hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幹前駆細胞の分化制御からみた肝線維化と再生・発癌の病態連繋

すなわち、線維化の進行に伴って活性化星細胞での発現が増加したJagged-1が、肝細胞のNotch受容体を介して線維肝の再生を促進する可能性が示された。平成27年度は、Jagged-1遺伝子欠失マウスと対照の野生型マウスにDiethylnitrosamineの腹腔内投与を行って肝発癌の頻度を比較検討した。その結果、野生型マウスでは約3分の2の雄マウスにのみ肝癌が発生し、雌マウスでは肝癌は認められなかったのに対して、Jagged-1遺伝子欠失マウスでは雄の全匹、また雌でも約3分の1に発癌が認められた。したがって、Notch/Jagged-1シグナルは肝発癌に対しては抑制的にはたらくことが推察された。Jagged-1遺伝子欠失マウスでは、野生型マウスでは雄マウスにしか発生しないDiethylnitrosamine誘導性の肝癌が約3分の1の雌マウスでも認められるなど、前年度までに明らかにした線維肝の再生に及ぼす影響に加えて、肝発がんに対するJagged-1/Notchシグナルの作用が明らかにされるなど、線維肝における再生と発がんの病態連携が解明されつつある。線維化の進展を抑制しつつ傷害肝の再生を促すという肝硬変に対する基本治療戦略にもかかわらず、線維肝の再生を司る幹前駆細胞の制御機構の研究は大きく立ち遅れている。本研究では、線維肝における幹前駆細胞の動員と分化、さらに発癌を制御する細胞間の相互作用(cell-cell contact)を司る機序として、Notch/Jagged-1シグナルに着目した。昨年度までの研究により、肝星細胞の初代培養に伴う活性化によりJagged-1発現が増加すること、Jagged-1遺伝子欠失マウスと対照の野生型マウスに四塩化炭素の反復投与を行って作製した線維肝の部分切除を行うと、Jagged-1遺伝子欠失マウスにおいて生存率の著しい低下が認められることが明らかになった。これらの結果を踏まえて、本研究の最終年度となる今年度はNotch/Jagged-1シグナルを介した成熟肝細胞から前駆細胞への脱分化機構を、肝前駆細胞マーカーとして知られるα-fetoprotein (AFP)を指標として解析した。すなわち、四塩化炭素の反復投与により作製した線維肝に対する部分切除を行うと、野生型マウスの肝組織ではAFP陽性細胞が活発に増殖していたのに対して、Jagged-1遺伝子欠失マウスでは再生線維肝組織中のAFP陽性細胞数が有意に減少していた。さらに、初代肝細胞と星細胞との共培養系を行うと、活性化星細胞と共培養した肝細胞においてAFPおよびSox9の発現が有意に増加した。この培養肝細胞におけるAFP発現の誘導は、Jagged-1遺伝子欠失マウス由来の活性化星細胞との共培養や、野生型活性化星細胞と共培養したNotch2遺伝子欠失マウス由来の肝細胞において消失したことから、活性化星細胞が発現するJagged-1が肝細胞のNotch2受容体を介してその脱分化を促す機序が明らかになった硬変肝では生理的な再生が損なわれると同時に、肝細胞癌が好発する。本研究では、線維肝における肝前駆細胞の誘導と再生、さらに発癌に対するNotchシグナルの作用を解明することを目的とした。
活性酸素によるカルモデュリンキナーゼIVの活性制御機構の解明

近年、多くの精神・神経疾患の原因の1つとして活性酸素が注目されているが、活性酸素の標的となる分子の特定と解析はまだ十分に行われていない。我々は最近、高次脳機能に重要なカルモデュリンキナーゼIV(CaMKIV)の198番目のシステイン残基が酸化修飾されることで活性が阻害されることを明らかにした。そこで本研究では、活性酸素によるCaMKIVの活性制御機構とそれによる細胞内情報伝達経路への影響を明らかにすることを目的とした。活性酸素の1つである過酸化水素の処置濃度依存的にCaMKIVのリン酸化と活性は阻害され、その阻害は198番目のシステイン残基(Cys198)を他のアミノ酸に置換するとみられなくなることから、Cys198が活性制御に重要な酸化修飾部位であることを明らかにした。また、CaMKIVのCys198を含むペプチドの質量分析により、過酸化水素処置による分子間のジスルフィド結合が検出された。過酸化水素処置したCaMKIV過剰発現細胞においても、CaMKIVのリン酸化はCys198依存的に阻害されることを明らかにした。内在性のCaMKIV発現量が多いヒト白血病T細胞株やラット小脳顆粒神経細胞初代培養系にて、過酸化水素処置によりCaMKIVのリン酸化が阻害され、さらにCaMKIVの下流分子であるcAMP応答配列結合タンパク質(CREB)のリン酸化が阻害されることを見出した。過酸化水素が産生される条件として、小胞体ストレスを誘導したCaMKIV過剰発現細胞において、CaMKIVのリン酸化はCys198依存的に阻害されることを明らかにした。当初計画に沿ったCaMKIVの活性制御機構とそれによる細胞内情報伝達経路への影響についての解析を行い概ね目標とする研究成果を得ることができたため。目的とした研究成果が得られており、現段階において研究を遂行する上での問題はなく、研究計画の変更の必要はないと考えている。当初の目的であるカルモデュリンキナーゼの酸化修飾を誘導する条件および組織部位の解明に向けて、引き続き当初研究計画に基づいて研究を推進する。
「組織の社会的責任」に関する哲学・倫理学的研究

