hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2次元二量子遷移パルスESR法の開発とタンパク構造揺らぎの研究

タンパクなどの巨大分子系の構造解析法として、X線結晶解析を始め様々な方法があるが、ESRによる距離測定は精度が高いのみでなく、構造のばらつきによる距離の分布も得ることができる、優れた方法である.この方法は、タンパクの場合、特定の部位をニトロキシドラジカルでラベルし(SDSL法)、スピン間距離を双極子相互作用から測定する.特にパルスニ量子遷移法はこの相互作用を選択的に測定できる利点を持ち、さらに、2次元化によって距離分布とラジカル配向との相関を求めることができ、タンパクの構造揺らぎの異方性に関する知見を得ることが可能になる.本研究はこの手法の感度の向上および2次元法への拡張を目的とする.22年度実績は、以下のとおりである.1)分子構造の分布を考慮した双極子スペクトルのシミュレーションプログラムを完成し、実測スペクトルとの比較を可能にした.2)DQC2次元スペクトルの処理において、特にラジカル間距離の小さい場合のスペクトル歪み除去法を検討し、既存のプログラムに組み込んだ.3)トロポニンのTnCとTnIの2量体について、TnCのA,B,C,D4箇のヘリックスとTnCN末端近傍間にスピンラベルを行い、その距離を測定した.距離分布の解析より、Ca^<2+>イオン付加によりB、Cヘリックスの位置が1nm程度変化することを観測した.さらに、この位置変化について、TnCのリン酸化の影響を検討し、リン酸化によって位置変化量が減少することを見出した.これは、リン酸化がCaイオンとの平衡に影響し、トロポニンの筋収縮制御機能を制御するメカニズムを説明するものである.タンパクなどの巨大分子系の構造解析法として、X線結晶解析を始め様々な方法があるが、ESRによる距離測定は精度が高いのみでなく、構造のばらつきによる距離の分布も得ることができる、優れた方法である.この方法は、タンパクの場合、特定の部位をニトロキシドラジカルでラベルし(SDSL法)、スピン間距離を双極子相互作用から測定する.特にパルス二量子遷移法はこの相互作用を選択的に測定できる利点を持ち、さらに、2次元化によって距離分布とラジカル配向との相関を求めることができ、タンパクの構造揺らぎの異方性に関する知見を得ることが可能になる.本研究はこの手法の感度の向上および2次元法への拡張を目的とする.21年度は、1)DQC2次元距離測定法の開発の基礎研究とその応用として、構造が堅固で明確に規定できると予想されるC_<60>のラジカル2付加体の合成、2)同位体置換によって、測定感度を向上させる手法についての検討を行った.1)C_<60>のラジカル2付加体は付加位置および付加方向によって20種以上の構造異性体を生じる.異性体は多様なラジカル間距離と配向を持つことから、2次元法のテストに適している.本年は、DQC測定が可能な1.5nm以上のスピン間距離を持つ異性体5種類をHPLCによって分離し、まず、付加位置を吸収スペクトルにより同定した.2)構造解析の目的としている筋収縮制御タンパクであるトロポニンを用いて、^<15>Nおよび重水素置換したスピンラベルをもちいて、パルスESR測定を行った.^<15>Nについては期待通りのスペクトル幅の減少による信号強度の増加を得ることができた.重水素置換の場合は、ラベル位置によって感度の向上の度合いがかなり異なることを見出した.タンパクなどの巨大分子系の構造解析法として、X線結晶解析を始め様々な方法があるが、ESRによる距離測定は精度が高いのみでなく、構造のばらつきによる距離の分布も得ることができる、優れた方法である.この方法は、タンパクの場合、特定の部位をニトロキシドラジカルでラベルし(SDSL法)、スピン間距離を双極子相互作用から測定する.特にパルスニ量子遷移法はこの相互作用を選択的に測定できる利点を持ち、さらに、2次元化によって距離分布とラジカル配向との相関を求めることができ、タンパクの構造揺らぎの異方性に関する知見を得ることが可能になる.本研究はこの手法の感度の向上および2次元法への拡張を目的とする.22年度実績は、以下のとおりである.1)分子構造の分布を考慮した双極子スペクトルのシミュレーションプログラムを完成し、実測スペクトルとの比較を可能にした.2)DQC2次元スペクトルの処理において、特にラジカル間距離の小さい場合のスペクトル歪み除去法を検討し、既存のプログラムに組み込んだ.3)トロポニンのTnCとTnIの2量体について、TnCのA,B,C,D4箇のヘリックスとTnCN末端近傍間にスピンラベルを行い、その距離を測定した.距離分布の解析より、Ca^<2+>イオン付加によりB、Cヘリックスの位置が1nm程度変化することを観測した.さらに、この位置変化について、TnCのリン酸化の影響を検討し、リン酸化によって位置変化量が減少することを見出した.これは、リン酸化がCaイオンとの平衡に影響し、トロポニンの筋収縮制御機能を制御するメカニズムを説明するものである.
