hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
センサ情報からの熟練技能の自動抽出とロボットへの転移手法に関する研究

H30年度には,作業動作の分析技術として,昨年度に提案した視線と手の動きに着目した特徴量をさらに発展させ,これら個別の特徴量に加えて,これらの相互関係を記述できるような統合手法について検討した.具体的には,視線と手の位置情報をコード列に変換し,視線と手のコードの共起発生頻度を分析のための特徴量とした.これにより,たとえば,視線と手の同時共起性や,時間遅れの傾向などを読み取ることができる.なお,予備実験の結果から,これ以降の実験では作業者の利き手と非利き手を区別することとした.この特徴量を用いて組立作業を想定した評価実験をおこなったところ,作業者による技術の習熟過程において,「初級者が中級者に習熟する過程」では非利き手の動きに関して特に顕著な差がみられること,また,「中級者が熟練者に習熟する過程」では,視線の動きに関して特に顕著な差がみられることが判明した.すなわち,初級から中級,中級から熟練のプロセスにおいては,習熟の内容に違いがあり,たとえば教育システムの設計時にも,これらの傾向に合わせた教育方法や助言方法を検討する必要があることが示唆される.さらに,作業対象の物体の位置や姿勢を認識する手法として,対象物を多面体に限定した上で,面情報をベースに仮説を生成し,DeepLearningにより得られた面セグメント情報を利用して仮説の尤度を検証することによって,二等辺三角柱および円柱形状の物体をモデルレスで認識する手法を提案した.これについても,実験により,距離データに基づく物体認識が有効であることが確認された.作業動作の分析については,前年度に提案した熟練要因の抽出手法に基づいて,新たな統合的分析手法を提案し,有効性を確認できた.また物体認識手法についても新手法の提案に至った.これらについては予定以上の成果になったと考えている.動作データのアーカイブについては,未整理段階であるが着実に進んでいる.一方,当初予定していた動作シンボルの整理については,動作を表すキーワードの整理が難しく,やや難航している.以上のことから,研究の全体的な進捗状況としては,ほぼ予定通りと考えている.H31年度は,前年度に達成した熟練要因の分析をさらに進める予定である.作業動作のアーカイブについてもひきつづきデータ取得を進め,データベース化する予定である.さらに,得られた知見をもとに,ロボットに熟練の技を転移するために,熟練の要因(暗黙知)を定量的(形式知)に変換するシステム設計を行う予定である.H29年度には,物体認識技術として,多様な対象物にも提案できる3次元局所特徴量の検討を行い,マルチスケールの曲率ベースの特徴量を提案した.従来の局所特徴量であるSHOT法では認識困難な凹凸の少ない形状に対しても,局所的な曲率をもとに特徴量として表現能力が高いことを確認した.また,これを利用した物体認識アルゴリズム(特徴点マッチング)の手法を検討開始した.さらに,本技術の最終ゴールでは,熟練の技能をロボットに転移させ,ロボットでのハンドリングを想定していることから,モデルを持たない一般物体にも対応できる,ロボット把持位置自動決定手法が必要となる.この目的で,対象物を直方体等のプリミティブ形状で近似し,近似モデル上に予め設定した把持ルールを対象物に適用することによって,対象物の把持パラメータを決定する手法を提案し,プロトタイプシステム実装により有効性を確認した.また,作業動作分析については,当初2年目に研究する予定であったが,視線特徴量と動作特徴量の検討を開始したところ,よい成果が得られた.具体的には,視線の動きと手の動きをコード化し,コード列の発生頻度から特徴量を算出する.模型の組み立て作業を想定した実験により,5段階の熟練度を識別できること,および,初心者から中級者への移行期と,中級者から上級者(熟練者)への移行期では,視線と動作の最適化プロセスが異なっていることなどが判明した.これらの研究結果は,国際会議論文1編,国内会議7件で発表し,うち1件は電気学会優秀論文発表賞を受賞した.H29年度は,当初計画していた動作要素シンボル定義については未着手であるものの,物体認識としては,新特徴量を提案して効果を実証するとともに,3年目の成果の前提となるロボット把持位置認識(プリミティブ認識)については大きく進展した.また,2年目に予定していた作業動作分析のための特徴量提案と熟練要因の抽出手法の提案は特に大きく進展し,来年度の研究の素地を十分に固めることができた.以上の理由から,本研究プロジェクトは,全体としては当初の計画以上に進展していると考えている.H30年度には,作業動作の分析技術として,昨年度に提案した視線と手の動きに着目した特徴量をさらに発展させ,これら個別の特徴量に加えて,これらの相互関係を記述できるような統合手法について検討した.具体的には,視線と手の位置情報をコード列に変換し,視線と手のコードの共起発生頻度を分析のための特徴量とした.これにより,たとえば,視線と手の同時共起性や,時間遅れの傾向などを読み取ることができる.なお,予備実験の結果から,これ以降の実験では作業者の利き手と非利き手を区別することとした.

この特徴量を用いて組立作業を想定した評価実験をおこなったところ,作業者による技術の習熟過程において,「初級者が中級者に習熟する過程」では非利き手の動きに関して特に顕著な差がみられること,また,「中級者が熟練者に習熟する過程」では,視線の動きに関して特に顕著な差がみられることが判明した.すなわち,初級から中級,中級から熟練のプロセスにおいては,習熟の内容に違いがあり,たとえば教育システムの設計時にも,これらの傾向に合わせた教育方法や助言方法を検討する必要があることが示唆される.さらに,作業対象の物体の位置や姿勢を認識する手法として,対象物を多面体に限定した上で,面情報をベースに仮説を生成し,DeepLearningにより得られた面セグメント情報を利用して仮説の尤度を検証することによって,二等辺三角柱および円柱形状の物体をモデルレスで認識する手法を提案した.これについても,実験により,距離データに基づく物体認識が有効であることが確認された.作業動作の分析については,前年度に提案した熟練要因の抽出手法に基づいて,新たな統合的分析手法を提案し,有効性を確認できた.また物体認識手法についても新手法の提案に至った.これらについては予定以上の成果になったと考えている.動作データのアーカイブについては,未整理段階であるが着実に進んでいる.一方,当初予定していた動作シンボルの整理については,動作を表すキーワードの整理が難しく,やや難航している.以上のことから,研究の全体的な進捗状況としては,ほぼ予定通りと考えている.H30年度は,前年度に達成した作業動作認識のための特徴量の改良をおこなうとともに,熟練技能の分析をさらに進める.また,動作要素シンボルの検討および物体認識手法の高性能化も推進し,扱える対象物の幅を広げる予定である.また,作業動作アーカイブデータの収集についても,予定通り進める予定である.H31年度は,前年度に達成した熟練要因の分析をさらに進める予定である.作業動作のアーカイブについてもひきつづきデータ取得を進め,データベース化する予定である.さらに,得られた知見をもとに,ロボットに熟練の技を転移するために,熟練の要因(暗黙知)を定量的(形式知)に変換するシステム設計を行う予定である.当初購入予定の実験用消耗品部材(組立対象物の模型等)が予定より安価に購入できたこと,および国内学会発表先として予定していたDIA2018が中京大学内で開催されたことから,次年度使用額か発生した.実験用部材については2018年度には品種を増やして購入し,実験データの取得を拡充する予定であること,また研究成果の発表先として,ヒューマンセンシング系の研究会やシンポジウムについても増やすことにより,使用する予定である.研究成果の発表先として予定していた精密工学会2018秋季大会が,現地の災害(地震)により開催中止となったこと等による旅費支出が少なくなったこと,および,学会参加費が当初予定より少なかったことに起因して次年度使用額が生じた.これについては,2019年度の学会発表(国際会議含む)にて使用する予定である.
自然免疫系細胞による慢性炎症性腸疾患の制御機構の解析

