hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受容体の超過渡的複合体によるシグナル変換とアクチンによる制御：1分子法による解明

我々は最近、超高速1分子FRET法を開発し、細胞膜のシグナル伝達について2つの驚くべき観察をした。3つの受容体系(補体制御のCD59、アレルギーに関わるFcエプシロン受容体、アドレナリンGPCR)において、(1)シグナル分子複合体は、生細胞内で1分子法で直接見ると、大きくも安定でもなく、0.1秒オーダーで様々なシグナル分子がやってきては去っていくような著しく動的な機構で働く、(2)アクチン膜骨格がシグナル変換の基盤として働く、である。これらは多くのシグナル系に共通の基本戦略・原理であると思われる。本研究は、主に上記3つの受容体系を用い、これら2つのシグナル機構を解明することを目的とする。以て、細胞のシグナル機構研究にパラダイム変換を誘起することを目指す。シグナル異常による多くの病気の理解に寄与するだけでなく、薬剤の新しい設計概念につなげたい。本年度は以下の研究実績をあげた。(1)超高速1分子追跡と超高速PALMイメジングの同時実行法の開発をさらに推進した(論文準備中)。(2)1分子現象、特に、膜分子の一時停留時間を測定するための理論構築を行った(Nat. Chem. Bioil.に掲載)。(3)シグナル変換の著しく動的な機構の解明を、CD59とFcε受容体の系において検討を継続し、後者については、論文執筆を開始した。(4)膜骨格は、細胞膜のシグナル系に対して、シグナル分子を閉じ込める囲いとして働き、局所シグナルを誘起する、という仮説の検討を始め、細胞膜の内側表面におけるアクチン膜骨格とアクチンクラスターの相互作用と動態、ポドソームとの関連を明らかにした(PLoS Oneに掲載)。本年度は、ほぼ計画通り(もとの申請書と本年度の交付申請書に記入した通り)、本課題の研究はおおむね順調に進捗した。すなわち、(1)超高速1分子追跡と超高速PALMイメジングの同時実行法の開発のさらなる推進、(2)1分子現象、特に、膜分子の一時停留時間を測定するための理論構築、(3)シグナル変換の著しく動的な機構の解明の進捗、(4)膜骨格は、細胞膜のシグナル系に対して、シグナル分子を閉じ込める囲いとして働き、局所シグナルを誘起する、という仮説の検討を始め、細胞膜の内側表面におけるアクチン膜骨格とアクチンクラスターの相互作用と動態、ポドソームとの関連の解明など、ほぼ予定通り研究は進捗した。これらの研究に基づく論文の執筆と、雑誌への掲載も、始めることができた。1分子イメジング・追跡の方法開発については、それらをさらに推進する。すなわち、以下のような方策で研究を進める予定である。(1)超高速1分子追跡については、興味のある分子1個に、5個程度の蛍光分子を結合させ、時間分解能をいまの5倍程度、すなわち、20マイクロ秒未満にまで、さらに改善する。また、このために開発しているカメラの1分子検出能力について詳しく評価し、論文にまとめる。(2)シグナル分子のCD59会合体ラフトでの分子間相互作用の解明研究については、まずは、そこに次々とやってくるシグナル分子の出入りを、29年度に開発した超長時間1分子追跡法を用いて明らかにすることを目指す。さらにCD59会合体ラフトの中で(それが10nm程度の小さな構造体という仮説を検討しつつ)、そこへリクルートされて来る分子同士の相互作用と反応を、超高時間分解能で1分子レベルで検討することによって解明する。(3)Fcε受容体についてのシグナル機構、特にLAT1が働く機構を調べる。(4)アドレナリン受容体(GPCR)の2量体の生物機能について検討を進める。(5)膜骨格のシグナル変換への関与についての検討を開始する。本研究では、細胞膜のシグナル伝達について、多くのシグナル系に共通の基本戦略・原理であると思われる以下の2つの作業仮説の成否を検討し、シグナル機構の解明を進めることを目的としている。作業仮説は、(1)シグナル分子複合体は、生細胞内で1分子法で直接見ると、大きくも安定でもなく、0.1秒オーダーで様々なシグナル分子がやってきては去っていくような著しく動的な機構で働く、(2)アクチン膜骨格がシグナル変換の基盤として働く、というものである。主に3つの受容体系(補体制御のCD59、アレルギーに関わるFcエプシロン受容体、アドレナリン受容体などのGPCR)を用い、さらに1分子イメジング・追跡法の改善を進めてそれを応用することによって解明を進める。以て、細胞のシグナル機構研究にパラダイム変換を誘起し、シグナル異常による多くの病気の理解や新規機構に基づく薬剤の設計概念構築に寄与したい。本年度は、(1)超高速の超解像PALMイメジング+1分子追跡の同時実行法の開発をすすめ、(2)さらに、試料の観察条件を工夫して、1分子の追跡時間を、200秒程度(従来の10倍以上)まで延ばすことに成功した。シグナル変換機構については、(3)シグナル分子のCD59会合体ラフトへの短寿命リクルート過程の解明、および、(4)Fcエプシロン受容体のシグナル系で鍵となるLATの機能機構の解明を進めた。さらに、(5)CD59会合体ラフトに、5回膜貫通のCD47とインテグリンがリクルートされること、それらの分子のCD59会合体ラフトへの滞在時間が、1秒未満と、過渡的複合体を形成することを見いだした。本年度は、ほぼ計画通り(交付申請書に記入した通り)、本課題の研究がおおむね順調に進捗した。

