hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
協調的幸福感尺度の文化・地域間比較研究

本研究は、申請者の作成した協調的幸福感尺度(対人関係が良好で、平穏無事で、人並みであることを測定する心理尺度)の構成概念妥当性を日本、ポーランド、フィリピン、および、日米の地域差を比較することで実証した。その結果、協調的幸福感尺度が集団主義的な文化の幸福感を捉えており、地域など個人に近い社会環境の影響も受けることが示唆された。この結果は、さまざまな文化で測定される幸福感に、文化的視点を導入することの重要性を示唆している。平成28年度中は、学生を対象とした調査を3カ国(日本、ポーランド、およびフィリピン)から収集した。ポーランドについては、研究計画後半に当たる社会人を対象とした調査まで実施完了した。これらに並行し、以下の発表実績を積んだ。当初の計画では、平成28年度は国際調査によるデータ収集のみを想定していたが、3カ国(日本、ポーランド、およびフィリピン)の学生データに加え、ポーランドでは研究協力者の助成を応用して計画を前倒しした社会人調査を実施することができた。また、当初の計画では2年度になると考えていた発信について、この初年度にアメリカからの英文図書章の執筆依頼と、フィリピンからの招待講演があり、初年度から出版物や講演という形での発信も行うことができた。さらに、研究協力者の尽力もあり、フィリピンでは節約的に学生調査を進めることができたことなどもあり、日本国内の社会人を対象とした地域差研究において、尺度の妥当性研究を方法論的に拡充する社会行動調査を準備することができた。これらにより、当初の計画以上に進展していると考えている。協調的幸福感は多極化と文化変容の時代に、文化と幸福感情の関係を扱うものであり(研究目的)、様々な国より発表の依頼が集まったことは本研究の国際的意義を示している。引き続き、日本人学生のデータ収集の残りを集め、日米の社会人を対象としたデータ収集(このためのオンライン調査システムと調査票は作成済)を夏までに実施する。また、自身が2年度の初めに安定財源による就職先へ異動できたため、初年度の所属先で開始した社会行動研究のデータ収集を、研究アドバイザーである京都大学の内田由紀子准教授のご協力により遠隔で行う計画である。さらに、最終年度となる2年度後半は、論文出版を念頭においた誌上の発信に専念する。そのためにも、残りのデータ収集を早々に完了させ、できるだけ早期に分析と執筆に入る所存である。社会科学
社会保険料と企業行動に関する研究

本研究では、企業レベルのパネルデータを用いて、社会保険料負担の変化が企業行動に及ぼす影響を実証的に検証した。分析の結果、社会保険料負担の増加は、短期的には企業利益の抑制によって吸収されることが明らかとなった。また、社会保険料の増加は中期的には主として賃金・雇用に大きな影響を及ぼすが、設備投資も抑制していることが明らかになった。また、海外進出を行うかどうかの意思決定には影響を与えていないものの、既に海外進出を行っている企業の対外直接投資を増加させた可能性があることも明らかとなった。本研究を進めるためには、賃金、雇用量、設備投資額、研究開発投資額といった企業データと、社会保険料率データとの紐づけ(マッチング)が必要となる。平成25年度はまずデータの紐づけに取り組んだ。具体的には健康保険組合連合会が作成している「健康保険組合事業年報」の健康保険組合別データを企業名に紐づける作業を行った。具体的な作業手順は以下の通りである。第一に、「健康保険組合事業年報」の組合名で企業名を紐づけた。ひとつの健康保険組合には複数の企業が加入している場合が少なくないが、大企業の場合は企業名と健康保険組合名が一致しているケースも多いため、この方法によって上場企業等の主要な企業をマッチングすることが可能となった。第二に、経済産業省が実施した「税・社会保険料等の企業負担に関する意識調査」を用いて、健康保険組合と企業の紐づけを行った。この意識調査では、回答企業に対して各企業が加入している健康保険組合名を回答して貰っている。その回答結果を用いて、企業名と健康保険組合名を紐づけた。第三に、各健康保険組合の公開情報を用いて紐づけた。具体的には、健康保険組合の中にはホームページにおいて加入事業所を公開しているケースがあるため、そうした情報を収集・リストアップし、紐づけを行った。以上の作業の結果、約4,600社の企業と健康保険組合のひもづけが可能となった。このデータを用いて、今後の分析を進めていく予定である。平成25年度に作成したデータを用いて、平成26年度は2つの研究に取り組んだ。第一が、社会保険料負担が設備投資・研究開発投資・海外直接投資に及ぼす影響の分析である。社会保険料は、直接的には賃金や雇用に影響を与えるものだが、設備投資や研究開発投資、研究開発投資にも影響を与えるのであれば、日本の中長期的な潜在成長率に大きな影響を与える可能性がある。そこで、社会保険料を加味した設備投資関数・研究開発投資関数・直接投資関数を導出し、パネル推定を行った。分析の結果、社会保険料負担の増加は、(1)企業の国内投資を一定程度抑制させた可能性がある、(2)研究開発投資には大きな影響は与えていない、(3)海外進出を行うかどうかの意思決定には影響を与えていないものの、既に海外進出を行っている企業の対外直接投資を増加させた可能性がある、といった結果が得られた。第二が、社会保険料負担が企業行動全体に及ぼす影響の検証である。平成25年度に構築したデータを企業アンケートを用いて、、社会保険料(年金・医療)と法人税の性質の違いや、労働・資本調整、賃金・雇用調整、正規労働・非正規労働の調整、企業の前転(価格への転嫁)・後転(労働者への転嫁)の選択、時間軸における対応の違いの可能性について、複数の仮説を分析した。その結果、企業は多様な負担吸収・利益分配行動をとる用意があること、社会保険料の変化は正規労働者の賃金・雇用に大きな影響を及ぼすが、法人税は設備・研究開発投資に影響を及ぼす傾向が強いこと、短期的には利益の増減で対応する傾向が強いが、中期的には雇用・賃金や投資等で対応する割合が高くなること、流動性制約に直面している企業は手元キャッシュを重視する事、規模の大きな企業は公的負担を外部に転嫁することなどがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では、平成25年度はデータのマッチングを完了させることを予定していたが、当初の予定通り、データのマッチングをほぼ完了させる事が出来た。研究計画で記載した通り、各健康保険組合にどういった事業所が加入しているのかは明らかになっておらず、中小企業については協会けんぽ(旧政府管掌健康保険組合)に加入しているケースも多いため、健康保険組合と企業のマッチング作業は容易ではないが、「研究実績の概要」で示した方法を併用する事によって、かなりの程度のデータ整備を完了する事が出来た。ただし、当初の計画で予定していた分析への着手は若干遅れており、平成26年度は若干のスピードアップを行いたいと考えている。平成25年度は、おおむね当初の研究計画通りに進展しており、平成26年度も計画に沿って研究を研究を推進したい。具体的には、以下の2点の分析およびとりまとめを行いたいと考えている。第一が、社会保険料負担が設備投資・研究開発投資に及ぼす影響の分析である。

