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神経難病療養者のスピリチュアルケアを行うチームケアシステムに関する研究

神経難病患者のスピリチュアルペインとスピリチュアルケアの状況を明らかにし、ケアを行うための連携システムについて検討することを目的に、文献検討と患者と介護者へのプレテスト的なインタビューを行った。神経難病患者とスピリチュアルペイン、スピリチュアルケアの関連文献を示す研究は少なかった。またチームケアシステムとの関連を示す研究はほとんどみられなかった。患者および家族介護者のスピリチュアルな苦悩は、病気の遺伝性疾患からくる不安や苦悩があった。スピリチュアルケアは、専門職ケアチームで検討し、共有することが必要であると考える。H25年度においては、神経難病療養者のスピリチュアルケアの現状と具体的な内容について明らかにするために、ALS(筋委縮性側策硬化症)の母親を介護した経験のある当事者(元介護者)に精神面およびスピリチュアルな苦悩を持つ患者との関わりとその際の困難感、介護者が持つ苦悩について予備調査としての面接を行った。また、その当事者の家族よりスピリチュアルケアの際に必要であると考えられるコミュニケーション手段の一つである文字盤の有用性について示唆を得た。患者の意思を尊重するためにも、できるだけ患者の能力に合わせた意思伝達方法、コミュニケーション方法を使って対応することが必要である。患者に関係する家族、スタッフはできるだけこれらの方法に対応できることが必要であり、その実践可能な状況を把握することも課題の一つであることが推察された。ケアシステムの構築については、信州大学周辺地区で運用されている通信システムe-MADOの機能として、どのようなコミュニケーション手段の患者が使用可能であるかについて、現在の利用状況をふまえて、長野県神経難病センターの看護師とともに検討した。神経難病でスピリチュアルケアを必要とする患者は、進行性の場合もあり、症状を予測しながらの対応が必要であることが推察された。平成24年度については、長野県内の神経難病療養者についての精神的ケアおよびスピリチュアルケアの実態を明らかにするための情報を得るため、長野県内の神経難病患者の診療を行っている関係者で開催している神経疾患ケア研究会において意見交換および情報収集を行った。また、神経難病療養者本人及び家族の精神的ケアおよびスピリチュアルケアの実態を把握するため、平成24年11月4日に信州大学医学部附属病院で行われた「中信地域難病患者・家族の集い」にスタッフとして参加し、難病と診断された患者・家族における、精神面のケアおよびスピリチュアルケアの必要性について情報収集を行った。さらに、平成25年2月9日に行われた難病患者のコミュニケーション支援研修会において、企画・運営スタッフとして関わり、難病療養者に関わる病院・施設、在宅医療関係者と情報収集・意見交換を行った。これらの情報により、ALS(筋委縮性側索硬化症)等、病状の進行に伴いコミュニケーションをとることが困難になることは、関わるスタッフにとって療養者の精神的苦悩・葛藤がとらえにくくなることにつながり、それとともにスピリチュアルペインとそのケアに関わるスタッフの苦悩にもつながっていることが推測された。これらについて調査することの必要性が示されたと考える。平成24年12月に行われた日本看護科学学会学術集会に参加し、情報収集を行った。ALS以外の疾患についての報告があったが、スピリチュアルな側面についての報告はほとんど見当たらなかった。さらに国内外の神経難病患者のスピリチュアルケアの実態についての文献検討を行った。以上の情報をふまえて、1医療機関、在宅支援に関わる専門職者に対して、スピリチュアルケアに対する現状把握、2患者・家族に対してスピリチュアペインとケアについての質問紙を作成し、妥当性を高めるため質問項目の検討を行った。H26年度においては、神経難病療養者のスピリチュアルケアの現状と具体的な内容について明らかにするために、脊髄小脳変性症(SCD)の患者家族会の総会での聞き取りおよび家族介護者に予備調査としての面接を行った。家族内での複数名の発症がある事例については、介護者より家族内の遺伝についての不安及び苦悩が語られた。介護者は、介護の不安や困難状況と共に、2世代目が発症して次の3世代、4世代へと続く発症の不安について述べていた。遺伝について十分なカウンセリングを受ける機会や機関も少なく、家族内でも遺伝について語ることが躊躇される状況であることが推察された。このように、遺伝性疾患であることの苦悩や病気が次の世代に引き継がれることへの苦悩などを持つ対象者にたいして、スピリチュアルケアが、必要であることが示唆された。ケアシステムの構築については、信州大学周辺地域で運用されている通信システムe-MADOが在宅療養者及び家族と在宅療養支援者との間、および支援者間での情報交換、療養相談に利用されている。遠隔地および日常生活行動に障害がある場合、また、コミュニケーションに障害がある場合の情報伝達、共有手段としては有効であることが報告されている。スピリチュアルケアにおいてどのように活用可能であるか、引き続き検討を行う。既存のシステムによるサービスの利用方法と既存のシステムに対応しない対象者に対するケアシステムについて検討の必要性が示唆された。神経難病患者のスピリチュアルペインとスピリチュアルケアの状況を明らかにし、ケアを行うための連携システムについて検討することを目的に、文献検討と患者と介護者へのプレテストインタビューの分析を行った。プレインタビューの分析により、患者および家族介護者のスピリチュアルな苦悩は、病気の遺伝性疾患からくる不安や苦悩があった。遺伝性疾患であることの苦悩や病気が次の世代に引き継がれることへの苦悩などを持つ対象者は、家族内でも語ることが躊躇され、専門職に話す機会も少ないと考えられる。このような苦悩も自分の価値や安寧を脅かすものであり、スピリチュアルペインと考えられることから、スピリチュアルケアが必要であることが示唆された。

