hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動の再建における姿勢最適化トレーニングの効果に関する研究

理学療法においては、機能障害が残存する患者に対して最適な姿勢や運動パターンを獲得させることが重要な課題となる。しかし、その患者に適した最適な姿勢や運動パターンは一般的には明らかではない。一方、ファンクショナル・リーチは最適な姿勢が決定できるユニークな動作である。我々はこの動作を用いて、姿勢を最適にするためのトレーニング方法について、言語教示(運動の説明方法)に着目し、その効果について検証をおこなった。その結果、自身のからだに注意を向けるInternal Focus of Attentionと、からだの外へ注意を向けるExternal Focus of Attentionの各々の効果的な用い方を明らかにすることができた。姿勢最適化トレーニングのモデルとしてファンクショナル・リーチ(FR)を用いて、最適な姿勢を言語教示する場合のinternal focus of attention(IFA)とexternal focus of attention(EFA)の効果を明らかにすることを目的として研究を行った。IFAは自己の身体に注意を向けさせるものであり、EFAは身体の外部に注意を向けされるものである。先行研究においては、EFAの方がIFAよりも運動学習への効果が高いと報告されている。しかし、我々は指導者が最適な姿勢や運動方法を十分に知っている場合にはIFAの方がより効果的な場合もあると考えている。そこで本研究では、IFAとしては関節運動に、EFAとしてはリーチ動作によって押すバーの動きにそれぞれ注意を向けさせ、運動学習に対する効果を比較することを試みた。5日間のトレーニングの結果、FR距離(踵から指先までの水平距離)は保持テストを通して、両群で有意に増加した(p<0.01)。また、練習初日にIFA群のFR距離の増加量はEFA群よりも有意に大きくなった(p<0.0l)。しかし、IFA群の顕著な増加は持続せず、保持テストにおいて両群の増加量に差はなかった。本研究の結果、これまでの報告とは異なり、IFAはEFAよりもパフォーマンスに即効的な効果のあることがわかった。しかし、最終的な運動学習の効果としては両群に差はなかった。今後、IFAと適切な外在的フィードバックとの組み合わせにより、運動学習に対して効果的な練習方法の検討が必要であると考えられた。本年度は姿勢最適化トレーニングのモデルとしてファンクショナル・リーチ(functional reach:以下,FR)を取り上げ,最適な姿勢を言語教示する場合のinternal focus of attention(以下,IFA)とexternal focus of attention(以下,EFA)の運動学習への効果の差異を,外在的フィードバックを与えた場合について明らかにすることを研究目的とした.被験者は健康な大学生22名(年齢19.5±0.5歳)とし,初めにトレーニング前テスト(以下,プレテスト)にて外果から第3指末端での水平距離(FR距離)を測定した.プレテスト終了後,被験者を無作為にIFA群(11名)とEFA群(11名)の2群に振り分け,5日間連続で練習を各日10回実施し,その際,各々の教示と結果の知識(KR)を与えた.また,練習期間終了の翌日に第1保持テストを実施,その1週間後に第2保持テストを実施した.研究の結果,プレテストを基準としたFR距離の変化量は,練習4日目(F(1, 20)=5.42, p<0.05)と練習5日目(F(1, 20)=4.43, p<0.05)のEFA群でIFA群よりも有意に大きかった.また,プレテストと比較してEFA群において練習期間・保持テストを通して有意に値が大きかったが,IFA群は有意でなかった.本年度の研究結果より,教示と外在的フィードバックの関連性の強弱によって学習効果に影響を及ぼす可能性が示唆された.特に,EFA群においては教示と今回外在的フィードバックとして用いたKRとの関連性が強いために,運動学習が促されたものと考えられた.今後の課題としては,姿勢最適化トレーニングにおいてIFAを有効活用するため,IFAとパフォーマンスの知識の組み合わせによる効果を検討することが必要である.昨年度,本研究にて言語教示におけるinternal focus of attention(IFA)とexternal focus of attention(EEA)の運動学習への効果を結果の知識(KR)を与えた場合について検討した,その結果,教示と外在的フィードバック(FB)の類似性の程度によって学習効果に影響を及し,EEA教示に対してはKRが効果的である可能性が示唆された.そのため,本年度はIFA教示に対し類似性が高いと考えられるパフォーマンスの知識(KP)を与えた場合について,運動学習への効果を明らかにすることを目的とし,健常者と在宅高齢者を対象とした2つの実験を実施した.<実験1>対象は健常人23名とした.

トレーニング前テスト(プレテスト)にてFRにおける外果から第3指先端までの水平最大距離(FR距離)を測定した.プレテスト実施後,被験者をIFA群(12名)とControl群(11名)に振り分けた.その後,練習期間(5日間)を設け,IFA群にのみIFA教示とKPを与えた.練習期間終了の翌日と1週間後に保持テストを行った.その結果,プレテストを基準としたFR距離の変化量は,測定日にのみ主効果が見られ,群間には有意な主効果は見られなかった.本実験により,IFA教示はKPと類似性が高く,運動学習への効果に影響を及ぼす可能性が示唆された.<実験2>対象は2か所の地区にて開催された転倒予防教室へ参加した在宅高齢者33名とした.プレテストにてFR距離を測定した.対象者を地区毎にIFA群(18名),Control群(15名)と設定した.その後,IFA群のみ練習期間(14週間)を設け,IFA教示とKPを与えた.練習期間終了の翌日に保持テストを行った。その結果,IFA群はFR距離が有意に延長したのに対し,Control群は変化を示さなかった.本実験により,KPを組み合わせたIFA教示は,高齢者の運動学習への効果に影響を及ぼす可能性が示唆された.
単純ヘルペスウイルス粒子の成熟と軸索内輸送に関わるウイルス遺伝子の同定と機能解析

