hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
その人らしさやおだやかさを生かした認知症ケアの探求

本研究の目的は、筆者らが開発した18項目版認知症高齢者おだやかスケール(Dementia elderly ODAYAKAScale: DEOS、以下DEOS)の特徴と使用可能性を検討することである。はじめにDEOSの調査用紙を用いてプレテストを行った。高齢者ケア施設(グループホーム、デイサービス、訪問看護)において施設スタッフが利用開始からの状態変化やケア介入前後の効果をアセスメントしたが、対象者の病状や状態が変化していくため、ケア介入の効果として評価していくのは難しいことが明らかとなった。その後、本調査を実施し、14名の対象者に対してアロママッサージなどのケア介入や本人の強みを生かした役割や作業を提供して、2か月程度の変化をDEOSで評価した。アロママッサージの介入においては効果のばらつきがあったが、対象者本人の強みを生かした役割を提供することに関しては、DEOSの得点上昇を確認した。結果より、対象者が好む、その人らしさを生かした介入をすることが得点上昇につながっていた。また、施設スタッフからは、対象者の観察の視点を明らかにすることや状況を詳細に把握することに役立つとの意見を頂いた。本調査を通して、評価者からの質的な状況も含めて評価することで対象者のより詳細な状態を捉え、今後のケアに結び付けることに繋がることがわかった。今後さらに調査結果を分析して、臨床で具体的に活用できるような示唆を与えていきたい。本研究の目的は、筆者らが開発した20項目の認知症高齢者のおだやかスケール(Dementia elderly ODAYAKA Scale :DEOS,以下DEOS)の特徴と使用可能性を検討することであり、初年度は、倫理委員会の承認後に、DEOSを用いてプレテストを行う予定であったが、実際は、DEOSの信頼性・妥当性を再検証して論文掲載にいたる作業に時間を要した。以前、調査したデータをもとに、信頼性・妥当性を再検証した結果、【周囲との交流】【自分らしさの発揮】【充実した暮らしぶり】3領域からなる18項目からなるDEOSを開発する運びとなった。20項目版DEOSでは、質問項目に「落ち着きがなく、緊張している」といったネガティブな表現があり、また、評価が難しい質問項目もあったが、18項目版DEOSではこの点を見直し、質問項目はすべてポジティブな表現となり、質問項目の表現の見直しを行った。この研究成果は、日本看護研究学会雑誌に掲載予定である。DEOSは、認知症高齢者の日常生活を評価する客観的評価スケールであり、次年度からの調査により、どのような使用方法が有意義なのか、その特徴を把握していく。また、認知症ケアによる効果を評価できるものと考えてはいるものの、実用には至っていないため検討を必要とする。DEOSは、認知症高齢者のその人らしさやおだやかさといったポジティブな側面を活かしながらケアする一助となると考える。当初、使用する予定であった20項目版DEOSの調査スケールとしての信頼性・妥当性を十分に検証していなかったため、初年度は、以前に調査したデータをもとに、3領域20項目版DEOSの信頼性・妥当性を再検証し、その結果、3領域18項目からなるDEOSの開発に至った。今年度は、信頼性と妥当性が検証された18項目DEOSを調査用紙として、3名の対象者(グループホーム、デイサービス、訪問看護の3施設)に対してプレテストを行った。施設利用を始めたばかりの利用者や認知症ケア(各種セラピーなど)の前後の効果を評価することを考慮して対象者の選定をしたが、ケア内容が変更になったり、対象者の病状や状況が変わったことが影響して、現時点では、ケアの効果としてみるのは難しいことが明らかになった。3名の調査結果の分析は未実施であるため、今後、分析を進めていき、どのような対象者の状況を評価するのが、DEOSを効果的に活用できるのかを検討していく。DEOSは一時的な状態を評価するのではなく、数週間から月単位の変化を評価するものであり、調査(評価)には時間がかかるが、29年度は、症例数を増やしながら、DEOSをどのように使うと効果的なのか、その使用可能性について具体的な示唆が得られるように調査を進めていく。筆者らの先行研究では、アルツハイマー病と脳血管型認知症では、DEOSの得点分布に差があることが示唆されているため、症例数を増やしていくことで、その傾向を再確認して、看護やケアなどに実際に活かせるようにしていきたい。初年度に18項目DEOSの信頼性と妥当性について発表する作業(論文投稿から論文掲載に至るまでの作業)が、主たる研究となったため、調査まですることができなかった。28年度は、倫理審査の承認を受けて、プレテストまで実施する運びとなった。本研究の目的は、筆者らが開発した18項目版認知症高齢者おだやかスケール(Dementia elderlyODAYAKA Scale: DEOS、以下DEOS)の特徴と使用可能性を検討することである。昨年度は、DEOSの調査用紙を用いて高齢者ケア施設(グループホーム、デイサービス、訪問看護)においてプレテストを行った。施設利用開始からの状態変化やケア介入前後の効果をアセスメントしたが、対象者の病状や状態が変化していくため、ケア介入の効果として評価していくのは難しいことが明らかとなった。今年度は本調査を実施し、14名の対象者に対してアロママッサージなどのケア介入や本人の強みを生かした役割や作業を提供して、2か月程度の変化をDEOSで評価した。

アロママッサージの介入においては効果のばらつきがあったが、本人の強みを生かした役割を提供することに関しては、DEOSの得点上昇が確認できた。今後、詳細に分析していきたい。また、DEOSを調査することによって、対象者の観察の視点や状況を詳細に把握することに役立ったとのご意見を施設スタッフの方から頂いた。また、本調査を通して、評価者からの質的な状況も含めて評価することで対象者細かい状態を捉え、今後のケアに結び付けることに繋がることがわかった。調査結果を分析して、臨床で具体的に活用できるような示唆を与えていきたい。最終年度となる来年度は今年度の調査結果をまとめ、成果発表をしていく予定である。今年度は本調査とその分析を実施することができた。また、現在、成果発表に向けての準備も進めている。最終年度となる来年度は、国際学会での成果発表を予定している。本研究の目的は、筆者らが開発した18項目版認知症高齢者おだやかスケール(Dementia elderly ODAYAKAScale: DEOS、以下DEOS)の特徴と使用可能性を検討することである。はじめにDEOSの調査用紙を用いてプレテストを行った。高齢者ケア施設(グループホーム、デイサービス、訪問看護)において施設スタッフが利用開始からの状態変化やケア介入前後の効果をアセスメントしたが、対象者の病状や状態が変化していくため、ケア介入の効果として評価していくのは難しいことが明らかとなった。その後、本調査を実施し、14名の対象者に対してアロママッサージなどのケア介入や本人の強みを生かした役割や作業を提供して、2か月程度の変化をDEOSで評価した。アロママッサージの介入においては効果のばらつきがあったが、対象者本人の強みを生かした役割を提供することに関しては、DEOSの得点上昇を確認した。結果より、対象者が好む、その人らしさを生かした介入をすることが得点上昇につながっていた。また、施設スタッフからは、対象者の観察の視点を明らかにすることや状況を詳細に把握することに役立つとの意見を頂いた。本調査を通して、評価者からの質的な状況も含めて評価することで対象者のより詳細な状態を捉え、今後のケアに結び付けることに繋がることがわかった。今後さらに調査結果を分析して、臨床で具体的に活用できるような示唆を与えていきたい。次年度は、信頼性・妥当性の検証された、精選された18項目版DEOSを用いて調査を行う予定であるが、まずは、本学倫理委員会の承認後に、2-3名の対象者でプレテストを行う。計画書には本研究の対象者は100名と書いたが、特に、個別の対象者のケアの効果などを継続的に把握したいため、対象者は10名程度として継続的にフォローアップしていく計画である。29年度は最終年度となるため、本調査と分析を進めていきたい。そのためには、プレテストで得られた結果を分析して、具体的なDEOSの使用方法を検討していく必要がある。対象施設のスタッフなどからのご意見や情報をふまえながら進めていきたいと考える。DEOSの具体的な活用方法について広く発信していくことで、認知症高齢者が自分らしく、おだやかに過ごせるような環境を提供、評価することにDEOSが貢献できることを期待している。
妊娠期から産後１年までの母親の育児適応に関する要因の検討

