hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
木材産出国の政策変化が日本林業・木材産業に及ぼす影響の計量的分析

ほとんどの企業は紙パルプ生産部門を軸に、木材・木製品の生産のほか、原料基盤である森林経営を展開している垂直的・水平的統合型企業である。さらに複数国で事業活動している多国籍企業でもある。こうした巨大企業は、主に世界的なM&A(企業の買収・合併)によって実現されたところに特徴があり、アメリカ、ヨーロッパ、日本の三極において国内企業同士のM&Aのほか、域内企業同士や域内企業と域外企業のM&Aが急増しているのである。各国の経済活動はー国内はもとより、地域内で完結させることはできない。「規模の利益」のあくなき追求、国境を越える提携によって企業の活動も世界的な規模で展開することを必然化させており、これが林産物の自由貿易の推進を各国の共通課題とさせる背景である。日本の林業・木材産業は国際化の枠組みの中で大きく変貌しているが、この枠組みが変化したときどのような影響が及ぶのかを経済的に分析した。WTO、SF(sustainable forestry)にかかわる世界的動き、産出国の輸出規制・木材産業政策、かたや日本市場の開放が日本の木材供給構造にどのような変化をもたらし、それが木材産業の構造変化にどの程度波及するか、また国産材の生産にどの程度影響が及ぶのか、を定性的に解明した。世界的な人工林段階への移行は、カナダBC州や熱帯材産地などの採取的林業の後退を引き起こしている。一方、人工林林業をめぐってはアメリカや新興林業国(ニュージーランド、南アフリカ、チリ、ブラジル)の参入とともに国際間の競争が激しさを増している。その中に置かれた日本林業は、国際化という枠組みの下で後退の度を露わにしており、日本の木材自給率は2割を切ろうとしている。1980年以降の日本の木材価格(中でも立木、丸太)の大幅な下落は、国際価格への調整過程として把握することができよう。しかし、この国際価格には環境費用を含む森林の外部経済効果が内部化されていないことに留意しなければならない。WTO体制は自由貿易を推進する組織ではあるが、それが国際企業の支配をいっそう拡大させるためのものであることはいうまでもない。国際的な企業は新興林業国への進出を試みるとともに、市場経済への改革が進む東欧においてもその地歩を築きつつある。
日系米人における心血管イベント発症予知因子の日本人への応用

本年度は既に7月17日から8月9日までの間、米国ロサンゼルス市において626名の日系米人医学調査を実施した。現地では対象者より広島大学倫理審査委員会で承認された研究内容に対する同意文書への署名を得た上で、詳細な問診とともに、身体計測、血圧測定、心電図、超音波検査による頚動脈内膜中膜複合体肥厚度(IMT)を測定した。さらに管理栄養士による栄養摂取状況の聞き取り調査も行った。また問診にて糖尿病発症を指摘されていない対象者には全例75グラム経口ぶどう糖負荷試験(75gOGTT)を実施し、得られた血清はすべて凍結状態のまま日本へ空輸した。以上の626名の対象者のうち75gOGTTを施行した者については負荷前、負荷後1時間、同2時間の血清において血糖値、インスリン値を測定すると同時に、空腹時血清では一般生化学検査に加えて、LDLコレステロール値、トリグリセライド値、HDLコレステロール値、総・高分子量アディポネクチン値、高感度CRP値、IL-6値の測定、および尿中イソプロスタン値の測定を実施した。現在、得られたデータの集計と相互関係に関する解析を進めている。また、日系米人における動脈硬化促進メカニズムを解明するため、2007年ハワイ島で実施済みの医学調査を受診した日系米人のうち、一部の対象者(75gOGTTの結果で正常型と判定され、かつ脂質異常症治療薬を服用していない)30症例の血清を用いて、培養マクロファージからのコレステロール引き抜き能を指標としたコレステロール逆転送系の評価を開始した。現時点で終了している25症例での結果では、糖負荷前に比べて負荷後におけるコレステロール引き抜き能が有意に低下しており、コレステロール逆転送系に関わるトランスポーター(ABCA1、ABCG1、SR-B1等)発現の関与が示唆された。
質量分析法によるアナベナ属の迅速種判定技術の構築と水道水源水質評価への適用

水道水のかび臭原因生物を、迅速かつ簡易に検出する技術を開発する。本技術は、これまで迅速化が困難であった原因生物種の判別を迅速化できることに加えて、原因生物がこれから増殖するのか減少するのかの傾向を判別できる可能性がある。開発された技術は、浄水場におけるかび臭対策に資することが期待される。
生殖免疫と腫瘍免疫の対比-妊娠維持機構からみた腫瘍免疫学への新たな提言-

異物である胎児を許容するために、母体には免疫学的胎児許容機構が存在するが、この許容機構が十分でないと流産や妊娠高血圧症候群(PIH)を引き起こす。一方、腫瘍細胞も宿主免疫細胞からの攻撃を免れており、両者の共通点も多い。今回、妊娠免疫と腫瘍免疫を比較検討し両者の類似性を検討した。妊娠免疫から検討すると、胎児を許容するためにCD^<4+>CD25^+制御性T細胞ならびにIDOを発現する樹状細胞やマクロファージが重要な役割を果たしていた。これらと同様の事象が起こっているかを婦人科腫瘍で検討したところ、制御性T細胞が腫瘍の浸潤局所に集積しており、浸潤局所の腫瘍細胞にIDOが発現しており、着床部と同様の免疫環境を呈していた。一方、腫瘍細胞から得られた知見を基にして妊娠免疫に関する新知見が得られた。白血病モデルからCD94^-、acialoGMI^+、CD25^<++>、CD122^+、Thy1.2^<++>、c-kit^+、CD3^-、DX5^+NK細胞を見い出し、同NK細胞が免疫抑制活性をもつことを初めて見い出した。同NK細胞はTGF-βを産生し、樹状細胞上のMHC class II抗原の発現を抑制し、細胞傷害性T細胞の誘導を抑制する。興味あることに、同様のNK細胞は妊娠時の子宮内膜にも増加し、免疫不全マウスであるNOD/SCIDマウス妊娠子宮にも著増していた。制御性NK細胞については、その存在については十分に知られていなかったが、これらの所見を妊娠免疫、腫瘍免疫から得ることができた。今後、ヒトにおいても制御性NK細胞の同定を行っていきたいと考えている。異物である胎児を許容するため、妊娠母体は種々の免疫学的エスケープ機構を有している。一方、癌細胞が宿主免疫から免れる過程において、胎児・胎盤系が母体免疫からエスケープする機序を利用していることも明らかになっている。本研究では妊娠免疫と癌免疫を対比させ、着床不全、流産、妊娠高血圧症候群などの治療の糸口を探るのみならず、腫瘍免疫の立場から新たな治療戦略を立てることを目的とした。初年度において、妊娠時では制御性T細胞が脱落膜中に増加しているが、習慣流産例では末梢血ならびに脱落膜において制御性T細胞が減少し、かつ胎児染色体正常流産例では着床部に制御性T細胞が皆無であることを認めた。また、これらの症例では母体免疫細胞の攻撃により絨毛外トロホブラストがアポトーシスは陥っていることを世界に先駆けて見い出した。動物実験においても、抗CD25抗体投与により制御性T細胞を減少させれば、アロ妊娠では流産が起こるが、syngeneicな系では流産は起こらなかった。以上より制御性T細胞が妊娠時に父系抗原に対しトレランスを誘導し、制御性T細胞が減少する拒絶が生じることが明らかとなった。IDOはトリプトファン異化酵素であり、免疫抑制に関与する。本研究で正常妊娠では、制御性T細胞に発現するCTLA-4を介して単球や樹状細胞のIDO発現が亢進し、流産ではこれらの反応性が減弱することも明らかとなった。一方、癌の進展・制御を子宮頚癌症例で検討すると、制御性T細胞は微小浸潤癌になってから癌の進展部周辺に集簇すること、ならびにIDOは微小浸潤癌や浸潤癌の浸潤部の癌細胞に強発現することが明らかとなった(投稿準備中)。このような発現パターンは着床部における免疫環境と類似しており、生殖免疫と癌免疫の類似点を本年度に見い出すことができた。免疫寛容にはCD4^+CD25^+制御性T細胞とindoleamine 2,3 dioxygenase (IDO)が重要な役割を果たす。

