hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発生初期胚の情報発現とミトコンドリアの関与

この過程の進行においては胚は親から伝えられた情報を蓄積し、分化の開始の前に発現の機序がはたらくものと考えられる。この観点から胞胚期に情報発現を活性化する場と機構を明確にすることがきわめて重要である。本研究室においては多種類の動物胚について発生初期には胞胚期以後にタンパク質合成能が急激に高まり、この活性化はミトコンドリア分画に局在していることを明らかにした。ウニ・ヒトデ胚におけてはミトコンドリア分画で一過性のタンパク質合成増大が胞胚期の末期におこり、合成されるタンパク質のサブユニットは3種類と確認された。コオロギ胚においても胚盤胞期にタンパク質合成能の増大がミトコンドリア分画におこり、この合成系を分離して再構成系の活性を調べると、分離した核酸成分の添加に依存して合成能の増大がおこることも明らかになった。タンパク質合成能の活性化因子は動物によって異り、ウニ胚ではペプチド伸長因子、ヒトデではRNA成分であった。同様なことはアフリカツメガエル胚の神経胚期のタンパク質合成でみられることも明らかになった。一方、ウニ胚の発生においてアセチルコリンエステラ-ゼの活性がのう胚期に急激に上昇することが知られており、当グル-プでは遺伝子レベルの制御について解析を開始した。発生初期には電気泳動的に単一だった酵素タンパク質が発生の進行とともに2本のバンドに分離することを見出したが、両者は酵素の性質は異らないことが認められた。このタンパク質レベルでの違いの意義を明らかにすることを目標に研究を進めると共に、ミトコンドリアのタンパク質合成能の増大との関連について検討を続行している。平成2年度までの研究で、動物の生殖細胞や受精後の胚においてミトコンドリアが出現する時期や部位があり、その機能によってその後の発生に重要な役割をもつことが示唆された。当研究グル-プはこのような発生初期のミトコンドリアの活動に注目し、各種動物でその役割について検討を行なってきた。ウニ胚で間充織胞胚期にミトコンドリア分画に一過性のピ-クのタンパク質合成があらわれることを示した当グル-プの結果に基づき、他種の動物の胚発生と比較検討を行なって、ヒトデ胚においても同じ時期にミトコンドリア分画にタンパク質合成が高まり、3種類のタンパク質がつくられることを示した。またコオロギ胚においても、一過性のタンパク質合成活性の上昇が胚のホモジネ-トにおいて確認されたが、コオロギ胚におけるタンパク質合成能増大の原因はミトコンドリア内に出現するRNAによるものであり、翻訳の調節がRNA合成段階で行なわれている可能性がある。アフリカツメガエルにおいてもミトコンドリアのタンパク質合成能に一過性の増大があり、このパタ-ンはミトコンドリアのATPア-ゼ活性の変化と一致した。平成3年度の研究においては、ウニ胚の骨片分化に関係するアセチルコリンエステラ-ゼの出現を、タンパク質レベルの変化としてミトコンドリアの場合と比較検討した。この酵素は2相性の分子種の出現によって活性が調節され、また時期的にも嚢胚後期に活性が高まり、ミトコンドリア型のタンパク質合成とはきわめて異なったパタ-ンであることが示された。平成3年度の研究結果を合わせて当研究課題の結論を考察すると、発生初期においてはミトコンドリアのタンパク質合成活性が分化に先行して上昇し、数種のタンパク質がつくられて、しかもこの合成はその後の発生に重要な役割をもつと考えられる。
米ぬか成分を活用したトコトリエノールの相乗的癌抑制とその機構解明に関する研究

米ぬかには不飽和ビタミンEトコトリエノールやフェルラ酸などの機能性成分が多く含まれている。我々はトコトリエノールによるテロメラーゼ阻害を発見し、癌に対するトコトリエノールの有用性を明らかにしてきた。また、米ぬか成分の新規機能性を調べる過程で、トコトリエノールの癌細胞増殖抑制作用をフェルラ酸が相乗的に高めることを世界で初めて報告した。そこで平成30年度では、トコトリエノールの機能を向上させるフェルラ酸類縁体の探索と、トコトリエノールとフェルラ酸による相乗的なテロメラーゼ抑制作用の解析を検討することで、米ぬか成分の高い抗癌活性を実証し、“米成分による癌抑制"の実現に挑むことを目的とした。フェルラ酸はフェニルプロパノイドに分類されるフェノール性化合物である。8種のフェニルプロパノイド類縁体を用いて、トコトリエノールの癌細胞増殖抑制効果を相乗的に高める化合物を検討したところ、カフェ酸やコニフェリルアルコールの効果が顕著であることが明らかになった。特に、コニフェリルアルコールはフェルラ酸よりもトコトリエノールの増殖抑制効果に対して有意な相乗作用を示した。加えて、フェルラ酸がトコトリエノールの細胞増殖抑制作用だけでなく、その他の生物活性にも相乗効果を発揮するかを評価した。その結果、トコトリエノールのテロメラーゼ阻害作用にフェルラ酸が相乗効果を示すことを見出した。以上のことから、米ぬか成分の癌予防への応用に新たな可能性を拓いた。フェルラ酸よりも強い相乗効果を発揮する類縁体(コニフェリルアルコール)を見出し、フェルラ酸とトコトリエノールの相乗的なテロメラーゼ阻害作用を明らかにしたため、順調に研究が進展していると言える。平成31年度には、動物実験によってフェルラ酸の有効性を評価する。ラットにトコトリエノールとフェルラ酸を投与し、臓器と血中のトコトリエノールとCEHC濃度を調べ、フェルラ酸によるそれらの濃度変化を観察する。また、前年度のスクリーニング結果に基づき、効果の高いフェルラ酸類縁体(コニフェリルアルコール)についても同様にトコトリエノールと同時投与し、その有効性を確認する。そこで平成29年度では、フェルラ酸による相乗効果の機構解明を検討することで、米ぬか成分の高い抗癌活性を実証し、“米成分による癌抑制"の実現に挑むことを目的とした。相乗的な細胞増殖抑制作用は、フェルラ酸処理によるトコトリエノールの細胞内濃度の増大に起因することを明らかにした。この濃度上昇の機構には、フェルラ酸によるビタミンE代謝酵素CYP4F2の阻害が関与すると考えたため、CRISPER/CAS9を活用してCYP4F2をノックダウンした際のフェルラ酸の影響を調べた。CYP4F2のノックダウン細胞ではトコトリエノールとフェルラ酸の相乗作用が減弱したことから、フェルラ酸はCYP4F2を介して相乗的な増殖抑制効果を発揮することが示唆された。また、トコトリエノールの異性体に着目した結果、δ-トコトリエノールのみならず、β-トコトリエノールやγ-トコトリエノールでも同様にフェルラ酸と相乗効果を示すことを見出した。以上の結果から、トコトリエノールとフェルラ酸の癌細胞に対する有用性と、相乗効果を発揮する分子機構の一端を明らかにした。トコトリエノールとフェルラ酸による相乗効果の機構の一端を解明したため、順調に研究が進んでいる。