これまでにIkBNSの機能解析から、TLR刺激によるNF-kB依存性の遺伝子発現には早期誘導型と遅期誘導型があり、IkBNSは遅期誘導型の遺伝子発現をNF-kBの活性を制御することにより抑制していることを見出していた。そこで、自然免疫系の活性制御機構をさらに解析するため、TLR刺激によるNF-kB依存性の遺伝子発現に早期誘導型と遅期誘導型に分かれる分子機構を解析した。早期誘導型、遅期誘導型遺伝子としてそれぞれCxc12,Lcn2遺伝子を代表として取り上げ、各遺伝子プロモーターへの、NF-kBp65サブユニット、RNA polymerase II, TBPのリクルートをクロマチン免疫沈降法により解析した。遅期誘導型遺伝子プロモーターへのこれら転写制御因子群のリクルートは刺激後180分より認められ、MyD88欠損マクロファージでは全く認められない。一方、早期誘導型遺伝子のプロモーターへは、刺激後15分ときわめて早い時間から認められ、さらに遺伝子発現がほとんど見られないMyD88欠損マクロファージでも有意に認められた。この結果から、早期誘導型遺伝子のプロモーターは、転写制御因子がきわめてアクセスし易い状態であることが明らかになった。そこで、次に各遺伝子プロモーターのクロマチン構造をヒストンH3-K4のメチル化を指標に解析した。遅期誘導型遺伝子プロモーターではヒストンH3-K4のメチル化は認められず、TLR刺激180分から観察された。一方、早期誘導型遺伝子プロモーターでは、メチル化が刺激以前から常に見られた。この結果から、早期誘導型遺伝子プロモーターは、クロマチン構造が常に開いた状況にあり、その結果転写制御因子がアクセスし易く、遺伝子発現が早期に誘導されることが明らかになった。一方、遅期誘導型遺伝子プロモーターは、クロマチン構造が閉じており、TLR刺激によって構造変換を受け、転写制御因子がアクセスされやすくなること、そしてこのことが、遺伝子発現が遅れるメカニズムであることが明らかになった。これまでに、自然免疫系の異常活性化が慢性腸炎の発症を導くことを明らかにした。そのため、普段腸管内細菌叢にさらされている大腸粘膜に局在する自然免疫系細胞は、過剰な炎症反応を抑えるため、その活性が絶妙に制御されている。そのため、正常マウスの大腸粘膜固有層マクロファージは、TLR刺激依存性の炎症性サイトカインの産生を認めないが、慢性腸炎を発症するIL-10ノックアウトマウス由来の細胞は有意に産生する。そこで正常マウスとIL-10ノックアウトマウスの大腸粘膜固有層マクロファージ間で遺伝子発現の差をDNAマイクロアレイで解析した。その結果、IκBファミリーに属するBcl-3,IκBNSが正常大腸粘膜固有層マクロファージに特異的に発現していることを見出した。Bcl-3,IκBNSをマクロファージに発現させると、LPS刺激依存性のTNF-α,IL-6産生がそれぞれ特異的に減少していた。そこで、IκBNSノックアウトマウスを作製したところ、マクロファージ、樹状細胞では、TLR刺激により誘導される遺伝子の中で、IL-6などのNF-κB依存性に3時間以降に遅れて誘導されてくる遺伝子の発現が有意に上昇していた。またTLR刺激によるNF-κBの活性が遷延化し、刺激後3時間でもまだNF-κBの活性が残存していた。さらに個体レベルでも、LPS投与によるエンドトキシンショックに対する感受性が高くなり、またDSS投与による腸管炎症に対する感受性も高くなっていた。このように、IκBNSノックアウトマウスでは、NF-κBの活性の遷延化、あるサブセットのNF-κB標的遺伝子の過剰発現、そして個体レベルでは炎症反応に対する感受性の亢進が見られた。この結果から、IkBNSが自然免疫系の活性をNF-kBの活性制御により負に制御し、個体レベルで炎症反応を抑制していることが明らかになった。

一方、遅期誘導型遺伝子プロモーターは、クロマチン構造が閉じており、TLR刺激によって構造変換を受け、転写制御因子がアクセスされやすくなること、そしてこのことが、遺伝子発現が遅れるメカニズムであることが明らかになった。
環状アルコキシボレートを反応中間体とする有機合成の新展開

