hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顎関節症に対してスプリント療法は,ほんとうに効果があるのか?

2.顎関節症の各症状に対するスプリント療法による、症状消退時期の比較検討。方法:顎関節症患者128名に対してスプリントによる単独処置を行い、各症状の消退時期を比較検討した。結果:疼痛(6.8週)は顎関節雑音(12.0週)に比較して有意に短かった(p=0.001)。疼痛のみ(5.1週)は疼痛+開口障害(8.2週)や疼痛+雑音(6.4週)に比較して短かった(p<0.05)。初発から初診時までの症状が、疼痛のみ(4.8週)は疼痛、雑音と開口障害(8.1週)に比較して短かった(p<0.05)。考察:スプリント単独療法においては、症状の消退時期は症状の合併や、初発からの発現症状数に影響されることがわかった。次年度の計画:MRIにより、顎関節症を関節円板の位置から分類した各病態群に対するスプリント療法の検討をする予定である。平成15年度にブラキシズム患者で,顎関節症の1症候であるMPD症候群を有する群30名と有しない群30名に対してスプリント療法を試みた。MPD症候群のほうが,療法前後で咬合が変化した人が多かった(IADRで口頭発表し、J Craniomandibular Pracに投稿,受理).これは,顎関節症症状が存在すれば,咬合が変化する可能性を示唆している、スプリント療法で咬合状態が変化すること,顎関節症の症状によって症状の消退時期に差異があることから,16年度は,咬合状態が変化する主な原因といわれている,関節円板の位置の変化を調査した.○研究1:スプリント療法による関節円板の位置変化の検討・初診時のMRIで,関節円板が前方転位していた顎関節症患者20名を対象にした.・15名が非復位性で、5名が復位性円板転位であった.・平均13.6週のスプリント療法後,すべての患者の円板は前方転位してままであった.・非複位性15名中5名が非複位性から復位性に改善した.・この結果は,スプリントにより,下顎頭の働きが改善されたことや後部結合組織の適応によるものと考えた(IADRで口頭発表し、J Craniomandibular Pracに投稿).○研究2:MRIにおける関節円板の位置と顎関節症症状の検討・顎関節症患者20名を対象とした.復位性円板前方転位と非復位性前方転位との比較・初診時の症状とMRI:雑音10名中非復位性7名,復位性3名;疼痛10名中非復位性8名復位性2名開口制限9名中非復位性8名復位性1名・初発症状:雑音13名非復位性10名復位性3名;疼痛4名中非復位性3名復位性1名,開口制限3名中非復位性2名,復位性1名・症状期間:非復位性114.1±23.4週,復位性128.4±65.4週(U value=34.5,p=0.793)・以上から円板位置と顎関節症症状は関連性が少ないことが示唆された(J Oral Rehabilitation投稿中).
太極拳の実施は高齢者の中枢神経系を活性化し、幸福感をもたらすか？

本研究によって、太極拳の実践者は主観的幸福感が高く、これには日々の実践(2日以上/週)が貢献していることが明らかとなった。また、太極拳の実践は大脳皮質の活動変化、セロトニン神経系の活性化を引き起こし、気分を改善することも明らかとなった。これは高齢者においても同様の傾向が見られた。太極拳は低負荷でゆっくりとおこなわれることから高齢者でも継続実施できる運動課題である。太極拳の継続的な実践は、大脳皮質の活性化を引き起こし、主観的幸福感を高めることによって高齢者のQOL(生活の質)の向上に貢献する可能性が示唆された。我々は、低負荷でゆっくりとおこなわれることから高齢者にも親しまれる健康法である「太極拳」に注目し、研究を進めている。通常、こうした健康法は身体的な側面での効果が期待されるが、動作に意識を集中する運動過程が大脳皮質およびその関連部位の活性化を引き起こし、その結果として気分や幸福感を改善するのではないかと考え測定を行った。研究計画に従い、【実験1】若年者において、太極拳実施にともなう脳血流・脳波・血中セロトニン・気分の測定を行い、一定の成果を得ることができた。太極拳の実施によって、気分の改善がみられると同時に、前頭皮質での血流上昇や脳波の変化、血液中のセロトニン濃度の上昇などが確認された(第143回東邦医学会例会にて発表)。今後、更なる成果発表をしていく予定である。【調査】高齢者での検討の基礎になる太極拳実施者のプロフィール調査(幸福感の調査を含む)の実施に向け、協力を要請した公益社団法人日本武術太極拳連盟の理事会・総会において、調査事業への協力承認を得た。承認に従い、平成26年度指導員講習会内で約2,500人に対して、プロフィール調査への協力を呼びかけ、研究を進めるべく準備を進めている。通常、こうした健康法は身体的な側面での効果を期待されるが、動作に意識を集中する運動過程が大脳皮質およびその関連部位の活性化を引き起こし、その結果として気分や幸福感を改善するのではないかと考えている。本年度は、研究計画に従い、【調査】太極拳実践者の幸福度についての調査を実施した。調査には内閣府の幸福度調査(国民選好度調査)に準拠したプロフィール調査質問紙および世界保健機関(WHO)の心の健康度(主観的幸福感)測定用紙(SUBI)を用いた。公益社団法人日本武術太極拳連盟の協力のもと、同法人の指導員講習会(A級、B級、C級、普及)の各試験会場において、受講生約2,500名に対して上記質問紙調査への協力を依頼し、プロフィール調査:2,491件、幸福度測定(WHO SUBI):2,464件の有効回答を得た。これらの回答を統計解析するためにコンピューターへ入力し、現在、解析作業をおこなっている。解析結果については、本年度の学会で発表予定である。また、太極拳実施時の大脳皮質血流変動と幸福感の関係を明らかにするための実験環境を整備し、実験計画を進めている。公益社団法人日本武術太極拳連盟の協力のもと、同法人の指導員講習会の各講習会場において回答協力の得られた2,491件のプロフィール調査(内閣府の幸福度調査【国民選好度調査】に準拠)のデータを解析した。その結果、太極拳実践群では、対照群(内閣府取得データ:一般)と比較して、解析した全ての年代(30代80代)において主観的幸福感が高い値を示した。また、太極拳実践者の主観的幸福感を実施頻度別に比較すると週に1日しか実践しない人に比べ、週に複数日(2日、4日、5日、6日)実践している人で高い値を示すことが確認された。これらのデータは統計的に意味のある違いであり、中高年層の太極拳実践者は一般の人よりも主観的幸福感が高く、それには週2回以上の実践が貢献している可能性を示した初めてのデータとなるため、日本体育学会第66回大会にて発表した。一方、太極拳実践者の主観的幸福感を技術レベル別(1級、初段、二段、三段、四段)に比較したところ、全てのレベルで一般より高い値を示したものの、技術レベルでの違いは認められなかった。また、測定実験においては、これまで若年者において確認されていた太極拳の実施に伴う大脳皮質(前頭前野)の血流上昇が高齢者においても確認された。本研究は太極拳の実践が高齢者の大脳皮質の活性化を引き起こすこと、継続的な実践は実践者の主観的幸福感を高めることを示した。従って、健康に長生きすることを願う高齢者にとって、太極拳は非常に有効な運動課題となる可能性を示唆した。

