hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
湖沼生態系の空間情報と多重安定性理論を応用した社会生態モデリング研究

本研究では,はじめに生態系の多重安定理論を応用し,生物間相互作用を利用することで富栄養化湖沼生態系を回復できることを数理生態モデルから明らかにした.次に,相模湖および津久井湖を対象とし,1960年代から2007年までの約40年間の水質・土地利用等のデータをGISを用いて総括的に解析することで,両湖におけるアオコの発生の原因や特徴を時空間的な視点から解明した.その結果,両湖における富栄養化の要因である窒素については大気由来の窒素であることが強く示唆された.集水域の社会・経済的な状況,環境要件等で富栄養化が避けられない湖沼においても,生物間相互作用を利用すれば環境修復が可能であることが示された本研究では,はじめに生態系の多重安定理論を応用し,生物間相互作用を利用することで富栄養化湖沼生態系を回復できることを数理生態モデルから明らかにした.次に,相模湖および津久井湖を対象とし,1960年代から2007年までの約40年間の水質・土地利用等のデータをGISを用いて総括的に解析することで,両湖におけるアオコの発生の原因や特徴を時空間的な視点から解明した.その結果,両湖における富栄養化の要因である窒素については大気由来の窒素であることが強く示唆された.集水域の社会・経済的な状況,環境要件等で富栄養化が避けられない湖沼においても,生物間相互作用を利用すれば環境修復が可能であることが示された本研究は,数理生態学の理論,生態モデリングの手法,および,地理情報システム(GIS)の空間情報を融合した生態系管理の新しい方法論を確立することを目的としている.ダム湖(神奈川県内の相模湖・津久井湖)集水域を研究対象として,生態系の多重安定性を予測する生態学理論が,社会生態系モデルのシミュレーションの方針・結果の解釈,および実践的な生態系管理に応用できることを提示する.研究期間内に明らかにする研究内容は下記の2つである.1.生態学理論である多重安定性とレジリエンスが生態モデリングを介して現実の生態系管理に具体的に適用できることを示す.2.社会生態モデルをGIS上に展開し,生態学理論から導かれたレジームシフトの時空間ダイナミクスを視覚化し,効果的な生態系管理の手法を提示する.平成20年度は,上記2つのサブテーマのうち,主に「1.」について多くの研究実績が得られた.すなわち,湖沼生態系の数理モデルを構成し,富栄養化の過程で湖沼生態系に多重安定性が見られること,および,富栄養化の程度に応じて湖水表面に現れる藍藻類(アオコ)の特徴的な空間パターンを明らかにした.さらに,構成した数理生態モデルが,相模湖・津久井湖の過去のアオコ発生状況を良く再現することを検証した.サブテーマ「2.」に関しては,相模湖・津久井湖の過去20年間のアオコ発生状況と水質などの時空間的な相関について解析を行い,GISシステム上での視覚化について,基礎的な検討を終了した.本研究は,数理生態学の理論,生態モデリングの手法,および,地理情報システム(GIS)の空間情報を融合した生態系管理の新しい方法論を確立することを目的としている.ダム湖(神奈川県内の相模湖・津久井湖)集水域を研究対象として,生態系の多重安定性を予測する生態学理論が,社会生態系モデルのシミュレーションの方針・結果の解釈及び実践的な生態系管理に応用できることを提示する.研究期間内に明らかにする研究内容は下記の2つである.1.生態学理論である多重安定性とレジリエンスが生態モデリングを介して現実の生態系管理に具体的に適用できることを示す.2.社会生態モデルをGIS上に展開し,生態学理論から導かれたレジームシフトの時空間ダイナミクスを視覚化し,効果的な生態系管理の手法を提示する.平成21年度は,上記2つのサブテーマのうち,「1.」については,富栄養化湖沼の藍藻類発生メカニズムに関する統合モデル(CCM : comprehensive cyanobacteria model)を構成した.本モデルは,栄養塩,単体藍藻類,群体藍藻類,動物プランクトンの4変数,及び高次捕食者の効果を取り入れた湖沼生態系の統合モデルであり,さらに,空間2次元の拡散効果も考慮している.解析により,富栄養化過程でレジームシフトが起こり,かつ,湖水表面に藍藻類(アオコ)の特徴的な空間パターンが発生することを明らかにした.本モデルは湖沼集水域の栄養塩管理に適用できると考えられる.サブテーマ「2.」に関しては,相模湖・津久井湖の過去20年間のアオコ発生状況と水質などの時空間的な相関についてGISによる解析を行った.その結果,両湖沼のアオコ発生原因は,(1)リンの負荷は富士山麓の溶岩が起源である自然由来の可能性が高く,(2)窒素については,大気中の窒素酸化物による人為的起源である可能性が大きく示唆された.本研究は,数理生態学の理論,生態モデリングの手法,および,地理情報システム(GIS)の空間情報を融合した生態系管理の新しい方法論を確立することを目的としている.ダム湖(神奈川県内の相模湖・津久井湖)集水域を研究対象として,生態系の多重安定性を予測する生態学理論が,社会生態系モデルのシミュレーションの方針・結果の解釈及び実践的な生態系管理に応用できることを提示する.研究期間内に明らかにする研究内容は下記の2つである.1.生態学理論である多重安定性とレジリエンスが生態モデリングを介して現実の生態系管理に具体的に適用できることを示す

.2.社会生態モデルをGIS上に展開し,生態学理論から導かれたレジームシフトの時空間ダイナミクスを視覚化し,効果的な生態系管理の手法を提示する.平成22年度は,上記2つのサブテーマのうち,「1.」については,平成21年度に構成した藍藻類発生メカニズムに関する統合モデル(CCM:comprehensive cyanobacteria model)を参考に生態系管理の実用化に向けて検討を行った.その結果,富栄養化湖沼の修復手法については,生物間相互作用を利用すると双安定性曲線が富栄養側にシフトすることが見出されたことから,富栄養状態においても栄養塩を制御することなく藍藻類を低減できることが示唆された.すなわち,安価で環境負荷の少ない手法で湖沼生態系修復が行える可能性が示された.サブテーマ「2.」に関しては,相模湖・津久井湖の過去20年間の藍藻類の発生状況と水質などの時空間的な相関についてGISによる解析を行った.その結果,両湖沼の藍藻類の発生原因は,特に,窒素については,大気中の窒素酸化物による人為的起源である可能性が大きく示唆された.今後,相模湖・津久井湖の集水域を包含する拡大流域圏の大気中窒素の制御がアオコの低減に効果的であることが示された.
肺動脈平滑筋細胞内シグナルに着目したARDSによる肺循環障害の新規治療標的の探索

