hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
翻訳リサイクルにおけるリボソームstalk蛋白質の機能解明

遺伝情報の翻訳では、開始、伸長、終結のステップを終えたリボソームは、リサイクル機構により再生され、新たな翻訳に利用されている。最近、このリサイクル反応に寄与する因子として、ABCE1(ATPase)が同定され注目されている。本研究では“stalk"と呼ばれる機能性リボソームタンパク質に注目し、ABCE1との結合性およびその機能面への意義について解析してきた。平成30年度は、古細菌Pyrococcus furiosusのABCE1の結晶構造の精査と各種変異体を用いた生化学的結合実験から、stalkタンパク質は類似した2つのドメインから成るABCE1のドメイン1に結合するが、ドメイン2への結合性は検出されなかった。これは両ドメイン構造のわずかな差に帰因すると推察した。stalkタンパク質とABCE1間の相互作用の機能面の解析は、酵母の系を用いた。平成29年度に調製した酵母ABCE1(Rli1)のドメイン1への変異体を用いたin vitro機能解析の結果、stalkタンパク質との結合性が低下したRli1は酵母リボソーム依存のATPase活性が低下するばかりでなく、80Sリボソームをサブユニットに解離させる活性も低下することを明らかにした。さらに、酵母ゲノム中のRli1の発現を抑制し、プラスミドにより野生型と各種変異型Rli1を添加する系を構築し、この系を用い、stalkとRli1ドメイン1間の相互作用を崩壊させると、細胞成育が妨げられることを明確に示した。これまで、stalkタンパク質はGTPase翻訳因子と協調的に機能することが知られていたが、本研究により始めて、ATPase翻訳因子であるABCE1との機能協調が立証された。また、リボソームstalkタンパク質が各種GTPase因子に加えてATPase因子と相互作用し翻訳過程全般にはたらくことが判明した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝情報の翻訳では、開始、伸長、終結の各ステップに加え、リボソームのリサイクル過程が重要である。このリサイクル反応に関与する因子として、最近、ABCE1(酵母ではRli1)が同定されてきたが、その詳細な作用機構に関する知見は少ない。本研究では、リサイクル反応におけるABCE1と一部のリボソーム蛋白質“stalk"との協調作用機構に注目する。平成28年度は、主に古細菌Pyrococcus furiosusのサンプルを用いて、生化学的結合・機能解析とstalk・ABCE1複合体の結晶構造解析を行った。大腸菌を用いた発現系により、古細菌ABCE1の各種部分削除体を調製し、stalkとの結合性を、pull-down法と蛍光偏光度測定法により解析した。その結果、ABCE1の2つの主要ドメインであるNBD1とNBD2の両方とstalkとの結合性が検出されたが、結合親和性には両者に大きな差があり、NBD1ドメインとの強い結合性が見られた。ABCE1とstalk蛋白質C末端部位合成ペプチドを混合し得られる複合体を結晶化することに成功した。構造解析の結果、stalk C末端の先端部分がABCE1のNBD1ドメインの疎水性領域と結合している様子が可視化され、その結合に寄与するABCE1の6個のアミノ酸側鎖が明らかにされた。StalkのC末端の機能面での役割を明確にするため、リボソーム/ABCE1依存のATPase活性をC末端削除体と野生型で比較した。その結果、ATPase活性にはstalkのC末端が必要で、stalkC末端とABCE1の相互作用とATPase活性の関係が明らかにされた。古細菌を用いて得られた上述の結果を真核細胞の系でも検証するため、目下、酵母によるRli1の大量調製系、および酵母細胞によるin vivo機能解析系の構築を試みている。本研究の主要目的の一つは結晶構造解析によりstalk蛋白質とABCE1の複合体構造を解析し、結合機構を解明することである。当初、stalk・ABCE1複合体の結晶化条件を確定するためには長期間の研究が必要と思われた。しかし、研究一年目でこの複合体の結晶化に成功し、stalkのC末端部位とABCE1間の結合の様子が分子・原子レベルで示された。さらに、得られた構造データは、生化学的手法による結合実験の結果とも一致し、信頼できる知見と言える。さらに、リボソームとABCE1に依存したATPase活性解析からも、stalkのC末端部位とリボソーム機能誘発の関係が示され、古細菌のサンプルを用いたここまでの解析から得られた知見には矛盾は無く、stalkのC末端とABCE1間の相互作用がリボソーム機能面と密接に関連していることが示された。一年目の研究で、ここまでの成果は期待以上のものであった。得られた知見によりstalkのC末端部位との結合に寄与するABCE1の6種のアミノ酸残基が同定され、今後の研究の方針が立てやすくなった。すなわち平成29年度より、6個のアミノ酸の点変異の実験が焦点となり、さらに酵母のABCE1相同体であるRli1の相同部位のアミノ酸置換による効果をin vivoで解析することで、真核細胞の翻訳リサイクリングにおけるstalkとABCE1(Rli1)の相互作用の意義が明確にされると思われる。本研究では、翻訳リサイクル反応におけるABCE1とリボソーム蛋白質“stalk"間の機能的相互作用機構を解析する。