1.UL51を欠損させた変異株FDL51は野生型と比較してウイルス産生量が1/100程度まで低下した。電子顕微鏡観察により、extracellularおよびintercellularの成熟ウイルス粒子数が激減する事が確認されたが、核内のnucleocapsidの形態や数については野生型と同様であった。またFDL51感染細胞では一次エンベロープを被ったカプシドが核膜周縁部に多数観察された。HSV-1 UL51遺伝子産物はカプシド形成以後の粒子成熟過程において重要な役割を担っていることが示された。2.UL56遺伝子産物がニューロン特異的なキネシンの一つであるKIFIAと相互作用していることを明らかにした。また、UL56とUL11が同一のタンパク質複合体中に存在していることがわかった。UL11はウイルス粒子のegressに関わると言われており、UL56もegressに関わっている可能性が示唆された。3.US3欠損ウイルスでは、感染細胞内に検出されるテグメント蛋白質UL46の量が著しく減少しており、粒子内にもほとんど存在していないことが判明した。欠損ウイルス感染細胞ではUL46のリン酸化パターンが野生株のと異なること、またUL46蛋白質が速やかに分解されることがわかった。US3PKによるリン酸化はUL46の安定化及び粒子内への取り込みに重要であることが示唆された。1.HSV感染におけるNuMAの挙動について検討した。HSV感染によりNuMAの分子量は漸次的上昇し、分解産物を思われるバンド(160kDa)が感染後9時間から検出され始めた。2本のバンドは感染後時間の経過に伴い検出強度が増強、間接蛍光抗体法を用いた場合にも、蛍光強度の漸増が見られた。我々が見出したNuMAの動態の変化はHSV感染に特異的な現象であり、ウイルスの増殖に対して何らかの役割構造維持に寄与していると考えられていることから、ウイルス粒子の格外への放出を有利にするように変化している可能性がある。2.HSV UL11蛋白質はウイルス粒子の放出過程に重要であることが知られている。これまでに我々は単純ヘルペスウイルス(HSV)UL56タンパク質がラフトに存在するC末端アンカー型膜タンパク質であること、ニューロン特異的なキネシンの一つであるKIFIAと相互作用していることを明らかにしてきた。一方、UL11はウイルス粒子の成熟、放出過程に重要な働きをしていることが知られている。本研究ではUL11とUL56の相互作用について検討した。その結果、UL56とUL11が同一のタンパク質複合体中に存在していることがわかった。UL56とKinesinの相互作用を考えると、神経細胞でのegressに関わっている可能性が考えられる。3.HSV-1 UL51遺伝子は、全てのヘルペスウイルス属にそのホモローグが保存されているcone geneの一つであり、HSV増殖にとって重要な役割をもつと予想される。新たに改良したBACsystemを用いてUL51欠損変異株を作製し、その性状について検討した。電子顕微鏡観察により、extracellularおよびintracellularの成熟ウイルス粒子数が激減する事が確認されたが、核内のnucleocapsidの形態や数については野生株と同様であった。HSV-1 UL51遺伝子産物はウイルス粒子成熟過程において重要な役割を担っていることが示された。1.US3欠損ウイルスでは、感染細胞内に検出されるテグメント蛋白質UL46の量が著しく減少しており、粒子内にもほとんど存在していないことが判明した。US3PKはUL46蛋白質を試験管内でリン酸化すること、欠損ウイルス感染細胞ではUL46のリン酸化パターンが野生株のと異なること、またUL46蛋白質が速やかに分解されることがわかった(J Gen Virol,2005)。以上の結果からUS3PKによるリン酸化はUL46の安定化及び粒子内への取り込みに重要であることが示唆された。2.US3のウエスタン・ブロット法による検出パターンがUL13欠損ウイルス感染細胞と野生株感染細胞とでは明らかに異なっており、この移動度の差は、脱リン酸化酵素感受性であった。

また、UL13はUS3をin vitroにおいて直接リン酸化することが明らかになった。US3はウイルス粒子の核膜からの出芽を制御するウイルス蛋白質UL34およびUL31の局在を制御していることが報告されている。UL13欠損ウイルス感染細胞におけるUL34およびUL31の局在パターンは、US3欠損ウイルス感染細胞におけるそれと類似していた(J Virol,2006)。以上の結果は、UL13がUS3をリン酸化し、US3の下流で作用するウイルス因子UL34およびUL31の局在を制御している可能性が示唆している。3.HSV粒子の神経細胞軸索内輸送を評価する動物モデルの検討を行い、鼻腔接種系が様々な利点を有していることがわかった。HSV野生株は3種の経路(嗅受容体・嗅球経路、鋤鼻器官経路(vomeronasal organ)、優位になる経路が異なることがわかった。US3欠損ウイルスは、嗅受容体細胞に著しいアポトーシスを誘導し、嗅球に達することができなかった。
中学校技術・家庭科技術分野における生徒の技術評価力育成に向けたカリキュラムの構築

本研究の目的は,中学校の技術・家庭科技術分野(以下,技術科)における中学生の技術評価力育成に向けた指導方法および題材・教材の提案を通して3年間のカリキュラムの構築を目指している。そのために本研究では,(1)萌芽的技術に対する中学生の意思決定および技術評価観点の把握,(2)意思決定間(肯定・否定・葛藤)における着目度の高い技術評価観点の検討,(3)技術評価力育成に向けた指導方法および題材・教材の提案,(4)3年間を見通した技術評価力育成に向けた体系的なカリキュラムの構築という4つの下位課題を設定した。このうち,本年度は,萌芽的技術に対する中学生の意思決定および技術評価観点の把握及び意思決定間(肯定・否定・葛藤)における着目度の高い技術評価観点の検討に取り組んだ。その結果,技術科4内容に関連する萌芽的技術に対する中学生の技術評価における意思決定に関わる判断軸が把握された。具体的には、「森林資源の活用する技術の今後の在り方」では,「歴史的・文化的な視点」と「現実的課題憂慮の視点」が,「遺伝子組み換え技術の今後の在り方」では,「生産・経済活動の視点」と「消費・社会的影響の視点」が,「原子力発電の今後の在り方」では,「リスク管理・技術発展の視点」と「リスク回避・現状維持の視点」が,「SNSの今後の在り方」では「個人・ユーザの視点」と「社会・ノンユーザの視点」がそれぞれ意思決定の判断軸になっていることが明らかとなった。次年度は,把握された技術評価時の実態をより詳細に分析するとともに,授業実践に向けた題材及び教材の開発・提案に取り組む予定である。本年度の予定であった,中学生の技術評価時の実態把握がおおむね終了しているため。本年度の研究を踏まえ,技術評価力育成に向けた試行的授業実践に取り組む。具体的には中学生の技術評価時の実態に即した題材及び題材の開発及び評価である。その上で、次年度において各学年及び技術科4内容に即した授業実践の計画を立てることとする。授業観察等に関わる電子機器等の物品については、授業実践の具体的な内容を検討した上で購入することとしたため。また、当初要求した研究費からの減額に応じて、国際学会での発表調整したため。
レーザーセンサーによる大気環境情報の新計測技術に関する研究

