hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
短期記憶領域内の英語リスニングメカニズムの研究

人とマシーンの音声対話理解研究の一環として、人の音声認識過程を明らかにする為に、その過程を段階的に追うことができる第二言語学習者を取り上げた。本研究では、対話が比較的短い文章の交換作業であることに注目して、文章レベルの英語リスニングを支配しているメカニズムを明らかにすることを目的とした。まず、単語を音声認識の最小ユニットとすると、音声が一過性であることからリスニングは短期記憶に支配され、短期記憶領域内に残留するユニット数は有限であると考えられる。伝達情報量を増加させる為には、記憶内残留可能なユニット数が限界に達する前後で、一ユニット内の容量を増加させる必要があると仮定した。実験方法としては、対話に於ける音声認識が最も反映されるよう、即時音声再生テスト(パラフレイズ)を用いた。まず、アメリカ英語での自然な会話の中から英文をサンプリングし、ネイティブスピーカー録音によるテストテープを作成した。日本人大学生を対象に音声再生テストを実施し、結果を録音してデータを分析した。その結果、次の項目が確認された。1再生部位(文頭、文中、文尾)について、極めてメカニカルな特徴が表れた。再生欠落順は、文中、文尾、文頭の順である。2再生率の比較的高い被験者については、再生エラーが多く出現し、意味的、文法的情報の再編成が行われていることを裏付けている。3再生率が向上していく過程で一再生ユニットのスパンが長くなっていく現象がみられ、複数の単語から成るユニットが形成されていくという仮説を裏付けている。本年度の研究実施計画に挙げた再生ユニット数の特定、一ユニット内の最大容量の特定については、さらにデータを様々な角度から分析していく必要がある。人の音声情報処理メカニズムが明確にされれば、人とマシーンの音声対話理解に大きく貢献できると考えている。
特別養護老人ホームの利用者と家族の家族関係維持・支援プログラム構築に関する研究

今回の調査を通して,家族と援助者ではそれぞれが考える家族役割意識にずれがあることが明らかになった.援助者側としては家族に勝るものはないという思いがある.家族としては,「全て施設にお任せすべき」という規範的意識が強い.この点で両者の家族役割意識にはずれが見られた.さらに,家族役割の代替性の点で両者の間にずれがみられた.援助者が家族に対して期待する最大の役割は,面会によって入居者の情緒的安定を図ることである.両者とも面会によって入居者が情緒的に安定することは意識しているものの,家族の役割を援助者が代替できるかどうかについては,両者に意識のずれがあった.家族は,援助者が家族役割を代替できると考え,援助者はその割合が低い.そのずれは,相1手が十分対応してくれていないという誤解につながり,苦情に発展する要素を含んでいると考えられる.さらに,援助者は,入居者が十分に意思を伝えきれていないと考え,日々悩んでいる.この点に関しては,家族と援助者ではずれがみられた.これらのずれを明らかにし,共通理解のもとで入居者を支えることがケアの充実のためには不可欠であろう.介護保険制度による「介護の社会化」の進展は,家族機能の外部化(externalization)とともに,その一方で「家族に何ができるのか」という極めて現実的な問いを投げかける.家族が介護するより専門家に任せた方がよい,施設は専門家がいるからそこに預けたらいいという議論は,時に入居者を家族システムから切り離してケアすることにつながる.「介護の社会化」や「家族機能の外部化」が進むいまこそ,施設ケアにおける家族が持つ「存在意義」や「役割」を捉え直す必要がある.そのうえで,両者の役割意識のずれを埋めながら,いかにして入居者を支えられるか,さらには,家族関係を維持し,家族システムの中で入居者を支えることのできる援助システム構築が求められると言えよう.今回の調査では、特別養護老人ホームの利用者家族調査を手がかりにしながら、苦情解決制度の課題を検討した。対象:家族調査に協力の意思表示のあった9施設の家族方法:620世帯を対象に郵送調査を実施した。分析対象は、315世帯(回収率50.8%)であった。結果と考察:岐阜県内の特別養護老人ホームを対象に実施した苦情解決制度の状況調査によって、利用者に次いでその家族からの苦情が多いことがわかった。この調査によって、改めて利用者家族が意見を持っているということが明らかになった。また、施設側も利用者家族に対して、「利用者の代弁者としての家族」、さらに「利用者の精神的支えも含めたケアのパートナー」としての役割を期待していることがわかった。しかし、家族自身に対する役割期待以前に、利用者家族が、施設の援助展開過程にどのような関わり方をしたいと思っているかについては十分振られてこなかった。先行研究をみても、施設側が期待する家族役割のみが焦点化され、家族が抱いている不安や役割認識は検討されてこなかった。家族役割・援助者役割、入居者(身内)に対する不安についての意見は自由記述に回答をまとめ、KJ法に基づいて分析を行った。介護年数、面会頻度が苦情表明に影響することが明らかになった。そのため、経験の浅い家族、なかなか施設に足を運べない家族をどうフォローするかが今後重要になる。また、家族は身内に施設にお願いしながらも、現状に迷いを感じていることがわかった。これで良かったのだと本当に安心・確信できる環境・関係づくりが大切であるとともに、それには、家族関係支援や家族と援助者との協力関係構築がさらに必要になってくる。今回の調査を通して,家族と援助者ではそれぞれが考える家族役割意識にずれがあることが明らかになった.援助者側としては家族に勝るものはないという思いがある.家族としては,「全て施設にお任せすべき」という規範的意識が強い.この点で両者の家族役割意識にはずれが見られた.さらに,家族役割の代替性の点で両者の間にずれがみられた.援助者が家族に対して期待する最大の役割は,面会によって入居者の情緒的安定を図ることである.両者とも面会によって入居者が情緒的に安定することは意識しているものの,家族の役割を援助者が代替できるかどうかについては,両者に意識のずれがあった.家族は,援助者が家族役割を代替できると考え,援助者はその割合が低い.そのずれは,相1手が十分対応してくれていないという誤解につながり,苦情に発展する要素を含んでいると考えられる.さらに,援助者は,入居者が十分に意思を伝えきれていないと考え,日々悩んでいる.この点に関しては,家族と援助者ではずれがみられた.これらのずれを明らかにし,共通理解のもとで入居者を支えることがケアの充実のためには不可欠であろう.介護保険制度による「介護の社会化」の進展は,家族機能の外部化(externalization)とともに,その一方で「家族に何ができるのか」という極めて現実的な問いを投げかける.家族が介護するより専門家に任せた方がよい,施設は専門家がいるからそこに預けたらいいという議論は,時に入居者を家族システムから切り離してケアすることにつながる.「介護の社会化」や「家族機能の外部化」が進むいまこそ,施設ケアにおける家族が持つ「存在意義」や「役割」を捉え直す必要がある.そのうえで,両者の役割意識のずれを埋めながら,いかにして入居者を支えられるか,さらには,家族関係を維持し,家族システムの中で入居者を支えることのできる援助システム構築が求められると言えよう.
骨芽細胞の機械的刺激受容機構における細胞接着装置と細胞骨格の役割

