hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膠原病肺高血圧症の発症病態に関する研究

1.肺高血圧を有する膠原病患者23例につき、抗カルジオリピン抗体陽性12例中、10例は肺動脈圧中間圧が25mmHg以上であった。一方、抗体陰性11例中1例のみが、25mmHg以上の圧を示した。2.肺高血圧陽性の混合性結合組織病患者5例の血清中von Willebrand因子抗原の平均値は261.8%と非合併例21例の146.1%および健常人の100%より高値であった。慢性関節リウマチにおいても、血管炎のある例(7例)での抗原は369.3%となし例(37例)の169.4%より高値であった。3.抗nRNP抗体ないしは抗カルジオリピン抗体陽性膠原病患者血清中には培養血管内皮細胞に結合するIgGが認められた。4.抗nRNP抗体陽性混合性結合組織病患者血清中には、培養ヒト血管内皮細胞と健常ヒトT細胞との接着を亢進させる因子の存在が認められた。この因子はIgMとIgGの中間画分およびアルブミンより低分子画分に認められ、抗nRNP抗体や抗カルジオリピン抗体とは異なる物質と考えられた。5.モノクロタリン誘発肺高血圧ラットの肺胞マクロファージの培養上清は培養ヒト血管内皮細胞の増殖を抑制した。この上清中にはIL-1(0.65u/ml,対照0.01)TNF(9.58mu/ml,対照0.23),IL-6(4.88u/ml)の産生亢進が認められた。6.ヒトIL-1,TNF,IL-6は培養ヒト血管内皮細胞の増殖に影響を及ぼさなかったが、ラット肺fibroblastの増殖を亢進させた。1.ヒト臍帯から分離培養した血管内皮細胞(EC)1×10^6個に血管病変を有する全身性エリテマト-デス患者5例の末梢血単核球(MNC)を5×10^6加え、24時間混合培養し、EC付着MNCをトリプシン処理分離し、その数の測定と、モノクロ-ナル抗体によるサブセットの同定を行った。EC付着MNCは健常人7例の平均22.4%でありSLE5例の平均は10.8%と低く、付着MNCの表面マ-カ-では、CD_8^+11b^+(サプレッサ-/インデュ-サ-)細胞、CD_<16>(IgGFCレセプタ-陽性細胞)およびCD57(NK細胞)細胞の付着がSLE患者で多い傾向が認められた。2.無胸腺ヌ-ドラット(F^<344>/ _NJClーrun)とその親の有胸腺ラット(F^<344>/_N)にモノクロタリンを60mg11cgで皮下注射し、28日後に屠殺して右室(RV)/左室(LV)+中隔(S)の重量比をみると、RV/LV+S比は無胸腺ラットで7匹平均0.52±0.076、有胸腺ラット平均0.45±0.09と無胸腺ラットで右室肥大が認められた。肺組織をトルイジンブル-染色して肥満細胞数を算えると、無胸腺ラットで有胸腺ラットに比し肥満細胞の有意な増加が認められた。さらに、5ーbromodeoxyuridine(Brd U)と抗Brd U抗体を用いて、肺組織における核酸代謝の状態をみると、14日目から無胸腺ラットでBrd U細胞の有意な増加が認められた。この成績からモノクロタリン誘発肺高血圧ラットの肺高血圧症の発症にBrd U陽性細胞が重要な役割を果たしていると考えられた。

さらに、このモノクロタリンラットにシクロホスファミドを500mg/m^2/w静注すると、右室肥大の抑制が認められた。以上の成績から、モノクロタリン誘発ラット肺高血圧症の発症には肥満細胞の増加と、肺内細胞の核酸代謝の亢進が関与していると考えられた。モノクロタリン投与ラット肺高血圧症において、肺胞マクロファ-ジの培養上清中にILー6が高値であり、上清はラット肺線維芽細胞の増殖を増進させた。一方、上清はヒト血管内皮細胞の増生には抑制的に作用した。モノクロタリン肺高血圧症の肺組織ではBrdu陽性細胞の増加が認められた。モノクロタリン肺高血圧ラットにプロスタグランディンE_1,プレドニソロン、あるいはシクロホスファミドを投与すると、プロスタグランディンE_1とシクロホスファミドによって肺高血圧の低下とともに肺胞マクロファ-ジ上清中ILー6、ILー1、TNFの低下が認められた。さらに両剤によってBrdu細胞の減少も認められた。一方、プレドニソロンには軽度の肺高血圧の低下作用は認められたが、サイトカイン産生の低下およびBrdU陽性細胞の減少作用は認められなかった。血管障害を持つ膠原病患者血清中に認められる抗カルジオリピン抗体の血管内皮細胞に与える影響を検査したが、増殖に対する増強および低下、いずれの作用も認められなかった。1.モノクロタリン肺高血圧ラットの肺胞マクロファージが産生するIL-1、TNF、IL-6と肺高血圧症発症との関連に関する検討モノクロタリン1回投与SDラットの4週後に右室重量比RV/LV+Sが、0.45と対照0.29の2倍に増加する。このラットの肺胞マクロファージはIL-1 0.65u/ml(対照0.01)、TNF9.58mμ/ml(0.23)、IL-6 4.88u/mlとサイトカインの増加を示した。ラット肺マクロファージの培養上清は血管内皮細胞の増殖を抑制した。ヒトIL-1とIL-6とはラット肺fibroblastの^3H-サイミジンのとり込み増加を示した。しかし、これらのサイトカインは血管内皮細胞の増殖に影響を及ぼさなかった。以上の結果から、IL-1、TNF、IL-6は血管内皮細胞に対し、直接的作用は示さないが、fibloblastの増殖をもたらし、間接的に肺高血圧症の増悪に関与することが考えられた。2.血管内皮細胞とリンパ球との接着に及ぼすサイトカイン、抗カルジオリピン抗体の影響ヒト血管内皮細胞の培養細胞^<51>Cr標識健常人ヒトT細胞5×10^5個/wellを加え、付着T細胞の数をγ-カウントで求めた。この後に患者血清を希釈して加え、付着の変化を観察した。健常ヒト血清添加時の付着を100%とすると混合性結合組織病13例の平均139%、全身性エリテマトーデス11例122%、慢性関節リウマチ138%と付着の増加が認められた。血清中の付着増強因子はゲル濾過の結果からIgMとIgGとの間の分画アルブミンより低分子分画に含まれることが認められた。また、抗カルジオリピン抗体の有無により付着差が認められないことから、T細胞の血管内皮細胞への付着に抗カルジオリピン抗体は関係しないと考えられた。
医療事故と社会保障-産科医療補償制度と社会保障法制の交錯に関する法的分析

