hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
陽電子消滅法による高分子の自由体積の研究

エポキシ樹脂は樹脂と硬化剤との組み合わせによりそれぞれに特有な性質を持つようになる。ノボラックエポキシ樹脂は一般的に電子機器の基盤や封止材に使用されており、電子機器の長期間にわたる正常な運転を確保するために重要な役割を果たしている。2年間にわたる本研究では、異なる構造を持つ4種類のエポキシ樹脂をノボラック樹脂で硬化させた場合について、吸水率と構造との関係を陽電子消滅法で調べた。吸水率の大きいトリスヒドロキシフェニルメタンと呼ばれる樹脂は、吸水が進むことにより、空孔の大きさが変化するような結果が陽電子消滅から得られたが、これには重合により形成される長大な構造が関係していると思われる。他の3種類の樹脂ではこのような結果が得られなかった。分子運動論の計算コードで単位セルだけの構造を計算してみると、前者の構造は細長く、後者の構造は球形になるという結果が得られており、陽電子消滅の結果と一致している。次にシアネート樹脂(ビスフェノールAヂシアネート、BADCY)の硬化過程の実験を行った。この樹脂は室温で粉末、77°Cで液体になり、さらに、高温で固体になるという3種類の状態変化を経る特殊な樹脂である。この樹脂の硬化過程において、モノマーが重合して高分子になり、重合度が50%以上になると、比容積が0.5%程度増加することが既存の熱力学的手法で求められている。BADCYの陽電子消滅を測定した結果、寿命は粉末から液体になるに従い増加し、液体では一定になり、さらに進むと寿命は短時間増加することが分かった。その後、重合がさらに進むと、寿命は急激に減少する。50%程度の重合が進んだ段階で、既存の方法で観測された比容積の増加は約0.5%にすぎないが、これに相当する寿命から求められた高分子間の体積の増加は約10%にもなる。今後、この研究は硬化度のみを変えた試料を作成し行う予定である。陽電子消滅の手法を用いて、エポキシ樹脂(ビスフェノールAヂシアネート、BADCY)の硬化過程の実験を行った。この樹脂は室温で粉末、77°Cで液体になり、さらに、高温で個体になるという3種類の状態変化を経る特殊な樹脂である。一般的な硬化過程では、硬化の進行とともに樹脂は液体の状態から個体になり、比容積は減少する。ところが、BADCYは50%以上の硬化過程において通常とは異なる変化を示しており、これが陽電子消滅の実験ではどのように測定されるのが興味があった。以上の結果を陽電子消滅の国際会議において発表し多くの興味を引いた。さらに、ポリプロピレン(PP)のガンマ線と陽電子照射による照射硬化について検討した。PPは陽電子消滅の実験の際に、プローブである陽電子の照射の影響を受ける。この照射は10時間ぐらいで長寿命成分の強度を4%ぐらい減少させ、無視出来ない影響を与える。この根拠についてはまだ十分には分かっていないが、ラジカルの影響と荷電の影響とが考えられ、今後の課題として検討していきたい。

エポキシ樹脂は樹脂と硬化剤との組み合わせによりそれぞれに特有な性質を持つようになる。ノボラックエポキシ樹脂は一般的に電子機器の基盤や封止材に使用されており、電子機器の長時間にわたる正常な運転を確保するために重要な役割を果たしている。2年間にわたる本研究では、異なる構造を持つ4種類のエポキシ樹脂をノボラック樹脂で硬化させた場合について、吸水率と構造との関係を陽電子消滅法で調べた。吸水率の大きいトリスヒドロキシフェニルメタンと呼ばれる樹脂は、吸水が進むことにより、空孔の大きさが変化するような結果が陽電子消滅から得られたが、これには重合により形成される長大な構造が関係していると思われる。他の3種類の樹脂ではこのような結果が得られなかった。分子運動論の計算コードで単位セルだけの構造を計算してみると、前者の構造は細長く、後者の構造は球形になるという結果が得られており、陽電子消滅の結果と一致している。次にシアネート樹脂(ビスフェノールAヂシアネート、BADCY)の硬化過程の実験を行った。この樹脂は室温で粉末、77°Cで液体になり、さらに、高温で固体になるという3種類の状態変化を経る特殊な樹脂である。この樹脂の硬化過程において、モノマーが重合して高分子になり、重合度が50%以上になると、比容積が0.5%程度増加することが既存の熱力学的手法で求められている。BADCYの陽電子消滅を測定した結果、寿命は粉末から液体になるに従い増加し、液体では一定になり、さらに進むと寿命は短時間増加することが分かった。その後、重合がさらに進むと、寿命は急激に減少する。50%程度の重合が進んだ段階で、既存の方法で観測された比容積の増加は約0.5%にすぎないが、これに相当する寿命から求められた高分子間の体積の増加は約10%にもなる。今後、この研究は硬化度のみを変えた試料を作成し行う予定である。
精巣間質におけるＮＲＧ１の細胞増殖機構とその精子形成への影響に関する研究

