hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スケトウダラの資源量変動におよぼす卵サイズ，仔稚魚の成長速度，着底魚の栄養状態

スケトウダラ太平洋系群の資源量変動機構を解明するために,噴火湾とその沖合域において,浮遊卵と小型浮遊仔魚をプランクトンネット鉛直曳で,大型浮遊仔稚魚と着底稚魚を幼魚用トロール網の傾斜曳と着底曳で採集した。また,バンドン採水器で仔魚の餌生物を採集し,CTD観測による水温塩分等の測定を行った。親魚の平均年齢がやや高かった2017年級群(5.5歳)は,2018年級群(5.2歳)に較べて2-3月にのみ卵径が最大10%大きかった(2016年は5.3歳)。主群であった1月ふ化個体のうち,2月下旬から3月上旬まで生残した仔魚の礫石耳石孵化チェック径は,年級群間に差はなかった。この3年間は親魚はいずれも若齢の4歳魚の割合が最も高く,年齢組成の差が小さかったため,雌親魚の年齢に由来する卵サイズの年変動を原因とする生残過程はみられなかったものと考えられた。2017年6月に着底曳で採集された尾叉長65mm以上稚魚の77%,2018年6月の75%の礫石耳石縁辺部には淡色帯が認められた。しかし傾斜曳採集稚魚には全く認められなかったことから,淡色帯は着底輪と推定した。輪紋径と体長のアロメトリー式から逆算した平均着底尾叉長は69.0±4.23mm(±標準偏差)だった。相対体重(尾叉長と胃内容物除去重量のアロメトリー式からの偏差の割合)は,着底個体の方が遊泳個体よりも低く,地点間のばらつきも大きかった。着底後の主要餌生物であるツノナシオキアミの海底直上の地点間の密度差は大きかったことから,餌探索時間の増加が栄養状態の低下をもたらしたものと推定した。また相対体重は8月以降,2018年級群に較べて2017年級群の方が高く,体重に対する胃内容物の割合も高く,平均脊索長も大型に成長していた。従って越冬期の餌利用度が栄養状態と成長に影響を及ぼしていることが明らかとなった。スケトウダラ太平洋系群の資源量変動機構を解明するために,北海道噴火湾とその沖合域において,2016年12月中旬,2017年1月中旬と下旬,2月中旬と下旬,3月中旬と下旬に本種の浮遊性卵と小型浮遊仔魚を,2016年4,5月にFMTネット傾斜曳で浮遊仔稚魚を,2016年5,9,11月,2017年2月に幼魚用トロール網で着底稚魚の採集を行った。また,生息環境を明らかにするために,プランクトンネット鉛直曳採集による餌生物の採集と,CTD観測による水温塩分等の測定を周年行った。2016年4,5月にFMTネットで採集された浮遊仔稚魚は,湾外よりも湾内,特に湾内北部で高密度に分布した。また体長は湾奥ほど大型であった。従ってこの水平分布は,2016年3月以前に主に湾口部から湾外にかけて産卵された卵・仔魚が,沿岸親潮の流入と,西北西の季節風の連吹による吹送流によって湾内に輸送されたものと推定された。また,沿岸親潮が流入する湾内北部は流出流が存在しないため湾外流出個体は少なく,流出流が認められる湾内南部に比べて高密度を示したものと考えられた。着底後の稚魚は,湾内では2016年9月から12月までは6.4度から8.6度の水温を経験し,その後2017年3月下旬までに4.6度の水温を経験していた。この越冬期間中の胃内容物重量は,9月には体重の1%台を示したが,11月には1.8%から5.4%を示した。また相対肥満度は越冬中であっても低下していなかった。2017年2月下旬から3月中旬の間に植物プランクトンのブルームが生じていた。また,3月下旬まで塩分33.3未満水温3度以下の沿岸親潮の流入は確認されず,2016年とは異なっていた。2017年冬季には湾内で産卵親魚はほとんど漁獲されていなかったことから,この年は,湾外で産卵された卵・仔魚が,主に吹送流によって湾内に流入していたものと推定された。おおむね順調である。当初予定していた全調査回数に対して,荒天のため採集範囲を縮小した場合もあったが,ほぼ予定通り,周年にわたる調査を実施した。また,2016年12月分までのスケトウダラ仔稚魚の生物測定を終了し,現在5月採集個体の耳石日周輪解析に取り組んでいる。また2017年1月から2月に採集された仔稚魚の抽出作業を終了し,計数と生物測定を完了し,3月の2回分の標本を残している。餌生物環境の解析は2016年11月分までの解析が完了し,2016年12月と2017年13月分の解析を残している。スケトウダラ太平洋系群の資源量変動機構を解明するために,噴火湾とその沖合域において,2017年7月を除く毎月,浮遊卵と小型浮遊仔魚をプランクトンネット