社会保険料負担の増加は、日本のビジネス環境を悪化させている一因だと指摘されることがある。社会保険料は一種の賃金税であるため、直接的には賃金や雇用に影響を与えるものだが、設備投資や研究開発投資にも影響を与えるのであれば、日本の中長期的な潜在成長率に大きな影響を与える可能性がある。社会保険料組合データと企業データを用いて、そうした影響の定量的なインパクトの検証を行う。第二が、社会保険料負担と企業の海外展開の関係性の分析である。社会保険料組合データと企業データを用いて、社会保険料負担が企業の国際活動にどのような影響を与えてきたのかを実証的に明らかにする。具体的には、パネルデータ分析やプロビット分析といった計量分析手法を用いて、海外直接投資の要因分析を行う。
抗腫瘍性フェナジン系抗生物質および類縁体の合成と新機能の開発

前年度に開発した超高圧アルキル化法(15KBar,アルキルブロシド,CH_2CL_2,高温,24hr)は安定した収率(2550%)でN-アルキルフェナジノンを与えることが判明した。アルキル化剤については現在C_3,C_5,C_<10>,C_<15>,C_<20>の直鎖から枝分れしたものおよび不飽和鎖等各種を検討し多数の誘導体を得つつある。さらに多数の多様な量性体、同族体を得てからまとめて活性試験に供する予定である。光学活性なセスキテルペン鎖を持つ抗腫瘍性抗生物質フェナジノマイシンについては、前年に引き続き光学活性側鎖合成を検討し、さらに高効率な合成法が確立し、両鏡像体が得られたので、これを用いてフェナジノマイシンの両鏡像体を得ることに成功し金合成を達成した。コンピューター解析によりこれらのN-アルキル化の位置選択性についても検討しており、それらの結果も一緒に公表する。生物活性試験は抗腫瘍性のみならず各種の薬理活性を検討する。
頭頸部重粒子線治療における口腔粘膜炎発症線量の解析

口腔粘膜の表面線量をMIM Maestro ver.6.0.2(MIM Software Inc.USA)を利用し3次元的にモデル化し、粘膜炎発症部位と口腔粘膜表面線量モデルを比較検討した。高線量域は一致し、Grade2(RTOG)以上の口腔粘膜炎は、口蓋は43.0Gy(RBE)以上、舌では54.3Gy(RBE)以上で有意差をもって発症する結果を得た。詳細は国際雑誌(PLoS ONE 2015.10(10): e0141734.)に掲載された。口腔粘膜表面線量モデルにて口腔粘膜炎の発症線量や部位・程度が予測可能になった為、粘膜炎発症防止に本モデルを利用している。具体的には固定装置の一つであるマウスピースを利用して、口腔内の可動粘膜を照射野付近から遠ざけ、粘膜炎の発症防止を試みている。上記内容は国際雑誌(Physics and Imaging in Radiation Oncology 2017.1-4 )に受理され、現在臨床応用している。また、重粒子線治療開始前に本モデルを患者や医療従事者(特に看護師や歯科衛生士)への情報提供に使用している。具体的には患者個々にパンフレット等を配布し、その際に自身の口腔粘膜表面線量モデルを提示し、説明している。本モデルを使用した患者のQOL評価やアンケートについても施行し、可能な範囲で患者満足度を確認している。また、看護師や歯科衛生士についても、アンケートを施行し、本モデルの看護やケア等への有用性についても確認している。重粒子線治療(炭素イオン線治療)は従来のX線治療に比べ、新たな癌治療として注目されている。線量集中性が高いことからX線治療に比べ正常組織に広範囲の有害事象が生じにくいが、頭頸部腫瘍に対する重粒子線治療は口腔領域に近接するため限局した口腔粘膜炎が発症する。本研究は口腔粘膜炎に着目し、発症と照射線量との関係を解明することを目的とした。具体的な目的は、1頭頸部炭素イオン線治療時の口腔粘膜炎の発症部位・程度・時期を予測すること、2予防可能な粘膜炎の存在の有無や、照射線量以外の口腔粘膜炎のリスク因子を明らかにし、3その機序等から、重粒子線治療時の更なるQOL維持の提案を行うものである。炭素イオン線治療の治療計画を元に、治療前からの口腔粘膜炎発症予想を考えた。口腔内に照射される線量を3次元的に表現することに着目し、口腔粘膜表面線量モデルを作成することとした。結果、高線量域は一致し、Grade2(RTOG)以上の口腔粘膜炎は、口蓋は43.0Gy(RBE)以上、舌では54.3Gy(RBE)以上で有意差をもって発症するという結果を得た。尚、上記結果は国際雑誌に掲載されている。現在は開発したモデルを使用した際のQOL変化を検討している。口腔粘膜表面線量モデルによる評価の論文が受理され、その論文を基に継続して研究を続ける。現在は口腔粘膜表面線量モデルにて口腔粘膜炎の発症線量や部位・程度が予想できるようになったので、重粒子線治療開始前に本モデルを患者や医療従事者(特に看護師や歯科衛生士)への情報提供に使用している。本モデルを使用した患者のQOL評価やアンケートについても施行し、可能な範囲で患者満足度を確認することを検討している。また、看護師や歯科衛生士についても、アンケートを施行し、本モデルの看護やケア等への有用性について検討する。本モデルが重粒子線治療にて運用することが現実的であったので、可動施設が重粒子線治療よりも限定的ではない高精度放射線治療法の定位照射法や強度変調放射線治療にも応用中である。口腔粘膜表面線量モデルによる評価の論文が受理され、その論文を基に継続して研究を続けている。本モデル使用の有無でのQOLの推移やX線治療にも応用しており、当初の計画以上に進展している。

