hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一高分子微粒子の光反応とセンシング

今年度は、昨年度から引き続き行ってきている単一色素を含む両親媒性高分子ユニマーの光化学ホールバーニングの研究に加えて、(1)高効率発光デンドリマーの合成とその単一微粒子分光および、(2)蛍光法による刺激応答性微粒子の単一微粒子観察とその評価を行った。前者については、コアにジフェニルアントラセン、表面にピレンを有する2世代のデンドリマー分子を合成した。溶液中337nmの光で主にピレンを励起した場合、デンドロンではピレンのエキシマー蛍光が観測されるが、デンドリマーではピレン由来の発光は全くみられず、コアからの発光のみが観測された。デンドリマー稀薄溶液から基板上に作成した凝集体微粒子は、溶液中よりも短い寿命を示した。また溶液中、凝集体いずれの場合も、エネルギー移動に由来する発光の立ち上がりは観測されず、エネルギー移動が非常に高速に起こると結論した。後者については、表面にpoly(N-isopropylacrylamide)(PNIPAM)を有し、環境に応じて粒径を変化させるコアシェル型微粒子のゲル内部もしくはヘア末端に、蛍光プローブであるダンシル基を導入し、シェル層のミクロな極性・粘性を評価した。水-アセトン混合溶媒中での微粒子の粒径は、通常の(コアシェル型でない)PNIPAMゲルと同様の挙動を示した。しかし、プローブ周囲の極性・粘性を反映する蛍光ピーク波長は、水中で微粒子とゲルとでは大きく異なり、微粒子のプローブ周囲が疎水的であると示唆された。水-メタノール、水-DMSO混合溶媒系でも同様の結果となった。共焦点レーザー走査型蛍光顕微鏡により、微粒子個々の観察を行ったところ、コアに相当する部分がシェル層より明るい像が得られた。以上の結果より、疎水性プローブであるダンシル基は、水中ではポリスチレンコア近傍に寄り集まると考えられる。最近、表面修飾ミクロスフェア・高分子ミセル・デンドリマーなどを用いて、粒径・構造の制御された人工高分子微粒子系が実現されている。光ホールバーニング(PHB)測定は、色素の微環境を高谷解能に観測するのに有効な手段である。本研究では、単一色素分子を含むデンドリマー微粒子系に対しPHB測定を行い、以下のことを明らかにした。デンドリマーとは、コアから外側に向けて規則正しい枝分かれをもつ高分子である。コアにポルフィリンをもつ第3世代(L4PH_2)および第4世代(L5PH_2)のデンドリマーを合成し、PHB測定を行った。デンドリマーのみからなる試料では、L4PH_2よりもL5PH_2の方が高いホールの温度安定性を示した。これは、L5PH_2の方が、より高密度のデンドリマー骨格をもち熱運動が起こりにくいためと解釈した。溶媒としてテトラヒドロフランを含む試料では、L4PH_2では溶媒無しの場合に比べてホールの温度安定性が低下したのに対し、L5PH_2では差が見られなかった。このことは、デンドリマー内でポルフィリン近傍に存在する溶媒の量が、L5PH_2において少ないためと思われる。ポリメタクリル酸エチル中にL4PH_2を分散した試料では、エチル基の回転緩和が起こっている温度でも、L4PH_2のみの試料と同じホールの温度安定性を示した。従って、半径約2.5nm以上離れた部位での構造緩和がポルフィリンの環境に及ぼす影響がほとんど無いことが明らかとなった。1.単一色素分子を含む両親媒性高分子ユニマーのフォトケミカルホールバーニング(PHB) PHBによる温度サイクル実験、フォノン周波数の温度依存性の測定を粒子径を変えたユニマーについて行い、低温(80-150 K)でのユニマー内部の疎水性クラスターの効果を明らかにし、色素で見た電子-フォノン相互作用の作用距離が2.3nm以下であることを明らかにした。2.ポルフィリンを核にもつアリルエーテル型デンドリマーのPHB上記デンドリマーにおける世代の効果を調べるため、第4世代と第5世代のPHB測定を行い、第5世代の表面の密な構造の効果が核の緩和現象に顕著に現われた。一方、デンドリマー外部の媒体高分子の緩和は、2.5nm離れたコア色素までは伝達しなかった。現在は、溶媒の効果およびデンドリマー内部と表面部分の緩和現象の違いを研究中である。3.新規高分子微粒子の合成と分光解析蛍光プローブを含むヘヤー修飾高分子微粒子、異方性を付与した高分子微粒子、および蛍光基を構造単位とするデンドリマーを合成中である。それぞれについて蛍光プローブ法と近接場光学顕微鏡(NSOM)を組み合わせて、その局所運動ダイナミックス、エネルギー移動過程を単一微粒子について観測し、サイズ依存性を明らかにする準備を進めている。また、光反応色素を含む単一微粒子について、NSOMで光照射を行い、微小領域の光化学反応をNSOMにより検出する手法を提案した。4.液滴界面への高分子微粒子のアセンブリングとその場加工高分子微粒子を分散させた単一液滴の界面に高分子微粒子を集積配列させ、化学修飾、片面改質、連結を試みている。

溶液中337nmの光で主にピレンを励起した場合、デンドロンではピレンのエキシマー蛍光が観測されるが、デンドリマーではピレン由来の発光は全くみられず、コアからの発光のみが観測された。デンドリマー稀薄溶液から基板上に作成した凝集体微粒子は、溶液中よりも短い寿命を示した。また溶液中、凝集体いずれの場合も、エネルギー移動に由来する発光の立ち上がりは観測されず、エネルギー移動が非常に高速に起こると結論した。後者については、表面にpoly(N-isopropylacrylamide)(PNIPAM)を有し、環境に応じて粒径を変化させるコアシェル型微粒子のゲル内部もしくはヘア末端に、蛍光プローブであるダンシル基を導入し、シェル層のミクロな極性・粘性を評価した。水-アセトン混合溶媒中での微粒子の粒径は、通常の(コアシェル型でない)PNIPAMゲルと同様の挙動を示した。しかし、プローブ周囲の極性・粘性を反映する蛍光ピーク波長は、水中で微粒子とゲルとでは大きく異なり、微粒子のプローブ周囲が疎水的であると示唆された。水-メタノール、水-DMSO混合溶媒系でも同様の結果となった。共焦点レーザー走査型蛍光顕微鏡により、微粒子個々の観察を行ったところ、コアに相当する部分がシェル層より明るい像が得られた。以上の結果より、疎水性プローブであるダンシル基は、水中ではポリスチレンコア近傍に寄り集まると考えられる。
中空マイクロカプセルの製造および超音波造影剤と薬物伝達システムへの応用

