hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能栄養素としての必須微量元素の新しい評価法の構築

前年度までの研究では、ラットを用いた亜鉛欠乏モデルの作製を試みた。そして、短期的な、あるいは長期的な亜鉛欠乏によって生じる生体変化を検討した。この一連の研究結果から、外観の変化、血液学的変化あるいは血清亜鉛値などのほか、精巣が個体の亜鉛欠乏状態を評価しうる臓器であることを確認した。そこで、本年度研究では、短期から長期間、亜鉛供給を停止した動物モデルの精巣に生じた変化を詳細に調べ、機能栄養素として亜鉛を評価する上で有用な基礎データを得ること目的に以下の手順で実験を行った。(1)短期から長期的亜鉛欠乏においたモデルを作製した。(2)亜鉛欠乏下における精巣の形態変化を調べた。(3)精巣における形態変化が生じる時点もしくはそれ以前の段階に生じる生体変化を調べた。(3)においては、形態変化を起こす原因を明らかにするためにアポトーシス亢進の有無を調べた。また、アポトーシス亢進、換言すると亜鉛欠乏時の細胞周期の変化もしくは組織障害の原因を明らかにすることを目的として、主としてninitric oxide synthase(NOS)の発現、とくにiNOSについて調べた。その結果、亜鉛欠乏時に認められる病理組織学的変化には、アポトーシスの亢進が深く関与することが明らかとなった。さらにこの際、iNOSの発現も見られ、一連の現象にNOが関与していることも示唆された。本研究では、亜鉛の生体における役割を解明するとともに、亜鉛欠乏による生体変化を調べるうえで有用な動物モデルを作製することを目的とした。7週齡および11週齡のSD系雄ラットを亜鉛欠乏食を用いて長期間(60日間以上)にわたり飼育した。本研究では、先ず、亜鉛を添加しない特別食(亜鉛欠乏食)の他、比較のために、飼料100g中に亜鉛が1、3、20、40および200mg含まれる特別食も作製し、亜鉛欠乏食投与ラットと同様に飼育し、状態観察を行った。なお、1mgは亜欠乏食であり、3および20mgは標準食、40および200mgは過剰食である。亜鉛を1、3、20、40および200mg含む特別食を投与したラットは順調な体重増加が確認された。一方、亜鉛欠乏食を与えたラットは、特別食による飼育を開始した直後から体重増加が停止した。また、血清中の亜鉛量とALP活性の低下と胸腺および精巣の萎縮が確認された。加えて、7週齡ラットでは飼育開始から50日から脱毛と皮膚偏平上皮の錯角化を伴う角化亢進が認められた。以上より、(1)亜鉛が僅かでも投与された場合、および過剰に投与された場合でもラットは順調に発育する。(2)亜鉛が欠乏した場合には、直ちに発育が停止するなど生体影響が発現する。また、(3)本実験で作製した亜鉛欠乏ラットは、体重増加停止などの症状がみられたにもかかわらず260日以上生存したことから、長期間にわたる亜鉛欠乏実験に有用なモデルとなりうると考えられる。本研究では、前年度研究において作製することが可能となったラット-亜鉛欠乏モデルを用いて、その生体変化をアポトーシスの観点から検討した。6週齢まで通常に飼育したラットを、亜鉛欠乏食または、亜鉛含有量が0.02%の特別食(control)で飼育した。亜鉛欠乏食投与開始から約2ヵ月後、四肢の先端や眼瞼周囲の炎症や脱毛等の亜鉛欠乏症の症状が出現したラットから、肉眼的に萎縮した胸腺と脱尾を生じた部位の皮膚を摘出し、バララィン標本を作製し、病理組織学的な変化の観察(HE染色)とTUNEL(TdT-mediated UTP-biotin nick end labeling)法によるアポトーシスの検出を行った。亜鉛欠乏食を与えたラットでは、病理組織学的に胸腺の萎縮と皮膚の錯角化を伴う肥厚および皮脂腺の肥大が観察された。またTUNEL法では、胸腺皮質および皮膚毛根部のTUNEL陽性細胞が多数検出された。この結果は、亜鉛欠乏により生じる生体変化にアポトーシスが強く関与することを示すとともに、亜鉛欠乏が細胞周期にも何らかの影響を及ぼずことを示唆するものである。

しかしながら、病理組織学的には激しい変化が認められた重層偏平上皮ではアポトーシスの亢進は認められず、部位によってはアポトーシス以外の要因の関与が伺われ、今後の検討課題として残された。前年度までの研究では、ラットを用いた亜鉛欠乏モデルの作製を試みた。そして、短期的な、あるいは長期的な亜鉛欠乏によって生じる生体変化を検討した。この一連の研究結果から、外観の変化、血液学的変化あるいは血清亜鉛値などのほか、精巣が個体の亜鉛欠乏状態を評価し得る臓器であることを確認した。そこで、本年度研究では、短期から長期間、亜鉛供給を停止した動物モデルの精巣に生じた変化を詳細に調べ、機能栄養素として亜鉛を評価する上で有用な基礎データを得ること目的に以下の手順で実験を行った。(1)短期から長期的亜鉛欠乏においたモデルを作製した。(2)亜鉛欠乏下における精巣の形態変化を調べた。(3)精巣における形態変化が生じる時点もしくはそれ以前の段階に生じる生体変化を調べた。(3)においては、形態変化を起こす原因を明らかにするためにアポトーシス亢進の有無を調べた。また、アポトーシス亢進、換言すると亜鉛欠乏時の細胞周期の変化もしくは組織障害の原因を明らかにすることを目的として、主としてnitric oxide synthase(NOS)の発現、とくにiNOSについて調べた。その結果、亜鉛欠乏時に認められる病理組織学的変化には、アポトーシスの亢進が深く関与することが明らかとなった。さらにこの際、iNOSの発現も見られ、一連の現象にNOが関与していることも示唆された。
SPS法と熱間押出しとの先駆的複合プロセスによる先進CNT/Al複合材料の作製