口腔粘膜の表面線量をMIM Maestro ver.6.0.2(MIM Software Inc.USA)を利用し3次元的にモデル化し、粘膜炎発症部位と口腔粘膜表面線量モデルを比較検討した。結果、高線量域は一致し、Grade2(RTOG)以上の口腔粘膜炎は、口蓋は43.0Gy(RBE)以上、舌では54.3Gy(RBE)以上で有意差をもって発症するという結果を得た。尚、上記結果は国際雑誌(PLoS ONE 2015.10(10): e0141734.)に掲載されている。現在は口腔粘膜表面線量モデルにて口腔粘膜炎の発症線量や部位・程度が予想できるようになったので、口腔粘膜炎の発症防止に本モデルを利用している。具体的には固定装置の一つであるマウスピースを利用して、口腔内の可動粘膜を照射野付近から遠ざけることで粘膜炎の発症防止をしている。上記内容は国際雑誌(Physics and Imaging in Radiation Oncology 2017.1-4 )にも受理され、現在臨床でも利用している技術である。また、重粒子線治療開始前に本モデルを患者や医療従事者(特に看護師や歯科衛生士)への情報提供に使用している。具体的には患者個々にパンフレット等を配布し、その際に自身の口腔粘膜表面線量モデルを提示し、説明している。本モデルを使用した患者のQOL評価やアンケートについても施行し、可能な範囲で患者満足度を確認することを検討している。また、看護師や歯科衛生士についても、アンケートを施行し、本モデルの看護やケア等への有用性について検討中である。本モデルが重粒子線治療にて運用することが現実的であったので、可動施設が重粒子線治療よりも限定的ではない頭頸部領域における強度変調放射線治療にも応用中である。一部の結果を国際雑誌に投稿中である。口腔粘膜表面線量モデルによる評価の論文が受理され、その論文を基に継続して研究を続けている。本モデル使用の有無でのQOLの推移やX線治療にも応用しており、当初の計画以上に進展している。X線治療においても一部の結果をまとめ投稿中である。高線量域は一致し、Grade2(RTOG)以上の口腔粘膜炎は、口蓋は43.0Gy(RBE)以上、舌では54.3Gy(RBE)以上で有意差をもって発症する結果を得た。詳細は国際雑誌(PLoS ONE 2015.10(10): e0141734.)に掲載された。口腔粘膜表面線量モデルにて口腔粘膜炎の発症線量や部位・程度が予測可能になった為、粘膜炎発症防止に本モデルを利用している。具体的には固定装置の一つであるマウスピースを利用して、口腔内の可動粘膜を照射野付近から遠ざけ、粘膜炎の発症防止を試みている。上記内容は国際雑誌(Physics and Imaging in Radiation Oncology 2017.1-4 )に受理され、現在臨床応用している。
窒化物および酸化物半導体の局所電子状態・光学特性に及ぼす弾性場の影響

本研究では、第1期公募研究で得られたInGaN単一量子井戸構造成果を発展させて、貫通転位、積層欠陥、ヘテロ界面の不整合歪みなどの結晶の非完全性がもたらす局所弾性場が、電子・光学デバイスの要である量子井戸構造に及ぼす影響を局所構造・電子状態やマクロな形態をマルチスケールで調べると共に、窒化物よりも結晶の非完全性の大きなGa2O3酸化物半導体における特異構造(貫通転位、双晶など)へ上記の研究手法を展開することによって、特異構造に付随した弾性場を活用した窒化物・酸化物半導体新機能発現・新デバイス創製のための「特異構造の結晶科学」の学術的な展開を目指す。
選択的漁獲技術を指向した釣漁具の魚種選択機構の解明

本年度は漁獲試験を行い,前年度に特定した人間が操作し制御することが可能である主要な要因について魚種選択効果を調べた。実験結果を基に魚種選択の機構を考察した。主要な要因の中で,設置水深と釣針に着目した。設置水深層の設定可能な釣具として,離底式延縄釣具を製作した。比較対象釣具には着底式延縄釣具を使用した。離底式延縄釣具の幹縄には比重0.91のポリプロピレン縄を使用して幹縄が水に浮いて着底しないようにし,沈子下げ綱の長さを調整することによって離底距離を設定した。釣針にはタラ延縄釣針8,10,12,14,16号の5種類を一鉢毎に大きさを変えて使用した。漁獲試験では多魚種を漁獲できる漁場として,大型人工魚礁周辺を選定して行った。着底式延縄釣具の漁獲優占魚種は順にカジカ類,ホッケ,アイナメ類,マダラ,スケトウダラ等であった。特にカジカ類の中でもヨコスジカジカは卓越して多く漁獲された。離底式延縄釣具の漁獲優占魚種は順にヨコスジカジカ,マダラ等となった。幹縄の離底距離を枝糸1.2mより長い1.5mとした場合にはヨコスジカジカは1尾となったが,漁獲尾数7尾中マダラは3尾であり,またこの魚礁周辺では初めてクロソイが漁獲された。釣針の大きさ別に魚種を比較検討したが,差異は見られず,体長選択性も明確には示されなかった。底棲魚において釣餌の摂餌競合が強く働くものの,一方でカジカ類は着底した餌だけを好んで捕食しているものと見られた。延縄釣具の魚種選択には,目的とする魚種の好む摂餌条件にするのではなく,目的外魚種は釣針に食い付けないように排除する機構を付加することが有効であると考えられた。本年度は釣漁具の魚種選択作用の要因を分析した。まず、日本国内で使用されている釣漁具の仕様とその釣漁具の操作法、漁獲対象魚種、漁場の資料を書籍、雑誌、聞き取り調査などによって収集した。また、釣漁具の形状や色彩ならびに操作法を撮影し、画像データとして記録した。重複したデータを除くと、203例の釣漁具で、3400個の素データが得られた。主要対象魚種は27種、一本釣具類は151例、延縄釣具類は87例であった。これらの素データを一括して記録整理するためデータベースを構築し、相互に検索できるようにした。整理された釣漁具のデータに対して多変量解析を行い、魚種に最も影響する項目を見つけだした。魚種と関係する項目は強いものから順に、漁期、設置水深、餌料、釣針となった。特に漁期は、回遊魚を対象にするものでは地先の海面で操業する関係から、魚と生態との関係が密接であった。得られた項目について、魚種選択作用の要因として寄与率の大きなものであるか、人間が操作し制御することが可能な要因であるか検討を加えた結果、設置水深、餌料、釣針が主要因と考えられた。餌料と釣針が結びついた擬餌針は魚種選択作用の強いものとして着目できる。また、底棲魚については底質との関係が強く現れた。
SLEの治療法開発に向けたIRF5選択的制御メカニズムの解明