2009年1月、日本初の医療事故被害救済制度として産科医療補償制度が発足した。分娩機関が加入する産科医療補償制度の掛金は分娩費に転嫁されているが、この掛金相当分は医療保険制度の出産育児一時金の加算により対応されている。こうした仕組みは、間接的にではあるが、医療保険者が補償制度の財源を引き受けていると考えることができる。本研究は、2009年1月に医療事故無過失補償制度として発足した「産科医療補償制度」との関係において、医療保険者の役割・機能の現代的意義とその射程を明らかにすることを目的とする。研究初年度である平成23年度は、文献・資料調査を通じて、わが国の産科医療補償制度の法的分析及び法的論点の抽出を行い、同制度の法的特質及び制度的課題を検討した。産科医療補償制度は、分娩機関が同制度に加入し、運営組織((財)日本医療機能評価機構)に掛金を支払い、運営組織が民間損害保険会社に保険料を納付する民間保険ベースの仕組みである。分娩機関が支払う掛金は医療保険給付の出産育児一時金の加算で賄われていることから、分娩事故という限定的な範囲ではあるが、国民が広く医療保険制度を通して産科医療補償制度の財源を支える仕組みであると理解できることが明らかになった。そして、医療事故の被害救済と国民連帯のあり方の規範的検討が重要であることが分かった。本年度の研究成果の一部は、日本社会保障法学会第58回秋季大会のシンポジウム「医療制度改革の到達点と今後の課題」において「医療安全対策の展開と課題-医療サービスの質と安全性の向上にむけて」として報告を行った。報告内容は、日本社会保障法学会(編)『社会保障法第26号』(法律文化社、2011年)に収載予定である。研究最終年度である平成23年度は、フランスの医療事故賠償・補償制度(ONIAM)に関する医療法及び社会保障法の分析を通じて、わが国の産科医療補償制度の理論的及び立法論的検討を行った。フランスでは、患者の権利及び医療制度の質に関する2002年3月4日の法律により、重篤かつ例外的な医療事故の被害回復を図るために、国民連帯により被害の補償を図る医療事故無過失補償制度としてONIAMを創設した。これにより、医療事故による重篤な被害、過失のない事故については、その被害の大きさとリスクの普遍性ゆえに社会的リスクとして制度的に認識され、その被害は社会的に補償されることとなった。ONIAMでは、重篤かつ例外的な医療事故を生じせしめる治療に内在するリスクを社会的リスクとしてとらえ、医療保険財源をその補償財源に充てている。この点において、疾病治癒のための医療(費)の保障に加え、治療に内在するリスクの補償に関する財源的引受けという、医療保険の位置付けの広がりをみることが可能である。以上の分析を手がかりにわが国の産科医療補償制度をみると、同制度は、自然分娩の緊急時など療養の給付が行われる可能性のある医療行為に内在するリスクの具体化に備えるために、そのリスクに接する可能性のある患者及び被害者になりうる被保険者全体が拠出した保険料を原資とする医療保険財源を通じて、補償制度を支えているとみることができ、これを患者となりうる被保険者全体の連帯の現れとしてみることができるといえる。本研究を通じて、自由診療である出産時の事故の補償をこえて、保険診療に内在する治療の危険の具体化に備えるために、医療保険の保険財源の一部を拠出し、補償制度の支え手の一部となる方向性があることが明らかになった。
フィトクロム依存レタス種子光発芽における二次情報発現調節機構の解析

(1)フィトクロム依存レタス種子光発芽において、二次情報発現を担っていると考えられるGA_1レベル上昇が、GA_<20>→GA_1の活性化によることをより明確に示すために、ジベレリン合成阻害剤存在下暗黒中で種子を4日間培養し、内在ジベレリンレベルを光反応が起こらない程度まで低下させてから、[^3H]ラベルジベレリンを投与してみた。[^3H]GA_<19>を投与した場合、光条件にかかわらず一定量のラベルがGA_<20>に入ったが、ジベレリン阻害剤を投与しない場合と比較して顕著な取り込み量の増加は見られなかった。この結果は再びGA_<19>→GA_<20>がフィトロクロム依存では無いことを示しており、さらに内在ジベレリンによる希釈が低い取り込みの原因ではないことを示している。(2)[^3H]GA_<20>のGA_1への変換が極微量である原因が、外部から与えられたGAの取り込みの低さによるものか検討したところ、3μCiの[^3H]GA_<20>を与えても470DPM程度しかGA_1に変換しないと計算された。実測値は550DPMであり、計算結果とよい一致を見た。また、光により新たに誘導されたGA_1がすべて外部から与えたGA_<20>より形成されると仮定しても、最大1300DPMの取り込みしか期待できない。このことから、先の取り込み実験の結果は、レタスの種子で極微量のGA_1が形成されれば発芽が誘導され得ることの反映と考えられる。(3)(1)(2)の結果から、[^3H]GA_<20>の取り込み実験でより明確な結果を得るためには、現在用いているより10倍以上高い放射比活性を持った[^3H]GA_<20>を用いる必要があるので、現在入手可能か検討中である。(4)上記現象の光受容部位を明らかにするために、果皮除去種子を用いて誘導赤色光の部分照射を行った。その結果、光感受性を示すのは幼根側から2/8の部位で、胚軸の基部とみなされたので、放射比活性の高い[^3H]GA_<20>が入手できたら、この光感受性部位のみを切り出して投与実験を行い、明確な結果を得る予定である。
震災時に人命を守る自生食用植物の都市型圃場「防災植物園」の創造

