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陸九淵『象山先生文集』の新資料:北京大学図書館所蔵本から近世東アジアをとらえ直す

昨年度に引き続き北京大学図書館本の考察につとめ、その成立過程や「象山先生文集』諸本との関連を明らかにすることを目指す。なおその際には、昨年度以上に陸九淵の関連資料の調査を行いたい。具体的には、中国上海の上海図書館、復旦大学図書館での資料調査を考えているが、現在刊行中の各種目録類を見る限り、日本国内においても未調査の資料は多くあると予測されることから、国内の図書館、文庫等の調査も予定している。24年度が最終年度であるため、記入しない。
多核種同時イメージング手法を用いた植物のミネラル輸送機構の解析

ミヤコグサを用いたGREI装置による複数核種同時イメージングでは、Fe-59、Zn-65、Cs-137を根から同時吸収させた場合の非侵襲での画像解析と、部位別に切断した後の定量測定を行い、双方の測定結果から良好な相関関係を得た。検証対象としたミヤコグサB-129系統の複数元素蓄積能については、シロイヌナズナfrd3変異体で報告されていた地上部組織への鉄輸送機能の低下も生じているものの、複数元素蓄積の直接の原因ではなく、個々の金属元素の輸送を担う複数の機構が関与した結果であることが示唆された。平成27年度はGREI(Gamma-Ray Emission Imaging)装置の検出限界ならびに定量性を確認するために、複数濃度の放射性セシウム(Cs-137)を含有した模擬試料(面状)を作成し、その撮像から解析を開始した。さらに、模擬試料から得られる画像の面積を評価し、装置が有する視野についての基礎データを得るとともに、複数エネルギーのガンマ線を放出するEu-152の点線源を同一視野中に設置することで、ガンマ線のエネルギーに依存した核種選別による複数核種の同時イメージングを行った。また2つの線源を隣接させて撮像した画像から、どの程度の距離まで線源間の距離を近づけても判別が可能であるかについて、画像再構成処理で使用するパラメータの詳細な比較検討を実施した。撮像データを基に、時間ごとに区切った画像の再構成、ならびにカメラと線源との距離情報を用いた3次元での画像再構成について試験したところ、特に3次元での画像再構成について奥行き方向にも対応した立体的な模擬試料の作成と再構成用パラメータの検討が必要であることが明らかになった。このため本年度はカメラから一定距離にある平面に限定し、その平面上における放射性同位元素の分布について解析を進めた。植物を用いた複数核種同時イメージングとしては、模擬試料での試験から撮像が可能であることを確認したCs-137とFe-59をミヤコグサの根から同時に吸収させた場合のイメージング実験を行った。撮像終了後は組織別に分けてゲルマニウム半導体検出器を用いた両核種の含有量の定量を行い、イメージングにより得られた数値との整合性についてデータを得ることを試みた。Cs-137含量を基準とし、部位ごとにCs-137含量に対するFe-59含量を求め、各核種のデータから個別に挙動を解析した場合に比べ、試料間の個体差が減少するかどうかについて検証を行った。本年度は計画初年度として、GREI装置による複数核種同時イメージングについて基礎的なデータを収集した。複数核種の撮像や点線源を移動させながらの撮像ではリアルタイムデータとして再構成画像を取得することが可能であることを明らかにした。概要に記したように平面上での放射性核種の分布像については順調にデータを蓄積することが可能であったが、3次元的な位置情報を含んだ画像の取得には至らなかったため、次年度の課題としてパラメータの検討を継続する。植物を用いたトレーサー動態の解析では、測定エリアをある平面に限定するケースが多いため、GREI装置による立体的なリアルタイムイメージングは大きなアドバンテージになる。植物を用いた解析では複数核種によるイメージングを実施し、画像を得ている。個々の元素動態の解析は問題なく実施することが可能であるが、本申請で提案している、基準核種を設定し、その移動速度に対する対象核種の移動率を算出するという元素動態の標準化には更なる解析が必要である。以上の状況から具体的に特定の遺伝子が欠損した植物個体などを用いた移動速度の解析については実際の測定にまでは至っていない。しかしながら測定に用いる予定の変異体は入手したものから種子の増殖と遺伝子型の解析を行っており、模擬試料による基礎データの収集が完了し、また元素動態の標準化手法が確立し次第、検証実験に用いることが可能な状態である。GREI(Gamma-Ray Emission Imaging)装置を用いたリアルタイムイメージングの取得については、撮像データを基に、時間ごとに区切った画像の再構成について多数の試験を実施した。また、任意に設定した平面上における複数の放射性同位元素の撮像と画像再構成について解析を進め、点線源の位置の違いによる放射線強度の差や画像化される線源の形状の補正について検討を行った。特に植物試料を対象とした撮像時に問題となる、核種ごとの放射線強度が大きく異なるような場合に、個々の核種の定量性を担保するための補正に使用するデータを蓄積した。実際に植物体を用いた複数核種同時イメージングとしては、Cs-137、Fe-59、Zn-65をミヤコグサの根から吸収させた場合のイメージング実験を行い、部位ごとにCs-137の移動速度に対するFe-59およびZn-65の相対移動速度を求める手法の開発を進めた。GREI装置を用いて検証を進めているミヤコグサの複数元素蓄積能の系統間差については、これまで用いていたゲノムデータベースの更新が行われたため、それに対応した着目遺伝子の再解析を実施し、選抜済みであった鉄吸収関連遺伝子のミヤコグサにおける相同遺伝子についても変更の必要がないことを確認した。また、着目している地上部および根における鉄含量の系統間差について、根端を対象とした鉄の局在解析から根表層および維管束周辺における鉄輸送の停滞が一因であることを示唆する結果が得られており、これらに関与する遺伝子群の発現解析を進めている。本年度は線源および植物体を対象とした複数核種同時イメージングについて時間を区切った画像の取得とその画像再構成について検証を進めた。

