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近世勧化本の調査と書誌的研究

寺院の蔵書調査と,今まで収集した資料の他本との比較検討を中心に作業をすすめ,その過程で新たに知りえた資料も併せて収集した.寺院の蔵書調査の結果は,興味深い二箇寺について,成果報告書に入れた.これは簡易製本した.目録作製のこの作業は,他の分野からの利用も期待でき,有用なことと思われる.個人の力では限界があるが,その多くが紙魚の量となっている現状からも,今後も継続してゆく必要を痛感している.書誌的な検討も,遠隔地の図書館等にまで足を運ぶことができた.具体例は成果報告書に譲るが,これらの成果は刊行を予定している「近世勧化本解題」にとりいれてゆきたい.勧化本は庶民の信仰の実態を示し,近世の仏教的な文化の背景を明らかにするものである.その点からも多岐に渡る研究の必要がある.文学・芸能への影響は光学の指摘のあるところであり,私も講談・実録体小説との関係を報告した.また仮名草子との関係はもっと積極的に考えられるように思う.勧化本は唱導説教の場と密接に結びついているものであり,その実態の把握も重要な課題である.そのために,説教僧への指南書である「唱導論書に注目し報告した.さらに説教僧の伝記的研究をその著述を手がかりにすすめているが,近時幕末の一説教僧の日記を披見することができ,学問・修練等実態の解明の一助になるのではと,期待している.基本的課題としては,近世勧化本の全体像をあきらかにすることであるが,同時に個別的な研究も積み重ね,併行することによって,近世勧化本それ自身の位置づけがなされるものと思う.今後の大きな課題として努力してゆきたい.寺院の蔵書調査と,今まで収集した資料の他本との比較検討を中心に作業をすすめ,その過程で新たに知りえた資料も併せて収集した.寺院の蔵書調査の結果は,興味深い二箇寺について,成果報告書に入れた.これは簡易製本した.目録作製のこの作業は,他の分野からの利用も期待でき,有用なことと思われる.個人の力では限界があるが,その多くが紙魚の量となっている現状からも,今後も継続してゆく必要を痛感している.書誌的な検討も,遠隔地の図書館等にまで足を運ぶことができた.具体例は成果報告書に譲るが,これらの成果は刊行を予定している「近世勧化本解題」にとりいれてゆきたい.勧化本は庶民の信仰の実態を示し,近世の仏教的な文化の背景を明らかにするものである.その点からも多岐に渡る研究の必要がある.文学・芸能への影響は光学の指摘のあるところであり,私も講談・実録体小説との関係を報告した.また仮名草子との関係はもっと積極的に考えられるように思う.勧化本は唱導説教の場と密接に結びついているものであり,その実態の把握も重要な課題である.そのために,説教僧への指南書である「唱導論書に注目し報告した.さらに説教僧の伝記的研究をその著述を手がかりにすすめているが,近時幕末の一説教僧の日記を披見することができ,学問・修練等実態の解明の一助になるのではと,期待している.基本的課題としては,近世勧化本の全体像をあきらかにすることであるが,同時に個別的な研究も積み重ね,併行することによって,近世勧化本それ自身の位置づけがなされるものと思う.今後の大きな課題として努力してゆきたい.当初の計画のとおり、寺院の蔵書調査並びに、東北大学図書館狩野文庫をはじめとして、図書館に蔵される勧化体を披見しえた。寺院の蔵書調査では、今年度は夏の休暇を利用して、二箇寺を訪れ、現在その蔵書目録を作製している。昨年度調査を行なった、大覚寺の蔵書目録はワープロで印字し、簡易製本をして、配布している。今年度調査した愛知県岡崎の金勝寺は、写本の勧化本を数多く蔵していた。幕末から明治初期のものが中心である。現在、真宗史の分野で明治の布教伝導の形態が論じられているが、それらは本山サイドの資料が中心である。この金勝寺の蔵書は、末寺の側から、その実態を筆記したものとして興味深い。今後も継続して、出来る限り、寺院の蔵書調査をすすめてゆきたい。また現在、化政期以後の説教僧の調査の為、寺院を訪ねているが、併行できればと思っている。研究としては、昨年調査した、松誉巌的について、特にその著述の観音霊験記を中心として報告した。住した大善寺にも足を歩んだが、空襲で焼失し資料は見出せなかったが、その事も報告した。また近世末期の勧化体のうち写本のものには、文字論の上からも興味深い、略字,異体字が用いられており、その実態を利用に至便な形を考えて報告した。さらに、今対象としている勧化体の背景を示すものとして、唱導の論書に注目しているが、一昨年発表した。近世初期のものの続きとして、今年は近世末期の『唱導百練釘』を報告した。今年度の調査の中で披見しえた書籍のなかにも、この分野で重要な写本が含まれているが、この面も今後の課題として、積み重ねてゆきたい。
境界層の安定性と遷移に対する低粗度レイノルズ数の分布表面粗さの影響

