hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ひきこもり者の高齢の親が抱える問題の抽出と支援に関する質的研究

また、親は自身の健康不安や経済的不安等に加え、我が子の将来に対して経済的、心理的不安を抱いているが、子の問題を家族の問題と考えており、自分がなんとかしなければいけないと苦慮している姿も浮き彫りになった。そしてようやく開かれた門戸が親への訪問終了とともに閉じられてしまう問題点も浮き彫りになった。平成28年度の成果については2件の学会発表と1件の論文投稿と採択・掲載決定がなされている。また29年度現在1本の学会発表に申し込み中である。本研究では長期ひきこもり当事者の高齢の親が主な研究対象となる。適切なインタビューのためには対象者との信頼関係構築が重要である。しかし、親自身も社会的に孤立する傾向があり、ラポール形成のために多くの時間を有している。そのために研究に遅れが生じている。また、分担研究者が出産や育児のため研究に携われない時間が生じたことも理由にあげられる。平成29年度は精神科受診歴があるひきこもり者の高齢の親,精神科受診歴がないひきこもり者の高齢の親へのインタビューと結果の分析を行った。多くのひきこもり者は精神科受診歴があるとはいえ、ほとんどが親の代理受診であったり、受診が滞り、病状が長期に渡り悪化した状態で自宅で生活している。支援はあっても本人が拒否しており支援の強制はできない実態、親が子を殺すことが他人ごとではないほど追い詰められることもある実態、一方で将来に向けて、親は開き直って笑うしかない実態、できるだけ健康で生きられるようストレスを抱えないよう気をつけている実態など高齢の親が直面している深刻な実態が明らかとなっている。支援者との繋がりについては、長期に渡り、親は保健所の介入、訪問看護、デイケアなどあらゆる手段で支援者と繋がろうとした。しかし、すべての支援をひきこもり者自身が拒絶しており、打つ手なしの現状があった。最終的には、本人がなんとかするだろう、あるいは親の会と繋がることで、誰かがなんとかしてくれるだろう、今結論を出せと言われても、自分が亡くなった後の結論は出せないという実態であった。すなわち支援の方向性が見いだせない現状であった。平成29年度は訪問看護師が把握する介護が必要になった親及び同居する高齢ひきこもり者の実態と支援について、研究発表と論文投稿も行った。訪問看護師の親子への関わり、ひきこもり当事者が親の介護を通して成長する姿、一方で当事者支援は看護師の個人的努力に追う点が多いため、支援の手から零れ落ちる当事者がおり、継続的な支援が困難であるという実態を中心に報告した。本研究は、ひきこもり者の高齢の親本人との信頼関係の上に成り立つ。支援のためには高齢の親や当事者だけではなく、彼らを取り囲む支援者との信頼関係構築が必要である。当初の計画よりも時間を要したが、高齢の親や当事者自身とのネットワークを繋げることができている。従って研究期間を延長することで、より信頼性の高いデータを得ることができる。また具体的な介入の示唆が得られる。本研究の目的は、ひきこもり者の高齢の親が抱える問題の抽出と支援について明らかにすることである。
モダンからポスト・モダンへの時代の変革期における社会学組織理論の文献研究

この研究の目的は、モダンからポストモダン時代にいたる歴史の刻み目に西欧が差しかかっているという現状認識の下で、急激な社会変動に直面している思想・理念状況の流れを組織論の文脈で把握しようとする強い関心からその関連文献を探索・蒐集し、解説・解説することである。したがって、初年度にあたる平成11年度は研究方向を見定めるための準備的研究として過去10年間位の社会科学の領域における組織論の文献を探索・蒐集することに努めた。また文献の探索・蒐集するためにコンピューター一式を購入した。この間の研究は、組織文化論・モダニズム・ポスト・モダニズムの研究をした。
プリン分解代謝の二元的な植物生理機能の解明とその制御に関する研究

植物のプリン分解代謝は,空中固定窒素の利用に必須の代謝経路であるため,主にウレイド型マメ科植物を対象に長い研究の歴史を持つ。しかし,大多数を占める根粒共生とは無関係な植物においては,その確たる存在意義や重要性は不明である。本研究では汎植物的な視点からプリン分解の生理学的役割を解明することを目指し,当該代謝が植物の持続的成長とストレス適応という全く異なる二元的な生理的役割を担う多機能代謝である可能性を示した。環境変動に即したプリン分解代謝の二元的な植物生理機能(通常条件下での成長維持,ストレス下での環境適応)を実証し,その制御機構を解明することを目的に研究を進め,以下の結果を得た。1.成長維持に資する代謝機能の実証:プリン分解機能の抑制により正常な成長に支障をきたしたシロイヌナズナRNAi株では,格段に窒素含量が高いプリン分解の初発生成物(尿酸;C:N=5:4)の濃度が野生株と比較して著しく低下していた。尿酸の分解で最終的に生じるアンモニアは窒素同化基質であることから,当該代謝が実効的な窒素栄養再生系として植物の成長維持に恒常的に機能している可能性が示唆された。2.ストレス適応代謝として機能の実証:これまで無菌植物を用いたin vitro実験系で検証してきたストレス適応代謝としての生理機能について,その確証を得るため,より自然栽培条件に近い土耕栽培系でプリン代謝が破綻したRNAi株の乾燥感受性を検証した。3週齢植物に対して3週間の無給水処理を施した後に再給水した結果,野生株は生育を回復したが,RNAi株は全て枯死した。したがって,プリン代謝がシロイヌナズナの乾燥適応に必要であることが明確に示された。3.プリン分解代謝の二元的な機能発現を可能とする遺伝子ネットワークの存在証明:ストレスに応答したプリン代謝の転写ネットワークの存在を仮想し,シロイヌナズナの共発現データを用いて,当該代謝関連遺伝子群に一定の相関を示す転写因子の候補遺伝子を探索した。その結果,2つの転写因子候補を見出したが,本年度はそのうちの一つで機能未知のMyb様蛋白質について解析した。タマネギ表皮細胞におけるGFP融合蛋白質の一過的発現解析から,この蛋白質は核に局在することが示された。次にT-DNA挿入変異株の単離を試みたが,その遺伝子破壊は胚性致死をもたらすことが示された。1.窒素栄養の再利用代謝として機能の実証プリン分解の普遍的重要性を明らかにするために,単子葉モデル植物であるイネを対象として代謝の初発酵素XDHをノックダウンした形質転換植物を作出した。得られた形質転換イネ当代の成長量や種子稔性は通常栽培条件でも野生株と比較して顕著に低下したことから,プリン分解は双子葉植物のみならず単子葉植物においても成長や生産性に影響を与える重要代謝であることが示された。2.環境適応代謝として機能の実証多段階の酵素反応からなるプリン分解系のどのステップが環境適応に枢要な役割を担うのかを評価するために,次発酵素UOX以降について一反応ずつ代謝欠損を持つ3つの異なるシロイヌナズナ遺伝子破壊株を単離した。まず,UOX欠損の生理学的影響を解析した結果,遺伝子破壊株は乾燥条件で高い水分損失を示したことから,UOX以降の代謝ステップが環境適応に実質的に関与することが示唆された。3.プリン分解代謝の二元的な機能発現を可能とする遺伝子ネットワークの存在証明プリン分解系の転写制御に連関する因子の探索を企図し,シロイヌナズナの公開アレイデータの共発現解析から,初発酵素XDHと次発酵素UOXに対して高い発現相関を示す転写因子様蛋白質遺伝子PHL1を見出した。タマネギ表皮細胞におけるGFP融合蛋白質の一過的発現解析から,PHL1は核に局在することが示された。次にPHL1の機能解析のために遺伝子破壊株の単離を試みたが,変異遺伝子のホモ接合系統は胚性致死であることが示唆されたため,現在,PHL1がXDHやUOXのプロモーターを活性化できるかどうかをシロイヌナズナの一過性発現系で調査している。初発酵素XDHのノックダウンから見出したプリン分解代謝の二元的な植物生理機能(通常条件下での持続的成長,ストレス条件下での環境適応)の実態とその制御機構の解明を目的に研究を進め,以下の結果を得た。(1)プリン分解の破綻がストレス感受性を亢進する事実は,環境適応に関与するプリン分解物の存在を示唆する。種々のプリン分解物の中でもウレイド化合物(アラントイン,アラントイン酸)は,ストレスに応答して蓄積し,抗酸化能を備えることが報告されている。