今回、脱落膜中の樹状細胞(DC)やマクロファージ(Mφ)のIDO発現が、CD4^+CD25^+制御性T細胞上に発現するCTLA-4分子により増強し、母子接点の場においてIDOとCD4^+CD25^+制御性T細胞が協調的に働き、胎児が拒絶されない機構を初めて明らかにした(Mol Hum Reprod, 12;865,2005)。このことを腫瘍免疫で検討したところ、子宮頚部CIN3症例でIDOの発現が出現し、また局所への制御性T細胞が認められるようになり、続いてIa期の子宮頚癌の浸潤部に強くIDOが発現されており、かつ腫瘍周囲に多数の制御性T細胞が観察された。しかもIDOを発現するDCとFoxp3を発現する制御性T細胞が接触していることを世界に先駆けて見出した(Cancer Science in press)。これらの事実より、IDOと制御性T細胞は協調的に働き、腫瘍に対しての免疫寛容を誘導していることになる。また制御性T細胞が流産のみならず妊娠高血圧腎症においても低下すること(Clin Exp Iinmunol in press)やprimaly biliary cirrhosis (PBC)という肝疾患においても低下することを初めて報告した(Hepatology 43;729,2006)。その他、マウスの白血病モデルを作製したところ、特殊な表面マーカーを持つNK細胞が増加し、このNK細胞がDCからのTGF-β産生を誘導し、細胞傷害性T細胞活性を低下させることを報告した(J Immunol 176;4113,2006)。本NK細胞の存在はこれまで知られておらず、制御性NK細胞の発見という面で大きな意義を持つ。現在、制御性NK細胞が妊娠子宮に存在することも確認しており、検討を進めている所である。このように生殖免疫と腫瘍免疫には種々の類似点があり、興味ある種々の知見が見出されており、今後、より詳細な検討を加える予定である。異物である胎児を許容するために、母体には免疫学的胎児許容機構が存在するが、この許容機構が十分でないと流産や妊娠高血圧症候群(PIH)を引き起こす。一方、腫瘍細胞も宿主免疫細胞からの攻撃を免れており、両者の共通点も多い。今回、妊娠免疫と腫瘍免疫を比較検討し両者の類似性を検討した。妊娠免疫から検討すると、胎児を許容するためにCD4^+CD25^+制御性T細胞ならびにID0を発現する樹状細胞やマクロファージが重要な役割を果たしていた。これらと同様の事象が起こっているかを婦人科腫瘍で検討したところ、制御性T細胞が腫瘍の浸潤局所に集積しており、浸潤局所の腫瘍細胞にID0が発現しており、着床部と同様の免疫環境を呈していた。一方、腫瘍細胞から得られた知見を基にして妊娠免疫に関する新知見が得られた。白血病モデルからCD94^-、acialoGMI^+、CD25^<++>、CD122^+、Thy1.2^<++>、c-kit^+、CD3^-、DX5^+ NK細胞を見い出し、同NK細胞が免疫抑制活性をもつことを初めて見い出した。同NK細胞はTGF-βを産生し、樹状細胞上のMHC classII抗原の発現を抑制し、細胞傷害性T細胞の誘導を抑制する。興味あることに、同様のNK細胞は妊娠時の子宮内膜にも増加し、免疫不全マウスであるNOD/SCIDマウス妊娠子宮にも著増していた。制御性NK細胞については、その存在については十分に知られていなかったが、これらの所見を妊娠免疫、腫瘍免疫から得ることができた。
在宅ケアに向けた殺菌・消毒液自動生成装置の開発

