hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異感覚種における刺激方向情報を搬送する細胞集団のコーディング精度による予測

コオロギ気流感覚系および聴覚系の上行性ニューロン群を対象として,刺激方向の集団コーディングについて解析を行った。細胞外記録された神経活動から刺激方向をデコーディングしたところ,気流感覚系では4つのニューロンによって方向情報が伝送されていることがわかった。一方,聴覚系では音源方位情報は複数のニューロンの集団活動として表現されていなかった。さらに気流応答性ニューロンの集団活動をカルシウムイメージング法によって計測したところ,巨大介在ニューロン(GIs)10-2と10-3のコーディング精度が高く,それらが左右一対となることで高い精度で刺激方向を表現していることが分かった。本年度は,コオロギ気流感覚系において,気流刺激の方向情報をPopulation codingする上行性投射ニューロン群を推定し,その情報表現の基盤となるニューロンの応答特性を明らかにするため, 8方向からの気流刺激に対する上行性投射ニューロン群の応答を細胞外記録し,分離したスパイクユニット活動から刺激方向をデコードして、最終的に十分な判別精度を示す最少のニューロン集団を推定した。その結果,気流の方向情報は特定の4つのニューロンによって上位の神経系へと伝送されることが示唆された。これらのニューロンの平均発火頻度とデコードされた情報精度は,ともに一過的な時間変化を示したが、情報精度は平均発火数に対して約40msの時間遅れを示し,発火頻度の最大時刻ではなく、それに続く発火減衰期に最大となった。すなわち,情報精度の時間変化は発火頻度の変化に由来するものではなかった。そこで,情報精度に影響を及ぼす要因として,方向選択性を示すチューニングカーブと同一方向に対する応答のばらつき度を検証した。その結果,発火頻度の増大期では、選好性を示す刺激方向に対する応答が他の方向に対する応答よりもより増大していき、方向毎の応答差が発火頻度の上昇とともに拡大した。その後の発火減衰期では、方向感受性カーブの形状が維持されたまま、カーブ全体が下降していった。さらに減衰期では、発火頻度の減少に伴って,同一方向からの刺激に対する応答のばらつきが減少していた。発火頻度の増大期では選好性をもつ刺激方向に対する応答が選択的に増加することによって角度毎の応答の差が拡大し、刺激方向の判別精度が向上する。さらに、減衰期でチューニングカーブが形状を保ったまま下降することで,上昇期に増大した応答差が維持されたまま発火頻度そのものを下げる事ができるため、応答のばらつきが減少して判別精度が最大値をとると考えられる。平成26年度の実験で,コオロギ前胸神経節からの上行性神経ユニットに気流刺激と音刺激の両方に応答するものが存在することがわかった。そこで本年度は,細胞内電位記録法によって,これらのmulti-modal neuronを前胸神経節内で探索した。その結果,すでに聴覚性投射ニューロンとして同定されているAN1と局所介在ニューロンであるOmega neuronがそれぞれmulti-modalな応答を示すことがわかった。これらの気流応答は前肢の鼓膜器官を接着剤で固定しても変化せず,また尾葉神経束を電気刺激すると一定潜時で活動電位を発生したことから,最終腹部神経節から上行する投射ニューロンから入力を受けていることが示唆された。また,気流感覚系の上行性介在ニューロン群のin vivo大規模カルシウムイメージングのための実験系を立ち上げた。腹側縦連合にカルシウム感受性蛍光色素(Oregon Green BAPTA-1, dextran-conjugated)を注入後,エレクトロポレーションで神経軸索内にカルシウムプローブを取り込ませることにより,最終腹部神経節内に上行性介在ニューロンの細胞体を選択的にラベルすることに成功した。さらに,腹側縦連合を電気刺激して上行性ニューロンを逆行的に興奮させたところ,細胞体でカルシウム濃度が上昇すること,その振幅が電気刺激パルス数に応じて増大することを確認できた。以上の結果は,本手法によって得られたカルシウムシグナルが神経活動に依存し,その振幅を気流刺激方向のデコーディングに用いることができることを示している。気流感覚系では研究計画通り,多細胞カルシウムイメージング法により方向情報を搬送する上行性ニューロンの細胞構成が解明できる道筋がついた。現在気流刺激による応答の計測を行っており,今後刺激強度を変化させたときの方向情報コーディングに関与するニューロン集団を推定したい。聴覚系ではmultimodal neuronのいくつかを同定できたが,デコーディングに必要な多細胞の神経活動記録はできていない。しかし,本年度後半に哺乳類のユニットレコーディングで用いられているテトロード電極の作成法を習得し,多チャンネル記録装置の準備が完了したので,同一細胞の神経活動を多チャンネルで記録することにより,平成26年度に問題となったユニット分離の信頼性を向上させることができると思われる。昨年度までに確立したin vivo大規模カルシウムイメージング法を用いて,同時に複数の気流感覚系の上行性介在ニューロン群の細胞体から気流刺激に伴うカルシウム応答を記録した。カルシウム応答の最大振幅を反応強度として,8方向から気流刺激与えたときの反応強度から方向感受性を調べたところ,いずれも電気生理学的に得られた方向感受性と一致した。各刺激角度に対する反応強度の確率密度分布をもとに尤度を算出し,刺激方向のコーディング精度を算出したところ,巨大介在ニューロン(GI)10-3の精度が最も高く,次いでGI10-2, 9-3, 8-1の順になった。また,GI10-3, 10-2, 9-3では左右一対のニューロンからデコーディングした場合にコーディング精度が上昇した。

また,複数のGIsの反応からデコーディング精度を算出したところ,ニューロン数を増やすほど精度は上がった。逆に全ニューロンから特定のGIペアを取り除いた場合を検討したところ,特に精度の高い10-2, 10-3を取り除いた場合に精度が減少した。したがってコオロギ気流感覚系では特に左右一対のGIs 10-2と10-3の細胞集団が気流刺激の方向情報を搬送していることが分かった。しかし,他のニューロンを加えることで予測精度が向上したことから,ほかのGIも方向情報の搬送をサポートしている可能性がある。また聴覚系では,聴覚性投射ニューロンとして同定されているAN2と局所介在ニューロンであるON1, 2がそれぞれmulti-modalな応答を示すことを昨年度報告した。本年度は特にAN2に注目して,音刺激と気流刺激をそれぞれ単独で与えた場合と,同時に与えた場合の応答を調べた。AN2は音,気流を単独で与えた場合よりも,2つの刺激を組み合わせて同時に与えた方がより大きな応答を示し,またその反応潜時も単独刺激のものより多感覚刺激の方が短かった。コオロギ気流感覚系および聴覚系の上行性ニューロン群を対象として,刺激方向の集団コーディングについて解析を行った。細胞外記録された神経活動から刺激方向をデコーディングしたところ,気流感覚系では4つのニューロンによって方向情報が伝送されていることがわかった。