hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学における中退防止を目的とした教育サービス評価モデルの提案

本研究の目的は日々変化し蓄積していく学生データと大学における教学データを確率的に関連付けたモデルを構築し、大学生の退学を防止する為に行う教育サービスの意思決定を支援することである。平成30年度はこれまでに作成した学生モデルと教学サービス評価モデルにおける(1)成果の発表を行うと共に、作成した学生モデルを用いてどのように中退防止を実施していくのかを考える(2)ワークショップを行った。(1)成果の発表(2)ワークショップの実施学生モデルを用いて提案される教学サービスを高大接続アプローチと教学アプローチの2種類に分け、学生ごとにいつ、どのサービスを行うことが必要なのかを平成29年度に行った取り組みを引き継いだ形のワークショップの中で検証した。教授会後にカウンセラー、教員、職員の3者を参加者とし、この学生モデルには誰が、どのようなサービスを行うべきなのかを導出した。高大接続アプローチでは入学前において中退リスクが高い学生に対して、どのような入学前教育を行うことが適切なのかを決め、教学アプローチでは中退リスクが高い学生に対して入学後にどのようなサービスを行うことでリスクが減少するかを施策として決めた。本研究の目的は日々変化し蓄積していく学生データと大学における教学データを確率的に関連づけたモデルを構築し、大学生の退学を防止する為に行う教育サービスの意思決定を支援することである。平成27年度は(1)大学内に存在する教学データと学生データをまとめる形でデータ整備を行った。次に(2)大学が行う教学施策の分析を行う形で教学モデルの作成を行い、(3)大学における学生データ(授業履歴、GPA、年齢など)をまとめる形で中退を引き起こす平均的な学生の行動を表す全体学生モデルの作成を行った。(1)データ整備に関しては大学内の様々な教学データ、学生データをまとめ、分析できる形にした。まとめたデータとしてはGPA、取得単位数、年齢、性別等である。また、公開セミナーを2回行い、専門家からエキスパートインタビューを行った。1回目は2015年9月10日、2回目は2016年2月19日に宝塚大学にて行った。また、嘉悦大学を中退した学生からインタビューを行い、中退するまでの行動データを取得した。(2)教学モデルの作成では(1)で整備した教学データを用いて中退を引き起こすマクロ的な変数を明らかにした。特に、専門家からのエキスパートインタビューをもとに中退に関連する変数として偏差値、大学規模、入試難易度、経済要因等を導き明らかにした。(3)全体学生モデルの作成では(1)で整備した学生インタビューデータを用いて中退を引き起こしている学生の特徴を明らかにした。学生が退学する分類としては経済的な要因、進路変更等のポジティブな要因、授業についていけない、友だちができない等のネガティブな要因の3種類があることを明らかにし、退学に至るまでの過程を明らかにした。データの整備に関しては概ね終了したが、学生のインタビューデータと中退が減少している大学の教学データの取得が足りていない。また、そのデータ量の不足から教学モデルの作成に少し遅れがでている。教学モデルの作成に関しては中退に関連するマクロ変数と中退という2種類の変数の関係性は明らかになったが、それに対応する教学施策の洗い出しを次年度以降に行っていく。全体学生モデルの作成に関しては概ね順調に進展している。今後は中退に関連する平均的な変数群を明らかにしたとともに、その関連性を確率グラフを用いて作成した。平成28年度はデータ整備と学生モデルの構築、さらに学会等における成果の発表とフィード・バックの取得を行った。データ整備に関しては(1)大学内に存在する教学データと学生データをまとめる形でデータ整備を27年度から継続しておこなった。教学データと学生データに関してはモデル構築の際に必要なデータ量は確保したので、今後は作成したモデルを一般化し、評価するためのデータ収集を引き続き行っていく。次に中退を表現する学生モデルの内、(2)全体学生モデルの作成を行った。全体学生モデルでは一般的に退学に関連する変数をマクロ変数と定義付け、それを中退変数と結びつける形で構築した。次に、学生モデルの内(3)個別学生モデルの作成を行った。個別学生モデルでは個々の学生の退学に関連した変数をミクロ変数と定義付け、それを中退変数と結びつけた。(4)次に2つの学生モデル(全体学生モデルと個別学生モデル)を中退変数を仲介に結びつけ、学生モデルの統合を行った。この統合モデルにより全体的な学生の中退を個別のデータによって適宜修正をすることができるようになった。最後に(5)以上の学生モデルを学会発表論文としてまとめ、発表を行うことでモデルのフィードバックを取得し、モデルの再作成を行った。データの整備に関しては現状のモデル作成段階までのものは終了した。ただし、今後は一度作成したモデルを現状の問題に適合させ、評価を行うとともに、ある程度の一般化したモデルを作成するためのデータを取得する必要がある。そのデータを取得が若干遅れている。教学モデルの作成と学生モデルの作成は概ね順調に作成できている。今後は教学モデルと学生モデルの融合を果たしていく部分に注力して作成を行っていく。さらに、最終年度ということもあり論文としてまとめ、モデルの評価を行っていく。

平成29年度は平成28年度に作成した学生モデルの再構築と教学サービスとの統合、さらに学会等における成果の発表を行った。(1)学生モデルの再構築では平成28年度に行った一次成果の報告におけるフィードバックを経て学生モデルの再構築を行った。具体的には中退に関連する変数を2群:入学時の変数と入学後の変数に分け、その統合によって学生の状態を推測していくモデルにした。結果としてマクロ的な変数のみで動的な動きを表現できなかった前年度のモデルに対して、学期ごとの動きを表現することができるようになり、より中退までの具体的な動きを扱うことができるようになった。次に(2)学生モデルを用いて教学サービスとの統合を行った。具体的には作成した学生モデルを教職員に公開し、その学生ごとに適した形の教学サービスはどのようなものかを考えるワークショップを5回行った。学生モデルから出される中退・卒業までのパターンごとに適切な教学サービスにどのようなものがあるのかを導出した。学生パターンごとに教員が行うサービス、職員が行うサービス、カウンセラーが行うサービスに分け、それぞれのタイプごとにいつ、どのサービスを行うことが適切なのかを導出した。最後に(3)以上の学生モデル、教学サービスの統合部分を学会発表論文としてまとめ、発表を行った。学生モデルの作成と教学サービスとの統合部分は概ね順調に作成できているが、成果の取りまとめ・報告部分でやや遅れが出ている。昨年度は学会発表をするためのデータ取得と実験に予想より時間がかかってしまったが、来年度はデータの再取得がおわっているため成果の取りまとめと報告を国際学会、論文誌等で行っていく本研究の目的は日々変化し蓄積していく学生データと大学における教学データを確率的に関連付けたモデルを構築し、大学生の退学を防止する為に行う教育サービスの意思決定を支援することである。平成30年度はこれまでに作成した学生モデルと教学サービス評価モデルにおける(1)成果の発表を行うと共に、作成した学生モデルを用いてどのように中退防止を実施していくのかを考える(2)ワークショップを行った。(1)成果の発表(2)ワークショップの実施学生モデルを用いて提案される教学サービスを高大接続アプローチと教学アプローチの2種類に分け、学生ごとにいつ、どのサービスを行うことが必要なのかを平成29年度に行った取り組みを引き継いだ形のワークショップの中で検証した。教授会後にカウンセラー、教員、職員の3者を参加者とし、この学生モデルには誰が、どのようなサービスを行うべきなのかを導出した。高大接続アプローチでは入学前において中退リスクが高い学生に対して、どのような入学前教育を行うことが適切なのかを決め、教学アプローチでは中退リスクが高い学生に対して入学後にどのようなサービスを行うことでリスクが減少するかを施策として決めた。2年目である平成28年度は、前年度から継続している(1)データ整備と教学モデルの作成を引き続き行い、全体学生モデルとと共に
骨量と骨密度に対する運動の影響

