hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
橋梁の点検効率化のための、衛星SARを用いた変位量、変位ベクトル、変動速度計測

本年度は、この補正係数が年や地域によってどの程度異なるかを検討した。2010年から2016年の各月の標高補正係数をそれぞれ求めたところ、年による大きな違いは見られなかったが、地域ごとに異なることが明らかになった。また、標高補正係数の年による違いは可降水量の推定精度に大きな影響は及ぼさないことが明らかにした。また橋梁の変動量解析に於いては、平成28年度の研究で橋梁の向きに依存せずに安定的に橋梁の変動を推定できる手法が課題として挙げられた。その課題に対し、観測数を増やすために複数方向の軌道で観測された衛星SARデータおよびそれらを用いた差分干渉SAR (Interferometric SAR: InSAR)解析値を統合して、垂直方向・水平方向の変動量を算出する手法の有効性を検討した。また、それらの結果に加えて、精度向上、絶対位置の推定を目的として、GPSデータを併用した変動解析を試みた。更に、人工構造物と地盤面からの反射信号を分離することで変動推定精度の改善も検討した。Persistent Scatterer Interferometry (PSI)において推定されるDSMエラー等を利用してPS高さという指標を定義した。それを閾値処理して地盤面PSと構造物PSに分離し、その速度差をとることによる人工構造物の抜け上がり速度を推定する手法を提唱した。気象庁のメソ数値予報GPVデータとDEMを用いて可降水量分布を90 mの空間解像度と1時間の時間解像度で推定する手法を開発した。さらに、この手法で用いる標高補正係数が年や地域によってどの程度異なり、推定精度にどのように影響するかを検討し、より汎用性の高い可降水量推定手法の構築することを可能にした。人工構造物の変動量解析では、下記の通り、基礎的な研究成果が得られた。複数方向のInSAR解析値による垂直・水平変位の変動量推定に関しては、衛星SARによって複数方向から観測されたデータおよびそれらを用いたInSAR解析値を用いて、垂直方向・水平方向の変動量を算出することを目的に手法を検討し、関西国際空港を対象に手法の有効性を検証した。また、地盤面からのPSと非地盤面からのPSの分離に関しては、PSIにおいて推定されるDSMエラー等を利用してPS高さという指標を定義した。バンコクにおける抜け上がり発生地域及び抜け上がり非発生地域に対して適用し、良好な推定精度が得られることが確認できた。橋梁を対象にした解析の結果、橋梁の向きに依存せずに安定的に橋梁の変動を推定できる手法の確立は困難と分かり、対象を橋梁から一般的な人工構造物や地盤に切り替えた。平成30年度は、人工構造物の解析で得た知見を活かしつつ、衛星画像および外部データを活用した人工構造物や地盤の三次元変動を推定する手法を構築した。
カルシウム含有アルコール溶液中でチタンに形成するカルシウム濃縮皮膜の開発

生体内に埋入したTiおよびTi合金の周囲への骨形成能を向上させるために, Ca^<2+>を含むエタノール溶液中でTiに電気化学処理を行い,骨形成を促進させることが知られている炭酸カルシウムなどのCaを成分元素に含むカソード皮膜をTi表面に形成させる技術の開発を本研究の目的とした.とくに,生成するカソード皮膜の性状に及ぼす環境因子(CaCl_2濃度, H_2O濃度,温度)の影響を明らかにするとともに, in vitro試験によりハイドロキシアパタイトが優位に生成する皮膜条件の調査を行った.生体内に埋入したTiおよびTi合金の周囲への骨形成能を向上させるために, Ca^<2+>を含むエタノール溶液中でTiに電気化学処理を行い,骨形成を促進させることが知られている炭酸カルシウムなどのCaを成分元素に含むカソード皮膜をTi表面に形成させる技術の開発を本研究の目的とした.とくに,生成するカソード皮膜の性状に及ぼす環境因子(CaCl_2濃度, H_2O濃度,温度)の影響を明らかにするとともに, in vitro試験によりハイドロキシアパタイトが優位に生成する皮膜条件の調査を行った.Tiは生体適合性に優れ,生体内においても高耐食性を示すことから,生体硬組織代替材料として広く使用されている.さらにTiの骨伝導性を向上させるため,Tiに様々な表面処理が行われている.近年材料表面へのCaCO_3被覆はハイドロキシアパタイト(HAp)形成能を向上させるという報告がある.そこでCa^<2+>を含むエタノール溶液中でTiに電気化学処理を行い,CaCO_3を含むカソード皮膜を作製し,HApの形成能を調査した.試料にはJIS第2種Tiを,処理溶液にはN_2ガス脱気を行った濃度0.007,0.02,0.07,0.2M CaCl_2エタノール溶液(25°C)を用いた.各溶液中で定電位の電気化学処理(2V_<Ag/AgCl>)を行い,対極TiにCaCO_3を含む皮膜を生成させた.その後,処理材を温度37°C,pH7.4のハンクス溶液に浸漬し,HApの生成状況を調査した.電気化学処理およびその後のハンクス溶液への浸漬処理によってTi上に形成された皮膜の調査には走査型電子顕微鏡,エネルギー分散型元素分析装置,X線回折解析装置などを使用した.その結果を以下に示す.エタノール溶液中で電気化学処理を行うと,CaCO_3の一種であるカルサイトとバテライトが生成した.とくに0.2M CaCl_2ではカルサイトが,0.02M CaCl_2ではバテライトが最も強く検出された.さらに,これらの処理材をハンクス溶液に浸漬すると,0.020.2M CaCl_2で処理された試料にはHApが検出され,0.02M CaCl_2処理材ではHApが最も強く検出された.したがって,本手法によってTi表面に骨形成を誘導するHApの形成を促進することができることが明らかになった.前年度ではCa^<2+>濃度を変化させたエタノール溶液中でTiに電気化学処理を行い,CaCO_3を含むカソード皮膜を作製し,擬似生体溶液(ハンクス溶液)に浸漬させたときのハイドロキシアパタイト(HAp)の形成能を調査した.今年度は同様の手法を使用して,エタノール中の水分(H_2O)濃度がカソード皮膜の形成およびその後のHApの形成能に及ぼす影響を検討した.試料にはJIS第2種Tiを,処理溶液にはCaCl_2濃度を0.07Mに固定しながらH_2O濃度を変化させたエタノール溶液(25°C)を用いた,各溶液中で定電位の電気化学処理(3V_<Ag/AgCl>)を行い,対極TiにCaCO_3を含む皮膜を生成させた.その後,処理材を温度37°C, pH7.4のハンクス溶液に浸漬し,HApの生成状況を調査した.電気化学処理およびその後のハンクス溶液への浸漬処理によってTi上に形成された皮膜の調査には走査型電子顕微鏡,エネルギー分散型元素分析装置,X線回折解析装置などを使用した.その結果を以下に示す.H_2O濃度を変化させたCa^<2+>/エタノール溶液中で電気化学処理を行うと,H_2O濃度が0.07M以下の場合にはCaCO_3の一種であるカルサイトとバテライトがおもに生成し,それ以上のH_2O濃度の場合にはCa(OH)_2がおもに生成した.主成分かCaCO_3であるカソード皮膜でも,Ca(OH)_2であるカソード皮膜でも,その後のハンクス溶液への浸漬後には,その表面にHApが生成した.したがって,本手法によってTi表面に形成されたカソード皮膜の組成はH_2O濃度の影響を受けるか,HApの形成に対するH_2O濃度の影響はそれほど顕著ではないことが明らかになった.

