hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎児期心筋細胞の分裂能維持には子宮内の低酸素環境が必須であり、培養細胞実験にて数時間レベルの一時的な大気酸素濃度への曝露でも細胞分裂停止のシグナルとなり得ることを明らかにした。そして、生体内での酸素濃度と細胞分裂の関係を定量的に評価するために、レーザーによるリン光系有機色素の光化学反応を利用した生体の酸素濃度計測システムの構築を行った。血液中に酸素濃度に依存して発光寿命が変化するポルフィリンを投与し、Nd:YAGレーザーによる励起によるリン光の減衰を計測・解析することで、生体組織でガス交換を行っている毛細血管や内部血液を透過して観察できる細動脈や細静脈の酸素分圧を計測するシステムを構築し、麻酔下にラットなどの細動静脈や毛細血管内の酸素分圧のリアルタイム計測を可能にした。また、胎内での低酸素環境から出生後の高濃度酸素環境への変化により発現量が著減することが明らかになった筋サルコメアの巨大弾性蛋白コネクチン(タイチン)のスプライスバリアントであるnovex-3の細胞周期への関与を検討した。novex-3が低酸素環境下のマウス胎児心筋細胞においてはサルコメアだけでなく、核にも発現することを見出した。しかし、出生後は肺呼吸開始に伴う酸素上昇により、novex-3の核での発現は殆ど見られなかった。novex-3のノックダウンにより細胞周期遺伝子の発現は低下し、心筋分裂も抑制された。一方、novex-3の過剰発現は心筋分裂を促進した。原子間力顕微鏡を用いた解析により、novex-3は核ラミンのリン酸化による高次構造の分解により核に柔軟性を与えることで心筋分裂を促進している可能性が示唆された。以上より、コネクチンnovex-3はサルコメアでの弾性制御だけでなく、胎児期には心筋細胞の核に局在することで活発な心筋分裂を維持していることが示唆された。生体内微小酸素環境計測システムに関しては、慶應大学塚田研究室との共同研究により血管壁を透過できる細動静脈や毛細血管での測定が可能になった。計測の具体例として、ラット腎臓動静脈の酸素分圧やアフリカツメガエル、アホロートルなどの動物の体表血管や深部臓器血管を測定できた。今後は二次元スキャンにより組織内酸素分布を可能にできるよう計測システムの改良に取り組む準備が整った。胎児循環の物質輸送に関するテーマに関しても胎内低酸素環境維持と出生後の高濃度酸素濃度曝露による細胞周期調節遺伝子発現変化を検討し、novex-3の高発現マウスを作成して心機能や心臓微細構造の検討を行っている。また、酸素以外にも胎児循環におけるアミノ酸、脂肪酸、乳酸、脂肪酸などの濃度測定を行い、出生前後で変化の大きな物質の細胞周期への関与について検討を行っており、研究は概ね順調に進んでいると考える。2018年度にNd:YAGレーザーによる励起によるリン光を用いた微小環境酸素分圧測定系のレーザー・光学系の基礎部分が完成したため、本年度は二次元スキャンによる組織酸素の高度情報の取得に取り組む。本研究では胎児循環の酸素運搬制御評価を目的としており、並走する臍帯動静脈内の酸素濃度をリアルタイム計測し、母体側の動脈血酸素分圧変化にどのように応答するかを定量評価することが大きな目標の一つである。従って、二次元スキャンを自動化して胎盤を含めた胎児循環の酸素運搬特性評価が必要である。また、血液よりも酸素運搬に関して下流の心臓組織の酸素濃度評価のために異なる修飾を施したポルフィリンによる計測についても検討する。酸素以外の物質輸送に関してはラットを用いて、胎児・新生児・成体にて血液中のアミノ酸、脂肪酸などの濃度比較によって出生前後で非常に大きな増減(最大で数百倍の変化)を示す候補物質を同定しており、低酸素下で採取・培養された心筋細胞を用いて細胞分裂への影響を多段階の酸素濃度下において定量的に検討する。また、酸素濃度とアミノ酸・脂肪酸などの基質の相互作用に関してもこれまでに報告されておらず、これらの胎盤を介した選択的な物質輸送による胎児組織の細胞周期制御の情報は基礎研究のみならず遺伝子レベルでの介入による試みが主流である再生医療研究にも異なる階層からの情報提供により貢献することを目指す。再生医療の実現を目指して多能性を持つES細胞やiPS細胞から様々な細胞への分化誘導の研究が精力的に進められている。出生直後に分裂能を失い心筋梗塞などの疾病発症後にも増殖しない心筋細胞は再生医療のニーズの高い有望なターゲットとして注目され、より高い分化・純度を求めて多くの誘導因子が報告されているが、現時点で実用に耐える十分な分化、つまり成人ヒト心筋細胞と同等の機能を果たすことが出来る心筋細胞の創出は実現していない。そこで本研究では、細胞分裂と分化が行われる胎内環境を制御する胎児循環に着目し、遺伝子調節を含めた細胞分化プロセスを生体システムとして捉えた階層的解明を提案する。胎児循環は母体から胎児に酸素や身体を構成する基質を輸送する一過的な循環システムであるが、最も酸素分圧が高い臍帯静脈で25mmHg、低い臍帯動脈では20mmHgと大差ない低酸素濃度の血液が循環しており、胎児循環の目的は母体側の酸素変化に対する胎児側の安定した低酸素環境維持であると考えた。そして、出生後肺呼吸の開始による酸素分圧上昇と一致して心筋細胞は分裂能を失い分化の方向に進むが、我々はこの酸素分圧変化が心筋細胞の分裂から分化へ向かうシグナルであると考え、出生前後の心筋分裂能に影響する因子を検索して心筋細胞の伸びやすさを規定するコネクチンというバネ分子のNovex-3というアイソフォームが関与することを明らかにした。
Novex-3は胎児期に心筋細胞の核に局在しているが、出生後に肺呼吸が始まり血液の酸素分圧が上昇すると核への局在は消失し細胞分裂も停止することがわかった。今後も我々は多彩な生体医工学的手法を用いて胎児循環に関する分子・細胞から臓器レベルまで含めた階層的・統合的な制御メカニズムの検討を行い、心筋細胞の分裂・分化制御メカニズムを明らかにして再生医療の前進に貢献したいと考えている。マウス胎児心臓と新生児・成体心臓を用いてマイクロアレイによる遺伝子発現の違いを検討し、候補となる分子を絞り込んだ。また、マウス胎児より心臓を摘出し、酵素処理により単離した心筋細胞を大気に曝露することなく低酸素環境を維持したまま培養し、候補分子をsiRNAによって抑制することによって細胞周期関連遺伝子の発現に大きく影響する分子を更に絞り込んだ。その結果、Novex-3という心筋細胞の伸展性を規定する巨大なバネ分子:コネクチンのアイソフォームが候補として挙がり、胎児心筋細胞にて発現を検討したところ、核に強く局在していることが明らかになった。Novex-3が核に局在するメカニズムを検討するため、Novex-3を4領域に分割し、GFPタンパクと結合したものをバキュロウイルスを用いて培養心筋細胞に強制発現させた。その結果、N末端にある核局在シグナルを持つ部分だけが核へと移行し、含まない3部分は細胞質のみに発現した。この核局在はin vivoでは出生直後に消失し、筋節での発現には変化が無かった。培養系でも酸素曝露によって消失することを確認した。Novex-3のsiRNAによるノックダウンは、主な細胞周期促進遺伝子であるCcne2、Ccna2、Cdca5、Aurkbを強く抑制した。また、Novex-3が核に局在して細胞周期を停止させる作用について核の物理的特性について検討を行った。ガラス管を引張して作成した細径ニードルによって核を伸展させ、張力-伸展関係を得た。また、原子間力顕微鏡によって核の押し込みへの応答を計測し、両実験によってNovex-3の核局在がリン酸化を促進してラミン分解を進める事により核を柔らかくして分裂を促進させていることが明らかになった。胎児期心筋細胞の分裂能維持には子宮内の低酸素環境が必須であり、培養細胞実験にて数時間レベルの一時的な大気酸素濃度への曝露でも細胞分裂停止のシグナルとなり得ることを明らかにした。そして、生体内での酸素濃度と細胞分裂の関係を定量的に評価するために、レーザーによるリン光系有機色素の光化学反応を利用した生体の酸素濃度計測システムの構築を行った。血液中に酸素濃度に依存して発光寿命が変化するポルフィリンを投与し、Nd:YAGレーザーによる励起によるリン光の減衰を計測・解析することで、生体組織でガス交換を行っている毛細血管や内部血液を透過して観察できる細動脈や細静脈の酸素分圧を計測するシステムを構築し、麻酔下にラットなどの細動静脈や毛細血管内の酸素分圧のリアルタイム計測を可能にした。また、胎内での低酸素環境から出生後の高濃度酸素環境への変化により発現量が著減することが明らかになった筋サルコメアの巨大弾性蛋白コネクチン(タイチン)のスプライスバリアントであるnovex-3の細胞周期への関与を検討した。novex-3が低酸素環境下のマウス胎児心筋細胞においてはサルコメアだけでなく、核にも発現することを見出した。
植物病原菌の病原シグナル因子生産に基づく宿主識別機構

