hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
端末の信号処理負荷をフリーにする多素子基地局アレー構成法の研究

マルチユーザMIMO (Multiple Input Multiple Output)伝送技術は,高速通信を実現する上でのキー技術となっている.しかし,基地局と端末の両方で信号処理が必要となり,特に端末の消費電力が大きくなることが問題となる.本研究では,基地局アンテナを多素子化することで,基地局の信号処理の低減および端末側の信号処理負荷をフリーとする多素子基地局アレー(Very Large MIMO)のハードウエア構成法を提案・検討した.本研究では,アンテナ,伝搬,送受信装置,システム評価の検討を通じて,Very Large MIMOに適したハードウエア構成とその効果を明らかにした.本研究では,基地局アンテナを多素子化することで,基地局の信号処理の低減および端末側の信号処理負荷をフリーとする多素子基地局アレー(Very Large MIMO)のハードウエア構成法を提案することを目的として検討を進めている.平成25年度は,以下の基礎検討を行った.(1)通常,マルチユーザMIMOでは,Zero Forcing (ZF)と呼ばれる干渉信号に指向性のヌルを形成するアルゴリズムが用いられているが,素子数が増加すると信号処理量が増大する.このため,信号処理負荷が小さいMaximum Ratio Combining (MRC)とZFの性能評価をスモールセル環境で評価した.その結果,自分のセル外に干渉が存在する場合は,干渉数が多くなっても,MRCでも十分な性能が得られること,ZFでもすべての干渉信号にヌルを形成せず,主要な干渉信号にヌルを形成すればよいことを明らかにした.(2)スモールセルでは,広い帯域確保のために10GHz以上の高い周波数の使用が検討されているが伝搬損失は大きくなる.そこで,本検討では,帯域が周波数の5%使用できるという条件で,Very Large MIMOに適した通信周波数したところ,セルサイズに応じて最適となる通信周波数が存在することを明らかにした.具体的には,セルサイズが40m程度より大きければ低い周波数(36GHz),それよりも小さいセルでは,高い周波数(1020GHz)が有効であることを明らかにした.(3)スモールセルでは,見通し環境が想定される.見通し内環境および多素子化に有効なMIMOに適したアンテナ配置と簡易制御法を提案しその効果を確認した.提案手法は素子間隔を適切に選ぶこおtでZFと同程度の特性を得ることを明らかにした.また,MIMOの伝搬環境変動に関する基礎データを取得した.本研究では,基地局アンテナを多素子化することで,基地局の信号処理の低減および端末側の信号処理負荷をフリーとする多素子基地局アレー(Very Large MIMO)のハードウエア構成法を提案することを目的として検討を進めている.平成26年度は,以下の具体的なハードウエア構成に関する検討を行った.(1)Very Large MIMOでは,素子数が多くなるためどのようにアンテナを配置するかが重要となる.本検討では,ディジタルとアナログの融合制御を考慮した場合に,Very Large MIMOに適したアンテナ構成を明らかにした.その結果,実際に想定される伝搬環境を考慮すると,基地局におけるアンテナ構成は水平方向に広く,垂直方向には数行程度構成するような基地局アンテナ構成が望ましいことを明らかにした.(2)MIMOでは伝搬チャネル応答(CSI)を推定することが必要となるが,これが通信効率の低下に大きな影響を与える.マルチビーム形成をアナログ回路で構成し,ディジタル部ではConstant Modulus Algorithm (CMA)を用いることで,端末からのCSI推定を不要とするMassive MIMO構成を提案した.また,計算機シミュレーションにより,信号の到来角度差が狭い場合でも高い伝送特性を得ることを明らかにした.(3)CSI推定による通信効率低下を低減するため,基地局キャリブレーション技術を併用したインプリシットビームフォーミングによるIEEE802.11acにおけるMassive MIMOの伝送効率を明らかにした.16素子を用いたMU-MIMO伝送において,キャリブレーションを行うIBFは,CSIフィードバックを適用する手法に対し2倍程度,キャリブレーションを適用しないIBFに対し1.8倍程度のスループット特性改善効果を得ることを明らかにした.本研究では,基地局アンテナを多素子化することで,基地局の信号処理の低減および端末側の信号処理負荷をフリーとする多素子基地局アレー(Very Large MIMO)のハードウエア構成法と通信方法を提案することを目的として検討を進めている.平成27年度は,以下の具体的なハードウエア構成に関する検討を行った.(1)多素子化に有効なマルチユーザ環境での端末アンテナ選択による指向性制御法を提案した.提案法はFFTビームを端末で形成し,そのビーム番号のみの情報を基地局が知ることで簡易にビーム選択をする手法である.従来のブロック対角化法でユーザ数が多くなる環境で特に提案方法が有効で有ることを明らかにした.また,アナログ・ディジタルハイブリッドアンテナ構成が実環境で計算量と性能の観点から非常に重要であることを示した.(2)MIMOでは伝搬チャネル応答(CSI)を推定することが必要となるが,これが通信効率の低下に大きな影響を与える.マルチビーム形成をアナログ回路で構成し,ディジタル部ではConstant Modulus Algorithm (CMA)を用いることで,端末からのCSI推定を不要とするMassive MIMO構成を平成26年度に提案している.今年度はスイッチ切り替えを簡易化する手法を新たに提案し,計算機シミュレーションにより,マトリックススイッチを用いた構成よりも有効であることを明らかにした.(3)CSI推定による通信効率低下とその改善法をまとめたMIMO伝送に関する内容をまとめた.具体的には,IEEE802.11

