hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
alternative Th17細胞を標的とした慢性移植片対宿主病治療の開発

B10.D2にIL-23欠損マウスをバッククロスが完了しだい、IL-23の慢性GVHDにおける役割を検討する。肺病変についても検討する。血液物品費が予定より少なく、予定した額よりわずか0より大きくなった。物品費が予定より少なく、予定した額より次年度使用額が0より大きくなった翌年度は今年のわずかに残った助成金と合わせて物品費として使用する予定。翌年度は今年の残った助成金と合わせて物品費として使用する予定
色素体遺伝子のNEPプロモーターに働く転写因子の単離と機能解析

本研究は、植物の色素体に存在する2種類のRNAポリメラーゼPEP(色素体コード色素体RNAポリメラーゼ)とNEP(核コード色素体RNAポリメラーゼ)のうち機能解析が進んでいないNEPについて、その候補であるRpoTを用いたNEPプロモーター認識とNEPによる色素体遺伝子の転写の分子機構を明らかにするため、RpoTの転写活性を生化学的に実証し、さらにNEPプロモーターを認識する新規転写制御因子の探索と同定を目的として解析を行った。本研究は、既に単離し、色素体に局在することを明らかにしたタバコのNsRpoT-B、NsRpoT-Cをもちいて解析を行っている。本年度は、タバコを用いたin vitro転写系にNsRpoT-BとNsRpoT-Cの抗体を添加し、色素体atpB遺伝子転写の変化を検証した。抗体を添加することによって色素体の転写活性が低下する傾向が観察された。この事からNsRpoTは葉緑体においてRNAポリメラーゼとして機能している事が示された。また、タバコin vitro転写系の転写産物による、色素体マイクロアレイを用いた網羅的な検出を行ったが当研究室で開発された培養細胞を用いたin vitro転写系では転写活性が低く大半の遺伝子を明瞭に検出する事はできなかった。さらに、one hybrid法によって新規のNEP転写因子の探索を行い転写因子の候補を得たが、ドメイン検索や生化学的な解析の結果から新規の転写因子は得られなかった。本年度は、タバコを用いたin vitro転写系にNsRpoT-BとNsRpoT-Cの抗体を添加し、色素体転写の変化を検証した。また、来年度の予備実験としてタバコin vitro転写系の転写産物による、色素体マイクロアレイを用いた網羅的な検出の条件検討を行い、至適な条件を見いだした。さらに、one-hybrid法によって得られた、新規転写因子の候補について特異的な抗体を作成中である。現在、これらについてより詳細な解析を進めている。
シンクロトロン放射光による鉱物組織の結晶学的研究

本研究ではまず鉱物組織の各部から結晶構造に関する情報を得るために結晶組織各部からの回折強度データを多数を従来の単結晶構造解析法と同様の手段で収集し解析する。このとき、従来の単結晶回折法では試料結晶がXの中に完全に浸かった状態で回折を起こさせる(完浴法)。だが組織解析を目的とする場合は当然平板結晶を使用するので試料の形態によって従来のものとは異なった強度補正(有効体積の変化や吸収補正)を行う必要があると考えられる。そのためまず天然産の水晶単結晶を使用し4-circle diffractometerをφ=0固定モードで使用し薄片状試料からの回折線を透過法により強度データを収集し従来の単結晶法との結果を比較した。次に、鉱物試料の組織解析では試料組織各部からの回折強度データを収集する必要がある。この目的のために四軸回折計のゴニオメータ部に搭載できる微動ステージ付きゴニオメータヘッドを作成するした。微動ステージ、制御用コントローラ、コントローラ制御用コンピュータ、及び検出器としてイメージングプレートを購入した。これらの機器を組み合わせることにより、薄片状の鉱物試料をその面内方向で1ミクロン程度の精度で再現性よく目標位置にX線をあてる事を可能にし、各部分からの回折強度データを収集できることが可能になった。現在風化により緑簾石によって置き換えられつつあるリシア電気石の等に鉱物試料について組織各部の構造について回折実験を行っている。
反応非平衡条件下でのイオン誘発核生成の定量的解明：生成素反応への実験的アプローチ

イオン選別入射型移動菅を用いて、H3O+(H2O)nイオンの水分子逐次付加反応に関するギブスの自由エネルギー変化を従来の測定に比べて安定で精度良く測定できた。さらに、水蒸気中でのH3O+(H2O)nイオンの水分子逐次付加/脱離反応平衡に対して、反応平衡定数の経験的な有効温度を得ることができた。有効温度は電場の影響を受けた衝突エネルギーを代表する物理量である。その電場依存性を表すパラメータにH3O+(H2O)nイオンの構造が反映される可能性を見出した。RFイオントラップをクラスターイオン生成実験に利用するために、トラップを用いたイオン質量選別などのイオン操作法の試験研究を行った。平成25年度に実施した研究の成果は以下のようになる。1.H3O+(H2O)nクラスターイオンの結合分子数変化に伴うギブスの自由エネルギー変化について、水蒸気混合ガスのクラスターイオン生成部への導入法を変更し、測定温度領域を223Kまで下げることが可能となった。その結果、測定可能な結合分子数範囲が広がった。その上で自由エネルギー変化についての温度依存性をさらに詳しく調べた。測定温度範囲が拡張可能となった後の結果とこれまで測定されていた結果は矛盾なく、非常にスムースな温度依存性をもつ測定結果が得られた。2.NO+イオンを種イオンとして、それに水分子が結合するクラスターイオン生成の実験を行った。NO+イオンは、電子基底状態のイオンと寿命の長い電子励起状態のイオンが混じって生成されることが知られている。クラスターイオン生成部のイオン移動管に加える電場を通常の実験条件とは異なるものにすることで、励起状態がクラスター生成過程におよぼす影響を見積もることができた。その結果、緩衝ガスの種類によって励起状態の寄与が変化することが実験的に分かった。また、クラスターイオン生成部内でのNO+イオンや生成されるクラスターイオンの移動時間の分布を計測することにより、NO+イオンの励起状態が引き起こす反応経路の影響や各クラスターイオン間の反応平衡が達成されている程度などについて情報を引き出せることが分かってきた。これらの結果を今後の研究に活用していく予定である。平成26年度に実施した研究成果は以下のようになる。1.イオン移動管を用いたH3O+(H2O)nクラスターイオンの結合分子数変化に伴う反応平衡の観測について、クラスターイオンの生成領域に非飽和蒸気圧の水蒸気のみを入れ、H3O+(H2O)nクラスターイオンの逐次水分子付加・脱離反応平衡の生成領域に加えられた電場に対する依存性を調べた。電場がある場合に得られる反応平衡定数の対数は電場の2乗と一次の関係があり、電場の2乗に比例する項の係数は水蒸気圧力に対して強く依存することが判明した。さらにこれらの関係を検討することによって、比較的弱い電場がある場合の反応平衡について、当初予想をしていなかったが、経験的な有効温度と見なせる量を引き出すことができた。2.イオン移動管を用いて、NO+イオンに水分子が結合するクラスターイオン生成の実験を行った。NO+イオンおよびNO+(H2O)n (n=13)のクラスターイオンの間で成立していると考えられる擬似的反応平衡について、非飽和蒸気圧の水蒸気のみを満たした移動管内部の電場を変えて測定を行った。その結果、クラスターサイズによって電場依存性の向きが異なるなど先行研究からの予想と異なる結果となった。温度などの条件を変えた測定から、この現象はNO+イオンの準安定電子励起状態が引き起こしている可能性が推測される。3.既存のRFイオントラップを用いて、イオンの捕獲やトラップ内でのイオン種の選別、イオンと中性気体分子の電荷交換反応など、予備実験を実施することでトラップ動作の必要技術の確認を行った。4.既存のRFイオントラップによる予備実験の結果を踏まえて、比較的密度の高い試料気体を導入することを念頭に置いて新たにRFイオントラップと生成されたイオンを分析する部分の設計・製作を開始した。平成27年度に実施した研究実績の概要は以下のようになる。1.イオン移動管による非飽和蒸気圧の水蒸気中でのH3O+(H2O)nクラスターイオンの結合分子数変化に伴う反応平衡の生成領域に加えられた電場に対する依存性に関する実験結果に対して、さらにデータの解析を進めた。26年度の成果として得られていたように、比較的弱い電場がある場合の反応平衡について当初予想をしていなかった経験的な有効温度と見なせる量が引き出せており、ほかのH3O+(H2O)nクラスターイオンの構造に関する研究報告の結果を考え合わせると、有効温度の電場への依存度を表す経験的なパラメータがH3O+(H2O)nクラスターイオン構造を反映していることを示唆する結果を得た。2. RFイオントラップについて、装置としての動作確認、イオンと中性気体分子の電荷交換反応、レーザーアブレーションによる炭素クラスターの捕獲などの予備実験を引き続き行った。3.イオン移動管を用いたNO+(H2O)n (n=13)およびH3O+(H2O)nの生成実験において、NO+イオンの準安定電子励起状態が水分子を直接イオン化する割合が、緩衝ガスが水素分子のときに大きく減少することを見出していたが、我々は、この理由は水素分子との間のエネルギー移行がすばやく起きるからでないかと推測していた。

