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日本における仏教美術の受容と特定樹種木材の流通に関する研究

本研究は、中国から朝鮮半島を経て日本に伝播した仏教美術がいかなる様相でわが国に受容されたのかを、主に特定樹種木材の流通に着目することによって検証することを目指した。具体的には日本、韓国、中国産のクスノキに対してX線分析を行い、主要元素の含有量を調査し、さらに東アジアにおけるクスノキの流通経路を検討することによって、日本の仏教美術の源流は中国南朝に求められ、それが朝鮮半島の百済、さらに日本へと伝播したことを検証した。中国・日本のクスノキ材のサンプルを収集しX線調査を行い、データの蓄積を図る。産地別のクスノキの元素の違いや、同一のクスノキ材におけるクスノキの元素分布などを調べ、木質文化財への応用の可能性を探る。日本の産地別クスノキ材のX線調査(担当:小野・櫻庭)中国の産地別クスノキ材のX線調査(担当:小野・櫻庭)本研究は、中国から朝鮮半島を経て日本に伝播した仏教美術がいかなる様相でわが国に受容されたのかを、主に特定樹種木材の流通に着目することによって検証することを目指した。本年度は研究の初年度にあたる。研究計画どおり、クスノキに代表される特定樹種木材の流通と仏教美術伝播・受容の問題の解明に取り組むと同時に、来年度以降の海外諸機関との共同研究、調査の準備を整えた。まず、韓国・国立昌原文化財研究所を訪れ、慶尚南道昌寧郡・松&#23796;洞7号墳(5世紀末6世紀初頭)より出土したクスノキ製木棺を調査し、今後の共同調査・研究について話し合った。現地ではクスノキ木棺に伴って出土した金属製品を携帯型複合X線分析装置にて調査した。なお、この解析結果は『金属』第1041号誌上に発表した。これら韓国における成果報告としては、9月に韓国より3名のパネリストを招き、国際シンポジウム「文化財の解析と保存への新しいアプローチ」を開催し、今後の共同研究の必要性を訴えた。この国際シンポジウムの成果は年度末に『奈良美術研究』第5号誌上に発表した。また、購入した携帯型複合X線分析装置による文化財の分析実験を大学内で行い、その成果を中国・北京における第2回X線考古学会にて発表した。さらに、四川省におけるクスノキ製木棺およびクスノキの自生状況を調査した。韓国・昌寧出土のクスノキ木棺とは時代差があるものの、文献史料によれば中国南部あるいは西南部のものと考えられるクスノキを代表とする特定樹種木材が古代より東アジア地域において流通していたことが知られ、クスノキを用材として用いる文化圏として中国・四川地域は見逃すことができないからである。また、成都市博物院と共同調査・研究に向けての話し合いも行った。本年度は、7月に韓国・嶺南大学校博物館において押督国出土遺物のX線調査を行い、9月には研究分担者・協力者それぞれが早稲田大学小野記念講堂において開催された国際シンポジウム「文化財の解析と保存への新しいアプローチIV」において口頭発表を行った。平成20年3月には平成19年度の成果報告として『奈良美術研究』第6号を刊行した。1)韓国・嶺南大学校博物館におけるX線調査7月にポータブル型のX線複合分析装置を韓国に持ち込み、純金製細環耳飾、金銅製鞍前輪附バックル、銀製銙(金ヘンに夸)帯(部分)、銀製太刀付属具、金銅製銀杏の5点を調査した。昨年、韓国の国立昌原文化財研究所において行った昌寧出土金製耳飾の調査結果と比較することで、韓国における文化的関係を検討した。2)研究分担者・協力者による国際シンポジウムでの口頭発表李成市(早稲田大学文学学術院教授)「韓国出土木簡のデジタル資料化の試み」光谷拓実(奈良文化財研究所埋蔵文化財センター年代学研究室長)「中尊寺金色堂、経蔵および古文化財の年輪年代調査」小野佳代(早稲田大学高等研究所助教)「茨城県養福寺の秘仏・十一面観音像のX線解析」櫻庭裕介(早稲田大学文学学術院講師)「明代崇禎年銘貴人像のX線解析」櫻庭氏が調査した明代崇禎年銘貴人像は、本研究課題で注目するクスノキ製の像であったことから、この分析データは特に貴重なものとなった。3)『奈良美術研究』第6号本年度の研究分担者・協力者による研究成果をまとめたものである。本年度は、国内産のクスノキ、および中国産のクスノキのサンプルを多数入手し、X線複合分析装置(XRDF)を用いた分析を行い、データの蓄積を行った(小野、櫻庭)。すなわち国内産では、鹿児島県産、奈良県西吉野産、岐阜県養老産、熊本県上益城郡産、熊本県金峰山産のクスノキを用い、中国産では、中国・江西省鷹潭産、中国・湖南省張家界産の油楠、山楠、臭楠等を用いた。また2009年2月には、韓国の済州島にポータブル型X線分析装置を持ち込み、済州島自生のクスノキに対して現地調査も行った(大橋、櫻庭)。現在は中国、韓国、日本におけるクスノキのX線分析のデータの蓄積を行っているが、有効なデータが得られた際には、X線分析法を木質文化財に応用していくことができるばかりか、クスノキ製の仏像が制作された飛鳥・白鳳時代における仏教の受容・伝播の様相をも探ることができると考えている。