acにおけるVery Large MIMOの伝送効率を明らかにした.64素子を用いたMU-MIMO伝送において, CSIフィードバックを適用する手法に対し200Mbps以上スループットを改善することを明らかにした.マルチユーザMIMO (Multiple Input Multiple Output)伝送技術は,高速通信を実現する上でのキー技術となっている.しかし,基地局と端末の両方で信号処理が必要となり,特に端末の消費電力が大きくなることが問題となる.本研究では,基地局アンテナを多素子化することで,基地局の信号処理の低減および端末側の信号処理負荷をフリーとする多素子基地局アレー(Very Large MIMO)のハードウエア構成法を提案・検討した.本研究では,アンテナ,伝搬,送受信装置,システム評価の検討を通じて,Very Large MIMOに適したハードウエア構成とその効果を明らかにした.以下の理由より,本研究は当初の計画より進展している.以下にその理由を述べる・まず,H26年度はVery Large MIMOのハードウエア構成に関する行うことを目的としていた.そのため,H25年度で作成した評価ツールをさらに検討内容に応じて修正するとともに,基地局Very Large MIMOに適したアンテナ構成を定量的に評価することができた.この検討はさらに干渉数や素子数が増大した場合の評価に展開可能である.・この評価とは別に,マルチビーム形成をアナログ回路で構成し,ディジタル部ではCMAを用いることで,端末からのCSI推定を不要とするMassive MIMO構成を提案した.基地局キャリブレーション技術を併用したインプリシットビームフォーミングによるIEEE802.11acにおけるMassive MIMOの伝送効率ツールも作成した.今後はこれらのツールを合体させて,H27年度の早々には通信システムの総合性能を評価することができる・以上の成果を学会発表および論文化を行った.論文2件,国際会議8件,研究会11件,大会9件といった非常に多くの成果を出すことができ,当初の計画以上に検討が進展できていると判断できる.空間信号処理当初の計画に基づき今後も検討を進める.最終年度であるH27年度では,昨年度までに作成した複数のツール統合し,実際のシステム・伝搬環境での総合的な性能評価を行う.また,研究室で所有するハードウエアを用いて実際のVery Large MIMOの性能評価を行う予定である.これらの検討を通じて,Very Large MIMOで必要となるアンテナ素子数や配置,ハードウエア構成を確定させる.・まず,H25年度はVery Large MIMOの基礎検討を行うことを目的としていた.そのため,評価ツールを計画通り作成するとともに,MRCという簡易制御でVery Large MIMOの指向性制御としての使用できる目途が確認できた.
betaージケトン錯体を利用した化学蒸着法によるアクチナイド化合物の作成

アクチナイド化合物は金属との直接反応による化合物の合成されている。しかし、トリウム・ウランを除けば、アクチナイド元素は比放射能が高く、取り扱える量が極めて少いため、非放射性元素のそれと基本的に同様な上述の調製法には多く問題がある。放射性元素の化合物の研究を進展させるためには、新たに少量の物質から化合物を合成し得る方法(マイクロテクニック)の開発が必要である。我々はマイクロテクニックの一つとして昇華性βージケトンキレートを用いた化学気相析出(CVD)法について検討することとした。CVD法は、目的とする化合物を構成する元素を含む単体又は化合物のガス同士の化学反応によって基板上に化合物を析出させる方法であるが、βージケトンキレートは簡便に合成できるため、少量の元素を対象とできる点にある。本研究ではアクチナイド化合物合成のマイクロテクニックを開発するために、Th(IV)、U(VI)及びランタナイドLn(III)のジピバロイルメタンキレートの気相中での化学反応を明らかにすることを目的として、酸素、水蒸気及び硫化水素との反応について検討した。
悪性神経膠腫の予後とKEAP1-NRF2ストレス応答系の関連についての検討

悪性神経膠腫は1年生存率が50%前後と非常に予後不良な疾患である。これらの理由として放射線化学療法抵抗性が挙げられ、治療成績向上のためにはこれらの機序を明らかにする必要がある。近年、肺癌の治療抵抗性において生体ストレス応答系が重要な役割を果たすことが報告された。この応答系では転写因子NRF2が遺伝子変異により恒常的に活性化し、治療抵抗性を獲得していることが明らかになった。このような背景から悪性神経膠腫における転写因子NRF2活性と予後につき検討し、NRF2の活性上昇例では予後不良であることが判明した。本研究では悪性神経膠腫における治療抵抗性の獲得においてNRF2の果たす役割・調節機序を明らかにすることを目的として研究を行った。まず予後が比較的良好な神経膠腫症例で頻繁に認められるIDH1遺伝子の変異とストレス応答系の相互作用を検討するために神経膠腫細胞株に変異IDH1遺伝子を強制発現させた細胞株を樹立した。これを用いて転写因子NRF2の標的遺伝子の発現を定量的Realtime PCRで検討した。結果IDH1遺伝子変異の存在下ではこれらのストレス応答は反応が低下していることが判明した。さらに機序を明らかにするためにクロマチン沈降法による検討をおこないNRF2と標的遺伝子のプロモーター領域の相互作用を検討し、IDH1遺伝子変異と発現低下の原因の一つがプロモーター領域のメチル化によることが判明した。
看護の技の伝承を目的としたeラーニングシステムの構築

