hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境汚染物質の生物濃縮リスク評価を目指して：ストランディング鯨類を活用した場合

スナメリの地域性を見いだすために、分子生物学的系統解析の成果を共同研究者と共に現在投稿中である。2015年春にカズハゴンドウの大量座礁が茨城県鉾田市で発生し、156頭中33頭回収し、本研究の解析も実施している。しかし、この事例は当初予定していない事例であったが、非常に貴重な症例のため、急遽本研究の解析も実施することとした。しかしながら、本務が思いの外多忙となり、この大量座礁個体により解析個体も増加したため、本研究の当初の予定よりやや遅れる結果となった。2015年4月に茨城県鉾田市で150頭以上のカズハゴンドウの大量座礁が発生したが、そのうちの33頭を回収し、保管した。その後約1年かけてこの33頭を調査することができ、各種サンプルも保管した。2016年にはその33頭の環境汚染物質解析ならびに病理学的解析を実施し、2011年3月にも同じ茨城県の鹿嶋市に大量座礁したカズハゴンドウの結果と比較・検討し、甲状腺の病理学的変化と環境汚染物質の体内蓄積との相関性について現在投稿論文作成中である。2015年10月にはミャンマーでアジア保全医学会が開催され、本科研費から、海の哺乳類における環境汚染物質の実態を愛媛大学の方に発表いただき、科研代表である田島がそのセッションを発案・企画し、アジア諸国とのさらなる連携を図った。汚染物質の体内蓄積と密接な関係にある日和見感染症の1つである皮膚真菌症に属する、ロボマイコーシス罹患漂着イルカの症例報告を投稿論文化したが、この症例と環境汚染物質との相関性は見いだすことはできなかった。2016年は引き続きストランディング個体の対応は行い、その成果発表を日本セトロジー研究会(6月、寺泊)ならびにアジア保全医学会(10月、台北)でそれぞれ行った。1月にはパトナ大学のシンハ教授からご提案いただき、ガンジス川で死亡したガンジスカワイルカ5頭の病理調査をパトナ大学にて実施した。残念ながら腐敗高度の個体が多く、詳細な病理解剖は実施できなかったが、絶滅危惧指定にあるガンジスカワイルカの保全に繋がる連携を確立することができたことは大変有意義であった。資料を国外に持ち出すことが大変難しい鯨類であるので、環境汚染物質解析がインド国内で実施可能であることがわかり、今後の共同研究の可能性が示唆された。2011年と2015年それぞれ茨城県で発生したカズハゴンドウ大量座礁の32頭と33頭の環境汚染物質解析と病理解析成果を論文化中である。12年分のオウギハクジラ病理調査報告を発表し、本種の環境汚染物質生物濃縮のリスク評価を進める。日和見感染症の皮膚真菌症:ロボマイコーシス症例を発表したが、環境汚染物資との相関性はなかった。絶滅危惧種のガンジスカワイルカをインドと共同研究する素地調査に参加した。本年は成果発表を多く実施できた。学会参加や発表もできたが、特にストランディング個体の皮膚真菌症ならびにオウギハクジラの総まとめを論文化できたことは非常に大きな成果となった。ただ、ストランディング個体の脳への環境汚染物質の影響を検討したいのであるが、新鮮個体に遭遇する機会に恵まれることは通常非常に少なく、2014年も多くはなかった。来年度も引き続き個体数の蓄積に勤しむ。その他の種については順調にデータ蓄積ならびに解析を実施しており、全体としては順調に進んでいる。
東南アジアにおける企業・事業所の所有権とエネルギー効率性

本研究結果によると、まずマレーシアおよびタイの製造業において、多国籍企業のエネルギー性向と現地工場の同性向との差が統計的に有意な場合が少ないことがわかった。またインドネシアの場合でも多国籍企業と国有企業と現地民間工場のエネルギー性向が有意的に異なった場合が少ない。次に、多国籍企業の産業に占める割合とその産業の現地工場(マレーシア、タイ)あるいは現地民間工場(インドネシア)のエネルギー性向との有意的な相関が比較的に多かった。しかし、この相関の推定値が産業標本や年や多国籍企業および国有企業の割合の計り方などによって異なった。つまり、所有形態が工場のエネルギー効率性に強い影響を与えなかった。従って、この三国の製造業のエネルギー効率性を向上する政策目標を立てるに当って、工場の所有形態に注目することは論理的ではない。平成22年度にベトナムにおける多国籍企業・国営企業・民間企業の廃棄物効率性を比較する論文を1本作成し、今後の研究のためにデータベースを更新した。20002008年までのデータの大規模な整理を行ったが、廃棄物指標と技術指標が両方存在するのは2002年と2004年のみであった。従って、22年度の論文に2002年と2004年のデータを利用したが、今後の研究は20052006年のデータの追加を計画している。平成22年度の論文は汚染量の多い産業において、多国籍企業の廃棄物性向(廃棄物販売比率)が低い産業が少数であり、逆に国営企業の性向が高い産業が半分程度であった。しかし、その他の生産要素の需要と技術効率性の影響を考慮した計量分析によると、多国籍企業と国営企業の廃棄物性向が高いケースは少数であり、多くの産業において多国籍企業と国営企業と民間企業間の廃棄物性向の違いは統計的に優位ではなかった。上記の結果は、政策が所有形態別に偏る理由にならない。所有形態別の廃棄物性向が異なる場合でも、その相違が国営企業と多国籍企業の技術的な特徴に依存する場合が多い。従って、環境政策においては企業の所有形態を問わない方が合理的である。第二に、多くの企業が廃棄物量を報告しないため、データが廃棄物量というよりも廃棄物量報告の有無を示す可能性がある。第三に、この論文の焦点が狭いため、さらに分析を追加する必要がある。たとえば、最近のデータや廃棄物の処分率などの分析により、より意味のある結果が得られると考える。平成23年にインドネシア・マレーシア・タイにおける多国籍企業と現地工場のエネルギー効率性を比較するデータベースを整理し、論文を3本99%以上完成した。インドネシアの論文は1996年と2006年の総エネルギー効率性のほかに電気効率性と燃料効率性、さらに石炭効率性と天然ガス効率性を区別した分析を含んだ。結果によると多国籍企業と現地工場の間のエネルギー効率性の差が統計的に有意ではない場合が多かった。有意である場合は多国籍企業のエネルギー集約度が現地工場より小さい産業と年の組み合わせが多かった。マレーシアの論文は20002004年の総エネルギー効率性のほかに電気効率性と燃料効率性と水道効率性を分析した。結果によると多国籍企業と現地工場の間のエネルギー効率性の差があまり大きくなく、統計的に有意ではない場合が多数あった。有意であった場合は、多国籍企業の燃料集約度と水道燃料集約度が現地工場より小さい傾向があり、逆に電気集約度が高い傾向があった。タイのデータ制約が厳しく、2006年の総エネルギー効率のみを分析した。食品製造、プラスチック、鉄鋼・非鉄金属、窯業・土石の多国籍企業のエネルギー集約度が現地工場より小さかったが、他の産業では差が有意ではない場合が多かった。平成24年はインドネシア・マレーシア・タイにおける多国籍企業と現地工場のエネルギー効率性のspilloverを分析するデータベースを整理し、論文を3本99%以上完成した。インドネシアの論文は1996年と2006年のcross sectionを分析すると外資系工場の労働や産出高に占める割合が高い産業に国内民間工場のエネルギー集約度が低い傾向があった。しかし、産業の標本・年・外資系工場の割合の量り方によって、結果が変わる場合が多かった。従って、エネルギー効率性のspilloverの証拠があまり強固ではない。マレーシアの論文は20002004年のpanelやcross sectionを分析すると外資系工場の労働や産出高に占める割合の相関は強くなかった。なお、産業の標本・推計方法・外資系工場の割合の量り方によって、結果が変わる場合が多かった。従って、エネルギー効率性のspilloverの証拠がほとんどない。タイのデータ制約が厳しく、2006年のcross section分析しかできなかった。

