hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域医療臨床実習に係る標準プログラムの考案

地域医療に従事する医師の確保が重要な政策課題であり、その教育の充実が求められる。これに貢献するため、本研究は効果的な地域医療臨床実習プログラムを考案することを目的に実施した。地域医療臨床実習では医療のみならず介護・福祉・保健・地域活動など幅広いプログラムが求められる。本研究では、効果的な地域医療臨床実習は将来の地域医療人材確保につながることが示唆された。実習効果を高めるためには、在宅診療、保健活動、住民活動、および多職種協働作業への参加型実習を積極的に実施するのが望ましい。これらのプログラムの提供する際には、その効果を高めるために、事前にその意義を説明し、十分な実習時間の確保が必要である。地域医療臨床実習で学生が体験している内容および実習内容に対する学生の事前意識の検討を行った。自習での体験項目については、自治医科大学で5年生対象に実施された実習(2週間)の実習報告から、その抽出と分析とを行った。抽出された実習項目は71項目であった。それらの項目は、医療、在宅・介護・福祉、保健、救急、産業保健、地域(現場)の理解、講義、その他に大きく分類された。さらに、医療は、診療の見学、診療の体験、死の体験、他職種業務の体験、施設内カンファランスの参加に区分された。これらから、地域医療臨床実習で提供される実習項目が多岐にわたっていることがわかった。標準プログラムを提案する際には、実習内容を施設別に類型化することが必要であることがわかった。実習内容に対する学生の実習前の意識について、自治医科大学医学部5年生を対象に、実習前の実習内容希望質問紙調査を行って、その回答から分析を行った。実習項目への希望を、A:ぜひ行いたい、B:行いたい、C:どちらかと言えば行いたい、D:他になければ行う、の4段階で測定し、希望比率[(A+B)/(C+D)]を算出した。希望比率は、外来診療:32.3、検査・手技:9.0、病棟診療:8.1、地域社会:1.9、他の職種との連携:1.6、保健活動:1.6、在宅診療:1.3、講義:0.7であった。多職種協働に関わる実習項目(小項目)では、住民対象の健康教育:2.2、理学療法士の業務:1.4、栄養士の業務:1.1、保健師の業務:1.0、訪問看護:0.9、ケア・マネージャの業務:0.8、ケア・カンファランス:0.7、介護予防:0.7、ホームヘルパーの業務:0.7、デイサービス:0.5、入浴介助:α5であった。学生は、外来診療、検査・手技、および病棟診療の実習を受けたいと強く思っていることがわかった。逆に、多職種協働に係る実習項目への希望は低い傾向にあった。標準プログラム考案の際には、多職種協働に係る実習効果を高めるために、事前に意義等を十分に学生に説明する等の工夫が必要であることがわかった。地域医療に従事する意欲の形成に係るメカニズムの検証として、学生78名/グループで討論を行い、その内容を抽出した。一般的疾患の経験、地域住民との関わり・住民とのふれ合い、人とのつながりの大切さ、多職種連携・他職種とのコミュニケーション、人の死に接すること、地域の実情の理解・生活状況を知ることが、意欲の形成に関連していることが示唆された。実習内容と実習効果の検証において、地域の理解(見学と説明)および地域住民との交流の経験について、学生98名(男性76名)を対象に検討した。地域現場の見学、地域の説明および地域住民との交流は、それぞれ、31名(32%)、25名(26%)、15名(15%)が経験した。これらの項目と実習評価および地域医療への思い(VASスコアで評価:0-100)との関連は、地域の説明の経験と地域医療への思いとだけが差を認めた(有:68.0±21.5、無:76.8±13.8、p<0.01、t検定)。経験内容の質的検証は行っていない。しかし、地域の理解や住民との交流が必ずしも実習評価に直結しないことが示唆された。これらのプログラムを提供する場合に何らかの工夫が必要と思われる。実習内容に対する学生の実習前後の意識変化について、実習項目への希望を、A:ぜひ行いたい、B:行いたい、C:どちらかと言えば行い、D:他になければ行う、の4段階で測定し、希望比率[(A+B)/(C+D)]を算出して分析した。

実習前に比べて、在宅医療(前:2.4、後:12.5)、他職種との連携(2.4、6.2)、保健活動(1.0、3.2)と上昇し、外来診療(9.8、8.8)、病棟診療(3.2、3.7)、検査・手技(11.0、6.0)、地域社会活動(1.5、2.1)、講義(0.6、0.7)と変化はなかった。実習を通して、在宅医療、他職種との連携、保健活動の重要性を認識していることが示唆された。地域医療臨床実習項目に対する必要性の認識の実習前後変化について、医学部5年生を対象に、外来診療、病棟診療、在宅医療、検査・手技、多職種連携、保健活動、地域社会活動、および講義に対する必要性の認識を分析した。その結果、在宅医療、多職種連携および保健活動の必要性の認識について、実習前は高くないが、実習後に高まることがわかった。地域医療臨床実習はこれら項目の理解を深めることに効果的と思われる。医学生に対する地域医療臨床実習の各大学で導入されており、先進的に地域医療臨床実習に取り組んでいる大学でのプログラムの実施状況と課題を、4大学(9施設)で調査した。実習の実施形態は,大きく2種類:大学から各受入施設に医学生を派遣し,各施設の指導医が実習を実施するもの(分散型)、大学の担当講座の分室を実習施設内に設置して大学教員を派遣し実習を実施するもの(固定型)、に区分された。地域医療臨床実習では,参加型実習の実践および職種業務の理解を深められること等が長所である。一方、課題としては, 1週間の実習期間では、参加型実習にて医学生から多職種カンファレンスなどで意見を出すには短いことが挙げられた。また、住民活動への関わりが実際には少なく,限られた実習期間の中でどのように組み込むかは今後の課題と考えられた。地域医療臨床実習の長期的な効果について、卒業後10-12年目の284医師を対象に、地域医療への認識等のVASを用いて質問紙調査を行った。回答率は69%であった。その結果、地域医療にやりやりがいを感じる(70.3±23.3)は、実習後より低かったが、有意な相関を示した(r=0.229)。実習前とは相関を認めなかった。一方、地域医療を担う自信がある(62.0±25.5)は実習後より高く、また実習後とも有意な相関を認めた(r=0.347)。これらから地域医療臨床実習の長期効果が示唆される。26年度が最終年度であるため、記入しない。地域医療26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画であった、実習内容の抽出と実習内容の必要性に係る学生の認識を明らかにすることができた。しかし、学生と教員との必要性の認識の違いについては、調査時期の調整等により、次年度に実施することとした。特色ある地域医療臨床実習の実態把握も、実習時期と調査時期の調整不足により、十分な調査が実施できていない。なお、実習効果の検証等の調査項目については、順次、質問紙調査等で情報収集は順調に進んでいる。当初計画であった、実習内容の必要性に係る学生の認識の変化を明らかにすることができた。また、地域医療に従事する意欲の形成に係るメカニズムの検証、他大学における地域医療臨床実習の効果の検証、特色ある地域医療臨床実習の実態把握も一定に成果をあげている。しかし、教員からの情報不足により、学生と教員との必要性の認識の違いについては、十分な調査が実施できていない。計画の変更は行わず、次年度以降も、当初の計画通りに、研究を進める。計画変更は行わず、次年度以降も、当初の計画通りに研究は進める。
情動による記憶形成機構