そこで,XDHの下流で働くアラントイン酸分解酵素AAHのシロイヌナズナ遺伝子破壊株を解析したところ,AAHの欠損によりアラントイン酸のみならず,その前駆物質アラントインの濃度も上昇し,主要な2つのウレイドが蓄積していることが判明した。本変異株の実生では,パラコート処理や高浸透圧条件下において葉緑素含量やバイオマスの低下が抑えられ,これらのストレスに対して野生株よりも耐性であることが示された。この観察と関連して,当該変異株では環境応答・適応に関わる遺伝子群の発現が有意に変動していることがマイクロアレイ解析により明らかとなった。以上の結果から,ストレス適応におけるウレイド蓄積の重要性が示唆された。(2)プリン代謝酵素遺伝子群の発現は,窒素リサイクルの活性化を伴う老化の進行時や,乾燥などのストレス遭遇時に活性化されることから,これらの生理現象の制御に密接に関わる転写因子がプリン分解系の転写制御に関わる可能性を検証した。候補選定した転写因子のシロイヌナズナ遺伝子破壊株におけるプリン分解系酵素遺伝子の転写産物レベルを調査した結果,老化の制御に関わるORE1・ARF2およびストレス応答の制御に関わるNAC19の遺伝子破壊が一部のプリン分解酵素遺伝子のmRNAレベルを有意に変動させ,その発現に影響を与えることが示唆された。双子葉や単子葉を問わずプリン分解が植物の成長や生産性に重要な代謝であることが示されたため,また環境適応代謝系としての機能解析に必要なプリン分解酵素の段階的機能欠損株も複数単離され,システマティックにストレス生理学的解析が行える準備が整ったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。全体計画の中で,遺伝子ネットワークの解析がやや遅れているため,ネットワークの鍵となる転写因子候補の範囲をもう少し広めて,遺伝子破壊,過剰発現のほかに一過性発現系におけるトランスアクチベーションなどの手法駆使し,その同定に結びつけたい。
認知症を合併した脳卒中患者のＡＤＬおよびライフスタイルに関する予後調査

認知症を合併した脳卒中患者の入院中のリハビリテーションや退院支援,在宅生活を維持していく方法の検討は急務である.本研究では,認知症を合併した脳卒中患者について,入院期間中の心身機能の経過を調査し,日常生活活動(ADL)能力,在宅復帰率および入院期間との関連性を検討した.また,退院1年後の在宅生活におけるライフスタイルを調査し,その特徴を検討した.認知症を合併した脳卒中患者は,入院中のADLが改善しづらく,入院期間が延長し,在宅復帰率が低かった.退院後の在宅生活については,家事,趣味,仕事といった活動は不活発でうつ状態の割合も高かった.1.研究の意義超高齢化社会を迎えた日本において,在宅での要介護者は増加傾向にあり,特に認知症を合併した脳卒中患者の退院支援や在宅生活および介護負担を軽減する方法の検討は急務となっている.しかし,認知症を合併した脳卒中患者について,入院中の認知機能の推移,自宅退院に向けた支援方法,および退院後の在宅生活の維持についての報告は少ない.そこで,本研究において,以下の3点を明らかにする.1認知症を合併する脳卒中患者の入院中の認知機能の推移やADL能力の推移.2入院時点または,退院時点の患者属性や機能状態と在宅復帰および入院期間との関連要因.3退院1年後における在宅生活やADL能力の維持を阻害する要因.平成25年度は研究全体の中で,対象者のエントリー,入院中の経過調査,退院時の状態調査,1年後のアンケート調査を実施した.2.平成25年度の具体的な実施内容1)入院中の経過調査の実施(平成25年4月平成26年3月):1対象者のエントリー,2対象者の基本情報を,データベース,診療記録および問診により収集した.3退院時の状態を問診により調査した.2)アンケート調査の開始(平成25年10月平成26年3月):退院から1年経過した対象者から順次,居住場所,介護保険の利用状況,ADLの状態およびライフスタイル(家事,仕事,趣味)について郵送によるアンケートにて調査した.1.研究の意義超高齢化社会を迎えた日本において,在宅での要介護者は増加傾向にあり,特に認知症を合併した脳卒中患者の退院支援や在宅生活および介護負担を軽減する方法の検討は急務となっている.しかし,認知症を合併した脳卒中患者について,入院中の認知機能の推移,自宅退院に向けた支援方法,および退院後の在宅生活の維持についての報告は少ない.そこで,本研究において,以下の3点を明らかにする.1認知症を合併する脳卒中患者の入院中の認知機能の推移やADL能力の推移.2入院時点または,退院時点の患者属性や機能状態と在宅復帰および入院期間との関連要因.3退院後の予後について1年後の追跡調査を行い,在宅生活が継続しているか確認し,介護保険の使用サービスや生活習慣などから在宅生活の維持の阻害要因を明らかにする.2.平成24年度の具体的な実施内容平成24年度は研究全体の中で,研究の準備,対象者のエントリー,入院中の経過調査,退院時の状態調査を実施した.1)調査研究の準備(平成24年4月10月)1共同研究施設(安曇野赤十字病院)との研究についての打ち合わせ:研究協力者と実際の研究方法について細部を検討.共同研究施設のスタッフに研究内容の説明を行った.2書類の作成:調査項目の調査用紙,アンケート用紙の作成.3信州大学医学部および安曇野赤十字病院の倫理審査委員会に申請し審査を受けた.2)入院中の経過調査の開始(平成24年11月平成25年3月)1対象者のエントリー,2対象者の基本情報を,データベース,診療記録および問診により収集した.3退院時の状態を問診により調査した.1.研究の意義超高齢化社会を迎えた日本において,在宅での要介護者は増加傾向にあり,特に認知症を合併した脳卒中患者の退院支援や在宅生活および介護負担を軽減する方法の検討は急務になっている.しかし,認知症を合併した脳卒中患者について,入院中の認知機能の推移,自宅他院に向けた支援方法,および退院後の在宅生活の維持についての報告は少ない.そこで,本研究において,以下の3点を明らかにする.1認知症を合併している脳卒中患者の入院中の認知機能の推移やADL能力の推移,2入院時点または,退院時点の患者属性や機能状態と在宅復帰および入院期間との関連要因,3退院1年後における在宅生活やADL能力の維持を阻害する要因.平成26年度は研究全体の中で,対象者のエントリー,入院中の経過調査,退院時の状態調査,1年後のアンケート調査,データ整理を実施した.2.平成26年度の具体的な実施内容(1)入院中の経過調査の実施(平成26年4月平成27年3月):1対象者のエントリー,2対象者の基本情報をデータベース,診療記録および問診により収集した.3退院時の状態を問診により調査した.(2)アンケート調査の実施(平成26年4月平成27年3月):退院から1年経過した対象者に対し,居住場所,介護保険の利用状況,ADLの状態およびライフスタイル(家事,仕事,趣味)について郵送によるアンケートを実施.(3)データ整理(平成26年11月平成27年3月)入院中の経過,退院時の状態,1年後の状態について,得られたデータの整理を実施した.1.研究の意義

