hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎疾患の進展・増悪に関するネフロンの形態・機能因子の解析

慢性腎機能低下(慢性腎不全)患者では,原因の如何に拘らず腎機能が進行性に増悪する.しかし,その増悪因子は確立されておらず,PTH,高血圧,アラキドン酸代謝産物,リン,カルシウムなどが考えられている.その増悪因子を解明し治療することが透析患者数の減少につながる.初年度(60年度)では種々の腎疾患での腎機能悪化速度について検討を行い,第2年度(61年度)では,能状腺ホルモンの低下が腎機甲悪化速度と相関することを認め,さらに基礎的研究では実験腎炎(BSA腎症)においてロイコトリエン産生酵素の5ーリポキシゲナーゼ阻害薬TMKー688によって蛋白尿減少効果を認めた.本年度(62年度)では甲状腺ホルモン低下のある慢性腎不全患者に甲状腺ホルモンのサイロキシンを少量投与し腎機能悪化速度に与える影響について検討したところ,サイロキシン投与により腎機能悪化速度が遅くなった.また,昨年度の基礎的研究からロイコトリエンが腎機能増悪に影響を与えることが明かにされていることから,本年度は5ーリポキシゲナーゼ阻害薬であるアゼプチンを慢性腎機能低下患者に投与したところ,蛋白尿の減少を認めた.本年度の基礎的研究では尿中のロイコトリエン測定法を開発していたが,尿中に阻害物質が多数存在し,現在の方法では正確な測定は困難と判明した.従って,第3年度における研究成果としては,腎機能悪化因子は多数存在するが,その中でも甲状腺ホルモンおよびロイコトリエンの影響が重要であることが明かにされた.また,甲状腺ホルモン投与および5ーリポキシゲナーゼ阻害薬の投与により腎機能悪化がある程度抑制されることが示された.慢性腎機能低下(慢性腎不全)患者では、原因の如何に拘らず腎機能が進行性に増悪する。しかし、その増悪因子は確定されていない。増悪因子としてはPTH,高血圧,アラキドン酸代謝産物,リン,カルシウムなどが考えられており、その増悪因子を解明し治療することが透析患者数の減少につながる。初年度の60年度では種々の腎疾患での腎機能悪化速度について検討を行ったが、第2年度の61年度ではさらに発展させ甲状腺ホルモン,ロイコトリエンの関係につき検討した。臨床研究では慢性糸球体腎炎および多嚢胞腎患者のPTHおよび甲状腺ホルモン(free【T_4】,total【T_4】,【T_3】RSU,TBG)を測定し、腎機能悪化速度(Crの逆数の減少率)との相関につき検討した。PTH,total【T_4】,【T_3】,【T_3】RSU,TBGに関しては相関を認めなかったが細胞内甲状腺機能を反映すると考えられているfree【T_4】と腎機能悪性速度に相関を認めた。つまり、free【T_4】が1ng/dl以下になると腎機能悪化速度が急速になることが判明した。動物実験では実験腎炎(BSA腎炎)において、リポキシゲナーゼ阻害薬を投与したところ蛋白尿の減少が認められた。このことから、ロイユトリエンが腎糸球体基底膜の障害に関与することが示唆された。さらに研究を進めるため、現在尿中ロイユトリエンの測定について基礎実験を行っている。今だ世界で尿中ロイユトリエンの測定は行われておらずこの測定法が確立されれば、患者尿中ロイユトリエン濃度と腎機能悪化速度の関係が解明される。第2年度における研究の成果は、甲状腺ホルモンが腎機能悪化に関与していること、および、プロスタグランディン関連物質であるロイユトリエンが腎糸球体障害作用をもつ可能性が示唆されたことである。慢性腎機能低下(慢性腎不全)患者では,原因の如何に拘らず腎機能が進行性に増悪する.しかし,その増悪因子は確立されておらず,PTH,高血圧,アラキドン酸代謝産物,リン,カルシウムなどが考えられている.その増悪因子を解明し治療することが透析患者数の減少につながる.初年度(60年度)では種々の腎疾患での腎機能悪化速度について検討を行い,第2年度(61年度)では,能状腺ホルモンの低下が腎機甲悪化速度と相関することを認め,さらに基礎的研究では実験腎炎(BSA腎症)においてロイコトリエン産生酵素の5ーリポキシゲナーゼ阻害薬TMKー688によって蛋白尿減少効果を認めた.本年度(62年度)では甲状腺ホルモン低下のある慢性腎不全患者に甲状腺ホルモンのサイロキシンを少量投与し腎機能悪化速度に与える影響について検討したところ,サイロキシン投与により腎機能悪化速度が遅くなった.また,昨年度の基礎的研究からロイコトリエンが腎機能増悪に影響を与えることが明かにされていることから,本年度は5ーリポキシゲナーゼ阻害薬であるアゼプチンを慢性腎機能低下患者に投与したところ,蛋白尿の減少を認めた.本年度の基礎的研究では尿中のロイコトリエン測定法を開発していたが,尿中に阻害物質が多数存在し,現在の方法では正確な測定は困難と判明した.従って,第3年度における研究成果としては,腎機能悪化因子は多数存在するが,その中でも甲状腺ホルモンおよびロイコトリエンの影響が重要であることが明かにされた.また,甲状腺ホルモン投与および5ーリポキシゲナーゼ阻害薬の投与により腎機能悪化がある程度抑制されることが示された.
時空の絶対説と関係説の対立がもたらす物理理論の決定不全性についての哲学的考察

