hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫の脳に存在する低分子量GTP結合蛋白質(rab)の機能解析

昆虫の神経ペプチド分泌機構におけるRabの機能を明らかにするために、複数のRabに焦点を合わせて、主に免疫組織化学的手法を用いて、次のことを本研究では明らかにした。(1)昆虫特異的なRabの内、RabX4がカイコの脳と神経分泌組織であるアラタ体の特定の細胞に局在した。(2)昆虫特異的なRabであるRabX6が精巣の外皮とオスの脳に特異的に局在した。dsRNAiによるRabX6のノックダウンは、精巣の成長を阻害した(3)アラタ体と脳で機能するRabと昆虫のinsulin-like peptideであるボンビキンの共局在性を明らかにした。昆虫の羽化・変態・休眠・成長などの様々な生理現象は、昆虫の脳を含む神経組織で合成され体液中へと分泌される神経ペプチドにより引き起こされる。神経ペプチド分泌機構を解明することを目的として、我々は低分子量GTP結合蛋白質であるRabに着目した。本研究では、まずRabの内、3種のRab(Rab3,Rab7,Rab27)に焦点を合わせた。先行研究において、カイコを飢餓状態にすると脳内のRab7の量が増加することがわかっている。Rab7量の増大は、転写因子が遺伝子の転写調節領域に結合し引き起こされると考えられた。そこで、まずRab7の発現量が転写レベルで制御されるかを飢餓状態と飢餓状態でないカイコの脳のmRNAを用いた定量的PCRを用いてmRNAの量を調べたところ、飢餓状態と飢餓状態でないときのmRNAの量は変化しなかった。この結果、飢餓状態での脳内でのRab7の量の増加は転写レベルで制御されずに、翻訳レベルで制御されていることが推測された。次に、先行研究においてカイコ脳内の神経ペプチド合成細胞には少なくともRab1,7,8,11,14が存在する。これらのRabとは異なり、Rab3とRab27は神経ペプチドを運搬・分泌する組織である軸索、アラタ体、前額神経節(摂食行動に関与する器官)に特異的に存在することがわかっている。これまでの実験ではホールマウント法を用いたために、Rab3とRab27がアラタ体に存在すること明らかにしたが、どの神経細胞に存在しているかは不明であった。そこでアラタ体の組織切片を作ることを試みた。また、アラタ体における神経ペプチドとの局在性をみるために、ratでRab27の抗体をrabbitでrab3とEffectorであるRab3/27GEFの抗体を作成した。現在、得られた組織切片と抗体を用いた免疫組織染色を行っている。結晶を得るための発現・精製技術も確立した。昆虫の変態、羽化や成長などの現象は、主に脳で合成される神経ペプチドにより引き起こされる。我々は、神経ペプチドの分泌機構の解明を目的として低分子量GTP結合蛋白質であるRabに着目した。本研究ではRabの内、3種のRab(Rab7,Rab27,RabX4)に焦点を合わせ、次のことを本研究では明らかにする。(1)飢餓状態でのRab7の転写制御機構の解明(2)軸索,アラタ体,前額神経節でのRab27とRab27に結合するエフェクターの機能の解明(3)RabX4の立体構造解明と神経細胞内での局在性の解明昨年までに(1)については、定量的PCRの結果からRab7の制御は転写以外の制御機構で調節されていることを明らかにした。当該年度では、主に(2)と(3)において研究を行った。(2)においてホールマウント法を用いて、研究当初はRab27が神経ペプチドを分泌する器官であるアラタ体に局在するとした。しかし、アラタ体の切片を用いた蛍光2重染色を行った結果、アラタ体にはRab27ではなくRab3とRab6が局在した。そして、Rab3とRab6は昆虫のinsulin-like peptideであるBombyxinと同じ局在を示した。Bombyxinの分泌機構が、insulinの分泌機構と比較してどのように違うかをRabを通じて今後は明らかにする。(3)においては当初のRabX4ではなく、昆虫特異的RabであるRabX6のGDP結合型の立体構造を明らかにした。この蛋白質の構造を他のRabと比較するとGDPと結合する箇所は共通の構造を有していたが、Rabと結合するEffector蛋白質と結合する部分の立体構造に他のRabには見られない特殊な立体構造を有していた。このことは昆虫特異的なRabが新規の機能を有していることが示唆される。カイコ脳内における飢餓状態でのRab7の誘導においては、脳のRNAを用いた定量的PCRを行った結果、転写レベルでの制御は行われていないことがわかった。そのため、この誘導は翻訳レベルで制御されていることが考えられる。昆虫のRabの結晶構造においては、GDP結合型の昆虫特異的Rab(RabX6)の立体構造を明らかにすることができた。この蛋白質の構造を他のRabの構造と比較するとGDPに結合する箇所は共通の構造を有していたが、Rabに結合するEffector蛋白質と結合する部分の立体構造に他のRabには見られない特殊な立体構造を有していた。以上2点においては、順調に進展している。