妊娠末期から産後1年までの母親を対象とした継続調査により、出産・育児を通じた継時的な経過における母親の育児適応に関する要因を検討した。母親の育児適応は、産後1か月、3か月へと継時的に高められ、その後は比較的安定していた。育児適応への関連要因は、時期により異なるが、母親の精神状態および子どもに対する愛着との関連が示された。また、6か月までは子どもの行動特徴、6か月以降では母親の疲労感が育児適応に関連していた。産後1年時に抑うつ状態が継続している対象のうち、約55%が妊娠末期に抑うつ状態であり、育児適応との関連が認められたことから、妊娠期からの支援の重要性が示唆された。平成24年度に開始した縦断的調査を継続し、研究分担者や研究フィールドである産婦人科医院および助産院への報告と意見交換やデータ分析結果に関する検討を行った。データ収集は、妊娠末期から産後6か月までの5時期の調査が終了し、現在、産後9か月と12か月の調査継続中である。対象は、妊娠末期235名から協力を得、その後の継続調査対象は、産後5日前後の産褥早期224名、産後1か月159名、3か月135名、6か月124名となっている。分析は、産褥早期と産後1か月における母親の育児適応に関する要因や母親の精神状態への関連要因を検討した。産褥早期では、母親の精神状態や母親が感じている子どもの行動特徴と子どもに話しかけ微笑むなど「母親からの働きかけ」や子どもと見つめ合うなど「子どもの反応」との関連が示された。また、対象のうち、マタニティーブルーズの予測できる母親が10.2%、抑うつ傾向にある母親が17.4%であった。これらの対象の特徴として、ストレス対処能力(SOC)得点が低いことや不安感が強く、よく眠れないという睡眠状況であること、母親の乳児に対する愛着得点が低く、子どもの行動特徴である「泣き」が母親の精神状態に影響していることが示された。したがって、産褥早期においては、母親のストレス対処能力が、育児生活に影響する可能性があり、母親の睡眠状態や精神状態に留意しながら、子どもの「泣き」の理解や対処法などの看護の必要性が示唆された。産後1か月では、抑うつ傾向にある母親は23.9%であった。これらの対象の特徴として、ストレス対処能力(SOC)が低く、親としての自信の獲得や産後の生活適応が不十分で、母子関係や子どもの行動特徴による世話の困難さのあることが示され、育児適応に課題のあることが示唆された。研究開始にあたり、所属大学の研究等倫理委員会の審査・承認を得た。また、研究フィールドとして確保した産婦人科医院及び助産院の2施設において研究目的・方法等に関する説明を口頭・文書にて実施し、研究協力の承認を得た。妊娠期から産後1年までの女性を対象として、出産・育児を通じた継時的な経過における母親となった女性の育児適応に影響する要因を明らかにすることを目的に、縦断的な質問紙調査を実施・継続調査によりデータ収集している。調査は、妊娠中の異常及び産科的合併症のない妊娠末期(妊娠32週以降)の女性に、診察待ち時間を利用し研究協力を依頼、承諾が得られた後に、プライバシー保護が遵守できる環境において対面調査を実施し、2施設において妊娠末期の女性235名から協力を得ている。2回目調査は、産褥早期の退院時に協力が得られた131名に対面調査した。この際、3回目調査の実施方法に関する対象の希望(産後1か月の1か月健診時あるいは郵送法)を確認し、対面調査あるいは郵送法による質問紙調査を実施している。郵送法希望の対象には、産後1か月から5回の郵送法による継続調査の協力同意(住所等の確認を含む)、産後1か月健診での対面調査を実施した対象には、産後3か月からの4回の郵送法による継続調査の協力同意を文書にて得ている。現段階にて産後1か月の調査終了者は96名、産後3か月59名、産後6か月18名である。分析の第1段階として、産褥早期の108名を対象に、母親の心身状態、新生児の行動特徴及び母子関係との関連を検討した結果、母親の心理状態や母親が感じている新生児の行動特徴と子どもに話しかけ微笑むなどの「母親からの働きかけ」や子どもと見つめ合うなどの「子どもの反応」との関連が示された。また、マタニティーブルーズが予測できる対象では、子どもの「泣き」の理解や対処法など母子関係への支援の必要性が示唆された。平成24年度に開始した妊娠末期から産後1年までの縦断的調査を完了した。研究分担者や研究フィールドである産婦人科医院および助産院の2施設への報告と意見交換、データ分析結果に関する検討を行った。