本研究に参画しているメンバーによる研究成果の一端は、2008年9月13日(土)に早稲田大学小野記念講堂で開催された国際シンポジウム「文化財の解析と保存への新しいアプローチV」の場で発表が行われた。(林南壽「韓国乾漆像の制作技法にみえる-特徴」、大西修也「新羅・皇龍寺金堂の造営計画を検証する」、光谷拓実「長野県池口寺薬師堂および木彫仏の年輪年代調査」、小野佳代「国産クスノキ材・心材部のX線分析-同一材における主要元素の推移-」、櫻庭裕介「XRDF装置を用いた中国小金銅仏の分析-服部コレクションを中心に-」)。さらに、2009年3月には一年を通じた成果報告として『奈良美術研究』第8号を刊行した。本研究の目的は、特定の樹種木材の流通に着目することによって、中国から朝鮮半島を経て日本に伝播した仏教美術がいかなる様相でわが国に受容されたのかを検証することである。本年度は、昨年度入手した国産クスノキの円盤をサンプルとして取り上げ、その年輪に対して蛍光X線分析を行った。手順は、まず円盤の表面を平滑にするために飽掛けを行い、つぎに円盤の樹芯から樹皮へ向かって直線を引き、1センチ間隔で印をつけていく。その印の箇所を狙って、蛍光X線分析を行うというものである。調査には、理研計器株式会社のポータブルX線回折・蛍光X線分析装置XRDF[型式DF-01]を用いた。分析の結果、年輪の心材部と辺材部とでは、KとCaの含有量に違いがあり、とくにCaの値は心材部では大きく変動するが、辺材部では安定した値を示す傾向がみられた。こうしたCaの特徴を利用することで、クスノキの年輪の心材部と辺材部を見分けることのできる可能性が高まったといえよう。今回の調査結果を通して、蛍光X線分析はクスノキの年輪の心材部と辺材部を見分ける手法としては有効である可能性が高く、さらにヒノキやスギといった異なる樹種木材にも応用していくことができれば、年輸年代法の分野への活用が期待できよう。というのも年輪年代法では、調査対象とする木質文化財に心材部が残っているか否かが大変重要であり、もし辺材部が残っていれば、伐採年代により近い年代を導き出すことができるからである。こうした辺材部の有無が重要となる年輪年代の分野において、それを科学的に証明する一手法として蛍光X線分析法を利用できる日も近いかもしれない。これらの調査結果は、2009年9月に開催された国際シンポジウム「文化財の解析と保存への新しいアプローチVI」(早稲田大学奈良美術研究所主催)において発表し、その成果報告として2010年3月に『奈良美術研究』第10号を刊行した。
開発途上国における日本型健康教育プログラムの検証と指導教材の開発

本研究は、開発途上国における子どもの健康課題を解決するために、日本独自の職種である養護教諭の特性を活かした日本型健康教育プログラムと指導教材(デジタル教材と紙芝居)を開発し、その有効性を検証することを目的としている。平成30年度の成果は、ソロモン諸島国第1次訪問を実施し、調査協力校(小学校1校)における1身体測定を活用した健康教育の実践、2児童・教師を対象とする健康教育に関するアンケート調査の実施である。1身体測定については、身体測定マニュアルと指導資料、健康カードを作成し、全学年出席児童269名を対象に身長・体重・体温を測定した。測定結果を健康カードに記録後、児童が感想を記入した。ソロモン諸島国では小学校2年生の保健の授業で身体測定の意義や体の成長について学ぶが、身体測定の器具もなく、成長を客観的に評価し理解する機会はほとんどない。児童の自由記述の感想を計量テキスト分析を行ったところ、happyなど身体測定を好意的に受け止め、測定結果を活用して自己や他者の成長を喜ぶ姿が見られた。また、現地教師は学校保健に関する意識が高く、積極的に身体測定に参加しており、今後身体測定を題材とした健康教育を展開するためのプログラムや教材が必要であることが示唆された。2健康教育に関する調査は、教師10名、4年生56名を対象に実施した。健康教育に関して指導が困難だった場面があると回答した教師は9名で、健康教育に関する研修や教材の確保、指導の対する相談者等が不足していることが示唆された。また、日本の子どもよりも「健康教育はおもしい」と回答した児童の割合が高かった。さらに、経験が伴っていない項目については、他の項目と比較し理解がやや劣る傾向が示唆された。初年度は、ソロモン諸島国に関する情報収集を行い、協力校への依頼と健康実態調査の実施を予定していたが、先行視察で協力校等の依頼、内諾を終えたことにより、第1次訪問で身体測定の実施や健康教育に関する調査が可能となった。先行視察において、日本型健康教育プログラムを実施するにあたり、保健管理と保健教育を連動して実施する必要が明らかとなった。特に子どもたちは身体測定を経験しないままで成長発達を学ぶ状況にあり、第2次訪問時においては、現地のニーズを踏まえ、身体測定と関連した健康教育の実施について検討していく。ソロモン諸島国でのコーディネーターに対する謝金及び教材作成費が不要であったが、現地調査研究には3名の派遣が必要であったことから旅費が増額した。その差額分が次年度使用額となった。第2次訪問も3名を派遣することから旅費に使用する。
筋衛星細胞の活性化機構の解明:in vivo伸縮モデルによる活性化シグナルの同定

本研究では、動物の成長および運動に伴い生じる物理刺激を外部シグナルとした衛星細胞の活性化,機構を予想し、これをin vivo伸縮実験モデルを用いて検証することを計画した。このため最終年度では、初年度で作出した「骨格筋に物理刺激を負荷できるin vivo伸展モデル」および「衛星細胞の活性化を検出するブロモデオキシウリジン(BrdU)のin vivo標識法」を用いて、物理刺激による衛星細胞の活性化を検証すると共に、その分子機構を追究した得られた成果の概要は以下の通りである。S.D.種雄ラット(9-10か月齢)の左側後肢の体側側にある内転筋に最長で2時間の伸展刺激を持続的に負荷した。伸展時間に依存して活性化の指標であるBrdUの細胞内取り込みおよび細胞収量が有意に増加したことから、伸展刺激をトリガーとして衛星細胞が活性化することが確認された。次に、物理刺激による活性化の分子機構を調べるため、伸展刺激によってHGF(肝細胞増殖因子)が筋肉組織中で遊離するか否かを調べた。先ず、2時間の伸展刺激を負荷した筋肉をPBS中で1時間静かに振とうし得られた抽出液(SME)にHGFが存在することが、抗HGF抗体によるwestem blottingにより分かった。またSMEを培養液に添加するとSME濃度依存的に衛星細胞の活性化が誘起され、またSMEを予め抗HGF中和抗体(HGFに結合しその生理活性を中和する抗体)で処理すると抗体濃度依存的に生理活性が消失した。対照として伸展刺激を加えていない右側後肢の筋肉から同様に得た抽出液には生理活性はなかった。従って、骨格筋に物理刺激が負荷されると基底膜に結合保持されていたHGFが遊離し、これが特異的受容体c-metに結合すると細胞内シグナル伝達系を介して衛星細胞の活性化(DNAの複製)が誘起されるという分子機構が推定された。本研究では、動物の成長および運動に伴い生じる物理刺激を外部シグナルとした衛星細胞の活性化機構を予想し、これをin vivo伸縮実験モデルを用いて検証することを計画した。このため初年度では先ず、生体内で骨格筋に物理刺激を負荷できるin vivo伸縮モデルを作出すると共に、物理刺激による衛星細胞の活性化を検出するブロモデオキシウリジン(BrdU)のin vivo標識法を開発することを試みた。成果の概要は以下の通りである。in vivo伸縮モデルの作出に関しては、種々の試行の結果、ラットの後肢の体側側に存在する内転筋に物理的伸展を負荷するin vivo伸展モデルを独自に考案した。即ち、ラット(Sprague-Dawley種)の左前・後肢を懸垂し、自重により左後肢の内転筋を穏やかに数時間伸展することができた。この場合、ジエチルエーテルの持続的麻酔下で懸垂操作を行うなど、実験動物に苦痛を与えないよう充分配慮した。この伸展モデルは、Goldspinkら(1992)の方法と比べて極めて簡単かつ確実な実験系であり、また筋肉に外傷を与えることなく、右後肢の内転筋を対照区として伸展刺激の効果を同一固体で調べることができるなど、本研究を遂行する上で有効であった。in vivo標識法に関しては、Mitchellら(1996)の方法を参考にして、伸展刺激によって生体内で衛星細胞が活性化するか否かを測定する方法を開発することができた。即ち、BrdUをラットの腹腔内に所定量注入した後、16時間後に内転筋からAllenらの方法(1996)に従い衛星細胞を単離し30時間培養した。

