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梅根悟における新教育観の形成と転換－戦後教育の思想史的研究－

作業にあたっては、『和光大学人文学部紀要』第16号(1980)所収「梅根悟著作論文目録」及び和光大学附属梅根記念図書館編『梅根悟著作目録』を参照しながら、筑波大学附属図書館等での現地調査をおこない、これまでに入手していなかった著書論文を収集し分析を進めた。こうした作業から、梅根の新教育観の転換について次の3点が明らかになった。第1は、従来指摘されていた『世界教育史』(1955)よりも早い段階で問題史的な新教育観への移行が開始されていたことである。すなわち、『西洋教育史』(1952)ではすでに、新教育運動が担っていた帝国主義政策の尖兵の養成という側面についても言及されており、『世界教育史』で明確になる問題史的な新教育観の萌芽を見いだすことができた。第2は、『西洋教育史』及び『世界教育史』では、新教育が3段階、すなわち帝国主義的な人材養成が目指された段階、児童中心主義的な教育改革運動の段階、さらに教育改革を通して大人社会の変革が目指される段階に分けて把握されていることである。第3は、新教育観の転換が新教育の全面否定を意味するものではなかったということである。新教育運動の3つの段階に関する記述を分析するならば、確かに梅根は問題史的な新教育観によって第1段階の新教育運動がもつ帝国主義的性格を厳しく批判するが、同時にその後の新教育運動の展開の中で生じたさまざまな教育改革の思想と実践を評価し、特にその社会改革的な可能性に期待していたことを確認することができた。教育思想史本研究の目的は、日本の戦後の教育学研究と教育実践に多大な影響を与えた梅根悟(19031980)を取り上げ、彼の生涯にわたる教育思想の展開について、新教育観の形成と転換という観点から考察することである。具体的には、1大正期から戦後の1950年頃にかけて、彼の発達史的な新教育観が形成される過程を明らかにするとともに、21950年代以降、発達史的な新教育観から問題史的な新教育観へと転換するにいたった経緯と特質について考察することを目的としている。研究2年目の平成25年度の研究計画は、これら2つの課題のうち、主に2の発達史的な新教育観から問題史的な新教育観への転換について研究を進めることであった。25年度はこの研究計画にしたがい、1950年代以降の時期を中心に、梅根の著書論文を収集・分析するとともに、彼が所持していた蔵書の内容傾向を概観する作業をおこなった。そうした研究を通して、梅根の新教育観が変化していった経緯と問題史的な新教育観の基本的な特質を明らかにすることができた。成果の一部は、所属大学の学部紀要にまとめた。以上の理由から、本研究の目的の達成度について、おおむね順調に進展していると評価することができる。本研究の目的は、日本の戦後の教育学研究と教育実践の展開に多大な影響を与えた梅根悟(19031980)を取り上げ、彼の生涯にわたる教育思想の展開について、新教育観の形成と転換という観点から考察することである。具体的には、1大正期から戦後の1950年頃にかけて、彼の発達史的な新教育観が形成される過程を明らかにするとともに、21950年代以降、発達史的な新教育観から問題史的な新教育観へと転換するにいたった経緯、特徴、影響について考察することを目的としている。研究1年目にあたる平成24年度の研究計画は、これら2つのうち、主に1の発達史的な新教育観の形成について研究を進めることであった。24年度はこの計画にしたがい、文献資料の包括的な収集・分析とインタビュー調査をおこなった。とりわけ、梅根の高弟にあたり、いずれもご高齢になる3名を訪問し、直にインタビュー調査を実施できたことは、著作からは読み取りにくい梅根の学問観や教育観を理解する上で、大きな意義があった。研究の最終年となる平成26年度には、24年度と25年度で扱いきれなかった梅根の著書論文等を読み進めるとともに、発達史的な新教育観から問題史的な新教育観へと転換していく1950年前後の著書論文を改めて詳細に分析する。
歯牙および歯周組織の加齢変化ー老化促進モデルマウスを用いた病理組織学的研究ー

近交系の老化促進モデルマウスを用いて歯牙および歯周組織の加齢変化を検索した。SAMは遺伝的な老化促進と老化アミロイド症のモデルとして開発されたもので、いくつかの亜系統があるが当教室では対照群としてSAMーR/1(Senescence accelerated mouseーresistant/1)および実験群としてSAMーP/2(〃ーprone/2)を継代維持している。SAMの切歯には加齢に伴い、エナメル質橙赤色の消失、エナメル質低形成、破折などの種々の形態異常がみられ、これらの発生頻度および程度はP/2がR/1より高く、発生時期もP/2が早かッた(Gerodontol.1987)。歯周組織に関してはSAMの飼育条件を固形飼料(CEー2、日本クレア)と水道水の自由摂取、conventional飼育とし実験を行った。さらし骨を実体顕微鏡下に観察すると、第3大臼歯は加齢と共に脱落し、この頻度は13カ月齢以降15%となった。また、加齢と共に歯槽骨の退縮がみられ、この程度はP/2でR/1より高度であった。しかし、歯垢の沈着はなく、ヒトでみられるような慢性の辺緑性歯周炎はみられなかった(J Dent Res,1990))。これらの原因は臼歯の特続的な萌出によるみかけ上の歯槽骨の退縮、咬合性外傷、歯肉炎などであると思われた(岩医大歯誌,1990)。種々の月齢のSAMで臼歯の根尖部セメント幅を測定して推定した臼歯の萌出の程度は1カ月齢以降老齢群に至るまでP/2がR/1より高度であった。一方、酢酸鉛法で硬組織形成能を測定すると切歯においては4から6カ月齢群まで象牙質形成量がP/2よりR/1高度であった(in preparation)。以上の結果からP/2に何等かのセメント質、象牙質形成促進因子が内在するのでまないかと考えられた。SAMのP系に活動性の低下、脱毛、白内障脊柱湾曲などの老化現象が早期に出現するとこを考え合わせると非常に興味深い現象とを思われる。SAMーP/2を用いて、アミロイド(AS_<SAM>)の口腔の沈着部位、加齢に伴う沈着量の変化を検索したところ臼歯の歯肉の上皮下に大量のアミロイドが沈着した(J Oral Pathol Med,1990)。第1大臼歯近心側の歯肉を顕微鏡下に観察すると老齢群で長い付着上皮が頻繁にみられた。統計的に観察するとSAMの両系統で付着上皮が長くなること、歯肉溝の深さは変化しないこと、歯肉溝の高さが減少することが示された特に付着上皮の長さについては月齢との相関が顕著である、相関係数はR/1が0.84、P/2が0.92であった。また、6カ月齢以降はいずれの値もP/2がR/1より、高度であったがどの月齢群でも有意の差は認められなかった(in preparation)。現在、SAMーR/1を用いて長い歯上皮の電顕的な研究を行っている。SAMの研究から、ヒトでも歯垢がなく辺縁性歯周炎がみられない状態で、加齢に伴なって付着上皮が長くなる可能性も示唆される。