神経難病においても遺伝解析がすすみ、発症前診断も含めて、遺伝子診断の技術は格段に進歩している。しかしその対象となる患者、家族の療養上の負担をはじめ、遺伝に伴う苦悩について、日常の診療や看護において十分に対応できているとはいえないことが推察される。スピリチュアルケアを行う際は、遺伝に伴う内容についても配慮することが必要であり、専門職ケアチームで検討し、共有することが重要であると考える。次年度以降は遺伝性神経難病患者・家族のスピリチュアルペインとそのケアについて検討する予定である。神経難病患者のスピリチュアルペインとスピリチュアルケアの状況を明らかにし、ケアを行うための連携システムについて検討することを目的に、文献検討と患者と介護者へのプレテスト的なインタビューを行った。神経難病患者とスピリチュアルペイン、スピリチュアルケアの関連文献を示す研究は少なかった。またチームケアシステムとの関連を示す研究はほとんどみられなかった。患者および家族介護者のスピリチュアルな苦悩は、病気の遺伝性疾患からくる不安や苦悩があった。スピリチュアルケアは、専門職ケアチームで検討し、共有することが必要であると考える。スピリチュアルケアについての質問紙調査について、調査用紙作成がおくれ、26年度に実施予定であったが、現在実施依頼を行っており、今後データの収集・分析を行う予定である。チームケアシステムの構築については、在宅療養電子情報把握のために、通常の機器での端末機器使用について、対象者の症状の変化・進行に伴い、端末入力方法に検討の必要があることが明らかとなった。このため利用環境を整備することが必要となり、その検討のため調整期間が必要となり、研究期間を延長申請した。基礎看護学平成27年度については、患者・家族および保健・医療・福祉関係者への質問紙調査を実施し、結果の分析、まとめを行い、チームケアのニーズを検討する。スピリチュアルケアのためのチームケアシステムについては、信州大学医学部附属病院を中心とするe-MADOの利用、本学に新設された地域保健推進センターの通信システムの利用を検討する予定である。これらさまざまな人的、物理的環境システムの利用を含めて、より簡便で効果的なスピリチュアルケアのシステム化について検討することを計画している。平成25年度内に患者・家族および保健・医療・福祉関係者への質問紙調査を実施する予定であったが、様々な疾患の特徴をふまえたスピリチュアルな部分を反映させた調査用紙作成のために、妥当性の検討に時間をかけた。そのため実際の調査の実施・分析は26年度とした。
抗癌剤による消化器障害に対するビタミンAの防御効果の基礎的解析

MTXによる消化器障害をビタミンAが防御することを我々は既に発見しているが、本研究ではこれを癌化学療法に応用するための基礎を確立するために次の3点について検討した。(1)ビタミンAの消化器障害防御機構の解明、(2)各種栄養物質の吸収性が改善されていることを明示すること、(3)抗癌剤の抗癌効果がビタミンAを併用することによって失われることがないこと.そして以下に示す研究成果を得た。1.ラット由来小腸培養細胞IEC-6を用いたIn Vitro実験でMTXによる消化器障害をビタミンAが防御する機構の解明を試みたが、この機構を明らかにするには至らなかった。しかしビタミンAを併用したラット小腸より単離した小腸クリプト細胞の機能は正常であるが、MTXだけを投与したラットのクリプト細胞は損傷を受けていることを明らかにしている。したがって、ビタミンAのMTXによる消化器障害の防御は、ビタミンAの小腸クリプト細胞に対する防御効果によるものと考えられる。2.MTX投与したラットでは、D-グルコース、D-キシロース、L-ロイシンの小腸からの吸収性は低下しているが、ビタミンAを併用したラットでは、これら栄養物質の吸収性は改善されている。したがって、ビタミンAを併用することにより、MTXによる吸収不良が改善されることが判明した。3.L1210マウス白血病細胞を用いたIn Vitro実験ではビタミンAはMTXの抗癌効果を妨害しなかった。またL1210マウス白血病細胞およびSarcoma 180肉腫細胞を移植したマウスを用いたIn Vivo実験でもビタミンAはMTXの抗癌効果には影響しなかった。以上、本研究はビタミンAがMTXの抗癌効果に影響することなく、MTXによる消化器障害を防御することを明らかにした。このことはMTXの癌化学療法にビタミンAを併用することで、より効果的な癌化学療法を行うことができる可能性を示している。平成3年度の研究計画として(I)ビタミンAの防御機構の解明、(II)腸管吸収の改善、(III)MTXの抗癌作用へのビタミンAの影響、の3項目についての検討を挙げた。計画(I)および(III)については平成3年度科学研究費補助金の一部で購入した炭酸ガス・インキュベ-タ-および本学細胞培養施設を利用し、in vitro細胞培養系にて検討した。計画(I)については、ラット由来小腸培養細胞IECー6を小腸クリプト細胞のモデルとして用い、その培養系を確立する段階にある。計画(III)については、マウス白血病細胞L1210を用いて、メトトレキサ-ト(MTX)の抗癌作用へのビタミンAの影響を検討した。[ ^3H]ーチミジン,[ ^3H]ーウリジン,[ ^3H]ーロイシンのL1210細胞への取り込みは,MTXあるいはビタミンA単独で抑制されるが,MTXとビタミンA併用の場合には、いずれの取り込みもさらに顕著に抑制されることが判明した。また細胞数の測定によってもL1210細胞増殖についてこれと同様な結果が得られた。計画(II)についてはin vitro,in vivoでの検討を行った。ラットへの投与を(1)対照群(生理食塩水投与),(2)MTX投与群,(3)MTXとビタミンA併用群,(4)ビタミンA投与群とし、Dーグルコ-ス、Dーキシロ-ス、の吸収を検討した。これら処置ラットの摘出反転腸管でのDーグルコ-スの透過はMTX投与群では対照群よりも有意な低下を示し,MTXとビタミンA併用群での変化は有意ではなかった。

