hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミノ酸一次配列に基づいた小胞体膜スクランブラーゼの新規同定法の確立

前年度までのArg・His残基がモデル膜貫通ヘリックスの同じ側に位置することがペプチドのスクランブラーゼ活性に重要であることを明らかにしたので、今年度はArg・His残基を様々な残基に置換したペプチドを合成し、そのスクランブラーゼ活性を評価した。Argの場合、親水性度の高いLysやGlnに置換した場合は活性は変化しなかったが、疎水性のAlaに置換すると活性が失われた。Hisの場合も同様に、親水性度の高いGlnに置換しても活性は変わらなかったが、親水性度の低いSerや疎水性のLeuに置換すると活性が消失した。これらの結果から、二つの親水性度の高いアミノ酸残基が膜貫通ヘリックスの同じ側に位置することがペプチドのスクランブラーゼ活性に重要であることが示唆された。また、これまでの実験はホスファチジルコリンの蛍光標識脂質を用いていたが、ペプチドのスクランブラーゼ活性の脂質頭部選択性を評価するために、ホスファチジルセリンの蛍光標識脂質を用いた測定も行った。その結果、Arg・Hisペプチドはホスファチジルコリンよりもホスファチジルセリンのフリップフロップをより促進することが明らかになった。これは、Arg・Hisの正電荷とホスファチジルセリンの負電荷との静電相互作用によるものだと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、小胞体膜スクランブラーゼを同定し、小胞体膜フリップフロップ促進機構を解明することを目的とする。申請者はこれまでに、ヒト小胞体膜タンパク質EDEM1の膜貫通配列ペプチドが高いスクランブラーゼ活性を示すことを明らかにした。EDEM1の配列から、2つの親水性アミノ酸がαヘリックス上で同じ側に位置することが、フリップフロップを顕著に促進する性質ではないかと仮説を立てた。2017年度は、2つの親水性アミノ酸残基Arg・Hisの間隔が19残基のモデル膜貫通ペプチドを合成した。CDスペクトルから、すべてのペプチドが膜中でαヘリックス構造を有していたため、膜貫通構造をとっていると推察される。これらのペプチドのスクランブラーゼ活性が、ArgとHisのらせん軸まわりの回転角に対して周期的に変化し、ヘリックス上でArg・Hisが同じ側に位置するペプチドが高い活性を示すことを明らかにした。高い活性が見られたArg・Hisの間隔3残基のペプチド配列をもとに、Arg・Hisの間隔を固定して、2残基の位置を様々に変えたペプチドの活性を評価したところ、Arg・Hisが疎水性領域の中央付近に存在するペプチドでは活性が見られたが、膜表面付近に近づけると活性が失われた。このことから、2つの親水性アミノ酸残基の側鎖が脂質膜の疎水性領域に位置することがフリップフロップを促進するのに重要であることが示唆された。また、EDEM1が小胞体膜スクランブラーゼであることを明らかにするために、siRNAを用いてEDEM1をノックダウンするための条件設定を行った。当初の予想通り、Arg・Hisのらせん軸周りの回転角に依存してペプチドのスクランブラーゼ活性が変化し、2残基がヘリックス上で同じ側に位置する場合に高い活性を示すことを明らかにすることができた。また、親水性アミノ酸残基が膜中のどの位置にある場合にスクランブラーゼ活性を示すのかについても新たな知見が得られており、本研究課題は順調に進展していると考えられる。モデル膜貫通ペプチドの系については、Arg・His残基を他の親水性アミノ酸残基に置換したペプチドを合成し、これまでに見られたスクランブラーゼ活性がArg・His残基に特異的なものなのか、他の親水性アミノ酸残基でも同様に活性が見られるのかを明らかにする。細胞を用いた系については、引き続きHEK293細胞においてEDEM1のノックダウンの条件設定を行うとともに、EDEM1発現量の多いTHP-1細胞を用いてEDEM1のノックダウンを行うことを検討している。
メキシコの国民統合と少数民族:ソノラ州ヤキ族とその組織化(1920-1940)

今年度は、まず、昨年度にアメリカ合衆国(国立公文書館)で収集した史料の整理と、データベース化の作業を行った。また、メキシコシティー(メキシコ)において、資料調査を実施した。メキシコでは、出版物一般を、大学、官公庁、国会などの付属図書館(国立図書館、ダニエル・コシオ・ビジェガス図書館、大蔵省付属図書館、国立人口・統計学研究所付属図書館、国立人類学・歴史研究所図書館)や、書店で収集すると同時に、文書館(水の文書館、国立人口・統計学研究所史料館)で史料収集を行った。研究対象となる時代のメキシコにおける国家と民衆の関係については、国家が民衆を上から取り込んだとする見解と、庶民が主体的に国家と交渉を行い、利益を引き出しながら国民国家に包摂されていったとする見解とあった。これまで収集した資料を再検討することで浮かび上がってきたのは、名もない普通の人々は、農民や労働者という職業集団なり民族集団を軸として、組織を通して行動することで国家と交渉たり、国家の取り込みの対象となっただけではなかったことである。民衆と国家との関係を大きく左右したのは、教育や反教会政策といった、文化的、精神的な問題と関連する国家政策であった。ソノラ南部の場合、先住民=ヤキの世界と、非先住民メスティソ社会の区分を決定付けたのは、まさにこの点であった。19世紀メキシコの政治的リベラリズムの伝統が深く浸透したメキシコ北部地域において、メスティソ社会が比較的抵抗なく、革新政府が地域社会に導入しようとする反教会主義を受け入れたのとは対称的に、ヤキ社会は、カルデナス連邦政府との繋がりと反教会主義をテコに、本質主義に傾斜して行ったのである。当研究はメキシコの国民統合のプロセスを諸社会集団の相互関係に注目しながら明らかにすることを目的としている。ソノラ州ヤキ平野におけるヤキ族と非ヤキ族の住民という2つの社会集団の接合の様相を、(1)両者が何らかのグループや組織を媒介に協力する方向に向かっていたのかどうか、(2)その背景として支配層との関係が如何なるものだったのかを分析することで明らかにしようとした。具体的には、1.アリゾナ州博物館文書館、2.ソノラ州立歴史文書館、3.メキシコ国立文書館の公文書を用いて1920-1940年のソノラ州における農民組織、労働組合などを中心に、ヤキ平野の住民たちが参加し、活用すると想定された組織の構成を調査した。この調査は継続途中であるが予想と異なり、ヤキ族と地域社会の住民が共同の農民組織や労働組合を形成した事実は現在未確認で、両者が共通する利益を追求するために共通する組織を編成したという仮説を立証するに至っていない。補完的な調査としてヤキ平野の住民、ソノラの人々へインタビューを行い、彼らの言説に投影される非ヤキ族からヤキ族へ向けられた視線を分析することにより、ヤキ族とヤキ族を取り巻く住民社会の関係を検討した。非ヤキ族の住民はその多くが20世紀を通じて近隣の山間部から灌漑農地を求めて流入してきた貧しい農業移民であり、今日なお土地や水といった資源を巡って両者は反目しあっており、ヤキと共通する組織やネットワークを形成する状況にはないことがわかった。ヤキはヤキ族自治居留地を1937年に獲得するが、そこに至る政治プロセスをソノラの支配層との関連から検討してみると、カジェスというナショナルレベルの指導者の政治基盤の中核を成したソノラの庶民層とカジェス間に楔を打つ目的でカルデナス新大統領がヤキ族の悲願であった居留地の付与を決めたという背景があったことが明らかになった。研究対象地域における諸社会集団間の複雑な現状況を勘案したうえで現地調査を見送り、メキシコシティーや米国で、公文書館での史料調査、統計資料の収集、文献調査を行った。ソノラでは、労働者の労働組合への組織化はカナネア鉱山を含め遅く、1930年代後半にようやく「上からの」組織化がカルデナスによって実行されたが、その規模も限定的なものだった。一方、農民組織は、早いうちから(1)19世紀の自由主義期に土地を失ったソノラ南部の村落共同体の農民、(2)ヤキやマヨを軸とする先住民によって形成された。ヤキ平野の場合、米国人の土地所有者が多かった上、輸出産品の生産を含む企業的農業経営が導入されていたため、30年代前半までは最も農地改革が遅れていた。ソノラ出身の全国的な政治指導者であったカジェスやオブレゴンとつながりの深い、保守派ジョクピシオ州政権の政治基盤を切り崩すことによって、カルデナス大統領は新政権の地盤固めを目指した。その戦略として、30年代後半までに、カルデナスはアグラリスタを軸に全国で20万のデフェンサ(自衛団)を組織し、ソノラ農村部での自らの支持基盤として利用しながら、彼らをエヒード建設の中核とした。ヤキ平野でも、カルデナス政権下において、ヤキ族へ居留地と水利権を与える一方で、大農園の多くを解体してアグラリスタにエヒードを割り当てることで、農村部に強力な基盤を築いたのである。ヤキ族がメキシコ社会へ一定程度「取り込まれた」経緯は、マヨ族の場合と異なり、地域内の農民たちと同じ行動を取ることによって同化していったのではなく、地域の外から連邦政府が、ピンポイントでヤキへの手当てを決断したことに起因する。

