hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
未較正・少数カメラによる自由視点テレビの高機能化

未校正・少数カメラによる自由視点テレビの実現は,移動単眼カメラによるシーンの3次元復元技術でもあるといえる.本研究では少数カメラ(3つ程度)あるいは移動単眼カメラの動画像間に適用可能な,全ピクセルの最適対応を2次元連続DPとよぶ提案手法で行い,既存のfactorization手法を用いて3次元シーンの復元を行い,それらの3次元モザイキングを試みた.また,単に静止対象物のみではなくシーン内で移動する対象物の動きを,移動する単眼カメラ画像から認識する手法も開発し,3次元のシーンの表現とそこにおける移動体理解の高機能を実現した.当該研究の目的である少数カメラによる自由視点テレビの実現で最大の課題は,各時刻で作成される複数の3次元再構成画像を1つに統合することである.その意味は,1つの3次元画像は3つのカメラの映像で構成されるので,広域の3次元映像を再構成するには,3台のカメラ映像をone setとするとき,複数のsetからの3次元映像の統合することである.このために必要な技術は,部分的にしか重ならない3次元映像をつなぎ合わせることを可能にするものである.この技術は一般に,3次元画像のレジストレーションといわれるものに相当する.従来の3次元画像のレジストレーション手法では,対象のモデルの記述が事前に較正し,その変形がパラメータで可能であるとして,パラメータを変化させて,他の3次元画像にフィティングするものが主たるものであった.自由視点テレビにおいては,通常の実世界のシーンを扱うので,このような対象モデルの構成を事前に行うことが不可能である.そこで,当該年度では,2つの3次元画像について,片方の画像が他方の画像中に,full voxelが非線形に最適対応することを可能にする新規のアルゴリズム3次元連続DPを開発した.このことによる,2つの3次元画像間での任意の部分の他の画像中でのfull voxelの対応が可能となり,その対応部分を重なり部分として,より広域の3次元映像の構成が可能となった.現在,この3次元連続DPの機能をいろいろの3次元データについて理論どおりに機能するかについて検証を始めた段階である.また,平成25年度に国際会議での発表を準備している段階にある.自由視点TVの実現とその利用技術を開発した.この利用の技術の典型は,3次元の環境をいかに計算機上に表現するかということである.本研究では,3D画像間でのfull voxel matchingによる,3D画像のregistrationが可能となり,3D TVで取られた各時刻の3D imageをつなげることで,3次元の広い空間領域を構成する基幹技術ができたことになる.この技術は言い換えると,3D画像のモザイキングを行うことを意味し,広域の3D画像世界で,いま作成された3D画像がどのように当てはまるかを自動的に行うものである.これを実現したものが,3次元連続DPのアルゴリズムである.3次元連続DPは,2つの3次元画像間で対応している部分を自動的に見出すものであり,その対応している部分を接着部分として,3次元画像を拡張していくことで,広域の3次元世界が構成できる.一方,カメラの画像から3次元画像を復元するには,カメラの位置パラメータを自動的に計算するか,外部から計測することによって与えてやらねばならない.内部における計算や外部からの計算では特に,時々刻々とカメラが移動する場合は,その計算や計測には正確さが失われるといえる.そこで,移動するカメラの動画像のみからカメラパラメータを自動的に計算することができれば優位である.これを実現するものとして,時空間連続DPという手法が有効である.これは,カメラの動きをカメラがとられる外界の動きから抽出することができる手法である.これのアルゴリズムは開発したが,それによるカメラパラメータの抽出の評価については当該の研究期間では十分になされていない.今後の課題であるといえる.未校正・少数カメラによる自由視点テレビの実現は,移動単眼カメラによるシーンの3次元復元技術でもあるといえる.本研究では少数カメラ(3つ程度)あるいは移動単眼カメラの動画像間に適用可能な,全ピクセルの最適対応を2次元連続DPとよぶ提案手法で行い,既存のfactorization手法を用いて3次元シーンの復元を行い,それらの3次元モザイキングを試みた.また,単に静止対象物のみではなくシーン内で移動する対象物の動きを,移動する単眼カメラ画像から認識する手法も開発し,3次元のシーンの表現とそこにおける移動体理解の高機能を実現した.自由視点テレビの実現にあたっては、アルゴリズムの開発とその実装の2つの大きな問題点を解決しなければならない。これまでに開発してきたアルゴリズムの実装することを試みた。未較正のカメラは3台を用い、これによって実時間(30 frame/sec)で3Dシーンの再構成することを試みた。実時間実装するにはPCのもつメモリサイズと計算速度が影響するが、今年度においては、CPU: Core i7 1.73GHz、メモリ:4GB、画像サイズ120x90で12 frame/secで実現できることを実証した。この実験を行って現在のアルゴリズムの限界が明確になった。1つは、occlusionというシーンにおける前景と背景があるとき、その境界が3D画像においてclean cutができないということである。すなわち、その境界は通常視聴者の視点からみると、前景と拝見の距離は大きな段差があるはずであるが、この段差が現在のアルゴリズムではclear cutに得られていなく、緩やかに移行しているということである。他の1つは、画像サイズが大きいと実時間である30 frame/secの性能がえられないということである。

これらの2つが今年度の研究において解決しなければならないことが明確になったといえる。解決のアルゴリズムとして、1つはシーン画像について、前景と背景の分離を行って、それぞれにおいて3次元シーンの再構成を行い、その後2つの3次元シーンを合成するということである。また、実時間実装については、多数のnote PCを並列的にも散ることである。これは、前景と背景の分割が良好に行えれば、それごとに処理PCを用いることにも合致し、実時間化にも寄与することになる。自由視点テレビの構築で,新規の方式の確立を目指している.新規の内容とは,3次元シーンの再現に用いるカメラの数を少なくすること,カメラパラメータの較正を必要としないこと,を特徴としている.3つのカメラで1つの3次元シーンの再構成ができるが,カメラの重なりを許して,複数の3次元シーンを作成し,これらの3次元シーンをモザイキングすることで広範囲の3次元シーンをうることができる.これが最終的な本研究の目的とする自由視点テレビの実現の姿である.この目的について,これまで,重なりを許して3つのカメラによる3次元シーンを複数作成してきたが,これらをモザイキングして統合することが最大の課題であった.この課題は単に,回転縮小の線形変換の組み合わせを,RANSACなどの手法でパラメータの選択では不十分な結果しか得られないことが分かった.そこで,筆者が以前に開発した2次元連続DPを3つ用いることで,3次元のfull voxelかつ最適な非線形かつセグメンテーションフリーのレジストレーションを行うアルゴリズムを開発した.これにより,先述した3次元シーンの統合への道が開けたといえる.自由視点テレビの実現において、occlusionの解決は極めて重要であるものであるが、その解決のためのアルゴリズムにいくつかのブレークスルーを行わなければならないことが明確になった。特に未較正のカメラを用いる本手法においてはそれは極めて重要である。また、実時間実装については、本手法は並列処理に向いていることで、現在のnote PCによる実装の試みによってその方向性は見えてきたといえる。今後は,先の達成度のところで述べた,3次元連続DPによって,複数の3次元シーンをモモザイキングによって,統合し,より広範囲の3次元シーンを構成することが研究の目的になる.ア3次元連続DPのアルゴリズムはすでに完成しており,予備的な実験でその性能を確認しつつある.今後は,3次元連続DPの性能をさらに多様な3次元データについてスポッティングおよびモザイキングの性能を検証し,自由視点テレビに使えるかを追求するのが,今後の研究の推進方策である.その後,目的に合致する性能が確認されたのちは,その高速化の課題が残っている.先にも述べたように、occlusionの解決が最大の問題である。前景と背景の部分を同時に3次元化するには困難が発生する。そこで、2次元画像において前景と背景を分離して別個に3次元化アルゴリズムを適用する必要がある。そのため、今後は前景と背景の分離アルゴリズム開発する。
病的骨格筋組織において発現誘導されるアンキリン蛋白質CARPの機能解析

