hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Japanese Self-Initiated Expatriation: Lessons for Entrepreneurship and Education in Asia

次年度2018年度8月に予定されているベトナムでの聴き取り調査の実施、2018年度に実施したインドネシアでの聴き取り調査記録の作成、ベトナム聴き取り調査記録の作成、2018年9月にポルトガル、Aveiro大学で開催されるEuropean Conference on Innovation Entrepreneurship国際学会に参加・発表する研究代表者ならびに研究分担者の旅費に充てる予定である。平成31年度は著書の執筆に充てるため、平成30年度に予定していたフィリピン(マニラ市)および中国(上海市)への調査出張を前倒しし、平成30年度に行った。
次世代のエネルギ問題を解決する電力工学教育・学習支援システムの構築

本研究の目的は、電力工学の学習を行う教育・学習支援システムを開発することである。情報通信技術を用いた遠隔実験やe-learningは技術者教育において非常に有用である。しかし、従来の遠隔実験やCGアニメーションなどの学習コンテンツでは、WEBプラグインなどを利用しているため、スマートフォンやタブレット端末などのモバイル機器からの利用は困難であった。そこで、本研究では、HTML5を利用し、モバイル端末からも利用可能なシステムとした。本研究では、「直流電動機・発電実験システム」、「誘導電動機学習システム」、「ステッピングモータ学習支援システム」、「HEMS学習支援システム」を開発した。本研究は、電力工学に関する教育・学習支援システムを構築することを目的としている。エネルギシステムに直結した電気工学(電気機器、電力、系統)技術者の不足が問題となる中、これらの教育の強化を図ることは急務であり、未来を見据えた電力工学と知能情報処理技術を融合したマイクログリッドを題材とした教育支援システムの構築を目指す。平成25年度は,計画にあげていた「発電機などの電気機器の実験をWeb上から行えるようにする」ために、Webを用いたe-learning教材の一部として、実際の交流発電機の簡易モデルの制御・計測実験が可能なシステムを構築した。近年、iPad等のタブレット端末が教育現場へ導入されつつあるが、構築した学習システムは、これらのタブレット端末からの利用も可能にしている。さらに、模擬誘導モータの実験システムの構築も進めており、これらの実験機器はユニット化するために、組込マイコンを用いて制御・計測が可能なようにしている。計画にあげていた、実験機器の増設や改良を容易に実現するための仕組みの構築として、教育学習支援システムであるe-learningのWebサーバーとは別に、各実験機器のユニットを作成し、サーバーとLANによる通信を行うことでそれぞれのユニットが制御されるシステムとした。これによって、実験機器の拡張・修正が容易である。次年度に向けては、さらに教材としての実験機器の拡張を行うと共に、教育コンテンツの充実を図る予定である。エネルギーシステムに直結した電気工学(電気機器、電力、系統)技術者の不足が問題となる中、これらの教育の強化を図ることは急務であり、未来を見据えた電力工学と知能情報処理技術を融合したマイクログリッドを題材とした教育支援システムの構築を目指す。平成26年度は、計画にあげていた「電力工学や知的情報処理技術の教育コンテンツの作成」のために、前年度までに構築した「直流電動機・交流発電機の遠隔実験システム」に対する3DCGアニメーションを利用した教育コンテンツの作成を行った。この教育コンテンツも含めて、iPadやスマートフォンなどのタブレット端末からも利用可能としている。また、計画にあげていた、「電気機器の原理が学べる簡単な実験装置」として、構造を単純化した「模擬誘導モータの遠隔実験システム」の開発を行った。このシステムもWebを利用したe-learning教材として利用可能であり、Webを用いて誘導モータの回転制御・計測実験が可能である。さらに、計画にあげていた、電磁界解析ソフトによってシミュレーションされた結果を、仮想現実として実際の電気機器の動画像に重ねて表示し、電磁界現象の可視化を行うシステムを作成した。ここでは、先の「模擬誘導モータの遠隔実験システム」を対象とし、誘導モータでの回転磁界をシミュレーションし、その結果をアニメーション表示することで、回転原理を学ぶ教育コンテンツの一部としている。これらのシステムによって、実際の電気機器を主体的に操作・実験し、現象を疑似体験することが可能になり、高い学習効果が期待される。平成27年度は、計画にあげていた「電力工学の教育学習コンテンツに加え、各実験機器を統合した学習・教育支援システムとして完成させる」ことを目標に、「模擬誘導モータの遠隔実験システム」に実際の三相誘導モータのインバータ制御実験を可能とするようにシステムの構築を進めた。しかし、遠隔実験システムとして組み込むまでには至らなかった。また、全体を統合したシステムを構築するまでには至らなかった。本研究を通して、電力工学に関する教育・学習支援システムとして、「直流電動機・交流発電機の遠隔実験システム」、「誘導モータの遠隔実験システム」、「ステッピングモータの学習・教育支援システム」が、教育コンテンツも含め一つのシステムとして完成することができた。ICTを利用した教育・学習支援システムとして、iPadやスマートフォンなどの携帯端末でも利用可能なシステムとして構築しており、一部のシステムについては、実際にスマートフォンなどからも利用してもらい高評価を得ている。また、「直流電動機・交流発電機の遠隔実験システム」の成果については論文誌に掲載された。最終的に、電動機に関するシステムの構築ができ、ほぼ目標を達成したと評価できるが、マイクログリッドを題材としたシステムにまでは統合できなかった。

本研究では、「直流電動機・発電実験システム」、「誘導電動機学習システム」、「ステッピングモータ学習支援システム」、「HEMS学習支援システム」を開発した。電力工学に関する教育・学習支援システムとして、「直流電動機・交流発電機の遠隔実験システム」として、教育コンテンツも含め一つのシステムとして完成することができ、本成果を平成26年5月に広島で開催されたIPEC2014(International Power Electronics Conference)で発表できた。また、「模擬誘導モータの遠隔実験システム」を構築し、学会論文誌等に発表することはできなかったが、電気学会教育フロンティア研究会において報告した。さらに、模擬誘導モータについて、電磁界解析シミュレーションツールで解析した磁界分布などの結果を、仮想現実として実機動画像に重ねて表示するシステムが構築できたが、学会論文誌等に発表するには至らなかった。教育工学次年度には、これまで構築したシステムを一つのシステムとして統合する。誘導モータについては、模擬誘導モータばかりでなく、実際のモータを用いたインバータ駆動実験等が行えるように拡充を行う予定である。また、構築した教育・学習支援システムとして実際の学生実験などの講義において使用し、その学習効果などの評価を行う予定である。さらに、学会論文誌等での発表が十分でないので、速やかに発表を行う予定である。Webを用いたe-learning教材の一部として、実際の交流発電機の簡易モデルを制御・計測実験が可能なシステムが構築できた。近年、iPad等のタブレット端末が教育現場へ導入されつつあるが、構築した学習システムは、これらのタブレット端末からの利用を可能にした。さらに、模擬誘導モータの実験システムの構築も進めており、これらの実験機器はユニット化するために、組込マイコンを用いて制御・計測が可能なようにした。研究計画に示した大きな四つの方法の内、「電気機器の実験がWeb上で行えるようにする」、「実験機器の増設・改良が容易に実施可能にする」の二つについて、前者は交流発電機のモデルだけではあるが完成しており、模擬誘導モータの実験装置も完成に近づいている。後者については、組込マイコンを用いることで実現できた。これらのことから、おおむね順調に進展していると評価できる。次年度以降は、変圧器、インバータ駆動の回転機などの原理を学ぶための教材としての実験装置を作成する。できるだけ、原理などが分かるように単純化し、内部を観察できるような装置を作成する。また、遠隔計測・遠隔制御によって電力計測が可能なシステムを構築する予定である。
立法裁量の「判断過程統制」が内包する憲法理論上の諸問題

