hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
琵琶湖深水層で優占する細菌系統ＣＬ５００－１１の生態解明

遺伝子領域の変異を1塩基レベルの解像度で検出し、系統内の隠れた多様性を明らかにする手法(oligotyping)を用いて、湖ごと、深度ごとの比較を行い、既知の淡水産の細菌系統(acI系統やLimnohabitans等)においても、深水層に特異的な亜集団が存在することを明らかにした。上記(2)に関しては、琵琶湖沖定点で季節的に採集したサンプルより細菌DNAを抽出し、ショットガンシーケンス・アッセンブルによる優占系統のゲノム構築を試みた。これにより、CL500-11, Nitrosoarchaeumをはじめとする深水層特異的な細菌のゲノムを9割以上の復元率・純度で構築することに成功した。上記(3)に関しては、(2)のサンプリングの副産物として得られるウイルス画分(<0.2μm)の湖水を利用し、濃縮・精製したウイルス粒子よりDNAを抽出し、ショットガンシーケンス・アッセンブルによるウイルスゲノムの構築を試みた。これにより、100を超える完全長のウイルスゲノム、5000を超えるウイルスゲノム断片(>5kbp)が得られ、琵琶湖深水層で優占する重要な細菌系統であるCL500-11やNitrosoarchaeumに感染するとみられるウイルスも複数見つかった。昨年度の成果を取りまとめ、微生物生態学の国際学術誌Environmental Microbiology Reportsに論文を掲載した。これは「琵琶湖細菌図鑑」ともいえる、琵琶湖に生息する細菌系統を季節・深度横断的に網羅した貴重な成果である。今年度は計画通り、対象を全国の湖に拡張し、Fluorescent in situ hybridization (FISH)、Oligotyping等の手法も取り入れながらより詳細で網羅的な解析を行い、取りまとめた結果を国内外の学会で発表し、論文も投稿済みである。さらに上記研究と同時進行で、琵琶湖でのメタゲノム解析を進め、すでに主要系統のゲノムの構築に成功している。当初の研究計画にあった主要系統の培養には未だ成功していないが、本手法により、培養を介さず琵琶湖に生息する細菌の遺伝子情報を網羅的に収集可能である。また、上記メタゲノム解析で得られたサンプルの一部を利用してウイルスの生態学にも着手し、琵琶湖に生息する主要なウイルス系統のゲノム構築にも成功している。以上の成果より、今年度の研究は当初の計画以上に進展していると評価できる。昨年度までに実施した、全国10の大水深淡水湖の網羅的調査の成果をThe ISME journal誌に発表した。この研究では、これまでの琵琶湖における研究で見つかっていた深水層特異的な細菌系統が他の大水深淡水湖の深水層においても広く分布・優占することを明らかにし、有酸素深水層の生態系および物質循環が表水層とは異なる独自の細菌群集によって駆動されていることを示した。この結果は、有酸素深水層に焦点を当てたさらなる研究の必要性を明示しており、今後は各細菌系統の生理・生態学的な特性を解明し、有酸素深水層の生態系・物質循環プロセスにおけるその役割と重要性を明らかにすることが課題となる。そこで今年度は発展的な研究として琵琶湖微生物サンプルのメタゲノム・メタビローム解析を実施した。メタゲノム解析からは琵琶湖に生息する多数の細菌系統のMetagenome-assembled genomeが構築され、その生理・生態を紐解く情報が得られた。
悪性骨腫瘍及び骨転移に伴い疼軽減のためのRe-186放射線治療薬剤:骨形成型及び骨吸収型骨転移の生物学的特性の検討

原発性悪性骨腫瘍や悪性腫瘍骨転移では骨破壊が起こり、重篤な骨の痛みが生じるため、骨疼痛緩和の治療は重要である。申請者は、従来にない新しいタイプの腫瘍画像薬剤として,腫瘍の低pH部位に集積するpH感受性薬剤ジメルカプトコハク酸99m-テクネチウム(V)多核錯体(^<99m>Tc(V)-DMS)と同族体であるβ線放出核種レニウム-186(Re-186)含む、^<186>Re(V)-DMSを開発しました。本研究の目的は^<99m>Tc(V)-DMSと^<186>Re(V)-DMSの両者について、種々の培養細胞系及び動物を用いて検討した。まずマウスにおいてグルコース負荷によりpH低下を誘導するとTc(V)-DMSは骨組織への^<99m>Tc(V)-DMSの取込み率が増加することを認めた。骨代謝は骨の吸収と形成の組み合わせで構成されることから、まず破骨細胞のアシドーシスでの^<99m>Tc(V)-DMSの取り込みの相違を検討した結果、破骨細胞は細胞外のpHの低下(破骨細胞の活性化)とともにし顕著に取り込み率が増加した一方、骨芽への取り込みは低い事と臨床用骨シンチの^<99m>Tc-HMDPが骨芽細胞に多く取り込まれ異なる性質を見出した。かつこの^<99m>Tc(V)-DMSは破骨細胞への取り込においてリン酸と同様の挙動を取り、破骨細胞のリン酸運送に関係するNa^+依存性リン酸トランスポータを介して取り込まれました。上述の事から,^<99m>Tc(V)-DMSが骨芽細胞よりも破骨細胞に優先的に取り込まれる事について確証を得た。これからによって活性な破骨細胞の有無や骨局在部位が特定可能となり、破骨細胞を標的となる(溶骨性転移)治療法の適用可否を確実に決定できる用になると考えられます。原発原発性悪性骨腫瘍や悪性腫瘍骨転移では骨破壊が起こり、重篤な骨の痛みが生じるため、骨疾痛緩和の治療は重要である。申請者は、従来にない新しいタイプの腫瘍画像薬剤として,腫瘍の低pH部位に集積するpH感受性薬剤,ジメルカプトコハク酸テクネチウム多(V)核錯体(Tc(V)-DMS)を開発してきた。本研究の目的はTcと同族体であるレニウム(Re)の放射性同位体でβ線放出核種Re-186を使用した、治療Re-186(V)-DMS錯体を開発することにある。そこで、Tc(V)-DMSとRe(V)-DMSの両者について、種々の培養細胞系及び動物を用いて検討した。まずマウスにおいてグルコース負荷によりpH低下を誘導するとTc(V)-DMSは骨組織へのTc(V)-DMSの取込み率が増加することを認めた。骨代謝は骨の吸収と形成の組み合わせで構成されることから、まず破骨細胞のアシドーシスでのTc(V)-DMSの取り込みの相違を検討した結果、破骨細胞は細胞外のpHの低下とともにし顕著に取り込み率が増加した。今後は破骨細胞への取り込みに対するホルモンや薬物についても検討する予定である。

