hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経済効率性を考慮したいじめにおける傍観者行動の研究

平成30年度はいじめの場面において傍観者の仲裁行動を生起させる意識要因を明らかにすることを中心に取り組んだ.平成29年度に実施したインターネット調査結果の分析では,いじめの傍観者の心理と傍観者行動の関係について検討したが,いじめやいじめられた経験の影響や,傍観者の意識と仲裁行動の関係に関しては充分に分析が実施できていなかった.一般的に,いじめはいじめる側といじめられる側というように役割が固定しているわけではなく,いじめられたりいじめたりというように役割が流動的に変化していくといわれている.今年度の本研究の目的は,いじめが発生している状況の中で傍観者に仲裁行動を生起させるために,他者への意識や共感,援助規範意識がどのように作用するのか,また,いじめ経験やいじめられた経験の影響を明らかにすることである.仲裁的な行動をとる傍観者は,他者の内面に対する共感力やいじめに対する嫌悪感が強く,他者の状況をイメージする能力に優れた者であることがわかった.一方で,他者の外見に関してはこだわりがなく,他者の苦痛を自分の個人的なものとして捉えない傾向があることが明らかになった.いじめられた経験を持つ傍観者と持たない傍観者とを比較した結果,いじめられた経験を持つ傍観者は,いじめに対する嫌悪感が強く,援助を相互交換的に捉える傾向が強いことが明らかとなった.一方で,いじめた経験を持つ傍観者は,持たない傍観鞘と比較して,いじめに対する嫌悪感や弱者救済意識が低く,迷惑をかけられたときには償いを求めるという気持ちが強いことが明らかになった.この研究成果は2018年9月ローマ,イタリアで行われた42nd International Academic Conferenceにおいて報告した.平成30年度は,平成29年度に実施したシミュレーション実験の結果を踏まえ,より現実に即したシミュレーションを行うために,傍観者といじめの被害者や加害者との関係性や心理的距離,傍観者相互の関係性や心理的距離,傍観者自身の性格等の関連諸要因について,アンケート調査を行い,その結果を分析した.令和元年度は構築したシミュレーション環境の精度を高め,いじめが発生している現場に適用可能な施策を抽出することを試みる予定であり,その準備を実施するためである.今年度は,構築したシミュレーション環境の精度を高め,いじめが発生している現場に適用可能な施策を抽出することを目的として研究を行う.これまでのシミュレーションでは傍観者がいじめを報告する者の割合を把握しており,それによって自らがいじめを報告するか否かを決定しているものと仮定する閾値モデルとしてモデル化したが,より,現実に近いモデルにするために,ある一定の割合で傍観者が報告するか否かを決定するものと仮定し,さらに,傍観者が報告するか否かの選択肢以外にいじめる側に回るという第三の選択肢を考え,3選択の問題としてモデル化を実施する.さらに,傍観者の報告する割合を各人ごとに変化させたり,関係性や心理的距離,傍観者自身の性格等の関連諸要因のパラメータをランダムに変化させたり,より現実に近いシミュレーション実験を試みる.平成29年度は平成28年度に実施したインターネット調査の結果について分析を行うとともに,いじめにおける傍観者の行動に関してゲーム理論を適用して分析し,いじめが継続している状況について人工社会を構築してシミュレーションを行い解析を行った.いじめが継続している教室において,学生はいじめを報告する者の割合によって自らもいじめを報告するか否かを決定しているものと仮定し,学生はいじめを報告するか否かを決定するレポートゾーンを持っており,いじめを報告する者の割合が自らのレポートゾーン内にある場合にいじめを報告するものとして,シミュレーション実験を行った.シミュレーション実験の結果,レポートゾーンを拡大させることがいじめの解消に効果的であることが明らかとなった.いじめを解消するためには少人数クラスが効果的であるが,クラスサイズが大きい場合でもその集団全体のレポートゾーン高めることができればいじめを解消に向かわせることは可能であることも明らかとなった.この研究成果は,2017年7月カナダ,ケベックシティにて開催されたthe 21st Conference of the International Federation of Operational Research Societiesにおいて報告した.インターネットアンケート調査の結果を分析した結果,傍観者行動に対して他者意識と言語的攻撃性,個人的苦痛に関する共感性が関係することが明らかとなった.傍観者の数を減らすためには,自分の考えを表現する方法を訓練するのが効果的であるとともに,外観の違いを認識できる子供を育てることが重要となることもわかった.この研究成果は2017年8月オーストリア,ウィーンで行われた33rd International Academic Conferenceにおいて報告した.平成29年度は,当初予定していたインターネットアンケート調査の結果について,いじめの傍観者の心理と傍観者行動の関係について分析を行ったが,被害者や加害者,傍観者の意識と行動に関しての分析は未着手であり,また,いじめを防止するためのコストに関しての調査も未着手である.一方で,次年度実施予定であるシミュレーション環境の構築は先行して行い,学生がいじめを報告する者の割合によって自らもいじめを報告するか否かを決定しているものと仮定した場合の傍観者行動についてシミュレーション実験を先行して実施している.平成30年度はいじめの場面において傍観者の仲裁行動を生起させる意識要因を明らかにすることを中心に取り組んだ.平成29年度に実施したインターネット調査結果の分析では,いじめの傍観者の心理と傍観者行動の関係について検討したが,いじめやいじめられた経験の影響や,傍観者の意識と仲裁行動の関係に関しては充分に分析が実施できていなかった.