平成30年度は前年度の栽培試験の結果を受けてメンテナンスフリーで栽培可能かつ,収穫後に備蓄して長期保存することができる栽培品目として,ミニトマト(アイコ,シシリアンルージュ,サンマルツアーノリゼルバ),カボチャ(坊ちゃん,赤皮栗カボチャ),ゴーヤ,サツマイモ(紅あずま,ベニハルカ,タマユタカ,ハロウィーンスイート,シルクスイート,紅高系,安納)を東京大学農学部付属生態調和農学機構(田無農場)に栽培し,東京大学農学部1号館屋上にプランターを設置してイチジク,ブラックベリー,ブルーベリー,ゴールデンベリー,ミニトマト,ゴーヤ,カボチャを粗放栽培して,生育状況および収穫量を調査した.栽培過程で病害虫の発生は農場では見られず,屋上ではイチジクが枯死し,ブラックベリー及びブルーベリーは完熟させる直前に鳥の食害を受けた.ゴールデンベリーだけは鞘に入っているため収穫できた.また,緑葉の繁茂状況もゴールデンベリーが最大になった.ミニトマトはオオタバコガの幼虫に食害を受けて穴が半数以上に開いていた.ゴーヤは生育できた.カボチャは生育状況が良く結実した.成長量で比較すると同じ栽培品目でも農場の圃場の方が収穫量と葉の繁茂の両方が旺盛であった.一方で,屋上プランターでの粗放栽培には屋上の熱環境が地上よりも屋上コンクリートからの輻射熱もあるため高温化した事とプランターの土が軽量土壌であったために保水性が悪かったため自動潅水装置を装着した.しかしそれでもなお,農場よりもはるかに生育状況も結実も少なく,屋上にプランターで野菜を粗放栽培することによるヒートアイランド緩和効果は小さいことが示唆された.サツマイモの収穫後に室温を19°C一定の室内に新聞紙で包み保存した芋を収穫後に6か月まで保存して断面を見ると黒色変が見られ,可食部が多かったのは芋の直径が大きく芋重量が大きなタマユタカのみとなった.本研究課題の目的は都市の中の未緑化部の表面温度を下げて都市のヒートアイランド緩和させるために屋上のコンクリート面や農地に野菜や果物を植えて可能なかぎり天水だけで手間暇をかけずに粗放栽培で生育させる方法を試みてそこで生産された生産物を備蓄してどのくらい保存可能であるかを明らかにすることや,それらの備蓄食料として栽培が容易で多収の品目を明らかにして生産物を加工するところまでを予定していたが,屋上プランターの場合には水はけがよい軽量土壌(ビバソイルと軽石)を用いたことで保水性が悪すぎるため,乾燥を好むミニトマトであっても,収量は農場の1/2以下で,さらに結実してもガの幼虫の食害を受けて収穫物を備蓄物に加工するまでに至らなかった.農場で収穫された中で最も多収だったのはサツマイモで、単位面積当たりの収量(生重量)が多かったのはタマユタカ,ベニハルカ,ベニアズマの順であった.種類の中でも室温19°Cで保存して6か月が経過して輪切りにすると,断面の直径が大きなタマユタカのみが,可食で他のサツマイモは食べられなかった.屋上に農園を作ることがマンションの不動産価値を高めたり居住者の交流の場となっているが,屋上の芝生化に比べると葉の繁茂は多く地表面温度を低下させることに寄与するものの,生産量で比較すると農地との差は歴然であるため,屋上を農地化することよりも農地にサツマイモやミニトマトの圃場を創って,雨水だけで栽培する方が実がつきやすいという結論になった.予定では平成30年度中に収集した写真等のコンテンツを用いてwebで閲覧できる備蓄食品を播種,育苗,畝立,マルチ,植え替え,収穫,生重量測定,備蓄食品の試作までを平成30年度に実施予定であったが,台風12号と13号が東京を直撃した際に屋上でゴーヤや登攀性のカボチャ,ベリー類を支えていた支柱(ガゼボ)やプランターが破損したため,全体に遅延している.当初は防除のためにリビングマルチを予定していたが,蔓性の芋の生育をハーブ類が阻害する可能性およびイモ類の収穫時の作業性を考慮してビニールマルチとした.平成31年度は,カロリーベースで人1人が生きて行くのに必要な食物をサツマイモ(安納芋,タマユタカ,ベニハルカ),キュウリ(ガーキン種),ミニトマト(サンマルツアーノ種),伝統野菜数種類(聖護院大根,だだ茶豆,松本本瓜,滝野川ごぼう,滝野川ニンジン),ポロネギ,等を栽培する.平成29年と平成30年の栽培の比較からサツマイモの畝高が高い方が芋の成長が旺盛であったため,平成31年も高い畝を作る.キュウリや大根はピクルス,ミニトマトは乾燥トマト,サツマイモは干いも,芋けんぴ,カボチャは乾燥カボチャチップスなどの備蓄食料の試作を行う.さらに,サツマイモについては収穫後の保存用の最適環境を検討しなおして,長期保存と芋の質の劣化の経時的な発生状況を明らかにする.サツマイモや伝統野菜の栽培する意義,これまでの栽培の失敗と対策,収穫後の生重量調査や文献調査で得られた知見などをコンテンツとして備蓄食品の加工とその機能性について検索と情報発信するwebサイトを作成する.屋上と農場の気象データの比較を行い,それぞれの栽培環境の違いを比較する.農場には登攀させる立体を設置した場合と面的に広がる粗放栽培との比較を行ない,農地を立体化することによる効果を放射環境の比較で行う.栽培立体については台風による倒壊の危険性を回避するために通常のソバージュ栽培よりスパンを狭めて設置する.

昨年より農場における収穫作業の回数を増やして1本当たりの収穫量の比較を行う.平成29年度は災害時に備蓄可能な植物でメンテナンスフリーな栽培種を把握するために農場と屋上において生育実験を行ない、供試栽培作物品目はサツマイモ、キクイモ、ソバ、ミニトマト、ダイズ、ショウガで、メンテナンスフリーでほとんどを天水で賄えた栽培作物品目はサツマイモとキクイモとソバ、ミニトマトは原種に近い品種の粗放栽培で、病害虫の被害が大きく裂果も多く、ショウガは天水だけでは育たず、ダイズは無農薬のため、害虫が発生し収量が少なかった。農場と屋上で生育させた植物の熱環境を測定し、作物品目間の表面温度の分散分析の結果から栽培作物品目間についてTukey HSD法で種間の放射温度に有意差が確認した。以上の結果から農地に農作物の供給のほかで防災機能やヒートアイランド緩和効果を持たせるためには栽培品目に着目し、天水だけでほぼ生育して収量確保ができて環境緩和効果も大きな芋類等の栽培種で土地被覆することが重要であることが示唆された。平成30年度には大学生に対して機能性のある野菜や果物、食料の備蓄に適する野菜や果物、必須ミネラル含有量が多い野菜や果物、農業への参加意識、将来農業に従事する場合の条件、未来の農業のあり方、新しい農業技術の知識などに関するアンケート調査を実施する。屋上や農場の実験圃場(農地)で機能性や必須栄養素を多く含む野菜や果物を栽培し、加工物の試作とそれらの記録を基に作物栽培に親しみながら防災意識や就農意識を向上させるウエブ教材を開発して情報発信と学生アンケート解析から大学と地域が農業を通じて交流する連携の形について研究し、大学が地域の社会教育や防災拠点となり農業を通じて地域を活性化させたり地域の安全性を高める方法について指針をまとめる。当初大学の法面を用いて圃場を形成する予定であったが所属変更のためにフィールドが大学附属農場と大学の校舎屋上へと変更した。また研究対象植物としていた植物についても昔から自然に生えていて食用できる防災植物(日本防災植物協会:https://www.facebook.com/bowsai.plant)から災害時にカロリー源となる備蓄可能な栽培作物品目および薬用利用などが可能なハーブ類、医用利用が可能なキクイモ等の機能性野菜へと変更した。1年目の農場と屋上に整備した圃場での栽培実験結果では、農薬を使わずほぼ天水のみで生育させることが可能であったものは、サツマイモとキクイモとソバのみであった。さらに食料備蓄というカロリーベースで比較するとサツマイモが最も効果が高く、表面温度の低下を条件とするとキクイモとソバの効果が高くなった。しかし、屋上の場合はプランターで栽培したため根茎の広がりが制御できたが農場の圃場の場合は外来種であるキクイモの根茎の広がりが極端に大きく栽培後に完全に除去することが困難であることが判明し、ソバについてはある一定以上の収量確保のためには広大な土地で栽培する必要があることも明らかになった。またキクイモのように葉が立体的に層を成している栽培種の地表面温度低減効果が高い結果を得たため、圃場を立体的に形成する栽培方法の効果が課題として明らかになった。今年度は東京大学の付属農場(東京大学大学院農学生命科学研究科附属生態調和農学機構)および大正大学地域構想研究所に所属を変更し、屋上や農場の立体圃場や栽培種ごとのの環境緩和効果をシミュレーションと実測で明らかにする。農場では備蓄に適しているサツマイモとミニトマトを栽培し、屋上では薬用や医用利用が期待できるハーブ類の栽培を検討する。
グラフェン状シート材料／ＴｉＯ２界面の光触媒活性の理論的研究

