hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表皮角質層・タイトジャンクションバリアの生成維持、制御メカニズムの解明

皮膚のバリアは角質層、tight junction(TJ)の2層のバリアで構成される。角質層の構成蛋白フィラグリンの変異に起因した皮膚バリアの破綻による経皮的抗原曝露がアトピー性皮膚炎の発症要因であるとする説が支持されているが、フィラグリン変異下において、TJバリアがどのような構造・機能を示すのかは明らかでなかった。そこで本研究では、表皮におけるフィラグリンの発現を完全に欠損させたフィラグリン欠損マウスを用い、表皮TJの構造と機能を調べた。共焦点顕微鏡を用いて表皮TJ構成蛋白の発現を立体的に可視化したところ、フィラグリン欠損マウスのTJ構成蛋白の発現と局在に変化はみられなかった。また、トレーサーとして約500Daの蛋白であるビオチン化試薬を用い、TJの機能評価を行ったところ、新生仔マウス、成体マウスともにフィラグリン欠損マウス皮膚TJのバリア機能が保持されていることが示された。これらの結果は、フィラグリンの欠如は直接、TJバリアの構造および機能に影響を与えないことを示している。本研究は、皮膚におけるTight junction(以下TJ)が、皮膚のバリア機能において重要な役割を担っているという知見(Furuse M, et al.J.Cell Biol,2002)に基づき、皮膚バリアを静的バリア=角質層バリア、動的バリア=TJバリアの2層から構成されると定義し、その相互作用と役割分担、生成維持のメカニズムを明らかにすることを目的としたものである。また近年、アトピー性皮膚炎の発症要因として角質層バリア構成蛋白フィラグリンの遺伝子異常による皮膚バリアの先天異常が注目されているが、本研究においてはこのアトピー性皮膚炎の病態についても新たな知見が得られた。本年度の研究の要旨を以下に詳述する。フィラグリンは角質層の主要構成物質であり、ケラチン繊維を凝集させ束ねるとともに、それ自身が分解され角質層の天然保湿因子として働くと考えられている。われわれはこのフィラグリン欠損マウスを角質層バリア障害モデルと定義し、皮膚におけるもう一つの主要なバリア機構であるTJバリアの解析を行った。表皮TJバリアを立体的に可視化する手法を用い(Kubo A, et al.J.Exp Med,2009)、フィラグリン欠損マウスと正常マウスの表皮TJの立体構造を比較したところ、主要なTJ構成要素であるclaudin-1、occludin、ZO-1の発現は双方で明らかな違いはみられず、また立体構造にも差はなかった。さらに、ビオチン化試薬を用いたTJ機能評価法、TJ Permeability assay(Furuse M, et al.J.Cell Biol,2002)を行い、フィラグリン欠損マウスの表皮TJは、正常なバリア機能を有することを示した。本研究の成果により、アトピー性皮膚炎の病態についてのさらなる理解が深まることが期待される。本研究は、皮膚におけるTight junction(以下TJ)が、皮膚のバリア機能において重要な役割を担っているという知見に基づき、皮膚バリアを静的バリア=角質層バリア、動的バリア=TJバリアの2層から構成されると定義し、その相互作用と役割分担、維持のメカニズムを明らかにすることを目的としたものである。われわれは角質層の主要構成物質であり、近年その遺伝子変異がアトピー性皮膚炎の発症要因とされているフィラグリンに着目し、角質層バリア障害モデルとしてフィラグリン欠損マウスを作製した。フィラグリン欠損マウスの角質層の構造は正常マウスと異なり、また機能においても脆弱性と高い物質透過性を示し、角質層バリアが一部障害されていることが示された。このフィラグリン欠損マウスについて、TJバリアの構造・機能解析を行った。表皮TJを立体的に可視化する方法を用い、フィラグリン欠損マウスと正常マウスの表皮TJの立体構造を比較したところ、主要なTJ構成要素であるclaudin-1、occludin、ZO-1の発現は双方で明らかな違いはみられず、立体構造にも差はなかった。また、3細胞が接する部はtricellular tight junction(tTJ)とよばれる特殊なTJ構造を形成しているが、tTJの構成蛋白であるtricellulin、LSRについても、立体構造の差異は認められなかった。なお、以上のTJ、tTJ構成蛋白について、real-time PCR法を用い表皮ケラチノサイトにおけるmRNAの発現を比較したところ、正常マウス、フィラグリン欠損マウスの両者に有意な差はなかった。

さらに、ビオチン化試薬等、数種類の分子量の異なるトレーサーを用い、表皮TJのバリア機能を評価したところ、フィラグリン欠損マウスの表皮TJは、いずれのトレーサーの浸透もブロックしており、正常なバリア機能を有することが示された。
電力貯蔵フライホイールへの応用を目的としたローレンツ力型磁気軸受の開発