具体的には、研究実績の概要に記した通り、(1)超高速の超解像PALMイメジング+1分子追跡の同時実行法の開発をすすめ、(2)さらに、試料の観察条件を工夫して、1分子の追跡時間を、200秒程度(従来の10倍以上)まで延ばすことに成功した。シグナル変換機構については、(3)シグナル分子のCD59会合体ラフトへの短寿命リクルート過程の解明、および、(4)Fcエプシロン受容体のシグナル系で鍵となるLATの機能機構の解明を進めた。さらに、(5)CD59会合体ラフトに、5回膜貫通のCD47とインテグリンがリクルートされること、それらの分子のCD59会合体ラフトへの滞在時間が、1秒未満と、過渡的複合体を形成することを見いだした。我々は最近、超高速1分子FRET法を開発し、細胞膜のシグナル伝達について2つの驚くべき観察をした。3つの受容体系(補体制御のCD59、アレルギーに関わるFcエプシロン受容体、アドレナリンGPCR)において、(1)シグナル分子複合体は、生細胞内で1分子法で直接見ると、大きくも安定でもなく、0.1秒オーダーで様々なシグナル分子がやってきては去っていくような著しく動的な機構で働く、(2)アクチン膜骨格がシグナル変換の基盤として働く、である。これらは多くのシグナル系に共通の基本戦略・原理であると思われる。本研究は、主に上記3つの受容体系を用い、これら2つのシグナル機構を解明することを目的とする。以て、細胞のシグナル機構研究にパラダイム変換を誘起することを目指す。シグナル異常による多くの病気の理解に寄与するだけでなく、薬剤の新しい設計概念につなげたい。本年度は以下の研究実績をあげた。(1)超高速1分子追跡と超高速PALMイメジングの同時実行法の開発をさらに推進した(論文準備中)。(2)1分子現象、特に、膜分子の一時停留時間を測定するための理論構築を行った(Nat. Chem. Bioil.に掲載)。(3)シグナル変換の著しく動的な機構の解明を、CD59とFcε受容体の系において検討を継続し、後者については、論文執筆を開始した。(4)膜骨格は、細胞膜のシグナル系に対して、シグナル分子を閉じ込める囲いとして働き、局所シグナルを誘起する、という仮説の検討を始め、細胞膜の内側表面におけるアクチン膜骨格とアクチンクラスターの相互作用と動態、ポドソームとの関連を明らかにした(PLoS Oneに掲載)。本年度は、ほぼ計画通り(もとの申請書と本年度の交付申請書に記入した通り)、本課題の研究はおおむね順調に進捗した。すなわち、(1)超高速1分子追跡と超高速PALMイメジングの同時実行法の開発のさらなる推進、(2)1分子現象、特に、膜分子の一時停留時間を測定するための理論構築、(3)シグナル変換の著しく動的な機構の解明の進捗、(4)膜骨格は、細胞膜のシグナル系に対して、シグナル分子を閉じ込める囲いとして働き、局所シグナルを誘起する、という仮説の検討を始め、細胞膜の内側表面におけるアクチン膜骨格とアクチンクラスターの相互作用と動態、ポドソームとの関連の解明など、ほぼ予定通り研究は進捗した。これらの研究に基づく論文の執筆と、雑誌への掲載も、始めることができた。1分子イメジング・追跡の方法
協同組合事業方式の新展開と協同組合の基本的価値に関する国際比較研究

協同組合は、現在その基本的価値を問われている。一方では「協同組合の経済化」の延長線上に農協、生協、信用組合の株式会社化が行われ、意思決定の効率化や資本形成の頂進を図っている。他方、直接民主主義(底辺民主主義)の原理を強調する小規模な協同組合=オ-ルタナチブが広範囲に族生している。とくにドイツの場合は「協同組合の経済化」を徹底している一方、「エコバンク」などのオ-ルタナチブも多数発生しているため、協同組合事業方式の新展開を考察するのに有利である。その背景は一方でヨ-ロッパ共同体の統合による競争の激化であり、それが協同組合の経済化を推進し、他方で地域主義、ポスト工業化思想がオ-ルタナチブを推進している。協同組合に対する保護政策がまだ強い日本や韓国と比較すれば、両方のドイツはおよそ10年以上先行している。日本や韓国での今後のいっそうの規制緩和を予想して、本研究はまず競争の激化に備えた協同組合の経済化の側面を重視した。ドイツの協同組合の経済化は、資本形成問題に焦点を当てたときに、最も明瞭に浮かび上がる。活同組合の資本形成におけるドイツの経験は、2つの段階を画している。協同組合の法形式を維持しながら、組合員の出資を促す法改正を行ったことおよび組合員の範囲をこえた資本形成の手法を開拓したこと(享益権証券など)、第2の段階は、協同組合の株式会社化による株式発行である。株式プレミアム=創業者利得の取得など株式会社の有利さを協同組合に取り込もうとしたのである。ここには「協同組合的株式会社」の概念も合立している。高度工業国としてのドイツ、日本、韓国を相互に比較すれば、いずれの国においても共朝に、規制緩和と競争激化が協同組合の経済化を必然にする。他方この過程の進行のもとで、オ-ルタナチブが発生しうるかどうかは、地域主義、ポスト工業化の思想を草の根の人々とが持ちうるかどうかにかかってこよう。
不定形物体マニピュレーションのためのマルチモデルを用いた異常検出に関する研究

人間が身の回りに所有する変形の大きい定まった形を持たない不定形物体は紙,布,ロープなど数限りない.その不定形物体をロボットで自由に操る要求は大きい.しかし,ロボットでこれらの不定形物体を自在に操るのは容易ではない.その理由として変形と応力の関係にヒステリシスが含まれ正確なモデル化が困難であることが挙げられる.ゆえに不定形物体の操作を誤る可能性は否定できない.それゆえ不定形物体の操作にはエラーリカバリ動作が必要となる.まず,複雑な形状に変形するロープをハンドリングするために,ロープの形状をトポロジカルなモデルを用いて記述する方法を提案し,ブラケット多項式およびジョーンズ多項式の2つの結び目不変量を組み合わせて利用することにより,ロープの構造を判別するアルゴリズムを提案した.また,トポロジカルなモデルを取得するために必要な,交点付近の輝度分布の不偏分散を用いて交点におけるロープの重なりの上下判別を行うアルゴリズムを提案し,その有効性を確認した.次に柔軟物体がマニピュレータによって与えられる外力や加速度によってどのような変形を起こすかという予測を実現するために挙動を再現するための線状柔軟物体のシミュレーションプログラムを作成した.これはワイヤーやロープのような線状の物体を小さい要素同士がバネで結合していると仮定し,それぞれの要素間で変形による反力と外力が釣り合う形状になることを計算したものである.重力や移動に伴う加速度によってどのように変形するかを再現できた.本研究ではロボットが自在に柔軟物体を操作できるシステムの構築を木低としている.現在,ロボットで不定形物体を自在に操るのは容易ではない.その理由として変形と応力の関係にヒステリシスが含まれ正確なモデル化が困難であることが挙げられる.ゆえに不定形物体の操作を誤る可能性は否定できない,それゆえ不定形物体の操作にはエラーリカバリ動作が必要となる.エラーリカバリを実現するには現在の環境の状態が計画から離れていることを発見する異常検出と目標状態までの移行のためのタスクの再プランニングが必要となる.異常検出には作業の評価が必要であり現在の作業状態と目標としている作業状態の差を観測することが要求される.また,タスクの再プランニングには状態遷移図が有効である.このようなエラーリカバリシステムを考えたとき超多自由度の不定形物体の形状から抽象化された情報を取り出し利用する必要がある.本年度では,複雑な形状に変形するロープをハンドリングするために,ロープの形状をトポロジカルなモデルを用いて記述する方法を提案し,ブラケット多項式およびジョーンズ多項式の2つの結び目不変量を組み合わせて利用することにより,ロープの構造を判別するアルゴリズムを提案した.また,トポロジカルなモデルを取得するために必要な,交点付近の輝度分布の不偏分散を用いて交点におけるロープの重なりの上下判別を行うアルゴリズムを提案し,その有効性を確認した.次年度の目標としてはマルチモデルにより異常状態を検出するアルゴリズムを実現することである.人間が身の回りに所有する変形の大きい定まった形を持たない不定形物体は紙,布,ロープなど数限りない.その不定形物体をロボットで自由に操る要求は大きい.しかし,ロボットでこれらの不定形物体を自在に操るのは容易ではない.その理由として変形と応力の関係にヒステリシスが含まれ正確なモデル化が困難であることが挙げられる.ゆえに不定形物体の操作を誤る可能性は否定できない.それゆえ不定形物体の操作にはエラーリカバリ動作が必要となる.まず,複雑な形状に変形するロープをハンドリングするために,ロープの形状をトポロジカルなモデルを用いて記述する方法を提案し,ブラケット多項式およびジョーンズ多項式の2つの結び目不変量を組み合わせて利用することにより,ロープの構造を判別するアルゴリズムを提案した.また,トポロジカルなモデルを取得するために必要な,交点付近の輝度分布の不偏分散を用いて交点におけるロープの重なりの上下判別を行うアルゴリズムを提案し,その有効性を確認した.次に柔軟物体がマニピュレータによって与えられる外力や加速度によってどのような変形を起こすかという予測を実現するために挙動を再現するための線状柔軟物体のシミュレーションプログラムを作成した.これはワイヤーやロープのような線状の物体を小さい要素同士がバネで結合していると仮定し,それぞれの要素間で変形による反力と外力が釣り合う形状になることを計算したものである.重力や移動に伴う加速度によってどのように変形するかを再現できた.
ADHDを合併した慢性疼痛のドパミン神経系を介する薬物療法の開発と脳内機序の解明

