hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオ素材および可視光型酸化チタンを用いた緩効性リン肥料苗床の開発

主に、2種類のバイオポリマー、すなわちカラゲナンあるいはアルギン酸アンモニウムを用いて緩効性リンゲル育苗床を作成した。緩効性リン肥料素材としては第二リン酸カルシウムを使用し、また成長促進剤としてトレハロースを添加した。試験植物としてコマツナを40日間栽培し、ゲル素材の混合比、また可視光型酸化チタンの被覆によるカビ発生数の減少、種子を埋設した位置による成長率の相違について試験を行った。その結果、従来利用されているリン肥料である熔成リン肥よりも高い収量を得ることができた。それらのリン利用率は20%前後であった。世界的に供給が逼迫しつつあるリンに関して、以上のように、環境負荷の少ないバイオ素材を用いて、リンを節約するゲル基材が可能になったことの意義は大きいと考えられる。カラゲナンWX445とMV320との混合割合、育苗セルの成型のしやすさについて:カラゲナンWX445の育苗床では、1.5%以下になるとゲルの形状を保持したままでの移植が困難であったため、2.0%、2.5%濃度について、セルカップ容器、コマツナ発芽種子を用い、カラゲナンMV320の混合割合を試験(主に乾燥重量で判定)した。その結果、ゲル濃度2.5%では20:80(WX445:MV320、容積比)、2.0%では40:60の育苗床が良い結果を示した。しかし、根の侵入度は2.0%が優位であり、以後この濃度で各種生育試験を行なった。混合資材とその混合割合について:リン酸塩については、第二りん酸カルシウムだけでなく、第一りん酸カルシウムの混合により成長が良くなったので、以後は、両者を20mMずつ混合して試験を行った。パーライト混合試験(ゲル容積に対する混合割合:1/2,1/3,1/4,1/5)では、1/4が良く、バーミキュライト混合試験では有効性が認められなかった。少糖類の混合試験では、環状四糖(0、5、10、15及び20mM濃度)では有効性が認められず、トレハロース(0,0.02,0.05,0.1,0.2,0.5,1.0,1.5,2.0,2.5%濃度混合)では、0.1%が良好な生育を示した。さらにカビ防止用被覆資材として可視光型酸化チタンについて検討(ゲル育苗床上に0.1,0.5,1.0,2.0%濃度の懸濁液を0.5ml積層)した結果、1%でカビ発生セル数が最低となった。その他の試験:種子の植え込み位置に関しては、ゲル育苗床中より、2cm程度上層に、土壌で被覆する方法が良好な結果を示した。ゲル育苗床を用い圃場容水量の60%で40日間栽培した場合、ゲルはかなり収縮して根に付着した状態であったが、水に浸漬した場合、ゲルの形状は2日まで保たれたが、その後は崩れて消失した。バイオ素材を用いた苗床の素材や形態に関して、前年度グロースキャビネット内での短期試験を踏まえて、試験植物にコマツナを用い、長期のポット栽培試験をゲル育苗床中のトレハロース含有量の違いを中心に行い、各生育度(草丈、乾燥重量、リン利用率)について比較検討した。試験は、精製水に、ムラシゲ・スクーグ混合塩類0.44%、ゲル基材として、WX445型カラゲナン粉末を0.8%、MV320型カラゲナン粉末を1.2%、第一リン酸カルシウム(Ca)を0.5%、第二リン酸Caを0.34%添加し、さらにトレハロース0.05%-5%を加えゲル基材を調製した。これをセルカップに5mlずつ分注して成形後、栽培ポット内の土に埋め込み、約2cm真上にコマツナの種子を植え、グロースキャビネット内(25°C、照射時間15h、17,000lx)で40日間生育させた。トレハロース濃度は1系列あたり30セルで試験を行い、4回の試験の平均を取った。収穫物について、地上部の草丈を測定後、70°C、24時間乾燥して乾物重を測定した。また乾物のリン含有量を硝酸による湿式灰化後モリブデンブルー法で測定し、栽培したコマツナについてのリン利用率を求めた。栽培試験の結果、トレハロース0.5%-2%の濃度範囲で良好な生長を示し、草丈についてはブランク(17.7cm)と同程度、乾燥重量についてはブランク(0.418mg/本)より1.96倍の生長を示し、平均リン利用率は16.5%となった。

グロースキャビネット内での試験のため、屋外での日光と比較して光量不足や、栽培ポットが小さいことなどが影響して、利用率はそれほど伸びなかったが、実際の試験植物をゲル基材間近で栽培し、世界的に供給が逼迫しつつあるリンに関して、環境負荷の少ないバイオ素材を用いて、リンを節約するゲル基材の形態が確立できたことの意義は大きいと考えられる。バイオ素材を用いた苗床の素材や形態に関して、試験植物にコマツナを用い、前年度までのグロースキャビネット内での短期試験や長期のポット栽培試験の結果を踏まえ、今年度は培養基中の気相の割合を高める工夫から、ゲルビーズを用いた育苗床を作成し、各生育度(草丈、乾燥重量、リン利用率)について比較検討した。精製水100mL当たりに、アルギン酸アンモニウム2g、β-シクロデキストリンを4.54g、第二リン酸カルシウム(Ca)を0.6884g添加したものに、トレハロースを0.06g0.14g(0.02g間隔で)添加し(対象:添加しないもの)、4%硝酸カルシウム溶液中に滴下してゲルビーズを作製した。このゲルビーズをセルカップに2g入れ、土2gで被覆し、春化処理した種子を植え、グロースキャビネット内(25°C、照射時間15h、170001x)で10日間栽培後、生長した株をそれぞれ栽培ポット(上径11下径7.5高さ8.5cm)に移植し、合計40日間生育した。β-CD無添加のゲルビーズ、あるいは市販の熔成リン肥を第二リン酸Caと同様の濃度になるよう混合した栽培ポットを対照とし、これらについて各生育度(地上部乾燥重量、草丈、リン利用率)を測定した。栽培試験の結果、トレハロース0.1g添加育苗床が最高の生長度を示し、無添加育苗床と比較して約1.3倍の乾燥重量を示し、リン利用率は約1.4倍となった。β-CDの添加については、無添加と比較して約1.3倍高い乾燥重量を示した。更に、従来肥料として用いられている熔成リン肥と比較して、第二リン酸Ca育苗床の方が約4.6倍高い乾燥重量を示した。本実験の結果を踏まえて、トレハロース、第二リン酸Caおよびβ-CDを添加したアルギン酸ゲルビーズ育苗床の、苗作りが難しいとされる植物の長期栽培時への応用が期待できる。
食物性ストレスに対する腸管と中枢神経高次機能の臓器組織間相互作用機序の解明

