hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ω３系脂肪酸の代謝と生理的機能についての包括的メタボローム解析

さらに、12S体のみに好中球抑制作用が認められることから、内因性に生成する代謝物の立体構造を識別する特異的受容体の存在が強く示唆された。また、ω3脂肪酸合成酵素Fat-1トランスジェニックマウスを用いた解析から、体内のω3系脂肪酸の増加により早産、子宮内膜症が予防・改善できる可能性を遺伝学的に示した。ω3脂肪酸由来の抗炎症性代謝物レゾルビンE3(RvE3)は、EPAの17位と18位が水酸化された代謝物であり、理論上は4種類の異性体(17S,18R-、17S,18S-、17R,18S-、17R,18R-diHEPE)が存在する。これら4種類の異性体をすべて有機合成し、実際に生体内で生成する内因性のRvE3の立体配置が17R,18S/R-diHEPEであることを明らかにした。さらに、有機合成によって得られた4種類の異性体について構造活性相関を調べたところ、実際に生体内で生成する内因性のRvE3においてのみ好中球の遊走を抑制する活性が認められた。この結果から、内因性に生成するRvE3の構造を特異的に認識する受容体が好中球に存在する可能性が示唆された。また、インフルエンザウイルス感染症において12/15-リポキシゲナーゼ代謝系およびω3脂肪酸由来のプロテクチンD1が内因性の制御因子であることを見いだした。プロテクチンD1には従来抗炎症作用が示されていたが、今回インフルエンザウイルス感染に対する有効性が認められた。さらにその作用機構として、ウイルスRNAが核内から細胞質へ移行する過程を阻害するという、従来の治療薬にはない新規の作用点であることが明らかになった。EPA(20:5 n-3)やDHA(22:6 n-3)などω3脂肪酸には、抗炎症作用や心血管保護作用があることが知られているが、その詳細なメカニズムは不明である。我々は、ω3脂肪酸を体内で生合成できるように遺伝子改変したトランスジェニックマウス(Fat-1マウス)を用いた解析、および栄養因子としてαリノレン酸(18:3 n-3)を多く含む亜麻仁油と、リノール酸(18:2 n-6)を多く含む大豆油、それぞれを含む飼料で飼育したマウスを用いた解析を行った。Fat-1マウスは持続的圧負荷による心肥大・心不全モデルに対して抵抗性を示し、LC-MS/MSを用いたメタボローム解析から、心筋組織の線維化を抑制することで心臓保護作用を示すω3系代謝物18-HEPEを新たに同定した。一方、亜麻仁油を摂取したマウスは大豆油を摂取したマウスに比べて、卵白アルブミンで惹起される食物アレルギーモデルに対して抵抗性を示し、亜麻仁油を摂取した際に腸内で生成する脂肪酸代謝物の包括的なメタボローム解析から、抗アレルギー作用を有するω3系代謝物17,18-EpETEを見出した。さらに、急性腹膜炎の炎症部位におけるDHA代謝物の包括的メタボローム解析から、DHA由来の新規の抗炎症性代謝物として14,20-dihydroxy-DHAを見出した。14,20-dihydroxy-DHAは好酸球の12/15-リポキシゲナーゼ経路により生成し、有機合成により生体内で生成する化合物の立体化学が14S,20R-dihydroxy-DHAであることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物系薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。
ペプチドマトリクスを使った高分子量タンパク質の細胞内送達

近年、HIV-1 Tat由来の塩基性ペプチドが効率的に細胞膜を透過することが明らかとなり、これをキャリアとしたタンパク質の細胞内導入が報告されている。これらのアプローチにおいては、予め分子内にこれらの配列を組み込んだ形でタンパク質を遺伝子工学的あるいは化学的に調製するか、もしくは、これらのペプチドと目的のタンパク質とを化学的に架橋する必要があり、煩雑な操作が必要であった。この問題の解決のため、本研究では、システインを含んだ疎水化アルギニンペプチドをマトリクスとして用い、目的タンパク質との非共有結合的複合体を形成するアプローチによる細胞内導入法に関して検討を行った。まず、申請者が細胞内DNA導入用に開発したステアリルオクタアルギニンをベースに、分子内にシステインの導入を行い、S-S架橋によりマトリクス構造の安定化を図るとともに、細胞内の還元的環境下でこれらが開裂し、目的タンパク質を放出するようデザインをおこなった。ペプチド合成はFmoc固相法を用いて行い、脱保護後、HPLCを用いて精製した。このペプチドとGFP(緑色蛍光タンパク質)のタンパク質などを混合することにより、タンパク質の細胞内導入を図ったが、おそらくはペプチド中の疎水基とタンパク質との疎水結合が効果的に形成できないために良好な結果は得られなかった。次に、遺伝子工学的に作製したタンパク質の精製にしばしば用いられるヒスチジンタグに着目し、アルギニンペプチドにニッケルキレートを導入し、これとヒスチジンタグを有するGFPを細胞内に導入したところ、共有結合的に結合した場合よりは効率が若干劣ったものの、確かに細胞内への取り込みが促進されることが分かった。現在、これらの系の条件等を詳細に検討することにより、効率の向上を図っている。
自学自習型e-Learningにおける学生サポートシステムの開発に関する研究

