hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
福祉施設入所児童への外部アドボカシー導入研究：ＩＣＡＳ提供モデルの構築

第三者委員等の既存の権利擁護システムが十分機能しておらず、児童福祉施設にはICAS導入のニーズがあることが明らかになった。職員は、アドボケイトの導入が支援の質の向上につながることを期待していた。一方入所児童は、傾聴・守秘・代弁を期待していた。提供体制としては、施設が任意でサービス提供機関と契約し,アドボケイトが子どもを支援することが考えられる。1利用申込・2準備期間・3契約・4実施・5終結・6報告,のプロセスが想定される.障害児に対しては、権利を理解するための学習機会が特に必要とされる.また非指示的アドボカシー実践方法が開発される必要がある.2013年5月研究会では、研究計画・研究方法について協議し決定するとともに、先行研究レビューを行った。6月研究会では、農野寛治氏(研究分担者)、中村みどり氏(研究協力者)より、「児童養護施設における独立アドボカシーの取り組みについて」報告を受け、研究協議を行った。7月研究会では、「障害児施設の権利擁護システムについて」を鳥海直美氏(研究分担者)が、「英訪問アドボカシー、Voiceのフィールドワーク、契約方法について」を栄留里美氏(研究分担者)が、また「英訪問アドボカシー、コンウォールアドボカシーについて」を堀正嗣(研究代表者)が報告し、研究協議を行った。8月研究会では、児童養護施設及び障害児施設への予備調査の方法及び内容について検討した。9月には、大阪府の2カ所の児童養護施設と1カ所の児童相談所、3カ所の障害児施設の予備調査を実施した。さらに、11月には熊本市内の児童養護施設1カ所・障害児施設1カ所・情緒障害児短期治療施設1カ所の予備調査を実施した。9月研究会では、予備調査の結果報告と分析を行った。10月研究会では、予備調査の結果を踏まえて、次年度調査の目的・仮説・方法・内容について検討した。11月研究会では、長瀬正子氏(研究協力者・仏教大学)より「児童養護施設と子どもの意見表明権について」と題する報告を受けて、児童養護施設調査の分析枠組と調査仮説の精緻化を図った。12月研究会では、障害児施設入所経験者より報告を受けて、障害児施設調査の分析枠組と作業仮説の精緻化を図った。2014年1月研究会では、熊本予備調査に関する結果報告と分析を行い、合わせて調査員説明会実施に関する検討を行った。2月には児童養護施設経験者に対して、また3月には社団法人子ども情報研究センタースタッフに対して調査員説明会と意見交換会を行ない、次年度の調査の方法及び内容の再検討を行った。2014年4月研究会では、栄留里美氏(研究分担者)より「児童養護施設における子どもの権利代弁機能の検討」と題する報告を受け研究協議を行った。また、児童養護施設及び障害児施設職員へのアンケート調査票の検討及び2014年度研究計画及び予算に関する検討を行った。5月研究会では、アンケート調査票及び添付書類の検討・送付先の検討を行った。6月・7月にかけて大阪府下の全児童養護施設・障害児施設の職員への郵送法によるアンケート調査を実施した。7月研究会では、訪問調査対象施設の中間整理・日本子ども虐待防止学会でのシンポジウムに向けての協議、障害児施設職員訪問調査の内容と方法についての協議を行った。8月研究会では、児童養護施設及び障害児施設職員アンケート調査の分析、訪問面接調査の詳細について協議した。9月には、25施設(児童養護施設17施設・障害児施設8施設)への職員訪問面接調査を実施した。また9月14日には、第20回日本子ども虐待防止学会学術集会において、「大阪における独立子どもアドボカシー提供モデルの構想」と題するシンポジウムを開催した。9月研究会では職員への訪問面接調査の実施状況と分析方針に関する協議を、11月・12月研究会では主として職員面接調査の分析を、また2015年2月・3月の研究会では、2015年6・7月に実施する児童養護施設・障害児施設入所児童インタビュー調査の対象・方法・内容・関係機関事前協議などについて検討した。児童養護施設への独立訪問子どもアドボカシーサービスの導入のニーズと懸念に関する施設職員の回答から、子どもの思いを聴く機会の創出になり、支援の質の向上につながるとのニーズが抽出された。一方で、子ども・アドボケイト・職員の関係性を懸念する回答が多く、アドボケイトとの関係づくりが日本におけるサービス導入の課題であることが明らかになった。児童養護施設入所児童への調査から、入所児童が権利ノートや第三者委員を認知していないこと、児童福祉司の訪問が十分ではないことが明らかになり、既存の権利擁護システムが十分に機能していない可能性が示唆された。小学生はとりわけアドボケイトに定期訪問を求めていた。一方で、アドボケイトとの関係構築や資質の面で不安があることも明らかになった。障害児施設職員と入所児童への調査から,障害児の意見表明権の保障に特化したサービスのニーズが確認された.また子どもと職員の両方から信頼され、障害児の思いを汲み取ることのできる資質を持ったアドボケイトが求められていることが明らかになった。どのような範囲の情報を職員と共有するかについては,今後の課題である.調査結果を踏まえて、以下のような日本型ICAS提供モデルを構築した。(1)サービス提供の制度的基盤:施設が任意でサービス提供機関と契約し,外部第三者がアドボケイトとして子どもに関与するものとする.(2)サービス提供体制:1利用申込・2準備期間・3契約(含共同宣言)・4実施・5終了

