hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞膨圧計測－探針エレクトロスプレーによる細胞分子情報計測

探針エレクトロスプレーイオン化法を用いることで、グラミシジンを重水に移行させた後、リアルタイムで前処理することなく重水置換の様子を計測することが可能となり、タンパク質でどの部位のアミノ酸がもっとも外側にあるのか、タンパク質の水溶液での立体構造の解析が可能となった。これらのことから、探針エレクトロスプレーイオン化質量分析によるリアルタイム分子計測法を確立することができた。本研究は、プレッシャープローブで採集した細胞溶液を探針エレクトロスプレーにより直接質量分析するシステムを開発し、植物工場で使用する植物生理情報を制御要素として温度、湿度、培養液濃度、給液量、日射量などを最適化する農業環塊制御を行う新しいスピーキング・プラント・アプローチ(Speaking Plant Approach) (SPA)法を創成することを目的としている。探針エレクトロスプレーをオンライン化することにより、タンパク質の消化分解の過程を明らかにすることができた。チトクロームCをペプシン消化およびトリプシン消化を行うことで、フラグメント化する過程のリアルタイム計測に成功した。探針の先端を50ナノメートルの小さなものにすることが可能となり、サンプル消費がほとんどなしに、30秒間隔で質量分析を可能にし、リアルタイム質量分析を実現した。植物細胞での探針エレクトロスプレーイオン化による成分組成同定の結果を、プレッシャープローブで採集した細胞溶液のマトリックス支援レーザー脱離イオン化(MALDI)でのチェックを行う手法を改善した。プレッシャープローブで採集した細胞溶液体積の計測精度を向上させ、ピコリットル以下でも操作をすることができるように改善した。正確に採集したサンプルの体積を計測する技術は、サンプル内に含まれる組成分子の定量のためには、必須の作業であり、さらに、分子のイオン化条件を決定するためには必要な情報である。プレッシャープローブを用いての植物細胞操作におけるサンプル体積の計測精度を向上させたことから、これまで質量分析で同定してきた分子の定量が可能であるのか、研究を進める基盤が整った。今後、プレッシャープローブの先端への高電圧の印加を行うことで、細胞溶液サンプルの直接イオン化を試み、探針エレクトロスプレーイオン化と並行して、同定と定量が可能であるのか、研究を進展させる予定である。
非同期式プロセッサ設計における演算器資源割当ての最適化法

本研究では,与えられた仕様に基づき、使用可能な演算器数(すなわちコスト)に制約を与えた上で、極力高速な非同期式プロセッサが実現できるような静的演算器割当て法を得ることを目的に、昨年度に行った既存アルゴリズムの制約緩和に引き続いて、本年度は最適化法の局所性緩和を行った。従来の演算器割当て最適化法では、プロセッサの実行ステップごとに演算器の割当てを行う際、そのステップの直前の演算との依存関係にのみ着目して割当ての最適化を図った。しかし、各演算の実行時間が一定の確率分布にしたがって変動するという仮定下にある非同期式プロセッサでは、同じ実行ステップであっても,演算開始時刻の同期が取られるわけではない。このため、次ステップへの影響の大きい演算ほど、早く利用可能となる可能性の高い演算器を割り当てることが有効である。そこで、本研究では、このような割当てを導出する以下のようなアルゴリズムを開発した。まず、ステップi-1の割当てが完了するごとに、実行時間の確率分布を用いてそのステップまでの各演算の平均完了時刻を算出する。次に、ステップiの各演算について、それ以降のステップへの影響度として、ステップi+1の演算のうち、依存性のある演算の個数を求める。そして、ステップiの演算集合と演算器集合を結ぶ完全2部グラフを作成して、これらの指標をもとに各枝に重みを割り振り、最大重みマッチング問題を解くことによって、ステップiの割当てを決定する。この割当てアルゴリズムをいくつかのベンチマークに対して適用してみた。従来法では、ランダムな割当てを10000回試行した場合に、それよりよい割当てが10%前後得られていたのに対し、本方法では、それを上回るランダムな割当てはたかだか1-2個しか存在せず、繰り返しの試行をすることなく最適に近い割当てが得られ、効果が大きいことがわかった。本研究では、与えられた仕様に基づき、使用可能な演算器数(すなわちコスト)に制約を与えた上で、極力高速な非同期式プロセッサが実現できるような演算器割当て法を得ることを目的に、本年度は既存の割当てアルゴリズムにおける制限の緩和を試みた。既存法では、各演算対の並列動作する可能性がどの程度あるかを見積もるために、仕様に対して、同期式プロセッサ向けのスケジューリングを仮に行い、スケジューリングされたクロックタイミングの差を用いている。このとき、どの演算についても平均実行時間が等しいという前提を置いていた。まず、演算の種類ごとに平均実行時間が異なるような演算器の使用を許すためのアルゴリズムの改良を行った。これは主に、長時間を要する演算を一旦割り当てたら、それを以降の割り当て候補から除外することにより実現される。次に、パイプライン型演算器の使用を許すためのアルゴリズムの改良を行った。パイプライン型演算器を許した場合、一旦割り当てを行ってから、次のタイミングでの割り当てを行う際、バックトラックによって割り当て直しをする方がよい場合があることが判明した。アルゴリズムでは、その条件を明確にした。バックトラックが無限に生じることはなく、アルゴリズムが停止することは保証されている。計画では、仕様に繰り返し動作が含まれている場合への改良も行う予定であったが、本年度内には完了させることができなかった。繰り返し動作は、その並列化によりパイプライン動作となるが、そのスループットの向上のためには、既存の局所的な割当て最適化では不十分となることが予想される。来年度予定している大域的な最適化法との一体化が不可欠であろう。
コンカナバリンAおよびカナバリン遺伝子の転写制御に関わるシグナル応答の解析

ナタマメ(Canavalia gladiata)の主要な種子タンパク質であるコンカナバリンA(Con A)およびカナバリンの遺伝子の発現に関わるシス領域の同定、および上流域に結合するトランス作用因子について調べ、種子特異的な遺伝子の転写制御に関わるシグナル応答の解明を試みた。1.DNA結合タンパク質CaBP1の結合配列:Con Aおよびカナバリン遺伝子の5'上流域に結合するタンパク質CaBP1について、まずカナバリン遺伝子における結合配列をDNaseIフットプリント法を用いて調べた。その結果、検出された6ヶ所の結合配列にはATが17bp以上連続しているという特徴がみられた。Con A遺伝子の上流-602から+1までにもATが15bp以上連続する配列が存在し、そこにCaBP1が結合すると予想された。2.形質転換植物を用いたシス領域の同定:カナバリン遺伝子の5'上流-734bpおよび翻訳領域を含む約5Kbをタバコに導入した。得られた形質転換体の種子中にのみカナバリンの蓄積が認められた。したがって、この配列中に種子特異的な発現に関わるシス領域があると推定された。一方、Con A遺伝子についてはその5'上流域-1016,-602,及び-74までとβーグルクロニダ-ゼ(GUS)遺伝子との融合遺伝子(ConP1ーGUS,ConP2ーGUS,ConP3ーGUS)をそれぞれ作製し、タバコに導入した。ConP1ーGUSではConP2ーGUS、ConP3ーGUSと比べると高い活性が種子中でのみみられた。それゆえ、Con A遺伝子の5'上流-1016-603に種子特異的な遺伝子の転写制御に関わるシス領域が存在することが示された。以上のことをまとめると、Con A遺伝子のCaBP1の結合配列を含んだ5'上流-602まででは種子特異的な転写には不充分であり、-1016までの領域が必要であることがわかった。
線香粘結剤タブ粉を通してみた東南アジア大陸部の森林利用と日本の里山利用の関係性