これは高齢者においても同様の傾向が見られた。太極拳は低負荷でゆっくりとおこなわれることから高齢者でも継続実施できる運動課題である。太極拳の継続的な実践は、大脳皮質の活性化を引き起こし、主観的幸福感を高めることによって高齢者のQOL(生活の質)の向上に貢献する可能性が示唆された。これまで【実験1】および【調査】について、研究計画に従って遂行してきた。しかし、平成25年実施予定であった【調査】が、調査実施適期(4月6月)までに調査の準備が間に合わず、実際の調査は計画よりも1年遅れ、平成26年度(4月6月)の実施となった。そのため、その後に実施予定であった実験計画に遅れが生じている。また、研究代表者の転籍に伴い、その後の研究計画【実験2】【実験3】を遂行するために必要な主要実験機材(近赤外光イメージング装置:NIRS)の使用環境が変化したこと、また被験者の協力を得るための実質的な実験環境を考慮し、新たな機材<携帯型NIRS>の導入が必要となった。既に【実験1】を実施済みのため、取得済みデータと齟齬の生じない機器を導入するため、候補機材での予備実験をおこなった上で適切な機材を導入する過程に時間を要した。このため、1年間の研究期間延長を申請し、受理された。中谷康司太極拳実践者の主観的幸福感に関する調査研究成果のご報告公益社団法人日本武術太極拳連盟機関紙「武術太極拳」(月刊)の誌上において研究成果の詳細を報告した(Vol.315, p.21掲載)。応用健康科学諸々の理由により、研究計画に遅れが生じ、1年間の研究期間延長となっているが、研究内容は当初の研究計画に従って進められており、延長期間内に実施予定の【実験2】および【実験3】をおこない、研究計画を完遂する予定である。高齢者群での検討の基礎となる太極拳実施者のプロフィール調査の実施について、平成25年度における協力者募集に最も効果的と考えられる講習会の実施時期(4月6月)までに、実施に必要な承認プロセスおよび調査実施の準備が間に合わなかった。そのため、次年度(平成26年度)の講習会(4月6月)に合わせて調査を行うことになり、調査以降の研究計画の遂行が1年間遅れている。本年度、予定された調査と実験2以降に必要な機材の購入を行ったが、実験が未了であるための、その準備のための費用として残額が生じている。プロフィール調査の実施後、当初提出した研究計画に従って実験を進めていく予定である。短縮可能な部分については工夫を加え、可能な限り申請期間内に計画を遂行する予定であるが、研究目的に照らして質と内容を維持することが困難な場合は研究期間の延長を申請する場合もある。実験の実施に必要とされる消耗品の費用として使用する予定である。実験2以降の研究計画の基礎となる【調査】が平成26年度の実施となったため、平成25年度はその準備のための費用以外の支出をしなかった。そのため、残額が生じている。脳血流測定用NIRSに関する備品および血液検査に必要な物品購入(薬品など)、学会発表の旅費として使用する予定である。
液中原子間力顕微鏡による分子間相互作用のイメージング

本研究の目標は、分子間相互作用の液中原子間力顕微鏡(Atomic Force Microscopy ; AFM)によるイメージングである。前年度得られた基礎データをもとに、本年度はまず、液中でのDNAそのもののイメージングに関する測定条件の検討を行った。具体的には、劈開したマイカ上に付着させたDNAを液中でAFM観察するための最適な方法を検討した。はじめに、液中環境でもDNAがマイカから離れないようなマイカの表面処理を、マグネシウムイオン、ポリーL-リジン、スペルミジン、3-アミノプロピルトリエトキシシランなどを用いて比較したところ、ポリーL-リジンによる処理がDNAをもっとも安定的にマイカ上に付着することがわかった。またDNAはpUCI8DNA(2686 base-pairs)、pBluescriptII-(2959base-pairs)、pBR322DNA(4361 base-pairs)をそれぞれ観察したが、その中で、pUC18DNAのイメージングが比較的良好であった。探針については、V字型、窒化シリコン製でバネ定数が0.32N/mのカンチレバーと、テトラヘドラル型、シリコン製でバネ定数が0.09N/mのカンチレバーを用い、測定方法はタッピングモードで観察した。Q値は1から3程度で、特にQコントロールを使用しなくてもイメージングは可能であった。次に、Tris-HClバッファー(pH7.5)の中でpUCI8DNAを液中AFM観察した後、制限酵素(ScaI)を加えて反応を起こさせながら、引き続きイメージングを行った。DNAと制限酵素のそれぞれの局在がイメージングできたが、制限酵素の動きを追跡することはやや困難であった。DNAと制限酵素の濃度をさらに検討し、AFMの走査スピードを上げる工夫を加えれば、もっと詳細なイメージングが可能になると考えられた。本研究の最終の目標は、分子間相互作用を液中原子間力顕微鏡(Atomic force microscopy ; AFM)によって直接しかも動的にイメージングすることにある。本年度はその基礎データを得る意味で、分子同士を反応させた前後の状態を、大気中の環境の下でAFM観察することを試みた。同時に、液中AFMイメージングについて、測定条件の検討を行った。具体的には、まず、ラムダファージDNAを劈開したマイカの上に付着させ、大気中でAFMの観察を行った。その際、DNAの1本1本を観察するためには至適な濃度にDNAを希釈する必要があり、蒸留水で希釈する濃度を検討した結果、線状のDNAがコイルドコイルの状態を呈したものや、ややほどけた状態のものなどさまざまな形態をAFMで明瞭に観察することができた。つぎに、ラムダファージDNAを制限酵素Apa Iと反応させた後の状態を同様の条件で観察した。この制限酵素はラムダファージDNAを一箇所でしか切断しないが、反応後の形態はコイルドコイルの状態がよりほどけたものが多く観察され、DNAはより直線状の形状を示すものが多かった。しかし、ラムダファージDNAはAFMで解析するには長すぎて、反応前後の長さの変化を解析するにはより短いDNAを用いるほうがよいことがわかった。さらに、液中AFM観察法について検討し、生体試料の高分解能観察に適した測定モードの条件とカンチレバーの条件の基礎データを得た。以上、本年度は、大気中でのAFMによるDNAと制限酵素の反応前後のイメージングの基礎データが得られた。この結果により、今後DNAと制限酵素の種類の検討を行って、液中環境でのそれらの相互作用のAFMによるイメージングに発展させていく足がかりが得られた。
学校コミュニティの形成を目指したカリキュラム・デザイン-L.コールバーグのジャスト・コミュニティアプローチを軸に-

