hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性心不全患者における体液シフトの制御を介した中枢性睡眠時無呼吸治療の確立

前年度から引き続き、急性非代償性心不全(acutedecompensated heart failure:ADHF)において、体液貯留、終夜体液シフトの制御に対する特異的アプローチによって、体液貯留・終夜体液シフトの是正、血中CO2レベルの上昇などを介して中枢性睡眠時無呼吸(central sleep apnea:CSA)の重症度が軽減できるか否かを解明することを目的として、下記の介入試験を進めた。1)ADHF・CSA患者に対する減塩強化に関する無作為化試験:ADHF入院患者のうち、初期治療による状態安定後にベースラインの睡眠ポリグラフ検査(PSG)、終夜体液シフト量の測定、経皮CO2モニタリングなどの各評価を行い、ベースラインPSGでCSAと診断された症例を通常減塩食(食塩6g/日)継続群と強化減塩食(食塩3g/日)群に無作為化に割付し4日後にベースラインで行った検査・測定・データ収集を反復した。現在までに15例を組み入れた。2)ADHF・CSA患者に対する下肢弾性ストッキング(compression stocking: CS)着用に関する無作為化試験:ADHF入院患者で退院前にCSAが確認されている症例を対象にして、退院前の段階で、退院後の日中にCSを着用する群と着用しない群に無作為化しフォローアップ評価を行う研究で、前年度は臨床研究法施行に関連した確認作業に時間を要した。特定臨床研究ではないが介入研究であり、今年度から新設された特定臨床研究の審議を執り行う臨床研究審査委員会での案件ということとなり、今年度中の申請がかなわなかった。次年度には申請を行うが期間内に終了することは困難と考えられたため、無作為比較化試験ではなく1群のプレ・ポスト研究にデザインを変更することも検討している。強化減塩食の研究に関しては、前年度の遅れはあったものの、懸念された強化減塩食を4日でも継続できるという問題も起こらず、今年度は順調に症例を重ねることができた。一方で、下肢弾性ストッキング着用に関する無作為化試験に関しては、最終的に特定臨床研究には該当しないものの介入研究であり、今年度から新設された特定臨床研究の審議を執り行う臨床研究審査委員会での案件とされ、書類などをすべて刷新して提出することが必要となった。また、継続案件の審査を優先的に行うということであり、新規案件である本研究は後回しとなり、今年度中の申請がかなわなかった。強化減塩食の研究に関しては、今年度は順調に症例を重ねることができ、次年度も症例数を確保し解析に入る予定である。下肢弾性ストッキング着用に関する無作為化試験に関しては、次年度早々に臨床研究審査委員会へ申請を予定しているが、審査に時間がかかる可能性もあり、現在の研究デザイン・計画では研究期間内に終了することは困難と考えられたため、無作為比較化試験ではなく1群のプレ・ポスト研究にデザインを変更し1015症例で終了とすることも検討している。急性非代償性心不全(acutedecompensated heart failure: ADHF)患者の約半数に合併し再入院や予後悪化因子である中枢性睡眠時無呼吸(central sleep apnea: CSA)では陽圧呼吸療法に変わる治療が求められている。CSAの発生・増悪に体液貯留や就寝時臥位の姿勢による下肢から上半身への体液の再分布(体液シフト)が関与する。ADHFにおいて、体液貯留、終夜体液シフトの制御に対する特異的アプローチによって、体液貯留・終夜体液シフトの是正、血中CO2レベルの上昇などを介してCSAの重症度が軽減できるか否かを解明することを目的として、下記の介入試験を計画し実施した。1)ADHF・CSA患者に対する減塩強化に関する無作為化試験:ADHF入院患者のうち、睡眠ポリグラフ(PSG)検査および体液シフト量測定が可能であった症例を対象とした。初期治療による状態安定後にベースラインのPSG検査、終夜体液シフト量の測定、経皮CO2モニタリングなどの各評価を行い、ベースラインPSG検査でCSAと診断された症例を通常減塩食(食塩6g/日)継続群と強化減塩食(食塩3g/日)群に無作為化に割付し4日後にベースラインで行った検査・測定・データ収集を反復した。現在までに7例を組み入れた。2)ADHF・CSA患者に対する下肢弾性ストッキング(compression stocking: CS)着用に関する無作為化試験:ADHF入院患者で退院前にCSAが確認されている症例を対象にして、退院前の段階で、退院後の日中にCSを着用する群と着用しない群に無作為化しフォローアップ評価を行う研究であるが、特定臨床研究には該当しないが臨床研究法施行に関連した確認作業などにより倫理委員会への申請が遅れた。研究計画書は完成しているので早期に倫理申請し研究を開始する予定である。経皮CO2モニタリング装置がちょうど新機種へ移行期であり新機種を購入したが、睡眠ポリグラフ検査システムとの同期設定に難渋し時間を要した。強化減塩食(3g/日)への不満を少しでも軽減するために栄養部と相談し味付けや成分調整を行った。これらにより研究開始に若干の遅延を生じた。下肢弾性ストッキング着用に関する無作為化

試験の開始遅延に関しては、平成30年4月からの臨床研究法施行に伴い施行前に承認された臨床研究に関しても見直しを求められる可能性が高いということで、特定臨床研究に該当葉しない研究ではあるが、ああえて倫理委員会承認を施行前には行わずに計画を十分に検討することとしたことが影響している。前年度から引き続き、急性非代償性心不全(acutedecompensated heart failure:ADHF)において、体液貯留、終夜体液シフトの制御に対する特異的アプローチによって、体液貯留・終夜体液シフトの是正、血中CO2レベルの上昇などを介して中枢性睡眠時無呼吸(central sleep apnea:CSA)の重症度が軽減できるか否かを解明することを目的として、下記の介入試験を進めた。1)ADHF・CSA患者に対する減塩強化に関する無作為化試験:ADHF入院患者のうち、初期治療による状態安定後にベースラインの睡眠ポリグラフ検査(PSG)、終夜体液シフト量の測定、経皮CO2モニタリングなどの各評価を行い、ベースラインPSGでCSAと診断された症例を通常減塩食(食塩6g/日)継続群と強化減塩食(食塩3g/日)群に無作為化に割付し4日後にベースラインで行った検査・測定・データ収集を反復した。現在までに15例を組み入れた。2)ADHF・CSA患者に対する下肢弾性ストッキング(compression stocking: CS)着用に関する無作為化試験:ADHF入院患者で退院前にCSAが確認されている症例を対象にして、退院前の段階で、退院後の日中にCSを着用する群と着用しない群に無作為化しフォローアップ評価を行う研究で、前年度は臨床研究法施行に関連した確認作業に時間を要した。特定臨床研究ではないが介入研究であり、今年度から新設された特定臨床研究の審議を執り行う臨床研究審査委員会での案件ということとなり、今年度中の申請がかなわなかった。次年度には申請を行うが期間内に終了することは困難と考えられたため、無作為比較化試験ではなく1群のプレ・ポスト研究にデザインを変更することも検討している。強化減塩食の研究に関しては、前年度の遅れはあったものの、懸念された強化減塩食を4日でも継続できるという問題も起こらず、今年度は順調に症例を重ねることができた。一方で、下肢弾性ストッキング着用に関する無作為化試験に関しては、最終的に特定臨床研究には該当しないものの介入研究であり、今年度から新設された特定臨床研究の審議を執り行う臨床研究審査委員会での案件とされ、書類などをすべて刷新して提出することが必要となった。また、継続案件の審査を優先的に行うということであり、新規案件である本研究は後回しとなり、今年度中の申請がかなわなかった。経皮CO2モニタリング装置は新機種と睡眠ポリグラフ検査システムとの同期設定が完了し、強化減塩食の調整も終了したため、症例の組み入れが加速しているが、当初の予定を半年ずらして研究を進める。具体的には、平成30年度で減塩強化に関する無作為化試験について予定数の2/3の組み入れを目指す。下肢弾性ストッキング着用に関する無作為化試験は計10から15例を組み入れる。強化減塩食の研究に関しては、今年度は順調に症例を重ねることができ、次年度も症例数を確保し解析に入る予定である。下肢弾性ストッキング着用に関する無作為化
初期胚発生システムを支配する母性RNAの局在化・翻訳の時空的制御機構

