hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自殺による損失寿命量の地域特性と社会要因との関係

平成26年度は、研究計画に基づき、人口動態保管統計における都道府県別の性・年齢階級別自殺率のデータを直近年(19932011年)を含めて、自殺による損失寿命をYPLL65(Years of Potential Lief Lost 65)を算出し、その経年変化のパターンをクラスター分析により類型化した。全国の損失寿命の経年推移との高低から判断し平成25年度までに得られた結果と同様の傾向を示していた。自殺による損失寿命の関連要因を探る目的から地域相関研究を実施し、人口・世帯、社会・経済、医療・福祉要因に大別して、47都道府県のデータから相関係数を求め、統計学的に有意な相関を示す要因について経年的な特徴を明らかにした。主な結果として、男性では地域経済や雇用環境の影響および個人経済、家計水準の影響を受けていた。一方、女性では地域経済や雇用環境の影響は、自殺が急増した1998年以降では弱く影響していたものの、他の要因も含め、経済要因の影響は極めて弱いと考えられた。医療要因では統合失調症の受療率との関連が示唆された。これらの地域相関研究の結果から明らかにされた自殺関連要因は、自殺の若年化との関連で今後の研究を進める重要な仮説を提供するが、地域相関研究による因果関係の追求の限界もあり、今後の検討が必要である。一方で、本研究では、自殺の若年化との関連で雇用環境に着目した分析を進めてきたが、前年度までに完全失業率や非正規雇用と自殺率のリスクが年齢・時代・世代の影響を受けていることを明らかにし、本年度はその検証も含め、雇用形態別の自殺率について、年齢階級別の非正規雇用者割合の年次推移について観察し、若年層における非正規雇用割合の変動と自殺率との変動が連動していることを示唆する結果を得た。公衆衛生学自殺の都道府県別損失寿命(YPLL65)について直近の年度を含めた算出は当初の研究計画の通り進められ、終了している。この結果については、H25.9にオスロで開催された国際自殺予防学会において発表した。また、本研究で把握された自殺の損失寿命の増大傾向に対して、若年層の自殺率の増大が背景にあることが想定されるため、社会要因については、人口・世帯、社会・経済および医療・福祉要因について、存在する公的統計を収集しており、概ね終了している、これらの要因間の相関マトリクスを作成して、地域相関研究において相関に共線性を示すものについての検討を進める一方で、とくに雇用・労働要因が自殺率との強い相関をしめしたことから、完全失業率と自殺率(H25.5日本産業衛生学会で発表)、また雇用形態別には非正規雇用者割合と自殺損失寿命についてAge-period-cohort分析を計画に加えて実施できていることから、概ね順調に進展していると判断している。自殺による損失寿命を人口動態統計を基に算出する計画については当初の計画どおり、全国および各都道府県別にYPLLの算出を終了し、その年次推移についての結果を得ており順調に進捗している。また、悪性新生物、心疾患等、他の主要死因による損失寿命の年次推移を算出して、自殺の損失寿命との比較を行い、わが国の自殺の損失寿命の年次推移の特徴を記述できた点は、計画以上に進捗したと自己評価している。とくに悪性新生物の部位別死亡の損失寿命を算出したことで、自殺を含め早死改善の観点からも自殺対策が重要であることが焦点化された。一方、損失寿命の推移(早死傾向)の背景要因を探る目的から、自殺関連要因に係る公的統計資料の収集を進めてきているが、データが年度間で不統一であり、連続性のないものが含まれることなど、計画時には予期できなかった課題も明らかになり、全体として要因情報の収集の点では進捗に幾分の遅れが出ているが、人口、世帯、医療・福祉、社会・経済要因に大別しての主要データの収集を進めてきている。
エピトープデータベース化による抗体リソースの実証研究

我々は5種の抗タンパク質モノクローナル抗体の抗原決定基をペプチドレベルまで新規に同定した。さらに、当該抗体が異種タンパク質に内在する同じ抗原決定基にも反応することを明らかにした。これは、生物が無限に存在しうる外来抗原に対して有限な抗体特異性レパートリーで対応しうることを意味し、抗原決定基データベースを構築する価値を示すことが出来たと考える。今後、多様なモノクローナル抗体のcDNAを分子クローニングし、抗原決定基情報と併せてデータベース化すれば、将来的に抗体の超可変領域のアミノ酸配列を参照し結合特異性の異なる人工抗体を自由にデザインが可能となる。本研究ではまず始めに、抗ヒトDNAトポイソメラーゼII抗体(4E12b抗体)の真の抗原性について詳細な解析を行った。これまでの研究成果をもとに、エピトープがヒトDNAトポイソメラーゼII配列中の特定の6アミノ酸残基のペプチドに存在することを明らかにした。さらにこのペプチドに隣接するアミノ酸残基の影響を調べるためにN末端側、C末端側のアミノ酸残基を性質の異なる複数の組み合わせで抗原性に与える影響を調べた。また、4E12b抗体L鎖、H鎖cDNAクローニングを行い、動物細胞での発現を実施した。得られた組換え抗体は、4E12b抗体と同じ特異性を示した。4E12b抗体の飛行時間型質量分析器によるトリプシン分解ペプチドマッピング解析の結果はこのcDNAから予想されるL鎖、H鎖のアミノ酸配列と一致した。また、抗オワンクラゲ蛍光タンパク質モノクローナル抗体のエピトープ解析も順調に推移し、ほぼペプチドレベルでの抗原決定基解析に成功した。ここで明らかとなった4E12b抗体に強い抗原性を示す特徴的な配列(配列Xとする)をクエリとして網羅的にBLAST検索を行うと、ヒト、マウス、シロイヌナズナなど他の種の生物種において配列Xを含むタンパク質が同定された。そこでこれら生物種由来の細胞抽出物に対し4E12b抗体を用いてウエスタンブロッティングを行った結果、データベースから得られるこれらタンパク質の推定分子量に相当する複数のタンパク質が4E12b抗体に対し抗原性を示した。4E12b抗体L鎖、H鎖cDNAから推定されたアミノ酸配列と既知のデータベース上の相同配列検索を行ったところ、L鎖、H鎖のそれぞれが極めて類似したIgG分子が同定された。本研究の究極の目的はエピトープによるデータベース構築であるが、タンパク質配列データベース、立体構造データベースとの関連性が現れてきた。平成27年度に予定した研究計画には以下の項目が含まれていた。(1)モノクローナル抗体(4E12b)の真のエピトープの決定。(2)エピトープ短鎖ペプチドの隣接のアミノ酸残基の影響。(3)4E12b抗体の分子クローニング。(4)COS-7細胞での一過的発現による組換え抗体の調製。(5)4E12抗体の変異体の作製。(6)4E12b抗体が他の生物種の予想タンパク質の抗体として機能することの例示。これらの計画は順調に進展し、4E12b抗体に関しては、組換え抗体が同じエピトープ結合性を示すことまで示すことができ、成功裡に進んでいると言える。ただ、エピトープ・短鎖ペプチドの隣接アミノ酸の影響については、大きな負の効果を与える例があり、エピトープ配列への限定条件となるかどうかで今後の問題となっている。予想外に大きな進展を見せたのは、4E12b抗体の分子クローニングによって得た4E12b抗体L鎖、H鎖のcDNAから予想されるアミノ酸配列の相同配列検索の結果である。L鎖、H鎖とも極めて類似した例が見つかり、それらの抗体のエピトープと立体構造の情報は本研究計画の遂行と今後期待される抗体の人工設計にあたり重要なヒントを与えた。また、抗オワンクラゲ緑色蛍光タンパク質モノクローナル抗体について同様な解析も並行して進めた結果、短鎖エピトープに収束できることが明らかとなった。4E12b抗体と同様の方針で進行している。一部にマイナス要因があるものの、計画全体および実験のペースとしては極めて順調に推移している。詳細データの公開とデータベース構築の呼びかけに関しては、特許取得の可能性があるため、先送りになった点を鑑み、「おおむね順調」という自己評価とした。抗ヒトDNAトポイソメラーゼII抗体(4E12b抗体)の真の抗原性について詳細な解析を行い、本抗体のエピトープがヒトDNAトポイソメラーゼII配列中の特定の6アミノ酸残基のペプチドに存在することを明らかにした。網羅的なBLAST検索から、多くの生物種で、この配列含むタンパク質が同定された。これらの生物種由来の細胞抽出物の4E12b抗体を用いたイムノブロッティングの結果、これらのタンパク質の推定分子量に相当する複数のタンパク質が抗原性を示した。

