hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核媒質中における中間子の精密研究と強い相互作用の対称性

本研究課題では、中間子-原子核束縛形を対象にした強い相互作用の様相に関する研究を発展させることによって、より精密で定量的な理解を目指している。今年度の研究実績としては、パイ中間子原子に関しては、理化学研究所で2010年に行われた実験の成果を共同研究として論文を公表することができた。さらに、理研でその後に行われた実験結果の精密な解析が進展している。今後も、理化学研究所、東京工業大学、鳥取大学との共同研究を通じて研究を進展させる予定である。ドイツのCOSY研究所で行われたイータ中間子原子核の生成に関しては、実験グループとの共同研究で実験結果から理論的に演繹されるイータ中間子の相互作用に関する研究を論文として公表することができた。イータ中間子の相互作用に関して強い制限がかかる可能性を指摘できた。イータ(958)中間子と原子核の束縛状態に関しては、強い相互作用のために原子核が圧縮変形する可能性を理論的に指摘し、論文として公表が予定されている。今後は、より精密な構造の予想、および生成断面積に与える影響の評価、以前ドイツGSI研究所で行われた実験結果の評価に対する影響などを議論していく予定である。今後の実験計画立案等に有用な知見が得られると考えている。最後に、反陽子原子からの中間子ー原子核束縛形の形成に関しても今年度に新しく検討を始めた。原子核中の陽子や中性子と反陽子の消滅反応で生じる約2GeVのエネルギーを用いて、中間子を生成し、そのうちのいくつかを核内に留める反応は、現在までに定量的な計算がなされていないチャンネルが複数あり、今後の理論的な評価が必要と考えている。π中間子原子、η中間子原子核、η(958)中間子原子核に関する研究が順調に進んでいる。2019年度中にも新しい結果が公表できる見込みである。現在まで進めてきたのと同様に、ペースを落とさずに順調に成果を上げていきたい。理論的な研究内容と実験研究者との共同研究を重視して研究を発展させてゆく。本研究では、現在までに行われてきた種々の中間子--原子核系の研究を発展させて、より正確で精密な知見を得ることを目指している。今年度の研究実績としては、まず、2010及び2014年度に理化学研究所で行われたパイ中間子原子生成実験に対応して、理論的な研究を進めた。具体的には、実験的に得られた断面積(特に角度分布)の理解と、そこから得られる物理的な情報の検討である。物理的情報としては、強い相互作用の対称性の様相に関するものが重要で、首都大との共同研究を進めている。これらの結果は、1年程度以内に論文にまとまると見込んでいる。次にドイツのCOSYにおいて3度実験が行われた、重陽子融合反応による、η-4He束縛状態生成反応の理論解析を進めた。具体的には、実験的に決定された生成断面積の上限値から、η中間子とヘリウム4原子核の間の相互作用に厳しい制限をつけられる解析を行った。この研究に関しては論文原稿を既に作成中であり、やはり1年程度以内には出版可能であると考えられる。最後に、η(958)中間子原子核に関してであるが、当該年度中にGSIにおける実験結果の解析が進み、η(958)中間子と原子核の間の相互作用に関して情報が得られた。いくつかの理論予想が示すような、強い引力(もしくは大きな質量変位)の兆候は見られなかったが、今後の研究の発展に向けて重要な一歩を踏み出したと言える。軸性U(1)量子異常との関連で理論的な研究を発展させるのは、今後の課題となる。π中間子原子、η中間子原子核、η(958)中間子原子核に関しては順調に研究が進行している。また、K中間子の系に関しても、種々の検討が進められているため。本研究では、現在までの中間子-原子核束縛系の研究を発展させて、強い相互作用に関するより精密で定量的な知見を得ることを目指している。今年度の研究業績としては、π中間子原子に関しては、理化学研究所で2010年に行われた実験の解析と理論的な理解が進み、次の2018年度初頭には論文として成果を公表できる見通しが立った。また理論的にも、波動関数繰り込みの効果を光学ポテンシャルのp波項に導入する試みが始められた。今後は、理化学研究所、東京工業大学、鳥取大学との共同研究を通じてさらなる進展を図る予定である。次に、ドイツのCOSY研究所で実験が行われた、重陽子融合反応によるイータ中間子束縛系の研究に関してであるが、理論的な研究がまとまり、本年度中に論文として出版することができた。Green's functionを用いた生成率の理論的評価がまとまったので、次のステップとして、実験結果の意味する内容の理解が進んでいる。ポーランド、ヤゲロニアン大学のグループとの研究を通じて、実験結果の意味するイータ中間子ー原子核相互作用の情報に関して解析が進んでいる。この結果に関しても2018年度初頭には公表することができる予定である。η(958)中間子原子核に関しては、ドイツGSI研究所で行われた実験結果に関する解析が終了して、報告が本年度中に論文として出版されている。η(958)と原子核の相互作用に関しては、理解の程度がまだ不十分であり、今後の理論的な研究発展も必要な状況である。パイ中間子、イータ中間子、イータ(958)中間子に関する研究が順調に進んでいる。K中間子原子核生成に関しても議論が進んでいる。2018年度中にある程度の成果が公表できるのではないかと考えている。

本研究課題では、中間子-原子核束縛形を対象にした強い相互作用の様相に関する研究を発展させることによって、より精密で定量的な理解を目指している。今年度の研究実績としては、パイ中間子原子に関しては、理化学研究所で2010年に行われた実験の成果を共同研究として論文を公表することができた。さらに、理研でその後に行われた実験結果の精密な解析が進展している。今後も、理化学研究所、東京工業大学、鳥取大学との共同研究を通じて研究を進展させる予定である。ドイツのCOSY研究所で行われたイータ中間子原子核の生成に関しては、実験グループとの共同研究で実験結果から理論的に演繹されるイータ中間子の相互作用に関する研究を論文として公表することができた。イータ中間子の相互作用に関して強い制限がかかる可能性を指摘できた。イータ(958)中間子と原子核の束縛状態に関しては、強い相互作用のために原子核が圧縮変形する可能性を理論的に指摘し、論文として公表が予定されている。今後は、より精密な構造の予想、および生成断面積に与える影響の評価、以前ドイツGSI研究所で行われた実験結果の評価に対する影響などを議論していく予定である。今後の実験計画立案等に有用な知見が得られると考えている。最後に、反陽子原子からの中間子ー原子核束縛形の形成に関しても今年度に新しく検討を始めた。原子核中の陽子や中性子と反陽子の消滅反応で生じる約2GeVのエネルギーを用いて、中間子を生成し、そのうちのいくつかを核内に留める反応は、現在までに定量的な計算がなされていないチャンネルが複数あり、今後の理論的な評価が必要と考えている。π中間子原子、η中間子原子核、η(958)中間子原子核に関する研究が順調に進んでいる。2019年度中にも新しい結果が公表できる見込みである。現在のところ、概ね順調に進展しているので、この状況を堅持してゆく。次年度の研究においては、各中間子の生成反応に関して、新たな実験方法の提案も視野に入れながら、広い視野をもって多角的に進めてゆく。現在の研究のペースを堅持しつつ、順調に成果を上げていきたい。実験的な研究に関与しつつ、理論的な研究内容を発展させていく予定である。現在まで進めてきたのと同様に、ペースを落とさずに順調に成果を上げていきたい。理論的な研究内容と実験研究者との共同研究を重視して研究を発展させてゆく。
カビ食中毒症に起因した有毒フザリウム菌の分類と代謝産物の関連性についての共同研究