近年、網羅的な遺伝子発現解析の結果、外部からのストレスによって脳を含む様々な組織で遺伝子発現が変化することが知られて来ている。しかし、腸管ストレスと中枢神経機能の臓器組織間相互作用のメカニズムは、ほとんど分かっていないのが現状である。そこで今回、腸管と脳高次機能の相互作用機序の解明するため以下の実験を行った。動物モデルは、不安感受性が高い系統であるDBA/2J、A/J、129S6/SvEvTacマウス及び不安感受性が低い系統種であるC57B/6、C3H/HeJ、FVB/NJマウスの両系統種を用いた。種々の行動解析装置を用いて表現系に最も差が生じるペアを評価したところ、DBA/2J及びC57B/6Jマウスのペアが不安および情動特にADHDなどの衝動性に関するパラメータに最も差が生じることを明らかにした。次に、腸管と中枢神経高次機能の臓器組織間相互作用する分子の同定するために、DBA/2J及びC57B/6Jマウスの脳・小腸からRNAサンプルを抽出した。脳からは特に情動(不安)制御に関連している扁桃体、小腸からは特に十二指腸の上皮粘膜細胞を回収後total RNAを抽出し、GeneChip Mouse Genome 430 2.0 Array (Afflimetrix)にて両系統種から約39000遺伝子の発現について評価した。その結果、マウス扁桃体において、系統差が見られる遺伝子でC57マウスの発現量が高く、不安と正に相関する遺伝子は13個、不安と負に相関する遺伝子は72個であり、その内DNAチップで不安活性と正に相関している13遺伝子をRT-PCRで同定した。さらに、脳扁桃体と小腸十二指腸の発現パターンをClastering解析により比較検討したところ、脂質代謝関連遺伝子が最も相関していることを明らかにした。
彩色文化財のTHz Imaging及びμFocusX線CTを用いた非破壊界面調査

平成30年度の研究成果は、大きく2つを挙げられる。一つは、THz周波数帯における研究例を増やし汎用データベース構築に役立てたことである。特に10-11世紀ものと考えられる壁画の調査を行った。本資料は、992年に発掘され、2006年の臨時処置が初めての修理記録として残されている。長期間保管されてきた資料を用いて測定を行った結果、目視で判断できる亀裂の他にも、数多くの損傷が確認でき、その大きさ、深さは多岐にわたることがわかった。さらに、この損傷具合は点から線へ、線から面的な破壊を及ぼすことが考えられ、今後の保存環境を考える際の参考資料として有効性が高いことが明らかになった。もう一つの成果としては、テラヘルツ波イメージング画像処理についてイメージプロセシングソフトウェア(PicMan,WaferMasters,Ind.以下、イメージ分析)を用いてテラヘルツ波イメージング画像処理を試みた。これまでに、テラヘルツ波イメージングの大量な情報処理が困難であった。テラヘルツ波イメージング画像の得られる信号は0(黒画像)と(白画像)のみの画素値ではなく、その中間(灰色画像)の値も含んだ0から255までの整数値をとっている。すなわち、ディスプレイは画像を多数の輝点で表示するが、目視ではその白と黒、灰色の明るさに対して厳密な区分が難しいからである。そこで、機器付属の専用のソフトウェアとともに、イメージプロセシングソフトウェアを併用しデータ処理を行った結果、モノクロ画像に対して誰もがわかるような損傷状況が分かる画像を提示することができるようになった。このように、大容量の生データの中から、状態確認から更なる修理方針策定に至るまで目的に応じた実効性が高いデータを抽出できるようになったことは大きな成果である。彩色文化財の重層構造は材料と塗装技法によって様々であり、非破壊でそれらを明らかにすることはきわめて難しい。従って前年度に引き続き、標準試料の計測とともに、彩色文化財資料測定も継続し、0.21.5 THz周波数帯におけるデータベースを充実させていくところである。また、テラヘルツ波イメージング技術は決して完成した技術ではないため、研究と工夫、改善を重ねていかなければならない技術である。そのために、本年度は画像処理について新たな手法を併用することを試みた。その結果、画像を構成する領域を選択し取り出しが可能な領域分割処理を行うことができた。また、2次元画像平面上での3次元情報の関係をこれまで以上に容易に可視化することができたのは、大きな成果かといえる。なお、本研究の結果については国際及び、国内学会で発表登録している。今後の課題としては、多様な彩色材料に対する0.21.5 THz周波数帯における分光データベースを充実させていくところである。次に実際の文化財資料の多くは、その表面状態の凹凸が大きいため、反射信号が弱くなるだけではなく、補正ができないほどずれてしまい、データ解析に誤差が生じる可能性もある。したがってデータ解析を正確に行うための補正をかけるなど技術的な面での工夫が必要である。次年度以降はこの部分について改善をしていく予定である。平成29年度研究成果は、まず東洋彩色文化財の材料について実際にテラヘルツ波イメージング技術で用いられる装置の0.21.4THzの周波数帯におけるテラヘルツ波の反射・透過特性を検討した。計測したデータを検証した結果、最適な分光スペクトルを与える周波数範囲がテラヘルツ波分光システムに依存していることが明らかとなった。基底材についてはテラヘルツ波の低周波帯を用いることで有効性が高いこと、次に彩色層の色料については高周波帯での検討をすることで違いを区別できることが明らかになった。このことから、0.21.5 THz周波数第における汎用データベースの構築を行った。そこでデータベースの蓄積にあたっては、各材料のテラヘルツ波スペクトルにおいてどの周波数に吸収があるかを確認することに重点を置き、その結果として分光分析が可能な材料であるかを示すことにした。また、実際に彩色文化財に対して種々の電磁波を用いた非破壊調査をおこない、彩色文化財における情報源をより広い範囲で求めることができた。特に、修理前の調査技術としてだけではなく、修理後の評価手法としてもテラヘルツ波イメージングを応用できることが明らかとなった。テラヘルツ波イメージングの全画像および断面画像から得られる情報とともに、周波数信号(time domain spectrum)のパルス信号のピーク数の変化から彩色文化財の欠損部の補填などの修複の痕跡を確認することができた。そこで材料や層構造が既知の標準試料を調製し、得られた内部構造の標準データと彩色文化財の彩色劣化の種々の現象を比較することにより、彩色文化財の内部構造調査に適した0.21.5 THz周波数帯における分光データベースを充実させていくこととした。テラヘルツ波イメージング技術は決して完成した技術ではないため、これからも研究と工夫、改善を重ねていかなければならない技術であるが、彩色文化財の調査について極めて高い応用性があることが明らかとなったことは、大きな成果といえる。なお、本研究の結果については国際及び、国内学会で発表を行っており、「第34回日本文化財科学会」ではポスター賞を得るなどの成果が得られた。

