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液体金属の燃焼特性と火災抑制に関する基礎実験

平均760°Cで燃焼し最高温度は790°Cになった。エアロゾルとして68%が飛散した。2.大気流入抑制燃焼:燃焼室に流入する新鮮な空気を制限して燃焼を抑制すると最高温度の低下が見られる。しかし、燃焼室上部開放面積の1.5%の開口率では消火せずゆっくりであるが最後まで燃えた。3.大気成分調節燃焼:酸素濃度が下がると燃焼は穏やかになっていくが5%酸素濃度では消火しない。酸素を抑制した燃焼では燃焼残留物はスポンジ状にふっくらとしたものになる。大気の絶対湿度(大気中水分量)を変えても燃焼状態にさして影響しない。4.窒素ガス消火:窒素ガスを注入し燃焼室に充分に満たされると消火する。しかし、注入の仕方によって大気を攪拌して一時燃焼が激しくなることがある。注入停止後、消火されたナトリウムの温度が250°C以下であれば新鮮な大気が入ってきても再燃焼は起こらない。5.液体窒素消火:液体窒素を注入すると一気に温度が低下し、燃焼室が窒素で満たされるため瞬時に火焔は収まる。しかし、低下時の温度が250°C以下になっていないと新鮮な大気が流入すると再燃焼する。しかし有効な消火法である。リチウムは常温で表面対体積比の小さい形状(球状に近い形)のときは水中に投げ入れてもナトリウムのような爆発的な反応はしない。表面が泡立つ程度である。しかし薄い箔になると時には激しい爆発を伴った反応を起こす。融点が180度と高く燃焼に至るまでの昇温に時間がかかるが一度火が着くと直ぐに1100度以上になる。一方、ナトリウムの燃焼温度は約800度であり双方とも酸化物が多量に発生し高熱と有毒ガスに加え視界不良の状態となって激しく火焔をあげる。またナトリウムの様に砂では窒息消火は出来ない。かえって火勢を強める。砂中のシリコンとの反応が考えられる。自然対流による新鮮な空気の補給を制限したり、酸素濃度を制御した空気を送入して燃焼の状態を測定、観察した。今年度はリチウムについて報告する。1.大気中自然燃焼:発火温度は450度以上であり、燃焼は一気に始まる。酸化リチウムの白煙を激しくあげ1150度の高温になり燃焼容器のステンレス鋼を腐食させる。ステンレス鋼シースの熱電対も酸化・腐食のためシースは破損した。酸素濃度を減少させると燃焼は静かになり到達最高温度も約800度となる。次の純窒素の様に溶融面は観測されない。2.窒素ガス反応:大気中で充分な燃焼状態になってから窒素ガスを送風機で送ると燃焼の激しさは急速に衰え酸化リチウム煙は少なくなる。しかし、リチウム温度は一定になり反応は持続する。リチウム-窒素ガスの反応が持続していることが判明する。反応ガスが少ないので比較的静かな溶融面が観測される。消火はできない。3.アルゴンガス消火:大気燃焼が充分になった後、アルゴンガスを送風した。火勢は一気に縮小し温度も低下していった。消火は出来る。しかし、リチウムブールの外苑部で持続した微少な反応が残った。これは受け皿のステンレス鋼のいずれかの成分と反応しているように思える。
飼料イネおよびトウモロコシでのフモニシンの産生状態の解明

フモニシンは、Fusarium属かびが産生するかび毒の一種で、国産のイネやトウモロコシを主とする基幹農作物から高頻度に検出され、中には高濃度のものもあることが明らかになった。本課題では、フモニシンを産生する時のF. fujikuroiの状態を実験室内及び生育中の作物体内で解析することで、フモニシン濃度を低減化した飼料生産技術の糸口を探るのが目的である。トウモロコシの栽培期間中に、農薬(抗菌剤)を施用することで、トウモロコシ中のフモニシン濃度を低減するデータを取得した。昨年度の試験管内の実験において、農薬を存在させることで、F. fujikuroiのフモニシン産生量が減少することが観察された。さらに、かびの菌体重量との関連を解析した結果、単位菌体重量あたりのフモニシン産生量も低下していた。フモニシン産生遺伝子は、クラスターを構成しているが、そのうち、FUM1、FUM6、FUM8、FUM10、FUM2、FUM11、FUM14、FUM19、FUM21の活性を比較したところ、4日目では農薬の存在下において大きく活性が低下しているが、8日目には、活性の低下が緩和されている結果であった。産生遺伝子の活性測定に時間を有していること、F. fujikuroiに感染させた飼料作物の作出などに時間を有していることから、当初の予定から、やや遅れが感じられる。しかし、問題の解消を図っており、最終年度にまとめて研究展開を図ることが可能な見込みである。フモニシン産生遺伝子のうち、農薬によって特に抑制されている遺伝子の有無と、それに伴うフモニシン生合成中間体などの関連物質との解析を試みるなど、試験管内の産生実験結果をさらに解析する。また、飼料イネにF. fujikuroiを感染させた植物体を作出し、フモニシン産生量とかびの量、フモニシン産生遺伝子の活性状態を、植物体内の産生状態の解析を試みる。F. fujikuroi菌体重量ーフモニシン産生量ーFUM遺伝子発現量の関係の解明フモニシンを産生するFusarium fujikuroiを、かび菌体重量とフモニシン産生量を同時に測定できる実験系、すなわち通常の液体培地(Yeast-Malt培地:YM培地)とYM培地にトウモロコシを加えた液体培養を供試し、かび発育の阻害剤として抗菌剤(アゾキシストロビン)を濃度を段階的に添加し、かびの菌体量とフモニシン産生量の関連性を検証した。その際、フモニシン産生遺伝子(FUM1-FUM21)の発現量の解析を行った。その結果、抗菌剤の濃度が高くなると、かび菌体重が減少するとともに、フモニシン産生量も減少していた。この結果は、農薬の存在によりフモニシンの産生量が減少するが、これは生育する菌体が減少すること、および菌の産生量が減少することの複合的に生じていた。FUM1-FUM21の発現量は現在解析中である。イネにおけるF. fujikuroiフモニシン産生遺伝子の発現量の推移の検証屋内にてイネを栽培し、出穂期にF. fujikuroiを接種し、黄熟期と完熟期に穂のサンプリングを行った。フモニシン濃度を定量するとともに、F. fujikuroiのmRNAを抽出しフモニシン産生遺伝子発現量を解析中である。液体培養でのFUM遺伝子発現解析にやや時間を要しているが、栽培実験、培養実験ともにほぼ順調に推移している。F. fujikuroi菌体重量ーフモニシン産生量ーFUM遺伝子発現量の関係を解明すべく、FUM1-FUM21の発現量の解析を行う。また、トウモロコシでのフモニシン産生の機序を解明すべく、トウモロコシの栽培実験を行う。少量からのイネ植物体からのフモニシン濃度のFUM遺伝子発現解析を試み、FUM遺伝子発現解析を行う。

