hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速位置決めを目的としたステップモータのセンサレス閉ループ駆動システムの研究

本研究の目的は,3相ハイブリッド型ステップモータの位置センサレス閉ループ駆動システムと従来の開ループ駆動を併用することにより,位置および速度センサレスによる高速位置決めを実現することである。本研究ではまず、3相ハイブリッド型ステップモータ(ステップ角3.75°)を用いた試作システムの製作を行った。ステップモータの回転軸には、2400P/Rのロータリエンコーダを取付けている。駆動システムは、従来の開ループ駆動、位置センサ付閉ループ駆動ならびに位置センサレス閉ループ駆動の三種類のいずれの駆動方式でも運転可能である。本駆動システムを用いた実験により、閉ループ駆動方式は開ループ駆動方式に比べて低騒音・低振動の優れた特性を有することを確認した。また、1500rpm60rpm(速度比25:1)の広い速度範囲で位置センサレス閉ループ駆動による運転が可能であることを実験により確認した。センサレス位置検出可能な最低回転数の理論解析も同時に行った結果、理論最低回転数は12rpm程度と算出された。この結果に対して、センサレス閉ループ駆動可能な最低回点数の実験結果が60rpmと5倍程度大きいのは、検出回路内のノイズと主回路内の浮遊容量に流れる電流の影響が主な原因であることがわかっている。これらの対策により、センサレス閉ループ駆動と従来の開ループ駆動の併用システムの動作をさらに安定化することが可能となるが、現在もこの検討は継続している。また、駆動方式の切り換えシーケンスの検討も行った。実験による切り換えシーケンスの評価を行った結果、加減速レート7800rpm/sの急加減速時においても脱調現象を生じない良好な駆動方式の切り換えが可能なことを確認した。切り換えシーケンスは前述のセンサレス閉ループ駆動が可能な最低回転数にも関連するため、これに関する検討も現在継続している。
婦人科癌へのHPMA-ZnPPを用いた光線力学的治療の臨床応用に向けた検討

ヘムオキシゲナーゼー1(HO-1)を阻害する亜鉛プロトポルフィリン(ZnPP)を高分化ミセル化剤であるHPMAを結合させたHPMA-ZnPPを用いたPDT治療の婦人科がんへの臨床応用を子宮頸癌、子宮肉腫や薬剤耐性卵巣癌を中心に実験腫瘍を用いて検証する。癌細胞膜のトランスポーター機能により高率に癌細胞内に取り込まれることを確認しin vitroで抗腫瘍効果を確認後、in vivoで検証する。
脳磁計による神経義手の開発と上肢運動機能再建による大脳皮質再構築の検討

本研究では臨床用脳磁計からオンラインで脳磁場信号を取得し、リアルタイムで脳情報抽出処理を行い、その結果に基づいて、患者が思った通りに動作する神経義手を開発した。また、これを腕神経叢引き抜き損傷や脳卒中、筋萎縮性側索硬化症、脳性麻痺等により重度の運動麻痺がある患者に適用した。麻痺で動かない上肢を動かす想起時の脳信号から運動情報を抽出し、麻痺患者でも脳信号で義手操作が出来る事を示した。また、この操作に習熟することで、脳活動自体も変化する事が示され、リハビリテーションなどへの応用が示唆された。本研究により非侵襲的BMIの新たな可能性が示された。平成25年度は、昨年度に開発した脳磁図による義手制御BMIを健常者9名、腕神経叢引き抜き損傷による重度麻痺患者6名、脳卒中後片麻痺患者5名、筋萎縮性側索硬化症による四肢麻痺患者3名、脳性麻痺による四肢麻痺患者1名に適用した。健常者では全ての被験者で義手制御が可能であった。また、電流源推定技術を用いた解析により、課題を行った上肢と対側の感覚運動野から推定された脳表電流により手の離握手や運動開始時刻などの細かな運動情報を抽出できることが示された。患者の場合には、脳梗塞などで皮質病変がある患者では、患肢の運動情報を抽出することが困難であったが、末梢性病変等による麻痺患者では患肢の運動を想起するだけで、健常者と同様に運動情報を抽出でき、リアルタイムに義手を制御できる事が示された。また、この義手制御を被験者に自由に行わせ、制御に習熟するよう指示すると、義手を使う前後での脳活動に変化が生じ、手の離握手運動に対応する脳表電流の変動が大きくなり、脳信号から運動情報を抽出しやすい状態に変化する事が示された。これらの結果について、国際学会での口演および、ポスター発表、国内学会での口演で報告し、現在は英文専門誌への投稿を準備中である。本年度は、これまで皮質脳波によるBMIで開発していきたsupport vector machineとgaussian process regressionを組み合わせた義手制御方法をMEGに適用するプログラムの作成とonlineのデータ処理装置の開発を行った。特に、皮質脳波よりも高い精度で運動の開始を推定する必要があったため、個人の脳活動に会わせてdecoderをフィットさせる方法を確立した。これによりMEGによる運動推定の精度が格段に向上した。また、義手に取り付けた圧センサーの出力に応じて、被験者の上肢を電気刺激する装置を使用し、義手をMEGで制御して物体を把持した際に、義手の感覚が被験者へフィードバックするシステムを完成させた。これらの装置を用いて、健常者及び、脳卒中後の半身麻痺患者、腕神経叢引き抜き損傷後の単麻痺患者でリアルタイムの義手制御を開始した。また、これらのpreliminaryな結果を国内学会にて発表した。今年度はMEGによる義手制御システムの確立と正常被験者への適応が主な目標であったが、感覚フィードバックを持つシステムを確立し、正常被験者だけでなく、重度麻痺の患者にも適応できた。ただ、新たな特徴量としてphase-amplitudecouplingを用いる予定であったが、予想した程にはBMIの性能向上に寄与しなかったため、脳磁図で捉えやすいMRCFの成分を高精度に抽出することで性能を向上させる方針とした。そこで、MRCFにおいて最も情報を抽出しやすい部分を同定する為のdecoderを新たに開発し、適応した。これにより、麻痺患者においても、約7割の精度で離握手運動のイメージを脳磁図だけから推定する事が出来た。これらの結果は、方法の変更が合ったものの、当初予定したよりも早いペースでの研究の進展であり、研究の達成度を上記と評価した。平成24年度に開発したシステムを用いて、脳卒中や外傷による重度運動機能障害のある患者の運動機能再建を行う。また、運動機能再建による脳活動変化について検討する。更に、感覚フィードバックによる影響を検討するため、様々な刺激パターンで電気刺激を行い、可塑性誘導の有無を指標として、その効果を検討する。後者に関しては健常者及び患者にて行う。感覚刺激装置の改良を行うため、刺激装置及び刺激装置制御ボックスの改良を行う。また、得られた成果を学会及び論文にて発表する。
なぜゴカイ類を食べるのか？：アジア・太平洋島嶼部における食料選択の総合的地域研究

