hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラフェン/酸化物磁性体接合の磁気近接効果とスピン流制御の研究

近年、卓越したスピン輸送性能を有するグラフェンのスピントロニクスへの応用が注目されている。同応用の実現には、グラフェン内部のスピン偏極キャリアの伝導(スピン流)を効果的に制御する技術が必要である。本研究では、グラフェンのスピン流制御を実現するための材料技術として、グラフェン/酸化物磁性体ヘテロ接合の磁気近接効果の探索と制御を目的に研究を行った。30年度には、単層グラフェンと磁性絶縁体のイットリウム鉄ガーネット(YIG)からなるヘテロ構造における磁気近接効果のスピン偏極準安定ヘリウムビーム脱励起分光(SPMDS)による観測結果(グラフェンディラックコーンへのスピン偏極の誘起現象)について論文発表を行った[S. Sakai et al., Adv. Funct. Mater. 28, 1800462 (2018),プレス発表を実施、日経産業新聞等に掲載]。同ヘテロ構造の特徴として、グラフェンのディラックコーンの電子状態を損なうことなく伝導電子に顕著なスピン偏極が誘起されることを明らかにした。本成果から磁性絶縁体のスピントランジスタのゲート電極への応用の可能性が明らかになった。さらに予想外の結果として、ハーフメタリックなホイスラー合金とグラフェンのヘテロ構造においても、上記と類似性のあるスピン偏極状態が実現され得ることが明らかになった。本成果は、31年度初頭の発表を目指して論文を執筆中である。その他にも、グラフェンなど二次元物質のスピン偏極状態の新たな観測手段として、スピン偏極陽電子ビームを用いた表面ポジトロニウム分光技術の開発に関与し、同分光法では初めてとなる磁性金属上のグラフェンおよび六方晶窒化ホウ素のスピンの観測に成功した[A. Miyashita et al., Phys. Rev. B 97, 195405 (2018)]。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。近年、卓越したキャリア・スピン輸送特性を有するグラフェンのスピントロニクスデバイスへの応用が注目されている。同応用の実現には、グラフェン内部の電子のスピン偏極状態やスピン偏極を伴う電子流(スピン流)を効果的に制御する技術が必要である。本研究では、グラフェンのスピン流制御に係る材料技術として、グラフェン/酸化物磁性体接合の磁気近接効果の探索と制御を目的に研究を行っている。28年度には、ハーフメタル性の磁性電極材料であるLa0.7Sr0.3MnO3(LSMO)に着目し、グラフェン/LSMO接合の電子・スピン物性の研究を実施した。スピン偏極準安定ヘリウム原子脱励起分光法により接合に含まれるグラフェンの観測を行った結果、同接合では、グラフェンの伝導を担うπバンドの性質を損なうことなく、同バンドの電子にスピン偏極が生じていることが明らかになった。フェルミレベル近傍の電子(キャリア)のスピン偏極の向きはLSMOと平行で、スピン偏極の大きさは磁性金属表面に匹敵する大きさ(スピン偏極率:数10%程度)であることが分かった。本研究の結果、酸化物磁性体(LSMO)が原子レベルで近接することで、非磁性のグラフェンが磁性体に変化すること(磁気近接効果)が始めて明らかになった[S. Sakai et al., ACS Nano, ACS Nano 10, 7532 (2016)]。磁気近接効果のメカニズムについて理論面から考察を行い、グラフェン/LSMO界面を終端する酸素原子を介した間接交換相互作用によりグラフェンのπバンドがスピン分裂することが示された[1]。また、グラフェン/LSMO界面の原子構造が異なる場合のグラフェンの電子・スピン状態についても理論面からの予測結果を報告した[P. Avramov et al., J. Phys. Chem. A 121, 680 (2017)]。ハーフメタリックな酸化物磁性体についてグラフェン/酸化物磁性体接合における磁気近接効果を世界で初めて解明した。同成果は、ナノ材料分野の最有力雑誌(ACS Nano)に論文発表を行い、量研機構においてもプレス発表を実施した(新聞等に掲載)。また、研究代表者は、本成果について量研機構・高崎研所長表彰を受賞した。本研究では、グラフェンのスピン流制御を実現するための材料技術として、グラフェン/酸化物磁性体ヘテロ接合の磁気近接効果の探索と制御を目的に研究を行っている。29年度には、スピントランジスタのゲート電極用の酸化物磁性体として、磁性絶縁体のイットリウム鉄ガーネット(YIG)に着目し、単層グラフェン/YIGヘテロ構造の電子スピン物性の研究を実施した[S. Sakai et al., Adv. Funct. Mater. 1800462 (2018)]。スピン偏極準安定He原子脱励起分光(SPMDS)を用いてヘテロ構造に含まれるグラフェンの電子状態およびスピン偏極状態を調べた結果、グラフェンのディラックコーンに顕著なスピン分裂が存在することが明らかになった。SPMDS信号のスピン非対称率から、グラフェンのフェルミレベル近傍におけるキャリアのスピン偏極率は数10%程度に達することが示された。加えて、グラフェンの電子状態密度を示すSPMDSスペクトルから、グラフェンに固有なディラックコーンの形状が保たれていることも明らかになった。

これと関連する知見として、グラフェン/YIGヘテロ接合をチャネルとするホール素子について、一般的なシリコン基板上のグラフェンと同程度のキャリア移動度が得られた。また、キャリアのスピン偏極を反映する異常ホール効果も観測された。以上の結果から、磁性絶縁体の近接効果を利用することで、グラフェンのスピン輸送特性を損なうことなくキャリアのスピン偏極を制御できることが明らかになった。本成果は、グラフェンスピントランジスタのゲート電極としての磁性物酸化体の有用性を示すものである。グラフェン/磁性絶縁体(YIG)ヘテロ構造におけるディラックコーンのスピン分極を解明し、材料科学分野のトップジャーナル(Advanced Functional Materials)に論文発表するなど顕著な成果が得られているため。近年、卓越したスピン輸送性能を有するグラフェンのスピントロニクスへの応用が注目されている。同応用の実現には、グラフェン内部のスピン偏極キャリアの伝導(スピン流)を効果的に制御する技術が必要である。本研究では、グラフェンのスピン流制御を実現するための材料技術として、グラフェン/酸化物磁性体ヘテロ接合の磁気近接効果の探索と制御を目的に研究を行った。30年度には、単層グラフェンと磁性絶縁体のイットリウム鉄ガーネット(YIG)からなるヘテロ構造における磁気近接効果のスピン偏極準安定ヘリウムビーム脱励起分光(SPMDS)による観測結果(グラフェンディラックコーンへのスピン偏極の誘起現象)について論文発表を行った[S. Sakai et al., Adv. Funct. Mater. 28, 1800462 (2018),プレス発表を実施、日経産業新聞等に掲載]。同ヘテロ構造の特徴として、グラフェンのディラックコーンの電子状態を損なうことなく伝導電子に顕著なスピン偏極が誘起されることを明らかにした。本成果から磁性絶縁体のスピントランジスタのゲート電極への応用の可能性が明らかになった。さらに予想外の結果として、ハーフメタリックなホイスラー合金とグラフェンのヘテロ構造においても、上記と類似性のあるスピン偏極状態が実現され得ることが明らかになった。本成果は、31年度初頭の発表を目指して論文を執筆中である。その他にも、グラフェンなど二次元物質のスピン偏極状態の新たな観測手段として、スピン偏極陽電子ビームを用いた表面ポジトロニウム分光技術の開発に関与し、同分光法では初めてとなる磁性金属上のグラフェンおよび六方晶窒化ホウ素のスピンの観測に成功した[A. Miyashita et al., Phys. Rev. B 97, 195405 (2018)]。グラフェン/酸化物磁性体接合は、スピントランジスタなどグラフェン内部のスピン流を制御するデバイス技術への応用が期待される。同応用には、絶縁性の酸化物磁性体を用いて磁気近接効果を実現する必要がある。29年度には、絶縁性酸化物磁性体のイットリウム鉄ガーネットやマグヘマイトとグラフェンの接合を作成して、SPMDSや放射光メスバウアー分光等による磁気近接効果の観測と及び同メカニズムの研究に取り組む。併せて、それら接合を含む素子の磁気伝導特性の調査を行う。
タンパク質シトルリン修飾酵素PADI2が大腸がんに果たす役割の解明

