hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養ヒト角膜内皮および実質細胞を用いた角膜再生医療の実用化

40歳以上のドナーから得た角膜内皮細胞においては、高率に染色体異常が発生することがわかった。従ってドナーとしては、40歳以下のできるだけ若いドナーが、望ましいことが示唆された。カルチャーインサートの底からトリプシンEDTAを作用させることで、培養角膜内皮細胞シートを作成した。この細胞シートでは、細胞間にNa-K ATPasの発現が見られ、その細胞密度は2000/mm^2を超えていた。この内皮細胞シートの兎への移植実験では、。術後1週間にわたって、移植角膜の透明性が維持され、内皮をつけなかったコントロール群よりも有意に角膜厚が薄く保たれた。もう一つの内皮移植方法として、Descemet's strippingendothelial keratoplasy(DSEK)の術式において、培養角膜内皮細胞を応用する方法を検討した結果では、通常のDSEKの移植片と同等の移植片を培養角膜内皮細胞を用いて作成することが可能であり、in vivoにもいても短期的には、角膜の透明性を維持することができた。培養角膜実質細胞およびその前駆細胞を用いた実験では、ゼラチン上において前駆細胞のほうがより多くの細胞外基質の産生が観察され、兎角膜実質内への移植実験では、前駆細胞を播種したゼラチンでは術後1カ月においてより多くの細胞の残存と細胞外基質の産生が観察され、前駆細胞の角膜実質における再生医療への応用が期待される結果を得ることができた。平成18年度においては、以下のような研究実績を上げることができた。まず培養人角膜内皮細胞の安全性をチェックする一つの方法として、染色体異常の有無を検討した。その結果、40歳以上のドナーから得た角膜内皮細胞においては、高率に染色体異常が発生することがわかった。以上のパターンとしては、性染色体の異常が、最も多かった。次に培養角膜内皮細胞の移植方法として、細胞シートとして角膜実質に接着させる方法を検討した。この細胞シートでは、細胞間にNa-K ATPasの発現が見られ、その細胞密度は2000/mm2を超えていた。摘出した兎角膜から内皮細胞を除去したところにこの内皮細胞シートを接着させてから、もとの兎に移植しなおし術後経過を観察した。もう一つの内皮移植方法として、最近臨床で行われるようになってきたDescemet's stripping endothelial keratoplasty(DSEK)の術式において、培養角膜内皮細胞を応用する方法を検討した。まず家兎角膜から、マイクロケラトームを使用して、厚さ100-150ミクロンの角膜実質フラップを作成した。このフラップを培養皿におき、その上に人角膜内皮細胞を播種して、DSEK用の移植片を作成した。DSEKの術式に準じて、培養角膜内皮細胞をのせた移植片を、家兎角膜内皮面に移植した。その結果、短期的には、角膜の透明性を維持することができた。平成19年度は,平成18年度に確立した細胞培養法,細胞播種法,手術法を用いて,培養ヒト角膜内皮細胞と各種実質から再生角膜を再構築し,その機能をin vivoで検討した。まず拒絶反応のないモデルとしてヌードラットへの移植を行った。同種同系のラット角膜から全層角膜移植片を切り出し,内皮を滅菌綿棒で擦過除去したところへ蛍光色素であるDilでマーキングした培養竺ト角膜内皮細胞またはスフェアを播種しラット角膜上皮と実質にヒト角膜内皮が付着した移植片を作成した。この移植片をヌードフットへ全層移植した。

術後1ヶ月の間,細隙燈顕微鏡により,移植角膜の状態,拒絶反応の有無を観察した。また機能回復の指標として角膜厚の測定を行い,透明治癒率の検討を行った。角膜内皮細胞の形態観察を行った。その結果,培養ヒト内皮細胞が生体内において機能していることが確認された。内皮移植方法として,最近臨床で行われるようになってきたDescemet's stripping automated endothelial keratoplasty(DSAEK)の術式において,培養角膜内皮細胞を応用する方法の長期の有効性を検討した。まず家兎角膜から,マイクロケラトームを使用して,厚さ100-150ミクロンの角膜実質フラップを作成した。このフラップを培養皿におき,その上に人角膜内皮細胞を播種して,DSAEK用の移植片を作成した。DSAEKの術式に準じて,培養角膜内皮細胞をのせた移植片を,家兎角膜内皮面に移植した。その結果,術後3ヶ月にわたって,角膜の透明性を維持することができた。平成19年度にはさらに,角膜実質細胞の組織前駆細胞と通常の培養細胞との角膜再生医療における有用性を比較した。ヒト角膜実質細胞の組織前駆細胞の単離にはニューロスフェア法を用いた。すなわち,実験用に輸入したヒト角膜から実体顕微鏡下で上皮層と内皮層を剥離し,実質のみとした。角膜実質をコラゲナーゼ処理し,角膜実質の単一細胞を取得した。これら単一細胞を培地に播種し,1週間の浮遊培養を行った。この方法により未分化な組織前駆細胞を含んだ球状細胞塊であるスフェアが得られた。蛍光色素であるDiIで標識した角膜実質細胞のスフェアを多孔性のゼラチンに播種し,これを家兎の実質内に挿入した。播種した角膜実質細胞スフェア周囲に多くの細胞外基質が産生されていることが確認され,角膜実質細胞の組織前駆細胞の有用性が確認された。平成20年度においては以下のような研究実績を上げることができた。臨床における角膜内皮移植として広まりつつあるDescemet's stripping automated keratoplasty(DSAEK)の手法を用いた培養ヒト角膜内皮細胞移植の有効性を検討した。研究用輸入ヒト強角膜片から、人工前房装置を用いて厚さ120150μm、直径8mmの角膜実質片を作製した。この実質片上に培養HCECを播種した上でさらに4週間の培養を行って培養DSAEKグラフトを作製し、組織学的、免疫組織化学的検討を行った。次に人工前房装置を用いてなるべく実際の手術に近い形でグラフトを挿入し、内皮細胞脱落の程度を評価した。この際挿入法はTaco-folding法(折りたたみ法)、Businglide法、Lens glide法(引き込み法)の3つを用いた。また兎眼でDSAEKを行い術後1ヵ月間観察した。結果としては、培養DSAEKグラフトは培養中に浮腫でやや厚みを増したものの実質の層構造は保たれ、培養HCECは単層の細胞層を形成するとともに細胞間接着装置の存在も見られた。挿入法の比較では、内皮脱落面積が折りたたみ法の平均38.7%に対し、引き込み法では平均11,6%、18.0%と有意に小さかった。兎眼では、術後1カ月の段階でゴントロールと比較して、培養HCEC群では角膜厚が薄く、透明性が保たれた。これらの結果より、培養DSAEKグラフトは有効な方法であり、臨床応用が可能であると考えられた。
粘着力を高めたペーストの骨材からの剥離防止による最多骨材自己充填コンクリート

