hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顎嚢胞の発症因子と抑制機序に関する臨床生化学的研究

顎嚢胞は、嚢胞腔の内圧亢進による骨吸収、或いは嚢胞壁組織のPGE_2による骨吸収で増大するとされていたが、その機序は明確でなかった。そこで本研究では、顎嚢胞症例63例を選び、嚢胞腔の感染の有無は内容液の細菌学的検査、血球成分、ガス分圧値の検査から決定し、嚢胞壁の微小循環血流量は嚢胞部位と反対側同部位での歯槽粘膜の血流量(平成3年度本研究経費で購入)比で推定した。感染の消去は、菌の感受性試験により3+を示す抗生物質を含有したSolcosery1^<【○!R】>或いは20%glucose溶液による嚢胞腔の洗浄を週1回の割合で行い、内容液の示す上述諸検査値から感染の推移を判定した。内容液と嚢胞壁に生成する過酸化脂質(LPO)の指標としてPCー00H値はCLーHPLC(平成2年度本研究経費で購入)で測定し、L100′強度は講座既設のESRによる固体法により測定した。嚢胞壁のアラキドン酸代謝産生物はPGーHPLC測定システムで測定した。骨の組成はFT/IRで測定した。その結果、顎嚢胞の内容液は常にFe^<2+>値が高く、感染すると好中球の走化が亢進し、pO_2値は低下し、PCー00H値及びL00′強度は高値を示すが、嚢胞腔の洗浄によりpO_2値は高値となり、PCー00H値及びL00′強度は低下し、歯槽粘膜の血流量は改善して嚢胞が縮小してきた。嚢胞壁はPCー00H値、L00′強度が未洗浄症例に比ベて洗浄後症例に低値を示し、TXB_4/6ーketoーPGF_<1α>値が上昇し、PGE_2/PGF_<2α>値が低下し、骨はPO_4^<3->の吸収が強くなり、骨の再生を示した。従って、嚢胞の増大は嚢胞腔に走化した好中球の生成したFree Radicalが内容液の脂質を過酸化してLPOを生成して嚢胞壁が損傷を受け、結合組織中の血管内皮細胞の機能障害に伴い、骨吸収刺激因子を放出して骨の破骨細胞を活性化する機序の関与が推定されたが、増大の抑制には嚢胞腔の洗浄が感染を消去し、Solcosery1【○!R】がO^ー_2を消去し、20%glucoseが・OHを消去して過剰に生成したO^ー_2、・OHを制御することにより、骨吸収刺激因子の生成阻止による機序が示唆された。顎嚢胞は、内容液の内圧亢進あるいは嚢胞壁組織のPGE_2が骨を吸収して増大するとされていたが、その機序は必ずしも明確ではない。そこで、本研究経費により顎嚢胞の発症因子と抑制機序に関して、嚢胞腔の感染病期の異なる顎嚢胞37例を選び、臨床生化学的研究を行った。

検索試料は、内容液を採取して起因菌の検出、血球成分、ガス分圧等の測定を行い、嚢胞腔感染の有無を判定したのち、内容液と嚢胞壁に生成する過酸化脂質の指標として蛍光法によりTBA値を、CLーHPLC(本研究経費で購入)によりPCーOOH値を、ESRにより、LOOラジカルを測定した。次に、内容液のラジカル消去能については、ESRースピントラップ法によりHXーXOD系でO^-_2を、Fe(II)ーH_2O_2系で・OHを測定した。さらに、嚢胞周囲の骨組織についてFT/IRにより差スペクトルを測定した。その結果、感染のない内容液では白血球数が低く、pO_2値が高く、内容液の示すTBA値、PCーOOH値、LOOラジカル値が低値であり、内容液の添加によりO^-_2、・OHが消去されることから、嚢胞腔に走化した好中球が、O^ー_2、・OH生成を保持して殺菌し、顎嚢胞は慢性症状で経過する。しかし、顎嚢胞が感染すると嚢胞腔に好中球の走化が高まり、O^ー_2の生成が亢進し、血球膜の損傷によりHgb値の放出が高値となり、Fe^<2+>濃度が上昇して、O^-_2から・OHの生成を亢進して嚢胞壁のTBA値、PCーOOH値、LOO値が上昇を示したことから嚢胞壁組織の脂質を過酸化して細胞膜を損傷し、嚢胞壁結合組織の微小循環を悪化させて、嚢胞壁組織から骨吸収因子が放出して骨吸収を起こし、嚢胞周囲骨のPO_4^<3->が減少し骨を吸収して嚢胞が増大することを推定させた。従って、顎嚢胞は嚢胞腔に生成するフリ-ラジカルが増大因子に関与することが示唆された。顎嚢胞は内容液の好中球が多く、好中球の生成したO_2^-、・OHが殺菌して嚢胞の恒常性を保ち、慢性に経過するが、嚢胞腔が感染すると嚢胞腔に好中球の走化が亢進して過剰にO_2^-、・OHを生成し、脂質を過酸化して生成した過酸化脂質(LPO)が、嚢胞壁の微小循環を阻害して結合組織中の血管内皮細胞の機能が障害されて骨吸収因子を放出して嚢胞が増大するものと推定した。そこで、本報では各種顎嚢胞33例について、嚢胞の存在する部位とその対照部位の歯槽粘膜上での血流量をレ-ザ-・ドップラ-血流計(平成3年度本研究費で購入)により、測定したのち、嚢胞腔の感染した症例について感受性(+++)を示す抗生物質含有のソルコセリル^<【○!R】>あるいは20%glucose溶液により、嚢胞腔の洗浄を行った。嚢胞腔の感染を消去し,さらに嚢胞腔の洗浄を継続すると、内容液の好中球が減少するにしたがってpO_2値が高値となり、内容液の上清、沈渣共にPCーOOH値とLOO・強度が低下を示し、5ーHETE、LTC_4、LTB_4値も低下し、歯槽粘膜の血流量が嚢胞の存在のない部位の示す値に近ずき嚢胞壁の微小循環が改善し、嚢胞腔が縮小してきた。嚢胞腔の洗浄後に摘出した嚢胞壁は、感染した未洗浄症例の嚢胞壁に比べ、PCーOOH値、LOO・が低下を示し、TXB_4/6ーketoーPGF_1a値が上昇し、PGE_2/FGF_2値の低下が認められ、嚢胞周囲が再生したことから嚢胞腔の洗浄はソルコリル^<【○!R】>がO_2^-を消去し、20% glucoseが・OHを消去し、嚢胞腔に過剰に生成したO_2^-、・OH等を制御して嚢胞壁の骨吸収因子の生成を抑制すると嚢胞が縮小することを示した。したがって、顎嚢胞は嚢胞腔のFree Radicalの生成に関連して生成したLPOが嚢胞の増大あるいは抑制に関与していることを示唆した。
消費者のエンゲージメント行動を促すメカニズム