Dーキシロ-スについてもDーグルコ-スの場合と同様に,MTX投与群のみが対照群より有意な透過性低下を示した。[ ^3H]ーグルコ-スをラットに経口投与し,in vivoでの吸収を検討した。MTX投与群では対照群にくらべて最大血中濃度到達時間に遅れがみられ、最大血中濃度にも低下が認められたが,MTXとビタミンA併用群ではこのような吸収抑制が認められなかった。従って,MTXによる吸収障害はビタミンAの併用によって改善されることがin vitro,in vivoで明かになった。平成4年度研究実施計画は次の3項目、(I)ビタミンAの防御機構:細胞新生の場である小腸クリプト細胞へのビタミンAの影響の検討、(II)腸管吸収の改善:アミノ酸の吸収について、(III)MTXの抗癌作用に対するビタミンAの影響、を予定した。研究計画(I):小腸クリプト細胞(ラット由来小腸培養細胞IEC-6)の培養が比較的難しかったが、確立したIEC-6培養系でMTXおよびビタミンAの効果を調べ、次の結果を得た。1エタノールを含む生理食塩水、MTX、MTX+ビタミンA、およびビタミンAを添加し、経時的にクリプト細胞数を測定し、細胞増殖への影響を調べたところ、いずれにおいても濃度および時間に依存して細胞数の増加は顕著に抑制された。2ビタミンAを24時間前に添加し、MTXを作用させた場合にも細胞数の増加は抑制された。3レチノールのアルデヒド型誘導体all-transレチナールを用いて上記と同様の実験を行ったが、同様に細胞数の増加は抑制された。培養したIEC-6と小腸クリプト細胞の類似性は指摘されてはいるが、本研究で明らかにされているin vivoでのビタミンAの防御効果の機構解明の手段としてIEC-6は必ずしも適しているとは言い難いとの結論に達した。研究計画(II):次の4つの薬物処置を行ったラット群:(1)対照群(生理食塩水投与),(2)MTX投与群,(3)MTXとビタミンA併用群,(4)ビタミンA投与群について、必須アミノ酸L-ロイシンの腸管吸収を検討し、次の知見を得た:ラット摘出反転腸管でL-ロイシンの透過性を調べたところ、MTX投与群での透過性は対照群より顕著に低下した。MTXとビタミンA併用群およびビタミンA投与群では対照群に近い透過性を示した。ビタミンAの併用により吸収障害が防御されことがL-ロイシンについても明らかとなった。研究計画(III)については現在準備段階にある。平成5年度研究実施計画としては、担癌マウスを用いてビタミンAがMTXの抗癌作用を妨害しないことをIn Vivoで明かにすることを予定した。CDF1雄性マウスにL1210マウス白血病細胞、およびICR雄性マウスにSarcoma 180マウス肉腫細胞を腹腔内に移植したマウスに、次の4群の薬物処置を経口投与で行った。対照群(生理食塩水投与)、MTX投与群、MTXとビタミンA併用群、ビタミンA投与群.MTX投与量は10mg/kg体重、ビタミンA投与量は1000IU/kg体重とした。L1210細胞移植マウスについては、1日1回、4日間投与し、Sarcoma 180細胞移植マウスについては1日1回、5日間投与した。
室温超偏極陽子を用いた新しい不安定核分光法の開発

室温超偏極を用いた偏極陽子固体標的の主要サブシステムである、レーザー系・電磁石及びNMR系・マイクロ波系の構築を進めた。九州大学加速器・ビーム応用科学センター内の加速器ビームライン近傍に新規実験スペースを設営し、(a)電磁石の立ち上げ及び磁場分布の一様性の測定を行なった。偏極標的の全領域に渡って十分な磁場強度の一様性が保たれていることを確認した。(b)レーザーの立ち上げ、光学系の構築、パルス化、遮光環境の構築、標的領域への照射試験を行ない、レーザー系の構築を完了した。(c)NMRアンプ及び送受信/検波装置を東京大学CNSから移設した。さらにNMR回路(コイル、チューナー、ネットワークアナライザーもしくはトランスミッター/レシーバー)の構築を行い、制御系の立ち上げを進めている。試料からのNMR信号の確認以外はほぼ完了した。(d)マイクロ波回路の設計を行い、必要要素を調達した。現在、回路の構築を進めている。上記のサブシステム開発の結果、(d)マイクロ波サブシステムの構築及びそれらの統合による偏極試験を残して偏極陽子固体標的の開発が完了した。また、既に取得している陽子ーヘリウム6弾性散乱の偏極分解能及び微分散乱断面積データの理論解釈のため、核構造及び核反応理論研究者と議論し、核力に基づいた第一原理計算による不安定ヘリウム6核の構造及び反応の精密な記述法の開発を進めた。上記の成果について、3件の国際会議にて口頭発表を行なった。本年度までに、国内の複数の研究機関から基幹装置を移設し、一部を本事業により調達し、九州大学において室温超偏極陽子標的を開発する環境を構築した。既に四つの主なサブシステムのうち三つが立ち上がっており、当該装置の原理を応用して、素粒子物理学研究や核磁気共鳴法による生体試料の観察が計画されるなど、近隣分野への波及効果が生まれ始めている。また、初年度に行なった実験(陽子ーヘリウム6弾性散乱測定)の結果の一部が出版された。残り一つのサブシステムを最終年度に整備し、統合試験を行うことで、標的を完成させられると考えている。計画全体として、概ね順調に進展している。最終年度においては、これまでに構築したサブシステム(レーザー系、電磁石及びNMR系、マイクロ波系、磁場掃引系)を組み合わせ、九州大学における室温超偏極陽子固体標的を完成させ、偏極実験を行う。偏極実験においては、従来の偏極標的の用いている磁場より4倍高い0.4 Tという高磁場における室温超偏極に挑戦する。さらに、理化学研究所で行なった陽子ー炭素9共鳴散乱測定の理論解析を進め、R行列解析に基づいて陽子過剰非束縛核である窒素10の基底状態及び低励起状態のエネルギーやスピン・パリティに関する情報を抽出し、結果を投稿論文として発表することを計画している。1.理化学研究所RIビームファクトリーにおいて、本課題で開発中の偏極陽子固体標的を用いた加速器実験を遂行した。目的は、陽子-6He間のスピン軌道相互作用を明らかにすることである。実験はSAMURAIビームラインにおいて、14機関、62名のコラボレーションで遂行した。データ解析により、正しく弾性散乱事象が観測されていることを確認した。2.偏極陽子固体標的の開発:本年度は、(2-a)新波長レーザーの導入による偏極生成効率の増大を遂行した。従来の514nm波長レーザーに比べてペンタセン分子が吸収しやすい波長(556nm)を持ち、大きなパルス強度(1mJ)・平均光量(3W)を有する新レーザーを導入した。これにより、同じ平均光量あたりで3.3倍、最大光量で8.9倍の偏極生成効率の増大に成功した。(2-b)低エネルギービーム実験のため、標的の磁場領域の短縮による高磁場・高偏極化の可能性を検討した。実験においては荷電粒子の軌道に対する磁場の影響を抑える必要がある一方、高偏極の生成のためには高磁場が適している。従来設計の0.2Tに比べ2倍以上の高偏極が期待できる0.4Tの磁場を使用可能とするため、楕円形電磁石磁極、及びマイクロ波共振器を設計した。3.本研究課題のための陽子-炭素9共鳴散乱テスト実験(平成27年度に遂行)の解析を進めた。データ解析においては、標的中の炭素との反応、停止した炭素9の崩壊、非弾性散乱、等からの背景事象を詳細に評価し分離することで、励起関数を導出した。さらにR行列解析を通じて、非束縛核である窒素10の質量の値に関する重要な結果を得た。4.理研RIBFのSAMURAIスペクトロメータを軸としたコラボレーションの国際ワークショップを九州大学で開催した(国内外13機関から34名が参加)。運営を行うと共に、1.陽子-ヘリウム6弾性散乱実験に関する報告をした。28年度には、(1)偏極陽子-6He弾性散乱実験の遂行、及び(2)偏極生成システムの構築を計画した。前者に関しては、理化学研究所RIビームファクトリーにおいてビームタイムを獲得し、本課題での標的開発を受け、計画通り遂行できた。後者に関しては、従来の設計磁場(0.2T)と比べ高磁場化することで、2倍以上の偏極度の向上を見込めることが明らかとなり、最終的な性能の向上のため28年度は主に装置設計を行った。このように当初の計画を一部変更し、次年度に繰り越した。一方、29年度に予定していた研究内容の一部を28年度に遂行した。一つは新波長レーザーの導入による偏極生成効率の向上である。