病原シグナル因子としての宿主特異的毒素(HST)に焦点を絞り,植物病原菌における病原性の獲得機構,あるいは特異的感染機構を分子レベルで解明することにより、新たな病害防除法の創生を目指す目的で研究計画を遂行した。実験では,HST生産菌として代表的なAlternaria属菌であるトマトアルターナリア茎枯病菌(AAL毒素生産菌)を主に題材とした。茎枯病菌の生産するAAL毒素はポリケチド化合物であるが,その生合成に関与するPKS遺伝子ALT1のクローニングに成功した。本遺伝子は、菌のPKS遺伝子に特徴的な多機能酵素としての配列を有していた。ALT1のジーンターゲッティングの結果、本遺伝子が茎枯病菌における毒素生産能、さらに病原性を支配していることが明白となった。毒素生産菌の染色体構造を,パルスフィールドゲル電気泳動法(PFGE)による核型分析を用いて解析した。その結果,病原性菌(HST生産菌)が非病原菌には存在しない付加的小型染色体を有していることを見出した。さらに本染色体が,菌の生存などには関与しないが,病原性など特定の形質を支配するCD染色体である可能性を提唱した。また,交配による遺伝解析が不可能であるAlternaria属菌において,プロトプラスト融合法による遺伝分析法を確立した。本法により,上述のHST生産菌における毒素生産能および病原性が優性あるいは上位の形質であることを初めて明らかにした。さらに異なる病原型同士の融合株を作出し,PFGE解析により融合株が各親株由来のCD染色体を保持すると同時に親株の両宿主に対する病原性も示すことを明らかにした。また,茎枯病菌由来のCD染色体欠失変異株が病原性および毒素生産能を欠損していることを見出した。これらの結果より,本病原菌におけるCD染色体の病理学的意義が明確となり、CD染色体の水平移動による病原性の進化と分化に関する仮説を提唱した。以上の研究成果より,本課題である「植物病原菌の病原シグナル因子生産に基づく宿主識別機構」解明に向けて大きな進展が得られたと考える。植物病原菌における病原性の獲得機構,あるいは特異的感染機構を分子レベルで解明し,新たな病害防除法の創生を目指す目的で研究計画を遂行した。実験では,病原シグナル因子としての宿主特異的毒素(HST)に焦点を絞り,HST生産菌としては代表的な二種のAlternaria属菌,すなわち,トマトアルターナリア茎枯病菌(AAL毒素生産菌)とリンゴ斑点落葉病菌(AM毒素生産菌)を題材とした。茎枯病菌の生産するAAL毒素,斑点落葉病菌の生産するAM毒素の生合成にそれぞれ関与するPKS遺伝子AALPKSおよびCPS遺伝子AMTのクローニングに成功した。これらHST生産菌の染色体構造を,パルスフィールドゲル電気泳動法(PFGE)による核型分析を用いて解析した。その結果,病原性菌,(HST生産菌)が非病原菌には存在しない付加的小型染色体を有していることを見出した。本法により、上述のHST生産菌における毒素生産能およぴ病原性が優性あるいは上位の形質であることを初めて明らかにした。

