hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血流依存性反応による脈波伝搬時間の変化を利用した非侵襲的血管内皮機能評価法の開発

血流依存性血管拡張反応(flow-mediated dilation [FMD])に伴う脈派伝搬速度の変化を利用した血管内皮機能の評価法を開発した。FMDは血管内皮機能の非侵襲的定量的指標として注目されているが,従来の血管超音波エコー画像による評価法は,血管径の測定法に伴うアーチファクトと血管径の生理的変動の影響から臨床応用に限界がある。一方,FMDは,血管径の増加,血管壁厚および弾性率の低下を介して,脈派伝搬速度を低下させる。そこで,一側上肢の5分間の駆血後の反応性充血によるFMDに伴う脈波伝搬速度の変化を,対側上肢の脈波伝搬速度を対照とすることで血圧,心拍数などの全身性因子の影響を除去して高精度に測定する方法を考案し,小型で搬送可能な血管内皮機能評価システムの作成を試みた。健常者,高血圧患者,冠動脈疾患患者,計120例を対象に血管内皮機能検査を施行した結果,本法は,FMDによる脈派伝搬時間の延長反応を連続曲線として検出し,駆血解除約1分後に見られるピークの高さは,加齢および高血圧,冠動脈疾患で減少した。この反応曲線は,血管超音波エコー法で測定した血管径の増加反応と類似した。脈派伝搬時間の延長反応を示す健常者を対象に,硝酸薬の舌下投与を行うと,両側上肢の脈派伝搬時間が延長したが,その状態で一側に反応性充血を起こしても,脈派伝搬時間の延長反応は見られなかった。これらの結果から本法は臨床応用が可能な血管内皮機能検査法として十分な可能性をもっと考え、血管内皮機能検査装置として特許出願した。本法の実用化に向けて、歪みセンサーの形状の工夫、マイクロカフによるプレチスモセンサーなどの脈波センサーを試作するとともに、脈波伝搬時間を測定するための信号処理アルゴリズム(Pulse Frequency Demodulation)を開発したが、装着の容易性と測定される脈波の安定性を両立するためにはさらにハードウェアおよびソフトウェアの検討が必要である。血流依存性血管拡張反応(flow-mediated dilation[FMD])に伴う脈派伝搬速度の変化を利用したの血管内皮機能の評価法を開発した。そこで,一側上肢の5分間の駆血後の反応性充血によるFMDに伴う脈波伝搬速度の変化を,対側上肢の脈波伝搬速度を対照とすることで血圧,心拍数などの全身性因子の影響を除去して高精度に測定する方法を考案し,小型で搬送可能な血管内皮機能評価システムを作成した。この反応曲線は,血管超音波エコー法で測定した血管径の増加反応とほぼ類似であった。

脈派伝搬時間の延長反応を示す健常者を対象に,硝酸薬の舌下投与を行うと,両側上肢の脈派伝搬時間が延長したが,その状態で一側に反応性充血を起こしても,脈派伝搬時間の延長反応は見られなかった。これらの結果から本法は臨床応用が可能な血管内皮機能検査法として十分な可能性をもつものと考えられた。本発明を血管内皮機能検査装置として特許出願した。血流依存性血管拡張反応(flow-mediated dilation[FMD])に伴う脈派伝搬速度の変化を利用した血管内皮機能の評価法を開発した。FMDは血管内皮機能の非侵襲的定量的指標として注目されているが,従来の血管超音波エコー画像による評価法は,血管径の測定法に伴うアーチファクトと血管径の生理的変動の影響から臨床応用に限界がある。一方,FMDは,血管径の増加,血管壁厚および弾性率の低下を介して,脈派伝搬速度を低下させる。そこで,一側上肢の5分間の駆血後の反応性充血によるFMDに伴う脈波伝搬速度の変化を,対側上肢の脈波伝搬速度を対照とすることで血圧,心拍数などの全身性因子の影響を除去して高精度に測定する方法を考案し,小型で搬送可能な血管内皮機能評価システムを作成した。健常者,高血圧患者,冠動脈疾患患者,計120例を対象に血管内皮機能検査を施行した結果,本法は,FMDによる脈派伝搬時間の延長反応を連続曲線として検出し,駆血解除約1分後に見られるピークの高さは,加齢および高血圧,冠動脈疾患で減少した。この反応曲線は,血管超音波エコー法で測定した血管径の増加反応とほぼ類似であった。本法の実用化に向けて、歪みセンサーの形状の工夫、マイクロカフによるプレチスモセンサーなど様々な脈波センサーを試作し、その性能を検討したが、装着の容易性、測定される脈波の安定性を両立するためにはさらに検討が必要であることが分かった。
廃止・解体予定の放射線取扱施設から発生する放射性廃棄物の低減化の試み

放射線障害防止法では、放射線取扱施設を廃止・解体するには、管理区域内の物品や建屋の汚染状況を調査し、汚染が確認された物については、放射性廃棄物(RI廃棄物)として廃棄しなければならないことが規定されている。しかしながら管理区域内の全ての物をRI廃棄物として廃棄すると膨大な費用を要する。本研究では、廃止・解体予定のコッククロフト加速器施設内の実験装置等について汚染検査を行い、RI廃棄物と一般廃棄物とに分類した。汚染が確認された物については除染作業を実施し、発生するRI廃棄物量の低減化を試みた。まず、物品のサーベイメータによる線量測定を行い、有意な計数値が観測されないことを確認し、次にスミア法による表面汚染検査を実施し、液体シンチレーションカウンターによる測定を行った。表面汚染が確認された物品については、バックグラウンドレベルになるまで水を含むウェスによる湿式拭き取り除染を繰り返した。その結果、除染作業前と比較して、約6割から7割程度のRI廃棄物量の低減化に成功した。今回除染作業を実施した物品は、焼却・圧縮処理の不可能な金属等の不燃物であったが、除染作業により物品に付着したRIを減量可能なウェス等の可燃物へ移行させることで、廃棄物の低減化につながった。しかしながら数十回除染作業を行っても汚染を除去できていないものもあり、今後より有効な除染方法について検討する必要がある。また、当初予定していた施設建屋(床、壁および天井)の汚染検査については、現在進行中である。
胎盤特異的マイクロRNAによる新たなT細胞制御の仕組み解明への挑戦