胚発生の開始には,卵形成の過程で合成され卵内に貯蓄されている母性因子が重要である.これら母性因子の多くは,mRNAとして卵内の特定の領域に局在化し,局在化した領域でのみ時期特異的に翻訳され機能する.このような母性RNAの時間的・空間的制御には,母性RNAとRNP複合体を形成するタンパク質が重要である.しかし,母性RNP複合体を構成するタンパク質やその機能ついては不明である.私たちは,ショウジョウバエの卵形成過程において,Me31Bが,母性RNAの輸送と翻訳とを連携させている,RNP複合体の構成タンパク質であることを明らかにしてきた.本研究では,Me31B複合体を構成する新規タンパク質の同定を行った.まず,抗Me31B抗体を用いた免疫沈降を行い,共沈するタンパク質についてアミノ酸シーケンスを解析した.その結果,新規タンパク質,CG10686を同定した.さらに,特異的抗体を作成し,免疫組織化学染色を行った結果,CG10686はMe31B複合体の新規構成タンパク質であることを明らかにした.CG10686は,配列中にRNA結合モチーフの1つであるRGG配列を持つことから,卵形成過程において母性RNAと直接結合して機能していると考えられた.CG10686とよく似たタンパク質は,酵母,植物,線虫,マウス,ヒトなどおそらくすべての真核生物に存在している.特にイモリにおいては,CG10686ホモログであるRAP55が,Me31Bホモログと同様に,stored maternal RNP particleの構成タンパク質であることが報告されている.以上の結果は,ショウジョウバエMe31B複合体と両生類卵母細胞内のstored maternal RNP particleとが,機能の点でも構成成分の点でも,進化的に保存されていることを予想させた.胚発生の開始には,卵形成の過程で合成され卵内に貯蓄されている母性因子が重要である.これら母性因子の多くは,mRNAとして卵内の特定の領域に局在化し,局在化した領域でのみ時期特異的に翻訳され機能する.このような母性RNAの時間的・空間的制御には,母性RNAとRNP複合体を形成するタンパク質が重要である.しかし,母性RNP複合体を構成するタンパク質やその機能ついては不明である.私たちは,ショウジョウバエの卵形成過程において,Me31Bが,母性RNAの輸送と翻訳とを連携させている,RNP複合体の構成タンパク質であることを明らかにしてきた.本研究では,Me31B複合体を構成する新規タンパク質の同定を行った.まず,抗Me31B抗体を用いた免疫沈降を行い,共沈するタンパク質についてアミノ酸シーケンスを解析した.その結果,新規タンパク質,CG10686を同定した.さらに,特異的抗体を作成し,免疫組織化学染色を行った結果,CG10686はMe31B複合体の新規構成タンパク質であることを明らかにした.CG10686は,配列中にRNA結合モチーフの1つであるRGG配列を持つことから,卵形成過程において母性RNAと直接結合して機能していると考えられた.CG10686とよく似たタンパク質は,酵母,植物,線虫,マウス,ヒトなどおそらくすべての真核生物に存在している.特にイモリにおいては,CG10686ホモログであるRAP55が,Me31Bホモログと同様に,stored maternal RNP particleの構成タンパク質であることが報告されている.以上の結果は,ショウジョウバエMe31B複合体と両生類卵母細胞内のstored maternal RNP particleとが,機能の点でも構成成分の点でも,進化的に保存されていることを予想させた.
コンパクト三次元形状計測システムCompact Nano-Profilerの開発

