hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
BMPによる細胞分化の調節機構

研究代表者は,骨形成タンパク質(BMP)が脊椎動物の体軸形成過程で重要な役割を担っていることをアフリカツメガエル初期胚を用いて明らかにしてきた.なかでもBMP受容体のドミナントネガティブ変異体を用いた解析によって初期胚に内在するBMPが腹側中胚葉形成に関与することを初めて示した.現在,ツメガエル初期胚の体軸のBMPに加えてアクチビンやbFGFなどの中胚葉誘導因子の作用によって形成されると考えられている.そこで,我々は内在のBMPとアクチビン,bFGFとの相互作用をアニマルキャップを用いて解析した.ドミナントネガティブBMP受容体を過剰発現させた胚から切除したアニマルキャップ細胞をアクチビンまたはbFGFを含む培養液中で培養して,その後の細胞分化を形態変化および分子マーカーの変化で調べた.その結果,内在するBMPのシグナルを遮断されたアニマルキャップ細胞はアクチビンとbFGFに応答し,著しく伸長するようになった.また,アクチビンによる背側マーカー(α-actin,goosecoid)の発現が促進され,bFGFによる腹側マーカー(Xhox3)の発現は抑制された.したがって,胚に内在するBMPはアクチビンやbFGFの作用を調節することによって腹側中胚葉形成を促進していると考えられた.研究代表者は,骨形成タンパク質(BMP)が脊椎動物の体軸形成過程で重要な役割を担っていることをアフリカツメガエル初期胚を用いて明らかにしてきた.なかでもBMP受容体のドミナントネガティブ変異体を用いた解析によって初期胚に内在するBMPが腹側中胚葉形成に関与することを初めて示した.現在,ツメガエル初期胚の体軸のBMPに加えてアクチビンやbFGFなどの中胚葉誘導因子の作用によって形成されると考えられている.そこで,我々は内在のBMPとアクチビン,bFGFとの相互作用をアニマルキャップを用いて解析した.ドミナントネガティブBMP受容体を過剰発現させた胚から切除したアニマルキャップ細胞をアクチビンまたはbFGFを含む培養液中で培養して,その後の細胞分化を形態変化および分子マーカーの変化で調べた.その結果,内在するBMPのシグナルを遮断されたアニマルキャップ細胞はアクチビンとbFGFに応答し,著しく伸長するようになった.また,アクチビンによる背側マーカー(α-actin,goosecoid)の発現が促進され,bFGFによる腹側マーカー(Xhox3)の発現は抑制された.したがって,胚に内在するBMPはアクチビンやbFGFの作用を調節することによって腹側中胚葉形成を促進していると考えられた.
LC-MS/MSを用いた臨床検査としての血清および尿GAG精密分析法の開発

ムコ多糖症(MPS)とは、グリコサミノグリカン(GAG)の代謝に必要なライソゾーム酵素の異常によって全身にGAGが蓄積する先天代謝異常症である。MPSには様々な病型があるが、診断にはGAGの蓄積を証明する事が重要である。これまでは尿中ウロン酸測定と定性的GAG分画測定にて生化学診断を行ってきた。一方、MPSの診療においてGAGは病勢を反映するバイオマーカーとして注目されているが、現行の測定法では感度や定量性に課題がある。そこで、本研究ではLC-MS/MSという質量分析計を用い、従来の問題を解決したGAGの精密分析法を開発し、臨床検査として実用的な血清および尿中GAG分析法に発展させる。
オートリソソームを介した癌幹細胞維持機構の阻害による大腸癌新規根治的療法の開発

癌幹細胞は、高い自己複製能、造腫瘍能と抗癌剤抵抗性を有するため、癌治療における最大の障壁となっている。われわれは、大腸癌幹細胞においてオートファジー経路と比較してリソソーム経路が特徴的に亢進していることを同定し、リソソーム経路を調節するRab5/7の阻害が癌幹細胞の治療抵抗性に有用である可能性を見出した。本研究では、Rab5/7を標的し、リソソーム経路を阻害するメフロキンの大腸癌に対するドラッグリポジショニングが、大腸癌幹細胞ヒエラルキーを包括的に標的とする新規治療法となる可能性を検討し、さらにはその臨床応用を目指した。具体的には、大腸癌細胞株を用いて、リソソーム(LysoTracker)の蛍光トレーシングを行うことで、大腸癌幹細胞(CD133+/CD44v9+)ではエンドリソソーム活性が亢進していることを見出した。同細胞集団は、単一細胞からのsphere形成能、造腫瘍性や抗癌剤抵抗性を高く保持していた。また、ケミカルスクリーニングを行うことで、エンドリソソーム阻害剤としてメフロキン(抗マラリア薬)を同定した。メフロキン投与により癌幹細胞集団が消失すること、また、ヒト大腸癌担癌マウスにおいて腫瘍がほぼ完全に消失することを見出した。メフロキンの作用機序の解明ため、アレイ解析とタンパク構造解析を行うことで、メフロキンがリソソーム経路調節因子であるRab5/7を標的とし、ミトコンドリア代謝を抑制していること、Rab5/7を抑制することで癌幹細胞分画が消失することを見出した。同結果より、進行再発大腸癌に対するメフロキン投与の臨床試験と、Rab5/7を上流で制御することで幹細胞の維持を担っている因子の同定を目指している。癌幹細胞は癌の多様性形成や治療抵抗性獲得に重要な役割を担っているが、その中でも自己複製能が高い癌幹細胞(long term tumor initiating cells; LT-TICs)こそが最も重要な治療標的細胞であると考えられている。われわれは、オートリソソーム活性が亢進した細胞集団がLT-TICsの性質を有した癌幹細胞としての性質を高く保持していることを、flowcytometry,single cell sphere formation assay(in vitro)やlimititing dilution assay(in vivo)によって示すことができた。また、オートリソソーム活性を阻害することにより、癌幹細胞含有率が有意に減少し、癌幹細胞標的化が可能であることが示せた。特に日本で使用可能な抗マラリア薬の予防薬であるメフロキンが、他の癌種ですでに海外で臨床試験進行中のクロロキンやヒドロキシクロロキンと比較して、既存の抗癌剤との併用による相乗効果、高い抗腫瘍効果をもつことが確認できた。PDX (Patient-derived xenograft)mouse modelにおいても、メフロキンが高い抗腫瘍効果を持つことを示すことが出来た。今後は、癌幹細胞分画を効率的に消失させるメフロキンの薬理作用をPDX mouse modelにおける治療腫瘍のマイクロアレイ解析などを使用し解明していき、どのような分子生物学的機序により癌幹細胞の維持を行っているのかを明らかにしく。また、メフロキンによる大腸癌幹細胞の新規標的治療法の臨床応用を目指していく。われわれは、オートリソソーム活性が亢進した細胞集団がLT-TICsの性質を有した癌幹細胞としての性質を高く保持していることを、single cell sphere formation assayやlimititing dilution assayによって示すことができた。