ARDSは感染症や外傷に伴う強い炎症を背景に,肺組織が傷害され,重篤な呼吸不全を引き起こす疾患である.ARDSでは肺胞構造のみならず,肺循環障害を来す症例が見られ,予後が不良であることが知られているが,肺循環障害の機序はよくわかっていない.本研究では肺血管の収縮・弛緩を制御する肺動脈平滑筋に注目し,包括的にシグナル経路を解析することで新たな治療ターゲットを発見することを目指している.ARDSは感染症や外傷に伴う強い炎症を背景に,肺組織が傷害され,重篤な呼吸不全を引き起こす疾患である.ARDSでは肺胞構造のみならず,肺循環障害を来す症例が見られ,予後が不良であることが知られているが,肺循環障害の機序はよくわかっていない.本研究では肺血管の収縮・弛緩を制御する肺動脈平滑筋に注目し,包括的にシグナル経路を解析することで新たな治療ターゲットを発見することを目指している.
ペプチドグリカン認識蛋白質(PGRP)-LEによる細胞内寄生細菌の認識と排除機構

本研究では、(1)リステリア菌を認識し、排除する過程に、PGRP-LEが重要な役割を果たしていることを示すと共に、(2)PGRP-LEにより細胞内で認識されたリステリア菌が、どのような分子機構により排除されるのかを明らかにすることを目的としている。昨年度は、(1)リステリア菌に対する感染抵抗性の発現におけるPGRP-LEの関与について解析し、リステリア菌を認識し、排除する過程に、PGRP-LEが重要な役割を果たしていることを明らかにした。今年度は、(2)PGRP-LEにより細胞内で認識されたリステリア菌が、どのような分子機構により排除されるのかを明らかにするために、オートファジーに着目し解析した。オートファジーは、LC3蛋白質にGFPをつないだキメラ蛋白質(GFP-LC3)の挙動を追うことで可視化できることが知られている。まず、野生型のショウジョウバエ成虫から回収した血液細胞では、リステリアを感染させるとGFP-LC3のドットが観察され、オートファジーが誘導されることを確認した。そこで、PGRP-LE変異体から回収した血液細胞に、リステリア菌を感染させたところ、GFP-LC3のドットが観察されずに、オートファジーが誘導されないことがわかった。次に、リステリア菌を感染させたS2細胞では、PGRP-LE依存にリステリア菌の排除が誘導されるが、このPGRP-LEに依存したリステリア菌の排除は、オートファジー誘導に必要なAtg5のノックダウンにより抑制され、オートファジーによりリステリア菌の排除が起きることが分かった。さらに、Atg5をノックダウンしたショウジョウバエに、リステリア菌を感染させると、PGRP-LEの変異体と同様に、その感染抵抗性が低下することを分かった。これらの結果は、PGRP-LEはオートファジーを誘導してリステリア菌を排除することを示している。平成19年度は、(1)リステリア菌に対する感染抵抗性の発現におけるPGRP-LEの関与について解析した。リステリア菌は、PGRP-LEが認識するDAP型ペプチドグリカンを有し、ショウジョウバエでは、血液細胞に感染することが知られている。野生型のショウジョウバエの場合、ある程度のリステリア菌を成虫に注入し感染させても、感染抵抗性を示し致死とはならない。ところが、PGRP-LEの変異体では、その感染抵抗性が著しく低下し、致死となる。そこでまず、PGRP-LEの変異体において、血球細胞特異的にPGRP-LEを発現させ、リステリア菌に対する感染抵抗性を調べた。その結果、PGRP-LE変異体で低下するリステリア菌に対する感染抵抗性が、血液細胞でPGRP-LEを人為的に発現することにより回復した。これにより、血液細胞で発現しているPGRP-LEが、リステリア菌に対する感染抵抗性の発現に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。次に、ショウジョウバエ成虫から血液細胞を回収し、試験管内でリステリア菌を感染させ、その後の細胞増殖を調べた。その結果、野生型ショウジョウバエから回収した血液細胞の場合は、リステリア菌の細胞内増殖が抑制されているのに対して、PGRP-LE変異体から回収した血液細胞の場合には、リステリア菌の細胞内増殖が抑制されないことがわかった。これにより、PGRP-LEが、血液細胞でのリステリア菌の細胞内増殖の抑制に必須な因子であることが明らかとなった。
イルソグラジン:糖尿病白内障における効果とギャップ結合からみた進展抑制機構

本研究は今年度をもって一応終了するが、まだ未解析の領域も多く平成13年度、14年度の研究を継続し、更に発展させる予定である。概略は以下の通りである。1)糖尿病モデル動物の作製雄性SD系ラット(68週齢)に催糖尿病薬であるSTZを6mg/0.1ml/100g体重の割合いで静注した。同動物は2日後には血糖値が上昇し、23カ月で水晶体の白濁を認め、白内障を誘発した。伊奈・北村がコンスタントに作成できるようになった。2)マレイン酸イルソグラジンの投与マレイン酸イルソグラジンを6.7μg/0.3ml/100g体重になるよう溶解し、毎日1回経口投与した。実験群として以下の4群を用意した。(1)STZ注射、1週間前より連日イルソグラジン投与群(2)STZ注射日より連日イルソグラジン投与群(3)STZ注射日より連日水投与群(4)生理食塩水注射、連日水投与群3)解析正常ラットと糖尿病ラットからの眼球組織(水晶体、網膜)を摘出後、固定・凍結切片を作製し、抗コネクシン(Cx)32,抗Cx43,抗Cx50抗体で前述組織内でギャップ結合の免疫組織化学染色を試みた。眼球組織は軟部組織と硬組織が混在し、切片作製に困難を極めた。4)その他本研究は今年度をもって一応終了するが、まだ未解析の領域も多く平成13年度、14年度の研究を継続し、更に発展させる予定である。4)その他1)糖尿病モデル動物の作製68週齢の雄性SD系ラットに催糖尿病薬であるSTZを6mg/0.1ml/100g体重の割合いで静注した.同動物は2日後には血糖値が上昇し,23カ月で水晶体の白濁を認め,白内障が誘発できた.肉眼所見をデジタルカメラで撮影し,結果は備品として購入したノート型パソコンにデータ保存した.同実験動物や対象実験動物を深麻酔下に左心室より備品として購入した低流量型ペリスタポンプを用いてゆっくり灌流固定し,網膜組織や水晶体を摘出し凍結,あるいはアルコール固定後試料とした.2)マレイン酸イルソグラジンの投与マレイン酸イルソグラジンを6.7μg/0.3ml/100g体重になるよう溶解し毎日1回経口投与した.それ以外の食餌,水は自由摂取とし,実験群として以下の4群を用意した.(1)STZ注射,1週間前より連日イルソグラジン投与群(2)STZ注射日より連日イルソグラジン投与群(3)STZ注射日より連日水投与群(4)生理食塩水注射,連日水投与群イルソグラジンの血中濃度の検定が必要だったかもしれない.3)解析正常ラットと糖尿病ラットからの眼球組織(水晶体,網膜)を摘出後,固定・凍結切片を作製し,抗Cx32,Cx43,Cx50抗体でギャップ結合の染色を試みた.しかし,眼球組織の包埋が困難で,かつ軟部組織と硬組織が混在し,現在も切片作成を試行している.なお,凍結組織保管のためのディープフリーザーを備品として,購入予定だったが交付予算額との兼ね合いから購入を見送った.平成13年度の実験を継続した。同動物は2日後には血糖値が上昇し、23カ月で水晶体の白濁を認め、白内障を誘発できた。(1)STZ注射、1週間前より連日イルソグラジン投与群(2)STZ注射日より連日イルソグラジン投与群(3)STZ注射日より連日水投与群(4)生理食塩水注射、連日水投与群

