hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳血管疾患予防医療確立のための家族性脳動静脈奇形の遺伝子解析

家族性AVMは例数が少数の上、小家系が多く、通常のpositional cloningの方法による遺伝子同定が困難なため、家系内の連鎖解析に加えて、同地域のAVM孤発例についてmapping arrayを用いてSNPの症例対照比較による相関解析を行った。しかし両解析で共通の遺伝子座領域はほとんどなかった。さらに一卵性双生児二組で、mapping arrayを用いて差異について検証したが、有力な原因遺伝子座は認められなかった。AVMの家系は6家系以上に増加できなかったため、関連疾患Osler-Rendu-Weber病及び海綿状血管腫の遺伝子解析を行った。脳AVMは、大家系は少なく、遺伝的要因の特定は困難である。そこで同祖性を仮定できる地域での家系内の連鎖解析に加えて、同地域で参加協力を得たAVM孤発例26人、コントロール30人を対象に相関解析をGeneChip Mapping 10K arrayを用いて行った。連鎖解析では3q27、4q34、6q25、7p25、13q32-33、16p13-12、20q11-13に有意な領域が検出されたが、孤発例での相関解析結果と一致する領域はなかった。そこで家族例における連鎖領域でAVMと関連が疑われたEPHB3(3qter)、EFNB2(13q32-33)、POFUT1(20q11)のcoding部分とその前後およびEFNB2 promoter部のシークエンシングを行ったが疾患と関連する変異は検出されなかった。また同地域で、形質が一致しない一卵性双生児二組についてGeneChip Mapping 50K arrayを用いてmicrodeletionとcopy number variationの有無について検証したところ、いずれも認められなかった。他地域の1家系について一部のAVMとの関連が報告されているENG(9q34)、ALK1(12q11)のシークエンシングを行った。この家系で直接疾患原因となる変異は検出されなかったが、ALK1で検出されたintron3のSNP(IVS3-35A>G)と孤発脳AVMとの相関性有意との報告(Stroke.36,2278-2280,2005)があるため、さらに全ゲノムの相関解析を行った地域のAVM孤発例26人、コントロール30人についてPCR-EFLP法で頻度を比較したがこの人数では全く差はみられなかった(RAF: case0.29, contro10.33)。これらの結果からは症例数の少なさによる解析のパワー不足が示唆され、家系を中心とする症例増加に勤める必要がある。家族性AVMは例数が少数の上、小家系が多く、通常のpositional cloningの方法による遺伝子同定が困難なため、昨年度までに家系内の連鎖解析に加えて、同地域のAVM孤発例についてmapping arrayを用いてSNPの症例対照比較による相関解析を行った。さらに一人発症一人未発症の一卵性双生児二組で、SNPsにおける差異やmicrodeletionの有無について検証したが、いずれも認められなかった。疾病予防のための脳血管奇形の遺伝子解析として今年はAVMと同様に痙攣や脳出血の危険性のある海綿状血管腫(脳静脈奇形、CCM)と診断された1家系(母親、第一子、第二子)の遺伝子解析を行った。CCMにはCCM1, CCM2, CCM3の3種類の遺伝子座に連鎖する型が報告されているため、各遺伝子座(7q21-q22、7p13、3q26.1)で連鎖解析を行った。連鎖解析の結果、CCM2は否定されCCM1またはCCM3の可能性が残った。CCM1の責任遺伝子KRIT1はCCMの原因の多くを占めているとされる。そこで可能性の高いKRIT1について全codingregionと周辺のシークエンシングによる変異検索を行った。その結果エクソン16に1塩基(A)の挿入変異を検出し、これによってチロシン(TAT)がストップコドン(TAA)に変化して、タンパクはここで終止することが明らかになった(Y635X)。変異は患者3人に共通していた。変異の位置は主要ドメインにあり、KRIT1と他のタンパクとの作用に重要であると考えられるため、変異によるloss of functionが疾患の原因と示唆された。KRIT1タンパクの機能は未解明だが、細胞接着や細胞移動に役割を持ち、血管形成に関与していると推測されるため、脳AVMとの関係を今後追及したい。
EGFのプロスタグランジンを介した胃粘膜上皮増殖刺激作用に関する研究

I.モルモット胃粘膜粘液上皮細胞の単層培養系を確立した。10%血清存在下で増殖した細胞を15時間無血清下で培養ののち、EGFを添加するとEGFの濃度に依存した〔^3H〕チミジンの取り込み増加が観察された。インスリンも又胃粘膜上皮細胞のDNA合成を用量依存性に促進し、10^<-7>MインスリンはEGF刺激のDNA合成促進作用を増強した。bFGFも用量依存性に胃粘膜上皮のDNA合成を促進し、EGF+インスリンの作用を増強した。II.EGFはDNA合成を促進する濃度範囲で、10%血清あるいはアラキドン酸存在下に胃粘膜上皮における各種プロスタグランジン(PG)の産生を刺激した。EGF刺激PGE_2の放出はインドメタシンにより用量依存性に、ほぼ完全に抑制された。EGFは胃粘膜上皮のホスホリパーゼA_2活性には影響を与えなかったが、胃粘膜上皮ミクロソーム画分のシクロオキシゲナーゼ活性を刺激した。EGF刺激シクロオキシゲナーゼ活性はインドメタシンで抑制された。EGFはまた、濃度及び時間依存性にウエスタンブロット法で同定されるシクロオキシゲナーゼ蛋白の発現を刺激した。EGF刺激PGE_2分泌とシクロオキシゲナーゼ活性はシクロヘキサミド及びアクチノマイシンDにより抑制され、シクロオキシゲナーゼ蛋白の発現調節は遺伝子の転写及び翻訳によって調節されることが示唆された。III.マウスシクロオキシゲナーゼI及びIIcDNAを用いて、モルモット胃粘膜上皮シクロオキシゲナーゼ遺伝子の発現をノーザンブロット法にて解析した。EGFはtypeIIシクロオキシゲナーゼ遺伝子の発現を刺激し、typeI遺伝子の発現は観察されなかった。
統合失調症の病態に関与する候補遺伝子の解析

