hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脱工業型都市の社会分析・サービスクラス増大の社会学的意味

質問項目は、居住地の移動、居住地選択理由、現住地の評価、地域への愛着度、近隣関係、家族意識、性別役割分業、転職、趣味・文化活動、ボランティア活動、異質性に対する社会意識、権威や法に対する社会意識、ストレス感など多岐にわたる。フェースシート項目では、階層分析という観点から、職業を詳しく尋ねることを試みた。調査票回収後、エディティングとコーディングの作業を行い、データファイルの作成を行った。その後、データのクリーニングを経て、集計・分析を開始した段階である。今後は、月1回位のペースで、各自の分析結果を発表し、議論しあう研究会を開催していく予定である。これまであまり明らかにされていなかった郊外ミドルクラスの生活・文化・社会意識の解明が期待される。このことは、わが国の中核的な社会層の行動様式を理解するうえで極めて重要であると思われる。今年度は、昨年度実施した、サービスクラス増大の社会学的意味を考えていくうえで重要な、郊外に居住するサービスクラスの意識や行動様式を把握するための標準化調査の分析を中心に行った。調査対象地は、郊外ミドルクラスが集中して居住している地域として、千葉県佐倉市の染井野と横浜市青葉区の桂台と若草台を選定している。どちらも大手のデベロッパーの開発した一戸建て住宅地である。今年度はさらに分析を深めるために、調査対象地の住民にヒヤリング調査も実施した。その結果、居住地選択理由、現住地の評価、地域への愛着度、近隣関係、家族意識、性別役割分業、転職、趣味・文化活動、ボランティア活動、異質性に対する意識、権威や法に対する意識、ストレス感などのこれまであまり明らかにされていなかった郊外ミドルクラスの生活・文化・社会意識を幅広く捉えることができた。分析の結果から、サービスクラスが集住する<郊外>の形成は、その意図はともあれ、結果としての同質集住・異質排除、それに伴う階層的・ジェンダー的不平等の形成・拡大・再生産の可能性を否定することはできず、資産、文化、組織アセットに基づく郊外ミドルクラスの形成につながっていると言える。しかし、わが国における<裕福な郊外>対<貧困のインナーエリア>といった対立図式の欠如や、ミドルクラス内部の多様性は、郊外ミドルクラスの階層的・集合的アイデンティティを弱め、むしろ<個人化>の価値が支配的である。この<個人化>がどのような方向に向かうのか。重要な研究課題である。
「源氏物語」を中心とした平安朝文学の研究

源氏物語の登場人物の一人、朝顔姫君の結婚拒否をめぐってはこれまでもさまざまの議論が行なわれてきたが、それが光源氏の「心変わり」をおそれてのものであったことを、物語の緻密なよみとりによって明らかにする。人の心変わりの主題は源氏物語にだけ見られるものなのではなく、古今和歌集以来、よみつがれてきた平安朝文学固有の問題なのであり、古今和歌集から源氏物語へと受け継がれた文学的伝統を析出するとともに、朝顔の花というものが、古今和歌集や源氏物語、漢詩文において、それぞれどのような象徴性を帯びていたかを明らかにする。また第二に、源氏物語に織りこまれた作中和歌がいかなる意義をもち、作品世界の形状にいかに関わっているかを明らかにした。物語中の作中和歌が物語の局面ひとつひとつにおいて果たす役割をその展開に即して明らかにすることの必要性を説き、従来もさまざまに論じられてきた。源氏物語朝顔巻の和歌について新見を提示する。この物語の内の和歌を単に作中人物の心のあらわれと見るだけでは不十分なのであり、「場面」をつくり出してゆく為の和歌というものが源氏物語の内には数多く含まれている事実を明らかにした。例えば源氏物語の作中和歌の意義として、散文部分では語られることのない人物の心情を和歌が明らかにするということが言われるが、そうした散文を韻文を対立的に据える姿勢は実態に即したものでないことを実例にもとづいて論じ、源氏物語における散文と韻文の意義について解明した。源氏物語第18巻「松風」巻は、これまで本格的な研究がなされぬままに放置されてきた。その「松風」巻の本格的な注釈と読解とによって、当巻が源氏物語の形成に極めて重要な位置を占める事を明らかにするとともに、従来の日中比較文学研究、歴史学、和歌研究の諸分野においても等閑に付されてきた新事実を複数明らかにした。以下それらの成果を箇条書きにする。1.松風巻においては光源氏の大井行きが描かれているが、それが歴史上の宇多天皇の大井川行幸を準拠(モデル)としている事を明らかにした。これは従来の研究史において全く見過ごされてきた新事実である。2.松風巻には「荊楚歳時記」に見える張騫天漢訪問説話や、「述異記」に見える晋の王質欄柯の故事など、いわゆる異郷訪問譚の引用が複数見られるが、それらが光源氏の大井行きに宇多天皇の大井川行幸の事跡が重ねられていた事と深く関り合っている事を明らかにした。中国文学および平安朝の漢詩文では帝王が郊外へ巡遊した際の従駕詩において、その巡遊の地を異郷や仙境の如くに歌う事が伝統的になされてきたのであり、源氏物語もそうした伝統をふまえ、光源氏を帝王として描いている事が明確になった。あわせて源氏物語が平安朝漢詩文研究の重要な資料ともなりうる事を指摘した。3.宇多天皇の大井川行幸では数々の和歌が捧げられたが、従来、従駕詩の表現伝統が十分に理解されていなかった為に、その意味するところが明らかになっていなかった和歌の解釈について、その誤解を修正した。4.宇多天皇の大井川行幸が嵯峨天皇の河陽行幸にならって催されたものであったという、歴史学的な新知見を提示した。
連続心拍モニター法に基づく日常の身体活動量を客観に推計する自記式質問紙の開発

本研究は、一般住民を対象とした調査を予定していたが、少数の協力者を対象としたパイロット研究により種々の問題点が明らかとなり、一般住民を対象とした研究の実施には至らなかった。しかし、パイロット研究から連続心拍モニター法による生活活動量の評価は、「日常活動の質」を明らかにできる非常に優れた方法であることが明らかとなった。日常生活における連続心拍モニター法は、1)掃除、洗濯など日常動作による身体活動量の変化、2)日常生活における姿勢の変化、立位、座位、臥床による身体活動量の変化、3)歩行時においては、スピード、登り下りによる身体負荷量の変化を的確にモニターすることができた。さらに、メモリーされた心拍情報を解析することで、1日を通じた平均心拍数、各心拍ゾーンの持続時間から推定される身体活動量の変化と自己申告による活動状況の差を比較検討することが可能であった。一方で、一般住民に対して連続心拍モニター法を実施する場合の問題点が浮き彫りになった。先ず胸部センサーベルトの装用による「締め付け感」により、リラックスを妨げられる例があった。また、運動用に開発されたセンサーであるため、日常生活では皮膚の乾燥によって心拍モニターが中断することが少なくなかった。特に発汗量が低くなる気温の低い時期では正確なデータを得ることが難しいことが判明した。従って、一般住民の日常生活に応用するためには、装用感の改善やセンサー部の改良が必要であると判断された。しかし、連続心拍モニター法は、個人の日常的な「身体活動の質」や持続時間を客観的に評価できる方法である。今回、実際に用いることは出来なかったが、能登地震の復興地域では、被災者の身体活動の低下が懸念されていた。被災者の心拍情報は、個人に合わせた身体活動量のアドバイスを行う上で有用であると考えられた。今後、目的に合致した機器の改良を行うと同時に、災害被災地などでの支援活動にも応用が期待できる。
蛍光物体のマルチスペクトルイメージングとその応用

