hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微生物叢の代謝産物による2型自然リンパ球活性制御機構の解明

本研究は、微生物叢の代謝産物である短鎖脂肪酸に着目し、短鎖脂肪酸によるILC2の昨日制御機構を明らかにすることで、アレルギー疾患の新規治療法/発症予防法の開発につなげることを目的としている。研究計画において、本年度は1.短鎖脂肪酸によるin vitroでのILC2活性制御機構の解明を目的としている。ヒト末梢血よりILC2を分離し、IL-2を用いて4週間培養増幅を行なったヒトILC2 lineを用いて、in vitroの実験で短鎖脂肪酸のILC2に与える影響を見当した。その結果、短鎖脂肪酸の中でも酪酸およびプロピオン酸が、ILC2からの2型サイトカイン産生を抑制することを明らかにした。また、酪酸およびプロピオン酸は、ILC2の増殖も抑制すること、アポトーシスを誘導することも明らかにした。酪酸およびプロピオン酸は、ILC2上のIL-2受容体の発現を抑制することも見出しており、増殖因子の一つであるIL-2のシグナルが抑制されることが増殖抑制の一つのメカニズムである可能性を示唆している。実験系の確立がスムーズに進行したため次年度は当初の計画通り、短鎖脂肪酸によるILC2の分化誘導に対する効果の検討、および気管支喘息発症予防効果の検討に焦点を当てる。具体的には、妊娠期及び授乳期の母親マウスに、短鎖脂肪酸を投与を行い、仔マウスの全身の臓器(肺、皮膚、消化管、脾臓、脂肪組織、骨髄)におけるILC2を含む免疫細胞の数をFlow cytometryや免疫染色で評価し、非投与群と比較する。また、短鎖脂肪酸を投与した後に、ダニもしくはアルテルナリア抗原を吸入させアレルギー性気道炎症を誘導し、気道炎症の程度、ILC2の活性を評価する。次年度必要経費として繰越ました。
生体分子系硫黄３３固体核磁気共鳴法の開発

核磁気共鳴(NMR)法は、化学や生化学の研究分野において標準的な分析機器のひとつである。この測定では、試料を磁場中に置きラジオ波を照射することで、試料の分子および電子情報を含んだNMR信号を受信することができる。大きな特徴の一つに測定対象原子の選択性が挙げられるが、通常のNMR測定法では水素原子もしくは炭素原子を測定対象とすることが一般的である。本研究では、これまで測定が困難であった硫黄を測定対象としたNMR法の開発に取り組んだ。本研究の最終目的は、生体分子中の硫黄原子の動的挙動観測を目指した新規実験手法として、硫黄33固体核磁気共鳴法を開発することである。含流タンパク質は体内存在量が0.25%であり、例えば、タンパク質のシステイン残基のチオール基はシステインプロテアーゼなどの活性中心として機能する。またS-S結合が形成されタンパク質の高次構造を形成および維持する上でも重要である。硫黄33化学遮蔽・電場勾配テンソルを解析し硫黄周辺の詳しい電子・分子情報を取得することができれば、病気発症のメカニズムを解明し将来の創薬や製薬事業に貢献することができると期待される。本年度の具体的な研究目標は低分子有機化合物を対象に硫黄33安定同位体を主に有機合成の手法を用いて部分的に標識し、質量分析法を用いて安定同位体標識率を評価することである。アミノ酸や低分子有機化合物を対象にした標識方法に関する文献調査を行い、数例の合成ルートを選別し合成手法を提案した。スモールスケール(数ミリグラム)で種々の合成実験を実施したが、残念ながら、文献値(理論値)と大きく異なることが判明した。原因を調査していたが、低標識率の理由は不明のままである。現在、新規合成ルートを含めて、標識方法の開発および確立を目指している。数十ミリグラム程度の硫黄33標識物が完成すれば、NMR測定標準物質(四極子核パルス長の設定)として活用し、今後の高磁場固体NMR装置を用いた半整数四極子核固体NMR測定を実施する予定である。本研究の目的は、硫黄33安定同位体を測定対象とした固体核磁気共鳴(NMR)法の開発である。硫黄は、例えば、タンパク質を構成するアミノ酸に含まれおり、ジスルフィド結合を形成し、タンパク質の会合をはじめ、生体機能に深く関与していることが知られている。生化学および化学の研究分野において、NMR法は詳細な分子および電子情報を得ることができることから、3次元立体構造解析や分子機能解析において、必要不可欠な測定法と言える。しかしながら、硫黄を測定対象としたNMR法の実験報告例は皆無である。これは硫黄33安定同位体の天然存在比が低いこと、および、核四極子モーメントが大きいことに起因している。本年度の実績として、半整数四極子核のシュミレーションプログラムを開発し、NMRパラメータの算出のみならず、分子の動的挙動(再配向運動)の解析が可能になった。この成果を礎に、今後の硫黄原子を介した生体分子の分子認識や機能の解明に挑戦する予定である。これまで測定が困難であった硫黄33を測定対象とした核磁気共鳴法を開発した。量子化学計算の結果から、硫黄化合物(有機・無機物)の33SNMRスペクトルの線幅は、数MHz程度に広がることが判明した(無機化合物の場合は中央遷移だけではなくサテライト遷移も含めた線幅として扱ってる)。そのため、通常のFTNMR用の固体NMRプローブではパルス照射に対する周波数レンジが不足するため、NMR信号の検出が困難である。そこで、本研究では、Q値をなるべく落とさずに広範囲に渡りチューニングおよびマッチング作業が不要な広幅用固体NMR装置を開発し、種々の硫黄化合物のNMR測定を行った。リンギング等のノイズが通常のNMR測定に比べると大きくなったが、概ね、測定は可能であることを実証した。本研究では超高磁場NMR装置の活用が必要不可欠である。独立行政法人物質・材料研究機構強磁場NMRステーションの930MHzNMR装置を使用する予定であったが、先の東日本大震災の影響で、現時点(2013年4月の時点)において、使用することができない。500MHz装置での代替を検討しているが、感度不足のため、930MHz装置の復旧が望ましい。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度後半に強磁場NMR装置が稼働する予定である。当初の予定では2012年度中に稼働予定であったが、大幅に遅れた理由は、近年の液体ヘリウム不足が原因である。しかしながら、2013年7月以降には液体ヘリウム供給が正常化するとの観測があり、今年度中に930MHz装置におけるNMR測定が実現すると期待している。
痛みの遷延化に関与する内因性鎮痛機構の可塑的変化の解明