超高齢化社会を迎えた日本において,在宅での要介護者は増加傾向にあり,特に認知症を合併した脳卒中患者の退院支援や在宅生活および介護負担を軽減する方法の検討は急務になっている.しかし,認知症を合併した脳卒中患者について,入院中の認知機能の推移,在宅に向けた支援方法,および退院後の在宅生活の維持についての報告は少ない.そこで,本研究において,以下の3点を明らかにする.1認知症を合併している脳卒中患者の入院中の認知機能の推移やADLの推移,2入院時点または,退院時点の属性や機能状態と在宅復帰および入院期間とのとの関連要因,3退院1年後における在宅生活やADL能力の維持を阻害する要因.平成27年度は研究全体の中で,対象者から得られたデータの整理および解析を中心に実施し,学会発表も実施した.2.平成27年度の具体的な実施内容(1)入院中の経過,退院時の状態,1年後の状態について得られたデータの整理と解析.(2)学会発表,論文作成・投稿研究成果としては,国際雑誌論文1編,学会発表3件(国内2件,国際1件)を行なった.研究期間全体として対象者数を200例予定していたが,平成28年3月31日の時点でほぼ予定数の200例を確保できており,進捗状況は概ね良好である.1.研究の意義超高齢化社会を迎えた日本において,在宅での要介護者は増加傾向にあり,特に認知症を合併した脳卒中患者の退院支援や在宅生活および介護負担を軽減する方法の検討は急務になっている.しかし,認知症を合併した脳卒中患者について,入院中の認知機能の推移,在宅に向けた支援方法,および退院後の在宅生活の維持についての報告は少ない.そこで,本研究の目的は,1認知症を合併している脳卒中患者の入院中の日常生活活動(ADL)の推移.2ADLの改善,入院期間,自宅退院を阻害する要因の抽出.3自宅退院1年後における生活状況やADLや家事,趣味,仕事といったライフスタイルの状態を明らかにすることとした.研究成果として以下の点が明らかとなった.1認知症を合併している脳卒中患者は,合併していない患者と比べ,ADLが改善がしづらく,入院期間が延長し,自宅復帰率が低い.2入院中のADLの改善を阻害する要因として,女性,脳卒中の重症度,高齢,認知機能障害が抽出され,入院期間を延長させる要因として視空間認知障害,言語能力低下,ADL能力低下が抽出され,自宅退院を阻害する要因として,女性,脳卒中の重症度,ADL能力低下が抽出された.3自宅退院した認知症を合併した脳卒中患者の退院1年後の在宅生活について,3割は自宅生活を維持できていなかった.また,認知症を合併していない患者と比べ死亡率が高く,ADLやライフスタイルの活動も不活発であり,うつ状態の割合も高かった.今後は,これら認知症を合併した脳卒中患者のADLの改善,入院期間および在宅復帰を阻害する要因や在宅復帰後の生活の特徴を踏まえて,退院支援や在宅生活支援のよりよい方法を検討していく.2.平成28年度の実施内容論文および学会発表を行った.研究成果としては,国内雑誌1編,国内学会発表2件を行った.認知症を合併した脳卒中患者の入院中のリハビリテーションや退院支援,在宅生活を維持していく方法の検討は急務である.
放射線治療の容積効果と形態保持に関する分子生物学的研究

放射線治療後の形態温存の代表的な現象として、鼻原発の偏平上皮癌、鼻原発の悪性リンパ腫、転移性骨腫瘍などの治療前後の画像的比較がなされた。いずれも単なる組織修復だけの現象とは断定できず、形態再生に関わる分子生物学的機序について、解析が必要であることを再確認させられた。照射後の組織標本のE-cadherin抗体による染色では、40Gy程度照射後は細胞膜表面の染色性が一時的に低下するが、65Gy照射後5年目の粘膜ではE-cadherinが再度増加していた。これは、放射線治療後の形態再生に細胞接着因子の役割が関与していることを示している。in vitroの実験系としては、migration assayにおいて上皮細胞HSC3およびca9-22どちらでも、繊維芽細胞MRC5の10Gy照射後のconditioned mediumにより、細胞遊走が非照射conditioned mediumよりも強く起こることがわかった。MRC5が産成している液性因子としては、fibrinonectionとHGFがbioasseyで同定された。特に、HGFに関しては、10Gy照射後24時間で上昇することがnorthern blottingおよびimmunobiochemicalな定量法で初めて明らかにされた。HGFは、数々の臓器において形態形成において極めて重要な役割を担うことはよく知られており、われわれの発見は放射線治療後の形態形成にHGFなどの形態形成因子の増加が関与していることを示唆している。以上のごとく、まだ未解決の問題も多いが放射線治療後の形態再生の機序を明らかにする端緒として、分子生物学的検討が重要なことが示された。放射線治療後の形態温存効果が著しかった臨床例の解析を進め、特に鼻・唇などの形態が温存される症例の線量・効果関係を求めた。また、頭頚部での40Gy照射後、65Gy照射後の組織中のカドヘリン量の解析を免疫染色にて行い、正常組織では40Gyでは細胞間のカドヘリン染色の軽度低下があるが、65Gy照射後5年後ではその量が回復していることが示唆された。これは、放射線治療中は浮腫・炎症などで皮膚組織が変化するものの、治癒後は形態が保存されていることと一致する新知験である。同様に、マウスに対して10Gy照射し、その後のカドヘリンの染色性を調べてみたが、染色結果はヒトほど明らかではないものの照射後一時的に低下することが示唆された。一方、in vitroにおいて、HSC-3細胞の遊走能と照射との関係を、その培養液中のchemo-attractantで変わることを利用したmotility asseyで調べた。0,2.5,5.0,7.5Cy照射した3Y1細胞のconditioned mediumを用いて、HSC-3細胞の遊走能の変化を調べたところ、この範囲での線量によるmotility微増あるいは変化なしであった。この線量では、chemo-attractantの量が無変化あるいは微増することが示唆された。さらに、最近形態形成に関係が深いことが示された肝細胞増殖因子(HGF)に注目し、細胞動態とHGF関係を調べ、HGF産生能の高いMRC5細胞がHGF産生能の低い3Y1細胞よりも細胞浸潤の誘導能が多いことを発見した。形態保持の基本となる容積効果につき、細胞遊走をその機序として取り入れた数学的生物モデルを作り、1cm以下の領域での急激な耐容線量の増加を世界で始めて予測することに成功し、この結果は字句の若干の訂正を待って英文学術雑誌に受理されることが約束されている。放射線治療後の患者組織をさらに収集し、E-cadherin抗体の組織染色を行ったところ、前年度明らかになったように、照射後もE-cadherinは照射野内の上皮細胞表面に存在していることが追認された。