さらにこのペプチドに隣接するアミノ酸残基の影響を調べるためにN端側、C端側のアミノ酸残基を変更し、抗原性に与える影響を調べた。また、4E12b抗体L鎖、H鎖cDNAクローニングを行い、動物細胞での発現を実施した。得られた組換え抗体は、4E12b抗体と同じ特異性を示し。トリプシン分解ペプチドマッピング解析の結果はこのcDNAから予想されるL鎖、H鎖のアミノ酸配列と一致した。4E12b抗体L鎖、H鎖cDNAから推定されたアミノ酸配列と既知のデータベース上の相同配列検索を行ったところ、L鎖、H鎖のそれぞれが極めて類似したIgG分子が同定された。4E12b抗体L鎖と最も高い相同性が見出された抗体は4WEBで本来はC型肝ウイルスの外被糖タンパクを認識する抗体である。4E12b抗体L鎖と4WEB抗体L鎖のアミノ酸配列の置換は6か所存在するがほとんどが類似アミノ酸への置換であり、これらの部位のアミノ酸置換抗体を作製し、エピトープ配列への結合特性を調べることで、人工抗体のデザインが可能か否かを検討した。ほとんどの置換は特異性に大きな変化を与えなかったが、F122Yは抗原性を変更させる結果を得た。その他、本抗体のH鎖、L鎖の超可変領域のアミノ酸を変更した多くの変異体を作製し、4E12b抗体の特異性に影響を与える部位の検索を実施した。平成27年度計画の中では、中心には据えていなかった4E12b抗体の相同配列解析の結果が今後の研究の推進方策に大きな影響を与えると思われる。当初は、4E12b抗体の変異体を作製するために、この抗体の超可変部位の確認を目的として相同配列検索を行った。驚くべきことに、L鎖に関しては極めて類似した抗体が複数見いだされた。しかも、これらの抗体は全く異なる抗原認識の抗体であった。これらの抗体については、当然のことながら、H鎖には全く相同性が見られなかった。一方、H鎖の相同配列検索では、可変領域に数残基からなるペプチドの挿入変異という結果が得られた。これらの抗体ではH鎖が特異性を支配しているなど、いくつかの解釈が可能であるが、いずれにせよ、今回の結果は抗体分子を設計して新たな抗原決定基を有する組換え抗体をデザインしようとする立場からは極めて魅力的な枠組みを入手したこととなる。本研究の本来の目的であるエピトープのデータベース構築と上記の抗体デザインの研究とは一見かけ離れているかのように捉えられるが、実は密接な関係性を有している。抗体の多様性を担保している抗体生合成の仕組みはそれほど複雑なわけではなく、限られた数の遺伝子断片をパッチワークのように繋ぎ合わせているに過ぎないからである。期間内に終了できるかどうかの危惧は残るが、ここでは最初の目的であるエピトープのデータベース構築と人工抗体のデザインの研究とを敢えて並列して推進する方が成果が期待できると判断した。平成28年度は、ほとんどの研究活動をデータベース構築へとシフトする予定であったが、結果として多くの実験を継続して行う必要性が出てきた。生化学・分子生物学残高306円では、研究に必要とする物品を購入することができなかったため。
IL-18で誘導される間質性肺炎、肺線維症の防御と遺伝子解析

これまでの研究でIL-18はIL-12と同様にTh1の強力なinducerとして考えられていた。しかし我々と兵庫医大の中西らによってIL-18がTh1型サイトカインだけでなくTh2型サイトカインIL-4,IL-5,IL-10,IL13やCD40リガンド(CD40L/CD154)の発現誘導を介してIgE, IgG1産生誘導に関与していることを証明した。これらの研究の過程で我々はIL-18がIL-2と共同してマウスに急性の肺障害を引き起こし、死亡させることを発見した。IL-18とIL-2を同時に投与した群においては、いずれのマウス(B6、Balb/c、129)でも急性の致死反応がIL-18,IL-2の容量依存性に認められた。IL-2或いはIL-18の単独投与では肺障害はなかった。組織学的には急性期(IL-18/2投与後47日後)には著明なNK細胞を主体の細胞浸潤を伴った肺の間質肥厚を認め慢性期(投与約2週後)には肺線維化を認めた。他臓器には全く異常がなかった。またIL-18/2を投与したマウスでは肺Hydroxyproline値、血清中や肺組織中のTNF-α、IFN-γ、MIP-1α、MIP-2、IL-6等の著明な上昇が認められた。この肺障害はMMPインヒビターの前処置でも変化がなかった。この致死反応はIL-18RαKOマウスでは完全に、IFN-γKOマウスでは部分的に抑制された。IL-4KO、IL-13KO, IL-4/13KO、STAT6KOマウスではWild typeと同様の致死反応が認められた。また抗アシアロGM1抗体または抗NK1.1抗体の前処置によるNK細胞除去で致死反応は完全に抑制された。以上よりIL-18とIL-2の投与によって誘導される急性の間質性肺炎にはサイトカイン、ケモカイン、NK細胞が重要な役割を果たすと考えられた。しかし我々と兵庫医大の中西らによってIL-18がTh1型サイトカインだけでなくTh2型サイトカインIL4,IL-5,IL-10,IL-13やCD40リガンド(CD40L/CD154)の発現誘導を介してIgE, IgG1産生誘導に関与していることを証明した。IL-18とIL-2を同時に投与した群においては、いずれのマウス(B6、Balb/c、129)でも急性の致死反応がIL-18, IL-2の容量依存性に認められた。IL-4KO、IL-13KO, IL-4/13KO、STAT6 KOマウスではWild typeと同様の致死反応が認められた。