メフロキンの作用機序の解明ため、アレイ解析とタンパク構造解析を行うことで、メフロキンがリソソーム経路調節因子であるRab5/7を標的とし、ミトコンドリア代謝を抑制していること、Rab5/7を抑制することで癌幹細胞分画が消失することを見出した。同結果より、進行再発大腸癌に対するメフロキン投与の臨床試験と、Rab5/7を上流で制御することで幹細胞の維持を担っている因子の同定を目指している。今後は、癌幹細胞分画を効率的に消失させるメフロキンの薬理作用をPDX mouse modelにおける治療腫瘍のマイクロアレイ解析などを使用し解明していき、どのような分子生物学的機序により癌幹細胞の維持を行っているのかを明らかにしく。また、メフロキンによる大腸癌幹細胞の新規標的治療法の臨床応用を目指していく.そして、オートリソソーム阻害群と活性誘導群、コントロール群間においてアレイ解析を用い、有意に変動が認められるmRNA, micrRNA, LincRNAを抽出する。また、パスウェイ解析に同結果を載せて、どのようなパスウェイに依存性が高いのかを明らかにする。有意に変動する因子の強制発現、抑制実験を行うことで、幹細胞性がどのように変化するのかを評価し、癌幹細胞の自己複製並びに細胞周期を静止期に止める因子を抽出していく。将来的創薬のシーズとすべく、semi-high throuputによる化合物スクリーニングを合わせて進めていく。研究計画が予想以上にうまく進行しているためと思われる。次年度には治療マウスの腫瘍に対するアレイ解析やパスウェイ解析に使用する予定である。
戦前期カナダ日系移民の文学環境の研究 ─エスニック紙『大陸日報』文芸記事を読む─

前年に引き続き、『大陸日報』掲載記事の精読と文芸関連記事の抽出を行うとともに、合わせて、とくに第一次世界大戦前後における日本とカナダ日系コミュニティの関係を中心に、カナダ側の英語文献資料を収集し、従来の移民研究の幅をさらに拡げるよう努めている。また、前年度のカンバーランドでの調査をふまえて、河原典史編『カナダ日本人移民の子供たちー東宮殿下御渡欧記念・邦人児童写真帖ー』(三人社)の新刊紹介を執筆した。2018年4月26日から5月4日にかけてバンクーバー市に赴き、日系移民に直接関連した国立日系カナダ人博物館およびガルフ・オブ・ジョージア缶詰工場歴史資料館などを訪問して資料調査を行うとともに、バンクーバー市立図書館で英文資料の閲覧と収集を行った。その成果の一端は、10月に専修大学での講演「戦前期カナダ日系移民の文学環境について」において発表した。また、2019年2月26日から3月8日まで現地調査に赴き、前半は、オタワ市のカナダ国立戦争博物館およびカナダ国立図書館・文書館、トロント市のトロント日系文化会館などの関連施設において資料収集と、日系カナダ移民研究の現状視察を行った。後半は、バンクーバー市において、前回45月の調査に続き、バンクーバー市立図書館で英文資料の調査収集を行った。上記のとおり、第一次世界大戦前後にターゲットを絞って、『大陸日報』掲載記事と英文資料とをつき合わせる作業を行うとともに、前年に続いてカナダ現地で調査を行うための環境把握に努めた。次年度以降の研究を進めるための、関連施設における資料保存の現状を知るとともに、『大陸日報』記事の同時代状況について、多角的な検討を行った。理由『大陸日報』掲載記事を多角的に捉えていくため行っている、カナダ現地調査と、現地で刊行された英文資料の読み込みと資料収集に手間取り、予定していた論文化作業に遅れが生じているため。『大陸日報』関連記事の精読と分析調査を継続する。記事内容を多角的に捉えるためにカナダ側の英語文献資料と歴史研究の成果をさらに収集し、論文化を進めていく計画である。『大陸日報』掲載記事を精読し、文芸関連記事の抽出とデータベース化の作業を進めている。具体的には、朝日新聞記者であり作家・翻訳家でもあった鈴木悦(18861933)が主筆を務めた時代(19181924)にスポットを当て、この時代の誌面内容および構成の変化について検討を重ねた。この研究の結果、第一次世界大戦後における日本の国際的位置が、移民地であるカナダにおける日系人コミュニティをとりまく状況に著しい影響を与えていたことが判った。この問題を具体的な新聞記事や文芸関連記事と接続した内容で、論文化すべく研究を重ねているところである。2017年9月に1週間あまりカナダ現地のバンクーバー市に赴き、国立日系カナダ人博物館およびバンクーバー市立図書館をはじめとする関連施設での資料調査と収集をおこなった。戦前期の日系人コミュニティの生活状況および読書環境を知るための、資料整備等の現状を知ることが主な目的となった。また、バンクーバー市からはなれて、バンクーバー島の旧炭坑街、カンバーランドを訪問、関連施設の視察等をおこない、資料と現状を比較調査した。上記のとおり、『大陸日報』の精読は進めているものの、全体としては、以前に集めた資料の再検討や新たな資料発掘、さらに、カナダ現地で研究調査をおこなうための環境を把握するなど、本年度は研究を進めていくための整備といった作業を進めた。また、次年度以降の研究を展開するためのテーマの絞り込みについて検討した。当初の予定どおり、『大陸日報』の精読作業は進めているものの、カナダ現地における研究調査が予想より困難となっている。その理由は、戦前期を知る現地日系人の高齢化と3世・4世といった世代に対するアクセスの困難さという点が挙げられる。

