hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋肥大時に骨格筋の成長ホルモンに対する反応性は低下するのか

しかしながら、本年度については収縮実験の準備が整わず、本実験を実施することができなかった。現状は予備的な分析として、同様の筋収縮モデルによって筋収縮を処置した後の骨格筋サンプルの提供を受け、その分析にとりかかっているところである。本研究課題の進捗状況については自己点検において「遅れている」との評価とした。2018年度内に実施予定であった急性の高強度筋収縮モデルを用いたGH受容体遺伝子発現の急性調節の可能性の検討については、実験自体を実施することができなかった。自身で実験動物を購入しての実験の実施ができなかった理由については、本実験を実施するための人員の配置の都合が様々な理由でつけることができなかったことが大きいが、今年度については、この点については全て解消済みである。ゆえに今年度の実験予定については、本来、今年度に検討する予定であった、下垂体摘除ラットに対する片脚の代償性筋肥大モデルを用いたGH投与に対する反応性の実験とともに、昨年度実施できなかった筋収縮モデルの実験についても実施する予定である。現在の実験のための準備状況としては、実験手法の確立、分析のための試薬、備品の準備や、遺伝子発現の解析方法についての準備状況については完了しており、必要な試薬等の購入も昨年度の予算で完了している。ただ、筋収縮実験においては、処置する収縮強度と、遺伝子発現が変化するタイムコースの2つの変数を確定する必要があること、また、代償性肥大モデルに対するGH投与実験においては、これまでの検討では少し肥大の程度が低かったことから、より確実な代償性肥大処置を行うための情報収集の必要があること、以上のことについては予備試験の必要がある可能性がある。今年度の実施計画については、昨年度、実施することができなかった急性の高強度の骨格筋収縮活動後の時間経過において、収縮筋におけるGH受容体遺伝子の発現レベルが調整されるか否かを確認する実験を実施する。実験は麻酔下で行い、片脚をコントロール脚として、反対側の脚の腓腹筋に電極を設置し、電気刺激装置を用いて腓腹筋に収縮活動を惹起する。刺激後、遺伝子発現の変化が生じる可能性のある経過時間ごとに筋をサンプリングし、GH受容体mRNAの発現レベルの変化を評価する。加えて、本年度に実施予定となっていた片脚の腓腹筋の腱切除による足底筋、ヒラメ筋に対する代償性肥大モデルを用いたGH投与時のIGF-1発現の変化モデルの実験を実施する。内因性のGHの作用や他の下垂体ホルモンの作用を排除するために下垂体を外科的に切除したラットを使用し、これまでの研究で明らかになっている外科手術処置後4日の時点でGHを投与し、その後の時間経過において筋サンプルの採取を行い、骨格筋でのIGF-1の遺伝子発現を評価し、筋肥大時のGH受容体発現レベルの低下が、骨格筋のGHに対する反応性に貢献している可能性について検討をおこなう。現状で課題となっているのは筋収縮実験においては、処置する収縮強度と、遺伝子発現が変化するタイムコースの2つの変数を確定する必要があることで、これらの点については予備試験が必要である。代償性肥大モデルに対するGH投与実験においては、これまでの検討では少し肥大の程度が低かったことから、より確実な代償性肥大処置を行うための情報収集の必要がある。
実用的な高空間分解能分子イメージング装置の開発と応用

非放射性標識化合物で、分子画像を得ることが可能な実用型シートビーム蛍光X線CT装置を開発するために、資料の撮影部位と透過X線CT画像が短時間で得られる撮像装置を作製した。本透過撮像装置では、空間分解能0.2 mmのCT画像を1分以内に撮像でき、撮影エネルギー2552 KeVで良好な画像が得られた。これにより、蛍光X線検出器と組み合わせ、短時間で透過X線画像が得られるシートビーム装置の基礎的実証研究はほぼ完了した。シートビーム法で、位置情報を検出しながらデータ収集できるFXCTの予備研究を、並列3素子半導体検出器を作製、検出器に入射する大量の蛍光X線およびCompton散乱信号を高速処理できるエレクトロニクス系を導入、撮像系のソフトウエア改造、画像の再構成ソフトウエアを作製し、生体試料の画像化が可能となった。本研究では、生体試料(小動物)の撮影部位の位置合わせと同時に、透過CT画像が同時に得られる、透過型X線撮像装置を開発する。本年度は、短時間で動物の撮影位置やCT画像を得ることを可能とする透過型のX線CCDカメラを導入した。本カメラは、25ミクロンの空間分解能、14bitのダイナミックレンジを有し、秒間13枚の画像が収集可能で、動物の高精細な透過X線画像を得ることができる。X線CCD装置を購入したが、備え付けのソフトしかなかったため、X線チャートやファントムを対象に、通常のX線管球から発生するX線で確認のための評価撮影を行った。現在、位置合わせやCT等が得られるための(2)-(4)の制御、画像再構成ソフトを作成している。(1)透過X線CT用検出器の特性評価実験実施では、十分な視野と50ミクロンと理論的な分解能に対応する鮮明な画像が得られた。(2)計算機で試料の駆動と検出器のデータ収集用のソフトを作成中。(3)画像再構成用ソフトウエア開発中。(4)蛍光X線検出器と透過X線CT検出器のデータ同期収集ソフトウエアの作成中。本年度は、短時間で動物の撮影位置やCT画像を得る透過型のX線CCDカメラの特性と撮影実験を高エネルギー加速器研究機構のAR ringで行った。本カメラでは、撮影を繰り返すと撮像部位で発熱が起こり、SNが低下する傾向が見られるため、装置冷却のための改造を行った。昨年度に開発した計算機による撮影制御ソフトを使用し、制御が可能な事が確認されたが、CT画像の撮影時に背景ノイズが10%と多く、画像改善の必要性が確認された。まとめは以下の3点、(1)透過X線CT用検出器では、長期撮影で発熱する傾向が見られ、冷却の改造を行った。(2)計算機で試料の駆動と検出器のデータ収集用のソフトは完成した。(3)画像再構成用ソフトウエアには改善が必要なことが明らかとなった。次回、蛍光X線検出器と透過X線CT検出器のデータ同期収集ソフトウエアの実証実験を行う予定である。また、撮影する動物モデルの準備も進んでいる。購入したカメラ特性が十分発揮されていなかった(CCD部位での発熱による蓄熱でSNが低下し、装置冷却のための改造)が、改良を加えた検出器を用い本格的な撮影実験を高エネルギー加速器研究機構のAR ringで行った。1投影100-200msの短時間で、撮影エネルギー25-52keVまで種々の条件で撮影し、明瞭なCT再構成画像が得られた。また、エネルギー差分画像の評価も可能で有った。昨年度に開発した計算機による撮影制御ソフトを使用し、制御が可能な事が確認された。まとめ(1)透過X線CT用検出器での発熱問題は解決し、種々のエネルギーで、短時間でのCT画像収集が可能であった。種々のエネルギー差分像、種々の試料の撮影が可能となった。(3)蛍光X線検出器と透過X線CT検出器のデータ同期収集
光誘起系逆電子移動プロセスを利用したトリメチレンメタンとオキシアリルの新規発生法

