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外来化学療法を受けるがん患者を担当する看護師が行う就労支援モデルの開発

平成29年度は、28年度に実施した外来化学療法を担当する看護師が日頃の看護の中で考えた患者が就労を継続するために必要と考える支援を参考に、患者が就労を継続するために影響している要因や支援ニーズについて横断的に実態を把握した。平成29年4月1日平成30年3月31日の間、A大学病院の外来化学療法を受診したがん患者に各1回、就労の有無と就労実態に関する無記名自記式アンケートを行った。研究結果は4月末までに配布した患者431名(364名より回答:回収率84.5%)に関して第1回目の分析を行った。がん診断時に就労していた者は206名(56.6%)であり、現在、就労をしている者と休職している者は132名(64.0%)、がん診断時に就労していたが退職した者は41名(19.9%)、退職後に再就職した者は3名(1.5%)であった。退職者が仕事を継続している患者より有意に高い割合で仕事に影響があるとされた要因は、慢性的な痛みがあること、通院時間を確保することが難しいこと、会社・職場の病気に対する理解不足、体力に応じた働き方をすることが難しいこと、職場での居づらさを感じること、会社から退職を指示されること、再雇用契約のとき、家族の意向があることであった。がん患者が仕事を継続するうえで影響している要因は、身体面では痛みの有無が影響し、痛みがあることで仕事の継続に不安を感じていると考えられた。仕事を継続している者は職場の理解や体力に応じた働き方などへの配慮が推察できるが、退職したがん患者の職場環境では、がん治療患者への理解や配慮がされていない可能性があった。退職者の雇用形態が非正規雇用ということも影響していると考えられた。今後、緩和ケアの必要性や職場環境に関係する働き方への対応が、仕事の継続に影響を与える要因として多くあげられ、社会の理解がより一層必要であることが示唆された。平成29年度に外来化学療法を受診している患者を対象に実施した調査が、研究計画で予定した対象人数に到達までに予定していた期間より大幅に遅れたため、患者調査をふまえ検討するはずであった全国の看護師を対象とした調査への着手が遅れたため。全総務省で定義されている大都市圏(札幌市・仙台市・さいたま市・千葉市・東京都区部・横浜市・川崎市・相模原市・新潟市・静岡市・浜松市・名古屋市・京都市・大阪市・堺市・神戸市・岡山市・広島市・北九州市・福岡市・熊本市)医療機関に従事する認定看護師(がん化学療法・がん性疼痛看護・がん放射線療法看護・乳がん看護)約2000人とがん専門看護師約200人に、がん患者が就労を継続するために実践している支援状況を質問紙調査にて把握する。研究協力者であるがん専門看護師、看護部の教育担当看護師、外来化学療法部門の看護師とともに、平成28年度、29年度に実施した外来化学療法を担当する看護師と受診中のがん患者を対象に行った実態調査と統合しすべての看護師が実践可能な就労支援モデルを構築する。がんの3大治療である化学療法は外来治療が可能となり、仕事を継続しながら長期的に治療を受けることが可能となったが、治療と就労の両立という新たな課題があがっている。そこで、地域社会の支援が確立されている北欧の病院にて看護師等の医療職ががん患者へ行っている就労支援の実態をインタビューにて調査を行った。《スウェーデン》カロリンスカ大学病院(The Karolinska University Hospital in Solna & in Huddinge )腫瘍科管理者Kari Fasterius氏、放射線腫瘍外来看護師Susanne Wallberg氏にインタビューを実施した。看護師達はがん患者に対し、可能な限り働くことや社会参加を勧め、患者に必要な支援や教育を行っている。また、がんを診断されたときからナースナビゲーターが関わり、外科や腫瘍科の間の情報を共有している。ナースナビゲーターは月曜から金曜の日中に病院や電話での相談を受け付け、患者が社会生活をしながら困ったときのフォローを可能にしていた。《フィンランド》セイナヨキ中央病院(The Seinajoki Central Hospital)看護管理者Merja Sankelo氏、腫瘍科外来主任看護師Lehtola Raija氏にインタビューを実施した。フィンランドでは2012年にがん疾患を含む傷病休暇について“The rule of the 30-60-90 "といわれる制度が制定された。この制度は傷病で90日間休んでいる従業員は、産業医によって評価された労働能力を社会保険機構に提出することになっている。これは雇用者が労働者の就労の継続方法を見出すための義務としている。インタビュー対象者のMerja Sankelo氏はフィンランドのこのシステムは大変良いが、新しい法律のためまだ定着していないと感じていた。本研究の目的は外来で化学療法を受けているがん患者を担当する看護師が就労への視点をもち、支援できる教育モデルを開発することである。初年度は福祉制度が充実しているフィンランド、スウェーデンの2次医療、3次医療病院の外来の看護師を対象にがん患者に対する社会支援、就労支援についてインタビュー調査を実施した。この結果からフィンランドにはリハビリテーション看護師、スウェーデンにはナースナビゲーターが継続して支援を行っていることを把握した。現在、米国ではがんナースナビゲーターががん患者の継続支援を行いその役割の効果を検証している。したがって、米国の実態も把握し合わせて考察する必要性がある。一方、日本の病院において、外来で化学療法を受けるがん患者を対象にした治療状況、治療期間に応じた就労支援に関するニーズを把握する予定であった。