フモニシン産生遺伝子のうち、農薬によって特に抑制されている遺伝子の有無と、それに伴うフモニシン生合成中間体などの関連物質との解析を試みるなど、試験管内の産生実験結果をさらに解析する。また、飼料イネにF. fujikuroiを感染させた植物体を作出し、フモニシン産生量とかびの量、フモニシン産生遺伝子の活性状態を、植物体内の産生状態の解析を試みる。予定していた機器、試薬が少額にて購入できた。試薬などが見込み額よりも安価に納品されたため。解析に時間を有しているため。追加の実験や分析を行うためおよびデータ解析のために使用予定である。
接着剤固有の強度を合理的に評価する試験法の確立に関する研究

本研究では、接合端に現れるISSFに関して、SLJがDLJと同一強度を得られる条件について調べた。まず、被着材厚さ(t1)がISSFへ及ぼす影響を調べた。t1が十分大きい時にSLJの変形が抑えられるためSLJのISSFの最小値が得られる。次に、SLJとDLJが同一強度を得る条件を調べた。t1=7mmのSLJを用いることで、JISでのDLJの強度を得た。t1=25mmの時、SLJの強度はDLJの強度にほぼ等しい。また接着強度試験において、t1を6.9mmにしたSLJ試験片を製作し、せん断引張試験を行った結果接着強度が元の値の22.3倍になることを実証し、Kσの低下と対応した結果が得られた。接着剤強さの代表的試験「引張せん断強さ」に関して,JIS規格に準拠した単純重ね合せ継手(SLJ)と接合面を2面有する2重重ね合せ継手(DLJ)とでは,後者がおよそ150%強く評価され,接着剤固有の強さが明確でないという,深刻な問題がある.その原因は,接着強さを平均的破断強さを用いて評価する方法にあることを明らかにしてきた.接着条件が等しい,同一接着面積・形状で同一厚さの接着層でも,接着面が剥がされる変形(接着面外曲がり)が大きいと,弱く評価される.そこで,申告者等は,新たに「特異応力場の強さKσ」を用いることによって,この問題の解消を試みてきたきた.まず,同一接着条件下の「突合せ継手」で接着厚さを変えても,1つのKσで表されることを示した.SLJにおいてもKσの有用性を確かめてきたが,被着材の厚さなどにより,Kσが異なってくる.本研究では,Kσを用いて「引張せん断強さ」を合理的に評価できることを,追加考察した.具体的には,JIS規格による接着部の被着材厚さよりも厚く曲がり難く工夫された試験片を用いたPark等の実験に対して,特異応力場の強さに基づく解析を進めた.その結果,接着厚を0.150.9mm,接着長を2050mmと大きく変化させた場合に,67%変動する平均引張せん断強さを,±10%以下の変動幅で評価できることを明らかにした.また,被着材厚t1を変化させて,Kσが最小値に収束し,安定化するため必要なt1を求めることができた.なお,本研究が目標とするDLJと同一強さを得るためのSLJの厚み,8mmを求めることができた.併行して,Kσと接着層端部における被着材の曲がり角θとの関係を解析して,Kσへのθの関連性を示した.おおむね順調に進展しているので,ひきつづき計画に沿って研究を進めていきたい.したがって,特記事項は格別ありません.接着強さの代表的な試験「引張せん断強さ」の中で主に使われる簡便な単純重ね合わせ継手(SLJ)法による強度を,よりせん断強さの評価に近い試験片,二重重ね合わせ(DLJ)による強度に等しくするためのSDJ試験条件を究明するのが本年度の目的である.これ迄の研究では,強度評価を接着面当たりの破断応力τCに代って,著書等提案の特異応力場の強さISSFの限界値KσCを用いることの妥当性を示してきた.本評価法に基づき,SLJで得られるKσC値を,DLJから得られるKσC値を等しくするためには,SLJ法に用いる被着材の厚さを1.5mmから8mmに厚くし,接着層端部の接着面外曲りをDLJ法並にすることで実現できることを明らかにした.さらに,被着材試験片端部の掴み部形状の影響を調べ,その効果を確認できた.SLJ法とDLJ法との比較に止まらず,接着継手のせん断強さを求める観点からみれば,JISに基づくDLJ法といえども曲がりの影響が残っており,曲がりを理論上0にする(KσCを最小にする)ための方法も追及する.そのため,被着材を更に厚くする検討を進めている.平成27年度に目標達成の目途が得られたので,平成28年度には,それを解析上の問題がないか,精度は十分かなども併行させながら進めてきた.それらを確認の上,論文作成の方にも力を注ぐことができた.ただし,接着試験では,経験が浅かったこともあり,更に試行を継続している.平成29年度の目的は,解析によって得られた新『引張せん断強さ』試験法の実試験による精度検証を行うことである.具体的な実施計画は,(1)解析結果に基づく新試験法の妥当性を実際の『引張せん断強さ』試験によって検証する.(2)研究成果の整理,取りまとめ及び成果発表を行う.併行して,論文投稿の準備をすすめる等である.以下に本年度実施した内容について示す.

