hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子・染色体FISHとテロメア組織Q-FISH法を用いた乳癌予後診断の臨床応用

Q-FISH法でテロメア長を測定した結果、すべての乳癌細胞のテロメア長は正常細胞に比べ短縮していた。その中で、癌細胞のテロメア長が極めて短縮している検体が4例存在し、これらの組織学的腫瘍径は、その他の例に比べ有意に大きかった。乳癌の個別化診療においてER(-),PR(-),HER2(-)のtriple negativeが予後不良因子として注目されている。また、HER2陽性乳癌へのtrastuzumabの有用性が確認されその早期使用が推奨されるようになった。HER2遺伝子の発現については、免疫染色法とFISH法の2種類が存在し我々の検討でもこの2方法は有意な相関関係を示した。しかし、免疫染色で陰性でFISH法で陽性であった症例が2例存在し何れもtrastuzumab使用前に早期に死亡していることからHER2発現の検討には免疫染色法よりFISH法の方が好ましいと考えられた(Kammori et al, Oncology Reports)。2009年は、HER2遺伝子,p53遺伝子およびER,PR蛋白のFISH用probeの確立を目指した。2010年は、実験結果の充実を図りこれらを発表する予定である。研究の目的乳癌診療における遺伝子診断の利用が日常診療に応用されるためにはprospectiveな臨床研究でその有用性が検証される必要があると思われます。そこで、FISH技術を応用し乳癌組織検体とその対応する正常乳腺組織検体および乳腺細胞診検体を用いてHER2 gene, BRCA1 gene, BRCA2 gene, p53, hTERT geneなどの乳癌関連遺伝子とその遺伝子の局在する染色体(Chr 17など)の異数体発現と組織Q-FISHによるtelomere長測定(我々の開発した国内特許(特願2005-55726):テロメア長測定による正常細胞と癌細胞の鑑別法)を行い、乳癌遺伝子診療の臨床応用への基礎研究として検討したいと考えています。この研究により、乳腺外科学と乳癌診療に貢献できればと考えております。本年度(平成23年3月31日)の研究実施計画平成22年度は、昨年進行しなかった、乳癌組織検体を用いての乳癌関連遺伝子:HER2 gene, p53, BRCA 1, BRCA 2, hTERT geneとこれらの遺伝子が局在する染色体(Chr 17, 11など)をsky-FISH法を用いて検討するためのFISH用probeの作成を行います。Probeの特異度と感受性の検討を行います。FISH法による染色体の異数体測定は、乳癌の診断法として通常細胞診より優れた結果が得られたことを前記しましたが、我々は、この染色体FISH法に乳癌関連遺伝子を同時に測定するSky-FISH法を行い、乳癌の予後診断に利用できるかを検討いたします。実際の臨床応用に向けての基盤作りと実験の速やかな実施が本年度の予定です。研究の成果を、順次、外科学会、癌学会、乳癌学会等で発表できるように致します。また、発表された内容は、順次、論文報告する予定である。
多数の仕様を満たす制御素設計のためのモデリングと設計理論の基礎研究と応用

1.アドバンストなゲインスケジューリング制御系設計において,制御系設計の計算手間と制御性能のトレードオフをうまくバランスさせるために,LPV+ノルム有界変動モデルと呼ばれる数式モデルを導入し,有効であることを指摘した.また,多動作点で与えられた線形化制御対象を一つのLPV+ノルム有界変動モデルにモデリングするためのシステマティックな方法を与えた.2.多変数系に対する指定したゲイン,位相同時変動に対するロバスト安定化問題をIQC(Integral Quadratic Constraint)と呼ばれる概念を用いて定式化し,これを制御系設計の枠組みで扱えるための一つの方法を提案した.3.以上の結果をまとめて,さらに実際的に多数の制御仕様をゲインスケジューリング制御で実現する設計手法として提案した.またこれを飛行制御システムに適用し,良好な設計結果を得た.本研究では当初予定では,研究代表者の所属する研究室にある磁気浮上システムについて表記の題目の研究を行う予定であったが,諸般の事情により航空宇宙技術研究所を中心に研究が進められている宇宙往還輸送機(HOPE)の着陸システム設計技術確立を目的とした小型自動着陸実験機(Alflex)を制御対象として研究をすすめた.AlflexではこれまでH無限大モデルマッチング法を用いて制御系設計がされているが,設計要求を直接設計パラメータに盛り込めないために,設計時に多くの試行錯誤を要する結果となっていた.また系統的なゲインスケジューリング手法の開発も課題であった.当研究における研究目的は多数の仕様をLMIアプローチによって達成しようとするものであり,ゲインスケジューリングも視野の中にあったので制御対象として好都合なものであった.従って,Alflex自動着陸システムのモデリングと制御系統計一つの目的とし,そこで用いられる実用的,汎用的な要素技術の開発をもう一つの目的と設定した.本年度はAlflex縦系について3点の動作ポイントにおける状態空間データからLPVシステムとしてのモデリング方法と2つのゲインスケジューリング設計法を開発した.LPVモデリングは与えられた点を(非)線形に最小二乗近似する方法の行列版であり,汎用性のある技術が開発された.ゲインスケジューリング法については導出されたLPVモデルに基づき,制御性能は劣るが単純な方法と反対に性能は良いが複雑なコントローラの二種類を得た.両者とも設計仕様はクリアし,かつ設計時の試行錯誤はこれまでより大幅に減らすことが出来た.来年度は横系のモデリングと制御および総合的な制御性能のクリアおよび航空機制御系統計で重要な安定余裕の概念の多変数系への拡張を目指す.1.アドバンストなゲインスケジューリング制御系設計において,制御系設計の計算手間と制御性能のトレードオフをうまくバランスさせるために,LPV+ノルム有界変動モデルと呼ばれる数式モデルを導入し,有効であることを指摘した.また,多動作点で与えられた線形化制御対象を一つのLPV+ノルム有界変動モデルにモデリングするためのシステマティックな方法を与えた.2.多変数系に対する指定したゲイン,位相同時変動に対するロバスト安定化問題をIQC(Integral Quadratic Constraint)と呼ばれる概念を用いて定式化し,これを制御系設計の枠組みで扱えるための一つの方法を提案した.3.以上の結果をまとめて,さらに実際的に多数の制御仕様をゲインスケジューリング制御で実現する設計手法として提案した.またこれを飛行制御システムに適用し,良好な設計結果を得た.
会計国際化時代の会計教育に関する研究

