hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北欧福祉国家におけるインクルーシブ教育の多層性と多様性の研究

第五に、スウェーデンにおける知的障害児のインクルーシブ教育の可能性について教育課程と実際の試みに注目して考察した。これらによって、通常学校を中心とした支援体制が、個の多様性に基づいて段階的・多層的に整備されている状況を比較検討した。本研究テーマとしての三年目は、以下の各大学の研究者の協力を得た。それらは、フィンランド・ユバスキュラ大学、デンマーク・オーフス大学とメトロポリタン大学、スウェーデン・イェーテボリ大学、ノルウェー・インランドノルウェー応用科学大学である。同時に各大学周辺地域の教育機関を訪問し、現地調査と資料収集を行った。北欧福祉国家におけるインクルーシブ教育の多層性と多様性の研究として、平成28年度はフィンランドにおける通常教育改革やスウェーデンにおける二次障害支援、スウェーデンにおける知的障害児のインクルーシブ教育などについて、現地調査と文献検討を実施した結果を示すことができた。現在印刷中の査読付き論文もある。ただし、訪問調査を実施したデンマーク、ノルウェーの成果をまとめられていない。よって、平成29年度には北欧福祉国家の比較軸を明示しつつ、北欧4か国を対象に、研究成果を公刊する必要がある。本研究の目的は、北欧福祉国家におけるインクルーシブ教育の展開を支援の多層性と多様性の観点から検討することである。具体的には、福祉国家体制下での地方分権の推進と特別教育の管轄委譲、学力向上を中心とした通常教育改革と個の多様性へのアプローチ、通常学校内の特別ニーズ教育の具体化、合理的配慮としての特別学校の在り方の観点から明らかにした。平成29年度には、合理的配慮としての特別学校の変革について以下の柱で考察した。第一に、視覚障害、聴覚障害、知的障害、肢体不自由、病弱を対象とした特別学校の有無や全国的な配置について現状を把握した。第二に、ノルウェーやスウェーデンなど特別学校を廃止した実績のある国に注目して、改革推進に伴う議論を明らかにした。第三に、特別学校廃止に伴う通常学校への影響について分析した。第四に、知的障害特別学校、重度重複障害学校など在籍児童生徒数が増加している学校を中心に特別学校におけるインクルーシブ教育の現状と方向性について、分析した。特別学校は通常学校との支援の連続体としていかに位置づくのか、多様なニーズに応じる合理的配慮として尊重・存続されるのか、またはインクルーシブ教育推進においては必要悪としてとらえられているのかなど、今後の特別学校の在り方を考察した。四年目はデンマーク、フィンランド、スウェーデンにおいて、現地調査と資料収集を行った。訪問先は、大学と知的障害特別学校とした。大学においては、大学教員と4年間の研究内容に関する協議を行うことを主眼とした。学校訪問はスウェーデン・パティレ市にある高知大学教育学附属特別支援学校の姉妹校オィレショー知的障害特別学校を訪問し、近年の知的障害特別学校の改革動向と将来の方向性について具体的に聞き取り調査を行った。
大腸癌における新しいチロシンキナーゼ融合遺伝子の同定

病理組織学手法を基盤とした融合遺伝子スクリーニング法を用いて、大腸癌において数種類の新しいチロシンキナーゼ融合遺伝子を同定した。融合遺伝子を有する大腸癌の臨床病理学検討や大腸癌によくみられる遺伝子変異についても解析した。現在、同定した融合遺伝子に対して、造腫瘍能や阻害剤による抑制効果を検証中である。本研究の目的は,大腸癌において新しいチロシンキナーゼ融合遺伝子を同定する,ことである.近年,anaplastic lymphoma kinase(ALK)融合遺伝子を有する肺癌が発見され,その融合遺伝子を有する肺癌に対しALK阻害剤が臨床応用されるまでに至っている.大腸癌を含む肺癌以外の固形癌においても,チロシンキナーゼ融合遺伝子が報告されており,本研究で大腸癌の新しい分子標的薬の導入に向けて,治療ターゲットとなる融合遺伝子を探索する.大腸癌の組織アレイを使用し,自作したFISHプローブを用いてチロシンキナーゼ遺伝子(数十種)を網羅的に検索する.本年度はスクリーニングがほぼ終了し,候補症例数例から新規融合遺伝子を同定した.大腸癌は罹患数および死亡数の多い悪性腫瘍の一つであるが、大腸癌の癌化に必須な遺伝子をターゲットとした治療法は確立されていない。近年、anaplastic lymphoma kinase(ALK)融合遺伝子を有する肺癌が発見され、その融合遺伝子を有する肺癌に対しALK阻害剤が臨床応用されるまでに至っている。大腸癌を含む肺癌以外の固形癌においても、チロシンキナーゼ融合遺伝子が報告されており、本研究で大腸癌の新しい分子標的薬の導入に向けて、治療ターゲットとなる融合遺伝子を探索した。融合遺伝子を探索するために、がん研有明病院で手術され、病理組織学的診断が行われた大腸癌ホルマリン固定パラフィン包埋ブロックから作成したtissue micro array(TMA)を使用し、自作したキナーゼ遺伝子(数十種)に特異的なfluorescence in situ hybridization(FISH)プローブを用いて、融合遺伝子のスクリーニングを行った。FISH陽性であった大腸癌症例に対し、RACE法やRNA capture sequenceにより数種の融合遺伝子を同定した。同定した融合遺伝子には造腫瘍能や阻害剤による抑制効果が認められ、今後これらの融合遺伝子を有する大腸癌において、阻害薬の臨床応用に結び付くものとして有用な結果であった。融合遺伝子を有する大腸癌の臨床病理学検討や大腸癌によくみられる遺伝子変異、microsatellite instabilityについても解析した。現在、最終年度に同定した融合遺伝子に対して、造腫瘍能や阻害剤による抑制効果を検証中である。人体病理学スクリーニングはほぼ終了しており,候補症例数例から新規融合遺伝子を同定したから.研究は順調に進行しており、残りの候補症例に対し融合遺伝子の検索を進める.
グリオスタチンによる慢性関節リウマチ発症機序の解明

