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インド哲学における言語コミュニケーション原理-初期新論理学派の文意認識論解明

本研究は、ガンゲーシャ著『タットヴァ・チンターマニ(TC)』第4部「言葉(シャブダ)の部」前半部の解読を通して、初期インド新論理学派の打ち立てた言語コミュニケーションの原理を解明しようとするものである。この書物の成立に影響を与えたと推定される先行思想史の文献を調査し、その成果に基づいて解読を試みる点に特色を有する。最終年度にあたる本年度は、これまでの研究の総括としてTCの言語コミュニケーション理論の全貌を俯瞰すべく、主たる研究対象である同書第4巻第1章第5章前半部での言説の、TC全体の議論における位置づけを検討した。特に第5章「タートパリヤ(話し手の意図)論」章に焦点を当て、ことばの意味理解に欠かせないタートパリヤをガンゲーシャはどう理解しているのか、それはどうして必要とされるのか、という問題に関する議論を、ウダヤナの議論との対比を行いつつ精査した。その結果、従来は言語コミュニケーション原理との関連で主に理解されてきたタートパリヤ論が、ヴェーダ聖典の永遠性をめぐる宗教的議論ともきわめて強い連関を有することが明らかになった。この点については9月に日本印度学仏教学会第61回学術大会で報告し、概要を同学会の『印度學佛教學研究』第59巻第3号で発表した。また、この研究の過程で浮上した、タートパリヤ論の孕む根源的な論理的問題についての批判的な考察を、平成23年度の国際学会で発表する予定である。3月には科学研究費補助金によって、インド東部中央に赴き、写本の調査を行った。過去2年間収集してきた未刊の註釈『アーローカ』のベンガル文字写本数点を複写できたので、既に利用している西部および南部の註釈と対照し、難読箇所の解読に役立てる。本研究では、ガンゲーシャ著『タットヴァ・チンターマニ(TC)』第4巻「言葉の巻」前半部の解読を通して、初期インド新論理学派の打ち立てた言語コミュニケーションの原理を解明する。この論書の成立に影響を与えたと予想される先行思想史の文献を調査し、その成果に基づいて解読を試みる点に特色を有する。初年度はTC第4巻の全体像の把握と、論理学派の最初期からの思想史展開を追うことに重点をおき、その成果を計画通り2度の学会で発表した。まず、7月の世界哲学者会議(WPC、ソウル大学)での口頭発表では、インド哲学における言語の問題が宗教思想的側面(聖典や伝承の権威に関する問題)と認識論的側面(言語による認識の成立原理に関する問題)のふたつを有するという理解に立ち、論理学派の最初の文献『ニヤーヤ・スートラ』からTCに至るまでの両側面の展開を概観した。その結論として、TCにおける言語理論は認識論理的側面を強く前面に出していることを指摘した。9月の日本印度学仏教学会では、新論理学派の萌芽をもたらしたとされるウダヤナから、TCの著者であるガンゲーシャに至るまでの思想史の文献研究の成果を口頭で発表した。そこでは、TC第4巻第1章に見られる議論が、ウダヤナおよび彼に後続するヴァッラバの著作に依拠していることを、綿密な資料分析によって明らかにした。これにより、TCを先行思想史との関連で解釈するという本研究の方法の有効性を具体的に示すことができた。この発表の内容は、論文として学会誌に掲載された。また、6月には科学研究費補助金によってインド西部に調査旅行に赴き、写本図書館3館を訪問した。その結果、今後の研究遂行において極めて重要な資料となる未刊行の註釈の写本や、テキスト校訂に必要なTCの複数の写本が見つかり、図書館に複写を依頼できた。本研究は、ガンゲーシャ著『タットヴァ・チンターマニ(TC)』第4巻「言葉の巻」前半部の解読を通して、初期インド新論理学派の打ち立てた言語コミュニケーションの原理を解明する。この論書の成立に影響を与えたと推定される先行思想史の文献を調査し、その成果に基づいて解読を試みる点に特色を有する。第2年度はTC第4巻第1章第5章前半部までを対象とし、先行思想との比較作業によって思想史解明を進めつつ、対象箇所を解読する作業を進めた。また、作業の過程でTC第1巻第1章「真理論」における議論が対象箇所の理解のために極めて重要であることが判明し、真理論についても解読を行った。その結果、対象箇所すべてと真理論について粗訳及びシノプシスを作成することができ、そこから得られた成果を2度の研究発表で公表した。9月の国際サンスクリット学会(京都大学)の口頭発表では、TC第4巻冒頭の「言葉の定義」を取り上げ、ガンゲーシャの定義とされているものは、言葉の妥当性根拠に関するインド論理学派の伝統的見解をウダヤナの解釈に従って採用し、簡潔に表現したものであること、但しこの見解は自身によって否定されることを指摘した。11月の研究会では上述の「真理論」とTC第4巻第3章「適合性論」を典拠に、伝統的見解の否定後に示されるガンゲーシャの第2見解を詳細に解明し、伝統的見解との関係について考察した。後者の発表内容は論文「Tattvacinamaniにおける言葉の妥当性の根拠と確定方法」として『インド哲学仏教学研究』誌に掲載された。また、3月には科学研究費補助金によってインド南部に写本調査に赴き、図書館4館を訪問した。

その結果、未刊の註釈写本『アーローカ』や、入手困難な刊本『ガーダーダリー』の複写を入手できた。これらは次年度の研究において重要な資料となる。本研究は、ガンゲーシャ著『タットヴァ・チンターマニ(TC)』第4部「言葉(シャブダ)の部」前半部の解読を通して、初期インド新論理学派の打ち立てた言語コミュニケーションの原理を解明しようとするものである。この書物の成立に影響を与えたと推定される先行思想史の文献を調査し、その成果に基づいて解読を試みる点に特色を有する。最終年度にあたる本年度は、これまでの研究の総括としてTCの言語コミュニケーション理論の全貌を俯瞰すべく、主たる研究対象である同書第4巻第1章第5章前半部での言説の、TC全体の議論における位置づけを検討した。特に第5章「タートパリヤ(話し手の意図)論」章に焦点を当て、ことばの意味理解に欠かせないタートパリヤをガンゲーシャはどう理解しているのか、それはどうして必要とされるのか、という問題に関する議論を、ウダヤナの議論との対比を行いつつ精査した。その結果、従来は言語コミュニケーション原理との関連で主に理解されてきたタートパリヤ論が、ヴェーダ聖典の永遠性をめぐる宗教的議論ともきわめて強い連関を有することが明らかになった。この点については9月に日本印度学仏教学会第61回学術大会で報告し、概要を同学会の『印度學佛教學研究』第59巻第3号で発表した。また、この研究の過程で浮上した、タートパリヤ論の孕む根源的な論理的問題についての批判的な考察を、平成23年度の国際学会で発表する予定である。3月には科学研究費補助金によって、インド東部中央に赴き、写本の調査を行った。過去2年間収集してきた未刊の註釈『アーローカ』のベンガル文字写本数点を複写できたので、既に利用している西部および南部の註釈と対照し、難読箇所の解読に役立てる。
荷電油水界面を用いる機能性分子の高機能化

