hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シリコン表面上のアクティブ単分子素子の開発

動的分子の存在位置のコントロールを利用した分子デバイスを作製するため、Si表面の特定範囲にトリメチルホスフィン(TMP)分子を閉じ込め、それを外部電極によって制御することを目指して研究を進めている。高濃度リンドープにより電極化したSi基板部に電圧を印加し、発生させた電界によってナノギャップ間に吸着させたTMP分子の挙動をコントロールできれば新たな駆動原理の分子デバイスの実現に繋がる。本研究では高濃度リンドープ電極の作製を試みた。リンドープは、シリコン基板上にリン原子を含む半導体用不純物塗布拡散剤(OCD)を塗布し、熱拡散(950°C, 5-20 min)によって行った。ドープ濃度は、測定したSiの厚みとシート抵抗を測定して求めた。また電子ビームリソグラフィーを使用して5 μm-5 nmまでの様々なラインパターンをつくり、光学顕微鏡と原子間力顕微鏡(AFM)にてナノギャップの観察を行った。本研究の結果、ドープ濃度が10^20 cm-3以上の非常に高濃度な電極が得られた。しかし、ギャップとギャップの間隔を200 nm以下にした場合にはパターンが全て繋がることでナノギャップが消えていた。それらはパターニングプロセス中でのサイドエッチング、サイドディフュージョン、電子散乱などによる影響が考えられる。パターニングプロセスの最適化とギャップ幅の関係について研究を進める。ナノギャップのアプローチに加えて、分子吸着のプロセスをより詳細に制御するために、グラフェンの下地にドーピングをすることで、表面のpオービタルの電子占有率を段階的に変えることを検討している。このために、SiC単結晶基板を真空加熱することでグラフェンを作製することを試みた。その結果、単原子が明瞭に分離された観察されたグラフェンの走査トンネル顕微鏡像を得ることに成功した。高濃度リンドープ電極の作製においては、10^20 cm-3以上の非常に高濃度な電極が得られたことから、ドープ量は電極として十分であることが分かった。この結果から、リン原子を含む半導体用不純物塗布拡散剤(OCD)を塗布し、加熱するという処理自体は問題がないことが確認できた。しかし、残念ながら適度なギャップを有する電極がまだ完成していない。熱拡散時に予想以上にリンが基板横方向に拡散していることがこの要因である。このため、やや遅れているという状況とした。リンドープ以外にも外部プローブを用いたナノギャップの作製などによっても本研究を遂行できる可能性があり、複数のアプローチを試みることが、今後検討されている。しかし、当初予定していなかったSiC単結晶基板への分子吸着制御の実験が想定以上に進んでいる。得られた単原子が観察されているSTM像はこれまで報告されているどの論文のものよりも明瞭なものが得られており、分子制御のための下地作りの第一歩が踏み出されたことの意義は大きい。高濃度リンドープによる電極づくりにおいては、今後も最適化の条件を探っていく。側方への熱拡散の量、基板温度、加熱時間の関係を明確にし、その上でどのくらいのギャップが残るかを考慮して条件最適化を行う。また、高濃度ドーピング以外の別の方法も検討する必要がある。現在、物理的なプローブを用いた電極について検討している。試料基板の両サイドから先端を先鋭化した金属針を配置することを計画している。ただし、この手法ではナノギャップを維持することは難しく、ミクロンスケールでのギャップになるが、高電圧の印加に耐えうるため、実質的な電場の影響を見ることは可能であると予想される。また、SiC単結晶基板について、今後、金属イオンのドープを行い、分子吸着の実験を行う予定である。金属イオンとしてはLi等の基板に電子を供与するものを用いることを検討している。また、部分酸化をさせることで、酸化グラフェンのような電子状態を作り出し、その酸化物ネットワークの中での分子の動的挙動を観察することを計画している。本研究では、分子の移動を伴う単分子素子(アクティブ単分子素子)の開発を目指している。29年度は走査トンネル顕微鏡(STM)によって高濃度リンドーピングの表面構造を原子スケールで調べ、リン原子周辺の電子状態について解明した。熱拡散プロセスによってリンをドーピングしたシリコン基板に対して、4端子法および二次イオン質量分析計測によって十分な量のリンが導入されたことを確認した。続いて、その基板をHFでエッチングした後、超高真空容器に導入し、フラッシング加熱を行った。STM観察の結果、filled-state像において、7x7再構成構造の輝点の中に、一部高強度の輝点が観察された。これは表面のSiアドアトムをP原子が置き換えた構造であると予想される。表面に露出したP原子には非共有電子対が存在するため、filled-state像の強度が上昇することは妥当である。一方、empty-state像では、このような強度の上昇が観察されていない。レストアトムの位置をP原子が置き換えた場合には、3個の輝点が同時に高強度になるという現象も観察された。サブサーフェスにP原子が存在する場合には、P原子に電荷が移動することで、表面原子がより正に帯電するという結果が得られた。この場合にはempty-state像の方がより高強度の輝点が観察された。リン原子濃度が特定の値を超えた場合、表面の7x7再構成構造は消失し、P-terminated Si(111)-(6√3×6√3)再構成構造が観察された。この構造では最表面にリンが高密度に存在していることが予想される。

1原子おきにリン原子に置き換わっている場合には、非共有電子対の精密な配列が実現されている可能性があるため、ルイス酸ガスの吸着などへの応用研究が期待される。ここまでの研究の達成状況について、以下に列挙する。1.目的としていたリンの高濃度ドーピングに成功した。2.リンの高濃度ドーピング処理後に超高真空中に試料を導入し、フラッシング加熱した表面の原子スケールでのSTM観察に成功した。3.上記の像の解析から、ドーパント周辺の構造について電子状態の予想ができた。4.ドーパント濃度が特定の値を超えた場合に表面構造が大きく変化することを見出した。5.走査トンネル分光によって各表面の電子状態の情報が得られた。6.上記をまとめて、招待講演2件を行った。7.上記をまとめて、査読付き論文1件を発表した。本研究は3段階のステップを計画している。1段階目はシリコン表面への高濃度ドーピングによって50nm程度の間隔を持つナノギャップ電極を作製し、電極構造を保ったまま、シリコン清浄表面のSi(111)-7×7再構成構造が得られるかどうかをSTMによって確認するという内容である。ここまでの研究により、フラッシング後に、ほぼ清浄表面と同じSi(111)-7x7が観察されていることはすでに確認できた。このことは、本研究を推進する上で大変意義深い結果である。しかし、ナノギャップ電極の作製という目標までは到達できていない。この意味で、当初の計画に対して、やや遅れていると判断した。動的分子の存在位置のコントロールを利用した分子デバイスを作製するため、Si表面の特定範囲にトリメチルホスフィン(TMP)分子を閉じ込め、それを外部電極によって制御することを目指して研究を進めている。高濃度リンドープにより電極化したSi基板部に電圧を印加し、発生させた電界によってナノギャップ間に吸着させたTMP分子の挙動をコントロールできれば新たな駆動原理の分子デバイスの実現に繋がる。本研究では高濃度リンドープ電極の作製を試みた。リンドープは、シリコン基板上にリン原子を含む半導体用不純物塗布拡散剤(OCD)を塗布し、熱拡散(950°C, 5-20 min)によって行った。ドープ濃度は、測定したSiの厚みとシート抵抗を測定して求めた。また電子ビームリソグラフィーを使用して5 μm-5 nmまでの様々なラインパターンをつくり、光学顕微鏡と原子間力顕微鏡(AFM)にてナノギャップの観察を行った。本研究の結果、ドープ濃度が10^20 cm-3以上の非常に高濃度な電極が得られた。しかし、ギャップとギャップの間隔を200 nm以下にした場合にはパターンが全て繋がることでナノギャップが消えていた。それらはパターニングプロセス中でのサイドエッチング、サイドディフュージョン、電子散乱などによる影響が考えられる。パターニングプロセスの最適化とギャップ幅の関係について研究を進める。ナノギャップのアプローチに加えて、分子吸着のプロセスをより詳細に制御するために、グラフェンの下地にドーピングをすることで、表面のpオービタルの電子占有率を段階的に変えることを検討している。
溶媒蒸発結晶化過程で観測される液滴状凝集体の電子状態・構造