強い情動を引き起こすような経験によって、海馬CA1にスーパーバーストが起こり、その後リップル様イベントの発生頻度と、活動電位が発生しないsilentperiodが増加することが解った。これらの現象は、強い情動を誘発しないような経験では顕著に起きなかった。強い情動性経験によって、活動が高まる扁桃体基底外側核ニューロンがあり、これらのニューロンが海馬CA1の活動に強く影響していることが示唆された。また、経験後には海馬CA1のリップル様イベントと同調して、内側前頭前野にも類似のイベントが起きることが明らかとなり、記憶の固定に関与していることが示唆されている。本研究では、情動を伴う経験の記憶形成が強固に行われるメカニズムを明らかにする。26年度は情動性経験として異性、同性、新奇オブジェクトとの交流経験を用い、これらの記憶形成過程における内側前頭前野と海馬CA1の神経活動を記録した。実験では、記録電極が埋め込まれた雄Sprague-Dawleyラット(1015週齢)のホームケージに、雌ラット(710週齢)、記録動物よりも体重の少ない雄ラット、新奇物体を各10分間入れ、入れる前15分、入れている間10分、取り出した後30分の神経活動を記録した。内側前頭前野と海馬CA1には、状況に応じて様々な発火頻度変化を示すマルチタイプのニューロンが存在していた。また、海馬CA1では、経験後にリップル様イベントが増加した。内側前頭前野にもリップルのような短期間高頻度発火を示すイベントが経験後に出現し、それが海馬CA1のリップル様イベントと同期していた。また、海馬CA1のリップル様イベントはアセチルコリン受容体拮抗薬であるscopolamineで減少した。情動性経験によるこれらの神経活動特性の変化は全ての経験で認められたが、異性との交流経験で顕著であった。平成27年度は、平成26年度まで行っていた異性、同性、新規オブジェクトとの接触エピソードに加えて、拘束ストレスエピソード前、中、後の海馬CA1ニューロンの神経活動の解析を行った。異性との接触と拘束ストレスでは、エピソード中からバースト発火が何度も認められ、それに引き続きリップル様イベントの頻度が増加した。異性との接触と拘束ストレスでは、バースト発火が起きるタイミング、頻度、持続時間、リップル様イベントが高頻度に発生するタイミングに差があった。また、バースト発火の発生頻度とリップル様イベントの増加率、バースト発火の持続時間とリップルの増加率に相関があったため、バースト発火がリップル様イベント形成を誘発していると推測される。さらに、リップル様イベントの大きさ、形、周波数はエピソード前後で異なっていた。リップルには記憶情報が含まれるとの仮説を立てて、今後はリップル波形の解析を行う。情動の中枢である扁桃体の不活性化による海馬CA1ニューロンの神経活動記録を計画していたが、両脳領域の前後、左右軸が近いため、従来使用していた薬物投与用のガイドカニューラと神経活動記録電極の埋め込みが困難であった。現在、手術法と記録電極の改良を試みている。平成27年度は、平成26年度からの課題であった負の情動性エピソードの実験を進めることができた。扁桃体の不活性化による海馬CA1の神経活動への影響は、技術的問題から計画どおり進んでいないが、エピソードによる海馬CA1神経活動特性について多くの発見があった。これらの神経活動特性は学習のメカニズム解明に重要なものであると考えており、今後、更なる解析を行っていく予定である。今年度は、海馬CA1の神経活動の解析を行い、異性、同性、新奇オブジェクトとの接触経験後、拘束ストレス経験後には、神経が一過性に活動をしない期間(サイレントピリオド)が増えることを明らかにした。これまでに、これら4種類の経験後には抑制性シナプス後電流(miniature IPSC)の振幅増大が起き、抑制性シナプスが強化されることが解っているが、サイレントピリオドの増加はこれに関連していることが推測された。また、今年度はGABAaとGABAbのアゴニストであるmuscimolとbacrofenの局所投与によって扁桃体基底外側核の神経活動を不活性化すると、海馬CA1と内側前頭前野の神経活動がどのようになるかを検証した。扁桃体基底外側核の不活性化は、異性、同性、新奇オブジェクトとの接触経験による両領域の神経活動特性に明瞭な影響を与えなかった。一方、拘束ストレス後に海馬CA1におきるバースト発火とリップル波の増加率は、扁桃体基底外側核の不活性化によって減少した。また、海馬CA1リップル波と同調した内側前頭前野の活動も、海馬CA1リップル波同様減少をしていた。この解析により、拘束ストレス経験の記憶形成には扁桃体が強く関わっていることが推測された。また、前年度までの実験で、経験の前後で異なることが目視で確認されていたが、今年度は科学的根拠をもってそのことを証明するために、リップル波のパワースペクトラム解析を行った。経験前と経験後のリップル波の各周波数成分のパワー値を比較したところ、4つ全ての経験で、パワー値が異なる周波数帯域があることが解った。また、パワー値が異なる周波数帯域は経験によって異なることがわかった。

強い情動性経験によって、活動が高まる扁桃体基底外側核ニューロンがあり、これらのニューロンが海馬CA1の活動に強く影響していることが示唆された。また、経験後には海馬CA1のリップル様イベントと同調して、内側前頭前野にも類似のイベントが起きることが明らかとなり、記憶の固定に関与していることが示唆されている。当初の計画とおり、情動性経験の記憶形成過程における内側前頭前野と海馬CA1の神経活動特性を明らかにすることができた。計画では電気ショックを受ける経験も調べる予定であったが、電気ショックを与えながら電気活動記録を行うことにより、記録システムに問題が生じた。このため、不の情動性経験として拘束ストレス経験での神経活動記録を開始した。扁桃体と海馬CA1へのガイドカニューラと記録電極の埋め込み手術法と記録電極の改良を行い、前頭前野、扁桃体、海馬の1領域を不活性化して、他の2領域の神経活動特性がどのように変化するかを検討する。また、エピソード前後で変化するリップル波形の解析法の確立と解析を行う。エピソード後には海馬CA1ニューロンの興奮性シナプス後電位が増えるだけでなく抑制性シナプス後電位も増加していた。この現象にどのような意味があるのかを確かめるため、エピソード過程で抑制性のものによる現象がないかを調べる。神経生理26年度に用いた情動性経験に拘束ストレス経験を加え、引き続き内側前頭前野、海馬CA1、そして扁桃体基底外側核の神経活動を記録する。さらに、情動性経験の記憶形成がこれら3領域を含む神経回路で行われていることを確認するため、GABAA /GAGAB受容体アゴニストであるmuscimol/bacrofenを用いて、記憶形成過程における1領域の可逆的不活性化が他の2領域の神経活動特性に及ぼす影響を調べる。本研究では、実験遂行状況に応じて物品を購入している。このため、本年度の研究はおおむね順調に遂行したが、少額の次年度使用額が生じた。本研究では、実験遂行状況に応じて随時物品を購入している。このため、少額の次年度使用額が生じた。今後も、研究計画を遂行しながら、実験遂行状況に応じて随時物品を購入する。
細胞膜脂質－膜タンパク質相互作用から温度依存的TRPチャネル活性化機構を探る