大腸の正常組織とがん組織で発現パターンが変化する遺伝子を探索し、がん組織でmRNA発現量が低下する遺伝子としてPADI2を同定した。PADI2はタンパク質に作用し、アルギニン残基をシトルリン残基へと変換する酵素である。これまでの解析で、1)PADI2は大腸正常組織の上皮細胞に高発現するが、がん化の過程で発現量が低下すること、2)大腸がん細胞株にPADI2遺伝子を導入して過剰発現させるとシトルリン化活性依存的に細胞の増殖能が低下すること、を明らかにした。正常な大腸上皮細胞では、PADI2が細胞の異常な増殖を抑制している可能性が考えられ、これらの成果を論文発表した(Funayama et al., 2017, Cancer Sci)。平成30年度は、PADI2が細胞の増殖を制御する分子機構を解明するために、PADI2によってシトルリン化される基質タンパク質を探索した。PADI2を過剰発現する大腸癌細胞株およびPADI2を高発現する大腸正常組織には、シトルリン化された複数のタンパク質が存在することが抗シトルリン抗体を用いたウエスタンブロット解析により明らかになった。そこでタンパク質のシトルリン残基を選択的に標識できるphenylglyoxal試薬を用いて、シトルリン化タンパク質をビオチン標識する実験を実施した。その結果、PADI2を過剰発現する大腸癌細胞株で、シトルリン化タンパク質を効率よくビオチン標識することに成功した。また、PADI2を高発現する大腸正常組織でも、ビオチン標識された複数のタンパク質バンドを見出した。現在、ストレプトアビジンビーズを用いてビオチン標識シトルリン化タンパク質を濃縮する実験条件の最適化を行っている。引き続き、PADI2によりシトルリン化される基質タンパク質の同定を進め、PADI2が細胞の増殖を制御する分子機構を解明する。タンパク質シトルリン化酵素PADI2は大腸上皮組織に発現し、がん化の過程で発現量が低下する遺伝子である。本研究では、PADI2が大腸上皮細胞のがん化に果たす役割を解明することを目的として研究を実施した。平成28年度はまず、PADI2の研究をはじめるきっかけとなった、大腸がん組織のトランスクリプトーム解析の結果を論文発表した。また、「細胞レベルの解析」と「生化学的解析」の2つのアプローチにより、PADI2が大腸上皮細胞のがん化に果たす役割を調べた。「細胞レベルの解析」では、大腸がん細胞株HCT 116にPADI2遺伝子を強制発現させて、in vitroで細胞の増殖能に与える影響を調べた。その結果、PADI2の発現は細胞内のシトルリン化タンパク質量を増加させるのと同時に細胞周期の進行をG1期で停止させること、この効果は酵素活性のないPADI2変異体では見られないことを明らかにした。すなわち、PADI2によるタンパク質のシトルリン化は細胞の増殖を抑制することを示した。しかし、PADI2発現株のヌードマウス移植実験ではPADI2による細胞増殖抑制効果は観察されず、PADI2が細胞のがん化を抑制する役割についてはさらに解析が必要である。「生化学的解析」では、タンパク質中のシトルリン残基を認識する抗体を用いて、大腸組織に複数のシトルリン化タンパク質が存在することを見出し、これらがPADI2の基質タンパク質であると考えた。これらのタンパク質を同定するために抗シトルリン抗体を用いた免疫沈降を実施したが、シトルリン化タンパク質を沈降させることはできなかった。そこで、タンパク質中のシトルリン残基を特異的にビオチン標識する実験系を構築した。平成29年度は、この実験系を用いてPADI2の基質タンパク質を同定し、大腸組織におけるタンパク質シトルリン修飾の役割を解析する。PADI2は大腸上皮組織のがん化の過程で発現量が低下することから、PADI2によるタンパク質のシトルリン化は正常組織で細胞のがん化を抑制している、と考えた。PADI2の強制発現が大腸がん細胞株の増殖能を抑制した実験結果はこの仮説を支持しており、PADI2の果たすがん抑制機能を明らかにできたと考えている。この研究成果は現在、論文投稿中である。同時に本研究成果は、PADI2によるタンパク質のシトルリン化が細胞周期をどのように停止させるか、という新たな疑問を投げかけており、本研究分野の広がりが期待できる。PADI2の基質タンパク質を同定する解析においては、用いた抗体が免疫沈降に適用できず、基質タンパク質の濃縮に利用できないという不運があった。しかし、並行して進めていた実験によりシトルリン化タンパク質を特異的にビオチン標識することが可能になった。この方法は特異性に制限のある抗体法よりも多くの種類のシトルリン化タンパク質を同定できる可能性を秘めており、基質タンパク質を見出すのにより適した実験系を構築できたと考えている。PADI2はタンパク質のアルギニン残基をシトルリン残基へと変換する酵素である。これまでの解析で、PADI2は大腸正常組織の上皮細胞に高発現するが、がん化の過程で発現量が低下することを明らかにした。そこで平成29年度は、大腸がんにおけるPADI2の役割を解明することを目的として研究を進めた。その結果、PADI2によるタンパク質のシトルリン化は細胞の増殖を抑制することが明らかになったので、これを論文発表した。大腸の正常組織に比べて腫瘍組織ではPADI2遺伝子の発現量が低下していた。そこで、PADI2によるタンパク質のシトルリン化は正常細胞の腫瘍形成を抑制する、と考えた。この仮説を調べるために、大腸がん細胞株HCT 116にPADI2遺伝子を強制発現させて、細胞の増殖能を調べた。

