hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複雑流体としての生物系粒子分散系の数値流動解析手法の開発

本研究では,微生物を自己推進能力をもつ能動粒子として捉え,微生物分散流体を能動粒子分散系と考えることにより複雑流体の一種として扱い,複雑流体に対する数値解析手法やモデリング手法を適用し,新規の数値解析モデルを提案した.ここでは,走光性を有する微細藻類の分散系に対して,連続体モデルと粒子ベースのモデルを提案した.そして,流路内流れや生物対流現象の数値シミュレーションに適用した.また,生物集団を模して,リーダー粒子の存在による流動誘起構造の制御について数値解析を行った.さらに,流動下のバイオフィルムの成長現象についても数値解析した.複雑流体として生物系粒子分散系を扱い,その数値流動解析手法の開発を目的とし,(1)モデル微生物粒子を用いた自己組織化構造形成現象の解析およびレオロジー特性の評価,(2)生物系粒子分散系シミュレーションのための連続体モデルの導出,(3)微生物サスペンションの自己組織化構造形成を模擬したバイオミメティクスによる新機能性物質のデザイン,の3テーマを軸に研究を行ってきた.各テーマにおける成果の概要を次に示す.(1)では,MPCD法を用いて走光性を有する微生物藻類の分散系の数値流動シミュレーションプログラムを開発した.ここでは,生物対流の再現,流路内流れの解析を行った.また,せん断流れ中の微生物の回転の効果を入れた模擬粒子のMPCDシミュレーションを行い,回転の効果により,実験で見られるような系のレオロジー特性変化を確認した.これらの成果は平成26年度の研究展開のベースとなるものである.(2)では,走光性微生物藻類を対象に,連続体ベースの解析プログラムを作成した.そして,走光性の効果による系の見かけの粘度の変化と速度場の変化の関連を解析した.また,アクティブネマチックの構成方程式に関する調査を行い,既存の構成方程式に生物系粒子の相互作用を導入するという方向性が固まった.(3)では,磁性流体のMPCDシミュレーションのための解析プログラムを作成した.このプログラムを用いることにより,系に外場を与えた際の粒子挙動の解析が可能である.そして,このプログラムをベースにして,粒子の能動性を取り入れることによって,生物系粒子分散系を扱えるプログラムに展開が出来る.これらとは別に,セルオートマトン(CA)法を用いた流動環境下のバイオフィルムの成長現象の解析プログラムの開発を行い,能動粒子関の相互作用として,生態学的相互作用を取り入れる際にCA法を適用できるかどうかについて検討した.複雑流体として生物系粒子分散系を扱い,その数値流動解析手法の開発を目的とし,(1)モデル微生物粒子を用いた自己組織化構造形成現象の解析およびレオロジー特性の評価,(2)生物系粒子分散系シミュレーションのための連続体モデルの導出,(3)微生物サスペンションの自己組織化構造形成を模擬したバイオミメティクスによる新機能性物質のデザインの3テーマを軸に研究を行ってきた.各テーマにおける成果の概要を次に示す.(1)ではMPCDを用いた走光性微細藻類モデルを用いた数値シミュレーションプログラムの3次元化を進め,計算プログラムがほぼ完成した.今後,このプログラムを用いて,より詳細な流動解析が可能となると考えられる.また,エージェントベースシミュレーションを用いた能動粒子分散系の自己組織化構造のシミュレーションプログラムを作成し,個体間相互作用を規約ベースで表現する手法を検討した.(2)では走光性微細藻類分散系のための連続体ベース解析プログラムを作成し,バイオ燃料製造プロセスに関連する流路内流れやバイオ対流流れを対象に流動解析を行った.(3)では(1)のエージェントベースシミュレーションプログラムを用いて,複雑流体の流動誘起構造との類似性の検討を行い,バイオミメティクスによる新機能性物質のデザインのための準備を行った.さらに,セルオートマトン(CA)法を用いた流動環境下のバイオフィルムの成長現象の解析プログラムの開発を行い,能動粒子間の相互作用として,クオラムセンシングなどの生態学的相互作用を取り入れる際にCA法を適用する方法について検討した.本研究では,微生物分散流体を,周囲環境に応じて挙動を変化させる能動粒子の分散系としてとらえ,複雑流体の一種として取り扱い,複雑流体に対して用いられてきた流動解析手法を応用し,生物系粒子分散系に対する数値解析モデルを開発するとともに,その流動解析を行った.その主な研究成果として,次のものが得られた.(1) Multi-Particle Collision Dynamics (MPCD)を能動粒子分散系に適用し,走光性をもつ微細藻類分散系の数値解析モデルを提案した.さらに,そのモデルを用いて流動解析を行った.そして,走光性に由来する速度分布の変形や実験において見られる生物対流現象の再現に成功した.(2)走光性微細藻類分散系の流動解析のための連続体モデルを作成し,流路内流れの解析に適用した.数値計算により藻類密度分布の時間変化に対応した速度分布の変化を捉えることができた.(3)エージェントベースモデルを用いて,各生物個体間の相互作用を模擬したルールに基づきエージェントの行動シミュレーションを行い,個体間相互作用によりネマチック液晶などで見られるものと類似の系の内部構造の形成を確認した.また,MPCDを用いた扁平粒子分散系の解析により,外場によって配向を強く制御できる粒子を少量添加することで,それらが他の粒子の配向挙動を導くリーダー粒子としての役割を果たし,系全体の配向度をより効率的に制御できることを見いだした.これらのシミュレーション結果より,生物規範による新規の構造形成の可能性が示唆された.(4)セルオートマトン法(CA法)を用いた生物関連流体問題の数値解析として,流動中のバイオフィルム成長現象に関する数値シミュレーションを行った.