この場合でも外資系工場の労働や産出高に占める割合の相関は強くなく、産業の標本・外資系工場の割合の量り方によって、結果が変わる場合が多かった。従って、エネルギー効率性のspilloverの証拠がほとんどない。計画していた通り、インドネシア・マレーシア・タイにおける多国籍企業と現地工場のエネルギー効率性を比較するデータベースを整理し、論文を3本99%以上完成した。24年度の5月に最終校正し、ワーキングペーパを出版し、学術雑誌に投稿する。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画通り、インドネシア・マレーシア・タイにおける現地工場が外資系企業から受けるエネルギー効率性のSpilloverについての論文を3本作成する。6月にThailand Economic Conferenceでタイのエネルギー効率性についての論文を発表する。10月に慶応大学で開催されるAsian Economic Panelで、東南アジアにおける多国籍企業と現地工場のエネルギー効率性の比較を纏める論文を発表し、Asian Economic Papersに投稿する。10月のEast Asian Economic Associationの13th Annual Conventionでインドネシア・マレーシア・タイのエネルギー効率性についての論文を中心とするセッションを開催する。1月にプロジェクトワークショップを国際東アジア研究センターで開催しプロジェクト論文を78本発表し、討論者からコメントを得る。
飼料タンパク質源による血中コレステロール濃度の調節機構:糞中排泄関与説への反証

ラットの血漿コレステロール(CHOL)濃度は、CHOLを含まない飼料タンパク質源の種類を変えるだけで鋭敏に変化し、カゼイン(CAS)摂取時には高く、分離大豆タンパク質(SPI)摂取時には、低くなる。申請者は、この現象の機構解明を目的に実験を行い、以下のような結果を得た。CAS、SPIに対する血漿CHOL濃度の変化は非常に迅速で、各飼料タンパク質を与えた3日目に既に平衡状態に達した。各食餌タンパク質に対する血漿CHOL応答は、CHOL、胆汁酸の吸収部位を摘出したラットでも、CHOL、胆汁酸の吸収阻害剤を投与したラットでも、維持された。in vivoでの肝臓と小腸のコレステロール合成速度は、SPI摂取時に高かった。SPIのMet含量がCASと等しくなるように、少量のMetをSPIに添加すると、血漿CHOL濃度はCASレベルまで上昇した。CAS、SPI、それらに類似のアミノ酸混合物をラットに与えた時の門脈アミノ酸吸収パターンと血漿CHOL濃度との関係を調べたところ、高いMet/Gly比を示す時に血漿CHOL濃度が高くなることが分かった。各飼料タンパク質摂取時の血漿CHOL濃度の変化は、主に血漿高密度リポタンパク質(HDL)画分で観察された。血漿HDL-CHOL濃度と、血漿レシチン-コレステロールアシルトランスフェラーゼ(LCAT)活性とが高い相関を示した。HDLアポリポタンパク質濃度は、SPI摂取時に比べ、CAS摂取時に高かった。同様に、in vivoでのHDLアポリポタンパク質の合成速度は、CAS摂取時に高かった。以上の実験結果より、飼料タンパク質による血漿CHOL濃度の調節は、糞中へのステロイド排泄の増加によって発現するものではなく、血漿HDL構成タンパク質の代謝変動によって発現すると、推定した。ラットの血清コレステロール(CHOL)濃度は、無CHOL飼料のタンパク質源のみを変えるだけで鋭敏に変化し、カゼイン(CAS)で高く、分離大豆タンパク質(SPI)で低くなる。この血清CHOL濃度の飼料タンパク質に対する応答機構について調べ、以下のような結果を得た。CAS、SPI飼料で1ヶ月間飼育したラットの血清リポタンパク質を、HatchとLeesの超遠心分離法に従ってカイロミクロン、VLDL、LDL、HDL、VHDLに分画し、各画分中CHOLを定量した。HDLを除く各画分中CHOLは、飼料群間で差がなく、飼料タンパク質源に対する血清CHOL応答の相違はHDL-CHOL変動に基づくことを確認した。次に、前もってCAS、SPI飼料で飼育し、血清CHOL濃度が各飼料タンパク質源に固有なレベルに到達したラットの飼料を交換し、飼料交換O、3日目に血清リポタンパク質を分画した。飼料交換3日目の血清CHOLは、交換した飼料タンパク質に対する適応がすでに終了し、CAS飼料からSPI飼料に変えた飼料群でも、SPI飼料からCAS飼料に変えた飼料群でも主にHDL-CHOLが変動していた。またこの時、殺す前に[^<1+>c]Na_2CO_3を投与し、HDLリポタンパク質の合成速度を測定したところ、合成速度は両日ともに飼料群間で明確な差は認められなかったが、HDLタンパク質含量は両日ともCAS飼料群で高かった。またCAS、SPI飼料群に[^3H]H_2Oを投与し、体内CHOL合成能を各種の臓器で測定したところ、肝臓での合成能がCAS飼料群で高い傾向にあった。本研究で得た結果、およびCASによって誘導される高い血清CHOL濃度はステロイドの吸収阻害剤の投与によっても、またCHOL、胆汁酸の吸収部位である空腸、回腸の切除手術を行っても低下したかったという著者が以前に得た結果とを考え合わせると、本現象は両飼料タンパク質の消化管内での挙動に違いによるものではなく、吸収された後の体内代謝変動の差異によって発現するものと推定した。