上記26年度の研究内容は、これまで4年間の中間研究結果と統合させ最終的な研究成果をまとめることであった。研究成果の概要としては、会計教育の国際的調和化の必要性については、各国それぞれの利害関係者の意見や印象が異なり、その差異には、文化や社会環境、言語と言語教育の成熟度、高等教育の制度の違い、公認会計士試験制度の違い、などが大きく影響していることが明らかとなった。イタリアでのデータ収集が2015年3月に伸びてしまったが、オーストリアと日本の比較研究成果は、Aisan Review of Accountingというジャーナルに投稿し、2015年度内には研究論文として出版することが確定している。本研究の目的は、会計教育の国際的調和化の必要性、その実現可能性や影響について、大学の会計教員、企業経理担当者の見解や態度を調査し、これからのグローバル社会に適合した日本の会計教育制度のあり方を示すことにある。本年度は、会計教育の国際的調和化の現状について調査した。2012年度は、データー収集を実施すること、および、得られたデーターを分析し始めることを主に進めた。本年度の具体的な研究成果は以下の通りである。本研究の目的は、会計教育の国際的調和化の必要性、その実現可能性や影響について、大学の会計教員、企業経理担当者、および職業会計士の見解や態度を調査し、これからのグローバル社会に適合した日本の会計教育制度のあり方を示すことにある。平成25年度には、オーストラリアとイタリアの会計教員、企業経理担当者および職業会計士を対象に質問票調査を実施し、会計教育の国際的調和に対する被験者の見解を調査することを予定としていた。オーストラリアにおけるデータ収集は順調に進み、2本の論文が完成した。日本のデータとの比較研究を実施したものとして、一つは質問票調査によって収集した適量的データを用いた研究と、もう一つは、インタビューによって収集した定性的データを用いた研究として編纂し、現在、いずれの論文も海外のジャーナルに投稿をして、出版を待っているところである。この他に、成果論文として海外のジャーナルに出版されたものが4本、国際学会での関連する口頭報告が2回実施できた。イタリアでのデータ収集は、平成25年11月にパルマ大学に出向き、会計を学ぶ学部生および大学院生を対象としてインタビューを実施した。しかし、英語で回答できる学生がわずかであったため、イタリア語で回答した学生のインタビューデータはイタリア人の研究協力者に翻訳を依頼したが、思ったように協力をしてもらえなかった。また、アンケートも実施して定量的なデータを収集したが、こちらはコーディングの過程において、元データに確認が必要な点が発見されたため、現地でデータ収集を協力してくれた教員に確認をとっている。これらのデータの信頼性を確保し、改めて分析を再開するにはすこし時間がかかるという状況である。ここでは、IFRSの強制適用による会計教育調和化の潮流、IFAC/IAESBによるIES公表の現況とその影響、そして会計士資格の相互承認の動向、などを対象とし、主に大学教育の視点から会計教育の国際的調和化の現状を明らかにすることを試みた。1、研究成果をまとめ、下記の研究発表にある通り、査読付き論文1本を出版することができた。2、オーストラリア・シドニー大学において教育社会福祉学大学院の学位(Master of Education in Research Methodology)を修了し、教育研究の方法論についての知見を広げた。3、学会報告についても、2011年11月にイタリア・ベニスで開催されたAccounting Renaissanceの国際学会において、口頭発表を行った。4、2011年11月には、イタリア・パルマ大学においてワークショップを開催し、グラウンデット・セオリー・アプローチを用いた研究成果を当該大学院のMBAクラスの授業で特別講師として報告した。5、オーストラリア・シドニー大学において教育社会福祉学大学院の客員研究員として採用され、2011年122012年2月まで研究方法論研究を進めた。6、オーストラリア・ディーキン大学において経営法律学部の客員教員として2012年2月3月まで採用され、キム・ワティー教授が組織するIESについてのプログラムに参加し、IESに関する知見を広げた。平成26年度の研究内容は、これまで4年間の中間研究結果と統合させ最終的な研究成果をまとめることであった。

イタリアでのデータ収集が2015年3月に伸びてしまったが、オーストラリアと日本の比較研究成果は、Asian Review of Accountingというジャーナルに投稿し、2015年度内には研究論文として出版することが確定している。国際会計やや遅れているという印象は,特にイタリアで実施を考えていたデーター収集を2012年度中に終える予定であったが、スケジュール通りに進まなかった。この遅れは、2013年度5月はじめに再度、パルマ大学を訪問し、その後の分析と解釈のための時間を集約して実施することで、取り戻すことを考えている。イタリアでのデータ収集は当初の予定からは遅れているが、現在再確認を取っているところであり、その回答が得られれば、すぐにでも分析に着手できる。そうなれば最終年度には4年間の総括としてまとめるための時間が十分あると考えられるからである。本年はオーストラリアへの在外研究が重なったが、学会報告への参加、他大学でのワークショップ報告、研究プロジェクトへの参加、など、多くの海外の研究者との交流の機会を得ることが出来き、研究を進めていく上で必要な人的関係を構築することが出来た。これらの人的関係は、データー収集のために後に利用することが出来ると考えている。また、論文も投稿を控えているものが3本もあり、順調に研究が進んでいることを裏付ける物的証拠も存在する。上記11にも記入したが、データー収集を簡潔に終わらせ、残りの時間を分析と解釈に時間を費やせるように努力する。平成26年度には、オーストラリアとイタリアの会計教員、企業経理担当者および職業会計士を対象にQDAを実施し、会計教育の国際的調和に対する被験者の見解を調査する。そして最終的な4年間の研究成果の編纂を行う予定となっている。オーストラリアのデータは入手と分析が終わり、論文として完成させるところまできている。イタリアでのデータ収集のピッチを上げて、4年間の総括を迅速に行うことを考えている。本年度は、データー収集を実施すること、および、得られたデーターを分析し始めることを主に進めていくことを考えている。次年度の研究費の利用方法としては、残りのデーターを収集するための質問票調査の実施、収集したデーターをコンピュータソフトに入力する人件費、分析するためのソフトの購入などを予定している。データーについては質問票調査を実施することで得られるので、質問票の作成、日本および諸外国で実施するための質問票の送付、諸外国への渡航、謝礼などの研究費支出が予想される。
歯科インプラントにおける偶発症抑止のための顎骨内部構造の解析

