hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高頻度サーベイ観測による短時間突発天体の検出

当初の計画通り、東京大学木曽観測所の1mシュミット望遠鏡と広視野カメラKWFC (Kiso Wide Field Camera)を用いて、高頻度の突発天体サーベイをKiso Supernova Survey (KISS)を推進した。平成25年度から本格的な遠隔・自動観測の整備を始め、平成26年度後半の観測からは完全に自動でサーベイが実行された。平成26年度は約100晩の観測の結果、37天体の超新星爆発候補天体を発見し、そのうち9天体の分光同定に成功した。フォローアップ分光に成功した天体数は平成25年度に比べて2倍程度増加している。サーベイの戦略と、約2年間の初期成果をまとめた論文をPublication of Astronomical Society of Japanに投稿し、出版した。また、高頻度の反復観測によって、特異な活動銀河核の短時間(1日)変動を捉えた。すばる望遠鏡、国内の中小口径望遠鏡、さらにSwift衛星により追観測を行った結果、この天体が(1)比較的軽いブラックホール質量(1E7太陽質量)をもつこと、(2)非常にradio loudであり(radio loudness parameter 400-3000)、100kpcもの広がった電波の構造をもっていること、(3) Eddington光度に近いフラックスをもつことが分かった。これらの特徴から、この天体が急速に成長している途中のブラックホールをもち、かつ可視光の変動はジェットからの放射が原因であると解釈した。超新星の最初の瞬間(ショックブレイクアウト)を狙うサーベイ本来のターゲットではないものの、ユニークな高頻度の反復観測によって、新しい種類の現象が捉えられた例となった。この成果をまとめた論文をAstrophysical JournalLettersに投稿し、出版した。26年度が最終年度であるため、記入しない。安定して約100晩の観測を行い、約30天体の超新星爆発候補天体を発見し、そのうち5天体の分光同定に成功した。また、突発天体検出用のデータ解析パイプラインの大幅なアップデートを行った。パイプラインのアップデート後、人工天体を埋め込むことでシステム全体の効率を測り、即時突発天体検出率が90-95%程度であることを確認した。また、本研究計画の重要な要素である遠隔観測、自動観測に向けて体制を整えつつあり、実際に数日間の遠隔観測を実施した。また、突発天体発見後のフォローアップ体制を整えるため、国立天文台岡山天体物理学観測所での分光フォローアップ観測を開始した。木曽観測所でデータを取得し、同日中に突発天体を発見し、その晩のうちに岡山188cm望遠鏡で分光観測を開始する、という一連の流れを確認することができた。さらに、重力波が検出された後にどのような観測戦略を採用するかを検討するために、連星中性子星合体における輻射輸送シミュレーションを行った。連星中性子星合体からの可視光赤外線がこれまで予想されていたよりも10倍程度暗く、非常に赤いスペクトルを持つことが分かった。これにより、可視光での探査は長波長側(iバンド)で行うことが良いと結論づけた。平成25年度の研究計画は、1、超高頻度突発天体サーベイを実行すること、2、重力波天文学時代を見据えた遠隔観測、自動観測の環境を整えることであった。1、のサーベイ実行に関しては、安定して約100晩の観測を行い、得られたデータの即時解析を行うことで、30天体ほどの超新星候補天体を発見した。ほとんどの天体は、データ取得と同日中に発見されており、同日中に共同研究者へ報告されている。

また、データ解析パイプラインの大幅な見直しを行い、検出の効率を向上させた。最終的に、人工天体を埋め込むことでシステム全体の効率を計測し、90-95%の効率が達成されていることを確認した。2、の遠隔観測、自動観測に関しては、環境の整備がほぼ終了し、実際のテストを開始した。これらに加えて、重力波検出後の観測戦略を検討するために、連星中性子星合体における輻射輸送シミュレーションを行った。突発天体サーベイ観測に加えて、このような理論的なアプローチも融合することで、重力波天文学時代の可視光突発天体観測に向けて準備を進めており、研究計画全体は概ね順調に進んでいると判断している。引き続き、高頻度突発天体サーベイを実行する。平成25年度に準備を始めた遠隔観測、自動観測のシステムを徹底的にテストし、安定した無人観測が行えるようになることを目標とする。国立天文台岡山天体物理学観測所における分光フォローアップ観測も継続し、突発天体発見当日の分光同定を目指す。また、平成25年度までに木曽観測所で取得されたデータをオフラインで全て再解析し、短時間突発天体の再探査を行う。この結果に基づき、超新星爆発に限らず、短時間突発現象の発生頻度に関する論文を出版する。さらに、定常的なサーベイ観測に加えて、重力波天文学時代の観測を見据えて、Fermi衛星の広視野検出器Gamma-ray Burst Monitor (GBM)アラートのフォローアップ観測を開始する。GBMの天体位置決定精度は数度程度と、重力波望遠鏡の位置決定精度と同程度である。アラートを受けて迅速に探査領域をセットアップし、突発天体(GBMの場合はガンマ線バーストの残光)を探し出す一連の流れは、重力波天体の電磁波対応天体を探す手法と全く同じである。このFermi/GBMフォローアップに関しては、残光のスペクトルを考慮し、また月が明るくても観測可能なように可視光iバンドを用いて行う。研究期間中に少なくとも一例残光を検出することを目標とする。
森林資源保全のための樹木遺伝子バーコードの基盤構築と有効性に関する研究