一般的に,いじめはいじめる側といじめられる側というように役割が固定しているわけではなく,いじめられたりいじめたりというように役割が流動的に変化していくといわれている.今年度の本研究の目的は,いじめが発生している状況の中で傍観者に仲裁行動を生起させるために,他者への意識や共感,援助規範意識がどのように作用するのか,また,いじめ経験やいじめられた経験の影響を明らかにすることである.仲裁的な行動をとる傍観者は,他者の内面に対する共感力やいじめに対する嫌悪感が強く,他者の状況をイメージする能力に優れた者であることがわかった.一方で,他者の外見に関してはこだわりがなく,他者の苦痛を自分の個人的なものとして捉えない傾向があることが明らかになった.いじめられた経験を持つ傍観者と持たない傍観者とを比較した結果,いじめられた経験を持つ傍観者は,いじめに対する嫌悪感が強く,援助を相互交換的に捉える傾向が強いことが明らかとなった.一方で,いじめた経験を持つ傍観者は,持たない傍観鞘と比較して,いじめに対する嫌悪感や弱者救済意識が低く,迷惑をかけられたときには償いを求めるという気持ちが強いことが明らかになった.この研究成果は2018年9月ローマ,イタリアで行われた42nd International Academic Conferenceにおいて報告した.平成30年度は,平成29年度に実施したシミュレーション実験の結果を踏まえ,より現実に即したシミュレーションを行うために,傍観者といじめの被害者や加害者との関係性や心理的距離,傍観者相互の関係性や心理的距離,傍観者自身の性格等の関連諸要因について,アンケート調査を行い,その結果を分析した.令和元年度は構築したシミュレーション環境の精度を高め,いじめが発生している現場に適用可能な施策を抽出することを試みる予定であり,その準備を実施するためである.インターネットアンケート調査の結果について,いじめの被害者や加害者,傍観者の意識と行動に関しての分析を行うとともに、いじめを防止するためのコストに関しての調査を実施する.また,追加の調査を行い分析を深める予定である.さらに,傍観者といじめの被害者や加害者との関係性や心理的距離,傍観者相互の関係性や心理的距離,傍観者自身の性格等の関連諸要因のパラメータをランダムに変化させ,いじめの発生現場におけるいじめの解消に対する影響度を測定するより,現実に近いシミュレーション実験を試みる.今年度は,構築したシミュレーション環境の精度を高め,いじめが発生している現場に適用可能な施策を抽出することを目的として研究を行う.これまでのシミュレーションでは傍観者がいじめを報告する者の割合を把握しており,それによって自らがいじめを報告するか否かを決定しているものと仮定する閾値モデルとしてモデル化したが,より,現実に近いモデルにするために,ある一定の割合で傍観者が報告するか否かを決定するものと仮定し,さらに,傍観者が報告するか否かの選択肢以外にいじめる側に回るという第三の選択肢を考え,3選択の問題としてモデル化を実施する.
ワーキングメモリの注意制御を支える高次情報処理の検討

注意制御はワーキングメモリにおいて干渉や妨害に直面しても適切な情報を活性化させられる機能であり,読解力や推論などの高次認知の個人差に強い影響を与えていることが知られている.注意制御で行なわれている情報処理の実態については未だ不明な点が多いが,注意制御の中核を支えているのは前部帯状回(anterior cingulate cortex:以下ACC)という脳領域であることが明らかにされている。また高齢者は注意制御が加齢の影響で衰えることが知られており、本研究では注意制御の衰えた高齢者の個人差を検討することで若年者の個人差には浮かび上がらないレベルの注意制御を検討した。そのために本年度は機能的磁気共鳴画像法(functional magnetic resonance imaging:以下fMRI)を用いて、高齢者において注意制御の個人差を生み出している脳領域を検討した。その結果、若年者の注意制御を支えているACCに加えて上頭頂小葉(superior parietal lobule:以下SPL)という脳領域の活動が高齢者の注意制御の個人差を左右していることが明らかになった。この研究成果を認知神経科学会(2006年7月),日本心理学会(2006年11月)および日本ワーキングメモリ学会(2006年12月)で発表し、更に研究論文としても"Decreased activation of anterior cingulate cortex in the working memory of the elderly(2006,NeuroReport,17,pp.1479-1482)"を発表した。注意制御はワーキングメモリにおいて干渉や妨害に直面しても適切な情報を活性化させられる機能であり,読解力や推論などの高次認知の個人差に強い影響を与えていることが知られている.注意制御で行なわれている情報処理の実態については未だ不明な点が多いが,注意制御の中核を支えているのは前部帯状回(ACC)という脳領域であることが明らかにされている。本年度は機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて、注意制御の中核を支えている前部帯状回(ACC)という脳領域が加齢の影響で活動低下を示すことをニューロイメージングの側面から明らかにした。この研究成果を、The 6th International Forum on Language, Brain, and Cognition (December 2005)、International Seminar on Executive Function, Inhibitory Control and Theory-of-Mind (March 2006)、日本心理学会(2005年9月)および関西心理学会(2005年11月)で発表し、更に研究論文としても「言語性ワーキングメモリのfMRIによる検討-加齢が前部帯状回(ACC)-前頭前野(PFC)ネットワークに及ぼす影響-(2005,生理心理学と精神生理学,23,pp.11-18)」および「高齢者のワーキングメモリ-前頭葉仮説の検討-(2005,心理学評論48,pp.518-529)」を発表した。
感温性磁性体と回転磁場を用いた悪性腫瘍の低侵襲的温熱療法の研究

背景:低侵襲治療の進歩が望まれている中、一定温度(キュリー点)に達すると磁性が失われ発熱が停止する感温性磁性体を腫瘍内に注入、体外から磁場を印可し誘導加熱する温熱療法を考案し本研究を計画した。研究成果:我々は当該研究期間において以下の成果を得た.1)寒天ファントムによる基礎実験小型誘導加熱電源(Hot Shot 5kw^<【◯!R】>,Ameritherm Inc)、セラミック温度センサー、人体応用可能なループ状コイルを用い、寒天中に感温性磁性体を注入し30分間の誘導加熱実験を行った.寒天中の磁性体は約5分で43°Cに達し、以後昇温はプラトーとなった.注入量は500mgで十分な発熱効果が得られ、粒子径は40-150μmで安定した昇温効果が得られた.2)回転磁場印可システムの開発医療用を想定した交番磁場印加用コイルおよびPC制御による回転磁場印加システムを開発中であり、現在プロトタイプを作製、1cm金属球体の回転運動を発生させることに成功した.3)動物実験感温性磁性体をマウス皮下に注入し生体でも43°Cの安定した昇温が確認できた。またマウスのB16腫瘍細胞モデルで加温実験を行い、温熱による抗腫瘍効果が認められた。本研究は感温性磁性体を用いて腫瘍内定温加熱を行える点が特色であり、かつ粒子径は約100μm前後と毛細血管・リンパ管から吸収されず、その後何回も非観血的低侵襲治療が行え、患者のQOL改善に大きく貢献することに意義があると思われる.本実験結果から、将来的には感温性磁性体を内視鏡下に腫瘍内に注入、体外より磁場を印可し誘導加熱させる温熱治療が臨床の現場においても実用化できる可能性が示唆された.背景:低侵襲治療の進歩が望まれている中、一定温度(キュリー点)に達すると磁性が失われ発熱が停止する感温性磁性体を腫瘍内に注入、体外から磁場を印可し誘導加熱する温熱療法を考案し本研究を計画した。本研究は感温性磁性体を用いて腫瘍内定温加熱を行える点が特色であり、かつ粒子径は約100μm前後と毛細血管・リンパ管から吸収されず、その後何回も非観血的低侵襲治療が行え、患者のQOL改善に大きく貢献することに意義があると思われる.本実験結果から、将来的には感温性磁性体を内視鏡下に腫瘍内に注入、体外より磁場を印可し誘導加熱させる温熱治療が臨床の現場においても実用化できる可能性が示唆された.背景:進行肺癌における気道内腫瘍浸潤・狭窄は呼吸困難を伴うため可及的早期の気道開大が必須であり、今後さちに低侵襲治療の進歩が望まれている.今回我々は、一定温度に達すると磁性が失われ発熱が停止する固有の物性値(キュリー温度)を有する感温磁性体を内視鏡下に腫瘍内に注入、体外から発熱効率に優れている回転磁場を印可し加温する、磁力を応用した温熱療法を考案した.本方式では体外より何回も非観血的治療を行う事が可能となりQOL改善に大きく貢献すると考えられ、その臨床応用を目的として本研究を計画した.結果:本年度は以下の項目において研究成果をえた.1)感温性磁性体の開発とコイルの作製43°Cのキュリー点を実現するフェライト感温性磁性体の開発に成功した.寒天ファントムによる発熱実験では粒子系150μmで十分な発熱効果を得た.また種々のコイルで発熱効率を検討した結果、loopタイプコイルが最も発熱効率に適していた.2)回転磁場印可システムの開発本方式は4つのコイルの磁気パルスを加える方向を変えることでパルス印可方向に磁極がそろい、その場で磁性体を回転させるものである.医療用を想定した交番磁場印加用コイルおよびPC制御による回転磁場印加システムを開発中であり、現在プロトタイプを作製、1cm金属球体の回転運動を発生させることに成功した.今後回転磁場の磁束密度、発熱効率を解明する予定である。3)動物実験マウスの背部皮下に腫瘍細胞を移植する実験系を確立した.今後開発に成功した感温性磁性体を用いて、腫瘍が約1cm大に成長した時点で加温実験を行い、腫瘍消退速度、発熱効果到達深度、周辺の正常組織の発熱を詳細に定量する予定である.