本研究の目的は、学校コミュニティの形成を図る一つの方法としてL.コールバーグ(Lawrence Kohlberg: 1927-87)のジャスト・コミュニティアプローチ(Just Community Approach)を用いることによって、様々な学校教育階梯におけるコミュニティ形成のためのカリキュラムをデザインすることにあった。ここでいうカリキュラム・デザインとは、教育課程編成を意味するだけではなく、隠れたカリキュラム、及びコミュニティの空間等のデザインも含まれる包括的な用語である。総括にあたる本年度は、とりわけこどもの「学び」が現実の生活の中で実感できるためのカリキュラムデザインについて研究を行った。本年度は、昨年度に引き続き、ワークショップを行った(2007年7月1日実施)。本ワークショップでは、大学近隣のこども(3歳から12歳まで)35名を大学へ招き、ダンボールを媒介として、こどもの遊びを中心とした活動を行った。具体的には、ダンボールでフロアに巨大迷路を造り、それぞれポイントとなる場所に子どもたち自身に「秘密基地」をつくってもらうという活動である。本ワークショップを通じて、人と人、人とモノの関わり合いの中から、こどもにとっての「学び」を捉えることができた。つまり、「学び」とは決して自分自身がモノと向き合うだけで成立するものではなく、そこには他者との関わりが必要であるし、またそれによって過去の自分がイメージしていたことをより具体的に表現することなのである。前年度は、学校コミュニティを形成する基盤的な研究として、第一にワークショップによる学びに着目した。この取り組みの成果として、第5回日本道徳性発達実践学会ワークショップ、「心を育てる教材作り」を執り行った。この目的は、「教材づくりの基盤となる発想、あるいは案を参加者に考えてもらいそれを共有すること」にあった。私たちは教材をつくることよりもむしろ、そのための発想をいかに行うか、他者から出されたアイデアをいかに自分のものとして発展させていくかに力点を置いた。なぜならば、「教材=教育内容を学習者に伝える際の材料」は私たちの身の回りにいくらでもあるからである。ロープ一本でも一枚の写真でも、何かしらの教育目標の下で用いられたならば、それは「教材」に姿を変える。大切なのはいかに抽象的な教育目標を具現化するかであり、そのための最適な教材を創り出し選び出すかにある。このようなねらいのもとで、ワークショップを行った。第二の取り組みとして、本大学一年生の必修科目である「基礎演習」(16名)の時間を用いて、初対面の人間がいかにして集団を形成していくのかについての実験的な取り組みを行った。この取り組みにおいて、例えば、自己紹介カードを創る場合でも、単に自分で作成するのではなく、二人一組になり相手に撮ってもらったポラロイド写真を基にインタビューを行い、他者紹介を行っていく「自己・他者紹介」を行った。また学内においてウォークラリー競技を行い、グループで競わせる中で連帯感を高めていく実践を行った。これらの結果から、集団の連帯性を高めるには、新学期始まってすぐの段階で行うことが効果的であること、また個人作業はできるだけ避け簡単な作業でも数名で取り組むことが効果的であることが明らかになった。前年度は、学校コミュニティ形成の基盤として、2006年7月に同志社女子大学聡恵館を使用し、大学にこどもを招いてさまざまな「学び」を実践する機会を設けた。本企画の目的は「大学」という空間を用いて、いかにこどもたちに「学び」を提供するかにあった。一昨年度、ワークショップ形式の「学び」について研究を行ったが、昨年度もワークショップ形式を採用し、段ボールを用いた制作活動を通じて、こどもたちが仲間や親、学生らと語り合い、振り返るという「学び」の活動を行うことができた。次に、アメリカ道徳教育学会(於;スイス)にて"The Role of Teacher in Moral Education on Lawrence Kohlberg"発表を行った。この発表ではコールバーグの道徳教育論に基づきながら、教師は発達の促進者であると同時に、こどもたちにとっては権威者であり、さらに、こどもたちの声に積極的に耳を傾ける傾聴者(カウンセラー的な)の役割があるとした。権威者とは、こどもからの尊敬やこども同士の争いを調停することに基づくものであり、決して教師が有するさまざまな「権力」を振りかざすものではないことを示した。また日本教育心理学会において、シンポジウム「道徳性心理学研究に異文化理解をどう位置づけるか」の中の話題提供者として「異文化理解教育と道徳性発達」と題して発表を行った。今回の話題提供では、まず、「異文化」を「理解する」とはどういう意味があるかについて論じた。異文化とは国境や人種にかかわらず、他者すべてが異文化に該当する可能性があることを示した上で、その異文化をどのように「理解」していくかについて、道徳性発達理論に基づきながら、そのメカニズムを提示した。そして、その際、発達段階上の慣習的水準が異文化を阻害する可能性があると論じ、教室における対話活動が慣習的水準を超える要素を持つものであると示した。

本ワークショップでは、大学近隣のこども(3歳から12歳まで)35名を大学へ招き、ダンボールを媒介として、こどもの遊びを中心とした活動を行った。具体的には、ダンボールでフロアに巨大迷路を造り、それぞれポイントとなる場所に子どもたち自身に「秘密基地」をつくってもらうという活動である。本ワークショップを通じて、人と人、人とモノの関わり合いの中から、こどもにとっての「学び」を捉えることができた。つまり、「学び」とは決して自分自身がモノと向き合うだけで成立するものではなく、そこには他者との関わりが必要であるし、またそれによって過去の自分がイメージしていたことをより具体的に表現することなのである。
物理カオス結合系による実数コンピューティングシステムの研究