過去2年の研究では,Ca^<2+>濃度およびH_2O濃度を変化させたエタノール溶液中でTiに電気化学処理を行い,CaCO_3を含むカソード皮膜を作製し,擬似生体溶液(ハンクス溶液)に浸漬させたときのハイドロキシアパタイト(HAp)の形成能を調査した,今年度は同様の手法を使用して,Ca^<2+>含有エタノールの温度がカソード皮膜の形成に及ぼす影響を検討した.試料にはJIS第2種Tiを,処理溶液にはCaCl_2を0.07Mに,H_2Oを0.03Mに固定しながら温度を変化させたエタノール溶液を用いた,各溶液中で定電位の電気化学処理(3 V_<Ag/AgCl>)を行い,対極TiにCaCO_3を含む皮膜を生成させた.この皮膜の調査には走査型電子顕微鏡,エネルギー分散型元素分析装置,X線回折解析装置などを使用した.その結果を以下に示す.処理溶液を各温度に制御して電気化学処理を行った後の対極Ti試料表面のSEM画像から,いずれの温度で処理した試料の表面にも皮膜が形成されており,温度によって皮膜の形態が異なることが確認できた.また,EDXによる元素分析の結果から,いずれの皮膜もCaを成分に持つことがわかった.処理溶液を各温度に制御して電気化学処理を行った後の対極Ti試料表面のXRD結果から,323,343Kで電気化学処理した試料からはCaCO_3の一種であるCalciteおよびVateriteの結晶を示すピークが複数確認された.273,298Kで処理した試料は,SEMによって皮膜が確認できたにもかかわらず,母材であるTi以外の明確なピークはほとんど検出できなかった.したがって,低温で電気化学処理を行って生成させたカソード皮膜は,XRDでは検出できない非晶質Ca化合物が含まれていると考えられる.
エキソ電子放射を利用したシリコン表面再構成過程の動的観察

本研究は半導体用結晶成長技術により培われてきたWell-Defined表面の作製技術を用いて、エキソ電子を初めとする固体表面からの電子放射現象を詳細に解析し、エキソ電子あるいはイオンに関する基礎科学的な貢献を目指すと同時に、新たな表面モニタリング法の開発も視野に入れた研究を行おうとするものである。申請2年目にあたる本年度は電子検出器の高感度化、温度測定の精度向上を図ることにより、Si(111)清浄表面からのイオン放射信号を明確に捕らえる事に成功した。本年度に得られた結果を以下に示す。(1)RCA洗浄により清浄化した水素終端Si(111)の可逆的表面再構成温度である800°Cで非定常のイオン放出を確認した。しかし他の表面再構成温度やSi(100)試料を用いた実験ではイオン放出信号を捕らえることはできなかった。(2)観察された非定常イオン放出量は試料の冷却速度に依存しており、大きな冷却温度の場合にイオン放出量が増大することが示された。(3)ケルビンフォース顕微鏡観察の結果から、この温度域での7x7から1x1への表面再構成にも冷却速度依存性が観察され、大きな冷却速度では熱平衡に達しない7x7の領域が再構成温度以下でも存在することが確認された。以上の結果から、表面再構成時のイオン放出については、試料を急冷することにより表面再構成時に熱的な平衡状態に達することなく常温まで7x7構造が維持され、そのエネルギーの緩和過程としてイオン放出が生じるものと解析された。また、電子状態計算から、表面原子構造とエキソ電子放射の関連性を明らかにし、酸素吸着ならびに表面のステップの存在がエキソ電子放射現象に重要な役割を果たしていることが、計算の結果示された。本研究は半導体用結晶成長技術により培われてきたWell-Defined表面の作製技術を用いて、エキソ電子を初めとする固体表面からの電子放射現象を詳細に解析し、エキソ電子あるいはイオンに関する基礎科学的な貢献を目指すと同時に、新たな表面モニタリング法の開発も視野に入れた研究を行なうというものである。研究の初年度である平成12年度には申請者らが保有する超高真空装置内に電子計測システム、イオン計測システム、ならびに四重極質量分析管を取り付けるとともに、Siウエハーの通電加熱装置ならびに温度測定装置を制作し、システムに組みいれた。その結果、Siウエハーを約800°Cまで直接通電加熱により加熱することができることを確認した。本システムを用いて、Si(111)ウエハーを加熱した場合の電子放出ならびにイオン放出を測定した。その結果、電子放出には明確なシグナルが得られなかったが、イオン放出にはSi(111)の表面再構成温度である770°Cおよび860°C付近において明瞭なシグナルが、観察された。また、四重極質量分析管を用いた計測から、放出されたイオンは質量数28を有することが示され、SiあるいはN_2,COであることが示唆された。このうち、N_2は質量数14のクラッキングピークが観察されないことから、またCOは質量数12,16のクラッキングが観測されないことから可能性は薄いと考えられ、Siの1価イオンが放出されたものと思われる。さらに、温度上昇を繰り返すと徐々にピーク強度が低下するなどの特異な現象が観測されることから、一部非可逆的な表面再構成に起因するイオン放出であると考えられた。
低次元強相関電子系における非線形光学効果

