hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブログを活用したティーチング・ポートフォリオ

教師は,教科内容,教授方法,学習者に関する知識が統合された複合的な知識をもつことが求められる.研究代表者らは,社会的相互作用しながらデジタル・ティーチング・ポートフォリオを作成することが,作成者のリフレクションを促進し,授業に関する複合的な知識を形成させるために大きな力を発揮するのではないかと考え,平成14年度より継続的に実践研究を進めてきている.本研究では,比較的容易にデジタル・ティーチング・ポートフォリオが作成でき,かつ相互交流するための機能を兼ね備えたweblog(以下ブログ)について検討し,ブログを使ってティーチング・ポートフォリオを作成する実践を計画・実施・評価することを目的とする.またブログを利用したデジタル・ティーチング・ポートフォリオを核とする中・長期的な実践デザインを提案することをめざした.平成18年度は,現職教師の場合も,ブログを利用したティーチング・ポートフォリオ作成が可能であり,かつ有効であるのかについての検討を行った.現職教師がデジタル・ティーチング・ポートフォリオを作成する活動とそのためのブログ環境を設定し,実践,評価した.実践では4名の現職教師が授業についてブログに書き込みを行った.実践に参加した現職教師へ行ったインタビューから,本ブログ環境はおおむね使いやすいものであり,活動は授業の振り返りに役立つことがわかった.平成19年度は,18年度に実施した実践データを詳細に分析し,実践を継続させるための必要要件等を同定した。それをもとに,教職大学院におけるブログ機能を搭載したティーチング・ポートフォリオシステム並びにその実践デザインを提案した。教師は,教科内容,教授方法,学習者に関する知識が統合された複合的な知識をもつことが求められる.研究代表者らは,社会的相互作用しながらデジタル・ティーチング・ポートフォリオを作成することが,作成者のリフレクションを促進し,授業に関する複合的な知識を形成させるために大きな力を発揮するのではないかと考え,平成14年度より継続的に実践研究を進めてきている.そこで,比較的容易にデジタル・ティーチング・ポートフォリオが作成でき,かつ相互交流するための機能を兼ね備えたweblog(以下ブログ)について検討し,ブログを使ってティーチング・ポートフォリオを作成する授業を実践・評価することを目的した.平成17度は,ブログ環境の構築を構築し,教員養成大学において,ブログを利用するティーチング・ポートフォリオ作成授業の計画・実施・評価した.ブログを利用したティーチング・ポートフォリオやコメント,事後調査を,質的.量的に分析した結果,ブログを用いることで,情報スキルの乏しい学生でも比較的容易にデジタル・ティーチング・ポートフォリオを作成でき,その効果は従来のデジタル・ティーチング・ポートフォリオと比べて遜色のないものであることがわかった.そこで平成18年度は,現職教師の場合も,ブログを利用したティーチング・ポートプォリオ作成が可能であり,かつ有効であるのかについての検討を行った.現職教師がデジタル・ティーチング・ポートフォリオを作成する活動とそのためのブログ環境を設定し,実践,評価した.実践では4名の現職教師が授業についてブログに書き込みを行った.実践に参加した現職教師へ行ったインタビューから,本ブログ環境はおおむね使いやすいものであり,活動は授業の振り返りに役立っことがわかった.教師は,教科内容,教授方法,学習者に関する知識が統合された複合的な知識をもつことが求められる.研究代表者らは,社会的相互作用しながらデジタル・ティーチング・ポートフォリオを作成することが,作成者のリフレクションを促進し,授業に関する複合的な知識を形成させるために大きな力を発揮するのではないかと考え,平成14年度より継続的に実践研究を進めてきている.本研究では,比較的容易にデジタル・ティーチング・ポートフォリオが作成でき,かつ相互交流するための機能を兼ね備えたweblog(以下ブログ)について検討し,ブログを使ってティーチング・ポートフォリオを作成する実践を計画・実施・評価することを目的とする.またブログを利用したデジタル・ティーチング・ポートフォリオを核とする中・長期的な実践デザインを提案することをめざした.平成18年度は,現職教師の場合も,ブログを利用したティーチング・ポートフォリオ作成が可能であり,かつ有効であるのかについての検討を行った.現職教師がデジタル・ティーチング・ポートフォリオを作成する活動とそのためのブログ環境を設定し,実践,評価した.実践では4名の現職教師が授業についてブログに書き込みを行った.実践に参加した現職教師へ行ったインタビューから,本ブログ環境はおおむね使いやすいものであり,活動は授業の振り返りに役立つことがわかった.平成19年度は,18年度に実施した実践データを詳細に分析し,実践を継続させるための必要要件等を同定した。
新世紀型理数科系教育の展開研究

平成14年度から領域が発足する特定領域研究「新世紀型理数科系教育の展開研究」は、科学技術に関する児童生徒の興味・関心等を高めるために、小・中・高等学校の教員や教育委員会の職員等の教育の専門家のみならず、広く大学等の自然科学系の研究者たちの英知を募って連携を図るという、従来行われていない方法により国際比較を含めた理科、算数・数学等の教育内容と学習の適時性に関する研究、理科、数学等に興味・関心の高い生徒に対して論理的思考力や創造性を育むための教育内容や指導方法、教材等の研究を総合的に推進していくものである。この特定領域研究の発足に先立ち、平成13年度に審査会についての事前打ち合わせや、平成14年度の総括班会議の開催準備、公募課題の研究成果の報告会の開催準備、研究項目間の連絡調整、ホ-ムペ-ジの作成、管理、領域の研究を推進するために必要となる調査研究の実施など、今後の特定領域研究の運営についての総括班会議を、2002年1月11日、同3月19日の2度にわたって行うとともに、関連資料の収集など、各分担者間の共通理解の形成に務めた。また、特定領域研究事務の取り扱いに関連した各種物品の整備により、平成14年度からの特定領域研究発足にともなう事務局開設の準備を行った。
精神障がい者の予防的・家族包括的育児支援プログラムの開発

精神障害者の育児を支援するために必要な包括的な支援プログラムを開発することを目的とする。支援者向け研修プログラム、家族包括的支援としての配偶者・学童期の子ども・当事者の親への育児支援プログラム、両親学級、親になるための準備教室、孫育て学級、障がい者の恋愛・結婚の学習プログラムの開発を試みる。これらのプログラムは、専門家や研究者だけが開発するのではなく、当事者や家族を研究チームに入れて彼らのニーズに合ったプログラムを開発するとともに、活動の場を広げていく。
外国人のための効果的な漢字・読解教育を支援する教育データベースの開発