アラタ体において発現しているRabにおいては、研究当初はホールマウントの結果からRab27がアラタ体に存在するとされていたが、細部にわたっての局在を明らかにするためにアラタ体の切片を用いた蛍光2重染色を行った。その結果、アラタ体にはRab27ではなくRab3とRab6が存在することを明らかにした。そして、Rab3とRab6は昆虫のinsulin-like peptideであるBombyxinと同じ局在を示した。この結果は学術誌Histochemistry and cell biologyに投稿した.昆虫の変態、羽化、成長などの現象は、昆虫の脳・神経系で合成される神経ペプチドにより引き起こされる。一方、低分子量GTP結合蛋白質であるRabは、蛋白質やペプチドの細胞内での輸送に関与する。我々は、昆虫の神経ペプチドの分泌におけるRabの生理的・生化学的役割を明らかにするために、昆虫のRabの免疫組織化学的・生化学的解析を行った。具体的には(1)飢餓状態でのRab7の転写制御機構の解明(2)軸索、アラタ体、前額神経球でのRab27とRab27に結合するエフエクターの機能の解明(3)RabX4の立体構造解明と神経細胞内の局在性の解明を行った。(1)については、定量的PCRの結果からRab7の制御は転写以外の制御機構で調節されていることを明らかにした。(2)においては抗体を用いた免疫組織化学的解析により、動物とは異なり昆虫のRab27はRab3と同じ神経細胞には局在しないことを明らかにした。次にRab3と昆虫の神経ペプチドの局在性を比較したところ、Rab3は、昆虫のinsulin-like peptideであるbombyxin合成細胞(脳に局在)とbombyxin分泌細胞(神経ペプチド分泌器官であるアラタ体に局在)に共局在した。更に、新たに作成したRabの抗体を用いた免疫組織染色により、bombyxin合成細胞とbombyxin分泌細胞に局在する新しいRabを見つけ出した(3)RabX4については、結晶化が成功しなかったが、昆虫特異的RabであるRabX6のGDPと結合する立体構造を明らかにした。このRabは、エフエクターと結合する箇所に新規の構造を有していた。免疫組織化学的解析により、RabX4は、脳とアラタ体の特定の神経細胞に局在し、bombyxin合成細胞と分泌細胞に共局在した。また、RabX6は、脳よりも精巣に特異的に発現していることがわかった。飢餓状態におけるカイコ脳内におけるRab7の発現誘導は、転写により制御されていないことをカイコ脳のmRNAを用いた定量的PCRにより明らかにした。次に、昆虫のRabの抗体を用いた免疫組織化学的解析を行った。動物では、Rab27はRab3と同じエフエクターに結合し、同様の機能を持つことが知られている。しかし昆虫のRab27はRab3と同じ局在性を示さなかった。この結果、昆虫のRab27は昆虫特異的な機能を持つことが示唆される。次に、昆虫の神経ペプチドの局在性を検討したところ、Rab3は昆虫のinsulin-like peptideであるbombyxinの合成細胞(脳)と分泌細胞(アラタ体)に共局在した。新たにRabの抗体を作成し、脳とアラタ体を用いた免疫組織化学的染色を行ったところ、bombyxin合成細胞と分泌細胞にRab39,Rab19とRabX4は共局在した。次に、昆虫に特異的であるRabX6の立体構造を結晶構造解析により明らかにした。この構造はGDP結合型であるためにGTPのアナログと結合した結晶を作成することを試みている。
韓国政官関係の比較研究－大統領・政治任用官僚・職業公務員関係はいかに規定されるか

本研究は韓国の政官関係に注目し、大統領の権限を官僚との関係から検討したものである。韓国では大統領による政治任用が執政の中枢を担う一方で、日本のような職業公務員制度も大きな位置を占めている。研究では、官僚機構を比較制度的に検討するとともに、どんな場合に大統領が官僚組織に対する統制力を発揮するのかという問題を、他のアクターとの関係のなかで検討した。具体的な政策過程の比較研究を行い、大統領の残任期間、選挙サイクルが大統領の統制力の強さを規定する重要な要因であると明らかにした。本研究は、政治任用と日本型公務員制度が併存する韓国官僚制に着目し、その政官関係を比較制度的に位置づけ、大統領ー官僚関係に焦点をあてて政策過程を比較分析することで、韓国の政官関係を規定する要因を解明することを目的にしている。昨年度の研究で、大統領ー官僚関係を規定する要因として、大統領と所属政党の関係、大統領ー議会関係、さらには選挙時期などが重要だとの結論に至り、それをうけて今年度の研究を展開した。具体的な実績は、以下の通りである。第一に、2012年は、4年周期の総選挙と5年周期の大統領選挙が同じ年に実施される20年に一度の年であったため、その機会を捉えた調査を実施した。再選が禁止されている大統領がどのようなガバナンスを発揮するのか、選挙における政策の争点化や選挙結果そして政権移行の過程が、大統領ー官僚関係にどんな影響を及ぼすのかという点の解明を重視した。調査の過程で、官僚機構が大統領や政党から自立した動きを見せる注目すべき現象も確認され、成果の一部は下記の学会報告に反映された。第二に、前年度に引き続き、経済政策、労働政策、社会保障政策の領域で、政策過程の比較を念頭に事例研究を進めた。通貨危機後の構造調整を経て、近年では新自由主義的な経済政策の弊害が社会問題化しているが、これらの政策の方針は短期間に目まぐるしく変化している。研究では、社会経済政策が大きな振幅で変化する背景には、大統領、政党、官僚、社会団体などの力関係の変化があるとの仮説をたて、その検証を試みた。その成果の一部を、日本政治学会研究大会で報告した(「韓国ーグローバル化への対応をめぐる国内政治ー」)。第三に、民主化後に官僚組織が権限を拡大した事例である選挙管理委員会に関する研究成果を、書籍の一部として刊行した。中立性と専門性を根拠に権限を拡大してきた選挙管理委員会の実証研究は、本研究の成果の一部である。本研究の目的は、政治任用と日本型公務員制度が併存する韓国官僚制度の特徴を明らかにし、大統領ー官僚関係に焦点をあてた政策過程の分析により、政官関係を規定する要因を解明することである。前年度までの研究において、韓国の政官関係は、大統領の権限の強さを左右する大統領ー議会関係や任期終了までの期間などに大きく規定され、それらアクター間の力関係のなかで捉えることが重要であるとの見解に達した。最終年度は、それを実証し、成果を整理する作業を行った。第一に、公務員制度改革のキーパーソンである元中央人事委員長に、インタビューを実施した。その結果、制度改革は大統領、与野党、議会など政治アクターの力関係に大きく影響をうけたことが確認され、また、導入された制度が政権交代によって改編・廃止された過程に関する証言により、実証研究のポイントを確認できた。第二に、任期末の大統領と他の政治アクターとの力関係に着目した研究に続き、今年度は、大統領当選者が就任するまでの政権移行期、新大統領の行政組織再編の時期における各アクターの力関係の変化が、大統領ー官僚関係の与える影響を探る調査を実施した。第三に、事例として研究を進めてきた経済政策、労働政策、社会保障政策の領域における政策過程について、昨年度学会報告したペーパーを発展させて研究会で報告し、論文として仕上げる作業を継続した。さらに、人事関係の資料のデータベース化にも着手した。また、昨年度実施した大統領選挙調査成果の一部を、本研究と少し異なる視点から論文にまとめた。論文は来年度、雑誌に掲載される予定である。研究では、当初設定していた仮説以上に政権交代による制度改編のインパクトが大きいことが明らかになり、その要因を解明する実証分析に重心をおいた。今年度は、これまでの研究によって明らかになった結果をまとめ、次の研究につながるデータベース作成などの作業も行った。初年度の研究実績は、以下の通りである。第一に、研究対象となる韓国の官僚組織に関する基礎資料、比較対象として扱うアメリカの政治任用と官僚組織および日本の公務員制度に関する基礎資料を収集し、それらの検討に着手した。韓国に関しては、民主化後の省庁再編に相当する改革や公務員制度改革など官僚制度の改編を整理し、基本的な知識が不足しているアメリカの官僚制度に関しては、The Oxford Handbook of American Bureaucracy所収論文などを、韓国との比較を念頭において検討するところから開始した。日本に関しては、公務員制度改革関係の文献を中心に検討した。第二に、政策領域間の比較の事例検証の準備を進めた。