物体の色をディスプレイ上に忠実に再現することは、電子商取引・印刷など様々な分野で重要な技術であり、マルチスペクトル画像を用いた色再現技術の研究が行われている。本課題では、蛍光を有する物体を対象として、様々な物体の蛍光特性を調査し、それを基にして効率的かつ高速に蛍光を含む物体の色再現を行える方法を研究した。蛍光を持つ物体から放射される光のスペクトルは、励起波長と発光波長が異なるので、波長ごとに扱うことができないため、励起波長と発光波長をパラメータとした2次元関数(バイスペクトル輝度行列)を取得する必要がある。そこでまず、分光フィルターを装着した光源と16バントマルチスペクトルカメラなどを用いて様々な物体のバイスペクトル輝度行列を正確に取得し、約100種類の蛍光性を持つ物体の計測を行い、データベース化した。次に、このバイスペクトル計測結果を基に蛍光を含む物体から放射される光の分光特性を解析し、蛍光のスペクトルは複数のガウス関数形状のピークの重ね合わせで概ね表現できること、また得られたモデルに基づいてフィルターの特性を選択することで、少数(15種類)の高域通過フィルターを用いれば、良好にバイスペクトル輝度行列の推定が可能であることなどを示した。本研究で開発した手法によって、蛍光を持つ物体の分光特性を比較的容易に取得することができ、様々な光源の下での色を正確に予測することが可能となることから、商品の色のシミュレーションや印刷物の色の予測などに有用と考えられる。本研究では、分光的に入力した画像から蛍光成分と非蛍光成分の分離を行う技術の開発を目標とし、本年度、照明光スペクトルを変化させながら分光画像収集やスペクトル収集を行うことができる実験系を構築し、実際に蛍光物体のデータ収集を行った。蛍光物体の反射スペクトルから、蛍光成分と非蛍光成分を分離するためには、照明光のスペクトルを変化させて反射スペクトルを計測する必要がある。一般には、波長を変化させた単波長の光を照明光として用いるが、画像として計測する場合には、この方法では十分な照明光強度が得られない。そこで、キセノン光源と多数枚の波長カットフィルタを組み合わせる方法を採用することとした。そして、キセノン光源に多数枚のフィルタを挿入し、光源のスペクトルを変化させながら被写体に照射して、反射光を計測することが可能な実験システムを構築した。様々な蛍光特性を有する平面のサンプルに対し、構築した実験システムを用いて、スポットで分光計測を行った。そして、計測したスペクトルデータから蛍光成分と非蛍光成分を分離し、リファレンスデータと比較した結果、精度よく分離できることを確認した。次に、スペクトル情報を画像として収集するために、マルチスペクトルカメラによる画像収集の準備を行った。さらにマルチスペクトルカメラを用いた場合に必要となる信号処理について整理を行い、画像として、蛍光成分と非蛍光成分分離を行う準備を完了した。今年度は、昨年度開発した蛍光サンプルの分光特性計測装置の精度を検証すると共に、蛍光サンプルの分光特性のモデルを考案することで、計測の簡易化方法を検討した。昨年度、キセノン光源に多数枚のハイパスフィルタを挿入することで、照明光を変調しながら、蛍光サンプルの分光計測を行う計測装置の開発を行った。今年度は、この装置を用いて、30種類の蛍光サンプルの分光特性の計測を行った。そして、計測結果の精度を明らかにするために、InFotonicsセンター(Joensuu,Finland)において、蛍光サンプルの分光特性を正確に計測することが可能な装置を用いて、同じ30種類の蛍光サンプルに対する参照データを取得し、計測データとの比較を行った。その結果、開発した装置により、蛍光サンプルの分光特性を精度よく計測できることを確認した。さらに、計測データに基づき、蛍光サンプルの分光特性を表すモデルを構築することで、分光特性の計測を簡易化する方法について検討した。その結果、適切に波長を選択した8枚程度のハイパスフィルタにより照明光を変調しながら分光計測を行うことで、蛍光成分と非蛍光成分とを分離して取得することが可能であることを示した。これにより、従来手法と比較して、簡易なシステムで少ない計測時間により、蛍光サンプルの分光特性を蛍光成分と非蛍光成分とに分離して計測するための基本技術が確立された。この方法は、マルチスペクトルカメラと組み合わせることにより、画像として蛍光サンプルの分光特性を計測する方法として利用することが可能である。

本研究で開発した手法によって、蛍光を持つ物体の分光特性を比較的容易に取得することができ、様々な光源の下での色を正確に予測することが可能となることから、商品の色のシミュレーションや印刷物の色の予測などに有用と考えられる。
呼吸筋トレーニングが超音波画像により測定した横隔膜筋厚に及ぼす影響