3)解析正常ラットと糖尿病ラットからの眼球組織(水晶体、網膜)を摘出後、固定・凍結切片を作製し、抗コネクシン(Cx)32,抗Cx43,抗Cx50抗体で前述組織内でギャップ結合の免疫組織化学染色を試みた。眼球組織は軟部組織と硬組織が混在し、現在も切片作成を試行している。なお、電子顕微鏡標本作成の為のダイヤモンドナイフを備品として申請し、購入予定だったが交付予算額との兼ね合いから購入を見送った。4)その他ギャップ結合再生に影響を及ぼすと思われる他組織(末梢神経、肝臓、腎臓など)についての解析も平行に行っている。本研究は今年度をもって一応終了するが、まだ未解析の領域も多く平成13年度、14年度の研究を継続し、更に発展させる予定である。概略は以下の通りである。1)糖尿病モデル動物の作製雄性SD系ラット(68週齢)に催糖尿病薬であるSTZを6mg/0.1ml/100g体重の割合いで静注した。同動物は2日後には血糖値が上昇し、23カ月で水晶体の白濁を認め、白内障を誘発した。伊奈・北村がコンスタントに作成できるようになった。2)マレイン酸イルソグラジンの投与マレイン酸イルソグラジンを6.7μg/0.3ml/100g体重になるよう溶解し、毎日1回経口投与した。実験群として以下の4群を用意した。(1)STZ注射、1週間前より連日イルソグラジン投与群(2)STZ注射日より連日イルソグラジン投与群(3)STZ注射日より連日水投与群(4)生理食塩水注射、連日水投与群3)解析正常ラットと糖尿病ラットからの眼球組織(水晶体、網膜)を摘出後、固定・凍結切片を作製し、抗コネクシン(Cx)32,抗Cx43,抗Cx50抗体で前述組織内でギャップ結合の免疫組織化学染色を試みた。眼球組織は軟部組織と硬組織が混在し、切片作製に困難を極めた。4)その他
ヒト遺伝性難聴を切り口とする、聴覚生理の網羅的解析

我々がヒト難聴遺伝子として同定したTRIOBPには主に3種のアイソフォーム(T1, T4, T5)があり、アイソフォーム特異的にアクチンの束化、網目構造の形成、不動毛の発生などマルチな機能を有することを見いだしている。まず、T4/5の両方が阻害されるヒト難聴に加え、T5のみが影響をうけるヒト遺伝性難聴の変異が同定された。T4/5の変異は生下時より重度難聴を引き起こすのに対してT5のみでは進行性難聴と、表現形が異なっていた。この機序を解明すべく、T5特異的KOマウスを作製した。この不動毛の根の構造解析をFIB-SEMで行った結果、T4/5 KOでは根の構造が完全に消失しているのに対して、T5特異的KOでは根が存在するものの低形成であった。根が十分に成熟していない不動毛は剛性を失っており、加齢とともに変性しヒトと同様の進行性難聴を示した。T5はcoiled-coilドメインにより多量体を形成することを見出し「T5より分子量の小さいT4のみで根は形成されるがこれは細く、成熟した太い根を形作るにはT5の多量体が必要」というモデルを提唱した。次に、TRIOBPの解析に伴って発見したミオシンホスファターゼ調節サブユニットMYPT1,2の遺伝子について日本人遺伝性難聴関連遺伝子データから新規変異を探索したが、現在のところ同定されていない。また、マウス内耳蝸牛のcDNAライブラリからMYPT1,2をクローニングした結果、現在報告されている複数のアイソフォームとは異なる配列のものが内耳特異的に発現している可能性が示唆された。現在、細胞株を用いたタンパク発現実験への使用にあたり、サブクローニングを進めている。本課題の対象遺伝子として端緒となるTRIOBPに関して、アイソフォーム毎の機能をマウスモデル作製を経て成体での機能を解明した。これは聴覚生理の一端を明らかにする成果となった。また1万家系に及んだ日本人遺伝性難聴関連遺伝子データよりMYPT1,2の遺伝子について新規変異を探索したが、現在のところ同定されていない。MYPT1, 2と協働する分子に加え、難聴に関与する遺伝子・特に新規変異を同リポジトリから多く見出し、臨床所見と併せて評価を進めている。本課題を推進する上でさらなるヒト遺伝性難聴の原因遺伝子および原因変異の探索が必要であり遺伝性難聴患者からのサンプル収集は極めて順調に遂行できている。これまでに明らかにしたTRIOBPアイソフォーム毎の機能の違いを、さらにドメイン単位で解析を進め、MYPT1, 2を含めた協働分子との相互作用を解明する。またMYPT1, 2カスケードに関与する分子の探索を進め「TRIOBPにより規定される「不動毛の根」という場で何が起こっているのか」という大きな問いにアプローチする。順調に構築できている日本人遺伝性難聴患者のゲノムサンプルリポジトリから、TRIOBP, MYPTに限らずTRIOBPと関連する新規難聴遺伝子・変異を同定し、これらの機能解析を進める。

本課題を推進する上でさらなるヒト遺伝性難聴の原因遺伝子および原因変異の探索が必要であり遺伝性難聴患者からのサンプル収集は極めて順調に遂行できている。これまでに明らかにしたTRIOBPアイソフォーム毎の機能の違いを、さらにドメイン単位で解析を進め、MYPT1, 2を含めた協働分子との相互作用を解明する。またMYPT1, 2カスケードに関与する分子の探索を進め「TRIOBPにより規定される「不動毛の根」という場で何が起こっているのか」という大きな問いにアプローチする。順調に構築できている日本人遺伝性難聴患者のゲノムサンプルリポジトリから、TRIOBP, MYPTに限らずTRIOBPと関連する新規難聴遺伝子・変異を同定し、これらの機能解析を進める。
12～15世紀の中国陶磁器の流通と消費に関する調査研究ー中国内外の比較研究

本研究は、1215世紀の中国国内外における中国陶磁器の流通と消費の動向を明らかにし、その比較を通して中国陶磁の流通システムを明らかにすることを目的とする。景徳鎮窯、龍泉窯、福建産等の中国南方産陶磁器は、中国国内外で流通する。中国国内の各地域・時代における南方産陶磁器の流通と消費の動向を明らかにし、アジアのその他の地域との比較を通して、該期の中国陶磁の流通経路、流通媒介者、地域性を明らかにし、陶磁器の流通システムの解明を目指す。その解明に向けての基礎的研究として中国華北・東北地域を主に調査研究を行う。
細胞の増殖と分裂を連携制御する新規チェックポイント機構