社会人学習者のためのe-Learningを用いた自学自習型遠隔学習においては,学習意欲を維持することの困難性が指摘されている.学習上のつまずきや仕事上のストレスが学習意欲を減退させ,学習への興味を失うことがある.そのような状況にある遠隔社会人学習者を早期に発見しサポートすることは,社会人教育における教育の質保証上重要である.信州大学はインターネット上で学べる社会人大学院教育を実施しているが,2002年以来様々なサポートの実践を行い,いくつかの良い効果をあげてきている.しかし,個々の学習者に対するサポートに関して問題があった.この過去の経験を元に,e-Learningの特徴をより活かした個々の社会人学習者に対する遠隔学習サポート手法を提案,実施し評価する.その結果提案した手法の有用性が示され,特に学習意欲の維持に効果があるサポート手法が確立できた.e-Learning教材を用いた自学自習型学習は,学生の都合がよい場所,時間に自己のペースで学ぶ事が出来る学習環境であり,社会人が働きながら学べる新たな学びの場の提供手段として有効である.しかしこの学習方法は,学習上のちょっとしたつまずきや仕事の都合等による学習停滞,その他メンタル的な問題等での停滞が起きた場合,その状態が長期になるにつれて学習意欲が低下してしまうという問題があることがあげられる.この結果,通常の通信制遠隔学習の修了率が15%30%と言われている.我々は,IT大学院(平成14年開設)において300人以上の社会人教育の実績を有している.本研究は,このIT大学院においてより効果的なサポート方法の確立を目指すとともに,このサポートを人手をかけずにある程度自動的にかつ効果的に行うために必要なシステムを開発運用をすることで,e-Learningにおける教育の質の保証を継続的に実現する手法とシステムの確立を目指すものである.具体的には,次の観点で研究を行う.(1)サポート手順の確立遠隔学習者の状況に応じた適切なサポート手法を確立する.(2)学生の履修状況等を常に把握するICT履歴システムe-Learningで学ぶ学生の学習履歴を学生ID・修了単元・修了時刻などの生のデータとして散在する教材から収集し,学生・教員に様々な形で提示し,そこから得られる情報や学生とのメール・掲示板等でのやりとりを基に学生に対してサポートを効果的に行うためのICT履歴システムを開発する(3)学生一人一人全ての記録をとるICTティーチングケアシステム学生のサポートを行う際,その都度単発的に行うだけではなく,これまでの学生の状況,学習進捗状況,やりとりの記録などを踏まえて担当する教職員間で情報を共有し,継続的に行う必要がある.従来の電子カルテシステムとは異なる,様々な形式のデータを収集しそれらを横断的に提示することのできる新しいティーチングケアシステムを開発する.(4)システムのセキュリティの確保(2),(3)で開発する各システムでは,学生の氏名・住所や,学習状況,メンタル・肉体的な面を含めた体調など,極めて重要な個人情報を取り扱うため,情報漏洩対策が必要である.また,継続的なサポートを行うためにはデータの消失を防ぐ必要がある.社会人学習者のためのe-Learningを用いた自学自習型遠隔学習においては,学習意欲を維持することの困難性が指摘されている.学習上のつまずきや仕事上のストレスが学習意欲を減退させ,学習への興味を失うことがある.そのような状況にある遠隔社会人学習者を早期に発見しサポートすることは,社会人教育における教育の質保証上重要である.信州大学はインターネット上で学べる社会人大学院教育を実施しているが,2002年以来様々なサポートの実践を行い,いくつかの良い効果をあげてきている.しかし,個々の学習者に対するサポートに関して問題があった.この過去の経験を元に,e-Learningの特徴をより活かした個々の社会人学習者に対する遠隔学習サポート手法を提案,実施し評価する.その結果提案した手法の有用性が示され,特に学習意欲の維持に効果があるサポート手法が確立できた.現在,インターネット大学院では,一定期間学習の進捗がない学生に対する問いかけメールを送付したり,全員に対して定期的にニュースを配信するなどして試行的にサポートを行い,一定の効果をあげている.また,これらのサポートを実施する教職員を支援するために,各学生の学習履歴を散在する教材から収集し,学生・教員に様々な形で提示する履歴システムを開発・運用している.本研究の目的は,e-Learningを受講する学生に対して,メンタル面も含めたきめ細かいサポートを組織的・継続的に行うためのシステム開発運用とサポート手法の研究を行うことで,e-Learningの教育の質保証の手法を確立することにある.この目的を達成するために,本年度は以下の研究を行った.サポートに必要とされる機能を策定するために,これまでに試行してきたサポートの結果より,学生の学習状況と学習履歴の推移との相関や,サポート行為を行ったことによる学習状況への影響について分析した.また,現在収集の対象としていない学生サポート用の電子掲示板や電子メールの書き込み頻度などを含めて,サポートに必要となるデータの選定を行った.さらに,試行から得られた知見に基づき,従来の電子カルテシステムとは異なる,様々な形式のデータを収集しそれらを横断的に提示することのできる新しいティーチングケアシステムを開発するため,これまでに蓄積したデータの分析・評価を行い,把握する必要があるデータの選定と仕様策定のための基礎データ作成を行った.その他に,現在のシステムに対してセキュリティ監査を行い,個人情報の保護や不正攻撃に対する耐性を中心に問題点を洗い出す.この結果に基づき,改善点を検討し具体的な対応策を策定した.

本研究は,従来行ってきたサポート方法について,その効果を実績に基づいた統計的評価,教育心理学的観点に基づいた評価等科学的に検証した上で,より効果的なサポート方法の確立を目指す.さらに,このサポートを人手をかけずにある程度自動的にかつ効果的に行うために必要なシステムを開発運用することでe-Learningにおける教育の質の保証を継続的に実現することを目的としている.本年度は前年度までの研究成果に基づき,以下の4点について研究を行った.学生サポート手順の確立のために,学生サポートの試行・評価を行い,この手順に沿って実際にサポートを実施した.また,サポートの評価項目・評価体制について検討した.学生の履修状況等を常に把握するICT履歴システムを開発するために,前年度に試作したシステムの運用・評価を行った.また,各学生の進捗状況の推移を示すグラフとともに,個別の履修計画の則り順調に学習が進んでいるのかを包括的に把握ができるシステムへと改善を行った.さらに,このシステムを用いて実際にサポートを行い,その機能の有効性を評価した.学生一人一人全ての記録をとるICTティーチングケアシステムを開発するために,システムに必要なデータや機能を決定し,システムの仕様を策定し,システムの試作・運用・評価を行った.システムのセキュリティを確保するために,前年度に行ったシステムセキュリティ要件分析の結果に基づき,教員認証システム・個人情報保護システムの試作・運用と評価を行った.平成21年度は以下の4点について研究を実施した.【サポート手順の確立】前年度までに確立したサポート手順によるサポートを継続するとともに,サポート適用範囲をIT大学院のみでなく,他の社会人遠隔教育にも適用し,手順の一般化を図った.また,確立した評価手法による評価を行い,この結果得られた知見を基に,サポート手順の改訂を行いサポートの質のさらなる向上を図った.【学生の履修状況等を常に把握するICT履歴システム】前年度まで開発を行ってきたシステムについて運用を行い,本システムの有用性についての評価を行った.さらに,この結果を踏まえて,実運用におけるシステムの不足点,問題点を洗い出し,これに基づく改善を行い,また,本システムについて,より多くの教育環境において用いることが可能となるよう,汎用性を持ったシステムとして必要な機能の検討を行った.【学生一人一人全ての記録をとるICTティーチングケアシステム】前年度に試作した,メールのやりとりにより自動的に学習カルテを記録するシステムの運用・評価の結果に基づいて,仕様を改善し,システムの開発を行った.また,開発したシステムをICTティーチングケアシステムへ組み込み,運用・評価することで改善点の洗い出しを行った.【システムのセキュリティの確保】前年度に試作した教員認証システムについて,上記ICT履歴システムおよびICTティーチングケアシステムとの統合を検討し,試作・運用を行った.平成22年度は以下の4点について研究を実施した.【サポート手順の確立】
力学的環境が関節軟骨の変性に及ぼす影響

