hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
緊張モニタリングシステム構築によるシミュレーター教育訓練評価支援

本年度は、研究計画通り操船シミュレーターによる操船判断イベントを設定した狭水道操船シナリオに対する実験を行った。被験者は、緊張モニタリングシステムの学生への有効性を評価するために学生主体とした。本研究では出入港シナリオも準備しているが学生の技量から、狭水道のみとした。そして、シミュレーター操船時の身体・生理応答の測定を行い、シミュレーター操船に対する学生の緊張状態をリアルタイムに評価することで、学生の緊張および操船技能に対する評価とモニタリングシステムの学生への有効性について検討した。結果として、モニタリングシステムの有効性をモニタリングシステムを用いた場合と用いない場合とで分けて、それぞれインタビュー形式による質問紙から評価した。そして、モニタリングシステムによる方が、操船ポイントや自分自身の状態も踏まえて理解しやすいとの結果を得た。ただし、リアルタイムにおける助言については、その間にも、船は進み時々刻々と操船環境が変化しながらの助言となるので、シナリオに対する操船ポイントの作成にも、時系列的な工夫を要することが明らかとなった。本年度に得られた成果については学会に公表するレベルに至った。課題としては、モニタリングシステムに関しては、より理解しやすい表示方法、心電計測のためのセンサの取り付け方法のさらなる工夫があげられた。また、モニタシングシステムの有効性評価についての被験者数の蓄積、インストラクター側の評価を進めることが必要となった。操船シミュレーターによるモニタリングシステムの教育訓練支援に対する実験、評価は研究計画通りに順調に進んでおり、その成果を学会に公表するまでに到達している。課題としては、教師データとなる専門家に対する実験を増やし、そのデータ数を十分に確保することがあげられるが、専門家の獲得と実験実施は簡単ではないので、確保できた専門家の再現性を十分に確認することで対応する。今後の研究の遂行については、学生および専門家の両者に対する操船シミュレーター実験を行い、今年度で検討した評価ポイントを用いた評価の検証を行う。さらに、学生の操船に対する理解度やわかり易さをインタビューおよび質問紙により評価することで、学生個々の状態に適したリアルタイムでの適切な支援としての効果を検討する。本研究は、船舶の操縦技術(操船)に関するシミュレーター教育訓練を対象とし、学生の個々の能力をより効率的に引き延ばせる新しい教育訓練支援手法の開発を行うことを目的としている。具体的には、操船イベントの種類と身体・生理的応答特性の関連性をモニタリングするシステムを構築することで、リアルタイムに教育訓練中の学生へ良質なアドバイスを与えることを可能とする。そして、その具現化のために専門家の各種操船場面における身体的、生理的応答を定量評価し操船スキルの標準データベースを構築し、次に無線型の身体・生理データモニタリングシステムを構築する。平成29年度では、専門家の操船時における身体・生理データ収集を行うための実船実験を行った。被験者は外航大型船の船長経験者である水先人とし、操船者の緊張状態となる出入港操船に対して実験を行った。測定データには身体加速度、生理データには心拍変動、唾液硝酸イオン濃度を選んだ。さらに、実験は実際の現場で実施することからデータ数の確保に時間的問題があり、シミュレータ実験による補間を行った。実験結果は、国際会議、ジャーナルでの公表を予定している。当該研究計画の初年度では実際の現場データを十分に測定する予定であったが、当初のデータ数を確保することが困難であった。その対応として、シミュレータを用いた実験をもって補間するとともに、来年度に行うシミュレータ実験の基礎実験を先行実施した。当初計画通り、次年度(平成30年度)は学生を対象としたシミュレータ実験を計画実施し、系統的なデータ獲得を行う。また、初年度(平成29年度)の専門家のデータ数確保への対策として、専門家も被験者とすることを計画する。

さらに、学生の操船に対する理解度やわかり易さをインタビューおよび質問紙により評価することで、学生個々の状態に適したリアルタイムでの適切な支援としての効果を検討する。
高齢者の生活行動の可能性を引き出す車いす座位姿勢の援助に関する研究

本研究では、座位姿勢の援助を行う施設スタッフを対象としたアクションリサーチ、施設高齢者の姿勢に関するタイムスタディ、健常者を対象にした座位姿勢による生理的影響の実験研究、看護基礎教育におけるテキスト内容の分析、他職種のシーティングケアについてのインタビューなどを行うことにより、施設高齢者の座位の現状を明らかにし、座位姿勢の援助方法をより明確にしなければならないことや多職種協働にも課題があることを見出した。20年度は、主に文献検討、研究計画書の作成、研究倫理審査委員会への申請を行った。まず、20年度以前から行っている車いす座位時間と睡眠の実態、およびケア提供者の語りから車いすシーティング援助の実際についての研究を論文にまとめる一方、車いす座位姿勢に関する国内外の文献検討を行い、研究計画書の作成を行っていった。参加観察と事例検討という当初の研究計画を、施設スタッフとともに行っていくアクションリサーチに研究方法を変更し、研究計画書を当大学の研究倫理審査委員会に提出し、承認を得た。施設高齢者の車いす調整や座り直しなどにかかわるスタッフとともに、座位姿勢保持についての学習会や事例検討会を継続しながら、高齢者の生活行動の可能性を引き出す車いす座位姿勢における援助技術を考案し、スタッフや組織の変化についても明らかにしていく予定である。また、研究を行う2つの高齢者施設での利用者または患者の日中の体位、およびスタッフの座位姿勢への援助に実態を明らかにするため、時間ごとに行動を記録するタイムスタディの方法を取る研究計画を作成し、同様に研究倫理審査委員会の承認を得た。施設への依頼は年度替わりのため、施設の態勢が整う21年度5月以降となる。高齢者の生理的な影響を調査するシーティングの調査・分析の研究計画については、21年度に具体化を進める。研究倫理審査委員会の審査結果を受け、4月に研究対象施設への研究協力の依頼を行った。その後の返答を受け、療養病院では2病棟での開始となり、それぞれ看護師、介護福祉士、PT、OTが参加し、事例検討会・学習会を開始した。老人保健施設では施設の日程調整などから開始が遅れ、7月に施設内の説明会を行い、2フロアで開始となった。同時に、車いす高齢者の座位姿勢に関わるスタッフのケアの方法を参加観察し、座り直しや移乗動作など、どのような関わりを行っているのかをビデオに撮影し、事例検討の資料とした。対象となったスタッフのインタビューは、撮影時および事例検討会でそれぞれ行った。学習会・事例検討会は、開始より毎月1回、参加できるスタッフで行った。学習会の内容は、車いす調整についての知識として、福祉用具を扱う企業にデモを依頼したり、シーティング協会によるセミナーや講習会の事例報告や研究内容を紹介するなどした。両施設における日中の体位、およびスタッフによる座位姿勢への援助を時間ごとに記録し実態を明らかにした研究を学会で発表した。高齢者のシーティングの生理的な影響を調査するための方法および姿勢評価の方法についていくつかの情報収集でき、今後研究計画を具体化していく。シーティング場面について、事例検討会、学習会を含めたアクションリサーチを継続し7月まで、2施設で継続して行った。事例検討会では、2例のシーティングについて改善点を話し合い、スタッフ自ら介入方法を考案し、介入後の評価を研究者とともに行った。評価は、生活動作、姿勢計測を行った。看護師、介護士のアセスメントの視点は、事例検討会での発言をもとに整理した。また、座位姿勢における生理的影響については、呼吸器疾患および脊椎疾患に罹患していない健常成人を対象に、立位ならびに車いす上での矢状面における骨盤線後傾0度から30度を計測しながら、各座位姿勢における呼吸機能と自律神経機能を測定し比較検討した。加えて、施設で生活する高齢者が車いす座位で食事を摂る場面を想定し、座位のおける対象物認識に必要な情報量の変化について明らかにするため、生理的データおよび視線のパターンを計測した。これらの研究結果をまとめ、「車いす高齢者のシーティングと座位姿勢の違いによる活動量」および「療養病床における高齢者の姿勢に関する実態調査」と題して学会発表を行った。看護師のアセスメントの視点の整理する際の参考資料として、看護学系の関連領域のテキスト(基礎看護学20冊、リハビリテーション看護学5冊、老年看護学12冊)を対象に車いすに関しての記述・車いすを使用する患者への援助に関する教育内容を明らかにし、論文にまとめた。背面開放については費用がかかるため、今回は設計を試みることはできなかった。
上演芸術における日本語音声の音響的特徴抽出とその音声教育への適用に関する研究

