hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語習得段階・目的を考慮した教授・学習用例文の満たすべき条件とは

具体的には1では、CEFR Coursebook Corpusより、各技能・各レベルの例文をそれぞれ150例文、ランダム抽出・半ランダム抽出を行い、抽出された例文に、(1)用例の長さ、(2)平均語彙難易度レベル、(3)あるCEFRレベルの語彙が例文中に占める割合、などの情報を付与し、これらの中のどの変数がレベル調整に寄与しているのか調査することで、既存の学習教材における例文の難易度決定要因、またその技能ごとの決定要因の探索を試みた。2においては、モノリンガル辞書(英英辞典vs.活用辞典)とバイリンガル辞書(和英辞典vs.英和辞典)の比較研究を通して、(1)受信用用例と発信用用例との間にどのような言語的特徴の違いがあるのか、(2)受信用用例と発信用用例を区別する上でモノリンガル辞書とバイリンガル辞書の間に違いがあるのかを明らかにしようと試みた。1既存の教材を用いた例文難易度の決定要因のさらなる調査と特定、2学習レベル、技能、言語を使用する場面・言語が持つ機能・内容などの言語タスクと必要な例文の関係性の特定と考察を進めることを予定としていた。例文難易度の決定要因を探索するという計画をを具体化させ、研究業績の概要で先述の通り、(1)ヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)に基づく英語コースブックの例文分析を行い、CEFRレベル別の例文の言語特徴のうち例文の長さと例文中の使用語彙難易度の関係を探った。また、(2)英語辞典における発信用例文と受信用例文の区別に着目し、例文の長さ、句例か文例か、用例中で使用されている語彙の難易度、などの関係を統計的に探った。しかし、複数の研究限界もあった。リーダビリティー研究や、自然言語処理、Computational Linguisticsの分野では、例文の難易度指標として、統語的複雑性に関わる指標を含めているが、研究1と2では、統語的な特徴に関する指標は含めていない。また、方法論的問題点として、Coursebook Corpusからのランダム抽出によって得た調査対象の例文は、必ずしも各CEFRレベル(A1-C2レベル)を代表する例文ではないこと、既存の教材において、その例文がどのような用途・目的で提示されているものなのかについての情報を加味していないことが挙げられる。複数の限界があるとはいえ、今後の研究につながるような方法論的問題点の発見ができた。また、今後の研究の見通しがたち、概ね順調に進展していると言える。今後は、上記で述べた2つの研究から得られた方法論的問題点の改善を行い、例文の難易度調整に寄与する変数の更なる洗い出しを行う必要がある。また、今後は、3のCEFRレベル別言語タスクに組み込めるような最適用例の具体的な用例セットの試作と4その用例の評価を主に行う。CAN-DOの内容を言語機能・場面に紐づけ、当該レベルの言語タスクに連携した語彙・文法を提示する用例セットにまで具体化することを目標としている。具体的な効果検証実験として、熟達度が異なる日本人英語学習者を対象に、1年目で明らかになった難易度調整済み用例、難易度調整が行われていない用例を与え、その用例を用いたタスクに従事した場合に、用例の違いや使用方法などによりタスクの出来具合いに違いが見られるかを検証する。観察や実験を組み合わせて、大規模に行い、客観的な指標を用いて難易度を調整された用例を提供することの効果を検証することを予定している。
Utilizing Eye-Movement Data to Identify Reading Strategies of Proficient Readers in a Second Language

このプロジェクトでは、研究費により購入できる設備の性能には限界がありながらも、日本人の英語学習者の読書戦略への興味深い有用な洞察が得られました。私たちは、2つの尊敬される国際雑誌でその結果を発表し、英語教育から眼球運動まで、幅広い学問分野にわたる国内外の会議で結果を発表しました。全体として、実験を行う際に使用したタスクでは、能力の高い生徒以外のすべてが、戦略的な方法で読み込みを行なっていないことがが分かりました。これは、主に要約を書くための読書と、オンラインテキスト内の特定の情報を見つけるための読書を含む選択的注意を評価するタスクです。
気体のダイナミクスを自在に制御するナノ空間の構築と機能発現

実用温度の室温付近で水素やメタンガスの貯蔵・放出を自在にできるポーラス材料の開発は極めて重要な課題の一つである。それら課題を解決するためには、気体分子、及び材料の骨格の運動・構造を分子レベルで深く理解し、それらの情報を元に、分子設計を行うことが重要である。H29年度では、広幅化した気体分子のNMRスペクトルを先鋭化させる気体高分解能NMR装置の開発を行った。そしてH30年度では、開発した装置を用いて、水素や二酸化炭素等に対して高いガス吸着量を示すMOF内部のガスの拡散運動を調べた。0.01MPaから2MPaまでの幅広い圧力範囲で、二酸化炭素をMOFに吸着させて、その二酸化炭素の様々な周波数の運動を、2次元交換NMR、縦緩和時間測定、化学シフト異方性解析を組み合わせることにより、明らかにした。その中でも、0.1-1秒の速さで、吸着サイトを極めて遅い速さでホッピングしていることが明らかとなったことは特記すべき内容である。より高い貯蔵量を示す材料の設計指針となり得る。また、力学的圧力を付加した時の配位子の回転速度、及びガス貯蔵の可能性についても調べた。その結果、圧力により、ある程度結晶を変形させても、有機配位子の回転を止めることができなかった。今回、配位高分子をプレス機で錠剤に成形することで、結晶に対して圧力を付加した。今後は、異なる圧力付加方法、また電場や光などを用いた分子回転制御を試行する必要性があると考えている。昨年度の到達目標は、1.高圧気体MAS NMRによる新たな分子設計の指針獲得、2.外場による分子回転の自在制御と気体貯蔵、である。1に関して、研究目標の1つである気体分子の固定化につながる新たな知見は得られている。一方、2に関しては、まだ開発段階である。以上より、「おおむね順調に進展している」と評価した。現在、有機配位子の回転制御を温度以外で達成できていない。研究目標である室温・5wt%貯蔵を達成するためには、外場等をPCPの適用することで、分子回転の制御を達成する必要がある。今後は、PCPの分子設計を最適化することで、電場と光に分子回転が応答するPCPの合成を試みる。配位子に加えて、金属イオンの条件も幅広く振りながら合成する。系統的合成と配位子の回転運動制御を連携することで、分子回転と気体分子の拡散速度制御を試みる。水素やメタンなどの吸着貯蔵は、ある程度の高圧下(例えば3.5 MPa)で検討されていることから、1 MPaを越える高圧ガスを導入したPCPのMAS NMR解析が、新たな吸着機構を探求する上で、今後重要となってくる。しかしながら、従来のMAS NMR試料管に高圧ガスを封入することは困難であり、かつ高価なMAS NMR装置にダメージを与える危険性もあるため、前例はない。本研究において、ネジ機構とO-リングを3つ使用することにより、高圧(3.5 MPa)に耐え、磁場強度7 T、10 kHzで回転が可能なNMR回転試料管を開発した。開発した試料管に高圧(0.5 MPa2.0 MPa)のCO2を満たし、MAS NMR実験を行った。得られたスペクトルより、125.5 ppm付近でCO_2に起因するピークを確認した。圧力の増加に比例し、NMRピーク強度も増加しており、高圧CO2が封じ込められていることを確認した。PCPと高圧ガスを封入し、圧力変化に対するPCPの構造と運動性を評価した。圧力が増加するにつれて、PCPの結晶性が向上する知見を得た。メタンガスの貯蔵に関する新しい知見を得た。亜鉛イオン、4,4'-ビピリジン、5-メチルイソフタル酸から組み上がるPCPにメタンガスを吸着させ、高分解能NMRでメタンのダイナミクスを観測した。空隙の入口がメタンのサイズより小さく、配位子の回転により細孔入口が出現させ、メタンを吸着させた。そして195 Kで配位子の回転を止めることにより、メタンを空隙内に閉じ込めることに成功した。昨年度の到達目標は、1.ガス分子高分解能NMR (MAS NMR)による気体のダイナミクス解析、2.気体超高速MAS NMR法の開発、3.高圧気体MAS NMRの開発である。1に関して、研究目標の1つであるメタンガスのダイナミクス解析、及びに低温・真空下における貯蔵に成功している。3に関しても装置開発は既に成功しており、材料の評価に進展している。