近年,新たな表示デバイスとして有機電界発光(EL)の開発が急速に進んでいる.発光体として用いられる有機化合物の固体は,分子構造のみだけでなくそれらの集合様式にも依存してその発光色は劇的に変化する.有機分子集合化の過程を理解することができればより最適なプロセス設計,制御へとつながる.そこで本研究では,有機結晶生成過程で観測される中間体の「液滴状凝集体」に関する知見を得るために,溶媒蒸発結晶化過程の蛍光可視化ならびに低振動数ラマン分光,微小角入射広角X線散乱のリアルタイム測定に基づく構造解析を実施し,結晶化における分子間相互作用と有機分子固体での相に依存した蛍光特性を明らかにする.近年,新たな表示デバイスとして有機電界発光(EL)の開発が急速に進んでいる.発光体として用いられる有機化合物の固体は,分子構造のみだけでなくそれらの集合様式にも依存してその発光色は劇的に変化する.有機分子集合化の過程を理解することができればより最適なプロセス設計,制御へとつながる.そこで本研究では,有機結晶生成過程で観測される中間体の「液滴状凝集体」に関する知見を得るために,溶媒蒸発結晶化過程の蛍光可視化ならびに低振動数ラマン分光,微小角入射広角X線散乱のリアルタイム測定に基づく構造解析を実施し,結晶化における分子間相互作用と有機分子固体での相に依存した蛍光特性を明らかにする.
サツマイモにおけるトランスジェニック植物体の作出と導入遺伝子の形質発現

サツマイモとその近縁野生種におけるトランスジェニック植物体の効率的作出法の開発を目的として,カルスおよびリーフディスクからの植物体再分化系の開発を行い,さらにそれらの再分系を用いたAgrobacterium感染処理による形質転換法について検討した。植物材料としてサツマイモ6品種およビ近縁野生2倍体種(I,leucantha)3系統を用い,A.tumefaciens株としてTiプラスミドにGUS遺伝子とカナマイシンおよびハイグロマイシン耐性遺伝子を組み込んダEHA101系統を用いた。サツマイモの茎頂,葉柄および茎をA.tumefaciensの菌液に20分間浸漬した後,抗生物質(ハイグロマイシン+G418+カルベニシリン)を含むカルス誘導培地に置床したところ,抗生物質耐性のカルスが誘導された。これらのカルスではGUS遺伝子の発現がみられ,形質転換されていることが確認されたが,これらの形質転換カルスから再分化個体は得られなかった。つぎに,2,4-Dを用いて高頻度の植物体再分化率を示す胚発生カルスを誘導した。これらのカルスとA.tumefacicensとを3日間共存培養したところ,抗生物質(ハイグロマイシン+カナマイシン+カルベニシリン)耐性の胚発生カルスが得られた。これらのカルスの一部では不定胚が形成されたが,植物体の再分化は認められなかった。リーフディスクをNAAを含むMS培地に置床したところ,サツマイモ2品種(Jewel,台農10号)において,カルスを経由しない植物体の再分化が認められ,さらにリーフディスクから発生した不定根をホルモンフリーの培地に移植した場合にも植物体の再分化が認められた。リーフディスクをA.tumefaciensと共存培養後,形成された不定根のGUS活性を検定した結果,形質転換細胞が認められた。これらの不定根の中には選択培地上で増殖するものも認められたが,再分化個体は得られなかった。遺伝子の構造と形質発現機構を研究するうえで、クロ-ニングされた遺伝子を染色体ゲノムに組み込んだトランスジェニック植物体を作成し、その植物体の種々の細胞・組識における導入遺伝子の形質発現特異性や発現程度を調査することは、不可欠な研究手段のひとつである。しかしながら現在、このような実験系が確立されているのは、培養細胞から再分化個体が比較的容易に得られるナス科やアブラナ科植物に限られており、外来遺伝子の育種学的利用を図るうえでも、他の多くの植物種についてこのような実験系を確立することが望まれている。本研究は、培養細胞からの植物体再生が容易ではないとされているサツマイモとその近緑野生種について、トランスジェニック植物体の効率的作出法を開発するとともに、得られた植物体における導入遺伝子の形質発現特異性を明らかにすることを目的として、本年度は培養細胞のAgrobacterium感染処理による遺伝子導入法について検討した。5種類のサツマイモ栽培品種を実験材料とし、これら品種の成長点組識から2,4ーDを含む培地上で胚発生カルスを誘導した。誘導された胚発生カルスは、2,4ーDを含まない培地において高頻度の植物体再分化率を示した。このカルス細胞培養系を用いて、A.tumefaciens(EHA101)との共存培養条件および形質転換細胞選抜に用いる抗生物質の種類とその濃度について検討した。