CNTをNDS法により、粒径の揃ったアルミニウム(Al)粉末均一混合し、その混合粉末をパルス通電焼結(SPS)により予備焼結し、さらに熱間押出しすることによってCNTが均一に配向分散したち密なCNT/Al複合材料を作製することに成功した。固相焼結の際に微量のアルミニウム液相が出現することを明らかにし、これがCNTとAlマトリックスの界面荷重伝達制御に有効であることを示した。その結果Alの約3倍の引張り強度を達成した。(1)NSD法によるCNTと単分散アルミニウム粉末の均一混合プロセスと最適化まず、天然ゴム中にCNTを均一に分散混合した。これはすでに報告されている手法に基づいている。この混合物に粒径が揃ったいわゆる単分散アルミニウム粉末をさらに加えて均一に混合した。その後、天然ゴムを熱分解除去し、均一に混合させたAl/CNT混合粉末を作製した。CNTへのダメージを最小限におさえることができた。(2)パルス通電焼結によるCNT/Al混合粉末の仮焼結プロセスと最適化および界面制御性の解明次にこの混合粉末をパルス通電焼結(SPS:放電プラズマ焼結)により仮焼結を行った。その結果固相温度条件においてもAl粒子から局所的にAl液相が、しかも短時間発生する可能性があり、そのAl液相すなわち遷移的な液相がAl粒子間に浸透すればCNTと直接接触することになる。従来の研究からCNT端部や欠陥部は容易に溶融アルミニウムと反応し、炭化物を形成することが知られている。したがって、Al液相は遷移的液相で結局固相へ移行し固相焼結となるが、その存在時間によっては一部に炭化物を形成することが十分考えられる。これはいわゆる界面制御に相当し、CNTとAlマトリックス間にアルミニウム炭化物が形成されたこととなり、単なるCNTとの接触界面でなく炭化物を介して、強固に接合された界面となる。その結果、良好な荷重伝達が可能となると考えられた。均一分散法、In-Situ引抜試験、強靭化メカニズムの考察についてフランスボルドー大学のProf. silvainと討論を行った。本年度(平成23年3月31日)の研究実施計画本研究が提案している、Step1,Step2に、さらにStep3を加えた先駆的複合プロセスによりCNTの劣化を最小限におさえてち密化され、アルミニウムマトリックス中にCNTが均一に分散し、かつ、荷重伝達に必要な界面制御を行った先進CNT分散強化型Al複合材料を作製する事を試みている。平成22年度は次に示すプロセスで進めてきたが平成23年3月11日の東日本大震災により、一部末達成のことが生じ、それを達成するために追加実験を実施した。(1)野口らが提案したNSD(Nano Scale Dispersion)法を応用し、天然ゴムに分散されたCNTにさらに粒径の揃ったアルミニウム粉末を混合する。これにより、ダメージの少ない均一混合されたCNT/Al混合粉末を得ることができる。(2)パルス通電焼結により混合粉末の予備焼結体を作製する。これにより、局所的アルミニウム液相の形成とそれによる界面制御の可能性がある。(3)予備焼結体を熱間押出しするこれにより、完全にち密化することができ、単分散アルミニウム粉末を用いることで、CNTが配向したマイクロハニカム構造組織にすることができる。年度末までに、熱間押出しによる仮焼結体のち密化プロセスと最適化及び内部組織、CNT状態の分析・評価し、仮焼結体を用いて微細組織化とち密化のために熱間押出しを行った。組織は押出し方向に伸ばされたものとなり、この時、単分散粒子を用いたことから、押出し方向に対して、垂直な断面の組織は均一なマイクロハニカム的なものになり、その粒界にCNTが押出し方向に配向して存在することになる事を観察した。追加観察として、押し出し比を高くすることにより、組織は微細となることを観察し、すなわち粒界配向したCNTとCNTの平均間隔が接近することになり、結果的にCNTが均一に分散したの等価な状態に近づく事を考察した。本年度が最終年度であり、下記目的をまとめることに重点をおいて実施した。本研究は、まずCNTを一度ラバー(天然ゴム)中に均一混合させた後に、粒径の揃った(単分散)アルミニウム(Al)粉末を加え、均一混合粉末の作製を試みる。次に、新しい試みとして、その混合粉末をパルス通電焼結により予備焼結し、さらに熱間押出しすることによってCNTが均一に分散したち密なCNT/Al複合材料を作製することを目的としている。固相焼結であるにもかかわらず、焼結の際に微量のアルミニウム液相が出現する可能性があり、これがCNTとAlマトリックスの界面制御に有効であることを示し、また、単分散粒子を用いることでマイクロバニカム的な組織構造となり、アルミニウム粒界にCNTが押出し方向に配向分散した均一微細等サイズ組織となることを明らかにする。このような先駆的複合プロセスを提案することにより、機械的性質や物理的性質を学術的に議論し得るCNT/Al複合材料の作製を目指している。

FE-SEM中で1本のCNTをAlマトリックスから引抜くIn-Situ引抜き試験を試み、その引抜き抵抗とTEM観察を併用してCNTとAlマトリックス界面状態を考察し、本複合プロセスにおける界面制御の可能性を明らかにすることを試みたが、アルミナマトリックスを用いることとした。ち密な微細ハニカム的組織構造やCNTとアルミニウムマトリックス界面制御の可能性を示すことにより、CNT本来の機能特性を利用し得るかどうか、すなわち、CNTの複合化によって理論的に予想される強度にどの程度まで近づけるかを考察した。1vol%CNT/Al複合材料では、200Mpaに近い強度が得られ、Kelly-Tyson式から予想される強度に近づいたことから、CNT本来の強度を引き出せたと考えられる。
報酬・責任分配における児童の公平観発達の縦断的研究と国際共同研究への展開

本研究は「どう分配することが公平なのか」という児童の考えについて、報酬と責任の両分配場面で調査し、道徳性発達の一側面の様相を解明しようとするものである。分配における児童の公平観の発達について、質問紙を使った縦断的調査を行い、報酬と責任の各場面における分配パターン別比率、及び、両分配場面における各分配パターンの一致度の発達的変化を明らかにする。さらには、報酬と責任の分配における幼児・児童の公平観の発達の文化差を検討するために、海外の研究者と各文化におけるインタビュー調査方法の妥当性の検討および調査手順の共有をし、国際共同研究を実施する。
ロシア思想史の多面的包括的再構築

