hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
わか国国債先物市場の分析

今年度は先物市場のデ-タを用いて利子率の期待形成を分析し、さらに時系列分析を利用して期間構造の純粋期待仮説に関する検定を行なった。研究結果の概要は次の通りである。1.国債と商品(金と米国産大豆)のそれぞれの先物価格のデ-タを用いて正常の逆鞘が存在しているか否かの検定を行ない、これらが存在しないとの結果を得た。従って現在の先物価格は将来の現物価格の期待値に等しく、一般的にはアベイラブルではない期待値が利用可能となる。2.期間構造理論は残存期間の利回りへの影響分析することを目的としており、残存期間以外のく-ポンなどの要因が一定であるサンプルを用いることが望ましいが、現実には利付債に付されている銘柄毎に異なるク-ポンか利回りに影響を及ぼしている。このようなデ-タをそのまま用いることは適切ではないので、本研究ではク-ポンが一定の、実際には存在しない利付債き利回りの時系列デ-タを推計によって得て、計測の対象とした。2変数ベクトル値自己回帰(BVAR)モデルによって期間構造がテストされる際、このモデルは定常的な時系列にしか適用できないので、長期と短期の利子率の1階の階差をとったものが変数として用いられることが多いが、この場合、長・短期の利子率の水準に関する情報の損失が生じるなどの問題点がある。そこで、長短の利子率の差(スプレッド)と短期利子率とを変数とするBVARを用いた。本研究ではまず、スプレッドと短期利子率の階差を変数とするBVARモデルを用いて、利付債の利回りのタ-ムでの純粋期待仮説を定式化し、次に、この仮説をワルド検定法によってテストした。検定結果によれば、ほとんどの残存期間については純粋期待仮説が成立しない。このことはリスク・プレミアムが存在することを意味する。
科学館における展示手法の分析および効果測定に関する一研究

本研究では科学館における展示について、(A)教育的視点からの展示手法に関する分析、(B)教育効果の測定に関する調査およびその試行、を行うことを目的とした。これまでに科学館の展示物のデータベース化と合わせ、展示手法や操作方法、教育的視点から調査を行うと共にCD-ROMを作成した。さらに、科学館の展示物の効果測定に利用する機材や手法の開発を行った。CD-ROMには、我が国を代表すると考えられる札幌市青少年科学館、大阪市立科学館、八王子市こども科学館の3館の全展示物に関するデータを書き込んである。データベースの構築にはWWW(World Wide Web)形式を用い、インターネット(The Internet)を通して情報提供できる環境とした。検索には、米国イリノイ大学のMosaic(PDS)を利用する。これにより分散データベース(ハイパーテキスト)として運用でき、各科学館での情報更新も可能となった。検索は、各々の科学館の展示場所、展示手法、展示物を操作する際の方法、および学習指導要領の内容に対応させて行うことができるよう構成した。そのため、今回の分析目的に合わせた検索結果を見ることができるだけでなく、新たな研究の基盤ともなる。さらに展示効果の測定のため、参観者の視野映像から展示施設のどの部分に着目しているかを分析する装置を開発した。本研究では、科学館の展示について、(1)教育的視点からの展示手法に関する分析、(2)教育効果の測定に関する調査およびその試行、を行うことを目的としている。初年度は次のような研究を行った。(1)日本全国の科学館の現状や展示内容について、調査結果のデータベース化の検討を行った。(2)特色のある科学館の展示装置について、分担して調査し検討を行った。(3)注目すべき展示装置について、設計者/担当者への面接調査を行った。(5)海外の科学館について、上記事項の文献調査を一部、行った。(6)科学館の展示物に関する教育効果の測定システムについて検討した。これまでに八王子市科学館、名古屋市科学館などで現地調査を行うと共に、設計担当者から直接、話をうかがった。また、教育効果の測定システムを検討するため、実際の科学館で小学生などにヘッドカメラを装着し、視野画像の記録・分析を行っている。そして、展示施設のねらいや利用方法などの指示の違いで教育効果が違ってくることを確認している。また、展示物や解説板に赤外線発光装置を取り付けておくと、人間の目には見えないものの、ヘッドカメラを通すと明るく光って見えるため、コンピュータによる自動分析が可能となる測定装置の開発を行った。そして、視覚障害者には説明を詳しく音声で行うなど、適切な情報提示を行うための展示物のマルチメディア化について検討し、個別の利用者の自動確認が重要であることを基本として、実際の展示物での実現可能性について研究を続けている。本研究では、科学館の展示について、(A)教育的視点からの展示手法に関する分析、(B)教育効果の測定に関する調査およびその試行、を行うことを目的とした。すなわち、科学館の展示の内容を、展示手法やヒューマンインターフェース、教育的視点から調査分析すると共にデータベース化を行なった。さらに、科学館の展示装置の効果測定を行なう機材や手法の開発を行なった。データベース化を行なった科学館は、我が国を代表すると考えられる、札幌市青少年科学館、八王子市こども科学館、名古屋市科学館、大阪市立科学館の4館で、全展示物に関するデータをデータベース化し、CD-ROMに書き込んだ。データベースの構築にはWWW(World Wide Web)を用い、インターネットを通して情報提供できる環境とした。検索ソフトにはPDSとなっている米国イリノイ大学のMosaicを利用する。これにより、分散データベース(ハイパーテキスト)として運用でき、各科学館での情報更新も可能となった。検索は、各々の科学館の展示場所、展示の方法、展示装置を操作する際のインターフェースおよび学習指導要領の内容に対応させて行なうことができる。さらに、展示効果の測定システムとして、展示見学者の視野映像から展示施設のどの部分に着目しているかを分析するシステムを開発した。
マイクロ波・光回路における結合モード理論とその応用に関する研究