看護師および初学者の看護技術映像および視線データ,初学者の看護技術習得時の誤りや特徴などから,看護技術の技(わざ)を伝承するためのeラーニングシステムを開発した。本システムで,(1)自分の技術手順の確認(2)手本映像と自身の技術映像との比較(3)自身の練習経過による各映像との比較(4)学習結果の出力・確認の4段階の学習を支援する.看護学生を対象にシステムの評価実験を行った結果,学習者自身が自分の看護技術を看護師や学習前の自分と比較して内省することにより,自己学習のみでも技術手順知識の定着が図られ,このシステムの有効性が示された.看護師および初学者の看護技術映像および視線データ,初学者の看護技術習得時の誤りや特徴などから,看護技術の技(わざ)を伝承するためのeラーニングシステムを開発した。本システムで,(1)自分の技術手順の確認(2)手本映像と自身の技術映像との比較(3)自身の練習経過による各映像との比較(4)学習結果の出力・確認の4段階の学習を支援する.看護学生を対象にシステムの評価実験を行った結果,学習者自身が自分の看護技術を看護師や学習前の自分と比較して内省することにより,自己学習のみでも技術手順知識の定着が図られ,このシステムの有効性が示された.本研究の目的は、看護教育における系統的、段階的な提示方法を見直し、看護職の経験的な看護技術(技)やその中に含まれる暗黙知を具現化し、熟達した看護師の経験に基づく看護技術(技)を効果的に伝承できるeラーニングシステムの構築を図ることである.この目的に照らし、本年度は、看護技術における暗黙知や技術のコツ(技)を具現化するための分析方法の確立と、熟達看護師の看護技術に関するデータの収集を行った.また、一方でeラーニングシステムに搭載するコンテンツの作成方法についても検討を行っている.まず、パイロットスタディとして、看護学生と看護師数名に対しての実験を行い、その実験手法および結果について確認を行った.実験は、(1)アイカメラの装着、(2)キャリブレーション、(3)静脈注射技術の練習、(4)静脈注射の実施、(5)インタビューの手順で実施した.収集したデータは視線と看護技術実施映像、静脈注射実施時に注意した内容である.静脈注射実施手順の映像と実施時に注意している点を顕在化したインタビュー内容とともに視線データを分析した結果、初学者である看護学生と看護師の視線の動きには特徴的な違いが見られたことから、視線を分析することの有効性が示唆された.また、正確なデータ取得のために、確実なキャリブレーションを行うことが必要であり、そのため、実験手法では、コンタクトレンズの装着の有無や下瞼の厚みへの配慮が重要であった.このパイロットスタディの結果を元に、実験方法の見直しを行った.学内の研究倫理委員会の了解を得て、臨床経験年数2年以上の看護師30名に対して実験を行い,データを収集した.本研究の目的は,看護教育における系統的,段階的な提示方法を見直し,看護職の経験的な看護技術(技)やその中に含まれる暗黙知を具現化し,熟達した看護師の経験に基づく看護技術(技)を効果的に伝承できるeラーニングシステムの構築を図ることである.この目的に照らし,本年度は,初学者である看護学生30名の看護技術映像および視線データ等を収集・分析した.実験は,(1)アイカメラの装着,(2)キャリブレーション,(3)静脈注射技術の練習,(4)静脈注射の実施,(5)インタビューの手順で実施した.これらを,昨年度収集した看護師のデータと比較した結果,初学者である看護学生と看護師の視線の動き方に,特徴的な違いが見られた.また,看護技術実施後のインタビュー内容を質的に分析したところ,看護師は,注射部位の選定に重きを置いているが,看護学生は手順どおりに行なうことに重きを置いているといった違いが見られた.また,看護師は手順にほとんど個人差はないが,看護学生には手順においての誤りや,技術実施時間の個人差など,看護技術習得時の特徴が明らかになった.これらの結果から,初学者である看護学生が熟達していく過程を支援するためのeラーニングシステムについて,その学習モデルとプロトタイプシステムの仕様を検討した.さらに,看護技術(技)では,個々の手技も関係することから、その暗黙知を視線の動きだけで具現化することは難しく,看護技術の上手さを定量的に解析する方法について検討が必要と考えた.そこで,追加データとして看護師の注射時の手指の動きも計測するために,手指用モーションキャプチャを購入し実験データの計測を行なうこととした.本年度は、これまで明らかになった看護師および初学者の看護技術映像および視線データ,初学者の看護技術習得時の誤りや特徴などから,熟達者のもつ看護技術のコツ(技:わざ)を伝承するためのeラーニングシステムのプロトタイプの仕様書を作成し,開発を行い、看護学生を対象に評価実験を行った。静脈注射技術における看護師の視線の特徴は、手順の次の処理へと移動しており、先行処理をしていると考えられる。初学者の視線は、技術に専心するためか、手元を注視する傾向があり、手技が単純になると先行処理を行う特徴がみられた。また、静脈注射実施時のコツについて聞いたインタビュー調査では、看護師は穿刺する静脈の選定に時間を割き、静脈の深さや太さ、弾力性について、視覚と触覚で注意深く確認し、その上で成功した(刺入できた)際の感覚をシミュレーションすることをあげていた。一方初学者は、正確に手順を実施することをあげていた。

これらのことから、同じ静脈注射技術の実施であっても、看護師と看護学生の意識の違いがあることが明らかになった。よって、初学者に対する学習支援システムにおいては、最初に正確な手順を習得させるためのプロセスが重要であると考えられる。その上で、看護師と自分の看護技術映像の比較を行い、熟達者との技術方法の違いに気付かせる。さらには初学者自身のトレーニング前後の映像との比較を行い、熟達の過程を認識できるようなプロセスを取り入れることが効果的であると考えた。本研究では、こうした学習モデルに基づき、看護技術の実施映像および視線映像をコンテンツとして用い、Webベースで学習できるeラーニングシステムを開発した。これにより、従来の看護技術教育が、手本となる看護技術手順映像を用いた一方向的なものから、学習者自身が自分の看護技術を看護師や学習前の自分と比較して内省することにより学習することを可能にした。
ソーレー効果を利用した光学的センシング手法による物質輸送現象の解明に関する研究

平成30年度は、前年度に引続きソーレー効果(温度勾配を駆動力とする物質輸送現象)を利用した光学的物質輸送センシング技術「ソーレー強制レイリー散乱法」の開発を進め、以下のような成果を得た。(1)構造が異なる電解質膜内のメタノール水溶液拡散係数センシング:直接メタノール型燃料電池で重要と考えられる高分子電解質膜内メタノール水溶液の物質拡散係数の測定のため、物質輸送の励起に赤外光を用いる赤外ソーレー強制レイリー散乱法の開発を行ってきたが、これまで用いていた電解質膜であるNafionに加えて、構造が異なる電解質膜であるAquivionを用い、膜内物質輸送の違いが評価されるか検討を行った。2種類の電解質膜をメタノール水溶液に湿潤させ、膜内水溶液の拡散係数測定を行った結果、Aquivion膜内の拡散係数がより大きく物質拡散の自由度が高いことが明らかになった。(2)赤外ソーレー強制レイリー散乱法によるソーレー係数測定の妥当性評価:これまで赤外ソーレー強制レイリー散乱法を電解質膜内水溶液の物質拡散係数測定技術として開発してきたが、物質拡散係数に加えて水溶液系のソーレー係数が測定可能かどうか検討した。比較可能なソーレー係数の値が存在するエタノール水溶液について信号を取得し、解析を行ったところ、得られた物質拡散係数とソーレー係数は他グループによる測定値とよく一致し、その妥当性が確認できた。(3)多波長赤外ソーレー強制レイリー散乱法の提案:赤外ソーレー強制レイリー散乱法に、屈折率の波長依存性を利用する複数波長検出技術を組み合わせることができれば、多成分水溶液系のソーレー係数の測定が可能になると考えられる。この実現に向けて、観察用レーザーのラマン-ナス回折を利用する赤外ソーレー強制レイリー散乱法の測定システムに、複数の観察用レーザーを組み込むための光学系デザインについて検討した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、温度勾配を駆動力とする物質輸送現象であるソーレー効果を利用した光学的な物質輸送センシング技術「ソーレー強制レイリー散乱法」を発展させ測定対象を拡大するための検討を行い、以下のような成果を得た。(1) 3成分系測定技術開発とベンチマーク系測定による妥当性検証:2成分系と比較して遥かに複雑となる3成分系における物質輸送現象の解明のための測定技術の開発を行った。構築した測定システムを用いて、3成分系ソーレー係数・熱拡散係数の参照値が存在するベンチマーク系(n-ドデカン+イソブチルベンゼン+1,2,3,4-テトラヒドロナフタレン)の測定を行い、測定装置や信号解析手法の妥当性を実験的に確認した。(2) 3成分ポリマー溶液のソーレー効果センシング:構築した測定システムにより、フィルム材料などに用いられるポリマーの酪酸酢酸セルロース(cellulose acetate butyrate)を2種類の有機溶媒(スチレン, 2-ブタノン(メチルエチルケトン))に溶かした3成分系のソーレー効果センシングを試みた。(3)水溶液系の測定に向けた検討:これまでソーレー強制レイリー散乱法で解析に適した信号を得ることが困難であった水溶液系の測定を行うため、水溶液系に適した加熱用レーザー吸収用の染料や加熱用レーザーの干渉縞間隔(拡散長に対応)などの実験パラメータ等について検討を行った。測定例が複数存在するエタノール水溶液の物質拡散係数、ソーレー係数の測定を行い、他手法による測定値と不確かさの範囲内で一致する結果が得られた。平成28年度は、研究実施計画に記載したすべての項目を達成した。3成分系や水溶液系の物質輸送センシングのための装置開発が順調に進展し、次年度以降に計画していた3成分ポリマー系のソーレー係数・熱拡散係数の測定の一部を前倒しして実施するに至った。ポリマーを含んだ3成分系のソーレー効果に関する測定例は非常に限られており、学術的・工学的に興味深い物質輸送現象の解明へ向けて着実に進捗している。平成29年度の成果は以下のようにまとめられる。1.ソーレー強制レイリー散乱法による3成分系のソーレー効果センシング(1)3成分ベンチマーク系の測定不確かさ評価:3成分系における物質輸送現象の解明のためこれまでに開発してきた、2波長の観察用レーザーを用いたソーレー強制レイリー散乱法の測定システムを用いて3成分系ソーレー係数・熱拡散係数のベンチマーク値が存在する系(n-ドデカン+イソブチルベンゼン+1,2,3,4-テトラヒドロナフタレン)のソーレー係数および熱拡散係数の測定を行った。更なる測定不確かさ低減のために信号の解析方法の検討を行い、また「計測における不確かさの表現ガイド(GUM)」に基づいた不確かさ評価によって測定法としての信頼性を明らかにした。(2) 3成分ポリマー溶液のソーレー係数・熱拡散係数の測定:酪酸酢酸セルロースを2種類の有機溶媒(スチレン, 2-ブタノン)に溶かした3成分系の測定を行い、複数の混合比・温度におけるソーレー係数・熱拡散係数の変化を明らかにした。2.赤外ソーレー強制レイリー散乱法の開発直接メタノール型燃料電池で重要となる高分子電解質膜内メタノール水溶液の物質拡散係数の測定を行うことを目的に、物質輸送現象を赤外レーザーによって励起する赤外ソーレー強制レイリー散乱法の開発を行った。

