hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規がん・精巣抗原を基盤としたがんの検査・診断法の開発

約12万クローンをスクリーニングし、8個の陽性クローンを単離したが、遺伝子配列の解析の結果では特徴ある遺伝子は見いだせず、現在継続中である。精度の高いがんの検査・診断のためには、標的となるがん抗原、遺伝子の同定が必要となる。このためには種々のがんに発現するが正常組織では精巣に限局しているがん・精巣抗原(CT抗原)が最も適している。我々はSEREX解析等によりCCDC62-2他数種類のCT抗原を同定してきた。平成22年度は作成したCCDC62-2モノクローナル抗体を用いて口腔扁平上皮癌におけるCCDC62-2タンパクの発現解析を行なった。さらに、肺癌についてSEREX解析を行ない、新たな抗原を単離、同定した。1.口腔扁平上皮癌におけるCCDC62-2タンパクの発現解析CCDC62-2遺伝子は口腔扁平上皮癌に比較的高頻度に発現することを認めている。CCDC62-2特異的マウスモノクローナル抗体(C6212)を用いて、口腔扁平上皮癌組織でのCCDC62-2タンパクの発現を免疫組織化学的に解析した。口腔扁平上皮癌細胞では核あるいは細胞質にCCDC62-2タンパク陽性であった。正常粘膜細胞にはほとんど認められなかった。現在、遺伝子の発現及び抗体産生との関連について解析を進めている。2.肺癌抗原のSEREX解析肺腺癌についてSEREX解析を行なった。2種類の肺腺癌細胞株よりcDNAライブラリーを作成し、それぞれ自己血清でスクリーニングし、28種類の遺伝子を同定した。これらの遺伝子についてSEREX解析に用いた細胞株を含む5例の肺癌を対象にDNAマイクロアレイ解析を行なった結果、5種類の遺伝子が5例すべての肺癌に共通して高発現していた。このうち正常組織で精巣以外の組織での発現が低い3種類の遺伝子について、同一患者の正常肺組織と癌組織での発現をリアルタイムRT-PCRで定量的に比較検討した。MYL68が2名の患者で癌組織に高発現していることを認めた。平成23年度はCCDC62-2モノクローナル抗体を用いて口腔扁平上皮癌におけるCCDC62-2タンパクの発現解析をさらに進めた。AKAP3、GKAP1について組換えタンパクを作製し、ELISA法により各種癌患者血清中の抗体の解析を行なった。さらに、肺癌及び大腸癌についてSEREX解析を行ない、新たなCT抗原候補を単離、同定した。1.口腔扁平上皮癌におけるCCDC62-2タンパクの発現解析平成22年度に引き続きCCDC62-2特異的マウスモノクローナル抗体(C6212)を用いて、口腔扁平上皮癌組織でのCCDC62-2タンパクの発現を免疫組織化学的に解析した。
食品中に含まれるホルムアルデヒドの検出定量法と生体影響

食品中に含まれるホルムアルデヒド(FA)を想定したFA添加飼料をマウスへの経口投与により、消化管内の大腸菌数の減.および消化管粘膜を中心とした免疫系への影響が認められた。FA含有食品は従来の抽出方法では検出が過小評価される可能性があることを考慮すると、低濃度であっても長期曝露では腸内細菌や腸管関連リンパ組織の変容に影響することが示唆されたことから、食品中のFAに対する一層の安全性評価の必要性が示された。1.ホルムアルデヒド添加飼料からの抽出定量実験マウス用粉末飼料に人工的にホルムアルデヒドを添加して作成した飼料(ホルムアルデヒドとして0.11.0mg/g相当)を用いて、従来法による単純抽出で得られた試料をAHMT法にてホルムアルデヒド濃度を測定した。測定値は、理論値に対して44.655.1%であり、実際の含有量を十分反映した値ではなかった。水溶液では95%以上検出されていることから材料による差が生じることが明らかとなった。さらに抽出条件(pHなど)を変えて抽出量の差を比較したが、今回の条件下では単純抽出との差は得られなかった。2.ホルムアルデヒド添加飼料を経口投与したマウスの生体影響評価B6C3F1雌性マウスを用いて、既報の食品中のホルムアルデヒド濃度を参考に100mg/kg/dayの曝露量になるように調整したホルムアルデヒド添加飼料を50日間与え、通常の飼料を与えたコントロール群と比較した。投与期間終了後、糞便中の大腸菌数を計測し、粘膜免疫の中心となるIgA抗体について、新鮮糞便、血液、およびパイエル板細胞培養上清中のIgA量をELISA法にて測定した。消化管粘膜免疫系の免疫応答の変容はパイエル板リンパ球のsubpopulationの解析で評価した。ホルムアルデヒド曝露群では糞便中の大腸菌が有意に減少した(p<0.05)。消化管のパイエル板リンパ球のsubpopulation解析では、CD4/CD8比が曝露群で有意に増加した(p<0.05)。消化管免疫の中心的な役割を担うIgAは、コントロール群に比較して曝露群の血清中で有意に低下(p<0.001)し、糞便中においても低下傾向(p<0.1)を示した。今回の実験からホルムアルデヒド経口曝露による大腸菌の減少、および消化管の粘膜免疫系への影響が明らかとなった。我々が意図しない濃度のホルムアルデヒドを含有する食品が市場に出回る可能性があり、その食品の摂取を想定した動物実験において粘膜免疫系への影響が示唆されたことから、食品中のホルムアルデヒドに対する一層の安全性評価の必要性が示された。B6C3F1雌性マウスを用いて、前年度の食品中のホルムアルデヒド濃度を参考に100mg/kg/dayの曝露量になるように調整したホルムアルデヒド添加飼料を50日間与え、通常の飼料を与えたコントロール群と比較した。投与期間終了後、曝露群の糞便中の大腸菌数の減少を確認し、腸管関連リンパ組織について組織学的解析および免疫学的解析を実施した。一方で、ホルムアルデヒド曝露による影響がホルムアルデヒドの直接の毒性によるものか、或いは腸内細菌の減少を介したものであるかを確認する目的で、30mg/kg/dayの摂取量になるように調整したカナマイシン溶液を飲料水として与えたポジティブコントロール群を設定し、曝露期間後に粘膜免疫の中心となるIgA抗体について、新鮮糞便、血清中のIgA量をELISA法にて測定した。また、脾細胞、パイエル板および小腸上皮間リンパ球のサブセットを解析した。糞便の培養では、ホルムアルデヒド曝露群、ポジティブコントロール群ともコントロール群に比較して有意に大腸菌数の減少が認められた(p<0.05、およびp<0,01)。電子顕微鏡像において曝露群ではコントロール群に比較して腸絨毛の表面が滑らかな構造を呈した。さらにパイエル板の微細構造を観察すると曝露群ではリンパ球の密度が低くなり、アポトーシスを呈する細胞が数多く観察された。新鮮糞便中のIgAに差を認めなかったものの血清IgAは、ホルムアルデヒド曝露群、ポジティブコントロール群とも有意に減少した(p<0.01)。脾細胞リンパ球のsubpopulation解析では、曝露群とポジティブコントロール群で同様の動きを示した。以上のことから、消化管免疫系の変容は、腸内細菌の減少を介して生じた影響であることが示唆された。本研究から、ホルムアルデヒド含有食品は、腸内細菌を減少させ、腸内環境の変化と同時に腸管関連リンパ組織の変容に影響することが示唆された。
ミリ波回路用基板材料の評価法に関する研究