使用したEHA101系統は、GUS遺伝子とカナマイシンおよびハイグロマイシン耐性遺伝子をTiプラスミドに組み込んだものである。その結果、3日間の共存培養後70ug/mlのカナマイシンおよび25ug/mlのハイグロマイシンならびに500ug/mlのカルベニシリンを含む培地で、効率的に形質転換細胞が得られることが明らかとなった。これらの形質転換細胞において胚発生が認められていることから、さらに培養を継続することによりサツマイモのトランスジェニック植物体が得られる可能性が高いと思われる。今後この培養系を用いて、導入遺伝子の形質発現様式を明らかにする予定である。サツマイモとその近縁野生種におけるトランスジェニック植物体の効率的作出法の開発を目的とし、本年度は、リーフディスクおよび苗条原基からの植物体再分化系を開発し、それらの系を用いたAgrobacterium感染処理による遺伝子導入法について検討した。サツマイモ5品種および近縁野生2倍体種3系統を材料に用いた。これらの植物体から生長点を摘出し、NAAおよびBAPを含むMS液体培地中で回転培養したところ、野生種では苗条原基様の多芽体が誘導され、さらにこれらをホルモンフリーの再分化培地上に移したところ、植物体の再分化が認められた。一方、リーフディスクをNAAを含むMS固形培地に置床したところ、サツマイモの2品種台農10号およびJewelにおいて、植物体の再分化が認められた。またこれらの品種では、リーフディスクから発生した不定根をホルモンフリーのMS培地に移した場合にも、植物体が再分化した。そこで上記の品種・系統を用いて、生長点およびリーフディスクとA.tumefaciensとの共存培養を行い、形質転換植物の作出を試みた。なお、用いたA.tumefaciens株EHA101系統は、GUS遺伝子とカナマイシンおよびハイグロマイシン耐性遺伝子をTiプラスミドに組み込んだものである。生長点を共存培養に用いた場合には、選択培地上での多芽体の形成は全くみられなかった。一方、1,2,5,10および30分間の共存培養後、リーフディスクを抗生物質を含まない再分化培地で5日間、500mg/mlカルベニシリンを含む再分化培地で6日間培養し、形成されたカルスと不定根についてGUS活性を検定した結果、すべての処理区で形質転換細胞が認められた。これらの組織を70mg/mlカナマイシン+25mg/mlハイグロマイシン+500mg/mlカルベニシリンを含む選択培地上に移植したところ、不定根の増殖が認められた。現在、これらの不定根を再分化培地に移植し、トランスジェニック植物体の再分化を図っている。
ヘパリンコファクターIIの抗動脈硬化因子としての役割とその臨床的意義

我々は,労作性狭心症で発症し,多彩な動脈硬化性狭窄病変(冠動脈,内頚動脈,腎動脈,腹部大動脈)を有し,家系員にも脳梗塞を発症した先天性HC II欠損症の1家系を見出した。遺伝子解析の結果,Pro^<443>(CCG)からLeu^<443>(CTG)へのミスセンス変異を同定し,さらにCOS-1細胞を用いた発現解析で変異HC II蛋白は細胞外への分泌障害を示すことも明らかにした(Thromb.Haemost.,in press)。また、本患者の動脈閉塞切除血管組織の免疫組織化学解析でデルマタン硫酸の染色性の増加とそれに一致した部位でのHC IIの染色性の明らかな低下を認めた。一方、甲状腺機能低下症の患者では血中HC II濃度が著明に低下することを見出し、これが甲状腺機能低下症の患者での動脈硬化症発症の一つの機序である可能性も明らかにした。さらに、PTCA/ステント後再狭窄率と血中HC II濃度との解析で血中HC II濃度が150%以上であれば再狭窄がほぼ0%である結果も得た。これらの主に臨床的解析より得られた成績を基に、さらに基礎的解析を行った。その結果、デルマタン硫酸を含んだ培養血管平滑筋細胞由来マトリックスへのHC IIの結合性がLDLの存在により著明に抑制される事を明らかにした。また、甲状腺ホルモンは培養肝細胞でのHC II産生を転写レベルで制御していることも明らかにした。HC IIノックアウトマウスに関しては現在、ターゲティングベクターを完成させ相同組み替え体のスクリーニングを進めている。我々はこれまでに、多彩な動脈硬化性病変を有する先天性ヘパリンコファクターII(HCII)欠損症患者を経験し、腹部大動脈瘤の人工血管置換術を施行した際に得た血管組織について、HCII、デルマタン硫酸、α平滑筋アクチンの免疫組織化学を行いそれらの局在および染色性の違いについて検討した。その結果、HCII正常のコントロールでは平滑筋細胞間のマトリックスに一致して、HCIIおよびデルマタン硫酸が強く染色された。ところが、HCII欠損患者ではマトリックスにおけるデルマタン硫酸はコントロールと同程度に染色されたが、HCIIの染色性は著しく低下していた。HCIIの抗トロンビン作用はデルマタン硫酸に結合することにより著しく増強されるため、HCII欠損患者では血管壁でのトロンビン不活化能は低下していることが示唆された。次ぎに、高コレステロール血症でみられる血管壁でのLDLの増加によりHCIIのデルマタン硫酸への結合が低下するか否かについて検討した。培養平滑筋細胞由来マトリックスへのHCIIの結合能は、LDLの存在により有意に低下していた。このことから、高コレステロール血症では血管壁でのトロンビン不活化能は低下し、これによりさらに平滑筋細胞は増殖しやすい状況にあることが考えられた。また、HCIIノックアウトマウスの作製に関しては、現在マウスゲノムDNAのクローニングを終え、ターゲティングベクターの作製を行っている。甲状腺機能低下症は動脈硬化性病変の合併が多いことが知られている。この原因としてコレステロールの増加が報告されているが、甲状腺ホルモンが正常にコントロールされているにもかかわらず動脈硬化症を発症する症例もある。したがって、コレステロール以外の危険因子の存在も考えられる。そこで、まず甲状腺機能亢進症患者の治療による血中HC II濃度の変化を解析した結果、治療により甲状腺機能が正常化することにより血中HC II濃度も有意に低下することを見出した。この結果は、甲状腺機能低下症の患者では血中HC II濃度が低下し血管壁局所でのトロンビン不活化能が低下する可能性を示している。また、PTCA施行6か月後に冠動脈造影を施行した79症例について再狭窄の有無を解析した。

その結果、バルーンにみによる冠拡張術(POBA群)を受けた症例は36例であり、血中HC II活性が110%以上は11例でこのうち再狭窄は4例(36.4%)に認め、HC II活性が110%未満は25例でこのうち8例(32.0%)に認めた。一方ステント留置による冠拡張術(ステント群)を受けた症例は43例であり、HC II活性が110%以上は10例でこのうち再狭窄は0例(0%)であったが、HC II活性が110%未満は33例でこのうち10例(30.3%)に認めた。このように、血中HC II活性が110%以上でありステント治療を受けた患者では有意(p<0.05)に再狭窄が少ないことを明らかにしている。現在さらに症例を増やし解析を進めている。また、HCIIノックアウトマウスの作製に関しては、現在マウスゲノムDNAのクローニングを終え、ターゲティングベクターの作製を行っている。
光学活性医薬品の高純度合成を指向した効率不斉合成プロセスの開発と応用展開