本資料は、992年に発掘され、2006年の臨時処置が初めての修理記録として残されている。長期間保管されてきた資料を用いて測定を行った結果、目視で判断できる亀裂の他にも、数多くの損傷が確認でき、その大きさ、深さは多岐にわたることがわかった。さらに、この損傷具合は点から線へ、線から面的な破壊を及ぼすことが考えられ、今後の保存環境を考える際の参考資料として有効性が高いことが明らかになった。もう一つの成果としては、テラヘルツ波イメージング画像処理についてイメージプロセシングソフトウェア(PicMan,WaferMasters,Ind.以下、イメージ分析)を用いてテラヘルツ波イメージング画像処理を試みた。これまでに、テラヘルツ波イメージングの大量な情報処理が困難であった。テラヘルツ波イメージング画像の得られる信号は0(黒画像)と(白画像)のみの画素値ではなく、その中間(灰色画像)の値も含んだ0から255までの整数値をとっている。すなわち、ディスプレイは画像を多数の輝点で表示するが、目視ではその白と黒、灰色の明るさに対して厳密な区分が難しいからである。そこで、機器付属の専用のソフトウェアとともに、イメージプロセシングソフトウェアを併用しデータ処理を行った結果、モノクロ画像に対して誰もがわかるような損傷状況が分かる画像を提示することができるようになった。このように、大容量の生データの中から、状態確認から更なる修理方針策定に至るまで目的に応じた実効性が高いデータを抽出できるようになったことは大きな成果である。彩色文化財の重層構造は材料と塗装技法によって様々であり、非破壊でそれらを明らかにすることはきわめて難しい。従って前年度に引き続き、標準試料の計測とともに、彩色文化財資料測定も継続し、0.21.5 THz周波数帯におけるデータベースを充実させていくところである。また、テラヘルツ波イメージング技術は決して完成した技術ではないため、研究と工夫、改善を重ねていかなければならない技術である。そのために、本年度は画像処理について新たな手法を併用することを試みた。その結果、画像を構成する領域を選択し取り出しが可能な領域分割処理を行うことができた。また、2次元画像平面上での3次元情報の関係をこれまで以上に容易に可視化することができたのは、大きな成果かといえる。なお、本研究の結果については国際及び、国内学会で発表登録している。未知の物質を同定するためのスペクトルデータベースは必要不可欠である。テラヘルツ波の文化財調査への応用はまだ始まったばかりではあるが、その中でも彩色文化財への応用性は最も期待できる。しかし、テラヘルツ波は、材料によってその侵入深さや分解能が異なる。現時点で構築されているテラヘルツ波分光スペクトルのデータベースは多様な彩色文化財を対象にした場合は、不十分であると言える。従って、汎用の非破壊診断技術として応用を進めていく上では、材料や層構造が既知の標準試料を調製し、得られた内部構造の標準データと彩色文化財の彩色劣化の種々の現象を比較した0.2ー1.5THz周波数帯における分光データベースの充実が必要である。
ガロアの逆問題を背景とするネーターの有理性問題の数論的研究

与えられた体Kと有限群Gに対して、Kのガロア拡大体Lでガロア群がGと同型になるものが存在するかという問題は、ガロアの逆問題と呼ばれ、よく知られているものである。特に、Kが有理数体のとき任意の有限群GがK上のガロア群として現れるかという問題を指すことが多く、現在のところ未解決である。ガロアの逆問題は、現代整数論における中心的な主題の一つである絶対ガロア群に関するものであり、興味深い問題である。本研究計画では、ガロアの逆問題を背景とするネーターの有利性問題の研究を進めることを目指すものである。
筋音を用いた運動単位活動様式の無侵襲推定の有効性

筋音(MMG)とは筋線維が収縮する際に,その径が側方に向けて拡大・変形すために発生する一種の「圧波」である。体表面上により記録される筋音は,各筋線維が発生した圧波の重畳であり,筋の機械的活動を反映する。MMGの振幅および周波数成分は,運動単位(MU)活動様式と一致することが報告されてきた。しかしながら,筋音とMU活動様式との関係は未だ実証されたとはいい難い。そこで本研究は,速筋線維の選択的萎縮を有する疾患筋,および,正常筋より得られた筋音の特性を比較分析し,筋音とMU活動様式との関係を明らかにすることを目的とした。被験者は随意収縮が可能な麻痺レベル(L4以下)を有する二分脊椎症患者と,同年齢域の健常者を対象とし,大腿四頭筋の等尺性筋収縮を行った。収縮力は1090%MVCの間の9種類とした。MMGは小型加速度計にて大腿直筋筋腹上より導出した。また表面電極による筋電図記録も同時に行った。MMGとEMGはそれぞれFFT法を用いてパワースペクトル,RMS値(rms),平均周波数(mf)を算出した。収縮力に伴うEMGの変化は両群間に有意な差は確認されなかった。一方,収縮力の増加に伴うMMGの挙動は2群間で有意に異なった。すなわち,健常者群では,速筋線維が動員を開始する30%MVCを境にパワースペクトルの高周波数成分が増大し,これによりrmsMMGの急増した。また筋線維強縮にて力を増大させる80MVC以降では,スペクトル成分が高周波数領域へと以降するにつれてrmsMMGの増加が停止,もしくは減少した。これに対し速筋線維の選択的萎縮を有する患者群では,収縮力に伴いほぼ直線的にrmsMMGが増大した。さらにパワースペクトル内には高周波数成分の出現は認められず,mfMMGの変化も健常者と比較して小さかった。上述の結果から,MMGのパワースペクトル内に出現する高周波数成分は速筋線維依存であること,また,高収縮力における筋線維強縮によってMMG振幅が低下させられることが明らかとなった。さらに,MMGはMU活動様式を無侵襲で分析する上でEMGよりも有用な指標であることが確認された。筋音とは筋線維が収縮する際に,その径が側方に向けて拡大変形するために発生する一種の圧力波である。体表面上で記録される筋音は,各筋線維が発生させた圧波の重畳であり,筋の機械的活動を反映する。これまでの研究において,筋音の振幅および周波数成分は,活動する運動単位のタイプに依存した変化を示すことが示唆されてきた。このことは筋音計測によって,活動筋において活動運動単位をタイプ毎に無侵襲で機能分析し得る可能性を示すものである。しかしながら,筋音と運動単位活動様式との関係は未だ実証されたとはいい難い。そこで,本研究は,速筋線維の選択的萎縮を有する疾患筋,および,健常筋より得られた筋音の特性を比較分析し,筋音と運動単位活動様式との関係を明らかにすることを目的とした。本年度は,大腿四頭筋の随意収縮が可能な麻痺レベル(L4以下)の二分脊椎疾患者(10名),および,同年齢域の健常者(10名)を対象とし実験を行った。被験者は,特別に制作した筋力計測装置を装備した椅子に座り,大腿四頭筋による10100%MVCに相当する9種類の等尺性筋収縮を行った。筋音は,ピエゾ素子を用いた小型加速度センサーを大腿直筋上に両面テープを用いて貼付して導出した。また,同時に表面電極による筋電図も導出した。さらに,二分脊椎疾患者の筋萎縮を形態的に評価するために,X線CTによる大腿四頭筋断面積の撮影を全被験者に対して行った。今後の予定としては,まず,記録された筋音,筋電図信号について周波数解析を行い,推定されたパワースペクトルより収縮力に伴うパワーの推移と周波数成分の変化を定量的に分析する。また,CT画像によって計測された筋の形態的特性と筋音信号との関係を分析する。さらに,健常スペクトルと異常スペクトルとの違いより,筋音と運動単位活動様式との関係を明確にすることを試みる予定である。