対象は、妊娠末期235名から協力を得、その後の縦断調査対象は、産後5日前後の産褥早期224名、産後1か月159名、3か月135名、6か月124名、9か月116名、1年110名であった。最終年度は、1)産褥早期の育児適応に関する検討、2)産後1年までの縦断調査に協力を得た110名の育児適応に関する要因の検討、3)産後1年までの抑うつ状態と育児適応との関連を検討した。産褥早期では、母親の心理状態、新生児の行動特徴は、母子の応答的な相互作用に影響し、マタニティブルーズを予測できた約1割の対象では、母親の心身状態、新生児の行動特徴である“泣き"と母子関係で相違が認められたことから、産褥早期の育児適応には、新生児の行動特徴の理解と母子の心身の回復を考慮した母子関係形成への支援の重要性が示された。産後1か月から1年では、育児適応の得点は産後1か月が最も低く、3か月には高められ、3か月以降1年までは比較的安定した状態であることが示された。この育児適応には、全時期で母親の精神健康度、乳児への愛着との関連が確認され、母親の精神的な健康や子どもへの愛着が影響すると考えられた。また、1、3、6か月では子どもの行動特徴による養育のしやすさ、6か月以降では母親の疲労感が育児適応に関連することが確認された。産後1年までの抑うつ状態(EPDS得点9点以上)をみると、妊娠末期から産後1年までに抑うつ状態を経験したものは47名(42.7%)であり、母親のもつストレス対処能力、育児への自信や生活適応、子どもの行動特徴による世話の困難さが要因となり、育児適応できていない状況が示唆された。母性看護学・助産学平成25年度の研究実施計画は概ね達成できている。本研究は、縦断的調査研究であり、研究参加への同意後の撤回(継続調査の中止)等を考慮する必要がある。当初、妊娠末期の第1回目調査対象300名を計画していたが、235名の協力対象から第2回目調査である産後5日前後の産褥早期では224名(回収率95.3%)の協力を得たことから、研究完了時期と回収率を考慮し第1回目調査対象235名とした。産後1か月は150名を目標としていたが、159名(回収率71.0%)と回収率はやや減少したものの当初目標を達成し、その後は、産後3か月135名、産後6か月124名から協力を得ている。産褥早期および産後1か月の分析により、2題の学会発表、1題を演題登録している状況である。現在、産後6か月までの4時期における各尺度得点及び下位尺度と4時期各期の特徴を分析し、育児適応に影響する要因を検討中である。平成24年度の研究実施計画は、概ね達成できている。第1回調査の妊娠末期における対象300名を予定し、現段階で235名から協力を得ていることから、順調に調査対象を獲得していると考えている。産褥早期の退院時での第2回調査では131名、産後1か月の第3回目調査では117名に依頼し96名(回収率82.1%)より回答を得ていることから、産後1か月の調査対象150名を目標として研究調査を進めていく予定である。平成26年度は、産後1年までの縦断的調査を完了し、データ分析と学会発表および最終報告書を作成する。この間、研究分担者や研究フィールドである産婦人科医院および助産院との意見交換やデータ分析結果に関する検討を行う。データ分析の第3段階として、母親の精神状態、子どもとの関係、子どもの行動特徴等と育児適応との関連と各時期の特徴を分析する。
雑穀の食品機能及び遺伝子解析研究と地域連携食品開発

本研究で得られた主な研究成果の概要は、以下の通りである。1)キビ、アワ、ヒエの主要蛋白質はプロラミンであること、そのNH2末端配列はアワ27,23kDa,キビ24kDaのポリペプチドはα-ゼイン、ソルガムの主プロラミンなどとプロラミン主成分と相同性があった。2)機能性では、キビ蛋白質が血中コレステロール低下機能を有し、この作用は胆汁酸排泄促進によることを明らかにした。3)の開発研究では、モロコシのin vivo抗酸化性や、キビ蛋白質の肝障害抑制機能やヒエの抗アレルギー機能性を示唆する結果を得、一方、ヒトにおけるキビ摂取の血中の総コレステロール及びLDL-コレステロール濃度低下作用など新機能性を明らかにした。4)最新のDNAフィンガプリント法であるAFLP法で1品種ごとに識別する手法を確立して、韓国の二つの品種は日本の各品種間との相似性が遠いこと、また、日本の品種間は、韓国の品種と比べて高い相似性があるこたが示唆した。5)アワでこれまでのタイプと異なるタイプが2タイプ3系統を見いだした。これらは、'軽米系粳'、'軽米系褐粳'と'二戸アワー2'であった。6)耐病特性の研究で、これまで云われていたように、キビ、アワ、ヒエには病害は少ないことが圃場で観察され、新規なキビ葉枯れ病害を明らかにした。7)省力栽培技術の手法を確立した。8)"地域連携推進"で、地元食品企業と食品流通企業との連携で、商品「雑穀パン-ひえ」、「雑穀パン-きび」、「雑穀パン-ひえ、きび、あわ」、及び「へっちょこだんご」を開発し販売している。販売は、週3回の配送で、毎回完売され、好調な売れ行きである以上のように、本研究で、雑穀の食品機能性研究から遺伝子回解析、圃場研究、及び、"地域連携推進"による地場雑穀食品を開発研究し商品化・事業化した。1.整理機能発現:in vivoでキビ蛋白質を与えると胆汁酸の排泄量が高まり、高脂・高コレステロール血症を速やかに改善する機能を発現した。又、キビプロラミンペプチド及びT_3処理Caco-2細胞及び肝細胞培養でHDLの主アプリポタンパク質であるapo A-I mRNAの発現量が高まる新規な結果を得た。更に、キビがラット腹腔内細胞のヒスタミン放出を抑制する抗アレルギー機能を示唆する結果を明らかにした。2.アワ、キビ、ヒエのプロラミンを分離して、その主構成ポリペプチドが2719及び1417Daであり、NH2-アミノ酸配列を決定し、α-ゼインに相同性を示すことを明らかにした。更に、アワの品種で19kDaのポリペプチド有無と穂型の差異と一致していたものを見いだした。同様に、国内の在来のアワ22系統を用いプロラミンを調査した結果、2つのタイプがあることを認めた。3.遺伝子解析による品種の種別では、AFLP法に基づいた遺伝子多型解析をキビ5品種(岩手県推奨品種、長野系、二風谷在来2、中国吉林省由来)の種子を用いて、実施し、品種間の遺伝的距離の算出・系統解析を行い、現在までに24組のprimerを用いて、6本の多型マーカーに利用できる可能性のあるバンドを得た。4.耐病害虫性調査では、アワではいもち病、ごま葉枯病、ヒエでは黒穂病、紋枯病、キビでは黒穂病、モザイク病様症状、エゴマではさび病等の発生が認められた。又、アワノメイガの予防に密植法の効果を明らかにした。5.食品開発:地元企業と食味性に非常に評価の高いキビ、アワ、ヒエ、及びモロコシの蒸しまんじゅうを共同開発し商品化した。モロコシまんじゅうは、近年商品化・販売し、事業化できる成果を得た。以上、かずかずの雑殻の健康機能と遺伝子解析、食品開発・商品化に関する新規な結果を得た。1.in vivoの5つの機能性の新知見を得た:(1)キビ蛋白質の肝障害抑制;(2)キビ蛋白質の高脂血症抑制、胆汁酸排泄促進;(3)プロテアーゼP分解キビペプチドの筋肉蛋白質の分解抑制;(4)キビ、ヒエの抗アレルギーの可能性;(5)モロコシのポリフェノール含量画分に血中コレステロール低下と抗酸化機能。2.品種の遺伝子解析:複数地域由来の粟品種間のゲノムDNA多型の解析をAFLP法で解析し、64通りのプライマーセットで検索した。そのうち検出された多型の多い10組のプライマーセットがマーカーとして見出した。これはこの手法での識別を初めて明らかにした。3.耐病性:キビから山間地で葉や穂に病原性を示すRhizoctonia菌、Fusarium菌を分離し、平地で管理の良い圃場では病害の発生はなく、圃場管理と雑穀の病害虫発生予防の関連を初めて明らかにした。4.種子貯蔵タンパク質の変異性を解析:アワの主要な種子貯蔵タンパク質であるプロラミンの変異性を調査するために、日本及び中国のアワと祖先野生種であるエノコログサ46系統についてSDS-PAGEで調査した。その結果、大部分の系統は従来報告されているサブユニットパターンと同じであったが、岩手県北の系統において、今までに報告のないパターンを示すものが見いだされた。