一方,聴覚系では音源方位情報は複数のニューロンの集団活動として表現されていなかった。さらに気流応答性ニューロンの集団活動をカルシウムイメージング法によって計測したところ,巨大介在ニューロン(GIs)10-2と10-3のコーディング精度が高く,それらが左右一対となることで高い精度で刺激方向を表現していることが分かった。気流感覚系では研究計画通り,方向情報を搬送する上行性ニューロン群が4個の細胞から構成されており,さらにその反応特性が情報精度に与える影響についても明らかにすることができた。聴覚系でも同様の解析を試みたが,音刺激にのみ応答するユニットがほとんど存在せず,一部の気流応答ユニットを除けば,大半が音刺激・気流刺激双方に応答するmultimodal unitであった。しかし,聴覚系では頸部の腹側縦連合から記録した上行性神経活動に含まれるユニットが,気流感覚系で用いた腹部での記録に比べて非常に多く,ユニット分離の信頼性が低い。したがって,現時点では,細胞外記録によって音刺激の方向情報コーディングに関与するニューロン集団を推定するのは困難であると思われる。平成28年度は,気流感覚系については,現在進めている上行性介在ニューロン群の多細胞カルシウムイメージングをさらに進める。刺激に対するカルシウム応答の方向選択性データを26年度に用いたデコーディング法を用いて解析することにより,方向情報をコーディングしている細胞集団を構成する個々のニューロンを同定する。さらに様々な速度の気流刺激を用いることにより,刺激強度によって方向情報のコーディング精度が変化するか,またコーディングしている細胞集団の構成が変わるのかを調べる。
幼少期に獲得すべき生活習慣・身体能力・精神発達の相互関連性と縦断的変化

本研究課題は幼児を対象として,生活・身体・精神に関連するデータを縦断的に収集し,相互関連性と発育発達に伴う変化を明らかにすることを目的とした.生活習慣および保護者の運動への意識,7項目の体力測定,身体活動量の縦断的データを得た.結果として,1)年少から年中では約半数が,年少から年長では約4割の幼児において平日の身体活動量が減少しており,より小さい頃からの取り組みによる運動習慣獲得が必要であること,2)2山型を示す一日の活動パターンにおいて身体活動量が多くなること,3)保護者の運動への意識を改善することおよび生活習慣を良好に保つことは身体活動量の獲得に好影響を及ぼすこと,の3点が明らかになった.平成25年度においては,様々な学会や関連の研究会への出席,そして文献研究等を通して幼少期の子ども達における生活習慣,身体活動等に関する問題点や収集し検討すべき事項に関して検討することを中心的に行った.多くの情報をもとに,その問題点を把握し,実際の調査,測定の実施につなげることができた.これまでに,実際に体力,生活,身体活動量,運動動作に関する測定(撮影含む)調査を終えた.併せて,保護者の生活や価値観に関しても調査を行った.現段階では研究開始1年目ということもあり,横断的データの段階である.多岐に渡るデータを得たため全てのデータを詳細に分析するまでにはいたっていないが,若干の分析検討を行い学会等で発表を行った.参加した学会は日本体育学会,日本学校保健学会,ICHPER,日本発育発達学会,日本体育測定評価学会であり,その多くで関連の学会発表を行った.次年度のアメリカスポーツ医学会への発表申し込み(受理)も平成25年度中に完了した.また,平成25年度計画を計画した段階より徐々に収集を始めていたデータを用いて,学術雑誌への論文投稿も行った.さらに,執筆機会を得ることができた専門書の担当ページ内においても本課題の実施を通して得られた知見をわずかながらではあるが取り入れ示すことが出来た.加えてデータ収集に協力いただいた教育関連施設には次年度以降も継続的に協力いただけるような関係を築くことが出来ている.これにより,次年度以降の中心課題である縦断的データの収集につなげていけるものと考えている.2014年度は,子ども達の体力,身体活動量,生活習慣,そして,保護者の生活習慣に関するデータを継続的に収集した.通算で3年間分の縦断的データを収集した.現段階で2014年度末に収集したデータの入力作業が残っているが,それ以外に関しては概ね研究データセットとして構築済みであり,2015年度は縦断的な変化に関する成果発表を中心に進めていく準備は整ったといえる.また,すでに2014年度中に2年分の縦断データで可能な範囲の検討を行い,関連の学会での発表もすることができた.2015年度初頭には,さらに分析を進めた結果を国際学会にエントリー済みである.2014年度中には,いくつかの関連学会等で発表等を行った.主な発表内容は,「体力向上活動を通した,保護者の意識変化とそれに伴う子ども達の体力や活動的生活習慣の変化に関する検討」,「運動実践に伴う子ども達の体力向上,運動動作獲得の効果と示唆」,「子ども達の体力および身体能力と活動意欲との関連」,「活動リズムと身体活動量の関係」などであった.加えて,これまでの収集データを総括した内容を関連学会のシンポジウムの機会を得て公表した.通算で,2014年度中は関連の学会発表を5件,著書・論文を2編,実践フィールドへの還元を兼ねた小冊子を1冊作成した(投稿中や作成中も含む).最後に,2015年度において縦断的な変化に関する成果公表を中心に進めていくための分析方法の検討を現在進行中である.2012年度から2015年度および計画開始以前からとりためていたデータを含めて,4年間におよぶ縦断的データを得た.得られたデータは主に,子どもたちの体力,身体活動量,生活習慣,そして保護者の運動等に関する意識に関するものである.また,今回の研究活動を継続するにあたり,協力園で継続的に実践してきた子どもたちの体力向上のための実践的取り組みおよび成果に関するデータも得ている.最終年度であった2015年度に関しては,幼児期が3年を一括りとした教育・保育体系であることを鑑みて,主に3年間の縦断的データに関する分析と発表を推し進めた.本研究期間中は,継続的に国内学会で年に5回程度,国際学会で年に1回の学会発表を発表者として行った.また,期間中は関連学会において複数のシンポジウムにおいてシンポジストとして発表をする機会を得,本研究課題の成果を多く含んだ発表を専門の研究者に対して行った.雑誌論文に関しては9件,図書に関しては2件,加えて,現場の保育機関等に運動実践を周知するための小冊子1冊を本研究課題の成果をもとに公表,作成した.また,2015年度中に2016年6月に開催される国際学会へエントリーし,既に発表が受理されている.上記の発表内容は,主に「保護者の縦断的な運動等への意識変化と子どもたちの体力および身体活動量との関係性」「十分な身体活動量を得るための1日を通した生活リズムの重要性」「継続的運動実践に伴う子どもたちの体力向上と保護者の意識変化」「子どもたちの体力・運動能力と活動意欲との関係性」などを主題として行った.最後に,2016年3月で本研究課題の期間は終了したが,本研究課題で得た研究データをもとに,現在,2つの研究論文を執筆中であり,2016年度中には投稿することを予定している.