【目的】超音波画像診断装置は、触知困難な深部にある骨格筋の収縮一弛緩の動きを捉えることができ、理学療法分野でも普及してきている。これまで、主要な吸気筋である横隔膜の超音波画像に関する研究が行われてきているが、その特性については未だ不明な点が多い。本研究では呼吸筋トレーニングの効果判定に関する従来の指標と超音波画像評価による指標との違いについて、また呼吸筋トレーニングの違いがそれらの指標に及ぼす影響について検討した。【方法】若年健常女性28名(平均年齢22.1±4.3歳)を対象とし、吸気筋トレーニング群(IMT, n=13)、呼気筋トレーニング群(EMT, n=15)の2群に振り分けた。測定項目は、肺活量(VC)、1秒量(FEV1.0)、1秒率(FEV1.0%)、最大呼気筋力(MEP)および最大吸気筋力(MIP)、横隔膜の横隔膜筋厚(DT)とした。DTの測定は、残気量位(DTRVC)、機能的残気量位(DTFRC)、全肺気量位(DTTLC)の各肺気量位で測定した。さらに、FRCとTLCから横隔膜変化率(DTTR ; (TLC-FRC)/FRC)を算出した。測定時期はbaseline、4週間後、8週間後とし、baselineから4週間の間は未介入であり、4週間から8週間の間で呼吸筋トレーニングを実施させた。呼吸筋トレーニングは、Threshold IMTまたはThresholdPEP(ともにPhilips社)を用い、IMT群はMIPの40%、EMT群はMEPの40%の負荷量に設定し、1日30分間、毎日するよう指導した。【結果】IMT群のVC、EFV1.0は呼吸筋トレーニング後に変化を認めなかったが、MET群では有意に増加した。FEV1.0%は両群ともに変化を認めなかった。MEP、MIPは両群ともに増加した。一方、DTRVC、DTFRC、DTTLC、DTにおいては、両群ともに呼吸筋トレーニング後も有意な変化を認めなかった。【結語】短期間の呼吸筋トレーニングによる横隔膜筋厚の変化は呼吸筋力に比べて乏しいことが示唆された。呼吸筋トレーニングの違いが横隔膜筋厚に及ぼす影響については、本研究では明確にできず、今後、長期的な呼吸筋トレーニング期間を設定し検討する必要がある。
奇数スフェリコン・ハイブリッドスフェリコンの形態を用いた新しい触知教育遊具の開発

従来、理科(物理)教育や数学(幾何学)教育と美術(造形)教育は、遠くかけ離れたものという認識が一般的であった。しかし近年、総合的学習が学校教育全般にいきわたり、教科の枠組みを外した横断的な内容が教授されるようになっている。これまで教材自体に当初から3教科分野の内容を教授できる教材を開発し、保健体育的内容も体験的に理解できる遊具として提案を続けてきた。今回、ここまでの研究で得られた新たな知見を取り入れ、普通教育においてもさらに分かりやすく教授できる教育遊具を開発しようとするものである。平成27年度では、平成25年度の研究過程において派生的に生成した「Tri-Sphericon」によって得られた知見「奇数正角形の回転体によるスフェリコン」の可能性をさらに確認するため、「正5角形スフェリコン」を開発した。完成させた試作は各種展示会に出品し鑑賞者の反応等を調査した。平成28年度は、「正6角形ハイブリッドスフェリコン」(正6形の対角線を軸とする回転体と、向かい合う2辺の中点を軸とする回転体の2つを想定し、それぞれを軸に沿って2等分した半分を60°ずらして得られる円錐面と円柱面が連続する立体)において「往復運動のための両端平面曲面化」を実施し、大型の遊具として開発した。これまでの研究で留意してきた点は、スフェリコンならびに円柱側曲面の接地線を抜き出したとき、重心が偏ることをおもりにより防ぐことであったが、「正6角形ハイブリッドスフェリコン」の場合、図面上重心の偏りが発生せず、ステンレス球によるカウンターウエイトを装着する必要がなかった。本年度(平成30年度)は、ノーベル医学・生理学賞を受賞した大村智本学特別栄誉教授の「記念学術館」の展示デザイン監修に大幅なエフォートを割いたため、当初予定していた正7角形による「奇数スフェリコン」の試作品制作は次年度への繰り延べとした。ノーベル医学・生理学賞を受賞した大村智本学栄誉教授の「記念学術館」建設にあたり、1Fの展示室(大村博士展示コーナー・徽典館展示コーナー・特別展示コーナー)の展示デザイン監修に大幅なエフォートを振り向けなければならなくなった。その結果、本年度(平成30年度)当初計画していた「正7角形スフェリコン」の試作品制作は、次年度(最終年度)へ繰り延べとなった。今後の研究の推進方策令和元年度は、研究完了年次として「奇数正多角形スフェリコン」の最終形態構造をステンレススチールパイプにより制作し、その動きならびに軌跡を検証する。また、あらたな「ハイブリッド型スフェリコン」の模型による研究もあわせておこなう。「奇数正多角形スフェリコン」では、すでに具現化している「正5角形」の次の「正7角形スフェリコン」を制作する。「正7角形スフェリコン」の場合では、「正5角形スフェリコン」と同様に、2等分した片方をずらす角度によって生成される構造が異なることが予測され、2種の角度によって、どのように動きと軌跡が変化するのかを模型により確認する。また、角数が多くなるに従い、いわゆる球体(Sphere)に近くなるため、転がる軌跡も長距離になる。これについても実証的に検証する。「ハイブリッド型スフェリコン」では、28年度に作成した「正6角形スフェリコン」の生成過程において、これまで知られていなかった等高重心立体構造の可能性が得られた。この新たな形態の構造模型を作成し、その動きを検証する。これらの研究結果をもとに、特徴的な形態を、ステンレススチールパイプによる触知教育遊具の試作品として制作する。各種展示会等に出品し、往復運動させた場合の動きの状況観察や鑑賞者からの反応・意見等の聞き取り調査をおこない、それらをもとに口頭発表・論文発表もおこなう。最終的には、研究報告書の作成を行い、広く社会・国民に向けて公表する。平成26年度は、平成25年度の研究過程において派生的に生成した「Tri-Sphericon」によって得られた知見「奇数正角形の回転体によるスフェリコン」の可能性をさらに確認するため、別途獲得したプロジェクト経費により具現化した「正5角形スフェリコン」の別パターンの小型遊具を開発した。完成させた2点の試作は各種展示会に出品し鑑賞者の反応等を調査した。また、当初平成28年度で計画していた「正4角形(正方形)スフェリコン」(正方形の対角線を軸とする回転体と、向かい合う2辺の中点を軸とする回転体の2つを想定し、それぞれを軸に沿って2等分した半分を90°ずらして得られる円錐面と円柱面が連続する立体)において「往復運動のための両端平面曲面化」を実施し、大型の遊具として開発した。

