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「失敗からの学び」の阻害要因の克服：日本のオーナー製造企業の研究

日本の製造業等における、組織的な「失敗からの学び」の成功要因に関する研究を実施を継続的に実施している。研究成果については、国内外の学会で発表を行っている。特に、国外で行われる国際会議での発表を行うことにより、国外の研究者から日本企業の独特な労働観や企業観についての指摘やコメントを獲得することにより、組織的な「失敗からの学び」における企業文化の重要性を認識し、これらの可視化を取り組むに至っている。これまでの主な研究実績を下記に示す。1)日本の製造企業等における組織的な「失敗からの学び」の成功メカニズムに関する考察:国内製造業等3社の協力を得て、アンケート調査を実施し、統計手法を用いて組織的な「失敗からの学び」に関する因果関係分析を実施している。協力企業のうち1社については、年をまたぎ複数回のアンケート調査を実施し、時系列分析を行うことにより経年変化と組織内のイベントとの関係の分析を試みている。また、分析に際しては、組織市民行動(OCB:Organizational Citizenship Behavior)に関する先行研究にも着目し、新たな視点での分析を試みている。2)組織的な「失敗からの学び」の成功の背景にある組織文化の可視化:国内外の学会発表を通じて組織的な「失敗からの学び」の成功の背景には組織文化が影響しているのではないかとの多くのコメントを得た。このことから、組織文化の可視化に取り組んでいる。従前の組織文化の測定は企業変革を目的とするものであることから、本研究では組織的な「失敗からの学び」の成功の背景にある組織文化を可視化するための手法を統計手法を用いて開発することを試行している。平成30年までのところ、国内製造企業等3社の協力を得て、研究に必要なデータ収集を実施し、これを分析することにより、国内外の学会や国際論文誌等で発表を行っているので、おおむね順調に進捗していると考えている。また、今後の研究に向けた準備を並行して実施することにより、今後の研究の推進を図っている。具体的には、既存の研究協力企業との継続的な協力関係を獲得することにより、継続的なアンケートの実施とデータ収集に対する合意を得ている。なお、過去に収集したデータについても、新たな分析視点での分析を実施し、研究成果の最大化を図っている。また、特に国外の研究者から日本の組織(例えば、日本企業の国内組織)と国外の組織(例えば、日本企業の国外拠点の組織や国外企業の国外拠点の組織)で組織的な「失敗からの学び」に関する考え方の違いを明らかにすることの有用性についてのコメントがあることから、国外の研究者との協力により、アンケートデータ収集や分析を推進できるように協議を開始している。さらに、失敗にかかる知識伝承の仕組みを解明することを目指しソフトウエアを開発し、データ収集を行う準備を行っている。1)これまでの研究成果の検証等:これまでに獲得した研究成果は、試行錯誤を繰り返しながら分析を実施してきたものであり、今後、さらなるデータ収集等を行うことにより、その検証を行い、より確実性の高いものにしていく必要がある。このために、従前に研究協力を得てきた企業との協力関係に基づき、継続的ににアンケートデータ等を収集することにより、これまでの研究成果の確実性を検証する。さらに、国内外の研究者との意見交換や既存文献のレビューにより新たな分析視点を加味した分析を実施することにより、これまでの研究で見落としていた点がないか等をチェックするとともに、継続的な研究を実施する。2)組織的な「失敗からの学び」の成功の背後にある組織文化の可視化:従前の研究で着手している、組織的な「失敗からの学び」の成功の背後にある組織文化の可視化手法をより確かなものとするために、継続的にデータ収集とその分析を繰り返す。また、得られた結果の信ぴょう性を検証するための手法についても検討を行う。3)研究成果の発展1:国外組織における「失敗からの学び」に対する考え方等の差異を分析するための準備を行う4)研究成果の発展2:失敗にかかる知識伝承の仕組みについて分析を行うために、ソフトウエアの開発を行い、試行する経営パフォーマンスの向上に向けた組織的な「失敗からの学び」の成功のために、日本企業の経営者はどのような仕掛けを構築すればよいかを明らかにすることが目的である。このために、日本企業4社のインタビュー調査を行い、うち3社については従業員に対して、組織的な「失敗からの学び」に関する意識調査を行った。また、組織的な「失敗からの学び」の成否には、背後にある組織文化が影響を与えているとの仮説に基づき、組織文化の可視化手法を開発し、3社にて実験を行った。組織的な「失敗からの学び」に関する意識調査に関しては、収集したデータを統計ソフトウエアを用いて共分散構造分析を行うことによって、調査対象企業における組織的な「失敗からの学び」に関する促進要因と阻害要因を明らかにすることを目的としている。データ収集を行った3社のうち1社については、従前に取得したデータを有していたことから、これを詳細に分することにより、以下の仮説を導出した。(1)データ取得段階では、失敗者の羞恥心が阻害要因になる、(2)データ取得段階におけるその阻害要因は、利他的精神や共感により緩和することができる、(3)データ配信段階では、合理性の理解が促進要因になる、(4)データ配信段階におけるその促進要因は、利他的精神、自己成長意欲、共感により強化される、(5)情報解釈の段階では、認知的な枠組みや情報の表現方法がこれを促進する、

