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ジェンダー統計研究の一層の展開-地方自治体へ,アジア・世界へ-

1.ジェンダー統計(GS : Gender Statistics)理論の深化。1.1伊藤陽一:翻訳と論文「ジェンダー予算:人中心の予算(1)」(『統計研究参考資料』No.92)。1.2伊藤陽一:論文=(i)統計指標論とジェンダー関連統計指標、(ii)GSとは何か:(1)簡単な従来論議の再検討、(2)統計の認識論的機能と統計学、(3)統計活動と社会統計学へのGSの運動・理論の貢献、(4)「原因一現状一結果」図式再考、(5)男女共同参画計画・政策の「評価」と統計。1.3杉橋:論文「世界経済フォーラムによるジェンダー格差の統合指数」,1.4橋本美由紀(研究協力者)論文「無償労働の評価におけるアウトプット法」2.日本社会のGS分析。2.1研究分担者全体が関わって独立行政法人女性教育会館・伊藤編集(2006『男女共同参画統計ハンドブック2006』ぎょうせい、の執筆・編集・発行をした【伊藤陽一・編集、水野谷[人口、労働力]、杉橋[労働条件、意思決定3、天野[家計と資産]、斎藤[生活時間]、伊藤純[健康・保健]、粕谷[労働力の一部-自営業]】。上記各章に、統計の解説(と評価・改善方向)と都道府県表を添えてあるので、全国分析と同時に、地域のジェンダー統計分析の第一歩を用意したことになる。2.2天野晴子:論文「ジェンダー視角からみた家計関連統計と税、社会保障」。3.地方自治体GS活動の検討。3.1地方自治体GS書の出版状態調査を、都道府県と政令指定都市について実施。今日、自治体のGS書のかなりがウエブに掲載されているので、これを確認する事前調査と本調査を相前後させた。3.2伊藤陽一:論文「地方自治体GS分析書の現状の検討と今後の充実に向けて」。地方GSのタイプ(生活構成対応型と共同参画計画対応型)、図表の数、内容を特徴づけ、残る弱点を整理し、数値目標導入や結果評価等の統計的検討を行った事例にも注目し、現状分析と予定ガイドラインの内容の主要点を示した。ガイドラインはプロジェクト後に完成予定。3.3NWECが推進している地方自治体職員・住民向け地方GS研修・ワークショップを、メンバーの4名が11回講師を勤め、意見交換を通じて、教材(文書とPPスライド)を開発した。最終版はプロジェクト終了後、完成予定。4.東アジア・世界のGS。4.1杉橋が国連統計部『世界の女性-2005』の翻訳に参加。4.2研究協力者秦が、伊藤陽一の指導下に2005年度に『中国の都市失業者のGS分析』(博士論文)、「中国のGSデータの充実度と改善方向」を執筆(『研究所報』No.35)、4.3(i)2006年6月に伊藤陽一・杉橋・秦の訪中による中国全国婦女連研究所での研究会、国家統計局、北京大学での研究・意見交流。(ii)伊藤陽一が講師の1人の全国GS研修会(2007.1)が4月下旬に延期。4.4水野谷を除く全メンバーがカンボジア政府職員研修会でGS講義の講師をした。この講義のためにカンボジャのGSを各自検討した。4.5天野によるベトナムGS研究が開始。4.6日本からの発信としてポーランドでの学会(国際都市・地域統計研究会)で伊藤陽一が06年8月に3.1-3.2を発表。4.7(5)英語版ウエブサイトによる発信は準備中。

地方GSのタイプ(生活構成対応型と共同参画計画対応型)、図表の数、内容を特徴づけ、残る弱点を整理し、数値目標導入や結果評価等の統計的検討を行った事例にも注目し、現状分析と予定ガイドラインの内容の主要点を示した。ガイドラインはプロジェクト後に完成予定。3.3NWECが推進している地方自治体職員・住民向け地方GS研修・ワークショップを、メンバーの4名が11回講師を勤め、意見交換を通じて、教材(文書とPPスライド)を開発した。最終版はプロジェクト終了後、完成予定。4.東アジア・世界のGS。4.1杉橋が国連統計部『世界の女性-2005』の翻訳に参加。4.2研究協力者秦が、伊藤陽一の指導下に2005年度に『中国の都市失業者のGS分析』(博士論文)、「中国のGSデータの充実度と改善方向」を執筆(『研究所報』No.35)、4.3(i)2006年6月に伊藤陽一・杉橋・秦の訪中による中国全国婦女連研究所での研究会、国家統計局、北京大学での研究・意見交流。(ii)伊藤陽一が講師の1人の全国GS研修会(2007.1)が4月下旬に延期。4.4水野谷を除く全メンバーがカンボジア政府職員研修会でGS講義の講師をした。この講義のためにカンボジャのGSを各自検討した。4.5天野によるベトナムGS研究が開始。4.6日本からの発信としてポーランドでの学会(国際都市・地域統計研究会)で伊藤陽一が06年8月に3.1-3.2を発表。4.7(5)英語版ウエブサイトによる発信は準備中。1.ジェンダー統計(GS:Gender Statistics)理論の深化。国際的、国内的に、新しいジェンダー問題への注目とともに、個別的には必要なGS指標と統計出所さらには統計指数などが検討されてきたが、GS論をジェンダー問題分野あるいは統計学との関連で、より基礎的・包括的に整理することは国際的・国内的に遅れている。この深化への材料として、個別的にはICTとGS(『統計研究参考資料』No.87)、無償労働の貨幣評価論(研究協力者とともに『統計研究参考資料』No.91)、ジェンダー予算論(『統計研究参考資料』No.92予定)、マクロ政策とジェンダー問題等を調べながら、包括的な検討・論議を進めている(『ジェンダー統計部会ニュース』[経済統計学会]連載:「統計指標論とジェンダー関連統計指標」(No.4:2005.4.29)、「GSとは何か(1)」(No.5:2005.9.5)、「GSとは何か(2)」(No:6:2005.12.31)他。2.日本社会のGS分析。研究分担者全体が関わる形で(伊藤陽一・編集、水野谷[人口、労働力]、杉橋[労働条件、意思決定]、天野[家計と資産]、斎藤[生活時間]、伊藤純[健康・保健]、粕谷[労働力の一部-自営業])、独立行政法人女性教育会館・伊藤編集(2006)『男女共同参画統計ハンドブック2006』ぎょうせい、の執筆・編集・発行をした。上記各章に、統計の解説(と評価・改善方向)と都道府県表を添えてあるので、全国分析と同時に、地域のジェンダー統計分析の第一歩を用意したことになる。科学研究費プロジェクトは、この作業が、現在の日本のGS発展に不可欠と考えて重点を置き、かなりの時間をこれにとられた。このため、以下の3、4の課題にも着手したが、現地調査・出張をしてのヒアリング等にまでは進まなかった。3.地方自治体GS活動の検討。地方自治体におけるGSの作成・活用状態を調べるため、GS書の出版状態の調査をまず、都道府県と政令指定都市について行った。
全胚3D蛍光トラッキング法を用いた中内胚葉誘導因子の活性定量と細胞運命の追跡