アジア・太平洋には多毛類生物いわゆるゴカイ類を好んで食する社会があるが、その近隣社会では釣り餌などにすぎず食料としては醜悪とみなされる。なぜ特定の社会だけがゴカイ類を好むのかを、生存、文化、楽しみという3点から研究した。ゴカイ類はタンパク質に富むが頻度と量は限られており、生存に必須であるとは判断できなかった。一方、生物時計により正確に太陽周期と太陰周期に一致して生殖群泳を行うので、それに合わせて儀礼を行うことで、田植えの季節を正確に知ることができる社会があった。また皆で採取し、共食を行い、祭りをすることが人々の楽しみになっていた。食料選択において栄養素以外の文化や楽しみの重要さを明らかにした。世界的なゴカイ類の生態と分類を明らかにするために、広範な資料を収集するとともに、国内においてゴカイ類の採取および同定の作業を行った。特に生殖群泳に関わる環境要因を分析し、群泳時期を推定するための因子を整理した。ゴカイ類の生殖群泳に伴いアジア太平洋各地で行われる儀礼について、広範な資料を収集し、その共通点・相違点を整理した。在来暦法における役割、とりわけ置閏法としての機能を分析し、数理的な分析も加えた。インドネシア小スンダ列島におけるフィールドワークを実施した。ロンボク島ではバウ・ニャレという、ゴカイ類採集を伴う儀礼を観察した。儀礼の記録とともに、その食料としての消費方法、その時の日時・天体の動き、人々との生活とのかかわりを明らかにした。またスンバ島西部では、ゴカイ類群泳までの重層的な数々の儀礼を記録し、群泳とともに行われるパソーラ祭りを観察した。スンバ島ではさらに、在来暦法におけるゴカイ類群泳の位置付けを調査した。また、ゴカイ類採取を行う社会とそうでない社会、ゴカイ類を食する社会とそうでない社会を比較文化的に調査した。さらに人工衛星画像や、気温・降水データを組み合わせ、気象と農耕とゴカイ類群泳の時間的関係についても解析した。研究メンバーでの情報交換を活発に行い、国内外のゴカイ類専門家との交流も行った。結果の一部は第33回日本オセアニア学会で発表した。当初予定通り、ゴカイ類の生態についての研究、ゴカイ類食の研究、在来暦法の研究、「楽しみ」についての研究、生活との関係についての研究を一通り行うことができた。とりわけ、予測困難なゴカイ類生殖群泳に立ち会うことができ、さらに年に1回の大祭にも参加することができ、当初の計画以上に進展することができた。フィールド調査としてはインドネシアのロンボク島とスンバ島におけるニャレとそれにまつわる祭りに関する研究を継続したほか、新たに日本の福岡県大川市におけるゴカイ科イトメとその漁を対象とした。ニャレに比べれば、イトメ漁はこれまでにほとんど研究がされていない貴重な生業活動であった。ただしイトメは食用ではなく、あくまで漁業の餌として用いられる。調査項目の(1)生存としては、生殖群泳を行うイトメを採集し、栄養成分を分析し、先行研究におけるニャレ等との比較を行った。その結果、たんぱく質が豊富であることや、いくつかの微量栄養素が良好であることなど、食品としての価値はニャレあるいは他の海産資源と同様に優秀であることが示唆された。また、食味試験の結果、味も良好であった。なお、イトメと同族異種のゴカイ科生物はベトナムの一部では薬用・食用の高級品である。(2)文化としては、ロンボク島とスンバ島におけるニャレ出現日の関係をかなりの精度で特定することができるほどに、在来暦法の理解が進んだ。またスンバ島では、ニャレが神聖であるのに、出現しては「ならない」という社会における祭りとその意義について研究を行った。全体として、ニャレ出現の有無が田植え時期などの重要な季節決定と関係しており、この生物時計が農耕暦法として利用され、そのチェックポイントとしての祭りが重要であると推察している。(3)楽しみとしては、味や文化的愛着に加えて、祭りや年に数回だけの採集という非日常的な喜びが共通して見られたと考えている。これらを通して、人類の食料選択を理解するためには栄養素としての価値だけではなく、文化や楽しみが重要であることを提示した。これまでの研究から、小スンダ列島で、祀られ・食される対象となるゴカイ類の種が、これまでに記載されてきたものとは異なる可能性が明らかになっており、その生態と分類についてさらなる研究が必要である。また、サモアやパプアニューギニア・トロブリアンド諸島など、他地域の比較調査を進める必要がある。一方、食料としての摂取量が極めて少ないことも明らかになったため、栄養学的分析は控えめにして、儀礼、在来暦法、楽しみという観点からの調査に重点を置いていく。地域研究、人類生態学
トンネルアシスト・ナノ光反応

MBE法を用いてHOPG(0001)基板上に堆積したフラーレン単結晶薄膜を対象とし、走査型トンネル顕微鏡(STM)の探針によるフラーレン分子の脱離、ならびに重合を試みた。脱離反応に関しては、サンプルバイアス(Vs)=2Vを閾値とし、それ以上のVsで脱離反応が起こることが判明した。また、Vsの増加に伴い脱離分子数は増大した。これは、LUMO+1の波動関数と探針の波動関数との重なりにより結合性軌道を作り、C60が脱離するものと考えられる。Vs=2.5V、It=50pAの条件において繰り返しスキャンしたところ(室温)、C60分子が暗く観測される部分が出現した。これは、トンネル電流により、最表面のC60分子と第2層のC60分子が結合し、分子間距離が短くなったためと理解できる。また、重合した分子には内部構造が観測され、C60分子の回転が停止していることを示してしている。一方、トンネル分光(STS)は、局所的な電子状態の変化を知るための有力なプローブであるが、室温では温度によるスメアリングの効果のため、微細な構造を検知できない。そこで、低温でもSTSが可能な装置の開発を同時に行なった。その結果、4.2KでのSTS測定に成功し、超伝導物質を用いてナノスケールの空間分解能を確認した。さらに、同装置を重合したC60の観察へと応用した。本研究では、トンネル顕微鏡(STM)による原子スケールでの「位置決め」と光による化学反応を組み合わせ、新規なナノ反応技術を提案する。すなわち、反応の閾値よりも低いエネルギーの光を照射し、足りない分のエネルギーをトンネル電子の運動エネルギーとして補う。これは、いわばトンネル電子によりアシストされた光反応であり、STMの空間分解能を保持しつつ、任意の位置で、様々な光反応を開始させることが可能である。本年度はまず、ナノスケールで電子状態が異なる超伝導物質を取り上げ、トンネル分光(STS)技術の最適化を図った。続いて、モデル光反応としてフラーレンの光重合を取り上げた。まず、シリコン(111)表面上にフラーレンを蒸着させ、次に、STM探針によりフラーレン分子を確認しつつ、表面上を任意の位置に移動できることを確認した。次に、フラーレン分子の2量化反応に関し、基礎的なパラメータの取得を行った。フラーレンは、紫外光によって重合することが知られており、STMにより、重合体も直接観測されている。ただし、光重合に必要なエネルギーの閾値に関しては不明であり、またこの値は雰囲気や温度により大きく依存するものと考えられる。そこで、様々なエネルギーの光源を用い、低温・超高真空下における反応の閾値を決定した。一方で、分子種の同定を行うため、非弾性トンネル電流の検出システムを構築した。非弾性トンネルとは、分子振動の励起を伴うトンネル過程であり、トンネル電流をバイアス電圧で2次微分したスペクトルより、格子振動の周波数を決定することができる。1)脱離反応サンプルバイアス(Vs)3V、トンネル電流(It)50pAの条件で繰り返し測定したところ、フラーレン薄膜からC60分子の脱離が観測された。様々なVsにおいて脱離するC60分子の個数を調べたところ、Vs=2Vを閾値とし、それ以上のVsで脱離反応が起こることが判明した。C60分子はフェルミエネルギーから2eV離れた所にLUMO+1(LUMOの一つ上の軌道)が存在することから、LUMO+1の波動関数と探針の波動関数との重なりにより結合性軌道を作り、C60が脱離するものと考えられる。2)重合反応Vs=2.5V、It=50pAの条件において繰り返しスキャンしたところ(室温)、C60分子が暗く観測される部分が出現した。