薬物調整を完了した40名の患者については、治療後のSPECT検査を実施完了している。薬物療法で治療効果の得られた患者においては脳血流にも改善がみられる傾向があり、1)前頭葉領域の血流低下が改善するパターンと、2)大脳皮質低血流/基底核高血流の不均衡が緩和するパターン、3)モザイク状の血流分布が平滑化するパターンが認められた。研究分担者の異動などにより解析作用が遅延していたが、研究体制も整ったため、上記のADHD診断の有無、ADHD治療薬の効果・薬物反応性の結果と、脳SPECTのデータを合わせて(1)非ADHD群との比較を行うことで、ADHDを併存した慢性疼痛の早期診断指標を確立し、(2)治療効果と関連する脳血流パターンを同定することで、治療反応性(薬剤選択)の予測指標を確立し、(3)ADHD治療薬による鎮痛効果の脳内機序の解明に繋げられるようにする計画である。核医学部門の専門家の異動があり、当院施設で予定していたPET検査が実施困難となっていたため。また、そのため既に得られていたSPECTデータの解析作業も遅延していた。現在の当施設の状況ではPET検査が実施困難となっているが、臨床に直結して応用可能な内容に関してはSPECT研究でも十分意義のある研究成果になり得ると予想される。そこで、一般成人を対象としたADHD傾向と疼痛症状の関連性についてのネット疫学調査を行う計画に変更する予定である。我が国で本テーマに関する疫学調査は全く行われておらず、本ネット調査はADHDと痛みについて疫学的な病態理解につながり、また予防的観点、医療施策への提言・参考資料としても重要な研究成果となり得ると予想される。ADHDを合併した慢性疼痛患者100名についてのADHD治療薬(メチルフェニデートand/orアトモキセチン)による薬物調整は計画通りに進んでおり、薬物調整を完了した25名についてはコナーズ成人ADHD評価尺度(Conners'Adult ADHD Rating Scales: CAARS)の自己記入式、観察者記入式の双方を実施し、ほとんどの患者においてADHD評価尺度に大きな改善が認められている。そしてADHD症状に改善の見られた患者においては、認知機能の改善とともにNumerical Rating Scale(NRS)で測定した疼痛症状にも改善が見られている。そして、ADHDを合併した慢性疼痛の患者の治療前の脳血流SPECTでは、ADHDにおいて機能障害が想定されている前頭葉領域を主とした血流低下が認められていた。薬物調整を完了した25名の患者については、治療後のSPECT検査を実施完了している。薬物療法で治療効果の得られた患者においては、ADHD症状と疼痛症状に改善が見られ、脳血流も主に前頭葉領域で改善がみられる傾向があった。これは、ADHD治療薬の投与によってADHD症状と慢性疼痛が同時に改善することの脳機能的な説明となり得ると考えられた。現在の状況を継続し症例数を蓄積し(1)健常群との比較を行うことで、ADHDを合併した慢性疼痛の早期診断指標を確立し、(2)治療効果と関連する脳血流パターンを同定することで、治療反応性(薬剤選択)の予測指標を確立し、(3)ADHD治療薬による鎮痛効果の脳内機序の解明に繋げられると考えられる。ADHD治療薬による薬物調整に想定されていた以上の期間を要しており、薬物調整後の脳血流SPECTの実施症例の蓄積が遅れているため。脳血流SPECT研究において、比較対象とする健常群データの確保が必要であり、放射線科における画像データベースの利用について相談・検討していく。薬物調整後の脳血流SPECT検査が、保険診療の範囲内で実施できており謝金が発生しなかったため。また、SPECTデータの症例数の蓄積が予定より遅れているため、購入を予定していた画像保管用データサーバ、画像解析用

Windowsコンピュータを購入していないためであり、今後研究の進捗に合わせてこれらの物品を購入する使用計画である。理由は、学会発表時の旅費が所属機関の出張費などで賄えていたため使用しなかったこと、PET検査が困難となり謝金が発生しなかったこと、人事異動の影響で解析作業の開始が遅延していたため、購入を予定していた画像保管用データサーバ、画像解析用Windowsコンピュータを購入していないためであり、今年度の解析に際してこれらの物品を購入する使用計画である。【研究発表】笠原諭.「慢性疼痛患者におけるドパミン神経系機能障害の評価と治療ーADHDと痛みの関連性についてー」第3回疾患神経科学研究会2018年笠原諭.「慢性疼痛の生物心理社会モデルによる俯瞰的評価と、臨床実践への展開」第18回日本脳脊髄液減少症研究会2018年(招待講演)
18-19世紀転換期フランスにおける地方行政システムの地域間比較研究