脳における神経系の形態形成や機能発現の調節に糖鎖修飾の関与が注目されつつある。本研究では、統合失調症の病態仮説のひとつである神経発達障害仮説を、神経細胞接着分子(NCAM1)の翻訳後修飾に関わる糖転移酵素の機能異常という着眼点からSTX, PST, GlcAT-P, HNK-1ST遺伝子の変異・多型解析を実施した。1.STX遺伝子のプロモーター領域に位置する-1126T>C(P=0.014)と-851T>C(ρ=0.007)が統合失調症と有意に関連することを明らかにした。さらに、リスクハプロタイプは、リスクリデューストハプロタイプと比較して有意に高い転写活性を示した(P=0.021)。ポリシアル酸糖転移酵素のSTX遺伝子プロモーターにおける機能性多型が統合失調症と有意に関連したことは、NCAM1本体の機能のみならず翻訳後修飾も統合失調症の病態に関与することを示唆している。3.HNK-1ST遺伝子の-91A>C及びIVS1+139T>C多型が、遺伝子型頻度において統合朱調症と有意に関連することを明らかにした(P=0.01)。また、連鎖不平衡ブロックに存在するHNK-1ST遺伝子多型を用いたハプロタイプ解析を行った結果、統合失調症群と健常対照群に見られるハプロタイプ頻度に有意な差があることを明らかにした(P=0.02)。以上の結果、ポリシアル酸糖鎖だけでなく、NHK-1ST糖鎖が統合失調症の危険因子のひとつとして働いている可能性が示唆された。中枢神経系の分化・発達過程において,ポリシアル酸(PSA)が修飾されたPSA-NCAM分子は,分子間相互の接着や認識に重要な役割を果たしている.そこで,機能的な重要性が指摘され,PSA糖鎖の修飾に関わる二種類の糖転移酵素遺伝子(STX・PST遺伝子)に着目した.本研究では,糖鎖の機能に影響をもたらす遺伝子変異・多型が,統合失調症の病態に関与することを作業仮説として,患者・対象研究を実施した.以下5点が本年度の研究成果である.1.STX遺伝子のプロモーター領域に存在する-1126T>C (P=0.014),-851T>C (P=0.007)に統合失調症群と有意な関連を認めた.2.ハプロタイプ解析から,統合失調症群と対照群とでは,ハプロタイプ頻度に有意な差が認められた(P=0.026).3.-1126T,-851T多型を含むハプロタイプT-G-T-G-C頻度は,対照群と比較して患者群で有意に高く(P=0.026),-1126C,-851Cを含むハプロタイプと比較して,有意に高い転写活性を示した(P<0.05).4.-1126T>Cおよび-851T>C多型のリスクアレルを有する症例では,リスクアレルをもたない症例と比較して,妄想,概念の統合障害,幻覚による行動,誇大性,疎通性の障害に対する各因子のスコアが有意に低かった(P<0.05).5.PST遺伝子の多型では,統合失調症との有意な関連が認められなかった.以上,統合失調症のリスクファクターとして,STX遺伝子のプロモーター領域に存在する多型-1126T>C,-851T>Cを同定した.-1126T,-851T多型を含むハプロタイプは,エンハンサー活性の機能をもちPSA糖鎖の生理機能へ関与することが示唆された.脳における神経系の形態形成や機能発現の調節に糖鎖修飾の関与が注目されつつある。
高校就職指導の社会学的研究-高校による「企業の選抜」という視点から

高校生の就職活動は長引く日本社会の景気低迷の影響を受けて厳しい状況にあり、高校生たちは労働条件の良くない職に就く可能性が高まっている。高校は、進路指導のさまざまな場面を通じて、高校生に対し労働条件の良くない職に応募しないよう働きかけている。実際、学校の進路指導を通じて就職先を見つると、労働条件の良くない職が避けられる傾向にある。良好な条件の職を積極的に確保する取り組みが今後さらに必要とされている。本研究の目的は、高校の進路指導において職業斡旋が果たしている役割を従来の「実績関係」としてではなく、「生徒の選抜・企業の選抜」という新しい視点を導入しつつ解明することにある。長引く不況やグローバル化の進展等に伴い労働条件のよくない仕事が増える中で、なかなか進路が決まらない生徒に対し良好な就業機会を学校が選んで斡旋することは喫緊の課題であり、現在のキャリア教育が主眼とする職業観の醸成等とあわせて取り組む必要がある。関係者(採用企業担当者や教職員等)への聞き取り調査と生徒対象の追跡パネル調査を行い、実証的に現状を把握しつつ、「学校から職業への移行」に関する新しい研究枠組を提起し、政策的実践的示唆も得ることを目指す。上記のような研究目的をふまえ、本年度は以下の通り研究を進めた。まず、「高校教職員・企業採用担当者等への聞き取り調査」の予備調査については、都市部の県および地方の県において、高校教職員(現職教員のみならず過去の経緯について詳しい退職教員についても調査の対象とした)および企業採用担当者へ聞き取り調査を実施した。その際、高校生の就職採用活動に関する資料も可能な範囲での提供を依頼した。次に、次年度実施予定の「高校3年生追跡パネル調査」の準備については、先行研究のレビューを踏まえ調査項目の検討を行った。また、研究代表者の所属する社会科学研究所が行っているパネル調査のデータ、および研究分担者が所属する大学入試センターの行った高校生の進路に関する調査のデータを用い、予備的な分析を行った。上記の研究を進めるために、研究代表者と研究分担者の間で定期的に研究会を開催したほか、E-mail等を通じて情報交換を行った。平成23年度は、前年度からの調査票の検討の結果を踏まえ、高校3年生の進路状況や進路に関する活動および進路に対する意識などを尋ねる「高校3年生追跡パネル調査」を実施した。第1回目調査は2012年1月に実施し1348名から回答を得た。第2回目調査は、第1回目調査回答者に対して2012年3月中旬に実施し、823名から回答を得た(現在データクリーニングを行っており、調査結果についてはいずれも暫定値)。第1回目調査から第2回目調査の間に就職先を決定した者の進路に関する活動について、第2回目調査においても依然として進路先が未定である者と比較してみると、教員との進路相談の程度が第1回目調査時点と比べて同じかあるいは増えている者が多いという特徴がある。就職先への入職経路については学校推薦とそうでない者がほぼ同数で、第1回目調査時点で就職先を決定していた者と比較すると学校推薦の占める割合は低下しているが、就職先の状況については学校推薦の場合依然として正社員が中心となっており、引き続き学校が良好な就業機会の提供に努力している様子がうかがえる。本年度は研究期間の最終年度であり、前年度及び前々年度に実施した「高校教職員・企業採用担当者等への聞き取り調査」および「高校3年生追跡パネル調査」の結果の整理・分析を行う期間として位置づけた。また、本年度において補足的な聞き取り調査を数校の高校において実施した。研究成果として、以下の諸点を挙げることができる。1本研究課題が中心的な分析概念としている「企業の選抜」は、就職指導や職業斡旋のプロセスにおいて、個々の教員の取り組みの中に見出すことができた。企業選びは、基本的には生徒の希望が優先されるものの、労働条件が良くないとされている企業を選びそうになった時には他の企業にも目を向けるようそれとなく伝えるなどして、受験を回避させようとしていた。2卒業間近になり職安からの求人情報だけでは不十分になって教員自身が求人開拓を行う時にも、労働条件が良くないとされている企業は開拓対象としては含めず、「企業の選抜」を行っていた。3景気が低迷し労働条件の良くない企業を選ぶリスクが高まっている中で、在学中のインターンシップやアルバイトから卒業後の就職へと結びつけ、そのインターンシップ先やアルバイト先の選定において「企業の選抜」を試みる取り組みも見受けられた。