油水界面を用いるイオン移動ボルタンメトリーによって,ヘテロポリ酸錯体の界面での特異的な変換反応を見いだした.モリブデン酸ナトリウムを含む水溶液(pH3.5付近)にゲルマニウム酸を加えると,ケギン型の12-モリブドゲルマニウム酸錯体(1)とともに,欠損型の11-モリブドゲルマニウム酸錯体(2)が生成する.これらの錯体アニオンは,ニトロベンゼン/水界面に適当な電位差を印加すると界面を移動し,これによるボルタンメトリー波を与えた.しかし,そのボルタモグラムは独特な挙動を示し,2つの錯体アニオンの独立なイオン移動反応による単純な機構では説明できなかった.先に行った,水中およびニトロベンゼン中での上記の錯体の変換反応の研究,および新たに行った電圧パルスを用いる測定などの結果を踏まえてボルタモグラムを解析した結果,2の錯体が界面を移動する際,速やかに1の錯体に変換することがわかった.上記の反応は,疎水的環境を持つミクロな反応場としての油水界面の特種性を明確に示す貴重な例である.今後は,ボルタモグラムの計算機シュミレーションにより詳細な解析や,同様に油水界面の特異反応場をいかした反応例の探索などを行っていく予定である.なお,本研究と密接な関係にある以下の研究についての報告を行った:(1)油水界面でのヘテロポリアニオン生成に基づくボルタンメトリー型リン酸センサー,(2)ポリ酸アニオンの疎水性尺度,(3)1,2-ジクロロエタン/水界面でのポリ酸アニオンの移動電位のイオン電荷密度に対する直線的依存性,(4)ポリ酸アニオンのイオン移動ボルタンメトリーについての総合論文.油水界面を用いるイオン移動ボルタンメトリーによって,ヘテロポリ酸錯体の界面での特異的な変換反応を見いだした.モリブデン酸ナトリウムを含む水溶液(pH3.5付近)にゲルマニウム酸を加えると,ケギン型の12-モリブドゲルマニウム酸錯体(1)とともに,欠損型の11-モリブドゲルマニウム酸錯体(2)が生成する.これらの錯体アニオンは,ニトロベンゼン/水界面に適当な電位差を印加すると界面を移動し,これによるボルタンメトリー波を与えた.しかし,そのボルタモグラムは独特な挙動を示し,2つの錯体アニオンの独立なイオン移動反応による単純な機構では説明できなかった.先に行った,水中およびニトロベンゼン中での上記の錯体の変換反応の研究,および新たに行った電圧パルスを用いる測定などの結果を踏まえてボルタモグラムを解析した結果,2の錯体が界面を移動する際,速やかに1の錯体に変換することがわかった.上記の反応は,疎水的環境を持つミクロな反応場としての油水界面の特種性を明確に示す貴重な例である.今後は,ボルタモグラムの計算機シュミレーションにより詳細な解析や,同様に油水界面の特異反応場をいかした反応例の探索などを行っていく予定である.なお,本研究と密接な関係にある以下の研究についての報告を行った:(1)油水界面でのヘテロポリアニオン生成に基づくボルタンメトリー型リン酸センサー,(2)ポリ酸アニオンの疎水性尺度,(3)1,2-ジクロロエタン/水界面でのポリ酸アニオンの移動電位のイオン電荷密度に対する直線的依存性,(4)ポリ酸アニオンのイオン移動ボルタンメトリーについての総合論文.
重金属による毒性発現とアポトーシス誘導の意義

細胞・固体レベルの両方でカドミウムによりアポトーシスが誘導されることを見い出したことから、本研究ではカドミウムと同様に腎障害を引き起こすことで知られる水銀について、アポトーシスの誘導と腎毒性との関係を毒性学の基本理念である、量-反応関係という立場から明らかにすることを試みた。本研究を遂行するにあたり、2つの新しい実験技術を導入した。すなわち、1)アポトーシス誘導の量的検討を行うため、その生化学的指標である断片化DNAを動物組織中から精度良く定量する方法を確立した。2)水銀の蓄積とアポトーシス誘導部位との関係を検索するため、シンクロトロン放射光蛍光X線イメージング(SR-XRF、組織中水銀の2次元分布)とTUNEL染色法(アポト-ティックな細胞の検出)との組み合わせ分析法を開発した。塩化第二水銀を投与したラットについて、これらの手法を用いて検討した結果、1)腎臓におけるアポトーシス誘導は、近位尿細管障害の指標である、アルカリフォスファターゼの尿中放出に先行すること;2)アポトーシス誘導部位は水銀の標的部位である近位尿細管であり、水銀の蓄積と一致したこと;3)水銀投与量とアポトーシス誘導との間に典型的なシグモイド関係があること、などが判明し、アポトーシスが無機水銀による腎毒性の指標として有効であることが示された。
メスバウアー発光分光によるクラッド上へのコバルトの吸着に関する研究