インプラント埋入位置を評価し、様々なインプラント偶発症を防ぐために、我々はマイクロCTベースの3次元的な計測と生体力学的解析を用いて、解剖学的構造物を観察し、インプラントを介して顎骨内部構造に生じる機能圧の影響を明らかとすることを目的とした。顎骨の3次元立体構築像から顎骨内部構造の複雑な構造を有し、インプラント埋入時に考慮する必要性があることが明らかとなった。有限要素解析結果から、荷重伝達経路が可視化され、インプラント周囲に再配列する骨梁構造が負荷を指示するのに重要な役割を果たしていることがわかった。また、力学解析を含めた海綿骨の構造解析が、インプラント周囲骨が許容可能な荷重の予測に役立つことが示唆された。インプラント治療が顎骨内部構造の形態変化に及ぼす影響を明らかにするため、いくつかの条件下における顎骨骨梁に生じる応力の伝達経路を明らかにすることを目的とし、解析を行った。解析に際しては、有歯顎、無歯顎およびインプラントが埋入された顎骨をマイクロCTを用いて撮影を行い、三次元立体構築した後に骨梁構造の観察とマクロなヤング率・ポアソン比・せん断係数を含めた骨形態計測を行った。同時にマイクロCTデータの2値化処理を行い、海綿骨の骨梁構造を含めたモデルを作製し三次元有限要素解析を行うことで、異なる角度条件下(頬側より15°,45°,90°,135°,165°)での荷重伝達経路の把握を行った。その結果、海綿骨骨梁においてRouxの提唱した骨の最小材料最大強度説を裏付ける構造を呈していることが判明したが、一方で海綿骨骨梁構造が垂直荷重に対して大きな役割を負っているのに対し、水平荷重では皮質骨に対する応力集中が大きいなど荷重条件によりその役割分担も異なることが示唆された。今回の研究により、はじめて顎骨骨梁内部の主応力ベクトル表現から荷重伝達経路を確認することができた。また、骨形態計測結果と照らし合わせることで骨梁構造の異方性定量化をはかることができた。さらに次年度はインプラント治療において起こりうる偶発症を想定したシミュレーションを行うことで、インプラント周囲骨における生体力学的検討を行っていく予定である。顎骨のマイクロCT撮影画像をもとに顎骨内部構造の三次元的観察と構造解析を行い、インプラント偶発症に関係する解剖学的構造物を抽出して埋入危険領域を設定した。同時に、骨梁構造を含む無歯顎骨データをもとに作製したインプラント埋入モデルと義歯装着モデルに対して、垂直荷重条件下の三次元有限要素解析を行った。設定した埋入危険領域における最大主応力値をヒストグラム化して評価したところ、インプラント埋入モデルでは内部骨梁における荷重伝達が観察され、ハンモック状の緩衝機構を呈していた。一方、義歯装着モデルでは皮質骨を主体とした伝達経路が確認された。インプラント埋入モデルでは、埋入深度や方向により下顎管などの解剖学構造物に近接した部位において応力集中がみられる例もあった。今回の研究結果から、インプラントを介して周囲顎骨に発生したメカニカルストレスが顎骨の恒常性維持を担うことが考察された。一方で危険領域における応力集中は、負担過重による偶発症発現の可能性を示唆している。これにより、インプラント周囲骨の支持能力の一端が解明されたとともに、インプラントが負担過重をはじめとした偶発症を引き起こす機序について数的に明らかにされた。さらに次年度はインプラント治療において起こりうる偶発症を想定した解析を行うとともに、インプラント埋入危険部位についてデータを加えることで、生体力学的条件も考慮したインプラント埋入の実現に向けて検討する予定である。顎骨のマイクロCT撮影画像をもとに、顎骨内部構造の三次元的観察と構造解析を行い、インプラント偶発症に関係する解剖学的構造物を抽出して埋入危険領域を設定した。同時に、骨梁構造を忠実に再現した無歯顎骨データをもとにしてインプラント埋入モデルと義歯装着モデルを作製し、垂直荷重条件下の三次元有限要素解析を行った。インプラント埋入モデルでは、埋入深度や方向により下顎管などの解剖学構造物に近接した部位において応力集中がみられた。これにより、インプラント周囲骨の支持能力の一端が解明されたとともに、インプラントが負担過重をはじめとした偶発症を引き起こす機序について定量的に評価された。

さらにインプラント治療において起こりうる偶発症を想定した解析を行い、インプラント埋入危険部位についてデータを加えることで、生体力学的条件も考慮したインプラント埋入シミュレーションを確立した。
廃棄物由来層状複水酸化物による有機化合物の吸着と排水処理への適用

アルミドロスなどから合成した層状複水酸化物(LDH)に陰イオン性界面活性剤を担持させ、これを希薄な有機化合物の除去材として利用できるかどうかを調べた。界面活性剤であるドデシル硫酸イオン(DS-)、ドデシルベンゼンスルホン酸イオン(DBS-)、オクタンスルホン酸イオン(OS-)の吸着挙動を調べた。LDHの層間距離や接触角などにおよぼす界面活性剤のサイズや吸着量の影響を考察した。6種類の有機化合物の吸着特性を明らかにした。今年度の研究では、主に試薬から合成したいくつかのハイドロタルサイト様化合物(以下、HTと表記)を用いて、シュウ酸イオン、酢酸イオン、マロン酸イオン、ナフトエ酸イオン、テレフタル酸イオン、安息香酸イオン、ドデシル硫酸イオン、ドデシルベンゼンスルホン酸イオンの捕捉特性について、有機陰イオンの吸着等温線の形で数多くの実験データの蓄積を行った。アルミ再生工程で生じる廃棄物から合成したHTを用いた有機陰イオンの捕捉試験もスポット的に行い、試薬由来HTが有する捕捉特性とほとんど差がないことを確認した。HT層間への有機陰イオンの捕捉量におよぼすイオンサイズ、イオンの価数、共存イオン種、繰り返し操作の回数、pH、取り込み方法(共沈法、陰イオン交換法および再水和法)の影響を詳細に調べて、有機陰イオンの捕捉量が大きくなる条件を明らかにした。HTを用いた有機陰イオンのイオン交換操作の条件を制御することによって、HTの構造を大きく劣化させることなく可逆的に有機陰イオンをイオン交換できることがわかった。併せて、有機陰イオンの吸着操作前後でのHTの構造変化に着目し、有機陰イオンの取り込み量と層間隙の変化との関係を調べ、取り込み挙動に関する考察を行った。一連の研究結果から、HTが有する有機陰イオンの捕捉特性について工学的に利用できる極めて有用なデータが得られた。さらには、有害有機物を除去するような排水処理剤としての利用を考える上で基礎的な知見が得られたと考えている。昨年度に引き続き、試薬由来またはアルミドロス由来の層状複水酸化物(以下、LDH)を合成した。得られたLDHを用いて、安息香酸イオン、ドデシル硫酸イオンなどの吸着特性を調べた。有機陰イオン種の吸着量とその取り込み経路(陰イオン交換法、共沈法、再構築法)の関連性を見出すことを試みた。有機修飾したLDHを用いてイオン種を形成しない有機化合物(ベンゼン、トリクロロエチレン等)の基礎的な除去能を調べた。非イオン性有機物の吸着量におよぼすLDH表面の疎水性/親水性の影響を検討した。得られた結果を以下に要約する。試薬から合成した層状複水酸化物とほとんど同じ性質を持つものをアルミドロスから合成できた。LDHによる安息香酸イオンの吸着では、共沈法の場合に最も高い吸着量が得られた。陰イオン交換法による安息香酸イオン、マロン酸イオン、テレフタル酸イオンおよびシュウ酸イオンの吸着等温線の形状はLangmuir型を示した。LDHのイオン交換容量の理論値に対して71-88%に相当する有機陰イオンが吸着された。ドデシル硫酸イオンの吸着等温線もLangmuir型であり、イオン交換容量とほぼ同量のドデシル硫酸イオンがLDHに吸着された。有機陰イオンを取り込んだLDHは、LDH層間での有機陰イオンの配向性に応じてその層間距離が変化した。ジカルボン酸イオンを吸着したLDHの接触角は出発原料であるNO_3^-型LDHの接触角と大差はなく、LDH表面は親水性を示した。検討した有機陰イオンの中では、ドデシル硫酸イオンをLDHに吸着させた時に最も大きい接触角、すなわち疎水性表面が得られた。ドデシル硫酸イオンの吸着量に応じてLDHを接触角は変化するとともに、それに対応して非イオン性有機物の除去能が変化することを確かめた。アルミ再生工程で生じる廃棄物(アルミドロス)を用いたハイドロタルサイト様化合物(HT)の用途開発を念頭に置いて、試薬あるいは廃棄物由来HTの陰イオン性有機化合物に対する吸着特性を明らかにすること、HTを用いた微量有機物に対する排水処理プロセスを構築することを目指した研究である。今年度は、陰イオン性界面活性剤であるドデシル硫酸イオン(DS-)、ドデシルベンゼンスルホン酸イオン(DBS-)、オクタンスルホン酸イオン(OS-)の吸着挙動を調べた。LDHの層間距離や接触角などの物性におよぼす界面活性剤のサイズや吸着量の影響を検討した。界面活性剤を吸着したLDHを水溶液中の有機化合物の吸着剤として利用するために、6種類の化合物(ベンゼン、トルエン、トリクロロエチレン、クロロベンゼン、p-ジクロロベンゼン、ビスフェノールA)の吸着特性を調べた。展開例として、鉄鋼スラグを原料に適用するための基礎的検討も行った。LDHによるDS-、DBS-およびOS-の吸着等温線はLangmuir型であった。