そこでは,個体間あるいは個体と環境間の比較的簡単な相互作用規則で微生物挙動を表現することで,複雑な成長現象が再現され,CA法の有効性が示された.本研究では,微生物を自己推進能力をもつ能動粒子として捉え,微生物分散流体を能動粒子分散系と考えることにより複雑流体の一種として扱い,複雑流体に対する数値解析手法やモデリング手法を適用し,新規の数値解析モデルを提案した.ここでは,走光性を有する微細藻類の分散系に対して,連続体モデルと粒子ベースのモデルを提案した.そして,流路内流れや生物対流現象の数値シミュレーションに適用した.また,生物集団を模して,リーダー粒子の存在による流動誘起構造の制御について数値解析を行った.さらに,流動下のバイオフィルムの成長現象についても数値解析した.当該研究課題において開発する数値解析プログラムのベースとなる,走光性を有する微細藻類分散系に対するMPCD(Multi Particle Collision Dynamics)シミュレーションプログラムの3次元版がほぼ完成し,概ね研究計画通りに進行している.また,走光性微細藻類分散系の流動の連続体ベースの解析を行うための数値計算プログラムを作成し,流動解析を行った.研究成果を論文にまとめ,投稿中であり,概ね研究計画通りに進行している.また,個々の生物系粒子の運動をエージェントベース・シミュレーションで計算し,複雑流体の流動内部構造の流動誘起構造との関連性を調べ,微生物サスペンションの自己組織化構造形成を模擬したバイオミメティクスによる新機能性物質のデザインのための方法論に検討の基礎的研究を進めた.さらに,磁性流体を対象としたMPCDシミュレーションプログラムを完成し,流動誘起構造解析に使用する解析プログラムの準備ができ,概ね当初計画に基づいて研究が進行している.さらに,バイオフィルム成長現象の解析プログラムの開発を通じて,セルオートマトン法の適用可能性を検討し,粒子間相互作用の表現方法についても研究を進めた.平成26年度中に,当該研究課題に関連する成果の学会発表を9件行った.また,論文1編を投稿中である.以上より,研究は概ね当初計画予定通りに遂行できたと考える.27年度が最終年度であるため、記入しない。非ニュートン流体力学本年度は,(1)走光性微細藻類サスペンションの数値流動解析,(2)個体間相互作用を考慮した生物粒子サスペンションの自己組織化構造形成シミュレーション,(3)微生物モデル粒子サスペンションのMulti-Particle Collision Dynamics(MPCD)シミュレーションの作成,を中心に下記の計画で研究を進める.(1)では,シミュレーションプログラムの3次元化の完成とそれを用いた流動メカニズムの解析を進める.特に,流路内流れと生物対流を対象に解析を行う.
生体内分解吸収性リングを用いた微小血管吻合器の開発

1.生体内で分解・吸収するリングの開発:生体内分解吸収性高分子化合物として、乳酸とグリコール酸の比率が7:3の共重合体(数平均分子量40500、重量平均分子量75300)を用いた。これを外径3mm、内径1mm、厚さ1mmのリング状に加工し、等間隔に12個穴を開け、直径0.2mmのステンレス製ピンを6本刺入した。2.実験結果:この吸収性リングを用いて兎の大腿動脈27本を吻合した。吸収性リングは30週で完全に吸収され、27例中24例(89%)開存した。術後2週で吻合部の血管壁は正常の40%に菲薄化したが、術後30週で正常の厚さに回復した。吻合前後と屠殺時の血流量の変化に統計学的有意差は無かった。また「吸収性リングによる血管吻合の実験的研究」として広島大学医学雑誌43:6575、1995に論文を発表した。
衛星データ解析によるアンデス・パタゴニア地域の氷河変動特性とメカニズム

氷河変動の解析および地理情報システムの構築南アメリカ大陸南部のパタゴニア氷原をカバーするリモートセンシングデータを収集した。解析したデータは、1986年のランサッドTM、1976年の同MSS、1987年・1991年のスポット、1978年のサリュートおよび1945年以降適時撮影された空中写真等である。過去41年間の氷河末端変動の主な結果は、Jorge Montt氷河2.2km、0'Higgins氷河13.4km、Upsala氷河2.6kmの後退、一方、Bruggen氷河5.38.4kmの前進であった。この様に、同一地域内の隣接している氷河でも、後退・前進が逆方向であったり、変動量に著しい差異が認められた。また、南パタゴニア氷原から東西南北に流出する48個の氷河について、地理情報システムとしてのInventory(氷河台帳)を作製した。2.氷河変動の数値実験氷河の消耗にcalving(氷山分離)量を含めた質量収支モデルにより、南パタゴニア氷原東側のUpsalaおよびMoreno氷河の変動過程を数値実験した。その結果、気候変動により平衡線高度が100m上昇した場合、Upsala氷河の末端は200-350m上昇し(5-8kmの後退に相当)、Moreno氷河の末端は70-100mしか上昇しないことが明らかとなった。北パタゴニア氷原のSoler氷河では、積算気温法を用いた質量収支モデルにより、涵養量減少または気温上昇が氷河の変動に与える影響を数値実験により調べた。その結果、涵養量(降雪量)が20%減少した場合氷河末端は50mしか上昇しないが、気温が1°C上昇した場合、平衡線は約100m上昇することがわかった。今後は、氷河底面すべりを含めた氷河モデルにより、Soler氷河の変動特性を数値実験する。南パタゴニア氷原のティンダル氷河は、現在、末端から約18km上流の左岸側で小さな2つの氷舌が流出している。これらは過去には左岸の谷まで流出し、谷全体をうめていた。その結果、岸壁には顕著なtrim line(樹林帯境界線)が見られ、谷底と側壁には多くのモレーンが分布している。平成4年度には、このような氷河地形を基にして、過去の氷河状態・氷河分布をシミュレーションする目的で、この地域一帯のディジタル・マッピングを行った。使用した資料は、1975年チリ空軍撮影の縮尺約1:75、000の空中写真である。解析図化機を用い、モレーン、リニアメント、trim lineなどの地形要素をそれぞれのレイヤーとして、x、y、z座標で記録して図化した。等高線間隔は、急斜面では25m、緩斜面では10mとした。北パタゴニア氷原では、1975年撮影の空中写真から作成された地形図を編集し、等高線間隔250mの10万分の1と20万分の1地形図を安仁屋が1987年に作成した。平成4年度にはこれをドラム・スキャナーにかけて等高線をディジタル化した。さらに、1975年の氷河縁辺の状態をディジタイザーでディジタル化した。これらの結果と、過去に行った現地調査結果をもとにして、パタゴニア氷原から流出する十数個の氷河変動の様子が明らかになった。すなわち、多くの氷河は近年の2030年間、著しい後退傾向を示しているが、隣接している流域でも前進傾向の氷河もあるなど、興味深い現象が得られた。