そこでRFイオントラップを用いて、NO+イオンと水素ガスとの2体衝突での効率的なエネルギー移行で、水分子の直接電離が減少するという確証を得る実験を試みたが、エネルギー移行が効率的に起きている確証がつかめず今後の課題となった。イオン選別入射型移動菅を用いて、H3O+(H2O)nイオンの水分子逐次付加反応に関するギブスの自由エネルギー変化を従来の測定に比べて安定で精度良く測定できた。さらに、水蒸気中でのH3O+(H2O)nイオンの水分子逐次付加/脱離反応平衡に対して、反応平衡定数の経験的な有効温度を得ることができた。有効温度は電場の影響を受けた衝突エネルギーを代表する物理量である。その電場依存性を表すパラメータにH3O+(H2O)nイオンの構造が反映される可能性を見出した。RFイオントラップをクラスターイオン生成実験に利用するために、トラップを用いたイオン質量選別などのイオン操作法の試験研究を行った。我々がこれまで使用してきた移動管実験セットアップでの測定から、研究実績に記載したような当初予想していなかった研究成果が得られた。そのため、移動管実験セットアップを使用した実験を当初予定よりも多く行うようにした。その結果として、当初予定していた既存のRFイオントラップを用いた予備実験が少々遅れたが、最終的には計画していた新たなRFトラップの製作を開始することができている。27年度が最終年度であるため、記入しない。原子分子科学、放射線物理学予備実験結果を踏まえて既存のRFイオントラップでは、まず炭素クラスターを用いたクラスターイオンと気体分子との反応実験を行い、さらにその結果を踏まえて、水和クラスターイオンと気体分子との各種反応の観測を試みる。新たに設計・製作を開始したRFイオントラップでは、稼動テストと改良を引き続き行い、トラップ内部に比較的密度の高い試料気体を導入した条件化でイオンと気体分子の反応を観測する。さらに、水和クラスターイオン生成反応の観測を試みる。また、RFイオントラップ装置に適用できるクラスターイオンの生成方法の検討を行っていく。我々がこれまで使用してきた実験セットアップでの測定によって、研究実績に記載したような知見が得られることがわかってきた。そのため、これまでの実験セットアップを使用した研究を精力的に行うようにした。その結果として、当初予定していた新イオン源の検討、開発への着手が遅れている。主には、イオン移動管およびイオントラップに使用することを念頭にした新イオン源の検討を計画していたが、その検討を行った結果、新イオン源はRFイオントラップ装置に適用できるようなクラスターイオンの生成方法を中心に検討・開発を続けることになったこと、また、研究遂行に必要な消耗品費および交換部品費としての使用を想定していたが、その費用が想定より少なかったこと、これらの理由により、当初予定よりも使用額が少なくなったため。平成25年度の成果を踏まえ、これまで使用してきた装置の特徴をうまく利用することで、主にNO+を種イオンとして、水和クラスターイオン生成反応における自由エネルギー変化など生成反応に関する基礎的物理量を引き出すことを目指す。一方で、既存のRFイオントラップを用いて予備実験を行い、クラスターイオン成長反応速度測定のためのRFイオントラップを設計・製作を目指した研究を進める。
遺伝子医療の倫理の国際的比較と日本に適合した指針

研究目的:遺伝子医療の推進には倫理的な配慮が不可欠であり、平成13年3月には、政府の指針(3省庁指針)が公表された。しかしその内容には日本の医療の現状に必ずしも合致しない点があるとともに、これまで公表されているいくつかの国際的な機関の指針とは異なる内容がある。本研究は、これまでに公表されたり、審議中である国際的な関連指針と、日本の指針を対比検討し、日本の現状に適合した指針を提言することを目的とする。国際的な指針と日本の指針が異なる場合には、その理由を検討し、それでいいのか、日本の現状を改善すべきか、さらには国際的な指針の改定を提言すべきか、などを検討、研究する。研究成果と考察:日本の3省庁指針と、代表的な国際指針である世界保健機関(WHO)の指針、および研究代表者が副委員長として参加しているヒトゲノム角斬国際機轍HUGO)倫理委員会が公表している指針等(複数)の比較検討と討議に重点をおいて研究した。日本の指針は国際的な指針と2点において大きく異なっていることがわかった。ひとつは遺伝情報の血縁者への告知であり、もうひとつは遺伝相談の実施である。日本の指針は遺伝情報は原則として本人の秘密事項であり、血縁者への告知には本人の同意か、倫理委員会の決定が必要としているが、国際的には血縁者にはすべての遺伝情報を告知するのが当然となっている。なぜそのような違いが生じたのかについて、国の委員会委員にたずねたり、本研究のメンバーで討議した。その結果、国際的基準との違いは、日本人と西洋の人との個人た家族といった概念の違いによるのではないか、という意見が、公的な立場矢か政府の委員などから聞かされた。しかしながら本研究において討議した結果、一番問題になるのは、日本の医学者、医師の遺伝学の理解が極度に不足していることであるとにお結論に達した。その詳細については、本研究に関連した発表の論文に論じた。遺伝相談は国際基準も、日本の指針も重視しているが、日本にはそれを担当できる人材が極度に少ないことを3省庁指針は無視している。たとえばアメリカでは遺伝相談員は、修士課程において遺伝相談(genetic counseling)を2年間専門的に学んだ人達であるのに対し、日本の遺伝カウンセラーは関連学会の2-4週間の講習会を受けた人達である。また、日本の保険医療では、遺伝カウンセリング健康保険点数が定められていなくて、保険診療に組み入れられていない。そのような実情を無視した政府指針となっているのはきわめて遺憾であり、緊急に改善を求めたい。研究目的:遺伝子診断(検査)は、発症のはるか前に確実に診断できること、および、ひとりの遺伝子情報から、その人の血縁者全員の遺伝子情報が確率的に正確に予測できる、という点で、従来の医学的診断(検査)と異なる特色を有する。本研究は、このような新しい課題について、これまで公表されている国際的指針が日本の現状に適合するか、しないとすれば、どうすべきかを研究する。