生分解性ポリマーを用いた直径十マイクロメートル以下の中空マイクロカプセルは超音波造影剤や薬物伝達システムのキャリアとして用いられることが期待されている。本研究では、生分解性ポリマーに覆われた中空マイクロカプセルを作るために、マイクロバブルを鋳型として利用する簡易な製造方法を開発した。ポリ乳酸と高分子電解質の中空マイクロカプセルについて、大きさと均一さに影響を与える主要因を明らかにした。本研究は,液中に発生させたマイクロバブルを芯として中空マイクロカプセルを製造するという新しい中空マイクロカプセルの製造方法について,(D生成メカニズムの解明,(2)製造された中空マイクロカプセルの特性評価,(3)医療分野への応用を目的としています。マイクロバブルを芯として作られる中空マイクロカプセルは,製法が独創的であるというだけでなく,サイズが均一で,かつ高い気密性を有している等,作られた中空マイクロカプセルも全く新しい機能性材料と言えます。特に,中空であること生かした分離性や断熱性,密封された気体をさまざまな部位にデリバリーできる機能,超音波等に対する音響特性など優れた機能を有していることにより,様々な分野で新しい応用の可能性があると考えています。本年度は,ポリ乳酸を殻物質として選択し,上記の3つの課題のうち主に(1)について次の3つの成果を挙げることができました。(1)閉空間に均一な直径の気泡を安定に存在させるための条件を明らかにしました。幽(2)ポリマーが吸着した気泡を油相から水相へ移動させるプロセスについて,その条件を明らかにしました.(3)鋳型とする気泡の直径分布,製造された中空カプセルの外径,内径分布を明らかにしました,より均一な中空ポリ乳酸マイクロカプセルの製造方法を確立すること,および,そのカプセルの特性評価をすることが来年度の課題です,また,電解質ポリマーを殻物質とした中空カプセルの製造も試みました,中空電解質ポリマーマイクロカプセルについては次の2つの成果を挙げることができました.(1)界面活性剤等の添加物を加えることなく,電解質ポリマーを気泡表面に集めることに成功しました.(2)数層の電解質ポリマーで安定に気泡を包むことに成功しました.より詳細なカプセル生成メカニズムの解明,および,そのカプセルの特性評価をすることが来年度の課題です。本研究は液中に発生させたマイクロバブルを芯として中空マイクロカアセルを製造するといり新しい中空マイクロカプセルの製造方法について、(1)生成メカニズムの解明、(2)製造された中空マイクロカプセルの特性評価、(3)医療分野への応用を目的としています。本年度はポリ乳酸、高分子電解質の中空マイクロカプセルについて、直径、膜厚を制御するパラメータを明らかにし、生成メカニズムを解明しました。具体的には、ポリ乳酸カプセルについて、生成されるカプセルの直径が鋳型の気泡直径よりも小さくなる点に着目し、どのプロセスで収縮するかを明らかにしました。ポリ乳酸を纏った気泡が有機溶媒層から水層へ移動する際の界面の挙動、および完全に水層へ移動した後の挙動を明らかにしました。また、高分子電解質カプセルについて、生成されるカプセルの直径と高分子電解質の濃度の関係を明らかにするとともに、鋳型の気泡を安定に保ちながらレイヤーバイレイヤー法によりカプセル膜を積層する条件を明らかにしました。これらの結果より、中空マイクロカプセルの生成メカニズムが明らかになり、高精度の均一カプセルの製法,簡易な大量合成法の指針を立てることができました。来年度は、製造された均一な中空マイクロカプセルについて、その機械・電気・音響特性を評価することを計画しています。最終的には、製造された中空マイクロカプセルが、超音波造影剤、および薬物伝達システムのキャリアとして有効であることを示すことを目標としています。本年度は,ポリ乳酸と高分子電解質の二種類の中空カプセルについて、微細気泡を鋳型とする製造方法を用いて、直径、膜厚等を正確に制御することを目標とし、研究に取り組みました。当初は、中空カプセルの生成メカニズムの解明、機械・電気・音響特性の評価、医療分野への応用の3つの課題に取り組むことを計画していましたが、中空カプセルの生成メカニズムを解明し、直径、膜厚等を正確に制御し、均一な中空カプセルを製造する技術を確立することが、他の2つの課題においても本質的に重要であることから、1つ目の課題を中心に研究に取り組みました。ポリ乳酸カプセルにおいては、カプセルの均一さがポリ乳酸の初期濃度、分子量、連続相への界面活性剤の添加等に強く依存することを明らかにしました。また、均一なカプセルが生成された条件においても、カプセルの内径が鋳型の気泡径よりも小さくなることを明らかにし、気泡力学とポリ乳酸の気泡界面における性質について考察しました。高分子電解質カプセルにおいては、主に、鋳型の気泡を安定に保ちながらレイヤーバイレイヤー法によりカプセル膜を積層する条件について、ゼータポテンシャル計測、赤外分光による表面化学種の同定等を行いました。

いずれのカプセルについても、生成されたカプセルの評価はまだ十分ではありませんが、微細気泡を鋳型とする中空マイクロカプセルの製造方法について、直径、膜厚等を制御することができるレベルに、製造技術を高めることに成功しました。また、いずれのカプセルについても、超音波造影剤として応用可能な音響特性をもつことを確認しました。今後、本製造手法が、様々な材料の中空マイクロカプセルの製造に応用されることが期待されます。
時間知覚の脳内共通基盤と感覚間相互作用を探る

