hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動負荷量の違いが引き起こす萎縮筋の回復促進効果の違いとそのメカニズム

一定トルクを発揮する等尺性筋収縮を筋萎縮を起こしたマウスの足関節底屈筋群に与えるための装置を開発し、萎縮筋に対する等尺性収縮運動の強度と筋萎縮からの回復促進効果との関係を検証した。結果、低強度ではなく一定強度以上の運動が、萎縮筋の筋力や筋線維の太さを早く回復させた。また筋損傷を起こすような高強度の運動は回復促進効果を弱めた。本結果から、損傷を起こさない程度の適度な強度の運動が、筋萎縮からの回復促進のために有効であると考える。本研究により萎縮筋に対して異なる強度の運動負荷を与え、その結果異なる現象を示すモデルを確立した。このモデルは、運動負荷の方法や筋萎縮回復のメカニズムの更なる検討に繋がる。これまでに筋力トレーニングが、廃用性筋萎縮からの回復を促進することを明らかにしてきた。このとき、健常な筋の肥大時には認められない筋線維核数の正常な数以上の増加が起こることが分かった。これらの結果は、萎縮筋への筋力トレーニングに、健常筋の肥大時とは異なるメカニズムが存在していることを示唆する。本研究はこのメカニズム解明のため、定量的な運動刺激を萎縮筋に与えることが可能な装置を開発し、運動負荷量と回復促進効果との関係を精査することを目的とした。平成25年度は、マウス下腿に電気刺激を加えた時に発揮される足関節底屈トルクを一定にコントロールし、定量的な等尺性足関節底屈運動が可能な装置を作製した。そして、複数匹のマウスを用いて、複数回の運動刺激を施行することで装置の精度解析を行った。その結果、一定のトルクを発揮する等尺性運動が、1セット50回、1日1セット、1週間繰り返し加えられることを確認した。また、等尺性運動を行わせた時の萎縮筋の組織学的変化を確認し、実験に用いるのに適切な運動負荷量を検証した。その結果、1、3、5、8 mNmの足関節底屈トルクを刺激開始時に発揮する運動刺激が、運動負荷量と筋萎縮からの回復効果との関係を検証する上で適切であることを確認した。これらの結果は平成25年度の成果としてまとめ、学会にて発表した。来年度以降、今年度明らかとなった運動負荷量の等尺性運動を用いて、定量的な運動刺激を萎縮筋に加える実験を継続していく。これまでに我々は,尾部懸垂により後肢筋を萎縮させたマウスに対して筋力トレーニングを行うと,単に再加重するよりも筋萎縮からの回復が大きく促進することを明らかにした.また,回復促進時に,筋線維核数が(健常筋では認められない)正常以上に増加することを明らかにした.よって,萎縮筋への筋力トレーニングには,健常筋の肥大とは異なるメカニズムが存在していると考えられる.従って,萎縮筋に有効な筋力トレーニングの負荷方法も健常筋の肥大に有効な方法とは異なる可能性がある.そこでまず,平成25年度には,筋収縮のために電気刺激を与え,発生する関節トルクのフィードバックにより電気刺激を調整し,一定のトルクで等尺性筋力トレーニングを行うことのできるシステムを開発した.平成26年度は,異なる運動強度の筋収縮運動をマウス後肢筋に与えた時の,筋萎縮からの回復促進効果を評価し,その関係性を調べた.マウスは後肢筋を萎縮させるため,2週間の尾部懸垂を施した.尾部懸垂から解放後,強度が異なる等尺性収縮運動(ICE, 50/day, 7days)を行わせた(ICE1 group;1 mNm, ICE3 group; 3 mNm, ICE5 group; 5 mNm, ICE8 group; 8 mNm).この結果,ICEによる筋萎縮からの回復期間中,最大等尺性底屈トルクの回復がICE3群とICE5群で早く起こった.ICEを始めて7日目には,唯一ICE3群のヒラメ筋の筋線維横断面積の平均値が正常筋との間に差がなくなった.ICE1群の筋線維横断面積はICEを行わず再荷重したのみのマウス(nICE群)を超える回復効果は見られなかった.ICE5とICE8の筋線維横断面積はICE1群やICEを行わない自然回復群よりも早く回復したものの,損傷した線維と径が小さい再生したと考えられる線維がみられた.本研究は、筋力トレーニングが廃用性筋萎縮からの回復を促進するメカニズム解明のため、定量的な運動刺激を萎縮筋に与えることが可能な装置を開発し、運動負荷量と回復促進効果との関係を精査することを目的とした。平成25年度には,電気刺激によって筋を収縮させ,発生する関節トルクを一定にコントロールしながら等尺性筋力トレーニングを行うことのできるシステムを開発した.平成26年度には,筋萎縮を起こしたマウス後肢筋に対して、このシステムを用いて異なる運動強度の筋力トレーニングを行い、筋萎縮からの回復促進効果を比較した。その結果,最大筋力の40%以上の強度の等尺性収縮運動に、最大発揮トルクや筋線維の太さの回復促進効果がみられた。またこのとき筋線維核の増加もみられた。平成27年度には,平成26年度に用いた一定強度以上の運動と筋損傷の関係、もしくは筋線維核の増加と筋衛星細胞の活性化との関係を組織学的に検証した.その結果、最大筋力の60%を超える強度で運動を行うと、筋線維の損傷像が観察され、最大筋力の40%の強度の運動でみられた筋萎縮からの回復促進効果が弱まることが明らかになった。このとき、筋衛星細胞の活性化が、40、60、90%のどの強度の運動でも観察された。一定強度以上の運動では筋衛星細胞の活性化を促すことができる。