平成29年度は、28年度に得られた古細菌Pyrococcus furiosusのstalk・ABCE1複合体の結晶構造を生化学的に検証するため、結晶構造上でstalkと結合するABCE1のNBD1ドメインの5種のアミノ酸の点変異体を調製し、変異の効果を解析した。ABCE1のstalk接触部位となるI170、V174、A219、A223、をそれぞれセリンに、R227をアラニンに遺伝子上で置換し、大腸菌を用いた発現系により、各蛋白質を調製した。蛍光偏光度測定法により各ABCE1変異体とstalk蛋白質C末端の結合性(Kd)を解析したところ、ABCE1のA219Sの点変異による結合力の大きな変化は見られなかったものの、I170S、V174S、A223S、R227A変異体では、stalkとの結合力が約1/10に低下した。これらの結果は、平成28年度に得られた結晶構造を支持し、ABCE1のNBD1ドメインのI170、V174、A223、R227の4種類のアミノ酸がstalkとの結合に特に重要であることを示している。古細菌からの知見を真核細胞でも検証するため、平成29年度は酵母(Saccharomyces cerevisiae)のABCE1(Rli1)の酵母細胞を用いた発現系の構築を行い精製にも成功した。さらに酵母から80Sリボソームの調製も行い、酵母の系によるin vitroの機能解析系を構築した。また、酵母Rli1とstalk間相互作用の重要性を酵母細胞を用いたin vivoの解析から立証するため酵母ゲノム中のRli1の発現を制限し、プラスミドにより野生型と各種変異型Rli1を添加・成育させる系も作製し、真核生物の系による機能解析の準備が完成した。本研究の目的はリボソームstalk蛋白質とABCE1の結合機構を解明し、そのリボソームリサイクル反応への寄与を明確に示すことである。平成28年度までの研究で、古細菌リボソームstalkのC末端部位とABCE1の結合とATP加水分解への寄与について示した他、その結合の実態を結晶構造により示した。結晶構造は現代の構造生物学の根幹となる情報源であるが、構造が人工的に得られた、いわゆるartifactの可能性もあり、結果を水溶液中で検証することは重要である。そこで平成29年度は、28年度に得られた結晶構造でstalkのC末端と結合するアミノ酸を他に置換して水溶液中における結合性を生化学的手法で解析し、結晶から得られた知見の正当性が示された。この結果より、stalkのC末端がABCE1のNBD1ドメインの疎水性ポケットに実際結合し、これによりABCE1のATPase活性が促進されること(平成28年度の結果)が明確にされた。この結果より、平成28年度末に計画した大きな目的は達成されたと言える。得られた知見を基盤として浮上する次の目的は、古細菌で得られたstalk・ABCE1相互作用とその役割が真核生物でも保存されているかどうかを検証することである。平成28年度末の29年度の計画では、酵母を用いた実験系を確立し、stalkと酵母ABCE1(Rli1)間の相互作用が機能面で重要であることを検証する予定であった。酵母によるRli1大量発現系の構築、酵母リボソームの調製、および酵母ゲノム中のRli1遺伝子を発現制御型遺伝子と置換し、プラスミド中のRli1遺伝子で生かす細胞の構築にはそれぞれ成功したが、ここまでに時間を要し、詳細な機能解析までは実施できなかった。
「特別な教育的配慮を要する児童・生徒」の治療教育に関する基礎的研究

1.一人の不登校児への2年間にわたる教育援助に関する事例研究を行った。通常学級に復帰するための重要な要因として、通常学級担任と情緒障害学級担任の緊密な連携や情緒障害学級などの小集団を経由した段階的な指導の必要性が報告された。2.発達や学習の遅れがあるために、養護学級に在籍している強度弱視児、および養護学校に在学している成人盲人に対する、視覚障害を補う教育上の配慮と指導に関する事例を報告した。学習意欲・能力の向上、行動範囲の拡大などの変化が各々の事例において認められた。3.全国の小・中学校難聴および言語障害特殊学級ならびに通級指導教室を対象として、郵送法によるアンケート調査を実施した。特殊学級や通級指導教室の対象となっていない、特別な教育的配慮を必要とする多様な児童・生徒が指導を受けていること、通級指導の利点や今後検討を要する課題などが明らかとなった。4.広島市立の小・中学校15校を対象として、通常学級における特別な教育的配慮を要する児童・生徒の実態調査を行った。その結果、小・中学校のそれぞれ4.9%、3.5%の児童・生徒が、学習困難・学業不振、不登校、精神遅滞等の何らかの要配慮状態にあることが示された。5.広島市の保育所計49園に勤める91名の保母に対してアンケート調査を行った。障害児保育の対象児以外にも、様々な不適応行動を示す子どもが報告された。また、障害児保育経験の有無によって、保育上の悩みや子どもへのかかわり方などに違いの見られることが示唆された。1.視覚障害児が小学校や中学校の通常の学級に在籍して、学習や生活において、どのような実状にあり、またどのような課題を抱えているかについて、調査研究を行った。本年度は、まず小学校に在籍する視覚障害児の実数を把握するために、盲学校と弱視学級を対象にアンケート調査を行った。その結果に基づき、第2段階として、在籍校の一部を訪問して、実状調査を行った。2.難聴学級および言語障害学級(難・言)における特別な配慮を要する幼児・児童・生徒への対応の実態を把握するため、難・言がある1516校(園)に対してアンケートによる悉皆調査を行った。現在、集計中である。3.当学部障害児(者)臨床相談室の業務の中から、特別な教育的配慮を要する児童・生徒の障害や状態像、相談内容等について集計・分析し、一部を広島大学学校教育学部教育実践研究指導センター紀要に報告した。4.小、中学校の児童・生徒の中に、どのような特別な教育的配慮を要する児童・生徒がどの位いるのか、教育現場の実態を把握するため、アンケートを行った。広島市内の小、中学校の中から17校を選び調査用紙を送付したところ、15校から回答が得られた。今後、集計・分析を行い、さらに回答校の中の数校について詳しい調査を行う予定である。5.特別な教育的配慮を要する子どもの一貫した指導の必要性を認め、保育場面における子どもの数、障害の種類・程度などの実態や保育者が子どもへのかかわりについて、どのようなことで悩み、困難を感じているのか等についてアンケートをもとに調査した。今後、その結果をもとに現場での実践に役立つ示唆を行い、また就学に向けてどのような指導を行えばよいのかを検討していく。本研究において、各研究分担者により実施された調査研究および事例研究の概要は以下の通りである。1.不登校児への教育援助に関する事例研究を行い、小学校4年生頃から学力差を意識して不登校の徴候が現われた一人の児童に対して、情緒障害学級担任と通常学級担任が連携して登校できるようにした2年間の経過と取り組みの過程について報告した。2.全国の小・中学校難聴および言語障害特殊学級ならびに通級指導教室を対象として、郵送法によるアンケート調査を実施した。特殊学級や通級指導教室の対象となっていない児童・生徒がおり、今後、そうした子どもたちに対する配慮が求められること、通級指導の利点や今後検討を要する課題などが明らかとなった。

3.広島市立の小・中学校計15校を対象として、通常学級における特別な教育的配慮を要する児童・生徒の実態調査を行った。その結果、小・中学校のそれぞれ4.9%、3.5%の児童・生徒が、アレルギー、学習困難・学業不振・不登校、精神遅滞、家庭の問題、慢性疾患等の何らかの要配慮状態にあることが示された。4.発達や学習の遅れがあるために、養護学級に在籍している強度弱視児、および養護学校に在学している成人盲人に対する、視覚障害を補う教育上の配慮と指導に関する事例を報告した。学習意欲・能力の向上、通常学級での友だち関係の改善、行動範囲の拡大などの変化が各々の事例において認められた。5.広島市の保育所計49園に勤める91名の保母に対してアンケート調査を行った。その結果、障害児保育の対象児以外にも、様々な不適応行動を示す子どもが報告された。また、障害児保育経験の有無によって、保育上の悩みや特別な教育的配慮を要する子どもへの対応方法に違いのあることが示唆された。
ミトコンドリア機能障害の観点からみた膵β細胞保護に最適な治療法開発