研究成果:(1)国際的指針の検討:ヒトゲノム解析機構(HUGO)ユネスコ世界保健機関(WHO)などが公表しているヒト遺伝子解析に関する指針等を検討した。(2)わが国において制定された指針計画中のガイドライン案等について、国際的な指針と対比させつつ、研究会を開催して検討した。(3)以上を総合して、わが国では、国際的な指針にくらべて、血縁者への情報開示が不十分であることが明らかになり、改善を提言したい。研究目的:遺伝子医療の推進には倫理的な配慮が不可欠であり、平成13年3月には、政府の指針(3省庁指針)が公表された。しかしその内容には日本の医療の現状に必ずしも合致しない点があるとともに、これまで公表されているいくつかの国際的な機関の指針とは異なる内容がある。本研究は、これまでに公表されたり、審議中である国際的な関連指針と、日本の指針を対比検討し、日本の現状に適合した指針を提言することを目的とする。国際的な指針と日本の指針が異なる場合には、その理由を検討し、それでいいのか、日本の現状を改善すべきか、さらには国際的な指針の改訂を提言すべきかなどを検討、研究する。研究成果:日本の3省庁指針と、代表的な国際指針である世界保健機関(WHO)の指針および研究代表者が副委員長として参加しているヒトゲノム解析国際機構(HUGO)倫理委員会が公表している指針等(複数)の比較検討と討議に重点をおいて研究した。日本の指針は国際的な指針と2点において大きく異なっていることがわかった。ひとつは遺伝情報の血縁者への告知であり、もうひとつは遺伝相談の実施である。日本の指針は遺伝情報は原則として本人の機密事項であり、血縁者への告知には本人の同意か、倫理委員会の決定が必要としているが、国際的にはすべての遺伝情報を告知するのが当然となっている。遺伝相談は国際基準も重視しているが、日本にはそれを担当できる人材が極度に少ないのに人材養成や、保険適用への配慮がないなど、実情を反映していない。
高エネルギー・ジェット粒子飛跡検出器の開発研究

電子・陽電子衝突型加速器での粒子検出装置に組み込まれる高エネルギー・ジェット粒子飛跡検出器として、二種のドリフト・チェンバー(Inner Drift ChamberおよびBarrel Drift Chamber)の開発・試作研究を行った。プロトタイプ・チェンバーの試作、関連したエレクトロニクスの開発、飛跡再構成ソフトウェアの開発の結果、実際に、高エネルギー物理学研究所のトリスタン電子・陽電子衝突型加速器の実験装置のひとつであるトパーズに組み込まれる飛跡検出器として次のような性能のものが実現できることを実証した。衝突点近傍に置かれるInner Drift Chamberは、直径60cm,長さ1.6mの円筒型をしており、同心円状に、10点の位置測定ができ、各層には、128本の位置測定用ワイヤーが配置されている。このドリフト・チェンバーでは、100μm以下の精度で、飛跡の検出ができることを、確めた。更に、ワイヤー方向の位置検出も、新しく開発した、ディレイライン・陰極を用いることにより、約1cmの精度が実現できた。更にこのドリフト・チェンバーの情報を使って、本当に電子・陽電子衝突の結果発生した粒子飛跡か、あるいは、宇宙線などのバックグラウンド飛跡かを高速に判定するトリガー・エレクトロニクスの開発を行った。特殊な論理回路により、1μs以内に判定することができた。超電導ソレノイド電磁石の外側に置かれる、Barrel Drift Chamberは、直径3.4m,長さ4.6m,厚さ15cmの円筒型ドリフト・チェンバーであり、36mm×26mmの導電性プラスチック・ドリフト・チューブが4層に積層されており、各チューブの中心には、100μmの位置測定用ワイヤーが配置される。この種のドリフト・チューブでも、200μmの位置測定精度が可能であることが確められた。これらの開発結果にもとづいて、トリスタンのトパーズ測定装置に組み込む実機の製作をすすめており、近く完成の予定である。
多様な液体に対する輸送係数の包括的定式化

