hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ボツリヌス毒素誘発性の機能低下モデルを用いた形態成長と機能発達に関する統合的研究

オスICRマウスを用いて、閉口筋である咬筋および側頭筋に対してボツリヌストキシンを注入して機能低下モデルを構築した。両側咬筋にボツリヌストキシンを注入した咬筋機能低下群、両側側頭筋にボツリヌストキシンを注入した側頭筋機能低下群において、筋活動記録および3次元顎運動計測を行った。当初の予定通り、ボツリヌストキシンを注入した筋では咀嚼運動時の筋活動量および筋活動時間の減少がみられた。一方で機能低下していない方の筋活動に増加は認められなかったことから、急性実験においては、それぞれの筋機能低下に対する他筋の補償は働かないことが示唆された。顎運動については、咬筋機能低下群で咬合相における顎運動軌跡の安定性が低下した。また、側頭筋機能低下群では、マウスにおける食物粉砕臼磨期の下顎移動距離が減少し、同時間も減少する傾向にあった。これらのことから咬筋は食物の粉砕臼磨において下顎骨を安定させ咀嚼運動を最適化していること、側頭筋は粉砕臼摩距離を増加させるために下顎骨を後方牽引し、結果として咀嚼効率を増加させていることが示唆された。以上の結果から、咀嚼筋の一部に障害がおこることで咀嚼様式全体に影響を及ぼすことがわかった。形態に及ぼす影響や成長発達期における影響については現在解析中である。本研究では顎口腔機能の低下が顎顔面領域に及ぼす影響について検討するため、ボツリヌストキシンの咀嚼筋投与にて顎口腔機能低下モデルマウスを構築し、咀嚼時の下顎運動および咀嚼筋活動記録を行った。機能低下群において筋活動および顎運動軌跡は変化し、咬筋は食物の粉砕臼磨において下顎運動の安定に働くこと、側頭筋は粉砕臼摩距離を増加させるために下顎骨を後方牽引し、結果として咀嚼効率増加に働くことが示唆された。また、これらのことから、咀嚼筋の一部に障害が起こることで咀嚼様式全体に影響を及ぼすことが示唆された。研究の目的に記載した事項(1摂食・嚥下機能低下が顎口腔諸器官に対し、どのような変化をもたらし、機能発達と形態成長にどういった影響を与えるのか。2正常な機能獲得の臨界期(critical period)は存在するのか。また、獲得時期の違いによる形態成長への影響は生じるのか。3成長発達に関する先天的・遺伝的保因者に対して、機能的介入による正常な機能・形態獲得は可能か。訓練開始の期限はいつか。完全獲得が不可能な場合はどの程度まで回復可能か。)において概ね指標となるデータの算出に成功している。但し23については、乳幼児期モデルに対する実験結果は未解析となっていることから、現状として完全に満足できる達成度とは言えない。しかしながら、乳幼児期モデルに対するボツリヌストキシン注入量等の介入法の確立は済んでおり、進展程度としては問題はないと考えられる。平成27年度に予定していた構築した実験モデルの実験匹数の増加および計測データの解析については、概ね達成することができたため、これらのデータをまとめ論文投稿する予定である。また、乳幼児期モデルの実験匹数の増加およびデータ解析を試みる。歯科矯正学平成26年度に予定していた実験モデルの構築については、概ね達成することができたため、これらモデルの実験匹数の増加を試みる予定である。マウスの実験施行匹数が予定よりも少なく、それらに関わる実験物品費用が減少したため。マウスの実験施行匹数が予定よりも少なく、それらに関わる実験物品費用が減少したため次年度に予定匹数を追加して実験を行う。次年度に予定匹数を追加して実験を行う。
キラル化合物との界面相互作用を利用した不斉[2+2]光環化付加反応の創成

主として熱反応に限られる不斉合成反応の目覚ましい発展に比べ、光反応に不斉を導入した不斉光反応は未開拓の分野として残されている。特に環状α,β-不飽和ケトンとオレフィンとの[2+2]光環化付加反応は、熱反応では合成困難な4員環化合物を効率良く構築する合成手法として優れているが、不斉反応への展開は殆ど見られない。そこで本反応をターゲットとし、様々なキラル化合物との界面相互作用を利用した高選択的不斉[2+2]光環化付加反応の開発を目的とする。1.光学活性メントール補助基を用いたジアステレオ選択的光環化付加反応-置換基効果様々な芳香族置換基を導入したメントール補助基を用い、シクロヘキセノンとエチレンとのジアステレオ選択的光環化付加反応を検討した。その結果、芳香族上のパラ位の置換基の選択がジアステレオ選択性発現に重要であることが示された。X線構造解析及び理論計算から、MeO置換基の場合、静電的相互作用が、NO_2置換基の場合、軌道間相互作用が基質のコンホメーションを安定化することが明らかとなった。また、反応系中にルイス酸を添加することにより選択性が向上する添加物効果を見出した。本手法を用いることにより、これまでで最高の選択性(92%de)が得られた。2.可溶性ポリマー担持型不斉補助基を用いたジアステレオ選択的光環化付加反応ポリスチレン系固相担持型メントール補助基を用いて光反応を行ったところ、反応系が不均一なため大幅に収率が低下した。改善すべく可溶性ポリマーとして知られているポリエチレングリコールを固相担体に用いたととろ、反応収率は向上したが選択性が大幅に低下した。改善すべく、アルキル鎖をリンカーとして導入したところ、均一液相反応に匹敵する高収率、高選択性が得られた。本反応に限らず固相担体上の反応は、収率、選択性は固相界面の性質に大きく依存することが示された。1.キラルアミノアルコールをいたエナンチオ選尺的光環化付加反応様々なキラルアミノアルコール存在下で、シクロペンテノンとエチレンとの反応を検討したところ、エナンチオ選択的に光反応が進行することを見出した。特に、アミド基を有するシクロペンテノンとL-Valinolを5等量用い、塩化メチレン中、-78°Cにおいて48%e.e.の選択性を達成した。CDスペクトルを用いたJob plotから、反応基質とアミノアルコールは1:1で錯形成していることが示された。2.固相担持型不斉補助基を用いたジアステレオ選択的光環化付加反応芳香族メンチル誘導体を有する新規光学活性Wangポリスチレンレジンを合成した。これにシクロヘキセノンを担持し光反応を行ったところ、均一溶液の反応と同程度の選択性で光反応が進行することを見出した。さらにレジンにポリエチレングリコール鎖をリンカーとして導入すると、光反応のみならず、基質の着脱反応の効率が飛躍的に向上した。合成した光学活性レジンは、光付加体の切り出し後容易に回収できるとともに、その再利用にも成功した。