当初28年度で計画していた「正4角形(正方形)スフェリコン」(正方形の対角線を軸とする回転体と、向かい合う2辺の中点を軸とする回転体の2つを想定し、それぞれを軸に沿って2等分した半分を90°ずらして得られる円錐面と円柱面が連続する立体)において「往復運動のための両端平面曲面化」を実施し、大型の遊具としての開発が終了したため。従来、理科(物理)教育や数学(幾何学)教育と美術(造形)教育は、遠くかけ離れたものという認識が一般的であった。しかし近年、総合的学習が学校教育全般にいきわたり、教科の枠組みを外した横断的な内容が教授されるようになっている。これまで教材自体に当初から3教科分野の内容を教授できる教材を開発し、保健体育的内容も体験的に理解できる遊具として提案を続けてきた。今回、ここまでの研究で得られた新たな知見を取り入れ、普通教育においてもさらに分かりやすく教授できる教育遊具を開発しようとするものである。平成27年度では、平成25年度の研究過程において派生的に生成した「Tri-Sphericon」によって得られた知見「奇数正角形の回転体によるスフェリコン」の可能性をさらに確認するため、「正5角形スフェリコン」を開発した。完成させた試作は各種展示会に出品し鑑賞者の反応等を調査した。平成28年度は、「正6角形ハイブリッドスフェリコン」(正6形の対角線を軸とする回転体と、向かい合う2辺の中点を軸とする回転体の2つを想定し、それぞれを軸に沿って2等分した半分を60°ずらして得られる円錐面と円柱面が連続する立体)において「往復運動のための両端平面曲面化」を実施し、大型の遊具として開発した。これまでの研究で留意した点は、スフェリコンならびに円柱側曲面の接地線を抜き出したとき、重心が偏ることをステンレススチール球のカウンターウエイト(おもり)により防ぐことであった。今回もCAD図面に落とす前の検討図をもとに様々な位置の検討をおこなったが、この形態の場合、図面上重心の偏りが発生せず、ステンレス球によるカウンターウエイトを装着する必要がなかった。完成した作品を実際に転がしてみたが、ウエイトのある試作と比較して幾分早く減速運動に入るものの、不自然な動きとはならないことが確認できた。当初28年度で計画していた「正4角形(正方形)スフェリコン」(正方形の対角線を軸とする回転体と、向かい合う2辺の中点を軸とする回転体の2つを想定し、それぞれを軸に沿って2等分した半分を90°ずらして得られる円錐面と円柱面が連続する立体)の研究制作が完了しており、「往復運動のための両端平面曲面化」が実現しているため。また、「ハイブリッドスフェリコン」の研究においては、これまでの研究成果で得られた知見をもとに制作を実施し、モックアップ(模型)のプロセスを経ずに大型の遊具としての開発が終了したため。
ヒトIBD付随大腸発がん体外モデルの構築

炎症性腸疾患(IBD)は長期罹患により高率に大腸がんを発症する。特にIBDは若年者に多く、IBD付随がんは散発性大腸がんよりも若年に発症することからQOLのみならず社会活動にも大きな影響を及ぼす。さらに散発性大腸がんよりも悪性度が高く予後不良であることが大きな問題であるが、その発症メカニズム・悪性形質獲得機構は未だ不明である。そこで本研究では申請者が独自に開発したIBD体外モデルを発展させ、ヒトIBD患者由来の大腸オルガノイドを用いたIBD付随大腸発がん体外モデルを構築することにより、IBD罹患中の発がん過程を明らかとすると共に、特徴的ながん形質獲得機構を解明する。さらに、臨床応用として発がんリスク評価・発がん予防策の構築・新規治療薬開発などの基盤を形成することを目的とした。具体的には、1)ヒトIBD患者由来大腸オルガノイドの持続炎症モデル構築、2)ヒトIBD患者由来大腸オルガノイド遺伝子編集による発がん候補遺伝子機能解析を中心課題に据え、ヒトIBD体外モデルを構築することによりIBD病歴による発がん過程を解明する。倫理審査委員会承認のもと、ヒト大腸オルガノイド及びIBD患者由来大腸オルガノイドは樹立し、炎症応答も解析により炎症刺激期間による上皮細胞形質転換を明らかとした。さらに、IBD付随がんでP53変異を認めることから、CRIPR/Cas9システムを用いてP53変異オルガノイドを樹立した。P53変異による形質変化を解析し、Nutlin耐性、幹細胞分画、分化形質、増殖能などを評価し、P53変異による上皮形質変化機構を明らかとした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。炎症性腸疾患(IBD)、特に潰瘍性大腸炎(UC)は長期の持続炎症により癌化を引き起こし患者の予後に密接に関わる。UC患者では罹患期間30年で25%の患者がIBD付随がんを発症するという報告もあり、発がん率として非常に高率である。さらに本邦ではIBD患者数が急増していること、内科的治療の発達により大腸を温存したまま長期罹患する患者が多いことから将来的にIBD付随がん患者の急増が危惧されており、早急な発癌・抗癌機構の解明が望まれている。IBD付随がんの問題点としては、進展様式が平坦型・易浸潤性のため早期発見が困難なこと、進行癌に対する化学療法が無効なことが多いため散発性大腸がんよりも予後が悪いことが挙げられる。その病型からも散発性大腸がんとは独立した病態が考えられることから、散発性大腸がんに対する研究・臨床の病態機構を応用することが出来ず、IBD付随がんに特化した病態解明・治療薬開発が必要な状況であるが、その発症メカニズム・悪性形質獲得機構は未だ不明である。さらに、臨床応用として発がんリスク評価・発がん予防策の構築・新規治療薬開発などの基盤を形成することを目的とする。本研究で得られる成果により最終的にはIBD患者での個々の腸管細胞に対し「過剰炎症応答度」「炎症蓄積度」「発がん危険度」を評価することで発癌予測を可能にし、「細胞オーダーメイド治療」の開発を行うという新たな理論基盤を創出する可能性が期待される。ヒト大腸オルガノイドを樹立した。人工的な慢性炎症刺激を行い、上皮細胞の炎症応答を確認した。さらに、網羅的遺伝子発現解析により、炎症刺激オルガノイドと潰瘍性大腸炎患者生検検体との遺伝子プロファイルに類似性を確認し、炎症性腸疾患を模倣した体外モデルであることが示唆された。また、CRISPR/CAS9システムにより、ヒト大腸オルガノイドのP53変異を導入した。炎症刺激耐性を獲得するなど、炎症発がん経過を再現していることが示唆された。

P53変異による形質変化を解析し、Nutlin耐性、幹細胞分画、分化形質、増殖能などを評価し、P53変異による上皮形質変化機構を明らかとした。今年度確立したIBDモデル、IBD発がん過程モデルを詳細に解析することで、炎症刺激耐性獲得機能や不死化機構を解明する。さらに、本モデルを発展させ、IBD付随癌が人工的に作成されるか検討を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
位相情報を取り込んだ新しいロバスト制御理論体系と多自由度制御系設計法の構築