大気環境や気象現象の実態を正確に把握するためには、離散的な測定法ではなく、空間的・時間的に連続した情報の得られるアクティブな遠隔計測法により総合的な解析を行うことが必要である。そこで本研究では、アクティブな遠隔計測技術としてのレーザーセンサーの基礎及び応用に関する研究開発を行うことを目的として、特に数kmの比較的近距離の大気現象を測定対象として計測法のハード及びソフトウェアの両面から検討を加えた。本年度の研究成果は次の通りである。1.小型・可搬レーザーレーダーシステムの開発研究(1)紫外域エキシマレーザーレーダーシステムを開発し、気象要素としての大気密度、温度、湿度、気圧などの計測法の基礎実験を行い、可能性を検討した。(2)紫外域レーザーによる差分吸収方式では排煙中の【NO_2】密度を20ppb,【O_3】の大気中密度を230kmの高度で測定することができた。(3)半導体レーザーを用いたランダム変調方式では、大気中のエアロゾル量及び視程を数kmまで計測可能な小型可搬システムが実現できた。2.高感度・高精度レーザーセンサーの研究(1)光ファイバーを用いた遠隔吸収光センサーの高精度化、高安定化を検討し、実用性が見出された。(2)赤外半導体レーザー吸収センサーでは高感度・高速応答(10μs)及び小型・可搬特性が実証された。3.局所大気現象の計測技術の開発(1)偏光解消度測定ミー散乱レーザーレーダーにより、降雪・やませ等の定量的測定;及びエアロゾルとして特に黄砂の形状や粗成の測定を試みた。(2)レーザーレーダー信号の高速・高精度処理のためのアルゴリズムの提案も行った。以上の成果は報告書(B287-R52-3,及びB331-R52-3)として印刷し公表した。
歯周組織再生に及ぼすアディポサイトカインの影響

脂質代謝関連物質の動向を再生医療へ応用するために、歯周組織に及ぼすアディポサイトカインの影響を検索した。アディポサイトカインの中でもアディポネクチンが直接的に歯周組織に働き、アディポネクチンの作用不足は骨芽細胞の分化にも遺伝子発現レベルで抑制的に働くことが明らかになった。血中アディポネクチンが減少するメタボリックシンドロームでは硬組織形成が減速する可能性が示唆された。脂肪細胞から合成分泌されたアディポサイトカインは血液中に多量に存在することから、歯周組織再生にも重大な影響を及ぼすものと考えられる。本研究では脂質代謝関連物質の動向を再生医療へ応用するために、歯周組織に及ぼすアディポサイトカインの影響をまずin vivoから検索した。マウス前骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1を用いて、アディポネクチン受容体の発現を遺伝子レベルで検索した。骨格筋で多く発現するAdipoR1、肝臓での発現が著明なAdipoR2ともに骨芽細胞で発現していた。両受容体の発現をsiRNAで抑制した条件下で骨芽細胞の分化を誘導したところ、AdipoR2の発現抑制によるBMP-2、Runx2、オステオカルシンの発現誘導の抑制が認められた。さらに、受容体とこれらの骨芽細胞分化マーカーとの発現の相関性を調べたところ、有意な正の相関が明らかになった。また、脂肪細胞の産生するアディポネクチンとTNF-αは、互いに類似の構造を持ちながらインスリン感受性については相反する影響を及ぼすことが知られている。両アディポサイトカインをMC3T3-E1に添加して骨芽細胞の分化を誘導したところ、両サイトカインともにコラーゲンやRANKLの発現を有意に抑制したが、オステオカルシンの発現はTNF-αによってのみ著明に抑制された。今回添加したアディポネクチンは血中に多く存在する短鎖タイプのgAcrp30であったが、AdipoR2は完全長のアディポネクチンと親和性を有する可能性が考えられ、局所で生成されるアディポネクチンと、血中のアディポネクチンとは異なる作用を有する可能性が考えられた。歯科の領域では歯周組織再生が急務の課題として挙げられるが、骨芽細胞をはじめとする歯周組織構築細胞のほとんどが脂肪細胞と同じく間葉系幹細胞を起源としており、増殖・分化・代謝の過程で脂質代謝関連分子による作用をうけることは容易に考えられる。本研究では脂質代謝関連物質の動向を再生医療へ応用するために、歯周組織に及ぼすアディポサイトカインの影響を遺伝子発現レベルとシグナル伝達から検索した。便宜抜歯で得られた歯肉、歯根膜、歯髄のいずれの歯周組織でもアディポネクチン受容体の遺伝子発現が検出され、ヒトの歯周組織もアディポネクチンの作用を直接受けることが示唆された。また、アディポネクチンの作用を分子レベルから検討するために、完全長と球状の分子サイズの異なるアディポネクチンを培養マウス骨芽細胞様細胞に添加し、遺伝子発現をマイクロアレイで網羅的に解析した。その結果、完全長のアディポネクチンではWntのような骨代謝関連シグナル伝達系の遺伝子群やJunのようなシグナル伝達の下流に位置する遺伝子群が発現上昇していた。これに対し、球状アディポネクチンのみで発現上昇する遺伝子群は細胞形態や神経系に関連するものが多く、アディポネクチンの球状ドメインが神経系への分化誘導に関与する可能性が示唆された。これらの結果から、アディポネクチンの構造の中には、骨代謝に促進的に作用するドメイン(コラーゲン様ドメイン)と抑制的に働くドメイン(球状ドメイン)が存在するものと考えられた。今後、アディポネクチン機能ドメインのペプチドを作成し、その作用を明らかにすることで、機能ドメインの硬組織形成への応用を検討する。脂質代謝関連物質の動向を再生医療へ応用するために、歯周組織に及ぼすアディポサイトカインの影響を遺伝子発現レベルとシグナル伝達から検索した。これまでに、アディポサイトカインの中でもアディポネクチンが骨芽細胞の分化に直接作用することを明らかにし、アディポネクチンの構造の中でも、骨代謝に促進的に作用するドメイン(コラーゲン様ドメイン)と抑制的に働くドメイン(球状ドメイン)の存在を明らかにした。そこで、本年度は、機能ドメインのペプチドを作成し、その作用を検討した。マウスアディポネクチンの一次構造からコラーゲン様機能ドメインのオリゴヌクレオチド配列(AA45-107)を決定し、合成ペプチドcolANを作成した。合成ペプチドの生化学的性状を調べた。この合成ペプチドをマウス前骨芽細胞様細胞に添加し、その遺伝子発現への影響をマイクロアレイで網羅的に検索した。マイクロアレイでの検索結果をクラスター解析し、球状ドメイン添加との発現比率の差異をHeat Mapで明示した。その結果、合成ペプチドはWnt、MAPKなどのシグナル伝達やBMP Familyなどの骨芽細胞分化に関連の深い遺伝子群の発現を上昇させることが明らかになった。さらに、この作用を受容体の発現レベルで解析した。すなわち、AdipoR1、AdipoR2、CDH13をキー遺伝子としたMapを作成し、合成ペプチド添加による発現を検討したところ、AdipoR2に関連するシグナル分子の遺伝子発現に影響が及んでいることが明らかになった。
銀河系内高温ガスと関連天体の研究