認知的時間知覚に共通する神経基盤として補足運動野(SMA)が知られており,この領域は随伴性陰性変動(CNV)などの時間知覚に関連した電気生理学的神経活動のジェネレータと考えられている(e.g., Wiener, 2010; Kononowicz & Penney, 2016)。先行研究で我々は聴覚的時間的同化現象を用いた脳波及び脳磁図計測を行い,刺激の時間長を記憶する際にCNVと思われる陰性成分が頭皮中心部に現れることを示した(Mitsudo, et al., 2014; Hironaga, et al.,2017)。これまでの研究で課題として用いている時間的同化現象は複数の感覚モダリティで生起するため(Arao, et al., 2000; Nakajima, et al., 2004; Hasuo, et al., 2014; Nagaike, et al., 2016),同一の心理現象に対する脳活動を異なる感覚刺激を用いて検討可能である。採用第3年度目は体性感覚刺激を用い,これまで関心領域として検討していた側頭・前頭部に加え,時間知覚に関連すると考えられているその他の脳領域(SMA,DLPFC, ACG)の活動を調べることにより,脳内での時間知覚メカニズムに関連するネットワークについてさらに詳細に検討した。右利き健常成人22名(うち3名除外)を対象にNeuromag社製306チャンネル全頭型脳磁界計測装置を用いて実験を実施した。解析の結果,聴覚における先行研究で活動のあった頭頂側頭接合部(TPJ),下前頭皮質(IFG)において触覚でも時間判断に伴う活動の亢進が見られた。これら2つの領域は感覚入力に依存せず時間知覚や錯覚処理に固有の活動を行っている可能性がある。更に,新たに検討した運動前野(PMC)で触覚条件においてのみ錯覚及び時間知覚に関連した活動が確認された。採用第3年度目当初の目標は,視聴覚統合処理によって視覚的錯覚の生起が聴覚により影響を受ける時間範囲を心理物理実験により決定したうえで,その時間範囲にターゲットを絞ってMEG計測を実施し,視聴覚同時呈示時の時間知覚処理における感覚間相互作用について検討することであったが,視聴覚で錯覚の生ずる時間帯が異なることから視聴覚同時呈示によって錯覚が変化する最適パラメータを得ることが難しく実験環境を完全に整えることが困難であったため,同じく時間縮小錯覚の生ずる触覚刺激を用いてMEGを計測し,異なる二つのモダリティ(触覚と聴覚)での時間知覚の脳内処理機構を比較した。聴覚における先行研究で活動のあった頭頂側頭接合部(TPJ),下前頭皮質(IFG)において触覚でも類似した活動が見られている。新たに検討した運動前野(PMC)で錯覚及び時間知覚に関連した活動が確認された。今後は,現在までのデータに基づき,時間縮小錯覚生起時にTPJ,PMC,IFGといった領域で生じる活動を時空間的にマッピングし,異種感覚での時間知覚・錯覚についての統合的な処理モデル構築を目指す。採用3年目は,主著論文はなかったが共著論文が3本出版されたため,採用1年目のExp Brain Res誌,採用2年目のScientific Reports誌の論文と合わせ採用期間中に一定の業績を残せたと評価できる。採用第1年度目の目標は,研究課題である時間知覚における感覚間相互作用を検証するために視聴覚同時呈示下で時間縮小錯覚のおこる最適な刺激条件を心理物理実験により確認し,刺激と実験プロトコルを決定し,脳磁図における脳活動計測を実施することであった。そのために,以下にある1,2を実施した。実験環境の構築に時間を要したため,脳磁図計測の本実験実施までは至らなかったが,本実験を行うための予備計測及びプロトコル作成は完了した。なお,本課題の実施に加え,これまでに実施してきた聴覚刺激における研究成果を論文化して現在投稿中である。1.視聴覚同時呈示実験準備:視覚刺激,聴覚刺激,及び刺激と脳反応とを対応付ける為のトリガー出力をすべて同期させ,脳磁図を用いて多感覚刺激呈示による脳活動を計測するための実験環境を構築した。2.視聴覚同時呈示刺激による心理物理実験実施:時間知覚における感覚間相互作用を検証するための最適な刺激条件を心理物理実験により確認し,刺激と実験プロトコルを決定した。本研究で題材としている時間縮小錯覚は,聴覚・視覚(・触覚)で共通して生じることが確認されており,時間縮小錯覚はこれらの感覚すべてにおいて生じるが,生じやすい条件がそれぞれに異なることが明らかとなっている(Arao, et al., 2000; Nakajima, et al.,2004; Hasuo, et al., 2014)。本研究では時間縮小錯覚が聴覚において頑健であるという証左に基づき,聴覚で時間縮小錯覚が起こる時間範囲で実験を行うこととした。その結果,課題成績は視覚<聴覚<視聴覚の順に判断率が向上し,聴覚に誘導されて視覚の判断が変化することが確認された。これより,設定した時間間隔において聴覚誘発性時間縮小錯覚が生じることが示された。感覚間相互作用を検証するためには,異なる感覚モダリティの刺激を時間的に同期させて呈示する必要がある。さらに,それらの刺激に対する脳活動を記録するためには刺激呈示にタイミングを合わせてトリガーを呈示する必要がある。

今年度前半は,これら複数モダリティの刺激とトリガーの呈示タイミングを一致させるための作業が必要であった。実験環境の構築に時間を要したため,脳磁図計測の本実験実施までは至らなかったが,本実験を行うための予備計測及びプロトコル作成は完了した。採用第2年度目の目標は,時間知覚における感覚間相互作用を検証するために視聴覚同時呈示下で時間縮小錯覚のおこる最適な刺激条件を心理物理実験により確認し,刺激と実験プロトコルを決定し,脳磁図における脳活動計測を実施することであった。採用第1年度に設定した刺激の時間間隔は聴覚で時間縮小錯覚が起こる時間範囲であったが,この範囲は視覚の時間分解能では時間判断がしづらく,聴覚判断に大きく依存することとなるため,視覚と聴覚の錯覚のうちどちらかが生起し,かついずれのモダリティでも時間分解能的に時間判断可能な刺激時間範囲を再度選定し,心理実験および脳磁図計測を実施した。課題成績においては,視覚≒視聴覚となり,視覚において錯覚が起こりやすい条件下で視覚刺激に注意を向ける場合には時間判断および錯覚に及ぼす聴覚の影響は少ないことが示唆された。また,この結果はNagaike et al (2015)の報告した視覚における時間縮小錯覚結果とも一致した。領域内活動解析の結果,視覚のみの課題では一次・二次視覚野が,視聴覚同時呈示課題では視覚野および一次聴覚野において,刺激に同期して領域内の神経活動が高まっており,実験刺激の妥当性が確認された。また,TPJ, IFG, ACCにて刺激呈示中,ならびに呈示後に対応する時間帯で活動が見られ,先行研究同様に時間知覚に関連する脳領域に活動が見られることが示唆された。また,これまでに実施した聴覚における時間縮小錯覚を題材とした脳磁図(MEG)の測定データを解析し,時間判断時の脳活動は右半球優位であり,特に下前頭回および頭頂側頭接合部が時間判断に伴い活動が高まることが示された。これらの結果をまとめた論文がScientific Reportsに受理され,9月に掲載された。平成29年度は9月末まで産休により活動を休止していたこともあり,当初予定していた実験の完了までには至らなかった。採用第1年度に設定した刺激の時間間隔は聴覚で時間縮小錯覚が起こる時間範囲であったが,この範囲は視覚の時間分解能では時間判断がしづらく,聴覚判断に大きく依存することとなるため,視覚と聴覚の錯覚のうちどちらかが生起し,かついずれのモダリティでも時間分解能的に時間判断可能な刺激時間範囲を再度選定しなおす必要があった。また,視聴覚同時呈示の実験環境を再整備するのに時間を要した。予備実験の結果をみると,実験が可能な環境は整備されたと考えられる。認知的時間知覚に共通する神経基盤として補足運動野(SMA)が知られており,この領域は随伴性陰性変動(CNV)などの時間知覚に関連した電気生理学的神経活動のジェネレータと考えられている(e.g., Wiener, 2010; Kononowicz & Penney, 2016)。先行研究で我々は聴覚的時間的同化現象を用いた脳波及び脳磁図計測を行い,刺激の時間長を記憶する際にCNVと思われる陰性成分が頭皮中心部に現れることを示した(Mitsudo, et al., 2014; Hironaga, et al.,2017)。これまでの研究で課題として用いている時間的同化現象は複数の感覚
内部観測に対する評価手法の確立とwell-beingとの関係性解明