5.効率的栽培の研究:ヒエの無農薬育苗の適正播種量が20g/箱を確立した。6.地域連携商品化・事業化:(1)事業化,販売しているもの;a)雑穀パン-ひえ(商品名も同名)、b)モロコシ蒸しパン商品名;"高キビほっぺ"),c)雑穀農機具(雑穀刈り取り機);c)農家雑穀商品のパッケージデザインを岩手県商工会との連携で作成。(2)製品化したもの;a)雑穀パン-きび、b)雑穀パン-あわ、c)雑穀パン-黒ひえ、d)雑穀の乳酸菌飲料。次年度、これらを商品化・事業化の予定である。7.特許出願:2件特許出願し、1件特許出願準備中、1件商標登録出願。(1)急性肝障害を抑制させる機能性を有するキビ蛋白質濃縮物粉末(特願2001-71740);(2)血液中の脂質濃度を低下させ、抗酸化機能を有するモロコシの抽出物(特願2000-147044);(3)「高キビほっぺ」の商標登録(商願2000-75416);(4)プロテアーゼP分解キビペプチドの筋肉蛋白質の分解抑制機能(特許出願準備中)。本研究で得られた主な研究成果の概要は、以下の通りである。1)キビ、アワ、ヒエの主要蛋白質はプロラミンであること、そのNH2末端配列はアワ27,23kDa,キビ24kDaのポリペプチドはα-ゼイン、ソルガムの主プロラミンなどとプロラミン主成分と相同性があった。2)機能性では、キビ蛋白質が血中コレステロール低下機能を有し、この作用は胆汁酸排泄促進によることを明らかにした。3)の開発研究では、モロコシのin vivo抗酸化性や、キビ蛋白質の肝障害抑制機能やヒエの抗アレルギー機能性を示唆する結果を得、一方、ヒトにおけるキビ摂取の血中の総コレステロール及びLDL-コレステロール濃度低下作用など新機能性を明らかにした。4)最新のDNAフィンガプリント法であるAFLP法で1品種ごとに識別する手法を確立して、韓国の二つの品種は日本の各品種間との相似性が遠いこと、また、日本の品種間は、韓国の品種と比べて高い相似性があるこたが示唆した。5)アワでこれまでのタイプと異なるタイプが2タイプ3系統を見いだした。これらは、'軽米系粳'、'軽米系褐粳'と'二戸アワー2'であった。6)耐病特性の研究で、これまで云われていたように、キビ、アワ、ヒエには病害は少ないことが圃場で観察され、新規なキビ葉枯れ病害を明らかにした。7)省力栽培技術の手法を確立した。8)"地域連携推進"で、地元食品企業と食品流通企業との連携で、商品「雑穀パン-ひえ」、「雑穀パン-きび」、「雑穀パン-ひえ、きび、あわ」、及び「へっちょこだんご」を開発し販売している。販売は、週3回の配送で、毎回完売され、好調な売れ行きである以上のように、本研究で、雑穀の食品機能性研究から遺伝子回解析、圃場研究、及び、"地域連携推進"による地場雑穀食品を開発研究し商品化・事業化した。1.in vivoの4つの機能性の新知見を得た:(1)高コレステロール血症でヒエ蛋白質の血漿中の総コレステロール及びLDLコレステロール濃度抑制と胆汁酸排泄促進機能性;(2)高コレステロール血症で全粒ヒエの血漿中の総コレステロール及びLDLコレステロール濃度抑制と胆汁酸排泄促進機能性;(3)高コレステロ-ル血症でのキビ蛋白質の血漿中の総コレステロール及びLDLコレステロール濃度抑制と胆汁酸排泄促進機能性;(4)ヒエの抗アレルギー機能性(OVA特異的IgE濃度抑制)。2.品種の遺伝子解析:複数地域由来の粟品種間のゲノムDNA多型の解析をAFLP法で解析し、10組のプライマーセットがマーカ-として見出し、韓国、中国、日本の31品種のアワは2つのグル-プに識別さられた。
概日カルシウム振動の大規模イメージング解析