フザリウム菌による食中毒症(ATA症)の関連菌として分離されたフザリウム菌種のうち、今年度はフザリウム・ニバーレ、フザリウム・ラテリチュウムなど15種69菌株について、T-2トキシンなどトリコテセン系マイコトキシンとゼアラレノンの産生性をガスクロマトグラフィーで分析した。その結果フザリウム・アルスロスポリオイデス1株に88μg/mlのT-2トキシン、フザリウム・サンブシナム1株にジアセトキシスシルペノール58μg/ml、ジベレラ・ツェアエ1株にデオキシニバレノール147μg/mlの産生性を認めたが、残りの66株は検索したトキシンの産生をわずかに認めるか、産生がなかった。以上のことから本年度検討した菌種が新規の有毒代謝産物を産生する以外に食中毒症に関連があるとは考えられなかった。よってフザリウム・スポロトリキオイデスの産生するT-2トキシンと食中毒の関連性が強く示唆された。本年度分析に供した菌株等を新たに加え、総数400菌株を農林水産省生物資源研究所で永久保存株として登録した。またこれら重要菌株を含む約1400株の凍結保存(-80゚C)を行った。2年間にわたる研究からイスラエルのヨッフェ教授より送付された菌株の全体像が把握できたので、今後さらに分析・保存を行うかどうかを検討する予定である。前年度ならびに本年度の研究からATA症の原因物質がT-2トキシンによることが確実視されたが、T-2トキシンには毒性面でまだ不明点が残されており、急性毒性および骨髄障害性の検索を開始した。3mg/kgのT-2トキシンをネズミに投与すると白血球ならびに骨髄細胞の著しい減少が認められ、6日目では対照群の1/3まで低下した。同様に脾臓の重量減少が認められた。一方、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)を投与すると白血球および骨髄細胞の減少が抑制され、T-2トキシンの毒性を軽減することが判明した。イスラエル、ヘブライ大学のヨッフェ教授より3884株の有毒フザリウム菌が送付された。しかし送付途上で破損し、修復不能な46菌株は減菌処分し、残りの3838株を受け入れたことをイスラエルに報告した。受け入れた菌株は新たに調製した培地にすべて植菌し直し、菌株送付過程に生じたかもしれない雑菌汚染の有無および菌株を送付リストと照合した。菌の生育確認後、菌株番号に応じて少グル-プ毎に整理した。整理後、200菌株を菌の状態および重要性から選び、農林水産省生物資源研究所で永久保存菌株として登録した。その他の菌株については研究過程で重要性が認められた株を永久保存リストに加えてゆく予定である。今年度は3838株中、1941年から47年にかけてソ連で発生したフザリウム菌による食中毒症(ATA症)の原因化合物と考えられるTー2トキシンの生産菌であるフザリウム・スポロトリキオイデスおよびフザリウム・ポアエの2菌種200株を選んでマイコトキシン生産性を分析した。対象としたマイコトキシンはTー2トキシン、ニバレノ-ルおよびデオキシニバレノ-ル等のトリコテセン系マイコトキシン類7種とエストロジェン作用を有するマイコトキシン、ゼアラレノンで、その生産性をガスクロマトグラフ分析および質量分析等で調べた。その結果、供試した2菌種の菌株にはゼアラレノンの生産能は認められなかったが、すべての菌株にTー2トキシン、ネオソラニオ-ルおよびジアセトキシスシルペノ-ルの生産性を認めた。このうち最も毒性の強いTー2トキシンを200μg/ml以上産生する高生産株が全体の65%を占めており、ATA症発生後44年以上経たことを考えると、分離当初の生産性は現在の数倍から十数倍高かったのではないかと考えられ、ATA症の原因物質となったと推測された。

前年度ならびに本年度の研究からATA症の原因物質がT-2トキシンによることが確実視されたが、T-2トキシンには毒性面でまだ不明点が残されており、急性毒性および骨髄障害性の検索を開始した。3mg/kgのT-2トキシンをネズミに投与すると白血球ならびに骨髄細胞の著しい減少が認められ、6日目では対照群の1/3まで低下した。同様に脾臓の重量減少が認められた。一方、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)を投与すると白血球および骨髄細胞の減少が抑制され、T-2トキシンの毒性を軽減することが判明した。
戦後初期における幼稚園・保育所のカリキュラムづくりに関する実証的研究