犯罪者・触法者の地域社会への再統合支援における課題と地域福祉との連繋に関する研究

犯罪者の更生要因と社会への再統合支援方策を探るために、刑事司法から釈放後2年以上再犯ない元犯罪者100名に半構造化面接を実施した。現在も量的分析を継続しているが、「刑務所仮釈放者」と「更生緊急保護者」の二類型への質的なパイロットスタディの結果、典型的な更生過程を見出した。共通の更生要因として更生への動機付け、住居と収入の安定、関係性、社会的居場所、自尊心、堅実な生活観が見出せた。これは、欧米の再犯リスク管理とは異なる再統合モデルである。この知見に依ると、支援者との信頼関係、就労支援、社会資源への仲介が更生を促進する。さらに、起訴猶予者では、起訴前調査に動機付け促進機能を持たせることが望まれる。2014年は4月に研究代表者、研究分担者、研究協力者は研究全体の方法を具体的に策定する会議をもった。そこでの決定に基づき、上記研究メンバー3名で、更生を果たした元犯罪者へのインタビューの調査項目を確定した。そして、研究代表者は計12名の元犯罪者にインタビュー調査を実施した。また、研究代表者は修復的司法欧州学会(北アイルランド)、アジア犯罪学会(大阪)、欧州犯罪学会(チェコ)、犯罪者の立ち直りに関する国際研究会(イギリス)に参加して、犯罪者の社会への再統合に関する研究や施策に関する知見を得た。一方、研究分担者は韓国少年政策学会(韓国)に参加して、情報収集と国内外の研究者との意見交換を行った。さらに、研究メンバーは国内の関連学会に参加し、関連研究による知見から諸事項を学んだ。主なものは日本犯罪心理学会、日本犯罪社会学会、日本更生保護学会である。なお、研究代表者は上記アジア犯罪学会及び日本更生保護学会で、研究分担者は韓国少年政策学会、日本犯罪心理学会及び日本犯罪社会学会で、犯罪者・非行者の実態と更生支援に関する研究成果を報告した。加えて、2015年3月に、研究メンバー3人は日本の刑事法研究者2名と1週間フランス・パリを訪問し、犯罪者処遇や社会復帰支援の仕組みについて学んだ。フランスの制度・仕組みで特に特徴的なのは、1)司法手続きの中に、刑罰言渡裁判官と刑罰修正裁判官が別個に存在し、前者において罪刑均衡原則に基づく刑を言い渡した直後に、後者が当該犯罪者の社会復帰に向けた必要性と相当性に基づいて執行の具体的内容を決定すること、2)社会内処遇においてNPO等市民組織との連携が進み、そこでは犯罪者の特別枠でなく、一般の社会的弱者と一緒の枠組みの中で社会参加のために支援されているので、一層社会への再統合が進むことである。制度の柔軟性と地域福祉との繋がりの点で、本研究の示唆となった。2015年度は、更生した元犯罪者へのインタビューに重点を置いて研究を進めた。しかし、今は一般市民である元犯罪者にインタビューするのは容易でなく、代表研究者の小長井は21件、分担研究者の川邊は14件と予定したより少ない実施数であった。ただし、川邊においてはまとまった数の女性を対象とできたので、女性を一つの類型として考察できる見通しが持てた。一方、小長井においては、従来から対象としてきた「更生保護施設」退所者に加えて、新たに「自立準備ホーム」在住者も対象にでき、元犯罪者の更生過程での社会的受け皿の機能を広く考察することができた。また、小長井は海外を視察し、米国の裁判・刑務所・保護観察所等犯罪者処遇の仕組み、フランスにおける元犯罪者の再統合支援のNGOの機能や社会連帯経済を活用した就労支援策、オランダにおける犯罪者等を地域の関係機関・団体に繋げるための自治体内に設置された多機関連携組織の機能について学んだ。視察を通じて、犯罪者の再統合支援の仕組みと支援内容について国際比較ができた。日本と対比して、欧州における再統合支援の仕組みの特徴として、対象を元犯罪者に限定せず一般の社会生活困窮者と同じ枠組みで行っていること、支援主体に公的機関だけでなくNGOや一般住民が多く参加していること、再統合施策がコミュニティ形成と連動していることが確認できた。また、厳罰化の傾向が強いとされてきた米国の犯罪者処遇も、「実証研究の成果に基づいたソーシャルワーク」への指向性を強めており、刑事政策と社会政策との連携が進んでいることが学べた。さらに、小長井は法務省保護局幹部職員と共同して「保護観察」に関する出版の編集作業を行い、2016年4月に出版した。その過程で、日本の犯罪者の社会内処遇の現状と課題を詳細に確認できた。更生した元犯罪者に対するインタビュー調査を2014年度と2015年度の2年間で100件実施するという計画が、実行できていない。一般人に対するインタビュー調査の難しさに対する見通しが現実的でなかった。目標数を下降修正せざるを得ないが、実施期間を2016年度の前半まで延長し、少しでも目標数に近づけたい。一方で、海外への視察は精力的に行っており、海外の実務家や研究者の支援を得て、元犯罪者の再統合施策に関する情報を豊富に入手し、同施策について広くかつ深く分析できつつある。それを通じて、日本の制度や施策の特徴も、事前の期待より綿密に把握できている。犯罪者の更生要因と社会への再統合支援の方策を探るために、刑事司法から釈放後2年以上再犯がなく更生したと見なせる元犯罪者に対し、半構造化面接を実施した。被調査者約100名の大半は、釈放時に家族との関係性や住居がなかった。

生活実態や彼らの語りを質的に分析し、更に調査結果を量的に解析中である。成果は2017年9月開催の「世界保護観察会議」にて英語で報告するが、パイロットスタディでは欧米の再犯リスク管理・再犯防止計画モデルとは異なる知見を得て、日本司法福祉学会2016年度大会で報告した。研究代表者の小長井は更生保護施設に帰住した刑務所仮釈放者10名の語りを分析した。大半は、受刑中に1.累犯の結末に底つき体験をし、2.就労経験を元に就労による生活再建の意欲を高めていた。資質的には、3.集団生活へ適応力があり、4.自己や生活状況への妥当な現実認識ができ、5.思考に柔軟性があった。更生保護施設で支援的な人間関係と就労機会を得て、施設退会後は仕事中心の自律的な清貧生活に満足していた。更生要因は現実受容、意識と生活の純化、関係性にあることを見出し、これらの促進が政策上の課題であるとした。一方、研究分担者の川邉は「更生緊急保護」により更生保護施設に入所した7名の語りを分析し、1.犯行時又は逮捕後に更生意欲が生じ、そこに2.適時・適切な支援の手が加わり、3.自らも指導を求め、4.支援者との間に信頼・指導関係が構築され、徐々に5.堅実な生活習慣が身につき、6.身の丈に合った日々の生活に満足を見出すという生活観の変化が生じていくという更生経過を見出した。この考察から、逮捕・勾留が人生観の変化の契機となり、その際に底つき体験をし、適時・適宜の生活再建に資する働き掛けを得ることが肝要であり、政策的には起訴前調査が調整・調査に止まらず、当人の更生の契機となるような機能を有すべきであるとの提言をした。