慮される必要がある。
口腔癌における癌関連遺伝子のスフライシング異常の検討

口腔癌における癌関連遺伝子のスプライシング異常の検出を行い、臨床病理学的事項との関連について検討し、その結果を口腔癌の早期発見および治療に反映させるとともに分子標的治療のターゲットとなる分子マーカーを見出すことで治療成績の向上に寄与することを目的として本研究を企画した。107例の口腔癌切除標本を用いてMUC1,MUC4,VEGF,SULF2について蛋白質レベルで検討を加えた。また、口腔癌患者の含嗽液(55例)を用いて癌関連遺伝子mRNAの発現をRT-PCRで検索した。その結果は以下の通りである。(1)Sulf2、MUC1およびMUC4の発現は腫瘍の進展、リンパ節転移、ステージの進行、生存率に影響を与えた。(2)癌関連遺伝子のmRNAの発現を検索したところ、症例ごとに発現レベルの相違を認めた。(3)MUC1、VEGFおよびVEGFRの各スプライシングバリアントを特異的に選択するプライマーを開発し、培養細胞を用いてプライマーの特異性、感度を確認した。以上の結果より、SULF2、MUC1およびMUC4の発現は、口腔扁平上皮癌の新しい有意な予後予測因子であることが示唆された。(1)サンプル採取本研究は鹿児島大学大学院医歯学総合研究科内の倫理委員会にて審査され、承認(受付番号34)のうえ実施された。鹿児島大学医学部・歯学部附属病院口腔外科を受診した患者のうち、10例の口腔癌患者および3例の健常ボランティアからインフォームドコンセントを得たうえで含嗽液を採取した。口腔癌患者においては術前治療前および手術後に採取された。方法としては、まず16mlの生理食塩水を30秒間含嗽させ回収したうえで5.5mlをDNA抽出用、3mlをmRNA抽出用、7.5mlをタンパク質精製用に分割し、それぞれを2000rpmで5分間遠心分離し上澄みを廃棄した。これらの細胞ペレットから直ちに核酸およびタンパク質が抽出され、以降の実験での使用まで-80°Cで保存された。(2)解析系の確立多数の遺伝子から産生される相当数の転写産物は、それに対応する確立された抗体を持たないものがほとんどで、ウエスタンブロットや免疫染色などによるタンパクレベルでの検討は困難である。よって本実験はRT-PCRによるmRNAレベルでの検出を実験の中心に据えた。予備実験として、われわれがすでに使用経験があるMUC1を標的遺伝子とし、培養細胞を用い最適なサンプルの採取方法、調整法およびRT-PCRの至適条件を検討した。現在は予備実験で得たプロトコルを含嗽液サンプルに応用してスプライシング変異を検索中である。また継続的に口腔癌患者より含漱液を採取しており、今後は症例数および標的遺伝子を増やして解析する予定である。悪性腫瘍を含むヒト疾患において、いくつかの蛋白質は異常な選択的スプライシングによってその機能が変化している。今回われわれは、口腔癌における癌関連遺伝子のスプライシング異常の検出を行い、臨床病理学的事項との関連や予後に対する影響について検討し、有用な腫瘍分子マーカーを確立することを目的として本研究を行った。本年は平成19年度に引き続き、鹿児島大学内の倫理委員会の承認のうえ患者からのサンプル採取を行った。インフォームドコンセントを得られた25例の口腔癌症例および3例の前癌病変症例からわれわれが確立したプロトコールを用いてのべ87個の含嗽液を採取した(本プロトコールに関しては第26回日本口腔腫瘍学会総会・学術大会で報告した)。口腔癌の手術症例に関してはすでに約20例の患者から術前と術後に含嗽液を採取し、サンプルは以後の実験まで-80°Cにて保存した。また、臨床サンプルでの実験を行う前に培養細胞株を用いて、MUC1遺伝子のスプライシング異常を検出標的として予備実験を行った。なお、MUC1遺伝子スプライシング異常を検出する前段階として、口腔扁平上皮癌におけるムチン型糖タンパク質(MUC1、MUC4)発現の検討を免疫組織化学染色を用いて行ったところ、これらの遺伝子産物が高発現している症例群では頸部リンパ節転移の確率が上昇し予後低下の傾向があることがわかった(この結果は第62回NPO法人日本口腔科学会学術集会にて報告した)。