SAMーP/2を用いて、アミロイド(AS_<SAM>)の口腔の沈着部位、加齢に伴う沈着量の変化を検索したところ臼歯の歯肉の上皮下に大量のアミロイドが沈着した(J Oral Pathol Med,1990)。第1大臼歯近心側の歯肉を顕微鏡下に観察すると老齢群で長い付着上皮が頻繁にみられた。統計的に観察するとSAMの両系統で付着上皮が長くなること、歯肉溝の深さは変化しないこと、歯肉溝の高さが減少することが示された特に付着上皮の長さについては月齢との相関が顕著である、相関係数はR/1が0.84、P/2が0.92であった。また、6カ月齢以降はいずれの値もP/2がR/1より、高度であったがどの月齢群でも有意の差は認められなかった(in preparation)。現在、SAMーR/1を用いて長い歯上皮の電顕的な研究を行っている。SAMの研究から、ヒトでも歯垢がなく辺縁性歯周炎がみられない状態で、加齢に伴なって付着上皮が長くなる可能性も示唆される。近交系の老化促進モデルマウスSAM-R/1(senescence accelerated mouse-resistant/1)およびSAM-P/2(senescence accelerated mouse-prone/2)を用いて歯牙および歯周組織の加齢変化を検索した。2系統とも臼歯部の歯槽骨は加齢に伴い消失するが、その程度はP/2が1カ月齢以降常に高度であった。しかし、組織学的には好中球浸潤を主体とした歯肉炎、接合上皮の深部への増殖、軽度のポケットの形成があるのみで、歯垢や歯石の沈着はなく、ヒトでみられるような慢性辺縁性歯周炎はなかった。マウスの歯槽骨の消失に影響すると思われる因子の中で、今回は臼歯の萌出の程度を測定した。臼歯の萌出を現すものとして根尖部セメント質幅を測定したところ、それらは両系統ともみかけ上の歯槽骨の消失値の約半分を占めていたが、常にP/2の方が高度であった(図1)。次にSAMに5日間隔で2回EDTA鉛を投与し、新生骨および新生象牙質を標識し、臼歯部歯槽骨と併せて切歯を観察した(図2)。歯槽骨頂には4カ月齢までは骨の添加がみられたが、6カ月齢以降は歯槽骨は高くならなかった。また切歯の萌出速度は4および6カ月齢でP/2が有意に早かった。以上より、臼歯および切歯の両者で歯の萌出速度がP/2では促進されていることを示しP/2とR/1の臼歯の萌出速度の差が臼歯部におけるみかけ上の歯槽骨消失の差の大きな原因である可能性を示した。今後歯槽骨の骨量を定量的に検索し、骨粗鬆因子についても検討する予定である。これまでの研究結果、老化促進モデルマウス(SAW-P/2)は歯および歯周組織についても老化促進の徴候を現すユニ-クなマウスであることが判明した。すなわち、SAMの切歯には加齢に伴いエナメル質橙赤色の焼失、エナメル質低形成、短いあるいは長い歯、破析等の種々の形態異常がみられ、これらの発生頻度はコントロ-ルのR/1よりP/2が高く、発生時期もP/2が早かった。また、臼歯部では両系統とも第3太臼歯が加齢と共に脱落し、この頻度は13カ月齢以降約15%となった。また種々の月齢のSAMのさらし骨を観察すると歯槽骨は加齢と共に消失した。これらの原因はヒトでみられるような辺縁性歯周炎によるものでなく、臼歯の持続的な萌出によるみかけ上の歯槽骨の退縮、咬合性外傷、歯肉炎などが原因と思われた。種々の月齢のSAMで臼歯の根尖部セメント質幅を測定して推定した臼歯の萌出の程度は、1カ月齢以降老齢群に至るまでP/2がR/1より高度であった。一方、切歯においては4から6カ月齢群まで象牙質形成量はP/2がR/1より高度であった。以上の結果からP/2系に何等のセメント質および象牙質形成促進因子が内在するのではないかと考えられた。
アキシコンプリズムを用いた表面プラズモンの局在化励起に関する研究

本研究では、アキシコンプリズムを用いた新しい表面プラズモンの励起法を提案するとともに、表面プラズモンをそのプリズム頂点に局在化させて、高い空間分解能をもつ表面プラズモン顕微鏡を実現し、その結像特性を解析することを目的とした。今年度は、実際に金薄膜を蒸着した円錐形状プリズムを設計、製作し、表面プラズモンの局在化励起、高分解能顕微鏡の可能性について議論した。開発した表面プラズモンの基礎特性を調べるために、標準試料を作製し、その分解能について議論した。標準試料は次のようにして作製した。まずガラス基板上に蛍光薄膜をスピンコートする。薄膜上にメッシュ状のマスクを配置して、その上から金属を蒸着することによって、蛍光薄膜上に金属の1辺30μmの矩形状アイランドを作製した。この試料上をアキシコンプリズムを走査することによって、顕微鏡の性能を評価した。その結果、アキシコンプリズム頂点に表面プラズモンが局在化することによって、蛍光検出の感度が3倍程度向上、画像のコントラストが向上することを実験的に検証した。また観察像の分解能は2μmであることを確認した。本研究では、円錐形状を有するアキシコンプリズムを用いることにより、表面プラズモンを局在化するための原理を構築するとともに、走査型顕微鏡への応用を検討することを目的として、研究を進めてきた。これまで表面プラズモンは、金属薄膜表面に高い電場が形成されるので、高感度吸収センサーや化学センサーとして利用されてきた。従来の表面プラズモンの励起法では、金属薄膜表面に表面プラズモンが一様に励起されるために、空間分解能を持たなかった。そこで、円錐形状を有するアキシコンプリズムの側面に金属を蒸着し、円錐の側面を表面プラズモンを伝搬させることによって、あらゆる方向から伝搬してくる表面プラズモンが同位相で頂点で重なり合わせることにより、頂点に表面プラズモンを局在化させる。アキシコンプリズムを設計するための数値解析を行った。多層膜構造に光が入射したときの伝搬を解析することにより、金属に金、光源に波長488nmのアルゴンレーザーを用いたときには、アキシコンプリズムの頂角が92度、金の膜厚が50nmのときに表面プラズモンの励起が最適になることがわかった。この条件で金薄膜を蒸着したアキシコンプリズムを作製し、表面プラズモンが励起されることを確認した。アキシコンプリズムを用いて、ローダミンB蛍光薄膜を観察し、高いコントラストで蛍光試料の観察が可能であることを確認した。今後は、プリズムと試料間の距離の制御法の開発、さまざまな試料の高コントラストでの観察などが課題となる。これまで表面プラズモンは、金属薄膜表面に高い電場を形成する手法として、高感度吸収センサーや化学センサーとして利用されてきた。従来の表面プラズモンの励起法では、金属薄膜表面に表面プラズモンが一様に励起されるため、空間分解能を持たなかった。そこで、円錐形状を有するアキシコンプリズムを側面に金属を蒸着し、円錐の側面を表面プラズモンを伝搬させることにより、あらゆる方向から伝搬してくる表面プラズモンを同位相で重ね合わせることによって、頂点に表面プラズモンを局在化させる。今年度は、走査型顕微鏡を実現するためのシステムの設計及び試作を行なった。表面プラズモンで励起した蛍光を効率よく集めるためには、高開口数の対物レンズを使用する必要がある。そこで、試料を正三角形の頂点の位置に配置した3本のチューブ型ピエゾを用いて高精度に走査できる構成とし、正三角形の中心位置に対物レンズを配置する構成とした。この構成により、高開口数の対物レンズを使用したときでも、十分対物レンズを試料に近づけることができるので、高効率で測定を行なうことが可能である。また、試料と、アキシコンプリズムとの距離を制御するために、全反射によるエバネッセント波を利用する手法を開発した。さらに、FDTD法を用いた数値シミュレーションにより、アキシコンプリズムを用いて、表面プラズモンを増強したときの電場増強効果について、解析を行なった。