1.粒径がほゞ均一なヘマタイト粒子を作成し,ヘマタイト上へのコバルト(Co-57)の吸着に及ぼす亜鉛添加の効果について,温度1570°C, pH=69.5の範囲で調べた.吸着量は,ヘマタイト粒子添加前後の溶液中のCo-57の放射能濃度から求めた.その結果,無担体の場合には,コバルトに比べて亜鉛添加量が多くなると,ヘマタイト上へのコバルト吸着量は減少するが,担体を含む場合には,コバルトと亜鉛が等量程度では,コバルトの吸着量の減少は少ないことが明らかとなった.また,コバルトの分配比の温度依存性から, pH=7で,ヘマタイト上へのコバルトの吸着熱を求めた結果,亜鉛添加と共に吸着熱が増大することがわかった.これは亜鉛の添加量の増大と共に,ヘマタイト上への吸着する亜鉛量が増加するため,コバルトの吸着が困難となり,吸着熱が増大するとして理解される.2.ヘマタイト上へのコバルトの吸着状態を調べる前に,固体内でのコバルトの存在状態を求めるため,ヘマタイト中のコバルトをドープした試料の発光メスバウアースペクトルを測定した.その結果,ヘマタイト中の鉄イオンと同様,コバルトイオンは3価の状態で,酸素から構成される八面体位置に入り,コバルトイオンの内部磁場は,ほゞ鉄イオンと同一であることが明らかになった.3.ヘマタイト上へのコバルトの吸着状態を調べるため, Co-57の発光メスバウアースペクトル測定を行った結果,吸着前のヘマタイトと比べて,吸着したコバルトの内部磁場が弱く,また線巾が広いことが判った.これは固体内に存在する場合比べて,固体表面に吸着しているコバルトはヘマタイトとの相互作用が弱いためである.またラングミア流の単分子吸着ではなく多層吸着しているため,線巾が広くなるのであろう.1.粒径がほゞ均一なヘマタイト粒子を作成し,ヘマタイト上へのコバルト(Co-57)の吸着に及ぼす亜鉛添加の効果について,温度1570°C, pH=69.5の範囲で調べた.吸着量は,ヘマタイト粒子添加前後の溶液中のCo-57の放射能濃度から求めた.その結果,無担体の場合には,コバルトに比べて亜鉛添加量が多くなると,ヘマタイト上へのコバルト吸着量は減少するが,担体を含む場合には,コバルトと亜鉛が等量程度では,コバルトの吸着量の減少は少ないことが明らかとなった.また,コバルトの分配比の温度依存性から, pH=7で,ヘマタイト上へのコバルトの吸着熱を求めた結果,亜鉛添加と共に吸着熱が増大することがわかった.これは亜鉛の添加量の増大と共に,ヘマタイト上への吸着する亜鉛量が増加するため,コバルトの吸着が困難となり,吸着熱が増大するとして理解される.2.ヘマタイト上へのコバルトの吸着状態を調べる前に,固体内でのコバルトの存在状態を求めるため,ヘマタイト中のコバルトをドープした試料の発光メスバウアースペクトルを測定した.その結果,ヘマタイト中の鉄イオンと同様,コバルトイオンは3価の状態で,酸素から構成される八面体位置に入り,コバルトイオンの内部磁場は,ほゞ鉄イオンと同一であることが明らかになった.3.ヘマタイト上へのコバルトの吸着状態を調べるため, Co-57の発光メスバウアースペクトル測定を行った結果,吸着前のヘマタイトと比べて,吸着したコバルトの内部磁場が弱く,また線巾が広いことが判った.これは固体内に存在する場合比べて,固体表面に吸着しているコバルトはヘマタイトとの相互作用が弱いためである.またラングミア流の単分子吸着ではなく多層吸着しているため,線巾が広くなるのであろう.
ジシアノ鉄フタロシアニンを用いた、機能性有機薄膜・有機結晶の作製とその物性研究

[Fe(Pc)(CN)_2]ユニットを用いた薄膜に関しては、昨年度までに紫外光の照射によって伝導キャリアとなるホールや電子が生成され得ることを見いだし、この分子ユニットを用いた素子作製という本研究の有用性をよく表わす結果が得られてきた。今年度、新たに[(n-C_7H_<15>)_4N][Fe(Pc)(CN)_2]を用いてEL素子の作製にも成功し、その発光スペクトルが印加電圧の正負・大小に依存することを見いだした。通常のEL素子では、PLが強く観測されるものを発光材料として用いているが、[(n-C_7H_<15>)_4N][Fe(Pc)(CN)_2]はPLを示さない。PLを示さない系でELの発光を観測できたこと、しかもその発光スペクトルが印加電圧に大きく依存するという現象は、どちらもまったく新しいものであり大変興味深い。発光のメカニズムはまだ完全には明らかにできていないが、金属フタロシアニンという錯体分子を用いている観点から一つのモデルを立て、その正当性を確認する実験を行っている。一方で、上述した[Fe(Pc)(CN)_2]ユニットの光応答性を利用して、結晶系での光照射に依る導電性・磁化の変化を検討した。現時点では磁化の光応答性は明確には観測されていないが、TPP[Fe(Pc)(CN)_2]_2塩に関して、導電性が光照射に依って変化する現象が見つかった。この塩は大きな負の磁気抵抗を示すπ-d系であることが知られているので、光と磁場を組み合わせた条件下で、さらに新しい現象が観測されるものと示唆される。以上、[Fe(Pc)(CN)_2]ユニットの多様な外場応答性が明らかになり、分子エレクトロニクスの研究対象として非常に有用な分子ユニットであることを明らかにした。[Fe(Pc)(CN)_2]ユニットを用いた薄膜に関しては、カウンターカチオンを[(n-C_7H_<15>)_4N]^+、溶媒をアセトンを用いることで素子作製に耐え得るものの作製に成功した。この薄膜を用いて光伝導度の実験を行ったところ、光照射によって電流値が3桁も上昇する現象が観測された(光応答性)。この応答性は紫外光にのみ観測された。[Fe(Pc)(CN)_2]ユニットは紫外領域にMLCTバンドとLMCTバンドを持っていることから、紫外光の照射によって伝導キャリアとなるホールや電子が生成されたと考えられ、この分子ユニットを用いた素子作製という本研究の有用性をよく表わす結果が得られている。[Fe(Pc)(CN)_2]からなる機能性結晶に関しては、[PXX][Fe(Pc)(CN)_2]を作成しその種々の物性測定を行った。既に得られていたTPP[Fe(Pc)(CN)_2]_2と(PTMA)_x[Fe(Pc)(CN)_2]y(CH_3CN)の結晶とあわせて磁気抵抗を測定することで、[Fe(Pc)(CN)_2]ユニットの持つ磁気異方性が全ての結晶における磁気抵抗の異方性を決定していることが分かり、これも[Fe(Pc)(CN)_2]ユニットが機能性材料の構成成分として有用であることを支持する結果である。また、非磁性金属Co^<III>を含んだ混晶TPP[Fe^<III>_<1-x>(Pc)(CN)_2]_2の作製も行った。xの価が小さくなるにつれて局在モーメント間の平均距離は大きくなり、磁気的な相互作用は小さくなると思われる。数種の混晶で磁気物性の測定を行ったところ、この予想を支持する様に、xの価が小さくなるにつれて弱強磁性への転移温度が減少した。この系における局在モーメント間の相互作用は伝導電子を介したものであることから、今回得られた結果はRKKY相互作用によって説明できると考えている。

この塩は大きな負の磁気抵抗を示すπ-d系であることが知られているので、光と磁場を組み合わせた条件下で、さらに新しい現象が観測されるものと示唆される。以上、[Fe(Pc)(CN)_2]ユニットの多様な外場応答性が明らかになり、分子エレクトロニクスの研究対象として非常に有用な分子ユニットであることを明らかにした。
歯根膜性状を指標とした咬合機能評価