本研究課題では,テストステロン産生細胞であるライディッヒ細胞におけるLH下流システムに果たすNRG1の役割について,遺伝子欠損マウスを用いた解析を行った.昨年度までの解析によって,ライディッヒ細胞特異的NRG1欠損マウスや精巣器官培養系を用いた解析より,NRG1はLHが誘導するライディッヒ細胞の増殖を介在する必須因子であること,その増殖が性成熟過程に生じることで,テストステロン産生工場が十分に形成され,成熟後にテストステロン産生が高まることを明らかとしてきた.また,低テストステロン環境は,精子形成,特に精子尾部の伸長過程に異常をきたし,精子運動性の低下させることも見出した.そこで,本年度は,本マウスをモデルとして,精子運動性の改善法の構築を試みた.制御因子を探索した結果,クレアチン(Cr)が候補化された.雌の生体内において,Crは,卵胞発育過程で産生され,排卵時に卵管へと放出されていた.細胞内へのCr取り込み阻害剤を交尾許容後の雌マウスに投与すると,受精率が低値となることから,Crは精子運動性を増強し,受精を担保する生理因子であることが示された.そして体外受精系のCr添加は,通常の1/1000の精子数で受精を完了させた.このような新規体外受精系について第35回日本受精着床学会で口頭発表し,世界体外受精記念賞を受賞した.そしてCr産生機構について第50回SSR 50th Annual Meetingにおいてポスター発表を行った.以上の研究成果をまとめたものをHuman reproduction誌に論文発表した.また雌雄のNRG1欠損マウスにおいて共通していたステロイドホルモン産生異常についてとりまとめ,Aging cell誌に論文発表を行った.本研究課題より雌雄で生じる繁殖障害のメカニズムを解明し,その治療法を考案することができたことから,十分に研究が進展したと考えられる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。雄の精子形成は,精巣間質に存在する成獣ライディッヒ細胞(ALC)から産生されるアンドロジェンに依存することが知られている.しかしながら,そのALCの増殖はLH依存的であること以外ほとんど明らかとなっていない.申請者は,LHの標的遺伝子であるNrg1を精巣間質において欠損したマウス(LeyNrg1KO)が精子形成不全による低妊孕性を示すことを明らかとした.そこで本研究ではこのマウスを用いて,ALCを中心とした精巣間質の環境変化が精子形成に及ぼす影響の解明を試みている.平成27年度は,成獣精巣の間質における細胞集団の解析と,細胞集団の違いが精子形成に及ぼす影響の解析を行った.その結果,成熟したLeyNrg1KO精巣には,ALCが少ない一方で,コルチゾール産生を行う副腎様細胞が多く存在すること,またこの細胞集団の変化と伴って精巣局所において,低アンドロジェン・高コルチゾール環境となっていることが明らかとなった.これら環境の変化が,精子形成に関わる影響を検討するためにPAS染色と精細胞のカウントを行ったところ,LeyNrg1KOでは精細管ステージやセルトリ細胞の数に異常は認められない一方で,精細胞が有意に少なくなっていること,特にその減少はelonged spermatidにのみ認められることが明らかとなった.また精巣上体尾部において尾部形成異常の精子が多数認められ,各精子の受精能力も低下していた.これら異常は,低アンドロジェン・高コルチゾール環境の改善によって回復していたことから,LeyNrg1KOにおける細胞集団の異常がステロイドホルモンバランスの秩序を乱し,精子形成とくに精子尾部の伸長過程を阻害していることが明らかとなった.本年度は,LeyNrg1KOマウスの成獣精巣の間質における細胞集団の解析と,細胞集団の違いが精子形成に及ぼす影響の試みた.その結果,NRG1の欠損によって成獣ライディッヒ細胞が減少する一方で,副腎様細胞が増加することが明らかとなった.そしてこの細胞集団の変化がステロイドホルモンバランスを崩壊させ(低アンドロジェン・高コルチゾール),精子形成を阻害していることが明らかとなった.またこれら予想されていた結果だけでなく,雄と同様なステロイドホルモンバランスの異常を呈する雌のNRG1欠損マウスとの比較解析も行ったところ,NRG1の欠損は雌・卵巣においても間質に異質な細胞を蓄積させること,雌ではこの異常細胞がLH依存的に生存していることが明らかとなった.これら知見はNRG1が精巣間質の細胞集団の変化に果たす詳細な役割の解明につながるだけでなく,雌の妊孕性低下機構の解明にも繋がると考えられる.またLeyNrg1KO精子ではミトコンドリア鞘から折れ曲がった形態の精子が多数認められ,運動性が低下していた.そこで精子運動に関してミトコンドリアに着眼したところ,ミトコンドリアDNAにおける転写/翻訳が精子運動に重要であることも新たに見出した.以上のように,本年度期待していた結果だけでなく,それ以上の結果も得られたことから,本研究は順調に進展していると考える.雄のアンドロジェン産生は,精巣間質に存在する成獣ライディッヒ細胞(ALC)に依存している.しかしながら,そのALCの増殖はLH依存的であること以外ほとんど明らかとなっていない.申請者は,これまでにALC特異的Nrg1欠損マウス(LeyNrg1KO:KO)を用いて,NRG1が主要因となって精巣の細胞集団を制御し,性成熟後のアンドロジェン産生を決定していることを明らかとしてきた.

そこで平成28年度は,NRG1が細胞集団に果たす詳細な役割について,in vivoとin vitroの双方を用いた解析を行った.まずWTとKOの精巣切片を作成し,ALCマーカーと細胞増殖マーカーであるPCNAの二重染色を行った.その結果,WTでは3週齢において40%程度がPCNA陽性を示していた一方で,KOでは10%程度しかPCNA陽性が認められなかった.またKOではTUNEL陽性細胞も有意に多くなっていた.すなわち,NRG1はALCの増殖と生存を担保していることが示された.また精巣・器官培養系にLH添加を行ったところ,WTではALCの増殖が認められるが,KOではその増殖が全く起こらず,NRG1添加で改善することが明らかとなった.すなわち,NRG1はLHによって誘導されるALCの増殖システムの必須因子であることが示された.平成28年度は,1.成獣ライディッヒ細胞の増殖メカニズムの解明2.器官培養を用いたNRG1の役割の検討を行う計画であった.本年は,この研究計画通りに研究を遂行することができ,特に平成28年度に行った成獣ライディッヒ細胞の増殖・生存機構の解析結果については,49th Annual Meeting of the Society for the Study of Reproductionにおいてポスター発表を行った.さらには,平成27年度から継続して行ってきたこれらLeyNrg1KOマウスの解析結果をまとめ,Endocrinology誌に論文投稿も行った.またこれら研究の遂行と同時に,雌雄に共通して認められたステロイドホルモン産生異常についてGnRH-antagonistの連続投与がそれら異常を改善するという新たな知見を見出した.以上のことから,期待された研究成果以上に研究が進展できたことから,おおむね順調であると考える.本研究課題では,テストステロン産生細胞であるライディッヒ細胞におけるLH下流システムに果たすNRG1の役割について,遺伝子欠損マウスを用いた解析を行った.昨年度までの解析によって,ライディッヒ細胞特異的NRG1欠損マウスや精巣器官培養系を用いた解析より,NRG1はLHが誘導するライディッヒ細胞の増殖を介在する必須因子であること,その増殖が性成熟過程に生じることで,テストステロン産生工場が十分に形成され,成熟後にテストステロン産生が高まることを明らかとしてきた.また,低テストステロン環境は,精子形成,特に精子尾部の伸長過程に異常をきたし,精子運動性の低下させることも見出した.そこで,本年度は,本マウスをモデルとして,精子運動性の改善法の構築を試みた.制御因子を探索した結果,クレアチン(Cr)が候補化された.雌の生体内において,Crは,卵胞発育過程で産生され,排卵時に卵管へと放出されていた.細胞内へのCr取り込み阻害剤を交尾許容後の雌マウスに投与すると,受精率が低値となることから,Crは精子運動性を増強し,受精を担保する生理因子であることが示された.そして体外受精系のCr添加は,通常の1/1000の精子数で受精を完了させた.
光電極反応の磁場制御