メキシコでは、出版物一般を、大学、官公庁、国会などの付属図書館(国立図書館、ダニエル・コシオ・ビジェガス図書館、大蔵省付属図書館、国立人口・統計学研究所付属図書館、国立人類学・歴史研究所図書館)や、書店で収集すると同時に、文書館(水の文書館、国立人口・統計学研究所史料館)で史料収集を行った。研究対象となる時代のメキシコにおける国家と民衆の関係については、国家が民衆を上から取り込んだとする見解と、庶民が主体的に国家と交渉を行い、利益を引き出しながら国民国家に包摂されていったとする見解とあった。これまで収集した資料を再検討することで浮かび上がってきたのは、名もない普通の人々は、農民や労働者という職業集団なり民族集団を軸として、組織を通して行動することで国家と交渉たり、国家の取り込みの対象となっただけではなかったことである。民衆と国家との関係を大きく左右したのは、教育や反教会政策といった、文化的、精神的な問題と関連する国家政策であった。ソノラ南部の場合、先住民=ヤキの世界と、非先住民メスティソ社会の区分を決定付けたのは、まさにこの点であった。19世紀メキシコの政治的リベラリズムの伝統が深く浸透したメキシコ北部地域において、メスティソ社会が比較的抵抗なく、革新政府が地域社会に導入しようとする反教会主義を受け入れたのとは対称的に、ヤキ社会は、カルデナス連邦政府との繋がりと反教会主義をテコに、本質主義に傾斜して行ったのである。
in vivoにおける糸球体上皮細胞再生の試み

1.Nphs1-tTAトランスジェニック(TG)マウスの解析:11匹のTGマウスが得られたが、トランスジーンの発現はいずれも弱く、発現のレポーターであるEGFPの発光は検出できなかった。RT-PCRで検出されたtTAの発現が最も強い系統を、SV40Tマウスとの交配用に選択した。2.tet-opSV40Tマウスの解析:筋肉内iv vivoelectroporationによりtTAを導入し、レポーターlacZ遺伝子の発現を解析した。2系統に強く、1系統に弱く発現が認められ、これらを交配用に選択した。4.NPHS2-tTAマウスの作製:上記問題を解決するため、Nphs1プロモーターより、発現のペネトランスが高いと報告されているNPHS2(human podocin gene)のプロモーターをクローニングし、tTA geneと結合させた。また、EGFPが、トランスジーンの発現をモニターするのに役立たなかったため、今回はlacZを結合させた。マウス受精卵200個にマイクロインジェクションし、10匹のTGマウスを得た。1系統のマウスが、すべての糸球体上皮細胞に強力にlacZを発現した。5.今後の計画:本プロジェクトの完遂には、1)NPHS2-tTAマウスが、tTAを発現している事の確認、2)tet-op SV40Tと交配、3)ダブルTGマウスにおけるSV40Tの発現、テトラサイクリンによる調節性の解析、4)形態的解析が必要で、これらを計画の期間内に完了する事は不可能となった。本計画は、新たな実験手段の開発を含み、また興味深い結果を期待できるので、これを続行すべく新たな研究費の獲得をめざしている。本年度は、ほぼ予定通り、トランスジーンの構築、受精卵へのマイクロインジェクションおよびトランスジェニックマウスの同定の3つの過程を完了した。1.トランスジーンの構築Nphs1プロモーター5.4kb断片にtTAとpolyA付加シグナルを結合させた。さらに、tTAの発現をモニターするため、IRES(Internal Ribosome Entry Site)とEGFPレポーター遺伝子とを結合させた。cytomegarovirusプロモーターとテトラサイクリン応答領域(TRE)を組み合わせたtet-opプロモーターにSV40T抗原遺伝子とSV40polyA付加シグナルを結合させた。またダブルトランスジェニックマウスにおいて、SV40Tの発現をモニターできるように、tet-opプロモーターとして、両方向性のを用い、SV40Tと同時に、lacZレポーター遺伝子が発現するように、構築を行った。2.受精卵へのマイクロインジェクションDBA/2とC57BL/6の交雑系の受精卵の前核に、上記2種類のトランスジーンDNAをマイクロインジェクションした。3.トランスジェニックマウスの同定尾より抽出したDNAを用い、PCRにてトランスジーンを増幅して、トランスジェニックマウスを同定し、PCR陽性のマウスはさらにSouthern解析にて確認した。合計11匹のNphs1-tTAトランスジェニックマウスと、7匹のtet-op SV40Tマウスが得られた。
予知性の高いインプラント最終上部構造の設計指標の確立