本研究では電力貯蔵フライホイールに着目した。そして,フライホイールを支持する際の回転損失を極力小さくすることを目的に,ローレンツ力型磁気ベアリングを開発し,小型の電力貯蔵フライホイールに適用した。製作した実験装置において,約3000r/minまでの範囲でロータを安定に浮上回転制御することを確認した。また,フリーラン実験を行い,磁気ベアリングとボールベアリングの減速特性を比較した。そして,ローレンツ力型磁気ベアリングがボールベアリングに比べ,回転損失を約1/3に低減できることを明らかにした。環境問題に対する意識の高まりを受けて,風・水力発電などの再生可エネルギーの利用が注目されているが,再生可能エネルギーによる発電は間歇的であるため,電力を安定に供給するには電力の負荷平準化・貯蔵技術が必要となる。そこでメンテナンスフリーでクリーンな電力貯蔵技術として,電力貯蔵フライホイールが研究されている。しかし回転軸の支持に用いられる従来型のヘテロポーラ型磁気軸受は,構造的にロータ内部に渦電流損が発生するために電力貯蔵効率が低下するという問題がある。そこで本研究では渦電流損の発生を根本的に無くする事のできる,ローレンツ力型磁気軸受の開発を行った。FEM磁場解析によりフライホイールとコイルの形状設計を行い,実験装置を製作した。そしてDSPによってディジタルコントローラを製作し,試作機1号機の浮上特性・浮上回転特性等の基本特性の確認を行った。ローレンツカは制御電流に対して線形であるため,一般的なPIDコントローラによって容易に軸受制御を行うことができた。本磁気軸受は軸受力の発生にローレンツカを利用したため,磁気吸引力を利用した一般的な磁気軸受に比べ力係数が小さかった。しかしながら,インパルス応答,周波数応答の結果より,良好な軸受性能を確認できた。次に,さらに強力な軸受力を得るため,半径方向に着磁した永久磁石を追加することを検討した。FEM磁場解析により,永久磁石を追加することでエアギャップの磁束密度を約30%増加できることが分かった。現在,半径方向に着磁された永久磁石を備えた試作機2号機を製作中である。以上より,ローレンツカ磁気軸受を用いた電力貯蔵フライホイールの実現の可能性を明らかにすることができた。今後は製作した実験装置の軸受制御を実施し,浮上特性・浮上回転特性等の基本特性の確認を行う。また大気中で電力貯蔵実験を行い,貯蔵電力量や待機時間・回転損失の測定を行う。磁気ベアリングは軸を非接触支持することができるため,従来の機械式軸受にはない多くの利点を持つ。しかし,従来型のヘテロポーラ型磁気軸受では制御力として磁気吸引力を利用するため,高速回転に伴ってロータ内部に渦電流損が発生する。本研究では軸支持力としてローレンツ力を用いることで渦電流損の発生しない磁気ベアリング軸受の開発を目的としている。昨年度までに磁場解析によりフライホイールとコイルの形状設計を行い,実験装置を製作した。そして試作機1号機の浮上特性・浮上回転特性等の基本特性の確認を行った結果,良好な軸受制御性能を確認できた。本年度は,さらに強力な軸受力を得るため,半径方向に着磁した永久磁石を追加することを検討した。磁場解析により,永久磁石を追加することでエアギャップの磁束密度を約30%増加できることが分かった。したがって半径方向に着磁された永久磁石を備えた試作機2号機を製作し,その軸受制御性能の確認を行った。インパルス応答の測定結果より,整定時間は0.06secと早いことが分かった。また浮上回転実験を行い,2400rpmまでの範囲で安定した浮上回転を実現することができた。来年度は,さらに回転速度を増加させる。そして,ローレンツ力型磁気軸受の電力貯蔵フライホイールへの応用を目的として,大気中で電力貯蔵実験を行い,貯蔵電力量や待機時間・回転損失の測定を行う。近年,再生可能エネルギーの積極的な利用が注目されている。しかし,再生可能エネルギーは発電が間歇的であるため,電力を安定供給するためには高効率な電力貯蔵技術が要求される。そこで,本研究では電力貯蔵フライホイールに着目した。昨年度,試作機2号機を製作し,基本性能の評価を行った。しかし,実験の途中で永久磁石を固定していた接着剤が剥離し,実験装置が破損してしまった。そこで,今年度は安全性を向上させることを目的に実験装置(試作機3号機)の再設計を行った。永久磁石の固定には接着剤ではなく,専用の部品を設計・製作し,ねじにより固定する設計とした。そのため,試作機2号機ではエアギャップでの磁束密度を高めるために半径方向に着磁した永久磁石を備えていたが,試作機3号機ではこれを排除する必要があった。

これによりエアギャップの磁束密度は低下したものの,製作した実験装置の力係数は約19N/Aとなり,以前の実験装置にくらべ約65%に低下したが,本実験装置を制御するためには十分な強さであった。次に,製作した実験装置の基本特性を確認した。そして,約3000rpmまでの範囲でロータを安定に浮上回転制御することを確認した。しかしながら,逆起電力により,モータの回転数を3000rpm以上にすることができなかった。今後,モータの電源電圧の向上,制御方法の変更などにより,より高速な回転を目指す。さらに,ローレンツ力型磁気ベアリングの回転損失を確認するために,大気中において,フリーラン実験を行い,磁気ベアリングとボールベアリングの減速特性を比較した。そして,ローレンツ力型磁気ベアリングがボールベアリングに比べ,回転損失を約1/3に低減できることを明らかにした。
中国医学史における疾病観変遷に関する基礎的研究

本研究の目的は、病因、病態、病理に関する唯一の専書として中国医学史上、特異な位置を占める『諸病源候論』(610年成立、巣元方撰)について、その疾病分類の特徴を分析することにあった。また疾病を67門、1739種に分類する本書の疾病記述は、漢代以降に成立した医学文献の内容を多く継承しており、かつその疾病定義が日本、中国の別を問わず後世の医学書にしばしば引用されてきたことを鑑み、本書の他の医学書への影響関係をも分析対象とし、中国医学における疾病観の変遷を探る基礎的な作業とした。具体的な成果としては、両年度を通じ最善本(宋版)を用いた経文のデータベース入力作業を進め、さらに宋改以前の旧態を存すると考えられる『医心方』との校合作業を行った。最終年度に当たる平成13年度はこの成果をもとに、本書と先行する医学経典(『素問』『霊枢』『傷寒論』『金匱要略』)、および本書の疾病分類を採用した日本、中国の医学全書(『医心方』『太平聖恵方』『聖済総録』)との引用関係、相互関係を明らかにするべく、対照表をも含めた総合データベース作成に着手した(平成14年度中完成予定)。作業量が膨大となったため、総合データベースはまだ完成をみていないが、作業過程において明らかになった事項を以下に2点挙げたい。1.計画段階で予想したとおり、『諸病源候論』の記述は先行する医学書の記述を大量に含むが、必ずしも原文とおりの引用ではなく、病因の説明などを補い、原本には見られなかった因果関係を明確にする場合が多く見られる。2.『諸病源候論』の引用書目は多種にわたるが、同一種の疾病の記述に関して、諸書の記述をあえて一貫性のあるものにまとめることはせず、内容的に矛盾、相違する部分に関しては別項目をたて、複数の書の記述を併存させるように編集している。中国隋代に太医博士、巣元方が勅命を奉じて編纂した『諸病源候論』(610年成立)は、病因、病態、病理について専門に論じたほとんど唯一の書として中国医学史上、特筆される文献である。本書は漢代以降に成立した医学文献の内容を豊富に継承しつつ疾病を67門、1739種に分類し、その疾病定義は日本、中国の別を問わず後世の医学書にしばしば引用されるのみならず、疾病分類のありかたも後世の医学全書においてながく踏襲されてきた。本年度は本書の最善本(宋版、東洋医学善本叢書所収)を用い、経文のデータベース入力作業をほぼ完了した。次年度はこの成果をもとに、本書と先行する医学経典(『黄帝内経素問』『黄帝内経霊枢』『傷寒論』『金匱要略』)、および本書の疾病分類を積極的に採用した日本、中国の主な医学全書(『医心方』『太平聖恵方』『聖済総録』)とを比較し、本書が旧来の医学理論をどのように取り込み疾病の分類を行ったか、また後世の医学全書において本書の疾病分類がどの程度忠実に採用されてきたかを疾病ごとに検討する。また本書に項目として立てられた疾病の数は膨大な量に上るが、分類に当たって疾病のいかなる側面(自覚他覚症状・時間経過・身体所見)が重視されていたかを検討する。以上の検討によって中国医学史における疾病分類書としての本書の位置づけが明確にされると同時に、中国医学における疾病定義、分類の特質が明らかにされこととなろう。
2020年代の我が国を想定した統合型需給運用・制御ルールの提案