本研究では、反応機構を基に設計合成した特異な不斉空間を有する"屋根付き"2-オキサゾリジノン、2-イミダゾリジノン及び2-チアゾリジノン系不斉源の簡易大量合成ルートの開拓及びこれらを利用した不斉合成プロセスの開拓を目的とした。(1)"屋根付き"人工不斉源の簡易入手ルートの開拓簡単な複素5員環体(2-オキサゾロン、ジヒドロ-2-イミダゾロン、2-チアゾロン)と環状ジエン類(アントラセン、シクロペンタジエン等)との環化付加体の効率よい触媒的光学分割プロセスとしてオキサザポロジリン/ポランを用いる不斉脱アセチル化手法を開発した。本触媒手法が簡便な光学分割あるいは不均斉化法として複素環系不斉補助剤の簡易合成に共通に適用できることを実証し、ほぼ完壁な不斉制御能を示す"屋根付き"人工不斉源の簡易合成プロセスの開発に成功した。(2)"屋根付き"ビシクロ骨格系不斉配位子の開発と効率不斉触媒プロセスへの展開上記複素環系不斉補助剤の開環により立体遮蔽効果の高い"屋根付き"構造のアミノアルコール・ジアミン・アミノチオール系不斉配位子を各種合成した。不斉金属触媒反応系へ適用して、有用性・特異性を明らかにした。1)"2-アミノアルコール"系不斉配位子:a)オキサザボロリジン/ボラン系によるケトン類の不斉還元への利用b)4,5-ジメトキシ-2-オキザゾリドン、4,5-ジメトキシ-2-イミダゾリドン等の多目的不斉合成子の合成2)"シス-1,2-ジアミン"系不斉配位子:a)不斉Ru(II)触媒によるケトン類の水素移動型不斉還元への利用3)"2-アミノチオール"系不斉配位子:a)Pd(II)錯体によるアリルアセテートの不斉アルキル化への利用本研究では、反応機構を基に設計合成した特異な不斉空間を有する"屋根付き"2-オキサゾリジノン、2-イミダゾリジノン及び2-チアゾリジノン系不斉源の簡易大量合成ルートの開拓及びこれらを利用した不斉合成プロセスの開拓を目的とした。1)"2-アミノアルコール"系不斉配位子:a)オキサザボロリジン/ボラン系によるケトン類の不斉還元への利用b)4,5-ジメトキシ-2-オキザゾリドン、4,5-ジメトキシ-2-イミダゾリドン等の多目的不斉合成子の合成c)Cu(II)触媒を用いる不斉アルドール反応への利用2)"シス-1,2-ジアミン"系不斉配位子:a)不斉Ru(II)触媒によるケトン類の水素移動型不斉還元への利用3)"2-アミノチオール"系不斉配位子:a)Pd(II)錯体によるアリルアセテートの不斉アルキル化への利用特徴ある屋根付き不斉空間を内包する人工不斉源の簡易合成法の開発と効率よい不斉合成プロセスへの応用展開を初年度目標として、本研究を遂行した。1.簡単な複素5員環体(2-オキサゾロン、ジヒドロ-2-イミダゾロン、2-チアゾロン)と環状ジエン類(アントラセン、シクロペンタジエン等)との環化付加体の効率よい触媒的光学分割プロセスとしてオキサザポロジリン/ボランを用いる不斉脱アセチル化手法を開発した。本触媒手法が簡便な光学分割あるいは不均斉化法として、所要複素環系不斉補助剤の簡易合成に共通に適用できることを実証し、ほぼ完ぺきな不斉制御能を示す"屋根付き"人工不斉源の簡易合成プロセスの開発に成功した。2.本触媒的不斉脱アセチル化手法を適用して、光学活性α-アミノアルデヒドや1,2-ジアミン類の新規キラル合成子として4,5-ジメトキシ-2-オキサゾリドンや4,5-ジメトキシ-2-イミダゾリジドンを開発し、その応用をはかった。ジアミン系不斉合成に関しては、更なる改善を目指している。3.上記複素環系不斉補助剤の開環体のうち、アミノアルコール類の不斉配位子としての応用については既に報告した。"屋根付き"ジアミンと"屋根付き"アミノチオール系配位子について検討した。

その屋根型ビシクロ骨格基の特徴を不斉制御に反映できるPd-触媒によるアリール位置換反応やアルデヒドのアルキル化等の反応系を見出した。内包官能基のさらなる化学修飾を鋭意検討している。4.高度に立体遮蔽されたC_2-エチレンジアミン類を合成し、目下その特異な不斉配位子としての応用展開を行っている。本研究は、高効率不斉制御能をもつ三環性"屋根付き構造の"2-オキサゾリジノン、2-イミダゾリジノンおよび2-チアゾリジノン骨格に基づく特異な不斉空間を利用した不斉合成プロセスの開拓と実用的な応用を目的としている。昨年度までの検討結果を踏まえ、立体配座固定と高い遮蔽能をもつ"屋根付き"人工不斉源の簡便な入手法を確立したので、本年度はこの特異な不斉空間の触媒的不斉合成プロセスへの応用を主眼とした。1.多目的キラル合成子:"屋根付き"'2-オキサゾリジノン系不斉補助剤の開環により得られる2-アミノアルコール体由来のオキサザボロリジンを触媒とする速度論的光学分割手法により、1,2-ジアミンやα-アミノアルデヒド類のためのキラル合成子を新規に開発した。2.高度遮蔽型ジアミン系およびアミノチオール系不斉配位子:"屋根付き"構造の2-イミダゾリジノンや2-チアゾリジノン体からジアミン系およびアミノチオール系新規不斉配位子を種々合成した。Ru、Pd、Zn、Cu等の錯体を触媒とする水素移転型不斉還元反応や不斉アルキル化反応等に適用し、一定の有用性を示すことが出来た。3.C_2-ビス(2-イミダゾリン)系およびC_2-ビス(2-チアゾリン)系不斉配位子:表題のC_2-対称性"屋根付き"多座配位子を種々合成した。目下これらを金属触媒配位子とする不斉合成プロセスにつき鋭意検討中である。その他本研究の関連成果として、簡単な2-オキサゾロン、2-イミダゾロンや2-チアゾロン体の効率よい不斉機能化に成功し、アミノアルコール、ジアミン、アミノチオール類の不斉合成ルートを開発した。本研究では、特徴ある"屋根付き"不斉空間をもつ2-オキサゾリジノン、2-イミダゾリジノン及び2-チアゾリジノン系不斉源を利用した効率不斉合成プロセスの開拓及び応用展開を目的としている。本年度は引き続きこれら特異な不斉空間の触媒的不斉合成プロセスへの応用展開と、最終年度であるので取りまとめを行った。(1)不斉アルキル化反応:"屋根付き"2-チアゾリジノン体の開環により得られる2-アミノチオール系不斉配位子とPd(II)との錯体を触媒とするアリルアセテートの不斉アルキル化反応において、本触媒が高い収率と選択性を示すと共に、活性及び選択性がチオール部位の修飾によりコントロール出来ることを明らかにした。(2)水素移動型不斉還元反応:"屋根付き"2-イミダゾリジノン体の開環により得られる1,2-cis型ジアミン系不斉配位子とRu(II)との錯体を触媒とする各種ケトン類の水素移動型不斉還元反応において、高い選択性と汎用性が示された。(3)不斉Diels-Alder反応:"屋根付き"2-アミノチオール系不斉配位子より容易に誘導される高度遮蔽型2-チアゾリン体を金属触媒配位子とする不斉Diels-Alder反応において高収率及び高選択性でendo付加体が生成した。(4)多日的キラル合成子の開発:"屋根付き"2-アミノアルコール体由来のキラルオキサザボロリジン-ボラン試薬を利用した触媒的不斉脱アセチル化反応による、4,5-ジメトキシ-2-オキサゾリジノンの簡易キラル合成を達成した。本化合物はα-アミノアルデヒドやα-アミノ酸のキラル合成子としてその汎用性が期待できる。以上の成果により、特徴ある不斉空間を有する本骨格群は、高効率不斉配位子として各種触媒的不斉合成プロセスにおいて極めて有効であることが実証された。
マイクロ領域での電磁機械連成ダイナミックス