本研究は、長期的に安定したインプラント上部構造を患者に提供できるための、患者に応じた上部構造の設計ができるような指標を作成することを目的としている。我々は、上部構造の前装部の破損に注目し、上部構造の後ろ向き調査や暫間上部構造の前向き調査を行ってきた。本研究中では、新たに被験者の主機能部位を測定し、主機能部位と破損部位が一致している割合が高かったことから、上部構造の破損と主機能部位の間に高い関連性があることが示唆された。また、簡易咬合接触解析装置を用いた夜間ブラキシズムとの関連性を調査するための基礎実験を行い、現在後ろ向き調査を行った被験者に対して夜間ブラキシズムに関する調査を開始している。本研究は、長期的に安定した上部構造を患者に提供できるための、患者に応じた上部構造の設計ができるような指標を作成することを目的としている。我々はこれまで、上部構造の前装部の破損に注目し、上部構造の後ろ向き調査や暫間上部構造の前向き調査、被験者の主機能部位の測定を行ってきた。本年度は、上部構造前装部の破損と夜間のブラキシズムとの関連性を調査するために、簡易咬合接触解析装置であるロッキーマウンテンモリタ社製のブラックスチェッカーを用いて、後ろ向き調査を行った被験者の夜間ブラキシズムを測定することを計画した。ブラックスチェッカーとは、着色された極薄のマウスピースのようなもので、夜間上顎に装着して、その色の抜け具合によってブラキシズムの有無や特徴が調査できる。しかし、過去の文献を見ても測定日数が明確にされておらず、まずは理想的な装着日数を調査することにした。5人の被験者(男性3名、女性2名)に対して夜間ブラックスチェッカーを装着してもらい、14日の変化を観察した。夜間ブラキシズムの自覚のある男性被験者においては、装着2日目でブラックスチェッカーの咬合接触部位が破れる現象が観察できた。しかし、咬合接触の弱い男性被験者では、装着2日目では咬合接触状態はあまりはっきり現れず、2日目の状態より3日目の方が明らかに咬合接触状態を観察することができた。装着4日目の方が3日目よりも色の抜け具合は大きかったが、3日目の状態でも十分に観察することはできた。また、装着3日目でブラックスチェッカーの咬合接触部位が破れる被験者も確認され、以上より装着期間は3日が適切かと考えられた。現在は、以前後ろ向き調査を行った被験者に対してブラックスチェッカーを用いたブラキシズムの調査を行う準備を行っている。我々はこれまで、上部構造の前装部の破損に注目し、上部構造の後ろ向き調査や暫間上部構造の前向き調査を行ってきた。本年度は、新たに被験者の主機能部位を測定し、後ろ向き調査の結果と照らし合わせた。主機能部位とは、咀嚼時において最初に食物を粉砕し、最も咀嚼力が集中する部位とされており、被験者の舌上に長さ4mmのGC社製テンポラリーストッピングを置き、被験者の噛みやすい位置で噛んでもらうことで位置を特定していく。本年度は、男性13名、女性25名、上部構造数58装置に対して主機能部位の測定を行った。インプラント歯列においても天然歯列と同様に、主機能部位において大きな咬合力を負担しており、第1大臼歯上で認められることが多かった。また、上部構造の前装部の破損に関して、主機能部位と破損部位が一致している割合が高く、インプラント補綴を第1大臼歯までの短縮歯列としていた場合、特に高い一致率となった。今回の結果より、上部構造前装部の破損と主機能部位との間には高い関連性があり、上部構造の設計指標を作成する上で重要な測定項目になりうると考えられる。今後も被験者数を増やしていく予定である。後ろ向き調査項目の1つに夜間のブラキシズムの調査を挙げている。これは簡易咬合接触解析装置であるロッキーマウンテンモリタ社製のブラックスチェッカーを用いて測定する予定である。現在のところ、測定結果として得られた咬合面の色素変化をどう評価し分類するか、過去の文献を参考にしたり予備実験を行いながら検討している。3ヶ月の間、暫間上部構造を口腔内に装着させ、その前後においてどの程度咬合面が磨り減ったかを前向きに調査する予定としている。暫間上部構造の変化を評価する方法として、対合歯との接触面積の変化を測定する。接触面積の評価方法としてGC社製のブルーシリコーンとバイトアイBE-1を使用する予定だが、口腔内で測定した場合と、咬合器に装着して測定した場合との違いやその精度について検討している。

以上のことより、まだ実際に臨床実験を行えていない測定項目があり、進捗状況はやや遅れている。後ろ向き調査として、ブラックスチェッカーを使用したブラキシズムの有無や状態の測定を行い、上部構造前装部の破損との因果関係について調査していく。また、主機能部位の調査についても被験者数を増やしていく。後ろ向き試験を行った患者群の中から被験者を抽出し、最終上部構造を暫間上部構造に3ヶ月間置換させ、その変化を観察する。暫間上部構造の変化は、対合歯との接触面積の変化によって観察する。観察方法はGC社製デンタルプレスケールとブルーシリコーンを使用する予定であるが、ブルーシリコーンでの測定を直接口腔内で行うか被圧変位量が全くない模型上で行うかは現在検討中である。これらの測定結果と、過去に我々が行った調査結果を照合・分析し、多変量解析をもちいて上部構造前装部の破損との関連性について調査する。そして、その評価を基に、最終上部構造の材質の選択や製作方法、装着時の咬合付与などの設計の指標を作成する予定である。本年度は、ブラックスチェッカーによるブラキシズムの測定や、暫間上部構造の観察研究を行う予定であったが、進行状況の遅れにより、当初これらの材料費として計上していた予算を次年度に繰り越すこととなった。次年度の繰り越し額は、ブラックスチェッカーとブルーシリコーンの購入に使用する予定である。暫間上部構造の設計指標を作成した後には、次年度の予算を用いて設計指標に従って最終上部構造を製作し、実際に被験者に使用してもらいながら経過を観察することで設計指標の有効性を評価していく予定である。
ギリシア,デルフォイのアテナ・プロナイア神域の建築および考古学的調査