搬入予定であった遺伝子改変動物に当大学の飼育施設の感染症規定に該当する項目が判明し、ナショナルバイオリソース「ラット」に動物作成を依頼した。動物の搬入時期に遅れが生じたため、報告書作成時点においては当初予定した実験の一部のみ実施できた状態である。現時点では遺伝子改変動物の繁殖と遺伝子発現確認作業が安定して行える状態となり、特別な処置を行っていない状態での痛みに対する反応性の確認など基本的な行動実験を行った。ラットの成熟を待って予定した神経障害性疼痛モデル作成後の鎮痛薬の作用に変化が見られるかについての行動実験およびマイクロダイアリシスなどの実験を行う。ラット到着までの期間は、野生型ラットにおける神経障害性疼痛モデルを用いて本研究の目的の一つである青斑核の刺激に対する応答性の変化と鎮痛薬の鎮痛作用との関係性について検討を行った。神経障害性疼痛モデルを作成した術後6週では、慢性痛に広く使用されているデュロキセチンの鎮痛作用がモデル作成の術後早期と比較すると減弱することが判明した。マイクロダイアリシスを用いた実験から、脊髄におけるアセチルコリン濃度の変化に差があり、ノルアドレナリンのみならず、アセチルコリンの関与も示唆された。今後は当初の予定通り、遺伝子改変動物を用いて人為的に青斑核を興奮・抑制を行った時のガバペンチンノイドおよびデュロキセチンの鎮痛作用の変化とノルアドレナリン、アセチルコリンの放出様式についてマイクロダイアリシスを用いた検討を行っていく。当初搬入を予定していた個体が、当大学の実験動物飼育施設の感染症規定から逸脱したため、新たにナショナルバイオリソース「ラット」に精子からのラット作成を依頼した。このため遺伝子改変動物の搬入までに約1年の時間を要した。現在は繁殖を開始しており、遺伝子の発現確認などの技術も確立できた。導入遺伝子の発現した個体を使用した検討の予備実験を進めている。ラット到着を待つ期間は上述した動物モデルを用いた検討を行い、一定の実験結果を得ることができた。初年度に予定されていた実験計画には遅れが出たが、別視点からの検討を行うことができた。動物到着までに時間を要したため、光遺伝学的手法を薬理遺伝学的手法に変更することも検討する。薬理遺伝学的手法では中枢神経系を部位特異的に刺激することは比較的困難であるが、光ファイバー埋め込みのズレや長期の留置に伴う脱落を考慮する必要がなく、動物のロスが少ないものと考えている。確実性と研究機関、費用面から有効であると思われる。実験内容は当初の予定通り、青斑核を人為的に興奮・抑制した時の疼痛刺激に対する逃避反応を観察し、遺伝子改変動物と神経障害性疼痛状態での遺伝子改変動物との比較を行う。実験動物に感染症が判明したため、当初計画していた実験を行うことができず、関係した支出が少なかった。

ただし、年度内に感染症のない動物が到着し、予定通りの物品購入を行ったため差額は比較的小規模となった。来年度はこの次年度使用額をもともとの予算計画に加算し、当初予定していた実験を行うための物品購入と成果発表に使用する。
細胞増殖因子ポリアミンの体内時計制御における役割解明

ポリアミンは、主にRNAと相互作用し特定蛋白質の発現を翻訳レベルで促進する。体内時計はポリアミンと同様に全身に存在しており、これらの体内時計を分子レベルで調節しているのは、時計遺伝子と呼ばれる転写因子Bmal1/Clock並びにPer/Cryの複合体であり、様々な生理機能を制御している。本研究では、時計遺伝子に着目し、体内時計に果たすポリアミンの役割について解析した。マウス線維芽細胞NIH3T3をデキサメタゾンで同調させ、ポリアミンの細胞内濃度を4時間ごとに測定した結果、24時間周期の概日リズムを刻んでいることを見出した。そこで、Bmal1やPer2などの時計遺伝子のmRNA量をポリアミンの有無で比較したところ、ポリアミン減少細胞では、発現位相に2-4時間の遅れが見られた。また、Bmal1がポリアミンにより翻訳レベルで約2倍発現増加することを見出した。ポリアミンによるBmal1の合成促進機構を解明するため、Bmal1 mRNAの2次構造を調べたところ、ribosome shuntingが起こる特徴を有していた。これらの特徴が、ポリアミンによる翻訳促進に寄与するか確かめるため、5'-UTRとORFの一部をEGFPにつなげたプラスミド及びヘアピン構造を欠損させた変異体を作製し、ポリアミンの合成促進効果を比較した。その結果、wild typeでは、EGFPの発現量がポリアミンにより約2倍の合成促進が見られたが、ヘアピン構造を欠損させた変異体では、翻訳効率は上昇したが、ポリアミンによる合成促進効果が消失した。これらのことから、ポリアミンはribosome shuntingを促進し、Bmal1蛋白質の合成を促進していることが示唆された。従って、ポリアミンは時計遺伝子Bmal1を翻訳レベルで発現調節し、体内時計を制御している可能性が示唆された。体内時計(概日リズム)の調節因子である時計遺伝子が、睡眠障害、循環器疾患、メタボリックシンドローム、がんなど様々な疾患の発症に影響することが多数報告されている。その時計遺伝子が薬物輸送や代謝リズムの調節に深く関与することから、病気と体内時計との関係が重要視されている。体内時計を制御する時計遺伝子は、現在数種が同定されているが、それらを制御している明確な調節因子は明らかとなっていない。また、マウスやヒトでは3種のポリアミン(プトレスシン、スペルミジン、スペルミン)が主に存在するが、3種のポリアミンの細胞内濃度の経時変化は測定されておらず、細胞増殖調節因子のポリアミンが体内時計に及ぼす影響は未だ明らかとなっていない。申請者は、ポリアミンの同定や濃度変化をHPLCを用いて正確に測ることが可能であるため、マウス線維芽細胞(NIH3T3)とヒト肝がん細胞(HepG2)を用いて、デキサメタゾン(同調試薬)で個々の細胞の体内時計を同調させた後、ポリアミンの細胞内濃度の2日間の経時変化を測定した結果、3種がそれぞれ規則性のある概日リズムを刻んで変動していることを見出した。そこで、時計遺伝子のマスターレギュレーターBMAL1と細胞周期制御因子p16の発現量を正常細胞とポリアミン欠乏細胞で比較した結果、BMAL1及びp16がポリアミンモジュロンと判明したので、これら2種の蛋白質のポリアミンによる蛋白質合成促進メカニズムを分子レベルで明らかにし、ポリアミンの細胞増殖制御に果たす役割を解析した。体内時計に対するポリアミンの効果において、NIH3T3細胞を用い、正常細胞とポリアミン欠乏細胞で時計遺伝子の発現量の差をWestern blotting及びNorthern blottingを用いて比較した。その結果、体内時計のマスターレギュレーター蛋白質のBMAL1が、ポリアミンにより翻訳レベルで3.5倍と強く発現促進をうけることを明らかにした。また、この遺伝子のmRNA構造の検討を行ったところ、Bmal1 mRNAも他の真核細胞のポリアミンモジュロンのmRNAと同様、5'-非翻訳領域の長さが長く、ポリアミンの結合によってribosome shuntingが起こると予想される翻訳効率が悪いmRNAであった。そこで、ポリアミンによってribosome shuntingが起きるかどうか、ポリアミン結合部位のstem and loop構造を部位特異的変異導入により欠損させたプラスミドを作製し、細胞に形質転換して、ポリアミンによる合成促進効果が消失するかどうか、詳細にメカニズムの解析を進めている。ポリアミンは細胞内で主にRNAと結合して存在し、蛋白質合成を促進することにより、細胞増殖因子として働く。ヒトを含む地球上のほとんどの生物には、約24時間周期の概日リズム(体内時計)が存在する。体内時計が乱れると、メタボリックシンドロームやがんなどの様々な疾患の発症に関与することが知られている。体内時計を細胞レベルで調節しているのは、転写因子であるBmal1とClockの複合体であり、この複合体がDNAに結合して他の時計遺伝子(Per、Cryなど)や酵素などの発現を制御している。本研究では、マウス線維芽細胞NIH3T3を用い、正常細胞とポリアミン減少細胞で時計遺伝子の発現量を比較することにより、ポリアミンと時計遺伝子の関連性について検討した。デキサメタゾン(Dex)を同調試薬とし、細胞を同調させた後、ポリアミンの細胞内濃度を測定した結果、規則性の概日リズムを刻んでいることを見出した。次に、NIH3T3細胞をα-difluoromethylornithine(DFMO)の有無で培養し、Dexにより同調させた細胞を回収し、時計遺伝子7種の発現量を比較した。その結果、時計遺伝子Bmal1がポリアミンにより翻訳レベルでおよそ3倍発現促進されることを見出した。