本研究では、円錐形状を有するアキシコンプリズムを用いることにより、表面プラズモンを局在化するための原理を構築するとともに、走査型顕微鏡への応用を検討することを目的として、研究を進めてきた。これまで表面プラズモンは、金属薄膜表面に高い電場を形成する手法として、高感度吸収センサーや化学センサーとして利用されてきた。従来の表面プラズモンの励起法では、金属薄膜表面に表面プラズモンが一様に励起されるため、空間分解能を持たなかった。そこで、円錐形状を有するアキシコンプリズムを側面に金属を蒸着し、円錐の側面を表面プラズモンを伝搬させることにより、あらゆる方向から伝搬してくる表面プラズモンを同位相で重ね合わせることによって、頂点に表面プラズモンを局在化させる。今年度は、これまでに試作した表面プラズモンを用いた走査型顕微鏡の評価及び基礎実験を行なった。表面プラズモン顕微鏡では、金をコーティングした円錐形プリズムを試料から100nm以下の距離に近づける必要がある。このため試料を全反射照明して、試料からしみ出したエバネッセント波を検出することにより、試料とプリズムとの距離を制御する手法を開発した。この手法を用いて、標準試料として、数10ミクロン間隔の格子構造を有する蛍光試料を観察し、測定したシステムの分解能、感度、などについて検討した。通常の蛍光顕微鏡と比較することによって、開発した表面プラズモン顕微鏡システムが、電場増強効果によって、感度良く試料を観察可能であることを示した。本研究では、アキシコンプリズムを用いた新しい表面プラズモンの励起法を提案するとともに、表面プラズモンをそのプリズム頂点に局在化させて、高い空間分解能をもつ表面プラズモン顕微鏡を実現し、その結像特性を解析することを目的とした。今年度は、実際に金薄膜を蒸着した円錐形状プリズムを設計、製作し、表面プラズモンの局在化励起、高分解能顕微鏡の可能性について議論した。開発した表面プラズモンの基礎特性を調べるために、標準試料を作製し、その分解能について議論した。標準試料は次のようにして作製した。まずガラス基板上に蛍光薄膜をスピンコートする。薄膜上にメッシュ状のマスクを配置して、その上から金属を蒸着することによって、蛍光薄膜上に金属の1辺30μmの矩形状アイランドを作製した。この試料上をアキシコンプリズムを走査することによって、顕微鏡の性能を評価した。その結果、アキシコンプリズム頂点に表面プラズモンが局在化することによって、蛍光検出の感度が3倍程度向上、画像のコントラストが向上することを実験的に検証した。また観察像の分解能は2μmであることを確認した。
水素火災ジェット点火法を応用した次世代エンジンの基礎研究

10年度は、定容燃焼器を用いてNOxの生成量、ジェット衝突面やキャビティーの熱流束が通常点火と水素火炎ジェット点火でどう違うのか、空気の代わりに酸化剤として酸素を用いた場合の熱流束などを調べた。並行して急速圧縮機を用い、圧縮自着火限界や通常点火による点火希薄限界を調べた。11年度は、定容燃焼室でキャビティー内の熱流束を調べた。さらにそれに並行して、急速圧縮機を用いて水素火炎ジェットによる希薄点火限界を調べた。これらの結果を用いて、次世代エンジンの可能性がサイクル計算により見通せるシミュレーションソフトを開発を試みた。その結果、以下のことが明らかとなった。1.NOx生成量は同じ当量比なら通常点火も水素火炎ジェット点火もほとんど変わらず、同じ燃焼時間を持つ通常点火と水素ジェット点火法を比較するなら、後者の方が圧倒的に少ない。2.火炎ジェット衝突壁面の熱流束は、同じ燃焼時間を持つ通常点火と較べてむしろ低い。3.キャビティー内の熱流束は逆流により大きくなるため、冷却を行わないと過早着火する恐れが示唆される。4.3.の条件に水素火炎ジェット点火法を適用すれば、筒内噴射で採用されている空燃比が45付近までなら圧縮比をとくに上げることなく確実に点火させ、燃焼速度を速くかつ安定にに燃焼させることができる。5.代替空気による実験結果から、φ=0.15でも水素ジェット点火法を用いれば、非常に早い燃焼が可能であり、空気を用いた条件に単純に換算すると、圧縮前予混合気温度を450K程度にすればε=10程度の通常のエンジンでも、実現可能である。6.エンジンの流路や燃焼室を体積要素に分解し、その要素前後にバルブをつけることでそれぞれの体積の中の圧力、温度の時間またはクランクアングルに関する連立微分方程式を立て、水素火炎ジェット点火による超希薄燃焼次世代エンジンの可能性を調べるためのサイクル計算を行うシミュレーションソフトを完成した。7.そのサイクルにWiebeの発熱関数や、Woschniの放熱関数を組み込むことで、エンジンの性能評価を簡単に行うことができる。以上の成果は、次ページの既公表論文の他、機論投稿中1編、第4回日韓合同熱光学会議で発表予定である。2ヶ年計画のH10年度は、最初にもっとも重要な水素-空気火炎ジェットを急速圧縮された高温高圧場に噴出できるキャビティーを製作した。直径3mm程度のノズル前後で数十気圧に上る圧力差が発生し、キャビティー体積はわずか1cc程度であるためほんの少しでも漏れが発生すると全く意味がなくなること、閉じるバルブは数msで開閉できなくてはならないことなどの過酷な条件から、その製作には難航を極めたが、夏には満足できる性能を発揮するようになった。予算が下りるとともに、備品として申請していた化学発光式NOx計を入手し、そのバッチ処理方式を確立すべく、検討した。ある程度、不安定な場合を発生するがおおむね良好なデータを提供できる方法が11月ごろには完成し、新しい世代のエンジンには欠くことのできない低NOx化のチェックができるようになった。以後、メタンを燃料とした場合の(1)圧縮自着火、(2)通常火花点火、(3)プラズマジェット点火、そして本命の(4)水素-空気火炎ジェット点火の4つについて、それぞれどの程度圧縮して高温にすれば点火できるかについて、調べた。