改善すべく、アルキル鎖をリンカーとして導入したところ、均一液相反応に匹敵する高収率、高選択性が得られた。本反応に限らず固相担体上の反応は、収率、選択性は固相界面の性質に大きく依存することが示された。
超高解像度CdTe放射線デバイスを目指した新エネルギー弁別手法の研究

超高解像度CdTe放射線デバイスを目指した新しいエネルギー弁別の研究で、超高解像度化のために避けて通ることの出来ない走査型デバイスにおけるエネルギー弁別手法を提案、検討した。ダイオード構造の設計と作成により空乏層の制御が可能であることと、放射線検出が可能なことを確認した後、複数の線源を用いたエネルギー弁別スペクトル、特にピークエネルギーの特定が可能であることを示した。また、空乏層制御をより正確および効率的に行うためのダイオード構造の設計および試作を行い、ダイオード面全域にわたりより正確な制御を行うことを可能とした。また、空乏層外でのキャリア走行性の検討を行い、空乏層外での理論想定外での挙動が予想以上に大きいことから、演算上の連立方程式内でこの動きをキャンセルする方法を提案、検討した。しかし、この部分での動作は印加電圧により変化するため、計算による対処的な手法ではなく、根本的に(物理的に)解決する必要があることがわかり今後の検討課題とした。一方で、この構造に適した信号処理系、原理的増幅器の設計および試作を行った。基本的には従来から用いている電荷増幅器であるが、基本動作が蓄積動作となるため、それに適した回路構成を行った。また、バイアス電圧変化に対する増幅特性の変動を抑える工夫を行い、結果としてエネルギーピークの検出が出来ることを示した。超高解像度X線イメージャのための新しいエネルギー弁別法の研究であり,走査の概念を取り入れたX線イメージャーでエネルギー弁別を行う手法を研究した。ダイオード構造により検出長を変化させることによる本方法の基礎的検討のために,本年度はダイオード構造の設計と製作,その動作検証を主に行った。ダイオード内部での物理的挙動の検討を中心として,フォーカスした可視光レーザーによる動特性の評価,キャリアの動きの検討,信号処理系での制御,補正を中心として行い,フィールドシーケンシャル型イメージングデバイスでのエネルギー弁別手法に見込みをつけた。具体的には,ダイオード構造の理論的設計をもとに,実際にプロセス可能なダイオードの設計,試作を行った。単一は長によるラジオアイソトープを用いた実験で,実際にエネルギーを推定することが可能である意ことを証明した。
怒り・敵意・攻撃性と虚血性心疾患の関連性について

第一に、AHA傾向の他者評定法の有効性の検討を行った。従来、AHA傾向を測定する際には、その本人自身のAHA傾向を評定するが、この方法はその人の内省力や自分自身を良く見せようとする傾向(社会的望ましさ)によって回答が歪められるといわれている。このようなことを考慮して、AHA傾向を自分で評定した場合と他人が評定した場合でどのような違いがみられるかを検討した。その結果、AHA傾向を自分で評定した場合では社会的望ましさに影響を受けるが、他者が評定した場合ではそのような影響は受けないことが示された。また他者評定は親しいものが行った場合、特に正確である可能性が示された。第二に、虚血性心疾患を発症した患者のAHA傾向について調査を行った。対象は急性心筋梗塞を発症した患者40名であり、研究参加の同意を得た後に、質問紙への記入を依頼した。また患者の配偶者にも、患者のAHA傾向について評定(他者評定)を依頼した。健常群との比較を行った結果、健常群と比較して、患者群では敵意の得点の高いものの多い傾向が示された。つまり、敵意が虚血性心疾患発症の危険因子である可能性が示された。これらの結果から、虚血性心疾患の発症予防を考える際には、従来の生物学的な要因のみならずAHAなどの心理的な要因についても検討が必要であることが示された。怒り・敵意・攻撃性(AHA)と虚血性心疾患の関連を検討するために,以下の3点について研究を行った.(1)AHA概念の検討,およびAHA尺度の作成欧米で特に重要性の指摘されている「シニシズム」を測定する質問紙の作成を試みた.大学生および社会人,計800名を対象に調査を行い,最終的に6項目1因子の簡便な尺度が完成した.(2)AHAと健康診断時測定の血圧の関連の検討大学生を対象に,健康診断で測定された血圧値とAHA,とくに怒りの表現方法の関連について調査を行った.その結果,日常において怒りの抑制傾向の高いものは,そうでないものと比較して,収縮期血圧が10mmHg以上も高いことが示された.(3)AHAと日常場面における血圧の関連の検討大学生32名を対象に,携帯型血圧計によって日常場面における血圧の動態を測定し,AHAとの関連を調査した.その結果,「短気」の得点の高い人,つまり怒りっぽい人は,人と会話をしているときに血圧値の高いことが示された.これらの結果から,怒りっぽく特にそれを抑制する人は,高い血圧値を示すことが予測される.このように血圧の高い状態は将来の虚血性心疾患の発症に大きく関与すると考えられる.今後はそのような傾向が,臨床群と統制群を比較した時にみられるか,検討が必要である.さらに「シニシズム」,つまり物事に対して常に皮肉的でネガティブに考える傾向が,このような怒りっぽく,さらにそれを抑制する傾向に関連してくると推測される.この点については今後の研究が必要である.第一に、AHA傾向の他者評定法の有効性の検討を行った。
ミュオン顕微鏡を水素プローブとして用いるためのシミュレーション研究