これは、トンネル電流により、最表面のC60分子と第2層のC60分子が結合し、分子間距離が短くなったためと理解できる。また、重合した分子には内部構造が観測され、C60分子の回転が停止していることを意味している。トンネル電流によりC60分子の結合が起きる閾値は2.3eVであったが、この値は光重合の過程で起こる電荷移動(CT)励起子過程に必要な2.4eVよりも小さい。従って、隣接する2つのC60分子の片方のLUMO軌道にトンネル電子が入り、C60分子間の結合が起きるものと推察される。また、低温(77K)においても同様の実験をVs=-3VからVs=3VまでVsを変化させて測定したが、結合生成、脱離ともに観測されなかった。77Kでは、C60分子の自由回転が停止していることが知られており、上記反応がC60分子の自由回転と関係していることを強く示唆する。
微動カタログ・GNSSデータ・地質調査に基づく西南日本のスロー地震発生場の解明

本研究では、巨大地震との関連性が指摘される、スロー地震発生場の解明を目指す。西南日本を対象に、(1)地震学的な解析で得られる微動の震源カタログを用いた微動活動の解析、(2)測地学的な地殻変動データ(GNSSデータ)を用いた短期的スロースリップイベントのすべり分布の推定、(3)地質調査・試料解析による地質学的観点からの微視的なスロー地震発生場の把握、を行う。これらを通して、地球物理学・地質学双方の観点から地球物理学・地質学双方の観点からの統一的な理解を目指す。
神経-内分泌-免疫系の相互作用:特にカテコールアミン分泌及び生合成に及ぼすサイトカイン類の影響

1)インターフェロン-αのカテコールアミン分泌及び生合成に対する影響(1)サイトカインの1種であるインターフェロン(IFN)-αは臨床使用上、うつ症状等の精神異常を引き起こす事がある。今回著者は中枢カテコールアミン(以下CA)神経系のモデルとして培養ウシ副腎髄質細胞でのIFN-αのCA分泌・生合成に及ぼす影響について検討した。IFN-αを細胞に添加すると、培養メディウム中へ分泌されるCA量が濃度依存的(10-1000U/ml)に増加した。この促進作用はIFN-α処理後8時間で認められ、48時間後も観察された。(2)この時^<14>C-チシロンからの^<14>C-CA生合成に対してIFN-α(1000U/ml)は影響しなかった。(3)IFN-αの細胞内刺激伝達系を調べる目的でIFN-α処理後の細胞内プロテインキナーゼC活性の変動を調べた。その結果IFN-α(10-1000U/ml)はプロテインキナーゼCの細胞質から細胞膜へのトランスロケーションを引き起こした。以上の結果をまとめると、IFN-αは副腎髄質細胞からのCA分泌を促進するが、その細胞内機序としてプテインキナーゼCの活性化が関与している事が考えられた。2)甲状腺乳頭腺癌患者由来細胞株(NIM-1細胞)の増殖とそのシグナル伝達機構に及ぼすインターロイキン1-αの作用(1)インターロイキン1-α(IL-1α)(0.01-1ng/ml)はNIM-1細胞の増殖を促進した。その作用はL-型電位依存性Ca^<2+>チャンネル阻害剤のニカルジピンにより阻害された。(2)IL-1αは細胞内への^<45>Ca^<2+>流入を促進し、この作用もまたニカルジピンにより抑制された。(3)IL-1αの細胞増殖作用はプロテインキナーゼCの阻害剤H-7では抑制されなかったが、カルモデュリン阻害剤W-7によってほぼ完全に抑制された。以上の結果よりIL-1αはNIM-1細胞を増殖させるが、その細胞内機序としてCa^<2+>/カルモデュリンの関与が示唆された。3)CA生合成及び分泌調節におけるCa^<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼII(CaMキナーゼII)の関与CaMキナーゼIIの選択的阻害剤KN-62のCA生合成及び分泌反応に及ぼす影響について検討した。その結果KN-62は生理的刺激剤アセチルコリンによるCA分泌及びチロシン水酸化酵素の活性化を阻害した。しかしながら同時に^<45>Ca^<2+>流入及び^<22>Na^+流入も抑制する事からKN-62は細胞内CaMキナーゼIIを抑制するというよりも、細胞膜のイオンチャンネルに作用してCA分泌・生合成を阻害しているものと思われた。以上の結果をまとめると、免疫系の情報伝達物質であるIFN-αやIL-1αは神経系や内分泌系細胞に対して種々な影響を及ぼしており、その細胞内機序としてプロテインキナーゼCやCa^<2+>/カルモデュリン系の関与が考えられた。3)CA生合成及び分泌調節におけるCa^

<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼII(CaMキナーゼII)の関与CaMキナーゼIIの選択的阻害剤KN-62のCA生合成及び分泌反応に及ぼす影響について検討した。その結果KN-62は生理的刺激剤アセチルコリンによるCA分泌及びチロシン水酸化酵素の活性化を阻害した。しかしながら同時に^<45>Ca^<2+>流入及び^<22>Na^+流入も抑制する事からKN-62は細胞内CaMキナーゼIIを抑制するというよりも、細胞膜のイオンチャンネルに作用してCA分泌・生合成を阻害しているものと思われた。以上の結果をまとめると、免疫系の情報伝達物質であるIFN-αやIL-1αは神経系や内分泌系細胞に対して種々な影響を及ぼしており、その細胞内機序としてプロテインキナーゼCやCa^<2+>/カルモデュリン系の関与が考えられた。
アイヌ文化形成史上の画期における文化接触　－擦文文化とオホーツク文化－