・6報告,のプロセスが想定される.(3)実践方法:1苦情/意見の傾聴・2意見形成支援・3意見表明支援・4代弁・仲介からなるケースアドボカシーのプロセスが核となる.(4)障害児へのサービス提供:自らの権利を理解するための学習機会が特に必要とされる.(5)養成:60時間程度の養成講座受講し,選考された者を雇用することを基本とする.第三者委員等の既存の権利擁護システムが十分機能しておらず、児童福祉施設にはICAS導入のニーズがあることが明らかになった。職員は、アドボケイトの導入が支援の質の向上につながることを期待していた。一方入所児童は、傾聴・守秘・代弁を期待していた。提供体制としては、施設が任意でサービス提供機関と契約し,アドボケイトが子どもを支援することが考えられる。1利用申込・2準備期間・3契約・4実施・5終結・6報告,のプロセスが想定される.障害児に対しては、権利を理解するための学習機会が特に必要とされる.また非指示的アドボカシー実践方法が開発される必要がある.施設職員を対象としたアンケート調査及び訪問面接調査を予定通り実施することができ、また学会においてシンポジウムを開催し、研究成果の一部を報告することができた。さらに概ね月1度研究会を開催し、調査実施に向けての協議・調査結果の分析を行った。一方、本年度予定していた児童養護施設及び障害児施設入所児童へのインタビュー調査は、調査実施に向けて関係機関との事前協議・事前準備を綿密に行う必要があることから、2015年6月及び7月に延期をした。子ども福祉、障害学2015年6月には児童養護施設入所児童へのグループフォーカスインタビューを実施し、7月には障害児施設入所児童への訪問個別面接調査を実施する。現在調査実施に向けての準備の最終段階に入りつつあり、調査方法・インタビューガイド等に関して詳細な検討を行っている。7月・8月・9月・10月の研究会では、調査結果を分析しICAS導入のニーズとバリアを解明し、さらにICAS提供モデルの構築を行う。11月・12月に、ICAS提供モデルの検証を行うためにICAS提供モデル検討会を開催し、2016年1月にはICAS提供モデル検討会報告会を開催する。その成果を踏まえて、2016年2月・3月に報告書を執筆し調査協力者・関係機関に配布する。2013年度、4月以外は毎月研究会を開催し、「児童福祉施設における子どもの権利擁護に関する文献研究を通して、訪問面接調査に向けた準拠枠及び作業仮説を構築する」とした本年度の計画は達成できた。また、予備調査も予定通り実施し、比較のための熊本市での予備調査も実施できた。さらに、調査方法・内容についても具体的な検討を行い、2度の調査員説明会及び意見交換会を実施することができた。2014年度に予定していた児童養護施設及び障害児施設入所児童インタビュー調査を2015年6月・7月に延期したため。また2015年度のインタビュー調査、研究会開催、検討会開催、報告会開催、報告書作成・送付に備えて、研究費の支出を控えたため。具体的には、旅費・宿泊費・日当の一部の請求を行わなかった。
ジアシルグリセロールを介する情報伝達機構が心肥大・心不全において果たす役割の解明

心肥大の形成、心不全への移行過程及び梗塞後心室リモデリングにおいて、アンジオテンシンII等の液性因子及びその受容体下流に位置するイノシトールリン脂質代謝は重要な役割を担う。ジアシルグリセロールキナーゼおよびフォスファチジン酸フォスファターゼはこの情報伝達系において、重要な位置を占める酵素でありPKC活性化の働きを持つジアシルグリセロールの量を制御している。ラットの上行大動脈狭窄による圧負荷肥大心モデルにおいて、大動脈狭窄術施行3週間後に、ジアシルグリセロールキナーゼεmRNAの有意な発現低下とジアシルグリセロールキナーゼζ蛋白の膜分画/細胞質分画比の有意な低下を観察した。これに一致して、心筋ジアシルグリセロール含量の増加が確認され、また、PKCδの膜分画における蛋白発現が増加していた。一方、心筋のフォスファチジン酸フォスファターゼmRNAの発現には変化がみられなかった。さらに、ジアシルグリセロールζを心筋特異的に過剰発現するマウスを作製したが、その表現型は蛋白の発現量により異なっていた。すなわち、中等度過剰発現の系統では心臓の表現型が野生型と差がなかった。一方、ジアシルグリセロールキナーゼζの高度過剰発現の系統では、予想に反して心肥大が生じていた。以上から、圧負荷肥大心におけるジアシルグリセロールキナーゼの役割が明らかとなった。さらに、ジアシルグリセロールキナーゼはその発現レベルにより、異なる影響を心筋に与えることが示唆された。ジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)およびフォスファチジン酸フォスファターゼ(PAP)はこの情報伝達系において、重要な位置を占める酵素でありPKC活性化の働きを持つジアシルグリセロールの量を制御している。ラットの心臓ではDGKα、εおよびζの発現がみられること、εの発現は梗塞後心室リモデリングの過程で抑制されること、さらにアンジオテンシン変換酵素阻害薬によりεの発現が回復すると共に心室リモデリングが改善されることを以前我々は示した。今回、我々はラットの上行大動脈狭窄による圧負荷肥大心モデルを用いて、肥大の形成過程ならびに心不全への移行過程においてDGKの各アイソザイム及びPAPの発現をmRNAレベルで検討した。この結果、大動脈狭窄後3日、7日では、心重量は有意に増加していたが、DGKεの発現には変化がなかった。一方、4週後では心重量はさらに増加しており、DGKεのmRNAレベルの有意な発現低下がみられた。この発現低下は、心重量の増加の程度と有意に相関していた。一方、DGKζ及びPAPのmRNAレベルには変化がなかった。以上から、圧負荷による心肥大形成の初期よりもその後さらに肥大形成が進む時期にDGKεが重要な役割を果たしている可能性が示された。一方、我々はDGKζを心筋に特異的に過剰発現させたマウスを作製しフェノタイプを解析した。心重量および心エコー図でみた左室径および左室収縮機能は、野生型と比較して変化がなかった。左室の生理的な負荷状態ではDGKζを過剰発現させても心重量および収縮機能には影響しないことが示唆された。ラットの上行大動脈狭窄による圧負荷肥大心モデルにおいて、大動脈狭窄術施行3週間後に、ジアシルグリセロールキナーゼεmRNAの

有意な発現低下とジアシルグリセロールキナーゼζ蛋白の膜分画/細胞質分画比の有意な低下を観察した。これに一致して、心筋ジアシルグリセロール含量の増加が確認され、また、PKCδの膜分画における蛋白発現が増加していた。一方、心筋のフォスファチジン酸フォスファターゼmRNAの発現には変化がみられなかった。さらに、ジアシルグリセロールζを心筋特異的に過剰発現するマウスを作製したが、その表現型は蛋白の発現量により異なっていた。すなわち、中等度過剰発現の系統では心臓の表現型が野生型と差がなかった。一方、ジアシルグリセロールキナーゼζの高度過剰発現の系統では、予想に反して心肥大が生じていた。以上から、圧負荷肥大心におけるジアシルグリセロールキナーゼの役割が明らかとなった。さらに、ジアシルグリセロールキナーゼはその発現レベルにより、異なる影響を心筋に与えることが示唆された。
分子動力学計算と情報科学的解析による、ALK遺伝子変異に伴う薬剤応答性予測