本研究では、典型的な低次元強相関電子系である遷移金属酸化物、ハロゲン化ニッケル錯体における非線形光学効果の評価及び、巨大非線形感受率の起源を明らかにすることを目的とし、研究を行ってきた。今年度は、「光による光の制御」に対応する三次非線形感受率χ^<(3)>(-ω;ω,-ω,ω)の測定をZ-scan法及びpump-probe分光法にて行った。これまで低次元強相関系に関して体系的に得られている非線形光学スペクトルは、電場変調分光法および第三高調波発生法によるスペクトルである。これらは非線形感受率の指標を与えるが、究極目標である「光による光の制御」をあらわす非線形感受率そのものではない。今年度の研究では、上記の実験により、低次元強相関電子系における光の制御に相当する光学非線形性を直接、明らかにすることを目的とした。結果として、一次元銅酸化物、二次元銅酸化物、一次元ハロゲン架橋ニッケル錯体の二光子吸収スペクトルを得た。一次元系は銅酸化物、ハロゲン架橋ニッケル錯体ともに、二次元系より大きな非線形感受率を示した。スペクトル形状は、束縛状態を形成していると考えられる場合は、二光子吸収スペクトルも鋭くなり、励起子状態への振動子強度の集中が二光子吸収スペクトルにもあらわれていることがわかった。一方、束縛励起準位を形成しない(連続状態の)場合は、線形吸収ピークよりも低エネルギー側まで二光子吸収遷移があらわれ幅広いスペクトルになった。その結果、非線形感受率のピーク値は、束縛状態を形成した方が、大きくなることがわかった。束縛状態を形成するためには、隣接サイトへのクーロン相互作用(長距離クーロン相互作用)を大きくすればよい。そうすることにより、二光子励起で動作する非線形光学プロセスをより増強できることが明らかになった。一次元強相関電子系において巨大非線形光学応答が観測されて以来(Kishida et al., Nature 405929(2000))、様々な一次元強相関電子系物質について非線形光学応答の観測がなされてきた。しかし、その起源にせまり、非線形光学材料設計の指針を得るためには、非線形光学応答に対する次元性の意味を明らかにすることが重要である。今年度は、二次元系における非線形光学応答を明らかにすることに注力し研究を行った。2種類の二次元銅酸化物La_2Cu0_4及びNd_2Cu0_4について第三高調波発生法(THG法)を用いて非線形感受率スペクトルを測定した。非線形感受率の値は、10^<-10>esu程度であり、一次元系と比べ約一桁小さいことが明らかになった。測定した絶対値スペクトルでは、励起準位構造が明確ではなかったために、(複素)非線形感受率の位相を測定した。これにより、この非線形感受率は電荷移動ギャップに対する3光子共鳴過程と2光子共鳴過程の相乗効果により発生していることが明らかになった。二光子共鳴する準位が非線形光学過程に重要な寄与を果たすことが明らかになったが、その詳しい準位の位置は上記の実験からだけでははっきりしない。そこで二光子吸収スペクトルの測定が必要になる。定量的な二光子吸収スペクトルを得るために、従来から非線形感受率の実部の定量測定法として確立されているZ-scan法を応用し、二光子吸収スペクトルの測定を行う予定である。
悪性腫瘍の非侵襲的温熱治療のための回転磁場印加法の研究

本研究では非侵襲的な局所的温熱療法のための誘導加熱技術の確立を目的とし,高周波磁場(188kHz,56.5mT)での誘導加熱によるファントムおよび生体内における感温性磁性体微粒子の温度上昇特性を調べた。また,回転磁場印加法による発熱効率向上を目指し,回転磁場印加装置を用いた基礎実験を実施した。得られた成果を以下に示す。(1)生理食塩水を寒天で固めたファントムに埋め込んだ磁性体の温度計測結果より,磁性体から1.5cm離れた部位の温度は42°C以下であることを実証し,周囲の正常組織への悪影響が少ない局所的加熱が可能であることを明らかにした。(2)NaCl濃度を生体の導電率程度に調整したファントム(0.92S/m)では,感温性磁性体の発熱を一定温度で維持できることがわかった。一方,NaCl濃度が高い条件(NaCl濃度0.8%以上)では加熱時間に比例し温度は上昇した。(3)マウスを使った動物実験により生体内でも感温性磁性体を一定温度で維持できることを実証し,ファントムでの基礎実験とほぼ一致した昇温特性が得られることを確認した。(4)皮下に悪性腫瘍を移植したマウスを対象に,Control群,週に1回30分本手法により誘導加熱するHyperthermia(1)群,週に2回誘導加熱するHyperthermia(2)群で動物実験を実施した結果,Control群および(1)群では40日で死滅したが,(2)群では120日経過後も生存率は60%以上を維持し,本手法の有効性が明らかになった。(5)コイル中心部で7mTの磁束密度を発生できる回転磁場印加装置を作製し,金属球の回転により最大1.4倍の発熱量が得られることを確認した。(6)磁束密度,交流磁揚の周波数および金属球の直径をパラメータとし,回転磁場により発生する回転トルクを導出する実験式を構築した。臨床応用可能な大型誘導加熱装置の実現が今後の残された課題である。平成16年度は回転磁場印加システムを開発するとともに実験環境の構築に重点を置いた.ここでは,数種類のコイルを組み合わせ最適な磁場印加装置を開発するとともに,2Ch出力のファンクションジェネレータと2台の電力増幅器を用いて,任意の磁束密度,周波数の回転磁界を発生させることに成功した.高周波磁場の影響を受けずに温度を測定するために光ファイバー温度計を用いて周波数および磁束密度を変え,φ11mmの鉄球を入れた生理食塩水の昇温特性を測定した.得られた成果を以下に示す.I.回転磁場印加装置の開発:回転ベクトルを円状に発生できる回転磁場印加装置を作製した.楕円状の回転ベクトルを正円状に調整することで,発熱効率が上がることを確認した.II.異なる粒径の鉄球の発熱効率の比較:ヒステリシス損は体積に,うず電流損は厚さの2乗に比例するとの理論式の通り,粒径の違いによる発熱温度の違いを確認した.III.鉄球が静止している状態では回転磁場の効果が得られないことを確認した.IV.鉄球が自由に回転する条件では静止条件と比べ発熱温度が1.4倍上昇することを確認した.以上より,回転磁場印加法を用いることで誘導加熱の効率向上が可能であることを実証することができた.一方,キュリー点を調整したフェライトにより加熱温度を制御する感温性磁性体の開発を(株)TDKと共同で進め,約10mT,178kHzの高周波磁場中で寒天培地中に封入した感温性磁性体を一定温度で発熱させることに成功した.本研究では非侵襲的な局所的温熱療法のための誘導加熱技術の確立を目的とし、ファントムおよび生体内における感温性磁性体微粒子の温度上昇を測定した。また、回転磁場印加法による磁性体の発熱効率向上を目指し、回転磁場印加装置を試作した。(1)生理食塩水を寒天で固めたファントムに埋め込んだ磁性体の温度計測結果より、誘導加熱30分後でも磁性体から1.5cm離れた部位の温度は42°C以下であることを実証し、周囲の正常組織への悪影響が少ない局所的加熱が可能であることを明らかにした。(2)誘導加熱ではNaCl濃度に比例して発熱量が増大する現象を確認し、これが渦電流損によるものであると考えた。同時に、生理食塩水をベースとしたファントムでは、生体内における磁性体の実際の発熱温度よりも高い値となることを実証した。(3)生体の導電率と等しくなるようにNaCl濃度を調整したファントムでは、誘導加熱により感温性磁性体を一定温度に維持できることがわかった。(4)動物実験により生体内でも感温性磁性体を一定温度で維持できることを実証し、ファントムでの基礎実験とほぼ一致した昇温特性が得られることを確認した。(5)回転磁場印加装置を作製・改良し、コイル中心部の磁束密度を前年度比3倍に増加させることに成功した。以上の結果より、本論文で提唱した感温性磁性体を用いた誘導加熱技術によって、癌腫瘍部のみを局所的に、かつ一定温度で加熱する温熱療法が可能となると期待できる。また、回転磁場印加装置の性能が向上したことで、次年度、回転トルクを計測することが可能となり、回転磁場印加法についてより詳しく検討することが可能となった。