多数の伝送路間の結合問題を系統的に取り扱うために、結合モード理論を基にした新しい近似解法を提案するとともに、それらを応用して、多層多導体線路系、結合光導波路系の解析を行い、以下の成果及び知見を得た。1.多層多導体線路系に対して、一般化された相反定理を基にした結合モード理論と特異摂動論を基にした結合モード理論を定式化し、スペクトル領域ガラーキン法を援用した数値計算の手続きを与えた。2.同一面上に配置された対称マイクロストリップ線路、非対称マイクロストリップ線路、多重マイクロストリップ線路、及び異なった面上に配置された結合マイクロストリップ線路の分散特性の解析を行い、提案した結合モード理論がいずれも精度の良い近似解法であることを示した。3.非線形光導波路系に対して、特異摂動論を基にした結合モード理論がベクトル・モードに適用できるように理論を拡張した。その結果を用いて、非線形光ファイバカプラの解析を行い、光スイッチングにおける偏波効果を明らかにした。4.光波長分離デバイスとして、グレーティングが二重に装荷された三つの光導波路から成る方向性結合器を提案し、結合モード理論による解析の結果、従来のGrating-Assisted Two-Waveguide Couplerに比べて非常に鋭い波長選択性が得られることを明らかにした。5.光導波路系に対する結合モード理論を用いて、三つの非線形光導波路から成る対称非線形方向性結合器の入出力特性を解析し、外側の二つの導波路間のスイッチング特性が中央の導波路に入射させた微弱な制御光の位相によって制御できることを明らかにした。結合モード理論による多層・多導体線路系の定式化、非線形方向性結合器アレイに対する結合モード方程式、グレーティングを装荷した方向性結合器の結合モード理論について研究を行い、以下の成果及び知見を得た。1.多層・多導体線路系に対する結合モード方程式を系統的に導く二つの方法を提案した。一つは、電磁界の相反定理を基にした結合モード理論で、他の一つは、特異摂動法を適用した結合モード理論である。これらの方法によれば、近接した導体線路間の高周波電磁結合の問題を、それぞれの導体線路が単独で存在しているときの電磁界から計算される結合係数を使って容易に評価することができる。基本的な応用例として、共平面の結合マイクロストリップの分散特性を解析し、得られた結果が直接的な数値解法による結果と極めて良く一致することを明らかにした。その成果の一部は、1995年5月開催の「国際電波科学連合国際会議」及び1995年9月開催の「マイクロ波技術の最近の進展に関する国際会議」の論文として採択されている。2.非線形方向性結合器アレイの基礎として、三つの非線形光導波路からなる方向性結合器を記述する結合モード方程式を導出した。光伝送特性を特徴付ける線形結合係数と非線形位相変調係数の解析的な表現式を与えて、光スイッチング特性の詳細を明らかにし、その結果がビーム伝搬法による数値解析の結果と良く一致することを示した。その成果の一部は、「1994年アジア-太平洋マイクロ波会議」において公表している。3.グレーティングを装荷した光導波路からなる方向性結合器に関して、特異摂動法と境界摂動法を併用した結合モード理論の定式化を行った。現在、結合係数の波長選択性について検討を進めている。その結果の一部は、1995年10月開催の「1995年アジア-太平洋マイクロ波会議」において公表する予定である。結合モード理論による多層・多導体線路系の解析、非線形方向性結合器アレイに対する結合モード方程式、グレーティングを装荷した方向性結合器の結合モード理論について研究を行い、以下の成果及び知見を得た。

1.特異摂動法を適用した結合モード理論及び電磁界の相反定理を基にした結合モード理論を用いて、結合対称マイクロストリップ線路、結合非対称マイクロストリップ線路、及びマイクロストリップ線路アレイの解析を行い、本研究で定式化した結合モード理論を用いれば、複雑な導体線路系の伝搬特性が一つの導体線路に対する計算と同程度の計算手続きで効率的に精度良く解析できることを実証した。2.非線形方向性結合器アレイに関しては、三つの非線形光導波路からなる方向性結合器の入出力特性を結合モード理論を用いて解析し、両端の導波路を信号光の入出力ポートとしたとき、中央の導波路を寄生導波路として用いれば光スイッチングの特性が著しく急峻になること、及び中央の導波路を制御光用ポートとして用いれば信号光に対する微弱な制御光の位相を制御することにより信号光の出力ポートをスイッチングできることを明らかにした。3.グレーティングを装荷した方向性結合器に関して、周期の異なったグレーティングが二重に装荷された三本の光導波路から構成される方向性結合器を提案し、結合器の波長選択性を結合モード理論を用いて解析した。その結果、単一のグレーティングを装荷した二本の導波路からなる従来の方向性結合器に比べて、波長選択性が非常に急峻になること及び不要なサイドローブレベルが抑圧されることを明らかにした。多層・多導体線路系に対する結合モード理論、非線形光ファイバカプラに対する結合モード方程式、グレーティングを装荷した方向性結合器の結合モード理論について研究を行い、以下の成果及び知見を得た。1.電磁界の相反定理を基にした結合モード理論を用いて、積層型の結合マイクロストリップ線路の定式化を行い、スペクトル領域イミッタンス法を援用した数値計算の手続きを明らかにした。また、具体的な数値例を示して、提案した計算手続きによれば、複数の導体線路が多層にまたがって結合する場合も、一つの導体線路に対する計算と同程度の計算時間で効率的に精度良く解析できることを実証した。2.非線形光ファイバカプラに関しては、ベクトルモードを基にした非線形結合モード方程式を解析的に導出した。この方程式は線形結合係数、非線形自己位相変調係数、及び非線形交差位相変調係数を使って記述されている。数値例により、光パワーの出力ポートがスイッチされるとき、非線形交差位相変調効果のために出力光の偏波状態も同時にスイッチされることを初めて明らかにした。3.周期の異なったグレーティングが二重に装荷された三本の光導波路から構成される方向性結合器を提案し、結合器の波長選択性を結合モード理論を用いて解析した。前年度の結果を基にして豊富な数値実験を行い、提案した方向性結合器が単一グレーティングを装荷した二本の導波路からなる従来の方向性結合器に比べて、非常に優れた波長選択性を有することを明らかにした。
デジタルエコノミーによる国際分業変容の分析

情報通信技術(ICT)の発達によってビッグデータの国境を越えた移動・活用が容易になり、さらには生産プロセスのデジタル化も始まったことで、国際経済取引や国際分業の形態は大きな影響を受けつつある。本研究は、日本をリードする国際経済学研究者の研究資源を投入してICTの発達を通じたデジタルエコノミーの進展が世界経済にどのような影響を及ぼすかを国際経済学の視点から解明する。特に1デジタルエコノミーによる企業の立地と国際貿易の変容と2デジタル技術の発達に伴う国内的・国際的コンフリクトに研究の焦点を絞る。本研究課題は、デジタルエコノミーの進展が国際分業に与える影響を、企業立地と貿易の変容、および国内・国際的なコンフリクトという2つの視点から分析することを目的としている。具体的には、プラットフォームを通じた貿易構造、デジタル技術と課税制度、国家と国内の所得格差分析の統合という、独自性の高いテーマが検討対象とされている。本研究課題の分析から、新たなグローバル経済のもとでのルール・メーキングや経済政策論のための学術的根拠を整備し、さらには国際的・国内的コンフリクトの発生を最小化する経済システムの設計を探求することによって、具体的な貿易ルールや国際課税制度への示唆が得られるものと期待される。
新規領域のPCRを用いた日本における発がん性ヒトパピローマウイルス感染の実態解明

発癌能のあるハイリスクHPVは子宮頸癌を誘発しますが、常に一種類のHPVが最終的に癌化の原因になると考えられています。しかし、約1割程度の子宮頸癌にハイリスクHPV型の多重型感染が認められ、それらの病原HPVは不明なままでした。本研究は、多重型HPV感染癌の中から真の病原HPVを特定することで、日本の子宮頸癌に対する真のハイリスクHPV型を同定し、将来の子宮頸癌予防に役立てることを目的としています。
マルチスレッド計算機のための並列度可変スケジューラ