脊椎動物の中内胚葉予定細胞の分化運命決定には、分化誘導因子Nodalの濃度と作用時間が重要であることが知られているが、発生段階の個々の細胞でのNodalシグナルの時間変化と分化運命の関係は詳細が明らかでない。本研究では、zebrafish胚を用いて中内胚葉誘導時のNodalシグナルの強度・作用時間・分化運命の関係を調べることを目標としている。得られる知見はホ乳類幹細胞の分化制御技術にも有益な情報となり再生医療への貢献が期待できる。昨年度までに、個々の細胞におけるNodalシグナル活性化の時間変化を比較し、特徴の抽出を行った。平成30年度は、光シート顕微鏡を用いて得られた3Dタイムラプス画像から、引き続き予定中内胚葉細胞の3次元追跡行い解析細胞数を増やした。また、Nodalシグナル強度の可視化に加えて、細胞近傍のNodalリガンドの分布を知ることは重要であるが、Nodalリガンドの分布を生きた胚で可視化するのは困難がある。Nodalリガンドの発現が予想される胚表面及び卵黄多核層との境界からの距離は細胞近傍でのNodalリガンド量の目安になると考えられ、予定中内胚葉細胞の3次元追跡結果から距離の解析方法を開発した。これにより、ゼブラフィッシュ胚の予定内胚葉の個々の細胞が受けたNodalシグナルの強度・作用時間の変化を複合的に検証できるようになった。分化運命や細胞の挙動(運動・極性)と比較することでNodalシグナルの時間変化の効果を検証できる基盤的技術を開発できた。三胚葉形成の際、分化誘導因子Nodalはその濃度と作用時間により、異なる胚葉となる細胞への分化を誘導することが知られている。しかし発生過程の個々の細胞において、Nodal強度・時間と分化運命の関係は、詳細は不明である。そこで本研究では、中内胚葉誘導でのNodalシグナル強度、作用時間、及び分化運命の関係を定量的に調べることを目的とする。これまでに、ゼブラフィッシュ胚の胞胚期後期に、BiFC法を用いたSmad2-Smad4複合体の核移行でNodalシグナルの可視化し、選択的平面照明顕微鏡を用いて、ライブイメージングをした画像から、蛍光シグナルの定量方法の検討を行った。その結果、胞胚後期にSmad2-Smad4複合体の核移行が亢進することを検出できた。これは、先行研究からの知見と矛盾がなく、定量方法が妥当であることを示唆していると思われた。本年度は、蛍光シグナルの定量方法の検討を優先して進めた。Smad2-Smad4複合体の核移行と、他の因子(時間・細胞の位置など)と比較する方法論、相関が高そうな要因の探索と評価方法の検討を行った。その結果、予測していた相関と異なっていた点もあったため、それに関して解析方法の検討を要した。分化誘導因子Nodalはその濃度と作用時間により、中胚葉と内胚葉の予定細胞への分化を誘導する。しかし胚の個々の細胞での、Nodalシグナルの時間変化と分化運命の関係の詳細は不明な点も多い。そこで本研究では、中内胚葉誘導でのNodalシグナルの強度・作用時間・分化運命の関係を調べることを目的とした。ゼブラフィッシュ胚・中内胚葉誘導時のNodalシグナルの活性化を可視化するためには、Smad2-Smad4複合体形成を二分子蛍光補完法で検出するプローブを用い、光シート顕微鏡でタイムラプス撮影し、その蛍光シグナルの核移行度合いをNodalシグナル活性化の指標とした。得られたタイムラプス画像において、個々の細胞を三次元追跡し、蛍光シグナルの核移行度合いの時間変化を調べることで、個々の細胞におけるNodalシグナル活性化の時間変化を追跡した。本年度は、個々の細胞におけるNodalシグナル活性化の時間変化を比較し、特徴の抽出を試みた、また、胞胚期の細胞の分化運命を調べるため、内胚葉分化マーカーsox17のレポーターゼブラフィッシュ胚を、胞胚期後期から原腸胚期まで光シート顕微鏡で撮影し、Nodalシグナル活性化プローブと同様に、得られたタイムラプス画像から予定中内胚葉領域の細胞の3次元追跡を行った。今回の解析では光シート顕微鏡を用いることで、先行研究と比べて、より広い領域での解析が行えるようになった。胚の異なる領域にある細胞を比較することや、三次元的に移動する細胞においてもNodalシグナルの時間変化を解析することが期待できる。個々の細胞でのNodalシグナルの時間変化データを、胚の光シート顕微鏡画像から抽出するためには、細胞を3次元追跡し、蛍光輝度値を定量する必要があり、画像解析の検討および実施に時間を要した。さらに、細胞の位置・運動などの挙動の特徴を比較するために比較方法の検討が必要で、予定より時間を要した。

また、Nodalシグナル強度の可視化に加えて、細胞近傍のNodalリガンドの分布を知ることは重要であるが、Nodalリガンドの分布を生きた胚で可視化するのは困難がある。Nodalリガンドの発現が予想される胚表面及び卵黄多核層との境界からの距離は細胞近傍でのNodalリガンド量の目安になると考えられ、予定中内胚葉細胞の3次元追跡結果から距離の解析方法を開発した。これにより、ゼブラフィッシュ胚の予定内胚葉の個々の細胞が受けたNodalシグナルの強度・作用時間の変化を複合的に検証できるようになった。分化運命や細胞の挙動(運動・極性)と比較することでNodalシグナルの時間変化の効果を検証できる基盤的技術を開発できた。Nodalシグナルの可視化方法の検討を優先して行う予定である。得られた条件で調製したサンプルを選択的平面照明顕微鏡を用いて、ライブイメージングし、本年度検討した蛍光シグナルの定量方法を適用して解析を進める。本年度までに検討したNodalシグナルの可視化条件を用いて、Nodalシグナル活性化の時間変化が、細胞のその後の挙動とどのような関係にあるか解析する。個々の細胞の胚における位置(背側・腹側など)によっての違いにも着目して解析を行う予定である。本年度は蛍光シグナルの定量方法の検討を優先して進めたが、定量方法の検討に必要な機器・物品がそろったため、次年度使用額が生じた。本年度は、画像の定量結果からのコンピューターを用いたデータ解析を中心に進めた。データ解析に必要な機器・ソフトウェアがそろったため、次年度使用額が生じた。今後、データ解析で得られた結果のin vivoでの検証を、次年度使用額を用いて行う予定である。平成29年度の実施計画に即して使用する予定である。
次世代型筋力・パワートレーニングアセスメントの開発