日本産樹木は1, 100種以上あるが、このうち約1, 000種、約7, 000個体の標本を収集した。これらの標本について葉緑体DNA上の3領域の塩基配列情報を解析し、それらを用いるDNAバーコーディングにより約75%の樹種の同定が可能となった。樹木の個体のどの組織も同じDNAを持っているので、根、材、種子や葉の断片など、形態だけでは識別しにくい材料の同定など幅広い応用が考えられる。樹木のいかなる部位からでも樹種の特定が出来るようなDNAバーコード情報の構築を目指して、本研究では、日本産樹木を中心とする証拠標本・DNA試料の収集完備と、樹種識別に必要なDNA塩基配列情報の基盤構築を進め、国際協力の下に情報の統合化・実用化を推進することを目的とする。そのために、(1)国内樹種の試料(さく葉、木材標本、DNA試料)収集の推進、(2)DNAバーコード領域の塩基配列の解析、(3)JBOLと連携して「証拠標本」「DNAバーコード」のデータベースと同定支援システムの構築、(4)種識別の有効性の解析、などを行う。短いDNA領域の塩基配列情報(バーコード情報)に基づく国内産樹木種の識別を目指して、基盤構築を進める。そのため、国内樹種の試料をなるべく多くの種(700種以上)について収集し、これらについてバーコード領域の塩基配列を解析し、JBOLと連携して「証拠標本データベース」及び「DNAバーコードデータベース」と同定支援システムの構築を進める。日本の木本植物は、約1300種・亜種・変種と推定されている。森林総研と東北大学により、日本産樹木種の木材標本、さく葉標本、乾燥葉試料について以前より若干の収集が行われてきたが、葉乾燥試料が常温保管であったため、良好なDNAを得るための試料としては十分ではなく、また種数についても不足している。そこで、新たな試料の収集も開始することとし、本年は佐賀県、長野県木曽郡、滋賀県高島市の3地域から550個体の木材標本、さく葉標本、DNA用葉試料の収集を行った。「DNAバーコードデータベース」の構築のためには、これまで収集されている個体およびこれから収集される個体について学名・和名の規格統一を行うことが必須であり、東北大学によるY-listを基準にして統一を進めた。本年収集したサンプルの生葉、および保管されていた乾燥葉試料からのDNA抽出を順次進め、葉緑体DNAのtrnH-psbA間領域とrbcL部分配列のPCR増幅およびシークェンスを進めた。さらに、分類群によってはバーコード情報を端緒とする系統解析も進めることとし、日本産ミカン科植物の系統関係を葉緑体2遺伝子座及び核4遺伝子座を用いて推定した。進化速度の推定から、撹乱依存種3属で同義進化速度が低いが、非同義進化速度は逆に高くなっていることがわかった。樹木のいかなる部位(葉、材、根、花粉、標本など)からでも樹種の特定が可能にするため、DNAバーコード情報の構築と分析手法の確立を目指し、日本産樹木を中心として、資料の採取、DNA解析を行っている。森林総研と東北大学との共同による木材標本庫の活動として、以前から日本産樹木種について木材標本、さく葉標本、乾燥葉試料の収集が行われてきたが、生葉からのDNA抽出は行われず、常温保管のみであったため、試料としては十分ではない部分があった。現在まで約1700個体、546種・亜種・変種のサンプルのDNA抽出が行われ解析にかけられている。新たな試料の収集として、本年は茨城県北部、岩手県南部、北海道道南の3地域から470個体の木材標本、さく葉標本、DNA用葉試料の収集を行った、これらのサンプルは、「木材標本庫データベース」に合わせて登録し、情報公開の準備を進めている。本年収集したサンプルの生葉、および保管されていた乾燥葉試料からのDNA抽出を順次進め、葉緑体DNAのtrnH-psbA間領域とrbcL部分配列(約700bp)のPCR増幅およびシークェンスを行い、前者の領域で約1000サンプル、後者の領域で約1600サンプルのシークェンスを得た。解析を行った結果、trnH-psbA間領域で83%、rbcL部分配列で55%、両方のデータを使用することで87%の種同定が可能であった。得られたシークェンスは、ホモロジーサーチにかけるなど近縁種との関係を確認した後に、確実なものとしてデータベースに入力することになり、将来的に、これまで同定困難であった、組織の一部分の断片からでも樹種の同定が出来るようになる。森林総研と東北大学との共同による木材標本庫の活動として、日本産樹木種について木材標本、さく葉標本、乾燥葉試料の収集が行われてきたものと、新たに収集されたものを併せ、約4000個体、721種のサンプルのDNA抽出が行われ解析にかけられている。新たな試料の収集として、本年は宮崎県、和歌山県南部の2地域から約380個体の木材標本、さく葉標本、DNA用葉試料の収集を行った。これらのサンプルは、「木材標本庫データベース」に合わせて登録し、情報公開の準備を進めている。

また、これまで収集していない種や地域を対象に、大学等の演習林に協力を仰ぎ、資料を集めている。葉緑体DNAのtrnH-psbA間領域とrbcL部分配列(約600bp)のPCR増幅およびシーケンス解析を行った。前者の領域で約3000サンプル、後者の領域で約3600サンプルのシーケンスを得て、解析を行った結果、trnH-psbA間領域で74%、rbcL部分配列で51%、両方のデータで77%の種同定が可能であった。また植物DNAバーコードの標準領域に、rbcL遺伝子、matK遺伝子の各部分配列を標準とすることが決まったため、matK部分配列のシーケンス解析を進めた。さらに、バーコードによる種識別を用いた食植動物の食性解析への応用をはかるため、広範な植物種で効率的に増幅するプライマーの開発も進めた。また、研究の進捗を関連研究者に広め、さらなる進捗とデータの利用促進をはかるため、日本森林学会大会において本課題メンバーを中心にシンポジウムを開催し、樹木DNAバーコードデータベースの構築、日本産樹木DNAバーコーディングの進捗状況、木材の樹種識別へのDNA分析の応用、樹種識別あるいは系統解析におけるバーコード情報の可能性、その他の報告を行った。森林総研と東北大学との共同による木材標本、さく葉標本、DNA用葉試料の収集、さらに大学演習林などに協力を要請したさく葉標本、DNA用葉試料の収集を合わせて、最終的に約6700個体、979種の日本産樹木種個体のさく葉標本とそのDNAを収集することができた。DNAバーコード領域としては、2011年度においては、rbcL部分塩基配列(約600bp)、trnH-psbA間領域の塩基配列(約152bpないし983bp)に加えてmatKの部分塩基配列(約840bp)の解析を行った。最終的に、rbcLでは918種、5319個体、trnH-psbAでは864種、4515個体、matKでは610種、2454個体の配列を明らかにした。非常に広い範囲の系統群を対象とするためユニバーサルと言われるプライマーでも増幅効率が低くなる場合もあり、rbcLで91.8%、trnH-psbAで86.1%、matKで66.4%の増幅効率であった。種の識別能力(他の種と明確に識別される種の割合)は、主要ターゲットとされたrbcLでは46%、matKでは60%、さらにrbcLとmatKの組み合わせでは63%であった。これに対して、trnH-psbAでは74%、rbcLとtrnH-psbAの組み合わせでは76%、matKとtrnH-psbAの組み合わせでは75%、3つの領域全てを組み合わせた場合では76%であった。rbcLは安定的にPCR増幅とシーケンスが可能であり、属レベルの同定に有効である。matKは、rbcLより種識別能が高いが、ユニバーサルにPCR増幅が出来ないという難点が残る。trnH-psbAは、変異性が高く良いシーケンスがとれれば種同定能力が高いが、長さが1000bp以上のものがあったり、単塩基反復配列が含まれていたりして安定的にシーケンスが出来ない場合がある。したがって、進化系統をよく反映するrbcLやmatKの情報をベースにして、さらにtrnH-psbAの情報を組み合わせて識別するのが実用的・効率的である。
イメージングMSによる生体内スフィンゴ脂質の組織分布立体的可視化手法の開発