律速段階であったキュリー点をもつ感温性磁性体の開発に成功した現在、回転磁場システムを並行して開発し、来年度中半で動物実験を終了、その後は臨床応用にむけ研究予定である.背景:一定温度に達すると磁性が失われ発熱が停止する固有の物性値(キュリー温度)を有する感温磁性体を腫瘍内に注入、体外から発熱効率に優れている回転磁場を印可し加温する温熱療法を考案し当該研究期間内に以下の研究を行った。結果:本年度は以下の項目において研究効果をえた.1)感温性磁性体の媒体とコイルの作製開発に成功した43°Cのキュリー点をもつ感温性磁性体の媒体には70%キシロカインゼリーの粘性が最適であることが分った.また小型誘導加熱電源(Hot Shot 5kw^【○!R】,Ameritherm Inc)、セラミック温度センサー、人体応用可能なループ状コイルを用い、寒天中に感温性磁性体を注入し30分間の誘導加熱実験を行った.寒天中の磁性体は約5分で43°Cに達し、以後昇温はプラト-となった.注入量は500mgで十分な発熱効果が得られ、粒子径は40-150μmで安定した昇温効果が得られた.2)回転磁場印可システムの開発本方式は4つのコイルの磁気パルスを加える方向を変えることでパルス印可方向に磁極がそろい、その場で磁性体を回転させるものである.医療用を想定した交番磁場印加用コイルおよびPC制御による回転磁場印加システムを開発中であり、現在プロトタイプを作製、1cm金属球体の回転運動を発生させることに成功した.3)動物実験感温性磁性体をマウス皮下に注入し生体においても43°Cの安定した温熱が確認できた。またB16 melanoma cellがマウス背部皮下で1cm大に成長した時点で加温実験を行い、温熱による抗腫瘍効果が得られた。
格子点問題の解析的研究

研究計画に基づき、解析的整数論で研究されてきた格子点分布の問題の手法をある種の重みのついた場合に拡張し、種々の具体的な関係のフ-リエ級数の収束性を調べるための手段に使うという観点より、多変数特殊三角級数の収束問題を研究した。まず、ここ数年来手掛けて来た多変数の特殊三角級数の係数を一般化することを考え、若干の結果を得た。詳しく述べると、多変数フ-リエ級数の収束・発散問題においてRiesz-Bochner Meansのオ-ダを示す指数α、関数の属するクラスを示すp,それに変数の数、つまり関数の定義域の次元nに関係する式2n/(n+1+α)=Pを境界にして、収束、発散に分離することが、一部既知となり、また一部“予想"されている。われわれの考えている特殊三角級数はちょうど境界線上の部分に当たっている。当初の目的は部分的にしか達成できなかったが、今後とも継続していくことにしている。今後の研究方針としては、1.フ-リエ積分の形で解決されている結果をフ-リエ級数の結果に翻訳する。このための手懸りは、Hardy,Littlewoodなどの古典的な解析的整数論で使われた手法にあることが予想され、これらの見直しが必要である。2.現在までに結果の知られている特殊三角級数の結果が、どこまで一般化てきるかを見極めることが必要である。と考えている。と考えている。
一酸化炭素の高度な資源利用