しかし、調査を予定していた研究協力病院である北里大学病院集学的がん診療センターでは、病棟の統合と移設などがあり、調査の実施が未定となったため調査がやや遅れている。今後は外来化学療法でのがん患者を対象としたニーズ調査の内容について、担当する看護師とともに詳細を検討していく必要がある。本研究の目的は、就労を継続しながら、化学療法で治療を受診するがん患者に対し、外来化学療法を担当する看護師の支援モデルを開発することである。今年度は、1北欧におけるがん患者への外来看護師の役割の考察、2外来化学療法を担当する看護師のがん患者に対する就労支援の現状把握、3外来受診する癌患者が就労を継続するために必要な支援を把握するための調査票の作成と調査の開始を計画した。1フィンランドでは、がん患者をも含め長期病気休暇の従業員には労働能力の評価が課せられるようになり、状況に応じて職業リハビリテーションを提供していた。また、がん治療中の者には看護師が本人の希望にあわせた支援を行っていた。スウェーデンのA大学病院では、化学療法外来の看護師はがん治療中の患者の社会生活を継続できるような関わりを考え実践していた。2A大学病院の外来化学療法部門に勤務する中堅以上の看護師6名を対象に「根治・術後補助の治療で化学療法を受けている患者との関わりで就労支援に関する内容」についてフォーカスグループインタビューを実施した。看護師が捉えたがん患者の就労支援について、患者の問題が表面化し看護師が実際に支援を行っている患者のニーズと現状では看護師として支援が難しいが今後、支援の在り方を検討する必要のある患者のニーズの2つの面があげられた。外来で化学療法を受けているがん患者は治療の初期段階では仕事の継続と治療の両立のイメージが持てない状況であり、患者の現在の社会生活を可能な限り継続できるような助言やサポートが看護師として必要であることが明らかになった。3北欧におけるがん患者への社会生活への支援に関する看護師の役割と日本のA大学病院での看護師のインタビューより、がん患者が化学療法を受けながら就労を継続するために必要とされる支援を考察し、調査票を作成し実態把握を行うこととした。当初の予定通り、年度末よりがん患者を対象とした調査が開始されている。平成29年度は、28年度に実施した外来化学療法を担当する看護師が日頃の看護の中で考えた患者が就労を継続するために必要と考える支援を参考に、患者が就労を継続するために影響している要因や支援ニーズについて横断的に実態を把握した。平成29年4月1日平成30年3月31日の間、A大学病院の外来化学療法を受診したがん患者に各1回、就労の有無と就労実態に関する無記名自記式アンケートを行った。研究結果は4月末までに配布した患者431名(364名より回答:回収率84.5%)に関して第1回目の分析を行った。
ヘリコバクター胃炎における胃癌発生メカニズムの解明と除菌対象群の設定

1.胃体部の皺襞腫大と胃癌のリスクH.pylori感染者において皺襞の腫大が胃癌の危険因子となっているか、胃体部の皺襞幅と胃癌に関する症例対照研究を行った。検診を受診し早期胃癌と診断された70名と、性と年齢をマッチさせた胃癌と診断されなかったH.pylori陽性対照群140名を対象とし胃二重造影X線フィルムより皺襞の幅をmmの単位で測定した。胃癌のオッズ比は4mm以下を1とすると皺襞幅5mmでは4.1、6mmでは10.2、7mm以上では31.2と皺襞幅と胃癌の間に有意な関連が観察された。2.H.pylori感染胃粘膜でのサイトカイン、増殖因子の相互作用腫大皺襞性胃炎症例では皺襞非腫大性のH.pylori胃炎に比し、著名な粘膜増殖亢進、酸分泌の抑制とともにinterleukin-1β及びhepatocyte growthfactor(HGF)のmRNA量増加及び分泌亢進が観察された。免疫染色ではHGFの局在は主に浸潤多核白血球、単核球にみられ、HGFの分泌はinterleukin-1受容体拮抗剤により抑制がみられた。腫大皺襞性胃炎症例で見られるこれらの変化はH.pyloriの除菌によりほぼ正常化した。結論:胃体部の皺襞腫大を伴うH.pylori胃炎は著明な変異原性物質の産生増加、サイトカイン、増殖因子の過剰分泌がみられる病態であり、胃癌発症の頻度が高いと考えられる。
結晶性高分子の固ー液臨界点に関する実験的応用研究

[研究成果の概要]本年度(最終年度)においては、超高圧反応装置(最大圧15,000気圧、温度300°C)の製作を完了し、装置の試運転、特に最大圧及び温度の到達のチェック、圧力漏れのチェック、および結晶性高分子の高圧熱処理用セルの設計製作を行なった。また高圧熱処理の温度ー圧力のプロセスの設定についても調べた。試料として、鎖状および分岐状ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレートなどを選び、それらのポリマーの状態方程式のデータをもとに、融点での結晶状態の比容V_<M,S>および非結晶状態の比容V_<M,L>の圧力依存性のデータからV_<M,S>=V_<M,L>となる温度と圧力を推定した(POLYMER,1992)。それによると鎖状および分技状ポリエチレンでは、V_<M,S>=V_<M,L>となる温度、圧力(固ー液臨界点)が計算上、見い出された。鎖状ポリエチレンでは、固ー液臨界点は400°C,14,400気圧にあり、分岐状ポリエチレンで200°C,3,300気圧となるが、ポリプロピレンでは、V_<M,L>/V_<M,S>=1.05(3,000気圧)が極小値となり、固ー液臨界点は見いだされなかった。[今後の研究展開]超高圧反応装置を用い、まず市販の結晶性高分子試料(分岐状ポリエチレン)を室温、一気圧状態から、定圧で温度をデータから予想される固ー液臨界温度T_<M,C>以上に上げ、その後定温下で圧力を固ー液臨界圧力P_<M,C>以上にし、定圧下で温度を室温まで下げ、室温下で圧力を一気圧まで下げ試料Aを得る。一方Aと逆回りのプロセスで試料Bを得る。また、一定温度T(T<T_<M,C>)での加圧結晶化試料(試料C)、及び一定圧力P(P<P_<M.C>)での降温結晶化試料(試料D)を得る。種種のプロセスで得られた結晶性高分子(試料A,B,C,D)の物性の違いを熱的(示差走査型熱量計)、力学的(引張試験機)、構造的(X線回折装置)に調査する。結晶性高分子のP-V-Tに関する実験データをデータベースをもとに収集し、それをもとにV_<M,S>、V_<M,L>をそれぞれ圧力の関数として求め、それからV_<M,S>=V_<M,L>となるP_<M,C>を推定する。また、融解圧力P_Mー融解温度T_Mの関係よりT_<M,C>を推定する[研究成果の概要]本年度(最終年度)においては、超高圧反応装置(最大圧15,000気圧、温度300°C)の製作を完了し、装置の試運転、特に最大圧及び温度の到達のチェック、圧力漏れのチェック、および結晶性高分子の高圧熱処理用セルの設計製作を行なった。また、融解圧力P_Mー融解温度T_Mの関係よりT_<M,C>を推定する
専門ＮＰＯによる自閉症児への機能的支援に関する研究