本研究課題「力学的環境が関節軟骨の変性に及ぼす影響」の目的は,関節の静的および動的不安定性による関節不適合性が関節軟骨の変性に及ぼす影響を検討することである.本年度は関節内骨折後変形治癒モデルを作製した.日本白色家兎を対象として関節内骨折(脛骨プラトー骨折)後変形治癒モデルを作製した.静脈麻酔下に無痛状態として,膝正中切開で関節内へ進入し,外側半月板を関節包付着部で切離し脛骨外側顆部の関節面を露出した.脛骨に付着部する筋肉を剥離した.脛骨関節面から約5mm遠位部にスチール・バーで約3mmの幅で骨切除を行った.つづいて矢状断に外側顆部を骨切りし,外側顆部を切り離した.3mmの骨切除部分を圧迫し骨切り骨片を脛骨へ再固定した.固定方法として当初予定していた吸収ピンによる固定は,固定を要する骨片が小さいため十分な固定性が得られない等の技術的問題があることが明らかとなった.そこで,まず2.0mmケーブルを切断し細いケーブル線維を顆部へ巻き付けて骨片を固定した後に1.01.2mmのマイクロボーンスクリュー2本で骨片を固定することでモデルが作製できた.最後に外側半月板をもとの位置へ縫合した.反対側の膝関節は,関節面に段差をつけずにケーブル線維によるワイヤリングとマイクロボーンスクリューで骨片を固定し半月板の処置をモデル側と同様に施行してコントロールとした.手術後8週で両側の膝関節を摘出した.コントロール側・モデル側ともに外側関節軟骨は肉眼的には著明な差を認めなかった.モデル側の外側顆部骨片は骨癒合していた.本研究課題「力学的環境が関節軟骨の変性に及ぼす影響」の目的は,関節の静的および動的不安定性による関節不適合性が関節軟骨の変性に及ぼす影響を検討することである.本年度は関節内骨折後変形治癒モデルを作製した.日本白色家兎を対象として関節内骨折(脛骨プラトー骨折)後変形治癒モデルを作製した.静脈麻酔下に無痛状態として,膝正中切開で関節内へ進入し,外側半月板を関節包付着部で切離し脛骨外側顆部の関節面を露出した.脛骨に付着部する筋肉を剥離した.脛骨関節面から約5mm遠位部にスチール・バーで約3mmの幅で骨切除を行った.つづいて矢状断に外側顆部を骨切りし,外側顆部を切り離した.3mmの骨切除部分を圧迫し骨切り骨片を脛骨へ再固定した.固定方法として当初予定していた吸収ピンによる固定は,固定を要する骨片が小さいため十分な固定性が得られない等の技術的問題があることが明らかとなった.そこで,まず2.0mmケーブルを切断し細いケーブル線維を顆部へ巻き付けて骨片を固定した後に1.01.2mmのマイクロボーンスクリュー2本で骨片を固定することでモデルが作製できた.最後に外側半月板をもとの位置へ縫合した.反対側の膝関節は,関節面に段差をつけずにケーブル線維によるワイヤリングとマイクロボーンスクリューで骨片を固定し半月板の処置をモデル側と同様に施行してコントロールとした.手術後8週で両側の膝関節を摘出した.コントロール側・モデル側ともに外側関節軟骨は肉眼的には著明な差を認めなかった.モデル側の外側顆部骨片は骨癒合していた.
細胞膜-エンドソーム間蛋白質輸送におけるプラスマローゲンの機能解明

エーテルリン脂質プラスマローゲンの合成はペルオキシソームで開始される。ペルオキシソームの形成不全変異細胞ではプラスマローゲンが欠損し、コレステロールやプラスマローゲンに富むラフトと相互作用するモデルGPIアンカー蛋白質は、よりエンドソームに局在した。同様の現象は新たに分離したプラスマローゲン合成不全変異細胞でも観察された。これらの変異細胞ではGPIアンカー蛋白質が局在するエンドソームにおいてアクチンの重合が観察され、かつアクチンの重合は細胞内プラスマローゲン量に依存していた。また、モデルGPIアンカー蛋白質のエンドソーム局在性は短時間のアクチンの脱重合剤処理により、速やかに解消された。従って、プラスマローゲンはエンドソームにおけるアクチン重合の制御を介してモデルGPIアンカー蛋白質のエンドソームにおける局在性を制御していることが推察された。また、プラスマローゲンは定常状態においてエンドソームや細胞膜などに存在しているが、プラスマローゲンの合成が完了する小胞体から細胞膜へのプラスマローゲンの輸送が分泌経路に非依存的で、かつ一部ATPに依存した経路によって細胞膜へ輸送されることを明らかにした。以上の成果は、プラスマローゲンの細胞内分布に基づいた機能理解へとつながる進歩であると同時に、細胞膜受容体蛋白質の細胞膜-エンドソーム間の輸送制御による機能調節の一つとしてプラスマローゲンを介した制御システムが考えられる。プラスマローゲン欠損にともない、GPIアンカー蛋白質は、よりエンドソームに局在するが、このエンドソームではアクチンの重合が観察された。さらに、細胞内のプラスマローゲン量を回復させると、GPIアンカー蛋白質の細胞膜への局在性とアクチン重合の消失が観察された。従って、プラスマローゲンを介したアクチンの制御によりGPIアンカー蛋白質のエンドソームからの再輸送機構が示唆された。また、細胞分画法により、プラスマローゲンの細胞内分布を検討し、少なくとも一部のプラスマローゲンはエンドソームと細胞膜に局在することを明らかにした。さらに、プラスマローゲンはコレステロールなどが濃縮されているラフト画分に濃縮されていることを利用し、小胞体で合成され細胞膜へ輸送されたプラスマローゲンの定量法を確立した。また、本手法ではプラスマローゲンと相互作用する蛋白質が可溶化されることが予想されるため、界面活性剤を使用しないプラスマローゲンを含むラフト画分の回収法を確立した。プラスマローゲンは細胞膜の細胞質側に配向しているため、細胞質側からラフトと相互作用していることが報告されている種々の蛋白質の局在を検討したが、いずれの蛋白質もプラスマローゲン非依存的にラフト画分に回収され、プラスマローゲンと相互作用する蛋自質は新規七ある可能性が考えられた。これらの研究を円滑に進めるため、申請者はプラスマローゲン欠損変異細胞を新たに2種分離した。このうち1種の変異細胞はプラスマローゲンの合成に必須な蛋白質の特異を有し、そのため変異細胞はプラスマローゲンの著減を示すことを明らかにした。さらに当変異細胞においてもGPIアンカー蛋白質がよりエンドソームに局在することを再確認した。
児童・青年期の双極性障害に関する臨床的、疫学的研究