より高い貯蔵量を示す材料の設計指針となり得る。また、力学的圧力を付加した時の配位子の回転速度、及びガス貯蔵の可能性についても調べた。その結果、圧力により、ある程度結晶を変形させても、有機配位子の回転を止めることができなかった。今回、配位高分子をプレス機で錠剤に成形することで、結晶に対して圧力を付加した。今後は、異なる圧力付加方法、また電場や光などを用いた分子回転制御を試行する必要性があると考えている。昨年度の到達目標は、1.高圧気体MAS NMRによる新たな分子設計の指針獲得、2.外場による分子回転の自在制御と気体貯蔵、である。1に関して、研究目標の1つである気体分子の固定化につながる新たな知見は得られている。一方、2に関しては、まだ開発段階である。以上より、「おおむね順調に進展している」と評価した。現在、メタンガスの低温・真空下における貯蔵に成功しているが、その貯蔵量は目標に挙げた5wt%に及ばない。今後は、PCPの分子設計を最適化することで、貯蔵量の増加を試みる。また高圧(3 MPa)ガス下における、PCPの局所構造の変化、結晶相転移、ゲスト分子の構造変化などをin-situ NMRでモニタリングする。例えば、[Zn(5-methylisophthalat)(bipyridine)](CID-Me)は、2次元シート状の配位ネットワークがpiスタックによって積層しており、外部圧力に対して柔軟な結晶構造を有している。これら柔軟なCPに対して、開発したNMR装置を用いて、配位子の1Hや13C MAS NMR解析を行い、圧力印可時の局所構造のゆがみ、ゲスト分子の構造・配位高分子との距離相関、配位子間の距離などを明らかにする。それらの知見を分子運動を利用した貯蔵に活かして行く。現在、有機配位子の回転制御を温度以外で達成できていない。研究目標である室温・5wt%貯蔵を達成するためには、外場等をPCPの適用することで、分子回転の制御を達成する必要がある。今後は、PCPの分子設計を最適化することで、電場と光に分子回転が応答するPCPの合成を試みる。配位子に加えて、金属イオンの条件も幅広く振りながら合成する。系統的合成と配位子の回転運動制御を連携することで、分子回転と気体分子の拡散速度制御を試みる。
シナプス接着分子代謝の変容によるアルツハイマー病シナプス病態の解明

脳における神経細胞間接続であるシナプスは、神経活動に応じた高い可塑性を持つことが知られている。その可塑性の分子基盤としてシナプス接着分子が知られているが、その代謝については不明であった。本研究において、自閉症に関連が知られているシナプス接着分子Neuroligin1が神経活動に応じて連続した2つのプロテアーゼによって切断を受け、シナプス形成を負に制御していることが明らかとなった。高齢化社会を迎え、アルツハイマー病(AD)は大きな社会問題となっている。臨床イメージング研究の進歩により、患者脳内に蓄積したAβが神経細胞シナプスに変容をきたすことが初期病変であることが示されつつあるが、そのシナプス病態の分子レベルでの理解は進んでいない。申請者はAβにより惹起される異常な神経活動がシナプス接着分子に変容をきたし、シナプス接続すなわち神経回路に影響をもたらす、という悪循環を導いて最終的に神経変性からAD発症に至るのではないかと着想した。そこで神経活動とシナプス接着分子プロセシングという観点で検討を進め、興奮性シナプス接着分子であるNeuroligin 1がChemical LTPによって切断を受けること、またAβオリゴマー刺激によっても切断が亢進する可能性があることを見出した。また同時に、やはりスパインに局在化する接着分子EphA4も切断を受けることを見出した。興味深いことに、Neuroligin 1はリガンドであるNeurexin処理、EphA4はephrin B処理によっても切断の亢進が観察されたが、異なるリガンドはそれぞれの接着分子のプロセシングに影響を与えなかった。すなわち、リガンド刺激特異的な接着分子プロセシングの制御の可能性が示唆された。
ヘリウム3標的上での静止K反応を用いた∧(1405)状態の研究