ほ乳類の概日リズムの中枢である視交叉上核の神経回路の作動原理を理解する為、長期蛍光イメージング法により1000個規模の神経細胞から数日間細胞内カルシウム濃度を測定した。その結果、視交叉上核神経回路には少なくとも2つの振動体(同期してリズムを刻む細胞集団)が存在し、細胞間連絡の薬理阻害により2振動体は次第に脱同調することが分った。これは、視交叉上核では細胞間連絡により正確かつ強靭な概日リズムを刻むことを示している。本研究では,超高感度EM-CCDカメラとニポウディスク型共焦点ユニットなどからなる長期イメージング観察用のシステムを独自に構築して、超微弱光照射でのイメージング観察を可能とし,数日間の長期に渡り概日リズム中枢である視交叉上核の神経ネットワークの活動の高精度な計測を行った。研究では、アデノ随伴ウイルスを用い,蛍光カルシウムセンサーを視交叉上核の神経ネットワークに発現させる実験手法を確立し、視交叉上核に存在するほぼ全ての神経細胞から,概日カルシウムリズムを測定することに成功した(Enoki et al., J.Neurosci Methods, 2012)。また得られたイメージング計測データから,概日リズムを特徴づけるリズムパラメーター(位相、振幅、周期、最低値)を自動的に計測し,空間的に疑似カラー表示するプログラムを作成して,概日カルシウムリズムの時空間パターンを画像解析した。概日カルシウムリズムの視交叉上核内の領域間や細胞間の概日リズムの性質の違いを比較することで,視交叉上核には少なくとも背側と腹側に異なる領域振動体が存在し,これらの領域は普段は細胞間連絡をして同期していることが分った。神経活動をテトロドトキシン投与により阻害するとリズムは継続するが、これらの2つの振動体は次第に脱同調することが分った。対して、ギャップ結合阻害薬であるカルベノキソロンの投与は、個々の細胞のリズムおよびネットワークに効果がなかった。これらの結果は,視交叉上核の神経ネットワークは神経細胞の細胞間や領域間の相互連絡により,全体として正確で同調した概日リズムを刻むことを示している(Enoki et al., PNAS, 2012)ほ乳類の概日リズムの中枢である視交叉上核の神経回路の作動原理を理解する為、長期蛍光イメージング法により1000個規模の神経細胞から数日間細胞内カルシウム濃度を測定した。哺乳動物概日時計の中枢は視床下部の視交叉上核に局在し、睡眠覚醒や体温調節等の生理機能の約24時間の生体リズムを制御している。個々の細胞のリズム発振機構は、時計遺伝子の転写と抑制の分子フィードバックモデルが想定され、詳細な分子機構の解析が進んでいる。一方で、時計遺伝子発現から神経発火や行動リズムなどの出力に至る過程や、神経回路網としての性質は殆ど分かっていない。本研究では、独自に開発した長期蛍光連続測定法により、数百個規模の神経細胞群の概日カルシウム振動を高空間分解能で可視化し、時計遺伝子発現とカルシウムリズムの関連や神経回路網レベルでの挙動を明らかとし、概日リズムの作動基盤を解明する目的で行っている。実験では、生後46日の幼若マウスから視交叉上核の培養スライス標本を作成し、培養開始710日後に、神経特異的プロモーター下にカルシウム蛍光プローブ(Yellow Cameleon 3.60:YC3.60)の遺伝子を組み込んだアデノ随伴ウイルスを用いて数百個の神経細胞にYC3.60を感染発現させた。回転板式ニポウディスク型共焦点と高感度CCDカメラからなる顕微鏡システムを構築することで、極微弱光での蛍光観察を可能とした。酸素透過性フィルムの使用、コラーゲンコートディッシュへの直接培養、焦点自動補償システムの使用等により、細胞の培養条件と蛍光シグナルを大幅に改善し、焦点面の動きを最小限とした長期間のイメージングを可能とした。これにより、視交叉上核の約300個の神経細胞から網羅的かつ長期的なカルシウム測定が可能となった。さらにYC3.60による二波長計測により、定量性のある概日カルシウムリズムの測定を可能とし、細胞間や領域間の差異や薬物効果の定量的評価を可能とした。上記の新規測定法については、学術誌(J.Neuroscience Methods)に受理された。従来の共焦点測定では、励起光による光退色や細胞毒性および焦点面の動きなどにより、数日に渡る蛍光観察は極めて困難であった。本研究で開発したニポウディスク共焦点による蛍光観察法とスライス培養法の改善により、光障害を軽減しかつ1細胞解像度での高空間分解能での概日リズム観察が可能となった。時計遺伝子レポーターマウス(Per1::d2EGFP)を用いて長期測定の評価を行い、1細胞解像度での長期測定が可能であることを確認した。さらにアデノ随伴ウイルスを用いたスライス感染発現により、視交叉上核の多数の神経細胞から長期的な概日カルシウムリズムの測定を可能とした。YC3.60による二波長計測により、定量性のある概日カルシウムリズムの測定が可能となり、また時計遺伝子が自立振動していない領域を含めた網羅的な概日カルシウムリズムの測定が可能となった。上記の新規測定法については、J.Neuroscience Methodsに受理された。

現在この測定方法を用い、視交叉上核回路網における細胞ネットワーク解析を試みておいる。また自作のリズムパラメーター解析ソフトウェアを開発し、概日カルシウムリズムを網羅的に空間マッピングすることを可能とした。これにより、これまでの時計遺伝子イメージングや1細胞カルシウム測定の研究ではでは見られなかった、概日カルシウムリズムの領域特異性や領域振動体の存在、細胞間連絡の連絡機序などが分って来た。これらの結果は現在論文投稿中である。以上の様に、独自の計測システムを開発し、パラメーター解析ソフトウェアを用いての評価法を確立するまでに至っている。これらの測定システムは広い応用が可能で、各種薬物投与法を用いての細胞機能の測定や、回路網としての機能解析が可能であり、また多機能の同時測定などが可能である。これまでに幾つかの研究結果は学会やシンポジウムで報告し、複数の学会発表賞を獲得した。昨年度までに確立した長期蛍光観察法を用いて、視交叉上核の神経ネットワークの概日カルシウム振動の時空間パターンや、リズム振動の発振機序をさらに詳細に観察する。特に、カルシウム濃度変動は時計細胞の「入力」と「出力」の双方に寄与していると考えられ、また特にカルシウムは種々の機能タンパク質の活性化や、神経伝達物質や神経発火の調節にも深く関わっていることが推測されることから、概日カルシウムリズムの生理的役割を知る事は、概日リズムおよび生物時計の作動原理を理解する上で非常に重要であると考えられる。中でも時計遺伝子の転写翻訳のフィードバックループは哺乳類中枢時計において主要な因子で最も重要であると考えられており、概日カルシウムリズムと時計遺伝子発現との関係性を知ることは、生物時計の研究において最も興味深くかつ重要な課題であると考えられる。両者の関係性を知る事は、視交叉上核の細胞ネットワークの特性を知る事にも繋がると考えられる。研究計画では、概日リズム発振に必要な主要な時計遺伝子を欠損させた改変体マウスを用いることや、各種イオンチャネルや神経連絡を担う分子の阻害薬や促進薬を用いる事で、時計遺伝子とカルシウム濃度変化の関係性を解析する。さらに異なる波長の蛍光カルシウムプローブを導入し、時計遺伝子レポーター発現と同時測定を試みることで、両者の時間的な関係性、領域差などを詳細に観察する。さらに時計遺伝子発現およびカルシウム濃度変動に薬剤を用いて撹乱を与えることで、その神経ネットワークの変化を1細胞解像度で可視化し、プログラムを用いて解析する。予定より倹約することが出来た為、昨年度から266,787円の残額金が生じているが、今年度の予算とあわせて主に細胞培養や光イメージング機器のための消耗品や、学会参加のための旅費として支出する予定である。
遠隔地要約筆記システムにおける情報提示方法に関する研究