鉛直曳で,大型浮遊仔稚魚をFMTネット傾斜曳と幼魚用トロール網傾斜曳で,着底稚魚を同トロール網着底曳で採集した。また,プランクトンネット鉛直曳で餌生物を採集し,CTD観測による水温塩分等の測定を行った。5月中旬のFMTで採集された浮遊稚魚は,より大型採集器具であるトロール網傾斜曳よりも小型であったため,網口逃避が生じているものと推定した。同時期のトロール網傾斜曳と着底曳の尾叉長の中央値間に差はなく,ともに3640mmにモードがあった。一方,6月中旬のトロール網傾斜曳では6165mmに,着底曳では6670mmにモードがみられ,着底曳でのみ75mm超の稚魚が採集されたことから,6月に75mm前後での着底を推定した。この着底期の食性には個体発生的変化がみられ,小型個体がかいあし類を主食としていたのに対して,大型個体はより大型なツノナシオキアミと浮遊性端脚類を捕食していた。噴火湾周辺海域では昼間ツノナシオキアミは,海底に集中分布することが知られている。また本研究で肥満度は着底の前後で変化がなかったことから,昼間の海底直上は好適な餌生物環境と推定した。スケトウダラの全長7mmの仔魚から尾叉長65mmまでの稚魚の主要餌生物であるかいあし類の動態を,過去に遡り解析した。20152017年のいずれもブルーム時期の年変動より狭い範囲である2月下旬から3月上旬に23倍に高密度化しており,その後は高水温年に高密度傾向を示した。冷水性のかいあし類の割合は,低温な沿岸親潮の湾内への流入前からすでに高くなっていたこと。従ってかいあし類の動態は,北西の季節風に起因する吹送流による湾内への移入と水温が重要な役割を担っているものと推定した。当初予定していた全調査回数に対して,荒天のため採集範囲を縮小した場合もあったが,予定通り使用船舶の定期検査工事があった7月を除く毎月,調査を実施した。2018年1月に採集された仔稚魚までの抽出作業を終了し,2月以降の2回分の標本を残している。また,2018年1月分までのスケトウダラ仔稚魚の生物測定を終了し,現在耳石日周輪解析に取り組んでいる。餌生物環境の解析は2017年5月分までの解析が完了し,2017年12月と2018年13月分の解析を残している。スケトウダラ太平洋系群の資源量変動機構を解明するために,噴火湾とその沖合域において,浮遊卵と小型浮遊仔魚をプランクトンネット鉛直曳で,大型浮遊仔稚魚と着底稚魚を幼魚用トロール網の傾斜曳と着底曳で採集した。また,バンドン採水器で仔魚の餌生物を採集し,CTD観測による水温塩分等の測定を行った。親魚の平均年齢がやや高かった2017年級群(5.5歳)は,2018年級群(5.2歳)に較べて2-3月にのみ卵径が最大10%大きかった(2016年は5.3歳)。主群であった1月ふ化個体のうち,2月下旬から3月上旬まで生残した仔魚の礫石耳石孵化チェック径は,年級群間に差はなかった。この3年間は親魚はいずれも若齢の4歳魚の割合が最も高く,年齢組成の差が小さかったため,雌親魚の年齢に由来する卵サイズの年変動を原因とする生残過程はみられなかったものと考えられた。2017年6月に着底曳で採集された尾叉長65mm以上稚魚の77%,2018年6月の75%の礫石耳石縁辺部には淡色帯が認められた。しかし傾斜曳採集稚魚には全く認められなかったことから,淡色帯は着底輪と推定した。輪紋径と体長のアロメトリー式から逆算した平均着底尾叉長は69.0±4.23mm(±標準偏差)だった。相対体重(尾叉長と胃内容物除去重量のアロメトリー式からの偏差の割合)は,着底個体の方が遊泳個体よりも低く,地点間のばらつきも大きかった。着底後の主要餌生物であるツノナシオキアミの海底直上の地点間の密度差は大きかったことから,餌探索時間の増加が栄養状態の低下をもたらしたものと推定した。また相対体重は8月以降,2018年級群に較べて2017年級群の方が高く,体重に対する胃内容物の割合も高く,平均脊索長も大型に成長していた。従って越冬期の餌利用度が栄養状態と成長に影響を及ぼしていることが明らかとなった。耳石日周輪解析に努力量をさらに投入し,孵化時期と孵化サイズの推定,成長履歴解析を推進する。
グローバル社会を生きる移民の子どもの居場所づくり：日米のコミュニティの支援と連携

本研究では、日米の地域コミュニティによる移民の子どもの教育支援および支援ネットワークのあり様を考察した。アメリカのNPOは、移民の子どもやコミュニティが本来もつストレングスや資源に着目し、それらを活かすべく、多様な教育アクターと協働し、子ども主体の教育支援を行っていた。また、アクション・リサーチの視点から、コミュニティの人々と協働して移民の子どもの居場所づくりに取り組み、実践者との協働による研究・実践の可能性を検討した。本研究は、地域コミュニティによる「居場所」づくりに着目し、アメリカと日本において、コミュニティが移民の子どもに対していかなる教育支援活動を行い、コミュニティのアクター同士がいかにしてネットワークを形成しているのかを明らかにすることを目的とする。平成27年度は、主に、1.理論・先行研究の検討、2.フィールドワーク、3.研究成果の発表を行った。1.理論・先行研究の検討:関連する国内外の理論・先行研究を幅広くレビューした。主に、居場所研究、日米におけるマイノリティの子どもと教育、コミュニティによる教育支援、コミュニティにもとづく参加型研究(Community-Based Participatory Research)、日米の多文化教育を中心に検討し、整理・考察した。2.フィールドワーク:日本およびアメリカで予備調査を行った。エスニック・コミュニティを訪れ、対象地域の移民人口統計、歴史、支援制度・政策の経緯・現状、コミュニティの支援団体等に関する資料収集を行った。また、移民の子どもの教育支援・「居場所」づくりに従事するNPO/NGO、学校、大学などを訪れ、スタッフ・ボランティア・教員・子どもなどへのインフォーマル・インタビューおよび参与観察を行った。3.研究成果の発表:これまでの研究経過の成果を中心に、日本およびアメリカで開催された学会で発表し、学術誌への投稿に向けた執筆を行った。アメリカのNPO団体による中国系移民生徒のための居場所づくりに関して検討した共著論文が編集本に掲載された。今年度は、理論・先行研究の検討および研究成果の発表を中心に行った。フィールドワークについては、予備調査を行い、日本では年間を通して定期的に進め、アメリカでは夏に短期の調査を行った。本研究は、アメリカと日本において、地域コミュニティが移民の子どもに対していかなる教育支援を行い、コミュニティのアクター同士がいかにしてネットワークを形成しているのかを明らかにすることを目的とする。平成28年度は、理論・先行研究の検討を継続しつつ、主に、フィールドワーク&データの分析および研究成果の発表を行った。1.フィールドワーク&データ分析平成28年8月および平成29年3月にアメリカでフィールドワークを行った。アメリカの中華街で移民の子ども・若者を支援する複数のNPOおよび大学を訪問し、NPOスタッフ、大学教員・職員、子ども・若者を対象にインタビューと参与観察を行った。複数の教育アクターが連携し、それぞれの強みを生かして、移民の子ども・若者の居場所づくりやエンパワメントを行っていた。また、日本では、アクションリサーチの視点から、マイノリティ生徒が多く在籍する高校において、高校・NPO・大学が連携し、多文化の若者が集うクラブ活動づくりにかかわった。コミュニシティ支援と連携を具現化した本実践を通して、多様な教育アクターの協働の可能性と課題について分析中である。2.研究成果の発表理論・先行研究の検討を進めつつ、アメリカと日本でフィールドワークを行い、分析を進め、研究成果の発表を行った。Community-based participatory research(CBPR)のアプローチをとり、日米の学校・NPO・大学と協働し、移民の子ども・若者の居場所づくりにかかわり、コミュニティ支援と連携のあり方について検討した。本研究では、アメリカと日本において、地域コミュニティが移民の子どもに対していかなる教育支援を行い、コミュニティのアクター同士がいかにしてネットワークを形成しているのかを明らかにすることを目的とした。また、アクションリサーチの視点を取り入れ、研究者としての立ち位置や役割を問い直しつつ、実践者との共同研究・実践の可能性も考察した。平成29年度は、日本の学校・NPOと協働し、移民の子ども・若者のエンパワメントと居場所づくりに関わり、コミュニティの人々と共に教育支援のあり方を考察した。具体的には、マイノリティ生徒が多く在籍する高校において、高校・NPO・大学と連携し、言語や文化の交流を行う部活づくりに関わり、多文化が尊重される居場所づくりの可能性と課題を検討した。また、アメリカで蓄積のあるサービス・ラーニングの研究・実践を参考にし、勤務校でサービス・ラーニングの授業を開講し、大学生と共に多文化の居場所づくりに関わった。居場所の固定化や排除の問題がありつつも、実践者とふりかえりを重ね、開かれた居場所づくりを目指して実践の改善を目指した。当該研究の成果は、広く社会に発信すべく、実践者と協働して国内の学会やシンポジウム等で報告した。また、国内学会・国際学会にて、アクションリサーチにおける研究者の立場性や役割について検討した論文を発表した。これまでの研究成果に基づき、移民の子どもの居場所や居場所づくりの重要性について論じた英語による単著をまとめ、Springer社から刊行した。平成28年度は、引き続き国内外の学会等で研究成果を発表し、論文・著書の執筆を進めるとともに、日本とアメリカで移民の子ども・若者を支援するNPO/NGOや学校を複数訪問し、スタッフ・生徒・教員を対象に居場所づくりや連携のあり方に関してインタビューを実施したい。

