hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不斉リン原子を含む新規ホスフィン配位子とその金属錯体の合成研究

1.SPPS型供与原子をもつ四座配位子,MeS(CH_2)_2PPh(CH_2)_nPPh(CH_2)_2SMe(n=2,3)を含む12種の新規コバルト(III)錯体を合成し、それら錯体の構造を^1H NMR及び可視紫外吸収スペクトルから決定した。また、cisα-〔CoCl_2{rac(P)-222SPPS}〕BF_4及びtrans-〔CoCl_2{meso(P)-232SPPS}〕BF_4のX線結晶解析を行い、ホスフィノ基の強いトランス影響を明らかにした。対応する222NPPN及び232NPPN錯体とは、配位挙動や異性化反応に違いがみられることを見い出し、アミノ基とチオエーテル基の相違点を明らかにした。1硫黄原子と不斉リン原子を配位原子とするSPPS型四座配位子MeS(CH_2)_2PPh-(CH_2)_nPPh(CH_2)_2SMe(n=2、3)を合成し、コバルト(III)錯体との錯形成反応を試み,生成する錯体の立体化学などに及ぼす不斉リン原子の絶対配置の影響等を明かにする実験を行っている。現在数種の錯体の合成、構造決定に成功し、更に類似錯体の合成、単離、キャラクタリゼーションなどを研究中である。2窒素原子と不斉リン原子を配位原子とするNPPN型四座配位子NH_2(CH_2)_3PPh-(CH_2)_nPPh(CH_2)_3NH_2(n=1-4)を合成し、ニケッル(II)及びコバルト(III)錯体の錯形成反応を試みている。とくに、n=1とn=4の場合は従来いかなる金属(イオン)に対しても合成例のないものであるが、本研究では、n=1のコバルト(III),n=4のニッケル(II)錯体の単離に成功した。現在構造等の性質について研究中である。3コバルト(III)-ホスフィン錯体の基礎的性質を調べるため、メチルジフェニルホスフィン配位子を含む三種のコバルト(III)錯体のX線結晶解析を行い,Co-P結合距離と錯体の加水分解反応の関連を調べた。又,N-N,N-P,P-P型キレート配位子を含むトランスジクロロコバルト(III)錯体のX線構造解析を行って比較し,ホスフィノ基の強いトランス影響について明かにした。1.SPPS型供与原子をもつ四座配位子,MeS(CH_29)_2PPh(CH_2)_nPPh(CH_2)_2SMe(n=2,3)を含む12種の新規コバルト(III)錯体を合成し、それら錯体の構造を^1HNMR及び可視紫外吸収スペクトルから決定した。また、cisα-[CoCl_2{rac(P)-222SPPS}]BF_4及びtrans-[CoCl_2{meso(P)-232SPPS}]BF_4のX線結晶解析を行い、ホスフィノ基の強いトランス影響を明らかにした。2.NPPN型供与原子をもつ四座配位子、NH_2(CH_2)_3PPh(CH_2)_nPPh(CH_2)_3NH_2(n=1:313NPPN,n=4:343NPPN)を新たに合成し、それらを含むコバルト(III)及びニッケル(II)錯体の合成を行った。[Co(dtc)_2{meso(P)-313HNPPNH}](ClO_4)_3(dtc=N,N-ジメチルジチオカルバマトイオン),及び[NiCl{rac(P)-343NPPN}]PF_6のX線結晶解析を行い、前者では313NPPNは二座配位子として、後者では343NPPNは四座配位子として配位していることが明らかになった。また、[Co(dtc)_2{NH_2(CH_2)_3PPh(CH_2OH)]BPh_4のX線結晶解析も行った。3.ホスフィン錯体の基礎的研究として、Me_2P(CH_2)_nPMe_2(n=2,3)(L)を含むcis-and trans-[RhCl_2(L)_2]^+の幾何異性体の対,三脚状ホスフィンを含む[Fe{MeC(CH_2PMe_2)_3}_2]^<2+>,及びホスフィン-イミンハイブリッドが型新規配位子である8-(ジメチルホスフィノ)

キノリンを含む単核Pd(II)及び複核Pd(I)錯体を合成し、X線結晶解析によって、それらの構造特性を明らかにした。とくに、三脚状ホスフィンを含む錯体では、Co(III),Fe(II),Cr(O)の等電子、等構造の錯体の比較が可能になり、金属ーリン間の結合性が明らかになった。
マネジメント・コントロールにおける「distrust」機能に関する実証的研究-日本企業のマネジメント・コントロール・システムの再検証-

本研究は、組織内の合理性を促進するための「Trust/Distrust」機能という新しい理論的フレームワークに基づき、マネジメント・コントロールが果たす機能を特に「Distrust」の観点から再検討することを目的としている。これまでの研究において、組織における「Trust/Distrust」関係に基づくマネジメント・コントロールの機能(「Distrustの合理化」機能)に関する理論仮説を導出し、これに基づき調査仮説を構築し、それを検証すべく東証一部製造業500社を選定した上で、1社当たりにつき役職・階層の異なる4人を抽出し、計2,000人を対象にしたアンケート調査を行なってきている。本年度の研究では、まず回収したアンケートのデータ入力作業を行い、その集計結果をもとに、アンケートの調査仮説の検証を行った。そしてその検証結果に基づき、当初構築した理論仮説を検証している。また、アンケートの集計・分析作業と平行して、これまで研究を進めてきた組織内の関係性におけるTrust向上のための「Distrustの合理化」機能という分析視角を企業間の関係性へと適用し、企業間の関係性においては、企業間コスト・マネジメント・システムが「Distrustの合理化」機能を内包しているとの観点から、企業間の関係性におけるDistrustの合理化を通じたTrust向上のモデルを構築し、それをもとにクーパー(Cooper, Robin)らの挙げる企業間コスト・マネジメント・システムを対象に考察・検討を行い、同システムにおける「Distrustの合理化」機能について明らかにした。本年度の研究では、組織の「Trust/Distrust」関係に基づくマネジメント・コントロールの機能に関する理論仮説の構築を目指し、既存の理論研究のサーベイを主に行ってきた。すなわち、従来のTrust/Distrust研究においては、一次元的かつ規範的な観点からTrustの重要性を強調するあまり、組織のコントロールシステムに対してはネガティブな評価しか下されていなかったといえる。しかしながら、近年の研究においては、TrustとDistrustの機能的等価性や共時共存関係、そのなかでのDistrnstの機能について考慮する必要が唱えられている。そこで、Distrustの側面からアプローチすることにより、組織においてマネジメント・コントロールは、組織成員間のDistrustを合理化することによってTrustを高め、組織の有効性に貢献しているという「Distrustの合理化」機能という側面を有しており、同機能が有効に働くための制度的仕組み(「Distrustの制度化」)としてマネジメント・コントロール・システムが位置づけられるという理論仮説を提示した。次年度以降、この理論仮説に基づき、日本企業においてマネジメント・コントロールが、実際にどんな領域で、どんな情報を提供することによって「Distrustの合理化」機能を果たしているのか、そしてその機能を有効なものにするための制度的仕組みとしてマネジメント・コントロール・システムがいかに構築されているのかを明らかにしていく予定である。昨年度の研究では、組織における「Trust/Distrust」関係に基づくマネジメント・コントールの機能(「Distrustの合理化」機能)に関する理論仮説を導出した。本年度の研究ではこの理論仮説に基づき、日本企業においてマネジメント・コントロールが、実際にどんな領域で、どんな情報を提供することによって「Distrustの合理化」機能を果たしているか、そしてその機能を有効なものにするための制度的仕組みとしてマネジメント・コントロール・システムがいかに構築されているのかを明らかにすることを目的に、アンケート調査を実施した。具体的には、昨年度の研究で提示した理論仮説をもとに、これを構成する変数の次元・要素を抽出し、概念的定義を行ったうえで調査仮説を構築し、それを検証すべく、東証一部製造業500社を選定した上で、1社当たりにつき役職・階層の異なる4人を抽出し、計2,000人を対象にしたアンケート調査を行なった。次年度は、回収したアンケートを集計・分析し、調査仮説の検証を行い、その検証結果に基づき、当初構築した理論仮説を検討していく。そして、すべての調査結果を再検討したうえで、これまでの研究成果を総括し、「trust/distrust」関係に基づくマネジメント・コントロールのフレームワークを構築していく予定である。
血液脳関門破綻と血管内皮障害とに共通する接着因子の作用メカニズムの解明