(6)組織記憶に際して、コンピュータはデータや情報の記録には有用である一方で、組織構成員の脳による記憶を阻害する可能性があるまた、組織的な「失敗からの学び」にふさわしい組織文化の可視化に関しては、組織文化を表現するためのキーワードを抽出し、キーワード間の認知距離に関するデータ収集を行い、多次元尺構成法による分析を試行し、当該手法の有用性について検討を行った。当初計画では、本年度に、従前に実施した予備的調査結果を所与のものとして、1社に対する本格的な調査(インタビュー、データ収集Webサイトの構築、データ収集、データ分析、結果の解釈)を実施する予定であった。しかし、予備的調査にて収集したデータを多方面から再分析する必要性が生じたので、本年度は、これを実施することから着手し、一定の結果を獲得した。そして、この成果を本格調査のインプットにすることができた。しかし、これは、当初計画にない準備段階の作業であったので、遅れの要因となった。一方で、当初予定では、アンケートによるデータ収集用のWebサイトをスクラッチ開発する予定であったが、他のアンケートサイトを有効転用することにより、本格調査を実施するのに必要な準備期間を短縮化することができた。このアンケート実施用Webサイトを用いて、組織的な「失敗からの学び」に関する意識調査を当初予定では1社に対して実施する予定であったが、実績では日本企業3社に対して実施することができた。収集データの分析は、翌年度に実施することにより、当初計画通り、もしくは、当初計画以上の進捗になる予定である。更に、当初、予定していなかった、失敗からの学びにふさわしい「組織文化の可視化」に必要なデータ収集を行うこともできた。この点については、予定以上の進捗である。日本の製造業等における、組織的な「失敗からの学び」の成功要因に関する研究を実施を継続的に実施している。研究成果については、国内外の学会で発表を行っている。特に、国外で行われる国際会議での発表を行うことにより、国外の研究者から日本企業の独特な労働観や企業観についての指摘やコメントを獲得することにより、組織的な「失敗からの学び」における企業文化の重要性を認識し、これらの可視化を取り組むに至っている。これまでの主な研究実績を下記に示す。1)日本の製造企業等における組織的な「失敗からの学び」の成功メカニズムに関する考察:国内製造業等3社の協力を得て、アンケート調査を実施し、統計手法を用いて組織的な「失敗からの学び」に関する因果関係分析を実施している。協力企業のうち1社については、年をまたぎ複数回のアンケート調査を実施し、時系列分析を行うことにより経年変化と組織内のイベントとの関係の分析を試みている。また、分析に際しては、組織市民行動(OCB:Organizational Citizenship Behavior)に関する先行研究にも着目し、新たな視点での分析を試みている。2)組織的な「失敗からの学び」の成功の背景にある組織文化の可視化:国内外の学会発表を通じて組織的な「失敗からの学び」の成功の背景には組織文化が影響しているのではないかとの多くのコメントを得た。このことから、組織文化の可視化に取り組んでいる。
小学生から高校生までの不適応プロセス研究：多次元的アセスメント開発と予防的介入

本研究では小学生から高校生を対象とした不適応プロセスに関するアセスメント研究及び介入法について以下の成果が得られた。1本研究で開発した不適応感尺度を用いて横断的及び縦断的見地より学年差の検証を行い,不適応要因・徴候が小学5年生から6年生間で有意に低下し,高校生は1年生から2年生にかけて不適応徴候得点が有意に上昇していた。2S-HTP研究では木の描画面積は別室登校を希望する不登校傾向,人の描画面積は遊び・非行に関連する不登校傾向と負の相関が見られた。3SCT研究では学校不適応高群と低群とでSC・教師等にイメージの差異が見られた。最後に上記のアセスメントを用いた心理的援助方法の検討を行った。本研究は,学校場面における小学生から高校生を対象とした1次・2次・3次予防に対応した多次元的アセスメント開発(質問紙法・描画法),及び包括的な予防的介入プログラムを開発・検証することを目的とするものである。この目的にそって今年度は以下を実施した。1)尺度研究:小学校版不適応プロセス尺度を作成し,信頼性・妥当性の検討を行い,信頼性・妥当性ともに十分な結果が得られ,その結果を学会にて3編発表を行った。高校生におけるプロセスに焦点を当てた学校不適応尺度を開発し,論文化した。中学生においては,不登校傾向と社会的コンピテンスとの関連について調査し,悩み状況と相談者の有無の視点も踏まえた結果を論文化した。また,現在学校不適応尺度のプロセスについて検証するために縦断的影響関連について検証するとともに,欠席日数を分析に加え,カットオフスコアを算出すべく検証を行っている。2)描画研究:S-HTPを中学校にて実施し,人描写の面積と人描写間の関連について調査し,得た成果を国際学会誌に論文化した。また,SーHTPの各要素(家・木・人)の面積と不適応やソーシャルコンピテンスの尺度との関連について検討した結果を現在投稿中である。加えて,S-HTPの印象評定についても臨床心理士の方の協力を得て,現在開発を行っている。3)予防的研究:中学生に実施した心理教育の内容的妥当性を検討するために,視点取得が自尊感情に与える影響過程について検証した成果を論文化した。また,小学生を対象とした心理教育結果を学会にて成果を発表した。本研究は、学校場面における小学生から高校生を対象とした1次・2次・3次予防に対応した多次元的アセスメント開発(質問紙法・描画法・SCT法)、および包括的な予防的介入プログラムを開発・検証することを目的とするものである。この目的に沿って今年度は以下を実施した。1)尺度研究:小学校において、小学生版不適応プロセス尺度を実施し、横断的調査と縦断的調査による学年差と性差について検証を行った。また、不適応プロセス尺度の下位尺度間の関連や影響過程について縦断的調査を用いて検証を行った結果、不適応要因が起因となり不適応徴候に移行しているロセスが支持された。本研究結果は、日本心理臨床学会にて発表を行った。2)描画研究:S-HTPテストの描画面積とパーソナリティ特徴との関連について検証し、論文化した。また、S-HTPテストの印象評定尺度を作成し、その信頼性と妥当性について検証を行い、論文化した。3)SCT研究:学校適応に関するSCT(Sentence Completion Test)研究を実施し、不適応高群と低群とでは、クラブ・通学班・クラスの友達・SC・教師におけるイメージの差異が見られるかについて検証し、日本心理臨床学会にて発表予定である。4)予防的研究:中学生を対象に視点取得に着目した自尊心向上のための心理教育を実施し、検証した。その結果、心理教育を実施することにより,とくに問題への直面化が高い生徒ほど,自尊感情が向上していることが明らかとなった。本研究結果は国際学会にて発表を行った。平成27年では、開発した尺度を用いて、小学生の不適応プロセスについて明らかにすることができた。また、S-HTPやSCT調査を実施し、不適応傾向との関連についても検証済みである。予防的研究についても、心理教育プログラムの効果検証を行った。なお、具体的なこれまでの研究全体の成果としては、関連論文8編、学会発表10編と精力的に学術的発信を行っている。本研究は、学校場面における小学生から高校生を対象とした1次・2次・3次予防に対応した多次元的アセスメント開発(質問紙法・描画法・SCT法)および包括的な予防的介入プログラムを開発・検証することを目的とするものである。1)尺度研究:現在、高校において継続的に不適応感尺度を実施している。これらの縦断的調査結果を用いて、高校生の不適応感尺度の学年差について検証を行った。本研究結果は、日本学校心理床学会にて発表を行った。また、小学生における3年間の縦断的調査における学年差についても現在検証中である。2)描画研究:S-HTPテストの描画面積と不適応感尺度との関連について検討を行い、国際学会誌にて論文化した。また、S-HTPテストの描画面積とパーソナリティ特性(ビッグファイブ等)との関連についても検証を行い、国際学会誌にて論文化した。3)SCT研究:小学生に学校適応に関するSCT(Sentence Completion Test)研究を実施し、不適応高群と低群とでは、クラブ・通学班・クラスの友達・SC・教師におけるイメージの差異が見られるかについて検証し、日本心理臨床学会にて発表した。