脳の意識・無意識過程の相互作用による情報処理様式にヒントを得た高次元カオス結合系による情報処理システムを提案し、これを実数(すなわち連続値)演算が可能なアナログ回路を活用して実装した。また、非線形サポートベクターマシンを連想記憶モデルの結合係数設定に応用した。さらに、カオス結合系ダイナミクスにより大規模な組合せ最適化問題を効率よく解く手法を提案するとともに、どのようなダイナミクスが計算に有効であるかを解析した。ノイズ付き実数コンピューティングの計算原理の実験的・理論的理解を目的とし,物理アナログダイナミクスによる実数計算機とディジタル計算機との協調・融合を図った,新しいハイブリッド計算システムを提案・構築する.主に以下について研究する.(1)多次元時空間系列観測データ解析手法の開発:多次元時空間系列からシステムの特徴を抽出する手法を開発する.さらに,観測データからシステムの内部ダイナミクスを推定する方法を提案する.(2)一般のカオス結合システムへの拡張:これまでのカオスニューロンの結合系を一般的なカオス素子の結合系に拡張する.(3)高次元力学系の自己組織学習則:カオス結合系ネットワークのためのダイナミックな時空間学習則を提案する.(4)ノイマン型ディジタル計算機との融合と協調:ディジタル計算機との融合により,高速,大容量,柔軟でロバストな計算システムを実現する.(5)内部ダイナミクスと外界とのインターフェイス法の開発:内部ダイナミクスと外部ダイナミクスとの物理的なインタラクションによるインターフェイスを提案する.(6)ノイズの影響の解析とノイズの活用:ノイズが実数計算に与える影響を解析し,ノイズを活用できるシステムの構築を目指す.(7)実用問題への応用:上記(4)により構築するハイブリッドシステムを活用して,より実用的で難しい問題の解法に挑戦する.脳の意識・無意識過程の相互作用による情報処理様式にヒントを得た高次元カオス結合系による情報処理システムを提案し、これを実数(すなわち連続値)演算が可能なアナログ回路を活用して実装した。物理カオス結合系による実数計算装置を実現するため,アナログ集積回路を核としたカオスニューラルネットワーク回路とノイマン型計算機の融合を図った.そのため,高次元ダイナミクスによる超並列計算を脳の無意識過程に,ノイマン型計算機でのアルゴリズムによる逐次的計算を意識過程に対応させたハイブリッド計算装置を提案し,さらにこれを実装した.例題として,NP困難な組み合わせ最適化問題である二次割り当て問題(QAP)を用い,その有効性を確認するとともに,計算に有効な高次元ダイナミクスを解析した.一方,NP困難な組み合わせ最適化問題である巡回セールスマン問題(TSP)の近似解法として2-opt法やOr-opt法, Lin-Kernighan法が提案されているが,これらの手法では局所最適解に陥ってしまうという問題がある.そこで,この問題を解決するために,2-opt法とOr-opt法をカオスダイナミクスにより駆動する手法を提案した,その結果,最適解からの誤差率が1%程度の近似解を求めることが可能となった.次に,TSPの近似解法として最も性能が良いLin-Kernighan法にカオスダイナミクスを導入した.その結果,最適解からの誤差率が0.2%程度まで小さくできることを数値実験により示した.さらに,QAPを解くための手法として,相互結合型カオスニューラルネットワークにダイナミカルノイズを印可する手法を提案し,微少量のダイナミカルノイズを用いた場合に解探索性能が向上することを明らかにした.また,非対称巡回セールスマン問題の解法として,ホップフィールド型ニューラルネットワークとブロックシフト操作,さらに,タブーサーチを組み合わせた解法を提案し,小規模な都市数の問題においては,この解法によって厳密解に到達できることを計算機シミュレーションにより確認した.1.脳の意識・無意識過程の相互作用による情報処理様式にヒントを得た高次元カオス結合系による情報処理様式を提案し、これを実数演算が可能なアナログ回路を活用して実装した。さらに、このシステムが、二次割当て問題に対し高い解法能力を持つことを示すと共に、そのダイナミクスを解析した。また、カオス結合系による実数演算装置を構築するための基本要素として、マルチヒステリシス回路と、それを応用したマルチスクロールカオス回路を提案した。同時に、大容量実数動的メモリを構築するための基本的な実験を、カオスニューロン回路を用いて行い、良好な制御結果を得た。2.非線形サポートベクターマシンによって連想記憶モデルの結合係数を設定する手法を提案し、これをカオスニューラルネットワークに適用し、従来のモデルより想起頻度が高い動的連想記憶が実現できることを示した。また、自己相関行列による連想記憶カオスニューラルネットワークモデルに適応的格子ダイナミクスにより生成した1/fa揺らぎを印加したモデルにおいて、従来のノイズ印加手法よりパターンの偏りが小さい高頻度の想起が実現できることを示した。3.巡回セールスマン問題(TSP)の近似解法として2-opt法やOr-opt法、Lin-Kernighan (LK)法、Stem-and-Cycle Ejection Chain (SCEC)法などが提案されているが、これらは最急降下的な探索を行なうため局所最適解に陥ってしまう。そこで、LK法とSCEC法の実行をカオスダイナミクスが制御する手法を提案した。また、計算時間の削減のために、これらの2つの手法を確率的に選択する戦略を提案した。

その結果、10^5から10^6オーダの大規模TSPに対しても、最適解からの誤差率が2%程度の近似解を求めることが可能となった。また、解空間を削減するために、複雑ネットワーク理論を用いる手法を提案し、従来法に比べて、有意に解空間のサイズを低減できることを明らかにした。1.高次元物理カオス結合系による情報処理装置のダイナミクスと情報処理能力の関係を調べるため,空間および時間相互情報量を用いて,指数減衰カオスタブーサーチシステムが二次割当問題を解いているときのダイナミクスを検証し,適度に弱いカオスニューロン間の時空間相関が有効であることを明らかにした.さらに,このようなダイナミクスを有効に使用する二次割当問題の解法も2種類(二重割当法とSlide-and-lnsert法)提案した.また,システムの要素回路として,周期解の周波数の外力による切り替えによりカオスを生ずる回路を提案してこれを集積回路化し,その基本特性を確認した.2.非線形サポートベクターマシンによって連想記憶モデルの結合係数を設定する動的連想記憶モデルにおいて外部入力に記憶パターンを与えることにより,既知パターンと未知パターンをネットワークのダイナミクスに依って識別するモデルを構築した.また,エコーステートニューラルネットワークモデルにカオス時系列を学習させることにより力学系の分岐図の再構成を行い,従来手法より計算コストを抑えつつ高精度の分岐図を再構成できることを示した.3.二次割当問題(QAP)は,NP困難なクラスに属する代表的な離散最適化問題であり,最適解に近い優れた近似解を求めることのできる近似解法の開発が必要である.QAPの近似解法として相互結合型ニューラルネットワークにカオスを導入した手法の性能を,ダイナミカルノイズの存在の観点から解析した.その結果,極微少量のノイズを注入することで,性能が有意に向上することを明らかにした.また,離散最適化問題の解空間削減について,連続最適化問題を解くことにより解決する手法を提案した.その際,粒子群最適化法を用いることで有意に解空間のサイズを低減できることを明らかにした.高次元カオスダイナミクスを用いたハイブリッド実数コンピューティングハードウェアシステムを実用化するため、大規模な問題に対応でき、さらに実行時間が問題規模に依存しないような方策について検討した。その結果、システムを完全同期方式により超並列に動作させる方法を提案し、提案した同期ダイナミクスによる演算が従来の非同期ダイナミクスによる演算より高性能であることをシミュレーション実験により確認した。これと同時に、同期システムのハイブリッドハードウェア化のための詳細な検討を複数台PCによるエミュレータにより行い、要素技術を開発した。また、動的な組合せ最適化問題の代表例として、パケットルーティング問題を中心に、カオスダイナミクスを使用した戦略がどの程度解能力が向上させるのかを解析した。
コンポジットレジンレジンが対合する乳歯・幼若永久歯の摩耗に及ぼす影響