1.銀河系内高温ガスの研究銀河面サ-ペイ観測のデータを用いて、Galactic Ridge Emissionの特徴と銀河系内の分布を調べた。銀河円盤上の各観測点で得られたGalactic Ridge Emissionのスペクトルは、いずれも0.7-1keVと7-9keV程度の2つの温度を持つ電離非平衡段階にある高温ガスとして再現できることがわかった。このことは銀河円盤全体にわたってほぼ同じ物理状態の高温ガスが分布していることを示す。また、銀河円盤に沿った方向の高温ガスの分布を調べてみると、高温成分は銀河中心に対してほぼ対称な分布であるのに対し、低温成分は銀河中心に対して非対称になっていることがわかった。一方、銀河円盤に垂直な方向のスペクトルの変化を調べた結果、銀河面から離れると、低温成分についてはそれほど変化しないが、高温成分は急激に減少し、鉄輝線を含まない硬いスペクトルを持つ成分に変わっていく傾向があることがわかった。2.超新星残骸の研究Galactic RidgeEmissionと関連する天体である超新星残骸に注目し、銀河面サーベイ観測のデータの解析を進めた。電波サーベイでは検出されていなかった超新星残骸G347.5-0.5を検出し、その解析からシェル部分には輝線が見られず、非熱的放射であることを明らかにした。これは超新星残骸で粒子加速が行われている可能性を示唆するもので、SN1006につづき2番目のサンプルである。また、これまでに電波サーベイでは検出されていたが、X線では検出されていなかった超新星残骸を多数検出し、これらのX線領域での特徴を調べた。
強制利尿法併用時のcisplatinの母集団薬物動態/薬力学的モデルの構築

強制利尿法(forced diuresis: FD)により、尿中cisplatin(CDDP)濃度が著しく低下するが血中動態には大きな変化は無かった。一方、CDDP誘発性腎障害はFD用量依存的に抑制された。薬物動態-薬力学的解析により体内CDDPと同程度に尿中CDDPも腎毒性に寄与していると考えられ、尿中CDDP濃度を用いた回帰式による腎障害の予測精度は、平均絶対誤差率として22.5%で概ね良好であり予測可能であった。以上の結果より、CDDP投与前後で十分な尿量を確保することが、腎毒性軽減に寄与することが示された。平成27年度の研究目標は、『強制利尿法(forced diuresis: FD)によるシスプラチン(cisplatin: CDDP)誘発性腎障害の軽減作用および尿量増加効果の定量化』であった。この目標を到達する為に以下の実施計画を設定していた。1.FDの腎障害軽減作用の定量化。2.FDの尿量増加効果の定量化。3.FD併用時の血漿中非結合型・尿中CDDPおよび尿量の定量。4.CDDP非投与時のFDの尿量生成速度のmodeling。5.FD併用CDDP投与時のPKのmodeling。また、当該年度の結果より今後の検証すべきFDの用量範囲を決定する。【結果】1.3.0 mL/hrの4時間によるFDにより、CDDP誘発性腎障害のほぼ完全な抑制が観察された。従って、今後検証すべきFDの用量の上限は3.0 mL/hrとする。一方、0.15および0.3 mL/hrの用量では、明確な腎障害の抑制が観察されず、用量依存性の抑制効果は得られていない。2.FDの用量に対して非常に明確な尿量増加効果が観察・定量化された。3.FDの用量に依らず血漿中非結合型CDDP濃度推移には大きな変化は観察されなかった。一方、FDの用量に依存して、尿中CDDP濃度の著しい低下が観察された。腎臓中Pt蓄積量に関しては現在検討中である。4.FDを仮想薬物Xとし、薬物Xの血中濃度と尿量生成速度を直接反応モデルと仮定したmodelにより、任意のFD用量における尿量生成速度は良好に推定された。5.現在検討中であり、概ね良好な結果が得られると考えている。前述の実施計画に加えて、FD非併用時のCDDPによる腎障害の母集団薬物動態/薬力学的モデル(つまり本研究課題の基礎となるモデル)を構築した。「FDによる腎障害軽減作用の定量化」が律速段階である。3.0 mL/hrの用量でCDDP誘発性腎障害への最大効果(ほぼ完全な抑制効果)が得られたが、一方、それ以下の検討した用量(0.15および0.3 mL/hr)では明確な抑制効果が観察されていない。用量の最適化には、用量-効果曲線が必須である。このFDによる腎障害抑制効果は非線形(ある用量までは効果が観察されず、ある用量以上で急激に効果が上昇)である可能性が高いため、3.0 mL/hr以下の用量を密に検討していく必要がある。加えて、並行して検討している実施計画2および3に関しても、実施計画1と同一のFD用量である必要があるため、検討すべきFD用量に関して検討課題が積算していく。現在、1.0および2.0 mL/hrの用量でのFDの効果を検討中である。しかしながら、ここで強調したい事としては、「検討すべき最大用量は3.0 mLである」ことと「効果がないFD用量も"効果がない"という重要な結果である」ということである。従って、無駄な検討は無く、ただ手間と時間の問題だけである。このことは当初計画時点でも予想されており、上記検討課題にも柔軟性を持たせて実施期間を2年としている。【目標】平成28年度の研究目標は、『強制利尿法(Forced Diuresis: FD)併用時のcisplatin (CDDP)の尿中濃度を含む薬物動態解析』であった。これを達成する為に以下の実施計画を設定した。1.FDによる尿量増加効果の定量化。2.FDの尿量生成速度のmodeling。4.FD併用CDDP投与時の薬物動態学的modelの構築。【結果】1および2.FD(20% mannitol, 4時間静脈内定速投与)による最大尿量生成速度は、FDの用量(投与速度0.33.0 mL/hr)に応じて線形に増加した。一方、CDDP投与後ではFD高用量域(2.0および3.0 mL/hr)において、CDDP非投与FD群と比して尿量の減少が観察され、CDDPによる腎血流量低下の関与が示唆された。このため、当初予定していたCDDP投与後の任意の時間における尿量生成速度をmodelingするのは、煩雑になると考えられた。3.FD併用時の血漿中非結合型CDDP濃度推移は、FDの用量に依らず大きな変化は認められなかった。他方、尿中CDDP濃度は、FD用量に依存して減少し、最大でFD非併用時に比して、約1/10への著しい減少を呈した。また、これに伴い腎臓へのCDDP蓄積量の減少も観察された。