ペースト相に高い粘着力を持たせて骨材からの剥離を防止する方法を採ることにより,普通コンクリートと同等の硬化後の性能を持つ「最多骨材自己充填コンクリート」を開発する。このため,以下を実施する。1高粘着力と低粘性とを両立させる新型の分離低減剤の探索および試作2セメント量削減による影響を相殺するコンクリート性能の実証本研究により,骨材量が普通コンクリートと同等の,経済性に優れた自己充填コンクリートを実現し,大規模社会基盤施設の施工を省力化・短期間化することに貢献する。
マウス胎生期における臓器発生機構の解明と胎児移植への応用の検討

再生医療が、21世紀の新たな医療として、社会から注目されるようになって久しい。しかし、その再生医療の基盤となる発生学、特に哺乳類における個々の臓器発生のメカニズムについては解明されていない部分が数多く残されている。哺乳類における臓器発生機構が解明されれば、先天性の臓器欠損、形成不全の原因も明らかとなり、さらには、それらの疾患に対する治療も可能となることが期待される。そこで我々は、本研究において、マウス胎生期における臓器発生のなかでも、特に造血発生について解析することを計画した。その結果、マウス胎生期造血においては、(1)胎生75日の卵黄嚢には一次造血由来の巨核球造血が存在し、その後の血管発生に対応していること、(2)二次造血における造血幹細胞の発生にはaorta-gonad-mesonephros(AGM)領域のストローマ細胞が関与していること、(3)そうした造血の場にあれば、卵黄嚢からも造血幹細胞は発生し得ること、(4)マウスAGM領域由来のストローマ細胞膜には、ヒトの胎生期を起源とする臍帯血造血幹細胞にも作用する分子(群)が発現されていること、(5)マウス胎生期に発生した造血幹細胞にはCD34が発現されており、誕生後8週頃よりその発現が現弱し始めることが明らかとなった。これらの成果は、造血幹細胞を用いた再生医療の一層の発展に寄与するばかりでなく、哺乳類の臓器発生機構の解明にも貢献するものと期待される。鳥類あるいは両生類においては、キメラ胎仔を用いた研究により、二次造血の発生について詳細に検討されてきたが、胎仔が子宮内で発育する哺乳類においてはキメラ胎仔の作製は困難であり、そのため哺乳類の二次造血の発生における卵黄嚢の意義については不明であった。そこで我々は、マウス二次造血における卵黄嚢の意義を解析するために、卵黄嚢と胚体の間に血流が確立される以前の胎生8.25日胎仔マウスのキメラを作製し、これを全胚培養し、二次造血に由来するB細胞の発生を検討した。マウス卵黄嚢を起源とするB細胞が存在するか否かを検討するために、胎生8.25日のドナーマウス胎仔の卵黄嚢を、同時期のレシピエントマウス卵黄嚢に移植し、キメラ胎仔マウスを作製した。このキメラ胎仔マウスを66時間全胚培養したところ、約半数のキメラ胎仔は正常に発育し、移植された卵黄嚢とレシピエントの間に血流が確立された。そこで、C57BL/6Ly-5.1マウス、あるいはEGFP遺伝子導入マウス胎仔をドナーとして、C57BL/6マウス胎仔に移植した。移植された卵黄嚢とレシピエントの間に血流が確認されたキメラ胎仔マウスにおけるドナーB細胞の発生について、OP9ストローマ細胞との共培養系を用いて検討した。キメラ胎仔のAGM(aorta-gonad-mesonephros)領域の細胞をSCF(stem cell factor)とIL(interleukin)-7存在下でOP9ストローマ細胞と共培養したところ、ドナー由来のCD19+B220+B細胞の発生が確認された。この結果は、卵黄嚢もまた二次造血の発生に関与していることを示唆すると考えられた。胎児にAc-LDL-DiIを注射し、ただちに全胚胎児培養装置で培養を開始した。注射した胎児のうち約50%が正常発生に準ずるものと判断し、解析を行った。蛍光顕微鏡下では、DiIの蛍光は卵黄嚢を含む全身の血管の走行に沿って検出された。血管網は注射後約1時間でラベルされた。本システムが注射された胎児の発生を妨げないことを確認するため、コントロール実験を行った。同じ母胎より取り出した胎児はほぼ同様の発生過程を共有することが知られている。そこで、子宮内手術を行い、同じ母胎でより注射後培養した胎児と、注射しないで培養もしないものを比較した。

注射し培養した胎児の体節数は31.5±0.6(n=4)、注射せず子宮内で発生した胎児の体節数は31.8±1.5(n=4)であり、顕著な違いは認められなかった。これは、注射した胎児が正常発生に準じたことを示している。さらに、造血への影響がないことを確認するために、両者より血液サンプルを採取して比較したところ、赤血球系細胞に比率を含めて、血液細胞の組成は同一だった。
アート教育の協働的な組織化における教師の役割と育ち:教授学習過程論的分析