ダイオキシン類や内分泌撹乱化学物質などによる環境汚染に加え、ナノ素材などの新規工業的素材の健康への影響に社会的関心が高まり、毒性のリスク評価や環境基準値の設定が求められている。特に、最近では、環境化学物質による循環器系への影響が注目されている。本研究では、物質の脳への移行を制御し、中枢神経障害発症に関連する血液脳関門の機能調節と、動脈硬化や血管新生など循環器系疾患や癌形成の機構に重要な役割を果たす「接着因子」に着目し、環境化学物質の心血管系と中枢神経系に対する毒性とその障害機構に関与する接着因子の役割を解明し、化学物質の心血管系および中枢神経系臓器に対するリスク評価のための科学的基礎資料を作成することを目的とする。平成22年度は、ダイオキシン類や多環香族炭化水素などの化学物質を含む様々な異物や薬物を代謝および解毒する防御機構の第2相反応に関与する転写因子NF-E2-related factor-2(Nrf2)に着目し、Nrf2遺伝子欠損マウスを用いて、下肢虚血後に惹起される血管新生の変化を野生型マウスと比較検討し、Nrf2の血管新生における役割を解明するとともに、増加する活性酸素や接着因子の血管新生に対する影響も検討し、国際および国内での学会発表および国際論文への報告をした。
戦略的知的財産マネジメント人材(CIPO)の育成に関する調査研究

わが国においては、知的財産立国実現のために、特に急務となっているのが企業等における戦略的な知的財産マネジメントを行える人材の育成である。本研究においては、アンケート調査等により、わが国及び諸外国における知的財産マネジメント人材の育成についての実態を明らかにした。さらに、実際に大学院レベルの教育にその研究成果を反映させ、戦略的な知的財産マネジメントを行える高度専門職業人材を育成するためのプログラムを整備・構築した。わが国においては、知的財産立国実現のために、知的財産人材の育成への取り組みがなされているが、特に急務となっているのが企業等における戦略的な知的財産マネジメントを行える人材(いわゆるCIPO:Chief Intellectual Property Officer、以下CIPO)の育成である。わが国の特許(発明)を中心とする知的財産の多くは、企業や研究機関・大学等においてその従業者等においてなされており、そこから生ずる知的財産を、企業戦略や経営戦略の一環として戦略的にマネジメントする人材は、きわめて重要である。それにも関わらず、そのような人材はわが国に極めて少なく、またそのような人材の育成システムも殆ど整備がなされていない状況である。しかし、そもそも我が国においてCIPOはどの程度いるのか、あるいはCIPOはどのような経歴を有するのかというようなCIPOの実態については明らかでない。さらに、わが国においては、企業におけるCIPOは主としてその企業における研修やOJTにより主として育成されているため、各企業においてどのような形で人材育成がなされているかも、外部から明らかではない。そこで、本研究においては、わが国の企業における戦略的な知的財産マネジメントを行う人材育成について、アンケート調査とその結果の分析、そして積極的に知的財産マネジメントに取り組んでいる企業へのヒアリング調査等により、わが国における知的財産マネジメント人材の育成についての実態を明らかにする。さらに、わが国のみならず、米国・ヨーロッパ諸国等において、積極的に知的財産マネジメントに取り組んでいる企業における、知的財産マネジメント人材の育成状況についても、ヒアリング調査等を行い明らかにする。また、海外の先端的取り組みについても調査するとともに、知的財産マネジメント人材の育成について研究を行う。そして、これらの調査・研究の結果から、戦略的な知的財産マネジメント人材の育成について、広くその実態を公表するとともに、わが国企業と欧米企業における知的財産人材育成の一致点、相違点について検討、考察を行う。さらに、それらの結果を基に、本研究は、実際に大学院レベルの教育にその研究結果を反映させ、戦略的な知的財産マネジメントを行える高度専門職業人材を育成するためのプログラムを整備・構築することを目標とするものである。まず、我が国の企業の知的財産マネジメント人材とその育成についての従来研究と現状分析のために広範囲に文献調査を行った。その結果、知的財産マネジメント人材育成に関していくつかの関連する論文があり研究の参考とすることとした。次に、実際のCIPOへのヒアリングとして、元キャノンの丸島儀一氏に経歴、CIPOの役割とその育成などについてヒアリングを実施し、アンケート設計の参考とした。さらに、米国の他大学等における知的財産マネジメント教育プログラムについての実態調査として、論文等ではほとんど情報がないため、インターネットでできるかぎり広範囲に大学院レベルの教育について調査を行った。これにより米国およびヨーロッパのいくつかの大学院において、知的財産マネジメント人材とその育成に取り組んでいることが明らかになった。そこで、それらに対するヒアリングとして、ワシントン大学ロースクール、ハーバード大学ロースクール及びビジネススクール、フランクリンピアースローセンターについてヒアリングを行った。さらに、大学関連のTLOの人材育成に関して、コロンビア大学TLO(STV)、企業におけるマネジメント人材育成について高額の知的財産ライセンス収益を上げているトムソンライセンス社について、ヒアリングを行った。そして、これらの結果を参考に、アンケート設計を行い、我が国の企業における知的財産マネジメント人材の育成についてのアンケート調査票を作成し、アンケートを実施した。昨年度設計したアンケート調査票に基づいて、わが国の各業界における特許制度利用上位企業約200社に対して戦略的知的財産マネジメント人材(CIPO)に関するアンケート調査を実施し、その回答について集計および検討を行った。その結果、わが国の企業におけるCIPOの実態、実務経験などについてきわめて興味深い知見が得られたので、それに関して国外及び国内の学会での発表を行った。具体的には、アンケート回答企業のうち、CIPOの職を置いているとする企業は約6割であり、電機系企業では比較的その割合は高い一方、機械系企業ではその割合が低い傾向が見られた。また、出願件数が多い企業程CIPOの置かれている割合は高かった。さらに、CIPOのうち弁理士資格を有する者の割合も2割程度であった。また、その実務経験・キャリアに関しても一定の傾向が見られた。このように、従来全く明らかでなかったわが国CIPOの実態の解明が進み、今後のわが国の知的財産立国推進に不可欠な三位一体経営実現のためのCIPO育成のためにきわめて役立つ基礎的なデータが得られた。さらに、CIPO育成のための教育に関しても、具体的に必要と思われる科目や実務経験等に関するデータが得られ、これらに基づき、具体的なカリキュラムの構築が可能となると考えられる。また、知的財産マネジメントにおけるCIPOの役割について、米国で著名なCIPOが著書を発刊したため、その内容を翻訳し、検討を行った。