上皮細胞CA9-22(下顎骨歯肉偏平上皮由来)と繊維芽細胞MRC5を用いたmortility asseyで、MRC5が細胞遊走因子を出していることが再確認され、前年度の上皮細胞HSC3だけに特有な現象ではないことが確認された。放射線照射後に、繊維芽細胞MRC5が肝細胞増殖因子hepatocellulargrowthfactor(HGF)の産成が増加していることを初めて見い出した。まず、MRC5を無血清でplateに蒔き、ある程度のcolonyが形成された時点でコバルト照射を0Gy,10Gy照射した。24時間後のplateのconditionedmedium中のHGFを測定したところ、有意に10Gy照射群で上昇していた。また、照射後6時間おきにconditioned mediumのnortem blottingを行ったところ、24時間目で明らかにHGFのmRNAが増加していることがわかった。HGFは、数々の臓器において形態形成において極めて重要な役割を担うことはよく知られており、われわれの発見は放射線治療後の形態形成にHGFなどの形態形成因子の増加が関与していることを示唆している。
basic Fibroblast Growth Factorと骨芽細胞の分化

「basic Fibroblast Growth Factor(bFGF)が局所での環境によっては,骨芽細胞の分化に影響を与え得る」という仮説をたて,1)骨芽細胞様細胞(OB群細胞)および対照に線維芽細胞(FB群細胞)を分離,培養し,その性状を観察し,2)OB群およびFB群細胞に対して,細胞の増殖という観点からbFGF至適濃度を検索し,3)OB群およびFB群細胞に対して,bFGFと血清との影響を明らかにした.以上のことから,血清量の変化でFGF-Rが制御されると同時に局所に存在したbFGFが消費され次第に濃度を減じ,線維芽細胞,内皮細胞および骨芽細胞の順に活性化される.bFGFの刺激を受けた骨芽細胞は,その分化度が高くなり,骨を形成する.すなわち,骨芽細胞の分化にもbFGFは影響することが示唆される.「basic Fibroblast Growth Factor(bFGF)が局所での環境によっては,骨芽細胞の分化に影響を与え得る」という仮説をたて,1)骨芽細胞様細胞(OB群細胞)および対照に線維芽細胞(FB群細胞)を分離,培養し,その性状を観察し,2)OB群およびFB群細胞に対して,細胞の増殖という観点からbFGF至適濃度を検索し,3)OB群およびFB群細胞に対して,bFGFと血清との影響を明らかにした.以上のことから,血清量の変化でFGF-Rが制御されると同時に局所に存在したbFGFが消費され次第に濃度を減じ,線維芽細胞,内皮細胞および骨芽細胞の順に活性化される.bFGFの刺激を受けた骨芽細胞は,その分化度が高くなり,骨を形成する.すなわち,骨芽細胞の分化にもbFGFは影響することが示唆される.
リプロダクティブ・ライツと少子化問題-抽象的規範から具体的権利の確立へ-

日本の少子化が進行している背景の一つには、「リプロダクティブ・ライツ」が保障されていないことが挙げられる。また、何故それが保障されていないのかといえば、「リプロダクティブ・セキュリティ(性と生殖の安全保障)」が確保されていないからであると考える。女性やカップルは、子どもを「産まない」という理由だけではなく、「産めない」(産みたいのに産めない・産んでも育てられない)という事情がある。安心して産める・生んで育てられる社会とはどのような社会なのか。リプロダクティブ・ライツやリプロダクティブ・セキュリティの観点から明らかにする。今年度は、文献収集及び調査に力点をおいた。これまで購入できなかった高価な図書等の購入ができ、研究の助けとなっている。また、今後のヒアリング調査の下準備として、本研究に関係する組織や研究者とのネットワーク作りを行ってきた。形として残る成果として挙げられるのは、2007年12月のジェンダー法学会での報告である。「リプロダクティブ・ライツの生成」と題し、報告を行った。当該報告は、「リプロダクティブ・ライツ」という概念そのものをめぐる問題点から、定義、出現の背景、萌芽と発展等について検討し、今後は「リプロダクティブ・ライツ」のみならず、「リプロダクティブ・セキュリティ」という観点からの検討も必要であることを述べた。フロアからは活発な質問及び意見がなされ、今後の研究への課題も明らかになった。来年度は、それらの課題を明らかにできるよう研究を進めていく所存である。個人的な事情により、今年度は海外での調査(国際会議の参加)及び国内での関係各所の調査を行うことが出来なかったが、来年度以降に計画を見直すこととする。今年度も、昨年に引き続き文献収集及び精査に力点をおいた。高価な図書等の購入ができ、研究の助けとなっている。昨年度の報告に記載したとおり、日本が少子化になっている背景には「リプロダクティブ・ライツ」が保障されていないこと、それはつまり「リプロダクティブ・セキュリティ(性と生殖の安全保障)」が確保されていないからだと考える。女性やカップルは、子どもを「産まない」というだけではなく、「産めない」(産みたいのに産めない)という事情がある。例えば、日本社会が未曾有の不況である今日、女性が妊娠・出産を理由に退職を余議なくされる等の不利益扱いを受け、労使間トラブルになっているケースが著しく増加傾向にある。また、「妊娠リストラ」が問題になり、それを回避するための影響か、日本における中絶率は20-24歳が17.8%、25-29歳が14.3%、30-34歳が11.4%、35-39歳で9.5%と働き盛りの女性に多くみられる。ちなみに、20歳未満は7.8%である。またこれは、経済的な事情から2人目、3人目を産みたいのに産めない層も中絶をしていると考えられる。さらに、妊婦たらいまわし事件からみえてくる、周産期救急搬送問題、出産施設の減少、医療体制の不備などの問題もある。これでは、安心して産める社会とは言い難い。以上のことから、現在、産めない事情をリプロダクティブ・ライツやリプロダクティブ・セキュリティの観点から研究をすすめている。また、成果には記載していないが、「こうのとりのゆりかご」というエッセイが、京都新聞2008年12月8日発刊号に掲載された。今年度も、昨年に引き続き文献収集及び精査に努め、また、海外でのヒアリング調査及び国際会議への出席も行った。文献収集及び精査については、高価な図書等の購入ができ研究の助けとなっている。昨年度の報告にも記載したとおり、日本が少子化になっている背景には「リプロダクティブ・ライツ」が保障されていないこと、それはつまり「リプロダクティブ・セキュリティ(性と生殖の安全保障)」が確保されていないからだと考える。そのことについての論点整理として、「日本の女性はなぜ子どもを産ま(め)ないのか?-リプロダクティヴ・セキュリティの必要性-」をヒューライツ大阪の『国際人権ひろば』で発表した。また、8月にはジュネーブの国際人権高等弁務官事務所をはじめとして、国連諸機関でヒアリング及び情報収集を行った。また、6月には日本人口学会にて「リプロダクティブ・セキュリティ概念の一考察」と題し、報告を行った。本報告はリプロダクティブ・ライツを、人間の安全保障の観点から考察し、リプロダクティブ・ライツが保障されるための基盤は何かということについて問題提起及び検討を行い、フロアからも活発な意見及び質問がなされ、今後の研究への新たな課題も明確となった。3月には、国際連合経済社会理事会女性の地位委員会(CSW)第54会期に参加し、各国のNGOや学者達と活発な議論を交わした。