1.北海道北見市における擦文文化集落遺跡の発掘調査擦文文化の居住形態に関するデータを収集するため、北見市の大島遺跡群(大島1遺跡・大島2遺跡)で調査を実施した。この遺跡群は、海に面した高位段丘上という擦文文化の集落としてはやや特異な場所に立地する集落遺跡であり、河川沿いの低地や砂丘にある集落とは異なる性格を有していた可能性が考えられている。昨年度から発掘を継続中の大島2遺跡では、4号竪穴を中心に発掘調査を実施し、竪穴床面までの掘り下げをほぼ終了した。調査の成果は以下のとおりである。14号竪穴の大きさは一辺67mで、二基のカマドを有する大型の住居跡である。2竪穴は廃絶時に火を受けており、屋根材と見られる炭化材が壁と直交方向に検出された。3出土した土器から、廃絶時期は擦文後期晩期(1112世紀頃)とみられる。4出土した紡錘車の中央の穴には軸棒と見られる炭化した木材が遺存していた。一方、本年度が初の発掘調査となる大島1遺跡では、発掘に先立ち地形測量調査を実施し、35基の竪穴について地形測量図を作成した。また、そのうちの一軒の竪穴(1号竪穴)について発掘調査に着手した。時間の都合上、発掘は表土層の掘り下げに止めたため、竪穴の時期や内容の詳細は判明していないが、以下の情報が得られた。11号竪穴も廃絶時に火を受けた焼失住居の可能性が高い。2表土中の出土遺物からすると擦文文化期もしくは続縄文前半期の竪穴の可能性が考えられる。2.擦文文化に関連する諸文化の資料調査擦文文化に併行する時期(鉄器時代)、及びそれよりやや遡る古金属器時代の極東ロシアの諸文化の資料について、ハバロフスク地方郷土誌博物館が所蔵する資料を対象として、資料調査を実施した。また、東京大学常呂実習施設が所蔵する北見市トコロチャシ跡遺跡群のオホーツク文化関連資料について、未報告資料の整理作業を進めた。予定した北見市大島遺跡群の調査は、発掘調査・測量調査ともにおおむね計画通りに進捗している。発掘調査に関しては、本研究課題の実施期間全体で3軒の竪穴の完掘を予定しているが、現在までに1軒の調査が完了し、2軒についても計画通り調査が進捗している。測量調査についても、研究課題の実施期間全体で大島1遺跡に残る竪穴の凹み169基のうちの1/3程度について地形測量をおこなう予定であるが、現在までに35基の測量を完了しており、おおむね計画通り進捗している。出土資料の分析については、樹種同定や放射性炭素年代測定に関しては予定よりやや遅れているが、遺構の図化や遺物の整理作業については予定どおり進捗しており、来年度以降の発掘調査計画を当初の計画に従って進めることが可能な状況となっている。発掘調査以外の資料調査やデータ収集等については、極東ロシアでの資料調査を実施し、国内の未報告資料の整理作業を進めるなど、こちらもほぼ計画通り進捗している。1.大島2遺跡の発掘調査及び大島1遺跡の測量調査大島2遺跡の発掘調査に関しては、4号竪穴の発掘を平成30年度に完了させる。5号竪穴の調査もそれと並行しておこない、平成31年度までの完了を目指す。大島1遺跡の測量調査については、平成31年度までに竪穴群全体の1/3に相当する範囲の地形測量を完了させる。調査データの整理(遺構や遺物の図化など)は平成31年度までにおおむね完了させるとともに、樹種同定や年代測定等の自然科学分析を進める。2.調査報告書の刊行研究課題の中間報告として、東京大学常呂実習施設が所蔵する北見市トコロチャシ跡遺跡群のオホーツク文化関連資料について未報告資料の整理作業を完了し、平成30年度に同資料関連の調査報告書を刊行する。さらに平成32年度には、大島遺跡群の発掘調査と他の資料調査の成果などを総括し、擦文文化の居住形態やオホーツク文化との文化接触に関する最終的な調査報告書を刊行する。1.北海道北見市における擦文文化集落遺跡の発掘調査擦文文化の居住形態に関する考古学データを収集するため、北見市大島2遺跡にて擦文文化集落遺跡の発掘調査を実施した。本遺跡は海に面した高位段丘上という特異な場所に立地しており、河川沿いの低地や砂丘に位置する周囲の集落とは異なる性格を有していた可能性が考えられる重要な遺跡である。本年度の調査では、昨年度から調査継続中であった3号竪穴を完掘するとともに、4号竪穴、5号竪穴の調査も実施した。3号竪穴の調査成果は以下のとおりである。1廃絶時に火を受けており、屋根材や簀の子もしくはベンチとみられる炭化材が住居内から検出された。2住居跡の構造は一般的な擦文文化のそれと同様であったが、カマドの作り替えが認められた点、また住居の北東側及び南東側の壁沿いにベンチもしくは間仕切りを支えたとみられる柱穴列が検出された点は、やや特異であった。3出土土器から、竪穴の時期は宇田川編年後期晩期(11世紀12世紀)と考えられる。4カマドの直上及び周辺から土製品3点と鉄製刀子が出土したが、これらはカマドの廃絶時に意図的に置かれたもので、住居もしくはカマドの廃絶儀礼の存在を示すものと考えられた。

4号竪穴と5号竪穴は調査期間の都合で調査を途中で中断し来年度以降に完掘することとしたが、住居の埋土中からは炭化材が検出されており、13号竪穴と同様、廃絶時に火を受けていることが判明した。以上の成果は、擦文文化における竪穴住居の廃絶儀礼に関連するデータとして特に重要なものであり、特にオホーツク文化にみられる同様の儀礼との比較検討が重要な課題となることが判明した。2.極東ロシアの古金属器鉄器時代文化に関する資料調査擦文文化にほぼ併行する時期の極東ロシアの諸文化について、ハバロフスク地方郷土誌博物館が所蔵する資料を対象として、現地で資料調査を行った。予定していた北見市大島2遺跡の発掘調査は、完掘した竪穴住居の軒数が1軒、調査途中の竪穴住居が2軒と、計画どおり進捗している。調査成果も、竪穴住居の廃絶儀礼に係るデータが多数得られるなど、当初の期待を上回るものとなっている。出土資料の分析については、樹種同定や放射性炭素年代測定に関しては予定よりやや遅れているが、遺構の図化や遺物の整理作業については予定どおり進捗しており、来年度以降の発掘調査計画を当初の計画に従って進めることが可能な状況となっている。発掘調査以外の資料調査や既存のデータ収集・分析等については、極東ロシアでの資料調査を実施するなど、こちらもほぼ計画どおり進捗している。1.北海道北見市における擦文文化集落遺跡の発掘調査擦文文化の居住形態に関するデータを収集するため、北見市の大島遺跡群(大島1遺跡・大島2遺跡)で調査を実施した。この遺跡群は、海に面した高位段丘上という擦文文化の集落としてはやや特異な場所に立地する集落遺跡であり、河川沿いの低地や砂丘にある集落とは異なる性格を有していた可能性が考えられている。昨年度から発掘を継続中の大島2遺跡では、4号竪穴を中心に発掘調査を実施し、竪穴床面までの掘り下げをほぼ終了した。調査の成果は以下のとおりである。14号竪穴の大きさは一辺67mで、二基のカマドを有する大型の住居跡である。2竪穴は廃絶時に火を受けており、屋根材と見られる炭化材が壁と直交方向に検出された。3出土した土器から、廃絶時期は擦文後期晩期(1112世紀頃)とみられる。4出土した紡錘車の中央の穴には軸棒と見られる炭化した木材が遺存していた。一方、本年度が初の発掘調査となる大島1遺跡では、発掘に先立ち地形測量調査を実施し、35基の竪穴について地形測量図を作成した。また、そのうちの一軒の竪穴(1号竪穴)について発掘調査に着手した。時間の都合上、発掘は表土層の掘り下げに止めたため、竪穴の時期や内容の詳細は判明していないが、以下の情報が得られた。11号竪穴も廃絶時に火を受けた焼失住居の可能性が高い。2表土中の出土遺物からすると擦文文化期もしくは続縄文前半期の竪穴の可能性が考えられる。2.擦文文化に関連する諸文化の資料調査擦文文化に併行する時期(鉄器時代)、及びそれよりやや遡る古金属器時代の極東ロシアの諸文化の資料について、ハバロフスク地方郷土誌博物館が所蔵する資料を対象として、資料調査を実施した。また、東京大学常呂実習施設が所蔵する北見市トコロチャシ跡遺跡群のオホーツク文化関連資料について、未報告資料の整理作業を進めた。予定した北見市大島遺跡群の調査は、発掘調査・測量調査ともにおおむね計画通りに進捗している。発掘調査に関しては、本研究課題の実施期間全体で3軒の竪穴の完掘を予定しているが、現在までに1軒の調査が完了し、2軒についても計画通り調査が進捗している。
農業開発の戦後史―農業技術と農村社会開発に関する比較史研究―