平成28年度は、ライプニッツ-クラーク往復書簡をもとに時空の絶対説と関係説を比較検討し、特に、関係説の主張を精査した。今年度における研究の中心課題となったのは、エルンスト・マッハが主張した原理(マッハ原理)を踏まえた時空の関係説の立場からの物理量概念についての分析である。かつて、ライヘンバッハは、アインシュタインが築いた相対性理論によって、ニュートンが主張した時空の絶対説は否定され、ライプニッツが主張した時空の関係説に軍配が上がったと主張した。確かに、アインシュタインは、ライプニッツの時空の関係説について知っていた。しかし、相対性理論が否定したのは、物理学の前提となっていたニュートン以来の絶対時間と絶対空間という時空像であり、事物より先に時空が絶対的に存在するという意味での時空の絶対説を否定したのではない。事実、相対性理論それ自体は、事物に先んじて時空多様体を要請する理論となっている。そして、時空多様体上の物理的対象は、それ自体が何ものにも依存することのない固有の物理量を属性として持っていることになる。相対論では、物理的対象と時空は互いに影響を及ぼし合うものの、あくまで互いに独立した存在ということになる。ところが、ライプニッツの影響を受けたマッハ原理にもとづけば、物理的対象の質量は、事物との関係性の中で決定されることになる。このマッハ原理は、関係説の立場から質量概念を解釈しなおしたと考えられるものであるが、現代物理学の文脈において、ライプニッツの時空の関係説を再解釈するのであれば、質量という特殊な物理量のみに着目していてはいけない。位置や運動量といった空間に関する物理量を、時空に依存することなく事物との関係の中で定義することが必要になるだろう。平成28年度は、このような着想のもと研究を行い一定の成果が出たが、研究発表は小規模研究会にとどまり、論文作成には至らなかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。物理理論の決定不全性について哲学的考察を進めるために情報をキーワードとし、量子力学の基礎に関わる研究を行った。そして、情報をもとに、認識論的立場から物理学の概念的基礎を見直す研究を行った。よく知られている通り、情報についての理論を打ち立てたのはシャノンであるが、シャノン自身は情報を定義していない。現代においても、情報とは何かについて明確な定義はなされていないが、近年、量子情報理論によって、情報についての理解は深まりつつある。そこで、今年度は、物理学の決定不全性について明らかにするために、量子情報理論を踏まえて、量子力学の観測問題にアプローチし、認識論的観点から物理学を捉え直した。このような方針はこれまでにあまりなされてこなかった。なぜならば、物理学はモノを扱う学問であり、物理学は存在論的理論として捉えられ、物理理論は一意に決定可能、あるいはそうあるべきと考えられてきたためだ。しかし、量子力学、量子情報理論の誕生によって、物理学全体を捉え直す道具は揃いつつある。物理理論は、物自体を記述するものではなく、物理系と観測者(被観測系と観測系)の間の関係性を記述している科学理論として捉えることは可能であるのだ。これは、物理学に対する一つの哲学的立場と言える。この哲学的立場にもとづけば、物理的実在という概念についても再検討が必要となる。これまで、物理的実在は、物自体と同等な意味で用いられてきた。しかし、認識論的な立場にもとづけば、物理的実在とは物自体ではなく、物理理論の変更とともに見直される、いわば括弧付きの"実在"ということになる。そして、物理理論そのものが、その時折の"実在"によって変更されうるものとなる。このような研究は、科学哲学における科学的実在論争に対して一石を投じるものであり、物理理論の決定不全性に関する哲学的研究の一つの成果となった。当初の予定と異なり、物理理論の決定不全性を明らかにするために、関係説と親和性が高いと考えられる「情報」をキーワードとし、量子論の基礎に関する研究を行った。そして、物理理論は系と観測者の関係性をもとに得られた知識という認識論的立場から物理学を見直すべきという結論を得た。この結論からは系と観測者の関係性をどう設定するかによって複数の物理理論が存在しうることになり、これはまさに理論の決定不全性を意味している。このように、量子論の解釈という根本的問題へと踏み込むことで、物理理論の決定不全性を示すという目的に大きく近づいた。このようなことから、概ね順調に進展していると考える。

そして、時空多様体上の物理的対象は、それ自体が何ものにも依存することのない固有の物理量を属性として持っていることになる。相対論では、物理的対象と時空は互いに影響を及ぼし合うものの、あくまで互いに独立した存在ということになる。ところが、ライプニッツの影響を受けたマッハ原理にもとづけば、物理的対象の質量は、事物との関係性の中で決定されることになる。このマッハ原理は、関係説の立場から質量概念を解釈しなおしたと考えられるものであるが、現代物理学の文脈において、ライプニッツの時空の関係説を再解釈するのであれば、質量という特殊な物理量のみに着目していてはいけない。位置や運動量といった空間に関する物理量を、時空に依存することなく事物との関係の中で定義することが必要になるだろう。平成28年度は、このような着想のもと研究を行い一定の成果が出たが、研究発表は小規模研究会にとどまり、論文作成には至らなかった。平成27年度の研究によって、物理理論は系と観測者の関係性をもとに得られた知識の体系であるという哲学的結果を得た。これは、物理学が本質的に存在論ではなく、認識論であり、同じ物理系であったとしても、その物理系を認識する枠組みを変更すれば物理理論は変わりうるということである。そして、物理系に内在する物理的実在もまた、いわば括弧付きの"実在"であり、物理系と観測者との関係によって規定される認識論のレベルでの対象ということになる。このような哲学的立場からすれば、時空に関する二つの立場、すなわち、ニュートンの絶対説とライプニッツの関係説の差異は、記述のレベルの差異に過ぎないと考えられる。なぜなら、物理理論は本質的に系と観測者の関係性をどう設定するかによって複数存在しうるからだ。つまり、いずれか一方が時空の正しい姿であるということを物理学によって決定することはできないということになる。この考え方を裏付けるために、平成28年度は、時空の絶対説と関係説に関する歴史的な文献研究を行い、絶対説と関係説は存在論のレベルでの議論ではなく、本質的に認識論のレベルでの差異に過ぎないことを明確にする。さらに、現在進めている時空に依拠する物理量概念についての可能性についても検討を行うことで、量子力学の解釈問題にもアプローチする。量子力学の解釈問題は、物理量を存在論のレベルで考えることによって引き起こされえいると考えられる。本研究において物理的実在は、物理系と観測者との関係によって規定される認識論のレベルでの対象ということから、物理量も認識論の枠組みで捉えなおすことが可能と考えられる。このように量子力学の基礎に関わる哲学も射程に収めながら、物理理論が本質的に決定不全性を持つという哲学的主張をより強固にしてく。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
メタヒューリスティクスの構造解析に基づく汎用設計論の構築とアルゴリズム設計