研究成果は、次年度の研究結果とあわせてシンポジウム、論文等にて公表する予定である。1.氷河変動の解析および地理情報システムの構築平成4,5年度において、南アメリカ大陸南部の南パタゴニア氷原(南北約350km,東西50km)をカバーするリモートセンシングデータの収集に努めた。入手し、解析に供したデータは、1986年のランドサットTM、1976年の同MSS、1987年・1991年のスポットデータ、1978年のサリュートデータ、および1945年以降適時撮影された空中写真である。これらのデータをもとに、南氷原から東西南北に流出する8つの代表的な氷河を研究対象に選び、各氷河の輪郭の位置および氷河構造の諸特徴をディジタル化した。過去41年間の氷河末端変動に関し得られた結果は次の通りである。Jorge Montt氷河は2.2km、O'Higgins氷河は13.4km、Upsala氷河は2.6km、Tyndall氷河は3.9km、Occidental氷河は1.0kmの後退、一方、Bruggen氷河は5.38.4km、Moreno氷河は0.6kmの前進であった。この様に、同一地域内の隣接している氷河でも、後退・前進が逆傾向であったり、変動量に著しい差異が認められた。このような現象は、単純な地球温暖化や降雪量の増減では説明がつかず、今後は氷河ダイナミックスの点から原因を探る必要がある。2.氷河変動の数値実験パタゴニア地域の氷河変動の特性を明らかにするために氷河の質量収支モデルにより数値実験を行った。上記の8氷河はすべて、フィヨルドまたは湖へ末端が流出しているcalving(氷山分離)型氷河である。主な実験結果は次の通りである。気候変動にともない平衡線高度が200m上昇したと仮定した場合、Upsala氷河では末端が600m上昇し、Moreno氷河では50m上昇する。この差異は、両氷河の流域面積の高度分布の差、およびcalving量の質量収支に占める割合の差に帰因すると考えられる。1.氷河の地理情報システムの構築アンデス地域南部、南パタゴニア氷原(南北350km,東西50km)から東西南北に流出する48個の氷河について、地理情報のInventory(氷河台帳)を作成した。使用したデータは、ランドサットTM(1986.1.14)のバンド1,4,5,およびチリが発行した地形図、白黒空中写真である。南氷原で最も大きい氷河はBruggen氷河で、全長64km、面積1275km^2涵養域面積比(AAR)0.80であることが分かった。48の氷河の平衡線は高度700mから1500mの間に、また氷河末端は高度0mから300mの間に分布している。今後はさらに、氷河の表面状態、周辺の植生等の情報も数値化する計画である。2.氷河変動の数値実験氷河の消耗にcalving(氷山分離)量を含めた質量収支モデルにより、南パタゴニア氷原東側のUpsalaおよびMoreno氷河の変動過程をシミュレーションした。その結果、気候変動により平衡線高度が100m上昇した場合、Upsala氷河の末端は200-350m上昇し(5-8kmの後退に相当)、Moreno氷河の末端は70-100mしか上昇しないことが明らかとなった。北パタゴニア氷原のSoler氷河では、積算気温法を用いた質量収支モデルにより、涵養量減少または気温上昇が氷河の変動に与える影響を数値実験により調べた。その結果、涵養量(降雪量)が20%減少した場合、氷河末端は50mしか上昇しないが、気温が1°C上昇した場合、平衡線は約100m上昇することが分った。
原子レベルでの結晶成長機構に関する研究

本総究では、原子レベルでの結晶成長機構を調べる目的で、問題を以下の1)7)にわけ、理論家と実験室がお互いの領域を越えて検討し研究を進めた。まず1)結晶成長理論の精密化に関しては、擬似液体層が存在する場合の成長、樹枝状成長の形態、計算機による成長のシミュレ-ション等を行ない成長の微視的振舞についての理解を深めた。2)核形成の原子的プロセスに関しては微粒子の核形成、多成分系の核形成理論等につき研究を行なった。3)原子的ステップの振舞については、超高真空下でGaAsのMBE成長を行なったとき、成長とともにステップ端がどのように変化するかを調べた。同時にGaの表面拡散につき知見を得た。又、ファセット近傍の外形を調べることによりステップ間相互作用についての知見を得た。さらに高分子の結晶成長におけるステップの役割について研究を行なった。4)結晶の表面構造は、成長を理解する上で極めて重要である。そこで、超高真空下でシリコンの表面構造をステップとのかかわり合いでくわしく調べた。又、高温での結晶表面のラフニングについても研究を行なった。5)成長のその場観察については水溶液からの結晶成長につき濃度分布と流れを観察しつつステップの動きを調べる成長系を試作し実験を行なった。成長速度を増加して行くと、ある所で対流が発生し、それにともないステップ速度が大きく増加する。6)高温超電導材料の結晶成長を行ない、溶液成長における表面形態とりわけ成長ステップの観察を行なうことにより環境相と成長機構に関する知見を得た。7)エピタキシャル成長機構に関しては、気相成長におけるマクロステップの発生とヘテロエピタキシャル成長における核形成の様子を調べた。以上、核形成から環境相における物質輸送まで理論的、実験的研究を行ない原子スケ-ルでの成長過程に関しより深い理解を得た。本総合研究では,各種の結晶に関して,ともすればばらばらに研究されていた結晶成長機構を,統一的に原子レべルにおいて研究しようとするものであり,次のテーマに分けて研究を行なっている.(1)結晶成長理論の精密化と個々の問題への適用に関する検討,(2)核形成に関する原子的プロセスに関する実験的研究,(3)原子的ステップの動力学的振舞,(4)成長界面の構造,(5)結晶成長のその場観察,(6)成長環境相の結晶成長に及ぼす効果,(7)エピタキシャル成長機構. (1)のテーマに関しては,原子レベルでの成長の計算機シミュレーション,成長形態の形成機構等について調べた. (2)では,多核形成の問題,多元結晶の核形成等について研究した. (3)と(4)では,ステップ間相互作用,マクロステップの形成機構等について研究した.後者の問題では,成長原子の拡散が,原子ステップのカイネティクスを通して成長形態と結びついていることが明らかにされている. (4)では,光学顕微鏡による原子ステップ運動の直接観察および,電子顕微鏡による原子ステップの振無の直接観察等が行なわれた.特に後者では,原子ステップに他種原子が来た場合の相互の振舞に関し多くの知見が得られている. (5)では,高温超電導体も含め,酸化物の溶液成長に関し,環境相と結晶成長の関係を研究した. (6)では,半導体材料を例としてとりあげ,エピタキシャル成長,ヘテロエピタキシャル成長,グラフォエピタキシャル成長等につき研究を行なった.本研究は今年度が初年度であり,各々の研究成果をもとに各分担研究者が情報交換を行ない次の研究の指針を得るため1月はじめ研究会を行なった.本総合研究は2年目に入り、各々分担テーマに関し、理論的・実験的研究を行なった。