本研究では,数10mm×数10mmの広い計測領域と1nmの高い計測分解能を同時に満足するコンパクト構造の3次元形状計測システムCompact Nano-Profilerを開発した.このシステムは,低重心のX-Y平面ナノ運動テーブルシステム,重力補償機能を組み込んだ鉛直方向ナノ位置決め機構,ならびに走査形トンネル顕微鏡STMプローブシステムから構成され,力学的および熱的に安定な構造を有する超精密形状計測システムである.基本性能を明らかにするため一連の計測評価実験をおこなった結果,構築したシステムがXYZの各軸について1nmの高い位置決め分解能を有すること,長時間にわたる計測時間においても高い計測安定性を有すること,ならびに高い繰返し精度を有することをそれぞれ確認した.さらにSTMプローブを原子間力顕微鏡AFMプローブに換装することにより,絶縁体であるガラスレンズなどのnmスケールの計測が可能であることについても確認し,開発したシステムが様々な材質,形状,寸法の計測対象の3次元ナノ形状計測が可能であることを明らかにした.本研究では,数10mm×数10mmの広い計測領域と1nmの高い計測分解能を同時に満足するコンパクト構造の3次元形状計測システムCompact Nano-Profilerを開発した.このシステムは,低重心のX-Y平面ナノ運動テーブルシステム,重力補償機能を組み込んだ鉛直方向ナノ位置決め機構,ならびに走査形トンネル顕微鏡STMプローブシステムから構成され,力学的および熱的に安定な構造を有する超精密形状計測システムである.基本性能を明らかにするため一連の計測評価実験をおこなった結果,構築したシステムがXYZの各軸について1nmの高い位置決め分解能を有すること,長時間にわたる計測時間においても高い計測安定性を有すること,ならびに高い繰返し精度を有することをそれぞれ確認した.さらにSTMプローブを原子間力顕微鏡AFMプローブに換装することにより,絶縁体であるガラスレンズなどのnmスケールの計測が可能であることについても確認し,開発したシステムが様々な材質,形状,寸法の計測対象の3次元ナノ形状計測が可能であることを明らかにした.平成21年度は,本研究課題で新たに開発予定の3次元ナノ形状計測システムCompact Nano-Profilerの全体構造および構成要素について構造設計面から詳細な検討を行った.その結果,(a)セラミックス製高剛性構造,(b)運動誤差抑制構造,(c)熱変形抑制構造,(d)ハイブリッドアクチュエータによる長ストローク走査機能,(e)X-Y平面ナノ運動テーブル構造,(f)重力補償鉛直ナノ運動機構を特徴とするCompact Nano-Profilerの構造設計を行うと共に,重要構成要素について基礎研究,要素研究を遂行し,以下の成果を得た.(1)超精密直線運動機構超精密かつ安定な直線運動を実現するため,多孔質空気軸受により浮上した正方形状セラミックス製運動テーブルを平面運動させる機構,および真空シリンダを用いて重力をバランスさせた重力補償機能を組み込んだ鉛直軸ナノ運動機構について基本設計および一部試作を行った.これらはプローブおよび計測対象を走査する上で重要となる構成要素であり,開発するシステムの中核機能を担当する.なお,本成果の一部は国際会議にて公表した.(2)超精密旋回運動機構空気圧アクチュエータと電磁アクチュエータによるハイブリッド機構により,偏心負荷支持状態においても1/10000度以下の角度分解能を有する旋回テーブルシステムを開発した.本成果は,開発する計測システムにおいて3次元走査機構を行う上で基本的に重要な構成要素である.なお,本成果の一部は,新聞発表すると共に,国際会議発表,権威ある国際会議のジャーナルに掲載された.(3)安定性の高い計測環境の実現高精度計測を実現するため,圧縮空気温度調整ユニット,アクティブ微小振動制御システム,ならびに気圧温湿度変換器等を用いて,熱的および力学的に安定した装置環境を整備した.次年度には,上記の構成要素を統合することで全体システムを構築予定である.理想的なコンパクト構造を有する三次元ナノ形状計測システムを実現する目的を達成するため,平成22年度は,前年度に詳細な検討を行った構造構成要素を実際に試作し,全体構造を構築した.具体的には,グラナイト製高安定化フレーム構造,運動誤差最小化構造,熱変形最小化構造,ハイブリッドアクチュエータによる長ストロークのプローブ走査機能,完全非接触によるX-Y平面ナノ運動制御テーブル構造,ならびにプローブの鉛直方向のナノ運動を可能とする完全非接触重力補償鉛直ナノ運動機構をそれぞれ試作し,それらをシステムとして統合することにより,以下の成果を得た.(1)超精密XYZ軸ナノ運動機構の構築.超精密かつ安定な直線運動を実現するため,多孔質空気軸受により浮上した正方形状セラミックス製運動テーブルをXY平面運動させる機構,および真空シリンダを用いて重力をバランスさせた重力補償機能を組み込んだ鉛直軸ナノ運動機構を構築した.これらはプローブおよび計測対象を走査する上で重要となる構成要素である.なお,本成果の一部を国際会議で発表すると共に,日本機械学会の英文ジャーナルにも掲載された.(2)ナノプローブシステムの構築.ボイスコイルモータと圧電素子によるハイブリッド運動機構により,Scanning Tunneling Microscopy (STM),原子間力顕微鏡,ならびに光触針の原理に基づくナノプローブシステムをそれぞれ開発し,上記のナノ運動機構に組み込むことにより,非球面レンズ型や鋼球の極近傍の断面プロフィールをナノメートル分解能で計測可能な三次元ナノ形状計測機能を具備することを確認した.なお,本成果の一部を新聞発表すると共に,国際会議,国内学術講演会で発表し,高い評価を得た.

更に,権威ある国際学会年鑑及び日本機械学会の英文ジャーナルにも掲載された.前年度までに試作した各機能モジュールを統合し,最終的な計測システムとして構築した.また実際に複数の形状の異なる試料の形状を測定し,その結果を既存の計測機による計測結果と比較することでシステムの性能評価を行った.具体的には以下の研究を遂行した.(1)前年度までに試作したコンパクトXY平面ナノ運動テーブル,鉛直方向ナノ位置決めステージ,ならびに高感度プローブシステムを組み合わせ,最適に配置することで計測システムとして力学的および熱的に安定な構造を有するナノプロファイラーを構築した.(2)構築したプロファイラーの基本特性を明らかにするため,システムの各挙動について評価を行った.その結果,XYZ各軸は1nmの高い位置決め分解能を有することを確認した.また,プロービングシステムの評価をおこない,STMプローブは1nm,AFMプローブは10nmの測定分解能を有することを確認した.さらに,長時間にわたる計測安定性の評価を行った結果,5時間における計測偏差が200nmであり,開発システムが高い計測安定性を有することを確認した.(3)構築したプロファイラーの計測特性を評価するため,三次元形状あるいは微細形状を有する試料の計測を行った.STMプローブによる18nmの微小段差標準片の計測結果を既存の白色干渉計と比較した結果,同等の高さが得られることを示した.同標準片の20回の計測における計測結果のばらつきは4nmであり,高い繰返し精度を有することを示した.さらに,直径12.5nmの球面の形状計測結果を触針式形状計測システムと比較した結果,同様の計測結果が得られることを示した,またAFMプローブを用いることで絶縁体であるガラスレンズの計測が可能であることを確認し,幅広い対象の形状計測が可能であることを明らかにした.
矯正学的歯の移動促進を目指した低出力超音波応用への試みとその解析

本研究では,マウスの歯の移動の実験モデルを用い,低出力超音波(LIPUS)照射によって歯の移動促進化を図ることを目的とした。マウスにクローズドコイルスプリングを装着し,第一臼歯を近心移動させ,12日後にマイクロCTを用いて歯の移動距離を計測した。LIPUS照射群では対照群に比べ歯の移動量が増加する傾向が認められたものの,両群間に統計的な有意差を認めることはできなかった。歯科矯正治療の基盤は歯に矯正力を加えて動かすということであり、この基本は変わらない。歯科矯正治療の課題として審美性の向上や疼痛の軽減、清掃の簡易化などが挙げられるが、その治療期間の長さから治療期間の短縮も大きな課題の1つである。近年、様々な材料の開発やメカニクスの研究により治療の効率化がなされ、治療期間の短縮が図られるようになってきたが、その効果はまだ十分とは言えない。歯科矯正治療における歯の移動メカニズムは、圧迫側に誘導される破骨細胞の働きによる骨吸収と牽引側に誘導される骨芽細胞に働きによる骨添加によって歯の位置が変化することによる。つまり歯の移動には骨代謝が密接に関係している。一方、整形外科分野においては低出力超音波照射が骨折の治癒に促進的に働くとされ、臨床応用がなされている。これは骨代謝が促進されるとの報告によるものである。これを歯科矯正領域に応用した場合、骨代謝の促進によって歯科矯正治療における歯の移動が促進されるのではないかと考えられる。臨床応用へ至るためには、まず基礎的・学術的なエビデンスが必要であり、そのためにマウスの歯の移動モデルを利用することとした。マウスの上顎切歯部歯槽骨と左側第一臼歯間にのクローズドコイルスプリングを装着し、第一臼歯を近心移動した。超音波付与群には超音波骨折治療器(某社)を用いて左側頬部より超音波振動(3.0MHz)を毎日15分付与する。12日後に歯科用シリコーン印象材を用いて上顎を印象採得し、第一臼歯と第二臼歯間距離を実体顕微鏡下で計測し歯の移動量とする。現在,照射部,固定法などを検討しながら予備実験を行っている。