しかし、筋損傷を起こすほど高強度の運動では、損傷の修復のために活性化した筋衛星細胞が動員されると考える。このため、一定期間では筋萎縮からの回復促進のために活性化された筋衛星細胞が多く活用されず、効果が大きく現れなかったと考える。本研究によって、異なる運動強度の等尺性収縮運動が負荷できるモデルが確立した。このシステムは筋萎縮からの回復促進に限らず、あらゆる病態モデルへの理学療法効果の検証を可能にすると考える。一定トルクを発揮する等尺性筋収縮を筋萎縮を起こしたマウスの足関節底屈筋群に与えるための装置を開発し、萎縮筋に対する等尺性収縮運動の強度と筋萎縮からの回復促進効果との関係を検証した。結果、低強度ではなく一定強度以上の運動が、萎縮筋の筋力や筋線維の太さを早く回復させた。また筋損傷を起こすような高強度の運動は回復促進効果を弱めた。本結果から、損傷を起こさない程度の適度な強度の運動が、筋萎縮からの回復促進のために有効であると考える。本研究により萎縮筋に対して異なる強度の運動負荷を与え、その結果異なる現象を示すモデルを確立した。このモデルは、運動負荷の方法や筋萎縮回復のメカニズムの更なる検討に繋がる。平成25年度に作成した,「筋収縮のために電気刺激を与え,発生する関節トルクのフィードバックにより電気刺激をコントロールし,一定のトルクで等尺性筋力トレーニングを行うことのできるシステム」により,異なるトルクの等尺性筋力トレーニングを与えた結果,異なった萎縮からの回復促進効果が認められた.これによって当初の計画通り,最終年度に行う予定の萎縮からの回復促進効果の高いトレーニング方法の検証や,メカニズムの解明の準備が整った.総合領域尾部懸垂による筋萎縮モデルマウスに異なる負荷量の刺激を与えたときの,筋線維核数の増加の免疫組織学的検証を行う.平成26年度に組織学的検証で用いた組織の切片に免疫染色を供し(抗Dystrophin抗体,DAPI染色),筋線維あたりの筋線維核数の変化と新生された筋線維核の有無を検証する.また,EdU click-iT染色を用い,新生した核の筋線維内の位置を確定する.なお,横断切片において筋線維核や筋衛星細胞数の評価が難しい場合,筋線維を単離して染色することで,筋線維の長軸長に渡っての評価を行う.また,筋衛星細胞の活性化や増殖,分化,融合に関わる因子を網羅的に解析し,筋萎縮からの回復促進において,どのような特異的なメカニズムが存在するのかを明らかにする.本検証は,平成26年度の結果により,筋萎縮を起こしたマウスに,筋衛星細胞の活性化,既存筋線維の融合が起こることが確認された負荷量での運動を行う.運動負荷開始後0,1,2,3,4日目の筋を解析する(各n=6).平成25年度の研究計画にある定量的な運動負荷装置の開発、装置の作動確認、実験に適切な運動負荷量の検証まですべて達成できたため。当初必要と考えられた免疫組織学的検証用の抗体が不要となったため.平成26年度には、今年度までに明らかとなった運動負荷量を用いて実験を行い、筋萎縮からの回復に効果的な運動負荷量を探索する。そして最終平成27年度には、3年間の成果をまとめ論文として発表する。免疫組織学的検証用の抗体を再度検討し,必要なものを購入するとともに,生化学的検証用の抗体を購入する.
福島第一原発事故被災者の聞き取り調査

2017年度は半年間福島市に滞在して大量のフィールドトリップやインタビューを行ったため、2018年度は主にそれでできた資料の整理(出張記録、テープ起こし、翻訳など)に集中した。今になって、研究目標の長泥区民は「故郷に帰れない」と諦めていて、環境省が提案した放射性廃棄物中間貯蔵地に頷いたのはその証明にもなる。この企画によってかなりの収入が発生する一方、集落への帰還はさらにおぼつかない。長泥の変わりつつある事情を今年度に入って次第にまとめてきた。出版した論文としては、「当事者が語るー一人の強制避難者が経験した福島第一原発事故」が『震災復興の公共人類学』(関谷・高倉編)で2019年1月出版された。これは長泥住民の庄司正彦との聞き取り調査を元にして、二人の名前で発表した。当事者の声を世間に聞かせることはこのプロジェクトの大きな目標の一つである。もう一つの論文、「突然の追放、突然の富:福島の原発貴族」は長泥区民の複雑な経験を分析しようとするものである。長泥区民は故郷を失ってしまって共同体が潰れてしまった一方、東京電力の賠償金が次第に増えた挙句、多くの世帯は1億円以上が入ったから、立派な新築家屋に暮らしている区民が多い。この損得を交えた経験を客観的に取り上げることも今回の研究の大きな目標である。この論文は今年度中、人文書院から出る論集(仮タイトル、「福島原発事故避難者論」)に載る予定である。よその研究員と協力することも大事だと考える。上記の人文書院の論集は自分で編集者になって、8名の若手中心の研究員を集めて、強制避難者や自主避難者の異なる経験を事例研究を通して分析するのが目標である。このプロジェクトのメンバー4名と組んで、英文学術ジャーナルJapan Forumにも論集を今年度中出版する予定である(査読者付き・掲載決定)。2015年4月、5月、8月、10月、2016年1月、3月と計6回福島県に研究出張を行った。その出張の一部は当事者の家に泊まり込み、直接日常生活を観察した。福島市内に避難している飯舘村長泥区の区民に聞き取り調査を行い、その内容を自分で、あるいは学生を雇って、テープ起こしを行った。長泥の区民の年次集い(福島市飯坂町)に参加して、記録した。飯舘村長泥区に3回行き、放射線量の記録を行い、避難命令で放棄された家屋の状態を確認した。長泥記録誌編集委員会の会議に3回参加し、インタビューの原稿を書いた。これは2016年3月5日、『もどれない故郷ながどろ』(芙蓉書房出版)で出版された。福島除染情報プラザにも足を運び、除染作業の進行具合を確認した。『福島民報』新聞のDVD版を5年分購入し、それを元に「長泥アーカイブ」という科目別新聞記事のデータを整理したデータベースを作成した。これは学術論文を作成することに当たって重大な資料になる。もっと頻繁に福島出張を行いたかったが、6回行けて、その都度大量のフィールドノートを作成した。『福島民報』の新聞記事データベースも作成でき、研究が前進したと思う。『もどれない故郷ながどろ』の編集過程で当事者とよその研究員を付き合いができ、被災者たちの原発事故前後の生活をよりよく理解ができたと思う。2016年8月、9月、10月、11月、2017年2月、3月(2回)と計7回福島県に研究出張を行った。長泥の区民の年次集いに参加して、記録した。福島除染情報プラザに3回足を運び、除染作業の進行具合を確認した。既に作ってあった『福島民報』新聞のDVD版の5年分を元にした「長泥アーカイブ」という科目別新聞記事のデータを整理したデータベースを拡大して2016年分を追加した。2017年3月31日、研究対象の飯舘村は避難命令解除となり、今後は人口の何割が帰村するかは大きな課題となる。サバティカル先のオクスフォードへの出発を十日間延期して避難解除前後の飯舘村の事情を観察した。と同時に、村の20行政区のうち一つだけ避難解除にならなかった長泥行政区の区民の気持ち・反応も詳しく調べた。研究発表活動が続いて、福島大学うつくしまふくしま未来センターの研究会(6月、東京、日本語、招聘発表者)と全英東アジア研究(Joint East Asian Studies Conference、9月、ロンドン、英語、パネルリーダー)で発表を行った。理由:もっと頻繁に福島出張を行いたかったが、7回行けて、その都度大量のフィールドノートを作成した。『福島民報』の新聞記事データベースを拡大・整理ができ、研究が前進したと思う。学術論文を一本仕上げたし、英語と日本語で発表を行って同分野の学者たちと意見交換ができました。2017年度は半年イギリスのオクスフォード大学ニッサン日本研究所、半年福島大学のうつくしまふくしま未来支援センターで過ごしました。その間論文4本(英語1本、日本語3本)を仕上げた。いずれも、フィールドワークの成果を元にした学術論文だる。(1)「新たなローカリティを創発せざるを得ない人々」。