4.FD併用CDDP投与時の薬物動態学的modelに関しては、血漿中非結合型CDDP濃度に大きな変化がなく、尿中CDDP濃度推定は複雑となるため、実測値を用いる事とした。【要約】前年度までの成果であるFDによるCDDP誘発性腎障害軽減作用に対して、FDの用量に依存した尿量増加および尿中CDDP濃度・腎臓中CDDP蓄積量減少が観察された。本年度成果より、次年度でのCDDP誘発性腎障害の薬物動態学ー薬力学的解析の為の有用な結果が得られた。当初の研究計画では、FDによる尿生成速度をmodel化し、CDDP排泄速度と併せて“尿中CDDP濃度推移"をmodel化する予定であった。しかし、「研究実績の概要」項で述べたとおりFDの高用量でCDDP投与によるものと推察される尿量減少が観察され、任意の時間における尿生成速度を立式する為には血漿中非結合型CDDPによる腎血流量阻害様式を組み込む必要が考えられた。このmodelを構築する為には、糸球体濾過量(GFR)と血漿中非結合型CDDP濃度の関係を検討する必要があり、別個のGFRーCDDP検討系を立ち上げる必要があるが、煩雑であり、また、これに注力すると本検討の主旨から逸れると考えられ、本研究課題では“実測値"として扱うこととした。この修正の必要性は、当該研究課題申請時から挙げており、想定内である。これらの経緯より、“おおむね順調に進展"とした。【最終年度の研究成果】前年度報告の通り、FD併用時の尿量のmodelingを断念し実測値として扱った。また、3段階のFD用量(0.3, 1.0,および3.0 mL/hr 20% mannitol)に加え、精度向上の為に2.0 mL/hrでの追加データを収集していたが、研究期間の制約上、3段階のFD用量で最終解析を行った。【結果】PK試験結果として、血漿中遊離型CDDPの薬物体内動態には、FDの用量に依らず非併用群と統計学的有意な変化は無かった。一方、FDの用量増加に伴い、尿量の著しい増加(最大で約30倍)が確認され、尿中CDDP濃度の低下(最大で約1/10)が観察された。また、腎臓中CDDP蓄積量もFD用量依存的に減少した。PD試験結果としては、FD用量依存的にCDDP誘発性腎障害は抑制されていた。以上の結果を用いたPKPD解析により、腎臓中CDDP蓄積量または尿中CDDP濃度下面積とCDDP誘発性腎障害には非常に強い相関(r=0.986またはr=0.995)が観察され、強制利尿法により尿中CDDP濃度を下げるほど腎障害が抑制できることが示された。【研究期間全体を通した研究成果】結果として、1FD併用によりCDDPの血中濃度推移には大きな変化は無いが尿中CDDP濃度が著しく低下する、2PK/PD解析により、FDによる尿量増大・CDDP尿中濃度低下に伴う尿細管からのCDDP受動拡散減少により、CDDP誘発性腎障害の減弱が可能、および3尿中CDDP濃度を用いた回帰式による腎障害の予測精度は、平均絶対誤差率として22.5%で概ね良好であり予測可能であった。以上の結果より、本実験系であるCDDP投与前後2時間のmannitolを用いた強制利尿法では、腎障害軽減作用はFDの用量に線形であり脱水を回避しつつ最大限に尿量を確保することが腎毒性軽減に寄与することが示された。強制利尿法(forced diuresis: FD)により、尿中cisplatin(CDDP)濃度が著しく低下するが血中動態には大きな変化は無かった。一方、CDDP誘発性腎障害はFD用量依存的に抑制された。
高放射線場におけるテクネチウムコロイドの生成機構の研究

過テクネチウム酸イオン(TcO_4^-)を含む水溶液に放射線(電子直線加速器で得られる制動放射線)を照射すると、二酸化テクネチウム水和物(TcO_2・nH_2O)コロイドが生成することが明らかとなった。粒子サイズは、全体を通じて30-130nmの範囲であったが、照射温度が40°Cの時には球形で100nm以上のものが多かった。また、照射温度が17°Cではサイズは100nm以下であって、透過型電子顕微鏡による詳細な観察により、1つのコロイド粒子は多数のナノ粒子(2-3nm)の集合体であることがわかった。電子線回折の結果、粒子はアモルファス構造であることもわかった。コロイドの生成はラジカルスカベンジャーの影響を強く受け、酸素や亜酸化窒素ガスで飽和した水溶液を照射しても容易にはコロイドが生成しなかった。逆にアルゴンガスで飽和した水溶液ではコロイドは生成しやすく、23kGyの線量で約90%にも達した。これは過テクネチウム酸イオンが還元される過程で、水の放射線分解で生成する水和電子が重要な役割を果たしていることを裏付けている。この粒子生成は水溶液のpHの値にも影響され、pH3以上では微粒子生成が起こるのに対し、それ以下では新たな可溶性Tc (IV)化学種が生成していることが判明した。この可溶性Tc(IV)化学種は酸性水溶液中においてのみ安定であり、水溶液のpHをあげると二酸化テクネチウム水和物に変化していくことがわかった。現段階ではこの可溶性化学種の同定にまでは至っていないが、この化学種が二酸化テクネチウム微粒子の前駆体となっていることが明らかとなった。過テクネチウム酸イオンを含む水溶液をターゲットとし、電子直線加速器から得られる制動放射線を照射することにより、二酸化テクネチウム水和物のコロイドの生成を認めた。照射の際のターゲット水溶液の温度を制御するため、圧縮空気を氷冷してターゲットに吹きつけることのできる簡易照射システムを作製した。生成したコロイド粒子は、その粒径が30から80ナノメートルほどであったが、透過型電子顕微鏡による詳細な観察により、1つのコロイド粒子が粒径2ナノメートルほどの微小粒子の集合体であることがわかった。また、電子線回折の結果、粒子はアモルファス構造をもつことも判明した。ターゲットへの吸収線量が増加するにつれてコロイド生成量は増加するが、その増加の仕方は水溶液中に溶存する気体の影響を大きく受け、酸素や亜酸化窒素ガスが飽和している溶液では、コロイドは容易には生成しなかった。また、逆にアルゴンで飽和した溶液では、23kGyの吸収線量において約90%のテクネチウムがコロイドに変換された。さらに、水溶液に少量の硫酸を添加して酸性とすると、照射によってもコロイドの生成は見られなくなり、水溶性の新たなTc(IV)化学種の生成が今回初めて見いだされた。つい最近、過テクネチウム酸イオンの電解還元により水溶性のTc(IV)化学種が生成することが報告され、今後、化学的性質を詳細に比較し、これを同定したい。過テクネチウム酸イオン(TcO_4^-)を含む水溶液に放射線(電子直線加速器で得られる制動放射)を照射すると、二酸化テクネチウム水和物(TcO_2・_nH_2O)コロイドが生成することが明らかとなった。

また、照射温度が17°Cではサイズは100nm以下であって、透過型電子顕微鏡による詳細な観察により、1つのコロイド粒子は多数のナノ粒子(2-3nm)の集合体であることがわかった。電子線回折の結果、粒子はアモルファス構造であることもわかった。コロイドの生成はラジカルスカベンジャーの影響を強く受け、酸素や亜酸化窒素ガスで飽和した水溶液を照射しても容易にはコロイドが生成しなかった。逆にアルゴンガスで飽和した水液ではコロイドは生成しやすく、23kGyの線量で約90%にも達した。これは過テクネチウム酸イオンが還元される過程で、水の放射線分解で生成する水和電子が重要な役割を果たしていることを裏付けている。この粒子生成は水溶液のpHの値にも影響され、pH3以上では微粒子生成が起こるのに対し、それ以下では新たな可溶性Tc(IV)化学種が生成していることが判明した。この可溶性Tc(IV)化学種は酸性水溶液中においてのみ安定であり、水溶液のpHをあげると二酸化テクネチウム水和物に変化していくことがわかった。現段階ではこの可溶性化学種の同定にまでは至っていないが、この化学種が二酸化テクネチウム微粒子の前駆体となっていることが明らかとなった。
黒鉛の特異な水素吸蔵能力を利用したき裂進展特性の解明と耐水素用最適鋳鉄組織の確立