北海道の小・中・高校生3,735人に対し、うつ病評価尺度、躁病評価尺度、自閉症スペクトラム指数を用いた調査を行った。うつ傾向は全体で12.4%(小3.8%、中13.3%、高19.4%)、躁傾向は全体で6.5%(小3.8%、中7.4%、高8.3%)、自閉傾向は全体で5.8%(小3.1%、中6.6%、高7.8%)に認められた。うつ傾向と躁傾向、およびうつ傾向と自閉傾向に相関関係が認められた。児童精神科クリニックを受診した児童青年期双極性障害30例は、双極I型障害が1例、双極II型障害が12例、特定不能の双極性障害が17例であった。児童期ではADHDやASDの併存が多かった。児童・青年期の双極性障害の症例について、診断、臨床的特徴、遺伝歴、comorbidity、経過、および転帰について検討することを目的とし、臨床的研究を行った。札幌市内の小児科発達障害クリニックである「楡の会こどもクリニック」児童精神科外来を初診し、双極性障害と診断された817歳までの児童・青年30例(男子8例、女子22例)を対象に後方視的なカルテ調査を行った。双極性障害と診断された30例の内訳は、双極I型障害が1例(3.3%)、双極II型障害が12例(40.0%)、特定不能の双極性障害が17例(56.7%)であった。気分障害の遺伝歴は、児童期発症群の方が青年期発症群よりも有意に多いことが示された。併存障害については児童期発症群の方が青年期発症群よりも有意に広汎性発達障害と注意欠如・多動性障害を併存しやすいことが示された。経過の特徴として、児童期発症群の方が青年期発症群に比べて、混合型が有意に多くみられることが示された。青年期発症群の中では、混合型よりも急速交代型の方が有意に多くみられることが示された。転帰については、児童期発症群と青年期発症群の間に有意な差は認められなかった。児童期発症群は、気分障害の遺伝歴が多く、広汎性発達障害と注意欠如・多動性障害の併存が多く見られ、躁病相とうつ病相が混合した経過をたどりやすいと考えられた。青年期発症群は、広汎性発達障害や注意欠如・多動性障害、不安障害との併存が多く見られ、経過については児童期と比べて躁病相とうつ病相の区別が明瞭となりやすいと考えられた。児童・青年期の双極性障害の症例について、診断、臨床的特徴、遺伝歴、comorbidity、経過および転帰について検討した。「楡の会こどもクリニック」児童精神科外来を初診し、双極性障害と診断された817歳までの児童・青年30例(男子8例、女子22例)を対象に後方視的なカルテ調査と経過・転帰について検討を行った。経過の特徴として、児童期発症群の方が青年期発症群に比べて、「混合状態」が有意に多くみられることが示された。転帰については、約2年7ヶ月の平均治療期間で、56.7%が改善または寛解を示した。その時点では児童期発症群と青年期発症群の間に有意な差は認められなかった。青年期発症群は、不安障害との併存が多く見られ、経過については児童期と比べて躁病相とうつ病相の区別が明瞭となりやすいと考えられた。上記の内容は「児童青年精神医学とその近接領域」に掲載された。北海道の小・中・高校生3,500人に対し、自己記入式うつ症状評価尺度(QIDS-J)、躁症状評価尺度(MEDSCI)および自閉症スペクトラム指数(AQ-J)を用いたアンケート調査を行った。小・中・高校生の抑うつ傾向、躁傾向、自閉傾向を調査し、相互の相関関係を検討した。全体の12.4%(小3:3.7%、小5:3.9%、中2:13.3%、高2:19.4%)に抑うつ傾向を認めた。躁傾向は6.4%(小3:2.7%、小5:4.9%、中2:7.4%、高2:8.3%)に認めた。また、全体の5.8%(小3:3.0%、小5:3.2%、中2:6.6%、高2:7.8%)に自閉傾向を認めた。