18世紀後半から19世紀前半までのロシア思想史を、従来の社会思想史、政治思想史に偏る研究視点から脱し、それらを踏まえたうえで、狭義の哲学思想、宗教思想、文学思想、芸術思想の多岐にわたる面で多面的に研究してきた。その結果、従来わが国ではもっぱら思想家としてしか扱われてこなかったレオンチェフの小説にスポット・ライトが当てられ、逆に小説家としてしか論じてこられなかったプラトーノブやチェーホラが思想面からアプローチされた。またロシア正教会内の一事件としてわが国ではほとんど手つかずだった賛名派の騒動が思想ないし哲学面から解釈された。さらに象徴派の画家やアヴァンギャルド画家が哲学あるいは社会思想史の視点からの考察の対象となった。と同時に、これらの作業の結果、ロシアでは文学、芸術、宗教儀礼、あるいは社会的事件さえもが思想と有機的に密接に結びついているのではないかとの以前からの感触が具体的に実証されることとなった。また、文化のあらゆる領域を思想の問題としてとらえた結果、当該時期のロシア思想史をほとんど遺漏なく網羅することが可能になった。この基本作業をふまえて、いくつかのテーマ--近代化の問題、ナショナリズムとグローバリズムないしユニヴァーサリズムの問題、認識論や存在論の問題などが浮上してきた。分担者、協力者各自の研究の中で当然それらのテーマは咀嚼され発展させられてきたが、今後はこれらのテーマを核に、この4年間で蓄積された膨大な素材を通史的に整理し止揚する作業を継続してゆき、書籍として刊行して世に問うことを目指す。プロジェクト研究初年度に当たる本年は、研究代表者および分担者15名と研究協力者8名が現在行なっている各自の研究を、原則月一度の定例研究会と夏季と冬期の集中研究会(研究大会)において発表し参加者の討議にふした。その結果、時代的には、ロシア思想の揺藍期ともいうべき18世紀後半の歴史学における「ロシアとヨーロッパ」のテーマの研究から20世紀のレーニンに対する新しいアプローチの試みに至るまで、ロシア思想史のほぼ全時期を包括できた。内容的には社会思想史的方向と宗教史的方向、文学や美術といった芸術面での思想史研究の3グループの研究に大別できる結果となった。具体的には、ゲルツェン、サマーリン、プレハーノフ、イヴァノフ・ラズームニクあるいはスラヴ万国博覧会等の研究が第一のグループに、ソロヴィヨフ、レオンチェフ、フロレンスキイ、ベルジャーエフ、オプチナ修道院の長老、讃名派の研究などが二番目に、シーシキン、青薔薇グループ、ガルシンの研究が三番目のグループに組入れられるかと思うが、しかしそれぞれのグループは有機的に他のグループと関係しており、とりわけ最後のグループの研究は社会思想史的な方法と密接に結びついている。「研究目的」で述べた、近代と反近代、グローバリズムとナショナリズムのテーマは、本年度は特に意識的には共通の研究視点にはしなかったが、それぞれの研究の視野のうちにおのずから入ってきている。これらの研究は、科研費プロジェクト年次報告集No.1『ロシア思想史の再構築』と題して発刊した。本年度は形式の上ではプロジェクト参加者各自の個別研究の報告の域にとどまったが、この年次報告集を読んでいただけば判るように、そこにはプロジェクトの課題名とテーマに則った一つの流れが確実に見てとれるであろう。上記5名の他に8名の分担者全員が年2回(夏季と冬季)の研究大会で分担研究の実績を発表、ほかに原則月一回の定例会で協力者を中心とした研究報告を行なった。ロシア思想史を多面的包括的に再構築するというテーマに則し、18世紀後半から20世紀前半までのロシア思想史を、まず分野別に「歴史・社会」「宗教」「芸術」「文学」面から多面的にとらえる試みがなされた。その結果、従来わが国ではもっぱら思想家としてしか扱われてこなかったレオンチェフの小説にスポット・ライトが当てられ、逆に小説家としてしか論じてこられなかったプラトーノフが思想面からアプローチされた。

また、ロシア正教会史の範疇の事件としてわが国ではほとんど手付かずだった讃名派の騒乱が思想ないし哲学面から解釈された。さらに象徴派の画家やアヴァンギャルド画家が哲学あるいは社会思想史の視点からの考察の対象となった。このように従来の思想史研究の既成観念を破る試みによってプロジェクトのテーマに掲げた多面的再構築という面で著しい進展を見ることが出来た。ただその反面、包括性という局面、すなわち時間軸でのロシア思想の把握という面が今年度の課題として残された。とはいうものの、18世紀のフォンヴィージンから20世紀のレーニン、イリーンに至るまでかなり広範なロシア思想家たちを研究対象とすることが叶った。この多様性を貫くキーワードとして、19世紀前半までは「近代化」、後半には「グローバリズム」の問題が立てられたが、それをめぐる問題提起は一部、セルゲイ・ソロヴィヨフとウラジーミル・ソロヴィヨフ父子のピョートル一世観を考究する代表者の研究に具現された。しかしこのキーワードはプロジェクト参加者の共通の認識となっており、初年2003年度の各分担者の研究にも随所に間接的にうかがわれたので、特にこの問題をめぐっての集中的な共同討議は最終年度の2006年に委ねられることになる。本研究プロジェクト、「ロシア思想史の多面的包括的再構築」も今年で3年目を迎えるが、前年度までの研究成果の蓄積を土台としてさらなる発展を見た。本年度は、主に、3つのカテゴリーで研究が行なわれた。すなわち、(1)歴史と社会、(2)宗教哲学および神学、(3)文化・芸術である。これらの各領域において、ゲルツェン、チュッチェフ、チェルヌイシェフスキー、ウスペンスキー、フヨードロフ、ユルケーヴィチ、レオンチェフ、ヴァチェスラフ=イヴァーノフ、メレシコーフスキイ、クズネツォフ、クールツィス、掌院ソフロニイらの思想が分析された。これらの研究から導き出された結果は、プロジェクト構成員参加の全体討議に委ねられた。平成17年度の具体的な活動は、例年通り(1)夏季および冬季研究大会における研究報告と議論、(2)それらの成果を論文集の形式に編纂した年次報告集の発刊である。夏季研究大会は9月の7日から9日にかけて、また、冬季研究大会は2月の11、12日に行なわれ、参加者間相互で生産的な議論が活発になされた。これらの研究成果は、日本におけるロシア思想史研究の発展に寄与するものと見込まれる。具体的には、ロシア社会思想、宗教思想、文学・芸術論各分野に論文という形で新たな知見を提供する。上記の2回の研究大会では計17本の研究報告が行なわれたが、そのうち15本が論文として年次報告書『ロシア思想史研究』第3号に掲載された。以上のように、本年度も、多様な視点をもつ個々のプロジェクト参加者が相互に意見を交わし、有機的な共同研究を進めることが出来た。18世紀後半から19世紀前半までのロシア思想史を、従来の社会思想史、政治思想史に偏る研究視点から脱し、それらを踏まえたうえで、狭義の哲学思想、宗教思想、文学思想、芸術思想の多岐にわたる面で多面的に研究してきた。その結果、従来わが国ではもっぱら思想家としてしか扱われてこなかったレオンチェフの小説にスポット・ライトが当てられ、逆に小説家としてしか論じてこられなかったプラトーノフやチェーホフが思想面からアプローチされた。
In vivoで癌転移を促進するマイコプラズマ分子の構造と機能の研究