平成30年度では、(1)トコトリエノールの機能を向上させるフェルラ酸類縁体を探索し、(2)トコトリエノールとフェルラ酸による相乗的なテロメラーゼ抑制作用を明らかにする。(1)の実験としては、フェルラ酸がフェニルプロパノイド骨格を有する化合物であることに着目し、この骨格をもつ種々の類縁体を使用してスクリーニングを行う。予備的データであるが、申請者は3種の類縁体(コーヒー酸、クマル酸、ケイ皮酸)を膵臓癌細胞PANC-1に処理してMTT法で評価した結果、いずれの類縁体もトコトリエノールの細胞増殖抑制効果を増強させることを見出した。なお、これらの類縁体を単独で処理(20 μM)しても細胞の増殖には影響がなかった。天然には多くのフェニルプロパノイド化合物が存在するため、これら以外の入手可能な化合物を用いて同様の試験を実施し、構造活性相関を調べる。これにより、高い活性をもつフェニルプロパノイド化合物を3種類程度見出す。さらに、フェルラ酸はトコトリエノールの細胞増殖抑制作用だけでなく、その他の生物活性にも相乗効果を発揮するかを検討するため、(2)の実験についても平成30年度に実施する。本研究は、予備試験として既に良好なデータを得ており、トコトリエノールのテロメラーゼ阻害作用にフェルラ酸が相乗効果を発揮することを示している。これと同様の相乗効果が種々の癌細胞においても観察されるかを検証する。さらに、上記(2)の試験から得られた効果の高いフェルラ酸の類縁体を使って、テロメラーゼに対する相乗作用を調べる。平成31年度には、動物実験によってフェルラ酸の有効性を評価する。ラットにトコトリエノールとフェルラ酸を投与し、臓器と血中のトコトリエノールとCEHC濃度を調べ、フェルラ酸によるそれらの濃度変化を観察する。また、前年度のスクリーニング結果に基づき、効果の高いフェルラ酸類縁体(コニフェリルアルコール)についても同様にトコトリエノールと同時投与し、その有効性を確認する。当初の予想通りの研究成果が得られて順調に研究が進んだため10万円程度の残額が発生した。次年度の細胞実験で必要な消耗品(Q-PCR酵素や抗体)に使用する予定である。研究が当初の計画通りに順調に進んだために残額が発生した。これを次年度の動物実験等に使用する予定である。
リグナン生合成の立体化学的及び生化学的機構の解明

本研究の結果、リグナン生合成の立体化学的機構は、当初の予想を遙かに超えて、樹種によって極めて多様であることが明かとなった。本研究を開始する以前に、研究代表者らの研究を含め、レンギョウ(Forsythia)属植物のリグナン生合成酵素系について、既にかなり知見が蓄積していた。しかし、レンギョウリグナンとは反対のエナンチオマーのリグナンを産生する植物のリグナン生合成機構に関しては、ほとんど不明であった。そこで、本研究では、まずこの点の解明について検討した。すなわちまず、文献検索を行い、各植物によって産生されるリグナンのエナンチオマーの旋光度の符号を詳細に調査した。その結果、多数の植物で、レンギョウと反対のエナンチオマーのリグナンが産生されていることが判明した。そこで、これらのリグナンの生合成の立体化学制御機構を解明するため、ゴボウ(Arctiumlappa)、ガンピ(Wikstroemia)属およびコミカンソウ(Phyllanthus)属植物を用い、リグナンの検索、単離されたリグナンのエナンチオマー組成の決定、代謝経路の決定、及び、リグナン合成酵素の検出を行った。その結果、(1)優先的に生成するエナンチオマーおよびエナンチオマー過剰率が植物によって異なること、および(2)光学的に純粋なリグナンが生成する生合成経路上の段階が植物によって異なることが明かとなった。また、(3)レンギョウ属植物の酵素のよって生成するものとは反対のエナンチオマーである(+)-セコイソラリシレジノールをエナンチオ選択的に生成させる酵素活性を初めてゴボウから検出した。そして、リグナン生合成の立体化学機構は、従来の予想を遙かに超えて、樹種によって極めて多様であることが結論づけられた。平成7年度の研究は、当初の予定どおり進行している。すなわち、ゴボウからセコイソラリシレジノール合成酵素の粗酵素標品を大量に調製し、その精製を行うとともに、部分精製酵素による、コニフェリルアルコールからのセコイソラリシレジノールの生成反応の立体化学的性質について検討した。また、ガンピについても、セコイラソラリシレジノールの生成活性の季節変化について検討すると共に、リグナン生合成経路上での、エナンチオ選択的および立体区別的段階につき検討を行った。本年度の研究では、ゴボウのセコイソラリシレジノール合成酵素の触媒する反応の立体化学的性質について、全く新しい知見が見いだされた。すなわち、この立体化学的性質は、既に申請者らが報告したレンギョウ属植物の酵素の場合と同様であると、当初予想されたが、これに反し、ゴボウの酵素とレンギョウの酵素では、それぞれ反対のエナンチオマーのセコイソラリシレジノールが生成することは明らかとなった。また、ガンピからセコイソラリシレジノール、ラリシレジノール、及びピノレジノールを単離し、そのエナンチオマー組成を決定した。その結果、これらのリグナンは、光学的には純粋でなく、これらのリグナンの生成の立体化学的機構は、レンギョウリグナンのそれとは全く異なることが示された。この結果は、リグナン生合成における立体化学的機構が、植物種によって多様であることを示しており、リグナン生合成機構を統一的に解明するには、さらに多くの植物種を用いて検討する必要があることを示している。よって、今後の研究に、ゴボウ、ガンピ以外の植物も材料に加えることを検討している。前年度の研究により、リグナン生合成の立体化学機構は、従来の予想を遥かに超えて、樹種により大きく異なることが示唆された。そこで、この点をさらに詳細に検討し、リグナン生合成の立体化学機構を統一的に解明する第一歩とした。すなわち、従来のリグナン生合成研究では、植物材料として、主にレンギョウ属植物(Forsythia spp.)が用いられており、そのリグナン生合成の立体化学機構についても、かなり知見が蓄積してきた。