平成30年度中に得られた主な成果は以下の通りである。1.球状黒鉛鋳鉄の疲労における水素脆化水素チャージした丸棒試験片を用いて、球状黒鉛鋳鉄の疲労き裂進展特性に及ぼす水素と周波数の影響について調べた。5Hzから0.0002Hzまで周波数を変化させながら、一定の応力拡大係数範囲でき裂進展速度を比較したところ、5Hzと0.5Hzではほとんどき裂進展速度に差は生じなかった。一方で、0.001Hzまで周波数を低下させるとき裂進展速度は明らかに加速し、0.0002Hzではき裂進展の加速はさらに顕著になった。2.球状黒鉛鋳鉄の水素吸蔵特性と静的破壊における水素脆化感受性前年度までに、球状黒鉛鋳鉄の水素吸蔵量と黒鉛寸法の関係を詳細に調べ、水素吸蔵量は黒鉛寸法が大きいほど増大し、直径約13μm付近で大幅に水素吸蔵量が変化することを明らかにした。30年度は、以上の結果が水素脆化感受性にどのような影響を及ぼすかを調べるために、黒鉛寸法が異なる複数の試験片に対して水素脆化を施し引張試験を行った。水素脆化感受性も水素吸蔵量と同様に、黒鉛直径約13μm付近で大幅に変化し、この閾寸法以下では水素脆化感受性が大幅に低下した。研究期間全体を通して、球状黒鉛鋳鉄の静的破壊と疲労破壊における水素の影響について広く明らかにすることができた。静的破壊においては、黒鉛寸法や黒鉛率といった組織因子と水素脆化感受性の関係を詳細に調べることができ、特に黒鉛寸法が水素吸蔵特性および水素脆化感受性に強く影響することを明らかにした。この成果は、今後水素機器に使用できる球状黒鉛鋳鉄を開発する上で、組織制御指針となるものであり、非常に重要な成果であると考えられる。本研究は、球状黒鉛鋳鉄中の黒鉛を水素供給源として利用した低負荷速度域における水素脆化メカニズムの解明を最終目標としている。また、黒鉛の特異な水素吸蔵メカニズムを解明するとともに、球状黒鉛鋳鉄の水素脆化に及ぼす組織因子の影響を調査する。28年度中に得られた成果は以下の通り。1、黒鉛の水素吸蔵メカニズムおよび静的破壊における水素脆化感受性に及ぼす組織因子の影響以前の研究で、黒鉛寸法が大きいほど球状黒鉛鋳鉄の水素吸蔵量が多くなり、水素脆化感受性が高くなることを報告した。しかし、この特性は単純に線形的なものではなく、ある黒鉛寸法を超えると、水素吸蔵量および水素脆化感受性が大幅に増大することを発見した。現時点では、これは黒鉛構造の変化が原因だと推測している。黒鉛の構造は、中心部から順に核、ダイヤモンド構造的な硬質黒鉛、グラファイト構造で形成されているという報告がある(五十嵐、2004)。グラファイト構造は多層構造をしており、層間は比較的弱い分子間力で結合しているだけなので、この層の間に水素は侵入・吸蔵されやすいと考えられる。このような黒鉛構造の特徴が、上記のような黒鉛寸法と水素吸蔵量の関係を説明し得ると考えているが、詳細はさらなる研究が必要である。一方、黒鉛面積率の変化(約8%と約12%)と水素吸蔵量、水素脆化感受性の間には明確な相関が見られなかった。また、基地組織中のパーライト率が増加すると低負荷速度では水素脆化しやすくなるのに対し、高速度域ではパーライトの影響はほとんど見られなかった。2、球状黒鉛鋳鉄の疲労における水素脆化の周波数依存性第1段階として、丸棒試験片を用いて短いき裂の疲労特性に及ぼす水素の影響を調査した。水素チャージによってき裂進展は加速し、0.5Hz、5Hz、20kHzの間では周波数が小さいほど加速率は大きかった。さらに低い周波数の実験を今後実施する予定である。球状黒鉛鋳鉄の静的破壊における水素脆化感受性と組織因子の関係については、黒鉛寸法、黒鉛率、基地組織(パーライト率)のそれぞれの影響について一通りの実験を完了した。概ね合理的に説明できる実験結果が得られた。しかし一部では、あるパラメータに対して明確な相関がない結果も得られており、これは黒鉛の大きさや分布に避けられないばらつきが存在しており、試験結果も少なからずこのばらつきの影響を受けてしまうことが一因だと考えられる。今後、球状黒鉛鋳鉄の水素脆化において、黒鉛とそれに関わる水素がどのような役割を果たしているか、メカニズムを解明することで、上記のような試験結果のばらつきを含めて組織因子と脆化感受性の関係を合理的に説明するとともに、耐水素性に優れた最適な鋳鉄組織を確立する必要がある。疲労破壊における水素脆化の周波数依存性については、実績概要にも記した通り、0.5Hzまでの中程度の周波数までの実験は完了した。さらに低い0.01Hzや0.001Hzオーダーの実験はかなり長時間を要するため、試験機の稼働状況の都合もあり、28年度中には実施できなかった。平成29年度中に得られた主な成果は以下の通りである。1.球状黒鉛鋳鉄の疲労における水素脆化前年度に、水素チャージした丸棒試験片を用いて、球状黒鉛鋳鉄の疲労き裂進展特性に及ぼす水素の影響について調べた。このときは水素によってき裂進展が加速すること、およびこの加速現象が低周波数ほど顕著になることを明らかにした。