さらに異なる病原型同士の融合株を作出し,PFGE解析により融合株が各親株由来のCD染色体を保特すると同時にリンゴおよびトマト両宿主に対する病原性も示すことを明らかにした。また,リンゴ菌由来のCD染色体欠失変異株が病原性および毒素生産能を欠損していることを見出した。これらの結果より,本病原菌におけるCD染色体の病理学的意義が明確となった。以上の研究成果より,本課題である「植物病原菌の病原シグナル因子生産に基づく宿主識別機構」解明に向けて大きな進展が得られたと考える。病原シグナル因子としての宿主特異的毒素(HST)に焦点を絞り,植物病原菌における病原性の獲得機構,あるいは特異的感染機構を分子レベルで解明することにより、新たな病害防除法の創生を目指す目的で研究計画を遂行した。実験では,HST生産菌として代表的なAlternaria属菌であるトマトアルターナリア茎枯病菌(AAL毒素生産菌)を主に題材とした。茎枯病菌の生産するAAL毒素はポリケチド化合物であるが,その生合成に関与するPKS遺伝子ALT1のクローニングに成功した。本遺伝子は、菌のPKS遺伝子に特徴的な多機能酵素としての配列を有していた。ALT1のジーンターゲッティングの結果、本遺伝子が茎枯病菌における毒素生産能、さらに病原性を支配していることが明白となった。毒素生産菌の染色体構造を,パルスフィールドゲル電気泳動法(PFGE)による核型分析を用いて解析した。その結果,病原性菌(HST生産菌)が非病原菌には存在しない付加的小型染色体を有していることを見出した。さらに本染色体が,菌の生存などには関与しないが,病原性など特定の形質を支配するCD染色体である可能性を提唱した。また,交配による遺伝解析が不可能であるAlternaria属菌において,プロトプラスト融合法による遺伝分析法を確立した。本法により,上述のHST生産菌における毒素生産能および病原性が優性あるいは上位の形質であることを初めて明らかにした。さらに異なる病原型同士の融合株を作出し,PFGE解析により融合株が各親株由来のCD染色体を保持すると同時に親株の両宿主に対する病原性も示すことを明らかにした。また,茎枯病菌由来のCD染色体欠失変異株が病原性および毒素生産能を欠損していることを見出した。
緑内障眼圧上昇におけるATX-LPA経路の生理的・病理的役割に関する研究

緑内障には非常な高眼圧をきたす病態から、正常眼圧緑内障まで様々な病態があるにも関わらず、緑内障の最大の原因である眼圧上昇や変動の病態に関与する特異的な因子はいまだ明らかではない。申請者らは予備実験の結果、緑内障病型によって眼圧上昇の緑内障病態は異なっており、トリガー因子も異なる可能性が高いと推察している。本研究では眼内の生理活性因子として、生理活性脂質と産生酵素であるATX-LPA経路に注目することで、これまで明らかになっていなかった詳細な緑内障病態の解明、緑内障病型の新たなバイオマーカーとして有用であるかどうかの検討を行い、ひいては新規治療法の開発をめざす。
情報化と宗教

本年度は新たに2名の研究分担者が加わり、3回の研究会によって討議を深めるとともに、個々の課題についての資料収集や調査研究を前進させることができた。また、他班との交流をいっそう深めることができたのも有意義なことであった。島薗は新新宗教について、幸福の科学やコスモメイトの研究を進めるとともに、新たに富山県に本拠をもつ浄土真宗親鸞会と御手南会の調査を行った。また、前年に続いて心理療法的な癒しを目指す団体の調査も進めている。石井と新たに加わった島田は年中行事や結婚式のような半ば世俗的でありながら、いく分かの宗教性を保持しているような儀礼とそれを支える人間関係に注目し、その背後に情報化の影響を読みとる作業を進めている。島田とともに本年より新たに加わった竹沢は、祭の実態調査を精力的に行い、とりわけ村落部と都市の祭を対比的に捉える祭の比較研究に取り組んでいる。これは本研究の柱の一つになりつつある「情報化による儀礼の変容」というテーマに深く関わるものである。対馬路人は心霊科学の研究を進めるとともに、他の研究協力者らとともに葬儀や墓地についての研究にも取り組んでおり、情報化に伴う死の意識の変容を捉える作業を進めている。鳥井は水子供養や女性の宗教者の意識調査によって、女性の宗教性の変容を考察し、情報化の影響がどのように現れているかを解明しようとしている。芳賀は自己啓発セミナーの調査による知見を広げ、新新宗教や他の精神世界運動などと対比して、宗教を通して若者の意識の変化を捉えようとする作業を進めている。個別研究の進展とともに「情報化と宗教」をめぐる問題の広がりが理解できるようになってきたが、それを総合的に捉え返す理論的作業はまだ十分に進んでおらず、これが平成6年度のもっとも重要な課題となる。
グラスアイオノマー技術を応用した齲蝕抑制能を有する義歯床用レジンの開発

1.(1)試作義歯床用レジンの作製:グラスアイオノマー技術を応用し、フッ化物(F)等をリリース、リチャージ可能なS-PRGフィラーを0(コントロール)、5、10、20、30wt%含有させた加熱重合型PMMA系床用レジンブロック(11mm×14mm×4mm)(レジン)を作製した。(2)象牙質シングルセクション(SS)の作製:300μmに薄切したウシ歯根象牙質をボンディング包埋後、一部のボンディング材を除去し試験面とした。3.(1)脱灰抑制能:コントロールに比較し、他の4群はフィラー含有率の上昇に伴い、表層および病巣体部のミネラルvol%の上昇したミネラルプロファイルを示した。また、S-PRGフィラー20と30wt%は5および10wt%より有意に低いIMLであった。(2)再石灰化能:コントロール以外は経時的に表層および病巣体部のミネラルvol%が上昇した。特に6週間では10,20,30wt%の表層のミネラルピークが過再石灰化傾向を示した。6週後の再石灰化率は、コントロールで35.1%、5wt%は61.9%、10wt%は62.0%、20wt%は60.4%、30wt%は68.2%であった。
MEMS技術を用いたマイクロチャネル内沸騰流の圧力分布と気泡動的挙動の同時計測