(1)試料セルの設計:赤外レーザーと観察用レーザーの両波長の散乱が小さい単結晶ダイヤモンド窓材を新たに導入し、これを用いて電解質膜試料を封入するための試料セルを新たに設計した。(2)妥当性の確認:測定システムの妥当性を評価するため、298.2 Kにおいてメタノール水溶液の物質拡散係数の測定を行った。この結果、他手法による測定結果と不確かさの範囲内で一致し、測定システムの妥当性が確認された。平成29年度は、研究実施計画に記載したすべての項目を達成した。これまで3成分系の物質輸送センシングのために開発してきたソーレー強制レイリー散乱法の測定システムについて標準不確かさ評価も含めて論文にまとめ,また世界に先駆けてポリマーを含む3成分系の測定結果を示した。加えて物質輸送現象を赤外レーザーによって励起する赤外ソーレー強制レイリー散乱法の開発を行い、その測定システムについて論文投稿に至った。平成30年度は、前年度に引続きソーレー効果(温度勾配を駆動力とする物質輸送現象)を利用した光学的物質輸送センシング技術「ソーレー強制レイリー散乱法」の開発を進め、以下のような成果を得た。(1)構造が異なる電解質膜内のメタノール水溶液拡散係数センシング:直接メタノール型燃料電池で重要と考えられる高分子電解質膜内メタノール水溶液の物質拡散係数の測定のため、物質輸送の励起に赤外光を用いる赤外ソーレー強制レイリー散乱法の開発を行ってきたが、これまで用いていた電解質膜であるNafionに加えて、構造が異なる電解質膜であるAquivionを用い、膜内物質輸送の違いが評価されるか検討を行った。2種類の電解質膜をメタノール水溶液に湿潤させ、膜内水溶液の拡散係数測定を行った結果、Aquivion膜内の拡散係数がより大きく物質拡散の自由度が高いことが明らかになった。(2)赤外ソーレー強制レイリー散乱法によるソーレー係数測定の妥当性評価:これまで赤外ソーレー強制レイリー散乱法を電解質膜内水溶液の物質拡散係数測定技術として開発してきたが、物質拡散係数に加えて水溶液系のソーレー係数が測定可能かどうか検討した。比較可能なソーレー係数の値が存在するエタノール水溶液について信号を取得し、解析を行ったところ、得られた物質拡散係数とソーレー係数は他グループによる測定値とよく一致し、その妥当性が確認できた。(3)多波長赤外ソーレー強制レイリー散乱法の提案:赤外ソーレー強制レイリー散乱法に、屈折率の波長依存性を利用する複数波長検出技術を組み合わせることができれば、多成分水溶液系のソーレー係数の測定が可能になると考えられる。この実現に向けて、観察用レーザーのラマン-ナス回折を利用する赤外ソーレー強制レイリー散乱法の測定システムに、複数の観察用レーザーを組み込むための光学系デザインについて検討した。研究の遂行状況が計画より進展していることからスケジュールを前倒しにし、温度・混合比などの測定範囲を拡大した実験を展開する。より不確かさの小さな測定のため、測定システムの改良も並行して行う。体系的な測定により実験データを蓄積し、物質輸送現象についての知見を深め、これらについて国内外でのシンポジウムにて発表を行うとともに論文発表を推し進める。
三次元心エコー図僧帽弁複合体デジタルイメージングによる僧帽弁逆流のメカニズム解析