結晶成長理論の精密化に関しては、成長形態がどのようなメカニズムにより決定されて行くかにつき、樹枝状成長を例にとり精密計算機シミュレーションを行なったこと、融点近くでの融液成長の場合存在が示唆されている疑似液体層内での拡散を理論的にあつかったこと等をあげることができる。核形成の問題に関しては、二元系における界面張力の曲率依存性をとり入れる試みを行なった。原子的ステップの振舞に関しては、先ずステップの形態に関する理論的研究から始まり、ステップ間相互作用およびステップ源の固定、原子ステップ移動の直接観察等を行なった。特に、完全結晶が容易に得られるシリコンを用い、溶液成長時、ステップがどこから供給されるかを調べた。それによるとステップ源としては二次元核、らせん転位、基板の三種類があり、成長条件によってこれ等のうち一つが優性となることが示された。結晶成長のその場観察としては、氷の気相成長で結晶表面に形成されるステップの移動を直接観察すること、水溶液中での結晶成長表面のステップ移動を微分干渉顕微鏡および位相差顕微鏡でその場観察すること等を行なった。これに加え、超高真空下での結晶表面を原子レベルで観察するため電界イオン顕微鏡を用いて調べたこと、超高真空電子顕微鏡を用いて成長表面のステップ構造を調べたこと等を挙げることができる。エピタキシャル成長機構に関しては実験的・理論的研究を行なった。先ずモンテカルロ法を用いた分子線エピタキシ法のシミュレーションから始め、アモルファス層からのエピタキシ,グラフォエピタキシ機構、電子線、X線を用いた欠陥の評価と成長機構との対応について研究を行なった。本総合研究は3年目に入り、最終年度となったので各分担テ-マに関し、理論的・実験的研究を進めるとともに3年間のまとめを行なった。結晶成長理論の精密化に関しては、擬似液体層が存在する場合の成長樹技状成長の形態、計算機による成長のシミュレ-ションを行ない成長の微視的振舞の理解を進めた。核形成の原子的プロセスに関しては微粒子の核形成、多成分系の核形成理論につき研究を行なった。原子的ステップの振舞については超高真空下でGaAsのMBE成長を行なったとき、成長とともにステップ端がどのように変化するかを調べた。又、ファセット近傍の形状を調べることによりステップ間相互作用についての知見を得た。さらに高分子の結晶成長におけるステップの役割について研究を行なった。結晶の表面構造は成長を理解する上で極めて重要である。そこで、超高真空下でシリコンの表面構造をステップとのかかわり合いでくわしく調べた。又、高温での表面のラフニングにいても研究を行なった。結晶成長のその場観察については水溶液からの結晶成長につき、濃度分布、流れを観察しつつステップの動きを調べる成長系を作り実験を行なった。成長速度を増加して行くとある所で対流が発生し、それにともないステップ速度が大きく増加する。又、今年度は高温超伝導材料の結晶成長も行ない、溶液成長における表面形態、とりわけ成長ステップの観察を行なった。エピタキシャル成長機構に関しては核形成の様子につき研究を行なった。以上、核形成の問題から環境相における物質輸送まで、理論的、実験的研究を行ない原子スケ-ルでの成長素過程に関し、より深い理解を得た。
レアメタル代替酸化物結晶薄膜のプロセスイノベーション

本研究では,レアメタル代替となる導電性酸化物(ZnOなど)結晶薄膜などを作製する環境調和プロセスとして,フラックスコーティング法を提案する。特に,塩化物混合フラックスとシード層(保護層)を用いることで,ZnO結晶層をガラス表面に直接形成できることを見い出した。また,低共晶点溶媒を用いることで, 100°Cよりもはるかに低い温度で緻密なZnO結晶層を作製できた。さらに,外部エネルギーとして大気圧プラズマ照射を活用したフラックス法にてZnO結晶層を形成することも成功した。薄膜(二次元表面)は,グリーンエネルギーデバイスに欠かすことができない材料形態である。本研究では,低環境負荷,高速成膜,低コストを達成する新しい成膜技術により,レアメタル代替材料開発を念頭に,高品質な酸化物系結晶結晶層を低温作製することを目標とした。特に,溶液法の一種であるフラックス法の概念を導入したコーティング法(FC法)によるZnO結晶層の形成に注力し,新しいプロセス提案を目指した。具体的には,はじめに,硝酸塩や塩化物の混合フラックスを用い,ガラス基板にダメージを与えない温度でZnO結晶層の作製を試みた。この場合,500°Cにてガラス表面にZnO結晶層をFC法により形成できた。しかし,塩化物がガラスを侵し,副産物としてケイ酸塩結晶が生成したため,ZnOシード層を導入した。その結果,同一条件でもFC法により自形の発達したZnOナノ結晶からなる結晶層を作製できた。個々の六角柱状ZnO結晶がシード層を起点に,放射状に成長する様子も確認できた。複数の塩化物を混合したフラックスを用い,ZnOの溶解度を向上することで,高結晶性で緻密なZnO結晶層も得ることができた。結晶層ー基板界面の状態など詳細に観察・分析し,シード層の有効性も確認できた。さらに,SnO系結晶層作製の可能性を見出すとともに,大気圧プラズマ照射による新たな結晶層形成プロセスの可能性を見出した。次に,ZnO結晶層作製のさらなる低温化とその成長メカニズム解明を目指し,フラックスとして低共融点溶媒を選択した。特に,他の酸化物をほとんど溶解せず,ZnOの溶解度が大きい塩化コリン系溶媒を用いた。その結果,シード層なしで,ガラス表面に緻密なZnO結晶層を形成することに成功した。シード層を用いないため,ZnO結晶成長の初期過程を観察できた。また,中間化合物の存在も判明し,ZnO成長モデルを形状や組成面から考察できた。本研究では,低環境負荷,高速成膜,低コストを達成する新しい成膜技術により,レアメタル代替材料開発を念頭に,高品質な酸化物系結晶薄膜(結晶層)を低温作製することを目標とする。特に本年度は,溶液法の一種であるフラックス法の概念を導入したコーティング法(フラックスコーティング法:FC法)によるZnO結晶層の形成に注力した。具体的には,硝酸塩-塩化物の混合フラックスを用い,ガラス基板にダメージを与えない温度でZnO結晶層の作製を試みた。しかし,塩化物がガラスを侵すため,副産物としてケイ酸塩結晶も生成した。そこで,ガラス層からの不純物の混入を防ぐためにZnOシード層(エピタキシャル成長も期待)を導入した。その結果,同一条件でもFC法により自形(結晶そのものの形,ZnOの場合六角柱など)の発達したZnOナノ結晶からなる結晶層を作製することに成功した。ただし,放射状に成長するため,幾分空隙のある結晶層となった。フラックス未添加の場合には高品質なZnO結晶層は得られず,結晶成長へのフラックスの優位性も確認できた。さらに,より緻密なZnO結晶層形成をめざし,溶質に対する溶解力の大きなフラックス種である塩化物混合フラックスに変更した。特に,KCl-LiCl混合フラックスにすることで,高結晶性で緻密なZnO結晶層を単一相として得ることに成功した。また,結晶層ー基板界面の状態なども薄膜XRDや各種顕微鏡を活用して評価し,シード層の有効性も確認できた。特に溶液法の一種であるフラックス法の概念を導入し,通常の方法では成膜できない高結晶性の薄膜を低温成膜する。