平成30年度は、初めに前年度までに確立した川本フィルムによる連続切片作成技術の評価を実施し、マウスあるいはゼブラフィッシュ等の硬組織および軟組織を同時に含む複数種の連続切片の作成に成功した。また、得られた組織切片を高分解能型の質量分析イメージング(MSI)を用いて分析したところ、一部のリゾリン脂質の分布局在を得ることにも成功したことから、川本フィルムによるMSI用組織切片作成技術が、本研究の目的達成に極めて重要であることが明らかになった。現在原著論文として投稿中であり、近日中に学会発表を通じて公開する予定である。次に、連続切片におけるMSIデータの三次元可視化法の開発にも着手し、現在までに複数枚のMSI画像データをソフトウェアを用いて統合できる可能性を見出している。さらに、本研究において新たに開発したDESI-DIUTHAMEを組み合わせた手法(浜松ホトニクスとの共同研究・特許出願中)により、m/z 500以下の領域で検出される分子群の検出感度向上に加え、セラミド等のスフィンゴ脂質の検出には成功し、さらにS1Pの検出にも可能性を見出している。今後、本研究課題であるS1Pの機能解析を目的としたMSI検出法の開発に向けて、さらに選択的な抽出溶媒による検出条件を最適化する予定である。また、平成30年度後半には、川本フィルムを用いることで、9日齢のマウスから全身組織切片の作成に成功している(投稿論文中に記載)。従って、平成31年度は上記全ての手法を用いることで、マウス全身に含まれるスフィンゴ脂質の分布の立体可視化に挑戦する予定である。現在までに、川本フィルムによる生体組織切片作成法とMSIによるスフィンゴ脂質分布分析法の開発には成功していることから、立体可視化に必要な、安定した組織切片作成技術を開発する目標は概ね達成している。また、MSIで得られた画像から立体可視化する技術(ソフトウェア)についても、複数枚の連続切片画像を統合することがかのうであり、一定の成果が得られている。さらに、DESIによる組織切片分析における分子の定量については、内部標準物質の添加あるいは標準溶液を切片上に添加するドロップレット解析により、検量線を作成し、直線性の確認と実測値を回帰することで組織中の濃度を明らかにできることが判明し、MSIによる定量法開発への有用性を見出しているため、概ね順調であると考えている。一方で、本研究の目的分子であるS1Pの検出については、MALDI法からDESI法に切り替えたことにより、一定の強度で検出できる可能性が見出されているが、未だ高感度かつ明瞭な組織分布を得ることができていない。従って、全体的には順調であるが、最も重要なS1Pの高感度検出が遅れていることから、やや遅れていると評価した。本研究の課題遂行にあたり、モデルマウス解析を実施する上では、S1Pの検出が必須である。従って、平成31年度には、複数種の誘導体化法の検証に加え、開発したDESI-DIUTHAME法による抽出溶媒の条件検討を加える。また、分子をより選択的に検出するためには、高分解能でスペクトルを絞りMS/MSによるフラグメントイオンの検出で分子をイメージングする手法も考案されていることから、S1P分析に応用する予定である。また、S1P検出に最適なDIUTHAMEの作成について、浜松ホトニクスと共同開発することでS1Pの高感度検出を達成する予定である。また、MSI定量技術開発については、連続切片におけるレーザーマイクロダイセクションで得られた切片をLC-MS/MSで定量する技術と組み合わせ、組織に含まれる濃度の真度を評価する予定である。最終的には、既に構築した技術である、川本フィルムによる組織切片の作成法、DESI-DIUTHAMEによる分子イメージング法、イメージングMSで得られた画像の立体可視化法を組み合わせ、モデルマウスあるいは比較的容易にモデルの作成が可能なゼブラフィッシュ等を用いたスフィンゴ脂質全身組織分布解析手法の開発と機能解析への応用を実施する。尚、平成31年度は本研究の最終年度であることから、成果をまとめて論文に投稿する予定である。平成29年度は、主にIMSによるスフィンゴ脂質の検出感度向上、安定した連続組織切片の作成、IMSによる定量法の開発に関する研究を実施した。IMSによるスフィンゴ脂質測定は、Desorption Ionization Using Through Hole Alumina Membrane (DIUTHAME)を用いることにより、一部のスフィンゴ脂質については、組織切片上での誘導体化技術を用いるよりも良好な結果が得られる可能性を見出した。一方で、平成30年度以降に分子機能の解明に着手する予定であるスフィンゴシン一リン酸(S1P)の検出には未だ課題が残されており、平成30年度以降に、脱離エレクトロスプレーイオン化(Desorption Electrospray Ionization, DESI)、イオンモビリティ搭載型MSとDIUTHAMEを組み合わせることで、測定法を根本的に改善し、新たな技術によるスフィンゴ脂質の検出感度向上を目指す。また、マウス組織の連続切片の作成は、川本フィルムを用いることにより、極めて安定した連続組織切片の作成ができたことに加え、導電性を有する新型川本フイルムの開発に成功したことから、スフィンゴ脂質検出のみならず、現在までの多くのIMS技術による組織切片に含まれる分子の検出感度向上に大きく貢献できることが判明した。現在、新型川本フイルムについては論文を作成中であり、平成30年度内に新規技術として発表する予定である。今後は、連続組織切片画像を用いる立体的可視化技術と、IMSによるスフィンゴ脂質の定量技術の開発に着手する予定である。平成29年度の課題