本研究課題は、20世紀中葉の日本および欧米において総合開発と科学技術への全面的傾倒のもとに国家主導により実施された農業・農村開発事業を対象に、その「画期性/連続性」のありようを、農業技術と農村社会開発の関わりに着目する観点から、農業基盤形成事業(ハード)と農業技術受容(ソフト)の二側面に即して歴史学に明らかにすることを目的とする。青森県の上北パイロットファーム事業について、6月18日21日、および10月25日27日に現地にて入植者に対する聞き取り調査行った。(6月調査は足立が、10月調査亜は足立と研究協力者の野間万里子が行った)。その中間的な成果を『生物資源経済研究』(2019年3月)にて研究ノートとして公表した。学会報告に関しては、2018年9月の韓国ソウル大学で開催された日中韓農業史学会国際大会にて、足立が西ドイツのエムスラント農村開発に関して、伊藤淳史が戦後アメリカの日本農産物市場開拓プログラムに関して、また研究協力者の小谷稔が植民地期朝鮮の農村振興運動に関して報告を行った。足立は類似のテーマで同年10月に政治経済学・経済史学会においても報告をした。また大瀧真俊が同年5月の社会経済史学会にて「戦時体制下の馬資源をめぐる軍・農の対立」と題する報告を、名和洋人が同年10月のアメリカ経済史学会にて「カリフォルニア州におけるアーモンド生産の発展」と題する報告を行った。さらに2019年3月開催の日本農業史学会では、徳山倫子(本科研で雇用した研究員)が戦間期日本の農村女子教育に関する報告を、同じく足立が戦後東ドイツの農村建設事業に関する報告を行った。韓国に関して、2018年7月には、全北大学の蘇淳烈教授(京都大学客員教授)による関連講義を開催、「統一稲」に代表される1970年代の韓国の農業開発事業がいかに冷戦体制に強く制約されたものだったかを再認識することができた。本年度は上記のように、本科研研究課題およびそれに関連する領域に関わって学会報告を非常に活発に行うことで、分析視点に関する議論を深めることができた。全体としては冷戦期という時代背景に対する切り込み、グローバル史の視点をより深化させることの必要性が認識された。また共同研究会を2回開催し、農業技術を制度化や基盤形成のみでなく、現場に即した実践過程としても捉える視点の重要性を確認した。他方、情報収集のための現地資料調査・聞き取り調査も活発に行った。青森県上北機械開墾事業に関しては上記の入植者の聞き取りに加え、足立が2018年7月と2月に青森県立図書館において資料調査を行った。また米占領下の沖縄に関しては、森亜紀子(本科研で雇用した研究員)が、同年5月と9月の2回にわたり沖縄県公文書館および県立図書館にて米占領下での農業普及事業構想および農業試験場移転問題に関する資料調査を行った。さらに大瀧真俊が2019年2月に宮崎県で旧軍用地における戦後開拓に関する資料調査を、安岡健一が松本市(9月)と名古屋市(1月)において社会教育関係および青年サークル運動に関する資料調査を行った。海外に関しては名和洋人が2018年8月にアメリカのYALE University、New York Public Library、University Californiaなどで戦後アメリカの農業資源開発に関する資料調査を、菊池智裕が同年11月下旬にドイツ・エアフルトの園芸博物館で東ドイツ園芸部門の文献調査を、足立が2019年3月にベルリン連邦文書館他で戦後東西ドイツの農村開発事業に関する資料調査を行った。また、韓国について、2018年9月に群山市の旧日本人移民の開拓入植地であった「不二農村」を現地訪問し、現状を知ることができた(足立・伊藤・小谷ほかが参加)。以上より初年度資料調査は順調に進行していると考える。現時点での研究成果を関連学会に積極的に問いかけ、新たな視点を得るために、2019年10月開催の政治経済学・経済史学会にて「農業開発の戦後史ー冷戦期、国家主導の食糧増産プロジェクトの再検討ー」というタイトルでパネルディスカッションを企画する。具体的には戦後の世銀借款による農業開発事業である根釧パイロットファーム事業、上北パイロットファーム事業、篠津泥炭開発事業に関する3報告に、戦後アメリカの農業開発事業を加えた4本の報告を軸に、コメントとして全北大学の蘇教授に韓国の「統一稲」開発の概要を報告してもらう予定である。とくに本科研で研究課題としていない篠津泥炭開発事業史については、当時、職員としてこの事業に関与していた平工剛郎氏(北海道歴史協議会会員)に報告を依頼し、快諾を得ている。これにより本共同研究の成果をより広い視野から位置づけることが可能となる視点が得られることを期待している。基礎となる資料・文献収集や聞き取りを目的とする現地調査を引き続き行う。戦後日本の農業基盤形成事業については、これまでも戦後開拓に重なる酪農地帯を対象として、入植者等の聞き取りを行うことを主たる課題としてきた。今期も北海道および東北地方の現地調査を深化させるが、さらにこれらの比較参照事例として、新たに鳥取県の香取農場について現地調査を行う(足立と伊藤が担当。調査は9月頃を予定)。農業技術受容については、長野県の果樹園芸における地域社会の取り組みのほか、森亜紀子(本科研にて雇用する研究員)が沖縄県の農業普及事業の現地資料調査を重点的に行う。海外については、足立と菊池が東西ドイツについて、名和がアメリカについて引き続き資料調査を行う。年2回に開催する共同研究では、各自の研究成果の検討のほか、冷戦期の農業開発をよりグローバルな視点からとらえる枠組みを模索することを課題とする。