本研究は「仮説:CARPが筋サルコメア構造の維持・安定化に関与している」の証明を目的とする。CARPは成人正常骨格筋ではほとんど検出できないが、筋ジストロフィーなど種々の神経筋疾患では発現が著しく上昇する。このことは骨格筋の病的状況下でCARPが特異的な機能を果たす可能性を示唆している。当初CARPは心筋での発現が注目され、心肥大に対し抑制的な働きをすると考えられている。機能として、構造蛋白質myopalladinとCARPの相互作用を間接的に阻害するとサルコメアが崩壊することが報告されている。私は骨格筋においてもCARPは構造蛋白質として機能し、病的な状況においてサルコメア構造が不安定な筋線維に誘導され、その構造を維持・安定化しているのではないかと考えている。また筋分化過程においても発現誘導されることから、サルコメア新規構築時にその構造を安定化することにより、筋の分化成熟に関与する可能性がある。マウス初代筋芽細胞株において、CARP発現は分化誘導によって著しく発現が上昇する。分化誘導前後でCARP mRNAの発現量はほとんど変化しないが、CARP蛋白質は分化誘導後24時間で著しく蓄積した。CARP発現は蛋白質レベルで制御されていると考えられる。分化誘導時にsiRNAによってCARPの発現を抑制すると、筋管細胞の成熟度がわずかに上昇した。また、CARPファミリーの一つであるARPPの発現量が上昇した。CARP発現レベルの変化が筋分化に影響することが示唆されたことから、筋芽細胞が筋管細胞を形成する過程において、CARPがどの段階に寄与しているかを調べた。心筋細胞においてCARPを過剰発現させると、p21の発現が上昇することが報告されている。筋分化過程において、p21は筋芽細胞の細胞周期を停止させ、筋分化を誘導する。CARPがp21の誘導に関与しているかを調べた。また、cyclin Dなどの細胞周期関連蛋白質の発現、活性に変化があるかを検討している。17年度実験計画:C2C12筋芽細胞株またはマウス初代筋芽細胞株にCARP siRNAを導入し、CARP発現抑制下で筋分化を誘導する。次に(1)筋分化マーカーの発現、(2)筋管細胞の太さ、長さなどの形態を指標に筋管成熟度の評価、(3)サルコメア構造の観察を計画した。まず、樹立したマウス初代筋芽細胞株を用いて、筋分化過程におけるCARP発現の変化を調べた。mRNA、蛋白質レベルにおいて、CARPは筋芽細胞に構成的に発現しており、分化誘導によりその発現が上昇した。続いて、筋分化過程におけるCARPの役割を調べるために、siRNA導入による発現抑制実験を行った。筋芽細胞に対してアデノウイルスによるsiRNA導入を計画したが、感染効率が低かったため合成オリゴを用いた。CARP発現抑制下で、筋芽細胞を分化誘導し筋管細胞を形成させ、上記(1)(2)について調べた。CARPを発現抑制すると、筋分化マーカーの発現がわずかながら上昇した。また、筋管の成熟度もわずかではあるが上昇した。このことはCARP発現レベルの変化が筋分化に影響することを示唆している。今後は筋芽細胞が筋管細胞を形成する過程において、CARPがどの段階に寄与しているかを調べる。

分化誘導時にsiRNAによってCARPの発現を抑制すると、筋管細胞の成熟度がわずかに上昇した。また、CARPファミリーの一つであるARPPの発現量が上昇した。CARP発現レベルの変化が筋分化に影響することが示唆されたことから、筋芽細胞が筋管細胞を形成する過程において、CARPがどの段階に寄与しているかを調べた。心筋細胞においてCARPを過剰発現させると、p21の発現が上昇することが報告されている。筋分化過程において、p21は筋芽細胞の細胞周期を停止させ、筋分化を誘導する。CARPがp21の誘導に関与しているかを調べた。また、cyclin Dなどの細胞周期関連蛋白質の発現、活性に変化があるかを検討している。
体力および生理的ストレス状態からみた発達障害児特性