理由『大陸日報』掲載記事を多角的に捉えていくため行っている、カナダ現地調査と、現地で刊行された英文資料の読み込みと資料収集に手間取り、予定していた論文化作業に遅れが生じているため。前年まで行ってきた『大陸日報』関連記事の精読と分析調査を継続して行う。研究内容を論文化していくためには、記事内容を網羅的に捉えていくだけではなく、具体的なテーマ設定やトピック化をおこなっていく必要がある。さらなるテーマの絞り込みを合わせて行いたい。カナダ現地での調査を継続して行うが、戦前期を知る現地日系人の高齢化と3世・4世といった世代に対するアクセスの困難さという問題、さらには、日系コミュニティからの資料を新たに発掘できる可能性が低まりつつあることから、今後は、カナダ側の資料に目を向け、カナダの歴史史料にアプローチしていく計画である。『大陸日報』関連記事の精読と分析調査を継続する。記事内容を多角的に捉えるためにカナダ側の英語文献資料と歴史研究の成果をさらに収集し、論文化を進めていく計画である。研究の論文化がやや遅れているため、必要資料を入手するための経費が余った。次年度の継続して研究調査を進めるために使用する計画である。研究の論文化が遅れているため、必要資料を入手するための経費が余った。次年度に継続して研究調査を進めるために使用する計画である。
質量分析法によりDNA多型を検索するDNAチップの開発

DNA分子をMALDI-TOF式の質量分析法によって測定する場合、その鎖長が長くなるにつれて検出されるシグナルは微弱になり、感度・分解能の低下が引き起こる。このような理由により、長鎖長(100bp以上)のDNAはもとより、比較的短いDNA鎖であっても2塩基鎖の識別はこれまで非常に困難なものであった。本研究では、MALDI TOFMSでマイクロサテライト多型識別を可能にするために必要である、長鎖長DNA(100塩基以上)の測定について、2塩基の差長の違いを安定して検出するための'至適条件'の検討を行った。パラメータとしてまずはじめに(1)精製法、(2)サンプル濃度、(3)レーザー強度に着目し、詳細に条件を検討した。その結果、100塩基長の合成オリゴ(PolyT)に対して分解能101(100塩基と102塩基の識別可能)を達成することができた。また、各種精製法を検討することで276塩基長(PCR産物)までのDNAを検出することができた。分子量の高い35塩基繰り返しマイクロサテライトについても、チップ上で質量分析法を用いた分子量測定によって多型性の検索が可能となるように測定条件を見いだした。さらなる長鎖DNAの分析を行うため、既存の分析装置にはない、赤外線レーザーを用いたMALDI-TOFMS装置の試作を行った。また、解析系のハイスループット化を目指して多数の微量サンプルをスポットしたDNAチップ(MSチップ)を、安価なガラスプレートで作製した。このMSチップを用いて基礎検討を行い、マイクロサテライト繰り返し多型の検索のみならず一塩基多型(SNPs)の解析にも応用できる、極めて高精度の測定技術を確立した。さらには、長鎖長DNAの測定に適すると考えられるIRレーザーを搭載したMALDI-TOF型質量分析機器を開発し、その有効性を確かめた。これまでに行われてきたDNA分子の質量分析では、測定における種々のパラメータのうち、どのパラメータがどのように測定値に影響するのかという点に関して十分な検証がなされていなかったため、再現性の高い結果を得ることは困難であった。そこで我々は、まずはじめに(1)DNA鎖長、(2)DNA濃度、(3)DNA溶液の純度、という3つのパラメータに着目し、詳細な条件検討を行った。検討の結果、最適な条件を見出すことに成功し、当初2050bpまでのDNA分子の検出が限界であったのに対し、現在では200bp程度まで極めて再現性良く測定することが可能となった。それと同時に、飛躍的な分解能の向上を実現した。一方、ハード面では、次世代のMALDI-TOF質量分析計であるAXIMA-CFRを新たに開発した。本装置は、デフォルトの設定では384検体の質量分析を一回の測定で行うことが可能であり、フリーフォーマットでのサンプルウェル指定を行えば数千検体の処理を一回で行うことが可能である。このハイスループット性は、今後本研究を実用化する際の重要な要素として位置付けられる。現在は、マトリックスの検討も含め更に詳細に種々の条件検討を行っている。それに加え、質量分析計の更なる性能の向上に取り組んでいる。これらのソフト面、ハード面の両方向からのアプローチにより、500bp程度のDNA分子についての安定した測定系を確立し、最終的には研究面・臨床面での実用性・応用性に十分に耐え得るDNAチップを作製したいと考えている。

このような理由により、長鎖長(100bp以上)のDNAはもとより、比較的短いDNA鎖であっても2塩基鎖の識別はこれまで非常に困難なものであった。本年度はMALDI TOFMSでマイクロサテライト多型識別を可能にするために必要である、長鎖長DNA(100塩基以上)の測定について、2塩基の差長の違いを安定して検出するための至適条件検討を行った。パラメータとしてはまずはじめに(1)精製法、(2)サンプル濃度、(3)レーザー強度に着目し、詳細に条件を検討した。その結果、100bp程度のDNA鎖について、2塩基差の識別に十分な分解能を得ることが可能となった。また、分子量の高い35塩基繰り返しマイクロサテライトについても、チップ上で質量分析法を用いた分子量測定によって多型性の検索が可能となるように、測定条件を検討している。今年度は、赤外線レーザーによる照射が可能な測定装置の開発を行った。現在、これら諸条件のさらなる検討により、マイクロサテライト多型検索のための質量分析によるDNAチップ法の能力向上に取り組んでいる。DNA分子をMALDI-TOF式の質量分析法によって測定する場合、その鎖長が長くなるにつれて検出されるシグナルは微弱になり、感度・分解能の低下が引き起こる。平成14年度は、100bp程度の高分子DNAについて、2塩基の鎖長の違いを安定して検出することを主眼として研究を行った。試料DNAがPCR産物である場合には、イオン化時に発生するフラグメンテーションが分解能を大きく損なう原因であることを見出した。また、PCR産物測定時には反応液中の各成分を除去する必要があるが、各種精製法を検討することで276塩基長までのDNAを検出することができた。さらなる長鎖DNAの分析を行うため、本年度はこれまでの分析装置にはない、赤外線レーザーを用いたMALDI-TOFMS装置の試作を行った。また、解析系のハイスループット化を目指して多数の微量サンプルをスポットしたDNAチップ(MSチップ)を、安価なガラスプレートで作製した。このMSチップを用いて基礎検討を行い、マイクロサテライト繰り返し多型の検索のみならず一塩基多型(SNPs)の解析にも応用できる、極めて高精度の測定技術を確立した。さらには、長鎖長DNAの測定に適すると考えられるIRレーザーを搭載したMALDI-TOF型質量分析機器を開発し、その有効性を確かめた。
前近代日本の一人あたりGDP：推計・分析・国際比較