関根康正編、『ストリート人類学ー方法と理論の実践的展開』、3357頁。東京:風陽響社、2018年2月出版。(2)."Sudden Exile, Sudden Wealth: Fukushima's Nuclear Aristocracy in Exile."英国Japan Forum雑誌、近刊。(3)「突然の追放、突然の富:福島の原発貴族」。トム・ギル編、『7年間の痛み:福島原発事故被災者の試練』(京都:人文書院)、近刊。(4)「サバルタンは語ることができる:被災者の目で見た福島第一原発事故」。関谷雄一と高倉宏樹編、『福島原発事故と震災復興の公共人類学』東京:東京大学出版会、近刊。福島市と飯舘村を中心に行っていたインタビュー調査は無事に終わった。フィールドノートは約9万字(日本語)、3万語(英語)を作成した。その研究資料を基に、すでに4本の学術論文(1本出版済み、3本近刊)を仕上げ、現在モノグラーフグラフは作成中。ただし、福島大学に所属しいたとき、何人かの興味深い研究院と知り合って、本来研究企画になかった「避難者論集」を作成することにした。出版社(人文書院)は決定で、9名の研究院という体制で進めている。今年の末まで出版する見込みである。ただ、この作業により、自分だけの本(単著・モノグラフ)は多少遅れてしまっているのは事実である。これは来年度(英語)、再来年度(日本語)という見込みになっている。2017年度は半年間福島市に滞在して大量のフィールドトリップやインタビューを行ったため、2018年度は主にそれでできた資料の整理(出張記録、テープ起こし、翻訳など)に集中した。今になって、研究目標の長泥区民は「故郷に帰れない」と諦めていて、環境省が提案した放射性廃棄物中間貯蔵地に頷いたのはその証明にもなる。この企画によってかなりの収入が発生する一方、集落への帰還はさらにおぼつかない。長泥の変わりつつある事情を今年度に入って次第にまとめてきた。出版した論文としては、「当事者が語るー一人の強制避難者が経験した福島第一原発事故」が『震災復興の公共人類学』(関谷・高倉編)で2019年1月出版された。これは長泥住民の庄司正彦との聞き取り調査を元にして、二人の名前で発表した。当事者の声を世間に聞かせることはこのプロジェクトの大きな目標の一つである。もう一つの論文、「突然の追放、突然の富:福島の原発貴族」は長泥区民の複雑な経験を分析しようとするものである。長泥区民は故郷を失ってしまって共同体が潰れてしまった一方、東京電力の賠償金が次第に増えた挙句、多くの世帯は1億円以上が入ったから、立派な新築家屋に暮らしている区民が多い。この損得を交えた経験を客観的に取り上げることも今回の研究の大きな目標である。この論文は今年度中、人文書院から出る論集(仮タイトル、「福島原発事故避難者論」)に載る予定である。よその研究員と協力することも大事だと考える。上記の人文書院の論集は自分で編集者になって、8名の若手中心の研究員を集めて、強制避難者や自主避難者の異なる経験を事例研究を通して分析するのが目標である。このプロジェクトのメンバー4名と組んで、英文学術ジャーナルJapan Forumにも論集を今年度中出版する予定である(査読者付き・掲載決定)。今年度は引き続いて福島出張を重ねて、今まで収集したフィールドノートを整理して学術書の出版に向かって働く。
慢性骨髄性白血病の耐性克服を目指した新規治療薬の開発