本年度は,昨年度と同じ参加者(定型発達条件・自閉症条件,各30名)を募集し,自伝的物語に関するインタビューとwell-beingの測定を行い,それぞれの時系列的な変化について検討することを目的とした.本年度も継続して実験に参加した参加者は,定型発達者が19名,自閉症当事者が25名であった.昨年度と同様に,これまでの人生でもっとも最高,最悪,転換となる出来事についてインタビューを行い,well-being(人生満足度,もっとも親密な他者との関係満足度等)を測定した.昨年度と同様の出来事について語るように依頼した.昨年度,well-beingとの関連がみられた出来事の解釈方法(過去への固執,自己の個別変化の認知,自己の他側面に対する個別変化の普遍化)についてコーディングを行った.語りの変化については,定型発達条件と自閉症条件ともに,昨年度よりも過去への固執が低下する傾向があり,また,個別変化の普遍化についても低下の傾向がみられた.個別変化の認知については1年を経ての変化はなかった.well-beingについては大きな変化がなかったが,親密な他者との関係満足度が両条件ともに有意に低下していた.両条件ともに1年が経過したことで,過去の出来事へ固執する傾向が弱まったと考えられる.また,昨年度の段階でwell-beingとポジティブに関連していた個別変化の普遍化が,今年度になって低下の傾向がみられ,さらに昨年度よりも親密な他者との関係満足度が低下する傾向が確認されたことから,語りとwell-beingの時系列的な関係性が示唆されたといえる.本研究では1年の時間経過を観察することを目的としたが,今後,積極的な介入により語りやwell-beingの変化がどのように変化するのかを確認することが重要である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は計画通りに自閉症当事者と定型発達者の各30名に対して,人生の重要な出来事(最高,最悪,転換期)についてインタビュー実験を行った.また,個人のwell-beingの程度についても質問紙調査により回答を求めた.インタビュー実験の結果,自閉症当事者群は定型発達者群と比較した場合,現象に対する語りは同じように行う一方,生じた現象と自己を接続するような語りが少ないことが明らかになった.何がいつ,どのように生じたのかについては語る一方で,その際,自己はどのように感じ,どのような影響を受けたのかについての内省が行われていないか,あるいは,語りとして現出してこないという特徴が得られた.well-beingについては,eudaimonicなwell-beingの6要素のうち,人生の目的(人生に目標やねらいを持って生きている程度)については両群に差がなかったが,他の5つの要素は有意に定型発達群が高く,また,hendonicなwell-beingである人生満足度も定型発達群が高かった.インタビューの内容からは,well-beingの要素のうちの一つである自己受容を高めることが人生の目的であるとする自閉症当事者が多かったことから,治療にむけた介入の方向性として,自己受容や,個人の人生の目標について支援してく可能性が示唆された.本年度は,昨年度と同じ参加者(定型発達条件・自閉症条件,各30名)を募集し,自伝的物語に関するインタビューとwell-beingの測定を行い,それぞれの時系列的な変化について検討することを目的とした.本年度も継続して実験に参加した参加者は,定型発達者が19名,自閉症当事者が25名であった.昨年度と同様に,これまでの人生でもっとも最高,最悪,転換となる出来事についてインタビューを行い,well-being(人生満足度,もっとも親密な他者との関係満足度等)を測定した.昨年度と同様の出来事について語るように依頼した.昨年度,well-beingとの関連がみられた出来事の解釈方法(過去への固執,自己の個別変化の認知,自己の他側面に対する個別変化の普遍化)についてコーディングを行った.語りの変化については,定型発達条件と自閉症条件ともに,昨年度よりも過去への固執が低下する傾向があり,また,個別変化の普遍化についても低下の傾向がみられた.個別変化の認知については1年を経ての変化はなかった.well-beingについては大きな変化がなかったが,親密な他者との関係満足度が両条件ともに有意に低下していた.両条件ともに1年が経過したことで,過去の出来事へ固執する傾向が弱まったと考えられる.また,昨年度の段階でwell-beingとポジティブに関連していた個別変化の普遍化が,今年度になって低下の傾向がみられ,さらに昨年度よりも親密な他者との関係満足度が低下する傾向が確認されたことから,語りとwell-beingの時系列的な関係性が示唆されたといえる.本研究では1年の時間経過を観察することを目的としたが,今後,積極的な介入により語りやwell-beingの変化がどのように変化するのかを確認することが重要である.26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,計画通りの実験を実施することができ,また,得られたデータから自閉症当事者群と定型発達者群の内部観測の連続的変化を捉える構造を明らかにすることができた.また,内部観測をこの構造にしたがって定量化する方法論を確立することができたことから,well-beingとの関連性についても定量的に分析することができ,当初の計画は順調に進展したといえる.2014年度は,同様の参加者に対して1年後に当たる時期にインタビュー実験を再度行う.

同じ参加者に来てもらうため,再参加率をできるだけ低下させないよう,参加者を募集した派遣会社と連携し,できるだけ参加してもらえるように予定調整などに取り組む.また,得られたデータから,1年で語りが変化するか,どのように変化するか,何がきっかけで変化したのかなどを明らかにし,well-beingを向上させるための内部観測のあり方の特徴を明らかにすることを目指す.
中学校社会科資料集『滋賀県の近代化遺産』の作成

新学習指導要領は,「身近な地域の歴史や具体的な事象の学習を通して歴史に対する興味・関心を高め,様々な資料を活用して歴史的事象を多面的・多角的に考察し公正に判断するとともに適切に表現する能力と態度を育てる。」こととし,身近な地域や文化遺産に対する学習の充実を求めている。これを受けて,滋賀県中学校教育研究会社会科部会において,中学生社会科資料集『滋賀県の近代化遺産』作成の計画を提案し,平易で分かりやすく中学生が地域史・郷土史に興味を持って学習できる教材開発を試みた。この教材は,この中学校社会科の歴史的分野の学習だけでなく,地域学習や郷土史をテーマに掲げることが多い選択学習や総合的な学習にも活用できるものである。執筆は,掲載項目に関係する場所に実際に赴き,そこでしか収集できないような材料を集めたり,古老に話を聞いたりして,文献資料だけでは得られない内容を盛り込んだ。平成19年8月には研究授業を行い,滋賀県中学校社会科教育研究会の研究紀要に掲載した。この授業は,各自が選択した近代化遺産が滋賀県並びに日本の発展や近代化に寄与した事実を追究し,教科書では出会えない人々の生き方や思いに触れること,郷土の身近な遺産に関心を持ち,新たな発見をするにとどまらず,収集した情報を自らの知識や経験と結びつけて建設的に批判しながら読み解く(Critical Reading)力の育成をねらいとした。成果として,生徒たちは,教科書には載っていない事実を知ることで,郷土の遺産に対する関心を高め,愛着を増すことができた。加えて,情報収集に関しても資料を比較・検討する,資料の値打ちを見極め,批判的に読む,というように多くの情報を慎重に読み取り,調査に活用することが出来た。さらに,思考に関しても,「自分の言葉で論述」することを強調したため,生徒たちは資料の丸写しを避け,自分の考えを持つことを意識できた。これは,単に近代化遺産を調べて紹介するだけのレポートでなく,仮説を立て可能な限り数値データを用いて検証させた結果といえる。また,中間発表会,最終評価会と,相互評価を二回行ったことで学び合いとともに,研究活動を修正させる機会を設けることができた。今後は,資料集の充実,改訂とともに,それを活用した授業実践を公開し,「地域に根ざした歴史学習」の研究を進めていきたいと考える。
歯原性腫瘍の発生・局所侵襲性獲得メカニズムにおけるｅｒｂＢおよびＡＩＤの関与