相互の関係としては、抑うつ傾向と躁傾向、および抑うつ傾向と自閉傾向に相関関係が認められた。その結果を日本児童青年精神医学会誌に投稿中である。小児科発達障害クリニックである楡の会子どもクリニックに通院中の気分障害(うつ病性障害、双極性障害)75例の臨床症状、併存障害comorbidity、転帰について検討した。その内訳は、大うつ病性障害60例、気分変調性障害2例、双極性障害13例であった。大うつ病性障害60例においては、うつ病のみでcomorbidityがないものは26.7%、comorbidityが1つの場合が56.7%、comorbidityが2つの場合が16.7%であった。それぞれの臨床的特徴および転帰を検討した。その結果を日本児童青年精神医学会誌に投稿した。論文は受理され、現在印刷中である。その中の双極性障害のみ取り上げ、経過、併存障害comorbidity、転帰を検討した。その結果は日本児童青年精神医学会誌に投稿中である。以上の研究をまとめたものを、「子どもの双極性障害ーDSM-5への展望ー」と題して金剛出版から2011年11月に上梓した。児童・青年期のうつ病、双極性障害、および重篤気分変調症((Disruptive Mood Dysregulation Disorder:DMDD)との関係について自験例をもとに検討した。札幌市内の小児科発達障害クリニックである「楡の会こどもクリニック」児童精神科外来を初診し、DMDDの診断基準を満たし、現在治療継続中の症例は11例であった。その臨床的特徴は以下の通りであった。1男子9例、女子2例と男子優位であった。2年齢は平均10.1±2.8歳であった。3診断は、ADHD+自閉スペクトラム症(ASD)が4例、ADHD+ASD+ODDが3例、ADHD+ASD+双極性障害が1例、ASD+ODDが1例、ASD+反応性愛着障害が1例、DMDD+うつ病(DSM-5発刊後に診断)が1例であった。4薬物療法は10例に行われ、リスパダール4例、アリピプラゾール2例、アトモキセチン3例、メチルフェニデート1例、セルトラリン1例であった。5精神療法として、7例において臨床心理士による個別セラピーが行われ、2例において発達支援センターの個別セラピーが行われていた。64例の親がうつ病の既往があった。2例の親が自死を遂げていた。4例の両親が離婚し、1例の親が病死していた。4例が親から虐待を受けており、3例の父親が母親へDVを行っていた。73例がうつ病を併存していた。以上をまとめると、自験例の中にもDMDDと診断できる患者は存在した。男子に多く、これまでの診断名は、ADHD, ASD, ODD,反応性愛着障害、双極性障害などであり、かつ同時にいくつかの疾患を併存していた。遺伝歴としては、11例中4例の親がうつ病であった。また11例中3例が経過中にうつ病を併存したことから、うつ病との関連が示唆された。双極性障害との関連は現時点では明らかではない。今後さらに経過を観察する予定である。児童・青年期の双極性障害の治療アルゴリズムを、文献的に検討した。まず、躁病エピソードに対するアルゴリズムを検討する。最近のプラセボを用いた大規模なプラセボを用いたランダム化比較試験(RCT)において複数の非定型抗精神病薬(アリピプラゾール、リスペリドン、クエチアピン)が躁病エピソードに対して有効であるとのエビデンスが得られた。一方、気分安定薬に関しての有効性は、炭酸リチウムでは小規模なRCTでの効果が確認されているが、その他の薬剤ではRCTでの効果が確認されていない。バルプロ酸のように成人で有効性が示されている薬物でも子どもではエビデンスが得られていない。Leibenluftらは、児童・青年期双極性障害の薬物療法アルゴリズムを作成した。ステップ1として、リチウム、バルプロ酸、カルバマゼピン、リスペリドン、オランザピン、クエチアピンの中から選択する。この場合、選択する薬剤は子どものその時の状態像に応じて考慮すべきである。
現代社会分析と社会学におけるＶｉｓｕａｌ　Ｔｕｒｎ

現代社会における人々のコミュニケーションのあり方の変容の問題として、ヴィジュアルなものによるそれが重要性や関連性を増しつつある、という認識に基づきその現状を分析解明すると共に、その学問的分析方法としての社会学における方法論的アプローチの変容についても併せて検討した。こうした現代社会の基本構造の変容を分析するためには、学問的方法論としての社会学的アプローチも変貌せざるを得ず、またそのように更新された新たな方法をもって、社会分析に臨むべきことが、基本的な認識となっている。・5月23日、香港大学の王向華の計画を前倒して招聘し、神戸大学においてワークショップを開催した。リサーチの計画につき検討した。・6月811日:釜山大学で開催された若手社会学者ワークショップに参加し現代社会学におけるヴィジュアルターンにつき議論した。・ダブリンで開催されたISAの中間期学会に参加し現代社会学と日本の伝統社会学との関連につき報告した。・ヴィジュアル文化に関する講演会として、アニタス神戸(アニメスダジオ)の代表による講演会を開催した。7月17日。神戸大学。・中国社会科学院と日本学術振興会の共催によるシンポジウムに参加し、現代日本のヴィジュアル文化につき報告した。・ブリュッセル神戸大学センターでヴィジュアル文化としての日本アニメ/マンガについてのワークショップを組織した。9月1217日。・インスブルック大学において現代日本のヴィジュアル文化につき講義した。ベニス大学において同様の講演を行った。10月1522日。・神戸大学において関連の若手研究者のための学会を組織した。10月2526日。・パリにおいて社会学におけるヴィジュアルターンにつき講演を行なった。・香港大学グローバル産業学科が新設され、そのボードとして出席した。■2013年5月2日の間、神戸大学ブリュッセルオフィスにおいて現代日本文化についてのワークショップを開催した。■5月9日、コペンハーゲン大学よりAnders Bloc講師を神戸大学に招き、ウルリッヒ・ベックと行っている共同研究のテーマであるグローバル・リスクに関する講演会を開催した。■10月11日、神戸大学ブリュッセルオフィスにおいて第二回目のワークショップを開催した。■10月18日、台北市の国立台湾大学において若手研究者ワークそショップを開催した。■11月8日、ブリュッセルオフィスにおいて第三回目のワークショップを開催した。■12月21日、ベトナム国家大学ハノイ人文社会科学大学においてシンポジウムを開催した。■2014年2月8日、北京大学においてワークショップを開催した。■3月18日-22日、オーストラリア・アデレード市の南オーストラリア大学においてシンポジウムで報告すると共に、その後同大学のホーク研究所において講演した(Visual Communication in the Case of Fukushima)。■国際日本文化研究所の共同研究者としてこの間2回会合に出席した。■日本観光研究学会関西支部・第10回意見交換会で講演した。■European Association for Japanese Studiesの大会で報告した(Visual Turn of Sociology and Japanese Animation and Manga)。■神戸大学において学生を対象としたアンケート調査を試行した。■「現代社会のヴィジュアル・ターンと東アジアの文化変容」『モダニティの変容と公共圏』(京都大学学術出版会)2014年1月、pp.243-268を刊行した。■『現代社会学理論研究』第8号、「現代社会学理論の焦点ー日韓における社会理論の現在とと未来」2014年3月31日、pp.107-116を刊行した。7月7日11日、ソウル大学で開催されたU.ベックを中心とした国際会議に出席し、visual turn現象とcosmopolitan化をめぐる議論について、報告を行うと共に、セッションの司会等に従事した。ベックをヘッドとした国際共同研究チームのメンバーとしての研究活動の一環でもあり、これはコスモポリタン化と気候変動を全体テーマとしている。7月13日19日、世界社会学会大会が横浜で開催され、組織委員会のメンバーとして大会運営にあたった。特にJ.Alexander教授をはじめとしたイェール大学文化社会学センターの研究たちとの共同研究をこの機会をとらえて前進させた。11月20日24日、国際社会学会会長であるM.Abrahamを神戸大学に招聘し、日本社会学会大会(於神戸大)において講演会を主催した。日本社会学会の国際化をテーマとし、現代社会分析と社会学の理論状況につき講演以外にも意見交換会を開催した。4月には、香港大において第一回のGlobal and Creative Industry学会で基調講演した(Subcultures in Flow, Visual Solidarity and Trauma in East Asia)。6月、南オーストラリア大の著名な社会学者せあるA・エリオット教授の招へい講演を神戸大で開催した。7月、駒沢大学で開催された文化経済学会主催の年次大会において招待講演を行った(「ポピュラー文化、ヴィジュアル・ターン、文化産業ートラウマとコスモポリス化のなかの東アジア」)。9月、ブカレスト大学において招待講演を行った。10月、オーストリア社会学会大会に招へいされ基調講演を行った( Regional and Global Sociology : An Asian Perspective)。11月オーストリア社会学会会長であるH・シュタウブマン教授を神戸大に招へいし、講演会等を開催した。11月末、ヤゲウォ大学比較文明研究所長であるM・クデルスカ教授を神戸大に招へいし講演会を行った。2月、ブダペストのELTE大学で開催された中欧・東欧日本研究者会議に出席した。3月、エクス・マルセイユ大学と在マルセイユ日本国総領事館の共催による講演会に招へいされ一般市民向け講演および学会での学術講演を行った。