本研究課題は幼児を対象として,生活・身体・精神に関連するデータを縦断的に収集し,相互関連性と発育発達に伴う変化を明らかにすることを目的とした.生活習慣および保護者の運動への意識,7項目の体力測定,身体活動量の縦断的データを得た.結果として,1)年少から年中では約半数が,年少から年長では約4割の幼児において平日の身体活動量が減少しており,より小さい頃からの取り組みによる運動習慣獲得が必要であること,2)2山型を示す一日の活動パターンにおいて身体活動量が多くなること,3)保護者の運動への意識を改善することおよび生活習慣を良好に保つことは身体活動量の獲得に好影響を及ぼすこと,の3点が明らかになった.2014年度までに,準備年である2012年度も含めて3年間の関連データを縦断的に収集することができた.当初の予定通り,2014年度までに概ねのデータが収集出来たことは,達成度としては十分な状況であると考えている.また,協力の園や担当行政課との関係も良好であり,協力者へのフィードバックも実施しながら,データ収集と研究成果の公表を順調にできている点も順調に進められている要因であると思われる.研究の成果公表に関しても2014年度中は学会発表を中心に,多くの公表を行うことが出来た.今後は,これらを研究論文として掲載していく必要があると考えている.また,縦断的変化に関する分析手法の研究に関しては,若干の遅れがあり,この点が概ね順調とした理由である.この点に関しては,2015年度中に挽回できるように努めていくつもりである.以上のように,全体としては順調に研究計画が進行できているものと考える.今後は,変化に関する分析手法に関して,詳細に研究を進め,適切な分析手法を適用して有効な結果と示唆を関連学会等で公表していくつもりである.体力科学2015年度は研究計画の最終年であり,主に成果公表を中心に行う予定である.既に収集済みのデータを完全な研究データセットとして構築し分析を進める.また,当初目的にあるように,単なる研究成果の公表に終始せず,関連のフィールド等に体力向上や生活習慣改善の指針のような形で研究成果を還元していこうと考えている.既に,6月頃に協力の行政担当課との勉強会(講演も兼ねて)を計画中である.学術的な成果公表といった側面では,出来る限り国際誌等への論文掲載にもチャレンジし,国内外問わず,広く公表に努めていく.本研究課題に関連する子ども達のデータは,欧米では,このようなデータを大量に縦断的に収集するのは大変困難であるため,国際的にも貴重なものであると考えている.そのため,海外にも,子ども達が抱える多くの課題や,それに関する研究成果をしっかり公表していきたい.手始めに,7月には韓国で開催される,関連学会において発表(講演)を予定している.加えて,本研究課題が2015年度で終了した後のことも考慮し,幼児期を終え,小学校に進学した子ども達を追跡的に調査測定可能になるように,関連の学校や行政担当課とも交渉を進めていく.これにより,幼小連携した取り組みへと研究の範囲を広げていくつもりである.課題採択以前の計画策定段階より徐々に準備を進めていたこともあり概ね順調に進めることが出来た.
保健師実践能力を育む体系的教育方略-アクティブ・ラーニングの導入と評価法の開発-

卒業時に保健師として習得すべき既知の知識およびスキルに加え、本研究で90%以上の同意を得た態度・価値観13項目、ジェネリック・スキル12項目を組み込み、アクティブ・ラーニングの学習プロセス展開を枠組みとし、体系的教育方略の試案を作成し、教育実践を試行した。今後、学生の学習成果と合わせて検討し、教育プログラムとしての有効性を検証するとともに、他大学でも実践できるように精選していく必要がある。また、保健師実践能力を評価する方法として、保健師活動のイメージ図を試案した。体系的理解を測る指標として利用可能性が示唆されたが、さらに教示方法の工夫や評価のわかりやすさなど改良していく必要がある。地域における複雑かつ曖昧な健康課題に対して,迅速で臨機応変な対応ができる保健師としての実践能力が社会的ニーズとして高まっている。問題解決が困難で曖昧な状況こそ,実践能力の発揮が求められるともに,表層的な知識や技術に留まらない,個人の仕事に対する価値観が示され,仕事の成果に差が出る場面でもある。にもかかわらず,保健師実践能力について,知識や技術に関する項目以外は依然として不明瞭である。さらに学生の特性として,基礎的な学力低下や自分本位な価値観,モラルの低下などが挙げられる。そこで今年度の研究目的として,まず,職業的アイデンティティ,価値観,動機などに該当する項目を含めた,知識・スキル・態度項目を合わせた保健師実践能力を明確にすることが重要であると考えた。厚生労働省より周知された「保健師に求められる実践能力と卒業時の到達目標と到達度」を参照し,特に態度項目については,研究者らのこれまでの調査や先行研究などに基づいて,保健師実践能力に関する学習成果評価表(以下,保健師実践能力自己評価表とする)を作成した。保健師実践能力自己評価表は,7つの実践能力と大項目から構成された。大項目の下位項目として,中項目21項目,質問項目94項目(うち49項目は個人/家族レベルと集団/地域レベルの2区分としたため,トータルの質問項目は138項目)とした。また,卒業時の達成目標レベルを示すとともに,当該教育機関における実習目標との整合性を図り,同時に一覧できる書式とした。評価時期については,保健師選択課程開始前(看護共通の講義科目のみ終了した時点),講義科目終了時点,演習科目終了時点,実習科目終了時点,卒業時の5時点を学生による自己評価の時期とし,演習科目終了時点と実習科目終了時点までに教員による中間評価を設け,各学生にフィードバックを行う計画とした。(1)保健師実践能力における態度・価値観に関する調査厚生労働省より「保健師に求められる実践能力と卒業時の到達目標と到達度」として知識・技術に関しては周知された。しかしながら、問題解決が困難で曖昧な状況こそ、知識・技術だけでなく、個々人の仕事に対する態度や価値観が示され、仕事の成果に差が出る場面でもある。そこで、保健師として必要な態度や価値観とは何か、特に保健師教育として卒業時までに習得すべき項目を明らかにすることを目的に、デルファイ調査を行った。調査方法は、郵送による自記式質問紙調査とし、エキスパートによるコンセンサスを得るデルファイ法を用いた。基礎教育担当者と実践現場担当者が求める内容やレベルが乖離しないことが重要であると考え、全国看護系大学(248ヶ所)に勤務し、かつ保健師教育を担当されている教員および都道府県・自治体に勤務し、かつ実習指導担当の保健師(250ヵ所を層化無作為抽出)をエキスパートとして選出した。