申請者は、従来にない新しいタイプの腫瘍画像薬剤として,腫瘍の低pH部位に集積するpH感受性薬剤,ジメルカプトコハク酸テクネチウム(V)多核錯体(Tc(V)-DMS)と同族体であるβ線放出核種レニウム-186(Re-186)含む、Re(V)-DMSを開発しました。本研究の目的はTc(V)-DMSとRe(V)-DMSの両者について、種々の培養細胞系及び動物を用いて検討した。まずマウスにおいてグルコ-ス負荷によりpH低下を誘導するとTc(V)-DMSは骨組織へのTc(V)-DMSの取込み率が増加することを認めた。骨代謝は骨の吸収と形成の組み合わせで構成されることから、まず破骨細胞のアシドーシスでのTc(V)-DMSの取り込みの相違を検討した結果、破骨細胞は細胞外のpHの低下(破骨細胞の活性化)とともにし顕著に取り込み率が増加した一方、骨芽への取り込みは低い事と臨床用骨シンチのTc-HMDPが骨芽細胞に多く取り込まれ異なる性質を見出した。かつこのTc(V)-DMSは破骨細胞への取り込においてリン酸と同様の挙動を取り、破骨細胞のリン酸運送に関係するNa+依存性リン酸トランスポータを介して取り込まれました。上述の事から、Tc(V)-DMSが骨芽細胞よりも破骨細胞に優先的に取り込まれる事についで確証を得た。これからによって活性な破骨細胞の有無や骨局在部位が特定可能となり、破骨を標的となる(溶骨性転移)治療法の適用可否を確実に決定できる用になると考えられます。
文章の理解を促進する具体化情報の機能

本年度は、文章の理解表象の表現法として、概念ノード間の距離に基づく3つの多変量解析法について比較検討することを目的とした研究を行った。3つの多変量解析法とは、クラスター分析、多次元尺度法、パスファインダー法である。そのために、大学生を被験者として、2種類の文章を提示し、その後の文章の再認マッピング課題をさせた。再認マッピング課題とは、先に読んだ文章の中にあったか無かったかを再認リストから判断し、さらにあったと思ったものの概念地図を作る課題である。また、文章の提示前に、適切な既有知識を喚起し、文章が既有知識に関連づけられやすい適切タイトル条件と、不適切な知識を喚起し、文章と喚起された知識との関連性を読み手が見いだしにくい不適切タイトル条件を設定し、読み手の文章の記憶表象の違いを検討した。実験の結果、適切タイトル条件の方が不適切タイトル条件よりも文章の保持が促進され、既有知識との結合が強くなることが再認記憶課題から示された。さらに、3つの多変量解析による文章の記憶表象表現を比較検討したところ、パスファインダー法による表現が、多の2つの方法よりも、文章内の概念間の意味的整合性の高い表象表現が得られることが示唆された。本研究の結果は、平成10年12年度科学研究費補助金(基盤研究C)研究成果報告書に纏められ、2001年3月に印刷、製本された。本研究では、具体化情報による写像構造的表象構造の形成について明らかにすることを目的とする。そのために、具体化情報の提示によって、既存知識との間に推論が成立していることを明らかにしようとした。研究1具体化情報がコンピュータの学習促進に及ぼす効果目的第1の研究では、コンピュータ学習において、具体化情報の提示が学習を促進することを検討した。コンピュータの学習時に具体化情報を提示した学習条件と、提示しなかった学習条件の比較を試みた。学習の指標として、1.コンピュータの知識に関するテスト、2.コンピュータの操作の結果に関する知識テスト、コンピュータの操作テストの3つを行った。研究2文章読解時の文章内間の推論の生起に関する研究目的第2の研究では、文章読解時に文章内間、すなわち文章の文間における推論の生起を検証するための方法について基礎的な検討を加えることを目的とした。従来の文間、あるいは文内の推論の生起に関する研究では、推論が生起していることが明らかにされてきている。本研究では、文章読解時におけるプライミング課題によってより直接的に推論の生起について確認する。すなわち、文章読解時に文間の情報の空白を埋めるような推論が生起しているならば、文章の提示直後に推論に関連した単語を提示した場合、関連しない単語を提示した場合よりも反応時間が速くなることが予想された。3文からなる文章の提示後、コンピュータの画面に単語が提示され、その単語が文章に関連しているかしていないかの反応潜時を測定した。実験計画としては、3×2の要因配置計直を用いた。第1の要因は、推論単語の要因であり、文章から推論される関連単語と、無関連単語、及び文章内の語の3条件である。第2の要因は、推論語の位置の要因であり、第1文と第2文、または第2文と第3文間に生じる推論語の2条件である。現在、この研究結果について結果の分析を行っている。そこで、本研究では、具体化情報による写像構造的表象構造の形成について明らかにすることを目的とすした。そのために、まず既有知識との間に推論が成立していることを明らかにし、さらに、pathfinder法(Schvaneveldt,1989)による知識構造の測定から、具体化情報による写像的知識構造が形成されていることを検証した。研究1具体化情報の提示が既有知識と文章間の推論の生起に及ぼす効果目的研究1で確認された方法を用いて、既有知識と文章間の情報の空白を埋めるような推論が生起していることを研究1と同様の方法で確認することが目的である。方法実験計画2×3の要因配置計画である。第1の要因は、具体化情報の有無の要因であり、第2の要因は、推論語の要因である。推論語の要因では、既有知識と文章の間に推論される関連単語と、推論によっては導き出されないと予想される無関連単語、及び文章内の語の3条件である。研究2具体化情報による写像的理解表象の形成目的具体化情報によって、既有知識の写像的記憶表象が形成されることを明らかにする。方法実験計画3×2の要因配置計画である。第1の要因は具体化情報の要因であり、適切な具体化情報法、不適切な具体化情報、具体化情報無しの3条件であり、第2の要因は、読解時の方向付け要因であり、記憶テスト予告条件と、予告無しの条件の2条件である。文章材料研究2で用いた文章を用いる。手続き具体化情報条件に沿って、具体化情報を提示し、続いて文章を提示する。被験者は、文章読解後、文章の構造図を書く。以上の研究について、現在結果の分析中である。そのために、大学生を被験者として、2種類の文章を提示し、その後の文章の再認

マッピング課題をさせた。再認マッピング課題とは、先に読んだ文章の中にあったか無かったかを再認リストから判断し、さらにあったと思ったものの概念地図を作る課題である。また、文章の提示前に、適切な既有知識を喚起し、文章が既有知識に関連づけられやすい適切タイトル条件と、不適切な知識を喚起し、文章と喚起された知識との関連性を読み手が見いだしにくい不適切タイトル条件を設定し、読み手の文章の記憶表象の違いを検討した。実験の結果、適切タイトル条件の方が不適切タイトル条件よりも文章の保持が促進され、既有知識との結合が強くなることが再認記憶課題から示された。さらに、3つの多変量解析による文章の記憶表象表現を比較検討したところ、パスファインダー法による表現が、多の2つの方法よりも、文章内の概念間の意味的整合性の高い表象表現が得られることが示唆された。本研究の結果は、平成10年12年度科学研究費補助金(基盤研究C)研究成果報告書に纏められ、2001年3月に印刷、製本された。
腫瘍の多様な染色体・ゲノム構造と異常転写産物形成の分子機構の統合解析