ラットの血漿コレステロ-ル(CHOL)濃度は、タンパク質源としてカゼイン(CAS)を与えると高く、分離大豆タンパク質(SPI)を与えると低くなる。申請者は、血漿CHOL変動が特異的にHDL(高密度リポタンパク質)画分で観察されることを見いだしているので、本年度は、HDL-CHOL濃度変動の原因を明らかにすることを目的に研究を行い、以下のような実験結果を得た。血漿CHOL濃度が各タンパク質源に固有の定常状態にある時、群間の血漿CHOL濃度の差が、HDL画分で特異的に観察されることを再認識した。この後、CAS飼料からSPI飼料に切り替えるとHDL-CHOL濃度が急速に低下し、逆にSPI飼料からCAS飼料に切り替えるとHDL-CHOL濃度が急速に上昇した。しかも各群のHDL-CHOL濃度は、飼料交換後3日目で、既に各タンパク質源に固有の定常状態に到達した。HDL-CHOL濃度が急速に変動する時、HDLアポリポタンパク質濃度も並行して変化しており、この変動の主成分が、アポA-1であることをSDSゲル電気泳動法によって明らかにした。HDLアポリポタンパク質の合成速度を〔^3H〕Leuの取り込みを指標に測定したところ、合成速度はCAS飼料群で高いものの、有意差は認められなかった。従って、HDLアポリポタンパク質濃度が有意に高いCAS飼料群では、アポリポタンパク質、特にアポA-1の合成速度が相対的に高く、分解速度が相対的に低下しているものと考えられた。これらのことから、本現象の発現には、HDLアポリポタンパク質代謝の変動が先行しており、CAS飼料を与えると、HDL-CHOLの担体であるアポA-1の血漿中からのクリアランスが低下するために、血漿CHOL濃度が有意に高くなるものと推定した。
超短パルスレーダの開発研究

1.超短パルスを入射波として用いたレーダ装置の製作:平成17年度製作した超短パルスレーダ装置(出力パルス幅65ps、振幅8V)に周波数6-18GHzのフィルターバンクを付加して、多チャンネル測定が可能なシステムとした。光源であるインパルスの広帯域特性を有効に利用するため、送受信アンテナとして、広帯域コルゲートホーンアンテナ、平面形ボウタイアンテナ、スパイラルアンテナを設計製作し比較を行った。2.生体イメージングの計算機シミュレーション:有限差分時間領域(FDTD)法を用いた計算機シミュレーションにより、超短パルスレーダを用いた乳がん検出の評価を行った。表面反射を除去するためのFinite Impulse Response (FIR)フィルタ、画像再構成のためのConfocal Microwave Imaging (CMI)法を適用することにより、腫瘍の位置が深さ7cm近傍にある場合でも検出することが可能であるとともに、腫瘍の大きさとしては2mmと非常に小さい場合でも検出でき、乳がんの早期発見も可能であることを実証した。3.生体情報測定への適用:本システムの応用として、動的および静的な生体情報測定に適用した。前者では、心拍および呼吸の同時測定、眼球運動の測定などに成功した。後者では、生体イメージングのための模擬実験を行った。試料として胸の生体ファントムを使用し、良性腫瘍、悪性腫瘍などのイメージングを試みた。4.コンクリート内部検査への適用:比較的低周波のマイクロ波を発生する超短パルスレーダ(出力パルス幅130ps、振幅10V)を構築し、コンクリート内部検査に適用した。送受信アンテナには広帯域スパイラルアンテナを使用し、15-30cm内部にあるクラック(1mm)や鉄筋(直径10mm)の存在をイメージすることに成功した。1.超短パルスを入射波として用いた反射計(レーダ)システムの製作パルス幅65ピコ秒の超短パルスを入射波として用い,伝送系に周波数領域8-18GHzのWRD-750導波管を使用することにより広帯域のチャープパルスを生成し,入力パルスの増幅を可能とした。信号処理には,パルスの繰り返しを利用して,高速サンプリング法(周波数65GHz)により時間波形を直接収集し解析するSignal Record Analysis(SRA)法,コンスタント・フラクション・ディスクリミネータと時間・電圧変換器および高分解A/D変換器を用いて処理する方法の両者を併用し,時間・空間分解に優れたレーダシステムを構築した。2.反射板を用いた校正実験システムとしての測定精度および空間分解を調べるため,金属反射板を使用した位置校正実験を行った。反射板の位置と超短パルスレーダ出力から得られる距離を比較した結果,両者が良く一致することを確かめた。システムとしての時間分解20ps,空間分解3mmが得られている。3.誘電率測定および生体測定への適用本システムの応用の一環として,空気中と誘電体媒質中のパルス伝搬速度の比較から媒質の誘電定数を評価する試験を行い,高精度の誘電率評価法として使用できることを示した。さらに,レーダとしての有用性を示すため,生体情報(心拍,呼吸)測定への適用を図った。本システムおよび汎用心電計で測定した心拍信号の時間変化信号をフーリエ変換した結果,ピーク周波数だけでなく周波数スペクトルの微細構造まで良く一致することが確かめられた。超短パルスで照射電力も微弱であることから,非接触・非侵襲生体計測法としての有力な手段と期待されている。
バイオ人工肝臓を用いたヒト薬物代謝動態シュミレーションモデルの開発

一貫してラジアルフロー型バイオ人工肝臓(RFB)を用いて一連の研究を行ってきた。本システムによって薬物代謝酵素CYP3A4の発現が著明に亢進した。しかし、これまで使用している細胞はFLC細胞でCYP3A4発現が見られる高機能型肝細胞株である。他のHepG2やHuH7等でもCYP3A4の発現が確認され、これらの細胞もRFB培養を行ったところ、CYP3A4のmRNA発現が亢進した。さらに、新たにHepG2にグルタミン合成酵素(GS)とCYP3A4を強制発現させたGS3A4-HepG2細胞を入手して検討を行った結果、RFB培養にてアンモニア代謝が効率良く行なわれることが確認された。また、各種肝細胞株を用いた検討の結果、倍加時間の24時間以内と短い細胞が、RFBに培養可能ということも判明した。倍加時間が長い場合、培養担体に付着する前に流れ去っていくことが予想された。この結果は2005年度再生医療学会にて報告した。一方、CYP3A4以外の酵素であるCYP1A1,2D6、2A6、2C9、2C19についても検討を行った結果、RFB培養後上記酵素のうち2D6に発現の差異が認められた。1A1については発現がみられず、癌原性にかかわる酵素誘導はかからなかった。一方、関連がある他の肝臓特異的遺伝子発現を検討したところ、尿素サイクル酵素のうちarginosuccinate lyase、carbamoyl-p-synthetase、argininosuccinate synthetaseの3酵素発現がRFB培養にて著明に亢進し、alphafetoprotein (AFP)の発現は抑制された。また、培養上清中のAFP濃度は著明に抑制された。さらに、人工肝臓研究において、肝腎症候群への臨床応用を想定し、このRFBモデルにおいて腎臓系細胞の培養も試みた。その中でも尿細管細胞の培養を行なったところ、効率良く培養することが可能であった。そして、ビタミンD代謝酵素であるCYP27の発現が亢進したことと、高糖低酸素環境培養において細胞外マトリックスの発現が亢進し、高糖かつ虚血が急性腎不全等の関与の可能性を示唆する結果を得た。この結果は2005年度再生医療学会、2006年度東京医科大学総会で報告し、2006年度東京医科大学奨学金を当教室の城島が取得、東京医科大学雑誌に掲載された。そのメカニズムを解明する目的で、転写因子PXR/RKRαの結合部位であるER6をビオチン標識したオリゴDNAを作製した。このオリゴDNAと培養後細胞から回収した核画分とを反応させ、ストレプトアビジン結合磁気ビーズと反応させ、μMACS磁場カラムにてオリゴDNAとその結合物質を共沈する。