生体内でBrdUを取り込んだ(活性化した)衛星細胞を抗BrdUモノクローナル抗体およびアビジン・ビオチン複合体法を用いて免疫染色し、陽性反応を示した細胞核数の総細胞核数に対する百分率(活性化率)を測定した。本研究では、動物の成長および運動に伴い生じる物理刺激を外部シグナルとした衛星細胞の活性化機構を予想し、これをin vivo伸縮実験モデルを用いて検証することを計画した。このため最終年度では、初年度で作出した「骨格筋に物理刺激を負荷できるin vivo伸展モデル」および「衛星細胞の活性化を検出するブロモデオキシウリジン(BrdU)のin vivo標識法」を用いて、物理刺激による衛星細胞の活性化を検証すると共に、その分子機構を追究した。得られた成果の概要は以下の通りである。S.D.種雄ラット(9-10か月齢)の左側後肢の体側側にある内転筋に最長で2時間の伸展刺激を持続的に負荷した。伸展時間に依存して活性化の指標であるBrdUの細胞内取り込みおよび細胞収量が有意に増加したことから、伸展刺激をトリガーとして衛星細胞が活性化することが確認された。次に、物理刺激による活性化の分子機構を調べるため、伸展刺激によってHGF(肝細胞増殖因子)が筋肉組織中で遊離するか否かを調べた。先ず、2時間の伸展刺激を負荷した筋肉をPBS中で1時間静かに振とうし得られた抽出液(SME)にHGFが存在することが、抗HGF抗体によるwestern blottingにより分かった。またSMEを培養液に添加するとSME濃度依存的に衛星細胞の活性化が誘起され、またSMEを予め抗HGF中和抗体(HGFに結合しその生理活性を中和する抗体)で処理すると抗体濃度依存的に生理活性が消失した。対照として伸展刺激を加えていない右側後肢の筋肉から同様に得た抽出液には生理活性はなかった。従って、骨格筋に物理刺激が負荷されると基底膜に結合保持されていたHGFが遊離し、これが特異的受容体c-metに結合すると細胞内シグナル伝達系を介して衛星細胞の活性化(DNAの複製)が誘起されるという分子機構が推定された。
マイクロカロリメータアレイを用いた軟X線顕微鏡受光素子の開発

放射線入射による温度上昇を超伝導転移領域中の急峻な温度抵抗変化を用いて高感度に検出する超伝導転移端マイクロカロリメータ(TES : Transition Edge Sensor)は軟X線シングルフォトンを高効率かつ優れたエネルギー分解能で検出しうるスペクトロメータであり、白色軟X線を用いた透過型X線顕微鏡の受光素子にこのTESを適用することで、優れた解像度と共にエネルギー吸収端計測から元素・分子分布解析をもリアルタイムに行える動的生理状態観察システムの実現が期待される。本研究では、軟X線顕微鏡受光素子に適用可能なイメージング検出器の実現を目指し、TESピクセルのアレイ化及び信号読み出し技術の開発を進めた。今年度はイリジウム超伝導薄膜製のTESピクセルアレイを作製し、全ピクセルに並列バイアスを印加して各ピクセルからの電流をまとめて一つのSQUIDアレイで信号増幅を行う独自のTESアレイ信号読み出し法において入射ピクセル特定の精度を向上させる手法を構築した。本手法では各ピクセルでの熱特性の微妙な違いにより生じる信号波形の変化を検出し入射ピクセルを特定するものである。各ピクセルを小型化ししかも大きさをピクセル毎に意図的に変化させた素子を試作し、このアレイ素子をSPring-8及びKEK-PFにて得られる単色X線マイクロビーム(径50μm以下)を用いて走査しピクセル毎の詳細な信号応答を測定したところ、応答波形が入射ピクセル毎に変化していることが確認され、ゆえに各ピクセル形状を系統的に変化させることで意図的に波形を制御することに成功した。本研究で開発された波形制御手法は軟X線顕微鏡受光素子として適用しうるイメージングTESアレイ素子において読み出し可能なピクセル数を飛躍的に増大させるために必要不可欠かつ最も合理的な手法と考えられる。白色軟X線を用いた透過型X線顕微鏡は10100nmの位置分解能を実現し、しかもエネルギー吸収端計測から元素・分子分布解析をも可能にする優れた生態観察システムである。本研究では、動的生理状態そのものを直接観察できる生体観察システムの実現を目指し、透過型軟X線顕微鏡の受光素子に適用可能な超伝導転移端マイクロカロリメータ(TES : Transition Edge Sensor)の開発を進めている。TESは放射線入射による温度上昇を超伝導体転移領域中の急峻な温度抵抗変化を用いて高感度に検出するもので、低エネルギーシングルフォトンに対して極めて高い量子効率と高エネルギー分解能を実現しうる。本研究では小型かつ簡便な3He減圧型冷凍機で得られる冷却温度350mKにて動作する汎用性に富む検出システムを目指し、受光素子の有感面を多数のピクセルに分割し、それらのピクセルを電気的に並列接続してSQUID増幅器を用いた単純かつ合理的な信号処理回路で全ピクセルの信号を読み出すことを検討している。今年度は窒化シリコンメンブレン上に超伝導薄膜の熱伝導特性向上と動作温度低減を図るべく独自の金チタン金3重層素子の開発を試み、380mK付近にて極めて急峻な超伝導転移を示す温度センサを実現、同時に冷凍機内にSQUIDアレイ電流増幅器を用いた超伝導信号読み出し回路を構築した。そして金チタン金TESピクセル4個からなるアレイ素子を並列バイアスにより駆動させ、超伝導転移領域中において安定して動作することを実証し、続いて5.9keVのX線源からのシングルフォトン検出に成功した。さらにピクセル内入射位置による信号特性依存性の検証、及び熱伝導特性向上を目指した素子の改良も試み、これまでに既存の半導体検出器を上回るエネルギー分解能を達成し始めており、高精度な軟X線スペクトロスコピーの実現が期待される。
名形状記憶材料の長期間使用による機能特性変化