本研究は,微小な壁面粗さが境界層の安定性や乱流遷移に及ぼす影響を,正弦波状の壁面粗さを用いて実験的に調べたものである.まず,二次元粗さが境界層の不安定性を大きく促進するのに対し,三次元粗さはほとんど不安定性を促進しないなど,二次元と三次元の粗さの影響の違いが明確にされた.また,正弦波状の壁面粗さを二次元的配置から斜行配置へと変化させると,二次元粗さで見られた不安定性の強い促進効果が徐々に弱められ,斜行角が90度に近づくと滑面上の境界層の不安定特性に漸近することが示された.さらに,壁面の僅かな段差が不安定性に及ぼす影響も実験と数値計算により示された.本研究は,翼の層流化制御の実現や境界層遷移の予測能力の向上に不可欠な,微小な壁面粗さが乱流遷移に及ぼす効果を解明し,壁面粗さを考慮したより現実的な遷移予測を行うための基礎研究である.これまでに明らかにされた二次元粗さと三次元粗さの境界層の安定性に及ぼす影響の大きな違いをさらに確証するため,粗さの三次元形状効果に関する実験とともに,粗さによる不安定化の効果が粗さスケールにどれほど依存するかについても研究を進めた.前者については,波状壁面の方向をトルミーン・シュリヒティング波動(T-S波動)の波面と同方向からに直角方向になるまで徐々に変化させた.後者については,境界層遷移の始まりを支配するT-S波動と同程度の波長をもつ正弦波形状粗さから1オーダー小さな波長(スケール)まで変化させた.以下に主な結果をまとめる.正弦波形状の壁面粗さを二次元的配置から二次元T-S波動の波面と異なる斜行配置へと変化させると,二次元粗さ(凹凸)分布で見られた不安定化(T-S波動の増幅)の促進は徐々に弱められ,斜行角が90度に近づくにつれて平面壁上の境界層(ブラジウス境界層)の不安定特性に漸近することが示された.また,T-S波動と直角配置の斜行角度が90度の場合,平均流は壁面近くでスパン方向に周期的に変化するが,ブラジウス境界層の不安特性とほとんど全く変わらない.一方,二次元波状粗さの不安定促進効果は波状壁の波長を1オーダー変化させても維持された.すなわち,二次元粗さは広いスケールの範囲でT-S波動の増幅を促進することが確認された.本研究は,微小な壁面粗さが境界層の安定性や乱流遷移に及ぼす影響を,正弦波状の壁面粗さを用いて実験的に調べたものである.まず,二次元粗さが境界層の不安定性を大きく促進するのに対し,三次元粗さはほとんど不安定性を促進しないなど,二次元と三次元の粗さの影響の違いが明確にされた.また,正弦波状の壁面粗さを二次元的配置から斜行配置へと変化させると,二次元粗さで見られた不安定性の強い促進効果が徐々に弱められ,斜行角が90度に近づくと滑面上の境界層の不安定特性に漸近することが示された.さらに,壁面の僅かな段差が不安定性に及ぼす影響も実験と数値計算により示された.本研究は,翼の層流化制御の実現や境界層遷移の予測能力の向上に不可欠な,微小な壁面粗さが乱流遷移に及ぼす効果を解明し,壁面粗さを考慮したより現実的な遷移予測を行うための基礎研究である.本年度は,まず,零圧力勾配下の境界層遷移の始まりを支配するトルミーン・シュリヒティング波動(T-S波動)と同程度の波長をもつ微小振幅の三次元壁面凹凸(正弦波形状粗さ)について,壁面凹凸がT-S波動の増幅に及ぼす効果を実験的に調べ,次の結果を得た.二次元粗さと三次元粗さでは層流境界層の安定性に及ぼす影響は大きく異なり,二次元粗さ(壁面凹凸)については極めて小さな凹凸振幅(境界層排除厚さの10%以下)に対しても強い不安定化作用を示すのに対し,三次元粗さ(三次元壁面凹凸)では境界層排除厚さの20%程度の凹凸振幅でも不安定性の促進効果がほとんどないことが示された.すなわち,二次元凹凸の場合には,粗さレイノルズ数(粗さ高さと壁面摩擦速度に基づく)で言えば1以上で不安定性を促進するのに対し,三次元凹凸では粗さレイノルズ数が5程度でも二次元T-S波動の成長が滑面の場合とほとんど変わらなかった.ただし,三次元凹凸の場合,壁面凹凸による平均流の歪と二次元T-S波動の非線形干渉によりの両者の振幅の積に比例した振幅の三次元波動が生成され,凹凸壁の波長がT-S波動のそれと同程度の場合,その三次元波がT-S波動の三次元化(二次不安定)を支配することが観察された.また,境界層と同様の粘性型の不安定性を示す平面ポアズイユ流において,微小壁面段差がT-S波動の増幅に及ぼす影響を実験,数値計算,理論解析により調べ,段差の影響が非常に下流まで続くことを明らかにした.本研究は,翼の層流化制御の実現や境界層遷移の予測能力の向上に不可欠な,微小な壁面粗さが乱流遷移に及ぼす効果を解明し,壁面粗さを考慮したより現実的な遷移予測を行うための基礎研究である.まず,正弦波状の壁面粗さ(凹凸)を用いて,二次元粗さと三次元粗さの境界層の安定性に及ぼす影響の大きな違いが明らかにされた(結果はJ. Fluid Mech. (2014)に掲載済み).

また,正弦波形状の壁面粗さを二次元的配置から二次元T-S波動の波面と異なる斜行配置へと変化させると,二次元粗さ(凹凸)分布で見られた不安定化,すなわちトルミーン・シュリヒティング(T-S)波動の増幅の促進は徐々に弱められ,斜行角が90度に近づくにつれて平面壁上の境界層(ブラジウス境界層)の不安定特性に漸近することが示された.T-S波動と直角配置(斜行角度が90度)の場合,平均流は壁面近くでスパン方向に周期的に変化するが,ブラジウス境界層の不安特性とほとんど全く変わらないことが明らかにされた(結果はJ. Phys. Soc. Japan (2014)に掲載).今年度は,前年度に引き続き波状粗さの不安定促進効果を実験的に調べ,波状壁の波長をT-S波動の波長程度から1オーダー小さなスケールまで変化させても,ほぼ同じ程度にT-S波動の増幅を促進し,特に波状粗さの波長が短く,その凹部に小さなはく離泡が形成されても不安定性の促進効果に大きな変化が無いという興味深い結果が得られた(この結果はTrans. Japan Soc. Aeron. Space Sci.に掲載決定).流体力学二次元粗さと三次元粗さの境界層の安定性に及ぼす影響に大きな違いがあることが単純な幾何学形状の壁面粗さを用いて明らかにされたことは大きな成果であり,国際学術誌Journal of Fluid Mechanicsに掲載された.さらに,本年度の追加実験によりその結果がより補強された.三次元粗さが二次元粗さに比べトルミーン・シュリヒティング波動の成長に及ぼす影響が弱いことはこれまでの実験結果からある程度予測できたが,三次元粗さ(壁面凹凸)がほとんど全く不安定性を促進しないことが見いだされたことは大きな成果である.24年度は実験に集中したため,壁面凹凸がある場合の安定性解析についてはまだ手を付けていない.壁面粗さが境界層不安定に及ぼす影響について,実績概要で述べたように,これまでに重要な知見が得られた.これまでの研究を継続するとともに,今年度,安定性理論からのアプローチが比較的容易な平面ポアズイユ流を対象とした実験および理論解析にも力を注ぐ予定である.壁面粗さが境界層不安定に及ぼす影響について,実績概要のように,これまでに重要な知見が得られたが,一般に分布表面粗さはT-S波動の波長よりも小さな波長の三次元凹凸からなるため,さらに壁面粗さの安定性への影響に対する凹凸波長の効果を見る必要がある.25年度の継続課題とする.安定性理論からのアプローチが比較的容易な平面ポアズイユ流を対象とした実験,数値シミュレーションについても今後力を注ぐ予定である.26年度もいくつかのモデルで実験を続ける必要があり,そのための壁面粗さモデル製作費を次年度に確保した.26年度は追加の壁面粗さモデルを製作依頼する必要があるため物品費を少し繰り越し,モデル製作に充てる.研究費の主なものは,壁面粗さモデルの製作費と成果発表のための旅費である.次年度(25年度)は種々のスケールの壁面粗さモデルを製作依頼する必要があるため初年度の物品費の一部を繰り越し,モデル製作に充てる.次年度の研究費は壁面凹凸モデル製作費と成果発表のための旅費である.
ゲノム情報の維持伝達に多面的に機能するクランプとそのローダー系の解析