本研究でポルフィリン(P)-ビオローゲン(V)対修飾電極における光電流に対する磁場効果に及ぼす電極電位の影響を詳細に検討した。さらに、フラーレン(C_<60>)-フェノチアジン(PH)連結化合物を電極に固定し、光電変換機能に対する磁場の影響の増大を図るための準備実験として、溶液中での逆電子移動反応に対する磁場の影響を行った。具体的には以下の研究を行った。1. P-V連結化合物をLB法によりV側から一層固定した修飾電極を作成した。犠牲試薬としてトリエタノールアミンを加えて、このP-V対修飾電極の光電流に対する磁場効果に及ぼす電極電位の影響を検討した。修飾電極に光照射すると、アノード方向の安定な光電流が観測できた。修飾電極に磁場印加(0.5T)すると光電流の増加が観測できた。電極電位を正側にシフトすると磁場による増加率が徐々に減少した。以上より、P-V対修飾電極における光電流の反応機構を明らかにすると共に、光電流の大きさを磁場と電極電位を併用して制御できる事がわかった。2. C_<60>-PH連結化合物の過渡吸収スペクトルを測定した。ベンゼン溶液では700nm付近を極大とするブロードな吸収(C_<60>の励起3重項(^3C_<60>^*))が観測された。PHから^3C_<60>^*への分子内電子移動は起こってないことがわかった。次に、ベンゾニトリル溶液では700nm付近の吸収は消失し、520nmを吸収極大(PHのカチオンラジカル)とする吸収が観測された。さらに、ベンゼン溶液での吸収には磁場の影響が得られなかったのに対して、ベンゾニトリル溶液では520nmにおける吸収の減衰速度は磁場を加えると遅くなった。以上より、ベンゾニトリル溶液ではPHから^3C_<60>^*への分子内電子移動が確実に起こり、かつ生成した3重項ラジカル対の減衰速度に対して磁場効果が得られる事もわかった。現在、C_<60>-PH連結化合物を電極に固定し、光電流に対する磁場効果の研究に取り組んでいる。
植物プランクトンの硫化ジメチル生成に関する生理・生態学的研究

植物プランクトンによるDMSP生成の生理・生態学的意義の解明を目的に、好冷性植物プランクトンによるDMSP生成の特性を解明する室内培養実験を行い、極域海洋における植物プランクトンのDMSP生成能調節の意義について考察した。亜寒帯域、北極域から単離されたケイ藻を低水温にて培養したところ、DMSP生成を行う好冷性ケイ藻は、増殖定常期初期から定常期後期にかけて、DMSP生成能を増加させる傾向、があった。ここから、細胞増殖を止めてからも細胎内にDMSPを生成し続ける植物プランクトンが存在すること、生長段階によるDMSP生成能の変化量は種によって大小があることが明らかにならだ。このような種および生長段階ごとのDMSP生成能の特性が、極域海洋における海水中DMSP分布に影響し、また、ケイ藻の種保存戦略につながっている可能性が示唆された。DMSP生成能に及ぼす環境要因として水温と塩分に注目し培養実験を行ったところ、少なくとも実験した。水温の範囲内(1.75°C)では、水温はほとんどDMSP生成能に影響を与えないことが明らかになった。一方、塩分はケイ藻のDMSP生成能に影響を与え、Haslea sp.およびNavicula sp.は高塩分の海水中でDMSPを多量に生成することが明らかになった。。上記2種のケイ藻は海氷の中でも生息することができると言われている。これらのケイ藻は、高塩分で知られるブライン(海氷中に閉じこめられた海水)中において多量のDMSPを生成するが、低塩分で知られる融解水では増殖してもDMSPを生成しないことが示唆された。植物プランタトンは浸透圧調整のために細胞内にDMSPを生成するといわれているが、塩分が高くなったときに用いる浸透圧調整物質と低ぐなったときに用いる浸透圧調整物質は異なる可能性がある。。本研究では年度の前半に室内実験を中心に実施し、後半に南極海域での航海研究に参加し、海洋表層での植物プランクトンの硫化ジメチル生成に関する実態調査を実施した。室内実験において、海氷存在時の北海道サロマ湖から単離・培養していた珪藻株を用いて、低温(02°C)での増殖特性と硫化ジメチル(DMS類)生成との関係を調べた。使用した数株の珪藻(中心目2林、羽状目2株)は、いずれも低水温条件にもかかわらず、培養に用いた海水強化培地中では2、3日で倍加するほど高い増殖速度を示し、この増殖は1週間ほど続き、その後増殖が停止するという共通した特性を示した。しかし、DMS類生成特性は株毎に大きく異なり、中心目2株は細胞中にDMS類生成をほとんど行わないのに対し、羽状目2株は比較的多最のDMS類生産を行っていた。また、羽状目珪藻のDMS類生産は、増殖中はもちろん、増殖が停滞した後もDMS類生成を継続し、停止後、少なくとも1週間は増殖中と同程度のDMS類生産が認められた。これらは海洋における植物プランクトンによるDMS類生産性が海域に出現するプランクトン種によって大きく異なること、さらには海域での植物プランクトンの増殖(一次生産性)が停滞しているときにおいてもDMS類が生産される可能性を指摘するものである。この実験結果に関し、現在、北極・南極海域より数種類の藻類の単離・培養を試み、検証中である。航海研究においては、培養実験で推察された事象を自然環境中でも捉えるべく、南極海でのDMS類生産性の植物プランクトン群集組成による変動や季節・海域による植物プランクトン増殖の差異による生産性の変動実態の解明を目指し、試料採取と船上培養実験を繰り返し実施した。