単分子層飽和吸着量はDBS->DS->OS-の順に大きくなり、DBS-の飽和吸着量はLDHの陰イオン交換容量(341meq/100g)とほぼ等しい。吸着平衡定数はDS->DBS->OS-の順に大きい。LDH層間での界面活性剤は、低い吸着量ではLDHの基底面に対して水平に配向するのに対し、吸着量が増加すると垂直に近い配向になった。このような配向性の変化が起こる吸着量の領域は界面活性剤の種類によって異なることがわかった。DS-により修飾したLDHによる有機化合物の吸着等温線はHenry型を示した。吸着等温線の直線勾配KHは、有機化合物の疎水性の程度を示すオクタノール/水分配係数logPO/Wと対応することが明らかになった。廃棄物由来HTを有害有機化合物の除去材として適用できる可能性が見出された。研究計画書に記載の研究内容をほとんど全て実行することができ、得られた成果の一部は2編の学術論文としての掲載に至った。この状況に対して、当初の予定通りに進展していると自己評価している。24年度が最終年度であるため、記入しない。界面活性剤等の陰イオン種を保持したLDHに対して、例えば、HT固体表面のぬれ性の評価や表面官能基の同定等、界面化学的な観点からの考察を詳細に行う予定である。イオン性、非イオン性を問わず、発がん性や毒性の強いトルエンやフェノールなどの様々な有害有機化合物を研究対象として追加し、それらを効率よく除去できる吸着剤としての性能を調べることを考えている。実操業に適した吸着プロセスについて解析的および実験的に検討を行っていきたい。
胃電図を用いたレビー小体型認知症とアルツハイマー病の鑑別法の確立

我々はDLBとADの胃電図所見を比較するとともに嗅覚検査、自律神経検査、MIBG心筋シンチグラフィと2疾患の鑑別における有用性を比較した。対象はDLB 11例、AD 17例、健常対照20例。全例で胃電図、心拍変動検査、head-up tilt検査(HUT)、嗅覚検査を施行した。DLB群とAD群ではMIBG心筋シンチグラフィを施行した。結果:胃電図波形の不整の指標である主要周波数変動係数(ICDF)はAD群に比べDLB群で著明高値であった。DLBろADとの鑑別におけるICDFの感度・特異度は、MIBGシンチグラフィと同等であった。OSIT-J、HUT、心拍変動の感度・特異度は低かった。胃平滑筋は胃上弯部のペースメーカーの電気活動により規則的に収縮する.胃電図はこの電気活動を非侵襲的に評価できるツールである.我々はパーキンソン病において胃のペースメーカーリズムが不整となることをすでに明らかにしており,パーキンソン病で頻繁にみられる消化管自律神経障害を反映していると考え、同じスペクトラムにある認知症を伴うレビー小体病(DLB)においても同様の異常を呈すると予想した.一方、自律神経機能が基本的に保たれるとされるアルツハイマー病(AD)では胃電気活動は正常で、DLBとADの鑑別に胃電図が有用であると予想した.DLB 9例(男5例,女4例,平均年齢79.2±6.9歳),健常対照者7例(男3例,女4例,平均年齢64.0±6.8歳)において胃電図検査を行なった.ポータブル型胃電計(胃電計EG、ニプロ社)を使用し、空腹時に床上安静の状態で30分間胃電図を記録した.データを周波数解析し、主要周波数(DFパワースペクトラムのピーク周波数、胃ペースメーカー周期を反映)、DF変動係数(ICDF:ペースメーカーの変動を反映)、全積算パワーに対する徐波、正常波、速波成分比率を算出し、DLBと健常群で比較した.現波形に関しては、健常者全例で周期的な胃電気活動(slow wave)がみられたが、DLB 6例(67%)で波形が不整であった.DFはDLB群(3.07±0.32回/分)と健常群(3.04±0.23回/分)で有意差を認めなかった.認知症を伴うDLB群のICDF(11.9±8.88%)は健常群(1.95±0.71%)と比べ高値であったものの有意差は認めなかった(p=0.08).徐波、正常波、速波成分比率は2群で有意差を認めなかった.DLBではパーキンソン病と同様に胃電図に障害がみられた.認知症の診断に胃電図が役立つ可能性がある.胃平滑筋は胃上弯部に存在するペースメーカーの電気活動により3回/分程度の周期で収縮する.我々はパーキンソン病では胃ペースメーカーリズムが不整であることをすでに明らかにしており,同じスペクトラムにあるレビー小体型認知症(DLB)においても同様の胃電図異常を呈すると予想した.一方,我々はアルツハイマー病(AD)では胃電図に異常がないと推測し,ADとDLBの鑑別に胃電図が有用であると予想した.DLB7例(平均年齢79.7±4.72歳),AD15例(平均年齢75.5±6.73歳),健常対照者16例(平均年齢69.7±8.10歳)において胃電図検査を行なった.胃電計(胃電計EG,ニプロ社)を使用し,床上安静の状態で空腹時の胃電図を30分間空記録した.得られたデータを周波数解析し,主要周波数(DF;パワースペクトラムの最大周波数,胃ペースメーカー周期を反映),DF変動係数(ICDF:ペースメーカーの変動を反映),全積算パワーに対する徐波,正常波,速波成分のパワー比率を算出し,DLB群とAD群と健常群とで比較した.3群平均値の比較にはクラリス・ウォリスのH統計量を用いた.現波形に関しては,健常者全例で3回/分程度の周期的な胃電気活動(slow wave)がみられたが,DLB5例では波形が不整であった.DFはDLB群(2.78±0.36回/分),AD群(3.07±0.33回/分),健常群(3.09±0.24回/分)の3群間で有意差はなかった.DLB群のICDF(11.4±8.36%)はAD群(3.28±2.34%),健常群(2.04±1.41%)と比べ高く,3群間での有意差はp=0.05であった.徐波,正常波,速波成分比率は3群間で有意差を認めなかった.この結果は胃電図の指標のうちICDFがADとDLBの鑑別に役立つ可能性を示唆している.【目的】大きな社会問題である認知症の代表的な疾患に、アルツハイマー病(AD)とレビー小体型認知症(DLB)がある。2疾患の神経症候や行動・心理症状は異なるため対処方法は異なるが、病初期での鑑別はしばしば困難である。