1.遺構の実測調査調査場所ギリシア、デルフォイ遺跡、アテナ・プロナイア神域調査対象ドリス式宝庫、円形建築(トロス)、付属の彫刻調査期間平成7年7月14日9月18日調査員伊藤重剛他5名調査内容〔ドリス式宝庫〕遺構の平面図、立面図を作成するために、遺構の形状および各部材について、縮尺1/20で調査野帳を作成し、実測値を詳しく記録した。また解体されてしまった部材については、縮尺1/5で野帳を作成し、実測値を記録した。実測方法としては、トランシットで基線を引き、これからのオフセットを計る方法をとった。〔円形建物〕その形状から手計測が困難なため、空中写真による写真実測を行った。これにより、これによって遺構の平面図、およびフリーズ部材2個の実測図を作成した。また、実測データは全て3次元のデジタルデータとなり、図化が非常に容易になり、実測値も正確なものとなった。〔建築彫刻〕デルフォイの考古学博物館には、これらの建物を装飾していた彫刻の出土品が多数保存されている。今回の調査では、これらについて、文章による記述、写真撮影、寸法の実測をおこなった。2.遺構現状図面の作成以上の現地調査のデータをもとに、帰国後、「ドリス式宝庫」について縮尺1/20の平面図、立面図、および解体された大理石部材の縮尺1/5のインキング図面を作成した。また「円形建物」については、空中撮影による写真実測の結果から、立面図および大理石部材2個の図面を作成した。作成図面の総数は合計45枚となった。(科学研究費(一般C)による)3.本研究の評価および報告書4.今後の課題と展望今回の調査では、ドリス式宝庫の解体された部材のいくつか、同じ円形建物のそれについては、実測が終わらなかった。したがって、今後の調査によってこれらの部材を実測し、遺構についての完全な記録を作成する必要がある。また円形建物の平面図についても、現在のところ部材の輪郭だけが描かれているので、次回の調査で石材のテクスチュアを描き込む必要がある。今回の調査結果は、まず発掘者であるフランス隊の調査結果と比較検討されなければならない。そして、調査結果の正当性を確認した上で、新たな視点によって分析を行ない、新しい知見を得る。
ミトコンドリアDNAゲノムの構造変化を指標とした後生動物の系統解析

本年度は、ゲノム構造に著しい多様性の見られる軟体動物腹足綱に中心として研究を進め、腹足綱の上位分類群(亜綱)の系統解析を行った。有肺亜綱柄眼目に属するツクシマイマイと、後鰓亜綱としては最も原始的な上科に属するコシイノミガイについて、ミトコンドリアDNA(mtDNA)の全塩基配列を決定し、そのゲノムにコードされている全遺伝子を同定した。本研究によって明らかになった2亜綱のゲノム構造を前鰓亜綱のメガイアワビと比較し、腹足類のmtDNAの遺伝子配置について、分岐分類学的解析を行ったところ、前鰓亜綱が他の動物門と共通する原始的な配置を示すのに対し、有肺亜綱と後鰓亜綱は特殊化した派生的な遺伝子配置を多数共有していることが明らかになった。この結果は、有肺亜綱と後鰓亜綱が系統学的に近線であることを明確に示している。また、mtDNAにコードされている全蛋白質遺伝子の塩基配列を用いて、3亜綱の系統関係を解析したところ、やはり有肺亜綱と後鰓亜綱が単系統群をなすことが示され、遺伝子配置を指標とした系統解析の正当性が確認された。なお、3亜綱の主な上位分類群について、特徴的な遺伝子の境界領域をPCR法により増幅し、各亜綱内における遺伝子配置の変異を調べたところ、基本的な遺伝子配置には変化がなく、我々が全塩基配列を決定した材料は各亜綱の典型的な遺伝子配置を反映していることが確認された。また、系統学的位置に問題の多い異旋類のクチキレガイについては、ゲノム構造の一部を決定したところ、有肺亜綱や後鰓亜綱と共通する派生的な配置が認められたが、一方で、前鰓類に似た原始的な配置も見られた。この結果は、異旋類が有肺亜綱と後鰓亜綱の祖先に当たる原始的な分類群であり、異旋類が有肺亜綱や後鰓亜綱と共に単系統群をなすというHaszuprunarの分類体系を支持する。
造血器悪性腫瘍および骨転移性癌の骨随間質細胞との相互作用からみた抗癌剤抵抗性

[方法]多発性骨髄腫(RPMI8226)および乳癌(MDA-MB-231)の細胞株を用いて、まず(i)癌細胞におけるbeta-1インテグリンの発現をフローサイトメトリー(FACS)で測定した。次に(ii)癌細胞を抗癌剤(アドリアマイシン(ADR),メルファラン(Mel),パクリタキセル(Paclitaxel),ビンクリスチン(VCR))の存在下で、細胞外マトリックス(フィブロネクチン(FN),タイプIコラーゲン(Collagen I),ラミニン(Laminin)をコーテイングしたプレートとコーテイングしていないプレートを用いて培養し、(a)アポトーシス細胞数の測定(FACSでアネキシンV陽性細胞を測定した),(b)CD95(Fas抗原)とMDR-1の発現解析(FACS)、(d)カスパーゼ3,カスパーゼ9,p53,Bcl-2の発現の測定(ウエスタンブロッティング法)を行い比較した。[結果]FACS解析では、多発性骨髄腫細胞株(RPMI8226)ではVLA4,乳癌細胞株(MDA-AB-231)ではVLA2とVLA5の発現を認めた。RPMI8226では、VLA4を介してFNと接着することで、ADRとMelに対する抗癌剤感受性の低下を来すことが明らかとなったが、その分子機構(細胞内シグナル)を明らかにすることはできなかった。MDA-MB-231では、VLA2を介したCollagen Iとの接着、およびVLA5を介したFNとの接着で、PI3K/Akt/Bcl-2シグナルを介して、PaclitaxelとVCRに対する抗癌剤感受性の低下を来すことが明らかとなった。これらの抗癌剤による細胞障害からの回避は、アポトーシスの抑制であることを見出した。アポトーシス関連蛋白(CD95(Fas抗原),Bcl-2,カスパーゼ3,カスパーゼ9,MDR-1,p53の発現を検討したところ、これらの癌細胞のMDR-1,Fas抗原およびp53の発現には全く変化を与えなかったが、抗癌剤によるカスパーゼ3,カスパーゼ9の活性上昇の抑制をもたらし、これがアポトーシス回避の機序と考えられた。[考察]上記の結果から、多発性骨髄腫ではVLA4,乳癌ではVLA2およびVLA5の発現が骨(髄)転移巣における抗癌剤耐性の原因となり事が示唆された。また、これらの接着因子を介した癌細胞の生存シグナルをブロックする事で、化学療法の効果を増強させ、骨(髄)転移を有する癌患者の治療成績を向上させる新しいアプローチ法となり得る事が想定される。
金属錯体型ナノポーラス液晶の創製