申請書の研究計画に基づいて、30年度に主として計画していた溶融塩を対象とした研究を行った。すなわち、点電荷モデルにおいて、陽イオンと陰イオン間の相違点を電荷の符号のみとして、イオン半径と質量などを全て同じ(両者の平均値)としたモデル物質を考案し、自己拡散係数、イオン伝導率、内部移動度、粘性率の各変数依存性をMD計算によって評価した。さらに実在系溶融塩として、アルカリおよびアルカリ土類ハロゲン化物に対して、分極イオンモデルを用いた輸送係数の評価を行った。その結果、まずモデル物質の輸送係数評価では、イオン質量の非対称性およびイオン半径の非対称性の影響について、定性的な理解を得ることができた。また、これらの非対称性効果を有する実在系として、溶融(Li-K)Brについて、Li:Kの全組成領域で、分極イオンモデルを用いて自己拡散係数と内部移動度を評価し、実験結果との良い一致を見ることができた。特にカリウムの低濃度領域で、相対的に軽くて小さいリチウムイオンと重くて大きなカリウムイオンの移動度が逆転するというChemla効果の再現を試みたところ、統計誤差の影響のため、明確な逆転現象は見られなかったものの、幅広い組成領域でカリウムイオンの移動度がリチウムイオンのそれより大きくなるというChemla効果に特有の現象を再現することができた。この成果については、2019年5月にフランスのオルレアンで開催される溶融塩の国際会議(MS11)にて口頭発表する予定である。一方、一連のアルカリ土類ハロゲン化物の分極イオンモデルを開発し、これらの超イオン伝導状態(固体)と溶融状態について、自己拡散係数およびイオン伝導率を評価し、実験値との良い一致を見ることができた。なお、溶融塩系での輸送係数の挙動は希ガス系に比べて複雑であるため、イオン液体を含めた定量的な定式化は今後の課題である。申請書の研究計画欄に記載のとおり、過冷却状態のシミュレーションでは、希ガスの純液体とKob-Andersen(KA)モデルに基づく2成分混合系の2つを対象として、MD計算による各輸送係数の評価を行った。また、同様に、超臨界状態のシミュレーションでは、希ガスの各単純液体を対象として、MD計算による各輸送係数の評価を行った。以上の結果、現在、後者について論文投稿を行って査読を受けているところであり、また前者についても補足計算を行って投稿論文を準備しているところである。特に後者については、超臨界状態を通じて気体の密度領域から液体の密度領域まで、密度を連続的に変化させた場合の、自己拡散係数、粘性率、熱伝導率について、広範な温度領域での評価を行った結果、それぞれの温度、数密度、充填率依存性を系統的に明らかにして、それぞれ定式化することができた。また、得られた表式からStokes-Einstein(SE)の関係を導き、密度によってどのようにSEの関係の破れが生じるかを明らかにした。さらに、その破れの起源が粘性率の気体的挙動にあることも突き止めた。一方、29年度に計画していた、希ガス液体中のフラーレン類の自己拡散係数の各変数依存性をMD計算によって調べる研究についても着手し、結果を得て論文投稿し出版された。希ガス中のフラーレンは、ブラウン運動する巨大粒子を模した系で、本研究ではその自己拡散係数を、温度、拡散する溶質分子の質量、数密度、溶媒の充填率、および溶質と溶媒間の相互作用エネルギーの比率の関数として定式化すること成功した。特に、この結果導かれたSEの関係式を従来のSEの関係式と比較した結果、従来の表式に現れるスリップとスティックの流体力学的境界条件が、分子論的には溶質と溶媒間の相互作用エネルギーの比率で表されることを明らかにすることができた。申請書の研究計画欄に記載のとおり、28年度に計画していた過冷却状態および超臨界状態での各輸送係数の評価を行い、さらに29年度に計画していた希ガス液体中のフラーレン類の自己拡散係数の評価についても行うことができた。申請書の研究計画欄に記載のとおり、主として多原子分子からなる液体について研究を進めた。なお、28年度の研究実施報告書に記載のとおり、29年度に実施を計画していたフラーレン類を含む単純液体については、28年度中に研究を完了したため、29年度は多原子分子として鎖状アルカンを対象に追加して研究を進めた。多原子分子からなる液体として、予定していたN2とO2を対象として、無次元化された輸送係数の各変数依存性を分子動力学(MD)計算によって評価した。単原子分子との相違点は、分子内結合の有無である。特に二原子分子の液体では、分子内の結合長(l)とサイズ(σ)比を意味するelongation(l/σ)の変化に伴う慣性能率と充填率の変化について、本研究ではl/σ、慣性能率、充填率のうち、1もしくは2変数を一定に保持して輸送係数の変数依存性を決定することにより、各変数による定量的寄与を評価した。その結果、各輸送係数に及ぼす正味のelongationの効果は限定的であることが明らかとなった。なお、CH4とCCl4についてはMD計算を行って解析を進めているところである。また、多原子分子からなる液体の過冷却状態についても、水を対象としてMD計算を行って解析を進めているところである。一方、30年度に計画していた溶融塩を対象とした研究にも着手した。すなわち、先ず点電荷モデルにおいて、陽イオンと陰イオン間の相違点を電荷の符号のみとして、イオン半径と質量などを全て同じ(両者の平均値)としたモデル物質を考案し、自己拡散係数、イオン伝導率、粘性率の各変数依存性をMD計算によって評価した。

申請書の研究計画欄に記載のとおり、29年度に計画していた多原子分子からなる液体の各輸送係数の評価を行った。CH4、CCl4、H2Oなど、一部で解析途中の系もあるものの、フラーレン系の完了に伴って対象を鎖状アルカン分子に拡張し、また30年度に予定していた溶融塩の研究にも着手した。申請書の研究計画に基づいて、30年度に主として計画していた溶融塩を対象とした研究を行った。すなわち、点電荷モデルにおいて、陽イオンと陰イオン間の相違点を電荷の符号のみとして、イオン半径と質量などを全て同じ(両者の平均値)としたモデル物質を考案し、自己拡散係数、イオン伝導率、内部移動度、粘性率の各変数依存性をMD計算によって評価した。さらに実在系溶融塩として、アルカリおよびアルカリ土類ハロゲン化物に対して、分極イオンモデルを用いた輸送係数の評価を行った。その結果、まずモデル物質の輸送係数評価では、イオン質量の非対称性およびイオン半径の非対称性の影響について、定性的な理解を得ることができた。また、これらの非対称性効果を有する実在系として、溶融(Li-K)Brについて、Li:Kの全組成領域で、分極イオンモデルを用いて自己拡散係数と内部移動度を評価し、実験結果との良い一致を見ることができた。特にカリウムの低濃度領域で、相対的に軽くて小さいリチウムイオンと重くて大きなカリウムイオンの移動度が逆転するというChemla効果の再現を試みたところ、統計誤差の影響のため、明確な逆転現象は見られなかったものの、幅広い組成領域でカリウムイオンの移動度がリチウムイオンのそれより大きくなるというChemla効果に特有の現象を再現することができた。この成果については、2019年5月にフランスのオルレアンで開催される溶融塩の国際会議(MS11)にて口頭発表する予定である。一方、一連のアルカリ土類ハロゲン化物の分極イオンモデルを開発し、これらの超イオン伝導状態(固体)と溶融状態について、自己拡散係数およびイオン伝導率を評価し、実験値との良い一致を見ることができた。なお、溶融塩系での輸送係数の挙動は希ガス系に比べて複雑であるため、イオン液体を含めた定量的な定式化は今後の課題である。29年度は、当初計画のとおり、多原子分子からなる液体として、N2, O2, CH4, CCl4を対象として、無次元化された輸送係数の各変数依存性をMD計算によって評価する。また、同様に、多原子分子からなる液体の過冷却状態として、水を対象として、無次元化された自己拡散係数と粘性率の各変数依存性をMD計算によって評価する。30年度は、29年度の一部解析途中の系を完了させると共に、当初計画のとおり、引き続き溶融塩を対象とした研究を進めて、さらにイオン液体を対象とした研究を完成させる。著名な国際会議が29年度に複数開催されることが判明し、28年度の外国出張を見送って29年度に複数回の出張を行うよう予定を変更したため。また、研究計画の再精査の結果、計算機資源の需要のピークが29年に当たることが判明し、その時点にも新たに計算機を調達することが有効であると判明したため。29年度に研究室配属された4年生3名が全員大学院博士前期課程に進学したため、30年度は計4名の博士前期課程の学生を名古屋で開催される国際会議に派遣することにした。
UTTARAJJHAYAの研究

