hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
FHIT遺伝子の機能解析と消化器前癌病変における発現および早期診断への応用

I-κB-αのリン酸化の上流に当たるIKK(IKK-α、IKK-β、IKK-γの複合体)はこれらの蛋白のリン酸型も含めcontrolの細胞とSW/FHIT細胞の間でとくに経時変化による発現量の推移に差異は見られなかった。しかしながらSW/FHIT細胞では、I-κB-αの下流に当たるリン酸型NF-κBp65がリン酸型I-κB-αの経時変化による発現量の推移と同様に抑制されていた。よってFhit蛋白はI-κB-αのリン酸化に直接影響を与え、NF-κBシグナルを不活化させている可能性が示唆された。以上の結果はExperimental Cell Research誌に・Fhit protein inhibits cell growth by attenuating the signaling mediated by nuclear factor-κB in colon cancercell lines・のtitleで掲載予定である。
糖リン酸結合による乳清タンパク質の機能特性の改善

チーズやカゼイン製造の副産物である乳清の有効利用は極めて重要であり、近年各種の分離技術の進展により乳清タンパク質も食品素材として利用されるようになった。更に、高度に利用するためには機能特性の改善が必要である。カゼインはリン酸カルシウムを可溶化でき、カルシウムの腸管吸収を促進することが明かにされている。カゼインの機能発現に関与しているのはリン酸基であり、リン酸基を持たない乳清タンパク質にもリン酸基を導入すればカゼインと同様の機能を付与できるものと期待できる。そこで、本研究ではアミノカルボニル反応を利用してグルコース6-リン酸(G6P)を乳清タンパク質に結合させ、機能性を改善させることを目的として実験を行い、以下の結果を得た。乳清タンパク質とG6Pとを溶解後凍結乾燥し、50°C、相対湿度65%で1-0.5日間保持するだけで、G6Pを乳清タンパク質に結合させることができた。G6P結合乳清タンパク質には若干褐変と重合が認められたが、反応時間を短くすればその程度を軽微にすることが出来た。G6P結合により乳清タンパク質の熱安定性、乳化性が向上することが明かになった。カルシウムの腸管吸収と密接に関係するカルシウムおよびリン酸カルシウムとの相互作用を調べたところ、G6Pを結合させると、乳清タンパク質のカルシウムの結合量が増大し、リン酸カルシウム可溶化能が付与された。また、G6P結合乳清タンパク質は、リン酸カルシウムに関して飽和の溶液からの沈殿生成を阻止し、カルシウム吸収促進作用を示す可能性が示唆された。これらの結果から、乳清タンパク質にG6Pを結合させると、熱安定性や乳化等の食品加工特性だけでなく、カゼインが有するリン酸基の機能も付与されることが明らかになった。カゼインはリン酸カルシウムを可溶化できるし,カルシウムの腸管吸収を促進する機能があることが明らかにされている.カゼインの機能発現に関与しているのはリン酸基であり,リン酸基を持たない乳清タンパク質にもリン酸基を導入すればカゼインと同様の機能を付与できるものと期待できる.タンパク質のリン酸化には酵素的および化学的方法があるが,食品タンパク質への適用は難しい.アミノカルボニル反応を利用してグルコース6リン酸(G6P)を結合させれば,糖の親水性とリン酸基の機能を同時に付与できるのでタンパク質の機能性は飛躍的に向上するものと思われる.そこで,本研究ではアミノカルボニル反応により乳性タンパク質にG6Pを結合させ,その機能性を調べた.乳清タンパク質は生脱脂乳から分離し,更にβ-ラクトグロブリン(β-Lg)を調製した.これらのタンパク質とG6Pを1:0.94の割合でpH7.5で溶解し,凍結乾燥後,50゚C,相対湿度65%で0-3日間貯蔵して反応生成物を調製し,420nmの吸光度で褐変を,高速液体ゲルクロマトグラフィーでタンパク質の重合度を,フルオレスカミンを用いた蛍光光度法で遊離のアミノ基を測定した.乳清タンパク質はオボアルブミンの場合に比べて褐変とタンパク質の重合が早く進行したので,反応時間をできる限り短くした方が良いと思われた.β-Lgでは0.5日間の反応で,約50%のアミノ基がブロックされ,1.23%のリンが結合した.タンパク質/G6P比の影響を調べたところ,タンパク質/β-Lg比が0.5以上ではリンの結合量に影響を及ぼさなかった.そこで,0.5あるいは1日反応させて調製したG6P-β-Lgについて機能性を調べた.pH7.0における50%熱変性温度はβ-Lgでは83.5゚Cであったが,G6P-β-Lgは100゚

Cでも加熱しても凝固しなくて熱安定性が向上した.また,G6Pが結合するとβ-Lgの乳化性が向上した。来年度はリン酸基の機能を調べる.カゼインはリン酸カルシウムを可溶化でき、カルシウムの腸管吸収を促進することが明かにされている。カゼインの機能発現に関与しているのはリン酸基であり、リン酸基を持たない乳清タンパク質へもリン酸基を導入すればカゼインと同様の機能を付与できるものと期待できる。そこで、本研究ではアミノカルボニル反応を利用してグルコース6-リン酸(G6P)を乳清タンパク質に結合させた。昨年度は反応の最適条件およびG6P結合により乳清タンパク質の熱安定性、乳化性が向上することを明かにした。本年度はカルシウムの腸管吸収と密接に関係するカルシウムおよびリン酸カルシウムとの相互作用を調べ以下の結果を得た。セントリザルトIを用いた限外濾過法でカルシウムの結合性を調べたところ、G6Pを結合させると、カルシウム濃度が10mMの時、beta-ラクトグロブリン(beta-Lg)1molに結合するのカルシウムは1.2molから5.9molに増大した。乳清タンパク質には若干のリン酸カルシウム可溶化能が認められたが、G6Pを結合させると、リン酸カルシウムの可溶化能が著しく増大した。カルシウム、無機リン酸、クエン酸の濃度を牛乳中のそれと同じにした時にも、G6P結合乳清タンパク質が2%存在していると、リン酸カルシウムの沈殿は全く生じなかった。このようなリン酸カルシウムの可溶化能はG6P結合beta-LgおよびG6P結合alpha-ラクトアルブミンでも認められた。Hayらの方法により、リン酸水素カルシウムに関して飽和の溶液からのリン酸カルシウム沈殿阻止能を測定したところ、G6P結合beta-Lgが0.025%存在していると12時間後でも沈殿が形成されなかった。
ライフステージを考慮した高齢者居住環境バリアフリー化促進と健康被害の防止

