hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複素解析空間の特異点の代数幾何

1。泊は、2次元正規特異点の幾何種数の上限についてresolutionの例外集合Aの重み付きdual graphの言葉、特にArtin's fundamental cyckeZ_0と標準因子のnumericalclass K′の関係によって、上から評価することをテーマとし、ある線形不等式をえた。それは、Yauの不等式の拡張であり、「maximally elliptic singularityはGorenstein」が系としてしたがう。2。1969年から1974年にかけて、E.F.Beckenbachとその一門が、複素平面をパラメーター空間とするR′′内の極小曲面に対し、Nevanlinna理論と類似の理論を展開した。藤本は、この結果を、放物型Riemann面をパラメーター空間とする極小曲面の場合に拡張した。3。児玉は、実リー群Gが正則同型写像として推移的に作用する複素多様体M=G/Kに対して、複素平面CからMへの正則写像f:C→Mはすべて定値写像であるならば、Mは小林双曲型であるかという問題を研究した。5。早川は、3次元の終着特異点について、その重みつきのblowing upを計算することにより、終着特異点のみをもち、かつdiscrepancyの小さい因子のみを例外因子にもつようなものを構成した。これらの計算により,extremal rayのcontractionで得られるmorphismのうちで、divisorial contractionになっているものの例が数多く得られた。6。森下は、主に代数群の整数論に関して、特に(a)等質空間の玉河数、平均値定理、(b)大域体上のノルム・トーラスの類数関係、(c)ホップ写像に対する種の理論などの研究を行なった。1。2。3。5。6。
極短時間熱処理によるチタン合金の冷間加工性と強度の向上(応力誘起変態の応用)

代表的なα+β型チタン合金であるTi-6Al-4Vに比較的低温で短時間溶体化処理を施すことにより,応力誘起変態が生じうる残留β相やα"相の体積率を恣意的に上昇させ,逆に強度上昇をもたらすα'マルテンサイト相の生成量を極力押さえることで冷間加工性が改善された.また,冷間加工後に短時間時効処理を施すことにより,元材と同程度の水準まで静的強度の回復が可能であることが明らかとなった.さらに,短時間2段階熱処理により疲労強度が改善可能であることが示された.代表的なα+β型チタン合金であるTi-6Al-4Vに比較的低温で短時間溶体化処理を施すことにより,応力誘起変態が生じうる残留β相やα"相の体積率を恣意的に上昇させ,逆に強度上昇をもたらすα'マルテンサイト相の生成量を極力押さえることで冷間加工性が改善された.また,冷間加工後に短時間時効処理を施すことにより,元材と同程度の水準まで静的強度の回復が可能であることが明らかとなった.さらに,短時間2段階熱処理により疲労強度が改善可能であることが示された.本研究では,代表的なα+β型チタン合金であるTi-6Al-4Vに1098K1173Kの温度域で160s加熱後に急冷するという極短時間熱処理を施すことにより,応力誘起変態が生じうる準安定な残留β相の体積率を恣意的に上昇させ,逆に強度上昇をもたらすα'マルテンサイト相の生成量を極力押さえることで,冷間加工性の飛躍的な改善を目的としている.本年度に得られた結果を以下にまとめて示す.厚さ0.6mmのTi-6Al-4V合金薄板材に上記の極短時間熱処理を施した後,光学顕微鏡による組織観察,マイクロビッカース硬さ測定および引張試験に供し,その際の微視組織および機械的性質の変化を系統的に調べた.その結果,極短時間熱処理により伸びが最大で73%改善(未処理材の伸び11%→熱処理材の伸び20%)すると同時に,降伏応力を22%(未処理材の降伏応力959MPa→熱処理材の降伏応力645MPa)低下可能であることが見出された.この結果は,極短時間熱処理により低応力下での冷間加工の可能性を示唆するものである.実際,極短時間熱処理材についてエリクセン試験を行ったところ,エリクセン値(張出し成形性を表す指標)は改善された.しかしながら,深絞り試験を行った結果,潜在的に深絞り成形性を改善可能であることが示されたものの,通常の方法ではしわ押さえの方法に問題があり,カップ側面に割れが認められた。今後,さらに深絞り時に発生する割れを回避するために装置等の改善を行うとともに,3点曲げ試験を行うことで基本的なデータの蓄積を図る予定である.本来,研究2年目に行う予定であった疲労試験については,基本的データの取得を目的として一部先行して実施した.1223K,60sの条件で短時間溶体化後に803K,40sの条件で短時間時効を行うことにより,引張強さおよび疲労強度が未処理材の場合に対してそれぞれ29%,22%と大幅に改善されると同時に,延性が未処理材以上の水準に維持された.得られた結果については講演発表を1回行っており,また論文1件がすでに採択済(印刷中)である.なお,本研究に関連する特許2件が本年度発行した(特許3762528号および特許3789852号).本研究では,まず代表的なα+β型チタン合金であるTi-6Al-4v合金に,1098K1173Kの温度域で1s間加熱後に急冷するという極短時間熱処理(第1段階目)を施すことにより,応力誘起変態が生じうる準安定な残留β相の体積率を恣意的に上昇させることを通じて延性を向上すると同時に,α'マルテンサイト相の生成量を極力押さえて降伏応力を低下させ,難加工材である上記チタン合金の冷間加工性を改善した.続いて,上記の熱処理を施した材料に冷間加工を行った後,さらに753K953Kの温度域で40s間加熱・空冷するという短時間熱処理(第2段階目)を施すことにより強度の回復・改善を試み,以上の一連のプロセスの実用化に向けた取組みを行った.その結果,第1段階目の熱処理を施すことで,チタン合金の伸びは最大で73%改善(未処理材の伸び11%に対して熱処理材の伸びは20%)すると同時に,降伏応力は22%(未処理材の降伏応力959MPaに対して熱処理材の降伏応力は645MPa)低下しすることが示された.また,上記の熱処理材に破断ひずみの90%まで塑性変形を加えた後に第2段階目の短時間熱処理を施したところ,第1段階の熱処理により大きく低下した降伏応力を未処理材と同水準まで回復可能であることが見出された.なお,本年度は関連する1件の学会発表を行うとともに,1件の学術論文が掲載された.以上の結果を踏まえ,次年度には適切な熱処理条件を見出すべく詳細検討を行うとともに,複数年に渡る本研究において得られた知見を総括する予定である.