これまで造血器腫瘍を中心に、SNPアレイによるゲノム増幅を中心とするゲノム再構成の解析や、新規キメラ転写産物の同定を目指して行ったRNAシーケンスのデータから見出した結果を基に、キメラ転写産物形成に関する複数の解析を行ってきた。その研究過程で見出された、腫瘍細胞にみられ、これまで十分に解析されていない新しいタイプの染色体・ゲノム異常の正確な構造と、異常転写産物生成に関与するゲノム構造の変化の詳細を解析している。今年度より所属施設を異動したため、まず新たな研究室で研究環境のセットアップを行った。前所属施設では同じ施設内の共同研究者に依頼していたバイオインフォマティクス解析を当研究室内で独自に行うためのコンピュータの設置を行い、FASTQファイルなどの元配列データを用いた解析ができる環境を整えた。そこで、これまでにRNAシーケンスを行った造血器腫瘍細胞株について、まずは以前と同様のdeFuseによる解析を行い、同様の結果が得られるかどうかを確認した。また、以前はエクソン同士の融合にのみ注目して解析を行ってきたが、その中から、本研究では融合遺伝子断片として同定される多くのエクソンとイントロンの融合に着目し、RT-PCRによるバリデーション、ゲノムDNAでの融合の有無などを確認している。現在さらに、SRAの公開データから各種腫瘍細胞株のデータを取得し、同様の解析を始めたところである。所属異動による研究体制の再構築に時間がかかり、実質的な研究開始が遅れた。予算面から独自に新たな次世代シーケンサーによる塩基配列データを大量に得るのは困難であるが、SRAなどの公開ゲノムデータを用いることにより、膨大な量のゲノム情報を解析することができるため、そのメリットを最大限に生かして解析を行っていく。特に、これまで解析対象から見捨てられていた情報を中心に、既存データを独自の視点で再解析することにより、十分に研究計画を達成できると考えている。発注物品(消耗品)の納品が年度内に間に合わなかったため次年度使用額が生じた。物品が納品され次第、執行する。
食物アレルゲンの種類による消化管侵入経路の相似性と多様性に関する超微形態学的研究

食物アレルギー発症機序の初期的段階において、食物性抗原(アレルゲン)になり得る高分子物質が消化管の上皮層を通過するかどうか、さらに食物性アレルゲンの種類によって、消化管上皮層への侵入に差異が見られるかどうかについて詳しく解明する目的で本研究を行っている。食物アレルギーの発症機序に関する基礎的研究として、非特異的なトレーサーであるhorseradish peroxidase(HRP)およびHRPで標識した代表的食物アレルゲンであるovalbumin(ovalbumin-HRP)を管腔内に投与し、小腸吸収上皮細胞への取り込みおよび通過について検索を行った。その結果、高分子物質の種類によって、細胞内の取り込みに差異が見られた。さらに、管腔内に植物性のトレーサーであるコムギ胚芽、タチナタマメ、ダイズ、ハリエニシダ、ピーナッツレクチンを投与し、取り込みの差異が見られるかどうかについて、細胞化学的検索を行った結果、空腸吸収上皮細胞において、タチナタマメまたはピーナッツレクチンは頂部細胞膜の小さな落ち込みから取り込まれ、細胞内においても小さな膜系内に観察された。コムギ胚芽レクチンは微絨毛間の大きな落ち込みから取り込まれ、細胞内においても大きな膜系内に観察された。ダイズレクチンはごく僅かに細胞内に観察される程度であった。一方、ハリエニシダレクチンは、微絨毛表面への結合および吸収上皮細胞内の取り込みは観察されなかった。今回用いた高分子物質のトレーサーには細胞内に取り込まれ、細胞を通過するものと、微絨毛への結合も、細胞内への取り込みも見られないものの2つに大きく分類された。さらに、細胞内への取り込みに関しては、ごくわずかしか取り込まれないパターン、小さな落ち込みによって取り込まれるパターンと大きな落ち込みによって取り込まれるパターンの3種類があることが示唆された。これらの取り込みの差異は、それぞれのレクチンが認識する糖鎖によって決定されると思われるが、代表的な食物アレルゲンとして知られる小麦、大豆、ピーナッツは比較的良く取り込まれていた。これらのことから、乳飲期空腸吸収上皮細胞においては高分子物質によって、取り込みの量およびパターンには多様性があるものの、細胞膜に結合する高分子物質は細胞内に取り込まれ、上皮細胞内を通過するという共通する性質を持っていることが示唆された。しかしながら、離乳期以降においては細胞内への取込みは見られなかった。食物アレルギー発症機序の初期的段階において、食物性抗原(アレルゲン)になり得る高分子物質が消化管の上皮層を通過するかどうか、さらに食物性アレルゲンの種類によって、消化管上皮層への侵入に差異が見られるかどうかについて詳しく解明する目的で、本研究を行っている。平成11年度は食物アレルギーの発症機序に関する基礎的研究として、非特異的なトレーサーであるhorseradish peroxidase(HRP)及びHRPで標識した代表的な食物性アレルゲンであるovalbuminを小腸管腔内に投与し、粘膜固有層への侵入に差異が認められるかどうかについて検討を行った。乳飲期の空腸において、HRPは吸収上皮細胞の頂部から取り込まれ、盛んに細胞間隙にトランスサイトーシスされた。回腸においては、細胞内に大量に取り込まれたものの、細胞間隙へのトランスサイトーシスは観察されなかった。