2018年度の目標は、昭和20年代前半までに存在した調査対象園(施設)の確定と約1000か所へのアンケート調査依頼状の発送であった。1児童福祉関連の国の統計資料や都道府県教育委員会等の幼稚園名簿資料を手掛かりに、全国の幼稚園と保育所の名称と住所を調べて、本研究の調査対象を確定する作業に取り組み、920か所を確定した。2北海道・東北・九州・中国・四国・関西・東海地区から確定できた920園(施設)に対して、「昭和20年代の保育カリキュラムに関する諸資料の有無」を書面で尋ね、ハガキによる回答を求めた。その結果、22園(施設)から「関連資料がある」との回答を得た。「無」との回答は、園舎の建替えや保存期間切れなどの理由によるもので、戦後70年余を経過した現在では、現存の資料は極めて貴重であることが改めて分かった。3次に、資料があるという園(施設)に対して電話で訪問調査の可否を伺い、了解を得たところから、順に訪問して資料収集(デジカメ収録等)を行った。3月までに実際に訪問出来た園(施設)は、11園(施設)であった。行けなかったところは、園の行事等により園長との日程調整が出来なかったり、電話で話してみて資料が不十分などの理由による。訪問を次年度に回す予定の園もある。実際に訪問調査をして資料を見せてもらうと、保育カリキュラムそのものがある園は少なく、保育日誌や園だよりなどであることがわかった。4研究会を月1回の割合で定例的に開催し、上記の作業進行と並行して、保育カリキュラム関連の勉強会を行い、成果の学会発表等を検討してきた。専門学会で「昭和20年代の保育カリキュラムづくりの関する実証的研究(1)」と題して研究発表を行う予定である。当年で予定していた調査対象の確定作業とアンケートの郵送作業は、アルバイト等の活用により順調にはかどっている。残りの地区(関東及び東海の一部)に関して、調査対象園(施設)約400は既に確定しており、この5月中にアンケートを郵送できるところまで、作業が進んでいる。1これまでのところでは、幼稚園の方が当時のカリキュラム関連資料が残っているが、保育所の方がそれに比べて少ないことがわかってきたので、今後、それをどう補うかという課題がある。2公立幼稚園と私立幼稚園とが合同でカリキュラムづくりに取り組んだことがわかってきた名古屋市のようなケースもある。これに関しては研究会を重ねて、成果を2019年度に専門学会で発表し、公評を仰ぐ。3前年度に訪問できなかった園(施設)について、本年度の前半期で訪問を出来るようにすることが課題としてある。電話連絡をして、順次訪問調査を行う。年度の前半までにアンケート郵送を終え、後半期は収集できた諸資料のデータ化と分析・検討に取り組むことが本年度の目標である。1調査対象の園(施設)に関しては、ほぼ確定作業が終了しているので、郵送作業を年度の前半期で行う。特に、関東(東京)には戦前からの古い園(施設)も多いことがわかったので、今後「有」との回答が得られることを期待し、順次訪問調査を開始して、原資料収集に努める。2年度の後半期には、それまでに収集できた諸資料をデータ化し、分析する作業や当時の全国的なカリキュラム作成の動向を検討する。そのために、月1回程度の定例研究会を継続していく。3得られた成果を公表するため、2020年度の日本教育学会発表に向けての準備を行う。その際、園(施設)から得た資料の使用については、個人情報保護遵守の立場から園(施設)に了承を得る。42019年度に学会発表した内容を、本学研究紀要に論文としてまとめて掲載し公表する。

当年で予定していた調査対象の確定作業とアンケートの郵送作業は、アルバイト等の活用により順調にはかどっている。残りの地区(関東及び東海の一部)に関して、調査対象園(施設)約400は既に確定しており、この5月中にアンケートを郵送できるところまで、作業が進んでいる。1これまでのところでは、幼稚園の方が当時のカリキュラム関連資料が残っているが、保育所の方がそれに比べて少ないことがわかってきたので、今後、それをどう補うかという課題がある。2公立幼稚園と私立幼稚園とが合同でカリキュラムづくりに取り組んだことがわかってきた名古屋市のようなケースもある。これに関しては研究会を重ねて、成果を2019年度に専門学会で発表し、公評を仰ぐ。3前年度に訪問できなかった園(施設)について、本年度の前半期で訪問を出来るようにすることが課題としてある。電話連絡をして、順次訪問調査を行う。年度の前半までにアンケート郵送を終え、後半期は収集できた諸資料のデータ化と分析・検討に取り組むことが本年度の目標である。1調査対象の園(施設)に関しては、ほぼ確定作業が終了しているので、郵送作業を年度の前半期で行う。特に、関東(東京)には戦前からの古い園(施設)も多いことがわかったので、今後「有」との回答が得られることを期待し、順次訪問調査を開始して、原資料収集に努める。2年度の後半期には、それまでに収集できた諸資料をデータ化し、分析する作業や当時の全国的なカリキュラム作成の動向を検討する。そのために、月1回程度の定例研究会を継続していく。3得られた成果を公表するため、2020年度の日本教育学会発表に向けての準備を行う。その際、園(施設)から得た資料の使用については、個人情報保護遵守の立場から園(施設)に了承を得る。42019年度に学会発表した内容を、本学研究紀要に論文としてまとめて掲載し公表する。1旅費が余ったのは以下の理由による。資料収集のための訪問調査に、2人一組での予算計上をしていたが、実際には、日程調整等の事情から1名で訪問したことと、北海道、東北地方等の遠方の訪問調査を予定していたが、実際には「資料なし」という回答であったため、遠方の訪問調査を行えなかった。2人件費の余剰については、調査対象園(施設)の確定作業のアルバイトを依頼したが要領よく仕事がはかどったことと、研究者たちも確定作業や郵送作業を行ったのでアルバイト代が節約できた。今後の使用計画については、1)前年度訪問調査できなかった園(施設)と今年度調査対象の園(施設)を合わせると、相当の数の園訪問が予定されるので、旅費を計画的に使用する。2)戦後の教育・保育研究の情報を得るために、教育学・保育学関連の学会並びに研究会に出席するために旅費を当てる。3)アルバイト依頼については、これまでに収集したデータ処理の作業が増えるのでそれに当てる。減額分は関連図書費等の購入に転用して、研究を深めることに使用する。
反射波,変換波を用いた海洋底地震の発生機構の研究