この肺障害はMMPインヒビターの前処置でも変化がなかった。この致死反応はIL-18RαKOマウスでは完全に、IFN-γKOマウスでは部分的に抑制された。IL-4KO、IL-13KO, IL-4/13KO、STAT6KOマウスではWild typeと同様の致死反応が認められた。また抗アシアロGM1抗体または抗NK1.1抗体の前処置によるNK細胞除去で致死反応は完全に抑制された。以上よりIL-18とIL-2の投与によって誘導される急性の間質性肺炎にはサイトカイン、ケモカイン、NK細胞が重要な役割を果たすと考えられた。
航空英語の分析とESP学習モデルの構築

航空管制のリスニング問題を調査するため、米国3都市の国際空港の通話を解析した。通話は、母語話者のナチュラル速度よりも2割ほど速い速度で行われていることを確認した。また、日本人と英語母語話者を用いてリスニング実験を行い、会話速度と聴き落とし率の関係を明確にした。これにより日本人の速度に対する対応力の弱さが浮き彫りになった。航空英語との速度比較のために映画やニュースなどの他メディアの速度分析も行った。米国3都市の国際空港での交信録音を実施し、録音音声から約8万語分のトランスクライブを行った。実際の交信の会話速度を知るため、4000以上の通信の会話速度を分析した。また、航空英語の交信速度との比較のため映画やニュース、その他のメディアでの会話速度を計測分析した。これらの分析センテンス数は1万を超える。速度と聴き取り能力の調査は時間不足から実施できなかったため来年度に回す予定である。航空機事故など想定外の事態がおきた場合にスムーズなコミュニケーションをとるための訓練システムを開発するに先立ち、国内外の事故やインシデントを調査した。そしてそれらを分類しシミュレータ用の素材作成を開始した。主にイラストや写真の準備と、シナリオの用意である。航空英語の交信速度が速いということを突き止めたが、どのように速いのかを比較検討する必要がある。しかし会話速度を分析した研究はあまり見られないために、比較対象とするものが存在しない。そこで、映画やニュースなどの発話速度を計測し航空英語と比較するためのデータを集めた。このデータの分析結果は論文として発表している。次にこのデータと航空英語との比較を行うわけであるが、その前に速度があがると聞き取りにどのような影響がでるかを調査する必要があり、本年度はこのデータ収集に時間を費やした。現在、このデータを分析中である。この成果は論文として来年度に発表する予定である。航空機事故など想定外の事態がおきた場合のシナリオを60本作成した。これはリスニングおよびスピーキング訓練の素材になる予定である。現在、シミュレーション用の音声作成を検討している。また、スピーキング・トレーニングの一部として写真描写を行うシステムをほぼ完成させている。これは提示された写真を見ながら次々に描写を行い、英語をアウトプットしていくトレーニングであるが、このトレーニングは必ずしも航空に特化した素材である必要はなく、一般的な素材を数多く取り入れた。航空英語という速い速度のリスニング力を上げるメッソッドの開発に苦心している。当初考えていたシャドーイングや音読のようなものでは根本的な解決に至らないであろう。徹底した発音矯正がシャドーイングや音読と同時に必要であり、これをどうメソッドに取り入れていくのかを検討中である。英語母語話者の話す英語の速度があがると、英語を外国語として学んできた日本人の聴き取り能力にどのような変化が生じるのかを研究の中心においた。これまでの研究において、母語話者の会話には一定の速度分布が生じることを我々は明らかにしてきた。そうした分布は日常会話だけでなく、ニュースや映画、そして管制官とパイロットとのやりとりである航空管制にも発現するが、この速度の分布とリスニングカとの関係は明らかではなかった。この関係を明らかにすることで日本人のリスニングの問題点にもう一歩迫ることができるだけでなく、リスニングトレーニングのメソッド開発にも貢献するであろうと考えた。被験者を用いた実験の結果、日本人は母語話者の会話速度が5 syllables persecond(sps)あたりから聴き落しが始まり、6spsを超えるあたりからリスニング能力が急激に低下することが分かった。速度がもっと速くなり7spsや8spsの領域になると聴き取りは深刻な状況を示す。聴き取り能力低下の傾向と会話の速度分布図を重ねると、日本人のリスニングの実態が見えてくる。母語話者の平均的会話速度の5spsですでにリスニングに問題が生じ始めるため、母語話者のナチュラルな会話に対応するのは容易なことではないことが分かってきた。これは英語圏の大学や大学院を卒業した英語の上級者と考えられている人達にも当てはまり決して初級者や中級者だけの問題ではない。この速度対応力実験は、航空英語の聴き取り実験の先行研究的な位置づけで行った。次のステップでは航空英語を対象とした速度対応力実験を行いたい。
左右性行動獲得の生態学的研究