14日後に歯科用シリコーン印象材を用いて上顎を印象採得し、第一臼歯と第二臼歯間距離を実体顕微鏡下で計測し歯の移動量とする。対照群と照射群の歯の移動量において有意差を認めなかった。しかしながら、条件設定が難しく、十分な実験数を確保できていないため、引き続き検討を行っている。歯科矯正治療の基盤は歯に矯正力を加えて動かすということであり、この基本は変わらない。歯科矯正治療の課題として審美性の向上や疼痛の軽減、清掃の簡易化などが挙げられるが、その治療期間の長さから治療期間の短縮も大きな課題の1つである。近年、様々な材料の開発やメカニクスの研究により治療の効率化がなされ、治療期間の短縮が図られるようになってきたが、その効果はまだ十分とは言えない。歯科矯正治療における歯の移動メカニズムは、圧迫側に誘導される破骨細胞の働きによる骨吸収と牽引側に誘導される骨芽細胞に働きによる骨添加によって歯の位置が変化することによる。つまり歯の移動には骨代謝が密接に関係している。一方、整形外科分野においては低出力超音波照射が骨折の治癒に促進的に働くとされ、臨床応用がなされている。これは骨代謝が促進されるとの報告によるものである。これを歯科矯正領域に応用した場合、骨代謝の促進によって歯科矯正治療における歯の移動が促進されるのではないかと考えられる。臨床応用へ至るためには、まず基礎的・学術的なエビデンスが必要であり、そのためにマウスの歯の移動モデルを利用することとした。マウスの上顎切歯部歯槽骨と左側第一臼歯間にのクローズドコイルスプリングを装着し、第一臼歯を近心移動した。超音波付与群には超音波骨折治療器(某社)を用いて左側頬部より超音波振動(3.0MHz)を毎日20分付与する。12日後にマイクロCTを用いて第一臼歯と第二臼歯間距離を計測し歯の移動量とした。対照群では124.0±80.2μm,LIPUS照射群では223.5±108.0μmであった。LIPUS照射群で移動量が増加する傾向が認められたものの,両群間に統計的な有意差は認められなかった。本研究では,マウスの歯の移動の実験モデルを用い,低出力超音波(LIPUS)照射によって歯の移動促進化を図ることを目的とした。マウスにクローズドコイルスプリングを装着し,第一臼歯を近心移動させ,12日後にマイクロCTを用いて歯の移動距離を計測した。LIPUS照射群では対照群に比べ歯の移動量が増加する傾向が認められたものの,両群間に統計的な有意差を認めることはできなかった。マウス頬部への超音波プローブの固定は麻酔科で行うため,当初の実験系では毎日麻酔をかける必要がある。マウスへの負担が大きく,実験期間中に死亡する比率が高く,十分な実験個体数を確保できていないため。歯科矯正学超音波照射頻度を減らし,マウスへの肉体的負担を減らし,十分な実験個体数を確保できるよう実験系の見直しを図る。超音波プローブは直径20mmで,マウス頬部に安定的に密着,固定,照射することが難しく,照射部,固定法などを検討しながらの予備実験にとどまっている。超音波照射器は購入ではなく,機器取扱い会社へ無償貸与の依頼を行ったため,入手が遅れた。また,超音波プローブは直径20mmで,マウス頬部に安定的に密着,固定,照射することが難しく,照射部,固定法などを検討しながらの予備実験にとどまっている。前年度の実験遂行に遅れが生じているため。
セルオートマトンによる機能情報処理アルゴリズム・LSIの研究

1.セルオートマトンによる仮想粘菌アルゴリズムの研究(アルゴリズム設計)相互作用ルール設計手法を更に発展させ、回転テンプレートを用いた物体のトポロジー制御手法を考案した。粘菌のような生体動作をセルオートマトンで実現するためには、その特性のモデル化が必須となる。本研究では、粘菌が食物(ターゲット)を効率よく取得する体に変体していくモデルの研究を行った。研究にあたってC++言語によるセルオートマトンシミュレータを使用し、アルゴリズムの評価を行った。複雑な迷路を高速に解くセルオートマトン・アルゴリズムの実現に成功した。従来の迷路解析手法に比べ、14値から5値への大幅な状態遷移数の削減に成功し、かつ、ゴールまでに複数の経路があるような複雑な迷路形状においても、最短経路をセル幅1の線として抽出することが可能となった。2.CMOSイメージセンサ上でのフレーム内動き抽出処理の実現CMOSイメージセンサをアナログメモリとみなして、センサ上で演算する手法を実現し、センサチップを開発した。上記LSIでは、PS(プログラマブル・シーケンサ)を用いて演算部の制御を容易にする。相互作用ルールを実現する演算器のスイッチングを、PS用の命令として定義することで外部から容易な制御が可能であり、かつ、製作したLSIの評価・デバッグをシンプルにすることができた。センサの蓄積時間と演算機能により1フレームを取得するだけで動き抽出が可能となった。1.トポロジー保存型膨張・収縮による複数物体認識の研究(アルゴリズム設計)トポロジー保存型膨張・収縮アルゴリズムの研究に当たって、方向性の指定・テンプレート形状が特徴量の保存に大きな影響を及ぼす。開発にあたってC++言語によるセルオートマトンシミュレータMcellを使用し、アルゴリズムの評価を行った。セルオートマトンアルゴリズムにおいて、最近接状態のみを考慮し、8近傍と4近傍のみで実現可能なトポロジー保存型ルールを作成した。両者ともに2テンプレートのみでの実行が可能である。前者は処理速度重視、後者は回路化した場合の配線数に有利である。テンプレートのわずかな変更のみで細線化・トポロジー保存膨張/収縮・ボロノイ線図の処理が容易に行えることを確認した。複数の物体から任意物体の切出し・追跡アルゴリズムを作成した。物体形状に合わせたウィンドウの形成に際し、トポロジー保存型収縮を適用する。物体の痕跡を基準に物体画像に合わせた膨張ルールを痕跡に適用することで、物体形状に完全合致するウィンドウ形成手法を作成することができた。2.CMOSイメージセンサ上での近傍演算処理の実現CMOSイメージセンサをアナログメモリとみなして、センサ上で演算する手法を実現し、センサチップを開発した。センサの蓄積時間と演算機能により複数の平滑化画像の大規模並列演算が可能となった。
数値相対論による重力波源の研究