私は、真核生物の細胞周期進行に伴う様々なイベントに共通する反応機構と考えられる、クランプ・クランプローダー系に着目し研究を行ってきた。これまでに、チェックポイント応答経路で要求されるRad9-Hus1-Rad1(Rad9-1-1)複合体とRad17-RFC複合体を再構築・精製し、その解析からこれらの複合体がチェックポイントで機能するクランプ・クランプローダーとしての特性を持つことを明らかにした。そこで次の解析対象として、DNA複製後の娘染色体接着機構に関与する因子(Chl12)に着目し、この機構でのクランプ・クランプローダー系の役割を明らかにすることを目的として、ヒトChl12-RFC複合体の再構築を行い、その解析を行った。Chl12はチェックポイント応答系のRad17と同様に、複製で機能するクランプローダー、RFCの4つの小さいサブユニット(RFCs2-5)と新規クランプローダー型複合体を形成することが示唆されてきた。そこで、昆虫細胞発現系を用いてヒトのChl12とRFCs2-5を共発現させ、クランプローダー型複合体、Chl12-RFCを再構築・精製した。電子顕微鏡解析では、この複合体がRFCと同様の分子構造を形成していることを明らかにした。また、RFCと同様に複製のクランプであるPCNAと特異的に結合するが、チェックポイント応答系のクランプ、Rad9-1-1複合体とは結合しないことがわかった。さらにChl12-RFCは、プライマー/鋳型構造特異的なDNA結合活性と、DNA、PCNAによって促進されるATPase活性を有することがわかった。そこで、環状型DNAに対するPCNAローディング反応の解析を行ったところ、Chl12-RFCはRFCと同等のATP加水分解依存的なローディング活性を示した。以上より、Chl12-RFCが第二のPCNAローダーとして機能することを明らかにした。DNA複製で機能するクランプとクランプローダー、PCNAとRFCを研究対象としてこれまでに確立した解析法を用い、新たにDNA障害および複製停止チェックポイント応答のクランプ・クランプローダーと考えられるRad9-Hus1-Rad1(Rad9-1-1)とRad17-RFC、また、娘染色体間接着および分配機構のクランプローダーと考えられるChl12-RFC、それぞれの複合体の再構築と、これらが有する特異的な機能と分子構造を明らかにすることを目的とした。Rad9-1-1とRad17-RFCそれそれをバキュロウイルス発現系を用いて再構築し、精製複合体を得た。Rad17-RFCはRFCと同様に、プライマー/鋳型DNAとの結合およびATPase活性を示し、クランプローダーとしての基本的特性を有していることが明らかとなった。また、Rad17-RFCはRad9-1-1との特異的な結合を示し、これらがクランプ・クランプローダーの対として機能すると考えられた。さらに、電子顕微鏡による構造解析ではRad9-1-1、Rad17-RFCはPCNA、RFCと区別できない分子構造をしていることを明らかにした。以上の結果から、Rad9-1-1とRad17-RFCはチェックポイントで機能する第二のクランプ・クランプローダー系であることが強く示唆された。一方、Chl12-RFCの対となるクランプは、これまでに明らかにされてはいなかった。しかし、当研究室で行われたPCNA結合因子のプロテオミクス解析の結果から、新規PCNA結合因子としてChl12が発見された。そこで、再構築系から精製したChl12-RFCとPCNAとの結合を解析した結果、これらは特異的に結合することが明かとなった。以上より、Chl12-RFCが染色体接着で機能する第二のPCNAローダーであることが強く示唆された。以上の研究成果は雑誌論文で発表した。
生涯教育諸政策の費用効果分析

本研究は政府が取りうる生涯教育政策に関するいくつかの選択肢を、主として費用効果性の尺度によって相互に評価し、より費用効果性の高い施策を提案するものである。高等教育レベルの社会人教育を具体化する施策として、放送大学の活用が期待されている。放送大学では放送の割合が高いこと、学習センタ-を新設していること、卒業率が低いと考えられることなどから、伝統的大学と比較して必ずしも費用効果が高いとは言えない。全国展開をしても、受講生の少ない地域に学習センタ-を設置していかなければならないことを考えると、受講希望者が十分確保できるかという問題がある。18才人口の減少が続くために、その代替として伝統的な大学も社会人を学生として入学させるべく、様々な対策を立て始めた。そのため、生涯教育における放送大学の有意性は小さくなる可能性がある。放送大学としては、費用効果を高めるか、伝統的大学がなし得ない特徴を強めていくことが必要になっている。生涯教育の機会を与えるのは学校だけではない。人生のどの段階で何を身につければ良いか、誰がそれを与えるべきかを調査した。学校は長い社会人生活にはいるための基礎教育や態度の養成を行い、実務的、応用的な教育は社会に出てから、OJT、OFFーJT、自己啓発など様々な方法で行うべきであると考えられている。また事実、わが国ではこのような教育が会社でよく行われている。高等教育レベルの生涯学習理念を具体化する施策として、(1)さまざまな方法による放送大学の全国展開、(2)地域密着型短大、大学の設立、拡充、(3)伝統的大学の昼間部への社会人受け入れ等、(4)伝統的大学の夜間部の拡大、(5)既存大学の通信教育部の活性化、のような方法が考えられる。これらについて費用負担区分者別に費用効果分析を行った。また、現在放送大学に必要とされているのと同額を他の施策に向けたとしたら、どの程度のことが可能となるかについてのシミュレ-ションを行うことによって、これらの施策間の相互評価も合わせて行なった。放送大学では放送の割合が高いこと、学習センタ-を新設していること、卒業率が低いこと考えられることなどから、伝統的大学と比較して必ずしも費用効果が高いとは言えない。全国展開をしても、受講生の少ない地域に学習センタ-を設置していかなければならないことを考えると、受講希望者が十分確保できるかという問題とともに、費用効果が高いかどうかも問題である。一つの方法による全国展開ではなく、地方の特徴に合わせた展開の仕方を工夫する必要がある。また、別の例として、テレラ-ニングの費用効果分析を行い、終了者あたりの費用は通信教育の場合より安くなることがありうることを明らかにし、生涯学習のとして有効であることを実証した。生涯教育を効率よく行う方法として、コンピュ-タの利用が考えられる。たとえば、21世紀初頭には97万人の情報処理技術者の不足が見込まれているが、それらの育成のために学校教育だけではなく、他分野の労働者を職業転換教育により情報処理技術者へ大量に転換する必要がある。このためのCAIコ-スウェアの評価を行った。利用目的は学習能力が低い者が、自分のペ-スで繰り返し学習できることによって、学習効果を高めるというのが多く、事実効果がみられる。CAIを利用した授業負担は通常の授業と比較して軽く、労働が節約されている。これは費用上の効果である。学習時間も短く、これも費用をその分節約するのと同等の効果である。また、CAIの利用によってあまり経験のない者でもある程度の効果が上げられるならば、教授技術が未熟な者が経験を重ねながら授業技術を身につけ、1人前の教師になるという、キャリア形成の初期に役立てることもできる。しかし、18才人口の減少が続くために、その代替として伝統的な大学も社会人を学生として入学させるべく、様々な対策を立て始めた。そのため、社会人教育における放送大学の有意性は小さくなる可能性がある。

放送大学としては、費用効果を高めるか、伝統的大学がなし得ない特徴を強めていくことが必要になっている。生涯教育の機会を与えるのは学校だけではない。人生のどの段階で何を身につければ良いか、誰がそれを与えるべきかを調査した。学校は長い社会人生活にはいるための基礎教育や態度の養成を行い、実務的、応用的な教育は社会に出てから、OJT、OFFーJT、自己啓発など様々な方法で行うべきであると考えられている。また事実、わが国ではこのような教育が会社でよく行われている。
芳香族化合物と縮合芳香族多核炭化水素化合物の電解重合による薄膜合成と膜機能評価