本研究の目的は、消費者のエンゲージメント行動を促すメカニズムを解明することである。そのために、(1)インターネット上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定、(2)オフラインの実店舗におけるショッパーインサイトの解明と店舗内エンゲージメント行動の決定要因の同定、を行った。(1)についてはSNSサイトのユーザーの行動履歴データを用いて、エンゲージメント行動の諸側面の解明と、その発生メカニズムを明らかにした。(2)についてはスーパーマーケットにて実験を実施し、エンゲージメント行動を促進する要因についての仮説の検証を行った。本研究の目的は、インターネット上の消費者の自発的参加行動を促すメカニズムを解明することである。具体的にはソーシャルメディア上におけるコメント投稿、動画投稿、写真投稿といった行動の動機の解明と、これらの行動の促進要因の同定を目指した。平成26年度の主要な研究成果は以下のとおりである。(3)山本晶(2014)「インターネット上の行動履歴データとインフルエンサー」,『季刊マーケティングジャーナル』, 34(2), pp. 34-46.(1)においては自発的参加行動としてのサイト閲覧行動と共有行動に焦点をあて、そのメカニズムの解明を目指した。具体的には企業の協力を得て実在の「まとめサイト」の行動履歴データを取得し、まとめ記事の人気度を一時点における人気度と経時的な人気度のふたつの側面から検討した。(2)においては仕掛けとマーケティングの接点に注目し、マーケティングの視点から仕掛学を検討した。さらに、自発的参加行動を促進させる「仕掛け」を分類し、各分類の仕掛けの事例を記述した。(3)はインターネット上の消費者の行動履歴データである「ビッグデータ」に着目し、ビッグデータがどのようにマーケティング課題の解決に貢献できるかを、インフルエンサーの発見と活用を通じて考察した。具体的には顧客のクチコミ・ネットワークとSNS上のインタラクション・ネットワークを用いて、各ユーザーの金銭的価値、クチコミ価値、影響価値の測定を行った。そのうえで、エンゲージメント価値を構成する複数の価値の間の関係の解明を試みた。分析の結果、ある価値側面で高い価値を持つ顧客は、別の価値側面においても常に高い価値を持つわけではないことが明らかになった。つまり、異なる顧客グループが異なる形でサイトに貢献していることが確認された。本研究の目的はオンラインおよびオフライン環境における消費者のエンゲージメント行動の解明である。具体的には(1)ウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定、(2)実店舗などオフライン環境におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定、を目指すものである。平成27年度は研究目的のうち(1)ウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定、に取り組むことができた。そのうえで、エンゲージメント価値の測定と、エンゲージメント行動の諸側面間の関係の解明に取り組むことができた。メディアの発展に伴い、マーケティング・コミュニケーションはよりインタラクティブになり、消費者の参加行動を前提として設計されるようになりつつある。消費者はもはや受動的なターゲットではなく、コンテンツを創造、投稿、共有するマーケティング活動の共同開発者として位置づけられるようになった。こうしたなかで、消費者のエンゲージメント行動の重要性が近年高まっている。本研究の目的は、消費者のエンゲージメント行動を促すメカニズムを解明である。本研究の成果は最終年度に以下の論文にまとめられ、学術誌に掲載された。山本晶・松村真宏「顧客のエンゲージメント価値の測定」『季刊マーケティングジャーナル』36(4) 2-19 2017年3月。本論文においては携帯コンテンツ・プロバイダーの協力を得て、SNSサイトのユーザーによる仮想通貨の獲得・消費行動および友人紹介データを用いて、エンゲージメント行動から得られる価値の測定を試みた。また、顧客のエンゲージメント行動には閾値が存在し、ある一定の回数を超えるとエンゲージメント行動が発生しやすいことが明らかになった。本研究の学術的なインプリケーションは、大きく二つある。一点目は近年注目を集めるエンゲージメント価値に着目し、企業の実データを用いて測定した点にある。二つ目は、従来のマーケティング研究のように顧客一人の価値のみに注目するのでなく、顧客の友人・知人といった顧客の持つネットワークに着目した点にある。具体的には(1)ウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定、(2)オフラインの実店舗におけるショッパーインサイトの解明と店舗内エンゲージメント行動の決定要因の同定、を目指すものである。平成26年度は上記の研究目的のうち、(1)のウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定に取り組むことができた。

また、論文を執筆する過程で対人影響に関するマーケティングおよび消費者行動の分野の文献サーベイを実施することができた。平成27年度はオンライン環境におけるエンゲージメント行動に関する研究を進めてきたので、平成28年度は実店舗などオフライン環境におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定に注力する。具体的にはエンゲージメント行動が活発に行われている企業の製品・サービス事例を選択し、クチコミを含めたエンゲージメント行動の促進要因の発生要因や発生状況を質的に調査したうえで、メカニズムの解明と記述を行う予定である。マーケティング本研究の目的はオンラインおよびオフライン環境における消費者のエンゲージメント行動の解明である。具体的には(1)ウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定、(2)オフラインの実店舗におけるショッパーインサイトの解明と店舗内エンゲージメント行動の決定要因の同定、を目指すものである。平成26年度は(1)ウェブ上におけるエンゲージメント行動の解明と促進要因の同定を中心に取り組んだので、今後は(2)オフラインの実店舗におけるショッパーインサイトの解明と店舗内エンゲージメント行動の決定要因の同定に注力する。また、(1)についても引き続き分析と検討を行う。年度末に消耗品等を購入する予定であったが、他の研究費から支出することができた結果、次年度使用額が14,849円となった。年度末に消耗品等を購入する予定であったが、他の研究費から支出することができた結果、次年度使用額が16,257円発生した。次年度使用額の金額が極めて小さいことから、当初の計画通り支出できるものと考える。次年度使用額の金額が極めて小さいことから、計画通り支出できるものと考える。
深部がんのイメージングおよび標的治療を可能にする高分子ナノデバイスの創製