骨の運動の効果を検討し,次の結果を得た.1.若年者の骨代謝マーカーの測定フルマラソンが骨形成や骨吸収に及ぼす影響を骨代謝マーカーを用いて検討した.その結果,PYRはレース1日後より減少傾向があり、2日後に有意に減少した.DPYRはレース直後から減少したが、2日後に回復傾向があった.OCはCORの上昇に伴い著明に低下したが2日後に回復した.またPTHの増加とCTの分泌の亢進がみられた.以上よりCOR,PTHやマーカーの血中放出率の変化,クリアランスなどの影響因子を総合的に評価する必要があるが,現在のところマラソン負荷は骨形成,骨吸収ともに抑制するものと考えられる.若年者の骨量,骨密度を各種スポーツ競技で施行中だが,種目間の差はあるものの体重当たりの骨密度は有意な差がある結果は得られていない.3.トレーニングによる骨への影響について大学アメリカンフットボール選手のトレーニングおよびトレーニング中断による骨塩量・骨密度と筋力の変化を調査した.その結果トレーニングにより部位的な骨密度は増加した.さらに早期に橈骨遠位部,第3腰椎の骨密度が,その後脛骨近位部の骨密度が増加した.また骨密度の筋力の増加は同時期におこる可能性が示唆された.さらにトレーニング中断により筋力の変化が起こる前に上半身の骨密度は減少した.4.単発性走運動による骨への影響についてラットに対して単発性走運動負荷をかけ,骨代謝に及ぼす影響を検討した.その結果,骨代謝マーカーは運動群において負荷直後にPYRおよびDPYRの値が有意に増加しており,一見骨吸収のみが亢進したように考えられる.しかし単位骨量や分画形成面では運動群が非運動群と比較して大きい傾向があることから,骨吸収のみでなく骨代謝全体が促進されたことが推測された.骨の運動の効果を検討し,次の結果を得た.1.若年者の骨代謝マーカーの測定フルマラソンが骨形成や骨吸収に及ぼす影響を骨代謝マーカーを用いて検討した.その結果,PYRはレース1日後より減少傾向があり、2日後に有意に減少した.DPYRはレース直後から減少したが、2日後に回復傾向があった.OCはCORの上昇に伴い著明に低下したが2日後に回復した.またPTHの増加とCTの分泌の亢進がみられた.以上よりCOR,PTHやマーカーの血中放出率の変化,クリアランスなどの影響因子を総合的に評価する必要があるが,現在のところマラソン負荷は骨形成,骨吸収ともに抑制するものと考えられる.若年者の骨量,骨密度を各種スポーツ競技で施行中だが,種目間の差はあるものの体重当たりの骨密度は有意な差がある結果は得られていない.3.トレーニングによる骨への影響について大学アメリカンフットボール選手のトレーニングおよびトレーニング中断による骨塩量・骨密度と筋力の変化を調査した.その結果トレーニングにより部位的な骨密度は増加した.さらに早期に橈骨遠位部,第3腰椎の骨密度が,その後脛骨近位部の骨密度が増加した.また骨密度の筋力の増加は同時期におこる可能性が示唆された.さらにトレーニング中断により筋力の変化が起こる前に上半身の骨密度は減少した.4.単発性走運動による骨への影響についてラットに対して単発性走運動負荷をかけ,骨代謝に及ぼす影響を検討した.その結果,骨代謝マーカーは運動群において負荷直後にPYRおよびDPYRの値が有意に増加しており,一見骨吸収のみが亢進したように考えられる.しかし単位骨量や分画形成面では運動群が非運動群と比較して大きい傾向があることから,骨吸収のみでなく骨代謝全体が促進されたことが推測された.骨量と骨密度に対する運動の効果を検討するために次の研究を施行し,継続中である。1.若年者の骨代謝マーカーの測定フルマラソンという持久系の運動ストレスが骨形成や骨吸収にどのような働きをするかをそれぞれのマーカーを用いて検討した。対象者は筑波マラソンに参加した男子15名(平均年令22.5才)である。マラソン前日,レース直後,1日後,2日後に採血,採尿を施行した。骨吸収系マーカーとして近年,開発されたばかりの尿中ピリジノリン(PYR),デオキシピリジノリン(DPYR)を,骨形成系マーカーとして血清オステオカルシン(OC)を,その他血清コルチゾール(COR),i-PTH,c-PTH,カルシトニン(CT),尿中カルシウム,血清カルシウムを計測した。その結果次のことが判明した。(1)PYRはレース1日後より減少傾向があり,2日後では有意に減少していた。(2)DPYRはレース直後から減少したが,2日後には回復傾向があった。(3)OCはCORの上昇に伴い著明に低下したが,2日後には回復していた。(4)PTHの増加とCTの分泌の亢進がみられた。以上より,コルチゾール,PTHやマーカーの血中放出率の変化,クリアランスなどの影響因子を総合的に評価する必要があるが,現在のところマラソン負荷は骨形成,骨吸収ともに抑制するものと考えられる。さらにモデル実験で確認する予定である。若年者の骨量,骨密度を各種スポーツ競技で施行中であるが,種目間の差はあるものの,体重当たりの骨密度は有意な差がある結果は得られていない。継続して施行することにしている。3.トレーニングによる骨への影響についてアメリカンフットボール選手を対象に冬期トレーニングの影響を重量,筋力で検討中である。骨への運動の効果を検討し、次の結果を得て、さらに継続する。