本研究では、これまで「企業の社会的責任」の文脈でのみ語られることの多かった社会的責任概念を組織一般のそれへと拡張し、現代社会において「組織」がもつ役割とその責任について、哲学・倫理学的立場から総合的な検討を行った。社会的責任、アカウンタビリティ、ガバナンスなどの関連する諸概念の研究とともに、生命科学や研究公正といった分野における実践的な社会的責任のあり方について理解を深化させた。国内外の関連分野の専門家を招へいし毎年ワークショップや研究会を開催することで領域横断的な研究討議を行い、国際的な研究ネットワークの構築および拡張がなされた。本研究は、これまで「企業の社会的責任」の文脈でのみ語られることの多かった社会的責任概念を組織一般のそれへと拡張し、現代社会において「組織」が持つ役割とその責任について、哲学・倫理学の立場から総合的な検討を行うものである。まず、初年度に全体で行うべきこととして、社会的責任概念やアカウンタビリティやガバナンス、自己責任論などの関連する諸概念・議論に関する国内外の文献を収集し、研究全体で利用可能なライブラリーの構築を行った。その上で、研究会に招聘するなどして知識の提供を受けるべき内外の専門家のリストアップの作業をも行った。また、本研究では、研究の深化と幅広さの確保を目的として、国内外の研究者を招聘し、知識提供や討論の機会を定期的に設けるために、以下の研究会・ワークショップ・講演会を行なった。その結果、医療やビジネスや宇宙開発などにおける組織の社会的責任に関する議論を、多角的また領域横断的視点から深めることができた。2013年9月21日「ワークショップ「異議申し立ての諸形式についての倫理学的研究」」(於京都女子大学)、2014年2月19日「応用哲学ワークショップ」(於国立シンガポール大学)、(2014年3月20日「医療における専門職:知識、技能、態度を評価する」(ボッフム大学ヨッヘン・フォルマン教授講演・於京都大学)、2014年3月8日「宇宙倫理学ワークショップ」、2014年3月15日「異議申し立ての諸形式についての倫理学的研究」(於京都大学)。本研究では、これまで「企業の社会的責任」の文脈でのみ語られるのことの多かった社会的責任概念を組織一般のそれへと拡張し、現代社会において「組織」が持つ役割とその責任について、哲学・倫理学の立場から総合的な検討を行うものである。初年度に行った関連分野のサーベイ研究の成果に基づき、本年度ではこの分野に通暁している国内外の研究者を選定、招へいし、共同研究体制の構築を図った。本研究では、これまで「企業の社会的責任」の文脈でのみ語られることの多かった社会的責任概念を組織一般のそれへと拡張し、現代社会において「組織」が持つ役割とその責任について、哲学・倫理学的立場から総合的な検討を行うものである。平成25年度ならびに平成26年度に行った関連分野のサーベイ研究、構築した国際的な研究ネットワークを基に、関連分野の国内外の研究者の招へい、国際学会への研究者の派遣を行い、共同研究体制の強化を図った。倫理学者の鶴田尚美氏を2015年11月にポーランドで開催された国際会議「Human rights, Violence, Dictations」および、2016年2月にオランダで開催れたAdvanced European Ethics Courseへ派遣した。これまでのサーベイや研究ネットワークを基に、今年度は組織の社会的責任を考察する上で重要な関連領域に関わる研究者と共同研究体制を拡張することができた。加えて、哲学、倫理学での原理的な価値や概念の研究、および生命倫理などの個別領域における社会的責任概念をいっそう掘り下げることができた。さらに、こうした成果をもとに、国際的なワークショップや研究会の開催を通じてこれまでの研究成果を発信し、研究討議や意見交換を行うことができた。平成25年度から27年度にかけて行った関連分野のサーベイ研究、構築した国際的な研究ネットワークを基に、関連分野の国内外の研究者の招へいし、ワークショップ等の開催を通じて、共同研究体制の強化を図った。平成28年4月22日・23日にかけて、台湾国立大学病院のCheng-Chung Fang博士、ブリストル大学のGiles Birchley博士および同大学のRichard Huxtable教授らを招き、京都府木津川市の国際高等研究所で「国際ワークショップ:終末期医療の倫理」を開催した。初年度のサーベイ結果を基に、今年度では組織の社会的責任を考察する上で重要な関連領域に通じた研究者と、学際的な共同研究体制を整えることができた。生命倫理や研究公正の分野における個別的な社会的責任概念の掘り下げ作業とともに、医療、芸術、宗教学の専門家の協力を得て、多角的な検討を行った。こうして得られた意見交換や討議の蓄積を、今後アウトプットする準備が整ったと言える。

今後は、組織の社会的責任ついて、多様な学問領域からの検討をさらに深めるとともに、研究成果をワークショップや研究会議を通じて検討する場を引き続き設ける。そのために、国内外の研究者との連携強化に取り組む予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。倫理学今後は、個別領域における組織の社会的責任の哲学倫理学的検討や、様々な学問的領域からの検討をさらに深めるとともに、研究成果をワークショップや研究会議を通じて検討する場を積極的に設ける。そのために、国内外の様々な領域の研究者との連携を一層強化する予定である。初年度において、組織の社会的責任を考えるうえで重要な文献、および関係研究者をリストアップすることにより、今後円滑な研究を進める準備が整った。また、国内外の研究者を招聘し、知識提供や討論の機会を持つことで、順調に計画に沿って研究を進めている。科学哲学に関して専門知識を有するトロント大学のイアン・ハッキング名誉教授を本学へ招へいし、滞在中にシンポジウムを開催、研究討議を行う予定であったが、本人の家庭の事情によりやむを得ず中止した。当初招へいを予定していた外国人研究者が健康上の理由により、平成26年度中の招へいが困難になったため。日程を調整し、平成28年度に上記イアン・ハッキング教授もしくはそれに相当する研究者を招へいし、シンポジウムを開催する予定である。今後は生命倫理、環境倫理といった個別の領域における組織の社会的責任概念を哲学的・倫理学的に掘り下げる作業を進めるとともに、社会的責任概念について、さまざまな学問的領域からの検討を行う。そのために、哲学以外の領域の研究者の協力を積極的に得て、研究を行なう予定である。平成27年度に京都大学で予定されている国際ワークショップに上記外国人研究者あるいはそれに相当する研究者を招へいする予定である。当初招聘を予定した外国人研究者が急病のため、H25年度中の招聘が不可能になったため。H26年度に予定されている国際研究集会(於京都大学)に、上記外国人研究者あるいはそれに相当する研究者を招聘する予定である。
家庭から幼稚園への移行に伴う母子分離に埋め込まれた価値観