そこで、本年度は、レンギョウ属植物とは反対のエナンチオマーを産生(あるいは蓄積)する植物(ガンピ(Wikstroemia)属およびコミカンソウ(Phyllanthus)属植物)について、リグナン生合成の立体化学機構を検討した。まず、前年度に引き続き、ガンピ(Wikstroemia sikokiana)のリグナンを精査し、そのエナンチオマー組成を、対応するラセミ体の重水素標識標識リグナンを内部標準に用い、正確に決定した。さらに、安定同位体標識化合物を基質に用いたフィーディング実験により、ガンピのリグナン生合成経路の概略を決定した。これらの結果を基に、光学的に純粋なリグナンが生成する生合成経路上の段階を決定した。また、ヒメミカンソウ(Phyllanthus ussuriensis)についても、リグナンの精査とその生合成経路について検討した。以上の結果と、すでに報告したレンギョウ属植物(Forsythia spp.)およびゴボウ(Arctiumlappa)の場合の結果を合わせ、(1)優先的に生成するエナンチオマーおよびエナンチオマー過剰率が植物によって異なること、および(2)光学的に純粋なリグナンが生成する生合成経路上の段階が植物によって異なることが明かとなった。そして、リグナン生合成の立体化学機構は、従来の予想を遥かに超えて、樹種によって極めて多様であることが結論づけられた。
大陸祭祀を起源とする各種古代禊祓儀礼の導入と変遷について

これまで申請者は、我が国の年中行事儀礼である「三月上巳祓」と「重陽節」について研究を進めてきた。これらは中国大陸の宮廷祭祀や民間祭祀を起源とし、遣隋使や遣唐使などの様々な交流を通して我が国に導入されている。このことは、既に先行研究によって指摘されているところである。それらの祭祀儀礼は、導入後に我が国の習俗にあわせて様々に変化している。導入の原形はどういうものだったのか、いつ頃から儀式書に記載される形態になったのか、我が国独自の習俗を加味した特徴があるが、それと同時に、絶え間なく導入される大陸文化を吸収して、新たに伝来した習俗を付加させた形式があるのではないか。これらの疑問を明らかにすべく、上記の儀式において研究を進めた。たとえば、三月上巳祓の場合、平安中期ころに唐で盛んに行われていた「青踏」のごとき「逍遥」が行われていたと考えられる点は注目される。本研究は、特に雑令規定の節日における大陸伝来儀式の導入状況を中心に、様々に変遷した朝廷祭祀を改めて見直し、その実態と認識を少しでも明かにしたいと考えてはじめたものである。そこで、平成15年度は「三月上巳節(三月三日)」と「重陽節(九月九日)」について研究を進め、三月上巳節が、伝来初期の姿にわが国独自の習俗を交え、さらに平安期の遣唐使を通じて唐の風習を新たに加味している点を指摘した。また、重陽節については、平成16年度も継続して研究し、わが国における節会の停廃・復旧の時期について考察した。その他の節会については、「正月七日・十六日節」についての研究に取り組んでいるところである。わが国で「節日」とされているものを中心にとりあげ、平成15年度は、三月上巳及び九月九日重陽を中心に研究を進めた。律令体制下のわが国では、三月三日を節日に規定しており、賦詩を楽しむ節宴を催すことが多かった。それらの節宴は曲水宴など大陸伝来の形式をうかがわせ、華やかで文化的な行事として貴族社会で盛行していた。だが、この行事は、本来三月上巳日に催されるものであり、大陸での原形は禊祓が中心であったと見られる。これが、魏朝に三月三日に規定されるようになり、徐々に詩宴を催すなどの文化的な性質が強くなっていく。そうした大陸での状況を見聞したと思われる遣隋使・遣唐使を通じて、その影響を受けたわが国では、三月三日に詩宴を催す文化的な行事として受け入れられたと考えられる。事実、飛鳥・奈良時代以降、平安時代の初期までは、賦詩を中心とした曲水宴の記事が多く、元来の禊祓儀礼を示す内容の記録がほとんど見られない。しかしながら、摂関時代頃から三月上巳日を意識した禊祓儀礼が貴族社会で実施され始めており、それらの事例が古記録上に散見される。更に、中世以降は盛んに三月上巳日及び三日に祓が行なわれている様子もうかがえる。これらのことから、わが国では三月上巳の儀礼が、朝儀としての導入当初は表面的な文化的節宴として扱われ、徐々に元来の意味を意識した禊祓を組み込んで行ったのではないかと考えた。そこで、三月三日に実施された曲水宴などの儀礼の変遷や、徐々に史料上に現れだした「上巳祓」の変遷について、時代ごとの大陸からの影響と照らし合わせて、その流れを明らかにした。一方、九月九日重陽節については、主にその停廃と復興時期について、先行研究を踏まえて進めた。天武天皇崩御後、約120年間の停止期間があったと考えられるが、その間に復興・停廃が繰り返されたとする先行説を修正することができた。詳細は次年度に持ち越すこととなった。
可視的変形の手術後における自己顔の再認知過程

対照群として、顔に可視的変形を認めない成人女性20名を、実験群としては、下顎が前方あるいは側方に偏位していることを主訴として大阪大学歯学部附属病院に来院した成人女性を選択した。手術前群として、治療を行っている患者群12名を、手術後群として、顎切除術後に矯正治療を終了した群18名を選択した。術後群は、術後200日-400日群;400日-600日群および600日以上経過した群に分けて5群を比較対象とした。各被験者の実験前に撮影した正面の自己鏡面像と、他者顔画像としては日本人成人女性の平均顔の白黒の画像データを用い、各被験者の顔と平均顔の間で、画像の解像度、明るさ、コントラストを一致させた後に、モーフイング技術にて他者顔画像の平均像から被験者の自己像へ視覚刺激強度として自己成分30%、50%および70%の3段階の画像を作成した。画像をランダムに提示し、「自己顔の成分が優位であるか劣位であるか」という2肢強制選択課題を行わせ、自己顔成分が優位と回答した確率を求めた。自己顔成分50%、70%画像提示時に、術後早期では自己含有成分が優位であるであると判定した確率が対照群より低かった。術後多く日数を経過した群であるほど判定確率が有意に大きかった(漸近有意確率0.02;Kruskal Wallis検定)。本結果は、術後早期には低下していた自己顔に対する感受性のレベルが、術後約2-3年かけて増加し、健常者以上に高い感受性にて自己顔を覚知するようになるという自己顔の再認知過程が存在することを示唆した。予備的実験結果として、以下の被験者を選択して当初より予測していた結果を得た。すなわち、手術前群として、治療を行っている患者群12名を、手術後群として、顎切除術後に矯正治療を終了した群18名を選択した。術後群は、術後200日-400日群;400日-600日群および600日以上経過した群に分けて5群を比較対象として、各被験者の実験前に撮影した正面の自己鏡面像と、他者顔画像としては日本人成人女性の平均顔の白黒の画像データを用い、各被験者の顔と平均顔の間で、画像の解像度、明るさ、コントラストを一致させた後に、モーフイング技術にて他者顔画像の平均像から被験者の自己像へ視覚刺激強度として自己成分30%、50%および70%の3段階の画像を作成した。画像をランダムに提示し、「自己顔の成分が優位であるか劣位であるか」という2肢強制選択課題を行わせ、自己顔成分が優位と回答した確率を求めた結果、自己顔成分50%、70%画像提示時に、術後早期では自己含有成分が優位であるであると判定した確率が対照群より低かった。以上より、この方法にてさらにサンプル数を増やしていくことに意義があることが示された。今後は、顔の運動主体感についても以下のような方法で心理行動学的実験を行い、術後の自己身体意識の変容過程とその脳内表現を明らかにしてゆくことに意義がある。[方法]上下の口唇を任意に動かせるタスクを行わせて、運動をビデオ撮影する。動画像の変換ソフトにて、画像を編集し、マーカーのみの運動を抽出した動画を視覚刺激として、リアルタイムに、また遅延時間を段階的に設けて被験者に見せる。画像の変換は、動画像を歪ませない、動画を歪ませ、右に30°毎に回転させる。被験者には1見ている運動は被験者の運動である。2見ている運動は被験者の運動が歪められた運動である。3見ている運動は被験者の運動ではない、の三者択一の判断を行わせる。反応時間と、被験者の判断に誤りがある確率について検討し、反応時間が長く、誤りの確率が大きいほど運動主体感が弱いと判断する。[予想される結果と考察]動画呈示の歪よりも遅延時間が運動主体感を有意に減弱させた。術後多く日数を経過した群であるほど運動主体感が有意に大きい。術後の顔の運動主体感は2-3年かけて増加し、定常化する。