1.若年者の骨代謝マーカーの測定フルマラソン参加者を対象とした研究結果では、マラソン負荷は骨形成、骨吸収ともに抑制することが判明した。PTHや血清カルシウム、コルチゾールの相互した影響が出現したものと思われる。さらにこの事実を確認するために合宿トレーニング中の陸上選手を対象とした短期集中負荷による影響を検討しつつある。若年者の骨量、骨密度を各種スポーツ競技で施行中であるが、種目間の差はあるものの、体重当たりの骨密度は有意な差がある結果は得られていない。継続して施行することにしている。3.トレーニングによる骨への影響について大学アメリカンフットボール部の1年生11名を被験者とし、シ-ズン終了時とウエイトトレーニングを施行した3カ月経過時に全身と局所の骨量、骨密度を測定し、比較検討した。さらに筋力での検討も行った。その結果、全身の骨量は変化はなかったが、腰椎や橈骨遠位部などの主として海綿骨の豊富な部位の骨塩量は変化量はわずかではあるが、有意な増加を示した。筋力は膝屈筋、背腹筋で等速性による測定では増加の傾向を示した。このことからウエイトトレーニング開始後の早い時期には皮質骨塩量の変化は少なく、海綿骨に塩量が増加する可能性が示唆された。またトレーニングを中止した後の骨の変動を現在、計測し検討中である。骨の運動の効果を検討し,次の結果を得た.1.トレーニングによる骨への影響について青年期の大学男子学生(アメリカンフットボール選手)による約4ヵ月のウェイトトレーニングを行い骨塩量・骨密度の変化を調査した.また,約7ヵ月のトレーニングを行い,骨塩量・骨密度と筋力の変化を調査した.さらに,トレーニングの中断による骨塩量・骨密度と筋力の変化を調査した,その結果,短期間のトレーニングによって部位的な骨密度は増加したものの,全身骨塩量の変化までは至らなかった.さらに部位別にみると,上半身の橈骨遠位部,第3腰椎の骨密度が早期に変化し,その後下半身の脛骨近位部の骨密度が増加した.そして,骨密度の増加と筋力の増加は同時期におこる可能性が示唆された.また,トレーニングの中断により筋力の変化が起こる前に上半身の骨密度は減少した.2.単発性走運動による骨への影響について8週齢のトレーニングラット(T群)と安静ラット(NT群)に対し,単発性の走運動負荷をかけ,その直前,直後,3日後に骨代謝マーカーの測定(実験1)を,さらに12週齢時に実験1と同様の負荷の3日後および6日後に剖検し骨形態計測(実験2)を行った.その結果,血清ALP,尿中PYRおよびDPYRの測定結果をみると,T群においては負荷直後にPYRおよびDPYRの値が有意に増加しており,単発性の走運動により一見骨吸収のみが亢進したようにも考えられる.しかし,骨形態計測の結果,週齢は異なるものの,単位骨量ではT3群,T6群がNT3群,NT6群よりもそれぞれ有意ではないが高値を示す傾向がみられ,さらに分画形成面も,有意ではないがT6群がT3群,NT6群と比較して大きい傾向にあることから,T群においても走運動負荷により骨吸収のみでなく,骨代謝全体が促進されたことが推測された.
自己秩序化能を利用した有機・無機超格子の創製と新機能の探索

1.経緯と目的無機超格子の量子サイズ効果に加えて、π電子自由電子の相互作用に基づく新物性発現も期待して、約10年前から有機・無機超格子の研究をしてきた。この中でGinzburgの高温超伝導モデルを意識して作ったAl_2O_3/Al/メロシアニン色素アルキル誘導体(MD)の三層膜について、超伝導の前触れかと思われる現象を見出だした。ただしこの試料は、金属蒸着の際に有機分子層を傷めるので有機無機界面が粗い。本研究はこの問題の解決と上の現象の精密な追求を目的に行なった。2。成果イ。一般的な両親媒性分子と金属の二源蒸着膜が、有機無機の積層超格子を自己組織化した。なお、この方法は1988年に申請者等がその可能性を示していたものである。ロ。蒸着ステアリン酸分子膜やMDのLB膜などを高分子個体電解質膜上に積層して、電解質中の金属イオンが分子膜中に拡散し、このとき分子配列規則性のいっそうの向上を伴って、有機・無機積層超格子を自己組織化することを確かめた。上の成果は有機と無機の双方について、数種類ずつの組合せで成功しているので、層間化合物系の超格子では得られにくい「構成物質種フリー」の有機無機超格子の作成に道を開いたといえる。これらの成果を生かしつつ、現在、前述のGinzburg高温超伝導モデルの検証実験をすすめている。2。成果イ。ロ。
地震と風の外乱をうける柔軟構造物の部分空間同定モデルの構築と制振に関する基礎研究