また、ポリアミンによるBmal1の蛋白質合成促進機構を解明するため、Bmal1 mRNAの構造を調べたところ、5'-非翻訳領域(5'-UTR)に2つの安定なヘアピン構造が存在した。ポリアミンはこれらのヘアピン構造に作用し、蛋白質合成を促進することを明らかにした。ポリアミンによるBmal1の蛋白質合成促進機構を解明するため、Bmal1 mRNAの構造を調べたところ、5'-非翻訳領域(5'-UTR)に2つの安定なヘアピン構造が存在した。これらの構造がポリアミンのBmal1合成促進に寄与するか確かめるため、ヘアピン構造を欠損させEGFPにつなげた変異体(ΔHairpin 1及びΔHairpin 2)を作製し、ポリアミンによるEGFPの合成促進効果を比較した。その結果、Wild typeではEGFPの発現がポリアミンにより3倍促進されたが、変異体ΔHairpin 1及びΔHairpin 2においてはポリアミンによる蛋白質合成促進効果が消失し、また、DFMO存在下におけるEGFP蛋白質発現が約36倍増加した。以上の結果から、ポリアミンはこれらのヘアピン構造に作用し、蛋白質合成を促進することを明らかにした。ポリアミンは、主にRNAと相互作用し特定蛋白質の発現を翻訳レベルで促進する。体内時計はポリアミンと同様に全身に存在しており、これらの体内時計を分子レベルで調節しているのは、時計遺伝子と呼ばれる転写因子Bmal1/Clock並びにPer/Cryの複合体であり、様々な生理機能を制御している。本研究では、時計遺伝子に着目し、体内時計に果たすポリアミンの役割について解析した。マウス線維芽細胞NIH3T3をデキサメタゾンで同調させ、ポリアミンの細胞内濃度を4時間ごとに測定した結果、24時間周期の概日リズムを刻んでいることを見出した。そこで、Bmal1やPer2などの時計遺伝子のmRNA量をポリアミンの有無で比較したところ、ポリアミン減少細胞では、発現位相に2-4時間の遅れが見られた。また、Bmal1がポリアミンにより翻訳レベルで約2倍発現増加することを見出した。ポリアミンによるBmal1の合成促進機構を解明するため、Bmal1 mRNAの2次構造を調べたところ、ribosome shuntingが起こる特徴を有していた。これらの特徴が、ポリアミンによる翻訳促進に寄与するか確かめるため、5'-UTRとORFの一部をEGFPにつなげたプラスミド及びヘアピン構造を欠損させた変異体を作製し、ポリアミンの合成促進効果を比較した。その結果、wild typeでは、EGFPの発現量がポリアミンにより約2倍の合成促進が見られたが、ヘアピン構造を欠損させた変異体では、翻訳効率は上昇したが、ポリアミンによる合成促進効果が消失した。これらのことから、ポリアミンはribosome shuntingを促進し、Bmal1蛋白質の合成を促進していることが示唆された。従って、ポリアミンは時計遺伝子Bmal1を翻訳レベルで発現調節し、体内時計を制御している可能性が示唆された。
遺伝統計学とビッグデータの邂逅がもたらす新たながんゲノム創薬