ミリ波回路を設計する際,回路に用いられる基板材料を評価する必要があり,本研究ではその評価法に関する諸検討を行った.基板材料の絶縁層部分の誘電特性の評価には,ウイスパリングギャラリーモード共振器法を適用し,回路用絶縁層の構造に起因する誘電率異方性を評価することに成功した.誘電率の評価結果の一部は,他の誘電率評価法によっても確認した.また,回路の導体薄膜部の表面抵抗測定の基礎的検討も行った.ウイスパリングギャラリーモード共振器法ならびに両端短絡型誘電体共振器法を用いた検討により,銅張り積層板のミリ波表面抵抗の測定技術確立の基礎資料を得た.ミリ波回路を設計する際,回路に用いられる基板材料を評価する必要があり,本研究ではその評価法に関する諸検討を行った.基板材料の絶縁層部分の誘電特性の評価には,ウイスパリングギャラリーモード共振器法を適用し,回路用絶縁層の構造に起因する誘電率異方性を評価することに成功した.誘電率の評価結果の一部は,他の誘電率評価法によっても確認した.また,回路の導体薄膜部の表面抵抗測定の基礎的検討も行った.ウイスパリングギャラリーモード共振器法ならびに両端短絡型誘電体共振器法を用いた検討により,銅張り積層板のミリ波表面抵抗の測定技術確立の基礎資料を得た.まず,近似変数分離法および実効誘電率法といった近似解法を用い,WGモード誘電体円板共振器の共振電磁界解析を行った.近似変数分離法では,銅張りがない場合およびある場合双方の電磁界解析を行い,実験結果及び電磁界シミュレータにより計算結果との比較をおこない,共振周波数を約2%の精度で,無負荷Qを約5%程度の精度で解析可能であることを示した.この解析結果を適用し,試料の誘電体部分の比誘電率、誘電正接および銅貼り部分の導電率の測定用プログラムを完成させた.一方で、円板試料および励振用線路の位置調整機能を有するミリ波基板測定用装置の基本部分を完成させた。励振用線路として,従来の誘電体線路を用いる方式と,金属導波管内に誘電体テーパストリップを挿入した線路を用いる方式を比較検討した.今回新たに導入した金属導波管を用いる方法では,線路位置により位相定数が変化することを利用し,測定周波数に応じて励振位置を変えることにより,広帯域において結合を適切に調整できる可能性が示されたが,金属部による共振電磁界のじょう乱が,殊の外大きく,Q値の測定値が劣化し誘電性説の測定において大きな誤差を発生させることが分かった.共振電磁界に対する影響が少ない同種の励振線路を引き続き検討する予定である.実際に数種類の銅貼り基板を用意し、第一次近似としての比誘電率値、誘電正接値および銅薄膜の表裏面の導電率・表面抵抗値を得た。なお,WGモード共振特性測定ソフトウェアを開発し,測定能率の向上を図った.今年度得られた測定結果は,提案法により銅貼り誘電体基板の評価が可能であるとの見通しをもたらした.当初の計画通り,WGモード誘電体円板共振器の厳密解析を平行平板形モードマッチング法を適用することにより行った.本手法が,共振器半径方向への放射損を考慮でき,従来のしゃへい形誘電体共振器形のモードマッチング法に比べ,ある解析条件の元でウイスパリングギャラリーモードの共振特性計算へ適用する際の解析誤差が少なくなることを,実験結果,計算結果により示した.誘電体損,放射損,導体損の内訳を計算できることが実験結果によっても確認され,本解析が導体板つき誘電体円板の特性評価に有用であることが示された.これにより,誘電率および誘電正接の測定精度が,従来マイクロ波帯で使用されていた誘電体共振器法と同等のレベルとなり,ミリ波材料開発・ミリ波回路設計技術の発展にさらに大きく寄与できると考えられる.目標としていた測定公式の導出までには至らなかったが,本年度早々にカバーできる見込みである.一方で,測定用装置の改良も進めた.それを用いてた実験により.励振用線路選定のための基礎資料も収集しつつある.また,恒温槽を用いた温度特性測定システムの開発および温度特性取得のためのソフトウェア整備にも着手した.研究計画最終年となる本年度中に完成し,計画通り測定を開始できる見込みである.誘電率に-軸異方性を有する誘電体円板中のWGモード共振電磁界の厳密解析を平行平板形モードマッチング法を適用することにより行った.これにより,プラスチック樹脂中にガラスファイバクロスを積層したタイプのミリ波回路基板材料の測定が可能となった.実際の測定手順を確立し,いくつかの回路基板材料についてミリ波誘電率を測定し,誘雷率異方性が確かに存在することを示すことに成功した.回路設計においては,この誘電率依存性を考慮した厳密な特性計算に基ずくことが必要であり,本結果はミリ波回路の有意な設計基礎資料となる.また,本測定法の妥当性を示す材料として,遮断円筒導波管による測定結果との比較を行った.両測定法による測定結果はよく一致し,お互いの妥当性を立証する材料を得た.さらに,計画通り測定用装置の改良も進め,恒温槽を用いた温度特性測定システムの開発および温度特性取得のためのソフトウェア整備を一通り完了した.震災の影響もあり研究計画終了時においては,まだ各種基板材料に対する温度特性取得データは少ないが,今後も測定を重ねる予定である.
第一原理量子論によるSiC/SiO2界面形状と電子物性の相関