J-PARC E15/E17実験の装置を継承して静止K-反応において∧(1405)状態の性質を調べることを目的とし、平成21年7月のJ-PARC PACに実験提案書を提出した(J-PARC P30)。先行して実施されるE17実験の準備を進行し、E17及び本研究で利用する静止K反応向けにK1.8BRビームラインのKビーム調整を実行した上で主たる検出器系であるCDSの校正をK-ビームを利用して実施してビームライン及び実験装置全体の健全性/適性を確認した。平成21年度においては交付申請書上の研究実施計画に示されるように本研究とビームライン及び実験装置を完全に共有するE17実験の準備としてK1.8BRビームラインの調整を進行した。K1.8BRビームラインは完全に新規のビームラインでありその特性は未だ調べられたことが無いため、その調整は双極電磁石の設定からスリットのオフセット調整といった基本的な事柄から段階的に進行した。平成21年度においては50 GeV陽子シンクロトロンからの遅い取り出しによる一次陽子ビームは時間的に平坦な構造であるとは言えず、その弱い強度に関わらず実効的なレートは大きかったが、静電セパレータK1.8ES1の使用に依るビームラインのK中間子への最適化により実効レートが大きく下がったため、K中間子の収量やビームラインのアクセプタンス、またK中間子や反陽子収量の生成標的に対する依存性を定量的に調べる事が出来た。引き続きK中間子の収量を最大化しつつその運動量依存性や中心運動量及び運動量分布を測定することで標的中に静止するKを最大化するようなビームライン運動量を決定するためのデータを取得した他、K中間子や反陽子の収量の運動量依存性が通常ビームラインの設計に用いられるSanford-Wangの経験式から大きく偏差していることを確認した。この結果E17実験及び本研究における最適のK中間子運動量は本来想定されていた0.75GeV/cから0.9GeV/c以上へと移行し、また実験データの取得に必要な一次ビーム照射量は大きく圧縮され得ることが判明した。ビームライン調整を進行する一方で標的系及び二次粒子検出器系の準備を進行し、また平成21年度6月には本研究計画を正式な実験提案としてJ-PARCの実験審査委員会に提出した(J-PARCP30)。この際、ヘリウム3よりは重陽子の方が本研究の標的としては優れていることが判明したため、使用する標的をヘリウム3から重陽子に変更した。本研究においてはJ-PARC E15/E17実験の装置をほぼそのまま利用して静止K^-反応においてΛ(1405)状態の性質を調べることを目的とした。理論的研究の進展と実験装置の適性を踏まえ、標的を交付申請時の液体3Heより液体重陽子に変更した上で平成21年7月のJ-PARC PACに実験提案書を提出した(J-PARC P30)。その研究期間の平成21年度から22年度にかけては、交付申請書の研究実施計画に記載されているように先行して実行されるE17実験の準備を進行した。平成21年度においては申請者及び本研究計画の担当分としてE17及び本研究で利用する静止K反応向けにK1.8BRビームラインのKビーム調整を進行し、22年度には調整をさらに進める事に加えて主たる検出器系であるCDSの校正をK^-ビームを利用して実施してビームライン及び実験装置全体の健全性/適性を確認した。J-PARCのビーム供給の事情により平成22年度末時点で先行するE17実験のデータ取得の時期が確定しておらず、年度末の地震の影響も甚大であるため本研究向けのデータ取得時期は未定である。
q-関数の特殊値の数論的性質についての研究

あるクラスに属するq-超幾何級数φ(z;q)を対象にして、その特殊値についての研究を行った.以下で、我々が得た結果を,いくらか特殊化したわかり易い形で述べる.Kを虚2次体,qをKの整数で|q|>1を満たすものとする.このとき,C上の整関数であるφ(z;q)について,φ(α;q)がKに属するようなKの元αの全体をEとおく.我々は,Eを決定することを問題にして,次の2つにまとめられる結果を得た:(1)「ほとんどすべてのqに対して,対応する関数φ(z;q)についてのEは,0のみからなる集合である」;(2)「φ(z;q)を,φ(-z^2/4;q)がベッセル関数Jo(z)のq-類似となる関数とするとき,E≠{0}となるのは,q=-3の時か,K=Q(√<-7>)かつq=(-1±√<-7>)/2のときに限る.さらに,これらは例外の場合について,前者ではE={0、-27},後者ではE={0,(1±3√<-7>/2)}となり,0以外の例外点は,どちらの場合もφ(z;q)の零点である.」これらの結果を含む成果は,桂田昌紀氏(慶応大学義塾大学助教授,共同研究所)とK.Vaananen氏(オウル大学教授)との2つの共著論文"On the values of certain q-hypergeometric series"(Proceeding of the Turku Symposium on Analytic NumberTheory in memory of Kustaa Inkeriに掲載予定)および"同タイトル,II"(投稿中)にまとめられた.上記の研究を遂行するに当たって,研究代表者は,当該研究費補助金により2回の渡航を行った.1回はボルドー大学のAlain Lasjaunias氏を訪ねたものであり(1999年8月),他の1回はオウル大学のKeijo Vaananen氏を訪ねたものである(1998年9-10月).共に当該研究に詳しい研究者であり,特にVaananen氏との研究討論は,上記論文を完成させるために大きな役割を果たした.上記の研究を遂行するに当たって,研究代表者は,当該研究費補助金により2回の渡航を行った.1回はボルドー大学のAlain Lasjaunias氏を訪ねたものであり(2000年8月),他の1回はオウル大学のkeijo Vaananen氏を訪ねたものである(2000年9-10月).共に当該研究に詳しい研究者であり,特にVaananen氏との研究討論は,上記論文を完成させるために大きな役割を果たした.
移住労働者のメタボリックシンドローム罹患状況と食生活の実際

本研究は、在日ブラジル人男性を対象にメタボリックシンドローム罹患状況とその関連要因を探求したものである。対象者のメタボリックシンドローム罹患率は、同年代の日本人男性より高く、改善の為の介入が急務であることが明らかになった。特にリスクが高いのは、「年齢が高く、移住して間もない者」、「仕事の活動量が少ない者」であった。対象者らは比較的高い健康知識は持つものの、ブラジル人特有の肉や脂を好む食生活や、日本の便利な生活、過重労働による余裕のなさ、ストレスにより、健康行動をとることに困難を覚えていた。1.調査フィールド確保・対象者募集:ブラジル人移住者在住地域内で3会場を選定し借用。派遣会社、学校、教会市役所外国人窓口等で調査参加募集チラシを配布し、申し込み書は、市役所外国人窓口、ブラジル商品店等を通じて回収。募集期間:平成19年11月平成20年3月2.調査用具と項目:質問紙はすべてポルトガル語に翻訳、バックトランスレーションを実施〔身体的調査〕メタボリジックシンドローム判定項目、身長・体重、内科医師診察、〔質問紙調査〕Demography、肥満に関る健康知識(Swift,2006)、日常運動習慣(Baecke,1982)、〔食事調査〕24時間思い出し法3.調査スタッフトレーニング:身体的計測・採血の担当看護師12人に手技統一,質問紙調査調のサポート担当ブラジル人調査員6人に統一説明、食事調査の担当ブラジル人調査員6人に、フードモデルを使用したインタビュー法を訓練。4.本調査:データ収集期間は、平成19年12月29日平成20年3月22日。調査参加者に、書面にて研究目的、調査項目、倫理的配慮などを説明し、サインをもって同意とみなした。調査参加者には謝礼を、調査スタッフには賃金を支給。1)身体的調査および質問紙調査(計6回):応募者総数306入(うち女性47人)、参加者231人(うち女性36人)2)食事調査(計4回):対象者は身体的調査参加者からリクルート。参加者59人(男性のみ)5.参加者への結果フィードバック:身体的データ結果は、医師と共にメタボリックシンドローム判定を行い、結果と結果解釈をポルトガル語による説明書に記し、1ヶ月以内にすべての参加者に郵送。6.データ処理:回収した質問紙調査用紙は、研究者が記入漏れをチェック。不明点については、ポルトガル語通訳者を通じ本人に電話で確認。質問紙調査のデータは順次コンピューターに入力し、データクリーニングを実施。本研究は2年間の計画で、国内で増加傾向にある移住外国人、特にブラジル人男性のメタボリックシンドロームについて、その罹患状況と寄与要因を明らかにすることを目的とした。また、調査結果をもとに、ブラジル人の生活習慣に根ざしたメタボリックシンドローム予防対策のパンフレットを作成することを目指した。2年目は、下記の調査・研究を実施した。1.データの処理と分析:平成19年12月から平成20年3月に実施した在日ブラジル人労働者を対象とした健康調査と食事調査のデータを整理し、コンピューターの統計ソフトと食事分析ソフトを用いて分析し、連携研究者およびブラジル人研究協力者と共に分析結果の解釈を行った。2.追加調査の実施:メタボリックシンドローム罹患群に対する具体的な対処行動の支援を明らかにするため、追加調査を実施した。調査方法は、フォーカス・グループ・ディスカッション(以下FGD)手法を用いた。対象者は、前年度の健康調査でメタボリックシンドロームと判定された者およびその予備軍と判定された者から調査に同意の得られた42名である。各回4-7名の参加者により合計8回のFGDを実施した。FGDは、質問ガイドに基づき司会者によって進行し、参加者の許可を得て録音し、会話は逐語録に起こした。FGDは日本語とポルトガル語で実施した。調査アシスタントには賃金を支払い、参加者には謝礼を渡した。3.パンフレットの作成:H19年度に実施した量的調査と、H20年度に実施した質的調査の分析結果を元に、在日ブラジル入男性に特化したメタボリックシンドローム予防および対処行動についてのポルトガル語のパンフレットを作成した。パンフレットは、調査参加者らの在住する地域の役場の外国人窓口およびブラジル人らの自助組織グループを中心に配布した。4.データの分析とまとめ:報告書作成、学会発表及び論文の投稿にむけて論文の執筆を行った。
果菜類の単為結果における植物生長調節物質の役割の解明