[平成7年度]グリオスタチン(GLS)は、血管内皮細胞に対して走化性をもち、in vivoにおいて血管新生を促進する。また慢性関節リウマチ(RA)患者の血清、関節液中に高濃度に存在することが報告されている。RAにおけるサイトカインネットワーク中のGLSの位置付けを解明するためRA関節液中のサイトカイン濃度とGLS濃度との相関関係を検討した。関節液中においては、GLS濃度はinterleukin-1(IL-1),IL-8濃度と相関関係があった。次に培養滑膜細胞でのGLS産生を検討するために、人工膝関節置換術のさいに採取した滑膜を初代培養し、3代から9代継代した。この培養滑膜細胞をIL-1,IL-6,IL-8,tumor necrosis factor α(TNFα)にて刺激したところGLSタンパクの産生が認められた。[平成8年度]人工膝関節置換術のさいに採取した滑膜を初代培養し、3代から9代継代した培養滑膜細胞でのGLSの発現をReverse transcription-polymerase chain reaction法を用いてmRNAレベルにて検討した。無刺激の培養滑膜細胞でのGLS mRNA/β-actin mRNA比を1.00とするとIL-1,TNFαにて16時間刺激するとそれぞれ4.37、2.64倍となりGLSmRNAの発現が誘導された。GLScDNAを組み込んだ発現ベクター(pET-His)をE.coliにトランスフェクトしGLSを発現させGLS組換体を大量に調製した。in vivoでの作用を検討するためGLS組換体をウサギ膝関節腔内に注入すると、微小血管の増生、炎症細胞の浸潤、リンパ球の集簇などRAに類似した滑膜炎が惹起され、その炎症反応は、投与量、投与期間に比例した。RAにおけるサイトカインネットワーク中のグリオスタチンの位置付けを解明するためRA滑液中のサイトカイン(interleukin-1,interleukin-6,interleukin-8,tumor necrotic factor alpha)濃度とグリオスタチン濃度との相関関係を検討した。滑液中においては、グリオスタチン濃度はIL-1、IL-8濃度と相関関係があった。次に培養滑膜細胞でのグリオスタチン産生の検討するために、人工膝関節置換術のさいに採取した滑膜を初代培養し、3代から9代継代した。この培養滑膜細胞をIL-1、IL-8、IL-6、TNF alphaにて刺激したところグリオスタチンタンパクの産生が認められた。さらに、グリオスタチンのin vivoでの作用を検討するために大量のグリオスタチンが必要となるため、グリオスタチンcDNAを組み込んだ発現ベクター(pET-His)をE.coliにトランスフェクトしグリオスタチンを発現させ、グリオスタチン組換体を大量に調製した。平成8年度はこのグリオスタチン組換体をウサギ膝関節内に注入し滑膜炎発症作用を解析する予定である。平成7年度はおおむね計画通りの研究が達成された。培養滑膜細胞でのグリオスタチン発現実験において、今年度はタンパク質レベルでのみ検討したが、mRNAレベルでの検討も必要と思われる。そこで平成8年度には培養滑膜細胞でのグリオスタチンの発現をReverse transcription-polymerase chain reaction法を用いてmRNAレベルにて検討した。無刺激の培養滑膜細胞でのグリオスタチンmRNA/β-actin mRNA比を1.00とするとinterleukin-1, tumor necrosis factor αにて16時間刺激するとそれぞれ4.37、2.64倍となりグリオスタチンmRNAの発現が誘導された。

さらにグリオスタチンのin vivoでの作用を検討するために大量のグリオスタチンが必要となるため、グリオスタチンcDNAを組み込んだ発現ベクター(pET-His)をE. coliにトランスフェクトしグリオスタチンを発現させグリオスタチン組換体を大量に調製した。グリオスタチン組換体をウサギ膝関節腔内に注入すると、微小血管の増生、炎症細胞の浸潤、リンパ球の集簇など慢性関節リウマチに類似した滑膜炎が惹起され、その炎症反応は、投与量、投与期間に比例した。
人工衛星測位と超伝導重力計による氷床変動に伴う重力変化の研究

まず、レーザー高度計が搭載された衛星ICESATによる観測の始まった2003年以降について南極・昭和基地にある超伝導重力計による観測データの解析を進めた。その過程で、超伝導重力計CT#043の年間200μGalを超える器械ドリフトを指数関数によって近似できることを示すとともに、非潮汐海面高変動が重力の時間変化として重力観測に及ぼす影響について調べた。観測された重力変化から、潮汐変化、気圧変化の影響、極運動の影響、器械ドリフトを差し引き、Gravity Residualを求め、これを氷床質量変化の影響を検出するための重力観測データとした。一方、2003年から2007年はじめにかけてICESatのレーザー高度計により13回の観測期間で測定が行われ、そのうちの11回の観測期間から南極大陸全体の氷床表面高度を求めた。次に、その時間変化から氷床の体積変化を求め、それに、現場観測で得られた氷床の表面密度をかけて南極氷床の質量変動に変換した。こうして得られた質量変動を用いて、それによって引き起こされる観測点での重力変化を計算によって求め、観測データとの比較を行った。比較した結果では、あまりよい一致は見られなかった。その主要な原因として、観測点に近い沿岸域の質量変化の推定誤差が大きいことが挙げられる。レーザー高度計による測定は雲などの影響を受けるため、たとえ同じ軌道を通る場合でも同じ場所を観測できる保証はなく、観測期間ごとに測定点分布が異なることが多い。このため、グリッド点での表面高度を求める場合、測定点分布が異なると結果的に異なる場所の高さを求めることになり、高さの時間変化ではなく、異なる場所の高度差を求めることになる。このため、高度差の小さい南極大陸内部ではあまり問題とはならないが、傾斜の大きい沿岸域では大きな推定誤差となる。重力観測点である昭和基地近辺の質量変化の推定誤差が重力の時間変化の推定誤差となるため、観測値と推定値の差がかなり大きくなったと思われる。今後、沿岸域の高度推定を精度よく求める方法について検討していく。2003年4月に南極・昭和基地に4K冷凍機を装備した液体ヘリウム常時補充型の超伝導重力計CT#043を導入し、以降連続観測を継続している。17年度においては、氷床変化に関連する重力変化を探すために、この重力計によって観測された2003年および2004年のデータを用いて、1年半余りの期間の重力のトレンド変化を求め、大気や海洋以外に起因する重力変化を求めることを目標とした。このために、まず、異常データや跳びの検出などの前処理を行い、潮汐解析プログラムBAYTAP-Gを用いて調和解析を行った。調和解析により短周期の地球潮汐および気圧変化の影響を取り除いた後、Iwano et al.(2005)により得られた長周期潮汐ファクターを用いて長周期潮汐を取り除き、さらに、器械ドリフトと思われる線形トレンドとIERSで得られている極位置データから極運動の影響を求め、取り除いた。こうして得られたトレンドは昭和基地・西の浦験潮所で観測されている潮位のトレンドとかなり良い対応がみられ、潮汐変化以外の海水位の変動も重力変化にかなり影響していると考えられる。今後、海水位の変動による影響を除去し、その後に残された重力変化のなかに、氷床変動と関連するシグナルが含まれていないか調べる予定である。一方、氷床域の高度変化を直接調べるために、レーザー高度計を搭載した衛星ICESatデータを一部取得し、主に東南極の氷床域について観測時期の異なるデータ間の高度変化を調べている。