本研究課題は、20世紀中葉の日本および欧米において総合開発と科学技術への全面的傾倒のもとに国家主導により実施された農業・農村開発事業を対象に、その「画期性/連続性」のありようを、農業技術と農村社会開発の関わりに着目する観点から、農業基盤形成事業(ハード)と農業技術受容(ソフト)の二側面に即して歴史学に明らかにすることを目的とする。青森県の上北パイロットファーム事業について、6月18日21日、および10月25日27日に現地にて入植者に対する聞き取り調査行った。(6月調査は足立が、10月調査亜は足立と研究協力者の野間万里子が行った)。その中間的な成果を『生物資源経済研究』(2019年3月)にて研究ノートとして公表した。学会報告に関しては、2018年9月の韓国ソウル大学で開催された日中韓農業史学会国際大会にて、足立が西ドイツのエムスラント農村開発に関して、伊藤淳史が戦後アメリカの日本農産物市場開拓プログラムに関して、また研究協力者の小谷稔が植民地期朝鮮の農村振興運動に関して報告を行った。足立は類似のテーマで同年10月に政治経済学・経済史学会においても報告をした。また大瀧真俊が同年5月の社会経済史学会にて「戦時体制下の馬資源をめぐる軍・農の対立」と題する報告を、名和洋人が同年10月のアメリカ経済史学会にて「カリフォルニア州におけるアーモンド生産の発展」と題する報告を行った。さらに2019年3月開催の日本農業史学会では、徳山倫子(本科研で雇用した研究員)が戦間期日本の農村女子教育に関する報告を、同じく足立が戦後東ドイツの農村建設事業に関する報告を行った。韓国に関して、2018年7月には、全北大学の蘇淳烈教授(京都大学客員教授)による関連講義を開催、「統一稲」に代表される1970年代の韓国の農業開発事業がいかに冷戦体制に強く制約されたものだったかを再認識することができた。本年度は上記のように、本科研研究課題およびそれに関連する領域に関わって学会報告を非常に活発に行うことで、分析視点に関する議論を深めることができた。全体としては冷戦期という時代背景に対する切り込み、グローバル史の視点をより深化させることの必要性が認識された。また共同研究会を2回開催し、農業技術を制度化や基盤形成のみでなく、現場に即した実践過程としても捉える視点の重要性を確認した。他方、情報収集のための現地資料調査・聞き取り調査も活発に行った。青森県上北機械開墾事業に関しては上記の入植者の聞き取りに加え、足立が2018年7月と2月に青森県立図書館において資料調査を行った。また米占領下の沖縄に関しては、森亜紀子(本科研で雇用した研究員)が、同年5月と9月の2回にわたり沖縄県公文書館および県立図書館にて米占領下での農業普及事業構想および農業試験場移転問題に関する資料調査を行った。さらに大瀧真俊が2019年2月に宮崎県で旧軍用地における戦後開拓に関する資料調査を、安岡健一が松本市(9月)と名古屋市(1月)において社会教育関係および青年サークル運動に関する資料調査を行った。
有機強誘電体／シリコン系希薄磁性半導体へテロ接合における電界効果スピン制御

本研究では、Ceを添加したSiエピタキシャル(Si:Ce)薄膜における磁気物性の発現に注目している。これまで、低温分子線エピタキシ成長によって、数%ものCeを含むSi:Ce薄膜の作製に成功し、Ceの固溶状態と相関のある特異な磁気伝導特性を示すことを明らかにしてきた。本年度は、Bの共添加法や電界効果によるキャリア制御を試み、スピンーキャリア相互作用を起源とする負の磁気抵抗効果(MR)や異常Hall効果の発現および制御を目指した。Si:Ce薄膜は低温成長に伴うドナー性欠陥によりn型の伝導特性を示すため、キャリア制御を目的としたBの共添加及び、電界効果素子の作製を行った。半導体的な伝導特性を示すp型のSi:0.6at.%Ce,Bにおいて、20K以下の低温で3.0%程度の負のMRを明瞭に観測した。フィッティングによる解析や光電子分光法を用いたCeの価数評価の結果から、4f軌道に1つの孤立電子スピンを有するCe3+の局在磁気モーメントが、外部磁場によって秩序することで系の抵抗率を下げることを見出した。また本試料は明瞭な異常Hall効果も発現している。伝導キャリアが及ぼすMRや異常Hall効果の影響を明らかにするために、3倍周期の再構成表面を有するSi:0.6at.%Ceをチャネル層に用いた電界効果素子を作製した。ゲート電圧印加によって負のMR、異常Hall効果を制御することに成功した。蓄積・空乏・反転層の形成を示唆するドレイン電流や静電容量の増減を観測していることから、強誘電体の分極操作によってSi:Ceのキャリア密度が変化し、負のMRや異常Hall効果の発現に影響を及ぼしているものと考えられる。上記のような、希土類元素を添加したSi薄膜におけるMRや異常Hall効果の電界制御に関する報告はこれまでに無く、半導体スピントロニクス分野における極めて重要な成果と考えられる。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではSi系希薄磁性半導体として希土類元素Ceを添加した単結晶Si薄膜の開発を目標としている。これまで低温MBE成長によって膜中に均一にCeを分散させることに成功しているが、Ceの有する局在スピン間の相互作用を誘発させるために必要な、高濃度にCeを添加したp型のSi:Ce薄膜を得ることが困難であった。そこで本年度は、再構成表面を利用した高濃度Ceドーピング、及びBの共添加によるホールドーピングを行った。三倍周期の再構成表面は、Ceが高濃度に分布し、かつ表面平坦性が非常に高いため、これを利用した高濃度Ceドーピングが可能である。Ce濃度や成長温度と再構成表面の形成膜厚との相関をから、Ce濃度が高く成長温度が高いほど薄い膜厚で再構成表面が形成することを明らかにした。この現象は熱エネルギーによるCeの表面偏析で説明できる可能性を示唆した。MBEにBセルを導入しBの共添加を行ったところ、p型の伝導特性を有するSi:0.1at%Ce薄膜の作製に成功した。この試料の詳細な輸送特性を評価したところ、室温から液体ヘリウム温度領域までホッピング伝導が支配的であり、キャリア濃度はほとんど温度依存しないことが明らかとなった。Ceを共添加していないp型のSi:Ce薄膜は、抵抗率・キャリア濃度が温度依存性を示さない縮退したバンド伝導である。従って、Ce添加によって生じた局在準位間のホッピング伝導である可能性が示唆される。また、この試料は4T以下の低磁場で負の、それ以上の高磁場で正の磁気抵抗効果(MR)を有していることも明らかとなった。種々のMRメカニズムが考えられる中で、Ceの局在スピンと伝導キャリアの相互作用によってMRが誘発された可能性があることを示した。さらに、特異な磁気特性を示すGe:Ce量子ドットの作製にも成功した。希土類元素を添加した半導体は、希土類元素に起因する発光特性や磁気物性を発現するため、古くから研究されている機能性材料である。本年度は、Bを共添加することで得られたp型の伝導特性を有するSi:Ce(Si:Ce,B)における磁気伝導特性を詳細に検討し、Ceの局在スピンが影響する磁気物性の発現を目指した。Bの昇華性を考慮し、Siのフラックス速度を変化させ正孔濃度制御を試みた結果、縮退や非縮退伝導を示すSi:Ce,Bを得ることに成功した。これらの試料は以下に示す特異な磁気抵抗効果(MR)を発現している。正孔濃度1020cm-3オーダーの縮退伝導を示す試料では、80K以下の低温で温度減少に伴い増大する正のMRを発現する。しかし、Ceを添加していない試料においても同様のMRが観測されたため、p-f交換相互作用などCe添加によるMRではないと考えられる。一方で、正孔濃度1019cm-3以下の非縮退な半導体的伝導特性を有するSi:Ce,Bにおいては、正孔濃度やCe濃度に依存した負のMRが観測された。本試料の正孔は強く束縛され、弱局在モデルが適用できない。