MMGとEMGはそれぞれFFT法を用いてパワースペクトル,RMS値(rms),平均周波数(mf)を算出した。収縮力に伴うEMGの変化は両群間に有意な差は確認されなかった。一方,収縮力の増加に伴うMMGの挙動は2群間で有意に異なった。すなわち,健常者群では,速筋線維が動員を開始する30%MVCを境にパワースペクトルの高周波数成分が増大し,これによりrmsMMGの急増した。また筋線維強縮にて力を増大させる80MVC以降では,スペクトル成分が高周波数領域へと以降するにつれてrmsMMGの増加が停止,もしくは減少した。これに対し速筋線維の選択的萎縮を有する患者群では,収縮力に伴いほぼ直線的にrmsMMGが増大した。さらにパワースペクトル内には高周波数成分の出現は認められず,mfMMGの変化も健常者と比較して小さかった。上述の結果から,MMGのパワースペクトル内に出現する高周波数成分は速筋線維依存であること,また,高収縮力における筋線維強縮によってMMG振幅が低下させられることが明らかとなった。さらに,MMGはMU活動様式を無侵襲で分析する上でEMGよりも有用な指標であることが確認された。
会社役員の賠償責任にかかる会社補償とＤ＆Ｏ保険

本年度の研究実績の概要は、以下の通りである。第一に、「会社補償と比較した場合におけるD&O保険の優位性」という観点からは、企業の倒産局面に着目した分析を行うことが有益である。倒産局面においては、企業は補償契約に従って補償を実施することが出来なくなるため、D&O保険によって与えられる保護が、この場合には一層重要となるためである。他方で、約款上の免責条項に該当する場合には、D&O保険による保護も否定されることとなる。典型的な免責条項の一つに「被保険者請求免責条項」があるが、倒産局面の企業の役員らが責任追及訴訟を提起された場合に、当該免責条項に該当することを理由として保険保護が否定される可能性はないか。以上の問題につき、米国を対象国とする比較法的分析手法を用いての検討を行った。【木村健登:「倒産局面における企業の取締役とD&O保険による保護可能性ー連邦倒産法Chapter 11と、民事再生法・会社更生法の比較を通じた分析ー」損害保険研究80巻2号153-194頁(2018年8月)】第二に、2019年1月に公表された「会社法制(企業統治等関係)の見直しに関する要綱案」において、会社補償およびD&O保険にかかる規律を会社法上に新たに設ける旨の立法提案がなされた。要綱案においては、会社補償については比較的厳格な規制が加えられることとなったのに対し、D&O保険については、いわゆるSide Bの部分が規制の対象から除外されることになるなど、規制の範囲は限定的なものとされた。もっとも、「経営陣による私的利益追求行為の抑止」という観点からは、Side AのみならずSide Bについても、会社法による規制の対象に含めるべきだといえる。以上の点につき、口頭での報告を行った。【[口頭報告]「D&O保険をめぐる近時の議論状況とその問題点」2018年度関西企業法研究会(2019年3月14日)】本研究課題にかかる研究は、現在のところ当初の計画以上に進展している。その理由は、以下の三点である。第一に、研究課題の一部を構成するD&O保険につき、昨年度より進めていた「倒産局面におけるD&O保険の保護の在り方」というテーマにかかる研究を更に発展させ、業績を公表するに至った。第二に、研究課題に関連する論文が「第8回新日本法規財団奨励賞【会社法制分野】最優秀」を受賞するなど、研究内容およびその成果が対外的にも評価されている。第三に、2019年1月に公表された「会社法制(企業統治等関係)の見直しに関する要綱案」を題材とした口頭報告を行うなど、研究テーマに直結する最新の問題にも対応し、適時のアウトプットを行うことが出来ている。来年度は、以下の方針の下に研究を推進していくことを計画している。第一に、新たに比較対象国としてカナダを追加することとし、同国においては会社補償およびD&O保険についてはどのような立法がなされており、またそれに関連してどのような裁判例および学説の蓄積が存在するのかについて、検討することとする。従来は英国法系に属していたカナダ会社法が、近時の経済情勢等の中で「米国化」していった過程を分析することで、同じく会社法制の米国化が進んでいるわが国の会社法についての有益な示唆が得らえると期待されるためである。第二に、これまでの検討から得られた米国およびカナダに関する知見を踏まえて、わが国の取締役らに対する責任減免の最適な在り方について包括的な検討を行ったうえで、その成果を博士論文として執筆・公表することとする。当該論文は、「取締役に対する最適なインセンティブの付与」という観点から彼らに対する適切な責任減免の必要性が叫ばれる昨今において、今後のあるべき方向性を示唆する非常に有益なものとなることが期待できる。平成29年度は、研究課題である会社補償およびD&O保険のうち、後者を中心に研究を実施した。その具体的な成果は以下のとおりである。米国のD&O保険は、それぞれ性質の異なる三種類の契約のパッケージとして一括して販売されることが通例であり、わが国においても、近時はこれに追従しようとする流れが見られる。しかし、これらの契約のうちの一種類を除いた残りの二種類については、企業がこれを(株主の金で)購入することを疑問視する見解も、近時は有力に主張されている。このような背景を踏まえ、D&O保険に内在する構造的な問題点を、経済学的な知見も踏まえつつ再度丁寧に検討した。そして、上記有力説の立場が基本的には妥当であることを確認するとともに、今後さらに対処が必要となる問題点の存在も、追加的に明らかにした。(木村健登「D&O保険に内在する理論的問題とその解決策(1)(2・完)ー「エージェンシー問題への対処」という観点からー」損害保険研究79巻2号129頁(2017.8)、同79巻3号91頁(2017.11))また、D&O保険による会社役員の保護必要性が先鋭化する局面としては、企業が倒産状態にある場合が挙げられる。このような局面においては、役員らに対する責任追及訴訟の提訴可能性は高まるにもかかわらず、会社補償による保護は期待できないためである。以上のような問題意識を踏まえ、倒産局面にある企業において役員らが責任追及訴訟を提起された場合に、D&O保険による保護がどの程度与えられるかに関して、米国における最新の裁判例の検討を行った。((口頭報告)木村健登