エナメル上皮腫の発生および局所侵襲メカニズムを明らかにすることを目的に、遺伝子編集酵素AIDならびに膜貫通型タンパク質erbBの関与を調べた。免疫染色を行ったところ、erbB3、AIDが叢状型エナメル上皮腫において強陽性を示した。erbB遺伝子のメチル化の有無を確認するためにエナメル上皮腫の薄切切片よりDNAを回収し、バイサルフェート処理後にPCRを行ったが、明瞭な結果は得られなかった。ついで歯原性上皮様細胞を作成し、AID強制発現、サイトカイン共培養の実験を行った。その結果、AIDとインターフェロンγによってアメロジェニンおよびアメロブラスチンの発現量が亢進する傾向にあることが示唆された。九州大学のKiyoshimaらが、非歯原性の角化細胞にthymosin beta4(Tb4)を導入することで歯原性上皮様細胞を作り出せることを報告したことを受け(Kiyoshima et al, Stem Cell Res 2014)、正常歯肉上皮前駆細胞(HGEP)にTb4を導入後、cytokeratin 14や19、amelogeninの発現を免疫染色、western blotで確認するとともに、石灰化誘導実験を行い、歯原性上皮様細胞HGEP-Tb4を作成した。この細胞にAID、erbB2、erbB3の発現ベクターを単独あるいは組み合わせて導入し、まずMTTアッセイや顕微鏡下での観察を通して細胞増殖への影響を調べたところ、erbB2単独の強制発現では増殖促進を示すが、AID単独あるいはerbB3とAIDの組み合わせでは増殖抑制作用がもたらされることが示された。続いてスクラッチアッセイ法およびRadius細胞遊走アッセイにて細胞移動への影響を調べたところ、強制発現によりわずかながら細胞移動が抑制されることが示唆された。以上の結果より、AIDやerbBは腫瘍の発生および増殖に主に関わっており、局所侵襲には別の機構が関与している可能性が考えられた。また、HGEP-Tb4にAIDを強制発現させたうえでinterferon-gamma(IFN-g)を作用させるとamelogeninの発現量が亢進する傾向にあることが示され、ameloblastomaの発生にはAID並びに炎症性サイトカイン、特にIFN-gが関与していることが示唆された。歯原性嚢胞(含歯性嚢胞15例)、歯原性腫瘍(エナメル上皮腫40例、角化嚢胞性歯原性腫瘍40例)のホルマリン固定パラフィン包埋組織より薄切切片を作成し、erbB family分子(erbB1-4)およびAIDに対する抗体を用いた免疫染色法による発現解析を行った。erbB1並びにerbB4では染色に大きな違いはみられなかったが、erbB3が叢状型エナメル上皮腫で強陽性を示す傾向にあること、erbB2は角化嚢胞性歯原性腫瘍で歯原性嚢胞に比べて反応性が乏しくなる傾向にあることが示唆された。AIDは遺伝子変異を誘発する酵素であるが、免疫染色の結果、いずれの組織においてもこの酵素の発現には大きな違いはみられず、erbB発現パターンの変化にはAIDは直接的な関与をしていない可能性が考えられた。歯原性腫瘍におけるerbBの遺伝子変異の有無を調べるために、組織切片(エナメル上皮腫10例、角化嚢胞性歯原性腫瘍10例)よりDEXPAT(Takara社)を用いてDNAを抽出し、各erbB分子に特異的なプライマー(700bp前後)を用いてPCRを行ったが、目的の産物を得ることができなかった。ハウスキーピング遺伝子であるGAPDH(200bp)に対するプライマーでは明瞭なバンドが得られたことから、DNAの断片化が著しいためであると考えられ、より適切なプライマーを設計し、引き続きこの研究を行っていく予定である。AIDおよびerbB分子の機能解析を行う目的で、培養細胞株からmRNAを抽出し、cDNAに変換後にこれら分子の全長をPCRにより得た。このPCR産物をTAクローニングベクターに組み込んだのち培養し、発現ベクターとして調整した。歯肉上皮前駆細胞を購入し、DNA transfection Reagentを用いて発現ベクターを導入し、各分子の影響を調べているが、現在のところ明瞭な結果は得られていない。ヒト正常歯肉前駆細胞(HGEP)にthymosin beta 4(Tb4)を導入し(HGEP-Tb4)、歯原性上皮様細胞を作製した。その後、この細胞へ遺伝子編集酵素AIDを導入してabeloblastinならびにamelogenin発現への影響を調べた。その結果、ameloblastinはAID強制発現系によりその発現量を上昇させること、この発現量上昇は炎症性サイトカインにより抑制される傾向にあることが示され、またamelogeninはAID強制発現系ならびにインターフェロンの作用により発現量上昇が生じる傾向にあることが示された。

HGEP-Tb4におけるerbBの発現量変化をreal-time RT-PCRで調べたところ、erbB2の発現量が上昇することが示唆された。erbB2は乳癌において発癌の主要因子の一つであると考えられており、この発現量上昇がみられたことは、悪性転換を起こしやすく、言い換えるならば、正常な上皮細胞が腫瘍化しやすくなったと考えられる。また、HGEP-Tb4を炎症性サイトカイン存在下で培養した後に細胞移動に関わるといわれている&#61537;5&#61538;1 integrinの発現量を調べたが、明瞭な影響は見られなかった。本研究を通し、歯原性腫瘍、特にエナメル上皮腫の発生には歯原性上皮におけるAIDによるerbBプロモーターの変異、およびそれから派生する発現量上昇が関与しているが、エナメル上皮腫の局所侵襲性には関わっておらず、別のメカニズムによるものである可能性が示唆された。分子生物学歯肉上皮前駆細胞HGEPにTb4を導入し、歯原性上皮様細胞を作製したことにより、歯原性腫瘍発生の解明に向けた取り組みが前進したものと考える。また、この細胞を用い、AIDやerbB分子が歯原性上皮の増殖能や移動能に与える影響を探れたことは、本研究の目的達成にむけて非常に重要なポイントである。しかしながら、元が正常細胞であるため、増殖速度、増殖限界という点で制限がかかり、当初予定していた、形質転換(腫瘍化)した細胞を定量化して調べる事、ならびにDNA損傷の有無を調べる事が出来なかった。一方、AIDとIFN-gの共働によりamelogeninの発現量が亢進することはameloblastomaの発症機序解明に向けた取り組みとしては十分な足掛かりになるものと期待され、これを対象にしたシグナル伝達経路の解明に向けて、今後の研究を行っていく。歯肉上皮前駆細胞を購入しAIDおよびerbB分子の発現解析を行ったが、細胞の成長速度が遅いため、当初の研究計画に比べ若干の遅延が生じた。また、良性腫瘍(角化嚢胞性歯原性腫瘍およびエナメル上皮腫)の組織片よりDNAを回収しerbB遺伝子の配列解析を行う予定であったが、回収されたDNAは断片化が著しいため十分な長さのPCR産物を得ることが難しく、解析を行うまでには至っていない。しかしながら、翌年度実施予定であったAID並びにerbB発現ベクターの構築にすでに着手しており、全体的にみて計画の遅れはわずかなものであると考える。まず、細胞を購入してHGEP-Tb4細胞を再度構築した後、今年度実行に移せなかった形質転換細胞の定量化、DNA損傷調査を行っていく。次いで、EGF family分子、NRG family分子のペプチドを単独あるいは組み合わせて、かつsiRNAとペプチド共存下での影響を同様に調べていく。最後に、本研究により得られた結果と、これまでに癌浸潤で報告されていたerbBおよびAIDに関する知見を比較・検討し、歯原性腫瘍の発生・局所侵襲性獲得メカニズムへのerbBシグナル伝達系並びにAIDの関与をまとめていく。各erbBfamily分子に対するsiRNAを単独あるいは複数組み合わせて細胞を培養し、影響を顕微鏡下で観察する。
高分子-コロイド系の安定性への圧力効果