アルケニル基とジオール基を有するボロネートエステル用いることで合成が容易になった光学活性な2-シス-4-トランスジエニルアルコールをMOM基で保護し,続いてAD-mix-βを用いて不斉ジオール化するとトランスオレフィン部位が位置選択的かつ面選択的にジオール化された。このジオールをカーボネート化し,続いてAcOH/Pd cat.反応を行なうとシスオレフィン部がトランスに異性化し,かつAcOが4位に選択的に導入された化合物を与えた。一連の反応をAD-mix-αを用いて行うと,ジアステレオマーが選択的に生成した。なお,AcOH/Pd cat.反応の際に生成するπ-アリル錯体の一方にはアルコキシアニオンが存在し,もう一方の端にはMOM-oxy基が中程度の立体傷害となっている。このような場合,静電的反発をさけて反応すると予想されたが,MOM-oxy基をさけるようにして反応した。位置選択制を制御する因子について,今後詳細な研究が必要と思われる。さて,昨年,2-シス-4-トランスジエニルアルコールに対してm-CPBAを用いてエポキシ化した後,AcOH/Pd cat.を反応させて構造類似の化合物を合成した。その際,ジオール部はsynであった。今回合成した化合物はantiの相対配置を持ち,互いに相補的な関係にあるとあえる。この一連の変換反応を活用して生化学的に興味深いtrioxilin A_3(脂肪酸代謝産物)の合成を研究した。ボレートを経由する転位-環化反応の開発に成功した。すなわち,脱離基を有するボロネートエステルに有機金属(R-m)が付加して生成するボレートを加熱したところ,ホウ素原子上のアルキル基(R)がオレフィン部のα位へ転位し,同時にβ位に生じたアニオンが分子内の脱離基炭素を攻撃し,相当するシクロペンタンが収率よく合成できた。この際,ジオールリガンドとしてピナコール,脱離基としてTsO基をもつボロネートエステルにR-MgCl(n-Bu, Ph等)を作用させた場合,環化反応が最も収率よく進行した。一方,ボレートとsp^2炭素系ハライドとのカップリング反応によって生成する(2Z),4(E)-ジエニルアルコールから(3E)-アルケン-1,2,5-トリオール誘導体に変換する方法を確立した。このトリオール誘導体は官能基に富み,ポリオールや糖合成の中間体として有用である。この反応を活用して,(3E)-アルケン-1,2,5-トリオール構造を有するdecarestrictine D(新しいタイプのコレステロール阻害剤)の合成を行った。相当するアルケニルアルコールの合成と上述した変換反応はどちらも収率よく達成でき,トリオール・キー中間体を立体選択的に与えた。合成の後半ではラクトン化を検討した。従来のアセトナイド基を有するセコ酸ではラクトン化が低収率でしか進行しなかったが,その原因を分析し,新規なMOMオキシ・セコ酸を設計した。そして,このセコ酸が従来より高収率でラクトン化し,新しいタイプのコレステロール阻害剤開発の基礎を築くことができた。また,アリルスルホナートとのカップリング反応ではメシロキシ基が脱離基になることを初めて示すことができた。
神経細胞内における内向き整流K+チャネルの部位特異的発現の機能的意義と分子機構

神経細胞では、G蛋白質制御内向き整流カリウム(KG)チャネルの活性化により遅延性の抑制性シナプス後膜電位が形成される。KGチャネルを構成する分子は、Kir3.1-3.4の4種類が報告されており、特に中枢神経索ではKir3.4を除く3種の顕著な発現が認められる。KGチャネルの特徴は単一サブユニットのチャネル活性は低いのに対して、Kir3.1をKir3.2やKir3.4と共発現させると相乗的な活性を示すことである。現在、Kir3.1とKir3.2のヘテロ複合体は、神経型KGチャネルと考えられているが、中枢神経系ではKir3.1、Kir3.2スプライシング変異体が複数種存在し、機能の未同定なKir3.3の発現も認められている。KGチャネルのヘテロ複合体を形成する特性から、様々なサブユニットの組み合わせからなる多様なKGチャネルが理論上存在することになる。しかし、KGチャネルの多様性と神経細胞の生理機能との連関は未解決である。本研究により以下の点が明らかとなった。1)ラット黒質ドーパミン神経KGチャネルは同一遺伝子産物の2種のスプライシング変異体(Kir3.2a.Kir3.2c)からなるホモ複合体である。各々の変異体はKir3.2aはチャネル活性発現に、Kir3.2cは樹状突起シナプス局在化に機能する。そのため、両者が複合体を形成することは、生理的な機能チャネルの発現に合目的である。さらに、2)ラット下垂体TSH産生細胞では、Kir3.1とKir3.4が分泌顆粒上に局在する。この2つのサブユニットからなるKGチャネルはTRH刺激によるTSHの放出に伴い、分泌顆粒から細胞膜上に移行し、この細胞の抑制機構を増強する。このKGチャネルが関与するネガティブフィードバック機構はホルモン分泌調節において新規の生理機構である。内向き整流K^+チャネルは現在13種類クローン化されており4つのサブファミリーに分類できる。これらのチャネルの電気生理学的性質は各サブファミリー間では比較的よく似ていおり、いずれも、脳に発現がみられるが個々のチャネルの発現分布のパターンは異なっている。即ち、Kir2.x/IRKファミリーのKir2.1/IRK1,Kir2.2/IRK2,Kir2.3/IRK3ではいずれも神経細胞に発現がみられたが、Kir2.1/IRK1が脳全体に広く分布するもののその発現量は少なく、Kir2.2/1RK2は小脳の顆粒細胞に強い発現が見られ、また、海馬にも発現がみられた。Kir2.3/IRK3では大脳皮質、海馬、嗅脳などの全脳部分に発現がみられ小脳にはほとんど発現していなかった。一方、Kir4.1/K_<AB>-2ではグリア細胞に強い発現が見られ、網膜ミュラー細胞、小脳バーグマングリア細胞、内耳Nガングリオン細胞を取り巻くグリアのサテライト細胞に発現が見られた。網膜ミュラー細胞を用いて、さらに検討したところ、Kir4.1/K_<AB>-2は細胞全体に集積した状態(クラスター状)で広く分布していることを抗体を用いて明らかとした。この集積はSAP97という細胞内蛋白質がチャネルC末端に結合しておきていることを明らかとした。さらに、初代培養化した網膜ミュラー細胞でのKir4.1/K_<AB>-2の発現はインスリンとラミニンの存在が必要であり、インスリンはそのmRNAを増加させるがインスリンのみでは細胞膜上にチャネルが形成されないこと、ラミニンが存在してはじめて機能を持ったチャネルが膜上にあらわれ、その際、チャネルはクラスターしていることを明らかとした。Kir4.1/K_<AB>-