また、南極内陸において干渉合成開口レーダー手法(InSAR)を適用して高度変化を求めるためにCバンド合成開口レーダーデータを一部取得しており、InSARにより氷床表面高度の変化を求める予定である。また、レーザー高度計データと合成開口レーダーを組み合わせてより高精度に高度変化を求める方法について考察していきたい。(1)2003年9月1l月、2004年2月3月、2005年10月11月の3つの期間について、ICESatの軌道に沿って得られたレーザー高度計データをグリッド化し、各期間の南極全域の氷床表面高度を求め、それらの差を変動量として求めた。さらに、その表面高度の変動に現場観測で得られた高度依存係数をかけて質量変化に換算し、それによって生じる重力変化を推定するプログラムを作成した。現在、このプログラムのテスト及び結果のチェックを行っている。(2)2003年に更新した超伝導重力計のデータには、センサーである超伝導球の材質などが原因と考えられる大きな器械ドリフトが見られ、微小なシグナルを取り出すためにはその器械ドリフトを効果的に取り除く必要がある。器械ドリフトに指数関数を当てはめ除去したところ、新旧の重力計による並行観測期間のトレンドによい対応が見られ、指数関数を仮定したドリフトの除去が有効であることが確認された。そして、器械ドリフトを除去した後の重力トレンドと海水位のトレンドとを比較したところ、約0.2μGal/cmの応答係数が得られた。今後、この応答係数の妥当性について検討を行う予定である。(3)レーザー高度計による高度測定は、精度は高いものの離散的にしか表面高度データが得られない。一方、干渉合成開ロレーダーを用いた場合、精度は劣るものの面的に高度が得られる。そこで、両者を組み合わせて、レーザー高度計データで高精度を保持しつつ、面的に表面高度を求める方法を開発している。すでに、ERS-1/2タンデムミッション時の合成開ロレーダーを利用した場合については、高精度の面的な表面高度データの作成に成功しており、現在、日本の衛星だいち搭載のPALSARデータにこの手法を適用できるように開発を継続している。(1)昨年度作成したプログラムを使って、2003年2月から2007年4月にかけてのICESat/GLAS(レーザー高度計)の11観測期間について、軌道に沿って得られたデータをグリッド化し、各期間の南極全域の氷床表面高度を求めた。それを質量に換算し、それによって生じる重力の時間変化を推定した。これを超伝導重力計で観測された重力トレンドと比較したところ、かなりよい一致が見られた。(2)非潮汐の海水位変化に対する重力変化の応答係数について、昨年度に引き続き調べたところ、約0.06μGal/cmという値が得られた。昭和基地の海水位変化に伴い予想される重力変化の計算から、この応答係数ほぼ妥当な値である思われる。(3)干渉合成開ロレーダー(干渉SAR)とレーザー高度計データを組み合わせて、高精度の面的な表面高度データの作成手法の開発を引き続き行った。具体的には、日本の衛星だ
遺伝子組換え実験を正しく理解できるための実践的な教授法略の解明

<研究目的>高校生が正しく遺伝子組換え実験を理解できるための実践的な教授方略を解明する。<研究方法>(1)高校生に教育用キットを利用した大腸菌の遺伝子組換え実験を実施し,遺伝子組換え実験の生徒の認識を質問紙法及び個人面接法によって調査する。(2)海外の教育を目的とした遺伝子組換え実験の生徒用テキスト,教師用指導書,及び遺伝子組換え実験の教材化に関する先行研究を分析し,遺伝子組換え実験に関する学習内容の選択と構成を図る。(3)国内で販売されている遺伝子組換え実験の教育用キット3種類を高校生対象に試行し,それぞれのキットの有効点及び問題点を分析した上で,教育用キットの改良を行う。<研究成果>半数以上の生徒が本実験の理解に支障をきたしていたことから,どのようなことに留意して指導すれば生徒の理解度を高めることができるのか,研究を重ねた。その結果,次の3点が挙げられた。(1)基本的な知識として,本実験に関する専門用語の理解を徹底させる。(2)実験に利用できる時間が限られているため,制約された時間を捕う工夫をする。(3)実験を実施する前に,基本的事項に関して生徒の理解の確認し,指導を徹底する。以上の3点を重点事項として,本実験を実施したところ,実験全体の意味を理解せず実験を実施した生徒が全体の約2割にまで減少させることができた。今後は,国内で販売されている遺伝子組換え実験の教育用キット3種類を高校生対象に試行し,それぞれのキットの有効点及び問題点を分析する予定である。更には,教育用キットの改良を行い,高校生が遺伝子組換え実験を正しく理解できるための実践的な教授方略の解明していきたい。
水素交換ラベルと二次元NMRによるタンパク質の膜透過型分子構造の解析

タンパク質の巻戻りの中間体であるモルテン・グロビュール(MG)状態は、細胞内において、GroELやSecBなどの分子シャペロンにより認識される膜透過型の分子形態に対応すると考えられていた。本研究の当初の目的は、最も典型的なMG状態を示すα-ラクトアルブミン(α-LA)を対象に、GroELによるMG状態認識の分子機構を調べることにあった。しかし、昨年度より本年度初めにかけての研究結果より、MG状態にあるα-LAはGroELと全く相互作用しないことが明らかとなった。本年度は、(1)GroELの標的タンパク質に対する結合活性を改めて確認すること、(2)SS結合を還元したα-LAとGroELとの相互作用を検討することの二点に絞って研究を行った。ニワトリのジヒドロ葉酸還元酵素の塩酸グアニジンからの巻戻り反応の中間体はGroELと結合することがすでに知られている。そこで、上のMG状態の実験で用いたと同一の条件下で、ジヒドロ葉酸還元酵素の巻戻り中間体とGroELとの相互作用を分子ふるいクロマトグラフィーにより調べた。その結果両者の間には強い相互作用が観測され、この条件下でGroELが標的タンパク質に対する結合活性を十分持っていることが確認された。α-LAの4本のSS結合をジチオスレイトールにより還元し、還元条件下で、GroELとの相互作用を分子ふるいクロマトグラフィーにより調べた。その結果、KClの非存在下では、還元α-LAもGroELと相互作用しないが、50mMKClを添加することにより両者が強く相互作用することが明らかとなった。以下の点が明らかである。(1)還元α-LAとGroELとの相互作用にはKCl依存性がある。(2)MG状態はKClを添加してもGroELとは結合しないので、還元タンパク質の方がGroELに対し強い親和性を持っている。(3)ジヒドロ葉酸還元酵素の中間体はKCl非存在下でもGroELと結合したので、GroELとの相互作用の強さは標的タンパク質の種類にも依存する。CDスペクトルと分子ふるいクロマトグラフィーの溶出位置より、還元α-LAとMG状態との立体構造を比較した。還元α-LAの二次構造はMG状態のものより少なく、分子はより膨潤した構造を取っている。したがって、還元α-LAの構造はよりフレキシブルで疎水性表面もより多く溶媒中に露出していると考えられる。構造のフレキシビリティーと疎水性表面の露出度がGroELによる認識にとって重要であるのかもしれない。
膵切除術後の残膵外内分泌機能のCTを用いた新規評価法の探索とその応用