具体的には,(1)フラックスコーティング(FC)法により500°C以下の温度でガラスや金属表面に,あるいは(2)150°C以下の温度でポリマー表面にさまざまな酸化物系結晶薄膜を作製することを本年度の目的とした。下述のとおり,課題(1)と(2)全体では,おおむね順調に進展していると判断する。(1)については,ガラス層からの不純物の混入を防ぐためにZnOシード層(ドライプロセス成膜,エピタキシャル成長も期待)を導入した。その結果,FC法により微細なZnOナノ結晶からなる結晶層を作製できた。そのため,課題(1)については順調に進展していると判断する。(2)については,低温(150°C)でのアパタイト(リン酸カルシウム)結晶層の成膜技術を応用し,ZnO結晶層をポリマー表面に成膜することを試みた。しかし,アパタイト成膜と同一条件では,良好なZnO結晶層を形成できなかった。そこで,酢酸亜鉛水溶液を用いた前駆体層を60°Cで形成したのち,フラックス処理することで高品質なZnO結晶層形成を目指した。その結果,350°Cでのフラックス処理により,良好なZnO結晶層を得ることができた。しかし,150°C以下での成膜はできておらず,現在,さらなる低温化を目指している。そのため,課題(2)についてはやや遅れていると判断する。本研究の当初課題は,3つの研究項目からなる。具体的には,(1)フラックスコーティング法により,500°C以下の温度でガラスや金属表面に,あるいは150°C以下の温度でポリマー表面にさまざまな酸化物系結晶薄膜を作製する,(2)結晶薄膜成長メカニズムを解明する,(3)さらにグリーンエネルギーデバイス応用をめざし,添加物や表面形状を制御することを目的とした。課題(1)については,熱エネルギーを用い,500°C以下の温度でガラス表面にZnO結晶層を形成できることを見出した。次年度は透明導電膜として利用するための性能向上や低コスト成膜の可能性を探ることに注力する。現状の条件をMnO系結晶層成膜に応用し,他材料への展開を図る。ただし,ZnO成膜条件を単純に応用できない場合,MnO系をペンディングし,ZnO結晶層作製に主眼を置く。課題(2)については,これまでに得られたZnO結晶層成膜の知見をもとに,核生成から成長まで,フラックス中で生じる現象を詳細に観察することで,その成長モデル解明に道筋をつける。課題(3)については,課題(1)で得られた高結晶性薄膜の特性(特に電子伝導性など)を評価し,その特性に影響を及ぼす因子を見出し,成膜条件にフィードバックすることで,実応用の可能性を探る。次年度の研究費の使用については,前年度提出済の交付申請書から変更はない。試薬をはじめとする消耗品が研究費の半分を占め,残り半分を成果発表・情報収集に係る旅費と実験補助者の謝金などに使用する。
高度技術文明社会における人間の生存条件

酸性雨や地球温暖化、オゾン層の破壊などの地球的な規模の環境破壊が急速に進行している。一方、有害な化学物質や廃棄物は生活環境を汚染し、人体に侵入し、生体内の主要な器官でこれらの有害物質の蓄積が進んでいる。地球の環境破壊や、近代産業によって作られた環境汚染物質が、人間の健康や生存に及ぼす影響を予測・解析するのが、この研究の主な目的である。今年度は次の諸点について研究を行なった。1.酸性雨(地球の酸性化現象)をはじめとする地球の環境破壊が人間の健康に及ぼす影響の予測と解析酸性雨は、土壌から金属(アルミニウム、水銀、鉛)を溶出させ、これらの物質の人体への汚染の可能性を予測させる。特にアルミニウムは、アルツハイマ-病の患者の脳に、高濃度に蓄積されている。また、飲料水中のアルミニウム含有量が高い地域では、低い地域と比較して、アルツハイマ-病の発病率が有意に高い事が報告されている。ラットにアルミニウム( ^<26>Al)を注射し、アルミニウムが脳血液関門を通過して、脳内に取り込まれることを、新たに開発した加速器質量分析法で証明した。アルミニウムは、DNAやRNA、リン脂質、蛋白などのりん酸基と結合し、細胞に対して強度の毒性を示す。病変に先立って、アルミニウムが脳内に入り込むという、今回の実験結果は、アルミニウムがアルツハイマ-病が引き起こす可能性を示している。2.環境有害物質の人体への蓄積(人体汚染)と生体の防御機構人体の主要な臓器に蓄積された有害な汚染物質(重金属や有機塩素化合物)を測定した。また、有害物質に対する防御機構の役割を果たしている肝臓の機能、特に伊東細胞の機能を研究した。
中堅助産師の実践能力向上のためのプログラム開発とOSCEを用いた評価