本年度得られた研究成果の要約は次の通りである。1.電解重合により生成した電気化学的に活性な膜被覆電極(ポリ(N-メチルアニリン),ポリ(O-フェニレンジアミン),ポリ(1-ピレナミン)などの薄膜被覆電極)の電気化学キャラクタリゼーションのために、(【i】)電極/膜界面での不均一電子移動過程および(【ii】)膜内での均一電荷移動過をノーマルパルスボルタンメトリーにより定量的に調べた結果、(【i】)の過程は通常の未被覆電極での溶存化学種の電極反応と同様にButler-Volmer式に従うこと、そして(【ii】)の過程はFickの法則に従う拡散過程であることがわかった。2.電気化学的に活性な電解重合膜被覆電極を用いると、溶存レドックス化学種の酸化・還元反応が触媒および媒介されることがわかった。3.N,N-二置換アニリン誘導体を酸性水溶液中で電解酸化重合することにより、アイオネン構造を有するポリカチオン性ポリマー薄膜が電極上に生成することを見い出した。4.Fe【(bp)(^4-_3)】(bp:バソフェナントロリンジスルホナート)錯体を電解溶液中に共存させてN,N-二置換アニリン誘導体を電解すると、膜生成と同時に錯体が膜中に取り込まれることがわかった。この膜被覆電極は、エレクトロクロミック特性(還元体:赤色、酸化体:無色)を有することがわかりその特性評価を行なった。5.アミノ基を有する縮合多環式炭化水素(1-ピレナミン、1-ナフチルアミン、1-アントラセナミンなど)のアセトニトリル溶液中での電解酸化重合反応の初期過程は、電極表面でのカチオンラジカルの生成、これらのカップリング反応、生成した二量体のさらなる電極反応によるカチオンラジカル生成...となっていることを電気化学的パルス測定法により明らかにした。6.フェノールおよびその誘導体の電解重合生成物の構造、電気化学的挙動および特性は、電解条件によって大きく変わることがわかった。
高レベル地層処分緩衝材中のナトリウムイオンの移行挙動に関する研究

高レベル放射性廃棄物の地層処分の安全評価のための基礎研究として、研究例の限られている、ベントナイト緩衝材の主たる構成粘土鉱物であるモンモリロナイト中のNa^+イオンの見かけの自己拡散係数を測定した。乾燥密度1.01.8×10^3kg m^<-3>に圧密したNa型モンモリロナイト中でのNa^+イオンの見かけの自己拡散係数は、拡散温度278323Kにおいて、1.2×10^<-11>1.2×10^<-10>m^2S^<-1>であった。見かけの自己拡散係数の温度依存性から求めた拡散の活性化エネルギーは16.825.0kJ mol^<-1>であり、乾燥密度の増加とともに増加する傾向にあることを見出した。また、得られた拡散の活性化エネルギーは、低乾燥密度試料においては自由水中のNa^+イオンの拡散の活性化エネルギーである18.4kJ mol^<-1>より低く、高乾燥密度試料においては逆に高い値であった。これらは、モンモリロナイト中のイオンは自由水に近い状態にある空隙水中を移行するとした従来からの空隙拡散モデルでは説明できない。一方、モンモリロナイト試料の飽和含水率およびX線回折により求めたモンモリロナイト試料の層間距離は、乾燥密度の増加とともに減少し、拡散の活性化エネルギーとの間に相関が認められた。従って、本研究では、圧密したモンモリロナイト中のNa^+イオンは自由水中の拡散とは異なった機構で移行しているものと考え、Na^+イオンの拡散経路として主としてモンモリロナイト層間を考え、その拡散への寄与について考察を加えた。
経皮電気刺激による頭部末梢神経系への刺激を利用した多感覚提示インタフェース

本年度の経皮電気刺激インタフェース研究の成果としては,味覚の電気刺激を中心に様々な感覚提示インタフェースの構築とそのアウトリーチ活動を行った.味覚電気刺激に関する研究の成果としては,SIGGRAPH2019での展示やUIST2019での展示,VR学会論文誌での論文発表を行った.さらに,電気刺激による味覚提示インタフェースのアウトリーチ活動として,実際のレストランの協力を得て電気刺激フォークの展示を行った.電気刺激による味覚提示としては,顎部電気刺激と連続矩形波刺激による継続的な味覚提示手法を併用した,味覚ディスプレイを開発した.前庭電気刺激においても,これまで人によって感じてしまっていたチクチク感などが起こりにくい電極の条件などを模索し,効果のある電極の候補を複数発見するなどの成果が得られた.視覚の電気刺激に関しても多電極を短時間に切り替える電気刺激手法を開発する事で,簡単な図形を安定して見せる事ができるようになるなどの顕著な成果が得られた.この成果は今後発表していく予定である.経皮電気刺激の惹起する感覚の脳内表象をfMRI等の脳計測装置を用いて検証する実験も同時に進めており,前庭電気刺激と視覚電気刺激にフォーカスした研究を推進している.以上より,本年度は前庭電気刺激と味覚電気刺激を実応用に近いインタフェースとして昇華する事ができ,さらに視覚電気刺激に関しても簡易な図形に限っては安定して提示する事のできる刺激手法を開発したことが,本年度の主たる実績であると言える.本研究では,前庭電気刺激,味覚電気刺激,視覚電気刺激の複数の電気刺激に関して,それぞれ予想以上の成果が得られている.特に本年度は味覚の電気刺激の新たな手法とそのアウトリーチ活動までを行うことができており,前庭電気刺激に関しても当初の予定以上に実応用に向けた課題の発見とその対策を行うことができている.また,視覚の電気刺激に関しても新たな手法を対外発表するための準備が進んでいる.一方で嗅覚に関しては研究は順調に進んでいるものの,対外発表に至っていないため,おおむね順調に進展しているとした.最終年度である2019年度には,多感覚提示のための経皮電気刺激を同時に利用する事のできるヘッドセットを構築する.そのための要素技術については,これまでの研究成果から準備が整ってきていると言える.このため、複数の電気刺激を併用した際のクロスモーダル効果やその効果を活用する事のできるアプリケーションの開発など,バーチャルリアリティ並びにヒューマンインタフェース分野に資する研究開発を推進していく予定である.本年度は,複数の電気刺激の中でも前庭電気刺激と味覚電気刺激,視覚電気刺激に関する研究において成果があった.前庭電気刺激に関しては応用方面に,味覚電気刺激と視覚電気刺激に関しては基礎研究方面において非常に有益な成果が得られた.前庭電気刺激に関しては前庭電気刺激とヘッドマウンテッドディスプレイをVRアプリケーションに応用した超臨場感ヘッドセットがInnovative Technologies +に採択されるなど主として応用研究においての成果をあげた.この賞を受賞したことにより,経皮電気刺激を用いたインタフェースが社会に認知され,さらにこの受賞に伴う展示においては多くの人に前庭電気刺激を用いたインタフェースを試してもらうことができた.この受賞によりインタフェースの社会実装が現実味を帯びてきたと言える.味覚電気刺激に関しては,電気刺激による基本五味の抑制効果とそのメカニズムを実証する研究を行い,その研究結果がFrontiers in psychologyと日本VR学会論文誌に採録された.視覚電気刺激に関しては,電気刺激によって視覚が惹起される現象を利用して,その見え方を制御し,視覚の惹起される範囲の検証やそれらの感覚を用いて何らかの図形を被験者に見せるための研究を行い,一定の成果が上がっている.これらの各感覚モダリティを惹起するための手法の研究を通して,多感覚提示インタフェースに必要な要素技術に関する知見と技術を深めると共に,社会実装に向けて経皮電気刺激を用いたインタフェースのもつ効果を社会に周知することができた.また,本年度の成果を通して,経皮電気刺激が感覚を惹起するメカニズムについての独自の仮説とその問題点を洗い出すことができた.本研究では,経皮電気刺激を用いた多感覚提示インタフェースの実現を目指した研究である.多感覚インタフェースとして必要な感覚提示の要素技術として,前庭電気刺激,味覚電気刺激,視覚電気刺激のそれぞれについて十分な成果が上がっていることから,研究はおおむね順調に進展していると言える.本年度の経皮電気刺激インタフェース研究の成果としては,味覚の電気刺激を中心に様々な感覚提示インタフェースの構築とそのアウトリーチ活動を行った.味覚電気刺激に関する研究の成果としては,SIGGRAPH2019での展示やUIST2019での展示,VR学会論文誌での論文発表を行った.さらに,電気刺激による味覚提示インタフェースのアウトリーチ活動として,実際のレストランの協力を得て電気刺激フォークの展示を行った.電気刺激による味覚提示としては,顎部電気刺激と連続矩形波刺激による継続的な味覚提示手法を併用した,味覚ディスプレイを開発した.前庭電気刺激においても,これまで人によって感じてしまっていたチクチク感などが起こりにくい電極の条件などを模索し,効果のある電極の候補を複数発見するなどの成果が得られた.視覚の電気刺激に関しても多電極を短時間に切り替える電気刺激手法を開発する事で,簡単な図形を安定して見せる事ができるようになるなどの顕著な成果が得られた.この成果は今後発表していく予定である.