本研究は,超高層ビルの不規則外乱(地震動や風など)による振動の抑制に対するアクティブ制御問題について,高層ビルに加えた入力とその出力である振動データに基づいてアクティブ制御方式を確立することを目的としている.制御対象となる構造物のダイナミクスのモデリングは本研究代表者がすでに確立している連続時間部分空間システム同定法を用い,また制御法としては,すでに確立している地震動と風外乱それぞれを分離して制御する機能分担(Functionally Assigned Control)方式を用いた.縮尺1/200の実験模型を製作し,実験を実施してモデリングと制御が理論どおりに行なわれていることを確認した.(i)平成16年度:入出力データを用いてモデリングを行う部分空間システム同定アルゴリズムの構築と,アクティブ制御方式(FAC制御方式)のコンピュータアルゴリズムの確立およびコンピュータシミュレーションによる確認を行なった.またスケールモデルとして地上200m,50階建て,一辺が40mの高層ビルを想定し,その1/200の模型を製作し実験を実施した.(ii)平成17年度:カルマンゲインを含めたシステムの部分空間同定アルゴリズムを構築し,初年度に製作した実験モデルを用いて制御実験を実施した.(iii)平成18年度:FAC制御方式を予測制御アルゴリズムに組み込み,構造物の縮尺モデルでは偏心によるねじりを考慮し,x, y-2軸のアクチュエータにより制御が可能であることを確認した.本研究は,超高層ビルの不規則外乱(地震動や風など)による振動の抑制に対するアクティブ制御問題について,高層ビルに加えた入力とその出力である振動データに基づいてアクティブ制御方式を確立することを目的としている.制御対象となる構造物のダイナミクスのモデリングは本研究代表者がすでに確立している連続時間部分空間システム同定法を用い,また制御法としては,すでに確立している地震動と風外乱それぞれを分離して制御する機能分担(Functionally Assigned Control)方式を用いた.縮尺1/200の実験模型を製作し,実験を実施してモデリングと制御が理論どおりに行なわれていることを確認した.(i)平成16年度:入出力データを用いてモデリングを行う部分空間システム同定アルゴリズムの構築と,アクティブ制御方式(FAC制御方式)のコンピュータアルゴリズムの確立およびコンピュータシミュレーションによる確認を行なった.またスケールモデルとして地上200m,50階建て,一辺が40mの高層ビルを想定し,その1/200の模型を製作し実験を実施した.(ii)平成17年度:カルマンゲインを含めたシステムの部分空間同定アルゴリズムを構築し,初年度に製作した実験モデルを用いて制御実験を実施した.(iii)平成18年度:FAC制御方式を予測制御アルゴリズムに組み込み,構造物の縮尺モデルでは偏心によるねじりを考慮し,x, y-2軸のアクチュエータにより制御が可能であることを確認した.本研究は,風と地震動による雑音が介入する柔軟構造物の入出力データから,部分空間同定法に基づく構造物の数学モデルの導出と,その振動を抑制するためのアクティブ制御アルゴリズムの構築を目的としている.本年は初年度にあたり,同定アルゴリズムの提案と,シンプルな実験モデルを用いた提案アルゴリズムの有効性の検証を行った.また制御システムの構築を行い,実験モデルの制御を行った.以下に具体的な内容を述べる.同定アルゴリズムは,申請者らがすでに提案している,部分空間同定法に基づき入出力データより直接連続時間モデルを導出するアルゴリズムであり,柔軟構造物の同定を行うに際して,構造物のパラメータの同定,計算精度の向上を目的とした数点の変更を行い,その有効性は,数値シミュレーションにより検証した.実験モデルは,1軸の柔軟構造物のスケールモデルとして地上200メートル50階建て,一辺が40メートルの高層ビルを想定し,その1/200のモデルを,風外乱と地震外乱に対して元となる構造物と模型が相似な振動を行うよう剛性設計を行った.また上記構造物に振動を与えるための振動台は,実際に観測された地震振動を正確に再現するため,加速度フィードバックサーボシステムを構築した.実験モデルの挙動は,構造物の各階に取り付けられたマーカーを振動台上のCCDカメラ4台で撮影し,カメラ設置層(地面)と各階の相対変位を測定することにより,変位データとして計測した.以上のシステムを用いて,振動台による基礎加震を入力,各階の変位を出力として構造物の数学モデルを状態空間表現として同定し,その結果は,現在構造物の同定で広く用いられている手法による結果と比較を行い,その有効性を確認した.振動制御については,上記のシステムに加えて構造物モデルの最上階に小型のリニアモーターを用いたAMDを設置し,これを制御入力としたLQGによる制震実験を行った.制御時/非制御時の各階変位の比較を行い,構造物の挙動が適切である点,および制御後の変位が30%程度に収まっている点より,本システムとモデルが柔軟構造物の制震実験に十分適用可能であることを確認した.本研究の目的である風と地震動による雑音が介入する柔軟構造物の入出力データから部分空間同定法に基づく構造物の数学モデルの導出と,その振動を抑制するためのアクティブ制御アルゴリズムの構築に対して,初年度の研究実績をもとに,本年度はカルマンゲインを含めたシステムの部分空間同定と,地震外乱と風外乱を別々に分離して制御する機能分担型制御方式(Functionally Assigned Control, FAC制御方式)を構造物モデルに適用し,その有効性を振動制御実験により確認した.また初年度に設計した,高層ビルを想定した1軸の柔軟構造物の縮尺モデルを2軸へ拡張させて数学モデルの構築を行い,LQG制御方式による振動制御シミュレーション実験を実施することによってその有効性を確認した.

これらの研究から,部分空間同定で求めたカルマンゲインを用いた振動制御シミュレーションにおけるシステムの出力と雑音の共分散行列を既知とした場合の出力が一致し,本同定手法の有効性が確認できた.FAC制御方式による振動制御実験では,地震動の観測雑音が振動制御に影響し,今後の改善が望まれる.また,2軸の柔軟構造物の縮尺モデルの構築においては,x, yの2軸方向のみでなく,偏心により生じるねじり方向に対するLQG制御が可能であることを確認した.本年度では,2つのアクチュエータを縮尺1/200の実験用模型の屋上に直交する方向に取り付け,外乱入力として扇風機により風の外乱を発生させ,また地震加速度入力としては十勝沖地震で計測された実データを用いて振動台に入力して再現することによって制御実験を行なった.構造物のモデルは,前年度よりパラメータを同定している値を再吟味し,それらに基づいて構築した.同定したパラメータにより構造物(5層でモデル化)の各層での周波数伝達特性を調べた結果,低周波では設計値によく合うが高周波になるにしたがって合わなくなることがわかった.これは40階建てビルを5階建てのモデルで近似したことが主たる原因とみられる.制御実験は,機能分担制御(FAC)方式を予測制御アルゴリズムに採り入れ,実地震加速度データを用いて行い,直交させたアクチュエータによってx,y方向の制振とねじり方向に対しても十分に制御が行なわれていることを確認した
血液浄化条件を考慮した重症患者におけるガンシクロビルの母集団薬物動態モデルの構築

【目的】ガンシクロビル(GCV)はサイトメガロウイルス(CMV)感染症に用いられる抗ウイルス薬であるが高い有効性が示されている反面、骨髄抑制や汎血球減少等の致死的な血液毒性が臨床上問題となる。GCVによる有害事象が出現する要因として血中濃度と抗ウイルス効果および有害事象との関連性を示したデータが乏しく、有効血中濃度域が明らかにされていないことが挙げられる。またGCVは腎排泄型薬物であり腎機能に応じた投与量調節が必要不可欠であるが、重症感染症患者においては急性腎不全を併発することが多く、様々な血液浄化条件による腎代替療法(RRT)が行われる。しかし、RRT施行中におけるGCV投与量の指標はほとんど存在せず、このことがより一層治療を困難にしている。そこで我々はGCV血中濃度測定を行うことで有効血中濃度域を明らかにし、さらに血液浄化条件を考慮した母集団薬物動態モデルを構築することでGCVによる致死的有害事象の発現率軽減および救命率向上に寄与できるものと考えている。本研究はGCVによる有害事象の発現率軽減および薬物治療強度の維持または向上を目指して、血液浄化条件を考慮した母集団薬物動態(PPK)モデルの構築を目的とする。【方法】・測定系の確立既報を基に当院で測定可能なHPLC-UVによる条件を検討した。GCVの標準試料200μLにアセトニトリル200μLを添加し、遠心分離後の上清を測定試料とした。【結果・考察】コントロールをブランク血漿で調製することで前処理に約15分、1検体あたり25分で測定可能となった。GCVは保持時間が約3.9分で検出可能となり、ピーク高さは0.25-20μg/mLの範囲でR^2=0.992と良好な直線性を示した。一方で2.0μg/mL以下の低濃度域では臨床検体で検出するために十分な感度を得ることができなかったため、さらなる検討が望ましいと考えられた。
ほ乳類内耳発生におけるNotch伝達系の役割の解明ー再生医療への応用をめざして