その結果、PADI2の発現は細胞内のシトルリン化タンパク質量を増加させるのと同時に細胞周期の進行をG1期で停止させること、この効果は酵素活性のないPADI2変異体を導入したときには見られないことが分かった。これらの結果から、PADI2によるタンパク質のシトルリン化は細胞の増殖を抑制すると考えられた。次に、大腸正常組織でPADI2によりシトルリン化される基質タンパク質を調べた。大腸組織からタンパク質を抽出し、タンパク質中のシトルリン残基を認識する抗体を用いてウエスタンブロット解析を行った。その結果、大腸組織に複数のシトルリン化タンパク質が存在することが明らかになった。これらのタンパク質を同定するためにタンパク質中のシトルリン残基を特異的にビオチン標識する実験系を構築した。平成30年度は、この実験系を用いてPADI2の基質タンパク質を同定し、タンパク質のシトルリン化が細胞周期を制御する分子機構を解明する。大腸の正常組織と腫瘍組織のトランスクリプトーム解析を行い、正常組織に比べて腫瘍組織でmRNA発現量が低下している遺伝子としてPADI2を同定した。その後のウエスタンブロット解析と免疫組織染色の結果、PADI2タンパク質は正常な大腸の上皮細胞で高発現しているが、腫瘍細胞では発現が低下していることを明らかにした。我々が観察した以上の結果とよく一致した解析結果を、最近、海外のグループが発表した。しかし、PADI2遺伝子の発現低下が大腸上皮細胞のがん化に与える影響は不明であった。そこで我々は、PADI2によるタンパク質のシトルリン化は正常細胞のがん化を抑制していると考え、この仮説を検証した。これまでに調べた5つの大腸がん細胞株はPADI2を発現していなかったので、大腸がん細胞株にPADI2を強制発現させて、細胞の増殖能に与える影響を解析した。その結果、PADI2によるタンパク質のシトルリン化は、細胞周期をG1期で停止させることで細胞の増殖を抑制することが明らかになった。これらの結果は、PADI2によるタンパク質のシトルリン化は、正常細胞のがん化を抑制することを示唆している。これはPADI2が大腸がん細胞の増殖を抑制することを示したはじめての成果であり、この研究成果を論文発表した。大腸の正常組織とがん組織で発現パターンが変化する遺伝子を探索し、がん組織でmRNA発現量が低下する遺伝子としてPADI2を同定した。PADI2はタンパク質に作用し、アルギニン残基をシトルリン残基へと変換する酵素である。これまでの解析で、1)PADI2は大腸正常組織の上皮細胞に高発現するが、がん化の過程で発現量が低下すること、2)大腸がん細胞株にPADI2遺伝子を導入して過剰発現させるとシトルリン化活性依存的に細胞の増殖能が低下すること、を明らかにした。正常な大腸上皮細胞では、PADI2が細胞の異常な増殖を抑制している可能性が考えられ、これらの成果を論文発表した(Funayama et al., 2017, Cancer Sci)。
ＳＦＸを用いたＨＩＶアクセサリータンパク質と宿主制限因子の複合体の動的構造の解明

1SAMHD1およびDCAF1タンパク質を発現し精製することに成功したが、アクセサリータンパク質Vpxを精製するには至らなかった。E. coliの系統を変える、GSTタグをもつVpxタンパク質を構築するなど試みたが、結晶精製スクリーニングに必要なVpx-SAMHD1-DCAF1三者複合体を形成するに十分な濃度のVpxタンパク質を得るに至らなかった。2MA-IP6複合体結晶を得ることができ、2つの異なった形の結晶を回折実験に供し、2.7および2.5 &Aring;の分解能で結晶構造を解くことができた。予想したとおり、IP6分子はタンパク質の塩基性の高い領域のアミノ酸残基と相互作用していた。両結晶のパッキングについてはMAの集合とIP6分子との観点から議論することができる。現在、スタンフォード大学との共同研究により、大阪のSACLAの2018年5月のビームタイムにおいてIP6のナノ結晶の室温におけるSFX実験を行っているところである。3トルコ薬用植物と合成化合物を基軸とした医薬スクリーニングについては、benzyl 3-hydroxy-23-oxoolean-12-en-28-oateがBcr-Abl陽性のK562細胞に対して最も有効で(IC50は9.3 μM)、腫瘍特異性とアポプトーシス誘導活性を示した。本化合物はAblプロテインキーゼを低いマイクロモルオーダーのIC50値で阻害するが、BRK, BTK, CSK, LYN BおよびSRCキナーゼに対する阻害効果はイマチニブより高いものであった。さらに、本化合物とBcr-Ablの複合体のドッキングシミュレーションの結果ベンジルエステル部分が幾つかの重要なアミノ酸残基と結合および疎水性相互作用を持つことが示された。全体として、本研究でジプソジェニン誘導体がキナーゼ阻害剤の新しいクラスとなることを示した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、HIVが持つアクセサリータンパク質VpxおよびVifと、それぞれの標的となる抗ウイルス宿主因子SAMHD1およびAPOBEC3Gとの複合体の動的構造を、シリアルフェムト秒X線結晶解析(SFX)装置を用いて明らかにすることである。平成28年度はまず、Vpx-SAMHD1-DCAF1の構造を解くことを目指した。SAMHD1のC末端ドメインとDCAF1のC末端ドメインはpET-19bベクターを用いて大腸菌で発現させ、ニッケルカラムやゲルろ過カラムを用いて精製することができた。Vpxの発現、精製は難航したが、大腸菌のRosetta-gami2株を用いて発現させることができた。しかし、可溶性画分には含まれず不溶性画分に含まれていたため、グアニジン塩酸塩を用いてタンパク質を変性させて可溶化した。その後の精製を現在行っているが、凝集しやすい性質を持つため詳細を検討中である。この実験と並行し、別のHIV-1タンパク質MAとL-HIPPO(受入研究者の研究室で合成されたイノシトール6リン酸(IP6)を含む非天然型人工化合物で、MAと結合してHIV-1の放出を抑え感染細胞にアポトーシスを誘導する機能を持つ)の複合体、またはMAとIP6の複合体のX線結晶解析を行った。(SFX解析の前に通常のX線結晶解析を行うことが普通行われる。)MA-L-HIPPOについては結晶が得られたものの、解析には至っていない。しかし、MA-IP6の構造を2.72オングストロームで解くことができた。この構造では、既に明らかにされたMAタンパク質そのものと異なり、三量体を形成していないようである。詳細を検討している。なお平成28年度4月には、共同研究者のHasan Demirci博士らがリーダーとなったSACLAのビームタイムに参加し、その時の成果として2個の論文の共著者となっている。本研究の当初の計画ではVpxの発現と構造解析を行うことであったが、これに加えてHIVのMAタンパク質と低分子化合物の複合体の研究においても想定外の成果を挙げることができたため。