近年、聴覚障害者の高等教育機関への進学率の増加や、学会などへの参加者数も増えてきている。また、このことを背景に聴覚障害者が社会参加する機会が多くなってきている。この様な場面で必ず必要なものがコミュニケーション支援である。現在、可能な支援は手話通訳、手書き要約筆記、PC要約筆記、ノートテイク等で直接支援者が現場に行って支援を行っている。また、支援者の居住地域・時間的制約・専門性等多くの条件が混在し、全ての支援要請に対応することは現状では不可能である。そこで我々のグループは遠隔からの手話通訳支援システムを構築し、他大学で学ぶ聴覚障害学生への授業支援を行ってきた。専門性の高い大学の授業では一般の手話通訳と異なり、通訳者への情報提示方法など多くの配慮が必要であった。また、同システムを使って、聴覚に障害を持つ研究者が参加する学会の発表会等にも同様な情報支援を行ってきた。この支援システムで提供できる情報は、手話通訳、リアルタイム字幕、PC要約筆記があり、これらの中から支援を受ける聴覚障害者が自分の得意なメディアを選んで情報を取得できるように配慮されている。本研究は当初この遠隔地手話通訳システムでの手話通訳者への情報提示装置として考案されたが、既存の手書き要約筆記への応用が可能と認識し拡張を図った。市販されている手書き入力装置の評価を経て、プロトタイプを製作し評価実験を行った。評価実験に協力を頂いた手書き要約筆記者の方々から貴重な意見を頂戴した。本研究では、運用システムの構築には至らなかったが、プロトタイプの評価から重要な基礎データを得た。これらのデータが今後の研究資料として活用されることを期待する。1.概要現在、広く普及しつつあるパソコンを用いた要約筆記システムでは、パソコンに習熟していないとなかなか取り組むことが困難である。そこで、従来から行われている手書き入力方式をそのままパソコンに取り入れて要約筆記を行うシステムを構築した。このシステムの特徴としては、文字情報以外にも画像情報を聴覚障害者に提供できるとことにある。また、現在実験が進行中の遠隔地手話通訳システムと連動して稼動すると、遠隔地からの要約筆記が実現可能となる。2.成果現在の要約筆記システムはタブレットディスプレイ3台、制御用パソコン3台、簡易型手書き入力装置3台、ネットワーク接続装置(Hub)1台で構成されている。この装置を用いて、ネットワーク接続環境下での予備実験や評価実験を行った。実験結果から、細部での問題点(ディスプレイの角度、電源スイッチの位置、筆記のしやすさ等)は判明したが、概ね良好な結果が得られた。次に、テレビ会議システムの導入により、遠隔地手話通訳システムと要約筆記システムの接続準備が整った。この接続実験において、文字情報を転送した場合、転送画質に大きな影響が出ることが判明した。ネットワークの利用状況にもよるのであるが、テレビ会議システムのパラメータ設定を調整する必要が生じた。また、遠隔地手話通訳システムの実験を通して、ネットワーク環境での接続に、テレビ会議システムを使用するのか直接接続を行うのかが今後の課題として残った。3.課題来年度は、遠隔地手話通訳システムと連携して、実際の接続試験や要約筆記者による評価を行う予定である。また、音声認識ソフトとの連携による新しい要約筆記システムも試行する予定である。タブレット機能の付いた液晶ディスプレイとネットワークで画面を共有できるソフトウエアを使用して、現在行われている手書きの要約筆記をエミュレートできるシステムを構築し、評価実験を行った。このシステムは3台の装置をHubで結合したもっとも単純な構成の要約筆記システムである。評価システムは基本的には同じ形態であったが、基本システムでは、17インチの液晶ディスプレイに有線接続のタッチペン及びページ更新タイプのネットワークソフトを使用した。次のシステムは改良システムで、15インチのディスプレイと無線形式のタッチペン及びスクロール機能を持ったネットワークソフトを搭載した。これらのシステムの評価から重要な知見が得られた。

本システム利用時のメリットは、(1)手書き文字の暖かみが伝わるので嬉しい。(2)サングラスも必要なく目に優しい。(3)慌しく要約筆記をする姿が観客から見えないですむ(会場の後方で可能)との指摘があった。また、本システムの改良点としては、(1)タッチペンの応答速度が遅い。(2)画面動機速度が遅い。(3)画面スクロール(ページ更新)時間が遅い。等が指摘された。これらを踏まえ、今後の課題としては第一段階は、同じ場所で要約筆記を行こない、システム利用のルールを確立する。第二段階は、要約筆記者達は離れた場所で要約筆記を行い、結果を遠隔地の会場へ戻す。第三段階で完全に要約筆記者達は別々の場所で要約筆記を行う。が考えられる。要約筆記者の本システムに対する期待が大きい事が分かったのでシステム完成を目指し今後も研究を継続する予定である。
先天性筋ジストロフィーに関わる機能性糖鎖の発現制御機構に関する研究

α-ジストログリカン上の糖鎖はラミニンなどの細胞外基質との結合に重要であり、その付加不全は先天性筋ジストロフィーの発症に関連する。本研究においてHNK-1糖鎖合成に関連する硫酸基転移酵素(HNK-1ST)が、α-ジストログリカン上の糖鎖の発現調節に関与していることを見出した。さらにメラノーマ細胞を用いてHNK-1STによるα-ジストログリカン上の糖鎖の硫酸化が細胞の移動性を制御することを明らかにした。α-ジストログリカン(α-DG)上に発現する糖鎖は、ラミニンとの結合という明確な機能を有することや、その糖鎖合成不全が先天性筋ジストロフィーの原因となることが知られている。そこで申請者は、α-DGの機能調節に関わる分子として新たに見出した硫酸基転移酵素HNK-1STを用いて、α-DG上の機能性糖鎖の役割を明らかにすることを目的として研究を行い以下の成果を得た。1)α-DG上の機能性糖鎖発現調節におけるHNK-1STの役割α-DG上に発現する糖鎖をラミニンとの結合能やIIH6(機能性糖鎖を認識するモノクローナル抗体)との反応性を指標としてHNK-1STの役割を評価した。その結果、HNK-1STはα-DGの糖鎖付加状態を変化させ、ラミニンとの結合能やIIH6との反応性を減少させる能力を有すること。また、HNK-1STによるα-DG上の糖鎖発現制御には硫酸基転移活性が必須であり、HNK-1STが直接α-DG上の糖鎖を硫酸化することを証明した。HNK-1STによるα-DG上の糖鎖発現制御の生物学的な役割について、メラノーマ細胞を用いて解析した。その結果、メラノーマ細胞にレチノイン酸を添加するとHNK-1STの発現が上昇するとともに、その移動性の低下が観察された。この細胞移動性の制御にα-DG上の糖鎖が関与すること、またレチノイン酸の添加によってα-DGの糖鎖付加状態が低下し、ラミニン結合活性が減少することを明らかにした。この細胞移動性の低下はHNK-1STのノックダウンによって回復したことから、レチノイン酸によって発現誘導されたHNK-1STがα-DGの糖鎖付加を抑制し、その結果メラノーマ細胞の移動性が低下したと考えられた。本研究により得られた知見はα-DG上の機能性糖鎖発現調節機構を解明する上において重要なものである。近年、糖鎖自身が特徴的な機能をもつ「機能性糖鎖」の存在が明らかにされつつある。α-ジストログリカン(α-DG)上に発現する糖鎖はその代表例であり、ラミニンとの結合という明確な機能を有することや、その糖鎖合成不全が先天性筋ジストロフィーの原因となることが知られている。しかし、その機能を担う糖鎖の構造および生合成機構はいまだ不明な点が多い。そこで申請者は、α-DGの機能調節に関わる分子として新たに見出した硫酸基転移酵素HNK-1STを用いて、α-DG上の機能性糖鎖の構造と生合成機構を明らかにすることを目的としている。本年度は以下に示す結果を得た。α-DGのC末端にhuman IgGのFcドメインを融合させたタンパク質(α-DG-Fc)をコードするプラスミドを構築し、CHO細胞にα-DG-Fcを発現させ、ラミニンとの結合能やIIH6(機能性糖鎖を認識するモノクローナル抗体)との反応性を指標としてα-DG上に合成される機能性糖鎖を評価した。また、この現象がHNK-1STの硫酸基転移に必須の1アミノ酸を変異させた変異型HNK-1STでは認められなかったことから、HNK-1STによるα-DG上の糖鎖発現制御には硫酸基転移活性が必須であることが明らかとなった。次に、HNK-1STがα-DG上の糖鎖を硫酸化することを実証するため、放射性同位体35Sで標識された硫酸ナトリウム存在下で、培養細胞にα-DGを発現させた結果、HNK-1ST依存的な35Sのシグナルが検出されることを確認した。現在、培養細胞を用いHNK-1STによって硫酸化されたα-DGを大量に調製し、連携研究者の協力のもと質量分析によって糖鎖構造の決定を試みている。本年度は主に、HNK-1STがα-DG上の機能性糖鎖の発現を制御すること、またその構造を明らかにすることを計画していた。実際にHNK-1STにより、α-DG上に生合成される糖鎖の合成が抑制され、ラミニンとの結合やIIH6との反応性が大きく減少することを明らかにした。また、その抑制効果には硫酸基転移活性が必須であり、また確かにα-DG上に硫酸が転移されていることを放射性同位元素による代謝標識実験により明らかにした。