研究実績の概要(2-a)に詳しく記した通り、556nmレーザーを標的システムに導入することで、実際に性能の向上に成功した。もう一つは偏極陽子-6He弾性散乱実験の解析である。28年度前半に実験を遂行できたため、データ解析を計画より早く進めている。以上のように、一部の計画を次年度に繰り越す代わりに、別の計画を前倒しで遂行した。全体的には概ね順調に進捗している。1.理化学研究所RIビームファクトリーにおいて平成28年度に取得した陽子ーヘリウム6弾性散乱の、微分散乱断面積のデータ解析を完了した。得られたデータは、既存のデータと比べて非常に高い運動量移行領域をカバーしており、原理的に原子核内部の密度分布を反映していると推察できる。相対論的インパルス近似を用いた理論解析を通じてヘリウム6核の内部に存在するコアの分布に関する情報を得ることに成功した。得られたコアの分布は、レーザー核分光による荷電分布半径の測定と誤差の範囲内で一致し、核の中心付近での中性子分布が陽子分布と似た形状、すなわちヘリウム4的なコアであることが示された。結果は投稿論文として受理された。さらに、偏極分解能のデータ解析もほぼ完了した。理論解釈の上、近日中に発表する。2.偏極陽子固体標的の開発を、九州大学伊都キャンパス加速器ビーム応用科学センターにおいて立ち上げた。偏極システムとしての基幹装置である電磁石及びレーザー、光学系回路部品などをKEK・理化学研究所・東北大CYRICから移設した。また、マイクロ波回路として最重要であるネットワークアナライザーを調達し、プロトタイプのマイクロ波回路(周波数:9.7GHz)の特性を評価した。さらに、レーザー光輸送系、及びNMR診断系を構築している。これらを通じて、九州大学における偏極標的の恒常的な開発環境が整備された。上記のインフラ的基幹装置群を活用し、平成30年度の開発及びタンデム加速器を用いたビーム照射試験へ発展させる。3.上記2点の内容に関して、国際会議SAMURAI International Collaboration Workshop 2017(ドイツ、ダルムシュタット)において成果発表を行った。29年度には、(1)陽子ーヘリウム6弾性散乱の微分散乱断面積に関する論文を責任著者として制作し、受理された。実験遂行の翌年度での論文受理は当該分野では比較的早く、データ解析や理論解釈が順調に進展したことを意味している。(2)また、国内各所において使用されていなかった基幹装置群を再利用することにより、九州大学に偏極陽子固体標的システムの開発環境を新たに整備し、従来は理化学研究所を舞台にして行っていた開発の軸足を九州大学へ移すことができた。これは、当初の計画を大きく上回る進捗と言える。(3)一方で、(1),(2)に重点を置いた反動として、今年度予定していた電磁石磁極の形状変更及びマイクロ波アンプの手配に関しては計画より遅れている。以上3点を勘案し、研究全体としてはおおむね順調に進展していると評価できる。室温超偏極を用いた偏極陽子固体標的の主要サブシステムである、レーザー系・電磁石及びNMR系・マイクロ波系の構築を進めた。
沿岸砕波帯における海塩粒子の生成と近距離輸送モデルの研究

沿岸部の陸上地形,海岸・海底地形,植生分布,人工構造物の影響を考慮した塩害(海塩濃度)予測システムを構想し, LAWEPSデータによる移流拡散計算とSWANによる波浪シミュレーションを結合した.LAWEPSデータの特性を活かすため,一般曲線座標を用いた拡散移流モデル導入した.また波浪状態から海塩フラックス量を評価するため,海塩フラックス量と波浪エネルギー散逸率の関係(フラックス補間式)を推定した.沿岸部の陸上地形,海岸・海底地形,植生分布,人工構造物の影響を考慮した塩害(海塩濃度)予測システムを構想し, LAWEPSデータによる移流拡散計算とSWANによる波浪シミュレーションを結合した.LAWEPSデータの特性を活かすため,一般曲線座標を用いた拡散移流モデル導入した.また波浪状態から海塩フラックス量を評価するため,海塩フラックス量と波浪エネルギー散逸率の関係(フラックス補間式)を推定した.[海塩濃度の観測]太陽コンサルタンツ(現NTCコンサルタンツ,大分市大字畑中799-1)との共同研究として平成20年5月・9月・10月,大分県国東半島重藤・内田海岸,宮崎県佐土原海岸において,OPC・サンプラーによる海塩濃度観測を実施した.サンプラー資料の化学分析(イオンクロマトグラフィーによる)から,(1)南東風微風時に収集したエアロゾルの主成分が海塩起源であること,また(2)陸側に移動するに従い,海塩成分と比較して塩素の欠損が目立つことが判明した.さらにOPCによる粒子数データから粒子の乾燥体積を推定する解析法(湿度補正を加える)により,粒子の質量密度を推定した結果,(3)イオンクロマトグラフィーで検出した8成分(Na,Cl,K,Mg,Ca,NH_3,NO_3,SO_2)がエアロゾル質量の構成主成分であることを確認し,(4)粒子体積の距離(海岸を起点とする)依存性は粒径により異なり,必ずしも逓減傾向を示さず増加傾向となる場合があることが判明し,海塩粒子の輸送が海岸地形・建造物・植生分布に大きな影響を受けていることが推測された.[海塩粒子輸送数値モデル]局所風況予測システム(LAWEPS)の出力データを用いた海塩粒子輸送数値モデルを作成し,試行的に計算結果と観測データの適合性について検討した.植生分布の影響と慣性沈降速度を適切に選ぶことで両者が概ね適合することが分かった.[離岸堤の波浪への影響]SWANによる波浪計算を行い,離岸堤による波浪反射率と波高,波浪エネルギー散逸率の関係を調べた,強風時,離岸堤により海塩発生率が増幅する可能性のあることが分かった.海塩濃度の観測については,OPC(2台)を用いて地表1m-5m高における濃度を測定し,高度差による濃度サイズ分布の差異を検証し結果,波浪状態により海塩量に大きな差があるにも関わらず,相対濃度差[=(N1-N5)/N1, N1・N5;濃度(1m高度)・濃度(5m高度)]はほぼ一定で差異が生じないこと,粒径(半径)2μm・5μmにおける相対濃度差は,摩擦速度u*2cm/sとして,濃度比理論式[N(z)/N(z_o)=(z/z_o)^(-wf/κu*),w_f;ストークス終端速度,z/z_o;高度比]に基づく推定値と一致することを確かめた.海塩輸送モデルの研究では濃度計算値と静穏時観測データ(国東半島重藤・内田海岸)の比較により数値モデルの改良を試みた.(1)海塩フラックス量と海塩濃度の関係(境界条件)を精確に定めるために乱流モデル(LAWEPS)に基づく乱流速度と摩擦速度の関数関係を再定義し,(2)海塩フラックス量についてはMonahanら(1986)の経験式を基本として波浪の発達に関わる吹送距離等を新たな変数として考慮する.試みとして(1),(2)に関する2つの比例係数を導入し,計算値・観測値を比較した結果,乱流モデルによる乱流速度およびMonahanら(1986)の式に基づく海塩フラックス量は共に過大評価であり,比例係数の調整により計算値・観測値がほぼ一致することが分かった.SWANによる海塩フラックス量の推定において次のことが判明した.(1)波浪エネルギー散逸率から推定した海塩発生量は海上風速が2倍になると約10倍になる.この結果は,2^<3.41>≒10により,海塩フラックス量についての経験則(海塩フラックス量は風速の3.41乗に比例する)と一致する.(2)潜提がない状態での自然の砕波帯と潜提の位置が一致するときに海塩生成が増幅される可能性がある.沿岸の陸上地形,海岸・海底地形,植生分布,人工構造物の影響を考慮して沿岸部の海塩輸送量を評価するため,LAWEPSデータによる移流拡散計算とSWANによる波浪シミュレーションを統合した数値モデルを構想した.