乳飲期の空腸にovalbumin-HRPを投与した結果、空腸吸収上皮細胞内に取り込まれ、細胞間隙へトランスサイトーシスされた。しかし、HRPを投与した場合と比較すると、細胞内に見られたトレーサーは少なく、トレーサーによって細胞内への取り込みに差異があることが示唆された。離乳期及び成熟期においては、空腸及び回腸吸収上皮細胞へのHRP及びovalbumin-HRPの取り込みは見られなかった。また、これらの結果より、正常な状態においては、乳飲期の空腸においてのみ管腔内の高分子物質が吸収上皮細胞内を通過し、粘膜固有層内へ侵入する可能性があることが示唆された。食物アレルギー発症機序の初期的段階において、食物性抗原(アレルゲン)になり得る高分子物質が消化管の上皮層を通過するかどうか、さらに食物性アレルゲンの種類によって、消化管上皮層への侵入に差異が見られるかどうかについて詳しく解明する目的で本研究を行っている。平成11年度に、食物アレルギーの発症機序に関する基礎的研究として、非特異的なトレーサーであるhorseradish peroxidase(HRP)およびHRPで標識した代表的食物アレルゲンであるovalbumin(ovalbumin-HRP)を管腔内に投与し、小腸吸収上皮細胞への取り込みおよび通過について検索を行った。その結果、高分子物質の種類によって、細胞内の取り込みに差異が見られた。そこで、本年度はさらに、管腔内に植物性のトレーサーであるコムギ胚芽、タチナタマメ、ダイズ、ハリエニシダ、ピーナッツレクチンを投与し、取り込みの差異が見られるかどうかについて、細胞化学的検索を行った。その結果、空腸吸収上皮細胞において、タチナタマメまたはピーナッツレクチンは頂部細胞膜の小さな落ち込みから取り込まれ、細胞内においても小さな膜系内に観察された。コムギ胚芽レクチンは微絨毛間の大きな落ち込みから取り込まれ、細胞内においても大きな膜系内に観察された。ダイズレクチンはごく僅かに細胞内に観察される程度であった。一方、ハリエニシダレクチンは、微絨毛表面への結合および吸収上皮細胞内の取り込みは観察されなかった。今回用いた高分子物質のトレーサーには細胞内に取り込まれ、細胞を通過するものと、微絨毛への結合も、細胞内への取り込みも見られないものの2つに大きく分類された。さらに、細胞内への取り込みに関しては、ごくわずかしか取り込まれないパターン、小さな落ち込みによって取り込まれるパターンと大きな落ち込みによって取り込まれるパターンの3種類があることが示唆された。これらの取り込みの差異は、それぞれのレクチンが認識する糖鎖によって決定されると思われるが、代表的な食物アレルゲンとして知られる小麦、大豆、ピーナッツは比較的良く取り込まれていた。これらのことから、乳飲期空腸吸収上皮細胞においては高分子物質によって、取り込みの量およびパターンには多様性があるものの、細胞膜に結合する高分子物質は細胞内に取り込まれ、上皮細胞内を通過するという共通する性質を持っていることが示唆された。しかしながら、離乳期以降においては細胞内への取込みは見られなかった。
低出力超音波刺激を用いた再建靱帯成熟過程の促進

再建靱帯組織由来線維芽細胞に対する低出力超音波パルス(以下LIPUSと略す)照射は、出力強度依存的にコラーゲンの量を増加させるのみならず、靱帯型の架橋パターンを変えることなく、生理的架橋の量を増加させること、さらには、コラーゲン基質の成熟速度を促進することが明らかになった。従って、LIPUS刺激は、術後療法の短縮を計るための手段の一つとして、臨床応用可能と考える。自家腱組織を用いた膝前十字靱帯再建術後の早期スポーツ復帰の問題点として、リモデリング過程が長期に亘ることや、再建靱帯の力学的強度が健常な靱帯組織には及ばないといった指摘がなされている。そこで、本研究の目的は、再建靱帯の成熟化の促進を早期に、かつ最大限誘導する安全な手技として、すでに臨床応用がなされている低出力超音波パルス刺激(以下LIPUSと略す)が、有用か否かを細胞レベルで明らかにし、将来的に臨床応用が可能であるかの検証を行うことにある。自家腱組織を用いて靱帯再建術を施行した症例の12年後に、内固定材抜去とsecond lookを行い、outgrowth法により再建靱帯組織由来線維芽細胞を調整した。細胞がコンフルエントに達した後に、出力強度30mW/cm^2、120mW/cm^2のLIPUS刺激を1日20分間、連日照射し、30日間培養を行い、経時的に細胞層を回収してコラーゲン分析を行った。細胞増殖数は、各群間で差は認められなかったが、コラーゲン含有量は対照群と比べ、LIPUS群で高値を示し、出力強度依存的に増加した。さらに、生理的架橋の量を規定するリジルオキシダーゼの発現量は、出力強度依存性に増加しており、この結果と一致するように、未熟架橋および成熟架橋の量は有意に高値を示した。これらのことから、再建靱帯組織由来線維芽細胞に対するLIPUS照射は、出力強度依存的にコラーゲンの量を増加させるのみならず、靱帯型の架橋パターンを変えることなく、生理的架橋の量を増加させること、さらには、コラーゲン基質の成熟速度を促進することが明らかになった。そこで、本研究の目的は、再建靱帯の成熟化の促進を早期に、かつ最大限誘導する安全な手技として、すでに臨床応用がなされている低出力超音波パルス(以下LIPUSと略す)が、有用か否かを細胞レベルで明らかにし、将来的に臨床応用が可能であるかの検証を行うことにある。従って、LIPUS刺激は、術後療法の短縮を計るための手段の一つとして、今後臨床応用も考えていきたい。
耐熱性高分子の高圧重合ー成形法の開発

pーシアノベンゾニトリルオキシドを,ピストンーシリンダ-式高温高圧装置を使用し,780MPa,100ー300°C,40hの条件下で自己環化重付加反応させることにより,固有粘度が0.2ー0.4dL/g(濃硫酸中)の不透明で硬いポリオキサジアゾ-ルの固体を得た。このポリマ-の生成反応の温度依存性をみると,反応温度が低い方が固有粘度の高いポリマ-を生成する傾向がみられた。このポリマ-は,有機溶媒に不溶であり,結晶性で融点は認められず,空気中で450°C付近から分解する。次に,芳香族ビスマレイミドと芳香族ジアミンを,290ー490MPa,220ー300°C,20hの条件下でマイケル型重付加反応させることにより,固有粘度が0.2ー0.7dL/g(メタンスルホン酸中)の褐色で硬い線状ポリアミノイミドの固体を得た。一定圧力下の重合においては,反応温度の上昇とともに生成ポリマ-の固有粘度が高くなる。しかし,ある限界温度が存在し,その温度以上になると生成ポリマ-は架橋し硬化することを見出した。なお,この線状ポリマ-は非晶性でガラス転移点が200°Cであり,空気中で29°C付近から分解する。また,780MPa,320°C,20hで反応させると,非常に硬い架橋したポリマ-の固体が得られた。この高圧重合ー成形体のビッカ-ス硬度は36kgf/mm^2であり,これはポリオキシメチレンやポリメタクリル酸メチルの成形物のビッカ-ス硬度22kgf/mm^2よりもはるかに硬いことがわかった。
エレクトロポレーションの非線形時空ダイナミクス:モデリング・解析・制御