本研究では、モデル誤差のゲインばかりでなく位相情報を利用し、ロバスと制御を下記のように発展させた.(1)モデル誤差の位相情報を加味した新しいロバスト安定理論を構築した.これによってスモールゲイン定理による保守性をブレークスルーすることができた.(2)モデル誤差の位相情報を、ステップ応答の遅れから測定する方法を確立した.これによって応答の遅い系のモデル誤差も容易に見積もることができるようになった.(3)モデル誤差の位相情報を安定性、制御性能の改善に利用する方法を提案した.これによって従来のH^<∞>制御よりも制御性能の良い設計が可能になった.(4)目標追従特性、外乱抑制特性、ロバスト安定性を個々に独立して設計し、それらをまとめて一つの制御器にする多自由度制御系の設計法を構築した.(5)上記の結果を多変数系に応用し、ロバスト制御理論と多自由度制御系設計法を構築した.(6)上記の方法を、むだ時間系に応用し、むだ時間の大きな変動に対してもロバスト安定な制御系が得られるようにした.(7)上記の結果を、モデル誤差のゲインと位相を利用した誤差補償多自由度制御系-モデルブリッジ制御-として体系化した.これらの結果、従来なかったモデル誤差の位相を取り入れた新しいロバスト安定理論体系を構築し、従来なかったより高いロバスト安定性も独立して設定できる多自由度制御系設計を可能にした.本研究では、モデル誤差のゲインばかりでなく位相情報を利用し、ロバスと制御を下記のように発展させた.(1)モデル誤差の位相情報を加味した新しいロバスト安定理論を構築した.これによってスモールゲイン定理による保守性をブレークスルーすることができた.(2)モデル誤差の位相情報を、ステップ応答の遅れから測定する方法を確立した.これによって応答の遅い系のモデル誤差も容易に見積もることができるようになった.(3)モデル誤差の位相情報を安定性、制御性能の改善に利用する方法を提案した.これによって従来のH^<∞>制御よりも制御性能の良い設計が可能になった.(4)目標追従特性、外乱抑制特性、ロバスト安定性を個々に独立して設計し、それらをまとめて一つの制御器にする多自由度制御系の設計法を構築した.(5)上記の結果を多変数系に応用し、ロバスト制御理論と多自由度制御系設計法を構築した.(6)上記の方法を、むだ時間系に応用し、むだ時間の大きな変動に対してもロバスト安定な制御系が得られるようにした.(7)上記の結果を、モデル誤差のゲインと位相を利用した誤差補償多自由度制御系-モデルブリッジ制御-として体系化した.これらの結果、従来なかったモデル誤差の位相を取り入れた新しいロバスト安定理論体系を構築し、従来なかったより高いロバスト安定性も独立して設定できる多自由度制御系設計を可能にした.I.モデル誤差の位相情報の計測方法を数値的に確立した.(1)制御対象とモデルのステップ応答の立ち上がり部分の時間遅れから,モデル誤差の位相が測定可能の知見を得た.数値的に検証した.(2)制御対象とモデルの時間応答の関係を,むだ時間系,高次遅れ系,振動系に分けて解析し,時間応答とモデル誤差の位相関係を数値的に解明した.(3)上記の結果をまとめて,モデル誤差の位相を測定する数値的方法を与えた.II.モデル誤差の位相情報を用いたロバスト安定性の条件を導いた.(1)位相補償法の構成を提案した.(2)位相補償された系のロバスト安定の必要十分条件を導いた.(3)多自由度制御系設計のために,モデル誤差に影響されないエラー・フリー・ロバスト安定性の十分条件を導いた.III.むだ時間をもつ系に対する位相補償によるエラー・フリー・ロバスト安定理論を確立した.本研究ではH^∞制御が不得意とする応答の非常に遅い化学プラント等も対象に考えているので,むだ時間を考慮する.その場合,むだ時間による位相遅れが大きくなるが,それに対処できる位相補償と誤差に依存しない安定化条件を導いた.本年度は,大きく分けて3つの研究成果を得た.第1は,位相情報を取り込んだロバスト制御系の安定性の新しい定理を証明した.これによって,位相情報によるロバスト性の拡大のメカニズム,ロバスト安定性の必要十分条件,ロバスト安定性の実用的な十分条件が得られた.特に,従来のH無限大制御によるロバスト安定範囲の2倍以上の広帯域にでた.従来に比べ,ロバスト安定で,かる,応答のよい制御系設計が可能になった.これらのことを,数値計算で検証し,その有効性が確かめられた.第2は,1入力1出力系で確立された位相情報を利用したロバスト安定制御を,多入力多出力系に拡大するための非干渉化法を確立した.非干渉化で問題になるのは,不安定零点である.従来,任意の不安定零点を有する可逆な制御対象に対し安定に非干渉化できる方法が確立されていなかった.本研究で,動的補償器による不可制御化をもとに,初めて安定な非干渉化法を確立した.これによって,1入力1出力系の内部モデル制御を,可逆な多入力多出力制御対象に拡張できる道を拓いた.第3は,上記の成果をもとに,実際に,1入力1出力系の位相情報を取り込んだロバスト内部モデル制御の多入力多出力系への拡張方法の道筋をつけた.そのキーワードは,対角行(列)優勢によるロバスト安定性である.

それと,位相情報を取り込んだロバスト安定性,ロバスト非干渉を組み合わせ,新しい多入力多出力系のロバスト安定条件を導いた.本研究の目的は,従来のスモールゲイン定理にもとづくロバスト制御の問題を解決するため,モデル誤差の位相も加味した新しいロバスト制御理論体系を構築するとともに,それを多自由度制御系の設計法として体系化することである.2年間の成果を踏まえ,つぎのことを達成した.1.位相進み形誤差補償多自由度ロバスト制御に関して,モデル誤差の補償器の選定法を与え,ロバスト安定条件を導きだし,設計法を与えた.数値計算によって有効性を確かめた.2.位相進み形補償,位相遅れ形補償,従来の補償なしの制御の比較を行い,応答の良さはこの順であることが分かった.補償しない場合にくらべ補償によって大幅に応答が改善されることが分かった.3.多入力多出力系への拡張の際,状態フィードバックによる非干渉化の条件が必要である.この条件を満たせないときでも,可逆であれば,前置補償器で条件を満たすことができるようにした.これで,一般の多入力多出力系への拡張を可能にした.4.多入力多出力系の誤算補償法には2種類あることが分かった.そのうち,モデル誤差の見積もりが容易な方法をつかった補償法を確立した.5.多入力多出力系の相互干渉はロバスト安定性を劣化させるので,ロバスト非干渉化法を確立した.6.上記の制御をおこなうための状態の測定に,ロバストオブザーバを与えた.特に,特性方程式が対角になるオブザーバの設計を完成させることができた.学会総合論文として投稿した.7.新しいロバスト制御理論と設計法の体系の構築に関する過去2年間の成果と19年度の成果を,「モデルブリッジ制御」としてまとめ学会総合論文として投稿した.また、研究成果を広く使えるように専門書としての出版を準備している.
ヒューマンエラーの発生に及ぼすアウェアネスレベルの影響