初年度は、社会保障政策、労働政策、経済政策を中心に、資料を収集・整理し、検討を行った。その過程で、大統領ー官僚関係を規定するものとして、大統領と所属政党の関係や大統領と議会の関係、さらには選挙時期との関係などを検討することが重要だと認識し、そのためのデータ収集・整理にも着手した。第三に、選挙管理委員会研究に関する研究成果である。これは、民主化後に官僚組織が権限を拡大した事例として、研究を重ねてきたものであるが、研究の結果、民主化後に政党間の対立が激化する中で、既存の選挙制度や既成政党への有権者の不信を背景に、選挙管理委員会が中立性と専門性を根拠に権限を拡大してきたことなどが明らかになった。今年度は、その研究成果を共著論文としてまとめて公表した。選挙管理委員会は、選挙政策を担当し、政治家の政治活動を直接規制する「特殊な」行政機関であるため、その特徴をそのまま官僚組織全体のものとして一般化することはできないが、ここで明らかになった点を念頭に、次年度以降の研究を進めることは有意義であり、初年度の研究成果として強調することができる。今年度はインタビュー調査を実施する計画であったが、2つの大きな国政選挙が予定・実施された年であったため、この研究テーマに関するインタビューに応じてくれる対象者を、確保することが困難となった。私自身も、重要な選挙が相次いで実施される機会に即した研究を行いたいと考え、当初の計画とは異なった調査を行った。それゆえ結果的に、予定に比べて進展が遅れることとなった。しかしながら、研究目的の達成という面では、当初の計画を変更する形で進展していることは付記しておきたい。3月の東日本大震災の影響で、研究環境の整備や海外でのインタビュー調査実施に関して、いくつか不確実な要素が生じたため、韓国における調査予定を縮小する形に変更し、インタビュー調査などは次年度に回すこととした。そのため、今年度の研究は文献資料の収集・整理・検討が中心となったが、計画時にある程度懸念していたように、在韓米軍再編問題など安全保障関係の資料に関してはアクセスに困難をきたし、時間を費やしたものの大きな成果はなかった。以上のような理由から、当初の計画よりも少々遅れが生じている。最終年度である2013年度は、以下のような推進方策で、引き続き調査を進めると同時に、これまでの研究を総括して、韓国の政官関係を規定する要因を解明するという研究目的の達成をめざす。第一に、大統領ー議会関係の基本資料データベース、民主化後の政治任用ポストデータベースを作成し、仮説をデータによって裏付けることを目指す。これまでの研究は質的分析を中心に行ってきたが、それをより実証的に検証するため、量的データを整理・活用する。第二に、仮説の実証・再検討作業のために、インタビュー調査を実施する。これまで文献資料を中心に行ってきた研究を、別の側面から裏付けるための調査である。
土壌水分の蒸発促進装置の開発

本研究は,乾燥地における湛水化等の過剰水分に対する排水問題に対して,一般的な重力排水や強制排水施設を利用せずに,排水を大気中に蒸発させて水分を処理する蒸発促進装置を使った排水システムについて検討し,乾燥地農林業における排水の処理問題の一つの解決方法となることを目標としている.蒸発促進装置は,多孔質材料で作成した蒸発促進剤によって水分を毛管力により地面上方に引き上げ,蒸発面積を拡大させることで蒸発を促進させるもので,材質中の間隙の大小により保水性,毛管上昇高,毛管上昇速度などの水分特性に影響を与え,蒸発環境条件と共に蒸発促進材の材質等を決めていく必要があることが確認された.さらに蒸発が促進されることで,土壌中の水分分布に影響を与え,蒸発促進材周辺の水分の低下に寄与することも確認された.しかし,蒸発促進材の形状や配置間隔,設置密度によって蒸発量が大きく変化し,蒸発促進材周辺の通風の影響など環境条件に応じて蒸発促進材の形態を考慮する必要性があること,吸水に対しても透水性の低い土壌での排水能力低下から,早急な地下水位の低下を目的とした地域での利用は困難であることなどが確認された.さらに塩溶液中での蒸発促進材の使用は,蒸発促進材表面上部に塩類を結晶化,集積させることで蒸発促進材を使用しない場合に比べ溶液中の塩濃度の上昇を抑える役割を果し,蒸発促進材が蒸発促進能力を維持しながら除塩効果も有することが示された.このように,蒸発力を利用した排水法は乾燥地の強い蒸発力を積極的に利用することで,乾燥地の排水問題に対処する新しい排水処理法として利用できる可能性を持っているという結論を得た.しかし,各部位の処理能力は実際の現場での要求度に対し低く,装置としての完成には至らず,実用化には各部位のさらなる向上,改良が必要になると確認された.本研究は,乾燥地における湛水化等の過剰水分に対する排水問題に対して,一般的な重力排水や強制排水施設を利用せずに,排水を大気中に蒸発させて水分を処理する蒸発促進装置を使った排水システムについて検討し,乾燥地農林業における排水の処理問題の一つの解決方法となることを目標としている.蒸発促進装置は,多孔質材料で作成した蒸発促進剤によって水分を毛管力により地面上方に引き上げ,蒸発面積を拡大させることで蒸発を促進させるもので,材質中の間隙の大小により保水性,毛管上昇高,毛管上昇速度などの水分特性に影響を与え,蒸発環境条件と共に蒸発促進材の材質等を決めていく必要があることが確認された.さらに蒸発が促進されることで,土壌中の水分分布に影響を与え,蒸発促進材周辺の水分の低下に寄与することも確認された.しかし,蒸発促進材の形状や配置間隔,設置密度によって蒸発量が大きく変化し,蒸発促進材周辺の通風の影響など環境条件に応じて蒸発促進材の形態を考慮する必要性があること,吸水に対しても透水性の低い土壌での排水能力低下から,早急な地下水位の低下を目的とした地域での利用は困難であることなどが確認された.さらに塩溶液中での蒸発促進材の使用は,蒸発促進材表面上部に塩類を結晶化,集積させることで蒸発促進材を使用しない場合に比べ溶液中の塩濃度の上昇を抑える役割を果し,蒸発促進材が蒸発促進能力を維持しながら除塩効果も有することが示された.このように,蒸発力を利用した排水法は乾燥地の強い蒸発力を積極的に利用することで,乾燥地の排水問題に対処する新しい排水処理法として利用できる可能性を持っているという結論を得た.しかし,各部位の処理能力は実際の現場での要求度に対し低く,装置としての完成には至らず,実用化には各部位のさらなる向上,改良が必要になると確認された.人工蒸発装置のプロトタイプ開発と基本的機能の確認試験および最適能力を発揮する条件の検討を実施した。人工蒸発装置主要部である蒸発部について,使用材料の形状・材質による蒸発面積の確保量,風速,気温,湿度,経過時間など環境変数による蒸発能力の確認をおこなつた。水伝達部に関しては上昇エネルギー,地下吸水部に関しては飽和土壌からの吸水能と地下土壌部の被吸水影響圏の評価をおこなった。装置各部位の個別検討から,人工蒸発装置を予備構築したが,効率的作動のためにさらにシステムデータが必要とされた。また,人工蒸発装置のシステム・モデルとして,蒸発部における水分蒸発式,導水部における水分輸送式,吸入部における吸水式を導き,これらと装置環境としての風速場のナヴィアストークス式,水分・熱拡散方程式,土壌内の不飽和水分輸送式などと連立させて解析を試みたが,さらに改良を行う必要が確認された。人工蒸発装置の各ユニットの基本的機能の確認追加試験を行い、改良点および現実的可能性などについて検討した。蒸発部については、蒸発材の材質・形態と環境変数との関係を実験的に検討し、蒸発促進効果に及ぼす要因の最適条件を検討するに必要なデータが得られた。吸水部については、飽和土壌からの吸水能並びに地下土壌部の被吸水影響圏の評価を行ったが、蒸発促進材の周辺部においては土壌水分の低下が認められるものの、土壌の透水性が低くなると、急速な土壌溶液の移動が困難になり、集水に対する検討が必要であることが確認された。その結果、今後の検討方針として、排水や余剰水を溜め池や低地に貯留して蒸発を促進させ、目的を達成することのほうが現実的ではないかとの考えが得られた。また、土壌溶液および排水を蒸発装置により処理するときに蒸発部に集積・捕集される塩類の効果を実験的に検討した。