電解水の殺菌主要因である有効塩素(AC)濃度を簡易的に計測するために、電気伝導度を用いて検討したところ、AC濃度と電気伝導度に有意な相関関係を見出した(p<0.01)。また、実用化を念頭に低コスト化に向けて2種類の微酸性、中性電解水生成装置を開発した。電気伝導度を組み込んだこれら装置は在宅ケアの殺菌消毒を行ううえで、大きな支援となるものと期待できる。昨年度は、電解水を在宅で殺菌消毒剤として利用するために在宅利用に向けた装置を、電解水の殺菌主要因である有効塩素(AC)濃度の簡易的計測装置も併せて開発してきたが、電解水は強酸性電解水であった。強酸性電解水は瞬発的殺菌力はあるが持続性がなく、強酸性pHのため生体の粘膜などにも使用できづ、うがいや口腔内の洗浄にも使用できなく利用範囲が狭かった。そこで、この電解水のpHを微酸性、中性領域にすると、これらの問題が解決できることが分かったため、今年度は微酸性、中性生成装置を開発した。その際のコンセプトは食塩水から作成することである。一般に微酸性、中性生電解水の作成には塩酸を用いるが、塩酸の使用は在宅では不向きである。強酸性電解水作成装置は隔膜を挟んで2枚の版電極を使用するが、今回、微酸性、中性電解水生成装置は無隔膜で円筒型とした。つまり、ステンレスの円筒を陰極として使用し、中央に棒状のグラファイト電極を陽極電極として使用し、0.1%食塩水1Lを20V、30分で通電したところ、溶液のpHは5.7、AC濃度13.8ppmとなった。黄色ブドウ球菌、セレウス菌を用いてこの溶液の殺菌作用を確認したところ、強い殺菌効果がみられた。本装置は隔膜を必要としないため、隔膜交換の必要がなく、陰極電極を電解槽としているため、高価な電極が不要となる利点があり、コストパフォーマンスからも大変魅力的な装置を開発できた。本年度は、電解水の殺菌主要因となる有効塩素(AC)濃度を簡易的に計測する装置に温度補償回路を装備し計測することと、その殺菌力を遺伝子レベルで観察することを目的とし研究を行った。AC濃度の簡易測定は電気伝導度との相関関係を再度、施行したところ、両者に有意な相関関係を認め、AC濃度は電気伝導度にて簡易的に知ることができることを再確認し、本装置の有用性を確認した。しかし、温度補償回路が複雑でその組み込みが思うようにできなかったため、作成した電解水の温度調整を行い(10°Cと20°C)伝導度を計測した。その結果、大きな差はみられなかったため、今年度は温度補償回路を取り付けず使用することとした。また、今回の研究で明らかにできたことは、電解水生成中および生成直後のAC濃度は概ね電気伝導度から推測できるが、生成後の保存した電解水ではAC濃度が低下し殺菌力も低下するが、その電気伝導度とAC濃度には相関関係はみられないという点である。一方、電解水の殺菌効果を遺伝子レベルで評価する際にはポリメラーゼ連鎖反応(PCR)法を用いた。すでに強酸性電解水はPCR法にてその殺菌力を評価しているので、今回は中性電解水の殺菌力を芽胞を形成するセレウス菌を用いて確認した。その結果、強酸性電解水と同様に中性電解水の殺菌効果もセレウス菌の核DNAまで及んでいることが確認できた。なお、このPCR法は今までと同様、核DNA抽出までは本研究室内で行ったが、その後の工程は他施設で設備を借りて行った。在宅ケアに向けた殺菌消毒液として電解水を利用するために、その生成装置の開発に向けて研究を進めてきた。殺菌消毒液としては強酸性電解水よりも微酸性電解水の方が生体には有用であり、効果も持続することが分かっている。我々はこれまでに在宅用に向けた微酸性・中性電解水の作成装置の開発を行い、昨年度は円筒型微酸性電解水生成装置を試作したが、陰極としても使用する容器や電極の劣化等の問題もあり、今年度は従来の有隔膜2槽式電解水装置を非対称構造にして食塩水から微酸性電解水を生成する装置の開発を試みた。また、在宅にて殺菌消毒液として電解水利用に関するアンケート調査を行った。本試作装置からpH3.9、有効塩素濃度31.6ppmの弱酸性電解水が生成し、黄色ブドウ球菌、セレウス菌に対し強い殺菌効果が見られた。非対称構造により強酸性ではなく弱酸性領域の電解水が生成することが分かったので、今後、微酸性領域になるように非対称の割合を再考する必要がある。一方、殺菌消毒液としての電解水利用に関するアンケート調査では、電解水の知名度は低いが、生成が容易で残留性がないという利点は評価され、期待が大きいことも明らかとなった。3年の研究期間で、在宅にて安全で簡便に利用できる殺菌消毒液というテーマで、食塩水から生成できる電解水に注目し、なかでも微酸性、中性電解水生成を目的に装置開発を行ってきた。

装置の作製コストが低い無隔膜円筒型電解水生成装置と有隔膜2槽式非対称型電解水装置の2つを開発し、その強い殺菌効果を確認した。また、一般家庭で殺菌消毒液としての電解水利用に関するアンケート調査を行ったところ、残留性がないということから、生成から廃棄が容易であり水から生成できる安全性が大きく期待されていることも明らかとなり、今後、装置の実用化と普及に努める。生活支援工学本年度は在宅ケアに向けた殺菌消毒液としての電解水利用にあたり、強酸性電解水よりも微酸性、中性電解水の方が在宅ケアでの利用価値が高いことを知ったため、微酸性、中性電解水生成装置の作製に時間を要した。本来、微酸性、中性電解水の生成には塩酸を用いるが、在宅での使用を考慮し、食塩水だけから生成する装置の開発を行ったためである。また、米国への特許出願の準備にも相当な時間を要した。。そのために予定していた電解水装置を在宅で使用するアンケート調査が遅れることになった。しかし、本年度は2年目であるため調査研究は新年度にするつもりでいる。本年度は、すでに試作した電解水の電気伝導度計測装置の有用性を再確認した。しかし、電気伝導度は溶液温により影響を受けることから、本試作装置に温度補償回路を組み込みこの問題を解決することを試みたが、電気回路が複雑になり、また安定した計測結果がでなかったため、本年度の研究計画全体の進行を考慮し、これ以上の温度補償回路作成に関する探求は中止した。ただし、実際の液温における影響を調べる必要があったので、10°C20°Cの範囲で検討したが、ほとんど温度による影響がないという結果が得られので、温度補償回路のない従来の試作装置で研究を継続した。また、PCR法を用いた殺菌効果の検証では、予測どおり、強酸性電解水と同様に中性電解水においても細菌の核DNAにまで影響を及ぼすことが証明できた。ただ、本年度はPCR器材を購入し、測定資料準備から計測結果までを研究室内で行う予定であったが、PCR法の手技的な引き継ぎ、取り扱う細菌のPCR標準キット(プライマー)の問題などから、当初の研究計画どおりには進まなかった。一方、昨年度より、在宅用電解水装置の作製という内容で国際特許申請に向け取り組み、本年、ようやく出願することができた。そのため、少なからず研究計画を変更せざるおえなく、AC濃度計測用電気伝導度装置の温度補償回路の組み込みに代わり、10°C20°Cでの電解水温度における実測と、中性電解水のPCR法による殺菌効果の検証できたことを考慮すると本年度は当初の研究計画の概ね80%は達成できた思われる。今後の研究は、まず、この微酸性、中性電解水作成装置を研究協力者の永田俊司先生の指導の下で改良すべき点を再考する。その後、本装置を卒研生の一般家庭で使用し、装置および電解水の殺菌消毒液としての使用に関する一次アンケート調査を行う。次に、このアンケート結果をうけて、装置のさらなる改良点が指摘されれば永田俊司先生の指導の下で改良を検討する。一次アンケート調査結果をまとめ分析を行い、その内容を検討し最終アンケートを作成する。本装置と最終アンケートを卒研生の家庭に持参し、使用する。得られたアンケート結果をまとめ、統計処理後、在宅ケアに向けた殺菌消毒液生成装置と利用についてのパンフレット、小冊子作成に取り掛かる。作成したパンフレット、小冊子を産学連携推進部署を通じて配布し、連携事業の基盤とする予定である。今後の研究の推進方策として、再度、研究協力者である本学非常勤講師・永田俊司先生のご指導のもとで電解水の電気伝導度計測装置に温度補償回路の組み込みの再検討を行う。
性選択か性的対立か：テナガショウジョウバエのユニークな求愛行動と交尾受容性の進化