栄養膜由来の胎盤特異的microRNA(マイクロRNA:miRNA)が、エクソゾームを介した栄養膜-免疫細胞クロストークにより、T細胞など母体免疫細胞で母児免疫寛容などの妊娠維持にどのように関与するのか検討を行った。培養細胞及び末梢血を用いた解析から、胎盤特異的miRNAが免疫細胞に取り込まれ遺伝子を制御していることを示唆する新知見を得た。この研究は、栄養膜由来の胎盤特異的microRNA(マイクロRNA : miRNA)が、エクソゾームを介した栄養膜-T細胞クロストークにより、機能性RNAとしてT細胞で機能するのか、分子生物学的手法を用いて明らかにするとともに、さらに、正常妊娠および異常妊娠(流産)において、制御性T細胞中にクロストークにより取り込まれた胎盤特異的miRNAが母児免疫寛容にどのように関与するのか検討することを目的に研究を行いました。1)基礎解析:エクソゾーム含有胎盤特異的miRNAを介した栄養膜-T細胞クロストークの解析:栄養膜のモデルである栄養膜細胞株(BeWo細胞)の培養上清を超遠心し、Western blot、免疫電顕にてエクソゾームが回収されていることを明らかにしました。次に、miR-1を添加し培養したBeWo細胞からエクソゾームを単離し、real-time PCRにてエクソゾーム中に、外因性のmiR-1、内因性の胎盤特異的miRNA(miR-517など)が含まれていることを確認しました。このBeWo細胞由来のエクソゾームをT細胞系細胞株(Jurkat細胞)に添加し、T細胞に取り込まれたBeWo細胞由来のmiRNAが機能すること証明するために、miR-1の既知の標的遺伝子であるprotein tyrosine kinase 9 (PTK9)の発現を解析しました。PTK9 mRNAが有意に減少し、機能していることを明らかにした。また、胎盤特異的miRNAを取り込んだJurkat細胞におけるmRNAの発現変動に関して、マイクロアレイによる網羅的解析を行い、いくつかの有力な標的mRNA候補を見出しました。2)臨床解析:末梢血制御性T細胞における胎盤特異的miRNA量を定量解析:予備実験として、末梢血から磁気ビーズシステムを用いて制御性T細胞の分離を行い、細胞分離の効率および純度の検討を進めました。この研究は、栄養膜由来の胎盤特異的microRNA(マイクロRNA:miRNA)が、エクソゾームを介した栄養膜-T細胞クロストークにより、機能性RNAとしてT細胞で機能するのか、分子生物学的手法を用いて明らかにするとともに、さらに、正常妊娠および異常妊娠(流産)において、制御性T細胞中にクロストークにより取り込まれた胎盤特異的miRNAが母児免疫寛容にどのように関与するのか検討することを目的に研究を行いました。1)基礎解析:胎盤特異的miRNA、miR-517aを取り込んだJurkat細胞におけるmRNAの発現変動に関して、マイクロアレイによる網羅的解析を行い、発現が低下した遺伝子のうち、コンピュータによる標的遺伝子候補解析から、cyclic GMP dependent protein kinase 1(PRKG1)が標的mRNA候補であることを見出しました。さらに、PRKG1 mRNAの3'-UTRをクローニングしたルシフェラーゼレポーターベクターによる標的遺伝子の実験的検証を行いました。その結果、miR-517aは、有意にルシフェラーゼ活性を低下させ、直接結合し抑制的に作用することが示されました。2)臨床解析(末梢血リンパ細胞に取り込まれた胎盤特異的miRNAの定量解析):末梢血から磁気ビーズシステムを用いて単核球細胞(リンパ球と単球)、NaturalKiller細胞、細胞制御性T細胞の分離を行い、サンプル採取を進めました。分娩前後の母体末梢血単核球細胞を用いて、胎盤特異的miRNAの含有量をreal-timePCRにて定量解析したところ、分娩前の細胞において胎盤特異的miRNAが検出され、分娩4日後には細胞からクリアランスされていることを見出しました。この結果は、妊娠期間中、胎盤由来miRNAが母体血液細胞に移行していることを示している新知見です。この研究は、栄養膜由来の胎盤特異的microRNA(マイクロRNA:miRNA)が、エクソゾームを介した栄養膜ー免疫細胞クロストークにより、機能性RNAとしてT細胞などで機能するのか、分子生物学的手法を用いて明らかにするとともに、さらに、正常妊娠および異常妊娠(流産)において、このクロストークにより胎盤特異的miRNAが母児免疫寛容にどのように関与するのか検討することを目的に研究を行いました。1)基礎解析:末梢血(妊婦)よりT細胞およびNatural Killer(NK)細を分離し、マイクロアレイを用いてmRNAおよびmiRNAの網羅的解析を行いました。その結果、分娩後に胎盤特異的miRNAを含む低下したmiRNAに対して、発現が上昇したmRNAを抽出しました。どのようなシグナル経路に関与しているかバイオインフォマティクス解析を行い、分娩中はTh2優位を示すmiRNA-mRNAネットワークの制御がなされていることを示唆する新知見を見出しました。

また、分離細胞を用いて、細胞制御性T細胞とNK細胞でエクソソームの取り込みの違いがあるか、胎盤特異的miRNAの含有量をreal-time PCRにて定量解析した。NK細胞でエクソソームの取り込みが高いことが示されました。2)臨床解析:H23年度に引き続き、磁気ビーズシステムを用いて、妊娠初期、中期、後期の定期検診時、および分娩前後の採血時に血液を採取し、単核球細胞(リンパ球と単球)、NK細胞、細胞制御性T細胞の分離を行い、サンプル採取を進めました。マイクロアレイなどを用いてmRNAおよびmiRNAの網羅的解析を開始し、Th & NKバランスに関連するカスケードを中心にバイオインフォマティクス解析を進めました。今年度計画していた、培養系を用いたエクソゾーム含有胎盤特異的miRNAを介した栄養膜-T細胞クロストークの証明として標的遺伝子の同定を行い、さらに、末梢血液細胞による臨床解析もほぼ予定通り進めることができました。24年度が最終年度であるため、記入しない。培養系を用いたエクソゾーム含有胎盤特異的miRNAを介した栄養膜-T細胞クロストークの成果をまとめ、関連学会および学術雑誌に発表します。また、臨床サンプルの解析を継続し、母体細胞における胎盤特異的miRNAの役割を検討します。
染色体部位特異的遺伝子導入法開発と表皮水疱症遺伝子治療への応用