前年度に引続き,まず,マルチスレッド方式プロセッサの稼働率の挙動に関する研究を行なった。動的に実行可能スレッド数を変化させた場合のプロセッサ資源の利用状況の時間変化について解析を行ない,動的な制御の有効性を確認した。さらに,プロセッサの動作モデルとキャッシュ・ミス率などのシステム・パラメータから演算機構の稼働率を計算する効率的な方式を提案し,シュミレーションを用いた検証を行ない,有効性を確認した。また,プロセッサの持つ有限なキャッシュ容量を有効に使った効率的な処理が実現されるための条件について,プログラムの性質による影響を問題の大きさの尺度から検討した。その結果,シングル・プロセッサ環境では,典型的な性質を持つように作られたプログラムの実行時間データからプロセッサ・キャッシュ・システムの構成を推定する手法の有用性が明らかになった。また,問題をより一般化した枠組で捉え,従来は並列計算機のスケーラビリティと呼ばれていた指標を,システム・サイズと問題サイズをパラメータとした処理性能の挙動として再定義した。それを用いて,性能の挙動を推定し,個々の構成要素で定まるボルトネックを避けて効率良い処理のできる動作条件を探す方式を提案した。小規模問題での処理能力のデータからシステムのいくつかのパラメータを推定し,それを用いて大規模構成での性能を予測することで実現した。並列計算機およびワークステーション・クラスタ上での実験でその有効性を確認した。本年度は,マルチスレッド型プロセッサで問題となる,並列プログラムの負荷を複数のスレッドへ動的配分する問題の基礎研究として,細粒度タスクを共有メモリ計算機上で処理するスレッド管理方式の研究を行った.対象としたアクティビティ方式スケジューラは,軽量プロセスを再利用して効率よいスレッド割当てを行う方式であるが,プロセッサ数やタスク数が多い状況で管理キューへのアクセスが集中するとオーバヘッドが増大する問題があった.その改善法として,タスク生成要求をプロセッサ毎に分散させて保存し,大部分のスケジュール処理がプロセッサ毎に行なえる構成を提案した.この方式は,ローカル・キューでのタスク処理順序をLIFOとして保持する状態の爆発的増大を防ぎ,リモート・キューにアクセスする順序をFIFOとして少ないアクセス回数で効果的に負荷の動的再配分を達成できる.試作した処理系について処理速度や使用メモリ量をシミュレーションにより評価し,性能向上を明らかにした.また,マルチスレッド型プロセッサを用いた構成の特徴である,キャッシュを通じたスレッド干渉について研究を行った.これは,メモリ遅延時間の許容にはスレッド数を大きく設定することが望ましいが,スレッド数が多すぎるとプロセッサ内の複数のスレッドが限られたキャッシュ容量を奪い合ってヒット率を高くできない現象である.プロセッサとキャッシュのモデル解析より,これらの要因の相互作用により特定のスレッド数でプロセッサ稼働率がピークとなることを明らかにした.また,プログラムの性質(並列度やヒット率)の変化に対応するように,各時点での実行可能スレッド数などの収集機能をプロセッサに付加し,動作スレッド数を変化させて常に適切なスレッド数を維持する方式を提案した.アクティビティ・スケジューラを基本として,個々の細粒度タスク終了を契機にして問題の処理順序を乱さずに動作スレッド数を実行時に増減させる処理系を実現した.応用プログラムの処理時間による評価から,動的スレッド数制御によって高い稼働率が達成されることを確認した.前年度に引続き,まず,マルチスレッド方式プロセッサの稼働率の挙動に関する研究を行なった.動的に実行可能スレッド数を変化させた場合のプロセッサ資源の利用状況の時間変化について解析を行ない,動的な制御の有効性を確認した.さらに,プロセッサの動作モデルとキャッシュ・ミス率などのシステム・パラメータから演算機構の稼働率を計算する効率的な方式を提案し,シュミレーションを用いた検証を行ない,有効性を確認した.また,プロセッサの持つ有限なキャッシュ容量を有効に使った効率的な処理が実現されるための条件について,プログラムの性質による影響を問題の大きさの尺度から検討した.その結果,シングル・プロセッサ環境では,典型的な性質を持つように作られたプログラムの実行時間データからプロセッサ・キャッシュ・システムの構成を推定する手法の有用性が明らかになった.

また,問題をより一般化した枠組で捉え,従来は並列計算機のスケーラビリティと呼ばれていた指標を,システム・サイズと問題サイズをパラメータとした処理性能の挙動とて再定義した.それを用いて,性能の挙動を推定すし,個々の構成要素で定まるボトルネックを避けて効率良い処理のできる動作条件を探す方式を提案した.小規模問題での処理能力のデータからシステムのいくつかのパラメータを推定し,それを用いて大規模構成での性能を予測することで実現した.並列計算機およびワークステーション・クラスタ上での実験でその有効性を確認した.
時間発展演算子による表面・クラスターの電子状態・電子相関の研究