タブノキを粉にした「タブ粉」が線香の粘結剤として古くから利用されている。しかし、1960年代以降の山村の生業構造変化と高齢化によって、日本の里山ではタブノキ採集者が激減し、1970年代からタブ粉の輸入が開始されることになった。現在、九州で残っている製粉場はわずか2軒である。一方、タブノキを採取している東南アジアのラオスでは、住民がタブノキを植林して、工夫しながら持続的な方法で樹皮を採取していた。それは、住民の現金収入源としても大きく貢献している。東南アジアからのタブ粉輸入は日本の里山利用を考え直すことの必要性を問うており、線香という意外なモノから、環境問題の複雑さが見えてくる。平成21年度は、9月にタイ・バンコクでタブノキを製粉し日本に輸出している業者に対するインタビューを実施した。その結果、タブノキ樹皮のほとんどは、ラオスから仲買人を経由して仕入れていることが明らかになった。しかし、ラオス国内の仲買人の情報に関しては、得られなかった。そこで、同じく9月、ラオスでタブノキの仲買と採取に関して調査を実施した。ラオスでは、首都ヴィエンチャンに住む仲買人が、農村部(ヴィエンチャン県ヴァンヴィエン郡)でタブノキの植林を行い、農民から採取した樹皮を買い取っていることが明らかになった。住民は仲買人の指導を受けながら、水田脇などの使われていないわずかな土地にタブノキを植林して、樹皮の1/3だけを採取して木を枯らさないように工夫し、持続的に樹皮を採取している。しかし、植林してから3年しか経過していないため、まだ採取量は少ない。首都近郊以外には、ラオス北部ポンサリー県ブンタイ郡に、約10年前からタブノキを植林し、その樹皮を住民から買い取って、中国に輸出している仲買人が存在する。しかし、今年度は詳細な調査をする時間的余裕が無かったため、次年度に詳細な調査を実施する予定である。ラオスの場合、調査で農村部に入るための手続きが非常に難しいが、今年度は、カウンターパート機関であるNAFRI(ラオス国立農林業研究所)と共同研究について何度も協議を重ね、12月に研究代表者が所属する名古屋大学大学院環境学研究科と研究教育協定およびMOUを締結することができた。研究遂行上、非常に大きな成果である。次年度以降の調査手続きが、スムーズになることが予想される。平成22年度は,8月にラオス北部ルアンパバーンと首都ヴィエンチャンでタブノキ植林および採取状況について調査を実施した。その結果,北部よりも南部で地域住民の現金収入源としてタブノキが植林され,主としてベトナムおよびタイに輸出されていることが明らかになった。また,国内産地である宮崎県都城周辺の調査については,採取が行われる冬季の調査を予定していたが,新燃岳の噴火によって,調査実施が不可能になってしまった。したがって,8月の調査結果でラオス南部のタブノキ採取の情報を得たので,当初の予定を変更し,3月にラオス南部カムワン県,ボリカムサイ県,サワンナケート県を調査した。その結果,サワンナケート県においてタブノキ植林が2000年あたりから焼畑による陸稲栽培の代替手段として積極的に導入され,ベトナムに輸出され始めたことを明らかにすることができた。南部でのカジノキの樹皮採取方法は,昨年調査したラオス中部の方法と異なっていた。中部では,樹皮の1/3だけを採取して木を枯らさないように工夫していたが,南部では,植林後に樹皮が採取できるほどの大きさになった樹木(約7年生)を全て伐採するという方法であった。一見,持続的ではないと思われたが,伐採した切り株から自然に萌芽して,7年後には,1本の切り株から45本の樹木が再生する。農民はこれまでの経験から,このようになることを分かっており,この方法を採択している。なお,樹木の生長を促すために,1本の切り株からの萌芽を3本までに抑えるように剪定を実施していることも分かった。ラオス南部におけるタブノキ採取の方法に関しては,土地利用や採取方法,そして流通などを次年度に詳細な調査を実施する。(1)九州南部におけるタブノキの採集活動に関する現地調査2011年9月に鹿児島県大隅半島において、かつて現地住民が採取したタブノキを買い取り、製粉した後に線香製造会社に販売していた会社、および現在採取している住民に対する聞き取り調査を実施した。今回の調査では、盛んにタブノキが採集されていた時代(1970年代ころまで)の採取方法、販売先、製粉工場の数など、資料では入手困難な情報を聞き取りで入手することができた。また、現在でも東南アジアからタブノキを輸入して製粉している宮崎県都城市の製粉工場でも調査を行い、九州南部のタブノキ採取の歴史について理解することができた。

(2)日本の線香製造企業のタブ粉輸入量の推定2011年4月に東京の大手線香製造業、2011年11月に福岡のタブ粉輸入企業、2012年2月に和歌山県の蚊取り線香製造企業に対し、タブ粉輸入および利用状況に関して聞き取り調査を実施し、とくに製造企業がタブ粉を輸入に頼っている現状について、数値データなどを入手した。(3)ラオスにおけるタブノキ植林と採集に関する現地調査ラオス南部サワンナケート県セポン郡の3つの村落において、タブノキ、バナナ、ラタン、陸稲などを1カ所の土地で植栽するアグロフォレストリー的な土地利用を実践している状況を調査した。この土地利用では12年目は陸稲、36年目はバナナ、7年目にタブノキとラタンを収穫できる。調査では、村長に対して社会経済的な聞き取りを実施し、加えて実際の植林地4カ所において、樹幹投影図を作成し混作状況などをデータ化した。簡
防已黄耆湯はPXRを活性化することによって実験的胆汁うっ滞型肝疾患を改善するか?