本研究では、スポーツ選手の筋力・パワーに関する特性を客観的に評価診断するための総合検診システムの開発を目的とした。まず、リバウンドジャンプを対象にして、これまでのパフォーマンス指数だけでなく3次元での関節トルク、パワー、仕事などをリアルタイムに算出・提示できるシステム(QMAS)を開発した。また、下肢筋力の立ち上がりをリアルタイムで計測・提示できるマルチストレングステスターも開発した。これらの新システムを用いて、一流スポーツ選手を含む多人数のデータを収集することで、評価法の作成、また、1年間に渡る継続的な計測により、選手のトレーニングと測定データの変動関係を検討した。1.筋力・パワーにおける体系化モデルの再構築各種スポーツパフォーマンスの構造モデル(設計図)を分類および類型化し,その共通項や異質項について検討することによって,筋力・パワーにおける概念モデルを再考した。主なキーワードは,出力する対象物の特性,出力の大きさ,出力時間,切り返し運動(反動運動)の強調性,循環型と非循環型,身体各部の貢献度(動き)であることを明らかにした。2.新しい筋力・パワーフィールドテスト法と測定機器の開発実践的な動きの中で発揮されている専門的な筋力・パワーを計測するための計測機器,テスト法を開発した。基本的な走および跳に関する動作中に,身体の座標点(できるだけ少なくする)を自動的に読み取って演算処理を行い,即座に下肢関節のトルクやパワーなどを表示するバイオメカニクス検診システムの開発に成功した。計測機器は,液晶画面を用いた対話型操作を行うことができるものであり,これまでに多くの時間と高度な設定および手法を扱う能力を要していた計測を,簡単に,精度よく,短時間にできるようにした。これによって,身体各関節における専門的な筋力(トルク)やパワー,仕事を簡易に計測し,そのデータをもとにしたアセスメントが可能になった。本研究では,各種スポーツパフォーマンスの構造モデル(設計図)や競技専門性,競技レベル,身体的特性,技術的特性などを考慮し,スポーツ選手の筋力・パワーに関する特性を客観的に評価診断するための総合検診システムを作成し,新しい筋力・パワートレーニングアセスメント法の開発を目指している。研究成果としては,下肢の最大伸展力に加えて,1.力の立ち上がり速度を計測し評価診断するための新しい装置を製作した。また,前年度には,2.ジャンプテストにおけるパフォーマンス変数に加えて,身体の座標点を自動的に読み取って演算処理を行い,即座に下肢関節のトルクやパワー,仕事を表示するバイオメカニクス検診システムを開発している。これらの装置は,液晶画面を用いた対話型操作を用いた設計になっているために,操作性かつ簡便さに優れており,即座にデータをフィードバックすることを可能にしている。1.と2.の装置とともに,これまでにすでに開発が完了しているマットスイッチシステムを用いたマルチジャンプテスター,対話型地面反力計測装置を用いることによって,陸上競技の跳躍選手における下肢の筋力・パワー総合診断を行うとともに,定期検診としての縦断的な診断を繰り返し,その有効性について検討した。これまでの研究によって,スポーツ選手の筋力・パワー総合検診システムの測定評価の部分がほぼ完成したことになる。各種の医療検診では,一度に多数の検診を行い,各個人のデータをこれまでに蓄積した標準値や異常値との関係を手がかりにしながら評価診断し提示するとともに,今後の生活や行動についての指導を行っている。それと同様に,今後は総合検診システムを利用して多人数のデータを蓄積し,各スポーツ競技におけるレベルや性別の違いに応じた標準値,各年齢別の基準値などを作成していく。本研究では、各種スポーツパフォーマンスの構造モデルや競技の専門性・レベル、身体的・技術的特性などを考慮し、スポーツ選手の筋力・パワーに関する特性を客観的に評価診断するための総合検診システムを作成し、新しい筋力・パワートレーニングアセスメントの開発を目的とした試みであった。本研究ではリバウンドジャンプを対象にして、これまでのパフォーマンス指数だけでなく、3次元での関節トルク、関節パワー、関節仕事および各関節が行った仕事の割合をリアルタイムに計測し表示できる新システムを開発した(Q-MAS)。以前は3次元の力学量を算出するために多大なる時間と労力が必要であったが、1試技が10秒程度で評価可能となった。また、デジタイズが不要となったのでデータの精度も格段に上がった。このQ-MASを用いて多人数の一流スポーツ選手の下肢3関節3次元力学量を収集し、評価基準に作成を試みた。また、大学の陸上競技跳躍選手を対象にして、縦断的に1年間に渡った継続的な計測を行い、それぞれの選手のトレーニングと下肢3関節3次元力学量との変動関係を検討した。一方、これまでの評価で行われていなかった下肢の筋力の立ち上がりをリアルタイムで計測するマルチストレングステスターについても開発し作成した。これを用いて、下肢筋力の立ち上がり速度に関するこのテスト法の妥当性や方法論を確立する計測を行った。その上で、多人数の一流スポーツ選手の、下肢筋力の立ち上がり速度を計測し、その基準値などについて検討した。また、大学の陸上競技跳躍選手を対象にして、縦断的に1年間に渡った継続的な計測を行い、それぞれの選手のトレーニングと肢筋力の立ち上がり速度との変動関係を検討した。上記の成果はこれまでに国内外の学術学会に発表し、特に日本体育学会では学会賞を授与している。今後は、これらを国内外学術論文に投稿し、掲載を目指したいと考えている。