4)予防的研究:スクールカウンセラーが3年間小学生に不適応感尺度を実施し、担任教諭等にフィードバックするとともに、相談業務においても活用した。これらの生徒の不適応を予防するためのスクールカウンセラーの取り組みについて、日本心理臨床学会にて発表を行った。平成28年度では、開発した尺度を用いて縦断的研究を実施し、学年差について検討することにより、発達的側面からみた高校生の不適応プロセスについて明らかにすることができた。また、中学生を対象にS-HTPを実施し、描画面積と不適応状態についても新たな知見が得られた。小学生を対象にしたSCT調査においても、SCTの記述内容と不適応傾向との関連について検証を行い、不適応傾向の生徒を早期発見することを目的としたの学校場面への活用方法についても検討した。予防的研究については、小学校においてスクールカウンセラーが実際に不適応感尺度等を3年間にわたり実施し、その効果について発表を行った。なお、今年度の研究全体の成果としては、関連論文(国際学会誌)2編、学会発表(国際学会)2編、学会発表(国内学会)7編を国内外に発信することができた。本研究は,学校場面における小学生から高校生を対象とした1次・2次・3次予防に対応した多次元的アセスメント開発(質問紙法・描画法・SCT法)および包括的な予防的介入プログラムを開発・検証することを目的としたものである。この目的に沿って今年度は以下を実施した。1)尺度研究:小学生においても学校不適応感尺度を3年間実施し,横断的及び縦断的に不適応プロセス過程について検証を行った。本研究結果は,日本心理臨床学会にて発表を行った。また,不適応徴候尺度が不登校傾向を媒介して,欠席日数に影響を与えているかについて検証を行い支持される結果となった。そのため,本研究結果を論文化した。また,学校不適応を抑制する要因としてロールフルネスに着目し,ロールフルネス尺度を開発した。そのうえでロールフルネスが学校不適応感にどのように関連をしているかについて検証し,日本教育心理学会にて発表を行った。2)描画法研究;S-HTPと学校不適応との関連についての研究結果をもとにスクールカウンセラーにおけるS-HTPの有効活用について検討を行った。2)SCT研究:小学生に学校適応に関するSCT(Sentence Completion Test)研究を実施し,通学班とクラスの友だちについてのイメージについて,学年差と性差がみられるか検討を行った。本研究結果は.日本心理臨床学会にて発表を行った。3)予防的研究:スクールカウンセラーがメンタルヘルス調査とともにSCTや描画法等の投影法を用いることについての意義について討議した。本研究では小学生から高校生を対象とした不適応プロセスに関するアセスメント研究及び介入法について以下の成果が得られた。1本研究で開発した不適応感尺度を用いて横断的及び縦断的見地より学年差の検証を行い,不適応要因・徴候が小学5年生から6年生間で有意に低下し,高校生は1年生から2年生にかけて不適応徴候得点が有意に上昇していた。2S-HTP研究では木の描画面積は別室登校を希望する不登校傾向,人の描画面積は遊び・非行に関連する不登校傾向と負の相関が見られた。
COPD患者の疾病コントロールを支える家族に対する家族支援プログラムの構築

2018年度は、家族支援プログラムの内容を検討するために、実際に患者家族に対し「患者と共に生活を送る上での思い」に関するインタビューを実施し、支援プログラムのニーズの必要性について検討を行った。インタビューの内容は、前年度の文献検討から抽出した、家族支援に必要な要素である「疾患の知識(症状、経過、治療)」「同病患者との関わり方」「患者を取りまく医療関係者との情報共有」「社会資源等の情報提供」から『診断された時の想い』『症状出現時の想い』『周囲の相談者の存在』『利用している社会資源』等について半構成的面接法にてインタビューを実施した。これまで対象者をCOPD患者家族としていたが、COPD患者家族の特徴を明確にするために、他の慢性呼吸器疾患患者家族も対象としてインタビューを実施した。現在まで5名の患者家族(COPD患者家族:3名、間質性肺炎患者家族:2名)に対しインタビューを実施したところ、疾患特有性の内容よりも、症状に関する内容が共通して抽出された。また並行して、支援プログラムの評価を行う既存の尺度として、コーピング尺度を中心に検討を行ったが、日本で使用されている尺度では研究の目的を明らかにする尺度が見当たらなかった。そのため、海外の家族に関係する研究で使用されているコーピング尺度の使用を検討したが、宗教的背景が日本人の宗教観に合ったものではなかったため、尺度の再検討が必要となった。2019年度も、引き続きCOPD患者の家族へのインタビューを継続して実施し、具体的なプログラムの内容の検討および、支援プログラムで使用する既存の尺度の検討も行っていく予定である。インタビューの対象者の募集を行ったが、期待した人数が集まらなかったことに加え、使用する尺度の再検討が必要となったため。今後は、慢性呼吸器疾患看護認定看護師の方々にも協力してもらい、インタビュー対象者を増やしていく。また、再度、日本および海外の文献から、家族支援プログラムの評価ができる、コーピング尺度を検討していく。H29年度は、家族支援プログラムの内容を検討するために、国内外の学会での情報収集に加え、全国の患者会への情報収集、家族支援に関する文献検討を中心に研究を進めた。国際学会において、COPDに関する研究は数多くされていたが、患者家族に注目した研究は見当たらなかった。また全国の患者会へ家族に対しての支援の現状を確認したところ、どの患者会においても家族を対象とした会の開催等は実施されていない現状が明らかとなった。文献検討では、これまでに研究されたCOPD患者の家族へのケアを中心に検索を行ったが、学会での情報収集と同様に、COPD患者の家族へのケアに関する研究は見当たらなかったことから「呼吸器疾患」「慢性疾患」「精神疾患」「小児慢性疾患」「がん」「終末期」の家族支援をキーワードとして、文献検索をを行った。その結果、どの疾患においても家族支援に必要な要素として『疾患の知識(症状、経過、治療)』『同病患者との関わり方』『患者を取りまく医療関係者との情報の共有』『社会資源等の情報提供』が挙げられた。H30年度は、この抽出された要素を基に、COPD患者の家族にインタビューを実施し、具体的なプログラムの内容の検討を行う計画である。また、家族支援プログラムを評価するための、既存の尺度の検討も並行して行う予定である。文献検討が計画通りに進んでいることに加え、家族へのインタビューを実施するためにインタビュー内容の検討、所属機関の倫理審査の承認も得られているため。今後は、文献から抽出された家族支援に必要な要素を基に、COPD患者の家族にインタビューを実施し、具体的なプログラムの内容の検討を行う計画である。また、家族支援プログラムを評価するための、既存の尺度の検討も並行して行い、尺度がプログラムの評価に適しているかについても、検証を行っていく予定である。