キュウリの単為結果における植物生長調節物質の役割を解明するために,品種'もがみ'および'長日落合二号'を材料として,開花当日受粉し,または受粉せず,ベンジルアデニン(BA),ナフタリン酢酸(NAA)を与え,果実生長を生理学的,組織学的,化学的に検討した.果長,生重量の平均値を調べると, 'もがみ'無受粉果はほとんど生長しないが, BA, NAAによって生長を促進され,受粉果ではBA, NAAによる生長促進は見られなかった. '長日落合二号'では無受粉でも受粉による生長に近い生長がもたらされたが, BA, NAAによる成長促進は認められなかった.しかし,個々の果実着目するために果長についての度数分布を求めたところ, '長日落合二号'では2つのピークが認められ,受粉した果実はほとんどが10cm以上のピークに入り,受粉しない場合は半数が10cm以上のピークに,半数が開花日の子房の長さと同じ4-6cmのピークに属した. BA, NAAは受粉果には影響しなかったが,無受粉では46cmのピークを6-10cm城にシフトさせ, 10cm以上のピークには影響しなかった.これらの事実は,単為結果はall-or-noneタイプの引金反応であること, BA, NAAは結果を引起こす引金にはならず,引金のかからなかった果実の生長を別の機構で促すことを示唆するものである.果実のパラフィン切片によって細胞数と細胞サイズを調べたところ,粉粉による果実生長もBA処理による果実生長も主に細胞分裂による生長であることがわかった.開花日の子房から抽出し, ELISA法で検出したIAA量は, '長日落合二号'で'もがみ'の約60倍であり, '長日落合二号'の開花3日後の無粉粉果では単為結果した果実で単為結果しなかったものの3桁高いIAAが検出され,単為結果が内生オーキシンによって制御されているものであることが示唆された.キュウリの単為結果における植物生長調節物質の役割を解明するために,品種'もがみ'および'長日落合二号'を材料として,開花当日受粉し,または受粉せず,ベンジルアデニン(BA),ナフタリン酢酸(NAA)を与え,果実生長を生理学的,組織学的,化学的に検討した.果長,生重量の平均値を調べると, 'もがみ'無受粉果はほとんど生長しないが, BA, NAAによって生長を促進され,受粉果ではBA, NAAによる生長促進は見られなかった. '長日落合二号'では無受粉でも受粉による生長に近い生長がもたらされたが, BA, NAAによる成長促進は認められなかった.しかし,個々の果実着目するために果長についての度数分布を求めたところ, '長日落合二号'では2つのピークが認められ,受粉した果実はほとんどが10cm以上のピークに入り,受粉しない場合は半数が10cm以上のピークに,半数が開花日の子房の長さと同じ4-6cmのピークに属した. BA, NAAは受粉果には影響しなかったが,無受粉では46cmのピークを6-10cm城にシフトさせ, 10cm以上のピークには影響しなかった.これらの事実は,単為結果はall-or-noneタイプの引金反応であること, BA, NAAは結果を引起こす引金にはならず,引金のかからなかった果実の生長を別の機構で促すことを示唆するものである.果実のパラフィン切片によって細胞数と細胞サイズを調べたところ,粉粉による果実生長もBA処理による果実生長も主に細胞分裂による生長であることがわかった.開花日の子房から抽出し, ELISA法で検出したIAA量は, '長日落合二号'で'もがみ'の約60倍であり, '長日落合二号'の開花3日後の無粉粉果では単為結果した果実で単為結果しなかったものの3桁高いIAAが検出され,単為結果が内生オーキシンによって制御されているものであることが示唆された.キュウリ、品種もがみと長日落合二号の、受粉または無受粉子房にベンジルアデニン(BA)を処理し、その果実生長促進効果を調べた。BAは受粉しないもがみでのみ生長促進効果を示した。単為結果力はもがみで小、長日落合二号で大であったので、BAは、受粉によって、および、元来の単為結果によって結果、生長を開始した果実の生長をさらに促進するものではなく、結果に至らなかった子房の生長を促進するものであることが明らかとなった。全果の平均値にもとづけば長日落合二号ではBAの生長促進効果は見られなかったが、個々の果実の生長量の度数分布を求めると、受粉しない場合は明らかな2つのピークに分かれ、小さい方のピークは開花日の子房と同じ大きさであり、大きいピークは受粉した果実と有意差の無い大きさであった。そして、BAを与えれば小さいピークは大きい方へシフトし、大きいピークには変化はなかった。この事実から、受粉しない子房では、受粉した場合と同じように生長が進むものと、全く生長しないものとの2グループに分かれ、BAは後者に対して生長促進効果を持つことがわかった。