「倒産局面にある企業とD&O保険の『被保険者請求免責条項』との関係性[Indian Harbor Ins. v. Zucker et al., 860 F.3d 373 (6th Cir. 2017)]」神戸大学商事法研究会(2017.12))報告者の研究の現在までの進捗状況としては、当初の計画以上に進展していると評価している。その理由は、以下の三点である。第一に、狭義の研究テーマである会社補償制度およびD&O保険に関するリサーチおよび検討が、順調に進展している。報告者は、両制度に関する日米両国の議論状況を網羅的に検討する中で、企業の倒産局面においては、両者によって提供される補償の範囲に顕著な差が生じるということを明らかにした。そして、このような知見に基づいて、現在は企業の倒産局面を主として念頭に置きつつ、両制度の機能的差異に関する分析を行っている。なお、このような観点から会社補償制度およびD&O保険の分析を試みた先行研究は、報告者の知る限り存しない。第二に、研究テーマに係る論文(博士論文)を執筆する上で必要となる、関連分野の学習についても、順調に進展している。前記第一のとおり、報告者は現在、企業の倒産局面における会社補償制度およびD&O保険の機能についての研究を進めており、博士論文もこのような視点に基づいたものとなる見込みである。そのような論文を執筆するためには、専門とする会社法・保険法に留まらず、民事訴訟法・倒産法・あるいは経済学など、様々な関連分野についても幅広い知識を有していることが必要となるが、報告者はこのような問題意識を適切に持った上で、それらについての学習を順調に進めることが出来ている。第三に、研究テーマに関連する業績を順調に公表できている。平成29年度においては、経済学的知見に基づいてD&O保険の問題点を分析した論文を公表するとともに、テーマとの関連性を有する米国の裁判例に係る評釈も、これを公表した。とりわけ法学分野においては、大学院生の身分で業績を安定的に公表することのハードルは比較的高いと思われることから、これらは現在までの研究進捗状況が順調であることの客観的証拠となり得るものである。本年度の研究実績の概要は、以下の通りである。第一に、「会社補償と比較した場合におけるD&O保険の優位性」という観点からは、企業の倒産局面に着目した分析を行うことが有益である。倒産局面においては、企業は補償契約に従って補償を実施することが出来なくなるため、D&O保険によって与えられる保護が、この場合には一層重要となるためである。他方で、約款上の免責条項に該当する場合には、D&O保険による保護も否定されることとなる。典型的な免責条項の一つに「被保険者請求免責条項」があるが、倒産局面の企業の役員らが責任追及訴訟を提起された場合に、当該免責条項に該当することを理由として保険保護が否定される可能性はないか。以上の問題につき、米国を対象国とする比較法的分析手法を用いての検討を行った。【木村健登:「倒産局面における企業の取締役とD&O保険による保護可能性ー連邦倒産法Chapter 11と、民事再生法・会社更生法の比較を通じた分析ー」損害保険研究80巻2号153-194頁(2018年8月)】第二に、2019年1月に公表された「会社法制(企業統治等関係)の見直しに関する要綱案」において、会社補償およびD&O保険にかかる規律を会社法上に新たに設ける旨の立法提案がなされた。
蛍光体ナノ結晶の合成とＥＬデバイスへの応用

高温高圧水中での水熱反応により希土類金属をドープしたペロブスカイト型金属酸化物ナノ蛍光体の合成に成功した。ナノ蛍光体の粒子径は2040nmであり、その量子効率は最大で12%に達した。得られたナノ粒子を用いて作成した分散型EL素子は、1kHzの交流電界場において、典型的な電界発光挙動を示した。さらに分散層を薄膜化することで数Vの低電圧でもEL発光できた。金属酸化物ナノ粒子を使った新規な分散型EL発光デバイス利用が可能性であることがわかった。本研究は、粒子径を制御された希土類元素ドープ型のペロブスカイト蛍光体ナノ結晶の合成と得られたナノ蛍光体の素子、デバイスへの応用の可能性を明らかにすることを目的とする。本年度は、実験に先立ち、本研究で用いる合成装置の設計、製作を行った。ELデバイスの試作を行うために20-30g程度のナノ粒子が必要であることと反応管由来の不純物の抑制することを念頭に設計を行った。装置は、現有のポンプ等を流用し、新規に加熱炉等を導入し、ナノ粒子が毎時510g生産できる仕様とした。また、反応管には耐食を考慮し、チタン内張り管を使用した。実際に、装置を試作し以下の検討を行った。まず、Prイオンをドープしたチタン酸カルシウム系ナノ粒子を対象として、温度、原料組成、反応時間を操作変数とした広範条件の合成実験を行い、ペロブスカイト相が生成する条件および粒子サイズ制御因子の検討を行った。その結果、プロブスカイト相が形成される溶液、温度条件を明らかにできた。また、反応温度によって1030nmの範囲でサイズの異なるナノ粒子が得られることがわかった。また、粒子のPL発光強度は高温ほど高くなり、特に、水の臨界温度を超えると数倍程度発光強度が高くなる傾向が確認できた。得られた結果に基づいて、より発光特性の優れているストロンチウム・カルシウムチタネートナノ粒子の合成を行い、粒子サイズや発光強度について、ほぼ同様の傾向があることを確認できた。さらに、ジルコン酸カルシウム径ナノ粒子の合成に適用したところ、PL発光は確認できたが、チタン酸系ナノ粒子の合成条件では、ジルコン酸系ペロブスカイト相は得られないことがわかった。ジルコン酸系の場合、反応温度、時間、原料等の再検討が必要であることが示唆された。最終年度である本年度はCaSrTiO3:Pr系ナノ粒子の発光強度の合成条件のさらなる最適化を行った。ここでは、反応温度および圧力をそれぞれ400°Cおよび30MPaに固定し、原料溶液中のアルカリ土類金属(Ca,Sr)濃度とチタニアゾル濃度との比(A/B比)および水酸化カリウム濃度を調整して合成実験を行った。その結果、原料モル比が1.5、水酸化カリウム濃度0.9MでPCSTOナノ粒子の発光強度が最大となり、これまでの合成物よりも約10倍発光強度を増大できた。得られたナノ粒子を焼成し、発光強度および量子効率への焼成効果を調べたところ、発光強度は焼成温度1000°Cで最大となり、焼成処理によりPCSTOナノ粒子は粒子径40nmに粒子成長した。STEM観察により粒子内の原子分布を調べたところ、焼成処理前のナノ粒子では、ストロンチウムイオンが粒子の表面近くに偏析していた。しかし、焼成処理することで、個々の粒子内の原子分布はほぼ均一となり、これが発光強度の増大の原因であると考えている。1000°Cで焼成したPCSTOナノ粒子の量子効率は12%に達し、ほぼバルク体と同程度の発光挙動となった。次に、得られたナノ粒子を用いてEL素子開発を行った。ナノ粒子を溶媒に分散させたのち、透明導電膜処理した基板状にスピンコートにより塗布し、粒子膜厚1250μmの試験EL素子を作製した。周波数501kHz,印加電圧5500Vで発光挙動を観察したところ、微弱であるが、ナノ粒子膜厚12μmの素子5Vの低電圧下であっても発光挙動を観察でき、低消費エネルギーEL素子デバイスへ応用できる可能性を確認できた。本研究は、粒子径を制御された希土類元素ドープ型のペロブスカイト蛍光体ナノ結晶の合成と得られたナノ蛍光体の素子、デバイスへの応用の可能性を明らかにすることを目的とし、平成24年度は、以下の課題について実験的検討を行った。ペロブスカイト蛍光体ナノ結晶の合成と粒子特性評価においては、本年度は、母体としてCaZrO3を、発光イオンとしては希土類イオンのTbを用いて、緑色および青色発光蛍光体の合成を試みた。