本化合物はAblプロテインキーゼを低いマイクロモルオーダーのIC50値で阻害するが、BRK, BTK, CSK, LYN BおよびSRCキナーゼに対する阻害効果はイマチニブより高いものであった。さらに、本化合物とBcr-Ablの複合体のドッキングシミュレーションの結果ベンジルエステル部分が幾つかの重要なアミノ酸残基と結合および疎水性相互作用を持つことが示された。全体として、本研究でジプソジェニン誘導体がキナーゼ阻害剤の新しいクラスとなることを示した。Vpx結晶の動的構造、化合物SN-1、VifとAPOBEC3Gの相互作用の動的プロセスを理化学研究所SACLAのシリアルフェムト秒X線結晶解析(SFX)装置により解析する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
擬態語による性格記述の特徴と機能

本研究は、擬態語による性格記述の特徴と機能を明らかにし、擬態語の特色を活かした性格評定尺度を構成しようとするものである。20年度中の実績は以下の通りである。1.擬態語リストの整理と尺度構成<S系統>:平成19年度までに作成した自己評定用尺度をさらに発展させて、自己評定用としても他者評定用としても共通で使用できる擬態語性格尺度(各々10語からなる6尺度、計60語)を完成させた(小松他,未発表)。2.擬態語と非擬態語の比較<E系統>:以下の結果が得られた。(1)擬態語では、自己参照効果(ある語が「自己の性格に当てはまるか」を判断させることで、その語の記憶成績が高まる現象)が生じにくい(西岡他,2008)。(2)特に否定的な意味内容を伝える場合に、擬態語表現が印象を和らげる場合がある(稲森他,2008)。(3)「自叙写真」(=「自分自身を表現する」目的で撮影された写真群)から撮影者の性格を推測する課題において、擬態語は撮影者の個性の違いを弁別する機能において非擬態語に劣らないにもかかわらず、評定の確信度が低い傾向がある(向山他,未発表)。以上(1)(3)より、擬態語は人の性格への当てはまり方が緩やかであり、対象者にとって侵襲的でないという特長を持つと考えられる。3.擬態語利用に関する実態調査<R系統>:(1)擬態語による自己評定と他者評定の比較(酒井他,2008)、(2)擬態語使用における地域差の検討(酒井他,未発表)を行った。以上の知見を踏まえ、擬態語による性格記述の特徴に関する理論構築(Komatsu et al.,2008)を行うとともに、研究成果を論文化する作業に着手した。19年度中の実績は以下の通りである。1.擬態語リストの整理と尺度構成〈S系統〉西岡ら(2006)で構成した擬態語尺度(自己評定用)の問題点(=「軽薄さ」「淡白さ」の語数が少ないこと等)を改善した改良版尺度を構成した。また、他者評定用尺度の構成に向けて、他者評定データの因子構造を検討した。2.擬態語と非擬態語の比較〈E系統〉(1)記憶成績の比較:語の使用頻度・文字数・望ましさが同水準になるよう統制した擬態語群と非擬態語群(各40語)について、語の再生再認成績を比較したところ、非擬態語群では見られる「自己関連付け効果」(=自己評定等の自己関連付け処理による記憶の促進効果)が、擬態語群では見られなかった。このことは、擬態語が自己概念と結びつきにくいことを示唆している。例えば他者の性格の否定的側面を指摘するような場合に、擬態語を用いることで、相手の自我を脅かすことなく穏やかに伝達できる可能性がある。(2)対人場面における感情喚起の比較:意味の類似した擬態語・非擬態語のペアを作り、それらの語を「他者に言った後の気分」や「他者から言われた後の気分」の良し悪しを比較した。(3)自叙写真に基づく性格判断における機能の比較:「自分自身を表現する」目的で撮影された写真(=「自叙写真」)を提示し、撮影者の性格を、擬態語および非擬態語により評定させ、評定値や評定の確信度等を比較した。(2)(3)については、得られたデータを現在分析中である。3.擬態語利用に関する実態調査〈R系統〉性格を表す擬態語のうち、使用頻度の高い語と低い語、肯定的あるいは否定的な意味を持つ語、自己評定あるいは他者評定において特によく用いられる語等を抽出し検討した。また、教師が児童・生徒の個性を記述する際に擬態語をどのように利用しているかについて、探索的な調査を行った。

以上(1)(3)より、擬態語は人の性格への当てはまり方が緩やかであり、対象者にとって侵襲的でないという特長を持つと考えられる。3.擬態語利用に関する実態調査<R系統>:(1)擬態語による自己評定と他者評定の比較(酒井他,2008)、(2)擬態語使用における地域差の検討(酒井他,未発表)を行った。以上の知見を踏まえ、擬態語による性格記述の特徴に関する理論構築(Komatsu et al.,2008)を行うとともに、研究成果を論文化する作業に着手した。
ユピキチンプロテアソーム系の応用による2段階肺癌遺伝子ワクチン

薬剤耐性癌や転移癌に対しては免疫学的アプローチの必要性が指摘されているが、困難を極めている。その主な要因は以下の如くである。(1)癌抗原は同種の癌/腫瘍でも個体兼があり、また同定されていない癌も多い。(2)癌細胞に対する主たる攻撃細胞はキラーT細胞(CTL)であるが、CTLは癌細胞上の主要組織抗原(MHC)クラスI(ヒトではHLA・A,B,C)に提示された癌抗原ペプチドを認識したうえで癌細胞を攻撃するが、癌が悪性化するほどMHCクラスIが発現されなくなるので、それらの癌細胞はCTLのターゲットにならない。(3)癌抗原に個体差がない場合でもMHCクラスIが異なれば、各々の個体のMHCクラス1が異なった癌抗原ペプチドを提示する。それ故ペプチド抗原を用いた免疫療法は各々の個体に対応するテイラーメイド的な癌抗原ペプチドの同定が必要となる。以上のごとく癌細胞を直接のターゲットとした免疫療法の確立は非常に困難である。近年免疫学的治療の方向性として、癌組織の栄養血管のブロックないしは新生阻止が有力な手段として想定されている。本新生研究では癌/腫瘍の新生栄養血管に発現するaquaporin-1(AQP-1)の遺伝子とユビキチン遺伝子の融合遺伝子を用いてDNAワクチンを行い、MHCクラスI分子を発現していない悪性のB16F10メラノーマ等に対する強い抗腫瘍免疫の誘導を試みた。この抗腫瘍免疫は癌細胞自体に対してではなく、AQP-1特異的CTLがMHCクラスIと共にAQP-1を発現している新生栄養血管を破壊することによる"兵糧攻め"効果を誘導した。本申請研究により、癌/腫瘍の新生栄養血管に発現するaquaporin-1(AQP-1)の遺伝子とユビキチン遺伝子の融合遺伝子を用いてDNAワクチンを行なった場合には悪性のB16F10メラノーマに対しても強い抗腫瘍免疫が誘導しうることの確認した。さらに同じキメラ遺伝子を用いたDNAワクチンは、MHCの異なったBALB/cマウスの大腸がん(colon26)、腎癌(Renca)、C3Hマウスの膀胱癌等に対しても抗腫瘍免疫が誘導されることを確認した。癌に対する防御免疫にはMHCクラスIに拘束性のキラーCD8^+T細胞が主体となりMHCクラスIIに拘束性のCD4^+Th1細胞がサポートする細胞性免疫が必須の関わりを持つ。またそれらのCD8^+T細胞やCD4^+Th1細胞の認識対象となるエピトープペプチドも多数同定されている。しかしながらそれらのペプチドを用いたワクチンでは上記の様な細胞性免疫の誘導は多くの場合不可能であり、またそれらのペプチドをコードする遺伝子のみを用いた従来のDNAワクチンでは、抗原特異的T細胞が効率よく誘導されず、また例え誘導されても長期に維持される防御免疫も成立しにくい。本研究の独創的な点はユビキチン遺伝子と融合させた3LL特異的な(UB-MUT1)遺伝子と汎腫瘍マーカー(UB-Survivin)遺伝子のキメラ遺伝子を用いた3LL肺癌に対する2段階DNAワクチン治療法の開発にある。国内外的にも癌に対する造伝子治療、ワクチン開発研究は非常に盛んであるが、未だに展望は開けていない。これは、悪性腫瘍のエスケープ機構と宿主側の免疫監視機構を統合的にとらえた研究が皆無に等しいことに由来している。21世紀にこそ本申請研究のように悪性腫瘍、宿主双方からのアプローチによる癌制圧を目指しての、分子基盤に基づいた先端的な開発研究が要求される。