本研究は,憲法学において理論的観点からは殆ど検討されていなかった「判断過程統制」に関して,その憲法理論上の問題点を明らかにすることを試みた。立法裁量の「判断過程統制」は,「立法者の努力」を法律の違憲審査の基準とすること,それと類似していると指摘されるドイツの「主張可能性の統制」は,比例原則という実体的な審査手法とともに用いられていること,そして,このような「判断過程統制」は,これまで無意識的に措定されてきた「違憲」概念・「権利」概念・「裁量」概念の変容を迫り得るものであり,これらの基礎概念の再検討を必要とすることを本研究は明らかすることができた。立法裁量の「判断過程統制」の理論的問題点を検討しようとする本研究は,2014年度においては,「判断過程統制」に関する判例や文献を収集しつつも,とりわけ「違憲」の概念を検討すること,および,行政裁量の「判断過程統制」の構造を分析することに焦点を当てることを予定していた。まず,2014年の日本公法学会は立法裁量・行政裁量の統制のアプローチに焦点が当てられた諸報告が行われており,申請者もこれに参加し,とりわけ行政法学の裁量統制アプローチの最先端を知ることができた。これにより,分析すべき行政法学の思考様式を確定することが可能となったので,今後は,速やかに分析を加え公表する段階に進むことにしたい。他方で,「違憲」の概念に関しては,ドイツの文献を調査したところ,「実体的に憲法違反を確定する段階において立法者の非難可能性を問題にする違憲概念」について直截に取り扱う文献を目下のところ見出すことができておらず,研究が予定した段階まで到達していない。そこで現在は,いわば「外堀を埋める」仕方で,判例やその他の論点の文献から上記「違憲」概念の問題性を検討するということに取り組んでいる段階である。さらに,以上について研究を進めつつ,立法裁量の「判断過程統制」の嚆矢たる「1票の較差」訴訟の最新判例を分析・検討したものについて,2014年度第4回北陸公法判例研究会(於:石川四高記念文化交流館)にて報告を行った。立法裁量の「判断過程統制」の理論的問題点を検討する本研究は,平成27年度は,引き続き「違憲」概念についての検討を行い,そしてさらに,「権利」概念・「裁量」概念・「実体・手続」概念について,行政裁量の「判断過程統制」論との比較を行いつつ検討を加えることを目的としていた。まず,「違憲」概念については,やはり昨年度同様にそれを直接に取り扱う文献を見いだせなかったことから,検討は困難を極めている。そこで,ドイツの憲法判例を検討しつつ,日本の憲法判例や行政裁量の「判断過程統制」に関する判例をも再検討することにより,光明を見出すことができないかと考え,そのうち,日本の憲法判例については,何点かの成果を公表することができた。次に,「判断過程統制」が惹起する「実体・手続」の概念の再検討の必要性については,ドイツの「主張可能性の統制」を定式化した共同決定法判決(BVerfGE 50, 290)を再検討したところ,日本の憲法学説の理解とは異なり,それが「比例原則」とともに用いられている点で,単純に「手続」的側面にのみ注目した違憲審査の手法とは言えないことを確認し,この点について成果を公表した。ただし,この点に関するドイツの憲法判例の検討は道半ばであり,「実体」・「手続」の観念をどう理解するかという点を含め,引き続き検討を継続する必要がある。また,「権利」概念や「裁量」概念については,それら概念が歴史的に展開してきた過程を踏まえた考察を行うことまでは充分にはできなかったものの,立法者の努力が「違憲」か否かを左右する要素と考えることが「権利」の持つ意義に変容を与え得るのではないかという観点から,「権利」侵害に対する「実体」的・「手続」的審査の持つ意義をどのように理論的に把握するべきなのか等の問題点を一定程度明らかにすることができたように思われる。上記で述べたとおり,本年度検討を終える予定であった「違憲」の概念に関しては,ドイツの文献を調査したところ,「実体的に憲法違反を確定する段階において立法者の非難可能性を問題にする違憲概念」について直截に取り扱う文献を目下のところ見出すことができておらず,研究が予定した段階まで到達していない。そこで現在は,いわば「外堀を埋める」仕方で,共同決定判決以降の「主張可能性の統制」に関する判例理論の展開や,いわゆる「機能法的考察」その他の論点に関する文献から,上記「違憲」概念の問題性について検討を加えざるを得ず,当初の予定よりも時間が必要になっているからである。27年度が最終年度であるため、記入しない。公法学以上のように,「違憲」概念についての分析がいまだ未完了であるが,しかしこの「違憲」概念とその問題点の分析が本研究の核心的部分である以上,この「違憲」概念についての分析を引き続き行う必要がある。

2015年度は,このように「違憲」概念の分析を行いつつ,行政裁量の「判断過程統制」の検討の結果を精査し公表することをまず予定している。そして,2015年度にもともと予定していた「裁量」概念の探究と立法裁量の「判断過程統制」の観念の検討になるべく影響が出ないように尽力することにしたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。
金属-有機構造体の均一ナノ空間と結晶構造変化を利用する物質認識

金属-有機構造体(Metal-organic framework: MOF)の均一ナノ空間と結晶構造変化を利用する水溶液中での特異的物質認識の解析と高感度・高選択的測定への展開を目的とする。具体的には、(1)Ln3+とリン酸配位子が形成するMOFにおけるMOF骨格結節点の金属交換反応の特異性の解明と金属イオン分離および検出系へ応用、(2)MOF内均一空間への選択的溶媒凝集とそれを利用する極性小分子の高効率分離、(3)生体分子を構成要素とするMOFの合成と特異的反応系への応用、に取り組む。
炎症・発癌過程におけるDysbiosisが腸上皮幹細胞に与える影響の解明