H30年度は、ALKタンパク質変異体とALK阻害剤3種類の結合シミュレーションを実施した。まず、ALK阻害薬に対して薬剤耐性を引き起こす事が知られている既知のALK遺伝子変異情報とALK familyの一次配列情報を利用して、薬剤結合に影響を与えうるアミノ酸を89種類抽出した。続いて、ALKタンパク質(野生型)とALK阻害薬(crizotinib, alectinib, ceritinib)の共結晶構造に基づいて1アミノ酸置換体180種の立体構造モデリングを行ったのち、水中でのタンパク質-薬剤結合の動的性質を評価するために、ALK変異体-薬剤複合体の分子動力学シミュレーションを実施した。1単位のシミュレーション時間は50nsとし、ALK変異体-薬剤1ペアに対して原子初速度を変化させて独立に3本実施した。シミュレーション時間の合計は81μs(=50ns×3×180変異体×3薬剤)であった。今後、これらのシミュレーションデータを統計解析し、薬剤応答性に重要に関わる特徴量を抽出するとともに、薬剤応答性を優位に低下させる変異体群を予測する予定である。更に、標的タンパク質に対する分子標的薬応答性を精密に予測するシミュレーション手法を開発して論文発表すると共に、NSCLCにおける薬剤耐性獲得メカニズムに関する総説を発表した。本年度は、ALKタンパク質変異体-薬剤複合体540ペア(=180種類×3薬剤)の各々に対して分子動力学シミュレーションを実施した。これらは比較的大規模な計算量であったが、、「京」コンピューター(ポスト「京」研究開発枠)を利用して並列実行する事で、全てのシミュレーションが予定通り完了した。H31年度はALKタンパク質変異体180種の分子動力学シミュレーションデータを野生型ALKのシミュレーションデータと比較する事で、薬剤応答性に重要に関わる特徴量を抽出し、薬剤応答性を優位に低下させる変異体群を予測する。具体的には、下記2項目を実施する。1:ALKタンパク質-薬剤間の水素結合エネルギー、van der Waalsコンタクト、およびポケット内部での薬剤の平均結合位置やゆらぎを説明変数とし、野生型ALKと同等以上の薬剤応答性を有する変異体と薬剤応答性が顕著に低下する変異体を分類するための多変量解析を行う。2:1の結果に基づいて重要度が高い説明変数を抽出するとともに、野生型と比較して薬剤応答性を優位に低下させる薬剤耐性変異体候補を選抜する。ALK変異体-薬剤複合体の大規模分子動力学シミュレーションデータを解析するために、比較的演算能力の高いワークステーション(165万円)をH30年度に購入する予定であったが、これらの解析はH31年度に実施する予定であるため、ワークステーションの購入を翌年度に繰り越した。
動詞の他動性に関するチュクチ語とモンゴル語の比較対照研究

この一年間ロシアではチュクチ語と西ブリヤート語について,中国とモンゴル国でモンゴル語,ダグル語について現地調査を行ない,一次資料を収集することに集中した。チュクチ語については,使役,逆受動,逆使役構文の解明を行ない,使役接辞の種類によって,強制の度合いに差異が生じることを解明し,その成果をロシアで開催された国際学会で発表したほか,日本語で論文として執筆した。またチュクチ語の民話にロシア語訳を付け,二冊の本として出版し,テキスト分析を進め,今後の研究に利用できるようにした。モンゴル語については,動詞の使役と受け身について,通時と共時という二つの視点から分析し,その成果を中国で開催された国際学会で発表した。また西ブリヤートと東部ユグール語,ダグル語の動詞の他動詞について研究を行ない,その成果を日本,モンゴル国で開催された国際学会で発表した。このように,この一年間は研究計画通りに研究を進め,その成果を研究発表と学術論文として公表し,かなりの成果を収めることができた。実績を上げることができた。本研究では,研究対象とする言語が話されているロシア,中国,モンゴル国に行き,現地調査を通じて,一次資料を収集し,系統が異なる言語の動詞の他動性を解明することを目指している。昨年の夏モンゴル諸語が話されている中国の西北地方と東北地方に行き,モンゴル諸語の東部ユグール語とダグル語チチハル方言の現地調査を行った。ロシアでは,西ブリヤート語の現地調査を行ない,これらの言語の一次データに基づき,日本,モンゴル国,中国で開催された国際学会でモンゴル諸語の多動性とヴォイスについて研究発表をし,その一部を日本語で論文として執筆した。チュクチ語の多動性については,主に動詞の使役について研究し,接辞の種類によって,使役の度合いに差異が生じることを解明し,その成果をロシアで開催された国際学会で発表し,また日本語で論文として執筆することができた。本研究は,系統とタイプが異なるチュクチ語とモンゴル諸語の動詞について,類型論的観点から比較対照することを目的としている。この目的を達成するために,今後の三年間は対象言語について,さらに多くデータを収集し,精査し,類型論的比較研究の視点から問題意識を持って,他動性を解明することを目指す。またロシア,中国,モンゴル国に行き,現地の研究機関,図書館などでも文献資料を収集し,分析を行なう。そして,アメリカ,ヨーロッパ諸国の研究者たちとも打ち合わせを行ない,研究者それぞれの知見を持ち合い,議論を重ね,研究の成果を国内外の研究会、学会で発表するほか,学術雑誌にも論文として投稿し、公表する。
析出強化型合金における組織粗大化と弾性エネルギ-の関連性の追究