本研究では2020年時点での我が国の電力システムにおける需給運用・需給制御のルールを提案する。そのために変分法に基づく最適化手法を開発し,関連各社への聞き取り調査を反映した複数の条件下で求めた最適解の間でDEA法を用いて整合をとり,ルールを抽出する。2018年度の研究は以下のような概要である:(1)研究室に既設のM-Gセットの消費電力特性の実測に誤りがあり,これから得られた数値モデルの見直しを行った。(2)これに伴い,既開発のプログラムコードを修正した。(3)2017年度以来行っている関係各社への聞き取り調査の結果,分散電源が持つ重要性がクローズアップされたことに伴い,本研究で予定していたM-Gセットに代わって,分散電源を表現するパワーエレクトロニクスベースの系統連系分散電源装置を導入した(学内別予算を充当)。なお,M-Gセットの導入については次年度以降に持ち越すこととした。これらの意義は以下のように説明される。(1)これまで当研究課題では従来型発電所の持つ優位性に基づき,今後も需給制御の主力は回転形化石燃料発電であるとの前提のもと,M-Gセットにて発電要素をモデル化することとしていたが,今後分散電源の増加によって,これら発電要素の運転の様相も変化し,これまでの一定出力ベースの運用では十分ではなく,発電費用の面でも見直しが必要であることが分かった。これは聴き取り調査によって判明したことである。(2)本研究の主要なアウトプットは運用・制御ルールであり,これは具体的に,この開発プログラムコードの出力から導かれる。従ってこれに必要な変更を加えることで本研究の成果物の妥当性が向上した。(3)本研究で行う実験にも分散電源の運用状態の変化をメニューとして入れ込む必要が生じた。このため,新たな発電モデルを導入して,これに備えた。「研究実績の概要」に記したように,関係各社への聞き取り調査によって,当初想定以上に分散電源が大きな影響を及ぼしていることが判明した。このため,これまで発電容量面での寄与の意味で無視しうるとしていた,これらの分散電源をコーディング面にも実験面にも入れ込む必要が生じた。これら両面での必要な調整を行っているために,当初予定していたほどの研究成果に結びついていない。1.推進方策(1)2019年度12018年度に新たに導入した分散電源実験装置の使用に習熟する。2分散電源変動を入れ込む形でのプログラムコードを新たに作成し,性能を確認する。3可能であれば,実験装置との比較検討を通じて開発プログラムの性能を検証する,あるいは必要な改善を実施する。(2)2020年度上述のように必要な修正を施したプログラムを多数回実行することで,実際にも適用可能なルールを策定する。さらに,この結果を外部発信して可能な範囲でフィードバックをシステムに反映する。2.研究遂行上の課題今後も安定した新規導入が見込まれる自然エネルギー発電による分散電源は,既存の電源とは異なり,発電電力が不確定的に変動する。これは将来の電力系統運用において,一定のフレクシビリティーを付与しなければならないという制約を生む。この制約は単に変動の量だけでなく,速度にも大きく依存するなど取り扱いが難しい。これを数値計算上で,どのように扱うか十分検討する必要があるとともに,実験的検証においても実施,評価が難しい。本研究では2020年時点の我が国電力系統における需給運用・制御ルールを提案する。そのため変分法による最適化手法を開発,関連各社への聴き取り調査を反映した複数条件下で求めた最適解の間でDEA法による整合をとり,ルール化する。H28年度の研究により,以下のとおり研究成果を得た:(1)最適化プログラムのプロトタイプを開発し,動的変数の取り扱い,境界条件の表現法,連立方程式求解高速化について検討して,本研究に適した具体的方法を確定した。(2)関連する文献調査を行って,内容をとりまとめた。(3)既設機器であるM-Gセットの消費電力特性を実測し,その数値モデルを定めた。これらの持つ意義を説明すれば次のとおりである:(1)開発プログラムは本研究で提案するルールの妥当性を裏書きする上で必要不可欠である。本研究では立場や利害の異なる様々な市場参加者が,数多くの視座を持つことを前提として,国全体としてあるべきルールを定める必要性から,解析において設定すべき条件も多種多様で,数多くのケーススタディを必要とする。こうした条件を調整することによって,計算の精度と速度を改善できる。(2)最新の動向やデータは成書として公表されていないものが多く,学会論文等の文献調査によって,こうした情報を得ることができる。(3)本研究では複数の小形発電装置を組み合わせて実際に電力系統を構成し,その需給運用実験を行う。実験は上記プログラムで得られる発電費用の計算の正当性を裏付けるもので重要である。プログラムには各発電装置の情報を入力する必要があるため,既設機器に関する情報を先行して入手することは重要である。「研究実績の概要」欄に記述したとおり,当初想定した三点が,ほぼ計画どおりに実施できたため。本研究では2020年時点の我が国の電力システムにおける需給運用・需給制御のルールを提案する。H29年度の研究では,以下のとおり研究成果を得た:

(1)報告者研究室に既設のM-Gセットの消費電力特性の実測と数値モデル化について繰り返し検討し,数値モデルの仕様を決定した。(2)前年度までに開発した論理に基づいてプログラムをコーディングした。(3)関係各社への聞き取りを実施し,ルールを試行的に具体化した。これらの意義を説明すると次のようになる。(1)本研究で提案する運用・制御ルールの妥当性は最適化プログラムを用いて得た解を実機に適用して実際に運転し,測定結果をもとに評価するが,そのためには,実機試験に用いるM-Gセットの特性を計算機プログラムで正確に模擬できるように,適切に数値化している必要があり,今年度はこれを検討して精度を向上したことを意味している。(2)はプログラムを作成したことを指している。その妥当性を確認するための具体的な手段が実験室の小型発電機の消費電力最適化であり,この数値モデルが(1)で述べたものである。(3)は本研究の最終目標であるルール作成において必要不可欠であり,作成するルールは聴き取り調査によって知った実際の運用と整合する必要がある。「研究実績の概要」に記したように,当初想定がほぼ計画どおりに実施できたため。本研究では2020年時点での我が国の電力システムにおける需給運用・需給制御のルールを提案する。そのために変分法に基づく最適化手法を開発し,関連各社への聞き取り調査を反映した複数の条件下で求めた最適解の間でDEA法を用いて整合をとり,ルールを抽出する。2018年度の研究は以下のような概要である:(1)研究室に既設のM-Gセットの消費電力特性の実測に誤りがあり,これから得られた数値モデルの見直しを行った。(2)これに伴い,既開発のプログラムコードを修正した。(3)2017年度以来行っている関係各社への聞き取り調査の結果,分散電源が持つ重要性がクローズアップされたことに伴い,本研究で予定していたM-Gセットに代わって,分散電源を表現するパワーエレクトロニクスベースの系統連系分散電源装置を導入した(学内別予算を充当)。なお,M-Gセットの導入については次年度以降に持ち越すこととした。これらの意義は以下のように説明される。(1)これまで当研究課題では従来型発電所の持つ優位性に基づき,今後も需給制御の主力は回転形化石燃料発電であるとの前提のもと,M-Gセットにて発電要素をモデル化することとしていたが,今後分散電源の増加によって,これら発電要素の運転の様相も変化し,これまでの一定出力ベースの運用では十分ではなく,発電費用の面でも見直しが必要であることが分かった。これは聴き取り調査によって判明したことである。(2)本研究の主要なアウトプットは運用・制御ルールであり,これは具体的に,この開発プログラムコードの出力から導かれる。従ってこれに必要な変更を加えることで本研究の成果物の妥当性が向上した。(3)本研究で行う実験にも分散電源の運用状態の変化をメニューとして入れ込む必要が生じた。このため,新たな発電モデルを導入して,これに備えた。「研究実績の概要」に記したように,関係各社への聞き取り調査によって,当初想定以上に分散電源が大きな影響を及ぼしていることが判明した。
耳下腺細胞のカルシウム流入機構におけるcyclie GMPの役割に関する研究

実験は酵素処理により調製したラット耳下腺腺房細胞を用いて行った。1.細胞内cyclic GMP(cGMP)量と細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>])iとの相関性。カルバコール(CCh)、サイブスタンスP(SP)、イオノマイシン(lono)あるいはタプシガ-ジン(TG)で細胞を刺激し、細胞内cGMP量を経時的(5分間)に測定した。CCh刺激によりcGMP量は約2.6倍に上昇したが、SP,lono,TGは無効果であった。一方、[Ca^<2+>]iはCCh,SP,lonoあるいはTGにより著しく上昇した。この結果はcGMP量と[Ca^<2+>]iの変化とは必ずしも相関しないことを示している。2.[Ca^<2+>]i上昇に対するcGMPアナログやcGMP生成阻害剤の効果。膜透過性cGMPアナログ(dibutyryl-cGMP,8-bromo-cGMP)は単独では[Ca^<2+>]iに対して全く影響を与えなかった。細胞外からのCa^<2+>流入を調べるため、EGTAを含むCa^<2+>-free液中で細胞をイキュベートした後、外液にCa^<2+>を添加したところ、すみやかな[Ca^<2+>]i上昇がみられた。この[Ca^<2+>]i上昇はcGMPアナログの存在下、非存在下で有意な差はなかった。Ca^<2+>-free液中でCChあるいはTGを用いて細胞を刺激し、細胞内Ca^<2+>ストアからのCa^<2+>遊離を起こした後、外液にCa^<2+>を添加した。著しい[Ca^<2+>]iの上昇がみられたが、この[Ca^<2+>]iの上昇に対してcGMPアナログは殆ど効果がなかった。cGMP生成阻害剤LY83583は単独でfura-2蛍光に干渉するため実験に用いることができなかった。今回の研究ではcGMPがCa^<2+>流入のメディエーターであるという証拠は見出せなかった。cGMPは容量性Ca^<2+>流入機構に直接的には関与していないものと思われる。
ナノ微粒子支援レーザ堆積法による酸化亜鉛ナノワイヤの合成と発光素子への応用

ZnOナノ構造体を用いた新しい紫外発光素子の開発研究が世界中で活発に行われている.ZnOは通常酸素欠損に伴うn型特性を示すので,発光素子の作製に不可欠なp-n接合の実現には,p型ZnOの開発が最重要課題となっている.しかし,いまだ安定なp型ZnO作製技術は確立されていない.本研究の目的は,本研究グループ独自の手法であるナノ微粒子支援レーザー堆積法(NAPLD)を用いたp型ZnO作製技術の確立と,コアシェル型のp-n接合を持つ新しい紫外発光素子を開発することである.今年度は,既存のNAPLD装置を用いて,主にp型ドーパントとして燐(P)を含むZnOナノワイヤの作製を試みた.得られた主な成果は次のようである.1)p型ZnOナノワイヤの合成Pをドーパントとして添加したZnOターゲットを用いて,NAPLD法によりPがドープされたナノワイヤの作製に成功した.Pのドープ量を変化してZnOナノワイヤを作製し,TEMや低温ホトルミネッセンス(低温PL)により評価した.その結果,TEM観察より,Pのドープ量の増加とともに格子間隔が大きくなりPが有効にドープされていることが確認された.2)PLによるPドープZnOナノワイヤの評価PLの測定より,Pのドープ量の増加ともに酸素欠陥に伴う可視蛍光が減少することが分かった.さらに,低温PLより,Pのドープ量の増加とともに,顕著なエネルギー準位の変化が確認された.以上より,p型ZnOナノワイヤが作製されているものと考えられる.次年度以降,pn接合の作製を行う予定である.ZnOナノ構造体を用いた新しい紫外発光素子の開発研究が世界中で活発に行われている.ZnOは通常酸素欠損に伴うn型特性を示すので,発光素子の作製に不可欠なp-n接合の実現には,p型ZnOの開発が最重要課題となっている.しかし,いまだ安定なp型ZnO作製技術は確立されていない.本研究の目的は,本研究グループ独自の手法であるナノ微粒子支援レーザー堆積法(NAPLD)を用いたp型ZnO作製技術の確立と,コアシェル型のp-n接合を持つ新しい紫外発光素子を開発することである.今年度は,既存のNAPLD装置を用いて,主にp型ドーパントとして燐(P)を含むZnOナノワイヤの作製を試みた.得られた主な成果は次のようである.1)p型ZnOナノワイヤの合成Pをドーパントとして添加したZnOターゲットを用いて,NAPLD法によりPがドープされたナノワイヤの作製に成功した.Pのドープ量を変化してZnOナノワイヤを作製し,TEMや低温ホトルミネッセンス(低温PL)により評価した.その結果,TEM観察より,Pのドープ量の増加とともに格子間隔が大きくなりPが有効にドープされていることが確認された.2)PLによるPドープZnOナノワイヤの評価PLの測定より,Pのドープ量の増加ともに酸素欠陥に伴う可視蛍光が減少することが分かった.さらに,低温PLより,Pのドープ量の増加とともに,顕著なエネルギー準位の変化が確認された.以上より,p型ZnOナノワイヤが作製されているものと考えられる.次年度以降,pn接合の作製を行う予定である.
セメント薄膜硬化体による太陽熱制御型コンクリートの開発とＣＯ２削減効果の定量評価