画像をランダムに提示し、「自己顔の成分が優位であるか劣位であるか」という2肢強制選択課題を行わせ、自己顔成分が優位と回答した確率を求めた。自己顔成分50%、70%画像提示時に、術後早期では自己含有成分が優位であるであると判定した確率が対照群より低かった。術後多く日数を経過した群であるほど判定確率が有意に大きかった(漸近有意確率0.02;Kruskal Wallis検定)。本結果は、術後早期には低下していた自己顔に対する感受性のレベルが、術後約2-3年かけて増加し、健常者以上に高い感受性にて自己顔を覚知するようになるという自己顔の再認知過程が存在することを示唆した。予備的実験結果として、以下の被験者を選択して当初より予測していた結果を得た。すなわち、手術前群として、治療を行っている患者群12名を、手術後群として、顎切除術後に矯正治療を終了した群18名を選択した。術後群は、術後200日-400日群;400日-600日群および600日以上経過した群に分けて5群を比較対象として、各被験者の実験前に撮影した正面の自己鏡面像と、他者顔画像としては日本人成人女性の平均顔の白黒の画像データを用い、各被験者の顔と平均顔の間で、画像の解像度、明るさ、コントラストを一致させた後に、モーフイング技術にて他者顔画像の平均像から被験者の自己像へ視覚刺激強度として自己成分30%、50%および70%の3段階の画像を作成した。画像をランダムに提示し、「自己顔の成分が優位であるか劣位であるか」という2肢強制選択課題を行わせ、自己顔成分が優位と回答した確率を求めた結果、自己顔成分50%、70%画像提示時に、術後早期では自己含有成分が優位であるであると判定した確率が対照群より低かった。以上より、この方法にてさらにサンプル数を増やしていくことに意義があることが示された。今後は、顔の運動主体感についても以下のような方法で心理行動学的実験を行い、術後の自己身体意識の変容過程とその脳内表現を明らかにしてゆくことに意義がある。[方法]上下の口唇を任意に動かせるタスクを行わせて、運動をビデオ撮影する。動画像の変換ソフトにて、画像を編集し、マーカーのみの運動を抽出した動画を視覚刺激として、リアルタイムに、また遅延時間を段階的に設けて被験者に見せる。画像の変換は、動画像を歪ませない、動画を歪ませ、右に30°毎に回転させる。被験者には1見ている運動は被験者の運動である。2見ている運動は被験者の運動が歪められた運動である。3見ている運動は被験者の運動ではない、の三者択一の判断を行わせる。反応時間と、被験者の判断に誤りがある確率について検討し、反応時間が長く、誤りの確率が大きいほど運動主体感が弱いと判断する。[予想される結果と考察]動画呈示の歪よりも遅延時間が運動主体感を有意に減弱させた。術後多く日数を経過した群であるほど運動主体感が有意に大きい。術後の顔の運動主体感は2-3年かけて増加し、定常化する。
有用高温好気微生物を活用した環境修復・資源化プロセスの開発

高温好気発酵法による高濃度有機廃液の完全処理を目的として研究を行った。本法の原理はコンポスト化と共通しているが、コンポスト化は有機廃棄物からコンポストを生産するのに対し、本法では、高濃度有機廃液を短時間のうちに無機化することを目的としている。本研究で対象とする畜舎廃液、アオコ、下水汚泥等の高濃度有機廃液の完全処理を果たす上で、重要な操作因子である廃液の熱量、BOD負荷、通気量および適用可能な水分調整材をベンチプラントおよびパイロットプラントを用いて明らかにした。本研究の成果は以下のとおりである。本法の原理は有機物の生物学的燃焼である。従って、対象となる廃液は熱量およびBODは高いほど良い。しかし、高度に完全処理を行うためには、(1)有機物の分解量と水分の蒸発量を等しくすることが重要である。(2)完全処理に必要な熱量は熱収支より計算できる。(3)廃液の熱量が不足している場合には、生分解が可能で、高い熱量の廃食用油を添加し、混合処理することが最も有効である。(4)廃液の投入は1日1回程度を目安とし、投入後は廃液が水分調整材に均一に吸収されるように攪拌する。(5)水分調整材は木質材の他に、葦や発泡プラスチックも利用可能である。(6)通気量は廃液の性状に若干左右されるが、100L-min^<-1>・m^<-3>程度である。これらの条件を整えることで、廃液投入後、高温好気微生物の活発な増殖と分解作用で、発酵温度は6070°C程度まで速やかに上昇し、廃液の完全処理が再現的に行われることが明らかとなった。さらに、本法で完全処理に寄与する主な微生物はメナキノン-7をもつBacillus属で、細胞中に含有するCTAB(セチルトリエチルアンモニアグロマイド)という分解酵素が余剰汚泥の低減に寄与していることがわかった。なお、本研究成果を基に開発された高温好気発酵プロセスは、某食品加工工場で既に実用化を開始している。本研究では、高温好気発酵法により有機廃棄物、高濃度有機廃液を完全処理するためのプロセスの開発を目的としている。高温好気発酵法の原理はコンポスト化と共通しているが、コンポストは汚泥、家畜糞等の有機固形廃棄物にモミガラ、イナワラ等を添加し発酵させるのに対し、本法は木質材等の水分調整材に液状有機汚濁物質を浸潤させ、それを高温好気微生物の活発な分解作用で短時間のうちに無機化することを特徴としている。本年度はベンチプラントを作成し焼酎廃液、畜舎廃液等の高濃度有機性廃液を処理対象としBOD負荷量、通気量および適性な水分調整材の選定等の完全処理に関する重要な操作因子について検討を加え重要な知見を得ることができた。すなわち、本年度対象とした廃液については食品廃油等の熱源添加もしくは加温通気を行うことで天然資材である木チップ、木炭および人工資材である発砲プラスチックのそれぞれを用いた場合でも反応槽の温度は6070°C程度に保持され高温好気微生物は初期固体数の10^7N・g dry chip^<-1>から10^910^<11>N・g dry chip^<-1>まで速やかに増殖した。