発達障害児は身体的に不器用である場合が多い。本研究では、その不器用さの背景には障害に付随した心理社会的ストレスによる筋緊張や意欲の低下があるとの仮説を検証立て、発達障害児の体力および生理的ストレス状態を評価した。発達障害児は、定型発達児と比較して体力的な違いは見られなかったものの、尿中ストレスホルモンの状態が異なることがわかった。本研究では発達障害児の体力およびストレス特性を明確にすることはできなかったが、発達障害児が定型発達児とは異なるストレス状態にあることを示唆することができた。本研究は、発達障害児の体力要素、ストレス状態の基本特性を明らかにすることを目的としている。平成22年度は、対象となる発達障害児を継続的に測定評価するために、静岡福祉大学にて発達障害児を対象としたソーシャルスキル(学習支援)教室を立ち上げることを目標とした。教室の立ち上げに先立って学生スタッフの教育を綿密に行った。平成22年5月から12月までの期間に、特別支援学校、特別支援学級の教諭などを講師に招いて合計8回にわたって講習会を行った。第一回から第三回は、藤枝特別支援学校教諭の弓削香織先生を講師に招いて、発達障害の基本的な区分や状況などから、実際の生活場面について発達障害児が感じている困難およびそれにどのように支援すべきかといった具体的な内容について講習をしていただいた。第四回は静岡大学で行われているソーシャルスキル教室に関わっている学生スタッフの志田明日香さんに実際の教室運営についてそのスケジュールや教材の工夫、運営する上での課題などについて話をしていただいた。第五回から第八回にわたっては、焼津市立大井川東小学校教諭の夏目徹也先生を講師に招いて発達障害児を対象とした授業の展開について、国語や算数といった教科ごとにその課題と対処法について話をしていただいた。この講習を通じて、発達障害児にまつわる様々な課題がスタッフ間で共有でき、具体的な教室内容を検討することができた。平成23年1月からは教室に参加する発達障害児の募集を地元の自閉症協会と連携して行い、2月から3月にかけて教室参加希望者に説明会を行い、教室参加者を5名に絞って教室の体制を整えた(ストレスフルな状況が顕在化すると考えられる3年生から6年生の児童を募集した)。この5名に関しては、保護者にインタビューを行い、wisk-IIIのデータを頂くとともに、東京自閉行動尺度などを用いて現在の発達障害の状況を把握した。本研究は、身体的に不器用なことが多い発達障害児の体力特性は、定型発達児に比較して異なり、さらにその背景にはストレスによる身体的な緊張があるとの仮説を検証することを目的として行われた。発達障害児および同年齢の定型発達児を対象に、体力要素として重心動揺計によるバランス能力、インピーダンス法による体組成を測定すると同時に、早朝に採取した尿中のストレスに関連したホルモン(カテコラミン、コルチゾール、DHEA-S)を測定した。その結果、体力に関連した項目に関しては、両グループとも違いは見られなかった。一方、尿中ストレスホルモンに関して、いずれも有意な差は見られなかったものの、コルチゾールに関しては、p<0.1で、発達障害群が、定型群に比較して低い傾向が見られた。この結果は、当初の予想と異なる結果であった。発達障害児の5080%が睡眠障害といわれており、睡眠障害の結果として早朝のコルチゾール反応が低下し、低い傾向がみられたのかもしれない。また、DHEA-S対コルチゾールの比で検討すると、有意に発達障害群が定型群に比較して高い値を示した。DHEA-Sは、肥満や糖尿病、発がん、自己免疫疾患、記憶維持に関して改善する作用があるDHEAの指標である。一方で、コルチゾールは慢性的に高値であることで、免疫系を抑制し認知機能を悪化させ生活習慣病の増悪因子となることがわかっている。これらのことから、DHEA-S/コルチゾール値は、身体的健康状態を示すと考えられる。発達障害群が定型群に比較してこの値が有意に高くなった理由は不明であるが、今回測定した尿中ストレスホルモンの状態は発達障害児の生理的特性を示している可能性があり、今後、サンプルサイズを大きくして研究することでより明確になると思われる。
前頭-頭頂葉機能インバランス仮説に基づく自閉性障害の脳機能解明と評価指標作成

自閉スペクトラム症(ASD)は対人コミュニケーションの障害、こだわりを主徴とする症候群である。ASDを決定付ける認知的特徴の一つが、心理検査や実生活上認められる認知能力のアンバランスさである。このアンバランスを定量する検査手法や脳機能測定法は未だ無く、その探求が当研究の目的である。本研究ではASD児に対して新奇状況適応に関する課題と典型的な状況への適応に関する課題を行い、その結果にASD固有のアンバランスを同定した。また、それらに関わる脳活動のアンバランスがASD重症度と相関することも示した。言語表出に関わる脳部位と心情理解に関わる部位の脳線維連絡のアンバランスも同定した。研究代表者が浜松医科大学子どものこころの発達研究センターに異動になったことに伴い、従来の所属では行うことの出来なかった、自閉症スペクトラム患者(成人)の脳機能を直接機能的MRIにて測定することが可能な環境となった。もともと当研究の基盤となっている、自閉症スペクトラムにおける脳機能インバランス仮説は、健常成人の道具使用に関わる行動発動という認知側面のみから想定されていたが、自閉症スペクトラム障害患者の脳機能を直接測定し、且つ、その他の多様な認知的特徴についても、この脳機能的インバランス仮説を検証しうる環境となったわけである。故に前年度の研究は、主に機能的MRIによる成人自閉症スペクトラム患者の脳機能測定を中心に行われた。具体的には、正常成人のデータから推定されていた上記道具使用に関わる脳機能インバランスを、自閉症患者を直接撮像し同定することや、道具使用に関わる認知心理実験の他にも社会状況場面認知に関わる状況適合性の認知に関わる脳機能を測定しその機能的インバランスを解明すること、が試みられた。また当センターには自閉症スペクトラム成人患者及びその対照者の脳形態画像、拡散強調画像のグループデータの蓄積があり、上記機能的なインバランスが形態に及ぼす影響の調査が試みられた。その他、自閉症スペクトラム患者内においても特徴的に言語失行をきたしている例のデータ収集も行われ、機能的なインバランスという観点からその解析が進められている。前年度に引き続き成人自閉症スペクトラム患者の機能的MRI撮影を行い、従来本研究のターゲットとしていた道具の使用に関する認知機能以外の認知機能についても、脳の機能的インバランスに関する検証を行うことを目的とした。平成26年度は前年度に引き続き道具の使用と社会状況認知に関する機能的MRI課題の他、顔と視線の持つ社会的機能に関する課題を作成し、機能的MRI撮影を行った。それらを通して状況認知において顔や視線を同定する為の脳活動、視線認知に関する認知階層構造、顔に認知に関する認知階層構造の同定が試みられた。現在15名の自閉症スペクトラム患者の撮影が終了し、対照群の撮像が開始されている。成人自閉症スペクトラム患者の機能的MRI撮影を行い、従来本研究のターゲットとしていた道具の使用の関する認知機能以外の認知機能についても、脳の機能的インバランスに関する検証を行なうことを目的とした。この道具の使用と社会状況認知に関する機能的MRI課題の他、顔と視線の持つ社会的機能に関する課題と感覚情報処理に関わる作成し、機能的MRI撮影を行った。それらを通して状況認知において顔や視線を同定するための脳活動、視線認知に関する認知階層構造、顔の認知に関する認知階層構造、触覚と聴覚情報処理の認知的階層構造の同定が試みられた。現在20名の自閉症スペクトラム患者及び同数の対照者の撮影を終了した。この結果に基づき各脳ネットワークにおける脳内GABAの測定を、MRSを用いて行う予定である。従来の目的であった心理実験データの収集には到っていないものの、自閉スペクトラム症の病態に関連する道具使用選択、社会状況認知、視線認知、感覚情報処理に関する脳ネットワークを同定した。研究テーマの本筋としては順調に進んでいると考えられる。年齢、IQをペアマッチさせた17人ずつのASD児群、ADHD児群、TD児群(各17名、9.8-15.8歳、平均11.9歳)に関して、新奇物の適応使用或いは日常用具の応用使用に関わる課題と典型物使用に関わる課題(Which / How to Apply Toolstest; WHAT)のパフォーマンス比較を行った。個人内インバランスの指標である変数[応用-典型](両課題の反応時間の差分)はADHD群とTD群に比してAS群に優位な延長を認めた。この結果は、その背景にある具体的事物認知優位、抽象概念劣位というASD特有の認知的インバランスを表しているものと考えられた。絶対値の異常(各課題自体の異常)では捉えられない、個人内の相対的な認知バランスの異常を捉え得たという点で、本手法はASDの質的異常(インバランス)を量的・スペクトラルに捉え得る可能性がある。また、年齢、IQをペアマッチさせた20人ずつのASD者群とTD児群(20&#8211;37歳、平均28.5歳)についてWHATを施行してもらい、道具使用の適応的判断に関わる認知階層の各レベルにおける脳賦活部位の比較、そしてそれら脳賦活のバランスの比較、それら脳賦活のバランスとADIRスコア、ADOSスコアの相関を評価した。各課題の脳賦活部位に群間での有位な差は認めなかったが、新奇適応に関するブロック課題中の総体的脳活動に関して、新奇物判断のイベント課題に特異的な脳活動と典型判断のイベント課題に特異的な脳活動の比が、ADOSのコミュニケーションスコアと相関を認めた。新奇適応脳活動の相対的な弱さと典型判断脳活動の相対的な強さがASDの重症度と相関することを示唆する所見であり、ASDのインバランス仮説を裏付ける結果である。