本研究の目的は、家庭から幼稚園への移行に伴う母子分離は、どのような考え方や価値観によって支えられているのかを明らかにすることである。まず、「移行」に関する先行研究のレビューを行った。日本と欧米の研究を比較すると、「移行」の捉え方の違いが見出された。また、母子分離に関する母親の語りを分析した結果、母親は、入園時の子どもの姿は入園前の母親の子育ての反映であるという「ものの見方」を有していると考えられた。本研究の目的は、子どもの家庭から幼稚園への移行に伴う母子分離に焦点を当て、この時期の母子分離という実践は、どのような考え方や価値観によって支えられているのかを明らかにすることである。幼稚園の移行に伴う母子分離に対する考え方や価値観を相対化することは、保育実践の在り方の再検討にとどまらず、現代の日本に存在する家庭教育を重視し、子どもの「問題」は家庭教育の帰結であると捉える考え方を問い直す一石となるではないかと考えたためである。平成23年度の主な計画は、就園前の親に向けた言説分析であった。まず、分析対象となる書籍、育児雑誌や、行政資料の収集を行った。収集された文献の中から、就園前に準備しておくべきこと、就園前までにできていた方が良いこと、就園へ向けた心構えなどに関する記述、母子分離に関する記述などを抽出し、記述の内容を整理した。実際には、このような記述内容が少なく、文献の対象を広げる必要性が明らかとなった。このような結果から、母親の入園に際する母子分離に対する価値観は書籍や育児雑誌を通して構築されるというよりは、入園に際する母子分離に限らない、家庭教育を重視する傾向の一端として捉えうる可能性が示唆された。平成24年度においては、主に、「移行」に関する文献のレビューを行った。日本に比べて、海外では移行に関する研究が数多くされているため、海外と日本における移行の捉え方の違いや、移行へ着目する背景の違いなどについて考察した。その結果、幼保小連携や小中連携など学校種間の移行がなめらかなものとなるよう、どのように連携することができるのか、というテーマが、日本における移行への関心の背景だと考えられた。反して、海外においては、子どもが発達する機会として移行を捉え、長期的な人間発達や乳幼児のケアへの関心の高まりを背景に、子どもの移行経験へ注目が注がれていると考えられた。また、海外の先行研究レビューを通して、子どもの移行に伴う母子分離に対して母親が持つ思いは、複雑であり、母子分離を巡る語りの中では常に「良い母親とは」というテーマが見え隠れしていることが見出された。従って、移行に伴う母子分離という実践に焦点を当てることを通して、母親が素朴に持っている家庭教育、母親を巡る概念を相対化させる試みは、重要であると考えられた。計画された内容が、2年間では遂行可能ではなかったため。研究フィールドが、これまで研究を行ってきた場所から移動したため、研究協力者の確保の段階で予想以上の時間がかかってしまっているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では、母親と保育現場における母子分離に対する価値観がどのように構築されるのか検討する予定であった。しかし、計画内容を減じて、母親の母子分離に対する価値観がどのように構築されるのか、という問いに焦点化し、研究を進めることとする。
温熱および微弱電流刺激を併用したストレス蛋白質発現増強による関節軟骨治療法の開発

日本白色家兎の関節軟骨を単離培養し,control群,微弱電流群,温熱刺激群,併用群の4群を作製した.微弱電流には直流矩形派(5V,0.1ms,55回/秒)を用いた.培養皿を恒温槽(42°C)に浸して温熱刺激した.Realtime PCRでHSP70 mRNAを,Western blottingでHSP70とユビキチン化タンパク(ubiquitinated protein : Ub)を検討した.ラット膝関節に温熱を発生する電極を用い微弱電流および温熱刺激(関節内温度41°C)を負荷し,in vitroと同様に4群に分けた.関節軟骨を採取し,in vitroと同項目およびrealtime PCRで軟骨基質代謝の指標であるプロテオグリカンコアプロテインを検討した.微弱電流でHSP70タンパクおよびUbが増加した.温熱刺激でHSP70 mRNAおよびHSP70タンパクが増加した.併用でHSP70 mRNAとUbが増加し,HSP70タンパクが著明に増加した.これはin vivoでも同様であった.また,プロテオグリカンコアプロテインのmRNAは併用群で有意に増加した.本研究では温熱刺激によって誘導されるHSP70タンパクが微弱電流との併用によりさらに増加し,軟骨基質代謝も亢進させることが明らかになった.微弱電流刺激でUbが増加したことから,微弱電流がユビキチン・プロテアソーム系を抑制しHSP70タンパクの分解を抑制した可能性がある.温熱によるHSP70産生亢進と相まって併用群ではHSP70が著明に増加したと考えた.軟骨細胞においてHSP70は細胞保護効果および軟骨基質代謝亢進効果があることが知られている.温熱刺激と微弱電流刺激の併用は,安全にそして効率的にHSP70を誘導することにより変形性関節症の新たな治療法になる可能性がある.日本白色家兎から軟骨細胞を単離した。恒温層を用いて温熱刺激(42°C、10分)を、BioMetronomeを用いて微弱電流刺激(5V, 55pulses per second)を同時に負荷した。無処置対象群(対照群)、微弱電流刺激群(電流群)、温熱刺激群(温熱群)、温熱刺激および微弱電流刺激併用群(併用群)の4群を作成した。細胞傷害性をLDH assayで検討した。HSP70およびユビキチン化タンパク(Ubiquitinated protein : UbP)の発現をWestern blot法で検討した。細胞障害性は各群間に有意差を認めなかった。対照群と比較して電流群ではHSP70およびUbPの発現に変化はなかった。温熱群ではHSP70の発現が亢進した。UbPの発現は変化がなかった。併用群では、HSP70の発現が温熱群より大きく充進した。また、UbPの発現も亢進した。本研究では、温熱刺激によって誘導されるHSP70が微弱電流刺激との併用によってさらに発現亢進することが明らかとなった。温熱刺激と微弱電流刺激の併用によりUbPの発現が亢進したことから、微弱電流刺激はユビキチン・プロテアソーム系によるタンパク分解を抑制している可能性がある。軟骨細胞において、HSP70は細胞保護効果および軟骨基質代謝亢進効果を有することがすでに知られている。温熱刺激と微弱電流刺激の併用は、軟骨細胞の保護や基質代謝亢進につながる可能性があり、変形性関節症の新たな治療法となる可能性がある。日本白色家兎の関節軟骨を単離培養し,control群,微弱電流群,温熱刺激群,併用群の4群を作製した.微弱電流には直流矩形派(5V,0.1ms,55回/秒)を用いた.培養皿を恒温槽(42°C)に浸して温熱刺激した.Realtime PCRでHSP70 mRNAを,Western blottingでHSP70とユビキチン化タンパク(ubiquitinated protein : Ub)を検討した.ラット膝関節に温熱を発生する電極を用い微弱電流および温熱刺激(関節内温度41°C)を負荷し,in vitroと同様に4群に分けた.関節軟骨を採取し,in vitroと同項目およびrealtime PCRで軟骨基質代謝の指標であるプロテオグリカンコアプロテインを検討した.微弱電流でHSP70タンパクおよびUbが増加した.温熱刺激でHSP70 mRNAおよびHSP70タンパクが増加した.併用でHSP70 mRNAとUbが増加し,HSP70タンパクが著明に増加した.これはin vivoでも同様であった.また,プロテオグリカンコアプロテインのmRNAは併用群で有意に増加した.本研究では温熱刺激によって誘導されるHSP70タンパクが微弱電流との併用によりさらに増加し,軟骨基質代謝も亢進させることが明らかになった.微弱電流刺激でUbが増加したことから,微弱電流がユビキチン・プロテアソーム系を抑制しHSP70タンパクの分解を抑制した可能性がある.温熱によるHSP70産生亢進と相まって併用群ではHSP70が著明に増加したと考えた.