(1)これ迄の研究で明らかにしてきた,「SLJとDLJのKσ値を等しくするためには,SLJの被着材厚さを1.5mm(JIS)から7mmに厚くし,接着層端部の接着面外曲りをDLJ法並にする」に基づいて本年度は,簡便で実用的なSLJ試験に注目した.そこで,接着強度試験において,被着材厚さを6.9mmにしたSLJ試験片を製作し,せん断引張試験を行った.試験片厚さを1.5mmから6.9mmに厚くすることで,これ迄の解析により元のKσ(JIS)の45%になることが分かっている.SLJ引張強度試験の結果,被着材厚さを1.5mmから6.9mmにすることで,接着強度が元の値の200%230%になることを実証した. Kσの低下と対応した結果が得られた.ひきつづき, ISSFを最小にできる被着材厚さ25mmのSLJ試験片を作成し,強度実験を行う準備を進めている.(2)研究成果は,以下の発表,論文投稿を行った.【投稿論文】1)単純重ね合わせ継手に固有の2つの特異応力場の強さを求める実用的解析法について,エレクトロニクス実装学会誌,2018年3月,宮﨑達二郎,野田尚昭,佐野義一,2)単純重ね合わせ継手を用いて二重重ね合わせ継手と同一強度を得る方法について,設計工学,2017年10月,野田尚昭,李戎,佐野義一,髙瀨康,髙木怜,宮﨑達二郎本研究では、接合端に現れるISSFに関して、SLJがDLJと同一強度を得られる条件について調べた。まず、被着材厚さ(t1)がISSFへ及ぼす影響を調べた。t1が十分大きい時にSLJの変形が抑えられるためSLJのISSFの最小値が得られる。次に、SLJとDLJが同一強度を得る条件を調べた。t1=7mmのSLJを用いることで、JISでのDLJの強度を得た。t1=25mmの時、SLJの強度はDLJの強度にほぼ等しい。また接着強度試験において、t1を6.9mmにしたSLJ試験片を製作し、せん断引張試験を行った結果接着強度が元の値の22.3倍になることを実証し、Kσの低下と対応した結果が得られた。今後の予定は,当初立てた計画に従って,確実に進めてていきたい.そして,初年度得られた成果をまとめて発表し,関係者の意見も取り入れながら,接着強度の合理的な評価方法の確立を目指していきたい.被着材を同一材,合金アルミニウム材(弾性係数E= 68.9GPa,ポアソン比ν=0.3)を用いて解析を行ってきた.引きつづき,同一被着材として鋼材(弾性係数E= 206GPa,ポアソン比ν=0.3)を用いた場合の解析を行う.また,時間が許せばこれら異材(合金アルミニウムと鋼材)を同一接着剤で接合する場合についても,展開していきたい.九州工業大学の研究者紹介材料力学試験片の形状と加工方法を工夫することにより,実際の試験片製作費を安くできた.平成29年度の物品費において,試験片の形状と加工方法を工夫することにより,実際の試験片製作費を安くできた.平成28年度の使用計画については,初年度の研究成果を国内外の学会で複数回発表を予定しているので,この差額を以下のように平成28年度の旅費に充てることとする.平成28年度予算(案)[当初の計画額]1物品費:200,000[200,000],2旅費:179,665[0],3人件費:0[0],4その他:0[0]平成29年度の使用計画については,初,次年度の研究成果を国内外のジャーナルへ投稿を予定しているので,この差額を以下のように平成29年度のその他(研究成果投稿料)に充てることとする.平成29年度予算(案)[当初の計画額](1)物品費:450,000[450,000],(2)旅費:150,000[150,000],(3)人件費:0[0],(4)その他:13,930[0]
口腔扁平上皮癌の頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤の分類

口腔癌において、頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤の存在は、唯一、単独で術後化学放射線療法が推奨される世界標準マーカーである。申請者は、転移リンパ節の詳細検索の結果、短径が小さいにも関わらず被膜外浸潤を生じている症例は、リンパ節の短径が大きくて被膜外浸潤を生じている症例に比べて有意に経過不良を呈することを確認した。さらに、被膜外浸潤と関連する遺伝子変異を同定する目的に、口腔癌原発巣、および、被膜外浸潤部を含むリンパ節転移巣からDNAを抽出、次世代シーケンス解析を実施した。現在、口腔癌治療の国際的ガイドライン(NCCN guidelines)において、頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤は、治療のアルゴリズムに組みこまれており、術後治療立案のための重要な臨床的マーカーとされている。しかし、その病態は複数あると推察されているものの、詳細は明らかではなく、被膜外浸潤は1つの因子として、一括りに捉えられているのが現状である。申請者は、過年度から行っている口腔扁平上皮癌の頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤がどのようなリンパ節にどのように生じるのか、病理組織学的・形態学的な詳細検索を続けた。本研究は、19症例、74個の転移リンパ節を対象としてスタートさせ、転移リンパ節の詳細な解析を試み、被膜外浸潤陽性リンパ節・被膜外浸潤陰性リンパ節、両者の違いについて解析を行った。これをもとに、症例数を増やし、75個の被膜外浸潤陽性リンパ節のみに対象を絞り、転移リンパ節内の腫瘍占有面積に対する被膜外浸潤部の面積など様々な因子を抽出し、被膜外浸潤陽性リンパ節のタイプ分類を報告した。ここで、臨床上有用な分類を目指すべく、各症例の分類も行い、カプランマイヤー法を用いて経過に対する生存解析を行った。模索する中で、あるリンパ節タイプと経過不良との関連性を示せた。そこで、さらに症例数を増やし解析したところ、同リンパ節タイプと臨床経過との間に強い関連性がみられたため、学会にて報告した。結果の信頼性を高めるため、現在、引き続き症例を増加中であり、2015年6月の日本・アジア頭頸部癌合同学会にて報告する。同発表は、アンダー40シンポジウムに採用された。また、口腔癌頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤と関連する遺伝子群を抽出する目的に予定していた実験は、手法そのものを見直し、遺伝子変異解析へ計画変更したが、対象を選択し、計画を進めている。口腔癌治療の国際的ガイドライン(NCCN guidelines)において、頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤は、治療のアルゴリズムに組みこまれており、術後治療立案のための重要な臨床的マーカーとされている。これをもとに、症例数を増やし、最終的に術前治療を伴わない63症例、229個の転移リンパ節のうち149個の被膜外浸潤陽性リンパ節を対象として、詳細に検索した。この結果、あるリンパ節のタイプに注目し、症例の経過に対する生存解析を組み合わせ、2015年6月、第39回日本頭頸部癌学会・第4回アジア頭頸部癌学会合同学会にて英語口演を行った。同発表は、アンダー40シンポジウムに採択された。また、口腔癌頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤と関連する遺伝子変異を同定する目的にAmpliconシーケンス解析を開始した。8検体の解析からスタートさせたが、結果が得られたため、新たな症例を選択し、ゲノムDNA抽出を終了させた。現在、さらに9検体についてAmpliconシーケンス解析の追加実験を行っている。被膜外浸潤を生じているリンパ節の病理組織学的・形態学的な解析は進められ、様々な分類方法を模索できた。さらに、臨床上有用性のあるデータを算出するために、対象症例数の増加、症例ごとの分類の模索、および、リンパ節の病態と症例の経過との関連性の解析ができた。しかし、実用化するためには、まだまだ、検討項目があると考えている。被膜外浸潤特異的遺伝子変異の同定を目標に次世代シーケンスを開始、8検体に関して解析結果を確認できたが、今後、症例増加が必要であり、追加実験をスタートさせたばかりである。口腔癌頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤は、術後治療立案のための世界標準マーカーである。この病態は複数あると推察されているものの、詳細は明らかではなく、被膜外浸潤は1つの因子として、一括りに捉えられているのが現状である。申請者は、術前治療を伴わない63症例、229個の転移リンパ節のうち149個の被膜外浸潤陽性リンパ節を対象として、被膜外浸潤がどのようなリンパ節にどのように生じるのか、病理組織学的・形態学的な詳細検索を行い、リンパ節の短径に着目、短径が小さいにも関わらず被膜外浸潤を生じている症例は、リンパ節の短径が大きくて被膜外浸潤を生じている症例に比べて有意に経過不良を呈することを確認、論文にまとめた。