本研究では、合成ポリマーの側鎖に種々のアミノ酸を結合させ、トランスポーターとの相互作用を介してがん細胞と特異的に相互作用する高分子リガンド分子の開発を目指して研究を実施してきた。分子量の異なるポリアミノ酸の側鎖に、トランスポーターに認識される形で種々のアミノ酸を結合し、がん細胞および正常細胞との相互作用を評価するスクリーニング試験を行った結果、がん細胞において過剰発現していることが知られているトランスポーターXに特異的に結合するアミノ酸Yを結合したがん細胞特異的高分子リガンドを得ることができた。高分子リガンドのがん治療への応用に関しては、ポリアミノ酸の末端に光増感剤IRDye DX700(水溶性フタロシアニン誘導体)を結合し、光線力学治療(Photodynamic Therapy, PDT)への応用を検討した。DX700結合高分子リガンドを培養細胞と一定時間培養した後に、培地交換を行い、400-700nmのバンドパスフィルターを用いて光照射を行った結果、DX700単独と比較して顕著な光選択的細胞毒性を示すことが確認された。近年、光増感剤を結合したがん特異的抗体による光免疫治療が臨床試験で優れた治療効果を示し、大きな注目を集めているが、抗体の場合には特異的がん抗原を有するがん細胞にしか用いることができないことが課題である。これに対して、本研究では、DX700結合高分子リガンドの開発を行い、その有用性を明らかにした。本システムでは、がん細胞の生存と増殖に必要不可欠なアミノ酸を取り込むとトランスポーターを標的とすることで、抗体では困難なあらゆる固形がんの標的化が可能であり、イメージングや光線力学治療への応用が期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。がん組織は多様な種類の細胞によって構成されており、それらの細胞間の相互作用はがん細胞の制御に密接に関わっている。従って、がん治療において根治を目指すには、がん細胞だけでなく、がん組織を制御する新たなアプローチが有効である。そこで本研究では、がん組織の微小環境やネットワークを標的化することを目的として、がんのイメージングやフォトサーマル治療のためのナノデバイスの開発を行っている。当該年度は、がん細胞を標的化するための新規リガンド分子として2種類の低分子化合物A,BをPEG末端に導入し、チオール-金結合を利用してリガンド分子を表層に導入したポリマー被覆金ナノ粒子を構築した。これらのリガンド導入金ナノ粒子については、がん細胞を用いた取り込み試験を実施し、スクリーニングを行うことによって、その化学構造やリガンド密度の最適化を行う。また、N-カルボン酸無水物の開環重合により合成したポリ(L-リシン)の側鎖に低分子化合物Bを導入することにより、がん細胞を標的化するためのポリマー型リガンド分子の開発も行った。ポリマー型リガンド分子については、化合物Aを導入したシステムに関して、がん細胞特異的な取り込み、その取り込み経路の解明、腫瘍内投与における滞留性の確認までを行っており、本研究で新たに開発した化合物Bを導入したポリマー型リガンド分子についても同様な評価を行う。以上のように、本年度は、がんのイメージングやフォトサーマル治療のための2種類のナノデバイスを構築することに成功した。当初計画に従って、がんのイメージングやフォトサーマル治療を目的として、新規リガンド分子を導入した2種類のナノデバイスを構築することができた。本研究では、がんの根治に向けて、がん細胞だけでなく、がん組織を制御する新たなアプローチを創出することを目指している。本年度は、ポリアミノ酸の側鎖に低分子化合物Aを導入したポリマー型リガンド分子を開発し、その機能を確認した。具体的には、ポリアミノ酸の側鎖に化合物Aと類似の化学構造を有するBを導入することによって、ポリマー型リガンド分子AおよびBを構築した。その結果、ポリマー型リガンド分子Aのみが種々のがん細胞と強く相互作用することが明らかになった。また、競合阻害実験によりポリマー型リガンド分子Aが受容体特異的ながん細胞との相互作用を示すことも確認された。さらに予備実験でポリマー型リガンド分子Aはin vivo環境においてもがん組織と選択的な相互作用を示すことが確認された。当初計画に従って、がん組織を標的化するための新規アプローチの創出を目指して、新規ポリマー型リガンド分子の開発を進めた。フォトサーマル治療(PTT)への展開に関しては、当初計画よりも遅れているが、新規リガンド分子の開発に成功しており、今後は効率的に進めることができるものと考えている。

近年、光増感剤を結合したがん特異的抗体による光免疫治療が臨床試験で優れた治療効果を示し、大きな注目を集めているが、抗体の場合には特異的がん抗原を有するがん細胞にしか用いることができないことが課題である。これに対して、本研究では、DX700結合高分子リガンドの開発を行い、その有用性を明らかにした。本システムでは、がん細胞の生存と増殖に必要不可欠なアミノ酸を取り込むとトランスポーターを標的とすることで、抗体では困難なあらゆる固形がんの標的化が可能であり、イメージングや光線力学治療への応用が期待できる。新規リガンド分子を導入した2種類のナノデバイスのがん細胞による取り込み、細胞内分布を評価し、リガンド密度等のナノデバイスの構造最適化を図る。最適化したナノデバイスに関しては、in vivo機能評価を行い、がんのイメージングやフォトサーマル治療へと応用することを目指す。がん細胞の標的化のための新規ポリマー型リガンド分子の開発に成功し、そのin vivoでの機能も明らかになりつつある。そこで今後の計画としては、このポリマー型リガンド分子のin vivo応用を目指して、膀胱がんの化学発がんモデルにおけるがん組織との選択的相互作用を検討する。さらに、ポリマー型リガンド分子に光増感剤を導入し、膀胱がんのPTTへと展開する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
秋田杉樹皮を原料とする高機能吸着剤の製造とその性能評価

スギ樹皮は腐食しにくい性質をもち、その耐久性が逆に災いして林業における処理しにくい産業廃棄物となっている。一方、活性炭は環境浄化用資材として多方面で利用されているが、出発原料や調製法による多様性が大きいため、依然として活発な研究の対象となっている。本研究は、スギ樹皮の繊維質構造に注目しつつ活性炭原料への適用性を検討することを目的として実施され、以下の結論を得た。(1)まず、スギ樹皮の不活性ガス雰囲気中での炭化挙動を調べた。顕微鏡観察、比表面積、細孔分布、及び他の機器分析結果を参照し炭化反応機構を考察しつつ、スギ樹皮の繊維構造がよく保持される炭化条件を選定した。(2)との炭化物を出発物質とし、温度、時間を変えながら二酸化炭素賦活により活性炭を得る最適な条件を調べた。その結果、スギ樹皮を原料として市販の活性炭、例えばヤシ殻炭に匹敵する大表面積と細孔容積を有する活性炭を調製できることが分かった。(3)地域で発生する他の廃バイオマスとして、稲藁、籾殻、およびケナフを試料として同様の検討をおこなった。その結果、炭化挙動、例えば表面積が最大となる温度は試料の種類により大きく異なることが観察された。(4)本研究で取り上げたバイオマスの中では、ケナフが最も酸化を受けやすく、スギ樹皮は賦活に際して酸化を受けにくいことがわかった。(5)ヘリウムヤリアー中のメタンパルスクロマト法による物質移動速度を他種の活性炭と比較すると、スギ樹皮活性炭はやや優れているとの結果を得た。秋田県産のスギ(秋田杉)樹皮の代表的な試料を用い、不活性ガス雰囲気での予備炭化および二酸化炭素雰囲気での賦活の二段処理による活性炭の調製法を検討した。1.はじめに、雰囲気調整可能な市販マッフル炉の使用を試みたが、試料の灰化が頻繁に生じた。これは、空気と雰囲気ガスの置換が不十分なことが主因と考えられ、この点に関する技術的な改良の試みは現在も継続中であるが、これまでの検討の中で、スギ樹皮を含む繊維質のバイオマスの炭化反応では、他の有機資源に比べて微量の酸素による酸化を受けやすいとの特徴を見いだしている。2.そこで、本年度は処理できる試料量は少ないが確実な雰囲気制御が可能な石英ガラス製炉心管を有する円筒炉を主に用い、以下の検討を行った。まず、炭化温度、炭化時間を変数として、炭化物の収率、比表面積、細孔容積、および細孔分布を指標とし、IR、XRD、元素分析の結果を参照しながら、炭化反応機構を考察しつつ、原試料(スギ樹皮)の繊維構造がよく保持される炭化条件を選定した。3.つぎに、この炭化物を出発物質とし、賦活温度および賦活時間を変えながら活性炭を得る最適な条件を調べた。これらの結果、スギ樹皮を原料として市販活性炭、例えばヤシ殻炭に匹敵する大表面積と細孔容積を有する活性炭を調製できることを示し、その条件を明らかした。さらに、これらの検討と平行して、予備炭化を経ずにスギ樹皮を直接賦活する実験をも実施し、比較・考察した。ある種の合成繊維を賦活して得られる繊維状活性炭は、拡散距離が短かく、吸脱着速度が速いことが知られている。スギ樹皮炭も大きなアスペクト比を有すると予想されることから、速度論的なキャラクタリゼーションが重要と考え、準備を開始している。対象とする試料の範囲を、秋田杉樹皮に加えて繊維状バイオマスである稲藁、ケナフ、さらに秋田県内で多量に発生する農業廃棄物である籾殻に広げ、炭化・賦活による機能性炭素資源化について検討した。1.はじめに、前年度に着手し未完成であった装置の改良を行った。すなわち、安価な市販マッフル炉内に形を工夫した石英ガラス製の内管を複数挿入・配置する方法で、空気による酸化を受けることなく同条件で同時に複数の試料を処理できる装置を作成した。