この内容についても、図書により広くわが国においても公刊予定であり、本研究の成果の一部として、CIPOの役割を示す一例として意義深いものとなると思料する。昨年度までの本研究における、我が国企業における戦略的知的財産マネジメント人材(以下CIPO)に関するアンケート結果に基づいて、我が国のCIPOに関しては調査が進んだと考えられることから、今年度は諸外国におけるCIPOの実態について研究を進めた。まずは、欧米のCIPOや知的財産関運企業等が多数集まる国際的に著名なコンファレンスに出席し、各国のCIPOの状況やマネジメントに関して情報収集を行った。続いて、我が国と同様にメーカーを多数有し産業の中核をなしているドイツに注目し、特に大手企業を中心に、CIPOの実態とそのマネジメントに関してヒアリング調査を行った。また、ヨーロッパ特許庁(EPO)、知的財産研究で著名なマックス・ブランク研究所、大学院レベルの知財教育に積極的に取り組んでいるアリカンテ大学(スペイン)等を訪問し、CIPO人材育成の実態について調査したさらにこれらのヒアリングをベースとして、CIPOに関する国際的な傾向を把握し、我が国企業との比較研究を行い、CIPO育成教育の参考とするために、主としてPCT利用上位企業を中心とした欧米企業に対して、我が国企業に行ったものと同様の調査票を利用したアンケート調査を行った。その結果について、集計・検討を行い、さらに我が国企業との比較等を行い考祭を進めた。また、本研究において行われたわが国の各業界における特許制度利用上位企菜約200社に対する戦略的知的財産マネジメント人材(CIPO)に関するアンケート調査の集計及び考察結果を国内外の学会や雑誌等において積極的に発表し、研究威果の社会への還元に努めた。さらに、本研究において翻訳・検討を行った米国の著名なCIPOの著した書籍についても、公刊を行って、我が国への著名CIPOの優れた知見の紹介に努めた。昨年度に引き続き、CIPOに関する国際的な傾向を把握し、我が国企業との比較研究を行い、CIPO育成教育の参考とするために、主としてPCT利用上位企業を中心とした欧米企業に対して、我が国企業に行ったものと同様の調査票を利用したアンケート調査を行った結果について、集計・検討を行い、さらに我が国企業との比較等を行い考察を深めた。さらにその結果について、国内及び国外の国際学会において研究発表を行った。
組織培養法を用いた海藻ホンダワラ類の種苗大量生産に関する基礎的研究

ホンダワラ類の種苗生産法としての組織培養法の確立に必須な植物ホルモンの種類と濃度との関係について、その最適条件を知ることを目的に検討を行なった。実験に供した植物ホルモンはオ-キシン系6種、サイトカイニン系3種、その他3種の計12種で、これらを10^<-2>、10^<-1>、1、10、10^2、10^3、10^4μg/lの濃度になるように溶かした。これらに15mmの大きさに細断したアカモクの藻体を入れて増養し、藻体切からの仮根形成、新芽形成を観察し、好適ホルモンの種類・濃度を調べた。仮根形成は植物ホルモンを添加した全ての実験区でみられたが、無添加区では全くみられなかった。仮根形成頻度はオ-キシン系ホルモンではその濃度が増加するに伴って高くなる直線型と飽和曲線型を、サイトカイニン系ホルモンでは凸型になる傾向が得られた。これに対して新芽形成に対する植物ホルモンの効果は、前者では濃度に無関係の型と凸型に、後者では濃度に無関係となる傾向が得られた。仮根形成頻度が安定して高かったのは2,4Dで、その濃度は10^<-2>10^4μg/lで、またα-NAAでは10^3μg/lの時だった。新芽形成頻度が安定して高かったのはIAA,α-NAAの10μg/lの時だった。これら2種以外では2,4D,IPAで比較的高い値が安定した状態で得られた。仮根形成部位、新芽形成部位について切片を作りその形態を観察したところ、前者は表層に近い髄の細胞が分化して仮根細胞になっており、後者は表層部に生長点が形成されていた。このような形態的特徴は、正常な初期発生でみられる発生様式に一致していたことから、植物ホルモンを添加することによって藻体片から形成されたアカモク再生個体は種苗としての条件を備えていることがわかった。また、組織培養に用いるのに有効な植物ホルモンはIAA、α-NAA、2,4Dの3種で、中でも2,4Dが最も適した植物ホルモンであることがわかった。成長点部分,発芽幼胚の細断したものからの藻体の再生はd-NAAとIAAで,仮想細胞の形成は2, 4Dでそれぞれ認められた.しかし, Kinetinでは明瞭な結果は得られなかった.藻体の再生は, α-NAAの場合0.110mg/lの範囲で,殊に15mg/lの範囲で顕著に認められた.仮想細胞の形成は, 2, 4Dの濃度が0.010.2MG/lの範囲で認められた.これらの結果から,ホンダワラ類の種苗として基質への付着を司る仮想細胞を備えたものを作るためには,種苗生産用培地に2, 4Dを添加することが必要であることがわかった.また,藻体の再生用にはα-NAA又はIAAのどちらでもよいことがわかった.基本培地としてのろ過海水,補強海水,ピタミン添加と無添加の四種類については,基本的には差は認められなかった.