さらに同じキメラ遺伝子を用いたDNAワクチンは、MHCの異なったBALB/cマウスの大腸がん(colon26)、腎癌(Renca)、C3Hマウスの膀胱癌等に対しても抗腫瘍免疫が誘導されることを確認した。
圧迫性脊髄症に対する内在性神経幹細胞を用いた新規治療法の開発に関する基礎的研究

本研究に用いる動物実験モデルであるラット脊髄虚血モデルについて、本研究に適するモデル作成条件を検討した。本研究に用いるラット脊髄虚血モデルは左内頚動脈からバルーンカテーテルを挿入し下行大動脈の血流を一過性に遮断することにより作成する。遮断する時間が短い場合、脊髄に対する障害は可逆性のものとなり一過性に対麻痺を呈するのみであり、脊髄に不可逆性変化が生じる圧迫性脊髄症に対する治療法の検討を目的とする本研究の動物実験モデルとしては適さない。一方で、遮断する時間が長くなると腸管麻痺などの脊髄以外の臓器に対する阻血の影響が出現し動物が長期に生存できず、比較的長期に脊髄機能の評価を行う必要がある本研究にはやはり適さない。そこで至適血流遮断時間の検討を行った。血流遮断時間を15と20分の2群に分けそれぞれ3匹ずつモデルを作成した。結果であるが、20分群は全てのラットが作成後2日以内に死亡した。15分群は2匹が長期に生存した。そこで、遮断時間を15分としてさらにモデル動物を作成し、脊髄障害の程度について運動機能評価を行った。評価方法として、ラット脊髄損傷モデルの機能評価に用いられているBBBスコアとラットを回転する円筒上を走らせることで機能評価するrotor rodテストを行った。経過観察期間はモデル作成後8週とした。11匹について評価したところBBBスコアは全例でモデル作成後3日以内に満点にまで回復した。Rotor rodテストではモデル作成1週後以降はほぼ走行機能は一定で、モデル作成前の約80%の走行機能を有していた。これらのモデルラットの脊髄における組織学的変化の程度について検討を加えた。その結果、20分群では前脊髄動脈症候群と同様に横断面で前2/3の領域で細胞壊死と炎症細胞浸潤が見られたが、15分群ではH-E染色、LFB染色ともに野生群と比較して有意な差は見られなかった。評価方法.として、ラット脊髄損傷モデルの機能評価に用いられているBBBスコアとラットを回転する円筒上を走らせることで機能評価するrotor rodテストを行った。今後はこれらのモデルラットの脊髄における組織学的変化の程度について検討を加え、これらの結果を参考にして至適血流遮断時間を決定したい。その後、薬剤投与による脊髄機能の回復に関する検討を行う予定である。

その結果、20分群では前脊髄動脈症候群と同様に横断面で前2/3の領域で細胞壊死と炎症細胞浸潤が見られたが、15分群ではH-E染色、LFB染色ともに野生群と比較して有意な差は見られなかった。
神経特異的Naチャネル遺伝子の転写・翻訳過程の生理・分子生物学的解析

(1)定量的RT-PCR法により、単純な神経誘導の系であるホヤ分割抑止多核神経割球に、昨年度クローニングしたラット脳のNaチャネルと相同性の高いクローンTuNaIのmRNAが発現誘導されることが確認された。(2)TuNaIの翻訳開始部位に特異的なアンチセンスDNAを、分化型のNaチャネルを機能発現していない初期の多核神経前駆細胞へ微小注入し、以降のNaチャネル電流の発現への影響を調べた。アンチセンスDNAを注入した群では、K電流の発現には影響を与えなかったがNaチャネル電流の発現はコントロールDNAを注入した群に比べて有意に減少し、TuNaIが神経特異的に発現するNaチャネルに対応することが明らかになった。(3)ジゴキシゲニンRNAプローブを用いたin situ hybridization法によりTuNaIのmRNAは尾部から頭部の広い神経系に発現していた。また、その発現パターンはホヤ神経系のニューロンの分布領域に対応し、TuNaIの発現がニューロン特異的であることが示唆された。(4)単離した外胚葉割球を誘導能をもつ植物側割球と一対一で細胞接着させ分割を停めた状態で培養するとTuNaIの転写が誘導された。誘導能を持たない割球と接着させた場合や、単独で培養した場合には誘導は起こらなかった。また、8細胞期に誘導割球を除去し、残った部分胚を培養すると筋特異的な遺伝子産物であるミオシンの発現は影響されないがTuNaIの発現は検出されなくなった。従ってTuNaIの転写発現に植物側割球からのシグナルが必須であると結論された。以上、TuNaIは従来電気生理学的解析で観察してきたホヤ神経特異的Naチャネルをコードし、その発現は細胞間の相互作用により転写レベルで誘導調節されることが明らかになった。これらの知見は、今後この遺伝子の5'上流発現制御域を解析する上での基礎となる。
酸素・栄養塩・PHの全球海洋変動解析