2はその電気生理学的性質から、生理的には神経細胞が細胞外に放出するK^+を吸い込み、また、そのK^+を細胞外のK^+濃度の低い部位に出すいわゆるSpatial Bufferingの機能をおこなっているものと考えられ、チャネルの必要な部位に十分なチャネルを集めることにラミニンやSAP97が働いているものと考えられた。神経細胞では、G蛋白質制御内向き整流カリウム(K_G)チャネルの活性化により遅延性の抑制性シナプス後膜電位が形成される。K_Gチャネルを構成する分子は、Kir3.1-3.4の4種類が報告されており、特に中枢神経系ではKir3.4を除く3種の顕著な発現が認められる。K_Gチャネルの特徴は単一サブユニットのチャネル活性は低いのに対して、Kir3.1をKir3.2やKir3.4と共発現させると相乗的な活性を示すことである。現在、Kir3.1とKir3.2のへテロ複合体は、神経型K_Gチャネルと考えられているが、中枢神経系ではKir3.1、Kir3.2スプライシング変異体が複数種存在し、機能の未同定なKir3.3の発現も認められている。KGチャネルのへテロ複合体を形成する特性から、様々なサブユニットの組み合わせからなる多様なKGチャネルが理論上存在することになる。しかし、K_Gチャネルの多様性と神経細胞の生理機能との連関は未解決である。本研究により以下の点が明らかとなった。1)ラット黒質ドーパミン神経K_Gチャネルは同一遺伝子産物の2種のスプライシング変異体(Kir3.2a.Kir3.2c)からなるホモ複合体である。各々の変異体はKir3.2aはチャネル活性発現に、Kir3.2cは樹状突起シナプス局在化に機能する。そのため、両者が複合体を形成することは、生理的な機能チャネルの発現に合目的である。さらに、2)ラット下垂体TSH産生細胞では、Kir3.1とKir3.4が分泌顆粒上に局在する。この2つのサブユニットからなるKGチャネルはTRH刺激によるTSHの放出に伴い、分泌顆粒から細胞膜上に移行し、この細胞の抑制機構を増強する。このKGチャネルが関与するネガティブフィードバック機構はホルモン分泌調節において新規の生理機構である。
評定者及び評価基準が記述式テストの結果に及ぼす影響

本年度は、国語の大学入試問題を用いて、回答欄の字数制限と評価基準の設定方法が能力評価にどのような影響を及ぼすについて検討した。具体的には、回答欄の字数制限を変えた(字数制限あり、字数制限なし)設問に対して、2種類の評価基準(正答・誤答・無回答のみの評価、準正答を加えた詳細な評価)を設定し、高校2年生301名を対象として、回答欄の字数制限および評価基準の設定方法が能力評価に及ぼす影響を検討した。本研究で検討した設問は、設問1:人間の社会とゴリラの社会にどのような共通点があるかを説明する問題、設問2:人間の社会とゴリラの社会にどのような相違点があるかを説明する問題の2つであった。これらの設問に対して、設問1では、A:「50字以内で説明せよ」、B:字数制限なし、設問2では、A:「70字以内で説明せよ」、B:字数制限なしの回答欄を設定した。また、これらの設問に対して、類型1:「正答」、類型9:「その他の回答(誤答)」、類型0:「無回答」から構成された評価基準1と、この内容に、類型2と類型3:「準正答」を加えた評価基準2を設定した。受験者は、字数制限がある条件の設問1が154名、設問2が156名、字数制限がない条件の設問1が147名、設問2が145名であり、回答時間は45分であった。分析の結果、字数制限がある条件、字数制限がない条件ともに、設問1と設問2の両方において、評価基準2で評価した方が受験者の回答内容を詳細に把握することが可能となることがわかった。また、字数制限がない条件の設問2においては、評価基準2で評価した方が識別力の値が若干高くなった。本年度の研究実施計画では、国語の記述式問題における回答欄の字数制限と評価基準の設定方法が受験者の能力評価に及ぼす影響を検討することを予定しており、おおむね計画通りに研究を進められたため。今後は、本年度検討したテストの回答および評価基準を用いて、評定者が能力評価に及ぼす影響について検討する予定である。
ヒマラヤ氷河融解によるガンジス河生態系への影響評価研究

Manipal大学、インド海洋研究所(NIO)、Patna大学等との研究協力体制を確立し、現地研究者の協力の下、ヒマラヤ周辺より氷河融水とガンジス河流域の環境試料を収集した。また2012年1月および7月に、残留性汚染物質(POPs)や医薬品汚染なども含めた包括的な化学分析を行った。環境試料はガンジス川流域8地域から、水試料30、底質25の試料を採集し化学分析に供した。特に、新たな地球化学トレーサーであるPFOS(ペルフルオロオクタンスルホン酸)関連物質とPOPs類等、水資源の地球環境動態解析に必要な環境分析化学・地球化学指標をJISK0450-70-10およびISO25101等に準じて測定した。検出感度は数pg/Lであり、インドのようなベースライン汚染を調査する上で十分な高感度分析技術を開発した。ヒマラヤ氷河周辺から、PFOSは<0.010.73ng/L、PFOAは<0.010.62ng/Lの濃度範囲で検出された。これは、日本、欧米のような先進国と比べ有意に低く、この地域には直接的な汚染源は存在しないことを示している。一方で、短鎖の化合物であるPFBAやPFPeAなどの濃度は標高5000 mの氷河でも検出されており、これらの給源に興味が持たれる。また、氷河が流入しガンジスカワイルカが生息するガンジス川流域において、Delhiなど都市域での顕著な濃度上昇が確認された(PFOS : 0.32521.8ng/L、PFOA : 0.0982.46ng/L)。インドの都市域でのPFASs汚染組成は日本とインドでは大きく異なり、汚染源や汚染状況が異なることが推測されたが、その濃度レベルは日本に匹敵するレベルであり、これらの化学物質が食物連鎖を通してガンジスカワイルカに高濃度に蓄積され、固体数減少に関係している可能性も指摘できた。全体として、インドでのPFASs類の使用量は現在急激に増加しており、ストックホルム条約によって国内生産使用が禁止された先進国とは大きく異なった状況が明らかになった。Manipal大学、インド海洋研究所(NIO)、Patna大学等との研究協力体制を確立し、現地研究者の協力の下、ガンジス河流域の環境試料を収集した。また2012年1月および7月に協力研究者を現地へ派遣し、残留性汚染物質(POPs)や医薬品汚染なども含めた包括的な化学分析を行った。2008年の予備的調査で有用性が判明したPFOS関連物質を化学トレーサーとする環境解析により、ヤムナ川を発生源とする高濃度化学汚染がガンジス川下流の汚染の主原因となっている事が明らかになった。チベット・中国および中東より大気中へ放出された化学物質が降雨・氷雪によりヒマラヤ高山へ負荷され、一部は氷河を形成するとともに融雪水・地下水・伏流水としてガンジス河へ流入、最終的にベンガル湾へと注ぐ全長250 kmに及ぶガンジス川陸水モデル作成に必要な基礎データを得る事ができた。