東北大学理学部地震予知・噴火予知観測センターの高感度微小地震観測網の地震波形記録の中から,sP波(震源から上方に射出されたS波が,海底面でP波に変換されて反射した後,観測点まで到達した位相)を見いだした.このsP波と震源からの直達P波との走時差は,地震の震源位置によって顕著に変化する.したがって,この走時差を利用する事により,観測網の外側に発生した地震についても高精度の震源決定が可能となった.震源決定の際の理論走時の計算には3次元地震波線追跡法を用いて,海底における地震波速度構造の不均質性を可能な限り考慮した.今回は東北地方太平洋側の海底に発生した地震について調査した結果,日本海溝から沈み込む太平洋プレートの形状について新たな知見が得られた.すなわち,東北日本弧の太平洋ペレートは日本海溝から西側に約150kmまでは非常に低角度(10度未満)で沈み込んでおり,それより西側では徐々に沈み込む角度が大きくなっている.平成7年には釜石市沖に東京大学との共同研究で光ケーブル式海底地震計が設置され,海底下で発生する地震の震源決定精度が飛躍的に向上しつつある.暫定的に求められた震源位置は,sP波を用いた震源位置とよく一致しており,今回の研究結果の有意性が確認されたと考える.これらの高精度地震決定による結果を基にして,地震のメカニズム解を決定する方法を開発中である.従来は,P波初動の押し引き分布のみを用いていたが,今回はP波とS波の振幅比をも併用してメカニズム解を求めている.地震波の入射角による振幅比の補正や,地表の影響の補正など検討課題はまだ残っているが,陸域の地震についてはすでにその有効性を検討済みであるため,今後は,広帯域地震計による波形解析と併用して,プレート間地震の発生機構を解明し,太平洋プレート内部の起震応力の分布の推定をめざす.東北大学理学部地震予知・噴火予知観測センターの高感度微小地震観測網の地震波形記録の中から,sP波(震源から上方に射出されたS波が,海底面でP波に変換されて反射した後,観測点まで到達した位相)を見いだした.このsP波と震源からの直達P波との走時差は,地震の震源位置によって顕著に変化する.したがって,この走時差を利用する事により,観測網の外側に発生した地震についても高精度の震源決定が可能となった.震源決定の際の理論走時の計算には3次元地震波線追跡法を用いて,海底における地震波速度構造の不均質性を可能な限り考慮した.今回は東北地方太平洋側の海底に発生した地震について調査した結果,日本海溝から沈み込む太平洋プレートの形状について新たな知見が得られた.すなわち,東北日本弧の太平洋ペレートは日本海溝から西側に約150kmまでは非常に低角度(10度未満)で沈み込んでおり,それより西側では徐々に沈み込む角度が大きくなっている.平成7年には釜石市沖に東京大学との共同研究で光ケーブル式海底地震計が設置され,海底下で発生する地震の震源決定精度が飛躍的に向上しつつある.暫定的に求められた震源位置は,sP波を用いた震源位置とよく一致しており,今回の研究結果の有意性が確認されたと考える.これらの高精度地震決定による結果を基にして,地震のメカニズム解を決定する方法を開発中である.従来は,P波初動の押し引き分布のみを用いていたが,今回はP波とS波の振幅比をも併用してメカニズム解を求めている.地震波の入射角による振幅比の補正や,地表の影響の補正など検討課題はまだ残っているが,陸域の地震についてはすでにその有効性を検討済みであるため,今後は,広帯域地震計による波形解析と併用して,プレート間地震の発生機構を解明し,太平洋プレート内部の起震応力の分布の推定をめざす.
男性ホルモンが膀胱機能に及ぼす影響～血管を中心とした検討

去勢(アンドロゲン低下)後急性期で膀胱血流が増加し、膀胱機能においても、酢酸刺激に対する排尿間隔短縮が見られなかった(刺激に対する反応性の低下)。アンドロゲン低下直後は一時的に膀胱血流が増加し、膀胱機能に影響を及ぼしている可能性が示唆された。また長期間経過すると、排尿回数が減少し、1回排尿量が増加する傾向にあり、アンドロゲンが膀胱機能に影響を及ぼしていることが考えられた。しかし、膀胱の血流は変化が見られず、この時期においてはアンドロゲンと膀胱機能において、血流の関与は少ないと考えられた。また組織学的には、幼若時からのアンドロゲン除去にて膀胱・総腸骨動脈では変化が見られないものの大動脈に変性が見られ、アンドロゲンと血管の関連を一部確認できた。しかし膀胱血流・機能・組織学的変化それぞれの関連性は十分確認できたとは言えず、厳密な再評価を含めて今後さらに検討が必要である。全ての検討で、雄性ウィスター系ラットを用いた。1.膀胱血流の変化の検討レーザードップラー血流計で膀胱血流を測定した。8週齢を用いた検討では、去勢後24時間で一時的に血流の増加が見られたが(p<0.001)、その後の時期(48h、1、3、6週)に関しては有意な変化を認めなかった。幼若例と成熟例を用いた去勢12週後の検討では、controlと比較して成熟群において去勢群で血流の増加が見られた(p<0.01)。また去勢群における検討では、幼若群において血流の低下が見られた(p<0.01)。2.膀胱機能、刺激症状に対する反応の検討ラットを8週齢で去勢し8週経過後使用した。膀胱瘻から生食、その後0.25%酢酸溶液をそれぞれ5ml/hで1時間ずつ灌流し、麻酔下に膀胱内圧測定を行った。1時間あたりの排尿回数の比較では、去勢群において排尿回数が減少傾向で、特に生食でその傾向が強かった。また去勢群においてはcontrolよりも酢酸による緋尿回数の増加が大きい傾向にあった。最大収縮圧の比較では変化を認めなかった。全ての項目において有意差は認めなかった。3.膀胱、血管の組織学的変化の検討4週齢と8週齢で去勢したラットが12週経過したところで、膀胱と大動脈、総腸骨・内腸骨動脈を摘出した。動脈では、大動脈でのみ中膜の萎縮、外膜の線維化傾向が幼若群において見られた。膀胱では、幼若群で粘膜の萎縮傾向が見られたが、筋線維、膠原線維などは変化が見られなかった。結論と今後の展開膀胱の血流は、成熟群と幼若群で違いがある印象であった。蛍光マイクロスフェア法による再検討を行い、レーザードップラー法との比較を行う。膀胱機能は去勢により排尿回数が減少する傾向にあり、アンドロゲンが膀胱機能に関与すると考えられた。無麻酔・無拘束下の条件でさらに検討する。また紹識学的には、幼若時からのアンドロゲン除去にて大動脈、膀院にわずかな変化が起こった。より微量な変化を検出するため、リアルタイム定量的PCR法を用いて膀胱、血管におけるandrogen reseptor、CTGF、TGF-β、VEGFなどのmRNA発現量を比較する。全ての検討で雄性ウイスターラットを使用した。1.性ホルモンによる膀胱血流の変化平成19年度に施行した検討を、蛍光マイクロスフェア法にて再評価した。4週齢で去勢した幼若群(Y群)、8週齢で去勢した成熟群(A群)とコントロール(C群)3群を12週経過後実験に使用した。結果は、C群1.37±0.30、A群1.25±0.52、Y群1.45±0.61(mL/min/g)であり、性ホルモン低下に伴う膀胱血流の変化は見られなかった。層また去勢時期による違いも見られなかった。2.男性ホルモンと膀胱機能、刺激症状に対する反応に関する検討平成19年度に施行している検討を継続した。膀胱瘻作成1週間後にメタボリックゲージに入れ、無麻酔・無拘束下に膀胱内圧測定を行った。生食は5ml/h、その後酢酸0.25%濃度の溶液を5ml/hでそれぞれ1時間灌流した。前の検討と同様に、Y群、A群とC群3群を使用した。