LAWEPSデータの特性を活かすため,一般曲線座標を採用した拡散移流方程式を用い,またSWANにより求めた波浪エネルギー散逸率から海塩フラックス量を評価するため,海塩フラックス量と波浪エネルギー散逸率の関係(フラックス補間式)を仮定した.海岸人工構造物(特に離岸堤)が沿岸付近の海塩濃度に及ぼす影響についてシミュレーションを行い,観測データ(2008年9月)と照合した結果,観測された海塩濃度の大部分が汀線・離岸堤付近で最大になる砕波から生成される海塩粒子に起源をもつこと,離岸堤は一般に汀線付近の砕波を抑制し沿岸付近の海塩濃度を減少させるが,同時により広域の海岸後背地に海塩粒子を拡散させる影響を併せ持つことなどが判明した.海塩濃度(2008年9月,国東海岸重藤海岸)が,シミュレーションと比較し,海岸線からの距離に対して指数関数的に減少する傾向が弱いのは,前記のデータがOPC,1台の移動観測によるものであることに原因すると推定されたことから,2011年10月に宮崎市郡司分海岸において,OPC,2台による海塩濃度の同時観測を行い,濃度比と風速データの時間変動を照合した結果,海塩粒子の単純移流モデルの予測と定性的に一致することが判明した.
造血前駆細胞の選択的支持能を規定する骨髄間質細胞表面分子の解析

ヒト骨髄間質細胞の表面抗原を認識するモノクローナル抗体を用いた骨髄間質細胞の形態と機能の解析の報告は少ない。今回、ヒト骨髄間質細胞をSV40でトランスフォームして細胞株を確立し(SC5-4)、これをBALB/Cマウスに免疫して間質細胞上の抗原に対するモノクローナル抗体(Y-72)を作製した。まず、平成9年度にひきつづき、症例数を増やして、骨髄生検標本の免疫組織化学により、各種血液疾患におけるY-72の発現を正常骨髄と比較して検討した。骨髄生検標本の単位面積あたりのY-72陽性骨髄間質細胞数は、急性骨髄性白血病(8例)、急性リンパ性白血病(6例)、慢性骨髄性白血病(5例)などの造血器悪性疾患の骨髄においては正常骨髄(4例)と統計学的に差のない数値を示した。それに対して、再生不良性貧血(5例)の骨髄ではY-72陽性細胞は減少していた。再生不良性貧血では、血球細胞のみならず骨髄間質細胞も減少している可能性が強く示唆された。次に、今回の研究の主目的であるY-72の認識する抗原分子の同定を、平成9年度に続いて試みた。免疫ブロッテイング法ではY-72は分子量43kDのバンドを示したが、免疫沈降法では各種条件でも明瞭なバンドが得られなかった。アフィニテイクロマトグラフィにて蛋白を精製する目的でY-72を直接ビーズに結合させて免疫沈降法を試みているが、いまだ明瞭なバンドは得られていない。現在、cDNAライブラリーをCOS7細胞に導入して行う発現クローニングを検討中である。ヒトの骨髄間質細胞の機能を解明するために、ヒト骨髄間質細胞をSV40でトランスフォームして細胞株を確立し(SC-4)、これをBALB/Cマウスに免疫して間質細胞上の抗原に対するモノクロナール抗体(Y-72)を作製した。Y-72は、免疫原であるSC5-4のほか、ヒト骨髄間質細胞に反応したが、血球細胞には反応しなかった。そこで、今回、この抗体を用いて、認識する抗原の構造と機能の解析を試みた。まず、免疫ブロッティング法ではY-72は分子量43kDのバンドを示した。この結果を確認しアンフィニティクロマトグラフィにて蛋白を精製する目的で免疫沈降法を試みているが、まだ至適条件が得られていない。次に、骨髄生検標本の免疫組織化学により、各種血液疾患におけるY-72の発現を正常骨髄と比較して検討した。Y-72陽性骨髄間質細胞は、急性骨髄性白血病や急性リンパ性白血病などの造血器悪性疾患の骨髄(血球細胞は過形成)においても正常骨髄と同様の密度で同様の分布を示した。慢性骨髄性白血病でも同様の結果であった。それに対して、再生不良貧血の骨髄ではY-72陽性細胞は減少していた。再生不良貧血では、血球細胞のみならず骨髄間質細胞も減少している可能性が示唆された。今後は、Y-72のin vitro assay(骨髄間質細胞依存性コロニー形成能など)における機能を調べ、さらに認識する抗原分子の同定を試みる予定である。
筋萎縮性側索硬化症を中心とした複合神経変性疾患の免疫組織化学的研究