数値相対論により中性子星連星の合体過程を調べ、以下の成果を得た。1連星中性子星合体後に誕生する大質量中性子星の性質の状態方程式依存性を詳しく分類した。2連星中性子星合体時に太陽質量の0.11%の物質が光速度の約20%の速度で放出されることを示した。さらに放出される中性子過剰物質から太陽組成に一致する重元素が生成されうることを示した。3中性子星・ブラックホール連星合体において中性子星が潮汐破壊されると一部の物質が非等方的に放出され、特徴的な重力波や電磁波が放射されることを示した。4高解像度磁気流体計算を行い、連星中性子星合体時には磁気流体不安定性で磁場強度が短時間で増大することを示した。本研究は6つの課題からなるがそれぞれが順調に進んだので、以下では25年度特に注目に値する成果を記載する。連星中性子星合体の研究については、合計7つの状態方程式を用い、連星の個々の質量を変化させながら系統的にシミュレーションを行った。特に合体後放出される物質とその性質に注目した。状態方程式に依存するが太陽質量の0.1-1%程度の質量放出を確認し、特に中性子星の半径が小さい場合には衝撃波加熱が重要な役割を果たし、太陽質量の1%程度の物質がほぼ等方的に飛び散ることが判った。典型的な放出速度は光速度の20%程度である。シミュレーション後は放出される物質をモデル化し、それがその後どのように光るかについて調べた。その結果、典型的な光度は太陽光度の約1億倍であり、またそれは近赤外領域で最も明るく、約10日ほど輝くことが判った(共同研究者の仏坂と田中が論文)。このような突発的天体はキロノヴァと呼ばれる。ブラックホール・中性子星連星の合体の研究についても、質量放出に着目し研究を進め、ブラックホールのスピンが大きく、中性子星の半径が大きい時に、効率的に質量放出が起き、ブラックホールのスピンが0.7程度の時には、典型的に太陽質量の1ー10%の質量が異方的に放出されることが判った(論文久徳他)。さらに田中氏の協力の下、放出物質が如何に光るか調べ、やはり近赤外領域に最高光度を持つことが判った。また継続時間は10日弱である。このような研究の最中に、ガンマ線バースト130603Bに付随して、まさにキロノヴァに対応すると思われる現象が初めて発見された。そこでこの現象を説明すべく解析を行い、半径の小さい中性子星同士の合体か、あるいはスピンの大きいブラックホールと中性子星の合体であれば、この現象が説明できることを明らかにした(仏坂他)。数値相対論が天文観測に初めて実践的に役立った研究成果である。本研究は6つの課題からなるが、それぞれが順調に進んだ。まず(1)piecewise polytrope(PWP)状態方程式を用いた連星中性子星の合体による重力波の研究については、本年度は6つの状態方程式を用いながら合計約60のシミュレーションを実行し、重力波波形を導出した。そして、合体後に誕生する大質量中性子星から放射される重力波について入念に調べ、そのモデル化を行った。成果については現在投稿中である。(2)PWP状態方程式を用いたブラックホール・中性子星連星の合体のよる重力波の研究については、本年度はブラックホールの質量が10太陽質量程度の場合に注目して研究を進めた。5つの状態方程式および2つのスピンを仮定してシミュレーションを行っており現在進行中である。それ以外にも、ブラックホールのスピン軸と軌道角運動量の軸が平行でない場合のシミュレーションを実行すべくコード開発も行った。(3)有限温度の状態方程式とニュートリノ放射を考慮して、連星中性子星やブラックホール・中性子星連星の合体のシミュレーションも行った。連星中性子星に関しては非等質量の場合に注目し、その結果については論文執筆中である。またブラックホール・中性子星連星の場合については、質量比を3:1に、中性子星の質量を1.35太陽質量に固定して計算を行い、これについても論文を執筆中である。(4)大質量星の重力崩壊に関しては、新たにニュートリノ加熱を考慮するコードを開発し、テスト計算を行った。これについても成果をまとめる予定である。(5)強磁場を持つ連星中性子星の合体の高解像度シミュレーションも実行し、磁場が果たしうる役割を調べた。これについても論文を執筆予定である。(6)シミュレーションで得られた重力波波形の解析も順調に進んだ。ブラックホール・中性子星の合体による重力波に対して解析した結果をまとめた論文は現在投稿中である。H26年度は以下の課題を遂行した。1:合体前の軌道運動にある連星中性子星に対して、初めて1516周にもおよぶ長時間シミュレーション(2モデル)を実行した。離心率が十分に小さい現実的な初期条件を採用し、さらに外挿極限も注意深くとったので、かつてない精度の正確な波形が得られた。次に得られた波形をeffective-one-body(EOB)法と呼ばれる連星ブラックホールからの波形を精度よく再現できる準解析的手法による波形と比べた。その結果、半径の小さい中性子星の場合にはEOBが数値波形をよく再現することを見出した。一方、半径が比較的大きい場合にはEOBの再現性は悪い。これは合体直前の潮汐変形効果を現状のEOB法では十分に取り入れられていないためと思われる。つまり本研究で、重力波のテンプレート作成に欠かせないEOB法の改良の指針が示された。2:軌道面が歳差運動する場合のブラックホール・中性子星連星の合体現象を調べた。

その結果、歳差運動の効果は、基本的にはブラックホールスピンの効果を弱めることを確認した。つまり、合体後に誕生する降着円盤や放出される物質の質量が、歳差運動が大きいほど小さくなることを示した。3:一般相対論的ニュートリノ輻射流体計算により連星中性子星の合体現象を、特に放出される物質の性質に着目して調べた。物質放出は、衝撃波加熱、潮汐効果、およびニュートリノ加熱の3つ機構で起こることを示した。さらに衝撃波加熱またニュートリノ加熱の効果により、放出物質には、中性子過剰度が高いものから低いものまで幅広い分布のものが存在することを初めて明らかにした。これは連星中性子星の合体が、r-プロセス元素合成に都合がよいことを示している。4:連星中性子星の合体に対して高解像度磁気流体シミュレーションを実行し、ケルビンヘルムホルツ不安定性のため磁場が大増幅することを示した。最終年度なので、これまでの成果も合わせて以下にまとめる。本研究の目的は、数値相対論により中性子星連星の合体過程や付随する現象について詳しく調べることであった。研究は順調に進み、以下に記載する新たな知見を得た。1連星中性子星合体後に誕生する大質量中性子星の性質の状態方程式依存性を詳しく分類した。特に、状態方程式依存性が、重力波の波形にどのように反映されるかについて系統的に明らかにした。2連星中性子星合体時に太陽質量の0.11%程度の物質が、光速度の約20%の速度で放出されることを示した。さらに放出される中性子過剰物質から、太陽組成に一致する重元素が、いわゆるr過程重元素合成を通じて生成されうることを初めて示した。3中性子星・ブラックホール連星合体において、中性子星が潮汐破壊されると、一部の物質が非等方的に放出され、特徴的な重力波や電磁波が放射されることを示した。4上記の質量放出物質に対して輻射流体計算を行い、電磁波がどのような光度で放射されるのかについて調べた。5高解像度磁気流体計算を行い、連星中性子星合体時には、ケルビンヘルムホルツ不安定性と磁場の巻き込みによって、磁場強度が短時間で急激に増大することを示した。6高解像度数値相対論計算によって、合体前15周程度の中性子星連星の運動を追い、高精度重力波波形を導出した。その結果、合体直前の重力波を十分な感度を持つ重力波望遠鏡が捉えることができれば、状態方程式にこれまでにない強い制限をかけることが可能なことを示した。7適合多層格子法を実装していいる数値相対論コードSACRAの並列化、高速化を進め、高精度重力波波形導出の基盤を作った。数値相対論により中性子星連星の合体過程を調べ、以下の成果を得た。2連星中性子星合体時に太陽質量の0.11%の物質が光速度の約20%の速度で放出されることを示した。さらに放出される中性子過剰物質から太陽組成に一致する重元素が生成されうることを示した。3中性子星・ブラックホール連星合体において中性子星が潮汐破壊されると一部の物質が非等方的に放出され、特徴的な重力波や電磁波が放射されることを示した。
VOD教材利用のネットワーキングによる「日本語教育学」学習支援システムの開発研究