現在、数種類の口腔癌細胞株を培養・採取後キットを用いてRNAを抽出し-80°Cにて凍結保存後通法に従い逆転写およびPCRを行い、MUC1遺伝子の各バリアントに対するプライマーセットの至適なRT-PCRの条件を検討している。今後は口腔扁平上皮について癌や基礎的研究で報告のある癌関連遺伝子を用い、網羅的に検討する予定である。口腔癌および前癌病変患者32例と口腔病変のない健常者22例より口腔含の嗽液を採取し、口腔扁平上皮癌においてDNAメチル化が報告されているp16、DAPK、E-cadherin、p15、FHIT、SPARCの6つの癌抑制遺伝子について検索した。すなわち、口腔嗽液から抽出したDNAは、バイサルファイト処理を行い、エピジェネテイクス異常をメチル化特異的PCR法(MSP法)にてメチル化の判定を行った。その結果、6つの癌抑制遺伝子のうち口腔癌患者1例当たり、平均2.84個の異常メチル化遺伝子を認めたのに対して、健常者の異常メチル化遺伝子数は2.18個と減少していた。すなわち、口腔癌患者では健常者に比較して、異常メチル化遺伝子数が多く認められた。口腔癌患者と健常者における癌抑制遺伝子の異常メチル化発現との比較では、p16、E-cadherin、FHITにおいて口腔癌患者に異常メチル化を有意に認めたが、他の3つの遺伝子には有意差を認めなかった。口腔癌患者と健常者における異常メチル化の癌抑制遺伝子数では、口腔癌患者において3つ以上の癌抑制遺伝子の異常メチル化が認められた。以上の結果より、口腔癌患者ではp16、E-cadherin、FHITの癌抑制遺伝子の異常メチル化が有意に発現しており、リンパ節転移を有する口腔癌患者では、多数の癌抑制遺伝子の異常メチル化が認められたことより、口腔癌における異常メチル化発現は口腔癌の診断と予後予測因子のひとつになりうる可能性が示唆された。
新規癌関連蛋白C7orf24を標的として骨軟部肉腫の分子標的治療

膀胱癌の治療標的分子として同定されたC7orf24の骨肉腫における意義を明らかにすることを目的とした. C7orf24は骨肉腫腫瘍組織で高発現していたが、発現導入実験では、明らかな表現型を誘導できず、発現抑制実験では特定の細胞株では著しい形態変化を導いたが、普遍的な現象ではなかった.アポトーシス等の細胞死との関連も検出されず、C7orf24の骨肉腫における治療標的としての明確な意義を示す結果は得られなかった.膀胱癌の治療標的分子として同定されたC7orf24の骨肉腫における意義を明らかにすることを目的とした. C7orf24は骨肉腫腫瘍組織で高発現していたが、発現導入実験では、明らかな表現型を誘導できず、発現抑制実験では特定の細胞株では著しい形態変化を導いたが、普遍的な現象ではなかった.アポトーシス等の細胞死との関連も検出されず、C7orf24の骨肉腫における治療標的としての明確な意義を示す結果は得られなかった.平成19年度の解析による結果は以下である。1.ヒト骨肉腫組織におけるC7orf24の発現解析1)約40例の骨肉腫腫瘍組織より抽出したRNAを用いて、定量的RT-PCR法による発現解析を行ったところ、正常骨細胞に比べてほぼ全例で高値を示した。しかし臨床病理学的データとの対比では、特定の相関は見い出せなかった。2.C7orf24の細胞内局在の解析1)pCAGGSにC7orf24を組み込んだ発現ベクターを293細胞に導入し、C7orf24蛋白の細胞内発現部位を同定したところ、主として細胞質に陽性であった。2)ニワトリを用いてマウスC7orf2に対する抗体を作成し、細胞免疫化学染色に使用できることを確認した1)pCAGGS-C7orf24発現ベクターを、C7orf24陰性骨肉腫細胞株であるG292に導入し、細胞形態、増殖能、移動能及び浸潤能に対する一過性の影響を解析したが、親株との間には有意な相違は認められなかった。2)shRNA発現ベクターを用いて、永続的にノックダウンした場合の影響を解析した。siRNAで増殖抑制が認められた配列を用いたshRNA発現ベクターでは、siRNA同様に増殖能、浸潤能の抑制が観察されたが、他の配列では、C7orf2発現抑制効果と生物学的影響の間に解離が認められた。3)アポトーシスへの関連性を、上記の発現誘導系及び抑制系を用いて解析したが、これまでのところ有意な関連性を示す結果は得られていない。以上より、当初得られたsiRNAによる増殖抑制効果には、C7orf2の抑制以外に他の因子に対する影響も存在する可能性があることが判明した。平成20年度の解析による結果は以下である。1. C7orf24の発現抑制実験骨肉腫株HOSで観察されたC7orf24に対するsiRNAによる著しい形態変化の再現性を、他の肉腫細胞株を用いた解析した。その結果、同様な変化を示した細胞株は検出されなかった。2. C7orf24の機能解析実験C7orf24の機能を理解するために、イースト・ツーハイブリッドシステムを用いた結合タンパクの同定を試み、結果として二つの分子が同定された。1)分子A:ヒストン脱アセチル化酵素を標的部位にリクルートすることで、ホルモン核受容体による転写抑制作用を補助する分子であった。この分子に対するsiRNAを作製し、骨肉腫細胞株における発現を抑制したところ、C7orf24を抑制した場合と同様な結果が得られ、両者の機能的関連性を示唆する結果が得られた。2)分子B:プロテアーゼ阻害剤ファミリーに属する蛋白であった。腫瘍組織における発現を解析したところ、C7orf24と同調して発現が亢進しているという結果が得られた。siRNAによる発現抑制では、C7orf24とは異なる結果が得られた。以上の二つの分子が、in vivoにおいてC7orf24と結合するかどうかについて、内因性蛋白同士の免疫共沈降での確認を試みたが、結合は証明されなかった。次にC7orf24の強制発現系を用いた免疫共沈降実験を行ったが、やはり結合は証明されず、両者がin vivoにおいて結合していることを示す結果は得られなかった。以上の解析より、C7orf24の発現は、特定の肉腫細胞株においては、著しい形態変化を伴う増殖抑制効果をもつが、普遍的なものではないと考えられた。
タスク条件がもたらす日本人英語学習者のスピーキングへの影響