マウスモデルを用いて腸管Dysbiosisが腸粘膜の恒常性および腫瘍発生に及ぼす影響を解析した。すでに樹状細胞のTgfbr2シグナルの異常によって上皮中のNotch経路の異常活性化がもたらされ、それによって炎症が促進されることを報告していたが、今回Tgfbr2シグナルの異常をもつ樹状細胞中の遺伝子発現を網羅的に解析することで、樹状細胞中のCdh1遺伝子の発現が亢進していることがわかった。実際、Tgfbr2シグナルの異常とともにCdh1遺伝子を樹状細胞中でノックアウトすることで、上皮中のNotchシグナルは減弱化し、腸炎の改善が認められた。In vitroの樹状細胞と上皮オルガノイドの共培養系を構築し、上皮中のNotchシグナルをモニタリングしたところ、樹状細胞と上皮がカドヘリンタンパクを介して直接結合することで、Notchが活性化することがわかった。E-カドヘリンの中和抗体投与により、上皮中のNotch活性化を抑え、腸炎を改善させることも可能であった。また、Notchシグナルが腸上皮幹細胞・前駆細胞に与える影響を解析したところ、Notchの恒常的活性化によって内分泌系前駆細胞が幹細胞様細胞へ脱分化することがわかったが、Notch活性型幹細胞様細胞からは内分泌系細胞は供給されず、吸収上皮系の細胞のみが供給されていた。このようなNotch活性化と吸収上皮系への分化促進は、ドキソルビシンによる上皮障害モデルでも認められた。さらに、Apc遺伝子のノックアウトを併用することで、Notch活性型内分泌系前駆細胞が腫瘍起源細胞として働くことも明らかにした。樹状細胞を介した上皮中Notch経路の活性化メカニズムと腸炎との関連、およびそれらが上皮中幹細胞・前駆細胞へ与える影響を解析・報告することができており、順調に推移していると考える。確立したIn vitroでの共培養系については今後の他の解析にも使用可能なものであり、有用な評価系であると考える。また、腫瘍形成とNotch経路の関連についても明らかにすることができ、こうした相関が一部のヒト大腸癌でも存在する結果も示唆されており、臨床的にも有用な解析結果が得られている。樹状細胞がTgfbr2シグナルの異常活性化を起こす原因について、他の血球細胞や外的要因などとの関連も含めて検討していきたい。Dysbiosisの中でどの原因菌が重要であるかについて、より詳細な解析によって特異的な菌の同定を試みたい。ヒトの便中・あるいは粘膜中の細菌層を調べることにより、各疾患との相関やそのメカニズムについて考察を加えていきたい。98サンプルのヒト大腸洗浄液中の細菌DNAを解析したところ、大腸癌、大腸腺腫、および正常大腸の患者群でそれぞれ43、51、46%がpks陽性大腸菌を有していた。年齢・性別・癌のステージなどで層別化を行なったが、群間で陽性率及び発現量に有意差を認めなかった。今回pks陽性大腸菌の有無を大腸洗浄液中から非侵襲的に検出する方法を確立できたため、国際科学誌に報告した。マウスモデルの検討では、消化管上皮障害時の幹細胞・前駆細胞の動態について系譜解析によって検討を行なった。Doxorubicinによる薬剤性消化管障害の過程において、前駆細胞内でNotch経路の活性が起き、幹細胞へと脱分化することがわかった。一方幹細胞は障害後に急速に消失し、再生にも寄与していなかった。この脱分化した前駆細胞は癌起源細胞としての働きも有していた。Notch経路が活性化しうるDysbiosisモデルとしてCd11c-Tgfbr2KOマウスモデルを使用し、このマウスでの前駆細胞の動態を骨髄移植後のマウスを用いて検討したが、薬剤性障害時のような前駆細胞の脱分化は生じなかった。DysbiosisによるNotch活性化の程度はそれほど強くないか、脱分化にはNotch経路以外の経路も必要である可能性があり、今後の研究課題としたい。pks陽性大腸菌を非侵襲的に検出する方法を確立できた。100例近いヒト大腸洗浄液由来細菌DNAを保存・データベース化できており、今後別の細菌解析に使用可能である。マウスモデルの検討により、前駆細胞の脱分化および発癌におけるNotch経路の重要性を確認できた。マウスモデルの解析により、Dysbiosisによる腸炎発症機序と薬剤性粘膜障害の機序は異なる可能性が高いことがわかり、今後の検討課題とすることができた。

また、Notchシグナルが腸上皮幹細胞・前駆細胞に与える影響を解析したところ、Notchの恒常的活性化によって内分泌系前駆細胞が幹細胞様細胞へ脱分化することがわかったが、Notch活性型幹細胞様細胞からは内分泌系細胞は供給されず、吸収上皮系の細胞のみが供給されていた。このようなNotch活性化と吸収上皮系への分化促進は、ドキソルビシンによる上皮障害モデルでも認められた。さらに、Apc遺伝子のノックアウトを併用することで、Notch活性型内分泌系前駆細胞が腫瘍起源細胞として働くことも明らかにした。樹状細胞を介した上皮中Notch経路の活性化メカニズムと腸炎との関連、およびそれらが上皮中幹細胞・前駆細胞へ与える影響を解析・報告することができており、順調に推移していると考える。確立したIn vitroでの共培養系については今後の他の解析にも使用可能なものであり、有用な評価系であると考える。また、腫瘍形成とNotch経路の関連についても明らかにすることができ、こうした相関が一部のヒト大腸癌でも存在する結果も示唆されており、臨床的にも有用な解析結果が得られている。Dysbiosisによる腸炎発症機序と薬剤性粘膜障害の機序は異なる可能性が高く、これを解明する方針とする。Dysbiosisを生じるCd11c-Tgfbr2KOマウスモデルと骨髄移植の技術を組み合わせ、Dysbiosis過程における幹細胞・前駆細胞の遺伝子発現変化や細胞動態の変化を解析する。同様のモデルを発癌モデルと組み合わせ、発癌過程におけるDysbiosisと幹細胞の相互作用について検討を加える。樹状細胞がTgfbr2シグナルの異常活性化を起こす原因について、他の血球細胞や外的要因などとの関連も含めて検討していきたい。Dysbiosisの中でどの原因菌が重要であるかについて、より詳細な解析によって特異的な菌の同定を試みたい。ヒトの便中・あるいは粘膜中の細菌層を調べることにより、各疾患との相関やそのメカニズムについて考察を加えていきたい。
メタボリックシンドロームモデルラットのメタボローム解析