また、下肢筋力の立ち上がりをリアルタイムで計測・提示できるマルチストレングステスターも開発した。これらの新システムを用いて、一流スポーツ選手を含む多人数のデータを収集することで、評価法の作成、また、1年間に渡る継続的な計測により、選手のトレーニングと測定データの変動関係を検討した。本研究では3年間の研究期間を設定し,1.筋力・パワーにおける体系化モデルを再構築し,各要因を精度よく簡便かつ迅速に測定する指標と計測機器の開発,2.基本的動作を自動に読み取り,下肢関節のトルクやパワーなどを即座にフィードバックできるフィールドテスト法と対話型分析機器の開発,3.一回の検診の中で多項目を短時間に測定し,総合的に評価・診断する医療と同型の総合検診法の開発に取り組むことを目的としている。今年度の段階で,1.と2.に関してはほぼ達成できている。これまでに最大筋力などの量的な指標に偏重し,筋の収縮様式や力の立ち上がり速度などの質的な評価診断はなされていなかった。しかし,今年度の成果として,立ち上がり速度を簡便に精度よく計測できる計測器機,マルチストレングステスターの開発に成功した。そして,前年度に完成させているバイオメカニクス検診システム,それ以前に開発済みであるマットスイッチシステムを用いたマルチジャンプテスター,対話型地面反力計測装置を同時に用いた検診を実施することによって,陸上競技の跳躍選手における下肢の筋力・パワー総合診断を行い,定期検診としての縦断的な診断も推進した。さらに,この検診で得たデータから,下肢の筋力・パワートレーニングに関して有益な知見を得ることができた。以上のことから,自己点検による評価は,「おおむね順調に進展している」と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。トレーニング科学平成27年度は,一回の検診の中で多項目を短時間に測定し,総合的に評価・診断する医療と同型の総合検診法の開発に取り組むという課題を設定している.そのために,下記の検診システムの構築に取り組む。筋力・パワーにおける総合検診を受けた後,得られた検査項目とデータをIT上の総合検診システムに入力すると,それぞれのデータは個人シートにまとめられて管理・保管されてデータベースに蓄積される。各種の医療検診では,一度に多数の検診項目と内容についての検診を行い,各個人の多数のデータを,これまでに蓄積したデータから理解できる標準値や異常値との関係を加味し医師が自らの見解を付して評価診断し提示するとともに,今後の生活や行動についての指導を行っている。
社会保障政策における「世帯規模の経済性」の研究

本研究は、公的調査等のデータを用いた「世帯規模の経済性」に関する実証研究と、所得保障給付制度の基礎的研究を目的としている。平成25年度(採用3年度目)は1消費・所得に基づく貧困率の測定、および、2生活困窮者への支援・給付に関する質的分析を行った。1消費・所得に基づく貧困率の測定消費・所得に基づく貧困率の測定では、総務省『全国消費実態調査』から、世帯類型別、世帯主年齢別に消費に基づく貧困を測定し、所得に基づく貧困との比較を行った。ライフサイクル仮説に基づけば、現役期に住宅資産を含めた資産形成を行って、引退期の所得の低下に備えている可能性はあり、低所得であることは、若年世帯と高齢者世帯では異なる意味を持つと同時に、生活困窮の指標として限界があると考えられる。日本においては管見の限り消費貧困が測定されたことはなく、推計した等価尺度を用いた貧困分析の前段階として、「世帯人員の平方根」を等価尺度として貧困率を測定した。なお、本分析では、世帯の税・社会保険料を推計し可処分所得を算出する必要のあったことから、田中聡一郎(関東学院大学経済学部講師)との共同研究を行った。今後は、推計された等価尺度を用いた貧困率との相違などについて、さらなる検証が必要である。2生活困窮者への支援・給付に関する質的分析従来から、生活扶助基準に関してはその給付体系に「歪み」があり、実際の消費データから観察される「世帯規模の経済性」と一致していないという指摘がある。一方で、生活保護が必要な生活困窮世帯は、一般世帯とは「世帯規模の経済性」の働き方が異なっている可能性も考えられる。そこで本研究では、生活保護が対象と考えている「生活困窮者」とはどのような人であるのか、あるいはどのような支援や給付を行うべきなのかについて質的な分析を行い、これまでの量的な「世帯規模の経済性」の研究を補完した。(抄録なし)本研究は、公的調査等のデータを用いた「世帯規模の経済性」に関する実証研究と、所得保障給付制度の研究を目的としている。平成23年度は、(1)等価尺度の推計と比較に関する研究、(2)若年者の貧困に関する研究、(3)諸外国における公的扶助給付設計に関する調査研究、の3つの研究を実施した。等価尺度を推計することによって、望ましい所得給付額の参考水準や、世帯構成要因も考慮に入れた所得分布、あるいは不平等測度、貧困尺度が計測可能となる。(1)の研究では、「全国消費実態調査」の個票データから世帯類型別に消費上の等価尺度を推計し、貧困率等の推計に用いられるOECD尺度と、生活扶助基準から算出した制度的尺度の3つの等価尺度を比較した。この研究成果は「季刊社会保障研究」に投稿中である。(2)の研究では、2010年の「日本家計パネル調査」を用いて、親と同居する2039歳未婚者が離家した場合の貧困率をマイクロ・シミュレーションから推計した。その結果、若年者の貧困は離家によって7%から40%に増加し、親との同居で「世帯規模の経済性」を働かせて貧困に陥ることを防でいることが示唆された。この研究成果は樋口美雄・宮内環・C.R.McKenzie編(2011)『教育・健康と貧困のダイナミズム』慶應義塾出版会に所収されている。なお、本研究は関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構四方理人統計分析主幹と慶應義塾大学経済学部駒村康平教授との共同研究である。(3)の研究からは、ドイツとスウェーデンの所得保障給付制度の現地調査と文献調査によって、実際にどの程度「世帯規模の経済性」を考慮して、所得保障給付体系が構築されているか、考察を行った。最低保障年金をはじめとした新たな所得保障制度の導入が議論されている中、諸外国の給付体系を研究することによって、よりよい制度の構築に資することができると思料する。本研究は、公的調査等のデータを用いた「世帯規模の経済性」に関する実証研究と、所得保障給付制度の研究を目的としている。平成24年度(採用第2年度)は、(1)等価尺度および貧困の推計と比較に関する研究、(2)日豪における貧困測定手法及び社会政策に関する研究、(3)生活困窮者支援に関する質的分析、の3つの研究を実施した。(1)の研究成果は、『季刊社会保障研究』に査読付き論文として採録され、社会政策学会第124回(2012年秋季)にて学会報告を済ませている。また、(3)の研究成果は『貧困研究』に投稿中である。(1)の研究では、昨年度に引き続き「全国消費実態調査」の個票データから世帯類型別に消費上の等価尺度を推計し、貧困率等の推計に用いられるOECD尺度と、生活扶助基準から算出した制度的尺度の3つの等価尺度を比較した。貧困率の分析では、まず「世帯人員の平方根」を等価尺度に用いて、所得分布からだけではなく消費分布からも貧困率の測定を試みた。次年度には推計した等価尺度を用いて貧困率の測定も行う。(2)の研究では、貧困線の定義、等価尺度の選択など貧困測定手法に関して日本とオーストラリアの2国間の分析を行った。オーストラリアでは独自の貧困線としてヘンダーソン指標を用いていたことがあり、現在でも相対的貧困との比較としてヘンダーソン指標が提示されることがある。