温度感受性TRPチャネルが環境温度情報を電気信号に変換するメカニズムを明らかにすることを目的として研究を行った。温度感受性TRPチャネルの細胞膜局在は温度変化による大きな変化はみられなかった。また、温度感受性TRPチャネルの一つであるTRPM5チャネルは温度に依存した活性化並びに不活性化がみられた。また、TRPM5チャネルの水、イオン、脂質膜のみで構成される脂質平面膜への再構成して解析した結果、TRPM5チャネルの温度依存的活性化並びに不活性化は脂質平面膜でもみられたことから、TRPM5チャネルの温度依存性は細胞に存在する分子に依存しないことが示唆された。細胞膜脂質の流動性を変化させた時のTRPチャネル活性の違いを検討した結果、methyl-β-cyclodextrinによってコレステロールを除去すると、TRPM8チャネルの活性は増強し、TRPV1チャネルの活性は減弱した。その他の温度感受性TRPチャネルに対しては大きな作用はみられなかった。また、細胞骨格の影響を検討するためにcytochalasin Dの作用を検討した結果、TRPV1、TRPM8ともにチャネルの温度依存的な活性化に大きな変化はみられなかった。温度感受性TRPチャネルの局在並びに、刺激・温度依存的な局在変化をEGFPタグ付き温度感受性TRPチャネルを用いて検討した。これまでに、TRPV1、TRPM8及びTRPM5のタグ付きタンパク質用の発現ベクターを作製した。このプラスミドをHEK293T細胞に強制発現させ、細胞内局在を検討した。その結果、いずれのチャネルも脂質ラフトを標識するコレラ毒素Bサブユニットと共局在していた。TRPM8に関しては、細胞内小器官にも強い局在がみられた。また、温度を上昇させた時の局在の変化を検討した結果、TRPM8は温度上昇のみによってその膜局在が変化することがわかった。一方、TRPV1並びにTRPM5の局在は42度まで温度を上昇させても変化しなかった。温度感受性TRPチャネルのうちでTRPM3並びにTRPM5の精製、並びに人工脂質二重膜への再構成系の確立を行った。TRPM3の解析を行った結果、TRPM3は人工脂質二重膜の系では温度依存的な活性化が認められなかった。また、TRPM5はカルシウム依存的な活性化電流を観察した。一部、次年度に予定していた実験を実施しているが、概ね計画書に記載した通りに進行しているため。Methyl-β-cyclodextrinによってコレステロールを除去し細胞膜脂質の流動性を変化させると、温かい温度で活性化されるTRPM5チャネルの活性はTRPV1チャネルと同様に減弱した。その他の温度感受性TRPチャネルの活性剤による活性化にも影響を与えなかった。細胞膜脂質の流動性を変化させた時のTRPチャネル活性の違いを検討するために、不飽和脂肪酸とBSAの複合体を細胞に加えることで不飽和脂肪酸を多く含んだ細胞膜になることが報告されていることから、同様の方法でHEK293細胞の細胞膜の不飽和度を大きくする方法について検討を行っている。TRPM5チャネルの精製並びに人工脂質二重膜への再構成に成功した。これまでにTRPM5チャネルの活性化にはPIP2が必要であること、カルシウム濃度が3microM以上の時にTRPM5チャネルの活性がみられることがわかった。温度を上昇させると40度付近までは温度依存的な活性増大が観察されるが、温度が40度をこえると活性はみられなくなった。この現象はTRPM5を強制発現させたHEK293細胞を用いたホールセリパッチクランプ法でも認められた。また、温度感受性TRPチャネルであるTRPA1並びにTRPM2の精製、並びに人工脂質二重膜への再構成系の確立を行なっている。一部、今年度予定していた計画の代わりに次年度に予定していた実験を実施しているが、概ね計画書に記載した通りに進行しているため。TRPM5の電位依存性並びに温度依存性について、マウスTRPM5を強制発現させたHEK293細胞にパッチクランプ法を適用して検討した。TRPM5は正の膜電位では遅い活性化が、負の膜電位では速い活性化と不活性化がみられた。活性化は細胞内カルシウム濃度に依存していたが、負の膜電位における不活性化は細胞内カルシウム非依存的であった。この電位依存的不活性化は、イオンを通す穴を形成するpore loop領域のpore helixの変異体においてその速度が遅くなったことから、pore helixが電位依存的不活性化に関与することが示唆された。次にTRPM5活性の温度依存性について検討した結果、TRPM5は細胞内カルシウム存在下で35度まで温度依存的に活性が増大し、35度以上の温度では強い不活性化を示した。この温度依存的不活性化は不可逆的であった。TRPM5の精製並びに人工脂質二重膜への再構成に成功し、その解析を行なった。その結果、TRPM5の活性化にはPIP2が必要であることがわかった。この実験系では、細胞を用いた解析結果とは異なりTRPM5の活性化には3microMのカルシウムが必要であり、3microM以上の濃度で濃度依存的な開口確率の増大がみられた。一方、コンダクタンスはカルシウム濃度に関係なく70 psであった。温度を上昇させると温度依存的な活性増大が観察されるが、さらなる温度上昇に伴って不活性化がみられた。