時間発展演算子を用いて波動関数の時間発展を計算することにより、任意の束縛状態の波動関数及びエネルギー固有値を直接計算出来る事を示した。この方法は非常に大きな行列の固有値の一部だけを求める問題にも適用出来ると思われる。時間発展演算子のチェビシェフ多項式展開と運動エネルギー演算子の実空間数値微分表現を用いる事により多電子系の電子状態を近似無しに効率的に求めるアルゴリズムを開発した。電子数を固定した多電子原子系において、原子番号Zと電子間相互作用パラメータgに関してエネルギー固有値間にスケーリング関係があることを示した。多電子波動関数にカスプ条件を課す代わりに電子間クーロン相互作用にパラメータを導入して多電子波動関数の特異性を無くした計算を試みた。実空間の格子刻みが十分細かければエネルギー固有値のパラメタ依存性は小さく、カスプ条件が有る場合へのパラメタに関するエネルギー固有値の外挿もしくはパラメタの固定が可能で有ることが分かった。2電子原子系(H^-、He、Li^+、Be^<++>)にこの方法を適用することにより、実験との良好な一致を見た。またエネルギー固有値のg依存性を定性的に理解するために2電子原子の基底状態を近似的に解いた。それによるとg/Z=4-2√<2>で2電子が共に束縛する状態と1電子のみが束縛される状態が入れ替わる。この結果は計算されたエネルギー固有値のg依存性を定性的・半定量的に説明する。通常第一原理計算として使われるLSDA,GGA,SICによる2電子原子系の電子状態計算を行い、本計算と比較した。これらの計算法では励起状態間のエネルギー差、H^-、Be^<++>などの基底・励起状態を正確に再現出来ない。分子・表面・固体中における電子相関の定量的な近似法には様々な方法が提案され、実際に適用されているが、電子相関を理論的に正確に記述する事は未だに容易な事では無い。ここでは時間発展演算子法を用いて、多電子系の電子状態を電子相関に関して近似無しに数値計算する事を試みた。時間発展演算子は複素チェビシェフ多項式を用いて多項式展開する。ハミルトニアンの演算に関しては座標表示を用い、運動エネルギー演算子は数値微分に置き換える。時間発展させた波動関数を適当なピークを持つ重み関数をつけてフーリエ積分する事により、任意のエネルギーの近傍のエネルギーを持つエネルギー固有状態成分を抽出する事が出来る。ヘリウム原子について電子間クーロン斥力パラメタgを仮想的に変化させて基底状態及び励起状態の全エネルギーを計算した。+Zの正電荷の作るクーロン引力ポテンシャル中においてクーロン斥力で相互作用している多電子の系を考える時、系の全エネルギーは適当なスケーリングパラメタを用いると電子間クーロン斥力パラメタgのヘリウム原子の全エネルギーと関係付けることが出来る。この関係を用いて先の計算値とBe++,Li+,He,H-の基底状態及び励起状態の系の全エネルギーの実験値を比較した所、良好な一致を見た。密度汎関数法(局所スピン密度近似)を用いて同様の計算をすると励起状態の1重項・3重項間のエネルギー間隔がかなり小さくなる他に、g>1.5では束縛状態が得られなくなる。前年度に引続き、時間発展演算子のチェビシェフ多項式展開法および実空間数値微分法を用いて、多電子系の基底及び任意の励起電子状態を、電子相関に関して近似無しに数値計算する事を試みた。実空間数値微分法によると通常行われるフーリエ変換の方法に較べ計算時間・記憶容量をかなり減少させる事が出来た。また多電子系の対称性を考慮する事により効率的にベクトル処理計算するアルゴリズムを開発した。クーロン斥力

相互作用は2つの電子の座標が等しいときには発散する特異点を持つため、変分法などでは波動関数が所謂カスプ条件を満たしていることが重要となる。ここではカスプ条件を課す代わりにクーロン斥力相互作用にパラメータを導入してクーロン斥力相互作用が特異点を持たないように変形した。異なるパラメータに対する計算値を外挿する事によりカスプ条件の代わりとした。実際にはある範囲のパラメータに対して計算値が定常値を取るので必ずしも外挿を常に行う必要は無いと思われる。この様な特異点の置き換えは数値計算する際の実空間の刻みが充分小さいときには本質的では無くなると思われる。以上の方法を用いて2電子系の基底・励起状態の全エネルギーを、電子間クーロン斥力の強さを変えて計算し、非局在状態から局在状態にいたる範囲の電子状態を得た。密度汎関数法に於けるKohn-Sham方程式を拡張する試みとして、全電子の波動関数が2電子波動関数の積の和の形に書けているとした場合の、2電子波動関数の満たすべき方程式を求め、時間発展演算子法により数値計算可能かどうかを検討した。前々年度及び前年度に引続き、時間発展演算子のチェビシェフ多項式展開法および実空間数値微分法を用いて、多電子系の基底及び任意の励起電子状態を、電子相関に関して近似無しに数値計算する事を試みた。電子間のクーロン斥力相互作用の特異性に起因する多電子波動関数についてのカスプ条件を波動関数に課す代わりに、電子間クーロン斥力相互作用の特異性を除くようなパラメタを導入し、パラメタの変化が計算結果にどの様に影響するかを調べた。特異性が回復する方向へパラメタに関して外挿した計算値がカスプ条件を満たす計算値であるが、ある範囲の値のパラメタに対しては計算値が外挿値に近い定常値を取るため、必ずしも外挿する必要は無いことが分かった。実空間の刻みが充分小さければこの様な置き換え操作は勿論不要になる。この方法を用いて2電子系の基底・励起状態の全エネルギーを、電子間クーロン斥力の強さを変えて計算し、非局在状態から局在状態にいたる範囲の電子状態を得、実験との良好な一致を見た。密度汎関数法の一体状態に対するKohn-Sham方程式を拡張する試みとして、全電子の波動関数が2電子波動関数の積の和の形に書けているとした場合に、2電子波動関数がどの様な方程式を満たすべきかを調べ、時間発展演算子法により数値計算可能かどうかを検討した。
ショウジョウバエ、パキシリン遺伝子の機能解析

