hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体運動は骨格筋前駆細胞の褐色脂肪細胞化をどのように誘導するか

一方,急性の走運動では一連の変化は観察されなかった.最終年度は,運動誘発的な分子の挙動を捉えることを目的として,褐色脂肪細胞化が賦活されない条件(ネガティブコントロール)と比較するために,肩甲部の褐色脂肪組織量の減少が報告されている持久的走運動トレーニング(以下走トレーニングと略す)を施したラットを対象として検討した.走トレーニングは,肩甲部の褐色脂肪組織量を有意に減少させるとともに,褐色脂肪細胞化を調節するPRDM16とPPARγとの結合を阻害するTLE3分子の発現を有意に低下させることなどを見出した.この条件下では,MyoDやmyogeninの発現は有意に亢進していた.身体運動は,PRDM16分子を中心としたタンパク質複合体の形成を調節することにより褐色脂肪細胞化を調節することが明らかとなった.myf-5を発現する骨格筋前駆細胞は,PRDM16の転写調節作用を介して褐色脂肪細胞へと分化することが断定され,褐色脂肪の有するエネルギー消費能を介した抗肥満療法の確立が期待されている.我々は,急性の水泳運動によってラット肩甲部骨格筋の褐色脂肪細胞化シグナルが活性化されることを観察したが,急性の走運動では一連の変化は観察されず,継続的な走運動ではむしろ骨格筋化へのスイッチングを伴った褐色脂肪量の有意な減少を観察した.身体運動はラット肩甲部骨格筋の褐色脂肪細胞化への修飾能を有するものの,運動環境や運動様式の違いが一連の生理現象の調節因子として作用することを明らかにした.現在,血中因子の網羅的検索を目的に検討を進めているが,DNAアレイにより予想をはるかに超越した分子の変化が観察されたことも踏まえ,ターゲット分子の決定に時間を要している段階にある.加えて,免疫組織化学染色による可視化に関しても,当初の計画と比較してデータの取得が若干遅れている.フローサイトメトリによる骨格筋部位依存的な筋前駆細胞や衛生細胞の局在の検討に対しても,当初の計画と比較してデータの取得が若干遅れている状況にある.そのため,次年度はin vivoの解析と並行してin vitroの検討を推進することを計画している.申請書に記載の計画に従って研究を進めていく予定である.方向性としては,in vivoの検討により得られた変化を,in vitroの系に応用することによって調節メカニズムの検討へと発展させる計画である.具体的には,Mfsd2aを過剰発現させた株化細胞株を樹立し,そこへターゲットとした液性因子を混合した細胞培養系を構築することによって,身体運動がmyf-5陽性骨格筋前駆細胞の褐色脂肪細胞化へ導く分子メカニズムについて検討することを計画している.細胞生理学申請書に記載の計画に対する大幅な軌道修正を行わず,当初の計画通りに研究を進める予定である.具体的には,Mfsd2a分子とPRDM16分子との相互作用や,これら分子の発現を調節する液性因子の検索を通じて,急性運動による褐色脂肪細胞化について検討を進めて行く予定である.加えて,継続的な水泳運動トレーニングを行った個体を作成し,急性運動の変化と対峙させることによって,「運動」により生じる褐色脂肪細胞化のメカニズムの一端を多角的に検討する予定である.年度末の会計処理に伴い,物品の購入を一時凍結したことにより次年度使用額が生じたものである.年度末の会計処理に伴い、備品の購入を一時凍結したことにより次年度使用額が生じたため。
日本語歌唱における発声法の研究(歌詞明瞭さの要因抽出と声楽教育への応用)

日本語による歌唱において、歌詞が美しく響き、かつ明瞭に発声されるための要因抽出の第一段階として、日本語5母音(/aeiou/)をとりあげた。熟達したボイス・トレーナー立ち会いの元に、バリトン歌手(複数)によって無響室内で、ピッチと強さ、及び音韻の明瞭さを種々変化させて(例えばeのかかった/a/など)発声された母音をPCM録音し、コンピューターにより標本化周波数10KHz、12bitでA/D変換した後、母音の定常部分をフレーム幅20ms、フレーム周期10ms、分析次数12で線形予測分析し、第1第5ホルマント周波数(【F_1】【F_5】)、並びにスペクトル包絡を求めた。「響き」については、いわゆる"singing for-mant"として定義される3KHz付近への【F_3】【F_5】の集中度と大きさで、「明瞭さ」については、それが最大と考えられる話し声との比較において、各母音間の「中性化」を【F_1】-【F_2】平面上で判定した。その結果次のことが明らかになった。1.歌声においてはsinging formantが明確に認められる。話し声との比較では、意識的に「明瞭さ」を高めて発声しても、若干の中性化が起こる。2.中性化は、各歌手の発声の得意なピッチ、得意な強さをはずれると(一般的にはピッチが高く、強い時)大きくなる傾向がある。これは日常の経験則と合致する。3.現実の歌唱において中性化が起こり易い、oのかかった/a/(/【a_o】/と記す。以下同じ),/【a_e】/,/【e_i】/,/【e_u】/,/【i_e】/,/【i_u】/,/【o_a】/,/【o_u】/,/【u_i】/,/【u_o】/については、特に、/【e_i】/,/【e_u】/,/【o_u】/,/【u_o】/において「響き」の低下が起こる。即ち、明瞭でなければ響きも悪化することを示している。4.意識的に発声を行なえば、「響き」と「明瞭さ」を両立させることが出来る可能性がある。但し、それが日本語として美しく聴こえるかどうかは別問題である。
日本海中央部の海底大陸地殼の研究

日本海中央部の大和堆の北西麓、北大和堆との間に存在する断層崖の下部に転在する岩石片を海洋科学技術センターの運航する「しんかい2000」によって採取した。乗船した本研究代表者小林の目視観察およびビデオ記録の解析から、これらの岩石は母船「なつしま」の曵航テレビによって確認された近傍の崖から落下したものであることはほゞまちがいない。採取された7個の岩石(合計約5キログラム)のうち、3個は泥岩であって崖の表層をつくる堆積岩の破片である。あとの4個は密度が大きく、安山岩、デイサイト及び安山岩質玄武岩の熔岩で、日本列島のような島弧または大陸起源の岩石であることがわかった。一方、研究船白鳳丸のKH86-2航海(昭和61年45月)において、大和堆東方の大和海盆中央に位置する拓洋第2海山から多量の火山岩がドレッジにより採取された。その岩石学的性質は現在分担者の1人石井と山下(大学院生)により研究中であるが、海洋中の海山に特有のアルカリ玄武岩であって、大和堆山麓の岩石とは明らかな差異がある。白鳳丸のこの航海では男鹿半島北西沖の日本海盆西翼の磁気異常が詳しく測定され磁気異常縞模様とそれを切る僞断層が同定された。また、拓洋第2海山などの上で測られた磁気異常はかなり大きい。これに対し、大和堆の上で見られる磁気異常はその山体の大きさに比すれば著しく小さく、大和堆をつくる岩石が磁化の小さい安山岩、デイサイト、花崗岩などから成ることを示すと考えられる。大和海盆の磁気異常は日本海盆ほど整列していないので、島弧火成活動が海盆底にまで及んでいると思われる。大和堆は現在の島弧活動が起こるには海溝から遠すぎるので、その火成活動は大和海盆拡大以前(おそらく15Ma以前)であったと思われる。
潜在的注意下に眠る感性情報の発掘と観光支援への応用