遺伝的アルゴリズム(GA)のように,決定変数情報と評価値情報のみを用いて探索を行う発見的最適化手法(メタヒューリスティクス)は,実用的な最適化手法として注目されている。本研究では,発見的最適化手法のアルゴリズムの構造を解析し,新たなアルゴリズム構築のための設計論を構築した上で,開発した手法の探索性能を数値実験に基づいて検証した。本研究は,最適化手法の基本構造に立脚して,メタヒューリスティクスの汎用解析・設計論を構築し,この成果に基づいて新たな連続・離散型メタヒューリスティクスの開発と性能評価を行うことを目的としている。今年度の主要な研究実績の概要は,以下の通りである。(1)近接最適性原理に立脚し,探索履歴情報の時間的・空間的広がり,探索履歴情報の変換・活用戦略,及び探索点間の相互作用と生成される探索のダイナミクスの観点から,主要なメタヒューリスティクスを系統的に解析し,最適化手法としての構造的特徴を明らかにした。具体的には,代表的な組み合わせ最適化問題である,ナップサック問題,巡回セールスマン問題,スケジューリング問題,割り当て問題を対象とし,評価値の優れた解同士の類似性,局所的最適解同士の類似性,および局所的最適と大域的最適との類似性を,個別の問題ごとに定義した距離に基づいて詳細に評価した。(2)上記の構造的解析を踏まえた,アナロジーに基づかないメタヒューリスティクス汎用設計論の構築を行い,高い汎用性と優れた探索性能を有する新たな連続型・離散型メタヒューリスティクスの開発にために基礎的検討を行った。具体的には,局所的最適解を個々の解を括る「引き込み領域の代表解」と位置づけ,局所的最適解が構成する新たな解空間を定義した。さらに,この新たな解空間を探索する戦略を基本とし,評価値情報と距離情報に基づく相互作用を付加した多点型最適化手法を構築し,数値実験によりその有用性を確認した。本研究は,最適化手法の基本構造に立脚して,メタヒューリスティクスの汎用解析・設計論を構築し,この成果に基づいて新たな連続型・離散型メタヒューリスティクスの開発と性能評価を目的としている。今年度の主要な研究業績の概要は以下の通りである。(1)解空間における解同士の位置関係を把握するために,組合せ最適化問題の解空間に距離の概念を導入し,探索の根幹となる近接最適性原理について数値的に解析し,近接最適性原理に基づく多点探索の戦略を提案した。組合せ最適化問題の局所的最適解の性質に立脚した新たな概念を導入することで,解空間を階層的に捉えられることを示し,解空間の階層構造を活用する基本戦略を提案した。さらに,解空間の階層構造と近接最適性原理を共に考慮・活用する多点型最適化手法を構築し,ベンチマーク問題を用いた数値実験により,その有効性を検証した。(2)Cuckoo Search(CS)はカッコウの托卵行動をアナロジーとしたメタヒューリスティクスであり,レヴィフライト,更新,排斥の三つの操作を繰り返すことで探索を行う。更新を行う個体とは別の個体の情報をもとにした近傍を生成しながら探索を行う。CSを含めたメタヒューリスティクスの特徴として,調整可能なパラメータを有することが挙げらる。しかし,適切なパラメータの設定には試行錯誤が必要となるため,使用者の負担となる。上述のことを踏まえ,CSの探索過程に与えるパラメータの影響を基礎的かつ定性的に解析した上で,パラメータ調整機能を有するCSを構築し,ベンチマーク問題を用いた数値実験により,その有効性を検証した。1.適応化のフレームワークの構築と適応型メタヒューリスティクスの開発メタヒューリスティクスの適応能力に関する課題解決に資するため,「適応化のフレームワーク」の構築や,適応型メタヒューリスティクスの開発を行った。研究成果はのように要約できる。(1)メタヒューリスティクスの適応能力の向上を実現し得る「汎用的なフレームワーク」として,新たに適応化のフレームワークを提案・構築した。(2)提案した適応化のフレームワークに基づいて,Cuckoo Searchの適応化を実現する一方で,潜在的な素質としての適応能力を有する新たな手法を構築し,その適応化をも実現した。(3)構築した2つの適応型メタヒューリスティクスを典型的なベンチマーク問題に適用し,数値実験の詳細な評価・考察により,提案する適応化のフレームワークと構築した適応型メタヒューリスティクスの有用性を確認した。2.問題構造の推定機構を有する組合せ最適化手法の開発従来のメタヒューリスティクスに存在しない推定機構をも新たな構成要素とすることで,「問題構造の推定機構」を有するシステムとしてのメタヒューリスティクスを構築し,典型的なベンチマーク問題を用いた数値実験により,構築した手法の有用性を多角的に検証した。本研究の成果は次のように要約できる。(1)最適化手法が独自に具備する要素以外の新たな構成要素である「問題構造の推定機構」を有する,新たな「システムとしてのメタヒューリスティクス」を提案・構築した。(2)問題構造の特性に基づく新たな探索戦略として,1単純であるほど探索領域を狭める集中化を促進,2複雑であるほど探索領域を広げる多様化を促進,となるような探索戦略を有する探索機構を提案し,新たな組合せ最適化手法を構築した。(3)比較対象として代表的な手法であるTabu Searchを取り上げ,提案手法の性能を数値実験により詳細に検証・評価し,提案手法の有用性を明らかにした。

遺伝的アルゴリズム(GA)のように,決定変数情報と評価値情報のみを用いて探索を行う発見的最適化手法(メタヒューリスティクス)は,実用的な最適化手法として注目されている。本研究では,発見的最適化手法のアルゴリズムの構造を解析し,新たなアルゴリズム構築のための設計論を構築した上で,開発した手法の探索性能を数値実験に基づいて検証した。平成25年度および平成26年度は,研究代表者と研究分担者がそれぞれの分担課題に関する研究を進めつつ,それぞれの研究成果や知見を有機的に活用することで,連続型および離散型メタヒューリスティクスの汎用解析・設計論に関する基礎的検討を終えている。最終目標である新たな連続型および離散型メタヒューリスティクスの構築の段階に進みつつあり,研究全体として概ね順調に進展している。システム最適化前年度までに行った,最適化手法の基本構造に立脚したメタヒューリスティクスの汎用解析に関する研究成果を踏まえ,新たな連続型・離散型メタヒューリスティクスの開発と性能評価を引き続き行う。さらに,これまでの研究成果をメタヒューリスティクスの汎用設計の視点から整理・統合することで,連続型・離散型メタヒューリスティクスの汎用設計論の構築に関する検討を進める。そして,この汎用設計論に基づいた新たな連続型・離散型メタヒューリスティクスの開発と性能評価を行う。平成25年度は,研究代表者と研究分担者が持つ連続及び離散型メタヒューリスティクスに関するこれまでの研究成果や知見を有機的に連携・活用することで,メタヒューリスティクスの汎用解析・設計論の構築に関する基礎的検討を,ほぼ順調に進めることができている。さらに,この成果を踏まえることで,次年度以降の研究計画についてもほぼ順調に進めることができると考えている。投稿した論文の掲載が,査読プロセスの関係で次年度になるなど,計上した予算の一部の執行が次年度になったため,研究費の一部を次年度に繰り越した。前年度に検討したメタヒューリスティクスの汎用解析・設計論に基づき,探索点間の相互作用,探索履歴情報の時空間的広がり,探索履歴情報の変換・活用戦略,探索過程の多様化・集中化機能の観点から,新たな連続型・離散型メタヒューリスティクスの開発を行い,ベンチマーク問題を用いた性能評価を行う。(1)離散型メタヒューリスティクスの開発と性能評価(担当:安田)離散空間における距離を用いた多点探索型Tabu Searchの成果を踏まえ,最良解情報の活用,多様化・集中化の評価,及び近傍生成・移動戦略のフィードバック制御機構を新たに導入した連続型メタヒューリスティクスを開発し,性能を検証する。(2)連続型メタヒューリスティクスの開発と性能評価(担当:相吉)多体結合系のダイナミクスを用いた連続型メタヒューリスティクスの成果を踏まえ,最良解情報の活用,多様化・集中化の評価,及び近傍生成・移動戦略のフィードバック制御機構を新たに導入した連続型メタヒューリスティクスを開発し,性能を検証する。次年度に掲載される論文の掲載料,国際会議参加旅費・参加費など,主に研究成果の公表に伴う支出に充てる。投稿した論文等の掲載が,査読のプロセスの関係で次年度になるなど,計上した予算の一部の執行が次年度になったため,研究費の一部を次年度に繰り越した。次年度に掲載される論文の掲載料,国際会議参加費・出張費など,主に研究成果の公表に伴う支出に充てる。
ポッドキャスティングを利用したインタラクティブ動画学習システムの研究