本研究では、自然免疫系におけるIRF5選択的な制御メカニズムを明らかにし、SLEの治療法に繋がる新規の分子標的を同定することを目的とする。平成29年度までの研究により、IRF5の活性化経路に対し選択的に働く阻害剤としてMAPキナーゼ(MAPK)阻害剤とMAPK経路下流で働くキナーゼ(MAPK-APK)の阻害剤を見出し、これらの阻害剤の作用機序解析ならびにin vivoにおける薬効評価を進めた。平成30年度では、IRF5選択的制御に関わる分子の作用メカニズムの詳細を解析し、またSLEモデルマウスを用いて治療標的としての有効性を検討した。IRF5選択的制御メカニズムの解析では、IRF5複合体の単離は実験系の作製が困難であったため、次世代シーケンサーを用いた網羅的解析によりIRF5のゲノムDNA上での複合体解析を行った。形質細胞様樹状細胞(pDC)株を用いてChIP-seqならびにRNA-seq解析を行った結果、自然免疫刺激依存的に生じるIRF5のゲノムDNA結合ピークのうちおよそ半数はMAPK阻害剤により抑制され、その多くで近傍の遺伝子発現も減弱した。モチーフ解析の結果、これらのピークからIRFやMAPK下流で活性化されるAP-1などの転写因子の結合モチーフが抽出された。したがって、MAPK経路によって活性化される転写因子とIRF5がゲノムDNA上で共役しており、MAPK阻害剤はこれを抑制することでIRF5に対し選択的に働くことが示唆された。SLEモデルマウスの解析では、SLE病態を発症させた後でIRF5を欠損させる実験を行い、IRF5の抑制が実際にSLE治療にも有効であることを示唆する結果を得た。今後はMAPK下流で活性化されるAP-1以外の転写因子について、IRF5と共役するメカニズムを解析し、IRF5の関連する疾患の分子標的となり得るかを検討したい。本研究の目的は、自然免疫系におけるIRF5選択的な制御メカニズムを明らかにし、SLEの治療法に繋がる新規の分子標的を同定することである。平成28年4月までの研究により、私たちは転写因子IRF5がSrcファミリーキナーゼLynによって選択的に抑制されるという制御メカニズムを明らかにし、Lyn欠損マウスを用いてIRF5の過剰活性化がSLE様病態発症に重要であること、そしてIRF5がSLEの有力な治療標的であることを示してきた。平成28年5月以降では、以上の研究成果を論文としてまとめ、Immunity誌に原著論文、ライフサイエンス新着論文レビュー誌に日本語解説記事が掲載された。また、アメリカ免疫学会学術集会ならびに日本免疫学会学術集会で口頭・ポスター発表を行なった。上述の研究結果はIRF5の選択的抑制機構を明らかにするものであり、IRF5の選択的活性化機構については不明である。私たちのこれまでの研究では、IRF5の活性化経路に対し選択的に働く阻害剤の一つとしてMAPキナーゼ(MAPK)阻害剤を見出している。MAPK阻害剤の一つは関節リウマチの治験において副作用が出たことなどネガティブな結果に終わっており、この阻害剤自体は有効性が低い。しかし、MAPK経路を掘り下げて解析することでより選択性の高いIRF5抑制方法に繋がるのではと考えた。平成28年度ではMAPKの下流で働くキナーゼ(MAPK-APK)に着目して解析を行い、MAPK-APK阻害剤の一つがIRF5の活性化経路に対し選択的に働くことを見出した。今後はMAPK-APKがIRF5活性化経路を選択的に制御するメカニズムの詳細を明らかにしたい。また、in vivo解析に用いるIRF5コンディショナル欠損マウス(Irf5 flox/flox Cre-ER)を作製した。このマウスを用いてSLE様病態発症後の解析を行う予定である。平成28年度の研究実施計画では、IRF5選択的制御メカニズムの解析として「責任分子の同定」と「解析系の構築」を計画していた。前者においては、IRF5選択的な活性化をモニターできるレポーター細胞を用いて、MAPKの下流で働くMAPK-APKがIRF5経路を選択的に活性化させる因子であることが示唆された。また、実施計画の予定通り、野生型あるいはIRF5欠損マウス由来の樹状細胞やマクロファージを用い、マウス自然免疫細胞でも同様の抑制効果であることを確認できた。後者においては、リバースクロスリンク・クロマチン免疫沈降法によるIRF5複合体の解析系確立を試みたが、バックグラウンドが高く良い実験条件を見出だせなかった。そこで、IRF5複合体の解析手法として低バックグラウンドなプルダウンが期待できるHaloタグを用いた手法の導入を検討している。また、in vivoにおける標的分子のバリデーションでは「マウスの作製」と「IRF5 cKO解析」を計画していた。前者はIrf5 flox/floxCre-ERマウスの作製を完了し、後者についても予定通りタモキシフェン投与によるIRF5のコンディショナル欠損の条件を決定した。以上のように、IRF5活性化経路の解析手法の構築に難易度が高い問題があったが、代替法を採用することで対処しており、それ以外は平成28年度の研究実施計画通りに研究を進めており、おおむね順調に進展していると自己評価した。

平成28年度までの研究により、IRF5の活性化経路に対し選択的に働く阻害剤の一つとしてMAPキナーゼ(MAPK)阻害剤を見出し、さらにMAPKの下流で働くキナーゼ(MAPK-APK)の阻害剤の一つがIRF5の活性化経路に対し選択的に働くことを明らかにした。平成29年度では、上述のMAPK阻害剤とMAPK-APK阻害剤の作用機序解析ならびにin vivoにおける薬効評価を行った。IRF5の活性化に重要なイベントであるリン酸化、二量体化および核移行に与える影響を解析した結果、MAPK阻害剤はこれらのイベントを阻害しなかった。したがって、MAPK阻害剤は核移行以後のIRF5活性化イベントにおいて作用していることが示唆された。一方で、MAPK-APK阻害剤はIRF5の二量体化と核移行を部分的に阻害した。MAPK-APK阻害剤はIRF5タンパク質の分解を誘導しており、これによりIRF5の二量体化と核移行が部分的に阻害されていることが判明した。また、MAPK-APK阻害剤もIRF5の核移行以後のイベントで作用していることが示唆された。本成果はSLEの新規治療法開発に繋がる分子標的の同定のために重要であると考えられる。今後はIRF5活性化経路のうち核内のイベントにおけるMAPK阻害剤とMAPK-APK阻害剤の作用点を明らかにしたい。In vivo薬効は、野生型マウスのTLRリガンド投与時におけるサイトカイン産生に与える影響を評価し、いずれの阻害剤もこのサイトカイン産生を顕著に抑制することが判明した。今後はSLEモデルマウスにおける薬効を評価する予定である。平成29年度および30年度における研究実施計画では、IRF5選択的制御に関わる分子について、その作用メカニズムを詳細に解析してIRF5選択性の高い標的分子を見出すこと(1)、またその標的分子に関してSLEモデルマウスを用いて治療標的としての有効性を検討すること(2)を計画していた。計画(1)については、MAPKの下流で働くMAPK-APKがIRF5経路を選択的に活性化させる因子であることが示唆され、その作用機序としてIRF5の核移行以後の核内におけるイベントでIRF5の選択的活性化に関与することが明らかとなった。計画(1)ではIRF5の複合体解析を行うことも予定していたが、平成29年度の研究結果から核内のIRF5複合体を解析対象にするべきであることが分かった。計画(2)については、SLEモデルマウスの解析の前に野生型マウスを用いて、MAPK阻害剤とMAPK-APK阻害剤がin vivoにおいてTLRリガンド投与時におけるサイトカイン産生を抑制することを示した。また、計画(2)ではIRF5コンディショナル欠損マウスの解析も予定しており、平成29年度はタモキシフェン投与によりIRF5タンパク質が顕著に減少する条件を決定した。以上のように、IRF5複合体解析は実施できなかったが、メカニズム解析により今後の方針を定めることができ、またそれ以外は平成29年度以降の研究実施計画通りに研究を進めることができたため、おおむね順調に進展していると自己評価した。本研究では、自然免疫系におけるIRF5選択的な制御メカニズムを明らかにし、SLEの治療法に繋がる新規の分子標的を同定することを目的とする。
脳内炎症が引き起こすRNA編集異常が精神疾患様行動異常をもたらす機構の解明