本研究ではC1原料である一酸化炭素の有機分子への組み込みのために、従来法を凌駕する新しいカルボニル化の手法の確立と高度な応用展開を目的とした。従来、エステルやアミドをカルボニル化によって合成するには遷移金属触媒を用いて行うことが常であったが、本研究により、無触媒条件下での一酸化炭素組み込みプロセスによるエステルおよびアミドの合成法の開発に成功した。すなわち脂肪族ヨージドと一酸化炭素との反応をアルコールおよび塩基の存在下に可視光領域を照射するのみで、一炭素増炭したエステルが得られることを見出した。この反応では遷移金属触媒法で経験される異性化生成物はみられず、また触媒や配位子の回収の必要のない、きわめてクリーンな反応プロセスである。本反応はラジカルカルボニル化によるアシルラジカルの生成とヨウ素原子の移動反応を基軸とする可逆反応とこれを正方向の連鎖反応に導くためのイオン的平衡移動を鍵としている。少量のラジカル開始剤を用いた熱的開始条件においても、無触媒型のカルボニル化反応が達成された。触媒を必要としない本カルボニル化反応条件下での一酸化炭素組み込みプロセスを応用し、ラクトンおよび関連含窒素複素環化合物の合成法を確立した。すなわち、本反応を分子内に水酸基を有するアルキルヨージドに適用したところ、五員環から7員環までのラクトンの合成に成功した。また、ジアミンやヒドロキシアミンなどの二官能性基質を共存させてイオン的捕捉反応を行うことで、各種含窒素複素環化合物の前駆体の合成にも成功した。さらに、複数の一酸化炭素分子と多段階結合の生成を同時に達成する新手法の開発にも成功した。この反応ではラジカル種と遷移金属種が共同作用する時、最も良好な結果を与える。これら一連の研究成果は一酸化炭素の新しい活用法をいずれも実現しており、C1資源活用のための新たな方向性を指し示すものと考えられる。本研究ではC1原料である一酸化炭素の有機分子への組込のために従来型の金属触媒種によるカルボニル化反応に依拠するのではなく、概念的に異なる非遷移金属触媒型カルボニル化反応を用いる方法を詳細に検討するとともにその高度な応用展開をはかることを目的としているが、初年度に当たる平成12年度には特にアルコール類のカルボキシル化法において以下に示す研究実績をあげた。各種の飽和アルコールを対応する各種のアルキルヨージドに変換した後、光照射下において一酸化炭素との反応をアルコール存在下に試みた。キセノンランプを光源として用い、パイレックス管中で反応させたところ、対応するカルボン酸エステルが良好な収率で得られる条件を見出した。本反応系は塩基の共存により顕著に促進されるが、炭酸カリウムや水酸化ナトリウムなどの無機塩から、アミンやエポキシドなどの有機の塩基まで幅広く用いることが出来ることが明らかとなった。一方、反応が良好に進行する熱的な反応条件も各種見出すことができた。二級または一級アミン共存系ではアミド類が反応生成物として良好な収率で得られた。一酸化炭素圧は当初70気圧ほどを用いていたが、10気圧程度の低圧力下でも良好に反応を進行できる条件を見出した。基本反応の応用にも取り組んだ。容易に調製できるヨードアルカノールを用いて一酸化炭素との反応を行い5員環から7員環までの一般性のあるラクトン合成法の開発に成功した。さらにアルキル鎖の長いヨードアルカノールを用いた場合、ポリエステルが合成できる条件を見出した。また二官能性のアミンを用いて反応を行ったところ、ベンゾキサジンやベンズイミダゾールなど含窒素複素環化合物の各種前駆体となるアミド誘導体の合成にも成功した。

本研究ではC1原料である一酸化炭素の有機分子への組込のために、従来型の金属触媒種によるカルボニル化反応を凌駕する新しいカルボニル化の手法の確立と応用展開を目的としているが、初年度につづき平成13年度には以下に示す新たな成果を得た。本年度においては不飽和重結合を有する4-アルケニルヨージド類の光カルボニル化反応を検討し、複数の一酸化炭素の組込みと5員環環化を同時に実現する新規な反応系の構築に向け、精力的に研究を行った。、光照射下に4-ペンテニルヨージドと一酸化炭素とアルコールとの反応を遷移金属触媒の添加を含め、種々の条件検討を行った。その結果、パラジウム触媒を加えた光カルボニル化反応系で目的とした2位がアルコキシカルボニルメチル置換されたシクロペンタノンを良好な収率で得ることに成功した。パラジウムを加えない反応条件下では五員環ケトエステルの収率は低いものとなった。また、パラジウム触媒を用いた熱的な反応条件では期待した反応は全く進行しなかった。このことから光、金属触媒の組合せが最適条件と結論づけられた。続いて種々の置換された4-アルケニルヨージドを用い、本反応が十分な一般性を持つ反応であることを実証した。さらに、アルコールのかわりに二級アミンを用いた場合、対応する五員環ケトアミドと一酸化炭素が計3分子取り込まれた五員環ジケトアミドが生成することを明らかとした。立体選択性に依拠した反応機構に関する研究においては、ラジカル種によるカルボニル化と環化そして2段階目のカルボニル化が含まれることが強く示唆された。一方でエステルとアミドの生成段階ではアシルパラジウム種め関与が示唆された。これらの複数の一酸化炭素の取り込み反応は従来型のカルボニル化反応では達成できなかった新たな成果であり、活性種をハイブリッド型とすることで一酸化炭素の炭素源としての利用に新局面を切り開く好例となろう。本研究ではC1原料である一酸化炭素の有機分子への組込のために、従来法を凌駕する新しいカルボニル化の手法の確立と応用展開を目的としているが、最終年度に当たる本年度においては以下に示す成果を得た。本年度においては光照射下に進行するハロゲン化アルキルの原子移動型カルボニル化反応の迅速効率化について集中的に検討した。これまでの結果では二級および三級基質において反応は効率的で一級基質においては反応効率が著しく劣っていたが、種々検討の結果パラジウム触媒の添加により、一級アルキルヨージドのカルボニル化への顕著な促進効果が認められた。また、シクロプロピルカルビニルヨージドとの反応において、顕著な加速効果とともに生成物が得られたが、この生成物はホモアリルラジカルへの開環後にカルボニル化されたと考えられるエステルのみであり、ラジカル反応が増強された結果と考えられる。光照射のみで進行する2級および3級基質においてもパラジウム種の添加効果は顕著であり、反応時間の大幅な短縮が果たされた。本三成分型反応をとうがらしの辛み成分のひとつであるジヒドロカプサイシンの合成に応用したところ高収率で目的物を得た。また、γ-ラクトン環の効率合成にも成功した。さらに、光-パラジウム系を脂肪族ヨージド、一酸化炭素、アセチレンの三成分系に応用したところこれまでに一酸化炭素の取り込みによる方法において先例がないアルキルアルキニルケトンの合成にも成功した。
ハンドル体結び目の向きと不変量