アルダ・マガダ語(Ardha Magadhi)で書かれた極めて難解なUttarajjhayaの原典テキストを日本語に翻訳することを目的として研究を進め、初期ジャイナ教の戒律、実践倫理、教理等の概要を知り得た。まず、邦訳を試みるにあたっては、アルダ・マガタ語という言語の難解さが大きな障害であった。Uttarajjhayaに現われる未解決のアルダ・マガダ語彙を解決するため、Uttarajjhayaと他の文献との詩脚(pada)対照表を作成した。なぜなら、他の文献(特にパ-リ語文献)に現われる並行偈や並行詩脚(parallel pada)の中の対応語彙が難解なアルダ・マガダ語彙の解明に不可欠となるからである。また、Uttarajjhayaは約1700詩頌で構成されるが、各詩頌の最小単位は詩脚である。これらの詩脚は類種類の韻律で書かれ、それぞれの韻律の制約を受けつつも4詩脚で1つの詩頌を形成しているため、一詩頌といえども全体としてつじつまのあわない詩頌が存在した。そして、いくつかの詩頌が集成され一つの章を構成するのであるが、詩頌の寄せ集めであるため、章全体の内容に付加部分があったり、欠損する部分があったりで、全体としてはまとまりに乏しい章もあった。これらのことは、詩頌が口誦伝承であり、新層・古層の区別なく編入され、1つの聖典を形成していることを示しているといえる。さらに、シャルパンティエ(Charpentier)の使用した写本が限定され、註釈者デ-ヴェ-ンドラ(Devendra)の註釈に信頼を置いたため、韻律上未解決の問題が数多く残されている。これら韻律上の問題を踏まえてUttarajjhayaを再校訂する必要性を痛感するに到った。この目的達成の為、コンピュ-タを利用して、プラ-クリット語順による索引(順列・逆列)の作成、並びに韻律の分析を試み、将来の発展につながる成果を得た。まず、邦訳を試みるにあたっては、アルダ・マガダ語という言語の難解さが大きな障害であった。これらの詩脚は数種類の韻律で書かれ、それぞれの損律の制約を受けつつも4詩脚で一つの詩頌を形成しているため、一詩頌といえども全体としてつじつまのあわない詩頌が存在した。

これらのことは、詩頌が口誦伝承であり、新層・古層の区別なく編入され、一つの聖典を形成していることを示しているといえる。さらに、シャルパンティエ(Charpentier)の使用した写本が限定され、註釈者デ-ヴェ-ンドラ(Devendra)の註釈に信頼を置いたため、韻律上未解決の問題が数多く残されている。これら韻律上の問題を踏まえてUttarajjhayaを再校訂する必要性を痛感するに致った。この目的達成の為、コンピュ-タを利用して、プラ-クリット語順による索引(順列・逆列)の作成、並びに韻律の分析が急務である。
南極赤外線望遠鏡による系外惑星天体の大気成分と構造の研究

南極氷床地域(国立極地研究所ドームふじ基地)に小型赤外線観測装置を設置して、可視光と赤外線波長で明るい星のトランジット法による観測を行うための天文環境調査を行った。長周期で主星を回る系外惑星の大気の性質を研究及び南極の赤外線波長における極めて優れた観測条件を生かして、赤外線波長での広域探査に基づく銀河進化の研究を行った。またドームふじ基地の雪面上に設置する中口径赤外線望遠鏡建設のための技術的問題点の調査を行った。さらに、これらの研究を発展させるための超軽量南極用2.5m赤外線望遠鏡とトランジット法による地球型系外惑星の大気構造研究のための赤外線カメラの設計を行った。系外惑星のトランジット観測を目的とした3色赤外線カメラ、25cm望遠鏡、広視野CCDカメラの開発を行った。3色赤外線カメラはクライオスタット、光学システムの製作を完了し、組み上げ試験を行った。真空試験、冷却試験の結果、仕様通りの性能を得た。また3つのセンサーを同時に駆動制御するための制御システムの開発を行った。25cm望遠鏡の各部品を-80°Cにおいて冷却駆動試験を行いながら、望遠鏡システムの組み上げを行った。平成24年度に取得した南極における天文学的観測条件に関するデータ解析を行い、シーイングが0.2"であることを解明した。これは地球上で最も良い値である。大気擾乱の測定と地表付近の気温勾配の解析から接地境界層の厚みが15m程度であることを解明した。ドームふじ基地に設置した高さ9mの観測ステージの経年傾斜を測定した所、年間0.2度の傾きが発生した。これは十分に小さい値であり、2.5m赤外線望遠鏡を雪面上に設置する際に問題となる経年不等沈下の影響が小さいことがわかった。ステージに用いた鋼材の低温脆性を調べるため、同じ鋼材サンプルについて-80°Cから60°Cまでの温度範囲でシャルピー試験を行った結果、-20°C以下で大きな低温脆性があることが判明した。望遠鏡ステージの建設に関して、安全率を高める方法が必要であることがわかった。2.5m赤外線望遠鏡の駆動と支持に用いるRガイドの低温脆性を調査するため、相当品のRガイドの低温下での性能を評価した。その結果、低温下では素材の熱膨張の違いにより、市販品はそのままでは使えないことが判明した。特に、軸受けとボールの隙間を低温下で最適な値にする必要があることが判明した。南極における系外惑星のトランジット観測のための観測手法の検討を行った。その検討を元に、必要となる3色赤外線カメラの低分散多天体機能の仕様について評価した。国立極地研究所昭和基地において赤外線望遠鏡の駆動試験と観測ステージの組み上げ試験を行った後、第53次南極越冬隊員と第54次南極地域観測隊の研究協力者と連携研究員が、赤外線観測装置、天文環境調査観測装置、高さ9mの観測台ステージをドームふじ基地に輸送し、設営した。ドームふじ基地においてはオーストラリアの研究協力者との共同で、自動発電装置の整備、赤外線望遠鏡と観測装置のリモート観測実験を行った。またドームふじ基地滞在中に平成22年度に設置した天文気象観測装置のデータを回収した。極地研の研究者や大学の研究者の協力を得て、橇による運搬時の振動調査、観測ステージの雪面上での基礎地盤の形成、ステージの不等沈下の実験を行った。国内においては平成26年度にドームふじ基地に移設予定の25cm可視光望遠鏡の整備を行った。特に、-80°Cでの低温運用が可能な改良を行い、また、リモート観測に必要な制御装置及びソフトウェアの開発を行った。また、これまで開発を進めてきた3色同時赤外線カメラの光学システムの組み上げとセンサーの読み出し回路の開発を行った。超軽量2m級赤外線望遠鏡と観測装置の技術的検討を行った。望遠鏡構造と望遠鏡を支持するステージの基本設計と強度計算を行った。その過程で、望遠鏡架台とステージの材質に低温脆性の問題が明らかになったので、様々な金属材料の低温脆性の評価と、実際に用いる部材の低温脆性の測定装置を開発した。本研究では南極氷床地域(極地研ドームふじ基地)に小型赤外線観測装置を設置して、可視光と赤外線波長で同時に、明るい星のトランジット法による観測を行い、長周期で主星を回る系外惑星の大気の性質を研究することを目的としている。本年度は以下のことを行った。(1)3色同時赤外線カメラ制御用コントローラの製作と性能評価ー広帯域と狭帯域フィルターを搭載できる3色同時赤外線カメラの光学系と冷却系の総合試験を行った。その結果、設計通りの性能を得た。検出器の読み出しを行うコントローラの開発を行った。市販のボードを用いた安価な3色同時観測のための読み出し回路を開発して、赤外線センサーの読み出しシステムが完成した。(2)超軽量2m級赤外線望遠鏡と観測装置の技術的検討ー雪面の上に大型の望遠鏡を設置するために、ドームふじ基地の雪面の硬度と安定性について調査した。望遠鏡周辺に蓄積するスノードリフトや着雪に関する検討を連携研究者と行った。望遠鏡とステージの建設のための技術的検討を行った。中間赤外線の検出器開発、10μmレーザーヘテロダイン赤外線分光器などの試験観測を行った。直径10mの半円形の発泡スチロールを用いて、超軽量の望遠鏡ドームを検討した。