栄養塩・溶存酸素についての全球グリッドデータを作成した.格子間隔は水平1度で深度1000mまでの18層,時間解像度は月毎であり, 1930年より現在までの期間をカバーしている-グリッド化の手法はガウス関数によるスムージングである.このグリッドデータセットは栄養塩については初めての,また溶存酸素についても先行研究以上の範囲をカバーするものであり,このデータセット作成の意義は大きいと言えよう.本データセットは,観測がない場合は欠損として扱っているが,日本付近は世界でも最も欠損が少ない領域となり,本データセットは世界で最も充実している日本付近の栄養塩・溶存酸素観測を,簡単に解析することを可能とするものである.このデータセットを用いて,地球温暖化によって生ずる可能性があるトレンド成分を同定したところ,日本の付近に顕著な栄養塩の減少トレンドが生じていることが見出された.またpHについては,元データとして用いているWorld Ocean Database 05のデータの信頼性が不十分であることが明らかになった.すなわち,同データベースにはpH測定に関するスケール情報と,基準水温情報がほとんど示されていない.測定スケールの大部分はNBSスケールであることが期待されるが,基準水温については現場水温か25Cあるいは他の水温であるかでpHの値が大きく異なり,この基準を統一する形でWorld Ocean Database 05のデータを解析することは不可能である.そこで, JODCで公開されている気象庁のpHデータを解析した.その結果,一般に予想されているpH低下と,大きな矛盾のない結果が得られた.比較的データ点数が多く,また先行研究で興味深い変動が報告されている溶存酸素について;日本海において予備的な格子化データを作成し,解析を行った.溶存酸素には先行研究と共通する十年スケール変動が見られる一方,等密度面解析を行った先行研究で顕著であった溶存酸素の減少トレンドは,今回行った当深度面解析では見られなかった.このことは,等密度面での溶存酸素の減少トレンドは,水温に見られる昇温トレンドが影響して密度面が下降することによって生じていることを強く示唆している.また,溶存酸素の十年スケール変動の振幅は,先行研究ではカバーされていなかった対馬海盆で最も振幅が大きいことが明らかになった.溶存酸素は本研究で対象とするパラメータでは最もデータ点数が多いが,最も少ないのは海洋酸性化で注目を集めるpHである.そこでpHにっいて北太平洋日本周辺領域のpHを詳しく調べた.その結果,pHは格子化がしばしばなされる酸素・塩分,あるいは格子化が一部の研究者によってなされはじめた栄養塩や溶存酸素と大きく異なり,季節変動が不明瞭であることが明らかになった.この結果は,格子化において標準的な手法である,先に気候値を作成した上でそれからの偏差を格子化するという手段の適用には慎重であるべきことを示唆している.また,栄養塩等の変動の解釈に重要な海洋循環などの変動について,南太平洋の海洋変動が熱帯からのテレコネクションで引き起こされていることを明らかにした.これは従来提案されていた,南極振動によって南太平洋の変動がもたらされるという説とは,大きく異なる結果である.栄養塩・溶存酸素についての全球グリッドデータを作成した.格子間隔は水平1度で深度1000mまでの18層,時間解像度は月毎であり, 1930年より現在までの期間をカバーしている-グリッド化の手法はガウス関数によるスムージングである.このグリッドデータセットは栄養塩については初めての,また溶存酸素についても先行研究以上の範囲をカバーするものであり,このデータセット作成の意義は大きいと言えよう.本データセットは,観測がない場合は欠損として扱っているが,日本付近は世界でも最も欠損が少ない領域となり,本データセットは世界で最も充実している日本付近の栄養塩・溶存酸素観測を,簡単に解析することを可能とするものである.このデータセットを用いて,地球温暖化によって生ずる可能性があるトレンド成分を同定したところ,日本の付近に顕著な栄養塩の減少トレンドが生じていることが見出された.またpHについては,元データとして用いているWorld Ocean Database 05のデータの信頼性が不十分であることが明らかになった.すなわち,同データベースにはpH測定に関するスケール情報と,基準水温情報がほとんど示されていない.測定スケールの大部分はNBSスケールであることが期待されるが,基準水温については現場水温か25Cあるいは他の水温であるかでpHの値が大きく異なり,この基準を統一する形でWorld Ocean Database 05のデータを解析することは不可能である.そこで, JODCで公開されている気象庁のpHデータを解析した.その結果,一般に予想されているpH低下と,大きな矛盾のない結果が得られた.
呼吸筋に誘発した緊張性振動反射の外科領域における臨床応用に関する研究

胸部手術(標準開胸下手術、鏡視下手術)をうけ、胸腔ドレーンが留置されている患者の胸壁に振動刺激を投与し、肋間筋に誘発した緊張性振動反射の呼吸と胸腔内圧に及ぼす効果について検討した。被検者の前胸壁(第2-3肋間傍胸骨部)に振動器をあて、上位肋間筋の機能相すなわち吸息相で刺激(振幅1mm、周波数100Hz)を投与した。このときの一回換気量、胸腔内圧の変化を記録し、解析した。刺激の投与により、有意に一回換気量は増加し胸腔内圧の陰圧が強まった。また、この変化は意識的に浅い呼吸をしているときよりも深い呼吸をしているときに顕著であった。さらにこのような変化は刺激の投与の中止で消失し、すみやかにもとの呼吸に戻った。また刺激の投与によるこれらの変化には再現性が認められた。以上の結果から、呼吸筋の機能相に誘発した緊張性振動反射は呼吸活動に対して促進的に作用することが明らかとなった。上位肋間筋に誘発した緊張性振動反射が一回換気量を増加させることはすでに健常成人のデータからすでに明らかになっているが、胸部手術後のケースや緊張性振動反射が胸腔内圧に及ぼす効果についての報告は未だ少ない。特に呼吸筋の機能相で誘発した緊張性振動反射が胸腔内圧に効果を及ぼす(胸腔内圧の陰圧を強める)ことが今回の研究で明らかになったことは今後研究を進めていく上で極めて意義深い。胸部手術後、患側肺を早期に充分に再膨張させるとことは術後管理において重要なポイントの一つである。これまでは呼吸訓練器を用いて患者に深い呼吸をさせ患側肺の再膨張を促してきたが、今回の研究結果から胸部手術後呼吸筋に緊張性振動反射を誘発することは胸腔内圧の陰圧を強め、患側肺の再膨張を促進すると考えられる。胸壁への振動刺激の投与は簡便に行うことができ、また侵襲も少ないことから胸部手術後の理学療法の一助となることが示唆された。
構造物を利用した力学エネルギー変換による発電の研究