矯正臨床を念頭に置いて、非観血的に歯根膜組織の性状を統合的に把握し、正常咬合・不正咬合を評価する検査法を確立することを最終的な目的とし、その基礎的検討を行うため、平成11年度は、検査系の開発と信頼性の検討を目的として、臨床での様々な咬合状態を想定した動物実験により、歯根膜の物理的特性及び生化学的特性を捉えると共に、歯根膜血流量の変化について解析を行った。まず、歯根膜の物理的性状である粘弾性特性に加齢が及ぼす影響を組織学的に検討したところ、粘弾性に大きく関与する弾性線維の一種であるオキシタラン線維が、加齢により複雑な走行を示すことが明らかとなった。次ぎに、矯正治療中の歯根膜の組織学的性状を評価するため、ラットの上顎第1臼歯を実験的に移動した際のコラゲナーゼ活性をみたところ、歯根膜の圧迫側にMMP-1mRNAの発現が特異的に観察された。一方、不正咬合を想定したラットの実験モデルにおいて、咬合力のかからない歯根膜を観察したところ、血流の認められる血管が早期に減少し、その後血管数も減少することから、歯根膜血流量の著しい変化が示唆された。また、同様のモデルにおいて、各種プロテオグライカンの歯根膜における分布を免疫組織学的に観察したところ、咬合力がかからない歯根膜においてプロテオグライカンの構成成分が変化することが明らかとなった。以上より、歯根膜の物理的性状を惹起している組織学的性状が明らかになりつつある。今後組織学的性状をさらに解明すると共に、歯を介した歯根膜の物理的特性の計測結果を統合し、歯根膜性状を指標とした咬合機能評価の診断基準を確立する予定である。
超短パルス電子回折法による強光子場中の化学反応観測

本研究課題では、当該研究期間において研究計画どおりナノ秒およびフェムト秒レーザーを用いた超短パルス電子線を発生させ、強光子場中における分子のダイナミクスの観測を行った。成果を以下にまとめる。(1)レーザー場強度0.64TW/cm^2(1TW=10^<12>W)のナノ秒強光子場におけるCS_2分子の配向過程を、ナノ秒パルス電子線(時間幅7ns,2×10^5electrons/pulse)を用いて観測した。得られた異方的な2次元電子回折像の解析より得た時空間平均分子配向度<<cos^2θ>>=0.36は、分子の回転温度10KおよびCS_2の分極率を考慮することにより、理論的に説明された。(2)フェムト秒レーザー(100fs,266nm,10Hz)により生成したピコ秒電子パルス(25kV)は、パルスあたりの電子数が最大10^4個程度であるため、高感度検出が必要であった。そのため、検出器としてイメージインテンシファイアを用い、また、画像検出器として高感度冷却CCDを導入したシステムを構築した。このシステムにより、高感度電子検出が可能となった。(3)ピコ秒電子パルスを用いて、ナノ秒強レーザー場(10^<12>W/cm^2)において時々刻々変化するCS_2分子の構造変形過程の実時間観測を行った。このことは、電子状態間の強い結合によりドレストポテンシャルが形成されたことを示している。(4)ピコ秒領域の電子パルス発生の条件を調べるために、電子線発生および伝播の数値シミュレーションを行った。そして、時間幅100fsのフェムト秒レーザーを用いて電子線を発生させた場合、パルスあたりの電子数を10^3個以下にすれば、電子パルス幅を1ピコ秒以下に抑えられることを示した。本年度は、研究計画の通りパルス電子回折装置によって分子の電子回折像の観測を行い、以下の成果をあげた。(1)ナノ秒パルスレーザー光(Nd:YAGレーザー光)を電子銃の陰極表面に照射し、高速電子線(20-40KeV)をパルス状に発生させることに成功した。電子線のパルスの時間幅を測定したところ約7nsであり、これは照射したレーザー光のパルス時間幅と一致するものであった。(2)生成したパルス電子線をArガスや四塩化炭素(CCl_4)のパルスビームに照射し、得られる電子錯乱を、インテンシファイアー付きのCCDカメラによって二次元画像の形で取りこみ積算を行ったところ、電子回折像を十分なS/N比で観測することが出来た。(3)二硫化炭素(CS_2)のビームを別のYAGレーザーによって生成したパルス強光子場下にさらした。そして、その状態にあるCS_2の電子解析像をパルス電子線によって観測することに成功した。これは、強光子場下にある分子の電子回折像の観測として世界で最初の例である。(4)得られた電子回折像を解析したところ、分子錯乱強度のパターンは同心円状のものから歪んでいることが明らかになった。その歪の状況は、直線状分子であるCS_2が強レーザー場の偏光軸方向にその分子軸を揃えるという配向現象が起こったことを示している。(5)強光子場のもとでは分子はその方向を光子場の偏光方向に揃えることが理論的に予測されていた。上記の観測はそのことを回折像の観測という直接的な方法で示したことになり、その意義は極めて大きい。上記の内容を論文としてまとめChem. Phys. Lett.誌に投稿したところ、その重要性がただちに認められ、同誌2月号に2つの報文として発表された。

(次ページ参照)本年度は、研究計画どおりピコ秒電子パルスを発生させ、ピコ秒電子回折法により強光子場中における分子構造変形の実時間追跡に成功した。成果を以下にまとめる。(1)フェムト秒パルスレーザー(100fs)を電子銃の陰極表面に照射し、ピコ秒パルス電子線(25kV)を発生させることに成功した。電子線パルスは(5)の数値シミュレーションより約10ピコ秒と見積もられる。(2)電子回折像の検出器として、イメージインテンシファイアー(75mmφ)検出器を散乱中心軸からはずして設置した。これにより、ピコ秒電子線によるCCl_4あるいはCS_2の電子回折像を、S/Nよく測定することが可能となった。(3)二硫化炭素(CS_2)を、YAGレーザーによって生成したパルス強光子場下(10ns,1TW/cm^2)にさらした。そして、そのパルス強光子場下の状態にあるCS_2のピコ秒パルス電子回折像の測定に成功した。(4)パルス光子場のピークに対して、ピコ秒電子パルスの遅延時間を変化させたところ、回折パターンに明確な変化が見られた。回折像からCS_2の分子構造を決定したところ、S-C-S変角振動の振幅がレーザー場強度の変化に追随して増加し、減少することが明らかとなった。(5)ピコ秒領域の電子パルス発生の条件を調べるために、電子線発生および伝播の数値シミュレーションを行った。その結果、時間幅100fsのフェムト秒レーザーを用いて電子線を発生させた場合、パルスあたりの電子数を10^3個以下にすれば、電子パルス幅を1ピコ秒以下に抑えられることが示された。本年度は、研究計画どおりフェムト秒レーザーを用いて時間幅約10ピコ秒の超短パルス電子線を発生させ、強光子中分子の化学反応を追跡した。(1)フェムト秒レーザー(100fs,266nm,10Hz)により生成したピコ秒電子パルス(25kV)は、パルスあたりの電子数が最大10^4個程度であるため、高感度検出が必要であった。そのため、検出器としてイメージインテンシファイアを用いて、パルス電子回折像を観測した。また、画像の検出は、高感度冷却CCDを導入した。そして、ナノ秒強レーザー場(10^<12>W/cm^2)において時々刻々変化するCS_2分子の構造変形過程の実時間観測に成功した。この構造変形は、電子状態間の強い結合により形成されたドレストポテンシャルにより誘起されたと解釈される。(2)フェムト秒レーザー(100fs,800nm,10Hz)をArガスに集光し、多光子イオン化によって生成したArイオンの電子回折像を測定した。レーザー照射前後の電子回折像の小角散乱部には、イオン生成による散乱強度の増加が見られた。このイオン生成による散乱強度の増加傾向は、理論的に求めた0原子、Ne原子およびNa原子の結果と一致した。この結果は、強光子場中におけるイオン化を伴うダイナミクスを、パルス電子回折法により追跡できることを示している。(3)さらに、ピコ秒領域の電子回折像を効率よく検出するために、高繰り返しフェムト秒レーザー(60fs,3kHz)を電子線発生に用いたパルス電子回折測定システムを構築した。パルスあたりの電子数を10^3以下の条件でパルス電子回折像を測定する準備が整った。我々が行った数値シミュレーションによれば、パルスあたりの電子数が10^3以下となると、電子パルスの時間幅として1ピコ秒以下が達成できることになる。
沖縄（脱）軍事化への場所論的アプローチ