課題自体の群間有意差が無いという点が、寧ろ我々の手法の検出力の高さを示していた。自閉スペクトラム症(ASD)は対人コミュニケーションの障害、こだわりを主徴とする症候群である。ASDを決定付ける認知的特徴の一つが、心理検査や実生活上認められる認知能力のアンバランスさである。このアンバランスを定量する検査手法や脳機能測定法は未だ無く、その探求が当研究の目的である。本研究ではASD児に対して新奇状況適応に関する課題と典型的な状況への適応に関する課題を行い、その結果にASD固有のアンバランスを同定した。また、それらに関わる脳活動のアンバランスがASD重症度と相関することも示した。言語表出に関わる脳部位と心情理解に関わる部位の脳線維連絡のアンバランスも同定した。従来の目的であった心理実験データの収集には到っていないものの、道具使用選択、社会状況認知、視線認知、顔認知といった複数の認知活動における脳機能データ収集が進んでおり、方向性は変化しているものの、研究テーマの本筋としては順調に進んでいると考えられる。平成28年度は最終年度であるため今までの、MRSによる脳内GABAの測定データ、機能的データと生科学的なデータ両面から自閉症スペクトラム患者の脳機能のインバランスを検索する予定である。また、ストレスマネージメント等心理学的治療介入に対する脳機能構造の変化についても検索を進める予定である。小児神経学平成27年度は、触覚及び聴覚情報認知に関わる課題について機能的MRI撮影を行う。MRSによる脳内GABAの測定を併行し、機能的データと生化学的なデータ両面から自閉症スペクトラム患者の脳機能のインバランスを検索する予定である。またストレスマネージメント等心理学的治療介入に対する脳機能構造の変化についても検索を進めていく予定である。代表者の所属異動に伴う研究環境の変化により、本研究の元となる脳機能仮説をより強固にするための脳画像的な調査をしうる状況となった。もともと予定していた心理実験(行動実験)データ収集に関しては進展が遅れているとも捉えられるが、研究の主たる目的は自閉症スペクトラムの脳機能インバランスの同定であるので、総体的には研究は進展していると考えられる。最終年度となる28年度に、検査器具や解析用PCの周辺機器など纏まったものを購入しようと考慮したため。従来購入予定であったPC備品が、既存のもので代用された為。刺激提示用ソフトウエア等も購入したが、総定額より安価であった。今までの繰越額と合算して、ADOSキット(経年変化の為新規購入する必要)、DVDドライブやOffice等の周辺機器を購入します。自閉症スペクトラム患者の機能的MRI撮影が行えるという現在の環境を十分に生かし、諸処の認知機能に関して機能的インバランスを検索することを当面の目標とする。顔や視線認知に関する脳機能構造の評価、聴覚情報や触角情報に関する機能構造の評価等を、今年度は計画している状況である。収集データの増加に伴い、解析に際し新たなワークステーションを要する為、その購入等に使用する。
複言語主義に基づく教育の民族平等の可能性：ミャンマーの平和構築に向けた予備的研究