【研究目的】臨床経験57年程度であり、助産実践能力習熟段階(クリニカルラダー)のレベルIIIに相当する助産師(以下中堅助産師とする)に対して、実践能力に関する客観的な評価項目を作成し、客観的臨床能力試験(Objective Structured Clinical Examination:以下OSCEと略す)により評価することである。【研究実施計画】本研究は《Step1》《Step4》により構成されている。《Step1》は平成29年度に病棟管理者に対して半構成的面接法により病棟管理者が捉える中堅助産師の実践能力の現状と課題を明らかにした。《Step2》では、中堅助産師を対象に中堅助産師自身が実践能力と課題を明らかにするために質問紙法調査を実施する。《Step2》は、さまざまな実践能力評価としてこれまでに行われてきた質問紙・ツールを参考に質問紙を作成し、調査を平成2930年に実施する予定であった。しかし、実践能力の評価に適切な質問紙作成・選定に時間を要し、質問紙作成および調査に至っていない。CINALL Plus、Medline等のデータベースを使用して「competence」、「evaluation」、「midwives」等のキーワードにより検索を行った。その結果、選定された文献検討により、CNCQ(Clinical Nursing Competence Questionnaire)、SSPD(Self-evaluated Core Competencies)、SNCQ(The Short Nursing Competencies Questionnaire)等の評価ツールがあり、これらの評価ツールを参考に今後、質問紙法を作成し、調査を実施する。質問紙法調査の結果に基づき、中堅助産師に必要な実践能力を明らかにし、実践能力に関する客観的評価項目を作成し、OSCEにより評価する。質問紙法調査を行うにあたり、助産師の実践能力の評価ツールに関する研究成果を海外文献等を含めて質問紙の選定について検討した。文献検索により抽出された評価ツールが、中堅助産師の実践能力の評価項目として適切であるかの精査、検討に時間を要した。そのため、質問紙完成に至っていないため、予定より半年程度遅れている。現在、文献検討の結果から評価ツールを選択し、中堅助産師の実践能力評価に関する質問紙を作成する。今後、8月までに中堅助産師を対象に実践能力自己評価法を用いて調査を実施する。中堅助産師の実践能力の自己評価質問紙を完成し、中堅助産師を対象に質問紙法調査を8月までに実施する。中堅助産師の実践能力の客観的な評価項目を作成する《Step3》は、質問紙法調査による結果に加えて、これまでの研究成果である病棟管理者が捉えた中堅助産師の実践能力に関する現状と課題等に基づいて作成することとなっている。したがって、中堅助産師への質問紙法調査の結果が明らかになる前に、これまでの病棟管理者が捉えた中堅助産師の実践能力に関する研究成果等に基づき、OSCEで中堅助産師の実践能力を評価に用いる項目の抽出・選定を7月末までに行う。そして、8月頃に実施する質問紙法調査の結果を含めて、中堅助産師の実践能力の客観的な評価指標を作成する。《Step4》として、中堅助産師の実践能力をOSCEにより評価を行い、その評価指標が活用できるかを明らかにしていく。【目的】産科施設を有する病院の産科病棟の師長・副師長の病棟管理者が不十分と考える臨床経験57年の助産実践能力習熟段階(Clinical Ladder of Competencies for Midwifery Practice;以下CLoCMiP&reg;と記す)のラダーIII相当の助産師(以下中堅助産師とする)の実践能力を明らかにすることである。【方法】A県内の中核病院3施設の産科病棟の助産師免許を有する師長・副師長の9名に対して、CLoCMiP&reg;ラダーIIIの到達要件等を参考に作成したインタビューガイドにより半構造化面接法を実施した。三重県立看護大学研究倫理審査会の承認を得た(通知書番号165202)。【結果】病棟管理者が不十分と考える中堅助産師の実践能力として、インタビュー内容から『ケア実施に関するアセスメント・診断』『経験不足による直接ケア能力』『実践能力向上への助産師自身の課題把握』『チーム内での関係調整能力』『実践能力向上への取り組み意欲』の5カテゴリーを抽出した。【考察】看護管理者が不十分と考える中堅助産師の実践能力の抽出カテゴリーについて、アセスメント・診断の評価方法を確立し、妊産褥婦の状態把握のためのコミュニケーション技術により実践能力向上を目指す。さらに、シミュレーション実施で経験不足を補う必要があり、これらに基づき中堅助産師の実践能力向上に必要な教育プログラムを策定する。不十分と考える中堅助産師の実践能力はCLoCMiPで規定された評価項目以外には、『実践能力向上への取り組み意欲』がカテゴリーとして抽出された。このことから中堅助産師自身が実践能力向上をどのように査定しているかを把握することが必要である。さらに、中堅助産師のケアの実践内容を看護管理者および中堅助産師自身が客観的に評価できる方法の検討が必要であると考える。平成29年度に実施した看護管理者が捉える中堅助産師の実践能力の調査は、分析を終了し、看護管理者が不十分と考える中堅助産師の実践能力について、平成29年10月の日本母性衛生学会学術集会で発表を行うことができた。現在、論文作成段階であり、時間を要している。また、平成29年度研究計画にある中堅助産師自身が捉える実践能力の調査について、質問紙作成や依頼方法の検討に時間を要していることから、全体的な本研究課題の進捗状況に遅れが生じている。【研究目的】

臨床経験57年程度であり、助産実践能力習熟段階(クリニカルラダー)のレベルIIIに相当する助産師(以下中堅助産師とする)に対して、実践能力に関する客観的な評価項目を作成し、客観的臨床能力試験(Objective Structured Clinical Examination:以下OSCEと略す)により評価することである。【研究実施計画】本研究は《Step1》《Step4》により構成されている。《Step1》は平成29年度に病棟管理者に対して半構成的面接法により病棟管理者が捉える中堅助産師の実践能力の現状と課題を明らかにした。《Step2》では、中堅助産師を対象に中堅助産師自身が実践能力と課題を明らかにするために質問紙法調査を実施する。《Step2》は、さまざまな実践能力評価としてこれまでに行われてきた質問紙・ツールを参考に質問紙を作成し、調査を平成2930年に実施する予定であった。しかし、実践能力の評価に適切な質問紙作成・選定に時間を要し、質問紙作成および調査に至っていない。CINALL Plus、Medline等のデータベースを使用して「competence」、「evaluation」、「midwives」等のキーワードにより検索を行った。その結果、選定された文献検討により、CNCQ(Clinical Nursing Competence Questionnaire)、SSPD(Self-evaluated Core Competencies)、SNCQ(The Short Nursing Competencies Questionnaire)等の評価ツールがあり、これらの評価ツールを参考に今後、質問紙法を作成し、調査を実施する。質問紙法調査の結果に基づき、中堅助産師に必要な実践能力を明らかにし、実践能力に関する客観的評価項目を作成し、OSCEにより評価する。質問紙法調査を行うにあたり、助産師の実践能力の評価ツールに関する研究成果を海外文献等を含めて質問紙の選定について検討した。文献検索により抽出された評価ツールが、中堅助産師の実践能力の評価項目として適切であるかの精査、検討に時間を要した。そのため、質問紙完成に至っていないため、予定より半年程度遅れている。現在、文献検討の結果から評価ツールを選択し、中堅助産師の実践能力評価に関する質問紙を作成する。今後、8月までに中堅助産師を対象に実践能力自己評価法を用いて調査を実施する。看護管理者が不十分と考える中堅助産師の実践能力について、論文作成し、5月末までに完成をめざし、投稿を予定している。また、中堅助産師が自身の実践能力をどのように捉えているかの調査の内容について分担者、研究協力者とともに検討し、質問紙調査を早急に実施し、分析を行う。遅れていることから、調査用紙配布、データ入力等については、研究協力者または外部に委託等を行い、研究を遂行する。その後、速やかに平成30年度の研究計画である実践能力向上のためのプログラム作成の準備を行い、プログラム完成をめざす。
高等学校数学科の図形的領域授業におけるコンピュータ活用に関する研究