左室拡大を伴った左心機能低下例において、僧帽弁逆流症のメカニズムを解明するために、僧帽弁、僧帽弁輪、左室乳頭筋などの僧帽弁複合体の位置関係を三次元経食道心エコー図法にて計測を行った結果、中等度以上の僧帽弁逆流症を生じる群では、乳頭筋の多様性が観察された。また、従来は左室からのtetheringが最も僧帽弁逆流を規定する重要な因子と考えられていたが、収縮期であるにも係わらず僧帽弁が左室側へ引っ張られることを示すtetheringの長さやtentingの大きさに差は無く、収縮期の僧帽弁輪拡大が有意な因子であった。平成22年度は、三次元解析ソフト(REALVIEW^[○!R])のバージョンアップを行った。その結果、左室乳頭筋と僧帽弁輪の形態がより詳細に観察できるようになった。今まで、左室の乳頭筋は、前後乳頭筋というように大まかに分類されているだけであった。今回の観察によって、同じ乳頭筋でも、前乳頭筋の腱索に連なる部位は単一であることがほとんどであるが、後乳頭筋の先端は2つに分かれている例が多いことが判明した。また、乳頭筋が3つに分かれていたり、根元が同一であるが先端のみ分かれているもの、根元から別々に乳頭筋が存在するなど、従来考えられていたよりもはるかに乳頭筋の形態は多彩であった。乳頭筋からではなく、左室から独立した腱索が存在することも確認できた。左室が拡大した機能性僧帽弁逆流では、この乳頭筋の多様性が大きく関与していると考えられた。我々が一般日常診療で施行している、三次元僧帽弁心エコー図(Philips, SONOS7500^[○!R])によって、左室拡大した機能性僧帽弁逆流の症例で、乳頭筋の三次元パラメータをREALVIEW^[○!R]にて抽出した。そうすると、乳頭筋の中でも僧帽弁後尖の閉鎖に関与する乳頭筋(前後それぞれの乳頭筋の後壁側)がより、心尖部側かつ外側に偏位していることが判明した。この乳頭筋の偏位をより弁輪側、かつ内側に位置させることで、理論上僧帽弁逆流が最も制御されるため、今後臨床応用するための具体的な手術法法について検討を行う。左室拡大を伴った左心機能低下例において、僧帽弁逆流症のメカニズムを解明するために、僧帽弁、僧帽弁輪、左室乳頭筋などの僧帽弁複合体の位置関係を三次元経食道心エコー図法にて計測を行った。その結果、中等度以上の僧帽弁逆流症を生じる群では、弁接合の長さそのものが小さくなっており、僧帽弁接合開始時と最大僧帽弁収縮時の僧帽弁面積比であるcoaptation index(CI)もより小さいことが分かった。左室の乳頭筋に関しては、前後からなるが、その頭の部分は必ずしも一つではなく、複数分かれている場合もあるという多様性が観察された。以上より、機能性とはいえ左室拡大に対する僧帽弁の適応状態が僧帽弁逆流を規定する因子の一つであると考えられた。この結果は、僧帽弁逆流の手術において、乳頭筋を僧帽弁側につり上げるなどの左室形成においては、僧帽弁輪を縫縮することも一定の役割を果たしうることを示している。同時に、僧帽弁逆流症の個々の患者(各々異なったメカニズムがある)に対して論拠ある僧帽弁形成術の術式を推奨でき、それを外科医に情報提供(例えば弁尖を縫縮/乳頭筋を寄せる/左室を切除し縮小する/人工腱索を設けるなどの細かいオプション)する事につながり、医療の質を高める事が期待できる。左室拡大を伴った左心機能低下例において、僧帽弁逆流症のメカニズムを解明するために、僧帽弁、僧帽弁輪、左室乳頭筋などの僧帽弁複合体の位置関係を三次元経食道心エコー図法にて計測を引き続き行った。中等度以上の僧帽弁逆流症を生じる群では、弁接合の長さそのものが小さくなっており、僧帽弁接合開始時と最大僧帽弁収縮時の僧帽弁面積比であるcoaptation index(CI)もより小さいことが分かった。

また、従来は左室からのtetheringが最も僧帽弁逆流を規定する重要な因子と考えられていたが、収縮期であるにも係わらず僧帽弁が左室側へ引っ張られることを示すtetheringの長さやtentingの大きさに差は無く、収縮期の僧帽弁輪拡大が有意な因子であった。これらの結果を総合すると、機能性僧帽弁逆流では、左室拡大に対する僧帽弁葉の適応状態が僧帽弁逆流を規定する因子の一つであると考えられた。乳頭筋を僧帽弁側につり上げるなどの左室形成術を、僧帽弁逆流の手術において応用が可能と考えられる。これまで行われている、僧帽弁輪を縫縮する術式も一定の役割を果たしうることも証明することができた。今後は、各々異なったメカニズムの僧帽弁逆流症患者に対して論拠ある僧帽弁形成術の術式(弁尖を縫縮/乳頭筋を寄せる/左室を切除し縮小する/人工腱索を設ける)を外科医に推奨していく予定である。研究結果を、学会や論文で発表していること。また、三次元心エコー図法で測定した僧帽弁逆流や僧帽弁複合体を参考に外科手術に臨床応用されていること。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究結果を引き続き学会へ報告し、論文化する。具体的な方法について研究分担者と、週に1回カンファレンスを行い、進行状況、問題点の議論を行っていく。
自治体文化芸術政策の実態を踏まえたモデリングに関する総合的研究