乳歯修復用に試作したレジン(A)と現在一般的に使用されている高密度型レジン(CHARISMA:B, HERCULITE:C, Z-100:D)についてレジンの摩耗量と縁端部破折量および、これらのレジンによって生じるエナメル質の磨耗量を比較検討した。1.磨耗と縁端破折:縁端角度が60度となるようにレジンを填入した試料で、ODU型磨耗試験機を用いて研磨材として直径4mmのアルミナ粒子を使い、毎秒2往復の速さで10万回の磨耗試験を行った。その結果、磨耗量はA>B>C>Dとなり、終端破折量は逆にA<B<C=Dとなった。2.レジンに対合するエナメル質の磨耗:即時重合レジンに包埋し、鏡面研磨したウシの歯のエナメル質に対して半球形のレジン重合体を1200g/cm^2で圧接し、700r/minの条件で3分間回転させて歯質の磨耗量を測定した。その結果、歯質の磨耗量は、D>B=A>Cであった。このときのレジン体の磨耗量は、A>D>B=Cであった。3.磨耗面の観察:歯質の磨耗試験に用いたレジン体の表面をSEMによって観察した。その結果、BとCの表面は滑沢であったのに対して、Dは軽度の粗雑面を呈し、強拡大像ではフィラーの突出ならびに脱落が散見された。これに対してAは、マイクロフィラーが配合されたレジン中に10-15μmのバリウムガラスフィラーが僅かに挺出した状態で、その表面は滑沢な研磨面となっていた。以上の結果から試作したレジンは、永久歯用に開発されたレジンよりも耐摩耗性が低いが、対合歯の磨滅量は永久歯用レジンの同程度であことが分かった。今後、乳歯の生理的磨耗を実験的に測定し、これに合わせて耐摩耗性を調整することによって、乳歯の特性に適応した修復材の開発が可能であると考える。
境界要素法の汎用化と高精度化に関する研究

境界要素法においては、特異性に起因する数値積分の発散問題が重大な未解決問題として残されていた。本研究により、通常のポテンシャル問題、弾性問題、あるいはそれらと等価な問題における特異性の課題は完全に解決することができた。また、この解決に伴い必然的に導くことができる、き裂問題の解析法の改善と過剰未知数問題の解析法の改善についても成功の見通しが得られた。以下、成果の概要をまとめる。1.ポテンシャル(またはこれに相当する量)に関して1).基礎式である、境界積分方程式の中にポテンシャル量の相対量を直接組み込むことにより、コ-シ-の主値の特異性をキャンセルできること、また、これより低い特異性は変数変換により消失できることを見出した。2).1)の結果を定常問題、非定常問題の両方に適用し、いずれの場合も成立することを数値検証した。3).内部の計算の際に現れる、擬特異性の問題も相対量により解決できることを示した。2.ポテンシャル(またはこれに相当する量)の勾配に関して4).ポテンシャルの勾配を求める境界積分方程式は相対量を用いた積分方程式から簡単に導かれることを示した。5).ポテンシャルの勾配を求める積分方程式はコ-シ-の主値よりも強い特異性を有するが、相対量を導入すると特異性が1階キャンセルでき、コ-シ-の主値にまで特異性を落とせることを見出した。6).コ-シ-の主値積分を数値的に行う方法を境界要素法に適用し、相対量と併用することによりポテンシャル勾配の場合も完全に特異性を消失することに成功した。
文化的目的を意識した高校と大学をつなぐ数学学習教材の開発的研究