日本語の詞を洋楽的唱法で歌唱する場合にしばしば起こる、歌詞の不明瞭さや日本語としての不自然さを克服するための第一歩として、古来、日本語の扱いに長じた伝統芸能(邦楽と略記。本年度は狂言と義太夫節)における日本語の表現法(主として音色に関する発声法と、言葉のあてはめに関する音の移行法)に着目し、洋楽的歌唱(洋楽と略記)と原則的に同一のテキスト(/かえでいろづくやまのあさは/の詞に、各々、語り、歌いの要素の強い曲態で創作)を用いて、各分野のプロ演奏者(複数)に無響室内で発声させ、表現法の音響的・韻律的特徴を洋楽のそれと比較した。邦楽の発声の場合、テキストの曲態のニュアンスが失われない範囲内で各分野特有の表現法が可能なように、メロディやリズムの変更を許した。音声分析は、DATによる収録音声をワークステーションを用いて20KHz、12bitの精度でAD変換し、パワー、スペクトル特性、ピッチ、ホルマント周波数を求めた。その結果、次のことが明らかになった。1.共に明瞭なsinging formantが認められるが、洋楽に比べて邦楽は高次倍音をより多く含み、ヴィブラートはより少なく、話し声により近いフォルマント成分を有する。2.洋楽では、一定の響きを持った母音の中で子音は短く発音され、また、音の移行と一音節の発音がほぼ同時で、音の移行も明瞭であるのに対し、邦楽では、子音は一般的により長めで、母・子音とも多様な音色の変化をつけ、また、音の移行と発音のズレを意識的に起こさせたり、フレーズの最初の二音節をまとめて発音することも行なうなど、強弱のリズムが希薄で、等拍性という単調なリズムになり易い特徴を持った日本語に変化を与えている。これらの諸特徴は、引き続き分析研究を行なう予定の、謡曲、地歌、長唄、民謡などの他の伝統芸能にも共通するものと考えられる。
HO-1欠損マウスを用いた肺気腫発生メカニズムに関する研究

ヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)は、ヘムを一酸化炭素(CO)、フェリチン、ビリルビンに分解する酵素で、近年その抗酸化作用、抗炎症作用が注目されている。我々は、この遺伝子の制御領域のGT反復配列遺伝子多型と肺気腫の発症の関連を研究し、肺気腫患者が非肺気腫喫煙者に比して有意に長いGT反復配列長を持ち、また長いGT反復配列を導入された細胞株ほど酸化ストレスに対するHO-1遺伝子発現能力が弱くなることを明らかにした。これを踏まえてHO-1発現異常における肺気腫発生の病態生理について解析する為に、HO-1欠損マウスにタバコ曝露を行い、肺病理を検討する事とした。現在のところ、HO-1ヘテロ欠損マウス(+/-)とリッターメイトの野生型マウスを各12匹程度得る事ができた。このうち2匹ずつをメイテング用に使用し、更に実験用のマウスを得る努力をしている。実験としてはHO-1ホモ欠損マウス(-/-)も使用したいところであり、現在、マウスの生産にも力を入れている。したがって喫煙実験には、HO-1ヘテロ欠損マウス(+/-)とリッターメイトの野生型マウスを各10匹程度ずつ用いて、長期タバコ曝露を開始している。利用可能なマウスが生れ次第、計画的にタバコ曝露を追加してゆく予定である。実験動物喫煙装置としては、Borgwaldt社、Hamburg IIIを東海大学松木教授より貸与して頂いている。喫煙は12週令から開始し、6-12ヶ月間行う。喫煙は5日/週、1回約10分間としている。先ず6ヶ月目で肺気腫の評価をおこなう。評価項目としては、喫煙期間中に毎週体重測定を行い、その体重変化を比較する。肺標本を作製し病理学的検討を加える。気管支肺胞洗浄液を回収し液中の集積細胞の量・種類の違いを解析する。まもなく6ヶ月が経過するところで、剖検肺組織、肺胞洗浄液、肺機能により肺気腫の評価を準備しているところである。
尾張・西三河地方とル-ル地方(西ドイツ)における労働事情と労働組合運動の比較研究

