hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
奥行き情報の矛盾が生み出す超立体感：「二重否定仮説」の検討

我々の視覚系は空間についての知識を利用して知覚世界の安定をもたらす機能を持つ(恒常性)。恒常性の働きが幾何学的錯視の背後にあるという仮説は良く知れるが異論も多い。本研究では知覚距離に基づく見かけ上の大きさの違い(回廊錯視の錯視量)を恒常性の働き(大きさ-距離スケーリング)の個人差を測るベンチマークとして用い,これと幾何学的錯視の錯視量の相関の強さから,個々の錯視における恒常性の寄与の大きさの推定を試みた。実験の結果,よく知られる仮説に反し,恒常性の働きが幾何学的錯視の成立に及ぼす影響は限定的であることを示唆するデータが得られた。実験の内容は当初の計画と多少変更があるものの,事前知識や期待と感覚データの間のギャップが視知覚における立体感およびそれを含む臨場感や現実感に及ぼす影響について明らかにするという本研究の目的に沿って実験を遂行し,学会発表と論文発表を行えているため。刺激選定のための予備実験できるだけ多くの参加者を募る必要があるが,個別にアポイントを取って実験に参加してもらうこれまでの進め方では時間がかかりすぎる懸念がある。この問題を解決するため,クラウドソーシングサービスなどを利用したオンライン調査も検討したい。今年度は教務負担の増加に加え学外委員等の業務も増え,実験を準備・実施する時間の確保が前年度よりも厳しいことが予測される。このため,必要に応じて実験用のコンピュータプログラムの作成を外注したり,実験補助者を雇用するなどして進捗が滞らないように工夫することを検討している。本年度に行った実験は予備的なもののみであったため,計上していた実験参加者への謝金の支払いが発生しなかった。同様の理由で学会参加のための旅費,論文投稿費も本年度は使用していない。また実験系の構築に時間がかかっており,装置等の購入は実験の見通しが明確となった後に行いたいと考えたために,物品費も次年度に繰り越すこととした。次年度は主に実験環境整備を完了し,申請時に計画していた実験(立体感測定実験と視覚探索実験)を遂行するため,およびその成果を学会と論文誌上で発表するために予算を使用する。具体的には,実験参加者と実験補助者のための謝金および,申請書にて計上していた実験装置(大型ディスプレイ,デジタルカメラ,画像処理ソフトウェア等)の購入に使用する。年内に一区切りとなる一連の実験を完了し,日本基礎心理学会大会,日本視覚学会等で成果を発表するための参加費と旅費に予算を使用する。年明け以降(2019年1月)は,そこまでに得られたデータを論文化することに注力したい。このため論文執筆の際の英文校閲費にも予算を使用する予定である。初年度は実験刺激の選定,画像の加工および予備実験などのため事前の予測よりも実験開始に時間がかかり,この結果予算の消化が予定通り進まず大幅な繰越が生じた。今年度もこの繰越分をまだ消化していないため次年度への繰越が生じている。初年度の進捗の遅れを取り戻すためにも,繰越分を本研究の推進をサポートする人件費(実験プログラムの外注や実験補助員等)にあて,研究の円滑な遂行を目指したい。
ネパールのメチェ語の文法記述分析・ドキュメンテーションとボド語西部方言の調査研究

本研究では、メチェ語の言語データを言語ドキュメンテーションという観点から作成を行った。その結果、3年間を通じて26編のデータを収集し、テキストデータベース、ELANおよびToolboxによるデータベースの構築を行った。また、2012年に発刊したMeche-Nepali-English Dictionaryのデータを例文を中心に充実させ、オンラインで検索可能なシステムとして公開した。得られたデータを基に、文法的な観点からアスペクト、他動性、格標示について新たに分析を行い、論文あるいは、口頭発表によって成果を公表した。西ベンガル方言との比較および声調にいては分析を進めている。本年度は、25年度に記録した音声データ(個人談話、グループ会話、bathou religion、メチェの衣装、結婚のプロセス(総時間約3時間)をELANを用いて電子データ化の作業を行った。また、さらに3月にDaijhan村において、新たに物語2編と個人インタビュー1編、グループ会話を1編録音し、現在、ELANで電子化を行っている。これまでテキストデータがない言語のコーパスデータを積み上げることができた。本年度は、上記の録音データのテキストコーパス化とともに、文法的な分析も行った。一つは、自動詞他動詞の形態的な特徴についての分析を行った。2012年に科研費の研究成果として出版したメチェ語辞典のデータから全動詞を抽出し、自他の形態的な特徴を分析した。メチェ語では、1)自他の形態的派生関係として反使役化は存在せず、使役化、両極化、両用(自他同形)が認められる、2)一部の変化動詞では、無標の自動詞を中心に、g系接頭辞による形容詞への派生、p系接頭辞による使役動詞への派生という連続性を認められた。これは、特に自他動詞の派生において類型的な観点から興味深い。また、自他動詞の調査から、メチェ語の格標示のパターンについて新たな発見があった。メチェ語は、主格対格型の格表示であるが、格表示は常に義務的ではない。しかし、ある環境において義務的になることがある。分析によって、これまでわかっていた名詞の定性、ディスコースにおけるプロミネンスに加え、他動詞の場合、主語と目的語の名詞句階層(代名詞>生物>無生物)における違いによって、定性やプロミネンスに関係なく格標示が義務的になることが分かった。基本的に、主語が目的語よりも階層上低い参加者である場合、主格が義務的である。チベット=ビルマ系言語では、格標示が義務的でないものも多いが、その分布パターンの分析に示唆的な結果となった。24年度は、前半をこれまでの研究で積み重ねてきたデータの整理を行い、Kiryu (2008)の文法書に不足する項目を挙げ、9月以降の調査項目を吟味した。その成果の一つとして、メチェ語の存在動詞が助動詞として用いられた場合の用法について整理し、9月に行われた18回ヒマラヤ諸言語シンポジウム大会において口頭発表を行った。今年度は、特に他動性にかかわる項目として、自動詞と他動詞のペアリストの作成を行った。約6000語の語彙項目XMLデータベースから、動詞を抽出しリスト化し、それについて、インフォーマントに直接意味を確認しながら、自動詞と他動詞の対応関係を明らかにする分析を行い、形態的な自他対応の類型を同定し、メチェ語では、他動詞化が優勢であり、ついで、自他同形の二つのパターンがみられることが明らかになった。並行して、主協力者にICレコーダーの協力のもと、録音を行ってもらい、データを集めた。9月に現地協力者の支援のもと、録音したテキスト(社会規範についての話)の書きお越しを行い、それについての分析を行った。予定では、さらに特定のテーマについての録音を行う予定であったが、協力者の都合により、集落への訪問を3月に延期し、これまでのデータ分析をおこなった。現在、ELANに音声データと形態素解析データとを入力中である。3月には、1週間集落においてテキストデータの収集にあたった。今回は、薬草についての話、メチェの歌および日常会話の録音を行い、現在それをELANに入力しデータを解析している最中である。本研究は、3年間にわたりネパールで話されているチベット=ビルマ語派ボド・ガロ語支に属するメチェ語の記述研究を、言語再活性化を念頭に置き、言語ドキュメンテーションという観点から行ってきた。本研究の目標は、Kiryu 2008の文法素描をさらに発展させるために、より詳細な文法記述を行うこと、若年層での話者が減少しつつある状況で、次世代につなぐための言語資料の整備、メチェ語使用地域に隣接するインド・西ベンガル州のボド語との相違についてさらに知見を深めることであった。最終年度の26年度は、ドキュメンテーションの資料整備に力を入れ、対話のビデオ録画と書き起こし、薬草についての話、物語、社会的タブーに関するインタビューなどの録画と書き起こしを行った。