数学教育の価値は,社会的目的論・実用的目的論・陶冶的目的論・文化的目的論の四つの視点から論じられることが一般的であり,このうち,数学を一つの文化遺産と捉え,教育を通じたそれらの継承・発展を強調するのが文化的目的論である。本研究では,高等学校における数学学習に対する動機付けに寄与するために,数学及び数学学習の文化的価値を学習者が認識し味わうことができるような高大連携的な数学学習教材を開発し,授業実践を通じて評価・改良を行なった。1.本研究は、高等学校の文理を問わない普通教育において、目的論として意識されにくい数学及び数学学習の文化的価値を学習者が認識し味わうことができ、しかも内容的に高等学校の数学の学習指導要領では扱われにくいが大学数学のトピックには繋がるような、高大連携的な数学教材を開発し、そうした教材を使って授業等を行い、それらの評価・修正を行うとともに、教材等の成果物を、電子媒体等を通じても利用可能な状態にし、教育現場に還元することを目的とするものである。2.研究2年目である平成25年度は、前年度までの研究に加えて、新たな教具や教材案の作成とその教育実践を行った。これらの例として高校2年生を対象にフィボナッチ数列を多角的に考察する授業実践「フィボナッチ数列と...」、高校1年生を対象にした「ユークリッド幾何の作図と折り紙の作図」、文化祭での取り組みとしての「確率的素数判定法」、SSH校での課題学習の実践「金平糖の角の形成について」がある。また、万華鏡の対称性を数学と結びつける教材である「キャットアイ万華鏡」、グラフ理論が背景にある教具、動画教材「吉田光由の墓」などを作成した。3.また、日本伝統織物のデザイナーをゲストとして招き「日本伝統織物・現代織物に見られる文様の対称性の数学ーテキスタイルデザインに見る文様の展開ー」として講演をしていただくなどし、数学と人間との関わりや数学の社会的有用性を強調する数学教材について検討した。本研究は,高等学校の文理を問わない普通教育において,目的論として意識されにくい数学及び数学学習の文化的価値を学習者が認識し味わうことができ,しかも内容的に高等学校の数学の学習指導要領では扱われることが少ないが大学数学のトピックには繋がるような,高大連携的な数学教材を開発し,そうした教材を使って授業等を行い,それらの評価・修正を行うとともに,教材等の成果物を,電子媒体等を通じても利用可能な状態にして,教育現場に還元することを目的とするものである。本研究には大学教員以外にも高等学校教諭や民間教育機関研究員が参加しており,幾何班と代数・解析班の二つの教材開発グループと評価検討グループに分かれて活動している。研究初年度である平成24年度は,教材開発グループが研究目的に適うと目される教材素案の収集・作成を行い,評価検討グループが加わる全体会合において各教材素案の文化的価値(教材の歴史的生成過程の認識可能性,応用面での多様性や美しさ感得など)や想定される指導・学習方法などについて検討した。検討の対象となったのは,発展的内容を含む高等学校教員の実践例(「折り紙の数学」,「カントールの対角線論法」,「四頂点を指定した四面体の体積」,「鏡像による多面体の作成」)や動画教材(「アルス・マグナ」,「等比数列の和」,「多面体定理」,「黄金比」,「布盗人算」,「盗人隠し」,「平安京探訪」),大学教員の高校生向け出前授業(射影幾何を背景にもつ作図問題),奈良教育大学花木研究室所属学生の研究課題(「エッシャーの学ぶ対称性のある図柄について」,「万華鏡の教材化」)等である。これらは,数学と人間との関わりや数学の社会的有用性について学習者の認識を深め,新指導要領における「課題学習」での利用が大いに期待されるものである。本研究は、高等学校の文理を問わない普通教育において、目的論として意識されにくい数学及び数学学習の文化的価値を学習者が認識し味わうことができ、しかも内容的に高等学校の数学の学習指導要領では扱われることが少ないが大学数学のトピックには繋がるような、高大連携的な数学教材を開発し、そうした教材を使って授業等を行い、それらの評価・修正を行うとともに、教材等の成果物を電子媒体等を通じても利用可能な状態にして教育現場に還元することを目的とするものである。研究最終年度である平成26年度は、教材開発グループの幾何班が3回、代数・解析班が5回の会合を開き、これまでに開発した教材を用いた授業実践結果や新たな教材素案について議論した。加えて、評価検討グループも参加する全体会合を3回開き、各班が提出した教材案について、その文化的価値や想定される指導・学習方法などについて、大学教員、高等学校教員、高等専門学校教員、民間教育機関研究員などの幅広い立場にいる本研究構成員がそれぞれの教育経験に基づき討論し、改良を加えていった。

こうした活動により今年度新たに得られた成果が、球面のタイリングを背景に持つ「手まりと球面万華鏡」、指数・対数を文化的価値から扱った「指数・対数の価値を伝える教材研究」、数学の社会的有用性について認識を深めさせる「文化的視点を意識したベクトルの導入」、グラフ理論の応用である「耐震強度の教材」とその教具の作成、整数論の現代情報社会への応用となる「Miller-Rabin素数判定法」、身近な対象を数学的に扱った「バスのステップのドアの曲線」、地域文化の教材化を目指した動画教材「塵劫記序」等である。また、昨年度までに作成した教材についても実践例を増やし、改良を行った。これらを含む本研究三年間の成果は研究成果報告書冊子にまとめた。インターネットを通じた公開も予定している。本研究の研究成果をまとめた研究成果報告書(全196頁)を作成した。複素解析学、数学教育先の研究実績の概要に記したように、当初の研究目的に沿った数学教材の作成と授業実践を積み重ね、順調に成果を挙げている。また、教材化や授業案の作成の裏付けとなる数学理論の紹介や各参加者の教育研究経験に基づいた教材作成のための注意点についての意見交換を行い、今後の研究発展のための基盤が整った状況で研究が進んでいる。本研究は,交付申請書に記した平成24年度の研究実施計画通りに進んでおり,順調な進捗状況であると評価できる。本研究の最終年度である今年度は、これまでの研究で蓄積した教材案を基にして、具体的な教材としての問題の系列や教師用指導案などの授業を実施できる教材を蓄積させること、そしてそうした教材を使った実験授業を行い、具体的な問題や指導案の改善、あるいはそうした教材全般の有効性を確認していく作業を進めてゆく予定である。さらに、これらの研究成果は、解説を加えて、教育現場で利用可能な状態の報告書としてまとめ上げることまでを行う計画である。今後の研究は,平成24年度の作業を継続させつつも,蓄積した教材素案を基にして,何らかの形で授業を実施できるような具体的な教材およびその指導案の作成を行う方向に進めて行く予定である。これらの教材および指導案は,実際の授業実践の前に作成に関わっていない高校教諭や民間教育機関研究員,大学教員によって,授業における使用可能性について評価を受け,評価検討グループからの具体的な修正要求をもとに,教材作成グループが教材や指導案の改善を行う。これらの作業の後に作成教材を使った実験授業を行い,具体的な問題点や有効性を確認していく作業を行う予定である。本研究においては、大学教員(教科専門科目担当者と教科教育科目担当者)や高等専門学校教員、高等学校教諭、民間教育機関研究員などの多様な参加者が一同に会して、それぞれの教育研究環境や経験に基づく様々な観点からの意見交換や協議を行う研究会を開催することが重要であり、研究会開催のための旅費や謝金に研究費を優先的に使用する必要がある。高等学校教員がクラブ活動の指導等の本務のため、研究会に参加することができない状況が生じたことなどがあり、当初の計画より今年度の使用額が少なくなった。繰り越した助成金は、本研究を進める上で参考となるような教育実践を行なっている高等学校教員などを研究会にゲストとして招き、実践成果を発表していただくなど本研究の幅を広げることや、本研究の成果を高等学校教員が集まる学会等で発表する際の旅費とするなど本研究の成果の広報に使用する計画である。
遺伝カウンセリング大学院教育における市民共同作業型模擬患者教育法の実践・評価