【研究目的】ミトコンドリアは細胞内のエネルギー産生・代謝の中心的な役割を担い、その機能障害は膵β細胞の機能障害やアポトーシスにつながる。本研究の目的は、1膵β細胞ミトコンドリア機能障害の分子機構解明2ミトコンドリア機能障害の観点からみた膵β細胞保護に最適な治療法開発である。【研究方法】マウス膵β細胞株であるMIN6細胞にエチジウムブロマイド(EtBr)を添加・培養して作製したミトコンドリア障害モデル細胞を用いて、GLP-1受容体作動薬であるExendin-4 (Ex-4)の効果をアポトーシス、及びインスリンシグナル関連分子の発現への影響を検討した。【研究成果】これまでにMIN6細胞にEtBrを添加・培養することにより作成したミトコンドリア障害膵β細胞モデルにおいて、1グルコース応答性インスリン分泌(GSIS)の低下2GSISの低下をGLP-1受容体作動薬が改善作用を示す事の2点を確認している。今回、EtBrと同時にEx-4を添加・培養、72時間後のミトコンドリア分画を調製、Western Blot法で各種タンパクの発現について解析した。小胞体ストレス関連分子であるXBP-1、CHOPのタンパク発現を調べたところ、発現量が非常に弱く、EtBr、Ex-4何れの効果も不明であった。次に、インスリンシグナル分子であるIRS-2、PDX-1について解析したところ、両者ともEtBr添加により発現量が減少したが、この時のEtBr添加MIN6細胞にEx-4を併用しても、タンパクの回復は認められなかった。今回の検討で、Ex-4によりEtBrで減少したタンパクを回復させた分子は、MTCO1、COX2(ミトコンドリア構成タンパク)、Bc1-2、Bax(アポトーシス関連タンパク)、MafA(インスリン転写因子)であり、これらのタンパクがミトコンドリアに関連した分子が多い事から、GLP-1受容体作動薬が膵β細胞のミトコンドリアに働く事で、インスリン分泌の改善作用を示す可能性が示唆された。【総括】GLP-1受容体作動薬は、インスリン分泌不全に陥った膵β細胞のミトコンドリア機能を回復させることで機能障害を改善する可能性が示唆された。
戦後日本の省庁編成の研究

本研究の第1の作業は国際比較の枠組みの構築である。これについては、省庁編成は、一般に内閣・議会双方の制度化と連動して形成される。アメリカ、イギリスのように議会の影響力が強い国では省庁の組織構造は個別性が強いのに対し、ヨーロッパ大陸諸国や日本のように君主制の下で官僚制が強固に発達した国では、君主-内閣-各省という軸の上で省庁の組織が編成されるため、「規格化」される傾向にある。これは、アメリカ行政学において、ドイツからの亡命研究者F.M.Marxの提唱した「省庁体系(the departmental system;das Bohordensystem)」という概念によって体系化されており近年発展しつつあるヨーロッパ大陸の行政学において継承されている問題意識である。第2に戦後日本における省庁編成の「規格化」の歴史を検討すると、大臣官房・局-課という組織名称と、次官-局長-課長という職の名称は戦前の各省官制通則等によって共通のものと定められた。この「規格化」は、太平洋戦争中の行政事務の多様化によって一度は崩れるが、占領期に制定された国家行政組織法によって再建される。以後、戦時期・占領期の統制経済を所掌することにより、大きな組織の損傷を免れた経済関係の省が、省のモデルとなり、それを内務省系の省庁が後追いすることになった。まず官房長の設置をバネに、大臣庁である総理府外局の省への格上げが目指されたが、これらは1960年の自治省の設置により幕を閉じ、省と庁の格差は固定化された。1980年代には、国家行政組織法が省庁の内部組織を政令事項にしたことにより、逆に各省に共通した政策局の設置が試みられると言う事態が生じたが、これは成功しなかった。1990年代の省庁再編においても、省の数は変わっても省の内部組織・その規制方式については検討されていない。規格の枠にはまらない行政組織を議会が産出できないかぎり、有効な行政への統制は生まれないと考えられる。本年度の研究は、以下の三テーマに渡って行われた。第一に、1950年代の日本における官僚制の変容を、かつての内務省が所掌する内務行政と、経済政策とに分けて見取り図を描くことである。こういった類型は、イギリスの中央地方関係研究から示唆を得たものであるが、内務行政における知事の役割と、経済行政における大臣官房の役割に着目して、The Bureaucratic System in the 1950'sにまとめた。これにより、1960年代以後の展望を得ることができた。第二に、1960年代の高度成長期における官僚制の変容を国際比較の枠組みにおくための準備作業として、この時期の日本とドイツの行政改革を比較し、そこにおける計画・調製概念の位置付けを検討した。両国の類似性は、第二次世界大戦以前に制定された文書管理規則と省庁の組織の規格化に求められ、それを前提として計画・調製の両概念が形成されている。このアメリカとは大きく異なる特徴を提示し得たことにより、アメリカ行政学を相対化した上で、日・欧・米を比較する枠組みを構築する展望が得られた。第三に、1980年代の日本の省庁編成を検討するために、この時期から顕著となった「審議会政治」に分析を加えた。ここで採用した社会運動と外圧という枠組みは、それ以前の時代にも適用可能であると考えている。よって、来年度はこれを修正しつつ、理論面での国際比較を加味しながら、以前の時代との接合を図っていく予定である。
高効率衛星通信方式の研究