犯罪者の更生要因と社会への再統合支援方策を探るために、刑事司法から釈放後2年以上再犯ない元犯罪者100名に半構造化面接を実施した。現在も量的分析を継続しているが、「刑務所仮釈放者」と「更生緊急保護者」の二類型への質的なパイロットスタディの結果、典型的な更生過程を見出した。共通の更生要因として更生への動機付け、住居と収入の安定、関係性、社会的居場所、自尊心、堅実な生活観が見出せた。これは、欧米の再犯リスク管理とは異なる再統合モデルである。この知見に依ると、支援者との信頼関係、就労支援、社会資源への仲介が更生を促進する。さらに、起訴猶予者では、起訴前調査に動機付け促進機能を持たせることが望まれる。元犯罪者へのインタビュー調査項目の確定、国内外の学会参加による情報収集と発信、海外視察による制度研究は計画どおり順調に進んだが、インタビュー調査の実施件数が当初の予定より少ない。2016年度前半には更生した元犯罪者に対するインタビュー調査を可能な限り実施し、年度後半からは調査結果の分析と考察を行う。また、欧米のいくつかの国で視察し、犯罪者処遇の制度と施策の比較研究を更に進めていきたい。これらの成果を踏まえ、秋期には内外の犯罪学関連の学会で成果の中間報告を行いたい。刑事政策、司法福祉、犯罪社会学2015年度は元犯罪者のインタビュー調査を積極的に実施し、目標の100名近くまで果たしたい。また、調査がある程度進んだ時点で研究メンバーが集まり、中間時点での中間総括を行って、調査の後半に備えたい。さらに、国内外の学会での情報収集・発信を積極的に行いたい。研究代表者は、2015年7月にアメリカで実施される世界保護観察会議で、日本の青少年犯罪者の抱える困難、その方策と課題について報告する予定である。なお、海外視察については、機会をとらえて欧州で行いたい。
ヘチマ種子の形成・登熟過程における蛋白質の動態

1.ヘチマ種子登熟過程における主要蛋白質及びluffinの動態種子形成初期の外種皮、胚乳液及び登熟前期、中期、後期、完熟期の子葉から蛋白質を抽出し分析した結果、1%酢酸可溶画分(A)及び10%食塩可溶画分(G)に含まれる主要蛋白質として、それぞれ72、54及び13kDaの蛋白質及び68、44、25及び15kDa蛋白質が見出された。A72kDa蛋白質は子葉形成前期に、A54,39,13kDa蛋白質及びG15kDa蛋白質は後期にみられた。G68、44、25kDa蛋白質は前、中、後期子葉にみられ、完熟期子葉にはA14kDa及びG58、38kDa蛋白質が出現した。種子形成初期の胚乳液には70kDaの酸性蛋白質と7kDaの塩基性蛋白質が主に含まれていることがわかった。また、Western blot法及びELISA法によりluffinの変動を調べた結果、luffinは子葉形成前に既に外種皮に認められ、登熟とともに子葉で大量に生合成されるが、未熟種子のluffinは完熟種子のluffinより2kDa大きく、これは糖鎖に由来することが明らかになった。2.数種の蛋白質の分離・精製及び構造(1).トリプシンインヒビタ-(TI):完熟種子からTIを分離・精製した結果、13、6、5.2kDa及び3.4kDaのTIが分離された。そのうち、29個と30個のアミノ酸残基から成るTIの全アミノ酸配列を決定した。(2).リボヌクレア-ゼ(RNase):完熟種子から分子量19kDaの強塩基性RNaseを単離し、その部分アミノ酸配列を決定した。(3).高グリシン含有及び高グルタミン・アルギニン含有蛋白質:完熟種子より高Gly含有及び高Glx・Arg含有蛋白質を単離した。前者は15kDaで、164残基のGlyを含み、後者は9kDaで25残基のGlxとArgを含むことがわかった。(4).7kDa蛋白質:子葉形成前の種子胚乳液から7kDa蛋白質を単離し、その全アミノ酸配列を決定した。
オブジェクト指向データベースの並行処理制御における先読みスケジューラの実用化研究

平成5年10月に,現在知られているすべての種類の先読みスケジューラについてその性能評価を行い,神戸商科大学附置経済研究所からWorking Paper No.137としてまとめた.これは単純な短時間トランザクションのみのモデルに基づいており,(a)単版(1版)方式vs.多版方式,(b)最新k版方式vs.動的k版方式,(c)障害回復制御付き方式vs.非障害回復制御方式,(d)その他の最新提案されたスケジューラ,について各テーマ毎に比較評価を行っている.その結果,むやみに多くの版を保持するよりも動的な制約をもつスケジューラの方が性能が優れていること,および短時間トランザクションのみの環境なら障害回復制御を行っても性能の低下はある程度避けられることが分かった.以上のように当初計画していた「先読みスケジューラに故障回復機能を含めた場合」の理論的側面および計算機実験についてはほぼ完全に計画を達成できたと評価している.次の課題として平成6年度に取り組んだテーマは「長時間トランザクションと短時間トランザクションが混在する場合のスケジューリング方式」についてである.これはオブジェクト指向データベースに多用される長時間トランザクションと従来型の短時間トランザクションとが混在する場合,単純な二相施錠方式では長時間トランザクションの施錠が短時間トランザクションの実行を妨げるため,これをどう解決するかという問題である.我々は先読み施錠方式で短時間トランザクションをできるだけ優先させる方式を提案し,その確率的分析を行った.さらにシミュレーションによって評価式の検証を行った.その結果,理論的にもシミュレーションにおいても我々の方法の効果が確かめられた.平成5年10月に,現在知られているすべての種類の先読みスケジューラについてその性能評価を行い,神戸商科大学附置経済研究所からWorking Paper No.137としてまとめた.これは単純な短時間トランザクションのみのモデルに基づいており,(a)単版(1版)方式vs.多版方式,(b)最新k版方式vs.動的k版方式,(c)障害回復制御付き方式vs.非障害回復制御方式,(d)その他の最新提案されたスケジューラ,について各テーマ毎に比較評価を行っている.その結果,むやみに多くの版を保持するよりも動的な制約をもつスケジューラの方が性能が優れていること,および短時間トランザクションのみの環境なら障害回復制御を行っても性能の低下はある程度避けられることが分かった.以上のように当初計画していた「先読みスケジューラに故障回復機能を含めた場合」の理論的側面および計算機実験についてはほぼ完全に計画を達成できたと評価している.次の課題として平成6年度に取り組んだテーマは「長時間トランザクションと短時間トランザクションが混在する場合のスケジューリング方式」についてである.