本研究は,自閉症のある児童生徒への教育的支援のうち,外部専門家(NPO等)提供の支援サービスに関するものである。特に,学校教育における機能的支援プログラムの構造分析を行った。そのため,自閉症のある児童生徒のIEP(個別教育計画),在籍する学校の教育課程の収集,及びUSD(学校区教育委員会)のSpecial Education代表,NPOマネージャー,自閉症のある児童生徒の保護者へのインタビューが行われた。その結果,機能的支援のプログラムとして,治療教育的又は社会適応的プログラムが利用されていること,通常教育ー学習センター特別な教育課程の連続性なサービス利用が重要であることが明らかにされた。平成24年度は,外部専門機関が関わる学校(特に,Learning Center,特別支援学校,特別支援学級,ラーニング・センター)へのプログラム提供の内容分析を行った。外部専門機関は,NPO・PO・法人・株式会社のうち,プログラムとして体系的なものを有しているところを選定し,訪問調査を行った。サービス・プログラムの多くは,自閉症の障害特性に対応するものではなく,行動系次いで認知系のものであった。特に,米国の場合は,Leraning Centerにおいて使用されているプログラムは,LD児(学習障害)のための認知系プログラムを自閉症児が使用している場合が多く,日本の場合は個別指導・ソーシャル・スキルを中心とした行動系プログラムを自閉症児が使用していた。コストに関しては,米国は実施回数を契約しているものが多かったが,日本では時間数を契約しているものが多かった。また,そのプログラムの学校生活における機能性を確かめるため,「機能的支援プログラムに関する質問紙」を開発した。特に実行機能に焦点化した質問紙を作成し,多変量解析(因子分析)により,因子構造の検討を行った(妥当性・信頼性も併せて検討)。さらに,特別なサービス・プログラムを使用している自閉症児の小学校の担任と当該の児童に関っている外部専門家を対象に,機能化に関する意識調査を実施した。その結果,視覚・聴覚等の認知(理解)に関する因子を除き,合理的配慮等,実施の程度に意識差があることが明らかにされた。本研究では,平成25年度,米国のNPO等のサービスを利用する自閉症の保護者・学校等を訪問し,「外部専門機関によるサービスの利用実態」を特に,教育課程の面から調査した。その結果,1中学校段階からIEPにおいてNPO等の特別なサービスを利用する場合,それは基本的に高等学校段階まで継続されること,2高等学校まで継続された場合,高校卒業(graduation)資格は得られず,高校修了(certify)認定となること,3高校修了(certify)の場合,大学への進学が原則,制限されること,4その代わり,教育課程の適切な改変(modify)が保障されること,5結果として,小学校→中学校→高校と進学するに連れ,NPO等のサービス利用は,Leraning Center利用等に特化していくこと(Learning Center利用は,Regular Educationの一部と見なされる),等が明らかされた。日本の特別支援学校高等部を卒業した場合,高等学校卒業と「同等」の資格が与えられるが,このことがNPO等の利用の継続と大きく関係していると考えられる。米国等における機能的支援は,通常教育の教育課程の柔軟性及び得られる資格との関係の中で,利用がするサービスの種類・内容・期間が焦点化されてくる。これまで,IEPを中心に調査研究を行ってきたが,今後,高等教育段階の通常教育の柔軟性という視点から,研究を深めていく必要がある。なお,本研究の成果は,第51回日本特殊教育学会の他,IASSID等の国際学会で発表され,さらにホームページ公開用の30P相当のファイルが作成されている。初年度である平成23年度は,まず,学校へのサービス提供を担っている外部専門機関(学校区教育委員会・各種NPO等)の役割の構造を,米国において収集したIEP(個別指導計画)の分析を通して明らかにした。その結果,自閉症において,(1)行動療法士(Behavior Therapist)による「応用行動分析(ABA)」と「インクルージョン・プログラム」,言語聴覚療法士(Speech Therapist)による「聴覚統合療法」と「言語療法」,作業療法士(Occupational Therapist)による「感覚統合療法(SI)」等の関連サービス(Related Services)が提供されていた。このうち,co-medicalにより提供される関連サービスは,「医療的教育サービス(例;Educational OT)」の形態を採っているものの,治療教育側面の強いサービスであった。最も多く利用されていた「応用行動分析(ABA)」は,治療教育的側面の強い内容と適応行動的側面の強い内容に分類され,適応行動的側面の内容のうち,場面般化を目標(goal)とした場合において,通常学級における機能的支援の内容が最も明確に記述されていた(研究1)。これらの関連サービス(Related Services)の提供時間数は,自閉症状・年齢と相関的な関係にあり,自閉症状が重く年齢が低いほど治療教育的なサービスが多く,自閉症状が軽く年齢が高いほど適応行動的なサービスが多くなっていた(研究2)。

機能的支援プログラム移行へのアセスメント内容と方法に関する統計的検討を行った結果,(1)アセスメントの独自性と治療教育的目標,(2)保護者のニーズと適応行動的目標,(3)インクルージョンの程度と自閉症状の程度,(4)年齢と言語的サービスの量等の構造が含まれていることが明らかになった(研究3)平成24年度は,外部専門機関のもつ学校(特に,ラーニング・センター)へのプログラム提供の内容分析が課題であった。そのうち,「1)特別な場と通常学級の中間に位置するラーニング・センターにおける機能的支援プログラムの利用率算出」に関しては,米国に滞在する自閉症のある保護者への質問紙調査を行い,その利用率が算出された(100%達成)また,「2)通常学級担任・ラーニング・センター担当教員に対する機能的支援プログラム質問紙調査(因子分析)」に関しては,質問紙を作成し,さらに60名を対象とする実際の調査を実施した(学会発表済み。100%以上達成)さらに「3)NPOにおける人的・物的コストの分析(年間収支表の収集)」に関しては,資料収集を行ったが,特に「人的コスト」の分析に関して,当該者が自閉症児用プログラムだけを担当していない場合が多く,5分の1程度のNPOの分析が明確に行えなかった(80%達成)。当該者のさらに細かいスケジュールの入手,年平均算出→月平均算出により,分析達成率を上げ検討を行うことが,最終年度への課題となった。また,自閉症児が利用するLD(学習障害)の認知系プログラムの機能化に関する検討も行った。これらを含め,11の学会発表を行った。故に,総合的に「おおむね順調に進展している」と判断した。交付申請書に記載していた平成23年度予定の3つの研究が滞りなく,終了したため。平成25年度は,計画書通り,以下の研究を進める予定である。米国・英国等の学校は,障害児に提供するサービス決定のためのアセスメント・チームである「SST(Student Study Team)」をもち,コーディネーターを中心に学校改善のための支援のためのアセスメントを行っている(学校長も含む)。最終年度は,特に,実際にどのようにして機能的支援プログラムへの移行に着手しているかに焦点をあてる。その子どもの所属する学校区のマニュアル分析を行い,担当コーディネーターにインタビュー調査を実施し,アセスメント結果と利用している外部専門機関のサービスとの関連について検討する。可能であれば,ビデオ撮影を行い,モデルビデオを作成する(日本の専門家を対象者とした分析を予定)なお,カリフォルニア大学サンタバーバラ校のGeorge Singer教授からカリフォリニア州のインクルージョンの実態に関するレクチャーを受ける予定である。平成24年度以降は,支援サービスを提供する柱である専門NPO等と機能的支援の構造分析を中心にすえる。
生体における酸素センサーおよび細胞内情報伝達系の解明