明治以前日本における一人当り国内総生産(GDP)統計を人口・都市化データの整備と新たな推計方法の考案によって改訂し、目的は達成した。1600年全国人口は問題点の一つであったが,速水融の1200万説に代わる新推計を完成させた。また,都市化についても新たな成果を得,これらに依拠したGDPの新推計と部門分割をとりまとめた。一人当りGDP値は,国際的な準拠データであったマディソン推計とは異なり,後半期の増加率がより高く推計された。他方,産出高の部門シェアからみる構造変化は,一人当りGDPが伸びなかった17世紀に大きく,安定成長の後半期には逆に構造変化がなかったという結果となった。本研究の目標は,明治以前における国内総生産(GDP)統計を新たに整備し,一人当りGDPの推計を明治初年から幕藩初期へ,さらには中世にまで遡って行い,その推計値にもとづき長期の経済発展の分析とその国際比較を試みることである。この目標のうち近世の一人当りGDPのベンチマーク推計(ベンチマークは1600,1721,1804,1846年)を,第一年次である平成26年度中にほぼ固めることができた。この様に迅速な作業が可能であったのは,第一に近代以前における非農部門シェアの推計に明治期の府県パネルデータを利用するという,本プロジェクトがとった方法論が適切で効果的なものであったこと,その明治パネルデータを構成する1874年の府県別産出高推計が研究分担者の努力によって早期に利用可能となり,そこから計算された第一次・第二次部門シェアを以て徳川時代の産出高を推計できたことによる。近世の一人当りGDPは完成版ではなく,残り期間内にさらに改良を加える予定であるが,全体として妥当な推計となっている。たとえば,この分野における代表的推計であるアンガス・マディソンのそれと比較すると,水準には大きな違いはないが(最大で十数パーセントの差),近世前期と後期のパターンに明瞭な差がみられる。マディソンでは前期から後期にかけて直線的に一人当りGDPの上昇がみられたのに対して,私たちの推計では前期における停滞(わずかなマイナス成長)と後期におけるマディソン推計の成長率を上回る上昇となった。これは,これまでの研究者が描き出したところの徳川経済史像と十分に整合的な結果といえる。その他,徳川時代の実収石高,都市化率等にかんして,推計の基本的な考え方を変えないまでも,利用データを地域まで降りて再吟味し,不連続や不規則な変化がないかどうか点検し必要に応じて修正をした。とくに都市化率は従来の推計よりも精度が高まった。本研究の目標は,明治以前における国内総生産(GDP)統計を新たに整備し,一人あたりGDPの推計を行い,それに基づき長期の経済発展の分析とその国際比較を試みることである。この目標に向い平成27年度には,以下を行った。(1)本研究による三部門分割結果を1840年代『防長風土注進案』による故西川俊作の研究結果と比較すると,第二次部門は若干低く,第三次部門は逆に高くなった。暫定的な検討結果によれば問題は『防長風土注進案』データの方にありそうだが,この点はさらに吟味する事にしたい。また,(2)近世の就業構造(労働力の部門分割)の推計に着手した。手法は産出高の場合と基本的に同じだが,新たな工夫も加えている。そして,(3)近世における人口,都市化,実収石高系列の見直しを地域レベルにまで立ち入って行った。その成果はDPとして公表した。(4)中世の産出高については畿内であれば具体的な推計ができることが判明した。一方,都市の人口データを少なからぬ事例について集めること,就業構成についても率や割合のかたちで算出できるかどうかはわからないが,示唆的な数値を求めることは,可能であるとの見通しがついた。(5)既に暫定結果を得ている近世の一人あたりGDP推計を論文に纏め,海外誌に投稿し,詳細なコメントを受けた。そのうち特に重要な明治期パネルデータ分析の統計的手法に関する指摘をうけ,実際の計算にまで遡って再度やり直しを行った。その結果,暫定値と大きく変わらない,しかし方法的にはより良いモデルに則った改定値を得た。次いで,(6)本推計と明治以降の系列とのリンクに関しても変更を行った。Fukao et al. (2015)の推計値が若干改訂されたため,それに合わせた再計算を行った。一人あたりGDPのレベルには変更が生じたが,時期別変化率や構成割合は暫定版とほとんど変わりないことが判明した。(5)の改訂と併せてペーパーを再修正し,投稿誌へ送る予定である。平成27年度における当初の計画では,(a)一人あたりGDPとその三部門分割の暫定結果を1840年代『防長風土注進案』を利用した故西川俊作の研究結果と比較する,(b)徳川時代の就業構造(労働力の三部門分割)の推計に着手する,(c)近世の実収石高(中村推計)の再吟味,そして(d)中世に関する推計の見通しを得ることであった。(a)に関しては,推計間の違いの主要な理由が『防長風土注進案』のデータ上の問題である可能性があることがわかった。その判断にもとづき,本研究の一人あたりGDPとその三部門分割推計のペーパーをとりまとめ,海外誌に投稿をした。ただ,『防長風土注進案』との比較に関しては,再集計などを進め,さらに詰めたい。(b)近世の就業構造の推計に着手し,すでに暫定結果を得た。

それについては研究分担者の攝津が海外の研究集会において報告を行った。また,(c)については,実収石高だけではなく,本学大学院生高島正憲の協力を得て都市化率の再計算も実施し,人口についての推計値とともにDPとして公表した。(d)中世にかんしても高島の協力を得て実施し,産出高推計の難しさを再確認するとともに,都市人口と就業構造については示唆的な数値を求めることができるという見通しは得た。以上,総合すれば「おおむね順調」といえる。本研究の目的は,明治以前日本における一人当り国内総生産(GDP)統計を人口・都市化データの整備と新たな推計方法の考案によって改訂し,それに日本と西欧・アジア諸国との比較分析を行い,比較経済史的論点を数量的に確定することであった。この目的は達成できた。1600年全国人口は問題点の一つであったが,速水融の1200万説に代わる新推計を完成させた。また,都市化についても新たな成果(徳川後期1万人未満の都市化率の推計等)を得,これらに依拠したGDPの新推計と部門分割をとりまとめた(当初は研究目的になかった徳川期における部門別の労働力推計も試み,妥当と思われる暫定値を得ている)。一人当りGDP値は$659, $669, $1,013(1990年国際ドル表示)で,これまで国際的な準拠データであったマディソン推計のような単調増加パターンとは異なり,後半期の増加率がより高く推計された。他方,産出高の部門シェアからみる構造変化は,一人当りGDPが伸びなかった17世紀に大きく,安定成長の後半期には逆に構造変化がなかったという結果となった。以上のうち基本的成果は,European Review of Economic History,『社会経済史学』に掲載あるいは掲載可となった。今後は,社会経済史学会2017年度大会でパネル報告を行い(斎藤,攝津,研究協力者の高島(東京大学・研究員)),近刊『岩波講座日本経済の歴史』近世巻で成果の一端を披露する(斎藤,深尾,高島)。さらに,国際比較の試みは2017年6月に蘭・フローニンゲン大学で行われる国際研究集会での報告(斎藤)においてなされる予定である。なお,1600年以前におけるGDP推計は困難が大きく,いまだ専門誌への投稿論文という形では纏まっていない。しかし暫定的な結論は得ており,『岩波講座日本経済の歴史』中世巻に試論として発表する(深尾,高島)。明治以前日本における一人当り国内総生産(GDP)統計を人口・都市化データの整備と新たな推計方法の考案によって改訂し、目的は達成した。また,都市化についても新たな成果を得,これらに依拠したGDPの新推計と部門分割をとりまとめた。一人当りGDP値は,国際的な準拠データであったマディソン推計とは異なり,後半期の増加率がより高く推計された。
スーパーカミオカンデにおける高エネルギー宇宙ニュートリノの研究