今後は、慢性呼吸器疾患看護認定看護師の方々にも協力してもらい、インタビュー対象者を増やしていく。また、再度、日本および海外の文献から、家族支援プログラムの評価ができる、コーピング尺度を検討していく。国際学会の旅費が、想定してた額より安価であったため。(理由)学会参加費が想定していたより安価となったことや、実施計画の遅れにより、家族支援プログラムの研修会が開催できず、会場費として予定していた金額が使用できなかったため。(使用計画)次年度以降は、インタビューの対象者をさらに増やし、そこから抽出された家族支援のニードに関する内容をまとめ、学会等で積極的に発表していくことや、研修会の評価に使用する尺度の検討を速やかに検討し、研修会の開催を実施していく予定である。
統合的価値づくりにおけるデザインエンジニアリングの役割

研究実施計画通り、2018年度は定性的および定量的な実証研究を実施した。これまでに構築してきた独自の理論モデルである「SEDAモデル」(Science、Engineering、Design、Artを統合した顧客価値の概念フレームワーク)をベースにした実証研究である。定性的研究としては、第一に、引き続きマツダ株式会社の「アート思考」に関して聞き取り調査を継続している。アート思考に関しては、すでに、本科研プロジェクトの成果として2016年に「マツダデザイン:Car as Art」をパブリッシュした。18年度も引き続き、研究を継続し、本科研プロジェクトが終了するまでには、著書の出版を予定している(日本経済新聞出版社)。第二としては、台湾のホレイス・ルークというSEDA人財が起こしたイノベーションである電動スクーターの「Gogoro」を研究し、論文を出版した。デザイナーの教育を受け、環境改善の哲学を持ち、革新的な電池交換技術を、使いやすい商品で実現し、SEDAモデルの顧客価値を象徴する成功である。定量的研究としては、自動車の意味的価値について、日本、米国、中国、ドイツの4カ国の顧客アンケート調査結果を入手し、マツダのマネージャと共同研究を実施した。自動車はSEDAモデルの顧客価値が特に重要な商品分野である。移動手段としての自動車(機能的価値)に対して、SEDAモデルを反映した意味的価値としては、「走る喜び」「使う楽しみ」「持つときめき」の3項目で分析した。4市場共に意味的価値の重要性は過去10年間で高まっており、SEDAモデルの重要性が検証された。また、ドイツは走る喜び、米国は使う楽しみ、日本は持つときめき、を他市場よりも重視する点も新たに明らかになった。このように、18年度については、計画通り、SEDAモデルの実証研究を順調に進めることができた。「研究実績の概要」で説明したように、本研究の課題である「統合的価値づくりにおけるデザインエンジニアリングの役割」に関して概ね順調に進展させることができている。ある分野では、期待以上に質の高い成果がうまれている。特に、意味的価値やデザインエンジニアリングを更に深く考える上で、SEDAモデル(Science、Engineering、Design、Art)が提案できた点については期待以上の実績だと考える。18年度は、その概念に関して、定性的にも定量的にも、実証的な研究を実施し、論文としてパブリッシュもしたので、十分な成果をあげていると評価する。本科研プロジェクトは、2019年が最終年度である。これまでに、SEDAモデルに関して、理論構築を実施してきた上で、実証研究も順調に実施しパブリッシュしてきた。最終年度は、更に強力に、社会へ貢献するために、著書の執筆を最優先して研究を進めたい。著書は、SEDAモデルにとって特に重要な「アート思考」に焦点を当てる。現在まで「デザイン思考」が世界に広まってきたが、日本のものづくりがもう一度世界を牽引する地位を得るためには、それだけでは十分ではなく、アート思考の考えが必要となる。日本経済新聞出版社とは、調整済みで、遅くとも2019年度末までに、出版する計画になっている。平成28年度の研究実施計画どおり、理論的モデル構築と聞き取り調査を実施した。聞き取り調査では、主にマツダ株式会社、日本電気株式会社、横河電機株式会社、日本アビオニクス株式会社において、合計100時間を超える、調査を実施した。その内容も最大限に活用し、理論的モデルとして、「SEDAモデル」を開発した。これは、Science、Engineering、Design、Artの4つの頭文字からなる、価値づくりモデルである。本研究のテーマである、「統合的な価値づくり」では、これまでに言われてきたエンジニアリングとデザインの統合に加えて、ScienceとArtが重要な役割を果たす点が明らかになった。本成果は、学術論文として、既に2本の論文としてジャーナルに掲載した。加えて、日本経済新聞の連載記事として10回にわたり掲載され、学術的な貢献のみでなく、企業経営や政策立案を担当する人々にも、広く普及させることができた。また、「顧客価値の暗黙化」の理論的なフレームワークを創出し、SEDAモデルの重要性をサポートする形で提示した。その概念では、客観的に評価・測定できる商品の機能や仕様だけでは商品の価値が決まらない点が重要である。顧客価値は、顧客が使用するコンテクストと主観的な評価、感性・情緒などに依拠する。結果的に、数値化や言語化ができない暗黙的な価値が鍵を握るようになった。分業構造の見直しを考えるための理論的な枠組みも検討した。文理融合の重要性、具体的には、デザイナーと技術者の統合や、さらには、マーケティングや営業も一緒になり、顧客の経験価値を創出する必要性を検討する枠組みである。統合的価値の重要性を「顧客価値の暗黙化」と「SEDAモデル」で明示し、それを創出する組織として、これまでの分業化を見直す「分業組織の統合化」の概念で提示したのである。平成28年度の目標は十分に達成されたと考える。平成28年度の目標は理論的モデル構築であり、3つの重要なモデルを創出することができたので、目標に沿って順調に進展していると評価する。3つのモデルは、第一に、統合的価値の重要性を「顧客価値の暗黙化」としてモデル化した点、統合的な顧客価値を「SEDAモデル(Science、Engineering、Design、Art)」で明示したことと、それを創出する組織として、これまでの分業化を見直す「分業組織の統合化」のモデルを提示した。