本研究ではSnxOyの結晶構造を計算科学的に探索した。その結果、SnxOyのいずれの組成でもSnO, Sn3O4, Sn2O3の3種類の基本ユニット層の組み合わせで形成されていることが理解された。これらの構造の多くは、SnOとSnO2の混合物よりもエネルギー的に安定であり、合成方法が確立されれば実際に合成できる可能性が高い。実際、Sn3O4は水熱合成によって作成された。更にSnxOyのバンドギャップは層間距離に比例することが見いだされた。各エネルギー準位がどのような結合に起因するのか詳細に調べた結果、2価のスズを含むこれらの層状材料では、Sn2+ - Sn2+層間相互作用と、Sn2+ - O2-層内相互作用がバンド端の電子状態を決めており、層間距離との相関が理解された。各組成のパンドアラインメントから2価のスズを含む多くの混合価数酸化スズは光触媒水素発生材料に適している事が理解された。Sn3O4の固有欠陥の物性を詳細に調べたところ、有意な電気伝導は示さない事が示唆された。2価のスズを含む混合価数スズ酸化物では2種類の遷移があるのでバンドギャップ以上のエネルギーを有する光に対する吸収係数の立ち上がりが大きい。また、組成の制御で光吸収係数をコントロールできるので、異なる組成の酸化スズを用いてスタック構造を形成すれば多接合太陽電池になる事が予想される。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、安価なナノシート状材料をTiO2光触媒の表面に担持することで可視光応答化する方法について、理論的に検討することを目的とする。初年度はナノシート状材料/TiO2界面の研究に取りかかる前段階として、新規シート状材料の結晶構造探索に取り組んだ。特に、シート状材料として混合価数酸化スズSnxOyに着目している。2価のスズイオン(Sn2+)を含む酸化物が可視光照射下での光触媒水素発生反応に対して好ましい電子構造を持つ可能性があるという理論予測に基づき物質探索を行ったところ、2価のスズイオン(Sn2+)と4価のスズイオン(Sn4+)からなるスズ酸化物:Sn3O4が光触媒活性を示すことが理論的に示唆された。この予測は実験的にも検証され、アルコール水溶液からの水素発生反応に対して比較的高い活性を示す事が理解された(ACS Applied Materials & Interfaces, 6, 3790-3793, 2014.)。更に、USPEXと呼ばれる結晶構造予測プログラムを用いて、SnxOyの未知の組成の結晶構造を計算科学的に見出すことを試みている。本成果の途中経過を米国物理学会にて報告した。層状構造を有するSnxOyを一層だけ剥がしてTiO2と組み合わせることで、更に活性の高い材料を設計出来ると期待される。もう一つの安価なシート状材料の候補として、g-C3N4に着目している。近年、g-C3N4が可視光応答型の光触媒であることが報告されていることから、この材料をTiO2の助触媒として表面に担持する方法を理論的に検討中である。初年度はまだよく知られていない、g-C3N4の結晶構造を探索する作業から進めている。本成果は、2015年12月にハワイにて開催されるPacifichem2015にて報告する予定である。可視光吸収体であるSn3O4やg-C3N4の研究で大変良い成果を上げているが、それらとTiO2の界面の研究はまだ着手したばかりであり、目標達成のために本年度集中して取り組む必要がある。前年度に発見したシート状

材料SnxOy、g-C3N4やよく知られたシート材料であるグラフェン、h-BN、MoS2等をアナターゼTiO2の表面に担持した界面モデルを作成し、第一原理計算を実施することで電子状態の観点から光触媒としての適正を評価する。また、シート状材料の表面における水素発生反応の可能性、H2OとCO2からメタノールが生成される人工光合成の可能性を調べることで有望な材料を理論的に見出す。適宜、電子状態計算と分子動力学シミュレーションを駆使して研究を進める。27年度が最終年度であるため、記入しない。
「田園都市の国際比較」と21世紀の「新田園都市」を構想する国際研究集会

2001年9月10日より15日の間の4日間、茨城県つくば市(10,11日)と兵庫県神戸市(13,14日)の2カ所で「新田園都市国際会議2001」が開催された。この会議の開催主催者は、レッチワース財団・つくば市・神戸市・ウエストミンスター大学・神戸芸術工科大学により構成されており、後援者として、全国農協中央会・都市基盤整備公団・住宅生産振興財団・神戸21世紀-復興記念事業推進協議会・日本経済新聞社・神戸新聞社・常陽新聞社・毎日放送・日本建築学会・日本都市計画学会・農村計画学会・日本造園学会・日本不動産学会・芸術工学会・国際都市計画史学会(IPHS)・茨城県・兵庫県からの賛同が得られた。また、後援者・プレゼンターとして、本研究の研究分担者をはじめとする国内外研究機関から協力を得ることができた。研究代表者の研究室(神戸芸術工科大学・芸術工学部・齊木研究室)を国際会議実行委員会の事務局とし、Homepageを開設する事によりこの会議の情報を広く公開した。その結果、海外13カ国からの参加者も含み、延べ人数1,500人を超える参加者が会議に出席した。都市計画専門家をはじめ、つくば市神戸市の職員、及び、この国際会議をHomepageやつくば市・神戸市の広報誌により知った地域住民など、専門にとらわれない幅広い参加者により構成された。この国際会議によって、レッチワース財団の代表者や「田園都市」をはじめ「植民地都市」「ニュータウン」「田園郊外」都市計画や研究に携わる各国の研究者による議論の中で、正しく田園都市の実態を学ぶことができ、加えて現代のイギリスやヨーロッパの事例だけでなく、現代のアジアの居住環境の課題やアメリカのニューアーバニズムの実践者達の報告を議論の対象とする機会を得られた。「田園都市」を再考し、新しい姿「新田園都市」を模索するきっかけをこの会議から周囲に発信できたのはないかと期待している。
生体信号情報に基づく潜在的危険要因の検出と回避技術に関する研究