昨年度に引き続き,本研究では次の二つの課題について研究を行った.課題(I):2,2-ジアリール-1-メチレンスピロペンタン(1)の光誘起電子移動による骨格転位本課題については昨年度にその大半を終了し,「カチオンラジカル開裂-ビラジカル環化機構」が,2-アリール-1-メチレンシクロプロパン類の電子移動によるメチレンシクロプロパン転位の一般的な機構であることが明らかになった.本研究で最も重要なのは,逆電子移動反応がカチオンラジカルをビラジカルに変換する鍵となる過程でありことで,レーザー分光法やESR法で直接確認された.そこで,本年度はその成果のとりまとめを中心に行い,本課題で2件(次頁,「11.研究発表」の雑誌論文の第2件目及び図書),反応機構上関連する研究で2件の成果発表を行った.また,関連研究として基質1の構造異性体である3,3-ジアリール-1-メチレンスピロペンタンを新たに合成し,その光誘起電子移動反応を検討したところ,1,3-ジメチレンシクロブタン類への新規転位反応を見いだした.これらの結果は当初予想したトリメチレンメタン(TMM)型カチオンラジカルのみならず,広く有機カチオンラジカルの反応性を理解する上で重要な知見となった.今後,物理化学的手法も用いた新たな展開が期待される.課題(II):3,5-ジフェニル-1-ピラゾリン-4-オン(4)の光誘起電子移動反応による脱窒素反応本課題については,昨年度に基質(4)の合成研究を行い,後は最終段階の大量合成を残すのみであった.しかし,残念ながら最終的には4の大量合成には至らなかった.そこで,対象基質を環状ジエノンに転じ,その合成と直接光照射反応の検討を行った.その結果,期待するオキシアリルを経由する反応を確認した.現在は物理化学的手法が適用できるよう分子設計した他の誘導体の合成を行っており,今後の新たな展開が期待される.本研究では次の二つの課題について研究を行った.課題(I) : 2,2-ジアリール-1-メチレンスピロペンタン(1)の光誘起電子移動による骨格転位種々のアリール基を有する1の光誘起電子移動反応を検討し,1からジアリールシクロプロピリデンシクロプロパン(2)への骨格転位を見いだした.この反応の特徴は,1^<●+>が開環して生じたトリメチレンメタン(TMM)型カチオンラジカル(3^<●+>)に対して増感剤アニオンラジカルから逆電子移動が起こり,TMM型ビラジカル(3)が生ずる事である.二つの中間体はいずれも時間分解レーザー分光法とESR法で直接確認する事ができた.これらの実験結果から,「カチオンラジカル開裂-ビラジカル環化機構」が,2-アリール-1-メチレンシクロプロパン類の電子移動によるメチレンシクロプロパン転位の一般的な機構であることが明らかになった.課題(II) : 3,5-ジフェニル-1-ピラゾリン-4-オン(4)の光誘起電子移動反応による脱窒素反応TMMの酸素アナログであるオキシアリルを電子移動経由で発生させるため,基質として4を分子設計し,その合成研究を行った.即ち,ジベンジルケトンを出発原料とし,2段階で1,2-ジエトキシカルボニル-3,5-ジフェニルピラゾリジン-4-オンまで誘導した.現在は最終段階である4の合成を種々検討している段階である.子のように,初年度はほぼ計画通りに研究が進行し,課題(I)についてはその成果をJ.Am.Chem.Soc.誌に速報として投稿中である(3月6日現在).従って来年度は主に課題(II)に的を絞り,本研究課題を遂行する予定である.昨年度に引き続き,本研究では次の二つの課題について研究を行った.課題(I):2,2-ジアリール-1-メチレンスピロペンタン(1)の光誘起電子移動による骨格転位本課題については昨年度にその大半を終了し,「カチオンラジカル開裂-ビラジカル環化機構」が,2-アリール-1-メチレンシクロプロパン類の電子移動によるメチレンシクロプロパン転位の一般的な機構であることが明らかになった.本研究で最も重要なのは,逆電子移動反応がカチオンラジカルをビラジカルに変換する鍵となる過程でありことで,レーザー分光法やESR法で直接確認された.そこで,本年度はその成果のとりまとめを中心に行い,本課題で2件(次頁,「11.研究発表」の雑誌論文の第2件目及び図書),反応機構上関連する研究で2件の成果発表を行った.また,関連研究として基質1の構造異性体である3,3-ジアリール-1-メチレンスピロペンタンを新たに合成し,その光誘起電子移動反応を検討したところ,1,3-ジメチレンシクロブタン類への新規転位反応を見いだした.これらの結果は当初予想したトリメチレンメタン(TMM)型カチオンラジカルのみならず,広く有機カチオンラジカルの反応性を理解する上で重要な知見となった.今後,物理化学的手法も用いた新たな展開が期待される.課題(II):3,5-ジフェニル-1-ピラゾリン-4-オン(4)の光誘起電子移動反応による脱窒素反応本課題については,昨年度に基質(4)の合成研究を行い,後は最終段階の大量合成を残すのみであった.しかし,残念ながら最終的には4の大量合成には至らなかった.

そこで,対象基質を環状ジエノンに転じ,その合成と直接光照射反応の検討を行った.その結果,期待するオキシアリルを経由する反応を確認した.現在は物理化学的手法が適用できるよう分子設計した他の誘導体の合成を行っており,今後の新たな展開が期待される.
超極赤銀河の多波長探査による銀河進化の研究