29年度中は平均黒鉛寸法の異なる材料で同様の実験を行い、黒鉛寸法の影響を調査したところ、平均黒鉛寸法にかかわらず水素吸蔵量、き裂進展速度ともにほぼ同等の結果となった。このことは過去の静的破壊で得られた結果と一致しない。2.球状黒鉛鋳鉄の水素吸蔵特性とそのメカニズム上記1の通り、過去に得られた黒鉛寸法と水素吸蔵量との関係性(黒鉛寸法が大きいほど水素吸蔵量が大きい)と矛盾する結果が得られたため、再度徹底的に黒鉛寸法と水素吸蔵量の関係を調べた。一つの供試材から複数の試験片を取り出し、水素チャージを施した後水素量を測定したところ、同じ供試材から取り出した試験片でも、その水素量には明らかに差があり、比較的大きな黒鉛を含む試験片の方が水素吸蔵量が大きかった。また、極端に水素量が変化する黒鉛寸法の領域が存在し、この領域では試料間のわずかな黒鉛寸法の差で、大きな水素吸蔵量の差が生まれる。このためこのような箇所から取り出した試験片の場合、個々の試験片の黒鉛寸法を詳細に調べ、これを元に水素脆化感受性を評価すべきであり、供試材の代表寸法を元に評価を進めると誤った解釈をしてしまう可能性がある。すなわち上記1の結果は、代表寸法は異なるが比較した個々の試験片の正確な黒鉛寸法はほとんど同等だったため、水素吸蔵量および水素脆化度合いが同等のものとなったと考えられる。これまでで、球状黒鉛鋳鉄の水素脆化感受性と組織因子との関係について、黒鉛寸法、黒鉛率、基地組織のそれぞれの観点から調査を行い、一定の傾向を見つけ出すことができた。しかし、特に黒鉛寸法に関しては、この傾向に矛盾する結果が時折得られたため、明確な結論を出すことが困難であった。29年度の成果で、水素吸蔵量が極端に変化するような黒鉛寸法の領域が存在することを明らかにし、この領域の黒鉛寸法を持つ試験片の場合、代表寸法ではなく個々の試験片に含まれる黒鉛の寸法を正確に評価し、これを元に水素脆化感受性を議論すべきことを明らかにした。このような観点から、これまでの引張試験の実験結果を見直すとともに、疲労特性を調査することで、黒鉛寸法と水素脆化感受性の関係を正確に理解できると考えられる。また、水素チャージした球状黒鉛鋳鉄の低周波数の疲労試験については、0.5Hzまでは実施できているが、肝心の0.01Hzや0.001Hzといった超低周波数の実験は、実験自体にとても長い時間を要するとともに、試験機の稼働状況の都合もあり、29年度中に実施することができなかった。平成30年度中に得られた主な成果は以下の通りである。1.球状黒鉛鋳鉄の疲労における水素脆化水素チャージした丸棒試験片を用いて、球状黒鉛鋳鉄の疲労き裂進展特性に及ぼす水素と周波数の影響について調べた。5Hzから0.0002Hzまで周波数を変化させながら、一定の応力拡大係数範囲でき裂進展速度を比較したところ、5Hzと0.5Hzではほとんどき裂進展速度に差は生じなかった。一方で、0.001Hzまで周波数を低下させるとき裂進展速度は明らかに加速し、0.0002Hzではき裂進展の加速はさらに顕著になった。2.球状黒鉛鋳鉄の水素吸蔵特性と静的破壊における水素脆化感受性前年度までに、球状黒鉛鋳鉄の水素吸蔵量と黒鉛寸法の関係を詳細に調べ、水素吸蔵量は黒鉛寸法が大きいほど増大し、直径約13μm付近で大幅に水素吸蔵量が変化することを明らかにした。30年度は、以上の結果が水素脆化感受性にどのような影響を及ぼすかを調べるために、黒鉛寸法が異なる複数の試験片に対して水素脆化を施し引張試験を行った。水素脆化感受性も水素吸蔵量と同様に、黒鉛直径約13μm付近で大幅に変化し、この閾寸法以下では水素脆化感受性が大幅に低下した。
情報社会ガバナンスに貢献するITスペシャリストのための倫理教育

本研究の目的は、(1)情報社会における専門的な情報技術者(ITスペシャリスト)の社会的役割を明らかにすること。そして、(2)こうしたITスペシャリストのための倫理教育を提案することである。(1)については、研究所や国家機関に所属し、一般市民の安全に対してパターナリスティクに気を使うという従来の科学技術者像に対して、一般市民と同じ目線で情報社会ガバナンスに積極的に参加する情報技術者像を構築した。(2)こうした社会的役割に応えるITスペシャリストの倫理教育として、ただ単に個々の規範の知識を教え込むのではなく、市民と協力して自分たちの「社会ビジョン」を構築する力、そしてこうしたビジョンに基づいて新しい規範を作り出す力を教育すべきであるとの結論に達した。本年度に実施した研究について、1 :インタビュー等、2 :文献研究、3 :報告・発表に分けて報告する。1 : 5月と12月に、公開ガバナンス研究会を開催し、ローカルガバナンスにおける専門家の役割について、実践者の話を聞いて、討議した。関西工学倫理研究会のメンバーと共に社会安全学連続セミナーに参加し、主として防災におけるITとIT技術者の役割について知見を交換した。3月には、リコール問題を起こした三菱ふそうトラック・バス株式会社にインタビュー調査に行き、コンプライアンス、品質管理と技術者倫理との関連について話を伺った。2 :情報社会ガバナンスについての基礎的文献を収集すると共に、情報社会論の基礎という関心から言語と有意味性の問題についての数年来の見解を取りまとめ、単行本として出版した。21年度は、こうした情報社会論を踏まえ、技術者倫理を取り込んだ情報社会ガバナンス形成のための、議論を整理してまとめる。3 : 9月に名古屋大学で開催された情報学ワークショップ2008(WiNF2008)にて、ガバナンスにおける根幹的概念である「合意」について、概念分析を行い、発表した。これは、同ワークショップの論文集として発行されている。全体として、20年度は情報社会、そしてガバナンスに関する基礎的な研究は予定以上に進めることができたと思われる。また、現場の技術者や活動者からの話も集めることができた。21年度は、これらを取りまとめて情報社会ガバナンスの像を描き出すと共に、そこで要求される技術者の倫理を明らかにしたい。本年度に実施した研究について、1:インタビュー等、2:文献・理論研究、3:報告・発表に分けて報告する。1: 11月に、昨年度3月に調査した三菱ふそうトラック・バス株式会社において、「リコール問題」に直接関わった技術者を招待し、技術者の社会的責任についてインタビューを行った。現場の技術者の\置かれる倫理的状況を知る重要な機会となった。また随時、社会情報学会の若手と研究グループを結成して、有意義な意見交換を行い、これをもとに研究大会にてワークショップを企画した(9月)。2:情報社会ガバナンスについての基礎的文献を整理し、情報社会論におけるガバナンスと情報技術者の責任、役割について検討を進めた。また、こうして整理したものは、12月には大阪市立大学理学部における講演で報告し、理学研究に携わる教員・学生らと論議した。3月には、ガバナンス研究の一環として、学内の研究グループと共に、現代の代表的なガバナンス研究者であるM.Bevir氏の著作を翻訳(抄訳)し出版した。3: ITスペシャリストの社会的責任に焦点を当てて、わが国における情報倫理教育について、具体的な分析と提案を行った。情報倫理教育9月に、日本社会情報学会「大学・専門学校における情報倫理教育への提案」(発表と発表論文集)、11月に、WiNF2009「社会ビジョンに基づく劣化しない情報倫理教育の試み」(発表と発表論文集)において、成果を発表した。
医療の「近代化」と地域社会：近世・近代日本における地域医療の連続と断絶