表皮水庖症を始めとする遺伝性疾患の根治的治療を可能にするためには、標的細胞の遺伝子異常部位を正常復帰させる新たな方法論の開発が必要である。我々は、以下の3つの方法論をデザインし、その遺伝子組み換え効率に関する検討を進めた。1)BACクローンを用いた高効率遺伝子組み換え法の確立:VII型コラーゲン遺伝子COL7A1領域を含むbacterial artificial chromosome (BAC)クローンを用いてCOL7A1の3'および5'末端側のそれぞれに約20kbのアームを持ったCOL7A1組み換え用BACベクターを作成した。これを用いてCOL7A1ノックアウトマウス由来の種々の細胞におけるCOL7A1領域の組み換え効率検討を進めた。2)トランスポゾンを持つ遺伝子発現ベクターの高効率DNA組み換え能を利用し、1)で作成したBAC由来COL7A1組み換えベクター内にトランスポゾン配列を挿入し、相同組み換え効率向上の可能性を検討した。3)マウス線維芽細胞株NIH3T3にGFP-EcoRI-Puro発現プラスミドベクターを導入し、ピューロマイシン存在下に培養して染色体内に安定的にプラスミドが組み込まれた細胞を選択した。次にこの細胞よりDNAを抽出し、種々の制限酵素で切断した後に、GFPおよびEcoRI配列をそれぞれ含むプライマーDNAを用いてPCRを施行し、増幅されたDNA断片の塩基配列を決定することにより、染色体内の挿入部位の同定を進めた。高頻度に遺伝子組み換えが起き、かつ遺伝子間の非機能領域にあることが予想される部位を同定し、同領域を含むBACクローンを用いて1)および2)の方法を応用した高効率相同組み換え法の開発を進めた。
地域に居住する高齢者とその家族への支援過程での困難事象と倫理的課題

本年度は、高齢者とその家族への支援過程での困難な事象と、支援過程での支援者と当事者の意思決定の契機や結果から、倫理的な課題を明らかにすることを研究目的とした。研究対象施設は、東京都福祉保健局公式ホームページ「地域包括支援センター及び在宅介護支援センター一覧」(2018年10月1日現在)で公開されている651施設のうち、地域包括支援センター449施設とした。これらの施設の看護職1名を研究対象者として、無記名自記式質問紙調査を実施した。その結果、回収数は143件(回収率31.9%)であった。回答者の年代は、50歳代62人(43.4%)、40歳代39人(27.3%)、30歳代19人(13.3%)であり、雇用資格は、看護師77人(53.8%)、保健師31人(21.7%)であった。支援家庭の中で倫理的に迷い悩む状況を認識したことについては、「よくある」「時々ある」と回答した人は120人(83.9%)であった。倫理的に迷い悩んだ状況(複数回答)として、「利用者と家族の意向が異なり、何を尊重すべきか困った」と回答した人は101人(84.2%)、「利用者の意向と、専門職としての自分の判断とが異なり、何を尊重すべきか困った」と回答した人は69人(57.5%)、「利用者と近隣住民との意向が異なり、何を尊重すべきか困った」と回答した人は60人(50.0%)、「専門職としての自分の判断と、関係機関の意向とが異なり、何を尊重すべきか困った」49人(40.8%)、「制度と他の法制度との狭間で、何を優先して判断すべきか困った」49人(40.8%)の順であった。倫理的に迷い悩む状況を認識したことがあるという回答は8割であり、その内容として、利用者と家族の意向が異なる場合に悩むことが多く、地域包括ケアでの意思決定支援の困難さの実態が明らかとなった。30年度は調査を実施し、特定の地域という限界はあるものの、一定の実態を明らかにした。また、29年度の文献検討の結果を関連学会で公表した。今後は、これまでの調査結果から質問項目をより精選し、対象施設を拡大して質問紙調査を実施する予定である。また、昨年度の調査の成果については関連学会で発表する。地域に居住する高齢者とその家族の困難な事象に関する研究は蓄積されつつあるが、地域での事例に関する倫理的な課題に関する研究は数少ない。そこで、今年度は、高齢者とその家族への支援家庭での困難な事象と、支援者への対応を明らかにし、倫理的な課題についての検討の方向性を整理することを目的として、文献と事例集、活動報告などの資料から整理した。医学中央雑誌(キーワードを高齢者、倫理)と、インターネット上にオープンアクセス可能な事例集などを検索した結果、181件の資料を抽出した。これらの文献から、支援が困難な事例の属性、支援が困難な状況、具体的な支援過程、倫理的な課題について整理した。困難な事例としては、認知症(精神疾患、高次脳機能障害など)による行動・判断、終末期、虐待の疑い、家族関係(本人と家族の意見の相違)、近隣関係、本人・家族の受け入れ拒否などが整理された。障害・疾病としては、精神疾患(認知症、高次脳機能障害、統合失調症など)を有する家族の存在、終末期の状態であることの記述が多かった。また、家族・近隣との関係性、拒否などによる関係性の困難さについての記述が多かった。支援過程としては、多職種での連携、調整、ケア会議、他機関等との連携・協力などに関して多く記述されていた。しかし、支援の過程での倫理的な課題や対策についての直接的な説明等はごくわずかであった。これらのことから、困難な事象の支援過程での倫理的な課題についての実態を明らかにする必要がある。29年度は文献検討を中心に作業を進め、具体的な調査項目を整理したが、調査票の作成までには至らなかった。また、文献検討の結果についてもさらに精選し、整理する必要がある。

倫理的に迷い悩んだ状況(複数回答)として、「利用者と家族の意向が異なり、何を尊重すべきか困った」と回答した人は101人(84.2%)、「利用者の意向と、専門職としての自分の判断とが異なり、何を尊重すべきか困った」と回答した人は69人(57.5%)、「利用者と近隣住民との意向が異なり、何を尊重すべきか困った」と回答した人は60人(50.0%)、「専門職としての自分の判断と、関係機関の意向とが異なり、何を尊重すべきか困った」49人(40.8%)、「制度と他の法制度との狭間で、何を優先して判断すべきか困った」49人(40.8%)の順であった。倫理的に迷い悩む状況を認識したことがあるという回答は8割であり、その内容として、利用者と家族の意向が異なる場合に悩むことが多く、地域包括ケアでの意思決定支援の困難さの実態が明らかとなった。30年度は調査を実施し、特定の地域という限界はあるものの、一定の実態を明らかにした。また、29年度の文献検討の結果を関連学会で公表した。30年度は、文献検討の結果をより精選し、質問紙調査を実施する予定である。また、文献検討の成果については関連学会で発表する。今後は、これまでの調査結果から質問項目をより精選し、対象施設を拡大して質問紙調査を実施する予定である。また、昨年度の調査の成果については関連学会で発表する。次年度の研究費の使用計画として、より効率的に実施するため、調査票の発送等については委託することとし、調査票発送委託費を計上する予定である。これまでの研究費の使用計画として、より効率的に実施するため、次年度も引き続き調査票の発送等については委託することとし、調査票発送等委託費を計上する予定である。昨年度の業務委託により効率化できた人件費、物品費の経費については、この今年度分の委託費に計上する予定である。
眼球運動計測によるワーキングメモリの注意制御機構と発達的変化の検討