本年度実施したDMS類生成に関する室内・航海研究の大部分は次年度中に各種報告・論文として纏め上げる予定ではあるが、本年度は航海・野外研究等で得られた極域海洋の植物プランクトン・微細藻類の分布・増殖に関する実態を複数の論文として発表した。好冷性ケイ藻のDMSP生成の特性を明らかにするため,水温,種,生長段階に注目しながら,1.7°Cの低水温で室内培養実験を行った.その結果,粒状態DMSPおよび溶存態DMSP(DMSPd)は,Chaetoceros sp.の培地中では実験期間(約30日)を通して検出されなかった.それに対し,Navicula sp.およびNitzschia sp.の培地中ではDMSPが検出され,DMSP生成能は実験期間中(約60日)に変化していた.Navicula sp.およびNitzschia sp.のDMSPp/Chl.aは,いずれも,対数増殖期初期に約5nmol・μg^<-1>であったが,クロロフィル濃度や現場蛍光値が一定になった定常期初期には1.3nmol・μg^<-1>に減少していた.定常期初期から定常期後期にかけて,細胞内DMSP量は直線的に約5-10倍にまで増加した.これは,植物プランクトンが,生長をとめてからもDMSP生成を続けていたことを示している.このような種および生長段階ごとのDMSP生成能の特性が,低水温海域におけるDMSP分布特性に影響し,また,ケイ藻の種保存戦略につながっている可能性が示唆された.好冷性ケイ藻のDMSP生成の特性を明らかにするため,種,生長段階,水温に注目しながら,室内培養実験を行った.植物プランクトンのDMSP生成能(細胞内DMSP量)の見積もりには,粒状態DMSP(DMSPp)濃度をクロロフィル濃度で割ったもの(nmol・L-1-DMSPp/μg・L-1-Chl.a)を用いた.北極海で得られた海水試料から単離したケイ藻3種(Porosira gracialis, Haslea(Navicula) Kjellmanii, Thalassiosira delicatula)を1.7°Cの低水温下にて室内培養したところ,粒状態DMSPおよび溶存態DMSP(DMSPd)は,P.gracialisの培地中では実験期間(約13日)を通して検出されなかった.それに対し,H.kjellmaniiおよびT.delicatulaの培地中ではDMSPが検出され,DMSP生成能は対数増殖期にそれぞれ,0.82,0.2nmol盞g-1,定常期にそれぞれ,1.9,23nmol盞g-1であった.次に,1.7および5°Cの水温下にてH.kjellmaniiおよびT.delicatulaを培養した.T.delicatulaのDMSP生成能は対数増殖期初期に減少し,対数増殖期後期から定常期に増殖する傾向が見られた.どちらの種も,DMSP生成能における水温の差はほとんど見られなかった.これらの実験から,生長段階によるDMSP生成能の変化が大きい種と少ない種があること,また,少なくとも実験した水温の範囲内では,水温はほとんどDMSP生成能に影響を与えないことが明らかになった.更に、本課題の実験に使用した植物プランクトン培養株について、その培養条件、特性等についても整理を行った。これらの培養株は低温環境の海水から単離され、低温下で培養されたものであり、低温条件で十分高い増殖速度を持っている。したがって、極域における植物プランクトンの生理生態研究、さらには植物プランクトンを介した生物・化学的研究の室内実験に供するに値する貴重な試料である。
食嗜好と青果物流通の関連性に関する研究

わが国の青果物流通は、欧米諸国とは異質の特質を有しており、それは食嗜好の独自性によるものと考えられる。しかし、食育基本法の制定が必要なほどに食が乱れており、そのこととも呼応して、青果物流通の機能が脆弱になり、食文化の一層の退廃を招きかねない状況にある。食嗜好と青果物流通の関連性に着目することによって、これからのわが国の青果物流通のあり方を展望することができる。本研究では、わが国の食嗜好と青果物流通の関連性の理論的検討を踏まえ、世界に冠たる料理大国とされるフランスとの比較検討を通して、食嗜好が規定する青果物流通の特質と、わが国の食文化に寄与する青果物流通のあり方を展望した。わが国の青果物流通は、欧米諸国とは異質の特質を有している。それは食嗜好の独自性によるものであると考えられる。平成24年度は、世界に冠たる料理大国とされるフランスに着目し、フランスの食文化、食嗜好の変化および青果物流通システムの現状と動向に関して現地調査を実施した。フランスにおいて大規模な青果物卸売市場のランジス卸売市場(パリ)と、フランス料理の代表的地域にあるリヨン卸売市場(リヨン)の2つの卸売市場の卸売業者等に対して、ヒアリング調査を実施するとともに、ローカルフードのマルシェ、オーガニック、エシカルな青果物を取り扱う新しいスタイルの小売業者などの流通関係者、さらにリヨンにおいてはフランス料理シェフ、料理専門学校などの調理関係者・指導者に対してもヒアリング調査を実施し、今現在、フランスの食嗜好がどのように変化しているのか、さらにはどのような局面において青果物流通の変化がみられるのか。すなわち、食嗜好の変化とそれによって規定されるフランスの青果物流通の特質の解明を行った。また、国内においても、料理専門家や調理学校関係者に対するヒアリング調査を実施し、フランスの食文化の今日的な変化に関する情報および関連資料の収集を行った。フランスの食嗜好をめぐる今日的な変化は、グローバル化の進展によって、食の様々な局面において融合化がみられる一方で、伝統野菜やローカルフードなどのローカル化の動きが顕著になってきていることである。そして、それに伴い青果物流通もゆるやかではあるが、品揃えの幅、質に変化がみられつつある。本研究では、わが国の食嗜好と青果物流通の関連性の理論的検討を踏まえ、世界に冠たる料理大国とされるフランスとの比較検討を通して、食嗜好が規定する青果物流通の特質と、わが国の食文化に寄与する青果物流通のあり方を明らかにすることを課題とした。食文化の基盤となるべくものが嗜好であり、その一形態である情報嗜好は、青果物の消費に大きく関わっており、そして流通のあり方さえも変化してきている。なかでもその食嗜好の均一化は、とりわけ、消費者の求める野菜の種類において、また生鮮、加工においてもみられるものである。また、わが国の食文化は、その素材を如何に活かすかが調理で問われ、すなわち、煮る、焼く、蒸す、茹でる、炒める、揚げる、和えるといった基本的な調理方法で、多品種少量で、かつ鮮度を大切としている。卸売市場をはじめとしたわが国の青果物流通は、こうしたニーズを応えうる優れた機能、特に品揃えの幅と深さを有している。市場はいわば日本の食文化を支える根本機能を有しているともいえよう。長寿とも結びついているわが国の伝統的な食文化が正しく評価されないままに食の乱れが生じている今日、青果物流通機能の質的低下を招きかねず、少なくとも将来を展望した流通機能の革新を追及する意欲を弛緩させかねない。品揃えの幅と深さを有した流通システムのこれからのあり方を提示することが重要となる。平成23年度は、食嗜好と青果物流通の関連性の検討と研究遂行のためのフレームワークの確立、およびわが国の食嗜好の変化構造と青果物流通システムの変化との関連性の解明を中心に分析を試みた。わが国の食文化、食嗜好の変化に関する文献・資料・データ、特に戦後からの青果物流通の動向に関する文献・データを収集するとともに、農林水産省をはじめとする各種関係機関からも資料収集を実施した。また、わが国の青果物、特に青果物の要である中央卸売市場関係者(卸売業者、仲卸業者等)、その関連の青果物の加工業者、スーパーマーケットなどの小売業者、さらにはレストラン調理技術者(日本食レストラン)に対しもヒアリング調査を実施するなど、素材を活かしたわが国の食嗜好と青果物流通との関連を多面的に分析調査を行った。