これはオブジェクト指向データベースに多用される長時間トランザクションと従来型の短時間トランザクションとが混在する場合,単純な二相施錠方式では長時間トランザクションの施錠が短時間トランザクションの実行を妨げるため,これをどう解決するかという問題である.我々は先読み施錠方式で短時間トランザクションをできるだけ優先させる方式を提案し,その確率的分析を行った.さらにシミュレーションによって評価式の検証を行った.その結果,理論的にもシミュレーションにおいても我々の方法の効果が確かめられた.平成5年10月に,現在知られているすべての種類の先読みスケジューラについてその性能評価を行い,神戸商科大学附置経済研究所からWorking Paper No.137としてまとめた.これは単純な短時間トランザクションのみのモデルに基づいており,(a)単版(1版)方式vs.多版方式,(b)最新k版方式vs.動的k版方式,(c)障害回復制御付き方式vs.非障害回復制御方式,(d)その他の最近提案されたスケジューラ,について各テーマ毎に比較評価を行っている.その結果,むやみに多くの版を保持するよりも動的な制約をもつスケジューラの方が性能が優れていること,および短時間トランザクションのみの環境なら障害回復制御を行っても性能の低下はある程度避けられることが分かった.以上のように,当初計画していた「先読みスケジューラに故障回復機能を含めた場合」の理論的側面および計算機実験についてはほぼ完全に計画を達成できたと評価している.また次の課題として,「長時間トランザクションと短時間トランザクションが混在する場合のスケジューリング方式」について,現在構想がまとまりつつある.これはオブジェクト指向データーベースに多用される長時間トランザクションと従来型の短時間トランザクションとが混在する場合,スケジューリングを工夫すれば現在の方式より迅速な並行処理制御が可能と予想される話題についてのまとめである.平成5年10月に,現在知られているすべての種類の先読みスケジューラについてその性能評価を行い,神戸商科大学附置経済研究所からWorking Paper No.137としてまとめた.これは単純な短時間トランザクションのみのモデルに基づいており,(a)単版(1版)方式vs.多版方式,(b)最新k版方式vs.動的k版方式,(c)障害回復制御付き方式vs.非障害回復制御方式,(d)その他の最近提案されたスケジューラ,について各テーマ毎に比較評価を行っている.その結果,むやみに多くの版を保持するよりも動的な制約をもつスケジューラの方が性能が優れていること,および短時間トランザクションのみの環境なら障害回復制御を行っても性能の低下はある程度避けられることが分かった。

以上のように当初計画していた「先読みスケジューラに故障回復機能を含めた場合」の理論的側面および計算機実験についてはほぼ完全に計画を達成できたと評価している.次の課題として平成6年度に取り組んだテーマは「長時間トランザクションと短時間トランザクションが混在する場合のスケジューリング方式」についてである.これはオブジェクト指向データベースに多用される長時間トランザクションと従来型の短時間トランザクションとが混在する場合,単純な二相施錠方式では長時間トランザクションの施錠が短時間トランザクションの実行を妨げるため,これをどう解決するかという問題である.我々は先読み施錠方式で短時間トランザクションをできるだけ優先させる方式を提案し,その確率的分析を行った.さらにシミュレーションによって評価式の検証を行った.その結果,理論的にもシミュレーションにおいても我々の方法の効果が確かめられた.
ペルオキシダーゼに対するカタラーゼ活性賦与:過酸化水素との反応の制御機構の解明

カタラーゼは生体内に広く存在し、過酸化水素を水と酸素に分解するヘム酵素である。反応サイクルは休止状態(Fe^<III>)のヘムが過酸化水素と反応することにより開始され、cpd I(Fe^<IV>=O Por^<+・>)と水を生成する。さらに、cpd Iは過酸化水素と反応することで水と酸素を生成し、休止状態に戻る(カタラーゼ反応)。この反応は昔から良く知られているものの、カタラーゼのcpd Iと過酸化水素の反応速度は、cpd Iの生成速度とほぼ同じであるため、過酸化水素の分解過程を直接観測することが出来ない。そのため、分子機構はまだ明白になっていない。本研究では、軽水および重水中で反応素過程の測定が可能なミオグロビン(Mb)の変異体をカタラーゼモデルとして用い、Mbのcpd I(Mb-I)と過酸化水素の反応の速度論解析を行なった。その結果、cpd Iが過酸化・水素を分解する素過程には、二種類の異なる反応機構が存在し、ヘム近傍に一般酸塩基触媒が存在するか否かによって反応機構が制御されていることを初めて見いだした。一般酸塩基としてヒスチジンが存在する場合には、過酸化水素の酸化分解はイオン的な機構で進行し、存在しない場合には、ラジカル機構で過酸化水素が分解される。この結論は、Mbのcpd Iと過酸化水素の反応素過程の速度論的な解析によって初めて明らかになったが、カタラーゼ自身を使った研究では、同様な実験を行うことは不可能であり、我々がこれまで進めてきたMbミュータントを用いることで初めて示すことが出来たものである。カタラーゼは過酸化水素と反応して10^7mol^<-1>・sec^<-1>の反応速度でcompound Iを与え、同様の速度で過酸化水素を分解する。一方、西洋ワサビペルオキシダーゼ(HRP)は、カタラーゼと同じ速度でcompound Iを生成するにもかかわらず、カタラーゼ活性はほとんどない事が知られているが、その理由は全く不明である。本研究では、HRPがカタラーゼ活性が発現しない理由を、「compomd I生成時の強固なヘム近傍の水のネットワークの形成が、過酸化水素のヘム近傍へのアクセスを制限している」あるいは、「フェニルアラニン68の側鎖の上下運動による物理的な過酸化水素の導入経路の遮断」の両者の可能性と考え、ヘム近傍のアミノ酸を部位特異的に他のアミノ酸へと置換したミュータントを系統的に作成し、compound I生成速度とカタラーゼ活性に及ぼす影響を検討した。作成したミュータントは導入路遮断の可能性を検討するためにFhe68Ser HRP、水素結合ネットワークヘの摂動を与えるために、Arg38Gln、Asn70Val、Ca^<2+>を除いたHRP等を作成した。作成したHRPを用いてcompound I生成速度とカタラーゼ活性を酸素の生成速度で評価したところ、compound Iの生成速度には最大で3桁の速度の低下が見られた。これに対して、酸素の生成速度は10-20%程度の減少、あるいは増加に止まった。さらに、カタラーゼ活性の速度論的取り扱いから、1)HRPのcompound Iに対する過酸化水素の反応では、過酸化水素が一旦結合部位(場所は特定できていない)に結合し、酸化的分解を受けること、2)上記のミューテーションでは酸化的分解反応速度に摂動がかかるものの、結合部位への結合速度は全く変わらないという結果が得られた。昨年までの研究では、西洋ワサビペルオキシダーゼ(HRP)のミュータントを作成してカタラーゼ活牲の検討を行ってきたが、蛋白質の不溶化のために大量発現ができないためにサンプル量が少なく、再現性を得るまでの実験が出来なかった。そこで、今年度は他の機能性蛋白質との融合化によってホロ型の可溶性HRPの発現と精製を試みた。具体的には、グッルタチオン-s-トランスフェラーゼ(GST)、チオレドキシン(TRX)、ジスルフィドイソメラーゼ(DsbC)とHRP蛋白質との融合化を試みた。