原料組成、反応温度、圧力を広範囲で変化させて合成を試みたが、目的相であるペロブスカイトは得られず、生成物は正方晶ジルコニアであった。一方、CaSnO3を母体として用いた場合、XRDによれは、酸化スズとペロブスカイトの混合物が得られ、緑色のPL発光も観察できた。PL,EL特性評価とモデル素子の試作については、前年度作製したチタン酸系ペロブスカイトナノ粒子を使い、発光素子の試作を行った。本年度は、ナノ粒子分散膜の厚みの発光開始電圧および発光強度への影響を調べた。試料には、超臨界水熱合成した蛍光体ナノ粒子を大気中で1000°Cで8時間焼成したものを用いた。厚みはスペーサーによって制御した。その結果、50μmでは発光開始電圧が400Vであったのに対して、膜厚を10μmとすることで、発光開始電圧が20Vと劇的に下げることができることを確認した。チタン酸系蛍光体ナノ粒子の合成条件、サイズ制御因子の解明ができ、今年度の研究計画上の課題は概ね達成できたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。緑色および青色ペロブスカイト型蛍光体粒子の合成において、CaZrO3系の合成はできなかったが、ペロブスカイト結晶構造を有するCaSnO3粒子の合成に成功し、PL発光も確認できている。粒子サイズは反応温度および反応時間によって制御できることが確認でき、モデル化に必要なデータも蓄積されてきている。ナノ蛍光体を用いた電気発光素子の試作においては、後焼成したナノ粒子を用い、粒子膜厚を制御することで、発光電圧を20V程度まで下げることができ、商用電力(100V)を利用する可能性が見いだせた。以上のように、おおよそ年度ごとの目的を達成できている。今度は、ナノ粒子分散型ELデバイスとしての有効性を明らかにするために、チタン酸系蛍光体ナノ粒子のEL特性の評価、特に粒子サイズ依存性を調べるとともに、デバイス化を目指した分散薄膜調整法の確立を進める。また、緑色、青色蛍光体ナノ粒子の合成条件を解明するために、反応装置の改良(高温対応、長時間反応(20秒程度))を行う。今年度は、目標達成のため、次の2点に集約して研究を進める。スズ系ペロブスカイトによる緑、青蛍光体粒子の合成を行う。原料溶液組成、pHを操作パラメータとして、単一相ナノ粒子合成条件を策定する。電子発光素子の試作においては、発光効率、輝度および耐電圧の向上を図るため、素子構造、例えば、誘電体ナノ粒子を用いた多層構造化を行い、膜厚や層数と発光特性の評価を進め、低電圧発光素子の設計に必要なデータを獲得する。
磁性粒子を軸とした切除不能肝癌の集学的治療-特に化学塞栓温熱療法に関する研究

本研究の目的は塞栓療法などにより実験肝癌内へ注入留置した磁性粒子を標的として誘導加温を行い、腫瘍の選択的局所加温の可能性につき検討する事、及び磁性粒子の懸濁基剤である高分子多糖類溶液の抗癌剤徐放性につき検討し、化学・塞栓・温熱療法による集学的治療法の可能性を追及する事にある。1.家兎VX2腫瘍を、肝被膜下に直接移植する方法で、血管造影並びに組織学的に人肝細胞癌と類似の固形実験腫瘍が作成できた。2.径約3cmに発育したこの肝腫瘍に対して、まず肝動脈塞栓術を行い、次いで磁性粒子を腫瘍内へ直接穿刺注入し、500kHz、9kWの高周波誘導加温を行った。腫瘍部の温度は最も高い所で43.5°Cを得た。一方非腫瘍部肝実質は何れの場合も39°Cを越えることがなく、腫瘍に対する選択的な加温が得られる事を確認した。3.腫瘍に対する加温効果は注入する磁性粒子量に依存し、径3cm大の腫瘍では2gを必要とした。また、腫瘍内での温度分布も磁性粒子の集簇部で高い傾向を示した。4.多糖類溶液に溶解した抗癌剤を動注し、末梢血液中での濃度を経時的に観察した結果、徐放性が認められた。5.高周波誘導加温時の温度測定に光ファイバ-温度計を用い測定可能であった。以上の結果から、切除不能肝癌に対する化学塞栓温度療法は可能であると考えられる。しかし今後の課題として、腫瘍に対するより優れた均一な加温を得る為に磁性粒子を腫瘍に留置する手法の改良が望まれる。また、本法を広く行う上で、高周波磁場が生体に与える影響に関する研究も必要である。研究実施計画1.家兎VX2腫瘍を肝に移植,これに磁性粒子塞栓術を行い交番磁界の下での病巣部の選択的加温効果を検討する.2.治療効果並びに非腫瘍部肝実質に及ぼす影響を検討する.研究実績1.継代移植している家兎大腿部VX2腫瘍の組織片を肝被膜下に移植し, 23週後に同部に23cm大の肝腫瘍をえた.この腫瘍に対して磁性粒子塞栓剤(ferropolysaccharide)を,予め上腹部に作動させた磁力の下で肝動脈内に注入し磁性粒子塞栓術を行った.しかし家兎肝動脈は細く,注入可能な磁性粒子量は1gであった.このため,腫瘍を直接穿刺し内部に磁性粒子塞栓剤を注入し加温効果を高める方法を考案した.この方法を用い,上記家兎肝腫瘍内に更に2gの磁性粒子を注入し, 9kWで加温を行った.この結果, 5分間で4°C, 10分間で5.5°C, 15分間で6.3°Cの良好な加温をえた.一方対照として,同時期に移植した肝VX2腫瘍に対し,ゼラチンスポンジ末による塞栓術の後同じ条件下で加温を行った.その結果,腫瘍及び非腫瘍部での加温は全く認められなかった.以上のことから,本法による選択的深部加温効果が確認された.2.先の実験後, 2群の肝を剔出し組織学的検索を行った.良好な加温がえられた磁性体注入群では,ゼラチンスポンジ群に比し壊死や変性が広範囲にみられた.しかし非腫瘍部肝実質には両群とも明らかな変性や壊死はみられなかった.1.留意磁性粒子量と加温効果の検討