さらに、関係者を交えた「食嗜好と青果物流通研究会」を開催し、最近のわが国の食嗜好の変化の方向、食を取り巻く環境変化の基調などについて情報収集をするとともに、食嗜好と青果物流通の関連性に関する概念の理論的枠組みを検討した。特に、素材を活かすわが国の食文化は、依然として、品質や本物を求める意識を持ち得ており、青果物に対しても品質や本物を求める意識は低下しつつあるとはいえ、依然として高く維持しているものといえる。こうした質の高い流通を実現するには、現在の青果物流通にみられる卸売市場を核とした多段階流通を軽んじることはできないのではないかとの認識を得つつある。本年度は、予定していた料理大国・フランスにおける食嗜好の変化および青果物流通の特質に関して、現地関係者・専門家から、濃密なヒアリング調査を実施するとともに、関連資料・統計の収集を実施し、ほぼ計画通り進展している。食嗜好と青果物流通に関する既存文献・データなどの収集はほぼ完了しつつある。また平成23年度の食嗜好と青果物流通の関連性の検討と研究遂行のためのフレームワークの確立についても、若干の検討は残っているが、ほぼ枠組みはできたものと判断している。前年度までに実施した調査結果の報告を踏まえ、日本とフランスの食嗜好と青果物流通の関連性に関する比較検討を行う。国内調査を中心として補足調査を実施するとともに、必要に応じて資料収集調査も実施し、本調査研究の取り纏めを行う。わが国の食嗜好と青果物流通の関連性の検討を踏まえて、世界に冠たる料理大国とされるフランスとの比較検討を通して、食嗜好が規定する青果物流通の特質と、わが国の食文化に寄与する青果物流通のあり方を考察する。国内補足調査および資料収集調査を実施するために、調査旅費を必要とする。また本調査結果を取り纏めのための作成・印刷費も必要とする。平成24年度は、日本との比較検討のため、フランスの食文化、食嗜好、青果物流通に関して、現地ヒアリング調査を行うこととする。まず国内において、関連資料の収集・調査を行い。その後、フランス(パリ)を中心として、関係機関に対する調査を実施する。
メタボリックシンドローム発症における胎生期栄養環境の関与の研究と予防戦略の開発

近年、英国を中心とする欧州の疫学的報告から、胎生期に低栄養環境に曝された経験は成長後にメタボリツクシンドロームさらには心血管障害に罹患するハイリスク因子であることが明らかとなりつつあるが、その具体的な機序は未だ明らかではない。本研究では、胎生期の低栄養状態が成長後のメタボリックシンドローム発症のリスク因子を形成する機序を具体的に解析する目的で、妊娠マウス母獣の妊娠後半期に30%の摂餌制限を行い胎生期低栄養マウスモデルの作成を目指した。マウス新生仔は約18%の体重減少をきした。8週齢において経腹糖負荷試験および経腹インスリン負荷試験を行ったところ30分値で有意に高血糖値を示し糖代謝の異常を認めた。さらに8週齢より収縮期血圧が有意に上昇した。また、高脂肪食を負荷すると正常対象群に比べて肥満が有意に増悪し(脂肪蓄積が30-40%増加)、血中総コレステロ-ル値が有意に増加した。胎生期の低栄養環境は心血管障害発症のリスク因子と考えられている。一方、心肥大や心臓線維化などのいわゆる心臓リモデリングは代表的な心血管障害発症のリスク因子として知られている。興味深いことにこの胎生期低栄養マウスモデルが16週齢に達すると心臓/体重比、筋細胞横径の平均心値が対象群に比べて有意に増加し心肥大が観察された。心臓の切片を作成して線維化部分をシリウスレッド染色しディジタルイメージ解析を行ったところ、胎生期低栄養群では正常対照群に比べて有意に冠動脈周囲の線維化が亢進していた。すなわち、この動物モデルにおいて胎生期の低栄養環境は成長後の心臓リモデリングの亢進を引き起こした。以上の検討から、胎生期低栄養マウスモデルでは、成長後に糖代謝異常、血圧上昇、肥満および脂質代謝異常といったメタボリックシンドロームの代表的な症状のリスク因子、さらには心肥大並びに心臓線維化といった心血管障害のリスク因子の成立機序を解析しうる有効な動物モデルであることが明らかとなった。
日本語母語話者と学習者の言語・非言語の聞き手行動と相違により生じうる誤解の分析

本研究では聞き手の行動(主にあいづち)に焦点を置き、日本語母語話者(以下JJ)、中国語母語話者(以下CC)、中国人・韓国人日本語学習者(以下JC、JK)がどのように会話の中で聞き手としての行動をしているのかを調べ、その違いがどのような誤解を引き起こしているかを分析した。その結果、主に形式面の「あ系/そう系+か/へ系」のあいづちの使用にJJと学習者の間に違いが見られ、JCの「あ系」の使用は母語である中国語の「〓」の影響を受けた語用論的転移である可能性が高いこと、JCの「そう系+か」の誤用は中国語の「是〓」の影響による転移の可能性、またJKにも同様の誤用が見られることから学習段階における「中間言語的な言語使用」の特性の可能性の両方があること、JKのJJとは異なる「へ系」の使用はJK独自のものであり、特に「へ:+話題変換の質問」の場面では不自然な展開をさせていることがわかった。そして、聞き手行動の相違により生じうる誤解では、JJは学習者の反応が少ないと認識しており、学習者の反応の不在・遅れを理解・聞き取り上のトラブルとみなして発言を繰り返しているが、その反応の不在・遅れは学習者の反応をする必要がないという意識によって生じており、誤解が生じていること、また、JJはJCの笑いに誘発される形で笑う場面は多々見られ、JJにとっては笑いによる反応をしてもいい場面である一方、学習者にとってはJJの笑いが期待される場面ではなく、JJの「笑い」が理解できないという誤解が生じていることがわかった。本研究で明らかとなった結果は、聞き手行動の使用数からその特徴、相違を明らかにしてきたこれまでの研究に会話の構造、展開という視点を取り入れた微視的分析が必要であることを示したという点で貢献できたと考える。そして、聞き手行動に関してあまり研究が進められていない中間言語語用論の分野に貢献できたと思われる。聞き手が会話に参加する際に使用する聞き手行動(主にあいづち)に焦点を置き、NS、NNSがどのように言語、非言語行動を使ってそれぞれ会話に参加しているのかを調べ、その違いがどのような誤解を引き起こしているかを分析した。分析の結果、あいづちの「あ(ー)」「そうか/そっか」「へー」の使用において、NSとは異なる使用がNNSに見られた。まず、「あ(ー)」に関しては、NSは話し手からの情報がどのようなものか、何が言いたいのかが確定してからのみ「あ(ー)」を使用するが、NNSは話し手の発話開始直後で、まだ情報が出ていない段階(推測もできない段階)でも「あ(ー)」を使用していること、次に、「そうか/そっか」に関しては、「そうですか」と「そうか/そっか」は使用される場面が異なるにも関わらず、NNSは「そうですか」を使用するべきところで「そっか/そうか」を使用していること、次に「へー」に関して、NSは「へー」によって「興味・関心」を表し、話し手の発話の中に現れた話題を取り上げ、質問につなげるためのつなぎとして使用しているが、NNSは「へー」を使用していても、その後の質問はそれまでの話の内容・流れとは異なる質問をしており、つなぎとしては使用していないことが明らかになった。これらの違いは、会話の流れを止めるような問題として表面化はしないが、会話参加者の意識下レベルで、時に「話し手の話に興味がない」「なぜわかるのか」という誤解を引き起こしていることが会話の質的なデータ分析、後のフォローアップインタビューによってわかった。本年度はそれらの違いが母語の影響によるものか、NNSに共通して起こり得る誤用であるのかを明らかにするために分析を継続していく。これらの成果は、日本語教育の現場ではほとんど行われていないあいづち教育(会話教育)に貢献できると考えられる。