本研究では、18ー19世紀転換期フランスにおける地方行政システムの再編とその実質的な機能に関する地域間比較研究を行う。身分制社会からフランス革命による封建的特権の廃止を経て、法の前の平等な社会が形成される中で、フランスの行政システムには大きな変化が生じた。地域の特権団体としての州が廃止され、全土に同心円状に広がる画一的な行政区画が設置されたのである。では、そのような州の廃止はどのように行われ、どのような理論に基づき新たな行政区画が設置されたのか。また、新たな行政区画である県、郡、小郡、市町村に設置される諸機関はどのような役割を果たしたのか。これらの問題を明らかにすることが本研究の課題である。18-19世紀転換期フランスにおける地方行政システムの地域間比較を主たる目標とする本研究において、本年度は、3週間にわたる現地調査による史料収集を実施した。具体的には、パリのフランス国立文書館に所蔵される選挙関連史料群のセリーF1cIIIおよび地方行政官・議員の任命に関する史料群セリーF1bIIのうち、研究対象である諸県(セーヌ・エ・オワーズ県、ムルト県、ガール県)の史料を網羅的に収集した。また、フランス国立文書館には所蔵されていない地方文書史料を渉猟するために、本年度はガール県文書館(ニーム市)での史料収集を実施した。これらの成果として、フランス国立文書館に所蔵される対象領域に関するフランス革命期とナポレオン時代の選挙関連史料をほぼ全て収集することができた。ガール県文書館では、ナポレオン時代の選挙関連史料を全て収集した一方で、フランス革命期の史料についてはその膨大な量から、一部の収集にとどまっている。本年度は、史料収集と並行して、本研究をスタートする上で不可欠な作業である、18-19世紀転換期フランスにおける選挙制度の生成と変容について、理論的な側面からのアプローチに取り組んだ。フランス革命期に使用される二段階的な選挙制度は、ナポレオン時代の共和暦10年憲法において引き継がれたのであるが、そのような選挙制度改革は単なるフランス革命の伝統の継続を意味したわけではなく、むしろ議員から国民の代表性が剥ぎ取られ、地域代表者としての性格が強調される形へと再編されたことが明らかとなった。このナポレオン時代における選挙制度の理論的転回について、フランス革命期からナポレオン時代における選挙関連史料を分析し、選挙制度の実態を実証することが今後の課題となる。本年度の目標として、まずは現地調査での史料収集の実施が挙げられる。この点について、フランスでの現地調査(パリとガール県)を実施し、とりわけパリにおける史料収集では、対象領域となる諸県(セーヌ・エ・オワーズ県、ムルト県、ガール県)に関する選挙関連史料を網羅的に把握し、収集することができた。また、ガール県での史料収集においては、ナポレオン時代の選挙関連史料の収集に成功した。ただし、フランス革命期の史料については、膨大な量の史料が残存しており、一部の収集にとどまった。この点で、当初の予定よりもやや遅れがみられる。また、本年度には、地方行政システムの地域間比較について、実際に一次史料を分析する前に、研究の該当期間にあたるフランス革命・ナポレオン時代を見渡す形で、選挙制度の概要を理解する必要があった。地方行政システムの構成員が誰であったかを実証的に考察する前に、彼らがどのようにして選出されたのか、その制度的な側面を明らかにしなければならなかったからである。そこで、印字史料および二次文献を中心に、該当期間における選挙制度の理論とその変容に関する研究に取り組んだ。旧体制期末期における選挙制度の登場と、フランス革命期における選挙制度の展開、およびナポレオン時代にそれらの制度がどのように引き継がれ、また引き継がれなかったのか、明らかにすることができた。この成果は、来年度中(2019年度中)に論文の形で公表する予定である。本年度の研究活動により、フランス国立文書館およびガール県文書館での史料収集を実施した。残るは、セーヌ・エ・オワーズ県とムルト県の文書館におけるフランス革命期およびナポレオン時代の史料収集と、ガール県文書館に残されるフランス革命期の史料収集である。ただし、滞在等の費用を考慮すれば、おそらく2県の文書館における収集が限界であるように思われる。ガール県でのナポレオン時代に関する史料収集が完了していることを考慮して、来年度(2019年度)は、セーヌ・エ・オワーズ県とムルト県の文書館における史料収集を実施することが今後の研究をよりよく前進させるために望ましい。ただし、現在、ムルト県文書館は、史料の移転作業のために、一時的に閉鎖されており、いつ再開されるか公示されていない。そこでムルト県文書館の状況を見定めつつ、もし史料収集が不可能なようであれば、セーヌ・エ・オワーズ県およびガール県における史料収集を実施する予定である。新たな史料収集を実施するまでに、本年度収集した史料の解析作業に取りかかる。とりわけ地方行政システムの構成員を特定するためにF1bII史料群と彼らがどのように選出されたかを示してくれるはずのF1cIII選挙関連史料群を分析し、18-19世紀転換期フランスにおいて、旧体制からフランス革命をへてナポレオン時代に至る間に、どのような選挙制度が実施され、どのように地方行政官および議員が選出されたか、そして、彼らはどのような代表的性格を備えながら、行政システムに関与し、それを構築していったかを明らかにすることが、今後の課題となる。

身分制社会からフランス革命による封建的特権の廃止を経て、法の前の平等な社会が形成される中で、フランスの行政システムには大きな変化が生じた。地域の特権団体としての州が廃止され、全土に同心円状に広がる画一的な行政区画が設置されたのである。では、そのような州の廃止はどのように行われ、どのような理論に基づき新たな行政区画が設置されたのか。また、新たな行政区画である県、郡、小郡、市町村に設置される諸機関はどのような役割を果たしたのか。これらの問題を明らかにすることが本研究の課題である。18-19世紀転換期フランスにおける地方行政システムの地域間比較を主たる目標とする本研究において、本年度は、3週間にわたる現地調査による史料収集を実施した。具体的には、パリのフランス国立文書館に所蔵される選挙関連史料群のセリーF1cIIIおよび地方行政官・議員の任命に関する史料群セリーF1bIIのうち、研究対象である諸県(セーヌ・エ・オワーズ県、ムルト県、ガール県)の史料を網羅的に収集した。また、フランス国立文書館には所蔵されていない地方文書史料を渉猟するために、本年度はガール県文書館(ニーム市)での史料収集を実施した。これらの成果として、フランス国立文書館に所蔵される対象領域に関するフランス革命期とナポレオン時代の選挙関連史料をほぼ全て収集することができた。ガール県文書館では、ナポレオン時代の選挙関連史料を全て収集した一方で、フランス革命期の史料についてはその膨大な量から、一部の収集にとどまっている。本年度は、史料収集と並行して、本研究をスタートする上で不可欠な作業である、18-19世紀転換期フランスにおける選挙制度の生成と変容について、理論的な側面からのアプローチに取り組んだ。フランス革命期に使用される二段階的な選挙制度は、ナポレオン時代の共和暦10年憲法において引き継がれたのであるが、そのような選挙制度改革は単なるフランス革命の伝統の継続を意味したわけではなく、むしろ議員から国民の代表性が剥ぎ取られ、地域代表者としての性格が強調される形へと再編されたことが明らかとなった。このナポレオン時代における選挙制度の理論的転回について、フランス革命期からナポレオン時代における選挙関連史料を分析し、選挙制度の実態を実証することが今後の課題となる。本年度の目標として、まずは現地調査での史料収集の実施が挙げられる。この点について、フランスでの現地調査(パリとガール県)を実施し、とりわけパリにおける史料収集では、対象領域となる諸県(セーヌ・エ・オワーズ県、ムルト県、ガール県)に関する選挙関連史料を網羅的に把握し、収集することができた。また、ガール県での史料収集においては、ナポレオン時代の選挙関連史料の収集に成功した。ただし、フランス革命期の史料については、膨大な量の史料が残存しており、一部の収集にとどまった。この点で、当初の予定よりもやや遅れがみられる。また、本年度には、地方行政システムの地域間比較について、実際に一次史料を分析する前に、研究の該当期間にあたるフランス革命・ナポレオン時代を見渡す形で、選挙制度の概要を理解する必要があった。
連続柔軟媒体の高速搬送時におけるハイブリッド非接触案内技術の開発