パキシリンはLIMドメイン等、複数の蛋白質結合モジュールで構成されるインテグリン裏打ち蛋白質である。RNAi法を用いショウジョウバエパキシリンホモログ(Dpxn)の発現抑制を行ったところ、成虫翅において形態異常が認められた。ショウジョウバエの翅は二層の上皮層が互いにインテグリン介して接着した構造をしており、Dpxnの発現抑制による表現型の一部(wing blister)はこの接着が阻害されたものと考えられた。従って、個体発生においてDPxnはインテグリン接着構造の安定化の一部を担うと考えられた。パキシリンのインテグリン接着構造への局在の一部はそのLIMドメインにより担われると考えられている。酵母ツーハイブリッド(Y2H)法を用いDpxnのLIMドメインと結合する因子を調べたところ、LIMドメインのみで構成される蛋白質PINCH(Dpinch)がDpxnのLIMドメインと結合することが明らかとなった。DpinchはY2H法において、それ自身とも結合性を示し、さらに抗Dpxn抗体をもちいた免疫沈降実験により、S2細胞内でDpxnとDpinchは複合体を形成することが明らかとなった。PINCH(Dpinch)はインテグリン裏打ち蛋白質の一つで、DPxn同様、翅上皮組織間の接着の安定化を担うことが知られている。このことから、Dpxn、Dpinch等のインテグリン裏打ちLIM蛋白質群がLIMドメイン介して複合体を形成することが、インテグリン接着構造の安定化の一部を担っているとの仮説を立てた。実際、羽化直前の翅のインテグリン接着構造において、Dpinchの発現抑制を行ったところ、インテグリン接着部位付近のアクチン細胞骨格に異常が生じると同時に、Dpxnの局在性が顕著に変化することが明らかとなった。現在、引き続き上記仮説の検討を行っている。パキシリンはLIMドメインをはじめ複数の蛋白質結合ドメインより構成される、インテグリン裏打ち蛋白質である。この蛋白質は細胞の基本的生理現象である細胞-外部基質接着、アクチン細胞骨格の再構成、膜輸送等に関与すると考えられているが、その個体発生における役割については不明な点が多い。パキシリンの個体発生における役割、その分子機構を明らかにするため、本年は主にショウジョウバエの系を用いた遺伝学的解析を行った。ショウジョウバエではパキシリン遺伝子座から哺乳類パキシリンホモログ(DPxn)以外に、3つのLIMドメインのみから構成される蛋白質も産生する。DPxnのみを選択的に欠失した変異系統は存在せず、またパキシリン遺伝子座付近には多数の遺伝子が散在しているため、P因子挿入変異等の変異系統の単離は困難と考えられた。そこでDPxnの選択的発現抑制が可能な、DNA型RNAi法を用いた。様々な組織で発現するGAL4系統と、DPxnの逆方向反復配列(IR)をもつUAS系統を交配させたところ、翅で高発現するGAL4系統との交配の場合に幾つかの形態異常が認められた。特に発生段階を通じて一様に発現すると考えられるtubulin-GAL4系統や、3齢幼虫の成虫原基で発現する71B-GAL4系統との交配においては、翅にblisterが生じた。ショウジョウバエの翅は二枚の上皮細胞層が外部基質を介して互いに接着した構造をもつ。この接着が損なわれるとblisterが生じること、またこの接着には主にインテグリンとその裏打ち蛋白質の機能が必要であることが明らかにされている。従って、ショウジョウバエの個体発生においてDPxnは翅上皮細胞層間の接着に必要であると考えられ、また哺乳類培養細胞と同様にインテグリンの裏打ちとして機能することが予想される。パキシリンは複数の蛋白質結合モジュールで構成されるインテグリン(integrin)裏打ち蛋白質である。RNAi法を用いてショウジョウバエパキシリン(DPxn)の発現抑制を行うと、成虫翅を形成する2層の上皮間の接着が一部損なわれる(wing blister)。この表現型はintegrinやその裏打ち蛋白質の変異でも認められることから、DPxnは少なくともintegrinを介した翅上皮層間の接着に必要と考えられた。一方、翅背側上皮において、mys(integrin beta PS)やintegrin裏打ち蛋白質pinch(integrin-actin間のリンクに必須)の発現抑制を行うと翅上皮間接着は完全に阻害されたが、DPxnの発現抑制の場合は阻害の程度は低く、むしろ翅の形態変化(背側上皮の表面積の増加;翅の湾曲)が優位に認められた。従ってDPxnはintegrin接着以外の形態維持においても何らかの役割を担うと予想された。そこでDPxnがどの様な機構で翅の形態維持に関与するかについて検討を行い、以下の結果を得た。1)DPxnは翅上皮間の接着の形成に伴い接着面に集積した。2)DPxnの発現抑制により生じたwing blisterは、同様の表現型示す他の変異のうち、shortstop(微小管、アクチン細胞骨格結合蛋白質)、talin(integrin裏打ち蛋白質)、held-out-wings(RNA結合蛋白質)の変異のヘテロ接合により強められ、mys、ilk(integrin-actin間のリンクに必須)、pinchの変異では殆ど強めなかった。現在、翅上皮間接着の形成・維持は幾つかの異なる機構により成り立ち、DPxnはshortstop、talin、held-out-wingsと共通の機構を担うとの仮説を立て、検討を行っている。

パキシリンはLIMドメイン等、複数の蛋白質結合モジュールで構成されるインテグリン裏打ち蛋白質である。RNAi法を用いショウジョウバエパキシリンホモログ(Dpxn)の発現抑制を行ったところ、成虫翅において形態異常が認められた。ショウジョウバエの翅は二層の上皮層が互いにインテグリン介して接着した構造をしており、Dpxnの発現抑制による表現型の一部(wing blister)はこの接着が阻害されたものと考えられた。従って、個体発生においてDPxnはインテグリン接着構造の安定化の一部を担うと考えられた。パキシリンのインテグリン接着構造への局在の一部はそのLIMドメインにより担われると考えられている。酵母ツーハイブリッド(Y2H)法を用いDpxnのLIMドメインと結合する因子を調べたところ、LIMドメインのみで構成される蛋白質PINCH(Dpinch)がDpxnのLIMドメインと結合することが明らかとなった。DpinchはY2H法において、それ自身とも結合性を示し、さらに抗Dpxn抗体をもちいた免疫沈降実験により、S2細胞内でDpxnとDpinchは複合体を形成することが明らかとなった。PINCH(Dpinch)はインテグリン裏打ち蛋白質の一つで、DPxn同様、翅上皮組織間の接着の安定化を担うことが知られている。このことから、Dpxn、Dpinch等のインテグリン裏打ちLIM蛋白質群がLIMドメイン介して複合体を形成することが、インテグリン接着構造の安定化の一部を担っているとの仮説を立てた。実際、羽化直前の翅のインテグリン接着構造において、Dpinchの発現抑制を行ったところ、インテグリン接着部位付近のアクチン細胞骨格に異常が生じると同時に、Dpxnの局在性が顕著に変化することが明らかとなった。現在、引き続き上記仮説の検討を行っている。
純チタン鋳造体の補綴臨床における有用性に関する基礎的研究

純チタン鋳造体を補綴臨床に応用するための基礎研究として,その鋳造性と機械的性質について検討を加えた。鋳造性に関しては,鋳型温度とスプル-径の影響について,また機械的性質に関しては引張試験と曲げ試験により,鋳型温度や埋没材組成が及ばす影響について金合金やコバルト・クロム合金と比較などを行い検討を加えた。その結果,鋳造性に関しては鋳型温度の及ぼす影響は少なく,各鋳型温度で良好な鋳造性が得られたが,鋳型温度が高くなるにつれ埋没材との焼付きが大きくなり,EPMA分析の結果,鋳造体表層にSiリッチな層が鋳型温度が高くなるにつれて厚く存在することも確認された。また,スプル-径に関しては,スプル-径が2.1mm以上あれば良好な鋳造性が得られた。機械的性質に関しては,鋳造体内部より表層の硬さが大きく,鋳型温度が高くなるにつれ表層の硬化層が大きくなる傾向を示し,Siリッチ層の厚さと硬さ値との間には相関性が認められた。引張試験においては,鋳型温度が高くなるにつれて伸びは減少し,引張強さは大きくなった。曲げ試験においては,チタン鋳造体の曲げ弾性率は金合金TyPeIVに近似した値であったが,コバルト・クロム合金に比較すると低い値であり,変曲点,0.03%耐力,0.2%耐力とも硬化熱処理を行った金合金TyPeIVやコバルト・クロム合金より低い値であった。また,曲げ特性に及ぼす鋳型温度の影響は,曲げ弾性率において室温鋳型と900°C鋳型間で有意差が認められ,900°C鋳型の方が曲げ弾性率が大きかった。さらに,0.2%耐力において鋳型温度が高くなるにつれて耐力も大きくなる傾向が認められた。歯科鋳造においては、作製されたワックスパタ-ンが正確に鋳造体として再現されていること、すなわち鋳造性が最も重要な性質の一つとして要求される。とくにチタン鋳造においては、チタンの融点、高温活性、比重や埋没材の組成、通気性、操作条件などにより、その鋳造性が左右される。と同時に、これらの諸条件により、得られた鋳造体の諸性質も変化する。そこで我々は加圧吸引型アルゴンア-ク鋳造機とマグネシア、アルミナを主成分とする耐火材およびエチルシリケ-トを結合材とする埋没材を使用し、とくに鋳型温度が鋳造性と鋳造体の機械的性質に及ぼす影響について研究を進めてきた。その結果、鋳造性に及ぼす鋳型温度の影響は少なく、室温、300°C、600°C、900°Cのいずれの条件においても、パタ-ンの再現性という点においては満足のいく鋳造体が得られ、内部鋳造欠陥もほとんど認められなかった。また、鋳造体の機械的性質に関しては、引張強さ、ヤング率、弾性エネルギ-率に及ぼす鋳型温度の影響は少なかったが、硬さと伸びに関しては鋳型温度の影響が認められ、鋳型温度が高くなるにつれて伸びは減少し、表層の硬さは上昇し、表面硬化層は厚くなる傾向を示した。これはX線分析の結果、鋳型温度が高くなるにつれて、溶融チタンと埋没材中のシリカとの反応性が増し、そのため鋳造体中の反応層が増加したためであると考えられたが、それ以外に酸素、水素、チッ素などとチタンとの反応による影響も示唆された。チタン鋳造体を補綴臨床に応用する最大の目的は、その生物学的特性にあることは言うまでもない。しかし鋳造体が口腔内で補綴修復物として機能を果たすには、機械的性質に優れていることもまた重要である。一般に,金属鋳造体の機械的性質は引張り試験による情報から得られることが多いが,口腔内での補綴修復物に加わる応力を考えた場合,曲げ試験から得られる情報の方がより実用的な面が多いように考えられる。