平成30年2月にThanlyin townの尼僧院学校において導入した複言語主義に基づく教育に関するインタビュー及びアンケート調査を8月に実施した。調査対象は、子供35名、尼僧(ビルマ族1名、パラウン族2名)、民族語教員1名、教育委員会の委員1名、政府のカリキュラムで他の科目を教えている教員(ビルマ族)5名である。この調査から明らかになった特に重要な点は、子供たちだけでなく、大人であるビルマ族の教員も関心を示し子供たちと一緒にパラウン語の授業に参加していることである。子供達の多くが話す言語を学ぶことによって子供との距離が縮まるとともに理解が深まり授業が円滑に行えるようになったとの意見があった。またカレン語の試験的導入を8月に実施し、3月から本格的に始動した。ナガ語に関しては、言語教員を探すのに非常に困難を強いられたが、6月から実施予定である。また昨年度から準備をしていたMawlamyaineの仏僧院は、Thanlyin townと違い政府のカリキュラムを教えている学校ではなく、子供たちを夕方の時間に預かり職業訓練を含む様々な科目を提供している。つまり尼僧院のように子供達が寺院に住んでいて時間的に融通がきく学校ではないため、学期中に通常の科目とともに民族語の授業を実施することが難しく、子供たちが休暇中である12月と3-5月に実施されているモン語のクラスにおいて調査を実施することになった。この学校は、モン族が約半数、残りがカレン族とビルマ族で構成されている。また当初から計画していたYe townにおいても民族組織が管理している学校の先生と子供たちに学外のコミュニティ活動としてのカレン語の導入をすべく準備を進めている。また人権教育に関しては、女性市民社会団体の協力を得て実施することになった。平成30年度は、その内容や実施方法に関しての打合せおよび準備を実施した。研究が遅れている主な原因は、平成29年度にプロジェクトの導入が遅れ2月になったことが主な原因である。また本研究は、紛争地域ではなく、比較的安定している地域(ヤンゴン郊外、モン州)で実施してはいるものの、依然として「平和構築のための多言語教育」に関する理解を得るのは難しい状況にある。現在ミャンマーにおける言語教育は、少数民族の母語教育を通した言語・文化の権利の保障に関することが議論の中心であり、母語以外の少数民族の言語をビルマ族やその他の少数民族が学ぶことに関しての議論はない。そのため理解を得るための交流を持ち、何度もプロジェクト実施に向けて研究協力者(学校関係者)と打合せをする必要があった。またその上で、試験的導入を経て理解を得る必要がありさらに多くの時間を要した。そのため現状としては、Thanlyin townの尼僧院で、子供の多数派の母語であるパラウン語の授業を先行して平成29年度末に導入し、少数派のカレン語、ナガ語に関しては試験的導入を実施した上で、やっと導入に至った次第である。またMawlamyaineの仏僧院では、子供たちの多数派(約50%)の母語であるモン語以外の導入は現状難しい状況である。しかしこの地域は、ビルマ族やカレン族の人口も多いため複言語主義が目指す状況が部分的には実現できる可能性は高い。またまだ導入後のデータ収集は実施できていないが、モン語がこの地域の多数派の言語であることもあり、ビルマ族及びカレン族の子供たちもモン語の学習に積極的な態度を示していることが2019年3月の導入時のインタビュー調査において確認できている。課題は大きく分けて3点ある。一つ目は前年からも課題であったが、協力支援者(民族語の先生や学校関係者など)に本研究の意義を理解してもらうこと及び多様性の尊重への理解を深めてもらうことである。そのため今年度は、研究計画では想定していなかった大人への理解促進のための活動を積極的に実施しなければならなかった。よって研究の打合せだけでなく、日本語や英語の授業を子供たちや研究支援者を含む地域コミュニティに実施したり、日本文化や自身のイギリス留学時の話をする特別授業を企画・実施して、言葉を学ぶことが多様性への理解につながる可能性を大人たちに体験してもらう機会を作った。そうすることで信頼関係が少しづつ構築できた。よって時間はかかったが必要なプロセスであったと理解している。今後も継続的に研究促進のための大人への理解の促進に向けた活動を実施することが研究を推進していく上で必要であると考えている。二つ目は、プロジェクトの管理が非常に難しいことである。Thanlyin townの尼僧院学校でパラウン語のクラスが先行していたわけであるが、学期ごとに学校のスケジュールも変わるため、他の授業と民族語の先生の予定が合わず、多くの子供たちが継続的に授業に参加できない結果となった。また問題への報告も数ヶ月後になってから受けたため調査対象の子供が限定される結果となった。よって3月に実地調査に向かった際に、民族語の先生と学校関係者と共にスケジュール調整を行い今学期中は変更しないことを確認した。三つ目は、子供達の多くは民族地域で学校に通えない貧困層の子供たちであるため、両親の都合等で尼僧院を離れなければならない子供も多く流動性が高いことである。よって継続的に民族語の教授を受け続けることができない子供たちが少なからず存在する。この点に関しては、対応が難しいため対象者の数を確保することで対応したいと考えている。

平成29年度当初は、モン州において複言語主義に基づく教育を導入し、民族平等と平和構築を促進する研究を遂行する予定であったが、ミャンマーの政治情勢が不安定で、特に民族地域での研究協力体制を構築するのに少し時間がかかると判断したため、対象地域を次年度に導入予定であったThanlyin townの尼僧院に変更した。この尼僧院の子供達は、シャン民族のサブグループであるパラウン族が多く、その他にナガ族、カレン族、ビルマ族の子供達が一緒に政府のカリキュラムに沿った教育を受けている。ここで今年度は、パラウン語の教育の導入を実施した。また、モン州においては平成30年度にプロジェクトを実行するための準備を行い、研究協力者とともに検討を重ねた結果、Mawlamyaineの仏僧院を対象校とすることになった。この学校は、モン族が約半数、残りがカレン族とビルマ族で構成されている。具体的には、それぞれの地域で以下の調査を実施した。Thanlyin town:1研究協力者との打合せ2研究支援者(民族語の先生)の面接、打合せと研究計画の説明(プロジェクトの意義、内容、収集データ等)3プロジェクト実行チームの編成4教材の決定とその他必要文具等の購入4教授法を含む協働教育ワークショップの開催5研究支援者と学生とともに協働教育の実施6コミュニティ代表者との会議(課題や期待などの意見集約)Mawlamyaine:1大学関係者及び研究協力者との打合せ2研究支援者との打合せ及び研究計画の説明3プロジェクト実行チームの編成4モン民族の地域政府の教育関係者と意見交換現状では、Thanlyin townの尼僧院でパラウン語の教育を実施しているが、今後ナガ語の導入を実施していく予定である。また人権教育に関しては、今年度実施することができなかったので平成30年度に付加的なプログラムとして導入する。研究が遅れていることには主に2つの理由がある。一つ目は、9月に予定していた現地調査を豚インフルエンザの発生と雨期の悪天候により断念せざるをえなかったことである。二つ目の理由としては、現地の政治不安にある。ラカイン州だけでなく、2016年8月に再燃したシャン州、カチン州における民族紛争とそれに対する民主政府の対応に対する批判的な意見など、現在情勢は安定していない。現民主政府に対する態度や立場も民族によって様々で、現地の研究者も目立った言動を控える傾向にある。よって当初は、もう少しオープンな形で研究を導入していく予定であったが、「平和構築のための多言語教育の導入」ができる学校を選ぶことにも慎重にならなければならなかった。以上の理由により、現地での具体的な打ち合わせ、研究協力スタッフの面接、ワークショップなどが開催できたのは2018年の2月になってからであった。そのためThanlyin townの尼僧院の小学校と中学校でのパラウン語の導入まではできたものの、尼僧院の中の少数派である言語の導入及びデータの収集までには至っていない状況である。また、モン州においては、予定していた地域を変更せざるを得ない状況で、現在はモン州の教育関係者及び研究協力者との打ち合わせを踏まえ仏僧院の関係者との打合せを終え、これから今年度に導入をする予定である。
分子構造と反応様式の違いを鍵とする藻類バイオマスの選択的化学修飾

バイオマスの化学修飾はバイオマスを石油代替資源とするために必要な基盤技術である。バイオマスは化学修飾の起点となる「反応点」を複数持つものが多く、それぞれの反応点を識別した「選択的な化学修飾」は、機能性材料や医薬品の開発を目指す場合重要である。バイオマスを精密有機合成のロジックから考察すると化石資源と同様、バイオマスの化学修飾選択性は「分子構造」と「反応様式」の違いにより支配されると予想される。本研究ではバイオマスの持つ「分子構造」と「反応様式」の相関関係が反応選択性に与える影響を明らかにし、特別な触媒や反応場を必要としないバイオマスの選択的修飾法を開発する。
GATA-1ノックダウンマウスにおける白血病発症機構の解明