本研究では非侵襲的な局所的温熱療法のための誘導加熱技術の確立を目的とし,高周波磁場(188kHz,56.5mT)での誘導加熱によるファントムおよび生体内における感温性磁性体微粒子の温度上昇特性を調べた。また,回転磁場印加法による発熱効率向上を目指し,回転磁場印加装置を用いた基礎実験を実施した。得られた成果を以下に示す。(1)生理食塩水を寒天で固めたファントムに埋め込んだ磁性体の温度計測結果より,磁性体から1.5cm離れた部位の温度は42°C以下であることを実証し,周囲の正常組織への悪影響が少ない局所的加熱が可能であることを明らかにした。(2)NaCl濃度を生体の導電率程度に調整したファントム(0.92S/m)では,感温性磁性体の発熱を一定温度で維持できることがわかった。一方,NaCl濃度が高い条件(NaCl濃度0.8%以上)では加熱時間に比例し温度は上昇した。(3)マウスを使った動物実験により生体内でも感温性磁性体を一定温度で維持できることを実証し,ファントムでの基礎実験とほぼ一致した昇温特性が得られることを確認した。(4)皮下に悪性腫瘍を移植したマウスを対象に,Control群,週に1回30分本手法により誘導加熱するHyperthermia(1)群,週に2回誘導加熱するHyperthermia(2)群で動物実験を実施した結果,Control群および(1)群では40日で死滅したが,(2)群では120日経過後も生存率は60%以上を維持し,本手法の有効性が明らかになった。(5)コイル中心部で7mTの磁束密度を発生できる回転磁場印加装置を作製し,金属球の回転により最大1.4倍の発熱量が得られることを確認した。(6)磁束密度,交流磁揚の周波数および金属球の直径をパラメータとし,回転磁場により発生する回転トルクを導出する実験式を構築した。臨床応用可能な大型誘導加熱装置の実現が今後の残された課題である。
サポートベクターマシンを使った株式バブルの解析と予測

本研究の目的は、学習機械サポートベクターマシン(SVM)と研究代表者の提案するノンパラメトリック局所相関分析法による、金融バブル生成・崩壊の予測及びメカニズム解明である。バブル期のデータは少ない一方で関連要因は非常に多く、高精度な金融バブルの予測・分析は原理的に極めて難しい問題である。本年度は昨年度のような相分類のための前処理はあまり行わずに、金融市場の強気相場(上昇局面)と弱気相場(下落局面)の分類を、SVMを用いて行うことを試みた。市場規模が世界最大の株式市場であるニューヨーク証券取引所の株価指数について、株価変化率のモーメントを入力情報として、SVMによる金融市場の局面を分類することに成功した。また入力変数の状態と相の境界領域(サポートベクター)との関係を可視化したハザードマップも提案した。これにより、金融バブルの原因因子を入力変数とした場合は、相転移との因果関係を解析することが可能になった。このようなサポートベクターの利用方法は前例が無く、極めて画期的である。またNYSE株価指数について上記のSVMによる相分類を利用した投資法を応用した結果は、NYSE株価指数の収益率を有意に上回るものとなった。以上の結果はCSDA-CFE2010において発表し、現在論文投稿準備中である。局所相関分析法については、相転移現象を含むような現象のデータについて、小さいサイズでもロバストかつ効率的に推計できるまでに精度を向上させた(DMKD2011)。ハザードマップと局所相関構造図を合わせて利用することで、因果関係解明へ向けたより深い分析を可能にした。バブル期データが少ない一方、関連要因は非常に多く、高精度な予測・分析は原理的に極めて難しい問題である。多種の月次経済・金融データを学習して途上国の通貨危機警報を発する学習機械を、SVMとニューラルネットワークについて予備的に作成してみたところ、両者とも重回帰モデルなどの単純なモデルより性能が劣った。この結果は、途上国の月次データが、多数のデータ系列を学習する複雑なモデル作成に十分な情報を含んでいない可能性を示唆するものである。解決策には、1)利用するデータを日次以上の高頻度データやノイズの少ない先進国データに限定することで情報量を増やす一方で、2)少ない系列の訓練データにバブル期特有の特徴を凝縮させ、学習対象モデルを簡素化することがある。2)については、局所相関分析によりバブルの生成・崩壊と関連の深い変数を選別し、その変数同士の関係の全体像を事前に把握することが有効である。Takada(2008, EJ)は局所相関分析の精度を左右するノンパラメトリック確率密度推定法の比較分析を行い、金融データについて推計精度が高い方法を選別した。またTakada(2008, FEMES, DMSS)は、局所相関分析により株式の価格変化と取引量の関数関係及びインパルスーレスポンス関係の全体像を信頼区間と共に視覚的に示し、幾つかのstylized factsを発見した。発見された変数の関数関係のモデル化には、Takada(2009)のロバストな潜在変数モデル推定法が利用できる。これらの手法により、バブル期特有の相関構造パターンを凝縮して表現する学習対象の選別が可能になった。「ノイズが大きい途上国データや月次マクロデータを使った判別問題は、学習対象の複雑さに比して情報が少なすぎる」という昨年度の研究結果を踏まえ、本研究では先進国の日次以上の高頻度データを用いることとし、判別しやすいようにデータの前処理を施した上でSVWに学習させる方針を採ることにした。その結果、本年度については以下のような研究成果を得た。まず、学習対象データの前処理として、主要国の日次株価指数について金融市場を4つの異なる相に分類することに成功した(Takada, DMSS2009)。これにより、株価データのみを基にバブル生成期や崩壊直前の不安定期の開始時をグラフ上で捉えることが可能になった。次に、株価-取引量の相関構造分析に用いる相互情報量の推定方法の精度を向上させることにより、「バブル生成への重要因子特定」のための準備を整えた。現在は、株価指数と取引量の日次データを用いたバブル期/非バブル期判別を行い、その特徴空間を分析することを試みている。また、取引量データがどのように株価の動きに関わってきているのかを、局所相互情報量分析が示す相関構造と照らし併せた分析も試みている。