マウスにリトコール酸(LCA)を投与することによって誘導される実験的胆汁うっ滞性肝傷害が、漢方薬である防己黄耆湯(BOT)を投与することによって軽減されることがわかった。このとき肝臓において、LCAの毒性を弱める酵素である水酸化酵素(cyp2b10)や硫酸抱合化酵素(sult2a1)の発現量が、BOTの投与によって増加していることもわかった。これらのことから、BOTはprenane X受容体(PXR)をはじめとして、constitutive androstane受容体やvitamin D受容体などの核内受容体の活性化を介して、上記の胆汁酸分解系酵素の発現誘導する可能性が示された。初年度(平成26年度)においては、1%のコール酸ナトリウムを添加した飼料を与えて、胆汁うっ滞モデルの作成を試みたが、この条件ではマウスにおいて著しい摂食量の低下と、体重減少が見られた。そこで、添加するコール酸ナトリウムの量を0.4%として、用いるマウスを雌性ICRマウスに変更したところ、摂食障害や体重減少を来さず、予定の3週間の飼育期間を完結できた。このモデルを用いて、防已黄耆湯の投与の影響を検討したところ、その肝傷害軽減作用ならびに、それに伴う肝臓中のトリグリセリド含量の低下ならびにステアリン酸CoA不飽和化酵素1の発現低下を抑制することが確認できた。このときpregnane X receptor (PXR)によって発現誘導される胆汁酸分解酵素(Cyp3a11)ならびに胆汁酸トランスポーター類(BSEP, MRP3, OSTβなど)の肝臓における遺伝子発現を解析したところ、これらのなかでコール酸の投与によって上昇するものがあることは確認できたが、BOTの投与によってこのような影響現れることはなかった。従って、コール酸誘発性胆汁酸うっ滞モデルにおいては、防已黄耆湯による肝傷害の軽減にPXRの活性が関わっているという積極的な実験的証拠を得ることはできなかった。一方、平行して行う予定であったが、PXR活性化剤であるpregnanolone-16α-carbonitrole (PCN)の効果に関しては、上記の実験計画の変更して追加実験を行ったために、期間内に着手できなかった。リトコール酸(LCA)をマウスに経口投与することによって、胆汁うっ滞性肝疾患モデルにおける防已黄耆湯(BOT)の経口投与の影響を評価した。その結果、肝傷害の発症が顕著に抑制されることが確認できた。この時のマウス肝臓中のLCAの濃度の上昇が、BOTの投与によって顕著に抑制されることも見出された。またLCAの投与によって起こる血中の総胆汁酸濃度の上昇についても、BOTの経口投与が抑制効果を示した。以上の結果から、BOTのこのような効果は、経口的に負荷されたリトコール酸の消化管からの吸収の段階において起こる可能性を検証するために、本年度の研究計画にはなかったが、腹腔内投与されたリトコール酸による胆汁うっ滞性肝疾患モデルに対するBOTの経口投与の影響を検討した。すなわちリトコール酸が消化管を介することなく、直接肝臓へ取り込まれて肝臓の傷害を誘発した場合には、BOTが軽減効果を発揮するか否かを判定するための実験を行った。その結果、このモデルにおいては、BOTはまったく肝傷害を軽減しないことが判明した。またこのときのリトコール酸の肝臓内濃度ならびに血中総胆汁酸濃度の上昇は、BOTの投与によって影響を受けなかった。これらの結果から、BOTは肝臓に直接作用することによって、そこでのリトコール酸の蓄積の抑制したのではなく、消化管での吸収の抑制、もしくはそこで排泄・代謝を促進することを介して、結果的に肝臓へのリトコール酸の蓄積を軽減し、肝傷害の軽減に至ったと推測できた。経口投与した防已黄耆湯がリトコール酸をマウスに負荷することによって誘導される胆汁うっ滞性肝疾患モデルの肝傷害を軽減する機構に、消化管における胆汁酸代謝機能の修飾が関与するか否かを示すための実験を優先して行った。そのために元来の本研究計画において進めるべきであった肝臓中の脂質構成に及ぼす影響の評価を行うことはできなかった。ただし上記実験を行うための肝臓試料はすでに調製・保存済みであるため、次年度の早い時期にこれに着手する予定である。防己黄耆湯(BOT)による実験的胆汁うっ滞型肝障害の軽減効果は、核内受容体であるpregnane X受容体(PXR)の活性化による脂肪合成ならびに胆汁酸代謝の促進によるものと考え、このこと明らかにするための研究を行ってきた。これまでに、マウスにリトコール酸(LCA)を経口投与することによって誘導される胆汁うっ滞型肝傷害に対して、BOTが軽減効果を示すことを明らかにした。さらにLCAによる胆汁うっ滞に伴って起こる血中ならびに肝臓中の胆汁酸濃度の上昇に対して、BOT投与は顕著な抑制作用を示すことも明らかにした。また肝臓中の胆汁酸代謝酵素ならびに胆汁酸トランスポーター類のmRNA発現量を定量したことろ、BOTによる肝傷害の軽減に伴って、LCAを水酸化するCyp2b10ならびにLCAを硫酸抱合するsulfotransferase2a1(Sult2a1)のmRNA発現が増加していることを見出した。このことから、BOTは肝臓において胆汁酸解毒化酵素の発現量を増加させるとによって、LCAの分解ならびに水溶性化を促進し、結果的にLCAの肝臓内濃度を低下させることによって、胆汁うっ滞性肝傷害を軽減していると考えることができる。