その結果、当量比が0.6以下の主室混合気に対し、今回用いた急速圧縮機の限界圧縮比22まで上げても、(1)(2)(3)についてはたとえ反応を開始することができても、十分な燃焼速度を得ることはできないこと、(4)を用いれば当量比0.31まで急速な燃焼を開始させることが可能なことを示した。この0.31は筒内噴射エンジンが達成している空燃比45と同等であり、均一燃焼でポンピング仕事無しのエンジンが実現できる可能性を示したことになる。今後さらに希薄な場合について、今後調べる予定である。これらの結果の一部を、今年ソウルで開かれる日韓合同内燃機関シンポジウムにて発表することになっている。昨年度は、定容燃焼器を用いてNOxの生成量、ジェット衝突面やキャビティーの熱流束が通常点火と水素火炎ジェット点火でどう違うのか、空気の代わりに酸化剤として酸素を用いた場合の熱流束などを調べた。並行して急速圧縮機を用い、圧縮自着火限界や通常点火による点火希薄限界を調べた。今年度は、定容燃焼室でキャビティー内の熱流束を調べた。さらにそれに並行して、急速圧縮機を用いて水素火炎ジェットによる希薄点火限界を調べた。これらの結果を用いて、次世代エンジンの可能性がサイクル計算により見通せるシミュレーションソフトを開発することができた。その結果、今年度は以下のことが明らかとなった。1.キャビティー内の熱流束は逆流により大きくなるため、冷却を行わないと過早着火する恐れが示唆された。2.急速圧縮機による自着火実験では、メタンはもともと自着火しにくく、実験範囲(圧縮比=620)暖慢な発熱は観測するものの、いわゆる爆発と言えるものはなかった。3.水素-空気火炎ジェットを用いると、希薄点火限界当量比は0.4となり、期待した0.33は達成できなかった。これはしかし、急速圧縮機の構造的問題も含んでいるので、その欠点を補えば十分達成できる見通しがある。さらに、水素-酸素混合気なら、十分可能と思われるが、今回はそこまで確認する時間的余裕が残らなかった。4.水素火炎ジェット点火による超希薄燃焼次世代エンジンの可能性を調べるためのサイクル計算を行うシミュレーションソフトを完成した。しかし、使用すべき実験結果が期限内に一部間に合わなかったため、その可能性に関する見通しを定量的に言うためのデータは得られていない。以上の成果は、次ページの既公表論文の他、機論投稿中1編、第4回日韓合同熱工学会議で発表予定である。
整数論及び関連する離散数理領域への応用

整数論及び離散数理領域への応用に関する国際研究集会2003Nagoya Confernce "Yokoi-ChowlaConjecture and Related Problems"を当研東代表者、片山眞一(徳島大)、佐藤潤也(名古屋大学)を組織委員として開催した。実2次体の類数に関する"Yokoi-Chowla予想"を解決したAndras Bir'oを始め、汎、韓、カナダ及び日本の先駆的研究者を招聘し、それぞれの独創的な結果に基づく新たな問題提起を柱とする研究集会である。論文15編からなるProceedings(148頁,ISBN 4-921090-99-8)は片山、Levesque及び当研究表者を編集委員として、本研究費により2004年3月に発行した。分野A03.体Kが有理数体Q上2-基本アーベル拡大のとき、拡大次数が16以上のときは、Kの整数環Z_Kは巾底を持たない。Hasseの問題についてのこの結果は元本研究科留学生SHAH氏(現Peshawar大学)と研究代表者との共同研究に基づく。K/Qが8次2-基本アーベル拡大のときは導手についての或る条件の許で、Z-Kが巾底をもつものは円周24等分体のみであることを証明した[元田康夫との共同研究、Arch.Mathに受理]。結果の一部はインド、マイソールでの第14回章田国際学会(JMS)及びパキスタン・イスラム共和国ペシャワール大学、ペシャワール工科大学にて発表した。他方、体Kがクンマー型アーベル4次体のとき、その類群及び単数群の構造を解明した[片山、Levesque及び当研究代表者との共同研究、CRM Proceedingsに受理]。これを心用してある種の連立不定方程式の整数解の構造を解明した[片山、Levesque Acta Arith.108(2003)]。3次体に関連した2種の異なった性質の有理数体上の楕円曲線を導入し、それらの"short form"であるHordell Curvesを明示した[三宅,J.Computational and Applied Math.,160(2003)]。分野CO3.佐藤孝和氏らと共同で、有限体上の楕円曲線の有理点の個数計算の高速化を図った[佐藤-田口,Discrete Appl.Math.,130(2003)]代表的代数幾何符号であるエルミート符号について、一点型とは別型の符号と構成し、その最小距離の下限を求めた[上原]。1.体Kがアーベル体の或る無限族を渡るとき、Kの整数環Z_KについてのHasseの問題を解明した。虚2次部分体を持つアーベル体Kに対し、Z_Kの整数基が或る整数の巾でとれない、すなわちZ_Kが巾底をもたない場合及び巾底を持つ場合の双方について、体Kの新しい無限族の特徴付けを与えた。2.離散数理領域では、ある型の代数幾何符号について、その最小距離がフェンラオ限界と呼ばれる下限に一致することが知られているが、その事実を一般化した。