生物個体を構成する細胞のサイズは、細胞種によって異なるが、そのサイズは厳密に制御されている。単細胞系・酵母の場合、通常の細胞周期過程で細胞サイズは分裂の度に減少することなく一定に保たれることから、size (or mass) controlの存在が示唆されてきたが、その実体は不明である。我々は、分裂酵母Schizosaccharomyces pombeを使って、細胞増殖と分裂との連携制御系の解析をとおし、cell mass controlの実体と思われる、新規チェックポイント機構に到達した。蛋白合成阻害の細胞周期進行への影響を詳細に調べた結果、細胞の全蛋白合成を約50%阻害する濃度の蛋白合成阻害剤を作用させると、S期の進行は阻害されないが、細胞周期間期(G1、G2期)が遅延することを見いだした。このG2期遅延には、Wee1(細胞周期エンジンCdc2キナーゼを負に制御するキナーゼ)が重要で、実際、Wee1キナーゼは、蛋白合成阻害に応答して、転写および転写後調節のレベルで正に調節されることが分かった。さらに、この転写調節には、細胞内情報伝達系Sty1/Spc1 MAPK経路が、一方、転写後調節には、Sty1/Spc1 MAPK経路以外の経路が重要であることが示唆された。また、蛋白合成阻害時のWee1蛋白量維持機構の転写後調節に、Rad24(14-3-3ホモログ)が重要であること、この機構が、既知のチェックポイント機構(Rad3、Mad2)に依存しない新規な機構であることが分かった。そして、蛋白合成阻害時のG1期遅延にはRum1(Cdc2-Cdc13、Cdc2-Cig2を抑制するCDKインヒビター)が重要であり、実際、蛋白合成阻害時にRum1蛋白量が維持された。さらに、Wee1キナーゼによるG2期調節系は、Rum1によるG1期調節系と協調して、蛋白合成阻害時の細胞質量および生存率の維持に重要であることが分かった。以上より、分裂酵母が、蛋白合成阻害時に細胞内蛋白量が充分量に達するまで自身の細胞周期を積極的に遅延させる新規チェックポイント機構を持つことが示唆された。我々は、本機構をCell mass controlの実体ではないかと考えている。
交通ネットワークと多都市システムの一般均衡モデルに関する実証的研究

本研究を通じて成果は以下の通りである.(1)多地域一般均衡モデルの定式化:交通ネットワークによって結ばれた多数の地域から成る経済システムの一般均衡モデルを定式化した。このモデルでは世帯及び企業の立地と、財市場、労働市場、土地市場の均衡を内生化しており、空間的価格均衡を通じて地域間交易のパターンが決まる。このモデルは,生産における集積の経済と地域間輸送費の相互作用により経済システムの空間構造が形成されるメカニズムを記述することができる.(2)モデルのパラメータ推定:東北地方のデータを用いて上で定式化したモデルのパラメータを推定し,適合度の検証を行った。そのため、東北地方を37の地域に分割し,各地域別に企業の生産活動や世帯の消費に関するデータを収集した.その際、データの制約などから、直接モデルのパラメータ推定が求められない場合には,キャリブレーションによりパラメータ値を決定した.推定したパラメータを入力して多地域一般均衡のシミュレーションを実行し,均衡解と実際のデータとの比較を行うという,ファイナルテストを行った.その結果,このモデルが経済活動の空間分布をよく説明することが示された。(3)交通ネットワークの整備効果に関するシミュレーション分析:多地域モデルを用いてシミュレーションを実行し、輸送費低下の効果、および地域間交通ネットワーク整備の効果を分析した.また世帯の効用変化に基づいて、交通整備の経済便益を評価した.まず一般的な傾向を調べるため、すべての財、すべての地域間の輸送費が一様に減少した場合、地域別人口分布と経済便益がいかなる変化するかを調べた.次に東北地方で計画されている高速道路の各路線が開通した場合、地域別人口分布や経済便益がどのように変化したかを比較検討した。主たる結論は、既存の大都市と小都市を結ぶリンクの整備は、大都市へのさらなる経済活動の集中をもたらすこと、そして小都市間を結ぶリンクの整備は空間構造の分散化と相対的に高い経済便益をもたらすことが示された。(1)多都市システムの一般均衡モデルの構築(文、佐々木):国土計画、都市・地域経済学などの関連分野において、多都市システムに関する文献レビューを行った。文献レビューを通じて、既存のモデルにおける問題点を整理し、本研究の目的を達成するために作成されるモデルが具備すべき条件を明らかにした。本研究では、企業の立地と人口移動、そして財市場、労働市場の均衡、さらに地域間の交易パターンをモデル化する。これまでの研究において作成された基本モデルをもとに、実証分析を行うためのデータ利用可能性を考慮してモデル定式化の修正を行った。そして仮想的に作成されたテストデータに対して、モデルの挙動を調べるための予備的シミュレーションを行った。(2)データ収集と加工(文、安藤):生産関数、効用関数、交易モデルなどの諸方程式に含まれるパラメータを推定するため、日本の都市における人口、企業の立地、所得、都市間の交通流動と交通施設整備水準について、統計資料を収集し、データとして入力した。本研究では、一つの中心都市を持つ都市圏を分析単位とするが、既存のデータの単位である行政区域はそのような概念とは対応しない。そこで地域ごとのまとまりなどを考慮して都市圏の設定を行った。そして収集されたデータは、本研究で設定する都市圏と集計単位が一致していないので、それらを整合させるためのデータの加工を行った。(1)個別関数の推定:生産関数、効用関数,交易モデルなどの諸方程式に含まれるパラメータの推定を行った。上記の方程式中には、データの制約のため、直接パラメータの推定ができなにものも含まれるが、間接的な方法で推定する方法を開発した.

