hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
三次元環境計測に基づく不整地移動マニピュレータの力覚応答型遠隔操作手法の構築

不整地移動ロボットに多自由度アームを搭載した不整地移動マニピュレータは,災害現場において有用であるが,遠隔操作には,高い技量が求められることが知られている.そこで,本研究では,不整地移動マニピュレータを容易に遠隔操作する手法の実現を目指し,オペレータに対する(1)三次元環境情報の提示,(2)力覚応答による接触予測の提示,(3)操作安定性情報の提示,について研究開発を行った.さらに,これらの手法を統合し,ロボットの状況をオペレータに提示するシステムを完成させ,対象物を別の場所に動かす「ピックアンドプレース試験」を実施した.この試験により,提案手法の有用性を確認することができた.不整地移動ロボットに多自由度アームを搭載した不整地移動マニピュレータは,災害現場において有用であるが,遠隔操作には,高い技量が求められることが知られている.そこで,本研究では,不整地移動マニピュレータを容易に遠隔操作する手法の実現を目指し,オペレータに対する(1)三次元環境情報の提示,(2)力覚応答による接触予測の提示,(3)操作安定性情報の提示,について研究開発を行った.さらに,これらの手法を統合し,ロボットの状況をオペレータに提示するシステムを完成させ,対象物を別の場所に動かす「ピックアンドプレース試験」を実施した.この試験により,提案手法の有用性を確認することができた.不整地移動ロボットに多自由度アームを搭載した不整地移動マニピュレータは,福島原発でのPackBotの活躍を見ても分かる通り,災害現場において非常に有用である.しかしながら,これを遠隔操作するためのオペレータの訓練には,多大な時間がかかる.その原因には,ロボットや環境の状態把握が困難,不整地上におけるロボットが不安定,操作すべき自由度が多すぎる,といったことが挙げられる.そこで,本研究では,不整地移動マニピュレータを容易に遠隔操作する手法の実現を研究目的に設定した.具体的には,オペレータに対する(1)三次元環境情報の提示,(2)力覚応答による接触予測の提示,(3)操作安定性情報の提示,の三つについて研究開発を行い,研究目的の実現を目指すこととした.平成24年度には,三次元環境計測とオペレータへの提示,力覚応答による接触予測の提示ならびに,ロボットの安定性の把握の研究開発について,個別に並行して行った.その結果,三次元環境計測とオペレータへの提示については,三次元環境計測装置の搭載,接触予測機能の実装が進み,環境情報をオペレータに提示する枠組みがほぼ完成した.一方,力覚応答による接触予測の提示については,現状で,技術的な課題が解決されていない.そのため,平成25年度には,この点を重点的に進める必要がある.また,ロボットの安定性の把握については,平成24年度の研究により,基本部分の研究は完了しているが,ロボットへの実装が完了していない.この安定性の把握については,本システムにおける最優先課題ではないため,この課題については,平成26年度に進めることとする.不整地移動ロボットに多自由度アームを搭載した不整地移動マニピュレータは,福島原発でのPackBotの活躍を見ても分かる通り,災害現場において非常に有用である.しかしながら,これを遠隔操作するためのオペレータの訓練には,多大な時間がかかる.その原因には,ロボットや環境の状態把握が困難,不整地上におけるロボットが不安定,操作すべき自由度が多すぎる,といったことが挙げられる.そこで,本研究では,不整地移動マニピュレータを容易に遠隔操作する手法の実現を研究目的に設定した.具体的には,オペレータに対する(1)三次元環境情報の提示,(2)力覚応答による接触予測の提示,(3)操作安定性情報の提示,について研究開発を行ってきた.平成25年度には,平成24年度に引き続き,三次元環境計測とオペレータへの提示について,不整地移動ロボットに搭載した三次元環境計測装置による環境のオペレータへの提示を進め,この枠組みがほぼ完成した.また,環境情報提示用インタフェースに関するソフトウエアコンポーネントの整備を進めることで,遠隔操作を行うためのソフトウエア開発の基盤を整備した.一方,力覚応答による接触予測の提示については,各関節にかかるモータ負荷を計測することで,力覚情報をオペレータに返す手法について進めてきたが,この手法については,良い成果が出ていない.また,ロボットの安定性の把握については,枠組みが完成したため,平成26年度前半にロボットに実装し,有用性についての評価を行う予定である.不整地移動ロボットに多自由度アームを搭載した不整地移動マニピュレータは,災害現場において非常に有用であるが,この主のロボットの遠隔操作には,非常に高い技量が求められることが知られている.そこで,本研究では,不整地移動マニピュレータを容易に遠隔操作する手法の実現を目指し,オペレータに対する(1)三次元環境情報の提示,(2)力覚応答による接触予測の提示,(3)操作安定性情報の提示,について研究開発を行ってきた.平成26年度には,上記の3つの手法を統合し,ロボットの状況をオペレータに提示するシステムを完成させた.ロボットが取得した姿勢情報,三次元距離情報,力覚情報,視覚情報は,無線LAN経由でオペレータに送信され,オペレータ画面上に提示される.なお,点群の可視化のため,提示手法としてVTK+Qtを利用した点群可視化プログラムを開発した.また,ロボットが,マニピュレータの手先の力を検知すると,オペレータの画像上に,その力覚情報が提示される.