また、アクションリサーチの視点から、大学の教育実践の一環として地域の学校やNPO/NGOと連携し、マイノリティの子どもの居場所づくりの活動を行い、大学と地域コミュニティの連携・協働のあり方を検討したい。平成29年度は、日米のコミュニティの人々と協働し、移民の子ども・若者の居場所づくりやエンパワメントに関して実践と研究を進める。研究成果を国内学会・国際学会、シンポジウム、トークイベント等で積極的に発表し、本・論文・報告書等の執筆を進めたい。教育社会学長期の海外調査を次年度以降に見送ったため。当初予定していた英語での著書の執筆を終えることができなかったため、英文校正を次年度に見送った。そのため、支出が当初の予定額を下回った。これまでの研究経過の成果を中心に英語での著書を執筆しているため、その校閲料金として使用する予定である。著書の英文校正のために使用する予定である。
マイクロ・ナノ工学を駆使した植物生殖機能解明

生命現象を細胞・分子レベルで理解することは、現代の生物学における最重要課題の一つである。本研究により、従来の実験系を単に小型化するのではなく、ナノマイクロ空間特有の物理現象を利用した新たな原理によるごく微微小実験システムを多数発明し、これまで観察すら不可能であった植物に関わる細胞・分子レベルにおける数多くの生命現象の極限計測や定量解析に成功した。本研究成果は、生物学分野における学術的価値の高い知見の獲得だけでなく、食糧問題、環境問題、エネルギー問題解決の起爆剤となる農作物増産技術を生み、新分野のみならず、新産業分野の創生にも寄与すると期待される。本研究の目的は、花粉管誘引物質であるLUREペプチドが花粉管を誘導するメカニズムを分子レベルで解析するため、MEMS技術を用いて花粉管と同じスケールのマイクロチャネルを有する流体チップを製作し、その一次元空間内での花粉管挙動の安定した観察と誘引物質の定量的解析を可能とし、植物の受精・生殖機能解明へのブレークスルーを実現することである。25年度は、花粉管個々の振る舞いを定量的に解析するためのマイクロ流路デバイスを製作し、流路内一次元空間に花粉管を一細胞ずつ閉じ込めることにより、その伸長速度の定量解析を実現し、雌組織から放出される誘引物質のマイクロ流路内での濃度分布を評価する手法を確立した。また、誘引物質による花粉管の誘因現象を確認することができたため、誘引物質濃度や濃度勾配と、その伸長方向に与える影響の実時間観察と定量解析が可能となった。MEMS技術による微細加工デバイスやマイクロ流体デバイスを独自に開発し、植物に関する細胞(花粉管)、分子(LUREなどのシグナリング分子)各レベルで、これまで不可能であった顕微鏡下ライブイメージングを実現し、これまで観察が困難であった生命現象の高精度観察、定量的計測や解析に成功した。花粉管一本を2次元空間に閉じ込め、かつ無理なく伸長させることができる最適なマイクロ流路デバイスを開発し、その中で花粉管の伸長アッセイを実現する実験プロトコルを確立した。その結果、流路内での花粉管伸長速度(50.2±9.6 μm/min)の計測に成功した。この値は、in vivoでの伸長速度を花柱を通過する時間から計測した先行研究(約40 μm/min)により近い値であるため、本計測法は従来法に比べ、in vivoにより近い環境での花粉管伸長速度計測が可能であることを示した。T字型マイクロ流路デバイスと十字型マイクロ流路デバイスを用いて、花粉管誘引率の定量計測に成功した。T字デバイスを用いた計測では、GRRは56.2%と算出され、十字デバイスを用いた実験から算出したGRRは56.9%となったため、本実験条件におけるGRRは高い信頼度をもって56-57%と断定することができた。更に、十字デバイスでは、誘引された花粉管をT字デバイス(56.2%)に比べて高精度(87.4%)で回収することができる。この技術を用いることにより、誘引された花粉管において、精度の高いトランスクリプトームやプロテオーム解析の実現が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。ナノマイクロ科学26年度が最終年度であるため、記入しない。これまで、マイクロ流路デバイスを用いた花粉管の伸長速度の定量解析や、雌組織から放出される誘引物質のマイクロ流路内での濃度分布を評価する手法を確立しており、誘引物質による花粉管の誘因現象を確認することができたなど、当初の予定していた計画に沿って進展している。さらに、誘引物質による花粉管の誘因現象を確認することができたため、誘引物質濃度や濃度勾配と、その伸長方向に与える影響の実時間観察と定量解析という、次のステップへのスムーズに移行する見通しがたっているため、おおむね順調に進展していると判断できる。研究計画に沿って、おおむね順調に進んでいるため、研究計画について大きな変更はないが、マイクロデバイスのデザインについて、若干の変更を行う。これまでT字型の流路で花粉管誘因実験を行っていたが、誘引物質であるLUREが花粉管に到達するタイミングというパラメタも制御する必要が生じたため、伸長している花粉管の真横から、任意のタイミングでLURE分子を拡散により投入することのできるデバイスの設計、製作、並びにそれを用いた花粉管誘因実験を行う予定である。花粉管がLUREに触れるタイミングと方向変化についての情報が得られたのち、T字チャネル型デバイスの設計を最適化し、当初の最終目標であるシグナリング分子のスクリーニングや定量解析を行う方針である。25年度末納品予定の複数の大型物品の納品が遅れ、26年度はじめにずれ込むと判断されたため、26年度に使用することとなった。
中枢神経系ニューロンの分化・神経回路網形成における形態形成因子Wnt7aの機能解析