建設工事における労働災害は、不安全状態と不安全行動によるものが多く、両者を排除できれば、そのほとんどを防ぐことができる。これまで不安全行動に関して研究が進んでいたものの、不安全状態に関しては、その危険性の評価を人間の判断に頼るしかなく、研究が進んでいなかった。本研究課題では、すべての労働者から計測された生体信号情報を用いて、認知科学的アプローチに基づき潜在的な危険要因を不安全状態として漏れなく検出し、その回避を支援する技術を確立する。平成30年度の研究実績として、昨年度から引き続き人的危険要因と環境的危険要因の二つに分類した潜在的危険要因を詳細に分析した。また、複雑で多様な潜在的危険要因をシンプルに取り扱うために、それぞれの要因を異なるアプローチで検出する手法を提案した。具体的な研究実績は次の通りである。(1)生体信号情報から検出できる要因として定義した人的危険要因に関して、低コストかつ持続的に生体信号情報を計測可能なスポット型ゲートウェイモデルに基づく生体信号モニタリングシステムを構築した。構築したモニタリングシステムを実際のトンネル工事現場(愛知県田原市および沖縄県名護市)で評価した。実環境での提案システムの課題を洗い出すことができ、明確な改善点を得ることができた。(2)周囲に存在する環境情報から検出できる要因として定義した環境的危険要因に関しては、昨年度開発した環境情報として労働者や重機を含む車両の軌跡を圧力センサシートや複数のマイクロフォンを用いて獲得する技術の信頼性の向上に努めた。圧力センサシートによる労働者の軌跡の獲得では、手法を改善し、獲得精度を高めることに成功した。また、マイクロフォンによる車両検知では、風や土木作業による雑音による影響を緩和する手法を提案し、手法の頑健性を高めることに成功している。現在までの進捗状況としては、次の理由により「おおむね順調に進展している」といえる。(1)昨年度の実績である、潜在的危険要因を詳細に分析し、人的危険要因と環境的危険要因の二つに分類できた点は、複雑で多様な潜在的危険要因をシンプルに取り扱うことが可能となり、本研究計画の進捗を推し進めることができた。(2)昨年度の実績である建設工事において労働者の作業を阻害しない小型の生体信号測定機器のプロトタイプシステムにくわえて、今年度の実績である低コストかつ持続的に生体信号情報を計測可能なスポット型ゲートウェイモデルに基づく生体信号モニタリングシステムを確立できた点は、研究を遂行するために必要なデータが計測可能となり、要素技術の開発を推し進めることができた。(3)本研究課題を遂行する上での懸念事項の一つであった、実証可能な工場現場の決定、研究協力や現場実験の協力体制の確立、をスムーズに決定できたことにより、今年度実際の工事現場(愛知県田原市および沖縄県名護市)でのテスト実験を実施し、提案技術を評価できた。今後は、人的危険要因を生体信号情報から検出する手法の信頼性や頑健性を高めることにくわえて、今後実施する予定である潜在的危険要因の回避技術を確立するために必要な要素技術を検討していくことになる。具体的には以下の3点を軸に研究を進めていくことにする。(1)開発したスポット型ゲートウェイモデルに基づく生体信号情報のためのモニタリングシステムの信頼性を評価しつつ、現場実験を通して潜在的危険要因検出時の生体信号の関係を明らかにし、生体信号情報から危険要因を判別する手法を提案していく。このため昨年度に実施したトンネル工事現場(愛知県田原市および沖縄県名護市)での事前実験をもとにして、脈拍・血圧を生体信号情報として計測し、現場での作業を通して、人的危険認知時における生体信号情報の特徴を把握する継続的で本格的な実験を実施していく予定である。(2)また、危険要因検出時にその危険要因の場所・状況を特定し、それを通知するための労働者および車両の測位通知システムの開発を継続する。スポット型ゲートウェイの識別子から得られる測定者位置と、通信内容であるセンサ情報を計測し、位置情報をベースにして危険要因情報を通知するシステムを設計する。危険要因と認識された場所などの位置に依存したメッセージを特定の位置に存在するユーザだけ通知するメッセージングシステムを実現し、関係のあるユーザだけに効果的に通知する仕組みを導入する。(3)これらの様々な情報を蓄積できるように設計し、潜在的危険要因に至った原因・軌跡を追跡できるようにソフトウェアを開発する。これは今後実施する予定である潜在的危険要因の回避技術を確立するために必要な要素技術となる。平成29年度の研究実績として、主に潜在的危険要因を詳細に分析し、人的危険要因と環境的危険要因の二つに分類した点があげられる、それぞれの要因を異なるアプローチで検出することで複雑で多様な潜在的危険要因をシンプルに取り扱うことが可能となる。(1)人的危険要因に関して、生体信号情報から検出できる要因として定義し、労働者の作業を阻害せず生体信号情報の計測が可能なプロトタイプシステムを構築した。提案プロトタイプシステムの信頼性の向上を目的として、実際の工事現場でのテスト運用を開始している。

(2)環境的危険要因に関して、周囲に存在する環境情報から検出できる要因として定義し、環境情報として労働者や重機を含む車両の軌跡を安価で効率よく獲得する技術を開発した。労働者の軌跡に関しては、圧力センサシートを現場に複数配置し、その上を歩行することで、労働者の軌跡を獲得する技術を確立した。車両に関しては、複数のマイクロフォンを路側に設置し、車両が通過する音により、車両の軌跡を獲得する技術を開発した。(3)潜在的危険要因と生体信号情報の関係を認知科学的アプローチにより明らかにするために、内発的動機づけや運動トレーニングの観点からの技術的な手法の検討を行った。現在までの進捗状況としては、次の理由により「おおむね順調に進展している」といえる。(1)潜在的危険要因を詳細に分析し、人的危険要因と環境的危険要因の二つに分類できた点は、複雑で多様な潜在的危険要因をシンプルに取り扱うことが可能となり、本研究計画を予定通り進めることが可能となった。(2)建設工事において労働者の作業を阻害しない小型の生体信号測定機器のプロトタイプシステムを構築できた点は、本研究課題を当初の予定通り遂行するために必要なデータが計測可能となり、要素技術の開発を推し進めることができる。(3)本研究課題を遂行する上での懸念事項の一つであった、実証可能な工場現場の決定、研究協力や現場実験の協力体制の確立、をスムーズに決定できたことにより、当初の研究計画を予定通り進めることができた。建設工事における労働災害は、不安全状態と不安全行動によるものが多く、両者を排除できれば、そのほとんどを防ぐことができる。これまで不安全行動に関して研究が進んでいたものの、不安全状態に関しては、その危険性の評価を人間の判断に頼るしかなく、研究が進んでいなかった。本研究課題では、すべての労働者から計測された生体信号情報を用いて、認知科学的アプローチに基づき潜在的な危険要因を不安全状態として漏れなく検出し、その回避を支援する技術を確立する。平成30年度の研究実績として、昨年度から引き続き人的危険要因と環境的危険要因の二つに分類した潜在的危険要因を詳細に分析した。また、複雑で多様な潜在的危険要因をシンプルに取り扱うために、それぞれの要因を異なるアプローチで検出する手法を提案した。具体的な研究実績は次の通りである。(1)生体信号情報から検出できる要因として定義した人的危険要因に関して、低コストかつ持続的に生体信号情報を計測可能なスポット型ゲートウェイモデルに基づく生体信号モニタリングシステムを構築した。構築したモニタリングシステムを実際のトンネル工事現場(愛知県田原市および沖縄県名護市)で評価した。実環境での提案システムの課題を洗い出すことができ、明確な改善点を得ることができた。(2)周囲に存在する環境情報から検出できる要因として定義した環境的危険要因に関しては、昨年度開発した環境情報として労働者や重機を含む車両の軌跡を圧力センサシートや複数のマイクロフォンを用いて獲得する技術の信頼性の向上に努めた。圧力センサシートによる労働者の軌跡の獲得では、手法を改善し、獲得精度を高めることに成功した。
部分評価組み込みコンパイラの作成とその応用