本研究の目的は,エレクトロポレーションに関わる制御システム技術の確立である.本目的の達成に向けて,単一細胞に対するエレクトロポレーションの非線形時空ダイナミクスに関する解析及びダイナミクスに基づく制御プロトコルの設計を行った.本研究では,従来の一定振幅の外部制御電界(直流電界)とは異なり,振幅を交番成分で変調した振幅変調電界をエレクトロポレーションに用いることを提案し,その有効性を数値シミュレーションにより明らかにした.本研究の目的は,エレクトロポレーションに関わる制御システム技術の確立である.本目的の達成に向けて,単一細胞に対するエレクトロポレーションの非線形時空ダイナミクスに関する解析及びダイナミクスに基づく制御プロトコルの設計を行った.具体的な研究概要は以下の通りである.第1に,細胞膜を形成する脂質二重層の電気・機械ダイナミクス及び懸濁液内部の電界分布を表す数学モデルがハイブリッドシステム---離散値変数と連続値変数が混在した偏微分方程式系---で与えられることを示した.第2に,非線形時空ダイナミクスの印可電界に対する依存性を数値的に検討し,エレクトロポレーションの力学的メカニズムの一端を明らかにした.第3に,エレクトロポレーションにより所望の膜透過率を達成するための制御プロトコルを設計し,その有効性を数値的に検討した.特に,従来の一定振幅の外部制御電界(直流電界)ではなく,振幅を交番成分で変調した振幅変調電界を用いたエレクトロポレーションを提案し,その有効性を明らかにした.以上,本研究では,エレクトロポレーションによる細胞膜制御システムの開発とマイクロ流路デバイスによる実用化を目指した基礎的な研究開発に取り組んだ.本研究の目的は,エレクトロポレーションに関わる制御システム技術の確立である.本目的の達成に向けて,単一細胞に対するエレクトロポレーションの非線形時空ダイナミクスに関する解析及びダイナミクスに基づく制御プロトコルの設計を行った.本研究では,従来の一定振幅の外部制御電界(直流電界)とは異なり,振幅を交番成分で変調した振幅変調電界をエレクトロポレーションに用いることを提案し,その有効性を数値シミュレーションにより明らかにした.本研究の目的は,エレクトロポレーション(電気穿孔)の制御プロトコルの確立である.本研究を通してエレクトロポレーションの力学と制御原理を明らかにし,エレクトロポレーションによる細胞膜制御システムの開発とマイクロ流路デバイスによる実用化を目指す.平成23年度はエレクトロポレーションの非線形時空ダイナミクスの主にモデリングに関わる研究を遂行し,以下に記述する成果を得た.まず,脂質二重層膜・懸濁液・電極で構成されたシステムに生起するダイナミクスのモデリングとその解析に向けた準備を行った.具体的には,本年度は電界分布を決定するポアソン方程式,外部因子の輸送方程式に基づく数学モデルを構築した.特に,孔の生成・消滅は離散値変数のダイナミクスとして記述し,連続値及び離散値変数が混在したハイブリッドシステムとして数理モデルを定式化した.ハイブリッドシステムとしての定式化は計算機シミュレーションに適した数理モデルであり,今後の研究において重要である.続いて,非線形時空ダイナミクスのシミュレーションに向けて必要となるコードの開発を進めた.具体的には,連続値変数の変化を記述する偏微分方程式の時空間離散化やそのコード化を進めた.さらに,解析の汎用性・拡張性を確保するためマルチスケール・マルチフィジックス現象の汎用解析ソフトウェア(COMSOL社製汎用工学シミュレーションソフトCOMSOL)を用いたコードの開発を視野に計算機環境の整備も進めた.平成23年度の研究において成果に至らなかった点として流体運動の数理モデリングにある.一般に非圧縮性の流体に対する運動方程式はナビエ・ストークス方程式で与えられるため,上記数理モデリングは一見容易に思われる.しかしながら,現象論の観点から数理モデルを構築するためには流体運動の物理的描像の把握は不可欠であり,この点について鋭意取り組んではいるが研究成果としては至らなかった.平成24年度は,脂質二重層膜・懸濁液・電極で構成されたシステムの計算機シミュレーションと解析を進める.特に,平成23年度に達成できていない流体運動に関するモデリングを進めることにより,本年度の早い段階でコードの開発を終了し,力学系の観点からエレクトロポレーションの発生メカニズムを検討する段階に移る.本研究の目的である制御プロトコルの設計に向けて,開発したコードを用いて直流(パルス)電圧と交流電圧に対するエレクトロポレーションの基礎データを収集する.特に発生メカニズムの理解に向けて,本研究では電極への電圧印可により生成・消滅する孔の半径分布に着目し検討を進める.続いて,解析の結果に基づいてエレクトロポレーションの制御プロトコルを設計する.制御入力は電極への印可電圧であり,制御目的は(i)所望の膜透過率の達成と(ii)膜を介した外部因子の導入である.制約条件として,ダイナミクスが可逆エレクトロポレーションである事,即ち外部因子の導入後に膜透過率が初期状態に戻る事を要求する.可逆エレクトロポレーションの発生は制御電圧や脂質二重層膜の形態変化などに影響を受ける.計算機シミュレーションにより可逆エレクトロポレーションの発生条件を定量的に検討する必要があるが,予備的検討から制御電圧による脂質二重層膜への機械的ストレスがその発生に支配的という知見を得ている.そこで,外部因子(DNA)の断面積・孔半径分布を表す密度関数・制御入力(のパワー)を評価関数に組み込み,この評価関数が最小になるよう制御電圧を決定する.最後に,上記設計した制御プロトコルを含めた非線形時空ダイナミクスを検討し,制御の有効性を検証する.以上を通して提案制御の実現可能性までを明らかにする.本研究においては次年度に使用する額が発生し,平成24年度に繰り越されることになった.

平成24年度は繰り越した額を含めた予算を申請時に予定していた使用用途に加えて,計算機シミュレーションに向けた更なる計算機環境の整備や本研究課題の今後の展開に向けた物品購入費用などに充当する予定である.
魚類I型コラーゲン分子のテロペプチド領域における生化学的多様性と食品学的機能