1.Ni基合金系における析出粒子の粗大化挙動は次のようになる.(1)弾性拘束が弱い系では,粒子は時効時間tの1/3乗に比例して粗大化する"t^<3/1>則"が成り立つ.また,粒子サイズ分布は時効が進行しても事実上変化せず,平均サイズに関する"スケ-リング則"が成り立つ.(2)弾性拘束が強い系では,t^<3/1>則から大きくはずれ粗大化の停滞が起きる.さらに,サイズ分布も時効の進行とともにシャ-プになる,すなわち粒子の均一化が起き,スケ-リング則は成立しなくなる.これらの現象は,格子ミスフィットが大きく,界面エネルギ-密度が小さく,析出量が多いほど,すなわち弾性相互作用の効果が強いほど顕著に現れる.2.弾性拘束の強い系にみられる粗大化現象は,従来の界面エネルギ-のみを駆動力とするオストワルド成長理論では説明不可能で,界面エネルギ-に加え,弾性エネルギ-特に粒子間弾性相互作用エネルギ-をも考慮した"分岐理論(Bifurcation Theory)"により初めて説明することができる.この分岐理論は,弾性拘束系におけるオストワルド成長をも含めた粗大化挙動を統一的に説明することができる.3.Fe基規則合金中の整合析出粒子においても,弾性拘束が弱い場合には従来のオストワルド成長がみられ,弾性拘束が強い場合には粗大化の遅滞や粒子サイズの均一化などが起きる.これらの挙動は分岐理論により説明することができる.4.結晶構造が異なるNi合金系とFe合金系において同様の粗大化挙動が見られることは,組織変化に及ぼす弾性エネルギ-の影響が弾性拘束系に特有のものである可能性が強いことを示唆している.1.Ni基合金系における析出粒子の粗大化挙動は次のようになる.(1)弾性拘束が弱い系では,粒子は時効時間tの1/3乗に比例して粗大化する"t^<3/1>則"が成り立つ.また,粒子サイズ分布は時効が進行しても事実上変化せず,平均サイズに関する"スケ-リング則"が成り立つ.(2)弾性拘束が強い系では,t^<3/1>則から大きくはずれ粗大化の停滞が起きる.さらに,サイズ分布も時効の進行とともにシャ-プになる,すなわち粒子の均一化が起き,スケ-リング則は成立しなくなる.これらの現象は,格子ミスフィットが大きく,界面エネルギ-密度が小さく,析出量が多いほど,すなわち弾性相互作用の効果が強いほど顕著に現れる.2.弾性拘束の強い系にみられる粗大化現象は,従来の界面エネルギ-のみを駆動力とするオストワルド成長理論では説明不可能で,界面エネルギ-に加え,弾性エネルギ-特に粒子間弾性相互作用エネルギ-をも考慮した"分岐理論(Bifurcation Theory)"により初めて説明することができる.この分岐理論は,弾性拘束系におけるオストワルド成長をも含めた粗大化挙動を統一的に説明することができる.3.Fe基規則合金中の整合析出粒子においても,弾性拘束が弱い場合には従来のオストワルド成長がみられ,弾性拘束が強い場合には粗大化の遅滞や粒子サイズの均一化などが起きる.これらの挙動は分岐理論により説明することができる.4.結晶構造が異なるNi合金系とFe合金系において同様の粗大化挙動が見られることは,組織変化に及ぼす弾性エネルギ-の影響が弾性拘束系に特有のものである可能性が強いことを示唆している.1.Cr、Al、Si、Cu、Moのうち1種または2種の元素を含むNi基2元・3元合金中の整合析出物の粗大化挙動を透過型電子顕微鏡により観察し、得られた電子顕微鏡写真を画像解析した結果、(1)析出物と母相間の格子ミスフィットδが小で従って弾性拘束の弱い合金系(NiーCrーAlやNiーSiーAl合金のγ'(Ni_3X型析出物)では、析出粒子の粗大化挙動は、オストワルド成長理論として現在広く知られているLSW理論あるいはLSW理論を析出量について修正したMLSW理論により説明できること、(2)δが大きく従って弾性拘束の強い合金系(NiーCuーSi合金のγ'析出物、NiーMo合金のNi_4M_o析出物)では、例えば粗大化の遅滞や、粒子サイズの均一化即ち組織の均一化など、界面エネルギ-のみを駆動力とするLSWないしMLSW理論では説明不可能な現象が見られること、(3)上記(2)の現象は、格子ミスフィット、粒子の界面エネルギ-および析出物の体積比の3者間のかねあいで決まり、ミスフィットが大きいほど、界面エネルギ-が小さいほど、そして体積比が大きいほど、顕著に現れること。などを明らかにした。2.界面エネルギ-に加え弾性エネルギ-をも考慮した新しい組織安定性理論であるBifurcation Theory(分岐理論)に基づいて、上記の各合金系のエネルギ-状態を計算し、整合粒子を含む組織が均一化および粗大化の何れの方向に変化するのかを表したBifurcation Diagram(分岐図)を求めた。分岐図に基づき、組織変化に対する格子ミスフィット、界面エネルギ-および析出物の体積比の効果を反映した新しい組織パラメ-タを提案し、そのパラメ-タの有用性を示した。

1.NiーSiーAlやNiーCuーSi合金中のγ'粒子,あるいはFeーMo合金中のFeーMo合金中のFe_4Mo粒子など弾性的に拘束された系にみられる析出粒子の組大化現象は,界面エネルギ-に加え,弾性相互作用エネルギ-などの弾性エネルギ-をも考慮にいれた分岐理論(Bifurcation Theory)により統一的に説明できる.弾性拘束が強い系でみられる粗大化の停滞や粒子サイズの均一化などの現象は,格子ミスフィットが大きく,界面エネルギ-密度が小さく,析出量が多いほど,すなわち弾性相互作用の効果が強いほど顕著に現れる.2.Fe基規則合金中の析出粒子についても,Ni基合金系の場合と同様の粗大化挙動が見られる.(1)FeーAlーGe合金中のDO_3粒子などのように弾性拘束が弱い系では,粒子は自己相似性を保ちながら時効時間tの1/3乗に比例して粗大化するという,従来のオスとワルド成長理論通りの粗大化が起きる.すなわち,粗大化速度に関する"t^<1/3>則",および粒子サイズ分布に関する"スケ-リング則"が成り立つ.(2)FeーAlーV合金中のDO_3粒子のように弾性拘束が強い系では,粗大化の遅滞や粒子サイズの均一化などが起きる.(3)FeーAlーCo合金のB2粒子では,単一の立方体状粒子から2枚の板状粒子への分裂が起きる.3.Fe基合金系における上記の粗大化挙動も,界面エネルギ-に加え弾性エネルギ-をも考慮にいれた分岐理論により統一的に理解することができる.4.粗大化現象に対する弾性エネルギ-の効果は,単にNi合金系のみならず,Fe基合金系における様々な現象において重要な役割を演じている.
低酸素誘導因子を標的とした分子イメージング支援新規口腔癌治療戦略の確立にむけて