本研究では,潜在的注意が向けられた様々な対象の中から,意識下では気づかなかった観光地の新しい魅力を発見し,さらなる観光資源を創造することを目的とする.そこで,潜在的注意に関連するマイクロサッカード等の眼球情報を検出し,潜在的注意が向けられた様々な対象の中から,特に観光対象として興味・関心が示されたときの眼球情報特性を解明する.本研究により,観光支援への貢献のみならず,無意識下におけるヒトの内面的な感性情報を収集できる,感性を探る新しい切り口となる基盤技術の確立に貢献する.本研究では,潜在的注意が向けられた様々な対象の中から,意識下では気づかなかった観光地の新しい魅力を発見し,さらなる観光資源を創造することを目的とする.そこで,潜在的注意に関連するマイクロサッカード等の眼球情報を検出し,潜在的注意が向けられた様々な対象の中から,特に観光対象として興味・関心が示されたときの眼球情報特性を解明する.本研究により,観光支援への貢献のみならず,無意識下におけるヒトの内面的な感性情報を収集できる,感性を探る新しい切り口となる基盤技術の確立に貢献する.
野外教育現場の生徒間コミュニケーションに表出する共同体意識の観察と分析

本研究では、野外教育現場におけるコミュニケーションの観察・分析およびアウトドアライティングなどの文献調査を通して、アウトドア教育現場においては、共同体意識と「遊び心」「楽しみ」という感情が重要な働きを持っていることを解明した。また、インタヴュー、行動を共有することによる「参与的」研究方法についての文献調査と実地調査を行い、人間の意識についての定量化(数値化や図式化)に頼らない質的な(記述や物語による)研究の可能性を示した。初年度は、主に分析対象の予備調査と参与観察によるデータベース作成の準備を行なった。調査対象は、信州大学教育学部平野吉直教授の協力によるキャンプ実習と雪上スポーツ実習、奈良教育大学岡村泰斗助教授の協力によるキャンプ実習と子供リバーツーリング教室、黒姫山UCDiパドリングスクール主宰石川義治氏のスキースクール、御在所岳藤内小屋佐々木正巳氏および山岳ガイド二村秀広氏の協力による登山者集団であった。研究対象は、1.公的学校教育の学生2.野外活動の教室に参加する生徒(大人および子供)3.趣味として野外活動をする人々に分類される。1.2.のケースにおいては、主に「参観」という形態をとり、ビデオ撮影等の記録を残した。3.の場合は、自然なコミュニケーションの場を作る必要上ビデオの使用やメモ作成に制限があり、現場に複数回参加することで観察の密度を濃くすることによりその限界を補った。これらの調査結果は、複数年の調査を比較検討することによって分析的意義を持っものであり、来年以降の調査結果とあわせて分析する。また、3.のカテゴリーの集団の観察において、ごく自然に進行する会話の中に教育的要素が散見する事実がわかり、今後、日常の会話との比較検討で実証することにより分析していく。参与観察による分析と平行して、1.フィールドワーク、エスノメソドロジーに関する文献調査2.日本およびアメリカにおける野外教育に関する文献調査を行なった。研究成果については、来年度担当する大阪大学大学院言語文化研究科の授業において「フィールドワーク入門」を開講し、言語文化研究の授業でフィールドワーク実習を始めて取り入れることで、教育的成果につなげていく。また、2006年5月刊行の言語文化研究プロジェクト2005「アメリカ文化研究の可能性」の報告書において、「「野外教育と冒険-アメリカ的「冒険」の概念再考」という論文を発表する。本年度も昨年度に引き続き、さまざまなアウトドア現場のフィールド調査を行なった。信州大学教育学部平野吉直教授の協力により、キャンプ実習と雪上スポーツ実習を継続して見学・調査し、同一プログラムの2年度にわたる実地を取材することにより、比較資料としてのデータを収集することができた。この調査は、さらに継続的に行なうことにより、野外教育の専門家育成のためにプログラムされた教育現場の「生徒」(将来の教育者)の共同体意識を中心とした意識変動の動向をつかむための貴重な資料を提供することが期待できる。さらに、この成果は、本研究の中心テーマである後述の一般のアウトドア教育現場における生徒間コミュニケーションの様態を分析する上での比較資料を提供する。本年度の調査の特徴は、「アウトドアの教育現場」をいわゆるアウトドア・スクールに限定せず、山岳会の新人研修や、さらには、山小屋などで「偶然」出会った登山者同士の会話などに表れる「教育的」言説等にも着目し、このような「出会いの場」も広い意味での「教育現場」と捉える視点を導入したことにある。御在所岳藤小屋(三重県)は、このような機会を提供するフィールドとして本研究における中心的な調査現場となった。パブリック/プライベートという視座を導入し、商業的要素の強いアウトドア・スクールから、インストラクターと生徒間の人間関係に個人的つながりの要素の強い山岳会や山小屋の常連に至るまでのコミュニケーションを観察・調査した。本年度の具体的成果としては、大阪大学大学院言語文化研究科で開講する授業において本研究のテーマ(アウトドア現場での共同体意識調査)に基づきフィールド調査の実習授業を実施し、本研究の教育への適応性を確認したことにある。また、調査結果の一部は、2007年5月刊行の言語文化研究プロジェクト2006「アメリカ文化研究の可能性」の報告書において公表する。本年度も、アウトドア活動の現場におけるフィールドワークによる取材活動を通して、本研究の課題であるアウトドア活動におけるコミュニケーションの観察と資料収集を中心に研究を行った。引き続き、教育現場に限定しない一般登山者、ハイカーの意識についての観察を通して、仲間(共同体)形成にかかわる諸相に関する定性的データ資料を収集した。本年度の調査の特徴は、新たな調査対象として、視覚障害者に対するクライミングスクール運営を中心に活動しているNPO法人「Monkey Magic」のクライミングスクールの取材を行うことができたことである。視覚障害者と晴眼者との共同参加を主眼とするこの団体の活動を調査することにより、「コミュニケーション」「共同体意識」を考察する際の「言語使用」がいかに既成概念による制限を受けているかが浮き彫りになった。特に身体的活動が中心となるアウトドア現場において、視覚が制限されている「仲間」との間で交わされる言語コミュニケーションの困難については、今後さらに観察する必要がある。