新原理(ドメイン変換)によるセラミクスの圧電材料について、母材、及びドーピング材の種類と比率をパラメータとして探索した。その結果、訛りを用いない環境に配慮した材料としてチタン酸バリウムにランタンをドーピングした材料を選定し、動的加力試験により特性を確認した。圧電効果は、圧力変動により発生する電荷を計測することで、材料の電気的な基本特性を把握した。実験結果では、単位加重あたりの電荷として、既往のチタン酸バリウム(文献データ152pC/N)の2倍以上(330pC/N)の大きな圧電特性が確認された。ただし、新原理による単結晶で確認された34倍の圧電特性と比較して小さな増加に止まったのま、多結晶であることにより、周りの粒子がドメイン変換を拘束したためと推測される。次に、既往の材料を用いた形状の異なる試験体による加力試験の結果から、試験体の厚さが厚い方が、同荷重においても変位の増加により電荷が大きくなることが確認された。さらに、既往の圧電材料を用いた形状探索として、モニタリングのための電力供給を想定した検討を行った。例えば、コンクリート内部の中性かなど、部材内部の状態を計測するための電力供給を内部応力による圧電変換で行うものである。超小型のセンサを、外形寸法25mm程度の球状圧電デバイス内に内包して電力供給することが考えられる。本デバイスをコンクリート内に実際に埋込み、内部応力を模擬したコンクリート外部からの動的加力により、電荷が発生することを確認した。上記の実験を通して、既往材料、新原理の圧電材料ともに、動的な加力を続けるうちに外周部からの破損が始まり、圧電効果の減少が確認された。これにより、本研究で用いる圧電材料は何らかの方法で拘束を与えることが重要であると考察される。現在、モニタリング用デバイスに関する特許申請の準備中であり、今後論文発表を計画する。
肺移植後拒絶反応に対する新しいアプローチ―Chemokine(RANTES)による拒絶反応抑制の試み

炎症性細胞の循環動態解析は肺移植後の免疫拒絶反応を探究する上で重要であり、その中でも特にRANTESは炎症時における気道上皮細胞及び免疫細胞自身から分泌されることで、病変部への免疫細胞の集積を導きtransmigrationに重要な役割を担っている事が現在までに報告されている。本実験では免疫細胞に対して強い遊走活性を有するRANTES活性を制御することで免疫細胞循環を抑制し肺移植後拒絶反応(虚血-再潅流障害)に対する新しい治療のアプローチを試みた。前年度までに同種異系肺移植群でのRANTES活性を制御することによる肺移植後拒絶反応抑制効果の検討を試みたが、移植後長期生存を得ることが出来ず経時的観察が不能であったため、実験系をまずRANTESによる虚血再潅流障害の抑制効果の検討から行うに至った。【現在までの実績】体重250-300gのlewis ratを用い、左肺の虚血再潅流モデルを作成。これを基に、温阻血前に抗RANTES抗体投与群を作成し病理組織学、免疫組織化学染色、各種気管支肺胞洗浄液内サイトカイン分析について検討した。結果1病理組織学的所見未処置群および抗RANTES抗体虚血3時間前投与群では再潅流障害に見られる炎症性細胞の浸潤、血管内皮の腫脹は殆ど認められなかった。2免疫組織化学的所見炎症反応の指標としてRANTES、ICAM1、IL1-b、TNFaについて検討したところ、未処置群および抗RANTES抗体虚血3時間前投与群では発現が軽度であったが、温阻血後再潅流群では顕著な発現が認められた。3気管支肺胞洗浄分析上記2の各成分につきELISA法にて肺胞洗浄液中濃度を測定したところ抗RANTES抗体虚血3時間前投与群は温阻血後再潅流群に比し有意に低かった。まとめ抗RANTES抗体投与により肺移植後の虚血再潅流障害は抑制される可能性が示唆された。【目的】免疫細胞の循環動態解析は肺移植後の免疫拒絶反応を探究する上で重要であり、その中でも特にRANTESは炎症時における気道上皮細胞及び免疫細胞自身から分泌されることで、病変部への免疫細胞(Tcell、Mφ等)の集積を導きtransmigrationに重要な役割を担っている事が現在までにvivo,vitroいずれにおいても報告されている。当実験の目的は免疫細胞に対して強い遊走活性を有する一連のサイトカイン(RANTES etc)さらには同レセプターの活動を制御することで免疫細胞循環を抑制するというもので、肺移植後拒絶反応に対する新しい治療のアプローチを試みるものである。【材料・実験動物】【現在までの経過】B群:同種異系肺移植群(抗RANTES抗体投与群)+FK506上記3つのグループにおいてrat肺移植を施行し、現在下記の方法で評価・検討を行っている最中である。【評価方法】気管支肺胞洗浄液内のケモカイン発現量測定(ELISA)とcell diferentiationの評価(FACS解析)移植肺摘出後の免疫組織染色によるケモカイン発現の同定移植肺摘出後における免疫組織染色による免疫細胞集積状態の把握移植前後の生理学的モニタリング(動脈血液ガス分析)移植前後の生化学的モニタリング(各種サイトカイン・ケモカインの血液分析)

炎症性細胞の循環動態解析は肺移植後の免疫拒絶反応を探究する上で重要であり、その中でも特にRANTESは炎症時における気道上皮細胞及び免疫細胞自身から分泌されることで、病変部への免疫細胞の集積を導きtransmigrationに重要な役割を担っている事が現在までに報告されている。本実験では免疫細胞に対して強い遊走活性を有するRANTES活性を制御することで免疫細胞循環を抑制し肺移植後拒絶反応(虚血-再潅流障害)に対する新しい治療のアプローチを試みた。前年度までに同種異系肺移植群でのRANTES活性を制御することによる肺移植後拒絶反応抑制効果の検討を試みたが、移植後長期生存を得ることが出来ず経時的観察が不能であったため、実験系をまずRANTESによる虚血再潅流障害の抑制効果の検討から行うに至った。【現在までの実績】体重250-300gのlewis ratを用い、左肺の虚血再潅流モデルを作成。これを基に、温阻血前に抗RANTES抗体投与群を作成し病理組織学、免疫組織化学染色、各種気管支肺胞洗浄液内サイトカイン分析について検討した。結果1病理組織学的所見未処置群および抗RANTES抗体虚血3時間前投与群では再潅流障害に見られる炎症性細胞の浸潤、血管内皮の腫脹は殆ど認められなかった。2免疫組織化学的所見炎症反応の指標としてRANTES、ICAM1、IL1-b、TNFaについて検討したところ、未処置群および抗RANTES抗体虚血3時間前投与群では発現が軽度であったが、温阻血後再潅流群では顕著な発現が認められた。3気管支肺胞洗浄分析上記2の各成分につきELISA法にて肺胞洗浄液中濃度を測定したところ抗RANTES抗体虚血3時間前投与群は温阻血後再潅流群に比し有意に低かった。まとめ抗RANTES抗体投与により肺移植後の虚血再潅流障害は抑制される可能性が示唆された。
欧州における証券化商品市場：復活への挑戦