本研究は、マイクロ領域で生じる電場、磁場と弾性場の連成現象についてダイナミックスという観点に注目し、その線形及び非線形現象を解明し、また定量的評価の可能なシミュレーション法を検討することを目的としている。本研究によって、微小構造体で生じる可能性のある磁気剛性(電磁気的な作用によって生じる剛性の変化)、磁気粘性(電磁場中で振動することによって生じる振動を減衰させる効果)を明らかにし、定量的予測が可能になる。平成5年度においては、昨年度に引き続き研究を実施し、以下の結果を得た。1.強磁場中での導体(板、円筒)の振動実験を実施した。強磁場中で磁気剛性及び磁気減衰効果を評価するためには、振動の測定が必要であるが、高磁場中であるため変位及び歪を測定する際にノイズが発生する。今年度は、無誘導型の歪ゲージによる曲げ歪測定、レーザートップラーセンサーによる変位測定の両方法を検討し、振動測定が可能となった。この実験により、(1)非磁性及び磁性板における磁気粘性減衰効果(2)磁性板における磁気剛性効果(3)非磁性円筒における磁気粘性減衰効果がそれぞれ生じることが明らかとなった。2.モード別磁気粘性減衰評価法(MMD)による数値解析プログラムを開発した。(1)非磁性板の磁気粘性減衰効果を評価し実験値と比較し妥当性を検討した。(2)矩形板において磁気粘性減衰効果を評価し、減衰比と磁束密度、ヤング率、密度、厚さなどとの関係を明らかにした。これにより微小構造体での定量的予測が可能となることを示した。本研究は、マイクロ領域で生じる電場、磁場と弾性場の連成現象についてダイナミックスという観点に注目し、その線形及び非線形現象を解明しシミュレーション技術を開発することを目的としている。本研究で対象とするマイクロ領域とは、現在、盛んに研究開発が進められているマイクロマシン、マイクロセンサー、マイクロアクチュエータ、マイクロエネルギー源等のミリからミクロン程度の微小構造体の大きさを指している。本研究により、微小構造体で生じる可能性のある磁気剛性(電磁気的な作用によって生じる剛性の減少)、磁気粘性(電磁場中で振動することによって生じる振動を減衰または増長させる効果)を明らかにし、定量的予測が可能になると考える。平成4年度においては、マイクロ領域で重要となる電磁機械連成現象のうち、特に磁場中での導体に生じる磁気粘性減衰効果について実験及びモデリングを進めた。MMD法(モード別磁気減衰評価法)を開発し、磁場中で導体が弾性振動する場合の磁気減衰係数を評価することが可能となった。これにより、強磁場中での導体板の振動挙動を簡便に評価することができる。この方法を用いて、境界条件、材料定数が変化した場合の磁気粘性減衰効果を定量的に評価できることを示した。強磁場中では、磁場の影響を受けることなく変形を測定することが困難である。平成4年度に最大8テスラまでの磁場の中での変位、歪の測定法について検討し、測定が可能となることを確認した。また、強磁体薄板の強磁場中での振動特性を測定し、磁気剛性効果により固有振動数が変化すること、また、磁気粘性減衰係数が磁場とともに変化することを実験的に明らかにした。

強磁場中で磁気剛性及び磁気減衰効果を評価するためには、振動の測定が必要であるが、高磁場中であるため変位及び歪を測定する際にノイズが発生する。今年度は、無誘導型の歪ゲージによる曲げ歪測定、レーザートップラーセンサーによる変位測定の両方法を検討し、振動測定が可能となった。この実験により、(1)非磁性及び磁性板における磁気粘性減衰効果(2)磁性板における磁気剛性効果(3)非磁性円筒における磁気粘性減衰効果がそれぞれ生じることが明らかとなった。2.モード別磁気粘性減衰評価法(MMD)による数値解析プログラムを開発した。(1)非磁性板の磁気粘性減衰効果を評価し実験値と比較し妥当性を検討した。(2)矩形板において磁気粘性減衰効果を評価し、減衰比と磁束密度、ヤング率、密度、厚さなどとの関係を明らかにした。これにより微小構造体での定量的予測が可能となることを示した。
開端杭の支持力メカニズムの解明と支持力推定手法の高度化