本研究の目的は,高齢期に生じる健康被害や,生活上の不具合を居住環境バリアフリー(以下B.F.)の視点から解決策を探ることである。わが国は超高齢社会がさらに進行し,高齢期が長期化し,多くの高齢者は,何らかの支援・介護が必要になる。ADLにより高齢期を4期に分類し,ライフステージに応じた居住環境B.F,化を促進する必要がある。また,住宅内で発症する熱中症やヒートショックは生存に関わる温熱環境バリアであり,対策は緊急課題である。30年度は,(1)要支援・要介護期の居住環境B.F.化を評価するために,2002年に作成した評価票に,「介護環境」「癒し環境」の項目を付け加えた評価票を作成,ウエブで対象者を抽出して,アンケート調査を行なった。対象者は,「近親者の在宅介護を行なっているか,5年以内に行なった」介護者とした。その結果,在宅介護を行なっている介護者は居住環境B.F.化の満足度が低いこと,とくに温熱環境と介護環境の満足度が低いことが分かった。(2)単身高齢者が顕著に増加しており,高齢者が地域の中で居住継続するためには,何気ない暮らしの維持が重要であり,別居家族や友人・知人,自宅や地域の環境など地域社会からの支援が求められている。単身高齢者の家事遂行の状況を把握し,環境要因との関わりについて分析するためにアンケート調査を行なった。その結果,家事や住居管理の中でも,掃除や整頓の遂行頻度が低い高齢者は高い高齢者と比べて,自宅への来客は殆どなく,近所付き合いも少ない傾向がみられた。また,階段の昇降,ドアの開閉のしやすさなど居住環境の満足度は低く,バリアとなっている。(3)熱中症対策について,体感温度の認知による対策の有効性を明らかにし,論文投稿,掲載された。元年度は,データ分析をすすめ,その関連要因を明確にするとともに,必要に応じて詳細な調査を行い,課題解決の方策を明らかにする。30年度は,一昨年度までにできていなかったウエブアンケート調査(1)要支援・要介護期の居住環境B.F.化を評価するために,介護者を対象とした介護環境バリアフリー化に関する満足度評価,(2)高齢者が地域の中で居住継続するため,一人暮らし高齢者の家事遂行に関する調査,を実施することができた点ではすすめられたが,全体の進捗を考えると未完である。得られたデータを分析・検討を行い,論文投稿や学会発表を行うことができたが,さらに論文投稿をしていかねばならない。また,さらに詳細な分析を行う必要がある。具体的には,高齢者の心身状況や,家族環境,地域環境などとの関連性について,分析・検討をすることが必要である。また,これまでに得られたデータとの比較検討も必要である。詳細な実態把握をするために,回答者を依頼するのに困難が生じていたが,身近なところから面接調査などをすすめていく。今年度は,延長年であるので,これまでの得られたデータや,すでに,我々が実施していた「健康で自立して生活している高齢者を対象にした研究」ともあわせて総まとめとして一定の結論を導いていきたい。30年度に実施した(1)要支援・要介護期の居住環境B.F.化を評価するために,介護者を対象とした介護環境バリアフリー化に関する満足度評価,(2)高齢者が地域の中で居住継続するため,一人暮らし高齢者の家事遂行に関する調査,では大量のデータが得られているので,分析・検討を行い,論文の作成,投稿をしていく。さらに詳細な分析を行う必要があり,具体的には,高齢者の心身状況や,家族環境,地域環境などとの関連性について,分析・検討をすることが必要である。ライフステージに応じた居住環境B.F,化を促進する具体的な提案ができるように,研究をすすめる。また,広く当事者の対策に有効な情報発信をしていきたい。本研究の目的は,高齢期に生じる健康被害や,生活上の不具合を居住環境バリアフリーの視点から解決策を探ることである。わが国の超高齢社会はさらに進行,高齢期が長期化し,多くの高齢者は何らかの支援・介護が必要になると予想される。ADLにより高齢期を4期に分類し、各期に応じた環境のバリアフリー化を促進する必要がある。とくに,住宅内で発症する熱中症やヒートショックは生存に関わる高齢者の健康被害につながる温熱環境バリアである。温熱環境バリアによる健康被害をなくす効果的な方法を提案する。28年度は,(A)高齢者のライフステージを考慮した環境バリアフリー化の促進について,2002年版評価票の検討を行い,介護環境項目を加えた2016年版票を作成した。作成した評価票により、京都府内の高齢者大学受講生を対象に調査を実施した。対象は主に,健康で自立した生活をしている高齢者である。今後は、さらに対象を広げて,要支援,要介護の高齢者を対象とした評価票を作成し、ライフステージに応じた対象者に調査を実施する。(B)ヒートショック・熱中症対策の課題については,有料老人ホーム在住者の中でも自立して生活している人を対象にして,熱中症予防対策についてのアンケート調査と日よけシェードの設置による環境改善をして、前後の温熱環境測定を行なった。その結果、ある程度の効果があった。今後は、さらに高齢でなんらかの支援や介護が必要な人を対象とした調査を計画し、調査対象の選定を進めているところである。

28年度は(A)高齢者のライフステージを考慮した環境バリアフリー化の促進について,2002年版評価票の検討し,2016年版評価票を作成して,京都府内の高齢者大学受講生を対象に調査を実施した。対象は健康で自立した生活をしている高齢者である。当初予定していたライフステージの違う高齢者に対象を広げていく必要があるが,その方法についての検討が遅れている。また手段などについても決定できておらず,進捗はやや遅れている。また(B)ヒートショック・熱中症対策の課題では熱中症対策について,28年度までは自立して生活している高齢者を対象にして調査してきたが、当初の目的のなんらかの支援や介護が必要と思われる「認知症」などの対象者が選定できなかったことにより、やや遅れている。本研究の目的は,高齢期に生ずる健康被害や,生活上の不具合を居住環境バリアフリーの視点から解決策をさぐることである。わが国の超高齢社会はさらに進行し、高齢期が長期化、多くの高齢者は何らかの支援・介護が必要になると予想される。ADLにより高齢期を4期に分類し、各期に応じた居住環境のバリアフリー化を促進する必要がある。とくに、住宅内で発症する熱中症やヒートショックは生存に関わる高齢者の健康被害につながる温熱環境バリアである。温熱環境バリアによる健康被害をなくす具体的で効果的な方法を提案する。これまで、(A)環境バリアフリー化の促進について、2002年版評価票の検討を行い、介護環境項目を加えた2016年版評価票を作成した。作成した評価票により、京都府内の高齢者大学受講生と、研究発表会参加者を対象にアンケート調査を実施した。対象者は主に、健康で自立した生活をしている高齢者である。今後は、さらに対象を広げて、要支援、要介護の高齢者を対象とした評価票を作成し、本人または介護者(介護経験者を含む)を対象とした調査を実施する。また、詳細なヒアリングによる実態調査を行う。実態を把握するとともに問題点を抽出し、改善点を検討する。(B)ヒートショック・熱中症対策の課題については、有料老人ホーム(住居型)在住者で自立して生活している人を対象にして熱中症対策についての実態調査と日よけシェードの設置と「体感温度の見える化」による夏期室内環境改善の方策を実施した。前後の温湿度確認の結果、一定の効果があった。一人暮らしの高齢者では、家事や環境調整行動について適切に行われているか、住まいの管理上困難があると推察される。そこで、要支援・要介護認定を受け、認知症の診断を受けていない65歳以上の一人暮らしの高齢者を対象にアンケート調査、または半構成的面接を行い、どのような要因が関係しているのか詳細調査を行う。29年度は(A)高齢者のライフステージを考慮した環境バリアフリー化の促進について,28年度の調査結果を分析・検討した。本結果を踏まえ、健康で自立して生活をしている高齢者に加えて、要支援・要介護の高齢者を対象にした調査票を作成し、web調査を行うことを計画していたが、調査票作成と対象の選定が遅れている。一人暮らしの高齢者の調査については、調査をすすめているものの、まとめて検討できるだけのデータ数を得るのに苦労している。(B)ヒートショック・熱中症対策の課題については、28年度までに自立して生活している高齢者を対象にした調査から得られた結果を分析し、論文投稿を行うことはできた。さらに要支援・要介護で自宅で生活している高齢者を対象とした調査ができていない。
口腔粘膜上皮層内の細胞外基質配置に関する分子病理学的解析