報告者はこれまでに,電磁力を利用した柔軟磁性媒体の非接触支持・搬送技術の研究を行い,その実現性について公表している.また,この数年は切り板の非接触支持の基礎研究を行いその成果を発表している.これら一連の研究課題は,鉄鋼プロセスにおける鋼板の搬送が有力な応用例として挙げられる.実際の製鉄所の鋼板熱処理工程を考えた場合,長大な連続ラインがその大部分を構成しており,媒体と駆動用ローラ間における周辺空気の巻き込み現象にともなうトラクションの低下とそれに起因するスリップ・蛇行運動の発生,搬送方向の変換時における媒体とロールの接触,媒体とローラ間の摩擦など,解決すべき重要課題が数多く存在する.しかしながら,これらの課題は従来個々の生産現場において蓄積されてきた経験的技術によって処理されてきており,学理に基づいた系統的なアプローチによる取り組みは産業界からの強い要望にもかかわらず,ほとんどなされていないのが現状である.そこで本申請課題では,特にローラ支持間の長い乾燥工程などにおいて,ローラ部から発生する外乱が波動を生成し,これが媒体中を伝播することによって弾性振動と複雑に組み合わさり,塗装むら等を発生させる問題に着目した.塗布むら,傷発生などを極力抑えた製品歩留まりの向上,生産性の向上など,鋼板表面品質の改善を目的として,電磁力技術の応用によるこれらの問題解決策を提案した.その結果、(1)走行する連続柔軟媒体に関する理論モデルを構築し振動発生メカニズムを解明できた.(2)高速走行状態における連続媒体の力学的挙動を把握するために,鉄鋼プロセスを模擬した実験装置を用い,構築した理論モデルの妥当性を確認した.(3)本システムに最適な制御系を設計し,計算機シミュレーションによって設計手法の妥当性を明らかにした.(4)センサ,電磁石の最適配置を理論的に解明し,さらに永久磁石を有効利用したローコストなハイブリッド非接触案内制御機構の開発とその性能最適化を図った.(5)ディジタル制御実験を実施し,理論と実験の比較によって構築した制御系の有効性と実用性を明らかにした.報告者はこれまでに,電磁力を利用した柔軟磁性媒体の非接触支持・搬送技術の研究を行い,その実現性について公表している.また,この数年は切り板の非接触支持の基礎研究を行いその成果を発表している.これら一連の研究課題は,鉄鋼プロセスにおける鋼板の搬送が有力な応用例として挙げられる.実際の製鉄所の鋼板熱処理工程を考えた場合,長大な連続ラインがその大部分を構成しており,媒体と駆動用ローラ間における周辺空気の巻き込み現象にともなうトラクションの低下とそれに起因するスリップ・蛇行運動の発生,搬送方向の変換時における媒体とロールの接触,媒体とローラ間の摩擦など,解決すべき重要課題が数多く存在する.しかしながら,これらの課題は従来個々の生産現場において蓄積されてきた経験的技術によって処理されてきており,学理に基づいた系統的なアプローチによる取り組みは産業界からの強い要望にもかかわらず,ほとんどなされていないのが現状である.そこで本申請課題では,特にローラ支持間の長い乾燥工程などにおいて,ローラ部から発生する外乱が波動を生成し,これが媒体中を伝播することによって弾性振動と複雑に組み合わさり,塗装むら等を発生させる問題に着目した.塗布むら,傷発生などを極力抑えた製品歩留まりの向上,生産性の向上など,鋼板表面品質の改善を目的として,電磁力技術の応用によるこれらの問題解決策を提案した.その結果、(1)走行する連続柔軟媒体に関する理論モデルを構築し振動発生メカニズムを解明できた.(2)高速走行状態における連続媒体の力学的挙動を把握するために,鉄鋼プロセスを模擬した実験装置を用い,構築した理論モデルの妥当性を確認した.(3)本システムに最適な制御系を設計し,計算機シミュレーションによって設計手法の妥当性を明らかにした.(4)センサ,電磁石の最適配置を理論的に解明し,さらに永久磁石を有効利用したローコストなハイブリッド非接触案内制御機構の開発とその性能最適化を図った.(5)ディジタル制御実験を実施し,理論と実験の比較によって構築した制御系の有効性と実用性を明らかにした.申請者はこれまでに,電磁力を利用した柔軟磁性媒体の非接触支持・搬送技術の研究を行い,その実現性について報告している.また,この数年は切り板の非接触支持の基礎研究を行いその成果を発表している.これら一連の研究課題は,鉄鋼プロセスにおける鋼板の搬送が有力な応用例として挙げられる.本申請課題では,特にローラ支持間の長い乾燥工程などにおいて,ローラ部から発生する外乱が波動を生成し,これが媒体中を伝播することによって弾性振動と複雑に組み合わさり,塗装むら等を発生させる問題に着目した.塗布むら,傷発生などを極力抑えた製品歩留まりの向上,生産性の向上など,鋼板表面品質の改善を目的として,電磁力技術の応用によるこれらの問題解決策を提案した.本年度は以下の問題の解明を行った.1.走行する連続柔軟媒体に関する理論モデルを構築した.2.高速走行状態における連続媒体の力学的挙動を把握するために,鉄鋼プロセスを模擬した実験装置を用い,上記1で構築した理論モデルの妥当性を確認した.3.本システムに最適な制御系を設計し,計算機シミュレーションによって設計手法の妥当性を明らかにした.4.ディジタル制御実験を実施し,理論と実験の比較によって構築した制御系の有効性と実用性を明らかにした.1.永久磁石を補助的に有効利用するハイブリッドシステムの構築