本研究では、スーパーカミオカンデにおけるデータ収集のための電子回路の性能向上により、観測可能エネルギー領域を拡大し、高エネルギー領域での宇宙ニュートリノの研究を目指してきた。平成20年度は、これまで本研究において開発してきたQTC(電荷時間変換)素子とそれを搭載した新しいフロントエンドエレクトロニクスQBEE(QTC-Based Electronics with Ethernet)といった電子回路の大量生産とそれに伴う大量性能試験、スーパーカミオカンデ検出器への導入、キャリブレーション、さらに、取得された観測データの解析を進めてきた。平成20年度9月に行われた電子回路の導入は問題なく完了し、現在スーパーカミオカンデ実験は新たな実験段階「SK-IV」として観測を続けている。これまで、大きな問題もなく順調に観測が進んでおり、これにより、本研究における電子回路の開発は成功したと言うことができるであろう。新しい電子回路による観測はまだ始まったばかりであるので、平成20年度中に高エネルギー宇宙ニュートリノに関する研究結果を公表するまでには至らなかったが、そのための足掛かりは確実に作ることができたと考えている。電子回路の開発と並行して行ってきた事象再構成プログラムなどの改善は、高エネルギー宇宙ニュートリノの研究に限らず、スーパーカミオカンデ実験で行われる物理解析の多くに貢献するものであり、特に、核子崩壊の探索においては非常に大きな成果を上げることとなった。大統一理論から最も主要な崩壊モードとして予言されるp→e^+π^0モードにおいて、8.2×10^<33>年というこれまでの陽子崩壊探索実験の中で、陽子の寿命に対する最も強い制限を与えることができた。他の核子崩壊モードに対しても、スーパーカミオカンデ実験における初めての系統的な探索が行われ、多くのモードにおいて同様に最も強い核子の寿命に対する制限を与えることができた。現在、スーパーカミオカンデでは2009年始めのデータ収集系の刷新に向けた開発が進められており、本研究ではその中心であるエレクトロニクスの開発を、高エネルギー領域の観測可能領域の拡大のためを目的の一つとして進めている。QTC素子の開発に当たっては、修士課程における研究で開発された素子の改良版を開発し、再び、改善のための再評価を行い、平成18年度中に第三版の素子の開発までを行った。本年度における研究によって、QTC素子は主要な問題を解決し、ほぼ使用に耐え得るレベルまで到達することができた。ただし、さらなる測定精度の向上やクロストークの削減、非常に高い頻度での信号入力に対する対応などのために最終版の素子の製作、そして、最終評価など、平成19年度も素子の開発研究を進めていく予定である。また、そのQTC素子を載せたQBeeの最初の試作開発も平成18年度のもう一つの重要な研究である。その開発研究における最初の課題は実際の使用を想定した低い信号レベルでのノイズを無くすことであった。そのために、ボード上でのノイズ源の詳細を調査し、ノイズ源およびその低減方法を確立することで、この課題を達成することができた。さらに、このQBeeボードでは、常時全ての光電子増倍管の信号を記録することができるような高速処理を実現するという課題もあり、そのための、TCPプロトコルを用いたデータ収集などの基礎的な開発と研究を平成18年度中に行った。その結果、十分要請を上回るような処理ができることを確認することができた。今後は、より本番に近い詳細な性能試験、長期試験を進めていく予定である。本研究では、スーパーカミオカンデにおけるデータ収集系の性能向上により、観測可能エネルギー領域を拡大し、高エネルギー領域での宇宙ニュートリノの研究を目指している。QTC素子の開発に関しては、さらなる精密測定のために二度の改版を行ったことで、電荷線型性の大幅な向上、クロストークの削減、そして、数々の測定誤差への対策などが施され、遂に完成に至ることができた。そして、平成19年度末より素子の大量生産が開始され、現在はその生産とともに大量の素子の試験が順調に進められている。また、QBEEボードの開発も順調に進行し、平成19年度夏には、実際にスーパーカミオカンデの検出器の一部分を用いて、フロントエンドの電子回路から、データ収集・処理を行う計算機系までの全ての系での試験を行った。さらに、20インチ光電子増倍管の一光電子分布の測定、レーザー光源を用いた時間分解能測定、温度依存性測定、そして、事象発生頻度に対する依存性の測定も行い、QTC素子が多くを担う数々のアナログ性能に問題がないことを示すことができた。QBEEボードに関しても、大量生産の段階に入っており、今年度前半は13000チャンネルの較正を行い、その後のシステムのインストールに備えることになる。さらには、インストール後に備えた物理解析の準備も行っており、その中で特に、高エネルギー事象における事象再構成プログラムにおいて、重要な改善を果たすことができた。その改善はとくに、陽子崩壊解析におけるこれまでの問題を解決するものであったため、陽子崩壊の探索に関しても貢献することができた。今後も、事象再構成プログラムなどの改善を進め、新電子回路導入後のニュートリノ観測に備えていく予定である。