平成28年度は、前年度までの研究で十分でないところを補完するために研究を行った。GaN中で中性のミュオニウムが検出され、超微細構造に強い異方性が現れることが報告されていたが、その原因は未解明であった。これまでに、第一原理計算を実行してミュオンの安定位置をを決めており、平成27年度は超微細構造の予備的計算を擬ポテンシャル・平面波法を用いて行った。平成28年度は、擬ポテンシャル・平面波法の計算だけではなく、全電子計算も実行して超微細構造を評価した。とくに、後者の手法は、原子核近傍における電子の波動関数を精密に計算できるため、超微細構造の高信頼性計算に適している。擬ポテンシャル・平面波法と全電子計算の結果を比較することにより、計算の信頼性について議論を行い、計算の妥当性を明らかにした。計算の結果、等方的に超微細構造に影響を与えるフェルミのコンタクト項に関してはSiやGaAsの場合と比べて、値が小さいことが分かった。いっぽう、双極子・双極子相互作用項の計算の結果得られた異方性は、実験結果のものと矛盾しないことを確かめた。このことにより、第一原理計算により、実験結果を再現できる事を明らかにした。3年間の研究により、これまでにその原因が不明であったGaN中ミュニウムにおける超微細構造の異方性の原因を解明した。そこで得られらた知見は、今後の実験研究の進展に有益な情報をもたらすものと考える。また、全電子法に基づく第一原理計算が、今後様々な系における超微細構造の解析において有用であることを示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ミュオン実験が物質中の水素不純物の研究に応用されていることを鑑み、水素及びミュオンの第一原理計算を実行する。GaN中の水素不純物はp型半導体の達成を阻むものとして認識されている。いっぽう、ミュオン実験から、GaN中で、中性のミュオニウムは、浅いドナー準位を生成することが報告されており、水素が浅いドナー準位を持つ可能性がある。はじめに、各電荷状態における水素不純物の安定構造を決定した。決定した安定構造においては、全ての電荷状態に対して、3回回転対称性が存在する事が分かった。水素とミュオニウムが同じ安定構造を持っているとすると、上記のシミュレーション結果は、ミュオン実験と矛盾しない。今後、この結果をもとに、超微細構造の計算を行い、ミュオン実験の結果と比較する予定である。GaNにおいては、ミュオンや水素における,量子効果を明らかにする必要がある。そこで、経路積分第一原理計算プログラムの整備を行い、シミュレーションをする準備が整っている。今後、GaN系に対して、本シミュレーションを実行する予定である。本研究では、水素不純物の安定構造を決定した。これまで、ミュオン実験における超微細構造に関して理論的な研究はほとんど行われていない。本研究では、+1、0,ー1の各電荷状態に対して3回回転対称性の存在することを明らかにし、ミュオン実験において観測された超微細構造と矛盾しない事をつきとめた。今回計算によって求めた原子構造をもとにして、今後超微細構造の計算を行うことが可能であり、さらに詳しい研究を行う予定である。これまで、水素とミュオニウムが物質中で同じ振る舞いをするのか、あるいはプロトンとミュオンの質量の違いにより、違う振る舞いをするのかについては、十分な知見が得られていなかった。これを明らかにするためには原子核の量子効果を考慮した第一原理計算を行う事が必要である。このような計算を行う研究は先端的であり、大規模数値シミュレーションを実行する必要がある。本研究では、これまでに開発したプログラムを大規模並列計算ができるように変更した。今後、このプログラムを用いて、GaN中の水素ならびにミュオンのシミュレーションを行うことが可能である。

27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究から、GaN中の水素不純物の原子構造は、ミュオン実験の結果と矛盾しないことが示されている。今後中性の電荷状態を中心として、超微細構造を計算し、実験結果を再現できるかどうかを検証する。とくに、実験では特異な異方性が検出されており、これが再現できるかどうかを調べる。これまでに、超微細構造の第一原理の例は少なく、GaN中のミュオニウムの超微細構造の計算は、ほとんど行われていない。本研究により、ミュオニウムにおける超微細構造に関する理解が進むものと期待される。また、本研究では、大規模なシミュレーションが可能な第一原理経路積分法プログラムを開発している。現在、ミュオンの研究分野では、原子核の量子効果を考慮した第一原理計算の必要性が認識されており、本プログラムを用いたシミュレーションは、その様な要請にこたえるものである。今後、GaNにおける、水素やミュオニウムの量子効果を調べるシミュレーションを実行する。
原油増進回収に向けた棒状逆ミセルによる二酸化炭素の粘度増大（国際共同研究強化）

これまでに開発した超臨界CO2系棒状会合体の粘度測定を行うため、8/238/31に米国ピッツバーグ大学(PU)のProf Robert Enickの研究室に滞在し、高圧流体用落球式粘度計を借りて粘度測定を行った。残念ながら、昨年度発見された3倍の増粘効果を超える棒状会合体以上のものを発見することはできなかった。開発した棒状会合体のナノ構造を検討するため、5/15/18および11/2812/6の期間にブリストル大学(UB)およびラザフォードアップルトン研究所(RAL)に滞在し、UBのProf Julian EastoeおよびRALのDr Sarah Rogers、英国スォンジー大学(SU)のDr Shirin Alexanderとともに、高小角中性子散乱測定の準備と実施、データ解析、論文投稿の打ち合わせを行った。その結果、CO2親和性ポリマーの添加により、両親媒性分子が形成する棒状会合体の伸長が確認され、両親媒性分子へのポリマー混合がCO2の増粘に有効であることが分かった。これまでの成果として、SUとの共著論文1報、UBおよびRALとの共著論文2報、UB、RAL、UNとの共著論文1報、UBとPUとの共著論文1報が提出され、掲載または受理された。当初は、2018年度にテキサス大学Prof Keith Johnstonとの共同研究を行う予定であったが、企業との共同研究における秘密保持契約のため、テキサス大学に滞在しての研究は断念された。そのため、テキサス大学で行う予定であったCO2-in-water型foam(CO2 foam)の研究については、自身の研究室にて、調製装置・評価装置を作製し、実施することとした。しかし、良好なCO2foamの調製には成功したが、CO2foamの粘度測定装置の開発が遅れており、目標「CO2粘度の10倍増大」が達成できているか確認されていない。本研究課題は、上記の理由から1年間の研究期間延長を行い、2019年度も引き続き研究を行うこととした。超臨界CO2系棒状会合体の開発については、これまでの3年間の研究を通して3倍の粘度増大を達成しているが、それ以上の粘度増大を引き起こす会合体の開発には至っておらず、両親媒性分子単独では、目的達成「10倍の粘度増大」は困難であると考えられる。そこで、棒状会合体を伸長させるCO2親和性高分子の開発を加速させ、さらに、粘度増大が期待できるCO2foamの開発にも注力する。ただし、CO2 foamの粘度は、均一溶液に適用できる既存の高圧粘度測定装置では測定できず、またCO2foam用粘度測定装置をもつテキサス大学との共同研究も実現できなかったため、CO2 foam用高圧粘度測定装置を独自に製作する(東京大学との共同研究)。そして、2019年度は、これまでと同様に、ブリストル大学およびRutherford Appleton研究所、ニース大学の助力を得て、CO2親和性高分子を複合した棒状会合体とCO2 foamの開発を進める。内定年度:2015H28年度では、原油増進回収技術開発の促進に重要な、高温・高圧環境に対応可能な小角中性子散乱(SANS)測定用高圧装置の製作に向けて、主要構成部となる高圧セルおよびエクストルーダーを設計・作製した。また、装置の高圧配管部品を購入し、上述のセルおよびエクストルーダーとともに英国ブリストル大学へ輸送した。4月27日から5月25日の約1カ月間に、英国ブリストル大学Prof Eastoeのもとに滞在し、同装置を組み上げ、完成させた。さらに、9月1日から10月1日の約1か月の期間に、同装置を英国ラザフォードアップルトン研究所に移送し、この装置を利用した常温・常圧時でのSANS測定を実施した。これにより、SANS測定用セルとしての健全性を確かめた。さらに、同海外出張期間に、EMN meeting on Droplet 2016(5/9から5/13, Spain)およびECIS2016(9/4から9/9,イタリア)にて本研究の成果発表を行った。これらの英国滞在期間および学会発表の機会に英国スォンジー大学、バーミンガム大学、クィーンズ大学ベルファストの研究者らと国際共同研究の約束を交わし、共同研究をスタートさせた。また、H29年度に実施する米国ピッツバーグ大学のProf. Robert Enickとメールにて打ち合わせを行い、共同研究の実施予定を立てた。H28年度の大きな成果としては、上述のように、ラザフォードアップルトン研究所やその他の放射光施設でも、これまで油田のような高温・高圧環境でのSANS測定は行えていなかったが、SANS測定用の新しい高圧装置を英国にて完成させたこと、これによりEOR技術開発の国際共同研究を深化できる道筋ができたこと、そして当該研究に関して英国・米国との広い国際共同研究ネットワーク(5大学+1研究所)を構築できたこと、以上の3点が挙げられる。申請書および交付申請書に記載した国際共同研究が実施され、研究の推進に必要な装置の開発も滞りなく行われたため。また、当該研究に関して、想定よりも多くの新しい共同研究相手が見つかり、国際共同研究ネットワークの輪が広がったため。4月14日から26日の期間に米国ピッツバーグ大学に滞在し、これまでに開発した超臨界CO2系棒状会合体についてProf Enickの高圧粘度系を利用させていただき、その会合体によるCO2増粘効果を検討した。その結果、棒状会合体の形成による有意なCO2粘度増大が確認された。