本研究の目的は、骨芽細胞系細胞の細胞骨格・細胞接着装置の基本構造を調べ、さらに、それらの機械的刺激受容機構における役割について検討することである。そのため、マウス頭頂骨の器官培養系で、矢状縫合部に張力刺激を加える系を用いて、骨芽細胞の細胞骨格・細胞接着装置の基本構造、ならびに機械的刺激による早期変化について、組織化学的ならびに微細構造学的に検索した。さらに機械的刺激により変化のあった遺伝子や構造変化についても、検討を加えた。その結果、縫合部では、伸展刺激により、主に骨縁の骨芽細胞と縫合中央部の細胞においてアクチン線維の配列変化が大きいことが明らかになった。経時的変化について、さらに細胞皮質のアクチン線維の配列や密度の差については、より詳細な検討が必要と思われる。さらに、細胞膜近傍の微細構造変化として、骨芽細胞周囲の骨芽細胞前駆細胞と考えられる紡錘形の線維芽細胞様細胞には、張力刺激群においてより高い頻度で被覆小窩や被覆小胞が認められた。また、被覆小窩・被覆小胞の構成成分の一つであるα-アダプチンCの遺伝子ならびにタンパク質発現局在を、in situ hybridizationならびに免疫組織化学によってそれぞれ調べた。結果、対照群の縫合部細胞ではわずかな発現しか認められなかったが、刺激群では成熟骨芽細胞に比較して、縫合部の線維芽細胞様細胞での発現が強く認められた。従って、張力刺激により、縫合部の線維芽細胞様細胞においてレセプターを介した取り込みが増加していることが示唆され、骨芽細胞分化促進に何らかの役割を果たしていると考えられた。本研究は、機械的刺激の受容機構に関与すると考えられる細胞皮質、細胞骨格について、骨形成系細胞におけるその基本構造ならびに機械的刺激による変化を、形態学的に明らかにすることを目的として行った。幼若マウス左右頭頂骨を一塊として切り出し、矢状縫合部にバネ装置により約0.2gの張力を加えて器官培養した。対照群として、張力を加えずに培養した試料も作製した。培養終了後、固定、脱灰し、通法に従ってエポン樹脂包埋し、細胞皮質の微細構造を透過型電子顕微鏡観察した。張力刺激3時間群の縫合部細胞は全て張力方向に引き延ばされて扁平化していた。骨芽細胞では細胞膜直下に伸展方向に平行に配列したアクチン線維の束がしばしば観察された。細胞の細長い突起中にもアクチン線維の束が認められた。また、骨芽細胞周囲の骨芽細胞前駆細胞と考えられる紡錘形の線維芽細胞様細胞には、頻繁に被覆小窩や被覆小胞が認められ、切片上での細胞核当たりの数を計測したところ、成熟骨芽細胞に比べてその数は約2倍であった。対照群では、成熟骨芽細胞とその周囲の線維芽細胞様細胞における被覆小窩・被覆小胞の数はほぼ同様であった。一方、被覆小窩・被覆小胞の構成成分の一つであるαアダプチンCの遺伝子発現局在を、凍結切片を用いてin situ hybridizationによって調べたところ、対照群の縫合部細胞ではわずかな発現しか認められなかったが、刺激群では、縫合部の線維芽細胞様細胞での発現が強く認められた。我々はマウス頭頂骨矢状縫合部に伸展刺激を加えると、縫合部の骨形成が促進されることを報告してきた(Ikegame et al.,JBMR16:24,2001)。このメカニズムに対する細胞骨格の関与を明らかにする目的で、縫合部細胞のアクチン線維の形態変化を解析した。幼若マウス頭頂骨を、矢状縫合部にバネ装置によって伸展刺激を加えた状態で培養した。

6時間後に試料を固定し、Alexa488-Phalloidineを用いてアクチン線維を蛍光染色し、共焦点レーザー顕微鏡で観察した。樹脂包埋試料は透過型電子顕微鏡で観察した。無処置対照群では、縫合部骨縁の骨芽細胞は卵円形を呈し、アクチン線維は細胞膜を裏打ちするように、細胞皮質に密に配列した。細胞間にも細胞質突起内部のアクチン線維が認められた。縫合中央部では、細胞膜を裏打ちするアクチン線維束は不明瞭で、突起内のアクチン線維束が網目状に細胞間を錯綜していた。骨膜線維層では、前頭方向にほぼ平行に走行するストレスファイバーが認められた。その最表層では、矢状方向のストレスファイバーも観察された。伸展刺激群では、縫合部は拡大しており、骨縁では伸展方向に長円形を呈する骨芽細胞の細胞皮質にアクチン線維が密に局在していた。また、細胞質突起のアクチン線維束の多くは伸展方向に配列した。縫合部中央の細胞も伸展方向に引き延ばされ、アクチン線維の多くは伸展方向に走行していた。骨膜線維層のストレスファイバーは対照群とほぼ同様であった。以上より、縫合部では、伸展刺激により主に骨縁の骨芽細胞と縫合中央部の細胞のアクチン線維の配列が大きく変化することが明らかになった。
粒子の非球形性が光学粒子計測に及ぼす影響の計算電磁気学からの検討