現代社会における人々のコミュニケーションのあり方の変容の問題として、ヴィジュアルなものによるそれが重要性や関連性を増しつつある、という認識に基づきその現状を分析解明すると共に、その学問的分析方法としての社会学における方法論的アプローチの変容についても併せて検討した。こうした現代社会の基本構造の変容を分析するためには、学問的方法論としての社会学的アプローチも変貌せざるを得ず、またそのように更新された新たな方法をもって、社会分析に臨むべきことが、基本的な認識となっている。現代社会分析とそのvisual turnについて理論的・実証的に解明していくという本研究の目的は、上記のような各種の具体的な活動をとおして、おおむね順調に進展している。交付申請書に記載した計画のうち、イェール大学との共同研究については、2014年7月の世界社会学会大会開催の機会に集約的に前進させ、香港大学との共同研究については、同大学を訪問して展開した。しかしより集約的なワークショップ等の開催については、今後より入念に前進させていく必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会学香港大学等との共同研究をより集約的なワークショップ等の形で進めていく必要があり、またイェール大学以外の、欧州におけるいくつかの大学との連携による本研究課題の遂行を視野に入れる必要性も現れてきた。本年度は最終年度として、本研究全体のとりまとめや、とくに出版など発信活動に努力を傾注する必要がある。計画はおおむね順調に実施されており、字義通りに実施されなかった場合にも機能的に同等の事業が実施されている。交付申請書においてはイェール大学及び香港大学とのワークショップ開催を予定しており、実際に両大学の研究者らによるワークショップを開催してきた。開催地が本年度イェール大及び香港大でなかったのは、次の理由による。研究代表者が勤務する神戸大学においてはブリュッセル市(ベルギー)に海外拠点を有しており、この海外拠点においてワークショップを開催することにより、本研究課題のテーマをより効率的に追究することができるためである。イェール大、香港大はもとより、ヨーロッパの主要大学から、本テーマに関連した研究者を招聘し、日本側の参加者も出席することにより、第三の地点で一堂に会した研究会を持つことができた。そのことにより、さらにウルリッヒ・ベックと開始している共同研究についても、統合した形で進めることが可能となった。
理科における到達度と表現能力との関連に関する分析的研究

1研究の目的IEA(国際教育到達度評価学会)のプロジェクト「第3回国際数学・理科教育調査」の理科の論述形式問題の詳細な分析を行うことによって,児童・生徒の理科における表現力と選択肢形式問題の到達度との関連を明らかにした。2研究の方法第3回国際数学・理科教育調査において小学校3・4年生と中学校1・2年生に対して実施した理科の論述形式問題のうち,小・中共通に出題された5題の中から1題を選び,さらに小学生だけ,あるいは中学生だけに実施された1題ずつを選んで,小・中とも各2題を分析対象とし,記述内容をそのまま入力した。各問題を分析する際の観点は,解答状況,記述文字数,使用用語,および解答と使用用語との関連についてであった。3結果及び考察論述形式問題により傾向は異なるが,解答の正答率は上学年が下学年を上回っている。また,小・中共通問題では学年とともに正答率は順調に伸びている。解答の記述文字数については,上学年が下学年よりも多い傾向にあり,また女子の方が男子よりも多い傾向がある。使用用語については,解答の正・誤により使用している用語に違いがみられる。特に,キーワードとなる用語における差がみられた。解答と使用用語との関連を調べるために,解答を目的変数,用語を説明変数とする重回帰分析を行ったところ,各問題とも上述のキーワードの説明率が高く,解答の変動に大きく寄与していることが明らかとなった。
極限的2次元構造を有する金属酸化物単結晶ナノシート合成プロセスの開拓