本研究の目的は、最先端のスペース及び地上望遠鏡を用いて、可視光から電波領域にわたる多波長サーベイ観測を連携させることにより、「超極赤銀河」(遠方の大きな赤方偏移を受けたスペクトルを持つ銀河で、宇宙の星形成史を解明する上で重要な天体)を多数発見し、さらにその正体を探ることにある。これにより宇宙誕生から現在にいたる宇宙の星形成の歴史の解明に挑む。そこで本研究では、天空の1-5平方度の領域について可視光域電波領域にわたる多波長サーベイを連携的に行った。波長2-160ミクロンでのサーベイは、平成18年2月に打ち上げられた赤外天文衛星「あかり」で行った。この特徴は「広く・かつ深く、地上からできない波長をカバー」であり、これによりこれまでに知られている超極赤銀河の数に比べて桁違いに大きいサンプルを得ることができた。「あかり」は、Spitzer宇宙望遠鏡に比べて多数の連続したフィルターバンドを持つおかげで、「あかり」でしか検出不可能な、「PAH高輝度銀河」、「シリケイトブレーク銀河」といった新天体の発見や、700個にも及ぶ「極赤中間赤外線天体」(ERMOs)を検出した。PAH高輝度銀河は中間赤外線で選択した銀河サンプルの約1%に過ぎないけれども、星形成の年齢の極めて若い大変重要な段階にある銀河と考えられる。一方ERMOsは中間赤外線で選択した銀河サンプルの約10-15%存在し、そのかなりの割合が、星形成銀河というよりもむしろ塵に埋もれた活動的銀河核をエネルギー源とするような天体であることがわかってきた。今後このような天体の正体をさらに詳しく調べていくことで、銀河進化の描像に新たな知見を加えることができるであろう。赤外天文衛星ASTRO-Fが打ち上げられた後に超極赤銀河のサンプルを多数発見するための準備として、本年度は以下のような研究を行った。1.可視光域でのサーベイ超極赤銀河候補は、可視光域では大変暗いので、大望遠鏡による各バンドあたり数時間の撮像が不可欠である。そこで、北黄極領域を「すばる」望遠鏡で広くかつ非常に深く撮像した(V、z及び狭帯域フィルタ)。これと併せてCFHT3m望遠鏡の視野1平方度のカメラで周辺2平方度の観測も行った。南黄極付近領域についてもCTIO2m望遠鏡でRバンド広域サーベイを行った。2.近赤外域(波長1-2ミクロン)でのサーベイ北黄極領域の「すばる」撮像天城を、KPNO2m望遠鏡の赤外カメラで撮像した(J、Kバンド)。3.ASTRO-Fによる波長2-160ミクロンでのサーベイの準備南北両黄極方向はASTRO-Fの観測でもっとも可視性が良いところであり、全天サーベイでは多数のスキャン観測が自然に行われるため観測限界が極めて深い(銀河コンヒュージョン限界に到達できる)。また近中間赤外域においても、各バンドで5000秒もの露光時間を投入することができるため、超極赤銀河の検出が全天で最も期待できる。本年度は、このASTRO-F観測運用ソフトの整備と打ち上げ後のデータ処理に必要なデータ解析システムの整備を行った。これらの研究に専心する研究支援員を10月から雇用し、ASTRO-F搭載の近中間赤外カメラによる分光撮像シミュレーションの研究を行った。また設備備品として、高速CPUかつ大容量の主メモリを搭載したパーソナルコンピューターを複数台購入し、地上観測で得られたデータ処理とASTRO-Fの観測データ解析システムの整備を行った。赤外天文衛星ASTRO-Fは、平成18年2月に無事打ち上げられ、「あかり」と名づけられた。今後、「あかり」による観測から超極赤銀河のサンプルを多数発見するための準備として、本年度は以下のような研究を行った。

1.可視光域・近赤外域(波長1-2ミクロン)での北黄極領域サーベイ超極赤銀河候補は、可視光域では大変暗いので、大望遠鏡による各バンドあたり数時間の撮像が不可欠である。昨年度までに「すばる」望遠鏡で取得したデータ(B、V、R、i、zの5バンド及び狭帯域フィルタ)の詳細な解析を行い、微弱な遠方銀河を抽出しこの領域の天体カタログを作成した。同様に、KPNO2m望遠鏡の赤外カメラで撮像したデータ(J、Kバンド)についても、天体カタログを作成し、可視光カタログとの同定作業を行った。これらの結果から、特に統計的精度の高い近赤外銀河カウント・銀河の色分布のヒストグラムを作成した。また、銀河の測光学的赤方偏移をもとめ、宇宙論的距離に存在する銀河の集団について銀河の星生成率や、生成した星の量の評価なども行った。これらは観測に従事した大学院学生と共同で行い、博士論文(東京大学/総合研究大学院大学)としてまとめた。査読付論文誌への投稿版は現在執筆中である。2.ASTRO-Fによる波長2-160ミクロンでのサーベイの準備南北両黄極方向はASTRO-Fの観測でもっとも可視性が良いところであり、全天サーベイでは多数のスキャン観測が自然に行われるため観測限界が極めて深い。また近中間赤外域においても、各バンドで5000秒もの露光時間を投入することができるため、超極赤銀河の検出が全天で最も期待できる。本年度は、このASTRO-F観測運用ソフトの整備と打ち上げ後のデータ処理に必要なデータ解析システムの整備をすすめるとともに、ASTRO-Fによるサーベイ観測の科学的価値と最適な方法を検討し、査読付論文誌への投稿を行った。これらの研究に専心する研究支援員を昨年度に引き続き雇用した。また米国のSpitzer宇宙望遠鏡との観測協力や、韓国・英国の共同研究者との打合せのため、海外旅費を支出した。平成18年2月に打ち上げられた赤外天文衛星「あかり」による本格的な赤外線サーベイを実施し、その初期成果を解析し、実際に超極赤銀河候補天体を抽出した。1.赤外天文衛星「あかり」の観測運用と波長2.5-160ミクロンでのサーベイ観測の実施南北両黄極方向は「あかり」の観測でもっとも可視性が良いところであり、近中間赤外域において各バンドで約3000秒もの露光時間を投入し、超極赤銀河の探査観測を実施した。観測したデータを詳細に解析した結果、夏至付近のデータについて、地球リム光の混入の影響があることがわかり、その評価を行うと共に、「あかり」の絶対指向精度・安定度の評価などを行った。2.超極赤銀河候補天体についての初期成果発表および追跡観測の検討北黄極サーベイ領域全域にわたっての解析はすぐにはとてもできないので、その中の数フィールドに限って集中的な解析を行い、「あかり」独自の中間赤外線銀河カタログを作成した。この中間赤外線銀河のリストを用いて、これまでに「すばる」望遠鏡で取得した画像(B、V、R、i、zの5バンド)と比較し超極赤銀河候補を抽出した。またこれらの天体の正体を明らかにするための、地上追跡観測(近赤外撮像および、可視光分光観測)を立案し、観測所にプロポーザルを提出した。また、この数フィールドの領域において検出された銀河カタログから、中間赤外銀河カウント、可視色分布のヒストグラム、そして明るい18ミクロン天体については、「あかり」独自の2.5-24ミクロンのスペクトル分布ライブラリを作成した。
アミノアシルtRNA合成酵素の構造解析を通してみる翻訳系の進化