カメラから一定距離にある平面上における複数の放射性同位元素の撮像から、点線源の位置の違いによる放射線強度や形状の補正が必要であったため、補正式の導入について検討した。3次元位置情報を含んだ画像の取得については、立体的な模擬試料を作成し、撮像と画像再構成を行った。植物を用いた解析では複数核種によるリアルタイムイメージングを順調に実施しているが、基準核種を設定し、その移動速度に対する対象核種の移動率を算出するという元素動態の標準化には、特定の部位において個々の核種の放射線強度が大きく異なるような場合に、放射線量の強い核種に起因するバックグラウンドの上昇を補正する手法の導入が必要であると考えられ、その対策について検討を進めている。検証対象であるミヤコグサの複数元素蓄積機構については、ゲノムデータベースの大規模更新が行われたため、それに対応した候補遺伝子の再解析を実施し、これまでに着目していた鉄吸収関連遺伝子のミヤコグサにおける相同遺伝子についてそのまま継続して解析可能であると判断した。また、鉄輸送機構の系統間差に関連して、根における鉄の局在解析を行ったところ、地上部への鉄輸送能が劣る系統では根表層および維管束周辺に鉄の蓄積が認められたことから、これらの組織における鉄輸送を担うとされる遺伝子群の発現解析を進めている。GREI(Gamma-Ray Emission Imaging)装置による撮像については多数のデータを蓄積してきたことにより、撮像エリア内の位置や核種の違いに起因する放射線強度の差を補正した画像再構成手法の確立が必要であることが判明し、そのための補正式を導入した。また3次元での動態解析についても、平面サンプルを対象とした画像再構成で必要となった補正項目を組み込んだ画像処理法について検討した。実際に植物体を用いた複数核種同時イメージングとしては、Na-22、K-42、K-43、Fe-59、Zn-65、Cd-109、Cs-137を用いた撮像を行い、可視化に成功している。主に用いたミヤコグサではFe-59、Zn-65、Cs-137を根から同時吸収させた場合のイメージング実験を行い、部位ごとにCs-137の移動速度で標準化されたFe-59およびZn-65の相対移動速度を求める手法を開発した。非侵襲でのリアルタイム撮像後に部位ごとに切断して含有放射線量を計測した結果とも良好な相関関係を得た。GREI装置を用いて検証を進めているミヤコグサの複数元素蓄積能の系統間差については、シロイヌナズナで報告されていた鉄輸送機能の欠損という単一の機能の差異によるものではなく、複数の機構が関与した結果であることが示唆され、根圏から根の細胞内へ吸収する、あるいは維管束を介して根から地上部へ輸送するといった個々の金属輸送過程における元素特異性について解析を進めた。特に、根端を対象とした鉄の局在解析からは根表層および維管束周辺における鉄輸送の停滞が一因であることを示唆する結果が得られた。ミヤコグサを用いたGREI装置による複数核種同時イメージングでは、Fe-59、Zn-65、Cs-137を根から同時吸収させた場合の非侵襲での画像解析と、部位別に切断した後の定量測定を行い、双方の測定結果から良好な相関関係を得た。
SH3ドメインをもつアダプター蛋白質の活性化と高次構造変化メカニズム

食細胞NADPHオキシダーゼの酵素本体は、細胞膜のシトクロムb_<558>(b_<558>)である。本酵素の活性化には、特異的アダプター蛋白質(p47^<phox>,p67^<phox>とp40^<phox>:各々SH3ドメインをもつ)が刺激依存性に細胞質から細胞膜に移行してb_<558>(gp91^<phox>とp22^<phox>の両サブユニットから成る)と相互作用する必要がある。平成12年度は以下のような成果を得た。(1)b_<558>と細胞質因子の相互作用は、p47^<phox>SH3ドメインとp22^<phox>の細胞質領域との結合に依存するが、p47^<phox>C末領域の3つのセリン残基(Ser-303,304,328)のリン酸化が、SH3ドメインのunmasking、p22^<phox>との結合、及びオキシダーゼ活性化能誘導に必要であることを示し、更にアラキドン酸がリン酸化と協同的に働いてp47^<phox>の構造変化を引起こしオキシダーゼを活性化することを明らかにした。(2)p40^<phox>は休止時細胞でp67^<phox>と会合しているが、これは新規なドメイン間(それぞれPCモチーフとPB1ドメイン)の新しいタイプの蛋白質間相互作用によるものであること、この結合がオキシダーゼ活性化を正に制御していること等を示した。PB1ドメインは酵母のシグナル伝達蛋白質Bem1pにも存在し、その役割を明らかにすると共に、その3次構造決定に成功した。(3)p47^<phox>のN末領域に新規ドメイン(PB2ドメイン)を見い出し、その3次構造決定すると共に、PB2ドメインがPIP結合ドメインであり、p47^<phox>の膜移行に必須であることを明らかにした。(4)腎臓尿細管上皮細胞に高発現している新規gp91^<phox>ホモログ(NOX4と命名)を見い出し、そのcDNAクローニングに成功した。
新しい社会保障教育－－高等学校検定教科書にみられる社会保障の描かれ方

本研究では、「社会保障の教育推進に関する検討会報告書:生徒たちが社会保障を正しく理解するために」(2014年7月)に注目し、次の2点を基軸に据えて研究を進めることとした。それらは順に、(1)検討会報告書が提唱する「これからの社会保障教育」の内容を把握する。(2)前記の(1)を分析する目的で、(検討会報告書が公表される前の)高等学校の公民および福祉の教科書を収集・分析し、「従来の教科書で教授されてきた社会保障観」を調査する、というものである。なお、上記の知見は、次の論文にまとめられた。阿部敦「中学・高校生を対象にした社会保障教育政策ー『社会保障の教育推進に関する検討会報告書』の観点から」『地域福祉サイエンス』(第2号)、地域福祉総合研究センター、2015年10月、143161頁。
津波被災後の高齢者の外傷後成長と認知症に関する学際的研究－老いの成熟を目指して