また、5月1日から26日、11月29日から12月10日の期間に英国に渡航し、ブリストル大学Prof Eastoeとスォンジー大学Dr Alexander、そしてラザフォードアップルトン研究所(RAL)Dr Rogersと、今後の共同研究の打ち合わせとRALが所有する高圧小角中性子散乱(HP-SANS)装置による上記会合体のナノ構造評価を実施した。この評価結果により、棒状会合体にポリマーを可溶化させることで棒の伸張が起こり、増粘効果がさらに高まることが示唆された。また、同期間内に上記共同研究の成果を、2つの国際学会(EMN meeting on nanoparticles 2017, EMN meeting on Surface and Interface 2017)にて発表した。8月7日12日の期間に、マレーシアに渡航し、当該研究の協力者のスルタンイドリス教育大学Dr Mohamed、マレーシア国際大学Dr Razimとこれまでの研究成果について意見交換を行い、同期間内にクアラルンプールで開催された国際学会(ACCIS2017)にて研究成果発表も行った。さらに、3倍のCO2の粘度増大を引き起こす棒状会合体を発見し、その成果をColloids and Surfaces Bの特別号にて発表した。最終目標の10倍のCO2粘度増大にはまだ達していないが、現在までに3倍のCO2の粘度増大を達成する棒状会合体を得ており、今後、ポリマーやCO2foamと組み合わせることで、10倍の粘度増大を達成させることができると考えられるため。これまでに開発した超臨界CO2系棒状会合体の粘度測定を行うため、8/238/31に米国ピッツバーグ大学(PU)のProf Robert Enickの研究室に滞在し、高圧流体用落球式粘度計を借りて粘度測定を行った。残念ながら、昨年度発見された3倍の増粘効果を超える棒状会合体以上のものを発見することはできなかった。開発した棒状会合体のナノ構造を検討するため、5/15/18および11/2812/6の期間にブリストル大学(UB)およびラザフォードアップルトン研究所(RAL)に滞在し、UBのProf Julian EastoeおよびRALのDr Sarah Rogers、英国スォンジー大学(SU)のDr Shirin Alexanderとともに、高小角中性子散乱測定の準備と実施、データ解析、論文投稿の打ち合わせを行った。その結果、CO2親和性ポリマーの添加により、両親媒性分子が形成する棒状会合体の伸長が確認され、両親媒性分子へのポリマー混合がCO2の増粘に有効であることが分かった。これまでの成果として、SUとの共著論文1報、UBおよびRALとの共著論文2報、UB、RAL、UNとの共著論文1報、UBとPUとの共著論文1報が提出され、掲載または受理された。当初は、2018年度にテキサス大学Prof Keith Johnstonとの共同研究を行う予定であったが、企業との共同研究における秘密保持契約のため、テキサス大学に滞在しての研究は断念された。そのため、テキサス大学で行う予定であったCO2-in-water型foam(CO2 foam)の研究については、自身の研究室にて、調製装置・評価装置を作製し、実施することとした。しかし、良好なCO2foamの調製には成功したが、CO2foamの粘度測定装置の開発が遅れており、目標「CO2粘度の10倍増大」が達成できているか確認されていない。
日本語の構文現象に関する理論的・実証的研究―授受構文とその関連構文を中心として―