4「企業の選抜」は、労働条件のよくないとされている企業をふるい落とすプロセスであるが、高校生に対する求人が減少している現状にあっては、生徒を紹介しても差し支えない企業を増やす努力も求められている。かつての進路指導においては採用実績があることや卒業後の追指導などをきっかけに企業と学校の間に信頼関係が構築され安定的に学校は生徒を送り込んできたが、たとえば3で述べたような取り組みは在学中に安定的な信頼関係が構築されるという点でそれとは異なるものの、生徒の送り込み先を確保する新しい取り組みとして今後可能性を有しているのではないかと評価できる。当該年度における研究の中心をなす「高校3年生追跡パネル調査」については、いかに最終的な進路状況を把握するかが大きな課題であったが、インターネットによる調査を導入することで3月中旬に調査を実施することができ、最終状況に極めて近い情報を得ることが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は当該年度に実施した「高校3年生追跡パネル調査」の分析を進めていくことになる。平成24年度は新規の調査は実施しない予定であるので、調査実施に伴う問題点は特に予想されないが、分析結果の解釈に資する情報を得るために、必要があれば高校教員など関係者への聞き取り調査を追加実施し、より詳細な情報の収集を行っていきたい。
排卵障害に対するG-CSFによる治療法の確立を目指して

対象は、排卵誘発剤であるクロミフェンやfollicle-stimulating hormoneならびにhuman chorionicgonadotropinを使用するもLUF症候群を発症した患者とした。研究適応基準は40歳未満、卵巣周囲に強度の癒着が認められない患者とし、研究除外基準は、1G-CSF投与時の末梢血白血球数が10,000/μL以上、2薬剤過敏症の既往やアレルギー素因がある患者、3肝・腎・心機能に高度の障害がある患者、4医師が参加不適当と考えられる患者とした。同一患者において、排卵誘発剤にG-CSFを追加投与した周期(G-CSF治療周期)と次の周期にG-CSFを投与せずに先の周期と同様の排卵誘発剤を使用した周期(G-CSF未治療周期)で、LUF症候群の再発率を比較した。G-CSFは100μgを皮下注投与した。本研究は金沢医科大学倫理委員会の承認を受け、すべての患者には文書でインフォームド・コンセントを得た。G-CSF未治療周期のLUF症候群の再発率は19.1% (13/68周期)であった。それに対しG-CSF治療周期のLUF症候群の再発率は4.4% (3/68周期)で、有意なLUF症候群の再発率の低下が認められた(P=0.013, McNemar test)。末梢血白血球数はG-CSF投与後に一時的に増加したが1週間程度で正常値となり、その他有害事象は認められなかった。G-CSFは、一般不妊治療を行う際に有効な治療方法がないため障害となっているLUF症候群を治療できる可能性があることが明らかとなった。今後の研究の展開としては、症例数が十分あればG-CSF至適投与量の検索やG-CSF無効例の原因検索などを行っていきたい。一般的な排卵誘発剤であるクロミフェンやFSHならびにhCGを使用するも黄体化未破裂卵胞(LUF)を発症した患者に本研究の参加を求めた。研究適応基準は、140歳未満、2卵巣周囲に強度の癒着が認められない、3G-CSF投与周期では前周期と同様の卵巣刺激が行われることとし、研究除外基準は1G-CSF投与時の末梢血白血球数が10,000/μL以上、2薬剤過敏症の既往やアレルギー素因がある、3肝・腎・心機能に高度の障害がある、4医師が参加不適当と考えられる、とした。インフォームド・コンセントを得て、LUF発症後の周期にLUF発症周期と同様の卵巣刺激法に追加してG-CSFを投与した。G-CSFを投与していないクロミフェン+ hCGの排卵誘発周期の排卵率は47.7%であった。それに対しG-CSFを追加投与した排卵誘発周期の排卵率は89.7%で有意な排卵率の上昇が認められた(P<0.001)。G-CSFを投与していないFSH+hCGの排卵誘発周期の排卵率は63.5%であった。それに対しG-CSFを追加投与した排卵誘発周期の排卵率は93.8%で有意な排卵率の上昇が認められた(P=0.015)。白血球はG-CSF投与後に一時的に増加するが1週間程度で正常値となり、その他有害事象は認められなかった。G-CSFの投与により、現在有効な治療方法がないLUFを治療できることが明らかとなり、G-CSFは、通常の卵巣刺激方法に追加する補助的な排卵誘発治療薬として有用である可能性を明らかにした。しかし依然として排卵しない症例があり、今後は、そのような難治症例の、G-CSFと好中球と卵巣の組織学的関係について解析することを計画している。対象は、排卵誘発剤であるクロミフェンやfollicle-stimulating hormoneならびにhuman chorionic gonadotropinを使用するもLUF症候群を発症した患者とした。

今後の研究の展開としては、症例数が十分あればG-CSF至適投与量の検索やG-CSF無効例の原因検索などを行っていきたい。排卵誘発方法として、クロミフェンよりFSHを使用することが多くなり、臨床試験に参加するLUF症例が減少しているため。G-CSFの投与により、現在有効な治療方法がないLUFを治療できることが明らかとなり、G-CSFは、通常の卵巣刺激方法に追加する補助的な排卵誘発治療薬として有用である可能性を明らかにした。しかし依然として排卵しない症例があり、今後は、そのような難治症例の、G-CSFと好中球と卵巣の組織学的関係について解析することを計画している。また、今までの研究により、G-CSFの現在の投与量より少なくても、排卵促進効果が見込まれるので、G-CSFの投与量を減少させた場合の効果を解析する用量比較試験を行う予定である。
悪性黒色腫に対する新たな治療法開発の基礎研究