平成20年度9月に行われた電子回路の導入は問題なく完了し、現在スーパーカミオカンデ実験は新たな実験段階「SK-IV」として観測を続けている。これまで、大きな問題もなく順調に観測が進んでおり、これにより、本研究における電子回路の開発は成功したと言うことができるであろう。新しい電子回路による観測はまだ始まったばかりであるので、平成20年度中に高エネルギー宇宙ニュートリノに関する研究結果を公表するまでには至らなかったが、そのための足掛かりは確実に作ることができたと考えている。電子回路の開発と並行して行ってきた事象再構成プログラムなどの改善は、高エネルギー宇宙ニュートリノの研究に限らず、スーパーカミオカンデ実験で行われる物理解析の多くに貢献するものであり、特に、核子崩壊の探索においては非常に大きな成果を上げることとなった。大統一理論から最も主要な崩壊モードとして予言されるp→e^+π^0モードにおいて、8.2×10^<33>年というこれまでの陽子崩壊探索実験の中で、陽子の寿命に対する最も強い制限を与えることができた。他の核子崩壊モードに対しても、スーパーカミオカンデ実験における初めての系統的な探索が行われ、多くのモードにおいて同様に最も強い核子の寿命に対する制限を与えることができた。
子どもにおける連想の機制と言語的表象の体制化に関する研究

連想機構および言語表象の発達を総合的に検討するという今回の共同研究の目的にそって,本報告書は,序文で全体の概要を述べたのち,主として連想機構に関わる第1部(第1章から第4章まで)と,主として言語表象に関わる第2部(第5章から第8章まで)とに分けて,個別研究の要旨を述べた.なお,連想研究においてはなまの資料に近いものの出版が必要であるが,そのような機会はこのような報告書を除いてはなかなか得がたいので,第1章と第8章に付表をつけるなど,できるだけ資料を収載するように努めた.以下に各章の概要を報告する.第1章では,小学生を対象として連想反応語を刺激語とする逆連想反応を求め,刺激-反応連合の可塑性の増大と反応語相互の結合性の増大を検討した.第2章では,同義語・類義語・同一語の名詞形および形容詞形の刺激語に対する自由連想反応を分析し,意味的・形態的な類似性による連想の違いと共通性を調べた.第3章では,連想連関構造の安全性を検討するため,ジャワの小学生の自由連想資料についてランダムに被験者または刺激語の一部を除いた資料の連想連関構造と比較した.第4章では,連想の内的過程と外的連想反応との関係を探るため,プライミング実験によりターゲットの音読時間と色名呼称に及ぼす連想出現頻度の効果を比較した.第5章では,カテゴリー名辞に対する6歳児の自由連想反応の内容を分析し,小学生のそれと比較検討した.第6章では,心情的連想反応として現れるカテゴリー的形容詞に対する幼児の事例連想反応を発達的に分析して,日常経験の心情的カテゴリー化による連想の形成過程を検討した.第7章では,色見本を材料とする非言語刺激と言語刺激(色名)に対する意味的表象の異同を比較検討した.第8章では,養護学校中高等部の知的遅滞児の自由連想反応を健常児の連想と比較検討した.連想機構および言語表象の発達を総合的に検討するという今回の共同研究の目的にそって,本報告書は,序文で全体の概要を述べたのち,主として連想機構に関わる第1部(第1章から第4章まで)と,主として言語表象に関わる第2部(第5章から第8章まで)とに分けて,個別研究の要旨を述べた.なお,連想研究においてはなまの資料に近いものの出版が必要であるが,そのような機会はこのような報告書を除いてはなかなか得がたいので,第1章と第8章に付表をつけるなど,できるだけ資料を収載するように努めた.以下に各章の概要を報告する.第1章では,小学生を対象として連想反応語を刺激語とする逆連想反応を求め,刺激-反応連合の可塑性の増大と反応語相互の結合性の増大を検討した.第2章では,同義語・類義語・同一語の名詞形および形容詞形の刺激語に対する自由連想反応を分析し,意味的・形態的な類似性による連想の違いと共通性を調べた.第3章では,連想連関構造の安全性を検討するため,ジャワの小学生の自由連想資料についてランダムに被験者または刺激語の一部を除いた資料の連想連関構造と比較した.第4章では,連想の内的過程と外的連想反応との関係を探るため,プライミング実験によりターゲットの音読時間と色名呼称に及ぼす連想出現頻度の効果を比較した.第5章では,カテゴリー名辞に対する6歳児の自由連想反応の内容を分析し,小学生のそれと比較検討した.第6章では,心情的連想反応として現れるカテゴリー的形容詞に対する幼児の事例連想反応を発達的に分析して,日常経験の心情的カテゴリー化による連想の形成過程を検討した.第7章では,色見本を材料とする非言語刺激と言語刺激(色名)に対する意味的表象の異同を比較検討した.第8章では,養護学校中高等部の知的遅滞児の自由連想反応を健常児の連想と比較検討した.1.連想の機制(1)幼児に多い文章型連想反応を成人のものと比較するため成人から文章型連想反応を求め、その資料を整理中である。(2)連続連想の機制を探るため成人の連続連想反応を収集し、その整理を進めている。(3)連想の時間的特性を調べるため、幼児の連想反応時間を分析し、その結果の一部を学会で報告した。連想の容易さの評定と反応時間との関係の分析,プライミング法を用いた実験等も試みたが、なお調整しなければならない要因が多く、探索的実験を重ねているところである。(4)言語連想と表象とのつながりを探る新しい試みとして、連想時の眼球運動について予備的な観察を行なった。(5)個人ごとにその連想反応語を刺激語とする連想検査を幼児に実施し、その結果を分析中である。2.連想的意味構造(1)幼児の連想反応の特性による刺激語の分類の試みの一部を学会で報告した。(2)2つの刺激語に対する大学生の連想反応を収集・分析し、その結果の一部を紀要論文として発表した。(3)上位概念語に対する幼児の自由連想反応についての分析の一部を学会報告した。(4)連想的意味構造の安定性を調べるため、さきに因子構造を得たジャワの小学生の自由連想資料の一部をランダムに除いた資料の因子構造との比較照合を進めている。(5)非言語的刺激として色に対する連想反応を収集し、また探索的に図形等に対する連想反応とその際の眼球運動を調べた。3.連想の個人差(1)発達障害をもつ中高等部生徒の自由連想反応を収集し健常児との比較を進めている。(2)連想的意味構造に基く個人の分類についてはなおその分析法を検討中である。4.言語行動としての連想の発達(1)経験の言語的体制化について
イネ澱粉集積抑制酵素変異体における高二酸化炭素・高温応答メカニズムの解明