板書や電子スライドを用いた講義をE-ラーニング教材として提供できる講義自動収録・配信・理解度判定システムを構築した.システムは,黒板の前の講師を自動追尾録画し,その映像からE-ラーニング教材を即座に作成することができる.板書や電子スライドを用いた講義をE-ラーニング教材として提供できる講義自動収録・配信・理解度判定システムを構築した.システムは,黒板の前の講師を自動追尾録画し,その映像からE-ラーニング教材を即座に作成することができる.提案者らは、黒板の板書を用いた講義をE-ラーニング教材として提供できるようにすることが必要であると考え、これを目的とした研究を実施してきた。そして講義収録映像からE-ラーニング用コンテンツを自動生成するシステムの研究開発を行っており、この中で、講師が板書をしながら黒板の前を歩き回るような状況でも、講師の姿を自動追尾して無人撮影できるWBT向け講義自動収録システムおよびモバイル機向け講義自動収録・配信システムの研究を行なってきた。平成20年度においては以下の研究項日について実施した。1.モバイルデバイス上で表示する演習問題を簡易な操作で作成可能とするソフトウェアの研究・開発2.講義動画の途中で演習問題を出題できるモバイルデバイス用ソフトウェアの研究・開発1について、モバイルデバイスで演習問題を行うことができるソフトウェアとして、ポータブルゲーム機PSP(PlayStation Portable)用の講義動画再生ソフトウェアを開発した。学習者が電車の中などでモバイルデバイスを利用している際にでも使いやすいユーザインタフェースを実現した。2について、演習問題動画作成ソフトウェアとして、Windowsプラットフォームで動作する演習問題作成用ソフトウェアを開発した。演習問題を作成する講師に配慮すると、普段使い慣れたツールを使って演習問題を作成できることが望ましいため、PowerPointで作成した演習問題を簡単にモバイルデバイスの講義動画に差し込んで表示できるようにした。以上のように、自動収録した講師動画の任意箇所に演習問題映像を表示し、学習者が解答を入力してその成績や進度を確認できるモバイルデバイス用ソフトウェアと、モバイルデバイスで再生される動画映像に、PowerPoint等で別途作成した演習問題スライドを差し込んで新たな動画を作成できる演習問題動画作成ソフトウェアとを構築した。提案者らは、板書や電子スライドを用いた講義をE-ラーニング教材として提供できるようにすることが必要であると考え、これを目的とした研究を実施してきた。講義収録映像からE-ラーニング用コンテンツを自動生成するシステムの研究開発を行っており、この中で、講師が板書をしながら黒板の前を歩き回るような状況でも、講師の姿を自動追尾して無人撮影できるWBT向け講義自動収録システムおよびモバイル機向け講義自動収録・配信システムの研究を行なってきた。平成21年度においては、平成20年度に構築したシステムと連携して動作するWebアプリケーションを開発した。これにより、モバイルデバイスまたは携帯電話から本Webアプリケーションに解答や学習進行状況をアップロードして集計することができるようになった。この実現に関し、具体的には以下の開発を行った。1.モバイルデバイス上で表示する演習問題を簡易な操作で作成可能とするWebアプリケーションの開発2.モバイルデバイスから無線LAN経由で学習状況データをWebサーバーにアップロードする機能の開発3.講義動画の途中で演習問題を出題できるモバイルデバイス用ソフトウェアの開発研究代表者は、板書や電子スライドを用いた講義をE-ラーニング教材として提供できるようにすることが必要であると考え、これを目的とした研究を実施してきた。平成22年度においては、平成20年度および平成21年度に構築した「板書講義向けの学習コンテンツ作成ツール」に対し、PowerPoint講義に対応する機能、および、学習者の理解度を判定する機能を追加した。これにより、現在広く行われているPowerPointスライドを用いた講義でも本システムを利用することができ、さらに、従来は困難であった学習者の理解度を判定できるようになった。具体的には以下の開発を行った。1.PowerPoint資料と講義動画をアップロードして、Webブラウザ上で教材編集ができるWebアプリケーションの開発2.アップロードされたPowerPoint資料と講義動画に、インタラクティブな演習問題を追加する機能の実装3.Eラーニング受講者の理解度を判定し、Webブラウザで閲覧できるWebアプリケーションの開発
朝鮮北部地域社会史研究―19～20世紀初戸籍史料からの接近―