平成1819年度に実施した研究により,短時間溶体化処理を施した材料について,微視組織観察,硬さ測定,X線回折,電子線回折および引張試験・破面観察を行い,冷間加工性の向上という点で優位な短時間溶体化処理条件を見出した.また,同条件で短時間熱処理を施した材料をエリクセン試験および曲げ試験に供した結果,冷間加工性の向上が確認された.以上の結果に基づいて,平成20年度には冷間加工性が改善された条件で短時間溶体化処理を施した材料に塑性ひずみを加え,さらに第2段階の短時間時効処理を施した際の強度変化について検討を行った.具体的には,以下の通りである.(1)組織変化の検討:前年度までに得られた結果において,冷間加工後に短時間熱処理を施した材料の組織変化について一部不明な点があった.そこで,当該年度には,X線回折,透過型電子顕微鏡観察および電子線回折を通じて組織変化に関する詳細検討を行った.(2)短時間熱処理・冷間加工を通じた一連のプロセスの構築:前年度までに明らかとなった冷間加工性を改善する上で優位な熱処理条件において短時間溶体化処理を施した後,塑性ひずみ(破断ひずみの90%程度)を与え,さらに時効処理に相当する500700°Cで40s程度の短時間時効処理を施した.以上の一連のプロセスにより,冷間加工性向上のために一度低下させた静的強度の回復が認められた.しかしながら,その改善率は予想を下回っており,この点に関しては,さらなる検討が必要であることが明らかとなった.
ジフェニルアルシン酸が小脳グルタミナーゼ活性に及ぼす影響について

本研究では神栖市地下水ヒ素汚染物質ジフェニルアルシン酸(DPAA)による小脳症状が、興奮性神経伝達物質の合成酵素グルタミナーゼの低下に基づくものか否かを解明することを目的とした。協調的運動能力の低下を小脳症状の指標としてマウスに運動試験を課したところ、DPAA投与期間依存的に運動成績の低下がみられた。しかし小脳グルタミナーゼ活性は殆ど変化せず、従って、DPAAによる小脳症状の誘発にグルタミナーゼは関与しない可能性が示された。これまで我々は培養細胞を用いた検討から、神栖市地下水ヒ素汚染物質ジフェニルアルシン酸(DPAA)が、グルタミナーゼタンパクの発現低下とそれに伴うグルタミナーゼ酵素活性の低下を引き起こすことを明らかにしてきた。グルタミナーゼは興奮性神経伝達物質グルタミン酸の生合成に関わる重要な酵素であり、活性低下に伴うグルタミン酸の減少は神経伝達に影響を与えると考えられる。特に小脳はグルタミン酸作動性神経が豊富に存在し、また神栖市の患者には、歩行困難、平衡感覚の異常など小脳に起因すると思われる症状がみられたことから、DPAAによるグルタミナーゼの低下が中枢神経症状発症の一因の可能性も考えられる。そこで本研究では、DPAAが個体レベルにおいて小脳のグルタミナーゼに影響を与えるかどうか検討するため、DPAA長期投与マウスの小脳グルタミナーゼについて行動試験と併せて検討した。ICR系雄性マウスに神栖市地下水中で検出されたDPAAの最高濃度(15 ppm)を基準に、0、7.5、15、30 ppmの濃度のDPAAを飲料水から自由摂取させ、協調的運動の指標となるロータ・ロッド試験を行ったところ、15 ppm、24週投与群において成績の有意な低下がみられ、DPAAがマウスの運動機能に影響を与える可能性が示された。そこで24週投与マウスの小脳グルタミナーゼを調べたところ、30 ppm投与群おいてグルタミナーゼ活性の有意な低下が認められた。このことからDPAAは培養細胞だけでなく、DPAAを投与した個体の小脳グルタミナーゼにも影響を与える可能性が考えられた。しかし、30ppm投与群ではロータ・ロッド試験成績の低下は認められず、現時点では協調的運動能力の低下にグルタミナーゼ活性の低下が関与するか明確な結論に至っていない。引き続きDPAAの投与を継続し、運動試験の成績と小脳グルタミナーゼ活性の関連性について検討する予定である。これまで我々は、培養細胞を用いた検討から、神栖市地下水ヒ素汚染物質ジフェニルアルシン酸(DPAA)がグルタミナーゼタンパクの発現低下を引き起こす現象を明らかにしている。グルタミナーゼは中枢神経系において興奮性神経伝達物質グルタミン酸の供給に関わる重要な酵素であることから、汚染地域の患者にみられた小脳症状の発症に関与する可能性も十分考えられる。そこで本研究では、DPAAによるグルタミナーゼタンパク発現低下と小脳症状の関係を解明することを目的に、まずDPAAをマウスに投与し、小脳症状がみられた時点での小脳内グルタミナーゼ活性およびグルタミナーゼタンパク発現レベルを解析した。小脳機能の異常によって協調的運動能力の低下がみられることから、マウスにロータ・ロッドおよびブリッジテストによる運動試験を課したところ、DPAA投与期間に依存した運動成績の低下がみられた。しかし、小脳内のグルタミナーゼ活性およびグルタミナーゼタンパクに顕著な変化はみられなかった。また、培養細胞を用いてグルタミナーゼタンパク低下作用を示すヒ素化合物を解析したところ、DPAAの他にも神栖市の地下水中で検出されたフェニルアルソン酸(PAA)や、汚染地域で栽培された米中から検出されたフェニルメチルアルシン酸(PMAA)にグルタミナーゼタンパク低下作用が認められた。以上のことから、DPAAによる協調的運動能力の低下と小脳内グルタミナーゼタンパク低下との関連性を見出すことはできなかったが、新たに神栖市の汚染地域で検出された2種類のフェニルヒ素化合物にグルタミナーゼタンパク低下作用が認められた。このことは、フェニルヒ素化合物がグルタミナーゼを介する経路に何らかの影響を与える可能性を示唆するものであり、今後は小脳の局所的なグルタミナーゼタンパク低下の可能性も含め、より詳細な検討が必要であると思われる。
間欠式パルスインフュージョンDDSカテーテルを用いた低侵襲血管内ナノ医療の創製