一連の調査研究を通じて、日本とドイツの労働組合は社会的機能面、つまり社会的役割、社会的使命の面で比較が不可能であることが一層明確になった。またそのこととの関連性および両国の労働行政の歴史的経過からして日本とドイツの労働行政は社会的機能面で比較が不可能であつことも明かになった。つまりドイツの労働組合が地域および産業レベルに核組識ないしは基礎組識を有するので労働組合の社会的性格が根本的に異なることに起因している.労働問題の解決には、社会レベル(マクロ)で解決しなければならないことと、企業などの個別の組織の中(ミクロ)で解決しなければならないことに区分できる。しかもそれらはおおむね有機的連関をもって解決されなければならない。ミクロレベルの労働問題解決の主役は日本では企業別組合であり、ドイツではBetriebsratである。日本の勤労者の三分の一は、労働組合による問題解決の恩恵に浴している。しかし残りの三分の二の勤労者は労働行政(行政指導)によって労働問題の解決がはかられるか、もしくは全く問題解決が計られないまま放置される。ドイツではBetriebsratが8割以上の勤労者の問題解決を計っている。また労働組合はBetriebsratの活動にたいして、コンサルティングをしたり、直接労働問題の解決のために企業内に介入することもある。マクロレベルの労働問題解決の日本の主役は労働行政である。立法および行政指導により、基本的な労働問題の解決を計っている。特に労働組合の影響ないし保護を受けられない未組織の勤労者は労働行政が直接的に、組織労働者には間接的に問題解決に関与している。ドイツでは労働行政と労働組合が関与する対象領域が重複していて、労働行政は基本的枠組み作り、労働組合は具体的問題解決を計る業務を担当している。わが国の戦後の労働行政は一貫して労働省本省の強力な指導のもとで、外国をモデルとした諸政策が、地方レベルで次々に実施されてきた。地方レベルの労働行政はその時々の中央の政策を実施するためにその都度対応してきており、地方レベルの独自性という観点からは、現在までその特徴を見出せなかった。労働基準行政は国の直轄機関が行うのに対しその他の労働行政は県の労働部を通じて実施するということだが、労働省本省と地方自治体との意思の疎通の良し悪しが地方行政に大きく影響を与えることが考えられた。県庁の官僚構造が有している体質や政策と労働省の政策が調和し、同期化することは必ずしも容易ではないように感じられた。労働行政の各種施策は受け皿側も同様の縦割り組織になっていて、労働者個人の立場からみると極めて複雑になっていて、施策のメニュ-全体がなかなか見渡せない。次に労働行政と労働組合との接点については労働組合代表が審議会などにどの程度参画し、発言しているかを中心にし調査したが、まだ全体像を把握できていない。労働行政は主に企業経営側を通じて各種施策として実施されており、企業家の経営戦略の枠内で労働問題が解決されている。西ドイツにおけるような労使の代表、つまり使用者団体と労働組合(企業外レベル)との間の合意により労働問題を自主的に解決していく試みが殆ど観察できなかった。今年度の研究の過程で顕著に抽出された事象は、以下のとうりである。この発見を基礎にして本調査研究の基本的枠組みの再構築を計った。例えば労働時間短縮に焦点を合わせてみる時、労働時間短縮を実現するために労働省を初めとする各関係機関および連合等の労働組合およびその傘下の企業別組合、さらには経営者団体や個別企業などが運動を進めている。その場合、時短推進運動の対象領域が明確に分化されていることが明かになった。

旧西ドイツでは労働条件改善の一つである時間短縮は、労働行政と労働組合によって主に推進されているが、労働行政は制度づくり、枠づくりを担当し、産業レベルの時短推進運動は労働組合が主に担当している。運動対象も雇用労働が行われている全域を両者が何当している。それにたいして日本では時短推進運動は、全雇用労働者の約三割に当たる労働組合が組織されている領域には連合やその傘下の労働組合が担当し、それ以外の主に中小零細企業を含む労働組合未組織の領域には地方の労働行政機関およびその委託者が担当していることが明かになった。つまり日本では労働行政と労働組合が現場レベルでその活動領域を分け合っているという現実である。なぜ両国間にこのような差異ができたのかを究明する時に、労働組合の組織過程、構造と機能の差異によるところが大きいのではないかという次なる疑問が提起されえた。次年度には労働組合の日独比較の視点をふまえて、本質的な差異を考察する予定である。本年度は、当初予定していた夏期休暇期間中のドイツにおける現地調査が実施できなかったので、最終段階のまとめを先送りせざるを得なくなった。そこで本年度は国内調査の継続と文献収集とに専念した。本年度は主に日本の労働行政一般の歴史、企業外の労働組合運動の社会的機能の解析に重点をおいて調査研究を行った。その結果わが国における労働行政と労働組合運動の影響範囲、すなわち活動領域が分割されていることが、一層明らかになった。ドイツでは労働行政と労働組合が、同一の領域でそれぞれ異なった機能を果たしているのに対比して、日本では勤労者の約三分の一については労働組合が、中小零細企業の勤労者を中心とした勤労者の三分の二については労働行政が直接関与していることがわかった。労働組合が連合を中心として再編成され政策提言や春闘により労働条件のガイドラインの提示を行っているが、社会レベルで労働条件の基準を策定し、維持させる機能を果たしていないことが明らかになった。これはわが国の労働行政の歴史的展開の特性と労働組合が企業別組織を基盤にして成立したことと深く関係があり、日本の都市化の過程で西欧社会に見られたような市民的活動が発生しなかったことと関係しているのではないかという仮説を検討する必要性が生じ、文献探しを行ったが適当なものを見つけることが出来なかった。
チオレドキシン類似インタエレメント酵素群の構造機能相関と分子進化

生体分子中の典型元素どうしのインターエレメント結合はS及びSeが関与するものに限られる.チオレドキシン(Trx)類似酵素群の触媒機構には,-SHや-S-S-,あるいは-SeHや-SeS-が反応基あるいは中間体として本質的に関与する.Trx類似酵素群の触媒機構(SH基活性化機構)の観点からインタエレメント結合の生物利用の分子進化を明らかにすることを目標に基礎的な研究を行なった.Trx類似構造酵素の一つであるグルタチオントランスフェラーゼ(GST)の触媒機構において,GSHのチオール基のpK_aを下げて生理条件下でプロトンを解離させることが重要である.我々は,この触媒機構において細胞質型GSTファミリーが少なくとも3つのタイプに分類できることを明らかにした.すなわち,GSHチオール基のpKaの低下にN末端付近のTyrが関与するもの,Serが関与するもの,そして,TyrもSerも関与しないものである.大腸菌GSTは,この第3のタイプに属する.大腸菌GSTのX線結晶解析からは,Cys10の側鎖チオール基,主鎖NH基,His106の側鎖イミダゾール基がGSHチオールの近傍に位置することが示されたが,部位特異的変異によりCys10Ala,His106Asnの変異を同時導入してもGSH1mM,CDNB1mMの条件下でpH6.5での比活性は野生型と比べて低下しなかった.ただし,k_<cat>やK_mなどのパラメーターには影響が見られた.また,反応のpH依存性も変化しており,Cys10側鎖とHis106側鎖がGSHの結合や,酸性条件下での活性に重要であることが示唆された.しかし,中性条件下でのGSHチオール基の活性化には,むしろCys10主鎖NH基が重要と思われる.生体分子中の典型元素どうしのインターエレメント結合はS及びSeが関与するものに限られる.チオレドキシン(Trx)類似酵素群の触媒機構には,-SHや-S-S-,あるいは-SeHや-SeS-が反応基あるいは中間体として本質的に関与する.Trx類似酵素群の触媒機構(SH基活性化機構)の観点からインタエレメント結合の生物利用の分子進化を明らかにすることを目標に基礎的な研究を行なった.Trx類似構造酵素の一つであるグルタチオントランスフェラーゼ(GST)の触媒機構において,GSHのチオール基のpK_aを下げて生理条件下でプロトンを解離させることが重要である.我々は,この触媒機構において細胞質型GSTファミリーが少なくとも3つのタイプに分類できることを明らかにした.すなわち,GSHチオール基のpKaの低下にN末端付近のTyrが関与するもの,Serが関与するもの,そして,TyrもSerも関与しないものである.大腸菌GSTは,この第3のタイプに属する.大腸菌GSTのX線結晶解析からは,Cys10の側鎖チオール基,主鎖NH基,His106の側鎖イミダゾール基がGSHチオールの近傍に位置することが示されたが,部位特異的変異によりCys10Ala,His106Asnの変異を同時導入してもGSH1mM,CDNB1mMの条件下でpH6.5での比活性は野生型と比べて低下しなかった.ただし,k_<cat>やK_mなどのパラメーターには影響が見られた.また,反応のpH依存性も変化しており,Cys10側鎖とHis106側鎖がGSHの結合や,酸性条件下での活性に重要であることが示唆された.しかし,中性条件下でのGSHチオール基の活性化には,むしろCys10主鎖NH基が重要と思われる.
表皮幹細胞と羊膜を利用した三次元培養皮膚の簡便大量作製法の開発