本研究は、動的かつ柔軟なナノ化学空間の構築を目指すナノポーラス液晶の創製と、それを利用する機能性分子の精密組織化を目的とする。配位化学の知見を活用することで、自己組織化によってディスクリートな環状金属錯体を形成し、その環状構造のポリメリックな分子集積体によって構築される、一義的な内部空間を持つナノポーラスな液晶の開発を行った。配位化学の知見を活用することで、金属錯体を用いる自己組織化によりディスクリートな環状構造を形成し、その環状構造のポリメリックな分子集積体によって構築される、一義的な内部空間を持つナノポーラスな液晶の開発を行う。これまでの研究で、ディスクリートな環状構造の効率的な構築法を確立しつつある。今後、液晶中のナノサイズの空孔を用いた、分子集積・分子認識・化学反応場としての利用を検討する。また、ナノポーラス液晶としての多孔性や基礎物性を理解した上で、C_<60>やカーボンナノチューブなどの通常では自在な配列化が困難な機能性分子の液晶内での配列化および配向化について検討する。実験計画として、C_<60>共存下のナノポーラス液晶を調整し、複合後もカラムナー構造を維持しているかについてX線回折、DSCを組み合わせて検討する。本研究では、ディスコチック型液晶を用いるため、将来的に電極となりうる基板上で、液晶が垂直配向か水平配向するかが重要なポイントとなる。これらの配向は、環状構造のサイズや液晶部位のアルキル鎖の性質、基板上のラビング膜に大きく反映するため、この点に留意しながら検討を行う。現在そのアルキル鎖の影響について詳細に検討中である。将来的には、垂直配向の場合は有機太陽電池として、水平配向の場合は有機FETとしての材料評価を検討する。配位化学の知見を活用することで、金属錯体を用いる自己組織化によりディスクリートな環状構造を形成し、その環状構造のポリメリックな分子集積体によって構築される、一義的な内部空間を持つナノポーラスな液晶の開発を行った。これまでの研究により、ディスクリートな大環状金属錯体の構築方法として二つの方法論を確立することができた。一つは、配位結合を利用して大環状金属錯体を構築する手法である。この方法では、2つのヒドロキシピリドンが互いに60°に配向した配位子を合成し、平面4配位型金属イオンとの配位結合を利用してディスクリートな大環状3核金属錯体を効率良く合成することに成功した。また、これらのサブナノスケールの空孔を持つ大環状金属錯体が基板上でヘキサゴナルに自己集積していることを斜入射X線回折実験や、DSC、偏光顕微鏡観察から明らかとした。また、二つ目の方法論として可逆的な結合を有するサレン構造形成を利用し、非常に効率良く液晶性の大環状金属錯体を合成する手法にも成功した。平面構造を有しながら触媒や発光色素としても知られる機能性分子であるサレンを導入することで、環状構造かららせん構造などの多様な超分子構造の構築に成功することができた。これら二つの手法とも、配位子の角度や置換基の配向・性質から事前設計することで、期待通りに熱力学的に安定な環状構造を形成することがわかった。現在、これらの液晶中のナノサイズの空孔を用いた、分子集積・分子認識・化学反応場としての利用を検討している。
南米ペルー原住民(プレインカ時代)人骨の人類学的研究

新潟大学医学部に保管される,ペルーChancay遺跡(プレインカ時代)出土の人骨資料(以下チャンカイ人)はモンゴロイド集団の成立,拡散および適応に関する疑問を解くために有用な一大コレクションである。本資料の頭蓋,体幹・体肢骨および歯について形態学的および人類学的見地から詳細に調査がなされた。資料には,男約60%,女約50%の割合で人工変頭蓋が認められる。脳頭蓋へ加えられた変形操作は,顔面頭蓋にも特に鼻部を中心にした計測値のいくつかに影響を及ぼすことが明らかになった。一方,頭蓋の非計測的特徴(頭蓋小変異)の出現頻度には頭蓋変形による影響はまったく認められなかった。顔面平坦度など計測値は,アイヌや新石器時代人である日本の縄文人と比較的近く,古いタイプのモンゴロイドの特徴が現われている。また,頭蓋や体肢骨などの計測値には,低地住民であるチャンカイ人と同じペルーの高地住民の間に明かな差異が認められた。これらの現象は計測学的形質に対する生活環境要因の強い関与を示唆するものである。これに対し,頭蓋小変異の出現頻度の比較分析では北米インディアンや東北アジアの集団に近似し,アイヌや縄文人とは遠く離れていることや,さらに歯の非計測学的形質の出現頻度にはTurnerのいうSinodont的な色彩が濃厚にみられることなどから,チャンカイ人は新モンゴロイドの系統に属するとほぼ結論できる。その他興味深い所見として,四肢長骨のプロポーションでは遠位の部分が相対的に長いこと,上腕骨,大腿骨骨体上部および脛骨の扁平性が強いことなどが明らかにされた。これらは日本の新石器時代の縄文人にも同様に観察される所見であり,骨格の形質と環境的要因の関係を解明するうえで貴重なデータとなろう。南米ペル-のプレインカ時代の人骨の研究は,モンゴロイドの成立,拡散さらには小進化の研究を進展させる上で重要である.本年度は新潟大学保管のチャンカイ遺跡人骨(以下,チャンカイ人)約140本分の骨格および歯の計測的・非計測的形質に関する基礎デ-タの収集をほぼ予定通り終了した.次年度はX線撮影,モアレ縞撮影,写真撮影を行い,最終的にデ-タの統計学的分析を行い,この人骨群の形態学的な人種的位置を明らかにする.本年度得られたデ-タは頭蓋,体肢骨および歯毎に各分担者が目下整理,解析中であるが,顔面頭蓋の平坦度については分析が進んでいるので,その結果(第96解剖学会総会で発表予定)を要約して述べる.一般に,南米古人骨の頭蓋には風習による人工変形が認められるが,チャンカイ人ではその頻度は男性約65%,女性約50%に及ぶ.そのタイプはほとんどが前頭後頭型に分類される.この変形操作は人骨の本来の形質を調べる際の支障になるが,少なくともWoo and Morant(1934)などによる計測学的な顔面の扁平度には,その影響はほとんど表れていない.従って,原則として非変形群と変形群を一括して検討した.まず,平坦度示数であるFrontal,Simotic,ZygomaxillaryおよびPremaxillary indexには男女性間の有意差はみられない.

Woo and Morant,Dodo(1986)およびYamaguchi(1978,80,88)等に用いられているいくつかの人種群を引用し,それらの実測値であるChordとSubtenseを組み合わせて群間のペンロ-スの形態距離を計算し,これをもとに主座標分析を行ったところ,チャンカイ人は明らかにモンゴロイド集団の中に含まれた.とりわけネパ-ル人,アイヌ,縄文時代人と比較的近く,モンゴロイドのなかでは相対的にIndexが大きく,ややコ-カソイド寄りに位置するのが注目される.チャンカイ人と最も遠いモンゴロイドはエスキモ-である.なお,これらの人種の位置的関係は男女間の相関が高い.南米ペル-のプレインカ時代の人骨の研究は,モンゴロイドの立成,拡散,小進化の研究を進展される上で重要である.本年度は,昨年に引き続き新潟大学保管のチャンカイ遺跡人骨(以下,チャンカイ人)約140体分についてX線撮影,モアレ縞撮影,写真撮影を行った.最終的なデ-タの統計学的分析は,頭蓋,体幹,体肢骨および歯毎に各分任者が担当し,一部を除いてほぼ終了した.その結果については学会で随時発表してきた.チャンカイ人には高率で脳頭蓋の人工変形がみられるが,変形頭蓋と非変形頭蓋を比較してみると,計測的形質では,脳頭蓋の大分部の項目に高い有意差が認められたが,顔面頭蓋にはごく一部を除いて有意差は認められなかった.一方,非計測的形質36項目ではほとんど有意差は認められなかった.この結果を踏まえて,特に解析の進んでいる計測値から頭蓋の形質を大きく位置づけてみると,チャンカイ人は明らかにモンゴロイド集団の中に含まれ,とりわけ東アジアの集団の中ではアイヌ、縄文時代人と比較的近く,どちらかというと古いタイプのモンゴロイドの特徴が現れている.しかし,歯の形質から得られる結果は,むしろ,新モンゴロイド的ないしTurnerのいうSinodontyの傾向が現れており,頭蓋と歯は各々独立した,相対する特徴の表出がみられる.この点についての解釈には,まもなく解析の終わる非計測形質からの位置づけの結果が待たれるが,いずれにせよ多少時間をかけた慎重な考察が必要と思われる.なお,頭蓋および体幹・体肢骨ともに同じペル-原住民人の中でも,低地と高地の住み分けによる地域間の差が認められる.この事は環境要因による影響が骨格全体に現れていることを意味し,興味深いことはあるが人種を論ずる際には留意すべき点となろう.各分担者による頭蓋,体幹・体肢骨および歯の個々のデ-タをまとめた総括的なチャンカイ人の形質的な位置づけについては目下解析考察中である.
新規な機能を有するリガンド低分子の創製とその基礎ならびに応用研究