排尿筋圧は生食群、酢酸群とも有意差を認めず、また3群間においても有意差は認めなかった。排尿間隔は、全ての群で酢酸群において有意に短縮した(p<0.01)。またC群に対してY群で、酢酸群において有意に排尿間隔が短縮していた(4.4±2.0v.s.3.3±2.3min. ; p<0.05)。1回排尿量も同様の傾向であった(0.37±0.22v.s.0.28±0.20mL ; p<0.05)。結論と今後の展開アンドロゲン低下が膀胱機能に影響を及ぼすことが確認された。わずかに認められた組織学的変化も関連が疑われる。しかし膀胱の血流は、アンドロゲン低下、またその時期によらず変化が見られなかつた。今回の結果を再検証することを含めてオキシブチニン、ミルナシプラン投与による膀胱機能の変化を検討する。また平成19年度に行った組織学的検討を再検証するために、検体数を追加して検討を行うこと、さらに微量な変化を検出するため、リアルタイム定量的PCR法を用いて膀胱、血管におけるGTGF、TGF-β、VEGFなどのmRNA発現量を比較する。
高密度収容時の水中への排泄物の蓄積と魚の呼吸

体重522791gのコイを水10lに1, 3, 4あるいは7尾入れ収容密度63, 200, 243および502g/lの4区を設けて,コイの状態と水質の変化を24時間みた. (水温22°C).十分な通気を行ったので,溶存酸素はほとんど低下せず,遊離二酸化炭素の増加も弱干であった.24時間後, 243g/l以下の区では斃死は見られず,全アンモニア濃度(NH_3+NH^+_4)は15mgN/l,非解離アンモニア濃度(NH_3)は1.2mgN/l以下であった. 502g/lでは7尾中3尾が斃死し,出血により水が褐色になった.水のNH_3+NH^+_4濃度は40mgN/l, NH_3濃度は1.8mgN/lであった.カニューラを口腔,鰓腔および背大動脈に装着したコイを呼吸室に収容し循環水量を変えることにより,高密度収容時(232295g/l)のコイの呼吸状態を24時間みた.NH_3+NH^+_4濃度7mgN/l, NH_3濃度0.36mgN/lからNH_3+NH^+_4濃度20mgN/l, NH_3濃度1.37mgN/lの範囲では,呼吸頻度はやや減少したが毎分鰓換水量は増加した(約40%).動脈血の酸素分圧は,換水量が増したにもかかわらず低下した.それでHbの酸素飽和度が45%低下した.しかしながら同時にHt値, Hb濃度が高くなったので動脈血酸素含量の低下は30%に留った.この範囲では,コイは外観上静かで酸素消費量も正常時と等しいか弱干低い値であった.これらの個体において,循環水をアンモニアを含まない大量の水に切替えると,呼吸運動が増し,酸素消費量は2時間後に正常時の2倍に達しその後徐々に低下した.従って,コイは,アンモニア濃度範囲ですでに弱い酸素不足の状態にあったと考えられる.NH_3+NH^+_4濃度25mgN/l, NH_3濃度1.2mgN/l以上になると,従来報告されていように呼吸頻度が著しく増加し,酸素消費量も2.6倍に達した.この時も,血液性状や循環水を切替えた後の酸素消費量の変化から,コイは酸素不足の状態にあったと考えられる.体重522791gのコイを水10lに1, 3, 4あるいは7尾入れ収容密度63, 200, 243および502g/lの4区を設けて,コイの状態と水質の変化を24時間みた. (水温22°C).十分な通気を行ったので,溶存酸素はほとんど低下せず,遊離二酸化炭素の増加も弱干であった.24時間後, 243g/l以下の区では斃死は見られず,全アンモニア濃度(NH_3+NH^+_4)は15mgN/l,非解離アンモニア濃度(NH_3)は1.2mgN/l以下であった. 502g/lでは7尾中3尾が斃死し,出血により水が褐色になった.水のNH_3+NH^+_4濃度は40mgN/l, NH_3濃度は1.8mgN/lであった.カニューラを口腔,鰓腔および背大動脈に装着したコイを呼吸室に収容し循環水量を変えることにより,高密度収容時(232295g/l)のコイの呼吸状態を24時間みた.NH_3+NH^+_4濃度7mgN/l, NH_3濃度0.36mgN/lからNH_3+NH^+_4濃度20mgN/l, NH_3濃度1.37mgN/lの範囲では,呼吸頻度はやや減少したが毎分鰓換水量は増加した(約40%).動脈血の酸素分圧は,換水量が増したにもかかわらず低下した.それでHbの酸素飽和度が45%低下した.しかしながら同時にHt値, Hb濃度が高くなったので動脈血酸素含量の低下は30%に留った.この範囲では,コイは外観上静かで酸素消費量も正常時と等しいか弱干低い値であった.これらの個体において,循環水をアンモニアを含まない大量の水に切替えると,呼吸運動が増し,酸素消費量は2時間後に正常時の2倍に達しその後徐々に低下した.従って,コイは,アンモニア濃度範囲ですでに弱い酸素不足の状態にあったと考えられる.NH_3+NH^+_4濃度25mgN/l, NH_3濃度1.2mgN/l以上になると,従来報告されていように呼吸頻度が著しく増加し,酸素消費量も2.6倍に達した.この時も,血液性状や循環水を切替えた後の酸素消費量の変化から,コイは酸素不足の状態にあったと考えられる.
自律型ロボットのための環境適応機能の解明とその実現