平成30年に膵頭十二指腸切除術を施行した58例を登録した。男性36例、女性22例で、年齢(中央値) 69歳であった。残膵体積10ml未満は15例で残膵体積(中央値) 6.8mlであった。一方、残膵体積10ml以上は43例で残膵体積(中央値) 19.2mlであった。残膵体積と膵外分泌機能の指標の関係をみると、両群の術前、術後1カ月、3カ月の血清アルブミン値(g/dL)は、それぞれ3.9 vs. 4.1、3.7 vs. 3.5、3.4 vs. 3.45で有意差は認めなかった。術前、術後1カ月、3カ月の血清コレステロール値(mg/dL)は、それぞれ192 vs. 191、125 vs. 112.5、124.5 vs. 122で有意差は認めなかった。術前、術後1カ月、3カ月の血清アミラーゼ値(U/L)は、それぞれ52 vs. 77、29 vs. 50.5、35 vs. 65と有意差を認め、残膵体積が大きいほうがアミラーゼ値が高値であった(p<0.05)。残膵体積と膵内分泌機能の指標の関係をみると、術前、術後1カ月、3カ月の空腹時血糖値(mg/dL)は、それぞれ107 vs. 108、133 vs. 121、113 vs. 107.5で有意差は認めなかった。術前、術後1カ月、3カ月のHbA1c (%)は、それぞれ6.6 vs. 5.9、6.2 vs. 5.8、6.45 vs. 6.2で、術後1カ月でのみ有意差を認めた(p<0.05)。術後の膵管拡張を評価が可能であったのは、24例(41.4%)で、拡張あり2例(8.3%)、拡張なし22例(91.7%)であった。膵外内分泌機能の評価を行うには観察期間が不十分であり、次年度のデータを併せて評価する必要がある。一般的な血液検査での膵内分泌機能の評価、MDCTを用いた膵の形態学的変化(膵臓の体積、膵管径)の計測は計画通り行えている。膵の線維化を評価するための膵切除標本のアザン染色については、作業量の関係で遅延している。BT-PABA試験は通常、保険診療範囲内で行えるが、今まで術後のルーチン検査で行っていなかった検査であるため、自施設の倫理委員会から研究実施計画書への追記と同意書の作成を求められ、現在、申請中である。13C-BTA呼気試験、糞便中脂肪排泄量測定は、測定機器、試薬、予算の関係で実施が困難であることが判明した。平成30年と同様に平成31年に膵頭十二指腸切除を施行した症例を登録する。平成30年に手術を施行した症例については、膵内分泌機能、膵の形態学的変化の評価を引き続き行う。BT-PABA試験については、倫理審査委員会で承認後、実施を開始する。膵切除標本のアザン染色については、教室の実験助手の助力を得て遂行する。

一般的な血液検査での膵内分泌機能の評価、MDCTを用いた膵の形態学的変化(膵臓の体積、膵管径)の計測は計画通り行えている。膵の線維化を評価するための膵切除標本のアザン染色については、作業量の関係で遅延している。BT-PABA試験は通常、保険診療範囲内で行えるが、今まで術後のルーチン検査で行っていなかった検査であるため、自施設の倫理委員会から研究実施計画書への追記と同意書の作成を求められ、現在、申請中である。13C-BTA呼気試験、糞便中脂肪排泄量測定は、測定機器、試薬、予算の関係で実施が困難であることが判明した。平成30年と同様に平成31年に膵頭十二指腸切除を施行した症例を登録する。平成30年に手術を施行した症例については、膵内分泌機能、膵の形態学的変化の評価を引き続き行う。BT-PABA試験については、倫理審査委員会で承認後、実施を開始する。膵切除標本のアザン染色については、教室の実験助手の助力を得て遂行する。
口径1.5m回折限界観測による太陽光球・彩層磁気カップリングの物理過程研究

太陽彩層はコロナと同様、加熱・ダイナミクスの物理機構が未解決のままである。光球下でドライブされた磁気エネルギーは彩層を通過する過程で非線形化し、乱流、衝撃波、ジェットなど時間変化の激しい現象を引き起こし、光球より高温の彩層、コロナが生み出される。動的現象による磁気エネルギー輸送と散逸の一連のプロセスを観測できるのが彩層であり、その現場に迫ることが太陽物理研究のフロンティアである。口径1.5m太陽望遠鏡で運用する高精度面分光装置、狭帯域フィルター装置をスペインと共同開発し、高空間・高時間分解能観測がもたらす良質な磁場データ解析により磁気エネルギーの輸送・加熱機構の理解に確実な進展をもたらす。
福祉職養成の実習指導における高齢者虐待に関するスーパービジョンとグループワーク