衛星通信の大容量化,省エネルギ化を目的として,複数ビームの空間重畳合成法による32値振幅位相変調(APSK)波と64値直交振幅変調(QAM)波の実現を検討した.4値位相変調(QPSK)と変形8値位相変調(8PSK)波を2ビームの空間重畳合成で32APSK波を実現,レベルの異なる3つのQPSK波を2ビームの空間重畳合成で64QAM波を実現できることを明らかにした.許容される重畳誤差,本許容誤差を満足する空間重畳合成に適したアンテナ構成法を明らかにした.実験系を構築し,空間重畳多値変調が実現できること,送信系の電力増幅器(HPA)の電力消費量は,従来技術に比べて50%以上の低減が可能である.具体的内容従来の3ビームの空間重畳合成法に加えて,システムの経済化が可能な2ビーム空間重畳合成法を新たに考案した.本システムに許容される重畳誤差を明らかにするとともに,本許容誤差を満足する空間重畳合成に適したアンテナ構成法,重畳合成時の消費電力を検討した.具体的には,(1)空間重畳合成時の種々の誤差における32APSK変調信号の伝送特性を解析し,許容利得誤差,許容位相誤差を決定し,アレイアンテナ設計目標を決定した.(2)解析により2ビーム間の利得誤差,位相誤差が小さく,空間重畳合成効率が高いアンテナ系構成法を明らかにした.(3)2ビーム空間重畳合成の実験系に使用する構成要素の調査,設計・製作組み立て・製作法を検討した.(4) 4つのアンテナ素子から構成されるアレイアンテナを製作し重畳合成実験を行い妥当性を確認した.(5) 32APSK変調波作成の実験系を構成し,送信系の電力増幅器(HPA)の電力消費を実測した結果,従来方式に比べて,50%以上の低減が可能であることを確認した.(6)上記の検討結果の成果を国際会議で発表した.意義・重要性衛星通信では,占有周波数帯域の有効利用と送信機の省エネルギ化が重要である.周波数帯域の有効利用が可能な多値変調波は振幅変動が大きく,HPAの非線形特性による劣化を避けるために,動作点を下げて使用する結果,出力電力の低下と電力効率の低下を引き起こす.さらに,所望の出力を得るためにより高出力のHPAが必要となり,省エネルギ化が難しい等,システムの経済的構築が難しい欠点がある.本研究により,多値変調波を複数の振幅変動の小さい2波に分割し,個別にHPAの非線形領域で高効率電力増幅後に,空間でベクトル重畳合成する高能率伝送方式は,有限資源である周波数とエネルギを同時に有効活用可能な画期的な方式となり得る見通しを得た意義は大きい.衛星通信の大容量化,省エネルギ化を目的として,複数ビームの空間重畳合成法による32値振幅位相変調(APSK)波と64値直交振幅変調(QAM)波の実現を検討した.4値位相変調(QPSK)と変形8値位相変調(8PSK)波を2ビームの空間重畳合成で32APSK波を実現,レベルの異なる3つのQPSK波を2ビームの空間重畳合成で64QAM波を実現できることを明らかにした.許容される重畳誤差,本許容誤差を満足する空間重畳合成に適したアンテナ構成法を明らかにした.実験系を構築し,空間重畳多値変調が実現できること,送信系の電力増幅器(HPA)の電力消費量は,従来技術に比べて50%以上の低減が可能である.具体的内容3ビームの空間重畳合成法に許容される重畳誤差を明らかにし,本許容誤差を満足する空間重畳合成に適したアンテナ構成法,重畳合成時の消費電力を検討した.具体的な内容は以下の通りである.(1)空間重畳合成時の種々の誤差における32APSK変調信号の伝送特性を解析し許容利得誤差,許容位相誤差を決定,アレイアンテナ設計目標を決定した.(2)解析により3ビーム間の利得誤差,位相誤差が小さく,空間重畳合成効率が高いアンテナ系構成法を明らかにした.(3)実験に使用する構成要素の調査,設計・製作組み立て・製作法を検討した.(4) 3つのアンテナ素子から構成されるアレイアンテナを製作し,放射パターンを測定し,ベクトル重畳合成妥当性を確認した.(5) 32APSK変調波の予備実験として16QAM波をベクトル合成する実験系を構成し,送信系の電力増幅器(HPA)の電力消費を実測した結果,従来方式に比べて50%以上の低減が可能である見通しを得た.(6)上記の検討の成果を国際会議,国内学会で発表した.意義・重要性衛星通信では,占有周波数帯域の有効利用と送信機の省エネルギ化が重要である.周波数帯域の有効利用が可能な多値変調波は振幅変動が大きく,HPAの非線形特性による劣化を避けるために,動作点を下げて使用する結果,出力電力の低下と電力効率の低下を引き起こす.さらに所望の出力を得るためにより高出力のHPAが必要となり,省エネルギ化が難しいこと,電源の大容量化,熱対策のハードウエアが必要となる等,システムの経済的構築が難しい欠点がある.本研究により,多値変調波を複数の振幅変動の小さい複数の波に分割し個別にHPAの非線形領域で高効率電力増幅後に,空間でベクトル重畳合成する高能率伝送方式は,有限資源である周波数とエネルギを同時に有効活用可能な画期的な方式となり得る見通しを得た意義は大きい.具体的内容

2ビーム空間重畳合成によりに32APSK波,64QAM波が実現できることを明らかにした.許容される重畳誤差を明らかにするとともに,本許容誤差を満足する空間重畳合成に適したアンテナ構成法,重畳合成時の消費電力を検討した.具体的な内容は以下の通りである.(1)空間重畳合成時の誤差を考慮し,32APSK変調信号の伝送特性を解析し,許容利得誤差,許容位相誤差を決定し,アレイアンテナ設計目標を決定した.(2)3ビームより実装が容易な2ビーム空間重畳合成を実現するアンテナ系構成法を明らかにした.(3)実験に使用する構成要素の調査,設計・製作組み立て・製作法を検討した.(4)2ビーム空間重畳用アンテナを製作し,実験で32APSK変調波のベクトル重畳合成の妥当性を確認した.(5) QPSKと変形8PSK波をベクトル合成する32APSK波について,送信系の電力増幅器(HPA)の電力消費は,従来方式に比べて50%以上の低減が可能である.(6)上記の検討結果の一部の成果を国際会議及び国内の学会で発表した.意義・重要性衛星通信では,占有周波数帯域の有効利用と送信機の省エネルギ化が重要である.周波数帯域の有効利用が可能な多値変調波は振幅変動が大きく,HPAの非線形特性による劣化を避けるために,動作点を下げて使用する結果,出力電力の低下と電力効率の低下を引き起こす.さらに,所望の出力を得るためにより高出力のHPAが必要となり,省エネルギ化が難しいこと,電源の大容量化,熱対策のハードウエアが必要となる等,システムの経済的構築が難しい欠点がある.本研究により,多値変調波を複数の振幅変動の小さい複数の波に分割し,個別にHPAの非線形領域で高効率電力増幅後に,空間でベクトル重畳合成する高能率伝送方式は,有限資源である周波数とエネルギを同時に有効活用可能な画期的な方式となり得る見通しを得た意義は大きい.衛星通信工学当初の計画通りに実行すると同時に,さらに新たな構成法を提案,検討した.(1) 32APSK変調信号の空間重畳合成時の許容利得誤差,許容位相誤差を決定し,アレイアンテナ構成を決定した.(2)解析により3ビーム間の利得誤差,位相誤差が小さく,空間重畳合成効率が高いアンテナ系構成法を明らかにした.(3)新たに2ビーム空間重畳合成型32APSKを提案し,伝送特性,空間重畳合成時の許容利得誤差,許容位相誤差を明らかにした.(4)解析により2ビーム間の利得誤差,位相誤差が小さく,空間重畳合成効率が高いアンテナ系構成法を明らかにした.(5)上記検討結果を受けて,アレイアンテナを製作した.(6)2ビーム空間重畳合成型32APSK変調システムの実験系を構築し,送信系HPAの電力消費を実測し,従来方式に比べて,50%以上の低減が可能であることを示した.(7)上記の検討結果を国際会議で発表し実現性をアピールした.当初の計画通り,下記の(1)から(4)を実行した.さらに下記(5)の実験を先行して行い,本研究で提案している空間重畳合成多値変調波方式は,エネルギ消費の低減に有効である見通しを得ることができた.(1)32APSK変調信号の空間重畳合成時の許容利得誤差,許容位相誤差を決定し,アレイアンテナ設計目標を決定した.(2)解析により3ビーム間の利得誤差,位相誤差が小さく,空間重畳合成効率が高いアンテナ系構成法を明らかにした.(3)実験に使用する構成要素の調査,設計・製作組み立て・製作法を検討し3つのアンテナ素子から構成されるアレイアンテナを製作し,放射パターンを測定し,ベクトル重畳合成妥当性を確認した.
代数的ソフトウェア向き多重文脈型推論基盤システムによる帰納的定理の発見と証明