次世代シークエンサーやSNPマイクロアレイに代表されるヒトゲノム解析技術の発展により、がんを含む多彩なヒト疾患の感受性遺伝子や遺伝子発現プロファイル等のエピゲノム情報が大量に得られる時代となった。一方で、大規模ビッグデータを横断的に統合するデータ解析学問の開拓や、大規模疾患ゲノム情報を活用した新規創薬開発には改善の余地が指摘されている。本研究計画は、遺伝情報と形質情報の因果関係を統計学の観点から評価する学問である遺伝統計学を活用し、大規模ヒト疾患ゲノム解析情報を活用することで、どのようにがん疾患病態の解明や新規創薬に迫れるかを目的とする。本年度の研究においては、次世代シークエンス技術を用いたヒト白血球型抗原(HLA)遺伝子の詳細なシークエンス解析を日本人集団1120名を対象に実施した。非線形の機械学習手法tSNEを適用することで、日本人集団の血液型のパターン分類が可能になることを示した。これは、複雑なヒトゲノム情報の解釈において機械学習手法が有用であることを示した結果と考えられた。構築したHLA imputation法の参照データに基づき、多彩な疾患ゲノム情報におけるHLA遺伝子型の推定を実施した。肝癌や肺癌など、一部の悪性腫瘍における疾患感受性HLA遺伝子型の同定を行った。また、遺伝統計学分野を担う若手人材の育成を目的に、ヒトゲノムデータ解析の講義・実践演習を行う夏期短期セミナー(遺伝統計学・夏の学校@大阪大学)の第3回目を実施し、好評を得た。HLA imputation法の日本人集団にける実装により、複数の悪性腫瘍を含む多彩なヒト疾患において、遺伝的背景における白血球の血液型の関与を明らかにすることができたため。HLA imputation法の改良と、更なるがん疾患への拡大適用を進めていく。近年のヒトゲノム解析技術の革新に伴い、がんを含むヒト疾患感受性遺伝子や遺伝子発現プロファイルが大容量で得られる時代となった一方、ビッグデータを横断的に統合する学問分野の開拓や、ゲノム情報に基づく新規創薬手法の開発は遅れが指摘されている。本研究計画は、大規模ヒト疾患ゲノム解析情報を活用した遺伝統計解析およびバイオインフォマティクス解析を通じた、新たながん疾患病態ネットワークの解明を目的とする。本年度の研究においては、大規模疾患ゲノム解析の成果に基づきマイクロRNAのインシリコ・スクリーニングを行う遺伝統計解析手法(MIGWAS:miRNA target gene enrichment analysis in GWAS)を開発した。MIGWASを18形質(身長、肥満、血液検査値、生化学検査値、生活習慣病、精神疾患、臓器疾患、免疫関連疾患、等)、175万人以上を対象とした既存のゲノムビッグデータ解析結果に適用した結果、関節リウマチを含むヒト形質の遺伝的背景にマイクロRNAが寄与していることを明らかにした。自己免疫疾患である関節リウマチにおいては新規疾患感受性遺伝子PADI2と、PADI2の翻訳を制御するマイクロRNA miR-4728-5pの同定に成功している。MIGWASを開発し、実際の大規模ヒト疾患ゲノム解析結果への適用を通じてその妥当性を実証できたため。次世代シークエンサーや高密度一塩基多型マイクロアレイに代表されるヒトゲノム解析技術の発展により、がんを含む多彩なヒト疾患の感受性遺伝子や遺伝子発現プロファイルが大容量で得られる時代となった。しかしながら一方で、大規模ビッグデータを学際分野横断的に統合する学問分野の開拓や、疾患ゲノム情報に基づく新規創薬手法の開発には遅れが指摘されている。本研究計画では、遺伝情報と形質情報の因果関係を統計学の観点から評価する学問である遺伝統計学に基づき、大規模ヒト疾患ゲノム解析情報を活用した新たながん疾患病態ネットワークの解明を目的とする。本年度の研究においては、ヒト染色体6番短腕上に位置するMHC領域内のHLA遺伝子多型をコンピューター上で高精度に予測する遺伝統計解析手法であるHLAimputation法の適用により、生殖細胞系列におけるがん感受性遺伝子変異の探索を実施した。日本人集団におけるEGFR陽性肺がんのゲノムワイド関連解析にHLA imputation法を実施したところ、MHCクラスII領域内に複数の独立した疾患リスクを同定することができ、各々、BTNL遺伝子変異およびHLA-DPB1遺伝子多型の関与が原因と推定された。並行して、国際共同研究を通じて節外性NKT細胞リンパ腫に対するHLA imputation法の適用を実施し、HLA-DPB1遺伝子多型の関与を報告している。さらに、タンパク質3次元構造上におけるがん体細胞遺伝子変異の分布を検討する手法である「3D permutation法」の開発を通じて、一部のがん遺伝子において、体細胞変異が特定箇所に集中することを明らかにした。これらの基礎研究活動に加え、遺伝統計学分野を担う若手人材の育成を目的に、ヒトゲノムデータ解析の講義・実践演習を行う夏期短期セミナー(遺伝統計学・夏の学校@大阪大学)を行った。HLA imputation法の実施により、複数のがん種において生殖細胞系列のリスク遺伝要因としてのHLA遺伝子多型を同定することができたため。

本年度の研究においては、大規模疾患ゲノム解析結果から形質間における遺伝的相関関係や組織特異性の検討を行う、横断的オミクス解析(trans-layer omics analysis)を実施した。日本人集団16万人を対象に58の臨床検査値に対するゲノムワイド関連解析を実施し、1400の関連遺伝子変異を同定した。さらに、30疾患におけるゲノムワイド関連解析結果と合わせ、220の細胞組織からえら得れたエピゲノム情報(ChiP-seqによるエンハンサー・プロモーター情報)との統合と行った。その結果、ヒト形質間の遺伝的なつながりや組織特異性を考慮した疾患-組織ネットワークを、事前の生物学的知識なして、ゲノムおよびエピゲノムデータのみから再構成することに成功した。また、遺伝統計学分野を担う若手人材の育成を目的に、ヒトゲノムデータ解析の講義・実践演習を行う夏期短期セミナー(遺伝統計学・夏の学校@大阪大学)の第2回目を実施し、好評を得た。横断的オミクス解析手法の実装により、複数の悪性腫瘍を含む多彩なヒト疾患において、遺伝的背景と組織特異性のつながりを明らかにすることができたため。次世代シークエンサーやSNPマイクロアレイに代表されるヒトゲノム解析技術の発展により、がんを含む多彩なヒト疾患の感受性遺伝子や遺伝子発現プロファイル等のエピゲノム情報が大量に得られる時代となった。一方で、大規模ビッグデータを横断的に統合するデータ解析学問の開拓や、大規模疾患ゲノム情報を活用した新規創薬開発には改善の余地が指摘されている。本研究計画は、遺伝情報と形質情報の因果関係を統計学の観点から評価する学問である遺伝統計学を活用し、大規模ヒト疾患ゲノム解析情報を活用することで、どのようにがん疾患病態の解明や新規創薬に迫れるかを目的とする。本年度の研究においては、次世代シークエンス技術を用いたヒト白血球型抗原(HLA)遺伝子の詳細なシークエンス解析を日本人集団1120名を対象に実施した。非線形の機械学習手法tSNEを適用することで、日本人集団の血液型のパターン分類が可能になることを示した。これは、複雑なヒトゲノム情報の解釈において機械学習手法が有用であることを示した結果と考えられた。構築したHLA imputation法の参照データに基づき、多彩な疾患ゲノム情報におけるHLA遺伝子型の推定を実施した。肝癌や肺癌など、一部の悪性腫瘍における疾患感受性HLA遺伝子型の同定を行った。また、遺伝統計学分野を担う若手人材の育成を目的に、ヒトゲノムデータ解析の講義・実践演習を行う夏期短期セミナー(遺伝統計学・夏の学校@大阪大学)の第3回目を実施し、好評を得た。HLA imputation法の日本人集団にける実装により、複数の悪性腫瘍を含む多彩なヒト疾患において、遺伝的背景における白血球の血液型の関与を明らかにすることができたため。がん疾患を対象に、MIGWASの適用とがんバイオマーカーの同定を進めていく。
適切な干潟・塩性湿地管理のための生態系評価手法の確立～貝類を指標として