日本では公式な貧困線の定義はなく、政府の公式発表でも相対的貧困線が用いられていることから、日豪の貧困測定手法に関して比較することで、世帯規模の経済性の調整方法や最低生活基準の構築に関して基礎的資料を提出することができる。(3)の研究では、生活保護の生活扶助基準に関して改正の議論が進んでいる中、要保護者である生活困窮者に対して、どのような給付が必要で、支援が有効であるのか質的な分析を行った。本研究は、公的調査等のデータを用いた「世帯規模の経済性」に関する実証研究と、所得保障給付制度の基礎的研究を目的としている。平成25年度(採用3年度目)は1消費・所得に基づく貧困率の測定、および、2生活困窮者への支援・給付に関する質的分析を行った。1消費・所得に基づく貧困率の測定消費・所得に基づく貧困率の測定では、総務省『全国消費実態調査』から、世帯類型別、世帯主年齢別に消費に基づく貧困を測定し、所得に基づく貧困との比較を行った。ライフサイクル仮説に基づけば、現役期に住宅資産を含めた資産形成を行って、引退期の所得の低下に備えている可能性はあり、低所得であることは、若年世帯と高齢者世帯では異なる意味を持つと同時に、生活困窮の指標として限界があると考えられる。日本においては管見の限り消費貧困が測定されたことはなく、推計した等価尺度を用いた貧困分析の前段階として、「世帯人員の平方根」を等価尺度として貧困率を測定した。なお、本分析では、世帯の税・社会保険料を推計し可処分所得を算出する必要のあったことから、田中聡一郎(関東学院大学経済学部講師)との共同研究を行った。今後は、推計された等価尺度を用いた貧困率との相違などについて、さらなる検証が必要である。2生活困窮者への支援・給付に関する質的分析従来から、生活扶助基準に関してはその給付体系に「歪み」があり、実際の消費データから観察される「世帯規模の経済性」と一致していないという指摘がある。一方で、生活保護が必要な生活困窮世帯は、一般世帯とは「世帯規模の経済性」の働き方が異なっている可能性も考えられる。そこで本研究では、生活保護が対象と考えている「生活困窮者」とはどのような人であるのか、あるいはどのような支援や給付を行うべきなのかについて質的な分析を行い、これまでの量的な「世帯規模の経済性」の研究を補完した。本研究の目的である、公的調査等のデータを用いた「世帯規模の経済性」に関する実証研究と、所得保障制度研究は、等価尺度の推計と比較に関する研究の投稿、若年者の貧困に関する研究の図書への所収、諸外国の所得保障給付制度の文献調査・現地調査研究から、おおよそ達成しており、当初の研究計画どおり順調に進展していると思料する。本年度は、「等価尺度の推計と比較一消費上の尺度・制度的尺度・OECD尺度」が査読付き論文として『季刊社会保障研究』に採録され、またこの他にも『貧困研究』への論文の投稿、社会政策学会での口頭発表など順調に研究成果をあげている。また2012年12月より在外研究を実施しており、当初の計画以上に研究の進展があったと思料する。平成24年度以降も、引き続き公的調査等のデータを用いた「世帯規模の経済性」に関する実証研究と、所得保障給付体系の制度研究を進めていく。実証研究においては、主に低所得世帯の消費データから「世帯規模の経済性」を検証し、低所得世帯と一般世帯でどのように消費構造が異なっているか考察する。制度研究は、平成23年度の文献調査および現地調査の内容をまとめ、日本の生活保護給付体系との比較を行う。これらの研究成果は、積極的に学会発表をし論文を投稿する。
水素ハイドレートの合成とそのエネルギー輸送・貯蔵媒体への利用

水素は燃焼すると水だけが残り、二酸化炭素を放出しない環境低負荷のエネルギー資源である。水素をエネルギー資源として利用するためには、高密度にする必要があり、従来、低温によって液化する方法や、高圧によって高密度流体化する方法、水素吸蔵合金を作製する方法などが検討されてきた。しかしながら、これらの方法は目的物の製造や貯蔵に、また、水素の吸蔵/放出に大きなエネルギーを必要とする。近年、水素がメタンハイドレートと同様の包摂水和物を形成することが報告され、この包摂水和物の水素貯蔵媒体としての可能性が注目されている。水素の場合、分子サイズが小さいため、種々の氷多形構造の水分子ネットワークの間隙に入り込み、包摂水和物より高密度の水素吸蔵氷物質群が形成される可能性がある。本研究では、氷構造の水素吸蔵能力をいかし、氷構造の多様性を利用して高密度水素吸蔵氷物質(充填氷とよぶ)を作成し、それらの基本物性を明らかにし、水素エネルギー輸送・貯蔵媒体としての利用技術開発を行うことを目的とする。これまでの研究では、主に充填氷型水素ハイドレートの安定性やその原因に関する研究を行い、構造内に生じる特異的な相互作用が安定性を保証することを明らかにした。平成21年度は、水素貯蔵媒体としての利用を目指すため、低温・低圧領域での安定性を調べた。すなわち、実際に利用するには、圧力は低くなければならず、そのためには低温にする必要がある。生成した充填氷ハイドレートをダイヤモンドアンビル中で液体窒素温度下で1気圧まで圧力を開放し、その後温度を上昇させていく実験を行った。その結果、水素ハイドレートは一旦合成されると、1気圧下で260Kまで存続することが明らかとなった。これらの結果は、水素利用技術において、水素ハイドレートの貯蔵温度や貯蔵期間に対して重要な知見となる。本研究では、氷構造の水素吸蔵能力をいかし、氷構造の多様性を利用して高密度水素吸蔵氷物質を作成し、それらの基本物性を明らかにし、水素エネルギー輸送・貯蔵媒体としての利用技術開発を行うことを目的とする。平成19年度は、まず室温下で、90万気圧までの高圧実験を行った。水素ハイドレートは約1万気圧でfilledice II構造が生成し、約3.2万気圧でfilled ice Ic構造に転移することが知られていたが、この高圧相が35万気圧で構造がわずかに変わり、そしてこの相が90万気圧にも及ぶ高圧まで存続することが明らかとなった。35万気圧での構造変化を調べたところ、構造のフレームワークをなす水分子は、35万気圧までは水素結合をしているが、35万気圧以上では、水素結合の対称化が生じ、もはや分子性が失われ、イオン性となり、構造が強化されることが示された。この、構造の強化が、90万気圧という高圧までの安定性を保証していることが結論付けられた。本研究では、氷構造の水素吸蔵能力をいかし、氷構造の多様性を利用して高密度水素吸蔵氷物質を作成し、それらの基本物性を明らかにし、水素エネルギー輸送・貯蔵媒体としての利用技術開発を行うための基礎知識を得る。平成20年度は水素ハイドレートを実際に水素貯蔵媒体として利用することを念頭に置き、現実的に考えられる貯蔵条件である、低圧下で低温下条件下の実験を行い、生成過程や安定性を調べた。従来、従来知られていなかった包摂型水素ハイドレートとfilledice型水素ハイドレのそう関係を明らかにし、想定された貯蔵条件下での安定性を明らかにした。