懸濁粒子の分散および凝集性は臨床医学,食品,化粧品など多くの分野において重要な問題である。これら粒子の浮遊安定性を詳しく調べるためには形成される凝集体の大きさだけでなく凝集過程そのものの測定が必要である。これら浮遊安定性に大きな影響を与える外部因子に温度と並び圧力がある。圧力は近年、食品分野を中心に熱処理に代わる方法として注目を集めている。しかし、測定が困難なことからその研究例は温度に比べて極めて少ない。そこで本研究ではレーザーの透過光強度の変化より、高圧下で赤血球凝集過程を測定できる装置を製作し、評価した。製作した装置は光源に直線偏光されたHe-Neレーザーを、受光部にはシリコンフォトダイオードを使用した。圧力容器は200 MPa耐圧のステンレス製でサファイア光学窓を2個有する。サンプルセルは市販のプラスチック製の分光光度計用セルで、この中に試料とともに円筒形のテフロン撹拌子を入れた。試料は2%ブタ赤血球の血漿懸濁液を用いた。測定は試料を圧力容器にセット後、1000rpmの強撹拌を4分間行うことにより赤血球を完全に均一に分散させた後、撹拌速度を100rpmに変化させ0.1秒毎に透過光強度の変化を記録した。赤血球の凝集に伴い、透過光強度は時間とともに指数関数的に増大した。透過光強度の時間変化I(t)は実験式I(t)=A_1{1-exp(-B_1)}+A_2{1-exp(-B_2)}にて良く近似された。凝集速度を表す曲線の初期勾配は大気圧下で2.56×10^<-3>(Vs^<-1>),40MPaの圧力付加により1.43×10^<-2>(Vs^<-1>)と5倍程度増大した。今後さらに、200MPaまでの圧力効果を調べる予定である。コロイド粒子の安定性を調べ速度論的な解析を行うためには、凝集過程の測定が不可欠である。この測定の一つに散乱光強度の変化から凝集過程を追跡した幾つかの報告があるが、これらはすべて大気圧下での測定である。一方、これまでに我々は高分子一コロイド系の一つである赤血球-血漿懸濁液では静水圧の付加により赤血球の凝集が著しく影響を受けることを見出した。本研究では前方散乱光強度の変化から高圧力下でも凝集過程が測定可能な装置を製作するとともに赤血球懸濁液を用い室温、大気圧下において評価した。本装置は光源にHe-Neレーザー、受光部にはシリコンフォトダイオードを用いた。市販の分光光度計用のセルに試料と撹拌子を入れ、これを光学窓を持つ圧力容器にセットする。強磁力スターラーにより圧力容器内で試料を十分に撹拌できるのが大きな特徴である。試料はヘマトクリット2%の赤血球-自己血漿懸濁液およびコントロールとして赤血球-生理食塩水懸濁液を用い、1000rpmの強撹拌を一分間行った後、撹拌強度を750,300,100,0rpmと変えて0,1秒ごとに散乱光強度の変化を記録した。凝集のない生理食塩水中では撹拌強度に依らず散乱光強度の変化は観測されなかった。一方、凝集のある血漿中では撹拌強度の減少とともに散乱光強度の変化は大きくなり、時間とともに指数関数的に増大した。しかし、撹拌を完全に停止(0rpm)してしまうと散乱光強度の変化はむしろ小さくなり、赤血球の沈降により時間とともに直線的に増加した。以上のことから、凝集過程の測定には強撹拌の後、撹拌を完全に停止させるのではなく、100rpm程度の弱い撹拌を続ける方が良いことが分かった。今後は温度、さらには圧力を変えた熱を予定している。

凝集速度を表す曲線の初期勾配は大気圧下で2.56×10^<-3>(Vs^<-1>),40MPaの圧力付加により1.43×10^<-2>(Vs^<-1>)と5倍程度増大した。今後さらに、200MPaまでの圧力効果を調べる予定である。
ミトコンドリア呼吸鎖の低酸素性機能障害に対する麻酔薬の保護効果に関する研究

平成24年度は、まず始めに、「研究実施計画」の1にある、血小板ミトコンドリア呼吸鎖機能の解析を実施し、この測定手技を習得した。具体的には、健康ボランティアより採取した血液サンプルから血小板を分離し、高感度ミトコンドリア酸素呼吸測定装置の密閉チャンバー内に入れ、チャンバー内の酸素分圧を経時的に測定することで、ミトコンドリアによる酸素消費を測定し、ミトコンドリア呼吸鎖のComplex IーVに作用する試薬を順次添加し、ミトコンドリア呼吸鎖の機能を解析した。続いて、「研究実施計画書」の2にある、血小板ミトコンドリアに対する一過性低酸素負荷モデルの構築を実施した。密閉チャンバー内を消費性無酸素状態とした後、チャンバーを空気に開放して酸素濃度を回復させ、1と同様にしてミトコンドリア呼吸鎖の機能を解析した。無酸素時間を0時間、1時間、3時間、6時間、9時間と設定したところ、6時間および9時間の無酸素負荷により、ミトコンドリア呼吸鎖の機能不全を生じる可能性が示唆された。しかしながら、無酸素負荷とせずオロボロスチャンバー内に8時間放置した群においても、ミトコンドリア呼吸鎖の機能低下を生じており、チャンバー内環境に暴露されること自体が影響した可能性も示唆された。研究は中途段階にあり、いずれの群においてもサンプル数が充分ではないため、今後、サンプル数を増やしたさらなる検証が必要である。本研究により、高感度ミトコンドリア酸素呼吸測定装置における一過性無酸素負荷モデルが構築されれば、その後、平成25,26年度の「研究実施計画」にある、麻酔薬ならびに様々な薬剤の細胞保護作用もしくは細胞障害作用を、ミトコンドリア呼吸鎖の機能の観点から検証することが可能となり、臨床の様々な虚血性疾患に対する予防・治療戦略を構築することができると考えられる。
熱帯マメ科早生樹造林地における窒素収支の非同時牲とその物質循環への影響の解明