イオン液体を用いた新しい金属酸化物ナノシートの合成プロセスを開拓することを目的とし、酸化ジルコニウムナノシートについて研究を行った。イオン液体の種類(構造)により、前駆体および焼成後の酸化ジルコニウムの形態が変化したことから、イオン液体を用いることで金属酸化物の形態制御ができることが分かった。ナノシートを得るには、前駆体がシート状であること、焼成中にイオン液体からの金属イオンの供給が重要であることが明らかになった。1.塩素系イオン液体を用いてジルコニア形態制御を試みた。イオノサーマル処理後ではロッド状の粒子が規則正しく配列し前駆体が得られ、焼成することでジルコニアを得ることができた。また、イオン液体に水を加えることで直接ジルコニアを得ることができ、イオン液体の側鎖が長い場合において立方晶、正方晶が得られることがわかった。2.フッ素系イオン液体を用いイオノサーマル処理を行った。ヘキサメチレンテトラミンを用いてイオノサーマル処理を行うとNH4Zr2F9のプレートが得られ、イオノサーマル処理温度や処理時間を変化させることでプレートの形を制御できることがわかった。また、NH4Fを用いた場合では厚みのあるプレートNH4Zr2F9が得られることがわかった。3.エチレングリコールをイオン液体に入れイオノサーマル処理を行うことで(NH4)3ZrF7が得られ、イオノサーマル処理時間24 hでは八面体、48 hではロッドと丸い粒子が得られた。さらに、イオン液体とエチレングリコールの比率を変化させることで初期では立方体であるが頂点が溶け出し、八面体に変化し、その後八面体の面から繊維状粒子が析出し成長していくことでロッドが形成されるモデルを提案することができた。4.前駆体(NH4ZrF9)を400, 500, 600, 700, 800oCと温度を変化させ焼成してジルコニアを作製した。UV-vis, XPS, FT-IRなどの解析を行った結果、UV-Visから長波長の光を吸収できること、XPSからは結晶内にフッ素がドープされていること、FT-IRからZr-OHの結合が存在することがわかった。イオノサーマル法によりジルコニアの形態制御は可能であることが分かり、形態制御だけでなく表面状態も制御できる可能性を見出すことができた。研究代表者自身の異動(H27年6月1日付けで異動)と新しい実験室の立ち上げに伴い研究実施時間が足りず予定よりも研究が遅れている。次年度は研究員を雇用することで、遅れを取り戻し、当初の予定通りに研究を遂行できるように対応する。塩化酸化ジルコニウム、フッ素系イオン液体、ヘキサメチレンテトラミンを用いてイオノサーマル処理を行うとNH4Zr2F9のプレートが得られ、イオノサーマル処理温度や処理時間を変化させることでプレートの形を制御できることがわかった。さらに適切な昇温速度で熱処理することで、ジルコニア単結晶ナノシートを合成することに成功した。これは使用するイオン液体の燃焼温度とジルコニア前駆体からジルコニアへの結晶化温度の関係が重要であり、適切な組み合わせによって種々の金属酸化物単結晶ナノシートを合成できる可能性を示すことができた。ジルコニアナノシートについて電気的特性を調査したところ、非常に高い電気的抵抗値を有することが分かった。今後は、触媒特性(光触媒や排ガス浄化触媒)について調査する予定である。セリア前駆体、フッ素系イオン液体、ヘキサメチレンテトラミンを用いてイオノサーマル処理および熱処理することでセリアナノシートも合成できることが分かった。一方、セリア-ジルコニア固溶体のナノシートの合成に挑戦したが、化学組成およびシートの大きさ等を制御することが困難であった。イットリアドープジルコニアについても固溶体ナノシートの合成に挑戦し、シート形状の形態制御はできたが、シート毎の化学組成の均質性について制御することが難しかった。これらの成果を踏まえて、引き続き単結晶ナノシートの新合成手法の開拓を進めていく予定である。1.作製したジルコニアナノプレートについて、X線回折装置、可視・紫外ラマン分光、X線光電子分光法、X線吸収微細構造分析、走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡で構造解析を行い、ICP発光分光分析で化学組成を決定する。2.上記の構造解析において、1枚の単層金属酸化物ナノシートが必要となる。得られるシート状の粉末を単層ナノシートに剥離または分散する手法として、極性(水または有機溶媒)または非極性溶媒中に懸濁させて超音波処理する。シートが破壊されないように超音波の周波数と処理時間の条件を見つけ出す。3.ナノプレート、特に1枚の単層ナノプレートはバルク体と比較してその特異な構造に起因される新しい物性が発現している可能性が高い。

原子間力顕微鏡(AFM)により表面微構造(表面粗さ)、ケルビンフォース顕微鏡(KFM)により表面電位や電子伝導性を測定し、結晶構造の情報を踏まえて、それら物性の異方性やバルク体との違いについて明らかにする。また、ナノプレートを階層的に構築して膜を作製し、誘電性、圧電性、触媒特性(光触媒や排ガス浄化触媒)に与える効果について明らかにする。無機環境材料研究代表者が研究実施期間に異動したことと、異動先の研究実施建物内に当初購入予定であった定温恒温乾燥器とロータリーエバポレーターが備えられていたため、購入を取り止めた。購入予定であった定温恒温乾燥器とロータリーエバポレーターの購入を取り止めて、研究員の雇用費に充てることで、遅れているスケジュールを取り戻し、当初の予定通りに研究を遂行する。
アルツハイマー病治療薬の新規神経保護作用機序に関する研究

現在、アルツハイマー病治療薬として用いられているドネペジルをはじめとするアセチルコリンエステラーゼ(AChE)阻害薬の治療効果には、AChE阻害活性に加えて複数の異なる機序が関与する可能性が指摘されてきている。このことを踏まえ、本研究課題では、これらアルツハイマー病治療薬のAChE阻害活性以外の新たな作用点の探索と作用機序の解明を目的とした。本研究では、慢性処置による感受性上昇と、感受性上昇条件下における保護作用の機序を明らかにするために、下記の研究を実施した。ドネペジル長時間慢性処置による感受性上昇機序の解析感受性上昇に関与する細胞内情報伝達経路を解析する。慢性処置と同時にAChR拮抗薬やPI3K阻害薬、またPKAやPKCの活性化薬や阻害薬を処置して、nAChRのアップレギュレーションやドネペジルの保護作用に与える影響を検討する。感受性上昇による細胞の機能面での変化を、ニコチン受容体mRNAやタンパクの発現変化に加え、細胞内遊離カルシウムイオン濃度の変化も指標にした解析により検討した。感受性上昇条件下でのドネペジルの保護作用機序の解析平成18年度で解析した、感受性上昇をもたらす慢性処置条件下において、ドネペジルの保護作用を検討し、その作用機序を解析する。初めに、慢性処置の後に行う前処置の条件を変化させることにより、保護作用の前処置時間・濃度依存性を解析し、次に、前処置と同時にAChR拮抗薬やPI3K阻害薬を処置して、中枢性AChE阻害薬の保護作用機序を解析した。以上により、中枢性AChE阻害薬に対する感受性が上昇する処置条件を明らかにし、さらに、感受性上昇のメカニズムを明らかにした。本研究では、アルツハイマー病治療薬の慢性処置による、i)nAChRアップレギュレーションの機序、ii)アルツハイマー病治療薬に対する感受性上昇の機序、を明らかにすることを計画し、慢性処置による感受性上昇の機序を明らかにするために、下記(1)から(3)の研究を実施した。中枢性AChE阻害薬長時間慢性処置による感受性上昇機序の解析(1)中枢性AChE阻害薬長時間処置条件の検討感受性上昇をもたらす長時間慢性処置条件を調べるため、慢性処置時間(1-4days)および濃度(1nM-10μM)を変化させて保護作用の処置時間依存性および濃度依存性を検討した。(2)感受性上昇機序の解明感受性上昇に関与する細胞内情報伝達経路を解析する。慢性処置と同時にAChR拮抗薬やPI3K阻害薬を処置して、nAChRのアップレギュレーションや中枢性AChE阻害薬の保護作用に与える影響を検討した。(3)感受性上昇による細胞機能の変化の解析感受性上昇による細胞の機能面での変化を、ニコチン受容体タンパクの発現変化に加え、細胞内遊離カルシウムイオン濃度の変化も指標にした解析により検討した。以上により、中枢性AChE阻害薬に対する感受性が上昇する処置条件を明らかにし、さらに、感受性上昇のメカニズムを明らかにすることができた。
AEによる冷間鍛造工具の損傷・破壊予知技術の開発