本研究では、全国の自治体が現に展開している文化政策について、他の政策分野との関連性に留意しつつ総合的に把握し、規範論に終始することなく、各自治体が現実的にとりうる政策モデルを得ることを目的としてきた。平成28年度は、政府主導のもと全国の自治体で策定された地方創生総合戦略における文化政策の位置づけと有効性に焦点を当て、事例調査と統計データ分析を行った。事例調査では、文化ホールを拠点とした住民主体の文化活動を地方創生戦略の中に位置付けている茨城県小美玉市を取り上げ、現地でのヒアリングを中心に詳細に調査した。同市の文化ホールでは、住民劇団など地域の若者がかかわることのできる様々な文化活動が住民自身の手で企画、実施されている。これらの活動にかかわる若者たちへのヒアリングから、彼らが地域への強い愛着を持つようになっていることが確認できた。この現地調査での知見を踏まえ、地方創生戦略の柱のひとつである人口減少対策に関し文化政策がどの程度有効なのかを検証するため、自治体の文化関係経費の多寡と人口移動の関係についての統計的分析を試みた。人口移動に関する重力モデルに文化関係経費の影響を加味した試行的な分析では、若干ではあるが、人口流入に文化関係経費が正の影響を与えていることを示唆する結果が得られた。これらの研究の経過及び成果については、国内学会において口頭発表をするとともに、スペインで開催された国際学会でも口頭発表を行った。統計分析に関しては、モデルや結果の解釈の妥当性に疑問が残り、さらなるモデルの精緻化やデータの収集が課題として残された。上記のほか、茨城県文化審議会における茨城県文化振興計画策定への協力による参与調査により自治体文化芸術政策の形成過程についての知見を深めるとともに、他分野の研究者との共同研究として、地方自治体における災害教訓伝承の取り組みに関する研究に取り組んだ。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、全国の自治体が現に展開している文化芸術政策について、他の政策分野との関連性に留意しつつ総合的に把握し、規範論に終始することなく、各自治体が現実的にとりうる政策モデルを得ることを目的としている。今年度は、次年度以降に実施予定の全国調査の準備段階として、都道府県、政令市指定都市といった比較的規模の大きい自治体から順に研究に着手し、その他一般市町村他の多くの自治体にも共通する課題の抽出に努めた。なお、当初計画していた予備的なアンケート調査は実施せず、現地調査及び文献調査による事例研究を深めることに注力した。従来の自治体文化芸術政策は、文化施設の建設とその後の運営の予算の大部分を占めていた。依然としてその傾向は続いているが、改めて近年の動向を追ってみると、「芸術祭」に比較的多額の予算を投じる自治体が増加している。これらの事例を詳しく見ると、主に地域活性化の観点から大規模な国際芸術祭等に対する期待が広がる一方で、従来から多くの自治体で実施されている地方芸術祭との関連は、ほとんど論じられていないことが分かってきた。文化芸術政策としての評価を適切に行うためには、「芸術祭」の在り方を再定義する必要がある。これらの研究の経過については、地域政策の観点から日本地域政策学会において発表するとともに、芸術文化政策の観点から日本音楽芸術マネジメント学会において発表を行った。また、日本における自治体文化芸術政策の動向の紹介という観点から、国際学会での発表も行った。また、事例研究の一環で茨城県における文化振興条例検討の協力員として参画し、その経験等をもとに執筆した「都道府県と条例」の文章が、環境分野の都道府県条例についてまとめた書籍に掲載された。本研究では、全国の自治体が現に展開している文化政策について、他の政策分野との関連性に留意しつつ総合的に把握し、規範論に終始することなく、各自治体が現実的にとりうる政策モデルを得ることを目的としている。今年度は、自治体が近年になって比較的多額の予算を投じるようになってきた芸術祭に注目し、文献調査・事例調査を行った。文献調査では、里山型・都市型と分類される国内の大型国際芸術祭のそれぞれの代表例に関する先行研究や、これらの大型国際芸術祭の日本国内での広がりについての調査報告などを参照し、自治体が芸術祭に取り組むねらいとして、文化振興も掲げられているものの、地域経済の活性化を中心とする地域振興への貢献の視点に重点が置かれる傾向があることや、ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)など、新たな社会的指標による評価の試みも為されていることを確認した。事例調査では、2016年度に新たな国際芸術祭の開催を準備している自治体の担当者からのヒアリング等を行い、実施に向けた検討過程や実務的な課題等の実態を調査した。これらの研究の経過及び成果については、国内学会において口頭発表をするとともに、イタリアで開催された国際学会でも口頭発表を行った。また、国内学会には論文の投稿も行い、現在査読中である。また、事例研究の一環で、自治体の文化振興条例検討の協力員や新市民会館の設計候補者評価委員会議の協力員を務め、自治体の文化政策全般及び文化施設の設置運営の観点からも知見を深めた。そして、後者の市民会館の計画に関わる経験も踏まえ、「地域文化の振興にかかわる施設の役割」として社会教育の観点からまとめた文章が、社会教育の標準テキストシリーズとして編まれた書籍の一つの章として掲載された。本研究は、自治体文化芸術政策の実態に即し、今後の政策の進展にとって有効で現実的な政策モデルを得ることを最終目的としている。

今年度は、前年度までの研究の結果から、調査対象を芸術祭に焦点化し、その実態と課題を明らかにすることに注力してきたが、一部の事例調査にとどまり、当初計画していたように、アンケート調査によって全国の状況を網羅的・定量的に把握して、モデル化を行う段階まで至らなかった。その理由の一つは、対象とした芸術祭、特に大型国際芸術祭は、自治体によって開催に至る経緯に特殊な要因が大きく、一般化して論じることが困難であることが、調査の過程で次第に明らかになってきたことにある。今年度終盤からは、芸術祭に限らず、自治体が住民の文化活動を振興することがどのような社会的効果をもたらしているのか、という視点で新たに調査に取り組むこととし、事例調査・文献調査を進めている。しかし、最終的な研究目標である自治体文化芸術政策のモデル構築のためには、一部の事例による考察だけでなく、全国的なデータによる実証分析が不可欠であり、早急にデータの収集にあたる必要があるが、どのようなデータで実証を行うのかについての計画が立てられていない状況である。国内外での学会発表や論文・書籍による研究成果の発表、各種社会的活動による実績はあるものの、研究としての当初の目標に対しては、全般的に研究の進捗は遅れていると言わざるを得ない。本研究では、全国の自治体が現に展開している文化政策について、他の政策分野との関連性に留意しつつ総合的に把握し、規範論に終始することなく、各自治体が現実的にとりうる政策モデルを得ることを目的としてきた。平成28年度は、政府主導のもと全国の自治体で策定された地方創生総合戦略における文化政策の位置づけと有効性に焦点を当て、事例調査と統計データ分析を行った。事例調査では、文化ホールを拠点とした住民主体の文化活動を地方創生戦略の中に位置付けている茨城県小美玉市を取り上げ、現地でのヒアリングを中心に詳細に調査した。同市の文化ホールでは、住民劇団など地域の若者がかかわることのできる様々な文化活動が住民自身の手で企画、実施されている。これらの活動にかかわる若者たちへのヒアリングから、彼らが地域への強い愛着を持つようになっていることが確認できた。この現地調査での知見を踏まえ、地方創生戦略の柱のひとつである人口減少対策に関し文化政策がどの程度有効なのかを検証するため、自治体の文化関係経費の多寡と人口移動の関係についての統計的分析を試みた。人口移動に関する重力モデルに文化関係経費の影響を加味した試行的な分析では、若干ではあるが、人口流入に文化関係経費が正の影響を与えていることを示唆する結果が得られた。これらの研究の経過及び成果については、国内学会において口頭発表をするとともに、スペインで開催された国際学会でも口頭発表を行った。統計分析に関しては、モデルや結果の解釈の妥当性に疑問が残り、さらなるモデルの精緻化やデータの収集が課題として残された。上記のほか、茨城県文化審議会における茨城県文化振興計画策定への協力による参与調査により自治体文化芸術政策の形成過程についての知見を深めるとともに、他分野の研究者との共同研究として、地方自治体における災害教訓伝承の取り組みに関する研究に取り組んだ。本研究は、自治体文化芸術政策の実態に即し、今後の政策の進展にとって有効で現実的な政策モデルを得ることを最終目的としている。
不斉な希土類(III)錯体結晶の近赤外円偏光発光スペクトル