中枢神経系ニューロンが情報伝達の方向に従い正しいシナプスを形成するには、個々のニューロンの形態に正しい細胞極性が生じる事が不可欠である。本研究は中枢神経系ニューロンの細胞極性形成におけるWntシグナルの役割を明らかにすることを目的として出発した。昨年度までの研究で、Wnt7bおよび受容体候補分子Frizzled、細胞内伝達因子Dishevelledが大脳皮質、小脳皮質の特定の層で特異的に強い発現を示す事が明らかになった。FrizzledおよびDishevelledには後シナプス膜に特異的なPDZ領域が存在し、シナプスにおいて何らかの役割を担う可能性がある。そこでこれらのタンパク質の細胞内局在を多重標識免疫蛍光法で解析したが、シナプスにおける局在は確かめられなかった。またこれらの分子を解離培養した小脳顆粒細胞に強制発現させたが、形態分化に対する影響は見られなかった。今後はWntシグナル分子群を発現するニューロンのうちより細胞形態分化が明瞭な大脳皮質や海馬のニューロンを用いて同様の実験を行い、細胞極性形成への影響を定量的に解析する予定である。一方でニューロンの極性化を司るもう一つの候補分子として転写因子Pax6の機能を解析した。Pax6変異動物の小脳顆粒細胞の形態を観察したところ、双極性の軸索形成が阻害され、細胞が多極化していた。また成長円錐が肥大し、細胞骨格編成系に異常があること、この異常はアクチン骨格再編成を制御する低分子量GTPase Rho/ROCK伝達経路とは独立である事が明らかになった。今後Pax6の下流で発現を制御される分子の探索を行う予定である。脊椎動物の神経細胞は、情報の入出力のために樹状突起・軸索・シナプス終末等の明確な極性を持つ機能構造を形成し、高度に分極化している。本研究は、無脊椎動物の細胞極性を制御するWntファミリー遺伝子が、脊椎動物中枢神経ニューロンの極性形成を制御する可能性を検証することを目的とする。まず発達中の中枢神経系におけるWnt遺伝子群、受容体群(Frizzled)およびシグナル伝達因子Dishevelledの分布を、in situ hybridization法で解析した。その結果、Wnt3,Wnt7a,Wnt7bおよびFrizzled2,3,6,7がそれぞれシナプス形成期の特定のニューロンに一過的かつ特異的に発現していることが明らかになった。Dishevelledは生後数日の中枢神経系全体に広く分布するが、成体では発現はほぼ消失した。これらの結果はWntシグナルが中枢神経系ニューロンの機能分化に関与する可能性を示唆する。Wnt7aは発達期の小脳顆粒細胞に特異的に発現しているので、顆粒細胞の機能発現にWnt7aがどの様に関与するかを、ノックアウト動物を用いて解析した。その結果小脳形態および歩行、姿勢制御などの小脳機能は野生型と比べて有意な差は認められず、Wnt7aが顆粒細胞の分化に必須であることを示す結果は得られなかった。また中枢神経系で強く発現しているFrizzled2および7に特異的なペプチド抗体の作成を試みた。その結果、ウエスタンブロット法で単一のバンドを認識する抗体が調整された。今後はFrizzledの神経細胞における局在と、大脳皮質の一部の層に特異的に発現するWnt7bの機能に焦点を絞り、解析して行く予定である。
コンピータ利用教育の実用性に関する研究

教育の効果を高めるには様々な方法があるが、その中で、CAIの費用効果は他の教育改善方法と比較して見劣りがしない。学力増進以外の効果も考えればCAIによる教育は効果も高く、実用性があるといえる。しかし、一般にCAIの運営に必要な費用の多くはハードウェアとは関係ない。CAIを普及させるにはコンピュータ購入を補助するだけでなく、その運用のための助成策も同時に考えなければならない。何よりも質のよいソフトウェアの開発が必要である。ソフトウェア作成を現場教師の手造りにたよるだけでは十分な良いソフトウェアの作成はできない。優れたソフトウェアが作成される仕組をつくると同時に、ソフトウェア購入のための財政措置が必要である。コンピュータ教育の実践校では、生徒の意欲、態度やコンピュータ対する基礎的な理解の面で着実な成果が得られているものの、自作ソフトを作る時間の確保やカリキュラム上での位置づけを初めとして、学習指導のあり方や学校運営のあり方に数多くの課題があることが明かとなった。組織風土や学校の属性が与えるコンピュータ教育実践に与える影響の大きさは必ずしも高いとはいえない。しかし、開発・進歩性や生徒数、学校長の在校年数が学校全体としてのコンピュータ教育の取り組みに規定力を持つ。また、学校長の在校年数が長いほど台数は多く、全校的な体制になる傾向がみられる。学校長が若いほどよい風土が形成される傾向もみられ、管理職の役割行為が、革新の実践にとって重要な要因であることは否定できない。教師の評価と教師の行動や考え方の変化度の影響も強い。コンピュータ教育の実践は今までの枠組みの中での利用を考えるよりも、コンピュータの利用によって新たな教育観、授業観の創造を考えるべきである。本研究の目的はコンピュータを利用した教育を導入することが,費用や教師の労働時間からみて,どの程度の負担増になるか,それが長期にわたって負担可能かどうかを実証し,コンピュータ利用教育の実用性を明らかにすることである.今日コンピュータを利用した教育の必要性が盛んに言われ,国や県も特別な予算を組んでコンピュータを購入し,また,業界も寄付や大幅な値引きをして機器を購入している.しかし,このような特別措置が長期にわたって継続されるとは思えない.運用の為に必要な消耗品等の年間の経費,プログラム作成などの教師の負担増なども見落とされがちである.これらを含めた費用の算定が必要である.既存の研究文献のレビュー,参考文献の収集,および,それらを通じての研究の理論性枠組については予定どうり終了した.外国での研究によれば,コンピュータを利用した教育はその単位費用当りの効果はチュータリングより低いものの,学習時間の増加や学級数の減少などの政策と比較して高いという結果がでている.教育事情の異なるわが国でも同様な結論が見出せるかどうか興味が深い.わが国でのデータ収集・解析作業については,研究年度内には完了の見込みである.昭和63年度においては, 62年度の研究成果を下に,各方面に参考意見を求め,必要な追加データの収集や再検討を行ない,研究の最終的な取りまとめを行なう.今回の研究計画には含まれていないが,この種の研究は費用の分析だけではなく,効果分析も同時に行ったほうがその問題点がより明らかになる.学校における長期の実験が困難なところから,事前に十分な計画が必要であり,別の機会に行いたい.コンピュータ教育の実践校では、生徒の意欲、態度やコンピュータ対する基礎的な理解の面で着実な成果が得られているものの、自作ソフトを作る時間の確保やカリキュラム上での位置づけを初めとして、学習指導のあり方や学校運営のあり方に数多くの課題があることが明らかとなった。導入時の目的は、小学校では学習意欲の向上や個別化など教科指導の面での利用が中心であり、中学校・高等学校では事務の合理化が重視されている。これからの目的では、小学校、中学校は情報活用力の育成へ、高等学校では、学習の個別化へも力をいれていこうとする動きがある。

小学校、中学校は導入してからの年数が少なく台数もまだ少ないが、その中で各種CAIへの取り組みが重視されている。その結果、校内研修や操作できる教師の割合は小学校で高く、学校全体としての取り組みをしている。一方、高等学校の利用は、CMIを中心とする学校運営での利用と職業科を中心とするコンピュータリテラシー教育に重点がおかれている。組織風土や学校の属性が与えるコンピュータ教育実践に与える影響の大きさは必ずしも高いとはいえない。しかし、「開発・進歩性」や生徒数、学校長の在校年数が操作率や研修率など学校全体としてのコンピュータ教育の取り組みに規定力を持つ。また、学校長の在校年数が長いほど台数は多く、全校的な体制になる傾向がみられる。学校長が若いほど良い風土が形成される傾向があり、管理職の役割行為が、革新の実践にとって重要な要因であことは否定できない。教師の評価と教師の行動や考え方の変化度の影響も強い。コンピュータ教育の実践は今までの枠組みの中での利用を考えるよりも、コンピュータの利用によって新たな教育観、授業観の創造を考えるべきである。
非可換幾何学と指数定理に対する捩れK理論の応用