文献調査としては、アメリカのアウトドアライティング関連の文献の調査結果を、論文としてまとめ、また、日本アメリカ文学会関西支部例会において口頭発表し、「アウトドアライティング」のジャンルとしての形成のメカニズムを批判的に考察した。さらに、いわゆる質的調査、定性的調査に関する文献を研究し、社会学、文化研究において往目されるエスノグラフィー(民族誌)作成の可能性について考察した。この成果の一部については、2008年5月刊行の言語文化研究プロジェクト2007「アメリカ文化研究の可能性VI」の報告書において公表する。本年度も、引き続きアウトドア活動の現場におけるフィールドワークによる取材を通して、本研究の課題であるアウトドア活動におけるコミュニケーションの観察と資料収集を中心に研究を行った。本研究の拡大テーマである教育現場に限定しない一般登山者、ハイカーの仲間(共同体)形成にかかわる諸相に関する定性的データの収集については、1.ガイド等の指導2.登山グループ(山岳会、サークル等)3.知人(夫婦、家族を含む)同士4.単独というカテゴリーを設け取材を行い、指導者/受講者という画一的な教育現場では起こり得ない「教え」について監察し、(必ずしも「生徒」であるという意識のない場合も含む)「生徒間」のコミュニケーションの意義について確認できた。2008年の9月に本研究の主たる研究フィールドのひとつの三重県御在所岳藤内小屋付近が水害に見舞われ、山小屋が半壊するという事故があった。調査者は、災害復興ボランティア活動に参加し、各種山岳会、個人登山者が協力し合いながら作業する現場に参与し、非常事態における共同体意識の発現の諸相についての体験的観察を行った。「かかわり」「思い入れ」といった感情とボランティア行動との関係、調査観察よりも「参加」の度合いの高いフィールドワークにおける調査者の「参与」と「観察」に係わる議論(「客観的観察」の可能性と問題点)を含め、継続的な調査を行っていく。本研究の最終年度にあたり、過去4年の研究を1、組織的アウトドア教育現場(大学における野外教育の授業等)2.小グループの教育現場(クライミングスクール、スキースクール等)3.非組織的教育現場(個人登山者間のアドバイス等)に分けて、調査結果の分類作業を行った。
イオン交換可能な層状金属酸化物電極の電気化学的手法による作製と評価

本研究では、電気泳動法によりチタン系(CS_xTi_<2-x/4>□_<x/4>O_4)およびニオブ系層状酸化物(K_4Nb_6O_<17>)薄膜を種々の導電性基板上に固定し、電気化学測定によって、特性評価を行った。従来のCVDやPVDなどの気相法を利用した薄膜作製法で層状化合物の薄膜を作成することは不可能である。Cs_xTi_<2-x/4>□_<x/4>O_4粉末をメタノール溶媒中で電気泳動法で薄膜化すると、カソード極側には、Cs_xTi_<2-x/4>□_<x/4>O_4薄膜が析出し、アノード側には層間にCs^+イオンが存在しないH_xTi_<2-x/4>□_<x/4>O_4・H_2O薄膜が析出することが分かった。これは、メタノール溶媒中では、層間にメタノール分子が取り込まれることによって、層の剥離が生じ、負に帯電したチタン酸のシートがカソード側に析出したものと考えられる。また、電気泳動法によりK_4Nb_6O_<17>膜をPt基板上に作製することができ、正極および負極で水和物と無水和物がそれぞれ析出することが分かった。これらの電気泳動法で作製した薄膜はb軸方向に高い配向性を示した。K_4Nb_6O_<17>膜は光照射に伴い酸化高電流が生じるのでn型半導体的挙動を示すことが分かった。また、光酸化反応は層間で起こっていることが電気化学測定及び構造解析から示唆された。よって、本研究では、予め層状構造を有する化合物を作製し、それらを配向性良く基板上に析出させることで層状無機薄膜の作製ができることを示した。層状無機酸化物の一つであるチタン酸セシウム(Cs_XTi_<2-X/4>□_<X/4>O_4)とニオブ酸カリウム(K_4Nb_6O_<17>)を電気泳動法によって、導電性基板上に固定し、その構造と電気化学的特性を評価した。チタン酸セシウムやニオブ酸カリウムの粉体を種々の有機溶媒中で懸濁し、その懸濁溶液中に2枚の導電性基板を挿入し、その間に数10Vの電圧を印加すると数μメートルの厚さの層状薄膜を作製することができた。膜圧は電解時間によって容易に制御できることが分かった。また、基板上に析出した膜は、層毎に基板表面に析出し、非常に高い配向性を持つことが分かった。電気泳動により作製したチタン酸セシウム薄膜をアルカリ性水溶液中で陰分極すると層間でのセシウムイオンとアルカリ金属イオンとの交換が起こった。その結果、層間が拡がることが分かった。また、アミノ基を末端に持つ有機分子は層間に2重層の状態でインターカレートし、層間が極端に拡がった。有機分子がインターカレートした薄膜は、層間への金属イオンの取り込みがより起こりやすくなることが分かった。ニオブ酸カリウムを電気泳動によって基板表面に固定した薄膜は、電解質溶液中でアノード光電流が観察できたことから、n型半導体であることが分かった。光電流の波長依存性は、紫外可視分光法の波長依存性とほぼ同じであり、膜内での光吸収が光電流として出現することが分かった。層間に金属イオンをインターカレートすると光吸収がより高波長(低エネルギー)で起こるようになり、可視光を利用できる半導体薄膜の創製の可能性が示唆された。
戦間期アメリカのアジア・太平洋秩序形成をめぐる国際的非政府組織と国務省の関係