尿や血漿などの生体試料を分析することにより,代謝物が定常状態から変化することが確認できればメタボローム解析技術を投入することで,生活習慣病(高血圧,高脂血症,肥満,糖尿病)を会わせもつメタボリックシンドロームモデルラットの代謝物質の同定にも利用できると考えた.そこで,リン酸化合物にターゲットをしぼり,リン酸化合物をキャッチするための分子インプリントポリマー(MIP)を調製した.MIPへのリン酸化合物の特異的認識に適用し,ターゲット分子を選択的に抽出することにより定量に用いた.これらの結果は,メタボローム解析への適用の可能性を示唆していた.尿や血漿などの生体試料を分析することにより,代謝物が定常状態から変化することが確認できればメタボローム解析技術を投入することで,生活習慣病(高血圧,高脂血症,肥満,糖尿病)を会わせもつメタボリックシンドロームモデルラットの代謝物質の同定にも利用できると考えた.そこで,リン酸化合物にターゲットをしぼり,リン酸化合物をキャッチするための分子インプリントポリマー(MIP)を調製した.MIPへのリン酸化合物の特異的認識に適用し,ターゲット分子を選択的に抽出することにより定量に用いた.これらの結果は,メタボローム解析への適用の可能性を示唆していた.プロテオーム解析に加えて、メタボリックシンドロームモデルラットのメタボローム解析技術を投入することができれば、新しいバイオマーカーの発見につなげることができる。そこで、1)リン酸化合物に対するMIPの調製:テンプレート分子にリン酸ジフェニル,機能性モノマーに4-ビニルピリジン,架橋剤にグリセロールジメタクリレート,希釈剤に1-ヘキサノールを用い,多段階膨潤重合法により調製した.また,テンプレート分子を用いないで同一条件下で重合したノンインプリントポリマー(non-imprinted polymer,NIP)も調製した.2)リン酸化ペプチドの特異的認識へのMIPの適用:試料として,β-caseinおよびfetuinのトリプシン消化物を用いた.調製したMIPまたはNIPとODSカラムを接続し,移動相として2mM酢酸アンモニウムと2mM酢酸アンモニウムを含む水-アセトニトリルの混液を用い,グラジエント溶出した.検出はESI法により,正および負イオンモードのQ1スキャンで測定した.MIPおよびNIPを用いて得られたクロマトグラムを比較し,NIPを用いた場合のみに検出されたピークをQ1スキャンで測定したところ,これらのトリプシン消化物に含まれているリン酸化ペプチドを検出することができた.以上の結果より、調製したMIPはリン酸化ペプチドの認識が可能であり、リン酸化ペプチドの検出および同定に適用できることが示唆された.細胞内有機物質の選択的な抽出などメタボローム解析への利用が期待される.尿・血漿など生体試料を分析する場合、メタボローム解析技術を投入することができれば、新しいバイオマーカーの発見につなげることができる。そこで、メタボリックシンドロームモデルラットおよび正常ラットの尿および血漿にアセトニトリルを加え、除タンパク後、希釈して分析をおこなった。今回、LC/MS-MSを用いた測定方法およびモノリスカラムを用いた分離方法を検討した。メソポア径11nmのアミノプロピルシリカモノリスカラム(100mmx2.0mm I.D.)にN,N'-disuccinimidyl carbonate/アセトニトリルおよびc-AGP/リン酸塩緩衝液を各々室温で24時間循環,反応させた.移動相として20mMリン酸塩緩衝液とエタノールの混合液を用い,流速は0.151.0mL/minでカラム性能を検討した.固定化されたc-AGPは,モノリスカラム当たり12mgであった.次に,種々の薬物の分離係数,分離度,理論段数および理論段高さを測定した.モノリスカラムは,負荷圧が低く,中性化合物に対して高い分離係数およびカラム性能を与えた.しかし,酸性あるいは塩基性化合物では,必ずしも高い分離係数およびカラム性能が得られなかった.これらの結果は,シリカモノリスと酸性あるいは塩基性化合物との非特異的な相互作用を示唆しており、これらの結果を踏まえ、モノリス型キャピラリーカラムを調製するとともに、メタボローム解析への適用が期待される。メタボノミクスでは、尿や血漿など生体試料を分析することにより、代謝物が定常状態から変化することが期待されれば、メタボローム解析技術を投入することで、このような変化を統計解析により見出し、バイオマーカーの検索を実施することができる。そこで、経時的に採取したメタボリックシンドロームモデルラットおよび正常ラットの血漿にアセトニトリルを加え、除タンパク後、希釈して^1HNMR測定した。試料と0.2Mリン酸塩緩衝液を2:1の比率で混合し、約10分間室温で放置後、13,000rpmで10分間遠心し、上澄を試料とした。また、LC/MSを用いた測定方法およびモノリスカラムを用いた分離方法を検討した。NMR測定では、スペクトルをパターン化し主成分を分析したが、NMRシグナルのパターンの変化や代謝物のパターンの変化の分類には至らなかった。そこで、リン酸化合物にターゲットをしぼり、テンプレート分子にリン酸ジフェニル、機能性モノマーに4-ビニルピリジン、架橋剤にグリセロールジメタクリレート、希釈剤に1-ヘキサノールを用い、50°Cで24時間重合し、リン酸化合物をキャッチするための分子インプリントポリマーを調製した。

分子インプリントポリマーへのリン酸化合物の保持能および分子認識能を評価するとともにリン酸化合物の特異的認識に適用し、ターゲット分子を選択的に抽出することにより定量に用いた。これらの結果は、メタボローム解析への適用の可能性を示唆している。
時間栄養・運動学による社会的時差ボケの解消法確立

平日と休日の生活リズムに数時間のずれが生じ、平日の生活リズムと体内時計に不調和が起こった状態の「社会的時差ボケ」は、肥満や代謝異常のリスク因子の一つである。しかし、日本人において社会的時差ボケが肥満や代謝異常に及ぼす影響は不明であり、その解消法も確立されていない。本年度は、日本人の中高齢者を対象として、社会的時差ボケと肥満および代謝異常との関連を明らかにするための横断研究の実施に向け、昨年度までに収集したデータの整備を行った。また、潜在的交絡因子の1つであるクロノタイプ(朝型・中間型・夜型の生活リズム)が、本研究の対象集団において肥満や代謝異常と関連するかどうかを検討した。対象者は、大学卒業生を対象とするコホート研究に参加した中高齢男女937名とした。2017年度までに対象者から得られた起床・就寝時刻に関する調査票についてデータ整備を行い、連続した7日間の睡眠時間と睡眠中央時刻を求めた。平日と休日における睡眠中央時刻の平均値をそれぞれ求め、それらの差を社会的時差ボケを評価する変数とした。同様に、朝型夜型質問紙により評価したクロノタイプのデータ整備も行った。本研究の対象者におけるクロノタイプの分布は、朝型472名、中間型430名、夜型35名であった。クロノタイプと肥満、脂質異常症および空腹時血糖異常との関連を調べたが、いずれのアウトカムとも有意な関連は認められなかった。これらの結果は先行研究の報告とは異なるが、本研究の対象者においては夜型の者が少なく統計学的検出力が低かったことが、関連が認められなかった原因の1つとして考えられる。起床・就寝時刻のデータ整備に時間を要し、当初予定していた社会的時差ボケと肥満・代謝異常との関連の解析までには至らなかったため。疫学を専門とする研究者の協力のもと、社会的時差ボケと肥満・代謝異常との関連に関する横断研究のデータ解析を早急に進める。研究補助者を雇用し、2年目に予定している観察研究の準備を並行して進める。
地域の複合的発展におけるリーダーと支援組識に関する研究