本研究で明らかとなった結果は、聞き手行動の使用数からその特徴、相違を明らかにしてきたこれまでの研究に会話の構造、展開という視点を取り入れた微視的分析が必要であることを示したという点で貢献できたと考える。そして、聞き手行動に関してあまり研究が進められていない中間言語語用論の分野に貢献できたと思われる。
環境の法的保護における合意的手法の活用-フランス環境法の「契約化」

わが国をはじめ先進諸国では、行政部門の財政的・人的リソースの不足、環境リスクの不確実性、アクターの多様化などを背景として、従来の公法上の規制ー制裁を中心とする環境保護法制の限界が指摘されている。そこで、公法上の環境保護制度を補完するものとして近年諸外国において注目されているのが、私人と環境保護団体との環境保全に関する契約など、合意ないし契約という民事的手法を活用した環境保護である。本研究は、近時のフランスにおける「環境法の契約化」に関する一連の議論を参照することにより、生物多様性、生態系、地球環境など環境それ自体の保護における合意的手法、特に、契約の有用性・重要性を明らかにするものである。
社会的ネットワークの社会調査法の研究

世田谷区で実施した郵送調査データ(世田谷区在住の25歳から64歳までの男女について選挙人名簿より系統抽出、有効回収票374通、有効回収率23%)を分析し、社会的ネットワークの測定法について研究を行った。主な調査項目は以下の通りである:対象者の性別、年齢、居住地域、居住年数、学歴、世帯収入、個人収入、地域での困りごとと対策への参加の有無、社会活動への参加の有無、親しいつきあいの相手3人までについての様々な項目、職場・地域・友人/知人における職場の種類と人数、名刺・年賀状・電子メールのやりとりの人数、主観的健康状態、階層帰属意識、ソーシャルサポートなど。回収率は決して高いとは言えないが、空き巣等による犯罪被害が世田谷区で多いことによる警戒や、個人情報保護法の施行とプライバシーへの関心が高まっている時期に調査を実施していること等も理由として考えられる。回収票には無回答による欠損値が少なく、協力者は丁寧に回答している傾向等の特徴も見られた。ただし、男性に比べ相対的に女性の方が回答しており、世田谷区地域の特徴を反映して世帯年収の分布が高めに偏っているなどの注意点がある。調査から得られた主な知見として、性別・年齢を始めとする社会的属性ごとの、社会的ネットワーク指標への無回答率の違い等の基礎的な確認、困りごとを感じている程度・生活満足度などの世田谷区での地域差、性別・年齢・学歴・収入等の社会的属性による社会的ネットワークやソーシャルサポートの相関関係の把握、社会関係と生活満足度の関連等があり、様々な分析を進めた。また、吹田市で行った既存調査データとの比較項目により、社会的ネットワークの測定項目群をMTMM(多特性・多方法/Multi-Trait Multi-Method)データとして捉え、構造方程式モデリング(SEM)を適用することで、指標の信頼性と妥当性について検証を行った。社会的ネットワークは様々な分野でそれぞれ異なる目的のため、多様な方法で測定が実施されている。(1)先行研究の検討平成16年度は、このように多様な社会的ネットワークの測定法に対する研究を実施するために、社会調査を実施する準備として、国内外の様々な先行研究の検討をまず行った。(2)既存データの分析次に、以上を踏まえて、社会的ネットワークに関連する様々な既存データを再分析することで、調査項目の比較と検討を行った。特に、情報技術(IT)に関連するネットワークとしてJIS調査データ、また、余暇活動の日独国際比較としてJIS調査データとドイツ全国調査ALLBUSデータ、職業や社会的勢力に関連するネットワークとしてSSM調査データ、地域のつながりについては吹田市調査データ、等の形で、様々な全国調査データ、地域調査データを用いて、多様なネットワーク測定法のそれぞれの特徴について、計量的研究を行った。(3)分析法の研究並行して、これらの計量的分析に必要とされる統計的分析法、情報処理、ソフトウェアについても研究を行った。(4)調査票の作成これらの経緯を踏まえて、理論的・実証的双方の側面から、調査票に盛り込む内容について検討を行い、調査票を作成した。特に、既存データとの比較分析を考慮し、測定方法の違いの比較、地域比較を可能なものとした。(5)調査の実施実際の調査作業としては、東京都世田谷区において選挙人名簿に記載されている25歳から64歳までの男女1685名を無作為抽出し、郵送調査を進めている。データのエディティング作業やクリーニング作業などの整備作業が済み次第、作業仮説に基づいて分析を進めていく。
潰瘍性大腸炎-大腸癌モデルに関する実験病理学的研究