[野村]2018年度は、2004年にスマトラ沖地震津波被害を受けた時と同じ時期に調査を行った。津波被災から14年が経過しているが、人びとは「津波の記憶を忘れていない」と、現在でも被災地で津波犠牲者を追悼する式典や催しを行っていた。追悼式典は国や県が行うのではなく、地域住民の若い世代が主体的に小規模で行っている様子で、高齢者の姿をみることはできなかった。さらに津波被災のほぼ同時刻に被災地域を訪問すると、住民が通常と変わらない生活を送っており“津波"が日常的に思い出されることはほとんどない。それは、調査滞在中に偶然、スマトラ沖とミンダナオ島沖で地震が起こったが、この地震によって、津波に向けた対策に動くことはなかったことからも推察できる。津波被災のことは現在でも時おり語られることはあるものの、津波によって現在の生活や認知症がどのように変容したのかについて語られることは年々減っている。これまでの調査結果を踏まえ、経年的な被災地の変化について考察した。[池田]東日本大震災津波被害後の宗教者の取材をおこなった新聞記者に聞き取りをおこない、津波被害のトラウマから回復とレジリエント現象に宗教が果たす影響について考察した。中国深センでのハーバード=中山大学の医療人文学セミナーでの招待講演者としてヘルス・プロモーションの文化的基盤について講演した。津波被害のトラウマの影響を文化人類学的に考察するために、移住者と難民へのメンタルヘルスに関する精神医学的考察をおこなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は主に、スリランカ及びドミニカ共和国の研究協力者らとの関係強化を図った。スリランカでは、WHO現地支部の責任者、調査地MATARAの公立病院の精神科医らに研究の趣旨を説明し、問題と課題を共有した。調査地においては、津波後の健康状態を住民にインタビューしたり、アーユルヴェーダの医師から高齢者の認知症の発症率についてインタビューを行ったりした。毎回訪問時にインタビューをする高齢者(74歳女性)に限っては、前回訪問時(20か月前)と比較して健康状態も特に悪化しておらず、見当識障害などをきたしてもいなかった。調査地域は津波被災から8年経過しており街の復興は目覚ましい。住民も職を得て津波被災前と変わりなく生活している。津波による明らかな身体的精神的症状はいっけん見受けられないが、アーユルヴェーダの医師によると、津波被災前より認知症の発症率が上がっていると話す。その原因の一つが、住民が普段から口にしていたある薬草が津波によって無くなってしまったからだと話す。今後もフォローする。ドミニカ共和国においては、現地のゲートキーパーに調査協力を依頼するとともに、前回インタビューに応じて下さった方々に、その後の健康状態や認知症について聞き取りを行った。さらに、ドミニカ共和国北西部にある移民共住地区において、現地の日系移民と日本から来た青年団との交流会に参加したり、首都にある日本人会主催の納涼会に参加したりと交流を深めた。こうした交流会を利用しながら聞き取りを行った結果、現在日本人会に所属する高齢者の中に認知症疑いの人は数名いるが、寝たきりになっている人は一人もいないことが分かった。これは前回訪問時(20か月前)の状況と同じである。認知症の疑いのある(前回インタビューを行った)人は、現在でもやはり地域社会との交流が少なく、かつ交流範囲が狭いことが要因のひとつであるという最初の仮説を裏付けた。1.スリランカ南東部の津波被災地区において、津波被災後のPTSD(外傷後ストレス障害)、PTGI(外傷後成長)、認知症について、それぞれ簡易評価尺度を用いた研究の実現に向けた調整を、現地のコーディネーターら(MD)と共に行った。ドミニカ共和国においては、60歳以上の高齢者数名を対象に健康状態に関するインタビューを行った。スリランカとドミニカ共和国での調査はまだ途中段階であるため、分析は次年度以降に行う予定である。(野村)2.東日本大震災の被災後4年が経過した(2015年3月)。わが国の被災地における高齢被災者のPTGに関する情報収集を行いスリランカと比較する意義がある。そこで、被災地である気仙沼市前浜地区を本研究班の野村・増田・山本が訪問し同地区の住民らと意見交換を行った。同地区では、比較的元気な前期高齢者(65-70歳)が中心となり、被災後の地域復興活動が住民主体で行われており、地域全体が活力を取り戻している。多くの高齢者は、災害を糧にして現在生活をしており、PTGの事例と考えられた。これを実証するには同地区住民に対して、個別の面接調査や質問票調査を行いPTGのスコアを評価する必要性があると考えられた。(山本)3.国内における研究会に参加し、文献調査による研究動向ならびに現在のアフリカにおける高齢者政策の概要を報告した。また夏期にはケニアおよびエチオピアに渡航し、今後の調査計画について現地期間と打ち合わせを行ったほか、筑波大学グローバルエイジングセンターにおけるシンポジウムへの参加や、ケニア保健省エイジング担当者を日本に招き研究交流を実施した。(増田)スリランカ班野村:津波被災地であるスリランカ南西部にて、高齢者の生活習慣と健康状態に関する調査を行った。また、現地調査員に対象地区の地図作成を依頼し、津波被災の状況を把握した。後藤:研究対象エリア内にある津波避難民のための4つのTsunami Village、および1軒の老人ホーム施設にてヒアリング調査を実施し、被災時の状況や被災後の生活の変化について調査した。山本:NIHSやWHOスリランカ事務所の医師らと被災後の同地域に関する情報交換を行った。

災害復興における地域社会での社会教育/集会施設の役割について、ESDの視点から検討を行った。東日本大震災の被災地の事例を元に、海外の災害復興政策への提言を論文発表の中で行った。アフリカ班増田:エチオピア首都アディスアベバにおいて高齢者支援NGOを訪問し、聞き取り調査を実施した。ガンビア共和国バンジュールにて質的研究法に関するセミナーに参加するとともに、現地医療機関において高齢者受診者への聞き取りを実施した。中南米班池田:老いの社会文化的プロセスにおける,日本国内高齢者と海外在住移民との比較を通して「老いの成熟」経験とストレスコーピングの関係について追求した。とりわけ、高齢者における認知症を引き起こす社会的ストレスに対するレジリエンスについて考察し、アーロン・アントノフキーの健康生成論について学会で発表し、かつ英文と和文の論文を公刊することができた。また、研究成果の一部を利用して、一般向けのあるいは中学生向けの「認知症カフェ」プログラムを実施することを通して、対話的方法により、一般の人ならびに中学生やその父母が考える「認知症を引き起こす社会的ストレス」についての聞き取りをおこなった。二田水:本科研が主催した研究会にて、ドミニカ共和国の中高年の高血圧患者に関する研究の報告および生活習慣病に関する意見交換と、グローバルエイジングに関する情報交換を行った。研究者らが対象とする地域(スリランカ班、アフリカ班、中南米班)での活動努力によって、概ね順調に実施されている。年度中期に、H27年度までの海外活動報告や研究調整を出し合うことによって、「老い」に関する情報の共有化と学際的視野を広げることができているのではないかと考える。平成28年度から少しずつ調査結果をまとめていきたい。【野村】スリランカ南西部の津波被災地区/非被災地区において、60歳以上の男女200名に、PTSDと認知症の質問紙調査の2回目を行った。認知機能の低下や体の不調がどのような原因で起こると彼らが考えているのか、そのための治療方法や治療行動をどのように行っているのかについて、60歳以上の男女25名にインタビューを行った。次年度も、スリランカにおける認知症がどのように人々に認識されているのか、またそれら認知機能の低下に対する予防行動や治療行動について調査を続ける。【池田】昨年度に続き、高齢者の認知症状に陥るヴァルネラビリティとそれに対するレジリエンスに関して、文献ならびに現地訪問調査などを通して資料を収集した。オランダのマーストリヒトの薬物利用者のシェルターを訪問し、薬物利用者の高齢化への対応の問題等についてインタビューをおこなった。ベトナム・ハノイならび近県の人材供給地域の看護教育、地域病院ならびに監督官庁を訪問して、日本の認知症者を含む老人福祉現場における異文化適応の問題について聞き取りをおこなった。【山本】
日本型コンビニエンスストアのアジア展開とその現地化過程