本研究助成により、抗腫瘍活性やガン転移阻害活性、抗炎症活性、抗マラリア活性などの疾病に関わる天然生物活性物質ならびに除草活性や昆虫摂食阻害活性物質などの植物保護に関する天然生物活性物質の合成研究を行った。これらの化合物は様々な生命現象を引き起こす「鍵」であると同時にその生命現象のメカニズムを解き明かすツールとなる可能性を秘めている。さらに、合成研究を通じて得た類縁体との比較検討により新しい薬として展開出来る可能性を秘めている。本研究により新規な生命化学研究の新たな糸口となる道を開くことが出来た。特異かつ新たな研究領域につながりうる可能性を秘めた生物活性天然物のうち、癌細胞遊走阻害物質であるUTKO1と抗原生動物活性を有するアンテキュラリンについて、本研究領域のケミカルバイオロジーやバイオロジーに携わる研究代表者との連携を目指して合成による「もの」の供給を行った。まず、UTKO1の合成研究についてであるが、これまでこの化合物の作用メカニズムについてはラセミ・ジアステレオマー混合物として調べられてきた。そこで当該年度では、4つの立体異性体を立体選択的に合成した。これらの異性体の生物試験の結果、いずれの異性体にもそれほど活性差がないという興味深い結果が得られた。さらにそのうちの「単一」の異性体を用いることで、標的タンパク質である14-3-3-ζとの共結晶化による結合部位ならびに結合様式の特定が可能となる。これに関しては現在進行中であり、この点が明らかになることでさらなる高活性化合物の設計ならびに合成へと発展していけると期待される。アンテキュラリンについても光学活性体合成を完了し、天然物の立体化学を決定出来た。さらにいくつかの類縁体を合成した。それらの生物活性については現在検討中である。アンテキュラリン自体は分子内に水酸基やアミノ基のような誘導化のための官能基に乏しいが、類縁体の中で活性を保持したものが見つかれば、標的分子の特定のための分子プローブ分子の調製が可能となる。また、構造-活性相関が明らかになることでさらなる高活性分子へと展開することが期待出来る。天然の癌細胞転移阻害活性物質であるMoverastinより強い活性を示しかつ作用機構が異なるUTKO1類縁体について両末端の環部分をつなぐリンカーに着目し、長さを変えた類縁体の合成を行った。今後、慶應大学の井本教授の下で生物活性試験が実施される予定である。Neurymenolideについては、最後の鍵段階である最終的な炭素鎖延長反応に成功した。これにより、Neurymenolide自体は勿論のこと、各種類縁体の合成も可能になった。二重結合の有無や、側鎖の長さ、アトロープ異性と活性との関係を明らかにしていく予定であるが、それと同時に標識導入により標的タンパク質の同定を目指していく目処が立った。Exiguamideは、両鏡像体合成が完了した。それらの生物活性を確認した上で、標識体の合成と作用メカニズムの解明へと発展していく予定である。その他にも昆虫成長阻害物質であるPenifulvin Aの両鏡像体ならびに類縁体合成を行った。それらの生物活性の結果とあわせ、標識化合物の分子設計ならびに合成に取りかかりたいと考えている。また、強い抗腫瘍活性を示す新奇な骨格を持つLitseaone Aについては、合成により提出構造が間違っていることを見出し、真の構造を明らかにした。現在、絶対立体配置の決定が進行中である。ウニの発生時の不等分裂を阻害するExiguamideについては、両鏡像体を充分量合成することに成功した。予備的な実験で生物活性の確認が出来たので、現在はさらに詳細な生物活性試験が進行中である。また、合成ルートの一部を改変することで分子のかなり離れた位置に標識を導入することが可能となったため、生物活性試験の結果とあわせてどのような標識体を合成すればよいかの方針を立て、その合成、そして作用メカニズムの解明へとつなげる予定である。また、抗腫瘍活性物質であるLitseaone Aは、本研究における合成により、提出されていた推定構造が間違っていることが明らかになった。さらに、Litseaone Aの真の構造は、提出構造の6員環の下半分の置換基が入れ替わった位置異性体であることを明らかにした。この結果を受けて、訂正構造である化合物の両鏡像体の合成にも成功した。訂正構造の化合物だけではなく、提出構造の化合物、さらに本合成研究で得られた合成中間体も生物活性試験に供し、構造-活性相関の知見を得る予定である。また、短工程で簡便な合成法を開発することにも成功したので、今後の様々な試験に化合物を充分量供給出来る見通しも立った。Neuremynolide類の合成については、全炭素骨格を有しており、さらに二重結合の代わりに治オールのアセタールによって同様の立体構造を有する化合物の合成に成功した。このものが標的タンパク質を明らかにするための標識体合成の良いツールになり得ると期待し、合成研究を継続中である。昆虫摂食阻害活性物質合成において、アザジラクチンは形式全合成を完了し、英文誌に成果を発表した。また、同じく摂食阻害活性物質であるクラビゲリン類については、クラビゲリンBとC、およびメトキシクラビゲリンBとCの両鏡像体の計8化合物を合成し、絶対立体配置を決定することが出来た。今後はこれら類縁体に加えて種々の誘導体を調製し、生物活性試験により必須構造を明らかにし、作用メカニズムを解明して行く予定である。