本研究は、1.解糖系の破綻による抗がん作用の評価と2.チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)耐性株におけるBCR-ABLの発現制御機構の解明を目的としている。1については、白血病モデルマウスにおける中鎖脂肪酸誘導体AIC-47の活性評価とAIC-47の標的分子の同定を試みた。白血病モデルマウスを樹立しAIC-47を静脈内投与したところ、BCR-ABLの変異の有無に関わらず血中および脾臓内のBCR-ABL発現量を低下させ、肝脾腫を抑制することが明らかとなった。また、磁気ビーズを用いたプルダウンアッセイおよび質量分析により、AIC-47の標的分子として可能性のある化合物を20個まで絞り込むことができた。2については、昨年度までの検討でT315I変異細胞においてはオートファジーの誘導不全によりBCR-ABLの分解が抑制されていることが明らかにした。本年度はその機構について検証を行った。その結果、T315I変異細胞においてはBcl-2とBeclin-1との結合が解除されず、オートファジーの誘導が起こらないことを見出した。本研究における成果は現在論文として投稿中である。また、本研究ではmiRNAの発現とがん細胞の耐性との関連性に着目して研究を進めてきた。がん抑制miR-145が分泌膜小胞(Extracellular vesicles)に内包されてがん細胞の外へと放出されており、この機構ががん細胞におけるmiR-145の発現低下の一因となっていることを明らかにした。さらに放出されたmiR-145がマクロファージをM2型へと分化誘導し、がんの増殖に有利な微小環境を構築していることを明らかにした。この成果はThe Journal of Immunology誌に掲載され、雑誌巻頭のIssue Highlights (In This Issue)で取り上げられた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、1解糖系の破綻による細胞死誘導の評価と2チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)耐性株におけるBCR-ABLの発現制御機構の解明を目的として以下の検討を行った。1について、まずマイクロアレイ解析を行い、BCR-ABLの変異によって解糖系関連分子の発現に変化が生じないことを確認した。続いて、中鎖脂肪酸誘導体AIC-47を添加した細胞で解糖系関連分子の発現解析および乳酸産生量の測定を行った。その結果、AIC-47を添加した細胞で解糖系の破綻が示唆された。また、in vivoモデルにおける抗腫瘍効果の検討を試みた。AIC-47投与群で生存期間の延長傾向があったが、有意差は認められなかった。以上より、変異細胞においても解糖系機構を破綻させることで細胞死を誘導できることが明らかとなった。また、AIC-47は変異の有無に関わらず解糖系を破綻させることから、TKIとは異なる作用点で解糖系機構にアプローチしていると考えられた。その作用点を明らかにするため来年度はAIC-47の標的分子同定を行い、本年度の成果と併せて論文を執筆する予定である。2については、まずmiRNAという観点からの解明を試みた。変異細胞においてBCR-ABLを標的とするmiRNAの発現が低下していることが明らかとなった。2種の方法でmiRNAのプロモーター領域のメチル化レベルを検証したが、野生型と変異型の細胞間での差異が小さく、メチル化以外の要因によって発現が制御されている可能性が示唆された。そこで、タンパク質の合成阻害実験を行ったところ、変異細胞においてはオートファジーの誘導不全によるBCR-ABLタンパク質の分解遅延が起こっていることが明らかとなった。またマイクロアレイ解析と阻害剤実験の結果から、その制御に関わる主要分子としてBcl-2およびBcl-xLを同定した。現在論文の投稿準備中である。本年度はTKI耐性株における解糖系の破綻による細胞死誘導の評価を行う研究計画であった。当初の計画通り、耐性株における解糖系関連分子の発現解析および乳酸産生量の測定を行い、その成果としてTKI耐性細胞の新たな治療標的として解糖系機構の破綻が有用であることを示すことができた。さらに、白血病モデルマウスにおける抗腫瘍効果の検討および解糖系関連分子の発現解析を試みたが、有意差は認められなかった。次年度の課題として、投与回数や投与経路に関する検討が必要である。また、来年度遂行予定であったmiRNAによるBCR-ABLの発現制御機構に関する解析を一部、本年度中に進めることができた。当初、プロモーター領域のメチル化によるmiRNAの発現低下とBCR-ABLの発現制御を仮説として計画を提出したが、野生型と変異型の細胞間でメチル化レベルの差異が小さかったことからメチル化以外の要因による発現制御が考えられた。そこで、タンパク質の分解系に着目して検討を進めた結果、BCR-ABLの発現制御機構の1つとしてオートファジーによる分解が関与していることを見出した。特に変異型細胞においてはBcl-2およびBcl-xLによってオートファジーの誘導不全が生じており、BCR-ABLの発現制御が野生型と異なっていることを示唆するデータを得た。現在、オートファジーによるBCR-ABLの分解制御とTKI耐性との関連性について論文をまとめ、投稿準備を行っている。

1については、白血病モデルマウスにおける中鎖脂肪酸誘導体AIC-47の活性評価とAIC-47の標的分子の同定を試みた。白血病モデルマウスを樹立しAIC-47を静脈内投与したところ、BCR-ABLの変異の有無に関わらず血中および脾臓内のBCR-ABL発現量を低下させ、肝脾腫を抑制することが明らかとなった。また、磁気ビーズを用いたプルダウンアッセイおよび質量分析により、AIC-47の標的分子として可能性のある化合物を20個まで絞り込むことができた。2については、昨年度までの検討でT315I変異細胞においてはオートファジーの誘導不全によりBCR-ABLの分解が抑制されていることが明らかにした。本年度はその機構について検証を行った。その結果、T315I変異細胞においてはBcl-2とBeclin-1との結合が解除されず、オートファジーの誘導が起こらないことを見出した。本研究における成果は現在論文として投稿中である。また、本研究ではmiRNAの発現とがん細胞の耐性との関連性に着目して研究を進めてきた。がん抑制miR-145が分泌膜小胞(Extracellular vesicles)に内包されてがん細胞の外へと放出されており、この機構ががん細胞におけるmiR-145の発現低下の一因となっていることを明らかにした。さらに放出されたmiR-145がマクロファージをM2型へと分化誘導し、がんの増殖に有利な微小環境を構築していることを明らかにした。この成果はThe Journal of Immunology誌に掲載され、雑誌巻頭のIssue Highlights (In This Issue)で取り上げられた。本年度の検討結果から、TKIとは異なる作用点で解糖系を標的とする治療法がTKI耐性の克服に有用である可能性が示唆された。また、中鎖脂肪酸誘導体AIC-47はその候補化合物の1つとして期待できる結果が得られた。今後の研究方策として、in vivoにおける効果の評価と標的分子の同定が必須であると考えられる。そこで次年度は、1白血病モデルマウスにおける中鎖脂肪酸誘導体の投与方法の検討と2中鎖脂肪酸誘導体の標的分子の同定を検討課題としたい。1についてはリポソームをドラッグデリバリーシステム(DDS)として使用し、静脈投与による投与方法を検討する。モデルマウスに対して投与し、抗腫瘍効果の検討および解糖系関連分子の発現解析を行う。2に関しては中鎖脂肪酸誘導体のアミノ体化をNHSビーズに固定化し、標的となるタンパク質のプルダウンアッセイを行う。プルダウンされたタンパク質を質量分析により解析および同定する。同定した分子についてsiRNAを用いたサイレンシングを行い、解糖系およびBCR-ABLの発現制御との関連性を検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
脳の発達におけるグルタミン酸トランスポーターの役割

グルタミン酸は、ほ乳類の中枢神経系において記憶・学習などの脳高次機能に重要な役割を果たす神経伝達物質としての作用だけでなく、神経系の発生・分化にも関与するシグナル分子としての作用を持っていると考えられいる。しかし、記憶・学習における役割に比べ、中枢神経系形成シグナル分子としてのグルタミン酸の役割は不明な点が多い。我々は、細胞外グルタミン酸濃度調節にとって重要な役割を果たす2種類のグリア型グルタミン酸トランスポーター欠損マウス(GLT1,GLAST)を作成した。これら2つの欠損マウスを掛け合わせグリア型グルタミン酸トランスポーターを全く持たないdouble knockout mouse(DKマウス)を作成したところ、DKマウスは胎生18日頃に死亡し、その中枢神経系に様々な形成異常が観察された。本研究ではDKマウス胎児の中枢神経系の発達過程を詳細に解析すると共に、その異常のメカニズムを解析し、中枢神経系形成シグナル分子としてのグルタミン酸の役割を明らかにする。GLT1欠損マウス、GLAST欠損マウスには、脳の形態異常は観察されなかった。また、胎生13日から胎生17日までのDKマウス胎児脳にも、形態異常は観察されなかった。しかし、胎生18日のDKマウス胎児脳には、嗅球め僧帽細胞の消失・海馬錐体細胞の層形成不全・小脳の小葉形成不全など様々な形態異常が観察された。今後は、これらの中枢神経系形成異常の機序を明らかにしていく予定である。また、GLASTが神経幹細胞・グリア前駆細胞のマーカ分子であることを見つけた。現在GLAST遺伝子座を用い、神経幹細胞・グリア前駆細胞をマーキングした遺伝子改変マウスを作成中である。
フェムト秒整形光パルス列を用いた高選択的励起・脱励起イメージング