序論:不斉な希土類(III)錯体はその薬理活性および化学反応性での立体選択性に特色があり、研究の発展によってはその不斉構造およびその認識を利用した興味深い応用が考えられる。励起状態の不斉な構造については、これまで唯一の手段として円偏光発光(:CPL)分光法が知られている。しかし近赤外(NIR)領域(0.7-1.5mm)での測定は全く試みられていない。そこで本研究はNIR-CPLシステムの構築とその応用を目的とする。実験:まず、NIR領域で発光する光学活性金属錯体をもとめて、いくつかの試料の合成を試みた。粉末試料の合成では、アミノポリカルボン酸(APC)を配位子とし、Eu,Tb,Nd,Er,Ybなどを中心金属とする各種光学活性希土類(III)錯体の粉末の合成は従来の方法により行った。分光システムの設計製作では、NIR-TLおよびDecayの測定システムの設計とその応用にとりかかった。NIR-CPLでは、Ge検知器の光応答が遅いので、本年度も自作の光弾性器を光チョッパーを用いて制作した。結果と考察:1)APC錯体では、K[M-l-edds)]2H_2O(M=Nd,Yb,Er)などの粉末および水溶液は消光によりNIRでの発光を検知できなかった。合成試料を用いて、Tb(l-edds)/Nd(l-edds)錯体の混合溶液における発光寿命、CPLスペクトルおよびエネルギー移動効率を検討した。Tb-Nd edds混合錯体系におけるエネルギー移動と掌性構造の変化については、錯体分子間の共鳴伝達エネルギー移動が成立し、不斉因子gは濃度Cと発光寿命tに依存し、解析式としてg(C)/g(O)=τ/τ_0で表せることが解った。2)NIR-CPL測定システムの設計の後、β'-GMO:Er^3+単結晶における、NIR-CPLスペクトルの観測を行った。ここで、β'-GMOはGd_2(MoO_4)_3の略であり、注目すべき6500cm^<-1>にある鋭い発光に対して、二つのサイトのうち片方がNIR-CPLを4.2kで示しことをはじめて見いだした。これは、今後の発展が期待される。
慢性疾患と貧血:炎症性サイトカインによる赤芽球系遺伝子転写抑制メカニズムの解明

本研究は全身性慢性疾患において高頻度に発症する非再生性貧血ACD(Anemia of chronic diseases)発症機序ついて、炎症性サイトカインによる赤芽球系特異的遺伝子発現への影響に焦点を当て研究を進め、IL-6が赤芽球前駆細胞に作用する結果、細胞内情報伝達経路であるJAK/STAT3経路を活性化し、GATA-1に転写制御を受ける赤芽球系特異的分子α-ヘモグロビン安定化蛋白質(AHSP)やグロビン遺伝子の発現を抑制することを実証した。本研究の目的はリウマチ性疾患・腫瘍性疾患など全身性慢性疾患において高頻度に発症する非再生性の貧血ACD(Anemia of chronic diseases)発症機序ついて、申請者のこれまでの研究より得られた知見「赤芽球分化に必須な転写因子GATA-1に制御される赤芽球系特異的遺伝子の発現がIL-6により抑制される」という現象を中心にその分子機構を解明することである。本年度は炎症性サイトカイン(IL-6、IL-1β、TNFα)受容から赤芽球系特異的遺伝子の発現抑制に至るまでの細胞内情報伝達経路の解析し、関連伝達因子および標的遺伝子の同定を行った。赤芽球系前駆細胞モデルであるMELhide8細胞を用いて、炎症性サイトカインの受容により遺伝子発現を阻害される赤芽球特異的遺伝子を解析し、GATA-1に転写調節されるα-ヘモグロビン安定化蛋白質(AHSP)の遺伝子発現がIL-6により抑制されること、その他グロビン群遺伝子の発現も影響を受けることを明らかにした。またMELhide8細胞においてIL-6シグナルにより細胞内情報伝達分子STAT3が活性化することが判明した。さらにSTAT3ドミナントネガティブ変異体をMELhide8細胞に導入するとIL-6シグナルによるAHSP遺伝子発現抑制効果が減少した。これよりACD発症機序には、炎症性サイトカインIL-6がシグナル伝達物質STAT3を介して赤芽球特異的遺伝子の転写を抑制することが示唆された。本研究はリウマチ性疾患・腫瘍性疾患など全身性慢性疾患において高頻度に発症する非再生性の貧血ACD(Anemia of chronic diseases)発症機序ついて、とくに「赤芽球分化に必須な転写因子GATA-1に制御される赤芽球系特異的遺伝子の発現が炎症性サイトカインIL-6により抑制される」という現象を中心に、その分子機構について解析してきた。GATA-1に転写調節される赤芽球系特異的分子α-ヘモグロビン安定化蛋白質(AHSP)を標的遺伝子として、本年度は、赤芽球系前駆細胞モデルであるMELhipod8細胞(JJVR.56.2008.75-84)を用いて、細胞内情報伝達経路の解析および関連伝達因子および標的遺伝子の同定を行った。IL-6により細胞内情報伝達経路であるJAK/STAT3経路が活性化することが前年度で得られたことから、STAT3ドミナントネガティブ変異体(STAT3-Y705F)をMELhipod8細胞に導入し、IL-6によるAHsP遺伝子発現抑制効果を観察した。その結果、STAT3-Y705F導入MELhipod8細胞ではIL-6受容後、内在性STAT3のリン酸化が阻害され、STAT3の核内移行が抑制され、AHSP遺伝子発現抑制が解除された。しかしAHSPの転写因子であるGATA-1の蛋白質量はIL-6によって影響されなかった。
頭頸部領域のヒト乳頭腫ウイルス受容体の解析

中咽頭癌では約50%でヒトパピローマウイルス(以下:HPV)が検出され、HPV感染が発癌に関わっていることが明らかになってきた。HPVは現在200種類以上が同定されているが、中咽頭組織から検出されるHPVは約90%がHPV16型である。一方、喉頭では低リスク型HPV6/11型の感染が多く、HPV16型は時に喉頭癌で見られるのみである。HPV6/HPV11型は良性疾患である再発性喉頭乳頭腫を形成する。このようにHPVは型ごとに感染しやすい組織が異なるが、組織特異的感染メカニズムはよくわかっていない。そこで、本研究ではHPV16およびHPV6/HPV11型の感染の鍵となっているHPV受容体を同定し、HPVの組織特異的な感染メカニズムの解明をめざす。先行研究では細胞株を用いた実験をしており、その結果組織特異性が説明できていない可能性もあり、本研究では実際の組織を用いて行うこととした。2手術等で採取した正常の中咽頭組織・喉頭組織から膜タンパクを抽出し、上記で作製したVLPを用いてVirus over-ray protein binding assay(以下VOPBA)を行う。VOPBAはウイルス受容体候補タンパク質を効率的に絞り込む手法の1つである。その後、VLPが結合するタンパク質を切り出し、質量分析を行う。3質量分析結果から確認できたHPV受容体候補タンパク質をヒト培養細胞に強制発現させる。VLPにGFP発現プラスミドを結合させ、上記培養細胞に添加する。その後GFPが発現する細胞を数えて感染能力を数値化し、受容体候補タンパクを同定する。現時点で実験1のVLPの作製は終了している。実験2に関しては予備実験として細胞株を用いてVOPBAを施行した。特異的なバンドがでることは確認でき、手技としてはある程度確立できたと思われた。VOPBAを実際の中咽頭組織、喉頭組織でも行い、VLPが結合するタンパク質を同定する。その後ヒト培養細胞に受容体候補タンパク質を強制発現して、GFPを用いて感染能力を数値化する。少額の残金が生じた。少額で使用できず、来年度の予算と合わせて執行予定である。
固有性・専門性の提示を目ざすベテラン医療ソーシャルワーカーの実践行動と根拠の解明