本研究では「捩れK理論」や「コサイクルで捩ったC^*群環」をとりあげ,この概念が関与する指数定理の導出を探った.捩れK理論やコサイクルで捩ったC^*群環などは,基本群の大きい多様体に対して興味深い振舞いをするので,とくに双曲多様体に対して上記の指数定理を検証することも関心ある目標となる.具体的には以下を目的とした:1)Marcolli-Mathai指数定理を発展させ,「捩れK理論」や「コサイクルで捩ったC^*群環」が関与する指数定理を導出し,その位相幾何公式を見出す;2)双曲多様体に対して上述の指数定理を検証し,さらにChern-Simons類・R-torsion等の基本群の性質をよく反映する「幾何的二次不変量」との関連性を探る.そしてCarey, Mathai, Murray等により,1)に関してはU(1)に値をもつCech 2-コサイクルで捩った亜群C^*環のK群と捩れ$K$理論との密接な関係や,Gerbeとの関連性を明らかにした.またMarcolli-Mathaiによる2-コサイクルで捩ったC^*群環を対象とする指数定理を葉層多様体上で展開し,対応する位相幾何公式を得た.これによりホロノミー群の大きい葉層束に対して非常に興味深い結果が導かれる:例えば,「葉層多様体において,各葉がシンプレクティック構造を許容するとする.さらに各葉がK(π,1)多様体であるとき,この葉層多様体は各葉が正のスカラー曲率を有するような葉に沿うリーマン計量を許容しないことがわかる,これは葉層多様体に対してもGromov-Lawson予想の一般化が成り立つことを示している。さらに複素多様体への応用を求め、「K-asphericalな複素多様体のケーラー閉部分多様体は、次元の偶奇をかけると必ず非負のTodd種数をもつ」ことを証明した.2)に関しては,概接触多様体に対してMorita-Hirzebruch不変量を定め,これを用いて3次元多様体に関するエータ不変量を表す微分幾何的公式を得た.加えて、Reeb流に関する葉層上の指数定理、Bootによる局所化公式、葉層多様体の二次特性類およびRuelleによるベクトル場の回転数との明確な関連を見出した.本研究では「捩れK理論」や「コサイクルで捩ったC^*群環」をとりあげ,この概念が関与する指数定理の導出を探った.捩れK理論やコサイクルで捩ったC^*群環などは,基本群の大きい多様体に対して興味深い振舞いをするので,とくに双曲多様体に対して上記の指数定理を検証することも関心ある目標となる.具体的には以下を目的とした:1)Marcolli-Mathai指数定理を発展させ,「捩れK理論」や「コサイクルで捩ったC^*群環」が関与する指数定理を導出し,その位相幾何公式を見出す;2)双曲多様体に対して上述の指数定理を検証し,さらにChern-Simons類・R-torsion等の基本群の性質をよく反映する「幾何的二次不変量」との関連性を探る.そしてCarey, Mathai, Murray等により,1)に関してはU(1)に値をもつCech 2-コサイクルで捩った亜群C^*環のK群と捩れ$K$理論との密接な関係や,Gerbeとの関連性を明らかにした.またMarcolli-Mathaiによる2-コサイクルで捩ったC^*群環を対象とする指数定理を葉層多様体上で展開し,対応する位相幾何公式を得た.これによりホロノミー群の大きい葉層束に対して非常に興味深い結果が導かれる:例えば,「葉層多様体において,各葉がシンプレクティック構造を許容するとする.さらに各葉がK(π,1)多様体であるとき,この葉層多様体は各葉が正のスカラー曲率を有するような葉に沿うリーマン計量を許容しないことがわかる,これは葉層多様体に対してもGromov-Lawson予想の一般化が成り立つことを示している。さらに複素多様体への応用を求め、「K-asphericalな複素多様体のケーラー閉部分多様体は、次元の偶奇をかけると必ず非負のTodd種数をもつ」ことを証明した.2)に関しては,概接触多様体に対してMorita-Hirzebruch不変量を定め,これを用いて3次元多様体に関するエータ不変量を表す微分幾何的公式を得た.加えて、Reeb流に関する葉層上の指数定理、Bootによる局所化公式、葉層多様体の二次特性類およびRuelleによるベクトル場の回転数との明確な関連を見出した.本研究では「捩れK理論」や「コサイクルで捩ったC^*$群環」をとりあげ,この概念が関与する指数定理の導出を探った.捩れK理論やコサイクルで捩ったC^*群環などは,基本群の大きい多様体に対して興味深い振舞いをするので,とくに双曲多様体に対して上記の指数定理を検証することも関心ある目標となる。具体的には以下を目的とした:1)Marcolli-Mathai指数定理を発展させ,「捩れK理論」や「コサイクルで捩った$C^*$群環」が関与する指数定理を導出し,その位相幾何公式を見出す;2)双曲多様体に対して上述の指数定理を検証し,さらにChern-Simons類・R-torsion等の基本群の性質をよく反映する「幾何的二次不変量」との関連性を探る。