各蛋白質のC末端に40残基程度のリンカー部を挟んで、HRPのN末端に繋がるように原核生物発現用プラスミドを調整した。最終的に、TRX-HRP融合蛋白質を可溶性蛋白質として発現させることに成功した。現在、精製法の検討を行っており、高効率で蛋白の発現-単離精製が可能となれば、活性試験に移行できる段階に入る。上記の研究と平行して、HRPと同様の酸化活性種を与えるヘムタンパク質であるミオグロビンミュータントを用いたカタラーゼ反応の作用機構の分子レベルでの検討を行っている。現時点で明確になった点は、酸化活性種による過酸化水素の酸化的分解反応は二種類存在し、イオン的な反応機構とラジカル機構による反応が競争し、ヘム遠位側に一般酸塩基となりうるヒスチジン残基が存在する場合は前者、一般酸塩基不在の場合は後者の機構でカタラーゼ反応が進行する。特に、後者の機構については、反応の速度論的な取り扱いによって、トンネル効果に基づく10以上の同位体効果(KH/KD)を観測している。昨年度、ミオグロビンのミュータントを用いてカタラーゼ反応の作用機序の詳細を検討し、一般酸塩基触媒の重要性を指摘した。今年度は、シトクロームP450ファミリーの一種であるP450_<BSβ>に着目して、研究を行った。本酵素は、カルボン酸を末端に有する基質が活性部位に取り込まれると、過酸化水素を利用して基質の水酸化反応を触媒する特殊なP450である。カタラーゼと同様にcompound Iと呼ばれる活性種が生成している可能性が高く、その同定とカタラーゼ活性の有無、およびその作用機構の解明を目指し、第一段階として、発現系の検討を行った。最終的に、単離・精製に成功し、酸化型、還元型およびそのCO付加体の各種スペクトル観測を行い、それぞれの電子状態の同定を行った。続いて、compound Iの観測を期待して、基質としてミリスチン酸を用い、反応をストップトフローによって追跡した。しかしながら、基質複合体のスペクトルのみが観測されることから、酵素と過酸化水素の反応が律速過程と結論された。そこで、基質酸化速度を限りなくゼロに落とすために、全ての水素原子をフッ素化したフルオロミリスチン酸を用いて過酸化水素との反応を上記と同条件下で行ったが、compound Iは観測されなかった。一方で、過酸化水素の消費速度が低くなっていることから、フルオロミリスチン酸が酵素の活性部位に取り込まれた時点で、疎水性環境が出来上がり、過酸化水素が活性中心のヘムに取り込まれ難い環境が出来たものと推測された。この点を確認するために、フルオロミリスチン酸と基質複合体を作成し、EPRによるヘムの電子状態を検討し、配位水が失われるなど、疎水環境にあることを確認した。最後に、フルオロミリスチン酸存在下、過酸化水素と反応を行い、カタラーゼ活性を確認した。昨年度に引き続き、P450_<BSβ>を用いて酵素本来の基質以外の外来基質酸化のための条件検討を行った。最近,X線結晶構造解析によりP450_<BSβ>の詳細な構造が明らかにされた.その構造から,P450_<BSβ>の酸化活性種生成では,ヘム近傍のアルギニン残基との静電的相互作用によりヘム上方に固定化される長鎖脂肪酸のカルボキシル基が一般酸塩基触媒として機能することが重要であることが示された.
Ｘ線小角散乱と液中高速AFMの相補利用による分子時計の離合集散計測

本年度は,液中高速AFMとX線小角散乱を用いてKaiタンパク質時計の観察を行い,分子システムが秩序を保ちつつ離合集散する分子機構の解明に取り組んだ.昨年から今年度にまで及んだ実験条件の最適化を通じて,中核となる時計タンパク質KaiCを基盤に固定化し,機能を保持した6量体として各々の粒子を観察できるようになった.固定化されたKaiCにKaiAやKaiBを添加したところ,基盤からの高さが増加する領域が複数散在して観察され,それらの位置が時間依存的に変化することが確認された.高さの増加幅についてヒストグラム解析を行ったところ,その中央値はKaiAやKaiBの大きさにほぼ相当することがわかった.X線溶液散乱については,散乱ベクトルQ = 2.5 (1/Å)までの広角散乱計測を行った.発振中の散乱曲線には,分子システムを構成する3種のKaiタンパク質からの散乱に加えて,それらの線形和では説明できない他分子種由来の信号成分が見出された.KaiC単体の散乱曲線との類似性から,KaiCにKaiAやKaiBが結合した複合体,もしくは従来と異なる対称性を有するKaiCの6量体に由来するものと推測された.一方,それぞれのKaiタンパク質について単独での広角散乱を記録したところ,結晶構造から予測される理論的な散乱曲線と大きく異なることが判明した.結晶中と水溶液中での状態の差について検討を進めている.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本課題では、Kaiタンパク質時計の離合集散過程を調べるため、X線溶液散乱と液中高速原子間力顕微鏡を用いる。X線溶液散乱では複数分子の信号の平均値を観察しており、一方、液中高速原子間力顕微鏡は条件が整えば1分子を解像する能力がある。これらの手法を相補的に駆使しつつ研究に取り組んだ。小角散乱データを数日間にわたって安定的に取得することについてはノウハウの蓄積があったが(Akiyama et al., Molecular Cell, 2008)、広角散乱データについては新しい試みであるため条件検討から開始した。懸念されたとおり、一般的な実験方法では広角散乱データのベースラインを数日間にわたって安定に保つことが容易でないことが確認された。測定系については、ビームラインの担当者と綿密な連携をとって諸問題の解決に取り組んでいる。一方、試料についても対処が必要で、長期間にわたるインキュベーション等により試料の濃度や組成が僅かに変わってしまうなど、これらが信号に与える影響についても検討を行った。液中高速原子間力顕微鏡については、基盤へのタンパク質分子の固定化に精力的に取り組んだ。タンパク質は粒子形状として観察されたり、中央部分に空孔を有するリング形状として観察されたりと、固定化する条件に応じて様々であることが確認された。