1「IMSを用いるスフィンゴ脂質測定の検出感度向上」については、2, 4-ジフェニルピラニリウム-テトラフルオロホウ酸(DPP-TFB)によるスフィンゴ脂質の検出感度向上を試みたが、誘導体化効率が低く、スフィンゴシン一リン酸の検出ができなかった。従って実験方針を変更し、Desorption Ionization Using Through Hole Alumina Membrane (DIUTHAME、浜松ホトニクスとの共同研究)によるIMS測定を実施した。その結果、一部のスフィンゴ脂質の検出に成功し、バックグラウンドノイズの低下(検出感度の向上)に成功した。次に、課題2「マウス組織の全連続切片の作成」については、川本フィルムを用いることにより、安定した連続切片の作成に成功した。また、導電性を有する新型フィルムの開発に成功し、分子によって通常のフィルムを用いたIMS分析と比較し、1.510倍程度の検出感度の向上に成功した。また、課題3「IMSを用いるスフィンゴ脂質定量法の開発」については、肝臓組織切片による定量用組織作成方法の開発には成功したが、スフィンゴ脂質のIMS測定は、課題1で最適化された条件を用いるため、着手が遅れている。以上の結果から、課題1及び3については、スフィンゴシン一リン酸の検出に未だ課題が残されており、更なる測定条件の検証が必要であることから、研究計画が遅れている。一方、課題2については、連続切片の作成と導電性フィルムの開発まで成功しており、極めて順調である。従って、予定よりもやや遅れていると判断した。平成30年度は、初めに前年度までに確立した川本フィルムによる連続切片作成技術の評価を実施し、マウスあるいはゼブラフィッシュ等の硬組織および軟組織を同時に含む複数種の連続切片の作成に成功した。また、得られた組織切片を高分解能型の質量分析イメージング(MSI)を用いて分析したところ、一部のリゾリン脂質の分布局在を得ることにも成功したことから、川本フィルムによるMSI用組織切片作成技術が、本研究の目的達成に極めて重要であることが明らかになった。現在原著論文として投稿中であり、近日中に学会発表を通じて公開する予定である。次に、連続切片におけるMSIデータの三次元可視化法の開発にも着手し、現在までに複数枚のMSI画像データをソフトウェアを用いて統合できる可能性を見出している。さらに、本研究において新たに開発したDESI-DIUTHAMEを組み合わせた手法(浜松ホトニクスとの共同研究・特許出願中)により、m/z 500以下の領域で検出される分子群の検出感度向上に加え、セラミド等のスフィンゴ脂質の検出には成功し、さらにS1Pの検出にも可能性を見出している。今後、本研究課題であるS1Pの機能解析を目的としたMSI検出法の開発に向けて、さらに選択的な抽出溶媒による検出条件を最適化する予定である。また、平成30年度後半には、川本フィルムを用いることで、9日齢のマウスから全身組織切片の作成に成功している(投稿論文中に記載)。
バイカルアザラシPPAR-CYP4を介した有機フッ素化合物の毒性メカニズム解明

本研究の目的は,野生生物における有機フッ素化合物(PFCs)の汚染実態および蓄積特性を明らかにし,peroxisome proliferator-activated receptor(PPAR)-cytochrome P450 4A(CYP4A)シグナル伝達系を介した毒性影響メカニズムを解明することである。LC-MS/MSによる分析から,ロシア・バイカル湖の固有種バイカルアザラシ(Pusa sibirica)の肝臓および血清中のPFCs蓄積濃度を明らかにした。これら蓄積濃度は,水棲哺乳類を対象とした既報値と比較して同程度あるいは低値であったが,PFNAおよびPFDAの肝臓への特異的な集積がみられた。また,幼獣のPFCs蓄積濃度は成獣と比較して高く,幼獣の低いPFCs代謝能あるいは母子間移行の可能性が考えられた。さらに,2005年に採取したバイカルアザラシ肝臓中のPFOS・PFNAおよびPFDA蓄積濃度は,1992年のそれらと比較して高く,バイカル湖におけるPFCs汚染の顕在化が明らかとなった。そこで,バイカルアザラシPPARαcDNAの単離を試みたところ,水棲哺乳類で初めて完全長PPARαcDNAの単離に成功した。バイカルアザラシPPARα発現プラスミドを導入したin vitroレポーター遺伝子アッセイ系を構築し,転写活性化能を測定したところ,PFOA・PFNA・PFDA・PFUnDAおよびPFOSによりPPARαは活性化された。また,PFCsの蓄積したバイカルアザラシ肝臓中では,PFNAとPPARαmRNA発現量の間に,PFNAあるいはPFDAとCYP4Aタンパク発現量の間に正の相関関係が認められた。これらことから,バイカルアザラシの肝臓中に蓄積したPFCsは,PPARα-CYP4Aシグナル伝達系に影響していることが強く示唆された。野生生物における有機フッ素化合物(PFCs)の汚染実態および蓄積特性を明らかにし、その毒性影響メカニズムの解明をおこなうため、peroxisome proliferator-activated receptor (PPAR) -cytochrome P450 4(CYP4)シグナル伝達系への影響を明らかにすることを目的とする。本研究で得られた成果は以下のように要約される。ロシア・バイカル湖の固有種バイカルアザラシ(Pusa sibirica)を対象として、LC-MS/MSにより蓄積濃度を測定したところ、肝臓中PFCs濃度はPFNAが最も高く、ついでPFOS、PFDAの順であった。一方、血清中濃度はPFOS>PFNA>PFUnDAの順であった。これら蓄積濃度はこれまでに水棲哺乳類を対象とした既報値と比較して同程度あるいは低値であったが、PFNAおよびPFDAの肝臓への特異的な集積がみられた。バイカルアザラシ肝臓中からPPARαcDNAのクローニングを試みたところ、水棲哺乳類で初めて完全長PPARαcDNAのクローニングに成功した。野生集団のバイカルアザラシにおいて、肝臓中PPARαmRNA発現量とPFNAとの間に、肝臓中CYP4Aタンパク発現量とPFNAおよびPFDAとの間にそれぞれ有意な正の相関関係が認められた。そこでPPARα発現プラスミドを導入したin vitroレポーター遺伝子アッセイ系を構築し、PFCsによるPPARα依存性の転写活性化能を測定したところ、PFNA・PFDAを含めたPFCsによるバイカルアザラシPPARαの活性化が認められた。以上のことから、バイカルアザラシにおけるPFCsの汚染実態・蓄積特性が明らかとなり、蓄積したPFCsはPPARα-CYP4Aシグナル伝達系に影響していることが強く示唆された。
無機アニオン認識能をもつフホスト化合物の設計と機能