そこで,厚さ1.5mm,幅4mm,長さ40mmの板状試験体を鋳曽にて作製し,標点間距離20.5mm荷重速度0.5mm/minの条件で曲げ試験を行ない,XーYレコ-ダにて荷重一変位曲線を作製し,得られた作図より弾性率,変曲点の応力,0.03%耐力を算出した。また,これらの測定値を金合金,CoーCr合金を用いて同一寸法の鋳造体を作製し,同条件にて曲げ試験を行なったときの測定値と比較し,検討を加えた。その結果,チタン鋳造体の曲げ弾性率は8.84×10^3Kgf/cm^2,変曲点の応力は49Kgf/cm^2,0.03%耐力は58Kgf/cm^2,0.2%耐力は72Kgf/cm^2であった。これらの測定値はいずれも軟化熱処理を行なった金合金TypeIVよりは大きかったものの,硬化熱処理を行なった金合金TypeIVやCoーCr合金よりは小さく,弾性率を除いていずれの測定値も軟化熱処理を行なった金合金TypeIVに近似したものであった。したがって,今後純チタン鋳造体を補綴臨床に応用し,成果を上げるためには,その応用範囲を見極めた上で臨床に生かす必要があることが示唆された。純チタン鋳造体を補綴臨床に応用するための基礎研究として,鋳造体の曲げ特性について鋳型温度が曲げ弾性率や変曲点(便宜的比例限),0.2%耐力,0.03%耐力に及ぼす影響について検討を加えた。また,これらの結果を引張試験によって得られた値と比較検討した。試料には4×1.5×40mmの鋳造体を作製したが、鋳造時の鋳型温度を,実温,30°C,600°C,900°Cに設定し,得られた鋳造体を30秒間サンドブラスト処理した後,レントゲによる非破壊検査を行い,内部欠陥の認められない鋳造体を曲げ試験に用いた。試料数は各条件とも5個とし,得られた値の平均値を算出し5%危険率における有意差の判定を行った。その結果、各鋳型温度における曲げ試験において曲げ弾性率に有意差が認められたのは、室温鋳型(8.18×10^3kgf/mm^2)と900°C鋳型(9.07×10^3kgf/mm_2)間だけであった。耐力については、比例限,0.03%耐力では明確な差は認められなかったものの,0.2%耐力において鋳型温度が高くなるにつれ耐力も大きくなる傾向が認められた。これらの傾向は引張試験によって得られた実験結果と類似しており,曲げ特性においても鋳型温度はチタン鋳造体の物性に影響を及ぼすことが示唆された。これらの原因は、これまでの一連の実験からチタン鋳造体素層に存在する埋没桟中のSiとの反応層の厚みや,表面硬化層(酸素固溶層)の存在によるものではないかと考えられた。
ウシ体外培養胚の正常性に関する形態学的研究

1.LCA陽性の表層粒は、卵核胞期の卵母細胞では、大きな塊を成して細胞質に多数分布していたが、培養した卵母細胞では、塊状のものが崩壊して1個1個が単独で細胞質表層に分布するようになった。このような表層粒の分布を示す卵母細胞は、培養後24時間で73.3%みられた。また、成熟卵母細胞に媒精したところ、表層粒は、媒精後3、6および12時間の卵母細胞のそれぞれ40.0、47.5および68.8%から完全に消失した。2.ギャップ結合は16細胞期に初めて出現し、その後接合装置の種類は増加したが、閉鎖帯、接着帯、デスモソーム前駆体、デスモソームおよびギャップ結合がすべて形成されるのは拡張胚盤胞期であった。ミトコンドリアは、初期胚盤胞期までは球形あるいは楕円形で、板状クリステを持っていたが、拡張胚盤胞ではこれら以外に管状クリステを持つミトコンドリアが出現した。リボソームはすべての時期の卵子と胚にみられたが、拡張胚盤胞で増加した。粗面小胞体とライソソーム様小体は胚盤胞にのみ観察された。グリコゲン顆粒は2細胞期から桑実胚期の胚にのみ観察された。3.PGE_2は、桑実胚期までの卵子と胚では少なかったが、胚盤胞では初期、拡張期および孵化期のいずれでも多かった。また、未受精卵子と受精未分割卵子の間でPGE_2含量に相違はなかった。4.Sudan好性の脂質は、拡張胚盤胞期までの卵子と胚では多かったが、孵化胚盤胞では減少した。また、この脂質は類脂質と中性脂肪より成っていることが確かめられた。5.胚盤胞形成過程の胚において、明瞭なコンパクションは認められなかった。また、アクチンとサイトケラチンは16細胞期から胚盤胞期までの胚の細胞質にみられ、とくに、胚盤胞の栄養膜細胞では量が増加するとともに、細胞膜直下に局在していた。これらのことから、体外で成熟・受精させた卵子とこれを培養して発生させた初期胚は、形態学的に概ね正常であることが考えられた。
出生により制御される遺伝子カスケードの解明