これにより,予期せぬ接触が発生した際,または,対象物への把持を行った際,その状況をオペレータが認識できる.なお,マニピュレータへの動作指示は,小型のマスタアームにより行う.オペレータが,マニピュレータの動作指令を送る際,仮想空間におけるマニピュレータの姿勢と点群情報,視覚情報を確認しながら操作を行うが,仮想空間内において,マニピュレータが点群に接触すると,振動や色情報の変更により,オペレータに接触可能性を提示する仕組みが組み込まれている.平成26年度後半には,上述のシステムを完成させ,遠隔操作にて,対象物を別の場所に動かす「ピックアンドプレース試験」を実施した.この試験において,上記のシステムを利用する場合と画像情報のみで遠隔操作する場合とを比較することで,提案手法により,作業時間の短縮を確認することができた.これにより,提案手法の有用性を確認することができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要にも記述した通り,三次元環境計測とオペレータへの提示については,三次元環境計測装置の搭載,接触予測機能の実装が完了した.一方,力覚応答による接触予測の提示については,現状で,技術的な課題が解決されていない.後者を平成25年度前半に解決し,システム統合を図ることで,平成25年度中に,オペレーション試験が実施可能である.以上より,本研究は,当初計画通り,順調に進展していると評価した.研究実績の概要にも記述した通り,三次元環境計測とオペレータへの提示については,不整地移動ロボットに搭載した三次元環境計測装置による環境のオペレータへの提示の枠組みがほぼ完成した.一方,力覚応答による接触予測の提示については,当初案通りに進んでいないが,センサ情報を直接フィードバックする代替案に変更したため,平成26年度に,評価試験が実施可能であると考えられる.以上より,本研究は,順調に進展していると評価した.26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度中には,前半に,力覚応答による接触予測の提示を完了し,システムインテグレーションを図る.動作確認の後,複数人の被験者によるオペレーション試験を実施する.なお,この試験は,屋内試験だけでなく,フィールドにおいても実施するものとする.この試験結果を開発にフィードバックし,不整地移動マニピュレータを容易に遠隔操作する手法の改良を進める.平成26年度前半には,力覚応答による接触予測の提示について重点的に進め,この技術と,これまで進めてきた「三次元環境計測装置による環境のオペレータへの提示」ならびに「ロボットの安定性の提示」のシステムインテグレーションを進める.また,環境提示インタフェースのソフトウエア整備も並行して進め,様々なロボットを遠隔操作するためのソフトウエア基盤技術を構築する.システムインテグレーション完了後の,平成26年度後半には,このシステムを利用した「マニピュレータを用いた遠隔操作シナリオ」を策定し,遠隔操作試験を実施する.この試験により,操作性の検討を行うことで,本研究の有用性を実証すると共に,操作体験を研究開発にフィードバックし,更に操作性の良いシステムの検討を進める.26年度が最終年度であるため、記入しない。
Pattern Generator(CPG)を介した新たな嚥下障害治療法の開発

今回の検討ではCPGへの上位からの入力系について解析した。反射嚥下に比べ随意嚥下で大脳活動が広く賦活される点が明らかになったが、随意嚥下運動において大脳機能の左右差については確認されなかった。また、口輪筋収縮時、舌提出時及び咽頭部収縮時に傍中心溝部分で異なる空間的パターンの信号を示したことから、それぞれの運動に関連する賦活部分が分離できる可能性が考えられた。さらに今回の結果から、随意嚥下(command swallow)は自然嚥下(natural swallow)と異なるメカニズムで制御されている可能性が示唆された。特に嚥下障害患者ではしばしば努力性嚥下を伴い、嚥下を意識した運動開始にあたって大脳がどのように関与するかは、嚥下障害のリハビリテーションを考える上で重要であると考えた。今後は実際にCPGにおいてどのような情報処理が行われ嚥下運動に表現されているか、その情報処理メカニズムを証明するために神経回路におけるニューロン・タイプの解析を行う予定である。1)嚥下中枢の機能解析嚥下中枢としては延髄のCPG及び大脳皮質(運動野島)があるが、両者の連関について脳機能マッピング法を用いて解析を行った。従来比較的独立に機能していると考えられていた両中枢のコンタクトが出入力系両方において密接に関連していることが明らかになった。また、より高次の脳機能の関与も明らかになった。2)種々の神経疾患におけるCPG異常の解析臨床的に嚥下のsequentialな運動の異常パターンの解明を行った。着目点は嚥下運動の口腔期・咽頭期・食道期の各筋の活動パターンを経時的に解析した。検査としては嚥下造影法、嚥下圧測定法、嚥下時透視検査、呼吸曲線をマーカーとした。現在までに患者群として約200例の解析を行った。各種神経系疾患によって異なる嚥下障害パターンをきたすことが明らかになり、CPGとの密接な関連が予想された。また、嚥下障害については延髄中枢のみならず大脳皮質の嚥下中枢の関与も大きく寄与することが明らかになった。3)動物モデルを用いたCPGの解析種々の動物モデルの脳幹標本を用いて神経刺激を行い、延髄CGP及び嚥下運動中枢に関与する神経群の活動を解析している。また、マウス・ラットではヒトとは異なる喉咽頭部の解剖学的特徴のために、現在までに嚥下障害モデル動物は報告されていないが、我々は脳脊髄炎マウスをもちいた実験的嚥下障害モデル動物の開発に着手している。4)嚥下障害治療への応用治療的応用としては現在以下のアプローチを進行中である。(1)CGPに直接作用する神経伝達物質を介した嚥下運動誘発(3)大脳CGP入力系へ作用する嚥下運動誘発法今回の検討ではCPGへの上位からの入力系について解析した。
NOの嗅粘膜分泌における制御機構-嗅覚障害時の嗅粘膜分泌異常の解明-

1.NEW ZealandWhite Rabbitと細菌(肺炎球菌serotype 3、黄色ブドウ球菌V8、107-109CFU)を用い実験的副鼻腔炎モデルを作製後、細菌接種後5日より、Bowman腺、粘膜上皮、細胞表面にてConAの陽性化、SNAの陰性化認められた。電顕的にもConAの陽性化、SNAの陰性化が見られた。接種後12週以上経過し、光顕上で炎症所見の改善の認められたものではBowman腺、粘膜上皮、細胞表面にてConAの消失、SNAの陽性化が観察され、正常染色パターンと同様な結果が得られた。2.嗅覚障害を伴う慢性副鼻腔炎で手術治療をした症例の嗅粘膜で細胞表面、ボーマン腺のMAA強陽性像や、SNA,PNA,UEA-1、シアルターゼ処理後PNA染色でボーマン腺、支持細胞、細胞表面で陽性像が観察され、粘液の粘性の増加やシアル酸の分泌増加が示唆された。手術数ヶ月経過、慢性副鼻腔炎治癒例の一部の嗅粘膜上でボーマン腺のMAA、PNA染色、UEA-1の減弱が認められ、粘液の粘性とシアル酸分泌の正常化が予想された。3.化学発光式NO測定装置による鼻腔および口腔経由の呼気中NO濃度を慢性副鼻腔炎で臭覚障害の有無で比較すると両者の明らかな差異は認められなかった。両者におけるNOSによる免疫組織学的検討ではiNOS抗体では線毛、杯細胞、腺組織で、またeNOS抗体は血管周囲に陽性像が観察され、両者の明らかな差は観察されなかった。また、臭覚障害を伴い、手術後に臭覚の改善例で、術前と比較すると、iNOSで線毛周囲の減弱が観察された。4.兎実験的副鼻腔炎モデル時の嗅粘膜を嗅粘膜上皮と繊維芽細胞や脳アストログリアの再構成による嗅粘膜の三次元培養を試みている。しかし、現在まで嗅細胞は培地の中では、抗体を用いた嗅細胞の確認は数日間のみであり、明らかな嗅細胞のcell lineの確立に至っていない。1.New Zealand White Rabbitと細菌(肺炎球菌serotype3、黄色ブドウ球菌V8、10^7-10^9CFU)を用い実験的副鼻腔炎モデルを作製後、嗅粘膜を経時的に採取し組織化学的検討を行った。細菌接種後5日より、Bowman腺、粘膜上皮、細胞表面にてConAの陽性化、SNAの陰性化が認められ、2,3,4,8,12週間屠殺後にても同様な所見が観察された。この結果は、Stephen.G.ShirleyがConcanavalinA処理後のラット嗅粘膜のelectro-olfactogramでのamplitudeが有意に減少したという報告(Biochem.J.(1987)245,175-184)と関連する興味深い知見である。2.鼻疾患にて手術的治療をした症例において、患者さん本人の承諾の上で検体を採取した。嗅覚障害を伴なわかった症例ではほぼ正常な嗅粘膜の糖蛋白分布を示した。嗅覚障害を呈した例では細胞表面、ボ-マン