(3)広視野小型望遠鏡とCCDカメラ撮像システムの開発ー赤外線トランジット観測を行うに当たり、その候補となる天体の探査が必要である。そこで広視野をもつ口径25cmニュートン望遠望遠鏡を開発し、望遠鏡のリモート制御システムの開発を行った。(4)小型赤外線カメラの開発と明るい星の長周期変光の研究ー南極における長期間の極夜を利用した長周期変光天体の観測準備のために、口径3cm程度の赤外線カメラを開発した。本研究では南極氷床地域にある国立極地研究所ドームふじ基地に小型赤外線観測装置を設置して、可視光と赤外線波長で同時に、明るい星のトランジット法による低分散分光観測を行う。長周期で主星を回る系外惑星の大気の性質を研究することを目的として、本年度は以下のことを行った。(1)前年度までに完成した3色同時赤外線カメラセンサー用コントローラ(TACS)の動作実験と既設の2048×2048HgCaTeと256×256InSb近赤外線センサーの性能評価を行った。従来の読み出し方法に比較して、オーバーヘッドタイムを3分の1にすることに成功した。HgCdTe検出器については当初の期待される性能を達成していることを確認した。一方、既設のInSb検出器については経年劣化と思われる性能の低下が確認され、InSb検出器の新規導入が必要であることがわかった。(2)超軽量2m級赤外線望遠鏡と観測装置の技術的検討を行い、前年度までに得られた性能評価を基に、3Dプリンタを用いた模型を製作し、望遠鏡製作の課題についての技術的評価を行った。(4)南極における長期間の極夜を利用した系外惑星のトランジット観測を想定して、口径3cmの小型赤外線カメラの開発し、国立天文台岡山天体物理観測所に設置した。本年度予定されていた国立極地研究所による南極観測計画ではドームふじ基地への遠征計画が中止となったため、本年度までにリモート観測で得られていた観測データの回収ができなかった。本計画遂行に必要なドーふじ基地での運用を想定した観測装置等の開発研究は滞りなく進んだ。これまでに回収した観測データの解析を終了し、成果発表を行った。また将来の大型望遠鏡建設のための基礎開発と実験を完了した。南極氷床地域(国立極地研究所ドームふじ基地)に小型赤外線観測装置を設置して、可視光と赤外線波長で明るい星のトランジット法による観測を行うための天文環境調査を行った。長周期で主星を回る系外惑星の大気の性質を研究及び南極の赤外線波長における極めて優れた観測条件を生かして、赤外線波長での広域探査に基づく銀河進化の研究を行った。またドームふじ基地の雪面上に設置する中口径赤外線望遠鏡建設のための技術的問題点の調査を行った。さらに、これらの研究を発展させるための超軽量南極用2.5m赤外線望遠鏡とトランジット法による地球型系外惑星の大気構造研究のための赤外線カメラの設計を行った。本年度行われた国立極地研究所による南極観測においてドームふじ基地への遠征計画が中止となり、次年度に延期となった。そのために、本年度までにリモート観測で得られていた観測データの回収ができなかった。その他の本計画遂行に必要な観測装置等の開発研究は順調に進んだ。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ＮＡＤ／Ａｃｅｔｙｌ－ＣｏＡ代謝がヒストンアセチル化に及ぼす影響

ヒストンのアセチル化・脱アセチル化は、Acetyl-CoAやNADといった細胞内の代謝産物がトナーやレシピエントとして必要であり、これら代謝産物がヒストンアセチル化制御に重要な役割を果たしていると考えられる。しかしながらAcetyl-CoAやNADは細胞内での重要な代謝産物であり、様々な代謝経路でコントロールされていることから、これら代謝産物が実際にどのような状況でヒストンアセチル化の制御に関わっているか、未だ良く解っていない。本研究課題では、低栄養状態に伴ったグローバルなヒストン脱アセチル化に着目し、その分子メカニズムを解明するとともに、グローバルなヒストン脱アセチル化とAcetyl-CoA/NAD代謝との関連を明らかすることを目標とした。今年度は、ヒストン脱アセチル化に影響を及ぼす代謝経路の同定を目指し、質量分析計によるメタボロミクス解析を行った。その結果、ヒストンアセチル化に関与するAcetyl-CoAは解糖系由来であることを見出した。。また、ヒストンのグローバルな脱アセチル化においてどのような遺伝子群が影響を受けるのかChIP Assayを行ったところ、rDNAが低栄養状態により脱アセチル化の影響を受けることを明らかにした。つまり、低栄養状態で解糖系を介した、遺伝子制御が存在する可能性が明らかとなった。25年度が最終年度であるため、記入しない。。今年度は、さまざまな低栄養状態に伴ったヒストン修飾のの状態についてウエスタンブロットを使って解析した。また低栄養状態に伴った代謝物の変化について、質量分析計を用いて測定出来る系を構築した。今年度は低栄養状態におけるヒストン修飾のグローバルな変化について、基礎的なデータ収集を行った。以上より、計画はおおむね順調に進展していると考えている低栄養状態におけるヒストンのグローバルな脱アセチル化の制御機構について、そのメカニズムを解明し、代謝産物による転写の「逆向き」制御機構の生物学的意義について明らかにする。そのため、低栄養状態におけるヒストンのグローバルな脱アセチル化制御の分子メカニズム解明、低栄養状態におけるヒストンのグローバルな脱アセチル化の転写への影響解明を目指す。今後は、特にヒストン脱アセチル化に影響を及ぼす代謝経路の同定を目指し、質量分析計によるメタボロミクス解析を行う。また、ヒストンのグローバルな脱アセチル化によって、どのような遺伝子群が影響を受けるのか、ChIP-Sequenceを行い、ゲノムワイドに解析していく。これら解析を通して、低栄養状態におけるヒストンのグローバルな脱アセチル化について、その制御メカニズムから、生物学的意義まで明らかにしていく。
胎児期からのライフコースを考慮した、生活習慣病発症に関わる要因の疫学的検討