その結果、注入した廃液の水分を完全に蒸発させることおよび有機物の完全分解を達成させることができた。さらに、有機物の完全処理に貢献する微生物はメナキノン-7をもつBacillus属であることも明かとなった。このことは、有機物の完全分解に貢献する有用な微生物の制御等の操作因子を明らかにすれば余剰汚泥、アオコ等の完全処理も可能であり人工資材を用いた水分調整材のリサイクルシステムも可能であると考えられた。来年度は、引き続き本プロセスの適用可能な廃液、廃棄物のスクリーニングおよび最適な操作因子の検討を重ね、パイロットスケールにおいて実証試験を行い新たな廃棄物処理手法の確立を目指すこととする。本研究では、高温好気発酵法により有機廃棄物、高濃度有機廃液を完全処理するためのプロセスの開発を目的としている。高温好気発酵法の原理はコンポスト化と共通しているが、コンポストは汚泥、家畜糞等の有機固形廃棄物にモミガラ、イナワラ等を添加し発酵させるのに対し、本法は木質材等の水分調製剤に液状有機汚濁物質を浸潤させ、それを高温好気微生物の活発な分解作用で短時間のうちに無機化し且つ、余剰汚泥を発生しないことを特徴としている。本年度は高温好気発酵ベンチプラントを用い高濃度有機廃液としてアオコ、下水汚泥、畜舎廃液等を処理対象として熱量、BOD負荷、通気量等の完全処理に関わる操作因子について検討を加えると同時に余剰汚泥が発生しないメカニズムについても検討を加えた。その結果、本年度対象とした各種廃液の熱量は低く、有機物分解および水分蒸発を効果的に行うためには、高熱量の有機廃液との混合処理あるいは熱風通気が有効であることがわかった。処理過程のランニングコストを考慮すると、廃食用油等の高熱量の有機廃液との混合処理が最も効率的で、処理対象廃液の完全処理に必要な熱量/水比は2.0付近であることも明かとなった。また、余剰汚泥が発生しない理由として、有機物の完全処理に貢献する微生物はメナキノン-7をもつBacillus属で細胞中に分解酵素であるCTAB(セチルトリエチルアンモニアグロマイド)を含んでおり、この働きで菌が死滅後に急速に分解されるためであると考えられた。来年度は、引き続き本プロセスの適用可能な廃液、廃棄物のスクリーニングおよび最適な操作因子の検討を重ね、パイロットスケールにおいて実証試験を継続する。さらに、これらの基礎的、応用的知見の総括、評価を行い実用的な装置開発への指針を立てるとともに操作、維持管理マニュアル等を作成し、環境修復、資源化プロセスとしての実用化を図ることとする。本研究では、高濃度有機廃液を完全処理するための高温好気発酵プロセスの開発を目的としている。高温好気発酵の原理は好気発酵であるという点がコンポスト化と共通しているが、コンポスト化は有機廃棄物を発酵、熟成させコンポストを生産するのに対し、本法は発酵により有機物のほとんどを二酸化炭素まで分解し、発酵熱により水分を全て蒸発させるという特徴を有している。本年度は、湖沼から回収したアオコを対象として完全処理を行うための操作因子および水分調整材として湖沼の浄化に利用された葦の適応性について検討した。また、余剰汚泥が発生しない理由についても更に検討を加えた。その結果、完全処理に関する重要な知見を得ることができた。すなわち、本年度対象として回収アオコは脱水操作により熱量/水分比の調整はある程度可能であるが、安定して完全処理を行うためには有機物の分解量と水分の蒸発量を常に等しくすることが重要であることがわかり、そのためには廃食用油の添加による熱量/水分比の調整が有効な手段であることもわかった。なお、チップ状に粉砕した葦の適応性について、長期間の処理実験における発酵温度、保水性、好熱細菌数より評価したところ、本法の水分調整材として利用可能であると判定された。
中井正一の政治思想-「委員会の論理」と民主主義実践の可能性

戦時期日本の思想家であり多面的なキャリアをもつ中井正一の思想を一貫した民主主義実践として捉え、1936年の「委員会の論理」に代表されるアカデミックな理論的活動と、雑誌刊行をはじめとするジャーナリスティックな社会実践の両者を、「人々の声」をとおして「政治的なもの」が社会において言語化される民主主義政治の試みとして評価した。そして集団的主体性の構築を理論化する中井の政治思想が、現代政治理論におけるラディカル・デモクラシー論につながるものであることを明らかにした。2006年度は、主として次の課題に取り組んだ。第一は、中井正一に関する基礎資料の収集と分析であり、第二は、方法論的な関心関心からの民主主義研究の一環として、現代民主主義論についての探求を進めることであった。第一の課題については、中井の主要著作の検討を進めている。また、中井にかんする一次資料のほかに、関連する問題として研究代表者が関心を寄せている戦後の日本の民主主義思想についての資料についても、有意義なテクスト収集を進めることができ、次年度への準備が進んでいる。第二の課題については、現代のラディカル・デモクラシー論の代表的な論者の一人である、シャンタル・ムフの近年の著作の翻訳に取り組み、2006年7月刊行された(シャンタル・ムフ『民主主義の逆説』以文社、2006年)。同書には、研究代表者の民主主義についての検討の一部として、論考「解題だラディカル・デモクラシー論の現在」を寄せている。また、2007年1月には、ポーランドのワルシャワ大学中国日本学科とヤギェヴォ大学文献学部日本学科において研究発表の機会をえて、講演「グロール化のなかの日本社会と文化-現代政治社会を歴史化するために」とディスカッションをおこなったラディカル・デモクラシー論の視点から、現代日本政治社会の問題点、ヨーロッパ地域との共通性、そして今日の社会科学の課題について、ポーランドの日本研究者と議論することができた。2007年度は、前年度の成果をふまえて、主として次の課題に取り組んだ。第一は、中井正一の「委員会の論理」と、彼が中心となって活動した雑誌『土曜日』の連関についての分析であり、第二は、中井正一の議論をふまえたうえでの、現代民主主義論についての研究である。第二の課題については、前年度に研究代表者が翻訳刊行したシャンタル・ムフの『民主主義の逆説』をふまえつつ、現代ラディカル・デモクラシー論の理論的射程について、「ラディカル・デモクラシーと『政治』の複数性」を雑誌に寄稿した。また、戦時期思想史にかんする新たな国際共同研究プロジェクトの企画にむけて、日本、アメリカ、ドイツの研究者と準備を始めた。研究代表者は中井正一の民主主義的読解を中心に貢献する予定である。第一の課題については、中井正-が「委員会の論理」を提示し、雑誌『土曜日』のプロジェクトに関わった1936年前後、すなわち日中戦争前夜の知識人の戦時動員体制の状況との連関に注目し、ファシズムにたいする中井の理論的かつ実践的抵抗運動が、同時代の帝国日本の技術思想/政策の国際的な環境とどのように連関するかについての検討を進めた。この課題については、2008年4月のアメリカアジア学会(AAS)におけるパネル<Migrating Sciences and Technologies of Power in Imperial Japan>に参加し、ディスカッサントとして日独国際関係思想史、日本の植民地支配における技術思想との関連で問題提起を行った。第二の課題については、雑誌の内容に読者が積極的に参加するリーダーシップの構築を通じて民主主義的な主体性を構築しようとした『土曜日』の試みが、戦後においては、花森安治が中心となって1948年に創刊された雑誌『暮しの手帖』のなかに精神として引き継がれていることを明らかにし、2009年3月の北欧現代日本研究会(NAJS)において、<On Hanamori Yasuji and Kurashi no Techo>として発表した。
出産体験に伴う母親のPTSDを予防するためのガイドラインの開発