アフリカのタンガニーカ湖とマラウィ湖にそれぞれ生息する鱗食魚(Perissodus microlepis,P.m.とGenyochromismento, G.m.)の捕食行動における左右性の獲得過程を理解することを目的とした.これらを採集し,胃内容に含まれる鱗から左右性行動を推定し,下顎形態の左右性との対応を明らかにした.P.m.は人工繁殖に世界で初めて成功し,捕食行動のキネティクスには生得的な左右差があること,捕食経験によりその左右差が発達することを示した.一方、G.m.は鱗/鰭食であることを明らかにし,また初めて水槽内での捕食行動観察に成功し,P.m.に比べて弱い左右性を見出した.本研究は、アフリカ・タンガニイカ湖に生息する鱗食シクリッド(Perissodus microlepis)を研究対象として、鱗食魚の右利き・左利きの獲得過程を解析するとともに構造的・機能的な左右差をもたらす遺伝子基盤を明らかにすることを目的とした。獲得過程に関しては、タンガニイカ湖で採集した様々の大きさの稚魚と成魚の胃内容物に含まれる被食魚の鱗から左右性行動を推定し、下顎形態の左右非対称性との対応を解析した。この成果は、PLoSONE (2016)に発表した。また、種間比較を行うために、アフリカ・マラウィ湖の鱗食シクリッド(Geniochromis mento)を採集し、胃内容物の解析と骨格形態の左右非対称性を計測した。これまで困難だったPerissodus microlepisの繁殖に成功し、左右性行動の発達過程を実験室内で観測できるようになり、捕食経験あるいは日齢と左右性の発達との関係を詳細に解析した。その結果、日齢ではなく捕食経験が襲撃方向の偏りの発達に重要な役割を果たすことを見出した。さらに、捕食行動のキネティクスの解析から、驚くべきことに生得的な左右差があることが示唆された。一方、利きの発現に関与する脳内遺伝子を同定するためにRNA-Seq解析を行った。得られたシーケンスデータはナイルティラピアのリファレンス遺伝子配列にマッピングされ、22238遺伝子のコンティグを決定した。解析の結果、終脳では4遺伝子、視蓋では4遺伝子、後脳では5遺伝子が、利きと対応する発現量の左右差を示した。また、右脳あるいは左脳の一方に特有な遺伝子発現を示したのは、終脳では7遺伝子、視蓋では9遺伝子、後脳では12遺伝子であった。現在、qPCR解析によりこれらの確認を行っている。鱗食シクリッド(Perissodus microlepis)の実験室内での繁殖は、鱗食行動の左右性および口部形態の左右差の発達を詳細に計測することを可能にしたばかりでなく、左右性の遺伝子基盤を解析する重要な標本を与えることになった。この標本を用いた左右性発達の解析に関しては、論文にまとめ国際的な科学誌に投稿した。P. microlepisに関しては、これまで遺伝子のマッピングが行われておらず、今回が初めての遺伝子基盤解析となったが、すでに解析されている同科のナイルティラピアのシークエンスデーターをゲノムマッピングのリファレンスとした。その結果、鱗食行動を制御する部位として候補の上がる終脳・視蓋・後脳で合わせて、13遺伝子が左右性に対応した発現の可能性が示唆された。さらに、左脳と右脳間でもともと発現量が異なる可能性も28遺伝子について示され、これらのいくつかはほ乳類の脳でも左右差が認められ、共通した特異的発現を示すことが明らかとなった。以上より、左右性に関する分子遺伝基盤解析が実現できたと考える。アフリカ・マラウィ湖の鱗食シクリッド(Geniochromis mento)は他の魚の鱗だけでなく、ヒレも摂食することが見出された。G.mentoの捕食行動を水槽内で観察したところ、胃内容分析結果と同様で、鱗とヒレを頻繁に摂食した。さらに、獲物への襲撃方向は有意な偏りを示す個体が多く、その方向は口部形態の左右差と明確な対応があった。一方で、G. mentoの口部形態の左右差はP. microlepisほど大きくないことが明らかとなり、それは食性の違いによると示唆された。これらにより、左右性行動の種間比較の道が開けた。このような研究成果および経過が得られているので、おおむね順調に進展していると言える。ヒトを含む多くの動物において、利き(行動の左右性)が観察されながら、利きを制御する脳内メカニズムはほとんど明らかでない。アフリカのタンガニーカ湖に生息する鱗食性シクリッド科魚類Perissodus microlepisは、口部形態が左右非対称で、捕食行動において明瞭な左右性を示す。我々は捕食時の利き側の屈曲運動は、非利き側に比べて経験に寄らず生得的に速度が速く振幅が大きいことを見いだした(Takeuchi & Oda, 2017)。そこで右利きと左利きの脳神経系の違いを遺伝子発現からアプローチした。鱗食魚の終脳、視蓋および後脳を対象に、RNA-seqとq-PCR解析を行った結果、左右半球の間で有意に発現量の異なる5つの遺伝子(pkd1b、ntn1b、ansn、pde6g、rbp4l1)を見いだした。一方、調べたどの脳領域においても、左利きと右利きで発現量の異なる遺伝子は検出されず、鱗食魚の利きは脳内遺伝子の単なる左右非対称性の逆転に起因しないと推定される。本研究成果は学術雑誌に投稿中である。マラウィ湖に生息するGenyochromis

mentoは獲物の魚のヒレを噛みちぎって摂食する。このヒレ食魚の左右性を明らかにするため、下顎骨の左右差を計測し、捕食行動実験を行った。左右の下顎骨の高さの頻度分布は二山型となり、右利きと左利きの存在が示された。ただし、その左右差はP. microlepisよりも有意に小さい。水槽内での捕食行動をハイスピードビデオカメラで観察すると、P. microlepisに比べて緩い左右性が見いだされ、襲撃方向は開口方向と対応していた。したがって、ヒレ食魚も形態・捕食行動に左右性をもつが、鱗食魚ほど顕著化していないと考えられる。タンガニーカ湖産の鱗食シクリッドに関しては、左右性行動に関与する脳内遺伝子のRNA-seqとqPCR発現解析が始まり、脳の左右性に関連しうる候補遺伝子の発現パターンが得られた。マラウィ湖産の鰭食魚の左右性を解析するために、平成28年度11月にマラウィ湖で採集して国内に輸送したところ、輸送経路の気温低下によりほぼ死滅したが、計画を繰り越して今年度夏に再輸送でき、実験に必要な鰭食魚を確保した。これらを用いて、実験水槽内で捕食行動を計測し口部形態の解析を合わせて左右性を調べ、鱗食シクリッドとの比較が行えた。本研究では、個体発達と系統進化における左右性行動の獲得過程を調べることを目的とした。発達過程における左右性の獲得に関しては、人工繁殖で得た鱗食魚Perissodus microlepisを用いて、捕食行動の発達を実験的に解析した。孵化後から固形飼料のみで飼育した鱗食未経験の幼魚に、初めて餌魚を与えて鱗食行動を観察すると、最初は獲物を両方向から襲い、捕食経験を重ねると、襲撃方向は次第に発達する口部形態の左右性に対応した方向に偏ることが見いだされた。この結果は野外研究を支持する。一方、鱗食経験を与えず固形飼料のみで成長させると、捕食行動の左右性は発達しない。また驚くべきことに、襲撃時に見られる胴の屈曲運動は、幼魚の最初の鱗食から、口部形態と対応した方向で高い能力が発揮されることが運動解析から明らかになった。以上より、鱗食魚には生得的に捕食に有利な方向があり、鱗食経験による学習を通じてランダムであった襲撃方向が有利方向へと統一され、効率的に鱗食できるようになると考えられる。マラウィ湖での現地調査では、マラウィ大学との共同研究を行い、新たな鰭/鱗食魚種に加え、魚食魚と藻食魚にも対象を広げ、スキューバ潜水により観察と採集を行い、25種299個体の標本を得た。マラウィ湖の鰭/鱗食魚Genyochromismentoには、タンガニイカ湖の鱗食性シクリッドに比べると弱いが、顎骨形態と捕食行動に明瞭な左右性が見いだされた。さらに、魚食魚Buccochromis heterotaeniaと藻食魚Metriaclimazebraにも顎骨形態に左右性が見られたが、G. mentoに比べて極めて小さいことも明らかにされた。これらのマラウィ湖のシクリッド類は祖先を一つにし、およそ100万年の間に多様化した種群であり、この発見は、左右性行動の獲得についてより一般化した理解へと繋がると期待される。アフリカのタンガニーカ湖とマラウィ湖にそれぞれ生息する鱗食魚(Perissodus microlepis,P.m.とGenyochromis
多重癌モデルによる発癌の促進並びに抑制要因の解析