マメ科早生樹造林地土壌における植栽木による吸収と有機物の分解による供給のバランスが崩れることによって土壌の物質プール変動へ及ぼす影響を明らかにするために、1)土壌への堆積有機物分解に伴う物質還元動態、2)水の移動に伴う土壌内の物質移動、3)窒素の形態変化について伐採イベントを軸として調査・実験を行った。1)に関して、伐採前のアカシア植林地では,アカシアの結実周期に連動し、少雨期から多雨期への移行期にリター投入量が増加し,Nおよび養分塩基投入量が増加する季節変動を持つことが明らかとなった。一方,Ao層におけるリター堆積量は,年間を通じてあまり変化せず,NおよびMg,Ca蓄積量は,明瞭な季節変動を持たなかった。しかし,脱落直後に溶脱されるは、リター投入量と比例した明瞭な季節変動を示した。伐採に伴い,年間投入される葉リター量と同等な新鮮緑葉が林地へ投入された。2)に関して、伐採前のアカシア植林地では,養分元素フラックスは明瞭な季節変動を持ち、林内雨フラックスとの相関関係が認められた。しかし,無機態窒素およびKフラックスは,リター投入量の増加する少雨期から多雨期への移行期に増加する傾向が認められた。林地土壌へのN還元形態は,有機態Nであった。これはAo層において無機態Nの再有機化が進むためであると考えられた。温帯林および湿潤熱帯林の他研究事例に比べて,本調査地のアカシア植林地では,林地土壌への有機態N供給量が多いと推察された。また,Ao層通過水によるNおよびMg,Ca還元フラックスは,伐採イベント直後には,明瞭な変化が認められず,伐採後2回目の多雨期に顕著な上昇が認められた。一方,リターからの溶脱によりすばやく解放されるKは,伐採直後に顕著な還元量の増加を見せ,K還元量はその後すぐに伐採前と変わらなくなった。3)に関して,Ao層ならびに鉱質土壌表層の微生物バイオマスN濃度は,ともに伐採処理による変化は認められなかった。温帯林並びに湿潤熱帯林の他研究事例に比べて,本調査地における微生物バイオマスN濃度は,Ao層および鉱質土壌表層とも顕著に高く,N無機化速度も高かった。マメ科早生樹造林地土壌における植栽木による吸収と有機物の分解による供給のバランスが崩れることによって発生する余剰硝酸態窒素の土壌の物質プール変動へ及ぼす影響を明らかにするために、1)土壌への堆積有機物分解に伴う物質還元動態の解明、2)水の移動に伴う土壌内の物質移動の解明、3)窒素の形態変化の解明を軸にして調査・実験を行った。非伐採区における各調査実験進展状況1)に関して、リタートラップによる新鮮リターの採取およびリターバック法による新鮮リターの分解試験の結果から、植栽木であるアカシア由来の物質投入の季節性、リターの分解特性と分解に伴う養分開放特性が明らかとなった。調査対象であるアカシア造林地ではアカシアの結実周期に連動し、少雨期から多雨期にかけてリター投入量および養分塩基投入量が増加する季節変動を持つことが明らかとなった。また、養分塩基カチオンの中でも特に明瞭な季節変動を示したKは、リターの分解試験からは落葉では脱落直後における溶脱によって林地に還元され、鞘では分解に伴って徐々に開放されてゆくことが明らかとなった。2)に関して、パンライシメーター法によるAo層通過水採取の結果から、アカシア林におけるAo層通過水フラックスは明瞭な季節変動を持ち、林内雨と強い関係が認められた。林地への実質的な養分塩基カチオン還元はアカシア林におけるリター投入量の季節変動と密接な関係を持つことが明らかとなった。3)に関して、クロロホルムくん蒸抽出法を用い、伐採試験直前における微生物バイオマス窒素の測定を終え、分析準備段階にある。伐採区における各調査実験進展状況伐採イベントによる林地への非定常的な元素運元量を明らかにする目的に対して伐採査対象地において非機械伐による全木伐採試験の実施を行った。1)に関して、伐採に伴い投入される大型植物遺体等の収穫残渣量の測定とその分解速度実験を開始した。2)に関して、Ao層通過水フラックスおよび土壌内物質移動フラックスのサンプリングを継続して行っている。3)に関しては、微生物バイオマス窒素の変動を伐採直後から開始し、定期的にその変化を追跡している。

しかし,無機態窒素およびKフラックスは,リター投入量の増加する少雨期から多雨期への移行期に増加する傾向が認められた。林地土壌へのN還元形態は,有機態Nであった。これはAo層において無機態Nの再有機化が進むためであると考えられた。温帯林および湿潤熱帯林の他研究事例に比べて,本調査地のアカシア植林地では,林地土壌への有機態N供給量が多いと推察された。また,Ao層通過水によるNおよびMg,Ca還元フラックスは,伐採イベント直後には,明瞭な変化が認められず,伐採後2回目の多雨期に顕著な上昇が認められた。一方,リターからの溶脱によりすばやく解放されるKは,伐採直後に顕著な還元量の増加を見せ,K還元量はその後すぐに伐採前と変わらなくなった。3)に関して,Ao層ならびに鉱質土壌表層の微生物バイオマスN濃度は,ともに伐採処理による変化は認められなかった。温帯林並びに湿潤熱帯林の他研究事例に比べて,本調査地における微生物バイオマスN濃度は,Ao層および鉱質土壌表層とも顕著に高く,N無機化速度も高かった。
市町村別統計による1960年以降の耕地利用変化の解析

1.この研究は、1960年以降85年にいたる毎5年の耕地面積統計・作付面積統計のデ-タを主とするデ-タベ-スを作成して、その解析を通じて高度経済成長期以降の日本の土地利用変化を具体的に明らかにしようとするものである。2.農林水産省統計情報部の提供による数個のデ-タファイルから、必要な項目のデ-タを取り出し、これを85年の市町村区分に編成し直して統合し、これに市町村の位置を示す座標値など解析に必要なデ-タを加えて、市町村毎に時系列的な解析を行うこともできるデ-タベ-スを完成した。3.研究成果の大要は次の通りである。(1)一般的な統計処理のほか、レ-ザプリンタ-によって、一定条件を満たす市町村の分布を地図的に表現し、またその市町村名と若干の統計値をリストアップするなどの方法によって、全国にわたる耕地種類別の変化の実状を数量的にも明らかにした。さらに、作物種類別のデ-タによる解析を進めている。(2)関東地方の耕地面積増減における大都市圏中心の圏構造と東西の対照性、北海道の耕地面積変化における地域構造など、地域構造の析出に努めた。(3)全国市町村の長期的な土地利用変化の類型区分を目指し、60年・85年の耕地面積増減率区分と田・普通畑・樹園地・牧草地の面積率(5分率)の対比が有効な手法となることを見いだし、作業を継続中である。
Hammer-head型リボザイムによる遺伝子発現抑制の腎疾患への応用