本研究は、母親が安心して育児ができ、次回の妊娠・出産へとつなげるために、心的外傷後ストレスを引き起こしている母親はどのような出産体験をしたのか明らかにし、出産後の母親の心的外傷後ストレス障害(PTSD)を予防するための対応策を看護の視点から提案することを目的とした。その結果、出産後1か月時に心的外傷後体験が高く、PTSDハイリスクであった健常新生児の母親とNICU入院児の母親は『母体の生命の危険』『耐えがたい疼痛』『母体の健康状態の悪化』などの恐怖や苦痛体験をしていたことが明らかになった。PTSDローリスクであった健常新生児の母親は「陣痛を耐え、乗り越えたことが自信や充実感になった」「信頼できる看護者や医師、家族がそばにいる支援が安心感やよろこびにつながった」と、母親が自分なりに出産体験を肯定的に受け止めていた。また、NICU入院児の母親の中に「予想していた以上の看護や医師の説明、何かあれば相談できる医療従事者、家族の支え」によって安心感や意欲につながっていた。そして、出産後6か月時にPTSDであった母親は両群の割合には有意な差がなかったが、健常新生児の母親2.9%(n=174)、NICU入院児の母親3.6%(n=111)であった。心的外傷体験にならないように予防的ケアすること、そして、母親の反応をアセスメントし、心的外傷体験や心的外傷後ストレス症状出現の早期発見、継続したケアをすることが大切である。本研究は、母親が安心して育児ができ、次回の妊娠・出産へとつなげるために、出産後の母親の心的外傷後ストレス障害(PTSD)を予防するための対応策を看護の視点から提案することを目的とする。健常新生児およびNICU入院児の母親のPTSDの予防的対応策を提案する「出産体験に伴うPTSDを予防するためのガイドライン」の作成によって、助産師や看護師が具体的な対策がわかり、早期に介入できるようになる。そして、医師や心理療法士と連携をとりながら、母親がより専門的な支援が受けられるようにソーシャルサポートシステムを確立するための手段となる。これらは看護の質を向上させ、健常新生児の母親や子どもがNICUに入院した母親のPTSDの予防に貢献できる。さらには、産後うつ病発症の予防や養育行動障害や家族関係の障害の予防に寄与する。本研究は、母親が安心して育児ができ、次回の妊娠・出産へとつなげるために、出産後の母親の心的外傷後ストレス障害(PTSD)を予防するための対応策を看護の視点から提案することを目的とし、1)心的外傷後ストレスを引き起こしている母親はどのような出産体験をしたのか、また、印象に残っている場面を、健常な心的外傷後ストレス状態の母親と比較して、抽出する。2)心的外傷後ストレス症状の再体験、回避、覚醒亢進が出現した時期や出来事から、心的外傷ストレス症状出現の誘因(引き金)や予防因子、抑制因子を抽出する。3)妊娠・分娩・産褥期に助産師や看護師、医師、その他の支援者から、どのような支援を受けたと認識しているのか明らかにする。4)さらに、どのような支援を必要としているのか明らかにする。5)心的外傷後ストレスを引き起こしている母親と、同様な心的外傷後体験をし、心的外傷後ストレスを引き起こさなかった母親への支援状況との違いを明らかにする。6) 1)5)に基づき、出産体験に伴う心的外傷後ストレスの出現過程や予防に関連している要因を含んだ概念マップを作成する。ことを研究目標にしている。本研究は、母親が安心して育児ができ、次回の妊娠・出産へとつなげるために、出産後の母親の心的外傷後ストレス障害(PTSD)を予防するための対応策を看護の視点から提案することを目的としている。その研究目標の1)は、心的外傷後ストレスを引き起こしている母親はどのような出産体験をしたのか明らかにすることであった。この研究目標を明らかにするために、既存の結果を再検討した。

PTSDであった母親の出産後1か月時に記述したネガティブな体験について、健常新生児の母親およびNICU入院児の母親から抽出された両群の類似したネガティブな体験は『想像以上の身体的苦痛』であった。これ以外に、健常新生児の母親は『身体的・精神的脆さ』、『周囲の無理解による辛さ』などの体験が抽出され、一方、NICU入院児の母親は『母親の生命の危険』、『子どもを亡くす恐れ』などの体験が抽出された。これらの分析結果、そして、周産期看護の実践等のスペシャリストの意見、文献検討をもとに、今後、研究目標および研究方法なども含め、研究計画を修正し、本学看護研究倫理審査に提出予定である本研究は、母親が安心して育児ができ、次回の妊娠・出産へとつなげるために、出産後の母親の心的外傷後ストレス障害(PTSD)を予防するための対応策を看護の視点から提案することを目的とし、心的外傷後ストレスを引き起こしている母親はどのような出産体験をしたのか明らかにした。その結果、健常新生児の母親およびNICU入院児の母親から抽出された両群の類似したネガティブな体験は『想像以上の身体的苦痛』であり、これ以外に健常新生児の母親は『身体的・精神的脆さ』、『周囲の無理解による辛さ』などの体験であった。一方、NICU入院児の母親は『母親の生命の危険』、『子どもを亡くす恐れ』などの体験であった。さらに出産1か月・3か月・6か月における心的外傷後ストレスの状態を縦断的比較した。これらの結果を助産師・看護師あるいは医師が理解し、出産や出産後の母親に予防的な支援、あるいはPTSD出現の母親を早期に発見し、継続的に支援ができるよう、論文として投稿予定である。また、これらの結果を周産期看護の実践等のスペシャリストに提示し、今後の研究目標および研究方法なども含め意見交換し、データ収集可能な対象を検討した。本研究は母親が安心して育児ができ、次回の妊娠・出産へとつなげるために、出産後の母親の心的外傷後ストレス障害(PTSD)を予防するための対応策を看護の視点から提案することを目的とした。出産体験によって、健常新生児の母親にも欧米と同様にPTSDハイリスクの母親が存在すること、調査に協力した全対象の場合、健常新生児を出産した母親と、子どもがNICUに入院した母親のPTSDハイリスクの頻度は、子どもがNICUへ入院した母親の方が出産後1か月時には高率であるが、時期が経過するにつれて、健常新生児の母親と同程度になることが明らかになった。そして、以下の看護の示唆および研究課題が明らかになった。1.出産は従来、危機理論で捉えられてきたが、本結果より、出産がtrauma体験になっているかどうかという視点を加え、看護を行うことが必要である。2. PTSSの出現の早期発見ができるよう、出産レビューを重要な看護ケアとして位置づけ、母親の語りの中に、その兆候を発見できるスキルを向上させること。そのためには看護基礎教育や継続教育の中にPTSDの看護を組み込む必要がある。3. PTSDの発症を防ぐには、PTSSが認められたとしても、症状緩和や長期化しないように看護ケアを適切に行うことが重要である。その方法としてはPTSDについて正しい認識を持つこと、聴く力をつけることが不可欠である。4.出産後1か月時にPTSDハイリスクであった母親、特にNICU入院児の母親に継続的に調査することができなかったので、今後は継続できるよう対象への依頼方法の検討を行うこと、さらに、PTSSに対応したIES-Rを使用したが、今後はよりtrauma体験をより明らかにするために面接法を用いた質的研究を行う必要がある。
ダウン症児の口唇閉鎖機能獲得に関する摂食機能と運動機能との発達の関連について