炭化ケイ素(SiC)は、その優れた物性からパワーデバイス半導体として近年注目を集めており、実際にすでにSiCパワーデバイスは市場に出回り始めている。SiCには、自然酸化膜としてSiO2を持ち、SiC-MOSFET(電界効果トランジスタ)の絶縁膜として利用できるという利点がある。しかし、現在のSiC-MOSFETでは、SiC/SiO2界面に高密度に存在する高密度欠陥準位の存在によりデバイス特性が理論性能値のたかだか10%未満しか出ていない。SiCデバイスの更なる普及、信頼性獲得のためにはSiC/SiO2界面欠陥の理解と、それらのデバイスへの影響を理解する必要がある。SiC/SiO2界面欠陥は必ずしもネガティブな側面ばかりではなく、新たな物理現象の舞台でもあることが最近明らかになって来た。SiC/SiO2界面の欠陥が単一光子光源として振舞うことが報告された。この界面の単一光子光源の正体を明らかにすることも、実応用に向けて重要な課題となっている。今年度はSiC/SiO2界面近傍の炭素関連欠陥の網羅的な絞り込みと、それらの電子状態解明を進めた。昨年度の実験との共同研究により、界面には炭素関連欠陥が大量に存在する可能性が示唆されたが、その微視的形態に関しては依然未解明であった。本研究では、CPMD(カーパリネロ分子動力学法)用いたsimulated annealing法により、炭素関連欠陥の網羅的な探索を行なった。その結果、界面の酸素分圧に依存して、炭素関連欠陥の形態が大きく変わることを示した。特に、酸素分圧が小さい時に、炭素の凝集体の存在が示唆された。本年度は、SiC/SiO2界面の欠陥と単一光子光源の発光波長との関係も調べた。SiO2のアモルファス構造に由来し、局所的な構造の違いが単一光子光源の発光波長に影響し、発光波長にばらつきが出ることを明らかにした。炭化ケイ素(SiC)は、その優れた物性から次世代パワー半導体材料として近年注目を集めている。SiCには熱酸化によりSiO2膜を作成することができるという利点があり、SiC-MOSFET (Metal-oxide-semiconductorfield-effect-transistor)デバイスの作成に用いることができる。しかし、現在のSiC-MOSFETでは界面に存在する高密度界面準位により、そのパフォーマンスは理論値と比べ大きく劣る(例えば、移動度は理論値よりも二桁も劣る)。酸化の原子論的理解が重要な課題となっている。酸化現象そのものも極めて興味深い。炭素がどのように酸化中に消失するのかそのメカニズムや、酸化面方位によって酸化速度が十倍も異なる(ことが実験で知られているが、その)メカニズムの解明が待たれる。また、実際のデバイス開発では界面処理(NOやPOCl3処理)が行なわれているが、依然界面処理の有効性の微視的理解は得られていない。本年度は、大きく分けて3つのことに取り組んだ。1第一原理計算による酸化のメカニズム解明。その結果、Si面とC面とでは酸化経路が全く異なることを見出した。これは炭素の消失過程が面方位によって異なることに由来していることを見出した。また、界面に炭素関連欠陥が大量に存在している可能性を示した。2SiO2/SiC界面におけるSiC積層構造の違いとその電子状態への影響。界面におけるSiCの積層構造が界面状態に大きく影響を与えていることを明らかにした。これはこれまでの半導体で考えてこられなかった、積層欠陥由来の界面準位生成メカニズムの提案を行った。3第一原理計算と実験との共同研究によるPOCl3界面処理の微視的解明の解明。第一原理計算とSIMS実験との共同研究により、世界で初めてPOCl3界面処理の微視的解明に成功した。良い計算環境を確保できたとともに、共同研究者の議論、さらには実験との共同研究により、同時進行的に多くのテーマを効率的に行うことができたことによる。これにより、SiCデバイス開発、さらには半導体基礎物理に極めて大きなインパクトを持つ研究成果を多数報告することができた。

特に、酸素分圧が小さい時に、炭素の凝集体の存在が示唆された。本年度は、SiC/SiO2界面の欠陥と単一光子光源の発光波長との関係も調べた。SiO2のアモルファス構造に由来し、局所的な構造の違いが単一光子光源の発光波長に影響し、発光波長にばらつきが出ることを明らかにした。これまでの研究成果を踏まえ、今後以下の3つのテーマに取り組んでいく。1これまでの研究で、実験で行われているPOCl3の有効性の微視的理解を与えることができた。今後は、もう一つの界面処理法であるNO処理の有効性を考えていく。2界面におけるSiC積層構造が変わった際に、それがどの程度移動度に影響があるかを明らかにしていく。3SiO2膜中の欠陥に注目し、その電子状態・絶縁膜の信頼性にどう関係しているかを明らかにしてゆく。該当年度は当初よりも、海外出張数が少なかったためである。それは、情報発信の割合を当初よりも小さくし、国内の共同研究を活発に行ったためである。主な出張先が国内の共同研究との打ち合わせであり、国内共同研究を活発に行った結果極めて斬新なインパクトのある研究成果が立て続けに出すことができた。次年度以降は、これら成果の世界への情報発信が重要となる。前年度では、情報発信の割合を減らす一方で多くの研究成果を得ることができた。来年度は、これら新しい結果を世界に向けて発表する機会を増やす。国内外の出張費が当初の予定よりも増える見込みであり、それに充てると共に、大量のデータ整理を行うために人件費・謝金で研究補佐員を雇う。これにより、一層の研究速度向上を図る。
エージェントと著作等に対する典拠コントロール支援用統合型典拠データベースの構築