家兎の肝に移植したV×2腫瘍(3×3cm)に動脈塞栓術を行い、更に腫瘍内の壊死空洞部へ針を刺入して磁性粒子懸濁液を注入後、15分間の誘導加熱(500KHz)を行って、加温効果と磁性粒子量の関係を検討した。なを本実験では塞栓には手技上の点でゼラチン粉末とし、温度測定は腫瘍に刺入したエラスタ針を介して行った。結果:腫瘍部の温度上昇は、磁性粒子1g注入例では平均2.5°C、2g注入例では平均5.0°C、また3g注入例では平均7.0°Cであった。以上より腫瘍の体積が27cm^3あたりで、少なくとも2gの磁性粒子が必要である。また家兎5羽に対し、肝腫瘍から2cm離れた肝実質でも同時に温度測定を行った結果平均2.7°Cで、腫瘍部の平均5.49に比べ明らかに低かった。2.高分子多糖類溶液に溶解した抗癌剤の徐放性に関する検討高分子多糖類溶液は分子量4万のデキストラン(14%)とカルボキシメチルセルローズナトリウム(2%)の粘稠な液体(PS)で、これにアドリアマイシン2mg/mlの割合で溶解させ用いた。実験は家兎大腿部に移植したV×2腫瘍を対象に、腫瘍側の総腸骨動脈より動注し、腫瘍を摘出後組織内の抗癌剤濃度を測定した。また同様に手技で行ったアドリマイシンの生理食塩水溶解液での値と比較し、PSの徐放効果につき検討した。結果:動注後120分においてPS群は11.6μg/ml、生理食塩水群では3.9μg/mlと明らかな徐放性が確認された。以上より、本法の切除不能肝癌に対する化学塞栓温熱療法への可能性が明らかにされた。本研究における温熱療法の原理は交番磁界を用いて微小な磁性体を発熱させる誘導加熱法であり、使用装置は強力な高周波(200V,6-12kw,500khz)を発生し、更にアプリケ-タ・コイルの周囲では、強い交番磁界を発生している。このような環境下で温度測定を行うには、高周波や交番磁界に影響されずに測定できる温度計が必要である。一般に温熱療法時に用いられている熱電対型の温度計では、交番磁界によりプロ-ベ部分の熱電対自体が発熱する事や、高周波が温度計本体に流れ温度計を損傷し測定できない。このため、高周波や交番磁界に影響されずに測定が可能と考えられる光ファイバ-温度計に着目し、温度測定法の確立を図った。ー高周波及び交番磁界内での光ファイバ-温度計による温度測定の評価ー高周波及び交番磁界を発生させ、ファントム内の温度を光ファイバ-温度計(3Z4D:立石電機製)を用いて繰り返し測定し、これを同時に測定したアルコ-ル温度計(高周波、交番磁界に影響されない)と比較した。また、光ファイバ-温度計の損傷の有無を検討するため、経時的に標準温度計と対比した。また血管カテ-テルを介する測定法についても検討した。結果:週1ー2回、6か月にわたる調査の結果、今回用いた温度計及び光ファイバ-・プロ-ベは高周波及び交番磁界内でも安定した精度で温度測定ができる事が確認された。しかし、光ファイバ-・プロ-ベは径0.7mmと細く、血管カテ-テルを介して血管内へ挿入できたが、カテ-テルの屈曲が直径8cm以下の場合は光ファイバ-の屈曲が困難で、この場合は従来行われている様に、腫瘍をエラスタ針等で直接穿刺し、これを介し測定する必要があると考えられた。
エルゴード的在庫管理問題について

エルゴード制御問題、は確率微分方程式を状態方程式として時刻無限大での時間平均コストを最小化するという問題で、従来の指数減少的に定義されるコストが現実的でないとの指摘を受け最近になって研究されだしたものである。1996年に発表された論文で、私は愛媛大学の森本宏明教授と、コストに制御による損失分を含まない場合の1次元エルゴード制御問題に付随して出てくるベルマン方程式をC^2-クラスで解く手法を見つけ出し、これを利用して最適制御の特徴付けを行った。今回の科学研究費によるこの2年間の成果としては、次の2点があげられる。まず、上記の手法を応用してコストに制御による損失分が含まれる場合の1次元エルゴード制御問題を解くことに成功したということである。これは、対応するベルマン方程式を上記の手法を用いて積分方程式に変換して、その積分方程式を関数解析的に解くという方針のもとで成し遂げられた。この結果はまとめられ、1999年に制御問題等に関する専門雑Applied Mathematics Optimizationから出版された。この2年間の成果としてのもう1点は、コストに制御による損失分を含まない場合の1次元エルゴード制御問題において、付随して出てくるベルマン方程式を解くことなしに、最適制御の特徴付けを行ったことである。これは、1996年に発表された上記の論文の結果の別証明に当たるもので、対応するベルマン方程式を解かないために証明が簡単で確率論的なものになっている。この結果もまとめられ、制御問題等に関する専門雑Applied Mathematics Optimizationから出版されることに決定した。エルゴード的在庫管理問題は,十分時間が経った後の在庫量を最小にするにはどのような生産計画を立てればよいかという問題で、Fujita and Morimoto(1996)やBensoussan and Nagai(1991)で考えられたエルゴード的確率制御問題を一般化した問題と見なせる。以下、今年度の成果をまとめてみる:1.エルゴード的在庫管理問題に付随する非線形方程式(Bellman方程式)をエルゴード的確率制御問題に付随する非線形方程式を解く際に発見した手法を拡張して解いた。前者は、経済現象をモデルにしているので、非線形項の形が後者の非線形項の形よりはるかに複雑である。しかし昨年度発見した手法を利用して、前者を解くことに成功した。この成果を、昨年8月にブルガリアのプロビディフで開かれた第8回国際微分方程式コロキウムで発表すると同時に、現在より一般化した理論にまとめて投稿準備にかかっている。2.上の1.で述べたのは、エルゴード的在庫管理問題に付随するBellman方程式を解く方法であったが、これとは独立に今年度はBellman方程式を解くことなしに最適制御を特徴づける方法を考え付いた。この方法は、Fujita and Morimoto(1996)で得られた結果を帰納的に一般化したものであり、チェビシェフの不等式と呼ばれる比重不等式(実解析学で学部3年生が勉強するチェビシェフの不等式ではない)が使われている。この不等式はエルゴード的制御問題にしばしば現れることが分かってきた。また、この方法はBellman方程式を解いておらず、証明が確率論的であり、かつ簡潔である。この成果は、現在Applied Mathematics Optimizationに投稿した先日改訂論文を送り返した所である。
イルカに言葉を教える － イルカにおける命名と文の理解