開端杭の先端支持力発現メカニズムを検討するため,杭の貫入方法,支持層の層厚,杭の肉厚,地盤の種類などを変えた室内実験と数値解析を実施した.いくつかの実験はX線CT装置内で実験することにより,杭周辺地盤の変形状況の観察も実施した.杭の支持力の問題は現地での載荷試験結果の評価が重要であるので,室内実験とともに,現地載荷実験データについても検討を行った.この結果,杭の先端支持力を杭径に依存する形で求める方法を示した.開端杭の先端支持力発現メカニズムを検討するため,杭の貫入方法,支持層の層厚,杭の肉厚,地盤の種類などを変えた室内実験と数値解析を実施した.いくつかの実験はX線CT装置内で実験することにより,杭周辺地盤の変形状況の観察も実施した.杭の支持力の問題は現地での載荷試験結果の評価が重要であるので,室内実験とともに,現地載荷実験データについても検討を行った.この結果,杭の先端支持力を杭径に依存する形で求める方法を示した.平成22年度には,杭貫入時の杭周辺地盤の挙動をX線CT装置を用いて観察した.中間に礫を含む層厚が杭径程度の地盤がある場合で,礫層より下の地盤密度の粗密(Dr=23%,65%)によって,周辺地盤の挙動に違いがみられた.すなわち,礫層より下の地盤の密度が低い場合には,杭先端が礫層内にある場合でも下の地盤の変形が生じ,杭の貫入量に対し十分な抵抗が見られない傾向にあった.このほか,このシリーズの実験では,礫層の層厚や杭の閉塞の程度を変えた実験における杭周辺地盤の変形挙動を観察した.また,X線CT装置では,模型サイズが小さく,貫入抵抗の推定精度に限界があるため,外径25cmの模型杭を用いた中間礫層を有する地盤での貫入実験を行い,中間層の有無による貫入抵抗の変化についても検討した.貫入時の貫入抵抗発現に関する検討では,計画を前倒しして,杭の打設方法として静的貫入方法と打撃による貫入方法の2種類の打設工法を用いて実験をした.また,地盤条件としては,砂地盤で乾燥状態と飽和状態の2種類の地盤条件での実験とした.乾燥地盤と飽和地盤の両者の開端杭の貫入時の杭の閉塞状況にはあまり大きな差がないという結果となった.しかし,これらの方法で貫入した後に静的貫入実験を行うと,特に飽和地盤では,貫入抵抗と貫入量の関係に打設方法の違いがみられ,打撃貫入をしたほうが,少ない貫入量で大きな関入抵抗がみられる傾向にあった,このことからすると,打設方法の違いによる杭の支持力の違いは管内に貫入してくる土の量だけからは評価できず,杭の周辺の地盤の挙動についてさらに詳しく検討することが必要であることが分かった.今後X線CT装置内で打撃貫入実験を行っていく予定としている.平成22年度に実施した貫入方法の違う2種類の打設工法(静的貫入と打撃貫入)を用いた貫入時の貫入抵抗の違いに関する検討の結果,乾燥地盤と飽和地盤の両者の開端杭の貫入時の杭の閉塞状況にはいずれもあまり大きな差がなかった.このことから,杭の発現支持力を検討するには,周辺地盤の挙動を把握することが必要であると判断した.そこで,平成23年度には,X線CT装置内で静的貫入と打撃貫入とによる杭周辺地盤の挙動の違いを観察した.実験には,内径100mmの円筒形の土槽を用いた.地盤材料には相馬珪砂4号(D50=0.77mm)を使用し,D_r=70%の模型地盤を作製した.模型杭には直径15mm,肉厚1mmのアルミ製の開端杭を使用した.実験の結果,打撃貫入中は,(1)静的貫入の場合よりも管内土が低下し,(2)杭下端以下の地盤が水平方向に変位し,(3)杭下端以下のせん断ひずみが大きく出た.その後に静的貫入をすると,貫入の初期には,打設方法の違いによる周辺地盤の変位・変形挙動こ差があるが,5mm程度の貫入によって,貫入方法の違いによる周辺地盤の変位変形挙動の違いは見られなくなった.この時の貫入抵抗をみると,打撃による打設の方が支持力は小さくなっており,一概に周辺地盤の変形挙動の違いだけからは,支持力の発現の違いが説明できていないことが分かった,これとは別に,様々な地盤条件での杭の支持力挙動を検討するため,硬質地盤における杭の支持力発現メカニズムを検討した.この実験では模型地盤にはセメント処理土を用いた.また,模型地盤と杭との周面抵抗特性を把握するため一面せん断試験も実施した.貫入時の地盤の変形挙動を観察すると,硬質地盤では,杭の貫入に伴い,杭下面付近の地盤が破壊されながら杭内に貫入する挙動となることが分かった.破壊は,繰り返し起こり,その挙動に伴って,杭の支持力も周期的に変化することが分かった.平成22年度に実施した貫入方法の違う2種類の打設工法(静的貫入と打撃貫入)を用いた貫入時の貫入抵抗の違いに関する検討の結果,乾燥地盤と飽和地盤の両者の開端杭の貫入時の杭の閉塞状況にはいずれもあまり大きな差がなかった.このことから,杭の発現支持力を検討するには,周辺地盤の挙動を把握することが必要であると判断した.

平成23年度は,X線CT装置内で静的貫入と打撃貫入とによる杭周辺地盤の挙動の違いを観察した.実験の結果,打撃貫入すると,静的貫入の場合よりも杭内土表面が低下し,杭下端以下の地盤がよりせん断を受けるが,その後の静的貫入結果には貫入方法の違いによる周辺地盤の変位変形挙動の違いは見られなかった.このことから,貫入方法の違いからは,支持力の発現の違いが生じないことが分かった.また,硬質地盤における杭の支持力発現メカニズムを検討した.この結果,硬質地盤では,杭の貫入に伴い,杭下面付近の地盤が破壊されながら杭内に貫入する挙動となることが分かった.破壊は繰り返し起こり,その挙動に伴って,杭の支持力も周期的に変化することが分かった.平成24年度は,杭の肉厚の違いによる杭内土による閉塞発現状況の違いを見るために,肉厚の異なる杭の載荷試験を実施した.特に,貫入途中で杭内土を取り除き,その後貫入させることにより杭内土の先端支持力への寄与を調べた.その結果,杭の肉厚の違いによって閉塞の程度が異なること,杭の肉厚が厚い場合には,杭内土を除去した場合でも0.7D程度の貫入により,杭内部の周面摩擦により,大きく閉塞が生じることがわかった.また,既往の原位置での杭の載荷試験結果をまとめることにより,開端杭の原位置における閉塞発現状況を明らかにした.当初予定通り,様々な地盤条件での実験を順調に進めてきている.杭の打設方法の違いによる杭の支持力発言については,当初想定とはやや異なった結果が得られているが,当初想定の通りではない現象が生じている可能性があるが,研究の進捗上の大きな妨げと放っていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。さらに室内実験を実施するとともに,原位置試験結果を整理し,開端杭の支持力発言に及ぼす,杭の内周面抵抗の影響を明らかにしていく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
植物での脂肪酸合成の分子機構の解析とその応用

脂肪酸合成には大別して2つの酵素が必要である。アセチルCoAカルボキシラーゼ(ACCase)と脂肪酸合成酵素である。ACCaseは脂肪酸合成量を調節している重要な酵素である。植物のACCaseは葉緑体にあり、光で活性化され、脂肪酸合成が光合成と協調するような仕組みになっていることを私は発見した。この分子機構を証明することが本研究の目的である。ACCaseは複合酵素で、ビオチンカルボキシラーゼとカルボキシルトランスフェラーゼとからなる。このうちカルボキシルトランスフェラーゼだけがレドックス制御を受けていることを明らかにした(Biochemical J.1999)。カルボキシルトランスフェラーゼのシステイン残基を改変して、レドックス制御を分子レベルで明らかにするため、発現ベクターにカルボキシルトランスフェラーゼcDNAを組み込み、大腸菌に発現させた。カルボキシルトランスフェラーゼはαとβポリペプチドからなる。エンドウの各ペプチドのcDNAを順次つなぎ、活性ある酵素を得た(J.Biol.Chem.2000)。この実験途上、葉緑体ゲノムにコードされたβペプチドがRNA editingされ、これが酵素活性に必須であることを発見した(J.Biol.Chem.2001)。この酵素には13のシステインがあるので、これらのシステインの各々を1つづつアラニンに変えた酵素を作成し、レドックス制御されるか検討した。その結果、各ペプチドに1こづつレドックスに関わるシステインを同定した。これらのシステインは互いにS-S結合することも確認した(投稿準備中)。以上より、脂肪酸合成の鍵酵素であるアセチルCoAカルボキシラーゼのカルボキシルトランスフェラーゼのシステインが光のシグナルを受け取り、酸化・還元され、それにより酵素の活性が変化し、脂肪酸合成速度が明暗で変化することが証明できた。ACCaseは脂肪酸合成のボトルネック酵素と呼ばれ、合成量を調節している重要な酵素である。特に高等植物のACCaseは油合成量を決定している重要な酵素であるにもかかわらず、最近まで正体が不明だったので、その研究は遅れている。すなわち、光が光化学系で受容されたのち、水を分解し発生した電子が葉緑体固有のレドックスカスケードをへて、酵素を活性化するしくみである。本研究ではこのACCase活性の調節を分子レベルで明らかにするため、酵素のどのS-S結合が還元されるのか調べることを目的とした。ACCaseは複合酵素で、ビオチンカルボキシラーゼ(BC)とカルボキシルトランスフェエラーゼ(CT)とからなる。このどちらがレドックス制御を受けるか調べるために、部分精製したACCaseのもつそれぞれの活性を個別に測定した。そして、酸化剤と還元剤の効果を調べた。その結果、BCではなくCTだけが酸化剤で阻害され、還元剤で活性化された。また酸化と還元反応は可逆的であった。この結果より、CTがレドックス制御されると結論した。CTには13個のシステインがある。このうち、高等植物にだけあるのは4個である。今後4個のどれが活性化に関与しているか調べる予定である。