(1)「新日本語教員養成カリキュラムへの各大学の対応度に関する調査」を実施し、調査結果を報告書(広島大学大学院教育学研究科リサーチオフィス研究成果報告書)ならびに学術論文(日本教科教育学会誌)にまとめた。調査結果から,新ガイドラインに対する対応度によって教員養成大学を持っている大学は4つのグループに分けられることが判明したため、それに基づいて,新ガイドラインを根本的に見直し,改訂版を作成した。(2)日本語教師養成を目的とした18種類のVOD (Video on Demand)教材『日本語教育学への招待』を受講学生に授業中及び課外で視聴させ,その教育効果・学習者の学習意欲・教材評価に与える影響を測定した。同教材の参考文献ページの追加・改訂を行うとともに,日本語教育系コース選択必修科目「言語心理学」(学部3年生対象)のエッセンスを「言語心理学13」としてまとめ,その講義を新たにスタジオで収録し,講義内容となる講師と講義資料の両映像をストリーミング配信により公開した。(3)日本語学習者用のCALL (Computer Assisted Language Learning:コンピュータ支援による言語学習)教材『聴解:日本の生活「私の年中行事」』を作成・公開した。(4)VOD教材の改善をめざして,画面構成の最適化のための基礎資料を得る目的で実験を行った。実験では,VOD教材「日本語教育学への招待」を用い,動画や静止画による講師画像の呈示が教材に対する学習者の印象形成に与える効果を調べ,ポジティブな態度を形成するうえで効果的な講師画像の呈示方法開発の資料を得た。(5)3年間の研究成果を総括すべく,研究成果報告書(製本版で全131ページ)を作成した。1平成12年3月に発表された「日本語教育のための教員養成について」(文化庁)の教育内容の特徴と内容を分析し、それを基にして独自に作成した調査用紙を用いて、全国の日本語教員養成課程を持っている大学を対象に、十分対応できること、不十分にしか対応できないこと、全く対応できないことの具体的な内容を詳しく調べた。マクロレベルでは、言語面の対応は問題がないが、新たに提示されている心理学的側面、異文化教育学的側面、教育学的側面が十分又は全く対応できないことが判明した。2広島大学大学院教育学研究科、日本語教育学講座が平成13年度に完成させたVOD (Video on Demand)教材「日本語教育学への招待」(全18科目)についてVOD教材のイメージを規定する要因を明らかにするため、「第二言語学習の心理」の受講生を対象に、同名のVOD教材を集団視聴させ、内容と形式の評価に関する調査を行った。重回帰分析の結果、(1)「VOD教材は対面授業に代わるものとして利用されるのが望ましい」に関する消極的評価は、「授業者の言語教育観が理解しにくいこと」(内容面)と、「緊張感が保てないこと」(形式面)の2つで説明できること、また(2)「VOD教材では授業者と受講生の両方が登場するのが望ましい」に対する積極的評価は、「受講生の話し方が適切であること」(形式面)の1つで説明できることがわかった。3さらに、VOD教材を用いて、その画面構成が学習者に及ぼす影響を調査し、教師画像が受講態度と教材評価に影響することを見いだした。平成15年度では、教師画像の効果について実験的な検証を行い、教材画面構成の最適化のための基礎資料を得る。1.平成12年に発表された文化庁の「日本語教育のための教員養成について」において提示された新ガイドラインに対する充足度調査結果を統計的に分析し,考察し終えた。その一部を広島大学留学生センター主催の全国から集まった日本語教育研究協力者会議で報告し,さらにその結果の一部を本学教育学研究科リサーチオフィス報告書として平成16年3月に発表した。2.上記の調査結果,新ガイドラインに対する対応度によって教員養成大学を持っている大学は4つのグループに分けられることが判明した。

それに基づいて,新ガイドラインを根本的に見直し,改訂版を作成した。上記ガイドラインを再編成し,項目毎に具体的な教育内容とキーワードを列挙した。1と2を含めて,調査結果の概要を平成16年度広島大学教育学研究科リサーチオフィス報告書としてまとめた。3.VOD教材「日本語教育学」を受講学生に授業中及び課外で視聴させ,その教育効果・学習者の学習意欲・教材評価に与える影響を測定した。4.日本語のVOD教材『ビデオで学ぶ「日本語の動詞」』『ビデオで学ぶ「私の食生活」』を作成し,ホームページ上で公開した。同じく,VOD教材『聴解:日本の生活「私の年中行事」』を作成し,ブラウジング版として,平成16年度に利用者認証の上利用できるように準備中である。5.新たな日本語教員養成カリキュラムに対応し,且つネットワーク上での配信が可能な言語学授業教材を作成するために,特に神経言語学や心理言語学の分野で研究交流を実施して先端的な研究情報を収集した。それを元に作成した教材を広島大学日本語教育研究界第2回例会で発表した。1「新日本語教員養成カリキュラムへの各大学の対応度に関する調査」をテーマとして継続して取り組み,2004年5月と同年10月に開催された大学日本語教員養成課程研究協議会で調査結果を発表した報告書を配布し,その概略を報告した。さらに,本調査結果を報告書(広島大学大学院教育学研究科リサーチオフィス研究成果報告書)ならびに学術論文(日本教科教育学会誌)にまとめた。2日本語教師養成を目的とした18種類のVOD(Video on Demand)教材『日本語教育学への招待』の参考文献ページの追加・改訂を行った。また,日本語教育系コース選択必修科目「言語心理学」(学部3年生対象)のエッセンスを「言語心理学13」としてまとめ,その講義を新たにスタジオで収録し,講義内容となる講師と講義資料の両映像をストリーミング配信により公開した。さらに,日本語学習者用のCALL(Computer Assisted Language Learning:コンピュータ支援による言語学習)教材『聴解:日本の生活「私の年中行事」』を作成・公開した。3 VOD教材の改善をめざして,画面構成の最適化のための基礎資料を得る目的で実験を行った。実験では,VOD教材「日本語教育学への招待」を用い,動画や静止画による講師画像の呈示が教材に対する学習者の印象形成に与える効果を調べ,ポジティブな態度を形成するうえで効果的な講師画像の呈示方法開発の資料を得た。4 3年間の研究成果を総括すべく,研究成果報告書(製本版で全131ページ)を作成した。
細胞育種と細胞融合