本年度は、主に部分評価組み込みコンパイラの作成を行ない、そのコンパイラを使って応用プログラム(具体的には流体力学シミュレーション)のコンパイルを試みた。その結果、以下のようなことがわかった。・部分評価の知識を使うと、強力な関数展開を最適化として行なうコンパイラが作成可能である。ユーザが簡単な注釈を書くことで、きめ細かく関数展開を制御することができる。・注釈を書くのには、部分評価の知識は不要で、関数展開(インライニング)のことがわかっていれば大丈夫だが、一方で、いちいち書かなくてはならないのは煩雑である。これを自動化すべく、無限関数展開を防ぐような注釈の自動生成法についても研究を行ない、実装した。この部分は、まだシステムには組み込まれていないが、いくつかのプログラムについて、注釈の自動生成ができている。・流体力学シミュレーションのプログラムは、比較的、単純なループが多く、関数展開だけではそれほど大きな最適化はできない。より高度な最適化を行なうためには、Fortranなどで用いられている解析をする必要がありそうである。・別の応用として、部分評価が有効であると考えられている自己反映言語のコンパイル実験も行なった。その結果、適切な注釈をつければ、十分なコンパイルが行なえることがわかった。自己反映言語はアスペクト指向言語の一部の機能を実現できるので、ここでの手法はアスペクト指向言語のコンパイル法を与えていることになっている。・自己反映言語のコンパイル実験に付随して、自己反映言語を直接形武で書く研究も行ない、実際に直接形式の自己反映言語を設計した。従来、自己反映言語は継続渡し形式で書かれていたが、それをコントロールオペレータを使うことで直接形式でも書けることを示した。
口腔粘膜下結合組織新生のティッシュ・エンジニアリングに関する形態免疫学的研究

1)8週齢マウス口蓋粘膜下組織内分離継代培養線維芽様細胞(2×10^5)への各種生理活性物質刺激によるZymoGraphyアッセイ2)マウス口蓋粘膜下組織内分離継代培養線維芽様細胞への各種生理活性物質刺激によるウエスタンブロットTIMP2アッセイ細胞成分においてコントロールでTIMP-2の反応はやや弱く、IL-1・LPS+VEGF刺激でTIMP-2の反応はやや強かった。培養上清に反応は殆んど見られなかった。3)マウス由来培養綜維芽細胞株への各種生理活性物質刺激によるZymoGraphyアッセイ細胞成分ではPro-MMP-2は全てに見られ、いくつかに弱いMMP-2が検出された。4)マウス由来培養線維芽細胞株への各種生理活性物質刺激によるウエスタンブロットTIMIP2アッセイ細胞成分では弱い反応が見られたが、培養上清に反応は見られなかった。5)12週齢マウス結合組織過形成実験モデル皮膚のサイトカイン刺激マイクロダイアリシス採取液のウエスタンブロットMMP-2分析サイトカイン刺激と同時に採取した透析液をウエスタンブロットにて分析したが検知できなかった。細胞応答が遅い事を示唆するが、追試していく所存である。なお、上記実験とともに、3T3-Primaryともに浮遊している細胞を採取し、Zymographyを行なったところ、非常に強いMMP-2ファミリーの反応が培養上清・細胞成分の両方に見られた。この所見について今後詳細に検討したい。1)マウス口蓋粘膜下組織内線維芽様細胞の分離初代並びに継代培養8週齢マウス口蓋下粘膜組織片より線維芽様細胞の分離並びに継代培養に成功した。23継代目のこれら細胞の走査電顕による形態学的観察においては、その殆どが線維芽細胞様で群間の形態的差異は見られなかった。2)上記継代線維芽様培養細胞への各種生理活性物質刺激によるTypeIコラーゲン分解アッセイ上記継代線維芽細胞様細胞において、LPS, IL-1にて刺激を行い、TypeIコラーゲン分解量の分析を行ったが、検出する事はできず、現在追試中である。3)各種生理活性物質刺激後のFIZ法を用いたマウス由来線維芽細胞株のMMP局在の観察マウス線維芽細胞株(Balb/3T3)を用い、LPS, IL-1,TGF-b刺激後のFIZ法を用いたMMP局在の観察を行った。細胞周囲には、微弱ながらもゼラチン消化をうかがわせる痕跡が見られ、TGF-b刺激後のこれら細胞周囲には他に比し、痕跡の径がやや大きくなる所見が得られた。4)各種生理活性物質刺激後のFIZ法を用いたマウス口腔粘膜組織のMMP局在の観察8週齢マウスの舌背組織をEagle培地で培養後LPS, IL-1,TGF-bにて刺激し、凍結組織切片作製の後FIZ法を用いたMMP局在の観察を行った。LPS, IL-1,TGF-bのいずれの群も粘膜下組織に強いゼラチン消化痕が見られた。5)マウスに対する結合組織過形成実験モデル作製の検討8週齢マウス背部皮膚に第三度熱傷ないし直径4mmの欠損をそれぞれ付与し、3,5,7日(14日以降は実験継続中)でそれぞれ屠殺し、皮下組織の結合織の観察を行った。実験7日後の皮下に増生を思わせる結合織像を見る事ができたものの、組織反応は依然強く、14日以降の組織像を観察・検討するべく、現在実験継続中である。
大正・昭和前期のデザイン活動における標準化に関する研究－住宅及び室内設備を中心に