3年間にわたり、1幼稚園で,想像遊びによるアートへの動機付けと,プロのアーティストのワークショップを特徴とするアート教育カリキュラムの開発をおこなった。そのデータを用い、外国の共同研究者と共にアート教育理論の開発をおこなった。子どもがアート制作時に経験する探求活動に複数の種類があることが発見された。保育者とアーティストの協力関係を豊かにすることが必要であるが,複数の問題点があることが分かった。研究計画に基づき、2009年度は研究協力幼稚園において教育カリキュラムの策定、教育カリキュラムの実施と観察を主としておこない、さらに国際比較についても準備的に実施した。まず教育カリキュラムの策定については、平成19-20年度科学研究費研究に基づき、保育計画の中心には年間の様々な活動の種となる「テーマ」を策定した。具体的には「風と光」とした。また、夏期ワークショップの招聘アーティストとして、東京芸術大学のインスタレーションアーティスト、宮元三恵氏を決定、依頼した。研究テーマに関わる教育活動は年長児を対象に4月から開始し、3月までおこなった。なお宮元氏は6月、7月にそれぞれ1日、中心となる8月には4-7日、および20-21日に来園し、8月には「ミルキーウエイ」と題するインスタレーション作品を年長児とともに作った。研究者は12回訪問し、幼稚園においての観察を実施した。8月の夏期ワークショップには大学院生を研究補助員として用い、複数のカメラを用いて観察をおこなった。なおこれ以外に2回、大学院生が園にいき、観察をおこなった。また9月には教育カリキュラムへの協力をおこなっている音楽家石川泰に、12月には宮元に対し、それぞれインタビューをおこなってデータを得た。研究計画に基づき、2010年度は研究協力幼稚園において教育カリキュラムの策定、教育カリキュラムの実施と観察を主としておこない、さらに昨年度に引き続き国際比較に関する海外の研究者との共同研究をおこなった。教育カリキュラムの策定については、昨年度と同様に,カリキュラム展開の出発点としての「年間テーマ」を策定した。園側の研究参加者との協議により,「におい・からだ・たべる」とした。夏季ワークショップの招聘アーティストは匂いをテーマとして追求をしている井上尚子氏に依頼した。その間,4,5,6月に1回ずつ井上氏のワークショップがあり、さらに夏季アートワークショップは8月の4-6日におこなった。いずれの場合も、幼稚園の園庭や園舎の中を歩き回り、さまざまな物の匂いを嗅ぎ、収集する「くんくんウォーク」という活動をおこない,それを「くんくんノート」という形で絵にした。研究者は8回幼稚園に赴き,活動の観察,保育者へのインタビューをおこなった。8月の夏季ワークショップには大学院生、学部生も参加し、複数台のビデオカメラによる記録の収集をおこなった。12月には東京において井上尚子氏へのインタビューをおこなった。国際比較については昨年度に引き続き、アメリカ、フィンランド、スウェーデンの研究者と研究協力チームを組み、2ヵ月に約1回のペースでおこなうインターネットでのテレビ会議を中心に討論をおこなった。その結果の一部を,2010年5月にヘルシンキでおこなわれた4th Finnish conference on cultural and activity researchで発表した.研究計画に基づき、2011年度は研究協力幼稚園において教育カリキュラムの策定、教育カリキュラムの実施と観察を主としておこない、さらに昨年度に引き続き国際比較に関する海外の研究者との共同研究をおこない、暫定的なまとめとして国際学会での発表、書籍出版をおこなった。教育カリキュラムの策定については年間テーマとして「おる・つなぐ・ことば」とし、また夏期ワークショップの招聘アーティストとして、テキスタイルアーティストの相川恵氏に依頼した(女子美術大学)。相川氏は6,7月に1日ずつ来園、園児と保育者対象のワークショップをおこない、さらに8月23-26日に夏期ワークショップをおこなつた。研究者はその前後を含め5回幼稚園を訪問し、保育とワークショップを観察、データ収集した。特に夏期ワークショップには院生学生の産加も求め、複数のビデオカメラを用いてデータ収集をおこなった。また3月に相川氏へのインタビューをおこない、制作過程などについてのデータを収集した。国際比較については昨年度に引き続き、アメリカ、スウェーデン、フィンランドの研究協力チームを組み、1ヶ月に約1回のペースでインターネット会議を行い、討論した。それらの結果を、9月にRomeでおこなわれた国際文化・活動学会においてシンポジウムの形で発表した。また同チームで本((Lobman & O'neill(Ed.),Play and performance, University Press of America:)の1章を執筆し11月に出版された。理論的には、特にその会議での討論から、対話についてのパフチン理論のアート活動における重要性が明らかになった。この点で、他教科についておこなっている対話的な学習論との関係がより明確となった。
植物凍結下における生理・生化学的解析と凍結傷害回避機構の解明

凍結下でおきる膜のダイナミクスは、植物が高い耐凍性を得るための必須条件と考えられる。本研究では、凍結過程における細胞膜と内膜の変化を、生理・生化学的手法により解析し、凍結、もしくは凍結融解過程における膜のダイナミクスをとらえることに成功した。また、このダイナミクスの一つである細胞膜修復に、植物シナプトタグミンSYT1が関与することを示し、さらに、SNAREタンパク質も関与する可能性を示す結果を得た。本年度は、まずシロイヌナズナ葉より生きた切片を作製し、組織におけるカルシウム依存性凍結耐性の検討を行った。その結果、氷晶が細胞膜に近接する場合に、この凍結耐性が関与する可能性が示された。動物細胞ではシナプトタグミンが細胞膜修復におけるカルシウムセンサーであることが報告されている。そこでAtSytAのカルシウムセンサーであるC2Aドメインに対するペプチド抗体を作製した。この抗体の存在下で凍結耐性試験を行ったところカルシウム依存性凍結耐性が著しく阻害された。C2Aドメインは細胞質側に存在するため、凍結もしくは融解中に必ず膜の完全性が崩壊しなければ抗体は作用できない。この結果は、カルシウム依存性凍結耐性が細胞膜修復に因るものであることを示す。この様に、細胞膜修復は氷晶が細胞膜に近接するときに生じる傷害の緩和に関与する可能性があることが明らかとなり、細胞膜修復は凍結過程での膜系のダイナミックな変化を知るための一つの手がかりとなる。次に、植物体での細胞膜修復と凍結耐性の関係を調べるために、昨年度作製した低温期特異的にRNAi効果を発動させ低温期にのみAtSytAをノックダウンするシロイヌナズナ変異体を用いて凍結耐性試験を行った。プロトプラストもしくは本葉組織切片においてはカルシウム依存性凍結耐性が著しく阻害されることが明らかとなった。一方、コントロール株とAtSytA RNAi変異株をプレートで生育させ、環境試験器中で凍結し融解後の再成長の有無を調べたが、2つの株間で顕著な差は見られなかった。この原因として、植物体の場合、組織内での凍結様式がプロトプラストや組織切片での凍結様式と異なることが考えられる。今後は、変異株を用いて更に様々な凍結パターンを試すことにより細胞膜修復がどのような凍結条件のときに生じるかを明らかにすると共に、凍結過程での細胞膜と内膜系タンパク質の変化の解析を主にプロトプラストの系で行う予定である。本年度はます、AtSytA RNAi変異株とT-DNA挿入変異体株の植物体を用いた凍結耐性試験を行った。その結果、-8°Cから-14°Cの凍結温度で生じる傷害にAtSytAが関与することが明らかとなり、この温度域で、凍結過程での膜系のダイナミックな変化が生じている可能性があることが示された。次に、膜修復機構において、膜融合にはSNAREと呼ばれる3種のタンパク質群、すなわち、シンタキシン、シナプトブレビン、SNAPが関与すると推定されている。一方、SNAREには多数のアイソフォームが存在するため、まずマイクロアレイデータベースより、低温馴化過程で増加するものを選び、それらの共通配列を用いてシンタキシン、シナプトブレビン、SNAPのペプチド抗体を作製した。粗膜画分を使用し、得られた抗体の特異性を検証したところ、シンタキシンとシナプトブレビンのペプチド抗体は予想される分子量サイズの近く、すなわち各々約38kDaと約28kDaにバンドが観察されただけでなく、両者共に約50kDaの位置にもバンドが観察された。また、SNAPは約30kDaのタンパク質であるが、約50kDaの位置にのみバンドが検出された。さらに、細胞膜画分を用いたところ、シンタキシンとシナプトブレビンの抗体は各々約38kDaと約28kDaの位置にのみバンドが検出され、SNAPは検出されなかった。SNAREはSDS耐性な強固な複合体を形成することが知られており、50kDaのバンドはSNARE複合体であり、またこの複合体は細胞膜には存在しないことが予想された。次に、-10°Cで凍結し、その後融解したシロイヌナズナより粗膜画分を分画し、SNARE抗体を用いてイムノブロッティングを行った。その結果、シナプトブレビンとその複合体、そしてSNAP複合体は凍結後に増加することが示された。これらの変化は、凍結中の膜のダイナミクスを示す可能性がある。次に、ショ糖連続密度勾配超遠心法により粗膜画分を分画を検討し、ER画分と細胞膜画分の分離に成功した。今後、得られた抗体とAtSytA変異体株を利用し、SNAREタンパク質の凍結融解前後の変化の定量的解析と同定を試みる。昨年度までの結果より、凍結動態にSNAREタンパク質群、すなわち、シンタキシン、シナプトブレビン、SNAP-25様タンパク質を同定、もしくはマーカーとして利用することにより、凍結下における膜のダイナミクスが理解できるものと考えられた。