インドの都市域でのPFASs汚染組成は日本とインドでは大きく異なり、汚染源や汚染状況が異なることが推測されたが、その濃度レベルは日本に匹敵するレベルであり、これらの化学物質が食物連鎖を通してガンジスカワイルカに高濃度に蓄積され、固体数減少に関係している可能性も指摘できた。全体として、インドでのPFASs類の使用量は現在急激に増加しており、ストックホルム条約によって国内生産使用が禁止された先進国とは大きく異なった状況が明らかになった。Central University of BiharのSinha博士、Manipal Universuty大学Balkrishna博士、インド海洋研究所(NIO)のBorole博士らとの研究協力体制を確立し、現地研究者の協力の下、ヒマラヤ山脈からベンガル湾まで、全長250 kmに及ぶガンジス河流域の包括的環境試料を収集した。また2012年1月に協力研究者を現地へ派遣し、残留性汚染物質(POPs)や医薬品汚染なども含めた包括的な化学分析のためにon-site試料抽出を行った。特に、ガンジス河流域において、魚類・河川水・湖水・雨水・底質等を採集し、新たな地球化学トレーサーであるPFOS(ペルフルオロオクタンスルホン酸)関連物質とPOPs類等、水資源の地球環境動態解析に必要な環境分析化学・地球化学指標をJISK0450-70-10およびISO25101等に準じて高度に精度管理がとれた機器分析科学技術を用いて測定した。検出感度は数pg/Lであり、インドのようなベースライン汚染を調査する上で十分な高感度分析技術を開発した。2008年の予備的調査で有用性が明らかになったPFOS関連物質等の分析より、ガンジス川における化学汚染がヤムナ川から始まっていることを明らかにできた。この結果を定量的に明らかにするために、Central University of BiharのSinha博士を招へいし、ガンジス川水資源の季節的変動について基礎データを収集した。これらのデータを元にガンジス河の水・堆積底質中の化学物質がどのように希釈・濃縮・輸送されているのかを解析する。インド国内有力研究機関との協力体制を確立し、予定していた現地調査を達成した。採集した試料分析も半数以上終了し、24年度にインドで開催される国際研究集会での発表を予定している。インド側カウンターパートの複数の研究者を日本に招へいし、ワークショップを開催し今後の研究方針について合意した。特に医薬品汚染については当初予定していなかったが、期待以上の研究成果が得られた。チベット・中国および中東より大気中へ放出された化学物質が降雨・氷雪によりヒマラヤ高山へ負荷され、一部は氷河を形成するとともに融雪水・地下水・伏流水としてガンジス河へ流入、最終的にベンガル湾へと注ぐ全長250 kmに及ぶガンジス川陸水モデルを作成する。ガンジス河流域より採集した多様な生物・環境試料について化学分析データを蓄積することで、人工化学物質の給源推定、河川水・雨水・底質間の物質分配・循環の予測、生物濃縮現象とその危険性を評価し、国際研究集会での研究成果の公表を行う。消耗品費、旅費、運搬費等に使用する。消耗品は全て機器分析・化学分析に必要な試薬・ガス類と論文別刷り代である。旅費についてはインド現地調査を予定し、その他(運搬費)として現地調査に伴う試料や機材の運搬に使用する。
いかなる変異に対しても特異的な新規RNA干渉法のin vivoでの有効性の検討

(1)siRNA抵抗性SOD1トランスジェニックマウスの作製ヒトSOD1の中でsiRNAの標的部位となる塩基配列を,そのコドンよりコードされるアミノ酸は変えないように,変換できる塩基をすべて置換し,siRNA抵抗性ヒト野生型SOD1発現ベクターを作製した。siRNA抵抗性ヒト野生型SOD1発現ベクターを受精卵にマイクロインジェクションし,siRNA抵抗性SOD1トランスジェニックマウスを作製した。作製したマウスの確認は尾から蛋白質を抽出しウエスタンブロッティング法でヒト野生型SOD1の発現を確認することによって行った。(2)ダブルトランスジェニックマウスの作製作製したsiRNA抵抗性SOD1トランスジェニックマウスのオスとSOD1-siRNAトランスジェニックマウスのメスとを体外受精させSOD1-siRNAトランスジーンとsiRNA抵抗性SOD1トランスジーンの両方を有するダブルトランスジェニックマウスを作製した。尾から抽出したゲノムDNAからPCR法で両方のトランスジーンを確認することによってマウスの確認を行った。過剰発現した野生型SOD1は,ウエスタンブロッティング法でsiRNAに抵抗性であり,内因性SOD1の低下を補った。(3)ダブルトランスジェニックマウスの解析ダブルトランスジェニックマウスにおいて野生型SOD1のタンパクが補われ,さらに赤血球中のSOD1の酵素活性が内因性SOD1と同程度にまで回復していることを示した。
日本生育外国人児童のリテラシー発達に関する基礎研究―日本語作文の縦断調査―