図書館目録における典拠コントロールの一層の充実をめざして、(a)個人や団体等というエージェントに対する国内の典拠データを仮想的に統合し、より包括的な典拠データとすること、(b)既存の書誌データから著作および表現形に関する事項を抽出し、包括的な著作・表現形典拠データを形成すること、および(c)統合型の典拠データを適切に表現し管理できるメタデータスキーマを策定することを研究目的としている。今年度は以下の研究を遂行した。1.メタデータスキーマとその基盤となる概念モデルの検討:エージェントおよび著作、表現形などを表現し管理する適切な典拠データ用スキーマの策定に向けて、特にRDAの適用を想定してメタデータスキーマを検討した。候補となるMARC21、RDA Registryの登録語彙(RDA語彙)を用いたスキーマ、BIBFRAME、およびMARC21から他の2つへの事後的な変換という5つの方式それぞれに対して、設定した複数の観点から検討した。また、それらの基盤となる概念モデルレベルの検討としてBIBFRAMEとIFLA Library Reference Modelなどを取り上げ、RDFモデルベースでのクラス間・プロパティ間のマッピングとマージ(併合)を検討した。2.エージェント典拠データの照合と統合:国立国会図書館作成の著者名典拠データとNACSIS-CAT著者名典拠データの照合、およびリンクする書誌データ間の照合を加えた典拠データの照合を試行した。併せて、国際的な典拠データ間の照合結果をマッピングとして公開しているVIAF(バーチャル国際典拠ファイル)の処理結果について妥当性の検証を試みた。3.著作同定への機械学習の適用:既存書誌データからの著作の抽出を意図して、機械学習による著作の同定を試みた。特に難易度が高い日本の古典著作の同定に向けて、同定実験を行った。3つの研究目的それぞれに対して、下記の成果を得ており、順調に進展していると判断した。1.メタデータスキーマとその基盤となる概念モデルの検討:RDAの適用を想定したとき、現行MARC21、RDA語彙を用いたスキーマ、BIBFRAME、およびMARC21から他の2つへの事後的な変換という5つの方式それぞれに対して、設定した複数の観点から検討し、各方式の特徴や問題点を明らかにした。加えて、RDA語彙において欠如している点を補うべく、構造化して値を表現できるよう拡張を提案した。また、複数の概念モデルに対してRDFによるクラスおよびプロパティに変換した上で、それらのマッピングの結果、マージにおける複数の選択肢とその結果を提示した。併せて、RDFクラスおよびプロパティのマッピングとマージの成立要件を形式化してまとめた。これらの成果は、雑誌論文と学会発表として公表している。2.エージェント典拠データの照合と統合:国立国会図書館の著者名典拠データとNACSIS-CAT著者名典拠データの照合、加えてそれらにリンクする書誌データ間の照合を用いた典拠データの照合を行い、精度の高いマッピングを実現した。また、VIAFによるマッピング結果を日本名個人名に限定して検証を行い、適切なマッピングとされていない事例を効率的に特定する方法を提案した。3.著作同定への機械学習の適用:FRBR研究会が人手で判定した日本古典著作に該当する書誌データを正解集合とし、それら以外の書誌データを加えて実験集合を形成した。このデータ集合に対して複数の機械学習を適用した著作同定実験を行い、基本的な性能を確認した段階にある。細部にわたる実験は未了であり、今後に残されている。1.エージェント典拠データの照合と統合:昨年度に引き続き、国立国会図書館の著者名典拠データとNACSIS-CAT著者名典拠データの照合と統合を試行し、その成果をまとめ公表に努める。さらに、入手できた他の図書館作成の典拠データを加えた照合と統合化を試みる。それぞれの典拠データの特性等を考慮した複数の照合方式を試行し、方式間での性能評価を行う。2.既存書誌データからの著作・表現形データの抽出と統合:(a)引き続き、既存書誌データからの著作の抽出を意図して機械学習を適用した著作同定を試みる。また、その性能をルールベース方式(照合するデータ項目とその優先順位を事前に決定し照合を実行する方式)で著作同定を行ったときと比較し、さらには両方式を組み合わせたときの性能評価を試みる。(b)表現形については、同一著作として同定された書誌データから表現形に該当する事項を抽出し、複数の設定可能な表現形の単位(言語の単位、同一責任表示の単位など)を検討しつつデータの統合化を図る。なお、著作と表現形の基準や扱いについては、RDAおよびNCR2018に従ったものとする。(c)著作間の関連や表現形間の関連についても、どの程度の手がかりが抽出できるのか検証する。(d)並行して、VIAFやWorldCat Worksにおける著作や表現形の設定結果との異同を検証する。今年度は以下の研究を主に遂行した。1.典拠データ記述に適切なメタデータスキーマの検討エージェントおよび著作、表現形などを表現し管理する適切な典拠データ用スキーマの策定に向けて、既提案のメタデータスキーマとメタデータ用の語彙を複数取り上げ、それらの特徴、共通点および相違点の検討などを行った。

取り上げたスキーマ等は、(a)RDAに対応してRDA Registryに登録されているRDFクラスとプロパティ、(b)米国議会図書館が主導するプロジェクトにおいて提案された最新版のBIBFRAME 2.0、さらには(c)IFLA Library Reference ModelをRDFによる表現に変換したモデルおよび語彙、(d)FRBR等とCIDOCCRMとの統合モデルであるFRBRooなどである。2.エージェント典拠データの照合と統合国内機関作成による複数種の典拠データを照合し、統合型の典拠データベースを構築するために、国立国会図書館作成の著者名典拠データとNACSIS-CAT著者名典拠データの照合と統合を試みた。それぞれの典拠データの特性、言語・文字種の区分や表記と読みの分離など、データの最小構成要素を適切に分節化した上での照合法を試みており、基本的な照合や集計を行った段階にある。主に国内向けの典拠コントロール作業支援を意図しているとはいえ、方法論については国際的な広がりをもつ成果と捉えている。研究代表者として前年度まで実施していた他の研究課題の期間延長を行い、その研究課題に本研究課題と並行して取り組んだ結果、時間的なエフォートが不足し、本研究課題の進捗が多少とも遅れている。1.典拠データ記述に適切なメタデータスキーマの検討既提案のメタデータスキーマとメタデータ用の語彙を複数取り上げ、それらがエージェントおよび著作、表現形などを表現し管理するのに適切かを検討した。特にBIBFRAME 2.0を主対象にした部分の成果は雑誌論文として公表しており、欧米を中心とする国際的な議論に貢献している。併せて、上記の検討を進める中で、複数のメタデータモデルやメタデータ語彙のマッピング、その拡張やマージ(併合)などの作業手順を確認することを行っている。2.エージェント典拠データの照合と統合国内機関作成による複数種のエージェント典拠データとして、国立国会図書館作成の著者名典拠データとNACSIS-CAT著者名典拠データの照合と統合を試み、基本的な照合や集計を行った段階にある。複数の照合方式の試行や方式間での性能評価等という細部にわたる実験が未完了であり、今後に残されている。図書館目録における典拠コントロールの一層の充実をめざして、(a)個人や団体等というエージェントに対する国内の典拠データを仮想的に統合し、より包括的な典拠データとすること、(b)既存の書誌データから著作および表現形に関する事項を抽出し、包括的な著作・表現形典拠データを形成すること、および(c)統合型の典拠データを適切に表現し管理できるメタデータスキーマを策定することを研究目的としている。今年度は以下の研究を遂行した。1.メタデータスキーマとその基盤となる概念モデルの検討:エージェントおよび著作、表現形などを表現し管理する適切な典拠データ用スキーマの策定に向けて、特にRDAの適用を想定してメタデータスキーマを検討した。
言語的文化的マイノリティの学校教育に関する民族誌的研究