これらを、『一橋ビジネスレビュー』に「顧客価値の暗黙化」、『サービソロジー』には「製造業におけるサービス価値の創出」、『IEレビュー』には「ものづくりと価値づくり」として、3つのジャーナルに論文掲載することができた。さらには、日本経済新聞にも10回にわたり掲載され、社会実装にも結びつける活動も順調に進めることができた。これらの成果に結びついたのは、研究計画どおり、企業における詳細な聞き取り調査ができたからである。研究計画と少し異なるのは、竹中工務店やキーエンスといった大阪にある企業への出張訪問が、スケジュール調整のため困難となり、代わりに、日本電気、日本アビオニクス、横河電機などの東京都内にある企業での聞き取り調査へ変更した。しかし、得られた定性的データは十分に良いものであり、理論構築に役立てることができた。予算としては、このような理由で出張予算が計画よりも減少したので、平成29年度に繰り越した。これらを総合的に見て、平成28年度の目標は十分に達成されたと考える。申請時の研究計画において、平成29年度は「理論的なモデル構築と詳細事例研究の実施」を掲げていたが、計画通り、それら2点に関する研究を実施した。理論的なモデル構築では、平成28年度に理論創出を開始したSEDAモデル(Science, Engineering, Design, Art)の洗練化を実現するために、多様な媒体を使って公表した。具体的には平成27年度のモデルから更に発展させたSEDAモデルをフィーチャーした論文を「調査月報」(日本政策金融公庫)に掲載しただけでなく、企業経営や政策策定に関わる人たちにも広く読んでもらえる媒体(「経理情報(2017年11月1日号)」「日経ビジネス(2018年1月15日号)」「ダイヤモンドクォータリー(2018年春号)」など)で発表し、積極的にフィードバックを得た。更には、経済産業省が発行する「平成27年度ものづくり基盤技術の振興施策」(ものづくり白書)にも掲載され(P108)、日本製造業への方向性として重要である点を認知されると共に、多くの有益なコメントを得ることができた。詳細事例研究では、サイエンス、エンジニアリング、デザインを高度に統合した顧客価値を実現しているアイロボット社(お掃除ロボットのルンバ)の協力を得て、複数回にわたる聞き取り調査を通じて、ビジネスケースを執筆し、一橋ビジネスレビューに掲載した。MITのAIに関わる看板教授が提唱した革新技術を、高度なエンジニアリングで商品化し、顧客が使いやすいデザインを実現したSEDAモデルの成功事例である。加えて、組織学会では定例会として個人講演会に招待され、「統合的な価値づくりーデザインエンジニアリングとアート思考ー」を発表することにより、経営学の学会でもSEDAモデルが認知され、理論的な貢献ができた。平成28年度および平成29年度の「研究実績の概要」でも説明しているように、研究計画で掲げた目標に向けておおむね順調に進展させることができている。
リン応答遺伝子発現による環境負荷低減技術の開発

小腸の吸収上皮細胞膜上に位置し,リンの吸収を担う輸送担体をリン酸トランスポーター(NaPi)という。NaPiは多くの生物種でリンの充足度に応じてその遺伝子発現度が敏感に変化する。以前マスを用いてリン欠乏応答遺伝子の網羅的解析を行った結果,NaPiの発現が初期リン欠乏で数倍に増加することを確認し,その後の実験でも同様の応答を確認した。従って、NaPiの発現度を調べることで、その生物のリン充足度を早く正確に診断できると考えられる。このバイオマーカーをもとに飼料のリン含量を魚の最低要求量まで低減し,不用なリン排泄による環境負荷を防ぐことを最終目標として本研究を行った。NaPiの発現応答を調べるにはその塩基配列をまず知る必要があるが、魚類消化管のNaPi塩基配列は4種類の魚でしか分かっていなかった。本研究では新たに18の魚種と3種の貝類でNaPi基配列を単離することに成功した。しかし甲殻類のNaPiは何度も試みたが成功に至らなかった。NaPi塩基配列の判明した合計22の魚種のうち,系統的に大きく異なるテラピア,フナ,マスにおいてその組織分布を調べた。その結果,魚種によりNaPiの分布様式に大きな違いが見られた。低リン飼料によるアユの飼育実験を2度試みたが、いずれも冷水病の蔓延で中断を余儀なくされた。テラピアとフナに低リン飼料を給餌した結果,予測されたNaPiの発現増加はフナで確認できたものの,テラピアでは(リン欠乏を起こさず)明確な応答が見られなかった。一方,慢性的リン欠乏を誘発させたマスの肝臓において,脂質代謝に係わる一連の遺伝子を調べたところ,対照魚(リン欠乏でない)に比べて発現度に有意差は見られなかった。しかし,リン欠乏と脂質の異常蓄積は予測どおり有意な逆相関の関係が確認され,また脂質蓄積量と脂質代謝遺伝子の発現との間にも有意な相関が見られた。リンの吸収を司るトランスポーターをリン輸送担体(NaPi)という。NaPiは多くの生物種の消化管内に存在し、リンの充足度に応じてその遺伝子発現度が敏感に変化する。従って、その発現レベルを調べることで、その生物のリンの摂取状態を早く正確に診断することができる。また、このバイオマーカーを用いて、飼料中のリン含量を生物的要求量の最低レベルまで減らすことで、リンによる環境負荷を低減することが可能となる。NaPi遺伝子の発現度を調べるにはまずその塩基配列を知る必要があるが、魚類の消化管のNaPi塩基配列は僅か4種類の魚で分かっているに過ぎない。本研究では18年度、新たに18種の魚類でNaPiの塩基配列を解明した。得られた塩基配列から系統樹を作成したところ、分子レベルでの近縁関係が判明したので、今後はさらに多くの魚種でNaPi遺伝子の単離が容易となるであろう。また、何度も試みたが、NaPi配列を単離できなかった種として、シジミ,アサリ,タニシ,スジエビ,ザリガニなどがある。このことから、軟体動物や甲殻類(節足動物)のNaPiは、脊椎動物のNaPiと相同性が低いことが伺える。貝類や甲殻類にも水産養殖上重要な種がいるので、今後これらの生物でも引き続きNaPi塩基配列を調べる試みが必要である。飼育実験に関して(本学には魚類実験施設が無いので)当初の予定通り、飼育水槽の購入、配管等の実験施設の構築から始めた。