本研究課題「朝鮮北部地域社会史研究ー1920世紀初戸籍史料からの接近ー」は、19世紀から20世紀初頭にかけての戸籍史料の分析をつうじて、朝鮮北部地域の社会編成および家族構造の特徴と、その歴史的変容を明らかにすることを目的としている。本研究は戸籍史料を中心等する史料の調査収集とその整理・分析が具体的な内容となる。<史料の調査・整理>韓国のソウル大学校奎章閣韓国学研究院、国立中央図書館で『中和府邑誌』、『辺界戸籍案』など北部地域の戸籍および戸籍関連史料の閲覧・複写をおこなった。また、昨年度入手した東北大学附属図書館蔵『平安道中和府壬子式年戸籍』(1852年)および平安道の『順川郡戸籍』(1897年)・『定州郡戸籍』(1899、1900年)・『亀城郡戸籍』(1898年)のデータ整理を進めた。<史料の分析と研究成果の公表>整理したデータをもとに、東北大学附属図書館蔵の『平安道中和府壬子式年戸籍』の形式および記載内容について、『慶尚道安義県戸籍大帳』など同時期の南部地域の戸籍と比較しつつ分析した。その成果は『資料学研究』16号(2019年3月)に「1852年朝鮮『平安道中和府壬子式年戸籍』初探」として発表した。本戸籍の基本的な構成、戸の編成方法などは同時期の南部地域の戸籍と違いはなく、1675年五家統事目以降の朝鮮戸籍の範疇に属すること、ただし、内容的には南部地域以上に軍役制・奴婢制の解体傾向があらわれていたことなどを明らかにした。本戸籍は平安道地域唯一の現存旧式戸籍(1896年以前の戸籍)であり、これまでまとまった分析はおこなわれていなかった。韓国および国内での史料の調査・収集、史料集の購入など、順調に進んでいる。また、史料の分析については、19世紀中葉の『平安道中和府壬子式年戸籍』の検討結果を公表することができた。引きつづき、当初の予定どおり、国内外での史料の調査・収集、史料集の購入をおこないつつ、史料の分析、研究成果の発表をすすめる。また、今年度中に学外研究者を招いて、本研究課題に関連したワークショップ/研究会を開催する。史料の調査・収集については、国内では東京大学等において、戸籍史料および関連史料の調査をおこなう。韓国ではソウル大学校奎章閣韓国学研究院・韓国学中央研究院において戸籍史料・関連する各種記録類などの調査をおこなう。史料の分析については、咸鏡南道・咸鏡北道地域の戸籍・関連史料の整理・検討をおこない、研究成果の発表につなげる。<史料の調査・整理>国内では宮内庁書陵部において『黄海道鳳山郡僧屠戸籍冊』を閲覧・調査し複写史料を入手した。また、東北大学附属図書館所蔵『平安道中和府戸籍』の複写史料を入手した。韓国ではソウル大学校奎章閣韓国学研究院等で北部地域関係史料を調査・複写した。<史料の整理・分析と研究成果の公表>宮内庁書陵部蔵の『黄海道鳳山郡僧屠戸籍冊』を検討するとともに、関連する『黄海道鳳山郡文井面・鍾岩面戸籍』を整理し、両者を対照した分析をおこなった。その成果を、口頭では国際学術大会「古文書と記録文化」(韓国・全北大学)での報告「日本国内所在韓国新式戸籍に関する調査・研究の現状と新出戸籍資料」(韓国語、2017年10月)、新潟史学会大会「日本所在1906年『黄海道鳳山郡僧屠戸籍冊』をめぐって」として発表した。また、『資料学研究』15号(2018年3月)に「朝鮮新式戸籍関連資料の基礎的検討(3)ー黄海道鳳山郡僧屠戸籍冊ー」として発表した。このほか、東北大学附属図書館所蔵の『平安道中和府戸籍』の史料整理を開始するとともに、平安道地域新式戸籍の分析対象の選定・整理をおこなった。国内および韓国での史料の調査・収集、史料集の購入など、順調に進んでいる。また、史料の分析についても、入手した『黄海道鳳山郡僧屠戸籍冊』の検討結果を公表することができた。

また、昨年度入手した東北大学附属図書館蔵『平安道中和府壬子式年戸籍』(1852年)および平安道の『順川郡戸籍』(1897年)・『定州郡戸籍』(1899、1900年)・『亀城郡戸籍』(1898年)のデータ整理を進めた。<史料の分析と研究成果の公表>整理したデータをもとに、東北大学附属図書館蔵の『平安道中和府壬子式年戸籍』の形式および記載内容について、『慶尚道安義県戸籍大帳』など同時期の南部地域の戸籍と比較しつつ分析した。その成果は『資料学研究』16号(2019年3月)に「1852年朝鮮『平安道中和府壬子式年戸籍』初探」として発表した。本戸籍の基本的な構成、戸の編成方法などは同時期の南部地域の戸籍と違いはなく、1675年五家統事目以降の朝鮮戸籍の範疇に属すること、ただし、内容的には南部地域以上に軍役制・奴婢制の解体傾向があらわれていたことなどを明らかにした。本戸籍は平安道地域唯一の現存旧式戸籍(1896年以前の戸籍)であり、これまでまとまった分析はおこなわれていなかった。韓国および国内での史料の調査・収集、史料集の購入など、順調に進んでいる。また、史料の分析については、19世紀中葉の『平安道中和府壬子式年戸籍』の検討結果を公表することができた。引きつづき、当初の予定どおり、国内外での史料の調査・収集、史料集の購入をおこないつつ、史料の分析、研究成果の発表をすすめる。史料の調査・収集については、国内では学習院大学図書館・同東洋文化研究所等において、戸籍史料および関連史料の調査をおこなう。韓国ではソウル大学校奎章閣韓国学研究院・国立中央図書館において戸籍史料・関連する各種記録類などの調査をおこなう。史料の分析については、引きつづき平安道中和府戸籍および、平安南道・平安北道地域の新式戸籍から12冊を選び整理・検討をおこない、研究成果の発表につなげる。また、今年度中に学外研究者を招いて、本研究課題に関連したワークショップ/研究会を開催する。史料の調査・収集については、国内では東京大学等において、戸籍史料および関連史料の調査をおこなう。韓国ではソウル大学校奎章閣韓国学研究院・韓国学中央研究院において戸籍史料・関連する各種記録類などの調査をおこなう。史料の分析については、咸鏡南道・咸鏡北道地域の戸籍・関連史料の整理・検討をおこない、研究成果の発表につなげる。当初予定していた図書が品切であったため残額が生じた。次年度に新たな図書を選定し、購入する予定である。図書の購入などの結果、わずかな残額が生じた。次年度、物品費(図書購入費)にあてる予定である。
インパルス応答の空間情報平均化処理に基づく音場評価手法に関する研究