【研究目的】ダウン症に摂食・嚥下トラブルや栄養障害、胃腸・消化器系の問題が多く、これらは低緊張による"丸のみ"や"舌前突嚥下"といった口腔運動の異常が原因として挙げられ、ダウン症の80%に認められるという報告がある。口腔運動の発達過程は、姿勢変換及び姿勢保持能力の発達など運動機能との統合的な発達を経て摂食機能として完成される。座位獲得から独歩までに1年以上必要とするダウン症児はその間に口唇閉鎖機能を獲得しないまま手づかみ食べや顎の運動が先行して発達する可能性があることが判明している。今回の研究目的は、以下の2点である。1.口唇閉鎖機能の獲得可能な時期(運動機能の発達との関連)が存在するのかを検証する2.粗大運動発達だけでなく姿勢変換及び姿勢保持能力といった視点から運動機能の発達の質を評価した上で口腔機能を評価していく必要性を提議する。【研究方法】あいち小児保健医療総合センター及び倉敷成人病センターを受診しているダウン症の乳児を対象とする。理学療法士による介入及び運動発達評価(PT評価)と言語聴覚士による介入及び摂食機能評価(ST評価)を1回/月の頻度で行う。介入においては、PT評価及びST評価を参考に母親へ食事に関する指導を行った。【研究結果】研究に同意が得られ、研究期間中に評価及び情報収集が可能であった4名について解析を行った。いずれの症例も離乳食期にあり、すべて男児であった。研究期間終了時点において、口唇閉鎖は獲得し、摂食における問題行動である舌前突嚥下は出現していなかった。運動発達においては症例毎による違いがみられるものの、全ての症例において独歩は獲得しておらず、体軸内回旋の欠落した姿勢変換を呈している事が判明した。従来では離乳完了とされる年齢だが、食環境への介入により問題行動が観察されずに経過している。体軸内回旋の出現が、より高度な食形態の処理に必要な機能である可能性が示唆された。
亜鉛、鉄混合酸化物および亜鉄酸亜鉛化合物のCOーCO_2混合ガスによる還元反応速度

亜鉛、鉄混合酸化物のCOーCO_2混合ガスによる還元反応速度を明らかにすることを目的とした一連の実験計画に従ってまず混合物ではなく、純粋なヘマタイトおよび酸化亜鉛のペレットについて9731173Kの温度範囲で還元を行って還元率曲線を得、これらの結果にそれぞれ等温1界面未反応核モデル、等温収縮モデルを適用し、混合律速の解法で速度パラメ-タを求めた。次にこれらの速度パラメ-タおよび新たなパラメ-タとしての活量(ZnO、FeOの活量)を考慮した等温2界面未反応核モデルにより還元率曲線を算出した。一方実際に亜鉛、鉄混合酸化物およびZnFe_2O_4化合物について還元実験を行って、実測値と計算値を比較検討した。得られた結果をまとめると次のようになる。1.純ヘマタイトについて化学反応速度定数および有効ガス拡散係数を求め、これらの速度パラメ-タを用いて計算で求めた還元率曲線は実測値をよく表現することができた。2.純ZnOについて化学反応速度定数を求め、この速度パラメ-タを用いて計算で求めた還元率曲線は実測値をよく表現することができた。また、本研究の実験条件では化学反応支配とみなすことができた。3.亜鉛、鉄混合酸化物およびZnFe_2O_4化合物のCOーCO_2混合ガスによる還元反応にZnO、FeOの活量を考慮した等温2界面未反応核モデルを適用したところ、どちらの試料についても酸化鉄の還元率曲線を表現することができた。酸化亜鉛の還元率は1173K、CO92.0%の条件において実測値が計算値に比べて遅れる結果となったが、この条件を除くと計算によりほぼ還元率曲線が表現できた。4.鉄還元揮発法(第1段反応)の最適条件は実験、モデル計算により低温の973K程度であることがわかった。亜鉛、鉄混合酸化物のCO-CO_2混合ガスによる還元反応速度を明らかにすることを目的として,まず混合物ではなく、純粋なヘマタイト及び酸化亜鉛のペレットについて9731173Kの温度範囲で還元を行って還元率曲線を得た。これらの結果にそれぞれ等温1界面未反応核モデル、等温収縮モデルを適用し、混合律速の解法で速度パラメ-タを求めた。(1)純ヘマタイトについて求めた化学感応速度定数K_<02>及び有効ガス拡散係数D_<e1>は次式で表され、反応の活性化エネルギ-として120kJ・mo1^<-1>が得られた。K_<c2>/10^<-2>m・S^<-1>=exp〔16.65-120.0×10^3/(RT)〕D_<e1>/10^<-4>m^2・S^<-1>=exp(8.553-9.646×10^3/T)これらの速度パラメ-タを用いて計算で求めた還元率曲線は実測値をよく表現することができた。(2)純ZnOについて求めた化学反応速度定数K_<c1>は次式で表され、反応の活性化エネルギ-として240kJ・mol^<-1>が得られた。K_<c1>/10^<-2>m・S^<-1>=exp〔23.33-240.3×10^3/(RT)〕この速度パラメ-タを用いて計算で求めた還元率曲線は実測値をよく表現することができた。また、本研究の実験条件では化学反応律速とみなすことができた。