このことから、単為結果とは受粉しない場合に何らかの要因によって決定されるtrigger反応であり、BAはこのtriggerの代わりになるのではなく、triggerのかからなかった子房を生長させることに働いていることが示唆された。以上のBAの作用はナフタリン酢酸の作用と全く同じであったことから、これらの植物ホルモンの働きは互いによく似ているものと考えられる。このtrigger反応BA作用と内生オーキシンレベルとの関連を調べたが、オーキシンを検出するには至らなかった。今後は、感度の高いイムノアッセイと分取クロマトグラフィーとの組合わせによって内生オーキシンを検出、定量し、単為結果およびBAの作用における内生オーキシンの役割を解明する予定である。
切除不能再発大腸癌に対する化学療法の効果予測に対する唾液メタボローム解析の有用性

メタボローム解析が切除不能再発大腸癌に対する全身化学療法の効果を予測するバイオマーカーとなり得るか否かを明らかにすることを目的とした研究である。切除不能再発大腸癌に対する全身化学療法の効果予測におけるバイオマーカーは確立されておらず本研究の独創性は高い。バイオマーカーの確立により化学療法の効果が予想できれば、効果が期待できない患者に対する化学療法を省略できるため、患者にとっては副作用や経済的負担の軽減、国にとっては増大する医療費の削減が予想される。切除不能再発大腸癌症例で化学療法を施行予定の症例100例について化学療法施行前後に唾液メタボローム解析を行っている。これにより抽出された各種代謝マーカーの治療前後の変化と画像で評価した化学療法の効果判定を総合的に解析し化学療法の効果予測となり得る代謝物質を検討している。症例集積が遅延しており現時点で約50例にとどまっているため、研究期間を延長し継続中である。症例集積が遅延しており現時点で約50例にとどまっている。そのため研究期間を延長し継続中である。今後も継続し症例のリクルートを続ける。唾液は生体内の情報を反映する体液として、様々な疾病の診断に使用されつつある。唾液検査は無侵襲で簡便に採取でき、疼痛のある血液検査などに比べ被験者にとっての利益が大きい。悪性腫瘍に対する診断としては、膵癌、口腔癌において存在診断や化学療法の効果予測について報告されている。本研究では切除不能再発大腸癌に対する全身化学療法の効果予測に唾液メタボローム解析が有用であるか否かを検討している。すなわち、転移再発大腸癌に対する抗悪性腫瘍薬の効果を予測できるバイオマーカーが開発できれば、患者には不要な副作用を強いることが避けられ医療費の抑制にもつながると予想される。当該年度は研究計画に従い、東京医科大学病院において切除不能再発と診断された大腸癌症例のうち化学療法を施行予定の症例の中で同意を得られた11症例について唾液検体の採取を行った。これらの検体は慶応義塾大学先端生命科学研究所に送付され、限外濾過を行い感度補正用の標準物質を添加してCE-TOFMSにて測定、メタボローム解析を行い、代謝産物の変化を解析中である。今後、登録症例数を増やしたうえで逐次同様の次解析を行っていく予定である。さらに、研究計画に従い今後蓄積されてきた症例に対して、RECIST v1.1日本語訳JCOG版にのっとり化学療法の効果判定を行い化学療法が奏功した症例で減少し、奏功しなかった症例で変化がないか増加した物質をバイオマーカーに選定していく。対象症例の試験参加割合が低いため。当該年度は研究計画に従い、東京医科大学病院において切除不能再発と診断された大腸癌症例のうち化学療法を施行予定の症例の中で同意を得られた30症例について唾液検体の採取を行った。症例集積がやや遅れているため対象症例については、さらに真摯な姿勢で試験参加をお願いしていく。当初の予想よりも症例集積が遅れているため。必要経費が計画よりも少額となったため。(理由)当初の予想よりも症例集積が遅れているため。(使用計画)

次年度移行に繰り越し使用する予定。研究遅延のため。次年度に症例集積、データ解析に使用する予定である。
修飾ボルフィリン亜鉛錯体における軸配位子認識に関する研究

近年,金属酵素の基質認識に対する興味から,そのモデルとしての金属錯体を用いた配位子間相互作用やホストーゲスト会合に関する研究が多い。この研究では修飾ボルフィリン亜鉛錯体を合成し,軸配位子としての種々のアミンに対しての分子認識能について検討した。1.テトラフェニルポルフィリンの両面に堅牢で適度な大きさの“キャビティ"を持つ“ビス・ル-フ"型ボルフィリンを合成した。これに亜鉛イオンを導入し,目的の亜鉛(II)錯体Zn(BRP)を得た。2.このホスト錯体と軸配位子としての種々のアミンとの平衡定数を可視吸収スペクトル変化から求めた。また,比較として,“ピケットフェンス"型ボルフィリン亜鉛錯体Zn(PFP)に対しても同様に測定した。3.ポルフィリン面の片側だけに修飾を受けたZn(PFP)は軸配位子が非修飾側から配位するため,アミン類に対しての立体選択性(認識能)は示さなかった。これに反し,Zn(BRP)は明白にアミン類に対して認識能を持つことがわかった。すなわち,立体的に小さいプロピルアミンやブチルアミンよりも,より嵩高いアゼチジン,ピロリジン,およびジエチルアミンが722倍強くZn(BRP)に結合する。また,さらに嵩高いジプロピルアミン等はキャビティとの立体反発により,逆に結合が弱くなる。測定溶媒をトルエンからクロロホルムに代えた実験結果から,これらの認識能に溶媒効果は関与しないことがわかった。4.以上の結果から,立体的にキャビティの大きさにうまく適合する形状のアミンが最も強くZn(BRP)に結合することがわかった。この立体選択性(認識能)は主として,ロンドン力やCHーπ相互作用のような非極性配位子間相互作用と立体反発力とのバランスにより発現すると結論付けられる。
単クローン抗体による膀胱癌の診断・治療法の開発