薬剤送達性を有する生体吸収性ナノ粒子製剤を開発した。さらに、インフュージョンカテーテルシステムを用いて蛍光マーカー封入ナノ粒子をブタ傷害冠動脈内に投与した結果、最大で28日間まで停留することを明らかにした。臨床応用を鑑み、ブタ冠動脈内に治療因子を封入したナノ粒子をバルーン傷害部位へ送達させたところ、対照群に比べ有意に新生内膜形成が抑制された。1.ペプチド・薬剤封入ナノ粒子の製剤化と最適化アドレノメデュリンあるいはピタバスタチンを封入した生体吸収性PLGAナノ粒子を作製し、スクリーニングすることにより最適なナノ粒子製剤を探索研究した。具体的には異なる処方で作製したナノ粒子の平滑筋増殖抑制、内皮細胞再生促進効果を培養細胞レベルで検証した。ナノ粒子は短時間内に高率に導入され、細胞質内に安定して長期間(7日間以上)停留すること、ナノ粒子製剤化していない薬剤と比較し細胞内DDSにより長期間に渡り有効性が持続することを明らかにした。このようなナノ粒子の細胞内DDS機能を利用すれば、低濃度のアドレノメデュリン・ピタバスタチンによって血管細胞機能を制御できることが期待される。2.ダブルDDSによるウサギバルーン傷害後新生内膜形成モデルにおける治療効果の解析:耐圧性に優れた高流量のインフユージョン装置の開発に成功した。本システムを用いてナノ粒子を傷害血管壁内に送達し、その局在と時間経過を明らかにした。疾患モデルとして高脂血症ウサギバルーン傷害モデルを用いた。本モデルはヒトバルーン拡張後の再狭窄を再現した動物モデルである。間欠式パルスインフユージョンカテーテルシステムを用いてFITC封入ナノ粒子をバルーン傷害後のウサギ腸骨動脈に投与するとナノ粒子が血管壁に効率的に送達されることを明らかにした。少なくとも21日間は血管壁にFITCのシグナルが検出されたことから、間欠式パルスインフユージョンと生体吸収性PLGAナノ粒子を組み合わせたいわゆるナノダブルDDSは優れた低侵襲医療の開発に繋がることが期待される。治療因子を封入した生体吸収性PLGAナノ粒子を作製し、スクリーニングすることにより最適なナノ粒子製剤を探索研究した。ナノ粒子は短時間内に高率に導入され、細胞質内に安定して長期間(7日間以上)停留すること、ナノ粒子製剤化していない薬剤と比較し細胞内DDSにより長期間に渡り有効性が持続することをすでに明らかにしている(Kimura S, Nakano K et al. Circulation. 2008 ; 118 : S65-S70)。このようなナノ粒子の細胞内DDS機能を利用すれば、低濃度の治療因子によって血管細胞機能を制御できると考えられる。細胞増殖には影響しない低濃度(0.1μM以下)の薬剤をナノ粒子を用いて細胞内に送達すると、同じ濃度の薬剤に比べより優れた細胞増殖抑制効果(細胞内DDS効果)が得られることを明らかにした。つぎに、高流量のインフュージョンシステムを用いてナノ粒子を傷害血管壁内に送達し、その局在と時間経過を検討した。間欠式パルスインフュージョンカテーテルシステムを用いて蛍光マーカーであるFITCを封入したナノ粒子をウサギ頚動脈に投与するとナノ粒子が血管壁に効率的に送達されることを明らかにした。さらに、臨床への橋渡し研究を鑑み、ヒト冠動脈と最も類似しているとされるブタ冠動脈を用いて同様にFITC封入ナノ粒子を投与したところ、最大で28日間までDDSされることが明らかになった。次いで、本ダブルDDSを用いてブタ冠動脈内に治療因子を封入したナノ粒子をバルーン傷害部位へ送達させたところ、対照群に比べ有意に新生内膜形成が抑制効果されることが明らかになった。
抗がんナノ粒子製剤の効果を増強するマクロファージ制御技術の開発

抗がんナノ粒子は新たなDrug deliverysystem(DDS)の形態として注目されているが、腫瘍に到達する前に肝臓クッパー細胞を中心とする組織マクロファージに捕捉されてしまう弱点がある。本提案では、リポソーム化クロドロネートをあらかじめ患者に投与して細網内皮系を一時的に抑制し、抗がんナノ粒子の腫瘍への集積量を高められる事を動物モデルで証明した。クッパー細胞を抑制する治療戦略は様々なナノ粒子製剤を使った抗癌治療に汎用出来る基幹技術になる可能性を示せた。本提案では、患者の細網内皮系を一時的に抑制する事によって、抗がんナノ粒子の腫瘍への集積量を高められる事を独自に証明した。リポソーム化クロドロネートを投与するとマクロファージを一時的に消去する事が出来る。2日後にPEG化リポソーム製剤であるドキシルを投与した所、ドキシルの肝臓への非特異的集積は36%から26%に減り、それに呼応する様にドキソルビシンの血清中濃度は3倍に増えた。さらに、腫瘍へのドキシルの集積は0.78から3.0 μg/g-組織と4倍に増え、ドキシルによる腫瘍抑制効果も増強され、24日目の腫瘍体積も751mm3から482 mm3に縮小した。結論として、クッパー細胞を抑制する治療戦略は抗がんナノ粒子であるドキシルと血中濃度を高める事が証明され、様々なナノ粒子製剤を使った抗癌治療に汎用出来る基幹技術になる可能性を示せた。平成24年度は、a)独自に開発した磁性ナノ粒子を腫瘍に集積させる上でマクロファージ消去を組み合わせる事、さらに、b)腫瘍血管特異的透過性亢進ペプチド(iRGD)を同時投与する事により能動的集積効果を上乗せする事を目指した。しかしながら、独自に開発している磁性ナノ粒子の血液中での分散安定性が確立出来ず(=溶媒に懸濁している段階では液体だが、血清中に入れると凝集して沈殿してしまう)マクロファージ消去による上乗せ効果は確認出来なかった。また、iRGDペプチドの上乗せ効果自体も限定的で、マクロファージ消去と組み合わせるには至らなかった。今後、既に上市されているナノ粒子+マクロファージ消去の効果については、研究を継続して行く。抗がんナノ粒子は低分子化合物、遺伝子ベクター、snRNA、放射性物質等を内包し、それぞれの抗腫瘍薬剤の効果発現を底上げする新たなDrug delivery system(DDS)の形態として注目されているが、腫瘍に到達する前に肝臓Kupffer細胞を中心とする組織マクロファージに捕捉されてしまう弱点がある。本提案は、患者の細網内皮系を一時的に抑制する事によって、抗がんナノ粒子の腫瘍への集積量を高める、という独自のアイデアである。この仮説を証明するために、リポソーム化クロドロネートをヌードマウスに投与してマクロファージを一時的に消去し、2日後にPEG化リポソーム製剤であるドキシルを1.25, 2.5 and 5.0 mg/kgの量で投与した。Kupffer細胞が消去された結果として、ドキシルの肝臓への非特異的集積は36%から26%に減り、それに呼応する様にドキソルビシンの血清中濃度は1.25 mg/kg投与群の1日目において3倍(11 →33 μg/mL)に増えた。さらに、腫瘍へのドキシルの集積は0.78から3.0 μg/g-tissueと4倍に増え、ドキシルによる腫瘍抑制効果も増強され、24日目の腫瘍体積も751mm3から482 mm3に縮小した。本成果は国際誌に掲載済みである。目的とした独自の仮説を1年で証明する事ができ、国際誌への発表を終えた。肝臓のKupffer細胞を一時的に除去してからナノ粒子製剤を投与する方法は、各種の治療薬に方汎用出来る基幹技術になる可能性を示せた。H23年度の成果は皮下腫瘍を対象に行なったものであるが、多発肝転移、腹膜播種等のより臨床がんに近い動物モデルにおける、マクロファージ抑制による抗がんナノ粒子製剤の増強効果を確認する。また、ハーセプチン、セツキシマブ等の比較的分子量の大きい抗体治療薬も、肝臓のKupffer細胞を初めとする細網内皮系に取り込まれて腫瘍への送達が妨げられている可能性がある。これら、ある程度治療効果が確かめられている抗体薬に先立ちクロドロネートリポソームを先行投与して効果の増強を確認する。

クロドロネートリポソームの先攻投与が抗がんナノ粒子製剤のDDSに高いブースト効果をもたらす事を証明出来た。ハーセプチン、セツキシマブ等の比較的分子量の大きい抗体治療薬も、肝臓のKupffer細胞を初めとする細網内皮系に取り込まれて腫瘍への送達が妨げられている可能性がある。これら、ある程度治療効果が確かめられている抗体薬に先立ちクロドロネートリポソームを先行投与して効果の増強を確認する。H24度は、様々な治療薬とマクロファージ消去の組み合わせを解析して行く計画で、H24年度の研究費は、この抗体薬、動物の購入に充当する。
抗うつ薬作用機序におけるエピジェネティックな役割の検討