本年度は、語用論的・認知的アプローチから、授受動詞を含むダイクシス現象一般に関する理論的・具体的考察を行った。具体的には、歴史語用論の観点から、ダイクシスの歴史的変化に関する記述と一般化を試みた。古代日本語では、聞き手への話し手の移動を表す場合に「来」が使われており、移動動詞が融合型システムに支配されていたが、日本語は、話し手領域への移動の場合には「来る」、聞き手領域への移動の場合には「行く」で表すようになり、両移動を言語的に区別する対立型システムへと移行していったことを歴史的資料をもとに明らかにした。そして、日本語が、相手領域への移動の場合に「行く」を使用するようになったのは、相手領域に間接的にアクセスすることによって、失礼さの誘発を回避するようになったからであると説明し、「行く」の使用は、相手領域へのアクセスに対する間接化である点で、ネガティブ・ポライトネスを反映したものであることを明らかにした。また、同様の変化が指示詞や敬語においても認められることを明らかにした。ここでの成果は「ダイクシスへの歴史語用論的アプローチーダイクシス動詞「来る」の歴史的展開と話し手・聞き手の対立-」Ars Linguistica.16:32-55.日本中部言語学会、2009年、として、学会誌論文の形で発表した。さらに、授与動詞、移送動詞、敬語動詞、移動動詞、指示詞、敬語などのダイクシス表現に通低する歴史的変化の方向性を「領域区分化」という統一的原理によって示した。これは、日本語は、自己(話し手)の領域内の事物・事象と他者(聞き手、第三者)の領域内の事物・事象とを言語的に区別する方向に発達してきているというものである。日本語のダイクシス表現の多くは、この領域区分化の所産である。ここでの成果は、「移動動詞「来る」の文法化と方向づけ機能-「場所ダイクシス」から「心理的ダイクシス」ヘー」『語用論研究』、11:1-20.日本語用論学会、2009年、として学会誌論文の形で公表した。本研究の目的は、日本語の授受構文を、その関連構文を視野に入れつつ体系的・実証的に分析し、その意味的・統語的・語用論的特性を明らかにすることである。具体的には、授受構文現象の特性を、内省による言語直観に加え、大規模コーパスのデータに基づく詳細な事実観察から明らかにすると共に、その現象の背後に潜む認知的・機能的メカニズムを探ることによって、記述言語学、理論言語学の両面への貢献を目指すものである。本年度(2007年度)は、中核的な研究テーマである日本語の授受構文を主たる分析対象に据え、さらに、「てくる」、「ていく」等の移動構文や他動詞文などの関連現象を取り上げ、認知言語学・構文文法の枠組みから考察を行った。ここでは、「てくれる」構文の恩恵性、「てあげる」構文の格表示、「てくる」「ていく」構文の多義性、介在性の他動詞文の構文的意味、等のテーマを取り上げ、日本語の授受構文とその周辺構文に関して理論と記述の双方の観点から分析を行った。本研究の分析によって、ダイクシスと視点の定式化、文法化パターンを支配する認知的・機能論的原理、認知プロセスと構文的意味との関係、といった理論的・一般的な問題に対しても、一つの切り口を示すことができたものと思われる。その成果は、国内外での発表、学会誌、紀要、等にて公表する機会を得た。次年度(2008年度)は、本年度の研究成果をさらに深化・発展させるべく、授受構文や移動構文に見られる文法カテゴリーの連続性(ないしは、文法化)といった動的な拡張の側面に注目した分析を行うと共に、英語をはじめとする他言語との比較分析(「てあげる」構文と英語の受益二重目的語構文の比較分析、日英語の介在性の他動詞文の比較分析、等)や、標準語と方言の授受構文の比較分析を行っていく予定である。具体的には、授受構文の特性を、内省による言語直観に加え、大規模コーパスのデータに基づく詳細な事実観察から明らかにすると共に、その現象の背後に潜む認知的・機能的メカニズムを探ることによって、記述言語学、理論言語学の両面への貢献を目指すものである。昨年度は、とりわけ、授受構文の文法化、他動詞構文の日英対照、授受構文と他動詞構文のネットワーク、介在使役構文、移動動詞とダイクシス、アスペクトなどの研究テーマに関して、認知言語学的・語用論的観点からの分析を行った。その成果の一部は、上記の学会誌、論文集や国内外の学会にて発表し、更なる課題点も明確となった。本年度は、昨年度の研究課題の一部を引き継ぐと共に、ベネファクティブ構文とマルファクティブ構文、提示動詞「見せる」の文法化、「てくる」「ていく」構文の多義性、「来る」とcomeの比較、等について、対照言語学的・類型論的視点を視野に入れた分析を行う予定である。なお、本年度は、6月に、関西言語学会(ワークショップ(複雑述語の形式・機能とダイナミズム-目本語・琉球語・韓国語をもとに-)での発表が決定している。

具体的には、歴史語用論の観点から、ダイクシスの歴史的変化に関する記述と一般化を試みた。古代日本語では、聞き手への話し手の移動を表す場合に「来」が使われており、移動動詞が融合型システムに支配されていたが、日本語は、話し手領域への移動の場合には「来る」、聞き手領域への移動の場合には「行く」で表すようになり、両移動を言語的に区別する対立型システムへと移行していったことを歴史的資料をもとに明らかにした。そして、日本語が、相手領域への移動の場合に「行く」を使用するようになったのは、相手領域に間接的にアクセスすることによって、失礼さの誘発を回避するようになったからであると説明し、「行く」の使用は、相手領域へのアクセスに対する間接化である点で、ネガティブ・ポライトネスを反映したものであることを明らかにした。また、同様の変化が指示詞や敬語においても認められることを明らかにした。ここでの成果は「ダイクシスへの歴史語用論的アプローチーダイクシス動詞「来る」の歴史的展開と話し手・聞き手の対立-」Ars Linguistica.16:32-55.日本中部言語学会、2009年、として、学会誌論文の形で発表した。さらに、授与動詞、移送動詞、敬語動詞、移動動詞、指示詞、敬語などのダイクシス表現に通低する歴史的変化の方向性を「領域区分化」という統一的原理によって示した。これは、日本語は、自己(話し手)の領域内の事物・事象と他者(聞き手、第三者)の領域内の事物・事象とを言語的に区別する方向に発達してきているというものである。日本語のダイクシス表現の多くは、この領域区分化の所産である。ここでの成果は、「移動動詞「来る」の文法化と方向づけ機能-「場所ダイクシス」から「心理的ダイクシス」ヘー」『語用論研究』、11:1-20.日本語用論学会、2009年、として学会誌論文の形で公表した。
最小ユーザフィードバックによるインタラクティブ情報収集