三年計画の二年目に当たる2018年度は、各分担者がそれぞれの担当国を中心に研究を順調に進めた。特に原田分担者はタイと日本のコンビニ利用実態比較を丹念に行った。中村分担者はこれまであまり注目されていなかったインドでの小売業変革について調査を行い、今後の日本型コンビニの展開可能性について視差のある報告を行った。また、浜本分担者を中心として本研究会とは別に「中国における日本型コンビニ」の研究チームが発足し、中国におけるコンビニの動向がさらに詳細に報告された。コンビニ実態調査は、インドネシア、タイでこれまで実施し、興味深い事実(ほとんどの利用者が清涼飲料を中心としていること)の発見もあるが、引き続き他国との比較などから「コンビニ」という消費文化が現地社会に与える影響についての考察を続ける必要がある。また、研究成果の発信についてはアジア経済研究所の夏期講座の枠組みを利用して東京で二日連続の講座、大阪で一日の講座を開催して、これまでの研究成果の紹介と、「日本型コンビニのアジア展開」という現象への関心を醸成することができた。ビジネスマンはどうしても「日本企業が成功するのか」という点に関心が偏りがちだが、日本型コンビニが東南アジアで普及することの社会的意味にも注意を向けることが、ひいては「日本企業の社会的価値」の向上につながるというメッセージに対しては、一定の理解が得られたと思われる。なお、最終成果としての報告書を商業出版するための努力が実り、2019年度中に刊行できる可能性が高まった。各自のテーマに応じた研究は順調に推移しており、最終報告書(商業出版予定)の中で発信できる見込みである。2018年度に実施したタイの「コンビニ実態調査」については簡単な分析を行ったが、これをインドネシアの事例との比較でさらに検討する作業が必要である。また、本研究会の研究分担者(佐藤寛、佐藤幸人、下田恭美、原田優也、中村まり)を中心として一般・ビジネスマン向けのセミナーも都合三回開催し、研究成果の社会還元を行った。2018年度に実施を予定したが、諸般の事情で延期したベトナムでの「コンビニ実態調査」を実現する。その結果分析と、各分担者のこれまでの研究蓄積の成果を踏まえて、最終報告書を執筆することが本年度(最終年度)の重点課題である。可能であれば、最終成果刊行のタイミングに合わせて公開研究セミナーを開催したい。三年計画の第一年度に当たる2017年度は、二度の研究会(8月10日、2月10日)で研究チーム内のブレインストーミングをするとともに、各自がそれぞれのフィールドに赴いて、それぞれの担当国での日本型コンビニの展開状況を確認する作業を行った(ただし、各自の出張は必ずしも本科研の旅費を用いたわけではなく、別途研究事プロジェクトの資金を利用して行った場合もある)。東アジアの中でも台湾では、自治体によるコンビニを利用した「生活防衛ステーション」という試みが進行しており、特に都市部において虐待児童などの早期発見に一定の実績を上げていることが明らかになったが、これはコンビニの「社会インフラ」としての有用性を高める事例として今後他の国でどのように波及していくのかが注目される。東南アジアは、特にタイでのセブンイレブンの存在感が大きいが、タイのセブンイレブンは日本のセブンイレブンとの間に直接的なフランチャイズ関係はなく、親会社であるCPオール社はタイの農産物・物流関係の最大手企業であり、タイの消費者もセブンイレブンはタイのブランドであると認識している。しかしながら同時に、商品の品ぞろえの中に占める「日本的」な商品の割合や、店舗内のディスプレイなどは明らかに「日本型」の影響が見て取れる。こうした、資本関係とは異なる流れでの「日本型」の波及過程も研究対象として重要であると思われる。インドネシアでは、日系のセブンイレブンが撤退するという事態が発生したが、それにもかかわらず地場系のコンビニチェーン(インドマレ、アルファマート)は、着実に店舗数を増やし、遠隔地にも展開している。ここでも、店舗のレイアウトなどに「日本型」の影響を見ることができるが、これと並行してサプライチェーンマネジメントに、どの程度日本型の特質が浸透していくのかが今後のポイントとして興味深い。東南アジアでのコンビニの実態調査を複数の国で行ない、比較することを考えているが委託手続きなどに手間取り、本来2017年度に支出する予定であった経費が2018年度にずれ込んだが、これ以外は順調に推移している。ただし、萌芽的研究であることもあって本研究にかかわる論文等の発表実績はまだない。

ビジネスマンはどうしても「日本企業が成功するのか」という点に関心が偏りがちだが、日本型コンビニが東南アジアで普及することの社会的意味にも注意を向けることが、ひいては「日本企業の社会的価値」の向上につながるというメッセージに対しては、一定の理解が得られたと思われる。なお、最終成果としての報告書を商業出版するための努力が実り、2019年度中に刊行できる可能性が高まった。各自のテーマに応じた研究は順調に推移しており、最終報告書(商業出版予定)の中で発信できる見込みである。2018年度に実施したタイの「コンビニ実態調査」については簡単な分析を行ったが、これをインドネシアの事例との比較でさらに検討する作業が必要である。また、本研究会の研究分担者(佐藤寛、佐藤幸人、下田恭美、原田優也、中村まり)を中心として一般・ビジネスマン向けのセミナーも都合三回開催し、研究成果の社会還元を行った。第二年度目にあたる2018年度は、各分担者の個別の研究を進めるとともに、相互比較のために研究会を二度ほど開催したい。同時に、タイ以外の国(インドネシア、ベトナムなどを想定)でも、2017年度にタイで行ったコンビニ利用者実態調査を、委託調査の形で実施することを計画している。また、タイの実態調査の結果を、日本国内で発表するとともに、タイでもタイ人研究者とともに成果発表会を実施して、在タイ日系企業に対する啓発活動を行ってみたい。2018年度に実施を予定したが、諸般の事情で延期したベトナムでの「コンビニ実態調査」を実現する。その結果分析と、各分担者のこれまでの研究蓄積の成果を踏まえて、最終報告書を執筆することが本年度(最終年度)の重点課題である。可能であれば、最終成果刊行のタイミングに合わせて公開研究セミナーを開催したい。タイのコンビニ実態調査を、現地の大学に委託して実施したが手続きに手間取り、年度内に支払うことができなかったため。ただし、2018年度早々に当初予定通り支払いが完了する予定である。2018年度中にベトナムでの「コンビニ実態調査」の実施を計画していたが、現地での調査体制の確立、調査委託先との値段交渉などが不調となったため2019年度に繰り越す必要が生じた。
バイアスリガンドによるGPCRのシグナル伝達制御機構の解明

創薬標的分子として重要なGタンパク質共役型受容体(GPCR)の一種であるβ2アドレナリン受容体(β2AR)を、再構成高密度リポタンパク質(rHDL)の脂質二重膜に再構成した。これを用いて、様々な薬剤について、Gタンパク質およびアレスチンを介したシグナル伝達経路の活性化能を独立に定量するアッセイ系を構築した。β2ARのメチオニンメチル基を13C標識し、その周囲を2H標識した試料の調製に成功した。この試料を用いて界面活性剤ドデシルマルトシド中でのNMR解析をおこなった結果、β2ARの細胞内側に存在するM215由来のNMRシグナルを様々な薬剤結合状態で高感度に観測することに初めて成功した。アレスチンを介したシグナル伝達経路のみを選択的に活性化する薬剤であるカルベジロールが結合したβ2ARのNMR解析をおこなった。その結果、M215由来のNMRシグナルの化学シフトは、すべてのシグナル伝達経路を活性化する、通常のリガンドと異なっていることが分かった。カルベジロールを含む様々な薬剤について、M215由来のNMRシグナルの化学シフトと、Gタンパク質およびアレスチンを介したシグナル伝達経路の活性化能の対応を解析した。この結果から、β2ARはGタンパク質を選択的に活性化する構造とアレスチンを選択的に活性化する構造の平衡にあること、カルベジロール結合状態では、その平衡がアレスチンを選択的に活性化する構造に偏っていると結論した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト肺癌から分離した新しい転移制御遺伝子の機能解析と診断治療への応用