本会期は、「北京+15」と位置付けられており、とりわけリプロダクティブ・ライツにっいては重要な論点となっていたため、いま日本では議論になっていない論点についても確認することができた。最終年度である平成22年度は、これまでの課題を明確にし、リプロダクティブ・ライツが具体的権利となり得るために必要な論点整理を行い、新たな視点が見いだせるよう研究を進めていく所存である。今年度も、昨年に引き続き文献収集及び精査に努め、最終年度であるため、これまでのまとめに入った。文献収集及び精査については、高価な図書等の購入ができ研究の助けとなった。昨年度の報告にも記載したとおり、日本が少子化になっている背景には「リプロダクティブ・ライツ」が保障されていないこと、それはつまり「リプロダクティブ・セキュリティ(性と生殖の安全保障)」が確保されていないからだと考えた。そのことについて「リプロダクティブ・セキュリティ概念の一考察-産む(産める)自由は確保されているのか?安心して産める社会とは?-」と題し、(財)世界人権問題研究センター研究紀要16号(2011年6月刊行予定)に論文を発表する。本論文では、リプロダクティブ・セキュリティの観点から、女性やカップルは、子どもを「産まない」という理由だけではなく、「産めない」(産みたいのに産めない・産んでも育てられない)という事情を明らかにした。「産みたいのに産めない」という状況があるとき、それは人権問題なのである。かかる問題には、ジェンダーの問題や、経済的問題、産科医療の問題等、複合的な問題が絡み合っている状況である。安心して産める・生んで育てられる社会とはどのような社会なのか。少子化対策を考えるならば、「産めない事情」を十分に把握・理解し、「産める基盤」を整備することが必要なのである。これらのことにつき、リプロダクティブ・ライツやリプロダクティブ・セキュリティの観点から明らかにした。最終年度である平成22年度は、これまでの課題を明確にし、リプロダクティブ・ライツが具体的権利となり得るために必要な論点整理を行った。今後は、更に人権としてのリプロダクティブ・ライツの視点から、「産む自由」の研究を進めていく所存である。
センス・コドン・リ・アサイメント

現在の生物種においても遺伝暗号が進化しうるか、実験的に検証した。ゲノム改変技術やタンパク質合成系の操作方法を確立し、大腸菌に約40カ所の変異を導入した。わずかこれだけの変異によって、ホモアルギニンをAGGコドンに割り当てられた。6つの必須遺伝子は11カ所のAGGコドンを保持したままであるから、ホモアルギニンとアルギニンには大きな互換性がある。以前の研究では、TAG終止コドンを10カ所の変異によって、非天然型アミノ酸に指定している。従って、遺伝暗号はやはり、今なおフレキシブルであると一般化できた。本研究では、大腸菌の遺伝暗号表を改変し、TAGコドンの割り当てを廃止し、AGGコドンを非天然型アミノ酸に割り当てることを目指した。以前の研究において、わずか10カ所のゲノム改変によって、TAGを終止コドンからセンスコドンに再指定した。同様に、センスコドンを別のセンスコドンに再指定することができれば、遺伝暗号は今日においても進化途上であると言える。目的を達成するために、3つの課題を解決した。1つ目はゲノム改変技術であり、初年度の成果によって、突然変異の蓄積を避けつつ、目的のコドンを同義置換する技術を確立した。従って、95カ所のTAGコドン、27カ所のAGGコドン、6カ所のAGAコドンを、大腸菌ゲノム上から除去した。2つ目の課題は、TAGを認識するRF1、AGGを認識するtRNAArgの操作であった。大腸菌の増殖を阻害することなく、RF1をノックアウトすることに成功した。また、tRNAArgの発現量を、痕跡レベルまで減少させることに成功した。従って、TAGは何も意味しないコドンとなり、AGGはほとんどアルギニンとしての割り当てを喪失した。3つ目の課題は、AGGに非天然型アミノ酸を割り当てる技術開発である。AGGにホモアルギニンを割り当てた所、大腸菌の増殖を阻害するどころか、アルギニンの代わりとして、増殖をサポートすることが分かった。6つの必須遺伝子における11カ所のAGG部位に関して、ホモアルギニンとアルギニンは互換性があると判明した。つまり、終止コドンのみならず、センスコドンに関しても、最小限のゲノム改変によって遺伝暗号表が変わり得る。遺伝暗号はやはり、今なおフレキシブルである。本研究の目的は、大腸菌の遺伝暗号において、アルギニンのAGGコドンを、ホモアルギニンへ再定義する事である。終止コドンの1つであるUAGコドンに加え、本研究によってAGGセンス・コドンの再定義に成功すれば、遺伝暗号表を進化させる方法論を確立したと言える。コドンの意味を再定義するには、コドンを翻訳する因子の改変と、ゲノム中におけるコドンの使用状況を改変する必要がある。AGGコドンは2種類のtRNAによって翻訳されており、tRNAArg4は、AGAとAGGの両方を認識し、tRNAArg5はAGGだけを認識する。本研究では、T4ファージに由来するtRNAArg変異体を開発し、AGAだけを担当させることに成功した。従って、AGGは専らtRNAArg5によって翻訳されている。次に、AGGコドンをホモアルギニンとして翻訳するシステムの開発に成功した。翻訳効率はまだ改善の余地がある。大腸菌ゲノム上から、AGGコドンを効率よく除去する技術を開発した。必須遺伝子におけるAGGコドンを別のアルギニンコドンに置換しており、後は作業を繰り返すのみである。以上のように、当該年度の成果として、目的を達成するための基本的な技術開発を完了したことがあげられる。特に、大腸菌ゲノムを改変する技術に関しては、一般的には、ゲノム改変を繰り返す間に、望まない突然変異によって大腸菌が弱ってしまうのであるが、本技術を用いると、生育速度を保ったままゲノム置換を蓄積させる事ができた。最初の計画では、本研究前から開発されていたM1変異体を用いる予定であったが、望ましい活性を示さない事が判明した。そこで全く新しい変異体を開発する必要があった。バクテリオファージ由来の遺伝子を用いることで、遥かに性質のよい変異体を開発することができた。次に、最初の計画では、大腸菌K-12株を用いて、必須遺伝子からAGGコドンを同義置換していく予定だったが、K-12株はこの目的にそぐわない事が判明した。そこで、B株に乗り換えた所、いくつかの技術的問題が生じた。しかし、B株における効率的な方法の開発に成功し、有用なB株を使えるようになった。現在はまだ5つの遺伝子に関して同義置換を施した状況だが、後は作業を繰り返すのみである。というのも、K-12株を用いた網羅的なゲノム改変実験によって、同義置換を効率的に導入する為の、オリゴDNA設計の一般則を見出したからである。当該年度に得た、tRNA遺伝子変異体の改善を行う。T4ファージのtRNAArgは、よりAGAコドンに対する特異性を上げる。AGGコドンを翻訳するtRNAPylは、翻訳効率を倍程度に改善したい。