悪性黒色腫に対して、導入効率がよくかつ副反応の低い(R9-PTD)タンパク質細胞内導入法を用いた新規治療法の基礎研究を行った。この方法は、既存の癌免疫療法と併用することで抗腫瘍効果を高めるため、新たな治療法として臨床応用が期待できる。我々は腫瘍塊を物理的に破壊させることだけで抗腫瘍効果が期待できるかを検証するため、電気的にB16担癌マウスの腫瘍塊を焼却した結果、生存率は何も治療しないB16担癌コントロールマウスに比べ低下してしまうことを明らかにした。また、過去我々は悪性黒色腫が発現する自己抗原を癌ワクチン療法に利用し、B16担癌マウスに自己抗原でパルスした樹状細胞を接種したが劇的な抗腫瘍効果は得られなかったことを確認した。そこで最近我々が報告したR9-PTD含有外来抗原(OVA)を皮膚に接種することで、OVAに対する強いTh1,Tc1の免疫誘導と、接種局所での好中球、組織球、リンパ球浸潤を伴う強いOVA特異的炎症反応が誘導される手段を利用して、R9-OVAタンパクをB16担癌局所に接種した場合にどのような抗腫瘍効果が誘導されるかを検討することにした。その結果免疫原性の高いR9-OVAタンパクをB16担癌腫瘍塊に3日おきに数回接種すると腫瘍塊の縮小および消失が確認された。この組織を病理組織学的に解析すると腫瘍局所には腫瘍細胞の破壊断片と超密な好中球、組織球の他CD4,CD8陽性リンパ球の浸潤を認めた。また、このR9-OVA接種によるB16腫瘍塊の抗腫瘍効果はCD8陽性細胞を抗体により除去すると認められなくなることより、CD8陽性T細胞が直接傷害性をきたしていることが確認された。興味あることにこのB16拒絶マウスのin vitroでのCTL活性を解析した結果、B16細胞に対するkilling activityが誘導されていることが確認された。さらにB16細胞をマウスの両腹部皮内に同時に接種して腫瘍塊を形成させた後に、片方のみにR9-OVAを数回腫瘍内接種すると、接種側の腫瘍塊の縮小消失のみならず、遅れて反対側のB16腫瘍塊の増殖抑制効果が確認された。これらの結果は本来免疫原性の高いメラノーマ腫瘍塊の局所に外来抗原により強力な炎症性免疫反応(アジュバンド効果)を惹起させると、二次的に癌抗原に対する免疫反応が惹起されるAntigen-spreading効果が誘導されることを示唆している。この方法でのB16担癌宿主に対する拒絶効果はまだ完全ではないため、この拒絶効果をさらに向上させるための手段として腫瘍塊局所でのSTAT3阻害薬との併用による相乗効果を現在検討中である。【背景と目的】悪性黒色腫を免疫反応で治療する試みは多数報告されているが、標的となる腫瘍関連抗原は自己抗原であることが多いため、強力な免疫反応が誘導され難い。そこで、最近我々が報告したR9-PTD含有外来抗原(OVA)を皮膚に接種することで、OVAに対する強いTh1,Tc1の免疫誘導と、接種局所での好中球、組織球、リンパ球浸潤を伴う強いOVA特異的炎症反応が誘導される手段を利用して、R9-OVAタンパクをB16担癌局所に接種した場合の抗腫瘍効果について検討を行った。【結果】R9-OVAタンパクをB16担癌腫瘍塊に3日おきに数回接種すると腫瘍塊の縮小および完全消失が確認された。無治療のB16担癌マウスの所属リンパ節にはFoxp+CD4+リンパ球(iTreg)が増加していたが、rR9-OVA接種B16担癌マウスのリンパ節にはiTreg細胞の増加は認められず、CD154+,Tim3+(Th1 subset)CD4+リンパ球の増加と、OVA-,B16-specific CTLが確認された。また、B16完全拒絶マウスをB16細胞でrechallengeしたところ、腫瘍の増殖遅延効果を認めた。【考察】これらの結果は、本来免疫原性の高いメラノーマ腫瘍塊の局所に、外来抗原により強力な炎症性免疫反応(アジュバンド効果)を惹起させると、二次的に癌抗原に対する免疫反応が惹起されるAntigen-spreading効果が誘導されることを示唆している。癌の存在する微小環境は、強力な免疫抑制が誘導されており、その誘導に癌細胞から産生されるSTAT3関連分子(IL-10, IL-6, VEGF, LIFなど)が関与し、免疫細胞の分化、活性化を阻害することで正常な(自然、獲得)免疫反応が阻害されていることが多数報告されている。我々は以前より接種局所に目的とする分子(抗原タンパク、酵素)を高濃度に細胞内導入させる新たな方法(R9-protein transduction domain含有融合タンパク)の基礎研究を行ってきた。この腫瘍塊内に接種する新たな方法は、ヒトに対する臨床応用が十分可能な新たな癌治療となりうる。我々はまず、腫瘍関連抗原タンパク(rR9-FCRL)と、免疫原性の高い(OVA)外来抗原にR9-PTDを含有させた融合タンパク(rR9-OVA)を作成、精製し、B16担癌マウスの腫瘍塊に接種した場合の抗腫瘍効果を比較した結果、rR9-OVAが圧倒的に抗腫瘍効果が高かった。

この抗腫瘍効果は、OVA以外の高免疫原性外来抗原(rR9-LACK)を使用しても同様に確認された。また、これらの抗腫瘍効果にはCD8+T細胞が関与するが、CD4+細胞を抗体で除去するとこの抗腫瘍効果は増強した。また、R9-OVAを接種した群の中でも、完全拒絶マウスと非拒絶マウス(縮小群)の違いを解析している過程で、所属リンパ節におけるTh1 subset(Tim3陽性細胞)とTreg subset(FoxP3陽性細胞)の比率(Th1/(Treg ratio))と腫瘍効果の有意な相関を確認した。一方、STAT3 inhibitorとして我々が作成した分子標的薬(rR9-GRIM19)をB16担癌マウスの腫瘍塊に接種すると、所属リンパ節におけるTreg(FoxP3陽性細胞)の増加抑制が認められた。そこで、rR9-OVA+rR9-GRIM19とそのcontrol群の抗腫瘍効果を比較したところ、抗腫瘍効果の相乗効果と共に、所属リンパ節におけるTh1/(Treg ratio)の上昇効果が確認された。従って、担癌状態の癌免疫療法の治療効果を高めるには従来より行われている免疫誘導法の他、STAT3 inhibitorの様な免疫抑制を是正させる方法を組合わせる必要がある。
明代八股文学史資料の整理と研究