癌の原発巣から他臓器への転移は多くの過程を経て成立し、患者の予後と密接に関連する重要な問題であり、これを解明することは癌の治療上から重要である。癌転移に関る分子を解析する目的のために、ヌードマウスモデルの異所性移植で、唯一肺に転移する肺癌細胞株を分離樹立し、同株より分離の非転移細胞との間でサブトラクション法を実施し、転移と関連すると考えられる4つの遺伝子に関して解析した。ラミニンレセプター(LR)遺伝子は基底膜の主要構成成分の細胞接着蛋白ラミニンに対する特異的レセプターであるが、67kDa分子をコードする遺伝子の一部にエクソンの欠損があることが判明した。また、PAF-AHは癌転移に関連する血小板の産生するリン脂質の活性因子(PAF)の加水分解酵素であり、神経細胞の移動に関与するとされている。非転移株でのこのPAF-AH遺伝子の発現によるPAFの不活化により転移制御に関与を示唆している。さらに、2つの未知の遺伝子断片を解析するためにRACE法にて遺伝子を伸張して解析をした。これらの遺伝子は、皮膚黒色腫瘍よりの遺伝子と他の1つは14染色体に存在し子宮頸部癌や回腸粘膜蛋白と関連する遺伝子と一致が見られた。ヒト癌の異所性移植は転移が生じにくく、organ environmentが大きく関与することが知られていることから、自然転移機構に関連する分子であろうと想定されるが、機能のいつかに関してはin vitroで検討を行ったが関連する現象は得られなかった。癌の他臓器への転移は、患者の予後と密接に関連する重要な問題で、この癌転移機構は多くの過程を経て成立するが、これらの過程を解明していくことは癌治療上から重要である。この目的のために、通常ヌードマウスの皮下(異所性)移植では転移が生じないとされているヒト癌細胞にて、唯一肺に転移する肺癌細胞株を樹立し、この細胞より高転移と非転移株を分離して、サブトラクション法にて癌転移制御の遺伝子の検討を行ない、新規を含む幾つかの遺伝子を得た。これらの遺伝子の癌細胞の浸潤・転移における役割を明らかにするために、細胞生物学および分子生物学的見地より解析を実施した。発現の検出された遺伝子は、チトクロームオキシダーゼ等のミトコンドリア遺伝子、リボゾーマル蛋白関連の遺伝子、乳酸脱水素酵素、エンドプレビン、肺サファクタント、マウス筋蛋白、PAF-AH、67kDaラミニンレセプターおよび未知の遺伝子を得たが、我々はヌードマウスの異所性移植にて肺転移する癌細胞の特性から、まずPAF-AHと67kDaラミニンレセプター(LR)遺伝子の解析を実施した。LRは基底膜の主要構成成分、細胞接着蛋白のラミニンに対する特異的レセプターで、癌転移との関連が示唆されているが、解析の結果、67kDa分子の遺伝子の一部にエクソンの欠損があることを見い出した。また、PAF-AHは癌転移に関運する血小板活性因子(PAF)の加水分解酵素であり、さらに細胞の移動に関与するとされているが、癌転移に置ける役割は不明であり、特に非転移株でのこの発現はPAFの不活化が転移制御に関与することを示唆しており、これらの詳細に関して検討を行なっている。癌の他臓器への転移は多くの過程を経て成立し、患者の予後と密接に関連する重要な問題でありこの解明は癌の治療上から重要である。この目的のために、通常ヌードマウスの皮下(異所性)移植では転移が生じないとされているヒト癌細胞にて、唯一肺に転移する肺癌細胞株を分離し、非転移のものとの間でサブトラクション法を実施し、癌転移制御関連の遺伝子を得た。ヌードマウスの異所性移植にて肺転移する癌細胞の特性から転移と関連すると思われるものを解析した。ラミニンレセプター(LR)

遺伝子は基底膜の主要構成成分の細胞接着蛋白のラミニンに対する特異的レセプターで、癌転移との関連が示唆されているが、解析の結果、67kDa分子をコードする遺伝子の一部にエクソンの欠損があることを見い出した。また、PAF-AHは癌転移に関連する血小板活性因子(PAF)の加水分解酵素(AH)であり、これは細胞の移動に関与するとされているが癌転移に置ける役割は不明であり、特に非転移株でのこの発現はPAFの不活化が転移制御に関与することを示唆している。さらに、2つの未知の遺伝子断片を解析するためにRACE法を実施して完全長の遺伝子を得たが、ごく最近、登録された遺伝子と一致した。一つは皮膚黒色腫に関連しており、他の1つは子宮頸部癌由来蛋白で、いずれも機能は不明である。ヒト癌の異所性移植では転移が生じにくく、この要因としてorgan enviromenが大きく関与することが知られており、今回得られた遺伝子は解析の基になった癌細胞の特性(異所性転移)から、自然転移機構に関与するものではと想定されるが、詳細に関してはさらなる検討を要する。
人工股関節を流体潤滑する摩擦面形状の理論設計およびそれに準拠した試作と評価