文脈(計算開始から現時点までに行った選択の列)が互いに類似した非決定性並行プロセス間には,多くの場合,同一の計算・推論の処理が多数共通に存在する。本研究は,それらを共通に処理することによってシステム性能を飛躍的に高めることを狙った「多重文脈型推論」の基盤を開発するという全体構想の中で,(1)補助定理を自動生成して帰納的定理の自動証明を行う多重文脈型推論システムを開発すること,及び(2)それを代数的ソフトウェアの正しさの検証に応用してその可用性を高めること,を目的としている。平成29年度までには,補助定理を自動生成する手法(トップダウン的な手法,ボトムアップ的な手法)及びそれらを多重文脈型推論システムとして総合化するシステムの基本的骨組みを計画し,研究成果として,ボトムアップ的な手法と書換え帰納法の組合せによる補助定理自動生成手法を提案し,国際会議等において発表していた。平成30年度は,もう1つの手法であるトップダウン的な手法として,発散鑑定法を拡張した新しい補助定理自動生成手法Peripheral Sculptureを提案し,書換え帰納法と多重文脈型推論の組合せの枠組みMulti-context Postulateを開発してそれをシステムに組み込み,本研究が想定している応用分野である代数的ソフトウェア検証分野特有のものを含む標準問題群69問を用いてシステムの性能評価を行った結果,現行の多重文脈型推論システムではこれまで証明できなかった33問のうち新たに18問を自動的に証明できるようになった。この研究成果は電子情報通信学会論文誌の英文誌で公表されている。さらに本研究及びそれに関連する一連の研究の成果を一般的に総括し,国際会議において発表を行うことにより,この分野の研究者にアイデアの原理やその意義等について広く啓発を行った。本研究は,推論システムにおける「文脈」が互いに類似した複数の非決定性並行プロセスにおける推論を共通に効率良く処理する「多重文脈型推論」の基盤を開発するという全体構想の中で,(1)補助定理を自動生成して帰納的定理の自動証明を行うこと,及び(2)それを代数的ソフトウェアの正しさの検証に応用することを目的としている。平成28年度には,要素技術の調査とシステムの計画に係る研究を推進した。具体的には以下の研究実績を得た。(1)トップダウン的な補助定理自動生成技術の最近の状況について調査を行った。その代表的な手法である「発散鑑定法」は既存研究と本研究は理論的枠組みが異なるため,既存研究の成果を本研究の「書換え帰納法」の枠組みで形式化を行った。(2)ボトムアップ的な補助定理自動生成技術の最近の状況について調査を行い,その代表的な手法である「定理発見」について,書換え帰納法の枠組みで形式化を行った。また,その一部に新しいヒューリスティックスを導入した手法を考案し,国際会議(SMC 2016)において公表した。具体的には,補助定理を動的に生成してシステムに追加するときの制約,冗長な補助定理を除去する基準,補助定理の書換え規則への向き付けに関して新しいヒューリスティクスを導入し,実験により良好な結果を得ている。(3)上記で調査・整理したトップダウン及びボトムアップの手法の特徴を,書換え帰納法を基礎とする多重文脈型推論システム内で総合化するために,システムの基本的な骨組みとなる推論系及びアルゴリズムの開発に着手し,一部を実装した。特に,関数型言語の遅延評価の仕組みを利用した効率良い実装技術については,国際研究集会(CLA 2016)において公表した。当初計画のとおり,以下の3つの平成28年度計画項目を順調に実施している。(1)トップダウン的な補助定理自動生成技術の最近の状況調査については,当初の計画のとおり,その代表的な手法である「発散鑑定法」について調査を行ったほか,その調査結果を本研究の「書換え帰納法」の枠組みで形式化することができた。(2)ボトムアップ的な補助定理自動生成技術の最近の状況調査については,当初の計画のとおり,その代表的な手法である「定理発見」について調査を行ったほか,書換え帰納法の枠組みで形式化を行った。(3)上記で調査・整理したトップダウン及びボトムアップの手法の特徴を,書換え帰納法を基礎とする多重文脈型推論システム内で総合化するために,当初の計画のとおり,システムの基本的な骨組みとなる推論系の開発に着手し,一部を実装した。平成28年度までには要素技術とシステム計画に係る調査研究を進め,補助定理を自動生成する手法(トップダウン的な手法,ボトムアップ的な手法)の調査,及びそれらを多重文脈型推論システムとして総合化するシステムの基本的骨組みを計画し,その一部の研究成果として,ボトムアップ的な手法と書き換え帰納法の組合せによる補助定理自動生成手法を提案し,国際会議(IEEE SMC 2016)において発表した。