すなわち、塩類を含む溶液が蒸発材を経由して大気中に水分を蒸発させることにより、塩類は蒸発材に捕集され、排水中に蓄積しないので貯留排水の塩類濃度を高めないことが可能であることが確認された。しかし、捕集塩類の蓄積による蒸発への影響やその処理に対する検討が必要となることも確認された。蒸発促進装置の蒸発促進能力に対する塩類の影響,対象地における人工蒸発システムの構築についての可能性について検討をおこなった.塩溶液中での蒸発促進材の使用は,蒸発促進材上部表面に塩類を結晶化,集積させることで蒸発促進材を使用しない場合に比べ,溶液中の塩濃度の上昇を抑える役割を果し,蒸発促進材が塩類捕集材として機能することが確認された.特に,塩類の集積箇所は蒸発促進材の水分量によってその範囲が限定でき,部分的に塩類を回収することも可能で,除塩機能も有することが確認された.さらに,塩類の集積に従って蒸発量が急激に低下することはなく,塩類の捕集をおこないながらも蒸発促進能力を維持できることが確認された.しかし,必ずしも本実験で使用した蒸発促進材の形状や直径,高さが適当なものであるかどうかの評価はできず,さらに効率的に塩類を捕集するには蒸発促進材に対して,蒸発量の促進とは別に塩類捕集のための工夫が必要で,今回示された有用性を加味し,最適な形状のものを検討することで蒸発促進材としての機能をより高められると考えられた.さらに,実験結果を踏まえた対象地における人工蒸発システムの構築についての可能性については,実用化のための装置としては,規模や対象地での必要能力に対し,単体の処理能力に関しては,まだ不十分なものであると推察された.しかし,土壌内の塩類と水分を制御するのにリーチングと排水を繰り返す現状の対策に対し,簡易な設備で水分と塩類の両方を同時に制御できる本方法は,良質な水分の乏しい乾燥地において合理的な排水処理法であると確認した.
胚性幹細胞に体細胞の核を移植する試み-臓器移植をめざした基礎的研究-

平成13年度は、まず1)未分化状態を維持した大量のES細胞から核を一斉に除去する条件を検討した。種々の試行錯誤の末に、サイトカラシンB存在下で遠心し、効率良く脱核する条件を確立した。更にこの脱核したES細胞は、核がない状態でも、短時間以内ならばシャーレに接着する能力を保持していることを確認した(投稿準備中)。このことは脱核したES細胞に患者の体細胞の核を導入し、その後シャーレに接着させ、未分化状態に戻し増殖させたあと、必要な細胞を分化誘導することが技術的に可能であることを示している。2)またES細胞と体細胞の融合条件を決定するために、Neomycin耐性遺伝子を導入したトランスジェニッマウス由来の腎臓細胞(初代培養のため、無限増殖能はない)とES細胞(Neomycinで死滅)を電気融合法で融合させた。現在、種々の電気融合の条件を検討した後、Neomycin含有培養液でのコロニー形成能を解析中である。以上当初設定した目標には到達できなかったが、今回助成いただいた研究によって、1)と2)の技術を併せることで、近い将来、受精卵を経由せずに、患者と遺伝的に同一なES細胞を容易に作製できる道を開いたと考えている。平成12年度は、まずフィーダーレーヤー無しのES細胞の培養条件の確立を行い、未分化で増殖させることができるようになった。それと並行してモデル系としてHela細胞を用いて、細胞融合の条件を検討した。HVJ法と電気融合法のどちらを用いても高率に融合させる条件が決定できた。次にES細胞と融合させる体細胞はどれが最適かを検討した。マウスから簡単に大量の浮遊細胞(かつなるべく単一細胞種)を得るソースとして、胸腺、脾臓などを検討したが、Tリンパ球を容易に純化できる脾臓が最適であると考えられた。その経験を基に現在ES細胞と脾臓細胞の細胞融合をHVJ法と電気融合法の両方から検討している。また融合の評価にはそれぞれの細胞を異なる色のCell Trackerで標識して、両方の色が共存する細胞の割合を求めている。また細胞の分化の方向を変更する試みとして、脱メチル化剤の5-Azacycidineを処理して、分化誘導の条件を検索している。まだ最適な条件は見いだせていないが、さらに検討を加える予定である。
歯周病原細菌による膵島への網羅的エピジェネティクス解析―基礎疾患の予防に向けて―