本研究は、マイクロチャネル内部の沸騰気泡の充満と圧力損失の増大を背景とし、気泡の動的挙動が圧力損失に与える影響を詳細に解明することを目的として実験的研究を行った。内部に多数の微細な圧力センサを持つマイクロチャネル製作し、流れ方向の圧力分布およびその時間的変化を計測した。単相流における圧力損失実験は理論解とよい一致を示し、気液二相流実験においては、高速度カメラを用い局所的な圧力勾配と気泡の動的挙動との間に相関を見出すことができた。本研究は、沸騰現象を用いた電子素子冷却などの応用上で問題となるマイクロチャネル内部の沸騰気泡の充満と圧力損失の増大を背景とし、気泡の動的挙動が圧力損失に与える影響を詳細に解明することを目的として実験的研究を行った。はじめにMEMS技術を用いて、内部に多数の微細な圧力センサを持つマイクロチャネル製作した。具体的にはフォトリソグラフィ技術を用いてPDMS樹脂製の0.5mm角の断面を持つ矩形チャネルを制作し、流路中央部に0.25mm間隔で6つの瞬時局所の圧力計測が可能な圧力センサを設置した。チャネルには2つのシリンジポンプがつながれ、任意の流量比で水および空気を注入することができる。次に、その瞬時局所圧力センサによって流れ方向の圧力分布およびその時間的変化を計測した。単相流における圧力損失は理論解とよい一致を示し、定常状態における圧力計測の妥当性を確認することができた。気液二相流実験においては、圧力損失の増大が計測され、既存の研究と矛盾のない結果が得られた。高速度カメラを用いた気泡挙動及び形状変化の観察と圧力計測の時間変化を比較することで、局所的な圧力勾配と気泡の動的挙動との間に相関を見出すことができた。具体的には、気泡の後流における圧力増大が大きく閉塞空間で気泡を押し流すために大きな圧力損失が発生し、気泡をすり抜ける液体による管摩擦が大きいことが実験的に確認された。今後は、改良によって圧力計測部の温度管理(冷却)が可能な実験系を構築し、マイクロチャネル内沸騰二相流の圧力損失計測実験および、高速カメラ画像と瞬時局所圧力計測値との比較による圧力損失増大メカニズムの解明を行っていく予定である。本研究は,マイクロチャネル内流動沸騰の気泡充満と圧力損失との関係を研究対象とし,圧力分布を測定できるマイクロチャネルを作製し,気泡形状の動的挙動との同時計測を行う.流動沸騰と不可分な壁面温度変化は圧力センサ信号に大きな影響を与えるものと予想されるため,まず,水ー空気系において気泡が圧力降下に与える影響を研究する.東日本大震災による装置破損の影響で,当初予定していた都立産業技術研究センターでのMEMS加工ができなくなり,薄膜抵抗体をスパッタリングすることでダイアフラムの変形を検出するひずみゲージの作成が不可能となった.そのため,数千万円相当の実験装置と同様の工程(製膜・露光・エッチング)を低予算で実験室レベルで行うこととなった.新装置の設計・制作の結果,マイクロチャネルの製作系を構築することはできた.送液系も構築し,気液の流量割合を変えた実験が行えるようになった.高速カメラによって気液二相流の観察,とくに気泡の動的挙動の定量的評価ができることも確認した.全体の差圧を測る設定も行った.また,ダイアフラム以外の圧力測定原理として,金属粉を樹脂に添加しピエゾ抵抗効果によって圧力を検出する素材を作成し,応力による抵抗値変化を確認した.今年度は金属粉入りの樹脂をできるだけ薄くするとともに,圧力による抵抗値変化の割合を大きくする工夫をした上でマイクロチャネル内に組み込み,まずは等温系の二相流による圧力損失の計測を行うこととする.東日本大震災の影響で,利用を予定していた都立産業技術研究センターでのMEMS加工装置が破損した.そのため,研究計画を遂行するのに必要な工程(薄膜抵抗体をスパッタリングすることでダイアフラムの変形を検出するひずみゲージの作成)が不可能となった.そのため,別の手段によって研究目的を達成する方法を模索した.マクロチャネル系の構築・応力を関知する樹脂の製作までは成功しているが,マイクロチャネルへの組み込みと圧力と信号のキャリブレーションは行えていない.*信頼性のある実験系の構築:紫外線硬化樹脂を用いたチャネル作成のため,樹脂を平坦に塗布するスピンコーターおよび紫外線を拡散光から平行光にする露光装置を構築する.設計は終了しており,部品を調達後すぐに組立てチャネル作成に用いていく.*金属粉PDMS圧力センサの薄型化:新たに作るスピンコーターによって金属粉PDMS圧力センサを100ミクロン程度に成型することができるため,これによって金属粉PDMS(圧力を感知する抵抗体)をチャネルに組み込むことができる.*圧力と抵抗体の抵抗値との関係を求める:静圧でのキャリブレーションと単相流(圧力勾配が一定)でのキャリブレーションによって金属粉PDMSの抵抗値と圧力の関係を求める.*

その他,都立産業技術研究センターの復旧状態によっては,先進の加工施設を使ってより正確な実験系を製作できるものと考えている.(H23年度予算を使い残した経緯:東日本大震災の影響で,MEMS加工施設が使用不可となり,同じ研究目的の元で,異なる手法を用いることとなった.そのため,予算計画に示されていたSOIウェハが不要となった.また,顕微鏡に使用予定であった予算の一部を,他の実験システムに割り振っている.)*安価な露光機システムの構築:紫外線ランプ,マスク固定装置,平行光を作るためのレンズ系*安価なスピンコーターの構築:回転数制御機能付きのDCモーターおよび安定化電源.(チャネルの実験系については,昨年度中に構築できているため,消耗品である素材や試験流体の購入が主となる)*その他,論文投稿料・英文校閲料などに当てる.
障害者スポーツのボランティア活動が障害者問題の意識の醸成・定着に及ぼす実証的研究

本研究は、スペシャルオリンピックス日本・第2回夏季ナショナルゲーム・神奈川大会に参加したボランティアは、ボランティア活動の経験を契機として障害者問題に対する意識を醸成させ、さらに、日常生活において障害者問題が意識として定着する要因を探ることを目的とした。調査は、ボランティア活動前、ボランティア活動後、ボランティア活動の1年後に、同一対象者に障害者問題に対する意識を測定する調査を実施した。主課題である知的障害者のスポーツイベントのボランティア活動が障害者問題に対する意識の醸成・定着に及ぼす影響を明らかにするには、ボランティア活動への期待と充足の関係を捉える必要があり、ボランティア活動の前・後の2回にわたって調査した。その上で、障害者及び障害者スポーツに関する「経験」と「知識」及び障害者問題に対する意識の「総合的影響」をボランティア活動前とボランティア活動から1年後に調査する手法を用いた。調査は、平成10年7月(1次)、平成10年10月(2次)、平成11年10月(3次)に実施した。集計結果から、以下のような知見を得ることができた。1.ナショナルゲーム前にイメージしたボランティア活動への「期待や目標」に対して、ボランティア活動後の「充足」の割合は全体として低かった。2.ナショナルゲームと8競技種目に対してボランティア活動後に「成功」と回答した割合は約7080%と高かった。しかし、ボランティアの役割に対して「満足である」と「どちらかといえば満足」に回答した人を合わせると、「満足」の割合は約半数であった。3.ナショナルゲームの参加後から現在までの約1年の間において、障害者に関する「経験」に対してボランティア活動前に「かなりあった」人がボランティア活動後の「経験」に「大変影響があった」に回答し、「ある程度あった」人は「まあまあ影響があった」と回答する傾向が示された。一方、ボランティア活動前に「経験」が「まったくなかった」と「あまりなかった」に回答している人はボランティア活動後にも「まったく影響がなかった」と「あまり影響がなかった」と回答する傾向が示された。また、ボランティア活動前に「知識」として「知っていた」人はボランティア活動後の「知識」に「大変影響があった」と「まあまあ影響があった」と回答し、「経験」と同様の傾向が見られた。4.ボランティア活動後における障害者問題に対する「関心」は78割と高く、ナショナルゲームのボランティア活動の経験が、障害者問題に対する意識の醸成・定着に影響を及ぼすことが示唆された。本研究は,平成10年8月に開催されたスペシャルオリンピックス日本・第2回夏季ナショナルゲーム・神奈川大会にボランティアとして参加することで、障害者問題に対する意識が醸成・定着する要因を探ることを目的とするものである。上記目的のうち今年度は、知的障害者スポーツ競技大会の運営にボランティアとして参加する前に、どのような事柄に期待をもち、ボランティア活動を行った結果期待した事柄はどの程度充足されたのかを測定した。調査の時期は,平成10年8月(第一次調査)と平成10年10月(第二次調査)である。各質問項目は間隔尺度を構成するものと仮定し、51点の得点を与え数量化し、ボランティア活動前の期待と活動後の充足との平均値を比較した結果、以下のような知見を得ることができた。1.活動前の期待に対して活動後の充足の平均値が上回った項目は「気楽に参加できた」、「周りの人達に認めてもらえた」の2項目のみであり、他の21項目は活動後の充足が活動前の期待の平均値を下回った.2.活動前の期待と活動後の充足とで平均値の高い項目は「感動」「楽しさ」「充実」などの自己の感情、「視野の広がり」「やりがい」等の自己の成長に関する事柄であった。3.自分に与えられた役割の満足度は、「満足」と「まあ満足」を合わせると51.4%、「まあ不満足」と「不満足」で18.7%となった。今後、データを詳しく分析し、第三次調査(平成11年10月の予定)に備える.本研究は、スペシャルオリンピックス日本・第2回夏季ナショナルゲーム・神奈川大会に参加したボランティアは、ボランティア活動の経験を契機として障害者問題に対する意識を醸成させ、さらに、日常生活において障害者問題が意識として定着する要因を探ることを目的とした。