具体的には,生産関数の推定を通じて,集積の経済を表すパラメータを推定した.また貨物純流動データを用いて交易モデルを推定することを通じて,本研究における重要なパラメータである輸送費係数の推定を可能にした.効用関数のパラメータは,産業連関表の支出シェアに関するデータを用いて推定した。その他のパラメータは,来年度に全体モデルが組みあがった後,キャリブレーションを通じて推定される.(2)シミュレーションシステムの構築:本モデルは非線型の連立方程式体系であり、端点解の処理も含まれるので独特の解法が必要である。問題の性質に応じたコンピュータプログラムの開発を行った.仮想的な地域システムを対象としたテスト・シミュレーションを行ったところ,いくつか課題も残されたが,ほとんどのケースで均衡解への収束が達成できた.しかしこれは来年度においても引き続き検討すべき課題である.(3)昨年度までに得られた研究成果を,1999年11月にカナダのモントリオールで開かれた国際地域学会北米大会において報告し,参加者から有益なコメントや批判を受けることができた.本年度の研究で得られた成果は以下の通りである.(1)モデルのキャリブレーションと検証:昨年度には個別関数の推定を行ったが,統計資料の制約により残されていた未知のパラメータを、シミュレーションモデル全体を操作して,キャリブレーションにより推定した。推定したパラメータを入力して多地域一般均衡のシミュレーションを実行し,均衡解と実際のデータとの比較を行うという,ファイナルテストを行った.その結果,このモデルが経済活動の空間分布をよく説明していることがわかった。(2)交通ネットワーク整備の影響に関するシミュレーション分析:多地域モデルを用いてシミュレーションを実行し、輸送費低下の効果、および地域間交通ネットワーク整備の効果を分析した.また世帯の効用変化に基づいて、交通整備の経済便益を評価した.まず一般的な傾向を調べるため、すべての財、すべての地域間の輸送費が一様に減少した場合、地域別人口分布と経済便益がいかなる変化するかを調べた.次に東北地方で計画されている高速道路の各路線が開通した場合、地域別人口分布や経済便益がどのように変化したかを比較検討した。(3)研究成果のまとめ:以上の分析結果にもとづいて、代替的な交通ネットワークの整備パターンが対象地域の空間構造が分散化させるのか集中化させるのかという点、およびそれぞれの整備案がもたらす経済便益の大きさという観点から評価結果をとりまとめた。主たる結論は、既存の大都市と小都市を結ぶリンクの整備は、大都市へのさらなる経済活動の集中をもたらすこと、そして小都市間を結ぶリンクの整備は空間構造の分散化と相対的に高い経済便益をもたらすことが示された。
「オンライン市民参画ジャーナリズム」の実践的特性に関する日・韓比較研究

本研究ではまず、韓国のオンライン・ニュースメディア「インターネット新聞」を例として、「オルタナティブ・メディア」の代案的特性を韓国インターネット新聞市場の現状を踏まえながら理論的に考察した。また、韓国「インターネット新聞」の定義や類型、そしてその背景などを分析し、韓国「インターネット新聞」の発展過程を大きく5段階に区分した。さらに各段階におけるそれぞれの特徴や背景、そして現況などを「市民参画ジャーナリズム」的観点から検討した。本研究は、「市民記者制」を導入し積極的に活用している韓国のオンライン・ニュースメディアを中心に、オンライン環境における「市民参画ジャーナリズム」の実践的特性を実証的に考察し、日本のオンライン・ニュースメディアとの比較を試みながら、その可能性と課題を明らかにすることを主な目的とするものである。そのためにまず、韓国のオンライン・ニュースメディア「インターネット新聞」を例として、「オルタナティブ・メディア」の代案的特性をマス・メディアとの二項対立的な考えではなく、「オルタナティブ・メディア」独自の特性として捉えなおすことの可能性と課題などについて、韓国インターネット新聞市場の現状を踏まえながら考察した。その結果を論文として投稿している。さらに、韓国の言論環境の変化などを踏まえながら、韓国「インターネット新聞」の定義や類型などについて、そして韓国「インターネット新聞」市場の背景を技術基盤的要因と歴史的要因、主体的要因に分け分析した。また、韓国「インターネット新聞」の発展過程を大きく1「オフライン従属型インターネット新聞」の登場期、2「オンライン独立型インターネット新聞」の登場期、3従属型-独立型インターネット新聞の共同発展期、4ポータル従属型インターネット新聞の登場とマルチメディア機能の強化、5オンライン個人メディアの登場とインターネット新聞の変容という5段階に区分し、それぞれの特徴や背景、そして現況などを「市民参画ジャーナリズム」的観点から検討し分析する作業を行った。その結果を論文として発表している。そして「市民記者制」の導入などを中心に、日本のオンライン・ニュースメディアとの比較分析を行い、両国の「市民参画ジャーナリズム」の実践とその具体的な違いなどを比較分析しその結果をまとめているところである。本研究は、「市民記者制」を導入し積極的に活用している韓国のオンライン・ニュースメディアを中心に、オンライン環境における市民参画ジャーナリズムの実践的特性を実証的に考察し、日本のオンライン・ニュースメディアとの比較を試みながら、その可能性と課題を明らかにすることを主な目的とするものである。具体的には、オンラインニュース生産過程で現れる市民参画ジャーナリズムの実践的特性に関する比較分析と「オンライン市民記者制」が市民参画ジャーナリズム実践に及ぼす影響に関する比較分析である。そのために平成23年度においては、韓国の言論環境の変化などを踏まえながら、韓国のオンライン・ニュースメディア「インターネット新聞」を中心に、大きく既存マス・メディア主導型「インターネット新聞(On and Off-line Newspaper)の登場、オンライン上の独立型「インターネット新聞(Only On-Line Newspaper)」の登場、ポータルサイト従属型「インターネット新聞」の登場、ブログなどのSNS機能を用いた「インターネット新聞」の登場などの時期に分類し、その特徴などを市民参画ジャーナリズム的観点から検討し分析する作業を行った。その結果を論文としてまとめているところである。今後、その研究結果を踏まえて、日本のオンライン・ニュースメディアとの比較分析を行い両国の市民参画ジャーナリズムの実践とその具体的な違いを考察する。さらに、市民記者制を導入しているニュースメディアと導入していないニュースメディアとの比較を通して「オンライン市民記者制」が市民参画ジャーナリズム実践に及ぼす影響などを比較分析する予定である。研究テーマの大きな柱の一つである。韓国のオンライン・ニュースメディアに対する情報収集や文献調査などが順調に進んでおり、これからの研究日程からみて順調に進展していくものと判断されるため。今後、韓国のオンライン・ニュースメディア「インターネット新聞」に関する研究結果、つまりニュースの生産・流通・消費という側面からの特徴などを「インターネット新聞」の発展段階別に検討し、市民参画ジャーナリズムの実践的特性などを比較分析した研究結果を踏まえて、日本のオンライン・ニュースメディアとの比較分析を行う。さらに、独立型ニュースメディアも「市民記者制」の導入の仕方によって専門記者主導型、専門記者と市民記者共同主導型、市民記者主導型に分類し、「市民記者制」の導入が市民参画ジャーナリズム実践に与える影響やその具現の程度を比較分析する予定である。平成23年度においては、韓国や日本での現地調査を行わず文献やインターネットの検索による情報収集が多かったこと、また資料整理や集計作業のための人件費(謝金等)の出費がなかったことから残額が生じている。次年度においては次の計画に沿って予算執行を行い、研究を進める予定である。1.現地での情報収集と学会への参加などの交通費を含む諸費用:30万円2.物品や参考文献、情報収集に掛かる費用:25万円3.資料整理や集計作業のための人件費(謝金等):15万円4.その他(報告書作成等):33,403円。以上の計画に沿って研究費を使用する予定である。
iPS細胞由来軟骨細胞および生体由来軟骨細胞の特性比較