今日、欧州全体の証券化商品市場にも明るい兆しが見られるようになった。特に、欧州では、ECBが中心となり、様々な施策に取り掛かっている。例えば、第1にECBによるABS(資産担保証券)の買い入れ、第2に証券化商品の裏付け資産に関する質の向上のためのqualifying(適格な)securitizationとは何かについて、詳細な提案を報告している。2014年以降、ECBは、high-qualityな証券化商品市場の創設に力を入れてきた。しかしながら、ECBは「High-qualityとは何か」に関する明確な定義を発表することはなかった(2014年10月時点)。そのため当初、High-qualityという言葉だけが先行しているかのように思われた。欧州金融機関によって組成された証券化商品の裏付け資産は健全なものであったことがデフォルト率の低さからも明らかになっている。このことが、ECBに、欧州における証券化商品はもともと高品質であり、High-quality securitizationの単独市場を確立させる要因の一つにつながっていたと推測される。しかしながらHigh-quality securitizationという言葉が先行していたが、その後qualifying securitizationという言葉が活用されるようになった。またEBAは、SST(Simple, standardised and transparent)securitizationという言葉を使用し始めたが、現在ではSTS(Simple, transparent and standardized)securitizationという表現を活用するに至っている。なぜ、このように表現が変化することになったのであろうか。当初、欧州においてhigh-quality securitizationが注目されつつあったが、high-qualityについての定義や基準は明らかにされることはなかった。このような背景には、high-qualityを定義付けること自体が困難であったという指摘もある。平成27年度は、High-qualityとは何か。さらに、そこから発展したSTSについての定義を明らかにするとともに、証券経済学会全国大会で報告し、年報に論文を投稿している。欧州における証券化商品市場の回復への兆しが見られつつある。その際、ECB(欧州中央銀行)が中心となり、高い質を有する証券化商品の組成を訴えてきた。そのため、この数年、欧州では証券化の在るべき姿を模索するに際し、証券化の中身を明らかにしようということにより、PST、High-qualityなどの表現が生み出された。最終的にはSTS securitizationに落ち着くことになった。品質の基準を示す用語などが変更されることもあり、高品質とは何かを定義付けることも困難であったが、新たな展開を見えてきたことから、本研究はおおむね順調に進展しているものと思われる。2008年から2009年にかけて生じた金融危機の間、欧州における証券化商品は、デフォルト率が低かったという検証結果が既に提出されているのは周知の通りである。特に、中小企業向けローン、住宅ローン、商業用不動産ローンを裏付けとした証券化商品のデフォルト率が低かったと高く評価されている。そのため、悪の証券化商品と位置付ける見解、そして検証から明確になった欧州における証券化商品市場の状況にはズレが生じているという意見もある。このような環境のなか、ここ最近、欧州ではSTS securitisationの注目度が徐々に高まっている。ECBでは、欧州における証券化に関する共通ルールおよびSTSのフレームワークの策定が要請されてきた。また2016年3月、欧州委員会ではSTS securitisationに関する規制が提案されている。その際のドキュメントのなかには、健全な欧州の証券化商品市場は、欧州経済を支援する有意義的なもの且つ必須なものとして賛同されている。そこで、本研究では、欧州におけるキャピタル・マーケットについて概観したうえで、欧州における証券化商品市場の現状について検証した。さらに注目されつつあるSTS securitisationとは何かを具体的に示すとともに、その基準について整理した。またSTS securitisationを推進していく中での抱える問題点について考察した。欧州における証券化商品市場における中心となる機関、とりわけECBの役割について検討し、STS securitisationが、もしくは証券化商品そのものがCMU(Capital Market Union)に貢献することになるのかについて考察した。STS securitisationにおける基準の発表、CMUの創設は着手されたばかりである。しかしながら、ここ最近では、欧州における証券化商品のなかでも、ユニークなものも組成されている。さらに、証券化商品に投資をする投資家も増加しているとの声もきく。欧州における証券化商品市場の回復の兆しが徐々に見られる。現在、欧州においてSTS securitisationの基準が確立し、2015年5月30日、このSTS要件に関して議会で合意が得られ、2019年1月には導入される予定である。今後は、STS要件を満たすもの、もしくは満たさない証券化商品が組成されることになる。これにより、その組成がシンプルとなると同時に、裏付け資産の内容に関して透明性が高まるとともに標準化された金融商品が誕生することになる。本研究では、STS securitisationとは何かに関してこれまでの経緯を整理するとともに、その証券化商品が誕生した経緯について考察した。さらに今後、STS securitisationはどのような方向に向かうのかについて概観するとともに、市場の関係者はこのSTSについてどのような見方をしているのかについて検証した。また2017年10月26日、欧州議会で、STSの要件を満たした証券化商品を組成した銀行に対し、自己資本比率規制について優遇することが採択されたことを受け、証券化商品市場の今後の期待について検討した。証券化という金融技術は、活用の目的や手段によって意義があるものである。

本来であるならば、将来、必ずキャッシュフローを生み出す健全な資産を裏付けに証券化商品が組成され続けられるべきであったことは言うまでもない。2019年1月にSTS securitisationが導入に至るまで時間が掛かるが、STS要件を市場関係者、特に投資家に深く理解させる必要がある。このことにより証券化商品の信頼性を回復させることができると同時に、投資家の購買意欲を高めることができる。さらに、金融危機の際にも問題としてあげられていたセカンダリー・マーケットの育成が必須になるであろう。このようなことをクリアすることができるのであれば、STS securitisationは定着するという結論に至った。今日、欧州全体の証券化商品市場にも明るい兆しが見られるようになった。特に、欧州では、ECBが中心となり、様々な施策に取り掛かっている。例えば、第1にECBによるABS(資産担保証券)の買い入れ、第2に証券化商品の裏付け資産に関する質の向上のためのqualifying(適格な)securitizationとは何かについて、詳細な提案を報告している。欧州では、悪の金融商品として位置付けられるようになった証券化商品の汚名を晴らすため、原点に戻り、組成するうえでの基準を長年かけて進めてきた。しかしながら、資本市場での資金調達は証券化だけではないものの、なぜ、欧州では証券化商品市場の復活に積極的に取り組んでいるのであろうか。なぜ、中小企業のための証券化商品市場の育成に積極的な姿勢を持ち続けているのか。その背景について見ると、欧州経済と金融危機が関係している。周知の通り、欧州企業の大半は中小企業で構成されている。中小企業が多く存在するイタリア、スペイン、ポルトガルでは高い生産高および雇用を創出していると評価されている。このような諸国の中小企業の資金調達を支援することによって経済回復の契機につながると考えられている。その一方、現在、中小企業は金融危機の煽りを受け、銀行による貸し渋りにも直面しているという問題を抱えている。たとえ融資を受けたとしても、中小企業の場合、通常よりも非常に高い金利が設定されていることは言うまでもない。そのため欧州では、このような中小企業の資金調達手段として証券化の促進を目標として掲げている。今後は、欧州における証券化商品の質を検討すると同時に、フォーラムへの参加およびインタビューを通じて、中小企業の資金調達手段としての証券化についての研究を深めていきたいと考えている。