本年度はまず、昨年度に引き続き、凍結融解過程における内膜系タンパク質の動態を理解するために、-10°Cで凍結融解したシロイヌナズナより粗膜画分を分画した。昨年度作製した、低温馴化で増加すると予想されたSNAREタンパク質群に対する、それぞれの抗体を用いてイムノブロッティングを複数回行った。その結果、SNAP-25様タンパク質は統計学的に有意に凍結後に増加することが示された。また、統計学的な有意な差は見られなかったものの、シンタキシンとシナプトブレビンも凍結後に増加が観察できた。これらの変化は、凍結中の膜のダイナミクスの結果であると考えられる。次に、ショ糖連続密度勾配超遠心法により粗膜画分を分画し、細胞膜、ER、液胞膜、それぞれのマーカー抗体を用いて、SNAREタンパク質との比較を行った。その結果、まず、SNAP-25様タンパク質の位置は、どのマーカー抗体とも一致しなかった。次に、シナプトブレビンとシンタキシンの位置は、2つの画分に分かれ、一つは細胞膜画分に一致し、もう一つの画分は、SNAP-25様タンパク質の画分と一致した。次に、SNAP-25様タンパク質は他のSNAREタンパク質と複合体を作るため、粗膜画分を可溶化後、抗体カラムによりSNAP-25様タンパク質を精製し、SDS-PAGEにより結合タンパク質の確認を行った。その結果、SNAP-25様タンパク質以外に7本のタンパク質バンドが確認された。今後、TOF-MSで同定行う予定である。一方、本実験で作製したSNAREタンパク質抗体に反応すると予想されるシナプトブレビン(VAMP721、VAMP722、VAMP723)、SNAP-25様タンパク質(SNAP-33)、シンタキシン(SYP122)のT-DNA欠損株を単離し、これらを用いて、SNAREと凍結膜動態との関係を明らかにしていく予定である。また本年度は、本研究結果の一部をまとめた投稿論文が2報受理された。
脳腫瘍における細胞間接着因子(カドヘリン)の研究

カドヘリンはカルシウム依存性の細胞接着分子で、組織の形態形成や腫瘍形成において重要な役割を果たすとされている。本研究においては、髄膜腫の発生に際しカドヘリンがどのような役割を果たしているかを明らかにするために、髄膜腫とその発生母地であるクモ膜絨毛について、生化学的ならびに免疫組織化学的な研究を行った。対象は3例のクモ膜絨毛と31例の髄膜腫であり、後者の内訳は合胞細胞型(syncytial type)が11例、移行型(transitional type)が12例および線維芽細胞型(fibroblastic type)が8例である。モノクロ-ナル抗体はヒト上皮型カドヘリン(E型カドヘリン)に特異的に反応するHECDー1を用いた。ウエスタンブロッティングでは、クモ膜絨毛および合胞細胞型と移行型の髄膜腫において全例に分子量約124KDのE型カドヘリンが検出されたのに対し、線維芽細胞型では1例も検出されなかった。免疫組織化学的には、クモ膜絨毛ではクモ膜細胞層(arachnoid cell layer)、細胞集簇部(cap cell cluster)および中芯部(central core)のクモ膜細胞にE型カドヘリンの発現がみられたが、線維性被膜(fibrous capsule)ではみられなかった。一方、髄膜腫においては、合胞細胞型と移行型の合胞体を形成する部分にE型カドヘリンの発現が強くみられたが、移行型の束状配列(stream)を形成する部分では弱く、線維芽細胞型ではみられなかった。免疫電顕による検索においては、クモ膜絨毛ではE型カドヘリンは、隣接するクモ膜細胞間に斑点状に凝集して存在していたのに対し、髄膜腫では接着装置を含め細胞間のほぼ全域に分布し、しかもその発現量は増加していた。以上の結果より、カドヘリンの発現様式の差異が髄膜腫の組織学的多様性と密接に関連していること、および腫瘍化に伴いカドヘリンの分布や発現量に変化が生ずることが示唆された。
自殺・自傷とジェンダー：予防と回復に向けた学際的理論の構築