本研究では、氷構造の水素吸蔵能力をいかし、氷構造の多様性を利用して高密度水素吸蔵氷物質(充填氷とよぶ)を作成し、それらの基本物性を明らかにし、水素エネルギー輸送・貯蔵媒体としての利用技術開発を行うことを目的とする。これまでの研究では、主に充填氷型水素ハイドレートの安定性やその原因に関する研究を行い、構造内に生じる特異的な相互作用が安定性を保証することを明らかにした。平成21年度は、水素貯蔵媒体としての利用を目指すため、低温・低圧領域での安定性を調べた。すなわち、実際に利用するには、圧力は低くなければならず、そのためには低温にする必要がある。生成した充填氷ハイドレートをダイヤモンドアンビル中で液体窒素温度下で1気圧まで圧力を開放し、その後温度を上昇させていく実験を行った。その結果、水素ハイドレートは一旦合成されると、1気圧下で260Kまで存続することが明らかとなった。これらの結果は、水素利用技術において、水素ハイドレートの貯蔵温度や貯蔵期間に対して重要な知見となる。
多様化した魚類補体成分アイソタイプが構築する補体活性化ネットワークの解明

コイを実験魚として用い、魚類において多様化した補体成分アイソタイプの機能的多様性を解析し、補体アイソタイプ間、補体アイソタイプと異物感の反応ネットワークを解明することを目的とした。補体成分C1の亜成分アイソタイプをクローニングおよび精製するとともに、組換え体あるいは天然のC3、C4、C7およびMBLアイソタイプを調製し、それらの相互作用の多様性を明らかにした。特に、C3の反応については魚類特異的アイソタイプの多機能性が明らかとなった。本研究は、コイの多重化した補体成分間の相互作用をタンパク質レベルで詳細に解析し、補体アイソタイプが織りなす反応ネットワークを解明することを目的とする。本年度は、C3、C4、C5のアイソタイプ間の相互作用を解析するために、1)C3アイソタイプを識別するモノクローナル抗体の樹立、2)C4およびC5アイソタイプを識別するためのポリクローナル抗体の作成に着手した。その結果、コイC3-H1とC3-Sアイソタイプをそれぞれ特異的に認識するモノクローナル抗体を樹立することに成功し、これら抗体を用いたフローサイトメトリーおよびウエスタンブロット解析により、両アイソタイプ間の結合特異性に大きな違いが認められた。C4およびC5アイソタイプについては、コイC4-1、C4-2、C5-1、C5-2のネトリンドメインを、組換えタンパク質として大腸菌で発現させることに成功した。このうちC5-1ネトリンドメィン(rC5-1-NTR)を用いて、組換えタンパクが正常な立体構造を保持しているかどうかを検定したところ、rC5-1-NTRは数μ9でコイ血清によるヒツジ赤血球の溶血反応を有意に阻害し、血清中のnative C5と競合できることが示された。調製した組換えタンパク質でウサギを免疫して特異抗体を作成し、ウエスタンブロッティングおよびゲル内二重拡散法によってそれらの特異性を検定したところ、コイ血清中のC4-1、C4-2のγ鎖およびC5-1のα鎖の特異的な検出に成功した。さらに、コイMBLおよびGalBLのレクチンドメインを組換えタンパク質として発現させることにも成功するとともに、コイ補体レクチン経路の活性を特異的に検出する簡便なアッセイ法を確立することができた。硬骨魚類において高度に多重化した補体成分の標的異物に対する結合および成分間の相互作用によって構成される、反応ネットワークの解明を目指した。まず、コイの補体活性化レクチンアイソタイプ(MBLおよびGalBL)のレクチンドメインを大腸菌Origamiで発現させ、それらに対するウサギ抗血清を調製した。この抗血清は、ウエスタンブロッティングにおいて約20kDaの1本のバンドを与え、高い特異性を備えているこどが分かった。一方、コイC7アイソタイプ(C7-1,C7-2)については、その活性化においてC5との相互作用に重要な役割を果たすC末端FIMACドメインをコードするcDNAのクローニングに成功した。mRNAレベルでそれらの発現部位を調べたところ、C7-2は広範な臓器で後成的に発現しているが、C7-1の発現は腸管と肝膵臓に偏っていたことから、両者の機能分化が示唆された。コイC3アイソタイプのうち、2種の主要アイソタイプ(C3-H1,C3-S)を峻別できるモノクローナル抗体の樹立にも成功した。3種の補体活性化経路を別々忙活性化させたときの、両アイソタイプの異物結合特異性をこれらのモノクローナル抗体で調べたところ、活性化経路によるC3アイソタイプ活性化能に有意な違いは認められなかったが、どの活性化経路においても、魚類に特異的なアイソタイプであるC3-Sが高い異物結合能を示した。以上の結果は、魚類において、補体成分の多重化は成分の機能分化および補体反応性の多様化に大きく貢献していることを示唆する。本研究は、これまでに同定されているコイ補体成分C3、C4、C5、B因子、Clr/s、I因子のアイソタイプ間の機能分化を、遺伝子およびタンパク質レベルで解析し、補体遺伝子多重化の生物学的な意義を解明することを目的とした。まず、各アイソタイプmRNAの組織分布を解析したところ、C4、C5、B因子、I因子でアイソタイプ間に発現部位の違いが認められた。さらに、C5、B因子については発現部位の違いだけでなく、細菌感染時の応答性もアイソタイプ間で異なっていた。特にB因子アイソタイプ(A1およびA3)については発現の部位と応答性に著しい違いが認められたので、このメカニズムを解明するために、コイゲノムDNAライブラリーをλFIXベクターを用いて構築し、両B因子アイソタイプの遺伝子をクローニング後、それらの上流領域(転写調節領域)の塩基配列を比較した。その結果、A1アイソタイプ遺伝子の上流領域には、A1の肝膵臓での構成的な発現を説明し得る転写調節エレメント(C/EBPαやHNF-1)が同定された。タンパク質レベルにおいては、B因子のA3アイソタイプがC3-Sアイソタイプとのみ、D因子非依存性のC3転換酵素形成能を示した。

これは、A3アイソタイプが魚類に特有の補体活性化機構を付与していることを示唆する。補体レクチン経路構成成分については、糖鎖結合特異性が異なる2種類のマンノース結合レクチンアイソタイプ(MBL, GalBL)がコイ血清中に存在し、両アイソタイプ共にセリンプロテアーゼMASP2と会合して補体活性化能を有することが判明した。以上の結果から、魚類で高度に多重化した補体成分アイソタイプは、自然免疫による異物の認識と排除能力を増強していることが強く示唆された。
高インスリン時の体温調節応答に及ぼすインスリン感受性の影響