戦間期の国際的非政府組織「太平洋問題調査会(IPR)」は、1930年代において、従来の評価のように善隣友好や研究・調査の分野のみでなく、トランスナショナル・ネットワークとして重要な政治的役割を果たしていたことを実証的に明らかにした。特に、1939年の外遊において、カーターIPR国際事務局長が対日経済制裁、ソ連と英仏の同盟交渉、中国の抗日支援などのアメリカ政府の重要な外交政策に関連した情報収集および対外宣伝に関与していたことを明らかにした。本年度は、コロンビア大学で実施した史料調査(昨年度)に基づき、エドワード・カーター「太平洋問題調査会(IPR)」国際事務局長の海外視察の分析を行った。カーターは、IPR最盛期に長期(193346年)にわたって国際事務局長として指導的立場にあった。カーターによる海外視察は1934年以降、ほぼ毎年実施され、1939年末までの6年5ヶ月のうち、実に2年7ヶ月が海外視察に費やされている。その訪問先は、アジア・太平洋地域にとどまらずヨーロッパを含む世界各地に及んだ。カーターは、IPRという民間団体の国際事務局長であるにもかかわらず、海外視察では各国首脳に会見する機会を容易に得ることができた。たとえば、1934年の最初の視察において、オランダのコレイン首相、日本の広田外相に面会している。これは世界情勢に対して積極的に関わろうとしないアメリカ政府にカーターを通じて影響力を行使したいと考える諸外国政府の思惑のためであった。カーターは、外国政府首脳との会談において、アメリカへの、そして、自身への期待を感じ取ると、旧知のホーンベック国務省極東部長を通じて自らアメリカ国務省へ接近を図った。しかし、ホーンベックはカーターを情報源として利用する一方、IPRとは慎重に距離を取り、IPRがアメリカの目的増進するために操作されている組織だと疑われないよう努めた。このようなホーンベックの姿勢が変化したのは、カーターによる1939年の海外視察をめぐってであった。出発前にカーターがハル国務長官への面会を望んだのを受け、ホーンベックはハルにカーターとの会談に時間を割くことを求めた。ホーンベックはカーターをpolitical missionaryと位置づけ、彼の海外視察はアメリカ政府の政策を広報する手段として有用であると見なした。同時に日本、中国、ソ連において大使館とは別の情報チャネルとしたのである。1925年に設立されたアジア・太平洋地域の調査・研究を目的とする国際的非政府組織「太平洋問題調査会(Institute of Pacific Relations)」(IPR)とアメリカ政府の関係を実証的に分析することにより、IPRがアメリカ政府への影響力行使を模索したのに対して、アメリカ政府はIPRを政策の補完手段として利用するようになったことを明らかにした。IPRの実務責任者であったカーター(Edward C. Carter)国際事務局長は、ホーンベック(Stanley K. Hornbeck)米国務省極東部長を媒介として、1930年代初めよりアメリカ政府に接近を図っていた(高光佳絵「戦間期アジア・太平洋と国際的民間団体」北岡伸一監修、川島真編『近代中国をめぐる国際政治』(歴史のなかの日本政治第3巻)中央公論新社、2014年刊行予定)。カーターは、アメリカの国益増進に寄与したいと考え、極東情勢に関する情報提供を継続的に行い、その彼の分析を含む情報によりアメリカのアジア・太平洋政策に影響を与えようとしていた。一方、ホーンベックは、当初、公人としてIPRと一定の距離をとるよう努めていたが、1930年代末に至り、IPRを国務省の政策を補完するものとして積極的に利用するようになった。IPRは、1950年代のマッカーシズム(赤狩り)期に共産主義スパイの嫌疑をかけられたが、実際には一部の会員以外はアメリカ主導の自由貿易秩序に日中両国を組み込む方向性を支持しており、この秩序確立の障害となる動き(1920年代末の中国革命外交、1930年代の日本の排他的経済圏の追求)に批判的であった。特にカーター国際事務局長は、ローズヴェルト政権の対ソ宥和、対日経済制裁実施の方向性を支持しており、これを推進するための根拠となる情報提供を積極的に行っていたことが明らかになったと言える。国務省のアジア・太平洋秩序観とアメリカ社会の期待・認識の関係を明らかにするために、ホーンベックとブレークスリーを軸に据えて調査分析を行った。クラーク大学(米国マサチューセッツ州)所蔵のBlakeslee Papers、フランクリン・ルーズヴェルト図書館(米国ニューヨーク州)所蔵のWelles Papers、スタンフォード大学フーヴァー研究所文書館(米国カリフォルニア州)所蔵のHornbeck Papersの調査を実施し、必要史料を収集した。主としてHornbeck Papersの分析結果より、ホーンベックを通じて国務省とIPRの連絡が行われ、先行研究で明らかにされている以上に、密接な関係があった時期があることが明らかになった。IPR側ではエドワード・カーター国際事務局長が国務省に積極的に国務省への働きかけを行い、旧知のホーンベックを通じて、ハル国務長官、ウェルズ国務次官へとネットワークを広げていったことも分かった。

しかし、1920年代から40年代のホーンベックのIPRへの対応は一貫していたわけではなく、積極的に応じた時期は1939年以降に限定されることも明らかになった。アメリカ主導の自由貿易秩序に日中両国を組み込むという、戦間期の国務省のアジア・太平洋秩序観がアメリカ社会の期待・認識を反映していたことを明らかにすることが本研究の第1の目的である。そのために、アメリカの東アジア政策に関わる人的ネットワークとして最も包括的な非政府組織である太平洋問題調査会(IPR)関係者の認識分析を試みた。とりあげたのは、知日派とされるジョージ・ブレークスリー、親中派とされるエドワード・カーターである。そして、彼らと政府関係者であるホーンベックがどのような関係を結んでいたのかを分析した。この結果、カーターら民間団体側が積極的に国務省に情報提供を行っていたことが明らかになると共に、アメリカ主導の貿易秩序を望ましいとする認識を共有していたことが明らかとなった。収集した史料の分析により、IPR国際事務局長のエドワード・カーターが重要な役割を果たしていたことが明らかとなり、次年度の調査の方向性を決定することができた。イギリスの王立国際問題研究所で収集した史料の分析を進め、IPRおよびカーターをイギリス政府や周辺の知識人がどのように認識していたかを明らかにする。エドワード・カーターのIPR国際事務局長としての海外視察を中心に、トランスナショナルな知識人ネットワークと各国政府の関係について、研究成果をまとめる。23年度に収集した史料の分析により、重要な役割を果たしたことが明らかとなったエドワード・カーターを中心に、今後の史料収集を進める。カーターの国務省へのアプローチは、必ずしもIPRの総意を示していない可能性が高いため、カーター個人の活動にも注目することにする。したがって、彼が関わっていたIPR以外の民間団体(United China Relief, United Russian Reliefなど)にも視野を広げる。本年度は海外における研究成果発表を2回予定している。応募時の計画では、平成24年度にオーストラリアでの史料調査を予定していたが、平成25年7月に学会報告のために渡豪する予定となったため、このときに史料調査も合わせて行うこととして、予定を変更した。そのため、平成24年度は渡豪を見合わせ、研究費に残額が生じたが、平成25年度の渡豪の費用としてこれを使用することを計画している。これらの成果発表に向けて参考文献、史料の収集を行い、英文のネイティヴチェックを依頼する。(20万円)コロンビア大学(米国ニューヨーク州)所蔵のIPR Papers, E. C. Carter Papersの調査を行う。その分析に基づき、1940年12月に、カーターの主催でIPRとは関係なく開催された「太平洋における英米協力」と題する米豪英蘭印による民間人会議について、オーストラリアの史料を調査する。
接触アレルギーにおける角化細胞接着分子と皮膚ランゲルハンス細胞の経時的解析