本研究は,ヒューマンエラーの発生を低減させることを目的とし,行動を自覚的に遂行している程度を示すアウェアネスレベルに着目した。アウェアネスレベルは,覚醒水準や習熟,注意といった既存の概念とは異なる新たな概念として本研究で提唱された。本研究の仮説は、1)アウェアネスレベルと連動する生理反応があること、2)アウェアネスレベルが中程度であるときにヒューマンエラーの発生確率が低いこと,である。これらの結果として,生理反応を測定することでヒューマンエラー発生確率が高い状態を予測するシステムの構築を目指した。心理学実験の結果,いずれをも支持するデータが得られた。現時点では実験室実験にとどまっているが,産業現場における効果検証に展開する予定である。ヒューマンエラーの予防は、安全で安心できる社会構築にとって非常に重要かつ喫緊の課題である。本研究は、認知科学や脳科学分野で中心的なテーマであるアウェアネス(自覚状態)について実証的な研究を行ってきた応募者らが、アウェアネスレベルという新たな概念を提唱し、それをH/Eの予防に有用であると着想したものである。具体的には、(1)ヒューマンエラーの予防に資することができるよう産業現場でも適用可能な測定技法の開発をし、(2)開発した測定技法の産業現場における実践的検証を行うことを目的とした。平成22年度は,アウェアネスレベルと関連のある生理指標を抽出するために,1.アウェアネスレベルを操作できる課題(AL課題)を作成し,2.AL課題遂行中の実験参加者の生理指標(心拍,脈派,呼吸,瞬目,体表面温度,スキンコンダクタンス,前頭葉活動)を測定した。1においては,いくつかのプログラムを作成して試行した結果,画面上のターゲットをマウスでトラックさせる課題が最適であった。これは,マウスの動きと画面上のポインタの動きとが一定角度ずらされているトラッキング課題であり,実験参加者をずれていることを教示される群と教示されない群とに分けることで,実験参加者のアウェアネスレベルを操作したものである。課題の難易度は同一であり,違う点はマウスとポイナタのズレを意図的に修正するか,無意図的に修正するかの違いであり,アウェアネスレベル高群と低群とみなすことができる。これら両群の生理指標を比較することで,アウェアネスレベルに関連する生理指標の抽出を試みた。平成23年度は,平成22年度の検討によって抽出されたアウェアネスレベルと関連しそうな指標が,実際のエラー誘発課題遂行時にどのような変化を示すかを検討した。すなわち,エラーが発生したタイミングにおけるアウェアネスレベル関連指標を詳細に分析することで,どの指標がエラーの発生と連関しているかを探索することが平成23年度の目的となる。しかし,震災による機材の不具合によって生理指標の測定が可能になるまでに時間がかかったため,エラー誘発課題遂行時に生理指標を測定する予備実験までは終了したものの,詳細な解析が可能な十分なデータの収集までは終了しなかった。部分的な分析の結果ではいくつかの指標がキーになることが予測できるが,さらにデータを追加した分析が必要であり,平成24年度の検討課題となる。本最終年度は、昨年度までに確立した技法を用いて、ヒューマンエラー誘発課題における自覚状態(アウェアネスレベル)の測定を実施し、ヒューマンエラーとアウェアネスレベルとの関連性を検討する。応募者らも参加した東北大学と(株)原子力安全システム研究所との共同プロジェクト「ステップ抜かしエラーの検討」(H14年度)で開発された課題を精緻化させた実験プログラムを用いる予定だったが、アウェアネスレベルの測定により適した実見プログラムを独自に開発することとした。これは「ステップ抜かしエラーの検討」で用いた課題の難易度が高く、課題に習熟し自動化(無自覚化)させるまでに時間がかかることがわかったためである。新たに開発した課題は、画面上を方形に移動するターゲットをマウスで追跡するトラッキング課題であり、新たに習熟する必要のない作業だった。ただし、実験参加者が動かしたマウスの軌跡と画面に提示するポインタの軌跡を少しずつずらしていくことで、実験が進むについれ、無自覚的追跡過程→無自覚的修正過程→自覚的修正過程と変化する課題とした。

実験中は、前頭葉活動や心拍等の生理指標を測定し、これらのデータに基づいて、アウェアネスレベルの状態と相関の高い生理指標の分析方法を開発することができた。データは本研究終了後も収集を継続しており、これらの結果をさらに検討することで、アウェアネスレベルとヒューマンエラーとの関連性をより精緻にとらえることとした。また、本年度のもう一つの目標だった産業現場における有用性の検討については、現時点までにポジティブな成果を得られるに至っていない。これは、計画の段階で想定していた軽微なエラーとアウェアネスレベルとの関連性が低いことに依ると考えている。今後、より広範な協力現場を募り、有用性の検証に努めたい。震災による機材の不具合によって生理指標の測定が可能になるために時間がかかったこと。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,アウェアネスレベルに関連する生理指標の同定と,エラー誘発課題における実験的確認,さらには,それらの結果に基づいた現場適応であった。まずは,上述のような「やや遅れている」状況について平成24年度上期における回復をはかりたい。他の研究で予定していた海外出張をキャンセルすることで時間は作れるものと考えている。
骨粗鬆症での歯髄組織における象牙質形成能の解析

本研究では骨粗鬆症での歯髄組織における象牙質形成能に関して以下のような研究を行った。(1)エストロゲン欠乏ラットにおける象牙芽細胞における複合糖質合成の解析.(2)培養歯髄細胞における象牙質形成過程の解析ならびにPTHrPの影響について。各々の項目に関する研究結果を以下に述べる。1)エストロゲン欠乏ラットにおける象牙芽細胞における複合糖質合成の解析(材料と方法):10週齢の雌SDラットに対して卵巣を摘出したOVXグループと偽手術を行ったShamグループに分け、手術後5週目に下顎骨を摘出し、脱灰したのちパラフィンに包埋して切片を作製した。これらの切片を用いて、ガラクトースに特異的に結合するPNAレクチンを用いて組織化学的染色を行った。(結果):卵巣を摘出したラット(OVX)の切歯の象牙芽細胞がPNAレクチンに強く染色されたのに対して、コントロール(Sham)のラットの切歯の象牙芽細胞はPNAレクチンにほとんど染色されなかった。(考察):以上の結果はエストロゲン欠乏によって象牙芽細胞のプロテオグリカンの糖鎖合成が変化したことを示唆しており、閉経後骨粗鬆症と象牙質形成能には密接な関係があることが示された。2)培養歯髄細胞における象牙質形成能の解析ならびにPTHrPの影響について(材料と方法):5週齢のSDラットの下顎切歯を抜歯し、歯髄から酵素処理にて細胞を分離し、一定期間培養した。培養細胞にPTHrPを添加し、一定期間培養後、アルカリフォスファターゼ(ALP)活性、オステオカルシン量、カルシウム量、DMP-1の発現量を検討した。(結果):コントロール群の細胞は培養開始から経時的にALP活性、オステオカルシン量、カルシウム量、DMP-1量が増加し、培養20日では象牙質様の結節が形成された。また、PTHrPによって細胞の増殖は促進された。(考察):本研究の結果から、この培養系は歯髄細胞から象牙が細胞への分化過程を反映していることが強く示唆された。また、PTHrPは歯髄細胞の増殖を強く促進することが分かり、将来の覆髄剤への応用の手がかりになる結果であると考えられた。卵巣摘出ラットより取り出した下顎切歯の象牙芽細胞の糖代謝機能を調べるためにレクチン組織化学的検索を行い、以下の結果を得た。1)材料と方法:卵巣摘出手術(OVX)と偽手術(Sham)を行ったラットから下顎骨を取り出し、中性ホルマリンで固定後、EDTAにて脱灰してパラフィン切片を作製した。染色にはGalactoseを認識するPNAレクチンを用いた。2)結果: OVX群の象牙芽細胞の細胞内にPNAレクチンの強い染色性が認められたのに対して、Sham群の象牙芽細胞ではPNAレクチンの染色性は減弱していた。3)考察:以上の結果からエストロゲンの欠乏状態では象牙芽細胞の糖代謝、とくに細胞外基質の合成能に強く影響することが明らかとなった。本実験により、閉経後オステオポロ-シスにおける、歯髄保存治療の開発における基礎的な知見がえられた。なお、本研究結果は現在J.Endodonticsにおいて印刷中であり、1998年の9月に掲載予定である。
ラット歯胚の形態形成と細胞分化の制御機構における細胞基質間接着分子の役割