2.次に、各試料を不活性ガスの雰囲気中で炭化処理し、収率や表面積と炭化温度との関係を調べた。セルロース、リグニンの含有量に応じて試料ごとに炭化挙動は異なっており、表面積を指標とした場合、それが最大となる温度は試料ごとに大きく異なることがわかつた。3.試料の種類ごとに表面積が最大となった炭化物を二酸化炭素中で賦活し、活性炭の調製を試みた。賦活条件で二酸化炭素は酸化剤であるが、ケナフは全体の酸化(灰化)を受けやすく大表面積の活性炭とすることは困難であった。稲藁、籾殻の酸化感受性は中程度、結果的に杉樹皮は調査したバイオマス中で最も活性炭調製に適していたことが分かつた。4.炭化物、および賦活物の電子顕微鏡観察の結果、繊維質の試料はより高温まで組織の形状を維持する傾向が認められた。なお、前年度からの懸案である物質移動速度については実験を継続中である。前年度に引き続き、産地や樹齢の異なるスギ樹皮資料についての検討を続けるとともに、再生可能な植物性繊維資源であるケナフについての検討も続けた。1.前年度までの研究で、スギ樹皮炭化物およびそれを賦活して得た活性炭は、在来の活性炭に匹敵する大表面積と細孔容積を有することが分かったが、機械的強度が比較的低く粉化し易いことが認められていた。強度は実用上重要な特性のため、今年度は予め少量のフェノール樹脂を混合して予備成形した資料を炭化・賦活する方法を試みた。その結果、樹脂を添加しない場合に比べると表面積がさらに増加し、強度優れた活性炭を調製できることが分かった。ケナフの芯材も同様であったが、ケナフの皮では樹脂混合の効果は得られなかった。2.平衡特性と並んで吸着剤の重要な特性である物質移動速度特性を、パルス応答クロマトグラムの解析から検討した。ヘリウムキャリアガス中にプローブとして注入したメタンのパルス応答の保持時間、半値幅を、種々の温度、流速条件で測定し、文献の方法により解析した。スギ樹皮は出発原料の繊維質構造を炭化・賦活後も残していることが前年度までの研究で分かっているため、繊維状活性炭類似の速い物質移動速度が期待されたが、実際、ミクロ孔の物質移動速度は市販の活性炭(ヤシ殻炭)と比較して12桁速いとの結果を得た。
高齢者の社会参画と地域組織に関する研究―日独比較を通して―

1.我が国の老人クラブの特徴としては、全国規模で組織化が進められていること、公共財政に活動資金を依存していること、福祉活動や奉仕活動などをはじめとする社会的活動の実施・展開に力を入れていることなどが挙げられる。こうした組織によって老人クラブは高齢者が社会参画するきっかけとして機能しているが、近年クラブ数・会員数ともに減少しており、また公的助成も減少傾向にあって、今後の組織の維持について困難が予想され、さまざまな活性化策が求められている。活性化策としては勧誘活動の強化、活動参加の促進、事業展開などによる自主財源の確保などが行われており、それらが一定の効果を示している可能性がアンケート調査結果の分析から明らかになったが、まだそうした活性化策は一部のクラブに限られると同時に、特に情報提供や外部との交流の不足、名称に対する負のイメージなど、活性化に向けて一層の取り組みが必要であることが判った。2.文献等による予備的調査から、ドイツにおいてもAltenklubs, Seniorenklubs等の名称で、老人クラブ組織が比較的多く存在しており、また我が国同様公的助成が行われていることが確認された。組織形成の際には教会、福祉団体、市町村等のサポートによって組織されており、我が国とは若干異なる。また、活動内容は定期的な会合と旅行というかつての我が国の老人クラブのものに止まっており、社会活動は展開されていないようである。また、連邦制をとるドイツにおいては、全国組織による展開は行われておらず、むしろ市町村単位によってその組織運営や援助方法は多様のようである。なお、老人クラブの他に、政治的な利益集団形成を主な目的とした高齢者組織が多く存在し、また諸団体をまとめた全国組織も存在しており、それらが社会的活動の展開において一定の役割を果たしていることも判明した。
燃焼過程における未燃物遠心分離再焼焼法による有害物質の極少化