癌細胞は非常に高い増殖活性を示し、その必要エネルギーは高度に亢進した代謝活性により維持されている。この機構には腫瘍特異的な低酸素環境下における転写因子HIF1活性化による糖代謝亢進が深く関与していると理解され、増殖活性が高い腫瘍ほど中心部に低酸素領域を生じるとされてきた。しかし、臨床において非常に高い代謝活性を示す腫瘍組織においても低酸素領域が検出されないという乖離が散見されていた。先行研究において高率に検出される腫瘍組織中のHIF1発現パターンは腫瘍組織中に想定される酸素濃度勾配と関連性は低く、逆に増殖活性との非常に強い関連が示唆されていた。治療応用を念頭に腫瘍組織中のHIF1高発現における分子生物学的メカニズムの解明を目的に本研究を開始した。研究全体を支える根本的な現象論を確立することを優先したため、当初計画した動物実験への移行を断念し、臨床研究を主体として研究を進めた。先行研究に準じ、蓄積されていたFDG-PET、FMISO-PET撮影症例につき、保存されていた病理標本中の2000個を超えるリンパ節標本を検証。75個の転移陽性リンパ節を対象に組織染色し転移病巣におけるHIF1発現、上流シグナルの活性化状態、周囲組織中の微小血管構築についても検討を加えた。結果、転移腫瘍病巣における腫瘍特異的なHIF1高発現は常圧酸素環境下における現象であり、腫瘍組織特異的な酸素要求度の相違に起因する相対的な低酸素状態でも説明できない発現パターンであることを究明し、腫瘍特異的なシグナルトランスダクション経路の異常活性化により制御される低酸素非依存的なHIF1活性化であることが強く示唆された。本検討結果はこれまで臨床病理組織における報告例の無い現象であり、その新規性から現在、公表にむけての準備中である。治療応用を念頭に、低酸素誘導因子(HIF-1α)の腫瘍特異的な活性化につき研究を始めた。細胞生存や増殖活性、代謝に関連する因子、あるいはアポトーシスにも関わる非常に幅広い下流遺伝子の制御に関わる転写因子で、これまで癌組織における異常発現や生命予後との関連性などが報告されており、腫瘍制御の観点から避けることのできない重要な生物学的意義を持つと考えられる。一方で、先行研究が主に分子生物学分野で展開されており、転写因子としての活性がタンパクとしての発現により制御を受けること。特に低酸素環境において特徴的な高発現が誘導されることが知られているため、医療分野においても低酸素との関連のみが検証されてきた経緯がある。われわれ独自の先行研究において、転移病巣におけるHIF-1αの低酸素環境に依存しない高度な異常発現を確認してきたが、今回はこのメカニズムについての検討を始めた。そもそも周囲血管との距離により組織中酸素濃度が変化するはずであるが、腫瘍特異的なHIF-1αの発現においては組織中における酸素濃度よりむしろ病巣内における腫瘍細胞の置かれた環境に左右されると考えられる局在を示している。臨床材料での検討であるため、培養系のように自由度の高い条件設定はできないが、現象論を確立する上で有力な情報が揃いつつある。まずは本研究の根拠となるべき概念を確立するために臨床検体における現象について早期の公表を目指している。当初予定としていたFMISO-PET/CTの利用に関してであるが、材料供給体制、検出機器利用に関して問題はないが、実臨床における継続には、放射線被爆管理、個人情報管理の観点から臨床研究としての承認下に継続することが必要となる。本研究期間開始後に当該臨床研究の更新が必要となるが、更新手続きに一定期間を要する見込みとなった。また、当初培養系、動物実験を予定研究内容として計画していたが、臨床情報の整理により、低酸素非依存代謝活性化機構を俯瞰するうえで新たな展開が望まれる可能性があり、その際には研究計画の修正変更が必要となる。まずは本研究の根拠となるべき概念を確立するために臨床検体における現象を最優先に公表へ向けた結果の整理を目指している。

本研究期間中に当該臨床研究の更新が必要となるが、更新手続きにさらに一定期間を要する。また、当初培養系、動物実験を予定研究内容として計画していたが、臨床情報の整理により、低酸素非依存代謝活性化機構を俯瞰するうえで新たな展開が望まれ、研究計画の修正のうえ、今後の展開の基盤となる研究結果の公表を最優先として進めていく。癌細胞は非常に高い増殖活性を示し、その必要エネルギーは高度に亢進した代謝活性により維持されている。この機構には腫瘍特異的な低酸素環境下における転写因子HIF1活性化による糖代謝亢進が深く関与していると理解され、増殖活性が高い腫瘍ほど中心部に低酸素領域を生じるとされてきた。しかし、臨床において非常に高い代謝活性を示す腫瘍組織においても低酸素領域が検出されないという乖離が散見されていた。先行研究において高率に検出される腫瘍組織中のHIF1発現パターンは腫瘍組織中に想定される酸素濃度勾配と関連性は低く、逆に増殖活性との非常に強い関連が示唆されていた。治療応用を念頭に腫瘍組織中のHIF1高発現における分子生物学的メカニズムの解明を目的に本研究を開始した。研究全体を支える根本的な現象論を確立することを優先したため、当初計画した動物実験への移行を断念し、臨床研究を主体として研究を進めた。先行研究に準じ、蓄積されていたFDG-PET、FMISO-PET撮影症例につき、保存されていた病理標本中の2000個を超えるリンパ節標本を検証。75個の転移陽性リンパ節を対象に組織染色し転移病巣におけるHIF1発現、上流シグナルの活性化状態、周囲組織中の微小血管構築についても検討を加えた。結果、転移腫瘍病巣における腫瘍特異的なHIF1高発現は常圧酸素環境下における現象であり、腫瘍組織特異的な酸素要求度の相違に起因する相対的な低酸素状態でも説明できない発現パターンであることを究明し、腫瘍特異的なシグナルトランスダクション経路の異常活性化により制御される低酸素非依存的なHIF1活性化であることが強く示唆された。本検討結果はこれまで臨床病理組織における報告例の無い現象であり、その新規性から現在、公表にむけての準備中である。・現象論の早期公表臨床検体における低酸素非依存代謝活性化に関し、メカニズムをふまえた現象論を確立し早期に公表する。・情報収集活動の早期再開研究初年度において研究計画、予算執行の予定未着手であったのは主に情報収集目的の関連学会参加に関する項目であった。次年度に関しては、予定内容につき早期に着手し研究進捗、特に計画変更の要否に関し適時検証していく。・臨床研究の継続FMISO-PET/CT利用に関し、中断を要したことから次年度も当該データ収集を継続する。・情報収集活動、研究結果再評価の継続研究初年度において研究計画、予算執行の予定未着手であったのは主に情報収集目的の関連学会参加に関する項目であった。本年度、予定内容に着手し研究進捗、特に計画変更の可能性に関し検討したが研究結果公表までを視野に計画を遂行していく。
われわれは転移リンパ節のＳＵＶ上昇に何を見ているのか？