未知環境における自律型ロボットに対し,状態推定および環境推定手法を構築した.未知環境において作業目標を達成するために,オペレータとの協調的な制御が不可欠であることから,オペレータと自律ロボット間で制御目的を共有するようなシステムを提案した.未知環境においてロボットが作業目的を達成するには,目的達成に影響する不確かさを推定するような行動(本申請書では探索行動と呼ぶ)の選択が必要である.本研究はロボットの環境適応性の実現を目的とし,探索行動と目的達成行動とのトレードオフ関係に着目し,不確かさに依存した行動選択の設計原理を導出した.探索行動と目的達成行動とのトレードオフ問題は,強化学習における探査:exploration行動と,知識利用:exploitation行動とのトレードオフ問題や,多目的最適化問題と同様に,各目的への重み付けをいかに設計するかという重み付け設計問題に帰着できる.そこで,探索行動と目的達成行動とを不確かさをパラメータとする多目的最適化問題として定式化し,不確かさに依存した行動設計法を構築した.環境に不確かさがある状況において確実に作業目的を達成するシステム原理を解明するために,題材として未知環境におけるロボットの目的地への移動問題を取り上げた.環境と直接相互作用する移動ロボットが直接観測できる情報は局所的であるが解像度が高い.しかし,環境の不確かさの影響を受けることが問題である.よって,環境の影響を受けない情報基準が不可欠である.しかし,環境の影響を受けないためには情報基準は環境外部にある必要があり,このため一般に取得できる情報は解像度が低く,あいまいさを含んでしまう.そこで本研究では環境の不確かさの影響を受けない情報を提供する観測ロボットを考え,環境中の移動ロボットと協調的に環境の不確かさを推定することにより,目的地への到達を実現するシステムを構築した.未知環境においてロボットが作業目的を達成するには,目的達成に影響する不確かさを推定するような行動(本申請書では探索行動と呼ぶ)の選択が必要である.本研究はロボットの環境適応性の実現を目的とし,探索行動と目的達成行動とのトレードオフ関係に着目し,不確かさに依存した行動選択の設計原理を導出する.探索行動と目的達成行動とのトレードオフ問題は,強化学習における探査:exploration行動と,知識利用:exploitation行動とのトレードオフ問題や,多目的最適化問題と同様に,各目的への重み付けをいかに設計するかという重み付け設計問題に帰着できる.そこで,探索行動と目的達成行動とを不確かさをパラメータとする多目的最適化問題として定式化し,不確かさに依存した行動設計原理を解明する.このためには,選択行動とそれに伴う不確かさの推定量および作業目的達成度を定量化する必要がある.本研究は環境に不確かさがある状況において確実に作業目的を達成するシステム原理を解明するために,題材として未知環境におけるロボットの目的地への移動問題を取り上げる.環境と直接相互作用する移動ロボットが直接観測できる情報は局所的であるが解像度が高い.しかし,環境の不確かさの影響を受けることが問題である.したがって,環境の影響を受けない情報基準が不可欠である.しかし,環境の影響を受けないためには情報基準は環境外部にある必要があり,このため一般に取得できる情報は解像度が低く,あいまいさを含んでしまう.そこで本研究では環境の不確かさの影響を受けない情報を提供する観測ロボットを考え,環境中の移動ロボットと協調的に環境の不確かさを推定することにより,目的地への到達を実現するシステムを構築する.以上を踏まえ,(1)ロボットの振る舞いによる環境推定法の構築,(2)環境推定を目的としたロボットの振る舞い形成原理の解明,および,(3)不確かな環境下での複数行動主体の協調適応機構の構築の3つのサブテーマにしたがって研究を進めている.未知環境における自律型ロボットに対し,状態推定および環境推定手法を構築した.未知環境において作業目標を達成するために,オペレータとの協調的な制御が不可欠であることから,オペレータと自律ロボット間で制御目的を共有するようなシステムを提案した.未知環境においてロボットが作業目的を達成するには,目的達成に影響する不確かさを推定するような行動(本申請書では探索行動と呼ぶ)の選択が必要である.本研究はロボットの環境適応性の実現を目的とし,探索行動と目的達成行動とのトレードオフ関係に着目し,不確かさに依存した行動選択の設計原理を導出した.探索行動と目的達成行動とのトレードオフ問題は,強化学習における探査:exploration行動と,知識利用:exploitation行動とのトレードオフ問題や,多目的最適化問題と同様に,各目的への重み付けをいかに設計するかという重み付け設計問題に帰着できる.そこで,探索行動と目的達成行動とを不確かさをパラメータとする多目的最適化問題として定式化し,不確かさに依存した行動設計法を構築した.環境に不確かさがある状況において確実に作業目的を達成するシステム原理を解明するために,題材として未知環境におけるロボットの目的地への移動問題を取り上げた.環境と直接相互作用する移動ロボットが直接観測できる情報は局所的であるが解像度が高い.しかし,環境の不確かさの影響を受けることが問題である.よって,環境の影響を受けない情報基準が不可欠である.しかし,環境の影響を受けないためには情報基準は環境外部にある必要があり,このため一般に取得できる情報は解像度が低く,あいまいさを含んでしまう.そこで本研究では環境の不確かさの影響を受けない情報を提供する観測ロボットを考え,環境中の移動ロボットと協調的に環境の不確かさを推定することにより,目的地への到達を実現するシステムを構築した.
日韓における保存処理後木製品の経年変化と保管管理の比較研究

日本と韓国における博物館や研究機関において、研究分担者や協力者と展示や収蔵されている「保存処理後木製品」の経年変化と保管管理の実態を調査し、課題や改善点などを日本文化財科学会や韓国文化財保存科学会等で発表を行った。なお研究成果報告書として『日韓における保存処理後木製品の経年変化と保管管理の比較研究』を刊行した。両国の状況は似ているが、韓国で保存処理を実施した木製品は温湿度管理が必要である。しかし大規模施設以外は温湿度管理がほとんど行われていないため、調湿剤などの利用も含め、早急に解決すべき大きな課題である。このことが遺物保護にとって重要な課題の一つである。出土木製品を公開・活用するためには、保存処理を実施することが不可欠であり、かつ保存処理後における「経年変化の有無を確認する」と「適切な保管管理を行う」で半永久的に保存することが可能となる。本研究において日韓で比較研究を進めることにより、得られた情報を共有し、将来的に両国における情報交換を密にすることが可能となり、さらに本研究を継続しさらに深化させることが要望される。本研究では、1点1点の経年変化の実態を細部まで把握したうえで変化の有無の要因を検討し、保管管理においては展示方法や資料の取扱いにまで踏込み、各機関の現状を把握したうえで、現実的な方法でより適切な保管環境の研究を進めていく予定であったが、新型インプルエンザの流布により両国研究者から調査の延期が申し渡された。このため、本研究は、日韓の研究者が共同で行うものであり、研究成果は両国研究者が共有するものであることを前提としていることを理解することが重要であり、韓国の各研究機関に調査依頼と保存処理の実情を把握し、協力が得られた機関に際しては、各機関で保存処理を行った木製品の保管機関での共同調査を行うことを目的にすることから、両国での研究機関の下見や打合せ、調査依頼や調査体制の構築に主目的として研究を進めた。調査は、日本の研究分担者を中心として組織し、韓国は伝統文化大学校姜大一先生、鏡鐔文化財研究所金益柱先生を中心とした調査組織を構築していただいた。このため22年度からは本格的に調査に入れるものと確信する。調査機関は、上述したように韓国においては、実際に木製品の保存処理を実施している研究機関における保存処理の実態を把握した後に研究機関と協議のうえで調査機関を決定し研究を推進する。この時には保存科学だけでなく考古学や博物館学等の研究者も学際的立場から研究協力者として参画してもらう。日本においては、学際的価値、資料的価値が高いと判断できる遺跡出土の資料や歴史的・学史的に意義のある遺跡出土の資料の保管管理する機関を優先して研究を進める。本研究では、1点1点の経年変化の実態を細部まで把握したうえで変化の有無の要因を検討し、保管管理においては展示方法や資料の取扱いにまで踏込み、各機関の現状を把握したうえで、現実的な方法でより適切な保管環境の研究を進めていく予定であったが、新型インフルエンザの流布により両国研究者から調査の延期が申し渡された。昨年度の調査は、日本では北海度東部地域(上ノ国町「重文勝山館跡」・小樽市「忍路土場遺跡」など)及び九州北部地域(大分県国東市「安国寺遺跡」、長崎県松浦市「鷹島沈没船引揚資料」など)、韓国おいては木浦海洋文化財研究所、木浦国立博物館、光州国立博物館や扶餘国立博物館などの調査研究を分担者である韓国伝統文化大学校姜大一、鏡鐔文化財研究所金益柱を中心として、日本における分担者と合わせて調査研究を行った。成果の一部として、第32回韓国文化財科学で発表し、韓国伝統文化大学校研究報告に掲載した。なお同報告書は、共同研究員である姜大一により翻訳されたものである。