TRPM5のカルシウム感受性は細胞に存在する何らかの因子によって調節されている可能性が示唆された。一方、温度依存的な活性化及び不活性化は細胞に存在する酵素などの分子に依存しないことが示唆された。温度感受性TRPチャネルが環境温度情報を電気信号に変換するメカニズムを明らかにすることを目的として研究を行った。温度感受性TRPチャネルの細胞膜局在は温度変化による大きな変化はみられなかった。また、温度感受性TRPチャネルの一つであるTRPM5チャネルは温度に依存した活性化並びに不活性化がみられた。また、TRPM5チャネルの水、イオン、脂質膜のみで構成される脂質平面膜への再構成して解析した結果、TRPM5チャネルの温度依存的活性化並びに不活性化は脂質平面膜でもみられたことから、TRPM5チャネルの温度依存性は細胞に存在する分子に依存しないことが示唆された。脂質の成分を完全にコントロール可能な脂質平面膜法を用いて、脂質と精製した温度感受性TRPチャネルタンパク質のみのシンプルな実験系を構築し、電気生理学的手法を適用して様々な組成の脂質膜での温度依存的なTRPチャネル活性の変化を検討する。具体的には、電位依存性、活性化電流の大きさ、活性化温度閾値、Q10値(温度依存性の指標)に関して比較検討をする。さらに単一チャネル電流を測定し、channel conductance、開口確率、開口時間などTRPチャネルの性質についても検証する。脂質がリガンドとして機能する可能性は、用量反応性を検討し、シグモイド曲線で近似することで行う。細胞環境を再現するために、非対称な脂質二重膜を用いた検討も行う。蛍光温度プローブの開発が進み、細胞内温度を正確に測定できるようになり、細胞内温度は局所的に変化することも明らかになりつつある。この細胞内局所温度変化が先に明らかにしたような細胞膜脂質ー膜タンパク質相互作用のような変化に繋がる可能性を検討する。共焦点レーザー顕微鏡を用いて、温度、細胞膜及びTRPチャネルタンパク質の動態、局在を同時測定により観察する。先に明らかにした作用と異なる可能性が示唆された場合は、その可能性を人工再構成系を用いて再度検討する。脂質合成に異常のあるCHO細胞変異株として、PE(ホスファチジルエタノールアミン)が通常の25%程度しかない変異株(CHO変異株R-41)やPS(ホスファチジルセリン)生合成欠損株が報告されている。また、不飽和脂肪酸量を変化させたHEK293細胞やコリン非含有培地で培養することでPC(ホスファチジルコリン)合成を低下させたHEK293細胞を用いた検討を行う。これら細胞に温度感受性TRPチャネルを強制発現させ、パッチクランプ法を適用して、温度感受性の変化を検討する。脂質の含量については、質量分析法を用いて確認する。脂質の成分を完全にコントロール可能な人工リポソームを用いて、脂質とTRPチャネルのみのシンプルな実験系を構築する。
戦国時代における産業および文化の地方移入について-その移入を支えた人々と在地社会に及ぼした影響-

積極的な富国強兵策をとり、領国の文化や商工業を興隆させたというのが戦国大名に対する通説的評価である。しかし、史料や考古学的資料などからみると実態は異なり、経済力を背景に中央から積極的に文化を取り入れていたのであった。東国の代表的な戦国大名後北条氏を例にすると、二代氏綱より有力公家の近衛家と芸術面を中心に関係を持っていたことは既に知られるが、実態は文芸や絵画などの芸術的な分野のみではなく、鶴岡八幡宮造営の職人や医師などの職能者の斡旋も近衛家に依頼していた。また、氏綱の叙位・任官や、伊勢姓から北条姓への変更の際の朝廷に対する政治的工作についても、近衛家が介在していたといえよう。実に多方面にわたっていたのである。戦国大名が特定の公家と結びつく例は既に指摘されているが、北条氏と近衛家はその典型といえよう。地方の戦国大名は、中央との文化的格差や、政治面での不利を克服するために、有力公家との関係保持は不可欠であった。また、戦国時代後半になると、中央の商人や職能者の積極的な地方展開も見られた。中世東国の経済は独立的に機能していたと思われがちであったが、中央の経済活動と連動して動く部分も存在した。政治的には中央からの独立を指向した戦国大名であったが、文化や経済面では依然として脱却できなかったといえよう。今年度の調査により、何点かの新知見を得たが、代表的なものを記してみる。先ず、後北条氏の領国下における京七条仏所の仏師の活動がある。戦国期の武蔵・相模においては、本格的な仏像の造立は鎌倉仏師によることが多かったが、天正十三年から十四年にかけて、鉢形城主北条氏邦などが武蔵国秩父郡薄薬師堂で行った造仏は、銘文より京仏師によることは知られていたが、はたしで現地で制作されたか、それとも京都で制作されたかという問題も含め、詳細な調査・報告は行われていなかった。この前年に武蔵国羽生郡においても造仏を行っている事が今年度の調査で確認されたが、これを作品を検討すると複数の仏師が、後北条氏の領国下で長期的に滞在し活動していたことが明らかになった。また、これらの京仏師の活動により、武蔵北部の在地仏師の中で京仏師を称する者が登場するなど(行田市常慶院木造地蔵菩薩像の墨書銘には、天正十三年の京仏師の作とあり、制作期は合致するが作風は在地仏師)、領国下の仏師に与えた影響は大きいものがあった。次に、後北条氏が京都から医師を招来することに関する新史料(陽明文庫所蔵史料)を発見することができた。この史料から、北条氏への医師の派遣については近衛氏が大きく関わっていることが知られ、公家と戦国大名との関わり合いなど大変興味深いものがある。また、その他にも何人かの医師が北条氏のもとを訪れるが、計画的に医師の招来を行っている様子がうかがわれるので、来年度も引き続き調査を行いたい。今年度は、東国における京仏師の活動を重点的に調査した。これは、(1)中世後期、仏像には造立銘が記されることが多く、歴史学の史料としても精度が高いこと、(2)立体的造形であるため東国と西国の技術的な比較や影響の分析を行いやすいことなどを理由としてである。特筆すべき事項としては、天文8年(1539)には上野国で京都七条仏所の仏師による作例が確認され、天文24年(1555)から永禄12年(1569)にかけて下総国・上総国で8例の作例を確認することができた。これらの事から天文年間には京仏師の活動が関東に及んできたといえよう。さらに、天正10年代(1582-)になると、後北条氏一族である北条氏邦が檀那となる例も含み、七条仏師が武蔵国北部で数年にわたり、10数躰の造仏を行なっている。

この地域はこれまで、後北条氏の造仏を行い、また、東国で最も勢力を有する鎌倉仏師の活動圏であったが、その絶対的優位性は影響を受けることになった。また、陸奥国石巻に永禄11年(1568)銘のある京仏師の作例が存在することがわかった。石巻像はその大きさより、完成された像が運ばれてきたものと考えられる。近世になると、京都で作られた仏像が、関東や東北地方に「商品」として流通するようになるが、すでに16世紀中頃にはその萌芽が見られたといえよう。これまで、戦国時代における東国の経済は単独に機能しているがごとくの印象があったが、実際には京仏師の活動や、移入された仏像をみても明らかなように、大きな動きの中に組み込まれており、文化的諸相もまた同様であったものと思われる。しかし、これら京仏師の影響は、後北条氏の本拠地であり鎌倉仏師の基盤である相模国およびその周辺には見られないことから、後北条氏は鎌倉仏師に対し何らかの保護を加えたものと思われる。
モチーフの実現関手の構成