変異体ライブラリーを作製し、スクリーニングを行う。全ての必須遺伝子からAGGコドンを除去する。現在は5つ改変したので、残り25遺伝子を改変する。おおよそ半年かかると見積もっている。最後に、AGGコドンに対するアルギニンの割り当てを最小限に減らし、ホモアルギニンへ再定義できるか、調べる。該当なし
批判的思考の認知的基礎と教育実践

本研究では、第1に批判的思考態度が、メディアリテラシーや科学リテラシーを高め、適切な情報収集行動、情報信頼性評価、リスク判断、経験からの学習態度に影響を及ぼすことを明らかにした。第2に、批判的思考遂行のコントロールメカニズムに関して日本、タイ、ニュージーランドでの調査に基づいて文化差を解明した。第3に、批判的思考の教材とテストを作成し、小学校、高校、大学において批判的思考の教育実践と測定を行い、効果を検討した。(1)批判的思考の認知的基礎の研究として,その構成要素とプロセス,および日常生活や読解,学習などの文脈におけるコントロ-ルメカニズムを明らかにする.実験・調査では,広告,リスク認知,マスメディア,情報モラルなどの具体的領域をとりあげて実施する.あわせて,批判的思考の文化的文脈についての検討を行うために,日本とタイ,ニュ-ジ-ランド,米国の大学生の比較研究を行う.(2)批判的思考の能力・スキル・態度を多角的に測定するツ-ルの開発し,実験や教育実践に用いて,その信頼性と妥当性を検討する(3)批判的思考の教育実践の研究として,批判的思考教育プログラムを作成し,その教育実践の効果を検討する.特に,高等教育に焦点を当てて,リフレクション・プラクティス,質問,学習者インタラクションを導入した実践を,大学導入教育,教養教育,専門教育,教職教育において実践を行う以上の3つの柱に基づいて,6人の研究代表者・分担研究者が4名の研究協力者とともに,共同研究をすすめる.あわせて,批判的思考に関するワ-クショップ,講演会,学会におけるシンポジウムを開催し,研究成果を外部の研究者,教育実践者に公表するとともに,フィ-ドバックを受ける本研究では、第1に批判的思考態度が、メディアリテラシーや科学リテラシーを高め、適切な情報収集行動、情報信頼性評価、リスク判断、経験からの学習態度に影響を及ぼすことを明らかにした。本研究の目的は,第1に,批判的思考態度が,認知過程に及ぼす影響と,および批判的思考遂行におけるコントロールメカニズムを明らかにすることである。本年度は,商品購買,メディアリテラシーなどの具体的領域をとりあげて,実験・調査を実施した。第2は,批判的思考教育プログラムを作成し,その教育実践の効果を検討することである。特に,本年度は,高校国語科教育,大学導入教育・専門教育・教職教育において実践を行い,その効果を検討した。その成果は以下の4つに大きく分かれる。第1に,批判的思考態度が商品評価に及ぼす効果を検討した。その結果,情報への探究心や客観性といった批判的思考態度とメディアへの接触態度が,商品考慮度の異なる商品の属性の処理と商品評価に異なる影響を及ぼすことが明らかになった。第2に,日常的会話場面において,批判的発言の遂行に,会話目的に関わるメタ認知的判断と話題に対する共感度が働いていることを明らかにした。第3に,批判的思考とメディアリテラシーの関係について,大学生を対象に調査研究を行った。その結果,批判的思考態度がメディアリテラシーに影響を及ぼし,主体的な情報収集行動を促進していることを明らかにした。また,児童・生徒に対する情報モラルに関する調査の結果,情報モラルは一般的な規範意識と関連を持つことを明らかにした。第4に,批判的思考を育てる高校国語科教育,大学導入教育・専門教育・教職教育の実践研究を行った。批判的思考の重要な要素である反省的思考を促すリフレクションプラクティスと集団討論,質問力または批判的読解力向上のための介入プログラムなどによって,受講生の態度・能力,質問・討論の変化を量的・質的に明らかにした。本研究の目的は,第1に,批判的思考の構成要素とプロセス,および日常生活(広告認知など)や文脈におけるコントロールメカニズム(発言の抑制など)を明らかにすることである.第2は,批判的思考教育プログラムを作成し,その教育実践の効果を検討することである.第3は,批判的思考のスキル・態度・知識を多角的に測定するツールの開発し,実験や教育実践に用いて,その信頼性と妥当性を検討することである.その主な成果は以下の4つに大きく分かれる.第1に,批判的思考態度が,商品選好判断時における商品属性情報の利用に及ぼす影響を検討した.その結果,批判的思考態度は,外的情報の処理だけでなく,自らの内的な情報処理の妥当性検出にも影響することが明らかとなった.第2に,批判的思考に基づく発言抑制には,文脈や目標(楽しい気分になりたいなど),発話者の個人特性としての心理的負債感やメタ認知的統制感が影響を及ぼしていることが明らかとなった.第3に,批判的思考について,大学導入教育・教養教育から専門教育,教職教育において実践を行い,その効果を,学習履歴,事前-事後の評定・テスト・活動量によって,質的・量的に検討した.とくに,質問に触れる経験,リフレクション(省察),学習者インタラクション(e-Learning,jigsaw学習や討論)が,批判的思考の態度・スキル(質問など)を向上させることを見いだした.また,内外の批判的思考に関する先進的取り組みをしている学校の授業参観をおこない,教育プログラムの立案に役立てた.第4に,大学生を対象とするメディア・科学・リスクリテラシーの尺度,批判的思考スキルの有効性判断尺度,小・中学生を対象とする情報活用実践力,小学3-6年生を対象に算数知識,論証問題,批判的思考力態度尺度を作成・実施した.そして,相互の関連性や年齢差を明らかにした.