そしてCarey, Mathai, Murray等により,1)に関しては$U(1)$に値をもつCech2-コサイクルで捩った亜群$C^*$環の$K$群と捩れ$K$理論との密接な関係や,Gerbeとの関連性を明らかにした。またMarcolli-Mathaiによる2-コサイクルで捩った$C^*$群環を対象とする指数定理を葉層多様体上で展開し,対応する位相幾何公式を得た.これによりホロノミー群の大きい葉層束に対して非常に興味深い結果が導かれる:例えば,「葉層多様体において,各葉がシンプレクティック構造を許容するとする.さらに各葉がK(pi,1)多様体であるとき,この葉層多様体は各葉が正のスカラー曲率を有するような葉に沿うリーマン計量を許容しないことがわかる,これは葉層多様体に対するGromov-Lawson予想の一般化が成り立つことを示している.2)に関しては,概接触多様体に対してMorita-Hirzebruch不変量を定め.これを用いて3次元多様体に関するエータ不変量を表す微分幾何的公式を得た.この結果はさらにChern-Simons類とそのほかの幾何的二次不変量との関連性を明確にする門と予期される.本研究では「捩れK理論」や「コサイクルで捩ったC^*群環」をとりあげ,この概念が関与する指数定理の導出を探った.捩れK理論やコサイクルで捩ったC^*群環などは,基本群の大きい多様体に対して興味深い振舞いをするので,とくに双曲多様体に対して上記の指数定理を検証することも関心ある目標となる.具体的には以下を目的とした:1)Marcolli-Mathai指数定理を発展させ,「捩れK理論」や「コサイクルで捩ったC^*群環」が関与する指数定理を導出し,その位相幾何公式を見出す;2)双曲多様体に対して上述の指数定理を検証し,さらにChern-Simons類・R-torsion等の基本群の性質をよく反映する「幾何的二次不変量」との関連性を探る.そしてCarey, Mathai, Murray等により,1)に関してはU(1)に値をもつCech2-コサイクルで捩った亜群C^*環のK群と捩れ$K$理論との密接な関係や,Gerbeとの関連性を明らかにした.またMarcolli-Mathaiによる2-コサイクルで捩ったC^*群環を対象とする指数定理を葉層多様体上で展開し,対応する位相幾何公式を得た.これによりホロノミー群の大きい葉層束に対して非常に興味深い結果が導かれる:例えば,「葉層多様体において,各葉がシンプレクティック構造を許容するとする.さらに各葉がK(π,1)多様体であるとき,この葉層多様体は各葉が正のスカラー曲率を有するような葉に沿うリーマン計量を許容しないことがわかる,これは葉層多様体に対してもGromov-Lawson予想の一般化が成り立つことを示している.さらに複素多様体への応用を求め、「K-asphericalな複素多様体のケーラー閉部分多様体は、次元の偶奇をかけると必ず非負のTodd種数をもつ」ことを証明した.2)に関しては,概接触多様体に対してMorita-Hirzebruch不変量を定め.これを用いて3次元多様体に関するエータ不変量を表す微分幾何的公式を得た.加えて、Reeb流に関する葉層上の指数定理、Bootによる局所化公式、葉層多様体の二次特性類およびRuelleによるベクトル場の回転数との明確な関連を見出した.
ポリバナデ-ト上に担持された有機ロジウム化合物のダイナミクス

[{(eta^3-C_4H_7)_2Rh_2}_2(V_4O_<12>)]^<2->(1)の^1H NMRスペクトルの温度変化を追跡すると共にSpin Saturation Transferの測定を行い、この化合物では有機ロジウム部分がV_4O_<12>環上をピボットしている事を明らかにした。1を^<17>Oでエンリッチした試料を合成し、その^<17>O NMRスペクトルも測定したが、その結果も^1H NMRから得られた結論を支持する物であった。現在、有機ロジウム部分の運動に関わるエネルギーを求めるべく、得られたスペクトルの定量的な解析を行っている。また1は亜燐酸トリエチルとの反応により[{(eta-C_8H_<14>)Rh_2}_2(V_4O_<12>)]^<2->(2)を生成するが、反応溶液の^1H NMRスペクトルを検討した結果、この反応がかなりきれいな反応である事が明らかになった。1中のロジウム上のメタリル基はほぼ定量的にC_8H_<14>に変換される。2は1とほぼ同じ構造を持っており、1と同様な動的性質を持っていると予想される。2の^1HNMRスペクトルはこの予想を裏打ちする物であった。1から2への交換過程の全貌を明らかにする為には、2の示す動的挙動の機構も明らかにしておかなければならない。それには先ず必要量の試料を簡便に合成する方法を確立する必要がある。反応条件を検討した結果、[(eta-C_8H_<14>)RhCl]_2と[(-n-C_4H_9)_4N]VO_3との反応により2が高収率で、しかも再現性良く得られる事を発見した。^1HNMRスペクトルの温度変化を追跡した結果、2では有機ロジウム部分の運動が1に於けるそれよりも遅い事が判明した。また、^<51>V NMRの結果と合わせて考えると、2では有機ロジウム部分の運動とV_4O_<12>環のコンフォメーション変化が同時に起こっているのではないかと考えられる。この仮説の立証には^<17>O NMRのデータが有用であるが、2のテトラブチルアンモニウム塩は溶解度が低く、スペクトルデータを得るにいたっていない。カチオン交換により溶解度の高い塩を得る事を検討している。
デクスメデトミジンを用いた肺高血圧症に対する新規治療戦略

(目的)モノクロタリン(MCT)誘発ラット肺高血圧モデルの肺動脈平滑筋細胞における、DEXの細胞増殖抑制効果およびアポトーシス抵抗性の軽減効果の機序についての検討(方法)6週齢のオスSDラットを使用し、60mg/kgのMCT皮下投与により作成したPH群、MCT投与後14日目からDEX2μg/kg/hrを持続皮下投与したMCT+DEX群、そして生理食塩水を同じ方法で投与したNC群の3群を用いて、MCT投与後23日目の時点で心臓カテーテル検査による右室圧測定、および右室/(左室+心室中隔)重量比を測定した。引き続いて、これらのラットから肺組織を採取し、免役組織化学染色、mRNA、およびタンパク定量の検討に使用した。(結果)肺組織をホモジネートし、βarrestinのmRNAおよびタンパクを定量した。βarrestin1のmRNAおよびタンパク発現ともに、NC群に比べてMCT群では有意に減少した。一方で、βarrestin2は、mRNAおよびタンパク発現いずれもNC群とMCT群で有意差を認めなかった。また肺組織のパラフィン包埋切片を用いた免疫組織化学染色において、肺小動脈中膜平滑筋細胞におけるβarrestin1陽性細胞率がMCT群で減少したのに対して、MCT+DEX群では、NC群に類似した陽性細胞率の改善を認めた。(考察)以上の結果から、MCT誘発ラット肺高血圧モデルにおいて、肺高血圧症の成立機序にβarrestin1が重要な役割を果たしていることが示唆された。またDEXによる肺高血圧改善効果は、βarrestin1を介したシグナル伝達経路が関与する可能性が考えられた。βarrestin1の発現がMCT群で減少することは、mRNAおよびタンパク発現レベルで確認できたものの、DEXによる治療群でその発現が改善するのかどうかについての結果が安定しないことが、研究計画を遅延させている大きな原因の一つである。結果としてこれまで採取した肺組織のサンプルの保存状態にも言及せざるをえず、改めて動物実験を行わざるをえないこととなった。in vivoにおける解析がほぼ終了したため、次にin vitroの実験を施行予定である。具体的にはヒト肺動脈平滑筋細胞(hPASMC)を用いて、細胞増殖アッセイおよびsiRNAを用いた実験を行う。(1)FGF2タンパクによる刺激、およびDEXの前投与による細胞増殖効果(DEXが、FGF2によるhPASMCの細胞増殖の抑制効果を有するかどうか)(2)βarrestinの下流の分子を定量PCRを用いて網羅的に検索する。特にその下流にNF-kBが関与するとされる分子を同定することが望ましい。βarrestin siRNA、あるいはその下流分子のsiRNAを用いることで、NF-kBシグナルの発現がどのように変化するか検討する。(3)もし上記の実験計画において、有意差を持った結果が得られない場合には、その他のシグナル伝達経路の検索も、合わせて検索を進めていく。(目的)Monocrotaline(MCT)誘発肺高血圧(PH)ラットに対する、デクスメデトミジン(DEX)のPHに対する生理学的効果を調べることを初年度の目標とした。(方法)PH群は、6週齢のオスSDラットに60mg/kgのMCTを皮下投与して作成した。臨床現場でPH診断後の治療開始時期に相当すると思われる14日目より、DEX群では皮下に留置した浸透圧ポンプによりDEXを2microgram/kg/hourで持続投与を開始した。DEXの経時的PH改善効果を、心臓超音波検査にて右室圧負荷の程度で評価した。またMCT投与開始後23日目に、圧カテーテルにより両心室圧を実測した。さらに右室/左室+中隔重量比を測定し、肺小動脈の中膜肥厚程度を観察した。また上記検査とは別に生存率を比較検討した。(結果)右室圧負荷はPH群で経時的に増加し、DEX群ではその増加速度が明らかに抑制されていた。圧カテーテルによる測定で左室圧は約100mmHgであったのに対し、右室圧はコントロール(NC)群26±2mmHg、PH群92±7mmHg、DEX群39±11mmHgで、NC群に比しPH群で有意に高く、DEX群で有意に低かった。右室/左室+中隔重量比は右室肥大の程度を反映し、NC群0.27±0.03、PH群0.49±0.03、DEX群0.40±0.02で、NC群に比しPH群で有意に顕著で、DEX群で軽度ながら有意に低かった。一方生存曲線は、PH群では20日目で60%と低下し、29日目には0%となった。DEX群では25日目まで100%で、29日目でも40%と維持されていた。肺小動脈中膜肥厚はPH群で顕著であり、DEX群で有意に軽度だった。(考察)以上よりDEXのPH抑制効果が示された。またDEXはPHによる肺小動脈および右室のリモデリングを抑制し、右心不全の軽快により生存率を改善したものと考えられた。初年度の目標を、デクスメデトミジンの肺高血圧に対する生理学的効果としたので、その点からは肺高血圧、肺小動脈リモデリング、右室肥大とともに生存率の改善を明らかにすることができたため、進捗状況としては概ね順調に進んでいると考えられる。しかし、昨年度の後半から開始した免疫組織学的検査が、現段階ではうまく進んでいない。