無機アニオン認識能をもつホスト化合物は無機アニオンが関与する化学反応の制御や,環境水中からの有用アニオンの回収あるいは汚濁性アニオンの除去の面で利用価値が高いと思われるが、これまで報告例は少ない。本研究ではシクロデキストリン母体として,無機アニオンに対する高い認識能を示すホスト化合物を設計することを目的とした。1)昨年度までの研究を通して,αーシクロデキストリンの一級水酸基をピリジニオ基で置換した化合物が水溶液中においてヨウ化物イオンと安定な1:1型の電荷移動錯体を形成することを明らかにしたが,今年度は分子空洞内径の大きなβー,γーシクロデキストリンをピリジニオ基で修飾し,錯形成に及ぼす空洞内径の影響を調べた。空洞内径の増加にれて結合定数は著しく低下し、錯体の安定化にホスト-ゲスト間のファンデルワ-ルス相互作用の寄与が大きいことを明らかにした。2)αーシクロデキストリンの一級水酸基の一つをピリジニオ基で置換し、さらに未修飾水酸基を全てベンゾイル化したホストは,水に溶けないがクロロホルムにはよく溶け,ヨウ化物イオンと極めて安定な1:1型電荷移動錯体を形成した。この錯形反応に及ぼす他の無機アニオンの拮抗阻作用を数値解析することを通して、このホスト化合物のクロロホルム中における無機アニオン認識能を評価した。ヨウ化物イオンに対する認識能が極めて高いことを定量的に明らかにした。3)αー,βー,γシクロデキストリンの一級水酸基の全てをブチルアミノ基で置換したホスト化合物の酸性水溶液中における無機アニオン認識能を調べた。2価アニオンである硫酸イオン,ピロ硫酸イオンに対する結合力が1価アニオンより一桁以上高いことを見出した。ホストの空洞内径も結合に影響を及ぼし,β型ホストが最も高い結合能を示した。
東・東南アジア諸国における政治の民主化と安定

政治の民主化と安定が好ましいことは広く合意されている。しかしながら、両立は容易ではない。本研究は東・東南アジア地域諸国において、政治の民主化と安定はどういう条件が整えば両立可能なのかを解明することを目指した。東・東南アジア地域には過去20年間に政治の民主化が進んだ国が多い。本研究では韓国、フィリピン、インドネシア、マレーシア、カンボジア、タイのアジア6カ国を取り上げた。この6カ国では2003年から2005年にかけて国政選挙が行われた。選挙にあたって政治が緊迫したのはこれらの国の政治が民主化してきた証拠である。それとともに、比較対象地域として同じ時期に民主化が進んだバルト諸国のエストニアを取り上げた。両立のためには制度設計が重要なことはエストニアの事例がよく示している。エストニアは両立に成功した数少ない旧社会主義国の1つである。鍵になったのは、民主化の着手時にロシア系住民から市民権を剥奪したことであった。当初は国際社会から厳しい批判を招いたものの、結果としてはよい結果をもたらした。アジアの場合、民主化と安定のバランスを保つことが難しい。タイでは1997年憲法で安定を重視した結果、民主的な手続きを軽視する指導者を生み出すことになった。ここでは、フィリピン、韓国、インドネシアともに国家指導者罷免の手続きが課題として浮上することになった。フィリピンやインドネシアでは独裁支配の忌まわしい記憶が残っているため、強い指導者の登場を助けるような制度設計には消極的である。また、手続き上の制度の不備あるいは不正利用のために、民主主義体制の正当性確立が容易ではない。今後の研究課題として、制度よりもポピュリズムの手法に依拠して登場しつつある強い指導者について調べてみたいと計画している。本研究は民主化と安定の両立を可能にしうる政治制度の設計という観点から、韓国、フィリピン、インドネシア、マレーシア、タイ、カンボジアの6カ国を取り上げ、民主化過程を実証的に比較検討することを目的としている。本年度は各国の政治の安定を脅かす要因として重要なものは何かを探り出すことに重点をおいて研究を進めた。2003年のカンボジアに続き、2004年にはマレーシア、韓国、フィリピン、インドネシアで、2005年にはタイで、国政選挙が予定されている。選挙が一因となって政治が緊迫の度合いを高めつつあるのは、民主化が進んできた証拠といえる。フィリピンとインドネシアに続いて、2004年には韓国でも大統領弾劾が行われた。対照的に、議院内閣制のタイでは首相への不信任案の提出には下院議員の4割以上の賛成が必要とされ、与党議員が6割を超える現状では罷免は難しい。行政責任者罷免の難易度が適正な水準に保たれないと政治は深刻な不安定に陥る可能性があるといえそうである。これは行政府と立法府の関係をどう制度設計するかという点の重要性を示してもいる。東南アジアにはイスラーム復興運動のうねりが押し寄せて不安定化要因になりつつある。2004年3月のマレーシア総選挙では穏健路線の与党が勝利をおさめて国民の安定志向が示された。民主政治による安定の実現である。少数派が選挙結果を尊重するかどうかが鍵になる。タイの事例は穏健派が過剰な取締を慎むことの大切さを教えている。最後に、カンボジアは2003年7月に総選挙が実施しながら、半年たっても新政権は正式発足していない。これは民主化と安定がともに外国からの援助と監視に大きく依存する結果生じている事態である。政治の民主化と安定をめぐる問題について、韓国(担当・木村)、フィリピン(片山)、インドネシア(横山豪志)、マレーシア(左右田)、カンボジア(木之内)、タイ(玉田)、エストニア(河原)を具体例として研究を遂行した。

バルト諸国のエストニアでは、住民の3割を占めるロシア人の政治的権利を剥奪し、民主政治導入後に参政権を付与したことが民主化成功の鍵になっていた。東アジアの韓国では大統領をどう選ぶかが最大の焦点の1つであり、民主主義とナショナリズムという正統性を兼備した1980年代に民主化に成功した。東南アジアのタイでは1990年代に民主政治の定着期を迎えると政治改革のために憲法の全面改正が行われた。その効果が現れて、政権は安定したものの、政治的自由の軽視が懸念されている。マレーシアでは有権者が政治的自由や選挙の公正さ(つまり民主政治)の不足よりも、首相への権力集中に関心を向け、指導者の交代で満足していたことが2004年総選挙で明らかになった。両国では権力の多元性増加の工夫が必要である。フィリピンではアロヨが2004年大統領選挙で当選して正統性を認知された。アロヨが山積する問題を解決できるかどうかが民主政治安定の鍵になる。インドネシアの2004年総選挙を観察してみると、法治主義の軽視や政党の調整能力低下が民主化を妨げている。この両国はかつて独裁的な支配を経験したので、安易な政治安定策は反発を招きかねない。強い指導力を発揮できる指導者の登場が待たれるものの、かつての独裁政権への嫌悪感ゆえに容易ではない。カンボジアでは国家財政の外国依存が民主化の動力である。与党人民党は民主政治の形骸を取り繕うにとどまり、さらなる民主化が必要である。エストニアやタイの事例が示すように、民主化という大きな目的達成のためには、短期的には不条理な制度の導入もやむを得ないといえそうである。
ダイニンATPaseの分子構造