Cyp2b10ならびにSult2a1遺伝子は、PXRによって誘導されることはよく知られている。したがって、本研究からBOTの胆汁うっ滞型肝障害に対する軽減効果が、PXRの活性化を介することをさらに明らかにしたものと考える。しかしながらこれらの酵素は、PXRだけではなく、CAR、VDR、さらにはFXRなどの多種類の核内受容体によっても発現誘導されることが知られている。したがってBOTの胆汁うっ滞型肝傷害の軽減効果の機構をさらに明らかにするためには、これらの核内受容体の関与についても検証していくことが必要であると考える。マウスにリトコール酸(LCA)を投与することによって誘導される実験的胆汁うっ滞性肝傷害が、漢方薬である防己黄耆湯(BOT)を投与することによって軽減されることがわかった。このとき肝臓において、LCAの毒性を弱める酵素である水酸化酵素(cyp2b10)や硫酸抱合化酵素(sult2a1)の発現量が、BOTの投与によって増加していることもわかった。これらのことから、BOTはprenane X受容体(PXR)をはじめとして、constitutive androstane受容体やvitamin D受容体などの核内受容体の活性化を介して、上記の胆汁酸分解系酵素の発現誘導する可能性が示された。初めに計画したコール酸誘発胆汁うっ滞を誘導する条件の変更し、その条件での検討を行ったため、計画の遅延が生じた。それ故、防已黄耆湯の影響の評価には着手できたが、PXR活性剤であるpregnanolone-16α-carbonitrole (PCN)のの影響については評価を行うことができなかった。リトコール酸誘導性胆汁うっ滞性肝疾患モデルにおける肝傷害の軽減にともなう肝臓の中性脂質含量ならびにPXR依存的な脂質代謝の変動の評価は、先年度において行うことができなかったことから、その実験を先に行う。その後研究計画通りのα-ナフチルイソチオシアネート(α-ANIT)誘発の胆汁うっ滞性肝疾患モデルに対する防已黄耆湯の影響を評価する。上述のように、防已黄耆湯の効果が消化管の胆汁酸代謝機能の修飾である可能性が示されたことから、α-ANITを経口ならびに腹腔内投与した時に誘導される胆汁うっ滞性肝疾患について、防已黄耆湯の影響を評価する。さらに時間的余裕があれば、胆汁酸の小腸代謝の観点から、防已黄耆湯の影響の胆汁うっ滞性肝傷害の軽減機構の解析を行うことも想定している。脂質生化学平成27年度(第2年度)においては、初年度で着手できなかったpregnanolone-16α-carbonitrole (PCN)のコール酸誘発胆汁うっ滞モデル対する影響の評価から行う。一方で、当初の計画で行う予定だったリトコール酸誘発胆汁うっ滞モデルに対する防已黄耆湯ならびにPCNの影響を評価する。計画していた肝臓脂質分析ならびに脂肪合成系分子の遺伝子発現解析を行わず、比較的必要経費が少ない動物実験と胆汁酸解析実験を追加して行ったことによって、少額であるが上記の次年度使用額が生じた。当初の計画から変更して研究を行ったことで、機構解析のための遺伝子解析等に用いる消耗品費を使用する分が少なくなった。
乳幼児期の母子遊び開始手段としての母親の冗談行為の成否を規定する要因の縦断的研究

本研究では、3歳以前の幼児が母親の行った遊戯的からかい行為に潜在する遊戯の意図を読み取れるかどうかを検討した。遊戯的からかい行為は母親が子どもにその遊戯の意図を伝達できるかどうかによって、遊戯的に不快とに子供の反応を分岐させると予想される。この遊戯の意図は、遊戯的からかい行為に随伴するプレイサインによって伝達されるであろうと仮定した。そこで、15分間の母と子の自由遊び場面を設定し、そこで出現した遊戯的からかい行為をプレイサイン無し(不意)、誇張動作によるサイン(演技)、表情によるサイン(楽しさの表出)に分類した。同時に、遊戯的からかい行為に対する子どもの反応もまた不快、注視、笑い、ふりに分類し、笑いとふりを母親の遊戯の意図を読み取れたことを示すと定義した。そして、母親のサインのモードと子どもの遊戯の意図の読み取り成功率との関係性を調べた。対象は、28組の1歳及び、2歳母子で、おおよそ8カ月の間隔で2回の縦断的測定を行った。結果から次のことが見いだされた。【.encircled1.】1歳児は母親の行為に注視だけで反応した。【.encircled2.】2歳児は母親が楽しさを表出した場合にその遊戯の意図を読み取れた。【.encircled3.】3歳児は母親の演技的からかいからも読み取れた。また、2・3歳児の母親は演技的からかい行為や、面白さを追求する仕方を多用した。これらの結果は、母親の遊戯的からかい行為の情動的側面、母親のふりの理解とこどものふりの産出との関係、最近の認知論的「心の理論」で示されている年少幼児の他者の心の理解の困難という結果と、本研究で得た結果との相違点が論じられた。最後に、我々の先行研究(Nakano and Kanaya,1993)での0歳児の結果と結び付けて、幼児期前半までの母親の意図の理解の発達過程を提示した。本研究では、(1)母親の「遊戯意図」に根ざした「からかい」(MTB)が、どのようにして子どもに伝わるのか;(2)そこにどのような発達的変化があるのかを調べてみた。とりわけ、母親の“遊戯意図"を示す「サイン」に注目することで、MTBが“虚偽の行為"であることを了解し合う過程を検討した。対象児は、住民票から抽出した1、2歳児100余名のうち、応諾を得た1歳児15名、2歳児12名だった。これらの対象の家庭に訪問して、ドラキュラ人形、成人男性のお面、怪獣などのユ-モラスだが恐さを含んでいる玩具で約10分間、母子遊びをしてもらった。分析の際にはMTBと同時あるいは直後に表わされた大げさな発話、笑いなどの表出を(プレイ)サインと定義した。結果から、1,2歳児ともに、全MTBのうち、子どもの快反応を引き出し、その「遊戯意図」が伝達したと考えられるのは、2割程度に過ぎなかった。約半数近くは、無反応ないし不安反応で、この年齢では、母親の「遊戯意図」の受容が困難なことが示唆された。だが、2歳児では1歳児よりもアンビバレントな反応が多く、過渡期の状態にあるのではないかと考えられる。また、いったんサインが伝わるとそれ以降のMTBの成功率は高まる傾向にあり、一旦、「遊びの枠組み」が成立すると共有される傾向にあった。一方、MTB使用頻度の個人差も大きく、なんとか子どもの快反応を引き出そうとMTBを多用し、結果的には失敗を招く場合が多かった。

また、子どもも快反応が多い事例と、無反応が多い事例とが認められた。さらに、成功事例ではMTBと同時に素早く多数のサインを送っていることが多く、そのタイミングが意味を持つことが示唆された。今後さらに、MTBがどのように快・不快誘発に分岐するかについて発達的検討を進めてゆく。母親が子どもとの遊びとして、子どもをくすぐったり、軽く脅かしたり・驚かしたりすることは、日常でしばしば観察される。このような母親の行為を本研究では母親の遊戯的からかい(MTB)と呼ぶことにした。MTBは、本来受け手を不快にさせうる刺激的な行為と、それが“遊戯の意図"に基づく“虚為行為"であることを意味する行為に随伴するサインから成っている。そして、受け手が、行為自体よりも随伴するサインの「意味」を重視することで行為者の遊戯意図が了解される。したがって、MTBが子どもの楽しさを引き出せるためには、子どもが母親のサインを検出して、それが「ふり=虚構」であるという理解から「遊戯の意図」を受容できることが前提条件となる。我々は、既に1歳前の乳児は母親の笑いに反応する様式でサインの受容をしていることを見いだしている。本研究では、この成果を引き継いで、2、3歳児がMTBに潜在する遊戯の意図をどれほど読み取れるのかを縦断的に調べてみた。その結果、興味深いことに、母親の方は頻繁に楽しい表情を見せたのにもかかわらず、2歳児ではMTBへの強い恐怖ないし戸惑いと嫌悪を示した。ところが3歳になると、笑い顔で「恐い、恐い」といいながら子どもの方からMTBを誘う母親との駆引きを楽しむゲーム様のやりとりに代わった。これらの結果を総合すると、サイン検出が、2歳からは単なる母親の表出への反応から、母親の行為自体の虚構性からその意味を探るという様式に移行したがまだ十分に読み取れず、葛藤を示したと考えられる。しかし、3歳ではそれが可能となり、子どもの反応もまた虚構化し、遊戯化したのではないかと考えられる。このように、MTBは、子どもの他者の「心の理論」の発達的変化と結び付いた問題といえる。
日本語を第二言語とする中高生への日本語教育方法の開発と教育行政に関する研究