一方、運動症状を主症候とするパーキンソン病(PD)は、DLBと同様にレビー小体病理を呈し、運動症状発現前に胃壁在神経叢病変がみられることが知られ、我々は病所期PDでにおいて皮的胃電計で評価し、胃電図基礎波の不整がみられることを報告した。我々は同じレビー小帯病であるDLBでも同様の胃電図異常を呈し、DLBとADとの鑑別に役立つと仮説を立て、2疾患の胃電図所見を比較した。さらにDLBの診断に用いられる嗅覚検査、自律神経検査、MIBG心筋シンチグラフィと有用性を比較した。【方法】対象はDLB 16例(年齢79±7歳)、AD 20例(76±6歳)、健常対照20例(70±8歳)。全例で安静臥位での胃電図、心電図R-R間隔変動係数(CVR-R)、head-up tilt検査(HUT)、嗅覚検査(OSIT-J)を施行した。さらにDLB群とAD群ではMIBG心筋シンチグラフィを施行した。【結果】DLB群とAD群の比較では胃電図の複数の指標で有意差がみられた。特に胃電図基礎波の不整の指標であるICDF値はAD群(4.0±3.6%)に比べDLB群(12.2±6.6%)では著明高値であった(p=0.000002)。MIBG心縦隔比はAD群(2.78±0.71)と比べDLB群(1.78±0.62)で有意に低下していた(p=0.0001)。ROC曲線を用いたADとの鑑別に関する解析では、感度、特異度はそでぞれ胃電図ICDF 81%、89%、MIBG後期心縦隔比81%、89%で、2つの検査は同等の感度・特異度を示した。HUT時の血圧低下はAD群に比べDLB群で有意に大きかったが、2群の鑑別には役立たなかった。OSIT-J、CVR-R値は2群で有意差を認めなかった。【結論】DLBとADの鑑別において胃電図検査はMIBG心筋シンチグラフィと同等の感度・特異度を示したが、嗅覚検査の有用性は低いと考えられた。我々はDLBとADの胃電図所見を比較するとともに嗅覚検査、自律神経検査、MIBG心筋シンチグラフィと2疾患の鑑別における有用性を比較した。対象はDLB 11例、AD 17例、健常対照20例。全例で胃電図、心拍変動検査、head-up tilt検査(HUT)、嗅覚検査を施行した。DLB群とAD群ではMIBG心筋シンチグラフィを施行した。結果:胃電図波形の不整の指標である主要周波数変動係数(ICDF)はAD群に比べDLB群で著明高値であった。DLBろADとの鑑別におけるICDFの感度・特異度は、MIBGシンチグラフィと同等であった。OSIT-J、HUT、心拍変動の感度・特異度は低かった。H25年度の症例数は予定よりかなり少なかったが,H26年度は患者リクルートに力を入れ,予定以上の速度で症例数を増やすことができた。これにより,アルツハイマー病患者15例,健常者16例となり計画した症例数(各群20例)に概ね達したが,レビー小体型認知症の症例数は7例とまだ少ない状態である。神経内科学H26年度の症例の集まり方であれば,今年度前半中に予定の症例数に達することが可能と考えている。胃電図の解析方法は既に確立しており,症例数に達し次第,解析を行い,その結果を国際学会に発表し,平行して英文論文を作成する予定である。DLB患者、AD病患者、健常対照者それぞれ20例で検査を行う予定であったが、倫理委員会の承諾を得るのが予定より時間がかかり、現時点ではDLB 9例となっている.国際学会参加の旅費の金額が予定より抑えられたため。倫理委員会の承認を得ることができた後は症例の登録は順調に進んでいる.平成26年度は千葉大学の認知症外来に研究担当者が待機し、より積極的に患者登録を行い、DLB患者11例、AD患者20例、健常対照者13例の検査を行う予定である本研究のための情報収集・議論のために参加する国内学会の費用に充てる予定である。
3Dモデリング法を応用したエピテーゼ製作の簡便化に関する研究