歯周病は動脈硬化,糖尿病および関節リウマチなどの全身疾患に関連する危険因子となることが報告されている。膵臓疾患との関連を示唆する報告もあるが,そのメカニズムは明らかとなっていない。本研究では,種々の器官に急性炎症を引き起こさないマウスにおいてP.gingivalis-LPSが膵臓の遺伝子発現に与える影響について網羅的に検索した。膵臓のH.E染色による組織標本の観察では,明らかな急性炎症所見は確認されなかった。マイクロアレイによる解析では,Ighg3遺伝子やIgk遺伝子が発現上昇していることが確認された。これらの結果から、P.g-LPSが膵臓の免疫学的疾患に影響し得ることが示唆された。エピジェネティクスは、環境因子により遺伝子の表現系が後天的に変化する現象である。これまで主として発がんへの関与について検索されてきたが、最近になり、糖尿病、肺炎、心疾患、高血圧などの生活習慣病にも関与することが指摘されてきている。しかし、歯周疾患に影響を受ける基礎疾患の発症・進展にエピジェネティクス修飾が関与しているかについての報告はほとんどみられない。本研究では、歯周病原細菌によって膵島(ランゲルハンス島)が受けるエピジェネティクス修飾について網羅的探索を行い、その影響を明らかにすることを目的とした。初年度の実施計画としては、マウスの培養細胞を用いて長期培養を行う予定であったが、長期培養が困難であった。そこでP. gingivalis由来LPSを5 mg/kgになるよう生理食塩水で調整した.6-8週齢のマウス(C57BL/J)に調整したLPSを3日毎に腹腔内投与し、1ヶ月間(10回)投与した.最終投与より3日後にマウスを屠殺し、膵臓を摘出した。摘出した膵臓よりtRNAおよびDNAを抽出した。抽出したtRNAはマイクロアレイ解析を行い、遺伝子発現の変化を分析した。マイクロアレイに発現上昇した遺伝子(2倍以上)は1,591プローブ、発現減少(0.5以下)は527プローブであった。マイクロアレイのデータを元にパスウェイ解析を行った。パスウェイ解析にて機能分類のうち発現増加した遺伝子では「Immunological Disease」の発現が最も多く(362種)、発現低下した遺伝子では「Lipid Metabolism」が最も多かった(69種)。初年度の達成目的からやや遅れている理由としては、時間的な制約がある中での実験条件を設定するために費やす時間が多く、予定通りの進歩状況ではないが、歯周病原細菌による膵島への網羅的エピジェネティクス解析についての実験の方向性的には順当に進行している状況であるため、次年度以降引き続き研究遂行する予定である。エピジェネティクスは,環境因子により遺伝子の表現系が後天的に変化する現象である.これまで主として発がんへの関与について検索されてきたが,最近になり,糖尿病,肺炎,心疾患,高血圧などの生活習慣病にも関与することが指摘されてきている.しかし,歯周疾患に影響を受ける基礎疾患の発症・進展にエピジェネティクス修飾が関与しているかについての報告はほとんどみられない.本研究では,歯周病原細菌によって膵臓が受けるエピジェネティクス修飾について網羅的探索を行い,その影響を明らかにすることを目的とした.初年度の達成目標からやや遅れている理由としては,膵臓のDNAメチル化測定に時間を要し,予定していたクロマチン免疫沈降(ChIP)を行えなかった.実験の方向性は順当に進行している状況であるため、引き続き研究を遂行する予定である.エピジェネティクスは,環境因子により遺伝子の表現系が後天的に変化する現象である.これまで主として発がんへの関与について検索されてきたが,最近になり,糖尿病,肺炎,心疾患,高血圧などの生活習慣病にも関与することが指摘されてきている.しかし,歯周疾患に影響を受ける基礎疾患の発症・進展にエピジェネティクス修飾が関与しているかについての報告はほとんどみられない.歯周病は炎症性サイトカインや種々の起炎物質が産生され,破壊された毛細血管を介して血流に入ることで全身疾患に影響を与えると考えられている.慢性腎障害が3ヶ月続いた状態を指し,世界的に加齢,糖尿病,高血圧,肥満および心臓血管疾患との相関が見られている.歯周病と腎臓疾患との関連を示唆する報告もあるが,その機序は明らかとっていない.本年度は,昨年度にPorphyromonas gingivalis由来LPSを長期投与したマウスから摘出した腎臓を用い,腎臓における遺伝子発現の網羅的解析を行い、歯周病および慢性腎臓病と密接に関連する遺伝子の同定およびエピジェネティクス修飾の解析を行った.1ヶ月間LPS刺激を与えたマウスの腎臓においてmRNA発現を網羅的に解析し5つの遺伝子(Saa3,Ticam2,Reg3b,Oxct2a,Xcr1)がLPSの刺激により時間依存的に発現が変化した.これらの遺伝子発現の変化が,腎臓における発がんリスクの上昇,および脂質代謝に悪影響を及ぼす可能性が示唆された.しかし,これらの遺伝子のプロモーター領域のメチル化の割合に統計学的な有意差は認められなかった.歯周病は動脈硬化,糖尿病および関節リウマチなどの全身疾患に関連する危険因子となることが報告されている。

マイクロアレイによる解析では,Ighg3遺伝子やIgk遺伝子が発現上昇していることが確認された。これらの結果から、P.g-LPSが膵臓の免疫学的疾患に影響し得ることが示唆された。摘出した膵臓より抽出したDNAを用いて、DNAメチル化プロフィール解析とヒストンのプロフィール解析を行う。マイクロアレイなどにより網羅的な解析を行った後に、ターゲット因子を絞り、特異的に歯周病原菌感染によりエピジェネティックス修飾をうける因子について、高メチル化や異常ヒストン修飾を起こした因子についての解析をさらに追跡し、明確な発現変化をみるものを探り歯周病関連の高メチル化因子を同定と異常ヒストン修飾因子を確定する。引き続き,摘出した膵臓より抽出したDNAを用いて,ターゲット因子を絞り,特異的に歯周病原菌感染によりDNAメチル化をうける遺伝子を探索するとともに,クロマチン免疫沈降(ChIP)を行う.予防歯科学調達方法の工夫などにより、当初計画より経費の節約ができたため。予定していた実験を行わなかったため.試薬や実験器具などの消耗品に使用する。試薬や実験器具などの消耗品に使用する.
二重励起分光法を用いた化合物半導体ディープレベルにおける再結合誘起欠陥過程の研究