本研究では、気分障害の病態解明を第一の目標とし、うつモデルマウスにおけるGDNF発現量低下と抗うつ薬投与によるGDNF発現量亢進に着目し、抗うつ薬のGDNF発現亢進に対する選択性とその分子メカニズムをエピジェネティクスの側面から深く探究することを目的とした。動物実験における検討では、うつ病モデルマウスにて線条体でGDNF発現量が低下し、ヒストンH3アセチル化レベルの低下を認めた。それらの変化は抗うつ薬投与によって回復していた。培養細胞における検討では抗うつ薬は培養細胞(C6 cell)においてGDNF発現量を増加させ、GDNFプロモーター領域のヒストンH3, H4のアセチル化レベルを増加させた。また、HDAC4の過剰発現は抗うつ薬によるGDNF発現量増加を有意に抑制した。以上のことからは、抗うつ薬はヒストン修飾を介してGDNF発現量を増加させ、抗うつ効果を示す可能性が示唆された。本研究では気分障害の病態解明を第一の目標とし、うつモデルマウスにおけるGDNF発現量低下と抗うつ薬投与によるGDNF発現量亢進に着目し、抗うつ薬のGDNF発現亢進に対する選択性とその分子メカニズムをエピジェネティクスの側面から深く探求することを目的としている。平成21年度は(1)向精神薬添加後のGDNF mRNA発現量の解析、(2)向精神薬添加後のGDNF遺伝子プロモーター領域ヒストンアセチル化レベルの解析を行った。まず、(1)についてであるが、細胞はRat C6 glioma cellを用い、向精神薬として抗うつ薬はイミプラミン(三環形)、マプロチリン(四環形)、フルオキセチン(SSRI)、ベンラファキシン(SNRI)を、気分安定薬としてはリチウム、バルプロ酸、カルバマゼピンを、抗不安薬はジアゼパム、抗精神病薬はハロペリドールを用いた。発現量解析は定量的リアルタイムPCRで行った。その結果、全ての抗うつ薬とバルプロ酸で有意なGDNF mRNA発現量の増加を認めたが、他薬剤では有意な変化は認めなかった。次に(2)についてだが、細胞はRat C6 glioma cellを用い、向精神薬としてはイミプラミン、フルオキセチン、バルプロ酸、リチウム、ジアゼパムを用いた。ChIP assayによる解析を行ったところ、イミプラミン、フルオキセチン、バルプロ酸ではヒストンH3、H4において有意なアセチル化レベルの増加を認めたが、他薬剤では有意な変化は認めなかった。以上のことからは抗うつ薬はヒストン修飾を介してGDNF mRNA発現量を増加させていることが示唆された。平成22年度は(1)抗うつ薬のGDNF遺伝子プロモーターに対する作用機構の解析の検討、(2)うつモデルマウスにおける検討を行っていきたいと考えている。本研究では気分障害の病態解明を第一の目標とし、うつ病モデルマウスにおけるGDNF発現量低下と抗うつ薬投与によるGDNF発現量亢進に着目し、抗うつ薬のGDNF発現亢進に対する選択性とその分子メカニズムをエピジェネティクスの側面から深く探求することを目的としている。平成22年度は(1)抗うつ薬添加時のピストンH3,H4のアセチル化レベルの増加にどのヒストン脱アセチル化酵素HDACs (HDAC1-11)が関与するのかを培養細胞を用いて検討した。その結果、HDAC4が関与していることを見出し、培養細胞にHDAC4を過剰発現させると抗うつ薬によるGDNF産生が有意に抑制されることを発見した。次に、(2)-(1)うつ病モデルマウスを用いて、慢性ストレス負荷後のGDNF遺伝子プロモーター上のヒストンアセチル化レベル、および抗うつ薬投与後のストレス負荷マウスを用いて同様の検討を行った。その結果、ストレス負荷群ではH3のアセチル化レベルが減少し、抗うつ薬投与にて回復していた。さらに、(2)-(2)ストレス負荷および抗うつ薬によりHDACsの発現が変化しているかをリアルタイムPCR法にて検討した。その結果、線条体において、ストレス負荷によりHDAC2が有意に増加し、抗うつ薬により回復していた。また、HDAC4は抗うつ薬投与により増加していた。今後は(1)培養細胞を用いた実験系での抗うつ薬によるHDAC4を介したGDNF発現調節の詳細なメカニズムの解明、(2)うつ病モデルマウスを用いて脳内側坐核におけるHDAC4を阻害することでの、慢性ストレス負荷によって誘発されるうつ様行動に対する抗うつ薬の抑制効果への影響を検討したいと考えている。
心理的因子が食欲や摂食調節ペプチドに及ぼす影響

研究1.<目的>神経性食欲不振症患者(AN)のBMI(body mass index)を規定する身体的・心理的因子を検討する。<方法>入院AN患者24例について、入院時BMI値と以下の因子の関連を調査した。入院後の1日の食事摂取量、血中の摂食調節因子<アシル化グレリン・ディスアシルグレリン・レプチン・血糖・インスリン>,血清コルチゾール、心理因子(SDS、STAI、EDI)及び空腹感・満腹感の自覚症状(VAS)。統計は重回帰分析を施行。<結果>BMIは、食欲促進する活性が認められていないディスアシルグレリン(β-0.62 p=0.001)とEDIの成熟拒否(β-0.411 p=0.016)のみに関連があった。入院後の摂取カロリーは、BMIと相関しなかった。<結論>成熟拒否とディスアシルグレリンは、ANのBMIに関与している可能性がある因子である。研究2.<目的>健常人の食欲がイメージによって影響を受ける機序を検討する。<方法>健常ボランティア90名の内被暗示性の強い12名につき構造化された催眠イメージを用いて満腹感や空腹感を与え、摂食関連ペプチド(グレリン・レプチン,NPY)や胃電図の変動を検討する。<結果>催眠イメージでは空腹感・満腹感は変動するが、摂食関連ペプチドの変動は有意に認められない。胃電図の変動は個々の症例によってことなる。<意義・重要性>1.ヒトにおいて、食欲は身体的な要因(飢餓状態)だけではなく、認識、感情、報酬を含む高次機能が関与した心理的な要因に影響をうける。AN患者では、重回帰分析を行うと、健常人と異なりレプチン・アシル化グレリンのBMIへの影響より、心理的因子やディスアシルグレリンに強く影響をうけていることが明らかとなった。2.健常人において、催眠イメージによる空腹感・満腹感は、グレリン・レプチンなどの摂食関連ペプチドを介さない経路で誘発されている可能性がある。<目的>神経性食欲不振症患者(AN)のBMI(body mass index)と一日の総食事量を規定する身体的因子・心理的因子を検討する。<結果と考察>入院時BMIと入院直後の食事量に相関は認められなかった。入院前の食生活を反映すると考えられる入院時BMIは、食欲促進の活性が認められていないdesacyl ghrelin(β=-0.62 p=0.001)とEDIの成熟拒否(β=-0.411 p=0.016)のみに統計学的に関連があった。入院後の摂取カロリーは、食欲促進作用のあるacylated ghrelin(β=0.49 p=0.01)とEDIのやせ願望に関連(β=-0.45 p=0.017)があった。<結論>AN患者ではacylated ghrelin・desacyl ghrelinの食事量への影響は、治療環境や心理的因子によって異なる。EDIにおける成熟拒否はANのBMIに影響を与え、やせ願望は入院ANの体重増加のための治療の重要なターゲット因子になる可能性がある。研究1.〈目的〉神経性食欲不振症患者(AN)のBMI(body mass index)を規定する身体的・心理的因子を検討する。