自家軟骨細胞シート移植による関節治療法は、硝子軟骨による軟骨損傷の修復と安全性が確認され優れた治療法であることが示されている。本研究は、iPS細胞から誘導した硝子軟骨様組織を成人膝軟骨の代替組織として用いることにより同種軟骨細胞ソースとして応用することを目標とした。iPS細胞から誘導した軟骨様組織と、これまでに用いられてきた生体由来の軟骨組織から作製した細胞シートの特性および機能の同等性を検討した。H28年度は、4種のiPS細胞由来軟骨組織から細胞シート(iPSCシート)を作製して膝軟骨細胞シートと比較した。iPS細胞シートは多層化した細胞シート構造を示し、細胞数や表面マーカーの発現、組織染色、TGFβの産生量はほぼ同様であったが、軟骨マーカーであるmelanoma inhibitory activityの産生量が劣る傾向を示した。H29年度は、iPS細胞樹立条件やドナーなどの条件によりiPS細胞由来軟骨様組織の特性が異なるケースがあることが明らかになったため、臨床用のHLAホモ接合体ドナー由来の軟骨様組織を受領する手続きを行い、改めて細胞ストックの作製、iPSシートの作製と特性解析を実施した。H30年度は、臨床用ドナー由来iPSCシートを作製し、異種同所性移植モデルによる軟骨修復効果を検討した。組織学的評価の結果、陽性対象として実施した多指症由来軟骨細胞シートでは、非治療群に対して有意なスコアの改善を認めたが、iPS細胞由来軟骨細胞シートの修復組織はI型コラーゲンの染色性のみ確認され、硝子軟骨での修復が得られなかった。現状のiPSCシートの効果が多指症由来細胞シートに劣ることが示唆され、作製方法の改善が必要であった。軟骨細胞シートの動物モデルでの有効性と相関するパラメータを用いたin vitroの実験系を構築し、iPSCシートの作製方法を検討中である。自家軟骨細胞シート移植による関節治療法は、変形性膝関節症を有す患者を対象とした臨床研究において、これまで難しかった硝子軟骨による修復と安全性が確認されており、優れた治療法であることが示されている。しかし、細胞原料である成人膝軟骨細胞は体外で増殖させることが難しく、オーダーメイド医療となるため、本治療法を普及させるためには、同種軟骨細胞ソースの開発が必要である。本研究は、iPS細胞から誘導した硝子軟骨様組織を成人膝軟骨の代替組織として用いることにより同種軟骨細胞ソースとして応用することを目標としている。そのため、iPS細胞から誘導した軟骨様組織と、これまでに用いられてきた生体由来の軟骨組織から作製した細胞シートの特性および機能の同等性を検討している。H28年度は、4種のiPS細胞由来軟骨組織から細胞シートを作製して特性を解析し成人膝軟骨細胞シートと比較した。iPS細胞由来軟骨様組織を酵素的に分散し作製した軟骨細胞シートは、生体軟骨組織から作製した細胞シート同様に剥離可能な強度と多層化した細胞シート構造を示し、構成する細胞数や表面マーカーの発現にも大きな差は認めなかった。細胞シートの組織染色でも、生体由来軟骨細胞と同様にサフラニンO陰性とII型コラーゲン陰性、アグリカン、フィブロネクチン、I型コラーゲンで陽性を認めた。TGFβの産生量は同等以上であったものの、melanoma inhibitory activityの産生量が劣る傾向を示した。細胞シート化によりACAN、COL2A1、SOX9の遺伝子発現は軟骨様組織と比較して減少し、脱分化の傾向を認めた。生体由来の軟骨組織と類似した特性を示す細胞シートが作製できたことから、異種同所性移植モデルにおける有効性評価を実施する予定である。iPS細胞由来軟骨様組織からの細胞シート作製および特性解析は順調に終了した。

昨年、軟骨様組織の供給元(CiRA)で臨床用のiPS細胞ストックからの軟骨様組織の作製が可能になったが、これまでの検討から、軟骨様組織のもととなるiPS株の違いや分化誘導条件の違いにより作製される細胞シートの特性に若干の差が認められていることから、臨床で使用可能な株そのものを用いた検討が必要と考えている。現在は臨床株で作製された研究試料の授受に必要な手続の完了を待っている状況である。臨床で使用可能な株そのものを用いた検討が重要となったため、研究試料の授受に必要な手続を進めている。試料の授受が可能になり次第、細胞シートの作製と特性の確認を実施する。同等のiPS細胞由来軟骨細胞シートが作製できることが確認でき次第、H30年度に計画していた細胞シートの異種同所性移植モデルにおける軟骨修復作用の検討を実施予定である。H29年度計画のiPS細胞由来軟骨様組織細胞の安全性や免疫原性については、原料として使用できるiPS細胞株そのもので評価すべきであることが明らかとなったため、軟骨修復作用を確認できたiPS細胞株について実施する予定である。細胞シートの作製が順調に進んだことにより、当初見込みより少ない経費で予定の特性解析が終了した。しかし、臨床使用株そのものでの解析が必要となり、この授受にはあらたな各種委員会の承認や契約手続きが必要であったため、研究試料の授受が可能になるまで研究を中断している。今年度、研究試料の授受が可能となるため、この臨床使用株の解析に経費を充当する。臨床用iPS細胞ストックから作製した軟骨様組織について、細胞シートの特性評価をin vitroで再度実施する。その後、免疫抑制剤投与下の白色家兎を用いた、異種同所性移植モデルによる軟骨修復作用の評価に使用する。
キラルな励起CT錯体を経由する新しい不斉光反応制御法の開発