腺のMAA強陽性像や、SNA,PNA,UEA-1、シアルターゼ処理後PNA染色でボ-マン腺、支持細胞、細胞表面で陽性像が観察された。したがって、粘液の粘性の増加やシアル酸の分泌増加が示唆された。3.鼻中隔彎曲症、鼻アレルギーおよび喘息、慢性副鼻腔炎の3群における鼻腔および口腔経由の呼気中NO濃度を化学発光式NO測定装置にて計測比較した。鼻アレルギーおよび喘息症例の外鼻孔経由NO濃度は、慢性副鼻腔炎症例、鼻中隔彎曲症例と比較して有意に高値を示した。iNOS抗体を用いた免疫組織学的検討で、線毛、杯細胞、腺組織で、またeNOS抗体は血管周囲に陽性像が観察され、嗅粘膜上にNOの存在が示唆された。今後、各群における嗅覚障害の程度とNO濃度を比較する予定である。1. New Zealand White Rabbitと細菌(肺炎球菌serotype3、黄色ブドウ球菌V8、107-109CFU)を用い実験的副鼻腔炎モデルを作製後、細菌接種後5日より、Bowman腺、粘膜上皮、細胞表面にてConAの陽性化、SNAの陰性化が認められた。電顕的にもConAの陽性化、SNAの陰性化が見られた。接種後12週以上経過し、光顕上で炎症所見の改善の認められたものではBowman腺、粘膜上皮、細胞表面にてConAの消失、SNAの陽性化が観察され、正常染色パターンと同様な結果が得られた。2.嗅覚障害を伴う慢性副鼻腔炎で手術治療をした症例の嗅粘膜で細胞表面、ボーマン腺のMAA強陽性像や、SNA,PNA,UEA-1、シアルダーゼ処理後PNA染色でボーマン腺、支持細胞、細胞表面で陽性像が観察され、粘液の粘性の増加やシアル酸の分泌増加が示唆された。手術数ヶ月経過、慢性副鼻腔炎治癒例の一部の嗅粘膜上でボーマン腺のMAA、PNA染色、UEA-1の減弱が認められ、粘液の粘性とシアル酸分泌の正常化が予想された。3.化学発光式NO測定装置による鼻腔および口腔経由の呼気中NO濃度を慢性副鼻腔炎で嗅覚障害の有無で比較すると両者の明らかな差異は認められなかった。両者におけるNOSによる免疫組織学的検討ではiNOS抗体では線毛、杯細胞、腺組織で、またeNOS抗体は血管周囲に陽性像が観察され、両者の明らかな差は観察されなかった。4.兎実験的副鼻腔炎モデル時の嗅粘膜を嗅粘膜上皮と繊維芽細胞や脳アストログリアの再構成による嗅粘膜の三次元培養を試みている。しかし、現在まで培地中であきらかな嗅細胞のcell1 lineの確立には至っていない。1.嗅覚障害を伴う慢性副鼻腔炎で手術治療した症例の嗅粘膜で細胞表面、ボーマン腺のMAA強陽性像や、SNA,PNA,UEA-1、シアルダーゼ処理後PNA染色でボーマン腺、支持細胞、細胞表面で陽性像が観察され、粘液の粘性の増加やシアル酸の分泌増加が示唆された。手術数ヶ月経過、慢性副鼻腔炎治癒例の一部の嗅粘膜上でボーマン腺のMAA,PNA染色、UEA-1の減弱が認められ、粘液の粘性とシアル酸分泌の正常化が予想された。2.化学発光式NO測定装置による鼻腔および口腔経由の呼気中NO濃度を慢性副鼻腔炎で嗅覚障害の有無で比較すると両者の明らかな差異は認められなかった。また、嗅覚障害を伴い、手術後に嗅覚の改善例で、術前と比較すると、iNOSで腺毛周囲の減弱が観察された。3.兎実験的副鼻腔炎モデル時の嗅粘膜を嗅粘膜上皮と繊維芽細胞や脳アストログリアの再構成による嗅粘膜の三次元培養を試みている。しかし、現在まで嗅細胞は培地の中では、抗体を用いた嗅細胞の確認は数日間のみであり、明らかな嗅細胞のcell lineの確立には至っていない。
アトピー性皮膚炎とInterleukin 1

目的):アトピー性皮膚炎では皮膚表面の乾燥や、表皮由来の角層間脂質の減少があり、表皮ケラチノサイト機能に異常がある可能性が考えられる。そこでケラチノサイトの機能を調べることを目的に、表皮に大量に含まれるインターロイキン1(IL-1)の量を正常と比べると共に、培養ケラチノサイトにIL-1を添加し、角層間脂質を供給するオドランド小体の異常の有無を検討した。方法):1)ウエスタンブロットによる皮膚IL-1の検出:生検皮膚を65C1分処理し、分離した表皮を50ug/mlの濃度のsoybeantrypsin inhibitorとpepstatin及び2mMのEDTAを添加したPBS中で、マイクロホモジナイザーにてホモジネートし、2000rpm、10分遠心後の上清を更に15000rpm、1時間遠心し、その上清を蛋白溶液として回収した。総蛋白量約0.5ug/レーンについて12%SDS-PAGEを施行し、ニトロセルロース膜に転写した。酵素抗体法は一次抗体はgenzyme社のポリクローナル抗IL-1α及びβ抗体を使用し、ビオチン-ストレプトアビジン法により染色した。ニトロセルロース膜上のIL-1のバンドを観察した。2)有棘細胞由来細胞株(HSC-1)に昨年至適濃度を検討したIL-1のβとαそれぞれ100ng/mlを加え培養し電顕的に観察した。結果):1)蛋白濃度が薄かったため、バンドが非常に弱かったがアトピー患者の皮膚におけるIL-1はα、β共に正常皮膚のそれより発現量がやや減少した。2)IL-1添加より無添加の培養ケラチノサイトにオドランド小体が多い傾向があったが、培養細胞のため細胞の面積に差があり、正確な定量的比較は出来なかった。結論および考察):アトピー性皮膚炎患者ケラチノサイトの機能異常がある可能性が示唆された。オドランド小体の正確な定量は困難であるので、ケラチノサイトのIL-1量の定量を試み、角層間脂質などの皮膚の生理機能との関連を今後検討したい。
戦前の社会主義思想と検閲―テキストの生成・流通と検閲に関する基礎的研究―