〈方法〉入院AN患者24例について、入院時BMI値と以下の因子の関連を調査した。入院後の1日の食事摂取量、血中の摂食調節因子〈アシル化グレリン・ディスアシルグレリン・レプチン・血糖・インスリン〉、血清コルチゾール、心理因子(SDS、STAI、EDI)及び空腹感・満腹感の自覚症状(VAS)。統計は、単相関後に重回帰分析を施行。〈結果〉入院前の食生活を反映すると考えられる入院時BMIは、食欲促進する活性が認められていないディスアシルグレリン(β-0.62p=0.001)とEDIの成熟拒否(β-0.411p=0.016)のみに関連があった。入院後の摂取カロリーは、BMIと相関しなかった。〈結論〉成熟拒否とディスアシルグレリンは、ANのBMIの関与している可能性がある因子である。研究2.〈目的〉健常人の食欲がイメージによって影響を受ける機序を検討する。〈方法〉健常ボランティア90名の内被暗示性の強い12名につき構造化された催眠イメージを用いて満腹感や空腹感を与え、摂食関連ペプチド(グレリン・レプチン、NPY、PYY)や胃運動(胃電図)の変動を検討する。〈結果〉催眠イメージでは空腹感・満腹感は変動するが、摂食関連ペプチドの変動は有意に認められない。胃運動(胃電図)の変動は個々の症例によってことなる。〈意義・重要性〉ヒトにおいては、食欲は身体的な要因だけではなく、心理的な要因に影響をうける。AN患者では、健常人と異なりレプチン・アシル化グレリンのBMIへの影響は認められず、心理的因子やディスアシルグレリンに影響をうけていることが明らかとなった。健常人において、被暗示性の強い症例を選択しても、催眠イメージによる空腹感・満腹感は、摂食関連ペプチドを介さない経路で誘発されている可能性がある。
法医学的血液型検査の自動化

面積測定ラテックス凝集反応(Matsuzawa et al.,1988)を赤血球凝集反応に応用して次の成績を得た。1.マイクロタイタ-凝集反応法にグルタルアルデヒド固定赤血球を用いると、凝集反応の終末点を肉眼的に判定することは難かしくなるが、面積測定装置を用いれば正確に判定できた。抗A、抗B凝集素の測定時の誤差(C.V.値)は1.5%程度であった。2.この方法により、大半の血痕から付着後6カ月以上経過しても血球凝集素を証明し得た。これは従来の方法よりも23カ月程度検出期間が延長している。3.血痕、唾液斑、毛髪、爪およびホルマリン固定臓器から解離法によってABO式血液型を検査したところ、従来の解離法の検出限界を約1/10にすることができた。唾液斑ではとくに非分泌型唾液からの血液型判定成績を著しく向上させることができた。4.血痕からのMN式およびRh式(C、C、D、E、e)の型判定を、グルタルアルデヒド処理赤血球を用いた面積測定赤血球凝集反応により、解離試験で行なった結果、MN式は室温に18カ月放置した乾燥重量0.4mgの血痕から、Rh式は同期間室温に保存した乾燥重量1.1mgの血痕からC、C、D、E抗原を、付着後611カ月保存した血痕からe抗原を証明することができた。これらの成績は従来の検査法に比べて比較的長期間証明できることを示している。5.唾液および尿およびそれらの斑痕から、同様にしてlewis式血液型を検査したところ、唾液斑(作製後1週6カ月)を用いると唾液量1.3μlから、尿斑では10μlからLewis式抗原を証明できた。これにより、グルタルアルデヒド処理赤血球凝集反応の沈殿像を面積測定法で観察する方法は法医学的血液型検査に有用なことがわかった。前年度の研究で,定量凝集反応用測定装置として私たちが開発した「面積測定装置」を用い,グルタルアルデヒド固定血球の凝集反応を観察する方法が本研究の目的に合うことを見出した.本年度はその延長として,血痕中の同種血球凝集素の検出と血痕のABO式血液型判定に新しい方法を利用して有用性を検討した.1.マイクロタイター凝集反応法にグルタルアルデヒド固定血球を用いると,凝集反応の終末点を肉眼的に判定するのはかなり難しくなるが,面積測定装置を用いれば正確に判定できた.抗A,抗B凝集素を測定したときの誤差(C.V値)は1.5%程度であった.2.血痕中の抗A,抗B凝集素の検出を試みたところ, 6ヵ月保存血痕でも大半から凝集点の検出が可能で, 12カ月保存血痕のおよそ半数から血球凝集素を証明できた.すなわち,従来の検査方法による検出可能期間(23カ月)を大幅に延長することができた.3.血痕,唾液斑,毛髪,爪およびホルマリン固定臓器からの解離法によるABO式血液型判定に本研究の方法を応用した.その結果,血液からの血液型判定では従来の解離法の検出限界をAおよびB型質では1/10^31/10^5H型質では1/10にすることができた.唾液斑からの型判定ではとくに非分泌型唾液斑からの血液型判定成績をいちぢるしく向上させた.毛髪,爪,腎および脳からもABO式血液型を正しく判定できた.