さらにHNK-1STにより硫酸化された糖鎖構造を質量分析で決定のために試料を調製して解析した。しかし、予想以上に硫酸化された糖鎖の量が少なく、質量分析でその構造を解析することができなかった。現在試料の調製方法に改良を加え、再度質量分析を試みている。構造解析の進展が少し遅れているが、一方で次年度に計画していた細胞を用いた機能解析の一部を前倒しして今年に行った。即ち、メラノーマ細胞を用いてレチノイン酸添加により、HNK-1STが誘導されることや細胞の移動性が変化することを確認した。この系を用いてHNK-1STが実際に細胞レベルでもα-DG上の糖鎖発現を調節することを証明する。平成23年度の研究成果で新規硫酸化糖鎖の構造が解析できなかった理由として、α-DG上の糖鎖の中で硫酸化された糖鎖の割合が低いことが原因であると考えられた。そこで、α-DG上の硫酸化される糖鎖部位を絞り込むことを行う。α-DG上の機能性糖鎖はムチン様ドメインと呼ばれる領域に発現することが知られている。そこでその領域をいくつかの部位に分け硫酸化される部位を特定し(予備的な実験ではムチン様ドメインの379番目のトレオニンに主に付加されている可能性を示す結果を得ている)、その試料から糖鎖を切り出して構造解析を行う。また、新規硫酸化糖鎖の機能解析に関しては予定通り24年度に行う。上記糖鎖構造解析とともに24年度は計画通り、硫酸化された糖鎖の機能解析についてメラノーマ細胞を用いて行う。23年度に、メラノーマ細胞にレチノイン酸(RA)を添加するとHNK-1STの発現が誘導され、細胞移動性に変化が起こることが確認できた。そこで、RA添加(±)のメラノーマ細胞からα-DGを抽出し、ラミニンとの結合性を指標に、RA添加で誘導されたHNK-1STがα-DGの機能に与える影響を明らかにする。次にα-DG上の機能性糖鎖を認識すると言われている抗体IIH6(エピトープ構造は未同定)を用いて免疫染色を行い、RA添加によるメラノーマ細胞のIIH6抗体反応性の変化、すなわちα-DG糖鎖構造の変化を細胞レベルで明らかにする。その後、細胞の移動性を評価するTranswellmigration assayを用いてRA添加によるメラノーマ細胞の移動性変化について解析する。これらの解析により、細胞分化時に生じる細胞接着性および移動性の変化におけるHNK-1STにより合成される糖鎖の機能を明確にする。
光刺激ルミネッセンス現象を利用した多機能光メモリ素子の研究

最終年度の本年は、輝尽発光現象を利用した光メモリ素子用媒体として昨年度見い出したSrS:Eu,Sm、CaS:Eu,SmおよびCa_xSr_<1-x>S:Eu,Sm蛍光体における輝尽発光特性の評価および光メモリ素媒体としてのこれら蛍光体のセラミックスおよび薄膜の最適作製条件を見い出すことを目的とするともに、輝尽発光現象を利用した光メモリによる論理演算素子への応用の検討を行った。その結果、以下のような成果が得られた。(1)SrS:Eu蛍光体が光メモリ素子用媒体として、優れた特性を示すことを明らかにできたとともに、SrS:Eu蛍光体セラミックスの最適作製条件を決定することができた。輝尽発光現象を利用した光メモリ素子媒体を用いて、AND,ORあるいはNORなどの論理演算をはじめとして、18種類の論理演算をおこなうことが可能であることを実証し、実際に試作した光メモリ素子の輝尽発光現象を用いて、それらの演算を実験的に試みることによって、これまでにない新しい光メモリ素子を実現できることを明らかにできた。助成による研究は本年度で一応終了するが、引き続いて、上述した成果をもとに、研究をさらに発展させる予定である。すでに、EuとSmをドープしたSrS蛍光体において、250[nm]から550[nm]までの紫外および可視光線で一次励起した後、約1500[nm]の赤外光で刺激することによって、約650[nm]の波長にピークをもつ強い光刺激ルミネッセンス(Optically Stimulated Luminescence:略してOSL)を観測ができること確認している。本研究では、これまでに蓄積してきたOSL現象に於ける知見をもとに、本年度は、新規なOSL蛍光体の探索および上述の蛍光体の薄膜化の検討およびその光メモリ特性の評価を行い、光メモリ素子用媒体として利用可能な蛍光体の基本的な光学的特性の評価を目的に研究を行った。その結果、次の成果が得られた。(1)II-VII族化合物蛍光体であるSrS : Eu,Sm,CaS:Eu,SmおよびCa_xSr_<1-x>S : Eu,Sm蛍光体がいずれも紫外線あるいは短波長の可視光線照射により強いOSLを示すことが確認でき、光メモリ用媒体として利用が十分可能であることを明らかにできた。又、これらの蛍光体が薄膜化が可能な材料であることも実験的に確認できた。(2)上記、蛍光体におけるOSLのフェーディング現象(情報を書き込んだ後に、室温で放置すると情報の一部が減衰する現象)について検討を行い、そのメカニズムに関して知見を得ることができた。(3)書き込み光とOSL強度の関係を調べた結果、このOSL現象を利用した光メモリ素子が、光による情報の書き込み、読みだしおよび消去が自由にできるディジタルメモリとしては勿論のことアナログメモリとして利用できることを明らかにできた。
ヒト骨髄間葉系幹細胞から樹立した細胞株:ヒトがん幹細胞株か?