平成30年度は、特に妊娠期についての研究を中心に、以下のような研究を実施した。まず、以前より収集していた山梨県内の3医療機関における妊婦健診データを用いて、妊娠中の喫煙が、胎児の発育に影響すると考えられる妊娠前の体格別の妊娠中の血圧の変化について与える影響について、マルチレベル解析を用いて検討した。さらに、新たに山梨大学病院の産婦人科を受診した妊婦の電子カルテから収集した妊婦健診データを用いて、新鮮胚、凍結胚を用いた生殖補助医療技術や、妊娠高血圧症候群をはじめとする妊娠中の合併症が、胎児推定体重、あるいは妊婦の体重増加の推移に与える影響を、マルチレベル解析を用いて検討した。一方、小児学童期については、和歌山県御坊市をフィールドとし、御坊市における母子保健データを、学校保健データと連結するための基礎的検討を行うために、学校保健データの内容や、教育委員会が実施している調査などについて、継続的に情報収集を行った。さらに、これまでに収集した妊娠期から乳幼児期までの母親の喫煙状況に関するデータを用いて、喫煙状況の変化を縦断的に検討し、2019年3月31日現在、欧文誌に投稿中である。また、御坊市を含む1市5町を圏域とする御坊保健所においても、妊娠期から乳幼児期までの、児の体格を中心とする縦断データベース構築を進めており、新たにデータを収集することはもちろん、既存データの縦断的な利活用のためのデータリンケージなどを進めている。さらに、成人期については、成人期における生活習慣病の発症に、成人になってからの行動変容などがどの程度影響するのかを検討するために、愛知県内の健診機関のデータを用いてデータセットを作成している。これらの研究成果については、平成30年度にアメリカ(ボルチモア)で行われたSER、SPERで発表した。また、平成31年度に行われる国際学会に演題を応募し、採択されている。妊娠期、小児期、学童期、成人期のそれぞれの時期について、データセット作成、あるいはすでに作成済みのデータセットを用いた解析を進めており、欧文誌に論文が受理されるなど、研究成果の発表も進んでいると考えられるため。現在作成している各年代のデータセットを用いて、それぞれの年代における健康状態に影響する因子を、縦断的な解析で明らかにするとともに、当初計画していた、人口動態調査の出生票や21世紀出生児縦断調査など、統計法に基づくデータ利用を申請し、それらを用いた解析を進めることで、日本を代表している対象者について、近年話題となっている社会格差による健康状態の違い(健康格差)、特に周産期予後から出生後の発育について検討する予定である。学内業務などにより、本来予定していた学会で発表できず、関連する経費を使用することができなかった。これらについては、次年度の学会で発表し、その関連経費として使用する予定である。
葉緑体形成制御に関わるサイトカイニンの情報伝達機構

1.キュウリNADPH-プロトクロロフィリド還元酵素遺伝子5'上流領域断片とホタルルシフェラーゼ遺伝子との融合遺伝子を作製し,パーティクルガンでキュウリ黄化子葉に入れ,トランジェットアッセイ法により,ベンジルアデニン応答性のシス領域を解析した。2.1の結果,キュウリNPR遺伝子の転写開始点上流約-550塩基から約-450塩基の間にシス領域の存在が示唆された。3.2の領域中のコンセンサス配列AAGA--AATTGAは,MGDG合成酵素遺伝子上流にも存在し,他の研究者のベンジルアデニン関連のシス領域にも存在していた。4.今後,deletion assay, gain of function assayなどにより,3のコンセンサス配列が,ベンジルアデニン応答性のシスエレメントであるか否かを検証する予定である。5.MGDG合成酵素遺伝子の転写レベルは,キュウリ子葉をベンジルアデニン処理にすることにより高まった。NPRと同様なトランジェントアッセイを行う予定である。
熱帯産花木ジャカランダの開花習性の解明と新規鉢物生産技術の確立

南米原産の花木であるジャカランダ(Jacaranda mimosifolia)の北部九州における形態的花芽分化の開始期は4月初旬であることがわかった.ジャカランダの花芽形成には低温(15°C)に1ヶ月以上遭遇することが必要であり,正常な開花には2ヶ月以上の低温期間が必要であると思われた.ジャカランダ花弁の主要アントシアニンはマルビジンに複数のグルコースと脂肪族有機酸が結合したアシル化アントシアニンであると推定された.南米原産の花木であるジャカランダ(Jacaranda mimosifolia)の北部九州における形態的花芽分化の開始期は4月初旬であることがわかった.ジャカランダの花芽形成には低温(15°C)に1ヶ月以上遭遇することが必要であり,正常な開花には2ヶ月以上の低温期間が必要であると思われた.ジャカランダ花弁の主要アントシアニンはマルビジンに複数のグルコースと脂肪族有機酸が結合したアシル化アントシアニンであると推定された.ジャカランダ(Jacaranda mimosifolia D.Don)はブラジル南部からアルゼンチン北部の乾燥した亜熱帯地域に自生する高木性の花木である。本種は、初夏、青紫色の花を枝先に房状につけ、その美しさからもっとも観賞価値が高い熱帯花木のひとつとされる。近年、日本国内でもジャカランダの接ぎ木苗が生産されるようになり、今後需要の拡大が見込まれる新規な鉢物花木として注目されているが、本種の生理生態的な特性はほとんど明らかにされていない。一般に、熱帯および亜熱帯性の花木の開花サイクルは、雨季と乾季のない地域では「周年開花型」であり、雨季と乾季が明瞭な地域では「休眠明け開花型」が多いといわれる。ジャカランダの原産地であるアルゼンチンでは、11月から12月にかけて開花するが、花芽分化の時期や要因に関する報告は見当たらない。本年度は、九州大学農学部構内に植栽されている14年生ジャカランダの発育中庸な枝頂部を定期的に採取してパラフィン切片を作成し、光学顕微鏡による観察から本種の形態的花芽分化期を明らかにした。その結果、4月初旬のサンプルの多くで花芽は未分化だったが、いくつかのサンプルでは茎頂部に花芽に分化する生長点の隆起が観察された。その後、5月上旬に採取したサンプルでは小花を備えた花器が観察され、5月中旬には肉眼で花房が認められるようになり6月初旬には開花した。以上のことから、北部九州(福岡市)におけるジャカランダの形態的花芽分化は4月初旬に始まり、その後花芽は急速に発達し6月には開花に至ることが明らかになった。ジャカランダ(Jacaranda mimosifolia D.Don)はアルゼンチン北部の乾燥した亜熱帯地域に自生する高木性の花木で,初夏,青紫色の花を枝先に房状につけ,その美しさからもっとも観賞価値が高い熱帯花木のひとつとされる.昨年度の研究で,北部九州におけるジャカランダの形態的花芽分化の開始は4月初旬であり,6月には開花に至ることが明らかとなった.このことはジャカランダの花芽分化に冬季の低温がなんらかの影響を及ぼしていることが示唆された.そこで,本年度はジャカランダの接ぎ木株に対する低温処理が花芽分化に及ぼす影響について調査した.ジャカランダの2年生実生を台木とし,ジャカランダ成木の前年伸長枝を穂木として接ぎ木した.接ぎ木後は無加温ガラス温室内で通常の管理で栽培し,栽培全期間を通じて無加温ガラス温室内で栽培する区以外の株はすべて2007年10月1目に自然日長下のファイトトロン25°C区に搬入した.その後,25°C恒温条件下で栽培する区,および2007年12月1日からファイトトロン15°C条件下で2週間,1,2,3および4ヶ月間栽培したのちに25°C条件下で栽培する区の7処理区を設け,着蕾株数,開花株数等について調査した.その結果,15°Cで2,3,4ヶ月間栽培した区と無加温ガラス温室区では着蕾したすべての株が開花に至ったが,15°C・1ヶ月間栽培区では花蕾が極端に小さく開花に至らずに落蕾した.着蕾,開花株数が最も多かったのは15°C・3ヶ月間栽培区であり,同4ヶ月栽培区が続いた.このことから,ジャカランダの花芽分化には低温(15°C)が必要であり,1ヶ月以上の低温遭遇により着蕾が促進されるが,正常な開花には少なくとも2ヶ月以上の低温期間が必要であると判断された.本研究ではこれまでに北部九州におけるジャカランダの花芽分化時期を明らかにするとともに,ジャカランダの花芽分化には2カ月以上の低温遭遇が必要であることを明らかにした.これらの結果をふまえて,今年度は植物生長調節剤処理によるジャカランダの鉢物生産技術の確立を目指したが有益な結果を得ることができなかった.そこで,今後のジャカランダの新花色育種のために,ジャカランダの花弁に含まれる主要なアントシアニンについて定性を試みた.ジャカランダの花弁には総アントシアニン量に占める含有率が5%以上のアントシアニンが3種類含まれていたが,このうち,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)での分析で保持時間16.3分に出現するアントシアニンの含有率は63%で,最も主要なアントシアニンであった.