本研究は沖縄島中北部の四つの基地所在市町村における基地対策、基地跡地利用の進捗とその影響について調査を進めた。結果として、嘉手納基地「以南」の基地返還が、北部における基地の維持や代替施設の受け入れと連関しており、その上での跡地利用が基地所在市町村の場所性の活用として多様性を見せていることがわかる。対して、北部の一部では基地の継続的受容を前提とした町村施策が展開されており、基地があるがゆえに町村のコミュニティが維持されるという、構造的軍事化のパラドクスが明らかになった。ここから、脱軍事化への方途は北部の社会経済的開発をどう基地から自立させるかという問題に集約される。平成24年度は、まず23年度に未終了であった沖縄市コザ地区の調査結果の分析を進め、さらにゲート通りにおける外国人商店経営者を中心とする聞き取りを24年9月に実施し、コザ暴動に関与した当事者による回顧記録の分析結果についての論文を寄稿した。24年度調査の目標であった金武町の調査は25年2月に実施したが、インフォーマント(新開地社交組合員)の都合により、インテンシブな聞き取りは5月に延期された。代わって宜野座村漢那区における軍用地料の配分に関する聞き取り調査を実施し、金武町と宜野座村における軍用地料と地域共同体の変容の関係を分析した。あわせて金武町新開地と周辺農村部との社会経済的(共同体)構成の差異を比較検討し、北部基地所在市町村の存立構造を明らかにしていく手がかりを得た。23年度調査の成果は、24年10月と11月に各種研究会で「日本の境界研究ー政治地理学の視点から」、「境界都市研究の視点」と題して、そして境界研究国際会議で「Koza as a borderland」と題して口頭発表し、コザを事例として在日米軍基地の街を支配/被支配の関係が交錯する事実上の「境界集落」として再概念化し、探究する新しい視座の確立を目指した。また、23年度調査で入手できたコザ暴動の回顧記録をもとに執筆した「軍民境界都市としてのコザ」と題する論考は25年度に公刊予定である(出版社に入稿済み)。これらの調査結果は同じく25年度に改定される著書『政治・空間・場所』の内容にも反映されている(出版社に入稿済み)。以上のように、基地返還についての展望を描きにくい中北部基地所在自治体についての社会経済的・政治的構成の分析は、やや遅れながらも進捗しており、25年度以降に実施する基地返還の進む自治体との比較研究の素地を確立することができたと評価できる。平成25年度計画では調査地を北谷町としていたが、実際には前年に引き続き金武町、そして26年度の調査予定地読谷村での調査も実施した。北谷町では、戦略的な商業地開発について、復帰後の町行政を担当した町職員、長年にわたって町議会を取りまとめてきた町議会議長(保守系)、町政を刷新すべく立候補した若手町議員、基地跡地利用に重要な役割を果たす町地主会、嘉手納基地騒音問題に取り組んできた元自治会長に対して、数次にわたる聞き取り調査を実施したほか、住民の投票行動を把握すべく選挙管理委員会で自治区別投票率のデータを収集した。金武町では金武町教育委員会において金武町史編纂における基地問題の扱い方、金武町伊芸区における字誌編纂の過程を把握するべく現地調査を行った。さらに読谷村では、村独自の「平和行政」の施策についてその確立に尽力した村職員に聞き取りを行い、その職員が主導した新行政区の平和行政施策への取り込みの過程に関する調査の準備に入った。これら調査はまだ進行中であるが、本研究の当初の予想通り、基地返還を進める中部の町村では、安定した革新町村政のもとに、着実に基地返還を進め、立地条件と基地の残存形態に即した(産業開発を進む)再開発に成功しており、町村の政治構造もそうした施策を維持する方向でやや固定化されていることが確認された。対して、北部の金武町では町史・字誌編纂といった文化行政に、潤沢な予算が投入されていると考えられ、その財源も多くは軍用地料であると推定されることから、それが町史・字誌の記述内容にどのように影響しているかを明らかにしようとした。基地被害の大きい金武町伊芸区では最近基地問題に特化した字誌の別冊を刊行しており、26年度に編集責任者である元区長に聞き取りを実施する予定である。平成23年度の調査対象地域は嘉手納空軍基地の「門前町」を形成する沖縄市コザ地区であった。嘉手納基地の機能は極東最大といわれるが、沖縄市では基地の被害・恩恵をめぐる政治社会的対立が激しく、保革が拮抗する政治風土である。嘉手納基地はその重要性から当面返還の見込みはなく、復帰後の円高や郊外化に伴うコザ地区(中心市街地)の衰退は著しい。