その後質量分析へと進める予定であるが、共沈の段階で得られる蛋白量が微量のため、細胞の検討に移った。これまで使用している細胞はFLC細胞でCYP3A4発現が見られる高機能型肝細胞株ではあるが、他のHepG2やHuH7等でもCYP3A4の発現が確認された。これらの細胞もRFB培養を行ったところ、CYP3A4のmRNA発現が亢進した。これらの細胞を用いて同様の検討を行ったがやはり蛋白発現量が乏しく、新たにHepG2にCYP3A4を強制発現させた3A4-HepG2細胞を入手して現在検討を行っている。一方、CYP3A4以外の酵素であるCYP1A1,2D6、2A6、2C9、2C19についても検討を行っている。RFB培養後、上記酵素のうち2D6に発現の差異が認められた。1A1については発現がみられず、癌原性にかかわる酵素誘導はかからなかった。一方、関連がある他の肝臓特異的遺伝子発現を検討したところ、尿素サイクル酵素のうちarginosuccinate lyase、carbamoyl-p-synthetase、argininosuccinate synthetaseの3酵素発現がRFB培養にて著明に亢進し、alphafetoproteinの発現は抑制された。今後、さらに薬物代謝酵素誘導にかかわる新規因子検索を進めていく予定である。一貫してラジアルフロー型バイオ人工肝臓(RFB)を用いて一連の研究を行ってきた。本システムによって薬物代謝酵素CYP3A4の発現が著明に亢進した。そのメカニズムを解明する目的で、転写因子PXR/RKRαの結合部位であるER6をビオチン標識したオリゴDNAを作製した。このオリゴDNAと培養後細胞から回収した核画分とを反応させ、ストレプトアビジン結合磁気ビーズと反応させ、μMACS磁場カラムにてオリゴDNAとその結合物質を共沈する。一方、関連がある他の肝臓特異的遺伝子発現を検討したところ、尿素サイクル酵素のうちarginosuccinatelyase、carbamoyl-p-synthetase、argininosuccinate synthetaseの3酵素発現がRFB培養にて著明に亢進し、alphafetoproteinの発現は抑制された。
酸化亜鉛ホモエピタキシー成長のための基板開発

3年計画の2年目である平成16年度は、ワイドギャップ半導体である酸化亜鉛の実用化に向けて、酸化亜鉛結晶の水熱成長実験、育成結晶の評価と基板化、エピタキシャル成長実験、及びこれらの準備を行った。具体的には、以下の研究を行った。水熱成長法による結晶育成に関しては、水熱成長法用第2電気炉、エピタキシー用横型ゾーン電気炉を完成させた。そして、水熱成長法で無添加酸化亜鉛の再現性がよく高品質な結晶を育成し、育成温度、電気炉温度差を変えて、育成最適条件を明らかにした。そこで得られた結晶からダイヤモンドカッターおよび研磨機を用いて高品質の基板結晶を得た。この基板結晶上に、臭素を使った化学輸送法によりホモエピタキシャルに酸化亜鉛膜結晶を育成し、結晶が沿面成長する条件を絞り込んだ。そして、より良質の膜結晶の育成を試み、進展があった。また、CVD法による成長も試みた。この他、不純物(Ga_2O_3,Al_2O_3,In_2O_3)を添加した酸化亜鉛結晶の育成を行い、バルク結晶を得、結晶の解析を行い、組成制御についても進展があった。そして、ダイヤモンドカッターおよび研磨機を用いてこれらの結晶を基板化した。基板化した結晶の評価に関しては、結晶の評価のためのフォトルミネッセンス測定装置を立ち上げた。更に、誰でも使えるように、フォトルミネッセンス測定システムの再構築を計画した。ワイドギャップ半導体である酸化亜鉛の実用化のためには、ホモエピタキシャル技術の確立が不可欠である。本研究は、不純物添加により結晶物性を制御した酸化亜鉛結晶を水熱法によりバルク結晶化を行い、この結晶を基板化し、更にこれを使って酸化亜鉛膜結晶のホモエピタキシャル成長を試み、膜単結晶成長技術の確立を目指すものである。3年計画の初年である平成15年度は以下の研究を行った。(1)現有する3台のオートクレーブを使った酸化亜鉛の水熱成長を効率良く進めるために、現有する1台の電気炉に加えて、新たに1台の電気炉を自作しており、3月中に完成する。この炉は温度制御を精密に行えるように3ゾーンの電気炉とした。(2)現有する水熱成長システムを用いてGa_2O_3、Al_2O_3、In_2O_3を添加した酸化亜鉛結晶の育成を行い、バルク結晶を得た。現在この結晶の解析を行っているが、組成制御に問題を残している。これらの不純物の添加により、電気伝導度が高くなることを確認した。育成した結晶の組成制御・組成と格子定数の関係の解明・偏析係数の解明が今後の課題となる。(3)高純度の酸化亜鉛バルク結晶を育成・基板化を試みた。これを用いて臭素による化学輸送法によるホモエピタキシャル成長実験を開始した。その結果、適当な条件下で結晶が沿面成長をすることを確認した。現在、成長条件の絞込み、基板結晶の高品質化を行っている。また、再現性よく気相成長実験を行うため、専用の2ゾーン横型成長炉の作製を行った。(4)結晶の電気的・光学的特性評価を開始した。(5)現有する3ゾーン電気炉でCVD成長ができるように、ガス輸送のための配管ができるように改良を行った。
窒化ケイ素-窒化ホウ素複合セラミックスの耐環境性と材料評価