平成29年度は研究の第一の目的であるメスの交尾受容性を制御する遺伝子座の同定のために,イントログレッション系統を作成した.当初はイントログレッション領域の詳細な断点を決定した後にこれらの系統のメスの交尾受容性を測定する予定であったが,系統の作成に使用する分子マーカーの設計に長期間を要したため当初の計画通りには研究は進まなかった.分子マーカーというのは,親系統間でInDelがある部分の両端にプライマーを設計することで,増幅した断片を電気泳動にかけたときに断片長の違いから容易にどちらの親由来の配列を持っているかを判別出来るものである.年度のはじめの段階ではこの分子マーカーの設計は親系統のコンティグ情報を比較することで容易におこなえると考えていた.しかし実際には,データの解釈を誤ったりそもそもコンティグにミスアセンブルが多かったりするなどの理由で難航した.この状況を改善するためキイロショウジョウバエやその他近縁種でも保存されている遺伝子の配列を使用したり,今回の研究には使用していない別系統の配列も併せて利用したりするなどの工夫によって,マーカーの設計に成功した.マーカーの設計に成功して以降のイントログレッション系統の作成は概ね当初の予定通りに遂行出来た.様々な箇所で組み換えの起こったイントログレッション系統を計14系統得ることが出来た.イントログレッション領域の断点を精査したところ,新しい系統では元のイントログレッション系統よりも更に領域が狭まりその範囲も多岐に渡ることが分かった.よって,これらの系統のメスの交尾受容性を測定することで候補領域が1Mb程度にまで狭められることが期待される.研究実績の概要でも触れたが,比較的簡単に設計出来ると考えていた分子マーカーの設計に難航したためである.これは,テナガショウジョウバエではコンティグ単位のドラフトゲノムが得られているもののその精度が十分に高くないことが原因と考えられる.テナガショウジョウバエでは3系統の全ゲノムが解読されているが,それらのアラインメント結果からもミスアセンブルが多いことが分かる.また,コンティグ間のつながりも分からない箇所が多い.キイロショウジョウバエの配列を参照してつなぎ合わせることは可能であるが,2種間では逆位が多数存在する可能性が示唆されており完全に参考にすることは出来ない状態である.イントログレッション系統の作成に成功したため,今後はこれらの系統のメスの交尾受容性を測定することで候補領域を絞り込む予定である.この絞り込みによって1Mb程度にまで狭められることが期待され,その領域には約200遺伝子が座乗していると予想される.これらのうち神経の発達や神経伝達に関わる遺伝子を洗い出し,遺伝子発現の抑制や過剰発現による行動の変化を測定したいと考えている.平成29年度は研究の第一の目的であるメスの交尾受容性を制御する遺伝子座の同定のために,イントログレッション系統を作成した.当初はイントログレッション領域の詳細な断点を決定した後にこれらの系統のメスの交尾受容性を測定する予定であったが,系統の作成に使用する分子マーカーの設計に長期間を要したため当初の計画通りには研究は進まなかった.分子マーカーというのは,親系統間でInDelがある部分の両端にプライマーを設計することで,増幅した断片を電気泳動にかけたときに断片長の違いから容易にどちらの親由来の配列を持っているかを判別出来るものである.年度のはじめの段階ではこの分子マーカーの設計は親系統のコンティグ情報を比較することで容易におこなえると考えていた.しかし実際には,データの解釈を誤ったりそもそもコンティグにミスアセンブルが多かったりするなどの理由で難航した.この状況を改善するためキイロショウジョウバエやその他近縁種でも保存されている遺伝子の配列を使用したり,今回の研究には使用していない別系統の配列も併せて利用したりするなどの工夫によって,マーカーの設計に成功した.マーカーの設計に成功して以降のイントログレッション系統の作成は概ね当初の予定通りに遂行出来た.様々な箇所で組み換えの起こったイントログレッション系統を計14系統得ることが出来た.イントログレッション領域の断点を精査したところ,新しい系統では元のイントログレッション系統よりも更に領域が狭まりその範囲も多岐に渡ることが分かった.よって,これらの系統のメスの交尾受容性を測定することで候補領域が1Mb程度にまで狭められることが期待される.研究実績の概要でも触れたが,比較的簡単に設計出来ると考えていた分子マーカーの設計に難航したためである.これは,テナガショウジョウバエではコンティグ単位のドラフトゲノムが得られているもののその精度が十分に高くないことが原因と考えられる.テナガショウジョウバエでは3系統の全ゲノムが解読されているが,それらのアラインメント結果からもミスアセンブルが多いことが分かる.また,コンティグ間のつながりも分からない箇所が多い.キイロショウジョウバエの配列を参照してつなぎ合わせることは可能であるが,2種間では逆位が多数存在する可能性が示唆されており完全に参考にすることは出来ない状態である.イントログレッション系統の作成に成功したため,今後はこれらの系統のメスの交尾受容性を測定することで候補領域を絞り込む予定である.この絞り込みによって1Mb程度にまで狭められることが期待され,その領域には約200遺伝子が座乗していると予想される.これらのうち神経の発達や神経伝達に関わる遺伝子を洗い出し,遺伝子発現の抑制や過剰発現による行動の変化を測定したいと考えている.
出芽酵母の表現型プロファイリングを用いた細胞壁合成関連タンパク質の分子機能解析

今年度は複数の細胞壁合成阻害剤を用いて、各成分の合成を阻害した際の形態的な表現型を画像解析プログラムCalMorphを用いて抽出し解析することで、形態から見た細胞壁の生理学的意義や阻害剤の作用機序に関する研究を行った。ここでは阻害剤としてechinocandin B (EchB), tunicamycin (Tun), nikkomycin Z (NikZ)を野生型酵母に対して個別に処理することで、細胞壁の主要な構成成分である1,3-β-グルカン,マンノプロテイン,キチンの合成過程を阻害した。この際の形態情報をCa1Morphによって定量化し、主成分分析を適用することで形態変化を抽出した。その結果、キチンの合成阻害の引き起こす形態変化は、他の細胞壁構成成分とは明らかに異なる形態変化をしていることがわかり、キチンは細胞壁の形態維持機構に関して特異的な意義を持つことが予測された。次に薬剤処理と薬剤の作用標的であるタンパク質の機能欠損の形態的効果の類似性を検証するために、薬剤処理濃度依存的な形態変化と非必須遺伝子破壊株の形態変化の類似性を評価した。その結果TunとNikZに関しては既知の細胞内標的の破壊株との有意な類似性が見つかったが、EchBでは見つからなかった。そこで、EchBの作用標的であるFks1の温度感受性株(fksl-ts)の形態と比較した。Fks1pは3つの異なる機能ドメインを持つ多機能タンパク質であり、その機能ドメインを個別に欠損しているfksl-ts株(classI-III)が存在するが、驚いたことにEchB処理は、グルカン合成能を失っているclass IIIだけでなく、細胞極性に異常のあるclass IIとも類似していた。ここでclass IIとclass IIIにおける変異の部位は、EchBと相互作用すると考えられる変異の位置と近接していることから、EchBはFks1pのclass IIとclass IIIの二つの異なる機能ドメインを阻害するという作用モデルを考案した。さらにEchB処理時に極性成長のマーカーであるSpa2pの局在を観察した結果、正常な局在が失われることが明らかになったことは、作用モデルの妥当性を支持する結果だった。出芽酵母の表現型プロファイリングを用いた細胞壁合成関連タンパク質の分子機能解析の研究の中で、今年度は今後の解析に必須となるKRE6遺伝子に関する温度感受性変異株のスクリーニングを行い、複数の変異株を単離した。具体的にはPCRによりKRE6遺伝子内にランダムに変異を導入したプラスミドを導入し得られた約16000個のコロニーに関して、25°Cと37°Cの異なる温度で培養した結果、約150個の温度感受性変異株の候補株を単離した。単離したプラスミドのうち一部に関してシーケンス解析を行うことでKRE6の変異の位置を調べた結果、KRE6遺伝子に関して変異の位置や種類の異なる46種類の温度感受性変異株を単離した。その後の解析を容易にするために、46種類の変異株の中からKre6pの分子内にアミノ酸変異を1つだけもつ15個のプラスミドを選抜した。得られた15種類の変異をKre6pの分子上にマッピングしたところ、Glycosyl hydrolasefamily 16ドメイン内に全ての変異が集中していることが分かった。このドメインはKre6pと機能が重複していると考えられているSknlpタンパク質においても保存されており、15種類の変異が入っていたアミノ酸の多くはSknlpにも保存されていた。このことは、このドメインがKre6pの分子機能に重要である可能性を示していた。また、変異株は細胞壁にストレスを与える薬剤Calcofluor white,CaffeineやTunicamycinに対する感受性が変化していたことから、このドメインが細胞壁合成に重要である可能性が示された。