3.ナショナルゲームの参加後から現在までの約1年の間において、障害者に関する「経験」に対してボランティア活動前に「かなりあった」人がボランティア活動後の「経験」に「大変影響があった」に回答し、「ある程度あった」人は「まあまあ影響があった」と回答する傾向が示された。一方、ボランティア活動前に「経験」が「まったくなかった」と「あまりなかった」に回答している人はボランティア活動後にも「まったく影響がなかった」と「あまり影響がなかった」と回答する傾向が示された。また、ボランティア活動前に「知識」として「知っていた」人はボランティア活動後の「知識」に「大変影響があった」と「まあまあ影響があった」と回答し、「経験」と同様の傾向が見られた。4.ボランティア活動後における障害者問題に対する「関心」は78割と高く、ナショナルゲームのボランティア活動の経験が、障害者問題に対する意識の醸成・定着に影響を及ぼすことが示唆された。本研究は、スペシャルオリンピックス日本・第2回夏季ナショナルゲームに参加した個人ボランティアがボランティア活動の経験によって障害者問題の意識の醸成・定着に及ぼす影響要因を追求することを目的としている。上記目的のうち今年度は、ナショナルゲームに参加する前のボランティア活動に対する期待(第1次調査)と参加後の充足(第二次調査)の関係による役割満足度に及ぼす影響要因を検討すること、及びナショナルゲームから1年経過後における障害者問題に対する意識の調査結果(第三次調査)を、仮説モデルをもとに集計処理を行うことが主な作業である。第一次調査の期待度と第二次調査の充足度の一致・不一致および役割満足度との関連を分析し、充足の強さに比例して役割満足度の割合が高くなることが明らかとなった。第三次調査の回収数は164名(有効回収卒:29.7%)であり、このデータは現在のところ入カ作業を終了し、集計・分析作業を行っている。平成12年度には、第一次・第二次・第三次調査の基礎データを再処理し、研究目的にもとずく仮説モデルの解析を行い報告書を作成する。また、学会発表、論文投稿を予定している。本研究は、スペシャルオリンピックス日本・第2回夏季ナショナルゲーム・神奈川大会に参加したボランティアは、ボランティア活動を経験したことを契機として、障害者問題に対する意識を醸成させ、さらに、日常生活において障害者問題が意識として定着する要因を探ることを目的とした。調査は、ボランティア活動前(1次調査)、ボランティア活動後(2次調査)、ボランティア活動の1年後(3次調査)の3回にわたり、同一対象者に障害者問題に対する意識を測定する調査を実施した。すでに、3回にわたる調査は昨年度中に完了しており、今年度は集計・分析作業を行い、調査の結果を導くことにあった。3次調査の集計・分析作業から、以下の結果を得ることができた。1.障害者問題に関する「経験」(12項目)でボランティア活動後の1年の間に、「大変影響があった」に最も多く回答があった項目は「障害者の問題を人ごとではないと身近に感じたこと」の32.5%、次いで「障害者スポーツの記事や番組を見たこと」の23.8%であった。
租税支出の経済分析