FDGーPET検査における癌のリンパ節転移診断について、FDGのがん細胞への取り込みにより生じるSUV上昇の機序を明らかにするために、がん細胞に現れる遺伝子と糖代謝活性との関連について、組織学的ならびに生化学的解明を試みた。また頭頸部癌患者のFDGーPET検査などを基に、原発巣と転移リンパ節のFDG取り込みの関係について画像診断学的に解析した。平成26年度は、マウス脾臓から採取したリンパ球やヒト線維芽細胞、ヒトがん細胞などを用いて共培養系を作製し、糖代謝活性について明らかにする予定であった。しかしながらこれらの予定を変更して、まず本年度は臨床データの検討を行った。というのも、本来の計画では、FDG集積の評価に主としてSUVmaxを用いる予定であったが、近年volume-basedで評価するmetabolic tumor volume (MTV)やtotal legion glycolysis (TLG)といった定量的パラメータが提唱されるようになったからである。MTVはSUVmaxに代わり一定の閾値を定めてそれを超える領域の体積(腫瘍体積)を算出したものであり、TLGはMTVに平均SUVをかけたもので腫瘍の総代謝量を表す指標と考えられる。そこで、これらの定量的パラメータが頭頸部癌の頸部リンパ節転移や予後予測に対してどのような特徴を持つのかについて頭頸部癌患者のFDG-PET/CTデータを用いて、SUVmaxとの比較・検討を行った。その結果、初診時のPETにおける原発巣のSUVmaxは多変量解析の結果、リンパ節転移との関連は明らかでなかった。一方、初診時原発巣のMTVやTLGの値が高いと生存率が有意に低くなることがわかり、TLGやMTVは独立した予後予測因子となり得る可能性が示唆された。従って、次年度以降に行う動物実験におけるFDG集積の評価の際には、SUVmaxに加えてMTVやTLGといったパラメータを加えて評価を行う予定である。平成27年度は、前年度に引き続き、臨床データを用いた検討を行っている。前年度の研究により、FDGの集積度を表す指標として、SUVmaxの代わりにmetabolic tumor volume (MTV)やtotal lesion glycolysis (TLG)が有用であることを明らかにしたが、今回はこれらのPETのパラメータとMRIデータとの関連性について検討している。MRIについては特に拡散強調撮像法で計算される見かけの拡散係数(ADC)に注目した。ADCについては、特に低い値の成分が細胞密度などに関連することなどを明らかにし、論文にまとめ発表を行った。さらに頭頸部腫瘍で検討した結果、この低いADC成分はPETパラメータのMTVやTLGとも関連しており、腫瘍の悪性度や分化度、リンパ節転移などの予後とも関連している可能性が認められ、現在検討を続けている。また、動物実験については今年度よりcPLA2ノックアウトマウスを用いた検討を行っている。cPLA2は炎症性のメディエーターであるプロスタグランジンやロイコトリエン合成の起点となる酵素であり、近年腫瘍のangiogenesisを促進することが知られてきている。我々はすでにcPLA2欠損マウスを作製することに成功しており、このcPLA2欠損マウスと正常マウスを用いて、リンパ節転移の実験を行っている。angiogenicな腫瘍としてmelanoma細胞B16-F10を培養し、これをマウスの足裏に移植すると経時的に足裏にmelanomaの腫瘤を形成し、これに遅れて膝裏にセンチネルリンパ節転移を引き起こす。正常マウスとcPLA2マウスでは腫瘤形成からリンパ節転移までの期間に差があると思われ、現在実験を継続中である。また平行してB16-F10細胞を通常の好気下と嫌気下培養した細胞をマウス足裏に移植し、その差異について検討を行っている。現在行っているSUVの解析方法は当初の計画とは異なるが、よりよい解析方法であると考えらえる。また動物実験に関しては当初の計画である共培養系を用いた細胞実験とは異なるが、転移リンパ節モデルに関するより良い実験系であり、次年度の研究につながると思われる。したがって研究はおおむね順調に進んでいると考える。平成28年度は、動物実験については、我々のグループが作成したcPLA2ノックアウトマウスと正常遺伝子を有するマウスを用いてリンパ節転移の差を生化学的に調査した。まず悪性腫瘍モデルとしてmelanoma細胞であるB16-F10を培養し、一定の個数をマウス後脚のfat padに播種する。すると一定期間の後、足裏に腫瘍が形成され、その後、漆窩リンパ節にリンパ節転移を起こす。cPLA2ノックアウトマウスと正常マウスを比較した結果、細胞播種から腫瘍形成までの期間には差は見られなかったが、腫瘍形成から漆窩リンパ節転移までの期間には差が見られた。cPLA2は炎症性メディエーターであるプロスタグランジンやロイコトリエン合成の起点となる酵素で有り近年腫瘍のangiogenesisを促進することが知られているため、糖代謝活性との関連について遺伝子レベルでの実験を行い、cPLA2とグルコーストランスポーター発現との関連性が示唆された。また前年度までに引き続き、臨床データを用いた検討を行った。頭頸部癌でMRI検査とFDG-PETの両方の検査を行った患者100例の解析結果をまとめた。頭頸部癌の種類、発生部位、サイズと一次転移リンパ節のSUVmax、TLG、MTVをパラメータとして多変量解析を行った結果、癌の大きさとの転移リンパ節のSUV, MTV間には有意な相関が認められた。また原発巣と転移リンパ節との距離とSUVに一定の関係があるか検討を行ったが、原発巣と同側の転移リンパ節については原発巣に近いほどSUVmaxが高い傾向が見られた。

また頭頸部で特異的な唾液腺癌について、MRIで得られるダイナミック造影のパターン解析を組み合わせることで、多形腺腫内癌を他の唾液腺腫瘍と区別することが出来た。これらは共同研究者らが2017年4月国際顎顔面放射線学会(台湾)で発表を行う予定である。FDGーPET検査における癌のリンパ節転移診断について、FDGのがん細胞への取り込みにより生じるSUV上昇の機序を明らかにするために、がん細胞に現れる遺伝子と糖代謝活性との関連について、組織学的ならびに生化学的解明を試みた。また頭頸部癌患者のFDGーPET検査などを基に、原発巣と転移リンパ節のFDG取り込みの関係について画像診断学的に解析した。当初の細胞を用いた実験計画からは変更になったが、FDG-PETのよりよい解析方法が明らかになったため、次年度への研究に生かすことができる。したがって研究はおおむね順調に進んでいるといえる。本年度は臨床データのまとめをおこない頭頸部癌のリンパ節転移に関するSUVの特徴について明らかにする。また動物実験については様々な条件を変化させて糖代謝活性を変えた細胞を用いたリンパ節転移の実験を行い、画像学的、組織学的に検討する。医歯薬学本年度はマウス脾臓から採取、培養したリンパ球とヒト線維芽細胞、ヒト結腸腺癌細胞およびヒト乳がん細胞の共培養システムを用いた転移リンパ節モデルを作成し、糖代謝活性に様々な変化を与え、その時の糖代謝能の変化と共培養による細胞間の影響の有無を単培養系と比較し明らかにする。当該年度は当初の計画よりも動物や細胞を用いた実験の頻度が少なかったために、予定額よりも実際の使用額が少なくなった。当該年度は細胞や動物を用いた実験を行わなかったために、計画していた薬品や機器を購入しなかったため、予定額より実際の使用額が少なくなった。本年度は動物や細胞を用いた実験の頻度が増えるため、そのための消耗品や実験器機購入のための費用が必要となる。また学会や論文発表のための費用が必要となる。本年度は細胞および動物を用いた実験を行う予定であり、そのための消耗品や実験機器購入のための費用が必要である。また学会、論文発表のための費用が必要となる。
ギガビット光回線網を用いた大融合ネットワークにおけるサービス品質保証に関する研究