本研究は、日本で生まれ育った外国人児童のリテラシーの発達の特徴を、作文の分析を通して捉えることを目的とした。外国人住民が多数居住する地域にある小学校(調査開始時は外国人児童が全校生徒の60%弱)で,6カ年にわたって出来事作文のデータを収集し,外国人児童と日本人児童の作文の比較分析を行った。収集した作文は、外国人児童作文が約500件、日本人児童作文が約250件である。作文量や文構造の複雑さ,語彙の使用,文法・表記の誤りなどを定量的に,作文の内容を定性的に分析した。多面的,かつ縦断的に分析を行った結果、日本生育であっても、外国人児童の作文力の発達には、日本人児童とは異なる特徴が見られた。平成24年度は日本生育外国人児童の出来事作文(2008ー2012年分)を4つの方法で分析し、3つの学会で発表した。(1)リーダビリティ(文章分析ソフト)による計量分析(横断研究、縦断研究):作文量(文字数、文数)、文構造の複雑さ(文節数、複文割合)等から分析し、学年による変化と日本人児童と比較を通して考察した。作文量は中学年までに日本人児童に並ぶが、文の複雑さは高学年になっても遅れ気味であった。この結果を、8月に名古屋大学で行われた国際日本語教育研究大会において発表した。(2)KH-coderを利用した語彙調査(横断研究):KH-coder(テキストマイニング分析ソフト)を利用し、総語彙数、異り語彙数、使用頻度上位語、語彙ネットワークについて調べた。異語彙数は日本人児童に比べそのバリエーションが少ないこと、日本人児童が学年によるネットワークが顕在化するのに対し、外国人児童は話題によるネットワークが強固であるという特徴がみられた。この結果を8月に東北大学で開催された社会言語科学会において発表した。(3)接続形式に着目した複文構造の分析(縦断研究):2007年度入学児童の5年分の作文について、複文の従属節の接続形式と機能に着目して分析し、日本人児童との比較を行った。その結果、接続形式の種類数は日本人児童との間に差はなかったが、外国人児童には、接続形式と機能の対応の固定化傾向があった。また、口頭表現が作文に多く利用されていた。この結果を、12月のお茶の水女子大学で開催された日本言語・文化研究会において発表した。(4)作文の内容評価による分析(縦断研究):2007年度入学児童の5年分の作文について、ルーブリックを用いて評価し、その得点から作文内容の豊かさや作文構成力の発達について分析を行った。平成25年度の日本語教育学会春季大会での発表が決定している。外国人住民が多数居住する地域にある小学校(調査開始時には外国人児童が全校生徒の60%弱)において,6カ年にわたって出来事作文のデータを収集し,外国人児童(日本生育・幼少期来日児童と学齢期来日児童の2グループ)と日本人児童の作文について比較分析を行った。作文量や文構造の複雑さ,語彙の使用,文法・表記の誤りなどを定量的に,作文の内容を定性的に分析し,日本生育・幼少期来日外国人児童生徒の作文の力の発達を多面的,かつ縦断的に分析を行った。その結果,次の点が明らかになった。・日本生育外国人児童は,小学校入学時点で日本人児童との比較では差が見られる産出量は中学年で日本人と同等となる。文構造の複雑さについては,3学年で文の構成要素の数に有意な差が見られ,日本人児童が高学年で見せる文構造の複雑化や多様化についても遅れが見られた。文法・表記の正確さに関しても中学年までに大きく発達するが,高学年になってもその差は依然残ってた。日本生育であっても外国人児童のリテラシー発達には日本人児童とは異なる発達上の問題が生じる可能性がある。・学齢期来日外国人児童との比較では,いずれの観点からの分析においても日本生育児童のほうが総じて低く,母語・母文化環境で一定の学習経験を有する方が日本語の発達においても優位だと考えられる。・一方,日本人児童にも作文の力が発達しない児童が少なくなく,調査対象校の地域的特性が大きく関与していると推察される。また,日本生育外国人児童にも日本人児童同等かそれ以上に優れていると評価される作文力を獲得している児童もおり,家庭内の言語及び教育環境が大きく影響していると考えられる。以上の成果を、2014年3月30日にフォーラムを開催して公開したが、200名に上る来場者があり、今後に期待が寄せられた。

1.平成23年5月、平成24年3月に研究会を開催し、本研究の枠組み、研究課題およびデータ分析の方法について検討し、共有化を図った。2.日本生育外国人児童生徒が多数在籍する小学校から得た2008年度から2011年度までの約600件の作文データのデジタル化を行い、分析ソフトによる分析のための基礎データを作成した。3.(1)日本語リーダビリティ測定(Ver.0.5.0-UD)と(2)KHCorderの分析ソフトによる分析を実施した(継続中)。(1)により、外国人児童と日本児童の作文の特徴を、文字数、文数、1文あたりの文節数、複文数により数量的に把握した。その結果、2011年の作文の横断的分析の結果から、日本生育外国人児童の作文は、量的にみると、低学年段階では長さおよび複雑さにおいて日本人児童の作文に比べて劣るが、中学年(3,4年生)ごろにはほぼ同等となる。高学年では、ほとんど違いが見られないが、複文数とその複文中の述語数において日本人児童との違いがある。また、4年間の作文を縦断的に分析した結果においても同様の結果が見られた。(2)により、作文で使用されている語彙の数と種類について分析を進めている。(1)(2)の研究は、国内の外国人児童生徒の言語習得研究においてはいまだ見られず、その成果は、第二言語習得、バイリンガリズム、日本語教育の研究領域において、貴重なものである。4.データ提供先の学校に3の(1)の結果の報告を行った。外国人児童のリテラシー発達について、教育現場の教員の観察や経験による実践知を加味した考察を行っている。5.3の(1)(2)の分析結果に関し2学会にて発表を予定し、エントリーを行った。(日本語国際大会。2012年8月、名古屋大学にて開催。社会言語科学会、2012年9月東北大学にて開催)平成24年度も、予定通り作文を収集し、平成23年度に実施した量的分析に加え、内容分析、文法上の誤り、表記の誤りについて分析を行い、作文を多角的に、構造化して捉えることに力を注いだ。しかしながら、作文の分析作業については、想定していた以上に時間を要し、当初の予定より遅れ気味である。これまでの外国人児童の作文分析に関する研究の蓄積がまだ多くはないため、分析の基準や分析の枠組みについては、試行錯誤を繰り返しながら調整して進めてきたためである。また、データ分析の補助作業を担当させている大学院生の入れ替わりが頻繁であったことも、分析作業の効率が悪かった原因の一つである。本年度は、その対策として、大学院修了生で長期的に関われる人材を確保して、分析を進めている1データの分析作業に関しては、予定より多少の遅れが出ているが、デジタル化や2種類のソフトによる分析を進めており、その結果から、研究目的とする生育外国人児童生徒のリテラシーの作文量と語彙の側面での特徴が描けつつある。質的な分析については、思いの外データの処理に時間がかかっている。今後、平成24年度以降のデータも含めて分析を進めていく。2データの収集については、拠点フィールドにおいては予定通り進められた。ただし、予定していた他のフィールドでのデータ収集については、平成24年度に実施することとした。これまで収集したデータのサンプルとしての限界を十分に周知したうえで、新たなデータを加えることによって、より複合的・重層的に、考察を行うことが可能である。3内部の研究会による検討を通して、作文データの分析方法について、当初の予定以上に多角的な分析の枠組みを構築することができた。
稚内珪質頁岩を用いた吸放湿型除湿・熱交換換気装置の開発