ヒト骨髄10検体から間葉系幹細胞(hMSC)を分離し、培養、分化抑制因子LIF、bFGF添加にて未分化状態で増殖を行った。またhMSC由来の不死化細胞株8株とさらにhTERT(human telomerase reverse transcriptase)導入でテロメラーゼを強制発現した株がん化細胞株5株を用いて検討を行った。網羅的遺伝子発現解析で、未分化hMSC細胞ではゲノムの10%程度の遺伝子のみ発現していた。さらに、不死化細胞株、がん幹細胞株で有意に発現した遺伝子から、定量PCRで有意に上昇している12遺伝子を選別した。また、hMSCのテロメアは、約40kbと伸長し、テロメラーゼ活性はなく、テロメラーゼ非依存伸長機構(ALT)を有していた。また、hTERTを導入したhMSC-株はテロメア長、増殖能、形態学的変化も顕著な差はなく、hMSCと同様に、脂肪細胞、骨芽細胞、筋肉細胞へ分化誘導しえたが、同時に、テロメア長が短縮することも確認した。しかし、NOD/SCIDマウスにhMSC細胞株、hTERT導入がん化細胞株4株を接種すると、いずれも腫瘍を形成し、hTERT導入細胞株5株中3株で、浸潤、遠隔転移を認めた。マイクロRNA(miRNA)の検索から、hTERT導入により抑制されたmiRNAのターゲットから、未分化な増殖状態に保つシグナルであるWntシグナルなど3経路に加えて、がん細胞株でhTERTを導入によってさらに活性化するパスウェイとして2経路が明らかになり、不死化獲得機構に加えて、がん化の機構の解明が可能となり、このパスウェイから候補遺伝子を3つ抽出した。これらからhMSCの長期培養法とhTERT導入によるによる悪性転換経路が明らかになり、作製したがん幹細胞株は、ヒトがん幹細胞のモデルとして今後多くの領域の研究ツールとなった。
ジビエ住肉胞子虫による寄生虫性食中毒のリスク評価

前年度の解析で、岐阜県産ホンシュウジカには遺伝的に異なる5タイプの住肉胞子虫が寄生し、うち1つのタイプは海外で報告のあるSarcocystis pilosaであり、他の4タイプは新種の可能性があることを示した。今年度は、同地域で採取されたホンシュウジカの追加の53検体(53個体分の横隔膜)を検体として、そこからの住肉胞子の分離と形態観察および遺伝子解析を行った。その結果、53検体から220個の住肉胞子を分離した。代表者らが開発した簡易なタイプ分け手法のマルチプレックスPCRにより、タイプ1は53個体中50個体(94.3%)が陽性で、タイプ4、2、5、3のそれらは各々54.7%、41.5%、18.9%、15.1%であった。また7個体からの11個の住肉胞子はタイプPCRで陰性であったが、うち1個はこれまで国内で1例のシカと1例のカラスの腸管内容から検出されていたSarcocystis ovalisであり、他は5タイプと異なるが海外で報告のあるSarcocystis taeniataに近縁な種類であった。2種タイプまたは3種タイプによる混合感染が22または20個体のシカで確認され、同地のホンシュウジカには複数タイプが混合感染していることを確認した。さらに最も感染率の高いタイプ1は2つに分類され、それらは胞子壁の形態にも差を認めたことから、タイプ1には遺伝的にわずかに異なるものの、胞子壁等の形態に差を認める2つのサブタイプの存在を明らかにした。住肉胞子の形態観察とその遺伝子解析に時間を要し、追加のタイプ特異プライマーの設計と応用、リアルタイムPCR試薬の開発、ジビエ市販品における疫学調査等まで研究内容を進めることができなかった。1豚コレラ流行状況にもよるが、検体採取が可能な場合は、岐阜県内の県境付近のシカ(本州以外から導入された可能性がある個体群)の検体について調査し、分離株の遺伝子解析と形態観察を行って新たなタイプの存在を明らかにする。2食中毒の原因となる可能性が高いタイプ1等について、その単胞子あたりのブラディゾイト数を算出する。3追加のマルチプレックスPCR用プライマーの設計とより簡易に住肉胞子の種鑑別を可能とするリアルタイムPCR試験系を構築する。4市場に流通するジビエ商品における住肉胞子の疫学調査(分類、虫体の生死等)を行う。5住肉胞子虫遺伝子の糞便からの検出方法を検討する。岐阜県産ニホンジカに由来する住肉胞子虫シストの、18SリボソームRNA遺伝子(18S rDNA)とミトコンドリアチトクロームオキシダーゼサブユニット1遺伝子(cox1)の2領域を解析しその分類を試みたところ、cox1の解析結果では5タイプ(タイプ15)に分類され、タイプ4はリトアニアのニホンジカより報告のあるSarcocystis pilosaと同定され、他の4タイプは新種と考えられた。18S rDNAの解析では、明確に5タイプを分類することはできなかったが、国内のシカより未同定種として報告され、18S rDNAの塩基配列のみが登録されている住肉胞子虫は、タイプ1(エゾシカ由来の虫種)またはS. cervicanisに近縁な種類(兵庫県産ニホンジカ由来の虫種)と考えられた。得られたcox1シーケンスの情報を基にタイプ特異プライマーを作製し、形態とタイプとの関連性を検討した。タイプ1のシスト壁は厚く先端が丸みを帯びた指状突起物で覆われ、遺伝的に近縁なS. silvaの同構造と類似していた。タイプ2、3の壁にも厚みを認めたが、先端が尖った細い突起物で覆われていた。一方、タイプ4、5のシスト壁は明らかに薄く、その表面は毛状突起物で覆われ、タイプ4は形態的にもS. pilosaの特徴と一致した。以上の結果から、1シカ寄生種の同定には18S rDNAよりもcox1領域の遺伝子解析が有効であった。2岐阜県産ニホンジカには遺伝子レベルで異なる5タイプが分布し、4タイプは新種と考えられた。318S rDNAの系統解析から、国内の他地域に生息するエゾシカ、ニホンジカには、今回得た5タイプと同じ種類や異なる種類が分布しており、特にタイプ1は国内のシカに広く分布している可能性があると考えられた。4タイプ特異PCRは、岐阜県産シカ寄生住肉胞子虫5タイプの簡易な鑑別法として有用と考えられた。研究当初は、ジビエの狩猟期に採取された検体(肉片)を採取し、そのサンプルがある程度貯まった時点で住肉胞子陽性検体を選別し、陽性検体からシストを分離して遺伝子解析を行う予定であったが、検体の受け渡しの連絡調整に手違いがあり、陽性検体からのシストの分離とその後の遺伝子解析が年度末へずれ込むことになった。