軟骨細胞においてHSP70は細胞保護効果および軟骨基質代謝亢進効果があることが知られている.温熱刺激と微弱電流刺激の併用は,安全にそして効率的にHSP70を誘導することにより変形性関節症の新たな治療法になる可能性がある.
日本人前立腺癌患者に対するホルモン療法の有害事象の検証と対策

前立腺癌に対するホルモン療法は薬物療法の中心的役割を現在でも果たしているが、ホルモン療法により男性ホルモンが去勢レベルまで抑制されることにより代謝の変化が起こり、様々な影響が起こることが知られている。ただ日本人では従来そのような代謝の変化は欧米人と比較すると少ないのではないかということが考えられてきたが、今回の研究から日本人でも体重増加や脂肪蓄積、脂質代謝異常などの変化が同様に起こり得ることが示された。またホルモン療法の過剰投与への警鐘や治療時の適切なマネージメントについて一定の対策を示すことができた。日本人前立腺癌患者に対するホルモン療法が脂質・糖代謝に与える影響を検討する前向き試験の結果から、下記の結果を得て英文誌に報告を行った。2013年9月までに全体で218例が登録され、2014年7月までに60例で1年間の内分泌療法前後にCTが施行され解析可能であった。60例の年齢中央値は74歳(46-83)であり、前立腺癌の病期はB(24例), C(22例), D(22例)であった。1年間の内分泌療法により体重は平均2.8%増加した。腹囲・コレステロール・中性脂肪・空腹時血糖・HbA1c・ヘモグロビンの変化はそれぞれ平均3.2%、10.6%、13.0%、1.0%、0.5%、-7.6%であった。CTによる脂肪測定では皮下・内臓脂肪はそれぞれ平均32.2%、18.6%増加した。腸腰筋の面積とCT値はそれぞれ平均9.0%、7.1%低下した。体重の増加が3%未満であった群(体重軽度増加群32例)と3%以上であった群(体重高度増加群28例)に分類し比較したところ、皮下・内臓脂肪の増加は体重軽度増加群でそれぞれ19.0%, 4.7%であったのに対して、体重高度増加群ではそれぞれ43.0%, 29.0%と著明な増加を認めた(P<0.01)。一方で腸腰筋面積は体重軽度増加群で10.6%減少したのに対して、体重高度増加群では8.2%の減少であった(P=0.22)。腸腰筋CT値は体重軽度増加群で11.4%減少したのに対して、体重高度増加群では5.8%の減少であった(P=0.13)。結論として内分泌療法により著明な脂肪の蓄積と筋肉量の減少を認めた。1年間の体重増加は平均2.8%であり、体重増加が高度な群で有意に脂肪が蓄積しやすい傾向を認めた。逆に有意差はないものの体重増加が軽度な群の方が腸腰筋面積やCT値の減少が大きい傾向を認めた。内分泌療法による代謝の変化は脂肪増加と筋肉減少の両者のバランスに基づいており、体重の変化だけでなく筋肉の量や質の変化にも注意して管理を行う必要があると考えられた。学会発表や論文発表などにより成果を報告できている。また今後の新たな研究にも取り組んでいる。昨年度の研究成果により、前立腺癌患者においてLHRH agonistによるホルモン療法が日本人患者でも有意に体重増加や脂質代謝の悪化などの影響を招くことを示した。ただ最近ではホルモン療法として受容体を直接阻害するGnRH antagonist製剤が広く使用されるようになったが、このGnRH antagonistが代謝や疾患の発生にどのように影響するかは明らかにされていない。平成28年度はGnRH antagonistを用いたホルモン療法を行った患者のデータを前向きに調査する計画であり、実際に平成28年6月までに目標の100例が登録され、平成29年6月までに全例でGnRH antagonistによる1年間のホルモン療法を終了する予定である。平成29年度はこれらの患者における脂質代謝の変化や治療成績、有害事象などのデータを収集し解析する予定である。その結果によりGnRH antagonistによるホルモン療法の影響についての情報を得ることができるだけでなく、これまで行ってきたLHRH agonistが与える代謝への影響を検討した研究との比較を行うことが可能であり、ホルモン療法を行う際のagonistとantagonistの違いを明らかにすることが期待できる。また全体から得られた結果から、ホルモン療法による影響を受けやすい危険因子を明らかにすることにより、ホルモン療法による代謝への影響を予防するための対策や、患者への事前教育、過剰治療の抑制などの指針を作成することが可能である。またホルモン療法の影響に関する報告はこれまで主に海外を中心に報告されてきた背景があり、今回の結果から人種差などの影響についても解析する予定である。GnRH antagosnitを使用したホルモン療法を行った症例の情報が集まりつつあり、今後解析できる見通しが立ったため。前立腺癌に対するホルモン療法は標準療法のひとつであり、男性ホルモンを抑制することにより前立腺癌の進行を抑えたり、あるいは骨転移などによる痛みなどの症状を緩和することが期待できる。一方でホルモン療法により男性ホルモンが抑制され続けることで様々な弊害が起こり得ることが報告されており、体重増加、脂質代謝異常症、筋肉減少、肥満、血糖上昇、メタボリック症候群など脂質糖代謝にも大きな変化を与えることが海外を中心に報告されている。ただ日本人における影響についてはまとまった報告はなく、我々はこれまでの研究で日本人前立腺癌患者でも欧米人と同様に代謝の変化が起こり得ることを明らかにしてきた。またこれまでの報告はGnRH agonistを使用した研究であったが、最近では受容体を直接阻害するGnRH antagonistが広く使われようになり、GnRH antagonistが代謝へ与える影響についても検討が必要と考え、新たな前向き臨床研究を企画し現在約100例でプロトコル期間が終了し、データを解析中である。