当該年度は、国立国会図書館でデジタル資料として公開された「内務省検閲発禁図書」の調査を主におこなった。これらの資料は現在は米国議会図書館に所蔵される旧内務省資料であり、検閲を受けて処分された出版物の現物である。これらには、検閲官が実際に読み、検閲基準に抵触する箇所にチェックを入れた「検閲正本」と呼ばれる現物が多数存在する。それらには「風俗」の基準に抵触したものもあれば、「安寧」の基準に抵触したものの両方が含まれている。本研究課題の調査対象は主にマルクス主義に関する出版物であるから、「安寧」に関わる出版物となる。当該年度では1920年代を中心に約100点ほどの主にマルクス主義に関する出版物を調査し、必要な複写をおこなった。いまだ一部の資料の調査にとどまるが、検閲官による本文中へのチェック箇所、検閲官の処分意見、検閲官や内務省警保局印や分類の印等の検閲の痕跡を収集することができた。また、「内務省検閲発禁図書」に含まれるものは「検閲正本」だけでなく、「副本」も多数あることが分かった。(「副本」には検閲の痕跡があまり残されていない。)興味深いものとしては、「安寧不問」(発売してよい)とされたものが「禁止」と変化した痕跡、また検閲官の本文へのチェック箇所の妥当性がよくわからないものが見出され、検閲の実態を把握するうえで重要な資料であることが改めてわかった。次年度もこの調査を継続する予定である。本研究課題の基礎資料となるもののひとつは旧内務省が保管した「検閲正本」である。これらの資料は戦後に米国に接収され、現在は米国議会図書館と国立国会図書館の双方に分かれて資料が所蔵されている。本研究課題が当初計画していたのは、資料活用の利便性から国立国会図書館に所蔵される「検閲正本」であった。しかし、米国議会図書館に所蔵される旧内務省検閲資料が「内務省検閲発禁図書」として2017年に国立国会図書館から鮮明なカラーでのデジタル画像で公開された。本研究申請時には知りえない事情であり、申請時の計画では国会図書館での白黒のマイクロでの閲覧をもとに、米国議会図書館で数十から100点の程度の「予備的」調査を行う予定であった。予備的というのは、この結果を受けて別途の研究計画をもって本格的に調査を行うことを想定していたからである。しかし、これらの資料が国内でほぼ十分な利用が可能になったことを受け、また本研究課題における基礎資料であることから、これらの資料を調査対象にきちんと組み入れる必要があると認識するに至った。つまり公開された「内務省検閲発禁図書」約1300点を新たに調査対象とすることにした。そのため、研究の進行に遅れが生じている。調査対象となる資料(旧内務省検閲関連資料、すなわち「検閲正本」)が大幅に増加したが、昨年度の「実施状況報告書」および今回の「研究実績の概要」記載のとおり、資料全体に目を配りながらも、より精密な調査研究については対象資料を絞り込むことで本研究課題を遂行させたい。また、これら「検閲正本」の研究は本研究課題の中心のひとつであることから、他の課題よりも優先させて取り組んでいくことにする。H27年度は、研究計画に基づき戦前の内務省で秘密資料(部内資料)として編集された『出版警察報』(1928-1944年、月刊)に掲載された「差押え成績表」のデータベース化に主に取り組んだ。「差押え成績表」とは、発売頒布禁止処分(発禁処分)等を受けた出版物のうちの主たるものについて発行部数および差押え部数を調査、記録した表である。これは社会主義出版物に対する発禁処分の実効性を、具体的な数値として知ることができるほぼ唯一の史料である。発禁の実効性がマルクス主義の普及史研究において問題となるのは、一時期には発禁処分を受けても市中に流通した社会主義出版物が多々あるからである。これまでは当事者の回想として語られてきたその実情を、「差押え成績表」のデータベース化によってタイトルごとに数値で確認することが可能になる。(ただし、すべての発禁書について判明するわけではない)データベースには、タイトルごとの発行部数、差押え部数のほかに著者、刊行年、出版社等の書誌情報が含まれる。この入力作業は、研究協力者による一部入力済みデータの提供を受けつつ、入力補助者を用いながら進めた。その結果、今年度末までに3000件(タイトル)を超えるデータ作成を行うことができた。ただし、すべてのデータ作成までには至っていない。この他に、研究計画に基づいて『出版警察報』中に発禁処分の理由が記載される「禁止要項」について調査を進めた。これも発禁処分を受けた刊行物のすべてについて記載があるわけではなく、ごく一部に限られるものの、官憲が発禁の「主たる」刊行物とみなした特定のタイトルについて、禁止すべき具体的な個所をあげたり、理由を付している点で貴重な史料である。H27年度は着目すべき左翼文献の禁止理由の選定・絞り込みに取り組んだ。『出版警察報』中の「差押え成績表」のデータベース作成が予想外に遅れている。おそらく全体の三分の一以上がまだ残っている。遅れた理由は、想定より入力作業の手間がかかることである。