また入力変数の状態と相の境界領域(サポートベクター)との関係を可視化したハザードマップも提案した。これにより、金融バブルの原因因子を入力変数とした場合は、相転移との因果関係を解析することが可能になった。このようなサポートベクターの利用方法は前例が無く、極めて画期的である。またNYSE株価指数について上記のSVMによる相分類を利用した投資法を応用した結果は、NYSE株価指数の収益率を有意に上回るものとなった。以上の結果はCSDA-CFE2010において発表し、現在論文投稿準備中である。局所相関分析法については、相転移現象を含むような現象のデータについて、小さいサイズでもロバストかつ効率的に推計できるまでに精度を向上させた(DMKD2011)。ハザードマップと局所相関構造図を合わせて利用することで、因果関係解明へ向けたより深い分析を可能にした。
神経細胞種特異cDNAライブラリーの開発

神経細胞は個々の特性を持って発生し、最初から選択的に正しい標的細胞とシナプスを形成する。この神経回路網形成過程において最も重要な現象は軸索成長であり、これまでに確立した概念は、軸索成長のpathwayには標識分子が存在し、軸索先端である成長円錐ごとに標識分子を正しく認識するという能動的な選択をして正しい標的細胞に到達するということである。どのような分子群がこの様なpath findingの認識分子や標識分子として軸索成長の方向を制御しているのかを明らかにするため、我々は胚からの材料採取が容易で最も詳しく解析されてきたニワトリ胚後肢を支配する腰部運動ニューロンをモデル系として、運動ニューロン全体、さらにはそのサブタイプに特異的に発現する分子を分子生物学的にcDNAライブラリー作成により徹底的に探し出す事を試みた。運動ニューロンに特異的に発現されるSC1分子に対する抗体を用いたパンニング法によりニワトリ胚5Eの運動ニューロンを精製し、cDNAを合成し、1)既知分子のホモローグとしてPCR法により受容体型チロシンキナーゼのクローニング、2)mRNA Differential-Display(D-D法)によりcDNAをクローニングし、次にin situハイブリダイゼーションにより運動ニューロンに特異的に発現する分子群を同定した。その結果、受容体型チロシンキナーゼでは、Retプロトオンコジーンが全ての運動ニューロンに、EPhファミリーに属するCek8が四肢を支配する運動ニューロンに、Cek4が体幹筋を支配する運動ニューロンに特異的に発現することを見出した。D-D法からは約40cDNAクローンを得、現在までに既知分子とホモロジーの見出せない3種の新規分子が運動ニューロンに発現することを見出し、さらに解析中である。この研究計画を遂行するための予備実験として、ニワトリ胚運動ニューロンに特異的に発現されるSC1分子に対する抗体を使ったパンニング法により、運動ニューロンを精製し、それからcDNAライブラリーを作製した。このライブラリーからPCR法によりチロシンキナーゼ活性部位を持つcDNAをクローニングし、片端からシークエンスし、これまでその局在が知られていないクローンはin situハイブリダイゼーションによりその発現が運動ニューロンに見られるかどうか決定した。その結果、一つのレセプター型チロシンキナーゼのクローンが四肢の筋を支配する運動ニューロンに特異的に発現されていること、また、プロトオンコジーンRetが発生後期から成鶏にいたるまで、脊髄運動ニューロンに強く発現されていること、また、プロトオンコジーンRetが発生後期から成鶏にいたるまで、脊髄運動ニューロンに強く発現していることを見出した。平成5年度の研究結果は次の二点において評価される。1.新しい研究室と研究グループにおいて、この研究計画に必要な分子生物学的、組織学的研究がスムーズに働くようになった。2.運動ニューロンの中で、肢の筋を支配するサブタイプに特異的に発現される分子を新たに見出し、サブタイプごとに特異な分子が発現していることを前提とするこの計画の重要性が確認出来た。神経回路、特に運動ニューロンの回路網形成の分子機構を明らかにするためには運動ニューロン全体、さらにはそのサブタイプに特異的に発現されている分子、たとえば細胞認識分子と標識分子を徹底的に捜し出す必要があり、分子生物学的手法がそれを可能にすると考えられる。本年度の研究では胚からの材料採取が容易であり、かつ最も良く研究されているニワトリ胚の後肢を支配する腰部運動ニューロンを研究対象とし、蛋白質を電気泳動により二次元に展開して組織間で発現を比較出来るように、存在するmRNAを比較する方法であるmRNA Differential Display法を採用した。Differential Display用のプライマーはGene Hunter社から市販されているプライマーならびに自家合成プライマーを用いた。

ニワトリ胚運動ニューロンが標的筋に軸索を伸ばすE3、E4の腰部と胸部脊髄を取り出し、RNAを抽出した比較した結果、非常に良く似ている組織を比較するためほとんどのバンドは共通に見出されたが、一部(約20)のバンドは胸部あるいは腰部に特異的に発現しているmRNA由来のcDNAであった。現在これらの発現細胞をin situハイブリダイゼーションにより同定しているところであるが、明確な結果は得られていない。新しい実験系であることと再現性のある結果を得るために時間を要したが、ようやく軌道に乗り始めたと評価される。神経回路、特に運動ニューロンの回路網形成の分子機構を明らかにするためには運動ニューロン全体、さらにはそのサブタイプに特異的に発現されている分子、たとえば細胞認識分子と標識分子を徹底的に捜し出す必要があり、分子生物学的手法がそれを可能にすると考えられる。胚からの材料採取が容易であり、かつ最も良く研究されているニワトリ胚の後肢を支配する腰部運動ニューロンを研究対象とし、蛋白質を電気泳動により二次元に展開して組織間で発現を比較出来るように、存在するmRNAを比較する方法であるmRNA Differential Display法(D-D法)による解析を今年度も継続した。その結果、34個のcDNAバンドを回収し、シークエンスしたところ、GluRなど既知分子が6個で他はホモロジーが見い出されなかった。D-D法の原理から得られたcDNAの多くは3'末端側であることからデーターベース検索にかからない可能性が高いため、次に、in situハイブリダイゼーションにより運動ニューロンに特異的な発現が見い出されたクローンから順に、より長いcDNAクローンをクローニングした。それにより、さらに数クローンが既知分子であることが明らかになり、また3クローンについては全長のcDNAを得た。これら3クローンは新規分子であり、個々の分子ごとにその分布パターンと構造、さらには機能解析を行ない発表する予定である。
無顎脊椎動物を用いたMHC領域の比較ゲノム解析および免疫系の多様性に関する研究