出土木製品を公開・活用するためには、保存処理を実施することが不可欠であり、かつ保存処理後における「経年変化の有無を確認する」と「適切な保管管理を行う」で半永久的に保存することが可能となる。本研究において日韓で比較研究を進めることにより、得られた情報を共有し、将来的に両国における情報交換を密にすることが可能となり、さらに本研究を継続しさらに深化させることが要望される。本研究では、1点1点の経年変化の実態を細部まで把握したうえで変化の有無の要因を検討し、保管管理においては展示方法や資料の取扱いにまで踏込み、各機関の現状を把握したうえで、現実的な方法でより適切な保管環境の研究を進めていく。このため、本研究は、日韓の研究者が共同で行うものであり、研究成果は両国研究者が共有するものであることを前提としていることを理解することが重要であり、韓国の各研究機関に調査依頼と保存処理の実情を把握し、協力が得られた機関に際しては、各機関で保存処理を行った木製品の保管機関での共同調査を行うことを目的にする。今年度の調査は、日本では石川県(小松市「八日市地方遺跡」・金沢学院大学の処理施設及び「金沢城跡」・能都町「真脇遺跡」など、沖縄県(県埋文センターの処理施設及び「首里城跡」、沖縄市「銘苅直禄原(めかるすぐるくばる)遺跡」や今帰仁村「百按司(むむじゃ)墓出土木棺」などを調査した。韓国では木浦大学付属博物館、晋州博物館、金海博物館、伽耶文化財研究所や慶州国立博物館などの調査研究を分担者である韓国伝統文化大学校姜大一、鏡鐸文化財研究所金益柱を中心として、日本における分担者、協力者と合わせて調査研究を行った。成果の一部として、昨年度調査した「鷹島海底遺跡」を第2回東アジア文化遺産保存学会(中国内蒙古自治区・フフホト)で、『「鷹島海底遺跡出土品」の保存処理と保管環境』のテーマで、調査を担当した植田直見及び韓国の姜大一、金益柱、嚴那利の5名の共同でポスター発表を行い、要旨集作成のため英文に翻訳した。本研究において日韓で比較研究を進めることにより、得られた情報を共有し、将来的に両国における情報交換を密にすることが可能となり、さらに本研究を継続しさらに深化させることが要望された。本研究では、1点1点の経年変化の実態を調査したうえで変化の有無の要因を検討し、保管管理においては展示方法や資料の取扱いにまで踏込み、各機関の現状を把握したうえで、現実的な方法でより適切な保管環境の研究を進めていく。本研究は日韓の研究者が共同で行うもので、研究成果は両国研究者が共有することを前提としていることを理解することが重要で韓国の各研究機関に調査依頼と保存処理の実情を把握し、協力が得られた機関には保存処理を行った木製品の保管機関での共同調査を行うことを目的した。今年度の調査は、日本では鳥取市「青谷上寺地遺跡」・広島県福山市「草戸千軒町遺跡」・岩手県平泉町「柳之御所遺跡群・平泉遺跡群」、青森県青森市「三内丸山遺跡」・八戸市「是川中居遺跡」などを調査を行った。韓国では春川国立博物館、鰲山里先史遺跡博物館、原州市歴史博物館や中央国立博物館・扶余国立文化財研究所などの調査研究を韓国の研究協力者と日本における分担者、協力者と合同で行った。
シグナル伝達を担うキナーゼの細胞内における活性測定法の開発と応用

1)カルシウムとCaMキナーゼIIによるシグナル伝達の同一細胞での活性測定法の開発申請者は、これまでに細胞骨格蛋白質ビメンチンSer82のリン酸化をモニターするモノクローナル抗体を作成し細胞内のCaMキナーゼIIの活性を測定する方法を確立している。今回、この方法とカルシウム顕微鏡を組み合わせることにより同一細胞におけるカルシウムとCaMキナーゼIIによるシグナル伝達を可視化することに成功した。その結果カルシウムシグナルの細胞内分布がCaMキナーゼIIのシグナル伝達の細胞内分布を限定することがわかった。このことからカルシウムシグナルが細胞内において空間的な情報として下流分子へ伝わることが示唆された。2) CaMキナーゼIIとRho-キナーゼの細胞質、細胞膜、核、シナプスにおけるシグナル伝達の可視化法の開発ビメンチンのヘッドドメインにシグナルペプチドを付けて細胞内の細胞質、細胞膜、核に発現させ、それを基質として細胞内小器官に特異的なCaMキナーゼIIとRho-キナーゼ活性をイメージングすることに成功した。この方法を用いてNMDA受容体の活性化により海馬ニューロンの後シナプスdendritic spineに限局したCaMキナーゼIIのシグナリングが起こることを証明した。CaMキナーゼIIはLTPなどのシナプスの可塑性に関与すると考えられており、このことから、後シナプスdendritic spineに限局したシナプス伝導の調節が行われる可能性が示唆された。3) Cdc2キナーゼによるビメンチンリン酸化モニターを応用した発生脳における分裂グリア細胞の同定ビメンチンは胎生15日から生後15日のラット脳においてグリア細胞に特異的に発現し、ニューロンでは認められない。また、Cdc2キナーゼは分裂細胞に特異的に活性化される。申請者はこれを応用し、Cdc2キナーゼによってリン酸化されたビメンチンを特異的に認識するモノクローナル抗体をもちいて発生脳における分裂グリア細胞の同定に成功した。1)カルシウムとCaMキナーゼIIによるシグナル伝達の同一細胞での活性測定法の開発申請者は、これまでに細胞骨格蛋白質ビメンチンSer82のリン酸化をモニターするモノクローナル抗体を作製し細胞内のCaMキナーゼIIの活性を測定する方法を確立している。その結果、細胞外刺激の強さや方向によって決まるカルシウムシグナルの細胞内分布がCaMキナーゼIIによるビメンチンリン酸化の細胞内分布を限定することがわかった(J.Bid.Chem.272,1997,25195)。これは、カルシウムシグナルが細胞内において空間的な情報として下流分子に伝わることを示すデータであり、細胞外刺激や強さと方向によって細胞内ビメンチンの構築が部位特異的に調節されることを示唆する。2)Cdc2キナーゼによるビメンチンリン酸化のモニターを応用した発生脳における分裂グリア細胞の同定ビメンチンは胎生15日から生後15日のラット脳においてグリア細胞に特異的に発現しニューロンでは認められない。申請者はこれを応用し、Cdc2キナーゼによってリン酸化されたビメンチンを特異的に認識するモノクローナル抗体を用いて発生脳における分裂グリア細胞の同定に成功した(Glia,in press)。その結果、大脳皮質ではグリア幹細胞であるラディアルグリアが脳室周囲層で最終分裂を終え、その後、上層部へ移動し分化してゆくグリア細胞はもはや分裂を行わないことが明らかとなった。一方、小脳ではラディアルグリア細胞に加えて、上層部へ移動し分化してゆくグリア細胞、さらには最終分化型グリア細胞までが細胞分裂を繰り返すことがわかった。