ハンドル体絡み目とは、3次元球面に埋め込まれたハンドル体のことです。種数1のハンドル体結び目は通常の結び目に対応しています。つまり、ハンドル体結び目は結び目の自然な一般化になっています。本研究の研究成果は次にあげる通りです:multipleconjugation biquandleと呼ばれる部分的に群の構造を持ったバイカンドルを定義しました。multipleconjugation biquandle対して(コ)ホモロジー理論が展開しました。本年度に実施した研究の成果は、(ハンドル体結び目の)組み紐理論を用いてハンドル体結び目の不変量を構成するための道筋をつけたことです。(結び目の)組み紐群に対して、表現と適切なclosureを用いることで結び目の不変量が構成されます。(ハンドル体結び目の)組み紐全体は群ではなく圏になります。これを用いることでハンドル体結び目の不変量の構成に道が開けます。また、ハンドル体結び目と空間グラフに対するMarkovの定理を証明した論文と、ハンドル体結び目の彩色に用いられる部分的な積演算を持ったカンドルのユニバーサルな構造を決定した論文を発表しました。このような研究成果を得るためには、科学研究費補助金を用いて出張を行い、研究会議で国内外の研究者と議論を交わすことが重要でした。特に、本研究に関連した研究会議として「ハンドル体結び目とその周辺VIII」が9月に開催されました。この研究会議では、Yuya Koda氏によるハンドル体結び目のモジュライ空間についての研究、Masahide Iwakiri氏によるハンドル体結び目のカンドル彩色と局所変形についての研究、Kazuto Takao氏によるHeegaard分解と直積写像の特異点についての研究、Ryo Nikkuni氏による空間グラフのAlexander不変量の計算についての研究がありました。またハンドル体結び目に関連した低次元トポロジーの重要な問題についても話し合われました。研究実績の概要で述べたように研究成果が出ている。本研究に関連する研究会議も滞りなく開催されている。本年度に実施した研究の成果は、ハンドル体結び目の彩色不変量に用いるユニバーサルな代数系に関して、その位置づけと構造を明らかにしたことです。「ユニバーサルな代数系」は前提とする条件により異なる代数系になります。結び目の場合には、交点に一つの演算を割り当てるとカンドルが、交点に二つの演算を割り当てるとバイカンドルが得られます。また結び目の向きを考慮するか否かによっても得られる代数系が異なります。ハンドル体結び目の場合にこれらの関係性を明らかにしました。また、多重共役カンドルを用いたハンドル体結び目のカンドルコサイクル不変量に関する論文を発表しました。この論文では、退化部分加群が部分鎖複体であることを示し、多重共役カンドルの(コ)ホモロジー理論を構築しました。特に、本研究に関連した研究会議として「ハンドル体結び目とその周辺IX」が10月に開催されました。この研究会議では、Hidetoshi Masai氏によるハンドル体結び目補空間の双曲構造についての研究、Toru Ikeda氏による補空間が双曲多様体となる空間グラフの構成についての研究、Ayumu Inoue氏による結び目図式のカンドル彩色と結び目補空間の体積についての研究、Akira Ushijima氏による双曲的空間グラフとしてみるSuzuki's Brunnian graphについての研究がありました。本年度に実施した研究の成果は、多重共役バイカンドルのコサイクルの具体的な構成に関して、バイカンドルのコサイクルを用いた平行化の方法を明らかにしたことです。バイカンドルのコサイクルが,バイカンドルの型を法とする条件を満たすとき、多重共役バイカンドルのコサイクルを構成することができます。また、多重共役バイカンドルを用いたハンドル体結び目のバイカンドルコサイクル不変量に関する論文を発表しました。この論文では、退化部分加群が部分鎖複体であることを示し、多重共役バイカンドルの(コ)ホモロジー理論を構築しました。特に、本研究に関連した研究会議として「ハンドル体結び目とその周辺10」が10月に開催されました。この研究会議では、Kanako Oshiro氏によるバイカンドルの紹介、Tomo Murao氏によるハンドル体結び目のcutting numberについての研究、Jieon Kim氏によるハンドル体結び目の多重共役バイカンドル彩色についての研究、Shosaku Matsuzaki氏による曲面の空間埋め込みについての研究、Shin'ya Okazaki氏によるハンドル体結び目(6-14)のcutting numberについての研究、Sam Nelson氏によるねじれ仮想ハンドル体絡み目の代数的不変量についての研究、Susumu Hirose氏によるハンドル体の写像類群の不変量についての研究がありました。

本研究の研究成果は次にあげる通りです:multipleconjugation biquandleと呼ばれる部分的に群の構造を持ったバイカンドルを定義しました。multipleconjugation biquandle対して(コ)ホモロジー理論が展開しました。ハンドル体結び目の向きに着目した不変量の構成を試みます。研究を効率よく進めるために関連する研究会議やセミナーなどに参加し情報収集を行います。また研究成果の発表を通して、研究成果に対するフィードバックを得ることで、研究成果をさらに洗練させます。このように適切に出張を行うことに加えて、研究会議「ハンドル体結び目とその周辺IX」を開催します。研究会議の開催によって人的交流を促進し研究者同士の活発な議論を引き起こすことで、深みのある研究を加速させます。ハンドル体結び目の向きに着目した不変量の計算を進めます。このように適切に出張を行うことに加えて、研究会議「ハンドル体結び目とその周辺10」を開催します。低次元トポロジー出張日程の延期のため出張日程の延期のため更新された日程で出張し、旅費として使用する予定である。更新された日程で出張し、旅費として使用する予定である。
新たな移動速度推定手法の確立とそれを用いた救急車シミュレータの開発