貧血症や虚血性疾患では、生体は赤血球系増殖因子のエリスロポエチンや血管新生因子である血管内皮増殖因子(VEGF)の産生増加により造血や血管新生を促進し低酸素状態に対応している。一方、固形癌や糖尿病網膜症では、虚血(低酸素)に陥った組織で誘導される新生血管が癌組織の増大や網膜増殖膜の増生を促進させ病変の悪化を招く。しかし、このような低酸素すなわち酸素濃度を関知する機構やその細胞内情報伝達機構の詳細については未だ明らかにはなっていない。そこで本研究では、酸素センサーやそれに続く細胞内情報伝達系の解明を目的とし研究を行った。本研究の結果から、低酸素刺激により細胞内の酸化ストレスが増加しこれがセカンドメッセンジャーとしてVEGF遺伝子などの低酸素誘導遺伝子の発現を誘導する可能性が示唆された。また、NOが低酸素刺激の負のセカンドメッセンジャーとして働くことも明らかとなった。このことから、細胞の酸素センサーとしては酸化ストレス産生機構とNO産生機構(NOS)が同時に作用している可能性がある。細胞内酸化ストレス産生機構としてNADPHオキダーゼはその可能性が否定されたが、アラキドン酸代謝経路やミトコンドリア電子伝達系は部分的にではあるが関与していることが明らかとなった。しかし、これらがどのように酸素濃度を感知するかについては本研究では明らかにすることはできなかった。酸素渡度を感知するためには、酸素分子とそのセンサーとの結合が必要と考えられる。このような観点から酸素結合能を有するヘム蛋白質を含有するものがセンサーである可能性が高い。また、本研究で明らかとなったように、細胞内のATP含量が酸素濃度センサーとして働き、細胞膜やミトコンドリア膜に存在するK-ATPチャンネル活性の変化が遺伝子発現に関与する可能性もある。(1)低酸素刺激による血管内皮増殖因子(VEGF)遺伝子発現制御機構に関する検討これまで、血管平滑筋細胞、血管内皮細胞、網膜色素細胞を用い低酸素刺激によるVEGFの発現について検討してきた。本研究では、細胞の取り扱いが容易かつVEGFの発現の多いHepG2細胞を用いて以下の実験を行った。RT-PCR法で検討したところ、これまでの報告と同様に、低酸素刺激(1%O_2)はHepG2でのVEGFmRNAの発現を有意に増加した。細胞が低酸素状態におかれると、細胞内のATP含有量が減少することが知られている。細胞内のATP量が低下すると、細胞膜やミトコンドリア膜に存在するK-ATPチャンネルが閉鎖しK^+の膜外への流出が減少する。これに伴う膜電位の変化により細胞外からのCa^<2+>流入が抑制される。そこで我々は、低酸素刺激によるVEGF遺伝子の発現調節にK^+-ATPチャンネルが関与するか否かを検討した。その結果、K^+-ATPチャンネルのcloserであるdiazoxideやpinacidilはVEGF遺伝子の発現に影響しないが、K^+-ATPチャンネルのopenerである5-HDは、低酸素刺激によるVEGF遺伝子の発現を抑制することが明らかとなった。このことから、低酸素刺激の感知機構としてミトコンドリアのATP産生系が関与することが推察され、現在ミトコンドリアの電子伝達系について検討を進めている。(2)低酸素刺激の低酸素関連転写因子への影響に関する検討昨年度までに、低酸素刺激により細胞内の酸化ストレスが増加しこれがセカンドメッセンジャーとしてVEGF遺伝子の発現を誘導すること、また低酸素刺激によるVEGF遺伝子の発現に細胞膜やミトコンドリア膜に存在するK-ATPチャンネルが関与する可能性を明らかにしてきた。以上の結果をふまえ、本年度はミトコンドリア電子伝達系、NADPHオキダーゼ、一酸化窒素合成酵素(NOS)の低酸素刺激によるVEGF遺伝子発現に対する影響を検討した。

その結果、低酸素刺激によりミトコンドリア電子伝達系の複合体Iでのスーパーオキシドの産生が増加し、これがVEGF遺伝子の発現を誘導することが明らかとなった。NADPHオキダーゼについては、その構成分両の一つであるgp91phoxを欠損しスーパーオキシドを産生しない細胞株を用い検討した。その結果、NADPHオキダーゼは低酸素刺激によるVEGF遺伝子の発現には全く影響せず、低酸素センサーとしての機能を持たないことが明らかとなった。また、NOはO_2^-との相互作用によりVEGF遺伝子の発現を制御することが明らかとなり、ヘム蛋白を含有するNOSも酸素濃度センサーとして働く可能性が示唆された。本研究では、低酸素刺激の細胞内情報伝達に一部酸化ストレスやNOが関与していること、またこのことからスーパーオキシドやNOの産生系が低酸素センサーとして働いていることが明らかとなった。低酸素センサーが酸素分子の濃度を感知するためには酸素との結合能を有する必要があると考えられ、このことから低酸素センサーはヘム蛋白質である可能性が高い。本研究では、低酸素センサーとしてのミトコンドリア電子伝達系、アラキドン酸代謝系、NOSなどの関与を明らかにすることができたが、それぞれが含有するヘム蛋白質の役割については検討するまでには至らなった。
五山文学における宋代詩文の受容と展開-詩文集の注釈と詩話を中心に-