亜鉛、鉄混合酸化物のCOーCO_2混合ガスによる還元反応速度を明らかにすることを目的とした一連の実験計画に従って平成元年度まず混合物ではなく、純粋なヘマタイトおよび酸化亜鉛のペレットについて9731173Kの温度範囲で還元を行って還元率曲線を得、これらの結果にそれぞれ等温1界面未反応核モデル、等温収縮モデルを適用し、混合律速の解法で速度パラメ-タを求めた。本年度はこれらの速度パラメ-タおよび新たなパラメ-タとしての活量(ZnO、FeOの活量)を考慮した等温2界面未反応核モデルにより還元率曲線を算出した。一方実際に、9731173Kの温度範囲で還元実験を行って、実測値と計算値を比較検討した。得られた結果をまとめると次のようになる。(1)亜鉛、鉄混合酸化物のCOーCO_2混合ガスによる還元反応にZnO、FeOの活量を考慮した等温2界面未反応核モデルを適用したところ、酸化鉄の還元率曲線を十分表現することができた。酸化亜鉛の還元率は1173K、CO92.0%の条件において実測値が計算値に比べて遅れる結果となったが、この条件を除くと計算によりほぼ還元率曲線が表現できた。この場合、ガス境膜内物質移動過程、生成物層中の気孔内ガス拡散過程、Fe/FeO界面およびZn/ZnO界面における化学反応過程を考慮したが、これらの中で酸化鉄の還元反応速度を支配するのはガス境膜および気孔内のガス拡散過程であることが推察された。(2)鉄還元揮発法(第1段反応)の最適条件は実験結果ならびにモデル計算により低温の973K程度であることがわかった。亜鉛、鉄混合酸化物のCOーCO_2混合ガスによる還元反応速度を明らかにすることを目的とした一連の実験計画に従ってまず混合物ではなく、純粋なヘマタイトおよび酸化亜鉛のペレットについて9731173Kの温度範囲で還元を行って還元率曲線を得、これらの結果にそれぞれ等温1界面未反応核モデル、等温収縮モデルを適用し、混合律速の解法で速度パラメ-タを求めた。次にこれらの速度パラメ-タおよび新たなパラメ-タとしての活量(ZnO、FeOの活量)を考慮した等温2界面未反応核モデルにより還元率曲線を算出した。一方実際に亜鉛、鉄混合酸化物およびZnFe_2O_4化合物について還元実験を行って、実測値と計算値を比較検討した。1.純ヘマタイトについて化学反応速度定数および有効ガス拡散係数を求め、これらの速度パラメ-タを用いて計算で求めた還元率曲線は実測値をよく表現することができた。2.純ZnOについて化学反応速度定数を求め、この速度パラメ-タを用いて計算で求めた還元率曲線は実測値をよく表現することができた。また、本研究の実験条件では化学反応支配とみなすことができた。3.亜鉛、鉄混合酸化物およびZnFe_2O_4化合物のCOーCO_2混合ガスによる還元反応にZnO、FeOの活量を考慮した等温2界面未反応核モデルを適用したところ、どちらの試料についても酸化鉄の還元率曲線を表現することができた。4.鉄還元揮発法(第1段反応)の最適条件は実験、モデル計算により低温の973K程度であることがわかった。
クロイツフェルト・ヤコブ病の生化学マーカーの継時的検討と病態における意義

1.クロイツフェルト・ヤコブ病患者髄液中の生化学マーカーである総タウ蛋白、S100蛋白、NSE、14-3-3蛋白とMRI拡散強調画像の経時的変化を6症例での検討を行い、MRI拡散強調画像の経時的変化は陰性例もあり、さらに病状とは必ずしも一致しない事を証明し、さらに髄液中の生化学マーカーとしては総タウ蛋白が無動無言の前後にてピークを示し、その後低下する傾向があり、現在まで最も感度のいいマーカーであることを証明した。現在まで定期的に画像検査や脳脊髄液の経時にアプローチしたもののはなく、新規性が高い。2.オステオポンティンは最近、多発性硬化症で異常高値をとることが報告された。この意味はまだ明確ではないが、多発性硬化症で活性されるマクロファージ/ミクログリアや、破壊される髄鞘との関連が考えられる。脳でのmRNAでの発現やCJD患者での脳切片におけるオステオポンティンとアストログリア・ミクログリアとの関連性について二重染色にて検討した。オステオポンティンは脳でのmRNAでの発現つまりin situ hybridazationでの発現を確認しただけではなく、オステオポンティンがアストログリア・ミクログリアの隣接していた事を証明した。又髄液中のオステオポンティンは多発性硬化症ほど発現は強くないものの、他の神経疾患に比べ優位に高かった。3.未知の髄液中の特異因子の検索では髄液の2次元ゲル展開による継時的な比較検討を行なって、大きく発現量の異なる蛋白については質量分析機器(LC/MS)によって同定したが、いずれも既知のマーカーであり、新規マーカーの検出まで至らなかった。従来、ヒトのプリオン病の臨床検査においては髄液の14-3-3蛋白と脳波検査での周期性同期性放電(PSD)が重要視されてきたことは言うまでもない。加えて脳脊髄液検査・MRI(特に拡散強調画像)による検査法が登場しプリオン病の診断に大きな前進をもたらしたが、診断の正確さの点からも早期診断という点からも診断マーカーとしてはまだまだ不十分である.今回我々はCJDと診断した患者(N=44)と当科入院患者(タウロパーチーを含めた神経疾患)(N=85)について14-3-3蛋白、総タウ蛋白(t-tau)、リン酸化タウ蛋白(p-tau)について検討を行った。又発症早期でのMRI拡散強調像と脳脊髄液中の14-3-3蛋白、t-tau、NSEについて検討した。さらに我々はCJD患者6症例に対し、発症又は入院時より3週間ごとに採取し、t-tauを測定した。結果としてt-tauは対照群に比べCJD患者44症例中42症例(95.5%)陽性に高値であり、14-3-3蛋白はCJD患者の44症例中39症例陽性(88.6%)であった。又CJD患者が病院に初診時受診しうる可能性のある期間が6週間以内と考え、発症早期を6週間以内と定義し、生化学診断マーカーと画像検査の検討においても脳脊髄液中の総タウ蛋白が最も感度が高い事を証明した。6症例で同様な経過をたどり、t-tau蛋白は発症初期1200-5000pg/mlであるが、急激に上昇し、6-12週後8000-20000pg/mlピークとなり、13週後より低下傾向を示した。以上よりCJD患者におけるCSFの診断のマーカーとしてt-tauは14-3-3蛋白よりも特異度、感度の点で優れている。又経過中のt-tauの推移は全例で一貫性があり、CJDの病態進行マーカーとなりうる可能性があると考えられた。