一方、口腔癌頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤と関連する遺伝子変異を同定する目的に、被膜外浸潤を生じた口腔舌扁平上皮癌3症例の原発巣、すべてのリンパ節転移巣、正常リンパ節(コントロール)に対し、ゲノムDNAを抽出し、50種類の遺伝子を対象とした既成パネルを用いて、ディープシーケンス解析を実施した。原発巣は、腫瘍内不均一性の検索のため、複数ヶ所からのDNA抽出を試みたが、パラフィン包埋サンプルからは高品質なDNAが得られず、新鮮凍結検体を用いたため、1ヶ所のみのデータとなった。リンパ節に関しては、新鮮凍結検体採取は困難であったため、パラフィン包埋サンプルを使用した。加えて別の口腔扁平上皮癌20症例における原発巣新鮮凍結検体、リンパ節転移巣、血液(コントロール)からのゲノムDNAに対しては、癌ゲノム・アトラス(The Cancer Genome Atlas:TCGA)をはじめとする癌の分子的機序の解明を目指す包括的プロジェクトにより、頭頸部癌において高頻度で変異が報告されているTP53を含む18遺伝子を対象にしたディープシーケンス解析を実施した。現在、結果を確認し、TCGAデータとの整合性を検索している最中である。口腔癌において、頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤の存在は、唯一、単独で術後化学放射線療法が推奨される世界標準マーカーである。申請者は、転移リンパ節の詳細検索の結果、短径が小さいにも関わらず被膜外浸潤を生じている症例は、リンパ節の短径が大きくて被膜外浸潤を生じている症例に比べて有意に経過不良を呈することを確認した。さらに、被膜外浸潤と関連する遺伝子変異を同定する目的に、口腔癌原発巣、および、被膜外浸潤部を含むリンパ節転移巣からDNAを抽出、次世代シーケンス解析を実施した。被膜外浸潤を生じているリンパ節の病理組織学的・形態学的な解析は進められ、様々な分類方法を模索できた。さらに、対象症例数を増加させ、臨床上有用性のある(実用的な)データを算出するために、症例ごとの分類の模索、および、リンパ節の病態と症例の経過との関連性の解析ができた。だが、データの信頼性を高めるため、現在、症例数を増加中である。また、口腔癌頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤と関連する遺伝子群を抽出する目的に予定していた実験手法そのものを見直し、遺伝子変異解析へ計画変更した。現在、結果を解析中である。被膜外浸潤を生じた転移リンパ節に関して病理組織学的・形態学的に詳しく検索した結果、および、症例の経過との関連性を文章にまとめていく。口腔癌頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤と関連する遺伝子変異を同定する目的に開始したAmpliconシーケンス解析の症例数を増加させる。8検体の解析から得られた結果をもとに、現在さらに9検体を追加解析中であり、変異解析データを蓄積していく。医歯薬学被膜外浸潤を病理組織学的・形態学的に詳しく検索した結果は、症例数を増やし、症例の経過との関連性を解析することで、臨床において有用性のあるデータにまとまりつつあるため、前年度までの作業を区切りとし、文章にまとめていく。また、被膜外浸潤を生じているリンパ節の形態学的・病理組織学的な表現型の違いは、そのまま、分類ごとに、被膜外浸潤の生じるメカニズムが異なるという可能性が考えられた。被膜外浸潤を生じた口腔扁平上皮癌と関連している遺伝子変異を同定するために、現在得られた結果を解析するとともに、さらなる対象症例を選択し、変異解析データを蓄積していく。
福祉的支援を必要とする被疑者・被告人と刑事手続のあり方に関する実証的研究