本研究は、ジェンダーに基づく暴力が自殺関連行動に及ぼす影響について、(1)その実態を社会学、ジェンダー学、医療人類学、発達心理学、精神医学等の学際的視点より明らかにし、総合的理論を構築すること、(2)暴力被害当事者らによる自助グループや当事者研究、メディア発信・アート表象などの活動に着目し、医療モデルを超えた予防的介入やケア、回復のあり方について明らかにすることを目的とする。平成30年度は、性的マイノリティなどの広義の意味でのトラウマが自殺関連行動にもたらす影響の解明を年間テーマとし、特に以下の研究活動を行った。上記(1)に関連して、年間テーマに沿った国内外の関連文献整理とオーバービュー、分析を行った。特に、マイノリティ経験におけるPTSDや複雑性PTSDといった狭義のトラウマの位置付けのみならず、被差別体験や貧困など、生存権や自尊感情が持続的に掘り崩されるような体験が自殺関連行動にもたらす影響について、TerrのII型トラウマ概念等と比較しつつ、学際的に検討を行った。また、論文執筆、講演を通じて、前年度の調査結果を含めた成果の発信を行った。上記(2)に関連して、自殺関連行動の予防あるいはケアに関連した地域における社会文化的実践について、資料収集、フィールドワーク、聞き取りと記録を行った。また、海外研究協力者を迎え初年度より実施してきた、日本国内の女性向けマンガ作品における自傷行為の描写とその読者への影響に関する共同研究について、収集した資料の分析を終え論文投稿中である。本研究は、「研究実績の概要」に記したように、相互に関連する二つの研究調査を柱としている。そのいずれについても、平成30年度において、若干の課題を残しつつも順調に進展した。(1)に関しては、年間テーマである、性的マイノリティなどの広義の意味でのトラウマが自殺関連行動にもたらす影響の解明に関しての理論的検討が当初の予定通り進んだほか、最終年度の年間テーマ「サバイバル文化:自殺対策のオルタナティブ」に関連した資料収集・整理も、研究協力者の助力を得て大幅に進展した。(2)に関しては、地域における社会文化的実践についてのフィールドワーク及び記録のほか、国内の女性向けマンガ作品における自傷行為の描写とその読者への影響に関する共同研究も、初年度のパイロットスタディ及び国際会議での報告、二年目の資料収集・整理、当該年度の分析及び論文投稿と、計画通り進行中である。一方、当該年度末に予定されていた共同研究会議が次年度に延期されたが、研究計画全体の遂行に大きな影響はない。以上を総合して、現在までの進捗状況はおおむね順調であるといえる。最終年度は、年間テーマを「サバイバル文化:自殺対策のオルタナテイブ」とし、研究計画に準じて調査と分析を進めていく。特に、自殺関連行動・自己破壊的行動に対するアプローチとしての、医療・治療モデルを超えた地域における社会文化的実践に関するフィールドワーク記録の分析を行う。また、連携研究者、研究協力者らと共同研究会議を開き、報告書作成と成果の統合に向けて討議を行う。討議結果をふまえた最終的な成果について、著作の執筆、講演等を通じて発信に努める。平成28年度は研究初年度のため、研究全体の実行計画を具体化し、連携研究者および研究協力者との共同研究体制の構築、役割分担の明確化を行った。フィールド調査の他、多分野にまたがる国内外の研究者及びトラウマ臨床や小児医療、発達心理の専門家と意見交換、事例検討、共同研究を進めた。論文執筆、学会発表、講演等により成果の発信に努めた。年間テーマを「自殺対策におけるジェンダー・セクシュアリティ理論の射程」とし、特に以下の研究活動を行った。(1)に関連して、年間テーマに沿った国内外の関連文献整理とオーバービュー、分析を行った。日本の女性の自殺死亡率は国際的に見て極めて高い状態が続いているにも関わらず、女性の自殺の背景や特徴を明らかにするための研究は国内ではほとんど実施されていない。そのため、欧米の先行研究を中心に文献をレビューし、女性の自殺とジェンダーについて検討した。(2)に関連して、自殺関連行動に関する文化社会的実践について、カナダより海外研究協力者を迎え、共同研究を実施した。共同研究会議を開き、文献の共有、日本と北米の当該研究状況について情報交換しながら理論的討議を行った。特に、日本国内の女性向けマンガ作品における自傷行為の描写とその読者への影響に着目し、関連文献及び資料の収集・整理を行った。また、内容分析によるパイロット・スタディを実施した。結果を国際会議で報告した。そのいずれについても、初年度(平成28年度)において、若干の課題を残しつつ、おおむね順調に進展した。まず(1)に関しては、欧米の先行研究を中心に文献をレビューし、性的虐待等のACEs(Adverse Childhood Experiences:幼児期逆境体験)がもたらすトラウマ-アタッチメント問題や解離、ドメスティック・バイオレンス等の家庭内における暴力や葛藤体験が女性の自殺リスクに及ぼす影響など、女性の自殺の背景や特徴とそこにおけるジェンダーに基づく暴力の位置付けについて論点を整理することができた。

また、当初の計画を拡大させ、半構造化面接による自殺実態の解明を目的とした他研究プロジェクトに研究協力者として関わり、ジェンダー・センシティブな質問紙への改訂に向け提言を行ったが、その際に本研究調査結果を基礎資料として用いた。また(2)に関しては、パイロット・スタディの結果を国際会議で報告したほか、今後論文化される予定である。フィールド調査と記録も進行させており、交付申請書に記載した予定通り進捗している。一方、本研究に関して平成29年2月に予定していた海外出張が、講演予定と重なったため次年度に延期されたが、研究計画全体の遂行に大きな影響はない。以上を総合して、現在までの進捗状況はおおむね順調であるといえる。本研究は、ジェンダーに基づく暴力が自殺関連行動に及ぼす影響について、(1)その実態を社会学、ジェンダー学、医療人類学、発達心理学、精神医学等の学際的視点より明らかにし、総合的理論を構築すること、(2)暴力被害当事者らによる自助グループや当事者研究、メディア発信・アート表象などの活動に着目し、医療モデルを超えた予防的介入やケア、回復のあり方について明らかにすることを目的とする。平成29年度は、「自殺関連行動とトラウマ-アタッチメント問題」を年間テーマとし、特に以下の研究活動を行った。上記(1)に関連して、年間テーマに沿った国内外の関連文献整理とオーバービュー、分析を行った。また、同テーマについて共同研究会議を開き、性被害当事者のトラウマ臨床、依存症臨床、解離とアタッチメントなどを専門とする研究協力者と共に理論的討議を行い、神経生理学、脳科学やエピジェネティクス等における最新の知見との関連について、ジェンダーや社会科学の視点を加え批判的に検討を行った。また、論文、著書の分担執筆、講演を通じて、前年度の調査結果を含めた成果の発信を行った。上記(2)に関連して、自殺関連行動の予防あるいはケアに関連した地域における社会文化的実践について、フィールドワーク及び記録を行った。また、そうした実践について、理論化及び論点と課題の整理を行い、論文、講演を通じて、成果の一部を発信した。また、前年度より海外研究協力者を迎え開始した、日本国内の女性向けマンガ作品における自傷行為の描写とその読者への影響に関する共同研究について、引き続き関連文献及び資料の収集・整理を行った。本研究は、「研究実績の概要」に記したように、相互に関連する二つの研究調査を柱としている。そのいずれについても、平成29年度において、若干の課題を残しつつも順調に進展した。(1)に関しては、年間テーマ「自殺関連行動とトラウマ-アタッチメント問題」に関しての理論的検討が当初の予定通り進んだほか、次年度のテーマである、性的マイノリティ等の被差別体験、あるいは生存権や自尊感情が持続的に掘り崩されるような体験が自殺関連行動にもたらす影響に関する研究が、一部前倒しで実施された。一方、平成30年2月3月に予定していた研究資料の収集及び資料整理に2ヶ月ほどの遅延が生じたが、研究計画全体の遂行に大きな影響はない。
バクテリアゲノムにおける細胞増殖に必須なシスに働く領域の解析