周期積分を使う混合TateモチーフのHodge実現関手を構成することができた。それは2つのプレプリントにまとめられた。次の論文で、Bloch-Krizの元のHodge実現と我々の構成したものが同じであることを書く予定である。また、寺杣氏と共同で構成した混合楕円モチーフの圏の実現関手の構成、楕円ポリログと多重楕円ポリログに対応するモチーフのHodge実現の具体的な計算、さらに、一般の代数曲線のコホモロジーで生成される混合モチーフのテンソル圏のバー構成による定義と、実現関手の構成、さらに、今まで得られた結果を使い、Kontsevich-Zagierの周期予想の研究も行う予定である。今年度は、昨年に続きBloch-Krizの混合TateモチーフのHodge実現について研究した。BlochとKrizは、代数的サイクルを使ってある次数付き微分代数を構成し、それからbar構成によりある可換なHopf代数Hを定義した。彼等による混合Tateモチーフの圏は、H上の余加群の圏と定義される。Hodge実現は、Hopf代数Hに付随する混合Tate Hodge構造で、H-余加群の構造を持つものの構成に帰着されることがわかる。Bloch-Krizはそれを構成した。その構成は層のGodement resolutionを使う抽象的なものである。彼らは更に、Hodge実現が位相チェイン上の微分形式の積分(周期積分)を使って具体的に記述できることを主張している。その部分の記述はある仮定を必要とするもので、無条件に実現関手を構成する必要があった。寺杣友秀氏、花村昌樹氏と共同で研究してきたが、周期積分を使う混合TateモチーフのHodge実現関手を構成することができた。それは2つのpreprintにまとめられた。数論幾何学
教員養成カリキュラムの「理論と実践の統合」に関する史的研究

本研究は「理論と実践の統合」の視点から、ドイツにおける教員養成制度の歴史と現代的課題の解明を目指すものである。研究の成果として、(1) 18世紀ドイツの大学における教員養成の制度化において哲学(哲学部・哲学者)による基礎づけがあったことが解明されるとともに、(2)その影響作用史を分析することの重要性が確認された。(3)また、具体的なカリキュラム開発および授業開発を通して、理論と実践を統合するための教育プログラムのモデルを提案した。本研究の目的は、「理論と実践の統合」を高める教員養成システム構築のために、英米圏の改革モデルとは異なる改革モデルを有するドイツに注目し、その特徴を歴史的・思想的な視点から分析することによって、ドイツの到達点と課題を明らかにし、現在すすめられている日本の教員養成改革を評価・改善するための批判的視座を獲得しようとするものである。研究の初年度として、日本国内での文献収集および教育現場でのインタビュー調査に加えて、ドイツでの現地調査(2009年9月)を実施した。ドイツでは大学図書館、ベルリンの文書館(GStAPK)、国立ドイツ図書館、ドイツ教育学会教育史図書館などを訪問し、史資料の発掘・収集にあたるとともに、ハンブルク大学およびベルリン自由大学の研究者を訪問し、ドイツの教員養成制度の特色と課題についてヒアリング調査を行った。これにより、本研究を遂行するために必要となる一次史料を数多く収集するとともに、国内外の研究者と連携を深め、次年度の研究計画をすすめるための基盤を整備することができた。初年度の成果については『未来をつくる教育ESD持続可能な多文化社会をめざして』(明石書店、2010年)、『西洋世界と日本の近代化-教育文化交流史研究-』(大学教育出版、2010年)に寄稿した。初年度はドイツでの研究調査を中心に研究をすすめ、2年目となる今年度は英米圏の改革モデルを検証するために、アメリカでの研究調査を実施し、その成果をもとに授業実践を行った。具体的には、1.アメリカ・ネブラスカ大学教育学部学部長へのヒアリング、2.オマハで開催された国際学会での研究発表、3.国内で学会発表および研究会(2010年3月)の企画開催、4.模擬大学および教職科目の授業づくりである。1.ヒアリングではアメリカの教員養成制度の理念とカリキュラム内容について情報提供をうけた。2.国際学会「Global Studies Conference」では哲学セクションにおいて、日本の教育学が西洋の思想から歴史的にいかなる影響をうけて生成発展してきたのかについて報告を行い、その成果を論文としてまとめた。3.国内では、教育学の歴史において哲学がどのような貢献を果たしてきたのかを分析するための研究会「ティーチング・フィロソフィー研究会」を企画主催し、国内外の研究者と研究交流を重ね、3月にはアメリカから研究者を招いて「哲学の役割」と題したセミナーを静岡大学にて開催した。4.カリキュラムおよび授業づくりの実践としては、模擬大学を実施し、その成果を日本学習社会学会で発表した。大学での授業実践については授業開発の報告書としてまとめた。二年間の研究活動によって、ヨーロッパおよび英米圏での教員養成カリキュラムの改革動向について情報をえることができた。これらの成果は研究会誌『ティーチングフィロソフィー』として順次刊行予定である。初年度はドイツでの研究調査を中心に研究をすすめ、次年度は英米圏の改革モデルを検証するために、アメリカでの研究調査を実施し、その成果をもとに授業実践を行った。最終年度となる今年度は、これまでの成果を学会等で報告するともに、それらの論文化および実践レベルでの検証を進めた。具体的には、1.国内の教員養成機関の取り組みに関する調査、2.国内での学会発表および研究会の企画開催、3.模擬大学および教職科目の授業づくりである。1については、国内のいくつかの教員養成系大学および教職課程の取り組みについて聞き取り調査を行った。2については教育史学会、中部教育学会、大学教育改革フォーラム等の学会で研究成果について口頭発表を行った。3については、カリキュラムおよび授業づくりの実践として、昨年度に引き続き模擬大学を実施し、その成果を報告書としてまとめた。また、理論と実践の融合モデルとして、小中学校向けの授業開発を行い、その実践についても報告書としてまとめた。海外の研究者に対する研究成果の発信として、24年3月に「Education in Japan」のタイトルで講演を行い、同年4月にはネブラスカ大学で開催された国際学会で口頭発表を行った。
ダングリング鎖に富むネットワーク構造を利用した自己修復性高分子材料の創製