本研究は、鎌倉時代末期より室町時代に至る五山禅林の漢文学において、中国宋代の詩文がどのように受容されていったか、主として詩文集(およびそれに附された注釈)と詩話という二種類の文献資料を取りあげて、中国文学と日本文学双方の視点から、多角的に解明したものである。本研究は、日本の五山文学において、中国宋代の詩文がどのように受容されていったか、主として詩文集に附された注釈と詩話を取りあげ、日本文学と中国文学双方の視点から研究するものであり、1中国宋代の詩文集注釈と詩話の編纂状況を明らかにすること、2それら文献資料の五山文学における受容状況を整理・検討するとともに、それらがどのように加工・増修されたか、そして日本独自の詩文注釈・詩話の形成にどのように関わっていたかを明らかにすることを目的として行われる。本年度は、全体の基礎となる研究に重点を置いて行った。特に、1中国宋代における詩文集注釈および詩話の編纂状況、2五山文学における中国宋代の詩文集注釈および詩話の受容状況を整理・検討する文献学的研究が中心課題となった。四名それぞれが国内および中国・台湾の研究機関・所蔵機関に調査に赴いて資料調査を行うとともに、8月と11月には全体の研究集会を開催してそれぞれの研究成果を持ち寄り、相互に検討を加えた。また、11月の研究集会においては、東英寿鹿児島大学教授を招いて「五山文学と『漢学紀源』について」と題する講演をしていただいた。それぞれの研究成果については、国内外の学術誌等に発表するとともに、中国・台湾の国際学会において発表した。全体で行う五山における抄物資料の訳注に着手した。これについては、研究機関を通して作業を進め、最終年度に刊行する予定である。また、全体で行う五山における抄物資料の訳注に着手した。5月には、宋代詩文研究談話会を宋代詩文研究会、宋詞研究会と合同で開催し、詩文を中心とする宋代文学を多角的な視点から考察した。個別の研究として、浅見は、五山の詩僧義堂周信、絶海中津に関する研究を行なった。内山は、五山後期の還俗僧万里集九に関する研究を行なった。堀川は、中世・近世の日本漢文学、特に中国文学の日本における受容に関する研究を行なった。住吉は、室町期受容詩学書類の版本調査を行なった。また、四名それぞれが国内および中国・米国の研究機関・所蔵機関に調査に赴いて資料調査を行うとともに、11月には全体の研究集会を開催してそれぞれの研究成果を持ち寄り、相互に検討を加えた。それぞれの研究成果については学術誌等に発表するとともに、同領域の他の研究班と合同の研究集会において発表した。個別の研究として、浅見は、宋代の詩文集の注釈に関する研究を行なった。内山は、宋代の詩文および五山後期の還俗僧万里集九に関する研究を行なった。また、四名それぞれが国内および中国の研究機関・所蔵機関に調査に赴いて資料調査を行うとともに、9月、11月には文献資料研究部門の「五山」に関する研究集会に中核となって関わった。本年度は、前年度までの研究を踏まえ、研究全体の進展・取りまとめに着手した。

特に、本特定領域研究の重点項目研究「東アジア海域文化から見た五山文化」研究と密接に連動する形での研究が中心を占めた。この研究は、他の分野との合同で進められるものであり、「五山文化」に関して総合的な検討を加える研究集会とじで、20年8月にはセミナーを、12月にはワークショップを、21年3月いはシンポジウムをそれぞれ開催し、研究の取りまとめに向けての少なからぬ進展が得られた。上記に加えて、本研究課題に関しては、引き続き各地の所蔵期間に赴いて、五山文学・宋代文学に関する資料の調査を行い、文献資料学的な知見を数多く得ることができた。同時に、中世禅僧の漢詩分制作およびその背景にある漢籍受容(「抄物」などの注釈活動を含む)についての研究に進展が得られた。宋代文学に関する研究としては、20年5月に宋代詩文談話会を開催し、国外から研究者を招いて討議を行い、宋代文学についての知見を深めることができた。特に、蘇軾・黄庭堅らの詩文集の編纂あるいは注釈に関する研究、および南宋後期の江湖詩派と印刷文化の関わりに関する研究において、確実な成果が得られた。また、これまでに引き続き抄物資料の訳注作成作業を行った。本年度は、前年度までの研究成果を踏まえ、研究全体の取りまとめを中心に行った。特に、本特定領域研究の重点項目「東アジアからみた五山文化」研究と連動する形での研究を行った。21年5月、7月、22年1月には、他の分野のメンバーと共同して研究会を開催し、五山文化に関して総合的な検討を加えた。この研究成果は、一船向けの講座の一冊『東アジアからみた五山文化』(仮題)として公刊の予定であり、それに向けての大きな進展が得られた。上記に加えて、本研究課題に関しては、引き続き各地の所蔵機関に赴いて、五山文学・宋代文学に関する資料の調査を行い、多くの新たな知見を得ることができた。また、中世禅僧の漢詩文制作および漢籍受容についての研究をまとめて論文集『東アジアの文学交流』(仮題)として公刊する計画の取りまとめを行った。宋代文学に関する研究としては21年5月に宋代詩文研究談話会を開催し、国外からも研究者を招いて討議を行い、宋代文学に関する知見を深めることができた。特に、南宋時期の詩文制作と伝播に関して、確実な成果が得られた。また、これまでに引き続き抄物資料の訳注作成を行った。その成果は上記論文集『東アジアの文学交流』に収録の予定である。
タグー小分子プローブペアによるタンパク質複合体形成の可視化