また、抗マラリア活性を有するサリニポスチンAは環状リン酸エステルを有するユニークな構造をしているが、様々な類縁体展開や標識化が可能な化合物でその機能開発が期待されている。この化合物もラセミ体合成を完了し、現在両鏡像体合成研究を展開している。同じく抗マラリア活性を示すミリスチサイクリン類についてもラセミ体合成を終え、現在不斉反応を用いた光学活性体合成を検討している。また、抗腫瘍活性(腫瘍壊死因子関連アポトーシス誘導リガンド耐性克服活性)を有するピラノナフトキノンについては、骨格構築に成功し、合成の最終段階に入っている。本研究助成により、抗腫瘍活性やガン転移阻害活性、抗炎症活性、抗マラリア活性などの疾病に関わる天然生物活性物質ならびに除草活性や昆虫摂食阻害活性物質などの植物保護に関する天然生物活性物質の合成研究を行った。これらの化合物は様々な生命現象を引き起こす「鍵」であると同時にその生命現象のメカニズムを解き明かすツールとなる可能性を秘めている。さらに、合成研究を通じて得た類縁体との比較検討により新しい薬として展開出来る可能性を秘めている。本研究により新規な生命化学研究の新たな糸口となる道を開くことが出来た。癌細胞転移阻害活性物質であるUTKO1については、まず4つの立体異性体を合成した。これを用いて標的タンパクである14-3-3ζとの共結晶を得てそのX線結晶解析により14-3-3ζのどこにどのように結合するかを明らかにする研究が現在進行中であり、その結果に非常に期待が持てる段階まで来ている。これによりより高活性を示す類縁体の設計が可能になると思われる。また、ビオチン標識体と蛍光標識体も合成した。これらを用いて慶應義塾大学井本正哉教授との共同研究により、ホヤ発生時の脊索形成阻害に関わる標的タンパク質も明らかにすることが出来た。Anthecularinは二重結合やラクトン部分に関する類縁体を合成することに成功した。これらを用いて抗マラリア活性を示す上での構造-活性相関を明らかにすべく理化学研究所の長田裕之博士との共同研究が進行中である。また、抗菌活性を示すNeurymenolideについては全合成達成のための重要なステップをクリアし、近い将来合成を完了する予定である。また、重要な骨格部分である大環上部分の構造が活性に対してどのように影響するかを明らかにするため、分離したアトロープ異性体を用いた類縁体合成も着実に進んでいる。下記の様な成果が得られたので今年度の目標はほぼ達成出来たものと考える。UTKO1について:14つの立体異性体に成功したこと。これにより14-3-3ζとの共結晶を得ることが可能となった。2ビオチン標識体と蛍光標識体も合成し、ホヤ発生時の脊索形成阻害に関わる標的タンパク質も明らかにすることが出来たこと。Anthecularinについて:達成した全合成ルートを用いて二重結合やラクトン部分に関する類縁体を合成することに成功したこと。これにより抗マラリア活性のための構造-活性相関の解明はもちろんのこと、リガンド解明のための標識体の設計が可能となる。Neurymenolideについて:全合成達成のうえで重要なクライゼン転位反応物の炭素鎖伸長に成功し、目的化合物のほぼ全骨格を組み上げることに成功したこと。
アジア系アメリカ文学研究(特に日系、中国系、韓国系、フィリピン系アメリカ人作家による創作活動)

1.アジア系アメリカ文学関係資料を以下のように収集した。(1)和文単行本75冊(2)英文単行本119冊(3)マイクロフィルム(Pacific Citizen) 28巻(4)ビデオ3巻2.上記資料の書誌目録を作成。3.アジア系アメリカ文学の読書会を5回、講演会を1回主催した。その報告書は目下作成中。4.上記(3)の活動、交流を通して、現在、全国に単独に分散している、この分野の研究者の所在とその研究活動状況がかなり判明してきた。目下、研究者リストも作成中。5.裏面記載の如く、アジア系アメリカ文学に関する論文発表を行った。(1)アジア系アメリカ文学関係資料を以下のよりに収集した。1.和文章行本75冊2.英文章行本119冊3.マイクロフィルム(Pacific Ctizen)28巻4.ビデオ3巻(2)上記資料の書誌目録を作成(3)アジア系アメリカ文学の読書会を5回、講演会を1回主催した。その報告書は目下作成中である。(4)上記(3)の活動、交流を通して、現在全国に単独に分散している、この分野の研究者の所在とその研究活動状況がかなり判明して来た。目下、研究者リストも作成中である。(5)裏面記載の如く、アジア系アメリカ文学に関する論文発表を行った。
都市公共財の維持に対する正当性認識に基づくコミュニティ・ガバナンスの成立条件

本研究は、正当性認識に着目し、都市公共財におけるコミュニティガバナンスの成立条件を明らかにすることを目的とする。住民がコミュニティガバナンスに取り組むためには、取り組むことで得られる利益と負担するコストの差で単純に説明することが可能である。これに対し、コミュニティガバナンスに取り組む正当性は自らにあるという意識が、コミュニティガバナンスの取り組みを住民から引き出すことを確認した。そして、都市公共財を自ら所有している意識の高さ、管理のためのルールを自ら作ったという経験、そして、政府から管理運営組織として承認されているという事実が正当性認識を高めると考えられる。本研究は、正当性認識に焦点を当て、都市公共財の維持にかかわるコミュニティ・ガバナンスの成立条件を実証的に明らかにすることを目的としている。二年度目である平成24年度は、1.一般に行政の役割である都市公共財の維持管理を住民自らが担っている地区計画の事例における住民組織の活動内容および住民の意識の考察、および、2.条例に基づく認定を受けた住民組織が都市公共財を維持する事例の確認、を行った。作業1では、一般に、地区計画は行政が審査および許可を行うのに対して、住民組織にもかかわらず地区計画の審査を行う田園調布会(東京都大田区)における参与観察を通して、下記の点を明らかにした。まず、都市計画法に基づく「地区計画」の仕組みでは、地区計画の審査を担う団体として住民組織を認定する仕組みがない。これに対し、田園調布会において住環境保全の活動を担う一部の環境委員から「本来、住民組織には審査する“権限"はないのだから、あくまで「行政による地区計画の審査ではこうなる」と相手に伝えるだけ」という意見と、他の委員から「地区計画は地域のルールなので、地区計画違反を判定しても良い」という意見が聞かれた。このように地区計画の文脈では、本来権限のない地区計画の審査に住民組織が関与するか否かという構図を確認できた。一方で、団体として確固たる方針を確立する難しさも確認できた。作業2では、神奈川県横浜市からの資料収集を通して、次の点を明らかにした。一般に、建築等の制限に関わる審査は行政が担うのに対し、横浜市では、「地域まちづくり推進条例」において認定される「地域まちづくり組織」が審査業務を担えることを確認した。つまり、都市公共財の維持を公式に住民組織が実施できていることが分かった。そのため、住民組織であるにも関わらず都市公共財の維持を担えるか否かという構図を確認できた。本研究の目的は、正当性認識に焦点を当て、都市公共財の維持にかかわるコミュニティ・ガバナンスの成立条件を実証的に明らかにすることにある。三年目である平成25年度は、都市公共財として都市公園に着目した。都市公園は、一般に行政が維持管理を行う。これに対し、一部の自治体では、住民自らが都市公園の維持管理に携わっている。そこで、平成25年度の作業では、1.住民組織による都市公園の維持管理を類型し、2.条例により住民組織の活動を規定している事例を探索し、3.住民組織による活動および住民の正当性認識について考察を行った。作業1では、既存研究のレビューより、住民組織による都市公園の維持管理を分類した。分類の結果、1町内会や自治会による公園の清掃等、2指定管理者による管理、および、3条例に基づき、住民による公園管理の提案およびその実施、に整理できた。作業2では、分類3の住民による公園管理の実施に着目し、事例を探索した。まず、公共施設の管理に対する住民提案を規定している条例を調べ、全国で12自治体存在することを確認した。その内、公園の維持管理に関する事例は、練馬区において1事例(NPO法人公園づくりと公園育ての会)であった。作業3では、練馬区およびNPO法人に対するインタビュー調査を実施した。インタビュー調査より、NPO法人のメンバーが自らの活動に正当性があると認識している理由を確認した。それは、1)平成17年に敷地が都市計画公園に決定される以前から住民組織が敷地を管理してきたこと、2)多くの住民が公園を自由に管理したいという要望を持っていること、3)条例に基づき住民組織が公園を管理する団体として認定されていること、である。本研究は、正当性認識に焦点を当て、都市公共財の維持にかかわるコミュニティ・ガバナンスの成立条件を実証的に明らかにすることを目的とする。初年度である平成23年度は、1.既存研究で明らかにされている都市公共財の定義の確認、2.法律の裏付けを持つ「地区計画」と法律の裏付けを持たない地域住民による「自主ルール」の存在の確認、3.地区計画および自主ルールの関連性の確認、の作業を行った。作業1より下記の点が明らかになった。(1)都市公共財には、私有の資産が集合することで公共的な価値が生じる財(住環境等)が存在し、住環境保全の取り組みの事例が本研究の対象として適切であること、(2)都市公共財の管理には、公共団体のみならず、地域住民自ら関与していること、を把握した。作業2より下記の点が明らかになった。