本年度は、前年度までに各地の図書館や研究機関において蒐集してきた明代八股文関係資料の整理を行い、『明代八股文資料目録(稿)』の作成を行った。当初の目的では、作品名と作者名から資料を検索できる索引的な書物の作成を企図していたが、試行錯誤の末、最終的には(影印資料も含めて)日本に現存する明代八股文の撰集の中から研究に有益であると思われるものを選定し、それらに収録されている作品の目録を集成するかたちのものとなった。本目録(稿)に収載した撰集は、『挙業正式』(尊経閣文庫)、『翰林評選歴科四書伝世輝珍程文墨巻』(蓬左文庫)、『墨巻選』(尊経閣文庫)、『皇明歴科程墨名山業』(同)、『歴科程墨文室十帙』(同)、『歴科程墨餘選四函』(同)、『当湖先生評選先正制義一隅集』(公文書館)、『可儀堂一百二十名家制義』(同)、『明文得』(四庫禁燬書叢刊所収)、『欽定四書文』(四庫全書所収)の十種である。なお、この目録(稿)には「解説」を付しており、その中において、明代八股文の確立時期の問題や程式の問題を中心にやや詳しい考察を行っているほか、明代八股文研究資料をめぐる問題や八股文研究史について簡略な考察を行っている。さらに、本年度は、明代における八股文をめぐる文章観の変遷について、正徳嘉靖年間以降、特に万暦年間から崇禎年間に至る時期の八股文の形式と内容の変容過程を分析し、八股文の作者が重視する観点が、明末に向かうにつれて、どのような要因によって、どのように変化していったのかという問題について、いわゆる古文との関係を中心に研究を行ったが、論文等にまとめるには至っていない。今後、考察をもっと深めて論文等のかたちにして発表したいと考えている。上記に加えて、明清時代において、八股文を作成する上で必要となる基礎的な知識と教養を提供したと考えられる「永楽三大全」について初歩的な考察を行い、今後報告者の明代八股文学史研究を発展させてゆく上で有益となるであろう知見を少なからず獲得することが出来た。本年度は、主として国内外の主要な漢籍所蔵機関の「漢籍目録」を利用して、明代の「八股文」資料の所蔵状況を整理した。まず、「全国漢籍データベース」(全国漢籍データベース協議会)、「内閣文庫管理サブシステム」(国立公文書館)、「漢籍オンライン検索」(東洋文庫)ほかを利用して、オンラインで資料検索を行ったあと、各所蔵機関の漢籍目録に直接当たって明代の「八股文」の選集と思われるものをリストアップしていった。また、台湾所蔵の資料については、同様にオンライン検索を行ったあと、『台湾公蔵善本書目』等に当たってリストアップを行った。一方、中国大陸所蔵のものについては、もっぱら『中国古籍善本書目(集部)』に基づいてリストアップを行ったのみである。上述の作業に基づき、まだ不完全なレベルではあるが、来年度以降の調査・研究の基礎となる「明代八股文資料のリスト(稿)」が一応出来上がった。他方、本年度の5月から10月にかけての時期には、『欽定四書文』、『可儀堂一百二十名家制義』、『皇明歴科程墨名山集』の内容について調査を実施し、また11月以降は、新たに尊経閣文庫に複写を依頼した資料二件(『墨巻選』『尚書程墨』)についても調査を行った。上記に加えて、明初における八股文の成立の問題に関する研究も並行して遂行した。そして、その関連で、平成17年2月には、南京図書館、上海図書館において資料調査を実施した。本年度は、嘉靖年間以前の「八股文」作家の一覧とその作品目録(稿)を作成するのが第一の目標であった。これについては、海外の所蔵機関が蔵する資料についてまだ調査が不十分ではあるものの、国内の機関が蔵する資料については一部を除きおおむね計画通りに進んだ。これによって、来年度に出版予定の「明代八股文研究資料目録(仮称)」作成のための基礎作業がかなり進展し、方向性がほぼ固まりつつある。そして、それらと並行するかたちで、明代における「八股文」成立の問題について考察を進め、成化年間における王〓の「経義」の出現を「八股文」程式化の一つの契機とみなす従来の説を、関連史料や実際の作品の分析に基づいて検証した。その成果は論文にまとめた上で、現在雑誌に投稿中である。さらに、以上の研究に加えて、本年度の研究活動においては、当初の計画を若干変更して、漢籍所蔵機関における文献調査の比重を増やすこととなった。すなわち、平成17年6月には北京図書館、南京図書館、上海図書館、同8月には南京図書館、浙江図書館、上海図書館、同10月には尊経閣文庫、東京大学東洋文化研究所、同11月と18年3月には台湾中央研究院、台湾国家図書館等において、「八股文」の撰集や「会試録」「郷試録」を対象とする文献調査、並びに関連資料や研究論文の複写を行った。

当初の目的では、作品名と作者名から資料を検索できる索引的な書物の作成を企図していたが、試行錯誤の末、最終的には(影印資料も含めて)日本に現存する明代八股文の撰集の中から研究に有益であると思われるものを選定し、それらに収録されている作品の目録を集成するかたちのものとなった。本目録(稿)に収載した撰集は、『挙業正式』(尊経閣文庫)、『翰林評選歴科四書伝世輝珍程文墨巻』(蓬左文庫)、『墨巻選』(尊経閣文庫)、『皇明歴科程墨名山業』(同)、『歴科程墨文室十帙』(同)、『歴科程墨餘選四函』(同)、『当湖先生評選先正制義一隅集』(公文書館)、『可儀堂一百二十名家制義』(同)、『明文得』(四庫禁燬書叢刊所収)、『欽定四書文』(四庫全書所収)の十種である。なお、この目録(稿)には「解説」を付しており、その中において、明代八股文の確立時期の問題や程式の問題を中心にやや詳しい考察を行っているほか、明代八股文研究資料をめぐる問題や八股文研究史について簡略な考察を行っている。さらに、本年度は、明代における八股文をめぐる文章観の変遷について、正徳嘉靖年間以降、特に万暦年間から崇禎年間に至る時期の八股文の形式と内容の変容過程を分析し、八股文の作者が重視する観点が、明末に向かうにつれて、どのような要因によって、どのように変化していったのかという問題について、いわゆる古文との関係を中心に研究を行ったが、論文等にまとめるには至っていない。今後、考察をもっと深めて論文等のかたちにして発表したいと考えている。上記に加えて、明清時代において、八股文を作成する上で必要となる基礎的な知識と教養を提供したと考えられる「永楽三大全」について初歩的な考察を行い、今後報告者の明代八股文学史研究を発展させてゆく上で有益となるであろう知見を少なからず獲得することが出来た。
小粒子を多数内包したマイクロカプセルの一段階作製法の開発