平成29年度は,まず前年度に引き続いて上記のボトムアップ的な手法について検討を深め,これまでよりも構文的に複雑な補助定理の有効性とその自動生成手法について,基本的な議論を行い,国際会議(IAENG IMECS 2018)において発表した。一方,実装のプラットフォームとして,本研究経費の設備備品費で購入した並列計算機システムを用い,前年度の計画に基づいて,システムの設計・実装に関しても研究を進めた。また,理論的な研究成果として,トップダウン的な補助定理自動生成手法を新規に1つ提案し,書き換え帰納法と多重文脈型推論の組み合わせの枠組みでそれを実装して動作を確認するとともに,代数的ソフトウェアの正しさの検証への応用分野においてその有効性を確認し,この研究成果を英文論文として取りまとめ,論文誌に投稿した(現在査読中)。補助定理を自動生成する手法として,2つの代表的なアプローチ(トップダウン的な手法,ボトムアップ的な手法)で研究を進め,ボトムアップ的な手法については平成28年度から29年度にかけて,基本的な研究成果が得られ,2つの国際会議において発表している。また,トップダウン的な手法については,平成29年度に理論的に新しい研究成果が得られ,学術論文として投稿中である。いずれの研究においても,代数的ソフトウェアの正しさの検証分野に応用してその有効性を確かめていることから,本研究課題は,おおむね順調に進展していると判断している。文脈(計算開始から現時点までに行った選択の列)が互いに類似した非決定性並行プロセス間には,多くの場合,同一の計算・推論の処理が多数共通に存在する。本研究は,それらを共通に処理することによってシステム性能を飛躍的に高めることを狙った「多重文脈型推論」の基盤を開発するという全体構想の中で,(1)補助定理を自動生成して帰納的定理の自動証明を行う多重文脈型推論システムを開発すること,及び(2)それを代数的ソフトウェアの正しさの検証に応用してその可用性を高めること,を目的としている。平成29年度までには,補助定理を自動生成する手法(トップダウン的な手法,ボトムアップ的な手法)及びそれらを多重文脈型推論システムとして総合化するシステムの基本的骨組みを計画し,研究成果として,ボトムアップ的な手法と書換え帰納法の組合せによる補助定理自動生成手法を提案し,国際会議等において発表していた。平成30年度は,もう1つの手法であるトップダウン的な手法として,発散鑑定法を拡張した新しい補助定理自動生成手法Peripheral Sculptureを提案し,書換え帰納法と多重文脈型推論の組合せの枠組みMulti-context Postulateを開発してそれをシステムに組み込み,本研究が想定している応用分野である代数的ソフトウェア検証分野特有のものを含む標準問題群69問を用いてシステムの性能評価を行った結果,現行の多重文脈型推論システムではこれまで証明できなかった33問のうち新たに18問を自動的に証明できるようになった。この研究成果は電子情報通信学会論文誌の英文誌で公表されている。
Si/SiO_2系高密度量子ドット形成法に関する研究

Si高密度量子ドット形成に向けて、真空中でSi表面の熱窒化で形成したnmサイズのSiN核をマスクとした熱酸化を詳しく調べた。熱酸化は、その条件によって大きく次の2つに分類される。(a)真空中での低酸素分圧、高温化での酸化であり、Si表面で揮発性のSiOが生成されてSiのエッチングが進行する。(b)通常の電気炉における酸化であり、1気圧の酸素下でSi表面にはSiO_2膜が成長する。このうち(a)については、昨年度までの実験で、SiN核が十分な耐性をもち、SiNで覆われていないSi領域のエッチングによってSiピラ-が形成できることを明らかにした。平成9年度は主に単電子デバイス作製上重要となる(b)の通常の熱酸化条件でのSiN核の耐性を調べた。その結果、以下の事実が明らかになった。1.この条件でもSiN核は熱酸化を抑制する働きがあり、SiN核で覆われていないSi領域のみ選択的に酸化膜が成長する。実際、酸化膜をHF水溶液で除去後、AFM観察したところ、高密度のピラ-が観察された。2.しかし、ピラ-高さはSiN核の形成温度に強く依存している。すなわち、800°C以上の高温SiNは、理想的なマスク性をもつのに対して、それ以下では窒化温度の低下とともにピラ-高さは急激に減少し、不完全なマスク性を示している。3.XPSによる評価から、この不完全なマスク性は、SiN核自体が次第に酸化され、SiNからSiONへと変質することにとって引き起こされることが判明した。すなわち、SiONに変化すると、その中を酸素が拡散して直下のSiを熱酸化し、これによってピラ-高さの減少を生じさせる。以上の結果から、次のステップとしてSOI基板を用いて量子ドットを作製する際の指針が得られた。
「研究に真に使える」歴史資料情報基盤の構築―データ持続性研究と人文情報学の実践―

国際標準によるあてはめの課題から、資料そのものの特徴分析や日本前近代資料の特徴へとの可能性を拓きつつ検討を実施した。文化財科学などの自然科学的な分析と、古文書の分析のような方法論の異なる分析を、情報基盤でつなぎ合わせることで、歴史資料の情報を効果的に導き出せるのか検討を進め、今後のデータ投入への概ねの具体的な方策を得た。あわせて、研究チームによる「機関を超えた情報提供」を可能にする研究を行い、IIIFによって複数機関における、複数のサーバにこれまで蓄積されたデータを「一体的なモノ」として効果的に表現できるのかなどを確認した。歴博が持つ資料群と各館の資料などをLinked DataおよびIIIFで連携可能にするしくみを構築するに至った。情報基盤については、2018年5月に館蔵資料目録のRDF版をオープンデータとして公開できるようにすると同時に、RDF化した際のリンク実装などの課題を洗い出すに至った。とりわけ、Linked Dataはデータが増えれば増えるほどグラフが複雑になるので、その実装がどのように可能かを検討した。2018年度において,総合的なデータ公開を開始した。RDFによる目録構築と、IIIFによる複数の機関のデータの結び付けを実践的に行い、システムの検証を行うことができた。TEIについては,IIIFカンファレンス2018においてもIIIFとTEIの連携に関して事例報告を行った。持続性研究については,東南アジア・東アジアにおけるデジタル保存のワークショップのメンバーとして参加し、研究報告を行った。実際にシステムを公開するとともに、RDFとIIIFの連携による実践を行った。これにより、歴史資料ごとの特性を元にデータ化するための問題点を整理することができるとともに、今後の検討材料を多数得ることができた。それに合わせ、複数の国際会議等で研究発表を実施し、広く議論を行うことができた。データ持続性等についても、ワークショップでの事例報告を行い、課題を洗い出すことができるなど、当初の計画に即した形で進行している。これまでで生まれてきた課題点を整理し、実際の歴史資料のデータをどのように作成するかの具体的な検討を実施する。また、歴史研究に即したデータ提示の方法はどのようなものなのかの研究を進める。少なくとも、単純なキーワード検索については、やや限界があることなどの課題が見えてきているため、ユーザーインターフェースまで含めた検討を実施する。また、データ持続性研究については、資料ごとの特性や、デジタル化のプロセスなどより実態に即したモデルを検討する見通しが立ってきたため、具体的に検討し、国際的なワークショップ等を通じて議論を行う。また、DHなどの国際会議などでも成果発表を継続して実施する。平成29年度は、資料情報の基礎的な研究としては、標準的データと手法のギャップが少ないものから検討を開始し、最初のモデルを作り上げることとした。延喜式についてはTEI化を進め、日本における歴史資料の特徴を分析することで、国際標準との関係の妥当性を検討した。TEIについては、すでにTEIを活用した経済史料分析を行った東京大学・大学院生の小風尚樹氏との共同研究とし、TEIカンファレンス2017(カナダ・ビクトリアにて予定)での発表投稿を行った。結果的に、数量に関する日本資料のTEIタグの提言へと繋げることができた。IIIFでは歴民カードと実験的に他機関のデータである東寺百合文書のデータ連携を行った。これらのデータ化を行い、異なるデータとの連携によってどのように資料が見えるのかなどを確認を行った。RDFについては、館蔵資料と歴民カードのリンクから開始し、情報のリンクやLinked Dataの実装を可能にした。情報基盤については館蔵資料目録のRDF版をオープンデータとして公開できるようにすると同時に、RDF化した際のリンク実装などの課題を洗い出した。データの持続性についての検討は、Digital Preservationの専門国際会議であるiPresを連携研究者および研究分担者(関野・山田)とともに平成29年度に日本(京都)にて実施した。(後藤は副代表であった)。iPres2017を議論の最初の出発点と位置づけ、これらの国際標準でかつ日本資料特有の仕組みにどのように適用可能かの検討を進める。全体としては、順調に進展している。RDFデータは当初の予定通りに、システムを組み上げ、関係する資料をリンクで繋げることができ、今後の課題を検討する体制を整えた。IIIF,TEIといった画像・目録も実験が可能となるとともに、国際的な報告を実施するなど広く成果発信を行うことができている。IIIFのデータ化については、当初の予定と異なる部分があるが、IIIFの技術的進展や仕様の状況の見極めなどに費やした部分もあるため、この部分が解決すれば、その後は順調に進むものであると考える。