以上、複数の発癌物質の組み合わせ投与による多重癌モデルを用いれば、一個体レベルで種々の臓器に対する化学物質のもつ発癌ないし発癌修飾作用を比較的短時間に検出し得ることかが明らかになった。
戦後日本における「風流夢譚」事件のジャーナリズム史的研究-編集者の配置と思想から

本年度は、研究実施計画通り学位申請論文「戦後「論壇」における『中央公論』のジャーナリズム史研究-「風流夢譚」事件と編集者の思想を中心に」を完成させた。2009年5月の予備審査に草稿を提出し、それに合格し、同年11月に博士論文を提出し、2010年3月に博士(文学)の学位授与が認められた。本年は、とりわけ博士論文の未完成部分であった一章の論壇時評の分析と、二章の『中央公論』の主要論文の分析を中心に取り組んだ。一章では、19451972年の『朝日新聞』『毎日新聞』『読売新聞』の膨大な論壇時評を読み込み、それぞれの時期ごとの特徴を位置づけた。二章では、これまで作成したものに加えて、1950年代後半の『中央公論』の論調を代表するルポルタージュの分析を行った。それにこれまで総計22人延べ30回の聞書き調査の内容を精査し、中央公論社の一次資料である『書店はんじょう』『中公社報』『社内だより』の分析を盛り込み、これまでの投稿論文から構成した三章と四章に加筆して、博士論文を完成した。研究の成果は大きくいって四点に集約される。第一に、戦後「論壇」の全体像を提示したこと。第二に、その「論壇」において『中央公論』を特徴づける主要論調を明らかにしたこと。第三に、「風流夢譚」事件の全貌を戦後ジャーナリズム史の中で位置づけたこと。第四に、総合雑誌編集者の役割の問題提起を行ったことである。2年間を通じて滞りなく研究課題を遂行し、最大の研究目的である博士論文の完成を計画通り達成することができた。本年度は、大きくいって3つの研究概要にまとめられる。第1は、戦後史の社会・思想状況の研究。第2は、聞書き調査。第3は、資料収集である。拙稿「『中央公論』編集者の配置と思想」、同「編集者粕谷一希と『中央公論』」の完成により学位論文の第3章と第4章の執筆に目処が立ったため、学位論文の第1章と第2章の執筆に入るための事前準備に力を入れた。戦後史の社会・思想状況の研究は、大学院演習での発表、メディア史研究会での学会発表、小田実の書評(『三田学会雑誌』に掲載)にて行った。大学院演習では小和田次郎『デスク日記』全5巻、戦後学生運動史、本多秋五『物語戦後文学史』全3巻を扱い、メディア史研究会では『世界』『中央公論』『文藝春秋』『改造』『展望』の編集後記を検討し、ベトナム戦争期の「論壇」で欠かすことのできない知識人の小田実を俎上にあげることで、学位論文の執筆に不可欠な戦後の時代状況への知識と理解を多面的に深めることができた。聞書き調査は、延べ18人もの関係者に聞書きを行えた。とりわけ中央公論社の関係者に留まらず、当時の新聞社の学芸部記者、岩波書店の編集者、『中央公論』への執筆者、『展望』の編集長に聞書きをしたことに大きな意義がある。資料調査は、博士論文の対象期間である19451972年の『朝日新聞』『毎日新聞』『読売新聞』の「論壇時評」を全て収集することができた。また中央公論社が書店向きのPR冊子として作成した『書店はんじょう』を19571968年を関係者の好意により複写することができた。これは編集者だけでなく営業部員の思想状況を知るためにも非常に貴重な資料といえる。文献購入はもとより録音機材やハードディスクの購入も聞書き調査をはじめとする研究を進捗させるにあたり大いに有益であった。
縄文・弥生時代生業の動物考古学的研究

まず、東北大学考古学研究室に所管されている現生動物標本類の整理と、それらのコンピューター登録をおこない、考古学研究機関としては有数の規模を誇る標本の系統的管理を可能にし、標本が不足している種を重点的に購入、あるいは無償寄託によって補い、コレクションの拡充に努めた。これによって、動物考古学において欠くことのできない基礎資料の充実をはかることができた。なかでも、シナイモツゴやタナゴ属などの希少淡水魚の骨格標本を入手したことは特筆される。一方、出土動物遺存体の分析は、東北大学考古学研究室所蔵資料の分析を基軸とし、周辺の遺跡群出土資との比較検討からのデータの蓄積・客観化をはかった。特に主眼をおいたのが宮城県田尻町中沢目貝塚における分析である。比較資料として岩手県花泉町中神遺跡、宮城県気仙沼市田柄貝塚、同県鳴瀬町里浜貝塚、同県仙台市中在家南遺跡、同市高田遺跡の資料を確保することができた。ただし、多くの遺物類について保存処理が必要であったため、分析に手間取り、全体的分析・集計には、ほぼ本年中を要する見込みである。現在までの集計・分析では、東北地方での縄文から弥生時代にかけての哺乳類の年齢構成には有意な変化は見られず、狩猟圧、家畜の様相は捉えられない。しかし、Sus scrofa(イノシシ)頭蓋骨には変異がみられ、これを定量的に検討する必要性が明らかになった。鳥類については、目の小さい金属フルイによる水洗選別で、検出量を増加することに成功したが、種名の特定は困難であった。今後、特に小形鳥類の現生標本の拡充と更なる分析が必要である。また、その他の動物類でも出土率・形状・体長組成などに時代的変異が認められるものもあり、今後定量的分析の蓄積から、縄文時代から弥生時代への生業構造の変化を実証的に立論し行くことが可能であり、重要な課題であるとの管見・予察を得ることができた。これらのデータ類は写真・属性カード・図面として記録し、東北大学考古学研究室に保管している。
ベンチャーキャピタルの新技術ベンチャー育成機能に関する国際比較研究