人間と知的システムが協調しながら問題解決を行う知的インタラクティブシステムの実現のために,ユーザからのフィードバックを最小限に抑えてパフォーマンスを向上させる最少ユーザフィードバックの枠組みの提案し,その様々な要素技術を開発した.最小ユーザフィードバック実現のためには,少ないユーザフィードバックを最大限に利用する技術が必要であるが,より効率的な制約クラスタリングアルゴリズム,類似度判定に適したGUI(Graphical User Interface)の基礎調査研究,人間の能動学習を促進するGUI,独立成分分析による非階層的クラスタリングの初期値決定法などを開発し,その有効性を実験的に検証した.人間と知的システムが協調しながら問題解決を行う知的インタラクティブシステムの実現のために,ユーザからのフィードバックを最小限に抑えてパフォーマンスを向上させる最少ユーザフィードバックの枠組みの提案し,その様々な要素技術を開発した.最小ユーザフィードバック実現のためには,少ないユーザフィードバックを最大限に利用する技術が必要であるが,より効率的な制約クラスタリングアルゴリズム,類似度判定に適したGUI(Graphical User Interface)の基礎調査研究,人間の能動学習を促進するGUI,独立成分分析による非階層的クラスタリングの初期値決定法などを開発し,その有効性を実験的に検証した.平成20年度は,我々の提案するインタラクティブ情報収集の枠組みの設計と,そこでのユーザフィードバックを最小にするインタラクションを設計した.インタラクティブ情報収集の枠組みとして,現時点で最も有効と考えられる設定を用いた.文書表現として,TF/IDFによるベクトル空間モデルを用いて,個々の文書を各語の出現頻度をベースにした文書ベクトルと呼ばれる多次元ベクトルで表現する.そして,ユーザが最初に入力したクエリのベクトルと各文書ベクトルとの類似度関数として,余弦類似度を用いた.次に最小ユーザフィードバックを実現する手続きを開発した.判定文書数が最小になるように,文書判定手続きを定義する.我々の提案する枠組みでは,ユーザが判定した文書を,適合文書を正例データ,非適合文書を負例データとする分類学習を行うため,手続き的に判定文書数を最小にすることは,訓練データ数を最小にすることを意味する.我々の提案する最小ユーザフィードバック手続きとは,「適合文書と非適合文書がそれぞれ1つになるまで,ヒットリスト上位から順番に文書を判定する」ことである.この手続きを基に,最小の制約で最大の効果が得られる,距離学習ベースの制約クラスタリングアルゴリズム,独立成分分析ベースの制約クラスタリングアルゴリズム,そして,制約獲得向けのユーザインタフェースの開発を行った.平成21年度は,我々の提案するインタラクティブ情報収集を実現するための必須の要素技術である,少ない制約で高精度を達成する制約クラスタリングアルゴリズムの開発とユーザからの制約獲得に適したGUI(グラフィカルユーザインタフェース)の開発を中心に行った.まず,制約クラスタリングアルゴリズムの開発においては,現在もっとも有望なクラスタリングアルゴリズムであるスペクトラルクラスタリングに,制約を導入したアルゴリズムを開発した.具体的には,Must-link, Cannot-linkの近傍データに類似の制約を伝播させ,ごく少数の制約でも効率よく高精度の制約クラスタリングを実現するアルゴリズムを開発した.そして,そのアルゴリズムを元に,UCIディポジトリ等のテストベッドデータを用いて制約なしクラスタリング,制約伝播なし制約クラスタリングなどのベースラインシステムとの実験的性能比較を行い,提案した制約クラスタリングアルゴリズムの良好な結果を得た.また,K-meansなどのクラスタリングアルゴリズムで問題となる,クラスタリング数と同じ数のシードの決定問題について,独立成分分析で得られた成分をシードとするアプローチを実装した.次に,低い認知的負荷で制約を人間に与えてもらうためのGUIを開発した.具体的には,スニペットベースの表現を用い,まず基礎研究として,スニペットとキーワードリスト,元の文とで,2つの文書の類似度を判定する比較実験を行い,スニペットの優位性を示した.さらに,共通部分,差分を強調したGUIを開発した.最終年度である平成22年度は,具体的な成果として以下のものがあった1.制約クラスタリングアルゴリズムの改良:Must-Cannotリンク制約を基に距離学習をおこなってグラフスイーピングにより2分割でクラスタリングする効率のよい制約クラスタリングアルゴリズムの開発を行った.これにより,最小ユーザフィードバックに適した制約クラスタリングアルゴリズムを実装できる2.文書クラスタリングの制約獲得のためのユーザインタフェース開発:2つの文書の適合/非適合判定に適したUIを開発するために,スニペット提示,共通/差異部分の提示の比較実験を行った.これまで,実験的に検証されていなかった2文書の比較実験は独創的なものである3.人間の能動学習能力を促進するGUIの開発:距離学習ベースの制約クラスタリングにおいて,ユーザが自らのヒューリスティックスにより制約ペアを指示しやすくなるようなGUIの開発を行った.具体的には,多次元尺度法で求まる2次元表示の2軸をユーザが自由に切り替えて,その結果を瞬時にユーザに提示できる機能を実現した4.独立成分分析によるクラスタリングのシード決定;独立成分分析によりトップダウンクラスタリングのシードデータの決定を行う方法を開発した.シードを分散させる従来法のK-means++,主成分分析による方法などと比較実験を行い良好な結果を得た
急性脳症を誘発するスギヒラタケの脳症起因物質の探索