1「非漢字圏学習者のための漢字学習情報データベース」非漢字圏日本語学習者の漢字学習支援システムを開発する目的で、このデータベースは開発された。最終的な目的は、システムを使用する学習者がどういう機能をどの程度利用するか記録し、データを収集し、そのデータの分析に基づいて漢字学習に有効な学習・指導方法があるかを検討することである。学習者によってはシステムで用意されているデータは不十分であり、デザイン上漏れてしまった、他の機能が欲しかったりする可能性があり、そのためにはユーザ側のコメントをできる限りとりこむようなデータのフィールドをあらかじめ用意しておいた。2論文読解のための表現文型データベース科学技術の読解支援システムに利用するためのデータベースを開発した。本研究ではこのデータベースを利用して、電子化された専門文献から問題点を指摘する,問題を考察する観点を示す,問題を後回しにする,問題の考察を始める,つなぐ,反対の趣旨に導く,などの機能を含む日本語文を自動抽出し、単文、複文、名詞修飾節を持つ文、またその複文のように文の複雑さ、文の長さでソーティングを行い、単文読解訓練用の文章を作成するシステムを作った。3漢字学習方法処方のための漢字力診断問題データベース本研究におけるデータベースは漢字の診断に用いるのに役立つ問題のデータベースとその構造の開発である。データの形式は従来は1問題1レコードの形式を採用していたが、SGML化をおこない、テストシステムとして用いる時には、HTMLにコンバートし、プリントテストとして用いる時にはLaTeXとしてきれいに清書されて出力できるようにした。現在はNetscape2.0などのWWWブラウザでアクセスできるようになっている。
ヘルペスウイルス サイミリを利用した血球貪食症候群Tリンパ球の解析

Epstein-Barrウイルス(EBV)が原因による血球貪食症候群(hemophagocytic syndrome ; HPS)患者3例の末梢血の単核球にヘルペスウイルスサイミリ(HVS)を感染させ、4種類のリンパ芽球株を樹立した。患者1からは、B及びTリンパ芽球株両方が樹立された。そのBリンパ芽球株には,EBVが存在していたが、HVSは存在していなかった。EBVの潜伏EBV関連遺伝子のmRNAは、EBNA-1、EBNA-2、LMP-1、EBER-1などは発現していたが、LMP-2Aは発現していないという,今までに報告のない特殊な潜伏感染の型を示していた。私が知り得た限りでは、EBVが原因によるHPSからEBV感染リンパ芽球株が始めて樹立された始めての例である。HVSがEBVによるトランスフォーメーションを助けた可能性も考えられる。今後、EBV感染リンパ芽球株を樹立を増やし、特にEBVのLMP-2A DNA自体、及びその発現に異常があるか否か検討する予定である。患者2,3からはTリンパ芽球株のみが樹立され、Bリンパ芽球株は樹立されなかった。患者1,2,3の3種類のTリンパ芽球株には、HVSのみが存在していた。HPSではEBVがTリンパ球に感染していることが知られているが、これら、3種類のTリンパ芽球株には、残念ながら、EBVは存在しなくEBVを救出できなかった。これらTリンパ芽球株はIFN-γ、IL-5,IL-10,TNF-αのサイトカインmRNAの発現がみられたが、IL-2,IL-6の発現はみられなかった。しかし、正常健康人にHVSを感染させ樹立されたTリンパ芽球株との間にサイトカインmRNA発現に優位な差は認められなかった。今後、更にこの研究を継続して行っていく計画である。Epstein-Barrウイスル(EBV)が原因による血球貧食症候群(hemophagocyticsyndrome;HPS)1例の末梢血を得た。その末梢血からFicoll-Paque比重遠心法により単核球を得、ヘルペスウイルスサイミリ(HVS)を感染しリンパ芽球株の樹立をめざした。その結果、B及びTリンパ芽球株の2種類の細胞株が樹立された。Bリンバ芽球株にはPCR法にてEBV DNAが存在し、HVSDNAは存在していなかった。潜在EBV関連遺伝子のml硼Aの発現をRT-PCR法で検索した。EBERl,2,EBNA-1,EBNA-2,LMP-1のmRNAは発現しているが、LMP-2A,LMP一2BのmRNAは発現されていず、今までに報告のない潜伏感染の型を示していた。EBVによるHPSではEBVがTリンパ球に感染していることが知られている。しかし、今までEBVが感染したTリンパ球に限らず、Bリンパ球の自立的なリンパ芽球株の樹立も理由は不明であるが困難であった。今回、HVS感染によるか否かは明らかでないが、Bリンパ芽球株が団VによるHPSの患者から初めてBリンパ芽球株が樹立され、今までに報告のない特殊なEBVの潜伏感染の型をしていた。Tリンパ芽球株はCD4陽性で、PCR法EBV DNAが存在せず、HVS DNAが存在していた。残念ながら、HVSを使用してもEBVが感染しているTリンパ芽球株を樹立できなかった。サイトカインのmRNAの発現の検索から、IFN-γ,IL4,IL-5,IL-10,TNFは発現していたが、IL-2,IL-6の発現はみられなかった。

しかし、正常健康人にHVSを感染させ樹立されたTリンパ芽球株との間にサイトカインmRNA発現に優位な差は認められなかった。今後、更にこの研究を継続して行っていく計画である。
酸素感受性エチレン生成酵素の結晶化と機能改変のための分子設計

Pseudomonas syringaepv.phaseolicolaPK2株由来エチレン生成酵素(EFE)は酸素感受性の自殺方酵素である。本菌株のEFE遺伝子を高発現ベクターpKK223-3に連結したプラスミドpKEFE1で形質転換した大腸菌、E.coli JM109をLB培地を用いて培養し、菌体を超音波破砕後、ストレプトマイシン処理、DEAE-Sepharose CL-6B,Bio Gel HTPカラムクロマトグラフィーの順番でカラムを使用することでSDS-PAGEで純度の高い酵素標品を得ることが可能となった。しかしEFE抗体を用いたウェスタンブロッティングの結果から標品中の一部のEFEが分解していることが示唆された。酵素精製にかかる時間の短縮化のため、各種HPLCカラムを使用したが上述の精製法同様、酵素の分解を防ぐことができなかった。本酵素標品を用いて種々の沈殿剤、溶媒を使用して結晶化を試みているが、硫酸アンモニウムなどの沈殿剤の添加により、酵素溶液がすぐに白濁してしまい、結晶化には至っていない。一方、機能改変の分子設計としては我々のEFEの一次配列に相同性を持つタンパク質が結晶化されたことからその結果を元にして酵素と基質の結合場所を配列上で確認した。その結果、EFEでも保存された配列が数箇所認められたので、5箇所に部位特異的変異を導入し、エチレン生成酵素活性に及ぼす影響の検討を行った。その結果、ほとんどの変異導入で酵素活性が失われたものの、1箇所だけ野生型の酵素に比べて4倍の比活性を持つ酵素を構築する変異を導入することが出来た。しかしこの変異型酵素は野生型以上に不安定であり、透析、凍結操作後、完全に失活してしまった。現在、酵素の安定な精製方法について検討中である。Pseudomonas属細菌由来のエチレン生成酵素(EFE)は2-オキソグルタール酸を基質としてエチレンとコハク酸を2対1の割合で生成する酵素である。本酵素のユニークな触媒反応の解析を試みるため、まず、本酵素の結晶構造解析を行う目的で、このEFE遺伝子を組み込んだ大腸菌の培養液2リットルからのEFEの大量調製を試みた。その結果、無細胞抽出液から除核酸した後に、高速液体クロマトグラフィーの陰イオン交換カラムを用いることで純品のEFEを得ることが出来た。しかし、ウエスタンブロッティング解析の結果、EFEの分解断片が認められた。分解断片が微量存在する段階ではあるが、現在、酵素の結晶化を試みている。一方、EFEの活性中心のモデル系として同じ2-オキソグルタール酸依存生ジオキシゲナーゼに分類されるセファロスポリンC合成酵素の活性中心に存在するアミノ酸残基をもとに、部位特異的改変を導入した結果、エチレンとコハク酸の生成比が野性型とは異なる(1.7対1)変異型EFEの作製が出来た。現在、エチレンのみ、もしくはコハク酸のみを生成するような変異型EFEの作製を検討中である。Pseudomonassyringaepv.phaseolicolaPK2株由来エチレン生成酵素(EFE)は酸素感受性の自殺方酵素である。
超高真空非接触・非破壊容量-電圧測定システムの開発