有顎脊椎動物の適応免疫系はTCR/BCR/MHCという主要分子群によって担われているが,無顎脊椎動物を境としてそれらの分子群は発見されておらず,無顎脊椎動物は脊椎動物の進化や適応免疫系の起源・進化・多様性を考える上で重要な生物群である.本研究では無顎脊椎動物のヌタウナギおよびヤツメウナギを研究材料として,以下の研究を行う.1.FISH法を用いて,MHCパラロガス領域を指標とした「2R仮説」の検証,および既存のMHC領域の形成過程を調べる.2.TCR/BCRの祖先型遺伝子と思われるAPARについて,機能・シンテニーの観点からTCR/BCRとの進化的関係を考察する.3.無顎脊椎動物の新規抗原レセプターであるVariablelymphocyte receptor(VLR)に関する研究.本年度は,2および3に関して進展があった.現在,ウミヤツメPetromyzon marinusのゲノム解読が進行中であり,小規模ではあるがExpression sequencing tag(EST)が公開されている.そこで,ゲノムワイドな解析の一環として,ヤツメウナギゲノムおよびESTを用い,網羅的な免疫関連遺伝子の探索をおこなった.その結果,新規VLR遺伝子の同定に成功した.現在,MHCパラロガス領域のゲノム解析を含め,新規VLR遺伝子の構造・機能解析について論文作成をおこなっている.加えて,多細胞生物が基本的に有する自然免疫に関与する遺伝子群も多く同定されており,現在解析を進めている.有顎脊椎動物の適応免疫系はTCR/BCR/MHCという主要分子群によって担われているが,無顎脊椎動物を境としてそれらの分子群は発見されておらず,無顎脊椎動物は脊椎動物の進化や適応免疫系の起源・進化・多様性を考える上で重要な生物群である.本研究では無顎脊椎動物のヌタウナギを研究材料として、以下の研究を行う.1.FISH法を用いて,MHCパラロガス領域を指標とした「2R仮説」の検証,および既存のMHC領域の形成過程を調べる.2.TCR/BCRの祖先型遺伝子と思われるAPARについて,機能・シンテニーの観点からTCR/BCRの進化的関係を考察する.加えて,今年度は3.無顎脊椎動物の新規抗原レセプターであるVLRに関する研究についても成果を得たので報告する.1.ヌタウナギBACクローンを用いたFISH法を開発した.この手法をもとにMHCアンカー遺伝子をコードするBACクローンをマッピングしたところ,少なくとも2つ以上のMHCパラロガス領域の存在が示唆された.現在,よりゲノムワイドな観点で調べるため,ヒトMHCパラロガス領域に存在している遺伝子群のヌタウナギホモログをESTデータベースから網羅的に検索し,マッピングを行っている.2.現在,抗APAR抗体を作成中であり,作成終了後に予定された実験を遂行する.3.メクラウナギ類では2個のVLR遺伝子が同定されており,FISH法によってこれらの旨染色体上の位置を同定した.その結果,両遺伝子は同一染色体上に存在しているが,物理的に離れた位置にあることが明らかとなった.これまでの配列情報から得られた知見を踏まえると,両VLRは既に機能的分化を遂げている可能性がある.また,これらVLR分子群の立体構造解析を行い,VLR分子が馬蹄構造をとることや,抗原結合領域にアミノ酸置換が蓄積していることなども明らかにした.有顎脊椎動物の適応免疫系はTCR/BCR/MHCという主要分子群によって担われているが,無顎脊椎動物を境としてそれらの分子群は発見されておらず,無顎脊椎動物は脊椎動物の進化や適応免疫系の起源・進化・多様性を考える上で重要な生物群である.本研究では無顎脊椎動物のヌタウナギを研究材料として、以下の研究を行う.1.FISH法を用いて,MHCパラロガス領域を指標とした「2R仮説」の検証,および既存のMHC領域の形成過程を調べる.2.TCR/BCRの祖先型遺伝子と思われるAPARについて,機能・シンテニーの観点からTCR/BCRとの進化的関係を考察する.3.無顎脊椎動物の新規抗原レセプターであるVLRに関する研究.加えて,今年度はもっとも原始的な脊索動物であるナメクジウオのゲノムプロジェクトに参加した.その結果,この生物種にユニークな遺伝子群を同定した.1.ヌタウナギBACクローンを用いたFISH法を開発し,MHCアンカー遺伝子をマッピングしたところ,少なくとも2つ以上のMHCパラロガス領域の存在が示唆された.しかしながら,ナメクジウオ類MHC様領域に存在している遺伝子群は保存的である一方,ヒトMHC領域で見られる遺伝子群の多くは連鎖していなかった.これらのことから,最低2回のゲノム重複が示唆されるものの,メクラウナギ類MHC領域と有顎脊椎動物MHCパラロガス領域群で保存されている遺伝子群は少ない可能性が考えられる現在,投稿論文作成と追加実験を行っている.2.現在,抗APAR抗体を作成中であり,作成終了後に予定された実験を遂行する.3.ナメクジウオのゲノムプロジェクトに参加し,約400個以上のVLR様遺伝子群(LRR-containing genes)を同定した.それら遺伝子群の推定アミノ酸配列には高い多様性があり,免疫関連遺伝子として機能している可能性が考えられる.有顎脊椎動物の適応免疫系はTCR/BCR/MHCという主要分子群によって担われているが,無顎脊椎動物を境としてそれらの分子群は発見されておらず,無顎脊椎動物は脊椎動物の進化や適応免疫系の起源・進化・多様性を考える上で重要な生物群である.