ヒトと大腸菌のアミノアシルtRNA合成酵素の間での一次構造の比較、また、両種間でのアミノアシルtRNA合成酵素によるtRNA分子の認識能力、tRNA分子上のアイデンティティー決定塩基の保存性などを比較検討することを通じ、tRNA分子が中心的役割を演じる翻訳系の進化について考察した。Cross-Species PCR法で得たヒトアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子断片をプローブとして用い、対応するcDNAクローンをヒトcDNAライブラリーより選択した。既に他のグループから報告されているARS以外の11のcDNAを単離し、その全塩基配列を決定した。これでヒトの20種のアミノアシルtRNA合成酵素が全て単離されたことになる。また、細胞質型と同様のアプローチにより、いくつかのヒトのミトコンドリア型ARS遺伝子を単離している。イソロイシンとメチオニンの酵素に焦点を絞り、多量発現系を構築した。ヒトと大腸菌のリジルtRNA合成酵素によるtRNA分子認識機構を明らかにするために、大腸菌lysSlysUノックアウト株を用いた相補性試験を行った。その結果、ヒト遺伝子は上記大腸菌を相補することがわかった。ヒトと大腸菌のリジンtRNAの識別塩基(73位)は異なるが(GとA)、ヒトの酵素は、この識別塩基の違いを区別しないことが明らかとなった。一般的に、ARSの一次構造の保存性と、tRNA認識に関わる塩基の保存性の間に相関関係があると言えるようだ。最後に、細胞質型ミトコンドリア型イソロイシルtRNA合成酵素遺伝子のエクソン構造を決定しまた、イントロンの大きさも決定した。
行動文脈依存的に分泌される脳内セロトニンの視覚機能修飾作用とその神経機序の解明

縫線核から脳全体に放出されるセロトニンは、覚醒状態や情動など様々な脳機能の調整に関わる神経修飾物質のひとつであり、行動文脈依存的に分泌されるのが特徴である。しかしながら、実際に行動文脈依存的に分泌されるセロトニンが視知覚においてどのような役割を果たしているのかは依然明らかになっていなかった。そこで本研究では、神経修飾物質の一つであるセロトニンが視覚機能に及ぼす影響を、ラットを対象として心理物理実験と電気生理実験の両面から検討することを目的とした。当該年度は、前年度に構築した視覚刺激検出課題遂行中の頭部固定下ラットから神経活動記録を行える実験系を用いて、セロトニンの行動及び神経活動に及ぼす効果の検証を行った。まず、前年度に使用したセロトニン再取り込み阻害剤の一種であるシタロプラムの濃度の検討を行った。投与方法として尾静脈投与を用いたが、投与時にラットに不快感を与えたのか課題を中断することがあったため、神経活動記録用に頭蓋骨に開けた窓から直接脳表にセロトニン自体を投与する方法に切り替えた。方法を変えたことにより、課題を中断することはなくなったが、課題が長時間にわたることにより成績自体が薬剤によらず時間推移とともに低下する問題が生じたため、セロトニン投与による課題成績の影響は確認できなかった。その後、課題の報酬のタイミングや量を調整することで、時間推移による成績低下は改善されたため、現在その条件下で実験を継続している。当該年度は実験系の不具合の対処や薬剤投与方法の模索に時間がかかったが、これまで研究により、視覚刺激検出課題遂行中ラットの一次視覚野から視覚刺激に対する単一ニューロン応答を計測する方法を確立し、一次視覚野ニューロンが課題成績に相関した神経応答をすることを発見した。また、それに続くトレッドミルなどの導入についても並行して進めている。当該年度までの研究では、一次視覚野の各層にわたって、およそ10%の神経細胞が、課題成績を反映した神経応答を示すことが分かった。次年度は改善した実験課題を用いて、選択的セロトニン再取り込み阻害剤またはセロトニン阻害薬を投与することで、課題成績とそれに対応した一次視覚野の神経活動に対するセロトニンの影響を明らかにするとともに、トレッドミルなどを用いてセロトニン放出方法の検討も行う。当該年度においては、視覚刺激検出課題遂行中の頭部固定下ラットから神経活動記録を行うことで、刺激検出行動と神経活動に対するセロトニンの効果を同時に検討する実験系の構築を行った。具体的には、1)視覚刺激の生成・呈示プログラムや2)動物のレバー操作を検出するプログラムなどを含む実験課題制御プログラムの作成、3)頭部固定用プレート装着技法の確立、4)課題を学習するためのトレーニングプログラムの生成とトレーニングプロトコルの確立を行った。トレーニングプロトコルとしては、術後1週間後に学習を開始し、その後概ね2週間以内に学習が成立する効率的なプロトコルを確立することができた。次に、学習成立後のラットを用い、視覚刺激検出課題を遂行している動物の一次視覚野から神経活動記録を実施した。セロトニン再取り込み阻害剤の1種であるシタロプラムを尾静脈から投与し、投与前後の課題成績および神経活動を比較することで、セロトニンの効果を同時に検討した。その結果、0.1 mg/kgのシタロプラムは、一次視覚野ニューロンの神経活動を抑制する傾向が観察されたが、課題成績には顕著な影響は見られなかった。そこで、次年度以降は、課題成績に効果が表れるシタロプラム濃度を検討し、行動レベルの課題成績の変化とニューロンレベルの神経活動の変化の関係を明らかにしていく予定である。当該年度の計画は、1視覚刺激検出をさせて視知覚を評価しながら同時に細胞外電気記録による神経活動を記録できる実験系の構築および課題遂行中の神経活動の同時記録、2複数領野間でのニューロン活動記録のため、現在使用している電気生理実験システムを拡張し、複数領野間での細胞外で電気記録実験プロトコルを確立、3光遺伝学導入を目的とし、セロトニン神経に対するチャネルロドプシンの発現、および光刺激システムの構築、であった。このうち1と2に関しては達成され、1については実験系の構築を行い、実際に課題遂行中の神経活動を記録し、セロトニン再取り込み阻害剤の1種であるシタロプラム投与の影響を調べた。2についても複数領野からの記録を行うシステムは構築している。一方3に関しては、導入までは達成できなかったものの、導入準備を進めているところである。

当該年度は、前年度に構築した視覚刺激検出課題遂行中の頭部固定下ラットから神経活動記録を行える実験系を用いて、セロトニンの行動及び神経活動に及ぼす効果の検証を行った。まず、前年度に使用したセロトニン再取り込み阻害剤の一種であるシタロプラムの濃度の検討を行った。投与方法として尾静脈投与を用いたが、投与時にラットに不快感を与えたのか課題を中断することがあったため、神経活動記録用に頭蓋骨に開けた窓から直接脳表にセロトニン自体を投与する方法に切り替えた。方法を変えたことにより、課題を中断することはなくなったが、課題が長時間にわたることにより成績自体が薬剤によらず時間推移とともに低下する問題が生じたため、セロトニン投与による課題成績の影響は確認できなかった。その後、課題の報酬のタイミングや量を調整することで、時間推移による成績低下は改善されたため、現在その条件下で実験を継続している。当該年度は実験系の不具合の対処や薬剤投与方法の模索に時間がかかったが、これまで研究により、視覚刺激検出課題遂行中ラットの一次視覚野から視覚刺激に対する単一ニューロン応答を計測する方法を確立し、一次視覚野ニューロンが課題成績に相関した神経応答をすることを発見した。また、それに続くトレッドミルなどの導入についても並行して進めている。次年度以降は、まず頭部固定下ラットを用いて視覚刺激検出課題のみを行わせることで、課題成績に効果がある選択的セロトニン再取り込み阻害剤の投与濃度を検討する。その後、検討した濃度を用いて刺激検出課題遂行中の頭部固定下ラットからの神経活動記録を行うことで、脳内セロトニン濃度が増加した時の、行動レベルの課題成績の変化とラット一次視覚野神経活動の変化の関係を明らかにする。さらに、高次視覚領野をはじめとした、一次視覚野と連絡している他の領野とで同時に神経活動を記録しながら同様の実験を行うことにより、領野間での情報伝達に対するセロトニンの影響を調べる。領野間の視覚情報伝達に対するセロトニンの役割を調べることで、視知覚形成におけるセロトニンの役割についてより詳細な検討を行う。当該年度までの研究では、一次視覚野の各層にわたって、およそ10%の神経細胞が、課題成績を反映した神経応答を示すことが分かった。次年度は改善した実験課題を用いて、選択的セロトニン再取り込み阻害剤またはセロトニン阻害薬を投与することで、課題成績とそれに対応した一次視覚野の神経活動に対するセロトニンの影響を明らかにするとともに、トレッドミルなどを用いてセロトニン放出方法の検討も行う。
唾液分泌の分子機構とシグナル伝達