粒子形状が真球形から回転楕円体形状になったことが光学粒子計測に及ぼす影響を計算電磁気学の手法を用いて検討した.位相ドップラー法については,アスペクト比と計測誤差範囲との関係や,計測誤差が小さくなるセンサー設置位置を検討した.フラウンホーファー回折法については,同一サイズの粒子が種々の姿勢をとることによって現れる見かけ上の粒度分布が,対数正規分布に近いことと,光学等価径は平均投影面積等価径に近いことを見出した.また,計算電磁気学手法の利点を利用して多重散乱の問題についても検討を行った粒子形状が真球形から回転楕円体形状になったことが光学粒子計測に及ぼす影響を計算電磁気学の手法を用いて検討した.位相ドップラー法については,アスペクト比と計測誤差範囲との関係や,計測誤差が小さくなるセンサー設置位置を検討した.フラウンホーファー回折法については,同一サイズの粒子が種々の姿勢をとることによって現れる見かけ上の粒度分布が,対数正規分布に近いことと,光学等価径は平均投影面積等価径に近いことを見出した.また,計算電磁気学手法の利点を利用して多重散乱の問題についても検討を行った1. PDPAで測定対象の水滴が真球から回転楕円体に変形すると,受光窓面上に形成される干渉縞は傾き,かつ,ある程度湾曲するものの,規則的な縞模様である.信号処理器を模擬した解析を行うと,姿勢に関わらず何らかの粒径が出力される.但し,縞模様の間隔は,姿勢によって変化する.鉛直方向速度成分を検出する設定である場合,回転楕円体の回転軸の天頂角が観測径に顕著に影響し,方位角が及ぼす影響は相対的に小さい.天頂角が0°の場合が最も大きく観測され,観測径は回転楕円体の最大曲率半径の2倍にほぼ一致し,長軸径よりも大きく観測される.天頂角が大きくなるにつれて観測径は小さくなり,天頂角が90°に近い場合には,方位角によっては観測径が短軸径より小さくなることもある.2.同じくPDPAにおいて,真球水滴の表面に周期的な波打ちが現れた場合の受光窓面上の干渉縞を予測すると,周期が短く,波高が高いほど干渉縞が乱れ,波高が粒径の数%程度になってやっと規則的な干渉縞になることが分かった.さらに,一見規則的な干渉縞に見えても,3つの受光窓での信号間の位相差比の異常が検出され,観測径が出力されなかった.3.フラウンホーファー回折を利用した噴霧液滴群の粒度分布計測に数密度が及ぼす影響の検討に関して,前段階として固体粒子群の場合の検討を行い,粒子数密度が上がると粒度分布が小径側にずれるという実験での傾向を計算電磁気学で予測できることを確認した.4.多重散乱の問題はふく射伝熱にも関係するため,電磁場解析の結果からふく射強度を評価する方法と,ふく射伝熱の問題にアプローチする新しい方法を提案した.1. PDPAで測定対象の水滴が葉巻型回転楕円体に変形すると,50°を越える睨み角では,長軸と天頂角と方位角のいずれが変化しても評価径はかなり揺らぐ.しかし,睨み角を20°ないし30°と小さくすると,方位角変化は評価径にほとんど影響を及ぼさなくなる.2.方位角を変えたときの評価径の変化の仕方が非常に不規則であることから,評価径の揺らぎの原因は,屈折透過光の光路長が姿勢変化によって変化するからではなく,受光窓での外面反射光の影響が強まったり弱まったりするからと考えられる.真球形の水滴でも睨み角が89°程度になると外面反射光の影響が出ることが知られていたが,回転楕円体形に水滴では,それより小さい睨み角で評価径の揺らぎをもたらす.3.真球水滴の表面に周期的が波打ちが現れた場合については,前年度の検討よりもさらに僅かな波打ちして検討を行ったが,PDPAによる滴径測定は液滴表面の凹凸には極めて弱いことが分かった.4. PDPAにおいて,回転楕円体液滴が回転することで滴径計測が不可能になるには,極めて高速な回転が必要であり,液滴が分裂してしまうであろうことが分かった.5.フラウンホーファー回折を用いた粒度分布測定法を透明散乱体群に適用すると,多重散乱の影響の現れ方が不透明散乱体の場合とはかなり異なる.6.散乱体群による散乱係数は従来は予測不可能であったが,計算電磁気学を用いて予測することができた.散乱係数は粒子1個のサイズと数密度の両方に依存するが,ある整理の仕方をすると,1本の曲線で表現できる.7.散乱体の数密度が高く多重散乱効果が強い場合には,従来からある輻射伝熱計算法において,計算セルの散乱特性として多重散乱を考慮した散乱係数と多重散乱を考慮した位相関数を使用しても,広い領域全体の散乱特性を精度良く計算できないことが,広い領域を直接に計算電磁気学で扱った場合との比較で明らかになった.1.フラウンホーファー回折を用いた粒度分布測定法を不透明球形粒子に適用すると,センサー面における単位リング幅当たりの散乱光エネルギーのピークが現れる散乱角度が粒子径に反比例するのに対して,水滴のような透明球形粒子でかつ粒子径が小さい間はそのような規則的な関係は成立しない,但し,透明球形粒子の場合でも粒子径がレーザーの波長の20倍を超えるようになると,不透明球形粒子の場合と同様の関係が成立するようになる.すなわち,フラウンホーファー回折を用いた粒度分布測定法を噴霧測定に適用する場合には,測定対象はあまり小さい液滴を含まないものに限定される.

2.フラウンホーファー回折を用いた粒度分布測定法において,測定対象が同転楕円体形状の不透明粒子である場合には,たとえ全粒子が同一形状であったとしても,種々の姿勢を取ることで,粒度分布を有するように観測される.観測される散乱パターンは対数正規分布形の粒度分布を有する球形粒子群によるものと良く似ており,回転楕円体のアスペクト比が大きいほど,計測装置では粒度分布が大きいと認識される.3. PDPAで測定対象の水滴が円盤型回転楕円体に変形すると,葉巻型回転楕円体に変形する場合に比べて受光窓面上の干渉縞が不規則な形になりやすく,信号処理の結果得られる観測径の揺らぎも大きくなる,4.散乱体群による散乱係数は,単位断面積中に存在する散乱体の総散乱幅が分かれば推測できる.前年度においては,散乱体のサイズが揃っている場合についてのみの確認にあったが,2種,3種のサイズのものが混在している場合や,対数正規分布に従う場合でも推測法が有効であることを確認した.
ジェットエンジンにおけるサイクル解析とマルチフィジックスＣＦＤの統合解析手法