また、この型以外の代数幾何符号について同様の結果が成立することを発見した。この研究は留学生との共同論文Kyushu J. Math.,Vol56.2002.405-418に掲載された。整数論及び離散数理領域への応用に関する国際研究集会2003Nagoya Confernc "Yokoi-Chowla Conjecture and RelatedProblems"を研究代表者、片山眞一(徳島大)、佐藤潤也(名古屋大学)を組織委員として開催した。実2次体の類数に関する"Yokoi-Chowla予想を解決したAndras Biroを始め、汎、韓、カナダ及び日本の先駆的研究者を招聘し、それぞれの独創的な結果に基づく新たな問題提起を柱とする研究集会である。論文15編からなるProceedings(140頁,ISBN4-921090-99-8)は2003年3月に発行する。分野A03.体Kが有理数体Q上2-基本アーベル拡大のとき、拡大次数が16以上のときは、Kの整数環Z_Kは巾底を持たない。Hasseの問題についてのこの結果は元本研究科留学生SHAH氏(現Peshawar大学)と研究代表者との共同研究に基づく。K/Qが8次2-基本アーベル拡大のときは導手についての或る条件の素で、Z-Kが巾底をもつものは円周24等分体のみであることを証明した。(元田康夫との共同研究、revised版を投稿中)。結果の一部はインド、マイソールでの第14回章田国際学会(JMS)及びパキスタン・イスラム共和国ペシャワール大学、ペシャワール工科大学にて発表した。他方、体Kがクンマー型アーベル4次体のとき、その類群及び単数群の構造を解明した。[片山、Levesqueとの共同研究].これを応用してある種の連立不定方程式の整数解の構造を解明した[片山、Levesque Acta Arith.108(2003)]。3次体に関連した2種の異なった性質の有理数体上の楕円曲線を導入し、それらの"short form"であるMordell Curvesを明示した。[三宅,J.Computational and Applied Math.,160(2003)]分野C03.代表的代数幾何符号であるエルミート符号について、一点型とは別型の符号を構成し、その最小距離の下限を求めた[上原]。
ワイドギャップ半導体ヘテロ界面の電子物性制御とパワーデバイスの高性能化への展開

ワイドギャップ半導体六方晶シリコンカーバイド(SiC)は大きな絶縁破壊電界強度を持つため、既存のシリコン(Si)系半導体パワーデバイスでは理論的に実現不可能な超低損失デバイスを実現可能と期待されている。しかし、シリコン酸化膜(SiO_2)/SiC界面におけるチャネル電子移動度がバルクSiCの電子移動度に比べ極めて小さいため、チャネル抵抗がデバイスの抵抗の大半を占め、デバイスの高性能化を阻んでいる。本研究では、SiO_2に代わる新たな絶縁膜としてSiCと同じ六方晶で、しかも、格子定数がほぼ等しい窒化アルミニウム(AlN)を提案している。窒化アルミニウムとSiCの界面を制御することで、デバイスに利用可能なAlN/SiCヘテロ構造を実現することを目指して研究を進めてきた。今年度得られた結果は以下の通りである。1.SiC表面を、構造的観点および化学的観点で制御を行うことで、高品質AlN結晶成長を実現した。すなわちステップ高さの制御と、表面に存在する酸素の完全な除去および表面超構造の発現を行ったSiC上にAlNを成長することで、2次元レイヤーバイレイヤー成長を実現すると共に、結晶性の大幅な改善を実現した。この高品質AIN層の応用としてGaN成長層の為のバッファー層として使用したところ、GaN層の結晶性も大きく向上することを明らかにした。GaN系パワーデバイスへの応用が期待される。2.従来用いられてきたSiC(0001)面に加え、無極性面であるSiC(11-20)面上へのAlNの結晶成長を試みた。SiCの結晶方位情報をAlNは引き継いで成長する、すなわち、エピタキシャル成長を実現した。しかし、SiCのポリタイプはAlNに引き継がれず、SiCが6Hポリタイプであるのに対して、AlNは2Hポリタイプ(ウルツ鉱構造)であることが判明した。この現象は結成成長学的に新しい知見であると当時に、GaN系光デバイスで必要とされる、無極性面の実現の1方法を新たに提案するものとして意義がある。ワイドバンドギャップ半導体六方晶シリコンカーバイド(SiC)は、大きな絶縁破壊強度、高い熱伝導度、バルク結晶成長が可能であるなどの特長を併せ侍っため、超低損失パワーデバイス材料としての期待されている。SiCパワーデバイスにおいては、酸化プロセスにより得られるSiO_2膜が、FETゲート絶縁膜や表面パッシベーション膜として利用されている。しかし、SiO_2/SiC界面における炭素の析出、界面準位に起因する低いMOSFETチャンネル移動度などの問題が存在し、デバイスの高性能化を妨げている。SiO_2に代わる絶縁膜材料の開発が期待されている。III族窒化物である六方晶窒化アルミニウム(AlN)は、周期律表においてSiCと隣接する化合物であるため、格子定数がほぼ等しく、また、化学的にも親和性が高い。AlNは6.2eVと大きなバンドギャップを持ち、非常に高い絶縁性を有している。本研究は、分子線エピタキシー(MBE)法によりSiC基板上にAlNの結晶成長を行い、得られたAlNがSiCパワーデバイスのゲート絶縁膜、パッシべーション膜として利用可能かの検証を目的としている。今年度は、以下の結果を得た。1.SiC基板表面処理としてHClエッチングを行うことで、良好な絶縁特性を持つAlN/SiCヘテロ構造を得ることに成功した。表面処理プロセスの確立は、今後研究を展開させる上で非常に意義がある。2.X線光電子分光からAlN/SiCのバンドオフセットの測定を行い、基板の面方位によりオフセットが変化することを見出した。ゲート絶縁膜としては、オフセットを大きくすることが非常に重要となる。次年度は、オフセット変化のメカニズムを明らかにし、人為的なオフセット制御手法の確立を目指す。3.AlN/SiCヘテロ界面の容量-電圧特性を測定し、界面準位・界面固定電荷の定量化に成功した。これらの低減はAlN/SiCのデバイス応用の上極めて重要である。界面固定電荷は成長の初期シーケンスと相関があることをつかんでおり、次年度は成長シーケンスと界面準位・固定電荷の相関を系統的に研究する計画である。

2.従来用いられてきたSiC(0001)面に加え、無極性面であるSiC(11-20)面上へのAlNの結晶成長を試みた。SiCの結晶方位情報をAlNは引き継いで成長する、すなわち、エピタキシャル成長を実現した。しかし、SiCのポリタイプはAlNに引き継がれず、SiCが6Hポリタイプであるのに対して、AlNは2Hポリタイプ(ウルツ鉱構造)であることが判明した。この現象は結成成長学的に新しい知見であると当時に、GaN系光デバイスで必要とされる、無極性面の実現の1方法を新たに提案するものとして意義がある。
運動系の分子・遺伝生物学的アプローチ