本研究においては形状記憶材料の長期間使用による機能特性変化の研究として、主に形状記憶合金の繰り返し機能特性、形状記憶ポリマーの繰り返し機能特性の研究、形状記憶合金の疲労特性、形状記憶ポリマーの長期間形状固定した後の変形特性について調査および検討を行った。これらの研究により得られた主な研究成果は以下に示す通りである。(1)形状記憶合金の応力制御のサブループ負荷について、負荷過程でひずみを一定に保つと応力緩和が生じ、応力を一定に保つとクリープ変形が現れる。同様に除荷過程において応力回復とクリープ回復が現れる。これらの挙動は温度変化に伴うマルテンサイト変態により生じ、繰返し初期に大きく現れる。(2)形状記憶合金線材の両振り平面曲げ疲労試験機を新たに開発した。TiNi形状記憶合金線材の回転曲げ、片振り平面曲げおよび両振り平面曲げの疲労試験結果から、最大ひずみで整理するとひずみ比の疲労寿命に対する影響を統一的に表すことが出来ることを明らかにした。新たに開発された超弾性薄肉細管の疲労寿命は、超弾性中実細線の疲労寿命に比べて短い。薄肉細管での疲労亀裂は内表面から発生し、疲労破面率は小さい。(3)新たに開発されたNiTi高弾性細線に関して、変形特性は1400MPaの応力で4%のひずみまでほぼ比例関係にあり、疲労特性は温度および繰返し速度に依存しない。また、弾性係数はステンレス鋼細線の弾性係数の約1/4である。したがって、NiTi高弾性細線は医療用ガイドワイヤーの操作性能に優れている。(4)形状記憶ポリマーフォームを高温で負荷し、低温で形状を固定する場合には、最大ひずみに関係なく6ヶ月経過しても形状固定率および形状回復率は共に98%以上である。(5)形状記憶ポリマーフォームを高温で形状保持する場合には、二次賦形現象が現れ、形状が完全には回復しなくなる。二次賦形率(形状非回復率)は形状保持温度、形状保持ひずみおよび形状保持時間に比例して大きくなる。形状記憶合金および形状記憶ポリマーを長期間使用した場合の機能特性に関して、熱・力学経路への履歴依存性を実験的に調べた。得られた結果の要点は次の通りである。(1)形状記憶合金に関しては、TiNi形状記憶合金の疲労特性を主に回転曲げ疲労試験により検討した。その結果、疲労寿命は繰返し速度およびひずみ比に依存することを確かめた。(2)繰返し速度が高い場合、材料の温度上昇が大きく、このためにマルテンサイト変態応力が高くなり、この結果疲労損傷が大きくなり、疲労寿命が短くなる。(3)形状記憶合金線材の曲げ疲労に対するひずみ比の影響を調べることのできる片振り曲げ疲労試験機および両振り曲げ疲労試験機を製作した。両試験機により疲労寿命特性が検討できることを確認した。(4)ひずみ比が異なると同じひずみ振幅であっても最大ひずみは異なる。TiNi形状記憶合金ではマルテンサイト変態の他にR相変態が現れる。このため、疲労寿命の評価は単純には行えない。R相変態ではひずみおよび変態応力が小さく、このために疲労寿命が非常に長く、1千万回の繰り返しでも破断しない。したがって、高サイクルで使用する場合には、R相変態域で使用すると長寿命が得られる。(5)ポリウレタン系形状記憶ポリマーに関しては、フォームを長期間使用した場合の特性の変化を検討した。高温で変形させ、その後に冷却して形状を固定した。与えるひずみおよび形状固定の保持時間を種々に変化させ、その影響を調べた。

その結果、6ケ月経過しても形状固定率は99%以上、形状回復率は98%以上であり、良好な機能特性を示すことを確かめた。(6)高温でひずみを長期間保持した場合、ひずみが大きくなると非回復ひずみが現れる。したがって、実用においては形状の保持条件に注意することが重要である。TiNi形状記憶合金線材およびポリウレタン系形状記億ポリマーフォームについて長期間使用した場合の形状記憶特性の変化及び疲労特性について実験的に調べた。得られた結果の主要な点は次の通りである。(1)TiNi形状記億合金線材の曲げ疲労特性について、疲労限のひずみ振幅はR相変態ひずみである。ひずみ比が小さい方が疲労寿命は短い。これはヒスレシシスループの違いにより現れ、1サイクル当たりの散逸仕事密度の大きい方が平均亀裂進展速度は高くなり、結果として疲労寿命が短くなる。回転曲げ及び片振り曲げを受ける場合の破断面の観察から、いずれの場合にも疲労亀裂は表面のある1点を起点として生じ、この亀裂が優先的に成長して最終破断に至る。このために疲労亀裂の進展した領域は扇形になり、不安定破壊した領域ではディンプルが観察される。(2)ポリウレタン系形状記億ポリマーフォームの形状固定性及び形状回復性について、Tg以上の高温で負荷し、冷却すると形状は固定される。その後無応力下で加熱すると形状は回復する。この場合には、形状固定期間が3ヶ月であっても形状固定率及び形状回復率は98%以上であり、両者とも良好である。しかしながら、形状を固定するときの条件として温度が高くなると、形状は完全には元の形状に戻らなくなる。即ち、2次賦形現象が生じるようになる。この2次賦形は形状の保持温度が高く、形状固定ひずみが大きく形状固定時間が長くなるほど顕著に現れる。形状記憶ポリマーフォームでは形状を固定したままで加熱すると回復応力が生じる。この回復応力は高温で負荷したときの応力の約80%であり、ポリマー単体の引っ張りで発生する回復応力の割合に比べて大きい。ただし、高温で負荷したときに応力が緩和すると、この緩和した応力は回復応力として取り出すことは出来ない。本研究においては形状記憶材料の長期間使用による機能特性変化の研究として、主に形状記憶合金の繰り返し機能特性、形状記憶ポリマーの繰り返し機能特性の研究、形状記憶合金の疲労特性、形状記憶ポリマーの長期間形状固定した後の変形特性について調査および検討を行った。これらの研究により得られた主な研究成果は以下に示す通りである。(1)形状記憶合金の応力制御のサブループ負荷について、負荷過程でひずみを一定に保つと応力緩和が生じ、応力を一定に保つとクリープ変形が現れる。同様に除荷過程において応力回復とクリープ回復が現れる。これらの挙動は温度変化に伴うマルテンサイト変態により生じ、繰返し初期に大きく現れる。(2)形状記憶合金線材の両振り平面曲げ疲労試験機を新たに開発した。TiNi形状
発話単位アノテーションに基づく対話の認知・伝達融合モデルの構築