Agonistとantagonist両者ともに最終的にテストステロンを去勢レベルにまで低下させるのは同様だが、その作用機序は大きく異なり、agonistとantagonistで代謝に関する影響が異なることがあれば、今後の薬剤の選択にも大きな影響を与えることが考えられる。また日本では本来ホルモン療法が適応ではない早期癌や高齢者に対してもホルモン療法が多く使用される傾向にあり、本研究の結果を英文誌に投稿し本邦のガイドラインにも引用されることにより、多少なりともホルモン量の負の影響を広く泌尿器科医に認識してもらうことにより過剰治療の抑制に多少なりとも貢献できたものと考える。前立腺癌に対するホルモン療法は薬物療法の中心的役割を現在でも果たしているが、ホルモン療法により男性ホルモンが去勢レベルまで抑制されることにより代謝の変化が起こり、様々な影響が起こることが知られている。ただ日本人では従来そのような代謝の変化は欧米人と比較すると少ないのではないかということが考えられてきたが、今回の研究から日本人でも体重増加や脂肪蓄積、脂質代謝異常などの変化が同様に起こり得ることが示された。またホルモン療法の過剰投与への警鐘や治療時の適切なマネージメントについて一定の対策を示すことができた。当初の研究計画どおり実施していく予定である。LHRH agonist、あるいはGnRH antagonistを使用したホルモン療法を行った患者の情報から、両薬剤の比較や特性を明らかにし、ホルモン療法全体が代謝に与える影響を明らかにするとともに、有害事象の予防に関する対応を作成する。前立腺癌画像解析用ソフトとPCの購入を延期したため解析用のPCや統計ソフトの購入、成果の学会発表を今後行うため現在進行中の前向き臨床研究が終了後に上記画像解析用ソフトとPCを購入する予定解析用のPCや統計ソフトの購入、成果の学会発表
バッテリ充放電回路の小型化と高効率化を両立する交流－交流直接変換器の開発

本研究課題では,2台のハーフブリッジを逆直列接続した交流ー交流直接変換器に対して,パワーデカップリング制御法の電力制御特性を検討した。これまでに提案していたパワーデカップリング制御法は,単相交流に起因した電力脈動を小容量のフィルタコンデンサのみで吸収できるが,軽負荷時に負荷電圧の制御範囲の低下という問題があった。これは,フィルタコンデンサが電源に対して進相コンデンサとして働き,これに伴う進相電流を打ち消すように交流ー交流直接変換器を動作させるためには,比較的大きな共振電流を必要とするためである。まず,軽負荷時の共振電流の低減法,すなわち,負荷電圧の低下を防ぐ方法として,フィルタコンデンサのオフセット電圧を高く設定することを検討した。この場合,電源電流を高力率に制御したまま負荷電圧の制御範囲が改善できることを実験により確認した。しかしながら,軽負荷時にフィルタコンデンサ電圧とスイッチング周波数が急激に上昇するため,軽負荷時の電力変換効率が低下した。次に,進相電流を補償しないパワーデカップリング制御法を提案した。このとき,電源電流は進相電流の大きさに応じて進み力率となるが,フィルタコンデンサは小容量であるため,軽負荷時のみ電源力率が低下する。また,提案制御法では電源電流の基本波力率のみが低下するため,電源電流には高調波成分が生じない。実験により,軽負荷時の負荷電圧の制御範囲を改善し,かつ,定格動作時の電源力率は99%以上であることを確認した。最後に,フィルタコンデンサ電圧を上昇させる手法との比較実験を行い,進相電流を補償しない場合はフィルタコンデンサ電圧を上昇させる必要がないため,電力変換効率が改善できることを明らかにした。以上の結果より,交流ー交流直接変換器によるバッテリ充電回路の小型化と高効率化の基本方針を確立した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
歯根膜における間葉系幹細胞の遊走へのperiostinおよびCXCL12の関係

歯根膜は他の結合組織と比較して代謝回転が速い組織である。この歯根膜の特徴を維持するには歯根膜線維芽細胞が重要な役割を担う。歯根膜には様々な細胞への多分化能を有する間葉系幹細胞の存在が明らかになり、この細胞もまた重要な役割を担う可能性が示唆されているが、その由来については不明である。歯根膜線維芽細胞は他の結合組織の線維芽細胞と比較してCXCL12を高発現しており、間葉系幹細胞を遊走することが報告され、歯根膜の代謝回転における新たな細胞供給が行なわれている可能性が示された。一方、歯根膜線維芽細胞が特異的に高発現するperiostinもまた、間葉系幹細胞を遊走することが示唆された。CXCL12とperiostinはともに歯根膜で高発現しており、間葉系幹細胞の遊走を行うが、この両者の関係性や機能については不明な点が多い。本研究の目的は、歯根膜における間葉系幹細胞の遊走へのperiostinおよびCXCL12の関係を示すことである。in vitroにおいて、歯根膜線維芽細胞にリコンビナントperiostinを添加したところ、CXCL12の発現が上昇し、siRNAにてperiostinをノックダウンしたところ、CXCL12の発現が減少した。migration assayにてperiostinとCXCL12の間葉系幹細胞の遊走能を確認したところ、無添加群と比較してperiostin添加群、CXCL12添加群、periostin+CXCL12添加群は有意に遊走能を増加し、特にperiostin+CXCL12添加群においては、periostin添加群、CXCL12添加群の単独のものと比較して優位に遊走能は増加した。以上のことより歯根膜線維芽細胞においてperisotinはCXCL12の発現をコントロールし、2つの因子は間葉系幹細胞を相加作用で遊走しているのではないかと示唆された。
緑膿菌選択的化学コミュニケーション分子の機能解明と創薬シーズへの展開

本申請研究では、緑膿菌選択的に抗菌活性を示すウリジルペプチド系化学コミュニケーション分子の取り込み機能解明を行うとともに、積極的に創薬シーズへと展開すべく以下の項目を遂行する。1)ムレイドマイシンの光クロスリンクプローブを用いた化学生物学的手法と、ムレイドマイシン耐性菌の全ゲノムシークエンス解析による遺伝学的手法により、外膜に存在するムレイドマイシンのトランスポーターを同定する。2)ムレイドマイシン誘導体ライブラリーを用いた網羅的解析により、in vivoで緑膿菌にも有効な誘導体を探索する。3)緑膿菌へのムレイドマイシン取り込み機構を利用した「トロイの木馬型」新規抗緑膿菌薬のリード開発を目指す。平成30年度は、まず各種誘導体合成全般を供給可能な固相合成法を確立することで、本申請研究遂行の化合物供給の技術基盤を築いた。以下の各研究項目を並行して遂行した。1)化学コミュニケーション分子プローブであるムレイドマイシンの光クロスリンクプローブを合成した。さらにこれらの官能基の導入位置を変えたり、ベンゾイルフェニル(ベンゾフェノン)基などの光クロスリンク官能基、アジド基などの他の足掛かりリンカーを導入したプローブも併せて合成した。2)網羅的化学コミュニケーション分子ライブラリー構築の初期段階として、8個程度の新規誘導体を合成した。最も強いMraY阻害活性を有する誘導体とAquifex aeolicus由来MraYとの複合体のX線結晶構造解析を行った。平成30年度の当初目的である、ムレイドマイシンの各種光クロスリンクプローブの合成、網羅的化学コミュニケーション分子ライブラリー構築の初期段階として、強力なMraY阻害活性・抗緑膿菌活性を有する新規誘導体の開発、Aquifex aeolicus由来MraYとの複合体のX線結晶構造解析を行う事ができ、平成31年度の研究推進へ移行できているため。各研究項目をさらに推進し、緑膿菌へのムレイドマイシン取り込み機構を利用した「トロイの木馬型」新規抗緑膿菌薬の開発に着手する。
ヒト手術標本を用いたてんかん原性ネットワークのイメージング解析と制御