本研究班の目的は運動系に関与する細胞群を遺伝子レベルにおける変異或いは欠失としてとらえ,その病態を明かにする事にある.以下研究概要を述べる.運動系に関与する脳特異蛋白drebrinの脳発生に伴う変動をdrebrincDNAEクローニングし塩基配列を決定し,特異的配列に対するペプチド抗体を用い,発達期のニューロンに存在する事が確認された.細胞間の情報伝達に重要な役割をはたしているC-キナーゼには3種類の遺伝子に対応する4種類の分子種の存在がcDNAの構造から明らかになった.運動系異常疾患モデルとしてはミエリン塩基性蛋白(MBP)遺伝子の大きな欠失によるシバラーマウス受精卵にMBP遺伝子を導入し, MBPが産生し,且つ運動失調の消失を観察した.酸性α-グルコシダーゼ(α-gumco)欠損による糖原病II型ウブラについてα-guluoに対する抗体を用い, α-glucoには二種類あり糖原病ウブラでは一種類のみしか存在せず, processingの異常が示唆された.ミトコンドリア脳筋症モデルであるmoffleマウスについてチトクロームCオキシダーゼ(CCO)抗体を用い免疫電顕によりCCO蛋白合成に及ぼす銅欠乏の影響が検索され,ミドコンドリア内膜におけるCCOの減少が確認された.臨床例については先天性ミオパチーの一種であるセントラル・コア病のコア部分は各種筋構造蛋白抗体による検索の結果α-アクチニンZ蛋白などZ帯構成蛋白の特異的減少が確認された.同じ先天性ミオパチーであるネマリンミオパチーと全く反対の状態にある事が明かになった.Gauche病はリソドーム水解酵素であるグルコセレブロシダーゼ遺伝子欠損により基質であるグレコセレブロシドが蓄積する疾患であるが急性型,非神経型症例についてゲノムDNAの塩基配列の解析を行い,臨床型と変異との間に相同性のある事が明かになった. Hunkington病についてはG8,及びC4Hの2つのDNAプローブを用い日本人症例について遺伝子座の連鎖検定を行い,何れも高い連鎖が確認された.しかし臨床症状の類似した歯状核,赤核,淡蒼球,ルイ体萎縮症がは上記プローブとの間に連鎖がない事が明かになった.本研究班の目的は運動系に関与する細胞群を遺伝子レベルにおける変異或いは欠失としてとらえ,その病態を明かにする事にある.以下研究概要を述べる.運動系に関与する脳特異蛋白drebrinの脳発生に伴う変動をdrebrincDNAEクローニングし塩基配列を決定し,特異的配列に対するペプチド抗体を用い,発達期のニューロンに存在する事が確認された.細胞間の情報伝達に重要な役割をはたしているC-キナーゼには3種類の遺伝子に対応する4種類の分子種の存在がcDNAの構造から明らかになった.運動系異常疾患モデルとしてはミエリン塩基性蛋白(MBP)遺伝子の大きな欠失によるシバラーマウス受精卵にMBP遺伝子を導入し, MBPが産生し,且つ運動失調の消失を観察した.酸性α-グルコシダーゼ(α-gumco)欠損による糖原病II型ウブラについてα-guluoに対する抗体を用い, α-glucoには二種類あり糖原病ウブラでは一種類のみしか存在せず, processingの異常が示唆された.ミトコンドリア脳筋症モデルであるmoffleマウスについてチトクロームCオキシダーゼ(CCO)抗体を用い免疫電顕によりCCO蛋白合成に及ぼす銅欠乏の影響が検索され,ミドコンドリア内膜におけるCCOの減少が確認された.臨床例については先天性ミオパチーの一種であるセントラル・コア病のコア部分は各種筋構造蛋白抗体による検索の結果α-アクチニンZ蛋白などZ帯構成蛋白の特異的減少が確認された.同じ先天性ミオパチーであるネマリンミオパチーと全く反対の状態にある事が明かになった.Gauche病はリソドーム水解酵素であるグルコセレブロシダーゼ遺伝子欠損により基質であるグレコセレブロシドが蓄積する疾患であるが急性型,非神経型症例についてゲノムDNAの塩基配列の解析を行い,臨床型と変異との間に相同性のある事が明かになった. Hunkington病についてはG8,及びC4Hの2つのDNAプローブを用い日本人症例について遺伝子座の連鎖検定を行い,何れも高い連鎖が確認された.しかし臨床症状の類似した歯状核,赤核,淡蒼球,ルイ体萎縮症がは上記プローブとの間に連鎖がない事が明かになった.
バイオシミュレーションに基づく癌細胞機能の解明と個別化療法への応用

ゲムシタビンは膵がんに有効な代謝拮抗剤であり第一選択薬として広く用いられているが、薬剤の効果や骨髄抑制を中心とした副作用程度には個人差がある。本研究の目的は、ゲムシタビンの細胞レベルでの代謝に対する影響を生化学的・薬理学的に詳細に明らかにし、精度の高い「効果判定」「副作用予測」を可能にして効果的な膵がん化学療法レジメを実現することである。さらに、近年用いられているTS-1など他の抗がん剤との併用による細胞代謝への影響を明らかにすることにより、奏効率の向上を目指す。キャピラリー電気泳動質量分析装置を用いたイオン性低分子化合物の網羅的測定(メタボローム解析)手法を確立した。この手法により、血液や尿をはじめ、培養細胞中に含まれる代謝物質を一斉に測定・定量することが可能となった。この手法を用いて、これまでにゲムシタビンを投与したPanc-1の時系列メタボローム解析を行った。Gemcitabine添加時のPanc-1における時系列メタボローム解析を通して239種の代謝物質の定量を行うことで、ピリミジン代謝を中心とした予期された代謝変化に加えて、TCA回路やアミノ酸、プリン代謝に関連する物質の顕著な増加など,様々な予想外の代謝変化が観察された。今後はGemcitabineに対する耐性株および感受性株を用いた時系列メタボロームデータの比較検討により、薬剤耐性のメカニズムをメタボロミクスの観点から明らかにし、将来的には血液や尿のメタボローム解析を行うことで、化学療法中の薬剤耐性変化を予知することを目標としている。さらに、複数の薬剤の同時投与により細胞代謝に与える多剤併用効果や副作用の可能性など、単一の薬剤を投与した場合には観察されなかった変化を明らかにしていくことで、メタボローム解析を用いたより簡便な個別化療法の確立を目指したい。DNAマイクロアレイは遺伝子発現パターンから薬剤感受性や癌細胞の生物学的特徴を規定する遺伝子を見つけるためには強力な武器であるが、この網羅的データから生物学的解釈を導き出すことは困難であった。この解析データをメタボローム測定データとつきあわせることにより直接的に癌細胞機能の解釈を行うことが可能になる。