本研究では、窒化ケイ素セラミックスの耐熱衝撃性の向上と機械加工性の付与を目的に作製された窒化ケイ素-窒化ホウ素複合セラミックスについて、高温酸化及び高温高圧水腐食試験を実施し、耐環境性の評価および材料評価を行い、高耐食性セラミックス材料の開発のための基礎・応用両面からの検討と普遍的なセラミックス材料の防食技術の基礎的指針を得ることを目的とした。助剤添加常圧焼結法および反応焼結法で作製されたSi_3N_4-BN焼結体試験片を試料とし、高温酸化試験は純酸素中で9001200°Cで行い、高温高圧水腐食試験はオートクレーブを用いて120250°Cで行った。試験前後での重量変化、XRD、ICP測定および走査型電子顕微鏡による酸化層の性状観察およびEPMAによる構成成分の分析を実施し、耐食性の評価を行った。本研究での成果を以下に箇条書きに列挙する。(1)BN含有量により耐酸化性、耐高温高圧水特性が異なり、BN含有量の少ない試料ほど耐酸化性、耐高温高圧水特性に優れていることが判明した。(2)常圧焼結法では、助剤成分による酸化および高温高圧水腐食に対する抑制効果が認められた。反応焼結法では、BN含有量が大きいにも拘らず耐酸化性は優れていた。本研究では、窒化ケイ素セラミックスの耐熱衝撃性の向上と機械加工性の付与を目的に作製された窒化ケイ素-窒化ホウ素複合セラミックスについて、高温酸化及び高温高圧水腐食試験を実施し、耐環境性の評価および材料評価を行い、高耐食性窒化ケイ素-窒化ホウ素複合セラミックス材料の開発のための基礎・応用両面からの検討と普遍的なセラミックス材料の防食技術の基礎的指針を得ることを目的としている。平成6年度は、耐酸化特性に関する検討と材料評価を行うことを研究目的とした。助剤添加常圧焼結法および反応焼結法で作製されたSi_3N_4-BN焼結体の試験片を管状電気炉を用いて純酸素中で9001200°C、520時間の高温酸化試験を実験した。試験前後での重量変化、X線回折による酸化生成物の同定と生成量の変化の測定および走査型電子顕微鏡による酸化層の性状観察およびEPMAによる構成成分の分析を実施し、耐酸化性の評価を行った。平成6年度の研究成果を以下に箇条書きに列挙する。(1)BN含有量により耐酸化性が異なり、BN含有量の少ない試料ほど耐酸化性に優れていることが判明した。(2)常圧焼結法では、助剤成分による酸化の抑制効果が認められた。(3)反応焼結法では、BN含有量が大きいにも拘らず耐酸化性は優れていた。平成7年度は、高温高圧水特性に関する検討と材料評価を行うことを研究目的とした。助剤添加常圧焼結法および反応焼結法で作製されたSi_3N_4-BN焼結体の試験片をオートクレーブを用いて150250°C、110日間の高温高圧水腐食試験を実施した。試験前後での重量変化、ICPによる溶出液中の成分の溶出量の測定および走査型電子顕微鏡による腐食層の性状観察およびEPMAによる構成成分の分析を実施し、耐高温高圧水特性の評価を行った。平成7年度の研究成果を以下に箇条書きに列挙する。(1)BN含有量の少ない試料ほど耐高温高圧水特性に優れていることが判明した。(3)常圧焼結法では、助剤成分による高温高圧水腐食に対する抑制効果が認められた。
球根花卉における貯蔵中のエチレン及び温度処理と植付け後の地温制御による作期拡大

地中冷却システムの改良冷却液を水からメタノールに変え,0°C以下の冷却液温の設定ができるようにし,また流量を5Ω/分にまで高めた。また,栽培ベッドの断熱を行うため,ベッド上面厚さ約1cmに粒状ロックウールを敷きつめた。この結果,高温期も夜間は目標値の15°C以下に地温を制御することができた。チューリップ・ダッチアイリス冷却チューブからの距離を変えて低温処理球を植え,種々の地温で栽培したところ,チューリップでは地温を2018°C,ダッチアイリスでは20°C前後に制御すれば,開花がわずかに遅れるのみで,品質の良い切花が11月に得られることが分かった。アルストロメリア前年度の地中冷却区の株を4月より摘らいしながら、前述のとおり改良を加えたベッドで栽培し続けたところ,供試3品種の開花はいずれも中断せず,9月から比較的品質の良い切花を得ることができた。また,前年と比べて秋の採花本数が多くなった。次に、新植株から秋に切花が得られないかどうかを検討するため,冬期を最低10°Cで育苗してきた苗を,6月10日に地中冷却ベッドに植え付け,開花をみた。その結果,`ウイルヘルミナ',`カルメン'では7月より順調に開花シュートが発生し,9月から品質のよい切花が得られた。これに対し,`レジナ'では,最低10°Cで育苗した苗を地中冷却ベッドに植え付けても,開花は10月中旬以降となった。そこで,`レジナ'に関しては,1°Cで10週間の低温処理をあらかじめ施してから地中冷却ベッドに植え付けたところ,7月下旬から品質のよい切花を連続して得ることができた。これらの結果から,地中冷却により,アルストロメリア切花を周年生産することが可能であることが明らかになった。栽培試験実施用のハウス建設が天候不順により大幅に遅れたため、地中冷房加温装置を設置して、910月に地中冷房による秋季開花を目指す促成栽培を開始することができなかった。しかし、粒状ロックウ-ルを培地とし、その中に塩化ビニルチュ-ブを通して冷却水を循環させる既設の地中冷却栽培システムでは、培地温を9月下旬から15°C前後の栽培好適温度に制御が可能であることを見出し、ハウス内の土のベッドにおいても、遮光と組み合わせれば同時期からの好適地温制御が十分可能であるという見通しを得ることができた。このロックウ-ル使用地中冷却栽培システムを利用して、低温処理球をチュ-リップでは10月上旬に、ダッチアイリス、フリ-ジアでは9月中旬から1週間隔で10月上旬まで植え付け、促成による秋季開花の可能性を探り、次のような結果を得た。チュ-リップでは、地植えにより開花の望めないこの時期の植え付けでも、ロックウ-ル耕にすると培地を冷却しなくてもほぼ100%開花したのに対し、培地冷却を行うと開花が2週間以上遅れた。ダッチアイリスではいずれの植え付けでも、培地冷却により開花率が高くなり、切花品質も良くなったが、開花が著しく遅れるのが問題であり、気温が低下する10月下旬以降は冷却を止める必要があると思われた。フリ-ジアでは、培地を冷却しないと異常花穂が多発したのに対し、冷却すれば開花がそれほど遅れることなく9月中旬の植え付けでも正常な花穂が得られ、切花品質が著しく改善された。チュ-リップでは、開花促進のための球根の最適温度処理法について調べ、入手直後の花芽未分化の球根に対し34°C1週間の高温処理を与え、さらにエチレンを10ppmで8時間気浴処理した後、20°Cに移して花芽の分化・発達を促し、内雄ずい形成後に低温処理を開始すれば11月中旬に品質の良い切花が得られることを明らかにした。ハウス内のベッドに塩化ビニルチュ-ブを通して冷却水を循環させることにより、夏季には19°C近くまで地温は上昇したが、春季・秋季には15°C前後の栽培好適温度に制御することができた。この地中冷却ベッドを利用して、予めエチレンと低温を組み合わせて、開花促進のための最適処理を施した以下の各種の球根を9月中旬から1週間隔で10月上旬まで植え付け、次のような結果を得た。チュ-リップ:地温が20°Cを越える9月23日までの対照区の植え付けでは開花率が低かったが、9月30日以降の植え付けではいずれも100%開花した。一方、冷却区では、いずれの植え付けでも100%開花し、良品質の切花が得られたが、対照区よりも発芽と開花が814日遅れた。ダッチアイリス:対照区では、最も早い9月18日植え付けで68%しか開花せず、9月25日植え付けでは100%開花したが、花茎、葉が短く切花品質が劣った。冷却区ではいずれの植え付けでも100%開花し、花茎の長い切花が得られた。しかし、冷却区では対照区に比べ、発芽日には差がなかったものの、開花が1220日遅れるのが問題であった。フリ-ジア:異常花茎は、9月23日に植え付けた対照区でのみ多発したが、他の植え付けではほとんどみられなかった。対照区と比べ冷却区では、開花が若干遅れたが、花茎の長い品質の良い切花が得られた。なお、アルストロメリアでは地中冷却を行うことにより、品種により秋に開花が止まることなく連続して開花するもの、秋に開花がいったん停止するがより早く再開するものがあることを認めた。