マイコプラズマはin vitroで細胞に感染すると細胞の代謝、生理活性、形態を激しく変動させるものの、in vivoでは生体の免疫機構の防御により、Mycoplasma pueumoniaなど一部を除いた重篤な疾病をもたらす種は知られていない。ところが、最近、癌やエイズで認められる免疫低下や免疫不全の状態ではマイコプラズマ感染が積極的に重篤な病態の発症に関わる可能性が示唆されている。私どもは動物モデル実験システムを用いて、ヒト大腸癌細胞がM.argininiに感染すると肺への転移能が著しく促進されることを明らかにした。この原因を明かにするため、感染した癌細胞に対するモノクロナール抗体を作製し、癌転移を阻止する抗体MAb243-5を見いだした。この成果に基づき、本研究では1.癌転移におけるマイコプラズマ分子Ag-243-5の役割及び2.Ag243-5の分子クローニングを試みた。1の課題ではM.argininiから精製単離したAg243-5分子が確かに癌の肺転移を510倍促進することを明かにした。2の課題ではAg243-5遺伝子をM.arginini遺伝子ライブラリーよりクローニングし、その全塩基配列を決定した。Ag243-5がどのような分子機序で癌転移を促進するのかを明かにすることで、生体内で癌転移に深く関与している分子を明かにすることができるとともに、この生体内分子の活性を阻止することによる癌転移の新しい予防や治療法の開発が可能になると考えられる。またAg243-5分子はマイコプラズマの中でどのような機能を果たしている分子なのかについても、現在の所不明である。Ag243-5遺伝子を大腸菌で発現できるように改変し、大量のリコンビナントAg243-5の調製することにより、これらの未解決の問題に解答を与えることができると考えている。
読みにおける潜在的音韻処理過程の検討

本研究の目的は,日本語の文を読んで理解するプロセスにおいて,心内での音韻的な処理と深くかかわるとされる読点(カンマ)が,文や文章の心的処理にどのような影響を与えるのかを明らかにすることであった。本年度の主な実績としては,1)昨年度に行われた,関係節構文を材料として用いた読み時間計測実験および事象関連電位(ERP)計測実験についての論文化・学会発表,2)同じく昨年度に実施された,800字程度の文章を材料とした眼球運動計測実験データの解析とまとめ,3)これまでに視覚刺激として用いてきた刺激文を聴覚的に呈示し,読点と韻律情報の役割についての関連性を検討する新たな実験研究の立案とその準備であった。1)では,読み時間計測実験・ERP計測実験の2実験をまとめた論文が,イタリア・トリノで開催されたEuroAsianPacific Joint Conference on Cognitive Scienceに口頭発表として採択され,論文は当会議プロシーディングスに全文掲載された。また,同データの一部については国内学会においても発表を行った。2)では,眼球運動データの解析結果から,特に当該文章において一般的に打たれる頻度の少ない位置に打たれた読点がスムーズな文章の読み(理解)を著しく阻害することが明らかとなり,読点の文処理・文章理解への影響の自動性を示した。この結果は,本年度に執筆された申請者の博士論文の一部としてまとめた。3)については,実験に使用する刺激文の作成および予備調査までは完了したが,本実験を遂行するには至らなかった。以上の実験的研究(およびその計画)は,我々が社会的生活を営む上で最も重要な心的活動である言語理解の本質を解明する上で重要な意義があるが,本研究においてはそれに付随して得られた重要な実験的技術についても,一般に知られていないものを取りまとめ,公開ワークショップにおいて発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。文あるいは文章の読みにおいては,黙読時でも心内で生成される音韻情報が文構造の解析に少なからず影響を及ぼすこと,および,句読法における読点(カンマ)がそのような文字情報の音韻化において重要な韻律(プロソディ)情報を喚起することが指摘されている。本年度は,英語等の言語と比較して句読法の規則が厳格でない日本語において,読点が文の構造決定にどのような影響を及ぼすかを実験によって明らかにするというアプローチから,読みにおける内的な音韻情報の文処理における役割について考察することを最終的な目的として主に三つの実験研究を行った。第一実験では,構造的に二通りの解釈が可能な両義文の処理における読点の役割を,文の読み時間を指標として検討した。その結果,両義文がその両義性の解消に十分な意味的な情報を含む場合でも,意味的に好まれる統語的境界(節境界)に置かれる読点により両義性解消にかかる処理コストが減少することが示された。次に,文が構造上の一時的な曖昧性を有するガーデンパス文の読みにおける読点の影響について検討した。この実験での主要な結果は,読点の位置が主要な統語的境界とは不一致の場合は最終的に文の処理コストが増加するが,そのような不一致が判明する以前の領域では読点によりコストが減少していたことであり,読み手は文中の局所局所で,オンラインで読点の挿入位置という手がかりに依存して文の曖昧性の解消を行っていることが示された。以上二つの実験は文の読み時間を主要な指標として行われたが,認知的な処理負荷の量をより直接的に反映する指標として瞳孔反応(瞳孔径)を採用した実験研究も行い,上記のような意味的情報および読点の有無が,文の曖昧性解消時の瞳孔径の変動に影響していることを示し,先の研究で得られた両者の読み時間への影響が確かに高度な認知的処理の際の負荷に関係していることを確認した。以上の実験より,日本語でも音声言語における韻律情報同様に,読点が文の両義性・曖昧性の解消にオンラインで寄与していることを示した。本研究では,文の読みのプロセスにおいて心内での音韻的処理に深く関わるとされる読点(カンマ)が文や文章の処理においてどのような役割を果たすのかについて明らかにすることを目的として,1文の読み時間,2事象関連電位(ERP),および3眼球運動を指標とした実験研究を行った。1および2を指標とした実験研究では,複文構造が判明する時点の異なる2種類の関係節構文(a.太郎が花子に#施設を訪れた先生を紹介した。/b.太郎が花子を#施設を訪れた先生に紹介した。)を刺激文として用いた。刺激文aでは動詞「訪れた」が入力された時点で複文構造を仮定せざるを得ないのに対して,刺激文bでは名詞句「施設を」が入力された時点で複文構造を仮定する必要がある。実験の結果,刺激文中の#位置に読点が挿入されていない場合,名詞句「施設を」の読み時間およびERP成文P600の振幅値がb>aであるのに対して,#位置に読点が挿入された場合,「施設を」の読み時間およびP600振幅値のa-b間の差は消失することが示された。この結果から,日本語における読点が,即座に複文構造を活性化させる役割を持つことが示唆された。一方で,動詞「訪れた」の読み時間・P600は,読点の有無にかかわらずa>bであるという実験結果が得られた。