特に高等植物のACCaseは油合成量を決定している重要な酵素であるにもかかわらず、最近まで正体が不明だったので、その研究は遅れている。植物のACCaseは葉緑体にあり、光で活性化され、脂肪酸合成が光合成と協調するような仕組みになっていることを私は発見した。すなわち、光が光化学系で受容されたのち、水を分解し発生した電子が葉緑体固有のレドックスカスケードをへて、酵素を活性化するしくみである。ACCaseは複合酵素で、ビオチンカルボキシラーゼとカルボキシルトランスフェラーゼとからなる。前年度の研究で、このうちカルボキシルトランスフェラーゼだけがレドックス制御を受けていることをるか明らかにした。本年はカルボキシルトランスフェラーゼのシステイン残基を改変して、レドックス制御を分子レベルで明らかにすることを目的とし、発現ベクターにカルボキシルトランスフェラーゼcDNAを組み込み、大腸菌に発現させた。カルボキシルトランスフェラーゼはαとβポリペプチドからなり、βは葉緑体ゲノムにコードされているので、RNA editingの有無を調べた。その結果1ヶ所だけ、エンドウではRNA editingされていることが解った。RNA editingにより267番目のアミノ酸がセリンからロイシンに変わる。この変化が酵素に必須かどうか、組み替え型酵素を用いて調べたところ、セリンでは活性が無くロイシンでは活性があった。この結果より、RNA editingが酵素活性に必須であることが明らかになった。ACCaseは必須酵素なので、葉緑体のRNA editingがエンドウに必須であることが解った。この成果は重要である。脂肪酸合成には大別して2つの酵素が必要である。アセチルCoAカルボキシラーゼ(ACCase)と脂肪酸合成酵素である。ACCaseは脂肪酸合成量を調節している重要な酵素である。前年度の研究で、このうちカルボキシルトランスフェラーゼだけがレドックス制御を受けていることを明らかにした。カルボキシルトランスフェラーゼはαとβポリペプチドからなる。エンドウの各ペプチドのcDNAを順次つなぎ、活性ある酵素を得た。この酵素には13のシステインがあるので、この数を減らすために、まづ、部分削除した活性ある酵素を作成した。この削除酵素には8このシステインがある。次に、これらのシステインの各々を1つづつアラニンに変えた酵素を作成し、レドックス制御されるか検討した。
東アジアにおけるグローバル化の新段階の学際的研究

急速に展開する経済と情報のグローバル化が、東アジア、東南アジア地域で引き起こしている複雑な諸変化を、1)グローバル化という現象の理論的把握、2)ナショナルな(国民国家的)機構と政治文化の変化、そして3)ローカルな組織と生活文化の変化という3つの次元において、実証的かつ理論的に把握することを目標とし、調査研究活動を展開した。なかでもローカルな生活の場から見たグローバル化の諸相と、それに対するローカルな社会と人々の対応を現地調査によって捕捉して行くことに大きな活動の目標を置き、韓国、アメリカのアジア人社会、ビルマ、タイ、中国などで調査を実施した。その結果、グローバル化が東アジア、東南アジアの政治経済文化、システム、生活のあらゆる面において絶大な影響力を与えている紛れもない事実とともに、それに対する適応或いは反応のあり方はきわめて複雑であり、生活文化の国境を越えた同質化が急速に進むなかで、むしろナショナルなレベルでの国民的アイデンティティのあり方を強調するような政治文化が東アジア、東南アジアの広範な地域で強調されるようになっていることが明らかになった。またアジアに見られる新しい宗教運動、活動も往々にして、グローバル化の進展とともに激化する生活、経済あらゆる面での競争に敗れた或いは不満を持つ人々の心に訴え、支持を勝ち取っている。一方ではグローバルなポップカルチュアを消費しながらも、加速する競争の時代そのものに、違和感を持つ層はかなり広いといわねばならない。これは将来のグローバル世界が解決を迫られている深刻な問題といえよう。本研究は、こうした各地における現地調査に基づく多彩な報告を最終報告書としてまとめると同時に、グローバル化をめぐる欧米の研究状況を明らかにする為別冊として、グローバル化研究をめぐる文献解題を取りまとめた。今年度の研究活動は、3つの柱をたてて行なった。第一は、旧科研の継続事業で、旧科研究の報告書を加筆修正して英語化し、英文研究書として出版する準備をすすめることである。2001年2月までには英文原稿8本がそろい、その原稿をもって、2月末に研究代表者である斎藤がシンガポール国立大学東南アジア研究センターに赴き、出版の可能性を打診した。幸い、研究センター側の感触はよく、4月以降、英文原稿がレフリーにかけられ、それに通れば出版される運びとなった。第二は、東アジア・東南アジア地域のグローバル化をめぐる雑誌文献目録の作成である。本年度は本科研の初年度ということで、文献目録作成の準備作業に終始したが、調査対象雑誌(主に英文雑誌)の選定、キーワードの選択、目録の書式の決定などを行なった。これらの準備作業はほぼ完了したので、次年度からは本格的な目録作成作業に着手できるものと思われる。第三は、研究会やセミナーの実施である。今年度は3名が外国調査にでかけたが、帰国後、調査報告というかたちで研究会を催した。澤田ゆかりは、中国における社会保障改革にみられるグローバル経済のインパクトの現地調査を行なった。今井昭夫は、ベトナムにおけるグローバル化と文化政策の変化について調査を行なった。小笠原欣幸は、台湾における台湾アイデンティティーと「一つの中国」論について研究をすすめた。また、本科研のメンバーであるオーストラリア国立大学のガバン・マコーマック教授が2001年2月に来日し、セミナーを開催した。セミナーのテーマは「中国水資源開発の動向とその環境影響」である。来年度も本年度に引き続き、科研メンバーを中心に研究会とセミナーを開催していく予定である。プロジェクト第二年度にあたる2001年度は、グローバル化の現段階を各地において実態的に把握することを最重点課題とし、(1)アジア各地におけるグローバル化の諸相の実態調査、および(2)グローバル化に伴う移住社会の諸様相の調査を、メンバーがそれぞれの専門領域において活発な調査を行った。