1)口腔粘膜上皮異型上皮-扁平上皮癌における組織学的検討:過形成上皮から異型上皮、上皮内癌、浸潤癌の症例で、細胞外基質分子パールカンの局在と遺伝子発現を、免疫およびハイブリッド組織化学で検索したところ、上皮異型性が高度になるにつれて上皮細胞のパールカン遺伝子発現レベルが増強し、細胞間にパールカンが蓄積したが、浸潤癌では癌細胞間隙の沈着は消失して間質に移動した。よって、上皮細胞増殖にはパールカンが必要とされ、上皮内病変では上皮細胞が自給し、浸潤後は間質細胞に依存することが判明した。2)パールカントランスジェニックマウスをもちいた遺伝子過剰発現系での解析:パールカン上皮細胞過剰発現系トランスジェニックマウス(TG)の口腔粘膜および歯胚の上皮組織につい発育分化,形態形成について観察したところ、口腔粘膜上皮はやや肥厚して基底膜も強調され、皮膚付属器の密度が上昇する傾向があった。歯肉接合上皮の創傷治癒実験を試みたところ、TGでは、潰瘍部の上皮化が対照に比較して早く、厚く再生される傾向があった。よって、パールカンが上皮性組織の発育再生に重要な調節因子としての役割をはたしていることが示唆された。3)上皮層内リンパ球遊走の細胞間基質配置の関連に関する解析:ヒト末梢血リンパ球をPHA刺激で幼若化させると、CD3+CD4+CD8+リンパ球がパールカンほかの細胞外基質およびインテグリン分子の遺伝子発現と蛋白質産生が確認された。したがって、上皮内遊走細胞としてのT細胞には上皮細胞間隙の上皮由来細胞外基質とともに自らの産生する細胞外基質を利用して上皮層内を遊走する可能性が示唆された。[総括]、口腔粘膜上皮層内には扁平上皮細胞由来の細胞外基質が細胞間に配置され、発癌または再生あるいは炎症細胞遊走などに上皮組織の生命現象において重要な役割をはたしている可能性がしめされたので、今後は上皮内細胞外基質分子の機能的解析をすすめ、上皮内基質の概念の確立にむけて研究を展開していきたい。1.正常口腔粘膜上皮細胞および上皮性疾患での病理組織学的検討1)病例選択:口腔粘膜の上皮性疾患の外科摘出材料について、上皮の形態に着目しながら病理組織学的に検討し、過形成上皮から異型上皮、上皮内癌および浸潤癌まで適切な病例を選択した。2)パールカン組織化学的検索:上記症例について細胞外基質分子パールカン(HSPG)コア蛋白質およびヘパラン硫酸(HS)鎖の局在と遺伝子発現を、免疫およびハイブリッド組織化学で検索したことろ、上皮異型性が高度になるにつれて上皮細胞のHSPG mRNA信号が増強し、細胞間にHSPGが蓄積し、HSは反応に消失した。しかし浸潤癌では癌細胞間隙の沈着はなくなり、線維性間質にHSPG沈着が強調された。したがって、上皮細胞増殖にはHSPGが必要とされ、浸潤性を獲得するまでは上皮細胞自身がそれを自給し、浸潤後は間質細胞に依存することが判明した。3)免疫担当細胞免疫組織化学:異型上皮から上皮内癌で増強する上皮層内へのリンパ球、マクロファージ等の浸潤様式を免疫組織化学的に検討した。特徴的二層性異型

上皮の層界面には空胞化細胞が出現するが、これらがTUNEL陽性アポトーシス小体をいれているか、それら自身がアポトーシス細胞であり、その周囲にはCD8+あるいはCD57+リンパ球とS-100蛋白質陽性マクロファージが配置しており、二層性はアポトーシスによって生じることが示唆された。2.パールカントランスジェニックマウスをもちいた遺伝子過剰発現系での解析上記のように異型上皮細胞でHSPGの発現が増強することが判明したので、上皮細胞に特異的に発現するケラチン5遺伝子プロモーターにマウスパールカンcDNAを連結し導入遺伝子を調整後、マイクロインジェクション法にてマウス受精卵に注入し、トランスジェニック(TG)マウスを作製した。現在、F1世代マウスの作製まで成功している。これらのマウスの口腔粘膜上皮を組織学的に検討したところ、上皮細胞の肥大、上皮基底細胞配列異常、上皮基底膜の肥厚等の所見がえられ、同時に歯胚形成にも異常がみられた。したがって、HSPGは上皮細胞の増殖性を規定する重要な細胞外基質であることが示唆された。1)パールカントランスジェニックマウスをもちいた遺伝子過剰発現系での解析:前年度までに作成したパールカン上皮細胞過剰発現系トランスジェニックマウスの皮膚、口腔粘膜および歯胚の上皮組織につい発育分化,形態形成について観察したところ、パールカンはケラチン5の発現とほぼ同一の細胞に強発現がみられたので、ケラチン5プロモータによって計画どおり発現調節されていることが判明した。とくにエナメル器星状網における発現が強調されたが、エナメル質合成は必ずしも完全ではなかった。口腔粘膜上皮はやや肥厚して基底膜も強調され、皮膚付属器の密度が上昇する傾向があった。そこで、皮膚および歯肉接合上皮の創傷治癒実験を試みたところ、トランスジェニックマウスでは、潰瘍部の上皮化が対照に比較して早く、また接合上皮が厚く再生される傾向がえられた。以上より、上皮基底細胞にパールカン過剰発現させることによって、器官形成と上皮再生に時期的促進傾向のために異常が生じることから、パールカンが上皮性組織の発育再生に重要な調節因子としての役割をはたしていることが示唆された。2)上皮層内リンパ球遊走の細胞間基質配置の関連に関する解析:前年度までに開発した方法によりヒト末梢血リンパ球をパーコール法によって分離し、PHA刺激によって幼若化させたリンパ球画分について細胞外基質およびインテグリン分子の発現の差異を蛋白質ならびにmRNAレベルで検索したところ、これらの分子産生はCD3+リンパ球が主体で、CD4+およびCD8+陽性が確認された。したがって、上皮内遊走細胞としてのT細胞には上皮細胞間隙の上皮由来細胞外基質とともに自らの産生する細胞外基質を利用して上皮層内を遊走する可能性が示唆された。[総括]前年度および今年度上記までの研究結果から、口腔粘膜上皮層内には扁平上皮細胞由来の細胞外基質が細胞間に配置され、発癌または再生あるいは炎症細胞遊走などに上皮組織の生命現象において重要な役割をはたしている可能性がしめされたので、今後は上皮内細胞外基質分子の機能的解析をすすめ、上皮内基質の概念の確立にむけて研究を展開していきたい。
超高解像度ニュートリノ検出器の開発