ほ乳類内耳発生においては以前よりNotchシグナル伝達系が重要な役割を果たしていると考えられてきた。我々は今回の学術研究費補助金の交付を受けて、Notchシグナル伝達系の内耳発生における機能の詳細を解明するために、活性化Notshlのみを特異的に認識する抗体を用いてNotchlの活性化を時空間的に検討した。その結果まず胎生後期のマウス蝸牛において支持細胞前駆細胞での強いNotchlの活性化が観察され、これは以前から主にノックアウトマウスの解析によって報告されてきた有毛細胞・支持細胞分化におけるNotch伝達系の側方抑制を通しての働きを支持する結果であると考えられた。この活性化は生後徐々に弱まっていったが、生後3日齢まで継続し、Notch伝達系が支持細胞の分化のみならず成熟にも関連した機能を有することが示唆された。さらに有毛細胞・支持細胞分化段階以前のより早期の段階である胎生12.5日齢から胎生13.5日齢においても、びまん性のNotchlの活性化が観察され、このNotchlの活性化は感覚上皮(コルチ器)予定領域の決定に関連していると考えられた。我々の結果はそれまでの内耳発生/再生の研究で予想されていながら支持する確実な実験結果がほとんど得られていなかったことを独自の方法で明らかにしたものであり、この結果をまとめた論文(Murata J. et al., 2006)はNat. Rev. Neurosci. 7, 837-849に引用された。今年度我々は「ほ乳類内耳発生におけるNotch伝達系の役割の解明-再生医療への応用を目指して」の課題の下で下記の研究実績を挙げた。我々は内耳におけるNotch活性化の可視化に取り組んできたが、リガンドに刺激された結果として切り出されたNotch1の細胞内領域を特異的に認識するactN1抗体を用いて、内耳発生におけるNotch1の活性化の状況を時空間的に詳細に明らかにした。その結果Notch伝達系が報告されてきた有毛細胞と支持細胞への分化における機能以外に、それ以前の感覚上皮予定領域の決定にもJagged1をリガンドとした側方誘導を通して主要な役割を果たしていることが示唆された。この内容を英文論文として発表した。(Murata J et al.,2006,J Comp Neurol,研究発表の項参照)ほ乳類の蝸牛の発生においてNotch伝達系は細胞分化において重要な働きをしていることが知られているが、我々は活性化Notch1を特異的に認識する抗体を用いて、より早い段階での感覚上皮予定領域の決定にも比較的弱いが広範囲のNotch1の活性化が機能していると予想されることをこれまでに報告した(Murata J, et. al., 2006)。一方p27Kip1はサイクリン依存性キナーゼ阻害タンパク質の一つであり、細胞周期のブレーキとして働き、ほ乳類内耳はp27Kip1感受性の高い臓器として知られている。昨年度に我々は感覚上皮予定領域の決定という発生学的事象の中でも細胞増殖制御に注目し、ASPCs(Auditory Sensory Precursor Cells)の増殖維持には、細胞分化以前の段階のNotch1の活性化による強すぎないHes1の発現がp27Kip1の転写を適切に抑制することが重要な働きをしていると予想し、Hes1が細胞分化段階以前から発現していることとHes1KOマウスにおいてはp27Kip1の発現上昇と増殖細胞数の減少が起きていることを示した。今年度我々は、Hes1KOマウスの蝸牛上皮でのBrdU陽性細胞の割合につい
近現代南アジアにおける軽工業製品雑貨：広域流通、政治・文化表象、慈善