ゾルーゲル転移の臨界点に近い緩いゲルでは、片末端自由な部分鎖(ダングリング鎖)の分子運動によって傷が修復される。一方で、ネットワーク構造により巨視的な流動が生じずに形状は維持される。本知見を結晶化度の低い結晶性高分子や、ハードセグメントの少ないブロック型熱可塑性エラストマーに適用し、自己修復性を示すことを明らかにした。特に切断直後の表面は分子運動性が激しく、切断直後に突き合わせることで加熱処理や化学反応を生じなくても良好な自己修復性を示す。本研究ではゾルーゲル転移の臨界点に近いゲルを調製し、そこに存在するダングリング鎖の分子拡散を利用して自己修復性を付与する。これまで化学反応による架橋点を利用してゲルを調製していたが、熱硬化型であるため応用範囲に限定があった。平成25年度は、物理架橋点を利用して、熱可塑性樹脂による自己修復性材料の設計を試みた。まず、低結晶性高分子における結晶を架橋点として臨界点に近いゲルを調製した。試料としては、酢酸ビニル共重合量の異なるエチレンー酢酸ビニル共重合体、D体分率の異なるポリ乳酸を用いた。どちらの試料においても、適度な結晶化度においてある程度の自己修復性を確認することができた。特にエチレンー酢酸ビニル共重合体では、破断強度がオリジナルの試料の10%程度にまで回復することを把握した。また、スチレンーブタジエンースチレン三元ブロック共重合体と、スチレンーブタジエン二元ブロック共重合体のブレンドにより、自己修復性ポリマーの創製を試みた。スチレン相が架橋点となり、二元共重合体のソフトセグメントがダングリング鎖となると考えている。しかしながら、得られたブレンドは自己修復性をほとんど示さず、材料設計に何らかの問題があると考えている。ただし、三元共重合体のみであっても、切断直後、すぐに接着するとある程度の自己修復性を示すことが判明した。切断直後はブタジエン部分が表面に多く存在しているためと考えられる。本現象は表面張力の時間変化からも示唆された。これは過去に報告例がない新しい知見である。さらに、1高分子材料の表面ではガラス転移温度が低いこと、2低分子量可塑剤が偏在しやすいこと、を利用した自己修復材料設計も同時に進めている。今年度は、ポリビニルブチラールに可塑剤を添加すると、バルクのガラス転移温度より十分に低い温度であっても表面の擦り傷は治癒することを実験的に確認した。これまでに緩い架橋構造を形成しているゲルのダングリング鎖に着目し、その分子運動性が材料に与えられた傷を修復する挙動を研究してきた。しかしながら、本研究では、分子運動を活発にするために材料のガラス転移温度を室温以下にする必要があり、ゴム状の物質にしか適用できなかった。それに対し、ポリビニルブチラールはガラス転移温度が60°C程度であり、室温ではガラス状態であるにもかかわらず、自己修復性を示すことが判明した。これは特定の方法で成形したポリビニルブチラールには、その表面に水酸基が局在化することが関与している。水酸基が環境中の水分を吸収して、表面のみ可塑化される。その結果、材料全体としてはガラス状態であるにもかかわらず、表面傷は比較的容易に修復する現象を見出した。水酸基の表面局在化はATR法で、また、可塑化の挙動は動的粘弾性により評価可能である。本検討結果は、一度、傷が与えられても、雨が降ると元通りに修復する塗料などへの応用が期待できる。さらに、ポリビニルブチラール樹脂の基本的な粘弾性挙動を把握した。その結果、からみ合い点間分子量は比較的小さく、高分子量体は顕著なゴム状平坦領域を示す。そのため、少々可塑化されても巨視的な流動は生じにくいことがわかった。また、溶融状態で成形加工を行ったところ、優れた金属密着性によりメルトフラクチャーが生じにくいということが判明した。これまでは合わせガラスの中間材などの用途が主であったが、今後は構造材料としての用途展開も期待できる。酢酸ビニル共重合量が42%程度のEVAは結晶性を示すとともに、室温下においても自己修復性を示すことを確認した。修復時間(切断した試験片同士の突き合わせ時間)が長いほど、力学的な修復強度も向上する。これは、結晶が架橋点となったネットワーク構造の中で、特定の部分鎖(ダングリング鎖)の運動性が顕著になるために生じる。さらに、切断直後の表面は結晶構造が崩壊し、分子運動性が活発になることも表面の結晶状態観察から判明した。すなわち、EVAは切断直後に突き合わせると、化学反応などを全く生じなくても室温である程度の修復性を示す。ところが切断面を放置すると、表面の結晶化が進行するために自己修復性はほとんど示さなくなる。スチレン量が24%のSBSを用いて自己修復性を検討したところ、EVAの場合と同様に、破断直後にすぐに突き合わせると自己修復性を示すことが判明した。ところが破断面をしばらく放置すると自己修復性は乏しくなる。これはSBSのミクロ相分離構造が切断時に崩壊することに起因する現象と考えられる。すなわち、切断面を放置すると、ミクロ相分離構造が再び形成される。なお、この過程で表面張力には変化が生じない。また、秩序-無秩序転移温度以上の温度から急冷固化した試験片では、相分離構造があいまいであり、その結果、破断後の自己修復性に優れることが判明した。

ゾルーゲル転移の臨界点に近い緩いゲルでは、片末端自由な部分鎖(ダングリング鎖)の分子運動によって傷が修復される。一方で、ネットワーク構造により巨視的な流動が生じずに形状は維持される。本知見を結晶化度の低い結晶性高分子や、ハードセグメントの少ないブロック型熱可塑性エラストマーに適用し、自己修復性を示すことを明らかにした。特に切断直後の表面は分子運動性が激しく、切断直後に突き合わせることで加熱処理や化学反応を生じなくても良好な自己修復性を示す。ガラス状ポリマーを用いた自己修復材料はそのニーズが強いことから、開発が望まれていた。今回、別の目的で使用していたポリビニルブチラールに対して、偶然に自己修復性を見出し、それを研究することでガラス状ポリマーであっても自己修復性を示すことが判明した。レオロジー今後は表面修飾によりさまざまなガラス状ポリマーへの展開を図る。特に、ポリエステル系材料は酸またはアルカリ処理することで容易に表面に水酸基を持たせることができるため、当面のターゲットとする。ポリアミドなども同様の観点から研究を実施する。新しい自己修復材料の設計方法として、1低結晶性高分子の利用、2ブロック共重合体の利用を当初設定していた。2に関しては、予想を下回る自己修復性であったが、汎用性の高い三元共重合体だけでも自己修復性を示すという極めて新しい知見を得た。また、1低結晶性高分子に関する検討も順調に進んでいる。さらに、今回、表面のガラス転移温度が低いことを利用した材料設計が可能であることを見出した。可塑剤を添加すると、多くのエステル系ポリマーに応用可能となることから、工業的な応用が期待できる結果である。熱可塑性自己修復性高分子材料に関する成果発表を次年度に行うこととしたため、未使用額が生じた。今後も計画を先倒しして研究を進める。平成25年度の検討で得られた3つの方法による材料設計を継続するとともに、さらに新しいアイデアとして、無機フィラーとの物理吸着を利用した材料設計を進める。平成25年度の予備検討で、材料の選択は終えており、平成26年度に自己修復性の評価を進める。平成25年度検討した系に関しては、構造解析を十分に進めて、自己修復性と材料特性との関係を見極める。例えば、低結晶性高分子の検討では、ダングリング鎖の量が、結晶の重心間距離と分子鎖の広がりとの比によって決まると推測される。小角X線散乱測定による長周期の測定を進めており、ダングリング鎖の定量的な評価を進める予定である。本検討により、さらに詳細な材料設計が可能になると考えられる。また、工業化を考えた場合の最適な系を考える。平成27年度にはスケールアップを進めることができるように検討を進める。熱可塑性自己修復性高分子材料に関する成果発表のため、旅費に使用する。平成25年度は、当初の計画よりも国内出張の回数が少なかったため、若干の予算が未使用となった。平成26年度の国内出張回数を当初の計画より若干増やすことで予算を使用する。
力触覚技術による抽象度の高い動作情報の定量化