細胞の増殖にシスに必須な染色体領域を、単純なモデル生物を用いて同定、解析することは、より複雑で高次な構造、機能を持つ高等生物の染色体の機能を理解するための基礎として重要である。本研究では大腸菌の染色体上に存在するシスに必須な領域を同定することを目的とした。複製起点oriC周辺でこれまでに欠失させることのできていなかった領域について、シスに必須な領域が存在する可能性を調べるために、出芽酵母2μプラスミドの部位特異的組み換え(FLP組み換え酵素-FRTサイト)を利用して、任意の染色体領域を欠失させその領域を複製が高温感受性であるミニFプラスミドに生体内で移すシステムを構築した。このシステムを用いると、その領域内に必須遺伝子が存在しない場合、またトランスに働く必須遺伝子が存在する場合には欠失させることができるが、シスに必須な領域が存在する場合には作製できない。このシステムを用いてこれまでに欠失させることのできていなかったoriC周辺の領域について調べたところ、欠失させることができたので、この領域にはシスに働く生育に必須な領域が存在しないことがわかった。次にシスに必須な領域の系統的、網羅的な探索を行った。これまでに、染色体全体にわたって、既知の大きな欠失変異が報告されていない領域で、かつ既知の必須遺伝子が存在しない領域について、163の欠失変異(平均約20kb)を設計して実際に欠失株の作製を試み、欠失させることのできなかった領域として85の領域を同定した。このうち34の領域については、それらの一部の領域を持つプラスミドで相補した状態で欠失させることができた。さらにのこりの49の領域について、上記のFLP-FRTを用いたシステムを用いて調べたところ、24の領域については欠失株を作製することができ、残りの25の領域が、シスに必須な領域が存在する可能性のある領域として同定された。染色体が染色体として機能するのにシスに必須な領域を単純なモデル生物の系で同定、解析することは、より複雑で高次な構造、機能を持つ高等生物の染色体を理解するための基礎として非常に重要である。本研究では大腸菌の染色体上のシスに働く染色体領域を同定し、その機能を明らかにすることを目的としている。今年度はまず複製起点oriC周辺の領域でこれまでに欠失させることのできていない領域について、出芽酵母2μプラスミドの持つ部位特異的組み換えを利用した系(FLP組み換え酵素を誘導した時にFRTサイトで挟まれた領域が特異的に欠失する系)を用いて調べることを試みたが、この領域の場合には両側にFRTサイトを埋め込む過程に問題が起こり、目的の菌株を作製することができなかった。現在その点を改良した系を作製し再度試みている。またシスに必須な領域の系統的、網羅的な探索も進めた。まず大腸菌の全遺伝子を、生育に必須かどうかという観点から文献的に分類し、その結果を国立遺伝学研究所、生物遺伝資源情報総合センター、山崎由紀子博士と共同でデータベース化し公開した(PEC:Profiling of E.colichromosome<http://shigen.lab.nig.ac.jp/ecoli/pec/>)。次に既知の大きな欠失変異が報告されていない領域でかつ既知の必須遺伝子が存在しない領域について、平均約20kbの欠失を約160設計し実際に欠失株の作製を試みた。その結果約半数のものについては欠失株を作製することができた。作製できなかったもののうち約30箇所については、これまでにプラスミドでその領域内の一部の遺伝子を相補させることにより欠失させることができ、この領域内の必須遺伝子はトランスに作用するものである事が明らかになった。残りのまだ欠失させる事のできていない領域、約50箇所については、シスに必須な領域が存在する可能性を調べるために、今回新しく開発した上記の系を利用して、欠失させる全領域を持つプラスミドにより相補することが可能かどうか現在解析を進めている。

このうち34の領域については、それらの一部の領域を持つプラスミドで相補した状態で欠失させることができた。さらにのこりの49の領域について、上記のFLP-FRTを用いたシステムを用いて調べたところ、24の領域については欠失株を作製することができ、残りの25の領域が、シスに必須な領域が存在する可能性のある領域として同定された。
有限巡回群の作用をもつ多様体

有限巡回群の商空間の分類への応用のため、異なる次元のKervaire類の関係式についての研究を進めた。1.1999年5月、京都大学数理解析研究所での共同研究集会で新たな関係式が成り立つことを発表した。2.1999年7月にモレリア市(メキシコ)での国際会議で、平成10年度の結果を発表した。(論文は原稿は1999年11月に投稿)3.計算機による記号処理で、200次元までの計算の結果、第1項に述べた結果を含む一般的な予想を得た。4.関係式A(a,b,c)と計算機による予想B(a,b)を合わせると、200次元までの全ての独立な関係式(45個)の説明がつけられる。この予想される関係式の証明にはA(a,b,c)の証明よりもさらに繁雑な計算を必要とするが、証明の方針などはわかっているので、近日中には証明できるはずである。SqィイD12a+1ィエD1SqィイD12aィエD1SqィイD12a-1ィエD1KィイD22a-2ィエD2 + (SqィイD12a+1ィエD1SqィイD12a-1ィエD1 + SqィイD12a+2a-1ィエD1SqィイD12aィエD1)KィイD22a+1-2ィエD2 = 0B(a, b) : SqィイD12a+1ィエD1SqィイD12aィエD1SqィイD12bィエD1KィイD22a-2ィエD2 + (SqィイD12a+1ィエD1SqィイD12bィエD1 + ΣィイD4b-1ィエD4ィイD5i=1ィエD5 SqィイD12a+1-2iィエD1SqィイD12b+2iィエD1SqィイD12b+2iィエD1)KィイD22a+1-2ィエD2 = 0 (a > b > 0)有限巡回群の商空間の分類への応用のため、異なる次元のKervaire類の関係式についての研究を進めた。平成10年度は、有限巡回群の作用を手術理論を用いて分類する場合に必要となる手術理論のKervaire特性類を研究した。1.計算機の記号処理を利用した計算の結果得られた、滑らかなKervaire特性類の2を法としたSteenrod代数の作用下での関係式の予想を平成10年5月に京都大学数理解析研究所における研究集会で発表した。この関係式は1998年に研究代表者が得た関係式を含む一般的なものである。2.上記の予想について、その証明に成功し、平成10年10月に山形市における変換群論の研究集会で、証明の概要を発表した。3.前項の証明は繁雑な計算のため、理解がかなり困難なものであったが、これを一から書き直し、見通しのよい証明を得た。この結果は平成11年7月に行われるメキシコにおける国際会議での発表の予定である。滑らかなKervaire不変量の関係式について、上記の関係以外の関係を30次元程度まで調査したところ、もう一種類の関係が発見された。この関係式は前述の関係式とは独立なものである。これの証明もほぼ完成しているので、平成11年8月に岡山で開催される国際会議で発表する予定である。計算実験の範囲で見る限りでは、現在のところ、上述した2系統の関係式以外は発見できていない。平成11年度は、有限群の作用を手術理論用いて分類する際に必要となるKervaire類について研究を更に進めた。(論文は原稿は1999年11月に投稿)3.計算機による200次元までの計算(3日程度の計算時間)の結果、第1項に述べた結果よりも一般的な結果が予想できた。これは第1項の結果を包含する関係式である。4.前年度の結果A(a,b,c)と計算機によるB(a,b)を合わせると、200次元までの全ての独立な関係式(45個)の説明がつけられる。

この予想される関係式の証明にはA(a,b,c)の証明よりも更に繁雑な計算を必要とするが、この証明も与えることができた。SqィイD12a+1ィエD1SqィイD12aィエD1SqィイD12a-1ィエD1KィイD22a-2ィエD2 + (SqィイD12a+1ィエD1SqィイD12a-1ィエD1 + SqィイD12a+2a-1ィエD1SqィイD12aィエD1)KィイD22a+1-2ィエD2 = 0B(a, b) : SqィイD12a+1ィエD1SqィイD12aィエD1SqィイD12bィエD1KィイD22a-2ィエD2 + (SqィイD12a+1ィエD1SqィイD12bィエD1 + ΣィイD4b-1ィエD4ィイD5i=1ィエD5 SqィイD12a+1-2iィエD1SqィイD12b+2iィエD1SqィイD12b+2iィエD1)KィイD22a+1-2ィエD2 = 0 (a > b > 0)
高熱伝導率炭素繊維と熱可塑性の高耐熱樹脂を複合化したCFRTPの試作と評価