本研究の目的は、超高真空中や各種プロセス雰囲気中で、半導体の伝導形、不純物プロフィール、表面準位分布、表面近傍のバルク局在準位分布を測定することを可能とする、「超高真空非接触・非破壊容量-電圧(C-V)測定システム」を設計・試作・評価し、表面再構成や表面緩和した半導体表面、原子レベルでの処理をした表面、極薄絶縁膜をもつ表面などの電子物性評価に適用することである。得られた主要な成果を以下にまとめる。1)「超高真空非接触・非破壊容量-電圧(C-V)測定システム」の4つの主要構成部の設計・製作を、次に示すように行った。(1)試料搬送機構を含む超高真空チャンバを製作した。(2)C-V測定用フィールドプレートと試料表面を100300mmの一定距離に維持するために、超高真空対応のピエゾ機構を備えた平行維持電極制御部を設計・製作した。(3)光学手法によりフィールドプレートと試料表面間の超高真空ギャップ測定部を設計・製作した。(4)配線容量の補正機構を備えた容量測定部およびデータ解析部を製作した。2)これらの構成部を中心として全体のシステムを組み上げ、基本動作を確認し、さらに、超高真空一貫成長/評価/加工システムと接続し、超高真空環境を保持したまま、非接触・非破壊C-V評価を行った。3)水素終端処理シリコン表面の非接触C-V測定を行った結果、水素終端Si(111)表面には、価電子帯から0.7eV付近の位置に高密度の離散的な準位が発生し、フェルミ準位がピンニングされることを明らかにした。4)弗化アンモニウム処理されたSi(100)表面では、自然酸化膜が残留し、大きなヒステリシスを伴うC-V曲線が観測されたが、この表面をECR支援水素プラズマ処理することによって、ヒステリシスが大幅に減少し、水素プラズマ処理が界面準位の低減に効果的であることを示した。5)400°C以下の低温で酸化した極薄絶縁膜を有するシリコン表面および低温プロセス(化学酸化法、低温熱酸化法)で形成した極薄酸化膜/Si界面は、いずれもGaAs MIS構造に類似したC-V特性を示し、狭いU字形の高密度界面準位分布を有し、フェルミレベルは電荷中性点付近に強くピンニングされてる、ことが明らかとなった。6)電子サイクロトロン励起N_2Oプラズマによる酸窒化によって、界面準位密度が1x10^<11>cm^<-2>eV^<-1>程度の良好な界面特性を有する、極薄酸窒化膜/Si界面が、400°Cの低温で形成できることが示された。7)超高真空中で熱清浄化されたInP表面、エピタキシャル成長されたGaAsおよびInP表面に非接触C-V法を適用し、これらの化合物半導体表面には高密度の表面準位が存在することを、初めて明らかにした。本研究の目的は、超高真空中や各種プロセス雰囲気で、半導体の伝導形、不純物プロフィール、表面準位分布、表面近傍のバルク局在準位分布を測定することを可能とする、「超高真空非接触・非破壊容量一電圧(C-V)測定システム」を設計・試作・評価し、表面再構成や表面緩和した半導体表面、原子レベルでの処理をした表面、極薄絶縁膜をもつ表面などの電子物性評価に適用することである。1)「超高真空非接触・非破壊容量一電圧(C-V)測定システム」の4つの主要構成部の設計・試作を、次に示すように行った。(2)C-V測定用フィールドプレートと試料表面を100300nmの一定距離に維持するために、超高真空対応のピエゾ機構を備えた平行維持電極制御部を設計・試作した。(3)光学手法によりフィールドプレートと試料表面間の超高真空ギャップ測定部を設計・試作した。2)現有の大気中非接触・非破壊C-V測定システムと試作した超高真空非接触・非破壊C-V測定システムを併用して、水素終端処理シリコン表面、および400°C以下の低温で酸化した極薄絶縁膜を有するシリコン表面の非破壊C-V測定を行った結果、フッ化アンモニウム溶液処理により形成した水素終端Si表面には、価電子帯から0.7eV付近の位置に高密度の離散的な準位が発生し、フェルミ準位がビンニングされること、および低温プロセス(化学酸化法、低温熱酸化法)で形成した極薄酸化膜/Si界面は、いずれもGaAsMIS構造に類似したC-V特性を示し、狭いU字形の高密度界面準位分布を有し、フェルミレベルは電荷中性点付近に強くピンニングされている、ことが明らかとなった。(JJAP35巻2号に論文発表)3)電子サイクロントロン励起N_2プラズマによる酸窒化によって、界面準位密度が1_x10^<11>cm-^2eV^<-1>程度の良好な界面特性を有する、極薄酸窒化膜/Si界面が、400°Cの低温で形成できることが示された。