とくに,従来の検査方法では型判定がきわめて難しい脳から血液型が判定できたことは,本研究の方法が鋭敏なことを示している.なお,固定臓器の脱ホルマリン法として,臓器を細切,風乾後,粉末化して洗浄する手技を考案し,実験の能率を挙げることができた.前年度までの研究で、「面積測定定量血球凝集反応」を解離試験に応用し、血痕、唾液斑、毛髪、爪、ホルマリン固定臓器などの法医学的試科からのABO式血液型判定成績を著しく鋭敏にすることができた。本年度はこの方法を血痕、または体液斑のMN式、Rh式、Lewis式、P式判定に応用する方法を検討した。1.MN式血液型判定には特異性と力価が高いモノクローン抗体を使用すると、実験室内に18カ月保存した微少血痕(乾燥重量0.4mg)からMN式血液型を正確に判定できた。2.Rh式血液型判定には、ヒト由来Rh式血液型判定用抗血清を用い、指示血球にはパパイン処理グルタルアルデヒド固定血球を加える手技を用いた。この方法により、実験室内に18カ月放置した乾燥重量1.1mgの血痕からC、c、DまたはE抗原を検出できた。e抗原は611カ月まで検出可能であった。3.Lewis式血液型判定にはモノクローナル抗Le^a、抗Le^b血清とパパイン処理グルタルアルデヒド固定血球を用いた。血痕では0.4mg、唾液斑痕では0.1mg、尿斑痕では1.8mgあればLewis式血液型を判定できた。4.P式血液型判定では血痕量0.13mg、保存期間8カ月まで判定可能であった。これらの血液型判定には、いずれも指示血球として長期間保存が可能な固定血球を使用するため、入手困難な稀な血液型の血球を常備でき、高い被凝集性を保持できることから正確で再現性の良い判定が可能になった。また抗体検出の感度が優れているため血球表面の抗原密度が低いRh式やMN式血液型判定に適していた。また抗原量に個人差の著しいLewis式やP式の判定にも、斑痕中の血液型抗原量の量的関係を数値として示しうる利点があった。前年度までの研究で、「面積測定定量血球凝集反応」を解離試験に応用し、血痕、唾液斑、毛髪、爪、ホルマリン固定臓器などの法医学的試料からのABO式、MN式、Rh式およびLewis式などの判定を試みた。今年度はとくに斑痕検査において重要な意義をもつLewis式を唾液、尿などの斑痕から検出を試みた。1.唾液をマイクロタイタ-プレ-トの表面に吸着させて解離試験を行ない、ABO式各型の唾液65例〔Le(a+b-)31例、Le(a-b+)29例、Le(a-b-)5例〕を検査したところ、全例のLewis式の判定が可能であった。この検査法の検出限界はLe^a抗原で5,120倍10,240倍、Le^b抗原は10,24020,480倍(いずれも唾液希釈倍数で表現)であった。2.唾液を付着させた紙片からの抽出液をマイクロタイタ-プレ-トに吸着させる手技では、比較的新鮮な唾液が付着した0.5×0.5cm大の濾紙片(唾液量3μlに相当)からLe^aまたはLe^b抗原を検出できた。3.尿50μlを用い、マイクロタイタ-プレ-ト表面に吸着させた後に解離試験を行なったところ、18例中17例のLewis式血液型を判定できた。4.尿付着濾紙片1×2cm(尿量10μlに相当)に直接にモノクロン抗体を作用させて解離試験を行なったところ、18例中17例のLewis式を誤りなく判定できた。残りの1例はLe(a-b-)であり、斑痕に付着している血液型物質量が少ないためにLewis式の判定は難しかった。以上のように、解離試験の成績を定量血球凝集反応で判定する方法は、きわめて鋭敏で、従来の方法では不可能であった尿斑からのLewis式判定も可能にするなどの長所を発揮した。
エレクトロマグノンによるテラヘルツ帯の創発電気磁気現象の開拓

マルチフェロイクスは磁気秩序に由来した強誘電性を発現することから強い電気磁気結合をもち、その励起状態として「エレクトロマグノン」という巨大共鳴をテラヘルツ帯に持つ。この強い電気磁気結合と巨大共鳴をおちいることで創発電気磁気現象の開拓を目指している。従来研究に用いているテラヘルツ光は電場強度が弱く物質に照射効果を与えることができない。そのため高強度化した可視のレーザー光を用いて新しい光学系を構築し高強度テラヘルツ光生成を目指す。高強度化したテラヘルツ光を物質に照射することで、光照射効果による高密度のエレクトロマグノン生成を試みる。このエレクトロマグノンの緩和過程においてマグノンスピン流を生成し、テラヘルツ光の電圧変換を目指す。このエレクトロマグノンはマイクロ波領域でよく研究されている強磁性共鳴と比べて100倍以上強い振動子強度を持つことから、スピン流生成効率の飛躍的な増強を期待している。またエレクトロマグノンを介した高強度テラヘルツ光による強誘電相生成や高効率な超高速コヒーレント相制御を目指す。強誘電分極を第二次高調波を用いて観測を目指す。さらにはこの強誘電状態を利用したテラヘルツ誘起の非線形電気磁気光学の開拓を行う。自然旋光性を用いることでスピン由来のカイラリティの観測と制御を目指す。空間イメージングによって、カイラルドメインと強磁性ドメインの相関を明らかにし、電場・磁場駆動のドメイン制御の可能性を探索する。1テラヘルツ光を高強度化するための新しい光学系の立ち上げ修士課程においてマルチフェロイクスにテラヘルツ光を照射したときにおこるエレクトロマグノン共鳴の基礎的性質の解明を行った。この結果を基礎として博士過程では巨大共鳴を用いた新しい展開を目指している。修士課程においては光を物質に照射し入射光と透過光の違いを測定することで、共鳴の大きさやエネルギーなど基礎的性質を研究していた。この従来物性測定に用いている光では光の電場強度が弱すぎて物質に照射効果を与えることができない。そこで修士課程で得た結果を基礎として、今度は光照射効果を与えるため光の電場強度を強くするような新しい光学系を立ち上げに挑戦した。研究室として初めての試みでありノウハウがなく苦戦した。最初は計画していたような高強度化ができず、その原因を探るため光学系に組み込んだレンズやミラー後の光のスペクトルを一つずつ測定した。その結果光学系を全て反射型に変更することでうまくレーザー光源を取りまわすことに成功し、テラヘルツ光の高強度化が飛躍的に向上した。その後も調整を重ねたところ非常に強い電場強度をもつテラヘルツ光の発生に成功した。2テラヘルツスピントロニクスへの展開1の高強度テラヘルツ光を用いて新しいスピントロニクスへの展開に挑戦した。スピンの流れを利用することでテラヘルツ光を電圧信号に変換するのを目標に研究を行った。成功するとテラヘルツ光検出器として使えることや、将来の省エネルギーデバイスとなる可能性がある。まずは測定につかうデバイス作製から行った。準備したデバイスを用いて高強度テラヘルツ光を照射したところデバイスに熱の効果を与えることができた。温度勾配によってスピン流が流れるという先行研究があり、テラヘルツ光によって初めて大きなスピン流を流すことに成功した。1超高速磁化制御テラヘルツ光によるスピン流生成に挑戦し、熱の効果によって巨大なスピン流が流すことに成功した。課題としてはこの熱の効果によるスピン流が大きいため、エレクトロマグノン共鳴に寄与するスピン流の効果をうまく分離することができなかった。エレクトロマグノンによるスピン流は、共鳴による物質内部の磁化の緩和によるものと考えているため今後はテラヘルツ光によって直接磁化に作用し観測を目指す。具体的には高強度テラヘルツ光を入射し内部の磁化の変化をファラデー効果を用いることで観測する予定である。2非線形効果による強誘電相生成テラヘルツ光によって隠れた強誘電相を生成し光によるマルチフェロイクス制御を目指す。修士課程においてエレクトロマグノンの基礎的性質を解明してあるので、まずその結果と比べることで高強度テラヘルツ光を入射させたときエレクトロマグノンがどのような振る舞いをするかを詳しく調べる。非線形領域にいっていると共鳴周波数が低エネルギー側にシフトすると考えられる。磁場を印加し磁気構造を変化させ、個々の磁気構造での共鳴の振る舞いを調べたいが、高い磁場を印加できないという装置の問題点がある。そこでいくつかの物質を用いることで低磁場において、異なる磁気構造を得ようと考えている。最終的には隠れた強誘電状態を作り、この強誘電分極を用いたテラヘルツ誘起の非線形電気磁気光学の開拓を行うことを目標にしている。3カイラルドメインのイメージング自然旋光性によってカイラルドメインイメージングを目指す。可視光を光源として透過型の光学系を立ち上げ測定を行ったところ、磁化におけるファラデー効果の寄与が大きくうまく観測することができなかった。そのため今後微小な回転を高精度に測定できるような光学系を立ち上げカイラルドメインイメージングに挑戦する。