本研究課題では,移動時間データと道路ネットワークのグラフ構造を利用して,車両の移動速度を推定する新たな手法についての研究をおこなった.また,実際に救急データと道路網情報にその手法を適用して救急車の移動速度を推定し,待ち行列理論を応用した救急車システムのシミュレータを開発した.さらに,開発した救急車システムのシミュレータを利用して,いくつかの数値実験をおこない,その結果を論文としてまとめて報告した.本研究課題では,移動時間データと道路ネットワークのグラフ構造を利用して,車両の移動速度を推定する新たな手法についての研究をおこなった.また,実際に救急データと道路網情報にその手法を適用して救急車の移動速度を推定し,待ち行列理論を応用した救急車システムのシミュレータを開発した.さらに,開発した救急車システムのシミュレータを利用して,いくつかの数値実験をおこない,その結果を論文としてまとめて報告した.本研究では,移動速度推定手法の確立と救急車シミュレータ開発に資する研究について取り組んだ.研究初年度の研究実施計画は,ヒアリング調査と救急データのデータ分析,主軸となるアルゴリズムの基本理念を構築する事である.これらに関する具体的な取り組みと活動を以下にまとめる.1.近隣の消防署に研究協力を依頼し,救急搬送に関するヒアリング調査をおこなった.また,その消防署で電子的に保有している7年分の救急データを提供して頂いた.この救急データのデータ分析を行うことにより,救急車の呼出件数が曜日や時間帯などの属性によって大きく異なることが確認された.また,呼出件数の属性ごとに集計されたデータに対してデンドログラムを作成し,クラスター分析などをおこなった.さらに地理情報システムを利用し,地理的分布についてもさまざまな属性ごとに視覚化した.これらの研究は,南山大学オープン・リサーチ・センターの公開研究会にて発表した.研究課題のシミュレータ開発においては,これらのデータ分析結果を活用し,現実の問題と理論が乖離しないよう留意する.2.主軸となる移動速度推定手法のためのアルゴリズムを構築し,基本的な理念をまとめた.このアルゴリズムでは,パラメトリックに変化する枝長を持つ2種類の枝から構成されるネットワークにおいて,枝長の2つのパラメタが変化する場合の最短路木をすべて列挙する.ここでのネットワークとは道路網ネットワークであり,枝長とは道路の長さを移動速度で除したものである.このアルゴリズムによって効率的に最短路木を列挙し,現実的な時間で最適な移動速度の推定値を得ることが可能となる.アルゴリズムの基本理念の一部については, KSMAP合宿in明日香村にて研究発表し,評価を頂いた.本研究では,移動速度推定手法の確立と救急車シミュレータ開発に資する研究について取り組んだ.研究期間2年度目の研究実施計画は,初年度におこなったヒアリング調査と提供を受けた救急データのデータ分析,また,地理情報を組み込んだシミュレータの開発である.これらに関する具体的な取り組みと活動を以下にまとめる.1.研究初年度から継続している救急データの分析をおこなった.この分析では,救急車の呼出件数が曜日や時間帯などの属性によって大きく異なることが確認された.また,呼出件数の属性ごとに集計されたデータに対してデンドログラムを作成し,クラスター分析などをおこなった.今年度は,これらの分析結果を精査し,その一部を日本オペレーションズ・リサーチ学会東北支部の研究会にて発表した.2.待ち行列理論を適用した救急車システムのモデルを構築し,計算実験をおこなった.このモデルでは,初年度から継続しているデータ分析の結果を利用し,統計的なパラメタの設定をおこなっている.また,地理情報データを利用して道路距離を測定し,近似的ではあるものの,救急車の移動速度の推定をおこなった.これらの研究結果を利用して,シミュレータの開発をおこない,いくつかの計算実験をおこなった.そのひとつは,ある都市において,救急車1台を追加する場合と,救急車の配備場所を1箇所変更する場合についてのシミュレーション実験である.この実験では,どちらの戦略がより効果的であるかについて議論している.また,救急車を次々に追加してゆく場合,その効果がどのように変化するのかについてのシミュレーション実験もおこなった.これらの実験結果は,論文(救急車の適正配備における台数と場所の効果について,日本オペレーションズ・リサーチ学会誌)にて発表した.本研究では,移動速度推定手法の確立と救急車システムのシミュレータ開発に関する研究について取り組んだ.研究期間最終年度の研究実施計画は,提案する移動速度推定手法の確立と,それを用いた救急車システムのシミュレータを開発することである.これらに関する具体的な取り組みと活動を以下にまとめる.1.これまでにおこなってきた救急データの分析を基に,移動速度の推定手法を実際のデータに適用し,移動速度の推定をおこなった,また,推定された移動速度を利用した救急自動車の移動時間データを作成し,本研究課題の最終目標である救急車システムのシミュレータを開発した.開発したシミュレータを用いて,既にいくつかの数値実験をおこなっており,主要な結果を南山大学数理情報学部オープン・リサーチ・センター第2回公開研究会にて発表した.また,論文としてまとめたものを国際学会(ISORA 2010)にて発表した.2.研究会等において救急業務の諸問題について更なるヒアリングをおこない,開発したシミュレータの活用方法について,深い考察をおこなった.中でも,現在計画が遂行中である消防の広域化が招く「救急業務の合併」というテーマに着目し、本研究課題の発展に繋がる実験をおこなった.消防の広域化は,現在各自治体で運用している消防業務を合併・統合させ,スケール・メリットによる効率化を図ろうというものであるが,合併がおこなわれた際に救急業務がどのように変化するのかという詳細な予測は立てられていない.そこで,他大学の研究者を含めて議論をおこない,本研究課題にて開発したシミュレータを活用して簡単な数値実験をおこなった.
心臓突然死の発症率とそのリスクファクターに関する疫学研究

長期間疫学調査を実施してきた4地域(人口約60, 000人)の3084歳男女において、1981年2005年までの心臓突然死発症者数の推移を検討した。その結果、25年間で471人の心臓突然死が同定され、その年齢調整発症率は、1995年までは低下傾向が認められたが、1996年以降漸増傾向に転じた。また、男性および年齢が高い程発症率が高かった。さらに、心臓突然死発症者の過去の健診成績をもとに発症に関わる要因について、Nestedcase-control studyにより前向きに検討した結果、高血圧、糖尿病、喫煙、心房細動、心電図ST-T異常、Wide QRS、心拍数の上昇は、それぞれ1. 53. 2倍の心臓突然死発症リスクの上昇と関連したが、肥満、脂質代謝異常については関連がみられなかった。・わが国地域集団における19812005年の心臓突然死の発症率の推移についての研究対象と方法:対象集団は、(1)秋田県I町、(2)茨城県K町、(3)大阪府Y市M地区、(4)高知県N町の4地域の住民である。心臓突然死の定義は、発症から24時間以内の死亡(脳血管疾患、悪性腫瘍、事故など、心臓死以外の死亡原因が考えられるものを除外)とした。調査期間19812005年の25年間における心臓突然死の発症率を、年度別、性別に10万人年あたりで算出した。結果と意義:19812005年までの心臓突然死発症者数は469名であった。心臓突然死の発症率は、198185年から19911995年にかけて継続的に減少する傾向がみられたが、19952005年にはやや上昇に転じた。また、男性の方が女性より発症率は高く、年齢が高くなるにつれて発症率は高かった。以上より、今後わが国の心臓突然死の発症数・率はともに増加する可能性があり、予防対策の重要性が示唆された。対象と方法:19812005年までの心臓突然死発症者469名において、これまでに各地域で実施した循環器健診を受診した症例(case、n=239)と、地域・性・循環器健診受診年・健診受診時年齢を1対3でマッチさせた対照(control、n=717)を分析対象とし、健診項目別および多変量解析により心臓突然死発症要因のオッズ比を算出し、心臓突然死の発症要因を検討した。結果と意義:高血圧、糖尿病、喫煙、心房細動、心電図ST-T異常、Wide QRS、心拍数の上昇は、それぞれ1.53.3倍の心臓突然死発症リスクの上昇と関連した。集団寄与危険度割合(PAF)は、高血圧が22.6%で最も高かった。また、喫煙、心電図ST-T異常、糖尿病のPAFは、それぞれ15.0%、14.7%、8.5%であった。肥満、脂質代謝異常については関連がみられなかった。本研究は、わが国の心臓突然死の危険因子を初めて前向き研究で検討し、心臓突然死の予防には高血圧管理が最も重要であることを明らかにした。・心臓突然死のリスクファクターを有する者の頻度対象と方法:対象集団は、1.秋田県I町、2.茨城県C市K地区、3.大阪府Y市M地区、4.高知県N町の地域住民の内、1980年以降に循環器健診を受診した者を対象として、前年度の研究で行ったNested Case-Control Studyで得られた結果をもとに、心臓突然死のリスクファクターを有する者の頻度を年度別(19811985年、19861990年、19911995年、19962000年、20012005年)に調べ、その頻度の推移を検討した。結果と意義:高血圧の頻度は、198185年から19911995年にかけて継続的に減少する傾向がみられたが、19952005年にはやや上昇に転じた。平均総コレステロール値、糖尿病の頻度は、19812005年にかけて継続的に上昇していた。高血圧、糖尿病は心臓突然死の重要な危険因子であるが、本研究の結果からは、高血圧、糖尿病の有病率の増加傾向がみられた。したがって、心臓突然死の危険因子の推移の面からもわが国の心臓突然死の今後の発症は増加する傾向が危惧される。