一方ユリのオリエンタル系`カサブランカ'では、4月から8月まで毎月、スカシユリ系`ネパ-ル'では8月中旬から9月下旬まで2週間隔で植え付けたところ、対照・冷却の両区で開花率に差はなく、地中冷却を行っても切花品質は改善されなかった。地中冷却システムの改良冷却液を水からメタノールに変え,0°C以下の冷却液温の設定ができるようにし,また流量を5Ω/分にまで高めた。また,栽培ベッドの断熱を行うため,ベッド上面厚さ約1cmに粒状ロックウールを敷きつめた。この結果,高温期も夜間は目標値の15°C以下に地温を制御することができた。チューリップ・ダッチアイリス冷却チューブからの距離を変えて低温処理球を植え,種々の地温で栽培したところ,チューリップでは地温を2018°C,ダッチアイリスでは20°C前後に制御すれば,開花がわずかに遅れるのみで,品質の良い切花が11月に得られることが分かった。アルストロメリア前年度の地中冷却区の株を4月より摘らいしながら、前述のとおり改良を加えたベッドで栽培し続けたところ,供試3品種の開花はいずれも中断せず,9月から比較的品質の良い切花を得ることができた。また,前年と比べて秋の採花本数が多くなった。次に、新植株から秋に切花が得られないかどうかを検討するため,冬期を最低10°Cで育苗してきた苗を,6月10日に地中冷却ベッドに植え付け,開花をみた。その結果,`ウイルヘルミナ',`カルメン'では7月より順調に開花シュートが発生し,9月から品質のよい切花が得られた。これに対し,`レジナ'では,最低10°Cで育苗した苗を地中冷却ベッドに植え付けても,開花は10月中旬以降となった。そこで,`レジナ'に関しては,1°Cで10週間の低温処理をあらかじめ施してから地中冷却ベッドに植え付けたところ,7月下旬から品質のよい切花を連続して得ることができた。これらの結果から,地中冷却により,アルストロメリア切花を周年生産することが可能であることが明らかになった。
リンパ浮腫に対する培養リンパ管移植の効果と瘢痕組織のリンパ管再生阻害の基礎研究

1.培養リンパ管をマウスに移植する実験:マウス精巣上体白色脂肪を無菌的に切除し,コラゲナーゼを用いて脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSCs)を単離した.ADSCsからリンパ管内細胞マーカー(LYVE-1)陽性の管腔が形成された.しかしながら,マウスに移植できる培養リンパ管の作製は成功していない.条件を検討しながら培養実験を行っていく必要があることが判明した.2.瘢痕組織はリンパ管再生を阻害しているかの実験:マウスの腹部に集合リンパ管を含む皮膚全層欠損創を作製し,瘢痕部を貫通するような集合リンパ管が再生するかを観察した.創部で集合リンパ管は頭尾側で切断されている.この瘢痕部を貫通するような集合リンパ管は形成されず,瘢痕部には少数の毛細リンパ管が形成されるのみであった.しかしながら,瘢痕部を迂回するような太いリンパ管が出現した.このリンパ管迂回路は既存の交通リンパ管が拡張して,頭尾側で切断された集合リンパ管を橋渡ししていることが判明した.この実験では作製した組織切片の状態が悪く,再度,切片の作製をする必要があり,2019年度に再度実験を行うことにした.3.集合リンパ管を頭尾の2カ所で手術糸で結紮した後に,集合リンパ管がどうなるかの実験を行った:結紮の間の集合リンパ管の再開通しなかった.しかしながら,結紮部位より頭側と尾側を結ぶリンパ管の迂回路が出現した.この迂回路は,上記の2の実験と同じように,交通リンパ管の拡張であることが判明した.この研究は,投稿し査読中である.4.乳がん術後にリンパ浮腫を発生した方と発生しなかった方で,腋窩の瘢痕組織が異なったエコー像が見られるかどうかの調査:この実験は平成30年度に行うことができなかった.研究分担者が適切な患者を確保できなかったためである.2019年度に行う予定である.1.培養リンパ管をマウスに移植する実験:移植できるほどの培養リンパ管の作製に至らなかった.条件に問題があったのかもしれないが,現在は試行錯誤の状況である.2.瘢痕組織はリンパ管再生を阻害しているかの実験:組織切片に問題が起きて,再度実験を行い組織切片を作製する必要が起きたため.3.乳がん術後にリンパ浮腫を発生した方と発生しなかった方で,腋窩の瘢痕組織が異なったエコー像が見られるかどうかの調査:この実験を主に行う研究分担者が予定していた患者を見つけることができなかった.1.培養リンパ管をマウスに移植する実験:交互積層法(layer by layer: LbL)を採用した培養方法を用いて,さらに,条件を変えながら培養リンパ管の形成を進めていく.培養リンパ管ができる条件を見出し,マウスにその条件を応用する実験も行っていきたい.2.瘢痕組織はリンパ管再生を阻害しているかの実験:新たな実験を行い,組織切片を作製し,リンパ管再生を阻害する因子を見つけていく.3.乳がん術後にリンパ浮腫を発生した方と発生しなかった方で,腋窩の瘢痕組織が異なったエコー像が見られるかどうかの調査:この調査を主に行う研究分担者が,計画を再度見直し,適切なリンパ浮腫患者を見つけて,調査を行うようにする.1.培養リンパ管をマウスに移植する実験:マウス精巣上体白色脂肪を無菌的に切除し,コラゲナーゼを用いて脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSCs)を単離した.ADSCsからリンパ管内細胞マーカー(LYVE-1)陽性の管腔が形成された.しかしながら,マウスに移植できる培養リンパ管の作製は成功していない.条件を検討しながら培養実験を行っていく必要があることが判明した.2.瘢痕組織はリンパ管再生を阻害しているかの実験:マウスの腹部に集合リンパ管を含む皮膚全層欠損創を作製し,瘢痕部を貫通するような集合リンパ管が再生するかを観察した.創部で集合リンパ管は頭尾側で切断されている.この瘢痕部を貫通するような集合リンパ管は形成されず,瘢痕部には少数の毛細リンパ管が形成されるのみであった.しかしながら,瘢痕部を迂回するような太いリンパ管が出現した.このリンパ管迂回路は既存の交通リンパ管が拡張して,頭尾側で切断された集合リンパ管を橋渡ししていることが判明した.この実験では作製した組織切片の状態が悪く,再度,切片の作製をする必要があり,2019年度に再度実験を行うことにした.3.集合リンパ管を頭尾の2カ所で手術糸で結紮した後に,集合リンパ管がどうなるかの実験を行った:結紮の間の集合リンパ管の再開通しなかった.しかしながら,結紮部位より頭側と尾側を結ぶリンパ管の迂回路が出現した.この迂回路は,上記の2の実験と同じように,交通リンパ管の拡張であることが判明した.この研究は,投稿し査読中である.4.乳がん術後にリンパ浮腫を発生した方と発生しなかった方で,腋窩の瘢痕組織が異なったエコー像が見られるかどうかの調査:この実験は平成30年度に行うことができなかった.研究分担者が適切な患者を確保できなかったためである.2019年度に行う予定である.