簡便な三次元培養皮膚作製法を開発する目的で表皮幹細胞と羊膜に注目した。角化細胞の幹細胞としてはSP細胞について解析した。至適条件を検討したところ、ヘキスト33342の濃度は10μg/mlで37度、60分の染色がもっともよいことが明らかとなった。そこで継代数の異なる細胞を同時に培養し、SP細胞の比率について検討したところ、継代をかさねるとSP細胞の比率が低下することが明らかとなった。すなわち幹細胞を用いた培養皮膚作製については継代の少ない細胞集団からSP細胞を分離する必要があることが明らかとなった。真皮成分に相当する材料として羊膜に着目し、簡便な三次元培養皮膚の作製が可能であるかどうか検討した。正常ヒト線維芽細胞をコラーゲンゲル中で培養し、羊膜をゲルの上に密着させ、角化細胞を播種した。2日後に空気に曝露することにより重層化させた。病理組織所見では、基底細胞がコンパクトであり、その配列は正常皮膚により近いものであった。免疫組織学的検索では、羊膜付き三次元皮膚では基底膜成分は良好に発現しており、正常皮膚に非常に近いものであった。羊膜を用いることで良好な培養皮膚の作製が可能であった。今年度は、SP細胞を利用したヒト表皮幹細胞を中心に検討を行った。すなわち、手術時の余剰ヒト皮膚をディスパーゼにて剥離し、トリプシン処理によって細胞を分離した。その後、ヘキスト33342にて細胞を染色し、セルソーター(Aria、ベクトンディッキンソン)を使って、ヘキストブルー、ヘキストレッド両陰性の分画を無菌的にソーティングし、まだ、生存率は良くないが、染色の条件等は、マウスの条件に準じた条件で良いことが明らかになった。同時に、ベラパミル処理した細胞で、この分画が消失することを確認することもできた。すなわち、ベラパミル消失することがside populationであることの証明になるとされている。来年度は、細胞障害の影響を考え、よりマイルドな条件での細胞分離の条件および培養条件を検討する必要があると思われる。また、無菌的に分離した細胞の無血清培地での培養も検討している。従来はb1インテグリン、a6インテグリンの強発現細胞が幹細胞としてのマーカーであるとされており、SP細胞がこのマーカーをどの程度発現しているかについて、二重染色を行っているが、まだ有意な差は見られていない。さらに、条件を検討する必要があると思われる。三次元培養皮膚作製時での羊膜併用の効果は、ブタ腱由来I型コラーゲン液に線維芽細胞を加えてカルチャーインサートに添加し、ゲル化を行って、免疫染色にて基底膜構成成分(ラミニン5,IV型コラーゲン、VII型コラーゲン、α6β4インテグリン)、細胞間接着因子(Eカドヘリン、デスモグレイン1,3,α2インテグリン)、細胞骨格(ケラチン5,14,I,10)、分化マーカー(インボルクリン、ロリクリン、トランスグルタミナーゼ)などの発現は、現在、検討中である。ヘキスト33342により細胞染色し、セルソーターにてヘキストブルー陰性・ヘキストレッド陰性の分画、いわゆるSP細胞解析を行った。すなわち、ヘキスト33342の濃度、反応時間、染色法についての条件を検討し、フローサイトメーターの設定条件、また、セルソーターの機器設定など最終条件の確認ができた。今後、最適な培養液、培養ディッシュ、細胞外マトリクスを検討し、SP細胞を効率よくかつ確実に培養できるシステムを構築する。羊膜の保存においては、グリセロールを50%含むPBSにて凍結保存、凍結乾燥したもの(ガンマ線滅菌すみ)、さらに凍結乾燥の際に膜機能保持剤を添加(ガンマ線滅菌ずみ)の条件において最適条件の設定を行っているがまだ最終確認はできていない。三次元皮膚培養における詳細な条件は、まだ継続実験中であるが、来年度中には、条件設定が完了する予定である。コラーゲンゲルを用いた場合と用いない場合では、まだ優位な差は見られないが、今後、詳細に検討する必要があると思われる。重層化の際に使用する動物由来物質を含まない培養法はほぼ確立した。

また、重層化の際に使用する培養液の血清をヒト血清に置き換えて、動物由来物質を含まない培養液での培養法の条件設定もほぼ最終段階になっている。HE染色、免疫染色、電子顕微鏡にてよる検討、すなわち、HE染色にて形態学的な特徴を解析し、免疫染色にて基底膜構成成分(ラミニン5,IV型コラーゲン、VII型コラーゲン、α6β4インテグリン)、細胞間接着因子(Eカドヘリン、デスモグレイン1,3,α2インテグリン)、紐胞骨格(ケラチン5,14,1,10)、分化マーカー(インボルクリン、ロリクリン、トランスグルタミナーゼ)などの発現を比較検討、さらに電子顕微鏡での検討は、現在進行中である。簡便な三次元培養皮膚作製法を開発する目的で表皮幹細胞と羊膜に注目した。角化細胞の幹細胞としてはSP細胞について解析した。SP細胞は、幹細胞が色素を排出する特徴を利用し、ヘキスト33342による染色にて細胞を染色し、UVレーザーの照射により、ヘキストブルー、ヘキストレッドの蛍光強度陰性の特徴を持つ細胞として分離される細胞である。至適条件を検討したところ、ヘキスト33342の濃度は10μg/mlで37度、60分の染色がもっともよいことが明らかとなった。そこで継代数の異なる細胞を同時に培養し、SP細胞の比率について検討したところ、継代をかさねるとSP細胞の比率が低下することが明らかとなった。すなわち幹細胞を用いた培養皮膚作製については継代の少ない細胞集団からSP細胞を分離する必要があることが明らかとなった。真皮成分に相当する材料として羊膜に着目し、簡便な三次元培養皮膚の作製が可能であるかどうか検討した。正常ヒト線維芽細胞をコラーゲンゲル中で培養し、羊膜をゲルの上に密着させ、角化細胞を播種した。2日後に空気に曝露することにより重層化させた。病理組織所見では、基底細胞がコンパクトであり、その配列は正常皮膚により近いものであった。免疫組織学的検索では、羊膜付き三次元皮膚では基底膜成分は良好に発現しており、正常皮膚に非常に近いものであった。羊膜を用いることで良好な培養皮膚の作製が可能であった。今後、更に、培養条件を検討し,簡便な方法を確立することができれば、臨床応用への大量作製法につながると予想される。
オリゴヌクレオチドマイクロアレイを用いた有機スズ化合物の発達神経毒性の検討