本研究では、2010年から開始した原子核乳剤の自家生産能力を年間700kg程度まで増強、並行して年間300m2程度の原子核乾板の製造能力を実現した。この施設で高性能原子核乾板を量産し、JPARCでの低エネルギーニュートリノ反応研究のためのNINJA実験、気球搭載型大口径γ線望遠鏡計画GRAINE、宇宙線ミューオンを用いたピラミッドなどの大型構造物の透視を加速し、原子核乾板の多様な展開を可能とした。また20nm1.2ミクロンのサイズを持つ原子核乳剤の製造を可能とし用途最適のサイズを選べる様になった。超微粒子原子核乾板を活用し、暗黒物質探索、重イオン実験、中性子検出器の開発を展開した。自前の原子核乳剤製造装置を活用して、研究者自身の手で、原子核乾板の高解像度化、高感度化を図り、各々の実験に最適な原子核乳剤を開発するとともに、スケールアップした次期装置を開発・設置して原子核乳剤の供給能力を増強し、年間1000平米程度(乳剤重量にして400Kg)級の実験に対応してゆくための検出器・技術開発を行っている。平成25年度は、2010年より行っている自前の原子核乳剤開発をさらに発展させ、入手が困難になりつつある特殊な薬品を使わない、より将来性のある汎用的な処方の開発、原子核乳剤の性能の経時変化特性の改善、フィルムへ加工するための粘度・表面張力・ゾルーゲル転移温度の調整などを行った。また2014年度の実際の実用(ニュートリノテスト実験、γ線望遠鏡計画、ミュー粒子ラジオグラフィー)を目指した量産を開始し、約70バッチの製造・評価を行い、製造時のパラメーターと性能の間の相関などの基礎的なデータを取得した。量産機の準備に関しては、スケールで約4倍の乳剤を一度に製造できるシステムを立ち上げた。現在最終テストを行っているところであり、2014年5月末から量産に投入できるめどを得ている。従来比3.5倍のスケールを持った原子核乳剤の製造装置(量産機)を立ち上げ、実際の実験・テスト実験の為の製造を開始した。量産機で製造した乳剤の性能評価も行ない従来の製造装置で制作した乳剤と遜色ない性能を示すことを確認した。乳剤の開発に関しては、経時変化特性の改善を中心に検討を行なった。特に注目したのは潜像退行という記録された飛跡情報が時間とともに消滅してゆくという飛跡の記録性に関する性能についてであり、実験室環境だけではなく宇宙線実験のような野外環境で、一時的とはいえ温度が+50°Cにも達する様な環境への対応である。ビーム照射後に保存する温度・湿度環境を変えて試験を行ない。乾板の湿度を10%以下に調湿し、湿度を保持できるパックに格納することによって平均気温+35°Cでも一月以上飛跡を保持できる手法を開発した。また一つの結晶中に生成する信号量を大きくすることによって潜像退行特性を改善できると考え、従来標準として制作してきた200nmサイズの結晶より大きなサイズ350nmの原子核乳剤を開発し、特性の評価を開始した。実際の実験での使用に関しては、JPARCで低エネルギーニュートリノ反応を研究するための実験のテストとしてT60実験をA01班とともに立ち上げ、T2K実験のニアー検出器のサイトで照射を行ない、その解析を開始した。また気球搭載型の原子核乾板を用いた高精度γ線望遠鏡プロジェクトGRAINEにむけて乳剤・フィルムの量産を開始し、その評価を行なった。原子核乳剤の製造・供給体制、その乾板への塗布体制を確立し、原子核乾板を用いた気球搭載型γ線望遠鏡計画GRAINEの2015年フライトに向けての原子核乳剤・乾板の供給、低エネルギーニュートリノ反応研究の為のJPARCT60実験への原子核乳剤・乾板の供給、また宇宙線ミューオンを用いて行うミューオンラジオグラフィーへの供給を行い、実際の観測/実験を遂行した。また中性子検出用の原子核乳剤、X線トポグラフィー用の微粒子乳剤の開発、暗黒物質の衝突により生じる反跳原子飛跡の検出を狙った超微粒子原子核乳剤の開発を並行しておこなった。また原子核乾板の飛跡保持能力の改善に関しては、飛跡保持用の耐酸化薬品の選択を行いその特性を改善するとともに、ハロゲン化銀結晶の粒子径を大きくすることによって初期の信号量(現像の核となる還元銀クラスター(潜像核)のサイズ)を大きくし、飛跡の保持能力を改善するという案を考案し、その試験を開始した。また記録された飛跡の保持能力が乳剤中のゼラチンの含有量が関係している事も明らかにし、銀含有率の異なる複数のバリエーションを用意し、用途により使い分ける様にした。並行して、超高速原子核乾板読取装置HTSの定常的稼働を開始し、年間500m2程度の原子核乾板の読取を可能とした。これを用いて、GRAINEの約50m2の乾板の読取を行い、製造した乾板のクォリティを確認、高い飛跡検出効率を実現出来ている事を確認した。また記録されたγ線の再構成を行い、ベラパルサーの同定作業を開始した。実験が必要とする性能を持つ原子核乳剤・乾板の必要量の供給を実現した。原子核乳剤・乾板の供給体制の充実に関しては、3.5倍スケールの乳剤装置のフル運用を実現しており、我々が開発したレシピでのメーカーへの委託製造のルートも確立し、当面のニーズに応えることができる体制を構築できている。