下記の二班に分けて研究を行い、以下の研究実績をあげることが出来た。1.細胞レベルにおける遺伝特性の解析と選抜に関する研究班西は昨年度選抜した色素含量の異なる細胞の各々からアミノ酸類緑化合物耐性株を分離し、各細胞株間のプロトプラスト融合を試み変異株の遺伝的背景について検討した。児玉は培養細胞口液中に細胞分裂促進物質を見出しているが、本年度はバイオアッセイ法を開発する一方、比較的低分子量の熱に安定な活性物質の部分精製に成功した。小林は土壌由来の微生物培養液中の新規細胞分裂制御物質を検索し、3種にカルス誘導促進活性及び側根形成促進効果などを認めた。駒嶺は高頻度で不定胚を形成するニンジン単細胞にマイクロインジェクションによりTiプラスミド断片を導入し形質転換不定胚の育成に成功した。千田は、プロトプラスト電気泳動による膜表面電荷の解析、また焦点泳動電気融合法の開発を行った。田中は苗条原基法による突然変異細胞の維持について研究し、本法による四倍性クローンの維持に成功した。2.細胞融合、核注入などによる雑種細胞育成に関する研究班松島は細胞融合による立枯病菌抵抗性カーネーションの育成を目ざし、無ウィルス株の確立、プロトプラスト培養を検討した。足立は異種属間の雑種細胞の選抜法についてピックアップ法および遺伝的相補性を利用する方法を研究した。小野は苔類、蘚類及びヒゴシャクヤクの半数体培養細胞系を確立し、薬剤耐性細胞株の作出に成功した。これら耐性を用いた細胞融合雑種の選抜について研究している。山田は数個からなる細胞小集塊の細胞にマイクロインジェクションによりカナマイシン耐性遺伝子をもつプラスミドを導入し、カナマイシン抵抗性細胞を得た。古沢はプリッキング法およびマイクロインジェクション法によりプロトプラストへウイルスDNAを導入し、高頻度でのトランスフェクションに成功した。
東シナ海における仔稚魚の分布特性と個体数変動機構

1999-2007年冬季(2-3月)に東シナ海においてプランクトンネットで採集された仔魚標本を基に、仔魚の個体数密度を計算し、仔魚の個体数変動と表面水温との関係を解析した。仔魚の個体数密度は表面水温と正の相関があり、黒潮の北側海域よりも黒潮海域で仔魚が多く分布していること、黒潮海域よりも黒潮の北側海域で個体数密度の経年変動幅が大きいことが分かった。黒潮北側海域は東シナ海陸棚水の影響を大きく受けることから、中国沿岸からの沿岸水の移流や淡水の流入量と関係があり、このことが仔魚の個体数密度変動が大きく変動することと関係があるものと推測された。2003年23月に東シナ海において行われた3航海(開洋丸、北光丸、とりしま)で採集した仔稚魚標本について一部の種の同定および個体数密度を解析した。採集にはボンゴネット(口径60および70cm、目合い0.33mm)を用い、水深100150mまでを傾斜曳きした。この3航海で採集された仔稚魚の総個体数は開洋丸で8,491個体、北光丸で10,124個体、とりしまで23,345個体、計41,960であった。個体数密度は開洋丸で1.0330.4 inds m^<-2>(平均57.6 inds m^<-2>)、北光丸で0.4226.0 inds m^<-2>(平均52.4 inds m^<-2>)、とりしまで2.4328.1 inds m^<-2>(平均55.8 inds m^<-2>)であった。このうち、水産的に重要な種(マアジ、カタクチイワシ、ウルメイワシ、ムロアジ属、サバ属、サンマ)は3,289個体で、全体の7.8%に過ぎず、そのほとんどは中・深層性魚類や底魚類の仔稚魚であると推測された。3航海のうち、開洋丸航海で採集された標本から、優占種と考えられる中・深層性魚類マイクロネクトンであるヨコエソの仔魚を同定し、解析を行った。採集された仔稚魚の総個体数8491個体のうち1006個体がヨコエソ仔魚で、全体の11.8%を占めた。個体数密度は1.069.0 inds m^<-2>(平均14.4 inds m^<-2>)であり、東シナ海の黒潮流軸海域に多く分布している傾向があった。現在、その他の種(ハダカイワシ科、ヨコエソ科、ムネエソ科など)についても、種の同定、個体数密度および水平分布について検討中であり、また、これら標本に加え、東シナ海北部の対馬海峡でも同様な仔稚魚採集を開始した。2001-2007年2-3月に東シナ海を中心に採集した仔魚標本について全仔魚数を計数し,個体数密度と表面水温の関係を解析した。採集にはボンゴネット(ロ径60および70cm,目合い0.33mm)を用い,水深100-150mまでを傾斜曳きした。この期間に採集を行った測点数は,のべ1,320測点,採集された仔魚の総個体数は,計188,029個体であった。仔魚の個体数密度は表面水温と正の相関があり,水温が高いほど仔魚密度が高い傾向にあった。表面水温が20°C未満と20°C以上の測点に分け,各海域の仔魚個体数密度を比較すると,どの年も20°C以上(黒潮系水)の海域で平均個体数密度が高かった。20°C未満の海域の平均個体数密度は13.3-53.4inds m^<-2>,20°C以上の海域では57.1-15.2inds m^<-2>であり,年ごとの変動幅はそれぞれの海域で4.0,2.0倍と表面水温が低い海域で変動幅が大きいことが分かった。このことから,表面水温が低い海域においては,水温や餌生物などの環境変動が大きく,それらが仔魚の分布や個体数密度の変動に影響を与えていることが推測される。マアジ仔魚やスルメイカ仔稚は黒潮域に分布していることから,黒潮域の水温や流量が仔魚の分布量,つまり生残や成長に影響を与えることが推測され,黒潮域の物理的要因の変動が仔魚の個体数変動を解明する上で重要である。