昨年に引き続き,筋萎縮性側索硬化症(ALS)を中心に,特殊な変性疾患特に複数の変性疾患が合併する症例について,免疫組織化学的検討,電子顕微鏡的検討を行った.まずアルツハイマー型痴呆とパーキンソン病を合併した症例の剖検例を得たので,これについて免疫組織化学的に検討した.次に既に剖検を行い病理学的な検討を行った症例で,最近兄が同じ症状を来たし,両親がいとこ婚であったことから,常染色体劣性遺伝性であることが疑われたALS例を改めて検討した.まずアルツハイマー型痴呆とパーキンソン病を合併した症例は,老人斑の出現量が著しく多く,また通常では見られないような小脳・脳幹部にも多数出現している点で特異的な症例であった.臨床的にはパーキンソン病が先行して発症しておりその点も極めて珍しかった.この症例については,老人斑が小脳にも出現し,形態がクロイツフェルト・ヤコブ病に見られるクルー斑にも似ていることから,パーキンソン病を合併したクロイツフェルト・ヤコブ病の可能性も考えながら神経病理学的検討を行った.しかし、この老人斑は免疫組織化学的にはブリオン蛋白は証明されなかった.また電子顕微鏡的な観察では,この老人斑に特異的な所見は認められなかった.つぎに常染色体性劣性遺伝性ALS例であるが,本症例は大脳皮質に多数のスフェロイドが出現していたことから,非定型なALSと考えていた.本年度になって兄がALSを発症し我々の病院を受診したことから,家族性であることが明かとなったものである.これまでに家族性ALSでは脳内でのニトロチ口シンの発現が知られていることから,本例のスフェロイド内にもこれが発現することが予測された.抗二トロチ口シン伝体を用いて本例の大脳皮質の免疫染色を行ったが,スフェロイドは染色されなかった.筋萎縮性側索硬化症(以下ALS)では脊髄前角神経細胞内にブニナ小体が出現する.このブニナ小体はALSに疾患特異的な封入体と考えられているが,その本態ほとんどわかっておらず,シスタチンCというプロテイナーゼインヒビターが存在することが証明されているのみである.またパーキンソン病(以下PD)のレビー小体やアルツハイマー型痴呆の神経原線維変化とブニナ小体との間に共通の変化は見つかっていない.そこでALSにパーキンソン病もしくは痴呆を合併した例を神経病理学的検討に詳細に検討すると共に,これらに出現する封入体に共通の抗原を免疫組織化学的に検索した.臨床神経病理学的にALSと診断された症例のうち,PDを合併した1例,PD及び非定型痴呆を合併した1例について検討した.免疫染色にはユビキチン,β-アミロイド蛋白,シスタチンC,GFAP,ニューロフィラメント,クロモグラニン,シナプトフィジンに対する抗体を用いた.2例に共通して,側頭葉皮質の海綿状変化と神経細胞脱落,扁桃核のグリオーシス,大脳皮質のユビキチン陽性顆粒が認められた.これらの所見はALSでもPDでも時に見られる所見ではあるが,常にではないため,合併例に特徴的と考えた.ブニナ小体については抗シスタチンC抗体以外に新たに染色性が明かとなった抗体は見いだせなかった.2例は単なるALSとPDの偶然の合併ではなくALSの内で特殊な一群である可能性も考えられた本年度研究期間中新たに,アルツハイマー型老年痴呆を合併したALS1例及び家族性ALS1例の剖検の機会を得たので,これらの症例についても,前2例と同様の検討の準備をすると共に,来年度の超微形態の観察に備え電顕用標本の保存も行った.昨年に引き続き,筋萎縮性側索硬化症(ALS)を中心に,特殊な変性疾患特に複数の変性疾患が合併する症例について,免疫組織化学的検討,電子顕微鏡的検討を行った.まずアルツハイマー型痴呆とパーキンソン病を合併した症例の剖検例を得たので,これについて免疫組織化学的に検討した.次に既に剖検を行い病理学的な検討を行った症例で,最近兄が同じ症状を来たし,両親がいとこ婚であったことから,常染色体劣性遺伝性であることが疑われたALS例を改めて検討した.まずアルツハイマー型痴呆とパーキンソン病を合併した症例は,老人斑の出現量が著しく多く,また通常では見られないような小脳・脳幹部にも多数出現している点で特異的な症例であった.臨床的にはパーキンソン病が先行して発症しておりその点も極めて珍しかった.この症例については,老人斑が小脳にも出現し,形態がクロイツフェルト・ヤコブ病に見られるクルー斑にも似ていることから,パーキンソン病を合併したクロイツフェルト・ヤコブ病の可能性も考えながら神経病理学的検討を行った.しかし、この老人斑は免疫組織化学的にはブリオン蛋白は証明されなかった.また電子顕微鏡的な観察では,この老人斑に特異的な所見は認められなかった.つぎに常染色体性劣性遺伝性ALS例であるが,本症例は大脳皮質に多数のスフェロイドが出現していたことから,非定型なALSと考えていた.本年度になって兄がALSを発症し我々の病院を受診したことから,家族性であることが明かとなったものである.これまでに家族性ALSでは脳内でのニトロチ口シンの発現が知られていることから,本例のスフェロイド内にもこれが発現することが予測された.抗二トロチ口シン
村野藤吾の設計図資料の公開にむけたデータベース化とそれに基づく分析