本研究では,冷間工具材料の損傷・破壊や被膜工具の被膜はく離挙動の検出をAE振幅のフラクタル次元を用いて解明するための技術開発を行った.その結果として,実生産現場における長時間生産時の工具損傷状態をモニタリングできるAE取得およびフラクタル次元解析プログラムを作成した.それらを用いた実生産時のフラクタル次元を元に,より精密な破損予測のためのデータ処理方法を提案できた.本研究では,冷間工具材料の損傷・破壊や被膜工具の被膜はく離挙動の検出をAE振幅のフラクタル次元を用いて解明するための技術開発を行った.その結果として,実生産現場における長時間生産時の工具損傷状態をモニタリングできるAE取得およびフラクタル次元解析プログラムを作成した.それらを用いた実生産時のフラクタル次元を元に,より精密な破損予測のためのデータ処理方法を提案できた.本研究は,鍛造中の工具損傷・破壊を発生前に予知し、警告や鍛造機械停止を行うシステムを、工具料内部の微小な損傷により発生するアコースティック・エミッション(AE)検出技術を用いて行う技術の実用化を目指す.本年度は,これまでに申請者が提案している,工具材料の損傷発展と,顕著な引張り強度と圧縮強度の差違を表現できる構成式による有限要素解析とAEフラクタル次元の変化の関係を見出すため,工具材料の引張り試験および繰返し負荷試験において,応力-ひずみ関係の取得と,弾性係数の変化による損傷の評価を実施した.その結果,硬度の低い工具材料においては,弾性係数の漸減がみられ,損傷の進行が負荷に従い徐々に進行していることが確認できた.一方,高硬度の焼入れ工具鋼や粉末ハイス鋼は,材料破断の直前に急激に損傷が進行していることがわかった.このような特徴を表現できるように,工具材料の発展式の材料定数を定めることができ,材料の違いによる損傷発展の様子を再現することができた.続いて,疲労試験を行ったが,試験片形状の問題などが発生し,信頼性のあるデータ取得がかなわなかった.次年度では,試験片形状の見直し,負荷レベルの再検討を行ったのち,実験を継続する.また,企業の連携研究者と共に実鍛造工程における工具からのAE取得のための準備段階として,工具へのAEセンサーの取り付け,配線取り回しの検討,鍛造工程前の運転時におけるAEレベルの確認などの準備を行った.次年度には,適当な形状の鍛造部品について鍛造工程時のAE取得とその処理を行い,破壊予知パラメーターの解明を行う予定である.平成23年度は,下記について研究を行った.1.工具材料の疲労とAEフラクタル事象の関連の調査2.実鍛造状態におけるAEフラクタル事象の取得とその整理と特徴の抽出1.については,単軸負荷疲労試験を,種々の応力比で実行し,その寿命とAEフラクタルの変化を追跡した.材種により傾向は異なるが,繰り返し回数の増加に従い,比較的低い値のフラクタル次元の数が増加し,疲労損傷から破壊に至る様子が明らかになった.また,比較的高硬度な材料では,疲労の進展と共に急なフラクタル次元の低下が見られ,一方,比較的高靱性な材料では,疲労の進展と共に緩やかなフラクタル次元の低下が見られた.このことから,フラクタル次元を追跡することにより,疲労破壊の発生の検出が可能であることが明らかになった.2.については,以前に行った実機による実験とほぼ同条件の試験を行い,フラクタル次元の変化を追跡した.その主目的は,再現性の検討である.実験上不可避なばらつきはあるものの,全ての実験で同じ傾向を示すことが明らかになった.すなわち,工具に何らかの過大な負荷が作用すると,低い値のフラクタル次元の発生頻度が高まった.この結果より,本研究成果は,高ノイズ環境である実鍛造工程において有益な工具損傷検出手法となり得ることがわかった.その他,研究室の設備を利用して,AEフラクタルによる板材成形の焼付き検出実験を行った.同時に検出した摩擦係数および温度変化に比べて,より早期に焼付きの検出が可能であることがわかった.破壊だけでなく,表面で生じる焼き付きにも適用可能であることの解明は,今後の本研究の適用として非常に有望であると考えられる.AEを用いた工具材料の疲労評価システムを構築した.その応用例として,近年鍛造用工具に多く用いられている硬質被膜について,そのはく離挙動を評価した.評価手法としては,硬質被膜のはく離挙動評価に多く用いられているスクラッチ型はく離強度評価試験を用いた.すなわち,市販のスクラッチ試験機(CSM Instrument社製Revetest Xpress)に,本研究課題にて作成したシステムによるAE振幅のフラクタル次元を測定し,はく離の予測が可能かどうかを調べた.母材はSKD11,被膜はTiNおよびDLC-Siを用いた.スクラッチ距離は5mm,最大押込み荷重は50Nとした.AE測定の対照実験として,試験機に付属しているAE装置によるAE数の変化も調べた.

その結果,フラクタル次元に基づくはく離挙動評価では,はく離の生じない荷重域でのばらつきが大きく,はく離評価の信頼性があまり高くないことがわかった.他方,対照実験として測定したAE数については,その変化とはく離発生との相関はフラクタル次元による評価よりは高かった.しかし,両者とも,明確なはく離挙動の予測には限界があり,はく離の様相の微視的観察を加えた総合的な評価が必要になることが明らかになった.フラクタル次元に基づくはく離挙動評価における,はく離の生じない荷重域での値のばらつきの原因は,AE発生数の不足であり,それにより信頼性のあるフラクタル次元の計算ができなかったことがわかった.以上より,本手法は,ある程度AEの発生の見込める状態が継続するような状態において有効であるとの結論が得られた.昨今の製造業を覆っている状況の下,地元企業および横型鍛造機製造メーカーの協力が思うように得られず,開発システムの実鍛造工程での実証実験が困難な状況にある.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,開発システムの実証を工具材料の疲労試験など,研究室レベルでの実験に適用し,その妥当性を検討する予定である.また,鍛造用工具のみならず,その他の破壊現象検出への応用を図る.その一例として,被膜工具の被膜密着強度評価に多用されているスクラッチ試験に,本研究で開発したAEフラクタル次元を用いて,より精密な密着強度評価の可能性を調査する.24年度が最終年度であるため、記入しない。