現在アユの飼料リン要求量を、NaPi発現度から推定するための飼育実験を進めている。先の研究でニジマスにおいて、NaPiの発現がリン欠乏の初期段階でかなり高感度に応答したことから、同等のレスポンスが他魚種でも見込まれる。アユは重要な淡水養殖魚であるから、そのリン要求量を正確に調べることで、アユ養殖場から排出されるリンの負荷量を低減することができる。他の養殖対象種でも同様の実験を行う予定である。リン酸トランスポーター(NaPi)の単離に関して,前年度成功しなかった軟体動物(貝類)のNaPiを単離することに成功した。しかし,甲殻類のNaPiについては未だ成功に至っていない。前年度単離した18種の魚類のNaPiに関して,系統的に大きく異なる3種の魚類(テラピア,ニゴロブナ,ニジマス)においてその組織分布を調べたところ,興味ある知見が得られた。低リン飼料によるアユの飼育実験に関しては、実験中に冷水病が蔓延し100%近い斃死率に至ったため,止む無く実験を中止した。飼育施設を消毒し再度実験を行ったが,再び冷水病に罹病し実験中止を余儀なくされた。従って,当初の計画を変更し,テラピアとニゴロブナを用いて低リン飼料の影響を調べた。低リン飼料による初期のリン欠乏に対して,NaPi-mRNAの発現応答は,ニゴロブナでは確認できたものの,テラピアでは明確な応答が見られなかった。慢性的なリン欠乏ではNaPiの発現応答はより不明瞭なものとなった。次に,慢性的なリン欠乏状態のニジマスにおいて,脂質代謝に係わる遺伝子発現を調べたところ,対照魚(リン欠乏でない)との間に明確な差異は認められなかった。しかし,リン欠乏と脂質の異常蓄積は予測どおり確認されたことから,他のメカニズムが脂質蓄積に関与していることが示唆された。NaPiは多くの生物種の消化管等の組織に分布し、リンの充足度に応じてその遺伝子発現が敏感に変化する。従って、その発現度を調べることで、生物のリン摂取状態をいち早く正確に診断することができる。このバイオマーカーを用いて、飼料中のリン添加レベルを生物的要求量の最低レベルまで減らすことができ,リンによる環境負荷を低減することが可能となる。養魚場から周辺水域に排泄されるリンは日本国内だけで年間50007500トンにもなる。この環境負荷を低減するためには、上述した環境技術が重要となる。
睡眠時無呼吸症候群-糖尿病性腎症連関(ポドサイト障害と尿中microRNA解析)

本研究は、糖尿病自然発症マウスのBTBR ob/obマウスを間欠的低酸素環境下で飼育し、尿中ポドサイト、尿microRNAの解析を通し、睡眠時無呼吸症候群(SAS)と糖尿病性腎症に介在する分子メカニズムを解析し、SASにおけるポドサイトの細胞質ちぎれ現象の機序を解明することを目標に計画を立案した。しかし、BTBR ob/obマウスの腎病変が予想より軽微で、かつ明らかな性差を認め(♂>♀)、同時に多くの♂マウスを獲得し実験を遂行することが必要であったが、それがもっとも困難であった。作成した少数のマウスを間欠的低酸素環境で飼育したが、予想以上に死亡率が上昇し、慢性期の十分な解析が出来なかった。今年度は、糖尿病BTBR ob/obマウスのSASを模した間欠期低酸素環境で飼育することを目的として実験計画を立案していた。BTBRob/mヘテロマウスをJackson Labから輸入し、交配を開始したが、予想以上に出産率が悪く、加えて目的の♂BTBR ob/ob(ホモ)マウスが得られない状況であった。少数ながら得られた♀BTBR ob/obマウスでの予備検討を行ったが、既報の論文(♂を使用)のような糖尿病性腎症の典型的な糸球体硬化像は予定の10週遅れで屠殺しても認めなかった。そのため、現在交配数を増やして、♂BTBR ob/obマウスを得ることを行っている。今年度は、♂BTBRob/obマウスを得るべく、飼育数を増やすため、多くの交配を試みた。その結果、昨年度より、得られたマウス数は増えたものの、当初予定していた各条件での実験を同時に行うほどの数にはならなかった。そのため、常時低酸素条件、間欠性低酸素条件、常時正常酸素条件を別々に行うことにした。常時正常酸素条件(コントロール群)既報の通り、蛋白尿は増加したが、組織学的な腎症の発現はそれほど強いものではなかった。次に、常時低酸素群の検討を始めたところ、低酸素群は、経時的に常時正常酸素群に比べ、最終目標週齢に到達前に死亡脱落することが判明した。これは条件の厳しさもあるが、開始時にコントロール群の1.5倍程度のマウスでスタートする必要に迫られている。これは間欠性低酸素群においても同様のことが生じる可能性があり、今後、更なる飼育数を増やす必要に迫られている。一方、in vitro実験では、培養ラットマウスポドサイトとマウスポドサイトを用いて間欠的低酸素刺激実験を行った。現時点では、間欠的低酸素群と正常酸素群の間に予想していたmRNA増減に有意差は認ていない。これは、培養dishを低酸素チャンバーに入れて低酸素環境に暴露しているが、チャンバー内の低酸素環境により速やかにdish内が低酸素に置換できているとは思えず、本来想定した有効な低酸素ー正常酸素の交互刺激が出来ていない可能性を考えている。そのため、最も有効な間欠的低酸素刺激の刺激サイクルを検討する必要が生じている。その条件を設定後に、再度mRNAを含めた解析が必要と思われる。低酸素刺激実験開始により、刺激群のマウスの途中死亡が認められるようになり、統計処理可能なマウスが最終週齢まで十分得られない状況に直面している。更に多くの数のマウスで実験を開始するため、飼育数をさらに増やすことが必要な状態。in vitro実験も、刺激として有効な低酸素サイクル数の検討が必要なことが判明した。今年度は、多くの♂BTBR ob/obマウスを得るべく、交配を試みた。その結果、昨年度より、得られたマウス数は増えたものの、当初予定していた条件で同時に実験を行うほどの数には至らなかった。そのため、常時低酸素条件、間欠的低酸素条件、常時正常酸素条件を別々に行うことにした。常時正常酸素条件群は、昨年の報告書の通りだが、蛋白尿は有意に増加したが、組織学的な腎症の発現は弱かった。また、性別による組織病変に差があり、♂の解析が必要であった。常時低酸素条件群の検討を始めたが、最終目標週齢到達前に死亡脱落する事が判明した。これは、条件の厳しさもあるが、開始時にコントロール群の1.5倍程度のマウスを用意する必要に迫られた。間欠的低酸素条件群でも同様の死亡率の増加が認められ、飼育数のさらなる増加が必要になった。この間、♂が多く生まれる組み合わせの交配を継続したため、髪の脱落など本来なかった表現型が出現し、結局、交配パターンを見直し、マウスの再飼育が必要になった。in virtoの検討では、培養ラット/マウスポドサイトを用いて、常時低酸素条件の実験を行った。MCP-1やTGFβなどのmRNAが増加することが予想されたが、逆に有意な低下を認めた。次に、間欠的低酸素条件の実験を行ったが、mRNAに有意な変化は認めていない。これは、dishを低酸素チャンバーに入れて、低酸素条件にし、その後チャンバーを開け、常酸素条件にし、再度、低酸素チャンバーに入れるを繰り返したが、dish内のmediumまで低酸素になっていない可能性が考えられた。当初予定した頻回低酸素ー常酸素の交互刺激は、本チャンバーシステムでは難しく、長めの交互刺激によりmRNAの変化が生じることを期待しているが、更なる条件設定が必要である。