(1)住環境保全等を目的とする地区計画の制定実績が多い神奈川県横浜市を対象として、平成23年12月に横浜市都市計画課のHPを閲覧し、地区計画が102地区存在することを確認した。(2)平成20年に横浜市を対象として実施したアンケート調査、平成24年2月に横浜市都市計画課のHPの閲覧および電話によるインタビュー調査により、自主ルールが制定されている地区が35地区存在することを確認した。作業3より下記の点が明らかになった。(1)自主ルールと重複がある地区計画は19地区存在することを確認した。(2)地区計画には、まちづくりの将来目標である「区域の整備開発及び保全の方針(以下、方針)」と建築行為等に対する規制項目である「地区整備計画」(以下、計画)が明記されている。自主ルールと重複がある地区計画19地区の内、方針のみの重複が6地区、方針および計画の重複が7地区、計画のみの重複が2地区、重複なしが2地区であり、地区計画と自主ルールは相互に関連があることが明らかとなった。本研究の目的は、正当性認識に着目し、都市公共財の維持にかかわるコミュニティ・ガバナンスの成立条件を明らかにすることにある。本研究では、都市計画法における「地区計画」を対象とした。地区計画には、建築行為に対する制限、および、都市施設の整備が含まれている。最終年度である平成26年度は、都市施設である公園および建築行為の制限に対する住民による管理運営の実現が、正当性認識とのどのような関連を持つかについて総括的な考察を行った。平成24年度および平成25年度に実施したインタビュー調査結果を、グラウンデッド・セオリー・アプローチ理論に基づき、会話データのラベル化、カテゴリ化、そして、構造化を行い、住民による都市公共財の管理への関与と正当性認識に関連する要因を考察した。まず、都市公共財として想定した「景観」と「公園」では、住民により管理運営対象のとらえ方に差があった。前者は、建築物を制限する「ルール」の運営と捉えるのに対し、後者は、公園そのもの、つまり「財産」の管理と捉えていた。住民が自ら管理運営を実施できると感じる「正当性認識」について、景観および公園に共通する根拠は「所有意識要因」と考えられる。景観を管理しているD地区では、住民自らがルールを制定した経緯から、建築制限が行政事務であるにもかかわらず、住民自ら違反建築の監視を行っていた。公園を管理しているM公園では、整備前から住民が敷地を利用していた経緯から、整備後も住民が公園を利用管理するに至った。一方、M公園のみで確認できた根拠として「団体承認要因」を挙げることができる。M公園を管理しているグループは、管理団体として条例に基づく承認を得たことで、管理運営を実施しやすくなっていることを確認した。社会科学本研究は、都市公共財の維持に対する正当性認識に基づくコミュニティ・ガバナンスの成立条件を実証的に検討するため、平成2326年度の4ヵ年で、地方自治体および住民組織への調査を実施する。
安定同位体投与法による代謝異常症in vivo酵素活性の新しい評価法に関する研究

ヒスチジン血症におけるヒスチジンの体内動態の解明とin vivo酵素活性評価法の確立を目指し、健常人にL-[3,3-^2H_2,1′,3′-^<15>N_2]histidineを投与し、ヒスチジンとウロカニン酸に関する薬物速度論的解析を行った。これらの結果をもとに、in vivoにおけるヒスチジンアンモニア・リアーゼの酵素活性評価について検討した。安定同位体標識体投与後のヒスチジンの血中濃度推移を2-コンパートメント・モデルに基づき解析し、各速度論パラメーターを算出した。また、in vivoにおけるヒスチジンアンモニア・リアーゼの酵素活性の評価法について検討した結果、ウロカニン酸の平均尿中排泄速度(y軸)とその中点時間におけるヒスチジンの血中濃度(x軸)をプロットした直線の傾きx_1/C_1は、ヒスチジンからウロカニン酸への代謝クリアランス、すなわちヒスチジンアンモニア・リアーゼのin vivo酵素活性を反映することを示した。本法は、アミノ酸代謝異常のみならず他の先天性代謝異常症のin vivo酵素活性の評価にも適用でき有用性は高い。2.体内動態研究のためのGC-MS分析;L-[3,3-^2H_2,1′,3′-^<15>N_2]histidine投与を前提に、GC/MS法による血液・尿中のヒスチジン、ウロカニン酸(内因性と投与由来)の同時定量法に関して検討した。血漿及び尿資料中のヒスチジンとウロカニン酸は、同一操作法で精製・誘導化し、各分子イオンをモニターして同時定量した。本法の検出限界は、ヒスチジンでは15pg,ウロカニン酸では50pgであった。ヒト血漿0.5mlを用いて、本法の精度・再現性を検討した結果、inter-assay(n=5)における変動係数あるいは相対誤差はいずれも4%以内であり、標識ヒスチジン投与後の血液・尿中のヒスチジンとウロカニン酸を高感度・高精度同時定量できることを認識した。なお、GC-MSによる定量精度については、inter-assayにおける変動係数および予測値との相対誤差はいずれも4%以下であり、高い精度と再現性を有していることを確認している。