本研究の目的は,液体酸素タンクの構造材料に適用可能な複合材を開発することである.これまでの要素試験結果から,タンクのライナーに適用できる複合材の素材として,熱伝導率320W/m・Kのピッチ系炭素繊維(CF)と熱可塑性のポリカーボネート(PC)樹脂が挙げられた.それらの素材を複合化した炭素繊維強化熱可塑性樹脂(CFRTP-PC)の試作と評価試験を行い,以下の知見を得た.CFRTP-PC用の中間基材であるプリプレグ・セミプレグを試作し,いずれも問題なく成形できることを確認した.プリプレグよりもセミプレグの方が柔軟で曲面賦形し易かったため,ライナー成形にはセミプレグを用いる方針とする.(1)液体酸素適合性(衝撃着火性) : ABMA型衝撃試験機を用いて液体酸素適合性試験を実施した.その結果, CFRTP-PCは試験20回中,着火0で液体酸素適合性を有することが判明した.(2)ガスバリア性:「JIS K 7126-1」に準拠したヘリウムガス透過率試験を実施した. CFクロスとPCフィルムを何も処理していないCFRTP-PCは過大なガス透過率を示したが, CF表面のサイジング剤を除去するとともにPCフィルムを高温乾燥することでCFRTP-PCのガスバリア性が大きく改善した.(3)耐マトリックスクラック性:液体窒素中(-196°C)におけるPC樹脂の引張試験を実施した結果, 1215%の破断伸びを示した.また,液体窒素に100回浸漬したCFRTP-PCのガス透過率は未浸漬のCFRTP-PCと有意差がなかった.よって, CFRTP-PCは繰返し熱応力に起因したマトリックスクラックの発生リスクは低いものと予想される.(4)口金への融着性:口金材(アルミ合金)どうしをPC樹脂で融着した試料の引張りせん断接着強さ試験を実施した.PC樹脂による融着力は高く,特にアルミ表面をレーザー処理して網目状の凹みを付与した場合,極めて高い接合強度が発現した.本研究の目的は,液体酸素タンクの構造材料に適用可能な複合材を開発することである.これまでの要素試験結果から,タンクのライナーに適用できる複合材の素材として,熱伝導率320W/m・Kのピッチ系炭素繊維(CF)と熱可塑性のポリカーボネート(PC)樹脂が挙げられた.それらの素材を複合化した炭素繊維強化熱可塑性樹脂(CFRTP-PC)の試作と評価試験を行い,以下の知見を得た.CFRTP-PC用の中間基材であるプリプレグ・セミプレグを試作し,いずれも問題なく成形できることを確認した.プリプレグよりもセミプレグの方が柔軟で曲面賦形し易かったため,ライナー成形にはセミプレグを用いる方針とする.(1)液体酸素適合性(衝撃着火性) : ABMA型衝撃試験機を用いて液体酸素適合性試験を実施した.その結果, CFRTP-PCは試験20回中,着火0で液体酸素適合性を有することが判明した.(2)ガスバリア性:「JIS K 7126-1」に準拠したヘリウムガス透過率試験を実施した. CFクロスとPCフィルムを何も処理していないCFRTP-PCは過大なガス透過率を示したが, CF表面のサイジング剤を除去するとともにPCフィルムを高温乾燥することでCFRTP-PCのガスバリア性が大きく改善した.(3)耐マトリックスクラック性:液体窒素中(-196°C)におけるPC樹脂の引張試験を実施した結果, 1215%の破断伸びを示した.また,液体窒素に100回浸漬したCFRTP-PCのガス透過率は未浸漬のCFRTP-PCと有意差がなかった.よって, CFRTP-PCは繰返し熱応力に起因したマトリックスクラックの発生リスクは低いものと予想される.(4)口金への融着性:口金材(アルミ合金)どうしをPC樹脂で融着した試料の引張りせん断接着強さ試験を実施した.PC樹脂による融着力は高く,特にアルミ表面をレーザー処理して網目状の凹みを付与した場合,極めて高い接合強度が発現した.
低酸素性肺高血圧マウスにおける肺循環リモデリングの検討

1.低酸素暴露マウスの肺組織におけるp53、CDK inhibitorの検討約10%酸素濃度の環境下でp53KOマウスを8週間飼育後、全肺組織を摘出しreal-time RT-PCRとWestern blot法によるp53、p21、p27のmRNA、蛋白発現を検討した。野生型マウスでは低酸素によりp53の蛋白発現は亢進し、p21の転写活性と蛋白発現が亢進、p27はmRNA、蛋白いずれも有意な変化は認められなかった。KOマウスにおいては野生型で認められたp21の低酸素による誘導は認められず、p27も有意な変化は認められなかった。肺血管局所での同遺伝子の発現を検討するため、同様に低酸素に8週間暴露したマウスを、気管より5%sucrose加OCTコンパウンドを注入後に瞬間凍結、新鮮凍結切片を作成し、組織学的に50100μmの肺微細血管をLaser-capture micro dissection法を用いて抽出しmRNAの発現を検討、全肺組織と同様にP53ノックアウトマウスにおいて、野生型に比し低酸素暴露によるp21の発現が抑制されていた。低酸素環境下におけるヒト肺動脈平滑筋、ヒト肺線維芽細胞のp53、p21、p27のsiRNAによる遺伝子抑制を用いたBrdUの取り込みによる細胞増殖を検討した。いずれの遺伝子抑制によってもコントロール群に比して、細胞増殖は亢進したが、2%の中等度の低酸素下においてはp27の遺伝子抑制が、0.1%の高度の低酸素下においてはp53、p21の遺伝子抑制により細胞増殖が有意に上昇した。結語.低酸素における肺血管リモデリングにはp53がp21を介して抑制的に作用しており、p27は中等度の低酸素下において重要な役割を持つと考えられた。1.低酸素暴露マウスの肺微細血管の形態学的変化の検討約10%酸素濃度の環境下で48週間マウスを飼育、気管より5%ホルマリンを20cm水柱圧で肺を注入固定し組織学的に50100μmの肺微細血管を検討した。低酸素暴露6週目より対象(室内酸素濃度)に比し肺血管中膜の肥厚度(Medial thickness)の有意な上昇が認められた。Taconic社より購入したp53ノックアウトマウスを用いて、同様に8週間の低酸素暴露による肺血管リモデリングを検討したところ、室内酸素濃度下での野生型とp53ノックアウトマウスにはMedial thicknessに有意な差は認められなかったが、低酸素暴露では野生型マウスに比しp53ノックアウトマウスは有意にMedical thicknessが上昇していた。現在低酸素暴露によるp53、CDK inhibitorの摘出臓器での発現を検討中である。低酸素暴露マウスに認められた肺動脈平滑筋、肺線維芽細胞の増殖について、培養ヒト肺動脈平滑筋細胞(HPASMC)を用いて低酸素培養器での低酸素暴露による細胞増殖とp53、p21、p27の発現を検討した。p53蛋白は0.1%の低酸素暴露と鉄のキレートであるDesferroxamineの投与により増加したが、p21蛋白は低酸素暴露のみでは上昇せず、鉄の担体であるFerric ammonium citrate存在下でのみ低酸素環境下で上昇した。現在、p53 siRNAによる遺伝子抑制下での低酸素暴露の影響を検討中である。
新生児遷延性肺高血圧症に対する一酸化窒素吸入療法のミトコンドリア機能への影響