(1)イネ糖タンパク質のプラスチド局在化機構:イネプラスチド糖タンパク質であるヌクレオチドピロホスファターゼ/ホスホジエステラーゼ1(NPP1)におけるN-結合型糖鎖の結合部位をアーモンドグリコペプチダーゼA/nLC-MS/MSを用いて解析し、326NTTと579NHSが糖鎖結合部位であることが分かった。イネおよびアラビドプシス緑葉から葉緑体をパーコール密度勾配遠心法により単離し、葉緑体N-グライコームをグライコブロッティング/MALDI-TOF-MS法を用いて解析したところ、イネ葉緑体N-グライコームはアラビドプシスのそれに比べ量的・質的に複雑であることが示唆された。(2)イネ澱粉集積抑制酵素変異体の体温および光合成能に及ぼす高CO2・高温環境の影響: NPP1遺伝子の生理機能を明らかにするために、NPP1遺伝子のTos17挿入変異体npp1の形質を調べた。npp1変異体の幼芽のADP-グルコース分解活性が野生型の約20%となっていたことから、NPP1がイネおける主要なADP-グルコース分解酵素であることがわかった。npp1変異体では、温度条件、CO2濃度条件にかかわらず、野生型(WT)に比べて成長が早く、澱粉蓄積も高まることがわかった。また、サーモグラフィー観察からnpp1変異体の体温がWTと比較して低いことが見出された。さらに、種々のCO2濃度・温度環境下におけるnpp1変異体のCO2吸収・光合成能を解析した結果、すべての条件においてnpp1変異体のCO2吸収・光合成能が向上していた。特に、高CO2・高温環境下(33°C/28°C;1,600 ppm CO2)においてnpp1変異体のCO2吸収能がWTに比べて高かった。以上の結果から、NPP1遺伝子は気孔開閉、光合成並びに澱粉集積を負に制御する機能を有するものと結論された。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、糖タンパク質として知られているイネデンプン集積抑制酵素のプラスチド局在化機構の解明および本酵素の機能発現に及ぼす高CO2濃度および高温の影響を明らかにすること、さらに、高CO2濃度、高温下における野生型およびデンプン集積抑制酵素の発現制御体の形質調査で得られた知見を基に、本ストレス条件下におけるイネデンプン集積強化法を探ることを目的としている。平成24年度の研究成果は下記の通りである。(1)イネ緑葉から葉緑体をパーコール密度勾配遠心法により単離し、葉緑体タンパク質のN-グライコーム解析を行った。予備実験的な結果であるが、イネ葉緑体N-グライコームにはキシロースおよびフコースを含む複合型が多いことが示唆された。(2)イネヌクレオチドピロホスファターゼ/ホスホジエステラーゼNPP

1遺伝子の欠損変異体(npp1)の芽生えの高CO2・高温環境下における澱粉・ショ糖集積を調べるため、植物CO2インキュベーターを用いて、28°C/23°C(通常条件)および33°C/28°C(高温条件)、CO2濃度400、1,600および2,800ppmにおけるイネ植物体の生重量、澱粉並びにショ糖の定量を試みた。npp1変異体では、通常温度条件、高温条件、CO2濃度条件にかかわらず、野生型に比べて成長が早く、澱粉蓄積も高まることがわかった。28°C/23°C、1,600ppm CO2において、生重量当たりの澱粉濃度が最も高く、大気条件である400ppm CO2で育成した場合に比べ、約3.5倍上昇した。同条件下の野生型と比べると、npp1変異体の澱粉濃度は約1.6倍大きかった。33°C/28°C、1,600ppm CO2ではより成長促進が認められたが、生重量当たりの澱粉蓄積については若干低下した。以上の結果より、NPP1遺伝子の変異がイネ芽生えの澱粉集積を促進することが明らかになった。(1)イネデンプン代謝関連糖タンパク質のプラスチド局在化機構の解明については、予備的実験ではあるがイネ葉緑体タンパク質のN-グライコーム解析が進んだ。(2)イネ澱粉集積抑制酵素機能欠損変異体のデンプン集積特性に及ぼすCO2濃度および温度の影響については、npp1変異体が28°C/23°C(昼/夜)、1,600ppmの高CO2環境下で高効率に緑葉デンプンを集積することを見いだした。以上の研究成果が得られていることから、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断される。平成25年度以降の研究計画としては、npp1幼植物体におけるショ糖・澱粉蓄積の調査に加え、光合成速度、気孔コンダクタンス、葉内細胞間隙CO2/大気CO2濃度(Ci/Ca)比並びに葉温に及ぼすCO2濃度(400ppmおよび1,600ppm)、温度(昼14h/28°C、夜10h/23°Cおよび昼14h/33°C、夜10h/28°C)の影響を調べる。平成24年10月に完成したバイオトロン群( CO2濃度制御型4基: L4.5 x W4.5 x H1.82.2m、日長制御型2基:L4.5 x W4.5 x H1.82.2m、通常型2基: L4.5 x W9 x H1.82.2m、L4.5 x W4.5 x H1.82.2m)および高性能CO2濃度制御閉鎖温室(L2.7 x W3.0 x H2.9m)の豊富なスペースを最大限に利用して効率的に研究を推進する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ドイツ環境保護行政における協働的規制手法に関する法学的研究

1.本研究は、「自主規制協定(Selbstbeschrankungsabkommen)」および「環境保護受託者(Umweltschutzbeauftragte)」を具体的な素材として、ドイツ環境法における協働的環境保護の組織および作用の現代的展開を実証的に検討することによって、その統制法理を析出することを課題とするものであった。2.上記2つの素材のうち、ドイツの協働的環境保護のためのインフォーマルな規制手法の1つとしての「自主規制協定」については、まず、第2次大戦後の経済法・環境法の分野における具体例を分析し、その実態を明らかにした。そして、これは別名「自己義務づけ的確約」とも呼ばれ、その法的性質は契約とは異なり、機能としては、規制的申し合わせ(Absprachen)に属し、法律回避的合意ないし法律代替的申し合わせとして、法律に基づく法規命令や具体的な命令・禁止を回避することによって、迅速かつ非官僚的な環境保護の実現に資するものとされていること、ただ、国家と経済との協働的手法の1つとしての自主規制協定における経済(企業)の自由意思の法的性格を国家のイニシアティブの存在との関係でいかに考えるかが、その法的統制の面でとくに重要であること、また、手続法上の問題として、利害関係人等に対する確約の内容の公開義務の問題があり、さらに、行政法上の問題とならんでカルテル法上のそれを検討する必要があること、等を明らかにした。3.もう1つの素材である「環境保護受託者」については、この制度の実態を環境法の各個別領域ごとに分析し、その任務、法的地位、機能等を概観し、とくに企業の自己監視義務の法的性質の検討を行った。4.本年度は、2つの素材のうち、とくに環境保護受託者については計画を十分遂行することができなかった。今後早急に本年度の研究実施計画を完了する予定である。
記憶の固定とシナプス新生 -切片培養を用いた活動依存的シナプス新生の観察モデルの確立