経皮電気刺激の惹起する感覚の脳内表象をfMRI等の脳計測装置を用いて検証する実験も同時に進めており,前庭電気刺激と視覚電気刺激にフォーカスした研究を推進している.以上より,本年度は前庭電気刺激と味覚電気刺激を実応用に近いインタフェースとして昇華する事ができ,さらに視覚電気刺激に関しても簡易な図形に限っては安定して提示する事のできる刺激手法を開発したことが,本年度の主たる実績であると言える.本研究では,前庭電気刺激,味覚電気刺激,視覚電気刺激の複数の電気刺激に関して,それぞれ予想以上の成果が得られている.特に本年度は味覚の電気刺激の新たな手法とそのアウトリーチ活動までを行うことができており,前庭電気刺激に関しても当初の予定以上に実応用に向けた課題の発見とその対策を行うことができている.また,視覚の電気刺激に関しても新たな手法を対外発表するための準備が進んでいる.一方で嗅覚に関しては研究は順調に進んでいるものの,対外発表に至っていないため,おおむね順調に進展しているとした.本研究でもっとも注力すべき嗅覚を惹起する電気刺激に関してはすでに実験を終えて,論文を投稿中である.このため,次年度には嗅覚を惹起する経皮電気刺激を多感覚提示インタフェースの要素技術として組み込むことができることが十分に期待できる.また,涙液分泌を促進する電気刺激に関しても実験が完了しつつある.よって,今後もこれまで通り研究を推進していく予定である.最終年度である2019年度には,多感覚提示のための経皮電気刺激を同時に利用する事のできるヘッドセットを構築する.そのための要素技術については,これまでの研究成果から準備が整ってきていると言える.このため、複数の電気刺激を併用した際のクロスモーダル効果やその効果を活用する事のできるアプリケーションの開発など,バーチャルリアリティ並びにヒューマンインタフェース分野に資する研究開発を推進していく予定である.
脊髄損傷2次障害に対するG-CSF・SCF併用療法(小胞体ストレス応答の解析)

本研究において我々は、脊髄損傷後のオリゴデンドロサイト前駆細胞(以下OPC)の遅発性細胞死の原因として小胞体ストレス経路に着目し、in vivo, in vitroの実験において解析を行った。またマウス脊髄損傷モデルにおいて、G-CSF、SCFの内在性細胞、運動機能回復に及ぼす影響について検討した。結果、SCFとG-CSFの投与により内在性OPC、マイクログリアの増殖活性化を認め,運動機能の改善を認めた。オリゴデンドロサイト前駆細胞の分化抑制には小胞体ストレスによるアポトーシスが関与しており、小胞体ストレス応答能を高めることによりアポトーシスの抑制、再髄鞘形成へとつながる可能性が示唆された。【背景・目的】成熟脊髄にはオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)が豊富に存在し、脱髄や外傷等の刺激により増殖するが、脊髄圧挫損傷では十分な再髄鞘形成は得られない。その一因として2次的損傷による遅発性細胞死が考えられる。われわれはアポトーシスにおける小胞体ストレスに応答したタンパク修飾異常について着目し、脊髄損傷後の遅発性細胞死に対する小胞体ストレス応答蛋白の関与を検討するために、アポトーシスを促進させるGADD153(CHOP)と抑制的に作用する小胞体シャペロンの一つであるGRP78の発現をin vitroとvivoで各種条件下に検討した。【方法】in vitro:ラットC6細胞株を使用した。各種ストレス条件下でGRP78とCHOPの発現をFACSで定量的に評価した。死細胞とアポトーシスの評価はAnnexinVとP1で標識しFACSで測定して評価した。in vivo:ラット脊髄損傷モデルを作成し、各種神経細胞におけるGRP78の発現の変化を確認した。【結果】in vitro : L-グルタミン酸及び過酸化水素水添加によりAnnexin V/P1陽性細胞は無処置群と比較して有意な増加を示した。低濃度(4080mM,7296時間)グルタミン酸添加ではGRP78発現は有意に増加したが、濃度の上昇にともない低下を示した。また、0.3μM1時間の過酸化水素水添加ではGRP78の有意な発現増加を認めたが、2μM2時間ではGRP78は有意に発現せず、CHOP発現の有意な増加を認めた。in vivo : GRP78陽性細胞数は損傷後に有意に増加しており、灰白質神経細胞と白質オリゴデンドロサイトで発現細胞の有意な増加を認めた,OPCでは有意な増加は認められなかった。【考察】損傷刺激によりGRP78はin vitroとvivoにおいて強く発現した。しかしin vitroの結果からは、GRP78は過度のストレスには対応できず、これらが細胞死へいたる可能性が考えられた。in vivoにおいてOPCは細胞質が少ないことからGRP78の正確な評価は困難であり、CHOPの発現を含めて検討中である。現在、以上の結果を踏まえ、G-CSF,SCFを投与した脊髄損傷モデルにおけるGRP78陽性細胞の発現についてさらに検討を行っている。成熟脊髄にもオリゴデンドロサイト前駆細胞は豊富に存在し,種々の刺激により増殖するが,脊髄圧挫損傷では十分な再髄鞘形成は得られない.その一因として遅発性細胞死が考えられるが,近年中枢神経における遅発性細胞死の経路として小胞体ストレスが着目されている.小胞体ストレスに対して保護的に作用する小胞体シャペロンGRP78とアポトーシスを促進する転写因子CHOPについて、vivo, vitroの実験において小胞体ストレス応答について解析した.【In vitro】ラットC6細胞株へ,GRP78と同時にGFPを発現するベクターにGRP78遺伝子をエレクトロポレーション法で導入し48時間培養した(GRP78群)。GRP78群と非導入群に過酸化水素1, 3, 6μMを12時間添加し、アポトーシスを生じた細胞はAnnexinVとPIで染色して識別し、コントロール群とGRP78群におけるGFP陽性細胞(GRP78のタンパク質を発現中の細胞)のAnnexinV/PI陽性率(A/P)をFACSで解析した。結果、遺伝子を導入してGRP78を発現させた細胞のA/Pが低いことから、In vitroの実験系において酸化ストレスによるアポトーシスからGRP78が細胞を保護した可能性が示唆された。【In vivo】