(1) CA6D4タグに対する「リアクティブタグシステム」の細胞機能解析への応用本年度は、これまで開発を進めてきたCA6D4タグを用いた「リアクティブタグシステム」を応用したブラジキン受容体やアセチルコリン受容体などの代表的なGタンパク質関連膜受容体(GPCR)の機能解析について検討を行った。結果として、CA6D4タグを導入して細胞発現させた膜受容体を蛍光プローブにより共有結合ラベル化後に、アゴニスト刺激に伴うインターナリゼーションの経時的な蛍光可視化や、インターナリゼーションする膜受容体を含むエンドソーム内部の酸性化の蛍光検出に成功した。また、エンドソーム内部のプロテアーゼ活性の上昇の蛍光検出への応用も行い、良好な結果を得つつある。これらの成果は、本研究において開発を進めてきた「リアクティブタグシステム」が細胞機能の解析に有用なツールとなる事を明確に示す結果である。(2) Hisタグに対する「リアクティブタグシステム」の細胞系バイオイメージングへの応用これまで開発を進めてきたHisタグに対する「リアクティブタグシステム」の細胞系での応用を目指して、Hisタグ配列の最適化およびプローブ構造の改良を進めた。様々な検討の結果、1)反応性の高いシステイン残基のHisタグへの導入、2)プローブNi錯体部位のダイマー化によるHisタグとの親和性の向上、3)反応部位をベンゼンフルフォン酸エステルからα-クロロアセチル基へ変更の三点の改善を行うことにより、HisタグモデルペプチドやHisタグ導入タンパク質を低濃度条件下において迅速にラベル化可能な反応システムへ改善する事に成功した。本年度は、リアクティブタグシステムの細胞バイオイメージングへの応用について検討した。HEK293細胞表層に発現したタグ付きブラジキン受容体の共有結合ラベル化について、様々な検討を行った結果、発現細胞を還元剤(TCEP)処理した後に蛍光プローブを加えると、細胞表層にプローブ由来の蛍光が強く残る現象が観察された。いくつかのコントロール実験から、本リアクティブタグシステムにより細胞表層ブラジキン受容体のタグ配列部位での特異的ラベル化に成功したことが明らかとなった。また、受容体タンパク質に対してラベル化が起こっていることを確認するためウェスタンブロッティングによる解析を行った。すなわち、ビオチン型のラベル化プローブにより受容体タンパク質をラベル化後、アビジンを用いた化学発光法によりタンパク質がビオチンで共有結合ラベル化出来ていることが確認できた。また、ラベル化対象の膜受容体タンパク質として、今回新しくアセチルコリン受容体およびEGFPを付加したブラジキニン受容体を標的としてラベル化を試みた。その結果、同様に細胞表層にてこれらの受容体の蛍光ラベル化が可能であることが明らかとなり、本手法の一般性が確認された。また、Hisタグに対するリアクティブタグシステムの開発に着手した。本年度ではHisタグに対して特異的な反応性を有するプローブとして、タグ認識部位としてNi(II)-NTA、反応部位としてベンゼンスルホン酸エステルを有する化合物を新たに設計した。His6およびHis10モデルペプチドあるいはHis10タグを導入したEGFPタンパク質に対するラベル化実験から、His10タグに対してNi(II)-NTAとヒスチジン残基間の共有結合反応が比較的容易に進行することが判明した。また、1)タンパク質混合系の中でHisタグ導入タンパク質のみを選択的にラベル化可能であること、2)D4タグに対するリアクティブタグシステムと同時使用することによりHisタグおよびD4タグ導入タンパク質がそれぞれ直行性を持ってラベル化可能であることについて検討し、それぞれ良好な結果を得た。
VEGF-Rがもたらす大腸がんの多様性：血管新生阻害薬抵抗性メカニズムの解明

血管新生阻害薬は固形がんにおける化学療法で広く用いられているが、その効果は一時的で抵抗性獲得が臨床現場で問題となっている。この薬剤の主な標的は3種類の血管内皮細胞成長因子の受容体(VEGF-R1,2,3)である。がん細胞もこれらを発現しており、薬剤ががん細胞に直接作用し、転移能を高めることも報告されているが、詳細な機能は未解明である。申請者は、がん細胞が12種のVEGF-Rを異なる組み合わせで発現していることを見出した。それぞれの細胞の動きを観察・精査することでがん細胞に発現する受容体の働きを解明し、転移を根本的に阻止できる新たな治療薬・治療方法の開発を目指す。
放射光Ｘ線を用いた分子性結晶の高圧下構造解析手法の確立とフロンティア軌道の観測

強相関電子系では物質中の温度や圧力を変化させることで、その電子相関を容易に制御でき、超伝導や量子スピン液体、ディラック電子系などのエキゾチックな電子状態が出現する。これらの物性を理解する上で、常に多角的な実験が行われているが、圧力下の実験は装置的な制約が多く、特に物性物理学の発展に不可欠な圧力下単結晶X線回折構造解析手法は確立されていない。本研究では、高圧極低温下におけるX線回折実験・構造解析手法を確立し、多重極限下における物質の結晶構造や電子状態に迫る。本研究は、大型放射光施設SPring-8にて、ビームライン担当者の協力のもと行い、最終的には圧力下単結晶回折実験の標準化を目指す。
自由度無限の系に関する数理解析

自由度無限の系に関する数理を次の3つのテーマについて研究した。1.多様体(Μ,Ω,Ξ)上のポアソン積の幾何学:可微分多様体Μ上のC^∞-級関数のなす環のポアソン積の定める無限次リ-構造を考察した。まずΜ上の反変テンソル場と1つのベクトル場により定義されるポアソン積の定めるKirillovの局所リー代数を、Μ上の非退化2次外微分形式Ωとベクトル場Ξにより定義されるポアソン積を用いて再構成し、その微分幾何学的構造を調べた。更にΩを定階数の完全2次外微分形式dωに置き換えて得られるポアソン積の定めるリ-構造を調べた。考察の多様体(Μ,Ω,Ξ)は、特にΩ=dωの階数が最大で、Μの次元が奇数のときcontact多様体、偶数のときsymplectic多様体となる。2.力学系の保存則:2階の微分方程式系F^α(q^^<・・>,q^^・,q,t)=0(α=1,...,m)により与えられる運動の保存則を、ラグランジュおよびハミルトンの構造を仮定しないで、直接導出する手法を考察した。そのための基本となる条件式系を、F^αに新たな変数μ_αを付加して、μ_αF^αの作用積分に関する変数原理より構成し、その解より運動の保存量を直接与える式を得た。特にF^α=0がkinematical形q^α-f^α(q^^・,q,t)=0およびオイラー・ラグランジュ形である場合についてこの手法を詳しく調べた。力学系の数理的手法:無限次元空間における線形作用素に関して、特にClarkson不等式を一般化し、その応用例を与えた。また、非線形偏微分方程式の解の構造を、無限次元力学系として詳しく調べ、その挙動を明らかにした。
心不全発症における心筋エネルギー代謝機構破綻のメカニズムの解明