シロイルカを対象として,物と記号,音の対応を理解させ,視覚と聴覚とで別々に学習したことが統合できるか検証した.その結果,異なる感覚系における自発的な対称性,推移性が成立することが明らかとなった.また,模倣は言語の理解においては重要な要素である.そこで任意の音(声)を被験体に模倣させたところ,優れた模倣能力が示された.被験体に動作と記号の対応を学習させることにより「取ってくる」という「動詞」の命名を試みた.その結果,いったん有意な正解率まで上昇したものの,中断期間後に再開したところ正解率,選択行動とも安定せず,「持ってくる」という試行が定着していないことが示唆された.本年度の目的として,シロイルカを対象として図形文字を用いた「動詞の命名と理解」を行うこととした.すなわち,特定の動作を特定の図形文字によって実行させることにより,特定の図形文字が特定の行動を意味することを理解させることをめざした.最初の動詞として,図形文字で「取ってくる」を理解させることとした.フィンとマスクの二つの対象物をその図形文字で「取ってくる」よう,訓練を行った.まず,被験体にその動詞を意図する図形文字を呈示し,次にフィンを表す図形文字を呈示し,遠方に呈示されたフィンとマスクからフィンを取ってこさせた.訓練の結果,高い正解率でフィンを取ってくることができるようになった.次にセッションを変えて,マスクについても同様に行った,すなわち,「取ってくる」を表す図形文字を呈示したのち,マスクを示す図形文字を呈示し,マスクを取ってくるよう訓練した.その結果,高い正解率でマスクを取ってくることができるようになった.以上のように,フィン,マスクについて別個のセッションで行った実験では,動詞の図形文字とともに呈示された図形文字の意図する物を,それぞれ正しく「取ってくる」ことができた.このことから,被験体は動詞を表す図形文字の意味を理解することができたと考えられる.そこで次に,同一のセッション内でフィンとマスクの図形文字を混合して,交互に,またはランダムな順序で呈示し,呈示された物を正しく持ってこれるか検証した.その結果,選択時の行動に混乱が見られ,正解率も低下した.このことことから,被験体は動詞自体の意味は理解できているものの,目的語の区別には至っていないことが示された.本年度は,まず,昨年度までに修得された「音声(鳴音)及び記号による名詞の命名」の確認を行った.すなわち,フィン,マスクの2つの物を対象として,「鳴き分け」(呈示した物に応じて,それぞれの物を示す鳴音を発する),「聞き分け」(鳴音を呈示し,その音が示す物を選択する),「物選択」(記号を呈示し,その記号に対応する物を選択)「記号選択」(呈示された物に対応する記号を選択)の4課題を行った.その結果,ほとんどの課題において有意な正解率を上回る結果となり,被験体はフィンとマスクにおいて,音や記号による名詞の命名を維持していることが確認された.このことが確認できたことにより,次の「動詞の命名」においてフィン,マスクをあらわす記号を用いることが可能であることが裏付けられた.そこで次に「動詞」の命名について実験を行った.動詞は「持ってくる」という動作を学習させることとした.まず,その動作をあらわす記号を被験体に呈示,すぐに続けて物をあらわす記号を呈示して,離れた位置に呈示されているフィン,マスクから,呈示された記号に対応した物を選択して持ってこさせることとした.開始当初は正解率も低く,誤動作も多かった.しかし,試行回数が増えてくるにつれて正解率が上昇していった.また,正解時の試行における選択時間を測定したところ,開始当初は迷った反応が多く,選択に時間を要していたが,正解率の上昇に伴って選択時間が短縮,つまりすばやく正しい「持ってくる」動作をすることができるようになった.最終的には正解率がフィン,マスクともに有意に高くなり,被験体が記号で示された物を離れた距離から選択して「持ってくる」動作を獲得したことが示唆された.本年度は昨年度の成果に鑑み,動詞「持ってくる」の学習を行うことから始める予定であった.しかし,本年前半に被験体の飼育状況の都合で長期間を要する学習実験ができず,この内容の実験ができない状態が続いた.秋に再開することができたが,前年度の「持ってくる」という学習が完全に定着した状態ではないまま半年以上の空白期間があったため,再度,動詞「持ってくる」の検証を行うところから始めた.実験方法は被験体にマスクまたはフィンを表す記号を見せた後に「持ってくる」を表す図形文字を呈示,被験体に離れた位置に呈示されているフィンまたはマスクのいずれかを持ってこさせることとした.しかし,やはり空白期間が長かったために開始当初は実験全体の意図の理解ができておらず,「持ってくる」こともできないまま不正解が続いた.このため学習段階を徐々に戻し,再度,学習させるところから行った.その結果,徐々に離れた位置でのフィンとマスクの識別には成功するようになった.しかし,「持ってくる」ことについてはあいまいな反応や混乱した動作なども見られ,まだ定着できていない.その一方で,言葉を教える上での重要な要素の一つである「模倣」について検証した.これは上述の「動詞」の実験と異なり,短期間で実験が可能なので,上記の動詞の実験ができない期間に行うことができた.

実験は,ヒトの言葉や種々の音を呈示し,それに対する模倣の特性を検証したが,ヒトの声の模倣については精度の向上が見られ,また,模倣に失敗した場合には被験体は何度もマネを繰り返して,リベンジを行うことが分かった.以上のことから,今後は「動詞の定着」と「模倣音の意味の理解」を同時並行で進めていき,将来的には統合してことばの理解を図ることを考えている.シロイルカを対象として,物と記号,音の対応を理解させ,視覚と聴覚とで別々に学習したことが統合できるか検証した.その結果,異なる感覚系における自発的な対称性,推移性が成立することが明らかとなった.また,模倣は言語の理解においては重要な要素である.そこで任意の音(声)を被験体に模倣させたところ,優れた模倣能力が示された.被験体に動作と記号の対応を学習させることにより「取ってくる」という「動詞」の命名を試みた.その結果,いったん有意な正解率まで上昇したものの,中断期間後に再開したところ正解率,選択行動とも安定せず,「持ってくる」という試行が定着していないことが示唆された.当初の計画では,本年度までに「動詞の命名」の完成と「目的語の導入」までを予定していたが,実際には,1つの動作だけで,また,最初の段階の「動詞の命名」の最終段階のところで留まっている.その理由として,実験施設(水族館)の水槽工事による長期の中断,水槽内にいる他の個体の体調不良の影響による実験中断などのために,実験期間が大幅に短かった点がある.本研究は対象個体(被験体)が限定されているため,他の個体,他の園館での代用ができず,そのため進捗が大幅に滞っている.認知科学,動物行動学,鯨類学今後は「記号(図形文字)による動詞の命名」を確立することを主目的とする.ただし,動作が1種類だけでは特定の動作を表出している記号を理解しているとは言えないので,複数の動作を異なる記号で行わせることができるようにすることで,動詞を表出する記号の理解を検証したい.しかしながら,本研究は対象としている個体(被験体)が限定されているため,実験場所,被験体を変えることができない.そのため,実施場所(水族館)の事情や被験体の健康状態等に実験が影響を受けることが懸念される.よって今後は,本研究の目的に深く関連した周辺分野,つまり「模倣」についての実験も取り入れていく予定である.実験の難易度に対して当初の実験遂行計画の見通しが適切でなく,実験期間や試行回数が不足し,期限内に目標達成に至ることができなかった.したがって,次年度はもっと実験期間を伸ばし,訓練回数を増やす必要がある.本研究は,イルカ類における人工言語による言語理解の一環として「動詞」を表す図形文字を学習させるものである.しかしながら,これまでの研究でまだその目的の達成には至っていない.