対象と方法:19812005年までの心臓突然死発症者469名において、これまでに各地域で実施した循環器健診を受診した症例と、地域・性・循環器健診受診年・健診受診時年齢を1対3でマッチさせた対照を分析対象とし、心電図による早期再分極とブルガダ症候群型脚ブロックについて、心臓突然死発症要因のオッズ比とその頻度を算出し、心臓突然死の発症要因を検討した。結果と意義:早期脱分極の頻度、症例では8.1%、対照では2.7%であった。ブルガダ症候群型脚ブロックの頻度は、症例では2.7%、対照では0.9%であった。早期再分極がある人は、それがない人より、心臓突然死発症のリスクは1.4倍であった。また、3069歳においては、2.8倍の心臓突然死発症リスクの上昇と関連した。ブルガダ症候群型脚ブロックについて、3084歳では有意差は認められなかったが、3069歳において心臓突然死発症リスクの上昇と関連した。中年期の日本人において、ブルガダ症候群型脚ブロックと同様に、早期再分極は、心臓突然死発症と関連することが示唆された。対象と方法:19732001年に4地域の循環器健診を受診し、24時間食事思い出し法食事調査を実施した10,481人について、19812005年までの発症調査を行い、77症例の心臓突然死発症を同定し、地域・性別・循環器健診受診年(±3年)・健診受診時年齢(±3歳)を1対2でマッチさせた対照(n=154)を無作為に選択した。条件付きロジスティック回帰分析を用いて、各栄養素のエネルギー調整後摂取量の心臓突然死発症に対するオッズ比(OR)を、連続変量および第1四分位を基準とする第2第4四分位それぞれについて算出した。結果と意義:葉酸摂取量は心臓突然死発症との間に負の関連傾向が見られ、第4四分位の心臓突然死発症ORは0.32(95%CI,0.12-0.82)と、有意にリスクが低かった。一方、ビタミンB6・B12の各摂取量と心臓突然死発症との間に有意な関連はみられなかった。以上より、心臓突然死予防における葉酸摂取の有用性が示唆された。心臓突然死のリスクファクターを有する者の頻度対象と方法:秋田県I町、茨城県C市K地区、大阪府Y市M地区、高知県N町の地域住民で、20012005年の循環器健診受診者(男4,900人、女8,082人)を対象として、前年度のNested Case-Control Studyの結果に基づき、心臓突然死のリスクファクターを有する者の頻度を検討した。結果と意義:高血圧(OR 1,52)は、男44.6%、女33.6%、糖尿病(OR 2.24)は、男9.7%、女4,4%、現在喫煙(OR 1.70)は、男44.6%、女7,1%、majorST-T異常(OR 3.12)は、男3.9%、女4.8%であった。以上より、高血圧および喫煙対策は、心臓突然死の予防にとって特に重要であると考えられた。
TGF-βシグナルに関与する転写因子の機能解析

BMPは骨、軟骨形成、発生、分化の形態形成において重要な役割を果している。マウス骨芽細胞株MC3T3-E1細胞より、BMP処理特異的に発現誘導される遺伝子としてDlx5を単離した。Dlx5は成熟マウスにおいてBMPの発現の高い脳と骨格組織に特異的な発現がみられた。またマウス胎児をin vitroでBMP処理し、Dlx5の発現を調べたところ、鰓弓に限局した顕著な発現誘導が観察された。BMPによるDlx5の発現誘導は組織レベルやin vivoの骨形成過程においても示された。CHXを用いた実験から、その発現誘導には新たなタンパク合成を必要としないBMP初期応答遺伝子であることもわかった。またDlx5を構成的に大量発現するMC3T3-E1骨芽細胞株を樹立したところ、骨形成に必須と考えられているCbfa-1の新たな発現誘導することなく高レベルのアルカリホスファターゼ活性に加え、コラーゲンやオステオカルシンといった細胞外マトリックス蛋白の生成量の顕著な増加がみられ、骨芽細胞分化が亢進していることがわかった。このことはBMPが少なくともDlx5発現誘導を介して骨芽細胞分化を誘導する可能性を示した。さらにはXenopus初期胚を用い、Dlx5を大量発現することによりBMPと同様な腹側中胚葉の誘導を引き起こせることも明らかとした。一方、TAK1とSmadのシグナル伝達経路上でのクロストークがATF2を介していることを見いだした。すなわち、TAK1はp38を介してATF2をリン酸化し、活性化する。またSmad3およびSmad4はATF2と複合体を形成し、PAI-1の様な標的遺伝子を活性化するのである。この事実はこれまでTAK1の作用とSmadの作用がある程度同様である(PAI-1の転写活性化等)ことが転写因子レベルでのクロストークであることを示している。
プロットレスサンプリングによる直径分布ならびに樹高分布の推定

ビッターリッヒ法の原理を幾何学的確率の立場から考察し、それに基づいて無限母集団のサンプリング理論を展開した。その結果、直径分布の基礎となる各直径階の立木本数は以下の手順により理論的に求められることが分かった。即ち、ha当りの各直径階の立木本数は、各標本点においてシュビーゲルレラスコープによってカウントされた立木の胸高直径を測り、これに基づいて各直径階の断面積の逆数の和を算出し、この値に断面積定数kを乗ずることによって求まることが分かった。次に、直径分布と共に林分構造の重要な指標と考えられる樹高分布については、定角測高法の原理を幾何学的確率と無限母集団のサンプリング理論から検討した結果、樹高分布の基礎となる各樹高階の立木本数は以下の手順により理論的に求められることがわかった。即ち、ha当りの各樹高階の立木本数は、各標本点において定仰角(β)のコノメータ等を用いて周囲木を視準し、その結果カウント木の樹高を1m括約で測り、各樹高階の樹高の2乗の逆数の和に100^2/(π・COT^2β)を乗ずれば求まることが分かった。直径、樹高両分布の対する推定法検証の為のシミュレーションは高荻営林署管内のスギ63年生の1haの林分資料を用いて行った。その結果、直径分布については各kとも標本点数nが増すにつれて全体的に精度Sが良くなりnが30点を越えるとSが落ち着く傾向が見られた。樹高分布についてはβとnが増すにつれてSは良くなり、nが20点でも各β毎のSはha当たり12本15本で割と効率よく推定できることが分った。これらのことから、直径分布に対しては、nは20点でkは(21/2)^2を、樹高分布については、nは20点でβは63°30′をそれぞれ用いてサンプリングを行っても良いて考えられる。また、両分布の推定法に対する実際の林分での検証は、当大学演習林のヒノキ63年生の林分(固定試験地)で行なわれ、両法ともかなりの精度で推定できることが示された。
非がん細胞に依存した、がん細胞の浸潤機構の解明