本研究は,幼少期より日本で成長した,日本語を第二言語とする中高生(JSL生徒)に焦点を当てる。本研究の目的は,言語的側面から,彼らの特徴を把握し,支援のあり方を考察することである。1名の中学生を対象とした事例研究(3年間の教育実践研究,インタビューを含む),および日本語教育実践者への聞き取り調査を実施した。その結果,滞日期間が長くても生徒たちが日本語に深刻な問題を抱えており支援を必要としている点,ことばの側面を重視した支援によってことばの力と学力が向上する点が明らかになった。そして,教育行政において彼らに対する支援を明示的に位置づけ,彼らに対する支援体制を確立する必要性が示唆された。本研究の目的は、日本語を第二言語とする中高生、特にいわゆる「定住型」生徒に対する日本語教育方法と教育行政のあり方を考察するものである。平成19年度は、基礎的研究として文献研究およびフィールドワークを行った。文献研究では、次の分野に関する先行研究の収集・検討を行った。1.日本国内の日本語を第二言語とする児童生徒の実態および日本語教育実践2.日本国内の言語教育政策3.海外の言語教育政策(オーストラリアを中心に)4.海外(オーストラリアを中心に)の言語教育実践フィールドワークの内容は次のとおりである。1.日本国内の「定住型」中学生への日本語支援および実態調査平成19年4月より東京都内K中学校において、幼少期に来日した生徒Xを対象に日本語教育実践を実施し、現在も継続中である。フィールドワークでは、生徒Xの家庭環境、学校での様子、日本語能力、自分自身の日本語能力に対する認識などについて調査を行っている。また、生徒Xの日本語能力を多角的に把握するため、筆者の他に3名の支援者と協働で日本語支援および日本語能力把握を行っている。2.オーストラリアの言語教育政策および言語教育実践に関する調査平成19年8月および平成20年2月に、オーストラリアにてフィールドワークを実施した。フィールドワークでは、言語教育政策担当者、言語教師、学校長などへの聴き取り調査と、言語教育の授業観察を行った。オーストラリアでは、言語教育政策、特に異文化理解、多文化共生を志向する英語以外の言語教育に関する政策と実践にも注目し調査を継続している。ケーススタディとして、初等中等教育機関における日本語教育の状況、日本語教師の意識、管理職の意識、最近の言語教育政策の内容とそれに対する学校現場の反応などである。本年度の研究結果を踏まえ、平成20年度はさらに理論・実践研究を進めたい。本年度は、国内外の教育行政、言語教育理論に関する文献研究と、国内JSL生徒の事例研究を行った。事例研究の成果は以下のとおりである。○事例研究平成19年度から継続している中学生生徒Xの実態把握、及び日本語教育実践を行った。本年度前半は、Xが在籍する中学校の日本語教室担当教員と連携しながら、Xの学習状況や日本語能力の把握、日本語教育実践を行った。本年度後半は、Xの自宅で、家庭状況、学習状況、日本語能力の把握、学習支援、日本語教育実践を行った。事例研究を通して、次のような課題が明らかになった。・学校における課題:定住型JSL生徒への日本語支援、学習支援が保障されていない。日本語学級を擁する学校においても、新来外国人生徒への日本語教育が優先され、定住型JSL生徒を受け入れる人的、時間的余裕がない・定住型JSL生徒の能力把握に関する課題:定住型JSL生徒は、日常会話において大きな問題が見られない一方で、読む、書く力や学力が著しく低い傾向がある。こうした読む、書く力や学力の低さば、しばしば、学習障害や発達障害と捉えられる。そのため、定住型JSL生徒に対しては、特別学級での支援が勧められることがある。JSL生徒Xに対する日本語教育実践において、次の点に留意した。・自尊感情を高める。・文字、音、意味の結びつきを意識させる。・書くことや読むことへの興味・関心を高める。・読み、書くテクストの種類や範囲を広げる。・学習場面で要求される言語表現を意識させる。平成21年度は、Xへの日本語教育実践研究の成果をまとめるとともに、他の実践者による実践事例を収集し、定住型JSL生徒への日本語教育実践のあり方を考察する。また、定住型JSL生徒を取り巻く課題を整理し、教育行政への提言をまとめる。本年度は次の研究を行った。(1)文献研究・日本国内(国および地方自治体)と海外(オーストラリア)における言語教育政策において、定住型JSL(またはESL)生徒に対する支援がどのように位置づけられているかを検討した。オーストラリアに関しては、ESL教育、リテラシー教育、アボリジニに対する教育、学習障害の子どもに対する教育など、関連領域の言語教育政策も収集した。(2)事例研究(ア)平成19年度から3年間にわたって定住型JSL生徒Xに対して日本語教育実践を行ってきた。本年度は、Xとその家族に対する聞き取り調査を行った。

その結果、定住型JSL生徒がことばを発達させる上で、次の点が重要であったことが明らかになった。(1)より多くの大人と接し、ことばを使った関わりをもつ経験。(2)生徒の背景や力を理解し受け入れた上で、できないことよりもできることをほめて励ます教員の関わり方。(3)友人関係の広がり。(4)自分の気持ちや考えをことばで表現する機会。(5)自信を持つ経験。(6)生徒にとって意味があり、興味がある内容や経験とことばを結びつける経験。(イ)東京都内の定住型JSL生徒に日本語教育実践を行っている実践者(研究協力者)2名から、実践事例を聴き取り、定住型JSL生徒が抱える問題、彼らに対する日本語教育実践の工夫などを調査した。(3)研究成果の発表:(2)事例研究(ア)の成果を研究会にて口頭発表した。さらに分析を進め、平成23年度中にはより詳細な研究成果を発表する計画である。
トランスジェニックマウスを用いた尿素サイクル酵素異常症の研究