本研究は、日本人英語学習者がスピーキング・タスクの条件に、1「繰り返し学習」と、2「インプットの使用」を取り入れた場合、学習者の発話に変化が見られるか調査し、効果的な英語学習について検討し、英語指導で役立つ実践的なタスクの考案を目指すものである。平成30年度は、研究調査への参加学生を募集し、単語チェックとスピーキング・タスクに取り組んでもらい、タスク終了後に振り返りインタビューを実施し、タスク活動中に気付いた点について自由に話してもらった。本研究のタスク活動は、異なるインプット(文字、あるいは絵)を用い、タスクで使う学習用資料の分割提示により、繰り返し学習を取り入れたスピーキング・タスクに取り組むというものである。振り返りインタビューを通じて、タスク活動で与えられたインプットの役割や繰り返し学習に対する気付きや、英語発話の変化への認識について意見が述べられた。分析方法に関して、英語発話は、流暢さ、複雑さ、正確さに変化がみられるか定量的分析を行い、タスク振り返りのインタビューは、発言内容をコード化し、カテゴリー別に分け定性的分析を予定していた。初年度は、定量的分析に十分な参加者数に達していないため、今後、継続して参加者を募集していく必要がある。現段階では、後者の振り返りインタビューから、絵を用いたスピーキング・タスクに取り組んだ参加者からは、絵から想像できる内容を表現しようとする自由度が英語での発話を促し、発話量を増加させる要因であるとの意見があった。インプットの種類について、個人により得意・不得意、あるいは好き・嫌いが若干みうけられ、言語習得は個人差に影響されることを考慮したタスクデザインと言語指導の必要性への示唆があった。本研究では、スピーキング・タスクへの参加者を募集し、データ収集をすることが必須である。初年度、研究への協力参加の募集を行ったところ、実質的に参加協力を呼びかけられる学生集団数が限られていたためか、希望学生が予定していた人数に達しておらず、今後、継続して募集する必要がある。研究への協力参加者をできるだけ多く募集する必要がある。職場の移動により、再度、学内の掲示案内に加え、授業担当教員へ研究参加案内を紹介していただくよう依頼を行い、広く周知されるようにする予定である。本研究で得られる英語発話データは定量的分析を、インタビューデータは定性的分析を予定している。しかし、もし参加者が定量的分析を行うために十分な数値に達しない場合は、分析方法について再考する必要があると考えている。もし十分な参加者数を得られなかった場合は、予定していた定性的分析を中心に行い、英語発話文の分析を定量的分析から、発話文の内容(語彙や文法など)に着目して定性的分析に変更することで対応することを検討している。

研究への協力参加者の数が予定していた数値に達しておらず、音声分析に必要なソフト購入や、書き起こし作業の依頼はこれから行う予定である。本年度、参加者の募集を継続し、参加者への謝金を支払い、平行して、分析作業を進めるために必要な物品(音声分析ソフト、データのバックアップ用USBメモリーなど)を購入し、書き起こしの依頼も行う予定である。