しかし、基地経済(軍用地料収入、軍雇用、その他商業・サービス需要)からの脱却をめざす再開発の試みは失敗し、1990年代末から再開発の方向性を地域資源(軍事化の歴史や文化)の活用へと転換しつつある。研究代表者は既に旧コザ地区を中心とする米軍による復帰前の性病管理政策(Aサイン制度)の解明を中心に、地域社会軍事化の諸相を明らかにしてきたが、この研究成果をふまえ、復帰後の沖縄市がどのように駐留米軍への社会経済的依存関係を変容させてきたかを検討した。研究代表者が現在関わっている『沖縄市史戦後編』編纂事業の推進母体である沖縄市総務部総務課市史編集担当および沖縄市戦後文化資料室ヒストリートの協力を得て、沖縄市の対基地政策の変遷とその背景について地方紙・市議会議事録・行政資料など文献調査、行政担当者、軍用地主・自営業者組織・自治会関係者からの聞き取り調査を行った。また沖縄市経済文化部にぎわい創造室市街地活性化担当、沖縄市中心市街地活性化協議会、まちづくりNPOコザまち社中、かつてAサイン店であった飲食店営業者等に聞き取りを行い、諸事業・活動に含意される軍事化・軍事優先主義の記憶・経験、それとの交渉、それからの離脱、その再活用の様相を浮き彫りにし、事業成果の分析を行った。これらの調査を通して、脱軍事化を目指しつつも、軍事化の地域史や基地の現存と切り離すことができない中心市街地活性化事業の可能性を探った。平成26年度は、予定された読谷村での調査を一時中断した。なぜなら読谷村の調査の便宜を図っていただいた仲介者(村職員)が多忙となり、新集落における平和行政推進のプロセスについて現地インフォーマントからの十分な聞き取りが行なえなかったからである。代わって金武町伊芸区および宜野座村漢那区での字誌編纂調査を加えた。昨年度より沖縄島中部から北部へと調査の中心を移す中で、特に北部における基地所在市町村(金武町や宜野座村)での字(区)の諸施設・事業、とりわけ字(区)誌の編纂をはじめとする文化事業が、米軍に接収された杣山(共有林)からの軍用地料によって維持されている事例を関係者の聞き取りと資料(字誌)収集によって明らかにした。本研究は、沖縄市、金武町、北谷町、読谷村という沖縄島中北部の基地所在市町村における基地対策、基地跡地利用の進捗とその影響について調査を進めることによって、嘉手納基地「以南」の基地返還の実現が、辺野古に代表されるように北部における基地の維持や代替施設の受け入れと実は連関しており、その上での跡地利用が基地所在市町村の場所性の活用として多様性を見せているのである。しかしその一方で、北部では基地の継続的受容を前提とした町村施策が展開されており、基地があるがゆえに町村のコミュニティ(とその社会生活)が維持されるという、沖縄島の構造的軍事化のパラドクスの一端が明らかになったと言える。ここから、米軍基地の存在はローカルには返還跡地や基地周辺地域の開発形態に場所性を反映させると括ることができるが、沖縄島というさらに広域のスケールにおいて中南部での跡地開発は北部での基地受容による地域社会維持と連関しており、本島内地域間の格差と補完関係として構造化されているのである。よって沖縄問題の解決の方途は北部の社会経済的開発をどう基地から自立させるかという問題に集約されると結論できる。政治地理学、沖縄研究計画通りに沖縄島北部における現地調査を実施したが、現地調査の実施が2013年2月であっとことと23年度調査結果の分析が24年度にずれ込んでおり、その分北部における調査の一部を実施できていない。
p62のリン酸化によるα-synucleinオートファジー分解制御の解析

オートファジーレセプターp62のリン酸化制御解析を行い、HSF1の阻害剤や遺伝子ノックアウトにより、HSF1がp62のリン酸化制御に関与することを明らかにした。そして、それに伴い細胞内に蓄積したユビキチン化タンパク質の封入体形成も減少した。Ser349のリン酸化にCK1が関与することを発見した。また、HSP90阻害剤もリン酸化を抑制したが、HSP90のノックダウン実験の結果、HSP90AA1とHSP90AB1はp62のリン酸化に関与していなかった。α-シヌクレイン凝集体に局在するp62のリン酸化状態を調べたところ、Ser349のリン酸化は認められたが、Ser403のリン酸化は認められなかった。p62/SQSTM1Ser-349およびSer-403のリン酸化へのHSF1の関与を検証するために、HSF1ノックアウトHeLa細胞をCRISPR/Cas9を用いて作製した。ノックアウト細胞はクローニングしウエスタンブロットで確認した。野生型HeLa細胞をプロテアソーム阻害剤MG-132で処理した場合、p62のSer-349とSer-403はリン酸化されるが、HSF1 KO細胞ではこれらのリン酸化が抑制された。さらに、このKO細胞ではMG-132処理によるユビキチン(Ub)化タンパク質の凝集体形成も抑制された。このことから、HSF1はストレス下でのp62リン酸化に関与し、p62依存的なUb化タンパク質の封入体形成を促進することで細胞を保護していることが示唆された。α-synuclein凝集体形成によるp62のリン酸化を検証した。以前の解析から、α-synuclein凝集体形成によりSer-349のリン酸化が起きることは確認していたが、今回Ser-403のリン酸化を解析したところ、培養細胞系ではリン酸化が認められなかった。さらに、マウス線条体へ線維化α-synucleinを投与することで形成したレビー小体様封入体でも、Ser-349リン酸p62は陽性で、Ser-403リン酸化p62は陰性であった。このことから、Ub化タンパク質とα-synuclein凝集体の蓄積ではp62のリン酸化誘導過程に異なりがあることが明らかとなった。HSF1ノックアウト細胞の作製が順調に進み、解析も問題なくできた。また、高品質なp62 Ser-403リン酸化抗体が入手でき、モデルマウスを用いた病理学的解析も順調に行えた。今年度はHSF1によるp62のリン酸化制御とオートファジー活性との関連性について解析を行った。まず、プロテアソーム活性をZsProSensor-1を指標に測定したところ、HSF1阻害による影響は認められなかった。次に、易凝集タンパク質EGFP-STAT5A_ΔE18蛋白質を指標にオートファジー活性への影響を測定したところ、HSF1の阻害によりオートファジー活性の低下が認められた。一方、HSF1阻害時でも飢餓によるオートファジー誘導は認められたことから、HSF1はaggrephagy特異的にオートファジー活性を制御していると考えられる。次に、加齢とp62リン酸化の関連性を調べた。2μMニコチンアミドでサーチュイン遺伝子を活性化したときのp62のリン酸化動態を解析したが、ニコチンアミド処理後のHeLa細胞でもp62のリン酸化レベルは同程度であった。また、p62のリン酸化に関わるHSF1下流因子を同定するために、p62リン酸化に対するHSP90阻害剤17-AAGの効果を調べたところ。17-AAG処理によりp62のS349およびS403のリン酸化は抑制された。このことから、HSF1の下流でHSP90がp62のリン酸化に関与している可能性が示唆された。パーキンソン病患者脳のサンプルを入手できておらず、病理解析が進んでいない。昨年度の研究においてHSP90阻害剤17-AAGによりp62のSer349およびSer403のリン酸化が抑制されることを明らかにした。今年度は、他のHSP90阻害剤についても解析を行った。その結果、10μMのゲルダナマイシン処理でもSer349およびSer403のリン酸化は抑制された。次に、siRNAによりHeLa細胞のHSP90AA1およびHSP90AB1をノックダウンしp62のリン酸化解析を行った。HSP90AA1またはAB1のいずれかをStealth siRNAでノックダウンした後10μMのMG132で処理し抗p62リン酸化抗体でリン酸化p62の測定をした。その結果、これらのノックダウンではp62のリン酸化は抑制されなかった。次にAA1およびAB1のダブルノックダウンを行った。しかし、この条件下でもリン酸化の抑制は認められなかった。このことから、17-AAGによるp62のリン酸化にHSP90は直接関与していないことが明らかとなった。そこで、HSF1下流でp62のリン酸化を制御するタンパク質を明らかにするために、17-NHS-ALA-GAを用いゲルダナマイシン結合タンパク質の網羅的解析を行った。17-NHS-ALA-GAカラムを作製し、MG132処理後の細胞抽出液をロードした。そして、SDS-PAGEにより結合タンパク質の検出を行ったが、特異的なタンパク質を同定できなかった。次に、p62の各ドメインを欠失させた変異体を作製し、Ser349のリン酸化への影響を調べた。