エピテーゼ製作に際して,光学印象法および3Dモデリング法を元にした造型法を用いることで,従来の顔面印象を行わずに,精度が高く,自然観に優れた補綴物をより簡便に製作する方法を確立し,その臨床応用を行った.エピテーゼ製作に際して,光学印象法および3Dモデリング法を元にした造型法を用いることで,従来の顔面印象を行わずに,精度が高く,自然観に優れた補綴物をより簡便に製作する方法を確立し,その臨床応用を行った.i.研究の主旨を説明し,同意の得られた健常者3名に対し,3Dデジタイザ(RexcanIII, Solutionix社、3dMD face system, 3dMD社)による顔面光学印象採得を行った.RexcanIIIは光源にハロゲンランプを使用しており,被写体への被害が少なく,開眼状態での使用も可能である.また3dMDは写真測量法の原理を用いて立体画像を撮影する装置であり、瞬時に物体の表面形状を取得できる.得られた画像はSTLファイル形式にて出力後,画像処理ソフトウェアFreeForm Modeling (Sensable社)にて三次元画像構築され,立体画像を得た.また非接触型3次元デジタイザーVIVID910(コニカミノルタ社)を用いて顔面の表面形状計測を行い、画像処理ソフトウェアFreeForm Modeling (Sensable社)にて三次元画像構築し,立体画像を得た.ii.3種類の立体画像を画像編集ソフトウェアGeomagics studio/qualify (geomagics社)を用いて重ね合わせ,その表面形状の再現性,寸法精度について比較検討した.また,3種の方法について,その所要時間,有用性,操作性を比較し,検討した.精度,表面形状の再現性についてはRexcanIIIが最も鮮明に皮膚細部の表面形状を再現していた.寸法については、RexcanIIIが最も優れた再現性を示した.有用性については、3dMDが最も撮影時間が短く(0.15秒)、体動によるぶれの影響が少なく、乳幼児や不随意運動の多い有病者の撮影に適していると考えられる.VIVIDは撮影時間が長い(7秒)ため、撮影に際し、特別な固定装置が必要であった.実験の趣旨を説明し,同意の得られた,本学歯学部付属病院顎顔面補綴治療部に来院した眼窩欠損を有する患者3名に対し,3DデジタイザRexcan3 (Solutionix社製,現有)による顔面光学印象採得を行った.得られた画像は付属ソフトウェアGeomagics studio/qualify (Geomagics社,21年度に購入)にて画像構築,編集され,立体画像を得た,触覚型画像処理ソフトウェアFree Form^<[○!R]>Modeling^<TM>(SensAble technologies社,現有)を用いて健常側の当該部位を反転させて欠損部に重ね合わせ,その差分をエピテーゼの基になる部分とした.FreeForm^<[○!R]Modeling^<TM>の盛り足し,カービング機能を用いてエピテーゼを設計した。立体画像は画面内で回転が可能であり,適宜,回転させて形態を各方向から確認しながら設計を行った.また,エピテーゼの設計を行った顔面シミュレーション画像を患者に示し,患者と相談しながら,必要に応じて形態修正を行った.設計の終了したエピテーゼはSTLファイルにて出力され,3次元造型機Z510プリンタにてその鋳型を積層造形した((株)DICOへ外注委託),鋳型に皮膚色パラフィンワックスを流し込み,これをワックスパタン(蝋型)とした.通法に従い,蝋型を埋没,内部彩色,シリコン填入,加硫を行い,エピテーゼを完成させた.完成したエピテーゼを患者に装着し,形態,表面形状を考察した.形態,性状,審美性の主観的評価を行った.
バックリンクに基づく高品質クラスタリング手法の開発と日本全ウェブページへの適応

本研究では、リンク情報に基づくクラスタリング技術に加え、ページの内容を考慮したクラスタリング技法を開発することを目的としている。昨年度は、特定のトピクスに対する実証実験を行い、提案する方式の有効性を確認した。本年度は、昨年度の結果をさらに拡張し、様々のトピクスへの適応性を備え、高品質の結果を得られる方式の検討を行った。1.40以上の様々なトピクスを用いて、提案する方式とWWW検索エンジンの結果について、詳細に検討、比較を行った2.トピクスをカテゴリーごとに分類しているオープンディレクトリ(www.dmoz.com)の結果を比較することにより、提案する方式が異なるタイプのトピクスに対して有効であることを示した。3.提案する方式の結果をコンテンツクラスタリング検索エンジン(www.vivisimo)と比較し、我々の方式が有効であることを確認した。4.異なるタイプのトピクス(内容が多岐にわたるもの、多岐ではないが抽象的なもの、限られたもの)ごとに、検索エンジンで得られた結果および検索エンジンの応答性能について詳細に解析を行った。5.以上の詳細な評価結果から、提案する方式が一般的なトピクス(抽象度の高い"HIV"などのキーワード)に関して品質が良くないことが確認できた。そこで、新たにインリンク解析の強化およびアンカーウィンドウの解析を加えることで、提案する方式が多様なトピクスに対応可能であることを示した。今後は、WWWの最大の特長である容量に対処すべく、密度ベースクラスタリング方式を用いて提案した方式の性能向上を目指す予定である。バックリンクに基づく高品質クラスタリング手法の開発と日本全ウェブページの適応ウェブ検索において、いかに効率よく関連する情報を提示するかは重要な課題の一つである。ウェブページクラスタリングは巨大なウェブ内の情報を扱う上でもっとも有用な技術である。しかしながら、現在、従来のクラスタリング技術はウェブ上の情報特性を効率よく有効な形でクラスタリングするには到っていない。本研究では、リンク情報に基づくクラスタリング技術に加え、新らたにページ内容を考慮したクラスタリング技法を開発することが目的である。本年度は、本技法を開発するにあたって以下の項目について検討、考察を行った。1.新たな高品質クラスタリングアルゴリズムとして、互いにリンク(参照しあった)さらたページ群のクラスタリング技法とタイトル、メタ情報、アンカーテキストなどに含まれる内容解析を組み合わせた方式を提案した。2.クラスタリング結果に対し、従来のリンク情報のみでのクラスタリングにて生じる問題点を避けるため、リンク情報に重みづけ(参照されるリンク、参照するリンクなどの相違点など)を導入し、いくつかの経験的手法を提案した。3.生成されたクラスタリングごとに、ページ間で最も共有される項を用いてタグ付けを行った。4.複数のトピックに対して実験を行い、提案するクラスタリング技法の有効性の確認を行った。5.結果を詳細に解析することにより、リンク情報およびテキスト情報のいずれかが、どの程度クラスタリングを生成する上で影響を与えているかについて検討を行った。現在、所属する喜連川研究室にて保持している全日本ウェブページ情報を用いて、提案したクラスタリング技法が実データに対して有効であるかを確認しつつある。
多光子励起による単一タンパク質分光装置の作製