本研究の目的は、唾液分泌のメカニズムについて、シグナル伝達・遺伝子レペルでの唾液蛋白合成およびそれらのsorting、分泌顆粒の細胞内輸送・開口分泌時の膜癒合という一連の現象を通して、分子レペルで総合的に研究することである。分泌機構のシグナリング機能を担うgap junctionはconnexinによって構成され、臓器組織により異なるconnexinが存在するが、我々は唾液腺においては、western blotting法、免疫組織化学および免疫細胞化学的手法を用いて、唾液腺腺房細胞間のギャップ結合にはconnexin26と32があり、筋上皮細胞間にはconnexin43が存在することを明らかにした。このことから、筋上皮細胞の収縮のための情報伝達にはconnexin43が関与していることが考えられた(J Histochem Cytochem,44(1):49-56,1996、Europ J Morphol,34(3):197-202,1996)。さらに、腺房細胞間に存在する2種類のconnexin26と32は、二重免疫細胞化学染色によって同一のギャップ結合に存在することを見いだした(Acta Histochem Cytochem,in press)。また、PCR法やISH法、免疫組織細胞化学染色法を用いて、唾液腺の発育過程におけるconnexin32およびconnexin43の発現・局在について検討した(Europ.J.Molphol.,in press)。唾液分泌にともなうactinfilamentおよびtight junctionの動態について検索した結果、IPRによる分泌刺激後1030分では、actin filament束によって裏打ちされた腺腔構造および細胞間分泌細管の構造が分泌顆粒との癒合によって著明な変化をするのに伴って、tight junction構成蛋白のZO-1およびoccludinの局在も変化することが明らかとなった。さらに、分泌時の腺房細胞において、endocytosisに関与するclathlinや膜癒合関連蛋白などについて、免疫蛍光法や免疫電顕法、共焦点レーザー顕微鏡を用いた3次元立体再構築法、等を用いて検討した(論文投稿準備中)。本研究の目的は唾液分泌のメカニズムを、シグナル伝達・遺伝子レペルでの唾液蛋白合成およびそれらのsorting、分泌顆粒の細胞内輸送・開口分泌時の膜癒合という一連の現象を分子レペルで総合的に研究することである。唾液腺における分泌機構のためのシグナリング機能を有するギャップ結合はconnexinと呼ばれる蛋白によって構成されている。それぞれの臓器・組織には異なるconnexinが存在することが知られている。我々は、western blotting法、免疫組織化学および免疫細胞化学的方法を用いて、腺房細胞間にはconnexin26とconnexin32が、筋上皮細胞間にはconnexin43が存在することを明らかにした。このことは腺房細胞における唾液分泌のためのシグナル伝達にはconnexin26および32が、筋上皮細胞の収縮のための情報伝達にはconnexin43が関与していることを示唆している(J Histochem Cytochem,44(1):49-56,1996およびEurop J Morphol,34(3):197-202,1996)。また、腺房細胞間に存在することが知られているconnexin26と32は同一のgap junctionを構成していること明らかにした(Acta Histochemica Cytochemica,sumitted)。

唾液腺の発育過程におけるconnexinの発現・局在についてPCR法やin situ hybridyzation法を用いて検索し、興味ある知見を得ている。さらに、分泌時の腺房細胞において、細胞骨格を構成するactinfilamentやtight junction構成蛋白(ZO-1およびoccludin)の動態、endocytosisに関与するclathlin,膜癒合関連蛋白のsynaprophysinなどについて、免疫蛍光法や免疫電顕法、共焦点レーザー顕微鏡等を用いて引き続き詳細に検討している。
超高圧反応条件の汎用性拡張をめざして-保護基の導入・除去への応用-