さらに各尺度の問題点を明確化した.本研究の目的は,第一に,批判的思考の認知的基礎の研究として,そのプロセスおよび日常生活や学習などの文脈におけるコントロールメカニズムを明らかにすることである.本年度は,抑制プロセスや広告とリスク認知に焦点を当てて実験調査を実施した。第二は,批判的思考の教育実践の研究として,批判的思考教育プログラムを作成し,その教育実践の効果を検討することである.研究は大きく以下の4つに分かれる.第1に,批判的思考の「使用判断」「実行」「表出」という3つのプロセスにおいて,批判的思考が抑制・促進されるメカニズムを解明した。さらに,批判的思考抑制パターンの国際比較を行い,日本文化独特の抑制・促進パターンと,普遍的な批判的思考の抑制・促進パターンを明らかにした。また,批判的思考の国際比較調査のための調査項目の選定を行った.第2に,批判的思考態度が広告と商品の評価に影響を与えるプロセスを実験的に検討した.その結果,高考慮商品の評価は,快情動ないし高頻度によって,商品属性情報の影響を強く受け,その傾向は批判的思考態度の高い参加者に顕著であった。さらに,批判的思考が食品リスクリテラシーを高めることを明らかにした.第3に,児童生徒の情報モラルと批判的思考に関する実態調査を行った。さらに,批判的思考に関わる米国のスクールカウンセリングのシステムと教育実践プログラムの内容について,スクールカウンセラーに対してインタビュー調査を行った.第4に,批判的思考を促進する大学教育実践として,質問作成,リフレクションプラクティス,討論やe-Learningを活用した学習者間のインタラクションなどに焦点を当てた異なるタイプの実践を行なった.そして事前-事後に,批判的思考の態度,スキル等を測定し,どのような力がどのように向上するかについて,量的・質的に検討した。あわせて批判的思考能力を測定する尺度開発を進めた.本研究の目的は,第1に判思考態度が日常生活における認知過程に及ぼす影響を解明すること,第2は批判的思考遂行におけるコントロールメカニズムとその文化差を解明すること,第3は主に大学教育において実践を行い,その効果を検討すること,第4は,批判的思考のテストと教材を作成することである.その成果は以下の4つに大きく分かれる。第1に,批判的思考態度が,医療情報の探索や食品リスク判断,商品選択,ホワイトカラーや教員の実践知の獲得に及ぼす効果を検討した。その結果,批判的思考態度が科学リテラシーを高め,病気への適応や適切な情報信頼性評価や情報収集行動を導くこと,批判的思考態度が職場における経験からの学習態度に影響を及ぼすことを明らかにした.第2に,批判的思考遂行のコントロールメカニズムに関して,日本,タイ,ニュージーランドを対象として,質問紙およびインタビュー調査を実施した.そして批判的思考の文化差の規定因を質的・量的に検討した.第3に,批判的思考を育てる大学の導入教育・教養教育・心理学専門教育・教職教育,あわせて小学校の思考教育の実践研究を行った。そして,反省的思考を促す
３次元形態形成過程における細胞基質間および細胞細胞間の力学場測定

3次元構造を持った組織や臓器を細胞集団が運動しながら形成していく際には、ケモアトラクタントのような生化学的な因子の拡散現象だけでは、細胞集団の運動を説明するには不十分である。細胞が出す「力」やそれに伴う「歪」などの物理学的な因子が細胞集団の運動を説明してくれるのではとの仮説の下、研究を進めている。まず、新たな測定・解析手法を用いて、細胞運動における物理学的な要因を調べてゆくことが重要だと考える。そこで本研究では、細胞や細胞外基質を蛍光標識し、その動きをライブセルイメージングし、画像群に含まれる輝度情報、位置情報、時間情報を数値解析することにより、細胞内外に発生した力や歪を測定することに成功した。そしてこれを研究セミナーで発表し、高い評価を受けた(2013東京女子医科大学先端生命医科学研究所グローバルCOEセミナー)。また、上皮細胞の極性を左右する因子と細胞間の接着力が変化することを発見し、投稿論文に発表した(2014 T. Mizutani, et al., Histochem Cell Biol)。さらに、上皮細胞集団が新たな細胞ー細胞間接着を形成する際の力学量を原子間力顕微鏡で測定することに成功している(2013 R. Tanaka, T. Mizutani, et al., Jpn J Appl Phys Conf Proc)。これらの研究成果は、細胞集団が運動する際の数理モデルを構築する上で重要な情報である。25年度が最終年度であるため、記入しない。胚発生過程では、細胞集団が移動することで器官のような3次元の形態を形成する。このとき、個々の細胞はランダムウォークするのではなく何らかの規則によって運動しなければならない。本研究課題では、「細胞ー基質間」、「細胞ー細胞間」の力学場測定を通じて、細胞や細胞集団が3次元運動する際の法則を明らかにしてゆく。本年度得られた研究成果は、1コラーゲンゲル内に生じた変形解析法の構築、2細胞集団が移動する際の基質に生じた変形の可視化、33次元での細胞が出す力の評価と細胞運動観察、を進めているである。1に対しては、コラーゲンを蛍光標識したものと細胞膜を光らせた細胞を用いて共焦点レーザー顕微鏡によりコラーゲンゲルと細胞の3次元空間分布を取得し、その空間分布から弾性体内の応力解析を可能にする有限要素解析ソフトウェアを構築した。さらに、顕微鏡に設置する温度調節機能などを検討することにより,試薬の投与によって大きくフォーカス面が変化しない&長時間安定した観察が可能な条件を検討した。2に対しては、集団内での個々の細胞の移動を計測するために核を蛍光標識した細胞株を樹立し、その細胞を蛍光標識したコラーゲンゲル上に培養し、細胞の運動にともなうコラーゲンゲルに生じた変形の空間分布を測定した。3では、1で構築した系を発展させ、細胞の力の発生源の大部分を占める細胞骨格を崩壊させる試薬条件を調べ、細胞骨格崩壊前後におけるコラーゲンゲルの変形量の評価をおこなった。さらに3次元での細胞の運動を観察した。申請書に記載した解析法の確立が順調に進んでいるため。当初の計画書の通り進めていく。
マラリア原虫感染赤血球における血清タンパク質の取り込みメカニズムの解明