心不全の心筋において発現が亢進する、いわゆる心筋胎児型遺伝子と呼ばれる遺伝子群のうち複数のものでそのプロモーター領域にNRSE-NRSFシステムが存在することが明らかになった。このNRSE-NRSFシステムの心不全の病態形成における意義を検討する目的で作成した優勢劣勢変異型NRSFTgマウス(以下、dnNRSF)は表現型として心拡大を示して最終的には心室性不整脈により突然死する心不全モデルマウスとなったが、このdnNRSFでは心筋組織所見の特徴として間質の線維化と心筋線維の配列の乱れ、ミトコンドリアの大小不同などの変性所見がみられており、心筋細胞におけるエネルギー代謝の障害がこの動物の心不全発症に関与する可能性が示唆された。今回NRSFによる心筋の遺伝子発現調節のメカニズムを解明することが心不全の分子機序解明につながると考えて研究を進めた結果、種々の臓器にubiquitousに存在するclass IHDACに加え、心筋などに特異的に発現するclass II HDACがその機序に関与する可能性が明らかにすることが出来た。エンドセリンー1による細胞外からの心筋細胞肥大刺激によりこれらclass II HDACは核内から核外に移行した。このclass II HDACの核外への移行にCaMKが関与することがCaMK inhibitorであるKN62やdominant-negative CaMKを用いた実験によって明らかになった。実際に大動脈bandingによる圧負荷モデルマウスにおいて心筋におけるNRSFとclass II HDACとの結合が抑制されたことから、生体内における心肥大、心不全発症機序に本メカニズムが関与することが証明できた。心筋細胞におけるエネルギー代謝調節については未知の部分が多く残されているが、本研究で解明できたメカニズムに関する知識を足がかりにすれば今後さらに心不全発症のメカニズムに迫ることが出来ると考えられる。我々が最近NRSFの心不全の病態形成における意義を検討する目的で作成した優勢劣勢変異型NRSFTgマウス(以下、dnNRSF)は表現型として心拡大・心不全を示す心不全モデルマウスとなった。dnNRSFではANP,BNPの遺伝子発現が亢進しているが、ナトリウム利尿ペプチドの心筋梗塞後の心筋リモデリングにおける意義についてはすでに論文に発表しているところである。このdnNRSFは生後40週までにその多くが死亡するが、その死因に致死性心室性不整脈が関与する場合が多いことが連続心電図モニターで推測され、電気生理学的検査(EPS)の結果でも心室性不整脈の易誘発性が明らかに高いことが明らかになったが、同時にこのマウスでは心筋組織所見の特徴として、間質の線維化と心筋線維の配列の乱れ、ミトコンドリアの大小不同などの変性所見がみられており、心筋細胞におけるエネルギー代謝の障害がこのモデルマウスの心不全発症に関与している可能性がある。現在、エネルギー代謝に関連する酵素であるLipoprotein lipase(LPL),CD36/fatty acid transporter(FAT), fatty acid transport protein 1(FATP1), fatty acyl-CoAsynthetase(FACS),糖の参加に関連するpyruvate dehydrogenase kinase 4(PDK4),glucose transporter(GLUT)4,ミトコンドリアにおけるβ酸化に関連するmedium-chainacyl-CoA dehydrogenase(MCAD),LCAD,VLCAD,M-CPTI(CPTβ),ACO,MCD,さらにuncoupling protein(UCP)2,UCP3,などについてそれぞれの遺伝子発現についてQuantitative RT-PCR法を用いた定量評価を検討中である。NRSFの心不全の病態形成における意義を検討する目的で作成した優勢劣勢変異型NRSFTgマウス(以下、dnNRSF)は表現型として心拡大・心不全を示す心不全モデルマウスとなった。

dnNRSFではANP,BNPをはじめとする心筋胎児型遺伝子の発現が亢進しており、NRSFはそれら心筋胎児型遺伝子の発現を抑制することが明らかになった。同時にこのdnNRSFでは心筋組織所見の特徴として、間質の線維化と心筋線維の配列の乱れ、ミトコンドリアの大小不同などの変性所見がみられており、心筋細胞におけるエネルギー代謝の障害がこのモデルマウスの心不全発症に関与している可能性が示唆された。本年度はNRSFに寄る心筋の遺伝子発現調節のメカニズムを解明することが心不全の分子機序解明につながると考えて研究を進めた。すなわち、これまでの検討でNRSFが遺伝子発現を抑制するメカニズムとしてclass I HDACと会合することが重要であることはすでに明らかにできていたので、心筋特異的な機序を解明する目的で生体内で広く存在するclass IHDACではなく、心筋などに特異的に発現するclass II HDACが関与する可能性とその機序についてを検討した。今回の検討の結果、心筋細胞内でNRSFがclass II HDACであるHDAC4あるいはHDAC5と結合することが明らかになった。エンドセリンー1による細胞外からの心筋細胞肥大刺激によりこれらclass II HDACは核内から核外に移行した。このclass II HDACの核外への移行にCaMKが関与することがCaMK inhibitorであるKN62やdominant-negative CaMKを用いた実験によって明らかになった。実際に、大動脈結紮による圧負荷モデルマウスにおいて心筋におけるNRSFとclass II HDACとの結合が抑制されたことから、生体内における心肥大、心不全発症機序に本メカニズムが関与することが証明できた。
Smad依存的スプライソソーム複合体形成と選択的スプライシンング