化合物半導体中の深い準位は、キャリヤーに対する無輻射再結合中心として作用するばかりでなく、その過程で放出されるエネルギーが原子系へ与えられ、種々の原子過程を誘起する事が知られている。しかしながらその理解は現象論的レベルにとどまっており、再結合過程で生ずる様々な中間状態に対する知見や、それらと誘起される原子過程との相関等は未知のまま残されている。本研究の目的は、代表者らが今まで絶縁体中の再結合過程の研究に用いてきた手法を、化合物半導体に適用し再結合過程に関する直接的かつ動的な知見を得る事にある。本研究で得られた最も重要な結論は、化合物半導体中の再結合過程で重要な役割を果すものとして理論的にその存在が示唆されていた外因性自己局在励起子を、世界で初めて、実験的に観測した事である。GaPを低温でパルス的に電子励起すると、いくつかの準安定中心が生ずる事が、発光、光吸収の実験により明らかとなった。その内のES1中心と命名した準安定中心は、1.53e【V】に発光帯を示し、その消滅は指数関数的である。このES1中心の生成は、0.1分子体積の膨張に相当する大きな格子緩和を伴っている。低温では、寿命が20ミリ秒であって輻射遷移が支配的であるが、160K以上では、無輻射再結合が支配的になる。これらの性質は外因性自己局在励起子の考えによって説明される。この外因性自己局在励起子の輻射・無輻射消滅の効果、及び、その励起状態の電子構造と無輻射過程と、化合物半導体中で誘起される原子過程との相関を確立する事が今後の課題であり、その研究を通じて、化合物半導体中の再結合誘起原子過程の理解に対する質的展開が期待される。
日本所蔵『西廂記』孤本の調査と研究――李卓吾批評本を中心に――

本研究は、日本に所蔵されている『西廂記』孤本のうち、三種の李卓吾批評『西廂記』刊本の特徴とその日本に伝わった歴史的な背景について調査と研究を行うものである。国内の宮内庁書陵部に収める容與堂刊『李卓吾先生批評北西廂記』、天理大学図書館に収める三槐堂刊『李卓吾先生批評西廂記』と游敬泉刊『李卓吾批評合像北西廂記』の実見調査を実施し、中国の関連文献の蒐集考察を加えることによって、これらの三種孤本の形式と内容の特徴を明らかにすると同時に、日本に伝来された経緯についても究明したい。
陽圧人工呼吸による肺損傷発生のメカニズムの解明

現在、人工呼吸管理において最も重要なことは、医原性の肺損傷を防ぐことと考えられている。6mL/kgと12mL/kgの一回換気量を比較するNIHのトライアルが1994年から始まり、その結果がまとめられた。低一回換気量群で有意に予後を改善した。これは過膨張による医原性の肺損傷を防ぐことが呼吸不全患者の予後をも改善することを示したものである。約30年間、効果的な治療方法が見つからなかった急性呼吸不全患者の予後を改善した点で、歴史的な出来事と言っても過言ではない。この報告では他の要因の影響は不明である。体位が医原性の肺損傷発生に対して、予防的な効果があるとする考えがあるが、その効果はあきらかではない。本研究では、体位により医原性の肺損傷発生頻度、発生部位が影響されるかを検討した。家兎をペントバルビタール麻酔下に気管切開し、筋弛緩薬使用下に小児用人工呼吸器を用いて陽圧換気を行った。体位は仰臥位の2群(各群6羽)で行った。換気条件は酸素濃度21%、換気回数30回/分、吸気時間0.6秒、最大気道内圧30cmH_2O、呼気流量10L/分とした。人工呼吸開始から30分毎に胸部CTを撮影するとともに、血液ガスを測定した。CTで陽圧換気が原因と考えられる陰影が発生するまで人工呼吸を続けた。医原性肺傷害の出現部位の差についても検討した。陰影が出現するまでの時間は腹臥位群の方が長かった。CT像ではいずれの群でも、肺底部で背側からconsolidationが出現し始めた。両群で1羽だけ他の部位に陰影が出現した。両群間で出現部位に有意差はなかった。取り出した肺は、CTで陰影を認めた部位が肉眼的に赤色を呈していた。組織学的には炎症細胞の浸潤、肺硝子膜の形成、弾性組織の断裂を認め、diffuse alveolar damageの所見と酷似していた。仰臥位では背側に医原性の肺損傷が発症しやすいと言われている。これは過膨張による医原性肺損傷ではなく、虚脱・再拡張の繰り返しによるずれ応力が原因であると考えられている。しかし、その発生経過を検討した報告はなく、実際に体位により発症が異なるかは不明である。本研究の結果は、体位に関わりなく医原性肺損傷は発症することを示している。さらに、発症部位が体位により変化しなかったことから、体位による血流や換気の変化よりも解剖学的な因子の影響の方が強いことが示唆された。

人工呼吸による医原性肺損傷の発症過程を知ることは、数十年にわたり生存率の改善しない急性呼吸不全の呼吸管理上重要な課題である。医原性の肺損傷の発生にはさまざまな要素が関与していると考えられている。体位もその一つで、仰臥位と腹臥位では履臥位の方が肺損傷は発生しにくいという報告がある。画像診断を用いることにより、体位により医原性肺損傷の発生が変わるのか、また発生部位に差はあるのかを明らかにすることが本研究の目的である。家兎をペントバルビタール麻酔下に気管切開し、筋弛緩薬使用下に小児用人工呼吸器を用いて陽圧換気を行った。体位は仰臥位と腹臥位の2群(各群4羽)で行った。換気条件は酸素濃度21%、換気回数30回/分、吸気時間0.6秒、最大気道内圧30cmH_2O、吸気流量10L/分とした。人工呼吸開始から30分毎に胸部CTを撮影するとともに、血液ガスを測定した。PaO_2が100mmHg未満となるまで、または5時間人工呼吸を行った。PaO2が100mmHg未満となるまでの時間は腹臥位群の方が長かったが、全動物で5時間以内に低下し始めた。CT像ではいずれの群でも、肺基部で背側からconsolidationが出現し始めた。出現し始めるまでの時間に差はなかった。取り出した肺は肉眼的には背側が出血様に赤色を呈していた。組織学的には炎症細胞の浸潤、肺硝子膜の形成、弾性組織の断裂を認め、diffuse alveolar damageの所見と酷似していた。一般に仰臥位と腹臥位では、仰臥位で背側に医原性の肺損傷が発症しやすいと言われている。しかし、その発生経過を検討した報告はなく、実際に体位により発症が異なるかは不明である。本研究の結果は、体位に関わりなく医原性肺損傷は発症することを示している。さらに、発症部位が体位により変化しなかったことから、体位による血流や換気の変化よりも解剖学的な因子の影響の方が強い可能性が示唆された。医原性の肺損傷を防ぐことは人工呼吸管理において最も重要なことである。6mL/kgと12mL/kgの一回換気量を比較するNIHのトライアルが1994年から始まった。その結果が昨年まとめられたが、低一回換気量で有意に予後を改善した。これは過膨張による医原性の肺損傷を防ぐことが効果的であったことを示したものである。この報告では他の要因の影響は不明である。体位が医原性の肺損傷発生に対して、予防的な効果があるとする考えがあるが、その効果はあきらかではない。本研究では、体位により医原性の肺損傷発生頻度、発生部位が影響されるかを検討した。体位は仰臥位と腹臥位の2群(各群6羽)で行った。CTで陽圧換気が原因と考えられる陰影が発生するまで人工呼吸を続けた。陰影が出現するまでの時間は腹臥位群の方が長かった。CT像ではいずれの群でも、肺基部で背後からconsolidationが出現し始めた。両群間で出現部位に有為差はなかった。取り出した肺は、CTで陰影を認めた部分が肉眼的に赤色を呈していた。仰臥位では背側に医原性の肺損傷が発生しやすいと言われている。これは過膨張による医原性肺損傷ではなく、虚脱・再拡張の繰り返しによるずれ応力が原因であると考えられている。
大動脈弁温存基部置換術の各種術式によるvalsalva洞と弁機能評価