書き起こしたデータは、形態分析のできるToolboxおよび動画と言語データをリンクできるELANにデータベースとして構築した。また、23年以降に収集したテキストデータおよび2012年に発刊したメチェ語の辞書データも含めを全文検索できるように全文検索サーバーを構築し、大学の個人サーバーに公開した。文法記述面では、他動性に関する論文を執筆し、国立国語研究所で行われた共同研究の場において発表したものを修正し、論文として取りまとめた。さらに、各表示体系について、単純な主格対格型ではなく、他動詞の場合の格マーキングが主語と目的語のanimacyの高さの違いに応じて表出されることを突き止め、7月に行われた第20回ヒマラヤ諸言語シンポジウムにおいて口頭発表を行った。現在、メチェ語の声調、名詞句構造、テンス・アスペクトについての成果を取りまとめ、27年度以降順次成果を公開していく予定でいる。また、これまで9年間にわたって蓄積してきたデータを基に、Kiryu 2008の文法素描を発展させる形で、包括的な文法書の準備を行っていく。言語学、チベット=ビルマ諸語記述研究、対照言語学ドキュメンテーションのペースは、ほぼ予定通り進んでいる。また、文法項目の調査分析は、今年度予定していた名詞化節について行ったが、それより先に予定していなかった自他動詞の対応関係、格標示のパターンについての分析が先になり、名詞化節の分析は途中である。また、本年度予定してたネパール内および西ベンガル州内のメチェ・ボド語の語彙調査を協力者の都合により、予定の規模で実施することができなかった。今後、夏に再度調査を行えなかった地域での調査が可能か検討する。文法項目の分析については順調に進んでいる。しかし、主要インフォーマントの事情により、集落での調査期間が十分に取れなかったため、ドキュメンテーションのためのデータ収集と集落ごとの音声表の作成が遅れている。この遅れの分は、25年度の夏の調査で挽回する予定である。26年度は最終年度で、成果の取りまとめを行う。特に、ドキュメンテーションとして分析済みでないものも含めてアーカイブ化を行う予定である。ELANにて分析のできたものは、ウェブ上で公開する方向でコーパス化を進める。また、25年度に得られた分析結果を論文1編と学会発表で成果公開を行う予定である。25年度は、当初計画通り夏までに前年度に集めたデータをELAN上に整理し、文法項目でこれまで見落としているものがないかを検討する。そこで明らかになった項目については、夏の調査でインフォーマントからの聞き取り調査で用法などを詳細に調べる。また、24年度に十分に収集できなかった儀礼についての話を録音し、ELANに展開する。25年度は、新たにドキュメンテーションの対象として、農耕や狩猟についての話、動植物薬草についての話を録音・録画し、ELAN上でアノテーションを付ける作業を行う。また、同時に名詞化節およびテンスアスペクトについて詳しい調査を行う。2月から3月にかけての調査では、西ベンガル州からアッサム州の集落を訪問し、語彙対照表に基づく録音を行い、音声的な対照表を作成し、それによりメチェ語とボド語の音韻的な違いを詳しく調べる。
情報セキュリティ教育に関する実践的研究:情報リテラシー教育の新たな視点

本研究は,学問的な興味のみで行われるものではなく、優れて実践的なものであり、情報セキュリティ教育の大学モデルの構築及び実践を通して、大学におけるセキュリティ文化のあるべき姿を見いだし、その普及につなげようとするものである。このような研究の発想に基づき、山口大学では、平成20年度から共通教育において、新入生全員(一部の学部及び学科を除く。)を対象とする授業科目「情報セキュリティ・モラル」が開講されることになった。この授業科目は全7回のクオーター制で行われ、各回の内容は、情報の本質(第1週)、暗号化と認証(第2週)、情報セキュリティ(第3週)、情報モラル(第4週)、コンプライアンス(第5週)、リスクアセスメント(第6週)及びリスク対応と課題演習(第7週)となっている。3年間の研究成果を踏まえた、各回の詳細シラバスを作成し、これを共通の授業教材として、情報セキュリティや情報モラルといったものを、文系理系を問わず、すべての学生(特に新入生)にバランスよく学ばせることができるようにした。また、形骸化した従来の情報リテラシー教育組織を解体して、新たな発想に基づく指導体制を再編成し、授業の実効が上がるようにした。情報セキュリティ教育のためのeラーニング教材を作成するため、平成17年度から平成19年度までの3年間にわたり情報セキュリティ講習会を開催し、その講演内容を教材化した。また、情報セキュリティ教育のためのeラーニング教材を容易に作成することができるよう、コンテンツの作成者と閲覧者との両者の視点に立ったコンテンツマネジメントシステムを開発した。本研究は,学問的な興味のみで行われるものではなく,優れて実践的なものであり,情報セキュリティ教育の大学モデルの構築及び実践を通して,大学におけるセキュリティ文化のあるべき姿を見いだし,その普及につなげようとするものである。情報セキュリティ教育の大学モデルを構築するには,まずそのコアとなる授業科目を設定し,授業実践をする必要がある。そこで,本年度は,研究代表者及び研究分担者の一部が,山口大学において平成18年度以降に導入し,実践する予定である情報セキュリティ教育のコアとなる授業科目(「情報セキュリティ概論」,「情報セキュリティ技術」及び「情報セキュリティマネジメント」)について,詳細シラバス及び教材を検討し,並びにその開発の準備を行った(物品費及びその他)。特に,OECDセキュリティガイドライン(2002),大学の情報セキュリティポリシー,個人情報保護法等をその内容とする「情報セキュリティ概論」については,本年度中に開発を終える予定であったが,時間的な制約もあり,部分的な開発に留まった。実際に開発を行ったのは,研究補助者(学術情報機構の大学教育職員)の協力を得て作成したストリーミング用のデジタルコンテンツ(約450分の映像,音声等)及びWBT教材である。外部の専門家を招いて情報セキュリティの現状と動向について講演してもらうなど(謝金),情報セキュリティ講習会を5回開催して,講習会のために準備した資料と実際の講演の様子(映像及び音声)とを統合することにより,上記のストリーミング用のデジタルコンテンツを作成し,それを「情報セキュリティ概論」の教材として利用できるようにした。研究代表者及び研究分担者の一部並びに研究補助者は,情報セキュリティに関する講習会に参加するなど,情報セキュリティ教育の現状と動向について調査を行い(国内旅費及びその他),調査結果を詳細シラバス及び教材の検討並びに開発準備に反映させることができた。そこで,本年度は,研究代表者及び研究分担者で,山口大学において平成20年度に導入し,実践する予定である情報セキュリティ教育のコアとなる授業科目「情報セキュリティ概論(仮称)」について,詳細シラバスの作成及び教材の開発を行った(物品費及びその他)。また,授業科目「情報セキュリティ技術(仮称)」及び「情報セキュリティマネジメント(仮称)」についても,詳細シラバスの作成及び教材の開発に着手した(物品費及びその他)。