デクスメデトミジンの肺高血圧抑制機序を解明するためにも、検査法の改良などを鑑みながら進めていきたい。(目的)MCT-PHラットに対するDEXのPH肺小動脈に対するリモデリング抑制効果と、その機序を明らかにすること。(方法)MCT誘発のPH群、DEX持続皮下投与によるDEX群とNC群で、肺組織をHE, EVG, α-SMA, PCNAにて免疫組織染色し、径50μm前後の肺小動脈を観察し、各群肺小動脈筋性化を定量評価した。さらにDEXのNF-kB阻害を調べるためにp-p65陽性細胞を検討した。肺ホモジネートのPCRでFGF2, Bcl-2, BAXのmRNA発現量を検討した。DEXの肺小動脈中膜平滑筋細胞apoptosis効果をTUNNEL assayにより検討した。(結果)肺小動脈の筋性化を筋性化無し(N)、部分的筋性化(P)、全周性筋性化(F)とした時、NC群のN62%, P30%, F8%は、MCT群でN3%, P1%, F85%と筋性化が進み、DEX群でN19%, P56%, F25%と筋性化は抑制された。径50μ前後の肺小動脈中膜平滑筋のp-p65陽性細胞は、MCT群でNC群に比し有意に多く、DEX群で有意に減少した。肺ホモジネートPCRでFGF2はMCT群でNC群に比し有意に増加、DEX群でMCT群に比し有意な減少を認めた。Bcl-2はMCT群でNC群に比し増加傾向を認め、DEX群でMCT群に比し有意な減少を認めた。BAXはMCT群でNC群に比し減少傾向を認め、DEX群でMCT群に比し有意な増加を認めた。肺小動脈中膜平滑筋細胞のアポトーシスはMCT群でNC群に比し有意に減少し、DEX群でMCT群に比し有意な増加を認めた。(考察)肺高血圧による肺小動脈リモデリングは、中膜平滑筋の肥厚、筋性化動脈の総数、と程度において、DEXにより有意に抑制された。機序としてDEXの中膜平滑筋細胞増殖抑制とアポトーシス誘導が示唆された。DEXのNF-kB阻害による可能性が考えられた。本研究課題の進捗状況はおおむね順調とも考えられるが、肺ホモジネートを使用したPCRによる肺小動脈平滑筋細胞のアポトーシス効果に関しては、検体を変更した結果再現性が乏しく、そのため肺動脈平滑筋細胞のアポトーシスを直接評価する方法として、免疫組織化学法によるTUNNEL assayを施行した。この結果に関しても、まだまだ安定した結果が得られず、試薬を変更するなど実験を反復していく必要を感じている。(目的)モノクロタリン(MCT)誘発ラット肺高血圧モデルの肺動脈平滑筋細胞における、DEXの細胞増殖抑制効果およびアポトーシス抵抗性の軽減効果の機序についての検討(方法)6週齢のオスSDラットを使用し、60mg/kgのMCT皮下投与により作成したPH群、MCT投与後14日目からDEX2μg/kg/hrを持続皮下投与したMCT+DEX群、そして生理食塩水を同じ方法で投与したNC群の3群を用いて、MCT投与後23日目の時点で心臓カテーテル検査による右室圧測定、および右室/(左室+心室中隔)重量比を測定した。引き続いて、これらのラットから肺組織を採取し、免役組織化学染色、mRNA、およびタンパク定量の検討に使用した。(結果)肺組織をホモジネートし、βarrestinのmRNAおよびタンパクを定量した。
カルコゲン化合物に見られる立体化学的に活性な孤立電子対に及ぼす温度、圧力の影響

3価のSbは、立体化学的に活性な孤立電子対を持っていることから、Sb-O系を対象として高温高圧実験を行った。実験には26mmφのブリッジマンアンビルを用いて、圧力12万気圧、温度900°Cまでの領域で相関系を明らかにした。本研究により、Sb_2O_3の900°C、12万気圧までのPT相図を得ることができた。従来は、W.B.White et al.(1967)による水熱法で測定した低圧(2000気圧)のデータが報告されているのみであった。Sb_2O_3には低温相の立方晶Sb_2O_3(I相)と高温相の斜方晶Sb_2O_3(II相)の2つが知られていたが、本研究により新しい第3の相(III相)と、おそらく組成が異なると考えられる新化合物A、Bを合成することができた。化合物AはII相を出発原料として8-9万気圧、800-900°Cの領域で生成した。化合物BはI相を出発原料として10万気圧以上の300-400°Cの領域で生成し、現在までの所II相からの生成は見られていない。化合物Aは試料室にBN絶縁体を入れてない時にしか生成しておらず、グラファイトヒーターが直接試料と接触しているので、還元が起こっている可能性がある。新しいIII相は、温度550°C以上、圧力8万気圧以上で安定であった。それぞれについて結晶解析を行い、III相を斜方晶系として仮定して格子定数を求めたところa=10.765,b=9.737,c=9.063( )として、化合物Aも同様にa=14.570,b=7.320,c=12.134( )として、さらに化合物Bは正方晶、a=9.48,c=10.30( )としてそれぞれの全てのX線粉末回折データに指数づけをすることができた。Aについては単結晶を得ることができたので、現在構造解析を進めつつあり、成功すれば高温高圧下の孤立電子対の挙動を定量的に解明することが期待できる。なお、比較のため同形のAs_2O_3の相平衡実験も行ったところ、約110°Cに圧力軸に平行な低温相、高温相の相境界線が高圧領域まで延びていることがわかり、特異的挙動を示した。
ソフトウェアコンポーネントの互換性に関する研究