健常な若年男性において、60分間の下肢温浴による受動加温時の体温調節応答(発汗および皮膚血管拡張開始の食道温閾値)について、インスリン上昇度に対する体温調節応答の亢進度は、インスリン抵抗性指標(HOMA-IR)と有意な正の相関関係を示した。また、鼻腔内インスリン投与による脳内高インスリン時にはプラセボ投与による低インスリン時に比べて、体温調節応答が亢進することを示した。これらの結果は、インスリン抵抗性の高い被検者ではインスリンによる体温調節応答亢進作用が小さいこと、また、インスリンが体温調節応答亢進する作用機序は、インスリンの中枢作用(体温調節中枢への作用)であることを示唆する。インスリン抵抗性の高い被検者では、インスリンによる体温調節応答亢進作用が小さいかどうかを検証する研究(研究1)を実施した。若年健常者14名(平均年齢:23.4歳)を被検者とした。全ての被検者において、インスリンによる体温調節応答亢進、および、インスリン抵抗性指標を測定した。食道温および皮膚温、胸部および前腕部の皮膚血管コンダクタンス(皮膚血流量/平均血圧)と局所発汗量、心拍数、血圧を連続測定した。インスリンによる体温調節応答亢進は、経口グルコース摂取(GLU)およびフルクトース摂取(FRU)の2試行(ランダム化)において人工気象室(気温28°C、湿度40%)における椅座位安静時に60分間の下肢温浴による受動加温(42°Cの循環水に両下腿の腓骨頭下を浸水)時の体温調節応答(発汗および皮膚血管拡張開始の食道温閾値)を測定し、インスリン上昇度(GLU試行ーFRU試行)に対する体温調節応答の亢進度(発汗開始の食道温閾値のFRU試行に対するGLU試行での低下度)で評価した。インスリン抵抗性指標は、空腹安静時の血中インスリン濃度に対する血中グルコース濃度(HOMA-IR)を用いて評価した。その結果、インスリン上昇度に対する体温調節応答の亢進度(前腕部発汗開始の食道温閾値)は、HOMA-IRと有意な正の相関関係を示した。つまり、インスリン抵抗性の高い被検者では、インスリンによる体温調節応答亢進作用が小さいことを示す結果を得た。この結果は、インスリンによる体温調節応答の亢進はインスリン抵抗性(感受性)と関係するという本研究の仮説を支持する。本研究から、インスリン抵抗性の高い(感受性の低い)肥満者や高齢者において熱中症発症率が高い原因の一端が明らかになることが期待される。高インスリン時には低インスリン時に比べて体温調節応答が亢進するかどうかを検証する研究(研究2)を実施した。まず、若年健常者10名において、鼻腔内インスリン投与による脳内高インスリンが血中グルコースおよびインスリン濃度に及ぼす影響を検討した。鼻腔内インスリン投与は、点鼻スプレーを用いて、レギュラーインスリンを1分おきに左右の鼻腔に交互に16回(計160単位)投与した。その結果、鼻腔内インスリン投与試行ではプラセボ(生理食塩水)試行に比べて、投与開始後15分から3時間までの血中グルコースおよびインスリン濃度の変化しないことを確認した。次に、若年健常者5名において、鼻腔内インスリン投与による脳内高インスリンが体温調節応答に及ぼす影響について検討した。全ての被験者において、上記の鼻腔内インスリン投与およびプラセボ試行をランダムに実施した。人工気象室(気温28°C、湿度40%)における椅座位安静時に投与前後の測定を実施した後、60分間の下肢温浴による受動加温(42°Cの循環水に両下腿の腓骨頭下を浸水)時の体温調節応答(発汗および皮膚血管拡張開始の食道温閾値)を測定した。食道温および皮膚温、胸部および前腕部の皮膚血管コンダクタンス(皮膚血流量/平均血圧)と局所発汗量、心拍数、呼吸数、血圧を連続測定した。また、主観的温冷感覚(VAS法)を受動加温前および加温10分毎に測定した。また、受動加温前および加温20分毎に採血し、血液学検査(ヘマトクリットおよびヘモグロビン濃度から相対的血漿量変化量を算出)に加え、血漿中のグルコース、乳酸および浸透圧濃度を測定した。その結果、鼻腔内インスリン投与による脳内高インスリンによって、発汗および皮膚血管拡張開始の食道温閾値が低下する者と上昇する者が認められ、それは、脳内インスリン感受性に関与する可能性が考えられた。運動生理学研究実施計画に沿って研究を遂行し、当初の研究目的を概ね達成した。得られた研究成果から、「インスリンによる体温調節応答の亢進はインスリン抵抗性(感受性)と関係する」という、本研究の仮説を支持する結果を得た。以上、研究はおおむね順調に進展している。

引き続き、研究実施計画に沿って研究を遂行する。次年度は、研究1の予定数を達成すると共に、正常血糖-インスリンクランプ法を用いて、「高インスリン時には低インスリン時に比べて体温調節応答が亢進する」という仮説を検証する研究(研究2)を実施する。研究実施計画に沿って研究を遂行し当初の研究目的を概ね達成したが、研究1において予定した被検者数(16名予定)を一部完了しなかった(14名実施)。そのため、それに関する人件費および備品費に次年度使用額が生じた。次年度使用額分を研究1の完了のための人件費および備品費に使用する。翌年度分として申請した助成金は、当初の実験実施計画に沿って研究2の遂行に使用する。
包接型希土類系熱電変換材料のパノスコピック形態制御による高性能化

ゼーベック効果やペルチェ効果を利用して熱と電気エネルギーの直接相互変換を行う材料を熱電変換材料と呼ぶ。熱電変換材料の高性能化には、材料の原子レベルから結晶粒レベルまでの幅広い範囲にわたる階層的な形態制御(パノスコピック形態制御)が非常に効果的である。結晶構造中に原子空孔が存在する一種の包接型化合物であるスクッテルダイト化合物CoSb_3および希土類ヘビーフェルミオン化合物YbAl_3について、空孔への原子挿入、および結晶粒微細化・添加物微細分散化により形態制御を行い、熱電変換材料としての高性能化を試みた。その結果、CeFe_3CoSb_<12->MoO_2複合焼結体において1.22(773K)、Yb_<1.05>Al_3B_<0.10>において0.32(323K)の無次元性能指数ZTが得られた。熱電変換材料の性能は無次元性能指数ZT(=S^2T/(p×κ)、S ;ゼーベック係数、T ;動作温度、ρ;電気抵抗率、κ;熱伝導率)によって決まるが、これらのパラメータは物質中におけるキャリア密度のほか、結晶粒径や添加物の分散状態など材料の微細組織の影響を強く受けるため、その性能の向上には原子レベル(nm)から結晶粒レベル(μm)までの幅広い範囲にわたる階層的形態制御(パノスコピック形態制御)が必要である。本研究はスクッテルダイト化合物や希土類ヘビーフェルミオン化合物などの包接型化合物について、原子空孔への元素挿入を行ったり、メカニカルミリング等、粉末冶金的手法により結晶粒径や添加物分散状態などを階層的に形態制御することにより、熱電変換材料としての性能の向上をはかるものである。昨年度はスクッテルダイト化合物について希土類元素充填およびMoO_2微細分散により性能の向上を達成したが、今年度はCu_3Au型構造を持つ希土類ヘビーフェルミオン化合物YbAl_3について検討を行った。Cu_3Au型構造は欠損型ペロブスカイト構造と見ることができ、6個のAl原子が作る八面体の中心に原子空孔が存在する。この空孔に原子が充填したYbAl_3M_x(M ; B, C, x=0.05, 0.10)を作製した。X線回折およびEPMAによる分析により、BおよびCの空孔への充填が確認できたが、試料の組成にやや不均質性が見られた。これらの試料のゼーベック係数および電気抵抗率は無充填のYbAl_3とほぼ同程度であったが、熱伝導率はB充填により減少する傾向が見られた。Wiedemann-Franz則による解析の結果、これは熱伝導率の格子(フォノン)成分が減少した結果であることがわかった。結果として、YbAl_3B_<0.10>のZTは573Kにおいて0.34であり、無充填のYbAl_3の0.32をわずかではあるが上回った。試料の均質性の向上および結晶粒径や添加物の分散状態制御により更なる性能の向上が期待できる。材料工学
がんサバイバーの“睡眠の質”を改善する身体活動プログラムの開発