前年度の結果でマァジやカタクチイワシなど水産重要種は全仔魚数の10%未満であることが分かっており,水産重要種以外の多くの種(主に中深層性魚類など魚類マイクロネクトン)の黒潮域での分布や個体数密度の変動が餌を巡る競合関係などを通じて水産重要種仔魚の生残や成長に強く影響を与える可能性がある。昨年度解析した20012007年の標本に、1999および2000年23月の標本に基づく仔魚個体数密度のデータを加え、仔魚の個体数変動と表面水温との関係を解析した。採集にはボンゴネット(口径60および70cm、目合い0.33mm)を用い、水深100150mまでを傾斜曳きした。この期間に採集を行った測点数は、のべ1,447測点、採集された仔魚の総個体数は、計223,501個体であった。昨年度解析した結果と同様に仔魚の個体数密度は表面水温と正の相関があり、水温が高いほど仔魚密度が高い傾向にあった。表面水温が20°C未満と20°C以上の測点に分け、各海域の仔魚個体数密度を比較すると、仔魚個体数密度が他の年よりも有意に高かった1999年を除いてどの年も20°C以上の黒潮系水の海域で平均個体数密度が高かった。20°C未満の海域の平均個体数密度は13.3-222.9inds m^<-2>、20°C以上の海域では57.1-132.4inds m^<-2>であり、年ごとの変動幅はそれぞれの海域で16.7、2.3倍と表面水温が低い海域で変動幅が大きいことが分かった。水温が20°C未満の黒潮北側海域は東シナ海陸棚水の影響を大きく受けることから、中国沿岸からの沿岸水の移流や淡水の流入量と関係があり、このことが仔魚の個体数密度変動が大きく変動することと関係があるものと推測された。本研究では、標本数が莫大であるため、種毎の個体数変動の解析には至らなかったものの、全仔魚個体数が海域によって変動様式が異なることが明らかとなり、今後種毎にその分布や個体数変動が、水温や塩分などの海洋環境の変動特性とどのような関係があるか明らかにすることが必要である。
学校予防教育プログラムによるインプリシットとエクスプリシット心的特性の変容比較

本研究では,セルフ・エスティーム(SE)とアフェクトを対象に,インプリシットとエクスプリシット特性の学校予防教育による変容比較を行った。まず各特性の測定法を開発し,SEでは潜在連合テストと質問紙,アフェクトでは半投影法と質問紙による合計4つの測定法を完成させた。そして,既存の教育のうち,SEには「自己信頼心(自信)の育成」,アフェクトには「感情の理解と対処の育成のプログラム」を実施した。その結果,SEでは,適応的特性であるインプリシット特性(自律的SE)が向上し,不適応的特性であるエクスプリシット特性(他律的SE)は無変化であり,アフェクトではポジティブ・アフェクトの向上が確認された。今年度の研究はまず、セルフ・エスティーム(Self-Esteem; SE)の測定法として、児童用に集団で実施するインプリシット(implicit)とエクスプリシット(explicit)のSEの測定方法を開発し、改善した。インプリシットSE(ISE)は、IAT(Implicit Association Test)の原理を用いて、自己と快語(自信がある方向への関連語)と自己と不快語(自信がない方向への関連語)の連合の強さを児童用集団実施紙筆版IATとして尺度の原型を開発した。その後、小学児童に尺度を適用し、その結果、これまでのPC版のIATと同様の特徴を持つ尺度が完成された。また同時に、エクスプリシットSE(ESE)をRosenberg(1965)の尺度の複数の児童版を元に項目を改訂して完成させ複数回検討し、因子構造、内的整合性、ノミネート法を駆使した妥当性検討を行い、信頼性と妥当性の高い尺度を完成させた。また、アフェクト(affect)の尺度でも、本研究者らがすでに完成している児童用集団実施のエクスプリシット・アフェクト(EA)測定法((PANAS-C; Yamasaki, Katsuma, & Sakai, 2006)に加えて、完成途上であったインプリシット・アフェクト(IA)の尺度(IAPNAT-C;内田・福田・山崎、2014)を項目等を修正して再実施し、より信頼性と妥当性が高い尺度へと高めた(内田・横嶋・山崎、2016)。そして、SEとアフェクトの両者において、インプリシットとエクスプリシットの関連を調べ、両者はほぼ独立した尺度であることが示され、両特性を弁別して健康や適応との関係を調べる必要性が確認された。児童用のインプリシット・セルフ・エスティーム(ISE)集団測定方法の開発は困難を極めることが予想された。事実、その開発には複数回の予備研究を重ねる必要があり、その後ようやく完成に至ることができた。これは世界でも類を見ない新規な児童用集団検査となり、この研究領域への影響は大きい。加えて、これまでの児童用尺度にも増して信頼性と妥当性の高いエクスプリシット・セフルエスティーム(ESE)尺度を作成することができた。Rosenberg(1965)の尺度を原型としながら既存の多くの日本版を改善する方向で総合的に標準化を高めることができた尺度は、ESEの研究の混乱状況を改善する可能性をもっている。さらには、本研究者らが開発していたインプリシット・アフェクト(IA)尺度の不備を改善し、IA尺度の改訂版を作成することにも研究を展開できた。この研究の進展に支えられ、セルフ・エスティームとアフェクトにおいて、インプリシットとエクスプリシット特性の関係まで検討を進めることができ、進捗状況はおおむね順調である。昨年度において、セルフ・エスティームのインプリシットならびにエクスプリシットの測定方法の開発を終え、アフェクトのインプリシット測定方法の改良も完了した。そこで今年度は、まず、学校において適応的なセルフ・エスティームを育成する「自己信頼心(自信)の育成」プログラムを小学校4年生に実施し、その前後でインプリシットならびにエクスプリシットのセルフ・エスティームの測定方法を適用し、その変化を調べた。また、適応面として向社会性の変化を半投影法としてビニエット法を用いて検討した。その結果、適応的なセルフ・エスティーム(自律的セルフ・エスティーム)を測定すると考えられるインプリシット測定方法による得点が教育によって有意に上昇したが、適応と不適応の側面を混在して測定すると考えられたRosenbergのエクスプリシット測定方法による得点は教育により変化はなく、教育効果の測定における両セルフ・エスティームを弁別することの重要性が明らかになった。また、感情に関連しては、「感情の理解と対処の育成」プログラムを小学校6年生に実施し、インプリシット・アフェクトテストならびに他者の感情への対処方法の習得度合いを測定して、教育前後の変化ならびにアフェクトから対処方法への影響を階層的重回帰分析を駆使して調べた。また、学校や学級への適応状態も質問紙でとらえ、その教育前後の変化とアファクトからの影響を同様に調べた。その結果、多くの感情対処は教育により高まり、またインプリシットのアフェクトは、男子で正負アフェクトの両方の強さが適応面と正に関連し、女子ではエクスプリシット・アフェクトの強さが適応面と正に関連していた。昨年度に作成を完了したセルフ・エスティームとアファクトのインプリシット尺度を予定どおり学校予防教育プログラムの効果評価として適用できた。実施したプログラムは、「いのちと友情の学校予防教育」(TOP SELF)と呼ばれる予防教育プログラム群内から基幹となる「自己信頼心(自信)の育成」と「感情の理解と対処の育成」の2つのプログラムを選択し、これらの開発した尺度で効果評価を検討できた。