情報基盤については、2018年5月に館蔵資料目録のRDF版をオープンデータとして公開できるようにすると同時に、RDF化した際のリンク実装などの課題を洗い出すに至った。とりわけ、Linked Dataはデータが増えれば増えるほどグラフが複雑になるので、その実装がどのように可能かを検討した。2018年度において,総合的なデータ公開を開始した。RDFによる目録構築と、IIIFによる複数の機関のデータの結び付けを実践的に行い、システムの検証を行うことができた。TEIについては,IIIFカンファレンス2018においてもIIIFとTEIの連携に関して事例報告を行った。持続性研究については,東南アジア・東アジアにおけるデジタル保存のワークショップのメンバーとして参加し、研究報告を行った。実際にシステムを公開するとともに、RDFとIIIFの連携による実践を行った。これにより、歴史資料ごとの特性を元にデータ化するための問題点を整理することができるとともに、今後の検討材料を多数得ることができた。それに合わせ、複数の国際会議等で研究発表を実施し、広く議論を行うことができた。データ持続性等についても、ワークショップでの事例報告を行い、課題を洗い出すことができるなど、当初の計画に即した形で進行している。平成30年度以降については、国際標準によるあてはめの課題から、資料そのものの特徴分析や日本前近代資料の特徴へとの可能性を拓きつつ検討を行う。デジタルデータのしくみと実際の方法論の差異といった、「そもそもうまくいかない点」にこそ、資料分析の本質があると考え、情報基盤から資料の本質分析へとつなげる。あわせて、文化財科学などの自然科学的な分析と、古文書の分析のような方法論の異なる分析を、情報基盤でつなぎ合わせることで、歴史資料の情報を効果的に導き出せるのか検討を進める。あわせて、研究チームによる「機関を超えた情報提供」を可能にする研究を行う。複数機関における、複数のサーバにこれまで蓄積されたデータを「一体的なモノ」として効果的に表現できるのかなどを確認する。IIIFでもUniversal Viewerには、すでに3Dデータを読み込むための機能も実装されつつある。国際標準規格上の機能についても、歴史教材等での活用を介し、より実践で使える機能構築を行い、IIIFコミュニティに開発の提案を行う。これまでで生まれてきた課題点を整理し、実際の歴史資料のデータをどのように作成するかの具体的な検討を実施する。また、歴史研究に即したデータ提示の方法はどのようなものなのかの研究を進める。少なくとも、単純なキーワード検索については、やや限界があることなどの課題が見えてきているため、ユーザーインターフェースまで含めた検討を実施する。また、データ持続性研究については、資料ごとの特性や、デジタル化のプロセスなどより実態に即したモデルを検討する見通しが立ってきたため、具体的に検討し、国際的なワークショップ等を通じて議論を行う。
メカニカルアロイング法によるフラーレン合金の創製と評価

金属と炭素の新しい複合材料を創製する目的で金属とフラーレンのメカニカルアロイング(MA)を行った。Al,Cu,Fe,Ni,Sn,Ti,Znなどの金属(M)に0.3モル%のC60(C70)を加えてメカニカルアロイングした。MA中のフラーレン分子の安定性を調べる目的でC60(C70)に対するボールミルの影響を調べた。固体フラーレンのfcc構造が長時間のミルによりアモルファス構造へ変化することがX線回折と高分解能電子顕微鏡観察により明らがとなった。ミルしたC60(C70)を液体クロマトグラフィーと赤外線吸収による測定を行ったところC60(C70)分子の構造は少なくとも3600ksまでのミルに対して安定であった。しかしミル時間の増加にともなってC60の割合は減少し、代わってC60のダイマーやポリマーが増加した。金属とC60(C70)を720ksミルした場合Al-とZn-C60(C70)系において投入したうちの僅かの部分のC60(C70)が残留することが判明した。一方Cu,Fe,NiやSnにおいてはC60(C70)の分子構造は失われていた。MA後の金属中でのC60の安定性は金属の属する周期律表でのグループにより判断できることが分かった。M-C60(C70)とM-グラファイトMA粉末焼結体は金属(M)がCu,FeとNiの時ほぼ同じ硬さを示した。しかしAl-C60(C70)MA粉末焼結体はAl-グラファイトMA粉末焼結体よりも40%高い硬さを示した。一方Znの場合はZn-C60(C70)MA粉末焼結体はZn-グラファイトMA粉末焼結体の半分以下の硬さであった。1.フラーレンの機械的安定性評価(増山)本申請で購入したボールミル装置によりフラーレンをミルし、ミルによるフラーレンの変化をX線、液体クロマトグラフィーにより調べた。その結果フラーレンは長時間のミリングに対しても安定に存在すること、ミル時間の増加と共にフラーレンの2量体が増加することが明らかになった。2.フラーレンと各種純金属粉末とのMA(梅本、増山)フラーレンを各種純金属とMAした。金属元素としては炭素固溶度、炭化物生成の有無、機械的強度等を考慮して選定した。フラーレンと種々の金属をミルし、得られたMA粉末中のフラーレンの状態を、金属を酸またはアルカリ水溶液で溶解後、トルエンを使った呈色試験により調べた。その結果Tiのような炭化物生成傾向の強い元素ではミル中に炭化物が生成すること、Ni,Fe,Cuなどの金属では長時間ミルするとフラーレンが分解すること、AlやZnでは長時間のMA後もフラーレンが残存することが明らかになった。3.MA粉末のTEM観察(土谷)AlとフラーレンおよびグラファイトとのMA粉末をプラズマ焼結すると両者ともアルミの炭化物が生成したが、フラーレンの方が高い強度を示した。TEM観察により焼結体はナノクリスタルであることがわかった。