1.培養リンパ管をマウスに移植する実験:移植できるほどの培養リンパ管の作製に至らなかった.条件に問題があったのかもしれないが,現在は試行錯誤の状況である.2.瘢痕組織はリンパ管再生を阻害しているかの実験:組織切片に問題が起きて,再度実験を行い組織切片を作製する必要が起きたため.3.乳がん術後にリンパ浮腫を発生した方と発生しなかった方で,腋窩の瘢痕組織が異なったエコー像が見られるかどうかの調査:この実験を主に行う研究分担者が予定していた患者を見つけることができなかった.1.培養リンパ管をマウスに移植する実験:交互積層法(layer by layer: LbL)を採用した培養方法を用いて,さらに,条件を変えながら培養リンパ管の形成を進めていく.培養リンパ管ができる条件を見出し,マウスにその条件を応用する実験も行っていきたい.2.瘢痕組織はリンパ管再生を阻害しているかの実験:新たな実験を行い,組織切片を作製し,リンパ管再生を阻害する因子を見つけていく.3.乳がん術後にリンパ浮腫を発生した方と発生しなかった方で,腋窩の瘢痕組織が異なったエコー像が見られるかどうかの調査:この調査を主に行う研究分担者が,計画を再度見直し,適切なリンパ浮腫患者を見つけて,調査を行うようにする.
分岐点近傍における界面方程式とその応用

分岐点近傍を考察することにより構成した速度の遅いパルスを,さまざまな形状の領域上を運動させることにより,領域の幾何的性質がパルスの運動に与える影響を調べた.具体的には,滑らかな境界に沿って運動するパルス,細い領域上を運動するパルス,および不均一な媒質内を運動するパルスなどを考察対象とし,運動を記述する方程式を抜き出すための一般的手法の開発と,それを個々の問題に応用し,具体的に運動の抽出と解析を行った.分岐点近傍を考察することにより構成した速度の遅いパルスを,さまざまな形状の領域上を運動させることにより,領域の幾何的性質がパルスの運動に与える影響を調べた.具体的には,滑らかな境界に沿って運動するパルス,細い領域上を運動するパルス,および不均一な媒質内を運動するパルスなどを考察対象とし,運動を記述する方程式を抜き出すための一般的手法の開発と,それを個々の問題に応用し,具体的に運動の抽出と解析を行った.形態形成モデルを2次元有界領域で考えることにより,境界上にピークを持つ解の運動を抜き出し,その妥当性を厳密に証明した.それにより,境界上。曲率が極大の点に向かいピーク位置が運動することが明らかになった.また境界上に複数のピークが存在する場合,それらは互いに反発的に相互作用することを示した.前者の運動と組み合わせることにより,境界上の曲率極大の点を挟んで両側にピークを持つような安定定常状態の構築に成功した.これはまだ知られていないタイプの解である.さらに複数のピークを持つ解の挙動についても考察中であるが,まだ統一的な結果は得られていない.これらの問題は本研究目的の一つ,界面方程式を考察する上で重要な情報であり,境界の曲率と固有値,固有関数の間の関係を調べるために有効であると期待される.一方それらと平行して,1次元半区間上で境界条件が解の挙動に与える影響を調べた.これは応用上,実験等で外部からコントロールできるもっとも容易なものの一つが境界条件であるという観点から,境界条件が内部の解に与える影響を調べることは大変有用であると考えた.境界条件の影響を定量的に調べるため,境界条件にパラメータを導入し分岐論的に考察した.その結果,ある臨海値が存在して,その値より小さいときは解は境界に近づくが,それを超えると逆方向に運動を始めることを示すことができた.また挙動が替わるパラメータ値の近傍を詳細に解析した結果,これまでに知られていなかった新しい安定解の存在を示すことができた.これは境界からコントロールすることにより,内部のほぼ希望する位置に安定パターンを構築することができる可能性を示唆しており,今後の発展と応用が期待される結果といえる.パルス運動に境界条件がどのような影響を与え得るかを調べるため,空間1次元問題において境界条件にパラメータを導入し,分岐論的考察を行った.元となる解として,境界条件のない全直線上における安定なパルス解を用いた場合は,境界条件に含まれるパラメータを変化させることにより,内部の解の運動を自由にコントロールすることができることがわかった.たとえば運動の向きを自由に変えたり,また内部に安定定常状態や不安定定常状態を構成したりすることなどができた.またそうした解挙動の変化をパラメータに関する依存性が明らかになるよう,分岐図式の形で表現することにも成功した.このようにまず最も単純な設定の場合に対して,ほぼ完全な形で結果をまとめることができたといえる.こうした考察を,より応用のできる場合に拡張する試みもいくつか行った.その一つは2次元領域への拡張である.境界形状が一般の場合は大変困難であるため,最初の試みとして直線上の境界条件を考察した結果,境界に近づいたり離れたりといった挙動に関しては1次元の場合とほぼ同様であることがわかった.しかしそれ以外の挙動,安定定常解のできる場所などといったことに関してはよくわかっておらず,今後の課題としたい.次に考察したのは空間1次元問題であるが,元となっている解が必ずしも全直線上で安定とは限らない場合を考察した.そのための状況として本研究課題のテーマでもある,分岐点近傍におけるパルス解を考察し,進行パルス解も扱えるようにした.これにより進行パルス解が境界条件からどのような影響を受けるのかをある程度理解できた.この結果は本来の目的である,2次元スパイラル解の運動に直接貢献するものではないが,実際のスパイラル解において,境界付近の解析を行う上で有用な情報となると期待される.以上,こうした境界の影響を考察する問題自身は,実際の実験等を考えるとき,内部の状態を容器の境界からどのように制御し得るかという点で大変意義がある.特に特定の局在パターンを境界からの制御だけで特定の場所に構成できることは応用上も重要であり,今後の理論的発展が望まれる.今年度は,細い管状領域を伝搬する波の運動を,進行速度が非常に遅いパラメータ領域において調べた.進行速度が非常に遅いという状況は,静止している波が不安定化した直後の状態であると考えられ,ピッチ・フォーク分岐点の近傍において現れることが知られている.このような状況下で平面波を界面と見なすととにより,十分幅の狭い,2次元管状領域における運動を厳密に導出することに成功した.応用として,神経軸索を十分細い管状領域と見なし,その上を伝搬する神経インパルスの運動を上記の結果を応用して解析した結果,領域の曲がり方にインパルスの運動が影響を受けること,特に曲率の変化が大きい箇所では進行速度が逆転しうることも理論的に示すことができた.