過去の東海地方の干潟及び東京湾の干潟とのレーダーチャートの比較:エコリージョン内の生態系健全性の評価のために,東海地方の35ヶ所の干潟や塩性湿地において2015年から2017年に貝類相調査と環境調査を行った。この貝類相調査で確認された種について,生態的特性をまとめた生物的指数表を作成し,それを基にしてレーダーチャートを作成した。レーダーチャートの形状から大きく3つ(多角型,T字型,X型)に分類された。レーダーチャートの形状は環境の多様性や貝類の生態的特徴の多様性により変化し,指数表の項目の数値で定義できた。レーダーチャートの形状と人為的な開発状態との関係が認められ,干潟の健全度を示していると考えられた。今年度は,本研究と2002年から2004年に行われた第7回自然環境保全基礎調査の全国干潟調査(環境省,2007)のうち,同一ヶ所に関してレーダーチャートを比較した。その結果大部分の干潟でレーダーチャートの形状のタイプに変化はなかった。一方,東海地方と同じエコリージョンと考えられる東京湾の12ヶ所の干潟について前述の環境省(2007)の結果からレーダーチャートを作成したところ,東京湾の干潟では全12地点中,健全性が高いと考えられる多角型やT字型にあたるものはみられなかった。また,X型が7地点であり,残りの5地点は各スコアが非常に小さく,どの型にも該当しなかった。この結果から,この約15年間で東海地方の干潟の健全性には大きな変化は見られなかったのに対し,東京湾の干潟の健全性は,2000年代初頭から東海地方に比べて大きく損なわれていたことが視覚的に示された。これらの成果について現在国際学術誌に投稿をするため論文準備中である。本研究は,まず環境省が全国157ヶ所で行った干潟調査の貝類のデータを元に,全国の干潟・塩性湿地生態系の生物地理的な評価単位(エコリージョン)を区分し,各種貝類の生態的特徴を生物的指数表にまとめる。また各調査地の出現種から各生物的指数を合算したレーダーチャートで視覚化することにより,健全性を簡便に評価する。そして並行して行う現地の環境調査から評価手法の妥当性を検証することを目的とした。27年度はこのうちエコリージョン区分と現地の貝類相および環境調査を行った。以下に今年度の実績の概要を述べる。1.国内の干潟・塩性湿地のエコリージョンの区分全国レベルの干潟・塩性湿地生態系の健全性評価のために,まず評価範囲の単位となる生物地理的なエコリージョン区分を行った。この基礎データとして,2002年から2004年に環境省が行い,申請者も参加した第7回自然環境保全基礎調査の全国干潟調査(環境省,2007)157ヶ所の貝類データを用いた。分析はTWINSPAN(二元指標種分析)を用いて,貝類相の類似度からエコリージョンを決定した。分析には2ヶ所以上の調査地点で確認された309種の貝類を使用した。分析の結果,日本の干潟の貝類相は10個のエコリージョンに分けられた。まず,南西諸島とその他の地域に大きく分かれ,次いでその他の地域から北海道,東北地方が分離し,その後,九州や本州地域内で複数区分に分離した。本研究で予定されている中部・東海地方の現地調査地点は同一のエコリージョン内にあるものと考えられた。2.中部・東海地域の貝類相および環境調査エコリージョン内の生態系健全性の評価のために,東海地方の伊勢湾,三河湾,英虞湾,浜名湖の6ヶ所の干潟や塩性湿地において貝類相調査と環境調査を行った。その結果,これまでに71種の貝類が確認され,各地点では1729種が確認された。生態学的な健全性の比較を行う際には地域の生物相を反映したエコリージョン(土壌・気候・植生等が類似し,人為的な影響の程度が同じである地理的領域)内で行う必要がある。日本は国土が南北に長く,海流の影響も受けるため,地理的・気候的に生物群集が細かく分かれている。これまで干潟および塩性湿地生態系については全国的な健全性の検討が行われた例がないため,健全性を評価する際には,まずエコリージョンの定義が必要である。27年度の分析の結果,全国の干潟貝類のエコリージョンは大きく気候別に区分され,それぞれの区分に複数のグループが認められた。今回の分析により,中部・東海地方が同一のエコリージョンであると判定され,今後健全性の比較を行うことが適当であることが明らかになった。中部・東海地方の現地調査としては,これまで環境省の全国干潟調査で行った15ヶ所のうち,6ヶ所で貝類相および環境調査を行った。貝類は71種がこれまでに確認された。また全国干潟調査では行われなかった詳細な地盤高や底質調査も行っており,現在分析中である。進行状況はおおむね順調と考えられる。1.国内の干潟・塩性湿地のエコリージョンの区分:全国レベルの干潟・塩性湿地生態系の健全性評価のために,まず評価範囲の単位となる生物地理的なエコリージョン区分を行った。この基礎データとして,第7回自然環境保全基礎調査の全国干潟調査(環境省,2007)157ヶ所,309種の貝類データを用いた。

分析の結果,日本の干潟の貝類相は地理および環境特性の違いにより11個のグループに分割された。さらに各エコリージョンの出現種数や優占種,科の構成からみた特徴が明らかにされた。この成果を日本ベントス学会・日本プランクトン学会合同大会で口頭発表した。2.中部・東海地域の貝類相および環境調査:エコリージョン内の生態系健全性の評価のために,今年度は東海地方の伊勢湾,三河湾,英虞湾,五ヶ所湾の15ヶ所の干潟や塩性湿地において貝類相調査と環境調査を行った。昨年の調査と合わせて,93種の貝類が確認され,各ヶ所で931種が確認された。3.貝類相データと生物的指数表に基づくレーダーチャートの作成:これまでの貝類相調査で確認された93種について,生態的特性をまとめた生物的指数表を作成し,それを基にしてレーダーチャートを作成した。レーダーチャートの形状から大きく3つ(多角型,十字型,X型)に分類された。多角型のグループは,環境が多様であり,出現種数も多かった。十字型のグループは,塩性湿地があるものの底質が単調であり,塩性湿地に対応する指数以外のスコアが低くなっていた。一方,X型のグループは,塩性湿地がなく,潮上帯や植生などのスコアが低かった。レーダーチャートの形状は多様度指数など既存の指標との関係が認められ,干潟の健全度を示していると考えられた。この成果を軟体動物多様性学会の国際シンポジウムにおいて口頭発表した。生態学的な健全性の比較を行う際には地域の生物相を反映したエコリージョン内で行う必要がある。日本は国土が南北に長く,海流の影響も受けるため,地理的・気候的に生物群集が細かく分かれている。これまで干潟および塩性湿地生態系については全国的な健全性の検討が行われた例がないため,健全性を評価する際には,まずエコリージョンの定義が必要である。27年度の分析の結果,全国の干潟貝類のエコリージョンは地理や環境特性の異なる11個のグループに区分された。28年度は各エコリージョンの貝類相の特性を明らかにし,研究成果を日本ベントス学会・日本プランクトン学会合同大会で発表した。中部・東海地方の現地調査としては,27年度に行った6ヶ所に加え,28年度は15ヶ所で調査を行った。調査地点の増加に伴い,確認種数も22種増加し,これまでに合計93種が確認された。また全地点で全国干潟調査では行われなかった詳細な地盤高や底質調査も行っており,現在分析中である。28年度はこれまで貝類相調査を行った21ヶ所の干潟について,生物的指数表を基にしたレーダーチャートを作成し,視覚化を行った。レーダーチャートの形状から大きく3つのタイプ(多角型,十字型,X型)に分類され,それぞれの貝類相および環境特性を明らかにすることができた。レーダーチャートの結果は多様度指数など既存の指標との関係も認められ,干潟の健全度を示していると考えられた。また,各グループの示す生物学的・環境的傾向から,今後の保全やミチゲーションの指針を具体的に示すことができると考えられた。これらの成果についても軟体動物多様性学会の国際シンポジウムで口頭発表をした。進行状況はおおむね順調と考えられる。1.国内の干潟・塩性湿地のエコリージョンの区分:全国レベルの干潟・塩性湿地生態系の健全性評価のために,まず評価範囲の単位となる生物地理的なエコリージョン区分を行った。この基礎データとして,第7回自然環境保全基礎調査の全国干潟調査(環境省,2007)157ヶ所,309種の貝類データを用いた。
ゲノムの可塑性とレトロトランスポゾンの関係-実験モデル系による検証