p62のPB1ドメイン、ZZドメインやLIRドメインを欠失した変異体ではSer349のリン酸化は起きたが、UBAドメインを欠失した変異体はSer349のリン酸化が起きなかった。このことから、KIRドメインのリン酸化にはUBAドメインが関与することが明らかとなった。オートファジーレセプターp62のリン酸化制御解析を行い、HSF1の阻害剤や遺伝子ノックアウトにより、HSF1がp62のリン酸化制御に関与することを明らかにした。そして、それに伴い細胞内に蓄積したユビキチン化タンパク質の封入体形成も減少した。Ser349のリン酸化にCK1が関与することを発見した。また、HSP90阻害剤もリン酸化を抑制したが、HSP90のノックダウン実験の結果、HSP90AA1とHSP90AB1はp62のリン酸化に関与していなかった。α-シヌクレイン凝集体に局在するp62のリン酸化状態を調べたところ、Ser349のリン酸化は認められたが、Ser403のリン酸化は認められなかった。今後は、オートファジーによる分解系とHSF1によるp62リン酸化の関連性を検証したい。そのために、LC3によるオートファゴソームのイメージングによるα-synuclein凝集体の分解を解析する。これまでの研究から、HSP90がHSF1の下流でp62リン酸化に関与する可能性が示唆された。今後、CRISPR/Cas9を利用してHSP90AAやHSP90ABのノックアウト細胞を作製し、p62のリン酸化解析を行う。また、p62のALS-FTD変異も作製し、細胞内でのオートファジー活性およびp62のリン酸化動態を解析する。神経内科学海外からのプラスミド購入でMTA作成に時間がかかり本年度内に購入できなかった。そして、論文の英文校正の依頼を行う予定であったが、論文の作成が本年度内にできなかったことから次年度使用額が生じた。抗体の購入を今年度から翌年度に変更したため。次年度速やかにプラスミド購入と英文校正を行う予定である。抗体は翌年度すぐに購入予定である。
イオン液体中の電荷分離・再結合反応の研究

溶媒中の電子移動(ET)反応において、溶媒和は律速過程になりうる重要な過程である。通常の極性溶媒の溶媒和ダイナミクスとは異なり、イオン液体の場合はイオンの並進拡散や溶媒構造の不均一性が重要になると考えられるが、その効果がどのように影響するかは解明されていない。そこで本研究の目的は、イオン液体中の溶媒和ダイナミクスのET反応への影響を明らかにすることにある。そこで、光励起により、分子内電荷分離(CT)反応を示す9,9_'ビアントリル(BA)を溶質としてイオン液体中に溶かし、実験を行なった。BAはアントラセンを中心で結合させた対称的な構造の分子で、無極性溶媒中ではCT反応は示さない。極性溶媒分子の存在により対称性が崩れ、はじめてCTを起こす。その速度定数は溶媒和ダイナミクスに強く依存する。イミダゾリウム系イオン液体中のBAの蛍光は、アセトニトリル溶液の場合と同程度の長波長シフトを示すことより、イオン液体中でも電荷分離が起こらていることがわかった。そこで、690nmにおけるBAのCT状態の過渡吸収スペクトルのピコ秒時間変化を測定した。また、BAの時間分解蛍光スペクトルの測定も行なって、両者を比較した。その結果、CT状態の生成は数百ピコ秒程度で終わるのに対し、CT状態からの蛍光はその後も数ナノ秒程度のオーダーで長波長シフトしていくことがわかった。これはCT状態でのエネルギー緩和過程を観測していると考えられる。蛍光の長波長シフトのタイムスケールがイオン液体の粘度に依存するので、CT状態における溶媒和ダイナミクスを観測している可能性がある。イオン液体の特性の1つは、電導性を有するということである。通常の極性溶媒の場合、溶媒和状態は溶媒分子の回転拡散によって形成されるが、イオン液体の場合、イオンの並進拡散も寄与すると考えられる。電荷分離により形成する双極子モーメントが大きいと、「誘電飽和」が起きることがある。この現象はMarcusのエネルギーギャップ依存性にも影響をおよぼすとされているが、イオン液体の場合、その効果がどのように影響するかは解明されていない。そこで本研究の目的は、イオン液体の溶媒和ダイナミクスの電子移動反応への影響を明らかにすることにある。9,9'-ビアントリルはアントラセンを中心で結合させた対称的な構造の分子で、無極性溶媒中では電荷分離反応は示さない。極性分子の存在により対称性が崩れ、はじめて電荷分離を起こす。その速度定数は溶媒和ダイナミクスに強く依存するので、まずBAについてイオン液体中で実験を行うことにした。イオン液体の1-butyl-3-methylimidazolium bis(trifluoromethylsulfonyl)imide(Bmim TFSI)中の蛍光はアセトニトリル溶液の場合と同程度の長波長シフトを示すことより、この溶液中でも電荷分離が起こっていることがわかった。過去の時間分解過渡吸収スペクトル測定の結果より、BAの電荷分離状態の吸収は690nmにピークを持つことが知られている。そこで、690nmにおける吸光度のピコ秒時間変化を測定した。その結果、16ps(44%)と140ps(56%)の二つの時定数で過渡吸収が立ち上がることがわかった。これらの時定数はBmim TFSIの溶媒和時間に近い値となった。また、時間分解蛍光スペクトルの測定も行い、この結果を裏付けている。
統計的決定理論に基づく多変量推定量の開発