人工関節の長期耐久性の獲得のために,金属同士の摩擦面を有する人工股関節においては,流体潤滑性能の確立が必須となる.本研究課題においては,流体潤滑の成立のために必要な人工股関節の骨頭球と人工臼蓋の間の半径差などの形状パラメータの最適値を.そして,その形状パラメータを実装する人工股関節を製作するために必要な真球度や表面粗さといった表面精度を実現する加工技術について検討した.種々の研磨法によって試作した球と臼蓋の潤滑性能を摩擦試験により評価し,流体潤滑の成否を判定した結果,可能な限りの技術をもって研磨した場合においても,金属同士の摩擦面を用いた場合は,流体潤滑の成立には至らないことを明らかにした.本年度は,昨年度に引き続いて金属ー金属人工股関節の加工精度の向上による流体潤滑性能の獲得の可否について検討することから開始し,円弧求心型研磨法にて作成した骨頭径32 mmのCo-Cr-Mo製金属骨頭と金属臼蓋を組み合わせ,様々な半径差における摩擦試験を行なった.摩擦測定は,振子型試験器を用いた揺動振子法にて行なった.潤滑液として生理食塩液を臼蓋に満たし,室温23°Cの下で実験した.実験の結果,真球度の劣化および表面粗さの増加に伴い,摩擦係数が増加する事がわかった.しかし,製品版の人工股関節を含めて,可能な限り高精度で加工した人工股関節摩擦面の潤滑性能は,摩擦係数の最小値が0.1を越えており,十分な流体潤滑性能の獲得はできなかった.そうした経過の中で,今年度になって2009年に隆盛を見た金属同士の摩擦面を有する人工股関節周囲に,高頻度で異常組織増殖が発生することが頻繁に報告されるようになった.その原因として,骨頭と頸部の間のフレッテイング摩耗に伴う金属イオンの溶出が推定され,人工臼蓋と人工骨頭の摩擦面で流体潤滑が実現できない場合に,その部分の高い摩擦のため,骨頭と頸部の間のテーパジャンクション部分で滑りが発生すると考えられた.摩擦トルクのつり合い条件を基にした解析の結果,頸部軸と荷重方向の角度が約84.5度より大きい時に骨頭と頸部の間が滑り出すと推定された.振り子摩擦測定試験機を応用してシミュレーション試験を行って,骨頭頸部の間の滑りが発生する条件を検証することができた.この角度条件は,患者が座位を取ると容易に発生することから,今後,金属ー金属摩擦面を有する人工股関節の使用を控えるべきであると結論した.近年,金属同士の摩擦面を有する人工股関節周囲に,高頻度で異常組織増殖が発生することが頻繁に報告されるようになった.その原因として,骨頭と頸部の間のフレッテイング摩耗に伴う金属イオンの溶出が推定され,人工臼蓋と人工骨頭の摩擦面で流体潤滑が実現できない場合に,その部分の高い摩擦のため,骨頭と頸部の間のテーパジャンクション部分で滑りが発生すると考えられた.摩擦トルクのつり合い条件を基にした解析の結果,頸部軸と荷重方向の角度が約84.5度より大きい時に骨頭と頸部の間が滑り出すと推定された.振り子摩擦測定試験機を応用してシミュレーション試験を行って,骨頭頸部の間の滑りが発生する条件を検証することができた.金属インプラントの安全性を確保するためには,腐食による金属イオンの溶出を防ぐ必要がある.臨床に用いられているコバルトクロム合金は、表面の不動態膜形成により耐腐食性を維持しているので,それが損傷すると有害な重金属イオンが周囲の生体環境に溶出する.特に,微少振幅の往復動摩擦(フレッティング)が,不動態膜破壊の可能性が高いとされている.振幅の大きさや周期などの摩擦条件の因子と不動態膜破壊の関係について,定量されていないので,骨頭と頸部の間のフレッティングの危険性について,詳細な評価はされていない.よって,(1)CoCr合金摩擦試験による不動態膜損傷評価,(2)金属製人工股関節の連続摩擦によるイオン溶出量測定の2種類の実験により,金属製人工股関節の腐食について調査した.その結果人工関節用金属材料である,CoCr合金同士の摩擦面において,小振幅あるいは短周期は,不動態膜の損傷の可能性を高くすることがわかった.また,それによる金属イオンの溶出の可能性も高くなることがわかった.人工関節の長期耐久性の獲得のために,金属同士の摩擦面を有する人工股関節においては,流体潤滑性能の確立が必須となる.本研究課題においては,流体潤滑の成立のために必要な人工股関節の骨頭球と人工臼蓋の間の半径差などの形状パラメータの最適値を.そして,その形状パラメータを実装する人工股関節を製作するために必要な真球度や表面粗さといった表面精度を実現する加工技術について検討した.種々の研磨法によって試作した球と臼蓋の潤滑性能を摩擦試験により評価し,流体潤滑の成否を判定した結果,可能な限りの技術をもって研磨した場合においても,金属同士の摩擦面を用いた場合は,流体潤滑の成立には至らないことを明らかにした.本年度は,骨頭と臼蓋の半径差および表面形状と潤滑性能にどのような関係があるか調べ,流体潤滑の実現の可能性と,金属同士の摩擦面を有する人工股関節が,安定した長期臨床成績を維持できるか否かを検討した.円弧求心型研磨法にて作成した骨頭径32 mmのCo-Cr-Mo製の金属骨頭と金属臼蓋を,それぞれ171通り組み合わせ,様々な半径差における摩擦試験を行なった.摩擦測定は,振子型試験器を用いた揺動振子法にて行なった.潤滑液として生理食塩液を臼蓋に満たし,室温23°Cの下で実験した.

スクイズ流体膜潤滑の効果を評価するため,荷重を加えた直後の測定と一定時間経過した後の測定を行った.10回の測定を繰り返し,平均値と標準偏差を求めた.摩擦係数と半径差の関係に多項式近似を行った.表面精度との相関に関しては,摩擦係数と実効真球度,実効表面粗さの重回帰分析を行なった.摩擦係数は0.122から1.05と広範囲に分散した.半径差ー摩擦係数グラフに五次近似曲線を引くと,半径差20-30 μmで摩擦係数は最小となり,それよりも半径差を大きくすると,摩擦係数は増加傾向を示した.また,半径差10 μmよりも小さい範囲では,摩擦係数は急激な増大を示した.このことから,半径差と摩擦係数は,単純な相関を示さないことがわかった.摩擦係数と実効真球度SEおよび実効表面粗さRE間における回帰分析の結果,重相関係数Rはそれぞれ,0.028,0.14となり,相関は見られなかった.しかし,真球度の劣化および表面粗さの増加に伴い,摩擦係数が増加する事がわかった.本実験の結果,製品版の人工股関節を含めて,可能な限り高精度で加工したMOMの摩擦面の潤滑性能は,摩擦係数の最小値が0.1程度であり,十分な流体潤滑は,実現できなかった.当初計画においては,人工骨頭と人工臼蓋の間の潤滑のみを対象として,その流体潤滑の構築を目指した.その結果,金属ー金属の摩擦面の精度向上による潤滑性能の向上には,限界があることがわかった.すなわち,骨頭と臼蓋の間では,高い摩擦が発生することがわかった.この点を踏まえて,人工骨頭と頸部のテーパジュンクションにおける滑り条件を解析し,フレッテイング摩耗が発生する条件を求めることに成功した.さらに,その発生条件について,実験による検証に成功した.現在臨床に広く用いられているモジュラー型の人工関節に警鐘を鳴らすことにつながる重要な成果となった.一方,臨床結果として得られた超高分子量ポリエチレン製人工骨頭と金属臼蓋を組み合わせた人工股関節の長期成績から,人工骨頭をポリエチレンとすることで,骨頭と頸部の間の摩擦条件を緩和し,この部分におけるフレッテイング摩耗を低減できる可能性が示された.この事実は,今後の方向性を示した.金属骨頭と金属臼蓋を組み合わせた場合の限界を確定するため,これまでの研究で潤滑剤として用いていた生理食塩液を人工関節置換術後に想定される二次関節液の粘性係数に合わせた潤滑剤を用いた摩擦測定実験を行う.さらに,他の材料の組み合わせに,特に,セラミックス骨頭とセラミックス臼蓋を用いた場合について,流体潤滑効果を検証するため,長時間静止荷重を受けた後の滑り動作による流体膜の形成メカニズムを,数値モデルを用いた流体解析を実施する.モジュラー型ステムで問題となる骨頭と頸部の間での摩耗を低減する方法について検討し,種々の材料との組み合わせについて,摩耗にともなう金属イオンの溶出量を測定する.実験的方法で金属イオンの溶出量を逐次モニタするためのシステムを構築する.人工臼蓋の変形量を有限要素解析により求める.その結果を基に,骨頭表面とのクランピングによる流体潤滑機構の破綻を防ぐための形状,材質の設計条件を構築する.本研究課題の成果全体を基にして,人工股関節の材質,形状をデザインし臨床応用を目指す.金属同士の摩擦面を有する人工股関節において,半径差の最適設計指針が得られた.その値は,20-30μmであり,それ以上半径差を縮めると,辺縁でのクランピングが懸念される.
コンクリート破壊進行領域の時間依存性挙動の解析と数値解析モデルの構成