本研究の目的はジェットエンジンにおいて問題となる,液滴や固体粒子を含む混相流に起因するエロージョンや着氷などの現象が問題について,エンジン要素レベルで発生する問題がエンジンシステム全体に与える影響を調査するための数値解析手法を開発することであった.平成28年度から平成29年度は主に解析プログラムの開発を中心に計画を実施した.平成30年度は得られた解析プログラムを用いた解析の実施フェーズとして研究を行った.また,本研究のスコープ外ではあるが,ここで得られた解析プログラムを防氷技術のフィージビリティー調査やエロージョン抑制技術のフィージビリティー調査にも適用することで,一定の有用性を確認することができた.当初はファンと低圧タービンを想定した計算を行うこととしていたが,当初想定よりも開発した解析プログラムの計算負荷が高いことが研究実施によって明らかになったため,タービン部については計算規模を抑えるため,高圧タービンの初段静翼のみを研究の対象とすることにした.このため,低圧タービンの解析については行わなかった.しかしながら,解析プログラムの開発という目的については達成できたものと考えている.本研究は萌芽的研究という位置づけであり,計算負荷の低減といった課題を抽出することができたことから,今後の研究では課題解決を図っていきたい.また,本研究で対象としたマルチフィジックス現象がエンジンシステム全体に与える影響を実験的に評価するのは著しく高いコストがかかり,また安全性の観点からもリスクが高い.このため,実験との比較を行うことはできていない.これは計画段階から明らかであったが,このような試験を行うためにはリスク低減を事前に行うため,解析による見積が不可欠であることから,そのための準備を行うことができた.H28年度は,全研究計画の下準備として,「解析プログラムの開発」を行うともに,「想定エンジンの不具合発生前の性能計算」として以降の解析の初期条件となる設計点性能を取得した.不具合要素に用いるマルチフィジックス解析には,申請者らのこれまでの成果を活用した.申請者らはこれまで,着氷・エロージョン・粒子付着などのマルチフィジックス現象を対象とした数値解析手法を開発し,ジェットエンジンの様々な要素について調査を行ってきた.申請者らの手法では,付着物や損傷による壁面形状変化の時間スケールが連続相・分散相の時間スケールに対して著しく大きいことから,弱連成問題として取り扱った.また,粒子の衝突位置・衝突速度・衝突温度を得るために,オイラー・ラグランジュ法を使った.エンジン全体のサイクル解析には,所属機関で開発されているVirtual Jet Engine (VJE)と呼ばれる解析プログラムを用いた.VJEではエンジン要素毎の特性を計算し,それぞれの要素を結合することによりエンジン全体の特性を解析する.マルチフィジックス解析とサイクル解析の統合部分の解析について検討を行ったものの,コーディングが完了していないため,H29年度に継続して行う.本研究では今後日本が注力していくと思われる2万ポンド級超高バイパス比エンジンを対象とする(「文部科学省・次世代航空科学技術タスクフォース」研究開発ビジョンより).ここでは,高バイパス比化により顕在化すると考えられる不具合として,ファンの着氷,タービンのエロージョンが発生することを想定して計算を行った.ただし,ファンの計算に遅れが出ているため,H29年度に対応する.人事上の理由から,研究に着手するのが遅れてしまったため,当初の予定より遅れが生じている.解析プログラムの開発は完了していないが必要な要素の洗い出しは行い,H29年度には一通りの開発が完了できる見込みである.エンジン性能計算については,タービンについては実施済みで,ファンについても目途がついており,遅れは致命的なものではない.また,想定していた学会発表等の申込みが物理的にできなかったため,成果発表に関しては翌年度に行うものとしたい.H28年度は成果発表を行うことができなかったため,H29年度成果の発表に加えて,H28年度に行った「解析プログラムの開発」と「想定エンジンの不具合発生前の性能計算」において得られた成果についても発表を行った.H28年度の段階では,「想定エンジンの不具合発生前の性能計算」に関してファンの計算に遅れが生じていたため,これはH29年度初期に解析を行い遅れを取り戻した.続いて,H28年度に準備を行った数値解析プログラムのテストを進め,不具合の修正を進めた.これにより,マルチフィジックス解析とサイクル解析の統合解析を行う準備が整った.さらに,本研究のスコープ外ではあるが,ここで得られた解析プログラムを防氷技術のフィージビリティー調査にも適用することで,研究終了前に一定の有用性を確認することができた.一方,これらの準備を進めた結果,研究計画を設定した当初に予定したよりも計算負荷が高いことが分かった.このまま計算を進めると,研究期間の最終年度であるH30年度で当初想定した計算ケース数を確保できなくなる可能性が出てきた.しかしながら,計画当初はやや多めの計算ケース数を想定していたため,計算ケース数が多少不足しても,解析手法の構築やマルチフィジックス現象がエンジンシステム全体に及ぼす影響の調査に対して致命的な影響はない.また,マルチフィジックスCFDの計算負荷が高いため,この部分の計算領域を狭める等の対策で計算ケース数を確保することも考えられる.どちらの方法をとるかはH30年度初期に決定の上,研究を進めることにする.H28年度は人事上の理由から,研究に着手するのが遅れてしまったため,当初の予定より遅れが生じたものの,H29年度でおおむね進捗の遅れは取り戻せたものと考えている.また,同様に想定していた学会発表等の申込みが物理的にできず,成果発表を行えていなかったが,H29年度はこれらの成果発表も順調に行うことができた.

本研究の目的はジェットエンジンにおいて問題となる,液滴や固体粒子を含む混相流に起因するエロージョンや着氷などの現象が問題について,エンジン要素レベルで発生する問題がエンジンシステム全体に与える影響を調査するための数値解析手法を開発することであった.平成28年度から平成29年度は主に解析プログラムの開発を中心に計画を実施した.平成30年度は得られた解析プログラムを用いた解析の実施フェーズとして研究を行った.また,本研究のスコープ外ではあるが,ここで得られた解析プログラムを防氷技術のフィージビリティー調査やエロージョン抑制技術のフィージビリティー調査にも適用することで,一定の有用性を確認することができた.当初はファンと低圧タービンを想定した計算を行うこととしていたが,当初想定よりも開発した解析プログラムの計算負荷が高いことが研究実施によって明らかになったため,タービン部については計算規模を抑えるため,高圧タービンの初段静翼のみを研究の対象とすることにした.このため,低圧タービンの解析については行わなかった.しかしながら,解析プログラムの開発という目的については達成できたものと考えている.本研究は萌芽的研究という位置づけであり,計算負荷の低減といった課題を抽出することができたことから,今後の研究では課題解決を図っていきたい.また,本研究で対象としたマルチフィジックス現象がエンジンシステム全体に与える影響を実験的に評価するのは著しく高いコストがかかり,また安全性の観点からもリスクが高い.このため,実験との比較を行うことはできていない.これは計画段階から明らかであったが,このような試験を行うためにはリスク低減を事前に行うため,解析による見積が不可欠であることから,そのための準備を行うことができた.遅れの生じた試験の実施や学会発表については既に準備を行っており,H29年度は十分に遅れを取り戻せるものと考えている.計算の実施を加速するため,計算機を調達して対応するつもりである.H30年度で本課題は終了となる.解析に使用するソルバー等の準備はほぼ整いつつあり,統合解析前の初期条件となる解もほぼ揃っているため,今後は統合解析を実施して成果の取りまとめを行う.解析プログラムの開発と学会発表申込みの遅れのため,計算機の調達と学会発表費用を次年度に持ち越したためである.H28年度の遅れの影響で計算機の調達と成果発表に関わる費用をH29年度に持ち越した背景があり,H29年度の使用額は当初想定から大きくずれてはいない.ただし,計算機の調達はH29年度も見合わせ,H30年度に行うこととした.H29年度については既設の計算機リソースが想定より余裕があったことから,調達時期を遅らせてより費用対効果のよい計算機を調達することにしたためである.
女性のエンパワーメントの支援-出産領域の看護ケアシステムの変革とネットワーク化-