廃棄物燃焼炉の2次燃焼域において浮遊物質を遠心分離し、それら浮遊物質を燃焼炉に再送することにより、浮遊カーボン系物質(C^*)を再燃焼し、有害なベンゼンやダイオキシン類の生成を抑制する『旋回流による未燃物遠心分離再燃焼法』に関する基礎研究を行った。その成果を以下にまとめる。800°Cに制御した燃焼炉に燃焼物(都市ゴミを模擬したPVC、小麦粉などの粉末)を一定速度で、流量5L/min(s.t.p.)のO_2-N_2混合ガスとともに連続的に添加し、その燃焼排ガスを800°Cに制御した小型ステンレス製高温サイクロンに導入した。ベンゼンおよびダイオキシン類濃度などはサイクロン入口および出口においてサンプリング・分析した。また、サイクロン入口および出口で浮遊C^*をSiO_2フィルターにトラップし、その個数および粒径分布をSEMおよび光学顕微鏡によって観察測定した。燃焼排ガスおよび遠心分離再燃焼後の排ガス中の浮遊C^*の個数とベンゼンおよびダイオキシン類濃度との間には正の相関が得られた。燃焼ガス組成10%O_2、12%O_2の場合は、燃焼排ガスを高温サイクロンに導入し遠心分離再燃焼することにより浮遊C^*が減少し、ベンゼンおよびダイオキシン類濃度も約1/5にまで減少した。一方、燃焼ガス組成20%O_2の完全燃焼条件下では、ベンゼンおよびダイオキシン類濃度が約1/2にまでしか減少しなかった。減少率悪化の原因は、本研究で使用した実験室規模のサイクロンは小型であるため微粒子とサイクロン壁面との摩擦が非常に大きいこと、および2μm以下の微細な浮遊C^*の増加による部分分離効率が低下したことである。本実験で得られた高温域における微粒子の部分分離効率の推算式より、サイクロンの大型化ならびに排ガスの流入速度の上昇によりベンゼンやダイオキシン類などの有害物質の削減率も大きく改善され、実用化も十分に期待できる。本研究の目的は、廃棄物燃焼炉2次燃焼域に旋回流を付与することにより浮遊物質を遠心分離し、それら浮遊物質を燃焼炉に再送することにより有害なベンゼンやダイオキシン類の生成を抑制する『旋回流による未燃物遠心分離再燃焼法』に関する基礎研究を行うことである。今年度の成果を以下にまとめる。1.排ガス中浮遊物質の遠心分離除去コールドモデル実験サイクロン技術と微粒子のブラウン運動を参考にして、アクリル製の小型遠心分離機を製作し、以下の条件でコールドモデル実験を行った。1□mおよび6.7□mのアルミナ微粉末をそれぞれ気流中に混入し、遠心分離効率η(%)に及ぼす旋回ガス速度の影響を調査した。流入角速度ωが6.5rad/s以上の場合、ηは1□mの微粒子で85%、6.7□mの微粒子で95%を達成した。2.燃焼排ガス中浮遊物質の遠心分離再燃焼実験コールドモデル遠心分離機を用いたアルミナ微粒子の遠心分離除去実験結果に基づき、ステンレス製のホットモデル遠心分離機の設計作製を行った。まず実験室規模の燃焼炉(燃焼反応管内径157mm、均熱帯250mm)を用いて、燃焼条件800°C、40%O_2-60%N_2(5NL/min)、200□mのPVC粉末試薬の燃焼実験を行ない、燃焼排ガス中の浮遊カーボン系物質(C^*)の個数を測定した。

次に同じ800°Cの温度において浮遊C^*をホットモデル遠心分離機により分離再燃焼した場合、浮遊C^*の個数は分離再燃焼する前の値の約1/5にまで減少した。3.次年度は、PVC燃焼排ガスに本遠心分離方法を適用し、処理ガス中のベンゼン濃度ならびにダイオキシン類濃度の削減率に及ぼす燃焼ガス流量の影響について実験を行い、本方法による有害物質の削減率の評価を行う。本研究の目的は、廃棄物燃焼炉2次燃焼域に旋回流を付与することにより浮遊物質を遠心分離し、それら浮遊物質を燃焼炉に再送することにより有害なベンゼンやダイオキシン類の生成を抑制する『旋回流による未燃物遠心分離再燃焼法』に関する基礎研究を行うことである。今年度の成果を以下にまとめる。800°Cに制御した燃焼炉に燃焼物(都市ゴミを模擬したPVC、小麦粉などの粉末)を一定速度で、流量5L/min(s.t.p.)のO_2-N_2混合ガスとともに連続的に添加し、その燃焼排ガスを800°Cに制御した小型ステンレス製高温サイクロンに導入した。混合ガス比率(燃焼ガス組成)は排ガス中の浮遊力-ボン系物質(C^*)の個数を変化させるために、40,20,12,10vol%O_2-60,80,88,90vol%N_2に設定した。ベンゼンおよびダイオキシン類濃度などはサイクロン入口および出口においてサンプリング・分析した。また、サイクロン入口および出口で浮遊C^*をSiO_2フィルターにトラップし、その個数および粒径分布をSEMおよび光学顕微鏡によって観察・測定した。燃焼排ガスあるいは遠心分離再燃焼後の排ガス中の浮遊C^*の個数とベンゼンおよびダイオキシン類濃度との間には正の相関が得られた。燃焼ガス組成10%O_2、12%O_2の場合は、燃焼排ガスを高温サイクロンに導入し遠心分離再燃焼することにより浮遊C^*が減少し、ベンゼンおよびダイオキシン類濃度も約1/5にまで減少した。一方、燃焼ガス組成20%O_2の完全燃焼条件下では、ベンゼンおよびダイオキシン類濃度が約1/2にまでしか減少しなかった。減少率悪化の原因は、小型サイクロンのため微粒子とサイクロン壁面との摩擦が非常に大きいこと、および2μm以下の微細な浮遊C^*の増加による部分分離効率が低下したことである。本実験で得られた高温域における微粒子の部分分離効率の推算式より、サイクロンの大型化ならびに排ガスの流入速度の土昇によりベンゼンやダイオキシン類などの有害物質の削減率も大きく改善されると考えられる。
プロテアソームサブユニットの基礎的発現制御機構の解明

プロテアソームは計33種類のサブユニットからなる真核生物の主要な細胞内タンパク質分解酵素であり、細胞の様々なプロセスを制御している。細胞機能維持のためには、プロテアソームの平常時発現とストレス応答性発現の両者の精巧な制御が必要であり、このバランスの破綻がプロテアソームの関連する病態発症に寄与すると考えられるが、プロテアソームの基礎的発現を制御する具体的な分子機構は未だ明らかでない。本研究では、プロテアソームサブユニット遺伝子領域に発光レポーターや蛍光レポーターを挿入した細胞で遺伝学的スクリーニングを行い、プロテアソーム発現制御因子を同定し、プロテアソーム発現制御の詳細な分子機構を明らかにする。
シナプス可塑性を制御するBDNF-脂質関連分子Phldb2系の解明