本研究では、夏期に冷涼な地域特性と道産材(稚内珪質頁岩)の有効利用を目的として、含浸珪藻土粒を用いた吸放湿型除湿・熱交換換気装置の実用化を目指した。今年度は、装置に組み込む珪藻土粒の焼成温度に関する基礎的な情報収集に努めた。珪藻土粒は強度発現を期待して焼成される。4段階(500°C、600°C、700°C、800°C)の焼成温度における珪藻土粒の強度と吸湿性能を把握することから、吸湿性能に優れ、かつ十分な強度を有する最適な焼成温度の同定を試みた。以下のような知見を得ることができた。(1)焼成温度と強度との関係珪藻土粒の焼成温度が高いほど、物理的強度が大きく発現することが見出された。また、含浸後の強度低下は、焼成温度が低いほど、大きくなることが確認された。(2)焼成温度と含水率(CaCL2溶液の含浸率)の関係水中に十分長い時間放置し、表面水が無くなった計測重量から、絶乾重量を差し引いた重量を絶乾重量で除すると、含水率が求まる。この含水率が大きいほど、試料の空隙率が大きくなるので、含水率は空隙の多少に関係する。焼成温度による含水率の差は大きく現れなかったが、焼成温度が低いほど、含水率が高めになる傾向になった。この理由は、焼成温度が高くなるほど、珪藻土粒が収縮し、空隙も収縮するからであろうと考えられる。CaCL2溶液の含浸率も焼成温度による差異は大きく現れなかった。(3)雰囲気湿度と吸湿量の関係空気中の相対湿度が高くなるほど、吸湿量は増大する。しかし、CaCL2溶液に含浸させた珪藻土ボールRH90%では、潮解現象が生じ、水滴の落下が認められた。最適な含浸溶液濃度に対する検討が必要になってこよう。以上の検討から、焼成温度500°Cから700°Cにおける重量あたりの吸湿量に大きな違いが見られなかったが、800°Cになると、低湿度環境下における吸湿量が低下したため、吸湿性能と焼成温度(強度)との関係は700°C付近にあるのではないかという結論が得られた。本年度は課題を次の二つに絞って研究を進めた。(1)往復型のモーターダンパーの試作とコスト低減効果市販では20万円に達するモーターダンパーを2個使用すると、その費用だけで、ヒートポンプを使用している除湿器の8個相当の価格になる。そこで、直径200mmの塩ビパイプを用いて2個のモーターダンパーを一体化させる工夫、さらに夏期の除湿切り替えインターバル(0.5h)、冬季の熱交換インターバル(0.05h)制御の工夫を試みた。試作を通じ、制御部34.8千円、本体52.08千円になることが分かった。実現のためには更なる低価格化努力が必要になる。(2)含浸させた焼成珪藻土粒を用いて球状化した吸放湿ボールの湿気浸透率の測定粒体積が大きいほど湿気浸透率は増大する傾向にある(バール内の珪藻土粒間の隙間が増大し物質伝達が円滑化するため)。ボール径が大きくなるほど湿気浸透率は減少する傾向にある(容積あたりの表面積が減少し、物質伝達率の影響割合が減少するため)。この傾向を珪藻土ボールの製造に当て嵌めると、充填粒径は出来るだけ大きく、吸放湿ボール径は出来るだけ小さくしたほうが良い、ということになった。

以上の検討から、焼成温度500°Cから700°Cにおける重量あたりの吸湿量に大きな違いが見られなかったが、800°Cになると、低湿度環境下における吸湿量が低下したため、吸湿性能と焼成温度(強度)との関係は700°C付近にあるのではないかという結論が得られた。
分離分析法における界面反応の構造論的・速度論的研究

平成9年度は、以下の研究成果を得た。(1)金属(II,III)-テトラフェニルポルフィリン錯体の液液界面吸着性を高速攪拌法により測定し、電気的に中性な二価の錯体では亜鉛(II)錯体が特異的に大きな吸着性を示すこと、三価の錯体は陽イオン性のため一般的に吸着し易いことを見出した。また、鉄(III)錯体においては、界面でμ-オキソ錯体が生成した。(2)疎水性のピリジルアゾ配位子によるニッケル(II)の抽出速度の律速過程は、界面における1:1錯体の生成過程であることを明らかにした。この界面反応の速度定数はヘプタンでは大きく、トルエンでは小さい。分子動力学法を用いて配位子の吸着状態のシミュレーションを行った結果、トルエンでは、ヘプタンより配位子が有機相側に存在し、水相の金属イオンと反応しにくいことが示唆された。(3)陰イオン性ポルフィリンと陽イオン性界面活性剤が、水溶液中で特異的な1:4会合体を生成することを見出した。(4)疎水性ヒドロキシオキシムの界面吸着性を、分子動力学シミュレーションにより予測できることを示した。以上、平成9年度は界面反応を実験的に研究すると共に、分子動力学法の導入により界面吸着性の評価に新しい道を拓いた。平成7年度においては、以下の成果が得られた。(1)高速撹拌法により、ピリジルアゾ化合物の一つである5-Br-PADAPの界面吸着性を検討した結果、トルエンを有機相としたときは吸着は見られないが、ヘプタンを溶媒とすると顕著な可逆的吸着が見られた。また、水相のNi(II)との反応では、ヘプタン系では生成した錯体が完全に界面に吸着するが、トルエン系では錯体の抽出と界面吸着が同時に測定された。(2)テトラフェニルポルフィリン(TPP)のドデカン溶液と酸水溶液の界面におけるTPPのプロトン付加反応速度をストップドフロー法により測定し、律速過程はドデカン中のTPPの拡散速度であることを見出した。平成7年度は、主に現有機器である高速撹拌装置とストップドフロー装置を用いて、ピリジルアゾ化合物とポルフィリン化合物の界面反応性を検討した。高速撹拌法は、バルク相の吸収スペクトル変化より吸着量を間接的に測定するものである。したがって、界面化学種の同定には直接的方法を併用する必要がある。そのための方法として、テフロンプレート法と内部反射法を用いた研究を現在行っている。更に、新たに購入した界面反応解析装置による界面緩和法の測定条件を検討中である。平成8年度においては、以下の成果が得られた。(1)界面反応解析装置によって,液液界面での緩和過程の測定を行った。トルエン-水界面に吸着したテトラフェニルポルフィリン(H_2tpp)のプロトン付加形は、レーザー光(532nm)によって励起され、三重項状態を生成する。この励起分子が溶存酸素によって脱励起される過程を,先の解析装置によって検出した。その結果,脱励起過程は液液界面の水相側で主に起こることを見い出し,その反応速度定数を求めた。(2)ピリジルアゾ化合物の一つであるピリジルアゾナフトール(Hpan)によるNi(II)の抽出過程において,類似のピリジルアゾ化合物であるピリジルアゾジメチルアニリン(pada)を添加すると,触媒的にNi(II)の抽出速度が増大することを見いだした。これは,液液界面にNi(pada)^<2+>が吸着し,Hpanと反応するために起こることを,高速撹拌法により明らかとした。(3)ピリジルアゾ化合物であるプロモピリジルアゾジエチルアミノフェノールによるPd(II)の抽出過程において,試薬のプロトン付加形が液液界面に吸着しPd(II)と反応していることを,高速撹拌法により明らかとした。また,抽出錯体の液液界面への吸着挙動を検討した.平成8年度は,平成7年度に新規購入した界面反応解析装置と,現有機器である高速撹拌装置を用い,ポルフィリン化合物とピリジルアゾ化合物の界面反応性を検討した。