エンパワーメントは、人の潜在的な力を重視し、人が自ら力をつけることによって人間性の回復をめざすプロセスをあらわす。本研究は、妊娠から子育ての時期にある女性と看護者とのあいだで、互いにエンパワーメントが生ずる要因を、ケアシステムの変革の過程において明らかにすることを目的とした。研究フィールドは、妊娠から育児期にある女性とその子どもを対象とした、看護ケアシステムの変革過程にある-ケアユニットである。1.変革過程に平行しての評価研究:妊産婦クラスを、従来の大人数制の集団指導型から、少人数・継続担当制の相互的コミュニケーションに基づくケアシステムへと段階的に移行するプロジェクトに焦点をあて、ケアの利用者である女性と、プロジェクトを実施している看護職者(助産婦、看護婦)を対象に、主として4つの評価研究を行った。結果、(1)ケア利用者である女性:仲間づくりを基盤とした互恵性を通しての生きぬく力の獲得、(2)ケア利用者と看護職者のあいだの親密な相互作用の生起、(3)参画型意思決定に基づいた変革を通しての看護職者の理想の実現と自己成長、が認められ、この変革過程におけるエンパワーメントの側面が明らかになった。さらに、ケアの利用者である女性、変革を企画・運営・参加した看護職者、変革を支援した熟練看護職者と病棟管理者のあいだで様々に関係性のとらえ直しが生じ、相互変容(transformation)をもたらしていると推測された。2.研究成果の公表と共有によるネットワークづくりへの支援:変革主体であるフィールドの看護職者がその概要や成果を公表する機会を重視し支援を行った。本研究組織が成果を公表した際に獲得した際に獲得jした外部評価についてフィードバックを行った。外部の看護組織や看護職者間でのネットワーク構築に向けてのさらなる情報公開、ネットワークの構築方略については引き続き検討課題である。本年度は,研究対象組織で進行中の,妊娠期から出産・育児期にある女性とその子どもを対象とした看護ケアシステムの変革の一部である,妊産婦クラスの変革の過程に焦点をあてて研究活動を実施した。妊産婦クラスの変革は,従来の集団指導型から相互的なコミュニケーションを主体とした少人数制・継続制・担当制のクラスへと段階的に移行したもので,この動きはケアの利用者である女性の意見を反映させながら実施されている。本研究はここで生じているエンパワーメントに着眼している。1.ケアを利用する女性を対象としたデータ収集・分析(1)質問紙法によるデータ収集と統計的分析:3つの群(変革開始前群,変革後第1段階群=少人数制・継続制群,変革後第2段階群=少人数制・継続制・担当制群)を対象とした。各群毎に「クラスの満足度」と「仲間づくりに対する意識」との関連を分析(ANOVAによる)した結果,変革後の2群において有意差が認められた(P=0.00001,P=0.00003)。また、各群毎の「出産の満足度」と「クラス担当者の存在」との関連については,変革後第2段階群において有意差が認められた(Welchの検定:P=0.0252)。以上から、ケアを利用する女性にとって仲間づくりができること,また継続してクラスを担当する看護職者が出産時に存在することが,クラスや出産の満足度に反映することが示唆された。(2)面接法によるデータ収集と分析:現在進行中2.看護職者を対象としたデータ収集(面接法による)・分析新しいケアシステムを導入した過程で看護職者が力を育んだ体験の主軸として,「ケアシステムの導入による効果を実感する体験の積み重ね」「できなかったことができるようになる体験の積み重ね」

「妊産婦が看護職者自身の存在を認めてくれるようになったという実感」が明らかになり,これらが「ケアシステムにおける妊産婦との関わりでの自分の役割を見出す」ことを支えていることが示唆された。1.医療機関におけるケアシステムおよび組織変革の過程の分析妊娠期から出産・育児期にある女性とその子どもを対象とした看護ケアシステムの変革の一部である,妊産婦クラスの変革の過程の分析を昨年度より引き続いて行った。(1)ケアを利用する女性を対象としたデータ収集(面接法による)・分析対象者は,少人数制・継続制・担当制に移行した後の妊産婦クラスヘの参加者9名,本ケアシステムが,時間の推移と共に対象者にとって「経験の共有が可能な場」として意義づけられ,「互いの力づけの場」に成長していくことが明らかになった。少人数制・継続制・担当制のシステムは,安心感や親密性,仲間意識の形成をもたらし,この状況で参加者は「自分の居場所がある」と感じられるようになることを示した。「生の体験」として互いの体験を教え学び合い自分が生かされること,「いま」の自分をありのまま受け入れられ自分を肯定的に捉えられること等,これらの関係性を育む土台として,少人数制・継続制・担当制のシステムが有用であることが示唆された。(2)エンパワーメント・プロセスとしての分析:現在進行中である。2.研究成果についての中間報告と検討(2)エンパワーメントの支援の方略について検討:上記の分析結果および専門家の知見を通じて,エンパワーメントを支援する方略について検討を進めている。3.情報ネットワーク化の方略についての検討:継続中1.医療機関におけるケアシステム変革の過程の分析:妊娠から育児期にある女性とその子どもを対象とした看護ケアシステムの変革の一部である,妊産婦クラスの変革の過程の評価(昨年より継続)。(1)変革を支援する熟練看護職者,看護管理者を対象としたデータ収集(面接法)・分析変革したクラスは「スタッフに妊産褥婦の生の経験に出会ってもらう場」「新人スタッフに生(状況の中で)の熟練スタッフの対応を垣間見せる場」「スタッフをクラスの参加者に育ててもらう場」という意味を成し,この場において,熟練看護職者や看護管理者は,自身が「スタッフの力量不足に対するリスクマネージメント」「様々なスタッフをそれなりに認め楽しむ」という存在としてあることが明らかになった。(2)エンパワーメント・プロセスとしての分析(1)ケア利用者である女性:仲間づくりを基盤とした互恵性を通しての生きぬく力の獲得,(2)ケア利用者と看護職者のあいだの親密な相互作用の生起,(3)参画型意思決定に基づいた変革を通しての看護職者の理想の実現と自己成長,が認められ,この変革過程におけるエンパワーメントの側面が明らかになった。さらに,ケアの利用者である女性,変革を企画・運営・参加した看護職者,変革を支援した熟練看護職者と病棟管理者のあいだで様々に関係性のとらえ直しが生じ,相互変容(transformation)をもたらしていると推測された。2.研究成果の公表と共有によるネットワークづくりへの支援外部の看護組織や看護職者間でのネットワーク構築に向けてのさらなる情報公開,ネットワークの構築方略については検討課題である(継続)。
南アジア地域における消費社会化と都市空間の変容に関する文化人類学的研究