(1)発話完了点の漸進的な予測に関与する統語・韻律情報をコーパス分析と聴取実験によって明らかにした。(2)発話冒頭部などの構成において、情報の新旧と、韻律構造や認知負荷との関連をコーパス分析によって明らかにした。(3)ある種の構成を持った質問が他者の応答に対して課す相互行為上の制約をコーパス分析によって明らかにした。(4)様々な形式の聞き手反応がどのように使い分けられ、どのような効果を持つかをコーパス分析によって明らかにした。(5)以上の成果の基盤となるアノテーションデータを整備し、新しく考案したスキーマによってデータベース化した。本研究の目的は、2人以上の話者による対話において、(1)「発話」が下位要素からどのように構成され、(2)個々の行為が単一もしくは複数の話者による「発話」からどのように構成されるのかを実対話データの分析に基づいて明らかにし、会話インタラクションにおける文法や言語使用に関する認知・伝達融合モデルを構築することである。本年度は研究課題(1)に関して以下の成果を得た。(1)発話冒頭部に対比構造を組み込むことで、その発話がどのような応答を要求するものなのかを予測可能にしていることを示した。(2)発話の進行に伴い、聞き手が発話順番を取るか否かに応じて、話し手が発話の完了点を精密に調整していることを示した。(3)発話の完了点が、アクセント句数個分先立つ位置に置かれる特殊な上昇下降イントネーションによって早期に標示されている可能性を示した。(4)発話の完了点を統語・韻律情報に基づき漸進的に予測するモデルを構築し、円滑な話者交替と重複発話を統一的に扱えるモデルを提案した。(5)発話の完了点の予測に統語・韻律情報が与える影響を聴取実験により検討し、統語情報の有意性を確認した。これらの成果の基盤となるアノテーションデータに関して以下の拡充を行なった。(1)千葉大3人会話データに、あいづちターゲット・照応関係・「発話」構成など、新たな付加情報を付与し、分析に利用した。(2)千葉大3人会話データに加え、『日本語話し言葉コーパス』対話データを関係データベース化し、分析に利用した。本研究の目的は、2人以上の話者による対話において、「発話」が下位要素からどのように構成され、個々の行為が単一もしくは複数の話者による「発話」からどのように構成されるのかを実対話データの分析に基づいて明らかにし、会話インタラクションにおける文法や言語使用に関する実際的なモデルを構築することである。今年度は以下の研究成果を得た。(1)省略可能な話題句が明示される現象や先行発話末の複合音調が発話の認知負荷に伴って増加することを明らかにした。(2)漸進的な発話末の予測に関わる特徴として、発話全体の声の高さ(F0)の変動や句末のF0の動き(句末音調)などを取り上げ、これらの特徴が発話末予測に貢献する可能性のあることを明らかにした。(3)話し手が発話中に別の発話を割り込ませ、その後に元の発話に復帰する「挿入構造」について分析を行ない、聞き手にとっての発話末の予測に大きく関わっていることを明らかにした。(4)ポスター発表会話やカウンセリング会話における相槌や視線などの聞き手行動の分析を行い、これらの行動から聞き手の理解や興味の度合いを推定できることや、話し手と聞き手の間での行動の同調が見られることを明らかにした。(5)複数発話からなる、質問者の想定が明示された質問を含む発話連鎖を分析し、質問者の想定の応答中での扱われ方を記述することを通じて、この種の質問が応答者に課す制約を明らかにした。これらの研究成果は、対話における発話を認知過程と伝達過程とが不可分に結びついた現象としてモデル化する、新しい視座に立ったものとして極めて意義深い。本年度は研究課題(1)(2)に関して以下の成果を得た。1発話冒頭部に「もう」を含む発話の相互行為上の働きを明らかにした。2統語境界における音調や韻律句変動を分析し、発話の完結性・継続性表示機能を明らかにした。3聞き手反応のターゲットを同定し、さまざまな形式の聞き手反応がどのように使い分けられているか調査した。4会話中の照応関係を付与し、情報の新旧や再言及の有無によって発話の韻律構造がどのように異なるか明らかにした。

1千葉大3人会話データに加え、『日本語話し言葉コーパス』対話データの付加情報を整備し、関係データベース化した。[連携研究者]国立国語研究所・前川喜久雄・大局的韻律構造のモデル化、京都大学・高梨克也・聞き手反応のモデル化、国立国語研究所・丸山岳彦・挿入構造のモデル化[研究協力者]吉田奈央・フリー・聞き手反応のモデル化、横森大輔・日本学術振興会/名古屋大学・相互行為分析、中川奈津子・京都大学・情報構造のモデル化、黒嶋智美・明治学院大学・相互行為分析、高木一広・九州工業大学・オノマトペの分析初年度設定した研究課題の多くについて、査読付き論文12本を含む雑誌論文(論文集含む)39本もの成果が得られた。また、基盤となるアノテーションデータについても、新たな付加情報やコーパスが追加され、研究基盤がほぼ固まった。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題(2)に関して若干未着手のテーマも残っているが、その他のテーマ、および、昨年度から継続している研究課題(1)については、査読付き論文11本を含む雑誌論文(論文集含む)37本もの成果が得られており、おおむね順調に進展している。基盤となるアノテーションデータについても、仕様がほぼ確定し、組織内での研究基盤が固まるとともに、公開の準備も進めている。研究課題(1)「下位要素からの発話の構成」についての検討を継続し、精緻なモデル化につなげるとともに、平成24年度から研究課題(2)「発話による行為の構成」についての検討を開始し、最終年度で両者を統合する。研究基盤となるアノテーションデータについては、現状の付加情報の誤りを発見・修正し、より精度を高めるとともに、研究課題(2)に関わる付加情報を必要に応じて追加する。最終年度は、研究課題(1)(2)の知見を統合し、認知・伝達の融合モデルとしてまとめる。これらの成果を国際ジャーナル・国際学会で公表するとともに、以下の成果物を公表する。1研究に用いたアノテーションデータ2アノテーションデータの仕様をまとめたマニュアル
世代間のコミュニケーションや他者理解を促進するための生涯スポーツ実践に関する研究