1.背景と目的:ゲノムのC値パラドックスの主因の一つである、高度反復配列レトロ因子のゲノム上での分布動態やその活性化、増殖、生物学的重要性について、実験モデル系を用いて解析する。分子構造解析の進んでいる単細胞緑藻クロレラの染色体に人為的傷害を誘導し、特定レトロ因子の挙動を分子レベルで追跡する。これにより、(1)染色体高次構造変化、(2)DNA再編成、(3)遺伝子変換、(4)染色体修復・保護におけるレトロ因子の役割などを実証する。2.検討結果:電子線照射系によって、計12種のクロレラミニ染色体(300-800kbp)形成を誘発した。そのうち、Y32ミニ染色体(380kbp)の末端構造解析を行った。この染色体の右末端4.1kbpには、少なくとも3コピーのLINE型レトロトランスポゾンZepp(Zepp-1,Zepp-2,Zepp-3)が新たに付加されており(タンデム型)、最末端コピー(Zepp-3)の約400bp部分がテロメア配列と置き換わっていた。この構造は、先に第一番染色体末端に見出されたZeppクラスター(EMBOJ,16,630-639,1997)と酷似しており、染色体切断点におけるZeppの順次転移による修復を示唆している。さらに、第一番染色体由来ミニ染色体P7(800kbp)の詳細な構造解析を行ったところ、切断点にSINE因子が発見された。このレトロ因子は、全染色体上に多数分散しており、DNA再編成におけ名重要性が示唆された。3.考察:染色体切断のストレスに対応して、二種類のレトロ因子(LINE,SINE)がその修復、再編成に積極的に関与する証拠が得られた。詳細な分子機構については、未知な部分が多く今後の課題である。従来はジャンクDNAと考えられていたレトロ因子が、ゲノムの多様化・巨大化・複雑化・進化において、重要な寄与をしているという考え方を、本研究結果は支持している。
仮想現実とタンジブルの技術を用いて空間認識能力を育成する科学教育方法論の確立

本研究では,タンジブル技術を応用し,空間認識能力を育成するため拡張現実(AR)の技術を応用したタンジブル教材を開発するとともに,実践的活用における有用性を評価した.小学校での実践的研究の結果,タンジブル教材は,空間認識力の高い児童の「月の満ち欠け」に関する理解を促進したことが明らかとなった.中学校での実践的研究の結果,「金星の満ち欠け」に関する理解度テストの得点は,授業後に有意に上昇していた.高等学校では,理解度テストの得点は上昇しなかったが,空間認識テストの得点が有意に上昇していた.これらの結果から,タンジブル教材を用いた授業は,小・中学校における理解度の促進,並びに高校生の空間認識力の育成に有効であることが示された.本研究では,タンジブル技術を応用し,空間認識能力を育成するため拡張現実(AR)の技術を応用したタンジブル教材を開発するとともに,実践的活用における有用性を評価した.小学校での実践的研究の結果,タンジブル教材は,空間認識力の高い児童の「月の満ち欠け」に関する理解を促進したことが明らかとなった.中学校での実践的研究の結果,「金星の満ち欠け」に関する理解度テストの得点は,授業後に有意に上昇していた.高等学校では,理解度テストの得点は上昇しなかったが,空間認識テストの得点が有意に上昇していた.これらの結果から,タンジブル教材を用いた授業は,小・中学校における理解度の促進,並びに高校生の空間認識力の育成に有効であることが示された.本年度は,空間認識能力を育成するタンジブル教材の開発と評価を行った.まず,これまでに開発されてきたマルチメディア教材やVR教材に関する先行研究を整理し,まとめた.1980年代の空間認識の調査,1990年代の教材,2000年以降の視点移動能力を育成するための地球儀型教材やマルチメディア教材,ビデオ教材,VR教材等の成果を鑑み,タンジブル教材を開発する意義を再確認した.次に,児童・生徒が容易に操作できるように実物槙型と仮想空間を連動させ,視点移動を行うことが可能な,テーブルトップ型インタフェースのタンジブル教材を設計した.そして,AR (Augmented Reality:拡張現実)の技術を応用し,タンジブル教材を開発した.タンジブル教材は,テーブル上の実物模型を見る視点(児童・生徒自身の眼)からの視点移動を実現するため,模型からの2視点(太陽,地球,月,宇宙船)をモニタに投影することが可能である.以上の成果を学会で発表した.続いて,VR教材を使った授業を体験したことがあり.タンジブル教材の有用性について評価することが可能な高等学校の生徒を被験者として評価実験を行った.実験では,3人4人のグループを構成し,4つの課題を実施した.また,課題の前後に理解度テストと空間認識テストを実施した.課題終了時にはアンケート調査を実施した.その結果,空間認識テストの得点が上昇する傾向が見られた.グループ活動を分析した結果,生徒は能動的かつ協調的に教材を操作し,思考錯誤しながら現象を説明する課題を遂行していたことが明らかになった.また,アンケートの結果からタンジブル教材の有用性が示唆された.以上の成果を原著論文としてまとめ,採録決定となった.まず,昨年度の研究成果を国際学会で発表し,高い評価を得た(ED-MEDIA2010 OUTSTANDING POSTER AWARD受賞).次に,研究計画に基づき,空間認識に関する調査とタンジブル教材の改善を行った.空間認識に関する調査として,次の2点について検討を行った.1点目はタンジブル教材が誘発するインタラクティブな学びの効果,2点目はタンジブル教材による能動的学習の効果についてである.タンジブル教材が誘発するインタラクティブな学びの効果については,質的な分析方法を用いて,生徒らの活動を分析した.空間認識能力の高い生徒らは,具体的なモノ(模型)を操作しながら,仮想空間内のコンピュータグラフィックスとの連動を体験的に学習していたことが明らかになった.そして,月の満ち欠けにおいて,地球から見た視点と,宇宙空間から見た視点,宇宙船から見た視点をそれぞれ比較しながら,天体の動きを探索的学習していたことが明らかになった(国内学会にて公表).空間認識能力とタンジブル教材における能動的学習の関連については,実験計画法を用いて評価を重ねた.その結果,空間認識能力に関わらず具体的なモノ(模型)を学習者自身が手で操作することによって,理解が促進される可能性が示唆された.また,主観評価によって,仮想空間と連動したタンジブル教材の有用性を確認した(国内学会並びに国際学会にて成果を公表).なお,理科の天体領域におけるペーパーテスト得点と空間認識力の相関関係については,引き続き,次年度も行うこととなった.以上を踏まえ,公立の小・中学校における実践的授業評価を行うため,拡張現実(AR)用ソフトウェアの改良とメニュー画面の追加等,タンジブル教材の改善を行った.本年度は,実空間と仮想空間が連動したタンジブル教材を開発し,開発した教材のインタフェースに関する評価実験を行った.また,実践的活動による有用性の検討:児童・生徒を対象とし,開発した教材の有用性を明らかにするとともに,空間認識能力の育成方法に関する知見をまとめた.なお,昨年度からの課題であった空間認識力の横断的調査は,震災等の影響で参加校への依頼が滞り,実施できなかった.