本研究では、コンクリートの引張軟化特性が未発達な状態から、巨視的ひび割れ開始点までの微細なひび割れの時間依存的な成長に関する有効な知見を得ることを目的に、荷重一定条件の3点曲げ試験とAE解析を行った。肩口開口変位の時間変化は、いずれの荷重レベルにおいても、ある限界点を境に変位速度が一定の定常状態から加速的な状態へと遷移する。AE源は、定常状態では空間的に偏りなく分布しているが(フラクタル次元D=1.85)、限界点を過ぎると破壊進行領域先端部に集中し始め(D=0.92)、破壊進行領域先端部で線状の分布構造になる。限界点以降の微視破壊の時間発展的な成長過程は、破壊進行領域先端部における不安定破壊の核形成過程であり、引張り軟化の初期状態と深く関わっていることが分かった。限界点を表す状態量を明らかにするために、多直線近似値法により引張軟化曲線を推定し、力学モデルとしてのクラック形成エネルギーと微視破壊による累積AEエネルギーに基づいて、引張軟化過程を定量的に明らかにした。はりの下部の領域では、引張軟化過程全般にわたり累積AEエネルギーの変化とクラック形成エネルギーの変化は同じ構造をしている。また、引張軟化の初期過程では骨材とモルタルの剥離破壊およびモルタルの破壊が卓越し、総AEエネルギーは各領域ともほぼ同じで、引張軟化初期に発生した総AEエネルギーの3/4に相当する。この結果は、新たに提案したAEエネルギーによって、破壊進行領域における微細なひび割れの成長過程を定量的に評価できる可能性を示唆している。今後、限界点を表すパラメータを累積AEエネルギーにより決定し、ぜい性度との関係について更に検討を加える必要がある。中央にノッチを入れたコンクリートばり(水セメント比60%、最大粗骨材寸法20mm、寸法200mm×100mm×900mm)を作成し、破壊進行領域における微視破壊の時間発展的な成長過程を解析するために、荷重一定条件の下で3点曲げ試験を行い、8チャンネルによるAE波形を計測した。3次元AE位置標定結果からAE発生源分布のフラクタル次元Dを求めた。初期載荷において、定常状態ではAE源は空間的に偏りなく分布しているが(D=1.85)、限界点を過ぎると特に高エネルギーのAEが破壊進行領域先端部に集中し始め、いくつかのクラスターを形成する。このときのAE発生源のフラクタル次元はD=0.92で、AE発生源が破壊進行領域先端部で線状の分布構造になることがわかった。一方、破壊進行領域の長さが十分に長い(約12cm)状態においては、定常状態では破壊進行領域の後方に高エネルギーのAEを中心にクラスターが形成されているが(D=1.63)、限界点後では初期載荷と同様に破壊進行領域先端部に高エネルギーのAEが集中する。以上より、限界点以降の微視破壊の時間発展的な成長過程は、破壊進行領域先端部に高エネルギーのAEが集中する不安定破壊の核形成過程であり、引張軟化則の初期状態と深く関っていることがわかった。また、限界点を表す状態量と微視破壊の関係を明らかにすることが今後の課題として残った。荷重一定条件の下で行ったコンクリートばりの3点曲げ試験において、肩口開口変位の時間変化は、いずれの荷重レベルにおいても、ある限界点を境に変位速度が一定の定常状態から加速的な状態へと遷移する。定常状態ではAE源は空間的に偏りなく分布しているが(フラクタル次元D=1.85)、限界点を過ぎると特に高エネルギーのAEが破壊進行領域先端部に集中し始め、いくつかのクラスターを形成する。

この時のAE発生源のフラクタル次元はD=0.92で、AE発生源が破壊進行領域先端部で線状の分布構造になる。限界点以降の微視破壊の時間発展的な成長過程は、破壊進行領域先端部における不安定破壊の核形成過程であり、引張軟化の初期状態と深く関っていることがわかった。限界点を表す状態量を明らかにするために、多直線近似法により引張軟化曲線を推定し、力学モデルとしてのクラック形成エネルギーと微視破壊による累積AEエネルギーに基づいて、引張軟化過程を定量的に考察した。はりの下部の領域では、引張軟化過程全般にわたり累積AEエネルギーの変化とクラック形成エネルギーの変化は同じ構造をしている。また、引張軟化の初期過程では骨材とモルタルの剥離破壊およびモルタルの破壊が卓越し、総AEエネルギーは各領域ともほぼ同じで、引張軟化初期に発生した総AEエネルギーの約3/4に相当する。この結果は、新たに提案したAEエネルギーによって、引張軟化領域における微視破壊の成長過程を定量的に評価できる可能性を示唆するものである。今後、限界点を表すパラメータを累積AEエネルギーにより決定し、ぜい性度との関係について更に検討を加える必要がある。
機械/深層学習型検知への対抗能力を備えたマルウェア利用への対抗アルゴリズム研究

誤判定や誤検知を誘発させるための学習データを送りつける、敵対的学習という技術を応用し、攻撃に用いる特定マルウェアのみ検知率を下げ、他のマルウェアの検知率は落とさない形での敵対的学習を実現する、対機械学習系検知のマルウェア送付手法出現が懸念される。そこで、本研究では、特定のマルウェアの検知率低下を志向した敵対的学習用データが送られている環境において、敵対的学習の存在可能性の推定アルゴリズム、および、敵対的学習に対して補完する学習データを生成することによって、対機械学習系検知マルウェア送付手法に対抗する研究を行う。
合衆国南西部における先住社会の再編過程の歴史的検討