TGF-β細胞内シグナル伝達分子、Smadの新たな役割としてスプライシング制御に関わる可能性を検討した。網羅的解析で同定されたSmad結合タンパク質のうち、スプライソソーム複合体構成分子のLUC7L3とSmad類の結合を免疫共沈降法で詳細に分析したが、その物理的結合を確認する事はできなかった。そこでLUC7L3等と複合体を形成する選択的スプライシンング関連分子JMJD6に着目し、JMJD6が免疫共沈降法でSmad2,3と物理的結合をすることを確認した。その他のSmad類との結合、及び、その詳細は今後の研究を待つところである。Smad分子はTGF-βシグナル伝達で細胞内シグナル伝達分子として働くが、本研究では新たな役割としてスプライシング制御に関わる可能性を検討している。網羅的解析で同定されたSmad結合タンパク質のうち、スプライソソーム複合体構成分子のLUC7L3とSmad類の結合を免疫共沈降法(Co-IP)で分析したが、両者の物理的会合を確認するに至っていない(H25年度研究実績)。その理由として次のような事が考えられる。1)LUC7L3とSmadとの結合を他のスプライソソーム構成分子が干渉している。2)SmadはLUC7L3とは結合せず、他のスプライソソーム構成分子と結合し、スプライシング機構に影響を与えている。そこでLUC7L3と複合体を形成するスプライソソーム複合体構成分子としてJMJD6に着目した。LUC7L3とJMJD6はSmad結合性プロモーター領域を含むルシフェラーゼレポーター活性を、TGF-beta刺激下、及び、JMJD6はBMP6刺激下においても、上昇させた((CAGA)12-luc、(SBE)4-luc)。さらに、LUC7L3とJMJD6が複合体を形成する事をCo-IPで確認した。そこで、Smad3をLUC7L3とJMJD6の複合体形成実験に加えたところ両者の結合がさらに促進される結果が得られた。加えてJMJD6とSmad3の結合が微弱ながらCo-IPで確認された。以上の事を総合すると、Smad3はLUC7L3及び、JMJD6と3者複合体を形成する事が示唆された。今後さらにLUC7L3とJMJD6の結合に対する他のSmad分子の影響を検討するなど詳細な検討を進めていきたい。以上の事より、本研究実績により、スプライシング制御におよぼすSmad分子の新たな役割を探索する研究基盤が得られたと考えられる。薬学実験計画の最初のステップであるスプライソソーム複合体構成分子LUC7L3とSmad類の物理的会合を確認出来ていない。その理由として次の事が考えられる。2)LUC7L3はSmadとは結合せず、他のTGF-βシグナル伝達分子と結合し、スプライシング機構に影響を与えている。3)LUC7L3のFlag tagがSmadとの結合を妨げている。他の因子等も含めたLUC7L3とSmadとの結合の検討、TGF-βシグナル伝達における他の分子との結合についても検討する必要がある。今後先ずはHepG2細胞を用いたルシフェラーゼアッセイ法によりTGF-βシグナル伝達におよぼすLUC7L3の影響を検討する作業を進め、結合の確認に繋げていきたい。
異種機能融合型ＬＳＩの構築へ向けたⅣ族系ヘテロ構造の創製

スケーリング限界に直面し、性能限界を迎えていたSi-LSIは、SGOI(SiGe on insulator)構造の実現により、高速な演算ができるようになると提唱されている。しかし、SGOIの混載により高速化したLSIでは、チップ間通信に使われている金属配線による信号遅延が増大し動作速度を制限する要因となり、通信には電気信号に比べ伝送速度が格段に速い光を用いることが必須である。最近、Ge中に高濃度(≧10%)のSnを導入すると、バンド構造が直接遷移化し光機能を有することが報告された。すなわち、SiGeの高移動度を最大限に活かした次世代LSIの実現には、10%以上のSn濃度を有するGeSnを基板上に混載して新機能を融合する革新的技術の創出が必須となる。しかし、SnはGeに比べ格子定数が14%ほど大きく、高濃度のSnを有するGeSn結晶を形成することは困難であった。そこで採択者は、GeSnの結晶成長温度を低温化することでSn析出を抑制することができるのではないかと着想した。Ge中のSn濃度や膜厚、成長温度をパラメータとして多くの実験を行った結果、300度という極低温において13%のSn濃度という、目標にした10%を遥かに超えるSn濃度を有するGeSn結晶を実現することに成功した。しかし、GeSn結晶中のSn原子は熱的に非常に不安定であり、GeSn結晶をデバイスプロセス温度(300°C)下に長時間置くとSnの析出が発生することが判明した。そこで採択者は、レーザーを用いて結晶成長前に成長の起点である種結晶を形成し、結晶成長温度を200度以下に更に低温化することで、成長後のGeSn結晶中のSn原子が熱的に安定化することを発見した。その結果、成長したGeSn結晶はデバイスプロセス温度下に48時間以上置いてもSn析出は発生せず13%の熱的に安定な置換Sn濃度を有するGeSn結晶を実現した。27年度が最終年度であるため、記入しない。スケーリング限界に直面し、性能限界を迎えていたSi-LSIは、SOI(Si on insulator)構造やSGOI(SiGe on insulator)構造の実現により、高速な演算ができるようになると提唱されている。然しながら、SOI、SGOIの混載により高速化した次世代LSIでは、チップ間通信に使われている金属配線による信号遅延が増大し動作速度を制限する要因となることが予想される。LSI性能のさらなる向上に追従するため、チップ間通信には電気信号に比べ伝送速度が格段に速い光を用いることが必須である。最近、理論計算により、Ge中に高濃度(≧10%)のSnを導入すると、バンド構造が直接遷移化し光機能を有することが報告された。しかし、SnはGeに比べ格子定数が14%ほど大きく、高濃度Snを有するGeSn結晶を形成しようとすると格子歪によりSnの析出が発生し、高濃度のSnを有するGeSn結晶を形成することは困難であった。そこで採択者は、GeSnの結晶成長温度を低温化することで成長中の原子マイグレーションが抑えられ、Sn析出を抑制することができるのではないかと着想した。Ge中のSn濃度や膜厚、成長温度をパラメータとして多くの実験を行った結果、200度という極低温においてGeSn層の結晶化を実現することができた。その結果、成長後のGeSn結晶中のSn濃度も13%と、目標にした10%を遥かに超えるSn濃度を有するGeSn結晶を実現することに成功した。成長温度がとても低温なことから、LSI上への光デバイス混載はもとより、フレキシブルなプラスチック基板上への高機能材料の混載など、幅広い分野への応用が期待できる成果である。

しかし、GeSn結晶中のSn原子は熱的に非常に不安定であり、GeSn結晶をデバイスプロセス温度(300°C)下に長時間置くとSnの析出が発生することが判明した。そこで採択者は、レーザーを用いて結晶成長前に成長の起点である種結晶を形成し、結晶成長温度を200度以下に更に低温化することで、成長後のGeSn結晶中のSn原子が熱的に安定化することを発見した。その結果、成長したGeSn結晶はデバイスプロセス温度下に48時間以上置いてもSn析出は発生せず13%の熱的に安定な置換Sn濃度を有するGeSn結晶を実現した。本年度は、成長後のSnマイグレーション抑制のため、極低温におけるGeSn薄膜の横方向固相成長を検討した。その結果、Snアイランド構造をシードとして用いることで300度以下の極低温なプロセス温度においてGeSn層の結晶化に成功し、成長後のGeSn結晶中で最大18%の格子置換Sn濃度を実現することに成功した。LSI上への多機能融合を実現する鍵技術の創製であり、目覚ましい成果である。これらの成果を非常に多くの発表(論文:5件、国際学会:4件、国内学会:3件)に帰結している。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、実現した結晶の結晶性を評価し、電気的特性や光学特性評価を行い、多機能デバイスの実証を目指した研究を推進する。