ワーキングメモリは情報の一時的な保持と,長期的な記憶を用いながら保持している情報の処理を注意制御の下で行うシステムであり,その過程では限られた処理資源を各処理に効率的に分配することが重要となってくる。本研究では,注意制御の能力に着目し,ワーキングメモリと発達との関連を調べることとした。ワーキングメモリを測定する課題としては,リスニングスパンテスト(LST)と呼ばれる課題が主に用いられ,聴覚的に呈示される文の先頭の単語を覚えることが求められる。先行研究では,ワーキングメモリが発達途上にある幼児のLSTにおいて,全文再生というエラーが認められている。このエラーは,呈示された文をそのまま答えようとするエラーである。幼児のLSTにおける全文再生は,不要な情報を抑制して必要な情報のみを抽出すること,あるいは課題遂行のために必要なルールあるいは目的に照らし合わせて行動を調整することが困難なのではないかと考えられている。本研究では全文再生エラーが生じるメカニズムについて詳細に検討するため,短期記憶容量を測定するスパンテストとLSTに加え,ワーキングメモリを必要とする視覚呈示の課題を新たに作成し,実施した。新たに作成した課題では,1つの画面に呈示された2つのイラストのうち,指定されたカテゴリのものを覚えて後に再生することが求められた。また課題の途中で指定されるカテゴリの切り替えも行われた。実験の結果,月齢が上がるとともに短期記憶容量およびLSTの成績が上昇することが確認された。また,新たに作成した課題においてLSTの全文再生の生じた幼児と,生じなかった幼児のエラー特徴を調べたところ,全文再生の生じた幼児のみに覚える対象のカテゴリを切り替えた後に,誤って切り替え前のカテゴリのものを答えるエラーが認められ,全文再生は課題遂行のためのルールの保持と行動の調整と関連のあることが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,ワーキングメモリの注意制御機構を検討することである。ワーキングメモリは注意制御の下で情報の一時的な「保持」と,長期的な記憶を用いながら保持している情報の「処理」を行っている。ワーキングメモリ課題として,リーディングスパンテスト(RST)という課題が広く用いられ,課題遂行には注意制御が特に重要と考えられている。平成26年度は,成人を対象として,標準版RST,保持単語の文内での重要度を操作したRSTの実施・分析を行った。保持単語の文内での重要度を操作したRSTは2種類あり,重要度の高い単語(フォーカス語)を覚えるものがフォーカスRST(F-RST),重要度の高い単語以外の単語(ノンフォーカス語)を覚えるものがノンフォーカスRST(NF-RST)である。NF-RSTは文の処理に重要なフォーカス語と,課題遂行に必要なノンフォーカス語との葛藤が仮定されており,従来のRSTよりも注意制御がより必要と考えられている。大学生は標準版RSTのスパン(RSTにおいて一度に覚えられる最大の単語数)が3前後であるが,3文条件からNF-RSTにおいてフォーカス語を答えるエラーが増加することが示された。眼球運動の分析の結果は,F-RSTとNF-RSTとでは,保持すべき単語に費やす時間は同程度であった。しかしながら,F-RSTにおけるノンフォーカス語と,NF-RSTにおけるフォーカス語を比較した結果,後者の方がより長く見られている傾向が見られ,文を読んでいる最中の注意の向け方が課題のパフォーマンスに影響している可能性があることが示唆された。当初の計画であったF-RSTおよびNF-RSTの実験実施と分析を行うことが出来た。また,次年度に計画しているワーキングメモリの発達と注意制御能力についての研究準備も,資料収集や幼児を対象とした実験の見学を通して進められている。

平成27年度は主に幼児を対象として実験を行う。対象とする幼児は未就学児を予定しているため,ワーキングメモリ課題の中でも文字を読むことを要求するRSTではなく,聴覚呈示のリスニングスパンテスト(LST)を基礎として,注意制御の発達的な変化を検討することとする。27年度が最終年度であるため、記入しない。
甲状腺におけるInsP_3-Kinaseの解析(分子生物学的手法を用いて)

細胞内Ca^<2+>storeからのCa^<2+>放出因子であるIns 1,4,5-P_3(IP_3)は、IP_3 3-kinase(IP_33K)によりリン酸化されIns 1,3,4,5-P_4(IP_4)となるがこの生理的役割の詳細は不明である。甲状腺にもIP_3が存在する事は知られているが、その生理的役割や代謝経路についても不明である。我々はこれまでに、ラット甲状腺の継代培養細胞細胞であるFRTL-5細胞もIP_33K活性を有し、分子量は約100kDであり、我々がすでにヒト脳よりcloningしている2種類のIP_33Kより大きいことを確認している。そこで本研究において我々はヒト甲状腺からのcDNA cloningを試みた。方法としてはヒト脳のIP_33KのcDNAをprobeとしヒト甲状腺cDNA libraryをscreeningしhybridizeするcloneを得た。この塩基配列を決定するとともに、大腸菌に発現させ酵素活性を測定した。その結果、2751bpの長さのcDNAが得られ、その中に596アミノ酸に対応するopenreading frameが存在し、我々が報告しているヒト脳IP_33Kとcatalytic domainにおいて高いhomologyを示した。また大腸菌にbeta-galactosidaseの融合蛋白として発現させたところ、calmodulin依存性のIP_33K活性を発現できた。以上より、ヒト脳のIP_33Kよりも大きな分子量を有し、isozymeに相当すると思われるcDNA cloneを甲状腺より得た。
新規光学活性P-キラル二級ホスフィン配位子の合成と触媒的不斉合成反応への応用