本研究は、糖尿病自然発症マウスのBTBR ob/obマウスを間欠的低酸素環境下で飼育し、尿中ポドサイト、尿microRNAの解析を通し、睡眠時無呼吸症候群(SAS)と糖尿病性腎症に介在する分子メカニズムを解析し、SASにおけるポドサイトの細胞質ちぎれ現象の機序を解明することを目標に計画を立案した。しかし、BTBR ob/obマウスの腎病変が予想より軽微で、かつ明らかな性差を認め(♂>♀)、同時に多くの♂マウスを獲得し実験を遂行することが必要であったが、それがもっとも困難であった。作成した少数のマウスを間欠的低酸素環境で飼育したが、予想以上に死亡率が上昇し、慢性期の十分な解析が出来なかった。購入したBTBR ob/mヘテロマウスの交配で、子どもが出来にくい事、BTBR ob/ob(ホモ)マウスが少ない事、更には♂マウスが必要にもかかわらず♀マウスしか得られない事が重なり、実験を遂行するのに十分なマウスが得られていないため。in vivo実験は、マウスの飼育数を増やして、引き続き実験を行う必要がある。in vitro実験は、刺激として有効な低酸素ー正常酸素サイクルを見いだし、その後に検討を行う必要がある。検査医学世代を若返らせたマウスを用い、多数の交配を行い、ターゲットの♂BTBR ob/obマウスを量産し、当初の予定に乗せてゆきたい。刺激実験開始によりマウス途中脱落が増え、最終週齢まで到達する十分なマウスが確保出来ず、予定通り実験が進んでいない。実験に用いるマウスを得る時点で問題が生じ実験計画が遅れたため。来年度は、更なる多くのマウスの交配を行い、スタートするマウス数を増やし、その結果として得られたマウスの組織・尿からのRNA解析、蛋白解析を順に進める予定である。合わせてin vitro実験も進める予定である。来年度は、♂BTBR ob/obマウスが十分得られるはずであり、本来初年度に行うべきであったマウスの間欠的低酸素刺激実験を行う。加えて、当初の2年目の予定であるラット培養ポドサイトにおける間欠的低酸素刺激によるポドサイトsheddingの検討を可能な限り遂行する。繰越金は、上記マウス飼育に関連する試薬に加え、培養細胞の解析に必要な試薬を購入する予定である。
ビタミンAを介した腸管マクロファージ・オートファジー調節機序

1GFP-LC3IIトランスジェニック(Tg)マウスでVADマウスを作製、DSS腸炎誘発2蛍光顕微鏡を用いてVAD GFP-LC3IITgマウスのオートファゴソームの発現量を解析した。DSS腸炎誘発から0・1・2日後、ホルムアルデヒド環流法で組織を固定してからマウスをsacrifice、大腸の各部位(口側、中央、肛門側)をOCT compoundに包埋・液体窒素で凍結保存。凍結標本をコールドトームで薄切・蛍光顕微鏡下でGFP励起されたオートファゴソームを観察した。前述の方法でVAS・VAD GFP-LC3II Tgマウスから脾細胞を分離、MitoSOX・Mitotrackerを用いて、細胞内に蓄積した不良ミトコンドリアを測定することで、オートファジー機能を定量・評価した。CD11b+脾細胞の不良ミトコンドリア蓄積の測定が遅れているが、その他計画通りである。平成31年度の計画は下記の通りである。1抗IL-1b抗体・エレンタール前投与:抗IL-1b抗体(BioLegend社)を注射用水で溶解する。VAD・VASマウスを対照群と抗体投与群に分け、実験当日から計5日間、対照群には溶媒のみ、抗体投与群には50 μg/0.1 mlを腹腔内投与する。エレンタール前投与に関しては、対照群には通常通りビタミンA欠乏食を継続、前投与群には2週間前からエレンタール粉末を自由摂食させて用いる。2DSS誘発腸炎:生存率・体重曲線でreverse効果を判定する。誘発0・1・2日後に粘膜下組織のタンパクを抽出、NLRP3インフラマソーム・オートファジー関連分子を解析する。3Salmonella typhimurium経口感染:S.typhimurium Χ3306株を1X108 CFU/0.2 mlに調整し、経口感染させる。生存率・感染24時間後の臓器内菌数でreverse効果を確認する。4Listeria monocytogenes経静脈感染:Listeria monocytogenes 1b 1684株を5X105 CFU/0.2 mlに調整し、経静脈感染させる。5GFP-LC3IITgマウスを用いたreverse効果の解析:DSS誘発腸炎マウスの大腸におけるオートファゴソーム発現・形態を対照群と治療群で比較検討し、reverse効果を証明する。(2)CD患者における血清中ビタミンA濃度の測定(炎症の活動性・エレンタール投与の有無)。前年度に採血した新規発症CD患者から治療介入後の採血を施行し、血清中ビタミンA濃度・IL-1bをBML社に外注・委託して測定、疾患活動性・エレンタール投与量との関連を解析する。当該年度に実施した研究の成果は下記の通りである。(1)CD患者における血清中ビタミンA濃度・血清中及び腸管局所のIL-1beta発現の測定。当科外来・入院で加療中のCD患者(活動期:30人、寛解期:30人、計:60人、うちエレンタール投与中30人(1日3パック以上15人、未満15人))、治療介入前の新規発症CD患者から採血を施行し、血清中ビタミンA濃度をBML社に外注・委託して測定した。血清中ビタミンAはCRPと有意な相関関係を認め、活動性指標として有用と考えられた。(2)VAD・DSS誘発腸炎マウスの粘膜下組織におけるオートファジー関連分子(LC3-II・p62等)の動態をWestern blot法でタンパク発現量を解析し、オートファジー活性化の程度を評価した。VADマウスの粘膜下組織ではLC3-IIの発現が亢進、p62は変化を認めなかった。(3)VADマウスCD11b+脾細胞を用いて、LPS刺激時のNLRP3インフラマソームの動態を解析した。VADマウスからCD11b+脾細胞を分離、LPS刺激下で培養、上清(24時間後)中のサイトカイン(IL-1 beta、IL-18)を測定したところ、VAD群でいずれも産生亢進していた。(4)RAR阻害剤で処理したマクロファージ細胞株を用いて、LPS刺激時のNLRP3インフラマソーム・オートファジー関連分子の動態を解析した。マクロファージ細胞株であるRAW264.7(マウス)・THP-1(ヒト)をRAR阻害剤(Ro41)で処理した後、対照群・LPS添加群(10 g/ml)に分けて培養した。RAR阻害剤処理群では上清中のIL-1 beta・IL-18産生量は亢進していた。培養細胞のsiRNAの系が当初の予定よりは進展が遅れているが、その他計画通りである。