ユーザーとしては低エネルギーニュートリノ反応を研究するためのJPARC NINJA実験、タウニュートリノ反応を研究するためのCERN SHIP実験の為のテスト実験(400GeV陽子反応におけるDs→τντ事象の頻度測定)、気球搭載型γ線望遠鏡のためのテスト実験(原子核乾板の角度分解能をサブミリラジアンで求める)などの基礎研究をターゲットにしたもののみならず、宇宙線ミューオンラジオグラフィーによるピラミッドの透視など応用研究へも乾板を供給に貢献し、未解明だったピラミッドの内部構造の探査にも貢献している。乾板の経時特性改善に関しては、大粒子化により初期信号量を増やす方向での開発を今年度は推進し、800nm級の特大粒子の製造にも成功した。増感用薬剤の最適化は350nmのサイズの粒子に対して行い、表面積あたりの薬品量を一定にする手法に不変性がある事を確認した。大粒子化は信号量を増やす反面、光に対する感度が増加し、これまで使用してきた200nm粒子では安全であった安全赤色光が安全でなくなるなどの問題点がある事もわかり、取り扱い環境の調整を行った。並行して、低エネルギー用途や宇宙線検出用途など、乾板面に対して大角度で放出されたり、大角度で入射する粒子を検出するための読取装置のアルゴリズムの開発などを開始した。開発と実用が相まって研究は進展している。確立した原子核乾板供給体制を用いて、JPARCにおける低エネルギーニュートリノ反応の精密研究を行うNINJA実験、CERNにおける400GeVビームダンプで生成するタウニュートリノフラックスを測定するDsTau実験、気球搭載型宇宙γ線望遠鏡計画GRAINEの2018年フライト、宇宙線ミューオンラジオグラフィー(観測対象:ピラミッド、古墳、浜岡原子力発電所二号機、トンネル地盤構造、熔鉱炉など)の為の原子核乾板の製造が行われ、ピラミッドにおける未知の空洞の検出をはじめとして、それぞれ成果を上げた。JPARCのニュートリノ実験NINJAにおいては、水ー原子核乾板ECC標的のテストを行い、規模拡大への問題点等をあきらかにした。本研究では、2010年から開始した原子核乳剤の自家生産能力を年間700kg程度まで増強、並行して年間300m2程度の原子核乾板の製造能力を実現した。この施設で高性能原子核乾板を量産し、JPARCでの低エネルギーニュートリノ反応研究のためのNINJA実験、気球搭載型大口径γ線望遠鏡計画GRAINE、宇宙線ミューオンを用いたピラミッドなどの大型構造物の透視を加速し、原子核乾板の多様な展開を可能とした。また20nm1.2ミクロンのサイズを持つ原子核乳剤の製造を可能とし用途最適のサイズを選べる様になった。超微粒子原子核乾板を活用し、暗黒物質探索、重イオン実験、中性子検出器の開発を展開した。原子核乳剤の自前製造は着実に進歩している。またA01班と共同でテスト実験を立ち上げるなど、この領域の融合効果も生まれてきている。引き続き原子核乳剤・乾板の供給能力、読取能力の強化を図り、原子核乾板を用いた希求手実験へ供給を行ってゆく。ニーズ増大に対応できる自動塗布技術の開発、飛跡保持特性の改善などの開発を引き続き行ってゆく。29年度が最終年度であるため、記入しない。素粒子物理学実験原子核乾板を用いた検出器のさらなる特性の改善に向けて、結晶の改良、フィルム製造手法の改良を重ねて、目的とする超高解像度ニュートリノ検出器の開発を推進してゆく。ニュートリノコヒーレント散乱の検出に向けた実験の検討も今年度進めてゆく。
核膜孔複合体タンパク質による有糸分裂期の中心体成熟制御機構の解明

核膜孔複合体(Nuclear pore complex; NPC)タンパク質は、間期で物質輸送制御に重要な役割を果たすことが知られている一方、有糸分裂期のでの役割は不明な点が多い。最近、報告者はNPCタンパク質の一つNup62が有糸分裂期の中心体形成を制御することを見出した。そこで、本研究では(1)有糸分裂期の中心体でNPCタンパク質と結合し中心体成熟を制御する因子を同定し、その制御メカニズムを解析する、(2)有糸分裂期におけるNPCタンパク質や中心体タンパク質の詳細な分子動態をFRAP法によって捉える、(3)中心体タンパク質の中心体への輸送経路を解析する、(4) NPCタンパク質による中心体成熟制御の破綻と癌の悪性化との関係をin vivoで明らかにすることを目的とし、これらの解析を通してNPCタンパク質による中心体成熟制御機構の解明を目指した。最初に述べたように、これまでヌクレオポリンは間期での物質輸送制御、有糸分裂期での紡錘体形成、染色体分離、キネトコアに関する機能は報告されてきたが、中心体制御に関する報告はなかった。本研究は、報告者が初めてNPCタンパク質の一つNup62による中心体形成制御・中心体成熟を見出したことを出発点としたところに独創性があった。有糸分裂期の中心体成熟では、Aurora-A、Plk1等の様々なタンパク質が急激に集合することによってPCM領域が増大するが、その集合メカニズムは不明確である。報告者は本研究の解析により、NPCタンパク質の一つTprと中心体タンパク質であるAurora-Aが有糸分裂期に相互作用すること、それによって中心体成熟に必須のリン酸化酵素であるAurora-Aが中心体に局在し活性化できるという細胞生物学的に意義深い知見を明らかにできた(Kobayashi et.al., Cell Cycle 2015)。
心臓保護因子HB-EGFと相互作用する因子の同定および機能解析

本研究計画において、我々は、心不全におけるエンハンサーを解析する目的のために、ゼブラフィッシュを用いたin vivoエンハンサーシステム、in vivoにおける虚血システム、およびトランス制御因子の精製系の系を確立することができた。HB-EGFのエンハンサー同定にはいくつか課題を残したものの、今後これらを組み合わせることにより、心不全の病態解明と新規の治療法の開発につながることが期待される。HB-EGFの転写開始点から+100-100kbの配列を対象に種を超えて保存性の高い領域を同定するために、Comparative genomicsを用いてヒト、マウス、ラットなどの哺乳類、さらに鳥類、両生類、魚類のHB-EGF相同配列について解析した。実際には、Pip makerあるいはVISTAを用いたglobal alignmentにより保存領域を視覚化することにより行った。その結果、該当領域は種間での組換えが頻繁に起こり分断されていたが、保存領域を数箇所同定することができた。上記を補完するアプローチとして、ゼブラフィッシュゲノム配列よりHB-EGF領域をカバーしているBACのin silicoクローニングを行った。続いて、Red/ETというλファージ由来の組み換え酵素を利用し、発現の検出を容易にするためにHB-EGFのcoding領域をGFPに変換したBACを大腸菌内で作成した。同様の方法を用いてゲノム側面にtol2エレメントを挿入した。この段階ではzebrafishでtol2システムがworkするかどうかが不明であったので、まずパイロット研究として心臓特異的遺伝子XのBACシステムコンストラクトを作成し、zebrafishに導入した。その結果、期待されるような心臓特異的発現が得られたため、in vivoエンハンサーを検出することが可能となった。次年度は、本実験としてHB-EGFにおいても進める予定である。本年度は、1.Zebrafishを用いたin vivoエンハンサーアッセイ系の確立,2.DNAカラムを用いたエンハンサー結合タンパク質精製系の確立を行った。ゼブラフィッシュゲノム配列よりHB-EGF領域をカバーしているBACのin silicoクローニングをまず行った。続いて、Red/ETというλファージ由来の組み換え酵素を利用し、発現の検出を容易にするためにHB-EGFのcoding領域をGFPに変換したBACを大腸菌内で作成することを試みたが、BACの配列に不安定化が起こりpositiveなクローンを得るのに時間がかかった。それゆえ。ゲノム側面にto12エレメントを挿入するステップにも意外に時間を取られ、ゼブラフィッシュ卵への導入は開始できたものの、まだ発現部位の特定には至っていない。上記のようなこともあったので、本年度はDNAカラム精製系の方を並行して進めることにした。実際には、5'biotin付加primerを用いてGATA4領域の配列を合成し(GATA4を系の構築に用いたのは,心血管系に重要な転写因子である為である)streptavidin beadsに直接結合させることにより、pull-down用のbeadsを作成した。これを利用することにより、まず組織より各タンパク質を150μg精製し、続いて陽イオン交換カラムによる分離を行い、さらに上記の方法で作成したbeadsによりpull-downを行った後に溶出を行い、最終的にSDS-PAGEで確認を行った。今回は抽出bufferの塩濃度を0.15Mおよび0.75MのNAC1による核可溶性画分への影響を調べた。その結果、細胞質画分には、どちらの濃度でもGATA4が溶出していないことが確認された。また、可溶性、不溶性それぞれの画分については、0.75Mの方がきれいに精製されており、この系がworkされていることが確認された。本年度も昨年度に引き続き,zebrafishを用いたin vivoエンハンサーアッセイ系の確立などに関する研究を行った。昨年度報告したように、ゼブラフィッシュゲノムのHB-EGF coding領域内をGFPに変換したBACクローンをTol2システムにより構築した。また、このことに加えてマウスのHB-EGF領域についてもゼブラフィッシュゲノムと同様に、遺伝子周辺を持つBACクローンをスクリーニングし、coding内をGFPに変換したBACクローンを構築した。続いて、それぞれのクローンをトランスポザーゼ2のmRNAとともに、1細胞期の受精卵にマイクロインジェクションした。その後、蛍光顕微鏡下にて心臓の発生が完了する48-72 hpfの期間、観察を行った。その結果、マウスBACにおいては、まったくGFPの発現を得ることができなかった。一方、ゼブラフィッシュBACにおいても、全体的に弱い発現が見えるのみであった。これと平行して、心不全を惹起する状態を、カテコラミン、あるいは抗癌剤であるドキソルビシンなどで作り出すことを試みた。しかしながら、endogenousのマーカー遺伝子の発現上昇が見られないため、in vivoにおける虚血状態のモデル作成を試みた。実際には、stage topインキュベータ上でガス混合装置GM-8000を用いて、5%酸素濃度の虚血状態を作りだした。