【目的及び方法】細胞外基質と細胞基質間接着分子であるIntegrinとの結合部位においてチロシン燐酸化の増大に関与するとされるFocal adhesion-kinase(FAK)の局在の変化を歯胚の形態形成という場で経時的に免疫組織化学的手法を用いて調べた結果を踏まえ、さらにFAKの機能を阻害するチロシンキナーゼ阻害剤が歯胚発生に及ぼす影響を検討する。また、比較の意味でC-キナーゼ阻害剤の影響も検討する。なお、酵素阻害剤の影響は生体内投与および歯胚培養系にて検索する。これらの結果から生体内でのIntegrinの機能つまり細胞分化の制御機構におけるIntegrinの役割を解明し、細胞外基質、細胞接着分子(Integrin)、細胞基質間接着構造から細胞骨格系を介した細胞内へのシグナル伝達との関連を総合的に検討する。【結果及び考察】免疫組織化学的手法により、FAKは前象牙芽細胞,象牙芽細胞及びエナメル質が形成される直前の分化期エナメル芽細胞以降に発現していたこと。また,エナメル芽細胞の分化に伴う細胞外基質から細胞骨格系への細胞内情報伝達カスケードに関与する蛋白質の局在の変化を検討した結果,FAKの発現以降に基底膜に観察できたLaminin,Collagen Type IVの陽性反応は観察できなくなり、遠位端付近に細胞骨格関連蛋白質(vinculin, α-actinin及びF-actin)の局在の変化が見られたこと。エナメル芽細胞の高さなどの形状が変化し,エナメル質の形成が観察されたことから,エナメル芽細胞の細胞基質間接着構造から細胞骨格系を介した細胞内情報伝達カスケードの成立にFAKの発現が重要であり,FAKがIntegrinを介する情報伝達系の活性調節に関与している可能性が示唆された。しかし、酵素阻害剤(Tyrosin kinase阻害剤、C-kinase阻害剤)による歯胚培養における検索の結果、酵素阻害剤は硬組織形成に大きな変化を及ぼさなかった。通常培養細胞にてチロシンリン酸の阻害効果が高いのは細胞と細胞外基質との接着形成時である。したがって、すでに接着の形成が行なわれているような場合、リン酸化を阻害することができなかったものと思われる。さらにアンチセンスオリゴヌクレオチドによるintegrin合成阻害実験を行った結果、integrinは硬組織形成に関与することが示唆された。【目的及び方法】本研究では細胞分化に伴うラット歯胚発生過程における,Integrin β1鎖との結合部位におけるチロシン燐酸化の増大に関与するFocal adhesion-kinase(FAK)の局在の変化を調べ,細胞外基質によるIntegrinを介する情報伝達系の活性化調節と,細胞基質間接着構造から細胞骨格系を介した細胞内へのシグナル伝達機構との関連を免疫組織化学的に検索した。【結果及び考察】FAKは前象牙芽細胞,象牙芽細胞及びエナメル質が形成される直前の分化期エナメル芽細胞以降に発現しており,これらの部位にはFibronectinの陽性反応は観察できた。なお,Laminin, Collagen Type IVの陽性反応は基底膜には観察できたがFAKの陽性反応に必ずしも一致していない。

したがって,細胞外基質によるIntegrinを介する情報伝達系の活性化調節には,Fibronectinが大きな役割を担っていることが示唆された。また,エナメル芽細胞の分化に伴う細胞外基質から細胞骨格系への細胞内情報伝達カスケードに関与する蛋白質の局在の変化を検討した結果,まず基底膜にFibronectinの強い陽性反応が観察され,その部位よりIntegrin及びpaxillinの陽性反応も観察された。その後,Fibronectinの陽性反応は次第に弱くなったが,Integrin及びpaxillinの陽性反応は分泌期エナメル芽細胞までほぼ同様な強さで観察された。FAKの陽性反応は細胞分化に伴い大きく変化しており,FAKの発現以降の分化段階のエナメル芽細胞において遠位端付近に細胞骨格関連蛋白質(vinculin,α-actinin及びF-actin)の局在の変化が見られ,エナメル芽細胞の高さなどの形状が変化し,エナメル質の形成が観察されたことから,エナメル芽細胞の細胞基質間接着構造から細胞骨格系を介した細胞内情報伝達カスケードの成立にFAKの発現が重要であり,FAKがintegrinを介する情報伝達系の活性調節に関与している可能性が示唆された。【目的及び方法】細胞外基質と細胞基質問接着分子であるIntegrinとの結合部位においてチシロン燐酸化の増大に関与するとされるFocal adhesion-kinase(FAK)の局在の変化を歯胚の形態形成という場で経時的に免疫組織化学的手法を用いて調べた結果を踏まえ、さらにFAKの機能を阻害するチロシンキナーゼ阻害剤が歯胚発生に及ぼす影響を検討する。また、比較の意味でC-キナーゼ阻害剤の影響も検討する。なお、酵素阻害剤の影響は生体内投与および歯胚培養系にて検索する。これらの結果から生体内でのIntegrinの機能つまり細胞分化の制御機構におけるIntegrinの役割を解明し、細胞外基質、細胞接着分子(Integrin)、細胞基質問接着構造から細胞骨格系を介した細胞内へのシグナル伝達との関連を総合的に検討する。【結果及び考察】免疫組織化学的手法により、FAKは前象牙芽細胞,象牙芽細胞及びエナメル質が形成される直前の分化期エナメル芽細胞以降に発現していたこと。また,エナメル芽細胞の分化に伴う細胞外基質から細胞骨格系への細胞内情報伝達カスケードに関する蛋白質の局在の変化を検討した結果,FAKの発現以降に基底膜に観察できたLaminin,Collagen TypeIVの陽性反応は観察できなくなり、遠位端付近に細胞骨格関連蛋白質(vinculin,α-actinin及びF-actin)の局在の変化が見られたこと。エナメル芽細胞の高さなどの形状は変化し,エナメル質の形成が観察されたことから,エナメル芽細胞の細胞基質問接着構造から細胞骨格系を介した細胞内情報伝達カスケードの成立にFAKの発現が重要であり,FAKがintegrinを介する情報伝達系の活性調節に関与している可能性が示唆された。しかし、酵素阻害剤(Tyrosin kinase阻害剤、C-kinase阻害剤)のよる生体内投および歯胚培養のよる検索の結果、酵素阻害剤は硬組織形成に大きな変化を及ぼさなかった。
外リンパ特異的蛋白を用いた新らしい外リンパ瘻診断法の開発