本研究では,研究代表者が取り組んできたカプセル材料の作製とその応用に関する研究蓄積を基に,多数の小粒子内包カプセルの一段階作製を行った。カプセルをマイクロリアクターとし,その内部での重合を制御することにより,内包物とカプセル壁の構造設計を行う新たな機能性微粒子材料の設計法としての確立を目的とした。内包する小粒子の数や大きさはカプセル径と中空部形成のために用いる有機溶剤の種類により制御することが可能であった。また,分散安定剤を導入することにより,内包小粒子に運動性を付与することができた。本研究では,内包される小粒子のサイズ制御法を含めた小粒子内包カプセルの一段階作製法の開発を行ない,生成機構を解明すると共に,生成する粒子の構造とそれらが発現する物性について体系化することを目的とする。本年は特に,1.最適溶剤系の開発と生成機構の解明,2.内包小粒子への運動性付与,3.内包小粒子の数と大きさの制御,に関する検討に取り組み,本年度は以下のような研究成果が得られた。1.従来系ではポリマーを溶解した液晶をカプセル化の溶媒として用いており,その粘度の高さが問題であった。そのため,カプセル壁及び小粒子を構成するポリマーに対して,良溶媒(トルエン,キシレンなど)と,PSに代わる貧溶媒(高級炭化水素,高級アルコールなど)を混合した「溶剤組成」の組合せを検討した。その結果,トルエンとヘキサデカンの混合溶液を用いることにより,小粒子内包カプセル粒子を作製することができた。生成機構の解明の中で,懸濁滴内で重合生成するミクロゲルのモビリティ(分子量,拡散性,媒体の粘度などによる)が,カプセル壁および小粒子の形成に強い影響を及ぼしていることが明らかとなった。2.内包小粒子への運動性付与のために,「分散安定剤の添加」について検討を行った。分散安定剤の存在はシェル壁形成の抑制に繋がったため,各種の高分子量分散安定剤を検討したが,なかでも,ラジカル重合の開始能を有するポリジメチルシロキサン(PDM)マクロイニシエーターが最適であった。滴内で生成するミクロゲルに共有結合させることにより,非常に良い分散安定性が小粒子に付与された。3.内包小粒子の粒子径を制御するために,懸濁滴径,開始剤濃度,分散安定座濃度など各種重合因子を検討したところ,上記検討で用いたPDMマクロイニシエーターの分子量,および添加量が,内包小粒子の粒子径に顕著に影響を与えることが確認された。初年度(H26)に,ポリジメチルシロキサン(PDM)マクロイニシエーター(PDM-MI)を小粒子の分散安定剤として添加することで,小粒子に運動性を与えることにも成功した。しかしながら,小粒子径が小さくなりすぎるとカプセル内に充填される粒子数が増えるために,小粒子の運動空間が減少し,カプセル全体で見ると運動性が低下する傾向があった。そこで,H27年度は特に,1. PDM-MIの小粒子への導入量をNMRを用いて定量する,2.運動空間の確保のために「ポリマー/溶剤比」を変えて重合を行う,3.「滴内の分散安定剤の存在の有無」「PDM鎖長による影響」が与える内包小粒子のサイズへの影響について取り組み,以下のような研究成果が得られた。1.重水素化溶剤に粒子を分散させ,溶媒に分散したPDMをNMR(溶液系)測定対象とした。特にPDM-MIから生長した分子鎖が,優先的に小粒子を形成しているのかを検討課題としたが,PDM成分は検出されるものの,その判別は困難であった。2.モノマーと溶剤の重量比を3:77:3と重量比を変えて検討した。4:6, 5:5, 6:4の系ではラトル状粒子が生成した。モノマー量が多くなるほど,カプセル壁は厚みを増し内包小粒子径も増大した。これは,一般的な分散重合系におけるポリマーにとっての良溶媒(モノマー)が増加した場合の傾向と一致していた。また,4:6系では内包小粒子が小さく,またカプセル内体積が大きいため,高い運動性を示した。3.PDM鎖長が異なるPDM-MIを用いて重合を行ったところ,PDM差が長い方が内包小粒子の安定化への寄与が高く,より小さな粒子がより多く生成した。2,3の結果より,PDM-MIを用いた系では,内包小粒子はPDMを分散安定剤として,カプセル内のトルエンヘキサデカン混合溶液系での分散重合により生成していることが明らかとなった。主に使用していた市販PDMマクロイニシエーター(VPS-0501,PDM鎖68)が製造中止となり,海外業者より代替品を手に入れるまでに時間がかかった。その間平行して,国内で市販されているVPS-1001(PDM鎖130)を用いて,VPS-0501系と同程度の小粒子内包カプセルを作製する処方を検討し,それを見いだすことができた。現在の進捗はおおむね順調に進んでいる。H28年度はまず,小粒子の分散安定剤として添加するポリジメチルシロキサンマクロイニシエーター(PDM-MI)の海外代替品を用いて,小粒子内包カプセルを作製する処方の確立を行った。若干の溶剤組成に変更が必要であったが,安定に小粒子がカプセル内で分散する粒子を作製することができた。他にも「NMRを用いたPDMの導入量」「不揮発性媒体系の検討」及び「小粒子への官能基を導入」について検討を行なった。

1.小粒子のみを取り出して測定を行うなど工夫を行ったが,定量を行うには至らなかった。2.防音・防振材としての応用を見据えると,カプセル内の溶媒は不揮発性が好ましいため,不揮発性媒体系の重合処方の検討を行った。それまで使用していた共溶媒であるヘキサデカン(HD)を使用したところ,小粒子内包カプセルは作製されたものの,カプセル壁が非常に薄く,モノマーのほとんどが小粒子を形成してしまった。炭素数の異なる飽和炭化水素溶媒の適用,モノマー組成を変化させ検討を行っても改善が見られなかったため,これまでの検討の知見を生かし,AGET-ATRP重合系の導入を試みた。多少の改善は見られたものの,PDM-MIを添加すると系が不安定になりやすかった。3.小粒子への官能基導入を見据え,ジメタクリル酸エチレングリコールの単独重合系から,メタクリル酸ブチル(BMA)などとの共重合系の検討を行った。共モノマーの割合が3割程度までは,同様の形状の小粒子内包カプセルが生成した。酢酸ビニルやアジピン酸ジビニルの系では,共重合がうまく進行せずに,それぞれ単独の小粒子が生成してしまった。また,カルボキシ基の導入を目的に,カルボキシ基含有開始剤を用いた系での検討を行ったが,小粒子の凝集を促進してしまった。さらなる条件検討が必要である。本研究では,研究代表者が取り組んできたカプセル材料の作製とその応用に関する研究蓄積を基に,多数の小粒子内包カプセルの一段階作製を行った。カプセルをマイクロリアクターとし,その内部での重合を制御することにより,内包物とカプセル壁の構造設計を行う新たな機能性微粒子材料の設計法としての確立を目的とした。内包する小粒子の数や大きさはカプセル径と中空部形成のために用いる有機溶剤の種類により制御することが可能であった。また,分散安定剤を導入することにより,内包小粒子に運動性を付与することができた。小粒子内包カプセル粒子を作製するためのカプセル化溶媒をポリマーが溶解した液晶から汎用溶液にすることが最も重要な課題であったが,最適溶剤系を見つけることができた。さらに,小粒子の粒子径に大きな影響を及ぼす重合因子を明らかにすることができ,内包される小粒子のサイズ制御法を含めた小粒子内包カプセルの一段階作製法の開発に重要な知見を得ることができた。しかしながら,小粒子が小さくなりすぎるとカプセル内に充填される粒子数が増えるために,小粒子の運動スペースが減少し,カプセル全体で見ると運動性が低下する傾向があった。最適なバランスを今後見出していきたい。また,PDMマクロイニシエーターについて,その重要性が明らかになった後,PDMの分子量が異なるものを入手しようと試みたが,海外の試薬会社への受託注文しかなく,入手に時間がかかってしまった。平成27年度はこれらを用いて新たに検討を行っていく。小粒子内包カプセルを防音防振材としての応用を見据えたとき,水分散媒体ではなく,乾燥系もしくはスラリー状態での使用が見込まれる。そのため,現在の処方ではカプセル内溶液がToluene/HD混合媒体であり,特にトルエンが蒸発し空気に入れ替わり,内包小粒子の運動スペースが制限される懸念がある。そのため,Toluene/HD混合媒体に替わる不揮発性媒体の検討を主に行う。また,小粒子の機能化を目的に,カルボキシ基をはじめとする官能基を導入する検討を行う。
SOD1凝集体を特異的に認識するモノクローナル抗体を用いたALS病態の解明