72 hpfのゼブラフィッシュを上記の条件で、60分および120分処理し、そこからmRNAを抽出して定量qPCRを行ったところ、別のstudyで虚血遺伝子として得られた遺伝子の発現が、虚血依存的に上昇することが確認された。今後は、虚血状態でHB-EGFの発現を見ることができれば、エンハンサー同定への足がかりとなることが期待される。昨年度にゼブラフィッシュの系はうまく構築できたが、実際にHB-EGFの研究にそれを応用する際に、BACクローンの不安定性という問題にぶつかり,当初よりも時間がかかってしまった。ただ、並行して実施したDNAカラム精製系の方については、パイロット系ではうまく構築されたと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年は、in vivo(ゼブラフィッシュ)でエンハンサー領域を導入した状態で、カテコラミン、あるいは抗ガン剤であるドキソルビシンなどで心不全を惹起する状態を作り出すことにより、鋭敏に発現上昇を検出し、候補領域を同定していく予定である。また、上記の計画と連動するが、昨年構築した系を用いてHB-EGFの心不全応答エレメント結合タンパク質の同定をめざす。
育児と仕事を両立する保育士の母親としての葛藤調整とキャリア形成に関する研究

本研究の最終目的は、育児と仕事を両立しながら就業継続を実現している現役保育士が、母親として生じる葛藤をどのように調整しながらキャリア形成を遂げていくプロセスモデルを構築し、母親役割を尊重した育児と仕事の両立支援の方策を得ることである。今年度は,この最終目的に向けた4年間の研究における2年目である。昨年度は,私的な子育てをめぐる雇用条件や職場の状況といった環境要因,保育者の私的な子育てに対する認識という個人の内的要因の両面から,保育士にとっての私的な子育てをめぐる現況について,既存の研究内容を整理した。その結果,両立の困難に直面し,葛藤する中で保育の専門性の力量向上を認識することが示唆され,その具体的な内容を探ることが課題となった。そこで,今年度は,葛藤すること自体が自らの専門的力量の向上に繋がるという前提に立ち,その実状を「保育士自身の親になる経験は保護者支援の実践に影響を及ぼすか」というリサーチクエスチョンに基づいて検討を行った。保育士が親になる経験については「親アイデンティティ尺度」(山口,2010),保護者支援の実践の力量については,先行研究を参考に新たな「保護者支援力」尺度を作成した。その他,「保育者効力感(三木・桜井,1998)」尺度を加えて,その関係性について検討した。その結果,「親としての役割が明確に認識されている保育士は,「保護者の養育力の向上に資する直接的支援力」「保護者の心情を汲み取る支援力」「保護者の支援に必要な情報収集力」が比較的高いことが示唆された。また,親としてのアイデンティティの確立が「保育者効力感」の正の規定因になることも示された。このことは,親としての当事者性を持った自身の子育てが,親への共感的理解や親の視点での子ども理解の深化を導き,専門的な力量の向上を確信し得たと考察された。この成果は,現在,学会誌への投稿準備中である。今年度の研究目的は、次に示す2つの研究目的の達成により、育児と仕事を両立しながら就業継続を実現している現役保育士が、母親として生じる葛藤をどのように調整しながらキャリア形成を遂げていくプロセスモデルを構築し、母親役割を尊重した育児と仕事の両立支援の方策を得ることである。(1);妊娠・出産期、育児休業期、復職前後期、育児期早期にある保育士を対象に短期縦断的な事例研究を行い、育児や母親としての意識と仕事との間で生じる葛藤の実態と調整のプロセスを検討する。(2);育児経験のある現役保育士を対象に、妊娠期から育児期に至るまでの母親としての意識や育児と仕事との間で生じる葛藤及びその調整のあり方を調査し、キャリア形成への課題を検討する。(1)については,初年度に妊娠期の研究協力者を得ることが出来なかったため,横断研究として実施して,成果を集積しているところである。(2)については,700名余の調査協力者からの質問紙調査の回答を集計しているところであるが,数値データのみの量的解析に留まっている。今後は,自由記述式の回答をもとに,質的な分析を進めていきたいと考えている。また,育児期にある保育士に対して,両立上の葛藤,及びキャリア形成への影響についてインタビュー調査を実施し,育児期にある保育士の日常から有用な両立のあり方を探っていきたいと考えている。しかしながら,このインタビュー調査については,未だ着手できてないため,「やや遅れている」と判断した。次年度,インタビュー調査を行い,知見を深めていく予定である。育児経験のある現役保育士を対象に、妊娠期から育児期に至るまでの母親としての意識や育児と仕事との間で生じる葛藤及びその調整のあり方を調査し、キャリア形成への方途を探るため,700名余の調査協力者からの質問紙調査の量的尺度の設問への回答の分析はほぼ完了したため,次年度は自由記述式の回答をもとに,質的な分析を進めていきたいと考えている。このインタビュー調査への協力者を募り,個別の生活史を含めて,保育士の有用な両立のあり方のモデルの構築を行っていく予定である。今年度は,この最終目的に向けた4年間の研究における初年度であった。まず,私的な子育てをめぐる雇用条件や職場の状況といった環境要因,保育者の私的な子育てに対する認識という個人の内的要因の両面から,保育士にとっての私的な子育てをめぐる現況について把握するため,既存の研究内容を整理した。また,近年の女性医師の増加に伴い,新たな就労環境の整備が急務の課題となっている,女性医師の仕事と家庭の両立に関する取組の文献についても検討を加え,保育者をめぐる状況との比較検討を試みた。その結果,両立にあたっては,多様な働き方改革の制度が各自治体において創出されていること,それらを活用すれば,子育て期にある保育者が離職しなくても,一定期間,仕事よりも家庭生活・子育てを重点化した生き方を実現できる可能性が拓かれてきていることが明らかになった。