妊娠ラットにTBTを0, 25, 50, 125ppm含む餌を摂取させて、生まれたオスのF1ラットを生後1、2、3週の時点で処理をした。更に餌を通常の餌に切り替え、6週の時点でも処理を行った。ラットの脳からRNA抽出を行い、RNAからアミノアリル基を導入したcDNAを合成し、オリゴヌクレオチドマイクロアレイに適用した。対照群と曝露群の間で1.5倍以上の変化があった遺伝子に関し、リアルタイムPCRを用いて定量的に解析した。F1ラットの中脳でのmRNA発現について、ミトコンドリアの呼吸鎖複合体4におけるシトクロムc酸化酵素の発現上昇、複合体1に関する遺伝子の発現変化、活性酸素分解酵素の発現変化、神経伝達物質の貯蔵に関する遺伝子の発現上昇が観察された。以上より、TBTによるF1ラットの発達神経毒性は曝露後にも更に顕著になる可能性が示された妊娠ラットにTBTを0, 25, 50, 125ppm含む餌を摂取させて、生まれたオスのF1ラットを生後1、2、3週の時点で処理をした。以上より、TBTによるF1ラットの発達神経毒性は曝露後にも更に顕著になる可能性が示されたトリブチルスズ(TBT)の2世代曝露による毒性を評価するために、発達神経毒性を、新たに開発した神経突起及びシナプスの構造を機能に関する遺伝子群を中心としたオリゴヌクレオチドマイクロアレイ、シナプトアレイを主に用いて評価した。妊娠ラットを群分けし、各群にTBTを0.25,50,125ppm含む餌を自由に摂取させた。生まれてきた雄のF1ラットについて、生後1,2,3週目に選定、また妊娠ラットのTBT曝露を中止した後、生後6週になった時点でも選定した。選定したラットを安楽死させ、脳サンプルを採取し、大脳、中脳、下垂体、海馬、小脳、下垂体に分割した。大脳と中脳のサンプルについて、RNAを抽出し、オリゴヌクレオチドマイクロアレイを用いて、分析した。他の部位に関しては神経伝達物質測定のために保存した。出生時の生存率や出生後の体重に影響を及ぼさない用量でも、特に中脳において、遺伝子発現に有意な変化が起きた。有意な影響を受けた遺伝子群は、モノアミン系(特にドーパミン系)の蛋白に関する遺伝子群、シナプス蛋白とアクチン動態に関する蛋白に関する遺伝子群、ストレス反応とアポトーシスに関連する遺伝子群の3つに大別された。主な遺伝子に関してはリアルタイムPCRにより解析し結果を確認した。神経伝達物質に関しては解析中である。結果から、TBTに曝露された発達期の中脳においては、ドーパミン神経系の傷害が示唆され、ミトコンドリアの機能不全とそれに引き続いたシナプス形成の全体的な減少による可能性が考えられた。TBTの脳内における代謝と、免疫系細胞に対する影響の神経毒性との関連も探求する必要がある。【目的】環境汚染物質であるトリブチルスズ(TBT)の発達神経毒性を、二世代曝露の後、主にオリゴヌクレオチドマイクロアレイによって遺伝子変化を検討し明らかにすることを目的とした。【方法】妊娠ラットにTBTを0,25,50,125ppm含む餌を摂取させて、生まれたオスのF1ラットを生後1、2、3週の時点で処理をした。ラットの脳を摘出し、神経伝達物質抽出用のサンプルと、RNA抽出用のサンプルに分け、それぞれ部位別に抽出を行った。抽出したRNAからアミノアリル基を導入したcDNAを合成し、オリゴヌクレオチドマイクロアレイに適用した。対照群と曝露群の間で1.5倍以上の変化があった遺伝子に関し、リアルタイムPCRを用いて定量的に解析を行った。神経伝達物質に関してはECD付き高速液体クロマトグラフィーにより定量した。更に脾臓を摘出し、脾細胞を分離し、ポピュレーションをフローサイトメトリーで検討した。なお別の有機スズ、トリフェニルスズについても成長期のマウスに関して神経伝達物質に対する影響ついてまとめた。【結果】F1ラットの中脳でのmRNA発現について、ミトコンドリアの呼吸鎖複合体4におけるシトクロムc酸化酵素の発現上昇、複合体1に関する遺伝子の発現変化、活性酸素分解酵素の発現変化、神経伝達物質の貯蔵に関する遺伝子の発現上昇が観察された。神経伝達物質では、特に6週目の下垂体で神経伝達物質の変化が顕著に見られた。脾細胞のポピュレーション結果も、6週目でCD3/FITC(%)の変化が強く、曝露群で低下が見られた。トリフェニルスズはTBTに比べて成長期の神経伝達物質の変化は少なかった。【考察】TBTによるF1ラットの発達神経毒性は曝露後にも更に顕著になる可能性が示された。【目的】

環境汚染物質であるトリブチルスズ(TBT)の発達神経毒性を、二世代曝露の後、主にオリゴヌクレオチドマイクロアレイによる遺伝子変化の検討を中心に明らかにすることを目的とした。【方法】妊娠ラットにTBTを0,25,50,125ppm含む餌を摂取させて、生まれた雄のF1ラットを生後1、2、3週の時点で処理した。更に餌を通常の餌に変え、6週の時点で処理を行った。ラット脳を摘出し、神経伝達物質抽出用のサンプルと、RNA抽出用のサンプルに分け、それぞれ部位別に抽出した。抽出したRNAからcDNAを合成し、オリゴヌクレオチドマイクロアレイに適用した。変化があった遺伝子に関し、リアルタイムPCRを用いて定量的に解析を行い、またウエスタンブロット法を用いて、中脳のタンパク質レベルを検討した。神経伝達物質に関してはECD付きHPLCにより定量した。また胸腺を摘出し、胸腺細胞のポピュレーションをフローサイトメトリーで検討した。他にTBTが実際に母乳中に検出されるかについて、TBTの代謝産物、DBTの細胞毒性についてまとめた。【結果】F1ラットの中脳でのmRNA発現について、chromogranin Bのアップレギュレーションが量依存性に全ての観察時点で観察された。ウエスタンブロット法による解析では、chromogranin Bの減少が高濃度曝露群のみで見られた。神経伝達物質では、曝露群で特に6週の影響が大きかった。胸線細胞のポピュレーションの結果は、2週でF8(%)の曝露群での上昇が観察された。なお、人間の母乳からはDBTのみが検出され、DBTの細胞毒性はTBTと同程度の強さであった。【考察】TBTによるF1ラットの発達神経毒性は曝露中止後にも顕著でなり、カルシウムの恒常性に関わる遺伝子の変化がオリゴヌクレオチドマイクロアレイで観察され、タンパクレベルでの変化もまた観察された。
伝導性ノイズ除去用変圧器のノイズ減衰機構の解明と高性能化に関する研究