膀胱腫瘍の診断に関して,尿中のtissue polypeptide antigenに対する単クローン抗体での測定により,尿中膀胱癌関連抗原の測定が有用である結果を得た.そして膀胱癌にさらにspecificな腫瘍関連抗原に対する単クローン抗体を得るため,膀胱癌株(HTー1197,HTー1376)をBALB/Cマウスへ免疫し,このマウス脾細胞とマウス骨髄腫細胞(SP/2ーAg)を細胞隔合した.この隔合細胞, hybridomaが産出する単クローン抗体は,膀胱癌と反応している.しかし他の癌細胞とも若干の交差反応も示している.膀胱腫瘍の診断に関して,尿中のtissue polypeptide antigenに対する単クローン抗体での測定により,尿中膀胱癌関連抗原の測定が有用である結果を得た.そして膀胱癌にさらにspecificな腫瘍関連抗原に対する単クローン抗体を得るため,膀胱癌株(HTー1197,HTー1376)をBALB/Cマウスへ免疫し,このマウス脾細胞とマウス骨髄腫細胞(SP/2ーAg)を細胞隔合した.この隔合細胞, hybridomaが産出する単クローン抗体は,膀胱癌と反応している.しかし他の癌細胞とも若干の交差反応も示している.ヒト膀胱癌細胞株(HT-1197,HT-1376)をマウスに免疫し、この脾細胞とマウス骨髄腫細胞(SP12-Ag14)と融合し、ハイブリドーマを作製した。このハイブリドーマをクローニングし、悪性腫瘍細胞との交差反応を検討したが、HT-1197,HT-1376との反応性を認めるものの、種々の細胞との交差反応が認められ、このハイブリドーマから産出される抗体が、真に膀胱癌関連抗原と特異的に反応しているかどうか検討する必要があった。また癌細胞にてマウスに免疫する段階での方法も、もう一度検討する必要がある。前回はこの操作として、膀胱癌【10^6】個を洗浄し3回免疫したが、細胞数をふやす必要がある。これらの点をもう一度検討するとともに、単クローン抗体の検出法,現在ELISA法を用いているが、を検討する。
Reelin/Disabled/GSK3経路修復による片麻痺の新規治療法の確立

大脳皮質運動野損傷の実験的片麻痺モデルマウスの治療に、ニューロン前駆細胞を損傷部に移植して運動機能を回復させる実験を行って来た。ニューロン前駆細胞としてはヒトiPS由来の細胞などが用いられ、損傷部下部の線状体に移植した。この運動機能の回復メカニズムを探るため、大脳皮質の発生に重要な役割を果たしていることが知られているReelinに着目し、その成体マウスでの機能を確認した。Reelinの細胞内アダプタータンパク質であるDab1がその遺伝子に欠失等があるために機能不全となったyotariマウス(yot/yot)を用い、これから得たニューロスフェアの細胞を移植した場合と、正常マウスのニューロスフェアの細胞を移植した場合を比較し、Reelin経路の作用を確かめた。Reelinは大脳皮質発生時、その層構造(第2層から第6層)を構築する上で重要な分子であることが分かっており、yot/yotマウスでは層構造が乱れる。yot/yotマウス由来ニューロスフェアの細胞移植を行った場合、移植細胞はReelinシグナル経路を進めることができない。このことが移植細胞の皮質損傷部への移動を妨げ、損傷部の機能回復をなし得なかったと考えられる。マウス新生児脳障害後の新生ニューロンの移動に放射状グリア細胞が足場として機能したという研究結果(Kaminou & Sawamoto 2018)がある。本研究の結果として、正常マウスの脳損傷後の損傷部に放射状グリア細胞のマーカーであるGfapが高密度に見出されたことは矛盾しない。加えて損傷部の移植細胞にはSynapsin1(シナプスマーカー)、Nfm(ニューロンマーカー)の発現が認められ、移植神経細胞が脳損傷部において損傷ニューロン代替の機能を果たしていることが確かめられた。この過程において重要な因子はReelinおよびそのシグナル伝達経路であることが確認された。大脳皮質運動野損傷の実験的片麻痺モデルマウスに対する治療法としてニューロン前駆細胞の、損傷部への移植により運動機能を回復させる実験を行った。ニューロン前駆細胞を、これまで、ヒトiPS由来のものを用いて実験を行って来た。Reelinの細胞内アダプタータンパク質であるDab1がその遺伝子に欠失等があるために機能不全となったyot/yotマウスを用い、これから得たニューロスフェアの細胞を移植した場合と、正常マウスのニューロスフェアの細胞を移植した場合を比較し、Reelin経路の作用を確かめた。yot/yotマウスのニューロスフェア由来の細胞にDab1遺伝子をtransfectし、その組換え細胞におけるリン酸化Dab1の発現、Integrinβ1活性型の発現、さらにはニューロンマーカー(Ctip2など)が発現するかどうかを確認する。transfected細胞におけるReelin経路の回復を見る。成体での発現に乏しいReelinは損傷で発現が上昇、移植により強く発現誘導された。Reelinは細胞接着因子Integrinを活性化し細胞外基質との接着を亢進により神経細胞配置を制御する。運動神経とその神経サーキットに対してもReelinの脳室持続投与が正の作用を示す可能性は高く、片麻痺モデルへの治療に応用できる可能性がある。そこでReelin、SDF1が関わるシグナル伝達経路に関与するBDNFやSema3Aなど他のシグナルについての脳損傷時の相互作用を調べるために、損傷脳及び移植後脳でのこれらの分泌性因子の発現推移を免疫組織染色を中心に調べる。皮質運動野の再生過程における神経幹細胞遊走関連分子と多層化誘導分子を解析するため大脳皮質6層形成に重要な遺伝子発現を観察する。神経幹細胞の放射状移動に関与するReelin, Dab1, cdk-5, p35等に加え、大脳皮質発生関与の分子として、Filamin-A、FILIP、Doublecortin、PAF-AHβ、LS1、Fukutin等の遺伝子・蛋白発現とそれらへの上記薬剤の影響を検討する。成長因子や他のケモカインを併用しての多層化、皮質構造の再構築が得られない場合には持続注入や分泌細胞を作成し、皮質構造の再構築を試みる。マウス個体へのReelinや上記阻害、促進薬剤投与、あるいは関連遺伝子変異マウスから作製したニューロスフィアを用いた移植による移植神経細胞の移動時の形態変化がどのように変わるかについて解析する。