実用性を考慮するために電磁石の利用を最小限とし、永久磁石を補助的に有効利用するハイブリッドシステムの構築を提案した.前年度までに検討した複数個の電磁石による制御効果を考慮しながら,電磁石の設置していない部分に永久磁石を配置した非接触案内路を開発した.永久磁石は負のばね特性を有するとともに,その拘束力から減衰効果を発揮する.永久磁石の鋼板弾性振動に対する抑制効果は申請者がすでに検討を行っており,十分な走行鋼板エッジに対するパッシブ制御効果が期待できることから,これらを考慮した再モデル化を行い,永久磁石を使用することによるモデル化への影響も考慮したロバスト制御系を設計した.その結果,搬送速度の変化に伴う張力変動などのパラメータ変化にも頑強な制御系を構築できた.2.搬送方向変換部における非接触案内路の開発準備状況で述べたように,実験装置のベルト下部にはプーリを設置せず,直線走行部と同様に,走行方向の変換部においても支持の無い状態となっている.この走行鋼板の曲がり部分の非接触案内路を開発した.この部分のモデル化は容易でないが曲り梁構造等の理論などを組み合わせ,新しいモデリングを試みた.さらに,永久磁石を有効利用したハイブリッド非接触案内方式もこの部分に適用した.1.搬送方向変換部におけるハイブリッド非接触案内システムの実現前年度までに走行鋼板の曲がり部分の非接触案内路を開発している.また同時に,実用性を考慮するために電磁石の利用を最小限とし、永久磁石を補助的に有効利用するハイブリッドシステムの構築を提案している。これまでに検討した複数個の電磁石による制御効果を考慮しながら,電磁石の設置していない部分に永久磁石を配置した非接触案内路をさらに改良したシステムの構築を行った.永久磁石を使用することによるモデル化への影響も考慮したスライディングモード制御理論などのロバスト制御系を設計し,最終的には,搬送速度の変化に伴う張力変動などのパラメータ変化にも頑強な制御系を構築した.2.上流で発生した波動・振動を利用した電磁エネルギ回生による下流側の制御本研究の対象が磁性体であることを利用して,上流側にエネルギ回収用の装置(基本的には電磁石構造)を設置し,下流側における波動・振動制御用電磁石でそのエネルギを利用するシステムを提案した.近年,アクティブ制御においてもエネルギ回生ダンパなどの開発が行われているが,本提案は鉄鋼プロセスのような多大なエネルギ回収源を対象としていることから,この技術の構築は省エネルギプロセスとして大きな発展性を有する.これを実現するためには,電磁場解析によるエネルギ回収機構の詳細な検討が不可欠である.3.結果の総括最終年度である本年度は研究成果に対する総括を行った.
ラットの坐骨神経結紮モデルにおける痛覚過敏の成形と脳波心拍変動周波数解析との関連

現在ラットの坐骨神経を露出しそれをゆるく結紮して神経原性疼痛のモデルを作成しているが、以前の報告のように必ずしも高温刺激に対する閾値の低下を全例において見ることができていない。ある例では逆に疼痛閾値の上昇をきたしてしまうことがあり、これらの原因として坐骨神経の結紮が足りずに神経が結紮の影響を全く受けていないか、あるいは強く結紮しずぎたため完全に神経が損傷を受けてしまったため完全な神経原性疼痛のモデルとならなかったと考えられる。神経原性疼痛のモデルを確実に作成することがこの研究にとっての基礎となるので、今後さらにこの手法に習熟し安定してこのモデルを作成できるようにならなければならないと考えている。あるいは結紮する代わりにホルマリンを局所に投与する方法も報告されているのでこうした方法を試みるのも一法かもしれない。一方、疼痛閾値の低下を見た例では坐骨神経結紮後一過性に全周波数領域で心拍変動のパワーの低下を見ている。例数が少ないのでまだ結論は出せないが、これがただ単に手術という一時的な侵害刺激によるものなのかあるいは神経原性疼痛と関連するものなのか興味深い。今後さらに例数を重ね、また長期にわたり心拍変動の変化を見ていく必要があるであろう。またMK-801の投与などの影響についての結果はまだ得られておらず、今後さらに研究を進めていかなければならないと考えている。
血液悪性腫瘍幹細胞－ニッチを破綻させるＦＧＦ２の創薬を目標とした最小活性部位同定

我々は、FGF2で間葉系幹細胞を処理すると複数の因子発現が変化しその造血支持能力が消失することを見いだした。本研究では白血病細胞-間葉系幹細胞におけるFGF2の効果を検討した。FGF2で処理された間葉系幹細胞は、白血病細胞を支持する能力や薬剤抵抗性を付与する能力が低下した。抗がん剤とFGF2の併用効果をヒト白血病マウスにて検討したところ抗がん剤単独群と比較して脾臓サイズ及び白血病細胞の減少を認めた。しかし骨髄では残存白血病細胞は骨近くに多数集族して逆の結果であった。以上より間葉系幹細胞に対する負の効果より骨芽細胞への正の効果が強く骨髄全体の白血病支持効果は、FGF2により増加すると結論した。間葉系幹細胞は、骨髄微小環境のもととなるものである。我々は、fibroblast growth factor (FGF) 2が間葉系幹細胞を神経系細胞へ可逆的に移行させることを見いだした。それと同時に造血に必須であるCXCL12をはじめとする複数の因子発現を変化させ間葉系幹細胞の造血支持能力が喪失した。以上は、正常造血幹細胞-骨髄微小環境における観察であったが、この現象は白血病幹細胞-骨髄微小環境にもあてはまることをinvitroおよびin vivoで確認した。FGF2で処理された間葉系幹細胞は、ストローマ依存性の急性白血病cell lineであるTRL-01維持能力が有意に低下していた。慢性骨髄性白血病cell lineであるNCO2は、間葉系幹細胞上ではイマチニブ耐性となるが、FGF2処理間葉系幹細胞上ではその抵抗性が克服され静止期の細胞が減少した。次に白血病マウスモデルでAra-CとFGF2の併用効果を検討したところ併用群では、Ara-C単独群と比較して有意に脾臓サイズの縮小を認めた(脾臓に残存している白血病細胞数においてもとうぜんながら統計学的な有意差あり)が、骨髄に置ける白血病細胞数減少の差は軽度であった。現在、我々はこの差異について解析を行っているところである。我々は、fibroblast growth factor (FGF) 2が、間葉系幹細胞を神経系細胞へ可逆的に移行させることを見いだした。それと同時に造血に必須であるCXCL2をはじめとする複数の因子発現を変化させ間葉系幹細胞の造血支持能力を喪失させた。以上は、正常造血幹細胞ー骨髄微小環境における観察であったが、この現象は白血病幹細胞ー間葉系幹細胞にもあてはまることをin vitroで確認した。FGF2で処理された間葉系幹細胞は、ストローマ依存性の急性白血病cell lineであるTRL-01を支持する能力が低下していた。また慢性骨髄性白血病cell lineであるNCO2は、間葉系幹細胞上ではイマチニブ耐性となるが、FGF2処理間葉系幹細胞上では、その抵抗性が克服された。機序を解明するためcell cycleを調べたところFGF2処理間葉系幹細胞上のNCO2では、静止期の細胞が減少していた。次にAra-cとFGF2の併用効果をヒト白血病マウスモデルを用いて検討したところ併用群では、Ara-c単独群と比較して脾臓サイズの縮小を認めた。脾臓における白血病細胞数も有意差をもって減少していた。しかしながら骨髄においてはAra-cとFGF2併用群においては、Ara-c単独群よりも残存している白血病細胞数は、多かった。骨髄における白血病細胞を免疫染色して検討したところ骨近くにあるendostealregionに多数集ゾクしていた。またendostealregion自体もコントロール群に較べて増加していた。以上の結果よりFGF2は、間葉系幹細胞の造血支持能力においては負の効果を示すが、骨芽細胞においてはその増殖を促すことにより正の効果を示すものと考えられた。よって骨髄自体の白血病支持効果は、FGF2によって増加するものと結論した。これまでの血液悪性腫瘍幹細胞-骨髄微小環境研究は、2つの観点から行われてきた。1つはそれを特異的に破綻させることを目的に正常血液幹細胞-骨髄微小環境との差異を解析するもの。もう一つは血液悪性腫瘍幹細胞を静止期に留めるメカニズムを同定しようとしたものである。しかしながらそのような観点から創薬に結びつけるには困難である可能性がある。理由としては、血液悪性腫瘍幹細胞も、正常血液幹細胞とほぼ同様の性状を有することが明らかとなってきており特異的な血液悪性腫瘍幹細胞-骨髄微小環境シグナルを同定することが困難と予想されること。