魚類筋肉のコラーゲンは,筋肉の物性を支える主要な因子として,食品学上非常に重要な位置を占めている。魚類筋肉の場合,魚種により筋肉の物性が異なるだけでなく,冷蔵中の物性の変化速度もまた魚種により異なる。コラーゲン分子のにテロペプチド領域は冷蔵中の筋肉の物性の変化に大きく関与しているとされており,特異的な酵素により分解され,筋肉の軟化の原因となっている可能性がある。そこで今回は,生化学的,かつ食品学的にも興味ある知見が期待されるコラーゲン分子のテロペプチド領域に関して,食品学上の基礎的知見を得ることを目的として本研究を計画した。・コラーゲン分子からのテロペプチド領域の分離代表的な流通魚であるハマチ,マダイ,ヒラメの筋肉より,0.1M NaOHによりコラーゲンを抽出,続いて0.5M酢酸により,テロペプチド領域をもつ酸可溶性コラーゲンを抽出し,続いて現在までに報告されている方法に基いてI型コラーゲンのサブユニットであるα1およびα2鎖を各種クロマトグラフィーにより分離・精製した。・テロペプチド領域のアミノ酸配列の解析分取したα1鎖をPVDF膜に転写し,アミノ酸シーケンサーによりアミノ酸配列の解析を行った結果,配列を全く読むことができなかった。この場合にはN末端がブロックされていることが予想されたため,各種デブロッキング法を試みたが,やはり解析不能であった。しかしV8プロテアーゼによる限定分解を行ったものでは一部に解析可能なペプチドが認められたため,この方法を応用すれば将来的には配列の解析は可能であると思われた。・α1鎖に対するポリクローナル抗体の作製α1鎖を皮下注射によりウサギに免疫し抗α1鎖血清を得た。ウエスタンブロッティング法により特異性を確認したところ,わずかではあるがα2鎖にも反応が認められたため,今後はアフィニティークロマトグラフィーによる抗体の精製を行う予定である。・ポリクローナル抗体によるコラーゲン分解産物の検出ハマチについて,即殺直後・死後1日・3日において抽出したコラーゲンに対して,上記において得られた抗体を用いてウエスタンブロッテイングを行った。その結果,α鎖よりも低分子の領域においてかすかな反応が認められたため,α1鎖に何らかの分解が生じていることが示唆された。(1)コラーゲン分子からのα1鎖サブユニットの分離まず,分析に用いるためのテロペプチド領域の分取を試みた。代表的な流通魚であるハマチ,マダイ,ヒラメ,トラフグの筋肉より,0.1M NaOHにより粗コラーゲンを抽出した。続いて0.5M酢酸により,テロペプチド領域をもつ酸可溶性コラーゲンを抽出した。熱変性させた後,CMセルロースカラムクロマトグラフィーによりI型コラーゲンのサブユニットであるα1鎖を分離した。ここで,テロペプチド領域をα鎖から分離させるためペプシン消化,および細菌コラゲナーゼ消化を行ったが,テロペプチド領域と考えられるペプチドは電気泳動により確認することができなかった。(2)テロペプチド領域のアミノ酸配列の解析分取したα1鎖について,テロペプチド領域のアミノ酸配列の解析を試みた。電気泳動,PVDF膜への転写の後,アミノ酸シーケンサーによりアミノ酸配列の解析を行った。しかし,α1鎖のN末端はブロッキングされていると思われ,無処理では配列を読むことができなかった。そこで,ピログルタメートアミノペプチダーゼによる処理を行なったが,なお解析はできなかった。そこで臭化シアン,V8プロテアーゼによる限定分解を行ったのち,再びアミノ酸配列を解析した結果,臭化シアン分解によるペプチドについてはやはり配列は読めなかったが,V8プロテアーゼ処理により得られたペプチドの配列は一部において読むことができた。以上の結果より,今後はV8プロテアーゼ処理により得られたペプチドを分画し,その中で末端由来のペプチドをアミノ酸分析等によって決定した上で,再度デブロッキングおよびアミノ酸配列解析を行う予定である。

ウエスタンブロッティング法により特異性を確認したところ,わずかではあるがα2鎖にも反応が認められたため,今後はアフィニティークロマトグラフィーによる抗体の精製を行う予定である。・ポリクローナル抗体によるコラーゲン分解産物の検出ハマチについて,即殺直後・死後1日・3日において抽出したコラーゲンに対して,上記において得られた抗体を用いてウエスタンブロッテイングを行った。その結果,α鎖よりも低分子の領域においてかすかな反応が認められたため,α1鎖に何らかの分解が生じていることが示唆された。
「すざく」衛星を用いたブラックホール硬X線放射源の診断

ブラックホール連星の研究における残された大きな謎の一つは、「ハード状態」における、激しく変動する強い硬X線放射の解釈である。このような初期成果をさらに深化すべく、「すざく」衛星が2005-2009年に行ったCyg X-1の全25観測のデータを系統的に解析した。そのさい、観測ごとに平均した0.5-300keVのスペクトル同士を比較するとともに、強度判別分光法により1--2秒、ショット解析により1秒以下のスペクトル変動を抽出することで、様々なタイムスケールで変動する成分を同定し、牧島他(2008)で用いたモデル成分の検証、さらには激しい時間変動の起源に迫った。その結果、約10keV近くまでのびるソフトな超過成分の強度変動は2--10程度とひじょうに大きい。一方で、円盤からの放射は高々約2keVまでである。よって、軟X線超過は、牧島他(2008)が導入したソフトコンプトン成分であると考えられることがわかった。さらに、XISのタイミングモードでXISデータを取得することで、十分な統計と十分な時間分解能でショットプロファイルを構築でき、それに合わせてHXDのデータを重ね合わせることで、約300keVまでショット解析が可能になった。ショットプロファイルはエネルギー帯域に依存した非対称性があり、とくに100--200keV帯域でそれが顕著になることがわかった。これは、根来らの結果(1995)を、より高エネルギーまで延長する結果であった。ピークの前後0.05秒のスペクトルを抽出することにも成功し、ショットのピークにかけて、硬X線スペクトルが明らかに軟かくなりカットオフが下がっていることが判明し、電子温度とyパラメータが徐々に下がり、光学的厚みが徐々に増加する事がわかった。本年度は、硬X線放射源の診断の第一歩として、研究計画でも記した「すざく」衛星によって観測されたブラックホール連星Cygnus X-1の解析結果(牧島、高橋、山田et al.2008)について、スペインで行われた国際会議にて口頭で発表した。この結果は、ブラックホーニルからの硬X線放射源として考えられているコンプトン雲の非均一性、標準降着円盤の内縁半径が最終安定軌道よりも後退していることを観測的に示し、理論的には磁場によるシミュレーションとの整合性がよいことから、理論と観測の両面に大きなインパクトを与えることができた。その後、このような研究を巨大ブラックホールにも適用するため、「すざく」衛星が観測したNGC 4258の中心にある巨大ブラックホールからのX線スペクトルの解析を行い、ブラックホール周囲の降着流は、円盤のように幾何学的に薄い構造をしており、コンプトン雲はCygnus X-1で得られた示唆と同様にややスケールハイトが高いこともわかった。本年度の後半は、「すざく」衛星が観測したブラックホールホール連星GX 339-4の解析を行った。この天体はCygnus X-1よりもやや質量降着率が高い状態で観測され、相対論的に広がった鉄輝線が観測されたことからカーブラックホールであるという報告がなされていた(Miller et al.2008)。我々は、同じデータを用いて再解析を行ったところ、デークリダクションやモデル化による不定性が大きく、現状のデータからはカーブラックホールと断定することができないことを示した(山田、牧島et al.2009 submitted)。このような結果は、近年のブラックホール研究における最大の課題である、スピンの測定を正しく観測的に実現していくためにも不可欠である。本年度は、「すざく」衛星が2008年にVery High状態にあるブラックホール連星GX 339-4を観測し、この天体に関して詳細な解析を行い、論文を投稿し受理された。この天体は、降着円盤からの放射が卓越するソフト状態の「てんま」衛星の観測結果から、円盤放射から推定した内縁半径はほぼ最終安定軌道に等しいことからという結論が得られており、回転が非常に小さいブラックホールという結果が得られていた。同じ「すざく」衛星のデータから、海外の研究者らは回転がひじょうに早いという矛盾する解を公表しており、これに決着をつけるべく、私が「すざく」データの解析を行った。解析した結果、連続成分の光子指数をわずかに変えるだけで広がった鉄輝線が消えることがわかり、さらに海外の研究者らの結果は、パイルアップやテレメトリの飽和の補正をしていないだけでなく、XISとHXDに対して光子指数が0.2も異なるモデルを用いていることを突き止めた。我々は円盤放射から推定した内縁半径と、鉄輝線の広がりから推定した内縁半径が無矛盾な解を探し、その解から、GX 339-4の回転がひじょうに小さいとする過去の「てんま」衛星の結果を支持する結果を得た。その一方で、私は、「すざく」衛星搭載硬X線検出器の較正を行った。硬X線検出器に用いられている光電子増倍管は、軌道上で時間と共に複雑にゲインが下がる事が分かっている。これは必要最低限のパラメータでモデル化されていたが、再現精度の向上のため、衛星の軌道上での位置を考慮にいれ、更なる精緻化を行った。さらに、エネルギースケールに関しても、地上データを精緻に取り込むことで精度をさらに向上させ、バックグラウンドやレスポンスの改訂などの作業を行った。