1)白血病細胞の株化:これまでの研究から、GATA-1.05ヘテロマウスに発症した白血病細胞の70%はヌードマウスに移植可能であった。そこで、白血病細胞をヌードマウスに移植し、白血病細胞を継代することにより細胞株を樹立した。2)DNAアレイを用いた白血病化責任候補遺伝子の探索:樹立した白血病細胞株よりmRNAを抽出し、cDNAプローブを作製してDNAアレイ実験を行い、白血病化の責任遺伝子を探索した。その結果、Bcl-XLとc-Mybに変動が見られることが明かとなった。3)白血病化責任遺伝子の個体内での機能評価:GATA-1のタンパク質量減少が、GATA-1ノックダウンマウスにおける白血病発症の原因であることを明らかにするために、生理的なGATA-1の発現を再現できるGATA-1遺伝子発現制御領域を用いてGATA-1、-2および-3cDNAを発現するトランスジェニックマウスを複数ライン作製し、それらのマウスとの交配によって赤血球の分化異常および白血病化が阻止されるかどうかを検討した。その結果、GATA-1cDNAを発現するトランスジェニックマウスによって、GATA-1ノックダウンに認められた赤血球分化異常によるノックダウンオスマウスの胎生致死は完全にレスキューされ、さらにノックダウンヘテロメスマウスに見られた白血病の発症も完全に抑制された。以上の事から、GATA-1タンパク質量が白血病発症の直接的な原因であることが明かとなった。
移動体通信を利用した高精度の交通行動調査システム

従来,交通計画のための人の行動データ収集では,被験者に対するアンケート調査を実施し,被験者の想起により過去の行動を記録するという方法が用いられてきた.しかしこの方法では,行動の位置と時刻に関する調査精度に限界があった.一方,近年ではGPSや携帯電話を利用した位置特定サービスが商用化され,様々な利用が可能となってきている.本件休の目的は,移動体通信システムの位置特定機能を用いた精度の高い交通行動データの収集方法の開発にある.PHSの位置特定サービスを利用した都市空間での人の移動をシームレスに観測するシステム(オンライン型とオフライン型)が平常時の日々(day-to-day)の行動観測とイベント時の行動観測に適用できることを確認した.移動体通信によって得られる位置特定データは,そのままでは行動分析に利用できないため,それを交通行動データに変換するための変換アルゴリズムを開発・改良した.具体的には,移動・滞在の識別とネットワーク上での経路特定である.このアルゴリズムにより,従来の紙ベースで行動調査と同様に,トリツプの起点と終点、出発時刻,到着時刻,経路を取り出すことがより高い精度で可能となった.大阪市内の実道路ネットワークでの観測データを用いて,これらのアルゴリズムの再現性を検証した結果,移動と滞在の識別では90%以上の再現率を示すなど,良好な結果を得た.また,大阪市内でのイベント参加者を被験者とする行動調査等により,イベント時の交通行動調査への適用可能性を検討した.その結果,都市施設内での滞留状況や会場周辺での流動状況の把握には,移動体による観測データが有効に使えることを確認した.従来,交通計画のための人の行動データ収集では,被験者に対するアンケート調査を実施し,被験者の想起により過去の行動を記録するという方法が用いられてきた.しかしこの方法では,行動の位置と時刻に関する調査精度に限界があった.一方,近年ではGPSや携帯電話を利用した位置特定サービスが商用化され,様々な利用が可能となってきている.本件休の目的は,移動体通信システムの位置特定機能を用いた精度の高い交通行動データの収集方法の開発にある.PHSの位置特定サービスを利用した都市空間での人の移動をシームレスに観測するシステム(オンライン型とオフライン型)が平常時の日々(day-to-day)の行動観測とイベント時の行動観測に適用できることを確認した.移動体通信によって得られる位置特定データは,そのままでは行動分析に利用できないため,それを交通行動データに変換するための変換アルゴリズムを開発・改良した.具体的には,移動・滞在の識別とネットワーク上での経路特定である.このアルゴリズムにより,従来の紙ベースで行動調査と同様に,トリツプの起点と終点、出発時刻,到着時刻,経路を取り出すことがより高い精度で可能となった.大阪市内の実道路ネットワークでの観測データを用いて,これらのアルゴリズムの再現性を検証した結果,移動と滞在の識別では90%以上の再現率を示すなど,良好な結果を得た.また,大阪市内でのイベント参加者を被験者とする行動調査等により,イベント時の交通行動調査への適用可能性を検討した.その結果,都市施設内での滞留状況や会場周辺での流動状況の把握には,移動体による観測データが有効に使えることを確認した.本研究は,移動体通信を援用して精度の高い交通行動データを収集するための新しい交通調査システムの開発を目的とする.今年度の具体的な研究目的は以下の2点である.(1)移動体通信システムの位置特定機能を用いた行動データ収集法の開発と誤差分析.PHSの位置特定サービスを利用して位置データを収集するとともに,周辺条件,移動速度,交通手段などが観測誤差に及ぼす影響を分析する.(2)位置特定データから行動データへの変換アルゴリズムの開発.移動体通信による連続した位置特定データから,トリップデータに変換するためのアルゴリズムを開発する.移動点と滞在点の識別,手段と経路の特定が主要な検討項目となる.以下のことを具体的に行った.(1)既存研究・手法の体系的整理:GPS,携帯電話,PHSなどの移動体通信技術による位置特定技術の現状,および移動体通信システムを用いた交通調査事例(交通行動に限定しない)について,わが国および諸外国の事例を収集するとともに,それらを体系的に整理した.あわせて,交通行動分析の立場から,行動データの収集に関する問題点を明らかにするために,文献・資料を収集して体系的に整理した.オーストラリアで開催された国際交通行動学会(IATBR)に出席し,行動データの収集とモデリングに関する最新の動向を調査するとともに,Prof.Taylorらから研究のレビューを受けた.(2)パイロット調査の実施と誤差分析:移動体通信システムの位置特定機能を用いた行動データ収集法を開発するための基礎的データを得ることを目的とした少数サンプルのパイロット調査を実施する.位置データの真値を取るために,被験者として学生アルバイトを雇用し,都市内の様々な場所で活動した際のデータを取得した.PHSの位置特定サービスを利用して位置データを収集するとともに,周辺条件,移動速度,交通手段などが観測誤差に及ぼす影響を統計的に分析した.従来,交通計画のための人の行動データ収集では,被験者に対するアンケート調査を実施し,被験者の想起により過去の行動を記録するという方法が用いられてきた.しかしこの方法では,行動の位置と時刻に関する調査精度に限界があった.一方,近年ではGPSや携帯電話を利用した位置特定サービスが商用化され,様々な利用が可能となってきている.本研究の目的は,移動体通信システムの位置特定機能を用いた精度の高い交通行動データの収集方法の開発にある.