したがって,種苗生産用の培地としては,滅菌ろ過海水に植物ホルモンのα-NAA又はIAAと2, 4Dを加え,条件によっては栄養塩類とビタミン類を添加すればよいことがわかった.これらの添加物の濃度と組み合わせ方については,目下検討中である.ホンダワラ類、ワカメの発芽幼葉体を用いて、その個体再形成と仮根形成に及ぼす植物ホルモン(2,4-Dichlorophenoxyacetic acid(2,4-D),α-Naphtholene acetic acid(α-NAA)、Indole-3-acetic acid(IAA)、Kinetin,Zeatin)の影響・効果を検討した。ホンダワラ類の場合、個体再形についてみるとIAAで1μg/lのときに、Kinetinでも同様の濃度で良い結果が得られた。仮根形成についてみると、2,4-Dで10^4μg/lよりも低濃度域、殊に1μg/lのときに良い結果が得られたのに対して、Kinetinでは10μg/lの濃度で良い結果が得られた。ワカメの場合、個体再形成は2,4-Dでは10^<-2>μg/lよりも10^4μg/lの高濃の方で形成時間・頻度とも良い結果が得られた。α-NAAは10μg/lで再形成が早く始まり、頻度も高かった。IAAではα-NAAよりも低い濃度の1μg/lで効果が得られた。仮根形成は2,4-Dでは10^4μg/lの方が10^<-2>μg/lよりも仮根形成の時間・頻度に良い結果を示した。α-NAAでは10^4μg/l10^<-2>μg/lの範囲で仮根形成に顕著な差は認められなかったものの、10^<-2>μg/lのときに他の濃度に比べて仮根の形成頻度が高くなる傾向が得られた。Kinetinでは10^<-1>10^<-2>μg/lの低濃度で効果がみられ、10^210^4μg/lの高濃度では対照区よりも形成頻度が低かった。Zeatinでは10^<-1>μg/lのときに短時間で仮根の形成がみられた。これをまとめると、個体再形成はホンダワラ類では2,4-D、Kinetinとも低濃度で良い結果が得られたのに対して、ワカメでは2,4-Dは低濃度、Kinetinカメよりも高濃でそれぞれ良い結果が得られている。これらの結果は、同一海藻であっても植物ホルモンの種類によって有効濃度に相違があること、海藻の種類が異なると同じ植物ホルモンであってもその有効濃度に相違が生じることを示唆していると考えられる。植物ホルモンの作用特性と濃度依存性の検討の必要性を示唆している。アカモク藻体を用いて種苗として必須の仮根細胞の形成、新芽の形成と植物ホルモンの種類と濃度との関係について、その最適条件を知ることを目的に実験を行なった。実験に供した植物ホルモンは、オ-キシン系6種、サイトカイニン系3種、その他3種の系12種で、これらを10^<-2>、10^<-1>、1、10、10^2、10^3、10^4μg/lの濃度になるように溶かした。これに15mmの大きさに細断したアカモクの藻体を入れ培養し、藻体からの仮根形成、新芽形成の有無、頻度を観察・計測した。仮根形成は植物ホルモンを添加した全ての実験区でみられたが、無添加区では全くみられなかった。仮根形成頻度はオ-キシン系ホルモンではその濃度が増加するに伴って高くなる直線型と飽和曲線型を、サイトカイニン系ホルモンでは凸型を示す傾向が得られた。これに対して、新芽形成に対する植物ホルモンの影響は、前者では濃度に無関係の型と凸型に、後者では凹型になる傾向が得られた。仮根形成頻度が安定して高い値を示したのは2、4Dで、その濃度範囲は10^<-2>10^4μg/lで、また2-NAAでは10^3μg/l以上の濃度の時だった。新芽形成頻度が安定して高い値を示したのはIAA、2-NAAの10μg/lの時だった。これら二種以外では、2、4D、IPAで比較的高い値が安定した状態で得られた。仮根形成部位、新芽形成部位について切片を作りその形態を観察したことろ、前者は表層に近い細胞が分化して仮根細胞となっており、後者は表層部に生長点が形成されていた。
エフェクターによる未知のタンパク質修飾と免疫抑制