外来化学療法を受ける患者は,睡眠時間が39時間,入眠時間は590分,睡眠不良は30.2%に認めた。寝付きの悪さや中途覚醒による睡眠の質の低下が懸念される.睡眠剤を見直し,血液がん,皮膚障害や味覚障害のある患者の睡眠を整える必要がある。身体機能は国民標準値以下が60%,難しい身体活動には激しい活動が90%,1km以上の歩行が45%,少し重いものを運ぶが60%,家や庭のそうじが50%であった.倦怠感と末梢神経障害が55%,食欲低下が45%に認めた.倦怠感は身体機能の低下をまねき睡眠不良の傾向を示した.低強度から中強度の身体活動を増やし,身体機能の改善と睡眠を整える必要がある.本研究の目的は、がん化学療法を受ける患者の睡眠の質と量、身体活動量を測定し睡眠の実態と影響要因を明らかにすること。また、不眠を訴える患者の“睡眠の質"を改善するために身体活動プログラムを提供し睡眠支援を継続する。睡眠支援の介入前後での睡眠の質と量、身体活動量、身体症状、健康関連QOLの変化をもとにその効果を検討することである。研究実施計画では、平成26年度を研究フィールドの確定と研究準備期間とし、以下の3項目を予定していた。1身体活動プログラムの作成2身体活動プログラムの指導と継続支援マニュアルの作成3倫理審査の準備実践した研究活動としては、研究に使用するパソコンを購入し、睡眠の量を評価するActigraphをバージョンアップされた新しい機器に買い替えた。そして、Actigraphのプレテストを行い、操作・解析方法や機能を確認し研究の環境を整えた。また、健康関連QOLの評価に用いるSF36の評価尺度の使用手続きを行った。次に、がん化学療法を行う病棟の看護スタッフとがんリハビリテーションに従事する理学療法士らに研究の概要を説明し協力を求めた。また、文献や資料を収集して身体活動プログラムと継続支援マニュアルを作成中である。身体活動プログラムの原案を研究分担者、研究協力者らに提示して、がん化学療法中の患者が実践し継続できる内容という視点で検討を重ね修正している。本研究の目的は、化学療法を受けるがんサバイバーの睡眠,身体活動,身体症状,健康関連QOLの実態を明らかにすること、睡眠不良者に身体活動プログラムを提供し睡眠を整える介入を行い、睡眠の質を高める身体活動プログラムを検討することである.平成27年度は、研究分担者、研究協力者(血液腫瘍内科病棟看護師長、腫瘍センター看護師長、理学療法士)らとともに、研究計画と身体活動プログラムについて検討を行い、身体活動プログラムのリーフレットを作成中である。また、看護介入の方法について研究フィールドの看護スタッフと調整を行い、倫理審査の承認申請の準備中である。さらに、肝がんサバイバーのHRQOLの論文を投稿し査読審査中である。これらの研究成果を活用して、化学療法を受けるがんサバイバーの睡眠の質を改善する身体活動プログラムの開発を進める予定である。看護介入を行う上で研究分担者を1名増やした。臨床心理士の資格をもつ看護師で、長期の化学療法を受けるがん患者は全人的苦痛を抱えており、支持的な心理的アプローチができる人材を確保した。看護介入に用いる「身体活動プログラム」内容について、研究分担者、研究協力者で検討しているが、化学療法による副作用を抱える患者が安全に取り組める活動や、退院後の療養生活において継続をサポートする体制の調整に時間を要している。平成28年度は「外来化学療法を受ける患者の睡眠の実態調査」を実施した。福岡大学臨床研究審査委員会の承認を得て、血液がんと消化器がんの患者を対象にピッツバーグ睡眠質問票日本語版(PSQI-J)を用いて、外来化学療法室で自己記述調査を行った.対象者は43名で男性が62.8%、消化器がんが86.0%を占めた。平均年齢56.1歳(±8.6)であった。PSQI総得点は平均5.0(±2.8)点、睡眠不良は30.2%であった。睡眠の質1.1(±0.6)、入眠時間1.2(±1.1)、睡眠困難1.0(±0.3)、睡眠時間0.6 (±0.7)、睡眠効率0.3 (±0.6)、眠剤の使用0.4 (±1.0)、日中覚醒困難0.4(±0.7)であった。睡眠時間は39時間、入眠時間は590分、眠剤の服用は6名で83.3%は睡眠不良であった。血液がん、皮膚障害や味覚障害のある患者への睡眠を整える介入の必要性が示唆された。以上の研究成果は、国際ケアリング学会で発表し現在論文作成中である。また、最終の研究目的である睡眠の質を改善する身体活動プログラムの開発に関する介入研究では、外来化学療法室と腫瘍・血液内科病棟の看護師長、理学療法士をふくむ研究グループで、定期的に介入プログラムの検討を重ねて作成した。平成28年8月に倫理審査の申請を行い12月末に承認された。現在は、身体活動プログラムのパンフレットは作成済みであるが、DVDを作成中である。身体活動プログラムの介入研究は外来化学療法室と腫瘍・血液内科病棟の看護師長・スタッフとともに連携して進める予定である。DVDに用いる音楽の著作権に関する利用手続きを行っているが、終了後に臨床での介入研究を開始する予定である。介入研究は倫理審査申請の手続きを行って約5カ月後に許可がおりた。