コンクリート表面に微細凹凸を施すことで太陽からの日射における短波反射率を制御し,これによって,太陽から入射する熱を夏期には反射し,冬期には吸収できる熱収支に太陽光の角度依存性を織り込んだ,季節を問わずに省エネを実現できる建材表面の設計と熱収支のモデル化を行った.具体的には,セメント硬化体表面の反射率の角度依存性によって,熱移動にどのような影響を与え,結果として建築空間に適用された場合の空間の熱環境性能を評価するために,材料表面の凹凸に伴って変化する短波反射を含んだ熱収支モデルを提案し,その妥当性を実験とモデルの比較によって検証した.本研究では,コンクリート表面に微細凹凸を施すことで太陽からの日射における短波反射率を制御し,これによって,太陽から入射する熱を夏期には反射し,冬期には吸収できる熱収支に太陽光の角度依存性を織り込んだ建材表面の設計と熱収支のモデル化を行うことを目的としている.まず初年度は,太陽熱を制御できるセメント硬化体表面設計技術の確立した.季節によって太陽熱を制御できるセメント硬化体薄膜は,それぞれの手法や用途によってCO2削減効果が異なると考えられる.既存の薄膜作成技術と凹凸設計技術をセメント硬化体に用い,表面微細凹凸にバリエーションをつけた厚さ50mmのコンクリート供試体を作成した.その結果,セメント硬化体表面への入射光に対して,反射率が角度依存性をもつ表面形状を考案し,実際に,精密切削機器を用いて,50μm幅,深さ100μm程度の凹凸形状をセメント硬化体表面に作成できる手法を確立した.また,材料サンプルレベルでこれらの複合要因を精密に(太陽光角度,内外気温差,湿度差)を制御して熱移動を模擬できる測定装置は少ないため,本研究の初年度としてこれを完成させた.そして初年度から次年度に至るまで検証した内容として,セメント硬化体表面の反射率の角度依存性によって,熱移動にどのような影響を与え,結果として建築空間に適用された場合の空間の熱環境性能を評価するために,材料表面の凹凸に伴って変化する短波反射を含んだ熱収支モデルを提案し,その妥当性を実験とモデルの比較によって検証した.これによって,建築材料の施工までの二酸化炭素排出量と,空間の熱環境性能を評価するためのデグリーデー法に基づいて得られた建築材料の省エネ効果から得られる二酸化炭素排出削減量を比較することで,この建築材料が利用された場合に及ぼす二酸化炭素排出量削減量と消費電力の削減量の効果を評価する手法を提案した.コンクリート表面に微細凹凸を施すことで太陽からの日射における短波反射率を制御し,これによって,太陽から入射する熱を夏期には反射し,冬期には吸収できる熱収支に太陽光の角度依存性を織り込んだ,季節を問わずに省エネを実現できる建材表面の設計と熱収支のモデル化を行った.具体的には,セメント硬化体表面の反射率の角度依存性によって,熱移動にどのような影響を与え,結果として建築空間に適用された場合の空間の熱環境性能を評価するために,材料表面の凹凸に伴って変化する短波反射を含んだ熱収支モデルを提案し,その妥当性を実験とモデルの比較によって検証した.1)太陽熱を制御できるセメント硬化体表面設計技術の確立.季節によって太陽熱を制御できるセメント硬化体薄膜は,それぞれの手法や用途によってCO2削減効果が異なると考えられる.本研究では,凹凸の制御によってセメント硬化体表面の太陽熱反射率の角度依存性が生まれることに着目し,既存の薄膜作成技術と凹凸設計技術をセメント硬化体に用い,表面微細凹凸にバリエーションをつけた厚さ50mmのコンクリート供試体を作成した.その結果,セメント硬化体表面への入射光に対して,反射率が角度依存性をもつ表面形状を考案し,実際に,精密切削機器を用いて,50μm幅,深さ100μm程度の凹凸形状をセメント硬化体表面に作成できる手法を確立した.2)セメント硬化体薄膜の表面性状の基礎物性の整理と太陽熱制御のための基本評価指標の提案.セメント硬化体表面の反射率の角度依存性によって,熱移動にどのような影響を与え,結果として建築空間に適用された場合の空間の熱環境性能を評価するために,建築材料の施工までの二酸化炭素排出量と,空間の熱環境性能を評価するためのデグリーデー法に基づいて得られた建築材料の省エネ効果から得られる二酸化炭素排出削減量を比較することで,この建築材料が利用された場合に及ぼす二酸化炭素排出量削減量と消費電力の削減量の効果を評価する手法を提案した.3)太陽光を考慮した建築材料の熱収支・熱物性測定装置の完成.一般に建築物の熱移動は太陽光,気温,風雨などの変動条件下で実施され,実大のモデルハウスを用いた暴露実験によって検証される・しかし,材料サンプルレベルでこれらの複合要因を精密に(太陽光角度,内外気温差,湿度差)を制御して熱移動を模擬できる測定装置は少ない.本研究の初年度としてこれを完成させた.測定装置の作成とセメント硬化体の微細加工の確立に時間がかかり,熱物性,空隙分布,分光反射率分布,太陽エネルギーの熱収支を試験が実施できていない.今後,作成した装置とセメント硬化体を用いて実測を重ね,計画通りの遂行を行う予定である.促進劣化耐久性試験に基づくACR性能の評価・改良→太陽熱制御型コンクリート表面の完成へ太陽熱制御型コンクリート表面供試体を前年度作成した装置によって実測した上で,前年度用いた評価指標によって評価する.そして,供用年数に比例してCO2回収性能が高い表面形状や材料設計を見出し,太陽熱を制御する表面形状と,表面形状によって異なる太陽熱の入出力の計算方法を明らかにし,実際に求められる形状を提案する.
サプライチェーンとの相互作用を考慮した交通ネットワークの信頼性解析