このことが移植細胞の皮質損傷部への移動を妨げ、損傷部の機能回復をなし得なかったと考えられる。マウス新生児脳障害後の新生ニューロンの移動に放射状グリア細胞が足場として機能したという研究結果(Kaminou & Sawamoto 2018)がある。本研究の結果として、正常マウスの脳損傷後の損傷部に放射状グリア細胞のマーカーであるGfapが高密度に見出されたことは矛盾しない。加えて損傷部の移植細胞にはSynapsin1(シナプスマーカー)、Nfm(ニューロンマーカー)の発現が認められ、移植神経細胞が脳損傷部において損傷ニューロン代替の機能を果たしていることが確かめられた。この過程において重要な因子はReelinおよびそのシグナル伝達経路であることが確認された。大脳皮質運動野損傷の実験的片麻痺モデルマウスに対する治療法としてニューロン前駆細胞の、損傷部への移植により運動機能を回復させる実験を行った。ニューロン前駆細胞を、これまで、ヒトiPS由来のものを用いて実験を行って来た。この運動機能の回復メカニズムを探るため、大脳皮質の発生に重要な役割を果たしていることが知られているReelinに着目し、その成体マウスでの機能を確認した。Reelinの細胞内アダプタータンパク質であるDab1がその遺伝子に欠失等があるために機能不全となったyot/yotマウスを用い、これから得たニューロスフェアの細胞を移植した場合と、正常マウスのニューロスフェアの細胞を移植した場合を比較し、Reelin経路の作用を確かめた。yot/yotマウスのニューロスフェア由来の細胞にDab1遺伝子をtransfectし、その組換え細胞におけるリン酸化Dab1の発現、Integrinβ1活性型の発現、さらにはニューロンマーカー(Ctip2など)が発現するかどうかを確認する。transfected細胞におけるReelin経路の回復を見る。成体での発現に乏しいReelinは損傷で発現が上昇、移植により強く発現誘導された。Reelinは細胞接着因子Integrinを活性化し細胞外基質との接着を亢進により神経細胞配置を制御する。運動神経とその神経サーキットに対してもReelinの脳室持続投与が正の作用を示す可能性は高く、片麻痺モデルへの治療に応用できる可能性がある。そこでReelin、SDF1が関わるシグナル伝達経路に関与するBDNFやSema3Aなど他のシグナルについての脳損傷時の相互作用を調べるために、損傷脳及び移植後脳でのこれらの分泌性因子の発現推移を免疫組織染色を中心に調べる。皮質運動野の再生過程における神経幹細胞遊走関連分子と多層化誘導分子を解析するため大脳皮質6層形成に重要な遺伝子発現を観察する。神経幹細胞の放射状移動に関与するReelin, Dab1, cdk-5, p35等に加え、大脳皮質発生関与の分子として、Filamin-A、FILIP、Doublecortin、PAF-AHβ、LS1、Fukutin等の遺伝子・蛋白発現とそれらへの上記薬剤の影響を検討する。
芳香族分子2量体カチオンの電子状態に対する理論的研究

近年,ベンゼン2量体カチオンの様々な構造に対してCASSCF/MRSDCIのレベルでab initio分子軌道法計算を行ない,サンドウィッチずれ構造が最も安定な構造であることを示した.本研究において,ベンゼン3量体カチオンにたいして同様の計算を行い,3量体カチオンにおいてもサンドウィッチずれ構造が最も安定な構造であること,さらに,そのずれ構造における励起スペクトルが実測のスペクトルをよく説明することを示した.ベンゼン3量体カチオンの最安定構造は,3つのベンゼン環が平行に並んだD_<6h>サンドウィッチ構造(r_<12>=r_<23>=7.299a.u.)から中心のベンゼン環がずれたC_<2v>サンドウィッチ構造(ずれr_<12>=r_<23>=7.299a.u.)の核間距離を持ち,(C_6H_6)_2^++C_6H_6の解離極限に対して0.43eVの結合エネルギーを持っている.これは,実測の結合エネルギーに近い値である.また,2C_6H_6+C_6H_6^+の解離極限に対して1.08eVの結合エネルギーで,得られた実測値(0.991.23eV)との良い一致を示している.実験から提唱されているモデル(ベンゼン2量体カチオン+ベンゼン)はエネルギー的に不安定であることを示した.また,フェノール2量体カチオンについての実験では発見されていないプロトン供与フェノールのOH伸縮振動の基準振動を調べるためにフェノール2量体カチオンのいくつかの安定構造の電子状態に対するab initio分子軌道法計算を行なった.計算で得られたOH伸縮振動の基準振動は実験の範囲外にあり中性のフェノールモノマーのOH伸縮振動から大きなレッドシフトしていることが明らかとなった.近年,ベンゼン2量体カチオンの様々な構造に対してCASSCF/MRSDCIのレベルでab initio分子軌道法計算を行ない,サンドウィッチずれ構造が最も安定な構造であることを示した.本研究において,ベンゼン3量体カチオンにたいして同様の計算を行い,3量体カチオンにおいてもサンドウィッチずれ構造が最も安定な構造であること,さらに,そのずれ構造における励起スペクトルが実測のスペクトルをよく説明することを示した.ベンゼン3量体カチオンの最安定構造は,3つのベンゼン環が平行に並んだD_<6h>サンドウィッチ構造(r_<12>=r_<23>=7.299a.u.)から中心のベンゼン環がずれたC_<2v>サンドウィッチ構造(ずれr_<12>=r_<23>=7.299a.u.)の核間距離を持ち,(C_6H_6)_2^++C_6H_6の解離極限に対して0.43eVの結合エネルギーを持っている.これは,実測の結合エネルギーに近い値である.また,2C_6H_6+C_6H_6^+の解離極限に対して1.08eVの結合エネルギーで,得られた実測値(0.991.23eV)との良い一致を示している.実験から提唱されているモデル(ベンゼン2量体カチオン+ベンゼン)はエネルギー的に不安定であることを示した.また,フェノール2量体カチオンについての実験では発見されていないプロトン供与フェノールのOH伸縮振動の基準振動を調べるためにフェノール2量体カチオンのいくつかの安定構造の電子状態に対するab initio分子軌道法計算を行なった.計算で得られたOH伸縮振動の基準振動は実験の範囲外にあり中性のフェノールモノマーのOH伸縮振動から大きなレッドシフトしていることが明らかとなった.当初の計画では,フェノール2量体カチオンやベンゼンとナフタレンの混合2量体カチオンなどの2量体カチオンを先に計算する予定であったが,ベンゼン3量体カチオンはその平衡構造の中でプラス電荷がどのベンゼン環に存在するのかという大変興味深い問題に遭遇して,その計算をCASSCF/MRSDCI法のレベルで平成11年度に他の計算に優先して行った.計算の結果明らかになったことは次のことである.ベンゼン3量体カチオンの最安定状態は,3つのベンゼン環が平行に並んだD_<6h>サンドウィッチ構造(r_<12>=r_<23>=7.299a.u.)から中心のベンゼン環がずれたC_<2v>サンドウィッチ構造(ずれr_<12>=r_<23>=7.299 a.u.)の核間距離を持ち,(C_6H_6)_2^++C_6H_6の解離極限に対して0.43eVの結合エネルギーを持っている.これは,実測の結合エネルギーに近い値である.また.2C_6H_6+C_6H_6^+の解離極限に対して1.08eVの結合エネルギーで,得られた実測値(0.991.23ev)との良い一致を示している.計算で得られた電荷分布は,真中のベンゼン環に約0.9のプラス電荷があり,端末のベンゼン環には0.5のプラス電荷があるというものであった.この結果は,電荷の非局在化を仮定したヒュッケル計算の結果や実験家が提唱しているモデル(ベンゼン2量体カチオンとベンゼンモノマー)とは異なる,新しい知見である.近年,ベンゼン2量体カチオンの様々な構造に対してCASSCF/MRSDCIのレベルでab initio分子軌道法計算を行ない,サンドウィッチずれ構造が最も安定な構造であることを示した.