第1回調査の調査協力者は、実習指導者124名、大学教員89名(うち有効回答213名)、第2回調査では、実習指導者77名、大学教員59名(うち有効回答136名)から回答を得た。「卒業時までに習得すべき態度・価値観」13項目および「卒業時までに習得すべきジェネリックスキル」12項目について、エキスパートの総意としてコンセンサスを得られた。また、それぞれの到達すべき達成度についても検討ができた。(2)保健師実践能力をはぐくむ教育的方略の実践介入およびデータ収集保健師選択学生のこれまでの学習プロセスを追跡分析できるように、今年度卒業する1期生のデータを中心にデータ構築を行った。今後、教育的方略の介入評価ができるように教育実践介入とともにデータ蓄積を行う予定である。研究目的を達成するために支障なく、進捗している。全国の看護系大学保健師養成担当教員および実習指導担当保健師をエキスパートとし、デルファイ法を用いた郵送自記式調査を行った。2回の調査の結果、卒業時に保健師として習得すべき態度・価値観13項目、ジェネリック・スキル12項目が重要と認識され、90%以上の同意率を得た。次に示すアクティブ・ラーニングの学習プロセス展開を体系的教育方略の試案の枠組みとし、教育実践を試行した。保健師として実践に必要な[A:知識・スキルの取り込み]と日常生活体験や当事者体験との[B:体験への結びつけ]を意図的に組み込む。また、当事者の立場に立った視点を軸とした[C:多角的な推論や判断]ができる力を培うことを促す。そして、総合的な視野を持った[D:論理的な思考]を自分なりにまとめ、[E:発表や伝達を通した表現]を行い、[F:仲間との交流や多様な価値観]を通して、自分の思考を深める。さらに、[G:客観的・形成的評価]によって、自分の課題認識と目指すべき学習目標が見出せ、主体的な[H:更なる学習意欲と動機づけ]に導く。

これらのスパイラルが、次の新たな[A:知識・スキルの取り込み]となり、向上的な実践能力の発展につながる。今後、学生の学習成果と合わせて検討し、教育プログラムとしての有効性を検証するとともに、他大学でも実践できるように精選していく必要がある。さらに、学習成果を評価する視点に基づき、評価基準を作成し、学生が作成した保健師活動のイメージ図の得点化を試みた。その結果、得点化の方法として、単純な加算による得点化ではなく、「保健師活動の要素となる目的、活動原則、住民主体の内容」「その関係性の表現方法」「独創性と置きかえの程度」の3方向の乗算による得点化を見出した。今後、この評価方法をツールとして活用をしていくためには、評価のしやすさやわかりやすさについて改良していくことが必要である。卒業時に保健師として習得すべき既知の知識およびスキルに加え、本研究で90%以上の同意を得た態度・価値観13項目、ジェネリック・スキル12項目を組み込み、アクティブ・ラーニングの学習プロセス展開を枠組みとし、体系的教育方略の試案を作成し、教育実践を試行した。また、保健師実践能力を評価する方法として、保健師活動のイメージ図を試案した。体系的理解を測る指標として利用可能性が示唆されたが、さらに教示方法の工夫や評価のわかりやすさなど改良していく必要がある。今年度の研究計画内容に達することができたため。研究目的を達成するために、今後も研究者間で課題を共有し、研究を遂行するように努める。公衆衛生看護学当初の実施計画通りに推進できるように,研究者間で課題を共有し合い,研究を遂行するように努める。調査方法をへんこうしたため、エキスパートへの謝金がなくなり、郵送料の方が安価になった。また、データ入力にかかる料金も予定よりも安価になった。パソコンの購入をしなかったこと,文献整理などのヘルプを頼める人材を確保できなかったため,当初の見積もりよりも使用金額が減ったため。データ分析を行った後、学会発表、論文投稿を行う際の旅費、英訳料などに充てる予定である。次年度のエキスパートによる検討を充実するとともに,研究のサポート資源である人材および物品の充実を図りたいと計画している。
血液型不適合及び異種移植を可能にする合成糖鎖イムノトキシンの開発

異種Gal抗原・血液型抗原認識B細胞の選択的抑制法の開発異種糖鎖Gal抗原とヒト血液型A抗原を認識するB細胞(B-1細胞)は類似糖鎖を認識して前駆細胞(B-0細胞)から分化する。我々はカルシニューリン抑制剤のサイクロスポリン(CyA)とタクロリムス(Tac)が、B-0細胞からB-1細胞への分化を抑制することを確認した。マウスを用いた検討では、CyAとTacはA糖鎖反応性B-1細胞への分化を抑制した。しかし、すでに成熟したA糖鎖反応性B細胞と抗体産生B細胞はカルシニューリン抑制剤抵抗性であった。そこで異種糖鎖Gal抗原とヒト血液型A抗原を認識する成熟B細胞を選択的に標的するため、最適な親和性と特異性が得られる合成糖鎖を決定した。標的成熟B細胞を傷害するトキシンとして異種蛋白bovine serum albumin (BSA)を合成糖鎖に融合した。マウスにBSA融合合成糖鎖を投与し、その後ウサギ抗BSA抗体を投与した。その結果、異種糖鎖Gal抗原あるいは血液型A抗原に結合し得るレセプターを表出するB細胞および抗体産生細胞は選択的に消失した。さらに、カルシニューリン抑制剤との併用により恒久的な特異的抗体産生抑制が得られた。異種移植あるいはABO血液型不適合移植におけるB細胞性拒絶反応の臨床応用可能な予防および治療薬として、BSAと融合した合成糖鎖の有用性が確認された。ヒト以外の哺乳動物は、Gal以外にもN-glycolylneuraminic acid (NeuGc)を重要な糖鎖構成要素として細胞上に表出する。NeuGc抗原に対する自然抗体も健康人の85%に検出され、遅発性異種移植片拒絶反応の原因となる可能性がある。我々はNeuGcノックマウスを用い、NeuGc認識B細胞および抗NeuGc抗体産生細胞の解析モデルを確立した。異種糖鎖Galα1-3Galβ1-4GlcNAc(Gal)とヒト血液型A抗原(GalNAcα1-3Fucα1-2Gal)を認識するB細胞の特性を解析した結果、特徴的なB細胞亜群であるB-1細胞(主として腹腔や胸腔内に存在し、脾臓に移行して抗体産生細胞となる)に属することが明らかとなった。B-1細胞はさらにそれぞれ特徴的なレパートリーを有するB-1a細胞(IgM^<high>CD11b^+CD5^+)とB-1b細胞(IgM^<high>CD11b^+CD5^-)に細分される。血液型抗原反応性B細胞はB-1a細胞に、Gal反応性B細胞はB-1b細胞に分類されることが解明された。カルシニューリン抑制剤サイクロスポリン(CyA)はB-0細胞からB-1細胞への分化を抑制することが報告されている。マウスを用いた我々の検討では、CyAは用量依存的にB-1a細胞の分化・増殖を抑制するが、B-1b細胞には影響を与えないことが判明した。従って、CyAはA糖鎖反応性B細胞への分化を抑制する。しかし、すでに成熟したA糖鎖反応性B細胞と抗体産生B細胞はCyA抵抗牲であるため、これらの選択的抑制が必要となった。そこで、血液型A抗原認識成熟B細胞を選択的に標的するため、最適な親和性と特異性が得られる合成糖鎖を決定した。フローサイトメトリーで二単糖と三単糖の血液型A