文化人類学とその関連分野の研究者が、南アジアのさまざまな規模の20都市でのべ50回以上のフィールド調査を実施し、91本の論文や27回の学会発表などでその結果を発表した。これまで不足していた南アジアの都市の民族誌の積み重ねは、将来の研究の推進の基礎となる。また、(1)南アジアの伝統的都市の形成には聖性やそれと密接に関係する王権が非常に重要な機能を果たしてきたこと、(2)伝統的な都市の性格が消費社会化のなかで消滅し、都市社会の伝統的な社会関係が変質していること、(3)これに対処するネイバーフッドの再構築のなかで再び宗教が大きな役割を果たしていること、などが明らかとなった。1990年代以降のグローバル化の進展や急速な経済発展を背景に著しい変貌を遂げている南アジアの都市の社会的文化的基層構造とその変容の方向性の解明を目指す。文化人類学を中心に、人文地理学、歴史学、建築学などの関連諸分野の研究者をも連携研究者や研究協力者としてメンバーに加え、現地での住み込み調査に基づいた実証的な調査を重ね、多角的な観点から南アジアの都市の特性やその変容の動態を総合的に捉える。実証的な調査を3年間継続し、その成果を逐次論文や学会発表等によって公開するとともに、国立民族学博物館共同研究「南アジアの都市の人類学的研究」を活用して、メンバー間で知見を共有し、最終的な成果公開を目指す。研究初年度の今年度は、7月に民族学博物館に研究分担者や研究協力者のほぼ全員が集合して研究打合せの機会をもち、今後の研究課題に関するディスカッションを通して、問題意識を共有した。その後、7月末以降年度末にかけて、分担者と協力者は各々のフィールドに赴き、それぞれ今後の本格的な調査に向けた予備調査を実施した。調査地と調査時期は以下の通りである。まず、研究代表の三尾は7月末から8月にかけてインド・ラージャスターン州ウダイプルで調査を行った。研究分担者の中では、高田が8月にバングラデシュのダッカ、森木が8月から9月初旬にネパールのカトゥマンドゥ、小牧が年末にスリランカのキャンディ、3月にインドのハイデラーバード、外川が年末年始にインドのコルカタとバングラデシュのダッカ、杉木が2月にスリランカのコロンボとインドのチェンナイ、押川が3月にデリーでそれぞれ調査を行った。また研究協力者として、小磯千尋(東海大学兼任講師)が8月末から9月にインドのムンバイ、中谷哲弥(奈良県立大学助教授)が9月にコルカタ、年末年始にデリー、池亀彩(エジンバラ大学大学院生)が10月から11月にデリー、2月にインドのマイソールとバンガロール、中谷純江(大阪外国語大学兼任講師)が年末年始にデリー、松尾瑞穂(総合研究大学院大学院生)がインドのムンバイとプーネで調査を行った。研究分担者のうち、海外調査を実施しなかった井坂と太田、八木は国内で文献調査を行い、過去の先行研究のレビューを行った。また研究代表を含む研究分担者の大半が、これまでの調査研究に基づき、今年度の調査成果も加えた形でそれぞれの研究成果を論文等に発表している。それぞれの調査地での実情はもちろん多様性に富むが、今年度の調査を通じて明らかになってきたことは(1)南アジアの北部と南部とで都市の基層構造に大きな差異が認められ、これにはイスラーム勢力の支配のあり方が大きく影響していそうだという見通しが得られた(2)その一方で、90年代以降の都市景観の変容には一様性が見られ、特に郊外と呼べる部分での基層構造や生活様式には類似性が見られることなどである。来年度以降は、南アジア地域内での都市の基層構造の地方性やその成立過程に関するさらなる分析の一方、現代の都市空間の変容を考える上で「郊外」がインドの都市住民にとってどのような意味を持つのかという点に焦点を置きつつ比較研究を続けることが当面の目標となる。また近年南アジアでも比較的入手が容易となってきた都市の精細な地図データをベースとした調査情報の整理と公開に関しても、他地域、あるいは他分野の研究成果との情報共有ということを念頭において、予備的な研究を行ってゆきたい。研究代表、研究分担者12名に、6名の研究協力者を加え、共通の課題として「都市の基層構造の地域性」、「より広域的な社会空間における都市の意味」、「現代南アジアにおける都市の変容をもたらす要因とその影響」を設定しつつ、各自がそれぞれのフィールドで調査を行った。今年度の研究によって明らかとなってきた論点は以下の通りである。1基層構造において南アジアの諸都市の差異を決定づける要因としては、都市の形成プロセスにおける権力(王権か近代権力か。また王権ならばヒンドゥーかイスラームか)との関わり、及び都市と宗教との関わりのあり方(当該都市におけるドミナントな宗教、中心となる宗教施設)が上げられる。

これが南アジア北部と南部といった地域性とあいまって、南アジアの都市の多様性を作り出している。2都市のより広域的な地域との連関を作り出してきた要因が次第に明らかとなっている。主な要因は、王権、カーストや職人のネットワーク、宗教施設のネットワークなどである。3都市内部のローカリティを形成する要因についての研究も進展した。ここでも宗教施設が重要な役割を果たしており、街区の宗教人口構成の差異が街区の様相の差異をも決定づけることが実証された。またローカリティの変容プロセスを、近代以降の文書や地図資料と現代のフィールド調査を突き合わせながら実証的に探究する研究もムンバイやヴァーラーナシーなどいくつかの都市で進められた。4現代都市のローカリティの変容をもたらす要因としては、移住(国内での移動、国外への移民の帰国)、経済格差と学区編成、住民運動(環境問題等)などが注員され、これらが住民の意識や行動、都市空間のあり方に及ぼす影響について実証的な調査が進められた。研究代表、研究分担者に11名の連携研究者、6名の研究協力者を加え、南アジアの都市の地域的変異と共通性をもたらす要因を共通テーマとして現地調査を続けた。地域的変異の生成には都市成立時の権力との関わり、および当該地域においてドミナントな宗教という2つの要素が大きく働いている。これらは各都市の旧市街におけるローカリティのあり方に今も大きく影響している。一方、都市郊外では、近代的な都市計画の介入によって地域的特性が見られなくなっており、その生活経験においては、伝統と近代性との葛藤が顕著に見られる。これが南アジアの都市における暴力とナショナリズムの基盤と考えられる。本研究プロジェクトの参加者の現地調査の継続によって、これらの知見がより実証的に把握できた。一方、今年度は、消費社会化や人のグローバルな移動が南アジアの都市生活に及ぼす影響に関しても研究が進展した。三尾が中心となって進めた刺繍工芸の生産技術と商品化の変遷の研究からは、グローバルな商品流通が南アジアの都市や村落の暮らしを根底から変えつつあることが実証的に捉えられた。在外インド人のネットワークの拡大と活動の活発化は、インド本国の都市の消費生活、都市計画にも大きなインパクトを与えている。杉本は、ファッションや映画などのインド発のポピュラーカルチャーの流行がインド人のグローバルネットワークに支えられることを明らかにした。三尾と杉本両名が講師となった国立民族学博物館学術講演会『激動するインド世界-人びとの暮らしから読みとく』(平成21年3月19日毎日新聞オーバルホールにて開催)においても本科研の研究によって得られた知見の一端が公開された。計画最終年度にあたる今年度は、昨年度までの現地調査によって得られたデータを研究代表者以下、研究分担者、11名の連携研究者、6名の研究協力者各自が整理・検討し、先行研究に照らしながら、成果の取りまとめを行った。また、研究代表者の三尾は、インド・ラージャスターン州に2度赴き、のべ4週間にわたって補充的な現地調査を行った。調査成果の全体としての取りまとめには、並行して進めてきた国立民族学博物館共同研究「南アジアにおける都市の人類学的研究」を活用し、このプロジェクトでの研究会の場での討論を通じて、各自の到達点をより深化させた。
ヒト記憶における自己と時間の相互作用機構と作話症状の理解