1.Zonal多項式によって級数展開できる密度をもつ非負定値ランダム行列の非負定値母数行列の直交共変推定に関して、次のような成果を得た。(1)損失関数にSteinの損失関数を使った場合、直交共変な推定量は、その固有根の順序が標本固有根の順序と同じでないと、非許容的であるという予想があるが、これを2次元分布について照明した。(2)上記の予想と密接に関連する、Zonal多項式の直交群上の一様測度による積分に関する不等式を見つけた。2次元分布の証明は、この不等式を2次元の場合に証明することで得られている。2.東京大学竹村教授との共同研究により、ウィッシャート分布の母集団固有根の無限拡散に関する漸近理論について次のような成果を得た。(1)既に得られていた分布の収束に関する成果をより深めて、その漸近展開を得た。これによって収束のスピードに関する理解が深まった。(2)上記の成果を、Steinの損失関数に基づくリスク評価に使い、Tail Minimaxとなるための必要条件を得た。(3)さらにその必要条件を使うことで、長い間Minimaxか否かが不明だった2つの著名な推定量(Stein推定量とHaff推定量)が共に、Minimaxで無いことを証明した。3.ウィシャート分布の母数行列が特定の行列に等しいか否かの片側検定について、次の成果を得た。(1)一般的な変換に関して共変な推定量が、その固有根に関して単調であれば、不変性を満たすということは、既に知られた結果であるが、この結果に関して別の証明方法を得た。以下の2つの成果を得た。雑誌に投稿中であるが、プリプリントとして、筆者より入手可能である。以下に、それぞれの成果を簡単に紹介する。1.多変量正規分布の分散共分散行列のSphericityに関する検定の不偏性多変量正規分布の分散共分散行列が、単位行列に比例的であるという帰無仮説の検定を一般に「Sphericityの検定」と呼ぶ。特に一般のアフィン変換に関して不変な検定が応用上重要であるが、この不変検定が「不偏」である、すなはち検出力が、帰無仮説において最低となることの証明は、長らくされていなかった。今回の研究で、そのことを証明した。技術的には、FKG不等式、あるいはその拡張であるHPKE不等式を用いて、証明しているが、その核は、ウィシャート分布の固有根の比に関する(直交行列群上の不変測度上の)積分に関して成立する不等式の証明である。2.多変量分布のスケール行列の推定値に関する、順序保持性多変量分布一般に関して、そのスケール行列(典型的には、正規分布の分散共分散行列)を直交不変な推定量を用いて推定する場合、直交不変推定量の固有根が、対応する母集団行列のそれと同じ順序を保持する方が望ましいという推測がある。より具体的には、合理的な損失関数に関するリスクを考えたとき、順序を保持しない推定量は、必ず順序を保持する推定量に改善できる、つまりリスクを軽減できるという推測がある。この推測の十分条件が、Zonal多項式の積分に関するある不等式で与えられることを、証明したのが今回の成果である。さらに、その不等式が2次元の場合に成立することを証明した。昨年度、以下の2つの成果を雑誌に投稿したが、今年度は、そこで受けたレフリーからの指摘を基に、改訂を行い、再投稿した。共に受理され、11にあるように出版予定である。それぞれの成果の内容については、昨年度の研究実績報告書を見ていただきたい。今年度は、上記1の結果をさらに拡張すべく、研究を行った。ひとつは、1が扱っている多変量正規分布を一般化し、楕円分布(elliptically contoured distribution)でも、同じ結果が成立することを証明した。もう、一つの拡張は、単なる検定の不偏性から、検定力の単調性の証明への拡張である。

もし、これが証明されれば、Sphericityの検定にとどまらず、その他の様々な固有根の比に基づく検定の、不偏性・検出力の単調性が全て証明されることになるが、筆者の見る限り、証明はかなり難しそうである。これとは別に、多変量正規分布の分散・共分散行列が、「特定の行列より、正定値性の意味で大きい」という検定の不偏性に関する研究を行った。不偏性に関して、新たな証明方法を見出したが、既に1960年代に、別の簡単な方法で、検出力の単調性が証明されており、不偏性の結果自体は何ら新しいものではない。従って、雑誌に投稿するほどの価値はないが、より一般的な場合への拡張の際に、従来の方法ではうまくいかない場合があるように、筆者は思われるので、これからの研究に役立つ可能性があるかもしれない。1)推定量導出のための数学的な基礎研究従来の微積分による道具立てでは、証明不可能と思われるいくつかの(推測的)多変量解析の問題に関して、以下の2つの事柄を、教科書・モノグラフ・論文を収集し、理解につとめた。ア)FKG不等式・・・検定・推定量の不偏性において有効な不等式であるが、その適用条件(特に、積分範囲の直交性・独立性)を拡張できないかについて考えてみた。残念ながら、具体的な成果は得られていない。イ)微分幾何的アプローチ・・・データの数(n)が無限になった場合の、漸近論ではなく、小標本の世界においても、パラメータの微小変化に応じて、分布がどう変化するかを見るために、有効な方法と思われる。全く、この分野の知識がこれまで無かったので、入門書を紐解いて、基礎的事項を理解中である。2)ウィシャート分布の標本固有根の比ア)標本固有根の比と母集団固有根の比が連動して動く事に関しては、研究初年度より、継続して研究中であり、昨年度、一定の成果が得られたものをJMVAに投稿し、アクセプトされたが、公刊前に証明の過ちに気づき、現在も修正中であるが、まだ完全な証明は得られていない。イ)全標本固有根の和の中に占める各固有根の割合(寄与率)に関して、古典的推定量を、シュタイン修正をほどこすことで、よりよい推定量に改善できることを発見し、現在、専門雑誌への投稿準備中である。ウ)東京大学の竹村教授と共に、母集団の固有根の比が無限に拡散した場合に、標本固有根の比の分布がどうなるかを従来より、研究してきたが、その自然な延長として、個々の固有根の拡散ではなく、ブロックワイズに拡散した場合の漸近論を開発中である。これも、一定の成果が得られたので、専門雑誌への投稿準備中である。1.ウィシャート分布の母集団固有根が無限に拡散する場合に、どのような極限分布が出現するかについて、東大の竹村彰通教授と共同で研究を進めた結果、次のような新しい成果を得た。(1)母集団固有根が無限に拡散した場合に、基準化した標本固有ベクトルや、標本固有根が、それぞれ正規分布や、カイ二乗分布に収束する事実は、以前に得られていた(JMVA(2005) by Takemura and Sheena)が、極限分布への収束スピード、すなはち、より高次の漸近展開についてnのオーダー(nは、標本数)までの展開を行った。(2)この漸近展開を利用して、末端での(無限に拡散した状態の近傍での)直交共変推定量の収束がどのようになっているかを把握することに成功した。