遺伝カウンセリングにおける市民共同作業型模擬患者(SP)教育法を考案し実践・評価した.その結果、学習者の省察的実践への動機づけや、専門職者としての自発的な学習態度形成などにおいて有用であることが示唆された.しかし特殊な医療場面における、模擬実演に伴うSP役市民の精神的負担も明らかとなった.また、これらの結果をもとに、SP役市民の意見などを反映した、遺伝カウンセリングの初学者用の教育教材DVDを作成した.遺伝カウンセリングにおける市民共同作業型模擬患者(SP)教育法を考案し実践・評価した.その結果、学習者の省察的実践への動機づけや、専門職者としての自発的な学習態度形成などにおいて有用であることが示唆された.しかし特殊な医療場面における、模擬実演に伴うSP役市民の精神的負担も明らかとなった.また、これらの結果をもとに、SP役市民の意見などを反映した、遺伝カウンセリングの初学者用の教育教材DVDを作成した.我が国における遺伝カウンセリング大学院教育について示唆を得るために、平成18年12月2日12月11日に、米国遺伝カウンセリング認定協議会(ABGC)に認定されているテキサス大学大学院(Area of Genetic Counseling, Graduate School of Biomedical Sciences, The University of Texas, Houston ; UT,修士課程)を視察した。現在、米国にはABGC認定課程が26校(うち仮認定7校)と観察段階(probational accreditation)が2校ある。多くの大学が医学部や公衆衛生学の大学院であるなか、本プログラムは12の学問領域を有するバイオメディカル・サイエンス大学院の1つとして位置づけられ(小児遺伝医学との連携体制下)、講義の他、補足的に毎週行われる文献抄読会や臨床カンファレンスなどにおいて、他領域の教職員・スタッフとの充実した交流や指導が保障されていた。特に修士論文の助言・指導においては、様々なバックグラウンドの生徒(1学年6名)のテーマに対応できる体制と考えられた。52週間の実習は多くの専門病院の他、ヒスパニック系アメリカ人が利用する病院で行われ(テキサス州民の25%がスペイン語使用)、病院の遺伝カウンセラーなどが専属指導者となり充実していた。生徒が厳しい学業を乗り越えるために、教職員によるサポート体制(Academic Advisor Program)や、Mentorship Program(2年生が1年生とペアになって助言)が試みられていた。学内における技術演習はロールプレイ法が主に行われていた。臨床実習における教育評価は、臨床指導者による評価や実際のカウンセリング場面の録音内容を教員が確認・指導する方法がとられていた(録音が難しい場合は、模擬患者によるカウンセリング場面を評価している大学もあるとのこと)。大学院教育の質の維持・向上のために、学生や修了生、第3者が加わった評議員によるフォーカス・グループなどによって課題を見出し、ファカルティ・ディベロップメントに生かされる組織的体制が整っていた。【目的】本研究の長期的目標は、学生の成長のみでなく、市民の遺伝子医療や遺伝カウンセリングの理解を深め、市民と医療者との真の相互理解を図りながら倫理的・法的・社会的問題に伴う望ましい遺伝子医療のあり方について共に考え共有していく専門職教育で、市民と協働作業的に行う遺伝カウンセリング演習のあり方を構築することにある。本年度は模擬患者(SP; Simulated Patients)を導入した遺伝カウンセリング演習を実施し今後の課題について検討した。【方法】クライエント役にSP3名、臨床遺伝専門医役に本学医学部大学院生2名、非医師遺伝カウンセラー役にお茶の水女子大学大学院生2名、市民オブザーバー2名、医療者オブザーバー3名の協力を得た。SPは事前に遺伝カウンセリングや疾患、事例理解のために研究者との打ち合わせや自己学習を行い参加した。扱ったテーマはデュシェンヌ型筋ジストロフィーで、保因者診断と出生前診断の2場面であった。評価は形成的評価で実施した。【結果】演習終了後の質問紙・5件法による20名(大学院生4名,参加者16名)の学習目標に対する到達度の平均点は、「SPとオブザーバーの役割が理解できる」3.95点、「専門職者として自己の振り返りができる」4.5点、「自身の臨床実践に対する演習の有用性」4.7点であった。自由記載内容では、学習態度への緊張感や臨場感、SP導入の意義(市民の考えや気持ちの理解、クライエントの視点から医療者にフィードバックできる)などがあった。SPと市民オブザーバーの感想には、遺伝カウンセリングへの理解の深まりのほかに、倫理的葛藤を生じる場面設定への希望などがあげられた。SPからは演技に伴う心理的葛藤が表出された。【結論】SP導入した演習は、学習者の省察的実践への動機づけや専門職者としての自発的な学習態度形成、および市民の遺伝カウンセリングの理解などにおいて有用であることが示唆された。課題として、模擬実演環境の整備と模擬実演に伴うSP役市民の精神的負担への支援があげられた。(798字)平成1819年度の市民との協働的な模擬患者教育の実践活動から得られた医療者の説明・対応に対する意見や、理解困難と感じる医療用語などをもとに、遺伝カウンセリングを学ぶ初学者用に教育教材DVDを作成した(『遺伝カウンセリングを初めて学ぶ人のために-保因者の判定を目的とする遺伝学的検査を希望するクライエントの遺伝カウンセリング(デュシェンヌ型筋ジストロフィー)-』,30分,手引書付き,株式会社医学映像教育センター)。本教材DVDは遺伝カウンセリングをこれから学ぶ臨床家や教育者などを対象として作成したため、到達目標は、(1)遺伝カウンセリングを学び始めた初学者が、遺伝カウンセリングの重要性を認識し、臨床医療機関における遺伝カウンセリングの実際をイメージできる、

(2)現場で求められる遺伝カウンセラーの社会的役割や態度を学ぶことで自身の課題を見いだし、次ステップの学習へとつなげることができる、の2点とした。作成にあたっては、遺伝カウンセリングを専門とする臨床家と研究者、および模擬患者をコーディネートしている団体代表(東京SP研究会・代表・佐伯晴子氏)に学術協力者として参加してもらった。また模擬患者役として活動している市民2名からも、非医療者の立場から意見を得て内容に反映した。DVDの内容は、(1)遺伝カウンセリングの基本的知識、(2)ユシェンヌ型筋ジストロフィーの保因者診断について来談したクライエントに対する遺伝カウンセリングの実際場面を、(3)遺伝カウンセリングにおける倫理的・法的・社会的課題、(4)視聴者が実施するロールプレイの課題提示の4部構成からなる。
膜形成の基礎研究