多色のフェムト秒整形光パルス列を励起(脱励起)光源として用いることで、細胞内や細胞外マトリックスに存在する多数の蛍光種から、特定成分の蛍光像を選択的に増幅・抑制する手法開発を行った。二次元空間位相変調器を用いた波形整形システムの構築を行い、任意のパルス列を生成することが可能となった。また、蛍光プローブに対して、適切なパルス列で励起・脱励起を行うことで、電子状態だけでなく、振動励起状態の個性を反映した分子選択が可能であることを示した。広い波長範囲での励起・脱励起イメージングのための光源として、新たに非同軸光パラメトリック増幅器(NOPA)を製作した。シグナル光とアイドラー光の両方のパルス光を使用できる配置を設計し、4501700nmの広帯域な範囲内での波長可変パルス光(パルス幅は約20フェムト秒)の発生が可能となった。近赤外域のアイドラー光は、二光子過程を用いた励起・脱励起に適用可能であり、空間分解能の向上、迷光を低減するための手法、一光子遷移禁制準位への適用など、次年度、展開させていく予定である。また、出力パルス光の中心波長・パルス幅は、すべて自動制御が行えるようにした。NOPAにおいて発生させたパルス光を波形整形するために、二次元空間位相変調器を用いた波形整形システムを構築した。二次元面を有効に利用することにより、位相と振幅の両パラメータを変調させることに成功し、任意の整形光パルス列の発生が可能となった。つぎに、蛍光プローブの電子基底・励起状態における振動ポテンシャルに着目し、蛍光スペクトル・強度の脱励起光効果を詳細に検証した。励起光と脱励起光の各波長・タイミングの適切な組み合わせによって、振動励起状態からの脱励起を選択的に生じさせることが可能であることを示した。振動励起状態からの誘導放出遷移には、その振動モードの特徴(電子系との相互作用や非調和性など)がより反映され、結果として高い選択性を与えると考えられる。個々の蛍光プローブと、それに対応する整形パルス列の組み合わせを検証中である。本研究は、細胞内や細胞外マトリックスにおける多数の蛍光種(自家蛍光、蛍光プローブなど)から、特定成分の蛍光像を選択的に増幅・抑制する手法開発を目的としている。本手法は、多色のフェムト秒パルス列を用いることで、波長・タイミング選択的に特定成分の励起・脱励起(誘導放出)・再励起を行う。さらに、チャープやパルス列などの波形整形を施すことで、各蛍光種固有の振動状態(電子系との相互作用、非調和性)を利用する。昨年度は、マルチカラー・マルチパルス光の光源として、非同軸光パラメトリック増幅器(NOPA)の製作、二次元空間位相変調器を用いた波形整形システムの構築を行った。結果、4501700nmの広帯域な範囲内での任意のパルス列(パルス幅は約20フェムト秒)を生成することが可能となった。まず、一般的な蛍光プローブを用いて、蛍光スペクトル・強度の脱励起光効果を詳細に検証した。また、電子励起状態における振動周波数に同期したパルス列を第二励起光として用いることで、電子励起状態での選択的振動励起が行えることを実証した。また、単一の蛍光プローブだけでなく、異種分子間で共鳴励起エネルギー移動(FRET)が存在する系において、アクセプター分子に対して光変調することで、エネルギー移動過程が抑制されることを示した。
アルツハイマー型認知症と歯の喪失・咬合の関連における分子生物学的探求

本年度は,研究分担者である国立長寿医療センター・アルツハイマー研究部・道川誠と研究計画およびアルツハイマー病モデルマウスの選定について協議し,アルツハイマー病の病因の一つとされるアミロイドβタンパク前駆体の遺伝子であるAPPを改変したAPPtgマウスと,アルツハイマー病の遺伝的因子とされるApoE蛋白遺伝子を導入したApoEノックインマウスを使用する事として,遺伝子改変動物使用における認可取得を行った。また,イソフルラン(商品名:フォーレン明治製菓(株))による吸入麻酔と塩酸メデトミジン(商品名:ドミトール明治製菓(株))による腹腔内投与の併用によつて全身麻酔管理下にて双眼:ルーペ視界下で耳小骨鉗子(高原氏鋭ひFirs)を用いて両側上顎第一臼歯から第三臼歯の計6本を抜歯した。抜歯に伴うマウスの栄養状態の変化はその後の結果を左右する事が考えられるため,体重測定および血糖計(商品名:メディセーフミニテルモ(株))を用いた血糖値測定による抜歯後マウスの栄養状態モニタリングを行うこととした。さらに,8方向放射状迷路上でのマウスの行動をビデオカメラにより記録し,行動解析用ソフトウェア(Be-Trece4行動医科学研究所)を用いて解析することで空間認知機能および学習・記憶機能の評価を行うとともに,摘出した大脳をパラフィン包埋,組織標本の免疫染色を行いアミロイドβの沈着を観察,認知機能解析より得られた行動特性を比較検討することで,臼歯喪失が何らかの形でマウス脳内組織に影響を及ぼすことを明らかにできる可能性が示唆された。本年度は準備期間と位置付け,アルツハイマー病モデルマウスの選定と,それに伴う遺伝子改変動物使用における認可の取得,同時に通常のマウスによる抜歯手技の修得,ならびに認知機能解析および脳解析のための技術修得を行った。研究分担者である国立長寿医療センター・アルツハイマー研究部・道川誠と研究計画およびアルツハイマー病モデルマウスの選定について協議し,アルツハイマー病の病因の一つとされるアミロイドβタンパク前駆体の遺伝子であるAPPを改変したAPPtgマウスと,アルツハイマー病の遺伝的因子とされるApoE蛋白遺伝子を導入したApoEノックインマウスを使用する事として,遺伝子改変動物使用における認可取得を行った。同時に,マウス抜歯手技の確立・修得を目標として,機材の調達およびマウスの購入を行い,イソフルラン(商品名:フォーレン明治製菓(株))による吸入麻酔と塩酸メデトミジン(商品名:ドミトール明治製菓(株))による腹腔内投与の併用によって全身麻酔管理下にて双眼ルーペ視界下で耳小骨鉗子(高原氏鋭ひFirst)を用いて両側上顎第一臼歯から第三臼歯の計6本を抜歯した。また,抜歯に伴うマウスの栄養状態の変化はその後の結果を左右する事が考えられるため,体重測定および血糖計(商品名:メディセーフミニテルモ(株))を用いた血糖値測定による抜歯後マウスの栄養状態モニタリング法を確立した。認知機能解析には8方向放射状迷路を用いた空間認知機能および学習・記憶機能の評価を行う事として機材を調達,ビデオカメラによりマウスの行動を記録,行動解析用ソフトウェア(Be-Trece4行動医科学研究所)を用いて解析を行う実験方法を確立した。
超高圧下での高感度磁気測定装置の開発