前年度、新規P-キラルジホスフィンオキシドを設計合成し、それらが鉄を用いる触媒的不斉DIels-Alder反応の有効な不斉配位子となることを見いだした。今年度はこのP-キラルジホスフィンオキシドを用いる新たな展開として新奇な分子集合体の合成を目的とした研究をおこなった。ホスフィンオキシドは、ルイス塩基としての性質を有している。そこで、ホスフィンオキシドに対して酸を加えることによって酸-塩基相互作用に基づく水素結合ネットワークが構築可能であると考えた。実際に、ビス(1-アダマンチルメチルホスフィノ)エタンに対して1当量のテトラフルオロホウ酸を加えたところ、結晶化をおこなう条件によって直線状。環状の二つの異なった自己集合体が得られることを見いだした。まず、塩化メチレン-酢酸エチルで再結晶をおこなうと直線上に水素結合のネットワークを持った分子集合体が得られることが、単結晶X線構造解析、ESI-MS分析をおこなうことによって明らかとなった。一方、クロロホルム-酢酸エチルで再結晶をおこなうと環状に自己集合した構造体が得られることが単結晶X線構造解析、ESI-MS分析の結果より明らかとなった。さらに、これらを用いて不斉プロトン化反応をおこなったところ生成物のエナンチオ選択性は自己集合体の構造によって大きく異なることが見いだされた。すなわち、直線上の自己集合体を用いた場合には高いエナンチオ選択性で生成物が得られるのに対して環状の自己集合体の場合には得られる生成物はほぼラセミ体であった。このように基となるホスフィンオキシドは同じにもかかわらず自己集合の形によって不斉有機能が大きく異なるという結果は極めて興味深いと言える。ホスフィンオキシドはホスフィンと比較して、一般的により安定であり取り扱いも容易であるという利点がある。しかし、キラルホスフィンオキシドの合成例は多数知られているにもかかわらず、それらを不斉配位子として用いた反応例は少ない。そこで、我々はP-キラルビストリアルキルホスフィンオキシド配位子の新規合成をおこない、これらを不斉配位子として用いた触媒的不斉合成反応について検討をおこなった。新規キラルホスフィンオキシド配位子は、当研究室で合成したP-キラルビストリアルキルホスフィンあるBisP^*及びMiniPHOSを基におこなった。BisP^*及びMiniPHOSのボラン体を三塩化リンより二工程で合成し、それらをそれぞれ酸化することにより望むキラルホスフィンオキシドを良好な収率で得た。また、それらは再結晶をおこなうことによって光学的に純粋なものを得ることができた。次に、触媒的不斉合成反応への検討として、三価の鉄をルイス酸として用いるDiels-Alder反応をおこなった。親ジエン体としてN-クロトノイルオキサゾリジノンを用いたところ、高いエキソ選択性で生成物が得られた。また、エナンチオ選択性も75%と良好な結果が得られた。比較として最も一般的であるキラルホスフィンであるBINAPのオキシド体を用いて反応をおこなった結果、不十分なエナンチオ選択性で生成物が得られた。このことから、今回合成したP-キラルビストリアルキルホスフィンオキシド配位子が不斉配位子として優れていることが明らかとなった。今後、種々の触媒的不斉合成反応に応用していく予定である。
日本の国際化に対応する地理教育～「神戸市におけるエスニシティの生活世界」の教材化

研究目的:地理Aの「身近な地域の国際化」の授業の中で、移民・難民をテーマに教材化するとき、生徒が異文化や神戸市のエスニシティに興味・関心を持ち、共感的な理解を深めるためには、エスニシティの生活世界や生き方等を理解することが大切である。神戸市のエスニシティの生活空間を具体的な事例を学ぶことで、異文化に対する理解と共生の視点を身につけさせることを研究目的としている。研究方法:神戸市のエスニシティの生活空間を調査・研究する方法として、面接調査で、個人の生活世界に焦点をあてるライフ・ヒストリー法で行った。研究成果:神戸市のエスニシティの生活空間を学ぶことで、彼らに対するステレオタイプ的な見方はなくなり、同じ人間としての共感を示す態度に変容していった。同時生活空間の学習の中で異文化に対する新しい発見をする生徒も多く、その後地理学習の中で世界地誌に関心を持ち、意欲的に取り組むようになった。
高専学生を対象とした「学習キットを用いた複合的な学習」による学習動機付けの試み

本研究では、高専学生に向けた、機械・電気・情報等の複数分野の単元を盛り込んだ学習キットによる学習の提案を試みた。この学習により、複合的な知識・技術を習得でき、普段学習している専門の知識・技術の活用や他の専門分野のテクノロジーとの関わりに対し理解を深める等のエンジュアリング能力向上を伴いつつ、手ごたえややりがいを感じられることを目指した。本キットは「簡易エレキギター」を完成させるものであり、盛り込んだ単元は、機械: 3DCADによるギターボディ部作図、電気:簡易ピックアップによる電磁誘導現象の実験、情報:プログラミングによるエフェクト効果の生成であり、全てを含んだ学習キットを開発した。本キットを用いた学習試行のために、演習・実験のための予備知識(ボディ部の役割、3Dプリンタ、電磁誘導・ピックアップの原理、プログラミング説明)を載せた簡易テキスト、および演習・実験後に行う簡易な復習問題シートを用意した。さらに総まとめとして、全ての単元を振り返り、本キットに対して自分が得意と感じた単元での改良したい点、チームで取組む場合チームメイトに改良をお願いしたい点等を想像して記入してもらう振り返りシートも用意した。被験者は仙台高専名取キャンパスの各学科2年生5名(機械1、建築1、材料2、電気1)であり、3つの単元と振り返りシート記入を計4回(12時間以内)に分けて実施した。学習試行では、被験者にとって易しすぎたり、また難しいと感じても理解につながるステップを踏んだ課題が少なく消化不良となったりと、手ごたえややりがいを感じさせるための改良すべき点は多分に見られた。しかし、"得意な単元だけできても他の部分ができないと成り立たないのを実感した""できなかった単元をできるようになったことで(ギターを)構成できることを実感しだ"等の声が得られ、本キットによる複合的学習は学習動機づけに有効であると結論づけた。
ピペラシリン／タゾバクタム配合剤の高齢肺炎患者に対する適正投与法確立に関する研究

本研究では,有効性および安全性の観点から高齢肺炎患者におけるピペラシリン/タゾバクタム(PIPC/TAZ)配合剤の最適な投与法を確立することを目的とし,臨床研究で得られた血液を用いて母集団薬物動態(PPK)解析を行い高齢肺炎患者における薬物動態を検討し,またモデリング&シミュレーション手法を応用して投与法の探索を行った。PPK解析については,対象27例(平均84.4±6.6歳)から得られたPIPC血中濃度データ157ポイント, TAZ血中濃度データ155ポイントを用いて行い,基礎モデルを推定した。PIPCならびにTAZの全身クリアランスは,既に報告されている市中肺炎患者(年齢2190歳,平均63.9歳)と比較し,およそ2/3まで低下していることが推定された。全身クリアランスの低下は対象患者の年齢が高く,腎機能が低下していることが関連していると考えられた。本研究の一部の症例(医療介護関連肺炎のみ)における副作用の発現状況について調べた結果,腎機能障害が5例,肝機能障害が2例,偽膜性腸炎が1例で出現し,腎機能障害の発現率は約18%と高く,症例数は少ないものの「ゾシン®静注用」添付文書記載の発現率(0.2%(1/485))より高い傾向が観察された。様々な要因が考察されるが,高齢者であったことも一つの要因として挙げられた(論文投稿)。本研究で得られたPPKパラメータに加えて, Pseudomonas aeruginosaを想定起因菌として当院におけるMIC分布(MIC_<80>=8μg/mL ; 2013年)に基づきモンテカルロシミュレーションを用いたPharmacokinetics-Pharmacodynamics解析を行った結果, 1回2.25g, 1日3回投与が十分に治療効果を得られる投与方法であることが示唆された。以上より,高齢肺炎患者におけるPIPCおよびTAZのクリアランスは,既報に比べ低下していることが明らかとなり, PIPC/TAZ配合剤を使用する場合,特に用法用量の設定には注意を払う必要があることが示唆された。
毛嚢幹細胞の局在と細胞生物学的特性に関する研究