本研究は、災害などの不確実性に対する頑健性の大きい、すなわち、信頼性の高いサプライチェーンネットワーク(SCN)や交通ネットワークについて検討した。サプライチェーンと交通には相互作用があるので、双方のネットワークの挙動を考慮したモデルを援用・拡張した。モデルの拡張においては、ネットワークの状態の経時的変化、すなわち、不確実で動的な状態遷移を明示的に考慮した。種々の数値計算を通じて、SCN上の各主体の利潤・余剰、商品や物資の供給量・消費量の変化に基づいて、サプライチェーンの頑健性や交通ネットワークの脆弱性を推定するとともに、信頼性を向上させる方策について考究した。研究実施計画一年目に相当する本年度は、サプライチェーンや物流の観点から見た、災害時の交通ネットワークの脆弱性評価、および、都市内配送の意思決定モデルの構築に主眼を置いて研究を進めた。国内外の関係者に対するヒアリング調査や、SCNや交通の研究論文や報告書による文献調査を行うとともに、既存の交通・物流調査も参照することにより、災害時や平常時における、実際のSCN(Supply chain network)特性や交通ネットワーク特性の把握を試み、計算に必要となるインプットデータの作成に努めた。既存研究や関連する数理計画手法を参考にして、SCN上の各主体(「製造業者、卸売業者、小売業者、物流業者、消費市場」、あるいは、「地域集荷商、卸売業者、輸出業者、消費市場」)の利潤・余剰や商品の供給・消費量の変化を考慮して、サプライチェーンや物流の観点から、脆弱性分析を行った。各主体の利潤・余剰や商品の供給・消費量については、SCNE(Supply chain network equilibrium)やSC-T-SNE(Supply chain-transport supernetwork equilibrium)に基づくモデルで記述した。インドネシアスラウェシ島のココアのSCNや、工業製品を想定した仮想的なSCNを対象にして脆弱性分析を行い、SCNの形状や特性が結果に強く影響を与えることなどを明らかにした。さらには、SCNの範囲を都市内配送に限定した行動主体の意思決定モデルも構築した。SCNEと同様の枠組みで、荷主、物流業者、消費者の意思決定を、非線形計画問題に基づくネットワーク均衡モデルの枠組みで定式化した。また、これらのモデルの記述の妥当性を確保するために、モデルの推定値と調査から得られた実現値との整合性を検証した。当初の研究計画において、初年度は、次の4項目に着手することとしていた。(1)国内外の企業へのヒアリング調査、国内外の既存の交通・物流・商業調査の結果、SCNや交通に関連する文献の精査に基づいて、災害時と平常時における、実際のSCN特性や交通ネットワーク特性を詳細に把握し、計算に必要となるインプットデータを作成する。(2)既存研究や、関連する数理計画手法を参考にして、サプライチェーンや物流の観点からの脆弱性指標を創出する。(3)多段階のSCN、および、道路以外の船舶や鉄道の利用も含むマルチモーダル交通ネットワーク上で行動する主体の意思決定をSCNEやSC-T-SNEで記述する。(4)SCNの範囲を都市内配送に限定して、行動主体の意思決定モデルの構築を試みる。「研究実績の概要」で述べたように、本年度において、上記(1)と(3)については、当初の計画通りに進行している。上記(2)については、脆弱性指標にさらなる精査が必要であるものの、基本的枠組みは示せており、具体的なネットワークを対象とした脆弱性分析にも着手している。上記(4)については、モデル化を試みただけでなく、基本的な定式化まで完成しており、当初の研究計画以上の成果と考えられる。以上より、研究計画との整合性、および、計画時以上の研究の発展性を考慮すれば、本研究は、当初の計画以上に進展しているものと判断できる。研究実施計画二年目に相当する本年度は、サプライチェーンネットワーク(supply chain network: SCN)上の各主体の利潤・余剰や商品の供給・消費量の変化を考慮して、サプライチェーンや物流の観点から見た交通ネットワークの頑健性評価について考究した。その中で、「原材料業者、製造業者、卸売業者、小売業者、物流業者、消費市場」の6主体からなるモデルの精緻化、および、不確実性下におけるサプライチェーンの最適設計モデルの構築に努めた。都市内配送に限定したモデルについても、物流業者数の一般化へとモデルを拡張するとともに、共同配送事業者が存在する場合についても、ネットワーク均衡モデルの枠組みでモデル化を行った。また、計算に必要となるインプットデータを精緻化するために、前年度に引き続き、国内外の企業に対してヒアリング調査を行うとともに、サプライチェーンや交通について調査・研究した文献を精査した。モデル化においては、既存のネットワークモデリングの研究成果だけでなく、研究代表者が科学研究費でこれまでに取り組んできた研究(基盤研究(C)平成2123年度、および、平成2426年度)から得られた成果も援用した。頑健性については、SCN上の総余剰(製造業者、卸売業者、小売業者、物流業者の利潤と、消費市場における消費者余剰の総和)に注目して、分析を進めた。SCN上に存在する不確実性に注目し、確率変数を導入しながら、既存のサプライチェーンネットワーク均衡モデルに基づいて定式化を行い、解法に期待残差最小化法を用いることにより、「総余剰の観点から不確実性に対して最も頑健な」状態を算定した。基礎的な数値計算の結果から、不確実性が大きくなるほど、取引量(生産量)を抑制する方が、頑健性の観点からは有利であることなどを確認した。年度当初の研究計画において、本年度は、次の4項目に着手することとしていた。

(1) SCN上の各主体の利潤・余剰や商品の供給・消費量の変化を考慮して、サプライチェーンや物流の観点から見た交通ネットワークの頑健性や脆弱性を検討する。(2)計算に必要となるインプットデータを精緻化するために、前年度に引き続き、国内外の企業に対してヒアリング調査を行うとともに、サプライチェーンや交通について調査・研究した文献、および、平常時や災害時の既存の交通・物流・商業調査の結果を精査する。(3)都市内配送に限定したモデルの拡張を図り、平常時の交通ネットワークのパフォーマンス変動に対する配送の頑健性評価を行う。「研究実績の概要」で述べたように、本年度において、上記(1)(3)のいずれも、当初の計画通りに進行している。上記(1)については、本年度の脆弱性評価が弱いが、昨年度において、計画以上に分析が進んでおり、本年度分を補完できている。さらに、不確実性下におけるサプライチェーンの最適設計モデルの構築については、当初の研究計画以上の成果と考えられる。上記(3)については、配送の頑健性を精緻に評価するまでには至っていないが、モデルの拡張は順調に遂行できている。以上より、研究計画との整合性、前年度における補完、計画時以上に発展した項目を考慮すれば、本研究は、順調に進展しているものと判断できる。研究実施計画最終年に相当する平成29年度は、過去2年間で開発してきたサプライチェーンネットワーク均衡モデルやサプライチェーンと交通のスーパーネットワーク均衡モデルの精緻化を行うとともに、交通ネットワークの頑健性や脆弱性評価のパフォーマンスについて検証した。モデルの精緻化においては、前年度の調査結果や、数理計画、ネットワーク信頼性、サプライチェーンに関する既往研究を参照した。実際のSCNや交通ネットワークでの実現値と、これらのモデルから得られた推定値が、よりいっそう整合するためには、および、頑健性や脆弱性の現実的な評価のためには、モデルへのインプットデータや、比較対象となる実現値データの精緻化が必要である。そのために、既存の調査結果や関連文献の精査、ならびに、国内外の企業や関連研究者に対するヒアリング調査を継続的に実施した。さらに、本年度は、サプライチェーンネットワーク均衡モデルやサプライチェーンと交通のスーパーネットワーク均衡モデルを、SCNや交通ネットワーク上の状態の動的遷移を考慮したモデルへと拡張した。その際、「平常→被災→復旧→復興」という遷移に注目した。また、前年度までに構築・拡張したデータやモデルも併せて用いながら、頑健性や脆弱性に関する指標と、既存指標との比較も行った。さらに、交通ネットワークの脆弱性解消や頑健性向上に寄与する施策についても考究した。それらの結果、不確実性が大きくなるほど取引量(生産量)を抑制する方が頑健性の観点からは有利であること、頑健性を最適状態に近づけるためには、製造業者に課税をするなどして、製造業者の生産費用を上昇させるのが一案であることなどを確認した。
香蘇散の抗うつ様作用メカニズムにおけるオレキシン神経系制御の役割