本研究は脳発達期におけるRNA編集異常がシナプス結合選択の異常をもたらし、それが高次脳機能異常を伴う発達障害の原因であるという仮説に基づき、どのような因子がRNA編集異常とシナプス結合選択の異常をもたらすのか同定し、その制御機構を明らかにする。シナプスをオーガナイズする因子の遺伝子はこれまで20種類程度知られているがその多くが脳で発現、RNAに転写される際に編集され、多様なタンパク質が作り出されることでシナプスは多様となる。本研究では、精神疾患モデルマウスのRNA編集を調べ、その制御機構と精神疾患との関係を明らかにする。
新しい情報変換分子の検索

本研究課題は3つのプロジェクト研究から成り立っている。即ち(1)「Caチャンネル」プロジェクト(以下プロジェクトを略す)、(2)「膜リン脂質代謝応答」(3)「セカンドメッセンジャー」がそれである。本研究班員は、各自本来の研究を行うと共に、上述の3つのプロジェクトの何れかに参加し、新しい情報分子の検索に当ることになっている。さて本年度の研究成果を見渡すと、予想外の速度で研究の進展が行われたことが認められる。(1)「Caチャンネル」については、生体電気信号総括班の援助を受けて、世界に先駆けて合成に成功した新しいCaチャンネル阻害剤を用いて、この毒がどのタイプのCaチャンネルに効くのかを調べた。その結果カエルの後根神経節細胞、カエル神経・筋接合部、ラット脳下垂体前葉細胞、シビレユイ電気器官などに存在するCaチャネルを低濃度で抑制したが、ラットクロマフィン細胞(PC12)、カエル筋紡鐘、カエル骨格筋T管、イカ巨大シナプスには無効であった。また繊毛虫スタイロニキアのCaチャンネルに対しては、判定不能であった。(2)「膜リン脂質代謝応答」についてはPC12細胞、ヒト腎ガン細胞、ショウジョウバエ視細胞などの種々の細胞応答に於て、イノシトールリン脂質代謝応答が、極めて重要であり、就中、ジグリセリドキナーゼ、ホスホリパーゼCの各酵素の情報伝達に於ける役割が鮮明になって来た。(3)「セカンドメッセンジャー」に於ては、イノシトール3リン酸のセカンドメッセンジャーとしての役割が世界的に認められて来ている中で、この分子は、細胞の遅い応答に寄与するのであって、早い電気的応答の主役ではないのではないかという説を提唱するに至った。またGタンパクの役割についても検討したが、結論は出ていない。この他個人的な見るべき成果としては、アフリカツメがエル卵におけるタウリン受容体(柳沢)、新しい神経ペプチド(藤田)、cAMPの産生を抑制するモノクローン抗体(黒田)の発見が挙げられる。
環境調和型電子デバイス実装基板のサブマイクロメカニクスに関する研究

報告者が提案した,ひずみ速度依存性を示す応力-ひずみ関係の非弾性ひずみを塑性ひずみ成分とクリープひずみ成分に分離する「塑性・クリープ分離法」を用いて,3種類の鉛フリーはんだSn/3.5Ag/0.75Cu, Sn/57Bi/1.0Ag, Sn/7.5Zn/3Bi材の変形シミュレーションと低サイクル疲労寿命評価を行った.その結果は,以下の通りである.(1)鉛フリーはんだの変形シミュレーション:上記3種類の鉛フリーはんだ材の引張試験結果に塑性クリープ分離法を適用して,昨年度構築した非弾性構成モデルの材料定数を決定した.この材料定数を用いてクリープと引張・庄縮繰返し負荷のシミュレーションを実施し,実験と比較した結果,上述の構成モデルは,引張試験のみで決定した材料定数を用いるにも関わらず,クリープ変形とひずみ速度および温度依存性を示す引張・圧縮繰返し負荷を的確に予測できることが判明した.また,この構成モデルと材料定数を汎用有限要素解析ソフトに組込み,リフロによる電子デバイス実装工程のシミュレーションも実施した結果,リフロ工程で発生する電子パッケージの反り変形量は,Sn/7.5Zn/3Bi材を用いた場合に最大となることが判明した.2)鉛フリーはんだの低サイクル疲労寿命評価:上記3種類の鉛フリーはんだ材を用いて行った,引張・圧縮繰返し負荷による疲労試験時の安定時のヒステリシスループを抽出し,ループ中の非弾性ひずみを,塑性クリープ分離法を用いて,塑性ひずみ成分とクリープひずみ成分に分割した.そして,各鉛フリーはんだ材料の疲労寿命が,塑性ひずみ成分とクリープひずみ成分のいずれに高い相関を示すのかについて調査した結果,Sn/3.5Ag/0.75Cuではクリープひずみ成分,Sn/57Bi/1.0AgとSn/7.5Zn/3Biは塑性ひずみ成分が疲労寿命と高い相関を示すことが判明した.鉛フリーはんだ材が開発途中にある現状を考慮すると,今後組成が異なる多数の鉛フリーはんだの提案が予想される.このため,鉛フリーはんだを用いた電子パッケージの構造解析は,多数の鉛フリーはんだを対象として実行する必要がある.そして,この解析を速やかに実施し,鉛フリーはんだによる環境調和型電子パッケージの開発期間を短縮化するためには,構造解析に用いる構成モデルは,はんだ材特有の時間依存の非弾性変形を記述できるだけではなく,使用する材料定数を体系的に決定できることも要求されると考えられる.そこで,本年度は,以下の項目について検討した.(1)構成モデルの構築と材料定数決定法の検討:全ひずみを弾性,塑性,クリープひずみで表す構成モデルを構築すると共に,その材料定数を体系的に決定する手法も検討した.そして,応力-ひずみ関係中の非弾性ひずみを塑性とクリープに分離する数値解法を用いれば,引張試験結果のみから構成モデルの材料定数を体系的に導出できる可能性があることを示した.(2)構成モデルの鉛フリーはんだへの適用:Sn/Ag,Sn/Bi,およびSn/Zn系鉛フリーはんだを用いた引張りおよび引張・圧縮繰返し負荷試験を実施した.そして,(1)の材料定数決定法をSn/Ag系鉛フリーはんだの引張試験結果へ適用した後,引張・圧縮繰返し負荷シミュレーションを行い実験と比較した.その結果,(1)の構成モデルと材料定数決定法はSn/Ag系鉛フリーはんだに対して有効であることが判明した.また,(1)の構成モデルの汎用有限要素解析ソフトへの導入も試み,鉛フリーはんだ接続部の簡単な熱変形シミュレーションを行った.(3)鉛フリーはんだの疲労特性の調査:Sn/Ag,Sn/Bi,およびSn/Zn系鉛フリーはんだを用いた引張・圧縮繰返し負荷による疲労試験を行った.そして,各はんだ材料の疲労寿命と繰返し負荷安定時のヒステリシスループでの応力振幅,非弾性ひずみ振幅,非弾性ひずみエネルギ密度の関係を調査した.その結果,いずれの鉛フリーはんだ材においても,繰返し負荷安定時のループ面積で与えられる非弾性ひずみエネルギ密度が疲労寿命と最も高い相関を示すことが判明した.報告者が提案した,ひずみ速度依存性を示す応力-ひずみ関係の非弾性ひずみを塑性ひずみ成分とクリープひずみ成分に分離する「塑性・クリープ分離法」を用いて,3種類の鉛フリーはんだSn/3.5Ag/0.75Cu, Sn/57Bi/1.0Ag, Sn/7.5Zn/3Bi材の変形シミュレーションと低サイクル疲労寿命評価を行った.その結果は,以下の通りである.(1)鉛フリーはんだの変形シミュレーション:上記3種類の鉛フリーはんだ材の引張試験結果に塑性クリープ分離法を適用して,昨年度構築した非弾性構成モデルの材料定数を決定した.この材料定数を用いてクリープと引張・庄縮繰返し負荷のシミュレーションを実施し,実験と比較した結果,上述の構成モデルは,引張試験のみで決定した材料定数を用いるにも関わらず,クリープ変形とひずみ速度および温度依存性を示す引張・圧縮繰返し負荷を的確に予測できることが判明した.また,この構成モデルと材料定数を汎用有限要素解析ソフトに組込み,リフロによる電子デバイス実装工程のシミュレーションも実施した結果,リフロ工程で発生する電子パッケージの反り変形量は,Sn/7.5Zn/3Bi材を用いた場合に最大となることが判明した.2)鉛フリーはんだの低サイクル疲労寿命評価:上記3種類の鉛