ジャガイモ疫病菌は、19世紀にアイルランドで起こったジャガイモ飢饉の原因菌で、現在でも世界中で深刻な病害を引き起こしている。病原性の主因子であるAVR3aタンパク質が宿主の細胞内に侵入し、宿主の免疫反応を抑制する。宿主のユビキチンE3リガーゼが標的となり、何らかの修飾が加えられてその機能が抑制されると考えられているがまだよくわかっていない。本研究では、ユビキチンE3リガーゼ内の修飾されるアミノ酸残基を見つけ、その修飾の実体を明らかにした。アイルランドで起こったジャガイモ飢饉の原因菌であるジャガイモ疫病菌が分泌するエフェクタータンパク質AVR3aは、宿主のCMPG1ユビキチンE3リガーゼを標的にして免疫反応を抑制する。CMPG1に何らかの修飾を加えてその機能を抑制すると考えられたため、その未知の修飾の実体解明に取り組んだ。AVR3aとCMPG1を共発現させたタバコ属ベンサミアナまたはシロイヌナズナのオルソログであるPUB20の過剰発現体からタンパク質を抽出して質量分析し、その結果を元に変異体解析を行ったところ、PUB20のARMドメインがユビキチン化されていることが明らかとなった。植物体内でこのユビキチン化がどのような生理学的意義を持つのか調べるために、変異型PUB20をシロイヌナズナpub20変異体に導入した形質転換体を作製、解析した。さらに、酵母ツーハイブリッド解析により、CMPG1のARMドメインをアミノ酸置換するとAVR3aと結合しなくなることが明らかとなった。そこで、AVR3aが植物体内で変異型CMPG1を標的にできなくなる可能性を検証するために、VIGS法によりCMPG1をノックダウンさせてendogenousのCMPG1の影響を減少させたベンサミアナ葉に、VIGSを回避するようにコドンを入れ替えた人工CMPG1を発現させてexogenousのCMPG1の機能を解析できる実験系を構築した。変異型CMPG1を発現させたところ、AVR3aにより標的されなくなることを示唆する結果が得られた。アイルランドで起こったジャガイモ飢饉の原因菌であるジャガイモ疫病菌が分泌するエフェクタータンパク質AVR3aは、宿主のユビキチンE3リガーゼCMPG1を標的にして免疫反応を抑制する。CMPG1に何らかの修飾を加えてその機能を抑制すると考えられており、その未知の修飾の実体解明に取り組んだ。まず、AVR3aとCMPG1を共発現させたタバコ属ベンサミアナまたはシロイヌナズナのPUB20過剰発現体からタンパク質を抽出し、免疫沈降後にSDS-PAGEで分離を試みたが、当初の予想通り含有量が非常に少なく、質量分析に供するのに必要なタンパク質量が得られなかった。そこで、これまで使用していたコンストラクトを根本的に見直し、HAタグからGFPタグに変更し、超高発現ベクターpEAQを使用した。その結果、十分量のPUB20-GFPタンパク質が得られ、質量分析に供することができた。質量分析の結果、未知の修飾はユビキチンであることが判明し、さらにPUB20のARMドメインのリジン残基がポリユビキチン化されていることが明らかとなった。このリジン残基をアルギニン及びグルタミンに置換した変異型PUB20をベンサミアナに発現させて、その修飾の有無を調べたところ、変異型では完全に消失することがわかった。この結果から、未知の修飾はユビキチンであることが明らかとなった。現在、植物体内でこのユビキチン化がどのような生理学的意義を持つのか調べるために、変異型PUB20をシロイヌナズナpub20変異体に導入した形質転換体を作製中である。さらに、CMPG1においても同リジン残基がユビキチン化されるかどうかを調べるためにCMPG1-GFPタンパク質の抽出を試みていると同時に変異型CMPG1の修飾の有無を調べている。本年度の最大の課題であったPUB20タンパク質の抽出についての問題点を早い段階で見つけ出し、それに対する改善策が効果的であったため、順調にタンパク質を十分量得られて質量分析に供することができたため。変異型PUB20あるいはCMPG1が修飾されなくなった場合の植物体内での機能を解析する。具体的には、PUB20については、フラジェリン処理に対する活性酸素の発生量や、べと病菌(Hyaloperonospora arabidopsidis)やトマト斑葉細菌病菌(Pseudomonas syringae pv. tomato)に対する病害抵抗性などの表現型を観察する。これらの実験により、シロイヌナズナの免疫抑制においてもその修飾が重要かどうかを明らかにする。CMPG1については、INF1による細胞死はAVR3aにより抑制されるが、修飾が細胞死抑制に必要かどうか調べる。また、変異型PUB20及びCMPG1の細胞内局在を蛍光顕微鏡で観察する。さらに、PUB20及びCMPG1の相互作用タンパク質を見つける。相互作用するものがレセプターキナーゼなどの膜タンパク質である可能性があるので、共免疫沈降法で単離し質量分析法により同定する。

CMPG1及びPUB20の修飾が相互作用に関与するかどうかを調べるために、変異型CMPG1及びPUB20を発現させ共免疫沈降法で解析する。当初難航が予想されていたタンパク質実験が順調に進展したため、当初予定していたほど研究費を使用せずに済んだ。次年度の研究計画においても、主にタンパク質分析を中心に行う予定である。そのため、タンパク質合成に必要な遺伝子工学関係試薬、タンパク質解析関係試薬及び質量分析関係試薬、それに伴うプラスチック器具類や培地等試薬類に研究費を使用する。
寒冷地における児童の身体活動推進を目的とした行動科学的介入方法の開発に関する研究

本研究では、寒冷地における児童の身体活動推進を目的とした行動科学的介入方法の開発を目的とした。研究の概要は下記の通りである。1)先行研究を検討した。欧米における児童の身体活動推進に関しては、教科体育、教科外での運動実践、栄養教育、家族サポート、などを含む複合型が多かった。また、児童の身体活動の評価は、簡便な質問票に加速度計での測定を併用したものが多かった。様々な行動変容の理論体系の中で重視される心理環境要因の検討も行われていた。2)42名の児童を対象としてスズケン社製ライフコーダEXを用いた予備調査を行なった。児童の身体活動量は休日と平日で異なっており、少なくとも7日間の平均値を用いることが好ましいことが明らかとなった。3)保護者に対して健康づくり環境についての調査を行なった。子どもの健康づくりに関する学校に対する要望として、教科外の取り組みに対するものが多く、学校施設の開放を求める声も見られた。地域に対する要望は、今日問題となっている安全対策に関するものが多かった。4)64名の児童を対象とした調査を行なった。冬になると児童の身体活動量は特に平日に減少し、また身体活動に関わる環境も変化していた。身体活動度の高い児童と低い児童との間では、社会的支援や心理的要因が異なっていた。5)330名の児童を対象とした調査を行なった。冬になると運動・スポーツを実施するための環境は大きく変化している可能性が示唆された。6)教員を対象として無記名自由記述調査を行なった。児童が活発である学校の特徴として、地域要因(スポーツ少年団の種類が多く活発、校区が狭く車による送り迎えが少ない、地域にさかんなスポーツがある、等)、学校要因(遊具や施設、教職員の連携や統一感、学校行事)、家庭要因(家族が活動的、家族支援)の3つが挙げられた。7)研究16の結果をふまえ、推進のための現実的な試案を作成した。近年、運動を実施する児童・生徒と、しない児童・生徒の二極化が指摘されている。また、この中でも、冬季に屋外活動が制限される寒冷地域に在住する児童・生徒の体力低下の問題が指摘されている。このような問題に対しての具体的方策は立ち遅れているのが現状であった。本研究では、行動変容理論に依拠して、寒冷地における児童の身体活動推進に必要とされる心理的・環境的評価行い、教育現場において適用可能な身体活動推進のための実践的介入方法を開発することを目的とした。平成16年度は、関連文献の収集と整理を行い、児童42名を対象として、自由記述式調査による調査票作成のための予備調査、運動・スポーツに関わる環境・心理に関しての自由記述式アンケート調査、質問票を作成するための項目選定、加速度計側装置付歩数計を用いた信頼性を検討した。質問票に関してのリテストにより再現性が低い項目も観察され、より簡便な設問の必要性が示唆された。また、身体活動項目における季節変動も観察された。加速度計側装置付歩数計の装着を7日間指示した場合の欠損データ率は、土曜日7.3%、月曜日2.4%、それ以外は4.9%であり、7日間の装着が可能であった児童は85.4%であった。また習慣的な身体活動度の指標として7日間の平均値を用いることについての信頼性を検討するため、運動強度別に級内相関係数を算出したところ、その係数は0.710.78の範囲にあり良好であった。