そこでスピン秩序モデルを用いてMRの解析を行った結果、理論式を用いたフィッティングは実験結果をよく説明できた。従って、スピン秩序モデル、すなわちCeの局在スピンが磁場印加によって部分的に整列し抵抗率が減少することによってMRが発現している可能性が示された。希土類元素を添加したSi薄膜におけるMRと伝導キャリアの相関を明らかにした報告はこれまでに無く、電場を用いたスピン制御に繋がる重要な成果と考えられる。「研究実績の概要」に示した負のMR発現は、本研究の目的である電界効果スピン制御を達成するための重要な成果である。これまで、Bの昇華性によって高正孔濃度な縮退伝導を示すSi:Ce,Bしか得られなかったが、Siのフラックス速度を調整することによって、正孔濃度が系統的に変化するSi:Ce,Bを得ることに成功した。これにより、当初の計画通りSi:Ce中でCeの局在スピンに依存した伝導を観測するに至った。Si:Ceのスピン依存伝導を電界制御するための強誘電体ゲート電界効果トランジスタの作製も並行して行っている。Ceの酸化抑制のため、135°C以下の低温で作製可能な有機強誘電体P(VDF-TrFE)薄膜に着目し、Si/P(VDF-TrFE)界面を利用した不揮発な伝導制御を試みている。現在、5V以下の電圧で強誘電性由来のヒステリシスを示すと同時に明瞭なON/OFF比が得られるトランジスタの作製に成功している。また、Ceの固溶限界を増大させるためにGeの自己形成ナノドットを用いたドーピング法についても検討している。Geナノドット中のCeの置換型固溶限界はSi薄膜の固溶限界の3.5倍に相当する0.7at.%であることを明らかにした。Ce添加Geナノドットはこの置換型固溶限界を境に特異な磁気特性も観測されており、Ceの4f軌道に起因する新奇な磁気物性の発現も期待できる。本研究では、Ceを添加したSiエピタキシャル(Si:Ce)薄膜における磁気物性の発現に注目している。これまで、低温分子線エピタキシ成長によって、数%ものCeを含むSi:Ce薄膜の作製に成功し、Ceの固溶状態と相関のある特異な磁気伝導特性を示すことを明らかにしてきた。本年度は、Bの共添加法や電界効果によるキャリア制御を試み、スピンーキャリア相互作用を起源とする負の磁気抵抗効果(MR)や異常Hall効果の発現および制御を目指した。Si:Ce薄膜は低温成長に伴うドナー性欠陥によりn型の伝導特性を示すため、キャリア制御を目的としたBの共添加及び、電界効果素子の作製を行った。半導体的な伝導特性を示すp型のSi:0.6at.%Ce,Bにおいて、20K以下の低温で3.0%程度の負のMRを明瞭に観測した。フィッティングによる解析や光電子分光法を用いたCeの価数評価の結果から、4f軌道に1つの孤立電子スピンを有するCe3+の局在磁気モーメントが、外部磁場によって秩序することで系の抵抗率を下げることを見出した。また本試料は明瞭な異常Hall効果も発現している。伝導キャリアが及ぼすMRや異常Hall効果の影響を明らかにするために、3倍周期の再構成表面を有するSi:0.6at.%Ceをチャネル層に用いた電界効果素子を作製した。ゲート電圧印加によって負のMR、異常Hall効果を制御することに成功した。
メランジュファブリックとプレート相対運動の関係に関する研究

過去の付加体においてメランジュのファブリックが空間的時間的にどのように変化するのかを明瞭にすることによって、プレート相対運動の時間的変化の直接的情報を得ることを目的として本研究を行なった。本研究では西日本外帯の四万十帯を対象としてその有効性を検証した。四万十帯を選定する理由は1)この付加帯はデコルマの運動を反映した初生的構造がその後の衝突などによって破壊されることなく残っていること、2)白亜紀以降は演繹的相対運動の精度もよいことである四国における調査研究の結果、四万十帯北帯と南帯付近において、メランジュのファブリックが左横ずれ成分を持つ南への衝上運動から,右横ずれ成分を持つ衝上運動へと急激に変化することが明らかとなった.この結果と演繹されているプレート相対運動を比較したところプレートの相対運動の変化に応じて、ファブリックが急激に変化していることが明瞭となった.また紀伊半島における四万十帯においてもファブリックが系統的に変化することが確認された.この地域においてはメランジュのファブリックに加えて,地図オーダーでのデュープレックス構造が確認され,付加体が底づけ作用によって形成される時の状態も良く,保存されていることが明らかとなった.更に顕微鏡下において、これらの変形に関与した変形機構の検討の結果、これらの変形は初生的なものであり、デコルマに沿うプレート相対運動そのものであることが強く支持されことが分かった.今後、四万十帯の続成、変成作用を共に検討することにより、より表層での構造運動と対応させ、相対運動の変化を明らかにすることが重要である。本年度は野外において,白亜系の四万十帯南部と古第三系四万十帯の境界付近の構造解析を,四国徳島県牟岐地方にて行った.四国の調査の結果,付加体の初期変形のファブリックが系統的であり,しかも,第三紀と白亜紀の間で大きく変化することがわかった.また,従来,第三紀と白亜紀の間にクラ太平洋海嶺の沈み込みが想定され,現地性の玄武岩の存在が大きな根拠となっていた.しかし,調査の結果,これらは全てメランジュであり,現地性のものは存在しないことがわかった.これらの結果はいくつか出されている第三紀と白亜紀の海洋プレートのアジア大陸縁での沈み込みのモデルに対し,拘束を与えるものであり,太平洋の歴史に重要なデータを提示することとなった.結果は現在,アメリカ地球物理学連合雑誌「TECTONICS」にまた,結果は平成6年7月,日本地質学会関西支部,同9月,日本地質学会年会(札幌)にて口頭発表を行った.紀伊半島では白亜系のこれまで全く構造解析の行われていなかった四万十帯南部で調査を行った.その結果,四国と同様広域的に系統的ファブリックをもつことが明かとなり,これまで考えられていたようなオリストストローム起源のメランジュではなく,付加体のデコルマに関連した構造性のメランジュであること,そのファブリックはプレートの相対運動を反映したものであることが判明した.初年度において明らかとなった四国東部の研究成果を学術雑誌に投稿し,印刷となった.今年度はその成果を踏まえて,引き続き紀伊半島の分布する白亜系の四万十帯においてメランジュのファブリック解析を行った.その結果は四国におけると同様に明瞭な系統的ファブリックを持つことが明らかとなった.このファブリック形成に関与した変形機構を明らかにするために顕微鏡下での観察を精力的行った.その結果,このファブリックは変形の極めて初期から形成されたものであり,一度破壊された堆積構造が地下深部で再変形を受けたもの,すなわち堆積性のメランジュが後に再び変形を受けたものではなく,初生的に構造性メランジュであることが明らかとなった.このことが明らかとなったのでファブリックそのものがプレート沈み込み帯でのデコルマに沿った運動のセンスを反映している可能性が極めて高くなった.