しかしながら,このような両立制度は,保育者の職務の対象となる子育て期の保護者にとっては利用可能,かつ有用であっても,保育者個人においては,現場の人材不足ゆえに,まさに絵に描いた餅,形骸化した制度であり,依然,両立困難は避けられず,離職に至ることが推察された。しかし一方で,両立の困難に対処する中で保育の専門性の力量向上を認識することも確認された。また,これまで,子育てとの両立で最も大変な時期は,子どもの就学までと捉えられがちであったが,引き続きそれ以降の発達期も時間とエネルギーを要することが示され,保育士の私的な子育てにおける,さらなる検討課題として見出された。なお,当研究の成果は,所属大学の紀要に投稿,掲載された。当初の予定では,妊娠・出産期にある保育士当事者に協力を依頼し,面接調査を行う予定であったが,今年度は対象を選出することができなかったため。次年度に向けて,研究協力者を得る予定である。そのため,今年度は,保育者の私的な子育てをめぐる,既存の研究成果の概観と,専門職に従事する女性の子育て,仕事との両立の実態,両立上の課題について文献研究を行った。ここで得られた知見は,次年度以降の,子育て期にある保育士の面接調査の内容の精選に有用であることから,面接調査実施に向けた準備は概ね遂行できたと考える,また,文献研究の成果は,所属大学の紀要に投稿,掲載可となった。以上のことから,当初計画からは「やや遅れている」が,次年度以降の計画の実施に向けては,「おおむね順調に進展している」と言える。本研究の最終目的は、育児と仕事を両立しながら就業継続を実現している現役保育士が、母親として生じる葛藤をどのように調整しながらキャリア形成を遂げていくプロセスモデルを構築し、母親役割を尊重した育児と仕事の両立支援の方策を得ることである。今年度は,この最終目的に向けた4年間の研究における2年目である。昨年度は,私的な子育てをめぐる雇用条件や職場の状況といった環境要因,保育者の私的な子育てに対する認識という個人の内的要因の両面から,保育士にとっての私的な子育てをめぐる現況について,既存の研究内容を整理した。その結果,両立の困難に直面し,葛藤する中で保育の専門性の力量向上を認識することが示唆され,その具体的な内容を探ることが課題となった。そこで,今年度は,葛藤すること自体が自らの専門的力量の向上に繋がるという前提に立ち,その実状を「保育士自身の親になる経験は保護者支援の実践に影響を及ぼすか」というリサーチクエスチョンに基づいて検討を行った。保育士が親になる経験については「親アイデンティティ尺度」(山口,2010),保護者支援の実践の力量については,先行研究を参考に新たな「保護者支援力」尺度を作成した。その他,「保育者効力感(三木・桜井,1998)」尺度を加えて,その関係性について検討した。その結果,「親としての役割が明確に認識されている保育士は,「保護者の養育力の向上に資する直接的支援力」「保護者の心情を汲み取る支援力」「保護者の支援に必要な情報収集力」が比較的高いことが示唆された。また,親としてのアイデンティティの確立が「保育者効力感」の正の規定因になることも示された。このことは,親としての当事者性を持った自身の子育てが,親への共感的理解や親の視点での子ども理解の深化を導き,専門的な力量の向上を確信し得たと考察された。この成果は,現在,学会誌への投稿準備中である。
林野の多面的・持続的利用形態としての「入会」に関する史的研究

1.本研究の対象地域とした滋賀県南部における入会林野の利用では、ひとつの水系を単位とする農業生産の共同体としての郷(村落連合)が管理組織としての主体の役割を担う例が多いことが分かった。2.江戸時代において、入会林野は郷の管理によって利用が統制され、郷の発行する「山札」と呼ばれる鑑札をもつ者のみに利用を許すことで資源の枯渇を防いでいた。当時の入会林野は、燃料用の柴や肥料用の草を採取するために利用されることが多かった。3.明治時代も半ばを過ぎると、木材価値の上昇や国土保全の観点から、入会林野において造林を推進しようとする気運が高まってきた。ところが、造林に強く反対する人々が存在していたことが分かった。造林に反対する人々は、柴草の採取を入会林野に大きく依存する人々であった。4.明治時代の入会林野における造林の推進派と反対派の存在によって、当時の入会林野利用は、郷の住民が一様に利用していたのではないことが明らかになった。5.今後は、「山札」の交付を受けていた者が、村落構造の中でどのような位置を占めていたかを明らかにし、入会林野の利用が柴草の採取から木材の生産へと変化していった時代における入会林野の利用構造を村落社会の構造と関連づけて分析したい。
校勘の方法に関する基礎的研究