筋萎縮性側索硬化症(ALS)は、運動神経細胞が特異的に障害される難病である。抗酸化酵素であるCu,Zn-スーパーオキシドディスムターゼ(SOD1)は家族性ALSの原因タンパク質の一つであるが、ALS発症機構は未だ不明である。ALS患者の病変部位にSOD1陽性の封入体が認められることから、SOD1自体の凝集がALS発症に関与すると考えられている。本研究の目的は、ALS病変部位に存在するSOD1凝集体を特異的に認識するモノクローナル抗体を開発し、変性SOD1の構造とALS病態の解明をめざすことである。今回開発した新規抗体はこれまで報告されている抗体よりもALSモデルマウスの病変部位を特異的に染色したことから、ALS病態解明に役立つと期待される。一方、アポSOD1の還元はアミロイド様線維化を引き起こすことが報告されている。高濃度のSOD1を異なるpHで変性させたところ、pH 5.0では凝集が見られたのに対し、pH 3.0とpH 4.0ではゲル状に固まることを見いだした。そのゲル内にはアミロイド様の線維が認められた。そこで、タンパク質線維の間に水分子が入ることでゲル状になるのか、タンパク質自体に水分子が結合しているのかを検証するために、水晶マイクロバランス分子間相互作用分析装置(QCM)のセンサーにSOD1を固定化し、線維ゲル化が起こる緩衝液に置換して37°C中で周波数変化を測定した。その結果、pH 3.0とpH 4.0の変性条件下では質量増加を示す周波数変化が観察された。置換後の溶液中にはSOD1が存在しないことから、質量の増大は変性SOD1への水分子の結合と考えられた。今後は変性SOD1に対する新規抗体の反応性とともにALS患者標本の解析を進めていく計画である。筋萎縮性側索硬化症(ALS)は、発症機構も治療法も不明の難病である。家族性ALSの原因タンパク質であるCu,Zn-スーパーオキシドディスムターゼ(SOD1)については、20年以上研究されてきたが、そのALS発症機構は未だ解明されていない。孤発性ALS患者の病変部位にもSOD1陽性の封入体が認められていることから、これら封入体を特異的に認識する抗SOD1抗体の開発は、ALS病態解明につながると考えられる。本研究の目的は、ALS病変部位に存在するSOD1凝集体を特異的に認識する新規モノクローナル抗体を開発し、変異SOD1と種々のモノクローナル抗体との結合性研究を通して、ALS病態の解明や抗体医薬の開発をめざすことである。新規に作製したマウスおよびラットの抗SOD1モノクローナル抗体を用いて、ALSモデルマウスであるG93Aトランスジェニックマウスの脊髄の連続切片の免疫組織染色を行った。その結果、多くの抗体は病変部位と正常部位に大きな差が認められなかったが、2種類の抗体がALS病変部位を特異的に染色することがわかった。これらの抗体のエピトープ(抗原認識部位)の探索を行ったところ、1つはSOD1構造を認識する抗体で、エピトープを決定することはできず、ウエスタンブロットにも適さないことがわかった。もう一方の抗体は、90-120アミノ酸残基にエピトープがあり、ウエスタンブロットにも使用可能であることがわかった。両抗体ともマウスSOD1には反応せず、ヒトSOD1にのみ反応することを確認した。なお、マウスSOD1に反応するモノクローナル抗体も取れてきており、マウス個体やマウス細胞を用いた研究において、内在性SOD1の働きや分布を明らかにできる可能性が広がった。ALS病変部位を特異的に染色するモノクローナル抗体が2種類見つかったことから、今後の研究に期待ができる。現在、この2つの抗体をはじめとして、すべての抗体の特性を解析しているところである。加齢に伴って発症することが多い筋萎縮性側索硬化症(ALS)は、発症機構も治療法も不明の難病である。抗酸化酵素であるCu,Zn-スーパーオキシドディスムターゼ(SOD1)の変異が家族性ALSの原因タンパク質の一つであることがわかって20年以上もたつが、その発症機構については未だ不明である。ALS患者の病変部位にSOD1陽性の封入体が認められることから、SOD1自体の凝集がALS発症に関与すると予想される。本研究の目的は、ALS病変部位に存在するSOD1凝集体を特異的に認識するモノクローナル抗体を開発し、抗体-SOD1複合体の構造解明とALS病変封入体の解析を行うことで、ALS病態の解明をめざすことである。さらに、SOD1の凝集を阻害できれば、抗体医薬への道にもつながる。新規に開発したモノクローナル抗体の中にALSモデルマウスの脊髄切片の病変部位を特異的に染色するものが2種類見つかった。1つ目の抗体はマウスIgG1で、ウエスタンブロット解析でSOD1を全く認識せずエピトープが不明の構造認識抗体である。このIgGもパパイン処理したFabも溶液中でSOD1を認識することがわかった。さらに本抗体のVHとVL部分の遺伝子取得に成功し、アミノ酸配列を決定した。N末端配列を確認したところ、N末はピログルタミン酸でブロックされていることがわかった。2つ目の抗体はラットIgG2aで、ウエスタンブロット解析が可能であり、エピトープマッピングもほぼ終了している。さらに、凝集化や線維化に伴う変性SOD1タンパク質の物性変化および抗体の反応性の変化についても検討を行っているところである。ALS病変部位を特異的に染色するモノクローナル抗体の特性が明らかになりつつあり、今後の研究に期待ができる。