このような初期成果をさらに深化すべく、「すざく」衛星が2005-2009年に行ったCyg X-1の全25観測のデータを系統的に解析した。そのさい、観測ごとに平均した0.5-300keVのスペクトル同士を比較するとともに、強度判別分光法により1--2秒、ショット解析により1秒以下のスペクトル変動を抽出することで、様々なタイムスケールで変動する成分を同定し、牧島他(2008)で用いたモデル成分の検証、さらには激しい時間変動の起源に迫った。その結果、約10keV近くまでのびるソフトな超過成分の強度変動は2--10程度とひじょうに大きい。一方で、円盤からの放射は高々約2keVまでである。よって、軟X線超過は、牧島他(2008)が導入したソフトコンプトン成分であると考えられることがわかった。さらに、XISのタイミングモードでXISデータを取得することで、十分な統計と十分な時間分解能でショットプロファイルを構築でき、それに合わせてHXDのデータを重ね合わせることで、約300keVまでショット解析が可能になった。ショットプロファイルはエネルギー帯域に依存した非対称性があり、とくに100--200keV帯域でそれが顕著になることがわかった。これは、根来らの結果(1995)を、より高エネルギーまで延長する結果であった。ピークの前後0.05秒のスペクトルを抽出することにも成功し、ショットのピークにかけて、硬X線スペクトルが明らかに軟かくなりカットオフが下がっていることが判明し、電子温度とyパラメータが徐々に下がり、光学的厚みが徐々に増加する事がわかった。
地域で生活する統合失調症患者のResilience尺度の開発とその強化要因の研究

本研究の目的は,地域で生活する統合失調症患者に対し,QOL確立のためのレジリエンス尺度の開発を行い,信頼性・妥当性を検証することにある。2年目はレジリエンス尺度に影響する要因・影響力について明らかにし、レジリエンス尺度開発のための因子構造のみきわめを行うことを目的とした。対象は統合失調症患者240名とし、2018年4月2019年3月に質問紙調査を実施した。調査内容として,Resilience尺度,地域生活に関する自己効力感尺度(以下、SECL),自尊感情尺度,情緒的支援ネットワーク尺度、精神症状尺度,日常いらだち事尺度,人口統計学的因子(年齢、性別、発症年齢、入院回数、服薬薬剤の種類数、副作用の有無)を調査した。分析方法:各尺度の相関係数を算出し、Resilience尺度を従属変数とし、その他の尺度、人口統計学的因子を独立変数として重回帰分析で因果関係を分析した。本研究は研究実施施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した。その結果,有効回答数103名(42.9%)であり、男性71名(68.9%)、女性32名(31.1%)、平均年齢(±S.D.)は45.5(±10.8)歳であった。既婚者14名(13.6%)未婚者89名(86.4%)平均発症年齢は25.3歳±10.2歳、平均入院回数3.5回±4.3回、服薬薬剤の種類数は5.5±3.2であった。Resilience尺度を従属変数、その他の尺度および人口統計学的因子を独立変数として重回帰分析を行った結果、『SECL標準偏回帰係数β=0.314***』『自尊感情β=0.301***』『精神症状尺度(日常生活の技能と役割機能)β=-0.203*』『情緒的支援ネットワークβ=0.191*』『入院回数β=0.151*』『服薬薬剤の種類数β=-0.148*』が影響を与えていた(R2=0.506、F=18.408 df=6/97)。本研究課題は,3年間の研究である。1年目で既存のレジリエンス尺度をもとに予備的調査として,その因子構造を再評価することに目的があった。また,質的な質問調査も並行して行い,日常生活の中で何が精神的な回復力となっているのかを明らかにすることにあり,おおむね順調な進捗状況であった。2年目では,統合失調症患者のためのレジリエンス尺度の実際的な使用のための尺度開発を行い,その信頼性・妥当性を検証し,本邦での使用に耐えられるような尺度を開発することにあった。尺度開発のためには因子構造の把握を行うことが必要であり,そのために,既存の尺度において,様々な要因間での分析を行った。作成尺度においての信頼性・妥当性の検証はこれから行うことになるが,おおむね順調な進捗状況である。本年は研究課題の最終年度になるが,統合失調症レジリエンス尺度を完成させ,レジリエンスに影響を及ぼす要因(人口統計学的因子,社会生活状況など)の特定を行い,それらの因子モデル・構造モデルの特定化を行う。そして,支援者としてどのようなかかわりができるのかを提言していく。そこで地域で生活する精神障がい者240名を対象とし,2017年4月2018年3月に質問紙調査を実施した。調査内容として,レジリエンス尺度(21項目),人口統計学的因子(性別,年齢,家族構成,婚姻の有無,最終学歴,住居形態,発症年齢,入院回数,内服薬の種類,抗精神病薬の副作用の有無)を調査した。分析方法は,レジリエンス尺度の因子妥当性を検討するため因子分析を行った。検定には,主因子法,プロマックス回転を用いた。固有値1.00以上,因子負荷量0.40以上を基準として項目選択を行った。信頼性の検討には,Cronbachのα信頼係数を算出した。結果として,有効回答数136名(56.7%)であり,男性90名(66.2%)女性46名(33.8%),平均年齢(±S.D.)45.49歳±10.89歳,既婚者9名(6.6%)未婚者124名(91.2%)不明3名(2.2%),平均発症年齢25.05歳±10.36歳,平均入院回数3.14回±3.97回,薬剤副作用あり49名(36.0%)薬剤副作用なし81名(59.6%)不明6名(4.4%)であった。レジリエンス尺度を因子分析した結果,「新奇性追求」「肯定的な未来志向」「ネガティブな思考形成」「感情のコントロール」「気分転換」の5因子が抽出された。Cronbachのα信頼係数は,0.7250.862と高い値を示した。因子負荷量はすべてにおいて0.50以上であった。レジリエンスの概念は,ネガティヴな思考形成という因子名からも理解できるが,自己認知力との関連性が強いことが分かる。