前述の方法でVAS・VAD GFP-LC3II Tgマウスから脾細胞を分離、MitoSOX・Mitotrackerを用いて、細胞内に蓄積した不良ミトコンドリアを測定することで、オートファジー機能を定量・評価した。CD11b+脾細胞の不良ミトコンドリア蓄積の測定が遅れているが、その他計画通りである。本年度の計画は下記の通りである。(1)VAD GFP-LC3IIトランスジェニックマウスを用いてDSS誘発腸炎マウスを作製し、ビタミンA欠乏状態におけるオートファゴソーム発現量・形態の変化を解析する。1GFP-LC3IIトランスジェニック(Tg)マウスでVADマウスを作製、DSS腸炎誘発DSS腸炎誘発から0・1・2日後、ホルムアルデヒド環流法で組織を固定してからマウスをsacrifice、大腸の各部位(口側、中央、肛門側)をOCT compoundに包埋・液体窒素で凍結保存する。凍結標本をコールドトームで薄切・蛍光顕微鏡下でGFP励起されたオートファゴソームを観察する。平成31年度の計画は下記の通りである。1抗IL-1b抗体・エレンタール前投与:抗IL-1b抗体(BioLegend社)を注射用水で溶解する。VAD・VASマウスを対照群と抗体投与群に分け、実験当日から計5日間、対照群には溶媒のみ、抗体投与群には50 μg/0.1 mlを腹腔内投与する。エレンタール前投与に関しては、対照群には通常通りビタミンA欠乏食を継続、前投与群には2週間前からエレンタール粉末を自由摂食させて用いる。2DSS誘発腸炎:生存率・体重曲線でreverse効果を判定する。誘発0・1・2日後に粘膜下組織のタンパクを抽出、NLRP3インフラマソーム・オートファジー関連分子を解析する。3Salmonella typhimurium経口感染:S.typhimurium Χ3306株を1X108 CFU/0.2 mlに調整し、経口感染させる。生存率・感染24時間後の臓器内菌数でreverse効果を確認する。4Listeria monocytogenes経静脈感染:Listeria monocytogenes 1b 1684株を5X105 CFU/0.2 mlに調整し、経静脈感染させる。5GFP-LC3IITgマウスを用いたreverse効果の解析:DSS誘発腸炎マウスの大腸におけるオートファゴソーム発現・形態を対照群と治療群で比較検討し、reverse効果を証明する。(2)CD患者における血清中ビタミンA濃度の測定(炎症の活動性・エレンタール投与の有無)。前年度に採血した新規発症CD患者から治療介入後の採血を施行し、血清中ビタミンA濃度・IL-1bをBML社に外注・委託して測定、疾患活動性・エレンタール投与量との関連を解析する。
原子衝突の理論的研究

この研究プロジエクトは昭和61年度より始まった英国側からの申入れに基づく2年間の学術振興会国際協同研究事業につゞくものである。日本側8名(当初7名)、英国側はB.Bransden(Univ.of Durham)を代表とする原子衝突理論グル-プである。のちに代表者はD.Crothers(Queen's Univ.of Belfast)になった。英国側も日本側の科研費支出に呼応してSERC、British Council等に共同研究のための予算申請を行った。その結果SERCおよびBritishーSasakawa財団から11,000ポンド、British Councilから5,000ポンドの支出が認められた。また平成3年9月に行なわれた日英セミナ-「原子衝突の理論的研究」は本プロジェクトのとりまとめとして行ったものであるが、これには仁科記念財団より120万円、British Councilから50万円の運営費への拠出があった。また昭和63年度の島村勲の渡英については吉田財団が往復運賃をBritish Councilから滞在費が支給された。本プロジェクトでとり上げた問題は日英の研究者が相補的に共同研究できる問題を選んで行った。すなわち電子・イオンの非弾性散乱の問題、分子の動的過程に対するR行列法の応用の問題、原子動的過程に対する外場効果、分子の光イオン化の理論、イオン・原子衝突の理などである。「電子・イオンの非弾性散乱の問題」では市川行和,中崎認とK.A.Berringtonらの共同研究によって行なわている。從来市川、中崎らはク-ロン・ボルン・サ-ロン2歪曲波などの方法を用いて研究して来たが、これらの経験を基礎にBerringtonらとR行列法による計算を計画、いくつかの系で計算を行った。すなわちHe,Li,B.らを標的イオンについて計算を行った。結果のあるものはPhys,Rev,J.Phys.B誌などに発表した。残りも現在印刷中又は投稿中である。「原子過程中の外場効果」では崎本一持が、Berringtonらと共同研究を進めて来た。原子の光電離,電子の原子による非弾性散乱、放射性再結合等で放射性緩和の項の重要性を指適し、多荷イオンの場合にはこの過程が無視できないことを示した。結果はPhys.Rev.に発表されている。その他現在進行中の共同研究として原俊介とE.Armourの「dtu励起分子の脱励起過程の計算」、渡部力とA.Ermolaevの「イオン・原子衝突過程の入射係散、近密結合計算」などがある。その他、共同研究をもとに得られたアイデアを生した研究、結果の討論での重要なコメントを得ることが出来た。