日本のモダニズムデザイン・建築で試みられた《標準化》における、ヨーロッパ・モダニズムの《標準化》思想の受容と展開を、社会背景を含めた総合的視野から考察することを目的とした本研究は、本年度、日本の戦時体制期(19371945)を時代対象とした。調査項目は、1.《標準化》の社会背景としての日本の産業合理化運動・戦時経済統制、2.ナチス・ドイツの社会政策と日本におけるその受容、3.日本のデザイン・建築のモダニズムにおける戦時体制下の《標準化》、である。1は、日本における合理化政策、物資・経済統制に関する一次・二次資料を調査、ドイツの影響に注意しながら昭和戦前・戦中期の政策の進行状況、内容、実態について研究した。特に、《標準化》の制度面とデザインの《標準化》との関連を重視し、製品規格化・単純化政策、規格制定の経過、内容の詳細を一次資料の調査により明らかにした。2は、ナチス・ドイツ労働戦線、労働の美局の社会政策、またその一環であった日用品のデザイン政策と日本での受容について、一次資料を中心に文献収集、内容の分析を行った。3は、本研究の対象である型而工房メンバーが活動の同時期に所属した商工省工芸指導所における《標準化》のデザイン活動を重点的に調査し、日本主義的な思想とモダニズムとの関係を検討した。以上から、日本の経済政策およびナチス・ドイツの社会政策が戦時体制下の日本のモダニズムデザイン・建築での《標準化》に与えた思想的・造形的影響を分析した。これにより、物資・経済統制がモダニズムの造形理論に物資欠乏に対処する技術としての意義と解釈を与えたこと、およびナチス・ドイツが統制した日用品のデザインが、合理性・機能性と民族性が融合した形の手本となり、日本主義的思想を得た戦時体制下の日本のモダニズムで理想とされたことを明らかにした。これらは、西欧を受容しながらも日本の文化、社会背景により独自の展開をなした日本の《標準化》の、戦時体制下の一様相を提示した。日本のモダニズムデザイン・建築での《標準化》におけるヨーロッパ・モダニズムの《標準化》思想の受容と展開を、社会背景を含めた総合的視野から考察することを目的とした本研究は、平成22年度、1.ヨーロッパの《標準化》に関する思想の調査、2.型而工房の活動歴の調査、3.型而工房の《標準化》思想の調査、を中心課題とした。1は、1910年代後半から活発となった住宅及び室内設備の《標準化》について、それ以前のデザイン・建築運動からの継続性を踏まえた歴史的尺度から考察することを第一の主眼とした。その上で、ヨーロッパ・モダニズムにおける代表的な《標準化》のそれぞれの性格を明らかにすることを第二の主眼として考察を進め、バウハウス資料館・ベルリン、バウハウス・デッサウ財団、ドイツ工作連盟資料館、ドイツ建築博物館、エルンスト・マイ・ハウス、オーストリア応用美術博物館等において、住宅及び室内設備の標準化に関する一次資料を中心とした調査、資料収集と住宅、家具の実地調査を行った。これにより、文献資料を入手するとともに、《標準化》に関わる思想を包括的な資料的裏付けと実作品をもって確認でき、また、当時の住宅及び室内設備の標準化に関する議論を把握した。2と3は、El本における《標準化》思想の調査の一項目で、中でも特に重視する型而工房に関する課題である。2は雑誌を中心とした記事調査(奈良女子大学、大阪市立大学、北海道大学での出張調査を含む)と松戸市教育委員会および東京都市大学所蔵資料調査による一次資料の調査を行った。これにより戦前のデザイングループとして著名な型而工房の活動歴を整理し、これまであいまいであった同工房の活動の詳細を明確にした。3は、2の活動歴の調査をもとに、工房指導者の蔵田周忠の著作物の読解を中心に進め、型而工房における《標準化》の思想とヨーロッパのデザイン・建築運動の関連性と独自性を検討した。日本のモダニズム建築・デザインで試みられた《標準化》におけるヨーロッパ・モダニズムの《標準化》思想の受容と展開を、社会背景を含めた総合的視野から考察することを目的とした本研究は、本年度、1)型而工房の《標準化》思想の調査、2)日本の住宅及び室内設備の《標準化》思想に対する社会的背景の調査(生活改善運動、戦時最低生活)、を中心課題とした。1)は、戦前の日本で室内設備を中心とした《標準化》を行ったデザイングループ、型而工房に関する調査で、特に工房の活動の基礎が作られた初期に、活動内容に大きな影響を与えた川喜田煉七郎を取り上げ、彼の家具の《標準化》から「型」という概念を考察した。これにより、川喜田または日本における《標準化》において、ヨーロッパ・モダニズムに加えて、理念的な「科学」が重視されたことを指摘した。2)の生活改善運動に関しては、大正期の「小住宅」に関する動向を特に蔵田周忠に注目して言説と実作から調査を行った。これにより、生活改善運動の理念から発した「小住宅」と昭和初期に始まるモダニズム建築との継続性を把握した。戦時最低生活に関しては、主に言説から、生活の《標準化》について考察した。これにより、生活の《標準化》によって最低生活の正当化が図られたこと、戦時体制下の住宅及び室内設備の《標準化》が生活全般の統制つまり最低生活への統制を理論的、状況的背景としたこと、及び、戦時最低生活による生活の統制はナチス・ドイツの経済政策、社会政策からの影響があったことが明らかとなった。

これにより、デザイン活動におけるドイツとの影響関係の背景に、経済政策、社会政策における同様の影響を指摘できることを明らかにした。日本のモダニズムデザイン・建築で試みられた《標準化》における、ヨーロッパ・モダニズムの《標準化》思想の受容と展開を、社会背景を含めた総合的視野から考察することを目的とした本研究は、本年度、日本の戦時体制期(19371945)を時代対象とした。調査項目は、1.《標準化》の社会背景としての日本の産業合理化運動・戦時経済統制、2.ナチス・ドイツの社会政策と日本におけるその受容、3.日本のデザイン・建築のモダニズムにおける戦時体制下の《標準化》、である。1は、日本における合理化政策、物資・経済統制に関する一次・二次資料を調査、ドイツの影響に注意しながら昭和戦前・戦中期の政策の進行状況、内容、実態について研究した。特に、《標準化》の制度面とデザインの《標準化》との関連を重視し、製品規格化・単純化政策、規格制定の経過、内容の詳細を一次資料の調査により明らかにした。2は、ナチス・ドイツ労働戦線、労働の美局の社会政策、またその一環であった日用品のデザイン政策と日本での受容について、一次資料を中心に文献収集、内容の分析を行った。3は、本研究の対象である型而工房メンバーが活動の同時期に所属した商工省工芸指導所における《標準化》のデザイン活動を重点的に調査し、日本主義的な思想とモダニズムとの関係を検討した。以上から、日本の経済政策およびナチス・ドイツの社会政策が戦時体制下の日本のモダニズムデザイン・建築での《標準化》に与えた思想的・造形的影響を分析した。これにより、物資・経済統制がモダニズムの造形理論に物資欠乏に対処する技術としての意義と解釈を与えたこと、およびナチス・ドイツが統制した日用品のデザインが、合理性・機能性と民族性が融合した形の手本となり、日本主義的思想を得た戦時体制下の日本のモダニズムで理想とされたことを明らかにした。これらは、西欧を受容しながらも日本の文化、社会背景により独自の展開をなした日本の《標準化》の、戦時体制下の一様相を提示した。当初の目的に沿って研究が進展し、また、その一部は学会誌に掲載されたため。今後は、《標準化》思想の社会的背景の考察を進め、住宅及び家具の《標準化》における《標準化》に対する思想と時代状況との関係を、特に戦時体制下を時代対象として、明らかにする。今後は、産業合理化運動、戦時経済統制を中心に調査を行い、その中で、ナチス・ドイツの政策とデザイン、建築との関係、その日本への影響を考察する予定であるが、当初計画に挙げた経済政策だけではなく、産業、労働、芸術文化政策などより広い範囲の社会政策からの考察を進める。
数学・運動の好き・嫌いの脳基盤の探索

本研究は、数学・運動の好き・嫌いの脳基盤を探索することを目的とする。数学ないし運動が嫌いな人は数学的ないし身体的負荷を回避するのに対して、好きな人は負荷を避けないどころか希求しさえすると考えられる。客観的な負荷の(相対的な)大小は、回避者でも希求者でも同様でありながら、それが回避・希求のどちらにつながるかが逆転しうると考えられる。本研究では、それらの脳基盤を、心理・脳機能イメージング実験および質問紙調査によって探索する計画である。
末梢神経損傷に対する人工神経導管移植術と超音波治療の相乗効果検証