ラット脊髄損傷後の遅発性細胞死における,損傷強度と細胞種による小胞体ストレス応答の発現の差を組織学的に検討した.SDラットを椎弓切除し,IH-Impactor(100kdyne・200kdyne)を用いて胸髄圧挫損傷モデルを作成し,損傷後1, 3, 5, 7日(各n=5)に損傷中心部より510mm遠位部の脊髄横断切片を作成し,GRP78とCHOPを各種細胞マーカー(NeuN, GFAP, APC, NG2)と二重免疫染色を行い,高度損傷群(HI群)と軽度損傷群(LI群)の発現と細胞腫による差を比較した.損傷直後よりGRP78は両群で強発現するが、CHOPはHI群の7日目においてのみ有意な発現の増加を認めた.細胞保護作用を小胞体ストレス応答には一定の限界があり、ストレスが過度の場合にはアポトーシスへ至ることがin vivoでも示唆された.小胞体ストレス応答能力には細胞種による差がみられ、アストロサイトが最も高く、オリゴデンドロサイト前駆細胞が低い結果であり、グリア瘢痕形成や再髄鞘形成障害に関与している可能性が考えられた.成熟脊髄にもオリゴデンドロサイト前駆細胞(以下OPC)は豊富に存在し,種々の刺激により増殖するが,脊髄圧挫損傷では増殖したOPCは遅発性細胞死により消滅し十分な再髄鞘形成は得られない.我々はその原因として小胞体ストレス経路に着目し、小胞体ストレスに対して保護的に作用する小胞体シャペロンGRP78とアポトーシスを促進する転写因子CHOPについて、in vivo,in vitroの実験において小胞体ストレス応答について解析した。In vitroの実験系においては、ラットC6細胞株にGRP78遺伝子を導入し、培地に小胞体ストレス誘導薬剤であるツニカマイシンまたはLグルタミン酸を投与して培養し、その生存率をコントロール群とGRP78導入群で比較した。結果、全てのツニカマイシン投与下とLグルタミン酸投与下で、GRP78導入群の生存率は有意に増加し、GRP78の小胞体ストレスに対する細胞保護効果が示唆された。In vivoにおいては、マウス脊髄圧座損傷モデルにおいて、SCFとG-CSFの投与により骨髄由来や内在性細胞の増殖活性化を認め,またこれらの増殖活性化されたマイクログリアやマクロファージの神経保護作用,神経栄養作用,貪食作用によると考えられる運動機能の改善を認めた.また、ラット脊髄圧座損傷モデルにおいて、細胞種による小胞体ストレス応答の発現の差を組織学的に検討した。結果、GRP78発現がアストロサイトで最も高く、対照的にCHOPは低い傾向にあり、アストロサイトは小胞体ストレス応答能が高く、このことが損傷後のグリア瘢痕形成に関与している可能性が考えられた。また、対照的にOPCではGRP78発現が有意に低い結果にあり、小胞体ストレス応答能が低く、再髄形成の阻害因子となっている可能性が考えられた。以上の結果より、オリゴデンドロサイト前駆細胞の分化抑制には小胞体ストレスによるアポトーシスが関与しており、小胞体ストレス応答能を高めることによりアポトーシスの抑制、再髄鞘形成へとつながる可能性が示唆された。
黒ボク土に蓄積した未利用リン資源の量的評価とリン資源の循環型活用システムの構築