平成12年度は平成11年度に引き続き、北海道網走支庁管内および岩見沢市において、地域の複合的発展に関する実態調査を実施した。その概要と結果は以下のとおりである。1.地域の複合的発展における自治体の役割に関する調査については、網走市および周辺市町村で聞き取り調査を実施した。現時点においては、現時点では部分計画の綴じあわせたものを「総合計画」と称しており、縦割り組織のなかでは、複合的に地域発展に結びつく計画を樹立することはきわめて困難であることがわかった。また、市町村の産業構造が異なっていてもこうした傾向には違いはみられなかったが、農業は支配的な市町村においては比較的地域住民の合意を得やすく、自治体としても、農業を中心とした複合的取り組み(地産地消、資源循環、商品開発など)がみられた。2.地域農業の企業展開の一つとして、今年度は環境保全型農業(有機農業、減農薬・減化学肥料)を企業的に展開していこうとする経営を取り上げ、実態調査を実施した。環境保全型農業への取り組みは農業経営をビジネスとして展開するうえでも重要な戦略の一つのなると考えられる。調査事例からは、環境保全型農業に取り組んでいる経営の多くは独自の販路をもち顧客を中心に据えた企業的経営を展開している。しかし、津別町では、環境保全型農業に取り組む数戸の農家をリーダーとし、地域全体として環境保全型農業に取り組もうとする事例が見られ、リーダーの経営要因と地域への波及効果の測定をするうえでは良好な事例となった。調査地域としては遠隔地の大規模土地利用型農業地帯を取り上げる予定であったが、北海道オホーツク地域(網走支庁管内)を選定し、以下のとおり調査を実施した。1.農産物の生産から加工・販売への経営展開をはかることは農家の企業化を促す有効な方法であり、農家の所得の向上のみならず雇用を生み出し地域経済の活性化に貢献する。その成功例として、道内外のデパートなどを中心に乳製品・畜産加工品を販売している興部町の「ノース・プレインファーム」と、直売・宅配などを中心としている網走市の「グリーンヒル905」をとりあげ、それぞれの経営者から経営理念、経営展開などに関する聞き取り調査を実施した。またそれに付帯し、旭川市内の小売店にて、こうした農家による加工品が同様の商品のなかに占める地位についても調査を実施した。2.地域活性化を促すためには、農協・自治体の役割も重要である。今年度は、離農や耕作放棄の防止による人口・農業生産の維持に関して、湧別町の湧別農協によるファーム・コントラクター事業を取り上げた。湧別農業管内ではアンケート調査を実施し、現在分析中である。また、農協経営によってコントラクター事業がどのような地位を占めてきたのかについても資料を分析中である。これと関連して札幌市のホクレン本所において道内のコントラクター事業の実態およびその他の地域農業支援の実態について調査を実施した。
父親の養育メカニズムの解明

本研究は、父親が子を養育するメカニズムを解明することを目的とし、ホルモンと経験の両面から検討したものである。ホルモンについては、Sic:lCRマウスを用い、まず、童貞雄の精巣を摘出し、その後テストステロンの慢性投与を行った。その結果、これらの操作は雄の養育行動を変化させなかった。次に、S:c:lCRマウスの父親と童貞雄のホルモンを比較した。比較したホルモンは、アンドロゲンとプロラクチンである。両者の血液を遠心分離し、血清中に含まれるアンドローゲンとプロラクチンを定量したところ、父親のプロラクチンの血中濃度は童貞雄の約3倍にまで増加していることが明らかになった。アンドロゲンの血中濃度には増加は認められなかった。一般に、マウスの父親は童貞雄に比較して養育行動を非常に多く行う。したがって、プロラクチンと父親の養育行動の間に密接な関係があると推測される。そこで、雌と交尾し分娩直前まで同居し続けたSlc:lCRの雄を用い、プロラクチンを投与した後に養育行動を測定した。その結果、プロラクチン投与は養育行動を増加させることが明かとなった。最後に、父親になる過程の中で雄が経験する2要因(雌との交尾・妊娠した雌との同居)を取りあげ、両要因の養育行動への寄与を、Slc:lCRマウスを用いて検討した。そのため、(1)正常な雌と交尾し、そのままその雌と同居する雄、(2)卵管結紮した雌と交尾し、その雌と同居する雄(雌は妊娠しないが、排卵周期は定期的に生起するので、雄はその雌と交尾する)、(3)既に他の雄と交尾し妊娠した雌と同居する雄(雄はその雌とは交尾しない)、(4)卵巣摘出した雌と同居する雄(雌は排卵周期が消失し、妊娠もしない。雄はその雌との交尾をしない)、の4群を設け、養育行動を調べた。その結果、(1)の雄が最も養育行動を多く行ったが、そのプロラクチンの血中濃度は童貞雄の濃度と同じであった。以上のことから、雄は養育行動を行うためのホルモン的基盤(プロラクチン)を持っていること、また、父親になる過程での交尾と同居がともに雄の養育行動をある程度高めることが明かとなった。
ナノ気泡・液滴の界面特異性の学理探求