統合失調症患者のレジリエンス尺度には,前述した側面も鑑みて,十分に検討を重ねる必要があろう。初年度の課題として,おおむね順調に研究課題を進めることができた。既存のレジリエンス尺が,統合失調症患者にも使用できるのかどうかを調査した。その結果,統合失調症用のレジリエンス尺度開発が必要であることが分かり,質問項目の内容妥当性の検討,項目の分析を行うことが必要である。本研究の目的は,地域で生活する統合失調症患者に対し,QOL確立のためのレジリエンス尺度の開発を行い,信頼性・妥当性を検証することにある。2年目はレジリエンス尺度に影響する要因・影響力について明らかにし、レジリエンス尺度開発のための因子構造のみきわめを行うことを目的とした。対象は統合失調症患者240名とし、2018年4月2019年3月に質問紙調査を実施した。調査内容として,Resilience尺度,地域生活に関する自己効力感尺度(以下、SECL),自尊感情尺度,情緒的支援ネットワーク尺度、精神症状尺度,日常いらだち事尺度,人口統計学的因子(年齢、性別、発症年齢、入院回数、服薬薬剤の種類数、副作用の有無)を調査した。分析方法:各尺度の相関係数を算出し、Resilience尺度を従属変数とし、その他の尺度、人口統計学的因子を独立変数として重回帰分析で因果関係を分析した。本研究は研究実施施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した。その結果,有効回答数103名(42.9%)であり、男性71名(68.9%)、女性32名(31.1%)、平均年齢(±S.D.)は45.5(±10.8)歳であった。既婚者14名(13.6%)未婚者89名(86.4%)平均発症年齢は25.3歳±10.2歳、平均入院回数3.5回±4.3回、服薬薬剤の種類数は5.5±3.2であった。Resilience尺度を従属変数、その他の尺度および人口統計学的因子を独立変数として重回帰分析を行った結果、『SECL標準偏回帰係数β=0.314***』『自尊感情β=0.301***』『精神症状尺度(日常生活の技能と役割機能)β=-0.203*』『情緒的支援ネットワークβ=0.191*』『入院回数β=0.151*』『服薬薬剤の種類数β=-0.148*』が影響を与えていた(R2=0.506、F=18.408 df=6/97)。本研究課題は,3年間の研究である。1年目で既存のレジリエンス尺度をもとに予備的調査として,その因子構造を再評価することに目的があった。また,質的な質問調査も並行して行い,日常生活の中で何が精神的な回復力となっているのかを明らかにすることにあり,おおむね順調な進捗状況であった。2年目では,統合失調症患者のためのレジリエンス尺度の実際的な使用のための尺度開発を行い,その信頼性・妥当性を検証し,本邦での使用に耐えられるような尺度を開発することにあった。尺度開発のためには因子構造の把握を行うことが必要であり,そのために,既存の尺度において,様々な要因間での分析を行った。作成尺度においての信頼性・妥当性の検証はこれから行うことになるが,おおむね順調な進捗状況である。今後は,統合失調症レジリエンス尺度の実際的な使用のための尺度開発を行い,その信頼性・妥当性を検証し,使用に耐えられるような尺度を開発していく。また,統合失調症患者のレジリエンスに影響を及ぼす要因(人口統計学的因子,社会生活状況など)の特定を行い,それらの因子モデル・構造モデルの特定化を行,支援者としてどのようなかかわりができるのかを提言していくことを目標とする。本年は研究課題の最終年度になるが,統合失調症レジリエンス尺度を完成させ,レジリエンスに影響を及ぼす要因(人口統計学的因子,社会生活状況など)の特定を行い,それらの因子モデル・構造モデルの特定化を行う。そして,支援者としてどのようなかかわりができるのかを提言していく。
NK・NKT細胞による骨髄移植片拒絶の基礎研究

がん治療において行われる放射線照射、化学療法は、ともに骨髄由来の顆粒球などを減少させる。故に患者は顆粒球減少症に伴う感染の危険にさらされる。これを防ぐためには骨髄移植が一つの方法であるが、移植骨髄の拒絶が問題である。この拒絶には通常のT細胞が関与するのではなくNK細胞が関与すると考えられてきたが、最近の研究からはNK細胞とT細胞の両方の特質を持ったNKT細胞群の関与も示唆されている。本年度の研究では、マウスのハイブリッド抵抗性をモデルとして、移植骨髄片の拒絶に機能するエフェクター細胞を同定した。Rag-2ノックアウトマウス(以下[KO]rag-2)ではB細胞、T細胞並びにNKT細胞は分化しないが、NK細胞は正常に分化する。まず、3系統の[KO]rag-2、すなわちC57BL/6-[KO]rag-2、C3H/HeN-[KO]rag-2、及びBALB/c-[KO]rag-2を用いてハイブリッド抵抗性を検討した。(C57BL/6×C3H/HeN)F1-[KO]rag-2や(C57BL/6×BALB/c)F1-[KO]rag-2にC57BL/6由来の骨髄を移植したところ、移植骨髄は拒絶された。さらに、NK細胞の分化も抑制されているC57BL/6-[KO]γc[KO]rag-2を用いて、(C57BL/6×BALB/c)F1-[KO]γc[KO]rag-2を作製し、このマウスにC57BL/6由来の骨髄を移植したところ、拒絶反応は見られなかった。これらの事実から、移植骨髄片の拒絶にかかわるエフェクター細胞はNK細胞であり、NKT細胞は必須でないと結論した。
疎住地の地域文化施設(図書館)の計画に関する研究

疎住地(定住人口が少なく地域面積に対して人口や戸数の密度も低く分布にも偏りが大きい地域)では、密住地に比べ施設間の距離が遠い上に移動手段や経路が限定されているなど、施設の設置に不利な面を生じやすい。疎住地でも高度な施設サービスを確保できる配置・規模等に関する計画条件を明らかにすることを目的としている。利用圏域構造の主要要因を施設サービス水準(蔵書冊数・開館時間・新鮮度・AV設備の充実等)、公民館・文化会館・役所等の他施設との複合(建物複合・群複合等)、地域性(人口分布・交通条件・類似施設の立地条件等)と捉え、三重県内の比較的活発な活動(司書が管理)をしている7館を図書館の蔵書冊数・複合の程度・人口規模などからサンプリングし、平日1館・休日7館の全来館者に対するアンケート調査を行い、利用圏域・利用目的・移動手段等を把握した。主な結果は以下の通りである。(1)施設サービス水準が高い地域での利用圏域は、モータリゼーションの影響から市町村界を越えるなど広範囲に広がり、疎住地でも高度なサービス水準への施設要求がみられた(2)図書館の利用者構造は、利用圏からみると「図書館までの距離に影響を受けやすい需要」と「距離による影響を比較的受けにくい基礎的な需要」による利用の2重構造になっており、交通弱者の幼児・学童・高齢者は前者に基づく利用がほとんどである。(3)両需要とも施設サービス水準(蔵書冊数)で誘致距離は異なるが、基礎的な需要の方がよりサービス水準の影響を受ける。分館整備が期待できない疎住地では、施設間距離の短い密住地ではみられない「基礎的な需要」の圏域からみた配置・施設規模計画が必要であり、交通弱者への配慮も含めた交通システム・サービス水準・地域性・属性等による圏域のモデル化が今後の課題である。