本研究では、黒ボク土に蓄積されているリン成分の中で、植物や微生物により潜在的に利用可能なリン画分(PAP)の存在を指摘し、土壌微生物の基質誘導呼吸を利用したPAPの定量法を検討した。様々な立地にある黒ボク土中のPAPおよびその他のリン成分の量的評価を行い、各種黒ボク土の未利用リン資源の特徴を明らかにした。さらに、黒ボク土に蓄積した未利用のリン成分の草本植物による回収とその再利用について検討した。作物生産で必須の養分であるリンは、過去の化成肥料の過剰投与の結果として、国内農耕地の土壌に蓄積されている。本研究は、黒ボク土に蓄積されているリンのうち、土壌微生物や一部の植物に限って吸収できる潜在的に利用可能なリン画分(以下PAPと略す)の新たな定量法を確立し、生態系のリン循環の観点からこれらリン画分の回収と有効利用の方策をさぐることを目的としている。本年度は、土壌微生物の呼吸活性測定法である基質誘導呼吸法を応用することで、黒ボク土中のPAPの定量方法を検討し、さらに黒ボク土中のPAPおよびその他の各種リン画分の含有量と植物によるリン吸収量との間の関係性について検討した。施肥管理の異なる数種の黒ボク土に過剰に炭素源および窒素源を添加することで、土壌をリン律速の状態に置き、その土壌に異なる量の有機態リンを添加して基質誘導呼吸の特徴を評価した。その結果、有機態リンの添加量と土壌からのCO2発生速度との間にいくつかのパターンが認められた。そのうち可給態リンを含まない黒ボク土では、両者の間で有意な正の相関が認められたことから、リン律速にある黒ボク土の基質誘導呼吸は、土壌微生物に利用可能な潜在的なリン画分の量、すなわちPAPを反映していると考えられた。以上の分析により、基質誘導呼吸に基づくPAPの定量法は、可給態リンをほとんど含まない黒ボク土において有効であることがわかった。PAPの植物へのリン供給源としての寄与について評価するため、可給態リンの含有量が異なる黒ボク土を用いて、コマツナを供試植物として栽培試験を行った。可給態リンを含まない黒ボク土ではPAPと植物のリン吸収量との間に正の相関が認められたが、可給態リンを含む黒ボク土での栽培に比べて、成長量は圧倒的に小さかった。このことは、PAPはコマツナに対してリンの供給源ではあるものの、その利用性は低いことを示していた。植物生産で必須の養分であるリンは、過去の化成肥料の過剰投与の結果として、国内農耕地の土壌に吸収固定され蓄積されている。本研究では、黒ボク土に蓄積されているリンのうち、植物が利用できる潜在的リン画分(以下PAPと略す)の新たな定量法を確立し、これらリン画分の植物生産に対する有効利用の方策を提案することを目標としている。本年度は、その第一段階として、1岩手県下での黒ボク土分布域における様々な黒ボク土中の各種リン画分の分析と土壌中のリン現存量の評価、および2黒ボク土中の潜在的利用可能リン(PAP)の定量法の確立にむけた検討、を実施した。前者においては、岩手県内の黒ボク土分布域において、施肥管理されている農耕地や牧草地、人為的管理のない自然草地や森林などの地点より黒ボク土を採取し、全炭素、全窒素、可給態リン、全リン、焙焼法による有機態リン、酸性ホスファターゼ活性(以下APase)を分析した。有機態リンと各種パラメータとの間の関係性を評価したところ、自然草地区では、有機態リン含有率が高い場合APase活性が高い傾向にあった。このことは、可給態リンが少ない自然草地のような黒ボク土では、リンは主に有機態の形態で蓄積されており、有機態リンはAPaseによって加水分解され、これが植物に利用される可能性が示唆された。一方、後者では、土壌微生物バイオマス測定法の一つである基質誘導呼吸法がPAP分析に応用できないか検討した。過剰量の炭素源・窒素源を添加した黒ボク土に、有機態リンとしてフィチン酸を添加し、培養期間中の土壌からのCO2発生量を測定したところ、CO2発生量は増加した。フィチン酸添加量の増加に伴い、CO2量も増加し、両者の間には有意な正の相関が認められたことから、発生したCO2の増加量は、微生物や植物に利用可能な潜在的なリン画分の量、すなわちPAPを反映していると考えられた。リンは、作物生産において必須の養分であり、日本の農地では、リン酸肥料として安定的に土壌に供給されている。しかし、近年、リン酸肥料の原料であるリン鉱石の枯渇が問題となっており、安定的なリン資源の確保や有効利用の方策が検討されている。

本研究は、黒ボク土に蓄積されているリンのうち、土壌微生物や一部の植物に吸収できる潜在的に利用可能なリン画分(以下PAP)の新たな定量法を確立し、生態系のリン循環の観点からこれらリン画分の回収と有効利用の方策をさぐることを目的としたものである。平成2425年度に、基質誘導呼吸法を応用した黒ボク土中のPAPの定量法を検討し、可給態リンが痕跡の黒ボク土に対して適用可能であること、同土壌に含まれるPAPは植物へのリンの供給源として限定的に機能していることを明らかにした。平成26年度では、岩手県内に分布する様々な黒ボク土のPAP、有機態リン、微生物バイオマス炭素、酸性ホスファターゼ(以下ACP)活性を測定した。その結果、PAPと他の測定値との間で有意な相関関係が認められた。また、可給態リンが痕跡の黒ボク土では、有機態リンはACPなどにより加水分解を受け、生成した無機態リンが植物へのリンの供給源になることがわかった。そこで、黒ボク土を用いて数種の草本植物の栽培試験を行い、黒ボク土中のリンの草本植物への利用性について検討した。その結果、可給態リンが多い黒ボク土では、草本植物は可給態リンを優先して吸収していたのに対して、可給態リンが痕跡の黒ボク土では、アーバスキュラー菌根菌が共生した草本植物は、全リン含有量の最大0.7%を吸収していた。この草本植物による黒ボク土からのリンの吸収効率のデータに基づき、回収したリンをリン酸肥料として再利用すると仮定し、ライフサイクルアセスメント(LCA)手法を用いてリン肥料削減による温室効果ガス削減量の評価を行った。土壌生化学基質誘導呼吸法を応用した黒ボク土中のPAPの定量法は、可給態リンをほとんど含まない黒ボク土に対して適用できることが明らかになった。しかし、可給態リンを多く含む畑地の黒ボク土、可給態リンをほとんど含まない森林土壌などでは、それぞれ異なる基質誘導呼吸のパターンを示しており、これらの黒ボク土では必ずしもPAPの量的評価には至らなかった。そのため、次年度でPAPの定量法の改善について継続して検討を行う必要がある。本研究では、PAPという新たな土壌リン画分を提唱している。PAPの植物へのリン供給源としての妥当性を検証するため、平成25年度ではコマツナを供試植物としたポット栽培試験を行ったが、コマツナによるPAPのリン源としての利用性は低いことがわかった。しかし、その他の植物種を用いた栽培試験を実施しておらず、黒ボク土中のPAPをリン源として有効利用できる植物種のスクリーニングの検討が必要である。PAPの定量法の確立や植物によるPAPのリン源としての利用性について一定の成果は得られたが、次年度に向けた課題もあるため、「やや遅れている」と判断した。岩手県内の黒ボク土分布域の様々な農耕地、草地、森林より黒ボク土を採取し、全炭素含量、全窒素含量、可給態リン、全リン、有機態リン、酸性ホスファターゼ活性(APase)を分析することで、施肥管理された農耕地の黒ボク土と施肥管理が行われていない自然生態系の黒ボク土における土壌中でのリンの蓄積状態や植物へのリンの供給様式の違いを明らかにすることができた。さらに、土壌微生物バイオマス測定法の一つである基質誘導呼吸法を一部改変した方法により、測定されたCO2発生量が、間接的に微生物や植物に利用可能な潜在的なリン画分の量(PAP)を反映していることを明らかにした。これにより、黒ボク土中のPAP測定法の確立に向けた基礎的情報を得ることができた。以上の理由により、「おおむね順調に進展している」と判断した。平成25年度中にPAPの量的評価には至らなかった黒ボク土(可給態リンを多く含む畑地の黒ボク土、可給態リンをほとんど含まない森林土壌など)に対して、PAP定量法の適用性を継続して検討する。
縦断的コーパスの構築と日本人高校生の英語スピーキング力の発達過程の解明