高強度化したテラヘルツ光を物質に照射することで、光照射効果による高密度のエレクトロマグノン生成を試みる。このエレクトロマグノンの緩和過程においてマグノンスピン流を生成し、テラヘルツ光の電圧変換を目指す。このエレクトロマグノンはマイクロ波領域でよく研究されている強磁性共鳴と比べて100倍以上強い振動子強度を持つことから、スピン流生成効率の飛躍的な増強を期待している。またエレクトロマグノンを介した高強度テラヘルツ光による強誘電相生成や高効率な超高速コヒーレント相制御を目指す。強誘電分極を第二次高調波を用いて観測を目指す。さらにはこの強誘電状態を利用したテラヘルツ誘起の非線形電気磁気光学の開拓を行う。自然旋光性を用いることでスピン由来のカイラリティの観測と制御を目指す。空間イメージングによって、カイラルドメインと強磁性ドメインの相関を明らかにし、電場・磁場駆動のドメイン制御の可能性を探索する。1テラヘルツ光を高強度化するための新しい光学系の立ち上げ修士課程においてマルチフェロイクスにテラヘルツ光を照射したときにおこるエレクトロマグノン共鳴の基礎的性質の解明を行った。この結果を基礎として博士過程では巨大共鳴を用いた新しい展開を目指している。修士課程においては光を物質に照射し入射光と透過光の違いを測定することで、共鳴の大きさやエネルギーなど基礎的性質を研究していた。この従来物性測定に用いている光では光の電場強度が弱すぎて物質に照射効果を与えることができない。そこで修士課程で得た結果を基礎として、今度は光照射効果を与えるため光の電場強度を強くするような新しい光学系を立ち上げに挑戦した。研究室として初めての試みでありノウハウがなく苦戦した。最初は計画していたような高強度化ができず、その原因を探るため光学系に組み込んだレンズやミラー後の光のスペクトルを一つずつ測定した。その結果光学系を全て反射型に変更することでうまくレーザー光源を取りまわすことに成功し、テラヘルツ光の高強度化が飛躍的に向上した。その後も調整を重ねたところ非常に強い電場強度をもつテラヘルツ光の発生に成功した。2テラヘルツスピントロニクスへの展開1の高強度テラヘルツ光を用いて新しいスピントロニクスへの展開に挑戦した。スピンの流れを利用することでテラヘルツ光を電圧信号に変換するのを目標に研究を行った。成功するとテラヘルツ光検出器として使えることや、将来の省エネルギーデバイスとなる可能性がある。まずは測定につかうデバイス作製から行った。準備したデバイスを用いて高強度テラヘルツ光を照射したところデバイスに熱の効果を与えることができた。温度勾配によってスピン流が流れるという先行研究があり、テラヘルツ光によって初めて大きなスピン流を流すことに成功した。1超高速磁化制御テラヘルツ光によるスピン流生成に挑戦し、熱の効果によって巨大なスピン流が流すことに成功した。
口腔内および口腔外吸引装置の評価システムの確立

歯科治療の様々な局面において,切削粉塵,唾液,血液などが飛散する.これらを有効に吸引・排除することは単に診療を容易にするのみならず,診療室内を清潔に保つことにつながり,患者,術者の双方にとって院内感染を防ぐために極めて重要である.しかし,吸引装置の性能に関しては製造業者がそれぞれ独自に社内規格を設定して製造するにとどまっており,諸性能については不明である.本研究はこれを明らかにすることが目的であり,以下の結果を得た.1.機械的・電気的性能口腔外バキュームの風量は3.423.70m^3/minであり,排唾管の10200倍,口腔内バキュームの22倍であった.騒音計を用いてA, C, Fの3特性にて測定した結果,従来の機種においてはA特性とC特性で得た測定値間の差が大きく,低周波成分が多かった.新機種では特性による測定値の差は小さく,超低周波公害の原因となる低周波成分が抑えられていた.また回転開始時の突入電流について調べた.その結果,従来の機種は最大値が3037Aに達していたが,現在の機種は7.1A19.7Aであり,定常電流の1.42.0倍であった.2.臨床で使用した場合の総合的性能治療上,タービンハンドピ-スによる歯の切削を必要とした10症例において,吸引装置の効果をPartical Counter (Rion, KC-01)を用いて調べた.排唾間のみで吸引すると,切削前に比べ,0.3μm粒子は7.7倍に,0.5μm粒子は53.4倍に,1.0μm粒子は151倍に,2.0μm粒子は127倍に,5.0μm粒子は27.9倍にそれぞれ増加した.口腔内および口腔外バキュームを併用すると,0.5μm以上の粒径を有する粒子の数は,ほぼ切削前の数に戻った.口腔外バキュームは口腔内バキュームに比べて5.0μm粒子の吸引効果が有意に高かった.歯科治療の様々な局面において,切削粉塵,唾液,血液などが飛散する.これらを有効に吸引・排除することは単に診療を容易にするのみならず,診療室内を清潔に保つことにつながり,患者,術者の双方にとって院内感染を防ぐために極めて重要である.しかし,吸引装置の性能に関しては製造業者がそれぞれ独自に社内規格を設定して製造するにとどまっており,諸性能については不明である.本研究はこれを明らかにすることが目的であり,以下の結果を得た.1.機械的・電気的性能口腔外バキュームの風量は3.423.70m^3/minであり,排唾管の10200倍,口腔内バキュームの22倍であった.騒音計を用いてA, C, Fの3特性にて測定した結果,従来の機種においてはA特性とC特性で得た測定値間の差が大きく,低周波成分が多かった.新機種では特性による測定値の差は小さく,超低周波公害の原因となる低周波成分が抑えられていた.また回転開始時の突入電流について調べた.その結果,従来の機種は最大値が3037Aに達していたが,現在の機種は7.1A19.7Aであり,定常電流の1.42.0倍であった.2.臨床で使用した場合の総合的性能治療上,タービンハンドピ-スによる歯の切削を必要とした10症例において,吸引装置の効果をPartical Counter (Rion, KC-01)を用いて調べた.排唾間のみで吸引すると,切削前に比べ,0.3μm粒子は7.7倍に,0.5μm粒子は53.4倍に,1.0μm粒子は151倍に,2.0μm粒子は127倍に,5.0μm粒子は27.9倍にそれぞれ増加した.口腔内および口腔外バキュームを併用すると,0.5μm以上の粒径を有する粒子の数は,ほぼ切削前の数に戻った.口腔外バキュームは口腔内バキュームに比べて5.0μm粒子の吸引効果が有意に高かった.患者における各種治療操作中の診療室内の空気汚染状況をパーティクルカウンター(KC-01C:RION社製)を用いて調べた.光源の光出力や試料空気流量の安定化をはかるために電源投入後1時間暖気運転後測定した.測定時間は10分間30分間とし,0.01CF中に含まれる粒子をカウントした.その結果,測定時間内で最大を示した値を挙げると,超音波スケーラー10分間使用したときは0.3μmの粒子が8768個,0.5μmは1401個,1μmは341個,2μmは166個,5μ1は11個であった.タービンハンドピ-ス10分間使用時では0.3μmの粒子が45748個,0.5μmは38050個,1μmは32809個,2μmは44688個,5μ1は4134個であった.午前の診療終了後では0.3μmの粒子が28565個,0.5μmは3523個,1μmは895個,2μmは449個,5μ1は3個であった.診療終了後