まず,インタフェースに関する評価実験では,タンジブル太陽系教材において実物模型を使って天体CGを操作することによる効果を空間認識の観点から評価した.大学生を対象に,2種類のインタフェースを介する比較実験を行った結果,天体模型を用いることによって,学習者の興味,操作に対する集中力,理解,授業活用における有用性に対して高い評価を得た.また,空間認識が苦手な学習者に対して天体模型は,直感的な操作を促し,地球視点の映像への集中力や,学習意欲を高めることが示された.次に,実践的活用による有用性の検討では,まず,愛知県蒲郡市立蒲郡西小学校の協力を経て,「月の満ち欠け」単元の実践研究を行った.次に,埼玉県さいたま市慈善寺中学校において,「金星の満ち欠け」単元の授業を実施した.実践研究では,教諭らと共同で,天体領域における授業案を作成した.そして,約4週間に渡る実践授業を実施し,児童の理解度等を測定した.分析の結果,従来のビデオ教材,CG教材,ボール・ライト教材,タンジブル教材を比較した.分析の結果,実物を提示しているタンジブル教材の効果が明らかになった.最後に,本成果を国際学会SITEにて発表した.
顎関節部および咀嚼筋部の深部温 -深部温と疼痛について-

前回,我々は片側筋痛患者の左右咬筋部の深部温を測定・観察し,疼痛側の深部温は健常側と比べて高いことを報告した.その結果を受けて今回は,片側筋痛患者の左右咬筋部の血流を測定・観察し,疼痛のメカニズムについて検討した.対象は除外診断で顎関節症と診断され,MRIにて関節円板に異常を認めず片側咬筋に疼痛を訴える女性患者で,研究参加への同意の得られた10名(患者群)と咀嚼機構に異常を認めない女性健常ボランティア10名(健常者群)を用いた.なお,除外基準は貧血,循環器障害の既往,疼痛側の特定が出来ないものとした.また,計測部位は左右咬筋の中央部とした.血流は近赤外線スペクトロスコピー(PSA-III N)を用いて計測した.患者をデンタルチェアーにリラックスした状態で20分間座らせ,その後,左右咬筋部の血流を5分間測定した.2台の機器を用いているため左右を入れ替え,さらに5分間計測した.測定項目は酸化Hb,還元Hb,総Hb,組織酸素飽和度である.データーは2組の測定結果から任意の1分間ずつ,計2分間を選択した.患者群と健常者群で血液検査によるHb値およびBMIに差は認められなかった.血流検査の結果では,咬筋痛を有する顎関節症患者の有痛側咬筋は健常者と比較して差はないが,組織酸素飽和度が有意に低下していた.これまで,筋痛のメカニズムとしてスパズムなどによる筋の虚血が挙げられてきた.しかし,今回の結果では有痛側の血流低下は認められなかった.前年度・今年度の結果から,有痛側では咬筋の過活動が生じているものと考えられた.顎関節症の痛みには、炎症によるもの、虚血によるもの、その他、神経性、心因性によるものなど数々の原因が考えらる。我々はこのような痛みの原因といったものもふまえ、痛みといったものに対処していかなければならない。そのため、今日まで数々の検査法が研究されている。しかし、現在、実際に臨床応用されているのは、少数であるのが現状である。その理由には、コストや精度ももちろん、操作の煩雑さや侵襲度なども関係していると思われる。今回は、その中の1つである、深部温に着目し、比較的簡便で非侵襲的に計測する方法を用い、実験を行いいくつかの知見が得らた。対象は、1453歳、平均年齢28.8歳の男性5名、女性9名の計14名。測定部位は9関節、8筋の計17ヶ所である。今回は、テルモ社製コアテンプCTM-205を用いた。本器は、体表面を断熱材で覆い、外気温の影響を防ぐと、体表面温と深部温は等しくなるという原理を応用している。プローブは直径と同じ深さの深部温が計測できるとされており、今回は直径15mmのME-PD31を使用した。測定は、顎関節部・咀嚼筋部の安静時深部温、部位は、疼痛あるいは違和感のあるものは、その部位と対側、症状の認められないものに関しては、顎関節部あるいは咬筋中央部を被験部位とした。今回、14名の被験者、9関節、8筋について深部温を検討した結果、以下の知見が得られた。1.疼痛・違和感を訴えるものは、症状のないものと比較し、深部温の左右差が大きかった。2.筋に疼痛のあるものは、深部温は疼痛側が高く、関節に疼痛のあるものは低いものと高いものが認められた。今後、被験者数を増やすとともに血流との関連性について考察していく予定である。前回,我々は片側筋痛患者の左右咬筋部の深部温を測定・観察し,疼痛側の深部温は健常側と比べて高いことを報告した.その結果を受けて今回は,片側筋痛患者の左右咬筋部の血流を測定・観察し,疼痛のメカニズムについて検討した.対象は除外診断で顎関節症と診断され,MRIにて関節円板に異常を認めず片側咬筋に疼痛を訴える女性患者で,研究参加への同意の得られた10名(患者群)と咀嚼機構に異常を認めない女性健常ボランティア10名(健常者群)を用いた.なお,除外基準は貧血,循環器障害の既往,疼痛側の特定が出来ないものとした.また,計測部位は左右咬筋の中央部とした.血流は近赤外線スペクトロスコピー(PSA-III N)を用いて計測した.患者をデンタルチェアーにリラックスした状態で20分間座らせ,その後,左右咬筋部の血流を5分間測定した.2台の機器を用いているため左右を入れ替え,さらに5分間計測した.測定項目は酸化Hb,還元Hb,総Hb,組織酸素飽和度である.データーは2組の測定結果から任意の1分間ずつ,計2分間を選択した.患者群と健常者群で血液検査によるHb値およびBMIに差は認められなかった.血流検査の結果では,咬筋痛を有する顎関節症患者の有痛側咬筋は健常者と比較して差はないが,組織酸素飽和度が有意に低下していた.これまで,筋痛のメカニズムとしてスパズムなどによる筋の虚血が挙げられてきた.しかし,今回の結果では有痛側の血流低下は認められなかった.前年度・今年度の結果から,有痛側では咬筋の過活動が生じているものと考えられた.
配位原子への水素結合による金属ー配位子結合の制御