コンサートホール音場の主観評価において、例えば、"客席中央付近は、ピアノソロの場合音量感に乏しい""弦楽オ-ケストラに対して、2階席は非常に澄んだ音がする"或いは"後方座席では、金管の音が耳に付く"というように、音源の種類や位置、或いは聴取エリアの設定という視点が重要な意味を持つ。しかしながら、通常の物理評価は、音源についていえば舞台上の代表点に設置した無指向性音源を仮定して行われるのが常であり、演奏会における聴感印象との対応も明らかではない。このような観点から、本研究は、音源の性質を考慮に入れた、より実際の音場の条件に対応した評価法を明らかにしようとするものである。平成7年度は、音源(楽器や音声)の有する基本的な性質を指向性の鋭さ、指向主軸の向きおよび舞台上の位置の3点からモデル化し、これらと従来の無指向性音源を用いた場合の室内音響指標の値の差について幾何音響をベースにしたコンピュータシミュレーションにより検討した。その結果、音源の指向特性の違いによりC_<80>について24dB、EDTについては1030%以上の差が生じること、また反射音の方向情報に着目した指標については、音源によるばらつきが室の形状によって大きく異なることを明らかにした。平成8年度は、音源の指向特性の違いが、上記の室内音響指標を用いて行われる室形状の評価においてどの程度の影響を与えるかについて検討した。その結果、横幅の広い平面形に比べて縦長の平面形では、客席を向いている音源の指向性の影響が強く現れる反面、指向性の鋭さに依らず一様な空間分布が確保されやすいこと、そして、想定する音源の指向性の違いが最適形状の決定を左右する可能性があり、特に弦楽器のように指向性の鋭い音源を対象にした検討が無指向性音源に対する検討とともに音響設計上重要であることを示した。以上の結果は、これまでの無指向性音源による評価に加えて指向性音源を用いた検討を行うことが、より実際のコンサート音場に対応した評価法として有効であることを示すものである。"室内楽専用ホール"や"ピアノの音を重視したホール"等、他のホールとの差別化を謳い文句にした特色あるホール造りのためにも、音源の特性まで包含した音場の評価というものが必要であると考えられる。一般に、室内音場の評価は、音源・受音点間のインパルス応答という非常に厳密な2点間の伝達関数をもとに算出された物理指標を用いて行われる。一方、コンサートホール等の音の良否は、最終的には演奏会における人間の聴感印象に委ねられる。例えば、“このホールの客席中央付近は、ピアノソロの場合音量感に乏しい"“弦楽オ-ケストラに対して、2階席は非常に澄んだ音がする"或いは“前方座席で、金管の音が耳に付く"というように音場の評価は行われることから、音源側に関しては音源の種別や空間的な大きさが、受音側についてはある広さを有する聴取エリアの設定という視点が重要な意味を持つと考えられる。しかしながら、設計時における予測や測定評価は、音源について言えば、舞台上の代表点に設定した無指向性音源だけを用いて行われており、実際の演奏会等における聴感印象との対応等についても明らかにされていない。

このような観点から、本研究は、音源の性質や聴取領域の空間的な大きさを考慮に入れた、より実際の聴取条件に近い形での室内音場の評価法を明らかにしようとするものである。本年度は、まず、音源側に焦点をあて、舞台上の音源(楽器や音声)が有する基本的な性質、すなわち指向特性や設置位置の違いが、通常、無指向性音源を想定して求められる室内音響指標の値にどの程度の影響を与えるかについて、幾何音響をベースにしたコンピュータシミュレーション手法により検討した。解析は、既存の多目的ホールを対象に、(I)単純な音源モデルを想定した場合と、(II)具体的な楽器を想定した場合の2通りについて行った。得られたインパルス応答から、C_<80>、EDT、L_fといった代表的な室内音場評価指標を算出し、無指向性音源を用いた場合と比較検討した。その結果、音源の特性の違いにより、C_<80>について24dB、EDTについては1030%以上の差が生じること、またL_fについては、音源(楽器)によるばらつきが大きい空間と小さい空間が認められることが明らかになった。これらのことは、ホールの音場の質の違いを反映しているものと考えられ、無指向性音源に加えて指向性音源を用いることにより、実際のコンサート音場に対応した評価法が有効となることを示している。コンサートホール音場の主観評価において、例えば、"客席中央付近は、ピアノソロの場合音量感に乏しい""弦楽オ-ケストラに対して、2階席は非常に澄んだ音がする"或いは"後方座席では、金管の音が耳に付く"というように、音源の種類や位置、或いは聴取エリアの設定という視点が重要な意味を持つ。しかしながら、通常の物理評価は、音源についていえば舞台上の代表点に設置した無指向性音源を仮定して行われるのが常であり、演奏会における聴感印象との対応も明らかではない。このような観点から、本研究は、音源の性質を考慮に入れた、より実際の音場の条件に対応した評価法を明らかにしようとするものである。昨年度(平成7年度)は、音源(楽器や音声)の性質を指向性の鋭さ、指向主軸の向きおよび舞台上の位置の3点からモデル化し、従来の無指向性音源を用いた場合の室内音響指標の値との差について幾何音響をベースにしたコンピュータシミュレーションにより検討した。その結果、音源の指向特性の違いによりC_<80>やEDT等の値に有意な差が生じることを明らかにした。本年度(平成8年度)は、上記の室内音響指標を用いて行われる最終的な室形状の評価において、音源の指向特性の違いがどの程度の影響を与えるかについて検討した。その結果、横幅の広い平面形に比べて縦長の平面形では、客席を向いている音源の指向性の影響が強く現れる一方、指向性の鋭さに依らず一様な空間分布が確保されやすいこと、そして、想定する音源の指向性の違いが最適形状の決定を左右する可能性があり、特に弦楽器のように指向性の鋭い音源を対象にした検討が無指向性音源に対する検討とともに必要であることを示した。
乳癌患者に対する運動トレーニングのエピジェネティクス効果の解明