本研究は,成膜時に光を照射する光CVD法により各種半導体・金属・絶縁膜などの成膜を行ない,光CVD法の基礎メカニズムを解明することを目的として遂行された.その結果以下に示す研究成果が得られた.水銀増感光CVDほにより得られた超高濃度ド-ピング膜を熱アニ-ルすることにより,成膜時におけるPの不活性化の原因を究明することを試みた.その結果,空孔の回りに4つのP原子が集まった複合欠陥が生成するというモデルを新しく提案し,実験結果を説明することに成功した.表面光吸収法(SPA法)を用いてArレ-ザ照射されたGaAs基板上におけるTMGの光分解過程を調べ,レ-ザALEの成長機構を検討した.Ta_2O_5の膜析出の素反応過程を解明するため,ガス導入時の任意の時間に光照射を行なうディジタル光CVD法を行ない,Ta原料の表面光励起が律速段階であることを示した.ULSI技術におけるAl形成法として,ジメチルアルミニウムハイドライドとH_2を用いたハイブリッド励起CVD法を行なった.その結果,アスペクト比3以上,直径0.3μmのビアホ-ルへの選択Al成長に成功した.また,選択成長のメカニズムとして「表面電気化学反応」を提案した.レ-ザ溶融再結晶化法による多結晶Si膜の粒径を増大させるため,レ-ザ溶融時のSi薄膜の過渡温度分布を解析した.その結果,新しいレ-ザ溶融法を発案・検証し,多結晶Siの粒径を従来法に比べ3桁程度大きくすることに成功した.ZnSeのArレ-ザ励起MOVPEについて,原料ガスの分子構造の理論計算,および異種のSe原料を用いての成膜実験により,光触媒反応による成膜機構を検討した.本研究は,成膜時に光を照射する光CVD法により各種半導体・金属・絶縁膜などの成膜を行ない,光CVD法の基礎メカニズムを解明することを目的として遂行された.その結果以下に示す研究成果が得られた.水銀増感光CVDほにより得られた超高濃度ド-ピング膜を熱アニ-ルすることにより,成膜時におけるPの不活性化の原因を究明することを試みた.その結果,空孔の回りに4つのP原子が集まった複合欠陥が生成するというモデルを新しく提案し,実験結果を説明することに成功した.表面光吸収法(SPA法)を用いてArレ-ザ照射されたGaAs基板上におけるTMGの光分解過程を調べ,レ-ザALEの成長機構を検討した.Ta_2O_5の膜析出の素反応過程を解明するため,ガス導入時の任意の時間に光照射を行なうディジタル光CVD法を行ない,Ta原料の表面光励起が律速段階であることを示した.ULSI技術におけるAl形成法として,ジメチルアルミニウムハイドライドとH_2を用いたハイブリッド励起CVD法を行なった.その結果,アスペクト比3以上,直径0.3μmのビアホ-ルへの選択Al成長に成功した.また,選択成長のメカニズムとして「表面電気化学反応」を提案した.レ-ザ溶融再結晶化法による多結晶Si膜の粒径を増大させるため,レ-ザ溶融時のSi薄膜の過渡温度分布を解析した.その結果,新しいレ-ザ溶融法を発案・検証し,多結晶Siの粒径を従来法に比べ3桁程度大きくすることに成功した.ZnSeのArレ-ザ励起MOVPEについて,原料ガスの分子構造の理論計算,および異種のSe原料を用いての成膜実験により,光触媒反応による成膜機構を検討した.
バラを中心とした花きにおける花弁生長の生理・生化学的解析

前年度は、バラ`プリティーウーマン'の切り花が開花する際には、インベルターゼやアミラーゼの活性が上昇し、その活性はスクロース処理により制御されていることを明らかにした。本年度は引き続き糖代謝酵素の発現と花弁生長の関係を明らかにするための研究を進め、特に本年度は、糖代謝酵素cDNAを単離し、発現解析を試みた。その結果、液胞型インベルターゼと細胞壁型インベルターゼが数種類ずつクローニングすることが出来た。液胞型インベルターゼは、液胞に蓄積したスクロースを分解する酵素で、浸透物質の液胞への蓄積に大きく関与している酵素である。一方、細胞壁型インベルターゼは、葉から転流してきたスクロースをアポプラストで分解し、ヘキソースの形での細胞への取り込みに重要な働きを持つ。また、液胞型インベルターゼの発現解析の結果、本酵素mRNAはバラ花弁が大きく肥大生長する時期に強く見られることから、花弁生長との関係が考えられた。花弁細胞の肥大には、糖の蓄積だけでなく細胞壁のゆるみも重要な要因となる。本年度は糖代謝関連の実験を平行し、細胞の肥大生長の観察および細胞壁のゆるみを制御すると言われているエクスパンシンの解析も試みた。その結果、バラ花弁細胞ではつぼみのごく小さいステージですでに細胞分裂を停止しており、その後はまず海綿状組織の細胞肥大、引き続き表皮(特に表側の表皮)細胞の横方向への肥大が起こっていることが明らかとなった。また、エクスパンシンcDNAはバラ花弁から4つのパラログが単離され、それらの発現解析から海綿状組織の肥大と表皮細胞の肥大がそれぞれ別々のエクスパンシンパラログによって引き起こされている可能性が示唆された。本研究成果は、引き続きさらなる検討を加え、将来的には切り花の開花促進技術の開発に重要な知見となるものと思われる。本研究では、切りバラ花弁における糖代謝酵素と花弁細胞の肥大生長との関連明らかにするため、糖代謝関連酵素の活性変動およびデンプン・可溶性糖含量の変動を調べた。バラ'プリティーウーマン'を一般的な収穫ステージで採取し、1日の水揚げ後に一部のバラ(処理0日区)の花弁を採取した。残りのバラは水および30g/Lスクロースの液につけ2日間処理(水2日区およびスクロース2日区)をし、花弁を採取した。切りバラ花弁の新鮮重は2日間の両処理区で0.5g程増加した。2日間の両処理区でグルコース含量は多少減少しフルクトース含量はわずかに増加していた。一方スクロース含量はどの花弁においてもわずかしか検出されなかったが、スクロース処理区では他の処理区と比べ2倍程度まで増加していた。デンプン含量は2日の両処理で著しく減少していたが、両処理区間で際立った差は見られなかった。つぼみの開花速度は、2日間のスクロース処理では水処理区と変わらなかった。これは、スクロース処理により花弁中のスクロース含量は増加するが、単糖の蓄積には影響していないことが原因であると考えられた。アミラーゼ活性は水2日区で著しく増加していた。インベルターゼ活性は特にスクロース2日区で増加していた。'プリティーウーマン'は一般的な収穫ステージまでに花弁中にデンプンを蓄積しており、切り花にして光合成産物の転流量が抑制されると、アミラーゼ活性を増加させデンプンを分解し呼吸基質であるグルコースを生産しているものと考えられた。一方切り花にスクロースを処理すると、主にインベルターゼによってスクロースを分解しているものと思われた。スクロース処理でもデンプンは分解されているが、アミラーゼではなく別の分解経路によるものの可能性が示唆された。今後は花弁のサンプルステージの幅を広げ、また開花速度の異なるバラ品種をも用いて研究を進めていく予定である。