日系人児童生徒の学校教育、とくにかれらに対する日本語教育と母語教育に関する当面する実践課題を以下に示しておきたい。(1)母語能力に応じた日本語教育第二言語を習得するうえで母語(第一言語)が重要な役割を果たすことを考慮すれば、外国人児童生徒に対して母語能力を無視してやみくもに日本語指導を行うことは避けなければならない。母語の識字能力の不十分な低学年齢児に対しては、母語教育を優先しながら日本語指導を進めることが必要であるし、母語能力が一定程度確立している子どもにはその能力に見合ったレベルの日本語教育を実施することが肝要となる。(2)教科学習のなかでの日本語教育授業理解に必要な日本語能力の習得には文字学習を中心とする日本語学習だけでは不十分であり、教科学習と統合された日本語教育が必要となる。そのためには、原学級での授業を外国人児童生徒が理解できる内容と日本語で行う工夫や、文字学習に終始しがちな日本語教室での取り出し指導を、教科学習を目的として作成されたカリキュラムや教材を用いた授業へと展開することが必要となる。(3)母語の保持・伸長を目的とする母語教育子どもの識字能力、認知発達、アイデンテイテイの確立という人間的成長にとって、母語の保持・伸長は不可欠な要件である。それゆえ、母語の学習のみならず、母語による学習(教科学習)は是非とも実現しなければならない課題である。国や自治体はこのような母語教育を実現するための人的条件を整えるべく積極的な取り組みをすべきである。
生体脳微小循環観察法による低体温下逆行性脳灌流法の研究

逆行性脳灌流法に関しての基礎的研究として、生体脳微小循環観察と脳組織観察を併用し、低体温下の逆行性灌流の課程を灌流圧を調節することにより条件をかえ計測、記録し、評価、解析した。これにより至適逆行性灌流条件を推測した。方法:Wistar系ラットを用いて腹腔内麻酔を施行、頭頂部に約5-6mm大のClosed Cranial Windowを作成し、頭蓋内圧を随時変更できるようにしてその内腔を人工髄液を用いて灌流した。落射型蛍光顕微鏡下に頭部を固定し、Closed Cranial Windowを介して微小血管領域における変化を観察した。脳表微小循環像の解析は、逆行性灌流時における脳微小循環の変化を灌流圧を調節し観察する事により行った。結果:頭蓋内圧は逆行性灌流における至適圧と推定される1-3cmH20で設定、逆行性灌流圧20-30mmHgでの条件下では低体温下の心拍動下の脳表循環の1/5から1/6で逆行性に灌流される事が観察された。今後さらに逆行性脳灌流法の基礎的研究に寄与すべく研究を継続していく方針である。
逆問題型定式化による非比例減衰系建築構造物の損傷制御設計法

本研究では、異種構造形式の複数要素から構成される建築構造物(非比例減衰系)の地震時損傷を可能な限り軽減し、その分布を設計者の目標とする分布にコントロールするような構造要素の剛性分布および強度分布を見出す直接的な損傷レベル制御設計法を展開した。得られた主な成果は以下の通りである。1.鉄骨鉄筋コンクリート構造に代表される、異種減衰特性を有する複数の構造材料により構成された非比例減衰複合建築構造物に対し、本研究代表者らが提案する逆固有モード定式化手法を適用し、レベル1の設計用スペクトル適合地震動群に対する平均最大応答層間変位が設計指定値と一到しているような剪断型構造物モデルの層間剛性を球めるという形式の新しい設計法を展開した。レベル1の設計用地震動に対する設計法を用いて、レベル2の設計用地震動に対する損傷制御設計法が展開できる見通しである。2.層間の相対速度を利用するタイプの粘性減衰デバイス(VDD)が組み込まれた非比例減衰制振構造物に対し、1と同様の手法を適用し、レベル1の設計用地震動および常時風荷重に対する平均最大応答(層間変位、最上層の加速度)が指定値と一駐するような剪断型構造物モデルの層間剛性およびVDDの代表特性量を求める設計法を展開した。3.非比例減衰系の一つの代表例である免震構造物について、本研究代表者らの混合型の逆固有モード定式化手法を適用し、バイリニア一型の復元力特性が指定された免震層で支持された剪断型構造物モデルに対して、レベル1あるいはレベル2の設計用地震動に対する平均最大応答(層間変位、加速度)が指定値と一駐するようなモデルの層間剛性を求めるという形式の新して設計法を展開した。具体的には、レベル1、2のそれぞれの設計用地震動に対して異なる設計クライテリアを設定し、そのクライテリアを等号または不等号で満足する設計を見いだす方法を構築した。
医療経済評価における方法論/意思決定上の課題解決に向けた基礎的検討

高額な医療技術が次々と開発される一方で、高齢化の進展や経済成長の鈍化等により医療費の大幅な拡大は困難になってきている。そのような状況下で、医療技術の費用対効果、すなわち「当該技術の価値ははたしてその価格に見合っているのか」を検討する必要性は今後その重要性をさらに増すと考えられる。本研究では、疾患の性質が医療資源配分において人々(あるいは医療関係者)の選好にどのような影響を与えるか調査した。また日本人集団におけるQOL値の標準値を測定し、またQOL値にどのような要因が影響を与えるか検討した。諸外国における医療技術評価機関の動向、ISPOR(国際医薬経済・アウトカム研究学会)等の関係学会における議論、Pubmed等による文献検索の結果、専門家へのインタビュー等から医療経済評価の方法論における課題を検討した。近年、新たな課題として登場しつつあるのが、間接比較やネットワークメタアナリシスなど直接比較が存在しない場合におけるエビデンスの取り扱いであり、研究が増加しつつある。また、EQ-5D等によって測定されたQOL値が存在しない場合に、その他のPRO(患者報告アウトカム)尺度からQOL値に換算するクロス・ウォーキングあるいはマッピングと呼ばれる手法が取り扱われる場合もあるが、その妥当性・信頼性の担保が課題である。日本においては、レセプトデータを用いた費用の検討も行われているが、種々のバイアスや非関連医療費もその標準的方法論の確立が急がれている。医療経済評価を用いた意思決定においては、分析において検討できる健康指標以外にどのような要素を考慮すべきかも検討すべき項目であり、イギリスNICEなどではcitizen council等でも一般市民を巻き込んだ議論がなされている。アウトカムの割引率については、費用と同率で割り引くべきか、そもそも割引を行うべきか等の議論がなされている。このような割引に関して実際の調査を行うことについては、多くの研究において成功しておらず、Keeler-Cretinのパラドクス(アウトカムを同率で割り引かないと介入を未来に延期する方が効率的になる)を回避するため費用と効果を同率で割り引くことが一般的である。ただし、一部の医療経済評価機関では将来の健康の価値増加を見込んで、費用よりも低めの割引率を適用しているところもある。前年度に同定した課題のうち、本年度は医療資源配分における医療関係者(医師)の選好構造について、調査を実施した。医療経済評価においては通常QALY(Quality-Adjusted Life Year:質調整生存年)に基づきその効率性が検討される。QALYの原則は「"a QALY isa QALY" isa QALY(すべてのQALYを等価に扱う)」ことが原則であるが、実際の意思決定においてはすべてのQALYが等価である、等しく取り扱うべきであるという考えについては議論もある。例えば、医療経済評価を積極的に活用しているイギリスのNICE(The National Institute for Health and Care Excellence)では、QALYの他にも疾患の重症度や、終末期、イノベーションの大きさ、小児(年齢)などを考慮しているとされる。ただ、種々の要素がアドホックに検討されている場合も多く、その透明性が課題となることもある。そこで医療経済評価を用いた意思決定においてQALYの他にもどのような要素を考慮しうるのか検討するために、医療関係者(医師)に対してコンジョイント法を用いて、医療資源配分における選好について調査した。プロファイルは(a)年齢(若年者/高齢者)、(b)介入の種類(治療/予防)、(c)重症度(重度/軽度)、(d)過去の治療経験(あり/なし)の4属性について直交に組み合わせ16種類のプロファイルを作成した。16種類のプロファイルをランダムに2種類組み合わせ、どちらの健康状態に対して介入する医療技術(cost/QALYの等しいもの)を社会的に優先して提供すべきかを調査した。結果については現在解析中であり、研究期間終了時までには明らかにする。また、同様の調査について一般集団を対象に既に実施しており、それらの異同も含め結果の検討を行う。まずは、医療経済評価を用いた意思決定において、QALYのほかにもどのような要素を考慮しうるのかを検討するために、医師に対して、コンジョイント法を用いて、医療資源配分における選好を調査した。属性としては、(a)年齢(若年者/高齢者)、(b)介入の種類(治療/予防)、(c)重症度(重度/軽度)、(d)過去の治療経験(あり/なし)の4つを考慮した。計610名の医師が一人5つの二項選択形式の質問に対して回答を行った。最も選好の強かった要因は「年齢」(P<0.001)であり、若年者に対して優先的に医療資源配分を行うことを支持ししていた。次いで選好の大きかったものは「介入の種類」(治療)、以後は「過去の治療経験」(なし)、「重症度」(重度)であり、すべての要因が統計学的に有意であった。性別、年齢、所属施設の特性等によって交互作用は検出されなかった。次いで、日本における選好にもとづく尺度に関する国民標準値の検討を実施した。諸外国ではEQ-5DあるいはSF-6D等の選好にもとづく尺度について国民標準値が報告されていることが多い。本研究では、厚生労働省により実施された調査データを用いて検討を行った。結果は、QOL値は性別・年齢にかかわらず、EQ-5DよりもSF-6Dの方が低い値を示した。いずれの尺度においても60代以上では有意にQOL値が低下し、また女性の方が得られたスコアが低い傾向にあった。