この結果から,読点による複文構造の活性化は,直後の入力が単文構造と整合していると,単文構造へのバイアスによって覆るのではないかという仮説を立てた。今後は,この仮説の妥当性を検証すべく,追加的実験を行う予定である。3を指標とした実験研究では,800字程度の長さの文章を材料として,i)一般的に打たれやすい位置に読点を打つ条件,ii)一般的に打たれにくい位置に読点を打つ条件,iii)i,iiの両方に読点を打つ条件,iv)読点を一切打たない条件の4条件での文章の読み中の眼球運動を計測し,現在データの解析中である。本研究の目的は,日本語の文を読んで理解するプロセスにおいて,心内での音韻的な処理と深くかかわるとされる読点(カンマ)が,文や文章の心的処理にどのような影響を与えるのかを明らかにすることであった。本年度の主な実績としては,1)昨年度に行われた,関係節構文を材料として用いた読み時間計測実験および事象関連電位(ERP)計測実験についての論文化・学会発表,2)同じく昨年度に実施された,800字程度の文章を材料とした眼球運動計測実験データの解析とまとめ,3)これまでに視覚刺激として用いてきた刺激文を聴覚的に呈示し,読点と韻律情報の役割についての関連性を検討する新たな実験研究の立案とその準備であった。1)では,読み時間計測実験・ERP計測実験の2実験をまとめた論文が,イタリア・トリノで開催されたEuroAsianPacific Joint Conference on Cognitive Scienceに口頭発表として採択され,論文は当会議プロシーディングスに全文掲載された。また,同データの一部については国内学会においても発表を行った。2)では,眼球運動データの解析結果から,特に当該文章において一般的に打たれる頻度の少ない位置に打たれた読点がスムーズな文章の読み(理解)を著しく阻害することが明らかとなり,読点の文処理・文章理解への影響の自動性を示した。この結果は,本年度に執筆された申請者の博士論文の一部としてまとめた。3)については,実験に使用する刺激文の作成および予備調査までは完了したが,本実験を遂行するには至らなかった。以上の実験的研究(およびその計画)は,我々が社会的生活を営む上で最も重要な心的活動である言語理解の本質を解明する上で重要な意義があるが,本研究においてはそれに付随して得られた重要な実験的技術についても,一般に知られていないものを取りまとめ,公開ワークショップにおいて発表した。本年度に予定されていた実験研究は,読み時間実験およびERP実験の2つであり,いずれも計画通りに遂行され,得られた結果はほぼ事前に立てた仮説を支持するものであった。文の読み時間を指標とした実験研究と事象関連電位を指標とした実験研究により,文の読み中の音韻的処理と関わりの深いとされる読点が,文処理中のどのタイミングで,どのような役割を果たしているのかについて明らかにした。さらに,データの解析中ではあるが,当初の予定には含まれていなかった,文章を材料とした眼球運動計測実験までを遂行することができた点から,研究課題の進展はおおむね順調であると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。
熱環境と光環境の基礎資料としての雲と雲量に関する研究

本研究は、助成年度内に以下の成果を上げ、雲量の長期連続自動測定機器の開発の可能性を得た。1.雲量、及び天空光と雲の色の測定色彩輝度計を用い、天空の輝度、色度(x,y)を測定した。また、同時に、天空のスケッチと魚眼レンズを使用した写真撮影、測定点の雲か空かの視感判別、及び、目視による雲量の測定を行い、資料を収集した。2.色温度による天空状態の判別測定資料を基に、晴天空と雲の色温度分布図を作成した。色温度10000K以上は晴天空である。これ以下の部分では、晴天空と雲が混在する。雲の色温度は約3000Kから8500Kで、5500Kから6500Kに頻度が高い。太陽からの角距離が大きい天空要素では色温度で判別ができるようである。3.晴天空の色の数式化晴天空の色温度は、太陽高度、天空要素の高度、太陽からの角距離、大気透過率で定まるとし、数式化した。4.天空状態の判別のための色温度の境界を示す回帰式低高度と太陽近傍の天空要素は、色温度のみによる判別が困難である。天空要素の雲か空かの判別結果と色度の実測値を対応し、太陽高度、天空要素の高度、太陽と天空要素との角距離のそれぞれについて、色温度に関する空と雲の領域を示す回帰式を求めた。〓5.目視雲量と推定雲量の比較(4)に基づいて測定資料を分類し、推定雲量を計算した。また、測定点が占める立体角と視感判別から雲量を求めた。これらと目視雲量を相互比較した。雲量差2までを許容すると、合致率は約75%であった。本研究で新規に購入する測定機器(色彩輝度計)は、平成3年8月下旬に、また、実測資料の取得、収納、記録、整理、解析に用いるマイクロコンピュ-タは10月中旬に納入された。本研究の採択と共に、申請者らは、手持ちの不完全な色彩輝度計を用い、担当な手間を掛けて、予備的な測定を行い、デ-タの収集に努めたまた、測定機器の納入と同時に機器の性能チェックと使用方法の習熟に努め、マイクロコンピュ-タの納入後に本格的な資料収集に入った。したがって、現在までに収集したデ-タは十分ではない。しかし、これに基づいて、以下の3点について、およその研究成果を得た。1.晴天の色と雲の色の色度図上の検討雲量が0の時の晴天空について、青空の色の色度図上の存在範囲と、雲量が10の時の曇天空について、雲の色の色度図上の存在範囲を検討した。それぞれの天空要素の輝度を一定の範囲に階級分けし、その範囲での両者の色温度を比較した結果、青天の色温度の広がりは、雲の色温度のそれを包含することが判明した。青天の色温度で雲のそれと重複しない範囲を求め、この範囲は、青天として良いと予備的に考察した。2.晴天空の輝度分布と青天の色温度分布青天の色温度分布図を作成した。その分布の形状が、CIE標準晴天空の輝度分布と極めて類似していることに着目し、晴天空の天空要素の輝度と青天の色温度には、相担の相関があると考えた。3.晴天空の天空要素の輝度と青天の色温度の関係を大まかに検討し、その関係の数式化を暫定的な検討を試みた。以上、本年度の研究は、機材の納入時期、使用方法の習熟の関係で資料収集や検討の時間が乏しかった。また本研究は通年の実測資料が必要であることなどの理由により、上記のような暫定的な検討を試みた。

本年度は測定機器も完備し本格的な測定の開始が可能となった。主として、1992年9月から10月にかけて合計166回の測定を試みた。また本年度は天空の分割を再検討し、それぞれの立体角が可能な限り同一であるように再分割した。したがって、測定点の高度、方位ともに昨年度とは若干異なる。これらの測点の色度(X、Y、Z)を測定し、輝度、色度座標(x、y)、色温度を求めた。また、測定点のそれぞれに、晴天空か雲かの判別を行い、判別不能のものも含めて3分類した。以上を資料として、主として、三つの検討を試み、おおよそ以下の知見を得た。1)色温度による天空状況の判別色温度10000K以上は晴天空である。これ以下の部分は晴天空と雲が混在する。雲の色温度は約3000Kから8500Kで、5500Kから6500Kに頻度が高い。晴天空の色温度の範囲は比較的大きい。そのときの太陽との角距離が大きい天空要素は色温度で判別ができる可能性がある。低温度の天空要素や、太陽に近接する天空要素の判別は色温度のみで可能かどうか疑問が残る。太陽高度が低いときの判別は困難である。晴天時の地表に近い薄くもやのかかるときの天空要素も判別困難である。これらについてはおおよその判定境界線の作成を図上で試みた。2)晴天空の色の数式化本研究では、雲量の自動測定のために色温度の定性的解析と晴天空の色温度の確定により晴天空と雲の判別を試みている。このために、晴天空の色を数式化して確定することを試みている。すなわち、晴天空の色温度は、太陽高度、太陽からの角距離、天空要素の高度、大気透過率で定まるとした。これに関し、昨年度の研究でおおよその数式化を試みたが、若干の係数が一般化されていなかった。本年度の測定結果を用いてこれを試み、また、その結果を測定値と比較して満足する結果を得た。本研究では、まず、天空を分割し色度計でスキャンして、それぞれの代表点の色度、色温度と天空の分布を測定した。測定回数は、1991年は22回、1992年は116回、1993年は226回である。これらのうち、1992年分の72回と1993年の測定では、測定点の天空要素の雲、乃至、空の視感判別を試みた。更に、1993年度の測定では、目視による雲量の主観測定も試みた。本研究では以上の測定結果を資料として、以下の検討を試み、おおよそ次のような知見を得た。色温度10000K以上は晴天空である。そのときの太陽との角距離が大きい天空要素は色温度で判別ができるようである。低高度の天空要素や、太陽に近接する天空要素の判別は色温度のみでは不可能である。太陽高度が低いとき、晴天時の地表に近い薄くもやのかかるときの天空要素も判別困難である。天空要素の雲か空かの判別と実測した色度を対応し、太陽高度、天空要素の高度、太陽と天空要素の角距離のそれぞれについて、色温度との対応を試み、その領域を示す回帰式を求めた。これに関し、測定資料をコンピュータでソートした。さらに雲量を計算した。これと測定点の天空要素の視感判別とその占める立体角より求めた雲量を比較した。また、目視による主観判断による雲量とも比較した。その結果、雲量の差を2まで許容して、合致率は両者ともおおよそ75%前後であった。
一般的なネットワーク構造を持つ分散コンピュータシステムにおける準静的負荷分散