近代インドに消費財として台頭した特定の軽工業製品、特に、硝子装身具、香水・香油、ビーディー(タバコ)、マッチを取り上げて、市場形成や消費の局面で生じた政治・文化的な表象、生産や労働の特質、事業家によって付随的に展開された慈善・宗教の活動を、明らかにする探求を行った。社会経済的中下層の台頭・上昇が自己表象や社会的顕示を帯同した商品の消費を誘発したこと、こうした商品の多くは正統・伝統的な物品や高価な外来輸入品を「模造」するかたちで製造・商品化されたこと、宗教・慈善・教育の施設が設けられて労働集約型の中小製造所群の労働者を社会的に包摂する試みがあったことを明らかにして、国内外に研究成果を問うた。本研究は、近現代インドに大衆消費財として流通を見た軽工業製品雑貨に焦点を当て、特に、それらの商品が付帯した政治・文化・社会的な表象や消費の文脈を分析することを通じて、社会的動態の特質を探求するものである。また、事業家・商人の主導によって付随的に展開された慈善や福祉、宗教が地域社会のなかで有した機能も、検討課題としている。当該年度においては、「インド洋世界とインド人商人・起業家のネットワークー植民地期における複合性と多様性」『現代インド1ー多様性社会の挑戦』第6章(2014年度出版予定)を執筆し、植民地経済の浸透が、その主導性にもかかわらず、商品経済や市場の収斂・収束を直線的に招かずに、むしろ、在地社会の要請や商人の戦略による「逸脱」と「対抗」のなかで多様性と複合性を担保したことを検証した。また、本研究課題とも連動させる形で、別途、戦前の日本の輸出商品とインド社会動態との連関に焦点を絞ったプロジェクトを、国内で立ち上げた。2014年5月に社会経済史学会全国大会で主宰する「20世紀前半におけるインド社会経済の変容と日印貿易関係ー消費、表象、アイデンティティー」というパネルで発表予定である。2014年度には、海外での史料収集を集中的に実施し、2013年度に生じたこの方面での若干の遅れも克服した。具体的には、2014年8-9月および10月の2回、インドに渡航して、マディヤ・プラデーシュ州やデリーの文書館などで、ビーディー(在来タバコ)や硝子小物(腕輪やビーズ)などの歴史史料を閲覧し、在地軽工業製品産業の動態を工場法の関与などの観点から精査した。また、8月にはスウェーデンを訪れ、1900-20年代におけるインドへのマッチ輸出やインドでのマッチ製造事業に関する企業文書を集中的に閲覧した。研究成果としては、「インド洋世界とインド人商人・起業家のネットワーク:植民地期における複合性と多様性」を「現代インド地域研究」の『現代インド1:多様性社会の挑戦』のなかの章として公刊した。また、5月には、社会経済史学会の第83回全国大会で、パネル「20世紀前半におけるインド社会経済の変容と日印貿易関係:消費、表象、アイデンティティ」を組織・運営した。そこでは、自身も単独で「輸出雑貨と近代インドの市場動態との連関:装身具と嗜好品を中心にして」を報告し、当該の科学研究費助成研究における、硝子小物や香水・香油関係の研究成果を発表した。本研究では、これまで、近代インドに消費財として活発な流通を見た幾つかの特定の商品、具体的には、硝子小瓶、硝子腕輪、ビーディー(在来タバコ)、燐寸(マッチ)、香水・香油を取り上げて、その製造や流通の特質のみならず、消費段階で生じた政治・文化的な表象、さらに、事業家によって付随的に展開された慈善、教育、福祉、宗教などの社会的な活動を、それらの総合的もしくは接合的な歴史的動態のなかで、明らかにする試みを行ってきた。今年度は、2015年5月、2016年1月、2月、3月と計4度のインド出張・調査を集中的に行い、インド中央部や西部、さらにコルカタで、ビーディー関係や硝子製品関係の巡検や面談を含む調査を行った。また、加えて、デリーでの文書館史料調査を進めることが出来た。研究成果の発表・発信と学術交流に関しても、順調に押し進めることができた。例えば、世界経済史学会(WEHC)の2015京都大会で、海外の研究者と協働しながら、近代インドにおける商品の多様性を製造・労働や消費、アイデンティティの動態から読み取ろうとするセッションを企画・実施し、自身も、硝子製品(さらにその装填品の香水)に関する論稿を発表することができた。このほか、日本南アジア学会の全国大会で、ビーディーの歴史的動態に関する研究成果を、グジャラート出身の商人の広域ネットワークの形成や広告媒体を通じた独自の商品文化の醸成に着目するかたちで、発表した。また、日本学術振興会とインド歴史学協会(ICHR)の共同事業である日印の歴史学研究交流促進事業の基点となるニューデリーでのシンポジウムに2016年1月に報告者として参加させていただき、燐寸(マッチ)の貿易を通じた戦前の日印間の経済関係の断面を分析する論稿を発表する機会を得た。2015年末段階で、硝子小瓶、ビーディー、燐寸(マッチ)の関係では研究の進展が当初の見込み通りであるが硝子装身具(腕輪など)と香水・香油関係では、更なる調査を行う必要性があらたに生じたこともあり、本研究の期間を2016年度にまで1年間延長する申請を行い、現在ではそれが認められている。

2016年に入って、3度のインドへの出張・調査を行ったことなどにより、そうした更なる調査の必要性に、相当程度は、対応できたかたちになっている。2016年度も、このまま、研究調査や研究発表、学術交流を、鋭意、行っていきたい。本研究は、近代インドに消費財として活発な流通を見た幾つかの特定の軽工業製品、特に、硝子小瓶、硝子腕輪、ビーディー(在来タバコ)、燐寸(マッチ)、香水・香油を取り上げて、生産や流通などの経済的特質のみならず、流通や消費の局面で生じた政治・文化的な表象、さらに、事業家によって付随的に展開された慈善・宗教などの社会的な活動を、総合的もしくは接合的な歴史動態のなかで、明らかにしようとするものであった。2016年度には、研究成果として、複数の論稿を発表出来た。戦前の日本から英領インドに大量に輸出されていたガラス製品、なかでも硝子製の腕輪やビーズ、そして硝子小瓶が、社会的上層や富裕層の間で一般的であった伝統的な装身品(金やサンダルオイルなど)との模造・差別化の関係性の中でそれらを消費する新興中下層の社会・経済・文化的な自立化を体現していたことを実証的に明らかにした。また、ビーディーに関しては、それが、インド人エリートや富裕層のなかで急速に普及していた輸入シガレットを代替する安価で軽便な喫煙タバコとして、20世紀初頭にインド国内原料を用いて創作され、中下層の間に、既存エリートを揶揄する文化・社会的文脈を伴って消費されたことを示唆した。このほか、インドにも研究出張を行い、ビーディーや香水関係の調査を集中的に行うことが出来た。近代インドに消費財として台頭した特定の軽工業製品、特に、硝子装身具、香水・香油、ビーディー(タバコ)、マッチを取り上げて、市場形成や消費の局面で生じた政治・文化的な表象、生産や労働の特質、事業家によって付随的に展開された慈善・宗教の活動を、明らかにする探求を行った。社会経済的中下層の台頭・上昇が自己表象や社会的顕示を帯同した商品の消費を誘発したこと、こうした商品の多くは正統・伝統的な物品や高価な外来輸入品を「模造」するかたちで製造・商品化されたこと、宗教・慈善・教育の施設が設けられて労働集約型の中小製造所群の労働者を社会的に包摂する試みがあったことを明らかにして、国内外に研究成果を問うた。2014年度には、2013年度に生じた海外での史料収集における若干の遅れを、インド等での複数回の集中的な史料調査を通じて、克服することが出来た。その他、研究成果の発表についても、関係の学会でのパネル組閣やその中での個別発表、関係の論稿公刊により、積極的な発信を行うことが出来た。2015年末段階であらたに更なる調査の必要性を認識するに至っていた硝子装身具(腕輪など)と香水・香油については、2016年に入ってすでに相当の進捗が見られたが、期間延長として与えていただいた2016年度を利用して、本研究で対象としている軽工業製品について、これらを含めて総合的に、積極的な研究調査を進めていきたい。また、研究発表や海外の研究者との学術交流についても、2015年度までと同様、鋭意、行っていきたい。南アジア近現代史環インド洋地域史ムスリム社会論2015年度には、史料調査を海外および国内で、更に進展させる予定である。とくに、インドでは、ビーディー(在来タバコ)や硝子小物(腕輪やビーズ)関係の歴史調査を、文書館と個別商家の双方で、押し進めたい。また、研究発表も、国内外の学会や会議集会などで、精力的に行っていく予定である。研究の展開における学術連携に関しては、国際的および国内でのもの、双方で、相当の進展を果した。
カルモデュリン依存性キナーゼIVの活性制御機構と神経機能との関わり