アミノ酸代謝により生じた有毒なアンモニアは肝臓の尿素サイクルにより尿素へと転換され、解毒された後に体外へと排泄される。尿素サイクルは5種類の酵素によって形成されるが、各々の酵素について先天性の欠損症が知られており、いずれもアンモニアの解毒不全から高アンモニア血症を呈する。先天性酵素欠損症の中でも頻度の高い疾患の一つであり、嘔吐、痙攣、嗜眠を主症状として予後不良の場合が多い。現在のところ有力な治療法が存在せず、遺伝子導入による治療法の開発が期待されるが、そのためには導入した遺伝子を本来の遺伝子と同等の調節支配のもとに適当なレベルに発現させることが必要である。本研究ではトランスジェニックマウスを用いて、尿素サイクルの第2段を触媒するオルニチントランスカルバミラーゼ(OTC)の遺伝子の転写を調節するDNA領域の解析を行った。ラットOTC遺伝子の転写開始部位より上流1.3Kbを同酵素cDNAに連結した組換え体を作製し、これを本学医学部・山村研究室との共同研究によりマウス受精卵に注入し、17匹のトランスジェニックマウスを得た。このうち肝での発現が有意に見られるのは3匹のみであった。この3匹の各組織を解析したところ、3匹全てにおいて本来の遺伝子と同様の組織特異性をもって肝と小腸にのみ発現が認められた。また、その発現量は小腸においてはマウス内在性OTCの1/2程度であったが、肝臓においては数%程度であった。以上の結果からOTC遺伝子の5'上流1.3Kbの領域は定性的には正しい組織特異性をもって肝と小腸における転写を開始させるが、特に肝臓における定量的な発現にはこの領域だけでは不充分であり、この領域以外に肝臓における転写を活性化させるエンハンサー様因子が存在する可能性が示唆された。
運動が老化に及ぼす生体メカニズムに関する探索的研究

運動が健康寿命の延伸や老化の進行抑制に効果的であることが示唆されているが、そうした効果が生じるメカニズムは不明であり、また運動を導入するためには客観的な効果判定手法も必要である。こうした問題への解決策として、生体に対する運動の影響や、老化が進行した状態や健康寿命が障害されるリスクの高まった状態を反映する指標の確立がある。本研究では、高齢者の健康寿命が障害されるリスクに対する運動効果の機序の解明を目的とする。本研究を通して、運動の健康寿命延伸に及ぼす影響を検討し、介入効果を評価し得る低侵襲度なバイオマーカーを確立する。最終的に、老化や運動の生体メカニズムの解明に貢献したい。
産後うつ病に関する臨床統計的研究 -乳幼児に与える影響-

三重県のS産婦人科医院を受診した妊産婦1208名(以下、クリニック群)ならびにS町保健センターが妊婦訪問した200名(以下、センター群)を対象として妊娠期から産後1年までの妊産婦の精神心理状態の変化、産後うつ病のスクリーニング、産後のうつ傾向と産科的要因や社会心理的要因との関係、さらに母親の精神心理状態が児の精神・身体発達へ及ぼす影響について検討した。調査には特性不安尺度、状態不安尺度、エジンバラ産後うつ病調査票(EPDS)等を含む調査票を用いた。クリニック群においては、妊婦後期母親学級、産後1カ月および4カ月時点での来院時に、産後3カ月および1年の時点には郵送で調査票の配布・回収を行った。センター群では、妊婦訪問時、産後1カ月、3カ月、4カ月の各時期には郵送で、産後1年時点では健康相談時に調査を実施した。その結果、エジンバラ産後うつ病調査票によるスクリーニング(カットオフポイント;8/9)では産後1カ月、3カ月、4カ月および1年時点での有病率は、クリニック群で18.3%、11.9%、7.2%および12.2%であり、センター群では20.5%、17.1%、15.0%および16.1%であった。すなわち、産後うつ病の疑いのある者が産後1カ月時点では5人にひとりであったものが、次第に減少し4カ月時点では10人にひとり程度になった。しかし、産後1年を経過してもそれ以上には改善されず、むしろ増加傾向を示した。児への影響については、簡易発達スクリーニング検査により1歳時点で調査した。その結果、EPDS得点と発達検査結果との間には弱いながらも有意な関連性がみられ、EPDS得点の高い母親の児の発達が遅い傾向にあった。また、児に対する母性的感情と不安尺度あるいはEPDS得点との間には有意な関連がみられ、不安傾向やうつ傾向のある母親では母性的感情が弱い傾向がみられた三重県のS産婦人科医院を受診した妊産婦1208名(以下、クリニック群)ならびにS町保健センターが妊婦訪問した200名(以下、センター群)を対象として妊娠期から産後1年までの妊産婦の精神心理状態の変化、産後うつ病のスクリーニング、産後のうつ傾向と産科的要因や社会心理的要因との関係、さらに母親の精神心理状態が児の精神・身体発達へ及ぼす影響について検討した。また、児に対する母性的感情と不安尺度あるいはEPDS得点との間には有意な関連がみられ、不安傾向やうつ傾向のある母親では母性的感情が弱い傾向がみられた三重県の産科及び小児科を標榜するS病院の後期の母親学扱を受講した妊産婦を対象として、妊娠後期、産後1カ月後、産後3カ月後、産後4カ月後、産後1年後の各時期に平成6年度に作成した調査票(特性不安尺皮、状態不安尺皮、エジンバラ産後うつ病調査票など)を配布して、妊娠期から産後1年までの妊産婦の心理的変化、産後うつ病のスクリーニング、産後うつ病と産科的要因(分娩様式、経産回教、出産時体重、性別など)、社会心理的背景(病前性格、世帯構成、住居環境、産後の支援体制)、母子関係(愛着など)を追跡し、データーの集積中である.また、小児科医の協力で乳幼児の発育、神経発達的な検索も同時に行い、産後の精神状態が乳幼児の心理的な発達に及ぼす影響を調査するためのブロトコールを作成して、順次産後1年目の経産婦に対して調査を開始した.他方、比較文化的精神医学の観点からの調査のため、ケンブリッジ大学で開催された産後精神障害の国際共同研究のワークショッブ(WHO協力)に参加討論し、本プロジェクトとの整合性も今後検討した.その結果、現在まで、477名の同意を得られた妊産婦のデーターを回収して、データーに入力している.全体のまとめは平成7年度のデーターの集積を経て、平成8年度の最終的な解析を待たなければならないが現在までの中間解折では、産後うつ病の出現頻度は産後1カ月で18.3%、産後3カ月で11,9%、産後4カ月で7.2%となった.産科的要因では、初産婦、25歳以下の年令層に産後の不安傾向が強くみられたといった結果が得られている.