また、ヒトALS患者の病理切片を入手できるめどがたったので、免疫組織染色を行っていく予定である。筋萎縮性側索硬化症(ALS)は、運動神経細胞が特異的に障害される難病である。抗酸化酵素であるCu,Zn-スーパーオキシドディスムターゼ(SOD1)は家族性ALSの原因タンパク質の一つであるが、ALS発症機構は未だ不明である。ALS患者の病変部位にSOD1陽性の封入体が認められることから、SOD1自体の凝集がALS発症に関与すると考えられている。本研究の目的は、ALS病変部位に存在するSOD1凝集体を特異的に認識するモノクローナル抗体を開発し、変性SOD1の構造とALS病態の解明をめざすことである。今回開発した新規抗体はこれまで報告されている抗体よりもALSモデルマウスの病変部位を特異的に染色したことから、ALS病態解明に役立つと期待される。一方、アポSOD1の還元はアミロイド様線維化を引き起こすことが報告されている。高濃度のSOD1を異なるpHで変性させたところ、pH 5.0では凝集が見られたのに対し、pH 3.0とpH 4.0ではゲル状に固まることを見いだした。そのゲル内にはアミロイド様の線維が認められた。そこで、タンパク質線維の間に水分子が入ることでゲル状になるのか、タンパク質自体に水分子が結合しているのかを検証するために、水晶マイクロバランス分子間相互作用分析装置(QCM)のセンサーにSOD1を固定化し、線維ゲル化が起こる緩衝液に置換して37°C中で周波数変化を測定した。その結果、pH 3.0とpH 4.0の変性条件下では質量増加を示す周波数変化が観察された。置換後の溶液中にはSOD1が存在しないことから、質量の増大は変性SOD1への水分子の結合と考えられた。今後は変性SOD1に対する新規抗体の反応性とともにALS患者標本の解析を進めていく計画である。1)新規モノクローナル抗体の詳細なエピトープの決定を行ない、SOD1凝集体において外側に位置する部位を解明する。2)ヒトALS患者(家族性および孤発性)の病理切片を入手し、新規モノクローナル抗体を用いて免疫組織染色を行う。既に作製している酸化型SOD1抗体とのダブル染色を行い、病変部位における酸化型SOD1の分布を解明する。3)新規モノクローナル抗体のハイブリドーマから、抗原認識部位であるVH遺伝子とVL遺伝子のクローニングを行う。4)SOD1の線維化や凝集化をこれらの抗体が阻害するのかどうかについても検討していく。1新規モノクローナル抗体の詳細なエピトープ決定を行う。特に、ALS病変部位を特異的に認識しない抗体のエピトープマッピングも行い、特異抗体との違いを検討する。2ヒトALS患者病理切片の免疫組織染色を行う。3ラットIgG2aのハイブリドーマからVH、VL遺伝子をクローニングする。4凝集化や線維化に伴うSOD1タンパク質の物性変化および抗体の反応性について詳細に検討する。次年度使用額の研究費が生じた理由は、計画どおりの予算より少ない額で研究が達成できたためである。次年度時使用額の研究費が生じた理由は、当初の計画よりも少ない予算で研究が達成されたためである。
自動車系道路における横断歩行者の危険認知構造の把握と挙動改善に関する研究

横断歩行者の意識に関しては、歩行者青時間内に横断歩道に侵入してくる右左折車に対して安全上の問題を感じていることを現地ヒアリングとアンケート調査から明らかにした。とくに、右折車の侵入方向と対向する方向の横断、青信号の開始から間もない場合、また、対象交差点の利用頻度が高くそこで危険を経験した度合いの高いほど、不安感(危険感)が強い傾向のあることを明らかにした。歩行速度については、実測調査から、年齢の上昇に伴う速度の低下、および残り青時間が少なくなた場合の速度の上昇、さらに接近右折車が大型車の場合や接近者の速度が高い場合の歩行速度が低下の傾向を明らかにした。意識との関係では、特に高齢者で、不安感が高いほど歩行速度も高くなる傾向があることが明らかになった。横断歩行者信号の改善に関しては、青時間を減少しての点滅時間の延長は利用者の評価が低い一方で、残り青時間の表示が有効な代替策という評価が得られた。残り赤時間表示については、心理的負担や違反行動の減少のほか、進行方向を変えることで結果的に待ち時間短縮効果があることが明らかになった。また、白箱の押しボタンによる青時間の延長はよい評価が得られていた。さらに、歩行困難度の高い人に対する移動抵抗を軽減させる対策の一つとして、信号待ちの際に利用できるベンチを設置することは、利用者から高く評価される対策であることが明らかになった。さらに歩行困難度が高いほどよく利用されており、客観的にも有効であることを明らかにした。本年度においては、横断歩行者の危険事象として、右折車が接近してくる状況を対象とした。右折車の挙動と横断歩行者の挙動及び利用意織を把握するため、信号交差点において(1)右折車と横断歩行者のビデオカメラによる観測調査(観測項目:接近右折車の速度、位置、横断歩行者の速度、残り青時間、違反の有無)、(2)およびビデオ観測対象となった横断歩行者に対するヒアリング調査(調査項目:右折車に対する不安感、右折車の認識、過去の危険経験、利用頻度、年齢、性別)を同時に実施した。その結果、不安感と認識は相互の関連が見られ、また、20代および60才以上で割合が高いことがわかった。また、利用頻度が高い場合には、認識の度合いが低いが、それでも不安を感じている傾向が見られた。歩行速度に対する影響分析では、既存研究で明らかにされている年齢および残り青時間の影響を確認したほか、不安感を感じている場合に、また、右折車が直近にいる場合に速度が高くなる傾向を定量的に明らかにした。これらの関係に関して統計分析を行って有意性を検討するとともに、意思-行動の関連の構造化を行った。さらに、次年度に向けて横断個所に対する潜在的な危険性の認識に関する調査計画を立案するとともに、本年度の成果の学会投稿の準備を進めた。本年度においては、まず、前年度に実施した横断歩道における横断歩行者に対するビデオ撮影とヒアリング調査の結果を用いて、引き続き分析を進めた。その結果、歩行速度に対して、不安感等の意識量と残り青時間によって説明する重回帰モデルを構築し、その有意性を明らかにした。さらに、住宅配布による横断歩道環境に関するアンケート調査を実施した。この調査では、横断歩行者の属性、身体的な障害による歩行困難度、などと、横断の実態、またそれに対する意識、さらに信号交差点に関してのいくつかの対策に対する意識について明らかにすることを目的とした。この調査結果の分析により、歩行困難度によって意識も、行動も大きく影響されること、また残り青時間の不足に対しての対策として、青点滅時間の延長よりも残り青時間表示装置の設置の方が、行動に合致し有効であるという意識が強いことが明らかになった。さらに、歩行者と右左折車が同じ青時間を共有することによる衝突の危険性について、極めて強い改善希望の意識を持っていることなどが明らかになった。また、歩行環境の改善として実施されることの多いべンチの設置においては、横断信号を待つ赤時間の間に利用する意向が強いことも明らかになった。以上のような分析の結果に基づいて、横断歩行者の危険性についての2大要因として青時間の長さが不十分なこと、右左折車との衝突の危険性のそれぞれについて、改善策についての検討と提言を行った。