毛嚢幹細胞の局在の検討をテーマとした。現在、幹細胞の局在については毛隆起に分布するという説が注目されている。しかしながら毛隆起についての知見は立毛筋の付着部位というだけだ、これまで注目されることはほとんどなかった。そこで毛隆起の特性についてまず形態学的に観察することにした。従来より我々の確立した方法で毛嚢を単離し、走査型電顕で観察したところ毛嚢下部に全周性に及ぶ鋸歯状の構造物を見出し、accor dion like struuctureとして報告した。このような構造物は報告を見ず、新しいアプローチで初めて観察されたものである。毛隆起が立毛筋の付着部位であることは周知の事実であるが、両者の接着がメルケル細胞を介して行われることを既に報告しているが、今回の研究中に立毛筋の表皮側もメルケル細胞により表皮真皮境界部に誘導されることがわかり報告した。毛組織の最大の特徴は毛周期を繰り返すということである。毛隆起と立毛筋とは固定したものと考えられていたが、成長期早期においては立毛筋は二つに分岐し、新生毛嚢の側方への膨らみである新生毛隆起へと接着した。毛隆起自身、固定したものではなく毛周期と共に変動することを初めて明らかにした。毛隆起部の連続水平及び垂直切片を詳細に観察したところ、光顕及び電顕的にアポトーシスに相当する細胞と、それらの融合によるものと考えられるapoptotic pocket like structureを見出した。Apop Tag Kitで観察したところ陽性であり、アポトーシスによることが裏付けられた。このような構造物の記載はこれまでにない。
網膜芽細胞腫硝子体播種に対する抗抗癌剤潅流療法の検討

網膜芽細胞腫の硝子体播種に対する治療の基礎的研究として、正常家兎眼における硝子体手術後のメルファラン潅流の網膜毒性について検討した。健常白色家兎の両眼に2ポートvitrectomyを施行し、それぞれ5,10,15μg/mlのメルファラン潅流液を眼内に潅流したのち、網膜電図(ERG)で網膜の機能的変化を経時的に観察。他眼はコントロールとしてメルファランなしの眼内潅流液を同時間潅流した。4週後に各群1匹において眼球摘出を行い、それぞれの網膜組織学的変化について比較検討した。メルファラン5μg/m1潅流群では全経過中のERGに有意な変化は見られず、網膜組織学的にもコントロールと比べて変化は見られなかった。10および20μg/ml潅流群においてはa波、b波の振幅は、いずれも術後3日目から有意な低下を示し、4週間後も振幅の回復はなかった。一方、頂点潜時はいずれの波形も潜時の有意な延長はなかった。組織学的には10-μg/ml潅流群では網膜外層を中心とした組織の変性・萎縮・脱落がみられ、20μg/ml潅流群では網膜全層の著しい変性萎縮および脱落を示した。今回5μg/ml灌流眼では網膜電図および網膜の組織学的所見に機能的・形態的変化をきたさなかったことより、メルファランがこの濃度以下であれば、少なくとも網膜組織に対して重篤な影響を及ぼさないと推論される。網膜芽細胞腫の硝子体播種に対する治療の基礎的研究として、正常家兎眼における硝子体手術後のメルファラン潅流の網膜毒性について検討する。健常白色家兎の両眼に2ポートvitrectomyを施行し、それぞれ5,10,15μg/mlのメルファラン潅流液を眼内に還流したのち、網膜電図(ERG)で網膜の機能的変化を経時的に観察。他眼はコントロールとしてメルファランなしの眼内潅流液を同時間潅流する。4週後に各群1匹において眼球摘出を行い、それぞれの網膜組織学的変化について比較検討する。メルファラン5μg/ml潅流群では全経過中のERGに有意な変化は見られず、網膜組織学的にもコントロールと比べて変化は見られなかった。10および20μg/ml潅流群においてはa波、b波の振幅は、いずれも術後3日目から有意な低下を示し、4週間後も振幅の回復は見られていない。一方、頂点潜時はいずれの波形も潜時の有意な延長は見られなかった。組織学的には10-μg/ml潅流群では網膜外層を中心とした組織の変性・萎縮・脱落がみられ、20μg/ml潅流群では網膜全層の著しい変性萎縮および脱落をしめした。今回の検討では5μg/ml灌流眼では網膜電図および網膜の組織学的所見で明らかな変化をきたさなかったことより、メルファランがこの濃度以下であれば、少なくとも網膜組織に対して重篤な影響を及ぼさないと推測される。しかし今後長期的な予後に関しての評価も必要とする。
気象デ-タの建築環境工学への応用に関する総合的研究