脳の高次機能には興奮性シナプスの構造的可塑性を伴う機能調節機構が深く関与し、近年、この可塑性制御に脳由来神経栄養因子(BDNF)-TrkBシグナル伝達経路とPI3K-膜脂質(特にホスファチジルイノシトール(3,4,5)三リン酸)PIP3が重要な役割を担うことが報告された。しかし、PIP3の相互作用分子を含め下流のシグナル伝達経路は不明である。我々は、PIP3に高い結合親和性を持つPhldb2 (pleckstrin homology-like domain、family B、member2、別名LL5β)の機能解析の過程で、Phldb2が長期増強(LTP)および長期抑制(LTD)両方にシナプス可塑性の発現に必須かつ、スパインの形態変化に関与することを発見した。今年度、我々はPhldb2 KOマウスでシナプス後肥厚タンパク質(PSD)-95局在のピークがスパインheadの辺縁から樹状突起シャフトに移動していたことを見出した。この表現型のPhldb2 KOマウス培養海馬神経細胞にPhldb2発現ベクターを導入し、スパインでPSD-95の局在変化がレスキューされたことを観察した。またPhldb2 KOマウスでGluR2受容体のスパイン異常局在表現型をレスキューする為にはPIP3に高感度結合するPH領域を含むPhldb2の導入が必須であることを確認した。以上のことから、Phldb2がスパインでのPSD-95局在およびPIP3が依存的にグルタミン酸受容体のスパイン内係留に関与することを突き止めた。さらに、Golgi染色法によりPhldb2-KOマウスではスパイン成熟に異常が観察され、この現象が電子顕微鏡レベルの高感度で集束イオンビーム(FIBSEM)/三次元構造の再構築法を用い、Phldb2がスパイン形態変化を制御するかどうかを検討した。Phldb2の発現によってPhldb2 KOマウスでのPSD-95やGluR2-Rの異常局在表現型が修復できるa)Phldb2 KOマウスでは興奮性シナプスでこの分子複合体形成に中心的な役割を担う分子(足場タンパク質)PSD-95局在のピークがスパインheadの辺縁から樹状突起シャフトに移動していたことを見出した。そこで、Phldb2 KOマウス培養海馬神経細胞にPhldb2発現ベクターを導入し、スパインでのPSD-95局在変化がレスキューされた。b)Phldb2 KOマウスではスパインに局在するGluR2の数が減少していることが見られた。そこでPhldb2 KOマウス培養海馬神経細胞にPhldb2が発現するベクターを導入したところ、スパインのGlur2局在が正常になった。しかし、Phldb2 delta PH (PIP3結合領域を欠損する)が発現するベクターを導入し、レスキューができなかったことから、Phldb2がPIP3に応じ、GluR2を制御していると考えた。Phldbがスパインの形態変化を制御することの検討Golgi染色法により、3週齢海馬CA1錐体細胞において、Phldb2-KOマウスのスパイン形態は野生型(WT)に比べ、filopodiaやthinの未成熟型スパインの割合が有意に増加し、mushroom成熟型スパインの割合が有意に減少していた。そこで集束イオンビーム(FIBSEM)/三次元構造の再構築法を用い、海馬CA1領域の樹状突起およびスパイン構造を観察・定量化し、検討した。BDNF-TrkB-PIP3-Phldb2下流のエフェクタであるdrebrin A-F-actinの制御機構を明らかにする。Phldb2がシナプス後でのBDNF合成・放出に関与しているかどうかを明らかにする。(a)構造的可塑性におけるPhldb2の役割の検討。WTとPhldb2-KOマウスの急性海馬スライスにおいて、構造的可塑性を誘導した後、構造スパインの形態変化を観察する。さらに、GFP-Phldb2を導入し、構造的可塑性を誘導した後、スパインでのPhldb2の局在変化を観察する。(b)海馬CA1錐体細胞のBDNF局在の検討。WTとPhldb2-KOマウスの海馬CA1領域において、免疫電顕で錐体細胞の樹状突起、スパイン、シナプスにおけるBDNFの局在を比較検討する。さらに、構造的可塑性を誘導した後、このBDNFの局在がどのように変化するかについて検討する。この表現型のPhldb2 KOマウス培養海馬神経細胞にPhldb

2発現ベクターを導入し、スパインでPSD-95の局在変化がレスキューされたことを観察した。またPhldb2 KOマウスでGluR2受容体のスパイン異常局在表現型をレスキューする為にはPIP3に高感度結合するPH領域を含むPhldb2の導入が必須であることを確認した。以上のことから、Phldb2がスパインでのPSD-95局在およびPIP3が依存的にグルタミン酸受容体のスパイン内係留に関与することを突き止めた。さらに、Golgi染色法によりPhldb2-KOマウスではスパイン成熟に異常が観察され、この現象が電子顕微鏡レベルの高感度で集束イオンビーム(FIBSEM)/三次元構造の再構築法を用い、Phldb2がスパイン形態変化を制御するかどうかを検討した。Phldb2の発現によってPhldb2 KOマウスでのPSD-95やGluR2-Rの異常局在表現型が修復できるa)Phldb2 KOマウスでは興奮性シナプスでこの分子複合体形成に中心的な役割を担う分子(足場タンパク質)PSD-95局在のピークがスパインheadの辺縁から樹状突起シャフトに移動していたことを見出した。そこで、Phldb2 KOマウス培養海馬神経細胞にPhldb2発現ベクターを導入し、スパインでのPSD-95局在変化がレスキューされた。b)Phldb2 KOマウスではスパインに局在するGluR2の数が減少していることが見られた。そこでPhldb2 KOマウス培養海馬神経細胞にPhldb2が発現するベクターを導入したところ、スパインのGlur2局在が正常になった。しかし、Phldb2 delta PH (PIP3結合領域を欠損する)が発現するベクターを導入し、レスキューができなかったことから、Phldb2がPIP3に応じ、GluR2を制御していると考えた。Phldbがスパインの形態変化を制御することの検討Golgi染色法により、3週齢海馬CA1錐体細胞において、Phldb2-KOマウスのスパイン形態は野生型(WT)に比べ、filopodiaやthinの未成熟型スパインの割合が有意に増加し、mushroom成熟型スパインの割合が有意に減少していた。そこで集束イオンビーム(FIBSEM)/三次元構造の再構築法を用い、海馬CA1領域の樹状突起およびスパイン構造を観察・定量化し、検討した。BDNF-TrkB-PIP3-Phldb2下流のエフェクタであるdrebrin A-F-actinの制御機構を明らかにする。Phldb2がシナプス後でのBDNF合成・放出に関与しているかどうかを明らかにする。(a)構造的可塑性におけるPhldb2の役割の検討。WTとPhldb2-KOマウスの急性海馬スライスにおいて、構造的可塑性を誘導した後、構造スパインの形態変化を観察する。さらに、GFP-Phldb2を導入し、構造的可塑性を誘導した後、スパインでのPhldb2の局在変化を観察する。(b)海馬CA1錐体細胞のBDNF局在の検討。WTとPhldb2-KOマウスの海馬CA1領域において、免疫電顕で錐体細胞の樹状突起、スパイン、シナプスにおけるBDNFの局在を比較検討する。さらに、構造的可塑性を誘導した後、このBDNFの局在がどのように変化するかについて検討する。(理由)(使用計画)
培養心筋細胞を用いた覚醒剤毒性の検索

酵素処理した心筋細胞を10%仔牛血清を添加したMen Eagle's Medium中で37°C,5%CO_2下に30分静置し、その後、attached cells(non-myocyte rich)とnon-attached cells(muocyte rich)に分け、2ml dish(1×10^6 cell/dish)にて24時間培養後、実験に供した。心筋細胞dishをControl,MA0.1×10^<-3>Mと0.1×10^<-6>Mの3組に分けて実験した。3組のdishは1時間、4時間後顕微鏡で観察し、形態変化及び死亡した心筋細胞の数を記録した。結果は、1時間、4時間の死亡率はControlでは6.5%,8.1%,MA0.1×10^<-6>Mでは23.8%,26.7%,MA0.1×10^<-3>Mでは38.5%,42%であった。正常心筋細胞は横紋が見られ、変性した心筋細胞は横紋を消失し、細胞膜が融解し、空胞変性も認められた。細胞構造を消失し、円形の膜だけのものは死亡した心筋細胞である。
気相中の窒素酸化物と関連成分の多地点同時実時間分析による発生源の影響評価