本研究はスギヒラタケ脳症が複数の毒性原因に基づくと仮定して検証を進め、これまでに得られた内臓障害性および炎症性を示すペプチジルポリシアル酸類縁体の精製と構造解析の結果、スギヒラタケの糖タンパクには、ヒト体内で抗原性を示すN-グリコリルノイラミン酸(NeuGc)が特異的に含まれていることを明らかにし、スギヒラタケ脳症への関与を示唆した。一方、腸管上皮細胞障害性と神経組織への障害性が考えられる低分子成分であるスフィンゴ糖脂質の絶対構造を決定し化学合成を行った。1.スギヒラタケ脳症の起因物質と仮定したペプチジルポリシアル酸類縁体の精製を行った。1)スギヒラタケエキスの作成、分画:スギヒラタケを室温で水抽出し、エキスを透析により低分子及び高分子画分を得た。高分子画分はゲル濾過クロマトグラフィーにより分画した。2)高分子画分の分画によるペプチジルポリシアル酸類縁体の精製:小腸膜モデルとして使われているCaco-2細胞障害性を指標としながら、高分子画分をゲル浸透及びイオン交換クロマトグラフィーに付し、細胞障害性を示す画分を得た。同フラクションには細胞毒性を示さないフラクションには存在しない50-75kDaのバンドが検出された。3)糖鎖解析とアミノ酸解析:ペプチドグリカンの糖とタンパク含有率の分析を行ったところ、脳症が多発した2004年と脳症の報告例がない2005年では糖含有率は大きな変化がなく、タンパク含有率に約5%の違いが認められた。4)シアル酸残基の変動の解析:糖組成解析のためのHPLC条件を決定し、各フラクションについてNeuGc及びNeuAcの比率をHPLCにて決定した。2.Caco-2細胞障害性低分子物質の絶対構造を決定した。低分子画分から2種のCaco-2障害性物質がこれまでに単離され、そのうち1種は既に報告した(Hasegawa et al., Chem. Pharm. Bull., (2007) in press.)。もう一方のCaco-2障害性物質はこれまでの解析からスフィンゴ糖脂質と考えられ、スペクトル解析により立体構造を決定し、アルコール置換基をビアリールエステル化することによって絶対構造を決定した。3.生物活性評価1)Caco-2細胞障害性:水抽出エキスからペプチジルポリシアル酸類縁体を単離する過程でCaco-2細胞障害性を指標として分画を進め、細胞障害性を示す画分を得た。2)炎症性サイトカイン分泌に対する影響:20年度後期からヒト単球系THP-1細胞を用いて、精製したペプチジルポリシアル酸類縁体の炎症性サイトカイン分泌に対する影響を調べた結果、高分子画分のうち1フラクションがIL-1β及びTNF-αの産生を促進することが判明した。1.スギヒラタケ脳症の起因物質の一つと仮定した共役ケトン系脂肪酸PAの単離を行った。1)スギヒラタケエキスの作成、分画スギヒラタケ子実体の400gを精製水1,000mLに浸透してミキサーにかけ粉砕し、4°Cで1日間、冷暗所に放置した。綿栓ろ過後にろ液を5,000xgで遠心して上清を回収し、凍結乾燥にかけて濃縮エキス(明灰色粉末)を得た。エキスの収量は1.47gであった。2)THP-1細胞における炎症性サイトカイン産生を御する共役ケトン系脂肪酸PAの単離スギヒラタケのメタノールエキスから製した酢酸エチル可溶画分をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付した。脂肪酸豊富な画分をさらにシリカゲルカラムにて精製し、クロロホルム-メタノール系グラジェント溶媒で溶出させた画分をさらにODS-HPLC付して75%(v/v)メタノール25%(v/v)アセトニトリルで単離精製し、PA(3.2mg)を得た。3.生物活性評価1)ヒト単球性白血病細胞株THP-1における炎症性サイトカイン産生に及ぼす影響100μg/mLの濃度のスギヒラクケエキスをTHP-1に作用させ、24時間毎に96時間目まで経時的に培養液上清を回収してサイトカイン産生量を測定した。この結果、IL-1β産生は水エキスの添加から72時間後にプラトーに達し、TNF-αは培養開始から96時間目まで増加し続けた。また、スギヒラタケの水エキス濃度を1200mg/mLに分けて細胞に添加したところ、濃度依存的に2種のサイトカイン産生は増加した。スギヒラタケ水抽出エキスによるTHP-1細胞刺激では、IL-1βよりもTNF-αのほうが常に高く分泌された。2)シアル酸NeuAcおよびNeuGcのTHP-1細胞における炎症性サイトカイン産生に及ぼす影響スギヒラタケ高分子画分に含まれる多糖を構成する主要な2種のシアル酸類について実験、同様の検討を実施した。

1200mg/mLの濃度のNeuAcとNeuGcをPMAで分化誘導したTHP-1細胞にNeuGcとNeuAcをそれぞれ作用させた結果、IL-1βおよびTNF-αともに濃度依存的な変生量増加が認められた。NeuAcおよびNeuGcのサイトカイン産生に及ぼす影響について比較した場合、同じ濃度におけるNeuAcのほうがNeuGcよりもIL-1βにおいて2倍、TNF-αにおいて1.4倍強いことが判った。3)新規脂肪酸PAのTHP-1細胞における炎症性サイトカイン産生に及ぼす影響新規脂肪酸PAは,50μg/mLの濃度においてLPSによるTNF-αの産生をほぼ80%以上抑制した。この濃度のPAに5μg/mLのシアル酸をそれぞれ添加すると、TNF-α産生はさらに有意に抑制された。同条件におけるTHP-1細胞の生細胞率を調べたところ、PA単独処理では約20%の細胞障害活性を示し(P<0.05)、これにNeuAcを作用させることでPAのみよりもさらに、しかも有意に細胞障害活性が増強した。NeuGcにおいてもPA単独処理に比較して細胞生存率は低下の傾向を示したが、データには有意差は認められなかった。【研究の目的及び実施計画】1.脳症との関連性の試験に供するための抽出・単離を継続して行う。2.あらためてスフィンゴ糖脂質の合成を完成させ、マウスを用いる試験に供する。3.腎機能を低下させたマウスを用いて、脳症との関連性を検討する。【結果】1.今年度は免疫毒性学的アプローチとして、単球系株化細胞THP-1が産生する炎症性サイトカインに及ぼす影響を指標として関連成分の分画を行ったところ、スギヒラタケ高分子画分がヒト単球系白血病細胞THP-1においてサイトカイン産生増強活性を示した。シアル酸についてはNeuGcのみでなくN-acetyl neuraminic acid(NeuAc)もPMA刺激によりマクロファージ様に分化させたTHP-1においてサイトカイン産生増強活性を示した。以上のことからスギヒラタケ中毒および関連脳症の発症について、スギヒラタケに含まれるシアル酸成分を毒性の原因物質と結論し、シアル酸を含む高分子成分の血液へのリークに起因する非特異的炎症応答によって敗血症型の脳症が誘発されると推定した。2. N-Boc-D-serine及び1-undecyneから12工程でアミノ糖であるsphingadienineを合成した。これを2-hydroxypalmitic amideとした後に1-bromoglucosyltetraacetateでグルコシドとした。保護基の除去にはまだ成功していない。3.毒性を示すと考えられている物質の合成が完全には成功しておらず、保護基がついた状態なので、動物実験への供給は行えなかった。
マルチバイオマーカーによる慢性循環不全患者の多臓器障害連関の病態解明