本研究の目的は、超高真空中や各種プロセス雰囲気中で、半導体の伝導形、不純物プロフィール、表面準位分布、表面近傍のバルク局在準位分布を測定することを可能とする、「超高真空非接触・非破壊容量-電圧(C-V)測定システム」を設計・試作・評価し、表面再構成や表面緩和した半導体表面、原子レベルでの処理をした表面、極薄絶縁膜をもつ表面などの電子物性評価に適用することである。得られた主要な成果を以下にまとめる。1)「超高真空非接触・非破壊容量-電圧(C-V)測定システム」の4つの主要構成部の設計・製作を、次に示すように行った。(1)試料搬送機構を含む超高真空チャンバを製作した。(2)C-V測定用フィールドプレートと試料表面を100300mmの一定距離に維持するために、超高真空対応のピエゾ機構を備えた平行維持電極制御部を設計・製作した。(3)光学手法によりフィールドプレートと試料表面間の超高真空ギャップ測定部を設計・製作した。(4)配線容量の補正機構を備えた容量測定部およびデータ解析部を製作した。2)これらの構成部を中心として全体のシステムを組み上げ、基本動作を確認し、さらに、超高真空一貫成長/評価/加工システムと接続し、超高真空環境を保持したまま、非接触・非破壊C-V評価を行った。3)水素終端処理シリコン表面の非接触C-V測定を行った結果、水素終端Si(111)表面には、価電子帯から0.7eV付近の位置に高密度の離散的な準位が発生し、フェルミ準位がピンニングされることを明らかにした。4)弗化アンモニウム処理されたSi(100)表面では、自然酸化膜が残留し、大きなヒステリシスを伴うC-V曲線が観測されたが、この表面をECR支援水素プラズマ処理することによって、ヒステリシスが大幅に減少し、水素プラズマ処理が界面準位の低減に効果的であることを示した。5)400°C以下の低温で酸化した極薄絶縁膜を有するシリコン表面および低温プロセス(化学酸化法、低温熱酸化法)で形成した極薄酸化膜/Si界面は、いずれもGaAs MIS構造に類似したC-V特性を示し、狭いU字形の高密度界面準位分布を有し、フェルミレベルは電荷中性点付近に強くピンニングされてる、ことが明らかとなった。6)電子サイクロトロン励起N_2Oプラズマによる酸窒化によって、界面準位密度が1x10^<11>cm^<-2>eV^<-1>程度の良好な界面特性を有する、極薄酸窒化膜/Si界面が、400°Cの低温で形成できることが示された。7)超高真空中で熱清浄化されたInP表面、エピタキシャル成長されたGaAsおよびInP表面に非接触C-V法を適用し、これらの化合物半導体表面には高密度の表面準位が存在することを、初めて明らかにした。本研究の目的は、超高真空中や各種プロセス雰囲気中で、半導体の伝導形、不純物プロフィール、表面準位分布、表面近傍のバルク局在準位分布を測定することを可能とする、「超高真空非接触・非破壊容量-電圧(C-V)測定システム」を設計・試作・評価し、表面再権成や表面緩和した半導体表面、原子レベルでの処理をした表面、極薄絶縁膜をもつ表面などの電子物性評価に適用することである。(2)C-V測定用フィールドプレートと試料表而を100300nmの一定距離に維持するために、超高真空対応のピエゾ機構を備えた平行維持電極制御部を設計・製作した。
神経伝達物質放出に関与する線虫UNC-18ファミリーの機能解析

線虫ゲノム上に存在するunc-18類似遺伝子の構造と機能を明らかにする目的で本年度の研究実施計画に基づき(1)ゲノム上に同定された4つのアイソフォームのうちの1つのB0303.9についてcDNA塩基配列決定およびレポーターアッセイによる発現解析、(2)unc-18ファミリーの系統的逆遺伝学的解析のための高効率遺伝子破壊法の開発とミュータントバンクの作成を行った。(1)B0303.9全長cDNAクローンを得、塩基配列を決定した。B0303.9は603アミノ酸をコードすることが予測され、他生物種unc-18ファミリーと20%程度の相同性(同一アミノ酸)を示した。またB0303.9は腸管細胞、excretory canal細胞、CAN神経細胞等で発現が認められ、これらの分泌組織で働いていると考えられた。(2)線虫の逆遺伝学的解析法として化学変異原でゲノムに欠失変異を導入し、PCRで目的とする欠失変異体を選別する方法が適用されているが変異体分離の頻度が低いのが難点であった。そこでさまざまな条件検討を行い、従来法よりも高効率な方法を開発した(論文印刷中)。線虫凍結ミュータントバンクを作成し、パイロットスクリーニングを行ったところ、1つのアイソフォームC44C1.4の欠失変異体が得られた。さらにバンクサイズを大きくし、すべてのアイソフォームの欠失変異体を分離する予定である。本年度は、1)エピトープタギング法に用いるトランスジェニック線虫の作出、2)線虫unc-18関連遺伝子のcDNA解析および発現解析、3)逆遺伝学解析のためのノックアウト線虫作成法の改良を行った。【トランスジェニック線虫の作出】unc-18遺伝子のコード領域にGFPcDNAをin frameで挿入したコンストラクトを2種類作成し、unc-18変異体をレシピエントとしてトランスジェニック線虫を作出した。一方のトランスジェニックストレインではunc-18発現細胞でGFPの蛍光が観察され、表現型の回復も認められた。従ってUNC-18/GFP融合蛋白質がin vivoで正常に機能発現していると考えられ、このストレインを用いてエピトープタギングによるUNC-18結合蛋白質の同定を行う予定である。【unc-18関連遺伝子の解析】データベース検索により、線虫ゲノム上で5つのunc-18関連遺伝子を同定し、そのうち1つの関連遺伝子(B0303.9)について全長cDNAクローンを単離し塩基配列を決定した。さらにGFPをレポーターとして発現解析を行ったところ特定の神経細胞と腸管の細胞で発現していることを見い出した。【逆遺伝学的解析】unc-18関連遺伝子およびUNC-18結合蛋白質遺伝子の逆遺伝学的解析を行うためノックアウト線虫の作成は必須であるが、現在行われている欠失変異体の分離法は頻度が低く多大な労力を要するという難点がある。そこで化学変異原TMP/UVを用いた欠失変異体の分離法を改良し、従来の50-100倍の頻度で目的とする変異体を分離する方法を確立した。現在unc-18関連遺伝子のノックアウト線虫の作成を進行中である。
ヒトの認知の基盤となる神経計算学的圏論

認知におけるシステム性とは、課題の普遍的構造に基づいた表象の学習と定義される。本研究は、圏論に基づいてヒトの認知のシステム性を理解することを目的とした。実験では、「システム性の獲得は普遍的構造の学習にかかるコストに依存する」というコスト-ベネフィット仮説を検証した。実験参加者は,学習すべき刺激の要素数を増加(上昇群)または減少(下降群)させながら、普遍的構造が存在する手がかり-標的連合学習課題を行った。その結果、下降群では全ての要素数条件で普遍的構造が取得されたが,上昇群では要素数の大きい条件でのみ普遍的構造が取得された。本研究により,コスト-ベネフィット仮説の妥当性が支持された。3つのアプローチ(実験、理論、方法論)において新しい成果があり、学会で報告を行っていることから、おおむね順調に進展していると考えられる。3つのアプローチ(実験、理論、方法論)において新しい成果があり、それらを国際誌と学会で報告していることから、おおむね順調に進展していると考えられる。28年度が最終年度であるため、記入しない。認知科学コストーベネフィットのトレードオフを実験的に検証するための実験パラダイムの創出と予備実験に手間取ったため、予定よりも本実験の開始が遅くなった。このため、予算的には予定よりも人件費と実験参加者への謝金を積み残した。H26年度に行った見本合わせ課題の実験で我々のモデルから想定される脳活動パタンとは異なる結果が得られた。このため、H26年度はモデルの修正を中心に作業を行った。これにより,実験的研究に関わる経費に残額が生じた。平成28年度の実験実施に関わる実験補助員の人件費および実験参加者への謝金に使用する。実験的研究を加速させるため、本研究課題に専従のポスドク研究員を雇用する。H26年度の未使用額はこのための費用に充当する。
大学授業の自己改善を目的としたティーチング・ポートフォリオ活用に関する研究