もう一つの理由は、上述したように幹細胞-骨髄微小環境は複数のfactorによって維持されているため、それら重要な経路を一度にinhibitすることは困難と考えられるためである。こういった背景のもと我々は、まず微小環境の機能がどのように制御されているかを解析することが必要と考え、その制御メカニズムについて研究を進めていた。その結果、fibroblast growth factor (FGF) 2が間葉系幹細胞を神経系細胞へ可逆的に移行させることを見いだした。それと同時に造血に必須であるCXCL12をはじめとする複数の因子発現を変化させ間葉系幹細胞の造血支持能力が喪失した。以上は、正常造血幹細胞-骨髄微小環境における観察であったが、この現象は白血病幹細胞-骨髄微小環境にもあてはまることをin vitroおよびin vivoで確認した。FGF2で処理された間葉系幹細胞は、ストローマ依存性の急性白血病cell lineであるTRL-01維持能力が有意に低下していた。慢性骨髄性白血病cell lineであるNCO2は、間葉系幹細胞上ではイマチニブ耐性となるが、FGF2処理間葉系幹細胞上ではその抵抗性が克服され静止期の細胞が減少した。白血病細胞を支持する微小環境の機能がどのように制御されているかを解析することが必要と考え、その制御メカニズムについて研究を進めてた結果、fibroblast growth factor (FGF) 2が間葉系幹細胞を神経系細胞へ可逆的に移行させることを見いだした。以上のアイデアは、世界でも報告例はほとんどなくユニークなもであること、さらにこの作用は、白血病マウスモデルにおいても有意な脾臓サイズの減少として確認されているため。以上のアイデアは、世界でも報告例はほとんどなくユニークなもであること、さらにこの作用は、マウスを用いたin vivo実験でも確認されているため。FGF2の作用は、骨髄と脾臓において差異があることが判明した。これを解明するため免疫染色やRT-PCRなどをもちいてFGF2処理後のCXCL12などのケモカイン発現に差があるかどうかを検討予定である。またこれは、悪性リンパ腫の化学治療に応用出来る可能性があるためリンパ腫マウスモデルを用いて検討予定である。またFGF2類似の活性をもつ低分子化合物をスクリーニングする。ヒト白血病マウスモデル(NOGマウスにヒトALL細胞を移植したもの)においてFGF2とAra-Cで処理し、Ara-C単剤で処理したものよりも骨髄中の静止期白血病細胞数が減少していることをFACSなどで確認する。骨髄、脾臓を免疫化学染色を行い実際にCXCL12が低下することを確認する。
微小電気刺激法による歯周組織再生過程で発現する遺伝子の同定

本申請者は、微小電気刺激を応用したGBR法がインプラント周囲の骨再生を促進する効果を有することを報告したが、そのメカニズムは未だ不明な点が多い。そこで、従来のGBR法と微小電気刺激法を併用したGBR法との創傷治癒過程に及ぼす影響の違いを明らかにすることを目的として、それぞれの方法が骨再生過程に及ぼす影響を免疫組織学的に比較した。実験は、ラットの大腿骨に人工的骨欠損を作製し、e-PTFE膜(GTAM)および、PLLA膜(吸収性微小電気刺激膜)を用いたGBR法を行い、組織創傷治癒モデルを作製した。術後1、2、2。5および4週目の組織切片を作製し、免疫組織学的観察を行った。その結果、骨再生過程で骨形成タンパクのオステオカルシンの発現様相が両群で異なったことから、微小電気刺激の影響が骨形成タンパクの発現に及ぶことが推測された。以前の研究結果では、骨再生過程の様相が病理組織学的に両群で異なり、微小電気刺激は骨欠損部においてフィルム周囲や骨窩洞窩縁部の骨再生を量的、質的、速度的に促進すること、また、既存骨周囲の骨増生を促進することが示された。本研究結果とあわせて推測すると、微小電気刺激は分子学的にも骨形成を促進する重要な因子であり、骨損傷部周囲の広範囲に影響を及ぼすものと推測された。今後、骨形成の関連タンパク質として、オステオネクチン、オステオポンチンを対象として同定し、同様に局在や分布に及ぼす影響を詳細に検索する必要があると考えられる。GBR法による骨再生のメカニズムは未だ不明な点が多く、分子レベルでは骨再生に関する治療体系は確立されていない。本申請者は、微小電気刺激を応用したGBR法がインプラント周囲骨再生の促進に有効であることを報告してきたが、そのメカニズムは不明である。そこで、従来のGBR法と微小電気刺激法を併用したGBR法の創傷治癒過程の違いを明らかにすることを目的として、それぞれの方法が骨再生過程に及ぼす影響を検索し、比較検討した。術後1、2、2.5および4週目の組織切片を作製し、病理組織学的観察を行った。その結果、骨再生過程の様相が各群で異なり、微小電気刺激は骨欠損部においてフィルム周囲や骨窩洞窩縁部の骨再生を量的、質的、速度的に促進すること、また、既存骨周囲の骨増生を促進することが示された。このことから、微小電気刺激は骨形成を促進する重要な因子となり、骨損傷部周囲の広範囲に影響を及ぼすものと推測された。今後、微小電気刺激が骨形成に関連するタンパク質の発現や局在の変化に及ぼす影響を明らかにする必要がある。そこで次年度は同実験モデルを使用し、サブトラクティブハイブリダイゼーション(SBH)法を用いて、各観察期間で発現するオステオカルシン,オステオネクチン,オステオポンチンを対象として同定し,局在や分布に及ぼす影響を検索する.本申請者は、微小電気刺激を応用したGBR法がインプラント周囲の骨再生を促進する効果を有することを報告したが、そのメカニズムは未だ不明な点が多い。術後1、2、2。
アジアのテレビ広告におけるジェンダー役割の国際比較研究