人工弁関連合併症を回避する弁形成術が注目されているが、至適術式は確立していない。弁温存基部置換術であるreimplantation法とremodeling法には一長一短あり、血行動態も未知である。今回静的圧負荷モデルではreimplantationと比較し拡張するremodelingの弁輪部はバルサルバ洞、sino-tubular junctionとともに弁輪形成により有効に抑制できた。拍動循環モデルではremodeling単独では逆流制御に不利だが弁輪形成によりreimplantationと同等の効果を得、18mmでは圧較差が高く、22mmでは逆流制御不十分で、その中間が最適と推測された。研究実施計画書に基づき、自己弁温存基部置換手術についての静的圧負荷試験実験を実施した。4つのモデルとコントロール群を対象とした。4つのモデルは、straight graftまたはvalsalva graftを用いたreimplantationモデル(以下DS群、DV群)。straight graftでremodeling法のみ(YO群)、または弁輪固定を施したモデル(YA群)。AVJに関して、YO群は大きく、他の基部手術群との比較にても有意差を認めた。Valsalvaは、DV>YO>YA>DSの順で大きさに有意差を認めた。STJは、YA群でDS群、DV群より小さい結果であった。一方でYO群では、DS群とDV群と比較して有意差を認めなかった。STJ/AVJ比について、YO群またはYA群においても、DS群,DV群と比較し有意差をもって小さい結果であった。Valsalva/AVJは、DV群>YA群>YO群=DS群の順であり、YO群とDS群で有意差を認めなかった。Distensibilityについて、AVJとValsalvaでは、各群で有意差を認めなかった。STJのDistensibilityはYOとDVで大きな値であったが、有意差を認めたのは、DV群対C2群間のみであった。扁平率に関しては、YA群、DV群で低い扁平率であったが、各基部置換群間では、有意差は認めなかった。YA群は、YO群の弁輪固定効果を補強したモデルであったが、Valsalva洞の膨隆度はDV群の方が大きかった。また、STJ/AVJ比は、YO群、YA群より、DS群、DV群の方が有意に大きい結果となった。Valsalva径、Valsalva洞の突出は、いずれもDV群で有意に大きい値であった。扁平率とDisitensibilityは、基部置換モデルの群間で有意差は認めなかった。この研究からDV群が弁尖負荷を与えないモデルと考えられた。我々の研究は、reimplantation法とremodeling法の生理学的な差異を明らかにすることを目的としたものである。実験方法には、静的圧負荷実験、拍動下での動的圧負荷実験の2段階でそれぞれの結果を明らかにすることを目的としている。さらには臨床から得られるデータも統合することで、各モデルの特徴についてのメカニズムを明らかにすることを目的としている。実験1年が終了して、現在静的圧負荷実験のデータをまとめ、その結果をもとに拍動下動的実験を推進していく予定としている。これまでの静的圧負荷試験回路による実験は、DV群がより弁尖に負荷を与えないモデルと考えられた。今後は、これを基に心臓拍動下に類似した条件下で、弁尖の動きを観察して、各モデルの特徴をあきらかにする。人員の調整にて、研究をすすめていく間隔が2016年度は動的試験回路の開発時間も必要になってくるため月に1度のペースを最低維持して実験を繰り返す予定としている。2016年度は、実験開発時間にあてて、2017年度に各モデルにおいて測定していく方針である。概ね順調にすすんでいる。モデルの選定化については、静的実験結果からYA群は人工血管22mmモデルに加え、24mmモデルを追加することを検討中。DS群、DV群と人工血管の条件を一致させ、各特徴の明確化につなげることが期待できる。

YA群は、YO群の弁輪固定効果を補強したモデルであったが、Valsalva洞の膨隆度はDV群の方が大きかった。また、STJ/AVJ比は、YO群、YA群より、DS群、DV群の方が有意に大きい結果となった。Valsalva径、Valsalva洞の突出は、いずれもDV群で有意に大きい値であった。扁平率とDisitensibilityは、基部置換モデルの群間で有意差は認めなかった。この研究からDV群が弁尖負荷を与えないモデルと考えられた。我々の研究は、reimplantation法とremodeling法の生理学的な差異を明らかにすることを目的としたものである。実験方法には、静的圧負荷実験、拍動下での動的圧負荷実験の2段階でそれぞれの結果を明らかにすることを目的としている。さらには臨床から得られるデータも統合することで、各モデルの特徴についてのメカニズムを明らかにすることを目的としている。実験2年が終了して、現在静的圧負荷実験のデータをまとめた。その結果、静的実験では、大動脈弁輪径が、remodeling法で弁輪部処置をしていない群において、80mmHg 120mmHgにおいて、25.95mm±0.99、27.17±1.02とそのほかのモデルより圧変化に対する影響が大きい傾向であった。Distensibilityという言葉で弁輪部拡張能力を表現すると、YO群、コントロール群とほぼ同様の結果であった。一方でDV群においてもある程度の弁輪部拡張能力があることが示された。これらをもとに動的回路を2016年度は作成した。現在、拍動回路に取り付けて実験、測定している段階である。動的実験モデルの課題は、モデル組織をどこまで残すのか、また測定部を拍動のときに再現性をもって実施することが困難であることが課題であり、実験進捗状況がやや遅れている。Controlとreimplantationの比較では、圧較差が各々3.81±0.60 mmHg,6.18±1.23 mmHgと後者で上昇するが、弁尖の接合長は4.60±0.65 mm,5.73±1.48 mmと改善することにより逆流率は11.35±1.70%,8.56±0.85%と減少することが判明した。以上よりremodeling単独では逆流制御には不利だがannuloplastyを加えることによりreimplantationと同等の効果を得ることができた。その程度は18mmでは圧較差が高く、22mmでは逆流制御に不十分で、その中間が最適ではないかと推測された。今後はValsalva機能を備えたreimplantation法や他のannuloplastyなどを用いたremodelingの比較も視野に入れている。人工弁関連合併症を回避する弁形成術が注目されているが、至適術式は確立していない。弁温存基部置換術であるreimplantation法とremodeling法には一長一短あり、血行動態も未知である。今回静的圧負荷モデルではreimplantationと比較し拡張するremodelingの弁輪部はバルサルバ洞、sino-tubular junctionとともに弁輪形成により有効に抑制できた。
電子陽電子リニアコライダー実験における測定器の開発研究