1.空衛学会方式の、大阪(新版)、奈良の標準気象デ-タを作成した。2.時刻別水蒸気圧をAMeDASに追加する方法について考察した。3.気象庁による全国13地点の全天日射量観測値を用い、各種の直達日射量または天空日射量のモデルにより直散分離を行って、得られた天空日射量と直達日射量と直達日射量を観測値と比較し、各種モデルの妥当性を考察した。4.天空等輝度分布モデルと輝度分布を考慮したモデルを、主に以下の3点について比較した。(1)観測された全天日射量を直達日射量と天空日射量に分離した。つぎに方位別日射量を合成し、その結果と方位別日射量の観測デ-タとを比較した。方位別日射量の合成方法として、(a)等輝度分布モデル、(b)代表的な放射輝度分布モデル、の2法を用い、天空の輝度分布を考慮する影響を確認した。(2)等輝度分布モデルと代表的な放射輝度分布モデルにより合成された日射量を用い、方位別空調熱負荷計算を行い、放射輝度分布を考慮することが、熱負荷としてどの程度の影響を与えるかを調べた。(3)既往の各種放射輝度分布モデルはそれぞれの特性を有するので、これらを相互に比較した。5.気象デ-タを確定成分と確率成分に分離し、前者はフ-リエ級数、後者は線形時系列モデル(主にARMAモデル)で表現した。東京については具体的なモデル(観測デ-タより同定された係数値)を示し、度数分布、パワ-スペクトル、コヒレンシ-等を観測デ-タと比較し、モデルの妥当性と精度等について考察した。6.太陽熱利用、期間熱負荷、方位別期間日射量等、気象デ-タの応用に関する研究を行った。1.北海道の7地点の標準気象デ-タ作成作業の経過をまとめた。標準気象デ-タとして,新たに金沢のデ-タを作成した。東京の多年の気象デ-タを整理し,年別デ-タを用いたシュミレ-ションを可能とした。従来からのTAC法によるデ-タに代わる新しい設計用外界条件を提案した。(武田,石野,鈴木,永村)2.期間熱負荷計算法として定着しているEDD法について,ブラインドの操作等による日射熱取得の計算方法,および間欠運転時間帯が標準と異なる場合についての改良を行った。(松尾)3.SDPテ-プの現状が報告され,今後環境工学分野で利用可能とするための必要な整理内容を確認した。また,AMeDASに時別日射量を補充する方法を報告した。更に今後,水蒸気圧を追加する方法,及び欠測デ-タの状況と,その補間法を検討した。(三木,二宮,赤坂)4.気温,日射,湿度,風速について,既に提示した各要素の確率的変動特性,各要素間の相関を考慮した数学的モデル化法に改良を加え,東京の10年間のデ-タに対する具体的モデルを作成し,その特性をスペクトル,コヒ-レンシィ-の観点から原デ-タと比較し,良好なモデルが得られることを示した。また,確率的熱負荷計算結果を最適な空調システム設計法に展開するための基礎的検討を行った。(吉田,鉾井)5.年間時別雲量,日照率,日射量の作成法と,今後の外気温,水蒸気圧等への拡張方針を示した。(赤坂)6.標準気象デ-タ,SDP,AMeDAS及び国土数値情報等によるマップ開発に関する成果,経過を報告した。(坂本,赤坂,三木)7.天空日射量及び準直達日射量の計算式を提案した。(渡辺,赤坂)<I.気象デ-タのモデル化に関する成果>___ー1.時系列モデルとして作成した東京の気象デ-タを基にして、成分別の経年変化を各要素(気温、日射、湿度)について調べ、気候変化をモデルに取り込む方法を提案した。また、本気象モデルの応用例として、熱的遅れのな空調システムを持つ建物の熱負荷とエネルギ-消費量の確率分布を見いだす方法を提案し、簡単な熱源についての例題計算を示すとともに、この方法が熱源の最適設計につながることを例示した。(吉田)2.外気温の確率時系列成分に対し、安定性を考慮した極配置を行う擬ARIMAモデルを提案した。(永村)<II.天空日射のモデルおよび直散分離、直散合成に関する成果>___ー1.東京と福岡(2ケ所)における日射観測結果を基に、東西南北4方位の垂直面日射量の推定精度を検討し、直散分離と直散合成の方法は同時に議論すべきこと、天空放射輝度分布を考慮することにより、推定精度は若干改善されることなどを明らかにした。(渡辺)2.既往の天空日射量の推定式を大分大学と東京大学における実測デ-タを基準として比較・検討した。(三木)3.鹿児島の測定デ-タに基づいて、曇天時を含んだ準直達日射量と天空日射量の推定式を作成した。(赤坂)<III.気象デ-タの標準化に関する成果>___ー1.東京近郊の気象デ-タの分布をAMeDASと移動測定により調べた。また、AMeDAS地点の時別日射量の補充に関して、その地点の日照率の他、近接する気象台における日射量観測値を用いると良好な日射量推定が得られることを、東京近郊のAMeDAS地点について示した。(石野)

2.大阪の標準気象デ-タ(19801989)を再整備し、旧デ-タと比較を行ったところ、日射量と絶対湿度で統計的に有意な経年変化が見られた。(永村)1.空衛学会方式の、大阪(新版)、奈良の標準気象デ-タを作成した。2.時刻別水蒸気圧をAMeDASに追加する方法について考察した。3.気象庁による全国13地点の全天日射量観測値を用い、各種の直達日射量または天空日射量のモデルにより直散分離を行って、得られた天空日射量と直達日射量と直達日射量を観測値と比較し、各種モデルの妥当性を考察した。4.天空等輝度分布モデルと輝度分布を考慮したモデルを、主に以下の3点について比較した。(1)観測された全天日射量を直達日射量と天空日射量に分離した。つぎに方位別日射量を合成し、その結果と方位別日射量の観測デ-タとを比較した。方位別日射量の合成方法として、(a)等輝度分布モデル、(b)代表的な放射輝度分布モデル、の2法を用い、天空の輝度分布を考慮する影響を確認した。(2)等輝度分布モデルと代表的な放射輝度分布モデルにより合成された日射量を用い、方位別空調熱負荷計算を行い、放射輝度分布を考慮することが、熱負荷としてどの程度の影響を与えるかを調べた。(3)既往の各種放射輝度分布モデルはそれぞれの特性を有するので、これらを相互に比較した。5.気象デ-タを確定成分と確率成分に分離し、前者はフ-リエ級数、後者は線形時系列モデル(主にARMAモデル)で表現した。東京については具体的なモデル(観測デ-タより同定された係数値)を示し、度数分布、パワ-スペクトル、コヒレンシ-等を観測デ-タと比較し、モデルの妥当性と精度等について考察した。6.太陽熱利用、期間熱負荷、方位別期間日射量等、気象デ-タの応用に関する研究を行った。
イネ科藁稈の消化性に対するアンモニア処理効果の発現機作に関する研究