租税支出に関する海外の研究についての動向をまとめた論文を発表した。さらに日本における租税支出の現状をまとめた論文を公表予定している。論文の完成が28年度中を予定していたが、まだ継続中である。6月には完成予定新たな海外のデータの入手ができたのでこれの解析を含めてけんきゅうの進展を行いたい。オーストラリアの学会に出席40万円今年度は租税支出の研究の初年度として、オーストラリア政府が公表しているTax Expenditure Statementの推計方法を精査し、日本の租税支出の推計を行うことを計画していた。オーストラリアの租税支出について詳しい、Monash大学のR. Krever教授と研究打ち合わせを行い、推計に関する示唆を受けた。さらにその際、中国の租税支出に関する最新の研究成果についての教示を受けた。多くの国では租税支出が政府によって推計されているが、中国は日本と同様に政府による推計が行われていない。その中で中国の租税支出に関する研究の情報を得ることができたことは、日本の租税支出の研究の位置づけをするために有益であった。同時に、多くの研究文献も入手できたことは、次年度に主に行う予定であった理論的な整理を先駆けることとなっている。当年度は、オーストラリアの租税支出の推計方法についての整理を行い、日本の租税支出推計への方法を確立し、推計を行うことを予定していたが、年度末時点では推計の途中段階でとどまっている。租税支出は税目別の減税額の金額としての財政収入へのインパクトに意味があるだけでなく、その減税のもつ政策目的別の間接支出として整理し集計することによって、政策的な意義を見出すことができる。この点に関しては、上記のように最新の研究を取り入れることができた。これは当初の予定にないことであったため、予定していた推計作業に遅れが生じているが、研究を深化させるうえではこのような迂回は有益であった。今年度は租税支出の研究サーベイを中心に行った。租税支出はOECDの多くの国では政府によって推計され、現実の政策に用いられているが、その推計方法や公表方法、あるいは政策への適用は各国で異なっている。OECDではこれらを包括的に比較する試みがされている。これらの整理を行うとともに、比較対象に入っていないアメリカやオーストラリアの取り組みをそれぞれの政府の公表資料から比較の俎上に挙げる作業を行った。また、各国の取り組みは年々変化しており、その動向も調査を行っている。経済理論の研究は、税の減免の経済効果について理論モデルの構築をめざし先行研究をまとめている。わが国における租税支出を政府支出の機能別に推計した日高(2011)によると、一般会計の支出面において最大項目である社会保障は租税支出の面においても最大項目であり、このことが政府の活動をとらえる場合、重要な示唆を含むことが示されている。政府活動の諸機能を規模別にとらえようとする場合には、直接支出だけでなく租税支出による間接支出にも目を向けないといけないのである。このように租税支出を量的側面で測定する必要性に加え、最近の研究では租税支出の形態すなわち、どのような税の減免措置を行うかによって異なる経済的効果、異なる財政上の問題があることが指摘されている。わが国においてこのような経済効果に注目するために、27年度において、社会保障に関する租税支出の経済的な影響について、理論モデルの構築を行った。社会保障に関しては、所得税の中に公的年金や医療・介護保険など保険料について社会保険料控除が設けられ、多額の医療費については医療費控除が設けられている。また、公的年金の給付に関しては、年金所得としての扱いが税の減額措置になっている。このような租税支出は、家計の行動から見る場合単年度だけでなくライフサイクルを通じた影響を考慮する必要がある。このモデル分析の結果の一部は大阪学院大学経済論集に収録される。租税支出の理論分析、実証分析とも作業の見直しを行ったために、当初の予定から遅れが生じている。理論分析については、租税支出の間接支出の側面を直接支出と比較して経済効果を明らかにすることを目指しているが、その税負担の軽減の形態の違いにも拡張したため、結果の取りまとめに遅れが生じている。実証分析では、過去にさかのぼって租税支出の推移を推計することを予定していたが、理論分析の遅れが、実証分析の作業時間に影響をしたため遅れが生じている。6月には完成予定租税支出に関する各国の取り組みをまとめる作業に遅れが生じている。最新の情報への更新に遅れが生じたため、全体のまとめに入るのが遅くなってしまったためである。また、理論モデルのサーベイも、租税の減免を扱う、「租税競争」にまで範囲を広げたため、まとめるという意味で遅れが生じている。理論分析については、まず一定の分析結果がまとめられたので、速やかに公表するとともに、研究会の開催などで議論を深めていくことを予定している。また、成果の一部は財政学会等所属学会で報告を行う予定である。新たな海外のデータの入手ができたのでこれの解析を含めてけんきゅうの進展を行いたい。27年度は、一定の研究成果をまとめ、学会等で報告することを目指す。次年度に予定していた理論的な整理を、初年度に最新文献を入手することができたため部分的に着手することができた。これは全体の計画からは先行しているが、そのため予定していた租税支出の推計には遅れが生じている。

このように先行している部分と遅滞している部分があるが、次年度までの計画から見るとおおむね順調に進展していると考える。物品費の利用が今年度は少なかった。予定していたプリンターのトナー代金を他の予算から入手したので今年度は支出しなかった。人件費・謝金については、研究会来年度に持ち越したため支出が無かった。今年度に海外の学会に出席を予定しているので、予算を残すことにしている。26年度に予定していたオーストラリアで開催される学会Austlarasian Tax Teachers Associationが日程の都合で参加できなかったことがあげられる。27年度に支出のなかった物品費と人件費・謝金についての支出を見込んでいるため、予算の消化が見込まれている。オーストラリアの学会に出席40万円研究着手からの2年間で、理論的な整理と租税支出の単年度での推計を完了し、学会報告等で成果を発表することを予定している。推計作業の遅れを取り戻せば当初の計画は達成できると考えるので、最初の成果の取りまとめをまず次年度に目指す。これによって3年目以降は当初の成果取りまとめの計画どおりの進行を行うことが可能になると考える。27年度は、理論分析の一環としてアイルランドで開催される、International Institute of Public Finaceへの参加を予定している。また、28年1月に開催されるAustlaraisian Tax Teachers Associationへの参加を予定している初年度に物品費としてパソコン購入を行ったが、予定より低額で購入できた。また旅費も予定より低額であった。研究会は当年度に実施しなかったので、予定していた支出が発生しなかった。次年度以降の旅費は初年度より少ない額に設定しているが、初年度並みの学会出張を行うと金額に不足が生じると見込まれる。今年度の未使用額の一部は次年度以降の旅費および学会参加費に充当する。また、成果報告のための投稿費用等にも一部充当することを見込んでいる。
三次元電極構造を用いた高出力・大容量の燃料電池・電池システムの開発