脳損傷に由来する健忘症では,実際には体験していないことをあたかもあったかのように話す「作話」と呼ばれる症状を示す場合がある.しかし,「作話」がどのような脳内メカニズムによって生起しているのかについては,十分に理解が進んでいない点が多い.本研究では,作話の生起メカニズムとして「自己」と「記憶」の「時間」によるインターフェースが重要であると仮定し,その脳内メカニズムをfMRIによる脳機能画像研究と,脳損傷患者に対する行動学的研究から解明することをめざす.脳損傷に由来する健忘症では,実際には体験していないことをあたかもあったかのように話す「作話」と呼ばれる症状を示す場合がある.しかし,「作話」がどのような脳内メカニズムによって生起しているのかについては,十分に理解が進んでいない点が多い.本研究では,作話の生起メカニズムとして「自己」と「記憶」の「時間」によるインターフェースが重要であると仮定し,その脳内メカニズムをfMRIによる脳機能画像研究と,脳損傷患者に対する行動学的研究から解明することをめざす.
混合アニオン効果を示す高イオン伝導性ガラスの合成とその構造

最近、ガラス中に2種のアニオンを混在させると伝導度が極大を示す「混合アニオン効果」が見い出された。この現象は、より高いイオン伝導性を有するガラスを開発する上で重要であるのみならず、なぜ伝導度が増大するのかといった基礎的な面からも興味深い。本研究では、「混合アニオン効果」を示す新規なガラスを合成すると共に、NMRを用いたガラス構造の解析より、「混合アニオン効果」の発現機構について検討した。得られた成果は、次の通りである。AgI含量を一定として、孤立したオキソ酸アニオンを有するオルトモリブデン酸銀とダイマー構造のオキソ酸アニオンを有するピロリン酸銀を組み合わせたAgI-Ag_2MoO_4-Ag_2PO_<3.5>系のガラスを作製し、そのイオン伝導特性を検討したところ、2種のオキソ酸塩を混合することにより、イオン伝導度は増加し、伝導の活性化エネルギーは減少することを見いだした。これは、この系のおいて「混合アニオン効果」が観測されたことを示している。混合アニオン効果を示すAgI-Ag_2MoO_4-Ag_2PO_<3.5>系およびAgI-Ag_2MoO_4-AgPO_3系ガラスについて、ガラス構造を^<31>P MAS-NMRにより検討した。その結果、いずれの系においても、2種のオキソ酸塩を混合することによりオキソ酸アニオンの構造が変化すること、および、ピロリン酸アニオン構造単位に酸素を介してモリブデン元素が結合したQ^<1-Mo>構造単位が他の構造単位よりも多くの存在する組成で伝導度の極大が現れることを見い出した。さらに、生成したオキソ酸アニオンの作る局部電場の考察から、オキソ酸アニオンの構造変化に伴いオキソ酸アニオンの作る局部電場が小さくなり、キャリアーイオンをトラップする働きが弱まるために「混合アニオン効果」が発現するというモデルを提案した。
びまん性硬化性下顎骨骨髄炎に対する新たな非侵襲的診断法と治療法の開発

びまん性硬化性下顎骨骨髄炎は、病因が未だ不明で根治的治療法が確立されていない難治性骨髄炎である。現在、最も有効な治療法は、早期に診断を下し既存の治療法を避けて、ビスフォスフォネート製剤を投与することである。本研究の目的は、FDG-PET/CTと3-phase骨シンチを用いて他の骨髄炎と鑑別できるようなびまん性硬化性骨髄炎の特徴を検索することである。他の骨髄炎に比しFDG-PETのSUVmaxは有意に低く、3-phase骨シンチの血液プール相と骨相では高い集積が認められた。これらの結果から、この2つの画像検査の組み合わせは、びまん性硬化性下顎骨骨髄炎の鑑別診断に有効であることが示唆された。びまん性硬化性下顎骨骨髄炎(Diffuse Sclerosing Osteomyelitis of Mandible:以下DSO)は、病因が未だ不明で根治的治療が確立されていない難治性疾患である。DSO以外の下顎骨骨髄炎(慢性化膿性骨髄炎:以下Odont、放射線性顎骨骨髄炎:以下ORN、ビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死:BRONJ)が、細菌感染による炎症性疾患であるのに対し、DSOは無菌性の骨髄炎であるため、抗菌薬や外科的消炎術には反応せず、炎症性の血液マーカーにも反応しない特徴を有する。病理組織学的にも、非特異的な慢性炎症像しか認めないため、診断に苦慮し治療が難渋するため病悩期間は長期に及び、患者のQOLは著しく低下する。現在、DSOに対する最も有効な治療法は、ビスフォスフォネート製剤(以下BP)の投与である。従ってできるだけ早期にDSOの診断を下し、無効な外科的治療や消炎療法を避けて、BP製剤を投与することが求められている。本研究の目的は画像診断学的に他の骨髄炎と鑑別できるようなDSOの特徴を検索することである。これまでに、DSO:10例、Odont:15例、ORN:13例、BRONJ:8例を経験した。FDG-PETのSUVmax±SDは、DSO: 1.99±0.56、Odont: 2.33±1.95、ORN: 3.34±1.95、BRONJ: 4.42±1.13で、DSOが有意に低い値であった。また、3phase骨シンチにおいて、DSOは他の骨髄炎に比し動脈相の集積は低いが、血液プール相と骨相は集積が亢進していることが分かった。DSO以外の下顎骨骨髄炎が、細菌感染による炎症性疾患であるのに対し、DSOは無菌性の骨髄炎である。病理組織学的にも、非特異性の慢性炎症像しか認めないため、診断がなかなかつけられず、患者は頑固な疼痛に長期間悩まされ続け、NSAIDsが年単位で投与されてもコントロールはつかず、患者のQOLは著しく低下する。この間、抗菌薬の長期間投与や、高気圧酸素療法、外科的消炎術が繰り返し施行され、症状は発作と緩解を繰り返し病変の一時的寛解は得られても、完全制御は困難である。現在、DSOに対し最も有効な治療法は、ビスフォスフォネート(以下BP)製剤だがほとんどの症例で劇的な除痛効果が得られている。したがって早期に診断を下し、無効な外科的治療を避けて、BP製剤を投与するための画像診断学的評価法の確立を目的とした。3phase骨シンチで、第1相の動脈相、第2相の血液プール相、第3相の骨相、FDG-PETのSUVmaxを測定し、他の骨髄炎症例と比較検討した。結果は両画像検査においてDSO以外の骨髄炎と異なり、DSOに特徴的な所見を得た。すなわち、3phase骨シンチでは、第1相の動脈相の集積低下、第2相の血液プール相と第3相の骨相での集積亢進が認められること。FDG-PETでは、骨シンチの集積よりも範囲、強度が共に弱く、他の骨髄炎に比しSUVmaxが有意に低い結果であった。