本研究において,ベンゼン3量体カチオンにたいして同様の計算を行い,3量体カチオンにおいてもサンドウィッチずれ構造が最も安定な構造であること,さらに,そのずれ構造における励起スペクトルが実測のスペクトルをよく説明することを示した.ベンゼン3量体カチオンの最安定構造は,3つのベンゼン環が平行に並んだD_<6h>サンドウィッチ構造(r_<12>=r_<23>=7.299a.u.)から中心のベンゼン環がずれたC_<2v>サンドウィッチ構造(ずれr_<12>=r_<23>=7.299a.u.)の核間距離を持ち,(C_6H_6)_2^++C_6H_6の解離極限に対して0.43eVの結合エネルギーを持っている.これは,実測の結合エネルギーに近い値である.また,2C_6H_6+C_6H_6^+の解離極限に対して1.08eVの結合エネルギーで,得られた実測値(0.991.23eV)との良い一致を示している.実験から提唱されているモデル(ベンゼン2量体カチオン+ベンゼン)はエネルギー的に不安定であることを示した.また,フェノール2量体カチオンについての実験では発見されていないプロトン供与フェノールのOH伸縮振動の基準振動を調べるためにフェノール2量体カチオンのいくつかの安定構造の電子状態に対するab initio分子軌道法計算を行なった.計算で得られたOH伸縮振動の基準振動は実験の範囲外にあり中性のフェノールモノマーのOH伸縮振動から大きなレッドシフトしていることが明らかとなった.
「社会的期待の相補性」の日本的特徴についての研究

62年度は,まず,先に提出した61年度実績報告書に記述した諸傾向および諸事実について,より微視的に再確認することからはじまった.調査対象の歴史,文化と社会の関連の緻密な内容の検討はいわゆる「文化決定論」を彷彿させるほどのものであった.この点に関して,重点的分析や比較研究などは,研究課題の一層科学的解明にとって「準拠仕団理論」の媒介項としての展開の重要性を明らかにしているが,もっとも,「構造と準拠集団理論」の研究の一部からも,また,今日の構造論の最先端の思考からも予想しうることである.この問題の展開にとって,着実な研究上の前進が,世論調査などの単純基礎表への整理の終了で開始されたといってよい.人口密度の高い日本では,その展開は複雑な構成特徴をもっと考えられるが,その把握の前にMultihle準拠集団や準拠集団的行動の諸特徴などの研究がおこなわれ,単純基礎表の高次構成表への転換によって,摘出また検証することになる.コミュニティなどの從来の集団論にたいして,現代社会学の検拠集団現論のレーゾン・デートルの一つがこれら諸特徴の正確な精度の高い測定と把握にある以上,少なくとも,軽視するわけにはいかない.これまでの研究実績から,「社会的期待の相補性」の仮説は,歴史的行為の〓余曲折から,社会と文化の構造関連のなかで,限定された表面的性格をもたされることになるようである.そこでは,社会と文化における「最適計質」を,そのための単位と変量の設定と測定の問題とともに,いちぢるしく困難にしているのである.「慣行」の支配が根強いのである.なお,航空写眞をはじめとして,コンピューター化などにともなう社会学的資料や研究方法の改善や工夫などが,他面,このような接近を容易に,かつ,ゆたかにしつつあることも否定できない.一頃、現代機能主義が衰微しつつあるといわれ、すでに、その原因なり、その後の方向なりが徐々に明らかになってきている。いくつかの多彩の諸傾向に整理されはじめているが、そのなかで、二,三の論点をめぐる微妙な差異と新しい発展のための諸契機を蔵しているものも出現している。その一つがサイバネティックスへの志向であり、今日の展開傾向の一部からも明白である。「社会的期待の相補性」もソシアル・サイバネティックスの基礎理論の一つとなるようである。ところで、社会的実験の諸結果の一部において、ある時期以後先取した形で、地縁的要因のもつ社会関係での比重が疑問視されるようになってきていたが、現実の日本社会においても、コミュニティのイデオロギー化が急ピッチで進行し、それを表現する現象が増大しつつある。この場合、社会の基軸は「社会的期待の相補性」で文化的に把握できるものになりつつあると一應見なすのである。日本での比較的安定した地域、名古屋とその周辺および山口県などの観察結果などからも、このことは否定できないのである。比喩的に云えば、日本の今日の社会は都市部のみならず、農村部でさえ、文化的には、アメリカの一州なみになりつつある。旧制世代を担手とするコミュニティのイデオロギーと対照的に、新制世代のイデオロギーは異ったものになりつつある。その内容と特徴の確定には、昭和62年度の継続研究を待たねばならない、いくつかの研究上の諸理由がある。幸に、この課題と関連する社会的特徴について、統計解析の手法の開発によって、アメリカにむける調査技術の発展によって、さらに、日本での若干の資料整理などによって、以前よりも精密に対処できるようになっている現在、この研究の課題の追求は一層科学的に重要なものになっている。そのうえ、世論調査の資料も客観的探究のために役立つ一歩手前のところまで整理されてきている。62年度は,まず,先に提出した61年度実績報告書に記述した諸傾向および諸事実について,より微視的に再確認することからはじまった.調査対象の歴史,文化と社会の関連の緻密な内容の検討はいわゆる「文化決定論」を彷彿させるほどのものであった.この点に関して,重点的分析や比較研究などは,研究課題の一層科学的解明にとって「準拠仕団理論」の媒介項としての展開の重要性を明らかにしているが,もっとも,「構造と準拠集団理論」の研究の一部からも,また,今日の構造論の最先端の思考からも予想しうることである.この問題の展開にとって,着実な研究上の前進が,世論調査などの単純基礎表への整理の終了で開始されたといってよい.人口密度の高い日本では,その展開は複雑な構成特徴をもっと考えられるが,その把握の前にMultihle準拠集団や準拠集団的行動の諸特徴などの研究がおこなわれ,単純基礎表の高次構成表への転換によって,摘出また検証することになる.コミュニティなどの從来の集団論にたいして,現代社会学の検拠集団現論のレーゾン・デートルの一つがこれら諸特徴の正確な精度の高い測定と把握にある以上,少なくとも,軽視するわけにはいかない.これまでの研究実績から,「社会的期待の相補性」の仮説は,歴史的行為の〓余曲折から,社会と文化の構造関連のなかで,限定された表面的性格をもたされることになるようである.そこでは,社会と文化における「最適計質」を,そのための単位と変量の設定と測定の問題とともに,いちぢるしく困難にしているのである.「慣行」の支配が根強いのである.なお,航空写眞をはじめとして,コンピューター化などにともなう社会学的資料や研究方法の改善や工夫などが,他面,このような接近を容易に,かつ,ゆたかにしつつあることも否定できない.