現在までに、福祉的支援を必要とする被疑者に対して、検察官の訴追裁量権限の行使を通じて、福祉的支援による再犯防止措置と結びつけた起訴猶予が拡大している。この傾向は、刑事手続の原理・原則という観点からするとき、無罪推定法理、適正手続、当事者主義的刑事手続の一方当事者たる検察官の地位との整合性・適合性において、重大な問題をはらんでいる。孤独と社会的孤立のなかで犯罪に至った高齢者に対して、必要な福祉的支援を提供するために刑事手続においてどのような対応が可能か、また、妥当かについて、刑事手続の原理、構造等とも関連させて検討した論文を発表した。この他、福祉的支援を必要とする被疑者・被告人に対して、現在、各地において、様々な取組が進んでいるところ、平成26年度においては、その実情を把握し、問題点を析出するために、島根県、滋賀県、東京都、群馬県において、検察官、保護観察所、地域生活定着支援センター、弁護士などを訪問し、説明を受けるとともに、インタビューを行った。また、福祉的支援を必要とする人への刑事司法の対応に関する講演会、学習会、研究会などに参加し、現状を把握するとともに、問題解決のための手掛かりをつかもうとした。さらに、刑事手続におけるダイバージョンないし公訴提起のあり方、とくに訴追裁量のあり方について、先行研究に学びつつ、理論的検討を加え、刑事手続の構造、あるいは刑事手続の構造改革に関連する問題について、いくつかの論文を発表した。平成27年度は、第1に、更生緊急保護事前調整プログラムなど、全国各地において実務上展開している知的障がい者・高齢者などを早期に刑事手続から離脱させ、福祉的支援につなごうとするプログラムについて、仕組み、運用状況、問題点などを、文献調査、聞き取り調査などによって調査した。また、検察庁の実施する、起訴猶予と結びついた再犯防止プログラムについて、さいたま地検を訪問し、事情を聞き取った。この結果、最近、検察庁における再犯防止に向けた取組が積極化しており、そのなかで、再犯防止のために起訴猶予を積極活用する方向が強調されていることが明らかになった。反面、このような傾向が、刑事手続の原理・原則、刑事手続の基本構造、検察官の基本的役割などとの整合性・適合性については、自覚的に論じられていないことが明らかになった。第2に、検察官の訴追裁量権、その積極的行使による起訴の厳選を中心的要素とする「精密司法」、さらには当事者主義とデュー・プロセスについて、先行研究をレビューする形で、理論的検討を加えた。その成果の一部は、「検察官の訴追裁量権」川崎英明=葛野尋之編『リーディングス刑事訴訟法』(法律文化社、2016年4月刊行)、「刑事司法のモデル論」朴元奎=太田達也編『リーディングス刑事政策』(法律文化社、2016年4月刊行)の原稿としてまとめた。第3に、イングランド・ウェールズ調査を実施し、日本国内における文献調査の結果を踏まえて、一種の条件付起訴猶予制度ともいえる「条件付警告処分(condithional caution)」について、(元)裁判官、検察官、弁護士、バーミンガム大学法学部教授などにインタビューを行い、その運用状況、問題点などを明らかにした。刑事司法と福祉とをつなぐ取組については、現在、各地においてさまざまな動きが展開しており、その動きは急であるため、全体状況を正確に把握すること自体、大変大きな困難がともなう。また、刑事手続の基本構造、検察官の権限などの相違に起因して、日本の状況、問題と比較検討する対象とすべき適正な外国の制度・手続が見つけづらかったこともあり、外国の諸制度についての調査・検討が少々遅れている。2016年度においては、第1に、前年度3月にさいたま地検において実施した検察官の訴追裁量権限と結びつけた再犯防止措置についての訪問調査結果をも踏まえて、5月、日本刑法学会ワークショップ「起訴猶予と再犯防止措置」(オーガナイザーは太田達也・慶應義塾大学教授)において、主として手続法的観点から、刑事手続の原理・原則、刑事手続の基本構造、検察官の基本的役割などとの整合性・適合性に焦点を合わせて、「起訴猶予と再犯防止措置----刑事手続法の観点から」と題する報告を行った。第2に、川崎英明=葛野尋之編『リーディングス・刑事訴訟法』(法律文化社、2016年)において、「検察官の訴追裁量」の省を分担執筆し、三井誠の論文「検察官の起訴猶予裁量----その歴史的および実証的研究」を採りあげ、「入口支援」の現代的同行とも関連させつつ、再犯防止内侍と区別予防の目的を強調した起訴猶予の歴史および問題点を検討した。第3に、法律時報誌2017年4月号特集「刑事手続と更生支援」において、論文「検察官の訴追裁量権と再犯防止措置」の作成を準備した。発表は、2017年4月となった。第4に、2017年3月5日、弁護士、社会福祉士らが組織し、運営している団体「東京TSネット」の第2回セミナー「ちょっと待って、イマドキの入り口支援----更生支援のあり方を改めて考える」において、基調報告「刑事司法と福祉的支援----本人の主体性は確保できるのか?」を行った。このための準備の過程において、同団体に所属する弁護士、社会福祉士らと情報・意見の交換を行い、刑事手続における更生支援の実際について、多くの有益な情報と示唆を得た。

この傾向は、刑事手続の原理・原則という観点からするとき、無罪推定法理、適正手続、当事者主義的刑事手続の一方当事者たる検察官の地位との整合性・適合性において、重大な問題をはらんでいる。福祉的支援を必要とする被疑者・被告人への対応をめぐる動きが急であり、各地において様々な方法が試行されているため、その動きをキャッチ・アップするのに多くの労力が割かれた。刑事手続のあり方に関する理論的研究について、具体的問題に即した研究を行い、いくつか成果を発表した。2016年度には、日本刑法学会ワークショップ「起訴猶予と再犯防止」(オーガナイザーは太田達也・慶應義塾大学教授)において、手続法的観点から、刑事手続の原理・原則、刑事手続の基本構造、検察官の基本的役割などとの整合性・適合性に焦点を合わせた報告を行う予定であり、そのための準備およびその成果の取り纏めを行う。再度の外国調査も企画・実施する予定である。刑事法日本現状把握と問題点の析出を続けながら、同時に、比較法研究を含め、理論研究の進展を図る。刑事手続の構造に関する研究成果を、平成27年度、いくつか発表する予定である。発注した洋書の出版や到着が遅れるなどしたため、その分の支出予定が次年度送りとなった。次年度以降、物品購入、外国調査の実施も含め、研究遂行のために使用する予定である。次年度以降、外国調査の実施も含め、研究遂行などのために使用する予定である。
観賞植物の種子-resource生産構造における最適バランスの構築