我々は、新規に開発したin vitro浸潤モデルを用いることにより、がん細胞周囲の線維芽細胞が形成する細胞外マトリックス(ECM)内トンネルの生物学的特徴が、がん細胞の浸潤に重要である可能性を提唱した。本研究では、線維芽細胞が形成するECM内トンネルに焦点を当て、がん細胞の浸潤を規定するトンネルの生物学的特徴を明らかにし、がん細胞がトンネル内を浸潤する分子機構を解明する。本年度は、以下の検討を行った。1)外科切除されたヒト肺がん組織を細切し、がん組織由来の線維芽細胞の分離・培養に成功した。2)線維芽細胞を用いて、癌細胞A431との共培養浸潤モデルを用いることにより、以下の事象を明らかにした。a)癌細胞単独よりも、線維芽細胞と共培養した方が(線維芽細胞依存性浸潤モデル)、癌細胞のコラーゲンマトリックス内への浸潤数は増加する。b)線維芽細胞の種類により、癌細胞の浸潤数は変化する。すなわち、癌細胞の浸潤数は、線維芽細胞の性状に依存する。c)A431細胞の幹細胞分画(podoplanin陽性分画)と非幹細胞分画を比較した場合、線維芽細胞(-)の状態ではコラーゲン内への両者の浸潤数には差を認めない。一方、線維芽細胞との共培養浸潤モデル(線維芽細胞依存性浸潤モデル)では、幹細胞分画の方が有意にコラーゲン内への浸潤数が増加した。すなわち、癌細胞の性状もまた、線維芽細胞依存性癌細胞の浸潤に関与する。3)より安定的な線維芽細胞を用いるために、hTERTおよびCDK4mutantを遺伝子導入し、寿命延長した線維芽細胞を作製した。さらには、上記線維芽細胞を用いて、単細胞由来の線維芽細胞クローン作製に成功した。研究の基盤、および必要な細胞、技術に関しては、概ね準備が終了した。1)A431細胞の幹細胞分画(podoplanin陽性分画)と非幹細胞分画を比較した場合、線維芽細胞(-)の状態ではコラーゲン内への両者の浸潤数には差を認めなかった。一方、線維芽細胞との共培養浸潤モデル(線維芽細胞依存性浸潤モデル)では、podoplanin陽性がん幹細胞分画の方が有意にコラーゲン内への浸潤数が増加した。podoplanin陽性がん幹細胞の、線維芽細胞依存性浸潤能亢進機構について解明する。2)昨年度までに、線維芽細胞の寿命延長および単細胞培養が可能なことを確認した。本年度は、5000種が含まれたshRNAプラスミドライブラリーを線維芽細胞に遺伝子導入し、96wellに播種する。蛍光ラベルしたがん細胞株を加え、我々が独自に開発したアッセイ系を用いて浸潤能の評価を行う。トンネル内にがん細胞を認めない線維芽細胞を、マイクロマニピュレーターを用いて回収し増殖させる。DNAを抽出して標的とされたRNAを同定し機能分子を探る。

2)昨年度までに、線維芽細胞の寿命延長および単細胞培養が可能なことを確認した。本年度は、5000種が含まれたshRNAプラスミドライブラリーを線維芽細胞に遺伝子導入し、96wellに播種する。蛍光ラベルしたがん細胞株を加え、我々が独自に開発したアッセイ系を用いて浸潤能の評価を行う。トンネル内にがん細胞を認めない線維芽細胞を、マイクロマニピュレーターを用いて回収し増殖させる。DNAを抽出して標的とされたRNAを同定し機能分子を探る。計画的に研究を進めましたが、電子入札システムによる物品購入のため残金が68円生じました。
アナログおよびデジタル・ゲームを包括した「ゲーム・エコシステム学」構築の可能性

本研究では、技術的な面からライセンス管理や頒布が容易なことからプラットホーム化が先行しているデジタル・ゲームを基礎にしながら、アナログおよびデジタル・ゲームに関連するデザイン、制作・開発、流通・管理、実施・教育、法制度や社会的影響など、相互に関連していることを踏まえ、特定の分野だけに着目するのではなく、俯瞰的かつ総合的な研究として、それら関連する分野全てを包括した概念を「ゲーム・エコシステム」と名付け、アナログやデジタルに限定しない、新しい研究対象・分野・領域としての「ゲーム・エコシステム学」構築の可能性を検討する。本年度は、アナログ・ゲームに関するゲームの開発者、ゲーム会社、ゲーム研究者をはじめとした関連分野のステイクホルダーへのインタビュー調査や活動・事例について調査を中心に実施した。具体的には、(1)アナログ・ゲームに関する世界最大の展示会であるInternationale Spieltage SPIEL '18および我が国における展示会ゲーム・マーケットに参加し、開発者を中心としてヒアリング調査を実施した。(2)インターネット調査会社を通じアナログ・ゲームの利用者を対象としたアンケート調査を実施した。(3)ゲーム研究者を中心とする学会(ISAGA、JASAG)において、アナログ・ゲームの開発や実施における倫理問題を提唱し、アクティブラーニングにおけるゲーム利用の問題点等をテーマとしたセッションを主催し、専門家の意見交換を実施した。本年度は、アナログ・ゲームに関するゲームの開発者、ゲーム会社、ゲーム研究者をはじめとした関連分野のステイクホルダーへのインタビュー調査や活動・事例について調査を中心に実施したが、あくまでも全体像の把握が中心となるもので、より詳細な調査、分析を必要とするため。アナログ・ゲーム関係者のみならず、デジタル・ゲーム関係者への調査を並行して進め、それらの統合を図るとともに、インターネット調査等を利用した利用者への積極的なアプローチによって研究の推進を図る。資料収集において、できるだけ資料を共有する方針で融通しあった結果として、物品費を減らすことができた。繰り越し分については、追加で実施を予定している調査の費用に充当したいと考えている。