本研究の目的は次世代の電子陽電子衝突装置JLC(Japan Linear Collider)を用いた素粒子実験の物理のシナリオの詳細検討と測定器の開発研究である。1.物理および測定器シミュレーションプログラムを強化し、Tevatronでのトップクオークの情報やLEP-2実験などの最新結果を取り入れて、JLC第一期(重心系エネルギー300500GeV)および第二期(11.5TeV)に予想される可能な限りの物理チャンネルについて調べた。特に比較的低いエネルギーで現れる可能性の高まっているヒッグス粒子および超対称性粒子に関しては綿密な検討が行われ、JLC第一期実験でもれなく発見可能であることが示された。2.衝突点付近の加速器と測定器のインターフェースを考慮して、加速器開発研究と並行して、測定器の開発研究を進めた。測定器シミュレーションプログラムを用いた研究と同時に、測定器要素の試作を中心とした開発研究を行った。この結果、現在の測定器技術で十分にJLC実験において性能を発揮できる測定器の建設が可能であることが示された。3.偏極ビームを用いた電子陽電子衝突実験の物理と実験技術の検討を行った。またJLCを光子光子衝突装置として用いる可能性についても検討した。本研究の結果、JLC第一期の重要性・緊急性が非常に高められ、そして測定器の最適化・詳細設計へと進める準備が整えられた。次世代の電子陽電子衝突装置JLC(Japan Linear Collider)を用いた素粒子実験の物理のシナリオ及び測定器の検討を行った。1.JLC計画全体のシナリオに関しては、第一期建設計画の目標を重心系エネルギー300500GeVに置き、最近Tevatronで発見されたトップクォークの詳細研究やヒッグス粒子の発見を目指し、第二期建設計画でエネルギーを11.5TeVに増強するのが適当であるということになった。2.JLC第一期においては、トップクォークやヒッグス粒子の他に、超対称性理論が予言する多くの粒子が発見される可能性が高く、これらの粒子の探索シナリオが検討された。3.JLCで超対称性粒子が発見された場合、これらの粒子の性質を詳しく調べることにより、大統一理論や超重力理論の検証を行うことが可能になり、宇宙論にも大きな影響を与えうることが示された。4.JLCの低エミッタンスビームを利用した硬X線自由電子レーザーやundulatorを用いての超高輝度放射光が実現された場合の、物質科学や生命科学の分野で期待される研究・応用の検討が行われた。57.JLC実験の為の測定器について、シミュレーションプログラムを用いた研究及び各測定器エレメントの試験研究を行い、現在の測定器技術で十分にJLC実験の測定器建設が可能であることが示された。今後はより具体的な物理プログラム、測定器データ収集などの検討を行っていく予定である。次世代の電子陽電子衝突装置JLC (Japan Linear Colider)を用いた素粒子実験の全体計画最終案の作成を目指し、物理や測定器の検討を行った。1.前年度に行われたJLCでの物理シミュレーションの結果を踏まえ、最近エネルギーアップがなされたLEP1.5の実験データなどを評価したところ、標準理論を越える現象がこれまで予想していたよりも低いエネルギーで現れる可能性が出てきた。特に超対称性理論が有望であり、JLC第一期計画の重要性・緊急性がますます高められた。23.JLC実験におけるデータ収集・解析システムの検討を行った。B-ファクトリー実験やLHC実験と比較してトリガーレートやデータ量は少なく、今後数年間の計算機・エレクトニクスの進歩を考慮に入れれば、まったく問題はないと結論された。4.JLC加速器開発研究においては、ビーム特性の理解、大電力高周波器、精密ビーム制御などの加速器技術の面で大きな進歩が見られた。一方、国外の加速器研究機関でも同様なリニアコライダーの開発研究が行われているので、これらの進展状況や研究成果等も合わせて検討した。この結果、国際的に見た日本の加速器研究・建設技術の水準の高さや、これまでの開発研究による寄与の大きさが示された。

今後は、リニアコライダーの早期建設を国際協力により推進し、かつわが国がそのホスト国になるというシナリオのもとに、より具体的な研究計画の策定や測定器等の検討を行っていく予定である。次世代の電子陽電子衝突装置JLC(Japan Linear Collider)を用いた素粒子実験の物理のシナリオを詳細に検討し、これに沿った測定器の検討と開発研究を行った。1.JLC加速器開発研究においては、試験用設備を用いてビームのバンチ圧縮等の技が新たに開発され、大きな成果が得られた。また、JLCを光子光子衝突装置として用いる可能性についても深く検討が行われた。2.JLC実験においてトップクォーク生成の研究から、トップクォークとヒッグス粒子の結合強度を測定出来ることが分かり、これによりヒッグス粒子の重要な性質を調べられることが示された。また、ヒッグス粒子のいくつかの崩壊モードを比較することにより、生成されたヒッグス粒子が標準理論で予言されるものかあるいは超対称性理論で予言されるものか識別出来ることが示された。3.測定器の開発研究においては、従来のものより一段と長いワイヤー(約5m)を持つ荷電粒子飛跡検出器の試作が行われ、期待される測定精度(100μ)が得られることが分かった。また、カロリメータ用として強磁場中でも動作する光検出器の開発も行われた。これらの開発研究や前年度までの成果を取り入れたJLC実験用測定器の詳細シミュレーションプログラムが作成された。これは今後進められることになる測定器の詳細設計に重要な役割を果たすであろう。