本研究の目的は、ベテラン医療ソーシャルワーカーが複数の実践場面においてどのような根拠に基づき何を行ったのかという、実践行動とその根拠に共通した特徴を解明することである。それにより、医療ソーシャルワーカーの固有性・専門性を明らかにすることがねらいである。この結果は、医療ソーシャルワーカーのみならず、他領域のソーシャルワーカーの実践の固有性・専門性解明への足掛かりが得られると考えている。平成30年度は、1ベテラン医療ソーシャルワーカーを対象としたインタビュー調査の実施と、2ベテラン医療ソーシャルワーカーと大学教員とのチームによる調査分析作業に取り組んだ。1については、全国から選定したベテラン医療ソーシャルワーカー4人に調査協力者になってもらい、2時間程のインタビュー調査を実施した。調査内容は、自らが「ベテランらしさ」が出ていると考える実践場面の事例3例について、その場面で行ったこととその根拠について聞き取るというものである。その後、インタビューデータのテープ起こしを行った。2については、ベテラン医療ソーシャルワーカー2人と大学教員2人で4人のチームを結成し、何度か集まり平成29年度に行った調査データ3件の分析を行った。具体的には、各自がベテランの実践能力の特徴と思われる点を抽出し持ち寄ったうえで、合議により実践能力のコード化を行った。それらをまとめて66サブカテゴリーを生成し、さらに上位の17カテゴリーに編成した。それらの結果をまとめ、2019年6月に開催される日本医療社会福祉協会の全国学会での口頭発表を行うため、エントリーを行った。当初予定では、研究期間4年間で10件のベテラン医療ソーシャルワーカーのインタビュー調査を行うことにしており、2年目の平成30年度までに7件が終了している。インタビューに際して、調査協力者にインタビューに関する留意事項を説明し承諾書を記入してもらうと同時に、インタビュー後のデータ確認・修正も行ってもらうことで、個人情報保護への配慮や調査協力者が納得のいく調査を実施するよう努めた。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。研究期間3年目の2019年度には、以下の3つの課題を遂行する。1インタビュー調査の実施。昨年度に引き続き、ベテラン医療ソーシャルワーカーを対象とした実践根拠と行動に関して、今年度は残りの3人のインタビュー調査を実施する。2研究チームでの事例のメタ分析。平成30年度中に実施した4人のインタビューデータについて、分析を行い徐々にまとめていく。また、新たに調査を実施した人のデータ分析も随時行っていく。36月に開催される日本医療社会福祉協会全国学会での口頭発表を皮切りに、各種学会での口頭発表や論文執筆を開始する。それにより、医療ソーシャルワーカーの固有性・専門性を明らかにすることをねらっている。それにより、医療ソーシャルワーカーの実践の固有性・専門性の提示のみならす、他領域のソーシャルワーカーの実践の固有性・専門性解明への足掛かりが得られると考えるからである。平成29年度は、以下の3点の計画を立てた。1国内外の先行研究の整理・検討と事例の収集場面の特定、2研究チームの立ち上げ、3調査協力者の選定。1については、少しずつ国内外の先行研究の整理・検討を進めながら、事例の収集場面を設定した。事例の収集場面は、「ベテランらしさ」が出ている事例で、ミクロ・メゾ・マクロ領域で3つの事例を事例シートに記入してもらい、それについての詳細をインタビューで聞き取ることとした。2については、研究者と現場実践者3人から成る研究チームを立ち上げ、1例目の事例を分析するなかで調査の枠組みを検討した。具体的には、静岡県三島市において3度の会合を持ち、本研究で求められる基礎知識の学習の後に、各自が取り組んだ1例目の事例の分の結果を照合した。3については、以下のような要件を設定して調査協力者を選定した。15年以上のソーシャルワーカー経験がありその大半が医療ソーシャルワーカー経験であること、現在も医療ソーシャルワーカーを行っていること、各方面でリーダーシップをとっていること。そして、実際に3人のベテラン医療ソーシャルワーカーにインタビューを行うことができた。研究実績の概要で述べたように、平成29年度は3つの課題を設定し、全てにおいて計画どおり進捗しているため、おおむね順調に進展していると判断した。

それらをまとめて66サブカテゴリーを生成し、さらに上位の17カテゴリーに編成した。それらの結果をまとめ、2019年6月に開催される日本医療社会福祉協会の全国学会での口頭発表を行うため、エントリーを行った。当初予定では、研究期間4年間で10件のベテラン医療ソーシャルワーカーのインタビュー調査を行うことにしており、2年目の平成30年度までに7件が終了している。インタビューに際して、調査協力者にインタビューに関する留意事項を説明し承諾書を記入してもらうと同時に、インタビュー後のデータ確認・修正も行ってもらうことで、個人情報保護への配慮や調査協力者が納得のいく調査を実施するよう努めた。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。平成30年度は、以下の2つの課題を遂行する。1面接調査の実施。引き続き、ベテラン医療ソーシャルワーカーを対象とし、今年度は5人を目途にインタビュー調査を実施していく。2研究チームでの事例のメタ分析。平成29年度中に実施した3人のインタビューデータの分析を行うなかで、共通するベテラン医療ソーシャルワーカーの固有性・専門性を抽出する。また、それ以降のインタビューデータについても、随時、分析結果の検討を行う。研究期間3年目の2019年度には、以下の3つの課題を遂行する。1インタビュー調査の実施。昨年度に引き続き、ベテラン医療ソーシャルワーカーを対象とした実践根拠と行動に関して、今年度は残りの3人のインタビュー調査を実施する。平成30年度中に実施した4人のインタビューデータについて、分析を行い徐々にまとめていく。また、新たに調査を実施した人のデータ分析も随時行っていく。36月に開催される日本医療社会福祉協会全国学会での口頭発表を皮切りに、各種学会での口頭発表や論文執筆を開始する。当該年度の計画を遂行するために予定通りの支出を行ったが、残額2,681円が生じた。