てんかん焦点は発生異常のみならず腫瘍や炎症など多様な病因により形成される。そこで、本申請課題では個々の病理学的所見に対応した固有のてんかん原性機序が存在しているかを検証し、それらに最も適した制御法を検討する。高速共焦点顕微鏡を用いた単一神経細胞レベルのカルシウムイメージング法により、てんかん動的ネットワークを可視化して、その病態生理学的特徴を解析する。一連の実験結果を臨床データとも突き合わせ、実験生理学的なてんかん原性機序から見たてんかん病態の再構築を試み、それらに最適な制御方法を明らかにすることを目指す。
尖点形式に由来するゼータ母関数族の構成

本報告者は逆Mellin変換されたモジュラー群上のPoincare級数のFourier級数の内部に新種のゼータ関数(J-Besselゼータ関数)を見出し,Hankel路積分表示,解析接続,変換公式,Riemannゼータ関数の母関数表示等の基本性質を証明していた。さらに類似の手法を用いて,合流型超幾何型ゼータ関数についても積分表示等の同様の性質を得ていた。さらに,これらのゼータ関数と,桂田昌紀氏(1997年)によって定義されていた超幾何関数型のゼータ母関数との間に成り立つ関数関係式(Hurwitzゼータ型関数等式)を示した。上記のJ-Besselゼータ関数について非正整数点における特殊値を,Bernoulli数を用いた級数表示で与えている。正則Poincare級数を一重和に分解して現れるHurwitzー変形Lerch型ゼータ関数に対し,Hankel路積分表示を与え,解析接続,Hurwitzゼータ型の関数等式,Riemannゼータ関数の母関数表示等の基本性質を証明し報告した。応用としてPoincare級数のFourier級数展開,および指数関数型Riemannゼータ母関数に対するVoronoi型和公式の新しい証明が従う。本年度は,非正則Poincare級数についても同様な考察を行い,ある種の非正則Poincare級数を一重和に分解して現れるHurwitzー変形Lerch型ゼータ関数についてFourier級数展開とみなせる積分表示を与えた。証明においては上記昨年度までに得られた結果と同様に,各項の適切な逆Laplace変換表示からスタートする。ただし級数の処理は単純ではなく我々の場合についてテータ変換公式を用いている。古典的なモジュラー群SL(2,Z)上のPoincare級数を一重和に分解して現れるHurwitzー変形Lerch型ゼータ関数について考察し、この級数についてHankel型積分表示を導くことに成功した。ここでは指数関数を含むある種の関数の逆Laplace変換型積分表示を用いている。我々の得た積分表示はこのDirichlet級数の全複素平面への解析接続や関数関係式を与える。これらの結果は古典的なRiemannゼータ関数の積分表示、解析接続、関数等式のアナロジーとなっている。さらに我々の得た関数関係式からPoincare級数のFourier級数展開が自然に得られる。上記の結果は我々が導入し基本性質を証明していたベッセル関数や合流型超幾何関数を係数に持つDirichlet級数(Besselゼータ関数、合流型超幾何ゼータ関数)と同様の手法により証明されたものである。証明においては、ある種の逆Laplace変換をFourierーMellin積分で表示することが鍵となっている。今年度はこれらBesselゼータ関数、合流型超幾何ゼータ関数の負の整数点における特殊値についても計算をすすめ、Bernoulli数を用いた級数表示が可能であることを報告した。いずれのケースにおいても我々が考察しているDirichlet級数はRiemannゼータ関数またはHurwitzゼータ関数の母関数となっている。特に最初の指数型ゼータ母関数とBesselゼータ関数は、モジュラー群SL(2,Z)上のPoincare級数に含有されていることに注意する。尖点形式に由来する新たなゼータ母関数を導入しその基本性質を我々は証明したことになる。当初の計画通りに、Poincare級数を一重和に分解して現れるHurwitzー変形Lerch型ゼータ関数に対しHankel路積分表示を与え、解析接続、Hurwitzゼータ型の関数等式、Riemannゼータ関数の母関数表示等の基本性質を証明している。応用としてPoincare級数のFourier級数展開、および指数関数型Riemannゼータ母関数に対するVoronoi型和公式の新しい証明を導いた。さらにJ-Bessel・合流型超幾何ゼータ関数の特殊値をBernoulli数を含む級数で表示できることを証明した。本年度は,これらのゼータ関数と,桂田昌紀氏(1997年)によって定義されていた超幾何関数型のゼータ母関数との間に成り立つ関数関係式(Hurwitzゼータ型関数等式)を示した。さらに上記のJ-Besselゼータ関数について非正整数点における特殊値を,Bernoulli数を用いて級数表示し,いくつかの具体例を与えた。一方で,正則Poincare級数を一重和に分解して現れるHurwitzー変形Lerch型ゼータ関数に対し,Hankel路積分表示を与え,解析接続,Hurwitzゼータ型の関数等式,Riemannゼータ関数の母関数表示等の基本性質を証明し報告した。応用としてPoincare級数のFourier級数展開,および指数関数型Riemannゼータ母関数に対するVoronoi型和公式の新しい証明を導いている。さらに非正則Poincare級数についても同様な考察を行い,ある種の非正則Poincare級数,ただし群の作用での関数関係式を保つが一般にラプラス作用素の固有関数ではなくL_2空間にも含まれないような変形型について,変形Poincare級数のFourier級数展開を導くDirichlet級数の積分表示と変換公式の結果を部分的に計算した。