本研究課題は「多光子励起による単一タンパク質分光装置の作製」である。本年度はこの研究に対してすべての光学系に反射光学系を用いた低温の顕微鏡を作製し、研究に取り組んだ。本年度中に論文掲載まで至らなかったものの、本課題を遂行するに必要であった「低温で使える反射型対物レンズの開発」および「多光子励起による単一タンパク質の観測」に成功し、論文を投稿および執筆中である。2年間という短い期間のうちに二報の欧文誌に掲載できるような成果が出たということは、本課題がせいこうであったことを物語っている。さらに、分光装置および対物レンズに関するフルペーパーを執筆予定であり、これを合わせると非常に目立った成果であった。成果の詳細について以下に述べる。(1)「低温で使える反射型対物レンズの開発」について。これまで我々は低温の単一タンパク質分光を色収差の大きい非球面単レンズを用いていた。このため、色収差が小さい近赤外領域でも100nmくらいが使用可能な波長範囲であった。そこで、我々は合成石英で一体成形の反射型対物レンズを開発・製作し、ヘリウム温度下(1.5K)でも可視全域に渡って色収差無く使用可能なことを示した。(2)「多光子励起による単一タンパク質の観測」について。(1)に述べた対物レンズと多光子励起による優位点を活かして、二光子励起による単一タンパク質分光に成功した。用いたタンパク質の蛍光極大波長は約500nmであり、測定が難しい可視域のタンパク質の蛍光を捕らえることに成功した。本研究仮題は「多光子励起による単一タンパク質分光装置の作製」である。本年度はその仮題に対して(1)多光子励起を効率良く行うための光パルスの圧縮装置の作成と(2)分光装置の改良を行った。1に関しては、励起に用いた光パルスは光源出射直後には150フェムト秒程度であったのに対して、試料位置では300フェムト秒程度に広がることが分かった。これは分光装置に用いた光学系による群速度分散(GVD)によるものである。そこで、プリズム対を用いたパルス圧縮機を自作し、GVDを補正した。その結果、光パルスの時間幅を試料位置で光源出射直後と同じ150フェムト秒に圧縮した。これにより、2光子過程では4倍、3光子過程では8倍励起効率の改善が見られた。また、光源は波長705nmから980nmまで可変であるため、プリズム対の位置を波長走査の際に変えなければならない。自動ステージを用いてプリズムの位置制御を自動化した。2に関しては、部屋の明かりから来る迷光の対策のために装置の箱を作成した。微弱光を扱う多くの場合、部屋の電気を消した暗室内で実験しなければならない。しかし、暗室内での実験は操作ミスや事故につながることが多い。そこで、顕微鏡に暗箱を追加し、部屋の電気による迷光を0.1光子/秒以内に抑えた。我々の装置では、部屋の電気以外からの迷光レベルが10光子/秒以上あり、これと比べて2桁低く、実験に支障の無いところまで迷光を抑えることに成功した。
破歯細胞形成におけるRANK・RANKLの発現とOPGの抑制効果に関する研究

OPG(osteoprotegerin)添加溶液の歯牙用保存液としての効果を判定するために、生後4週齢ラットの上顎第一臼歯を用いて再植実験を行った。全身麻酔下のもと、抜去した右側第一臼歯を0.1,10,1000ng/mlに調整したOPG溶液中に約10分間保存した後、直ちに再植を行った。対照群には保存液として生理食塩水を用いた。再植処置後14日目に治癒の良否が組織学的に判定可能であることが確認された。対称群(生理食塩水)と比較して、OPG0.1ng/ml群では、治癒の良否に明らかな差は認められなかった。しかしながら、OPG10ng/ml群および1000ng/ml群では明らかに治癒良好例の割合が増加した。以上の結果から、OPG(OCIF)添加溶液は、外傷などで脱落した歯牙を保存するのに、有用であることが示唆された。5週齢のOPG遺伝子欠損マウスを用いた再植ならび脱臼を行った。全身麻酔下のもと、上顎第一臼歯を抜去し直ちに再植を行った(再植群)。また、脱臼操作も同歯牙に対して行った(脱臼群)。処置後1,3,7,14,28日目に組織学的観察を行った。対称群として野生型マウスで同様の処置を行った。処置後1,3日目には、OPG遺伝子欠損マウスの再植群ならび脱臼群共に、歯根を吸収する破歯細胞が出現し、対処群に比較して著しく増加しているのが観察された。14日目には歯根の内部からも吸収されている像も観察され、歯牙全体として大きく吸収を受けていた。28日目には歯牙がほぼ吸収されており、骨組織に置換されていた。以上の結果から、OPGの欠損によって、外傷などによって歯根膜に傷害が生じた場合、破歯細胞が出現し、同細胞によって歯根吸収が行われ、骨組織に置換されることが組織学的に観察された。損傷した歯根膜細胞はRANKLを発現して破歯細胞形成を促進する可能性、また、OPGは傷害を受けてRANKLを発現するようになった歯根膜細胞を抑制し、破歯細胞形成を抑制する可能性がそれぞれ推察された。OPG(osteoprotegerin)/OCIF(osteoclastogenesis inhibitory factor)の生体内投与実験を行い、破歯細胞形成および破骨細胞形成抑制効果ならび成長期の骨化部位への影響を検討した。その結果、破歯細胞形成および破骨細胞形成に対して抑制効果が認められる組織学的所見を得るが、例数を増やし更なる検討を加える予定である。免疫組織化学の結果、RANKは、破歯細胞と思われる多核の細胞や前破歯細胞と思われる単核細胞に非常に強い免疫反応が認められた。連続切片を用いたTRAPase(酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ)による酵素組織化学でも、RANKの強い免疫反応が認められた部位に一致して、TRAPase活性が観察された。今後は、例数を増やして安定した結果が得られる様に、実験を遂行する予定である。一方RANKLでは、破歯細胞と思われる多核の細胞に近接した歯根膜細胞や身分化間葉系細胞と思われる複数の単核細胞に非常に強い免疫反応が観察された。ラットを用いて、再植実験におけるOPG(osteoprotegerin)/OCIF(osteoclastogenesis inhibitory factor)添加溶液の有効性を検討した。結果として、術後14日目で治癒良好例と治癒不良例を組織学的に分類することが可能となった。歯牙が生着したものを良好例とし、生着しなかったもの不良例としたため、良好例の治癒形態には、反応性の象牙質添加やセメント質添加だけがみられるもの、歯髄内部に硬組織添加のみられるもの、歯根膜の介在が一部消失し骨性癒着のみられるもの、などが観察された。不良例では、歯髄壊死に伴い炎症性反応が歯周組織に波及し歯牙生着を不良にしたもの、炎症を伴い多数の破歯細胞による著しい歯牙の外部および内部吸収が引き起こされ歯牙生着を不良にしたもの、歯牙が完全に脱落していたもの、などが観察された。上記に示したような組織学的観察を行い、再植実験におけるOPG(OCIF)添加溶液の有効性を検討した。脱臼歯をOPG(OCIF)を添加した溶液に保存液したものは、生理食塩水に保存液にしたものと比較して、明らかに治癒良好を示す傾向を示した。また、OPG(OCIF)を添加した溶液のOPG(OCIF)濃度で比較してみると、ある一定の濃度までは濃度依存的に治癒良好例の増加が認められたが、それ以上の濃度になると治癒良好例の増加は認められなかった。しかしながら例数が少なかったために、統計学的に有意な差としては提示できなかったので、追加実験と更なる検討を加える必要がある。昨年度からの継続課題であるが、生後6日齢ウサギにOPG(OCIF)生体内投与実験を行い、破歯細胞形成および破骨細胞形成抑制効果ならび成長期の骨化部位への影響を検討した。例数を増やし観察を行ったところ、昨年度同様に、破歯細胞形成および破骨細胞形成に対して抑制効果が認められる組織学的所見が得られたので、どのような方法で表現すれば、統計学的に有意な差として検出されるのか検討中である。