抗原を比較した場合、三単糖のものがより親和性および特異性が高かった。次に、標的成熟B細胞を傷害するトキシンとして異種蛋白bovine serum albumin(BSA)を血液型A三単糖に融合した(イムノトキシン)。マウスにBSA融合A三単糖を100μg/mouseで投与し、その6時間後に20倍希釈したウサギ抗BSA抗体を1ml/mouse投与した。その結果、血液型A抗原に結合し得るレセプターを表出するB細胞および抗A抗体(IgM)を産生するB細胞は選択的に消失した。ABO血液型不適合移植におけるB細胞性拒絶反応の臨床応用可能な予防および治療薬として、BSAと融合した合成A糖鎖の有用性が示唆された。異種Gal抗原・血液型抗原認識B細胞の選択的抑制法の開発異種糖鎖Gal抗原とヒト血液型A抗原を認識するB細胞(B-1細胞)は類似糖鎖を認識して前駆細胞(B-0細胞)から分化する。我々はカルシニューリン抑制剤のサイクロスポリン(CyA)とタクロリムス(Tac)が、B-0細胞からB-1細胞への分化を抑制することを確認した。マウスを用いた検討では、CyAとTacはA糖鎖反応性B-1細胞への分化を抑制した。しかし、すでに成熟したA糖鎖反応性B細胞と抗体産生B細胞はカルシニューリン抑制剤抵抗性であった。そこで異種糖鎖Gal抗原とヒト血液型A抗源を認識する成熟B細胞を選択的に標的するため、最適な親和性と特異性が得られる合成糖鎖を決定した。標的成熟B細胞を傷害するトキシンとして異種蛋白bovine serum albumin(BSA)を合成糖鎖に融合した。マウスにBSA融合合成糖鎖を投与し、その後ウサギ抗BSA抗体を投与した。その結果、異種糖鎖Gal抗原あるいは血液型A抗原に結合し得るレセプターを表出するB細胞および抗体産生細胞は選択的に消失した。さらに、カルシニューリン抑制剤との併用により恒久的な特異的抗体産生抑制が得られた。異種移植あるいはABO血液型不適合移植におけるB細胞性拒絶反応の臨床応用可能な予防および治療薬として、BSAと融合した合成糖鎖の有用性が確認された。ヒト以外の哺乳動物は、Gal以外にもN-glycolylneuraminic acid(NeuGc)を重要な糖鎖構成要素として細胞上に表出する。NeuGc抗原に対する自然抗体も健康人の85%に検出され、遅発性異種移植片拒絶反応の原因となる可能性がある。我々はNeuGcノックマウスを用い、NeuGc認識B細胞および抗NeuGc抗体産生細胞の解析モデルを確立した。
国際協力におけるボランティアの動員メカニズムに関する研究－官民連携モデルの考察－

本研究は国際協力におけるボランティアの動員をテーマにして、シンガポールの政府事業である「ユース・エクスペディション・プロジェクト(YEP)を事例にとり、ボランティア文化の醸成におけるトップダウンのイニシアチブの意義とその背景を分析した。YEP自体は社会貢献活動の拡大と若年層の人材育成を掲げたものであり、実施体制における分権化とマルチセクターの協働を進めることで拡大を遂げてきた。そうした構造的な特徴に加えて、YEPは非営利セクターの発展という経済開発の礎として認められること、さらには途上国の社会開発と市民団体を支援するスキームでもあり、従来とは異なる政府開発援助のあり方を示している。本研究は、途上国支援にかかわるボランティアの動員をイシューとして、官民が協働して進める社会貢献と国際協力のあり方を検討することにある。具体的には、シンガポールと日本の取り組みに焦点をあてて、ボトム・アップの活動とトップ・ダウンの政策方針をあわせながら分析し、国際的な人材育成に関わるアクター間の連携モデルを体系化していく。初年度は、当該研究にかかるこれまでの調査をまとめ、全体の基盤づくりに進めた。まず、シンガポール政府が打ち上げている「ユース・エクスペディション・プログラム」(以下、YEP)に関する事前調査を足掛かりにして、行政が主導する海外ボランティア派遣事業の枠組み(制度体制や組織構造など)を概括し、事例分析から実践のプロセスを把捉することに努めた。現段階までに明らかになった要点とは、YEPはシンガポールの国際化を後押しする人材育成の施策であるとともに、NGOを始めとする市民社会への支援環境を整える装置として機能していることである。YEP全体の指揮と監督は政府の直轄部署が司っているが、実践では教育機関と学生団体といったプロジェクトの立案主体に多くの裁量権が与えられており、それぞれがパートナーとなりうるNGOとの協力体制を築いていくことが前提となる。以上の考察から、YEPの取り組みが行政・教育機関・NGOのネットワークを組成させるという、政策的な意図が浮き彫りとなった。さらには、そのネットワークが国境を超えたスケールで拡大している傾向が事例分析によって明らかになった。YEPからの補助金は、間接的に海外のNGOにも流れる仕組みになっており、従来の政府開発援助におけるNGO支援(おもに国内の団体を対象とする)とは異なる、新たな援助形態を示していると指摘できる。本研究は、途上国への支援を目的としたボランティアの促進事業に焦点をあてて、国際的な人材の育成に関わるアクター間の連携を精査し、社会貢献活動の発展を政策的な見地から分析していく。二年目にあたる本年度は、初年度の成果を基にして、研究対象であるシンガポールの「ユース・エクスペディション・プログラム」(以下、YEP)に関する調査に従事した。本年度の調査で明らかになった点は、実施構造の分権化が進みつつも、管轄の政府機関との協力体制が強化されていること、そして、ボランティアの主体性を重んじる事業展開が高まりを見せていることである。