本年度、P-450モデル錯体の合成と構造、性質の研究により、Fe-S結合距離がNH...S水素結合によって長くなるが、その結合は水素結合によって逆に安定になることがわかった。さらに、M-S結合は加水分解されにくく、錯体は熱や酸素に対し非常に安定になる。これは配位子のアニオンが安定になり、配位子のチオラートアニオンが安定となるためとわかった。これらのことはシステインを含むペプチドでさらに顕著に現われる。2-t-BuCONHC_6H_4SHとC_6H_5SHのTriton-X100水溶性ミセル中でpKaを比較すると、それぞれ5.43、8.03となりNH...S水素結合によりpKaが小さくなっていることがわかった。このように、NH...S水素結合は錯体の反応性を変化させるだけでなく、チオラートアニオンの反応性も変化させることが判明した。配位原子が酸素の場合のNH...O水素結合についても比較の研究を行った。配位原子が酸素である[Fe(OEP)(O-2-RCONHC_6H_4)]でも同じ性質を示し、NH...O水素結合で金属ー酸素結合距離が長くなることがわかった。この構造はcatalaseの活性部位と同じであり、P-450と同様の機構でペプチドの構造変化と連動して酵素反応におけるFe(III)状態をNH...O水素結合で安定化したり、Fe(II)あるいはFe(IV)状態の配位酸素原子の活性化を行なうと考える。金属錯体の配位原子への水素結合は金属ー配位原子間の結合性を変化させ錯形成定数を変化させると同時に、ペプチドの構造変化と連動して複雑な金属酵素反応のそれぞれの反応中間体を安定化させたり、不安定化させたりすることなど重要な役割を担うことが予想される。
販売部門における組織文化と業績の関連プロセスに関する研究

本研究は,販売剖門における組織文化と業績の関連プロセスについて検討することを目的として,大手リース会社のケーススタディ,および大手広告代理店の営業マンに対するインタビュー調査、定性的質問紙調査を行った。まず,高い業績をあげている大手リース会社の営業に関して調査を行ったところ,支店間の競争が激しいにも関わらず支店間で情報共有が行われていることが明らかになった。この結果は、競争的文化が販売のイノベーションを換起し,協調的文化がイノベーションの普及を促進していると解釈できる。競争と協調の微妙なバランスを可能にしている組織的要因として,1)利益そのものよりも利益を生み出す仕組みを作り出すことを奨励する業績評価システム,2)営業旭当者個人によるノウハウの抱え込みを防ぐチーム志向の営業活動3)従業員の異質性を促す採用システム,4)問題解決に重点を置く販売彰略,5)系列からの独立性、6)会長のリーダーシップ,という要因が関連していることが明らかになった。次に,部門文化一チーム営業の知識-業績の関連プロセスを検討するために,大手広告代理店において高い業績をあげている営業チームのリーダー16名に対するインタビューを行い、その結果に基づいて同社の営業マンに対して定性的質問紙調査を行った。その結果、1)各営業プロセスにおけるチームリーダーとしての役割に関するする知識2)営業チーム内を運営するための知識3)社内スタッフをとりまとめ調整するための知識、及び4)上位管理使者を巻き込むための知識、がチーム営業を有効に進める上で重要であることか明らかにされた。また,こうした知識は、自主性を尊重しつつ,競争を促す部門文化の中で獲得されていくという結果が得られた。本研究の目的は,大手旅行代理店の営業担当者を対象に行った質問紙調査をもとに,販売部門における組織文化と業績の関連プロセスを探ることにある。研究モデルは「組織文化→市場情報の収集→問題解決型営業の実施→販売業績」である。すなわち,営業支店の文化が,営業マンの情報収集活動に影響を及ぼし,情報収集活動が問題解決型営業の実施を促進することを通して販売業績を規定する,という因果の流れを想定した。調査データに対して主成分分析を行ったところ,まず,組織文化(支店文化)は,「協調志向」「競争志向」「顧客志向」「イノベーション志向」「自主性」に分類され,市場情報の収集活動は,「社内情報」「社外情報」「一般的情報」に分類された。研究モデルに対してパス解析を行った結果,1)「顧客志向」および「協調志向」の組織文化が存在するほど「社外情報」を積極的に収集し,2)社外情報を収集する営業担当者ほど問題解決型営業を実践しており,3)問題解決型営業は販売業績を高める傾向にあることが明らかになった。この結果は,組織文化が,市場情報の収集・営業活動に影響を与えることを通して販売業績を規定していることを示唆している。本調査では,市場情報の収集や市場変化の認知,さらに問題解決型営業の具体例を自由回答形式の設問によって測定しており,来年度の研究では,これらのデータを基により妥当性の高い質問票を設計し,研究を進めていく予定である。
マウス肺線維症関連遺伝子epの機能と肺線維化の解析

Hermansky-Pudlak症候群、略してHP症候群は常染色体劣性遺伝を呈し、眼皮色素欠損症、血小板機能異常、セロイド蓄積症を三主徴とし、成人後に高率に肺線維症を発症する疾患である。HP症候群と相同な遺伝子epに異常を有するPale earはヒト同様の症状を呈するが、2年間の自然経過中ではあきらかな肺線維症を認めない。今回、われわれはこのHPSモデルマウスPale earを用いて、シリカによる肺の線維化を誘導し、その線維化能、リソゾーム機能、発現遺伝子の同定を施行しHPS/ep遺伝子の肺線維化過程の解明をめざした。Pale earマウスの気道を露出しシリカを気管内投与し、1,2,3日後および1,4,8週後に肺を摘出した。結果は、Pale ear肺は早期で線維化が抑制され後期に高度のリンパ球の浸潤が気管支、血管周囲に認められた。Procollagen mRNAsの定量的解析を施行すると、Procollagen type I mRNAの発現はPale ear肺で4週、8週において有意に発現の亢進を認めた。Gene microarraysの検討では、Pale earはコントロールと比し早期におけるInterleukin-1β,MIP-1β,2やTNF-αの発現が約1/2に減少し、後期ではTransforming growthfactor-βの発現が約2倍に亢進していた。また、胎児線維芽細胞をTGF-βで刺激した実験では、あきらかにPale ear線維芽細胞が投与量や時間によりProcollagen I mRNAの発現が亢進していることがわかった。以上より、Pale earに対するシリカの経気道投与による線維化能は、投与初期における炎症反応の抑制と後期における線維化能の亢進、特に不溶性コラーゲンであるI型コラーゲンの産生が亢進していることが示された。これらは、Microarrayの解析やRT-PCRの解析により、Pale earの肺胞マクロファージの炎症性サイトカインやケモカインの発現に量的、時期的な異常が認められ、これにより炎症・線維化反応の異常を来した可能性が示唆された。これらの結果は、HPS-1/e p蛋白の機能との関連性を直接説明するものではないが、リソゾーム蛋白である可能性を考えると、その炎症性免疫との関連性において重要な役割を示す可能性が示された。今回のPale earの解析により、初期の炎症性刺激は抑制され後期の線維化能が亢進することはヒトにおけるHP症候群の肺線維症の発症を考えるときわめて興味深いと考えられた。肺線維化関連遺伝子であるep遺伝子異常のあるPale earの肺線維化誘導実験において肺の線維化能が亢進していることを示した。これらを踏まえ、本年度研究は、Pale earの肺線維化反応の1.分子病理学的検討および2.生化学的検討を施行した。