数万気圧以上の圧力領域での磁化速度は、磁性研究の発展に伴って必要性は増しつつあるにもかかわらず、実験的困難さ故にほとんど行われていない。これに対して我々は、超高圧下での磁化測定を目的としたDAC(ダイヤモンド・アンビル・セル)中での新しい磁化測定法"SQUID磁束計による位置微分検出法"を考案した。新しい検出法はSQUID磁束計の検出コイルを微少振動させて試料磁化による磁束勾配を検出する方式であり、DACでの場合のように微少試料でしかも試料の回りに検出コイルが巻けない状況下での磁化測定に威力を発揮する。本課題では、このアイデアに基づいて磁化測定システムを試作し、システムの評価や問題点の抽出等を行った。1.検出コイルを微少振動させるのに用いる圧電アクチュエータは室温で使うことを前提に作られた製品なので低温での振幅やヒートサイクルに対する安定性など未知の特性がいくつかあったが、今回の実験で低温でも十分使えることがわかった。ただし、低温での温度特性が大きく、広い温度域にわたって振動振幅を一定に保つためには、DACと圧電アクチュエータを熱的にもっと切り放す改良が必要である。2.試料磁化の測定精度を上げるにはマグネットが作る磁場勾配による寄与を出来るだけ正確に見積る必要がある。そのためには、勾配の分布と実験時の検出コイルの位置が必要であるが、ここでは、新たに位置センサーを導入することなく、マグネットの構造を工夫することで検出コイルの位置決めが出来る方法を考案、試作した。3.現在、12万気圧までの圧力下、1.430Kの温度域での磁化測定が出来る段階にある。温度域を限れば10^<-8>10^<-9>emuの信号をSN比10以上で測定することが可能である。試作したシステムを用いた磁性半導体EuTeの磁化測定では、理論的に予測されていた圧力誘起強磁性を8万気圧付近、9Kで初めて観測する事が出来た。数万気圧以上の超高圧力下での高感度磁気測定をDAC(ダイヤモンド・アンビル・セル)中で実現することを目標に本課題はスタートした。本年度は我々が見出した新しい検出法“SQUID磁束計を用いた位置微分検出法"をDAC中で実用化することを目指した。以下にその成果を記す。1.専用のDACに位置微分検出システムを組合せたシステムを完成させて、低温での安定した動作を確認した。ヒート・サイクルによる検出コイルの位置の再現性は、測定の結果±0.05mm以内であることが判った。この結果は検出コイルの位置設定のマージン内(±0.1mm)に十分収まる。2.磁化の測定精度を向上させるためには、印加磁場による磁場勾配を出来るだけ小さくする必要がある。このために、マグネット内の磁場勾配を電気的に制御する方法を考案した。即ち、マグネットを軸方向にわずかにずらした2つのソレノイドで構成して、それぞれに流す電流の比を変えることにより磁場勾配を移動させる方法である。期待通りの動作は確認したが、移動範囲が狭いためまだ検討の余地を残す。これと平行して検出コイルのバランスを向上させる試みも行った。現在、初期のコイルと比較して一桁以上良いものが出来ている。3.システムの動作のテスト試料としてEuSeを選び、磁化の温度変化(1.430K)を測定した。常圧、1万気圧の結果は従来発表されているデータよりもSN比が一桁以上も良いことがわかった。

また、1万2千気圧までのデータしか発表されていなかったが、今回、5万気圧まで測定点を延ばすことが出来た。更にEuTeを測定した。この物質は高圧下で反強磁性から強磁性への転移が予測されていたが、実験的には確認されていなかった。今回の測定で初めて、7万気圧付近で強磁性相へ転移することが確認出来た。数万気圧以上の圧力領域での磁化測定は、磁性研究の発展に伴って必要性は増しつつあるにもかかわらず、実験的困難さ故にほとんど行われていない。これに対して我々は、超高圧下での磁化測定を目的としたDAC(ダイヤモンド・アンビル・セル)中での新しい磁化測定法"SQUID磁束計による位置微分検出法"を考案した。新しい検出法はSQUID磁束計の検出コイルを微少振動させて試料磁化による磁束勾配を検出する方式であり、DACでの場合のように微少試料でしかも試料の回りに検出コイルが巻けない状況下での磁化測定に威力を発揮する。前年度は、システムを試作して性能のチェックと問題点の抽出を行った。今年度は、測定ルーチンの自動化と磁性半導体EuTeの精密磁化測定を行った。以下にその成果を記す。1)試料磁化の測定精度を上げるにはマグネットが作る磁場勾配による寄与を出来るだけ正確に見積る必要がある。その方法は前年度に開発したが、磁場勾配を見積もるためには一連の手順に従った測定が必要なため、これまで行っていたマニュアル操作では時間がかかりしかも測定精度の向上を図るには困難であった。今年度はパソコンを導入し、RS232Cポートを利用して一連の操作を自動化した。その結果、測定時間が短縮し(従来の2/3)、測定精度が向上した。2)前年度に磁性半導体EuTeの8万気圧付近の圧力誘起強磁性を見い出していたが、検出コイルを振動させるためのアクチュエータの温度ドリフトによる影響などで正確なデータは得られなかった。今年度は、温度ドリフトによるデータの変化を補正する方法を見い出し、12万気圧まで様々な圧力下での磁化の温度変化を測定した。その結果、転移温度の圧力依存性や強磁性に相転移するときの帯磁率の異常な増大などを見い出した。
夜間睡眼中の咬合高径の差による咀嚼筋活動の変化