また,メランジュそのものの熱履歴の検討も行った結果150ないし200度程度の状態にあったことが明らかとなり,地下深部でのデコルマに沿う変形という調和的であった.そこで,四国,紀伊半島の両者から得られたメランジュファブリックの統計的結果をプレートテクトニクスから期待されるユーラシア大陸と白亜紀末ないし古第三紀の太平洋を占めていた海洋プレートの間の相対運動(計算によって求められる)との比較検討を行った.当時のアジア大陸の下へ沈んだ海洋プレートは3つの異なるモデルが提案されているがファブリックの解析結果はそのうちの一つのモデルと良く合致することが明らかとなった.以上の検討結果は新しく得られた重要な知見なので論文として投稿,印刷となった.
クルソブ百年史-ユカタン反乱マヤの自治とアイデンティティ-

本年度も昨年と同様、収集済みの一次史料の読解と、ユカタン・マヤ、メキシコ革命などに関する先行研究の読解、そして新たな一次史料の収集・読解が主な研究内容であった。本年度は、メキシコでの史料収集・フィールドワークに加えて、イギリスでの史料収集を行なえたことが、昨年との大きな違いであり収穫であった。ロンドンの国立公文書館で収集した主な史料は、1840年代から1940年代までのベリーズの植民地行政文書、同年代のベリーズ・グアテマラ・メキシコ間の国境問題をめぐる外交文書、そしてチクレ産業に関する諸史料である。これまでの研究ではメキシコの資料のみに依拠するためメキシコからの(特にメキシコ中央からの)視点に偏ってしまうという問題があったが、イギリスの資料を見ることによって、イギリスから見たユカタン半島・反乱マヤ、ベリーズから見たユカタン半島・反乱マヤという視点を得ることができ、また、メキシコとベリーズの関係だけでなくグアテマラとの関係も19世紀の反乱マヤを理解するために重要であることに気付かされた。19世紀の反乱マヤに関する資料が多く見つかった反面、20世紀についてはあまり見つからなかったが、そのことからまた、20世紀においてはベリーズ政府と反乱マヤとの関係が19世紀ほど親密ではなかったこと、そして反乱マヤ地域の「メキシコ化」が進んでいたことがうかがい知れた。「メキシコ化」が進む20世紀前半の反乱マヤについては、メキシコ国立公文書館で収集した、とくに1930年代のキンタナロー・チクレに関する公文書から、当時のマヤ集団のチクレ産業への関わり、マヤ集団とメキシコ政府との関係の解明がさらに進んだ。一年目の今年は、既に手元にあった一次史料の整理・読解と、メキシコ革命史、ユカタン・マヤに関する先行研究の読解、そしてメキシコでの現地調査が主な研究内容であった。当科学研究費補助金の半額以上を使用して行なった夏のメキシコでの調査は、文書館・図書館での一次史料・二次史料の収集、研究者との学術的交流、そしてマヤ村落でのフィールドワークとに分けられる。収集した一次史料のうち重要なものは、192040年代のメキシコ政府・キンタナロー政府の対マヤ政策及びユカタン半島のチクレ産業に関する公文書(メキシコ市の国立公文書館、カジェス・トレブランカ文書館)、1940年代のキンタナロー領におけるチクレ産業に関する公文書(キンタナロー州立文書館)、そして192040年代のキンタナローにおけるメキシコ政府の対マヤ教育政策に関する公文書(キンタナロー大学)である。また、現地でのフィールドワークとしては、キンタナロー州のフェリペ・カリジョ・プエルトを中心とするかつての反乱マヤ集団「クルソブ」の末裔の村落において、首長へのインタヴューと儀礼の観察を行なった。このフィールドワークでは、彼らマヤが、イギリス(女)王やメキシコ大統領といった、彼らの生活の平和を保障してくれる彼らの認めた外部の権威に対して特別な敬意を払っていたという、文書資料からうかがえる現象が、現代のマヤの間にも見られるということを発見したのが大きな収穫であった。新しく収集した史料を一部使いながら、191020年代の「クルソブ」のメキシコへの統合過程を、そうした「クルソブ」マヤの外部世界観という視点からまとめなおしたものを雑誌論文として公表した。文書資料のレベルではまだ断片的にしか見られないそうした「クルソブ」マヤの世界観・アイデンティティ分析は、1930年代以降の資料を用いて現在進行中である。
正標数の楕円曲面の研究

kを正標数の代数的閉体、Eをk上の超特異楕円曲線、1p^1を有理曲線とする。δをE上の零でない正側ベクトル場,Δを1p^1上の零でないp-閉有理ベクトル場とする。S=E×1p^1とおき,δ及びΔをS上のベクトル場に自然に延長しておく。このとき、Dを開いて高曲面をつくることによってf=S^D→(1p^1)^Δという楕円曲面をうる。この曲面は楕円曲線のP重の重複ファイバーを持つが,それはwild fibreになることがわかる。最初の研究成果として,この重複ファイバーの各種の数値的不変量を具体的に決定できた。この結果の系として,この曲面Sは次の3性質を持つことがわかる。逆に,f=S→1p^1を楕円曲面とし,それが退化ファイバーとしては,P重の楕円曲線しかもたないとする。さらにこの曲面が上記の性質(i)(ii)(iii)を持つとすれば,この曲面は上記の方法で得られた曲面にかぎることを示すことができた。また、超特異主偏極アーベル多様体の定義体はAp_2であることが示せるが,このうちFp上定義されるものの数を,判別式Pの面上の四元数環のタイプ数と関連付けれ具体的に表す公式をえた。これは,Leuringが楕円曲線に対して得た公式の一般化になっている。また,2次元の場合には,Pを含む具体的な数式として,Legendre記号を用いて表示することができる。