観賞植物類においては主に花が育種の対象になり生殖が影響を受けている場合が多い.このことよりビンカ,パンジー,プリムラ・ポリアンサについて植物体構造変化による種子生産栽培を試みた.これらの生殖生態の解明を行った結果,いずれの植物種もミツバチが受粉媒介する典型的な植物と異なった生殖における生態を持っており,また受粉媒介昆虫の確保がいずれも難しいことがわかった.これらの植物において開花や種子稔実の負担を調べるためつぼみを摘除,開花のみさせる,あるいは人工授粉により全ての花を受粉させることにより種子生産量,植物体の生育を比較した.その結果,つぼみ摘除はいずれの植物においてもresource生産構造の生育を促進した.受粉後の花弁摘除はプリムラにおいてはresource消費軽減の有効な方法と考えられた.一方パンジーでは受精の成功の有無に関わらずほぼ枯れるまでの長期間に渉って受粉受精の能力があるため花弁摘除は昆虫訪花を排除して逆効果になることがわかった.いずれの植物においても花弁摘除がresource生産構造の遮光の軽減になるかどうかは明らかで無かった.ビンカにおいては開花の負担は小さく,また花によるresource生産構造への遮光の影響も小さかった.ビンカにおいては訪花昆虫の種子生産への寄与が大きく,また能動的自花受粉のメカニズムにより種子稔実における問題は小さく収穫労力の改善が必要と思われた.いずれの植物についても初期につぼみ摘除をする方法を試みた結果,つぼみ摘除終了後大きく肥大したresource生産構造に多くの花が集中して咲くことがわかり,受粉,収穫労力の集中化の点で有効な方法と考えられた.観賞植物類においては主に花が育種の対象になり生殖が影響を受けている場合が多い.このことよりビンカ,パンジー,プリムラ・ポリアンサについて植物体構造変化による種子生産栽培を試みた.これらの生殖生態の解明を行った結果,いずれの植物種もミツバチが受粉媒介する典型的な植物と異なった生殖における生態を持っており,また受粉媒介昆虫の確保がいずれも難しいことがわかった.これらの植物において開花や種子稔実の負担を調べるためつぼみを摘除,開花のみさせる,あるいは人工授粉により全ての花を受粉させることにより種子生産量,植物体の生育を比較した.その結果,つぼみ摘除はいずれの植物においてもresource生産構造の生育を促進した.受粉後の花弁摘除はプリムラにおいてはresource消費軽減の有効な方法と考えられた.一方パンジーでは受精の成功の有無に関わらずほぼ枯れるまでの長期間に渉って受粉受精の能力があるため花弁摘除は昆虫訪花を排除して逆効果になることがわかった.いずれの植物においても花弁摘除がresource生産構造の遮光の軽減になるかどうかは明らかで無かった.ビンカにおいては開花の負担は小さく,また花によるresource生産構造への遮光の影響も小さかった.ビンカにおいては訪花昆虫の種子生産への寄与が大きく,また能動的自花受粉のメカニズムにより種子稔実における問題は小さく収穫労力の改善が必要と思われた.いずれの植物についても初期につぼみ摘除をする方法を試みた結果,つぼみ摘除終了後大きく肥大したresource生産構造に多くの花が集中して咲くことがわかり,受粉,収穫労力の集中化の点で有効な方法と考えられた.高度に育種を受け,野生における原種と大きく異なった形態を持つ観賞植物について種子生産に適した形態を栽培時に実現する目的で実験を行った.本年はシネラリア,プリムラ,パンジーについて種子生産機構,花序と葉序の形態の特性について調べた.シネラリアでは花序の頭状花数が最大になった時点で葉序が花序により大部分被覆されてしまい,太陽光の受光に障害が見られた.被覆の状態については現在研究が進行中である.また花序自体のresourceの消費が大きく,植物体の花序の負担が大きいと考えられた.花序のつぼみを開花前に摘除することによる植物の反応については現在実験が進行中.プリムラにおいては葉序自体が弱小でそれに対して花数が多く,花序の負担が大きいと考えられる.プリムラにおいては花序自体が非常に込み合った状態で形成され,授粉媒介者がアクセスできない花が見られた.花序が最大になる時期には受光において障害が出てくると考えられた.花序を開花前に摘除した場合の反応についてはプリムラの場合は葉序が大きく繁茂する傾向は見られなかった.パンジーについては開花が少しずつ長期に渡るため,花序が最大になる時点の特定が難しい.花序が受光に及ぼす影響は大きくないと考えられる.花序摘除に対する反応については最もその効果が大きく,花序摘除した植物では花を自由に咲かせた植物に比べ明らかに葉序が大きくなる傾向が見られた.パンジーの花を全て人工授粉した場合と開花時に柱頭を除去して種子の稔実を阻止した植物の間では葉序の大きさに大きな差は見られなかった.これらの処理の開花数に対する影響は現在実験が進行中である.1.2品種のビオラの生殖の特性について検討した.開花期間は受粉,未受粉に関わらず約10日でやくは時間差をおいて開裂し,花弁の展開時には60%のやくが開裂して花粉が放出されていた.柱頭上での花粉発芽率は2品種それぞれ46%,37%で開花後10日の花粉でも開花当初と変わらない発芽率が示された.雌ずいの種子生産が可能な期間を調べるため,除雄あるいは人工授粉した花の開花日数を測定あるいは除雄後日数を変えて受粉した花の稔実率を測定した.

両品種とも除雄,受粉した花共に完全に展開した日から10-11日後に花弁の萎凋が見られた.除雄後日数を変えて受粉した実験では完全に花弁が展開した日の受粉では30%台の稔実率で,除雄して,完全な展開後10日を経て受粉した花においては20%前後の種子の稔実が見られた.開花時に30粒の花粉で受粉した花を日数を変えて再度30粒あるいは十分量の花粉で受粉し,稔実を見た実験より,果実が肥大を始めた後でも受粉すれば受精が可能と考えられた.放任,防虫ネット被覆の植物体の種子稔実状況よりビオラの種子生産には受粉昆虫の幇助が必須と考えられた.2.2品種のビンカパシフィカレッド','クーラーペパーミント'について放任,つぼみ除去,花を全て人工授粉の処理区を設け,開花後60日に渉り開花数,種子生産について検討した.開花数は品種により差が見られたが2次関数に適合して増加した.摘除つぼみ数は両品種とも開花数より多くなった.品種により放任より人工授粉で開花数が多くなった.種子生産状況については'パシフィカレッド'は放任では着果率は78%で1果実当たり24個の種子,個体あたり4550の種子を収穫した.人工授粉では着果率は89%で1果実当たり28個の種子,個体あたり5800の種子を収穫した.'クーラーペパーミント'については放任では着果率は72%で1果実当たり32個の種子,個体あたり6980の種子を収穫した.人工授粉では着果率は88%で1果実当たり36個の種子,個体あたり8110の種子を収穫した.いずれの品種においても1次側枝数,地上部新鮮重は処理による差は見られなかった.1.プリムラ・ポリアンサの種子生産機構について調べた.両ずい柱型とも受粉受精の有無に関わらず花は20日咲き続けた.開やくは開花1-2日後に起こった.花あたり100以上の胚珠を有していた.雌性については両花柱型とも花弁が90°に展開した段階の花からその後20日以上種子生産が可能であった.雄性については開やく前の花粉でもあるいは開花後20日以上経た花粉においても種子生産力があったが,開やく前の花粉で受粉した場合,開やくしたやくから得た花粉で受粉した場合より稔実率は低かった.異型ずい柱間の人工授粉では90%以上の稔実率が見られた.長花柱花の自家受粉では高い稔実率が得られたが他花受粉では稔実率は低かった.短花柱花の自家受粉,他花受粉ではほとんど稔実は見られなかった.2.パンジーにおける開花と種子稔実の負担を調べるため開花前の柱頭摘除,開花した花を全て自家受粉,同様に受粉後に花弁のみ摘除,つぼみ摘除の4通りの処理を行った.積算開花数は両品種とも全ての処理において開花後日数と共に2次関数に適合して増加した.開花始めから60日までの総開花数はいずれの品種においても受粉後花弁を摘除した個体で有意に多くなった.一方雌ずいを除去した個体と全花を受粉した個体では有意な差はみられなかった.両品種とも1次側枝数はつぼみ摘除で多く,全花受粉で少なくなった.2次側枝数はつぼみ摘除で多くなった.地上部新鮮重はつぼみ摘除で大きく,受粉後花弁を摘除した個体ではつぼみを摘除した個体と有意な差はみられなかった.投影面積は両品種とも処理間で差はみられなかった.BP,MBそれぞれ花当たり'53.5±9.3(平均±SD),63.5±12.2の胚珠を持っていた.いずれの品種においても受粉後花弁を摘除しない個体において着果率は高くなり,総種子数はMBでは全花受粉で他の処理に比べ有意に多くなった.
多発性硬化症における免疫調節細胞の病態制御機構について