方向性ケイ素鋼板を積層したC形カットコアを磁心として用い,変圧比が1,ならびに,降圧型の伝導性ノイズ除去用変圧器を試作し,これら変圧器のノイズ減衰量の周波数特性について検討を行った.その結果,以下の事項を明らかにした.(1)変圧器の巻線周囲を銅箔でおおい,静電遮蔽を施すことにより,コモンモードノイズの伝搬を効果的に阻止できる.(2)遮蔽体の接地方法によりコモンモードノイズ減衰量が変化するため,ノイズ減衰量の増大を図るには,1次側もしくは2次側の遮蔽体を接地する必要がある.(3)変圧器にコンデンサを接続し,フィルタ効果を増大させることにより,ノーマルモードノイズ減衰量が増大する.(4)周波数の高周波化に伴い,遮蔽体の接地線のインピーダンスが増加し,コモンモードノイズ減衰量が減少する.(5)高周波領域では,分布容量(漂遊容量)等に起因する多数の共振点が存在するため,ノイズ減衰特性に乱れが生じる.試作変圧器は実用上充分な性能を有する他,降圧型変圧器はディジタル回路等の低電圧動作の回路に対し,直接,電力の供給が可能であると思われる.本研究においてはほぼ所期の成果が得られたものの,解析モデルの考案,同モデルに基づく解析手法の確立,等価回路解析との比較等を進め,伝導性ノイズ除去用変圧器の最適設計方法についてさらに検討する必要があると思われる.なお,本研究の成果は,第20回日本応用磁気学会学術講演会(講演番号:22pB-6),電気学会マグネティックス研究会(資料番号:MAG-96-184)において発表し,平成9年電気学会全国大会(講演番号:532),1997 International Magenetic Confernce(抄録番号:ED-09)にて発表予定である.方向性ケイ素鋼板を積層したC形カットコアを磁心として用い,変圧比が1,ならびに,降圧型の伝導性ノイズ除去用変圧器を試作し,これら変圧器のノイズ減衰量の周波数特性について検討を行った.その結果,以下の事項を明らかにした.(1)変圧器の巻線周囲を銅箔でおおい,静電遮蔽を施すことにより,コモンモードノイズの伝搬を効果的に阻止できる.(2)遮蔽体の接地方法によりコモンモードノイズ減衰量が変化するため,ノイズ減衰量の増大を図るには,1次側もしくは2次側の遮蔽体を接地する必要がある.(3)変圧器にコンデンサを接続し,フィルタ効果を増大させることにより,ノーマルモードノイズ減衰量が増大する.(4)周波数の高周波化に伴い,遮蔽体の接地線のインピーダンスが増加し,コモンモードノイズ減衰量が減少する.(5)高周波領域では,分布容量(漂遊容量)等に起因する多数の共振点が存在するため,ノイズ減衰特性に乱れが生じる.試作変圧器は実用上充分な性能を有する他,降圧型変圧器はディジタル回路等の低電圧動作の回路に対し,直接,電力の供給が可能であると思われる.本研究においてはほぼ所期の成果が得られたものの,解析モデルの考案,同モデルに基づく解析手法の確立,等価回路解析との比較等を進め,伝導性ノイズ除去用変圧器の最適設計方法についてさらに検討する必要があると思われる.なお,本研究の成果は,第20回日本応用磁気学会学術講演会(講演番号:22pB-6),電気学会マグネティックス研究会(資料番号:MAG-96-184)において発表し,平成9年電気学会全国大会(講演番号:532),1997 International Magenetic Confernce(抄録番号:ED-09)にて発表予定である.
西洋近代医療とイスラームの位相関係に関する研究〜現代イランの看護職を通して〜

本研究の目的は、西洋近代医療の一端を担う看護職をめぐる諸状況の分析から、イスラーム社会における西洋近代医療と宗教の関係性の理解を促すことにある。西洋近代医療においては、治療・看護を目的として、患者身体への直接的介入がおこなわれる。しかし、イスラームが異性身体への関わりを禁止行為とし、人間の排泄物等に触れることを不浄をしているがゆえに、イスラーム社会に住む人々は、西洋近代医療を受容しながらも、身体をめぐるさまざまな倫理的問題に直面せざるを得ない状況に置かれている。本研究では、イラン・イスラーム共和国をフィールドとし、患者身体への直接的な接触(ボディ・ケア)を主業務とする看護職に注目する。民族誌的手法による総合的アプローチをとることで、イスラーム社会における西洋近代医療と宗教の動態的関係性を捉えようとする。平成15年度の研究実績は、以下の通りである。平成15年4月から6月までは、日本国内で、これまでの現地調査で得た資料の整理・分析と、文献研究をおこなった。その後、平成15年7月には、ロンドンにおいて、イギリス在住イラン人慈善家たちの活動と、イラン国内の病院や介護施設における看護・介護実践との関連性について調査をおこなった。平成15年10月から12月には、イラン・イスラーム共和国、テヘランを拠点として、これまでの調査・研究で不足していた情報の収集と、インタビューのテープ起こしをおこなった。平成16年1月から3月には、日本国内で文献研究をおこなうと同時に、イランの看護、介護と医療をテーマとして、看護専門雑誌で連載を受け持ち、小論を発表した。(研究発表の欄を参照)本研究の目的は、西洋近代医療の一端を担う看護職をめぐる諸状況の分析から、イスラーム社会における西洋近代医療と宗教の関係性の理解を促すことにある。西洋近代医療においては、診療・看護を目的として、患者身体への直接的介入がおこなわれる。しかし、イスラームが異性身体への関わりを禁止行為とし、人間の排泄物等に触れることを不浄としているがゆえに、イスラーム社会に住む人々は、西洋近代医療を受容しながらも、身体をめぐる様々な倫理的問題に直面せざるを得ない状況におかれている。本研究ではイラン・イスラーム共和国をフィールドとし、患者身体への直接的な接触(ボディ・ケア)を主業務とする看護職に注目する。民族誌的手法による総合的アプローチをとることでイスラーム社会における西洋近代医療と宗教の動態的関係性をとらえようとする。平成14年度の研究実績は以下の通りである。平成14年5月から6月、平成14年11月から平成15年2月までの計約5ヶ月の間、首都テヘランを中心に次のような現地調査をおこなった。(1)テヘランを含む5つの州で病院・保健ハウス・福祉施設を訪れ、そこで働く看護職に関する情報を収集した。(2)看護職を取り巻く状況を総合的に分析するため、厚生省・福祉局・社会保障局等、関連諸機関において情報収集をおこなった。(3)テヘランの病院と介護施設において、看護助手、入浴介助看護ボランティアとして参与観察をおこない、嫌忌されているボディ・ケアを宗教的善行と解釈しているボランティアや看護職員の活動を集中的に調査した。(4)ボディ・ケアが宗教的善行として評価される理由を理解するため、その背景として存在するイマーム信仰や、来世観・死生観に関する聞きとり調査をおこなった。以上に加え、国内滞在中には、収集したペルシャ語文献を調査・研究すると同時に、現地で得た情報を整理し、小論として発表した(11.研究発表の項目を参照)。(研究発表の欄を参照)
低出生体重後の膵β細胞量調節機構の解明