ダイニンは鞭毛,繊毛運動のエネルギー転換系で働くATPaseである.テトラヒトナ繊毛の外腕ダイニンは軸系から0.5MNaClで抽出され, 22S, 14Sのフラグメントから成る. 22Sダイニンは3頭構造のATPaseであることが電子顕微鏡による観察により分かっている.尿素を含むSDS-usea系の電気泳動では, 22Sダイニンは分子量470KDの3本の重鎖(Heavychair, HC), Aa-rから成ることがわかっている.22Sダイニンをキモトリプシンで処理するとつ頭と単頭のフラグメントに分かれて,それぞれがATPase活性をもつことは,当研究グループのYsno-Toyoshima(1987)によって報告されている.本研究はこの2頭のフラグメントを用い,そのどちらの頭にATPase活性が存在するのかを明らかにすることを目的とする.1.22Sダイニンそしてトリプシン20μg/ml, 10分処理し,ショ糖密度勾配遠心にかけ, 2頭構造のフラグメントを得る.これは2本の重鎖CT2, CT5,から成る.2.2本の重鎖をさらに分けることを試みた.いくつかの蛋白分解酵素で試みた結果,サーモリシンを用いることが適当であることがわかった.3.サーモリシンの濃度,処理時間対100μg/ml, 45分が最適と思われる.4.100μg/ml 45分処理すると2糖ダイニンは, 6本のバンドに分かれる.5.TH1-6と名付けて経時変化を追うと,まずTH1, 3, 6,が現われ,次にTH4, 5が出現し, TH1, 3は消えてゆく.6.この各バンドの由来をイムノブロッテイング,ペプチドマッピングを用いて,調べることとした.7.また各フラグメントの排水管との結合能を, ATPの存在または非存在下で調べつつある.ダイニンは鞭毛,繊毛運動のエネルギー転換系で働くATPaseである.テトラヒトナ繊毛の外腕ダイニンは軸系から0.5MNaClで抽出され, 22S, 14Sのフラグメントから成る. 22Sダイニンは3頭構造のATPaseであることが電子顕微鏡による観察により分かっている.尿素を含むSDS-usea系の電気泳動では, 22Sダイニンは分子量470KDの3本の重鎖(Heavychair, HC), Aa-rから成ることがわかっている.22Sダイニンをキモトリプシンで処理するとつ頭と単頭のフラグメントに分かれて,それぞれがATPase活性をもつことは,当研究グループのYsno-Toyoshima(1987)によって報告されている.本研究はこの2頭のフラグメントを用い,そのどちらの頭にATPase活性が存在するのかを明らかにすることを目的とする.1.22Sダイニンそしてトリプシン20μg/ml, 10分処理し,ショ糖密度勾配遠心にかけ, 2頭構造のフラグメントを得る.これは2本の重鎖CT2, CT5,から成る.2.2本の重鎖をさらに分けることを試みた.いくつかの蛋白分解酵素で試みた結果,サーモリシンを用いることが適当であることがわかった.3.サーモリシンの濃度,処理時間対100μg/ml, 45分が最適と思われる.4.100μg/ml 45分処理すると2糖ダイニンは, 6本のバンドに分かれる.5.TH1-6と名付けて経時変化を追うと,まずTH1, 3, 6,が現われ,次にTH4, 5が出現し, TH1, 3は消えてゆく.6.この各バンドの由来をイムノブロッテイング,ペプチドマッピングを用いて,調べることとした.7.また各フラグメントの排水管との結合能を, ATPの存在または非存在下で調べつつある.
プロセシングプロテアーゼによるミトコンドリアタンパク質の延長ペプチド認識構造の解析

ミトコンドリアプロセシングプロテアーゼによる認識機構を明らかにするために、以下の研究をおこなった。(1)プロテアーゼ反応をリアルタイムで測定できる基質の開発。(2)基質と同様に酵素に結合するが、切断を受けず酵素と安定な複合体を形成する基質類似体の開発(1)リンゴ酸脱水素酵素の延長ペプチドをモデルとした合成ペプチドが、ミトコンドリアプロセシングプロテアーゼの基質となり正しい位置で切断を受けることを明らかにした。この合成ペプチドを修飾し、アミノ末端に蛍光基を、切断部位をはさんでカルボキシル末端側に消光基を導入した。その結果、蛍光基は延長ペプチド中の遠位のアルギニンよりもアミノ末端側に存在し、消光基はカルボキシル末端側の切断部位、すたわち、P1'から少なくとも3残基は離れていれば切断に伴い蛍光を発することが判明した。この基質は酵素反応をリアルタイムでしかも高感度に測定することを可能にした。この蛍光基質をさまざまに改変することで、基質認識における遠位および近位のアルギニン、P1'位のアミノ酸の重要性が判明した。(2)リンゴ酸脱水素酵素の延長ペプチド中のP1'位のアミノ酸をL-フェニルアラニンからD-フェニルアラニンへと置換させた。この基質類似体はプロテアーゼにより切断を受けなくなるばかりか、もとのペプチドやin vitroで合成した前駆体タンパク質の切断をも強く阻害した。この基質類似体を用いて酵素の部位特異的標識化などへの応用を現在準備している。
アルツハイマー病におけるアミロイドβ蛋白沈着と神経細胞死の因果関係の解明