フリーはんだ材を用いて行った,引張・圧縮繰返し負荷による疲労試験時の安定時のヒステリシスループを抽出し,ループ中の非弾性ひずみを,塑性クリープ分離法を用いて,塑性ひずみ成分とクリープひずみ成分に分割した.そして,各鉛フリーはんだ材料の疲労寿命が,塑性ひずみ成分とクリープひずみ成分のいずれに高い相関を示すのかについて調査した結果,Sn/3.5Ag/0.75Cuではクリープひずみ成分,Sn/57Bi/1.0AgとSn/7.5Zn/3Biは塑性ひずみ成分が疲労寿命と高い相関を示すことが判明した.
溶媒和イオン液体のリチウム空気二次電池への適用及び電極反応機構の解明

昨年度までの米国マサチューセッツ工科大学における共同研究の結果に、日本で更なる電解液成分を分析する分光学的な実験データを加え、投稿論文にまとめて発表した。また、昨年度まではトピックの一つとして有機電解液系の濃厚溶液中における脱溶媒和過程の特異性をグラファイト負極に焦点を当て検討を行ってきたが、本年度はさらに濃厚電解液の極端な例として非プロトン性イオン液体中にリチウム塩を濃厚に溶解させた系についても検討を行った。イオン液体中においては有機溶媒が存在しないため、アニオンによってのみリチウムカチオンが溶媒和される特異な条件となる。非プロトン性イオン液体中ではLi塩の溶解限界が一般の有機溶媒系ほど高くないため濃度増加にも有機溶媒系に比べ限度があるが、それでも濃厚領域においてFreeなアニオンの活量が減少し、電極反応電位が貴にシフトしていることが示された。ここで非プロトン性イオン液体中においてもGraphite負極の充放電挙動を確認したところ、TFSA系においては前年度までに検討した有機溶媒系と同様に濃度増大に伴い副反応が抑制されていく様が確認できた。一方で近年着目されているFSA系イオン液体中においては低濃度であってもオニウムカチオン挿入は起こらず可逆な充放電挙動が得られた。ここでこの特異な挙動を調べるために本系においても過去の検討と同様にリチウム金属上における電極電位差を測定したところ、FSA系の方がTFSA系よりも同濃度でも高い電位を示すことが明らかとなった。しかしながらFSA系については特異な電極/電解液界面(SEI)を形成するという報告もあるため、今後より詳細な検討が必要となる。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では溶媒和イオン液体の溶液特性評価とリチウム空気電池用電解液として適用した場合の電極反応の特異性調査を目的とした。平成26年度においては、(i)溶媒和イオン液体から濃厚電解液への概念の拡張とその溶液特性、(ii)濃厚電解液が及ぼす特異なリチウム空気電池正極反応、(iii)濃厚電解液が及ぼす特異なグラファイト負極反応の3点を軸に研究を実施した。(i)溶媒和イオン液体は一種の超濃厚電解液とも表現できるが、その特異性は非常に低いフリーな(リチウムイオンに配位していない)溶媒の活量にあると考えられる。その溶媒活量の評価をラマン分光法と電極電位差測定の両方の側面から行った。フリー溶媒活量の定量は濃厚電解液中での電極反応の議論に極めて重要かつ国際的にも興味を持たれているトピックであり、本結果はPhys. Chem. Chem. Phys.誌に掲載された。(ii)この低い溶媒活量は、溶媒として振る舞う分子が系中にほとんどいないことを示すため、物質の溶解特性に大きな変化を与えることが予想される。そこで回転リングディスク電極法を用いてリチウム空気電池正極反応である酸素還元反応(放電時)の中間体溶解性を調査したところ、濃厚電解液中では溶解性が通常濃度の電解液に比べ大幅に低いことが明らかとなった。また反応中間体が電極表面から散逸しないため、高い可逆性を示すことが明らかとなった。本結果は第55回電池討論会で口頭発表した。(iii)リチウム空気電池の負極候補として、グラファイト負極への適用可能性を調査した。一般に通常濃度電解液中では副反応である溶媒共挿入反応が優先して起こってしまうが、濃厚電解液中では正反応である脱溶媒和プロセスが優先する。その原因がフリー溶媒活量の低下に伴う平衡電極電位の大幅なシフトであることを明らかにした。本結果はJ. Phys. Chem. C誌に2報掲載された。前年度までの検討結果を踏まえ、これまで取り扱ってきた溶媒和イオン液体中での酸素還元反応解析からリチウム塩濃厚電解液系へと概念を広げて検討を行った。特にここではジメチルスルホキシド(DMSO)を溶媒として用いた場合の通常濃度電解液/濃厚電解液のそれぞれについてリチウム空気電池正極反応に及ぼす影響を米国Massachusetts Institute of TechnologyのElectrochemical Energy Laboratryに留学し調査研究を行った。正極にはカーボンナノチューブの自己支持性薄膜を使用し、バインダーを用いないことによってバインダー高分子の分解による影響を排除した。0.1 M、1 Mといった通常濃度の電解液では放電生成物であるLi2O2に加えて副生成物であるLiOHが確認された。DMSOはリチウム空気電池の放電に対して不安定であり、反応中間体LiO2と反応することによって分解しLiOHを生じることが既に報告されており、先行の報告と同様の結果が得られたと言える。一方で3 MといったLiTFSA濃厚DMSO溶液を用いた場合(モル比LiTFSA:DMSO=1:2.6)、LiOHはXRDから確認されず、副反応が抑制されることが確認された。各濃度における反応中間体溶解度はRRDE法により既に評価しており、3 M程度の濃厚系においてはフリーな溶媒が系中にほとんど存在しないことからLiO2を溶媒和することができず、溶解度は極めて低くなることがわかっている。このことから、濃厚系においてはLiO2が存在せずDMSOを分解しないことが示唆される。上記結果より濃厚電解液を適用する利点を見出したとともに反応機構に対する新たな知見を見出すことができた。特に本年度は米国マサチューセッツ工科大学のElectrochemical Energy Laboratoryに留学し、濃厚電解液がリチウム空気電池正極反応に与える影響についてカーボンナノチューブを正極に用いて検討を行った。