OPG(osteoprotegerin)添加溶液の歯牙用保存液としての効果を判定するために、生後4週齢ラットの上顎第一臼歯を用いて再植実験を行った。全身麻酔下のもと、抜去した右側第一臼歯を0.1,10,1000ng/mlに調整したOPG溶液中に約10分間保存した後、直ちに再植を行った。対照群には保存液として生理食塩水を用いた。再植処置後14日目に治癒の良否が組織学的に判定可能であることが確認された。対称群(生理食塩水)と比較して、OPG0.1ng/ml群では、治癒の良否に明らかな差は認められなかった。しかしながら、OPG10ng/ml群および1000ng/ml群では明らかに治癒良好例の割合が増加した。以上の結果から、OPG(OCIF)添加溶液は、外傷などで脱落した歯牙を保存するのに、有用であることが示唆された。5週齢のOPG遺伝子欠損マウスを用いた再植ならび脱臼を行った。全身麻酔下のもと、上顎第一臼歯を抜去し直ちに再植を行った(再植群)。また、脱臼操作も同歯牙に対して行った(脱臼群)。処置後1,3,7,14,28日目に組織学的観察を行った。対称群として野生型マウスで同様の処置を行った。処置後1,3日目には、OPG遺伝子欠損マウスの再植群ならび脱臼群共に、歯根を吸収する破歯細胞が出現し、対処群に比較して著しく増加しているのが観察された。14日目には歯根の内部からも吸収されている像も観察され、歯牙全体として大きく吸収を受けていた。28日目には歯牙がほぼ吸収されており、骨組織に置換されていた。以上の結果から、OPGの欠損によって、外傷などによって歯根膜に傷害が生じた場合、破歯細胞が出現し、同細胞によって歯根吸収が行われ、骨組織に置換されることが組織学的に観察された。損傷した歯根膜細胞はRANKLを発現して破歯細胞形成を促進する可能性、また、OPGは傷害を受けてRANKLを発現するようになった歯根膜細胞を抑制し、破歯細胞形成を抑制する可能性がそれぞれ推察された。
微生物マイクロ構造を鋳型とする微小めっき技術と応用

本研究は特徴的な微小構造をもつ珪藻表面に金属被覆を行うバイオテンプレートプロセスを用いた金属ホールアレイディスクの作製プロセスの開発と光機能の発現を目的とする。得られた金属ホールアレイの光機能の評価は、従来通りの基板上2次元構造と同様に行うことも可能であるが、所定の基礎物性が得られた場合には液体媒質に金属ホールアレイディスクが分散した状態を対象にできることから、光ー分子の強結合やプラズモン増強などを液中にて実証する挑戦的な取り組みへと展開できる。本研究では、藻類学、電気化学、応用光学など広範な専門知見を集結し、目的達成を図る。
大規模災害救助の状況を対象としたリアルタイム実況自動生成の研究

大規模災害時には時々刻々と変化する状況の中で情報を得て瞬時に適切な判断を行なうことが求められるが、必要な情報が入手できずに困ることがある一方で、はいってくる不確実で膨大な情報から適切なものを選択することができずに困ることも多い。また、被災者、救助者、指揮者、ボランティアなど立場によって必要な情報が異なる。音声によってリアルタイムに相手の立場に応じた適切な実況を行なうことができれば、音声言語によって被災者を適切に誘導したり、救助者に適切な指示を与えることが可能になる。本研究では、大規模災害救助の研究プロジェクトであるロボカップ・レスキューで開発中のシミュレータを対象として、そのシミュレータ上でリアルタイムで実況を生成する技術の確立を目指した。2年目の最終年度として、(1)大規模災害救助という緊急性を要する対象のリアルタイム推論、(2)立場、能力、有する情報などが異なるエージェントそれぞれに適切に情報を提供するためのマルチエージェント化、(3)災害救助時における情報の管理(不確実で膨大な情報から必要なものだけを取捨選択する手法の確立)、(4)リアルタイム実況生成、という本研究の基本的な要素技術を確立した。本研究を進める上で問題となった、(1)情報が不均質であること、(2)情報を伝達する相手が多様であること、(3)相手に適切な行動を促すための実況であること、(4)より緊急性が高いこと、をシステムの中でいかに解決するかに対する具体的な解を得た。これらの研究結果に基づいて各モジュールを連結したRescue-MIKEというシステムを作成し,デモを重ねることによって作成したシステムの有効性を確認した.大規模災害時には時々刻々と変化する状況の中で情報を得て瞬時に適切な判断を行なうことが求められるが、必要な情報が入手できずに困ることがある一方で、はいってくる不確実で膨大な情報から適切なものを選択することができずに困ることも多い。本研究では、大規模災害救助の研究プロジェクトであるロボカップ・レスキューで開発中のシミュレータを対象として、そのシミュレータ上でリアルタイムで実況を生成する技術の確立を目指す。初年度として、(1)大規模災害救助という緊急性を要する対象のリアルタイム推論、(2)立場、能力、有する情報などが異なるエージェントそれぞれに適切に情報を提供するためのマルチエージェント化、(3)災害救助時における情報の管理(不確実で膨大な情報から必要なものだけを取捨選択する手法の確立)、(4)リアルタイム実況生成、という本研究の基本的な要素技術について研究を行なった。本研究を進める上で問題となる、(1)情報が不均質であること、(2)情報を伝達する相手が多様であること、(3)相手に適切な行動を促すための実況であること、(4)より緊急性が高いこと、をシステムの中でいかに解決するかを検討した。その検討結果に基づいて各モジュールの設計ならびに試作を行なった。各モジュールの良し悪しをチェックする目的で仮に全体をつなげたRescue-MIKE第0版の試作を進めた。

2年目の最終年度として、(1)大規模災害救助という緊急性を要する対象のリアルタイム推論、(2)立場、能力、有する情報などが異なるエージェントそれぞれに適切に情報を提供するためのマルチエージェント化、(3)災害救助時における情報の管理(不確実で膨大な情報から必要なものだけを取捨選択する手法の確立)、(4)リアルタイム実況生成、という本研究の基本的な要素技術を確立した。本研究を進める上で問題となった、(1)情報が不均質であること、(2)情報を伝達する相手が多様であること、(3)相手に適切な行動を促すための実況であること、(4)より緊急性が高いこと、をシステムの中でいかに解決するかに対する具体的な解を得た。これらの研究結果に基づいて各モジュールを連結したRescue-MIKEというシステムを作成し,デモを重ねることによって作成したシステムの有効性を確認した.