学生による大学授業の評価調査結果からから具体的な授業改善に結びつく情報を得る手段として、過去の調査データとの比較とTeac hing Portfolioを参照するという方法を検証した。1研究室単位で運用可能なダウンサイズした教授・学習評価支援システムをもちいて、授業評価調査をマークシー卜で簡便に日常的に実施できるようになり、実際に200名規模の授業3クラスで実施、授業準備段階と実施とその評価を行った。その結果、トピックごとの授業の満足度を推移データとして比較することで、次期の授業に向けて、教材改善と授業設計に効果的に生かせた。また、学期末の総括的授業評価調査(45項目)では、最終学期での授業について飛躍的に良い評価を受けた項目が多くあり、日常的な授業改善の試みが全体として、効果のあったものであることを実証した。いずれも毎回の授業評価調査として実施するもので、授業期間終了時には、別途総括的評価も実施し、これらの関連をティーチング・ポートフォリオの資料として、授業内容・方法について、専門家に閲覧してもらい、評価を受けた。その結果、授業記録して有効な項目、内容を含んでおり、外部評価での資料として有効である。しかし、担当する全授業についてまとめることは、労力の面で非現実的である可能性もあることが指摘された。以上の成果は、長崎大学(全教員向けFDシンポジウム)、横浜国立大学(工学院教員向へシンポジウム)で報告し、広く意見を求めることができた。学生による大学授業の評価調査結果からから具体的な授業改善に結びつく情報を得る手段として、過去の調査データとの比較とTeaching Portfolioを参照するという方法を開発した。また、授業評価調査をマークシートで簡便に日常的に実施するために、ダウンサイズした教授・学習評価支援システムを過去データとの比較分析機能等を追加した。実際に、200名規模の授業3クラスは独自開発したマークシート調査を実施して、授業準備段階と実施とその評価について、比較できるデータベースを構築した。一方、20名前後の小人数授業を2クラスについては、学生個々と意見交換するカード型の授業評価用紙にて実施した。この内容は、日本教育工学会大会にて発表した。いずれも毎回の授業評価調査として実施するもので、授業期間終了時には、別途総括的評価も実施し、これらの関連をティーチング・ポートフォリオの資料として活用するものである。また、授業者の教授スキルアップのために、授業者の顔の向きを測定するため、ワイヤレス・ビデオカメラシステムを頭部に装着して、学生の方向、板書(スクリーン等)の方向、教授卓などの方向への停留時間などを分析する方法を開発した。これは、授業者の準備状況や心的準備状況との比較を行う目的である。この分析にはビデオフレームアルバムというビデオ映像資料の分析方法を用いる。
ダイナミックマイクロプラズマ励起ＡｌＧａＮ１０Ｗクラス高出力深紫外発光素子の開発

マイクロプラズマ励起深紫外発光素子(MIPE)の大面積化、高出力化、短波長化を目指した。本研究により、新たに着火レデイ方式MIPEを開発し、安定なMIPE発光を得た。またAlGaNばかりでなく、MgO等の酸化物からのMIPE発光に成功し190nm250nm発光領域での深紫外MIPE発光に成功した。その技術を用い20cmx10cmの無支柱大面積MIPEセルを開発した。これは世界最大級の大面積深紫外発光素子である。このセルより、MgO発光体をもちい242nmで約1Wの発光強度が得られた。このセルを8枚並べることにより本研究の目的とする10WクラスのMIPEが実現できることが実証できた。1.もしも深紫外波長領域(200350nm)で高出力、高効率、大面積、長寿命且つ、波長を任意に選ぶことが出来る光源が出来れば今環境問題の大きな課題となっている深紫外光による水の浄化を初めとして、殺菌、医療応用等、その応用は限りないものがある。従来これを実現するためにAlGaN材料を中心とした半導体深紫外LEDの開発が進められてきたがその発光効率は極端に低く、又発光出力も大きく出来ない。本研究はAlGaN系エピタキシャル成長とダイナミック制御マイクロプラズマを用いた世界で全く新しいアイデアに基づく高出力、高効率、大面積、長寿命、任意波長の深紫外光発生技術の開発を行う。さらにこれを水処理に具体的に応用し、従来の水銀ランプによる水処理に対する本研究で開発した光源の優位性を明らかにする。本研究により、半導体深紫外光発生法の概念が大きく変わり、本分野の飛躍的発展が期待される。2.今年度は高効率発光、高出力化に向けてのプラズマの最適化、大面積化に向けての封止技術の開発、MIPEを用いた水の殺菌実験の開始、並びに新しい発光材料の探索を目指した。3.特に本年度は大面積化を試み5cmx6cmの大きさを持つ単一素子でのMIPE発光に成功した。そのためのプラズマ条件並びに封止技術を探索した。探索したものは必ずしも最適でないのでさらなる探索が必要である。4.又AlGaN超格子ではない新たな発光材料を開発し200nm近傍での発光を確認した。これはさらなる短波長でのMIPEの動作の可能性を示すものである。5.水の殺菌に関してはMIPEによる殺菌の可能性に関し検討を行った。細菌、バクテリア等のDNA吸収曲線より従来の水銀ランプを主に考えた254nmよりもっと短波長の深紫外線を用いることが菌、バクテリアの死滅化に有効であることがわかった。さらに有機化合物の分解実験を試み有効に分解できることを確認した。1.本年度はSi基板上のAlGaNエピタキシャル結晶成長技術の開発を行った。特にSi基板上にAlGaNをエピタキシャル成長させる為にはGaによるSi基板のメルトバック現象を負せくためにAlNバッファー層を導入する必要がある。しかしAlNはいくらドーピングしてもバンドギャップが大きいため絶縁性を示し電流を流す事ができない。従ってAlGaNエピタキシャル膜をMIPEの発光ターゲットとして用いようとするとこのままでは電荷蓄積が起こり効率よくターゲットを励起できない。本年度はこの問題を克服するために、AlNバッファー層に導電性を持たせる方法の開発を行い、それに成功した。すなわち自然形成ビアホール形成法を新たに開発しこのビアホールを通して電流を流す事に成功しAlGaNエピタキシャル結晶を発光体ターゲットにした場合でも帯電効果が無いターゲットを作製することに成功した。2.セル構造に新たに着火レデイ方式を生み出した。この方法はMIPEの印加電圧系列の中でプラズマの予備放電を取り入れる方式で、この方法により、大変安定した放電を得ることに成功した。3.本方式を用い寿命テストを行った。オレンジ2の様な分解したい染料の分解実験、あるいは水の殺菌実験を行うに当たり、十分の時間と考えられる、30分以上の安定発光が得られることがわかった。4.実験をしていく中で、水の殺菌は180210nmの波長が効率よく興味深い波長である事がわかってきたので、それらの波長を出すことができる新たな材料の開発をこころみた。その材料を用いまだ弱いが希望する190nm近傍のMIPE発光を売ることができた。5.派生的な成果として自然形成ビアホールを用い基板剥離やレジストプロセスのいらない縦型紫外発光素子、縦型深紫外受光素子の作製に成功した。本年度は10Wクラスの大出力MIPE(マイクロプラズマ励起紫外発光素子)の開発に向けて次の課題に取り組んだ。1発光体としてSi基板上に結晶成長させたAlGaNを用いるが、そのとき問題となったのが、Si基板上にAlGaNを成長させる上で絶縁性のAlNバッファー層を挿入する必要があった。これは発光体に絶縁性膜が付与されることとなり、効率よくマイクロプラズマで発光体を励起できず高出力化に向けてこの絶縁性AlNに導電性を持たす必要があった。本年度はこの課題に対し自然形成ビアホールをAlNバッファー層に形成する技術を開発しその形成機構を明らかにし、導電性の高いAlNバッファー層を作製することに成功した。このことにより高出力化への見通しがたった。2番目の課題として、MIPEの高出力化を実現するためには大面積MIPEの実現が必要不可欠である。