今年度は主に(1)地域医療関係資料(主として研究の中核的対象時期である幕末・明治期の開業医資料)の調査・画像データの取得、(2)収集した各資料に対応した論点の抽出と具体的な資料の分析を行った。すなわち、昨年度から継続して行っている地域医療関係資料の所在把握と調査を進めつつ、複数の明治期の開業医の資料、中でも特に診療に即した記録を重視して具体的な分析を深めてきた。これらの調査・分析に際しては、資料所蔵者・資料所蔵機関の学芸員や現地の医療史専門家、および研究協力者からの適切な専門的知識の提供と助言を得て、今年度も効率的に進めることができた。分析の視角としては、昨年度に引き続き、地域医療の供給主体としての医師に注目し、その活動範囲の地域の医療環境を把握した上で、その診療行為のもつ社会的・疫学的意味を検討してきた。今年度は特に、奥州街道沿いの旧宿場町で遊郭が所在する栃木県塩谷郡喜連川町に焦点を絞り、喜連川病院の診療記録から見えてくる地域の梅毒罹患状況を、この地域の諸条件や医療環境とあわせて重点的に分析した。上記内容の中間的な成果報告を行う機会も国内外で複数得られたため、そこでの幅広い情報交換により、ジェンダー史の性売買に関する研究蓄積や近世・近代移行期の社会史分析の手法からも多くの視点を取り入れることができた。各種学会報告や学術論文・著作の新たな成果をも参考にして、方法論の明確化をはかることができた。今年度は研究開始時に想定していたほど多くの種類の地域医療関係資料の所在把握や資料調査を進めることはできなかったが、すでに把握済みの資料群の分析を進める上で必要な、その資料群に関連する当該地域の地域社会構造を把握するための情報の収集に重点を置いて研究した。具体例としては、新聞史料、県の各種法令、地図資料などである。直接的な医学資料だけではなく、こうした地域史に関わる基本情報を集めることができた。次に資料の分析であるが、収集した資料の内にはまだ具体的な分析を進められていないものも一部残っているが、栃木県塩谷郡内のいくつかの地域に関しては具体的なテーマや視角を設定した上で順調に分析が進んでいる。また、成果報告の機会に有意義な情報や助言を得ることもできたため、中間の年度としてはおおむね順調に進めることができたと考えている。所在が把握できているものの未だ調査が実施できていない資料については、所蔵者の側の事情等もあることから、研究協力者の協力等も得ながら、できる限り継続して試みる予定である。すでに蓄積した資料データの分析については、アルバイト等も活用しながらデータの整理を効率的に進行させ、結果をまとめたい。本研究は主に(1)地域医療関係資料(主として研究の中核的対象時期である幕末・明治期の開業医資料)の所在把握、(2)所在が把握された地域医療関係資料の調査・取得、(3)その分析および類型化・理論化に分けて行われる。今年度は当初の予定通り、研究の開始に当たって、研究の基本となる地域医療関係資料の所在把握を中心に行いつつ、可能なものについては資料調査をも行った。各方面での情報収集に努め、複数の明治期の開業医の資料、とくに診療に関する記録について、調査や写真撮影を実施することができた。またこれらの調査に際しては、資料所蔵機関の学芸員や現地の医療史専門家、および研究協力者からの適切な専門的知識の提供と助言を得て、効率的に進めることができた。次に、それらの資料を用いた初期段階の分析も行い、その成果を部分的に発表する機会を得た。今年度は特に医療供給主体(医師)の側に注目し、当該地域の医療環境の総合的な把握を前提に、医師による医療実践の基本的な構成要素や活動範囲などを主に分析した。成果報告の際には、本研究を推進するために有意義な情報交換を、研究対象とする時代や地域を超えて行うこともできた。最期に、各種学会報告や学術論文・書籍などから得られる知見から、本研究に関わる研究状況や未解明の課題の把握に努めた。その結果、参照すべき研究成果にも多く触れることができ、さらに研究の射程を広げることが可能となった。今年度は予定していたペースで地域医療関係資料の所在把握を進め、また所在が把握された地域医療関係資料の調査・取得や、一部はその分析の実施にまで進むことができた。所在把握については、道半ばであるという印象が強い。研究協力者の協力や、調査先所蔵機関での手厚い配慮もあって、資料調査はすべて円滑に行うことができた。異なる単位の資料ごとにいくつかの作業が並行して進んでいるため、全体としての進捗は当初予想を超えてはいないという状況である。

今年度は特に、奥州街道沿いの旧宿場町で遊郭が所在する栃木県塩谷郡喜連川町に焦点を絞り、喜連川病院の診療記録から見えてくる地域の梅毒罹患状況を、この地域の諸条件や医療環境とあわせて重点的に分析した。上記内容の中間的な成果報告を行う機会も国内外で複数得られたため、そこでの幅広い情報交換により、ジェンダー史の性売買に関する研究蓄積や近世・近代移行期の社会史分析の手法からも多くの視点を取り入れることができた。各種学会報告や学術論文・著作の新たな成果をも参考にして、方法論の明確化をはかることができた。今年度は研究開始時に想定していたほど多くの種類の地域医療関係資料の所在把握や資料調査を進めることはできなかったが、すでに把握済みの資料群の分析を進める上で必要な、その資料群に関連する当該地域の地域社会構造を把握するための情報の収集に重点を置いて研究した。具体例としては、新聞史料、県の各種法令、地図資料などである。直接的な医学資料だけではなく、こうした地域史に関わる基本情報を集めることができた。次に資料の分析であるが、収集した資料の内にはまだ具体的な分析を進められていないものも一部残っているが、栃木県塩谷郡内のいくつかの地域に関しては具体的なテーマや視角を設定した上で順調に分析が進んでいる。また、成果報告の機会に有意義な情報や助言を得ることもできたため、中間の年度としてはおおむね順調に進めることができたと考えている。本研究に必要な資料の所在把握調査については、未だ網羅できているとは言いがたいため、研究協力者の協力等も得ながら継続して行う予定である。資料調査についても、所在は把握しているものの未調査のままの資料もあるため、そうした資料の調査を効率的に進めていきたい。すでに蓄積した資料データの分析については、アルバイトも活用しながらデータ整理につとめ、さらに深めていく。所在が把握できているものの未だ調査が実施できていない資料については、所蔵者の側の事情等もあることから、研究協力者の協力等も得ながら、できる限り継続して試みる予定である。すでに蓄積した資料データの分析については、アルバイト等も活用しながらデータの整理を効率的に進行させ、結果をまとめたい。2019年3月に実施した研究成果報告に関して、ワークショップの主催機関によって旅費が一部負担されることとなり、当初の予定から余剰が生じた。そのためこの金額を翌年度分と合わせ、研究成果公表等のために有効に活用する予定である。