本研究では、我が国及び欧州各国のベンチャーキャピタルの投資先新技術ベンチャー育成の現状と課題、共通点及び相違点等を検討した上で、我が国ベンチャーキャピタルの投資先新技術ベンチャー育成は、いかにあるべきかについて研究を行った。まず、2000年代後半の経済危機によって、我が国の民間ベンチャーキャピタル業界の投資姿勢が、保守的、リスク回避的になっていることを確認した。その上で、我が国及び欧州で進められる公的ベンチャーキャピタル施策について、公的ベンチャーキャピタルならではの新技術ベンチャーへの「信用の付与」「公的ネットワークの提供」等、民間ベンチャーキャピタルとの補完を課題として指摘した。本研究課題の「研究の目的」は、米国ベンチャーキャピタル(VC)投資モデルに倣いVC支援施策を進めた米国以外の我が国及び主要各国において、VC、その投資先新技術ベンチャー(NTBFs)等に対する個別事例研究を実施する。その上で、我が国特有の起業環境を踏まえて、VCの投資先、NTBFs育成は、いかにあるべきかを分析、VC、NTBFsへの経営へのフィードバック、及び、政策的な含意の提示を目指すものである。そのため、本研究では、VCの投資先NTBFs育成機能に焦点を当て、以下のリサーチクエスチョンを設定している。1.米国以外の各国VCの投資先NTBFs育成の現状と課題は、いかなるものか2.これら各国と我が国VCにおける投資先NTBFs育成の共通点及び相違点は何か3.我が国VCの投資先NTBFs育成は、いかにあるべきか本年度は、昨年度の研究を踏まえて、それをさらに進める形で実施した。リサーチクエスチョン1、2については、欧州のVC関連協会、個々のベンチャーキャピタリスト、大学、公的機関へのヒヤリングを実施した。特に、北欧、バルト三国のVC協会、及び、民間ベンチャーキャピタリストに対する詳細なヒヤリングを実施し、我が国へのインプリケーションとの観点から、複数の仮説を設定し、次年度以降の研究の礎とした。研究中間段階のものではあるが、欧州及びアジアにおける関連国際学会に参加、発表を行った。International Conference on Business Innovation, Entrepreneurship and Engineeringでは、Innovation Paper Awardを頂いた。また、リサーチクエスチョン3については、そのファーストステップとして、日本のVC業界の現況について、論文としてまとめている。(1)米国以外の各国VCの投資先NTBFs育成の現状と課題は、いかなるものか(2)これら各国と我が国VCにおける投資先NTBFs育成の共通点及び相違点は何か(3)我が国VCの投資先NTBFs育成は、いかにあるべきか本年度は、研究初年度ということもあり、リサーチクエスチョン(1)、(2)を念頭に、「研究実施計画」に乗っ取り、欧州のVC関連協会、個々のベンチャーキャピタリスト、大学、公的機関へのヒヤリングを実施した。特筆すべきは、まず、欧州の金融動乱を背景として、民間資金による広義のベンチャー、プライベートエクイティ投資回避傾向である。第2に、公的セクターによる地域経済活性化、特に、テクノロジーをベースとした施策遂行におけるツールとしてのVCの有効性認識のもと、広義の公的資金の存在感の増加、最後に、いわゆる従来のエンジェル投資家とは異なるタイプの個人投資家、代表的には、クラウドファンディングといわれる資金等、新たなタイプの資金である。こうした点は、桐畑(2012)において、一部研究成果として反映したが、次年度以降、上記リサーチクエスチョン(3)探求に向けたファーストステップと評価している。本研究課題の「研究目的」は、米国VC投資モデルに倣いVC支援施策を進めた米国以外の我が国及び主要各国において、VC、その投資先NTBFs等に対する個別事例研究を実施する。その上で、我が国及び各国に共通、異なる事例について精査すると共に、我が国特有の起業環境を踏まえて、VCの投資先NTBFs育成は、いかにあるべきかを分析、VC、NTBFs経営へのフィードバック、及び、政策的な含意の提示を目指すものである。そのため、本研究では、VCの投資先NTBFs育成機能に焦点を当て、以下の3つのリサーチクエスチョンを設定している。1.米国以外の各国VCの投資先NTBFs育成の現状と課題は、いかなるものか。2.これら各国と我が国VCにおける投資先NTBFs育成の共通点及び相違点は何か。3.我が国VCの投資先NTBFs育成は、いかにあるべきか。本年度は、昨年度までの研究を踏まえて、それをさらに進める形で実施した。リサーチクエスチョンの1、2については、欧州及び米国等のVC関連協会、ベンチャーキャピタリスト、NTBFs起業家、大学、公的機関へのヒヤリングを実施した。今年度は、この内、我が国VC及び投資先NTBFs育成の観点から、エストニア(政府、NTBFsとしてのスカイプ、NTBFs投資家としてのアンビエントサウンドインベストメント等)にフォーカスした。また、インプリケーションの3を見据え、「個人主導,創業ベンチャー投資志向型ベンチャーキャピタル-株式会社日本テクノロジーベンチャーパートナーズ-」「我が国ベンチャーキャピタル業界と新技術ベンチャー投資意思決定」等の論文、書籍を発表した。

さらに、Seminar of the Centre for Free Economic Thought(Department of Economics and Finance, Estonian Business School)で, Invited speakerとして、"Investment decision making in Japanese venture capital firms"のタイトルで発表すると共に、欧州の研究者と議論を行った。本研究課題の「研究目的」は、米国ベンチャーキャピタル(VC)投資モデルに倣いVC支援施策を進めた米国以外の我が国及び主要各国において、VC、その投資先新技術ベンチャー(NTBFs)等に対する個別事例研究を実施する。その上で、我が国及び各国に共通、異なる事例について精査すると共に、我が国特有の起業環境を踏まえて、VCの投資先NTBFs育成は、いかにあるべきかを分析、VC、NTBFsへの経営へのフィードバック、及び、政策的な含意の提示を目指すものである。そのため、本研究では、VCの投資先NTBFs育成機能に焦点を当て、以下の3つのリサーチクエスチョンを設定している。1.米国以外の各国VCの投資先NTBFs育成の現状と課題は、いかなるものか。2.これら各国と我が国VCにおける投資先NTBFs育成の共通点及び相違点は何か。3.我が国VCの投資先NTBFs育成は、いかにあるべきか。【現在までの達成度】は、おおむね順調に進展している、としている。【研究実績の概要】ですでに指摘したが、「リサーチクエスチョン1.米国以外の各国VCの投資先NTBFs育成の現状と課題は、いかなるものか」「2.これら各国と我が国VCにおける投資先NTBFs育成の共通点及び相違点は何か」については、これまでの成果の一部を「A Technology-focused Angel Investor: Ambient Sound Investments, The Ritsumeikan Business Review, 54(6), March 2016.」「A Public Venture Capital Fund as an Economic Policy: The Estonian Development Fund, The Ritsumeikan Business Review, 54(5), February 2016.」等の論文としてまとめている。「リサーチクエスチョン3.我が国VCの投資先
重症外科侵襲時のgut barrier functionの破綻とサイトカイン産生-メカニズムと対策