閉経後乳癌患者に対する運動のエピジェネティック効果を明らかにすること、さらに運動強度の違いがエピジェネティック効果に対する影響を明らかにすることを目的に、閉経後乳癌患者に対する6ヶ月間のトレーニング実験を実施し、データ測定を行った。まず、閉経後乳癌患者28名を対象とし、1日8,000歩の歩行を目標とする通常歩行トレーニング群と、高強度の速歩と低強度の緩歩を3分間ごとに繰り返すインターバル速歩トレーニング群の2群に無作為割付を行った。次に、被験者に対して採血、形態測定、身体機能(膝伸展・屈曲筋力、最大酸素摂取量)、健康関連QOLを測定した。トレーニングは、コントロール群には歩数を目標とした歩行トレーニングを指導し、実施目標として8000歩/日、4日/週以上を実施するように指導した。インターバル速歩トレーニング群には速歩(>70%最大酸素摂取量)と緩歩(<40%最大酸素摂取量)を3分間ごとに繰り返すインターバル速歩トレーニングを実施した。実施目標として5セット/日、4日/週異常実施するように指導した。両群とも運動量の計測には加速度計を使用した。結果、インターバル速歩トレーニング群のトレーニング時のエネルギー消費量は約半分であったにも関わらず、膝伸展・屈曲筋力、最大酸素摂取量は有意に向上した。コントロール群は膝伸展筋力の改善のみにとどまった。一方、最大酸素摂取量の変化量はインターバル速歩トレーニング群はコントロール群と比較して有意に高かった。従って、閉経後乳癌患者において、インターバル速歩トレーニングは通常の歩行トレーニングより優れていることが明らかとなった。現在、論文作成中である。閉経後乳癌患者に対する運動のエピジェネティック効果を明らかにすること、さらに運動強度の違いがエピジェネティック効果に対する影響を明らかにすることを目的に、閉経後乳癌患者に対する6ヶ月間のトレーニング実験を実施しデータ測定を行った。まず、閉経後乳癌患者28名を対象とし、1日8000歩の歩行を目標とする通常歩行トレーニング群と、高強度の速歩と提供度の緩歩を3分間ごとに繰り返すインターバル速歩トレーニング群の2群に無作為割付を行った。次に、被検者に対し採血、形態測定(身長、体重、体脂肪)、身体機能(膝伸展・屈曲筋力、祭壇酸素摂取量)、健康関連QOL(SF-36、FACT-B)を測定した。トレーニングは、コントロール群には歩数を目標とした歩行トレーニングを指導した。実施目標として8000歩/日、4日/週以上を実施するように指導した。インターバル速歩トレーニング群には速歩(>70%最大酸素摂取量)と緩歩(<40%最大酸素摂取量)を3分ごとに繰り返すインターバル速歩トレーニングを指導した。実施目標として5セット/日、4日/週以上実施するように指導した。両軍とも運動量の計測には加速度計を使用し、1回/月の頻度でトレーニングデータを抽出した。結果、両群とも下肢筋力の増加を認めた。一方、最大酸素摂取量はインターバル速歩トレーニング群のみで有意に増加を認めた。本年度は、閉経後乳癌患者に対する運動のエピジェネティック効果を明らかにすること、さらに運動強度の違いがエピジェネティック効果に対する影響を明らかにすることを目的に、閉経後乳癌患者に対する6ヶ月間のトレーニング実験を実施しデータ測定を行った。まず、閉経後乳癌患者28名を対象とし、1日8000歩の歩行を目標とする通常歩行トレーニング群と、高強度の速歩と低強度の緩歩を3分間ごとに繰り返すインターバル速歩トレーニング群の2群に無作為割付を行った。次に、被験者に対し採血、形態測定(身長、体重、体脂肪)、身体機能(膝伸展・屈曲最大等尺性筋力、最大酸素摂取量)、健康関連QOL(SFー36、FACTーB)を測定を実施した。インターバル速歩トレーニング群には、速歩(>70%最大酸素摂取量)と緩歩(<40%最大酸素摂取量)を3分毎に繰り返すインターバル速歩トレーニングを指導した。実施目標として、5セット/日、4日/週以上実施するように指導した。両群とも運動量の計測には加速度計を使用し、1回/月の頻度でトレーニングデータを抽出した。トレーニング期間中、合計3名の脱落者を認めた。しかし、いずれもトレーニングと関連のない不足の理由であった。6ヶ月間のトレーニング実施後、初期と同様の測定を実施し、合計25名の対象者が全てのプロトコルを完了した。今後、トレーニング前後に採取した血液サンプルよりがん抑制遺伝子のメチル化解析を実施するとともに、各種データを解析し、次年度に発表予定である。

トレーニングは、コントロール群には歩数を目標とした歩行トレーニングを指導し、実施目標として8000歩/日、4日/週以上を実施するように指導した。インターバル速歩トレーニング群には速歩(>70%最大酸素摂取量)と緩歩(<40%最大酸素摂取量)を3分間ごとに繰り返すインターバル速歩トレーニングを実施した。実施目標として5セット/日、4日/週異常実施するように指導した。両群とも運動量の計測には加速度計を使用した。結果、インターバル速歩トレーニング群のトレーニング時のエネルギー消費量は約半分であったにも関わらず、膝伸展・屈曲筋力、最大酸素摂取量は有意に向上した。コントロール群は膝伸展筋力の改善のみにとどまった。一方、最大酸素摂取量の変化量はインターバル速歩トレーニング群はコントロール群と比較して有意に高かった。従って、閉経後乳癌患者において、インターバル速歩トレーニングは通常の歩行トレーニングより優れていることが明らかとなった。現在、論文作成中である。身体機能・社会心理的機能の解析は進んでいるものの、遺伝子修飾およびその他の血液検査指標の解析に遅れを生じているため。本年度は、閉経後乳癌患者に対する運動のエピジェネティック効果を明らかにすること、さらに運動強度の違いがエピジェネティック効果に対する影響を明らかにすることを目的に、閉経後乳癌患者に対する6ヶ月間のトレーニング実験を実施しデータ測定を行った。測定は完了しており、研究は順調に進展していると考えられる。当初の予定通り次年度にデータ解析を実施する予定である。今後は身体・社会心理的機能の解析に加え、これらに関連した遺伝子修飾および炎症性サイトカイン、アディポカインの測定および解析を実施する。今後は連携研究者である信州大学谷口俊一郎氏と連携し、がん抑制遺伝子のメチル化解析を進める。そのうえで、各種データの解析を行い、次年度に発表予定である。身体機能、社会心理的機能、遺伝子解析に時間を要したためその他の血液サンプルの解析、成果発表および論文作成にまで至らなかった。血液サンプルの解析および成果発表、論文作成に使用する。遺伝子のメチル化解析に伴う消耗品の購入を予定している。さらに、結果の公表に伴う論文の校閲、パンフレットの作成を予定している。
電解によるダイヤモンド合成とその形成機構の解明