条件を慎重に検証したところ、より安定的かつ選択的に固定化する方法が見つかった。塩の種類や濃度、またインキュベーション時間などを最適化することにより、リング形状がより明瞭に観察されるようになった。本年度は,液中高速AFMとX線小角散乱を用いてKaiタンパク質時計の観察を行い,分子システムが秩序を保ちつつ離合集散する分子機構の解明に取り組んだ.昨年から今年度にまで及んだ実験条件の最適化を通じて,中核となる時計タンパク質KaiCを基盤に固定化し,機能を保持した6量体として各々の粒子を観察できるようになった.固定化されたKaiCにKaiAやKaiBを添加したところ,基盤からの高さが増加する領域が複数散在して観察され,それらの位置が時間依存的に変化することが確認された.高さの増加幅についてヒストグラム解析を行ったところ,その中央値はKaiAやKaiBの大きさにほぼ相当することがわかった.X線溶液散乱については,散乱ベクトルQ = 2.5 (1/Å)までの広角散乱計測を行った.発振中の散乱曲線には,分子システムを構成する3種のKaiタンパク質からの散乱に加えて,それらの線形和では説明できない他分子種由来の信号成分が見出された.KaiC単体の散乱曲線との類似性から,KaiCにKaiAやKaiBが結合した複合体,もしくは従来と異なる対称性を有するKaiCの6量体に由来するものと推測された.一方,それぞれのKaiタンパク質について単独での広角散乱を記録したところ,結晶構造から予測される理論的な散乱曲線と大きく異なることが判明した.結晶中と水溶液中での状態の差について検討を進めている.液中高速原子間力顕微鏡については、当初の計画よりも固定化条件の確定に随分と時間を費やしてしまったが、このような試行錯誤を経ることで、観察するための基盤的準備がほぼ整った。また、X線溶液散乱については広角領域のデータを数日間にわたって安定取得するための技術開発が必要と判明し、そちらに時間を要するため。液中高速原子間力顕微鏡については、固定化条件のスクリーニングにより基盤的準備が整いつつある。Kaiタンパク質時計の離散集合ダイナミクスがKaiCにより制御されているという仮説を検証するためにも、さらに空間分解能を向上させて、リング形状をより鮮明に観察する必要がある。X線溶液散乱については、測定試料の保持方法の改善、内部標準の利用、また試料の還流といった工夫を通じて広角領域の時間分解データ取得に取り組む。
最終身長改善に及ぼす成長ホルモン・性腺抑制剤併用の有用性の検討

【目的】家族性低身長など、いわゆるGH分泌正常低身長は頻度が多く治療法も定まっていない。現在、GH治療の治験と一部では性腺抑制剤の併用が行われているが最終身長への効果は明らかではない。そこで、正常雄ラットにGH、LH-RH analogを長期間投与し、その有効性を検討した。【方法】ウィスター系雄性ラットを以下の4群に分けて比較検討した。(1)コントロール群(C群)、(2)GH投与群(hGH、皮下注、5IU/Kg/W、3×/W:G群)、(3)性腺抑制剤投与群(TAP-144SR、皮下注、600μg/回、1×/2W:T群)、(4)GH+TAP投与群(GT群)である。薬剤投与は4週齢から16週齢まで行った。2週毎に身長・体重を測定し、12、16、22週齢に各群5匹づつ屠殺し精巣の大きさ、重量を測定した。同時に大腿骨を採取し湿重量、長さ(ノギス使用)、体積を測定し、骨密度を算出した。屠殺直前に麻酔下に採血を行い、血清testosterone値を測定した。【結果】T、G群の血清testosterone値は12、16週齢でC、G群に比して、有意に低値であり、性腺抑制は十分に行われていた。また投与中止後である22週齢では差がなく、性腺系の回復が認められた。身長は薬剤投与中、高い順にG、C、GT、T群であり、G群はC、GT、T群に比して、有意に高身長であった。投与中止後、差は小さくなったが、G群はC群より高身長であった(G群:45.3±0.26cm、C群:44.7±0.37cm;M±SE)。大腿骨長は薬剤投与中にC、G群に比して、GT、T群で有意に低値であり、中止後も、G群に比して有意に低値であった。骨密度は16週齢でC、G群に比して、GT、T群で有意に低値であったが、22週齢では差が無かった。また、性腺抑制による骨密度の低下はGH投与により軽減されたが、GH単独投与では一時的に骨密度の低下が認められた。【結論】GH分泌正常ラットに対するGH投与により身長の増加が認められたが、性腺抑制剤の併用によるさらなる身長増加作用は無いと考えられる。また、GH単独投与により思春期発来が早まる傾向があり、幼若ラットへのGH投与を行い、詳細な検討を行う予定である。
都市環境計画のための原単位樹木モデル作成に関する研究

本年度は、昨年度に引き続いて樹木の主に環境物理的効果に関する既往文献調査を進めると共に、これらの知見を踏まえ、1)都市に現存する樹木を従来研究を参考に類型化して、2)市街地に樹木を導入する際の事前・事後評価のための計測・評価手法を検討した。都市に現存する樹木の類型化は、既往文献を参考にして樹種の他に樹冠幅、樹高等の樹木の形状により類型化を行った。また類型化した樹木を定量的に計測する事前評価手法としてのリモートセンシングによる樹木の把握および同定の可能性についても検討した。その結果、現在普及しているリモートセンシング技術では、実用には若干の課題があるものの、近い将来は十分応用可能であることを示唆した。また都市緑化にあたって、地域住民の樹木に対する意識も重要な要素である。そこで本年度は、都心部の住民を対象に樹木に関するアンケート調査を実施し、地域住民の樹木の嗜好や植樹に適した空間に関する意識を分析した。この結果と現在適用されている植樹に関する基準等とを比較し、設計者サイドで考えられている緑化手法と地域住民が求める緑化のあり方に関して、その相違を明確化するとともに、今後の都市緑化における植樹のあり方について議論した。以上昨年度と今年度の研究結果をふまえ、本研究で提案する原単位樹木モデルを、科学的、主観的側面から考察して総括するとともに今後の研究課題を提示した。本年度は、樹木の主に環境物理的効果に関する既往文献調査を中心に活動を行った。ここでは国内外の関連分野(農学・気象学・生物学・化学・物理学・機械工学等)の既往文献を調査し、現在どの程度まで樹木の効果について科学的に認知され、定量化されているのかについて整理した。なお樹木の効果としては、都市環境に関係が深いと考えられる以下の効果を重点的に取りあげた。すなわち、(1)熱環境緩和効果、(2)防風効果、(3)大気浄化効果、(4)防音効果、(5)防火効果、(6)心理・生理的的効果である。そして樹木の各効果に関する研究により得られた知見を、a)効果の定性的把握(認知)が可能、b)実測調査や実験による効果の定量的把握(モニタリング)が可能、c)数値計算による効果の予測(モデリング)が可能、の3段階に分類した。更にこれをふまえ、都市緑化の事前・事後評価手法確立のための今後の研究課題を各効果について整理した。文献調査の結果、熱環境緩和効果や大気浄化効果、防風効果、防火効果は比較的効果の予測が可能な段階に達していると考えられるが、その他の効果については未だ研究の余地が多く残されていることが明らかとなった。なお来年度は本年度に引き続き、国内外の樹木の効果に関連する文献調査を進めると共に、1)都市に現存する樹木を従来研究を参考に類型化し、2)市街地に樹木を導入する際の事前・事後評価に役立つ計測・評価手法を検討する予定である。