10WクラスのMIPEを実現するために10cm×20cm無支柱均一発光基本セルの構築を試みた。10cm×20cmセルの構造強度計算等を行い8E15E3Paで動作するセルの開発並びにそのセルからの発光の観測に成功した。これは世界最大級の大面積平板深紫外発光素子である。MIPE発光は今までの実績から2インチφセルで50mW (308nm)の発光が観測されているが、本セルはスケーリング則が成り立つのでこのセルで0.2Wの発光強度が得られていることになる。この結果、このセルで縦10枚×横5枚、合計50枚(1m2)のパネルを実現すると10WクラスのMIPE発光が実現でき、MIPEを使った層流方式の大面積水浄化装置や大面積樹脂キュアリング装置の開発可能性が現実のものとなった。3番目の取組としてLEDでは実現できない180nmから230nm領域のさらなる短波長深紫外発光の試みを行った。MgOとZnO超格子構造を作製することによって短波長化の試みを行った。マイクロプラズマ励起深紫外発光素子(MIPE)の大面積化、高出力化、短波長化を目指した。本研究により、新たに着火レデイ方式MIPEを開発し、安定なMIPE発光を得た。またAlGaNばかりでなく、MgO等の酸化物からのMIPE発光に成功し190nm250nm発光領域での深紫外MIPE発光に成功した。その技術を用い20cmx10cmの無支柱大面積MIPEセルを開発した。これは世界最大級の大面積深紫外発光素子である。このセルより、MgO発光体をもちい242nmで約1Wの発光強度が得られた。このセルを8枚並べることにより本研究の目的とする10WクラスのMIPEが実現できることが実証できた。1.新たに自然形成ビアホール法を開発し、導電性を持ったAlNバッファー層の作製に成功した。これはMIPEの問題となっていた帯電現象をなくすことができる重要な技術である。またこの技術はMIPEにとどまらず縦型LED、縦型紫外センサーをも実現可能とする幅広い応用を可能にする技術であり、その実現にも成功した。これは特筆することができる。2.着火レデイ方式のMIPEを開発し、安定な放電を売ることに成功した。これは放電シーケンスの中に予備放電を導入するもので、放電の系を安定化できることがわかった。3.当面殺菌や色素分解実験に必要な時間の30分間をめどにMIPE素子が稼働することを実証することができた。これは将来の長寿命化につながるものである。4.MgOを用いたMIPEで新たな波長の190nm近傍での発光に成功した。これはMgOをスパッタ蒸着したターゲットを用いるものでAlGaNを用いたMIPEよりも作製法が簡単であり、MIPE作製コストの低減、短波長化に寄与するものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。半導体工学1.自然形成ビアホール持ったAlNバッファー層を使用した高品質AlNAlGaNエピタキシャル結晶成長法を開発する。2.自然形成ビアホールの形成機構を明らかにし、より伝導性のある自然形成ビアホールを作製する。3.MgO-MIPEの開発を更に進め、異なった材料のMIPE発光の可能性を探索しより短波長発光を目指す。4.新たに自由にパラメーターを変えることができるセルを作製し、パラメーターの最適化を行う。
樹状細胞と癌細胞の融合細胞ワクチンを改良した新しい癌免疫細胞ワクチンの開発

1.転移性大腸癌8例の手術材料より倫理委員会承認後、同意書を得た症例から、癌細胞の初代培養をおこなった自己癌細胞と樹状細胞を50%PEGにて作製した融合細胞により刺激された自己T cellは自己癌細胞とHLAが部分的に一致し共通の腫瘍抗原(CEAまたはMUC1)を有しているアロ癌細胞をlysisすることができた。これらのCD4とCD8 TcellはIFN-γを高レベルで分泌し、さらにtetramer assay法にて腫瘍抗原特異的なCD8T cellを確認することができた。以上より、転移性大腸癌において、癌細胞と樹状細胞を用いた融合細胞は自己CD4とCD8 T cellを刺激し腫瘍抗原特異的なCTL活性を誘導することができた。2.原発及び転移性大腸癌8例の手術材料より倫理委員会承認後、同意書を得た症例から、癌細胞の初代培養をおこなった。これらの癌細胞と共通の腫瘍抗原を持つアロの大腸癌細胞株と自己の樹状細胞を融合することにより作製した融合細胞は腫瘍抗原特異的なCD4とCD8 T cellを誘導した。これらのCTLは自己の大腸癌細胞及びHLAが部分的に一致し共通の腫瘍抗原(CEAまたはMUC1)を有しているアロ癌細胞に対して高いCTL活性を有していた。以上より、大腸癌細胞が培養困難な症例に対しては共通の腫瘍抗原を有するアロの大腸癌細胞株を代用することにより、融合細胞ワクチンの普及に関する可能性が示唆された。転移性大腸癌7例(肝転移4例、リンパ節転移2例、肺転移1例)の手術材料より倫理委員会承認後、同意書を得た症例から、癌細胞の初代培養をおこなった。また、これらの症例の自己末梢血より樹状細胞をGM-CSFとIL-4に全例、誘導することができた。これらの自己癌細胞と樹状細胞を50%PEGにて融合することに成功した。融合細胞は癌細胞由来の腫瘍抗原(CEA及びMUC1)と樹状細胞由来の,costimulatory moleculeであるB7.1やB7.2、更にMHC class IIの発現をFACSにて確認することができた。またこの融合細胞は自己のT cellを刺激することができた。しかも、そのT cellは自己の癌細胞とHLAが部分的に一致し(HLA-A2またはHLA-A24陽性)、共通の腫瘍抗原(CEAまたはMUC1)を有しているallogeneic tumorcellをlysisすることができた。また、これらのCTL活性はMHC class I抗体によりブロックすることができたことより、これらのCTL活性はclass I restrictiveで腫瘍抗原特異的なものと考えられた。重要なことに、これらのCD4とCD8 TcellはIFN-γを高レベルで分泌しており、融合細胞によりCD4とCD8を共に刺激することができた。さらにtetramerassay法にて腫瘍抗原特異的なCD8 T cellを確認することができた。以上より、転移性大腸癌において、癌細胞と樹状細胞を用いた融合細胞は自己CD4とCD8 T cellを刺激し、MHC class I restrictiveで腫瘍抗原特異的なCTL活性を誘導することができた。樹状細胞と大腸癌11例(肝転移6例、リンパ節転移2例、肺転移1例、原発2例)を倫理委員会通過後に患者本人の同意承諾の上、その融合細胞を50%PEGにて作製した。融合細胞はDC由来のCD80,86,83や腫瘍細胞由来のMUC1やCEAの発現が認められた。融合効率は約30%であった。この融合細胞にて刺激された自己T cellはCD4とCD8が共に刺激された。特にCD4 T cellの増殖が認められた。またCD4,CD8からIFN-γの産生が認められた。この産生は融合細胞をClass IやClass II処理することで抑制されることよりClass IとII restrictiveなIFN-γの産生と考えられた。またIL-10の産生も少なからずCD4とCD8 T cellから認められた。