本研究では、池田の唱えた「誤写」による説明方法に加え、古典作品の成立過程、流伝の状況、といった、文献学的な研究成果をより意識的・積極的に加味することで、校勘の「精度」をより上げられるということを、具体的ないくつかの作品の伝本・本文を検討することで立証した。平成23年度に典籍調査を行った『式子内親王集』諸伝本に関して、一通りの整理が完了した。特に、新出伝本である清水浜臣書入版下稿本に関して、集中的に検討・精査を行った。その報告は、和歌文学会・東京例会にて口頭発表し、引き続いて、勤務先の紀要に論文として研究成果を示した。平成24年度から新たに検討対象として、足利義尚編『新百人一首』及び未刊中世歌会資料を追加した。いずれも当初、研究対象には含まれていなかったものである。『新百人一首』は、平成24年6月、流布本とは全く配列の異なる一伝本を入手したことを契機に、先行研究を確認したところ、いまだ緒についたばかりの段階であることが分かつたので、現在、諸伝本を調査、本文校合を行っているところである。研究成果は、平成25年度中に公開したいと考えている。歌会資料は、国立歴史民俗博物館蔵高松宮旧蔵本のうち、未刊のものを集中的に調査し、試行的に翻刻等を進めた。『式子内親王集』『新百人一首』、ともに、伝本系統を極めて明確な形で分けることが可能であり、その意味で、本文校勘の基本的問題を考える上で、またとない資料であることが確認出来た。また、歌会資料は、孤本が多く、校勘の方法を考える上で、有用なサンプルとなるであろうことが確認出来た。本年度は、以下の古典籍の調査・研究を行った。(1)異本『新百人一首』:平成24年度に入手した異本『新百人一首』の調査・考証を進めた。『新百人一首』計27本の伝本を調査し、その結果、23本が流布本、4本が異本であることを確認した。その上で、和歌の異同、識語の比較・検討を通して、中書本の流れを引くものが異本、清書本の流れを引くものが流布本という結論を導き出し、そのことを論文として発表した。また、立論の根拠として、異本を底本に全文の釈文を作成し、調査した諸伝本との校異を掲げた論文も発表した。このような成立背景をかんがみるに、『新百人一首』における校勘は、流布本・異本それぞれで別個になされるべきであり、やみくもに両系統の本文を校勘して混態本文を作ることは断じてあってはならないということが明白になった。(2)為相本『土左日記』:従来の研究史でほとんど考慮の外に置かれてきた為相本『土左日記』の伝本としての意義を、戦前の堀部正二論に立ち戻り、再度見直し、定家本や為家本に代表される「蓮華王院本」とは異なる系統のものとして認知すべきではないか、という論を発表した。これは、為相本の実地調査に基づくものである。ここでも、安易な校勘による混態本文を否定することとなった。(3)一条兼良自筆『古今集童蒙抄』:以前より調査・考察を進めていた京都女子大学附属図書館吉澤文庫蔵一条兼良自筆『古今集童蒙抄』の影印と釈文、解題を単行本として公刊した。兼良の古今学が、さまざまな系統の伝本を生み出したことを再度確認することが出来た。ここにおいても、一つ一つの伝本の本文がまず重んじられるべきで、安易な校勘は戒められるべきである、という結論に至った。(1)『式子内親王集』の伝本調査従来未見・未精査であった『式子内親王集』の諸伝本を調査し、必要に応じて写真撮影・釈文作成を行った。新規に調査・撮影した主な伝本は以下の通り。(1)東海大学中央図書館桃園文庫蔵本(計4本)(2)筑波大学図書館蔵本(3)川越市立図書館蔵本(4)同志社女子大学附属図書館蔵本(5)京都女子大学附属図書館谷山文庫蔵本(6)国文学研究資料館蔵本(7)天理図書館竹柏園文庫蔵本(8)甲賀市水口図書館蔵本(9)青山会文庫蔵本(10)愛媛大学附属図書館鈴鹿文庫蔵本(11)架蔵本。(2)『式子内親王集』伝本の系統樹上の位置付けに関する考察を行った新規に調査することが出来た(2)筑波大学図書館蔵本を対象として、全文の釈文を付した上で、系統樹上での位置付け、『式子内親王集』伝本全体の系統樹の再構築の必要性を以下の論文で主張した。*武井「筑波大学中央図書館蔵『式子内親王御哥』釈文・校勘記」(『研究と資料』66、2011・12)p1-15(3)文化9年刊本『式子内親王集』の形成過程の解明新出資料として清水浜臣

書入れ稿本を古書肆より入手することが出来た。その新資料により、文化9年刊本の形成過程が、概ね以下のようなものであったことが推定出来た。〔1〕古書肆側における稿本作成〔2〕古書肆の依頼による清水浜臣による校訂(仮名遣の統一、闕脱本文の補塡、集付・詞書等の書式の統一、等)〔3〕浜臣側での版下作成。特に〔2〕の過程で、他系統のテクストの混態が起き、最終的には、表面上刊本のテクストが別の系統のものに変化してしまったことが分かった。当初研究テーマとしていた『式子内親王集』の伝本調査はほぼ完了し、本文に関する考察についても、論文を計3編公刊し、学会での口頭発表を1件行うことが出来た。さらに、新たな研究テーマとして、足利義尚編『新百人一首』を選定し、伝本調査は概略完了し、現在、本文校合を行っているところである。平成25年度中には、論文2編を公刊する予定である。また、最終的研究テーマである校勘の方法に関する原理的考察は、笠間書院より書き下ろしの単行本として刊行する予定である(ただし、今年度より書き始めるので、今年度中の刊行は難しい)。以上のような進捗状況であり、研究は予定通り概ね達成されていると判断する。【理由1】予定していた『式子内親王集』諸伝本の調査(新規・再調査)が順調に進み、一二の伝本を除き、熟覧・写真撮影等が完了した。併せて考察も進めることが出来、新規調査分である筑波大学中央図書館蔵『式子内親王御哥』の系統樹上の位置付けに関する論文を公にした。【理由2】当初予定していなかったことだが、新出伝本(江戸初期写本、文化9年刊本)を2点古書肆より入手することが出来た。収集済の関連する資料(清水浜臣書入れ稿本)と比較しつつ、原資料をてもとにおきながらの徹底した調査・考察が可能となった。【理由3】校勘に関する予備的考察を、新出伝本(江戸初期写本)を軸に据えて進めることが出来た。次年度以降、論文の形で研究成果を公表することが出来よう。本年度は、『新百人一首』の伝本系譜、成立過程、本文等の研究成果を2編の論文にして公表する予定である。一つは、伝本の整理、成立過程の新説を提示するもので、平成25年11月に刊行される『國學院雜誌』に掲載される予定である。いま一つは、『新百人一首』の校本(ただし、諸本調査が完全には済まないので、「簡校」という形になると思われる)で、勤務先の紀要の掲載を目標に、現在作業を進めているところである。『式子内親王集』『新百人一首』、及び以前から資料の蒐集・検討を進めてきた十市遠忠自筆資料などを検討対象として、『本文はなぜ揺れ動くか(仮題)』というタイトルで書き下ろしの単行本を公刊すべく、平成25年度よりその執筆に入りたい。ただし、本年度中に執筆は終らないと思われるので、平成26年度以降の公刊となる予定である。本書は、本研究の成果を、当該研究分野の研究者はもとより、ひろく本文研究に関心のある研究者、そして、古典に関心がある一般読者にも理解してもらえるような内容にしたいと考えている。(1)収集済の『式子内親王集』諸伝本の比較・検討を通して、校勘上論ぜられるべき諸事象を析出し、校勘の基本姿勢を定めるための基礎作りに移行する。特に、初年度ではあまり考察することが出来なかった、第1類・第2類の諸本をも視野に入れての考察に重点を移して行く。併せて、前年度からの継続作業として、清水浜臣書入れ稿本の問題を検討し、その研究成果を、和歌文学会・東京例会で口頭発表する予定である(7月)。(2)本年度からの新規研究領域として、作者(編者)自筆資料または孤本における校勘の問題も併せて考察する。検討対象資料としては、(1)十市遠忠自筆詠草・歌合等、(2)一条兼良自筆著作、(3)山科言継自筆詠草、等を予定している。当面、(1)十市遠忠自筆詠草・歌合等を対象として、論点の析出に努める予定である。