本研究は,昨年度,一昨年度に引き続き、「黒板での授業」「コンピュータの画面での表示や操作」「具体物」を直感的に生徒がとらえ,その中のおもしろさ,不思議さといった点に着目して発展的に考えられるようになるかについて検証したものである.本年度は,本校2年生,数学Bの「ベクトル」の授業に焦点を当て上記の3点を絡めた授業展開を行った.本年度の大きなポイントは,「具体物」のひとつとして「折り紙」を導入したことにある.今回,中心的に取り上げた例題は「平行四辺形ABCDにおいて,辺CDを2:1に内分する点をE,対角線BDを3:1に内分する点をPとする.3点A,P,Eは一直線上にあることを証明せよ.」である.すでに生徒たちはk倍が示せれば3点は一直線上にあるということが「黒板での授業」から分かってはいるものの,代数的処理のみに依存してしまいkの意味するところをはじめとして「実感を伴って分かっている」とは言い難い状況にあった.そこで,この問題を折り紙を使って実際に折ってみようということを何回か実践した.まず正方形から平行四辺形を作るところで生徒たちは、試行錯誤していたが,ある生徒の感想「正方形から平行四辺形を作るのは最初はいろいろ考えてもうまくいかなかったけど,ただ単に平行な線が2組交わればいいっていうことだけに気づいたらすぐできた.難しく考えなくてよかったんだと思ってほっとした.」を見てみるとこの感想は,数学は常に「難しく考えて解くもの」ということにとらわれているところから,「そうでなくていいんだ」と,ほっとしたことをまさに表現していると感じる.そして折り紙による2:1に内分する点や3:1に内分する点の折り方などまさに「折り紙の独壇場」といったところであった.また,折り紙を使った授業では、生徒同士による相談や意見交換など,言語活動が自然発生的に生まれるメリットもあった。そして最後に,3点A,P,Eが一直線上にあることを,定規を用いることでk倍の意味を確認していった.生徒たちは「仲間のどのものも本当にそうなる」と確認し,まさに教科書に書いてあることが実感を伴ってわかった瞬間であった.このあとPCにより,同様の操作を行い,平行四辺形を様々に変化させてもこの関係性が成り立つことを確認した。また,マウス操作のコンピュータのみならず,タッチパネル式PCやグラフ電卓等でも検証した.また生徒たちにオリガミクスの芳賀氏の「芳賀第一定理」を紹介したところ、後日,なぜそうなるのかとレポートにまとめた生徒も居て,その達成感はまた次のものをやってみようとする意欲につながって行った.通常行われている単なる「黒板での授業」だけでは得られない成果が本実践により得られた.本研究は,昨年度,一昨年度に引き続き、「黒板での授業」「コンピュータの画面での表示や操作」「具体物」を直感的に生徒がとらえ,その中のおもしろさ,不思議さといった点に着目して発展的に考えられるようになるかについて検証したものである.本年度は,本校2年生,数学Bの「ベクトル」の授業に焦点を当て上記の3点を絡めた授業展開を行った.本年度の大きなポイントは,「具体物」のひとつとして「折り紙」を導入したことにある.今回,中心的に取り上げた例題は「平行四辺形ABCDにおいて,辺CDを2:1に内分する点をE,対角線BDを3:1に内分する点をPとする.3点A,P,Eは一直線上にあることを証明せよ.」である.すでに生徒たちはk倍が示せれば3点は一直線上にあるということが「黒板での授業」から分かってはいるものの,代数的処理のみに依存してしまいkの意味するところをはじめとして「実感を伴って分かっている」とは言い難い状況にあった.そこで,この問題を折り紙を使って実際に折ってみようということを何回か実践した.まず正方形から平行四辺形を作るところで生徒たちは、試行錯誤していたが,ある生徒の感想「正方形から平行四辺形を作るのは最初はいろいろ考えてもうまくいかなかったけど,ただ単に平行な線が2組交わればいいっていうことだけに気づいたらすぐできた.難しく考えなくてよかったんだと思ってほっとした.」を見てみるとこの感想は,数学は常に「難しく考えて解くもの」ということにとらわれているところから,「そうでなくていいんだ」と,ほっとしたことをまさに表現していると感じる.そして折り紙による2:1に内分する点や3:1に内分する点の折り方などまさに「折り紙の独壇場」といったところであった.また,折り紙を使った授業では、生徒同士による相談や意見交換など,言語活動が自然発生的に生まれるメリットもあった。また,マウス操作のコンピュータのみならず,タッチパネル式PCやグラフ電卓等でも検証した.また生徒たちにオリガミクスの芳賀氏の「芳賀第一定理」を紹介したところ、後日,なぜそうなるのかとレポートにまとめた生徒も居て,その達成感はまた次のものをやってみようとする意欲につながって行った.通常行われている単なる「黒板での授業」だけでは得られない成果が本実践により得られた.
日中間のソフトウェア共同開発に関する研究 -パートナー型モデルの可能性を探る-