さらに,これらの授業科目で利用するストリーミング配信用のデジタルコンテンツとWBT教材を充実させ,eラーニング学習用のコンテンツマネジメントシステムを構築した。このマネジメントシステムでは,デジタルコンテンツを蓄積し,それらを一定のメタデータにより検索することができるようになっている。外部の専門家を招いて情報セキュリティの現状と動向について講演してもらうなど(謝金),情報セキュリティ講習会を6回開催して,講習会のために準備した資料と実際の講演の様子(映像及び音声)とを統合することにより,上記のストリーミング用のデジタルコンテンツを作成した。また,それらをDVD化して,「情報セキュリティ概論(仮称)」等の教材として活用することができるようにした。研究代表者及び研究分担者の一部は,情報セキュリティに関するセミナー等に参加するなど,情報セキュリティ教育の現状と動向について調査を行い(国内旅費及びその他),調査結果を詳細シラバスの作成及び教材の開発に反映させた。本研究は、学問的な興味のみで行われるものではなく、優れて実践的なものであり、情報セキュリティ教育の大学モデルの構築及び実践を通して、大学におけるセキュリティ文化のあるべき姿を見いだし、その普及につなげようとするものである。情報セキュリティ教育の大学モデルを構築するに当たっては、まずそのコアとなる授業科目を設定し、授業実践をする必要があるが、山口大学では、平成20年度に、新入生全員(一部の学部・学科を除く。)を対象とする授業科目「情報セキュリティ・モラル」が開講されることになった。しかし、この授業科目は全7回のクオーター制の形で行われるため、詳細シラバスと教材の大幅な見直しが必要となり、研究代表者と研究分担者で授業内容の再構成を行った(物品費)。各回の内容は、情報の本質(第1週)、暗号化と認証(第2週)、情報セキュリティ(第3週)、情報モラル(第4週)、コンプライアンス(第5週)、リスクアセスメント(第6週)及びリスク対応と課題演習(第7週)となっており、類例のないものが出来上がった。前年度に構築したeラーニング学習用のコンテンツマネジメントシステムに対してさらなる改良を加え、その成果を学会で発表した(旅費)。また、eラーニング用の教材をさらに充実するため、外部の専門家を招いて情報セキュリティの現状と動向について講演してもらい、その講演内容を教材とした(謝金等)。3年間にわたって作成してきたeラーニング用の教材をDVDにまとめ(その他)、"「情報セキュリティ教育」eラーニング教材"として関係者に無償で配布することにした。これにより、情報セキュリティ教育のいっそうの充実を期待することができる。
低散乱望遠鏡による氷衛星からの噴出活動の解明

ハワイ・ハレアカラに設置が予定されている1.8mの低散乱望遠鏡(PLANETS望遠鏡)を用いて太陽系の氷天体の活動現象の解明を推進する。特に、地表氷面の裂け目から地下海を起源とする水やその乖離性生成物を吹き出す氷衛星に着目し、その噴出(プリューム)活動の変動を数ヶ月以上の期間に渡って捉えることを目的とする。従来の8m級の公募型・汎用望遠鏡では、連続した観測が不可能で、性能の最適化が不十分であった。PLANETS望遠鏡は中口径ながら低散乱で高コントラストな光学系を有し氷衛星からの噴出物を始めとする惑星と衛星近傍の微弱発光の観測に対して自前の連続的観測を可能とする。
心臓リハビリテーション介入と運動機能改善および医療費削減効果の関係

心疾患を罹患している患者の再入院増加と医療費の圧迫が社会問題となっており、いかに少ない経費で医療費を削減するかが大きなテーマとなっている。これまでに「心疾患患者の運動機能(腕の力や脚の力)は健常者と比較して低下している」こと、「心疾患患者の再入院増加には運動機能の低下が関与している」こと、および「トレーニングによって心疾患患者の運動機能は改善する」ことを明らかとした。しかしながら、運動機能を改善させることによって再入院率が低下するか、また医療費の削減効果があるかについては本邦では明らかとなっていない。本研究の目的は心疾患患者に対するリハビリテーションの実施によって、再入院率の減少と医療費削減効果について明らかにすることである。本研究で特筆すべき内容は、運動機能の改善と再入院率の関係を調査するのみならず医療費削減効果を前向きコホート試験により検証しているところにある。本年度の研究では、まずはベースラインとなる入院期間中の運動機能や日常生活動作(ADL)の評価と、退院後の再入院の関係について調査を行うことからはじめた。具体的には、入院期に心臓リハビリが処方された18歳以上の心疾患患者として、退院時に握力、等尺性膝伸展筋力、short physical performance battery (SPPB)、片脚立位時間、歩行速度およびADLを評価した。現在、30症例の登録が完了し退院後の再入院の有無について追跡調査とさらに症例数を追加している。現在までの結果として、運動機能の中でも特に歩行速度が低い患者の方が退院後の再入院率が低い傾向にあることが認められている。本研究の主目的は「心疾患患者の運動機能の改善が再入院率の低下ならびに医療費の削減に寄与するか」を証明することである。研究1では運動機能の改善と再入院率の関係を明らかにするために、ベースラインとなる運動機能やADL評価を行った。急性心不全患者を対象として、入院期間中の心臓リハビリテーションによって運動機能やADLが改善した群と改善しなかった群を比較した。その結果、入院期間中にADLが改善した群の方が改善しなかった群と比較して退院後の再入院率や死亡率が低いことが明らかとなった。現在、医療費についても調査を行っている。したがって、現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」と判断した。現在、研究1の結果をもとに、医療費削減効果について調査を行う。さらに、合わせて当院の外来心臓リハビリテーションが処方された18歳以上の虚血性心疾患患者とし身体機能評価を実施中である。測定開始時に運動機能評価を実施し、3ヵ月後に再度運動機能評価を実施する。その際に、1運動機能が改善した群(改善群)、2運動機能が変わらない群(不変群)、3運動機能が低下した群(低下群)、の3群に分類し、その後1年間の心血管イベント発生を評価する。なお、イベントは1全死亡率、2心血管由来の死亡率、3再入院率、に分類して解析を実施する予定である。