地上観測、衛星データ、生態系モデルの統合解析によるヒノキ林のCO_2吸収量の評価

ヒノキ林において10年にわたって観測されたCO_2吸収量のデータを、衛星リモートセンシング、陸域生態系モデルと統合解析することでヒノキ林におけるCO_2吸収のメカニズムを明らかにした。ヒノキ林のCO_2吸収量の年々変動は、気象要素、特に夏季の日射量、気温が重要であることが明らかとなった。一方で、長期的な時間スケールでは植栽・伐採などの過去の攪乱の履歴が炭素収支を決定する要因として重要であることが明らかとなった。広域的なCO_2吸収量を評価するためには、リモートセンシングから得られる植物活性の評価に加えて、植栽歴や樹齢などの攪乱の情報を広域的に評価することが重要であることが明らかとなった。ヒノキ林の観測塔において1998年より測定されているCO_2交換量などの微気象データの整備を行なった。簡易渦集積法の測定システムは経年劣化が見られたため、次年度へ向けて新たなシステムを考案し、実用新案を取得した。また、モデル結果の長期的な傾向を検証するための指標として年輪に注目し、年輪サンプルを観測実施中のヒノキ林から取得した。NASAの人工衛星MODISから得られる植生指数(緑度)、地表面温度などのデータをNASAのホームページよりダウンロードして日本をカバーする領域に関してこれらの衛星データを整備した。観測データを用いて、データを広域化するためのリモートセンシング・モデルのプロトタイプを作成した。解析結果から、ヒノキ林におけるCO_2交換量は気温に加えて日射が重要な要因であることが明らかとなった。そのため、プロトタイプモデルでは、植生指数、地表面温度、日射量を入力変数として駆動するモデルを考案した。陸域生態系モデル(BIOME-BGCモデル)のパラメータリゼーションを行い、モデルが観測された過去10年間のCO_2収支の経時変化、年輪サンプルから推定された過去数十年問の樹木の生長量を再現出来る事を確認した。観測されたヒノキ林のCO_2吸収量は他の観測サイトと比べて大なものであったが、モデルを用いた解析から、この原因は観測を行ったヒノキ林が若い森林であるためであることが明らかとなった。すなわち、ヒノキ林のCO_2吸収量には樹齢が重要な要因であることが示唆された。本研究の目的は、これまで10年にわたって蓄積されてきたヒノキ林における炭素収支のデータの整備を図ること、また、それらのデータを陸域生態系モデル、衛星リモートセンシングと組み合わせることで、広域的な炭素収支量の定量化、また、その将来予測を行う事を目的としている。昨年度までに実施した観測データの整備手法は、国内外の観測データを整備する際に有効な手法であると思われたため、整備手法を普遍的なツールとして技術を集約して公開した。公開したツールはGUI (Graphical User Interface)を有し、「既に国内の複数の研究者に利用されており、今後、いくらかの改善点について修正を行い、国内外の研究者への普及に努める。昨年度までにパラメータリゼーションを完了させた陸域生態系モデル(BIOME・BGCモデル)を用いて、ヒノキ林における炭素収支変動のメカニズムを明らかにした。その結果、長期的な時間スケールでは植栽・伐採などの過去の攪乱の履歴が炭素収支を決定する要因として重要であることが明らかとなった一方で、その年々変動については気象要素、特に夏季の日射量、気温が重要であることが明らかとなった。モデルの検証を行なったヒノキ林では、日射量が多く、気温の低い夏ほど炭素吸収量が大きくなることが明らかとなった。長期的な炭素吸収において撹乱が重要であることが明らかとなったため、国内のヒノキ植林地の炭素吸収量を最大とするための管理法についてモデルを用いた感度解析から検討した。その結果、比較的大規模な伐採・植栽を100年以上の間隔をあけて実施すると、植林地の炭素固定量を増加させることが出来る事が示唆された。その際に、植林地を炭素の吸収源とするためには伐採された木材の管理方法が重要である事が示唆された。
類似文字列検索と分類型検索を活用した調理用語の体系化に関する研究

本研究では、申請者のこれまでの研究成果をさらに発展させ、特に、食や調理に関する用語を収集し、分類することを目的とし、大規模な料理レシピコーパスから調理に関する特徴語を抽出し、分類型の検索方式(分類型検索)と組み合わせ、ユーザにとってわかりやすい関連語を提示する手法、および、その情報検索への応用について検討した。提案法により、具体的な検索語(料理名、食材名、調理法を表す用語)がわからない場合でも、検索結果を効率よく絞り込むことができ、食に関する情報の流通を促進することが期待できる。本研究は、国民の毎日の食生活に深く関わる調理用語を体系化し、電子化辞書を構築することを主たる目的としている。電子化辞書は、記録媒体としてDVDメディアやHDDなどの電子的手段を用い、機械可読な形式で構造化された辞書データである。調理用語を体系化し、電子化辞書として整備することで、食に関する情報を含む文書検索システムや栄養計算ソフトウェアのユーザビリティの向上に役立てることができる。初年度の研究では、文部科学省科学技術・学術審議会資源調査分科会報告「日本食品標準成分表2010」に収載されている食品名(Food and description)を抽出し、機械可読な形式で、単語のリストを作成した。また、大規模なユーザ生成コンテント(User Generated Content)に含まれる食品名の表記揺れを、類似文字列検索の手法を用いて効率的かつ効果的に抽出し、同じ食品名を表す表記が異なる単語のリストを半自動的に作成する手法について検討した。さらに、NTCIR-11ワークショップに参加し、調理や食材についての情報を扱う情報アクセスのための技術について、議論と意見交換を行った。