そこで,この主要なアントシアニン(A1)をカラムクロマトグラフィーおよび分取HPLCで単離精製し以下の実験に供した.単離したA1の部分加水分解および完全加水分解の結果から,A1はマルビジン(Malvidin)を発色団とし,それに糖が複数結合した構造を有していることが明らかとなった.また,TLCおよびHPLC分析の結果から結合糖はグルコースであり,アルカリ加水分解の結果からA1は構造中に有機酸を有するアシル化アントシアニンであると思われた.さらに,A1は強酸溶液中では不安定な性質を示すことが明らかとなったことから,脂肪族有機酸やウロン酸等が結合した特殊なアシル化アントシアニンであることが示唆された.
異方性弾性体の破壊力学とその応用に関する研究

異方性弾性体中にクラック等の欠陥が存在する場合、それが原因になってその弾性体が破壊する場合を研究しようとするものである。まず研究対象として、直交異方性弾性体を取り上げ、その弾性定数の間に一つの関係がある場合(準直交異方性と呼ぶ)の研究をした。解析手法として、複素応力関数と写像関数を用いて外力境界値問題の解析を行った。応力成分の計算の他、応力拡大係数を求めた。次にこの応力拡大係数とアフィン変換して得られる等方性弾性体の応力拡大係数の関係を求めた。これによって等方性弾性体の応力拡大係の既知の結果が利用出来るようになった。このことは等方性弾性体にたいする応力拡大係数が多く求められている現在それらの結果が何ら直交異方性弾性体の解析をすることなく得られることを意味し、有用な事と思われる。さらに異方性の主軸方向とクラックの方向が異なっている場合の応力拡大係数の関係を求めた。次に準直交異方性弾性体中に線状剛体介在物がある場合を解析した。この問題は、混合境界値問題になりまずこの解を誘導した。さらに介在物先端では、応力の特異点であるので、その応力拡大係数を定義した。この場合もアフィン変換して得られる形状と同じ形状の等方性の解が得られていれば、その解を利用できる。この定義と直交異方性弾性体のそれの定義を行い、両者の関係を誘導した。準直交異方性と異方性弾比体の弾性定数の間の関係式を誘導した。異方性弾性体中にクラック等の欠陥が存在する場合、それが原因になってその弾性体の破壊する場合を研究しようとするものである。まず研究の対象として、直交異方性弾性体を取り上げ、さらに弾性定数の間に一つの関係がある場合の研究から始めている。この場合には、数学的、力学的に等方性弾性体の場合との類似があり、その拡張は、有意義なものと思われるからである。解析手法としては、複素関数を用いた手法を試みている。まず必要な基礎方程式の誘導を行った。さらに外力境界値問題を対象にした解析を行った。対象形状として、緑にクラックを有する半無限板を解析した。応力分布、応力拡大係数などの物理量を求めている。さしあたってのこれからの研究は、これらの解析結果と等方弾性体の場合との関係を見いだすこと、特に、応力拡大係数の間の関係を見い出したい。まず研究対象として、準直交異方性弾性体を取り上げている。これは、弾性定数の間に一つの関係がある場合である。解析手法として、複素関数と写像関数をもちいて解を得ている。その解を用いて半無限板の表面にクラックのある場合を解析して応力拡大係数を求めた。さらにこの係数と等方性弾性体の場合の応力拡大係数との関係を求めた。これによって準直交異方性弾性体の応力拡大係数は、等方性弾性体の其れより求めることができる。等方性弾性体の応力拡大係数は多く求められておりハンドブック等にもその資料が整理されている。したがってこの値を応用することができ有意義なことと思われる。更に準直交異方性弾性体の混合境界値問題の解析をおこなっている。これによって剛な介在物の場合の解を得ることができる。さらに等方性弾性体の場合との関係をもとめたい。異方性弾性体中にクラツク等の欠陥が存往する場合、それが原因になってその弾性体が破壊する場合を研究しようとするものである。

応力成分の計算の他、応力拡大係数を求めた。次にこの応力拡大係数とアフィン変換して得られる等方性弾性体の応力拡大係数の関係を求めた。これによって等方性弾性体の応力拡大係の既知の結果が利用出来るようになった。さらに異方性の主軸方向とクラツクの方向が違っている場合の応力拡大係数の関係を求めた。次に準直交異方性体中に線状剛体介在物がある場合を解析した。この問題は、混合境界問題になりまずその解を誘導した。さらに介在物先端では、応力の特異点であるので、その応力拡大係数を定義した。この定義と直交異方性弾性体のそれの定義を行い、両音の関係を誘導した。準直交異方性と等方性弾性体の弾性定数の間の関係式を誘導した。