1.設計図資料の分析平成11年度、12年度、13年度、14年度、15年度に引き続き平成16年度も厖大な預託資料の整理・分析をおこなった。本学O.B.、研究室学生達の協力により目標を達成したが、次年度も継続が必要である。2.村野藤吾の設計研究会研究会は、本年2月19日で39回を数える。主査は西村征一郎委員から竹内次男委員に変更したが研究会の基本路線は従来どおりである。第39回研究会では、(1)次回(第7回)の図面展のテーマについて、(2)大阪そごうの遺品についてで、特に(2)に関して後日(2月25日)大平委員、西村委員がそごう関係者、竹中工務店関係者と協議を行った。3.資料収集大阪そごうの遺品として、らせん階段手摺の一部、玄関天井モザイク画、旧エレベータ扉絵、装飾ガラス等が候補に上がっている。又、村野羨氏(残念ながら本年3月3日亡くなられた)と座談会においても念願の資料の存在を確認した。4.展覧会平成16年11月27日12月26日に第6回の村野藤吾建築設計図展を開催。テーマは「村野藤吾の1940年代」-知られざる作品を通じて-である。「あるぜんちな丸」等の艤装、「叡山ホテル」、「工場」、「大丸大津店」、「住宅」等々、あまり社会の記憶に残らなかった作品を図面を中心に、図面からの読み取りも難解であった模型を展示。5.シンポジウム11月27日(土)には第6回となる関連シンポジウムを開催。基調講演は建築史家・西日本工業大学教授の福田晴虔氏。「戦争と建築-建築家はいかに生きてきたか」をテーマに、太田隆信氏(建築家・坂倉建築研究所代表取締役・大阪芸術大学教授)、石田潤一郎(本学教授)、福田晴虔氏(前揚)が西村征一郎(本学教授)の司会で活発な意見が交わされた。(1)設計図資料の分析平成11年度、12年度に引き続き平成13年度も厖大な預託資料の整理・分析を行なった。原図の損傷が進まないよう細心の注意が必要なことに加え、作業場所の環境の制限もあったが、本学O.B.、ゼミ学生たちのボランティア協力により目標を達成した。(2)村野藤吾の設計研究会研究会も継続中であるが、平成13年度の5回を加え、計20回を数える。第15回は「大阪そごう」と「浪花組本社ビル」、第16回は、活動方針の確認、第17回は「綿業会館」「旧大ビル」、第18回は「都ホテル」、第19回は「関西大学キャンパス」と、調査見学に加え、委員の解説と担当者等を交え、設計の経緯について研究した。(3)資料収集村野最晩年の作品「谷村美術館」を訪れ、建設当時の貴重な資料のコピーを収集した。平成13年の展覧会テーマの設定に関連して現在は用途が変わってしまった「有楽町そごう」、「読売ホール」を調査した。(4)展覧会12月3日15日、第3回の村野藤吾の設計図展を開催。テーマは「村野藤吾とふたつのそごう」である。整理・分析の完了した「そごう」関係の図面から選定した120点強。当時の図面に加え調査補完した大阪そごうのファサード模型が主たる内容である。(5)シンポジウム

12月15日(土)には、第3回となる関連シンポジウムを開催。基調講演は建築評論の大御所、川添登と第6回村野賞受賞者・永田祐三の両氏。シンポジウムでは両氏に加え、本学の石田潤一郎が参加。研究代表者の西村征一郎が司会。忌憚のない建築評論と村野論に終始し盛況であった。(6)カタログ(5)の展覧会のカタログの企画と出版であるが、これも、これまで同様図版に加え、数点の関連論文やインタビュー記録を掲載するあり方を踏襲している。1.設計図資料の分析平成11年度、12年度、13年度に引き続き平成14年度も厖大な預託資料の整理・分析をおこなった。原図の損傷が進まないよう細心の注意が必要なことに加え、作業場所の環境の制限もあったが、本学O.B.、ゼミ学生たちのボランティア協力により目標を達成した。2.村野藤吾の設計研究会研究会も継続中であるが、平成14年度の6回を加え、計26回を数える。第21回は「南大阪教会」と「泉州銀行本店」、第22回は「大阪そごう」の見学と"継承"をテーマの会議。第23回はテーマの検討、第24回はテーマの決定(重森三玲邸見学)、第25回は「大庄村役場」と調査見学を主としながら、村野建築の"再生と継承"のテーマを中心に研究会を行った。3.資料収集村野の初期作品について資料収集を行なった。特に「大庄村役場」の改修経過のヒアリング、関係資料の収集。「加納合同銀行(現北国銀行)」の貴重な資料の発見。「森五商店」増改築についてのヒアリング、関係資料の収集に成果があった。4.展覧会12月2日14日、第4回の村野藤吾の設計図展を開催。テーマは「村野藤吾の初期作品をめぐって-再生と継承のデザインを考える-」である。整理・分析の完了した「南大阪教会、森五商店、大阪パンション、大丸舎監の家、加納合同銀行本店、中島商店、ドイツ文化研究所、大庄村役場」関係の図面から選定した120点強。当時の図面に加え調査補完した模型が主たる内容である。5.シンポジウム12月7日(土)には、第4回となる関連シンポジウムを開催。基調講演は建築評論の大御所、長谷川堯と第9回村野賞受賞者、竹原義二の両氏。忌諱のない建築評論と村野論に終始し盛況であった。6.カタログ5.の展覧会のカタログの企画と出版であるが、これも、これまで同様図版に加え、数点の関連論文やインタビュー記録を掲載するあり方を踏襲している。1.設計図資料の分析平成11年度、12年度、13年度、14年度に引き続き平成15年度も厖大な預託資料の整理・分析をおこなった。本学O.B.、研究室学生達の協力により目標を達成したが、次年度も継続が必要である。2.村野藤吾の設計研究会研究会も継続中であるが、本年2月7日で33回を数える。第28回研究会は「大阪心斎橋プランタン」閉業のニュースに驚き、現地で"お別れ会"をもった。「大阪そごう」「心斎橋村野事務所」と村野の作品が姿を消していく。第31回研究会は「日生劇場」と帝国ホテルの「東光庵」の調査・見学をおこなった。3.資料収集第28回研究会での多比良誠氏との出会いが、今年度の第5回村藤吾建築設計図展のテーマに結びついたのであるが、氏の父親多比良敏雄による3,000カットに及ぶ村野作品の建築写真の存在を知った。(詳細は、本年度のカタログに掲載よる)4.展覧会平成16年2月7日22日、第5回の村野藤吾建築設計図展を開催。テーマは「村野藤吾と建築写真」-写真家・多比良敏雄の仕事を通じて-である。
内圧上昇による変性病変形成の分子基盤解析