(1)低出生体重仔の膵β細胞におけるインスリンシグナルの活性化レベルについて、および(2)膵β細胞特異的PDK1欠損マウスを用いて、インスリンシグナルが膵β細胞のcatch-upgrowthに果たす役割の検討を行った。低出生体重仔モデルでは出生時の膵β細胞量減少および出生後の急激な増加を呈するものの、24週齢では再び膵β細胞量が減少していた。また膵β細胞特異的PDK1欠損マウスでは若齢期の膵β細胞量増加が抑制されていることが明らかとなった。代表者は、膵β細胞においてインスリンシグナルがその生存・維持に重要であり、膵β細胞の数とサイズを制御することにより、膵β細胞量を調節することをこれまでに見出してきた。低出生体重児では出生時に膵β細胞量の有意な減少を認めるが、その後いわゆる"catch-up growth"といわれる膵β細胞量の増加を示すことが報告されている。しかし、この低出生体重児の膵β細胞量の変化に対するメカニズムについては、十分に解明されていなかった。そこで平成22年度における本研究では、低出生体重仔の膵β細胞におけるインスリンシグナルの発現・活性化レベルについての検討を行った。代表者らが作製した低出生体重仔モデルでは出生時の膵β細胞量減少および出生後の急激な膵β細胞量増加を呈するものの、24週齢では再び膵β細胞量が減少することが明らかとなった。また膵β細胞におけるインスリンシグナルを検討したところ、若齢期ではインスリンシグナルが亢進しているものの、24週齢の時点ではインスリンシグナルが低下していることがわかった。またインスリンシグナルの変化に関して、インスリンシグナル関連分子の発現量の変化が関与していることが明らかとなった。平成23年度は膵β細胞特異的にインスリンシグナルを減弱させたモデルマウスを用いて、検討する予定である。低出生体重児では出生時に膵β細胞量の有意な減少を認めるが、その後いわゆる"catck-up growth"といわれる膵β細胞量の増加を示すことが報告されている。そこで本研究では、(1)低出生体重仔の膵β細胞におけるインスリンシグナルの発現・活性化レベルについて、および(2)膵β細胞特異的PDK1欠損マウスを用いて、インスリンシグナルが膵β細胞のcatch-upgrowthに果たす役割の検討を行った。まず(1)については、代表者らが作製した低出生体重仔モデルでは出生時の膵β細胞量減少および出生後の急激な膵β細胞量増加を呈するものの、24週齢では再び膵β細胞量が減少することが明らかとなった。膵β細胞量のCatch-up growthにインスリンシグナルが重要と考えられたため、(2)の検討を行った。その結果、膵β細胞特異的PDK1欠損マウスでは対照群と比較して有意に若齢期の膵β細胞量増加が抑制されていることが明らかとなった。以上の結果から、低出生体重仔における膵β細胞量はインスリンシグナルに依存しており、特に若齢期におけるcatch-up growthにおいては、重要な役割を担っていることを明らかとした。
ニジマス由来細胞増殖因子の発現機構と役割り

ニジマスの受精後21日目の発眼卵に細胞の増殖を促進する因子が含まれることを明らかにしている。そこで、その因子の役割を明らかにするため本因子の発現機構の解明を試みた。細胞増殖因子が発現している部位を特定するため、ニジマス肝細胞および21日目の発眼卵からmRNAを抽出し、RT PCRにより本増殖因子をコードしている遺伝子の確認を行ったところ、ニジマス肝細胞からのみ特異的な遺伝子増幅を認めることができた。このことから、本増殖因子は、21日目の発眼卵において発現しているのではなく、ニジマス肝細胞においてつくられ卵に輸送された卵黄リポタンパク質であるビテロジェニンが、プロテアーゼにより断片化されることにより生成されたものであることが明らかとなった。そこで、その生成時期を調べるため、卵発生における各ステージで調製したニジマス胚の抽出液を2次元電気泳動に供し、新生ペプチドのスポットに関してN末端アミノ酸配列の決定を行ったところ、本因子は卵発生の初期のステージから生成され、徐々にその濃度を高くしていき、21日目の発眼卵において著しい濃度上昇が起こることが確認された。このことから、21日目の発眼卵に本因子を生成するのに必要なプロテアーゼが多く存在することが予想されたが、本期間中に同定するにはいたらなかった。本増殖因子は魚類に特異的に作用し、ヒト等の動物細胞に対しては細胞増殖活性を有していなかったことから、魚類の卵発生において特異的に関与していることが予想される。今後、本増殖因子のレセプターの探索を行うことにより、より詳細な機構が明らかにされることになると思われる。ニジマス発眼卵由来細胞成長因子の精製を行い、そのN末端アミノ酸配列(29残基)を決定した。この配列を基にしてヌクレオチドプライマーを作製し、受精後21日目のニジマス胚からmRNAを抽出後、これを鋳型としたRT-PCRにより成長因子の発現を調べた。その結果、受精後21日目のニジマス胚においては成長因子の発現が認められないことが明らかとなった。このことは、成長因子前駆体がプロセシングを受けることにより、活性型の成長因子となることを強く示唆した。また、決定された成長因子のアミノ酸配列から、本因子はビテロジェニンの断片化により生成される可能性が示唆された。ビテロジェニンは、エストロジェンの刺激により卵生動物や魚類の肝臓中で生合成され血中に分泌される雌特異的タンパク質であり、血中の分子量が380-500kDaで成熟中の卵に取り込まれ卵内で成長する胚にとっての栄養源として働くことが知られている。卵中に蓄積されたビテロジェニンが、プロテアーゼにより断片化され活性型の成長因子となることが予想された。そこで、本因子をコードしていると推定される領域の遺伝子クローニングを行い、Bacillus発現系を構築するため、発現ベクターに組み込み発現プラスミドを構築した。また、本因子にはアスパラギン型糖鎖結合配列が見られることから、昆虫細胞発現系の構築を試みた。平成12年度においては、それぞれの発現プラスミドの構築を完了した。そこで、平成13年度において、本因子をコードしていると推察される遺伝子をそれぞれの宿主において発現させ、本因子がビテロジェニンの断片化により生じたことを証明するとともに、その断片化の時期を特定する予定である。
偏極イオンの表面散乱における基礎の構築と、スピンと構造の複合分析への展開

イオンビームによる分析や加工において、イオンー原子相互作用ポテンシャルは重要である。申請者らによる電子スピン偏極4He+イオンビーム(以降、偏極イオンビーム)の固体標的を用いた散乱分光実験から、このポテンシャルにはスピン軌道相互作用からの寄与があることが示唆された。これは、表面分析において重要な低速エネルギー領域で、従来のポテンシャル見積もりに無視できない変更を要請する重大な示唆である。本研究ではまずこのスピン軌道相互作用について系統的に検証して、その基本的な発現メカニズムを解明する。その上で、偏極イオンビームを表面のスピンと構造の複合分析へ応用展開する。
水泳教育に活かす阿波泳法の復元