大気汚染物質の環境影響を知るには、発生源周辺での多地点同時実時間分析や多成分同時実時間分析が重要となる。本研究では、1台のレーザー誘起蛍光法LIF-NO_2計を最大限に活用し、多地点または多成分(NO_2, NO, O_3,オゾン反応性等)の同時実時間分析を実現した。特に、発生源試料や都市大気試料について多成分同時分析を試みた結果、「ポテンシャルオゾン」に対する発生源の寄与を短時間で調べる新手法の確立に成功した。汚染物質排出の抑制には、発生源からの放出特性と環境中での挙動を詳しく知る必要がある。特に発生源と環境影響を直接結び付けるには、発生源周辺での多地点同時実時間分析が重要となる。また、大気化学において重要な窒素酸化物に関しては、NO, NO2だけでなくO3やVOCなど関連化合物も含めた同時分析が不可欠である。そこで本研究では、既存分析装置を活用した多試料・多成分同時実時間分析を目指す。本年度は、以下の研究を実施した:1)現有LIF-NO2計に分析セルを追加し、2試料のNO2同時実時間分析を実現した。同一NO2標準試料を、その濃度を変えつつ2台同時に測定したところ、2台の応答は1秒値にて良く一致した。2)NO2標準ガスを空気中に放出し、放出口近傍と離れた空間の2地点で同時にNO2を連続測定した。その結果、放出口近傍では低濃度から高濃度まで広い範囲の濃度分布が得られた一方で、離れた空間では終始低濃度であった。本装置によって、発生源から放出される汚染物質の空間中への拡散・希釈の挙動を詳細に把握できることを確認した。3)試料へNOやO3等を添加した場合・しない場合の2試料について、2台の装置でNO2を同時に測定することで、NO2とO3(ポテンシャルオゾンPO=NO2+O3)、NO2とNO(NOx=NO2+NO)、NO2とVOCのO3反応性(RO3)、などの2成分同時測定を実現した。以上のように、発生源周辺での複数地点または複数成分の同時測定が可能となった。今後は、こうした実験例を蓄積しつつ、発生源から環境中への成分放出の影響評価への実用を目指す。特に発生源と環境影響を直接結び付けるには、発生源周辺での多地点同時実時間分析や多成分同時実時間分析が重要となる。すなわち、大気化学において重要な窒素酸化物に関しては、NO,NO2,O3,VOCなど関連化合物も含めた同時分析が不可欠である。昨年度までに(1)複数LIFセルによる2試料NO2同時実時間分析、(2)NO2標準ガスを空気中に拡散させたときの2地点NO2同時実時間分析、(3)試料へのNOやO3の添加による「NO2とO3」「NO2とNO」の2成分同時同時実時間分析、を実現した。以上を踏まえ、本年度は以下の研究を実施した:(4)LIF分析セルを追加構築し、同時測定可能数を3とした。これにより、本装置のみでNO2,NO,O3など3成分同時実時間分析が可能となる。(5)実際の発生源周辺大気を模した試料や都市大気試料について、NO2,O3、NOを同時実時間分析し、発生源近傍でのNO2-NO-O3間の関連を1秒値にて実測・検証した。その結果、広く用いられている「ポテンシャルオゾン(PO)」に関与する成分ついて、1台の装置での連続実時間分析を実現した。さらに、NO2,O3,NO同時測定で得られる1秒値を用いることで、長時間でのバックグランドオゾンの変動(気塊の入替り)や短時間でのスパイク的現象(自動車:の近傍通過)などを含めて、大気試料への発生源NO/NO2比の寄与について検証できることを実験的に示した。
ヒト間葉系幹細胞の骨・軟骨への分化誘導遺伝子群のトランスクリプトーム解析

骨髄由来のヒト未分化間葉系幹細胞(hMSC)は体性幹細胞として成人の体内からも採取でき、骨芽細胞、軟骨細胞、脂肪細胞へと分化が可能なことから、再生医療の自家移植材料として注目されている。本研究では、hMSCを骨芽細胞誘導培地にて培養し、骨芽細胞への分化に関与する遺伝子の検索を目的とした。hMSCを骨芽細胞誘導培地にて培養し、0,1,3,5,7,10,13,17日目の細胞からtotal RNAを抽出し、GeneChipにて遺伝子発現を測定した。遺伝子発現解析は解析ソフトGene Springにて行った。遺伝子発現をreal-timePCR法にて確認した。また、アリザリンレッドS法、von Kossa染色法にて石灰化を判定した。hMSCを骨芽細胞誘導培地にて培養を行うと、10日前後からアリザリン染色が認められた。GeneChip解析の結果、骨芽細胞への分化過程で23,000遺伝子のうち13,069遺伝子の発現が認められた。石灰化が認められる10日の遺伝子発現を骨芽細胞へ誘導していない0日と比べたところ、3倍以上の変化が認められた遺伝子は492遺伝子で、binding、signal transducerにオントロジー分類される遺伝子が多かった。また、石灰化期10日で最も上昇率の高い遺伝子はsmall leucin rich proteoglycan(SLRP)familyに属するasporinであった。そこでSLRPの13遺伝子に注目してそのmRNAレベルをreal-timePCR法にて確認したところ、骨芽細胞誘導細胞で遺伝子発現上昇が認められたものは、asporin、decorin、osteoadherinであり、特にasporinが高い上昇率を示した。以上の結果から、asporinはhMSCの骨芽細胞への分化に関与していることが示唆された。将来的に骨欠損部への修復には間葉系幹細胞を利用しての再生治療が有用な方法である。現在、間葉系幹細胞を移植することにより、間葉系幹細胞が骨・軟骨細胞に分化することは示唆され、臨床にも応用され始めている。しかし、骨細胞あるいは軟骨細胞への誘導を左右するkeyとなる転写因子やタンパク質などについては、不明な点が多い。そこで、我々は間葉系幹細胞を培養することにより、それぞれの分化に関与する転写因子、分化の指標となるタンパク質あるいはその他関連因子についてGene Chipを用い、経時的変化を調べることを目的としている。今回は、間葉系幹細胞の骨への分化について検討した。間葉系幹細胞をコントロールとしてGrowth Mediumを、骨誘導用としてOsteogenic Induction Mediumを使用し培養した。経時的に間葉系幹細胞を観察するとともに、Alizarin Red S S染色法、von Kossa染色法を行った。その結果、Alizarin Red S S染色において培養10日目より陽性を示し、経時的に反応が強くなり、培養17日目には強陽性を示した。また、von Kossa染色では、培養21日目に強陽性を示した。コントロールでは、どちらの染色においても陰性を示した。以上の結果から培養間葉系幹細胞が骨への誘導の経過の一部が確認できた。これらのことを基に、本年度は骨関連タンパク質についての遺伝子発現、タンパク質発現についても確認し、軟骨への誘導について指標にるタンパク質の遺伝子発現およびタンパク質発現を確認し、転写因子についての検討を行う予定である。