本研究課題で我々は、orexin A (OX-A)がneuropeptide Y (NPY)産生促進作用を有することを海馬培養細胞を用いた検討により初めて明らかにした。またこれまでに我々は、漢方方剤「香蘇散」の抗うつ様効果にOX-A/NPY神経系の制御が深く関与することを報告している。よって本課題における成果は、海馬においてOX-A/NPY神経ネットワークが存在する可能性を示すものであり、今後香蘇散の抗うつ様作用メカニズムのさらなる解明に役立つものと思われる。これまでに我々は、漢方方剤「香蘇散」の抗鬱様作用メカニズムの一つとして、視床下部orexin-A (OX-A)および海馬neuropeptide Y (NPY)神経系の制御が深く関与することを報告している。しかし、それらの神経ペプチドが相互にどのように制御し合っているかを示す報告はされていない。そこで平成24年度では、海馬培養細胞を用いて、OX-A添加によるNPY産生への影響とその詳細なメカニズムについて検討した。以下にその結果を示す。ラット海馬由来培養細胞(以下、培養細胞)には、NPYおよびOX-A受容体であるOX1Rの発現が確認された。その培養細胞にOX-Aを添加したところ、時間および用量依存的なNPY産生が認められた。OX-A添加によるNPY産生量は、OX1Rのアンタゴニスト同時添加によって阻害された。OX-A添加によってNPY産生・分解に関わる酵素群のmRNA発現量に変化が認められた。以上の結果から、OX-Aは海馬に存在するNPY産生細胞からのNPY産生を促進させる作用を有していることが示唆された。これらは、海馬におけるOX-A/NPY神経ネットワークの存在を示すものであり、香蘇散の抗鬱様作用メカニズム解明の一助となるかもしれない。これまでに我々は、漢方方剤「香蘇散」の抗うつ様効果に脳内オレキシン(OX-A)およびニューロペプチドY(NPY)神経系の制御が深く関与していることを明らかとしたが、香蘇散がそれらの神経系をどのように制御しているのかについての詳細は未だ不明である。そこで、これまでの動物実験により得られた結果を踏まえて、23年度では培養細胞を用いて、(1) OX-Aの受容体であるOXR1の発現量に及ぼす香蘇散の影響、並びに(2) OXR1に対する香蘇散中成分の結合活性について検討した。(1)では、ラット胎児脳由来初代培養細胞を用いて検討を行った。始めにこの細胞でOXR1の発現が認められることを確認した後、香蘇散投与ラットから採取された脳脊髄液の添加によるその発現量をwestern blotにより調べたところ、香蘇散添加ではOXR1発現量挙動に影響を与えなかった。(2)では、OXR1を高発現させた株化細胞(OXR1-HEK293 cell)を用いてレポータージーンアッセイによる検討を行った。その結果、香蘇散添加による結合活性は認められなかった。これは則ち、香蘇散中にOXR1のリガンドとなるような成分は含有されていなかったことを示唆する。一方、次年度実施予定の研究の予備検討において、OX-A添加によりラット胎児脳由来初代培養細胞からNPY産生が促進される結果が得られた。この結果は、これまで明らかとなっていなかったOX-AによるNPY調節機構の可能性を示唆するものであり、また香蘇散の抗うつ様効果に関与する脳内OX-A神経系とNPY神経系を繋ぐ制御機構として、大変重要な知見であると考えられる。本年度に計画していた研究ではポジティブな結果は得られなかったが、予備検討において次年度の研究に繋げられるポジティブな結果が得られたので、概ね順調に進展していると判断した。本年度で得られたOX-AによるNPY調節機構の結果をもとに、次年度ではその詳細なメカニズム解明を中心に検討を行う。そしてその実験系に、香蘇散および香蘇散投与ラットから採取された脳脊髄液を作用させた時に、ラット胎児脳由来初代培養細胞からNPY産生が促進されるかどうかの検討を行う。さらに、OX-Aにより誘導されたNPY産生が、香蘇散又は香蘇散投与ラットから採取された脳脊髄液添加によって相乗・相加的に亢進されるかどうかの検討も併せて行う。平成23年度の前倒し請求により、次年度の使用予定額に変更があったが、旅費およびその他の経費を物品費に当てることで対処できる。よって、本研究課題を遂行する上で問題は無い。
不連続な係数をもつ退化した擬線形楕円形方程式系の弱解について

退化した擬線型楕円形方程式の系方程式(1)の弱解の性質に関して次の結果が得られた。1.弱解υはΩで局所的有界である。2.領域Ωの境界が滑らかで、境界において弱解Uが定数値ならば、UはΩにおいて有界である。3.最大値の原理が成立つ。これら上の3つの結果は多くの人達によって(研究されているが、我々の結果が、方程式及び係数の条件に関して最っとも一般的である。方程式(1)の弱解の正則性に関しては、ほとんどなにも結果は得られなかった。しかし、方程式(1)が非退化の場合にはその弱解はヘルダー連続であると思われる。(現在計算中)そこで方程式(1)が退化したときに、弱解が連続になるための係数に対する条件を出来るだけ一般的な形で求める事が今後の課題である。
抗菌ペプチドdefensinの炎症性疾患への関与に関する研究