ソフトウェアコンポーネントのインタフェース定義言語IDLを拡張し,インタフェースの意味を表わす動的挙動,コンポーネントを組み合せて実行する際のコンテキストならびにコンポーネントの電子商取引の情報を統一して記述できる言語SCL(Software specification and Commerce Language)を提案し,その言語仕様を設計した.SCLはWebの記述言語であるHTML/XMLを拡張した言語仕様とし,Web上で表現できるようにした.コンポーネントの互換性においては,コンポーネントを取り巻くオブジェクトの相互作用が重要な働きをしている点に着目し,SCLの言語設計に複数のオブジェクトから成るコンポーネントの静的構造と動的挙動を表わす方法としてデザインパターンの枠組みを適用する方法を提案した.SCL情報の作成,収集,検索などを行うソフトウェアコマースブローカを提案し,そのプロトタイプを開発した.Web上でGUI形式のメニューからSCLを生成するSCLエディタ,エージェントを用いてインターネット上でコンポーネントのインタフェース情報を収集できる.実際に,16,000個のコンポーネント情報を収集,検索する実験を行い,SCLとソフトウェアコマースブローカの有効性を確認した.特に,コンポーネントの動的挙動の細部は実行環境などの影響を受けることから,インターネット上でコンポーネントを遠隔試行可能なコンポーネントプレイヤの概念を提案し,Java Beansを対象とするプロトタイプを開発した.SCLとIDLや他のアーキテクチャ記述言語の仕様をインタフェース定義の記述能力の点で比較評価し,これらの言語より高い記述能力があることも確認した.ソフトウェアコンポーネントのインタフェース定義言語IDLを拡張し,インタフェースの意味を表わす動的挙動,コンポーネントを組み合せて実行する際のコンテキストならびにコンポーネントの電子商取引の情報を統一して記述できる言語SCL(Software specification and Commerce Language)を提案し,その言語仕様を設計した.SCLはWebの記述言語であるHTML/XMLを拡張した言語仕様とし,Web上で表現できるようにした.コンポーネントの互換性においては,コンポーネントを取り巻くオブジェクトの相互作用が重要な働きをしている点に着目し,SCLの言語設計に複数のオブジェクトから成るコンポーネントの静的構造と動的挙動を表わす方法としてデザインパターンの枠組みを適用する方法を提案した.SCL情報の作成,収集,検索などを行うソフトウェアコマースブローカを提案し,そのプロトタイプを開発した.Web上でGUI形式のメニューからSCLを生成するSCLエディタ,エージェントを用いてインターネット上でコンポーネントのインタフェース情報を収集できる.実際に,16,000個のコンポーネント情報を収集,検索する実験を行い,SCLとソフトウェアコマースブローカの有効性を確認した.特に,コンポーネントの動的挙動の細部は実行環境などの影響を受けることから,インターネット上でコンポーネントを遠隔試行可能なコンポーネントプレイヤの概念を提案し,Java Beansを対象とするプロトタイプを開発した.SCLとIDLや他のアーキテクチャ記述言語の仕様をインタフェース定義の記述能力の点で比較評価し,これらの言語より高い記述能力があることも確認した.ソフトウェアコンポーネントのインタフェース定義言語IDLを拡張し,インタフェースの意味を表わす動的挙動,コンポーネントを組み合せて実行する際のコンテキストならびにコンポーネントの電子商取引の情報を統一して記述できる言語SCL(Software specification and Commerce Language)を提案し,その言語仕様を設計した.コンポーネントの互換性においては,コンポーネントを取り巻くオブジェクトの相互作用が重要な働きをしている点に着目し,SCLの言語設計に複数のオブジェクトから成るコンポーネントの静的構造と動的挙動を表わす方法としてデザインパターンの枠組みを適用する方法を提案した.ソフトウェアコンポーネントはインターネットで流通可能であるため,SCLをインターネット上のWebのページとして表現できるとコンポーネントの電子商取引など新たな応用が開ける.このため,SCLはWebの記述言語であるHTMLを拡張した言語仕様とし,Web上で表現できるようにした.SCLを手作業でコーディングすることは生産性と品質の面から好ましくないので,Web上でGUI形式のメニューからSCLを生成するSCLエディタのプロトタイプを開発した.実際に,23個のデザインパターンをSCLで記述する実験を行い,手作業に比べ2倍以上の生産性の向上を確認した.さらに,動的挙動の細部は実行環境などの影響を受けることから,仕様記述言語で表現するには限界があるため,インターネット上でコンポーネントを遠隔試行可能なコンポーネントプレイヤの概念を提案し,Java Beansを対象とするプロトタイプを開発した.SCLとIDLや他のアーキテクチャ記述言語の仕様をインタフェース定義の記述能力の点で比較評価し,これらの言語より高い記述能力があることを確認した.ソフトウェアコンポーネントのインタフェース定義言語IDLを拡張し,インタフェースの意味を表わす動的挙動,コンポーネントを組み合せて実行する際のコンテキストならびにコンポーネントの電子商取引の情報を統一して記述できる言語SCL(Software specification and Commerce Language)を提案し,その言語仕様を設計した.SCLはWebの記述言語であるHTML/XMLを拡張した言語仕様とし,Web上で表現できるようにした.コンポーネントの互換性においては,コンポーネントを取り巻くオブジェクトの相互作用が重要な働きをしている点に着目し,SCLの言語設計に複数のオブジェクトから成るコンポーネントの静的構造と動的挙動を表わす方法としてデザインパターンの枠組みを適用する方法を提案した.SCL情報の作成,収集,検索などを行うソフトウェアコマースブローカを提案し,そのプロトタイプを開発した.Web上でGUI形式のメニューからSCLを生成するSCLエディタ,エージェントを用いてインターネット上でコンポーネントのインタフェース情報を収集できる.実際に,16,000個のコンポーネント情報を収集,検索する実験を行い,SCLとソフトウェアコマースプローカの有効性を確認した.

特に,コンポーネントの動的挙動の細部は実行環境などの影響を受けることから,インターネット上でコンポーネントを遠隔試行可能なコンポーネントプレイヤの概念を提案し,Java Beansを対象とするプロトタイプを開発した.SCLとIDLや他のアーキテクチャ記述言語の仕様をインタフェース定義の記述能力の点で比較評価し,これらの言語より高い記述能力があることも確認した.