外リンパ瘻の生化学的診断法の開発に関する報告は数多い。なかでもβ2 Transferrin(髄液瘻の診断蛋白としてすでに確立し普及している)は、もっとも信頼性の高いものと思われてきた。しかしながらRauchは2000年により精度の高い検査法で20検体の外リンパを検査し、陽性は1例も無かったと報告した。現在はβ2 Transferrinは外リンパ瘻を診断することは出来ないと考えられている。一方、我々は、内耳蛋白のプロテオーム解析を行い、ヒト外リンパ中にCochlin-Tomoprotein (CTP)が存在することをつきとめた。今回、臨床サンプルにCTPが含まれているかどうか検討した。その結果、ヒト外リンパ(人工内耳、アブミ骨手術、半規管瘻孔の術中に得られたサンプル)では30例中全症例明らかな陽性だった。アブミ骨開窓術直前の中耳洗浄液、慢性中耳炎、滲出性中耳炎など合計15症例は全例陰性だった。また、脳脊髄液、血液、唾液にも陰性であった。我々のデーターはCTPが外リンパ特異的であり、しかも外リンパ中のCTP陽性率が100%であることを示している。この結果は外リンパ瘻の診断に非常に有用であることを示している。現在さらに制度を高めるために基礎的・臨床的検討を進めている。我々は、内耳蛋白のプロテオーム解析(2次元電気泳動を用いた解析)を行った。特にCOCH遺伝子(常染色体優性遺伝性難聴の一つであるDFNA9の責任遺伝子)の蛋白解析を行い、Cochlinのアイソフォームを同定し報告した。さらに、外リンパの解析を行ったところ、63kDa蛋白のN末端のLCCLモチーフに相当する部分が外リンパ中に検出された。この蛋白をPLP16K(=perilymph protein 16kDa)と名づけた。CochlinはCOCH遺伝子産物の名称である。COCH遺伝子はもともと脳組織と内耳組織のsubtraction libraryによって発見されたことから、内耳特異性の高い遺伝子であることが予測される。そこで、この蛋白が急性感音難聴の原因疾患の一つ、外リンパ瘻の診断に有用である可能性を検討中である。現在、ヒト外リンパ、脳脊髄液、血液、唾液、滲出性中耳炎滲出液、慢性中耳炎の耳漏などのサンプルを採取、保存している。さらに、今まで明らかになっているPLP16K蛋白の部分配列を元に抗PLP16K蛋白抗体を合計4種類作成し、ヒト外リンパを陽性コントロールとして各抗体の反応性を確認中である。ウェスタンブロッティングには、還元条件下、非還元条件下の2種類の実験条件を設定し各抗体による抗原検出の感度、特異性を検討中である。今後これらの結果を元に、人工内耳手術例や明らかな外リンパ瘻症例で得られる中耳洗浄液を利用し、そこに含まれるPLP16K蛋白量を測定し、実際の臨床に応用できるか検討を行う。β2Transferrin(髄液瘻の診断蛋白としてすでに確立し普及している)は、血清中には含まれないことから外リンパ瘻の診断にも応用できるのではないかと期待され、最も論文報告が多い物質である。しかし、近年人工内耳埋め込み術、アブミ骨手術、聴神経腫瘍手術で採取された外リンパそのものにβ2Transferrinが含まれるかを検査した結果が報告され、Levensonらは1996年に13検体中11例が陰性、Buchmanらは1999年に20検体中19検体が陰性であったと報告した。さらにRauchは2000年により精度の高い検査法で20検体の外リンパを検査し、陽性は1例も無かったと報告した。このように現在のところβ2Transferrinは外リンパ瘻を診断することは出来ないと考えられている。一方、我々は、内耳蛋白のプロテオーム解析(2次元電気泳動を用いた解析)を行った。内耳蛋白の中でも特にCOCH遺伝子の蛋白解析を行い、Cochlinのアイソフォームを同定し報告した。さらに、ヒト外リンパを抗CochlinのLCCL motif-N末端・C末端抗体を用いて解析したところ、約16kDaに明瞭な細目のバンドが検出され、これはCochlin-Tomoprotein(CTP)と考えられた。その結果、ヒト外リンパ(人工内耳、アブミ骨手術、半規管瘻孔の術中に得られたサンプル)では11例中全症例明らかな陽性だった。アブミ骨開窓術直前の中耳洗浄液、慢性中耳炎、滲出性中耳炎合計8症例は全例陰性だった。我々のデーターはCTPが外リンパ特異的であり、しかも外リンパ中のCTP陽性率が100%であることを示しており外リンパ瘻の診断に非常に有用であることを示している。現在さらなる臨床的検討を進めている。

一方、我々は、内耳蛋白のプロテオーム解析を行い、ヒト外リンパ中にCochlin-Tomoprotein (CTP)が存在することをつきとめた。今回、臨床サンプルにCTPが含まれているかどうか検討した。その結果、ヒト外リンパ(人工内耳、アブミ骨手術、半規管瘻孔の術中に得られたサンプル)では30例中全症例明らかな陽性だった。アブミ骨開窓術直前の中耳洗浄液、慢性中耳炎、滲出性中耳炎など合計15症例は全例陰性だった。また、脳脊髄液、血液、唾液にも陰性であった。我々のデーターはCTPが外リンパ特異的であり、しかも外リンパ中のCTP陽性率が100%であることを示している。この結果は外リンパ瘻の診断に非常に有用であることを示している。現在さらに制度を高めるために基礎的・臨床的検討を進めている。