ここでclass IIとclass IIIにおける変異の部位は、EchBと相互作用すると考えられる変異の位置と近接していることから、EchBはFks1pのclass IIとclass IIIの二つの異なる機能ドメインを阻害するという作用モデルを考案した。さらにEchB処理時に極性成長のマーカーであるSpa2pの局在を観察した結果、正常な局在が失われることが明らかになったことは、作用モデルの妥当性を支持する結果だった。当初の計画では23年度中に解析の対象となるKRE6遺伝子の条件致死変異株の単離と、その後に形態変化や細胞壁の組成といった特徴的な表現型から特徴づけを行うつもりだった。しかしながら、現在までに単離は完了したが、十分な特徴づけは行っていないためやや遅れていると評価した。KRE6遺伝子の変異株を用いた1,6-beta-glucanの生合成の解析に関しては、表現型プロファイリングによるさらなる特徴づけを進めていく。具体的には変異株の生存率や細胞壁のコンポーネントの染色や電子顕微鏡観察、変異タンパク質の局在などを明らかにしていく。また、単離したkre6変異株の細胞形態情報を取得し画像解析プログラムCalMorphを用いることで、定量的で高次元なデータに変換することで、形態プロファイリングを行う。具体的には代表的な細胞壁異常株や非必須遺伝子破壊株ライブラリ(4718株)の形態情報との類似性を算出し、1,6-beta-glucanの異常によって引き起こされる表現型を予測する。
Stat3阻害剤による新規乾癬治療法の開発

ずSTA21とindirubin、indirubinの誘導体の1つであるB804のそれぞれについてヒト表皮角化細胞(NHK)の増殖に対する抑制効果をMTSアッセイを用いて検討した。STA21は10μMより、indirubinは20μMより、E804は1μMよりNHKの増殖を有意に抑制することが確認された。次に、リアルタイムRT-PCRを用いて、Stat3の下流分子であるcyclin D1とc-MycのNHKにおけるmRNAの発現を調べたところ、STA21(20μM)とE804(1μM)は両者の発現を抑制することが判明した。ウェスタンブロットの結果も同様に、STA21とE804はNHKのcyclin D1とc-Mycの発現を抑制した。興味深いことに、STA21、indirubin、E804はいずれもNHKの分化マーカーであるインボルクリンのmRNAの発現を増加させていた。次に、乾癬モデルマウス(K5.Stat3マウス)を用いて、耳介へのTPA塗布後に生じる腫脹と、背部へのTPA外用後に生じる乾癬様皮疹への抑制効果を検討した。STA21、indirubin、E804はいずれもTPA刺激による耳介の腫脹と乾癬様皮疹の形成を抑制することができた。最後に、当院における倫理委員会での承認のもと、0.2%濃度のSTA21軟膏を作成し乾癬患者の皮疹に2週間外用したところ、8症例中6症例で白色ワセリンの外用と比較して皮疹の軽快を認めた。
睡眠習慣の実態調査と睡眠問題の発達的検討

本研究は我が国における、睡眠生活習慣の実態を幼児から高齢者に至るまで横断的に調査し、睡眠問題の発達的変化を統計的に明らかにすることを目的に計画され、実施された。睡眠の専門家が統計的かつ統一的に調査を企画実施した例はこれまでになく、本報告書の統計表は我が国における最新の情報であるとともに、公表されたものとしても初めてのものである。本報告書は、平成7年度から3年間継続して行ってきた研究成果をとりまとめ、(1)発達段階に適した「睡眠習慣調査票」の作成、(2)その実施と統計表の作成、(3)睡眠習慣の発達的検討と総括をおこない、総頁数194頁の研究成果報告書に仕上げたものである。概要は以下の通りである。(1)福田(福島大学)は幼稚園児・保育園児を対象とした調査票を作成し、441人の幼児について統計表をとりまとめた。(2)石原(ノートルダム清心女子大学)は小・中・高生用の3種の調査票を作成し、各291人、446人、484人のデータから統計表をとりまとめた。(3)堀と林(広島大学)は高校・大学生用の調査票を作成し、地方都市の1837人について統計表をとりまとめた。また5年一貫教育の高工専生523人を対象に5年間の追跡データをとまりとめた。(4)竹内(研究協力者:病没した宮下(東京都神経科学総合研究所)の研究を継続)は首都圏の大学生1052人について統計表をとりまとめた。(5)白川(国立精神・神経センター)は成人用の調査表を作成し、30-80歳の成人について統計表をとりまとめた。以上の統計値は、3歳から80歳までを13段階に分けて発達的変化を追ったものである。信頼性の高い睡眠調査統計であり、今後多くの領域で健康者の標準値として活用されるものと期待される。平成7年度の研究成果は以下の通りである。(1)宮下(東京都神経科学総合研究所)は首都圏の大学生の実態を約3000人の大学生を対象に検討した。(2)白川(国立精神神経センター)は中高年の勤労者と65歳以上の老人を対象に、10年刻みの年齢幅でそれぞれ100以上の標本を用いて横断的な研究を進めた。(3)石原(ノートルダム清心女子大学)は幼稚園・小学校・中学校の児童・生徒を対象に、各学年100人以上の標本から児童期と前青年期の区分と睡眠問題の発生率の変化を検討した。(4)福田(福島大学)は乳幼児・幼稚園児・小学生を対象に幼年期の睡眠生活実態と睡眠問題の発生率を検討した。(5)堀と林(広島大学)は高工専が5年間一貫教育であることに着目し、青年期の睡眠像の推移を5年間の追跡データから検討した。また、宮下の首都圏の大学生と比較するために、地方都市近郊(東広島市)の大学生の生活実態を約1000人を対象に検討した。5施設合同の研究集会(1996.1.6-7:グリーンピア安浦、広島)を開催し、睡眠習慣の実態と睡眠問題の発達的変化についてのワークショップを行った。その結果、成書に記載されている10年以上前のデータは、ここ2-3年のデータと明らかに異なり、(1)現代人の睡眠短縮、(2)宵っ張りに朝寝坊(睡眠位相後退)、(3)睡眠不満の増大等が小学校高学年以上のどの年齢にもみとめられ、睡眠問題が広範な年齢帯で深刻化していることが分かった。