activatorの構成咬合高径の差が咀嚼活動にどのような変化を及ぼすのかまた同装置が覚醒時ならびに睡眼時に口腔機能系にどのような影響をおよぼすのかを知る目的で研究を行った。成果は次の様である。まず、機能性反対咬合者を対象として、2種類の構成咬合高径の高いHBactivatorと構成咬合高径の低いLBactivatorを用いて治寮を行ない、その経過を追って初診時,前歯被蓋改善後1カ月時,同5カ月時の三時点に筋電図を採得した。筋電図の採得は、最大咬みしめ,チュ-インガム咀嚼,タッピング運動の3種被験運動時に行った。その結果、HBactivatorの方がLBactivatorを用いた症例よりも前歯被蓋改善後において、より早期に臼歯部の咬合接触が獲得され、咬合も安定した。一方、LBactivatorを用いた症例ではHBactivatorの症例に比して、前歯被蓋改善後における臼歯部の咬合接触の獲得により長期間を要し、一時的に咬合接触がみられない期間中は咬合が不安定であることが認められた。この事実は前歯被蓋改善後、HBaxtivatorの症例では最大咬みしめ時の咬筋筋電図の単位時間当りの積分値が低下しないこととタッピング運動時の咀嚼筋筋電図のsilentperiodの持続時間の延長傾向が少ないこと、LBactivatorの症例では咬筋の積分値が小さいこととsilent periodの持続時間が著明な延長を示す計測結果から裏付けされた。また、夜間睡中の機能的矯正装置装着時の咀嚼筋活動については、咬合高径の高いactivator様blockと咬合高径の低いactivator様blockを個性正常咬合者に夜間装着して得た筋電図波形の単位時間当りの積分値を比較検討した。その結果、咬合高径の大小によって咀嚼筋筋電図波形の単位時間当りの積分値に明らかな差は認められなかった。本年度は、activatorの構成咬合高径の差が咀嚼筋のphasicな筋活動にどのような変化を起すのかを知る目的で次のような研究を行った。まず、反対咬合者にactivatorを装着し、前歯被蓋改善後のタッピング運動時に誘発される閉口筋のsilentperiodのlatencyとdurationの変化を調べた。その結果、1)silentperiodのlatencyには有意な変化はみられなかった。これは口腔周囲の抹消感覚受容器からの求心性入力の変化がsilent pericdの出現までの時間にはほとんど影響を与えなかったためと考えられる。2)前歯被蓋改善前に比べて改善後1カ月ではsilentperiodのduraticnが延長し、改善後5カ月ではそのdurationの延長程度が弱くなる傾向が認められた。これは前歯被蓋改善時に一時的に臼歯部の接触が失われ、前歯部のみが接触した状態となったために歯根膜に存在する感覚受容器からの求心性入力の変化が主因となって起こったものと考えられる。3)この機構を解明するため、前歯部のみ接触するように作製したplateを個性正常咬合者に装着してたタッピング運動時のsilentperiodのlatencyとdurationをplate非装着時と比較した。plate装着時は非装着時よりもdurationが有意に延長したことから、臼歯部の接触状態がタッピング運動時のsilentperiodのdurationに影響を及ぼす可能性があることが明らかとなった。次に臼歯部の咬合接触の有無が閉口筋活動に及ぼす営業を検討した。plate装着時(臼歯部の咬合接触を無くした時)の最大咬みしめ時の閉口筋活動電位はplate非装着時(臼歯部の咬合接が存在する時)よりも低かった。これは著者らの前研究結果、すなわち機能性反対咬合者にactivatorを装着して最大咬みしめ時の閉口筋筋活動をみると前歯被蓋改善前後に筋活動電位が低下しその後回復に向かうという所見を、臼歯部の接触関係の変化で説明できる可能性があることを示唆している。成果は次の様である。この事実は前歯被蓋改善後、HBaxtivatorの症例では最大咬みしめ時の咬筋筋電図の単位時間当りの積分値が低下しないこととタッピング運動時の咀嚼筋筋電図のsilent

periodの持続時間の延長傾向が少ないこと、LBactivatorの症例では咬筋の積分値が小さいこととsilent periodの持続時間が著明な延長を示す計測結果から裏付けされた。また、夜間睡中の機能的矯正装置装着時の咀嚼筋活動については、咬合高径の高いactivator様blockと咬合高径の低いactivator様blockを個性正常咬合者に夜間装着して得た筋電図波形の単位時間当りの積分値を比較検討した。その結果、咬合高径の大小によって咀嚼筋筋電図波形の単位時間当りの積分値に明らかな差は認められなかった。本年度は昨年度の研究成果をふまえて、咬合高径を変化させるとタッピング運動時の咀嚼筋筋電図上のsilentperiodがどのような影響を受けるのかを知る目的で以下の様な研究を行った。咬合高径の異なる2種類のレジン製plate(上下切歯切端間距離で4mmと8mm)を作製し、このplateを個性正常咬合者の上顎に装着したタッピング運動を行なわせ、その時の咀嚼筋筋電図上のsilentperiodのlatencyとdurationをplate非装着時のそれと比較した。その結果、plate装着時のsilentperiodのdurationは咬合高径の大小には関係なく、非装着時に比べて有意ではないがやや短縮する傾向が認められた。silentperiodのlatencyについてはplate装着時も非装着時もほぼ一定の値を示した。咬合高径を変化させるという行為は主に筋感覚(筋紡錘の感覚)と顎関節の感覚を変化させると考えられるが、本年度の結果と昨年度の結果から、タッピング運動時のsilent periodのdurationには咬合接触関係すなわち歯根膜感覚の方が筋感覚および顎関節の感覚よりも影響力が大きいと推察される。そこで、歯根膜からの感覚入力を制限した条件下(麻酔)で咬合高径を変化させた際にタッピング運動時のsilentperiodがいかなる影響を受けるのかを知る目的で実験中である。
難病患者の健康と安寧の推進を目的とした音楽を活用した心身のリハビリテーションケア