フラーレンと種々の金属をミルし、得られたMA粉末中のフラーレンの状態を、金属を酸またはアルカリ水溶液で溶解後、トルエンを使った呈色試験により調べた。その結果Tiのような炭化物生成傾向の強い元素ではミル中に炭化物が生成すること、Ni,Fe,Cuなどの金属では長時間ミルするとフラーレンが分解すること、AlやZnでは長時間のMA後もフラーレンが残存することが明らかになった。3. MA粉末のTEM観察(土谷)AlとフラーレンおよびグラファイトとのMA粉末をプラズマ焼結すると両者ともアルミの炭化物が生成したが、フラーレンの方が高い強度を示した。TEM観察により焼結体はナノクリスタルであることがわかった。
文化差を考慮したスポーツにおける集団凝集性の構造検証

本研究の目的はわが国における文化差を考慮した集団凝集性の構造を検証することであった.調査の結果,わが国における集団凝集性の構造は,従来の欧米で検証されてきたモデルとは若干異なる構造であることが認められた.その特徴としては,集団を意識化する際に,集団のバイアスを受けた意識化が行われており,暗黙のうちに社会や集団ありきの自己となっている傾向が示唆された.本研究の目的はわが国における文化差を考慮した集団凝集性の構造を検証することであった.調査の結果,わが国における集団凝集性の構造は,従来の欧米で検証されてきたモデルとは若干異なる構造であることが認められた.その特徴としては,集団を意識化する際に,集団のバイアスを受けた意識化が行われており,暗黙のうちに社会や集団ありきの自己となっている傾向が示唆された.わが国独自の心理的特性として他者志向が優位で,社会的な場の影響を受けやすいと言われている(Markus & Kitayama, 1991;伊藤,1993;磯貝,2000).従って,場や他者などの社会的要因の影響度が異なるわが国においては,集団が凝集する過程やその認知が欧米で得られた知見と若干異なると予測される.平成21年度の研究において文化的背景を考慮したスポーツにおける集団凝集性尺度の作成を試みた.集団凝集性の構造モデルはCarron (1985)のモデルを用い,確認的因子分析を用い,その構造の検証を行った.文化圏の異なるわが国においては,Carronのモデルと類似した構造は示したが,質問項目がモデル通りに分類されなく,また,適合度も十分満たさないという結果が得られた.それらの結果と文化差を考慮し,質問項目を追加し再調査を行い,わが国独自の文化的背景を考慮した集団凝集性の構造検証を行った.探索的因子分析の結果,課題因子においては,個人-集団の項目が複合し,1つの因子として抽出された.また課題因子の中でも新たなカテゴリーとして,課題的な社会・対人魅力因子が抽出され,集団自体が持っている課題の魅力以外にも,集団に所属する個人の課題的な魅力が別次元の因子として認識されることが明らかになった.社会・対人因子においては,Carronのモデルと同様に個人-集団次元での因子が抽出された.モデルの適合度においても,十分な値が認められた.しかしながら,因子ごとの質問項目数がまばらであったり,特定の因子においては仮説とは異なる解釈不能な項目が高い負荷を示している因子もあり,項目内容を厳密に再検討し,再調査の必要があることが示唆された.昨年度の調査では、我が国における集団凝集性の構造は欧米における集団凝集性研究のCarron(1985)のモデルに似たような構造を示すものの、統計的に十分な結果が得られなかった。そこで本年度の研究においては、調査項目を再検討し、より我が国の文化的背景を考慮した質問し調査を再度行った。しかしながら今年度の調査においても、前年度と同じく、類似した構造は認められるものの、厳密に構造を分類することはできなかった。これまでの調査結果をもとに、考察したところ、我が国の文化的背景はあいまいさを多分に含む心理的構造であるため、厳密に集団凝集性の構造を課題-社会、個人-集団といった枠組みでとらえることの困難さが考えられる。相互協調的自己の強い我が国では、集団をとらえる際に、それぞれの要素が複雑に絡み合い、競技スポーツ集団のほうが高いはずの課題凝集が社会的な要因で無意識的に抑え込まれたり、意識下できなかったりすることもあり、また、個人の自己自体が、集団のバイアスを受け、その全体が個人の集団に対する魅力となってしまうことも考えられる。総じて、我が国における自己のとらえ方自体が、無意識のうちに集団や社会的なものに影響され構成されているので、主眼を集団の視点からとらえたとしても、暗黙のうちに社会や集団ありきの自己となっていることが結果より推測された。以降の研究においては、それらのことを踏まえ、実際の現場において、フィールドワークを行い、同様のことが生じているのか参与しながらの観察のなかから、ケーススタディとして考察し、本研究から得られた我が国における集団凝集性の構造の妥当性を検証していく。昨年度までの研究では,Carronのモデルを基としたわが国の集団凝集性構造の比較検討を行った。その結果から,わが国における集団凝集性の構造は類似した構造は認められるものの,厳密に構造を分類することはできず,自己をとらえる際に他者や場の境界があいまいな文化的背景(相互協調的自己)を持つわが国においては,厳密に集団凝集性の構造を課題-社会,個人-集団といった枠組みでとらえることの困難さを示唆する結果が認められた.そこで本年度研究においては,競技スポーツ集団を対象に実際の現場に関わりながらのフィールドワークを行い,その構造の違いに関して参与観察を行った.フィールドワークにおいては競技レベルの高い競技スポーツ集団2チーム(個人対戦型競技;男性1チーム,女子1チーム)を対象とした.参与観察を行いながら,理論的背景に関して必要と判断される事象が生じた際は個別にインタビュー調査(半構造化面接)を行い,現象の詳細に関して内容の精査を行った.それらの内容に関しては専門的知識を持つ複数の専門家で入念なディスカッションを行い事象の解釈を行った.結果として,総じて,個人にとっての集団の魅力を意識化する際に,集団のバイアスを受けた意識化が行われており,暗黙のうちに社会や集団ありきの自己となっている傾向が見受けられた.

Carronのモデルをもとに考察すると,「私(I)はである」と「われわれ(We)はである」が混同して私(I)を意識化している状態である.特にその傾向は女性チームのほうで顕著に観測された.このような傾向はCarronのモデルや因子構造で測定できる範疇を超えたものであり,日本人の心性を考慮した新たな概念モデルを構築していく必要があることを示唆していると思われる.