超高圧反応条件を用いた有機合成反応は常圧では進行しない反応への応用が主であった。本研究では、一般的な反応に超高圧反応条件を適応することにより、その汎用性の拡張をめざした。保護基の導入および除去反応、エステル化やアミド化反応に超高圧条件を適応した結果、反応の進行には圧力依存性があること、および溶媒の選択が重要であることが明らかになった。また、ペプチド合成において反応試薬の軽減も可能なことを確認した。以上のことより、超高圧反応条件は、反応時間の短縮や効率化以外にも、試薬の使用量の軽減といった観点からも有用な方法であることが示された。超高圧反応条件の汎用性拡張を目指して、糖鎖の化学合成に必須な保護基の導入および除去反応に対して超高圧反応条件を積極的に利用し、圧力と反応加速効果、反応溶媒による影響などを定量的に明らかとする。そして、化学量論的反応や反応効率の向上による使用試薬の軽減を実証し、それに伴う精製工程の簡略化などの合成化学的メリットを定量的に示す。また、超高圧反応条件の問題点として、詳細な反応条件検討の困難さが上げられる。この点を改善すべく、多サンプルを同時に反応させることが可能な反応容器の開発をめざす。そして、一度に、種々の反応条件、溶媒効果や試薬の当量などが細かく検証できるような工夫を行う。H18年度は以下の2点について検証を行った。1.超高圧反応用反応容器の開発:内容量100マイクロリットル以下での反応を可能にするために直径4mmの筒型容器を作成、両端からキャップをすることにより内容量の調整が可能な容器を作成した。現在、超高圧反応条件下での耐久試験を行っている。2.脱アセチル化反応:グルコース誘導体(アセチル基、リン酸エステル、脂肪酸エステル)を含む複雑な化合物)に対する選択的脱アセチル化反応を検討した。試薬の当量をコントロール(等モル)した結果、常圧では5%程度しか反応が進行しないのに対し、超高圧条件下(5000気圧)では約5倍程度の反応加速効果が確認された。現在、脱アシル化反応における圧力効果および選択性の違いを検証している。超高圧反応条件の汎用性拡張を目的として、保護基の導入および除去反応、エステル化やアミド化反応などの一般的な合成反応に対して超高圧反応条件を積極的に利用、超高圧反応の有効性を示すこととした。H19年度は以下の3点について検証を行った。1)超高圧条件下の溶媒効果および圧力依存性の検討:脱シリル化反応をモデルとして検証を行った。その結果、脱シリル化反応は圧力依存的に加速されることが示された。また、種々の溶媒を検討した結果、アセトニトリルやピリジンは、DMFに比べて3倍以上、反応加速することが示された。超高圧反応を効率的に行うためには溶媒の選択が重要であることがわかった。2)脱アセチル化反応:昨年度に続きグルコース誘導体(アセチル基、リン酸エステル、脂肪酸エステル)を含む複雑な化合物)に対する選択的脱アセチル化反応を検討した。超高圧条件下(5000気圧)では約5倍程度の反応加速効果が得られるとともに、脱アシル化の選択性も異なることが示された。現在、圧力効果による、その選択性の違いに関して詳細に検討している。3)超高圧条件下におけるペプチド合成:アミノ酸のカルボキシル基に対してN-メチルアミノ酸の縮合反応を超高圧条件下行った。その結果、常圧ではほとんど生成物が得られなかったのに対し、超高圧条件下(8000気圧)では目的のジペプチドが収率よく得られた。超高圧条件下では合成が困難なペプチドが効率よく合成できることを示した。現在、長鎖のペプチド合成に向けて検討を行っている。超高圧反応条件を用いた有機合成反応は常圧では困難な反応への応用が主であった。本研究では、超高圧反応の汎用性拡張を目的として、保護基の導入および除去反応、エステル化やアミド化反応などの一般的な合成反応に対して超高圧反応条件を積極的に利用、超高圧反応の有効性を示すことを目的とした。本年度は、超高圧条件下、アミド結合形成反応における溶媒効果の検討および、常圧下合成困難なN-アルキルアミノ酸の縮合反応に挑戦した。1)超高圧条件下の溶媒効果の検討:アミノ酸メチルエステルとアミノ酸ベンジルエステルとの8000気圧下におけるジペプチド合成を、反応溶媒として極性溶媒、非極性溶媒およびプロトン性溶媒を用いて行った。その結果、プロトン性溶媒が最も効率よくジペプチドを与えることが明らかとなった。また、極性溶媒>非極性溶媒の順に生成量が低下した。以上のことより、超高圧下ジペプチド合成において溶媒の選択が重要であることが明らかとなった。2)超高圧条件下におけるN-アルキルアミノ酸の縮合反応:アミノ酸フルオリドに対してN-エチルアミノ酸の縮合反応を超高圧条件下行った。

その結果、常圧ではほとんど生成物が得られなかったのに対し、超高圧条件下(8000気圧)では目的のジペプチドが収率よく得られた(74-92%)。一方、超高圧反応下、2-5%程度のジペプチド異性体の生成を確認した。MSおよびX-線結晶構造解析により、C末端がラセミ化していることが明らかとなった。以上の結果より、一部エピメリ化など問題があるが、合成困難なN-アルキルペプチドが、超高圧条件を利用することにより常圧下の反応に比べて10倍以上の収率で得られることが明らかとなった。
自己組織形成能を有する新しい両親媒性多糖の分子設計

上記研究課題に関し,次の各実験データ・実績を得た。(1)鍵中間体となる種々の新規誘導体の位置選択的合成に成功した。これらの化合物はいづれも良好な溶解性を示し,両親媒性の付与・脱保護により容易に新しい両親媒性キトサン誘導体に変換できることを見出した。(2)正電荷・負電荷を有する化合物について単分子膜形成能およびリポソーム形成能について検討したところ,いづれも安定で再現性良く分子集合体を形成できる事がわかった。(3)リポソームに取り込まれた糖鎖はWGAなどのレクチンによって特異的に認識される事を見出し,薬物を特異的臓器に運搬するいわゆるターゲッティング機能を有する事も発見した。
非天然アミノ酸を利用した新規細胞膜表面修飾法の開発とDDSへの応用

本研究の目的は、細胞膜表面にPEG脂質を介してタンパク質リガンドを導入し、標的細胞との接着を向上させる方法の開発である。リガンドのモデルとしてmCherryに対する低分子抗体VHHを用いた。VHHと抗原の結合に影響を与える可能性が低い箇所に非天然アミノ酸によりアジド基を導入し、PEG脂質をVHHの特定の箇所で結合させた。まず、DBCO-PEG-DSPEを細胞の表面に修飾し、Az-VHHを添加することで細胞膜にVHHを導入できた。細胞膜に導入されたVHHは抗原特異的な結合能を保持しており、VHH修飾細胞は抗原をコーティングされたディッシュに対し抗原特異的に接着が向上した。本研究の目的は、細胞を治療の標的部位へ選択的に送達するDDSを目指し、PEG脂質を利用した細胞膜表面へのリガンド修飾法を開発することである。本年は、まずPEG鎖の鎖長の異なるPEG-DSPEを合成し、それらを表面に修飾した間葉系幹細胞(MSC)とディッシュ上に播種された血管内皮細胞との接着を評価した。エチレングリコールの繰り返しが2-6回程度では、細胞接着にほとんど影響がなかったが、PEG鎖長が長い程、また修飾される分子数が多いほど、接着が阻害された。そこでICAM1と結合することが知られるLFA-1の結合配列を有するペプチドをリガンドとして短鎖PEG脂質に結合させたpeptide-PEG-DSPEを合成した。これを用いてペプチドを修飾したMSCを一定の流速で血管内皮細胞の上に流したところ、未修飾のMSCと比較して移動速度が遅くなった。タンパク質をリガンドとして利用する場合に、ペプチドの機能や構造を維持したままPEG脂質に結合させるため、タンパク質の特定の位置で結合させる必要がある。そこで、タンパク質のモデルとして蛍光タンパク質mKO2を選択し、遺伝子工学的手法で標的となる箇所に非天然アミノ酸であるアジドフェニルアラニンを導入し、質量分析法でアジド基が標的箇所に導入されていることを確認した。またPBS中でDBCO-PEG-DSPEとクリック反応で結合させmKO2-PEG-DSPEを得た。さらに、結合させてもmKO2の蛍光スペクトルに変化がないことを確認した。これを含む培地で細胞を培養し、蛍光顕微鏡で観察すると細胞膜表面に蛍光シグナルが観察された。以上、本年度は、ペプチドリガンドを結合させたPEG脂質で細胞膜表面を修飾することにより細胞接着を向上させることができ、さらに、非天然アミノ酸を導入することによりタンパク質をリガンドとしてPEG脂質に結合させる方法を確立した。1年目の目標は達成された。本年度は、低分子抗体の一つであるmCherryに対するVHH抗体をリガンドのモデルとして選択し、昨年度に確立した方法を用いてPEG-DSPEに結合させた。まず、遺伝子工学的手法で非天然アミノ酸であるアジドフェニルアラニン(Az-F)を導入したVHH抗体(Az-VHH)を作製した。Az-VHHとFITC-phosphineを混合して電気泳動したところ、Az-VHHの分子量に相当する位置に蛍光のバンドが確認されたことからVHHへのAzの導入を確認した。さらに、mCherryまたはEm-GFPを結合させたresinに、Az-VHHを添加、溶出したところ、Az-VHHはmCherryに結合するがEm-GFPに結合しないことを確認した。そこで、PBS中でDBCO-PEG-DSPEと反応させVHH-PEG-DSPEを得た。これをHela細胞に添加して培養した後、mCherryを添加したが、細胞膜に蛍光のシグナルがほとんど観察されなかった。そこで、Hela細胞にDBCO-PEG-DSPEを添加した後、Az-VHHを添加し、さらにmCherryを添加すると細胞膜に蛍光のシグナルが観察できた。そこで、DBCO-PEG-DSPEおよびAz-VHHの添加条件の最適化を行った。次にmCherryを固定化したプレートを用意し、VHH修飾された細胞または未修飾の細胞を添加したところ、接着した細胞数はVHH修飾された細胞の方が約8倍高かった。さらに、VHH修飾した細胞にmCherryをプレトリートメントするとその接着する細胞数が有意に減少した。以上、PEG脂質を介してVHH抗体を細胞膜表面に修飾することでVHHの抗原との接着を向上させることができた。初年度はタンパク質のモデルとして蛍光タンパク質を利用したが、次年度は、標的細胞との接着を向上させることを目的に、リガンドタンパク質を選定し、本年度確立した非天然アミノ酸を介してPEG脂質と結合させる。それを用いて、細胞膜表面修飾を行い、標的細胞との接着の向上を目指す。ドラッグデリバリー実験計画は予定通り進んでいるが、論文投稿まで至らなかったため。論文投稿に使用する。
高度情報化社会における医療情報のプライバシー保護意識に関する研究