DSO以外の下顎骨骨髄炎(慢性化膿性骨髄炎:以下Odont、放射線性顎骨骨髄炎:以下ORN、ビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死:BRONJ)が、細菌感染による炎症性疾患であるのに対し、DSOは無菌性の骨髄炎であるため、抗菌薬や外科的消炎術には反応せず、炎症性の血液マーカーにも反応しない特徴を有する。病理組織学的にも、非特異的な慢性炎症像しか認めないため、診断に苦慮し治療が難渋するため病悩期間は長期に及び、患者のQOLは著しく低下する。現在、DSOに対する最も有効な治療法は、ビスフォスフォネート製剤(以下BP)の投与である。従ってできるだけ早期にDSOの診断を下し、無効な外科的治療や消炎療法を避けて、BP製剤を投与することが求められている。本研究の目的は画像診断学的に他の骨髄炎と鑑別できるようなDSOの特徴を検索することである。最終的に、DSO:10例、Odont:16例、ORN:14例、BRONJ:8例を経験した。FDG-PETのSUVmax±SDは、DSO: 1.99±0.56、Odont: 2.33±1.21、ORN: 3.34±1.95、BRONJ: 4.42±1.13で、DSOが他の骨髄炎に比べ、有意に低い値であった。3phase骨シンチでは、DSOは他の骨髄炎に比し動脈相の集積は低いが、血液プール相と骨相は集積が亢進していることが分かった。また、CTで下顎管の拡張傾向、咀嚼筋の腫大からなる軟組織病変を認めた。医歯薬学DSOはまれな骨髄炎であるため、昨年1年間に北大口腔内科を新たに受診したDSO患者は2例のみであったため、データの集積が思うようにいかなかった。DSOはまれな疾患であるが、昨年1年間に当科外来に受診した患者は例年よりも少なく2例のみであったため、データの集積が思うようにいかなかった。今後も、北大口腔内科を受診するDSO症例に対し、3phase骨シンチ(第1相の動脈相、第2相の血液プール相、第3相の骨相)、FDG-PETのSUVmaxを測定し、ビスフォスフォネート関連の顎骨骨髄炎、放射線性顎骨骨髄炎、歯性の慢性化膿性骨髄炎の各々のデータと比較し、DSOの特徴を検討する。また、新たな切除骨組織の病理標本の検索、CT画像での他の骨髄炎にないDSOの特徴に関して検索する。今後も、当科のDSO症例に対し3phase骨シンチで、第1相の動脈相、第2相の血液プール相、第3相の骨相、FDG-PETのSUVmaxを測定し、他の骨髄炎症例と比較することを継続し、症例を蓄積する。新たに、切除骨組織からの病理組織標本、免疫組織標本の検索、CT画像で下顎管の拡大、軟組織病変の関与を検索する。3月末までに全額使用したが、購入した物品費の支払が4月になったために、未使用額が生じたものである。3月末までに使用済みのため、26年度での使用予定は無い。DSO症例が少なかったため、画像検査数が予定より少なくなり極わずかな残金を生じたが、当初の予定を変更する必要はなく、予定通り放射性薬剤原料、PET薬剤合成、薬品、プラスチック器具の消耗品と、国内ならびに海外の旅費に当てる。
人工股関節置換術後の弛みと骨吸収因子との相関及び骨形成因子を用いた予防的研究

人工股関節置換術後、X線像上implant周囲に認められる骨透亮像の形成機序について着目し、骨透亮像をlinear typeとerosive type(いわゆるosteolysis)の2群に分類して、組織学的・生化学的な比較分析を行った。その結果、破骨細胞が活性化されて骨吸収が進行する系と、biomechanicalな要因による系が存在することが判明した。そこで前者の系の骨吸収のメカニズムを検討するために、osteolysisが認められる症例のimplant周囲組織を酵素処理により細胞を分離し、12時間から7日間培養後、NSE染色、TRAP染色、抗vitronectin receptor抗体および抗p60^<c-src>抗体を用いた染色を行い、細胞形態ならびに機能を観察した。さらに、分離した細胞を象牙切片上でNSEおよびTRAP染色を行い、また、破骨細胞が骨吸収面に形成するF-アクチンリングを検索するためにrhodamine-phalloidin染色を行った。さらに、超音波処理にて細胞を除去後、H.E.染色を行い吸収窩を観察した。osteolysis症例のimplant周囲組織では、生化学的にはIL-6、IL-8が他症例に比べ高値を示し、また組織学的にはTRAPで強く染色されるmacrophage系細胞が多数観察された。組織中のIL-6が高値を示した症例は、macrophage、滑膜細胞、血管周囲が抗IL-6抗体で強く染色された。細胞培養においては、2時間培養後に付着していた細胞は、TRAP陽性細胞に比べNSE陽性細胞が優位であり、時間の経過と共にTRAP陽性細胞が増加してゆく傾向にあった。しかし、TRAP陽性細胞は、NSEにおいても染色され、吸収窩の形成ならびにF-アクチンリングの形成もほとんど観察されなかった。以上より、osteolysisの発生に関して、macrophageはサイトカイン、特にIL-6、IL-8を産生しており、これらのサイトカインにより母床の破骨細胞を活性化し、骨吸収を促進していると思われた。しかしながら、我々のosteolysisを呈する部位の組織中のmacrophage系細胞はNSE陽性、TRAP陽性のmacrophage polykaryonであり、この細胞自身が分化し、骨吸収を直接行うことは困難と思われた。人工股関節置換術後、再置換に至ったloosening症例を骨吸収の側面から、looseningのメカニズムを解明するために、セメント使用例と非使用例に分けて検討した。1.骨吸収因子の生化学的検索(1)血中のPGE_2量、IL-1beta,-6,-8量の測定:対照群(非loosening症例)と再置換群との間では、セメント使用、非使用に関係なく有意な差は認められなかった。(2)末梢血よりリンパ球を分離して、培養后の上清中における骨吸収因子の測定:(1)と同様な結果(3)再置換術時に摘出された組織の骨吸収因子の測定:摘出組織をhomogeuire后、遠心分離した上清中における結果は偽関節包に比べ、臼蓋・ステム側のinterfaceではIL-1beta,TNF-alpha、collageuase活性の値よりも、IL-6,IL-8,PGE_2量が高値を示した症例が多くみられた。機種別では、セメント非使用例に比べ、セメント使用例で高値を示した。