測定開始時に運動機能評価を実施し、3ヵ月後に再度運動機能評価を実施する。その際に、1運動機能が改善した群(改善群)、2運動機能が変わらない群(不変群)、3運動機能が低下した群(低下群)、の3群に分類し、その後1年間の心血管イベント発生を評価する。なお、イベントは1全死亡率、2心血管由来の死亡率、3再入院率、に分類して解析を実施する予定である。測定に必要な消耗品や備品が予定よりも安くで購入出来たため。また、次年度使用額は平成31年度請求額と合わせて物品費として使用する予定である。
水の構造化を利用した農産物の鮮度保持システムの開発

本研究で提示した代謝抑制法の基礎をなす水の構造化を実験的に裏付けるために、プロトンNMR測定を行い、構造化による化学シフトおよび緩和時間の変化を求めた。耐圧NMR試料管に蒸留水を入れ、上部空間にキセノンガスを0.7MPaの圧力まで圧入してキセノンガスを蒸留水に溶解させた。298K、283Kおよび279Kで測定した化学シフトは蒸留水の化学シフトよりも大きくなり、キセノンガスを溶解させた蒸留水では水素結合した水分子集団が増加したことが示された。一方、スピン-スピン緩和時間T2も構造化した水では小さくなることが確認された。実用化実験では劣化が早いブロッコリを取り上げ、呼吸代謝の抑制効果を検討した。農産物は収穫直後に呼吸量の増大を示すので、収穫後275Kの温度で1日保存した後に実験に供した。ブロッコリを容積約2lのステンレス製保存容器に入れ、分圧0.28MPaまでキセノンガスを圧入したキセノン区と大気組成の下で同容積の保存容器にブロッコリをいれて密封した対照区を設定した。これらを288Kの下で9日間保存した結果、累積炭酸ガス放出量は、対照区では14125mgCO2/kg、キセノン区では10618mgCO2/kg、となり、キセノン区の呼吸量は対照区の75%に抑制された。また、カキの保存では無極性ガスとして、それぞれ分圧が0.3MPaクリプトン。窒素およびキセノンを用い空気条件下の対照区と比較した結果、283Kでの保存では、キセノン以外に呼吸抑制効果は認められなかった。以上、提案した方法の妥当性が示された。ただし、キセノンに変わる代替ガスについては、今後も検討することが必要である。本研究で提示した代謝の抑制の物理的基礎をなす水の構造化を実験的に裏付けるために、プロトンNMR測定を行った。298K、283Kおよび279Kで測定した吸収スペクトルの化学シフトは蒸留水で求めた化学シフトよりも大きくなり、キセノンガスを溶解させた蒸留水では水素結合した水分子集団が増加したことが示された。一方、これと平行して行った実用化実験では鮮度保持の対象に劣化が早いブロッコリを取り上げ、呼吸代謝の抑制効果を検討した。ブロッコリ試料は栽培農家で直接収穫した。農産物は収穫直後に異常な呼吸量の増大を示すことが多いので、収穫後275Kの温度で1日保存した後に実験に供した。ブロッコリを容積約2lのステンレス製保存容器に入れ、分圧0.28MPaまでキセノンガスを圧入したものをキセノン区、大気組成の下で同容積の保存容器にブロッコリをいれて密封したものを対照区とした。これらを288Kの下で9日間保存し、キセノン区と対照区の二酸化炭素濃度を測定した。その結果、対照区では二酸化炭素分圧が0.75KPaから90KPaまで増大したのに対し、キセノン区では0.55MPaから56KPaの増加に留まった。これより累積炭酸ガス放出量を計算すると、9日間で対照区は14125mgCO_2/kg、キセノン区では10618mgCO_2/kgとなり、キセノン区の呼吸量は対照区の75%に抑制された。また、質量損失は対照区で4.4%、キセノン区では3.1%であった。これにより、提案した方法の妥当性が示された。ただし、保存温度が288Kと高温度であったため、呼吸の抑制は認められたが、鮮度保持に効果的な呼吸量までには抑えられなかった。今後は保存温度と水の構造化を組み合わせた条件を設定して、実験を行う予定である。

窒素およびキセノンを用い空気条件下の対照区と比較した結果、283Kでの保存では、キセノン以外に呼吸抑制効果は認められなかった。以上、提案した方法の妥当性が示された。ただし、キセノンに変わる代替ガスについては、今後も検討することが必要である。本研究で提示した代謝抑制法の基礎をなす水の構造化を実験的に裏付けるために、プロトンNMR測定を行い、構造化による化学シフトおよび緩和時間の変化を求めた。耐圧NMR試料管に蒸留水を入れ、上部空間にキセノンガスを0.7MPaの圧力まで圧入してキセノンガスを蒸留水に溶解させた。298K、283Kおよび279Kで測定した化学シフトは蒸留水の化学シフトよりも大きくなり、キセノンガスを溶解させた蒸留水では水素結合した水分子集団が増加したことが示された。一方、スピン-スピン緩和時間T2も構造化した水では小さくなることが確認された。実用化実験では劣化が早いブロッコリを取り上げ、呼吸代謝の抑制効果を検討した。農産物は収穫直後に呼吸量の増大を示すので、収穫後275Kの温度で1日保存した後に実験に供した。ブロッコリを容積約2tのステンレス製保存容器に入れ、分圧0.28MPaまでキセノンガスを圧入したキセノン区と大気組成の下で同容積の保存容器にブロッコリをいれて密封した対照区を設定した。これらを288Kの下で9日間保存した結果、累積炭酸ガス放出量は、対照区では14125mgCO_2/kg、キセノン区では10618mgCO_2/kgとなり、キセノン区の呼吸量は対照区の75%に抑制された。また、カキの保存では無極性ガスとして、それぞれ分圧が0.3MPaのクリプトン、窒素およびキセノンを用い、空気条件下の対照区と比較した結果、283Kでの保存では、キセノン以外に呼吸抑制効果は認められなかった。
リゾホスファチジン酸による細胞増殖の制御