Human・-defensin-3とそのマウスホモローグmouse・-defensin-14は、他のdefensinと比較して癌細胞に対して強い細胞傷害性を示す。C57BL6マウスに接種したLLC腺癌の近傍でmBD-14ペプチドを持続的に皮下投与すると腫瘍塊の増大を有意に抑制した。さらに、mBD-14遺伝子欠損マウスにLLC腺癌細胞を接種したところ、接種後7日の腫瘍径は、mBD-14遺伝子欠損マウスにおいて有意に大きかった。抗菌ペプチドdefensinは、その強い抗菌活性により自然免疫のエフェクター因子として機能している。私は、human β-defensin-3 (hBD-3)のマウスホモローグであるmouse β-defensin-14 (mBD-14)の遺伝子欠損マウスを作成し、defensinの生理的意義を探ってきた。我々は、hBD-3の強い細胞障害性から、hBD-3やmBD-14の抗腫瘍効果に注目した。興味深いことに、mBD-14遺伝子欠損マウスでは、肺腺癌細胞LLC接種後早期に腫瘍径の増大の促進されていることが観察された。また、LLC細胞を野生型マウスの皮下に接種後、高濃度のmBD-14ペプチドを局所に持続投与すると、腫瘍の増大を有意に抑制することを観察した。一方、これまで、炎症局所におけるdefensin濃度の上昇が報告されている。我々は、mBD-6の過剰発現マウスを作成し、過剰なdefensinの病態生理学的意義についても探っている。mBD-6過剰発現マウスは、低体重、筋線維の変性を呈したが、我々は、その肺機能をさらに詳細に解析した。mBD-6過剰発現マウスは、肺実質や気道病変を支持する静肺コンプライアンスの異常や0.1秒率の異常を示さなかったが、神経筋疾患に相当する変化を示した。これらの所見に関連して、ヒトにおいて、COPDなどの肺疾患を合併しない患者の肺機能検査所見とBMIを調査した。BMI<17.0の著明な低体重を示す患者は、正常体重の患者と比較して、一秒率の有意な上昇、残気率の上昇、DLCO/VAの有意な低下を示した。これらの所見は、mBD-6過剰発現マウスの所見に類似していた。COPD患者の栄養療法の重要性が提唱されているが、低体重そのものが肺機能に及ぼす影響についての報告は少なく、臨床的にも重要な知見と思われる。同時に、Defensinは免疫の制御因子としての機能も有し、さらに、defensin自身も高濃度では細胞傷害性を有する。急性呼吸促迫症候群(acute respiratory distress syndrome, ARDS)患者の肺胞洗浄液中のdefensinが、コントロールより上昇していることが既に報告されており、このようなdefensinの増減が、単に炎症に付随したものではなく、病因としての意義をもつかを検討した。我々が作製したβ-defensinの過剰発現マウスは、低体重、寿命の短縮、筋線維の変性を示し、過剰なdefensinが病因にもなりうることが示唆された。さらに、私は、human β-defensin-3(hBD-3)のマウスホモローグであるmouse β-defensin-14(mBD-14)の遺伝子欠損マウスを作成し、エンドトキシンによるARDSモデルを作成したところ、当該マウスで細胞浸潤の低減がみられた。一方、defensinの抗腫瘍効果についても検討している。LLC細胞を野生型マウスの皮下に接種後、高濃度のmBD-14ペプチドを局所に持続投与すると、腫瘍の増大を有意に抑制することを観察した。その組織像を観察するとTUNEL陽性細胞が、mBD-14ペプチドを投与した腫瘍組織で増加していることも観察された。
ネットリテラシーの測定とそのビジネスへの応用に関する研究

本研究は、ネットリテラシーを導出し、リテラシーとウェブサイトとの関係を理解することを目的としている。ネットリテラシーとして、ネット操作リテラシー、ネットコミュニケーションリテラシー、そして、ネット情報に対する懐疑的な態度があげられる。リテラシーとウェブサイトとの関係は、ウェブサイトの変数に対してリテラシーが影響を与えていることがわかった。同時に、ウェブサイトのプラットフォームによっては、その影響が異なることもわかった。平成21年度は、ネットリテラシーの概念整理と、探索的調査を行った。概念整理に関しては、今までの先行研究の中で、マーケティング、消費者行動、コンピューターサイエンス、メディア社会学の領域から欧文、邦文を問わずに文献サーベイを行った。その結果、リテラシー概念を構成するネットスキル概念、ネット情報に対する懐疑的態度、知覚リスクなどが下位概念として位置づけることができた。そうした概念を日本の消費行動の文脈に置き換えるために定性調査としてグループインタビューを実施した。とりわけ、日本にはインターネット環境の特殊性が存在する。ブロードバンドが普及する以前に、携帯電話の普及が先行した事実は他の国に比べて非常に特殊なインターネット利用を形成している。同じネット接続に関しても、PC接続と携帯接続では利用のあり方か大きく異なっていることが想像できる。それゆえ、調査会社、アンティムの協力を受け、PCでネットショッピングを行うPC購買ユーザーと、携帯などのモバイルで購買を行うモバイル・携帯ユーザーに分類した定性調査を行った。調査の発見物は、携帯ユーザーは、PCユーザーに比べて様々なサイトを比較する傾向になく、計画購買がほとんどであった。そのことは、文脈的な情報の少ないネットにおいて、機器の利用形態の相違がリテラシーを構成する懐疑的な態度に大きな影響を与えることが予測できる。そうした結果を受けて、22年度における定量調査にむけて概念、尺度開発を行っていく。本研究は、ネットリテラシーの構成概念を構築し、実証研究を行うことを目的とした。ネットリテラシーとして、インターネット関連研究、とりわけ、インターネット利用と満足、メディアリテラシーの分野から、3つのリテラシー、操作スキル、コミュニケーションスキル、そして懐疑的な態度を導出した。操作スキルは既存のメディアリテラシーからの援用であるのに対して、コミュニケーションスキルと、懐疑的な態度は、他のメディア利用とは相違する、インターネットの利用に関して必要とされる構成概念ということができよう。未知な人々とコミュニケーションを継続し利用するスキル、未知であるが故に匿名の程度が高く情報の信頼性が低下する中で適切に疑うことができる懐疑的な態度は、他のメディアに比べて相対的に必要とされるリテラシーと言うことができる。こうした理論的に導出された概念を、具体的な文脈でその適切性を見極め、実証研究を行う上で適切な尺度に変換するために端末の相違に焦点に当てた前年度に引き続き、デプスインタビューを行った。ミクシイやツイッターなどのSNSから、商品比較サイト、企業ウェブサイトなどウェブサイトのジャンルの相違である。さらには、理論的に導出をした尺度の出典が欧米のものに関しては、尺度の内容が文化的に等価になるようバックトランスレーションという二重の翻訳を行った。その後、プレテストを行い、仮説や概念、そして尺度の妥当性を確認した後、東日本大震災のため今年度に繰越をし、本テストをおこなった。その結果、三つのリテラシーとウェブサイトに対する態度との関係が、フェイスブック、ツイッターなどのSNSのプラットフォームによって変化することがわかった。