本研究の目的は、日本人高校生の英語スピーキング力を3年間にわたり縦断的に追跡し、その発達過程を明らかにすることである。具体的には、(1)個人レベルでの経年変化のモデル化、(2)習熟レベルごとの特徴抽出、(3)内的・外的な学習者要因が発達に及ぼす影響の解明、を行うことにある。これらの研究課題は、スピーキング力の縦断的な発達研究を促進するのみならず、第二言語習得研究のための共通基盤となるコーパスの整備にもつながる。そして、複数の学術分野(第二言語習得・コーパス言語学・言語テスティング・英語教育)にまたがる研究者が協力・連携することで、日本人高校生のスピーキング力の発達を多層的に把握し、高等学校における教育実践と到達目標の設定、大学入試におけるスピーキングテスト導入の議論にも役立てることができる。初年度から行ってきた成果発表(学会発表、論文執筆)のうち、最も大きな意義のあるものを国際会議のシンポジウムにおいて発表した。そしてそのシンポジウムで発表した内容は、書籍として出版されることが決定した。今年度の学会発表7件のうち、4件は国際学会における発表であり、幅広い研究者からフィードバックを得ることができた。そしてそれらの発表は、次年度の国際シンポジウムの発表において、さらに詳細に発表できることになった。また人手による音声の書き起こしと、ディープ・ラーニングを活用した機械によるテキストの書き起こしを同時に行い、その違いに関する研究を開始した。計画通り、データ収集が完了した。またデータ収集と並行して、データの整備と分析も行うことができた。スピーキング力の発達に影響を及ぼしている要因を明らかにした上での教育実践への提案を行う。スピーキング能力の実態を解明するためには、研究者の活動だけではなく、教育現場の協力を得て、『データ提供・コーパス構築・データ分析・教育実践の提案』という一連の流れを統合的に行うことが、非常に重要である。そこで、協力高等学校の教員と、テストとアンケートの結果、およびこれまでの研究成果を共有し、英語教育および教育実践に対してさまざまな観点から提案を行う。また最終年度は、日本と英国の研究機関が共催する国際的な学習者コーパスのシンポジウム(ランカスター大学および神戸大学)に参加し、本研究プロジェクトが構築してきた縦断的スピーキングコーパスの紹介を行い、第二言語習得研究のための共通基盤として利用する方法について提案する。本研究で構築した縦断的スピーキングコーパスに関して、最終年度までに提示してきた観点以外の新しい側面からも応用可能性を探ることで、その価値を高めることを目指す。さらには、国際シンポジウムと国際会議に出席することで、今まで以上に多くの研究者や教育者からの批評とフィードバックを広く受け入れ、関連分野の研究者とのネットワークを強化する。以上のような活動を通じて、本研究の総括と今後の研究課題を見極める。そしてコーパスの構築が完了した暁には、より一層、データ分析と応用研究に特化した研究活動を始めるための準備を行う。本研究の目的は、高校生の英語スピーキング力を3年間にわたり縦断的に追跡し、その発達過程を明らかにすることである。具体的には、(1)個人レベルでの経年変化のモデル化、(2)習熟レベルごとの特徴抽出、(3)内的・外的な学習者要因が発達に及ぼす影響の解明、を行う。本研究は、日本人高校生のスピーキング力の発達を多層的に把握し、高等学校における教育実践と到達目標の設定、大学入試におけるスピーキングテスト導入の議論に役立てることを目指している。今年度は研究協力校を訪れ、授業参観を行うとともに授業担当の先生方との綿密な打ち合わせを行った。その結果、話し言葉コーパス構築のための音声データの収集とともに、個人差に関するアンケートをスムーズに進めることができた。音声データを書き起こすためのルールを決定するために書き起こし作業者の方たちと数えきれないほどのやり取りを交わしながら、最終版のガイドラインの作成を行った。そしてこのガイドラインに従って、本格的な書き起こし作業を開始したと同時に自動書き起こしの可能性も探った。またアンケート結果の入力作業も同時に進め、具体的な分析も始めた。予定通り、データの収集を行った。そして度重なる修正作業の末、書き起こしガイドラインの最終版をつくり上げ、それに従った書き起こし作業を行った。具体的には、(1)個人レベルでの経年変化のモデル化、(2)内的・外的な学習者要因が発達に及ぼす影響の解明を行う。そのためには研究の共同基盤となるコーパスの整備が不可欠である。「Longitudinal Corpus of L2 Spoken English (LOCSE)プロジェクト」において収集している縦断的英語スピーキング力データ(約120名×8回)をもとに、今年度は学習者コーパスの構築を推進させた。またコーパスの概要を示す特徴量算出(前半3回分)と、個々人の発話に関する数値的な情報(前半3回分)を算出した。個々人の情報に関しては、学習者ごとにフィードバックも行った。さらには、書き起こしの精度と速度を向上させるために、自動書き起こしツールを用いた作業の検討を繰り返し行った。そして、自動書き起こしツールの効果を検証するためのデータ収集を開始した。高校生の英語運用能力および学習意欲の変動に影響する要因を探るためのアンケートも実施し、内的・外的な学習者要因がスピーキング力の発達にどのような影響を及ぼしているかについて論文をまとめた。国内・国外において一件ずつの研究発表を行った。そのことで、次年度(2018年夏)に共同シンポジウムを二件行うことが決定した。

また国外における人的ネットワークの構築を行うのみならず、海外の大学との共同研究の開始が決定した。二年目においても、同一学習者の発話を順調に収集してきた。そしてその発達パターンを記述するために必要であるデータベースの構築を滞りなく進めた。さらにはどのような要因がスピーキング力の発達に影響を及ぼしているかを明らかにするために、実態調査アンケートも予定通りに実施した。本研究の目的は、日本人高校生の英語スピーキング力を3年間にわたり縦断的に追跡し、その発達過程を明らかにすることである。具体的には、(1)個人レベルでの経年変化のモデル化、(2)習熟レベルごとの特徴抽出、(3)内的・外的な学習者要因が発達に及ぼす影響の解明、を行うことにある。これらの研究課題は、スピーキング力の縦断的な発達研究を促進するのみならず、第二言語習得研究のための共通基盤となるコーパスの整備にもつながる。そして、複数の学術分野(第二言語習得・コーパス言語学・言語テスティング・英語教育)にまたがる研究者が協力・連携することで、日本人高校生のスピーキング力の発達を多層的に把握し、高等学校における教育実践と到達目標の設定、大学入試におけるスピーキングテスト導入の議論にも役立てることができる。初年度から行ってきた成果発表(学会発表、論文執筆)のうち、最も大きな意義のあるものを国際会議のシンポジウムにおいて発表した。そしてそのシンポジウムで発表した内容は、書籍として出版されることが決定した。今年度の学会発表7件のうち、4件は国際学会における発表であり、幅広い研究者からフィードバックを得ることができた。そしてそれらの発表は、次年度の国際シンポジウムの発表において、さらに詳細に発表できることになった。また人手による音声の書き起こしと、ディープ・ラーニングを活用した機械によるテキストの書き起こしを同時に行い、その違いに関する研究を開始した。計画通り、データ収集が完了した。またデータ収集と並行して、データの整備と分析も行うことができた。書き起こしの精度と速度を向上させるために自動書き起こしツールを利用する。スピーキング力の発達に影響を及ぼしている要因を明らかにした上での教育実践への提案を行う。スピーキング能力の実態を解明するためには、研究者の活動だけではなく、教育現場の協力を得て、『データ提供・コーパス構築・データ分析・教育実践の提案』という一連の流れを統合的に行うことが、非常に重要である。そこで、協力高等学校の教員と、テストとアンケートの結果、およびこれまでの研究成果を共有し、英語教育および教育実践に対してさまざまな観点から提案を行う。