ナノ気泡・液滴の存在を確認されているものの,理論的に説明されていない.本研究では,ナノ気泡・液滴の存在を裏つける新たな理論体系を構築し,従来のYoung-Laplace式の適用範囲を明確に示す.次に,古典的均質核生成理論の是非を検討し,ナノ気泡・液滴の発生メカニズムを科学的に解明する.さらに,新たに構築した理論体系におけるナノ気泡・ナノ液滴の界面現象を正確に記述するパラメータの物理的な意味を明らかにした.ナノサイズの気泡・液滴については,製造業や環境関連分野,医療分野を始めあらゆる先端技術領域で注目されている.しかし,技術開発が先行するゆえ,ナノ気泡・液滴の発生メカニズムを始め,その存在自体を十分説明できず,理論的には明確なものとなっていない.本研究では,ナノ気泡・液滴の存在を裏つける新たな理論体系を構築し,従来のYoung-Laplace式の適用範囲を明確に示すとともに,古典的均質核生成理論の是非を検討し,ナノ気泡・液滴の発生メカニズムを科学的に解明する.今年度は昨年度に引き続き単純分子系のアルゴン分子を対象としたナノ気泡・液滴の分子動力学シミュレーションを行いた上,水分子や高分子水溶液を対象とした分子動力学解析を展開した.ナノ気泡・液滴の界面力学機構の学理探求に重点をおいて,Young-Laplace式の適用範囲ならびに曲率界面の界面応力を加えた新たな理論式の検証を行った.計算コードを並列化の改良を加えて実施した.実験に関しては,走査型共焦点レーザー顕微鏡による純水のナノ気泡・液滴の観察を行い,加えた超音波振動エネルギーと発生気泡・液滴サイズ,粒径分布を計測した.溶存ガスを含まれる水中のナノ気泡の観察も同時に行った.親水面,疎水面,ナノ・マイクロ構造面等の固体面構造による気泡生成や液滴蒸発挙動に及ぼす影響を明らかにすることができた.また,加熱・冷却ステージによる純水ナノ気泡・液滴のIn-situ観察や走査型原子間力顕微鏡による気液界面の界面力計測のテスト実験を試みた.ナノサイズの気泡・液滴については,製造業や環境関連分野,医療分野を始めあらゆる先端技術領域で注目されている.しかし,技術開発が先行するゆえ,ナノ気泡・液滴の発生メカニズムを始め,その存在自体を十分説明できず,理論的には明確なものとなっていない.本研究では,ナノ気泡・液滴の存在を裏つける新たな理論体系を構築し,従来のYoung-Laplace式の適用範囲を明確に示すとともに,古典的均質核生成理論の是非を検討し,ナノ気泡・液滴の安定的に存在するメカニズムを科学的に解明することを目的とする.実験に関しては,走査型共焦点レーザー顕微鏡による超純水のナノ気泡の観察を行い,時間経過とともに気泡サイズ,粒径分布の変化や,液体温度変化とともに気泡サイズ,粒径分布の変化を調べた.固液界面における不均質核生成によるナノ気泡のみならず,液中に均質核生成によるナノ気泡の安定的な存在を確認できた.また,ナノ気泡・液滴の分子動力学シミュレーションを行い,ナノ気泡・液滴の界面力学機構の学理探求に重点をおいて,Young-Laplace式の適用範囲ならびに曲率界面の界面応力を加えた新たな理論式の検証を行った.界面応力を用いて修正したYoung-Laplaceの式を均質核生成理論に適用したところ,半径100nmの超純水中のナノ気泡の気液界面に働く界面応力を見積ることができ,Young-Laplaceの式の適用範囲を示すことができた.ナノ気泡・液滴の存在を確認されているものの,理論的に説明されていない.本研究では,ナノ気泡・液滴の存在を裏つける新たな理論体系を構築し,従来のYoung-Laplace式の適用範囲を明確に示す.次に,古典的均質核生成理論の是非を検討し,ナノ気泡・液滴の発生メカニズムを科学的に解明する.さらに,新たに構築した理論体系におけるナノ気泡・ナノ液滴の界面現象を正確に記述するパラメータの物理的な意味を明らかにした.ナノサイズの気泡・液滴については,製造業や環境関連分野,医療分野を始めあらゆる先端技術領域で注目されている.しかし,技術開発が先行するゆえ,ナノ気泡・液滴の発生メカニズムを始め,その存在自体を十分説明できず,理論的には明確なものとなっていない.本研究では,ナノ気泡・液滴の存在を裏つける新たな理論体系を構築し,従来のYoung-Laplace式の適用範囲を明確に示すとともに,古典的均質核生成理論の是非を検討し,ナノ気泡・液滴の発生メカニズムを科学的に解明する.今年度は計算負荷が比較的小さい単純分子系(アルゴン分子)を対象としたナノ気泡・液滴の分子動力学シミュレーションを展開し,界面力学機構の学理探求に重点をおいた.ナノ気泡・液滴のYoung-Laplace式の適用範囲ならびに曲率界面の界面応力を加えた新たな理論式の検証を行った.計算コードを並列化の改良を加えて,計算系を数nmまでに拡大して実施した.実験に関しては,走査型共焦点レーザー顕微鏡による純水ナノ気泡・液滴の観察を行い,加えた超音波振動エネルギーと発生気泡・液滴サイズ,粒径分布を計測し,初歩的な実験データを取得した.

これより,親水面,疎水面,ナノ・マイクロ構造面等の固体面構造による気泡生成や液滴蒸発挙動に及ぼす影響の一部を明らかにすることができた.しかし,超音波振動ステージを設計し,業者にオーダーメードで作製していただくところ,現有の走査型共焦点レーザー顕微鏡にうまく組立ることが難しい状況になった.解決策として,次年度以降は主に加熱・冷却ステージによる実験計画を立てて,純水ナノ気泡・液滴のIn-situ観察・界面計測のテスト実験を実施することにした.分子動力学解析や理論構築は予定通り進んでいる.超音波振動後のナノバブル観察に関しても予定通りに進んでいるが,気液界面の界面力の測定が共同利用装置の利用制限によってなかなか進まなかった.また,現有の走査型共焦点レーザー顕微鏡が一時的に故障してしまい,十分なデータが収集できておらず,現在修理を済まして,再実験を実施する予定である.分子動力学解析や理論構築は予定通り進んでいる.超音波振動後のナノバブル観察に関しても予定通りに進んでいる.ただし,超音波振動ステージを設計し,業者にオーダーメードで作製していただくところ,現有の走査型共焦点レーザー顕微鏡にうまく組立てられず,解決策として,次年度以降は主に加熱・冷却ステージによる実験計画を立直し,純水ナノ気泡・液滴のIn-situ観察・界面計測のテスト実験を実施することを考えている.次年度以降は引き続き分子動力学解析および実験観察を進めていき,適宜な時期に学会発表を行う予定である.実験に関しては,主に加熱・冷却ステージによる実験計画を立てて,純水および水溶液におけるナノ気泡・液滴のIn-situ観察・界面計測のテスト実験を実施することにする.当初購入予定であった物品の超音波振動ステージが現有の共焦点レーザー顕微鏡に組み立てることができず,初年度での購入をキャンセルした.次年度は超音波振動ステージの代わりになる実験装置を考案して,可能な限り当初の実験計画を実施できるようにチャレンジーする.次年度以降は引き続き分子動力学解析および実験観察を進めていき,適宜な時期に学会発表を行う予定である.実験に関しては,主に加熱・冷却ステージによる実験計画を立てて,純水ナノ気泡・液滴のIn-situ観察・界面計測のテスト実験を実施することにする.当初購入予定であった物品の超音波振動ステージが現有の共焦点レーザー顕微鏡に組み立てることができず,初年度での購入をキャンセルした.次年度は超音波振動ステージの代わりになる実験装置を考案して,可能な限り当初の実験計画を実施できるようにチャレンジーする.計算に関しては引き続き九州大学スーパーコンピューティングシステムを利用し,使用料を研究費から支出する予定である.実験に関しては,当初購入予定であった物品の超音波振動ステージが現有の共焦点レーザー顕微鏡に組み立てることができず,購入をキャンセルにしたため,未使用額が生じた.次年度では加熱・冷却ステージを走査型共焦点レーザー顕微鏡に設置し,必要な周辺装置を購入する.また,超音波振動ステージの変わりになる実験装置を引き続き予算内で検討し,作製に必要な部品および周辺装置を購入する予定である.計算に関しては引き続き九州大学スーパーコンピューティングシステムを利用し,使用料を研究費から支出する予定である.実験に関しては,当初購入予定であった物品の超音波振動ステージが現有の共焦点レーザー顕微鏡に組み立てることができず,購入をキャンセルにしたため,未使用額が生じた.次年度では加熱・冷却ステージを走査型共焦点レーザー顕微鏡に設置し,必要な周辺装置を購入する.また,超音波振動ステージの変わりになる実験装置を考案し,作製に必要な部品および周辺装置を購入する予定である.
肥前・薩摩を中心とする近世九州歌壇の総合的研究