本研究では、高齢者が虐待への対応力の向上と予防をめざし、介護福祉士・社会福祉士養成の実習指導における高齢者虐待についてのスーパービジョンとアドボカシースキルの獲得のためグループワークプログラムの開発を行った。〔本年度(3年度目)の研究実施計画〕1文献調査と資料収集:本テーマに関する内外の資料を取り組みが進む欧米を中心に国内において収集した。2高齢者虐待に関する意識調査とその分析:介護福祉士・社会福祉士養成在学中の学生に実施した意識調査を分析し、その一部を学会で口頭発表を行った。(第12回日本介護福祉学会大会「高齢者虐待・不適切処遇に関する意識と介護福祉士を中心とした福祉専門職養成の教育課題」於:岩手県立大学2004年9月5日)3現場実習と対処傾向の分析:介護福祉士・社会福祉士養成在学中の学生の現場実習に関する評価と高齢者虐待状況に関する対処傾向について調査を行った。今後詳細な分析の作業を進めていく。4高齢者虐待のアドボカシー(権利擁護)スキルの獲得のためグループワークプログラムの開発および実施と評価とツールの開発:今年度は世田谷区とのコラボレーションとして、高齢者虐待対応マニュアルづくりのワークショップを研究代表者:山田祐子が企画・実施・評価を行った。その成果を(山田祐子編・世田谷区監修「高齢者虐待対応マニュアル」世田谷区2005年3月)として報告書を出し、その内容を世田谷区役所のホームページで全文ダウンロードができるようにし、誰でもが活用できるツールとした。今後はそこで提案したマイコミュニティマニュアル運動をさらに進めていく予定である。そのほかの成果としては(日本社会福祉学会第52回全国大会「介護保険制度下の老親介護を行う被雇用労働者のための社会的支援と高齢者虐待に関する調査研究」於:東洋大学白山キャンパス高齢者保健福祉(7)2004年10月11日)がある。介護福祉士・社会福祉士等の福祉専門職養成において、実習生より現場実習中による虐待行為や不適切処遇を見聞きしたという相談がみられる。残念にもそのような職員が存在するという事実に立って、自分がそのような行為の行わないのみならず、将来福祉専門職として、利用者や他の職員と共に職場においてそれを防止していく技術が求められている。本研究では、そのような援助技術の向上をめざし、平成14年度は、(1)「虐待等に関する意識調査」と(2)実習現場や施設現場の実態調査を実施、(3)福祉職養成校における現場実習の分析と、(4)事例をめぐる学生の意見と意識の分析、(5)研修プログラムの素案作り、を行った。(1)については福祉専門職の養成校の学生とその父母、他学科学生とその父母等に意識調査「虐待等に関する調査」を行い、4381ケースを集計、分析した。その結果を、高齢者世代、介護福祉士、教諭と比較してみた。また、高齢者虐待も含めた、老人福祉論の講義終了後の変化についてその差異について分析し、福祉教育全般や、高齢者虐待に関する教育の効果の影響についても分析した。(2)全国の在宅介護支援センター400箇所に、アンケート調査を実施した。その内容は、高齢者虐待や不適切処遇の実態と、そのようなケースへの援助のために、福祉職が必要な知識や技術、教育や研修についてである。(3)においては福祉職養成校における現場実習中に、学生が抱えた課題やその際の対処行動等について分析した。そしてスーパービジョンやグループワークを通して、どのように解決策を見出していったか分析した。(4)では、実習中に虐待場面に遭遇した学生の事例を、福祉職養成校の学生に提示し、どのように対応するかの意見と意識を、養成校の教員との関係も含め分析した。(5)では、研修プログラムの素案を実習生とともに30ケースほど作成した。残念にもそのような職員が存在するという事実にたって、自分がそのような行為を行わないのみならず、将来福祉専門職として、孤立することなく問題を提起し、利用者や他の職員ともに職場においてそれを防止していく技術が求められている。本研究では、そのような援助技術の向上をめざし、介護福祉士・社会福祉士養成の実習指導における高齢者虐待についてのスーパービジョンとアドボカシースキルの獲得のためグループワークプログラムの開発を目的とする。第2年度は、(1)文献調査と資料収集、(2)スーパービジョンの事例研究、(3)高齢者虐待のアドボカシースキルの獲得のためのグループワークプログラムの作成、とした。(1)については、本テーマに関する内外の図書、資料、ビデオソフトを収集し、理論研究も含めた文献調査および文献研究を行った。(2)については、第1年度で行った「意識調査」と「現場実習の分析」の結果をもとに作成することになっているが、調査対象を介護福祉士中心としたため、今年度は社会福祉士に調査をさらに実施しデータを収集し、「現場実習の分析」を追加し行った。(3)については、aスーパービジョンについて専門家より情報提供を受け、方法と道具(ツール)の開発を試みた。予備的に5ケース程度のグループスーパービジョンとロールプレイ技法を取り入れたプログラムを試みた。b施設職員を中心とした現場実践者より、取り組み等について情報を収集した。c現場実習での経験をもとに福祉職に対しての高齢者虐待防止に関するプログラムの作成と検討を25ケース程度行った。それに加え、創造的教育学のワークショップに参加し、演劇的手法を中心に、総合芸術をとおして展開されるグループワーク手法を学び、自己開示や自己表現、コミュニケーションのトレーニングの効果等、グループワークプログラムの作成の検討を行った。

本研究では、高齢者が虐待への対応力の向上と予防をめざし、介護福祉士・社会福祉士養成の実習指導における高齢者虐待についてのスーパービジョンとアドボカシースキルの獲得のためグループワークプログラムの開発を行った。〔本年度(3年度目)の研究実施計画〕1文献調査と資料収集:本テーマに関する内外の資料を取り組みが進む欧米を中心に国内において収集した。2高齢者虐待に関する意識調査とその分析:介護福祉士・社会福祉士養成在学中の学生に実施した意識調査を分析し、その一部を学会で口頭発表を行った。(第12回日本介護福祉学会大会「高齢者虐待・不適切処遇に関する意識と介護福祉士を中心とした福祉専門職養成の教育課題」於:岩手県立大学2004年9月5日)3現場実習と対処傾向の分析:介護福祉士・社会福祉士養成在学中の学生の現場実習に関する評価と高齢者虐待状況に関する対処傾向について調査を行った。今後詳細な分析の作業を進めていく。4高齢者虐待のアドボカシー(権利擁護)スキルの獲得のためグループワークプログラムの開発および実施と評価とツールの開発:今年度は世田谷区とのコラボレーションとして、高齢者虐待対応マニュアルづくりのワークショップを研究代表者:山田祐子が企画・実施・評価を行った。その成果を(山田祐子編・世田谷区監修「高齢者虐待対応マニュアル」世田谷区2005年3月)として報告書を出し、その内容を世田谷区役所のホームページで全文ダウンロードができるようにし、誰でもが活用できるツールとした。今後はそこで提案したマイコミュニティマニュアル運動をさらに進めていく予定である。そのほかの成果としては(日本社会福祉学会第52回全国大会「介護保険制度下の老親介護を行う被雇用労働者のための社会的支援と高齢者虐待に関する調査研究」於:東洋大学白山キャンパス高齢者保健福祉(7)2004年10月11日)がある。
溶液内における光化学過程についての理論的研究