本研究では神経細胞シナプス可塑性の長期的な相(LTPは短期的な相だと考えられる)で起こると考えられているシナプス新生などの形態変化を海馬切片培養を用いて観察し、長期記憶のモデル系の確立を目指す。LTP誘発刺激には刺激後も長期間培養するため、forskolin(アデニレートシクラーゼの刺激薬)投与を用いた。まず、軸索の骨格蛋白であるneurofilamentと樹状突起棘に存在する蛋白であるdrebrinのforskolin刺激後の発現量の経時変化をウエスタンブロティングにより調べた。neurofilamentは刺激3日後には一旦減少するが、その後対照群に比べて顕著に増加し、7日後をピークとして約一ヶ月後には対照群と同じレベルに戻った。一方、drebrinは刺激3日後から7日後にかけて増加していたが、その後減少し、2週間後には対照群と同じレベルに戻った。このことから刺激直後からポストシナプス部位は増加し、軸索発芽はそれに遅れて始まると考えられる。次に、これらの蛋白の量的変化が機能的なシナプスの増加を伴うのかどうかを調べた。海馬切片培養のCA3-CA1シナプスに注目し、CA3錐体細胞層を電気刺激し、CA1錐体細胞層で記録される興奮性シナプス後集合電位(fEPSP)を細胞外記録電極で測定した。刺激7日後にfEPSPの振幅を対照群と刺激群で比較すると、刺激群の方が有意に大きかった。この増大は2週間後にはほぼ対照群レベルに戻った。したがって、刺激直後のLTP誘発時のfEPSPの増大は今までの報告通りPKAという既存の装置の活性化によるものであるが、刺激後長期に渡って起こるfEPSPの増大はシナプスの絶対数が増加したことによるものと考えられる。シナプス可塑性の長期的な相(LTPは短期的な相だと考えられる)では優れたモデル系がないため、どのような分子がどのような役割を担っているか分かっていない。本研究では記憶の固定のメカニズムに迫るためにて既存の装置で成立するLTPに引き続いて起こると考えられているシナプス新生などの形態変化を顕微鏡下で生きた細胞で観察し、長期記憶のモデル系の確立を目指す。材料には分散培養と急性切片の両方の長所を兼備する脳切片培養を用いた。神経細胞の生体染色を行うために、LTP誘発時に神経細胞特異的に発現することが報告されている前初期遺伝子zif/268のプロモーターの下流にgreen fluorescent protein(GFP)遺伝子をつないだものを組み込んだアデノウイルスベクターを作製した。ラット海馬切片培養で感染させた導入遺伝子GFPを発現させるための至適条件(感染方法、ウイルス濃度、刺激条件など)を検索したところ、ウイルス液を培養表面に滴下するだけではベクターが標本の中まで浸透しないので、ガラス微小管を用いて目的の部位に圧投与する必要がある事が分かった。また、LTPを誘発する薬理刺激であるforskolin 10μM(アデニレートシクラーゼの刺激薬)投与でGFPの産生が起こった。したがって、今回作製したウイルスベクターは刺激依存的な生体染色を可能にすることが確認できた。一方、分散培養の系で、GFPの産生が神経細胞でのみ起こるわけではないことが分かったが、強く光るGFP標識細胞は神経細胞であることが確認できた。そこで、今後はforskolinまたは高頻度電気刺激によって発現したGFP標識神経細胞の形態変化(シナプス新生:軸索の発芽やspineの伸長等)を顕微鏡下で刻々と観察することを計画している。
酸素負荷に対するラット胎仔および生後培養ニュ-ロンの生存維持と機能修復機構の解析

脳は酸素消費量の極めて高いエネルギ-多消費臓器としてよく知られている。またニュ-ロンは酸素欠乏や一過性の虚血などに対して極めて脆弱であり、それによって不可逆的なダメ-ジを受けることもよく知られている。これらのことはニュ-ロンにおける酸素利用の特殊な仕組みの存在を予想させるものである。今年度は、中枢ニュ-ロンの生存に対する酸素の役割を調べるために、出生直前のラット(E20)脳から前脳基底野ニュ-ロンおよび海馬・新皮質ニュ-ロンを常法に従いパパインで分散し、インキュベ-タ内気相酸素濃度を50%に変えて培養した。培養の後、抗微小管結合蛋白質2(MAP2)抗体で染色し総ニュ-ロン数を数えた。その結果、通常の酸素気相(20%酸素)に比べ50%酸素気相下の培養ニュ-ロンはそのほとんどが生育できない。この時、新皮質ニュ-ロンが最も50%酸素に対し弱く、一方、海馬ニュ-ロンは、比較的強かった。前脳基底野ニュ-ロンは中間の様相を呈した。そして、ここにbFGFを添加するとその死が抑制できた。bFGFによるニュ-ロン死の抑制効果を、前脳基底野ニュ-ロンを用いてさらに詳細に調べた。bFGF効果のED_<50>値は12ng/mlであった。NGFそしてIGEFIIは効果がなかった。以上の結果は、分化促進因子として知られるbFGFが中枢ニュ-ロンに対する酸素毒性による損傷修複に深く関与していることを示唆するものである。
減数分裂の開始を制御するマウスの性腺因子

1)bFGFと共同で血管増殖を示す合成ピリミジン化合物を投与することにより、マウスにおける排卵数が2倍に増加した。排卵した卵子は正常に受精し、胚盤胞へ発育した。2)卵母細胞のGV期には不活性型MAPキナーゼが細胞質にあり、GVBD前に一部のMAPキナーゼは活性化し、GV内に移動することを明らかにした。また外因性の活性型MAPキナーゼをGVに導入すると、GVBDが誘起される。一方、卵子卵丘複合体で合成されるグリコサミノグリカンの動態を解析し、a)卵胞刺激ホルモンや卵胞液にグリコサミノグリカン産生促進作用がある、b)産生されるグリコサミノグリカンはヒアルロン酸とコンドロイチン硫酸であるが、量的にはヒアルロン酸が圧倒的に多い、c)卵子がヒアルロン酸の産生を促進する、d)コンドロイチン硫酸の産生に卵子は影響しないことを明らかにした。インテグリンが精子受容体として機能することやリン酸により誘導される2細胞期発生停止はG2/Mでの停止であり、ras、rafを介してMAPキナーゼが機能することを明らかにした。3)卵母細胞にFas、顆粒膜細胞にFasリガンドの発現を認めた。またFas-Fasリガンドシステムにより誘導されるDNAフラグメンテーションは透明帯によりブロックされた。