本研究は、日本と中国のソフトウェア企業への聞き取り調査と、その調査結果を分析することを通じて、日中間のソフトウェア共同開発に関する新しい開発方法を探究した。この開発方法は、日本と中国とが緊密に意思疎通を行うことで、より品質の高いソフトウェアを開発することを目指すものである。本年度は本研究の最終年度に当たり、その開発方法が実現するための条件を解明した。本研究が明らかにしたように、こうした開発方法が実現するための諸条件を満たしている、あるいは今後満たそうとする企業は増えることと思われる。これにより、日中間のソフトウェアのオフショア開発が今後も拡大していくことが予想される。そのため、長期的に見れば、日本のソフトウェア開発におけるオフショア開発の重要性はますます高まるであろう。したがって、こうした諸条件が整っていない企業に、どうしたらそれを整えるようにできるかが重要となる。本研究は、その点についても分析している。以上の分析を今後より一般化し、多くの企業に適用することにより、日中間のソフトウェアのオフショア開発をよりスムーズに行うことができるようになると思われる。オフショア開発は日本のソフトウェア産業にとってますます重要になるとともに、他の多くの産業もそれを活用することとなる。このため、本研究を発展させることで、オフショア開発を通じて日本のソフトウェア産業活性化に貢献することができるであろう。本研究は、日本のソフトウェア産業の現状に対して問題意識を持ち、特に、日本のソフトウェア開発の技術水準を高める方策をみつけること、及びそのための独自の理論的枠組みを提示することを目的とした研究を行う。日本のソフトウェア産業は、日本特有の巨大な多重下請け構造を持ち、その下層には技術水準の低い企業が多数存在する。この問題をどう克服して行くかが、本研究を進める上で大きな課題となる。今年度は、本研究が探求するオフショア開発のパートナー型モデルを理論的及び実践的の両方の観点からさらに発展させるために必要な論点を明確にすることに重点を置いた。文献研究と並行して、日本と中国の多くのソフトウェア企業への聞き取り調査を行った。なかでも、企業構造や他企業との関係が、緊密な意思疎通の実現にどう影響を与えるのかに焦点を当ててきた。さらに、聞き取り調査から得られたデータをもとに、モデルを発展させた。これにより、パートナー型モデルの特徴、特に長所と弱点を明らかにした。これらは、来年度の聞き取り調査の基礎となる資料や考察の材料を与えることとなる。来年度の聞き取り調査では、非公開の開発仕組みや開発実態と特性などをより正確に把握することが必要となるため、その準備として十分なものとなった。今後、ソフトウェアにおけるオフショア開発の全体像を解明するとともに、理論面および実証面の両面において、日中のソフトウェア企業間関係に関する研究を深化させることに役立つであろう。今年度は、日本と中国の多くのソフトウェア企業への聞き取り調査を行った。なかでも、非公開の開発仕組みや開発実態と特性などをより正確に把握することに努めた。これにより、ソフトウェアにおけるオフショア開発の全体像を解明するとともに、理論面および実証面の両面において、日中のソフトウェア企業間関係に関する研究を深化させることに役立った。こうした取組みを通じて、本研究は、日本と中国双方のソフトウェア産業の発展に大きく貢献するものとなろう。来年度は、今年度の調査をもとに、本研究が探求するオフショア開発のパートナー型モデルを理論的及び実践的の両方の観点からさらに発展させる予定である。企業運営の観点からも望ましいパートナーのあり方を探求するだけでなく、産業レベルにおいても、望ましいあり方を提示する。また、技術面において、どのような開発のあり方が望ましいのかを明らかにする。これにより、本研究が目指す、日本と中国双方のソフトウェア産業の発展のあり方を提示するつもりである。
キラルラクトンの不斉反応における面選択性をきめる因子の解明と新不斉反応の開発

γ-アルコキシメチル-γ-ブチロラクトンはそのエノラートが高いアンチ選択性でアルキル化剤と反応することが知られている。一方で、N-(o-t-ブチルフェニル)-γ-メトキシメチル-γ-ブチロラクタムのエノラートは高いシン選択性でベンジルブロミドと反応することが最近になり報告された。そこで、これら反応の立体選択性を制御している因子の解明を分子軌道計算を用いて行った。ラクトンでは遷移状態において側鎖置換基がエクワトリアル位をとり、その隣の炭素についた水素原子とのトーショナルストレインのためにアンチ選択性となることが分かった。また、上記ラクタムでは窒素置換基が嵩高いため、側鎖置換基はアキシャル位をとり、その隣の炭素についた水素原子とのトーショナルストレインによりシン選択性となることが分かった。このように、相反する立体選択性が同じ因子により制御されていることが分かった。さらに、計算による反応制御の可能性を明らかにするため、アレニルブロミドの分子内アミノ化反応の立体選択性に関する計算を行った。立体配置の異なるアレニルブロミドを用いてもシス-アジリジンが生成することが報告されていた反応をB3LYP/6-31G^*,SCRF(Dipole, DMF)で解析したところ、立体選択性は遷移状態におけるスルホンアミド酸素とアレン水素との水素結合により説明できることが分かった。また、ガス層での計算では脱離基に対しシン側からのアミノ基の攻撃が助長され、シス選択性が向上することが示唆された。実際、実験を報告したグループにDMFより極性の低いTHF中での反応を示唆したところ、シス選択性が大きく改善されとの報告を受けた。計算結果から反応制御の大幅な改善がもたらされた例となった。γ-アルコキシメチル-γ-ブチロラクトンはそのエノラートが高いアンチ選択性でアルキル化剤と反応することが知られ、キラルビルディングブロックとして用いられている。この選択性をきめる因子を明らかにするため、γ-メトキシメチル-γ-ブチロラクトン1をモデルとして用い、アプイニシオ分子軌道計算による解析を行った。1から得られるエノラートアニオンの配座解析をRHF/6-31+G*を用いて行ったところ、14個の配座が存在するが、以前論文で予想されたような配座は存在しないことが分かった。得られた14個の配座全てについてアンチ側、シン側からの塩化メチルとの反応の遷移状態を計算した。得られた遷移状態を比較した所、全てアンチ側からの反応がシン側からの反応より有利で、これは一部の立体障害のある場合を除いて全てトーショナルストレインにより説明できることが分かった。また、側鎖上の酸素原子が立体選択性に大きな役割を持つと言われていたが、今回の計算では酸素の役割は見えてこなかった。そこで、1からメトキシメチル基を除いたγ-バレロラクトン2を-78°CでLDA処理後ベンジルブロミドと反応させた所、THF中93%のアンチ選択性が得られ、THE-HMPA中でもアンチ体が88%の選択性で得られた。これは、1において側鎖の酸素原子はアンチ選択性に必要でないことを示している。この2の系についても反応の遷移状態を計算した所、トーショナルストレインが反応の選択性を支配していることがわかった。なお、今回計算で得られたアンチとシンの遷移状態のエネルギー差は、すべて実験で得られる選択性とほぼ等しいものであった。