本研究では溶液内の光化学過程、特に異なる電子状態間の非断熱遷移を伴う過程に注目し、これを記述する実体的なモデルを確立するとともに、極性溶媒中で電荷移動、分離が重要な役割りを果たす分子系にフリスの理論計算を実行した。具体的には、(1)4-N-ジメテルアミノベンゾニトリルの水溶液中での分子内電荷移動状態の生成機構、(2)ジメチルアリニンのイオン化に伴う溶媒の誘電緩和の機構について研究をおこなった。前者では、溶質分子の分子内座標と溶媒の緩和を表す溶媒座標に対して反応の自由エネルギ-面を求める方法を開発し、モンテカルロ法を用いて計算を実行した。結果は(a)電荷移動状態に繋るS_2状態の自由エネルギ-面は溶液中では気相中と全く異なりジメチルアミノ基が90°回転した配置が安定構造となること。(b)S_1状態からS_2状態への遷移の活性化エネルギ-は約4kca /molと計算され、実測値と良く対応すること。(c)電荷移動反応の自由エネルギ-面は通常仮定される放物線型とは大きく食い違い、非調和性が非常に大きい、等のことが分かった。また、後者のジメチルアニリンは、分子間電子移動反応の典型的なドナ-分子であり、イオン化に伴い大きな構造変化があることが知られている。ここではabinitio分子軌道法を用いて中性、イオン化状態にフリスのポテンシャル面を計算し、更に、両状態での水分子との相互作用ポテンシャルを求めた。次に、このポテンシャル関数を用いて分子動力学法により、イオン化に伴う水溶媒の緩和について調べた。結果は、緩和の動力学はdamped oscillationとして記述することができ、その調和ポテンシャル、摩擦係数は水分子間のク-ロンポテンシャルのゆらぎに由来することが分かった。
頂点フッ素系超伝導体の単結晶合成と頂点酸素のないCuO2面におけるCDW相の研究

乱れが少なく理想的な状態にあると考えられるCuO2面を持っている頂点フッ素系多層型銅酸化物超伝導体の単結晶試料を作製し、その電子状態を明らかにすることを目的とします。単結晶の育成は高温高圧下で行い、CuO2面の枚数が3枚から6枚の試料作製を目指します。また、高磁場下でド・ハース振動やHall効果を測定を行って、理想的なCuO2面における電子状態の解明を目指します。
有機物の長期連用が土壌微生物群集に及ぼす影響の分子生態学的解明

堆肥施用が土壌細菌群集に与える影響について検討した結果、堆肥施用区は化学肥料施用区よりも各種多様性指数が高い傾向が観察された。一方、系統的多様性については、土壌の栽培管理に関わらず、Proteobacteria、Acidobacteria、Chlorofexi、Actinobacteria等が主要な菌群として検出され、門レベルにおいては大きな違いは認められなかった。有機質肥料の影響については化学肥料区は有機質肥料区よりもActinobacteriaやFirmicutes等のグラム陽性細菌群、Gemmatimonoadetes、Nitrospirae等のグラム陰性細菌群が少ない傾向が観察された。鹿児島県農業開発総合センターの堆肥長期連用圃場でサツマイモ(コガネセンガン)を化学肥料区、PKの化学肥料のみ施用の無窒素区、堆肥連用区(牛糞堆肥、豚糞堆肥、鶏糞堆肥、3種類の堆肥混合の4区)の各条件で栽培し、一般的な圃場管理を行い、8月下旬に土壌微生物、共生微生物、植物代謝物等の分析のためのサンプリングを行った。土壌微生物と共生微生物については土壌DNAの調製と共生微生物のDNAの調製を途中まで行ったが、共生微生物分析途中においてDNA調製用の機器の故障により一部実験を停止し、次年度の課題に繰り越した。本年度の試料とは別に、上記の長期連用圃場において予備的にサンプリング済みであった一部の土壌DNAを用いて、細菌類について16S rRNA遺伝子のシークエンスを行い多様性解析を実施した。植物代謝物の分析については、塊茎部分に重点をおいてサンプリングおよびH-NMRによる分析を行い、有機質の施用が塊茎代謝物に及ぼす影響について評価した。その結果、糖類や有機酸類の含量において、化学肥料区と堆肥連用区、各施肥条件の間で特徴的な違いが反映される傾向が認められた。共生微生物の分析用超遠心機が年度途中に故障し、一部の微生物分析作業が遅れた。土壌微生物分析、植物メタボローム解析については概ね計画通り実施できている。鹿児島県農業開発総合センターの堆肥長期連用圃場におけるサツマイモ栽培でサンプリングされた土壌DNAを用いて、当該圃場の異なる肥培管理条件(化学肥料区、無窒素区、各種堆肥施用区等)が土壌細菌群集に与える影響について16S rRNA遺伝子を標的としたパイロシークエンシングによる分析を進めた。その結果、各種堆肥(牛糞、豚糞、鶏糞由来の各種堆肥)の長期連用施用を行った土壌は化学肥料のみを長期施用した土壌に比べて種レベルでのOTU数(97%類似度でクラスタリングを行った場合に観察されたOTU数)が高い傾向が観察され、無窒素区(リンとカリウムのみの化学肥料施用区)は堆肥の長期連用区と化学肥料区の中間的な値を示した。同様に、各種の多様性指数(Cao1、ACE、シャノン、シンプソン等)についても堆肥の長期連用区が高く、化学肥料区が低く、無窒素区が堆肥施用区と化学肥料区の中間的な値を示すということが明らかとなった。以上から、堆肥のような有機物の長期連用が土壌細菌群集の群集構造に大きな影響を与え、化学肥料のみの栽培条件との比較において、有機物の長期的な施用が土壌細菌群集の多様性を増加させることが示唆された。上記の土壌細菌群集について主座標分析を行った結果、各種堆肥の長期施用土壌は化学肥料区とは明確に大きく異なる細菌群集構造を持つこと、無窒素区は上述の各種の多様性指数の分析と同様に堆肥長期施用区と化学肥料施用区の中間的な土壌細菌群集構造を持つこと等が明らかとなった。また、片倉コープアグリ株式会社の有機質肥料の長期連用圃場において土壌及び作物体(ダイズ、ハクサイ等)のサンプリングを行った。今年度は系統的な多様性解析および、土壌の化学性と系統的多様性の間の相関関係等の検討及び、昨年に引き続き、サツマイモ組織のメタボローム解析と共生微生物の分析を進める。圃場を中心にした微生物生態研究であるため、年度前半に栽培試験とサンプリングを行った後、年度後半に分析機器を集中的に使用するため秋から冬にかけて機器の故障が一昨年と同様に昨年度も発生し、部品の取り寄せ等により植物共生微生物群集の分析等の作業が遅れている。昨年度は実験の律速ステップにあたる細胞破砕の装置の消耗品部分が破損し、国外からの取り寄せのため当該部品の納品が3月末となってしまったため、年度後半の遺伝子分析などの外注作業等が間に合わず、当初の計画よりもやや遅れている。片倉コープアグリ株式会社が茨城県土浦市に設置している有機質肥料の長期連用圃場(化学肥料NPK区、無肥料区、なたね油かす、魚かす、蒸製骨粉等の有機質肥料施用区)において平成27年度冬期にサンプリングを行った土壌及び平成28年度冬期にサンプリングを行ったハクサイ組織について微生物多様性解析を実施した。土壌細菌群集の主座標分析の結果から、化学肥料区と他の有機質肥料区の間には非常に大きな群集構造の違いがあること、無肥料区は化学肥料区と有機質肥料区の中間的な群集構造を持っていることが明らかとなった。系統解析の結果、化学肥料区は他の試験区よりも放線菌類やFrimicutes等のグラム陽性細菌群、Gemmatimonadetes、Nitrospirae等のグラム陰性細菌群の割合が少ない傾向が観察された。