真性粘菌Physarum polycephalumのミクソアメーバから分離された新規リゾホスファチジン酸(PHYLPAと命名)を大量に化学合成し、さらにその誘導体を作って、それらの生理作用の検討を行った。まず、PHYLPAの構造と作用の関係を探るために、それらの物質がDNAポリメラーゼに及ぼす効果について検討した。そして、PHYLPAの環状リン酸基が酵素活性阻害には不可欠であること、脂肪酸部分の立体構造の違いによって阻害作用の大きさに差があることを示した(Biochim.Biophys.Actaに発表)。さらに、培養細胞の増殖阻害にも、PHYLPAの環状リン酸基は不可欠であることが示された(論文準備中)。PHYLPAはまた、その作用が細胞によって異なり、明らかな阻害効果を示す場合と、ほとんど効果を示さないものとがあった。この差異については、現在、詳細な検討を行っている。以上の結果から、細胞表面にPHYLPAに対する特異的な受容体が存在する可能性が示唆される。そこで、PHYLPAと従来のリゾホスファチジン酸、LPAによる細胞の膜電位の変化やCa^<2+>の遊離などを測定し、それらの脱感作実験を行って、細胞表面に複数の脂質性メディエーターに対する受容体が存在することを示した(Am.J.Physiol.に発表)。真性粘菌Physarum polycephalumのミクソアメーバから分離された新規リゾホスファチジン酸,PHYLPAの生理作用を解析するために,その化学合成法を確立し,PHYLPAと立体異性体及び誘導体を合成した。そして、それらのDNAポリメラーゼに対する効果,及び細胞増殖に対する効果を調べ,PHYLPAとその誘導体の脂肪酸部分の立体構造と,環状リン酸基の立体構造のいずれもが、PHLPAが示すDNA合成酵素阻害作用,細胞増殖阻害作用に必須であることを明らかにした(DNAポリメラーゼに対する効果については,論文印刷中,細胞増殖に対する効果については論文準備中)。更に,PHYLPA試料が多量に得られる様になったため,従来のLPAとPHYLPAの作用について比較検討を行って,それらが共通の受容体に結合する可能性と,複数の受容体が存在する可能性についての研究を行った。現在までに,それらが異なった受容体を利用していることを示唆する結果が得られており,更に詳細な検討を進めている。また,PHYLPAの標識体,抗PHYLPA抗体の作成の検討も開始している。環状リン酸基をもつ新規リゾホスファチジン酸(PHYLPAと命名)の生理作用を解明するために、その化学合成法を確立し、PHYLPAとその立体異性体及び誘導体を合成し、それらのDNAポリメラーゼに対する効果と細胞増殖に及ぼす効果とを調べた。そして、DNAポリメラーゼ阻害には環状リン酸基が不可欠であること、脂肪酸の立体構造の違いによって効果の大きさに差があることを示した(Biochim,Biophys,Actau発表)。培養細胞の増殖に対しても、PHYLPAの環状リン酸基が不可欠であることが示され、またPHYLPAの効果は細胞によって特異性があることが示された(論文準備中)。以上の結果から細胞表面にPHYLPAや従来のリゾボスファチジン酸(LPA)等の脂質性メディエーターに対する特異的な受容体が存在する可能性が示唆された。そこでXenopusの卵母細胞を材料として、それらの受容体の検索を行い、細胞表面にそれら複数の脂質性メディエーターに対する受容体が存在することを示した(Am.J.Physiol.に発表)、更に、詳細な検討のために、PHYLPAの標識体,抗PHYLPA抗体の作成を検討している。
新生児心ループス予防プロジェクト：SLE薬ヒドロキシクロロキンの臨床応用の可能性

抗SS-A抗体は健康な人でも約1%に認める抗体で、約1-2%の妊娠で児の房室ブロックを発症する。そのため妊娠中に胎児徐脈が判明し初めて抗SS-A抗体陽性が判明することも多い。前児で房室ブロックを経験した抗SS-A抗体陽性の母親は次の妊娠で房室ブロックを再発する危険が10倍(15-18%)となる。そのため次の妊娠について悩んでいる母親は少なくない。その予防に、海外では全身性エリテイマトーデスの治療薬であるヒドロキシクロロキン(HCQ)の有効性が示唆されており、米国で2011年より実施されていた臨床試験(PATCH)の結果が期待されている。日本では妊娠中の薬剤の適応外使用は難しいのが実情であり適応拡大を検討すべきと考える。我々は米国の研究グループの協力を得て、医師主導臨床試験(J-PATCH)を2017年の秋より開始した(UMIN 000028979)。前児で心病変を合併した抗SS-A抗体陽性母親のその後妊娠で妊娠10週までにHCQ400mg/日の投与を行う。主要評価は房室ブロック(II or III度)の合併率で、20例を組み入れる予定で現在6例が進行中である。当初はオンライン診療を用いた臨床試験を行っていたが、臨床研究法への移行に伴い、オンライン診療は現在休止し多施設共同試験に変更を行っている(jRCTs031180312, 2019/3/15 https://jrct.niph.go.jp/detail/1826)。平成28年度全国の施設にアンケート調査、平成29年度医師主導臨床試験1年目オンライン診療使用組み入れ2人、平成30年度医師主導臨床試験2年目特定臨床研究に研究計画書改訂し認定臨床研究審議会で審査組み入れ4人2018年度の相談件数は8件であった。2018年度のJ-PATCHへの組み入れは4例であった。全国の患者を対象にオンライン診療を用いて臨床試験を行うことは稀少疾患の治療薬開発において極めて有用であると考えるが、臨床研究法等の関係でオンライン診療は2018年3月より休止したが特定臨床研究として承認を受けて継続することができた。多分野の学会発表を4回(共同研究者による学会シンポジウム発表含む)を行うことができたことも評価できる。平成31年度/令和1年医師主導臨床試験3年目組み入れ目標2人多施設共同試験に研究計画を改訂令和2年医師主導臨床試験4年目組み入れ目標4人H33以降の科研費申請を行う。研究概要を第52回日本小児循環器学会総会2016/7/6で発表した。また事務局への相談は1件あり、新生児ループスの皮膚病変の既往のある妊婦の予防についてコンサルトがあった。新生児ループスの心病変は約10倍(15-20%)のリスクであるが皮膚病変でも約5倍(10%)のリスクがあること、ヒドロキシクロロキン(HCQ)の妊娠中の使用に関する安全性について情報提供を主治医と患者と直接電話で行った。その結果HCQの投与が行われ、無事合併症なく出産をした。研究開始前の実態調査のため、2016年末に日本小児循環器学会所属の184施設を対象に2006年1月から2016年12月に発症した完全房室ブロックの症例数調査を行った。事務局への相談は1件あり、新生児ループスの皮膚病変の既往のある妊婦の予防についてコンサルトがあった。その結果、抗SS-A抗体関連が112例報告があり、生存100例、生後死亡8例、子宮内死亡4例、ペースメーカー留置率は78.5%であった。4例で前児に新生児ループス(心病変)を認めた。(第53回日本小児循環器学会総会2017/7/9に発表予定)抗SS-A抗体は健康な人でも約1%に認める抗体で、約1-2%の妊娠で児の房室ブロックを発症する。日本では妊娠中の薬剤の適応外使用は難しいのが実情であり、未承認薬適応外薬等検討会議を通じて適応拡大を検討すべきである。