本研究では,一般家庭をはじめ現在広く利用されているPONに注目しており,今後異種ネットワークを融合させるコア網としてPONを利用するために必要となるコア技術の創出を目的としている.異種ネットワークを束ねるPONにおいて効率的な通信を実現するためには,異種ネットワークとのトラヒック制御技術の融合が不可欠であり,本研究ではPONと無線ネットワークが相互連携するトラヒック制御技術を考案し、数学的な解析及びシミュレーション実験によりその有効性を示した.本研究では,一般家庭をはじめ現在広く利用されているPONに注目しており,今後異種ネットワークを融合させるコア網としてPONを利用するために必要となるコア技術の創出を目的としている.異種ネットワークを束ねるPONにおいて効率的な通信を実現するためには,異種ネットワークとのトラヒック制御技術の融合が不可欠であり,本研究ではPONと無線ネットワークが相互連携するトラヒック制御技術を考案し、数学的な解析及びシミュレーション実験によりその有効性を示した.本研究では、PONによる大融合ネットワークにおいてサービス品質保証を実現するために必要となるコア技術である経路制御技術とトラフィック制御技術の創出を目的としている。経路制御技術とトラフィック制御技術の開発を行う本研究では、(A)PONの特徴を最大限利用すること、(B)様々なタイプのネットワークがPONに接続さられることを念頭において研究を進める必要がある。そこで、第1段階では、PONに接続されるネットワークを一般化して考え、(A)を実現するためにベースとなる技術の研究を行う。そして第2段階では、(B)を念頭に第1段階で一般化したネットワーク環境を具体化して想定し、第1段階で考案した技術に各ネットワークの特性に合わせた改良を施す。本年度の研究では、第1段階に該当する研究を行った。具体的には、まずPONの特徴を最大限に利用したトラフィック制御技術の基礎を確立するために必要となる以下の情報を明らかにした。PONの特徴とPONで用いられている制御機構の詳細を把握することにより、サービス品質を左右し得る制御パラメータを特定すると共にモデル化を行った。また、PONに接続される様々なネットワークを抽象化したモデルを作成した。そして、PONの制御機構に関するモデルとPONに接続されるネットワークのモデルに基づき、サービス品質を向上するためのトラフィック制御技術を考案した。本研究では、PONによる大融合ネットワークにおいてサービス品質保証を実現するために必要となるコア技術である経路制御技術とトラフィック制御技術の創出を目的としている。本年度の研究では、第2段階に該当する研究を行った。具体的には、PONと一つの種類のネットワークが接続した融合ネットワークにおいて、それぞれの特性を最大限に利用したトラフィック・経路制御技術の基礎を確立するため以下の情報を明らかにした。まず、第1段階まで明らかにしたPONの制御パラメータと通信モデルを基にして、PONと接続するネットワークの特徴を具体化した際のサービス品質を左右し得る制御パラメータを特定すると共に、融合ネットワークのモデル化を行った。そして、PONと接続するネットワークが持つ特性を考慮してPONとの接続点(OUN)を選択することによって、第1段階で開発したトラフィック制御技術と経路制御技術の改良を行った。一般家庭に高速インターネット接続環境を提供する手段として現在広く利用されているのが、一対多の光回線網のPON(Passive Optical Network)である。そして、近い将来、10Gbpsを超えるPONが普及することが見込まれており、アクセス網としてではなく、異種ネットワークを融合させるコア網としてのPONへの期待が高まっている。また同時に、現在のネットワークでは難しいサービス品質制御の実現も強く望まれている。しかしながら、PONによるネットワーク融合に関する議論は始まったばかりであり、通信事業者はもちろん大学等の学術研究機関においても十分な技術検討がなされていないのが現状である。そこで本研究では、PONによる大融合ネットワークにおいてサービス品質制御を実現するために必要となるコア技術の創出を目的とする。本年度は、昨年度から継続して光と無線の特性を考慮した経路制御技術の開発に取り組んだ。PONと他のネットワークの接続のように両者間に複数の接続点(ONU)が存在する場合、その接続点の選択が新たな自由度として経路制御に加わるために接続点の選択によってサービス品質が変化することを研究の第1段階で確認していた。そこで、研究の第1段階で一般化したネットワーク環境を具体化することで、各ネットワークの特性に基づいた経路制御技術を開発する事に成功した。さらに、光・無線統合アクセスネットワークにおける経路制御と電力消費の間の関係性について検討した。当初は独立多重性の関係性を想定していたが、実際には相互依存型のトレードオフ性が示唆されたので、相互影響型の数理モデルを構築することで詳細に性能を解析した。26年度が最終年度であるため、記入しない。総合領域26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は第1段階に該当する研究を行うと計画していた。これに対し、本年度の成果として、PONにおいてサービス品質を特徴づける制御パラメータの特定とPONに接続されるネットワークのモデル化、またそれらのモデルに基づきネットワークのトラフィックを制御する技術を考案した。PONにおける大融合ネットワークにおいて、サービス品質を特徴づける制御パラメータの明確化とPONに接続するネットワークのモデル化はサービス品質を向上するために必要不可欠であり、また、それらのパラメータは研究の第2段階においても大きな礎になる。

つまり、第1段階で行った研究は本研究の中核をなすものであり、中核を明らかにした本年度以降の第2段階の研究は比較的スムーズに行えるものと期待できる。以上の理由から、今年度の成果はおおむね順調に進展していると判断できる。本年度は第2段階に該当する研究を行うと計画していた。これに対し、本年度の成果として、PONによる大融合ネットワークにおいてサービス品質を特徴づける制御パラメータの特定とモデル化、またそれらのモデルに基づきネットワークのトラフィックを制御する技術を考案した。PONにおける大融合ネットワークにおいてサービス品質を保証することを目的としている本研究において、サービス品質を特徴づける制御パラメータの明確化と融合ネットワークのモデル化を行った本年度の研究は極めて重要であり、当初予定した研究目標の大部分を達成した。今後は、研究の第2段階に移行する。第2段階では、第1段階では一般化されていたネットワーク環境を具体化し、各ネットワークの特性に基づいた経路制御技術の研究を行う。一般に、経路制御は各ネットワークの中で閉じた独自の方法によって行われるが、PONと他のネットワークの接続のように両者間に複数の接続点が存在する場合、その接続点の選択が新たな自由度として経路制御に加わる。そのため、接続点の選択によってサービス品質が変化することを考慮に入れた経路制御技術が必要となる。また、ネットワークのグリーン化が重要視されている近年の社会的背景から、電力消費を考慮した経路制御技術が必要となる。そこで、時間によって利用可能な接続点が変化することを考慮した経路制御について検討を行う必要がある。各制御技術の開発は、モデル化と理論検討、アルゴリズムの考案とプロトコルの設計、計算機によるシミュレーションベースの性能評価という一連のサイクルの繰り返しによって行う。今後も継続して研究の第2段階を行う。本年度は、PONと接続するネットワークの種類を限定してモデル化し、その環境に適したトラフィック制御技術を考案した。これに対し、来年度はPONと多様なネットワークが接続する大融合ネットワークにおいてサービス品質を特徴づける制御パラメータの特定とモデル化、トラフィック制御技術の検討を行う。さらに、ネットワークのサービスの多様化も考慮した経路制御技術を開発する。特に、ネットワークのグリーン化が重要視されている近年の社会的背景から、電力消費を考慮した経路制御技術について検討する。
魚類ウイルス病の簡易診断法の開発