研究初年次である本年度は、佐賀県立図書館、佐賀大学附属図書館小城鍋島文庫ならびに鹿児島県立歴史資料センター黎明館、鹿児島大学附属図書館玉里文庫の歌集群を中心に調査を実施した。佐賀大学附属図書館小城鍋島文庫の調査を通し、先行研究で指摘されてこなかった歌集『新拾葉集』の詳細について明らかにした。『新拾葉集』は肥前小城藩第二代藩主鍋島直能の編んだ歌集であるが、その内容を精査するに、直能と同時代の皇族や堂上歌人の懐紙・短冊等を蒐集し、歌集としてまとめたものであることがわかる。飛鳥井雅章や坊城俊広など直能と直接的な交流を持った人物のほかにも、後水尾院・後西院歌壇における主要歌人の名が多く見られ、他の歌書類では確認できない詠草も多数収録されている。加えて、禁裏と西国大名の関係性を考えるうえでも貴重な資料である。本年度は、『新拾葉集』を翻刻し、載録歌人についてまとめた。また、他歌書との重複歌について検討を行った。この成果は、次年度に発表予定である。佐賀県立図書館では、鍋島家支藩の和歌資料について調査を行った。その成果として、従来注目されてこなかった近世後期の白石鍋島家の文芸活動のなかに堂上派の影響が認められること、鍋島直章を中心とした歌壇が形成されていたことなどを明らかにし、口頭発表を行った。鹿児島大学附属図書館玉里文庫に蔵される島津久光編『歌集』のなかから、近世後期の薩摩における堂上歌人の影響について考察した。また、垂水歌壇関連資料から、近世後期における堂上歌人と垂水島津家との関わりについて検証し、口頭発表を行った。また、幕末明治期の薩摩歌壇資料に関する展示を志學館大学図書館にて行った。おおむね計画通りに、各所蔵機関の資料調査を行い、書誌情報や本文の確認など、必要なデータを蒐集・整理することができた。また、他の共同研究の調査にも参加する機会を得て、当初予定していなかった芸道関係資料から、近世薩摩の堂上との文化的交流の様相を把握することができた。以上の理由により、本年度の研究はおおむね順調に進んだと判断できる。今後の推進方策について、当初予定していた内容から特に変更はない。本年度に確認することのできなかった資料群について調査を行い、その全貌を確認する。特に、垂水歌壇資料については、その多くが夙に翻刻紹介されているが、書入れや墨消しなどの問題も多く、改めて精査する必要がある。次年度に調査を実施し、書誌情報と本文データを整理する予定である。当初、和歌データベースの作成にアルバイト補助を依頼する予定で計上していたが、本年度はアルバイトの依頼を行わなかった。次年度は、外部の研究者に調査協力を依頼する予定でいる。

また、日程の都合で本年度内に調査へ赴けず、次年度に見送ったものがあるほか、マイクロ資料等の紙焼きを入手できなかったものがあった。これらも次年度に調査等実施する予定である。
マグマの発生と挙動に関する研究の成果とりまとめ

マグマの発生・挙動といったプロセスは,地球の進化に重要な役割をはたし,単に火山の噴火現象の基礎というだけでなく,広く固体地球科学全体の要となるべきものである.このような研究には,これまでの火山学の範疇に留まらず,地震学,固体地球物理学,地球化学,地質学,惑星科学との密接な連係プレーが必要とされる.このような観点にたって,重点領域「マグマの発生と挙動-その地球進化における役割-」が企画され,平成5年度より3年間にわたって実施に移された.本研究はこの重点領域研究の領域全体としての到達点の総括と成果のとりまとめによって,今後のわが国におけるマグマ研究に指針を与えることをめざして,平成5年度以降の成果を整理し,総括的な論文集の編集,公表を行うことを目的としたのである.このために3年間の領域研究の期間,内在的評価システムとしての役割を果たし,各班に指導・助言を与えてきた総括班のメンバーが中心となって,成果報告書の編集にあたった.編集のためのメンバー間の連絡には電子メールを利用し、緊密な連絡を確保するとともに,重点領域研究を推進した研究者とも引き続きマグマ・ネットワークによるマグマ研究に関する情報交換を行ってきた.成果報告書は計画研究によって進められてきた研究成果に加えて,公募研究としておこなわれた研究の成果も網羅してまとめた.さらに,本領域研究によって基礎を確立した新しい研究分野である,マグマ学に関する中心的な課題についての論文作成を計画研究のメンバーを主体とする研究者に依頼し,総括的な論文集として別途公表するための編集作業もおこなった.総括的論文集の最終的な刊行の形態としては,マグマ学研究の中心的学会である日本火山学会の学会誌「火山」の第42巻特別号とすることを予定し,現在印刷中である.3年間の領域研究によってマグマの性質およびその発生とダイナミクス、火山の起源,地球史におけるマグマ活動などの分野で,それぞれ大きな成果が得られた.また,異なる分野の研究者が協力して研究する中で,互いに議論し意見を交換することにより,それらの研究者が視野を広げ,理解を深めたこともマグマ学という新しい研究分野を確立するという当初の目的に合致している.具体的研究成果のうち特に重要なものを列挙すると次のようなものがある.・圧力13-15GPaの限られた深さにおいて,オリビンや輝石がマグマよりも軽くなることが超高圧実験によって明らかになった.このことにより,初期地球のマグマオーシャンにおける結晶分化の定量的シミュレーションが可能となった.・地震予知や火山噴火予知グループと協力しておこなった地震観測の結果と貫入火成岩体の地質学的・岩石学的調査,火山岩の解析結果を組み合わせて,島弧における火山の根のモデルが構築された.・ダイヤモンド粉末法の開発により,種々の圧力でのペリドタイトの融解によるマグマの組成が精度良く求められ,中央海嶺玄武岩マグマなどの成因に関する議論が定量的に検討できるようになった.・高温高圧下での金属鉄と珪酸塩メルト間,および中・下部マントル鉱物とメルト間の元素分配実験の結果,多くの元素のマントル存在度は下部マントル深部におよぶマグマオーシャンにおける高圧鉱物の分化により説明できることが明らかになった.・超高圧下においてマントル鉱物と共存する水が多量のシリケイト成分を溶解し,含水マグマとほとんど変わらない化学組成を持つことが判明した.このことは初期地球におけるマントルの分化に水が大きな役割を果たした可能性を示唆する.本年度購入したワークステーションをホスト局とするそのE-mailシステムを活用して,4つの主要研究項目(計画研究および公募研究)ごとに進められている研究の進捗状況,研究集会などの情報を研究組織内および関連研究者間に伝達するマグマネットワークシステムを構築した.これによって,関連分野の研究者間での情報伝達がスムーズになったため,それぞれのグループでの研究集会に通常メンバー以外の関連分野の研究者の参加も得られる結果となり,活発な議論がおこなわれる基盤となった.また,総括班会議で議論された研究方針の伝達のためにもニュースレターやマグマネットワークが有効に使用された.また,研究代表者および総括班メンバーを英国およびニュージーランドに派遣し,本年度の研究成果に関する論文公表を行なうと共に,マグマ研究の推進方針に関して外国研究者の意見を聴取した.このような機会に得られた外国におけるマグマ研究の動向などはただちにマグマネットワーク,ニュースレターを通じて各研究者に伝達されるなど,マグマ関連の情報の流通が効果的に行われるようになった.また,若手研究者の育成をめざして,マグマ研究にたずさわる研究者,大学院学生を1ケ所に集めての2泊3日のマグマ夏の学校を組織し,マグマ研究に関して濃密な議論を行なったが,その後のアンケート調査でも毎年の開催を希望する回答が圧倒的であり,マグマ研究の底辺を広げる意味で重要な試みであったと考えられる.この夏の学校は来年度も開催する予定である.本年度の各研究分野での研究成果に基づいて議論する場所として,本年3月の地球科学関連学会合同大会において共通セッションを組織し,2日半の討論会を予定している.このように,本研究でめざした,マグマ研究の総合的企画をおこなう,強力な総括班としての機能は充分に果たしており,来年度以降のマグマ研究の総合的発展の基礎は達成された.E-mailシステムによるマグマネットワークシステムは領域研究者以外の参入も増え,マグマ研究者間の研究連絡にも利用されている.このシステムを研究成果報告などの文書のやりとりにも活用する例が増加して,総括班のまとめ作業の効率化に役立っている.また,研究代表者および総括班メンバーを英国およびロシア共和国に派遣し,本年度の研究成果に関する論文公表を行うと共に,マグマ研究の推進方針に関して外国研究者の意見を聴取した.