我々は米国の研究グループの協力を得て、医師主導臨床試験(J-PATCH)を2017年の秋より開始した(UMIN 000028979)。前児で心病変を合併した抗SS-A抗体陽性母親のその後妊娠で妊娠10週までにHCQ400mg/日の投与を行う。主要評価は房室ブロック(II or III度)の合併率である。4年間で全国から20例の組み入れを目標に、研究責任者自身が患者を併診しかかりつけのリウマチ膠原病医、小児循環器医、産科医と連携しながら試験薬を投与する。本治療を希望する全国の妊婦で妊娠10週までに組み入れを可能とするために、初診は受診以外に往診も可能とし、再診はオンライン診療システムを用いた遠隔診療で行う。2017年9月からの組み入れは2例であった。さらに臨床試験とは別に、将来の妊娠・出産で悩む母親のプレコンセプションケア相談窓口(当科ホームページ参照)を設けた。2017年9月からの相談件数は7件であった。レジストリ研究でヒドロキシクロロキンの抗SS-A抗体関連の房室ブロックの再発抑制に関する有効性を示すのが本課題の主な目的であった。しかし、海外で実施している研究者の理解や遠隔診療システムを開発した企業の協力もあり、遠隔診療を用いた単群介入試験を医師主導試験を開始することができた。少なくとも本邦では遠隔診療を用いた臨床試験は初めてであり画期的ともいえる。また臨床試験もすでに2例が進行中である。これらの成果としても論文1本と学会発表4回を行うことができたことも評価できる。抗SS-A抗体は健康な人でも約1%に認める抗体で、約1-2%の妊娠で児の房室ブロックを発症する。そのため妊娠中に胎児徐脈が判明し初めて抗SS-A抗体陽性が判明することも多い。前児で房室ブロックを経験した抗SS-A抗体陽性の母親は次の妊娠で房室ブロックを再発する危険が10倍(15-18%)となる。そのため次の妊娠について悩んでいる母親は少なくない。その予防に、海外では全身性エリテイマトーデスの治療薬であるヒドロキシクロロキン(HCQ)の有効性が示唆されており、米国で2011年より実施されていた臨床試験(PATCH)の結果が期待されている。日本では妊娠中の薬剤の適応外使用は難しいのが実情であり適応拡大を検討すべきと考える。主要評価は房室ブロック(II or III度)の合併率で、20例を組み入れる予定で現在6例が進行中である。当初はオンライン診療を用いた臨床試験を行っていたが、臨床研究法への移行に伴い、オンライン診療は現在休止し多施設共同試験に変更を行っている(jRCTs031180312, 2019/3/15 https://jrct.niph.go.jp/detail/1826)。平成28年度全国の施設にアンケート調査、平成29年度医師主導臨床試験1年目オンライン診療使用組み入れ2人、平成30年度医師主導臨床試験2年目特定臨床研究に研究計画書改訂し認定臨床研究審議会で審査組み入れ4人2018年度の相談件数は8件であった。2018年度のJ-PATCHへの組み入れは4例であった。全国の患者を対象にオンライン診療を用いて臨床試験を行うことは稀少疾患の治療薬開発において極めて有用であると考えるが、臨床研究法等の関係でオンライン診療は2018年3月より休止したが特定臨床研究として承認を受けて継続することができた。
悪液質（カヘキシー） に由来する骨格筋機能低下に対する新たな予防・治療戦略の開発

本研究では、悪液質に由来する骨格筋機能低下に対するメカニカルストレスと温熱刺激の効果を検討した。その結果、(1)メカニカルストレスはインテグリンβ1/β3およびmTORの活性化によるタンパク質合成経路の促進を介して筋肥大を誘導する可能性があること、(2)温熱刺激はp38MAPKおよびFoxO1/3aの不活性化によるタンパク質分解経路の抑制を介してカヘキシーに由来する筋萎縮を抑制する可能性があること、(3)メカニカルストレスはp38MAPKおよびJNKの不活性化とAS160/TBC1D1の活性化を介してインスリン抵抗性を改善する可能性があることが示唆された。非感染性慢性疾患の悪液質(カヘキシー)に由来する骨格筋機能低下の治療や予防には、レジスタンス運動やトレッドミル走行といった積極的な身体運動が有効である。しかし、臨床で遭遇する患者の中には、原疾患の特異的な疾病構造や、糖尿病性合併症・心血管系合併症などの臓器障害などの理由で運動制限を有する者も多く存在する。そのため、積極的な身体運動が行えない患者を対象にした場合においても、優れた運動効果をもたらすことができる他の方法論の早期開発が求められている。そこで本研究課題は、熱やメカニカルストレスなどの物理的刺激に対する筋細胞応答に着目し、温熱刺激またはストレッチがカヘキシーによる骨格筋萎縮とそれに伴う代謝異常の進行過程に及ぼす影響とその作用機序の解明を行うとともに、温熱刺激とストレッチを組み合わせた治療介入が、より効果的かつ効率的に骨格筋機能低下を抑制するのではないかといった仮説を検証することを目的としている。骨格筋萎縮に関する実験では(1)カヘキシーを惹起するLPSをC2C12筋管細胞に暴露するとタンパク質分解系の活性化と萎縮が生じるが、その萎縮はSOD3やHSP72発現量の増加をもたらす温熱刺激の負荷により抑制されること、(2)ストレッチをC2C12筋管細胞に負荷するとタンパク質合成系の活性化と肥大が生じるが、その肥大はインテグリンβ1/β3阻害剤またはmTOR阻害剤により抑制されることを明らかにした。骨格筋代謝に関する実験では(3)温熱刺激またはストレッチをC2C12筋管細胞に負荷すると糖輸送能が亢進するが、その糖輸送能の亢進はそれぞれPI3K阻害剤とCaMK阻害剤により抑制されることを明らかにした。今後は、温熱刺激とストレッチがカヘキシーに由来する骨格筋機能低下を抑制する詳細な作用機序を解明していく予定である。積極的な身体運動は、非感染性慢性疾患の悪液質(カヘキシー)に由来する骨格筋機能低下の治療や進行予防に有効であるが、臨床で遭遇する患者の中には、原疾患の特異的な病態や二次的な廃用症候群などによって運動制限を有する者も多く存在するため、その代償となる治療法の早期開発が求められている。そこで本研究課題では、骨格筋の加温(温熱刺激)とメカニカルストレス(ストレッチ)を組み合わせた治療介入が、カヘキシーによる骨格筋萎縮とそれに伴う代謝異常の進行過程に及ぼす影響とその作用機序を解明することを目的としている。骨格筋萎縮に関する実験では(1)カヘキシーを惹起するLPSをC2C12筋管細胞に暴露するとユビキチン・プロテアソーム系やオートファジー系の活性化と萎縮が生じるが、その萎縮はPGC-1α、SOD3、HSP72、HSP25/27発現量の増加をもたらす温熱刺激の負荷により抑制されること、(2)ストレッチをC2C12筋管細胞に負荷するとmTOR/p70S6k経路の活性化と肥大が生じ、その肥大はインテグリンβ1/β3阻害剤またはmTOR阻害剤により抑制されるが、ホスホリパーゼD阻害剤では抑制されないことを明らかにした。骨格筋代謝に関する実験では(3)Akt、AMPKのリン酸化量の増加をもたらす温熱刺激をC2C12筋管細胞に負荷すると糖輸送能が亢進するが、その糖輸送能の亢進はPI3K阻害剤とAMPK阻害剤により抑制されること、(4)CaMK2のリン酸化量の増加をもたらすストレッチをC2C12筋管細胞に負荷すると糖輸送能が亢進し、その糖輸送能の亢進はCaMK阻害剤により抑制されるが、PI3K阻害剤では抑制されないことを明らかにした。今後は、温熱刺激とストレッチがカヘキシーによる骨格筋機能低下を抑制するより詳細な作用機序を解明していく予定である。本研究課題は、熱やメカニカルストレスに対する筋細胞応答に着目し、骨格筋の加温(温熱刺激)またはストレッチ(張力刺激)がカヘキシーに由来する骨格筋機能低下(骨格筋萎縮とそれに伴う代謝異常)の進行過程に及ぼす影響とその作用機序の解明を行い、臨床応用に向けた科学的根拠を集積するとともに、温熱刺激とストレッチを組み合わせた治療介入が、より効果的かつ効率的に骨格筋機能低下を抑制するのではないかといった仮説を培養細胞やモデル動物を用いて検証することを目的としている。まず、骨格筋萎縮に関する実験では、カヘキシーによるC2C12筋管細胞の萎縮が温熱刺激を負荷することでほぼ完全に抑制されることや、その作用機序としてPGC-1α、SOD3、HSP72、HSP25/27発現量の増加を介した酸化ストレスの軽減やタンパク質分解の抑制が寄与している可能性が示唆された。