融合細胞で刺激されたCD8 T cellからはCEAやMUC1にたいするtetramer陽性細胞が認められたことより、腫瘍抗原特異的なCTLが誘導されたと考えられた。このことは自己の癌細胞や共通した腫瘍抗原やHLAが一部一致しているsemi-allogeneic tumorに対してもCTL活性が認められたことから、同様の考察が得られた。さらにCTLはtargetをClass IやHLA-A2等で処理することにより抑制されることより、class I restrictiveで,更に主要抗原特異的なCTL活性が融合細胞で誘導されることがわかった。今回用いた癌細胞は癌細胞株でなく新鮮分離細胞であることより、培養初期の段階の癌細胞でも樹状細胞と融合でき、CTL活性を誘導することができることから、大腸癌の肝転移予防としてこのワクチンの可能性が示唆された。1.転移性大腸癌8例の手術材料より倫理委員会承認後、同意書を得た症例から、癌細胞の初代培養をおこなった自己癌細胞と樹状細胞を50%PEGにて作製した融合細胞により刺激された自己T cellは自己癌細胞とHLAが部分的に一致し共通の腫瘍抗原(CEAまたはMUC1)を有しているアロ癌細胞をlysisすることができた。これらのCD4とCD8 TcellはIFN-γを高レベルで分泌し、さらにtetramer assay法にて腫瘍抗原特異的なCD8T cellを確認することができた。以上より、転移性大腸癌において、癌細胞と樹状細胞を用いた融合細胞は自己CD4とCD8 T cellを刺激し腫瘍抗原特異的なCTL活性を誘導することができた。2.原発及び転移性大腸癌8例の手術材料より倫理委員会承認後、同意書を得た症例から、癌細胞の初代培養をおこなった。これらの癌細胞と共通の腫瘍抗原を持つアロの大腸癌細胞株と自己の樹状細胞を融合することにより作製した融合細胞は腫瘍抗原特異的なCD4とCD8 T cellを誘導した。これらのCTLは自己の大腸癌細胞及びHLAが部分的に一致し共通の腫瘍抗原(CEAまたはMUC1)を有しているアロ癌細胞に対して高いCTL活性を有していた。以上より、大腸癌細胞が培養困難な症例に対しては共通の腫瘍抗原を有するアロの大腸癌細胞株を代用することにより、融合細胞ワクチンの普及に関する可能性が示唆された。
癌退縮抗原遺伝子MAGEの子宮癌における発現と臨床応用

MAGEgeneはメラノーマのみならず白血病や肺癌などにも発現している事が報告されており、また、発癌ウイルスとの関連性も示唆されている。また、宿主キラーT細胞の標的分子となりうる事も示唆されている。そこで子宮癌におけるMAGE geneのmRNAレベルでの発現について解析を行なった。子宮癌患者10例より摘出された腫瘍組織よりRNAzole法によりtotal RNAを抽出し、逆転写酵素SuperScriptおよびオリゴdTを用いてcDNAを合成した。得られたcDNAをテンペレートとして、MAGE geneサブタイプ(MAGE-1,-2,-3/-6,-4a/-4b)特異的プライマーを用いたPCR(polymerase chain reaction)を行ない、アガロース電気泳動法により解析を行なった。MAGE-3とMAGE-6、およびMAGE-4aとMAGE-4bはきわめて高い相同性を有するため共通のプライマーを使用した。その結果、10例中3例(30%)において、調べたいずれかのMAGE geneの発現が認められた。サブタイプ別では、MAGE-1の発現が陽性例3例のすべてに認められた。次いで、MAGE-3/-6が2例、MAGE-2およびMAGE-4a/-4bが各1例に認められた。MAGE-1、-2、-4a/-4bのいずれも発現している症例が1例存在した。今後、MAGE geneの発現とパピローマウイルスとの関連性について検討するとともに、患者末梢血よりMAGE特異的キラーT細胞の誘導を試み臨床応用への可能性を検討する予定である。
高等学校への学びのユニバーサルデザイン（UDL）の導入とその効果検証