(1)ラット海馬スライスCA1領域において100Hz1秒2回の高頻度刺激によってLTPを誘導した。CaM kinase IV活性化反応とリン酸化反応は、高頻度刺激後一過性に上昇したが、30分以内に基礎レベルまで減弱した。(4)CREBにより発現制御されると考えられるc-Fosの発現は、高頻度刺激後60分で有意に増加した。この増加は、CalmidazoliumおよびU0126によりそれぞれ減弱した。減弱の程度はCREBリン酸化の減弱の程度と相関した。以上の結果より、CaM kinase IVは高頻度刺激により誘導されるLTPに伴い一過性に活性化されており、高頻度刺激直後からCREBリン酸化反応に関わっていることが示唆された。また、MAP kinase系路も、高頻度刺激後30分以降の点でCREBリン酸化反応に関わっていることが示唆された。CaMkinaseIVの活性制御機構と神経機能との関わりを探る目的で、本年度は以下の研究を行った。1:CaMkinaseIVと脱リン酸化酵素の作用に関する定量的解析(2)CaMkinaseIVのdeletion mutantsをPCR法を用いて4種類作成した。現在これらの発現や活性を確認している。今後、脱リン酸化酵素との作用部位などの検討を更に進める。(3)CaMkinaseIVと脱リン酸化酵素の神経細胞内での作用について、免疫染色法よって検討した。その結果PP2AとCaMkinaseIVとの共存が認められたが、PP2Bは通常の状態では共存は認められなかった。PP2Bの核移行が他のグループから報告されており、刺激に伴ってPP2BとCaMkinaseIVが作用する可能性が考えられ、現在検討中である。2:海馬長期増強(LTP)におけるCaMkinaseIVの活性とリン酸化反応の検討(1)ラット海馬スライスCA1領域において100Hz1秒2回の高頻度刺激によってLTPを誘導した。CaMkinaseIV活性化反応とリン酸化反応の時間経過をについて知見が得られ、更に基質のリン酸化反応やその薬理学的特性を検討している。3:ラット培養海馬神経細胞におけるCaMkinaseIVの活性化反応とその薬理学的特性の検討培養海馬神経細胞において、CaMkinaseIVはグルタミン酸刺激や高カリウム脱分極刺激でリン酸化反応と活性が上昇するが、それらの薬理学的特性を検討し、論文にまとめた。これらの結果は現在J.Biol.Chem.誌に投稿中である。
肝移植後の拒絶反応におけるKupffer細胞およびサイトカインの動態

臓器移植後に生じる急性拒絶反応時において、マクロファージのひとつであるKupffer細胞の果たす役割とその運命を明らかにする目的で、ラット肝移植モデルを基礎として、in vitro.in vivoの両系から検討した。とくに、サイトカインの動態については詳細な分析を試みた。用いたラットは、Wistar系およびLEW系の雄性ラットである。in vitroの実験系については、肝実質細胞(PC)とKupffer細胞(KC)をそれぞれ分離し、PCとKCの混合培養を同系間あるいは異系間で行い、LPS刺激によるKCからのサイトカイン放出能およびPC糸粒体ATPase活性を検討した。また同一実験系を用いて免疫抑制剤の及ぼす影響を検討した。in vivoの実験系については異系移植時のKCについてその分布とIL-1産生能を検討した。以上の研究から得られた結果は以下の如くである。1)異種のPC-KC混合培養の実験系において、KCのサイトカインの産生能亢進、priming効果をまたPCの糸粒体ATPase活性低下を確認した。2)IL-1,TNF,スーパーオキサイドを指標として検討すると、PC-KC混合培養系で生じるサイトカイン産生能亢進は、cyclosporine A、ステロイドで抑制された。3)の結果については、in vivoの実験系でも同様の結果を示唆するものであった。4)以上より、ラット異種同所性肝移植において、KCの拒絶反応への関与と、cyclosporine A,ステロイドによる抑制効果が示唆された。本年度の研究実施項目別に研究成果を以下に述べます。(1)分離肝細胞,Kupffer細胞を用いた培養細胞に関わる実験系でのサイトカインの意義肝実質細胞およびKupffer細胞を分離後,それぞれ単独または混合培養を行ない,経時的にエンドトキシン誘導によるサイトカインの産生性について検討した。肝実質細胞単独においては,サイトカインの産生をほとんど認めないのに対し,Kupffer細胞においては,培養開始後8ー12時間でピ-クとなり,以後24時間目まで漸減した。48時間目では,24時間目の値と差がなく,72時間目値では著減傾向にあった。以上の傾向は,TNFで安定的に観察され,ILー1,ILー6については変動が大きく,とくにILー6は微量定量につき,有意差判定の困難な場合が少なくなかった。混合培養系では,ILー1,ILー6の産生能が亢進する傾向を認めたが充分な観察を終了しえていない。(2)(1)の実験系に及ぼすCyclosporinーAおよびHydrocortisoneの影響cyclosporinーA添加によるサイトカイン産生誘導に及ぼす影響を認めなかったが,Hydrocortisone投与により,サイトカインの産生抑制傾向を認めた。しかし,培養時間が長くなるに従ってその傾向は失われ,対照培養群との差は無くなった。(3)ラットにおける肝移植モデル作製同種および異種間の肝移植を試みた。研究スタッフの技術的安定を得た時点で,経時的に移植肝の形態学的検討を行なった。形態学的検討については,光・電顕的に行ない,特にリンパ球とKupffer細胞の経時的変化を主として胆管および血管周囲の組織変化の著しい部位と左程変化を認めない部位との比較を行なうことを目的とした。現在,研究が進行中である。平成4年度の研究施行内容とその研究成果を以下に箇条書きとします。(1)IL-1,IL-6の測定系確立について。平成3年度において満足な測定結果を得られなかったことから、安定的な測定系確立を試み、その成果を得た。その結果として、分離Kupffer細胞のエンドトキシン刺激によるサイトカイン産生能について再検討を充分に成し得た。(2)サイクロスポリンおよびステロイド投与のKupffer細胞サイトカイン産生能への効果肝実質細胞、Kupffer細胞、リンパ球の混合培養系を用いたシステムの中でサイクロスポリンあるいはステロイド(ハイドロコーチゾンおよびデキサメサゾン)の処理方法別のKupffer細胞サイトカイン産生能と肝細胞障害性を検討した。