一方、有機質肥料区と比べて化学肥料区において割合の多い菌群として、ProteobacteriaやChloroflexi、Bacteroidetes等が多い傾向が観察された。これらの結果から、化学肥料の施用により土壌細菌群集が代謝が容易な化学物質に対して適応性の高い細菌群の割合の増加をもたらし、難分解性の物質代謝や地球化学的な物質循環に関与する細菌群の割合を低下させていることが示唆された。ハクサイの共生細菌については、外葉の緑色部と白色部、中心部の未展開葉の3部位に分けて多様性解析を行った。主座標分析の結果から、共生細菌の群集構造全体に強い影響を与える要因としては組織の部位が土壌の施肥管理条件よりも大きいことが示唆された。系統解析の結果、植物個体間のバラツキがあるものの、Proteobacteriaがハクサイ共生細菌の主要な菌群を占め、AlphaproteobacteriaはBetaproteobacteriaやGammaproteobacteriaと拮抗関係を持つことが示唆された。堆肥施用が土壌細菌群集に与える影響について検討した結果、堆肥施用区は化学肥料施用区よりも各種多様性指数が高い傾向が観察された。一方、系統的多様性については、土壌の栽培管理に関わらず、Proteobacteria、Acidobacteria、Chlorofexi、Actinobacteria等が主要な菌群として検出され、門レベルにおいては大きな違いは認められなかった。有機質肥料の影響については化学肥料区は有機質肥料区よりもActinobacteriaやFirmicutes等のグラム陽性細菌群、Gemmatimonoadetes、Nitrospirae等のグラム陰性細菌群が少ない傾向が観察された。土壌メタボローム解析については当初の想定よりも黒ボク土壌での実施が技術的に大変困難であることが判明したので、基礎的な技術開発に努め、目処がついた時点で検討することとした。植物メタボローム解析については、比較的順調に進んでおり、従来の研究には見られない精密試験圃場で、ほぼ計画どおりに有機質の植物代謝物に対する施用効果を検討することが可能だと思われる。微生物分析については、土壌微生物のためのサンプリングやデータの取得はほぼ計画通りに進んでいる。植物共生微生物については分析機械の故障により若干の遅れが出ているが、今年度中には上記の植物メタボローム解析の結果との相関などが検討できるように分析を急ぐ予定である。昨年度の結果の検証なども含めて、今年度も鹿児島県の堆肥連用圃場等でのサンプリングを実施する予定である。鹿児島県農業開発総合センターの堆肥長期連用圃場及び片倉コープアグリ株式会社の有機質肥料長期連用圃場においてサンプリングされた土壌と作物体について、土壌微生物、共生微生物、作物体の代謝物の分析を進める。また、得られた結果について順次論文投稿に向けた取りまとめを進める。微生物生態学年度途中に微生物分析用の機器が故障し、予定していた微生物の遺伝子分析のための外注費用の執行を中止したため。圃場を中心にした微生物生態研究であるため、年度前半に栽培試験とサンプリングを行った後、年度後半に分析機器を集中的に使用するため秋から冬にかけて機器の故障が一昨年と同様に昨年度も発生し、部品の取り寄せ等により植物共生微生物群集の分析等の作業が遅れている。昨年度は実験の律速ステップにあたる細胞破砕の装置の消耗品部分が破損し、国外からの取り寄せのため当該部品の納品が3月末となってしまったため、年度後半の遺伝子分析などの外注作業等が間に合わず、当初の計画よりも遅れた。
胆道疾患随伴炎症性腸疾患モデルにおける分泌型IgA,アポリポ蛋白投与効果の検討