腎糸球体硬化症は腎不全に陥る病態の中で最も重要なものであり、糖尿病性腎症や慢性腎炎など多くの疾患で示す病理所見である。この糸球体硬化症に対して新たな治療法の開発を目的とし、特にリボザイム法をほ乳細胞へ応用し病態抑止の効果を明らかにする。糖尿病合併症は糖化終末産物(AGE)が重要な増悪因子であり、その受容体(RAGE)を介して病態が進行していくと考えられる。従って抑止する分子として(RAGE)をtargetとし、このRAGEに対するhammerhead型リボザイムを形成し、腎メサンギウム細胞に導入し、その抑止効果の持続を検討する。一般にアンチセンスは一過性の発現のみであるので、臨床応用は難しく、腎障害における効果が期待できなので、その効果を持続させる必要がある。その目的でhammerhead型リボザイムを用い、細胞に導入し細胞内in vivoで転写させ、RNA合成を阻害させる。Target分子であるRAGEに対してメサンギウム細胞における発現抑制効果を検討した。発現抑制細胞でどれくらいの期間効果が持続するのか検討し、その抑制持続機序を解明した。他の遺伝子に対する影響も検討した。Mammalian細胞にhammerhead型リボザイムを導入し、効果をみることができた。これは持続的に抑制効果を示す事も証明できた。さらにAGE刺激での細胞外基質産生の増強効果の抑制を証明できた。IV型コラーゲンは細胞外基質の主成分であり、その制御は糖尿病性腎症の進展予防における鍵となると考えられる。本研究ではAGE-RAGE系、IV型コラーゲンおよびその分子シャペロンであるHSP47の重要性を明らかにするものであり、リボザイム法はこれらの因子解明に大きな威力を示すことが明らかとなったが、腎疾患への応用へは今後の詳細な検討が必要である。その目的でhammerhead型リボザイムを用い、細胞に導入し細胞内in vivoで転写させ、RNAを阻害させる。他の遺伝子に対する影響も詳細に検討した。これは持続的に抑制効果を示し、アンチセンスのような一過性の発現抑制でないことも証明できた。ヒト腎症への応用が期待できた。
20世紀アメリカ合衆国における「長い公民権運動」の歴史学的研究

本研究は、20世紀中葉のアメリカ合衆国の北部都市における、より良い住宅環境を求めたアフリカ系アメリカ人の活動を検討することを目的とした。第二次世界大戦後のシカゴの退役軍人向けの公営住宅で起きた二つの人種暴動の検証を通して、本研究は近隣の分散していた黒人コミュニティを結びつける役割を公営住宅が果たし、その後の黒人コミュニティの拡大の礎を築いたことを明らかにした。また、一次史料の収集及び分析を通して、住宅改革家と公民運動指導者との接点が存在していたことを確認できた。2年間の研究プロジェクトの1年目にあたる平成25年度は、研究遂行上、必須となるアメリカの主要な公民権運動研究、都市史、移民史に関する史料収集を行った。なかでも平成25年度は、1941年にフランクリン・ローズヴェルト大統領の命令のもと、軍需産業での雇用差別を禁じて創設された団体の資料である公正雇用実施委員会(以下、FEPCと略記)のマイクロフィルム(9リール)の印刷・PDF化を集中的に行った。本記録は膨大な史料のため、全体の約三分の一の史料分析を行い、第二次世界大戦期の黒人の雇用や住宅など様々な問題に対する連邦政府の政策を検討した。また、第二次世界大戦後の黒人の社会運動を分析する際に黒人退役軍人に注目し、住宅の入居をめぐる人種対立を中心に検討した。この黒人退役軍人をテーマにした研究は、平成25年6月に開催された一橋大学国際セミナーにおいて、1940年代のシカゴにおける2つの黒人退役軍人の公営住宅への入居をめぐって起きた人種騒動の分析に関する発表を英語で行った。本発表に対しては、黒人史と都市史を融合する可能性の重要性や、公正な住宅を求める黒人の運動を公民権運動として捉えることの意義について、セミナー参加者から大変建設的なコメントをいただいた。本発表はその後、英語論文として上智大学アメリカ・カナダ研究所が発行するJournal of American and Canadian Studiesに掲載された。さらに平成25年12月には、日本アメリカ史学会において黒人史の第一人者の上杉忍氏の新書に関するコメントを行った。このように、平成25年度は資料収集及び分析、学会報告と論文執筆と計画通りに研究を行えた。研究期間の最終年度にあたる平成26年度は、本研究課題に必須となるアメリカの主要な公民権運動団体と住宅政策に関する個人ペーパーの史料収集を中心的に行った。なかでも、20世紀前半に活躍した著名な住宅改革家キャサリン・ウースター・バウアーの膨大な史料を収集し始め、今後も研究に向けて新たな見通しが発見できたことが最も重要な成果である。具体的には、住宅改革家と公民権運動活動家の接点が存在していたことを、手紙のやり取りや報告書等の一次資料から明らかになった。この史料を分析することで、「長い公民権運動」の一つとして、住宅改革運動を捉え直す新たな研究視点を獲得することができた。キャサリン・バウアーの個人ペーパーと並行して、さらに全国黒人地位向上協会(NAACP)の西海岸支部のペーパーを収集し始めたことも、研究上重要な成果と言える。本ペーパーは非常に膨大なコレクションのため、今度も所有先のカリフォルニア大学バークレー校に継続的に調査に赴き、史料を収集しながら分析していきたい。このように、平成26年度は史料収集に力点を置いた年であった。しかしながら、研究成果を形にするという意味では実績をあげられなかった年であった。これまで研究代表者は、個別具体的なテーマを学会等で発表し、そこで得られたコメントや批判を組み込む形で論文を執筆してきた。ところが、平成26年度に学会発表を予定していたテーマである、20世紀中葉のマイノリティに対するカリフォルニア州の住宅政策とそれに対するマイノリティ側(主に黒人)の活動に関する学会発表は、行うことができなかった。というのも、このテーマをさらに膨らませた形で、日本アメリカ史学会から平成27年秋の年次大会において発表を依頼されたからである。その分、本年度は史料収集及び分析に多くの研究時間をあてた。26年度が最終年度であるため、記入しない。西洋史(アメリカ史)26年度が最終年度であるため、記入しない。主要文献の収集、マイクロフィルムの印刷・データ化を予定通り行えたので、2年目の平成26年度の本プロジェクトに向けた重要な足がかりはできたと考えられる。研究成果という面では、学会報告及びその内容の投稿論文への掲載というかたちで研究成果を発表できた。以上のように、平成25年度の研究はおおむね順調に進んだ。平成26年度の主要な研究方針は、これまで注目してきたシカゴの運動を、他の都市との比較の視座から再検討するために、西部の大都市ロサンゼルスとサンフランシスコに焦点を絞って比較検討する。平成26年度の研究は、前半にFEPCのマイクロフィルムを引き続き分析する。夏にはカリフォルニア大学バークレー校バンクロフト図書館のコレクションのキャサリン・バウワー・ワースター・ペーパーズを中心に史料収集を行う。平成26年度の後半には、FEPCの記録とアメリカで収集した一次史料を中心に用いて、20世紀中葉のマイノリティに対するカリフォルニア州の住宅政策と、それに対する黒人の活動を考察する予定である。