in vivoあるいはin vitroのいずれの系においてもステロイド前処理のKupffer細胞においてサイトカイン産生能・肝細胞障害性は抑制された。特にデキサメサゾン処理で著しかった。(3)肝移植実験下における血中サイトカインの推移異なる系間のラット肝移植において、移植直後より肝静脈血中のサイトカイン濃度は上昇し、引き続いて門脈血中のサイトカイン濃度上昇を認めた。サイクロスポリン、ステロイド前投与によりこの反応は抑制された。しかし、移植後2日目以後の後投与では、サイクロスポリンで抑制効果は少なく、ステロイドで即効的抑制効果を認めた。Kupffer細胞の分布については、特徴的変化はなかった。しかし、高サイトカイン値を示した個体についてはリンパ球の浸潤を多く認めた。このような場合においてもステロイド投与によりサイトカイン値は低下傾向を示した。
日本人英語学習者の関係代名詞節構文・疑問構文の処理過程の解明に関する研究

本研究の目的は,第二言語としての英語の習得過程において,日本人学習者(成人)はどのようなリアルタイム処理(解析)方略を用いて文の理解を行っているのかを解明することである。特に,本研究は,日本語と生成過程が大きく異なり,そのために学習が比較的困難であると言われている「関係代名詞節構文」と「wh疑問構文」に焦点をあて,これらの構文を理解する反応時間を測定するオンライン実験を用いて第二言語学習者の文処理(解析)過程を明らかにするものである。実験は以下のように計画された。すなわち,(1)The lady who(m)I employedlastmonth works hard.および「下接の条件」の違反である(2)*This is the house which weheard thenewsthat Dick bought.のような文を用いて、Super Labにより自己ペース(self-paced reading)の読解タスクを行う(moving window reading法)。実験参加者はコンピュータ画面の前に座り、スペースバーを押すごとに,例えばThe lady/who/I employed/last month/workshard/とスラッシュで区切られた語(句)が順番にコンピュータの画面に提示され(ボタンを押すと前の語(句)は消える),それぞれの語(句)を理解するのに要した時間が反応時間として1000分の1秒単位で測定される。実験参加者は,Oxford Placement Testの結果により総合的な英語熟達度別に分析される。実際の実験では問題文やプログラムの設定の不備,および実験参加者の確保の問題(上級学習者の不足)から予備的な実験に終わり,当初期待した結果を得ることは出来なかった。従って残された課題も多く,更に継続して実験参加者の確保と実験方法の精選をはかり,第二言語習得のメカニズムの解明を目指して確実な調査を続けていくことが必要であり,そのための研究計画を現在立て直しているところである。本研究の目的は,第二言語としての英語の習得過程において,日本人学習者(成人)はどのような処理(解析)方略を用いて文の理解を行っているのかを解明することである。特に,本研究は,日本語と生成過程が大きく異なり,そのために学習が比較的困難であると言われている「関係代名詞節構文」と「wh疑問構文」に焦点をあて,これらの構文を理解する反応時間を測定するオンライン実験を用い,英語母語話者との比較を通して第二言語学習者の文処理(解析)過程を明らかにするものである。第二言語習得研究においては,第二言語学習者が最終的に母語話者と同様の言語能力(知識)を獲得することが出来るか否かに関する議論があり,まだ結論は出ていない。関係代名詞節構文を用いて,4つの異なる第一言語を持つ実験参加者集団に長距離wh移動を用いた文理解(処理)の実験を行ったMarinis, Roberts, Flelser and Clahsen(2005)は,第一言語において英語同様,長距離wh移動に課せられた制約(下接の条件)を持つ実験参加者においても,英語母語話者と同様な句構造に基づく処理メカニズムを用いてはいないと結論付けている。この結果はMarinis達の先行研究を支持し,同時にDirect Association Hypothesisの主張に合致する。一方,Trace Reactivation Hypothesisを支持する研究者もおり,今度更なる実験によってデータを増やし,どちらの仮説がより説得力があるか調査していく必要がある。今後は更なる先行研究の概観および,課題文の最終チェックと実験プログラムの設定を行い,実験を始める予定である。本研究の目的は,第二言語としての英語の習得過程において,日本人学習者(成人)はどのようなリアルタイム(即時)処理(解析)方略を用いて文の理解を行っているのかを解明することである。

特に,本研究は,日本語と生成過程が大きく異なり,そのために学習が比較的困難であると言われている「関係代名詞節構文」と「wh疑問構文」に焦点をあて,これらの構文を理解する反応時間を測定するオンライン実験を用い,英語母語話者との比較を通して第二言語学習者の文処理(解析)過程を明らかにするものである。第二言語習得研究における英語の「関係代名詞節構文」と「wh疑問構文」の理解に関する研究は,それらの形成過程において用いられるwh移動が第二言語学習者の第一言語に存在するか否かが,英語母語話者と同じ文法を習得し用いているかの決定要因であるかが議論されてきた。Clahsen and Felser(2006)は,Marinis, Roberts, Flelser and Clahsen(2005)らの先行研究などから,(成人)第二言語学習者の言語処理過程において,文理解(解析)時には母語話者と同じように語彙的・意味的手がかりを用いているが,母語話者と異なり統語的な情報を用いることは難しいと述べ,第二言語学習者の統語表示は母語話者の物とは異なることを提案している。先行研究を概観する限り,(他の要因を含めて)同様の結果を示している研究が多いが,これまでの一連のOhbaの研究では文法性判断によるデータからこれらの結果を支持していない。更なる実験によってデータを増やし,調査していく必要性が明らかになった。今後は更に先行研究の概観を行っていく。また,今年度,計画通り進まなかった実験プログラムの設定を行い,本実験を行う予定である。本研究の目的は,第二言語としての英語の習得過程において,日本人学習者(成人)はどのようなリアルタイム処理(解析)方略を用いて文の理解を行っているのかを解明することである。特に,本研究は,日本語と生成過程が大きく異なり,そのために学習が比較的困難であると言われている「関係代名詞節構文」と「wh疑問構文」に焦点をあて,これらの構文を理解する反応時間を測定するオンライン実験を用いて第二言語学習者の文処理(解析)過程を明らかにするものである。実験は以下のように計画された。すなわち,(1)The young lady who(m)Iemployedlastmonth works hard.および「下接の条件」の違反である(2)*This is the house which weheard thenewsthat Dick bought。のような文を用いて、Super Labにより自己ペース(self-paced reading)の読解タスクを行う。