本研究では、電解によるダイヤモンド合成とその形成機構の解明を目的とした検討を行った。カーバイドイオンの酸化反応: C_2^<2->→2C+ 2e^-によって、結晶質炭素が得られ、さらにこの得られた試料の顕微ラマン分析から、sp^3を持つ炭素(ダイヤモンド様炭素)が存在することを明らかにした。特に、作用極に金を用い、塩化物浴もしくはフッ化物浴いずれの電解質中においても、2.4 Vより貴な電位で短時間電解することにより非平衡反応場を誘起することで、sp^3炭素結晶(ダイヤモンド結晶)の発生頻度が増加することを明らかにした。また、電解を開始から0.05秒以降に、炭素結晶が生成していることが明らかとなった。今年度は、既設の分析機器で、ダイヤモンド核の形態、科学的性質について、昨年度得られたサンプルについて検討を加えた。また、昨年度の電解パラメータの解析を行ったところ次の成果が得られた。ダイヤモンドを電解により作成する際に、電気二重層の充電が進行しており、まだ、電気化学反応が進行していないと従来考えられていた考えられる電解初期(10^-4 s)において、既にダイヤモンド核が発生していることを明らかにした。これは、溶融塩中においては、水溶液中における従来の電解時に提唱されている核発生モデルとは異なる電解析出のメカニズムである可能性を示す結果であり、今後、より詳細な電解初期の素過程を明らかにする必要があることが明らかとなった。また、ダイヤモンドは、Au-Pt合金上にもっともよく生成することが明らかになった。また、ダイヤモンド核発生密度については、初期に印加された電位に対して、電流密度が大きい時ほど、ダイヤモンドの密度が大きいことを明らかにした。しかしながら、基板の素地の形態、たとえば、ステップ、テラス、キンクのどのサイトから、形成しているかについてFE-SEMにより観察を行ったが、明確な傾向を見出すことはできなかった。また、結わえる準結晶ダイヤモンドも数密度は低いながらも、ある程度再現性良く得られることを明らかにした。これらのことから、昨年の試料の各種分析および電解パラメータ解析をすることにより、電解によるダイヤモンド合成とその形成について基礎的な機構の把握に成功した。今年度は、カーバイドに対する溶解度が大きいと考えられる溶融フッ化物を電解浴に用いて、カーバイドイオンの酸化反応: C22- →2C + 2e-によって、結晶質炭素が得られ、さらにこの得られた試料の顕微ラマン分析から、sp3を持つ炭素が存在することを明らかにした。特に、作用極に金を用い、塩化物浴もしくはフッ化物浴いずれの電解質中においても、2.4 Vより貴な電位で短時間電解することにより非平衡反応場を誘起することで、sp3炭素結晶(ダイヤモンド結晶)の発生頻度が増加することを明らかにした。更に、電解浴中に不純物として存在する酸化物イオンを効率的に酸素ガスとし排出できる電極を組み合わせることで、炭素析出が効率的に行えることも明らかにした。本現象を解明することで、非平衡場における不均一核生成・成長メカニズムの解明ができ、ひいては、電極表面での形態形成について新たな知見が得られた。また、応用面でも、特異な反応場を利用できるため、従来法のように、高温・高圧を必要としない、新たな材料合成プロセスの創生の反応場として応用展開できることが今後期待できる。また、本研究を通じて、電解条件(特に電解浴と電位)を変化させることで、反応場を平衡→準安定局所平衡→非平衡と系統的に制御できる手法であることを明らかにした。これらのデータは、ダイヤモンド以外の非平衡材料合成プロセスへと発展させるための重要な基礎データの蓄積ができた。本年度は、溶融塩電解法によるダイヤモンドの形成条件の探索を行った。溶融塩電解法は、高圧環境下で行われる従来の製法に比べ低温低圧下での形成が可能であり、また、窒素やホウ素のドープや複雑な形状の基板上への形成が可能といった特長を有することが考えられる。まず、電解の核形成の初期段階にいて、形成される炭素核にはsp2結合を持つものとsp3結合を持つものが存在するが、sp3結合を持つ炭素核が形成される電解条件をカソード電解、アノード電解の二種類について検討を加えた。電解質には、LiCl-KClをAr雰囲気下480°Cで溶融させ、炭素源としてカソード電解ではK2CO3、アノード電解ではCaC2を添加したものを用いた。

参照極にはAg(I)/Ag電極を用い、カソード電解では対極はG.C.棒、作用極はAl線を、アノード電解では対極にAl板、作用極にW線、Au線、SUS-316線を用いた。電析物の分析はSEM観察及びEDS分析により行ったカソード電解によって得られた試料をSEMにより観察したところ、ダイヤモンドの形態を示す微結晶は観察されなかった。アノード電解によって得られた試料をSEMにより観察したところ、0.5秒と5秒では100 nm 500 nmの球状、粒状、不定形の炭素微結晶の形成が僅かであるが確認された。また0.1秒間電解を行った場合では、約1 μmの八面体や多面体のsp3結合に特長的な炭素微結晶が観察され、ダイヤモンド形成は、金電極を用いて、アノード電解により行うことにより再現性良く得られることを明らかにした。上述の通り、形成機構の解明にほぼめどをつけることができるデータが得られたため。上述の通り、今年度は、ダイヤモンドを再現性良く得る電解条件を見出すことができたため。本年度までのデータをもとに、次年度はさらに詳細なダイヤモンド形成の素過程の解明を行う。また、得られた電解パラメータをもとに、ダイヤモンド源(炭素源)として、二酸化炭素を用いた新規な電解によるダイヤモンド合成へと展開する予定である。今後の研究の推進方策として、緻密なダイヤモンド被膜形成を目指した実験を行う。具体的には、昨年度は、基板により、ダイヤモンドの析出形態が著しく変化することが見出されたので、今後は、電解パラメータとして、基板と析出形態の比較を行う予定である。また、得られた電解パラメータをもとに、ダイヤモンド源(炭素源)として、二酸化炭素を用いた新規な電解によるダイヤモンド合成へと展開する予定であり、これらの実験を遂行するために、高純度溶融塩、高純度基板等の消耗品費が必要となる。素過程解明のために、国外にある高温用分光装置による実験が必要となる。さらに、最終年度であるため、これまでの成果を国際学会で発表するための旅費が必要となる。最終的には、新規な電解ダイヤモンドの形成プロセスの実証を行う。ここでも、るつぼ、ガスバルブ等の消耗品が必要となる。具体的には、昨年度は、基板により、ダイヤモンドの析出形態が著しく変化することが見出されたので、本年度は、まず、白金族系金属基板と昨年の金は、11属元素に属するので、他の11属元素を基板として、ダイヤモンド電析実験を行い、電析物の形態と基板と電解パラメーの関係を明らかにする。
HIV感染機構の解明:ケモカイン受容体・リガンド相互作用の構造生物学的研究

Human-immunodeficiency virus (HIV)の標的細胞への侵入は、標的細胞表面に発現されているCD4とHIVのエンベロ-ププロテインgq120の結合のみでは充分でなく、CCR-5やCXCR-4が重要な役割を果たしていることが明らかにされた。したがって、CCR-5、CXCR-4とそのリガンドとの相互作用を原子レベルの分解能で解明することは、HIVの感染機構を考える上で極めて重要と考える。本研究では、1)核磁気共鳴法(NMR)による受容体-リカンド相互作用解析法の開発、2)受容体の高効率発現系の開発を行い、研究対象としてCCR-5およびMIP-1α等を取り上げ、3)ケモカイン受容体-リガンド相互作用界面を構造生物学的に同定しHIV感染機構の解明を目指した。本年度は、項目1)に関し、NMR測定法の研究を行った。NMRは生理的条件下における蛋白質の相互作用解析に対して強力な解析法である。しかしながら、受容体のような高分子量蛋白質複合体を対象とする場合、複合体の立体構造を直接求め、そこから相互作用に関与している残基を求めることが困難なため、複合体形成に伴う主鎖アミドプロトンの化学シフト変化や水素-重水素交換速度変化がしばしば用いられてきた。しかし、それら指標により同定された界面はX線結晶構造解析により明らかとなったものと必ずしも一致することはなく、あいまいな点もあった。そこで蛋白質複合体における相互作用界面をより厳密に同定する新規NMR測定法を開発した。