入力補助者を雇用し作業を進めたものの、「差押え成績表」は一貫した書式で作成されておらず、また処分の分類が増え(発禁処分のみの記載から一部削除処分も含めた記載へ変更される)るため、単純な入力作業ではないこと、また原本の情報の誤りや欠落ないし疑問とすべき箇所も少なくなく、その確認にも時間を取られたことが主たる理由である。H28年度は、引き続き『出版警察報』に記載のある主に発禁処分(発売頒布禁止処分)を受けた出版物のタイトル、発行部数、差押え部数のリスト化(デジタル・データベース化)に取り組んだ。データの入力は終え、不明な個所(『出版警察報』の記載が誤っていたり不明確なことがある)の確認作業を進め、大部分を終えることができた。このリストに基づいた分析にも着手した。このリストは戦前の出版物に対する発禁処分の実効性を、官憲の資料によって相当な規模で明らかにする唯一の資料であると考える。また、『出版警察報』「禁止要綱」欄の分析を進めた。戦前では出版の際に旧内務省に現物を届け出て検閲を受ける。それに使用されたものが「検閲正本」(国立国会図書館蔵)である。そこに残る検閲の痕跡の記録(データベース化)について、左翼文献を対象に興味深いものをピックアップし、まず紙ベースでのファイル化を進めた。これは検閲の痕跡の記録方法を検討するために必要な作業として行った。また、本研究課題に取り組む中で、中国および朝鮮半島、台湾といった戦前の日本の支配地域ないし植民地にも本格的に関心を向ける必要があるとの認識に至った。日本の左翼文献ないしマルクス主義文献は、こうした地域でも流通したからである。『朝鮮出版警察月報』、『台湾出版警察報』といった官憲の秘密資料が復刻され利用可能であり、そこには日本語の左翼文献がこれら植民地で取り締まられている事実が出版物のタイトルごとに判明し興味深い。これは当初の研究計画に無かったものであるが、本研究課題の一部として取り組むべき新たな課題として認識した。H27年度の研究実施報告書に記した通り、『出版警察報』の「差押え成績表」のデータベース化を図る点で遅れが生じていた。理由は入力補助者を雇用して取り組んだものの、「差押え成績表」の書式が一貫しないこと、この表の分類が増えて複雑になることで、簡単な入力作業ではなかったためであった。H28年度もこの課題に集中したが、やはり同様の理由で多くの時間が必要であった。また、本研究課題にかかわる論文投稿の依頼があり、本研究課題の成果発表の一環としてそれに取り組むことを優先した(H29年度中に公表予定)。これらの結果、「差押え成績表」のデータベース化の課題はほぼ達成できた一方で、他の計画ー「検閲正本」に残る検閲の痕跡の記録、初版(発禁)と改訂版とのテキスト比較ーに遅れが生じることになった。科研費研究課題の対象として植民地でのマルクス主義文献の流通を組み込むことがふさわしいと判断し、本年度から台湾を選定した。事前の調査から、台湾にも戦前に刊行された日本語のマルクス主義文献が所蔵されていることが判明しており、次の図書館を訪問して実見を行なった。国立台湾大学社会科学院辜振甫先生紀念図書館、同大学図書館(総合)、国立台湾図書館。これらで蔵書印などの痕跡を調査した。旧台北帝国大学図書館、旧台北高等商業学校などの蔵書印を確認でき、戦前の植民地において諸種の日本語マルクス主義文献が所蔵されていたことを確認できた。また、この調査では興味深い資料を見出した。『国家と革命』(レーニン、司法省刑事局訳)である。
花香が明らかにする二つの異なる送粉者への特殊化：「絞り込み型」と「新規獲得型」

1)トウダイグサ科オオバギの送粉様式について、奄美大島で調査を行った。バイオアッセイに供するため、主要な送粉者であるクロヒメハナカメムシの飼育を試みたが、継続的な飼育法を確立することはできなかった。また、この種の送粉様式について、台湾で観察を行うとともに台湾の研究者と情報交換を行った。台湾では訪花昆虫相や開花フェノロジーが異なること、雌雄異株がそれほどはっきり確立していないのではないか、など興味深い知見を得ることができた。また、今後の共同研究の可能性についても相談することができた。2)マレーシア・ランビル国立公園において、アカネ科Povetta indicaとロウイア科Orchidantha inoueiの花香を採集した。前者は花色や形態は夜行性の蛾媒が疑われたが、観察から昼咲きだということがわかったので、日中に訪れる昼行性の鱗翅目やハチが送粉者だと考えられた。後者は糞に擬態した匂いによって送粉者である糞虫を誘引していることが知られている。5個体から、TENAX、MonoTrap、SPMEを用いて揮発性物質を採集することができた。3)ジェネラリスト送粉者による外交配と自家受粉双方を行っている雄性両全性異株のミヤマニガウリにおいて、その比率を決定する要因についての論文を執筆した。開花期末期の未成熟果実を寒さから守る役割をもつ葉が送粉者の訪花を妨げ、自家受粉率を上げているのではないかと考察した。このことは、すでに知られているミヤマニガウリの性比の地理的変異のパターンともよく一致する結果である。4)分担者らとケモインフォマティクスの専門家のもとを訪れ、多数の植物の花香の分析について助言を得ることができた。理論モデルの投稿には予想以上に時間がかかってしまった。一方で、当初計画に入っていなかった雌雄両全性異株の外交配率に関する点については、興味深い結果を得ることができた。また、順調に花香のデータの取りまとめ、野外調査については、順調に研究をすすめている。総合して、概ね計画通りの進展だと判断した。1)トウダイグサ科オオバギ属の送粉様式について、沖縄、奄美大島ではクロヒメハナカメムシが主要な送粉者であることが明らかになっている。一方で、雑食性であるクロヒメハナカメムシが、その生活史を通じて、どの程度オオバギに依存しているのかは明らかとなってはいない。クロヒメハナカメムシはオオバギの花序で大量に見つかるものの、他の植物や非開花個体でも観察されている。オオバギとクロヒメハナカメムシの関係を理解するには、植物が送粉者にどの程度依存しているのかばかりでなく、送粉者が植物にどの程度依存しているのかも調べる必要がある。今年度は、主要な訪花者であるクロヒメハナカメムシとアカヒメチビカスミカメの幼虫、成虫の安定同位体分析を行って、植物にどの程度依存しているのか、を調べるとともに、開花期以外の時期にどこにいるのか調査を行いたい。また、花香がオオバギへの訪花を促しているかどうかを明らかにするため、花香の採集も行う。2)昨年度採集した花香のサンプルの分析を進める。TENAXのサンプルが一番良好に採集でき、MonoTrapサンプル、SPMEサンプルはやや問題があったので、TENAXサンプルをGC-MSで分析していく。3)理論モデルの論文を投稿する。ミヤマニガウリ論文についても、英文校閲を経て間もなく投稿の予定である。4)7月にスイス・チューリッヒでの招待講演を依頼されているので、送粉者への特殊化の多様性をテーマに講演を行う予定である。送粉生態学の中心的課題の一つである植物の送粉者に対する特殊化は、その条件や要因について、十分に理解されているとはいえない。申請者は、異なる特殊化過程が区別せずに議論されていることが、その理解を阻んでいると考えた。多くの理論的研究で想定されている特殊化は、他の訪花者を排除し送粉者を絞り込んで成立した送粉様式(絞り込み型)である。一方、もっとも高度に特殊明かした関係が見られるのは、花蜜などの報酬や騙し送粉によって新しい送粉者を獲得し、新しい送粉者への適応が他を排除する結果となった送粉様式(新規獲得型)である。これらの特殊化がおこる条件や要因は、大きく異なっていると考えている。本研究の目的は、絞り込み型と新規獲得型の区別を提案し、これらの違いを送粉様式と花香の関係から裏付けることである。そのために設定した3つの小課題について、当該年度の研究実績の概要を以下に示す。(1)送粉ネットワーク構造を決める要因:送粉者の絞り込みと新規獲得は異なる要因でおこり、区別する必要があること、それらと送粉ネットワークの構造の関係についてまとめた。また、これについて、チューリッヒ大学で講演を行い、関連する研究者らと議論を行った。(2)花香のメタ解析:花香のメタ解析のため、232種の植物の花香データをデータベースとしてまとめた。今後のデータベース構築、解析方針について、共同研究者らと議論をおこなった。(3)絞り込み型、新規獲得型での花香と送粉様式の進化的関係:本研究でターゲットとしているオオバギ属について送粉者と植物の関係の詳細を明らかにし、花香成分を調べるための観察・サンプリングを行った。現在までに、以下のような成果を得ており、順調に進捗していると考えている。(1)送粉ネットワーク構造を決める要因:

絞り込型と新規獲得型の違い、それと送粉ネットワーク構造の関係について、9月にスイスのチューリッヒ大学でセミナーを行った。また同大学の生態ネットワークを専門とする研究者らと議論を行い、アイデアを深めた。(2)花香のメタ解析:文献に基づいた花香のデータベース構築を、進めており、現在232種の植物から記録された600以上の成分をデータベースにまとめた。また、成分名の統一を行いやすくするため、CAS登録番号、組成式を付した。(3)絞り込み型、新規獲得型での花香と送粉様式の進化的関係:沖縄において、オオバギの花香を採集した。花香が送粉者であるカメムシの行動とどのような関係にあるのかを明らかにするため、すでに送粉者が定着しているが開花が始まっていないステージ、すでに開花が始まっているステージ、を区別して、オスの花、メスの花を、複数の個体から採集した。花香の採集には、検討の結果TENAXを用いたヘッドスペース方を用いた。採集したサンプルは、ガスクロマトグラフィー質量分析計による分析に供する予定である。また、送粉者と植物の関係をより詳細に明らかにするため、蜜腺の形態学的検討を行うためのFAAサンプル、安定同位体比分析のための送粉者(成虫、幼虫)と植物の乾燥サンプルも採集した。(1)送粉ネットワーク構造を決める要因:送粉者の数あるいは送粉サービスが送粉ネットワーク構造に与える要因を検討するため、ゲーム理論モデルを検討してきた。送粉サービスが不足していると特殊化が妨げられ植物は送粉効率をあげられないことが理論的に示された。また、送粉サービスが増えるにつれ絞り込み型の特殊化が起こりやすくなったが、同じ送粉サービスの量があっても履歴によって異なった安定状態に至り、特殊化の程度は一つに決まらないことがわかった。(2)花香と送粉様式の進化的関係:沖縄においてTENAXを用いたヘッドスペース法によって採集したオオバギの花香の分析を行った。Copaene、β-Ocimene、α-Farnesene、2-Ethylhexanolなどが成分に含まれていた。すでに採集・分析しているアザミウマ媒のMacaranga属の花香と比較すると共通成分は少なかった。また、アザミウマ媒のMacaranga属では雌雄差が示唆されていたが、オオバギでは雌雄の花序で大きな違いは見られなかった。しかしながら、今回分析できたのは若い花序のみであったことから、いろいろな開花ステージの花香を分析する必要があると考えている。(3)送粉サービスと繁殖様式:送粉者不足が繁殖様式に影響を与えていると考えられるミヤマニガウリについて調査を行った。一年草であるミヤマニガウリは比較的長い開花期間を持つが、送粉者の量が減る晩秋になると自殖へと切り替わることが示唆された。標本庫での調査から、自殖率が地理的に変化していることが明らかになった。送粉ネットワークの理論モデルについては、ほぼ投稿できる状態の原稿を用意できている。また、送粉サービスと繁殖様式については、解析を終え、論文執筆を進めていて、大きな進展があった。また、繁殖様式の地理的変異について新たな仮説を得ることができた。1)トウダイグサ科オオバギの送粉様式について、奄美大島で調査を行った。バイオアッセイに供するため、主要な送粉者であるクロヒメハナカメムシの飼育を試みたが、継続的な飼育法を確立することはできなかった。
教員養成と地域文化隆盛を目指す，大学・美術館連携モデルの構築の為の基礎的研究