そこで、我々は間葉系幹細胞を培養することにより、それぞれの分化に関与する転写因子、分化の指標となるタンパク質あるいはその他関連因子についてGene Chipを用い、経時的変化を調べることを目的としている。今回は、間葉系幹細胞の軟骨への分化および骨への分化のGene Chip解析を行った。間葉系幹細胞をコントロールとしてGrowth Mediumを、骨誘導用としてOsteogenic Induction Medium、軟骨誘導用としてChndrogenic Induction Mediumを使用し培養した。軟骨誘導においては、コラーゲンタイプIIの産生を免疫組織化学染色にて確認した。培養21日後、Induction Medium培養細胞ではコラーゲンタイプIIの産生が認められたが、Growth Medium培養細胞では、認められなかった。以上の結果から培養間葉系幹細胞が軟骨への誘導の経過の一部が確認できた。骨誘導に関しては、Osteogenic Induction Medium培養により、Growth Medium培養より発現量が変化した遺伝子が確認できた。現在、詳細について検討中である。平成18年度は、Gene Chipを用い、軟骨への誘導時の遺伝子発現について検討を続ける予定である。将来的に骨欠損部への修復には間葉系幹細胞を利用しての再生治療が有用な方法である。現在、間葉系幹細胞を移植することにより、間葉系幹細胞が骨・軟骨細胞に分化することは示唆され、臨床にも応用され始めている。しかし、骨細胞あるいは軟骨細胞への誘導を左右するkeyとなる転写因子やタンパク質などについては、不明な点が多い。現在、Gene Chipを用い、軟骨への誘導時の遺伝子発現について解析中である.来年度は,解析を終了し,RNAi法を用い,目的のmRNA発現抑制実験を行う予定である.
明治前期の議事機関における討論の歴史的研究

本研究では、明治前期の議事機関においてどのような討論が行われていたかについて研究した。明治初期の議事機関の公議所では、原理的な正当性の対立によって、時には対立相手の抹殺を狙うこともあった。しかし1870年代に各地で開設された県会では、討論のルールを制定することで討論の実質化がはかられた。今年度は、明治0年代の議事機関の事例蓄積のために、明治3年11月から5年8月まで県議会が開設され、各郡に郡中議事者が任じられていた柏崎県の関係史料の調査を長岡市立中央図書館文書資料室にて行った。調査では、郡中議事者について記されている「議事諭論」を収録する明治3年『庚午私記』(鈴木家文書)や、明治初年の柏崎県の「御布告留」(今井家文書)、近世に長岡藩北組の割元庄屋をつとめていた鈴木訥叟の日記(明治期分)を調査した。また翻刻史料として長岡市史双書No.36『三島億二郎日記(2)ー廃藩置県前後ー』も調査した。また、柏崎県がのちに合併されて成立する新潟県は、開港場・新潟を管内に含み、また戊辰戦争では主たる戦場の一部となったことから、その成立までに複雑な区画の変遷を経ている。そこで、明治0年代の柏崎県及び新潟県、周辺県の政治的動向を整理するために、『新潟県史』『柏崎市史』『長岡市史』などの自治体史や、今泉省三『長岡の歴史』などの地方史の研究成果を調査した。これによって、柏崎県時代から新潟県成立までの政治状況を整理し、把握した。また同時期に設置されていた他府県の議事機関の動向を知るために、『京都府百年の資料一政治行政編』や『長野県史』の調査も併せて行った。関連する隣接研究分野の文献集約も進めた。近代日本における地方議会にかかわる研究だけに限定せず、本研究の意義である「近代日本における政治的主体の形成」という観点に沿うよう、(a)比較史的観点から日本以外の研究、(b)通史的観点から日本の前近代史研究、を集約の基準とし史料分析の総合的な位置づけの準備を行った。特に問題なく進行しているため。今年度は、明治0年代における議事の事例を考察する史料として、新潟県柏崎市立図書館に郡中議事者という役職に関する史料群があることが判明したため、史料調査を行った。調査対象となったのは芋川区有文書・岡村康久氏所蔵文書で、特に後者については、郡中議事者を勤めていた明治23年前後の時期の『御用留』が含まれていることがわかるなどの成果があった。関連文献及び新潟県及び同県内自治体史の調査も行った。今年度は近世から明治初頭における新潟県域における支配体制についてと、さらにその政治史的動向を調査した。具体的には『新潟県史』近世編・『小千谷市史』・『栃尾市史』などの調査を行なった。特に栃尾郷で、郡中議事者に任命された金内嘉十郎が、明治23年において議事者としてどのように行動していたかについての知見を得た。柏崎県郡中議事者も含め、これまで蓄積した事例を近世近代移行期研究のなかに位置づけるべく、明治維新期の研究文献の調査と分析も進めた。本研究の意義である「日本における政治的主体の形成」という観点に沿うよう、(a)比較史的観点からの日本以外の研究、(b)通史的観点からの日本前近代史研究、についても引き続き集約し、史料分析の総合的な位置づけの準備作業を継続して行った。特に(a)については、2016年7月23日に行われた「近世イギリス史研究会特別例会」において、青木康『イギリス近世・近代史と議会制統治』の書評会コメントを行った。また、韓国済州大学校で開催された韓国歴史問題研究所・アジア民衆史研究会主催第16回韓日民衆史共同ワークショップにおいて、「日本における近世近代移行期研究と民主主義」というタイトルの報告を行った。この報告では、特に本研究に関する研究史の整理を中心に行った。本研究においては、日本の明治前期における議事機関において、議員たちがどのように討論を行ってきたかを解明することをめざした。具体的には、とくに柏崎県に設置された郡中議事者を中心に考察を進めた。平成25年度は、明治0年代における議事の事例を考察するための事例たる郡中議事者に関する史料調査として、長岡市立中央図書館文書資料室にて鈴木家文書・今井家文書・鈴木訥叟の日記などを調査した。平成26年度は、郡中議事者に関する史料調査として、新潟県柏崎市立図書館に所蔵されている芋川区有文書および岡村康久氏所蔵文書の調査を行った。後者の史料群からは、郡中議事者が設置されていた時期である明治23年の前後の時期の『御用留』から、郡中議事者に関する法令を調査できた。また、この事例を日本近代史研究に位置付けるべく研究史の整理を進め、その成果は2016年7月近世イギリス史研究会特別例会にて開催された青木康『イギリス近世・近代史と議会制統治』書評会でのコメント、2017年2月韓国で行われた第16回韓日民衆史共同ワークショップでの報告「日本における近世近代移行期研究と民主主義」で発表した。平成27年度は、研究の総括である研究成果のまとめを行った。その成果は、2017年6月4日に開催された2017年度第47回明治維新史学会大会での報告「柏崎県における郡中議事者」において発表した。