マラリアは熱帯・亜熱帯地域を中心に流行する原虫感染症である。その病原体であるマラリア原虫は様々な宿主因子を利用して増殖する。これまでに宿主因子の利用に関する研究は脂質やビタミンなどを中心に行われ、血清タンパク質の取り込みに関する研究はほとんど行われていない。本研究ではマラリア原虫が取り込む血清タンパク質をショットガンLC-MS/MS、ウェスタンブロッティングにより網羅的に解析した。その結果、取り込み効率が顕著に高い3種のタンパク質、プロトロンビン、プロテインS、ヴィトロネクチンを同定した。さらに血清タンパク質の取り込みに必要な宿主因子の同定を試みた。その結果、血清タンパク質の取り込みが起こらない血清にカルシウムイオンを添加すると取り込みが起こるようになり、逆に取り込みが起こる血清からEDTAなどのキレート剤、あるいは透析によりカルシウムイオンを除去すると取り込みが起こらなかった。このことから血清中のカルシウムイオン濃度依存的に血清タンパク質が取り込まれていることが明らかとなった。さらに取り込み効率の高かった3種類の血清タンパク質の内、トロンビンは感染赤血球の粗抽出液と混ぜることでカルシウムイオン依存的に切断、活性化され、血液凝固反応を引き起こすことが確認できた。これらの結果から、播種性血液凝固症候群のような重症マラリアの発症のメカニズムの原因の一つにマラリア原虫による血清タンパク質の取り込みが関与していることが示唆された。マラリア原虫感染赤血球抽出液と培養に用いた血清をショットガンLC-MS/MSにより網羅的に解析し、各血清タンパク質の感染赤血球に取り込まれた量と血清中の量とを比較した。これにより、取り込み率が顕著に高い血清タンパク質が約10種類見出せた。これらの血清タンパク質について抗体を購入し、ウェスタンブロッティングによっても再確認した。その結果、顕著に取り込みの率の高かったタンパク質を3種同定できた。これらのタンパク質の中には我々がすでに取り込まれていることを見出しているヴィトロネクチンが含まれていた。これらの結果から、取り込み現象は単純な拡散反応ではなく、選択的な現象であることが明らかになった、一方、取り込まれるタンパク質間において、機能、モチーフ等の顕著な特徴は見出されなかった。取り込みに必要な血清因子の同定を試みた。これまでにリポタンパク質欠損血清を用いた取り込み実験において、ヴィトロネクチンの取り込みが起こらないことを見出している。そこで、高比重リポタンパク質(HDL)、低比重リポタンパク質(LDL)をリポタンパク質欠損血清に添加した後マラリア原虫を培養し、血清タンパク質の取り込みが回復するか確認した。しかし回復は認められなかった。赤血球膜の変化について、ホスファチジルセリンが細胞膜外層へ露出しているか検討した。蛍光顕微鏡、FACSにより観察したが、顕著な変化は認められなかった。その他、アクチン重合阻害剤等を添加した後、血清タンパク質の取り込みを観察した。取り込み現象にアクチンの重合は関与していなかった。当初計画していた実験はおおむね実施し、当初想定していた以上の知見を得た。一方、血清タンパク質の取り込みに必要な宿主因子は当初想定していた因子ではないことが明らかとなり、取り込みに必要な宿主因子の同定には至らなかった。研究の方向性を再検討する必要があることがわかってきた。マラリア原虫感染赤血球抽出液と培養に用いた血清をショットガンLC-MS/MSにより網羅的に解析し、候補タンパク質の取り込みをウェスタンブロッティングにより確認した。その結果、取り込み効率が顕著に高い3種のタンパク質、プロトロンビン、プロテインS、およびヴィトロネクチンを同定した。血清タンパク質の取り込みに必要な宿主因子の同定を試みた。血清の調整法の違いにより取り込みが起こらないことが判明し、調整法に応じて取り込みに必要な因子が失われることが推測された。血清の調整法の違いは血液凝固因子の含有量に影響することから、血液凝固関連因子が重要であると推測し、当初の計画通り血清タンパク質の同定を試みた。ゲルろ過などにより血清を分画し、網羅的な解析を続けたが、取り込みに必要な血清タンパク質の同定には至らなかった。その中、血清中のカルシウムイオン濃度依存的に血清タンパク質が取り込まれていることが明らかとなった。血清タンパク質の取り込みが起こらない血清にカルシウムイオンを添加すると取り込みが起こるようになり、逆に取り込みが起こる血清からEDTAなどのキレート剤、あるいは透析によりカルシウムイオンを除去すると取り込みが起こらないことが明らかとなった。このことから、血清タンパク質の取り込みは、血清中のカルシウム濃度が重要であることが明らかとなった。さらに、取り込み効率の高かった3種類の血清タンパク質の内、トロンビンは感染赤血球の粗抽出液と混ぜることでカルシウムイオン依存的に切断、活性化され、血液凝固反応を引き起こすことが確認できた。当初計画していた実験は概ね実施したが、当初想定していた血清タンパク質でないことが明らかとなった。そのため、新たなアプローチで実験を開始し、血清タンパク質の取り込みに必要な宿主因子はカルシウムイオンであることが明らかとなった。このため研究の方向性を再検討する必要があることがわかってきた。

その結果、血清タンパク質の取り込みが起こらない血清にカルシウムイオンを添加すると取り込みが起こるようになり、逆に取り込みが起こる血清からEDTAなどのキレート剤、あるいは透析によりカルシウムイオンを除去すると取り込みが起こらなかった。このことから血清中のカルシウムイオン濃度依存的に血清タンパク質が取り込まれていることが明らかとなった。さらに取り込み効率の高かった3種類の血清タンパク質の内、トロンビンは感染赤血球の粗抽出液と混ぜることでカルシウムイオン依存的に切断、活性化され、血液凝固反応を引き起こすことが確認できた。これらの結果から、播種性血液凝固症候群のような重症マラリアの発症のメカニズムの原因の一つにマラリア原虫による血清タンパク質の取り込みが関与していることが示唆された。取り込みに必要な宿主因子の同定を行う。同定後、同定した因子を中心とした取り込みメカニズムの解明に向けた研究の推進方策を検討する必要がある。血清タンパク質の取り込みに必要な宿主因子は当初想定していたタンパク質ではなく、カルシウムイオンであることが明らかとなり、カルシウムイオンを中心とした取り込みメカニズムの解明に向けた研究の推進方策を検討する必要がある。今年度に必要な経費を使用した結果残った予算であり、次年度に消耗品等必要に応じて使用する。