また、日中の眠気は(4)前青年期(小学校高学年)から始まり、これは(5)日常的睡眠不足とは必ずしも対応しないが、(6)強い眠気の他、不眠傾向、睡眠位相後退、リズム障害(不規則・不安定)などの睡眠問題を持つ者の割合は、高校生以上で各年齢の2-5%を占めることが分かった。我が国では昼寝の習慣は忌避すべきという考えが強いが、(7)昼寝の習慣を持つ老人には、成人病の罹患率が低いことが分かり、午後の眠気に対する対処方略として昼寝の有効性が指摘された。平成8年度の研究成果は以下の通りである。(1)福田(福島大学)は乳幼児(36才)における睡眠特徴の分析を行い、5才児で「非24時間リズム」や「登校拒否」の傾向が認められることを明らかにしている。(2)石原(ノートルダム清心女子大学)は小学生4年、6年、中学1年、3年の児童・生徒739名のデータを分析し、年齢に伴う午後の眠気は小学校4年ですでに28%が体験しており、定説よりはるかに低年齢で睡眠不足による日中の眠気が体験されていることを指摘し、生活管理の問題性を明らかにした。(3)林と堀(広島大学)は高専生523名の5年間追跡データから、主睡眠・仮眠・生活の規則性は高1とそれ以降に差がみられるが、睡眠問題を訴える者の割合には学年差は認められない。睡眠問題は高1以下でその発生因が形成される可能性を指摘している。(4)竹内(研究協力者:学術振興会、研究期間中に病没した故宮下氏の研究グループの一員)は、大学生2347名の睡眠調査データを主成分分析し、睡眠型を6群に分類可能であることを指摘した。(5)白川(国立精神・神経センター)は中高年者408名の睡眠生活習慣調査を行い、都市型と農村型のライフスタイルが睡眠習慣に大きな影響を及ぼしていることを明らかにしている。4施設合同の研究集会(1996.11.30-12.1:竹原かんぽ保養センター,広島)を開催し、睡眠習慣の実態と睡眠問題の発達的変化についてワークショップを行った。その結果、(1)幼稚園児小学校低学年用調査票、(2)小学校・中学生用調査票、(3)高校・高専・大学生調査票、(4)中高年者用調査票、(5)老年者用調査票の提案とその実施データが報告され、共通項目の抽出と統計値の統一、統計表の基本骨格について検討が行われた。次年度の統計表のとりまとめと、報告書の目次と構成配分を討議し、最終年度の総括にむけて必要事項を点検・調整した。平成9年度は最終年度であり、平成7年度から3年間継続して行ってきた研究成果をとりまとめ、(1)発達段階に適した「睡眠習慣調査票」の作成、(2)その実施と統計表の作成、(3)睡眠習慣の発達的検討と総括をおこない、総頁数194頁の研究成果報告書を作成した。その概要は以下の通りである。(1)福田(福島大学)は幼稚園児・保育園児を対象とした調査票を作成し、441人の幼児について統計表をとりまとめた。(2)石原(ノートルダム清心女子大学)は小・中・高生用の3種の調査票を作成し、各291人、446人、484人のデータから統計表をとりまとめた。(3)堀と林(広島大学)は高校・大学生用の調査票を作成し、地方都市の1837人について統計表をとりまとめた。また5年一貫教育の高工専生523人を対象に5年間の追跡データをとりまとめた。(4)竹内(研究協力者:病没した宮下(東京都神経科学総合研究所)の研究を継続)は首都圏の大学生1052人について統計表をとりまとめた。(5)白川(国立精神・神経センター)は成人用の調査票を作成し、30-80歳の成人について統計表をとりまとめた。以上の統計値は、3歳から80歳までを13段階に分けて発達的変化を追ったものである。信頼性の高い睡眠調査統計としては我が国で初めてのものであり、今後多くの領域で健康者の標準値として活用されるものと期待される。
拡散強調MR画像による顎関節関節包炎の病態診断

拡散強調画像(以下、DWI)は、ブラウン運動中の水分子の位相変化を視覚化するものである。本研究では、顎関節関節包炎の病態診断のためにこのDWIを応用した新たなMRI診断法を開発することを目的とする。今年度は、顎関節部に適切な拡散強調画像の撮像条件の検討を行った。使用機器は1.5TSiemens社製Magnetom Symphony Maestro Classを用いた。本装置で撮像可能なDWIは3種類で、echo planer imaging(以下、EPI)、single-shot高速SE法(以下、SSFSE)、steady-state free precession法(以下、SSFP)である。各撮像中、EPIおよびSSFSEではb値を設定し、SSFPではb値の代替としてdiffusion moment(以下、dm)を設定した。各撮像法で下顎頭外形の同定について検討した結果、SSFPのみが同定可能となった。そこで、SSFPについてdmの詳細な検討を行うこととした。顎関節部の撮像範囲内に水(ブラウン運動可能な水分子)を入れるため、外耳道に蒸留水を満たしたチューブを挿入した。対象はボランティア3名、6関節である。dmは、10.50.100.150.200.250の画像上で、水、下顎頭骨髄、脳実質についてROLを設定し、信号強度を計測した。その結果、6関節の全てにおいて、dmが大きくなるにつれて信号強度が下がり、また、S/N比も低下した。dmが100の時に水は下顎頭骨髄と同程度の信号強度を示したが、150ではそれを下回り、脳実質と同程度となっていた。これらの結果から、顎関節に適切なDWIの条件は、dmが100-150のSSFP法であることが示唆された。また、関節包炎のほかに現在までに検討されていなかった顎関節の臨床症状と関連する病態とMRI所見の関連について論文2編を国際雑誌に発表した。生体内において観察される水分子の移動には,ある方向への動き(intravoxel coherent motion : IVCM)である動静脈内の血流と,ランダムな方向への動き(intravoxel incoherent motion : IVIM)である組織内潅流(perfusion)や分子拡散がある。分子拡散とは水分子のランダムな動きであるブラウン運動が主体となっている現象である。MRI(磁気共鳴画像法)において傾斜磁場中の水分子の拡散による動きはボクセル内の位相のずれによる不可逆性の信号低下をきたし、この拡散による信号低下は、パルスシーケンスにも依存することが知られており、ほぼexp^<-kD2GTE3>(kは定数)に従った指数関数的減衰を示す。通常のMRIでは拡散効果は2%を超えない程度の影響を全体の信号強度に与えるのみであり、その効果を描出するのは困難である。しかし、拡散効果に敏感なパルスシーケンスを作ることは理論上可能であり、最近のMRIは,生体内の分子拡散を画像として描出することが可能となってきた。本研究では、顎関節関節包炎の病態診断のためにこの拡散強調画像を応用した新たなMRI診断法を開発することを目的とする。関節包は、炎症が伴った際にT2の延長が予想される。しかし、その周囲に脂肪が存在するため、T2を強調したシークエンスでは関節包を評価することは困難が予想される。そこで、本年度は臨床的に顎関節部疼痛が認められ、治療前にMRI診断が必要とされた顎関節症患者に対し、施行された閉口時の非選択的脂肪抑制(STIR)像を使用し予備検討を行った。その結果、関節包相当部に高信号が認められた症例が認められた。以上よりSTIR像は関節包の検出の一つの方法であることが示唆された。また、本年度は顎関節の症候学とMRI所見との対比についてNeuroimaging clinics of NorthAmericaに1編の論文を発表し、またHead and neck imagingのTemporomandibular jointのセクションを著した。また、顎関節のMRI所見と臨床所見との関連に関する英語論文を5編、国際雑誌に投稿中である(英語翻訳の専門的知識の提供を受けたもの3編を含む)。拡散強調画像(diffusion-weighted image,DWI)は、ブラウン運動中の水分子の位相変化を視覚化するものである。本年度は顎関節における拡散強調画像撮像の適切な撮像条件を検討した。その結果、EPIでは基本的に得ることができない矢状断画像をTR 24.00msec、TE 7.39