神経難病患者のための音楽療法実践から、以下の6点が確認された。1.病状進行に伴うQOL低下の傾向の中でQOL向上・維持が認められた。2.参加患者は意識の拡張、関係性の再構築など精神的・霊的健康の向上が認められた。3.多職種協同事業はスタッフのパートナーシップを深めた。4.ケアする人自身の気持ちは自己信頼や自他を共に大切にする価値観を伴っていた。5.寄り添いや傾聴による感情面へ看護が参加患者との絆を深めていた。6.癒しの環境づくりに看護師は癒し人として関わり、癒しの"場"が存在することで参加患者は希望を持ち生活していることが確認された。「研究目的」保健医療職・音楽療法士(以下、多職種協同チーム)による、神経難病患者のQOLを高める「健康と安寧の推進を目的とした音楽を活用した心身のリハビリテーションケア(以下、ハマナスの会)」のプログラム開発と実践を「多職種協同健康増進プログラム開発モデルによるヘルスケアサポート実践(以下、プログラム)」として紹介し、参加者にとっての効果とプログラムの意義を考察する。「研究方法」1.実践法:看護師などの保健医療職は、患者のヘルスケアマネジメントを目的とした、血圧・脈拍測定、問診などによる症状アセスメントとQOL調査や健康相談を行い、情報を音楽療法士へ提供しケア目標を共有。音楽療法士は、患者のニーズと症状に合わせたプログラム設計とセッションを実施。多職種協同チームで、セッション参加者の行動をカンファレンスで評価し、プログラム設計にフィードバックした。2.研究方法:対象はプログラムに参加したパーキンソン病と脊髄小脳変性症等の神経難病患者、約20名。期間は平成20年4月から平成22年11月。調査方法は、参加患者の血圧、脈拍、フェイススケール、オリジナル健康調査、HAD、PDQ-39、問診内容を分析した。分析方法は、血圧、脈拍、フェイススケール、オリジナル健康調査、HAD、PDQ-39はMicrosoft Office Excel 2007を用い統計学的に解析した。問診内容は定性的に分析した。3.大学倫理委員会の承認を得倫理的配慮を行って実施した。「結果および考察」1.ハマナスの会は、年間10回実施し、延べ20回実施した。開催日ごとのミーティングとプログラム運営会議は延べ6回開催、参加者と市民に対する成果報告会は2回開催した。2.延べ20回のハマナスの会への参加者数は延べ220人であり、各プログラム開催日の参加者は平均10人が参加。参加者の平均年齢は約65歳であった。オリジナル健康調査結果では心理的健康と社会的健康の項目で改善が認められた。PDQ-39では、一部のカテゴリーに改善がみられた。HADは抑うつ得点に改善がみられた。参加者からは「関係性の再構築」「意識の拡張」などの語りが認められた。プログラム実践の場・ハマナスの会は、関係性の深まりが「おもいやる・信じる・楽しむ・つながる」ケアリング環境を整え、ヒーリングの場の生成に繋がったと考えられた。「研究目的」:保健医療職・音楽療法士による、神経難病患者のQOLを高める「健康と安寧の推進を目的とした音楽を活用した心身のリハビリテーションケア」のプログラム開発と実践を「多職種協同健康増進プログラム開発モデルによるヘルスケアサポート実践」として紹介し、参加者にとっての効果とプログラムの意義を考察する。「研究方法」:1.実践法:看護師などの保健医療職は、患者のヘルスケアマネジメントを目的とした、血圧・脈拍測定、問診などによる症状アセスメントとQOL調査や健康相談を行い、情報を音楽療法士へ提供しケア目標を共有。多職種協同チームで、セッション参加者の行動をカンファレンスで評価し、プログラム設計にフィードバック。今年度は自治体と共同で実施;平成22年に北海道A市保健所主催の学習会において、音楽療法の目的や効用について、医療職・行政職に講演を実施。同時にパーキンソン病患者を主にした神経難病患者に対して音楽療法を1回実施(医療職、福祉職、音楽療法関連職も体験する)。2.研究方法:対象はプログラムに参加したパーキンソン病と脊髄小脳変性症の神経難病患者。調査方法は、独自に設計したアンケート調査。「結果および考察」:患者・家族の感想から:家族の5割がストレスケアと心のケアを求めていた。患者の5割が「楽しかった、自宅で出来そうな方法を体験できた、気持ちが癒された、体を動かす機会になった」と回答している。家族の8割が「楽しかった」、5割が「笑顔になれた、自宅で出来そうな方法を体験できた、気持ちが癒された」。難病患者に対する支援事業は限られているため、患者や家族は孤立感を感じやすい。

患者会穏あるが外出もままならない状況では参加は困難である。特に北海道のように広域で患者が点在する場合は尚更である。治療が在宅医療にシフトしてきている現状から、また、難病患者の置かれた環境を考慮すると、保健師を中心とする自治体の取り組みや保健・医療・福祉職の連携が重要と考える。1神経難病患者への健康と安寧の推進のために保健医療職・音楽療法士(以下Th)・患者支援団体が2008年5月よりS市難病センターを会場に年間10回、協働で音楽療法(以下MT)を実施。平均参加数は12名,延べ130人。参加者から自宅トレーニング用CDの要望があり、在宅でのセルフケアとなるよう実践プログラムから選曲し、Th3名によるナレーション・演奏・歌唱でCD(18分)を作成した。参加者がCDをどのように活用したかを参加者の感想から分析した。神経難病患者のセルフケアへの試みは、個々の体調によって使う頻度が異なること、活用の内容や結果にも影響していたことが判った。記録結果から「楽しかった」等の肯定的意見は、積極的に活用できた参加者の記述に多く、日誌記録からもプラスの変化がみられていた。これらの参加者へは在宅トレーニングとしてCDは有効に活用されたと考えられる。しかし体調がすぐれなく使う頻度が少なかった人や、聴くだけの人の中でも、「楽しかった」、「聴くたびに気持ちが和らぐ」や「聞くと思い出す」等の精神面へのリハビリになっていたことが窺えた。実践の音楽が、仲間との経験から生まれる快の感情や安心感を思い出したのではないだろうか。また「皆と一緒にする方が良い」はCDを活用したことで、仲間と過ごす場の意義への気づきになったと考えられる。今回の試みを踏まえ、参加者にとってより活用しやすいCDの内容を検討することが課題である。2音楽・アロマ・ヨーガ協働のプログラムで、更に良い効果が得られると考え4回企画。機械的な筋肉トレーニングや体操、訓練ではない「心」と「からだ」の健康増進をめざしたケアを実施。感覚機能に同時入力を行うコラボレーションは五感を刺激し、体の中の細胞を目覚めさせたなど語りと反応から窺えた。患者の語りや反応を脳・神経学的評価、自律神経機能評価等で明らかにすることが今後の課題である。今回、自治体と共同で難病患者の健康と安寧の推進を目的とした音楽を活用した心身のリハビリテーションケアが実践できたことにより、今後、我々の実践活動が北海道の地方にも普及する機会になり、前進したと評価する。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、自治体の保健師や、地域包括支援センターなどの福祉職にはたらきかけ、地方在住の難病患者への健康増進プログラムとして活用されるよう広報活動を工夫する。また、神経難病患者に制限せず、難病患者や、認知症患者・家族へのプログラムの検討を加える。医療者にも理解してもらうために、病院などでも開催する計画を立てる。