目的:新生児遷延性肺高血圧症(PPHN)に対し、肺血管平滑筋の弛緩を目的として一酸化窒素(NO)ガスの投与が試みられ効果を上げている。一方、NOの代謝産物、Peroxynitrite (ONOO)によるin vitroでのミトコンドリア電子伝達系への阻害の報告ある。PPHNでは過剰の酸素投与によりO_2とNOが反応しONOOができやすい状態となる。そこで本研究は新生仔豚に肺高血圧モデルを作成し、NOガスを経気道的に投与し肺、骨格筋のミトコンドリア電子伝達系の機能を測定し、最適のNO投与法を検討した。考案:この実験結果からは、NO吸入療法によるミトコンドリア電子伝達系活性への影響は認めなかった。しかし臨床ではNOを24時間から10日以上使用することがあり長期にわたるNO吸入の影響まで今回の結果からは否定できない。NOは血管内でHbと速やかに結合し不活化されるため比較的安全と考えられるが、高濃度酸素との併用でNO_2やONOOの産生が高まり組織障害ひいてはミトコンドリア膜障害の可能性もあるため、今後さらに慎重な検討を要する。
公共建築物群の時空間マネジメントによる自律恒常的な地域公共空間提供システムの構築

本研究の目的は,戦後の我が国に大量に建設された地域公共建築物ストックを活用しつつ,自律恒常的に地域公共空間サービスを提供するシステムを構築する方法論を開発することにある.この目的のため,次の研究を行った.1.集会機能の体系再編成と空間性能対応マトリックスの作成利用実態調査の結果をもとに,利用者がなぜその室を選んだのかを,室の特性と対応づけつつ分析して,集会機能の体系を再編成した.この新たに得られた集会機能の各類型に必要とされる空間性能を対応づける集会機能-空間性能対応マトリックスを作成した.2.地域公共建築物の活用可能ポテンシャルの算出上記1.のマトリックスと,建築物ストック諸元データベースを結合して,それぞれの建築物に配置可能な集会機能をどのように決めたら良いのか,その方法論を明らかにした.これによって地域公共建築物の活用可能ポテンシャルを算出する方法論を構築した.3.地域公共建築物の位置ポテンシャルの算出道路網と地形のGISデータをもとにして,地域公共建築物へのアクセシビリティを計測した.計測は,申請者らによる既往研究を基礎にするが,傾斜の扱い方について既往研究に指摘された留意点である理論的整合性を織り込んで,代謝量に立脚した手法を洗練,発展させた.これに地域の人口分布を結合して,さらに利用実態調査の結果から得られる移動状況を勘案して地域公共建築物に到達可能な人口を算出し,位置ポテンシャルとした.本研究の目的は,戦後の我が国に大量に建設された地域公共建築物ストックを活用しつつ,自律恒常的に地域公共空間サービスを提供するシステムを構築する方法論を開発することにある.この目的のため,次の研究を行った.1.集会機能の体系再編成と空間性能対応マトリックスの作成利用実態調査の結果をもとに,利用者がなぜその室を選んだのかを,室の特性と対応づけつつ分析して,集会機能の体系を再編成した.この新たに得られた集会機能の各類型に必要とされる空間性能を対応づける集会機能-空間性能対応マトリックスを作成した.2.地域公共建築物の活用可能ポテンシャルの算出上記1.のマトリックスと,建築物ストック諸元データベースを結合して,それぞれの建築物に配置可能な集会機能をどのように決めたら良いのか,その方法論を明らかにした.これによって地域公共建築物の活用可能ポテンシャルを算出する方法論を構築した.3.地域公共建築物の位置ポテンシャルの算出道路網と地形のGISデータをもとにして,地域公共建築物へのアクセシビリティを計測した.計測は,申請者らによる既往研究を基礎にするが,傾斜の扱い方について既往研究に指摘された留意点である理論的整合性を織り込んで,代謝量に立脚した手法を洗練,発展させた.これに地域の人口分布を結合して,さらに利用実態調査の結果から得られる移動状況を勘案して地域公共建築物に到達可能な人口を算出し,位置ポテンシャルとした.本年度は研究開始年度であるため,まず対象地域,公共施設,公共建築物を選定した.対象地域としては,本研究課題に関連する研究課題でこれまで分析を進めてきた,東京都多摩市を選定した.公共施設としては,自由来訪あるいは予約によってスペースを使用できる,いわば集会機能を持った施設を包括的に対象として選定した.これは,現在の公共施設の機能には重複が見られ,かつ今後の高齢社会においては,従来の通所型高齢者施設のように要介護・要支援高齢者だけを対象にするのではなく,多様な高齢者のQOLを維持・増進するための地域公共サービスが求められているからである.さらに公共建築物としては,包括的かつ柔軟なシナリオを検討するために,可能な限り多くの建築物を対象とした.続いて,建築物ストック諸元データベースを整備した.以前から作業を進めてきた多摩市における建築物のデータベースを基礎として,集会機能を果たしているか果たす可能性がある全ての地域公共建築物建築物について,諸室の床面積,階高,天井高,梁下高から仕上げにいたるデータベースを作成した.また,集会機能を果たす地域公共施設の利用実態調査を行った.広く集会機能を果たす地域公共施設を対象に,利用目的,施設選択理由などを,大規模なアンケートによって調査した.この結果をもとにして,従来の施設・室名称にこだわらない利用類型の設定に向けて分析を行った.さらに,人口,道路網,地形に関するGISデータの整備を行った.公共建築物の転用可能性の指標としてのアクセシビリティを計測するためには,道路網の把握と,徒歩に関しては歩行ルートの傾斜を配慮する必要がある.また需要の把握にはアクセス可能な圏域の居住人口が必要である.そこで,国勢調査によって対象地域の人口を地区別に把握し,さらに民間の三次元地形データをもとに,道路網と地形に関するGISデータを整備した.本年度の研究実績は下記の通りである.1.集会機能の体系再編成と空間性能対応マトリックスの作成前年度の利用実態調査の結果をもとに,利用者がなぜその室を選んだのかを,室の特性と対応づけつつ分析して,集会機能の体系を再編成した.この新たに得られた集会機能の各類型に必要とされる空間性能を対応づける集会機能-空間性能対応マトリックスを作成した.2.地域公共建築物の活用可能ポテンシャルの算出上記1.のマトリックスと,建築物ストック諸元データベースを結合して,それぞれの建築物に配置可能な集会機能をどのように決めたら良いのか,その方法論を明らかにした.これによって地域公共建築物の活用可能ポテンシャルを算出する方法論を構築した。