内圧上昇による変性病変形成(緑内障や水頭症、水腎症等を想定)のモデル培養系として申請者が独自に樹立した水柱下2-チャンバー培養装置を用いて、マウスの上頸神経節細胞を初代培養し、神経軸索の伸長を促した後、3050センチ水柱の圧負荷を加えた。神経細胞の蛋白抽出液を調整し、ウエスタンブロット法に供した。抗D体化アスパラギン酸抗体にてブロットしたところ、分子量約70 kDa付近に特異的なシングルバンドが検出された。本バンドは圧負荷検体にてシグナル強度が明瞭に上昇し、非圧負荷検体にても弱い反応性を示した。当該蛋白質は神経軸索内にて非圧負荷の状態にてアスパラギン酸残基にある程度のD体化が生じており、圧負荷にてD体化が亢進するとの可能性が考えられた。複製したSDS-PAGEゲルをCBBにて染色すると、当該サイズに明瞭なバンドが見出されたので、現在、本バンドを切り出し、質量分析に供する準備を進めている。同定された分子については、抗体を入手しウエスタンブロット法等にて上述の特異的バンドと同一であるかを確認する計画である。一方、免疫グロブリンスーパーファミリーに属するIgCAM型接着分子CADM1については、その細胞外切断(ectodomain shedding)後に細胞側に残るC末断片(CTF)が圧負荷下の神経軸索内で凝集するとの所見が得られており、CADM1-CTFのアスパラギン酸残基にD体化の可能性が疑われたが、上述の抗D体化アスパラギン酸抗体によるウエスタンブロットではCADM1-CTFやその更なる切断産物(γ-secretaseによって生成されるIntracellular domain)には抗体の反応が検出されなかった。現時点で、CADM1切断産物のアスパラギン酸残基にD体化が生じているとの明確な証拠は得られていない。本研究課題では、圧負荷下の神経細胞においてCADM1の細胞外切断が亢進し、その結果として軸索に蓄積するCADM1-CTFのアスパラギン酸残基にD体化が生じるとの作業仮説を掲げていたが、本仮説を支持する実験データが得られる状況にはなっていない。しかしながら、CADM1に代わる、分子量約70 kDaの新規分子の同定へと実験は確実に進んでおり、「概ね順調な進展」と判断した。質量分析の結果が出れば、本研究は大きく進展するものと期待される。SDS-PAGEゲルのCBB染色にて明瞭に見出される分子量約70 kDaのバンドを切り出し、質量分析にて分子の同定を行うとともに、in-gelトリプシン処理検体の液体クロマトグラフィー-質量分析(LC-MS/MS)法(京都大学複合原子力科学研究所との共同研究)にてD体化アスパラギン酸残基の有無を検定する。同定分子が圧負荷下の神経軸索内で凝集化しているかどうかについて水柱下培養を用いて検討する。SDS-PAGE

ゲルのCBB染色にて明瞭に見出される分子量約70 kDaのバンドを切り出し、質量分析にて分子の同定を行うとともに、in-gelトリプシン処理検体の液体クロマトグラフィー-質量分析(LC-MS/MS)法(京都大学複合原子力科学研究所との共同研究)にてD体化アスパラギン酸残基の有無を検定する。同定分子が圧負荷下の神経軸索内で凝集化しているかどうかについて水柱下培養を用いて検討する。質量分析によって分子量約70 kDaの分子を同定中であるが、その実施費用の支払いがまだ完了していない。蛋白同定後には候補分子に対する抗体を購入する計画であり、次年度には相当額の支出が見込まれる。D体化アスパラギン残基を検出する実験についても、次年度には相当額の支出が見込まれる。
ウェアラブルセンサおよびディープラーニングによる跳躍動作評価システムの開発

本研究の目的は,腰部および下肢に貼付した慣性センサから得られる身体各部の運動データとディープラーニングを用いて跳躍動作を評価するシステムを開発することである.健康な成人男女40名を対象に,垂直跳および立幅跳を行わせる.その時の動作をハイスピードカメラで撮影するとともに地面反力を測定し,跳躍高や跳躍距離に加えて下肢関節トルクやパワー等の跳躍のパフォーマンスに関するパラメータを算出する.そして,慣性センサのデータからこれらのパラメータを推定するためのニューラルネットワークを構築することで,慣性センサのデータから跳躍動作の評価が可能となる.本研究の目的は,腰部および下肢に貼付した慣性センサから得られる身体各部の運動データとディープラーニングを用いて跳躍動作を評価するシステムを開発することである.健康な成人男女40名を対象に,垂直跳および立幅跳を行わせる.その時の動作をハイスピードカメラで撮影するとともに地面反力を測定し,跳躍高や跳躍距離に加えて下肢関節トルクやパワー等の跳躍のパフォーマンスに関するパラメータを算出する.そして,慣性センサのデータからこれらのパラメータを推定するためのニューラルネットワークを構築することで,慣性センサのデータから跳躍動作の評価が可能となる.
神経性大食症に対する短期・期間限定の心理教育的グループ療法の治療効果に関する研究

神経性大食症に対するR.Davisら(1990)の短期・期間限定の心理教育的グループ(Psychoeducation Group)の治療プログラムを,京都府立医科大学精神神経科外来のDSM-IVの診断基準を満たす女性患者13例に実施した。そのうち3例が治療中断したが,その理由は,転勤等の現実的理由や対人関係等の摂食障害以外の問題を有していたためであった。全プログラムを終了した10例において,過食や嘔吐・下剤乱用等の浄化行動は,2例で消失,5例で減少し,食行動異常や食事・体型への態度を評価するEAT(Eating Attitudes Test),EDI(Eating Disorder Inventory)の得点,不安・抑うつを評価するSDS(Self-rating Depression Scale)やSTAI(State-Trait Anxiety Inventory)の状態不安尺度の得点は有意に改善したが,強迫性を評価するLOI(Leyton Obsessional Inventory)の得点には改善は見られなかった。これらの傾向は半年後のフォロー・アップにおいても維持されていた。ビデオ録画等の検討からは,当初危惧された,体重に関するセット・ポイント理論の提示やグループでの治療への抵抗は大きな問題にはならなかった。以上より,本プログラムは我が国においても有用であると考えられた。その後,文章の平易化,社会的背景の部分の簡略化,グループワーク的な要素の省略等,プログラムを日本人に合う形に改変し,現在このプログラムを実施中であるが,現時点では治療効果の判定やこの治療が有用な患者の特徴を抽出できるほどには例数が集まっておらず,今後例数を増やし検討する予定である。神経性大食症に対するR.Davisら(1990)の短期・期間限定の心理教育的グループ(Psychoeducation Group)の治療プログラムを,京都府立医科大学精神神経科外来のDSM-IVの診断基準を満たす患者に対し実施した。現在までに実施した患者数は5例で全例女性である。本治療を導入するにあたって,体重に関するセット・ポイント理論を明確に伝えることやグループでの治療であることによる治療中断が危惧されたが,現時点では治療中断例はない。治療プログラムを我が国で実施する上での問題点はいくつかあるが,さらに症例数を増やした後,治療プログラムの日本人向けへの改変を実施する予定である。