抗原提示細胞である皮膚ランゲルハンス細胞と角化細胞接着分子の表皮内での細胞動態を明らかにするために、遺伝子改変マウスを作製し生体でのイメージングを行った。定常状態では、ランゲルハンス細胞と接した角化細胞のデスモグレインの発現は減弱・消失していた。接触皮膚炎モデルでは、ランゲルハンス細胞の数%に表皮内での遊走運動が観察され、周囲の角化細胞は柔軟に変形した。細胞遊走時にランゲルハンス細胞と接触した部位のデスモグレインの発現は低下し、遊走後は数分以内に速やかに回復した。[目的]接触アレルギーは、皮膚の抗原提示細胞と浸潤するリンパ球によって引き起こされる炎症反応であるが、その機序に関しては依然明らかになっていない部分が多々ある。われわれの研究では、抗原提示細胞である皮膚ランゲルハンス細胞(Langerhans cell, LC)とそれに隣接する角化細胞(keratinocyte, KC)の特に接着に着目し、両者の相関を解明することによって接触アレルギーの機序を明らかにすることを目的としている。そのために、LCおよびKCに関与する接着分子を蛍光発色させるマウスを作成し、ex vivo, in vivoで観察する。[研究成果]平成22年度の研究は、LC-KCの相関を可視化するためのマウス作成の予備実験が主体である。(2) Dinitrofluorebenzene(DNFB)でTGマウスを感作・惹起することにより接触アレルギーを誘導した。同部の皮膚の経時的な組織標本を作製し、共焦点顕微鏡で観察した。その結果、Dsg3の分布・位置に特に変化は見られなかった。また、蛍光ラベルされた接着分子(E-cadherin, Occludin, ZO-1)の抗体を用いた免疫染色においても、明らかな分布・位置に特に変化は見られなかった。(3)次に、表皮細胞を培養し、種々の接着分子の蛍光発現ベクターを作成しトランスフェクションを試みた。現在のところ、効率よく安定的に発現できるベクターの作成にはいたっていない。皮膚における接触アレルギーは、外来刺激に対する抗原提示細胞と浸潤するリンパ球によって引き起こされる炎症反応であるが、その機序に関しては依然明らかになっていない部分が多々ある。本研究では、表皮の抗原提示細胞である皮膚ランゲルハンス細胞(Langerhans cell,LC)とそれに隣接する角化細胞(keratinocyte,KC)の相互関係、特に接着機構に着目し接触アレルギーでのKC-KC間およびKC-LC間の相関を解明することを目的とする。[結果](2)皮膚の組織標本を作製し、Langerin(CD207)で染色して刺激によるKC-LC間の変化を観察した。その結果、LCに隣接するDsg3の分布・位置に特に変化は見られなかった。また、蛍光ラベルされた接着分子(E-cadherin,Occludin,ZO-1)の抗体を用いた免疫染色においても、分布・位置に明らかな変化は見られなかった。表皮角化細胞間はdesmosomeに代表される接着構造により強固に結合している。一方、皮膚ランゲルハンス細胞は抗原を補足したのち、表皮から所属リンパ節へと遊走する。本研究では、角化細胞と皮膚ランゲルハンス細胞の表皮内での細胞動態について検討した。角化細胞接着分子とランゲルハンス細胞を可視化するために、2種類の遺伝子改変マウス(desmoglein(Dsg) 3-EGFP、CD11c-EYFP)を交配したマウスを作製し、生体での角化細胞およびランゲルハンス細胞の動態を共焦点顕微鏡で経時的に観察した。定常状態では、ランゲルハンス細胞は定位置のままで遊走せず、角化細胞のDsgの発現はランゲルハンス細胞の細胞体および樹状突起と接する部位に一致して減弱あるいは消失していた。ハプテン(DNFB)塗布により誘導された接触皮膚炎モデルでは、感作相・惹起相の両相で、DNFB塗布数時間後、約30%のランゲルハンス細胞に樹状突起の伸長・退縮動作の増強が観察された。またランゲルハンス細胞の表皮内遊走は、感作相・惹起相の両相でDNFB塗布2-6時間後に0.5-2%の細胞にみられ、とくに惹起相では15-30時間後に1-8%の細胞に認めらた。遊走時にはランゲルハンス細胞は樹状突起を短縮しアメーバ様に動き、移動方向は不規則であった。一方角化細胞は、ランゲルハンス細胞の遊走の動きに応じて柔軟に変形し、同時にDsgの発現も減弱した。この減弱は遊走後数分以内に速やかに回復した。LCを生体下で可視化するためにベクターの作成および子宮内遺伝子導入法を予定していたが、現時点で適当なベクターの作成に至らず、また子宮内遺伝子導入法に関しては手技的に安定せず習熟しているとはいい難い。25年度が最終年度であるため、記入しない。

・現在の進行度から当初予定した子宮内遺伝子導入法による生体内分子観察を平成24年度内に完結することは困難であると思われ、免疫染色等の生体外での観察に変更する。・これまでの結果から、種々の刺激によりKC-KC間のDsg3にわずかではあるが動的変化が観察された。これらは軽微な変化であるため解析た難渋することが予想される。数学・工学の専門家に師事し、適当な方法で解析をすすめる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
クロライドイオンによる低分子量Gタンパク質の活性制御を介した神経細胞死の抑制

近年、我々は細胞内クロライドイオンが、細胞増殖や細胞周期、神経分化など様々な細胞機能を調節していることを明らかにしてきた。また、我々の予備的な実験を含め、クロライドイオンがGタンパク質やなどのGTPase活性を制御しているという興味深い知見を得ている。一方、神経細胞における細胞死に、低分子量Gタンパク質Cdc42が関与することが知られている。細胞内のクロライドイオン濃度は、Na^+-K^+-2Cl^-共輸送体(NKCC)による取込みと、K^+-Cl^-共輸送体(KCC)やクロライドチャネルなどによる排出によりコントロールされている。生体内において、組織損傷により引き起こされる局所的なカリウムイオン濃度の上昇が、これらのクロライドイオン輸送体活性に影響を与え、その結果低分子量Gタンパク質の活性を制御し、神経細胞における細胞死が抑制されうるかを検証した。(1)PCI2細胞を高カリウムイオン濃度の培養液で処理した際の細胞内クロライドイオン濃度を、クロライドイオン感受性蛍光色素MQAEを用いて測定した。その結果、細胞外カリウムイオン濃度上昇により、細胞内クロライドイオン濃度は上昇した。これは細胞外カリウムイオン濃度の上昇により、KCC活性が抑制されたことによるものと考えられた。(2)高クロライドイオン濃度の溶液で処理することで、不活性化型Cdc42の割合が増加した。これはクロライドイオンによりCdc42のGTPase活性が上昇したことによるものと考えられた。(3)PC12細胞を高カリウムイオン濃度の培養液で処理し、細胞内クロライドイオン濃度が上昇した際に、細胞にCoCl_2処理(細胞内に活性酸素種を発生させる)を行うと、コントロール条件に比べ、死細胞の割合が低かった。これらの結果より、細胞外カリウムイオン濃度の上昇により、クロライドイオン輸送体(KCC)の活性が抑制されて細胞内クロライドイオン濃度が上昇し、不活性化型Cdc42タンパク質が増加して、細胞死が抑制されうることが示唆される。
大腸癌培養細胞の腺管構造形成過程におけるメタロプロテアーゼの役割