本研究は、高度に情報化した今日の医療関係者(医師)の医療情報についてのプライバシー保護意識を調査し、医療情報のプライバシー保護のあり方を研究することを目的としているが、本年度は、平成4年度に作成した調査を用いて、実際に調査を行った。調査は、全国の医師のなかから層化無作為法で抽出した4000名の医師を対象に郵送法で行い1603名より回答が得た(回収率40%)。調査の結果、患者のプライバシーの権利を保証するためには、患者の秘密を漏洩しないことが重要であるという意見は当然多かったが、患者がデータを閲覧する権利やデータの複写を要求する権利の保証が重要であるという意見も少なくなく、医師のプライバシー保護に対する意識は、インフオームド・コンセントの概念の普及などにより、変化しているものと考えられた。しかしながら、診療録の内容をすべて患者にみせるべきであるとする意見は、わずかに5%であった。ただし、検査結果など診療録のなかの客観的なデータ部分については、みせるべきであるとする意見が70%以上を占めた。また、患者のデータを研究などの診療以外の目的で利用する場合、60%以上の者が患者が同定できないにして利用すれば患者の同意を得なくてもよいと考えており、患者の同意が必要であるという意見は約20%であった。今回の調査は、医療を提供する側のプライバシー保護意識を調査したものであり、医療情報のプライバシー保護のあり方を考える場合には、患者側の意見をも考慮する必要があるが、診療録の閲覧請求権などの法制化よりも、現時点ではむしろ、医療関係者自らのプライバシー保護意識を高めるための努力(教育や啓豪、ガイドラインの策定など)が重要であると考えられた。
ナノコンポーネントにおける電磁場誘起欠陥発生の第一原理分子動力学解析

本研究は,ナノコンポーネントにおいて発生すると考えられる電場・磁場の負荷によってもたらされる局所ひずみ・応力特異場の発生,およびそれによる結晶学的欠陥発生のメカニズムについて,第一原理分子動力学シミュレーションによって明らかにすることを目的としている.本年度は,まず購入した並列計算クラスターシステムに現有の自作第一原理計算ソフトを移植し,数値演算ライブラリと組み合わせて最適化を行い,本研究の遂行に必須である大規模量子計算環境の構築を行った.次に,ナノデハイスにおける典型的強磁性材料について電子構造とひずみの関係を第一原理ハンド構造解析により評価し,ひずみ・応力と電気的・磁気的特性の関連性を明らかにした.電気的特性については,ひずみによりバンドギャップが減少または失われる.磁気的特性についてもひずみと大さな関連性があり,外部磁場によって大きな局所ひずみが誘起されることが予想される.また,デハイスで問題となる複雑なコンポーネント構造に誘起される局所応力の解明のため,薄膜構造を有する材料に対して第一原理解析を行い,表面の原子・電子構造,局所ひずみを明らかにするとともにそれが電子構造に与える影響について検討を行った.さらに,より複雑な構造を持つ強誘電デバイスの特性について直接シミュレーションを行うため,イオン結合モデル(シェルモデルポテンシャル)による原子シミュレーションの適用を想定し,そのポテンシャルパラメータの第一原理からの構築を行った第一原理で求めた構造パラメータ・弾性的性質・自発分極特性を比較的良好な精度で再現するポテンシャルパラメータの開発に成功した.本研究は,ナノコンポーネントにおいて発生すると考えられる電場・磁場の負荷によってもたらされる局所ひずみ・応力特異場の発生,およびそれによる結晶学的欠陥発生のメカニズムについて,第一原理分子動力学シミュレーションによって明らかにすることを目的としている.本年度は,まず購入した並列計算クラスターシステムに現有の自作第一原理計算ソフトを移植し,数値演算ライブラリと組み合わせて最適化を行い,本研究の遂行に必須である大規模量子計算環境の構築を行った.次に,ナノデハイスにおける典型的強磁性材料について電子構造とひずみの関係を第一原理ハンド構造解析により評価し,ひずみ・応力と電気的・磁気的特性の関連性を明らかにした.電気的特性については,ひずみによりバンドギャップが減少または失われる.磁気的特性についてもひずみと大さな関連性があり,外部磁場によって大きな局所ひずみが誘起されることが予想される.また,デハイスで問題となる複雑なコンポーネント構造に誘起される局所応力の解明のため,薄膜構造を有する材料に対して第一原理解析を行い,表面の原子・電子構造,局所ひずみを明らかにするとともにそれが電子構造に与える影響について検討を行った.さらに,より複雑な構造を持つ強誘電デバイスの特性について直接シミュレーションを行うため,イオン結合モデル(シェルモデルポテンシャル)による原子シミュレーションの適用を想定し,そのポテンシャルパラメータの第一原理からの構築を行った第一原理で求めた構造パラメータ・弾性的性質・自発分極特性を比較的良好な精度で再現するポテンシャルパラメータの開発に成功した.
幕末維新期における「戦没者」追悼の研究