本研究は,地域文化の核でもある大学と美術館の特性を生かした連携を目的とした「大学・美術館連携モデルの構築」の為の基礎研究であり、13地域の大学生対象とした美術館関心度調査2地域美術館訪問調査3大学連携による美術館教育普及活動の実践を行った。美術館が大学生の生活と乖離している現状と美術館や鑑賞活動に対し学生が画一的なイメージを抱いているとことを明らかにした。また、地域美術館の課題に対し、対社会的な存在として利用者との関係を見直していくとともに,大学と美術館が連携し,大学生を取り込んだ美術館活動を提案し実践することで美術館・鑑賞活動のイメージ転換をはかることが可能であることを示した。本課題「教員養成と地域文化隆盛を目指す、大学・美術館連携モデル構築の為の基礎的研究」は、教員になる上で求められる美術館等の地域施設の活用する能力の育成を目指した教員養成のカリキュラムと美術館を核にした地域文化を隆盛を目指した、大学・美術館が互いに有益となる連携モデル構築のための基礎的調査を行うものである。25年度については主に以下のことを行った。(1)初等教員養成課程学生を対象とした、美術館への関心・活用に関する調査・分析、実施した国内の2大学については、大学所在地による、学生の美術館への関心・活用の差は見られなかった。また、両大学の学生に共通して、美術館への関心度・活用度が低いことも調査から明らかとなった。次年度以降については、調査対象を拡大して継続的に調査を進めていく。(2)美術館教育普及活動の実践、美術館ワークショップの企画運営、美術館体験学習。本学のある上越市にある小規模美術館である小林古径記念美術館にて、「体験学習Fみること、みせること(学部1年)」を実施し、美術館見学と学芸員による講義、WS「みんなでつくろう☆大きな屏風」において講師の補助活動を行った。(6月22,23日実施)また、大学院生による美術館ワークショップ「ぼくのわたしの色づくり」を企画・実践した。(7月13日実施)この実践により、学生が美術館の活動に参加することで、教員としての能力育成の機会を得られるともに、美術館教育普及活動に貢献できることが明らかとなった。また、これらの内容を地方新聞・大学HP等において広報することにより、市民に対して大学・美術館の連携について印象付けた。大学生のアンケート調査については、関係機関の協力を得て一部実施した。(9月他)美術館調査については、協力者との日程調整がつかず、休業前に行うことができなかった。27年度に再度日程調整を行い実施する予定である。大学生による美術館体験学習と美術館教育普及活動を実施した。(7月)情報収集と公開については、文献調査を継続して行っている。また学会発表については27年度に実施予定である。27年度は美術館への調査を中心に行った。国内の美術館を訪問し調査・資料収集を行った。研究協力者の上越市立小林古径記念美術館学芸員とともに訪問し、教員養成機関の大学教員と、学生を人材とし活用する側の美術館学芸員と共同で調査を行うことで、それぞれの視点から見ることができた。また、設備やスタッフや地域の様子等、実際に足を運ぶことで確認できること少なくなかった。どの美術館も、来館者の所属や年齢層のデータはないが、大学生の来館者の割合は少ないという認識を持っており、「キャンパスメンバーズ」制度を実施し大学生の来館者増加の努力をしている例もあった。地域(学校)と大学をつなぐ橋渡し的な役割を美術館が担っている例や、大学祭に美術館が参加している例など、美術館側から積極的に地域や大学に働きかけている事例が見られた。また、大学側に作品解説の英訳を大学に依頼したり、研究室と連携した「大学生によるギャラリートーク」などの実践の例からも、大学の人的資源の多様な活用方法の例を確認できた。一方、本研究において課題としてる「教員養成系大学生」の人的資源の活用や「恒常的な連携」についての事例は見られなかった。休業に伴って研究期間を延長したため、申請書の実施計画から年度をまたいで計画を進めており、美術館訪問調査の実施がずれたことから、成果報告が遅れている。本年度のうちに発表を行う予定で進めており、期間内で調整する。本研究は,地域文化の核でもある大学と美術館が互いの特性を生かし有効な連携を継続していくことを目的とした「大学・美術館連携モデルの構築」を視野に入れた基礎的研究である。今日の地域の美術館の実態を踏まえ,上越教育大学の所在する上越市の公立美術館である「小林古径記念美術館」を例にあげ,これからの地域美術館のあり方と具体的な課題を明らかにした。その課題の一部に対して,教員養成を主目的とする上越教育大学が,どのように貢献できるのかを実践を踏まえて考察した。また,特徴の異なる3地域の大学において教員免許の取得を目指す大学生を対象に,美術館への関心や利用についてのアンケート調査を行い、美術館が大学生の生活と乖離している現状と,美術館やそこでの鑑賞活動に対して学生が画一的なイメージを抱いているという問題が見えてきた。この問題に対し,美術館が対社会的な存在である「地域美物館」として利用者との関係を見直していくことは重要であるが,それとともに,大学も美術館と連携し大学生を取り込んだ美術館活動を提案し実践することで,大学生に対して美術館鑑賞のイメージの転換をはかることが可能であることを示した。この成果については,「地域美術館の実際と課題ー上越教育大学と小林古径記念美術館との連携事例からの考察ー」(『上越教育大学紀要36(2)』2017.3)等で発表した。

今後は具体的な実践を重ねることで,検証していく。本研究は,地域文化の核でもある大学と美術館の特性を生かした連携を目的とした「大学・美術館連携モデルの構築」の為の基礎研究であり、13地域の大学生対象とした美術館関心度調査2地域美術館訪問調査3大学連携による美術館教育普及活動の実践を行った。美術館が大学生の生活と乖離している現状と美術館や鑑賞活動に対し学生が画一的なイメージを抱いているとことを明らかにした。また、地域美術館の課題に対し、対社会的な存在として利用者との関係を見直していくとともに,大学と美術館が連携し,大学生を取り込んだ美術館活動を提案し実践することで美術館・鑑賞活動のイメージ転換をはかることが可能であることを示した。休業中につき研究が遅れている。本年度については、調査結果のまとめと発表をおこなう予定である(学会9月、論文3月)美術館と大学との連携授業の実践に向けても進めている。(11月実施予定)教科教育休業期間の内容を27年度に可能な限り早急に進めるととともに、研究期間を延長して対応する。第1年次の研究では、2大学において計420名対象にアンケート調査を行い。集計分析を行った。分析結果を元に、26年度以降の調査先、内容等を検討している。美術館調査については、研究協力者とのスケジュール調整がつかず、25年度に予定していた訪問調査を次年度以降に延期したこともあり遅れている。美術館との連携による教育普及活動については、上越市小林古径記念美術館において25年の5月に美術館体験学習、7月にWSの企画・実践を行い、大学HP、地方新聞において市民への広報を行った。また、中間報告として上越教育大学の学内報告書にまとめた。休業取得のため、研究期間を1年延長したため、使用年度にずれが生じている。また、海外大学へのアンケート送付についての費用を一部使用しなかったため。(データ送信等を活用)協力者との日程調整がつかず、調査を延期したため。また26年度7月より休業中のため研究が遅れているため。学会発表旅費240000成果報告に関する諸費用90000連携事業の費用600002年次となる26年度については、5大学(海外の大学を含む)でのアンケート調査を実施する計画で進めている。美術館調査については訪問先の再検討と、実施時期についてスケジュール調整を行っているところである。美術館との連携による教育普及活動については、26年の5,6月に実施する計画で進めている。一部の内容については、すでに市報、地方紙等で広報を行っている。使用金額の多く占める美術館調査(旅費)を27年度中に早急に実施する予定である。旅費は、美術館調査について研究協力者との日程調整が出来ず、次年度以降に調査を繰り越した為。人件費は、アンケート内容の入力を外部委託したため、その他の金額として処理した為。25年度に予定していた旅費については、26年以降に繰り越して使用する予定である。
ソシアル・キャピタルが都市・地域経済再生に及ぼす効果に関する総合研究