本研究は5項目の個別課題を明らかにすることによって進められた。その個別課題に対する成果は次の通りである。(1)身体関係によって生み出されるコミュニケーションとは共通の意味を作り出すことである。(2)そのようなコミュニケーション行為を促進するためのスポーツ実践は、人間相互の関心をスポーツ参加者に呼び起こすことで可能になると考えられる。(3)生涯スポーツ実践の中でコミュニケーション行為の成立を図るのであれば、「関心」と「共感」を参加者相互に生み出す場の設定が必要である。(4)コミュニケーションによる身体的な意味生成は人間にとって新たな世界と地平を開示する。その際重要なことは、世代間の中で上の世代が身体運動によって地平の拡大を行うことで同時代に生きる異なる世代の交流が意味を持つようになる。(5)世代間のコミュニケーションを促進するための生涯スポーツのあり方は、記録重視の実践から物語の創出を可能にする実践へのあり方が主張された。世代間のコミュニケーションや他者理解を促進するための生涯スポーツは、単に高齢者スポーツを意味するのではない。競技スポーツも含めた実践のあり方が追求される必要がある。その時に、スポーツの中に創出された物語は世代を超えて受容される可能性が主張された。3年間の研究課題の総括として次のことが明らかになった。すなわち、生涯スポーツ実践において世代が共有しうる意味生成と物語の創出をすることで、世代間のコミュニケーションや他者理解を促進する活動になる。そしてそれは、健康などと並ぶスポーツの新たな価値になるのである。本研究の大きな目的ぼ教育の荒廃や地域社会の荒廃に臨床心理学をはじめとする心理学分野の貢献が期待される中で、体育学の立場から生涯スポーツの実践のあり方を追求することで現代の抱える問題に貢献しようとするところにある。本年度の研究計画では、教育並びに地域社会の危機は、世代間のコミュニケーションや意識レベルでの他者理解のみではその克服が困難であるとの認識に立ち、コミュニケーションならびに他者理解に関する原理的検討を主な研究課題にして進めてきた。われわれはこの研究課題に対して文献解釈による研究と平行して、スポーツや実際の体育授業をも考察の対象とすることによって原理的理解の深化を図ってきた。その結果、次のことが明らかになった。1.コミュニケーション理論の原理的理解においてはJ.Habermasが試みた言語コミュニケーションの理論が一応の参考にはなるが、われわれの目指す身体運動や身体経験を通したコミュニケーションの成立という観点からすると限界がある。2.スポーツを通したコミュニケーションの成立ならびに他者理解に関しては、「競争」および「協力」という概念が重要である点が明らかになった。とりわけ、ハンディキャップを導入したゲームを実践する中で、そこで行われる競争に教育的な意味を持たせることが可能になる。3.このゲーム方式は、同世代間におけるコミュニケーションの成立のみならず、世代間のコミュニケーションを誘発することも示唆された。次年度以降の課題としては、スポーツによる世代間コミュニケーション創出の原理的理解の深化と他者理解の原理的考察が挙げられる。本年度の研究実施計画に沿った研究課題は次の二つの点であった。すなわち、1.生涯スポーツにおける身体関係が世代間のコミュニケーションにどう貢献できるか、2.身体を介しての他者理解は意識面のみを通した他者理解とどのような面で異なるか、である。まず第一の点であるが、以下の点が明らかにされた。(1)コミュニケーションの位相は種々存在するけれども、身体関係によって生み出されるコミュニケーションとは共通の意味を作り出すことである。

その際重要なことは、世代間の中で上の世代が身体運動によって地平の拡大を行うことで同時代に生きる異なる世代の交流が意味を持つようになる。第二の点については以下の点が明かにされた。(1)スポーツ倫理の成立基盤は身体を軸とした他者との共通性に求められる。(2)スポーツの世界を基礎づけているその信頼は、知覚経験を通した身体の共通性からもたらされる。他者に対する倫理の根源は知覚経験を通した身体の共通性に存在する。競技の中で相克の関係にありながらも、競技者を倫理的関係につなぎとめるものは、知覚経験を通した身体の共通性である。本年度は3年計画の3年目であり、本年度の具体的な研究課題は当初の計画で設定された5つの研究課題の内、最後の研究課題が中心になった。なおかつ、3年間の研究の総括を行うことも同時にもとめられた。本年度の成果は以下の通りである。1)現代社会はコミュニケーションや自己の存在感が希薄になった時代との指摘を元にして、体育という教育的な営みから身体活動を通じての「意味生成」の可能性と条件を明らかにした。その結果、コミュニケーションが意味生成の鍵となっていることが明らかになった。2)世代間のコミュニケーションを促進するための生涯スポーツのあり方は、記録重視の実践から物語の創出を可能にする実践へのあり方が主張された。世代間のコミュニケーションや他者理解を促進するための生涯スポーツは、単に高齢者スポーツを意味するのではない。競技スポーツも含めた実践のあり方が追求される必要がある。その時に、スポーツの中に創出された物語は世代を超えて受容される可能性が主張された。その根拠は、とりわけ記録よりも物語が若い世代に影響を与えるからである。3)他者理解とは言葉による理解で尽きるものではない。そこでわれわれは、「身体的な超越論的他者」という概念を使って、他者の運動や身体的な知覚・感覚を理解する次元について考察を行った。3年間の研究課題の総括として次のことが明らかになった。すなわち、生涯スポーツ実践において世代が共有しうる意味生成と物語の創出をすることで、世代間のコミュニケーションや他者理解を促進する活動になる。そしてそれは、健康などと並ぶスポーツの新たな価値になるのである。
超音波免疫治療のためのオールインワンナノメディシン開発

現在,がんの臨床における三つの主たる治療方法は,外科治療(手術)・化学治療(分子標的薬を含む抗がん剤による治療)・放射線治療であり,これらを総称して三大がん治療といわれている。これら三大がん治療に加えて,“第四のがん治療方法"として注目されているのが「がん免疫治療」である。本研究では,工学(特に化学)を基盤とした研究者による新奇なアプローチとして超音波照射によるがん細胞のネクローシス誘導によって免疫系を活性化する超音波免疫治療という免疫治療の新しい概念を提唱し、そのために必要な機能を合目的に創り込んだオールインワンナノメディシンを開発する。
造形教育での重色による着彩に関しての新たな教育方法の開発