目的:Natural killer細胞(NK細胞),Natural killer T細胞(NKT細胞),_<γ>δT細胞は免疫調節に重要な役割を担っているとされ近年注目されている.特に,IL-2反応性_<γ>δT細胞はNK細胞の役割を持ち,多発性硬化症(MS)ではこれらの細胞の重要性が注目されている.本邦では2000年、IFN-β1bがMSの治療薬として承認されるに至った.今回我々は.IFN-β1β療法を施行したMS患者において,これら免疫調節細胞の変化について比較検討を報告する.対象:IFN-β1β投与(2MIU8MIU:隔日皮下注射)を施行したMS患者9例(男性3例、女性6例),平均年齢39.2±13.7歳.臨床型はsecondary progressive MS 6例,relapsing-remitting MS3例.方法:IFN投与前と投与1ケ月後で以下を比較検討した.1.患者末梢血単核球(PBMC)を分離,FACSを用いCD56+CD16+細胞(NK細胞)、Vα24+Vβ11+CD3+細胞(NKT細胞),CD56+δ-1+CD3+細胞(NK_<γ>δT細胞)の陽性率を測定.2.分離した単核球をIL-2(100U/ml)添加で短期培養を行い,上記を測定.3.K562細胞を標的細胞,IL-2反応性T細胞をeffectoer細胞とし,E/T比10:1の細胞障害活性%をLDH定量法によって測定.4.PBMCよりtotal RNAを抽出,RT-PCR法でサイトカイン(IFN-_<γ>,IL-4)のmRNA発現を検討.結果:1.CD16+56+細胞(NK細胞)はIFN投与前後で23.2±17.6%→21.9±16.9%と変化なし.IL-2培養後は40.0±19.3%→44.4±21.9%と軽度増加.2.Vα24+Vβ11+CD3+細胞(NKT細胞)はIFN投与前後で0.026±0.023%→0.307±0.044と増加.IL-2培養後はIFN投与後、0.065±0.03→0.1±0.05%へ増加(p=0.4).3._<γ>δT細胞はIFN投与前後で5.9±3.6%→4.9±2.3%と低下(p=0.1)。IL-2培養でIFN投与後、37.2±41.3%→16.2±12.7%へ低下(p=0.1).4.CD56+_<γ>δT(NK_<γ>δT)細胞はIFN投与前後で2.3±2.7%→1.8±1.9%と変化なし.IL-2培養後ではIFN投与後,17.2±26.7%→8.4±12.0%へ低下した(p=0.2).5.IFN投与後、細胞障害活性%は25.2±20.3%→46.3±22.8%へ増加(p=0.1).6.サイトカインmRNA発現は、IFN投与前後ともに全例IFN-_<γ>のmRNAは発現,2例ではIFN投与後IL-4のmRNA発現も認められた.考察:IFN-β1β投与後にNK細胞,NKT細胞,IL-2反応性NK細胞,NKT細胞の増加により,NK細胞,NK T細胞のeffectorとしての細胞障害機能がIFN-βにより是正された可能性が示唆された.IFN-β1βによりIL-4のmRNAの発現が認められたことから,一部の症例ではTh2誘導が認められ、治療効果をきたしている可能性が考えられた.今後も継続して,これら免疫調節細胞の動態について検討を行う予定である.目的;γδT細胞は免疫調節機能に携わっている細胞として重要である。我々はこれまで多発性硬化症(multiple sclerosis::MS)患者の末梢血の+γδT細胞がIL-2で良好に増加することを報告したが、このIL-2反応性γδT細胞はnatural killer細胞(NK細胞)の機能をもつと推測されている。本研究の目的は、神細胞、NKT細胞、NKγδT細胞のMS患者における免疫調節機構の関与について検討することである。方法:MS患者、健常者の末梢血より単核球を分離、IL-2(100U/ml)を含む培養液にて1週間の短期培養を行い、MS患者9名、健常者8名について培養前、後でフローサイトメーターを用い、CD16+CD56+陽性細胞、(NK細胞)、CD3+CD56+細胞(NKT細胞)、CD56+γδT細胞(NKγδT細胞)、CD3+Vα24+Vβ11+細胞(NKαβT細胞)の%を比較した。IL-2反応性T細胞について、K562を標的細胞とした細胞障害活性%を、LDH定量法を用い検討した。結果:MS患者は培養前γδT細胞%は7.89%、培養後38.3%、健常人は6.26%から26.8%であった。CD56+γδ

T細胞(NKγδT細胞)はMS患者で培養前49.7%から培養後58.44%、健常人は25.35%から培養後37.46%でMS患者では健常人に比し、NKγδT細胞が高値でIL-2反応性も良好。CD16+CD56+細胞はMS患者では25.4%から培養後48.44%、健常人は15.46%から52.26%でNK細胞はMS患者でやや高値であるがIL-2反応性は低下。Vα24+Vβ11+細胞はMS患者0.03%、健常人0.06%でありMS患者で低下。1例のMS患者で寛解期→増悪期→ステロイドパルス後で経過を追った。培養後の結果であるが、γδT細胞は49%→75%→24%となり、NKγδT細胞も29%→42%→12%と増悪期に高値となり、パルス後は寛解期よりさらに低下。細胞障害活性%は31%→84%→10%とγδT細胞、CD56+γδT細胞の変化と同様の変動であった。CD3+Vα24+Vβ11+細胞はこれらと相反し、寛解期0.04%から増悪期0.02%と低下。結論:MS患者の一部ではNKγδT細胞が細胞障害性に働き、病態に関与している可能性が考えられた。今後Th1/Th2バランスの有無について検討する。目的:Natural killer細胞(NK細胞),Natural killer T細胞(NKT細胞),_<γ>δT細胞は免疫調節に重要な役割を担っているとされ近年注目されている.特に,IL-2反応性_<γ>δT細胞はNK細胞の役割を持ち,多発性硬化症(MS)ではこれらの細胞の重要性が注目されている.本邦では2000年、IFN-β1bがMSの治療薬として承認されるに至った.今回我々は.IFN-β1β療法を施行したMS患者において,これら免疫調節細胞の変化について比較検討を報告する.対象:IFN-β1β投与(2MIU8MIU:隔日皮下注射)を施行したMS患者9例(男性3例、女性6例),平均年齢39.2±13.7歳.臨床型はsecondary progressive MS 6例,relapsing-remitting MS3例.方法:IFN投与前と投与1ケ月後で以下を比較検討した.1.患者末梢血単核球(PBMC)を分離,FACSを用いCD56+CD16+細胞(NK細胞)、Vα24+Vβ11+CD3+細胞(NKT細胞),CD56+δ-1+CD3+細胞(NK_<γ>δT細胞)の陽性率を測定.2.分離した単核球をIL-2(100U/ml)添加で短期培養を行い,上記を測定.3.K562細胞を標的細胞,IL-2反応性T細胞をeffectoer細胞とし,E/T比10:1の細胞障害活性%をLDH定量法によって測定.4.PBMCよりtotal RNAを抽出,RT-PCR法でサイトカイン(IFN-_<γ>,IL-4)のmRNA発現を検討.結果:1.CD16+56+細胞(NK細胞)はIFN投与前後で23.2±17.6%→21.9±16.9%と変化なし.IL-2培養後は40.0±19.3%→44.4±21.9%と軽度増加.2.Vα24+Vβ11+CD3+細胞(NKT細胞)はIFN投与前後で0.026±0.023%→0.307±0.044と増加.IL-2培養後はIFN投与後、0.065±0.03→0.1±0.05%へ増加(p=0.4).3._<γ>δT細胞はIFN投与前後で5.9±3.6%→4.9±2.3%と低下(p=0.1)。IL-2培養でIFN投与後、37.2±41.3%→16.2±12.7%へ低下(p=0.1).4.CD56+_<γ>δT(NK_<γ>δT)細胞はIFN投与前後で2.3±2.7%→1.8±1.9%と変化なし.IL-2培養後ではIFN投与後,17.2±26.7%→8.4±12.0%へ低下した(p=0.2).5.IFN投与後、細胞障害活性%は25.2±20.3%→46.3±22.8%へ増加(p=0.1).6.サイトカインmRNA発現は、IFN
鎮静活性を指標としたペル-生薬の科学的および薬理学的研究