1)潰瘍性大腸炎-大腸癌のモデルの作成:ラットを用い,1-hydroxyanthraquinone(HAQ)を1%濃度にて約460日間投与する実験を行った。この実験中,有効動物29匹中25匹に大腸腫瘍が発生した。これらは盲腸又は結腸の腺腫乃至腺癌であった。これら有効動物の全例に盲腸又は結腸(とくに上部)にびらん性変化,陰〓膿瘍,メラノーシス,再生上皮が出現した。このことはHAQが大腸に腫瘍と潰瘍性大腸炎類似の病変を同時に誘発することを示している。2)HAQ投与動物大腸粘膜上皮における細胞増殖性の解析:HAQを1%にて飼料投与せるラットを4,8,12ヶ月時に経時的屠殺し,大腸粘膜上皮の厚上,陰〓構成細胞数,BrdUの標識,ODC活性を解析し,メラノーシス,陰〓膿瘍,びらんの出現も経時的に観察した。HAQの投与期間に比例して,粘膜の厚さ,陰〓細胞数,BrdU,ODC活性は上昇し,潰瘍性大腸炎類似病変の出現もHAQの投与期間に比例した。4)MAM acetate及びHAQ誘発大腸癌におけるサイトカイン(TNF-α及びIL-lα)発現の意義:MAM acetateとHAQは大腸発癌において相乗効果を示し,大腸粘膜上皮のTNF-α及びIL-lαの測定結果は大腸発癌物質の暴露を受ける大腸粘膜上皮で,サイトカインの活性が上昇し,発癌相乗効果に関係し,慢性潰瘍性大腸炎の様な炎症状態におけるサイトカイン活性の上昇は細胞増殖による発癌背景を形成する事を示す。1-HydroxyanthraquinoneをACIラットに1%の濃度にて飼料投与し、投与開始後4、8、12ヶ月にて屠殺し、盲腸、上部結腸、下部結腸粘膜上皮の細胞増殖性を粘膜上皮の厚さ、BrdUの標識率、ornithine decarboxylase(ODC)活性の測定によりassayし、又潰瘍性病変、陰高膿瘍、メラノーシス等の変化を経時的に検索した。陰高長は経過と共に延長し、その傾向は盲腸、上部結腸に於いて強かった。BrdUの標識率では陰高長と類似せる傾向を示し、1-hydroxyanthraquinoneの投与を受けたラットでは対照群に比し、4、8、12ヶ月のいずれの時点でも高い標識率を示した。とくに12ヶ月時ではその傾向が顕著であった。ODC活性は盲腸、上部結腸、下部結腸のいずれに於いても4、8、12ヶ月時共1-hydroxyanthraquinoneの投与ラットが対照ラットよりも有意に高かった。メラノーシスの出現は盲腸では4ヶ月よりみられ、結腸では8ヶ月より認められた。陰高膿瘍の出現は盲腸では8ヶ月よりみられ、結腸では12ヶ月より認められた。潰瘍の形成は盲腸では8ヶ月よりみられ、結腸では12ヶ月より認められ、一般にその程度は盲腸に於いて強かった。以上の1-hydroxyanthraquinone投与ラットに於ける大腸粘膜上皮の経時的観察により、腫瘍発生部位に一致して粘膜上皮細胞の増殖性の亢進があることが分り、細胞増殖性のhydroxyanthraquinone発癌に於ける重要な意義が明らかにされた。又、潰瘍性病変の出現部位と腫瘍発生部位もほぼ一致し、同病変の出現と発癌との密接な関係も示唆された。1)1,8-Dihydroxyanthraquinone(danthron)は長期間の経口投与により,びらん,炎症細胞浸潤,粘膜上皮の再生肥大などの潰瘍性大腸炎類似の毒性変化を来たし,その後,大腸腫瘍を誘発する。Danthronのマウスにおける大腸毒性および発癌性に関して,他の大腸発癌物質の発癌性に対する促進性を中心に解析した。

6週齢の4群のICR/CD-1マウスを使用し,第1群(30匹)には実験開始後の12週間に,週1回1.2-dimethyLhydrazine(DMH)を20mg/Kg皮下注射した。動物は基礎食CE-2にて維持された。第2群(30匹)はDMHの投与後42週間にわたってdanthronを0.2%の濃度にて飼料投与された。第3群(30匹)は生食を12週間,週1回投与された後,danthronを飼料投与された。第4群(30匹)は無処置対照群とされた。第2群における結腸腫瘍(腺腫,腺癌)の発生率および多発性はいずれも第1群に比し,有意に高かった(70%:41%,p<0.05)2.52±2.72:0.69±0.99,p<0.01)。盲腸における腺腫様過形成はdanthronの投与を受けた第2,第3群にのみ発生し,その発生率はおのおの100%であった。第1,第2群では肛門部の扁平上皮癌がおのおの14%,22%発生した。Danthronの投与を受けたマウスの結腸粘膜上皮ではオルニチン脱炭酸酵素の活性が有意に上昇した。潰瘍性大腸炎類似の組織学的変化はdanthronの投与を受けたマウスの盲腸及び結腸に限ってみられた。以上の様な成績はdanthronがマウスにおいてDMH誘発大腸発癌をみずからの標的臓器である結腸において促進し,肛門部位では相互作用を示さないことを示す。2)ハムスターにおいて1-hydroxyanthraquinoneの長期毒性試験を1%飼料濃度にて2年間投与の実験にて行った。1-Hydroxyanthraquinoneはハムスターにおいてはラットと異なり,明瞭な腸管の慢性毒性や発癌性を示さなかった。このことはhydroxyanthraquinoneの腸管毒性に対する種属差を示すものである。
工学的スケールでの粉塵爆発現象の数値シミュレーション

平成30年度に得られた成果は以下の通りである。直方体形状の三次元簡易計算領域において、着火および初期の火炎伝播に着目して数値シミュレーションによる予測手法の構築および定性的な妥当性の検討を実施した。具体的には、流れ場の非定常性を再現するlarge-eddy simulation(LES)の採用、爆発に伴うガス膨張を考慮する手法の採用,粉塵を質点近似によりLagrange的に追跡する手法の採用、ガス相の化学反応を低計算負荷で行うためのFlamelet/progress-variable(FPV)法の採用、火炎面を正確に補足するためのG方程式法の採用を行ったうえで、簡易計算領域を用いた複数条件下での解析結果の比較検討より妥当性の確認を行った。以上より微粒子が分散して浮遊する場を伝播する火炎のシミュレーションコードが構築された。この手法は,近年報告されている同様の火炎伝播シミュレーション手法と比較して、計算不可が小さく、本課題で目的としている工学的スケールでの数値シミュレーションに対してより有用であると考えられる。簡易計算領域を用いた解析では、粉塵の粒子運動を考慮した場合と無視した場合とを比較し、本研究の条件下においては、粒子運動を考慮することにより、燃焼反応に起因するガス膨張に伴い火炎面下流の微粒子がより下流へと輸送され、粒子運動を無視した場合と比較して、火炎面付近の当量比が量論混合比に近くなるような機構を見出した.このことから、粉塵の粒子運動の正確な予測が本研究で対象とする火炎伝播には重要であることが分かった。粉塵爆発数値シミュレーションコードの構築および定性的な妥当性の検討を実施した。今後さらに実験値等との比較検証によりコードの妥当性を検証してゆく予定でおり、現状では当初の計画通りおおむね順調に進展していると判断できる。数値シミュレーションコードが構築されたため、引き続き実験値等との比較検証を実施する。また、計算領域や計算規模の拡大を試み、本課題の目的である工学的スケールでのシミュレーションの実施の検討を進める。当初購入を予定していた、数値シミュレーションのデータ記録装置の購入費が少なく済んだため。次年度のデータ記録装置の購入費の一部として活用する。
日本における「うた」の総合的研究 そのフュージョンとアイデンティティーをめぐって