今後もデーターの集積を重ねて、産後1年後までの妊産婦の心理的状態と母子関係の関連を追跡する三重県の産科及び小児科を標榜するS病院の後期の母親学級を受講した1208名の妊産婦を対象として、妊娠後期、産後1カ月後、産後3カ月、産後4カ月、産後1年後の各時期に平成6年度に作成した調査票(特性不安尺度、状態不安尺度、エジンバラ産後うつ病調査票など)を配布して、妊娠期から産後1年までの妊産婦の心理的変化、産後うつ病のスクリーニング、産後うつ病と産科的要因(分娩様式、経産回数、出産時体重、性別など)、社会心理的背景(病前性格、世帯構成、住居環境、産後の支援体制)、母子関係(愛着など)を追跡し、日本における産後うつ病のリスクファクターを推測するため縦断調査を行った。その結果、現在までの中間解析では、産後うつ病の出現頻度は産後1カ月で18.3%、産後3カ月で11.9%、産後4カ月で7.2%となった。そして、産後4カ月までのデータの集計では産後うつ病のリスクファクターとして「初産婦」、「早産」、「ライフイベント」、「育児上の心配」が有意な関連(x2検定)がみられた。また、特性不安尺度(STAIT)高得点の妊婦では、産後のEPDS、STAISの得点が高得点群であることがわかった。「STAITの高得点」、「産後1カ月の育児上の心配」、「初産婦」、「ライフイベント」がEPDSスコア、STAISスコアと相関(数量化理論II類)が高いことが判明した。乳幼児の発育、神経発達的なデータの集積はほぼ終了し、産後の精神状態が乳幼児の心理的な発達に及ぼす影響を解析して母子関係におけるリスクファクターを検討し、平成8年度に印刷出版する。ケンブリッジ大学のワークショップ(WHO協力)で提案された研究方法を進展させた最終プロトコールに対する日本の産後うつ病に関するデータなどを送付した。三重県のS産婦人科医院を受診した妊産婦1208名(以下、クリニック群)ならびにS町保健センターが妊婦訪問した200名(以下、センター群)を対象として妊娠期から産後1年までの妊産婦の精神心理状態の変化、産後うつ病のスクリーニング、産後のうつ傾向と産科的要因や社会心理的要因との関係、さらに母親の精神心理状態が児の精神・身体発達へ及ばす影響について検討した。調査には特性不安尺度、状態不安尺度、エジンバラ産後うつ病調査票(EPDS)等を含む調査票を用いた。クリニック群においては、妊娠後期母親学級、産後1カ月および4カ月時点での来院時に、産後3カ月および1年の時点には郵送で調査票の配布・回収を行った。センター群では、妊婦訪問時、産後1カ月、3カ月、4カ月の各時期には郵送で、産後1年時点では健康相談時に調査を実施した。その結果、エジンバラ産後うつ病調査票によるスクリーニング(カットオフポイント;8/9)では産後1カ月、3カ月、4カ月および1年時点での有病率は、クリニック群で18.3%、11.9%、7.2%および12.2%であり、センター群では20.5%、17.1%、15.0%および16.1%であった。すなわち、産後うつ病の疑いのある者が産後1カ月時点では5人にひとりであったものが、次第に減少し4カ月時点では10人にひとり程度になった。しかし、産後1年を経過してもそれ以上には改善されず、むしろ増加傾向を示した。児への影響については、簡易発達スクリーニング検査により1歳時点で調査した。その結果、EPDS得点と発達検査結果との間には弱いながらも有意な関連性がみられ、EPDS得点の高い母親の児の発達が遅い傾向にあった。
ヒト抗体産生マウスを用いた特定染色体領域から発現する遺伝子産物に対する抗体の作製

ヒト抗体産生マウスを用いた特定染色体から発現する遺伝子産物に対する抗体作製を検証するために、種々の染色体を各々保持するマウスメラノーマ細胞株B16-F10細胞を免疫源としてヒトメラノーマに特異的なモノクローナル抗体の作製を試みた。その結果、ヒト6番染色体を保持するB16-F10細胞を免疫源としたものより、ヒトメラノーマ細胞の細胞表面抗原に対する特異的なIgM抗体が得られた。さらに、IgM抗体に比べ特異性と親和性が高く抗原決定をはじめタンパク質の効率的な機能解析に必要であるIgG抗体を作製するために、上述の同様な方法で免疫したマウスの脾細胞からハイブリドーマを作製し、モノクローナル抗体の単離を行った。免疫したマウスの抗血清は、マウスメラノーマには応答を示さず、ヒト染色体移入メラノーマ細胞株およびヒトメラノーマ細胞株に強い応答を示した。このようなマウスの脾細胞およびリンパ節細胞から1クローンのモノクローナルIgG抗体A1-0052R27(以下R27)を単離した。R27は、ヒト細胞株に特異性を示し、マウス細胞株には結合しなかった。質量解析およびウエスタンブロット解析により、ヒト3q26領域に位置するトランスフェリンレセプターを認識している抗体であることが明らかにされた。これらの結果は、ヒト染色体移入細胞免疫法によって移入染色体由来膜蛋白質に対する種々のモノクローナル抗体の作製が可能であることが示された。さらに、ヒト染色体を保持するES細胞を用いて神経分化に関与する抗体(CD133)を同定した。このように、ヒト抗体産生マウスを利用した本システムは、比較的容易にヒト膜タンパク質特異的モノクローナル抗体の単離が示され、医薬品探索あるいは分化マーカーなどを取得するための貴重なソースとして高い有効性が示唆された。本研究におけるヒト抗体産生マウスを用いた特定染色体から発現する遺伝子産物に対する抗体作製を検証するために、ヒト6番および22番染色体を各々保持するマウスメラノーマ細胞株B16-F10細胞(#6および#22)を免疫源としてヒトメラノーマに特異的なモノクローナル抗体の検出を試みた。ヒト抗体産生マウスヘ#6、#22を皮下投与後、短期免疫により384および480のハイブリドーマが得られた。抗体の細胞特異牲を同定するために、得られたハイブリドーマの上清と4種類のヒト細胞(HMV2:メラノーマ細胞、HFL1:繊維芽細胞、Ramos:バーキットリンパ腫細胞、U937:リンパ腫細胞)および2種類のマウス細胞(B16-F10:メラノーマ細胞、A9:繊維芽細胞)を用いてスクリーニングを行った。その結果、3個ずつのHMV2特異的に反応する抗体を検出した。一方、HFL1に対しても陽性反応を示した5つの抗体(2つは#6由来、3つは#22由来)を見出した。これらの抗体は、メラノーマ細胞に特異性は持たないもののヒト特異的分子を認識していることが示された。残りの抗体においては、マウス細胞に対し反応を示した。また、すべてのハイブリドーマにおいてRamos細胞およびU937細胞に反応する抗体は認められなかった。さらに、抗Igμ抗体を用いて抗体クラスを分析した結果、そのほとんどはIgMであることを確認した。このように、ヒト染色体を保持するマウスメラノーマ細胞の免疫源よりヒトメラノーマおよびヒト染色体特異的な抗体を容易に取得できた。