(1)本年度は最後の研究年度で、研究の成果の一部を、歴史学研究会大会近世部会(5月28日学習院大学)において、「近世後期における大名家の由緒-長州藩を事例として」として発表した。報告の簡単な概要は、地域を中心としてきた由緒研究に対し、大名家の由緒を改めて位置づけたものである。そのなかに、幕末期にいかに戦没者が祭祀や儀礼・由緒の展開のなかで浮上してくるかを盛り込んでみた。その成果は「近世後期における大名家の由緒-長州藩を事例として」(『歴史学研究』820、2006年10月6876頁)として文章化した。(2)研究機関を通じて収集した幕末維新期戦没者に関わるデータの整理を行った。各自治体が取り組んできた県史・市町村史等の成果をデータ化することを目的とし、どのような史料が各地域に存在するのかを把握することができたことは大きな成果であった。とくに、今年度は、関東等を中心とする戦没者追悼に関わる文献史料等を入手した。しかしながら、その史料自体を購入できるものは収集したつもりであるが、その膨大な資料すべてをデータ化することは出来なかった。今後の継続的な調査が必要である。(3)次に昨年度より調査で収集した戦没者墓地関係の写真資料の分析を、ソフトを購入して進めた。これにより、文字資料の調査と、石造物など文献以外の資料データの作成を進めることができたのが特徴としてあげられる。以上、研究自体はほぼ計画通り進行し、その成果を蓄積することができたが、その間戦没者追悼をめぐる問題はさまざまな展開をみせている。研究を進める中でも、こうした現状を踏まえて、さらなる課題も浮かび上がってきた。今後は、こうした現代的な課題も視野に入れつつ、研究に取り組んでいきたい。今年度の計画は、幕末維新期の戦争関係史資料を収集することである。その活動は、大きく分けて四つ行った。ひとつは、長州藩と薩摩藩の史料調査である。長州藩については、広島・福岡の調査とあわせて行った。山口県文書館での調査、および県内で確認できる旧招魂社をすべて実地調査した。さらに、広島県立図書館、福岡県立図書館で基本的な文献調査を実施し、あわせて第二次長州征伐の関係史跡を調査した。薩摩藩については、今年度は目的を果たすことはできなかった(理由は下記の通り)。次に今回の重要な情報収集活動として、九州・中国地方の自治体史や関係史料を、大学・県立図書館を通じて集めることを行った。ホームページ上で郷土史料情報を確認し、そのうえで検索・該当箇所等の確認を行い、資料番号・分類番号を検索して依頼を行うという順序で行った。近年の情報化の傾向を利用し、充実した自治体史の成果を吸収する目的ではじめたものであったが、実は大きな問題があった。それは、複写依頼の件数が多すぎて拒否されるケースが多いこと、また依頼する大学・各都道府県図書館それぞれでの申請形式が異なりきわめて煩雑で、申請書作成に多くの時間を費やす結果となり依頼が遅れたことなどがあげられる。薩摩藩の関係史料を収集できなかった理由はこうした問題に即座に対応できなかった点にある。来年度は資料収集を継続して行うため、こうした問題点を、各図書館との密な連絡・依頼件数の分散化などで対応するつもりである。なお、自治体史等で明治維新期や近代の戦争関係を扱ったものについては、精力的に図書の収集を行った。その際ご寄贈いただいた図書も多く、予想以上に当該研究関係の図書購入が果たせたのは大きな成果であった。鳥取県の史料調査は、幕末維新期が少なく困難を極めたが、鳥取県立博物館所蔵池田家文書や各市町村史などで収集した資料の確認作業を行った。しかし、新史料の発掘等は東京大学史料編纂所や戊辰戦争の戦場地域などの継続的な調査が必要である。最後に、今回の研究においては対外戦争の史料を外国図書・映像資料にも広げたため、こうした作業に必要な備品等を購入し、その分析に着手した。今年度の中心的な調査は、戊辰戦争の中心である北陸・東北地域への調査である。すでに各県ごとの県立図書館に所蔵されている戊辰戦争関係の著書・史料については、第一年度鳥取で調査し、必要なもの、あるいは購入可能なものについては図書類を中心に購入した。今回は、その調査では把握することができなかった図書および文書類を中心に調査を行った。調査先は、以下の通りである。第一次調査北陸地域(富山県立図書館、同公文書館、石川県立図書館、福井県立図書館、同公文書館)第二次調査東北・新潟地域(秋田県立図書館、同公文書館、弘前市立図書館、岩手県立図書館、米沢市立図書館、宮城県立図書館、福島県立図書館、同歴史資料館、新潟県立図書館、同公文書館)以上の調査地域で記録したデータをもとに基本的な戊辰戦争関係史料を収集した。残念ながら、予算の関係で全体の収集は実現できなかった。収集できたのは富山県・福井県のみで、その史料をもとにして史料解読を実施している。このような作業のなかで重点的に考えたのは、「戦場地域」という視点である。幕末維新期の日本は、あきらかに戦場化していった時代であった。とくに、長州戦争から鳥羽伏見戦争を発端とした戊辰戦争という近代初期の国内戦争は重要である。今回調査対象とした北陸地域・東北地域にはそうした視点を適応する必要性を考えた。今後の作業としては、戊辰戦争のデータを地域との関わりで読み込み、できるかぎりの成果を出していきたいと考えている。

(1)本年度は最後の研究年度で、研究の成果の一部を、歴史学研究会大会近世部会(5月28日学習院大学)において、「近世後期における大名家の由緒-長州藩を事例として」として発表した。報告の簡単な概要は、地域を中心としてきた由緒研究に対し、大名家の由緒を改めて位置づけたものである。そのなかに、幕末期にいかに戦没者が祭祀や儀礼・由緒の展開のなかで浮上してくるかを盛り込んでみた。その成果は「近世後期における大名家の由緒-長州藩を事例として」(『歴史学研究』820、2006年10月6876頁)として文章化した。(2)研究機関を通じて収集した幕末維新期戦没者に関わるデータの整理を行った。各自治体が取り組んできた県史・市町村史等の成果をデータ化することを目的とし、どのような史料が各地域に存在するのかを把握することができたことは大きな成果であった。とくに、今年度は、関東等を中心とする戦没者追悼に関わる文献史料等を入手した。しかしながら、その史料自体を購入できるものは収集したつもりであるが、その膨大な資料すべてをデータ化することは出来なかった。今後の継続的な調査が必要である。(3)次に昨年度より調査で収集した戦没者墓地関係の写真資料の分析を、ソフトを購入して進めた。これにより、文字資料の調査と、石造物など文献以外の資料データの作成を進めることができたのが特徴としてあげられる。以上、研究自体はほぼ計画通り進行し、その成果を蓄積することができたが、その間戦没者追悼をめぐる問題はさまざまな展開をみせている。研究を進める中でも、こうした現状を踏まえて、さらなる課題も浮かび上がってきた。今後は、こうした現代的な課題も視野に入れつつ、研究に取り組んでいきたい。