本研究の目的は、日本・中国・韓国・台湾・シンガポール・タイのテレビ広告に現れるジェンダー役割の内容分析を中心とした国際比較を通じて、ジェンダー役割、特に労働場面でのジェンダー役割がいかに現れているか、その類似点と相違点を考察することである。広告の分析結果から、働く男性と女性の割合、および、男女性の職種と職業に従事する以外の役割には国間の違いがみられる。また、各国に新しい非性ステレオタイプが誕生し、1ジェンダー役割の平等(シンガポール)、2職種の平等および職業に従事する以外の役割の平等(日本)、3職種の平等(中国・台湾・タイ)、4職業に従事する以外の役割の平等(韓国)に4つに分けられる。「アジアのテレビ広告におけるジェンダー役割の国際比較研究」と題した本研究は、アジア諸社会のテレビ広告に現れるジェンダー役割の内容分析を中心とした国際比較を通じて、社会と広告の相互関係の解明をめざすものである。最大の研究目的は、異なった文化的・歴史的背景をもつアジア諸社会において、いかに広告におけるジェンダー役割が社会状況やその変化を反映しているかを明らかにすることである。具体的には、アジア6ヵ国(日本・中国・韓国・台湾・シンガポール・タイ)のテレビ広告において、ジェンダー役割、特に労働場面でのジェンダー役割がいかに現れているか、その類似点と相違点を考察することである。本研究の最終目標は、こうした課題を通して〈アジア広告の社会学〉という新たな研究分野を創設することである。また、研究実施計画について、平成26年度において、先行研究の検討/調査設計のための研究打合せ/各国における広告サンプルの収集と分析/広告専門家と視聴者のインタビュー調査を行っている。さらに、研究成果として、大学の授業での有効活用、地域の公開講座、国内外・国際学会発表や学術雑誌・学内論文への掲載を行っている。平成27年度において、各国の広告データ収集と分析を行い、日本国内や国際学会の発表を行った。具体的に、日本広告学会、ヨーロッパ広告学会、アジア学会の国際会議で報告発表である。また、研究成果として、大学の授業での有効活用や学術雑誌・学内論文への掲載を行っている。さらに、これからの研究実施計画について、平成28年度において、各国における広告サンプルの収集と分析(2016)/広告専門家と視聴者のインタビュー調査/研究結果取りまとめを行いたいと考えている。平成27年度において、2015年の6カ国におけるテレビ広告サンプルの収集/各国における広告専門家と視聴者のインタビュー調査/研究結果取りまとめを行い、研究計画どおりに進展している。「アジアのテレビ広告におけるジェンダー役割の国際比較研究」と題した本研究は、アジア諸社会の広告に現れるジェンダー役割の内容分析を中心とした国際比較を通じて、社会と広告の相互関係の解明をめざすものである。具体的には、アジア6ヵ国(日本・中国・韓国・台湾・シンガポール・タイ)の広告において、ジェンダー役割、特に労働場面でのジェンダー役割がいかに現れているか、その類似点と相違点を考察することである。2014年から2016年までのこれらの6カ国の広告の国際比較の分析結果から、ジェンダー役割と職業・職種との関係性を中心に、国ごとに以下の結果が明らかになった。1ジェンダー役割の平等(シンガポール)、2職種の平等および職業に従事する以外の役割の平等(日本)、3職種の平等(中国・タイ)、4職業に従事する以外の役割の平等(韓国)に4つに分けられる。以上のように本研究では、これまでの広告研究におけるジェンダー役割に関する知見とは異なり、アジアの広告におけるジェンダー役割の平等性や新しい非性ステレオタイプ(ジェンダー・フリーな役割観)が誕生していることが明らかになった。他方で、今後の課題としては、こうした変化の中で、将来的にみてアジアのテレビ広告におけるジェンダー・イメージはどのように変わっていくか、とくに、アジアの広告に現れる性的なステレオタイプがいかに変容(増減)していくかに注目にすることの重要性が明らかになった。さらに一般的なジェンダー役割のみならず、アジアのテレビ広告における家族像という新たな研究課題の可能性も提示された。

平成26年度において、2014年の6カ国におけるテレビ広告サンプルの収集/各国における広告専門家と視聴者のインタビュー調査を行い、研究計画どおりに進展している。今後の課題として、2016年の広告サンプルを収集し、2014年と2015年のアジア6カ国のテレビ広告内容分析の研究調査結果の考察&取りまとめと国内外研究成果発表などを予定としている。(平成28年度の計画)平成26年度と平成27年度の2年間研究結果による研究成果の国内外発表と論文の執筆/公開講座。具体的には、既に了承された2016年7月に開催される2016年の国際社会学会の世界大会、そして、日本タイ学会や日本広告学会で研究成果の発表を行う予定である。文化社会学、広告論、広告の国際比較今後の課題として、2015年から2016年までの広告サンプルを収集し、2014年と2015年のアジア6カ国のテレビ広告内容分析の研究調査結果の考察&取りまとめと国内外研究成果発表などを予定としている。(平成27年度の計画)平成26年度と平成27年度の2年間研究結果による研究成果の国内外発表と論文の執筆/公開講座。具体的には、既に了承された2015年7月に開催される2015年の広告研究国際会議、そして、日本広告学会で研究成果の発表を行う予定である。平成27年度に研究結果を国際学会において発表する予定であったが、学会発表が行えず、未使用額が生じた。平成26年度に研究結果を国際学会において発表する予定であったが、海外での国際学会開催の時期は7月上旬のため、学会発表が行えず、未使用額が生じた。このため、国際学会での発表を次年度に行うこととし、未使用額はその旅費や参加費に充てることとしたい。具体的には、既に了承された2016年7月10日から14日にかけてオーストラリアのウィーンにて開催される2016年国際社会学会の世界大会(3rd ISA Forum of SOCIOLOGY)で研究成果の発表を行う予定である。具体的には、既に了承された2015年7月2日から4日にかけてイギリスのロンドンにて開催される2015年広告研究国際会議で研究成果の発表を行う予定である。