本研究の目的は、侵襲的血行動態検査およびマルチバイオマーカーの計測を行い、慢性心不全および肺高血圧症に合併する多臓器障害との連関を慢性循環不全の観点から捉え、その病態、発症、進展過程を解明することである。1. C型肝炎ウイルス感染(HCV)と成人先天性心疾患患者(ACHD)の予後の調査を行った。1992年以前に心内修復術を受けたACHD患者のHCV感染率は20%で、遠隔期の体心室機能低下や心血管予後の悪化と関連していた。結果は海外学術誌へ報告した。2. ACHD患者の心血管予後のリスク因子として、MELD-XIスコアの有用性を検討した。MELD-XI高値群は、低値群と比較して有意に心血管予後不良を関連していた。結果をアメリカ心臓病学会2018で報告した。3.冠動脈疾患間患者連続372名の血性アディプシン値と予後イベントの関連を調査した。その結果、アディプシン高値群は低値群と比較して有意に総死亡、再入院率、冠動脈再血行再建率が高かった。この結果は、海外学会で報告した。4.慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)のバイオマーカーとしてサクロフィリンA(CyPA)に着目し、連続39名のCTEPH患者の血漿CyPAとBNP濃度をバルーン肺動脈拡張術前後(BPA)で測定した。CTEPH患者の血漿CyPA濃度は疾患コントロール(肺塞栓あるいは深部静脈血栓症の既往)あるいは健常コントロールと比較して有意に高値であった。また平均肺動脈圧および肺血管抵抗値に相関していた。更にBPA後でCyPA濃度は有意に減少したが。この結果は、2017年11月のアメリカ心臓病学会で報告した。5.ファロー四徴症心内修復術後患者の心電図PR間隔に着目し、予後との関連を検討した。PR間隔延長は、有意に心血管予後の悪化と関連していた。この結果は、海外学術誌へ報告した。また心疾患治療介入による多臓器障害の予防、進展抑制、予後に与える影響の検討も行うことで、最終的に心不全患者の治療成績の向上につなげることを目的とする。後向きの研究に関し、バイオマーカーとしてCyclophilin A(CyPA)に着目し、冠動脈疾患間患者連続511名の血性CyA値と予後イベントの関連を調査した。CyA高値群は低値群と比較して有意に総死亡、再入院率、冠動脈再血行再建率が高いこと、CyAと高感度CRPを組み合わせることで、総死亡の予測能がそれぞれを単独で用いた場合と比較して、更に向上することを明らかとし、Arterioscler Thromb Vasc Biol誌へ報告した。一方、前向き観察研究として、2016年度は特に先天性心疾患患者を対象として研究計画書を作成、倫理委員会の承認をえた。その後11月よりリクルートを行い、2017年3月末時点で、約140名の成人先天性心疾患患者の登録を行い、内80名でQOL関連のアンケート調査を実施した。また先天性心疾患を対象とした後向き研究として、第2次東北慢性心不全研究に登録された成人先天性心疾患患者の解析を行った。成人先天性心疾患患者は、対照の後天性心疾患患者よりも、平均年齢で約10歳若い集団であったが、慢性心不全の進展と関連する高血圧、糖尿病、脂質異常症、貧血、慢性腎臓病などの合併が稀ではないことを明らかとした。こらの知見は、2017年1月の日本成人先天性心疾患学術集会および3月の日本循環器学会学術集会において発表を行った。研究対象となる慢性心不全、肺循環障害、成人先天性心疾患患者は、当研究機関が移植医療を含めた地域のセンター病院であることから、紹介が多い。この結果は2017年アメリカ心臓病学会にて報告した。2.冠動脈疾患間患者連続372名の血性アディプシン値と予後イベントの関連を調査した。更に、血清アディプシン値と高感度CRPを組み合わせ他場合、総死亡の予測能がそれぞれを単独で用いた場合より、有意に向上することを証明した。この結果は、第82回日本循環器学会学術集会にて報告した。3.慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)のバイオマーカーとしてサクロフィリンA(CyPA)に着目し、連続39名のCTEPH患者の血漿CyPAとBNP濃度をバルーン肺動脈拡張術前後(BPA)で測定した。

CTEPH患者の血漿CyPA濃度は疾患コントロール(肺塞栓あるいは深部静脈血栓症の既往)あるいは健常コントロールと比較して有意に高値であった。また平均肺動脈圧および肺血管抵抗値に相関していた。更にBPA後でCyPA濃度は有意に減少したが、BNPに有意差は認められなかった。この結果は、2017年11月のアメリカ心臓病学会で報告した。研究対象となる慢性心不全、肺循環障害、成人先天性心疾患患者は、当研究機関が移植医療を含めた地域のセンター病院であることから、紹介が多い。いくつかのバイオマーカーでは、予後予測が可能である結果が得られ、学会報告を既に行っている。本研究の目的は、侵襲的血行動態検査およびマルチバイオマーカーの計測を行い、慢性心不全および肺高血圧症に合併する多臓器障害との連関を慢性循環不全の観点から捉え、その病態、発症、進展過程を解明することである。1. C型肝炎ウイルス感染(HCV)と成人先天性心疾患患者(ACHD)の予後の調査を行った。1992年以前に心内修復術を受けたACHD患者のHCV感染率は20%で、遠隔期の体心室機能低下や心血管予後の悪化と関連していた。結果は海外学術誌へ報告した。2. ACHD患者の心血管予後のリスク因子として、MELD-XIスコアの有用性を検討した。MELD-XI高値群は、低値群と比較して有意に心血管予後不良を関連していた。結果をアメリカ心臓病学会2018で報告した。3.冠動脈疾患間患者連続372名の血性アディプシン値と予後イベントの関連を調査した。その結果、アディプシン高値群は低値群と比較して有意に総死亡、再入院率、冠動脈再血行再建率が高かった。この結果は、海外学会で報告した。4.慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)のバイオマーカーとしてサクロフィリンA(CyPA)に着目し、連続39名のCTEPH患者の血漿CyPAとBNP濃度をバルーン肺動脈拡張術前後(BPA)で測定した。更にBPA後でCyPA濃度は有意に減少したが。5.ファロー四徴症心内修復術後患者の心電図PR間隔に着目し、予後との関連を検討した。PR間隔延長は、有意に心血管予後の悪化と関連していた。この結果は、海外学術誌へ報告した。引き続き、積極的に対象患者のリクルート活動を関連施設に働きかける。また学会、研究会、論文作成も積極的に行い、認識を高める努力を行う。紹介された患者に関しては、フォローアップデータの取り忘れないように共同研究者、他科医師、照会先などとの連絡を密にしてゆく。本年度も継続して、対象患者の積極的なリクルート活動を関連施設に働きかける。また学会、研究会、論文作成も積極的に行う。紹介された患者に関しては、フォローアップデータの取り忘れないように共同研究者、他科医師、照会先など連絡を密にしてゆく。本年度は、本研究のデータの収集時期であり、結果発表を行う学会出張、特に海外学会での発表が予定よりも少なく済んだことによる。当初予定よりも学会参加機会が少なかったため。次年度は、海外学会および国内学会での発表を複数回予定しており、繰り越し分と併せて執行する。