本研究では、操作が極めて単純な、魚類ウイルス病診断法の開発を目的とし、抗原抗体反応に基礎をおくサンドイッチ法を用い、サケ科魚類の病原ウイルス、IHNVとIPNVをモデルとして、反応条件、担体の種類等を検討し、以下の成果を得た。1.サンドイッチ法の担体として、3種のメンブランフィルタ-の有用性を比較し、ニトロセルロ-ス膜を選択した。一方、細胞のアセトンパウダ-によって使用抗血清の呼吸を行うこと、ならびに、細胞培養液をビオチン標識特異抗体の希釈用溶液として用いることによって、非特異的な反応を著しく抑制することができた。また、上記2種ウイルス以外の魚類病原ウイルス、4種を供試し交差性を検討したが、交差反応は見られず、使用した抗体の特異性が確認された。さらに特異抗体を吸着させた後にブロッキングを行ったため、ドットブロット法に較べ、反応時間2時間短縮することができた。最後に、1担体に2種の上記ウイルスに対する特異抗体を位置をかえてそれぞれ吸着させること、及び両ウイルスに対するビオチン標識特異抗体を混和して反応させることにより、一つの担体上において複数のウイルスの検出が可能であることを確認した。2.特異抗体を吸着させた担体を室温乾燥、凍緒乾燥ならびに湿潤状態で保存し、経時的に反応性を調べた結果、最低5カ月間の保存には耐え得ることを明らかにした。3.実験感染魚からのウイルスの検出に本法を応用し、両ウイルスの検出・同定が可能であることを確認した。上記研究結果から本診断法が、魚類ウイルス病の簡便かつ迅速な診断法として有用であり、また、特殊な器具を必要とせず、養殖現場での実施にも極めて適した方法であることが確認できた。
物質代謝からみた青果物の鮮度評価

本研究では青果物の収穫後の鮮度あるいは品質変化と物質代謝活性の変化とを比較し、物質代謝の面からとくに鮮度評価を試みた。研究課題について得られた結果の概略は次ぎのようである。本研究おいて最も多く使用されたブロッコリーについてみると、外観上の鮮度の低下は貯蔵中に花蕾の黄化によって判断され、それに伴いビタミンCは減少し、花蕾の緑色とビタミンCの保持との相関は高いことが示された。生体の酸化還元状態を示すNAD^1/NADHやNADP^1/NADPH比も緑色の退色と反応する変化を示したが、AMP、ADP、ATPやエネルギーチャージの値の収穫後の変化は少なく、鮮度評価の対象としてはなり得ないことが示された。クロロフィルの分解・黄化に伴いエチレン生成は増加したが、エチレン生成系の活性は必ずしも一致しなかったが、ブロッコリーと切断カボチャを用い、エチレンは老化促進因子であり、その生成の抑制は鮮度保持に密接に関係し、温度、酸素、二酸化炭素、その他化学物質の処理によって達成された。全食物繊維量は収穫後の変化が少ないことが認められ、通常の状態では常に食物繊維のよい供給源であることが認められた。このような結果から、魚の鮮度評価に使用されているヌクレオチドの変化をもとにした指標は作成することが困難であることが知られた。その他のトマト果実、ナシ果実、ジャガイモ、ホンレンソウなど青果物を用いた実験結果から、老化促進物質であるエチレン生成、クロロフィルやカロチノイドの消長、栄養学的要素や生体調節作用をもつ物質の消長、酸化還元に関する比率や酵素活性の変化、果実では甘味形成に関係するショ糖合成酵素活性、細胞壁や生体膜の構成要素の変化やそれらの変化に関係する酵素活性の変化などを基本としたものが、鮮度評価のための指標に適しているものと思われた。またこれらの組み合わせによる指標作成を試みる必要性があるが、青果物の特長ある品質特性は二次代謝によって支えられ発現されるので、本研究で用いられた研究方式をもとにさらに改善を加え、個々の青果物について品質特性を支える代謝活性と鮮度との関係およびその制御段階を明らかにすることが必要であると考えられる。平成4年度の実験を開始するに当たり、まず、鮮度とは収穫後生理学上から収穫後の時間経過に伴う青果物の老化現象としてとらえられるものであり、現在、実際の場面で指標となっている外観、色調、しなび、硬度などの品質要素でかなり表されうる。このような指標をかりの基準として実験を行い、次のような結果を得た。1.青果物に生理と物質代謝の調査鮮度変化と相対湿度との関係をチュウゴクナシとバナナ果実を用いて調べ、いずれの果実においても湿度が低い方が果肉硬度の低下が速く、呼吸活性、糖、有機酸含量の変化は果実によって異なることを認めた。ヤマモモ果実の鮮度低下は有孔包装では速く還元糖の増加と水溶性ベクチンの増加を伴った。鮮度変化を抑制するとされている二酸化炭素(実験的には4.4%)はエチレン生成酵素の活性を高め、また窒素と比較するとエチレン生成系の各段階に与える影響が異なることが認められた。サヤエンドウとサヤインゲンについて、リン脂質中のリノレン酸含量の増大および不飽和脂肪酸/飽和脂肪酸の割合の増加と鮮度保持との関係が推察された。老化したジャガイモ試料においてスーパーオキシドディスムターゼ活性が低下し、フリーラジカル除去能力が低下することが知られた。また、ホウレンソウについて貯蔵中の急激な温度変動の影響を調べ、このよな刺激は呼吸および黄化を促進しすることを認めた。2.嗜好性成分の動向の調査トマト果実の成熟に伴う旨味成分としてグルタミン酸、色調に関するリコピンとカロチン類の動向を調べ、20°Cでこれらの生合成が順調に行われることを認めた。3.生体調節機能成分の測定本年の実験においては、ペクチン質の動向をカキとヤマモモ果実について調べ、質的変化が鮮度変化と平行して起こることを認めた。