本研究は、徳島古来の水泳文化(水浴み、古式泳法)などの歴史的背景と実態を調査し、当時の水泳の持つ意味や意義を明確にし、今日の教育やスポーツにこのような伝統文化が与える影響について考察した。また、水軍で水中作業に従事したとされる伊島の海女であった人物に直接面接し、聞き取り調査を行い、伝統的な水練の手順や泳法の概要を把握するための貴重な証言を得ることができた。さらに、阿波蜂須賀藩の水練を題材にした学習指導案を作成し、小学校6年生の水泳授業として実施し、授業内容としての適合性・実用性を検討した。自己保全、リスク回避、サバイバルなど、命を守るための教育内容を統合し、安全を重視したより実践的な内容に展開できることが示唆された。調査対象である「阿波蜂須賀藩で行われていた水練」を探るため、徳島県立図書館、徳島市立博物館、阿南市図書館、等に貯蔵されている文献・資料等の調査を行った。また、国会図書館においてこれに関連する蔵書の検索を行い、関係資料の複写を得た。しかし、その多くは阿波水軍の海上戦力としての戦績、および海上輸送を主とする阿波藩の物流システムとしての実績を示す資料が大半を占め、水中での身体活動としての実態を示す資料の発見には至っていない。そこで、阿波水軍の拠点のひとつであった阿南市椿泊において、水中作業に従事したとされる伊島の海女であった人物に直接面接し、聞き取り調査を行い、古文書資料では得られていない水中活動に関する貴重な証言を得た。さらに日本各地における古式泳法との関連を検討するため、徳島と地域的な関わりが深く、異国の泳法文化を広く取り入れたとされる紀州和歌山の古式泳法各流派(小池流・岩倉流・野島流)、および鹿児島神統流保存会に出向き、歴史資料ス学芸資料を探り、阿波水軍の技法や泳法との関連を検討した。前年度調査で明らかになった、阿南市椿泊で行われていた森水軍の活動との関連を探り、それに加勢していた伊島の海士ら漁民の活動やそれに関わる水練の様子を明らかにするため、伊島の実地調査・聞き取り調査を実施した。具体的文書等資料は得られなかったものの、伊島の住民らから、そこに伝わる伝統的な水練の手順や泳法の概要を把握するための貴重な証言を得ることができた。さらに、阿波蜂須賀藩・森水軍で行われていたであろう水練を題材にした学習指導案を作成し、小学校6年生の水泳授業の一部(3時間×3クラス)として実施して授業内容としての適合性・実用性を検討した。その結果、児童生徒の興味を保ち、泳力の中でも実用的な水泳技術の習得に役立つ可能性を見出すことができた。これまで明らかになった阿南市伊島に伝わる伝統的な水練の手順や泳法の概要について、さらに詳細な資料を得た。特にそれを知り記憶している証人として、神野林則氏(伊島出身、現在阿南市椿泊町在住)から提供された実筆によるイラスト等から、阿波水軍の実質的な担い手として関係が深かったであろう伊島海士の泳法会得の初歩的な過程を明らかにすることができた。しかし、阿波蜂須賀藩のおよび阿波水軍の標準的な泳法や水軍部隊としての組織的な訓練法等に関する資料には未だ巡り会えず、それらの存在を確認するには至らなかった。一方、これら藩士や水軍が水に入る目的を強調し、物を運んだり、据え付けたり、あるいは撤去したりといった水中での作業能力や、水中で敵と戦うための能力を獲得することを想定した水泳学習の可能性については、現在の学校教育で行われている競泳的能力の獲得とは異なる意図で展開することになる。しかし、自己保全、リスク回避、サバイバル、救助待機、積極的救助等命を守るための教育内容を統合し、安全を重視したより実践的な内容に展開できることが示唆された。
1型糖尿病における膵β細胞障害性Tリンパ球と標的抗原

1型糖尿病の病因は、膵β細胞の自己リンパ球による破壊であり1型糖尿病患者の末梢血中には、膵β細胞特異抗原を認識するリンパ球が存在する。本研究は発症早期の1型糖尿病患者の末梢血中リンパ球をもちいた機能に関する研究である。今回の研究ではHLA class I抗原とインスリン抗原ペプチドのcomplexを合成し患者末梢血リンパ球中のペプチド特異的リンパ球の頻度をフローサイトメーターにて解析したが、陽性細胞は低頻度であり診断には不適であることを解明した。そこで、インスリンのoverlapping peptidesを作成し、それらを抗原としたELISPOT ASSAYシステムを構築した。CD4^+ T cell用の抗原として15アミノ酸からなるA鎖より7種類、B鎖より16種類のペプチド、CD8^+ Tcell用の抗原として8-11アミノ酸によるA鎖より11種類、B鎖より20種類のペプチドを作成して、患者末梢血リンパ球を用いた各種抗原に対するELISPOT assay法おこなった。その結果、発症早期の患者19名中、13名に陽性ペプチドが同定できた。一方健常人17名においては有意な陽性ペプチドは認めなかった。したがって、インスリンペプチドを用いたELISPOT法は1型糖尿病の診断に有用である可能性があることがわかった。またELISPOTで陽性を示したペプチドは1型糖尿病の発症機序に重要な関連を持っている可能性がありその役割について今後さらなる研究をすることが必要であることがわかった。1型糖尿病の病因は、膵β細胞の自己リンパ球による破壊である。1型糖尿病患者の末梢血中には、膵β細胞特異抗原を認識するリンパ球が存在する。膵臓生検や剖検の報告ではCD8+Tリンパ球が多く見つかる。我々はCD8+Tリンパ球に注目して研究してきた。膵β細胞特異抗原のインスリンに絞り、日本人に保有頻度の高いMHCクラス1A2とA24に絞った研究をおこなった結果A24に結合したインスリンの断片ペプチド(B chain 22-30:LVLYCGRG)に対して特異的なCTLの存在を証明し報告した。今年度は以下のような研究をおこなった。1.Tリンパ球の標的抗原としてインスリシのβ鎖全域を対象とした検討を行うために、アミノ酸9個からなるオーバーラップした断片ペプチドをさせ22個を合成した。2.抗原特異的リンパ球をその特異性を失わずに継代培養を続けるための手段として、抗CD3抗体をイミュノビーズにコーチングしたものを作成し定期的なTリンパ球刺激を続ける用法を開発中である。3.すでに報告したインスリンの断片ペプチド(B chain 22-30:LVLYCGRG)を用いて、HLAクラス1のA24抗原・抗原ペプチド4量体を合成中である。この4量体をもちいたインスリンペプチド特異的リンパ球の検索を発症早期1型糖尿病患者の末梢血中から行う。膵β細胞特異抗原のインスリンに絞り、日本人に保有頻度の高いMHCクラス1 A2とA24に絞った研究をおこなった結果A24に結合したインスリンの断片ペプチド(B chain 22-30:LVLYCGRG)に対して特異的なCTLの存在を証明し報告した。この4量体を用いてEB持続感染患者末梢血中にEBウイルス特異リンパ球の同定をフローサイトメトリーで行なった。この抗原特異的リンパ球をその特異性を失わずに継代培養を続けるための手段として、抗CD3抗体をイミュノビーズにコーチングしたもので定期的なTリンパ球刺激を続けることに成功し、抗原特異的リンパ球が特異性を失わないことをフローサイトメトリーで証明した。2.すでに報告したインスリンの断片ペプチド(B chain 22-30:LVLYCGRG)を用いて、HLAクラス1のA24