2.BTと臓器障害発生の機序について検討した。【方法】1.と同様な輸血後マウスの胃内に10^<10>個の放射性大腸菌を注入し直後に20%の熱傷を惹起した。なおあらかじめ、BTを抑制し熱傷マウスの生存率を改善することがわかったprostagrandin E1(PGE1)製剤Enisoprosを3日間)を前投与し、24時間後のBT量と、myeloperoxidase(MPO)活性を指標として測定した肝への顆粒球の集積を検索した。【結果】BT量とMPOとの間には有意な正の相関があり、BTに引き続く臓器障害に顆粒球の集積がある可能性が示唆された。3.熱傷動物のマクロファージのサイトカイン産生能とBTとの関係についての検討。【方法】2と同じ実験モデルで、熱傷24時間後に脾のマクロファージを分離してin vitroでLPS刺激、非刺激下で24時間培養、上清中のTNF、IL-1、IL-6を測定した。【結果】BTが少なかったEnisoprost投与群で、むしろLPS刺激下のマクロファージのIL-1、IL-6、PGE2の産生能が高かった。本年度は特に重症熱傷動物におけるGrowth hormone(GH)とInsulin-like growth factor I(IGF-I)のbacterial translocationおよび生存率に対する効果を検討した。まず、熱傷惹起5日前にC3H/HeJマウスの血液を0.2mlを輸血し、軽度の免疫抑状態にしたBalb/cマウスをcontorol、IGF、GHの3群に分けた。それぞれ生理食塩水、IGF-I(24mg/kg/日)、GH(4.8mg/kg/日)、を4日間皮下注後、1x10^<10> cfuのE.coliを胃内に注入し、直後に20%のIII度熱傷を惹起した。生存率を7日間(168時間)観察した。また他のマウスを熱傷後6および20時間後に犠死せしめ血液注のIL-6濃度や、血液、腸間膜リンパ節、肝、脾の細菌を検索した。その結果、overall survivalは、GH群、IGF-I群、control群で、それぞれ46%,50%,24%とcontrol群で低くかった。またKaplan-Meier法により算出した平均生存時間がGH群およびIGF-I群で、control群に比べて有意に良好であった(P<0.05)。熱傷後6時間後の各臓器の細菌数や血液中のIL-6濃度には差が認められなかったが、20時間後の各臓器の細菌の陽性率は表のごとくGH群、IGF-I群でcontrol群に比べて少なかった。以上よりGH及びIGF-Iの前投与は、熱傷後のbacterial translocationおよび、translocateした細菌の全身への波及を減らし、熱傷動物の生存率を改善するものと考えられた。BTと臓器障害発生の機序について検討した。【方法】輸血により免疫能を低下させたマウスの胃内に^<14>Cでラベルした10^<10>個の放射性大腸菌を注入し、直後に20%の熱傷を惹起した。なおあらかじめ、BTを抑制し熱傷マウスの生存率を改善することがわかったprostagrandin E1 (PGE1)製剤である【結果】BT量とMPO活性を指標とした肝への顆粒球の集積との間には有意な正の相関があった。【考察】顆粒球の臓器への集積は臓器障害を招くことが知られている。我々のこれまでの研究成果によれば、BT量と熱傷動物の生存時間との間には密接な関係があり、またBTを抑制するEnisoprostで熱傷動物の生存率は有意に改善される。したがってBT-量とMPO活性のあいだに有意な正の相関が認められたことは、BTによって招来された顆粒球の集積が、引き続く臓器障害→死の原因となった可能性を示唆するものである。【まとめ】重症外科浸襲モデルとしての広範熱傷では、熱傷後早期よりBTがおこり、これが種々の生体反応の引金となり、予後には重大な影響をあたえることが強く示唆された。
副甲状腺腺腫の細分化の試み-遺伝子解析ならびに核分裂期の分析-

副甲状腺腺腫の細分化につき、1)細胞膜及び胞体における糖鎖発現パターン、2)癌遺伝子の増幅および産物の発現、3)細胞増殖能の3点より検討を行った。1)についてはレクチンを用い、RCA、PNAの染色所見により、RCAーI陽性、PNA陰性およびその逆の2群に分けられ、前者は癌と、後者は過形成と類似の所見であった(Doi et al.,1991)。2)については、分子生物学的にc-erbB2の増幅を検討し、また同時にその産物に対する抗体を用いた免疫組織化学的検討も行った。癌においてはerbB2遺伝子は4倍の増幅が認められたが、副甲状腺腺腫においても2例(15.4%)で4倍、1例において2倍の増幅を認めた。これらは、組織学的に産物の発現も確認された(Moriyama et al.,1992)。3)については、細胞周期のS期及びG1期に発現する細胞増殖関連抗原(PCNA)に対する抗体を用いて組織学的に増殖能の評価を行った。PCNAの陽性率は腺腫重量とは相関を示さず、むしろ血清カルシウム値との間に相関を示し、陽性率1%を境とし、2群に分類する事が可能であった(Kurimoto et al.,1993)。原発生副甲状腺機能亢進症の80%は副甲状腺腺腫に基づくものであるが、癌、過形成との鑑別は通常の病理学的手法でも困難であることが多い。また副甲状腺腺腫の約10%は他臓器癌での所見に類似を示し、電子顕微鏡的観察においても特徴的な所見は得られない(Nagase et al.,1992)。我々はこの様な観点から、臨床的及び病理的に副甲状腺腺腫と診断された症例から得られた検体を用いて細分化の可能性を検討したが、上記の如く、副甲状腺腫は、癌に近い傾向を示すものと過形成に近いものを示す群に細分化が可能であることが示された。【結果】各レクチンの染色態度は正常副甲状腺、過形成、腺腫、癌で質的な差はなかった。正常副甲状腺(2例):SBA,Con A,WGA,BSA IIが全例陽性であった。過形成(2例):WGA,BSA IIが2例とも陽性であった。癌(1例);BSA IIとPNA以外はすべて陽性で、特にSBAは強陽性であった。腺腫22例の染色傾向をみる為にクラスタ-分析を行なった。A群(13例)とB群(9例)の2つのサブグル-プに分けられる印象を得た。A群はRCAーI陽性で、PNA蔭性の症例が多く、B群の症例は逆であった(P<0,05)。しかし、上記2群間で、各症例の年齢、性別、血清カルシウム値、リン値ならびに摘出腺腫重量の平均値にはいずれも有意差を認めなかった。【まとめ・考察】1)SBAは副甲状腺癌の鑑別に有用かもしれない。2)副甲状腺腺腫はRCA、PNAの染色態度(細胞質、細胞膜の糖鎖の相違)により2つのサブグル-プに分けられる可能性がある。しかし、現在のところ、これらは臨床的パラメ-タ-との相関がない。今後症例を重ねるとともに、さらに解析・検討を重ねる予定である。【目的・方法】我々は副甲状腺腺腫が過形成とみなしうるsubtypeと癌とみなしうるsubtypeを含むと考え、副甲状腺腺腫の細分化を試みている。