アルツハイマー病(AD)の患者脳にはアミロイドβ蛋白(Aβ)が沈着している。in vitroレベルの実験では,Aβに細胞毒性がみとめられることから,in vivoでもAβの沈着によって,脳細胞の変性が誘導されていると考えることができる。しかし,Aβが脳に多量に沈着しているトランスジェニックマウスには,神経細胞死がみとめられないことから,Aβの存在がADで生じる神経細胞死の原因であると断じることはできない。我々は昨年度に,Aβの細胞内における産生部位の同定に焦点を絞って研究を進め,その部位をほぼ確定できた。本年度は以上の理由から,Aβの沈着がADの原因ではなく結果である可能性を検討することとした。我々はコレステロールの担体蛋白であるアポE蛋白の遺伝子多型が,ADの重要なリスクファクターであることに注目した。コレステロールは細胞膜の重要な構成成分であり,かつ,その代謝産物は細胞の老化やアポトーシスと密接な関連があることが,最近示されている。そこでまず,細胞(K293細胞)のコレステロール含量の多寡がAβの産生量に与える影響について検討した。この結果,過剰のコレステロールによって,Aβの産生が低下する傾向が認められたが,実験ごとのばらつきが大きく,統計学的に有意な結果は得られな.かった。次に,細胞膜中に含まれるスフィンゴリン脂質の多寡とAβの産生量を検討したが,やはり統計的に有意な結果は得られなかった。アルツハイマー病(AD)の患者脳にはアミロイドβ蛋白(Aβ)が沈着しており、ADの発症と密接な関連があると考えられている。Aβはアミノ酸残基数約700の膜蛋白であるβ-アミロイド前駆体蛋白(APP)から産生され、C末側アミノ酸が40番目のバリンで終わるAβ40と、さらに2残基長いAβ42の2分子種が存在することが知られている。過去の研究結果はAβの脳組織への沈着にはAβ42が中心的役割を果たしていることを示唆しており、Aβ42の産生抑制がADの治療に結びつく可能性が指摘されている。しかしながら、APPからのAβ産生機構や細胞内産生部位は現在のところ不明である。本研究は、Aβの細胞内産生部位をAβ40とAβ42を別個に検出することができる鋭敏なELISA法を用いて同定することを試みたものである。実験にはAPPを遺伝子導入した培養細胞を用いた。まず、培地中に小胞体からゴルジ装置への膜輸送を阻害するブレフェルディンAを添加すると、Aβ42のみが細胞内に蓄積し、Aβ40は検出できなかった。次に、ゴルジ装置内の膜輸送を阻害するモネンシンの添加ではAβ40、Aβ42のいずれもが細胞内に蓄積された。これらの結果はAβ40はゴルジ装置内で、Aβ42は小胞体とゴルジ装置の両者で産生されている可能性を示唆している。ADの病因遺伝子のひとつであるプレセニリンは小胞体とゴルジ装置に分布し、そのアミノ酸置換によってAβ42の産生が特異的に上昇することが知られている。プレセニリンの存在部位と今回判明したAβ42の産生部位とが同じであったことは、両者が小胞体を中心とした部位で関連しあっていることを示唆している。

我々はコレステロールの担体蛋白であるアポE蛋白の遺伝子多型が,ADの重要なリスクファクターであることに注目した。コレステロールは細胞膜の重要な構成成分であり,かつ,その代謝産物は細胞の老化やアポトーシスと密接な関連があることが,最近示されている。そこでまず,細胞(K293細胞)のコレステロール含量の多寡がAβの産生量に与える影響について検討した。この結果,過剰のコレステロールによって,Aβの産生が低下する傾向が認められたが,実験ごとのばらつきが大きく,統計学的に有意な結果は得られなかった。次に,細胞膜中に含まれるスフィンゴリン脂質の多寡とAβの産生量を検討したが,やはり統計的に有意な結果は得られなかった。
大学生の動機づけ調整スタイルの検討

しなくてはならないがやる気が出ないような時、大学生がどのようにしてやる気を出して行動し始めているかということについて研究を行った。このような経験は授業において多く、自分にとってのメリットを見出したりするなど5つの方法を使ってやる気を出していた。またやる気になりにくい状況についても調べたところ、できそうにないときやストレスを感じているときなど6つの状況に分類できた。実際にやる気を出すためには、自分のやる気の特徴ややる気になりやすい方法などを知っている必要があることも確認された。前年度から継続し、大学生の動機づけ調整スタイルを検討することを目的とし研究を進めた。まず前年度に中断していた大学生の活動領域の特定と動機づけとの関連に関する調査を行い、結果を大学紀要に2度に分けて執筆および発表した。次に、動機づけ調整スタイルの検討のために、前年度に作成した動機づけ調整方略尺度とメタモチベーション尺度について2度の学会発表において公表した。さらに、尺度の信頼性や妥当性を検討するために、調査を実施した。300名程度のデータを収集し、さらに2度目の調査を行うことで安定性の確認を行った。ただし、この2度目の調査におけるデータ数が少なかったために、25年度に不足分を補うための調査を実施する予定である。これらの二つの尺度についてはおおむね信頼性と妥当性は確認されている。また、動機づけスタイルとして調整方略の使用パターンの特定を試みたが、分析の途中でより優れた手法があることを知り、そのための専用のソフトウェアを購入する必要が生じたので25年度初期に実施することとし中断している。さらに当初計画していなかった動機づけ喪失状況を考慮する必要が生じたために、状況を特定するための尺度作成を実施した。まずどのような状況があるかを把握するために自由記述形式の調査で項目案を収集し、それらの項目を使用して尺度作成を試みた。その結果、大学生が動機づけを失いやすい状況として6つの状況が抽出され、さらにその状況の安定性の検討を試みたがデータの収集途中である。本年度は前年度から継続している動機づけることに困難を感じやすい状況の個人差を測定するための尺度の妥当性、信頼性の検討を行い、一定の妥当性や信頼性が確認できた。また、前年度に中断した、動機づけスタイルとしての調整方略の使用パターンについて、潜在プロフィル分析という手法を用いて検討した。その結果、動機づけスタイルによって動機づけが異なることが示された。さらに、動機づけ調整過程について検討するために、メタ動機づけの役割に注目し、動機づけ調整方略と動機づけとの関連を検討し、動機づけを調整しようという意図、動機づけに対する知識、実際に調整することが動機づけ方略の使用につながり、その結果、動機づけが高まるという動機づけ調整過程のモデルを示すことができた。研究期間の中で、現在の大学生の活動領域、及び領域における動機づけの状態を検討した結果、特に動機づけの調整が必要となる活動が大学における講義であった。そこで動機づけの調整に関わる要因として、メタ動機づけと動機づけ方略について着目し、測定するための尺度の作成を行った。また動機づけ方略の有効性を考える際に動機づけることに困難さを感じる状況についても検討する必要性が生じ、その測定尺度も作成した。これら本研究で作成した尺度と動機づけの関連を検討することで、動機づけの高さと動機づけ調整スタイルの関連について示し、さらに、動機づけ調整過程のモデルについても提案した。研究当初の目的としては、さらに大学の講義において動機づけ調整スタイルの獲得支援の方法を検討することも挙げていたが、計画で想定していなかった課題の検討を行ったこともあり支援方法の検討には至らなかったため今後の課題として残されている。大学生の動機づけ調整スタイルを検討することを目的とし研究を進めた。まず、大学生の活動領域を特定し、各領域における動機づけの関連を調べることを第1の目的とした。異なる領域における動機づけが他の領域の動機づけに影響するのであれば、動機づけに対して様々な側面からのアプローチが可能になると考えたためである。結果として、大学における講義への参加と同程度に、想定していた領域ではない対人関係を重視する学生が多かったために、活動領域として、講義、対人関係、その他の3領域を設定した。しかしながら対人領域は想定外の領域であったために動機づけを測定するための尺度の選定など準備が整わなかったために領域の特定までで中断した。次に、最終的に大学生が自分自身で自身の動機づけを調整できるような授業を通して介入方法を提案することが目的であるので、そのために、大学生の動機づけ調整スタイルを測定することが必要である。そのための測定尺度として、調整能力に関する動機づけに対するメタ認知的知識と制御(メタモチベーション)を測定する尺度、および実際の動機づけの調整方略を測定するための尺度の作成を行った。いずれの尺度についても、2度の調査を実施することで、測定項目の選定、および信頼性、妥当性を確認することができた。