更に,液液界面の化学種を同定するために,全内部反射法を用いた分光法(吸収法,蛍光法)や,遠心液膜法を用いた検討も進めている。平成9年度は、以下の研究成果を得た。(1)金属(II,III)-テトラフェニルポルフィリン錯体の液液界面吸着性を高速攪拌法により測定し、電気的に中性な二価の錯体では亜鉛(II)錯体が特異的に大きな吸着性を示すこと、三価の錯体は陽イオン性のため一般的に吸着し易いことを見出した。また、鉄(III)錯体においては、界面でμ-オキソ錯体が生成した。(2)疎水性のピリジルアゾ配位子によるニッケル(II)の抽出速度の律速過程は、界面における1:1錯体の生成過程であることを明らかにした。この界面反応の速度定数はヘプタンでは大きく、トルエンでは小さい。分子動力学法を用いて配位子の吸着状態のシミュレーションを行った結果、トルエンでは、ヘプタンより配位子が有機相側に存在し、水相の金属イオンと反応しにくいことが示唆された。(3)陰イオン性ポリフィリンと陽イオン性界面活性剤が、水溶液中で特異的な1:4会合体を生成することを見出した。(4)疎水性ヒドロキシオキシムの界面吸着性を、分子動力学シミュレーションにより予測できることを示した。以上、平成9年度は界面反応を実験的に研究すると共に、分子動力学法の導入により界面吸着性の評価に新しい道を拓いた。
脊髄運動神経における細胞死調節因子としてのスフィンゴ脂質の機能解析

脊髄運動神経の細胞死を制御するメカニズムの解明は運動機能の発達・形成および運動失調症を知る上で重要な研究課題である。前年度までに本研究者は細胞膜スフィンゴ脂質の1つであるセラミドがその細胞内濃度に依存して、ラット脊髄運動神経培養細胞のアポトーシスに対して促進あるいは防御するといった機能的2面性を持ち、細胞死調節因子である可能性を報告した。今年度は神経栄養因子非存在下により誘導されるアポトーシスに対するセラミドの防御機構について、1)運動神経細胞のアポトーシス誘導にはどの様な細胞内情報伝達が関与しているのか、2)セラミドはどの情報伝達過程を阻害し細胞死を防御するのか、を検討した。栄養因子非存在下で培養された運動神経細胞では、アポトーシス様細胞死が確認される培養1日目までに細胞内活性酸素(ROS)量の増加、過酸化脂質反応の亢進がそれぞれの特異的プローブを用いたin situ細胞染色により観察された。これら酸化シグナルはミトコンドリア電子伝達系の複合体lから産生されていることが、特異的な阻害剤を用いた添加実験により明らかとなった。またミトコンドリアの膜電位を電位依存的色素の取り込みにより測定した結果、ROS産生に先立ちミトコンドリアの機能低下が確認された。実際この機能低下を抑制した結果、細胞内ROS上昇および細胞死が抑制された。さらにミトコンドリア機能低下の原因を探ったところ、ミトコンドリアへのCa^<2+>の過剰取り込み、phospholipaseA2(PLA_2)の活性化が関与していることが判明した。これら一連の細胞内情報伝達に対してセラミドは、ミトコンドリアの機能低下を抑え、酸化シグナルの産生を阻害することとにより細胞死を抑制することが明らかとなった。最近、細胞膜スフィンゴ脂質の1つであるセラミド(Cer)は細胞死誘導性のストレスによってその細胞内濃度が上昇し、神経系細胞において細胞死抑制作用を示すことが報告されている。本年度は新たな神経細胞死調節因子として、ラット胎仔から分離した精髄運動神経の初代培養系におけるCerの機能について以下の結果を得た。運動神経の培養性に細胞膜透過性のCerを添加したところ、低濃度(<2.5μM)では濃度依存的に細胞死(アポトーシス)の抑制、軸策伸長の促進が確認された。ところが高濃度(<10μM)では逆にアポトーシスを促進することが明らかとなった。またこれらの現象は1)Cerに特異的であり、その代謝産物であるスフィンゴシンやグルコシルセラミドによるものではない、2)Cer産生酵素であるスフィンゴミエリナーゼ(SMase)による細胞内Cer上昇によっても細胞死を抑制する、ことが判明した。これらの結果は細胞内のCer濃度が運動神経の運命を決定しているものと考えられた。運動神経の細胞死誘導シグナルとして、JNK(c-Jun kinase)の活性化、ROS(reactive oxigen species)の産生などが知られている。CerはJNKの活性に何の影響も与えないが、ROSの産生を抑制している可能性が以下の実験によって示された。抗酸化因子であるGSH(還元型グルタチオン)合成の阻害剤投与による運動神経細胞死をCerが抑制し、上記と同様にこの効果はCerに特異的であった。また細胞内Cer調節機構として、既知の神経栄養因子では酸化ストレスからの回復が見られないことより、運動神経においては栄養因子が細胞内Cer量を抑制している可能性は否定的となった。新たな可能性を示唆する結果として、運動神経を除いた脊髄細胞の培養上清中にSMase活性を検出することができた。どのような反応に対してSMaseが分泌され、運動神経内のCer濃度を調節しているのかは今後の課題と考えている。