大腸癌に認められる分岐構造の形成メカニズムを明らかにするため、我々が作成した大腸腺癌培養細胞株WiDrと線維芽細胞の培養上清を用いて分岐構造をin vitroで再現する実験系を用いて、分岐構造の形成メカニズムを検索した。間質分解酵素メタロプロテアーゼ(MMPs)及びインヒビターTIMPsの発現異常が分岐構造の形成に関与している可能性をノザン解析を用いて検討したが、分岐構造の形成に伴う1型コラーゲン分解酵素(MMP1)、及びそのインヒビターであるTIMP-1,2の発現量には変化を認めなかった。次に細胞運動の亢進を来たすことが報告されている肝細胞増殖因子HGF/-SFによって分岐構造の形成が再現可能であったことから、線維芽細胞の培養上清あるいはHGF/SFによる運動性の亢進と形態変化との関係を検討した。dish上におけるWiDr細胞の運動性をcell dissociation assayによって検討した結果、20%(v/v)以上の線維芽細胞の培養上清あるいは5ng/ml以上のHGF/SFによってcolonyの明瞭な解離が認められた。一方、線維芽細胞の培養上清の存在下においても分岐構造を形成することのない大腸腺癌細胞RCM1は線維芽細胞の培養上清、HGF/SFいずれによってもcolonyの解離を示さなかった。したがって分岐構造は細胞の運動性の亢進によって惹き起こされる現象である可能性が強く示唆された。この仮説を裏づけるために、今後はHGF/SFを介した細胞運動の制御機構が分岐構造の形成にも作用していることを示していく予定である。
架構と意匠からみた地方の建築における「洋風」の浸透と持続ー濃尾地方を事例としてー

濃尾地方の建築における洋風の実態に関して、現存遺構の調査に基づき事例的に分析し、画像資料と比較しつつ特徴と時代的な変遷を整理した。下見板張りを基調とした洋風の外観は、戦前に至るまで広く確認できる一方で、大正時代まで確認できる土蔵造形式は大正末からみられなくなる。一方、架構に関しては、洋小屋の採用事例は必ずしも多くはなく、外観は純然とした洋風でも小屋組は伝統的な構成である事例は多い。架構については、設計・施工者の技術的な背景に基づく伝統工法が主流であったと考えられる。建築文化における「洋風」の地域的な浸透と持続を把握するケーススタディとして、分析対象は濃尾地方における濃尾震災後の木造洋風建築としている。意匠に関してはファサードを主な分析対象とし、各部の寸法、装飾の整理を行ない、架構は主に小屋組を分析した。以下ふたつの方法でデータの収集、整理を行なった。ア)濃尾地方の現存遺構の事例収集洋風建築の現存遺構として本年度に具体的に詳細な実測を行ったのは、旧伊深村役場(美濃加茂市)、旧十六銀行太田支店(美濃加茂市)、旧加茂郡銀行羽黒支店(犬山市)の3例である。特に分析で注目すべき事例は、今回の調査で昭和6年(1931)建造であることが判明した旧伊深村役場である。玄関を中心に左右対称な構成をとり、外壁は西洋下見板張り、左右翼部分妻壁は竪板張り、玄関ポーチ柱は上半部を丸柱、足元は八角形とする。このように意匠の基調は洋風の木造建築の典型といえる一方で、玄関ポーチ屋根は切妻起り屋根、柱頭には直線的な形状ながら舟肘木を入れ、柱を繋いで長押を回す点で和風の構成で、和洋折衷の意匠を採用する点が特徴といえる。このような和洋折衷的な特徴は小屋組にもみられ、三重梁の和小屋ではあるが屋根勾配は30°で組む。さらに平面の柱間寸法は、土間であった前面2間分を真々6尺、以外を真々6尺2寸で計画されており、畳割を想定した寸法体系が多くで採用されている。意匠における「洋風」と架構における「伝統和風」の共存が昭和初期で確認できた。イ)画像資料の把握収集外観の意匠に関しては、現存しない事例の古写真の悉皆的な収集に努めた。『愛知県写真帖』(愛知県協賛会編、明治43年3月発行)および『尾北写真画帖』(正木貞弌編、大正元年12月発行)に掲載される銀行建築14例の外観の形態と意匠の分析を行い、塗籠造を採用する銀行建築は大正時代に至るまで確認できることが明らかとなった。研究計画に基づき、以下の2点で研究を行った。1)現存遺構の寸法体系、比例関係の分析収集した現存遺構の事例として、岐阜県美濃加茂市に現存する旧伊深村役場の建築的な特徴について分析した。みのかも文化の森に収蔵された「旧伊深村役場文書」の悉皆調査により建設経緯を推測させる会計簿を発見し、今まで不明であった現存建物の建造年と建設期間、関わった技術者を明らかにした。役場棟が昭和11年(1936)に完成し、同18年に議場棟が増築されたこと、関わった技術者は地元もしくは近隣の人物であることを明らかにした。また意匠的な実態把握として、会計項目の分析と地元での聞き取りの整理から、役場棟の内部は和室と洋室からなる一方で天井は一体であり、外観における玄関ポーチにみる洋風と和風の意匠の混在とともに、和洋の区別のない取扱をしていること、一方で実測に基づく外観の分析から切妻破風を見せる左右対称な外観は古典的な構成であることを明らかにした。2)画像資料との比較による意匠的実態の把握すでに取り壊されて現存しない東濃地区の建築遺構について写真や調査資料をもとに意匠的な特徴の比較検討を行い、一見すると後進的とも理解されそうな旧伊深村役場の建築的な特徴が、役場の象徴性を示すように意図的に採用されていることを指摘した。また年度後半では、同年代の建築技術書との比較を進め、意匠、架構、屋根勾配など建築形態を決定する諸要素が必ずしも一体となって受容されたわけではないことを確認した。なお、この点については当初の研究計画に基づき、時代や地域的な特性からの考察として次年度に継続することとした。研究計画に基づき、前年度までに実測調査した美濃加茂市、犬山市の洋風建築の事例に加え、新たに洋風の意匠と架構を採用する揖斐川町の事例4例を遺構に即して分析した。前年度実績状況報告書に報告した繰り越し物件を含んでいる。今年度分析物件は、別途実施された岐阜県揖斐川町町並実測調査に合わせて実施したものである。濃尾地震(明治24年)で被害を受けた地域であり、震災復興を契機とする洋風意匠の導入実態と耐震補強などの技術の導入実態について、本科研の目的に合わせて追加の調査を行い事例的に分析した。遺構に即してみるかぎり、斜材(筋交い)や擬似トラスの導入など、技術的な導入は先行して進み、洋風意匠に関しては、昭和に入ってから一般化した傾向が指摘された。この成果については3月7日開催の「技術革新科研研究会」で報告した。