PHSの位置特定サービスを利用した都市空間での人の移動をシームレスに観測するシステム(オンライン型とオフライン型)が平常時の日々(day-to-day)の行動観測とイベント時の行動観測に適用できることを確認した.移動体通信によって得られる位置特定データは,そのままでは行動分析に利用できないため,それを交通行動データに変換するための変換アルゴリズムを開発・改良した.具体的には,移動・滞在の識別とネットワーク上での経路特定である.このアルゴリズムにより,従来の紙ベースでの行動調査と同様に,トリップの起点と終点、出発時刻,到着時刻,経路を取り出すことがより高い精度で可能となった.大阪市内の実道路ネットワークでの観測データを用いて,これらのアルゴリズムの再現性を検証した結果,移動と滞在の識別では90%以上の再現率を示すなど,良好な結果を得た.また,大阪市内でのイベント参加者を被験者とする行動調査等により,イベント時の交通行動調査への適用可能性を検討した.その結果,都市施設内での滞留状況や会場周辺での流動状況の把握には,移動体による観測データが有効に使えることを確認した.
π共役レドックス融合型エネルギー貯蔵マテリアルの創出

(1)律速過程と充放電性能の相関解明:複合電極における電荷の移動抵抗への寄与が推測される素過程として、ポリマー内の自己電子交換、ポリマー/π共役界面での交差電子交換、π共役固体ネットワークの電子移動、π共役固体集電体間の電子移動に分類し、各過程の寄与について電極組成・構造を変えたπ共役/凝縮レドックス融合物質の電気化学応答をもとに解明した。π共役固体の組成を調整した電極の電荷移動抵抗と固体/ポリマー間の接触面積の相関、膜厚の異なる電極における電荷移動抵抗を明らかにした。材質の異なる集電体上に形成された複合電極における電荷移動抵抗の支配因子を明確にした。電荷移動抵抗が充放電特性と直接相関をもつことを実証し、充放電特性向上に向けた活物質の設計指針の一つを導出した。(2)律速段階における電荷移動の効率向上と高密度エネルギー貯蔵物質としての実証:π共役/凝縮レドックス融合物質に電荷補償系を共存させ、電荷保持力を確かめた。予備知見として明らかにしている高密度レドックスポリマー単独による可逆的エネルギー貯蔵能を、π共役系との分子レベルでの融合により向上させ、従来性能を超えた有機電池を実現した。具体的には、定電流下での平衡電位を参照電極基準で測定し、ポリマーに蓄積される電荷密度を求めた。また、減衰挙動から電荷保持力を含めた速度パラメータを見積もり、電荷貯蔵効率を把握した。電解質中での平衡膨潤度、対イオンや溶媒の物質移動量と速度を実測し、対イオン種や溶媒因子との相関を明確にすることにより、レドックス凝縮系としての特性を解明した。レドックス席の速い外圏的電子移動が、膨潤ゲル中でも大きな速度定数を与えることを実証し、高速電荷輸送可能な機能性界面を分子レベルで創出した。以上を総合し、π共役/凝縮レドックス融合物質を斬新なエネルギー貯蔵材料の一つとして確立した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、レドックス活性基を含有する有機ポリマーを活物質とした有機二次電池に関する研究において、物質移動の促進が効率高い電荷拡散に繋がることに基づき、伝導性と蓄電特性を両立しうる斬新な融合物質を創出することを目的とする。一般に蓄電能を有するポリマーは電子伝導性が乏しく、単独で電池容量を確保することは困難であり、有機二次電池を実用可能なレベルに到達させるには、導電助剤の添加による活物質の電気抵抗低減が必要となっている。従来の研究ではポリマー設計に力点が置かれ、分散状態や界面構造、集電体との相互作用など、本質的な構造因子は十分に研究されていなかった。これに対し本研究は、導電助剤であるπ共役有機固体とレドックスポリマーの融合による新材料創製を目指して、界面構造や分散状態などスケールを俯瞰した構造設計によりポリマーの性質を最大限引き出すことを目的とした。電気伝導と電荷輸送を融合させ、材料設計のスケール性を分子レベルからナノ寸法へ拡張し、斬新なエネルギー貯蔵マテリアルを創出するのが狙いである。本年度の具体的な成果を以下に記す。(1)斬新なπ共役/凝縮レドックス融合物質の創出:π-πスタックによりバンドル形成するSWNTを、高密度レドックスポリマーの一つであるポリ(ニトロキシド置換メタクリレート)(PTMA)により分子ラッピングし、導電性を維持しながら高分散体を得た。PTMA被覆したSWNTをPTMA中に均一配置することにより、微量な炭素含有量で導電性ポリマー電極を形成させた。得られた電極が透明性と高速な充放電特性を示すことを明確にし、光電極としての可能性も含め応用範囲を拡大した。(2) π共役/凝縮レドックス融合物質における律速過程の解明:電子授受効率を高める導電助剤として炭素繊維との複合系を含め、集電体上に形成した多様な組成・膜厚のπ共役/凝縮レドックス融合物質における電荷移動を解析した。