この結果、ジメチルスルホキシド系の電解液において塩濃度増加に伴い副反応が抑制されることを明らかにした。また、訪問先グループにおいて研究されていたナトリウム空気電池に濃厚電解液を適用する検討も現地の博士研究員らと共に実施し、良好な共同研究関係を構築することができた。上記結果は学術論文として投稿準備中であり、平成27年度の研究活動には期待以上の進展があったと認められる。昨年度までの米国マサチューセッツ工科大学における共同研究の結果に、日本で更なる電解液成分を分析する分光学的な実験データを加え、投稿論文にまとめて発表した。また、昨年度まではトピックの一つとして有機電解液系の濃厚溶液中における脱溶媒和過程の特異性をグラファイト負極に焦点を当て検討を行ってきたが、本年度はさらに濃厚電解液の極端な例として非プロトン性イオン液体中にリチウム塩を濃厚に溶解させた系についても検討を行った。イオン液体中においては有機溶媒が存在しないため、アニオンによってのみリチウムカチオンが溶媒和される特異な条件となる。非プロトン性イオン液体中ではLi塩の溶解限界が一般の有機溶媒系ほど高くないため濃度増加にも有機溶媒系に比べ限度があるが、それでも濃厚領域においてFreeなアニオンの活量が減少し、電極反応電位が貴にシフトしていることが示された。ここで非プロトン性イオン液体中においてもGraphite負極の充放電挙動を確認したところ、TFSA系においては前年度までに検討した有機溶媒系と同様に濃度増大に伴い副反応が抑制されていく様が確認できた。一方で近年着目されているFSA系イオン液体中においては低濃度であってもオニウムカチオン挿入は起こらず可逆な充放電挙動が得られた。ここでこの特異な挙動を調べるために本系においても過去の検討と同様にリチウム金属上における電極電位差を測定したところ、FSA系の方がTFSA系よりも同濃度でも高い電位を示すことが明らかとなった。しかしながらFSA系については特異な電極/電解液界面(SEI)を形成するという報告もあるため、今後より詳細な検討が必要となる。本年度は溶媒和イオン液体から濃厚電解液へ概念を拡張し、溶液特性の評価を行った。特にその特異性の起源である非常に低いフリー溶媒活量を定量評価した点は今後の電極反応解析にあたって極めて有用である。また本内容に関して第5回イオン液体討論会、第82回電気化学会で口頭発表を行い、Phys. Chem. Chem. Phys.誌に論文が掲載された。また、濃厚電解液中における酸素還元反応の中間体溶解度評価を行い、その極めて低いフリー溶媒活量から、通常電解液と比較して溶解度が極めて低く、可逆性も高いことが明らかとなった。本結果は電極反応の本質として濃厚電解液の可逆性の高さを示したものであり、今後の電極反応の理解に大きく貢献したと言える。本内容は第3回JACI-GSCシンポジウム、電気化学会関東支部第32回夏の学校においてポスター発表を、第55回電池討論会において口頭発表を行っており、夏の学校ポスター発表では最優秀ポスター賞を受賞している。
スピン偏極質量ゼロ電子の結晶対称性から生じた新奇３次元電子スピン構造の解明

本研究では、表面結晶構造の対称性の違いに着目し、高効率3次元スピン分解光電子分光装置(3D-SARPES)を利用して、未だ謎である「表面結晶構造の対称性」と「質量ゼロ電子の電子スピン構造」との関係を明らかにすることを目的とする。その結果、以下の2つの結果、1)タングステン(110)単結晶の異方的電子スピン構造の決定,2)トポロジカル絶縁体Bi2Te2Seにおける超巨大Rashba効果および質量ゼロ電子におけるそれぞれの異方性と電子スピン構造の関係を明らかにした。これら2つの結果について以下に少し詳細に得られた結論を示す。1)タングステン(110)単結晶は、表面結晶構造の2回対称性と強いスピン軌道相互作用に起因した異方的な電子スピン構造を持ち、そのスピンがほぼ一軸方向に沿っている事を実験的に明らかにした。これは、2回対称性の結晶表面をもつ物質系は、デバイスの応用上これまで問題になっていた短いスピン緩和長を大きく改善し、Rashba効果およびスピン偏極質量ゼロ電子を持つ物質を用いた新たなスピントロニクスデバイスの実現に適している事を示す。2)トポロジカル絶縁体Bi2Te2Seの結晶構造はこれまで研究されてきた3回対称性を示し、そのトポロジカル表面状態は、異方的な電子スピン構造が生じている。この研究では、この質量ゼロ電子の電子スピン構造に加え、さらに高束縛エネルギー側に異方的な電子スピン構造を持つRashba型のスピン分裂バンドを観測した。しかし、それらの異方的な面内電子構造は形状は似ている物の試料面直方向に90度回転したような形状を示す事を発見した。これは、いわゆる3回対称性特有のワーピングと呼ばれる現象が生じており、このワーピングハミルトニアンでこれらの事象がすべて説明できる事、さらにスピン構造も異方性が現れると同時に面直スピンも生じる事が明らかとなった。本研究は、スピン軌道相互作用と空間反転対称性の破れがトリガーとなり発現するRashba効果やトポロジカル絶縁体のスピン偏極ディラック電子系において、これまでほとんど観測されてこなかった3回対称性以外の表面結晶構造の対称性をもった異方的な電子スピン構造を実験的に解明するべく、我々が開発した高効率スピン角度分解光電子分光装置を用いて、タングステン単結晶を起点に研究を行うものである。平成25年度は、高効率スピン角度分解光電子分光装置専用の高温アニールシステムの設計・導入とこれまで研究してきたW(110)面以外のタングステン表面(100), (111), (771), (670)の清浄表面を得るための条件を探求し、最適の条件を見いだした。さらに、高温アニール装置導入後に、これまでの研究で我々が発見したW(110)の異方的スピン偏極ディラック電子の電子スピン構造の完全決定を高効率スピン角度分解光電子分光装置で行った。この電子スピン構造は、当初、我々が予想した擬1次元的な電子スピン構造モデルとよく対応しており、これまで報告されてこなかった特殊な電子スピン構造のためスピン緩和長が大きく増大する事が期待される。平成25年度に予定していた研究計画(1)高温アニール装置の導入及びW(110)表面以外の面補遺のクリーニング条件の探索、(2)W(110)の3次元電子スピン構造の解明は計画通り遂行されている。また、(3)新奇トポロジカル絶縁体の作成も概ね順調に行えているので、(2)の区分と決定した。