また、Cdc2キナーゼは分裂細胞に特異的に活性化される。申請者はこれを応用し、Cdc2キナーゼによってリン酸化されたビメンチンを特異的に認識するモノクローナル抗体をもちいて発生脳における分裂グリア細胞の同定に成功した。
舌圧・喉頭運動計測システムによるパーキンソン病患者の嚥下機能評価

申請者は,嚥下時の舌と口蓋の接触圧,すなわち「舌圧」に着目し,パーキンソン病における口腔期から咽頭期までの一連の嚥下動態についての疾患特異性を明らかにすることを目的として研究を進めてきた.計測結果より,パーキンソン病患者においては嚥下障害の有無にかかわらず嚥下時舌圧が低下することがわかった.また,嚥下時舌圧の低下が口腔期だけでなく咽頭期にも影響を及ぼす可能性が示唆された.これらのことは舌圧計測がパーキンソン病嚥下障害患者の新たな診断ツールとなり,パーキンソン病患者の嚥下障害の診断・治療に貢献する可能性を示したといえる.申請者は,嚥下時の舌と口蓋の接触圧,すなわち「舌圧」に着目し,パーキンソン病における口腔期から咽頭期までの一連の嚥下動態についての疾患特異性を明らかにすることを目的として研究を進めてきた.計測結果より,パーキンソン病患者においては嚥下障害の有無にかかわらず嚥下時舌圧が低下することがわかった.また,嚥下時舌圧の低下が口腔期だけでなく咽頭期にも影響を及ぼす可能性が示唆された.これらのことは舌圧計測がパーキンソン病嚥下障害患者の新たな診断ツールとなり,パーキンソン病患者の嚥下障害の診断・治療に貢献する可能性を示したといえる.パーキンソン病は進行性の神経変性疾患で,症状の一つである嚥下障害に近年注目が集まっており,申請者は,準備期・口腔期嚥下の遂行において最も重要な働きをもつ「舌圧」に着目し,また喉頭運動の同期測定も行うことで,パーキンソン病における口腔期から咽頭期までの一連の嚥下運動についての疾患特異性を明らかにし,PD嚥下障害の客観的診断及びリハビリテーション計画の策定への貢献の可能性を見出すことを目的として研究を進めてきた.本年度は計測に必要なパソコン,計測機器である経皮的喉頭運動測定センサを購入した.大阪大学医学部附属病院神経内科の協力の下,パーキンソン病患者の嚥下時舌圧・喉頭運動の計測を主に行ってきた.当初15症例を目標に計測を始めたが,被験者の募集が円滑に進み20症例の計測を行うことができ,全身状態と舌圧パラメータとの関係性について分析も同時にすすめている段階である.計測が難しく,安定したデータを確保するため,次年度も引き続き計測は必要であると考えられる.また,嚥下研究関連の学会で国内では摂食嚥下リハビリテーション学会,顎口腔機能学会に,海外ではDysphagia Research Society Annual Meetingに参加し,研究内容の発表,ディスカッション,また他研究機関による最新の研究内容を見聞することで,今後の研究の参考となる知識を得ることができた.本年度の実績をもとに,次年度も引き続き研究を進めていく.パーキンソン病は進行性の神経変性疾患で,症状の一つである嚥下障害に近年注目が集まっており,申請者は,準備期・口腔期嚥下の遂行において最も重要な働きをもつ「舌圧」に着目し,また喉頭運動の同期測定も行うことで,パーキンソン病における口腔期から咽頭期までの一連の嚥下動態についての疾患特異性を明らかにし,パーキンソン病嚥下障害の客観的診断及びリハビリテーション計画の策定への貢献の可能性を見出すことを目的として研究を進めてきた.本年度は昨年度に引き続き,大阪大学医学部附属病院神経内科の協力の下,パーキンソン病患者の嚥下時舌圧・喉頭運動の計測を主に行ってきた.本年度で新たに10人の計測を行い,昨年度と合わせて計30人の被験者を計測することができた.これらの計測結果を分析し,パーキンソン病患者においては嚥下障害の有無にかかわらず嚥下時舌圧が低下し,さらに嚥下障害がある患者ではとくに嚥下時に特に重要となる口蓋前方部での舌圧が低下することがわかった.また,咽頭期の嚥下障害の有無と嚥下時舌圧最大値との間に相関があることを見出し,嚥下時舌圧の低下が口腔期だけでなく咽頭期にも影響を及ぼす可能性が示唆された.これらのことは舌圧計測がパーキンソン病嚥下障害患者の新たな診断ツールとなり,パーキンソン病患者の嚥下障害の診断・治療に貢献する可能性を示したといえる.26年度が最終年度であるため、記入しない。有床義歯補綴学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究機器も揃い,被験者の募集も順調に進み,当初の目標以上の被験者数を募ることができており,現在とのころ順調に進んでいると考える.今後はさらに被験者数を増やし,分析を進めていく.また比較対象としてエイジマッチングした健常高齢者のデータも必要となるため,その募集も行い,あわせて計測・分析を進めていく.結果についてはまずは学会報告などを考えており,順調に進めば論文の執筆も進めていく予定である.