新規の化学電池である燃料電池・電池システムは二次電池並みの高出力や燃料電池並みの高容量電力貯蔵が可能である。本研究では、燃料電池・電池システムを構築するために正極及び負極の材料選定及び新規電極構造を提案、開発を行った。正極としては二酸化マンガンが放電後に酸素ガスと反応させることによりオキシ水酸化マンガンが二酸化マンガンに酸化することを見出した。負極としては三次元電極構造を持つ水素吸蔵合金が水素ガスにより急速充電ができることを確認している。この結果から、燃料電池・電池システムは二酸化マンガンと水素吸蔵合金で構築できることが分かった。さらに、ファイバー状電極を開発して過電圧を抑制にも成功した。アノードに水素吸蔵合金を、カソードに電気化学的にまた化学的にも酸化還元することができるMnO2を用いて、燃料電池並のエネルギー密度、二次電池並の出力密度をもつ燃料電池・電池(FCB)システムを開発することを目的として研究を行った。平成23年度は、MnO2カソードの性能向上を目的とし、α-Ni(OH)2にAlをドープしインターカレーション制御することで、放電容量の向上を図るとともに、安定な充放電を可能とする方法について検討した。共沈法によりAl-doped α-Ni(OH)2を作製し、Alを20%添加したものが最も高い放電容量を示し、焼成によりそのサイクル特性が向上することを確認した。また、充放電によりα-Ni(OH)2中のAlが電解液中に溶出することで、放電容量が低下するという問題点を電解溶液中にAlを添加することを、電解溶液中に少量のAlイオンを加えることでα-Ni(OH)2内にAlO2-がインターカレートし、α-Ni(OH)2構造を補修,安定化し、サイクル特性が向上できることを確認した。また、FCBシステムの正極としてMnO2を用いて電気化学的な酸化還元反応及び酸素ガス供給による充電(化学的充電)等の特性を調べ、2電子反応では不活性なMn304が生成し放電容量及び作動電位の低下が見られたが、1電子反応では安定な充放電サイクル特性を示し、酸素ガスによっても再充電ができることを見いだした。さらに、MnO2電極の過電圧の低減を図るため、カーボンファイバーの表面に電解析出法でMnO2を析出させたファイバー状MnO2電極構造を提案した。電解析出条件を制御することによって、従来のペースト状電極に比べて作動電位及び放電容量を向上することを確認した。大容量電力貯蔵及び高効率発電が同時にできる燃料電池・蓄電池(Fuel Cell/Battery:FCB)システムを開発することを目的とし、以下の項目に関して研究を行い、成果を得た。1)FCBのカソードの開発:水酸化ニッケル(Ni(OH)2)の一部を、二酸化マンガン(MnO2)に置換した正極を用いた。その結果、過充電により発生した酸素はMnO2の燃料電池反応により還元されることができ、二次電池として作用した場合と比べて放電容量が約2倍向上することを確認した。次に、Alをドープしたα-Ni(OH)2のインターカレーションを制御することで、放電容量の向上を図るとともに、安定な充放電を可能とする方法について検討した。さらに、正極としてMnO2を用いて電気化学的な酸化還元反応及び酸素ガス供給による充電(化学的充電)等の特性を調べた。その結果、MnO2はFCBシステムの正極として、1電子反応時において安定的な充放電反応及び、酸素ガスにより再充電ができることが分かった。2)電極構造の最適化:集電体としてカーボンファイバーを用いて表面に電解析出法でMnO2を析出させ、ファイバー状MnO2電極を作製した。電析時間が2時間以下のファイバー状電極はペースト状の電極に比べて作動電位及び放電容量が向上することが分かった。さらに、カーボンファイバーにNiをコーティングした上にMnO2を電解析出させたファイバー状電極は、繰り返し充放電を行っても劣化がみられず、MnO2の厚さをpHを調整することで制御でき、急速充放電が可能であることがわかった。しかし、酸素によるガス充電はできなかった。一方、テンプレート法を用いて作製した波状でポーラスなカソードは、繰り返し充放電に優れることを見いだした。大容量電力貯蔵及び高効率発電が同時にできる燃料電池・蓄電池(Fuel Cell/Battery:FCB)システムを開発することを目的とし、電気化学的にまた化学的にも酸化還元することができるMnO2を用いたカソードの構造制御を行い高比表面積をもつカソードを作成し、電極特性を調べた。カソードはファイバー状電極と波状電極の異なる2種類の電極を作成し、その性能を調べた。

ファイバー状電極は、カーボンファイバーにNiをコーティングした上にMnO2を電解析出させて作成した。と、繰り返し充放電を行っても劣化がみられなかった。MnO2の厚さをpHを調整することで制御でき、0.1μmでは、5000C充放電が可能だが、大きな自己放電を示し、1.0μmでは100C充放電が可能だが、完全なプラトー部が見られなかった。また、2.0μmでは、5C充放電が可能であることが分かった。しかし、酸素によるガス充電はできなかった。一方、テンプレート法を用いて、波状でポーラスなカソードを作った。その結果、繰り返し充放電に優れた電極を合成できた。これまで、MnO2が電気化学的にまた化学的にも酸化還元することは確認し、基礎試験で発電効率56%を得ている。律速はカソードの抵抗過電圧が大きいことと、反応速度が遅いことが問題であったが、Alをドープすることで問題解決ができた。また、ファイバー状のMnO2カソードを提案し、従来のペースト状電極に比べて作動電位及び放電容量を向上することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。全電池化、モジュール化はできていないが、カソードに関して、MEMS技術を応用して高比表面積の波状カソードを試作し、100C充放電が可能であることを見いだした。これは、1分以内で充電・放電できることを意味し、急速充電可能で、大出力の電池ができることを意味し、画期的な成果である。ただし、電気充放電のみで、酸素ガスによるガス充電はまだ充電速度が十分ではなく、カソードにおけるガス充電速度を向上させることが今後の課題である。当初、中空糸膜電極を考案し適用することを考えていたが、優れた中空糸膜電極の製作が困難であることがわかった。そこで、酸素を電解液に高圧で溶存させ、溶存酸素により化学的酸化を行うことを考え、平成24年度に研究を実施する。カソードの酸素ガス充電速度を向上させて、高速ガス充電を可能にするため、酸素を電解液に溶存させ、これでカソードのMnOOHを酸化させるガス充電を試みる。そこで、昨年に引き続き、逆均一沈殿法で作製したNiドープMnO2粒子を、平板集電体にコーティングして溶存酸素用FCBカソード電極を作成すし、これを高圧容器にカソード半電池を入れ、高圧酸素で電解液に酸素を溶存させ、電極特性を測定する。溶存酸素濃度を測定し、溶存酸素によるMnOOHの酸素充電を検討する。さらに、NEMSで作成した波状電極も同様に溶存酸素によるガス充電を試み、電気充放電のみならずガス充電も可能なFCBシステムを構築する。
液体論を基盤とした蛋白質立体構造予測法の構築