最終年度である本年度の後半では、今年度調査物件とともに前2年度の成果をあわせ、時代や地域的な特性からの考察として、架構と意匠でどういった形式が採用され相互にどこで関係しているか、関係していないのか、洋風の技術と意匠がどのような形で浸透し、いつまでどのようにして継承されたかを分析した。濃尾地方における洋風の意匠と架構の展開過程を歴史的に理解するため、『折衷様風建築設計図集』(明治44年)など明治後半から大正時代にかけての建築設計技術書にみられる意匠と架構に関する傾向と比較分析した(分析の予察は昨年度に報告済み)。地方においては意匠的な和洋の相違を問わず、斜材補強やトラスなどの構造革新が進んだ一方で、洋風意匠に関しては、そのような構造とは切り離される形で導入される傾向が指摘された。このような地方の実態は、近代の歴史的建造物の保存活用を考える上での評価の視点として改めて重要であることが確認された。濃尾地方の建築における洋風の実態に関して、現存遺構の調査に基づき事例的に分析し、画像資料と比較しつつ特徴と時代的な変遷を整理した。下見板張りを基調とした洋風の外観は、戦前に至るまで広く確認できる一方で、大正時代まで確認できる土蔵造形式は大正末からみられなくなる。一方、架構に関しては、洋小屋の採用事例は必ずしも多くはなく、外観は純然とした洋風でも小屋組は伝統的な構成である事例は多い。架構については、設計・施工者の技術的な背景に基づく伝統工法が主流であったと考えられる。関連文書の分析から、旧伊深村役場の建設に関わった技術者や内装の実態が明らかとなり、印象論ではなく技術的な背景の考察にもとづく実証的な考察を進めることができた点は、次年度に予定している時代や地域的な特性からの考察に繋がる本年度の大きな成果であった。ただし設計者の属性に基づく意匠や技法の相違に関しては、次年度により広く類例との比較考察が必要であることが明らかとなった。建築史本年度までの考察をもとに、まとめとなる平成27年度では、特に昭和初期を中心として、意匠、架構、屋根勾配など建築形態を決定する諸要素でどういった形式が採用され相互にどこで関係しているか、洋風の技術と意匠がどのような形で地方に浸透し、いつまでどのようにして継承されたかの分析を進める。この点に関しては、従来の研究では十分に整理されてこなかった同年代の建築技術書との比較を進めることとしたい。なお本年度に作業を進めたものの図化が保留となった技術書掲載図の分析図も次年度に合わせて作成する。旧伊深村役場の調査・分析によって、昭和初期の洋風の浸透と理解、和洋折衷の様相が把握できた点は、洋風意匠がどこまで命脈を保ち、どの部分で有効であったのかといった具体相を理解する上で有用な成果であった。一方で、明治中期の事例として調査を予定していた遺構が諸般の事情で取り壊しとなったため、時代的な上限の様相の理解で十分な成果を得ることができなかった。昭和初期の建築技術書の比較分析で作業を終えたもののうち、成果としての掲載図の分析図が、被依頼者の作業日程により図化が遅れ、年度内の提出に間に合わなかったことと、現存遺構の確認のため予定していた現地調査が延期となり旅費が執行できなかったことによる。今年度は以下の二点で研究を深める。1)現存遺構の寸法体系、比例関係の分析実測調査を引き続き実施するとともに、両年度に収集した現存遺構の事例について、各部寸法相互の比例関係、技法の分析を行なう。特にデザインモチーフの有無、架構の特徴を中心に分析を行なう。2)画像資料による意匠的実態の把握実測調査に対応する濃尾地方における洋風意匠の年代観把握を目的として、前年度に続き古写真の悉皆的な収集を行い、すでに失われた洋風建築について同様な視点から整理・分析する。
ブドウにおける異倍数体間交雑応答機構の解明

異倍数間交雑および高次倍数間交雑が,ブドウ属(Vitis)の種子形成に及ぼす影響を調査した.ヨーロッパブドウ(V. vinifera)`Rosaki'とアメリカ系台木ブドウ(V. riparia ×V. berlandieri)`5BB'の二倍体およびコルヒチン処理によって作出したそれらの四倍体個体を相互に交雑して種子形成過程を観察した.開花30日後の胚乳細胞に差異が見られ,胚乳中のタンパク質顆粒蓄積が多い交雑組み合わせで,形成された種子の発芽率が高くなる傾向がみられた.また発達途中の種子のRNA-Seq解析を行ったところ,異倍数間交雑ではストレス応答関連遺伝子の発現が高かった.本研究は,全ゲノム情報が利用可能なブドウ属(Vitis)を用いて,異倍数間交雑によるゲノム量の変化が,胚発生や栄養器官の生育に対して与える影響を全ゲノムレベルで調査し,異倍数体間交雑応答の分子制御機構を明らかにしようとするものであり,研究実績の概要は以下の通りである.昨年度に引き続き,ヨーロッパブドウ(V. vinifera)`Rosaki'と雄性不稔のアメリカ系台木ブドウ(V. riparia ×V. berlandieri)`5BB'の二倍体(2x)およびコルヒチン処理によって作出したそれらの四倍体個体(4x)を用いて,[2x ×2x],[2x ×4x],[4x ×2x], [4x ×4x](いずれも'5BB' x `Rosaki')の交雑を行い,胚と胚乳の発生過程を顕微鏡観察し,異倍数体間交雑と同倍数体間交雑において,胚発生過程の観察を行ったところ,多くの交雑組み合わせにおいて,開花30日後の胚乳の形態に差異が見られ,胚乳中のタンパク質顆粒蓄積が多い方が,形成された種子の発芽率が高くなる傾向がみられた.倍数性の変化や両親ゲノムのバランス崩壊は,主にクロマチン構造の修飾などを通じて,非相加的調節遺伝子の発現を制御し,形質変化を引き起こすと考えられている.そこでブドウ交雑後代(2x, 3x, 4x)において,異倍数間で生育が異なるステージでIllumina社の次世代シークエンサーHiSeq2000とSNPs情報を利用したRNAseq解析を行うためのRNAサンプルの調整を行い,シークエンシング解析に供したが,RNAの質が低かったため,処理区毎の比較が統計的に有意なレベルで行うことが出来なかった.このため同倍数間と異倍数間の交雑をプールしてデータ解析を行ったところ,異倍数間交雑ではストレス応答関連遺伝子の発現が多かった.異倍数間交雑および高次倍数間交雑が,ブドウ属(Vitis)の種子形成に及ぼす影響を調査した.ヨーロッパブドウ(V. vinifera)`Rosaki'とアメリカ系台木ブドウ(V. riparia ×V. berlandieri)`5BB'の二倍体およびコルヒチン処理によって作出したそれらの四倍体個体を相互に交雑して種子形成過程を観察した.開花30日後の胚乳細胞に差異が見られ,胚乳中のタンパク質顆粒蓄積が多い交雑組み合わせで,形成された種子の発芽率が高くなる傾向がみられた.また発達途中の種子のRNA-Seq解析を行ったところ,異倍数間交雑ではストレス応答関連遺伝子の発現が高かった.本研究は,全ゲノム情報が利用可能なブドウ属(Vitis)を用いて,異倍数間交雑によるゲノム量の変化が,胚発生や栄養器官の生育に対して与える影響を全ゲノムレベルで調査し,異倍数体間交雑応答の分子制御機構を明らかにしようとするものである.研究初年度の本年は,以下の研究を行った.ヨーロッパブドウ(V. vinifera)`Rosaki'と雄性不稔のアメリカ系台木ブドウ(V. riparia ×V. berlandieri)`5BB'の二倍体(2x)およびコルヒチン処理によって作出したそれらの四倍体個体(4x)を用いて,[2x ×2x],[2x ×4x],[4x ×2x], [4x ×4x](いずれも'5BB' x `Rosaki')の交雑を行い,胚と胚乳の発生過程を顕微鏡観察し,異倍数体間交雑と同倍数体間交雑において,胚発生過程の観察を行った.顕微鏡による組織観察と並行して行う予定の遺伝子解析実験のために,胚乳発生を制御するポリコーム複合体構成遺伝子群およびその関連遺伝子群を各親由来のアレルを区別して発現解析を行うために,これら遺伝子をPCRクローニングし,ブドウにおけるSNPs情報の整理を試みた.しかしながら,両親アレルのSNPsの存在が明確でないものがあり,まだ全てのアレルの区別が可能にはなっていない.倍数性の変化や両親ゲノムのバランス崩壊は,主にクロマチン構造の修飾などを通じて,非相加的調節遺伝子の発現を制御し,形質変化を引き起こすと考えられている.そこで,ブドウ交雑後代(2x, 3x, 4x)において,異倍数間で生育が異なるステージでIllumina社の次世代シークエンサーHiSeq2000とSNPs情報を利用したRNAseq解析を行うためのRNAサンプルの調整を行った.