また、DNAやRNAの解析データを得るためには癌組織を採取する必要があるが、現実的には抗癌剤などに対する反応性を評価するたびごとに癌組織を採取することは困難である。メタボローム解析を用いれぱ血液や尿から情報が得られ、簡便な薬剤感受性評価が可能になるものと期待できる。同様に癌の進行度や担癌患者の全身状態を評価する検査としても活用できる。研究を進めるに当たり、膵癌治療において第一選択薬とされているGemcitabineを用いることにした。まず、Gcmcitabine投与による膵癌細胞株の代謝変化を質量分析の手法を用いメタボローム解析した。その結果、様々な代謝産物の経時的変化が確認できている。特にクエン酸回路を中心として各生成産物の増加傾向が確認された。薬剤感受性に関わる代謝酵素、および薬剤感受性を評価するための代謝産物を解析するために、Gemcitabine耐性株を作製した。また、Gemcitabineの代謝経路を薬剤感受性株と耐性株で比較するために、2,9番目の炭素Cを^<13>Cの安定同位体にて置換した重いGemcitabineを作製した。Gemcitabine感受性株と非感受性株にそれぞれのGemcitabineを投与し、ディフェレンシャルディスプレイ法に準じて代謝産物の定量および感受性に関わる因子をスクリーニングする。これによりGemcitabine感受性に関わる代謝酵素の決定を行い、尿や血液サンプルからこれらの代謝酵素を測定することが可能であるか検討する予定であり、早期の臨床応用を目指す。ゲムシタビンは膵がんに有効な代謝拮抗剤であり第一選択薬として広く用いられているが、薬剤の効果や骨髄抑制を中心とした副作用程度には個人差がある。本研究の目的は、ゲムシタビンの細胞レベルでの代謝に対する影響を生化学的・薬理学的に詳細に明らかにし、精度の高い「効果判定」「副作用予測」を可能にして効果的な膵がん化学療法レジメを実現することである。さらに、近年用いられているTS-1など他の抗がん剤との併用による細胞代謝への影響を明らかにすることにより、奏効率の向上を目指す。キャピラリー電気泳動質量分析装置を用いたイオン性低分子化合物の網羅的測定(メタボローム解析)手法を確立した。この手法により、血液や尿をはじめ、培養細胞中に含まれる代謝物質を一斉に測定・定量することが可能となった。この手法を用いて、これまでにゲムシタビンを投与したPanc-1の時系列メタボローム解析を行った。その結果、これまでに知られていたゲムシタビン二リン酸のリボヌクレオチドリダクターゼの阻害によるデオキシシチジン三リン酸濃度の低下が確認された。さらに,DNA伸長阻害に伴うアポトーシスの誘発状態においては,細胞体積の増加に伴うアミノ酸類の増加や、ATP/AMP比などエネルギーチャージの安定性などが確認された。ゲムシタビン投与後の細胞体積の顕著な増加により、メタボロームデータの解釈が困難であったが、薬剤投与後の細胞体積の変化をFACSにより測定し,細胞内の物質濃度に換算することにより代謝の変動をより適切に考察することが可能であった。
活性酸素によるメサンギウム細胞障害機序の検討

次に、培養メサンギウム細胞を用いて、HXとXOの同時投与によるoxidative stressによる細胞内Ca濃度の変化と細胞生存率との関係の実験を行った。その結果、1)oxidative stressは細胞内Caを上昇させると同時にpropidium iodideによる細胞生存率を著明に低下させることが明かとなった。2)細胞内pHの変化については、BCECFdyeとXOが反応してしまうのか、細胞内pH測定系にnoiseが入ってしまうため中断した。3)oxidantstressによる細胞障害の予防を腎乳頭部集合尿細管に置ける実験と同様の手法にて検討した。Ca拮抗薬は、細胞生存率を一時抑制した。細胞外酸性化は、細胞生存率を著明に回復した。superoxide dismutase(SOD)を投与してみたが、単独では細胞生存率に変化はなく、Catalaseの同時投与により、細胞障害を予防できた。最後に、近位直尿細管を微小灌流して、同様の実験を行った。その結果、1)HX単独では、尿細管の形態液、機能的変化は認められなかった。2)HXとXOの同時投与により、近位直尿細管は、形態的には尿細管壊死を思わせる変化を起こし、水再吸収量で評価した尿細管機能的は、oxidant stress開始後30-40分で完全に廃絶した。3)Ca拮抗薬は、形態的、機能的障害を約50%抑制した。血管側溶液のpHを7.4から6.8へと酸性にすることにより、形態的、機能的障害はほぼ完全に抑制できた。しかし、SODは血管側から投与しても管腔側から投与しても、oxidant stressによる障害を抑制することはできなった。慢性血液投透析者の増加は、社会的、経済的に大きな問題であり、腎障害の細胞レベルの機序を明らかにすることは、現在最も急務の検討項目と考えられる。我々は昨年度には、ラット髄質部集合尿細管培養細胞を用いてsuperoxideによる細胞障害発生機序や、シアン化カリウムによる虚血性モデルを作成し、細胞虚血と細胞内カルシウム(Ca)、細胞内pHと細胞生存率の関係について検討してきた。その結果、super oxideによる細胞障害に細胞内Caの上昇が関与し、細胞内Caの増加が細胞生存率を低下させることを明らかにした。また、虚血モデルでは、従来の報告のように、虚血により細胞内pHは酸性に傾き、細胞内Caが低下することを確認した。と同時に、培養液をアルカリ性にして細胞内pHの酸性化を抑制すると細胞内Caが上昇し、細胞生存率が低下し、逆に細胞内が酸性に傾くほど細胞の生存率が改善することを明かにした。従来細胞内pHの酸性化が細胞死につながるとの仮説が信じられていたが、今回の我々の検討では、逆に細胞内pHが酸性化されることが細胞生存を改善することが明かとなった。本年度は、メサンギウム細胞を継代培養し、3代以降の細胞を用いた。super oxideの発生はhypoxanthine-xanthine oxidaseを用い、細胞生存率を10mM propidium iodideの螢光比色法を用いて測定した。その結果、hypoxanthine-xanthine oxidaseを投与するとメサンギウム細胞でも細胞生存率が濃度依存性に低下した。そこで培養液のpHを7.0と酸性に傾けるとhypoxanthine-xanthineoxidaseによる細胞障害は著明に抑制された。今後、細胞内Ca、細胞内pHの測定を並行して行う予定である。1)oxidative stressにより細胞内Caは上昇し、それにつれて細胞生存率は低下すること、本年度は、メサンギウム細胞でのTBHPによるoxidative stressによる細胞内Ca濃度の変化と細胞生存率との関係の実験を行った。