ベッセル関数や合流型超幾何関数を係数に持つゼータ母関数に用いた手法を踏襲した超幾何関数群を係数にもつDirichlet級数に対したHankel路積分表示,解析接続,関数関係式等が得られていない。また、モジュラー群上の正則Poincare級数に対して,指数型母関数の関数性質を用いた適用を証明したが,非正則Poincare級数への拡張が未完成である。本報告者は逆Mellin変換されたモジュラー群上のPoincare級数のFourier級数の内部に新種のゼータ関数(J-Besselゼータ関数)を見出し,Hankel路積分表示,解析接続,変換公式,Riemannゼータ関数の母関数表示等の基本性質を証明していた。さらに類似の手法を用いて,合流型超幾何型ゼータ関数についても積分表示等の同様の性質を得ていた。さらに,これらのゼータ関数と,桂田昌紀氏(1997年)によって定義されていた超幾何関数型のゼータ母関数との間に成り立つ関数関係式(Hurwitzゼータ型関数等式)を示した。上記のJ-Besselゼータ関数について非正整数点における特殊値を,Bernoulli数を用いた級数表示で与えている。正則Poincare級数を一重和に分解して現れるHurwitzー変形Lerch型ゼータ関数に対し,Hankel路積分表示を与え,解析接続,Hurwitzゼータ型の関数等式,Riemannゼータ関数の母関数表示等の基本性質を証明し報告した。応用としてPoincare級数のFourier級数展開,および指数関数型Riemannゼータ母関数に対するVoronoi型和公式の新しい証明が従う。本年度は,非正則Poincare級数についても同様な考察を行い,ある種の非正則Poincare級数を一重和に分解して現れるHurwitzー変形Lerch型ゼータ関数についてFourier級数展開とみなせる積分表示を与えた。証明においては上記昨年度までに得られた結果と同様に,各項の適切な逆Laplace変換表示からスタートする。ただし級数の処理は単純ではなく我々の場合についてテータ変換公式を用いている。Poincare級数を一重和に分解して現れるHurwitzー変形Lerch型ゼータ関数と、古典的な指数型Riemannゼータ母関数の統一的な取り扱いを目指し、より一般的な指数型Riemannゼータ母関数の定義と積分表示、そこから従う関数関係式等を得ることを目標にする。特に我々の手法のカギである逆Laplace変換のFourierーMellin積分表示およびHankel型積分表示の一般化が作業目標になる。同時に超幾何関数群を係数にもつDirichlet級数に対しても前年度までの手法を踏襲しHankel路積分表示を与え、解析接続、関数関係式、ゼータ母関数表示等を示していく。この手法の一般化を精査し、ゼータ母関数群の構成手法を確立する。関数関係式を得る基本的な手法である,既知の特殊関数と単項の積のLaplace変換の適用を開発する。逆変換がBromwich積分表示され,それをHankel路積分にシフトできれば,前年度と同様の手法でゼータ関数の積分表示と関数関係式が求められる。
劣化因子分離制御型・紫外線促進劣化装置による建築系塗膜材料の劣化メカニズムの解明

(1)高分子塗膜の紫外線を含む複数の劣化因子を分離して試験できる劣化試験装置を開発した.(2)昇温脱離法分析装置では,既往の方法と比較して,短時間で同時に複数種の気体について気体透過・拡散係数の測定が可能である.(3)塗膜はゴム状高分子と同様のFickの拡散法則,Henryの法則に従わず,ガラス状態として評価する必要がある.(4)温湿度環境と材料それぞれとの組み合わせによって,物質移動の特性が異なる.(5)複数種類気体が透過,拡散する場合は相互作用がある可能性がある.(6)温湿度環境や可塑剤の影響で変化するガラス転移温度,自由体積と気体透過現象との関係については今後さらに検討が必要である.本研究は,建築構造物の維持補修において主力材料となる塗膜材料の劣化進行に大きな影響を与え,環境との複合作用が明らかではない紫外線劣化について,その紫外線強度,温湿度変化といった複数の劣化因子を分離して制御できる新型の促進劣化試験装置を開発し,従来の紫外線劣化装置では実現できなかった紫外線劣化における温湿度依存性を明らかにする.ここから,紫外線劣化反応において温湿度依存性を考慮した精緻で広範囲な紫外線劣化予測モデルを構築することで,新型促進劣化装置を用いた,屋外暴露試験と互換性の高い促進劣化手法を提案し,建築構造物の耐久性向上に寄与する建築系塗膜材料の劣化評価試験の精度と効率性を大幅に高め,社会資本の効率的維持に貢献することを目的とする.本年度は,新型紫外線促進劣化装置を完成させた.具体的には,既存装置の光源を高性能空冷装置を有する開放型紫外線照射装置に置き換え,フレネルレンズ表面,材料表面,試験槽内の冷却機能を高機能化する.そして,装置完成後には,過去に測定した試験体を中心に新型装置で再測定し,十分な時間をかけて調整を行う.特に,光源種類の変化,温度制御の高機能化によって,材料表面から試験槽内への輻射,試験体裏面側の温度制御槽への熱移動が大幅に変化することが考えられるため,十分なセンサ数を設置して調整した.(1)高分子塗膜の紫外線を含む複数の劣化因子を分離して試験できる劣化試験装置を開発した.(2)昇温脱離法分析装置では,既往の方法と比較して,短時間で同時に複数種の気体について気体透過・拡散係数の測定が可能である.(3)塗膜はゴム状高分子と同様のFickの拡散法則,Henryの法則に従わず,ガラス状態として評価する必要がある.(4)温湿度環境と材料それぞれとの組み合わせによって,物質移動の特性が異なる.(5)複数種類気体が透過,拡散する場合は相互作用がある可能性がある.(6)温湿度環境や可塑剤の影響で変化するガラス転移温度,自由体積と気体透過現象との関係については今後さらに検討が必要である.(1)高分子塗膜の紫外線を含む複数の劣化因子を分離して試験できる劣化試験装置を開発した.(2)昇温脱離法分析装置では,既往の方法と比較して,短時間で同時に複数種の気体について気体透過・拡散係数の測定が可能である.(3)塗膜はゴム状高分子と同様のFickの拡散法則,Henryの法則に従わず,ガラス状態として評価する必要がある.(4)温湿度環境と材料それぞれとの組み合わせによって,物質移動の特性が異なる.(5)複数種類気体が透過,拡散する場合は相互作用がある可能性がある.(6)温湿度環境や可塑剤の影響で変化するガラス転移温度,自由体積と気体透過現象との関係については今後さらに検討が必要である.紫外線劣化装置の調整に時間がかかったため,当初の装置完成までに時間を要した.ただし,サンプルを用いた実験準備を平行してすすめていたため,次年度の計画は予定通り進められると考えられる.建築材料1.新型紫外線促進劣化装置を用いた紫外線劣化における温湿度依存性検証実験(本試験)新型紫外線促進劣化装置に,標準的な建築系塗膜材料であるアクリル系塗膜材料を基板に塗布した試験体を新型紫外線促進劣化装置に設置し400時間程度の促進劣化を実施する.この際に,前年度の予備試験結果に基づき,紫外線照射強度,表面温度,相対湿度といった実験条件を絞り込んで実施する.試験体については照射時間の一定時間ごとにFTIR-ATR測定による吸光度,光沢度,表面形状(凹凸),空隙分布を測定し,照射時間が長い範囲での紫外線劣化反応における温湿度依存性を正確に検証する.2.温湿度依存性を精緻に考慮した紫外線劣化予測モデルの構築1の実験結果および前年度の予備試験結果に基づき,温湿度依存性を精緻に考慮した紫外線劣化予測モデルを構築する.特に,従来の小池・田中式に見られる低温域や低紫外線域に見られる劣化精度については,単純なアレニウスの式ではなく,複雑に温度や紫外線強度がパラメータに加味されたアイリングの式や,表面層から深部までの拡散則が加味されたモデルが適合する可能性もある.そこで,FTIRの吸光度データを用いて化学成分の濃度推定式の構築や劣化因子の分子構造を抽出するのに利用される回帰法を用いて特性的な分子構造成分を抽出した上で,着目した劣化因子(温度,湿度,紫外線強度)に対して,どの分子が変化しやすいのかを検証しながらモデルを構築するものとする.
近世ヴェネツィアにおける環境政策と公共意識