本研究では、連邦法によって規定された「インディアン」(厳密にいえば「市民ではないインディアン」)という法的地位から「市民」という法的地位を逆照射することによって、「市民」概念を再検討することを第一の課題とした。さらに、南北戦争を経た19世紀後半以降、国民統合の機運が高まるなかで海外領土の獲得が進み、国内においては建国以来の「インディアン」(厳密にいえば「市民ではないインディアン」(noncitizen Indian))という法的地位を再定義する動きが高まる一方で、新たに合衆国領となった地域では「市民ではない国民」(noncitizen national、以下「国民」とする)(あるいは「市民籍のない国籍(non-citizen nationality)保持者」)という法的地位が創出された。こうした状況を踏まえて本研究では、第二の課題として、「市民」と「国民」の差異化の過程を検証した。合衆国においては、建国以来の領土の拡張に伴い、<市民>とは異なる<インディアン>という地位身分が特定の集団に対して付与されてきた。さらに19末以降、合衆国が本土以外の地域において海外属領を獲得すると、<国民>という地位身分が当該地域の住民に付与された。本研究では、<市民>・<インディアン>・<国民>といった地位身分の創出過程を比較・対比しつつその歴史的意義を検討することを課題としている。平成19年度の科学研究費による研究実績は以下の通りである。1)191020年代にかけての合衆国では、<市民>の境界を再画定する動きがみられた。本研究では、1924年の通称インディアン市民権法の事例に即して、<インディアン>という法的地位を付与されてきた集団に対して市民権を付与することが、行政上・法理上さまざまな矛盾に満ちていたことに着目し、同法の歴史的意義を明らかにした。その成果は、第41回日本アメリカ学会年次大会(2007年6月9日於立教大学)において、「シティズンシップとアメリカ先住民-1924年インディアン市民権法を事例として-」と題して口頭発表した。2)『<インディアン>と<市民>のはざまで-合衆国南西部における先住社会の再編過程』と題した単著を名古屋大学出版会より上梓した。本研究は、合衆国における法的概念としての<インディアン>の生成過程に着目し、その歴史性・政治性を明らかにすることで、<市民>概念の境界や限界を含めて再検討する試みである。具体的には、<インディアン>かつ<市民>という両義的な法的地位におかれていた典型例である20世紀前半のプエブロとナヴァホという二つの先住社会の事例に即して、法的な意味で<インディアン>と同定すること/されることの通時的・共時的な意味を明らかにし、さらに<インディアン>と対置されていた<市民>概念の歴史性・政治性を逆照射した。平成20年度の科学研究費による研究内容と実績は以下の通りである。合衆国における公教育は、キリスト教諸教派と密接な関係を保ちながら進展してきた。とりわけ、19世紀から20世紀前半にかけて先住民に対する公教育については、各州政府ではなく連邦政府の所管であったため、教会と国家のあいだはいっそう密接であり、またそのために矛盾や対立も抱え込むことになった。20世紀初頭までの連邦先住民政策において、少なくとも国政レベルでは、先住民のキリスト教化は自明視されてきた。けれども、公教育の領域で教会と国家(連邦政府)の関係が密になればなるほど、政教分離の原則と実態の乖離や教派間の対立も表面化し、さまざまな矛盾が露呈することになったのである。これらの点を踏まえて、キリスト教諸教派に焦点をあて、合衆国の先住民教育政策において教会と国家のあいだにはどのような関係があったのかを対立や矛盾にも留意しながら検討した。その成果は、(水野由美子)「先住民教育政策とキリスト教」と題した拙稿(特集/「他者教育」に見るアメリカ『歴史評論』707号、2009年3月号)として発表した。平成21年度の科学研究費による研究内容と実績は以下のとおりである。今年度は、合衆国における法的地位としての<市民>(Citizen)概念の変遷とその歴史的意義に関して<インディアン>という地位身分と<国民>(national)という地位身分との比較という観点から検討を行なった。これまで、<インディアン>という地位身分を付与された保留地の住民の地位の変遷については拙著『<インディアン>と<市民>のはざまで-合衆国南西部における先住社会の再編過程』(名古屋大学出版会、2007年)のなかで、主に南西部の事例に即して検証を行なってきた。

この基礎的研究を踏まえて、<市民>・<インディアン>という地位身分の創出過程のみならず、19世紀末以降の合衆国の海外属領の住民に与えられた<国民>(厳密にいえば、市民ではない国民non-citizen national)という地位身分の創出過程にも着目し、三者を比較・対比しながら、<市民>概念の変容過程とその意義を検討した。その成果の一部として、日本アメリカ学会年次大会(平成21年9月20日於名古屋大学)のシンポジウムで口頭発表を行なった。平成22年度の科学研究費による研究内容と実績は以下のとおりである。今年度は、19世紀の領土拡張期の合衆国の事例に基づき、法的地位としての「市民」と「国民」という二つのカテゴリーの差異化の歴史的意義を検討した。まず、新たに合衆国領となった地域の住民に与えられた「国民」(厳密にいえば、市民ではない国民non-citizen national)という地位身分の創出過程に着目し、「国民」という地位身分がどのような経緯を経て創出されたのかを検討し、「国民」と「市民」という二つの法的地位を比較・対比した。次に、これまで行ってきた先住民の法的地位に関する基礎的研究を踏まえ、「インディアン」という地位身分と、「国民」・「市民」という地位身分について、三者を比較・対比しながらその変容過程と歴史的意義を検討した。具体的な事例としては、19世紀半ばの米墨戦争後に合衆国に併合された南日部地域と先住民保留地、さらにパナマ運河地帯それぞれの住民の法的地位が創出された経緯とその変容過程を取り上げた。その成果の一部として、昨年度には、日本アメリカ学会年次大会(平成21年9月20日於名古屋大学)のシンポジウムで口頭発表を行なった。今年度は、その口頭発表をもとに論文を執筆し、「法的概念としての『市民』と先住民-領土拡張期の土地と住民の法的地位をめぐるポリティクス-」(『アメリカ史研究』第33号所収)と題した論文として発表した。
脱細胞化海綿骨を用いた生体外造血環境の構築およびそれを用いた造血細胞誘導

H29年度に実施予定であったヒトiPS細胞の脱細胞化海綿骨への播種実験を、時期を早めてH28年度に行った。骨髄マトリックスがiPS細胞に与える影響を明らかにするため、オンフィーダー培養およびフィーダーレス培養を試みた。本研究課題では、脱細胞化海綿骨の骨髄マトリックスの再細胞化を目的としているため、骨髄マトリックスを損傷させることのないよう、脱細胞化海綿骨上に細胞懸濁液を静かに滴下して播種した。一定期間の培養後、染色により、iPS細胞の脱細胞化海綿骨への接着、増殖、分化について検討した。骨髄マトリックス上でiPS細胞を培養した場合、iPS細胞が骨髄を構成する種々の細胞(間葉系幹細胞や血管内皮細胞などの造血ニッチ構成細胞と造血細胞)へと分化することを期待した。しかし、iPS細胞の脱細胞化海綿骨への接着性は、接着細胞用の培養皿と比較すると、極めて低く、播種方法の検討が必要であることが明らかになった。そこで、まずはiPS細胞の脱細胞化海綿骨への播種条件として、播種密度、フィーダー細胞の有無および密度、培養液の種類、脱細胞化海綿骨へのラミニンなどの細胞接着分子のコーティングなどについて検討した。その結果、iPS細胞の播種密度を通常の培養皿での播種密度よりも上げることで、細胞の接着性が向上することが明らかになった。また、培養皿上で培養したiPS細胞が細胞増殖によって二次元的にコロニーのサイズが大きくなるのに対し、骨髄マトリックスに接着したiPS細胞は、三次元的に増殖し、コロニー形成を行っていた。以上より、脱細胞化海綿骨を用いて三次元的にiPS細胞を培養することで、これまでの二次元培養とは異なるコロニー形成を行うことが示され、生体内により類似した環境でのiPS細胞の培養が可能となることがわかった。