分散コンピュータシステムの一つの大きな特徴は、システムの中での負荷を各ホストコンピュータに分散し、システムの資源(CPUとメモリなど)を効率的に利用することが可能になることである。システムの性能を向上させ、分散システムの資源を最大限に利用するのが最適負荷分散である。システム全体の統計値に関する情報を使用して、負荷分散を行うのが静的負荷分散である。各ホストコンピュータが一定の時間間隔毎に情報を収集し、負荷分散の解を計算し、それにより最適な静的負荷分散を行うのは準静的負荷分散である。本研究では、まず、準静的負荷分散の研究の基礎になる静的負荷分散方式を追究した。今年度は、まず、特殊かつ重要な構造を持つ三つの分散コンピュータシステム:ツリー階層型分散システム、双方向ジョブ転送スター型分散システム、双方向ジョブ転送ツリー分散システムを具体的に考えて、それらの分散システムにおける最適負荷分散方式についての研究を完成した。また、それらの研究の拡張として、一般的なネットワーク構造を持つ分散コンピュータシステムにおける静的負荷分散方式、マルチクラスジョブの一般的なネットワーク構造を持つ分散コンピュータシステムにおける負荷分散方式などについてを検討し、解析モデルの確立、最適負荷分散アルゴリズムの考案及び負荷分散の実際的な応用などについて研究してきました。それらの研究をまとめた論文が投稿中である。さらに、分散コンピュータシステムにおける一定の時間間隔毎に情報を収集する方式を考案し、ある種の実験を行なった。以上の研究成果のまとめとして、Springer-Verlag出版社で英語の専門著書として出版される予定がある。また、関連の研究として確立ペトリネットによる分散コンピュータシステムの性能評価と並列オンライントランザクションシステムの性能評価等に関して研究を行った。それらの研究が研究会で発表した。
分位数法に基づくシンボリック・データ・アナリシスの提案

シンボリック・データ・アナリシスは、膨大なデータの統合・要約で生ずる、シンボリック・データ(ヒストグラム、区間、有限集合などの記述による複雑なデータ)の解析を目的としている。ヒストグラム、区間、有限集合などによる記述から、適当な分布関数を介して分位数に還元する方法は、シンボリック・データを数値データに帰着させる、統一的な数量化の方法を提供する。本課題の成果として、シンボリック・データに対して、分位数の単調性に基づく、主成分分析の方法を開発した。分位数法による主成分分析においては、d個の特徴で記述される各シンボリック・オブジェクト(事例)が、予め選択された分位数mに対して、(m+1)個のd次元(数値)ベクトル(サブオブジェクト)の組として表現される。従って、与えられたN(オブジェクト)×(d特徴)のシンボリック・データは、(N×(m+1)サブオブジェクト)×(d特徴)の数値データに変換される。変換後の数値データに対して、SpearmanもしくはKendallの順位相関行列に基づく主成分分析を実行する。各シンボリック・オブジェクトは、因子平面上で、(m+1)個のサブオブジェクトの連鎖として再現される。本方法の有用性は、Journal of Statistical Analysis and Data Miningに報告した。シンボリック・データ・アナリシスは、膨大なデータの統合・要約で生ずるシンボリック・データ(ヒストグラム、区間、有限集合などの記述による、複雑なデータ)の解析を目的としている。分位数法は、ヒストグラム、区間、有限集合などを、背景となる累積分布関数の利用によって、予め定められた個数の分位数に帰着することができる。これによって、与えられたシンボリック・データは、統一的に通常の数値データに変換可能であり、一般的な数量化の方法が実現されることになる。このような考え方に基づいて、本年度は、以下に述べる、「分位数法に基づく主成分分析法(Statistical Analysis and Data Miningに掲載確定)」の成果を得た。d種類の特徴(属性)により記述された、N個のオブジェクトから成る(Nオブジェクト)×(d特徴)のシンボリック・データが与えられたとする。分位数に基づく主成分分析法では、予め整数m(例えば4分位法ではm=3)を選択することで、各オブジェクトに対する各特徴値(ヒストグラム、区間、有限集合など)を、(m+1)個の数値の組に変換する。さらに、d特徴に関するオブジェクト系列の単調性が、各特徴に関する入れ子の構造で規定される性質を利用することで、与えられたN個のオブジェクトのそれぞれが、d特徴による(m+1)個の部分オブジェクトに分解可能となる。したがって、与えられたシンボリック・データは、{N×(m+1)部分オブジェクト}×(d特徴)の標準的数値データに還元される。その後、順位相関行列の固有値問題を通じて、通常の主成分分析を適用可能としている。この方法においては、各シンボリック・オブジェクトは、因子平面上で、(m+1)個の部分オブジェクトを結ぶm個の矢印の連鎖として表示され、オブジェクトの性質が一連の矢印の長さや向きによって表現される。シンボリック・データ・アナリシスは、大規模なデータの統合・要約で生ずるシンボリック・データ(ヒストグラム、区間、有限集合などの記述が混在した複雑なデータ)の解析を目的としている。分位数法は、ヒストグラム、区間、有限集合等を、背景となる累積分布関数の利用によって、予め定められた個数の分位数に帰着することが出来る。本年度は、以下に述べる成果を得た。1)分位数法による数量化の方法を利用し、シンボリック・データを対象とした、階層的クラスタリングの方法を提案した。2)クラスタリングにおける概念記述の方法を工夫することで、階層的な概念クラスタリングの方法が可能であることを示した。3)分位数法に基づく主成分分析法の一般化として、データ累積法に基づいた主成分分析法を提案した。この方法を用いると、例えば年次毎にまとめた複数のデータを一括して主成分分析に掛けることが可能であり、政府統計を始めとした、多くの年次データの解析に有用なツールを提供する。以上の成果は、主に国際会議において、発表した。