世帯所得、あるいは教育歴はQOL値と有意に関連していた。全年齢層で見ると「完全な健康状態」であると回答した人の割合は68% (EQ-5D-3L)、55% (EQ-5D-5L)、4% (SF-6D)であり、SF-6Dは低い割合であった。「うつ病やその他の病気」「脳卒中」「関節リウマチ」が最も気になる傷病であると回答した人はQOL値の低下が大きかった。高額な医療技術が次々と開発される一方で、高齢化の進展や経済成長の鈍化等により医療費の大幅な拡大は困難になってきている。そのような状況下で、医療技術の費用対効果、すなわち「当該技術の価値ははたしてその価格に見合っているのか」を検討する必要性は今後その重要性をさらに増すと考えられる。本研究では、疾患の性質が医療資源配分において人々(あるいは医療関係者)の選好にどのような影響を与えるか調査した。また日本人集団におけるQOL値の標準値を測定し、またQOL値にどのような要因が影響を与えるか検討した。初年度の検討に基づき、調査を行っており、調査対象者数の増加や今年度は統計解析や結果の検討を実施する。医療経済評価今年度においては、昨年度収集したデータの統計解析や結果の検討を実施する予定をしている。また、昨年度はプレテスト的な側面もあり調査対象者数を限定していたが、今年度はさらに拡張して実施する。結果については、一般人を対象に同様の調査を実施した結果とあわせて検討する。また、本年度については初年度に同定したQOL値に関する課題のうち、離散選択法からQOL値に変換するためのマッピングに関する統計手法について調査を実施する。平成25年度は交付申請書の記載通りの事項について検討を行い、一定の成果を得た。昨年度はプレテスト的な側面もあり、調査対象となる回答者数を限定していたため。本年度に抽出された課題とあわせて実証的に検討すべき課題を明らかにし調査等を行う予定である。今年度はさらに調査対象となる回答者数を拡張して、調査をさらに精緻化する。昨年度は実証的な調査を行う予定だったが、予定を変更して課題の洗い出しに集中し、今年度以降に調査を行うこととした。そのため、次年度使用額が生じた。次年度以降に繰り越した額については、今年度以降に調査経費として活用する予定である。
Web検索の可視化一般化に関する基礎研究と教育コンテンツの有効利用への応用