本研究は福祉・介護分野でのロボット活用を目的とし、人に優しくロボットが動作するために必要な情報について研究を行った。人間同士の福祉・介護ではセラピストが経験に基づき力加減を行うことで優しく動作を支援している。ロボットが行う場合はロボットの動きと患者の動きがお互いを阻害しないよう、患者の非言語または抽象的な情報をロボットが認識する必要がある。本研究では運動中の機械力率を計測することで患者の身体の変化をロボットが取得する方法を提案した。本研究課題では、社会の成熟化に伴って高まっているロボットを活用した人間支援達成のために、人間の意図や身体情報を力触覚技術を援用して定量化する。現在人間同士で支援を行う場合には、視覚聴覚情報に加え、力触覚情報を手がかりとしている。例えば片麻痺患者のリハビリテーションにおいては固着した関節をストレッチするリハビリテーションを行うが、作業療法士は手先に感じる感触から、施術の強弱を調整している。これは関節に無理な力を加えることは効果的ななリハビリテーションにならないばかりか、腱や筋肉を痛める結果につながる危険性からである。患者の「痛い」や「まだ大丈夫」などの情報を抽象的に力触覚から得ているのである。平成27年度に実施した本研究課題においてはリハビリテーションを模擬した実験装置において動作のインピーダンス情報を動的に取得することで、人間が抽象的に得ている感覚の定量化を行った。さらに、人間の身体的なインピーダンス変動をエネルギーの観点から運動力率として取得することに成功した。元々力率は電気回路において有効に活用されるパワーと無効となるパワーの割合を評価するために使われる指標であるが、本研究ではこれを身体特性の評価に活用する。これまで研究者が行ってきた研究では静的なインピーダンスにおける力率は取得可能であることを示していたものの、実際に人間の身体情報をで同種の情報の動的な取得が可能であると示せたことは大きな進捗である。本年度の成果では脱力状態では外力が効率的に動作に変換されることから高い運動力率とを示し、麻痺を模擬するためにバネを腕に装着した状態では外力が動作に変換されにくくなることから低い運動力率を示すことが定量的に計測できた。本結果により麻痺の加減や強張りなどの定量化への見通しがたったといえる。本研究成果はIEEE Industrial ElectronicsSocietyの年次会議であるIECON2016に現在投稿中である。本研究課題では研究計画を研究計画A「双方向制御による抽象度の高い情報の取得・共有」、研究計画B「身体機能の定量化に基づく情報の統一的な定量化および動作支援法の確立」、研究計画C「力触覚機能付運動支援ロボットの開発」の3つに大別し、それぞれを随時達成することで研究を確実に遂行している。平成27年度に行った研究では人間の動的な身体特性の変化を運動力率として定量化することに成功した。これは研究計画Aおよび研究計画Bの前半部に相当する成果である。研究開始当初研究代表者は人間の特性の動的な取得のためには双方向制御が最適であると考えていたが、研究を進めるうちに人間が主体的に行う行為における身体特性の評価には外力としてエネルギーを与えることの方が効果的であるとの見解に至った。外力としてエネルギーを注入し、そのエネルギーの様子を取得することで実時間で動的な運動力率を計測することができ、身体特性の取得方法を確立できた。研究計画Cにおいては本年度に1自由度の試験装置を試作し、様々なアクチュエータで検証試験を行いシステム設計上の問題がないことを確認した。本結果に基づき平成28年度試作予定の多自由度装置に関しては、リハビリテーションセンターで行ったヒアリングの結果、本研究課題で題材とするリハビリテーション動作を変更する可能性が出てきたが、3Dプリンタを用いた試作機であるため、次年度に十分対応可能であると考えられる。以上の成果より本研究は順調に進捗しているといえる。支援装置と人間との物理的な接触が避けられないリハビリテーションにおいては、人間の意図や身体情報をロボットが認識し、優しく接触する機能が必須となる。本研究では力触覚技術を用いることで支援対象者の身体特性を力率としてモニタし、支援装置と支援対象者のエネルギーのやりとりを数値化することで、身体が「硬い」動きをしているのか、「柔らかい」動きをしているのか読み取る。特にリハビリテーションにおいてはこれらの身体特性把握は非常に重要である。支援対象者が硬い(硬直するような)動きを行っている場合に支援装置も硬い(無理やり動かす)動作を行うと腱や関節に無理な力が加わることになり施術の質が低下するばかりか、身体を痛める結果になってしまう。実際に人間同士での施術では療法士が手や腕の感覚を頼りに適宜力を入れたり抜いたりすることでこの問題を回避している。本技術を用いて人間の意図を力率で表現することで支援装置も同様に高度な施術を行うことが可能となる。平成28年度は、IEEE Industrial Electronics Societyの年次会議IECON2016において力率によって身体特性がリアルタイムで取得可能であることを示した。本研究では力を抜いた脱力状態の上肢と力を入れて硬直させた上肢の力率をそれぞれ計測し、剛性、粘性、慣性といった物理的なパラメータとの関連性を調べることで、力率から導出した身体特性の妥当性を示した。さらに電気学会の開催する国際会議SAMCON2017では力率を取得する周波数帯域を指定することで力率が動的に計測できることを示した。