今年度、我々は癌遺伝子がヒト副甲状腺腺腫を細分化する指標になり得るかを調べる為に、腺腫組織内のcーerbB2癌遺伝子の増幅を分子生物学的に検討した。あわせて免疫組織学的に同遺伝子産物の局在を調べた。材料は原発性副甲状腺機能亢進症の診断で摘出された副甲状腺組織15例(腺腫13例、過形成1例、腺癌1例)である。cーerbB2の増幅は正常胎盤に比べて2倍以上の増幅があるか否かで判定した。免疫組織学的検討には遺伝子産物に対するモノクロ-ナル抗体を用いた。【結果】erbB2遺伝子は腺癌(1例)と腺腫2例(全腺腫の15.4%)で4倍に増幅し、他の腺腫1例(全腺腫の7.7%)で2倍に増幅していた。同遺伝子産物は11例の腺腫中6例(54.5%)に発現した(うち3例は強陽性)。局在は腺腫細胞の細胞膜ならびに胞体の一部にみられた。腺腫2例はcーerbB2遺伝子の増幅も同遺伝子産物の発現も認められた。他の4腺腫は遺伝子産物の発現のみがみられ、遺伝子の増幅はみられなかった。また4倍の遺伝子増幅を示した腺腫1例には同遺伝子産物の発現がみられなかった。【考察・まとめ】cーerbB2遺伝子はヒトの腺癌(乳癌、胃癌、膵癌)や移行上皮癌で増幅することが知られている。同遺伝子産物の免疫組織化学での発現率は文献的には17ー83%である。乳癌ではcーerbB2遺伝子の増幅と同遺伝子産物の発現の間には相関がみられているが、我々の症例では2例のみが一致した。1例では癌遺伝子増幅のみがみられたが、既往の子宮頚癌の影響があるのかもしれない。他の4例は遺伝子産物の発現のみがみられたが、この解釈は現在のところ不明である。今回の結果から、副甲状腺腺腫の一部は癌に近い性質を有すると考えられる。【目的・方法】副甲状腺腺腫をsubtypeに分けるべく、過去3年にわたって組織細胞化学的ならびに分子生物学的に検討してきた((土井直人、森山信男他日泌尿会誌62:572-578,1991;Moriyama,N et al.,Acta.Histochem.Cytochem.25:421-429,1992)。今回,1978年から1989年までの当教室の副甲状腺腺腫症例(いずれも副甲状腺機能亢進症)のうち,パラフィンブロックを入手し得た22例と過形成4例,ならびに副甲状腺癌1例について,抗PCNA抗体を用いて副甲状腺上皮細胞におけるG_1期とS期の細胞の比率(%)を検討した。【方法】24時間から48時間ホルマリン固定後作成したパラフィン切片(5μm)を用いた。標本は脱パラフィン後,ABC法で免疫組織学的検討を行なった。抗体はCoulter社のマウスIgMモノクローナル抗体(Path-Mark PCNA);100倍希釈液を4°Cで一晩反応させた。陽性反応物の発色はDABで行ない,核染は1%のmethyl greenで行なった。陽性細胞の比率は副甲状腺上皮細胞を1000個計測して算出した。【結果】核がDABで均一に染色された細胞を陽性細胞とした。過形成4例ではPCNA陽性細胞は認められなかった。副甲状腺癌1例では2.2%であった。22例の副甲状腺腺腫では16例に陽性細胞を認めた。内訳は5例が1%未満(平均0.4±0.2)であり,11例が1%以上(平均1.7±0.7%)であった。3例が副甲状腺癌と同様に2%台の陽性率であった。PCNAの陽性率(Y)は術前の血清Ca値(X)と弱い相関(Y=-3.8+0.4*X, r=0.44, P<0.05)を認めたが,甲状腺腺腫の重量とは相関がなかった。
インスリン抵抗性はインスリンによる血管拡張作用にも存在するか

本研究は慈恵医大の医学研究審査委員会により承認され、被験者からは文書による同意・承諾を得た後に行われた。対象は未治療の本態性高血圧患者18名である。ブドウ糖負荷試験により糖尿病でないことを確認した後、グルコースクランプ法(40mU/m^2/minのインスリンを2時間にわたって静脈内投与し、この間血糖値を空腹時血糖に維持するhyper insulinaemic euglycaemic clamp)を適用した。グルコールクランプの最終30分間のブドウ糖利用率(glucose disposal rate, GDR)をもってその個体のインスリン感受性とした。また、グルコースクランプ前後で血小板内カルシウム濃度をFura-2法による測定した。高血圧患者ではGDRは6.59±2.50(mean±sd)mg/kg/minで、個体差の大きいことが示された。また、Fura-2法による血小板内Ca濃度は、グルコースクランプ前59.1±7.8nMで、GDRによって示されるインスリン感受性とは相関が認められなかった。また、グルコースクランプ後56.8±10.7mg/kg/minで、血小板内カルシウム濃度とGDRとの間に弱い負の相関を認めた(r=0.39,p<0.11)。一方、グルコースクランプ前後の血小板内カルシウム濃度の差(後-前)はブドウ糖利用率と有意な負の相関(r=-0.68,p<0.002)を示した。なお、グルコースクランプの対照として生理食塩水の注入を2時間行った時に血小板内カルシウム濃度は変化しなかった。以上の成績から、Ca-ATPaseを介すると考えられるインスリンの細胞内Ca濃度低下作用はインスリン感受性の低下している者では低下していることが示された。すなわち、インスリン感受性の低下している者ではインスリンによる血管拡張作用にも抵抗性の存在することが示唆された。