さらに、HIERBA SANTAをとりあげ、その活性本体の単離を試みた。試料生薬が少量であったため、腹腔内投与による平常体温降下作用を指標にして行った。メタノ-ル・エキスをヘキサン、酢酸エチル、nーブタノ-ル、水で液々分配し、下降活性の見られたヘキサン画分(300mg/kg,△Tmaxー1.0°C**)酢酸エチル画分(300mg/kg,△Tmaxー1.0°C**)をさらに各種カラム・クロマトグラフィ-で分画を進めた。腹腔内投与での活性物質として、ヘキサン画分よりpalmitic acid(50mg/kg,△Tmaxー1.2°C**)を、また、酢酸エチル画分より新化合物、6ーsecーbutylー1,2,4ーbenzenetriol 2ー0ーglucoside(300mg/kg,△Tmaxー1.0°C**)を単離した。HIERBASANTAの経口投与による活性に関してはさらに検討が必要と思われる。
アルツハイマー病の病態予測・病勢把握マーカーの開発

神経毒性Aβオリゴマーを特異的に認識する、我々の取得済みのクローンを捕捉抗体として使用し、WAKOより市販されているELISAキットで用いられているAβ40及び42断端特異的なクローンを検出抗体として使用することで、神経毒性Aβオリゴマーに特異的ELISAを構築した。脳脊髄液中に存在するAβオリゴマーの同定はゲル濾過法で行った。通常の吸光度測定では微量のAβオリゴマーの検出が不可能であったため、新規に化学発光系を構築しその検出が可能となった。アルツハイマー病患者とage-matchした健常者のプールした脳脊髄液のゲル濾過フラクション解析からは、アルツハイマー病患者においてAβオリゴマーの増加が明らかとなった。特に、Aβ42オリゴマーの増加が、Aβ40オリゴマーに比較して顕著であることが判明した。少数例ながら、今回構築したAβオリゴマーに特異的ELISA系で個々の脳脊髄液での診断マーカーとしての有用性を検証した結果、アルツハイマー病患者でAβ42オリゴマーが優位に増加していることが明らかとなった。Aβ40オリゴマーも増加傾向にあったが、統計的優位差は得られなかった。さらにアルツハイマー病患者ではAβのオリゴマー化率が増加しており病態把握マーカーとして有望と考えられた。一方、アルツハイマー病モデル動物にメラトニン負荷をすると、脳内Aβ蓄積を反映して血液中Aβが増加することが判明し、病態予測マーカーとしての有望であることが明らかとなった。今後、前者では症例の蓄積が、後者ではヒトでの有用性の検証が必要と考えられた。神経毒性Aβオリゴマーを特異的に認識する、我々の取得済みのクローン(1A9,2C3)を捕捉抗体として使用し、WAKOより市販されているELISAキットで用いられているAβ40及び42断端特異的なクローンBA27とBCO5を検出抗体として使用することで、神経毒性Aβオリゴマーに特異的ELISAを構築した。少数例ながら、今回構築したAβオリゴマーに特異的ELISA系で診断マーカーとしての有用性を検証した結果、アルツハイマー病患者でAβ42オリゴマーが優位に増加していることが明らかとなった。本年度の結果から、アルツハイマー病の認知機能障害惹起分子であるAβ42オリゴマーが脳脊髄液検査で検出可能であることが明らかとなり、またアルツハイマー病において同分子が優位に増加しているとの結果も得られたことから、病態予測・病勢把握マーカーとしてこの神経毒性Aβオリゴマー検出系はきわめて有望と考えられた。昨年度構築した神経毒性Aβオリゴマーに特異的ELISA[我々の取得済みのクローンを捕捉抗体として使用し、WAKOより市販されているELISAキットで用いられているAβ40及び42断端特異的なクローンBA27とBC05を検出抗体として使用するsandwich ELISA]にてアルツハイマー病12例、age-matched健常対象13例の脳脊髄液中Aβオリゴマーを測定した。

さらに同検体中のAβモノマーをWAKOより市販されているELISAキット[BNT77-BC05ELISA (Aβ42特異的),BNT77-BA27 ELISA (Aβ40特異的)]にて測定し、オリゴマー/モノマー比を算出した。アルツハイマー病患者脳脊髄液中では、age-matched健常対象と比較して、Aβオリゴマーの上昇、Aβモノマーの減少を反映し、Aβオリゴマー/モノマー比が優位に高値をとることが明らかとなった。またAβオリゴマーのstandard作製は、Aβ42ではその凝集性から困難であることが判明した。一方、Aβ40では比較的安定したAβオリゴマー形成が見られ、Aβオリゴマーのstandard作製に適していることが明らかとなった。本年度の結果から、アルツハイマー病患者ではAβモノマーからオリゴマーへの構造変換が優位であることが明らかとなり、この現象はまさしくアルツハイマー病患者脳内の病態を如述に反映していると考えられ、病態予測・病勢把握マーカーとしてこの神経毒性Aβオリゴマー/モノマー比はきわめて有望と考えられた。