具体的には、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(social networking service)に投稿された日本語の料理レシピと、情報推薦(recommendation)と個別化(personalization)を行うウェブアプリケーション(Web application)でクローリングされた英語のレシピを検索対象とする料理レシピ検索のアドホック(ad hoc)検索タスクと、献立作成を簡易化したレシピ・ペアリング(recipe pairing)のタスクを設計し、検索結果データの作成、人手での適合判定、公式評価結果の出力と結果に基づく検討を行った。2015年度の研究では、日本語の形態素(morpheme;意味を持つ最小の言語単位)と文字n-gram(長さnの文字列)を組み合わせた検索手法の検索有効性を評価する実験を行い、得られた知見を2015年12月8日から12月9日の期間にシドニー(オーストラリア)で開催された「20th Australasian Document Computing Symposium(ADCS2015)」において口頭発表およびポスター発表を行ない、「Best Paper Award」を受賞した。実施した評価実験では、日本語の検索システム評価用のテストコレクションを使用し、検索対象となるコーパスに日本語の形態素解析器ChaSen、MeCab、KaKaSi、Juman、KyTeaを適用して、5種類の単語の索引を作成した。また、コーパスに含まれるテキストデータを入力として、文字列の長さを13に変化させたn-gramの索引を作成した。単語の索引を用いた検索は、n-gramの索引を用いた検索に対して、ほとんどの検索トピックにおいて検索有効性が高いが、形態素解析が困難な未知語(辞書に登録されていない長い文字列)や複合語(二つ以上の形態素が結合し新たに一つの語としての意味をもつもの)の検索では、n-gramの索引に劣る検索トピックが存在し、その数は無視できない程度存在することを確認した。異なる索引からの検索結果を組み合わせるデータ融合により、単語の索引を用いた検索が失敗する検索トピックにおいて、n-gramの索引を用いた検索が有効に機能し、これにより、適合文書の検索漏れを防ぐことができる。実験の結果、提案手法はベースライン(単語の索引を用いた検索)よりも検索有効性が高いことを確認できた。本研究は、調理や食材に関する単語を分類・体系化した電子化辞書の構築を目的としており、分析対象となる文書群(料理レシピコーパス)には、形態素解析が困難な未知語や複合語が多数含まれる。現在までの研究で、異なる単語分割の手法を組み合わせたデータ融合が日本語の文書群において有効であることが確認できていることから、本研究は当初計画に基づき、順調に進展していると言える。2016年度の研究では、英語の大規模レシピコーパスを用いて、料理レシピの文書構造に注目した関連語推薦と対話的な検索質問拡張への応用についての検討を行い、得られた知見を2016年11月10日に慶応義塾大学日吉キャンパス(神奈川県横浜市)で開催された「人工知能学会第14回インタラクティブ情報アクセスと可視化マイニング研究会」において口頭発表を行い、「2016年度研究会優秀賞」を受賞した。提案手法では、検索ユーザにとって直感的な関連語推薦を行うために、「分類の粒度」と「分類の規則性」の2つの点を考慮した関連語推薦を行う。NTICR-11の料理レシピ検索タスクのテストコレクション(英語の大規模レシピコーパス、アドホック検索クエリ、適合判定ファイル)を用いた評価実験を行い、提案法による検索有効性の向上を確認した。また、提案手法を対話的な検索質問拡張に応用し、Googleの関連語推薦と比較した。Googleの関連語推薦では、例えば「ピザを作るときに使うチーズは?」という検索を行うための検索クエリとして「recipe pizza cheese」と入力した場合に、チーズの名称1件(具体例:goat cheese)が推薦されたが、他は「pizza」との強い関連性を持つ、「crust」や「tomato」などの関連語であった。

提案法では、大規模レシピの検索範囲を「pizza AND cheese」で絞り込み、材料における接尾辞タイプの単語2-gram(単語2つの複合語の後半部分に指定の単語を含むもの)を検索することで、「mozzarella cheese」「parmesan cheese」「cheddar cheese」など、ピザ用の材料として使用されている多種多様なチーズをコーパス中の出現頻度が高い順番で推薦することができ、提案法の実応用における有用性を確認できた。本研究では、申請者のこれまでの研究成果をさらに発展させ、特に、食や調理に関する用語を収集し、分類することを目的とし、大規模な料理レシピコーパスから調理に関する特徴語を抽出し、分類型の検索方式(分類型検索)と組み合わせ、ユーザにとってわかりやすい関連語を提示する手法、および、その情報検索への応用について検討した。提案法により、具体的な検索語(料理名、食材名、調理法を表す用語)がわからない場合でも、検索結果を効率よく絞り込むことができ、食に関する情報の流通を促進することが期待できる。本研究は、調理方法や調理する食材に関する単語を分類し、体系化した電子化辞書の構築を主たる目的としており、現在までの研究で、日常的な食品に対応する食材名の単語リストを作成した。また、作成した単語リストを用いた新たな情報検索タスクの提案を行うとともに、研究者コミュニティの共通の評価基盤となるテストコレクションの構築に取り組んだ。本年度、評価型ワークショップNTCIR-11に参加し、国内・海外の研究者と意見交換を行えたことは本研究の全体構想の中でも特に重要な意義があり、初年度にこれを達成できていることから、本研究は当初計画に基づき、順調に進展していると言える。今後の研究では、英語の文書群を対象とした評価実験を行い、検索索引語の文字列長や意味的類似性、類義語・多義語の相互の関連性を確認していく予定である。現在のところ、研究計画の変更や研究を遂行する上での課題は特に生じていない。今後の研究において、構築した辞書を活用した情報アクセス技術についての検討を行うため、国内・海外の研究者との情報交換を行うとともに、研究成果を社会で広く活用できるようにするため、「情報解析のための複製等」を規定した著作権法についての理解を深め、技術面と法律面の両方から最新の情報収集を行い、効率よく検討を進めていく予定である。情報検索NTCIR-11への参加により得られた知見を今後の研究において積極的に活用し、調理用語の体系化を目的とした電子化辞書の構築を次年度以降、研究計画通りに進めていく予定である。現在のところ、研究遂行上の問題点は特に生じていない。また今後の研究において、電子化辞書を活用した新たな情報アクセス技術について検討するため、国内・海外の研究者との情報交換を継続的に進めていくとともに、既存の電子化辞書を活用した情報アクセス技術の評価方法についても検討していく予定である。