描画のための色の生成には、概して混色と重色という二つの方法が存在する。造形教育において、混色に関する研究とそれによる教育実践に比べて、重色に関する研究は遅れてきたと考えられる。本研究では、重色による視覚効果を探りつつ、デジタル的表現方法における教育の具体的な方法を模索した。ここでいう視覚効果とは、絵の具による色彩効果と同等の印象という意味である。これらについては、作品の発表を通して、その効果を検証した。また、それらをもとに、ドロー系ソフトを使用しての教育題材を、造形教育において展開し、その効果的方法を見出すことができた。重色による描画練習の、色彩上の教育的意義を一定程度確認することができた。平面表現における重色に関わる事項を、造形要素という観点から再編成するという目的のもと、造形世界における様々な平面表現様式での重色の活用実態の洗い出しと、重色を主題とする表現研究を行うというのが、本研究の第1年目の研究内容である。前者については、絵画や平面デザインにおいて、重色を意図的な色彩効果として採用していると推測できる個別的表現物(作品)に注目し、収集整理を行ってきた。しかしながら、この方法だけでは、必然的に見落としが起こりうるとの研究分担者からの指摘があり、今後、絵画や平面デザインにおいての様々な表現様式を単位として、継続して重色の活用実態の洗い出しを行うこととした。後者については、重色による視覚効果を主題として、様々な表現素材や手法で実験的表現研究を進め、いくつかの学会や展覧会等において発表してきた。(第64回モダンアート展(東京都美術館)、KSBDA2014春季国際学術大会(ソウル市立大学)、第20回記念現代美術日韓(東京銀座)、第25回日本基礎造形学会(名古屋工業大学)、2014KANAZAWAモダンアート展(金沢1世紀美術館)、ANBD2014中国展(天津工業大学)、同台湾展(台湾藝術大學)他)本年のこの二つの作業を通して、重色という着彩方法が有する表現上の効果や利点が、つまびからかに確認できるようになってきたという実感をもっている。研究全体の実施計画の中で、本年度は重色による彩色のバリエーションを客観的データとして収集・管理することと、それを活かしての表現に関する研究の中間の取りまとめ、および発表を目標として掲げていた。混色については、色彩学的にも造形表現の世界においても、色を作り出していくための方法は旧来より周知されているものの、重色に関してはこれまで紹介されることがほとんどなかったことを鑑みると、データの収集とその系統化には意味があると捉えている。今年度、前者においては、パソコン上でベクター形式(主にアドビイラストレーター)のソフトを使用してのさまざまな重色を試みてきた。具体的にはブレンディングモードの種類と、透明度の組み合わせや、重複数の関係から得られる色彩の出現のバリエーションを、多数収集することに努め、その全体をほぼ掌握することができつつある。懸案であった系統化作業の下地が出揃ってきたところにある。後者ではこれらを活用し、様々なバリエーションを組み合わせることで作られる彩色による視覚効果についての研究結果を、理論的にまた造形表現作品として、学会や展覧会等において中間的に発表してきた。最終的に学校教育をはじめとする造形教育の方法としてまとめることを目標とするので、より簡易な色のつくりだし方としての重色を、できるだけわかりやすい形でまとめていくことができるよう、そのデータを数多く収集することに努めてきた。美術やデザインの平面表現において、色彩に関する混色や配色といった事項に比べ、これまであまり議論の対象とならなかった重色という着彩方法に関する視点に、目を向けることの重要性を明らかにしうる道筋が、現在までの研究で明確になりつつあると捉えている。着彩において重色に特化した表現物に対する外部評価は概ね良好であり、指導方法確立の必然性に対して、より確証が得られてきた。造形表現における着彩に関して、<重色>という色彩上の概念の重要性に着眼し、過去の研究結果およびデータ類を活用しながら、<重色>を造形要素という観点から新たに捉え直すことで発見できる表現手法や、図画工作・美術教育に展開可能な造形教育の新しい方法論を構想し普及したいというのが、本研究の目的であった。最終年度では、様々な表現素材や手法での<重色>の視覚効果を検証し、造形要素としての<重色>の客観的着彩方法を総括して、新たな教育方法を構築、それを教育現場で展開するという、当初掲げた研究計画を概ね遂行することができた。特にデジタル上での<重色>による表現方法を、重複させるモードの種類と不透明度の設定によって数値で客観的に把握する手法を、教育場面で展開可能なかたちに整理できたことで、実際の教育現場での教育題材として試行することができた。研究期間全体を通じては、これまでの造形教育においては、従来の着彩材料における彩色方法として、混色による色彩の生成のみが取り上げられる傾向が強かったと言えようが、本研究において<重色>に焦点をあて、デジタル上での表現にまで拡大して教育展開できたことで、視覚表現における色彩の生成についての、教育方法の拡張に繋がる可能性が得られたと考えている。研究成果をもとに、台南応用科技大学(台湾台南市)において、演題「配色法、混色と重色」の招待講演およびワークショップを行った。研究結果は、「光の重色を活用した加法混色教材の試み」(アジア基礎造形連合学会研究発表大会論文集2015/平成27年8月)および「美術教育における重色の概念-フォトグラムを先例として-」(千葉大学研究紀要第65巻/平成29年3月)にまとめている。

また、期間中における重色の視覚効果を検証した制作物発表実績は、海外25件、国内26件であった。描画のための色の生成には、概して混色と重色という二つの方法が存在する。造形教育において、混色に関する研究とそれによる教育実践に比べて、重色に関する研究は遅れてきたと考えられる。本研究では、重色による視覚効果を探りつつ、デジタル的表現方法における教育の具体的な方法を模索した。ここでいう視覚効果とは、絵の具による色彩効果と同等の印象という意味である。これらについては、作品の発表を通して、その効果を検証した。また、それらをもとに、ドロー系ソフトを使用しての教育題材を、造形教育において展開し、その効果的方法を見出すことができた。重色による描画練習の、色彩上の教育的意義を一定程度確認することができた。平面表現においては、一般的に配色や混色による視覚的効果が注目される傾向にあるといえようが、重色という観点に絞って表現物を観察することで、新しい指導法の確立へと発展しうる道筋をつかむことができるようになってきている。また、重色を主題とする表現研究を、表現物(作品)として試行し発表してきたことによって、表現上の視覚的効果に関して、外部からの客観的評価が得られた。着彩において重色に特化した表現に対する評価は概ね良好であり、重色という概念そのものを取り上げることが、意味あるものであると確認することができた。指導法確立の必然性に対して、確証が得られた。重色の視覚効果についての検証を進めつつ、色彩教育に関わる文献等を調査しながら、造形教育における重色教育の形式を整えていくことを目指したい。これまで収集した彩色のバリエーションを、視覚効果についての表現研究に照らしながら、系統的に取りまとめていく。また、ここまでの過程で得られた研究結果を、造形教育において試行し、重色による着彩に関しての新たな教育方法としての有効性を検証したい。構成重色による彩色のバリエーションを、客観的データとして収集・分析し、研究結果の中間とりまとめ作業と中間発表を予定している。デジタル上でのデータをもとに、それを活かした教育方法を導き出すというのが本研究の最終的な目標であるため、データの収集・分析が今後の課題となる。しかしながら、これまでの研究から明らかとなった、絵画や平面デザインにおいける様々な表現様式を単位とした、重色の活用実態の洗い出しの必要性が浮上したことから、次の段階として、これら作業を追加的に行うこととした。研究分担者において、研究の進度が予定より若干程度遅れたため、研究上必要な物品の購入に至らなかったことと、当初計画した学生による研究補助の段階にまで進まなかったことによる。初年度の研究上の遅れを、次年度において取り戻すべく、継続して研究を進めるが、必然的に次年度にて予定している各費目の予算を侵食することの無いよう、繰り越す必要が生じた。物品費および人件費・謝金として15,165円を使用する。(1)については、重色を学習する方法の試行として、透明有彩色の素材を使った創作をワークショップ化した。
多臓器不全における細胞障害よりみた新しい重症度評価法の確立-アポトーシス及びアノキシック・ネクローシスからの検討-