本研究では,ユーザインタラクションを伴うグラフベースの情報視覚化の自動化を目的として,情報視覚化におけるインタラクションを一般化し,これをコンピュータに解釈可能な形で記述可能な情報視覚化記述手法を開発する.具体的には,まず代表的な視覚化技法,汎用視覚化ツール,情報視覚化の体系化のそれぞれに関連する研究を調査する.代表的な視覚化技法については,主にkeimの視覚的データ探索技法の分類に基づいて調査する.汎用視覚化ツールについては研究レベルのもの,商用のものを含め,複数の視覚化技法を統合したツール,モジュールベースの視覚化ツール,ユーザ要求に基づく自動視覚化ツールの別に調査する.情報視覚化の体系化については,視覚化技法の分類,記述の別に調査する.次に調査の結果より,本研究で開発する記述手法の要件を明らかにする.そしてこの要件をもとにグラフベースの情報視覚化における構成クラスのオブジェクトモデルを定義する.これは,自動視覚化システムの構築を見据えて,記述手法とオブジェクト指向言語にけるクラスとの対応を図った結果である.本研究の開発プロセスはこのオブジェクトモデルをもとに組み立てられる.さらにこのオブジェクトモデルに基づいてグラフベースの情報視覚化の要素(静的要素と動的要素)を抽出,一般化し,これをコンピュータに解釈可能な記述形式に発展させることによって,グラフベースの情報視覚化の記述手法を提案する.情報視覚化の要素の抽出については,まず過去の研究の成果を統合することによりすすめる.さらに実際の視覚化システムを観察することによりこれを精錬,拡張する.コンピュータに解釈可能な記述形式への発展については,提案した記述モデルをXML-DTDとして定義し,XML文書による記述を可能とすることで実現する.最後に,提案した記述手法を用いて代表的な視覚化技法を記述することにより,提案手法の適用可能性を示す.また,本手法に基づく自動視覚化システムの構築についてその指針を示す.本研究では,ユーザインタラクションを伴うグラフベースの情報視覚化の自動化を目的として,情報視覚化におけるインタラクションを一般化し,これをコンピュータに解釈可能な形で記述可能な情報視覚化記述手法を開発する.具体的には,まず代表的な視覚化技法,汎用視覚化ツール,情報視覚化の体系化のそれぞれに関連する研究を調査する.代表的な視覚化技法については,主にkeimの視覚的データ探索技法の分類に基づいて調査する.汎用視覚化ツールについては研究レベルのもの,商用のものを含め,複数の視覚化技法を統合したツール,モジュールベースの視覚化ツール,ユーザ要求に基づく自動視覚化ツールの別に調査する.情報視覚化の体系化については,視覚化技法の分類,記述の別に調査する.次に調査の結果より,本研究で開発する記述手法の要件を明らかにする.そしてこの要件をもとにグラフベースの情報視覚化における構成クラスのオブジェクトモデルを定義する.これは,自動視覚化システムの構築を見据えて,記述手法とオブジェクト指向言語にけるクラスとの対応を図った結果である.本研究の開発プロセスはこのオブジェクトモデルをもとに組み立てられる.さらにこのオブジェクトモデルに基づいてグラフベースの情報視覚化の要素(静的要素と動的要素)を抽出,一般化し,これをコンピュータに解釈可能な記述形式に発展させることによって,グラフベースの情報視覚化の記述手法を提案する.情報視覚化の要素の抽出については,まず過去の研究の成果を統合することによりすすめる.さらに実際の視覚化システムを観察することによりこれを精錬,拡張する.コンピュータに解釈可能な記述形式への発展については,提案した記述モデルをXML-DTDとして定義し,XML文書による記述を可能とすることで実現する.最後に,提案した記述手法を用いて代表的な視覚化技法を記述することにより,提案手法の適用可能性を示す.また,本手法に基づく自動視覚化システムの構築についてその指針を示す.Web検索ナビゲーションの効率化を支援するための,Webコンテンツ間関係の視覚化を検討した.その際,さまざまな場面でのユーザの要求に応じたWebコンテンツ間の視覚化を統一的かつ一般的に扱う必要がある.そのために先ず,視覚化を一般的に扱うためにコンテンツ間関係を数学的に定式化した.定式化にはグラフ理論のネットワークを拡張し,ノードをコンテンツ,その属性として特徴キーワード,年数,サイトなどを持たせた.辺としてコンテンツ間の関係を表現させ,その属性としてコンテンツ間に共起する特徴キーワードとその強さを持たせた.さらに,視覚化条件の導入とそれらの定式化,視覚化タイプの検討と視覚化条件による定式化,視覚化アルゴリズムの開発,視覚化条件とアルゴリズムの関係を明らかにした.これらの理論的な結果をもとにプロトタイプシステムの開発を行った.それにより,Webコンテンツ間関係の多角的な視点からの検討が可能になうたことから,Web検索ナビゲーション支援にの可能性が得られた.ユーザ要求に適応的な学術論文視覚化システムの開発を目指し,領域的・時間的に安全な視覚化手法を提案した.視覚化においては,学術論文を頂点,論文間の関係を辺,関連の強さを辺の重みとするグラフを用いて論文関係を表現した.視覚化をシステマチックに扱うため,論文関係図と,視覚化のためのユーザ要求を制約条件として,定式化した.その制約条件の組み合わせによる視覚化条件とそれを満たす視覚化パターン,視覚化アルゴリズムを提案し,その計算量の考察をおこなった.これらのアルゴリズムはグラフ描画問題に基づいて考察され,領域的・時間的に安全な視覚化が理論的に保障される.さらに,本研究で提案した視覚化手法のアプローチに基づいて開発された論文関係情報視覚化システムを実装し評価している.本研究の主な成果は,電子情報通信学会論文誌で公表された.同様なアプローチで,授業間関係視覚化システムを開発している.

大学における学生の授業選択支援を目的として,授業間関係視覚化システムを開発した.提案した視覚化手法は,縦軸を配当学年,横軸を分野とする二次元平面上に,授業をノード,授業間の前提・発展関係を辺としたグラフで,授業間関係を表現する.本システムを用いることにより,学生は,授業間の関係を視覚的に概観でき,目的に沿った効率的な授業選択の場が与えられる.この研究の関連として,研究会,学会等で公表した.本研究では,ユーザインタラクションを伴うグラフベースの情報視覚化の自動化を目的として,情報視覚化におけるインタラクションを一般化し,これをコンピュータに解釈可能な形で記述可能な情報視覚化記述手法を開発する.具体的には,まず代表的な視覚化技法,汎用視覚化ツール,情報視覚化の体系化のそれぞれに関連する研究を調査する.代表的な視覚化技法については,主にKeimの視覚的データ探索技法の分類に基づいて調査する.汎用視覚化ツールについては,研究レベルのもの,商用のものを含め,複数の視覚化技法を統合したツール,モジュールベースの視覚化ツール,ユーザ要求に基づく自動視覚化ツールの別に調査する.情報視覚化の体系化については,視覚化技法の分類,記述の別に調査する.次に調査の結果より,本研究で開発する記述手法の要件を明らかにする.そしてこの要件をもとにグラフベースの情報視覚化における構成クラスのオブジェクトモデルを定義する.これは,自動視覚化システムの構築を見据えて,記述手法とオブジェクト指向言語にけるクラスとの対応を図った結果である.本研究の開発プロセスはこのオブジェクトモデルをもとに組み立てられる.さらにこのオブジェクトモデルに基づいてグラフベースの情報視覚化の要素(静的要素と動的要素)を抽出,一般化し,これをコンピュータに解釈可能な記述形式に発展させることによって,グラフベースの情報視覚化の記述手法を提案する,情報視覚化の要素の抽出については,まず過去の研究の成果を統合することによりすすめる.さらに実際の視覚化システムを観察することによりこれを精錬,拡張する.コンピユータに解釈可能な記述形式への発展については,提案した記述モデルをXML-DTDとして定義し,XML文書による記述を可能とすることで実現する.最後に,提案した記述手法を用いて代表的な視覚化技法を記述することにより,提案手法の適用可能性を示す.また,本手法に基づく自動視覚化システムの構築についてその指針を示す.
ヘリウム表面につくるナノ構造の研究