水及び疎水環境中における蛋白質の立体構造安定性を解析し,その違いを明らかにした。また,両者に対する液体論に根ざした自由エネルギー関数を構築し,それらの有用性を確認した。実験で得られた蛋白質天然構造モデルのキャラクタリゼーション法を開発した。生物情報科学分野で用いられる手法を用いて多数の候補構造を発生させ,水環境中における蛋白質用の自由エネルギー関数に最低値を与える構造を選定する方式を試みたところ,幾つかの蛋白質において有望な結果が得られた。(1)我々は,すでに,水の並進配置のエントロピーに主眼を置いた蛋白質用の新しい自由エネルギー関数Fを構築している。水和エントロピーと脱水和のペナルティーなる2つの成分から成る。前者の計算では,精密な水分子モデルに基づいた分子性流体用積分方程式論を用いているにも拘らず,形態熱力学理論と統合することにより,ワークステーション上で,1つの立体構造当たり0.1秒程度でFを計算できる。非常に多くの立体構造の中から,Fを最低にする立体構造として天然構造を射当てるテストを4state_reduced, fisa, and fisa_casp3, Rosetta, lattice_ssfit, lmds, and semfoldなるデコイセット(トータルで133種類の蛋白質)に対して実行し,ほぼ100%の的中率を得た。これは世界最高の成績である。(2)我々の方法は,数多くの候補立体構造の中から最良の立体構造を選び出す場合に最適であるが,いかにして候補立体構造を発生させるかが問題となる。生物情報科学分野において育成されてきたComparative Modeling法(これが有力でない場合はFragment Assembly法)によって数多くの候補立体構造を発生させ,それらのFの値を計算した。この計算は,合計12種類の蛋白質に対して実行した。その結果,いずれの蛋白質においても,天然構造よりも低いFの値を与える候補立体構造は存在しなかった。これにより,我々の自由エネルギー関数の高い信頼性を実証することができた。同時に,12個のF最低の候補構造のうちの9個は,天然構造に極めて近い(RMSDが0.2nm以下)ものであった。その他,蛋白質の立体構造が鍵をにぎる種々の関連問題と取り組み,多くの成果をあげることができた。我々が既に開発した自由エネルギー関数Fおよびその2つの成分である水和エントロピーSと脱水和の全ペナルティーΛを用いて,実験で得られた蛋白質天然構造モデルのキャラクタリゼーション法を開発し,ユビキチン単量体の数多くのモデルに対して例証した。この方法は,単なる幾何学的な観点からではなく,水和の熱力学の観点からモデルを評価するものである。対象としたモデルは,X線結晶解析で得られた3種類のモデル(X線モデル)とNMRから得られた10種類のモデル(NMRモデル)である。後者は,さらに2つのタイプに分けることができる。タイプ1は単一の天然構造に対する候補構造であり,タイプ2は溶液中の構造ゆらぎを表現した構造アンサンブルである。全体的にX線モデルの方がNMRモデルよりも低いFの値を持つという結果が得られた。タイプ1のNMRモデルでは,X線モデルに近い構造ほどFが低くなるという強い傾向が見られた。一方,タイプ2のモデルには,X線モデルからずれた構造をとりつつも低いFを維持しているモデルも数多く見出された。タイプ1とタイプ2の両方で,「構造計算に有効に組み込まれた拘束条件が多く,より構造が収束しているNMRモデルほどFが低くなる」という強い傾向が認められた。ΛとSに注目し,分子内水素結合形成の確保の状況や主鎖・側鎖のパッキング効率を調べることもできた。Fは,新しく報告されるNMRモデルの評価,複数の候補構造からの最良構造の選出,明らかになったモデルの弱点の解消などに適している。Fを用いて,NMR実験から得られた拘束条件に基づいて天然構造モデルを一から作成する方法の開発に着手した。拘束条件をどこまで減らせるか,ケミカルシフトのみで良好なモデルが得られるかについても検討した。拘束条件が無くなった場合が立体構造予測に該当し,それにも繋がる研究方向である。(1)水及び疎水環境中における蛋白質立体構造安定性の違いを明らかにすると共に,膜蛋白質(典型的な疎水環境中の蛋白質)立体構造予測用の自由エネルギー関数を開発した。膜タンパク質はα-ヘリックスを基本構造として形成することが多いが,α-ヘリックス同士の会合は脂質2重層膜の疎水鎖を構成する炭化水素基(CH2, CH3, CH)の並進移動に起因するエントロピー利得により駆動されることが示された。(2)蛋白質の立体構造は,X線結晶解析やNMR実験を通して決定される。得られた天然構造モデルは,実験条件や構造計算の方法の影響を大きく受ける。水環境中に対して我々が開発した自由エネルギー関数Fとそのエンタルピー及びエントロピー成分を用いて,蛋白質天然構造モデルのキャラクタリゼーションを行う方法を提案した。

Fは天然構造の特徴をよく捉えているため,各々の天然構造モデルの特徴や弱点を明らかにすることができる。提案された方法を用いることにより,より良い天然構造モデルを作成するための有用な指針が得られる。(3)出来る限り少ないNMR実験情報(願わくばケミカルシフトのみ)から優れた天然構造モデルを作成できる方法の開発について検討を行った。ユビキチンに対して,二面角が63個,NOEが1291個(遠距離:447個,近距離:844個)なる実験情報を採用し,遠距離のNOEを5%程度まで減らしても,依然として良好なモデルが得られることを確認した。ただし,遠距離のNOEとは、アミノ酸配列において5残基以上離れた原子同士に対するNOEを指す。天然構造の立体構造予測は実験情報がゼロとなった場合に対応するため,まだ道は長いが,少なくとも天然構造の特徴を的確に捉えた自由エネルギー関数(計算時間が1つの立体構造あたり1秒に達しないことも大きな利点)が得られたことは大きな進展である。NMR実験で得られた構造情報(拘束条件)を満たす蛋白質天然構造モデルを作成するという目標を設定し,拘束条件を徐々に減らしていっても良好なモデルが得られるようにするという新たなstrategyを採用し、ある程度の成功を収めている。拘束条件ゼロに該当するのが第一原理からの立体構造予測であり、それが最終目標である。最終目標はまだ達成できていないが、それに向かって着実に前進したという明確な成果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。NMR実験で得られた構造情報(拘束条件)を満たす蛋白質天然構造モデルを作成するという目標を設定し,拘束条件を徐々に減らしていっても(あるいはケミカルシフトのみから)良好なモデルが得られるようにする方法の開発を進める。また、これと並行させ、フラグメントアセンブリ法やレプリカ交換モンテカルロ法の中に我々の自由エネルギー関数を組み込んで、天然構造として最もふさわしい立体構造を特定する研究を進める。比較的小さな複数の蛋白質に対して実証したい。
古典学習における興味関心を高め理解を深めるためのデジタルストーリテリング制作

1、中学校や高等学校における古典学習では、異世界の言語・文化に初めて触れているかのような感覚を持って学習している者も多く、苦手科目の一つとなりつつある。そこで本研究は、諸外国においても注目されつつあり、日本国内でも教育現場で取り組みつつある『デジタル・ストーリー・テリング』(紙芝居をデジタル化したもの)を生徒達に制作させることで、生徒の古典に対する苦手意識を払拭し、古典学習における興味や関心を高め、生徒間における理解度や想像力の差を埋め、ものの見方・感じ方・考え方を豊かにする一助とすることを目的としている。2、研究方法は、クラス内をいくつかの班に分けそれぞれに題材となる古典作品の要約文を作らせることから始める。作品制作を初めて行う場合は、一度授業で取り扱った題材を統一して各班に与えるか、あるいは古典作品の有名なもの(冒頭文等)を各班に担当させることが望ましい。要約文を作る上でのアイデアとして、通常の日本語訳・各地域の方言・若者風言葉など様々な言語の使用を許可する。要約した内容に虚偽がない点のみ注意させる。要約文の各場面にあわせていくつかの絵・写真・映像などを相談の上用意させ、それらをパソコンに取り込む。同時に要約文の録音を行いこれもパソコンに取り込む。ビデオ編集ソフトなどを使って画像と音声に特殊効果を付加し、各班独自の着眼点や解釈及び表現に基づいた一つのデジタルストーリーを制作する。作品完成後教室内で上映会・批評会を実施する。3、今回の研究で非常に積極的に取り組んだ生徒については、古典作品への理解や関心が高まり、次回の作品制作に意欲を見せていたことから効果的成果を上げたと言える。時間的制約の中で十分満足に作品を完成するに至らない班も見られたが、生徒は概ね好意的であり参加型古典授業の一つの方向性を探ることが出来たと言える。