これまでの本申請者の研究によって、今まで十分に明確な区別ができていなかった励起CT錯体とエキサイプレックスが異なった反応性、立体選択性を示す化学種であるということが、キラルプローブを用いたジアステレオ区別反応の検討により明らかとなってきた。しかしながら、励起モードを変えるだけで完全に異なった立体選択性を与える本系の詳細な反応機構の詳細に関しては未だ明らかとなっていなかった。そこで本年度は、レーザー分光を用いて両励起モードにおける励起種の違いについて検討することにより、分光学的にも二つの励起錯体を区別し、反応機構を明らかにする事を目的とし、さらには他の系にも同様の検討を展開する事とした。このように、励起モードを変えるだけで全く逆の立体選択性を与えるような反応機構を分光学的に検討するために、本年度は3ヶ月にわたり自ら渡欧し、既に研究交流のあるValencia Politecnica大学のM.Miranda教授の指導下、各種レーザー分光機器を用いて両励起モードにおける励起種の寿命・反応性の違いについて検討を行った。また、励起状態における電子密度分布などをより詳細に検討し、両励起錯体の構造・エネルギー状態の違いを明らかとする事により、実際の反応結果と合わせて包括的に議論した。さらに生成物であるジアステレオメリックな[2+2]環化付加体を単離してX線結晶構造解析を行った。このような実験を行うことで、スチルベンとフマル酸エステルの[2+2]光環化付加の系において、分光・反応・計算結果をすべて包括的に検討する事によって、励起CT錯体経由の不斉光化学を新たな生成物キラリティー制御手段として確立した。また結果はリストに示すような数報の国際誌への報告とし、また、全体をまとめた比較的総合的な論文を執筆中である。今年度の研究ではCT励起と直接励起を比較するために最適な系としてスチルベンとフマル酸エステルのジアステレオ区別環化付加反応に注目し、キラルな置換基を導入したフマル酸エステルとスチルベンとのジアステレオ区別環化付加反応において、スチルベンの直接励起と電荷移動錯体を選択的に励起するCT励起とで生成物比ならびにジアステレオ選択性を比較することにより、励起CT錯体とエキサイプレックスの化学的性質、反応性の違いを(1)温度効果、(2)溶媒効果、(3)圧力効果について検討した。(1)温度効果:基質の直接励起とCT錯体の選択的励起とにおける温度効果は全く異なり、直接励起では温度を下げるに従って生成物のジアステレオ選択性が反転する(逆の立体構造を持つ生成物が優位に生成する)事が明らかとなった。さらにトルエン中-50°Cにおいては、直接励起とCT励起とで全く逆の生成物立体選択性を示し(直接励起では-53%de、CT励起では52%de)、単純に励起モードを変えることにより生成物の立体選択性を制御できる事を明らかとした。(2)溶媒効果:トルエン中と同様に、ジエチルエーテル中でも同様に両励起モードにおける温度効果を検討した結果、同様の温度依存性が見られた。このことから反応機構は溶媒に依らず同一の機構がそれぞれの励起モードにおいてはたらいている事を明らかとした。(3)圧力効果:高圧化では予想されるようにCT錯体が効率よく生成されるものの、生成物の立体選択性には直接、CT励起ともに圧力を変える事による変化は見られなかった。このことから高圧化では立体選択性を変えることなく、CT錯体のみをより効率よく選択的に励起する事が可能である事を明らかとした。今年度の研究では、CT励起と直接励起を比較するに当たって最適な系であるスチルベンとフマル酸エステルのジアステレオ区別環化付加反応について、特に、(1)経時変化(2)スチルベン異性体の反応への影響について検討を進めた。(1)経時変化:環化付加生成物の生成物比ならびにジアステレオ選択性は、光照射時間によって大きく変化する事が明らかとなった。特に生成物のジアステレオ選択性は照射時間と共に大きく減少し、さらにこの傾向は直接励起においてより顕著に見られることが明らかとなった。反応のごく初期段階での選択性を検討するために、照射時間が0分での外挿値を用いてジアステレオ選択性について比較・検討を行った結果、直接励起の場合では以前に報告したように大きな温度効果がジアステレオ選択性に見られたのに対して、CT励起の場合には温度効果がほとんど見られなかった。この事は、CT励起では基底状態での電荷移動(CT)錯体の生成比がジアステレオ選択性に大きく反映されていることを強く示唆していると考えられる。(2)次に(Z)-スチルベンとフマル酸エステルの光反応について検討した。結果、(E)-スチルベンを用いた時と比較して、全く逆のジアステレオ選択性を示す事が明らかとなった。つまり、アルケン部のcis-trans構造の違いのみによって、ジアステレオメリックな生成物を作り分ける事が可能である事を初めて明らかとした。さらには、コロンビア大学Nicholas J. Turro教授との共同研究により、レーザー光を用いた励起種の発光・寿命の解析を行った。以上の結果は下記の雑誌論文に発表したのと共に、Molecular Chirality 2005,Pacifichem 2005などの国際学会においても発表を行った。

しかしながら、励起モードを変えるだけで完全に異なった立体選択性を与える本系の詳細な反応機構の詳細に関しては未だ明らかとなっていなかった。そこで本年度は、レーザー分光を用いて両励起モードにおける励起種の違いについて検討することにより、分光学的にも二つの励起錯体を区別し、反応機構を明らかにする事を目的とし、さらには他の系にも同様の検討を展開する事とした。このように、励起モードを変えるだけで全く逆の立体選択性を与えるような反応機構を分光学的に検討するために、本年度は3ヶ月にわたり自ら渡欧し、既に研究交流のあるValencia Politecnica大学のM.Miranda教授の指導下、各種レーザー分光機器を用いて両励起モードにおける励起種の寿命・反応性の違いについて検討を行った。また、励起状態における電子密度分布などをより詳細に検討し、両励起錯体の構造・エネルギー状態の違いを明らかとする事により、実際の反応結果と合わせて包括的に議論した。さらに生成物であるジアステレオメリックな[2+2]環化付加体を単離してX線結晶構造解析を行った。このような実験を行うことで、スチルベンとフマル酸エステルの[2+2]光環化付加の系において、分光・反応・計算結果をすべて包括的に検討する事によって、励起CT錯体経由の不斉光化学を新たな生成物キラリティー制御手段として確立した。また結果はリストに示すような数報の国際誌への報告とし、また、全体をまとめた比較的総合的な論文を執筆中である。
完全体内埋込型人工心臓システムの電磁環境工学的立場における信頼性の向上