msec、NEX 8、FOV 100、matrix 256、slice 3mm、bandwidth 100の条件で明瞭に撮像することが可能となった。今後、さらに検討を行う予定である。また、本年度は関節包炎のほかに現在までに検討されていなかった顎関節の臨床症状と関連する病態とMRI所見の関連について論文5編および顎関節のMRI撮像法に関する論文1編を国際雑誌に発表した。拡散強調画像(以下、DWI)は、ブラウン運動中の水分子の位相変化を視覚化するものである。本研究では、顎関節関節包炎の病態診断のためにこのDWIを応用した新たなMRI診断法を開発することを目的とする。今年度は、顎関節部に適切な拡散強調画像の撮像条件の検討を行った。使用機器は1.5TSiemens社製Magnetom Symphony Maestro Classを用いた。本装置で撮像可能なDWIは3種類で、echo planer imaging(以下、EPI)、single-shot高速SE法(以下、SSFSE)、steady-state free precession法(以下、SSFP)である。各撮像中、EPIおよびSSFSEではb値を設定し、SSFPではb値の代替としてdiffusion moment(以下、dm)を設定した。各撮像法で下顎頭外形の同定について検討した結果、SSFPのみが同定可能となった。そこで、SSFPについてdmの詳細な検討を行うこととした。顎関節部の撮像範囲内に水(ブラウン運動可能な水分子)を入れるため、外耳道に蒸留水を満たしたチューブを挿入した。対象はボランティア3名、6関節である。dmは、10.50.100.150.200.250の画像上で、水、下顎頭骨髄、脳実質についてROLを設定し、信号強度を計測した。その結果、6関節の全てにおいて、dmが大きくなるにつれて信号強度が下がり、また、S/N比も低下した。dmが100の時に水は下顎頭骨髄と同程度の信号強度を示したが、150ではそれを下回り、脳実質と同程度となっていた。これらの結果から、顎関節に適切なDWIの条件は、dmが100-150のSSFP法であることが示唆された。また、関節包炎のほかに現在までに検討されていなかった顎関節の臨床症状と関連する病態とMRI所見の関連について論文2編を国際雑誌に発表した。
炭素質物質表面に照射された希ガス元素のX線光電子分光およびX線吸収微細構造

始原的隕石中の希ガス濃集部位であるphase Qに類似していると考えられているケロジェン(石炭)は極めて高い希ガス保持力を持っていると研究開始以前では予想されたが、イオン照射実験を行ったところ炭素同素体(高配向焼結グラファイト(HOPG)、アモルファスカーボン、多結晶合成ダイヤモンド、フラーレン、カーボンナノチューブ)やかんらん石、金属鉄と比較して石炭試料のアルゴンの捕獲効率は一桁以上低かったことが判明した。この予想外の事実は、phase Qが炭素質物質であるという説に対して大きな疑問を投げかけるものである。昨年度の研究ではX線光電子分光法(XPS)並びに全電子収量法(試料電流測定)を用いたX線吸収スペクトル(XAS)からアルゴンの捕獲効率を算出する方法を確立し、様々なターゲットに射ち込まれたアルゴン量を導出した。当初、始原的隕石中のphase Qに類似していると考えられているケロジェン(石炭)が高い希ガス保持力を持っていると予測したが、実際に実験を行ったところ炭素同素体(高配向焼結グラファイト(HOPG)、アモルファスカーボン、多結晶合成ダイヤモンド、フラーレン、カーボンナノチューブ)やかんらん石、金属鉄と比較して石炭試料のアルゴンの捕獲効率は一桁以上低かった。この事実は地球のケロジェンは希ガスの担体としては不向きであり、phase Qとの間に分子構造上大きな違いがあることを意味していると考えられる。実際のphase Qはケロジェンよりもずっと秩序だった層状構造を持っていると考えられる。昨年度の研究ではX線光電子分光法(XPS)並びに全電子収量法(試料電流測定)を用いたX線吸収スペクトル(XAS)からアルゴン、クリプトン、キセノンの捕獲効率を算出する方法を確立し、様々なターゲットに射ち込まれたアルゴン量を導出した。当初、始原的隕石中のphase Qに類似していると考えられているケロジェン(石炭)が高い希ガス保持力を持っていると予測したが、実際に実験を行ったところ炭素同素体(高配向焼結グラファイト(HOPG)、アモルファスカーボン、多結晶合成ダイヤモンド、フラーレン、カーボンナノチューブ)やかんらん石、金属鉄と比較して石炭試料のアルゴンの捕獲効率は一桁以上低かったことが一昨年度の研究で判明した。さらに、クリプトン、キセノンでも同様の傾向があることが昨年度の研究で明らかとなった。この事実は地球のケロジェンは希ガスの担体としては不適当であり、phase Qとの間に分子構造上大きな違いがあることを意味しているか、もしくはphase Qは炭素質物質ではない可能性が考えられる。もしもphase Qが炭素質物質である場合には、実際のphase Qはケロジェンよりもずっと秩序だった層状構造を持っていると考えられた。そこでAllende隕石を酸分解した残渣、並びに同隕石から抽出した有機物をFE-SEMで観察を行ったところ、サブミクロンスケールの多数の難揮発性金属ナゲットが確認され、その元素組成が極めて多様であることが判明した。これらの微粒子を有機物と完全に分離することは現状では難しく、希ガスが本当に炭素質物質に濃縮されているかどうかを厳密に検証する必要性があることが浮き彫りとなった。
副作用回避のための薬剤データベース構築-健康食品での検討-