本研究の最終目標である異倍数間交雑によるゲノム量の変化が,胚発生や栄養器官の生育に対して与える影響の全ゲノムレベルでの調査には至っていないが,組織学的な観察ならびに全ゲノムレベルの調査のためのサンプル採取も順調に進んでいるため,研究の達成度は概ね順調であると判断した.本研究の最終目標であるブドウにおける異倍数間交雑によるゲノム量の変化が胚発生や栄養器官の生育に対して与える影響を全ゲノムレベルで調査するために,今後は次世代シークエンシング技術を活用してデータ取得を行っていく予定である.次年度には,本年度に得たサンプルと次年度に得るサンプルの両者を活用して,次世代シークエンシングを行う予定である.このため研究経費の多くを次世代シークエンシング分析のための経費として利用する予定であるが,本年度に行った研究を,次年度に再検証するための経費も相当額使用する予定である.
嚥下反射に同期させた舌骨上筋磁気刺激を用いる摂食嚥下リハビリテーション

高齢化社会に突入しているわが国において高齢者の摂食嚥下障害は重大な問題である.正常な嚥下では嚥下反射中に舌骨が挙上し,同時に食道入口部が開大することで食物が咽頭から食道へと送り込まれる.しかし,摂食嚥下障害患者では,舌骨の挙上が悪く,食道入口部もあまり開大しない.本研究では,嚥下反射の生じるタイミングに舌骨上筋に磁気刺激を行うことで,嚥下反射中の舌骨の挙上を増大させて,さらに食道入口部の開大も増加させる.経口摂取が不可能であった摂食嚥下障害患者に磁気刺激を行うことで経口摂取訓練が可能になれば,その意義は大きい.高齢化社会に突入しているわが国において高齢者の摂食嚥下障害は重大な問題である.正常な嚥下では嚥下反射中に舌骨が挙上し,同時に食道入口部が開大することで食物が咽頭から食道へと送り込まれる.しかし,摂食嚥下障害患者では,舌骨の挙上が悪く,食道入口部もあまり開大しない.本研究では,嚥下反射の生じるタイミングに舌骨上筋に磁気刺激を行うことで,嚥下反射中の舌骨の挙上を増大させて,さらに食道入口部の開大も増加させる.経口摂取が不可能であった摂食嚥下障害患者に磁気刺激を行うことで経口摂取訓練が可能になれば,その意義は大きい.
気球リモートセンシングシステムによる生態系調査手法の確立

地球環境のモニタリングは種々の形で進められている。マクロな調査としては衛星リモートセンシング画像解析が多くの研究者によって、また、ミクロ的なフィールド調査としては熱帯林、あるいは砂漠での環境モニタリングが精力的に行われている。しかし、これらマクロおよびミクロ的研究の結びつきは必ずしも有機的に行われているとは言いがたい。衛星データによる面としての研究、地上部における気象観測・生態調査のような点としての研究、これら両者の研究を結びつける必要がある。そこで本研究では、係留気球を用いた、多段型リモートセンシングシステムを開発することを目的として研究を行った。次に主たる研究結果を示す。1)キャノピー生理特性の推定:スペクトルメータシステムの開発を行った。測定波長域としては500nm1、000nm、測定周期23nS、測定視野300mで直径30mのスポットを持ち、気球に掲載可能なシステムの開発を行った。開発したスペクトルメータシステムを用い、植生タイプごとの分光反射特性と、植物生産構造の特性との関係を明らかにした。類似した草冠の種判別には、鉛直方向よりも斜め方向からの分光反射が有効になることが分かった。すなわち、分光反射測定方向を選択すれば、湿原タイプごとの植生の判別が可能になることが明らかになった。2)生態系のバイオマスの推定:気球から撮影したステレオ空中写真を用いて、地表面の凹凸情報を解析し、生態系内の各樹高を求め、その生態系のバイオマスを推定する解析用アルゴリズムの開発を行った。本システムを用いて、樹高24m平均の自然林における、各樹木の高さの推定を行った。その結果、22.5mの誤差で各樹高が推定できることが明らかになった。そこで本研究では、係留気球を用いた、多段型リモートセンシングシステムを開発することを目的として研究を、以下の結果が得られた。1)植生図の作成:15m3の係留気球に、リモートセンシングにより空中写真撮影可能な写真撮影システムを作成した。このシステムを用い、熱帯湿地林で空中写真撮影を行い、植生図作成を行った。3)キャノピ-生理特性の推定:スペクトルメータシステムの開発を行った。測定波長域としては500nm1、000nm、測定周期23ns、測定視野300mで直径30mのスポットを持ち、気球に掲載可能なシステムの開発を行った。本年度は、個葉と群落のレベルで、植生タイプごとの分光反射特性と、植物生産構造の特性との関係について研究を行った。具体的には、植生のリモートセンシングへの基礎研究の1つとして、群落内分光反射を明らかにし、生態系タイプ別植生の推定に可能な波長を抽出することである。

すなわち個葉と群落のレベルで、植生タイプごとの分光反射特性と、植物生産構造の特性との関係を物理的に検証し、鉛直方向からのみ捉えたマルチスペクトル反射だけではなく、複数方向からの分光反射特性を捉えることで、群落層構造の推定可能性についての基礎研究を行った。調査対象地域を北海道厚岸湖・別寒辺牛湿原のヨシ・スゲ群落とミズゴケ群落の混在植生を選定し、各調査区で二方向性分光反射率の測定を行なった。草冠の類似した低湿原植生は全ての優占種において反射スペクトルが近赤外域に分布したため、特に方向性分光測定が種判別に有効となったが、高層湿原植生は反射スペクトルが短波長側の可視光域と近赤外域に分布したため、少なくとも高層湿原内での植生判別には特に方向性測定は必要はなく、バンドの選択により種判別は可能となることが明らかになった。従って、類似した草冠の種判別には、鉛直方向よりも斜め方向からの分光反射が有効になることが分かった。すなわち、分光反射測定方向を選択すれば、少なくとも草冠上2mの近接分光反射測定データから、湿原タイプごとの植生の判別が可能になることが明らかになった。