以上の点は、ステークホルダー間の協働関係と、ユース層のエンパワーメントを加速させる動きであり、民主的なガバナンスを築く礎である。こうした一般的な目標に加えて、シンガポールにおける取り組みは、2つの政策的な特徴を有している。第一に、ボランティアの動員がオルタナティブな政府開発援助として解釈されうる点である。従来の技術・財政援助といった形でなく、学生のボランティア活動を回路とした途上国支援のあり方が提示されており、草の根レベルでの交流を進めながら、シンガポールの国際的なプレゼンスの向上を図っているといえる。第二のポイントは、ボランティア活動を促す試みが、国家の経済開発とつながっている点である。学生に向けた国際的な事業は、世界各地の大学で打ち上げられているが、シンガポールが先進的である所以は、ユース層の開発が単なる人材育成の教育事業に留まることなく、国の経済政策に連節していることである。つまり、ボランティアの促進、社会貢献活動の奨励、市民団体の発展などが「経済成長を牽引する」というロジックを展開することで、社会開発の進展に正当性を与えているのである。こうした政策的意図は、研究当初の段階では認められていなかった発見であり、今後の研究の重要な指針として位置づけられよう。二年目にあたる本年度は、シンガポールでの実質的な調査を整理することが目的であり、本研究の根底を成すYEPに関する知見や情報の収集は進捗をみた。また、本年度までの中間報告を英語で作成し、その書面をシンガポール側の調査対象者・協力者に共有できたことは明記すべき前進であった。さらには、その中間報告を国際開発関係の学会でも発表し、そこで得られたコメントやフィードバックを研究の詳細に反映させることで、新たな視点の投入にも努めた。以上の点に加えて、上記の研究実績の概要で記したように、本研究の立ち上げの際には想定されなかった発見を得ることができたことも特筆に値する。本年度の調査を通して、今後の研究で検討すべき新たな気づきが特定されたため、シンガポールの取り組みにかかる調査を深めていくことが次年度への継続課題として挙げられる。三年目にあたる本年度は、これまでにおこなった調査と発表を基にして、本研究の対象事業であるシンガポールの「ユース・エクスペディション・プログラム」(以下、YEP)に関する分析を深めていった。本年度の調査の焦点は、YEPというボランティア事業が市民による社会貢献活動の促進だけでなく、途上国支援政策の一翼に位置づけられる可能性である。シンガポールの政府開発援助(ODA)は、資金や物資の提供ではなく、Singapore Cooperation Programme(SCP)と呼ばれる技術協力に特化しているが、YEPの諸事業も知識や技能の移転を取り上げる傾向があり、この点からも両者の親和性が高いといえる。

また、開始当初はSCPを担当している外務省と関係のある団体がYEPを管轄しており、こうした背景からもYEPがODA的な要素を多分に含んで発展してきたことが分かる。このようにトップダウンの枠組みから捉えていくと、YEPは海外ボランティアの活発化に留まらず、人的交流を媒介にした外交政策であると把捉できる。すなわち、若年層を近隣の途上国に送り出し、あえて草の根レベルでの技術協力を増進させることで、これまでのトップダウン体制のイメージを打破していこうとする政府の意図が読み取れる。本年度までの成果をまとめると、YEPそのものは若年層の海外経験と社会貢献活動を奨励する一般的なスキームのように思われるが、その背景にはグローバル化時代におけるマクロな国家戦略が綿密に描かれている。つまり、YEPという具体的な試みを通して、非営利セクターを軸とする新たな経済開発の推進、オルタナティブな途上国支援の探求、域内でのプレゼンスを高める外交政策の実施といった狙いが見えてくる。こうしたポイントの発見は、研究の立ち上げには想定されておらず、本研究のあり方と目的を再考する際の重要な羅針盤になるだろう。三年目にあたる本年度は、YEPに関する調査内容をまとめることが目標であり、YEPそのものの情報や資料の収集、関係団体やステークホルダー等への聞き取り調査が終了した。また、英語で作成した中間報告に関して、シンガポール側の調査対象者・協力者からコメントやフィードバックが得られたのも有意義な収穫であった。そうした計画上の点に加えて、先の研究実績の概要でも述べたように、研究当初の段階では認められていなかった知見が明らかになり、インタビューの対象を拡げる必要が出てきたため、それらに対応するための聞き取り調査もおこなった。このように、研究を深化させる要点が検出され、研究の視野を広げることができたのは大きな成果であった。今後の課題は、これまでに現場で得られた知見を補完・実証することであり、そのための文献調査をさらに掘り下げていく必要がある。現在まで進捗状況を整理すると、計画時に記したシンガポールでの聞き取り調査は完了しており、新しい発見とともに必要になった追加のインタビューも終了している。これらの総括はある程度まで済んでいるため、文献調査を進めて理論的な肉付けをし、最終的な論文として完成させることが次年度の課題であるとまとめられる。本年度の研究は、対象事業であるシンガポールの「ユース・エクスペディション・プログラム(YEP)」を参照しながら、ボランティアにかかる政策的な取り組みを精査することに加えて、現代的な開発の流れを組み込むことに注力した。その新たな論点とは、2015年の国連総会で採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」の実現に向けて、ボランティアの意義と役割をどのように位置づけていくのか、という問いである。
ＧＰＧＰＵを用いた高速・高精度ノイズ除去処理技術の脳画像研究への応用