上記の成果に加えて、分位数法を利用した教師付き概念クラスタリングに基づいて、新たな判別(識別)の方法と、線形等の特定のモデルを仮定しない、極めて一般的な回帰モデルを構成可能とする知見を得ている。シンボリック・データ・アナリシスは、膨大なデータの統合・要約で生ずる、シンボリック・データ(ヒストグラム、区間、有限集合などの記述による複雑なデータ)の解析を目的としている。本研究では、各種の異なる記述に対して、適当な累積分布関数を導入して予め定めた数の分位数の組に変換することで、統一的な数量化を実現し、シンボリック・データに対して伝統的な多変量解析の方法を一般化する、各種の方法を提案している。既に、(Nオブジェクト)x(d特徴)のシンボリック・データ・テーブルを(Nx(m+1)サブオブジェクト)x(d特徴)の数値データ・テーブルに変換して主成分分析を可能とする方法を、論文誌Statistical Anlysis and Data Mining (2011)に発表している。この方法をさらに一般化したデータ累積法は、期間毎にまとめられた政府統計等の複数データ・テーブルを、一括して主成分分析に掛ける手段を与える。例えば、過去30年間における我が国の実質GDPの変化およびその特性を、直感的に理解できる形式で因子平面上に再現可能である。このような成果の一部を、国際会議COMSTAT2012(August 27-31, Limassol,Cyprus)において報告した。シンボリック・データ・アナリシスの方法として、分位数法とよぶ数量化の方法を提案し、多くの多変量解析法の一般化を行っている。代表的な解析法である、主成分分析法やクラスター分析法に対して、既に成果を公表しており、今後引き続き新たな方法の開発とともに、成果公表に努力したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)データ累積法に基づく主成分分析法の論文誌への投稿。2)階層的な概念クラスタリング法の論文誌への投稿。3)教師付き概念クラスタリングに基づく、識別法および回帰モデルの確立。以上を、24年度の目標としたい。
都市熱環境とエネルギー消費及び住民意識の空間的評価

本研究では、1)都市熱環境モデルによる都市域の空間・時間的な空調エネルギー負荷推定、2)従前の研究成果及び既存情報による都市域の熱環境評価、3)アンケート調査による快適さとエネルギー消費についての都市内地域差の比較・考察を行った。1)の解析では、福岡市域を解析対象として、数値モデルによる計算結果と建築モデルを統合することにより、空調温度の設定(25°C、28°C)に対する都市域の時間・空間的な空調エネルギー需要の推計を試みた。また、より現実に近い分布形状を得るために、家庭の夏季空調エネルギー負荷と家族形態とを関連付けた解析を行った。家族形態として世帯の構成を考え、5つのカテゴリーを想定し、計算に取り入れた。また、将来の家族形態(世帯構成)の変化を仮定し、夏季空調エネルギー負荷の変化を計算・考察した。この方法は、住宅構造、気温分布、ライフスタイル、空調エネルギー消費等を同時に関連付けて議論できる利点があり、得られる情報次第でより詳細な計算も可能である。2)の都市域熱環境評価では、熊本市を対象として、衛星データや数値情報から作成した分布図(標高、緑被率、輝度温度図、8月・1月の平均気温、家庭・事業所・自動車交通による人工排熱)をもとに同市の熱環境の特徴について評価した。3)では、熊本市中心部及び東西南北の任意の集合住宅を対象として熱環境(快適さ)とエネルギー消費についてアンケート調査を実施した。質問項目は、回答者属性、住居、環境への意識・関心度・配慮・行動、エネルギー消費、空調機器使用状況、夏・冬の快適さ、周辺環境である。この結果をもとに熊本市域の熱環境の地域差について考察した。調査結果は、2)の評価結果と比較して、特に西部(海に近い地域)と中心部の比較において良い対応が見られた。都市域の熱環境と空間的に評価する場合、数値モデルによる計算結果は有用な情報の一つである。しかし、この結果だけでは、エネルギー消費や住民の意識とを関連付けることができない。そこで、数値モデルの計算で得られる気温をもとに、簡単な建築モデルを仮定することにより、空調に必要とされるエネルギー量(冷房負荷)を見積もることを試みた。具体的には、福岡市域を解析対象として、外気温(数値モデルによる計算気温)と空調温度(仮定)との差を求め、この結果と仮定した建築モデルと住宅分析情報から、都市域の住宅の冷房負荷(量)の時間・空間分布図を作成した。この解析では、外気温に加えて住宅の分布情報を用いているため、計算気温の分布情報だけでは推定することが難しい都市域全体についての空調エネルギー需要の分布状況を見ることができた。現時点では、使用できる情報の制約があることや、簡単な建築モデルを用いていること等の理由のため、現実のエネルギー消費量に近い値を見積もるまでには至っていないが、数値モデルによる計算結果から、気温・湿度という評価尺度だけでなく、エネルギーという指標で、都市域全体について空間的に議論することの可能性を示すことができた。また、熊本市域を対象として行ってきたこれまでの解析結果を用いて、都市の表面温度、気温、湿度、人為的な排熱(家庭、事業所、自動車交通)等の分布と、市内5箇所で実施した住民アンケート調査結果との関連付けを試みた。
職業高校のカリキュラムにおける教科構成の実態に関する調査研究