本研究では無顎脊椎動物のヌタウナギおよびヤツメウナギを研究材料として,以下の研究を行う.1.FISH法を用いて,MHCパラロガス領域を指標とした「2R仮説」の検証,および既存のMHC領域の形成過程を調べる.2.TCR/BCRの祖先型遺伝子と思われるAPARについて,機能・シンテニーの観点からTCR/BCRとの進化的関係を考察する.3.無顎脊椎動物の新規抗原レセプターであるVariablelymphocyte receptor(VLR)に関する研究.本年度は,2および3に関して進展があった.現在,ウミヤツメPetromyzon marinusのゲノム解読が進行中であり,小規模ではあるがExpression sequencing tag(EST)が公開されている.そこで,ゲノムワイドな解析の一環として,ヤツメウナギゲノムおよびESTを用い,網羅的な免疫関連遺伝子の探索をおこなった.その結果,新規VLR遺伝子の同定に成功した.現在,MHCパラロガス領域のゲノム解析を含め,新規VLR遺伝子の構造・機能解析について論文作成をおこなっている.加えて,多細胞生物が基本的に有する自然免疫に関与する遺伝子群も多く同定されており,現在解析を進めている.
早期糖尿病における蛋白漏出の機能的かつ遺伝子を含めた構造的解明

本研究の目的は生理的な条件下でC-peptideが早期糖尿病の過剰濾過や蛋白漏出を是正する機序を機能と遺伝子から解明することである。スリット膜の構成タンパクの一つであるネフリンとラット早期糖尿病との関連について検討した。ネフリンの発現に対するC-peptideの影響は認められなかった。ラットの血漿中における、iNOS, IL-6, CRP, EPO, VEGFをELISAによって検討した。差が認められたのはiNOSの場合のみで、C-peptideにより、iNOSの濃度が低下することが判明した。早期糖尿病においてC-peptideは構造には寄与しないが、機能的補正作用があるものと考えられる。これまでの我々の研究で、微量アルブミン尿が顕在化する前の糖尿病早期からラットにおいて糸球体から蛋白質などの高分子量物質が漏出しており、スリット膜構造が持続的に障害されることが判明している。蛋白の漏出を防ぐバリアは、糸球体内皮細胞、糸球体基底膜、ポドサイトの糸球体濾過障壁である。特に、足突起の間のスリット膜が濾過障壁として重要な役割を有する。スリット構造はpodocin、nephrin、CD2AP等の蛋白質で形成されており、糸球体における蛋白質漏出に関連していると推測される。本研究の目的は、糸球体スリット膜の構造変化が遺伝子のレベルでスリット膜を構成する蛋白質nephrin、podocin、CD2APの変化をもたらしているのか、あるいは疾病によって蛋白質の変化を齎しているのかを解明することである。実験にはWistarラットを用い、ストレプトゾトシン(STZ)を50mg/kgで誘発したI型糖尿病のDMラット、Controlラットを使用した。麻酔下のWistarラットの腎をメスで摘出し、その腎をホモジェネートし試料とした。RTーPCR法ではDNA構造変化の解析を行い、Western Blotting法では蛋白質podocinの解析を行った。その結果、ControlラットとDMラットの比較によりRTーPCR法では、遺伝子レベルでの蛋白質podocin、nephrin、CD2APの差異がみられず、Western Blotting法によってpodocinの蛋白量に差異がみられた。これらのことから、糸球体スリット膜の構造変化が遺伝子のレベルからスリット膜を構成する蛋白質に変化を齎しているのではなく、糖尿病そのものによって蛋白質の変化を齎していることが考えられた。スリット膜構成蛋白の減少が、スリット膜の構造変化に繋がり、糖尿病による蛋白漏出の原因の一つとなったと推測される。共焦点顕微鏡倒立型アダプターを導入し、実験動物の自発呼吸による動きの観察画像への影響を、極めて少なくすることが出来た。また、このアダプターを用いての観察画像の解析も導入したデータベースシステムにより快適に処理出来る環境が整いつつある。RTーPCR法、Western Blotting法による解析では、C-peptideを投与した際の解析には、至っていないが、この手法で現在解析を進めつつある。全体的には、予定通りの進行である。倒立型顕微鏡について共焦点レーザー顕微鏡を改良して倒立観察を可能とすべく、照射レーザー光路を変換するオブジェクティブインバーターを導入した。これによって、生理的自発呼吸下のラットやマウスの腎微小循環の観察が可能となり、しかも自重による察窓に上部からの適度な圧迫を利用して呼吸運動による移動を除去することが出来た。この事により、尿細管内の流れも精密に計測することが出来るようになった。そこで、尿細管への色素の濾過を計測することで、単一ネフロン糸球体濾過率(SNGFR)を簡便に求めることを試みた。尿細管の2点間を通過する時間と距離と尿細管径から、直ちにSNGFRを求めることが出来た。これまで、単一ネフロンにおいては、微小穿刺法を用いて血中、尿中のクレアチニン乃至それに相当するほぼ糸球体で100パーセント濾過される物質の濃度を計測して求めなければならなかった。この成果は、2017年3月の微小循環学会で発表した。スリット膜の遺伝子解析について早期糖尿病では、過剰な糸球体濾過がある。我々は、以前この過剰濾過を可視化し、腎不全の顕在化する後期ではなく、早期から糸球体レベルで蛋白の漏出があり、それが糖尿病の進行に伴い増悪することを報告している。今回、2ヶ月の1型の早期糖尿病のラットを用い、腎糸球体スリット膜の構成要素であるCD2APの遺伝子発現と蛋白量を測定した。逆転写ポリメラーゼ連鎖反応(RT-PCR)で発現を調べたところ、糖尿病ラットとコントロール群では有意な差は認められなかった。然るに、ウェスターンブロッティングで蛋白量を調べたところ、糖尿病ラットでは、有意に減少していることが判明した。この減少が、糖尿病早期の糸球体レベルでの蛋白の漏出の原因の一つであることが示唆される。この成果は、2016年9月の微小循環学会で発表した。倒立型の顕微鏡追加ユニットの導入は、導入後首尾は上々で微小循環の観察に貢献している。スリット膜の遺伝子レベルでの解析は、ネフリン、ポドシン、CD2APについて行なっているが、ウェスタンブロッティングの解析条件の設定が当初の予定通りには行かず、目処のついて来たのは、ネフリンだけである。また、糖尿病の期間をもう少し延長すると、蛋白量の差異が鮮明となると考えられる。以上の理由から、数ヶ月遅れてはいるが、結果が出せるものと踏んでいる。本研究の目的は、生理的な条件下でC-