以上より児童を対象とした身体活動の評価については、ワーディングに配慮し、より簡便な質問票にする必要性があること、7日間の装着指示は良好な手段であることが判明した。本研究では、寒冷地における児童の身体活動推進を目的とした行動科学的介入方法の開発を目的とした。研究の概要は下記の通りである。1)児童の身体活動推進に関わる先行研究を検討した。欧米における児童の身体活動推進に関しては、学校をベースに、教科体育+教科外での運動実践+栄養+家族サポート型などの複合型が多くなっていること、児童の身体活動の評価には、簡便な質問票と加速度計などの併用が多く、様々な行動変容の理論体系の中で重視される心理環境要因の検討も行なわれていた。2)42名の児童を対象としてスズケン社製ライフコーダEXを用いた予備調査の結果、児童の身体活動量は休日と平日で異なっており、少なくとも7日間の平均値を用いることが好ましいことが明らかとなった。また、非活動的な生活時間の指標として微少運動時間は有効であることが示された。3)保護者に対して健康づくり環境についての調査を行った。子どもの健康づくりに関する学校に対する要望としては、教科外の取り組みに対するものが多く、学校施設の開放を求める声が見られた。地域に対しては、今日問題となっている安全対策への要望が多かった。4)64名の児童を対象とした調査を行なった。冬になると児童の身体活動量は特に平日に減少し、また身体活動に関わる環境も変化していた。身体活動度の高い児童と低い児童との間では、社会的支援や心理的要因が異なっていた。5)330名の児童を対象とした無記名調査を行なった結果、4)と同様な傾向が得られ、冬になると運動・スポーツを実施するための環境は大きく変化している可能性が示唆された。6)教員を対象として無記名自由記述調査を行った。全体として児童が活発である学校の特徴として、地域要因(スポーツ少年団の種類が多く活発、校区が狭く車による送り迎えが少ない、地域にさかんなスポーツがある、等)、学校要因(遊具や施設、教職員の連携や統一感、学校経営、学校行事、等)、家庭要因(家族が活動的である)の3つが挙げられた。7)研究16の結果をふまえ、推進のための現実的な試案を作成した。
意見文の産出過程における自己対象化能力の発達に関する基礎的研究

本研究の目的は,意見文を書く学習をとおして中学生が自分の認識の特徴に気づく過程の一端を明らかにすることである。特に,自分が書いた意見に対して「納得しない読者」を推測する活動が自己認識の活性化に及ぼす影響を明らかにすることである。研究の方法として,まず,中学1年生と2年生を対象に共通の例文(携帯電話の使用についての高校生の意見文)を提示し,賛成・反対の立場を明確にした上で意見文を書かせた(一次作文)。次に,書かせた意見文を賛成・反対に分けて文集にして読ませ,その中から「自分の作文に納得しないと思われる作文」を一点選ばせ,その作文を選んだ理由を書かせた(二次作文)。このようにして書いた二次作文を,「理由を書いているか否か(観点1)」,「理由の内容がどのように書かれているか(観点2)」という2つの観点で分析した。その結果,次のようなことがわかった。いずれについても中1と中2の間には大きな違いが見られた。観点1について,中2の作文が理由の記述に忠実に従っているのに対して,中1は理由を書いていないものが意外と多かった。それらは,ただ単に自分とは異なる点を指摘するだけであったり,また,選んだ作文に反論しようとするものもあった。相手の立場に立って読み比べること,つまり自分と他者とを相対化することについて中1と中2には違いがあることがわかる。観点2について,理由の書き方が優れているものを抽出し,その特徴を分析した。その結果,「論点の整理」と「価値の再発見」に特徴が見られた。前者は,自分と他者がそれぞれ取り上げたことがらを対応関係として認識することである。また,後者は,その結果として初期の自分よりも優れた価値に気づくことである。優れた他者に気づかせる学習が自己対象化能力の発達に有効であることがわかる。
水しか副生しない環境調和型化学プロセスを目指したゼオライト触媒に関する研究

我々が見出した新しいゼオライト触媒反応において、水しか副生しない究極な触媒反応を実現するため、ゼオライト触媒で最も重要な固体酸的性質について実験を通して明らかにした。まず、ゼオライト骨格中に特異的な酸的性質を示す事が知られている孤立シラノール基を導入したゼオライトを調製し触媒反応を実施した。またゼオライト骨格中にルイス酸点を導入する事でブレンステッド酸との協奏効果による触媒活性の向上および選択性の向上を意図し実験を行った。結果から、本触媒反応系では、親水性を向上させる孤立シラノール、弱い固体酸であるルイス酸点の導入は、触媒活性の向上にはつながらない事を明らかにした。これらの結果は今後の触媒デザインにおいて基本的かつ重要な知見であると言える。孤立シラノールの影響については、学術論文に投稿・掲載し、ルイス酸点の効果については、論文作成中である。次に、目的化合物の選択性に着目し、5種類のゼオライトを実際に合成し、実験を通してゼオライトの持つ細孔構造の分子化学的特長と選択性の比較検討を行った。その結果、ゼオライトの細孔構造は1次元、大きさは7Åが最も高い選択性と示す事が分かった。この知見を踏まえ、我々が最初に見出したモルデナイトよりも高活性、高選択的なゼオライト触媒の開発に至った。以上の結果は、現在最終のデータ収集中であり、完了後論文作成・投稿を行う。初年度は、ゼオライト触媒で最も重要な酸的性質に関しての知見を得る事を考えていたが、研究計画の次年度にあたる選択性に関する検討も粗削りではあるが、見通しが立ち、概ね終了しており、本年度以降は更なる種々の検討へと移行できる。水しか副生しない究極の触媒反応系の実現に向け、定量的な触媒活性と選択性を発現するゼオライト触媒の開発を目的に検討を行う。具体的には、1ゼオライト触媒の外表面酸点の影響を確認するため、外表面を不活性なシリカでコーティングしたゼオライトを調製し検討する。2MORゼオライトより高い触媒活性と選択性を示した触媒について、分子の骨格構造の化学組成に焦点を当てて、その影響について検討を行う予定である。初年度は、備品購入のための予算を計上していたが、民間企業の研究助成金が頂けたため、計画より予算的に余裕が出た。しかしながら、台風24号により焼成炉の損失、またTPDおよび窒素吸着装置の修理でそれほどの大きな残金を残すことは無かった。次年度は、引き続き研究計画通りの予算執行を予定しているが、研究の進捗状況が速いため、次年度は学会発表のための旅費として残金を充てる予定である。
小児G型肝炎の分子生物学的研究:ウィルスゲノムと宿主免疫能の解析