体内に埋込まれた人工心臓に対して非侵襲にエネルギーや情報を伝送する方法として体外結合型経皮エネルギー情報伝送システムはきわめて有用である.本研究ではエネルギー伝送のための磁束と情報伝送のための磁束が直交関係となり,相互干渉のきわめて少ない一体型経皮トランスフォーマの試作と評価を行った.今年度は研究開発中の一体型経皮トランスフォーマの実用化に向けて,着脱の容易が容易になるような機構の導入およびシリコーンによるコーティングを行い,このときのエネルギー及び情報伝送特性を評価した.その結果,試作した経皮トランスフォーマにより,全人工心臓駆動定格消費電力の2倍に相当する40Wのエネルギーを伝送可能であると同時に.4.800bpsの通信速度において1Mbitの情報を誤りなく伝送可能であることを確認した.次に,東京医科歯科大学において研究開発中の補助人工心臓MedTech Heartの実用化を目指し,薬事法により定められているEMCに関する性能評価を行った.その結果,試験項目の一つであり,空間を介して外部に対し放出する電磁波を測定・評価する放射性妨害波試験においてCISPRの限度値を超過した.電磁波の放射源の一つとして各部を電気的に接続するためのケーブルがアンテナとして動作していることが明らかとなったため,ケーブルのシールド,さらに施したシールドを接地し再度放射性妨害波の測定を行った.その結果,外部に対して放出する電磁波の強度をCISPRの限度値以下に低減することができた。また,本対策を行っだ状態において外部電磁界に対する耐性を評価する放射イミュニティ試験を行った.その結果,誤作動は一切確認されなかった.本研究において行ったEMC対策の手法はMEdTech Heartを実用化する上できわめて有用であると同時に、医療現場における電磁環境向上にも大いに貢献するものと考えている.人工心臓システムの要素技術である経皮エネルギー伝送システム(TETS)の誤作動は,患者にとって致命的になりかねないため,高い信頼性が求められる。システムの信頼性を低下させる原因はいくつかあるが,本研究では,電磁環境工学(EMC)的立場におけるシステムの信頼性向上を中心に,検討を行っている。平成20年度の成果を以下に列挙する。1.電気的特性(誘電率・導電率)を生体に一致させた模擬生体(電磁ファントム)の検討を行うため,電磁ファントムの充填・除去が容易な構造を有する電気的特性測定装置の研究・開発を行った。これを用い,電磁ファントムの電気的特性を測定し,電磁妨害(EMI)の評価に必要な周波数帯域において模擬生体としての妥当性を明らかにした。さらに,模擬生体にTETSの体内部分を埋め込み,EMIに関する評価と低減に向けた検討を行った。種々の工夫を施すことにより,TETSをEMIに関して薬事法に適合するシステムとすることができた。2.現在のところ薬事法に基づいたEMC試験項目には存在しないものの,今後人工心臓システムを含む在宅医療機器が曝される機会が多いと考えられる磁界イミュニティについて,その試験内容の提案と試験用コイルの研究・開発を行った。さらに,試作した試験用コイルを用いてTETSの磁界イミュニティを評価したところ,人工心臓システムに悪影響を及ぼさない程度であり,十分なイミュニティを有することを明らかにした。3.患者のQOL向上を目指し,単一装置を体表面に装着するのみで非侵襲に駆動用エネルギーと制御用情報を伝送できる一体型経皮トランスフォーマの検討を行った。エネルギーと情報の同時伝送の際に生じる相互干渉を,トランスフォーマの巻き方に独自の工夫を施すことにより,分離フィルタを用いることなくこれを低減し,エネルギーと情報の同時伝送が可能であることを示した。また,本対策を行っだ状態において外部電磁界に対する耐性を評価する放射イミュニティ試験を行った.その結果,誤作動は一切確認されなかった.本研究において行ったEMC対策の手法はMEdTech Heartを実用化する上できわめて有用であると同時に、医療現場における電磁環境向上にも大いに貢献するものと考えている.
重心フィードバック法による障害児の立位動作の心理的リハビリテイション研究

本研究は,重心フイードバック法というオシロスコープ上に投影される自己の重心点を一定の目標点に移動させる独創的な心理学的な方法によって,種々の障害児と健常者とを比較して,立位動作のリハビリテイションの特性や問題点を心理学的に分析・検討することにあった.成果は,種々の実験結果から下記の5点に要約される.1.まず障害児,特に脳性マヒ児は,立位動作時の重心の状態がきわめて不安定であり,またその動揺が激しいということである.2.重心フイードバックを試行すると,脳性マヒ児はある程度の効果はあってもその程度はきわめて劣っており,また動揺が大きく不安定である.3.重心フイードバック効果(10試行)についてみると,特に精神薄弱児は有意に劣るという特性がみられた.また動揺量では脳性マヒ児がもっとも劣るという結果であった.4.重心移動の最大可動域は,つまり傾斜の範囲は,脳性マヒ児は前後左右の各方向とも有意に劣っており,また傾斜の方向範囲では後の方向が有意に狭く,困難であった.5.以上の点は,いわゆる成瀬の理論(1974)より考察して,障害児がいかに動作機能が劣っており,また不安定かつ困難であるかを示唆するものである.このことは,上位機能としての,いわゆる"心理機能"あるいは"自己機能"が劣るという問題であり,したがってこのことが障害児のリハビリテイションや教育等ではきわめて重要な課題になると思われる.この点が本研究の最大の成果であり,本研究で得られた新しい知見は,今後の障害児の研究の発展のために大いに貢献が期待できると思われる.本研究は,重心フイードバック法というオシロスコープ上に投影される自己の重心点を一定の目標点に移動させる独創的な心理学的な方法によって,種々の障害児と健常者とを比較して,立位動作のリハビリテイションの特性や問題点を心理学的に分析・検討することにあった.成果は,種々の実験結果から下記の5点に要約される.1.まず障害児,特に脳性マヒ児は,立位動作時の重心の状態がきわめて不安定であり,またその動揺が激しいということである.2.重心フイードバックを試行すると,脳性マヒ児はある程度の効果はあってもその程度はきわめて劣っており,また動揺が大きく不安定である.3.重心フイードバック効果(10試行)についてみると,特に精神薄弱児は有意に劣るという特性がみられた.また動揺量では脳性マヒ児がもっとも劣るという結果であった.4.重心移動の最大可動域は,つまり傾斜の範囲は,脳性マヒ児は前後左右の各方向とも有意に劣っており,また傾斜の方向範囲では後の方向が有意に狭く,困難であった.5.以上の点は,いわゆる成瀬の理論(1974)より考察して,障害児がいかに動作機能が劣っており,また不安定かつ困難であるかを示唆するものである.このことは,上位機能としての,いわゆる"心理機能"あるいは"自己機能"が劣るという問題であり,したがってこのことが障害児のリハビリテイションや教育等ではきわめて重要な課題になると思われる.この点が本研究の最大の成果であり,本研究で得られた新しい知見は,今後の障害児の研究の発展のために大いに貢献が期待できると思われる.本研究は、重心フィードバック法というオシロスコープ上に光点として投影される自己の立位動作の重心点を一定の目標に移動させるという心理学的課題により、脳性マヒ児や精神薄弱児,自閉症児等、さらに普通児の立位動作のリハビリテイションの特性や問題点を分析・検討することであった。その結果は、来年度への継続研究であるために、まだ途中の段階で明白になっていないが、1.障害児は、とくに脳性マヒ児は普通児にくらべて重心の動揺がきわめて大きく、立位動作が不安定である。すなわち、立位動作のコントロルが劣り、非常に困難を示している。2.障害児は、自己の重心点を一定の目標に定位させることが、すなわち重心のフィードバックがきわめて困難である。立位動作を一定に保つことが困難で、動揺かつ分散が大きく不安定である。3.障害児は、重心を最大限に移動させることに限界があり、移動の範囲が狭く、劣っている。立位動作に柔軟性がなく、立位動作のコントロルが劣っている。以上より、障害児の立位動作はきわめて不安定かつ困難な状況にあり、これが一体何によって起因しているかの解明が重要である。その点の心理学的問題としては、緊張-弛緩のバランスが考えられるが、もっと基本的には自己(self)の問題であろうと予想される。したがって、継続としての来年度の研究として自己の観点から研究を深化させていく必要がある。来年度はさらに詳細な研究計画のもとに種々の分析・検討を加えていきたい。