最終年度であった本年度は、解読を進めつつあった史料のさらなる分析と検討を進めた。本年度は、昨年度までの国立ヴェネツィア文書館と国立パドヴァ文書館での資料検索により収集した、ヴェネツィアの森林管理関係の史料8種類、ラグーナと市内の運河・道路等の管理を行うピオヴェゴ判事関係史料3種類、本土の河川管理に関わる水利管理局のものを中心として、水利に関連した史料30種類、パドヴァ側に残された水利関係史料4種類を分析してきた。そして、これを補強するものとして、新たにパドヴァ及びヴェネツィアでの史料確認を行い、特にパドヴァでは、パドヴァ当局の河川・運河管理に関する"Acque"シリーズの151から155、161、164、178、179、182の史料を調査し、必要な部分の撮影を行なってきた。これによって、パドヴァ当局とその支配都市であるヴェネツィア政府との水利及び河川管理に関わる交渉の様子の一端を見いだすことができた。一方、ヴェネツィアの文書館では水利管理委員会の文書を所蔵する"Savi ed esecutori alle Acque (SEA)"のシリーズのうち、78、344、529を主に調査をし、技術的な観点を含めてヴェネツィア側の委員会や技術者達の認識を探った。これは、当局が水利に関わる政策をどのように捉えていたかという、昨年度からの分析の延長である。結果として、当面、河川の管理をめぐって、本土の都市当局は目前の問題への対処や財政負担に関する問題がもっぱらの関心と交渉事項であるのに対して、ヴェネツィア側は、特に技術者達自身の提案を含めて、より踏み込んだ河川管理を早くから意識していることが読み取れた。ただし、その成果を本年度中に発表することはできず、2019年度に整理・発表していく予定である。25年度は研究計画の初年度であるので、まずこれまでの事前調査で得られた史料の情報・また収集してきた未刊行史料・刊行史料の内容の精査を進めた。すでに分析を進めていた史料について得られた成果の一部は、25年度中に執筆した論文「中世の西欧における災害の記録と意識」(印刷中)に反映されている。ただし、当初の計画では25年度の研究に関して、ポー川とアディジェ川に関する分析に力点を置いて、16世紀18世紀のヴェネツィア政府の河川管理政策の変遷とその時々の政策決定過程について、委員会決議や報告書に見られる環境意識・公共意識を抽出していくことを目指していた。そこで特に力点をヴェネツィアとそれを取り巻くラグーナ環境よりも、本土の環境に置くことを意識していたのであるが、入手済みの史料の内容を分析し、文書館の所蔵史料情報を確認するなかで、内陸都市の河川管理を改めて確認し、方向性を考える必要を感じた。そこで比較対象として、すでにこれまでに研究分析の対象としているトスカーナ地方の内陸都市フィレンツェについて、Salvestrini等の研究を参照しながら、領域国家としてのフィレンツェのアルノ川管理の方向性を検討し、またフィレンツェ文書館で関連史料の調査を行った。そうしたなかで14世紀の著名なローマ法学者サッソフェラートのバルトルスが、テーヴェレ川を対象として法治体制の観点から河川流域のさまざまな問題を論じている(Tractatus de fluminibus seu Tyberiadis, 1355)ことも判り、1576年にボローニャで出版されたその刊本(1964年復刻)の分析も進め、こうしたローマ法学の観点が15世紀以降の領域国家の河川政策に影響した可能性を検討しつつある。こうした25年度の検討の結果を生かして、26年度は集中的にヴェネツィアで史料調査を行うものである。26年度は前年度の観点を生かしつつ、計4回、現地に赴いて史料調査を行った。ただし、前年度の展望ではパドヴァ国立文書館でも調査を行う予定であったが、ヴェネツィアの史料に重要な情報が見いだせたため、今年度はそのままヴェネツィア国立文書館で調査をすることに計画を変更した。観点としてはラグーナの水環境およびこれに連動する河川管理についての意識や施策の実態を探るべく、Savi ed Esectori alle Acque(SEA)、Giudici di Piovegoのシリーズを中心に15世紀から18世紀の史料を調査・撮影した。17世紀のポー川流域の状況に関する報告書集成(SEA208)、16、17世紀のブレンタ川の流路変更や治水に関する決議や報告書(SEA92, SEA577)をはじめとする河川管理関連史料、大運河の浚渫やラグーナおよび運河の管理に関する規定や記録からは、水環境をめぐるヴェネツィア当局の意識や施策の方向が具体的に判る可能性が改めて見えてきた。まだすべての分析が終わってはいないが、「公権力」として環境を管理しようとするヴェネツィア政府や水利委員会の意思は、明確に読み取れる。これと並んで、水環境管理とも関連して本土の森林に対する強い関心を当局が示していたことから、森林に関わる3つの史料群Provveditori sopra legne e boschi, Provveditori sopra boschi, Amministrazione Forestale Venetaの史料を調査し、他の史料からはラグーナの水環境や河川洪水と森林管理を関連づけていることが判明するものの、主要な関心はやはり森林資源の保全にあることを確認した。この成果の一部は、2015年に刊行予定の水島司編『環境と歴史学』(勉誠出版)所収の拙稿に反映されている。27年度は前年度のヴェネツィア国立文書館での史料の調査と分析を踏まえ、計2回、現地に赴いて史料調査を行った。