peptideが早期糖尿病の過剰濾過や蛋白漏出を是正する機序を、機能と遺伝子から解明することである。29年度では、スリット膜の構成タンパクの内、ネフリンと早期糖尿病との関連についてラットにおいて検討した。既報と異なり、糖尿病によってネフリンの発現は、増加していた。C-peptideによる影響は認められなかった。同じ実験系で副産物としてラットの血漿中における、iNOS, IL-6, CRP, EPO, VEGFをELISAによって検討した。iNOSは、血管拡張や濾過量の増加の原因となる。また、ARBとNOの関連は既に指摘されている。IL-6, CRPは、炎症の指標であり、糖尿病を慢性炎症と捉える是非を問うことになる。EPOは、糖尿病性不全で貧血に陥ることから、代償的に増加するかも知れない。血管新生因子であるVEGFは、糖尿病で貧血を解消すべく増加するかも知れない。差が認められたのはiNOSの場合のみで、C-peptideにより、iNOSの濃度が低下することが判明した。これを再検したところ、ネフリンの発現量に差が見られず、またiNOSの濃度は逆に増加していた。両者の違いを追求したところ、それは用いた抗体の差であろうとの見当を得た。そこで、抗体を変更し再度検討したところ、C-petideにはネフリンに対する効果はなく、iNOSを抑えるという結果がまとまりつつある。つまり、早期糖尿病においてC-peptideは構造には寄与しないが、機能の補正をするという作用があるものと考えられる。このような事態の中で、濾過の可視化も並行して行なっていたが、糖尿病における尿細管径が拡張している感触を得たので、それまでのデータを調べたところ、優位に差があることが判明した。早期糖尿病における構造変化と考えられ、また糖尿病の治療のターゲットになり得る可能性があるだろう。本研究の目的は生理的な条件下でC-peptideが早期糖尿病の過剰濾過や蛋白漏出を是正する機序を機能と遺伝子から解明することである。スリット膜の構成タンパクの一つであるネフリンとラット早期糖尿病との関連について検討した。ネフリンの発現に対するC-peptideの影響は認められなかった。ラットの血漿中における、iNOS, IL-6, CRP, EPO, VEGFをELISAによって検討した。早期糖尿病においてC-peptideは構造には寄与しないが、機能的補正作用があるものと考えられる。コントロール、コントロール+C-peptide、糖尿病、糖尿病+C-peptideの群に分け、ネフリン、ポドシン、CD2APの発現変化を遺伝子のレベルで検索する。遺伝子変化の糖尿病の罹病期間との対応を見る。ARBの投与によって、ネフリン、ポドシン、CD2APの発現がどのように変化するかを遺伝子のレベルで検索する。1年目の予定は、ほぼ達成している。2年目は、やや遅れているものの数ヶ月で結果が出るであろう。
精神障がい者に対する新たな倦怠感尺度の開発

精神障がい者のQOLを向上させるための一助として倦怠感に着目し、地域で生活する精神障がい者の倦怠感の特徴とその関連要因を明らかにするため研究を行なってきた。その結果、1デイケア通所中の精神障がい者の倦怠感は入院中のがん患者より強いことや同じ因子構造であること、2抗精神病薬、睡眠、適度の運動、時間等がその関連要因であることの2点が明らかになった。これらの結果は比較のためがん患者の倦怠感尺度を用いており、精神障がい者に適応できるという信頼性、妥当性は得られたものの、当事者の訴えや先行研究から、精神障がい者の倦怠感はこの尺度の内容だけでは不足しており、独自の構成要素を盛り込む必要があった。そこで2017年度から、精神障がい者に対する新たな倦怠感尺度の開発を行なうことを目的とした研究を行っている。2018年度は文献検討により、がん患者の倦怠感尺度に加え、海外におけるHIV患者(Li,2016;Carcia et al,2015)や慢性呼吸不全患者(Naljas et al,2012)、パーキンソン病患者(Schiehser et al,2013)、多発性硬化症(Penner et al,2011;Sehle et al,2011)等の倦怠感尺度の構造分析を行い、精神障がい者の倦怠感尺度案の作成を目指している。現在のところ、27件の倦怠感に関する海外文献から抽出された倦怠感の構造として、がん患者の倦怠感3因子(身体的倦怠感、認知的倦怠感、精神的倦怠感)に、活動性の低下、意欲の低下を加えた5因子構造が予想されている。さらに、運動、思考、対人、心理社会的といった倦怠感の原因に着目した内容も導き出されており、これらの原因を質問項目にどう反映させるかについての検討を行い、最終的な倦怠感尺度案の作成に向け、アイテムプールを整理しているところである。主研究者の怪我による入院に伴い、退院後の5月から教育活動を集中講義等で再開した。教育活動が平常に戻る7月から研究活動を再開する予定であったが、7月の豪雨災害の影響で3週間強の大学閉鎖および休講を余儀なくされ、研究活動の再開が困難になった。加えて調査協力予定であった病院が被災したため、調査予定も中断せざるを得ない状況に陥った。これらの状況から、研究活動が再開できたのが2月となり、検討した文献を整理し倦怠感尺度案作成に向け、アイテムプールを整理している状況にとどまっている。2019年度は、精神障がい者倦怠感尺度案の完成を目指すことと、尺度の妥当性検証の準備段階として、新たな倦怠感尺度との関連が予想されるがん患者対象の倦怠感尺度を用いたセラピューティック・レクリエーションの効果に関する調査を行うことの2点を実施予定である。1.精神障がい者倦怠感尺度案の完成現在行っている倦怠感構成要素の整理ができた後、精神科看護および成人看護を専門とする研究者間でワークショップを行い、尺度案(1)を作成する。尺度案(1)を基に、精神障がい者、精神科医療・福祉の専門家に半構造化面接調査を行うための倫理申請を行う。その後の面接調査は2020年度となる予定である。2.妥当性検証のための調査2018年度に行う予定だったセラピューティック・レクリエーションの効果に関する調査の依頼可能病院を新たに探し、調査を実施する。この調査における倫理申請は通過していたが、実施期間延長の再審査を行う必要がある。当事者の訴えや先行研究から、精神障がい者の倦怠感はがん患者と同様の倦怠感尺度の内容だけでは不足しており、独自の構成要素を盛り込む必要が考えられたため、精神障がい者に対する新たな倦怠感尺度の開発を行なうことを目的とし、2017年度から4年計画で研究を行っている。2017年度は、今までの研究者らの調査(山崎ら,2015)によって確認されたがん患者と同じ倦怠感構成要素に加え、海外でのHIV患者(Li,2016;Carcia et al,2015)や、慢性呼吸不全患者(Naljas et al,2012)、パーキンソン病患者(Schiehser et al, 2013)の倦怠感尺度等も含め幅広く国内外から文献収集を行い、精神看護学の専門教員3名の他、3名の成人看護学の専門教員の合計6名の共同研究者と分担しつつ、出来るだけ多くの倦怠感構成要素の抽出作業を行なっている。当初の予定では、構成要素を整理しアイテム・プールを作成後、それをもとに精神科医療・福祉の専門家等によるブレイン・ストーミングを行い倦怠感尺度案(1)の作成を行うことと、その後、倦怠感尺度案(1)をもとに、精神障がい者への半構造面接を行い、地域で生活する精神障がい者の倦怠感の内容を吟味し、倦怠感尺度案(2)を作成するはずであった。しかしながら、下記の事情により、そこまで至っていない。