従って、これらの抗体に対する抗原分子の同定はメラノーマの発生・進展を理解する上で役立つとともに、その診断・治療に大きく貢献できると期待される。本年度におけるこの成果は種々の免疫源の選択により様々なヒト染色体上の細胞表面抗原に対するヒト抗体ライブラリー構築の実現化に向けて具体的に、その可能性を大きく広げたものと孝えられる。(1)ヒト抗体遺伝子導入により作出したヒト抗体産生マウスへヒト6番および22番染色体を各々保持するマウスメラノーマ細胞株B16-F10細胞を免疫源として皮下与した。ヒトメラノーマ細胞に対して高い反応性を示した1クローンずつ[#6(L6-2/7-9-4),#22(14-9)]を選択後、7種類のヒトメラノーマ細胞と13種類20のがん細胞株および2種類5つの正常細胞について詳細な抗体の反応性を解析した。#6(L6-2/7-9-4)では、5/7の割合でヒトメラノーマ細胞および2つの正常ヒト線維芽細胞に対して非常に高い反応を示した。他のがん細胞では、顕著な反応性を示すものは認められなかった。一方、#22(14-9)では、メラノーマ細胞を含めた全ての細胞で大きな変化は認められなかった。以上のことから、#6(L6-2/7-9-4)は、ヒトメラノーマ細胞の細胞表面抗原に対する特異的な抗体の可能性が示唆された。今後は、反応を示した正常線維芽細胞の検索数を増やすとともに、メラノーマを中心に組織を用いた免疫染色からこの抗体の有用性およびその抗原決定について検討する。(2)これまでヒトメラノーマ特異的なIgMモノクローナル抗体を単離したが、IgG抗体は得られていない。IgG抗体は、IgM抗体に比べ特異性と親和性が高く抗原決定をはじめタンパク質の効率的な機能解析に必要である。本年度においては、IgG抗体を作製するためにヒト22番染色体を保持するマウスメラノーマ細胞を免疫源にして詳細な条件検討を行った。その結果、マイトマイシンC処理による細胞増殖抑制法を用いることで、C57BL/6においてヒト細胞の膜表面分子に特異的なIgG抗体の産生が誘導できることを明らかにした。また、免疫されたこれらのマウスから、ヒトメラノーマ細胞の膜表面に結合する2種類のモノクローナルIgG抗体を取得し、抗原決定や抗体の特異性についての解析を進めている。本年度における成果は、ヒト染色体保持マウス細胞を免疫源とすることにより、比較的に容易にヒト膜タンパク質特異的モノクローナル抗体の作製が示され、抗体医薬における高機能抗体作製の手法として染色体移入細胞の高い有効性が示唆された。(1)我々は,ヒト抗体産生マウスへヒト6番染色体を保持するマウスメラノーマ培養細胞株B16-F10細胞を免疫原として皮下投与し,ヒトメラノーマ細胞培養株に対して高い反応性(5/7)を示す抗ヒトメラノーマIgMモノクローナル抗体を獲得した。本年度においては,その特異性を確認するためメラノーマ以外の13種類20のがん細胞株および2種類5つの正常細胞について抗体の反応性を解析した。その結果、正常線維芽細胞には高い反応性を示した。一方,その他のがん細胞では,反応は認められなかった。さらに,細胞免疫染色解析よりこの抗体の認識する抗原は細胞膜上に存在していることが明らかとなった。(2)(1)の手法と同様にヒト3番染色体を保持するマウスメラノーマ細胞株をマウスに免疫し,モノクローナル抗体を取得する実験を行った。免疫したマウスの抗血清は,マウスメラノーマには応答を示さず,ヒト染色体移入メラノーマ細胞株およびヒトメラノーマ細胞株に強い応答を示した。
LANを用いたRFIDタグの学生実験実習への活用を目指して

ユビキタスネットワーク時代の到来にともなって,2003年ごろからRFID(ICタグ)への取り組みが本格化し,家電,機械,書籍,食品,医薬など非常に広範な分野での取り組みが行われている.学生たちが,こうした新しい分野の技術を習得することが望まれる.そこで,RFIDタグについての基本的な概念や技術的な要素を理解させることを目的とした実験実習システムを構築する.また,小型ネットワーク・ユニットXportを用いることにより,ネットワーク上でのいろいろな制御方法の技術の習得が可能にする.ハードウェアシステムは,「Xport」,「電圧レベル変換回路」,「シリアル通信回路」,「RFID用リードライトモジュール(アンテナ)」で構成し,ブレッドボード上に配線できるように,また回路構成が見えるようにむき出し状態した小型ボードを製作した.つぎに製作したシステムを制御するためにRFIDへの書き込み,読み出しおよびタグの基礎特性(交信領域,入射角,背面材料,タグの重なりの影響など)測定プログラムをVisual Basic2005を用いて作成した.そしてこのプログラムを用いて実験を行った.最後に,Xportを用いてネットワーク上での制御方法の技術の習得を行った.被制御対象物として,PICおよびRFID用リードライトモジュールを用いた.学生が各回路をブレッドボード上に配線できるよう工夫することで,個々の回路の動作を理解する手助けになると考えられる.また,Xportを使用してネットワーク上から被制御対象物からの情報の共有化が行われ,応用分野が広がると考えられる.なお,研究成果を2008年3月に開催された「平成19年度実験・実習技術研究会」で発表した.ユビキタスネットワーク時代の到来にともなって,2003年ごろからRFID(ICタグ)への取り組みが本格化し,家電,機械,書籍,食品,医薬など非常に広範な分野での取り組みが行われている.学生たちが,こうした新しい分野の技術を習得することが望まれる.そこで,RFIDタグについての基本的な概念や技術的な要素を理解させることを目的とした実験実習システムを構築する.また,小型ネットワーク・ユニットXportを用いることにより,ネットワーク上でのいろいろな制御方法の技術の習得が可能にする.ハードウェアシステムは,「Xport」,「電圧レベル変換回路」,「シリアル通信回路」,「RFID用リードライトモジュール(アンテナ)」で構成し,ブレッドボード上に配線できるように,また回路構成が見えるようにむき出し状態した小型ボードを製作した.つぎに製作したシステムを制御するためにRFIDへの書き込み,読み出しおよびタグの基礎特性(交信領域,入射角,背面材料,タグの重なりの影響など)測定プログラムをVisual Basic2005を用いて作成した.そしてこのプログラムを用いて実験を行った.最後に,Xportを用いてネットワーク上での制御方法の技術の習得を行った.被制御対象物として,PICおよびRFID用リードライトモジュールを用いた.学生が各回路をブレッドボード上に配線できるよう工夫することで,個々の回路の動作を理解する手助けになると考えられる.また,Xportを使用してネットワーク上から被制御対象物からの情報の共有化が行われ,応用分野が広がると考えられる.なお,研究成果を2008年3月に開催された「平成19年度実験・実習技術研究会」で発表した.