胎生期および出生直後のマウスの大脳皮質を単離しマイクロアレイ解析を行った。候補遺伝子リストの中から転写因子に焦点を絞り機能解析を行った。子宮内電気穿孔法を用いた遺伝子過剰発現実験、shRNAやノックアウトマウスを用いた遺伝子機能阻害実験を行った結果、樹状突起の形態成熟を負に制御する転写因子の同定に成功した。この遺伝子の発現を抑制すると樹状突起の成熟が促進されるだけではなく、神経細胞の移動が障害されることを見いだした。この結果は、神経細胞が適切なタイミングで生じることが重要であることを示唆している。「出生」は哺乳類の一生で最も劇的な環境変化である。従って、出生が脳神経系の発達に多大な影響を与えることは想像に難くないが、出生の脳神経系形成過程における生理的重要性は不明な点が多い。これまでに我々はマウスの大脳皮質を用いて、出生により発現制御される遺伝子のスクリーニングを行ったところ、大脳皮質神経細胞においてSox型転写因子の発現量が出生を契機として減少することを見出した。そこで本研究課題では出生→Sox発現低下→神経細胞成熟というカスケードがあるとの仮説を立て検討している。即ち、Sox型転写因子の発現低下の神経細胞成熟における機能的重要性を形態レベル及び分子レベルで検討を行っている。具体的には、Soxノックアウトマウスの大脳皮質神経細胞の成熟過程を検討したところ、神経細胞成熟マーカーの発現が亢進していることを見いだし、未成熟神経細胞マーカーの発現が低下していた。この結果は、Sox発現低下が大脳皮質神経細胞の成熟に十分であることを示唆している。逆にSox型転写因子を過剰発現させたところ、未成熟神経細胞マーカーの発現が亢進し、成熟神経細胞マーカーが低下していたことから、神経細胞の成熟に必要であることが示唆された。さらにマーカーだけではなく神経細胞の形態的な成熟を検討するために、まばらな大脳皮質神経細胞においてGFPを発現させたところ、形態的な成熟もSox型転写因子過剰発現により抑制されていることを見いだした。これらの結果は、Sox型転写因子が神経細胞の成熟を制御する重要な転写因子であることを示唆している。受精から始まる哺乳類の一生において最も劇的な環境変化は「出生」といえるが、出生が脳神経系の発達に及ぼす影響は不明な点が多い。我々は最近、マウス大脳皮質一次体性感覚野での感覚地図形成が、新生仔の出生により制御されることを見いだした。そこで本研究課題では、我々が独自に見出した「出生による脳神経系の成熟の制御」に焦点を絞り、その遺伝子カスケードの解明を目指している。これまでに出生が、神経回路の形成のみならず、哺乳行動の発達も制御していることを見いだした。さらに出生後に発現量が変化する遺伝子のスクリーニングを行い、候補遺伝子群を同定している。現在は、これらの遺伝子機能解析を通じて、出生後に生じる神経細胞の成熟機構の解析を行っている。本研究の成果は、神経回路の形成制御メカニズムの解明と言った基礎神経科学のみならず、ヒトの早産による脳機能障害のメカニズムの理解などの臨床周産期医学や小児科領域にも大きな波及効果を及ぼすなど社会的インパクトも大きい。脳神経医学これまでに出生後に発現減少する転写因子を見いだし、神経細胞成熟における機能的重要性を見いだすなど、機能解析を順調に進めている。神経細胞の成熟におけるSox型転写因子の重要性を分子マーカー、神経細胞形態、生理学的解析など多角的に行うことにより明らかにする。Sox型転写因子に対するshRNAなどの実験条件検討が順調に進んただめに、研究費の使用が当初の予想よりも少なくすることが可能となった。そこで次年度以降の機能解析に研究費を充当する方が、研究成果に繋がると判断した。消耗品としては、実験動物、抗体、分子生物学的キット、プラスチック器具などの購入に充てる。学会発表の旅費、英文校正などの謝金に充てる。
超強力パルス中性子源開発に関する共同研究

スポレーション中性子源は超強力中性子源として、現在、アメリカ・日本で1MWクラスの大強度陽子加速器が建設されている。また、ヨーロッパではより大型の5MWクラスの計画が進行中である。このような施設の中性子発生部は施設の性能を決定付ける重要なものである。本課題では、中性子発生部であるターゲット・減速材・反射体システムについて、以下のテーマについて研究を行い、成果を得た。Los Alamos研究所との協力によって、スポレーション中性子源の計算コードシステムの導入がはかられ、その使用に関して大きな進歩があった。ここで築かれた協力関係は、今後の計算機シミュレーションによるシステムの最適化の研究において大きな力になる。液体水素減速材は、MWクラス中性子源では唯一の現実的減速材物質である。しかし、水素数密度が低いために、中性子強度が低くなる。それを防ぐ方法として、前置減速材を考えた。前置減速材としては軽水と重水が候補であるが、重水を用いることによって、軽水よりも高い強度が得られ、1.5倍程度増えることを明らかとした。また、Argonne研究所との共同研究では、重水素化水素(HD)、メタンの中性子特性の測定を行い、重水素では極低エネルギー領域で中性子強度が軽水素より良くなる可能性があることが明らかになった。しかし、メタンでは、水素数密度の低さがデメリットとなって、強度が低くなることが分かった。世界第2位のスポレーション中性子源であるAlamos研究所において中性子特性の測定を行い、計算との一致が得られること、ビームラインの設計によって強度が大きく変わることなどが明らかとなった。また、水素分子のオルソ・パラ変換についての情報も得られ、触媒がないのにもかかわらず、変換が比較的早く起こっていることがわかった。これらの、研究を通して、日本の超強力中性子源設計に有用な知見が得られた。減速材開発として以下のことを行った。1.ロスアラモスグループとの打ち合わせ本科研費で3人を招待、また、先方の予算で1名が来日し、こちらの実験に参加して貰うとともに、ロスアラモスでの計算コードシステムの最近の開発状況について説明を受けた。現在、ロスアラモス研究所で開発中の新しい計算コードMCNPXのテストユーザーとしての登録と本研究室への移植を行ってもらった。今後、このコードを用いてビームライン遮蔽に関して共同で研究を進めることを合意した。また、現在、我々が進めている減速材開発に関しても、計算の面でロスアラモスグループがサポートすることになった。2.減速材開発実験およびシミュレーション計算高分解能実験用冷中性子源として、液体水素減速材に関して最適条件を調べた。その結果、約5cm厚さの減速材が最も性能が良いことが分かった。デカップラーとしては、Cdを使う方がB4Cを使うより低エネルギーで性能がよくなるが、エネルギーが高くなると逆転することが明らかとなった。鉛を反射体として用いた場合、プレモデレータを設置することによって冷中性子強度が増加することがシミュレーション計算から明らかになった。メガワット級のパワーを持った陽子加速器を使うスポレーション中性子源では,遅い中性子を生成するための減速材として,液体水素が最も現実的な選択と考えられている.しかし,液体水素は水素数密度が低いために,中性子が減速途中で漏れる割合が高い.そのため,得られる遅い中性子の強度が低くなる.それを,改善する方法として,中性子発生ターゲットから放出される高エネルギー中性子を,水素減速材に入射する前に,あらかじめ減速(プレモデレート)してしまったらどうかということを試した.この方法は,減速材周りに取り付ける中性子反射体があまり中性子を減速しない場合に有効であると考えられる.鉛を反射体とし,プレモデレータとして軽水と重水を用いて測定を行なった.