電解質中での平衡膨潤度、対イオンや溶媒の物質移動量と速度を実測し、対イオン種や溶媒因子との相関を明確にすることにより、レドックス凝縮系としての特性を解明した。レドックス席の速い外圏的電子移動が、膨潤ゲル中でも大きな速度定数を与えることを実証し、高速電荷輸送可能な機能性界面を分子レベルで創出した。以上を総合し、π共役/凝縮レドックス融合物質を斬新なエネルギー貯蔵材料の一つとして確立した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は高密度レドックスポリマーとπ共役有機固体の複合構造に着目し、一般性ある知見として、SWNTや各種炭素繊維などが形成する導電性ネットワークが電極全体としてのエネルギー貯蔵密度の増加に繋がることを複合電極の界面に注目した構造制御から実証した。特に、SWNTへの高密度レドックス分子ラッピングに着目し、π共役系が本来持っている親和性を最大限引き出す方法論で、これまで異質とされたπ共役固体と凝縮レドックス系の分子レベルでの融合を計った。電荷貯蔵可能なπ共役/凝縮レドックス複合系の設計と合成、安定かつ高速レドックス能の電荷輸送材料としての展開という明確な目標に向かって、界面の分子レベルでの精密構造制御を手段とする超高速・超高密度エネルギー貯蔵物質の創出により斬新な有機蓄電デバイスを創出することが可能となり、当初の計画を前倒しした研究展開につながった。具体的には、π共役/凝縮レドックス融合物質の創出に関して導電性と電荷貯蔵特性を両立させた修飾CNTを合成した。高密度レドックスポリマーを分散度低く重合し、活性エステルを末端修飾した後、アミノ化したMWNTと縮合する手法で、高密度なグラフト化MWNTを合成できることを初めて明らかにした。また、MWNT上に開始点を導入した表面グラフトROMPにより、レドックス活性基導入量が分子レベルで制御された融合物質を得た。均一なポリマー被膜を描像し、定量的電荷貯蔵特性とチューブ間の接触による高い導電性を正確に立証するとともに、充放電のサイクル安定性を明らかにした。次いで、π共役/凝縮レドックス融合物質における律速過程の解明に関しては、複合電極の電荷移動抵抗を低下させることが電極全体のレドックス効率の向上につながるという仮説のもと、低下させるべき律速過程を分極法を駆使して解明した。以上の成果をもとに、次年度以降に斬新な融合物質の創成に繋げるための基礎を確立できた。次年度は、初年度成果を基盤として、当初計画を加速して実施し確実な成果集積につなげたい。具体的には、以下の項目について推進する。(1)律速過程と充放電性能の相関解明:複合電極における電荷の移動抵抗への寄与が推測される素過程として、ポリマー内の自己電子交換、ポリマー/π共役界面での交差電子交換、π共役固体ネットワークの電子移動、π共役固体集電体間の電子移動に分類し、各過程の寄与について電極組成・構造を系統的に変えたπ共役/凝縮レドックス融合物質の交流インピーダンス応答をもとに解明する。π共役固体の組成を調整した電極の電荷移動抵抗が固体/ポリマー間の接触面積と相関する組成領域、膜厚の異なる電極における電荷移動抵抗がネットワーク形成を示すパーコレーションモデルに基づく導電挙動に合致する条件を明らかにする。材質の異なる集電体上に形成された複合電極における電荷移動抵抗から、電荷移動の支配因子を明確にする。
腹膜線維症の再生治療における中皮細胞移植療法の確立

クロールヘキシジンによる腹膜線維化ラットを作成し、このラットに通常腹膜組織の修復に中心的な役割を果たす中皮細胞を外部から腹腔内に移植する事で組織再生が促される事を確認する検討を行った。しかしながら、中皮細胞移植によってむしろ組織線維化が悪化し、組織の修復が遅延する結果であった。中皮細胞移植による再生阻害機序を検討した結果、移植された中皮細胞自体が傷害腹膜組織に存在する炎症生サイトカインや各種成長因子によってRAS/MAPK系が刺激されることで、形質転換を起こし線維芽細胞様の形質となり自らさらに炎症性サイトカインや線維化促進因子を合成分泌することで腹膜組織障害を悪化させることが明らかとなった。我々確立した温度感受性SV40T抗原トランスジェニックラット由来中皮細胞株を用いて、ヒトの維持腹膜透析患者の腹膜傷害に近似した腹膜傷害モデルである持続シリンジポンプ(Alzet pumps)によるクロールヘキシジンを持続的に腹腔内投与の腹膜線維化モデルラットでの移植中皮細胞の組織再生への効果として組織変化(間質(SMC)の厚み)を病理学的に評価した。この結果、腹膜線維化ラットの腹腔内に温度感受性SV40T抗原トランスジェニックラット由来中皮細胞(非増殖中皮細胞)はTGF-βを産生することで炎症細胞の誘導し、さらに移植細胞自身が線維芽細胞に形質転換することで、組織の炎症ならびに線維化を惹起することが明らかとなった。以上の結果を学術雑誌に発表した(Nephrol Dial Transplant. 2014Feb;29(2):289-300.)。さらに、移植細胞種を脂肪幹細胞に代え組織再生を検討したところ、脂肪幹細胞では組織再生が促進される結果であり、炎症細胞の浸潤が抑制されるだけでなく間質の線維化が早期に減衰し、治癒過程が加速され組織の虚血が軽減されることも確認した。この細胞種に依存した効果の相違に関して、移植の早い段階での移植細胞種間での比較を今後検討する予定である。1)ラット腹膜線維症モデルの確立:様々な既報の動物モデルは急性の腹膜傷害モデルが多く、ヒト腹膜透析患者の場合は腹膜透析液に伴う慢性的な軽微な炎症の持続による腹膜傷害であるため組織学的変化が異なる可能性があった。持続シリンジポンプを使用することで慢性の腹膜傷害モデルを作成した。2)腹膜傷害モデルへの中皮細胞の移植時期の検討:既報における細胞レベルの検討では、高炎症下では中皮細胞は線維芽細胞に形質転換を起こす、あるいはTGF-βなどのサイトカインの分泌を促すことが確認されている。そこで、当科で確立した温度感受性の中皮細胞を用い、腹膜傷害動物モデルの高炎症環境下である、またはそうではない腹腔内での移植した細胞自身の働き、腹膜傷害の治療効果について検討した。高炎症下では、腹腔内はTGF-βの発現が高く、その環境下に腹膜中皮細胞を移植した場合、腹膜傷害が増悪することが確認された。移植中皮細胞は蛍光顕微鏡でαSMAの沈着を認め、線維芽細胞に形質転換していることが確認された。また、Realtime-PCRで、Snail、B-Raf、ERK1などRAS/MAPK経路の関与が示された。次に、炎症改善後、腹腔内のTGF-βの発現が低減した環境下で腹膜中皮細胞を移植した場合、腹膜傷害は改善される傾向を示しえた。3)初代培養中皮細胞を用いた動物モデルへの移植の検討:当科で確立した温度感受性の中皮細胞はラットの腹腔内では38度以上であることから、増殖せず移植した細胞自身を観察することができた。次に、増殖能のある通常の初代培養中皮細胞を用いて、同じ条件で移植を行い腹膜傷害を評価している段階である。持続シリンジポンプを用いたクロールヘキシジンによる腹膜障害モデルを作成し、このモデルを用いて研究室で確立したSV40 large T抗原を遺伝子導入し温度感受性増殖中皮細胞株の移植をおこない組織修復を検討した。本動物実験では、クロールヘキシジンで傷害を受けた腹膜組織は移植細胞の分泌する炎症性サイトカインやTGF-βをはじめとする成長因子が移植直後の組織で著明に増加し炎症細胞が誘導され組織の線維化の悪化が認められ、正常組織への修復が細胞移植によって阻害される結果であった。中皮細胞移植の再生阻止機序は、傷害腹膜組織に存在する炎症が移植中皮細胞のRAS / MAPK系を刺激することで、中皮細胞の形質転換を惹起し形質転換した移植中皮細胞自体が腹膜組織の炎症を増悪させることがさらなる検討によって明らかとなった。この結果を、Nephrology Dialysis Internationalに発表した。