また、骨格筋代謝に関する実験では、温熱刺激やストレッチを負荷することでC2C12筋管細胞の糖輸送能が亢進し、その亢進はそれぞれPI3K阻害剤・AMPK阻害剤とCaMK阻害剤で抑制されることから、熱やメカニカルストレスといった物理的刺激によっても有酸素運動様の糖代謝亢進効果が発揮されるが、その作用機序は刺激の種類によって異なる可能性が示唆された。以上の検証は、培養細胞実験に基づくものであるが、その成果は運動制限を有する非感染性慢性疾患患者に対する新たな方法論の開発に向けた基礎的資料を提供することができるものであり、骨格筋機能障害に対する安全かつ効果的な予防・治療法の在り方にも示唆を与えることができると考えている。積極的な身体運動は、非感染性慢性疾患の悪液質(カヘキシー)に由来する骨格筋機能低下の治療や進行予防に有効であるが、臨床で遭遇する患者の中には、原疾患の特異的な病態や二次的な廃用症候群などによって運動制限を有する者も多く存在するため、その代償となる治療法の早期開発が求められている。そこで本研究課題では、骨格筋の加温とメカニカルストレスを組み合わせた治療介入が、カヘキシーに由来する骨格筋萎縮とそれに伴う代謝異常の進行過程に及ぼす影響とその作用機序を解明することを目的としている。骨格筋萎縮に関する実験では、(1)グラム陰性細菌の菌体成分であるLPSをC2C12筋管細胞に暴露するとp38MAPKの活性化と萎縮が生じるが、LPS暴露によるp38MAPKの活性化と萎縮は温熱刺激の負荷により抑制されること、(2)合成グルココルチコイドであるデキサメタゾンをC2C12筋管細胞に暴露するとFoxO1/3aの活性化と萎縮が生じるが、デキサメタゾン暴露によるFoxO1/3aの活性化と萎縮は温熱刺激の負荷により抑制されることを明らかにした。骨格筋代謝に関する実験では、(3)電気刺激誘発性の筋収縮(メカニカルストレス)をC2C12筋管細胞に負荷するとインスリン抵抗性が改善するが、その改善にはHSP72の発現増加が寄与する可能性があること、(4)電気刺激誘発性の筋収縮(メカニカルストレス)をラットに負荷するとインスリン抵抗性が改善するが、その改善にはp38MAPKおよびJNKの不活性化とAS160/TBC1D1の活性化が寄与する可能性があることを明らかにした。本研究では、悪液質に由来する骨格筋機能低下に対するメカニカルストレスと温熱刺激の効果を検討した。その結果、(1)メカニカルストレスはインテグリンβ1/β3およびmTORの活性化によるタンパク質合成経路の促進を介して筋肥大を誘導する可能性があること、(2)温熱刺激はp38MAPKおよびFoxO1/3aの不活性化によるタンパク質分解経路の抑制を介してカヘキシーに由来する筋萎縮を抑制する可能性があること、(3)メカニカルストレスはp38MAPKおよびJNKの不活性化とAS160/TBC1D1の活性化を介してインスリン抵抗性を改善する可能性があることが示唆された。本研究課題は、熱やメカニカルストレスに対する筋細胞応答に着目し、温熱刺激またはストレッチがカヘキシーに由来する骨格筋機能低下(骨格筋萎縮とそれに伴う代謝異常)の進行過程に及ぼす影響とその作用機序の解明を行い、臨床応用に向けた科学的根拠を集積するとともに、温熱刺激とストレッチを組み合わせた治療介入が、より効果的かつ効率的に骨格筋機能低下を抑制するのではないかといった仮説を培養細胞やモデル動物を用いて検証することが目的である。まず、骨格筋萎縮に関する実験では、カヘキシーによるC2C12筋管細胞の萎縮が温熱刺激を負荷することでほぼ完全に抑制されることや、その作用機序のひとつとしてSOD3やHSP72発現量の増加を介した酸化ストレスの軽減やタンパク質分解の抑制が寄与している可能性を確認できた。
コガネムシの構造色を生み出す分子メカニズムとその進化様式の解明

構造色は光の波長程度のサイズの微細構造が作り出す色である。多くの昆虫が構造色による美しい色彩を持つが、構造色発色する仕組みは遺伝子レベルではほとんどわかっていない。このような中、申請者はコガネムシの構造色に必須の遺伝子を発見した。複数種のコガネムシでこの遺伝子の発現を抑制すると構造色が完全に無くなることから、コガネムシ全般で構造色を発色するための鍵となる機能を担っていると考えられる。そこで本研究では、様々な種類のコガネムシと近縁の甲虫類で、この遺伝子の有無や構造、機能を調べることにより、コガネムシが構造色を生み出す分子メカニズムを解明するとともに、その進化の道筋を探る。
日本初期写真における写真受容の様相－－新潟県南魚沼市六日町の今成家の事例を通じて