その結果,プレモデレータをつけることによって,中性子強度が1.31.8倍大きくなること,また,重水が軽水よりも多少強度がおおきいこと,中性子放出時間分布にはあまり影響を与えないことが分かった.同時に,数値シミュレーションを行なったが,計算では増加率が倍近く大きくなることが分かった.別の方法として,水素と軽水を層状に重ねて,軽水の水素数密度の高さを利用して水素の特性を改善することを考えた(複合型減速材).この方法によって,液体水素単体よりも中性子強度を増やすことができることが分かった.このことは,軽水がある意味でプレモデレータとして働いていることを示している.しかし,放出時間分布が,水がある分広くなることが分かった.この減速材は,強度だけを重要視する実験には向いているが,エネルギー分解能を重要視する実験には向いていないことが分かった.この後,さらに液体水素のオルソ・パラ成分比による中性子特性の違いについて詳しく検討していく予定である.また,実際のスポレーション中性子源における特性測定や重要な遮蔽実験も行なう予定である.超強力パルス中性子源開発の為の基礎データとして、現存施設の特性を知ることは重要である。これによって計算精度のチェック、また、現在最も重要と考えられているビームライン遮蔽に関する貴重な情報が得られる。米国Los Alamos国立研究所の中性子散乱実験施設Lujan Neutron Scattering Centerにおいて、減速材から放出される中性子ビームのエネルギースペクトル・パルス形・放出時間分布・絶対強度・ビーム形状の測定を行った。また、ビームライン周囲における高速中性子強度の測定も行った。エネルギースペクトルの測定は、電流タイプの検出器を、パルス測定にはマイカ結晶のブラッグ反射を利用した。絶対中性子強度の測定には金箔放射化法を、ビームライン遮蔽内速中性子分布測定にはIn、Biなどの放射化プレートを用いた。ビーム形状の測定にはイメージングプレートを用いた。これらの測定から以下のような知見が得られている。1)同じ減速材を見ているビームラインにおいても、ビームラインの設計によって強度が大きく変わる。減速材のどの場所を見ているか、また、窓材による減衰などの影響を正確に評価することが重要である。2)減速材を斜めに見るビームラインでは、低エネルギーでパルス幅が少し広くなる。部分結合型減速材では、パルスに強いテールが見られた。3)ビーム形状は殆どのものが設計通りになっていたが、一部のビームラインでは異なった結果が得られており、原因の究明が必要である。4)ビームライン上での速中性子強度分布は、コリメータと殆ど同じ形状であり、非常に良く遮蔽されていることが明らかになった。また、分布強度は通常予想される結果と異なり、距離の自乗に反比例するという結果が得られた。数値シミュレーションとの比較で、遮蔽体内の強度が大きく異なっている場所があり、このことは今後の検討課題である。
近世西日本地域における他国出漁史の研究

本研究は、近世西日本地域における特徴的な漁業形態であった他国出漁に関する実証的研究である。中でも、他国出漁の舞台となった対馬藩と、この対馬へ盛んに出漁していた長門国豊浦郡漁民を主たる分析対象として、その漁業の実態、漁民の移動の在り方などを分析した。そこでは、他国漁民の入漁を奨励する対馬藩漁業制度の実態解明を進めると共に、出漁した漁民の側から、具体的な出漁形態や経営の在り方を考察した。特に注目されるのが、他国出漁という漁業形態では、出漁漁民を輩出する豊浦郡側、受け入れる側である対馬の、双方において魚問屋・曳船問屋などの資本が重要な役割を担っていた点である。対馬出漁の歴史の長い豊浦郡では、幕末期になると、金融と流通機能を担う問屋と漁民が一体となって出漁する「旅元方」という特徴的な出漁形態が出現しており、近代の韓海出漁につながる他国出漁の発展形態として注目される。また、釣漁・延縄漁などの対馬出漁を取り上げ、朝鮮国境を抱える対馬藩が、この種の漁船を如何に取り締まっていたのか、朝鮮海出漁問題とあわせて、対馬藩の国境管理についても考察した。これらの諸研究は、論文にまとめて、研究成果報告書に収録した。この他、今回の研究で基礎史料として用いた対馬藩の藩政文書「宗家文庫」等(長崎県立対馬歴史民俗資料館所蔵など)の漁業関係史料の抽出・分析を進め、「対馬出漁史関係年表」という形にまとめ、あわせて重要史料の翻刻も行った。前者の年表は、関係史料索引の機能も果たす一種のデータベースであるが、今回の研究期間では全時代を網羅できなかったため、研究成果報告書には「中間報告版」として掲載した。本研究は近世西日本地域で盛んに見られた漁民の他国出漁に関して分析を行うものだが、その主たる対象地域を対馬に設定している。対馬は、近世期に最も他国出漁の盛んな地域で、その漁業の大部分を他国漁民に依存していた。故に本年度は、対馬藩の藩政文書である「宗家文庫」(長崎県立対馬歴史民俗資料館所蔵)の調査を、平成13年8月27日9月1日、平成14年2月11日15日の2回にわたって実施した。主として取り扱ったのは、対馬藩の漁業関係を統括していた郡奉行所「毎日記」で、寛文期から廃藩に至る約200年間のほぼ全て、約400冊が現存するが、この中から漁業関係記事の抽出・撮影を進めている。そのうち、現在までに寛文11(1671)年宝永2(1705)年、天保元(1840)年慶応元(1865)年について、その作業を完了したが、全体から見れば3分の1程度に過ぎず、今後の継続的調査が必要である。収集資料の分析に関しては、「対馬出漁史関係年表」というデーターベースの作成を中心に進めつつ、重要史料の筆耕を行っている。また、こうした現在までの分析をもとに、「近世対馬沿海の漁業と越境行為朝鮮海密漁と対馬藩の西目〓規制(仮題)」という論文を準備中である。これは、対馬出漁の内、釣漁・延縄漁を中心に取り上げ、これらの漁船による朝鮮海密漁と対馬藩の国境管理の問題を考察しようとするものである。この他、対馬出漁者を輩出した長門・周防地域の関係史料の調査も実施したが、その中で豊浦郡矢玉浦(現在は山口県豊北町)の内田家文書(豊北町歴史民俗資料館所蔵)に対馬出漁関係史料が多数存在することを確認し、一部は収集も行った。未整理のものが多いため、本格的な調査は次年度以降に実施する予定である。本研究は、近世西日本地域の中でも特に盛んに漁民の他国出漁が見られた対馬を対象として、その漁業の実態、漁民の移動の在り方などを分析している。