また,東京大学の後援で行われた国際シンポジウム「地球進化におけるマグマの役割」に多くの領域研究者の参加を奨励したが,マグマ研究のこれまでの成果を海外からの参加者にアピールするとともに,海外のマグマ研究の動向を各研究者が把握するのに有効であった.若手研究者の育成をめざして,マグマ研究にたずさわる研究者,大学院学生を1カ所に集めての2泊3日のマグマ夏の学校を組織し,マグマ学に関する基礎分野の講義を中心とする集会を開催した.昨年度の研究発表を主体とした夏の学校とは性格を異にしたが,マグマ研究の底辺を広げる意味で重要な試みであったと考えられる.この夏の学校は最終年度も開催する予定である.本年度の各研究分野での研究成果に基づいて議論する場所として,本年3月の地球科学関連学会合同大会において共通セッションを組織し,1日半の討論会を予定している.会場の都合で口頭発表の時間が昨年度に比べ減少したが,その分はポスターセッションを充実させる予定である.なお,総括班に追加配当のあった補助金については,各計画班の進行状況を判断して研究補助に配分した.このように,本研究でめざした,マグマ研究の総合的企画をおこなう,強力な総括班としての機能は充分に果している.重点領域の発足以来,総括班で整備してきたE-mailシステムによるマグネットワークシステムは領域研究者以外の参入も増え,マグマ研究者間の研究連絡にも利用されている.このシステムを研究成果報告などの文書のやりとりにも活用する例が増加して,総括班のまとめ作業の効率化に役立っている.若手研究者の育成をめざして,マグマ研究にたずさわる研究者と大学院学生を対象にしたマグマ夏の学校を京都で2泊3日の日程で開催した.マグマ学の周辺分野に関するレビューと最新の研究成果の発表の2本立を計画し,口頭発表の他にポスターセッションも併用して,特に大学院学生の研究成果を十分に討論する時間を設けた.初年度の研究発表を主体とした夏の学校,2年度目の講義を中心とした夏の学校とも性格を異にしたが,マグマ研究の底辺を広げる意味で重要な試みであったと考えられる.本年度の各研究分野での研究成果に基づいて議論する場所として,本年3月大阪大学で開催される地球科学関連学会合同大会において共通セッション「マグマ」を組織し,1日半の討論会を予定している.例年どおり,口頭発表とポスターセッションとを併用し,討論を充実させる予定である.なお,総括班に追加配当のあった補助金については,各計画班の進行状況を判断して研究補助に使用した.このように,本研究でめざした.マグマ研究の総合的企画をおこなう,強力な総括班としての機能は充分に果たしたと考えられる.マグマの発生・挙動といったプロセスは,地球の進化に重要な役割をはたし,単に火山の噴火現象の基礎というだけでなく,広く固体地球科学全体の要となるべきものである.このような研究には,これまでの火山学の範疇に留まらず,地震学,固体地球物理学,地球化学,地質学,惑星科学との密接な連係プレーが必要とされる.このような観点にたって,重点領域「マグマの発生と挙動-その地球進化における役割-」が企画され,平成5年度より3年間にわたって実施に移された.
アフリカバ-キットリンパ腫の試験管内再現とその機構

研究目的:B細胞悪性腫瘍・バ-キットリンパ腫は,そのほとんどが赤道アフリカに集中多発する。こうしたアフリカバ-キットリンパ腫(BL)には,B細胞不死化因子EpsteinーBarrウイルス(EBV)のゲノムDNAが発現し,本腫瘍の成因と密接に関連している。一方,BLは,特有の細胞遺伝子学的・病理組織学的性状,即ち,第8・14染色体間の相互転座とCーMYC遺伝子の活性化,およびStarryーsky組織像を示す。しかし,EBV単独ではこれらの異常を生じない。本研究は,BLの発生が,EBVと未知の因子の共軛により生じる可能性を明らかにすることを目的とする。成績:BLは赤道東アフリカに集中多発し,この地域に特異な植物・Euphorbia tirucalliの密生が見出された。このE.tirucalliの抽出液は,潜在EBVを著しく活性化し,ヒトBリンパ球のEBV不死化を増強した。本植物の活性成分は4ーdeoxyphorbol ester(4ーDPE)と同定された。さらに,EBVと4ーDPEの共存は,正常Bリンパ球に第8染色体を含む染色体再構成を誘導し,CーMYC遺伝子を活性化し,ヌ-ドマウスに悪性リンパ腫を惹起した。また,4ーDPEは,EBV特異的細胞性免疫能の低下に働き,EBVと4DPEの共存下でトランスフォ-ムしたBリンパ球はEBV細胞性免疫に高度の抵抗性を示した。考察:以上の成績は,従来不明に経緯したBLの成因が,EBVと特異な赤道アフリカ植物E.tirucalliの共軛によって惹起される可能性を強く示唆するものである。