モルモットにcarrageenanを経口的に投与し,胆摘を施行することによって,胆汁うったい性肝障害を伴う疑似潰瘍性大腸炎が誘発されたが,肝内細胆管障害の程度は様々であり,このモデルでアポリポ蛋白等の投与効果を検証することは断念した.その代わりに,Wistarラットに中等量(1mg/kg),および半致死量(5mg/kg)のエンドトキシンを投与し,アポリポ蛋白A1の投与効果をエンドトキシン投与に引き続く炎症性サイトカイン(TNFalpha)の血中濃度,および生存率をend resultとして検討した.エンドトキシン1mg/kgを腹腔内投与した20匹のラットを,投与1時間後にアポリポ蛋白A1(10mg/kg)を投与した群とコントロールとしてTBSを投与した群とに2分割し,エンドトキシン投与2時間後のTNFalpha濃度を比較,検討した.また,エンドトキシン5mg/kgを投与した20匹のラットでは,同様にアポリポ蛋白A1を投与した群と対象群との間で生存率を比較した.エンドトキシン投与2時間後のTNFalphaの平均血清濃度は対象群で4,461pg/mLであったが,アポリポ蛋白A1投与群では1,463pg/mLと有意に抑制された.半致死量のエンドトキシンを投与したラットでは,対象群では2日以内にすべてのラットが死亡したが,アポリポ蛋白A1を投与したラットでは10匹中9匹がエンドトキシシ投与5日以上生存した.アポリポ蛋白A1は高比重リポ蛋白(HDL)の主成分であるが,HDLはエンドトキシンとマクロファージ上のCD14受容体を競合し,エンドトキシンの毒性を軽減するといわれている.今回の検討の結果は,HDLのなかでもアポリボ蛋白A1がエンドトキシンの解毒に重要な役割を果たしていることを間接的に証明し,重症感染症において,治療の目的でのアポリボ蛋白A1投与の可能性をを示唆するものである.モルモットにcarrageenanを経口的に投与し,胆摘を施行することによって,胆汁うったい性肝障害を伴う疑似潰瘍性大腸炎が誘発されたが,肝内細胆管障害の程度は様々であり,このモデルでアポリポ蛋白等の投与効果を検証することは断念した.その代わりに,Wistarラットに中等量(1mg/kg),および半致死量(5mg/kg)のエンドトキシンを投与し,アポリポ蛋白A1の投与効果をエンドトキシン投与に引き続く炎症性サイトカイン(TNFalpha)の血中濃度,および生存率をend resultとして検討した.エンドトキシン1mg/kgを腹腔内投与した20匹のラットを,投与1時間後にアポリポ蛋白A1(10mg/kg)を投与した群とコントロールとしてTBSを投与した群とに2分割し,エンドトキシン投与2時間後のTNFalpha濃度を比較,検討した.また,エンドトキシン5mg/kgを投与した20匹のラットでは,同様にアポリポ蛋白A1を投与した群と対象群との間で生存率を比較した.エンドトキシン投与2時間後のTNFalphaの平均血清濃度は対象群で4,461pg/mLであったが,アポリポ蛋白A1投与群では1,463pg/mLと有意に抑制された.半致死量のエンドトキシンを投与したラットでは,対象群では2日以内にすべてのラットが死亡したが,アポリポ蛋白A1を投与したラットでは10匹中9匹がエンドトキシシ投与5日以上生存した.アポリポ蛋白A1は高比重リポ蛋白(HDL)の主成分であるが,HDLはエンドトキシンとマクロファージ上のCD14受容体を競合し,エンドトキシンの毒性を軽減するといわれている.今回の検討の結果は,HDLのなかでもアポリボ蛋白A1がエンドトキシンの解毒に重要な役割を果たしていることを間接的に証明し,重症感染症において,治療の目的でのアポリボ蛋白A1投与の可能性をを示唆するものである.エンドトキシンと腸管粘膜障害,炎症性腸疾患との間には密接な関係がある.また,欧州ではリポ蛋白投与のエンドトキシン血症患者に対する臨床効果について,臨床治験がすでに始まっている.このような事実を鑑み,当初の実験計画では最終年度に行う予定であったアポリポ蛋白投与効果の検討を前倒しして行った.高比重リポ蛋白を構成する主要なアポリポ蛋白であるアポリポ蛋白A-Iの投与がエンドトキシン投与後の炎症性サイトカインの分泌抑制効果を持つかどうか検討した.20匹のラットにエンドトキシン(1mg/kg)を腹腔内投与し,1時間後に血液中のTNF濃度を測定した.測定直後にラットを10匹ずつ2群に分け,一方の群ではアポリポ蛋白A-I(10mg/kg)を,他の群では同量のtris beffered saline(TBS)を投与し,さらに1時間後の血液中のTNF濃度を測定した.エンドトキシン投与1時間後のTNF濃度は両群間に有意差は認められなかったが,投与2時間後の平均TNF濃度はアポリポ蛋白A-I投与群で約1.5ng/mlとTBS群の4.5ng/mlと比較して有意に低かった.このように,アポリポ蛋白A-I投与がエンドトキシン投与によるTNF分泌を有意に抑制した.次に,エンドトキシンの致死量の半量を投与したモデルで,アポリポ蛋白A-Iのエンドトキシン投与後の生存率に与える影響を検討した.エンドトキシン(5mg/kg)投与直後にアポリポ蛋白A-Iを投与した群とTBSを投与した群との間で5日間の生存率を比較した.前者では10匹中9匹が生存したが,後者ではすべてのラットが死亡した.

アポリポ蛋白A-I投与は明らかにエンドトキシン血症ラットに有効であった.炎症性腸疾患を誘発したモルモットにおいて、分泌型IgA(sIgA)を浸透圧ポンプを用いて腹腔内投与しその効果を検討した。門脈血エンドトキシン濃度及び胆道系の病理形態的変化に,sIgAの投与効果は認められなかった。その原因として、sIgAの投与方法が考えられる。胆道粘膜上皮や腸管粘膜上皮等の局所においては、sIgAは細菌の吸着を阻止したり、障害を受けた上皮の修復に寄与すると考えられているが、循環血中のsIgAの生理的作用は不明である。循環血中のsIgAも腸管免疫に関与しているとの報告もあるが、実証されているとはいえない。腸管に侵襲が加わった際に、エンドトキシンが門脈血やリンパ管内に流入する現象はendotoxin translocation(ET)としてよく知られている。ETの初期の段階で胆汁うったいが起こることが、明かになってきた。胆汁うったいに伴い、循環血のsIgA濃度が上昇することを、われわれは報告している。そこで、腸管粘膜の透過性の指標としてエンドトキシン濃度を用いることが適性なのかどうか、また腸管への侵襲時に循環血sIgA濃度がどのように変動するかを確認するために、エンドトキシン濃度とsIgA濃度との相関関係を検討した。その結果、エンドトキシン濃度とsIgA値との間には有意な相関は認められなかった。また低濃度範囲に限ると、エンドトキシン濃度とある種の生体防御蛋白値との間には正の相関が認められた。以上の結果から、今後の検討において、sIgAの投与法は全身投与でなくて、局所投与にすべきであると考えられた。さらに、低濃度のエンドトキシンは腸管粘膜の透過性を必ずしも反映しないことが示唆された。以上の結果を鑑み、平成15年度の研究を進める所存です。モルモットにcarrageenanを経口的に投与し,胆摘を施行することによって,胆汁うったい性肝障害を伴う疑似潰瘍性大腸炎が誘発されたが,肝内細胆管障害の程度は様々であり,このモデルでアポリポ蛋白等の投与効果を検証することは断念した.その代わりに,Wistarラットに中等量(1mg/kg),および半致死量(5mg/kg)のエンドトキシンを投与し,アポリポ蛋白A1の投与効果をエンドトキシン投与に引き続く炎症性サイトカイン(TNF alpha)の血中濃度,および生存率をend resultとして検討した.エンドトキシン1mg/kgを腹腔内投与した20匹のラットを,投与1時間後にアポリポ蛋白A1(10mg/kg)を投与した群とコントロールとしてTBSを投与した群とに2分割し,エンドトキシン投与2時間後のTNF alpha濃度を比較,検討した.また,エンドトキシン5mg/kgを投与した20匹のラットでは,同様にアポリポ蛋白A1を投与した群と対象群との間で生存率を比較した.エンドトキシン投与2時間後のTNF alphaの平均血清濃度は対象群で4,461pg/mLであったが,アポリポ蛋白A1投与群では1,463pg/mLと有意に抑制された.半致死量のエンドトキシンを投与したラットでは,対象群では2日以内にすべてのラットが死亡したが,アポリポ蛋白A1を投与したラットでは10匹中9匹がエンドトキシン投与5日以上生存した.アポリポ蛋白A1は高比重リポ蛋白(HDL)の主成分であるが,HDLはエンドトキシンとマクロファージ上のCD14受容体を競合し,エンドトキシンの毒性を軽減するといわれている.