本成果を統合することで支援対象者の身体特性のモニタ以外にも、施術中に療法士が力を入れたり緩めたりする挙動やタイミング、大きさなどをモニタすることが可能となり、療法士の技術伝承などにも効果が期待できる。これらの成果は、現在学術論文誌への投稿準備中である。本研究は福祉・介護分野でのロボット活用を目的とし、人に優しくロボットが動作するために必要な情報について研究を行った。人間同士の福祉・介護ではセラピストが経験に基づき力加減を行うことで優しく動作を支援している。ロボットが行う場合はロボットの動きと患者の動きがお互いを阻害しないよう、患者の非言語または抽象的な情報をロボットが認識する必要がある。本研究では運動中の機械力率を計測することで患者の身体の変化をロボットが取得する方法を提案した。平成27年度では研究計画Aおよび研究計画Bにおいて抽象的な身体特性の定量化に関する大きな進捗を得ることができた。一方で外部からエネルギーを流入して運動力率を計測する手法の検証がまだまだ十分ではないため、定量化手法の高品質化を図る必要がある。特に外部入力と人間が主体的に行う動作の干渉に関する検討が必要である。本問題に関しては外部入力を高周波とすることで身体特性の定量化が対象とする周波数帯域と、人間が主体的に動作を行う周波数帯域を分離し、非干渉での計測が可能であると考えている。本手法では人間の身体特性がすべての周波数帯域で均一であるという大きな仮定が含まれているが、既に実施した検証試験では約20Hz程度までの帯域においては人間の身体特性は同一の値を示すとの知見を得ている。さらに、定量化した身体特性を活用したリハビリテーション手法を確立し、研究計画Bを完遂する。作業療法士が実際に行うように定量化した身体特性情報に基づき、リハビリテーション支援装置の出力を調整する等の手法を想定している。また、研究計画Cにおいては多自由度のリハビリテーション支援装置を試作し研究機関内の臨床試験を目指す。リハビリテーション動作の対象が指のリハビリテーションから別部位に変更になる可能性があるが、多くの自由度を必要とせず、3Dプリンタで作成可能であれば次年度での設計変更は十分に可能である。研究成果は平成28年末までにまとめ、国際会議への論文投稿を行い、さらに年度末には臨床結果と共に国際論文誌へ投稿する。28年度が最終年度であるため、記入しない。制御工学28年度が最終年度であるため、記入しない。
南京国民政府時期の刑法と刑事裁判

今年度は,南京国民政府時期(19281937年)の刑事訴訟法改正の背景について研究を進めた。具体的には,1南京国民政府時期の検察制度についての論文を執筆し,2同時期の自訴制度(私人訴追制度)についての学会報告を行った。1について,拙稿「1930年代前半の中国における検察制度」が『歴史学研究』944号(歴史学研究会,2016年4月20日発行,査読あり)に掲載される見込みとなった。また,拙稿「南京国民政府時期地方法院検察官與司法警察」(中国語)が胡春恵・劉祥光主編『2014両岸三地歴史学研究生研討会論文集』(台湾:国立政治大学歴史学系・香港:珠海学院亜州研究中心,2015年11月,査読あり)に掲載された。ともに,統計史料や裁判記録等の一次史料を駆使し,近代中国における検察制度の成立の意味について考察したものである。日本と台湾の両地域で論文を発表できたことは大きな成果であった。2について,法制史学会第67回総会にて,「南京国民政府時期における自訴制度」という題目で報告を行った(2015年6月15日,関西学院大学)。近代中国の法制改革において重要項目の一つとされていた被害者訴追制度の整備について,立法過程と法律運用の実態を総合的に分析することで,その背景を考察した。さらに,1と2の分析結果を総合することで,20世紀前半の中国において,国家訴追と私人訴追を併用する訴追制度が成立したことの意義を考察し,博士論文の完成に向けて大いに前進した。27年度が最終年度であるため、記入しない。南京国民政府時期の刑事訴訟について、まず検察制度について論文を執筆、2014年8月末に『歴史学研究』に投稿、査読結果を受けて1月に再投稿後、現在はその査読結果を待っている(4月末5月頃に審査結果が通知される見込み)。また「南京国民政府時期的検察制度:以地方法院検察官為中心」という題目で第十五届両岸三地歴史学研究生論文発表会(2014年10月19日、河南省鄭州大学)にて報告。その後、司法警察について論じた中国語論文を執筆、12月に『政治大学論叢』(台湾)に投稿、現在査読結果を待っている(2015年末頃に審査結果が通知される見込み)。なお両岸三地論文発表会への参加記が『中国研究月報』5月号(2015年5月発行)に掲載される予定。また、私人訴追制度について、「中華民国刑事訴訟法改正過程と自訴制度」という題目で,法制史学会第252回東京部会(2014年10月4日、星薬科大学)にて報告。この報告内容を整理し、「中華民国刑事訴訟法の制定と自訴制度」という題目でCPAG若手ワークショップ(2015年2月7日、東京大学東洋文化研究所)にて報告。なお「南京国民政府時期における自訴制度」という題目で法制史学会第67回総会(2015年6月15日,関西学院大学)にて報告予定。さらに上訴制度について、「南京国民政府時期刑事訴訟的上訴制度」という題目で,香港亜州研究学会第十届研討会(英名:The 10th Annual Conference of The Asian Studies Association of Hong Kong (ASAHK),2015年3月1415日,香港珠海学院)にて報告。その他、書評を執筆し、『東洋学報』に掲載された(久保茉莉子「孫慧敏著『制度移植民初上海的中国律師(1912-1937)』」『東洋学報』96巻4号、2015年3月)。2012年9月2013年7月の上海留学期間中に収集した史料中に様々な文書が含まれており、多様な観点から分析することができたため。

具体的に言えば、本研究の開始当初は刑事裁判の判決書のみを用いた分析を計画していたが、史料中には判決書以外に司法機関や捜査機関同士の往来書簡や訴訟当事者の提出書類等、分析すべき様々な材料が豊富に含まれており、それらを異なる角度からみていくことによって、検察制度、私人訴追制度、上訴制度という3つの研究を展開することができた。また、報告の機会を多数いただいたことも研究の進行を促す要因となった。修士課程在籍時から様々な研究会や学会等に参加してきたことで、中国近現代史や法制史の分野におけるネットワークがつくられ、研究会や学会での報告を勧められたり、依頼されたりする機会が増えた。そして充実した内容の報告を準備するよう努めたことで研究が進んだ。27年度が最終年度であるため、記入しない。博論をまとめる作業を進めつつ、京都大学と台湾の国民党党史館での史料収集を行い、さらに多様な観点から分析を行うことで、本研究をより厚みのあるものにする。具体的に言えば、京都大学人文研・法学部図書館に所蔵されている民国期の学術書や判例集を収集、分析する。国民党党史館では法律制定過程における国民党中央の影響力について検討するための関連文書を検索、分析する。今後も積極的に研究会や学会に参加し、これまでに築いたネットワークを維持していくと同時に、国内外、特に国外において新たなネットワークを形成していくよう努める。その際、自身の研究内容について外国人研究者が十分理解できるよう、英語と中国語の会話能力をブラッシュアップしていく。また、海外の学術雑誌、特に英語圏の雑誌に論文を投稿し、自身の研究内容とその意義が国際的に認知されるように努める。