アンモニア処理による麦稈の消化率の増加は、その柔細胞壁や厚壁細胞壁の内腔表面を覆う膜状構造の脆弱化や細胞壁内部への機械的損傷による、ルーメン微生物の飼料片への付着助長と密接に関連していることを明らかにした。この強固な膜状構造は木材の仮導管細胞壁に認められるwarts layerとは形状的に異なることから、個々の細胞が枯死する時に生活残渣とおぼしき堆積物が細胞壁内腔く覆ったものであることを電顕法で明らかにした。また、アンモニア処理稈ATAg染色による呈色性の低下を認め、無処理ならびにアンモニア処理稈からの水ならびにメタノール抽出区分の成分組成やIR分析から、ヘミセルロース側鎖に置換するアセチル基の解離などによる構造の単純化が呈色反応試薬に対するsensitivityの増加をもたらしているとし、アンモニア処理による構造性多糖の溶解と消化性改善効果との関係を否定した。アンモニア処理稈と無処理稈への粉体X線回折において、アンモニア処理によるセルロース結晶化度の低下(約20%程度)が認められた。これまで、水酸化ナトリウム処理やアンモニア処理によるセルロース結晶性への影響は認めておらず、本研究において初めて、その作用機作として解明された。さらに細胞壁の保水性や膨潤性の増大(アルカリ加水分解による効果)も観察された。両処理稈から抽出した磨砕リグニンの物理化学的特性と組織細胞壁のVis/UV顕微分光解析を行い、その作用効果は、主として、リグニン末端アルデヒド基への求核反応によること、平均分子量、フェノール性水酸基、メトキシル基などの基本骨格への影響はきわめて微小であることを明らかにした。以上のことから、ルーメン微生物の飼料片への付着助長、セルロースの非結晶領域の拡大や細胞壁の膨潤性の増大とがアンモニア処理による大麦稈の消化性改善と密接に関連していることを明らかにした。大麦稈に対するアンモニア処理効果は、リグニン-ヘミセルロース複合体の主要な結合様式とされるアラビノースC-5位のエステル結合頻度への作用が小さく、消化率の改善効果は低品質な品種や部位ほど大きいなど、水酸化ナトリウムのそれとは異なることを明らかにした。アンモニア処理による麦稈茎部の消化率の増加(葉身よりも消化率の増加が大きい)は、その柔細胞壁や厚壁細胞壁の内腔表面を覆う膜状構造の脆弱化や細胞壁内部への機械的損傷による、ルーメン微生物の飼料片への付着助長と密接に関連していることを明らかにした。この強固な膜構造は、木材の仮導管細胞壁に認められるwarts layerとは形状的に異なることから、個々の細胞が枯死する時に生活残渣とおぼしき堆積物が細胞壁内腔を強く覆ったものであることを電顕法により明らかにした。また、アンモニア処理稈のPATAg染色(過ヨウ素酸を作用させて糖の近接水酸基からジアルデヒドを生じさせ、チオカルボヒドラジド-タンパク銀によって構造性多糖を透過型電顕で検出)による呈色性の低下を認め、無処理ならびにアンモニア処理稈からの水抽出区分やメタノール抽出区分の成分組成やIR分析との照合から、ヘミセルロース側鎖に置換するアセチル基の解離などによる構造の単純化が呈色反応試薬に対するsensitivityの増加をもたらした結果であることを明らかにした。

また、大麦稈の消化率の品種間差異は、葉身、葉鞘、茎の乾物構成割合とその消化率が反映されての結果であるが、これは各部位間の消化性差異が各組織細胞(表皮細胞、柔細胞、厚壁細胞、維管束細胞)におけるリグニン分布の差異と密接に関連することをUV顕微分光法により明らかにした。大麦稈の茎部全体に対するX線回折において、2θ=23°付近と16°付近にそれぞれ主要なピークと比較的ブロードなピークが鮮明に観察された。これらのピークはセルロースの結晶性を示すことから、アンモニア処理稈と無処理稈の粉体X線回折を試みたところ、アンモニア処理によるセルロース結晶化度の低下が認められた。この低下の程度は、算出法によって若干異なるものの、通常の処理条件では14-24%であった。これは、先にアンモニア処理稈の細胞組織の電顕観察で認められた「2次壁繊維の配向性に対する機械的損傷」と一致した。これまで、水酸化ナトリウム処理やアンモニア処理によるセルロース結晶性への影響は認められておらず、本研究において初めて、その作用機作として解明された。これは、アンモニアの解離定数が低く拡散能が高いことと密接に関連した現象と推察された。さらに細胞壁の保水性や膨潤性の増大(おそらく、これらへの作用効果はアルカリ加水分解によると推察される)も観察された。飼料草の消化難易性と密接に関連するリグニンに対するアンモニア処理効果について多く論議されているものの、リグニン構造の複雑性もあってその効果については十分に解明されていない。本研究では、両処理稈から抽出した磨砕リグニンの物理化学的特性ならびに組織細胞壁のVis/UV顕微分光解析を行い、その作用効果は、主として、リグニン末端アルデビド基への求核反応によること、平均分子量、フェノール性水酸基、メトキシル基などの基本骨格への影響はきわめて微小であることを明らかにした。以上のことから、セルラーゼによる非結晶領域セルロースの易分解性はよく知られているところでもあり、アンモニア処理によるセルロースの非結晶領域の増大や細胞壁の膨潤性の増大とがアンモニア処理による大麦稈の消化性改善と密接に関連していることを明らかにした。
1996年豪雪による広域雪氷災害実態調査

1995-1996年の豪雪は、北海道から東北、北陸、中部、山陰に至る近年まれにみる広域的な大雪であった。更に、降雪形態が山岳地域と平野部(都市部)にも集中して積雪が増加して、いわゆる「里雪型の豪雪」となった。そこで調査方法として、主に地方新聞や市町村、警察、気象台、交通機関等から情報収集を行い、現地での積雪や雪害の調査も併せて行った。調査の結果、1995年10月から1996年2月までの降雪の深さの合計は、平年を上回った地点は、札幌607cm(平均比150%)、山形330cm(117%)、ながの204cm(135%)、高山481cm(163%)、岐阜103cm(229%)、舞鶴326cm(171%)などで、平年を下回った地点は、稚内156cm(42%)、帯広115cm(67%)、秋田163cm(65%)、高田522cm(80%)、福井184cm(67%)などであった。一方、旭川、函館、青森、新潟、富山、米子などは平均値に近かった。本州地方ではここ10年来、暖冬と少雪が続き、都市の耐雪力が低下した結果、大雪でない地点でも屋根雪降ろし時の死亡事故が多発した。大雪の地点では、スキーヤーを巻き込む雪崩事故、路面凍結によるスリップ事故と不十分な除雪による交通事故の多発、高速道路の閉鎖による普通道路の交通パニック、JRのダイヤの乱れによる流通や通勤への影響があった。また低温による水道管の破裂や消雪に水道水を使ったために水道貯水タンクの水位の異常低下による断水、火災時の消防機能の停止などライフラインにも多大の影響を及ぼした。今後、積雪都市での地震発生時の救援活動や火災時の消防活動等の対応と対策が急がれることが強調される。
太陽に正対した垂直面が受ける紫外放射の強度

目的人の顔を模した垂直面における紫外放射(UV)の散乱・直達成分の季節変化を明らかにするとともに、太陽に正対する面でのUVの値から、地表で浴びうるUVの最大値を明らかにすることを目的に観測を行った。また農業高校においてUVに関する啓発を行った。方法福岡県糸島市(北緯33゚34′45′′東経130゚13′52′′)の農地において、水平面および南北方向の垂直面に、(株)プリードPCU-01を設置し、UV(300400nm)の5分ごとの瞬間値をデータロガー(UIZ3671)に収録した。また1月1719日の期間、赤道儀(TOAST-Pro)にUVセンサを設置し、太陽と正対する面におけるUVの測定を行った。今回の観測により、屋外では冬季でも夏季と変わらない程度のUVを浴びる可能性があることが明らかになった。