G型肝炎ウイルスと同様血液製剤によって伝播する可能性のあるTTウイルス(以下TTVと記す)の問題は社会的な緊急課題なので、昨年度に引き続き、TTVに関する研究を継続した。本年度はとくに、一般集団と血友病患者を比較しながらTTV感染病態について検討した。【はじめに】TTウイルス(TTV)は輸血後肝障害との関連が推測されているが、その他の肝障害との関係は不明である。我々はTTVが小児期に初感染しやすいことを報告したが(Lancet[352:1309,1998)、肝障害とTTV感染との因果関係を判定するためには、一般集団におけるTTVの感染病態を知る必要がある。本研究では、分子疫学的手法を用いて、小児と成人でTTVの感染病態を比較検討した。【方法】3年以上にわたり保存血清が得られ、1回以上TTV-DNAが検出された、輸血歴のない小児17例、成人15例について、経時的にTTV-DNAの分子系統樹解析を行った。これを基に、TTVの初感染、再感染、持続感染などの感染病態について検討した。【結果】小児17例中3例で持続的にTTV-DNAが検出された。成人10例では5例でTTV-DNA陽性が継続した。小児期には、TTVの一過性感染や複合感染が比較的多くみられ、また異なるTTV株の再感染も確認された。他方、成人では、TTV単一株の持続感染が多くみられた。【考察と結語】再感染が確認されたことから、異なるTTV株の間では、交叉免疫反応が起こり難いと推測された。幼小児期にはTTV一過性感染も多いことから、再感染も含めて、TTV感染の機会が予想以上に多いことが明らかになった。また今回の検討では、小児の新たなTTV株による感染に際しても、肝障害を伴う例はみられなかった。以上から、肝障害とTTV感染がが合併した場合にも、TTV感染の病因的意義については慎重な考慮が必要である。G型肝炎ウイルス(HGV)感染者の臨床像は無症候性キャリアから劇症肝炎まで多彩であり、ウイルス感染宿主の免疫能が病態の形成に関与していると推測されている。しかし、宿主免疫能がHGV感染に対して、具体的にどのような影響を及ぼしているのか未だ不明である。本研究では血液・悪性腫瘍、血友病など免疫抑制状態にある患者を対象にして、HGV感染の自然歴を検討し、以下の点を明らかにした。1)HGVはC型肝炎ウイルス(HCV)と同じくワラビウイルス科に属するが、HGV感染はHCV感染より自然治癒傾向が強い。2)感染抗癌剤や免疫抑制剤の投与下では、感染治癒の指標とされているHGV-E2抗体の産生は強く抑制され、HGV感染の自然治癒もみられない。一方、これらの治療が終了するとHGV血症が消える例が出現する。3)従来、HGV血症が消えてHGV-E2抗体が産生されると、HGV感染は治癒したと考えられていた。しかし、抗癌剤治療によりHGV感染が再燃する例が存在することから、HGV感染の「治癒後」も体内にHGVは潜伏する可能性がある。4)HGV感染の骨髄移植患者やHIV感染者は対照群に比して強い肝障害が見られたので、宿主免疫能の低下はHGV感染の肝病原性を強める可能性がある。

最近、G型肝炎ウイルスと同様血液製剤によって伝播する可能性があるTTウイルス(以下TTVと記す)の問題が浮上してきた。昨年度の本研究により、血友病患者でTTV感染率が高いことが明らかになった(Lancet352:1308-09)。この問題は社会的に緊急課題であり、本年度は血友病患者のTTV感染病態について検討した。血友病群の20例が1991年の時点でTTV-DNA陽性だった。このうち18例は1996年においても陽性であり、2例のみが陰性化して血中からTTV-DNAが消失していた。一方、対照群17例のうち持続感染してしていたものは3例のみで、14例は経過中にTTV-DNAが陰性化した。以上の結果から、血友病患者はTTVが長期間、持続的に検出されやすいことが判明した。次に、持続的にTTV-DNAが検出された8症例について、経時的にTTV遺伝子型の推移を検討した。血友病群では各検体から複数の遺伝子型が検出され、またその遺伝子型は年度によって大きく変化していた。例えばある患者では、1991年にはG2a,G2b,G4の3種の遺伝子型が検出されたが、93年にはG2aとG4は消失し、G2bのみが残存し、更に新たなG1aが感染していた。96年にはG2bも消失し、G1b,G6の2種類のウイルスが新たに感染していた。この患者では1991年からTTV-DNAは持続的に陽性であったが、そのウイルスの遺伝子型は91年と96年では全く異なっていることから、単なる持続感染というより、新たなTTV株が頻回に再感染しているものと推測された。5年間にこのような新たなウイルス株の出現は検索した血友病群8例中7例で起こっていた。また血友病患者から検出されるTTVの遺伝子型には、日本人には少ないとされるG1,G2以外のウイルス株が多く認められた。これらの患者は全て、外国から輸入された血液凝固因子製剤を使用された既往があることから、少なくともTTV感染の一部はこれらの凝固因子性剤に由来する可能性が推測された。TTVはエンベロープを有さず、加熱処理にも抵抗性であることから、今後、さらに凝固因子性剤の感染性についての検討が必要である。G型肝炎ウイルスと同様血液製剤によって伝播する可能性のあるTTウイルス(以下TTVと記す)の問題は社会的な緊急課題なので、昨年度に引き続き、TTVに関する研究を継続した。本年度はとくに、一般集団と血友病患者を比較しながらTTV感染病態について検討した。【はじめに】TTウイルス(TTV)は輸血後肝障害との関連が推測されているが、その他の肝障害との関係は不明である。我々はTTVが小児期に初感染しやすいことを報告したが(Lancet 352:1309,1998)、肝障害とTTV感染との因果関係を判定するためには、一般集団におけるTTVの感染病態を知る必要がある。本研究では、分子疫学的手法を用いて、小児と成人でTTVの感染病態を比較検討した。【方法】3年以上にわたり保存血清が得られ、1回以上TTV-DNAが検出された、輸血歴のない小児17例、成人15例について、経時的にTTV-DNAの分子系統樹解析を行った。これを基に、TTVの初感染、再感染、持続感染などの感染病態について検討した。【結果】小児17例中3例で持続的にTTV-DNAが検出された。成人10例では5例でTTV-DNA陽性が継続した。小児期には、TTVの一過性感染や複合感染が比較的多くみられ、また異なるTTV株の再感染も確認された。他方、成人では、TTV単一株の持続感染が多くみられた。【考察と結語】
自然化された認識論と懐疑論:クワイン、ストラウド、ソウザらの議論をめぐって