新潟県南魚沼市六日町の今成家の写真実践の事例分析を中心としながら、日本における明治初頭の写真受容を、歌舞伎や浮世絵、黄表紙などの庶民文化との関連性と、写真以外への領域への社会・文化的影響に注目しつつ分析した。今成家の事例から、先行する西洋由来の視覚装置への受容を引き継いで生まれた「心を写す写真」や、「声・動きを写す写真」という写真をめぐる定型的イメージを発見し、それらが明治初頭の日本における遊戯的な文化領域に広く共有されていたことを示した。また、「心を写す写真」が文学の近代化に与えた影響と、「声・動きを写す写真」が蓄音機や活動写真などの後続メディアの受容に与えた影響を指摘した。平成25年度は、今成家に残された写真のうち、前年より分析を進めてきた男が浮世絵を抱える1枚の写真について、この写真の文化背景を考察することを中心に研究を進めた。新聞や小説等における写真関連の言説を手がかりとして研究を行った結果、当該の写真が、通俗道徳を色濃く反映した「心」の概念と、通俗道徳的な「心」と映像をめぐる黄表紙等の先行する視覚文化を参照、引用、改変しつつ作られていること、しかもこの写真に指摘できる今成家の写真メディアの理解のありようが、明治初頭の小新聞や小説の読者に広く共有されていたことがわかった。この研究成果は、研究ノート「『心』を写す写真ー明治初頭の写真受容と「心」の道徳哲学」(表象文化論学会ニューズレター『REPRE』Vol.19 2013.10)へとまとめ、発表することができた。さらに、地芝居が盛んであった六日町の特色を反映したものと考えられる今成家の演劇的写真についても、当時の文脈を重視しながら考察を進め、今成家の演劇的写真と都市において発展した歌舞伎や役者絵との関係、および明治初頭より盛んに撮影・販売されていた歌舞伎役者の写真の影響を指摘することができた。さらに、時間芸術である演劇を、静止画である写真というメディアに移し替える際に生まれる「時間」の問題についても、歌舞伎や浮世絵との比較が手がかりとなることがわかった。この演劇的写真と「時間」の問題については、口頭発表「六日町の明治期アマチュア写真ー今成家写真の想像力と通俗道徳・都市文化」(大学・地域・連携シンポジウム「映像、アマチュア、アーカイヴ」神戸大学、2014.3.1)にて発表を行った。以上の成果は、これまでの著明な写真師を中心に記述されてきた初期写真史では十分に論じられてこなかった庶民文化と写真受容の関係性を明らかにする点で、写真史にのみならず広く視覚文化史に貢献するものである。新潟県南魚沼市六日町の今成家に残された湿板写真の分析を出発点としながら、幕末明治中頃までの日本における写真受容の様相を研究した。平性26年度は、これまでの研究から日本における写真受容を考察する上で重要な手がかりであると考えられた(1)写真と歌舞伎を中心とする庶民文化の関係、(2)「声」「動き」と写真を結びつける定型的イメージ、に関する分析と考察を行った。平成26年度前半は、歌舞伎を中心とした庶民文化と写真受容の関係を中心に研究を進めた。まず、写真と歌舞伎を中心とする庶民文化の一般的関係性について、様々な資料をもとに整理した。その後、芝居「白石噺」の敵討場面を再構成した今成家の写真と、同一場面を描き出した芝居絵を比較分析し、さらにその結果を、当時の一般的な写真受容の様相に関連付けて考察した。この研究の結果、写真と芝居絵の表象システムの差異を、具体的な作例に基づいて示すことができた。また、こうした写真と芝居絵の差異が、当時の人々には限定的にしか自覚されていなかった可能性が明らかとなった。平成26年度後半は、今成家の事例から発見された「声」や「動き」と写真を結びつける定型的イメージについて研究を進めた。まずは「声」や「動き」と写真を結びつける定型的イメージを、写真のみならず様々な言語活動の中から収集した。次に、写真と蓄音機、活動写真などの後続メディアの関係について考察した。研究の結果、「声」や「動き」と写真を結びつける定型的イメージが、明治中期以降の後続メディアの導入に際して、後続メディアを写真との類推で理解してゆく背景となっていたことが明らかとなった。平成26年10月には、資料が発見された六日町で広く一般に向けて研究成果を公開するため「今成家写真と南魚沼の文化」展、2014年10月19日ー11月21日、南魚沼市図書館展示コーナー(新潟県・南魚沼市)を開催した。26年度が最終年度であるため、記入しない。

写真史26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画では、25年度は今成家の湿板写真コレクションのうち、「心」と「時間」という抽象概念の表象に関わる写真を中心に分析を進めることとしていた。しかしながら、「心」に関する写真について、この写真の文化的背景を考察するために使用した新聞や小説などの資料収集、分析に当初予想した以上の時間がかかった。この遅れは、研究が進むにしたがって「心」の表象が、心学や通俗道徳などの思想史的問題や戯作から小説への転換という文学史上の問題と予想以上に複雑に関連していることが判明し、新たに調査、考察すべき事項が増加したため生じたものである。だが、結果としてこの遅延は、今成家の写真における「心」の問題と、写真とより広い文化一般との緊密な結びつきを解明することにつながったため、決して損失ではない。以上のような事情から、演劇的写真を中心とした「時間」の表象へと関わる分析への着手は当初計画よりも遅れた。しかし、「時間」の表象についても歌舞伎との関係性を手がかりに今後の研究を進めてゆくという手がかりを得て、口頭発表のみではあるものの、成果を発表することができた。そのため、研究は全体としてみれば、おおむね順調に進展していると評価できる。なお、研究計画では、今成家の写真と西洋文化の関連性を考えること、そして初期写真の一般的な状況と今成家の個別性についての考察も研究の柱として挙げていた。この二点に関しては、上記の「心」と「時間」の問題を論じてゆくなかで達成できたと評価できる。また、計画していた南魚沼市の市史編さん室との協力による関連資料の調査については、いまのところは今成家に関する新たな資料の手がかりは得られていない。しかし、同調査を進めてゆく仮定で、新たに同地域の明治後年の乾板写真資料が発見されたことを申し添えておく。26年度前半は、25年度の成果を踏まえつつ、演劇的写真について「時間」の表象に留意しながらさらなる分析を進める。研究を進めるにあたっては、25年度の研究成果によって示唆された歌舞伎との関係を重要な手がかりとするとともに、エドワード・マイブリッジの写真など、西洋の写真史における瞬間写真(Instantaneous Photography)に関する研究を参考としてゆく。得られた研究成果は、6月開催の映像学会での口頭発表を経て、学会誌への投稿論文としてまとめることを予定している。26年度後半については、25年度26年度前半までに得られた成果を、より広く一般的な写真史の枠組みの中へと位置づけることを目指す。今成家の写真の分析から示唆されるのは、写真術の普及期における大衆的な写真受容の様相である。これまで著名な少数のパイオニア的写真師による写真や記録を中心に綴られてきた初期写真史、そして西洋近代の「美術」概念を背景とした表現史として綴られてきた明治後半以降の写真史と、今成家の事例から明らかになった写真受容の様相は、いかに接続することができるのか、また今成家の事例から初期写真史、写真表現史については、いかなる再検討が可能であるのかを考察し、2年間の成果のまとめとする。そして、2年間の研究終了後、まとめた研究成果を博士論文として提出することを予定している。さらに、26年度全体を通じて、今成家の写真術の技術的系譜、今成家から写真術を学んだと言われる人々についての調査を25年度に継続して南魚沼市と協力しながら調査してゆく。なお、本研究の成果を資料を生んだ地元に還元するため、6月開館予定の南魚沼市図書館(六日町駅前)において、写真展とワークショップ開催を南魚沼市市史編さん室と検討中である。