脳画像研究における信号雑音比をさらに向上させるため、申請者はノイズ除去性能が高い一方、計算コストが高く通常の手法では医用応用が困難であったNon-local means (NLM) filterと呼ばれる高精度ノイズ除去アルゴリズムをGPGPU(General Purpose GPU)で高速化させたソフトウェアを開発した。本研究では、このノイズ除去ソフトウェアをヒトおよび動物の脳MRIに適応し、基礎・臨床両面からその有用性を明らかにした。核磁気共鳴画像法(MRI)や陽電子放出断層撮像法(PET)に代表される脳画像研究の進歩は、神経科学や臨床医学の発展に大きく寄与してきた。しかし、ハードウェアや撮像時間の制約に伴う画像の信号雑音(ノイズ)は解析や解釈上の障害となっている。このような現状を鑑み、申請者はノイズ除去性能が高い一方、計算コストが高く通常の手法では医用応用が困難であった3D Non-local means (3D-NLM) filter等の高精度ノイズ除去アルゴリズムをGPGPU (General Purpose GPU)で高速化させるソフトウェアを開発した。本研究の目的は、このノイズ除去ソフトウェアをヒトおよび動物の脳MRI・PETに適応し、基礎・臨床応用の可能性を明らかにすることにある。平成25年度では、前年度に導入した高性能GPUを有するコンピュータおよびバージョンアップしたソフトウェアをもとに、ラット構造MRIに適応した。他大学と共同研究を行っている7テスラ小動物用MRIを用いた、脳疾患モデルラットにおける灰白質萎縮の高精度評価を検証した。結果としては、3D-NLMを用いることでセグメンテーションの精度向上を認め、灰白質萎縮の評価時の重要な前処理である空間的平滑化の程度を縮小化させる、すなわち、空間分解能向上を図ることができた。さらに、昨年バージョンアップしたCUDA 4.2から5.5に変更の上で、ソフトウェアをバージョンアップした。現在、1名の健常被験者に対して、1mmおよび0.5mmの高空間分解能構造MRIおよびDWI撮像を行った。また、認知症や精神科疾患患者における構造MRIを本3D-NLM処理することでセグメンテーションの精度向上や皮質厚計測の精度が向上することを検証した。MRIやPETに代表される脳画像研究の進歩は、神経科学や臨床医学の発展に大きく寄与してきた。しかし、ハードウェアや撮像時間の制約に伴う脳画像の信号雑音(ノイズ)は解析や解釈上の障害となっている。このような現状を鑑み、申請者はノイズ除去性能が高い一方、計算コストが高く通常の手法では医用応用が困難であったNon-local means (NLM) filter等の高精度ノイズ除去アルゴリズムをGPGPUで高速化させたソフトウェアを開発した。平成24年度では、高性能GPUを有するコンピュータを導入し、現在開発を行なっているCUDA 2.3より4.2に変更の上で、ソフトウェアをバージョンアップするとともに様々な最適化を図った。その結果、181×217×181 voxelの3次元頭部MRI画像に対して113/voxelで3D NLM filterを行った際の処理時間が旧バージョンの7.5秒(0.041sec/slice)から3.8(0.021sec/slice)と約1/2までさらに短縮化することに成功した。これは先行研究でのCPU(Xeon 3Gz×8)処理時間2780秒と比べると約1000倍の高速化となる。さらに、上記で改良したソフトウェアをラット構造MRIに適応した。1.5テスラのみならず、現在他大学と共同研究を行なっている7テスラ小動物用MRIを用いて、ラットの構造MRIを取得し、NLM filterの有無でのセグメンテーション(灰白質・白質・脳脊髄液)精度を検証した。結果としては、NLM filterの適応により明瞭なセグメンテーション精度の改善を認め、繰り返し撮像の減少など撮像時間の短縮効果が期待された。平成26年度では、前年度までに改良したソフトウェアを用いて、ラット構造MRIデータのさらなる取得および解析を継続して行った。結果、3D-NLMによるセグメンテーション精度の向上を検証し、解析上の空間分解能向上を図ることに成功した。さらに、軽度認知機能障害患者や精神疾患患者における構造MRIに対する3D-NLM処理により灰白質検出精度向上を検証することができた。また、健常被験者において拡散強調像に対する3D-NLMの適応により、神経線維の描画性能向上も検証しえた。

研究期間全体を通じて、3D-NLMソフトウェアの改良を図ることができ、更なる高速化を実現した。ヒトや小動物の構造MRIのセグメンテーション精度向上および萎縮評価性能の向上を図ることができた。さらに、神経線維の描画性能の向上にも寄与することが示された。今後は、これらの実績に基づき、脳コネクトーム解析の精度向上など、新たな画像研究領域に対してノイズ除去フィルタを活用する予定である。医用画像工学1ラット・マウスの構造MRIを用いたNLMノイズ除去フィルタ性能の検証に関して。ラットについては7テスラMRIを用いた検証もすでに行えており、計画以上の進展である。一方、マウスは現在データ集積中である。2ラット・マウスの構造MRIを用いたセグメンテーション精度向上の検証に関して。ヒト研究レベルの高精度セグメンテーションの手法をすでに20匹以上ラットにおいて展開しており、計画以上である。3ラット・マウスの18F-FDG PETを用いた糖代謝画像へのノイズ除去性能の検証に関して。画像取得は行えているが、PET画像へのフィルタアルゴリズムを十分に検証できていない。4GPGPUを用いた3D NLMノイズ除去フィルタソフトウェアの改良に関して。最新CUDAに対応したソフトウェアのバージョンアップを行い、さらなる高性能化のための基盤作成に成功するなど、当初の計画通りに進展している状況にある。5ヒト健常者の構造MRIによるNLMノイズ除去フィルタ性能の検証に関して。現在1名のみではあるがデータ取得は実現している。6ヒト健常者のDWIによるNLMノイズ除去フィルタ性能の検証に関して。現在1名のみであるが、HARDI等当初の予定よりも高精度のトラクトグラフィーも視野に入れた画像取得を行えている。7認知症関連疾患患者の構造MRIへのNLMノイズ除去フィルタの応用に関して。データはすでに20名以上取得できており、計画以上に進展している。8認知症関連疾患患者の18F-FDG, 11C-PIB PETへのNLMノイズ除去フィルタの応用に関して。データは20名以上取得できており、計画以上に進展しているものの、PET画像へのフィルタアルゴリズムを十分に検証できていない状況にある。上記を鑑み、計画はおおむね順調に進展しているものと判断した。1ラット・マウスの構造MRIを用いたNLMノイズ除去フィルタ性能の検証に関して。ラットについては計画に示した1.5テスラのみならず7テスラMRIを用いた検証も行えており、計画以上の目的を達成している。一方、マウスの検証は現在データ集積を推進中である。上記1と同様ラットでは計画以上である。
2次元バーコードによるお薬手帳の機能向上と医薬品適正使用支援