本年度は、研究課題である認識論(知識の哲学)に関わる学術論文一本が学会誌に掲載され、もう一本もまた雑誌に掲載予定であるという点で、目に見える成果を十分にあげることができた。具体的な内容に即して述べるならば、まず第一に、懐疑論的な議論を知識に関する一種の反実在論(あるいは認識論的ニヒリズム)として捉えたうえで、知識を自然種であるとする立場(知識の自然種論)からそうした反実在論を批判し、知識の自然種論という立場がさちに多くの認識論上の問題を解決しうる豊かなリサーチプログラムであるということを論じた。そして、第二に、直観の認識論的な身分に関わる問題に関して、反省的均衡の方法論的妥当性をめぐる議論においてそれがどのように位置づけられるのかを明確に示し、「認知的分業」の観点からこの問題を解決するという提案を行った。すなわち、直観や理論的枠組みは、おおよそ生得的・文化的バイアスによって個人や集団ごとに大きな偏倚を示すものであるが、にもかかわらず認知が個入に閉じるのではなく共同的営為である限りにおいて、認知ないしは探究は、全体としては十分と言えるような合理性を発揮することができるのだ、ということを明らかにしたわけである。上述の知識の自然種論からはまた、生物種や人工物に関する存在論的あるいは科学哲学的問題を引き出すことができたので、これに関する研究も進行中である。本研究は、知識と正当化をめぐる探求の方法として概念分析を中心にすえる従来の分析的認識論の不備を認識することから出発している。とりわけ懐疑論のような旧来型の問題構成は哲学を観想的探求と見る観点に由来してくる様子が見て取れるようになった。こうした知見をもとに、旧来の枠組みと対照させながら、その代替となる新しい認識論の枠組み(広くいって自然化された認識論)を模索することが可能になった。具体的には以下の二つである。第一に、自然化された認識論の一形態としての認識的プラグマティズムがもつ含意について、諸批判を検討しつつその詳細を明らかにし、認識のもつ深い歴史性や共同体への依存を強調するとともに、状況内行為主義への転換を提唱するに至った。逆に、これを通じて、従来の認識論的枠組みの、脱実践的・歴史超越的・個人主義的前提を暴き出すことにも一定の成果を上げている。そして、ここで得られた知見は、雑誌論文として発表を行った。第二に、新しい認識論の枠組みをもたらす有望な学説として、知識の自然種論ないし実在論の検討を開始した。ここでは、文献購読によって以下のような知見を得た。従来の認識論が知識の概念的把握にのみ努めてきたため、知識が科学的・経験的探求の対象でありうるという可能性をかえりみてこなかったという来歴に反省が促される一方で、知識の自然種論がこうした旧認識論が抱える問題を解決する糸口を与える。とりわけこの論点には、科学的実在論における恒常的性質群というアイデアが重要な役割を担う。そして、知識の自然種論は、認識論における方法論を変革し、認識論が知識科学の科学哲学へと変貌するための展望を開くものである。さらに方法論的側面としては、情動や道徳的直感などとともに心の中で知識が果たす役割に関する研究が必要であることも明らかになった。これらに加えて、思考実験や反省的均衡などの哲学的方法それ自体に関する方法論的探究が必要であることが分かってもきている。本研究は、今年度、自然化された認識論の一つの有力な立場であるところの、認識論的実在論ないし、知識の自然種論が対象となった。以下の内容は近く論文として発表される予定である。知識を他の経験科学における対象(自然種)として捉えるこの立場の内実をはっきりさせるとともに、こうした見解と対立する立場がいかなる論拠に基づくのかを明らかにすることができた。より正確に言えば、対立する見解を収容する形で、認識論的実在論を擁護する道筋を示したのである。これは、具体的には、知識を生物学的世界の内部で生物学的カテゴリーとして成立する対象であると論じたうえで、知識がもう表面上の多様性や動態性は、そうしたカデコリーに属するゆえの性質であり、むしろ知識の安定性や恒常性を反映するものとしての意義があるということを明らかにした。また、人間がもつ知識において見出されることが多いが、これに関しても、環境の構造化という営為に着目しながら、同様の観点から、実在論の擁護を可能にする議論を展開した。すなわち、信頼性主義にもとづき、環境の構造化によって、信頼性の維持・向上がなされることで成立する知識をうみだすメカニズムを解明するとともに、そうしたメカニズムが有する安定化の作用と、人間の知識形成プロセスの多様性および局所性が、後者が前者を支えるという形で結びついているということを論証したのである。以上が概要である。

そして、第二に、直観の認識論的な身分に関わる問題に関して、反省的均衡の方法論的妥当性をめぐる議論においてそれがどのように位置づけられるのかを明確に示し、「認知的分業」の観点からこの問題を解決するという提案を行った。すなわち、直観や理論的枠組みは、おおよそ生得的・文化的バイアスによって個人や集団ごとに大きな偏倚を示すものであるが、にもかかわらず認知が個入に閉じるのではなく共同的営為である限りにおいて、認知ないしは探究は、全体としては十分と言えるような合理性を発揮することができるのだ、ということを明らかにしたわけである。上述の知識の自然種論からはまた、生物種や人工物に関する存在論的あるいは科学哲学的問題を引き出すことができたので、これに関する研究も進行中である。
オレイン酸によるがん細胞増殖機構を解明し健康科学に発展させる基盤研究

本課題では、オレイン酸(OA)よるがん細胞増殖の分子機構を解明し、健康科学の発展につなげることを目的とする。がんに対するOAの作用は、増殖促進、増殖抑制の相反する報告が多いが、OA受容機構の解明がその一端を明らかにできると考えられる。そこで、がん細胞における脂肪酸受容体CD36を介したOA受容機構に注目し、その機構を明らかにするとともに、これに基づくOA摂取がOA応答性がん細胞を増殖させることを示す。得られた成果を、OAの摂取制限など適切な脂質摂取ががん治療や予防に有効であるという健康科学の科学的エビデンスとして役立て、発展させる。将来的には、プレシジョン栄養学の確立、発展に結びつける。