専門分野を異にする音楽=芸能研究者によって構成された本研究は、近現代を中心とした日本の「うた」の変容を、歴史的・地域的にきわめて広い視座から捉え直す研究として始まった。研究の根幹は1920年代以降の日本のポピュラー音楽の展開にあるが、「日本的」な歌舞の源基をなす、能を舞う身体の研究や、明治期における西洋歌唱の導入に伴う異文化混成の研究を含む「総合的」な視野のもとに進められた。漠然と「日本的」とされてきた音楽性の実態を、収集音源から実証的に把握し直した結果、近代の民衆が路上や演芸場で楽しんだ音楽に反映されているのは、なんらかの安定した「民俗音楽的類型」というより、西洋から移入された規範音楽への反発と、にもかかわらず起こった馴化の矛盾的な融合の姿であることが観察された。本研究はまた、日本の流行歌が、欧化政策が分断した「西洋的洗練」対「日本的情緒」の対立項に、アメリカから移入されたポップスが含有する「反クラシック的様式」とが絡む、複雑な構造の中で展開した様相を明らかにした。その成果は、一つには、「演歌の成立と発展」をめぐる書物に、もう一つには「J-POPの正体」をめぐる書物に結実しつつある。近代の米国で「下層民衆」が育んだルーツ音楽が、メディア社会における産業・権力構造の変容と絡みながら、ロックンロールという形式を取るにいたり、それが世界のポップ音楽を革新したいきさつは、一般図書『ビートルズとは何だったのか』(2006)で述べられた。同書が採ったグローバルかつシステム論的な枠組みの中に、演歌ならびにJ-POPの成立と発展を位置づけ、国際的な研究の場に発信していくことが次の課題である。交付の内定が10月になったために始動の遅れた平成15年度の研究は、12年度に制作を開始した「歌謡曲デジタル・アーカイブ」のさらなる充実をはかる一方(現在の総タイトル約10,000曲)、1930年代と1960-70年代に焦点を合わせた歌唱と伴奏におけるビートのパターンの解析を行った。日本の歌謡曲を資料的基盤として「うた」の融合理論を組み立てるためには、その「進化」をうながした2つの背反する方向付けの力-19世紀ヨーロッパの文化的覇権者の間で標準化した歌唱美学と、20世紀にアフリカ系アメリカ人の先導のもとで興隆したビート系商業音楽-の受容過程を体系的に把握することが必要となる。前者に関して本年度はフランスのシャンソンと宝塚歌唱の比較に焦点が当てられた。後者に関しては、その基礎研究として、アメリカにおけるアフリカ的要素とヨーロッパ的要素の融合の実態を、スミソニアン博物館所収の音声データ、およびニューヨーク市立図書館所収の文字資料をもとに調査した。1890年代から1930年代にかけて、アメリカ大衆が「アフリカ的」と見なしてきた身体性を彼らの「うた」と「おどり」の中に吸収/創出していったプロセスを、1970年前後の日本歌謡曲におけるロック・ビートの吸収プロセスと比較する、いわば融合形態の比較研究が現在進展中である。しかし北米におけるアフリカ的要素の展開を活性化においても、戦後日本のビート音楽の活性化においても、中南米、特にキューバに成立した融合音楽との融合の形式が解析されなくてはならない。また本研究では、近代以前の日本におけるビート音楽の形式として、能楽の囃子のリズム分析も計画されている。これらについての実績は先送りされたが、他方、現代でもグローバルなポップ音楽との融合が非常に緩慢な地域の実状を把握する必要から、南インドの音楽状況の調査を行った。日本の近現代における「うた」の進化をもたらした二つの背反する方向付けの力として、本研究は、19世紀欧米のエリートの間で標準化した歌唱と、20世紀のアメリカを発信源とする現代のグローバルな「ブラック・ミュージック」に焦点を当てている。

平成16年度も、これら二つの前線での研究成果が主体となった。アメリカ合衆国では、セントルイス、クラークスデイル、ニューオーリンズなど6つの都市で実地調査を行い、現在に生きるさまざまな伝統ジャンル(ゴスペル、ブルース、ラグタイム、ブルーグラス、大衆向けカントリー音楽)の実状を収録した。また、1830年代の黒塗り芸、1890年代のジャーナリズム、および1920年代のレコード産業の調査から、「黒人音楽」といわれるものが、アメリカの芸人的想像のなかで「発明」された経緯を、具体的な情況のなかで記述することが始まった。このように「黒い」サウンドの特徴を民族音楽的な記述から解放することで、近代期日本で笑いの対象となった、やはりある意味で「黒い」音楽を、これと比較する視座が開けた。これらの成果は佐藤の2本の論文にまとめられている。一方、近代ヨーロッパの正統的歌唱法の日本での定着に関する調査の成果は、イタリアの学会で、日本人による「マダム・バタフライ」の歌唱の実状を論じた長木論文に結実した。こうしてもたらされた疑似ベルカント的歌唱が、戦後の日本の歌謡曲の中で、さまざまな日本の伝統歌唱、ジャズ・ボーカルやロックに由来する歌唱と複雑にからみあう様態を、1970年代の歌謡曲の徹底的な聴き取りから明らかにする作業が、来年度の研究の焦点となる。「歌謡曲・ポピュラー音楽デジタル・アーカイブ」には、アメリカとフランスにおける20世紀の最初の30年間の珍しい録音をはじめ、選ばれた約5千タイトルが新たに加わった。本研究は、日本の近現代における「うた」について、その固有性を問いつめるのではなく、グローバルな視座に立ったシステム論的な見地から、その混成的な「アイデンティティー」およびその変容を扱ってきた。結果的に「近代ヨーロッパのクラシック音楽の浮上が地球の音楽にもたらしたインパクト」および、「クラシック的様式が切り捨てた種類の音楽の逆流」というふたつの力の相克の過程を記述する方向をとることになった。ヨーロッパ「下層民」およびアフリカ系住民の音楽が融合してできた米国の「ルーツ音楽」が、いかにしてロックンロールへと商業化され、それが世界に伝播したかに関しての調査結果は、一般向けの図書『ビートルズとは何だったのか』で包括的に記述された。「ビートルズ」が代表する混交様式が、さらに日本の伝統とからまりあって70年代歌謡曲の代表的様式を形成するありさまは、本研究の成果として2006年に別途出版される予定である。本研究は複数のフロンティアをゆるく結び合わせるものだが、そのうち近代日本の歌唱のルーツに関する研究は、ドイツに一年間滞在した長木助教授によって深められ、成果の公表が待たれる。近代日本のうたを、それ以前の日本の俗謡およびエリート音楽との連続/不連続という視点から分析し、過去数百年「日本の」うたとして持続してきた要素を洗い出す作業は、今後の課題として残った。なお本年は、クラシック音楽の成立過程について、名古屋リュート研究会と交流を行い、また三共徹氏・ピーター・バラカン氏を招いて、シンポジウム「ポピュラー音楽へのアプローチ」を主催するなど、外部研究者との交流も活発に行った。「歌謡曲・ポピュラー音楽デジタル・アーカイブ」は、さらなる充実を図るとともに、著作権のない古い音源を峻別し、研究教育用に役立てる作業を進めた。