その結果、TBHPによるoxidative stressは細胞内Caを上昇させると同時にpropidium iodideによる細胞生存率を著明に低下させることが明かとなり、乳頭部集合尿細管細胞と同様の変化が起こることが確認された。しかし、細胞内pHの変化については、BCECFdyeとtert-butyl hydroperoxide(TBHP)が反応してしまうのか、TBHPを加えると細胞内pH測定系にnoiseが入ってしまう。そこで、細胞内pHの測定は後の問題としてCa拮抗薬、細胞外液Ca除去、浴液酸性化の実験を行うこととした。現在得られているpreliminary dataでは乳頭部集合尿細管に見られたと同様にこれらの操作により生存率の改善があると思われ、現在追加実験中である。次に、培養メサンギウム細胞を用いて、HXとXOの同時投与によるoxidative stressによる細胞内Ca濃度の変化と細胞生存率との関係の実験を行った。その結果、1)oxidative stressは細胞内Caを上昇させると同時にpropidium iodedeによる細胞内生存率を著明に低下させることが明かとなった。2)細胞内pHの変化については、BCECFdyeとXOが反応してしまうのか、細胞内pH測定系にnoiseが入ってしまうため中断した。3)oxidantstressによる細胞障害の予防を腎乳頭部集合尿細管に置ける実験と同様の手法にて検討した。Ca拮抗薬は、細胞生存率を一部抑制した。細胞外酸性化は、細胞生存率を著明に回復した。superoxide dismutase (SOD)を投与してみたが、単独では細胞生存率に変化はなく、Catalaseの同時投与により、細胞障害を予防できた。最後に、近位直尿細管を微小灌流して、同様の実験を行った。その結果、1)HX単独では、尿細管の形態的、機能的変化は認められなかった。2)HXとXOの同時投与により、近位尿細管は、形態的には尿細管壊死を思わせる変化を起こし、水再吸収で評価した尿細管機能的は、oxidant stress開始後30-40分で完全に廃絶した。3)Ca拮抗薬は、形態的、機能的障害を約50%抑制した。血管側溶液のpHを7.4から6.8へと酸性にすることにより、形態的、機能的障害はほぼ完全に抑制できた。しかし、SODは血管側から投与しても管腔側から投与しても、oxidant stressによる障害を抑制することはできなかった。
高齢者支援のための心理社会的介入プログラムの開発

本研究は、軽度認知障害および軽度認知症の高齢者(以下、高齢者)、介護家族(以下、家族)を対象とし、気分や生活の質を改善させるための心理社会的介入プログラムの開発、その安全性と有用性の検討を行うことを目的とした。期間中において、高齢者と家族への介入プログラム(共に8回セッションの認知行動療法に基づくプログラム)の開発をし、高齢者と介護家族計25名を対象に試験的な介入研究の実施、およびプログラムの安全性と有用性の一部を検証することができた。また、家族への介入プログラムの開発者である英国の研究者と情報交換を図り、直接指導を受け、今後共同研究を行うという形で関係構築を果たすことができた。今年度は高齢者支援に関する文献研究を進め、先行研究などの結果と照らし合わせた結果、有効な介入方法として期待できるものとして認知行動療法に基づくプログラムが挙げられた。案として、行動活性化、リラクセーション、および認知再構成、ブースターセッションの計8回の仮プログラムを作成した。日本医科大学付属武蔵小杉病院の神経内科の協力の下、軽度認知障害(MCI)およびアルツハイマー型認知症(AD軽症例)の計8例の患者および介護家族を対象とした介入プログラムのトライアルを実施することができた。リクルートメントにおいて、トライアルということも踏まえ認知行動療法に興味関心を示す患者および介護家族を対象とし、うつ・不安の高さは問題とせずに研究参加者の募集を行った。対照群なしの前後比較デザインによる介入の結果、うつ・不安の得点はベースライン時よりも悪化することはなく、概ねゆるやかな減少を示し、患者本人と家族視点から患者を評価するQOL得点はセッション終了後でわずかに上昇し、介護家族におけるQOL、介護肯定感の得点はわずかに上昇していた(周辺症状(NPI)に関しては前後で大きな変化は見られなかった)。一方、認知機能(HDS-R、MMSE)の得点は時間の経過とともに少しずつ減少しており、認知機能改善には効果が示されなかった。これらの結果から、MCIやADに対してある程度安全性をもって認知行動的な介入が実施可能であることが示唆された。今回のトライアルでは、リクルートの段階で厳密な基準で対象を選定しておらず、介入目標を明確にして実施することが今後の課題である。初年度は軽度認知障害および軽度認知症の患者を対象としたプログラムの開発とトライアルを中心に行ったため、今年度は介護家族を対象としたプログラム開発に着手し、文献研究と介入研究を計画した。本研究では、英国ですでに注目されている認知行動療法に基づいた心理教育プログラムであるSTART(STrategie for RelATives)を参考にした。このプログラムは介護ストレスの軽減、家族との関わり方の改善といった効果が報告されている。介護家族の最初の相談窓口は地域の公共サービス等であることから、地域というフィールドでも実施できるプログラム開発を心がけた。原版のSTARTは8回版かつ個人形式で実施されるものであるのに対して、本研究のプログラムは5回版に短縮し、また集団形式で実施できるものに修正した。また、介護家族だけでなく、将来介護をする予定のある介護準備家族を含めた混合グループ(計5名)によるプログラムを実施した。その結果、おおよそ抑うつや不安といった気分の改善が見られ、その他介護負担感や健康関連QOLなどの改善も見られた。ただし、一部変化の見られないもの、悪化していると思われるケースも見られており、またサンプル数の少なさから統計的解析がかけられる段階ではなかった。加えて研究参加者のプログラム参加後の感想からはプログラムが終了してしまうと気が抜けてしまう、支え合う仲間とのやりとりがなくなるのは寂しいなど、継続的なフォローアップグループを実施する必要性も見えてきた。引き続き介入研究を進め、今後もプログラムの安全性や有効性に関する検討が必要である。患者および介護家族を対象とした医療機関でのプログラム実施に関しては、昨年度に研究協力者の異動があったため、研究実施場所の変更を求められ、スムーズなリクルート、研究登録ができなかった。しかし、今年度中に新たなフィールドでの研究準備を整えることができた。地域における介護家族を対象としたプログラムについても、開発に時間がかかってしまったことや、同様に研究参加のリクルートが予想通りに上手くいかなかったことが主な原因である。また、プログラム実施を担う者が現時点で研究代表者のみであり、介入研究を実施する上で人材不足を痛感した。本研究では、高齢者および介護家族を対象とした心理社会的介入法の開発を行った。今回の計画では、特に軽度認知障害や軽度認知症の高齢者の抑うつや不安といった気分改善、そして介護家族の介護負担や介護ストレス軽減に介入標的を絞って検討を行った。軽度認知障害・軽度認知症高齢者を対象としたアプローチでは、気分改善に有効とされる認知行動療法に注目し、全8回で行われるプログラムを開発した。まず、気分の悪化を認めない5名の軽度認知障害高齢者を対象にプログラム内容の理解度の確認を行った結果、特に問題なく実施できることが明らかとなった。実施結果を基にプログラムを一部修正し、プログラムを完成させた後、5名の軽度認知障害高齢者を対象に対照群を設けない単群のみの介入研究を実施した(内、2名は実施中)。その結果、介入後で気分や生活の質の改善を認め、3ヶ月フォローアップ時まで効果が持続していた。しかし、12ヶ月後まで追跡できた1名に関しては得られた改善効果がほぼ消失してしまっていたことから、介入後はこまめのフォローアップが必要であると考えられる。