理学療法などによるメカニカルストレスの負荷や調整が、移植された細胞の生着・増殖・分化・機能化を促進させる“治療"として作用する可能性が報告されるようになった。しかしながら、細胞移植後にどのようなメカニカルストレスを負荷すればよいのか、さらにはその背景にある作用メカニズムについては不明な点が多く、実験動物を用いた基礎的なデータの蓄積が必須である。超音波治療は、これまで様々な組織において再生促進効果が報告されている。本研究では、申請者らが開発した人工神経導管移植術と超音波治療によるメカニカルストレス負荷の相乗治療効果を検証し、その作用メカニズムの解明に挑む。
沖縄県における入院患者の死とユタのヌジファについての研究

ユタ(カミンチュ)等に見られる沖縄の民間信仰においては、病院で患者が亡くなると身体を離れた霊魂(マブイ)が亡くなった病室を離れられずにいることがあるとされ、そのマブイをグソー(後生、あの世)に導く儀礼をヌジファという。インタビューを行ったあるユタは、病院におけるヌジファのやり方として、亡くなった病室でユチン(四隅)から線香やサンでユリー(霊魂)をとり、遺体の胸のあたり、懐に入れてあげてそのまま病室から運び出し、火葬に付し墓に納める(導く)と述べている。そのようなヌジファは亡くなった人(マブイ)のために行うものであるが、しかし同時に実は遺族の悲しみ(悲嘆)に対する慰め(グリーフケア)の意味があると言える。というのは、遺族は死者のマブイが迷うことなくグソーに行き、落ち着いたということを知れば、安堵するからである。、遺族に対するグリーフケアの重要性は、ホスピス・緩和ケアにおいて強調されるところである。ヌジファは死後のあり方が関わるという意味では、さらに遺族にとってはスピリチュアルケアという面もあることになる。ところで、グリーフケアやスピリチュアルケアにおいては、一般的で基本的な方法を踏まえることはもちろん重要であるが、同時に地域の文化的特性、精神的風土を考慮する必要がある。したがって、沖縄においても要望する遺族には、病院においてもヌジファが認められるべきであろう。ただ、例えば次の患者が入院しているベッドのそばで、前の患者(マブイ)に対するヌジファを行う等、やり方によってはヌジファは他の患者や病院に迷惑をかけることにもなる。したがって、病院におけるヌジファは、要望する遺族には基本的に認めてあげるべきであると言えるが、しかしそれは他の患者や病院に迷惑とならない範囲で行うべきであることになるだろう。本年度は、3年計画の本研究の初年度であるが、主に次のような調査、研究および著書の執筆を行った。1ユタとシャーマニズムについての文献の収集と研究を中心にしながら、あわせて生命倫理学、ケア論、死生学、さらには民俗学等についての文献の収集と研究を行った。2計3人のユタに5回会った、内2回はユタに直接、ヌジファを中心にインタヴュー(録音)し、また別のユタには計3回会い、内1回は許可を得て判示場面の録画を行う等した。3ユタに対する医療関係者の意識と病院で実際にどの程度ユタのヌジファを見聞きしているか等を知るために、看護学校で学生を対象に質問紙によるアンケート調査を実施した。4キリスト教のプロテスタント系の宗派のチャプレンにインタヴューし、ユタについての同宗派の立場からの考えを聞き、関連する冊子を得ることができた。5『ホスピス講座』(宮城航一編、新星出版2005年2月)の第3章を担当し、死生観とホスピスケア、死と死後についてのさまざまな考え方等を、ユタとヌジファについても一節設けて、執筆した。本年度の研究計画に従い、文献研究を引き続き行うとともに、ユタや医師、遺族へのインタビュー調査を行い、主に次のような成果が得られた。1スピリチュアルケアは、末期の患者に対してだけではなく、遺族に対しても、グリーフケアとして重要であること、特に地域特性(沖縄ではユタ等に見られる独特な精神世界)を考慮に入れたスピリチュアルケアがなされる必要があることを、次ページ記載の論文(「沖縄におけるグリーフケアとしてのヌジファについて」)において論じた。2第2次世界大戦の沖縄戦で家族を亡くし、戦後25年から30年たった頃に、ヌジファを行ったという遺族にインタビューすることができ、遺族にとっては、何年たってもヌジファが必要な場合があることが確認できた。3一般の病院で夫を亡くし、ユタと同様のことができる知人にヌジファをしてもらったという遺族(妻)にインタビューすることができた。

やはり、遺族はヌジファを行うことによって安堵したということである。同時に、同病院のスタッフの中にヌジファを行うことができる者がいて、そのスタッフによってもヌジファは行われたという興味深い事実も明らかになった。4 Aホスピスの医師にインタビューできた。同ホスピスでは、実際に年間恐らく1、2例程度はヌジファが行われていること、他の患者の迷惑にならない範囲内であれば、遺族にとって慰めになることであり、特にヌジファを断ることはないということ等を知ることができた。沖縄県では、病院で患者が亡くなるとユタ等によって、マブイ(霊魂)をグソー(後生、あの世)に導くための儀礼であるヌジファ(抜霊)が行われることがある。あるユタによれば「ウムイウマンカイウトゥチェーキミソーラングトゥ(思いここにおとしてくれませんように)」と声をかけながら、線香とサンでユリー(マブイ)をとるというふうにヌジファは行なわれる。そのようなユタ等の行為に対して一方で病院側は迷惑な行為と見る向きもあるが、他方ヌジファは遺族にとってはグリーフケアの意味を持つ。亡くなった身内の者等のマブイが迷うことなく、ヌジファによってグソーに往けただろうと安堵するからである。本研究は、以上のようなことを踏まえながら、実証的な検証も行い、病院におけるヌジファの意味とその望ましいあり方について明らかにすることを目的とした。概ね、目的は果たせたと考えるが、明らかになった要点を次に確認する。ヌジファは死者のマブイをグソーに導くものであると同時に、死別による遺族の悲しみへのケア(グリーフ・ケア)の意味がある。つまり、遺族に対するグリーフケアのあり方を考えるとき、遺族のスピリチュアルペインに対するスピリチュアルケアもグリーフケアとして必要な場合があり、そのようなスピリチュアルケアに際しては文化的、地城的な違いを考慮に入れる必要がある。したがって、沖縄におけるグリーフケアを考えるときにも沖縄独自の死と死後についての考え方、霊魂観等を考慮に入れる必要があり、特にヌジファの意義が認められるべきであろうということが言えるが、このことが実際に遺族へのインタビューで確認できた。ヌジファは、それにしてもやり方次第では他の患者への迷惑となるが、しかるべき仕方でヌジファをやっておけば逆にそのような迷惑行為を防ぐことが出来る。病院関係者の意識としても、病院や他の患者の迷惑にならない範囲内でなら、希望する遺族には認めてあげたいという声が多く闘かれた。