研究目的は、高等学校に学びのユニバーサルデザイン(UDL)を適用し、授業改善を実施するとともに、生徒が自分に合った学び方を自分で舵とれるように成長することを達成することである。調査協力高校では、校内研修の実施、教員へのコンサルテーションを経て授業改善を実施し、同時に生徒に対して複数の質問紙を実施しその効果について検証した。授業改善では、なぜ学ぶのかを明確にすること、学びのゴールを強調して提示すること、学ぶ方法に選択肢を用意し生徒自身が選択できるようにすること、などを実施した。質問紙による効果検証の結果、生徒の学習適応感が向上し、読み書きの速度が向上していることが認められた。学びのユニバーサルデザイン(UDL)を日本に導入するための理論的な検討、UDLを導入しようとしている小学校へのヒアリング、研究授業の視察を実施、さらに改めてUDLを導入可能な調査協力高校の選定を実施した。学びのユニバーサルデザイン(UDL)は、その理論的枠組みはアメリカのCASTが提唱したものであるため、ガイドラインや理論マニュアルが、日本の教員にとってわかりにくい状況にあった。そこで、研究代表者が主として運営しているUDL研究会の運営メンバーと協働して、日本の教員に理解することがより容易な日本語版の解説リーフレット「わかりたいあなたのための学びのユニバーサルデザイン(UDL)」を作成した。現在、リーフレットはウェブサイトからダウンロード可能となっている。学校研修、研究協力校でのUDLの説明などの際に活用が期待される。すでにUDLの導入を検討している、あるいは実施している小学校、中学校へ視察へ行きUDLがどう理解されており、どう導入されているかについて検討した。視察した都内の小学校、中学校では教育のユニバーサルデザインに関する関心は高かったものの、そのベースは建築物のユニバーサルデザインに起因するものであり「単一のデザインの汎用性をいかに高めるか」という発想から実践されていた。UDLでは「学びの特徴にあわせた複数の学習方法をいかに授業実践に持ち込むか」ということが重視される。日本におけるUDL導入の鍵として、授業に複数の学習方法をいかに持ち込むか、ということが課題となってくることが示唆された。その際には、UDLにおける「オプション」の概念の理解、学級経営への配慮が重要であることもまた明らかとなった。調査協力校としてお願いしていた高校が、担当教員の異動などがあり調査が難しくなったために、再度調査フィールドについて募集をしたために研究の着手に遅れている。しかし、研究に着手できない期間に学びのユニバーサルデザインに関する理論的な枠組みの整理、UDLを導入しようとしている小学校へのヒアリング、研究授業の視察などを実施していたため、初年度として一定の成果を挙げることはできたと判断している。学びのユニバーサルデザイン(UDL)の理論を,実際に東京都北区のA高等学校の授業実践に試験的に適用し,授業実践を行い,その授業実践についてコンサルテーションを受けた。そしてその結果を基にして,この高等学校でUDLを適用した授業実戦を継続的に実施するためのプロトタイプを作成し,翌年度はそれをベースとして継続的にUDLを実施することが可能となった。年度初めにはA高等学校にて,これまでの研究実績を基にしたUDLの理論的枠組みの研修を実施し,その後英語,国語,数学の授業において一定期間,UDLの理論的枠組みを反映させた授業を実践した。必要な環境の調整,教材の作成なども実施した。その際の教室の変化について観察,教員へのヒアリング調査を実施しデータを収集し,そのデータ内容を検討した。さらにUDLを反映させた授業を,UDLを提唱したアメリカの団体であるCASTのスタッフを招き評価を受け,さらに継続的にUDLを反映した実践をするためについて何が必要かを検討し,その内容を整理した。年度末には収集したデータや,コンサルテーションの内容についてまとめたものを,A高等学校の教員にフィードバックをし,来年度の実践内容,生徒への簡易アセスメントの内容や収集データの種類,使用する尺度等の調査内容の計画を立てることができた。研究の途中経過の報告として,日本発達心理学会第28回大会自主シンポジウム,日本思春期青年期精神医学会第29回大会口頭発表,31st International Congress of Psychology 2016 Contributed Symposium,日本教育心理学会第58回総会ポスター発表,日本LD学会第25回大会自主シンポジウムにて学会発表を実施した。昨年度調査フィールドの変更があったため遅れていた,試験的な実践を実施してコンサルテーションを受けることができたため,必要なデータ収集と継続的な実践の実施のためのプロトタイプ作成を実施し,昨年度の遅れは十分に取り戻している。一方で今年度中に予定していた簡易アセスメントの選定,実施は調査時期の遅れにより次年度の4月に実施となった。また研究代表者の所属が変更したため,予定していたアメリカ視察とUDL-IRNへの参加・発表については次年度に実施することとなった。最終年度では,継続的な実践の実施と調査,アメリカの視察,UDL-IRNへの参加・発表などを予定しており,十分に研究成果を挙げることができる見通しが立っている。調査協力校にて実践した教科は英語,数学,国語,理科,倫理,世界史,地理,家庭科である.UDLの導入のプロセスは「UDLの枠組みの導入とマインドセットのシフト」,「ガイドラインに基づいた学習者が自ら舵取りして学ぶためのオプションの導入」,「GOALとWHYを示し学習者の学びの真実味を高める」の3つの段階に沿って実施された.

「UDLの枠組みの導入とマインドセットのシフト」の段階では,教員全体でUDLについての研修を実施し,生徒の学びの何を改善できるかについて全体での協議を複数回実施した.個別の教員との面談も定期的に実施し,それぞれの教科でどのような取り組みが可能かについても継続的に検討し,UDLを授業に取り入れる準備を実施した.その結果,当初戸惑いを感じていた教員にも,スムーズにUDLを理解し,UDLを導入するためのマインドセットが組み込まれた.「ガイドラインに基づいた学習者が自ら舵取りして学ぶためのオプションの導入」段階では,生徒が自ら舵取りして学べるために,UDLガイドラインに基づいて取り組みのための,認知のための,行動と表出のための多様な方法について検討し,授業の際に利用可能なオプションを用意した.このことにより,授業に積極的に参加しない生徒,授業に参加できない生徒,授業内容を十分に理解するところまで到達できない生徒が減少し,一部の教科では期末テスト等の得点も向上した.「GOALとWHYを示し学習者の学びの真実味を高める」の段階では,単元のゴールをはっきりと明示し,なぜこのゴールを学ぶのかについても生徒が納得のできるような説明を実施した.成果としてこうした導入のプロセスを集約し,UDL実践のためのプロトタイプを作成した.この成果により,高等学校をはじめ日本の学校にUDLを導入する際の手順と,その実践例が明確となり,今後UDLが広く普及していくことが期待される.研究目的は、高等学校に学びのユニバーサルデザイン(UDL)を適用し、授業改善を実施するとともに、生徒が自分に合った学び方を自分で舵とれるように成長することを達成することである。調査協力高校では、校内研修の実施、教員へのコンサルテーションを経て授業改善を実施し、同時に生徒に対して複数の質問紙を実施しその効果について検証した。授業改善では、なぜ学ぶのかを明確にすること、学びのゴールを強調して提示すること、学ぶ方法に選択肢を用意し生徒自身が選択できるようにすること、などを実施した。質問紙による効果検証の結果、生徒の学習適応感が向上し、読み書きの速度が向上していることが認められた。調査協力校について、新たに東京都北区の高等学校と共同研究を実施できる運びとなり、新年度からは実際の授業にUDLの枠組みを導入し、調査を実施することが可能となったため、残りの研究期間内に十分に研究を遂行できる見通しをもてている。調査協力校にて,4月より継続的に,簡易アセスメント,それに基づくUDLを適用した授業実践の実施とデータ収集,アメリカ視察とそれに基づいての授業実践の修正,各種学会での報告,UDL-IRNへの参加・発表を予定している。また最終年度のため,これまでの研究経過,成果をまとめたリーフレットを作成し,広くこれを研究成果として公表する予定である。教育心理学、特別支援教育研究協力校の再選定が必要となったために、調査を開始する時期が遅れ、その結果予定していた旅費、物品、消耗品などの研究費の使用が遅れを生じたため。また、それに伴い研究に対する助言を求めるために予定していたアメリカへの出張もまだ実施できなかったため。