23年度の研究の結果から、まず大学生の日常の活動領域として重視しているものが大学の講義はもちろん、それと同程度に対人関係を重視していることが示され、特にこの2領域における動機づけの関係性を中心に検討する必要性が示唆された。また、大学生の動機づけ調整スタイルを特定するために、動機づけ調整関わる能力や方略を測定する尺度が完成したため、これらを利用して、今後動機づけ調整スタイルについて明らかにすることが可能になるだろう。23年度の研究は以降の研究を進めるための基礎を築いたといえよう。現在の達成度はほぼ順調である。23年度に予定していた以上の結果が得られたために、予定よりも多い2度の学会における研究成果の報告を行った。24年度に計画していた調査研究の中で、動機づけスタイルの特定は一度は行ったものの、より優れた解析方法があることが分かり、それにより解析をし直すために一度停止した。25年度当初に解析のためのソフトウェアを購入し再開する。研究を進めるにあたり、当初計画に含めていなかった動機づけ喪失状況を特定する必要が生じたために、測定尺度の開発を行った。尺度の開発はほぼ終了したがデータが不足している分を25年度に追加する予定である。また予定していた行動指標との関連の検討は計画後に発表された他の研究者の論文などを参考にしていく上で本研究における重要度は低く、行動指標よりも動機づけそのものの変化を検討することが求められると判断したために動機づけとの関連を検討した。当初の計画と変更した点、新たに追加した調査などもあったが、当初の計画で想定していた調査、および報告は果たせているためにほぼ順調と判断した。23年度に計画していた調査研究は、大学生の複数領域にわたる動機づけ状態を測定し、複数の領域間の動機づけの関連性を明らかにすること、および実際に動機づけを自ら調整する際に必要となる能力であるメタモチベーションと実際の調整方法を測定するための尺度の開発であった。まず動機づけ状態の測定を行うにあたり、最初に大学生の日常の生活領域を特定する調査を実施した。その結果、大学における講義への出席を重視する学生が大半であったが、それと同程度に計画時に想定外であった他者と過ごす時間の重要性が高く、他者と過ごすことに対する動機づけを測定するための尺度の選定に時間がかかったために、動機づけの測定を実施するに至らず予定より遅れている状態である。遅れた分は、24年度には実施できる準備は整っている。もう一つの調査内容であった、メタモチベーション尺度、および動機づけ調整方略尺度については、予定していた1度のみならず、2度目の調査まで実施でき、それぞれの尺度を完成させることができた。さらに、一部ではあるものの、当初24年度に計画していた動機づけや成績などの他の指標との関係を検討することまで行うことができた。大学生の動機づけ状態の測定に関しては予定よりも遅れているが、24年度に実施することが可能な状態であり、メタモチベーション、および動機づけ調整方略に関する調査は予定以上に進めることができたため、総合的に見て、おおむね順調に進展していると判断した。
洛東遺芳館所蔵近世後期書簡の研究

本研究の目的は洛東遺芳館所蔵近世後期書簡を、発信者ごとに大別して仮整理番号を付け、執筆年次を考証し、その年次順に新たな整理番号を付け、柏原正寿尼を中心とする柏原家の文事の筆調査・研究に備えることであった。この目的を達成できたのは、柏原孫三郎宛柏原正寿尼書簡、柏原家七代目柏原慶章(法名正寛)宛柏原屋江戸店老分書簡の一部、香川景樹書簡である。ただし、景樹書簡には推定の根拠の不確実なものがあり、未確定である。その他の書簡は、仮番号を付け、執筆年次推定の手がかりになると思われる書簡中の固有名詞や事項・事象を抄出し、推定の容易なものについて、その年次をメモしておく階段にとどまっている。また、最近未整理の歌人書簡、慶章宛江戸店老分書簡の束が発見されたが、これらについては整理番号を付けている階段である。本研究の対象となる資料は、ほとんどすべていわゆる新資料であるから、整理の過程で得られた小さな新知見は数多くある。一例をあげるなら、香川景樹の書簡に『中空の日記』の本文の一部が後刷りで手直ししたことが記されていることである。また、書簡を手がかりに、小沢蘆庵の『後選集』注釈が見いだされたといったこともあった。しかし、研究全体を通じて得られた新知見と言えるほどのものはない。柏原正寿尼を中心とする柏原家の文事の研究を通じて、日常生活と遊離した文学とは異なる文学の存在を検証することが、新知見の基盤となるのではないかと思っているが、それは、洛東遺芳館所蔵の柏原家伝来の諸資料を総合したうえではじめて為し得ることである。新年度から、書簡の調査・整理の継続と並行して洛東遺芳館所蔵和書の調査・整理にとりかかる予定である。なお、本研究は目録を作製することを目的とするものであるから、全成果を直接に発表した著書・論文はないが、一部分は『香川景樹研究-新出資料とその考察-』(平成九年三月刊)に取り入れている。1.柏屋と柏原家の人々の書簡について(1)「柏屋の書簡」は「京都柏屋から江戸柏屋への書簡」「江戸柏屋から京都柏屋への書簡」に大別されるが、前者は京都柏屋・柏原家に生じた商業上・家政上の問題についての指示・助言を求めたもの、後者はその返答が多い。これらは、その内容や重要度に応じて、四五種類に分けられていたらしい。(2)「柏屋と柏原家との間の書簡」は主に柏原家から柏屋の人事に関する指示、柏屋からの商業上の報告書が多い。ただしこれらは形式的なものである。柏屋の人事についても柏原家は柏屋からの推薦に基づいて任命するのみのようであるし、商業は完全に江戸柏屋が主導している。柏原家の人々の心事をこれらの書簡から読みとることは困難である。(3)これらの書簡の執筆年次は、古いものは正徳年間、数が多くなるのは化政期からのようである。しかし、控え帳に記載された書簡以外は詳しい年月日が判明したものは未だ数少ない。なお、正寿尼・孫三郎の往復書簡についての検討はいちおう終了した。ほとんどが文政元年三年の執筆のようである。2.著名歌人の書簡について(1)香川景樹の柏原正寿尼あて書簡は、『桂園遺稿』所収の「歌日記」と洛東遺