平成26年度は、平成25年度時に測定したW(110)面の電子スピン構造について論文としてまとめるとともに、W(110)面以外の面方位について3次元電子スピン構造の解明を行う。すでに、タングステンの異なる面方位についての最適なクリーニング法も確立し、ビームタイムがあればすぐに研究できる体制になっている。これらの電子スピン構造を精密に捉える事を行いたい。
唾液腺オルガノイドを用いた唾液腺腫瘍関連遺伝子の機能の解明

本研究の目的は、マウスES細胞を用いて作製した唾液腺に類似した組織体(唾液腺オルガノイド)を用いて、唾液腺腫瘍の形成に関与する遺伝子の機能を解明することにある。近年、良・悪性問わず腫瘍には特異的な遺伝子異常(腫瘍関連遺伝子)があることが報告されており、唾液腺腫瘍の一部でも腫瘍関連遺伝子の存在が報告されている。しかしながら、それらの遺伝子が腫瘍内においてどのような役割を持つのかは明らかになっていない。本研究では、申請者らが最近開発した唾液腺オルガノイドの作製・培養システムを応用することにより、唾液腺腫瘍の形成過程を詳細に解析し、唾液腺腫瘍発生における唾液腺腫瘍関連遺伝子の役割を解明する。本研究の目的は、マウスES細胞より誘導した唾液腺オルガノイドを用いて、唾液腺腫瘍関連遺伝子の腫瘍発生における機能について解明することにある。近年、一部の唾液腺腫瘍において特徴的な遺伝子変異(唾液腺腫瘍関連遺伝子)が報告されている。しかしながら、当該遺伝子の腫瘍発生における役割を直接的に示した報告は未だない。その理由として、これまでの唾液腺腫瘍関連遺伝子に関する報告は、ヒト検体を用いた解析が主流であることが挙げられる。申請者の所属研究室では2018年にマウス唾液腺の発生段階をin vitroで再現することで、マウスES細胞から機能的な3次元唾液腺オルガノイドの作製に成功した。このオルガノイドは細胞ソースとしてES細胞を用いており、CRISPR-Cas9システムなどのゲノム編集技術の応用が可能である。これより、この唾液腺オルガノイドは特定の遺伝子の機能を解析することが可能なモデルであると考える。2018年度はES細胞の維持培養および唾液腺オルガノイド分化誘導方法についての技術を習得し、効率よく唾液腺オルガノイドを分化誘導することが可能となった。現在のところ、一定の分化誘導効率でマウスES細胞から唾液腺オルガノイドを分化誘導できている。また唾液腺腫瘍関連遺伝子の中から遺伝子導入を行う候補遺伝子については、文献的考察を重ねた結果、複数の遺伝子を選び、現在ES細胞への遺伝子導入に着手している段階である。上記に加え、ES細胞由来唾液腺オルガノイドをマトリゲルを用いて成熟させる培養法についても現在検討中である。このin vitroでの成熟方法が確立されれば、野生型ES細胞由来唾液腺オルガノイドと遺伝子改変ES細胞由来唾液腺オルガノイドの形態的変化をリアルタイムで比較することが可能となる。この培養法を用いて唾液腺腫瘍発生過程を観察し、唾液腺腫瘍関連遺伝子の腫瘍発生への関与を検討する予定である。2018年度はES細胞の維持培養および唾液腺オルガノイドの分化誘導方法についての技術習得を行った。唾液腺腫瘍関連遺伝子については文献的考察を重ね、現時点ではPLAG1およびMybに着目し、piggyBack vectorを用いての導入についてベクターを準備している段階である。また、マトリゲルを用いた培養によりES細胞由来唾液腺オルガノイドをin vitroにおいて成熟させる培養法についても、現在検討中である。In vitroでの成熟方法が確立されれば、野生型ES細胞由来唾液腺オルガノイドと遺伝子改変ES細胞由来唾液腺オルガノイドの形態的変化をリアルタイムで比較することが可能であり、唾液腺腫瘍発生過程を観察できる可能性が考えられる。2019年度は唾液腺腫瘍関連遺伝子として報告されている遺伝子のうち、現時点ではPLAG1およびMybをpiggyBack vectorを用いてマウスES細胞に導入し、唾液腺腫瘍関連遺伝子を過剰発現させた唾液腺オルガノイドを作出する。また、マトリゲルを用いた培養によるES細胞由来唾液腺オルガノイドの成熟させる培養法を確立させた後に、遺伝子改変ES細胞由来唾液腺オルガノイドの形態的変化をリアルタイムで比較し、唾液腺腫瘍関連遺伝子が唾液腺腫瘍発生のどの過程に関与しているのか解析を予定している。

2018年度はES細胞の維持培養および唾液腺オルガノイド分化誘導方法についての技術を習得し、効率よく唾液腺オルガノイドを分化誘導することが可能となった。現在のところ、一定の分化誘導効率でマウスES細胞から唾液腺オルガノイドを分化誘導できている。また唾液腺腫瘍関連遺伝子の中から遺伝子導入を行う候補遺伝子については、文献的考察を重ねた結果、複数の遺伝子を選び、現在ES細胞への遺伝子導入に着手している段階である。上記に加え、ES細胞由来唾液腺オルガノイドをマトリゲルを用いて成熟させる培養法についても現在検討中である。このin vitroでの成熟方法が確立されれば、野生型ES細胞由来唾液腺オルガノイドと遺伝子改変ES細胞由来唾液腺オルガノイドの形態的変化をリアルタイムで比較することが可能となる。この培養法を用いて唾液腺腫瘍発生過程を観察し、唾液腺腫瘍関連遺伝子の腫瘍発生への関与を検討する予定である。2018年度はES細胞の維持培養および唾液腺オルガノイドの分化誘導方法についての技術習得を行った。唾液腺腫瘍関連遺伝子については文献的考察を重ね、現時点ではPLAG1およびMybに着目し、piggyBack vectorを用いての導入についてベクターを準備している段階である。また、マトリゲルを用いた培養によりES細胞由来唾液腺オルガノイドをin vitroにおいて成熟させる培養法についても、現在検討中である。In vitroでの成熟方法が確立されれば、野生型ES細胞由来唾液腺オルガノイドと遺伝子改変ES細胞由来唾液腺オルガノイドの形態的変化をリアルタイムで比較することが可能であり、唾液腺腫瘍発生過程を観察できる可能性が考えられる。2019年度は唾液腺腫瘍関連遺伝子として報告されている遺伝子のうち、現時点ではPLAG1およびMybをpiggyBack vectorを用いてマウスES細胞に導入し、唾液腺腫瘍関連遺伝子を過剰発現させた唾液腺オルガノイドを作出する。また、マトリゲルを用いた培養によるES細胞由来唾液腺オルガノイドの成熟させる培養法を確立させた後に、遺伝子改変ES細胞由来唾液腺オルガノイドの形態的変化をリアルタイムで比較し、唾液腺腫瘍関連遺伝子が唾液腺腫瘍発生のどの過程に関与しているのか解析を予定している。