本研究ではヘリウム表面上の電子をプローブとして、液体ヘリウム表面の特性を探求するとともに、ヘリウム液面上の電子を面内に閉じ込め、ミリ波吸収による量子状態の制御と量子ビットへの応用の可能性を探るという2つのテーマについて研究を実施した。核断熱消磁クライオスタットが完成し、超流動^3He-Aおよび磁場中超流動^3He-B表面上のウィグナー結晶の伝導度を250μKまで測定し、自由表面と磁場が存在する時の超流動^3Heの異方性に起因する織目構造についての定量的な議論にたえる、詳細なデータを得た。回転クライオスタットでは、毎秒1回転までの回転速度の範囲で、ヘリウム表面上2次元電子の伝導度測定ができるようになった。これまでに得られている結果よりも安定した性能が得られた。液体^3He上の電子系が形成する離散的な表面準位間の遷移に伴う、130GHzミリ波吸収の観測に成功した。低温における共鳴曲線が複雑な構造を持つことが明らかになったが、その機構を解明することが重要である。ミリ波吸収の観測は量子状態制御に向けての大きな進展である。今後、ミリ波吸収に助けられた逸出現象の観測に向けて実験を進める予定である。ナノサイズの間隙をもつ電極を用意し、ヘリウム薄膜上に蓄えられた電子系の移動度測定を行った。金属に吸着したヘリウム薄膜上電子の伝導が確認されたが、大半の電子が局在状態にあり、伝導に寄与していないことが明らかになった。毛細管凝縮したヘリウムチャネル上に電子を閉じ込める方法も試み、信号を観測することができた。今後単一電子制御の実現が課題である。液体ヘリウムの表面は究極の清浄表面である.その表面に形成される低次元系には2次元電子系,液体^4He表面に吸着された1層以下の希薄^3He原子層,液面下に蓄えられる正および負の2次元イオンプールなどがある.この研究ではヘリウム表面上の電子と表面下のイオンをプローブとして,液体ヘリウム表面の持つ界面としての特性を探求するとともに,ヘリウム液面上の電子を面内に閉じ込める技術を開発し,ミリ波吸収による量子状態の制御と量子ビットへの応用の可能性を探るという2つのテーマについて研究を実施する.本年度は希釈冷凍機の新研究棟への移設・調整と130GHzマイクロ波のインサートへの導入を行った.希釈冷凍機の移設・調節がほぼ終了し,良好な冷却性能を得ることができた.インサートへのマイクロ波の導入はセラミック導波路を採用し,各種のテストを行った.この実験装置はヘリウム液面上で量子ビットを作成する試みに使用する.その際に必要となる電極の微細加工は理研ナノサイエンス研究プログラムを活用して進める予定であり,同プログラムとの連携を進めている.^3He表面の性質を解明するために,核断熱消磁クライオスタットを建設中である.来年度の完成を目指して作業を行っている.さらに,方位を制御できる核断熱消磁クライオスタットの建設をスタートし,今年度は回転防振架台の導入と希釈冷凍機ユニットの購入を完了した.平成15年度中に建設を行う.東京大学物性研究所に設置されている断熱消磁冷凍機を用いた実験ではヘリウム表面下のイオンプールの測定を改良すべく,新規に試料室を作成中である.来年度には測定を開始する.これらの既設および新規導入の実験装置を駆使して実験を行う予定である.液体ヘリウムの表面は究極の清浄表面である.その表面に形成される低次元系には2次元電子系,液体^4He表面に吸着された1層以下の希薄^3He原子層,液面下に蓄えられる正および負の2次元イオンプールなどがある.

この研究ではヘリウム表面上の電子と表面下のイオンをプローブとして,液体ヘリウム表面の持つ界面としての特性を探求するとともに,ヘリウム液面上の電子を面内に閉じ込める技術を開発し,ミリ波吸収による量子状態の制御と量子ビットヘの応用の可能性を探るという2つのテーマについて研究を実施する.本年度は希釈冷凍機の調整と130GHzマイクロ波を用いたヘリウム表面上2次元電子の励起状態への遷移に伴う吸収信号の探索を行った.冷凍機の調整とマイクロ波導入機構の整備を完成し,InSb検出器の使った吸収信号の探索を行ったが,現時点ではまだ信号を確認していない.電極構造の改良など,2次元電子系の制御性を向上させる余地があるので今後の課題とする.^3He表面の性質を解明するために,核断熱消磁クライオスタットを建設中であったが,建設をほぼ完了し,3月中には最初の冷却試験を行える予定である.方位制御および連続回転可能な核断熱消磁クライオスタットの建設を進め,回転防振架台を支えるベアリングの交換など,前年度購入品の不具合を解決し,冷凍機インサートの製作も最終段階に入った.希釈冷凍機ユニットをインサートに取りつけた,希釈冷凍機冷却試験を16年度早々に実施する予定である.東京大学物性研究所に設置されている断熱消磁冷凍機を用いた実験では試料容器設置の過程で希釈冷凍機に亀裂が入り,真空漏を起こしてしまったので,その復旧に時間を費やした。現在,冷凍機を運転して冷却性能を調べているところである.冷凍機が回復し次第測定に入る.液体ヘリウムの表面は究極の清浄表面である。その表面に形成される低次元系には2次元電子系、液体^4He表面に吸着された1層以下の希薄^3He原子層、液面下に蓄えられる正および負の2次元イオンプールなどがある。この研究ではヘリウム表面上の電子と表面下のイオンをプローブとして、液体ヘリウム表面の持つ界面としての特性を探求するとともに、ヘリウム液面上の電子を面内に閉じ込める技術を開発し、ミリ波吸収による量子状態の制御と量子ビットへの応用の可能性を探るという2つのテーマについて研究を実施する。本年度は^3He表面研究のために準備中であった、核断熱消磁クライオスタットが完成し、テストの結果40μK以下の温度を生成することに成功した。この冷凍機に取りつける試料容器を作成中であり、来年度に測定を行う予定である。方位制御および連続回転可能な核断熱消磁クライオスタットの建設を進め、毎秒2/3回転の回転数において、安定的かつ継続して5mKを維持することができるようになった。今後毎秒1回転までの性能試験を行った後、ウィグナー結晶の輸送現象に関する測定を開始する。^4Heでの測定の結果を見ながら、断熱消磁機構を取りつける予定である。ナノサイズの間隙をもつ電極を用意し、ヘリウム薄膜上に蓄えられた電子系の移動度測定を試みてきた結果、100nm程度の厚さを持つヘリウム膜上にのった電子からの信号を捕らえることに成功した。しかし、この系は非常にデリケートであり、いまだに再現性に乏しい。最もよい条件のもとでも、数時間のスケールで信号が減衰して行き、電子が逃げて行くことを示している。このようなゆっくりとした、電子のリークの機構を明らかにすることは、非常に興味深く、今後の課題であるこの研究ではヘリウム表面上の電子と表面下のイオンをプローブとして、液体ヘリウム表面の特性を探求するとともに、ヘリウム液面上の電子を面内に閉じ込め、ミリ波吸収による量子状態の制御と量子ビットへの応用の可能性を探るという2つのテーマについて研究を実施した。