(1)については、丹羽が韓国の無教会派基督教の信仰共同体におけるナショナリズムと信仰の関連を、小笠原が台湾のナショナリズムの新展開、小泉がタイ映画における過去の表象を中心に歴史認識における政治、についての調査を行い、(2)については、今井がカリフォルニア州のリトルサイゴンと呼ばれるベトナム系人々のアイデンティテイ調査、丹羽がロンドン・エディンバラにおける韓国人コミュニティの調査を行った。その他、海外の研究動向調査、資料調査も月脚、小笠原、丹羽によっておこなわれた。こうした調査で得られた知見と、前年度の澤田、斎藤の現地調査結果を持ち寄り、月例研究会では、それぞれのローカルな場(生活世界)から捕らえられたグローバル化の諸相をいかに理論化できるか討論を重ねた。さらにグローバル化をめぐる研究が、異なったディシプリンにおいてどのように進められているか、各メンバーのディシプリンに則して、書誌的調査をも続行した。ANUからの来訪者は、テッサ・モーリス鈴木(意見交換)と原きみえであり、原は「サンフランシスコ体制の揺らぎとアジァの国境紛争」と題するセミナーを開催した。急速に展開する経済と情報のグローバル化が、東アジア・東南アジア諸地域で、引き起こしている複雑な諸変化を、(1)グローバル化という現象の理論的把握、(2)ナショナルな(国民国家的)機構と政治文化の変化、そして(3)ローカルな組織と生活文化の変化という3つの次元において、実証的かつ理論的に捉えることを目標とし、調査研究活動を展開した。最終年度にあたる本年度は、タイにおいては、小泉が都市を中心にポップ・カルチュアの調査を行い、ビルマでは、斎藤が農村における経済自由化後の変化を調査した。台湾においては、小笠原が台湾ナショナリズムの最近の展開と今後の方向性について調査を行なった。また韓国において開催されたポスト・コロニアル状況をめぐる国際会議にテッサ・モーリス=スズキを始めとする複数メンバーを派遣し、われわれの研究会の調査結果にもとづいて報告を行なった。また、グローバル化をめぐる理論的状況に関して研究会を重ね、重要文献を取り上げて資料解題を作成した。これらの調査研究活動より、グローバル化が東アジア、東南アジアの政治経済文化、システム、生活のあらゆる面に絶大な影響力を与えている紛れもない事実とともに、それに対する適応あるいは反応のあり方は、きわめて複雑であり、生活文化の国境を越えた同質化が急速に進む中で、むしろナショナルなレベルでの国民的アイデンティティのあり方を強調するような政治文化が、東アジア、東南アジアの広範な地域で強調されるようになっていることが明らかになった。こうした成果に基づき最終報告書を取りまとめている
視聴覚相互作用に基づく顔定位特性に関する認知心理学的研究

腹話術効果という視聴覚相互作用による誤定位現象の生起要因や、腹話術効果とMcGurk効果の相互関係を検討してきた。本来、腹話術効果は、人形使いと人形という2つの顔情報の存在で生起する現象を指すはずであるが、これまでの認知心理学的研究は、簡単化され、1つの顔と1つの音声との誤定位の問題として扱われてきた。しかしながら、1つの顔しか呈示されない実験状況では、音声が発せられるのは呈示された顔しかないというバイアスがのった実験結果である。人形使いと人形という2つの顔情報が存在すれば、どちらが音声を発するか不確定という状況、すなわち多義的な解釈が成り立つ状況において、発声源を判断させる実験でなければ、本来の腹話術効果の生起要因は解明できない。腹話術ばかりではなく、視聴覚間の音韻整合性による錯覚の代表的現象であるMcGurk効果の生起も、音韻判断課題を加えた新たな実験により確認できた。さらに、腹話術効果とMcGurk効果の時間特性を調べるために、初期視覚研究で取り上げられるSAT課題を用いた実験を行った。この研究成果は、第43回NIPS国際シンポジウムで発表すると共に、Brain Nerve誌に学術論文として採録された。24年度が最終年度であるため、記入しない。腹話術効果という視聴覚相互作用による誤定位現象の生起要因や、腹話術効果とMcGurk効果の相互関係を検討した。特に、多義的な解釈が成り立つとき、どのような顔表象として統合されるのかを確認した。たとえば、右側のスピーカーから/pa/という音声を物理的に呈示しているにもかかわらず、McGurk効果が生起するならば右側から/ta/という音声、腹話術効果が生起するならば左側から/pa/という音声が聞こえるような視覚刺激を呈示した。このような実験計画により、腹話術効果という視聴覚相互作用による誤定位現象の生起要因や、腹話術効果とMcGurk効果の相互関係を検討した。人形使いと人形という2つの顔情報が存在すれば、どちらが音声を発するか不確定という状況、すなわち多義的な解釈が成り立つ状況において、発声源を判断させる実験でなければ、本来の腹話術効果の生起要因は解明できないと考えられる。物理的要因のみならず認知的要因も腹話術効果の大きさを規定する可能性を検証した結果、視聴覚間の音韻整合性が、聴覚的音源定位に影響し、提示された顔刺激の中で音韻整合性が高い発話側に偏ることが明らかになった。同時に、視聴覚間の音韻整合性による錯覚の代表的現象であるMcGurk効果の生起も確認できた。音韻整合性という認知的要因が視聴覚融合手がかりとなり得たことは、腹話術効果の規定因は、従来研究の結果とは異なり、視覚刺激としての顔が複数提示される場合に変化することになる。音韻整合性という認知的要因が手がかりとなり得たことは、腹話術効果の規定因が視覚刺激としての顔が複数提示される場合に変化することになるので、従来研究の主張が般化できないことを示している。視覚刺激としての顔の単独提示ならば、認知的要因に関係なく感覚融合するが、複数顔の同時提示の場合には、発話音源らしい顔を選ぶためには音韻整合性も考慮されるという考察は、感覚融合認知の重要な側面を明らかにしたことになる。これまでの研究成果により、単一の感覚モダリティによって知覚とは異なる多感覚的知覚の生起が明らかになったので、モダリティ統合の誤認知としての腹話術効果やMcGurk

効果などの規定要因を、多義的な解釈が可能である状況下で、引き続き明らかにする。誰が何を話しているかを知ることが、顔認知処理の基本であり、腹話術効果などの現象の基本特性を問い直すことにより、顔情報が持つ特異性を明らかにすることを目指す。