「2次元バーコードによるお薬手帳の機能向上と医薬品適正使用支援」に関する研究を行うにあたり、(1)コンピュータチェックシステム導入による従来型お薬手帳の機能性向上の検証、(2)2次元コードを利用したチェックシステム搭載試作機の開発、(3)本試作機の臨床導入とその評価、を目標とした。レセプトコンピュータ薬剤鑑査システムを用いたお薬手帳の有用性向上に関する調査として、お薬手帳利用者を対象としたデータ収集・解析を実施し、「お薬手帳」に記載された複数処方の薬剤をレセプトコンピュータの薬剤鑑査システムを用いて鑑査することで、高率で確実な疑義抽出が可能となり、これによりお薬手帳の機能が高まることを報告した(柴田由香里,他:医療薬学,34,972-976,2008)。また宮崎県全域を対象にお薬手帳の活用実態について調査を行い、その有用性向上への課題と対策を検討した。本調査により、手帳が十分効果的にその機能を発揮している例は未だ少なく、手帳の有効利用のためのさらなる対策が必要であることがあらためて浮き彫りとなった(第41回日本薬剤師会学術大会、宮崎市、2008.10)。処方情報を2次元コードに変換しお薬手帳ラベルにプリントアウトするシステム、その2次元コードをレセプトコンピュータに読み込み、レセプトコンピュータの「重複投与・相互作用チェックシステム」と接続し、疑義検索を行わせるシステムをそれぞれ構築し(2007-2008年度)、研究室レベルでの2次元コードお薬手帳鑑査システムの完成をみた。同試作機の臨床導入を目的とした研究室レベルでの機能性・有用性の検証においては、優れた機能性が確認され、臨床応用による有用性が期待された。「2次元バーコードによるお薬手帳の機能向上と医薬品適正使用支援」に関する研究を行うにあたり、次の3点、(1)コンピュータチェックシステムによる従来型お薬手帳利用時の疑義発見漏れの抽出、(2)2次元コードを利用したチェックシステム搭載試作機の開発、(3)本試作機の臨床導入とその評価、を目標としている。(1)については保険薬局と連携し、お薬手帳の有用性に関する調査としてお薬手帳利用者に関するデータ収集(平成18年7月12月)を行い、その背景(処方薬剤数、診療科等)と重複投与、副作用・相互作用等の疑義抽出との関連を解析している.(2)に関して試作機開発の初期段階として「2次元コード」書き出し及び一部読み取り部分に関するソフトウェア開発を行っており、従来型お薬手帳に付与する「2次元コード」の大きさ、表示面積あたりの記憶容量、及びコードサイズによる読み取り率の検討を行った。その結果、現段階では2.5センチ四方の「2次元コード」中に患者氏名、性別、生年月日、薬品名、用量の情報を盛り込み、「2次元コード」書き出しが可能となり、「2次元コード」に記憶された情報をUSBケーブルでコンピュータに接続したバーコードリーダー(DENSO GTIOQ)で確認することができる状態となった。今後「2次元コード書き出し-読み取り」両ソフトウェアと調剤薬局支援システム・アポバーン搭載レセプトコンピュータ付属「重複投与・相互作用チェックシステム」とのリンクを行い、さらにリンクによって生じる問題点の再確認・改良を試みることにより、臨床導入を目的とした本試作機の有用性を確認できるものと考えられる。「2次元バーコードによるお薬手帳の機能向上と医薬品適正使用支援」に関する研究を行うにあたり、次の3点、(1)コンピュータチェックシステム導入による従来型お薬手帳の機能性向上の検証、(2)2次元コードを利用したチェックシステム搭載試作機の開発、(3)本試作機の臨床導入とその評価、を目標としている。(1)については保険薬局と連携し、レセプトコンピュータ薬剤鑑査システムを用いたお薬手帳の有用性向上に関する調査として、お薬手帳利用者を対象としたデータ収集・解析を実施した。

「お薬手帳」に記載された複数処方の薬剤をレセプトコンピュータの薬剤鑑査システムを用いて鑑査することで,来局患者2,776名、手帳使用者1,621名(58.4%)のうち57名(手帳使用者の3.5%)から疑義が見いだされ、疑義の件数は124件(重複投薬:14件、相互作用:110件)であった。これはコンピュータによる薬剤鑑査システムを用いなかった別調査における疑義抽出率1.5%よりも高率であり、お薬手帳の処方鑑査にレセプトコンピュータの薬剤鑑査システムを利用することでより確実な疑義抽出が可能となり、お薬乎帳の機能が高まることが示唆された。一方、本調査においても手帳の使用率は58%と満足すべき状況には至っておらず、その対策も医薬品適正使用支援のためには重要である。現在、宮崎県全域を対象にお薬手帳の使用実態について調査を実施し、その有用性向上への課題抽出と対策を検討中である。また(2)の試作機開発においては、「重複投与・相互作用チェックシステム」と「2次元コード読み取りデータ」のリンク時の問題点の抽出を実施し、誤作動を起こさないために必要なシステム構成について検討した。今後、臨床導入を目的とした試作機への応用とその有用性の確認を行う予定である。「2次元バーコードによるお薬手帳の機能向上と医薬品適正使用支援」に関する研究を行うにあたり、次の3点、(1)コンピュータチェックシステム導入による従来型お薬手帳の機能性向上の検証、(2)2次元コードを利用したチェックシステム搭載試作機の開発、(3)本試作機の臨床導入とその評価、を目標としている。(1)については保険薬局と連携し、レセプトコンピュータ薬剤鑑査システムを用いたお薬手帳の有用性向上に関する調査として、お薬手帳利用者を対象としたデータ収集・解析を実施し,「お薬手帳」に記載された複数処方の薬剤をレセプトコンピュータの薬剤鑑査システムを用いて鑑査することで,高率で確実な疑義抽出が可能となり、これによりお薬手帳の機能が高まることを報告した(柴田由香里,他:医療薬学,34, 972-976, 2008)。また,宮崎県全域を対象にお薬手帳の使用実態について調査を実施し、その有用性向上への課題抽出と対策を検討した。本調査により、手帳が十分効果的にその機能を発揮している例は未だ少なく、手帳の有効利用のためのさらなる対策が必要であることがあらためて浮き彫りとなった(第41回日本薬剤師会学術大会、宮崎市、2008.10)。(2)の試作機開発においては、処方情報を2次元コードへ変換しお薬手帳ラベルヘプリントアウトするところまでは前年度までに構築出来ていたが、今年度はその2次元コードをレセプトコンピュータに読み込み、レセプトコンピュータの「重複投与・相互作用チェックシステム」と接続し、疑義検索を行わせるシステムを構築し、研究室レベルでの2次元コードお薬手帳システムの完成をみた。(3)の同試作機の臨床導入を目的とした研究室レベルでの機能性・有用性の検証においては,優れた機能性が確認され、臨床応用による有用性が期待された。