これは生物学的視点から見ると,神経軸索が折りたたまれるなど,曲がっているよりはできるだけまっすぐな方がインパルスの通りがよいであろうということを示唆しており,これまでのモデル方程式や実験では全く考慮されてこなかった要素である.また,別の立場からの研究として,境界条件が内部の解に与える影響を調べた.一般に化学反応などの実験で,人為的に制御可能な項目の代表として温度や境界からの物質の注入などをあげることができる.この観点から,本研究では境界条件により内部の状態をどのように制御できるかを反応拡散型のモデル方程式を用いて考察した.具体的にはディクレ境界条件と断熱境界条件を考察し,まずそれらの境界条件により全く相反する解の運動が出現するととを示した.次に,この2つの境界条件を結ぶような1-パラメータを導入することにより,解の運動のパラメータ依存性を分岐論的観点から考察した.その結果,パラメータをコントロールすることにより,任意の場所に安定な局在パターンを構成できることなどを示すことができた.研究では線形の境界条件だけしか考えていないが,本結果は実験容器の境界からの注入量を単純に変えるだけで内部の状態をかなり自由に制御し得ることを示唆しており,さらなる応用が期待できる.
インクルーシブ教育に向けた中学校体育授業における合理的配慮の提供に関する研究

特別支援教育の視点を踏まえた保健体育科指導法の授業内容の検討に向けて、現行の教職課程(保健体育)専攻学生の特別支援教育に関する知識と意識について明らかにすることを目的に無記名の質問紙調査を実施した。調査内容は、1障害のある児童生徒と授業で関わった経験の有無とその時期5項目(選択肢と自由記述による回答)、2障害と特別支援教育に関する言葉の知識13項目(4件法による回答)、3特別支援教育に関する意識15項目(4件法による回答)であった。回答の得られた174名(回収率87.0%)について分析した。結果は、1体育授業を一緒に受けた経験は70.7%であり、「小学生の時に同じクラスに障害のある児童がいたため」とする回答が最も多かった(39.7%)。「印象に残っていること」に関する自由記述の回答は、「参加の困難さ」、「配慮」、「支援体制」、「指導の困難さ」「行動特性」、「その他」の6つのカテゴリーに分類できた。2障害と特別支援に関する言葉の知識については、「発達障害」という言葉は8割以上の学生が「理解している」、「イメージできる」と回答したが、「自閉症」、「学習障害」、「注意欠如多動性障害」については、45割の学生が「具体的にイメージできない」、「分からない」と回答した。3特別支援教育に関する意識に関する15項目に対して因子分析を行った結果,解釈可能な因子として「ネガティブイメージ」、「興味・関心」、「特別支援のイメージ」、「特別視」の4因子が見出された。合理的配慮やユニバーサルデザインの授業作りなどの指導法に結びつくような知識や具体的指導法の教授内容の検討が必要と考えられた。2016年の鳥取沖地震の影響による教員の多忙化のため2017年実施予定の鳥取県での調査が中止となり、2018年に岡山県での追加調査によりカバーし研究成果をまとめる計画をしていたところ2018年夏に西日本豪雨災害が発生した。岡山県内の多くの市町村が被災し、県・市教育委員会及び中学校教員が事後対応や復興支援に追われている現状から今年度の調査の実施を見送り、次年度に計画を見直し実施することにしたため。(1)武道授業担当教員に対する調査について、web調査も取り入れ調査データ数を増やし、再分析を行う。(2)武道授業において実施されている配慮・支援の内容を、ユニバーサルデザインの視点も加えて集計・分析する。(3)平成30年度の研究成果を、日本体育学会、日本発達障害支援システム学会で発表する。(4)研究成果を報告書にまとめる。本研究は、中学校武道授業における合理的配慮の提供について(調査1)武道授業における生徒の学習上又は行動上の困難さの実態について、(調査2)困難さを有する生徒に提供された合理的配慮の内容について、(調査3)武道授業における個々の合理的配慮の決定までのプロセスについて実証的に明らかにすることを目的としている。平成27年度は、岡山県において(調査1)と(調査2)を実施したので以下概要を報告する。【目的】岡山県における中学校武道授業の実施状況と生徒の困難さの実態について明らかにする。【方法】岡山県内の公立中学校161校で武道授業を担当する教員を対象に、無記名自記式の質問紙調査を郵送法にて実施した。質問紙は、2015年度の武道授業実施状況、教員の武道授業実践に関する意識、武道授業において学習面又は行動面で著しい困難を示す生徒の有無、生徒の困難の内容、困難を示す生徒への配慮や支援などから構成されている。調査期間は2015年11月12月であり、103校(回収率67%)151名の武道担当教員から回答を得た。【結果】(1)武道授業の実施状況:武道授業の実施種目は、柔道(48.2%)、剣道(42.5%)、相撲(10.1%)、その他(1.1%)であり、1クラスの平均生徒数は3035人が最も多く、指導者数は1名が最も多かった。(2)生徒の困難さの実態:通常学級在籍で武道授業に困難を示す生徒がいると回答した教員は48.3%で最も多く、特別支援学級の生徒も含まれていると回答した教員は42.4%、困難を示す生徒はいないと回答した教員は34.4%であった。困難の具体例としては、指示が理解できない、道着の装着や左右の弁別が難しいなどであった。【まとめ】武道授業では、多様な困難さを有する生徒を一緒に指導している実態が明らかとなった。インクルーシブ体育に向けた武道授業の課題をさらに検討していく必要がある。調査1(生徒の学習上又は行動上の困難さの実態の把握)と調査2(困難さを有する生徒に提供された合理的配慮の内容の体系化)については、平成27年度は準備までの予定であったが、岡山県において教育委員会の武道推進委員会の協力を得て予定より早く本調査を実施することができ、結果を報告書にまとめ岡山県の武道推進委員会に提出・報告することができた。一方、調査3については、調査1、2の実施を優先したため予定より実施を後回しにしている。本研究は、中学校の武道授業の実施状況、武道授業担当教員の武道授業実践における意識、武道授業における学習面又は行動面で著しい困難を示す生徒の実態について把握し、武道授業における合理的配慮の提供について考えるための基礎的資料を得ようとするものである。平成28年度は、平成27年度実施の岡山県公立中学校を対象とした調査について、分析と考察を進めた(回収数:103校、151名、)。