本研究は、多臓器不全(MOF)の本態である細胞障害を、アノキシック・ネクローシス及びアポトーシスの面から検討し、多臓器不全患者の治療方針決定や予後予測に有用な新しい重症度評価法を確立することを目的とした。臨床研究として、まずアノキシック・ネクローシスによる細胞障害の評価法であり、我々が開発し臨床応用しているcellular injury score(CIS)の重症度評価法としての有用性を、157例のMOF患者において検討した。さらに、47例の多臓器障害(MODS)患者において、CISと臓器障害を評価するsepsis-related organ failureassessment score(SOFA)を測定し、両者の有用性を比較検討した。CISはMOF患者の重症度をよく反映し、予後予測の指標としても有用と考えられた。また、MODS患者におけるSOFAとの比較では、両者は同程度に有用であるがその推移には違いが認められた。この結果からCISとSOFAの推移を観察することでより正確な予後予測が可能となると考えられた。一方、治療が長期にわたる症例においてはCISは必ずしも重症度を反映せず、これらの患者においてはアポトーシスによる細胞死が臓器不全の発症に関与していることが推測された。そこで、アポトーシスの指標を検討するため、MOF患者血漿中のアポトーシス関連物質、nuclear matrix potein(NMP)、可溶性Fas ligand、サイトカインなどを測定したが、重症度を反映するアポトーシス特異的な指標は見出せなかった。現時点では、CISとSOFAの推移を観察することが、臨床上有用であると考えられる。今後、アポトーシスの指標についてさらに検討を進め、CISにアポトーシスの指標を加えることにより、アノキシック・ネクローシスとアポトーシスの両者を反映する、より正確な重症度評価法が確立されうるものと考えられた。本研究は、多臓器不全の重症度を、その本態である細胞障害度の面から検討し、新たな重症度評価法を確立することを目標としている。本年は臨床的検討として、従来よりわれわれが考案し、多臓器不全患者の重傷度評価法として用いてきた。主にアノキシック・ネクローシスによる細胞障害度を評価する指標であるcelluiar ingury score(CIS)を用いて、過去5年間の多臓器不全患者の経過を詳細に分析し、多臓器不全の重症度評価法としてのCISの有用性を再評価するとともに、現時点でのCISよりみた救命限界を特定することを試みた。157例の多臓器不全患者の検討より、CISは多臓器不全患者の予後をよく反映するとともに、患者個々の重傷度を評価可能であることが確認された。またROC分析により、多臓器不全患者の現時点での救命限界値は4(CISの範囲は09)であることが明らかとなった。さらに多臓器栓の予後の観点から、新たに各重要臓器機能を個々に評価する臓器障害評価スコア(organ dysfunctoin assessment,ODAS)を考案し、多臓器不全に陥る以前の患者における重症度評価法としての有用性の検討を開始した。基礎的検討として、アポトーシスによる細胞障害を評価する方法を確立するため、ヒトリンパ球を用いてアポトーシスを誘導し、形態学的ならびに定量的分析が可能となるように各種の機材を購入し、予備実験をおこなった。さらに細胞死の指標の一つとされるnuclear matrix protein(NMP)測定のための機材の整備を行うとともに、アポトーシスによる細胞死の関与が考えられるICU長期入室多臓器不全患者より検体を採取した。

昨年度は臓器別の重症度評価法としてODAS(organ dysfunction assessment score)を考案し、その有用性について報告したが、本年はそれをさらに発展させ、従来よりわれわれが多臓器不全患者の重症度評価法として用いてきたcellular injury score(CIS)と、最近発表され主にヨーロッパで用いられている多臓器障害(MODS)の臓器別重症度評価法であるSOFA(sequential organ failure assessment)スコアを、臨床例においてprospectiveに経時的に測定し、これらの重症度評価法がMOFの予後予測、及び個々の症例における重症度評価法として有用であるか否かを比較検討した。また基礎的検討としては、引き続きアポトーシスによる細胞障害を評価する方法を確立するため、ヒトリンパ球を用いたアポトシース誘導の検討、細胞死の指標の一つとされるnuclear matrix protein(NMP)の測定を開始した。さらにアポトーシス誘導の重要な因子の一つであるFasリガンド測定系の確立のための予備実験を行った。また、昨年度の臨床研究の成果に関して、2件の学会発表を行い、2編の論文を発表した。本研究は、多臓器不全の本態である細胞障害を、アノキシック・ネクローシス及びアポトーシスの面から検討し、多臓器不全患者の治療方針決定や予後予測に有用な新しい重症度評価法を確立することを目的としている。最終年度は、臨床研究として、従来より我々が多臓器不全患者の重症度評価法として臨床応用してきたアノキシック・ネクローシスによる細胞障害度を評価するcellular injury score(CIS)と、臓器障害を評価するsepsis-related organ failure assessment score(SOFA)を、多臓器障害患者において測定し、重症度評価法としての有用性をプロスペクティブに比較検討した。その結果、SOFAとCISは同等に重症度評価法として有用であり、予後予測の指標としても同程度であるとの結果が得られた。一方、その推移には違いがみられ、この両者を同時に測定して推移を評価することにより、より正確な予後予測が可能となると考えられた。一方、アポトーシスの指標を検索するため、多臓器不全患者血液中のアポトーシス関連蛋白である、NMPやFas ligand、各種サイトカインを測定し、予後や重症度との関連を検討したが、アポトーシスを定量的に評価する特異的な指標は見出せなかった。結果として、CISにアポトーシスの指標を加えて新たな重症度評価法を確立するという目的は達成できなかったが、CISとSOFAを同時に測定しその推移を比較することで、従来の重症度評価法よりも正確な予後予測が可能であり、この方法が現状では最も適確な多臓器不全の重症度評価法であると考えられた。これらの研究成果に関して4回の学会発表を行い、邦文2編、英文1編の論文を発表した。