夕方では0.3μmの粒子が21942個,0.5μm1574個,1μmが92個,2μmが36個,5μ1が2個であった.以上の結果から,超音波スケーラー使用時は治療操作のない時に比べて2粒子数はあまり増加しなかったが,タービン使用時は,すべての粒子群でカウントが増加した.すなわち,0,3μmの粒子は2倍から5倍,0.5μm粒子では11倍27倍,1μmでは37倍から357倍,2μmでは100倍1241倍,5μ1では376倍2067倍であった.また,タービン使用時の清浄度を評価すると,たとえば空気1cf中に含まれる0.5μm以上の粒子数に応じて分類される米国連邦規格・Fed'Std-209Dにおいては1000万クラスであり,またJISB9920の清浄度クラスの分類では空気単位の呼称が個/m^3と異なるが,クラス8にランクされることがわかった.次年度は口腔内および口腔外バキュームを作動させた時,どのように清浄度が改善されるか,吸引能力,排気中に残存する微細粉塵,騒音発生,消費電力などをより詳細に総合的な性能を判定するための測定項目,測定方法を確立し,設置方法および管理維持方法などの基準を定める予定である.前年度,歯の切削を必要とした症例に対して,吸引装置を使用したときの効果を塵埃の変動をマーカーとして調べた.その結果,排唾管のみで吸引した場合は,切削前に比べて,いずれの粒子も著明に増加した.口腔内および口腔外バキュームを併用すると,1.0μm以上の粒子においては著明な吸引効果が見られた.しかし,0.3μm台の粒子に対しては効果が小さかった.今年度はこの実験の対照をとるために,切削源からはなれた位置で試料を採取して診療室の空気汚染を検討した.また,口腔外バキュームの諸性能についても検討し,以下の結果を得た.1.診療室の空気汚染診療室の片隅にパーティカルカウンター(Rion, KC-01)を設置して,塵埃の数を粒径別に1時間毎に1ヵ月間測定した.その結果,切削源から離れた位置でしかも0.01 Cubic Feetという小さい体積のから試料を採取したにもかかわらず,粒子数の経時的パターンは診療日と休診日で明らかに異なっていた.また,診療日は休診日に比較して,1μm以上の粒子,特に5μm粒子の増加が著しかった.これらの結果は治療行為により,いかに診療室の空気が高度に汚染されていることを示すものと思われた.2.口腔外バキュームの機械的,電気的性能風量は3.423.70m^3/minであった.騒音計を用いてA, C, Fの3特性にて測定した結果,古い機種においてはA特性値とC特性値の差が大きく,低周波成分の占める割合が大きかった.新機種では測定特性による差は小さかった.回転開始時の突入電流は,最大値が7.1から19.7Aであり,定常電流の1.42.0倍であった.
JITとCIMの環境における日本の原価計算・原価管理のケ-ス・スタディ

本研究は、平成元年度と2年度の2年間にわたるもので、日本の自動車産業における原価計算と原価管理のシステムを、個々の自動車企業を訪問調査して究明するものである。具体的には、トヨタ、日産、マツダ、ダイハツ、鈴木、クボタ(トラクタ-工場)などを取材した。得られた研究成果(知見)は、次のとおりである。1、原価計算については、各社とも標準原価計算を採用しているが、製造原価に占める各原価要素の構成比率で材料費が大きなものになっているなどのことから、原価管理の重点の移動がみられる。標準原価計算が財務会計目的のみに用いられ、原価管理上の意義が小さくなっている。2、原価管理では、新製品の開発段階における原価企画のシステムが重要になっており、このシステムの全容を解明することができた。これは日本独特のオリジナルなもので、利益計画から出発する点が特徴である。次に、原価改善という製造段階の原価低減のシステムも解明できた。これは、標準原価計算のように原価維持を目的とするものではなく、トヨタ生産方式ないしジャストインタイム生産方式や目標管理と結びついて、やはり利益計画を出発点とした毎期の原価低減活動である。3、自動車産業におけるCIM(コンピュ-タ-統合生産)とJIT(ジャストインタイム生産方式)の実態を究明した。CIMに関する投資の経済計算や導入プロセスの調査も行った。また、CIMの中の生産計画についてMRP(資源所要量計画)のデ-タベ-スがあり、これと原価計算の関連についても調査した。4、さらに、この実態調査を通じて、自動車企業の販売管理システム、財務管理システム、国際生産戦略、組織と人事管理システムなどについても解明した。以上の4つについて、次ペ-ジに示す研究発表も行った。本研究では、日本の自動車産業における原価計算の方法と、原価統制および原価企画の方法について、個々の自動車企業を訪問して探究した。実際に取材した企業は、トヨタ・日産・マツダ・ダイハツ・鈴木・久保田鉄工(トラクタ-工場)などであった。得られた知見の概要は、次のとおりである。1.原価計算については、各社ともスタンダ-ドな計算方法を採用しているが、(1)製造原価に占める各原価要素の構成比率の特徴と、それが近年の原価管理の重点の移動を生んでいること、(2)工程別の加工費配賦におけるマンアワ-・レ-トの意味、そして(3)標準原価計算の用途などが明らかになった。2.原価統制(コストコントロ-ル)については、(1)「原価改善」としての改善活動が材料費・労務費・経費の費目別にどのように行われるのか、また(2)「JIT生産方式」が工数管理のためにどのように行われ、それが経理部の推進する原価管理といかなる関係になっているか、さらには(3)企業全体の「目標管理制度」と原価改善との結びつきはどのようになっているのか、などが明らかになった。3.原価企画については、(1)これが重要になってきた環境的背景、(2)原価企画が利益管理の一貫として、目標利益の実現にとっていかなる位置づけになっているのか、(4)原価企画におけるプロダクト・マネジャ-の役割はいかなるものか、そして(5)原価企画の全体的なプロセスそのもの、などが明らかになった。以上の研究に引続いて、平成2年度においては、「コンピュ-タ統合生産」(CIM)における原価管理のシステムについて、実態調査を通じて明らかにする予定である。本研究は、日本の自動車産業で採られているコスト・マネジメントのシステムないし技術を、個々の自動車企業を訪問調査することによって解明するものである。本年度も昨年度に引続き、トヨタ自動車ほかを取材したが、昨年度に集めたデ-タと本年度に集めたデ-タとを合わせて、本年度はこれを集体成し、まとめあげることができた。