高校教育の改革が進められている中で、現行の学習指導要領に示された個性を生かす教育の充実の観点から、生徒の多様な進路に対応した教育課程の編成が望まれ、すでに総合学科をはじめとする様々な取り組みがなされ、専門高校においても同様である。しかし、専門高校においては、『職業教育の活性化方策に関する調査研究会議最終報告』に述べられているように、「将来のスペシャリストとして必要とされる専門性の基礎的・基本的な教育に重点を置く必要」があり、専門教科を始め普通教科の扱いや指導内容を含めた総合的な教育課程の検討が今後の課題となろう。こうした視点から、専門高校における教育課程編成の現状と課題を明らかにするため、全国の農業、工業、商業に関する学科を持つ専門高校を対象に質問紙調査を実施し、次のような結果を得た。平成6年度から実施された各校における教育課程編成の特色は、生徒の多様な進路に対応したコース制の導入、選択科目の拡大、総履修単位数の減少と普通教科の単位数の増大傾向、並びに職業資格の取得などであり、極めて多様な、生徒の進学も意識した教育課程の編成になっている点である。しかし、これらの特色は、選択科目の拡大に伴う教育内容の細分化、教員の負担の増大、担当教員や施設・設備の不足、各専門学科の目標の達成困難、生徒の学習意欲の減退、生徒の進路と各学科の目標との乖離、など多くの問題点も認められた。また、普通教科の学習については、一般教養の修得や専門科目の基礎との理由で、その必要性を認めると同時に、生徒の基礎学力の不足や普通科と同じ教育内容からくる様々な問題点も指摘された。今後、これらの課題に答え、専門高校に求められる基礎・基本の充実を図るため、専門教科と普通教科を中心とした教科構成の見直しを始め、これらの教科における指導内容の検討が必要であろう。今年度は、全国の工業高校から無作為に抽出した400校を対象としたカリキュラム編成及び教科構成の実態を把握するため、質問紙法による郵送調査を行った。また、先行研究の分析や特徴のある数校の訪問調査も実施した。先行研究及び訪問調査の結果、工業高校においても新学習指導要領に基づく学科再編の動きが顕著であり、多様な学科の設置及び「産業技術科」などの総合的学科への転換も進んでいることが伺われた。現在、工業高校に設置されている学科は、小学科を含め約200学科、類型・コース等を含めると数100にわたる。こうした学科等の多様化は、教育課程表、中でも選択方法及び選択科目の多様化に具体的に現れている。これらの特徴を明らかにすることは本調査の目的の一つではあるが、学習指導要領に示されていない多数の多様な学科において、カリキュラム及び教科構成の実態を調査し、それらの分析を行うためには学科の分類方法や分類のための基準作りが大きな問題点となった。また、生徒の高等教育志向の流れは益々加速され、各専門高校のカリキュラム編成において、総履修単位数の減少とともに、普通教科を重視する傾向が顕著に見られ、新しい学力観に基づく生徒の多様な進路に対応した類型・コース制の導入、それによる選択科目の導入等、極めて多種多様なカリキュラムが編成されていることなどが明らかになった。質問紙調査は、調査内容及び集計方法についてさらなる検討が必要になったため、昨年度実施した農業高校における調査の結果を踏まえ、調査内容及び調査用紙の構成等に再検討を加えるとともに、学校基本調査の高等学校の学科コード表を参考に、学科の分類を試み、コンピュータによる集計方法の検討も行った。現在、これらの質問紙の集計・分析を表計算ソフトを用いて行っているところである。

高校教育の改革が進められている中で、現行の学習指導要領に示された個性を生かす教育の充実の観点から、生徒の多様な進路に対応した教育課程の編成が望まれ、すでに総合学科をはじめとする様々な取り組みがなされ、専門高校においても同様である。しかし、専門高校においては、『職業教育の活性化方策に関する調査研究会議最終報告』に述べられているように、「将来のスペシャリストとして必要とされる専門性の基礎的・基本的な教育に重点を置く必要」があり、専門教科を始め、普通教科の扱いや指導内容を含めた総合的な教育課程の検討が今後の課題となろう。こうした視点から、専門高校における教育課程編成の現状と課題を明らかにするため、全国の農業、工業、商業に関する学科を持つ専門高校を対象に質問紙調査を実施し、次のような結果を得た。平成6年度から実施された各校における教育課程編成の特色は、生徒の多様な進路に対応したコース制の導入、選択科目の拡大、総履修単位数の減少と普通教科の単位数の増大傾向、並びに職業資格の取得などであり、極めて多様な、生徒の進学も意識した教育課程の編成になっている点である。しかし、これらの特色は、選択科目の拡大に伴う教育内容の細分化、教員の負担の増大、担当教員や施設・設備の不足、各専門学科の目標の達成困難、生徒の学習意欲の減退、生徒の進路と各学科の目標との乖離、など多くの問題点も認められた。また、普通教科の学習については、一般教養の修得や専門科目の基礎との理由で、その必要性を認めると同時に、生徒の基礎学力の不足や普通科と同じ教育内容からくる様々な問題点も指摘された。今後、これらの課題に答え、専門高校に求められる基礎・基本の充実を図るため、専門教科と普通教科を中心とした教科構成の見直しを始め、これらの教科における指導内容の検討が必要であろう。
光周波数絶対値測定のための広範囲光周波数コム発生に関する研究

光を波として自在に扱うためには光の周波数を高精度かつ広範囲に測定しなければならない。しかし、従来の周波数チェーンでは、数十GHz(GHz=10^9Hz)程度の狭い範囲の光の周波数しか測定できなかった.それを解決したのが一定周波数間隔の変調サイドバンドを利用した光周波数コム(OFC)発生器である.その結果、光の周波数を数THz(THz=10^<12>Hz)の範囲に渡り広範囲に測定することができるようになった.この相対周波数測定の範囲が大きくなれば、光領域のレーザ光の絶対周波数測定を高精度広範囲に行える光周波数カウンターの実現も夢ではない.しかしながら、従来技術でのOFC発生のスパンは数THzであり、これが相対周波数測定の可能範囲となっている.そこで我々は、通常のOFC発生器の出力を光ファイバーに導入し、低分散光ファイバー内の自己位相変調(SPM)によってOFCの発生範囲の向上を行った.先ずOFC発生器そのものの改良として、多重共振器器型OFC発生器を開発した.これにより結合し、最大で25%の効率、最大スパン10.8でOFC発生が出来るようになった.これをファイバーアンプで増幅した後、OFCのスパンを拡大するのに適した分散フラットファイバーに導入しコム発生範囲拡大をおこなった.その結果30THzのスパンに広がった.この結果は我々の研究室で達成している従来法の最大値10.8THzと比べても3倍の大きさである.光を波として自在に扱うためには光の周波数を高精度かつ広範囲に測定しなければならない。しかし、従来の周波数チェーンでは、数十GHz(GHz=10^9Hz)程度の狭い範囲の光の周波数しか測定できなかった.それを解決したのが一定周波数間隔の変調サイドバンドを利用した光周波数コム(OFC)発生器である.その結果、光の周波数を数THz(THz=10^<12>Hz)の範囲に渡り広範囲に測定することができるようになった.この相対周波数測定の範囲が大きくなれば、光領域のレーザ光の絶対周波数測定を高精度広範囲に行える光周波数カウンターの実現も夢ではない.しかしながら、従来技術でのOFC発生のスパンは数THzであり、これが相対周波数測定の可能範囲となっている.そこで我々は、通常のOFC発生器の出力を光ファイバーに導入し、低分散光ファイバー内の自己位相変調(SPM)によってOFCの発生範囲の向上を行った.先ずOFC発生器そのものの改良として、多重共振器器型OFC発生器を開発した.これにより結合し、最大で25%の効率、最大スパン10.8でOFC発生が出来るようになった.これをファイバーアンプで増幅した後、OFCのスパンを拡大するのに適した分散フラットファイバーに導入しコム発生範囲拡大をおこなった.その結果30THzのスパンに広がった.この結果は我々の研究室で達成している従来法の最大値10.8THzと比べても3倍の大きさである.