研究目的:近年、健康志向の高まりから健康食品(サプリメントも含む)の利用が増加してきている。しかしながら、副作用などに対する認識は非常に低いのが現状である。健康食品であっても副作用や相互作用が生じる可能性は十分あり、特に合併症を有する場合には、合併症の悪化や併用している医薬品との相互作用に対しても注意する必要がある。最近では、ある種の抗がん剤の中では添付文書中にビタミン剤や健康食品との相互作用に対する注意が記載されたものもある。また、併用により抗がん剤の作用増強や血中濃度減少なども報告されている。一方で、健康食品の相談室を設置し、内容の分析を実施している大学病院薬剤部があるという報告もある。今後、薬剤師も薬剤管理指導業務などで注意すべき分野であるが、科学的根拠に基づく情報が乏しく適正な指導が困難であるのが現状である。そこで今回、当院においてがん化学療法目的で入院中の患者を対象に、健康食品の摂取状況について調査検討を行った。研究成果:調査対象は薬剤管理指導患者を無作為に抽出した200名のうち約20%が健康食品を摂取していた。摂取している健康食品の内訳は、プロポリス、ミネラルおよびビタミン製剤など、直接的に制がん作用を期待したり、免疫力を高め間接的にがん抑制効果を期待すると思われる健康食品が上位を占める結果であった。健康食品を使用している患者の検査値や副作用歴について調査したが健康食品によると思われる副作用症状は認められなかった。また、健康食品と相互作用の報告がある薬剤との併用例は今回の調査において特に認められなかった。一方、免疫賦活物質についての情報たおいて、動物実験による抗腫瘍効果を証明する報告はあるが、臨床的に有用性を評価できる報告は少ない。例えば、アガリスクによる肝機能障害や発ガン誘発性の促進、大豆イソフラボンによる乳がん細胞増殖促進、β-カロチンによる発がん促進作用など、症状を悪化させる報告も多数存在する。このような情報と今回の調査結果より副作用回避のための健康食品データベースを構築した。今後、調査対象をさらに拡大し、本院における健康食品の現状について継続的に調査検討することにより、薬剤管理指導業務に応用するだけでなく、健康食品の適正使用の推進および相互作用による重篤な副作用発生を未然に防止することにより、質の高い患者サービス(文書による保健機能食品の情報提供など)が実践できると考える。
多嚢胞性卵巣症候群患者に対する治療法の個別化に関する内分泌学的検討

多嚢胞性卵巣症候群を内分泌的に解析し、診断精度の向上と病態に応じた治療法選択について検討した。血中テストステロン(T)は、特異性の高い測定法を用いると44.2%の患者で高Tを検出でき、診断に重要であることがわかった。性腺系ホルモンの測定系間の相違は、Tは相違が大きかったが、LH、FSH、PRL、EおよびPでは測定系間の相関は高く、換算で対応できると思われる。また、生活習慣病リスクの観点からの病型分類には、BMI(肥満の有無)、free T、アンドロステンジオン、卵巣体積が有用であり、メトホルミンの効果が期待できる症例は、肥満またはインスリン抵抗性を有する症例であった。1.生殖関連ホルモンの測定系間における測定値の相違の検討ホルモン測定値には測定系間の相違があり、施設間のデータ比較を困難にしている。LH、FSH、PRL、エストラジオール(E)、プロゲステロン(P)およびテストステロン(T)について測定系間の相違について検討した。LH、FSH、PRL、EおよびPでは測定系間の測定値の相関は高く、換算により比較可能である。一方、Tは女性の血中濃度域では測定系によるばらつきが大きく、一部の測定系の正確性に問題があった。多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)患者の診断と治療においてT値は重要であり、データの解釈に際し使用した測定系を考慮する必要がある。2. PCOS患者の代謝異常による病型分類の検討PCOSは生活習慣病発症のリスクが高く、インスリン抵抗性などの代謝異常を持つ群が存在する。代謝異常の有無からPCOSの病型を分類することを目的として検討した。対象としたPCOS患者では肥満者の割合が32.6%、インスリン抵抗性を持つ者(HOMA-IR≧2.5)の割合は29.2%を占めていた。身体所見・内分泌因子と生活習慣病に関する因子の相関を重回帰分析等で検討し、以下の結果を得た。1)生活習慣病のリスクファクターには肥満の有無が最も関係し、他には、卵巣体積やfree Tが関係していた。2)血中LH、男性ホルモン(A)の異常所見でPCOSを3群に分類すると、高Aをもつ2群で生活習慣病リスクが高い。しかしながら、この分類は肥満と独立した因子ではなかった。3)生活習慣病リスクファクター保持率は非肥満PCOSで10未満と低く、肥満PCOSで、肥満以外の生活習慣病リスクファクター保持率は64.3%であった。以上から、PCOSを生活習慣病のリスクファクターから病型分類するには、BMI(肥満の有無)、free T、アンドロステンジオン、卵巣体積が有用であることがわかった。1.目的:多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は、若年者では月経不順と不妊、中高年者では生活習慣病の発症率が高いことから、女性の生涯において長期にわたる健康管理が望まれる。今年度は、新しい測定試薬のエクルーシス試薬テストステロンII(ECL TESTOII/ロシュ・ダイアグノスティクス;新キット)を用い、PCOS患者の診断に重要なTの血中濃度検出率の向上について検討した。2.方法:正常月経周期女性(92検体)、PCOS以外の排卵障害患者(25検体)、PCOS患者(86検体)の血液検体を用い、以前のキット(エクルーシス試薬テストステロン(ECL TESTO/旧キット)および新キットでTを測定し、T高値率を比較検討した。正常女性群、PCOS以外の排卵障害患者群、PCOS群のT値を新旧それぞれのキットの正常範囲上限をカットオフ値とし、PCOS群ではT高値率、他の症例ではT非高値率を比較した。3.成績:T非高値率は正常月経周期女性では、新および旧キット共に98.9%、PCOS以外の排卵障害患者で新および旧キット共に96%であった。PCOS患者のT高値率は旧キットで30.2%、新キットで44.2%であった。4.結論:テストステロン(T)の血中濃度の評価は、PCOS患者を病態別に分類し、治療を個別化するために重要であると考えられてきた。しかし、女性の血中T濃度は低く、また、測定系の感度と特異度の問題から、従来の測定系では女性のT濃度の評価には限界があった。近年開発された測定系を用いた今回の検討で、PCOS患者のT高値率は旧キットの30.2%に対し、新キットでは44.2%と約1.5倍になっていた。このように現在はPCOS患者のT値がより正確に測定でき、病態の解析、診断ならびにサブタイプの鑑別にT測定が重要であることが明らかとなった。今年度は、日本女性の多嚢胞性卵巣症候群患者におけるメトホルミンを用いた排卵誘発の有用性について検討した。【目的】