ソシアル・キャピタルとは、「信頼」「社会ネットワーク」「互恵」といった現代社会における「関係性」を示す「財」(資源)である。本研究では、社会的共通資本の核心ともいうべきソシアル・キャピタルの形成が、都市・地域経済の再編・再生にもたらす影響について、理論・実証・政策の総合的視点から検討を行い、現下において直面する都市・地域課題の整理を行ったものである。第1章では、現下における都市・地域経済の転換の諸相について整理している。第2章は、かかる「転換」のなかでソシアル・キャピタルが果たす役割について検討を行っている。第3章・第4章では、台頭するコミュニティ・ビジネスに焦点をあて、その意義・役割について都市生活の新たな展開として整理を行い、かかる全体像をアンケート調査によって明らかにした。第5章では、中小企業経営におけるソシアル・キャピタルの役割について、そのネットワーク形成との関わりから検討を行い、産業発展という視点でのソシアル・キャピタルの重要性が確認された。第7章では、企業の「戦略的地域社会貢献」がソシアル・キャピタルを通して都市・地域経済に及ぼす影響について、アメリカでの経験について整理を行っている。第8章では、中小企業産業集積における「信頼」形成が都市・地域経済に及ぼす影響について、アンケート調査結果を踏まえて分析を行った。わが国中小企業集積は、経済連関における多層多重性に加え、信頼に基づく「非経済相互依存」の存在がある。しかし、近年の中小企業の存立基盤は、かかる「信頼」による連関性を喪失することで大きくゆらぎはじめている。わが国における都市・地域経済を検討するうえで、かかる中小零細企業群のあり方を、ソシアル・キャピタルの視点から再点検し、その新たな展開に向けた新たな「信頼」構造再建のための検討を行ったものである。第8章では、これまでの分析を踏まえ、「地域の再ネットワーク化」など、新たな地域デザインの重要性を指摘した。本研究は、社会的共通資本の核心ともいうべきソシアル・キャピタルの形成が、都市・地域経済の再編・再生にもたらす影響について、理論・実証・政策の総合的視点から検討を行うことを目的としている。平成16年度においては、以下のような研究を実施した。(1)ソシアル・キャピタルと都市・地域経済の関わりに関する理論研究国内外の当該領域に関わる文献を渉猟し、月間2回程度の定例研究会を研究代表者・分担者、さらには社会科学系の研究者の参加のなかで、ソシアル・キャピタルの理論的点検を行った。ここでは、ソシアル・キャピタル論における「関係性」概念からのアプローチに焦点をあて議論を行った。(2)社会的企業(Social Enterprise)形成におけるソシアル・キャピタルの役割ここでは、全国に所在する社会企業1500社にたいして、ソシアル・キャピタルと事業展開の関係についてアンケートを実施するとともに、関西圏域に所在する企業約2000社を対象としたアンケート調査を同時に実施した。わが国において、社会的企業はなお未成熟であるため、既往事業所におけるビジネス展開における「信頼」や「社会ネットワーク」といったソシアル・キャピタル構成要素の比較検討を行った。(3)企業の「戦略的社会貢献」がソシアル・キャピタルを通して都市・地域経済に及ぼす影響」先進事例調査として、米国シアトル(Seattle City Government Neighborhood Matching Fund等)、シリコンバレー、オランダ・アムステルダム進出日本企業、英国ロンドン進出日本企業等において、企業の行動とソシアルキャピタルとの関わりをCRM (Corporate Social Responsibility)といった視点からヒヤリング調査を実施した。本研究では,まずソシアル・キャピタルと都市・地域経済の関係について,理論的考察を行った.

実際には,ソシアル・キャピタルと広義の地域デザインとの関係について,都市・地域空間のモザイク化を展望しつつ「生活の再ネットワーク化」をキイワードに検討を行った.こうした,いわば理論的整理を行ったうえで,社会的企業(コミュニティ・ビジネス)の存立基盤と現下の状況について,わが国の実態に関する典型事例のヒヤリング等によって明らかにすることを試みた.ここでは,都市生活における社会的企業の役割と課題について,その台頭の背景やメカニズム,政策課題等について検討を行った.ここでは、各主体がソシアル・キャピタルを意識することなく、しかし、かかる役割についての十分な認識のもと活動が展開されていることが明らかとなった。今後、わが国においても急速な発展が予見される社会的企業の存立基盤の一端をうかがうことができ、政策的にも重要なインプリケーションが得られた。さらに,企業が社会的領域と連携する活動として,CSR (Corporate Social Responsibility)について,海外を含む企業群にヒヤリングを行った.本調査さは,CSRが単なる社会貢献や地域貢献として行われているのではなく、企業の本来のビジネスの核心部分に今や位置づけられており、かかるCSRとビジネスの接点において戦略的な経営が展開されている実態を明らかにした。その意味で,企業の取引関係と社会的ネットワークの相関性が明らかとなったといえる。本研究の都市・地域政策への含意として,空間のモザイク化に呼応するクラブ空間の形成においてソシアル・キャピタルの醸成はきめわめて有効であることを示した.
幼虫の脚を比較する-精密な観察から深化した考察へ導く理科授業の開発-

○研究の目的小学3年生に比較する能力を身に付けさせるために,複数種の幼虫の脚の精密な観察からその形態や数の多様性について考察させ,成育環境への適応についての深化した理解へと導く理科の授業プログラムを開発することが本研究の目的であった。○研究の方法複数種を飼育,観察させた。その中で,脚の形態や数の多様性を認識できるように観点を定めて比較させたり,多様性の要因を成育環境を想起させながら考察させたりした。これらの授業記録,児童の観察記録を分析し,幼虫の脚の多様性を比較させる授業プログラムの有効性を探った。○研究成果1カブトムシの幼虫の観察結果から脚の形態や数を焦点化した授業実践を行った。比較対象としてモンシロチョウの幼虫を観察させ,接写画像や動画を利用しながら脚の差異に気付かせた上で,その理由を考察させた。観察記録や発言記録から「土の中とキャベツの葉という成育環境の違いが幼虫の脚の多様性の要因である」という考えを,児童がもつにいたったことが分かった。2 1で獲得した考え方を児童に活用させ,葉の内部に棲むハモグリバエの幼虫や蓑の中に体の半分以上が隠れているミノガの幼虫の脚について考えさせ,観点を与えた上で観察させる授業実践を行った。児童は成育環境に目を向け,その多様性のさらなる広がりに気付くことができた。3上記1,2の実践から幼虫の脚の形態の比較は,昆虫の環境への適応を考察させる上で有効であることが明らかになった。また,複数種の昆虫の幼虫の脚を観点とし定期的に観察させることで,環境と種の多様性の関係を考察する思考の流れが児童にできあがることが分かった。4今後は,幼虫の脚の研究を継続するとともに,幼虫の保護色と警告色を比較することで,体色と環境のかかわりから,生存戦略についても考えさせる授業プログラムを実践的に開発していく。