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中国旅行社・『旅行雑誌』に関するメディア社会文化史的研究

本研究は中国最初の近代的旅行業者「中国旅行社」及び同社が創刊した『旅行雑誌』を対象として、その歴史的展開を跡づけるとともに、メディア社会文化史の視点からその意義等を探った実証的基礎研究である。具体的な研究成果として、『旅行雑誌』の目次総目録(1949年以前まで)を作成した。また、上海市档案館所蔵「中国旅行社档案」(全宗号Q368)を入手し、実見にもとづく修正・補足解説を加えた資料目録のかたちに整理した。1『旅行雑誌』を含む、中華民国期旅行関連雑誌のリプリント資料『近現代旅游文献資料輯刊』(全72冊、1セット)を入手し、特に『旅行雑誌』についてその内容分析を行った。資料の内容分析に際しては、『旅行雑誌』が当時としては極めて上質な、当時の印刷技術の粋を集めた高級グラフ雑誌であったことに留意しつつ、そのグラビア(写真、挿画等のビジュアル情報)と文字情報との組み合わせ、風景写真という表象メディアの発揮した視覚的-地政学的機能などの意味合いを念頭におきながら、そのメディア社会文化史的意義について分析・考察を進めた。また、研究の利便性を高めるため、『旅行雑誌』の目録を作成する作業も行った。2上海市梢案館所蔵の「中国旅行社梢案」(全宗号Q368)を閲覧し、中国旅行社、及び『旅行雑誌』に関する重要基礎資料を収集し、またその分析を開始した。資料収集は夏季休業期間を利用して集中的に現地調査を実施し、中国旅行社・『旅行雑誌』の歴史的展開過程を跡づけるための資料収集を行った。これにより、日本では閲覧機会の得られなかった中国旅行社の社史に関する諸資料や、社内広報誌『旅光』等の重要資料を入手できたことは研究を大いに進展させることになった。当該梢案資料についてはその目録を入手し、資料の内容を実見できたものは、適宜解説や補足修正を加えるなどして、来年度の再度の現地調査に備えた。3外務省外交資料館所蔵の東方旅行社関係資料等を閲覧・収集した(春季休業期間中に実施)。1.昨年度入手した中華民国期旅行関連雑誌のリプリント資料『近現代旅游文献資料輯刊』(全72冊)をもとに、特に『旅行雑誌』について引き続きその内容分析を行った。分析の結果、発行時期と発行地の移動(戦火を逃れて上海から桂林へ疎開移転するなど)により内容の特色や編集の方向性に変遷が見られることが明らかになった。また、同時代に大衆的人気を博していた総合グラビア誌『良友画報』との類縁性ないし競合関係・ライバル関係が浮かび上がってきた。これらの点については今後の研究でいっそう深めていく必要があるだろう。2.『旅行雑誌』の目次の総目録(中華民国期すなわち1949年以前分)を作成した。ただし入手したリプリント資料に缺号やページの脱漏があり、また目次と本文とにズレがあるケースも散見され、現時点では残念ながら完全なものを完成させるまでには至っていないが、これにより研究上の利便性は大幅に向上した。目次総目録は印刷物またはウェブ掲載のかたちで発表する予定である。3.上海市梢案館所蔵の「中国旅行社:梢案」(全宗号Q368)を昨年度に引き続き現地で集中的に閲覧し(夏季休業期間を利用)、中国旅行社及び『旅行雑誌』に関する重要基礎資料の収集・分析を継続して実施した。これにより中国旅行社・『旅行雑誌』の歴史的展開過程を跡づけるための資料のうち主要なものの収集はほぼ終わったと言える。今後、学会または研究会などで発表し、研究論文などのかたちで研究成果を取りまとめる予定である。
超高圧地球化学：地球中心核の化学進化

地球中心核の情報は、その大部分が隕石学あるいは地震学に基づくものであり、その形成過程、特に化学組成変化や形成年代に関する情報は非常に限定的なものであった。そこで本研究では地球中心核の形成に対して最も直接的かつ厳密な地球化学的制約条件を与えることを目的とした。この目的のために、100GPaを越える「超高圧発生技術」と、10ミクロン以下の微小領域から正確な微量元素情報を引き出す「超微量元素分析技術」の開発・実用化を図った。本研究を通じて、10年後まで持続可能な世界最高レベルの分析体制の構築が図れたうえ、低圧から超高圧条件において様々な金属元素の分配挙動を調べることができた。「地球中心核」の形成は、地球内部構造と物質進化、さらには地球表層環境変化に大きな影響を与える。このため、定量的かつ近代的な地球進化論を構築するには、地球中心核の形成過程に関する地球化学的制約条件を付すことが直接的かつ重要な研究課題となっている。本研究課題では、次世代プラズマ質量分析法に、本研究推進グループが実用化した次世代レーザー試料導入装置を組み合わせた超微量元素分析法と、研究分担者が培ってきた世界最高の超高温・高圧実験技術を組み合わせることで、地球中心核での物理化学素過程に関する基礎的知見を得ることを目的としている。本年度は、地球中心核を含めた超高圧条件下での元素分配挙動を調べるために必要となる高感度分析法の開発を目的として、磁場型質量分析計を用いた超高感度プラズマ質量分析計の導入と、装置の分析性能の評価ならびに研究推進の基盤技術となる微量元素を行う上での基礎データの取得を進めた。プラズマイオン化条件の最適化を図ることで、従来の58倍程度の分析感度が得られるとともに、磁場型質量分析計を用いることでバックグラウンド信号を低減することができ、従来の1012分の1以下の微量元素に対して正確な化学組成分析が実現可能であることがわかった。さらに本年度導入したプラズマ質量分析を、既有備品であるフェムト秒レーザーアブレーション試料導入装置と結合する実験(研究計画2年目以降に予定)に備え、特殊試料セルの設計・製作とレーザー照射条件の最適化を並行して進めた。超高圧実験に関しては、ダイヤモンドアンビルセルの形状と加熱方式に改良を加え、超高温発生実験の安定化を図るとともに、実験計画二年度以降に予定している超高圧実験の予備実験を行った。予備実験では、正確な元素分配データが得られるよう、試料の均一加熱・不均一冷却法を試み、再現性の向上が図れた。「地球中心核」の形成は、地球内部構造進化や物質循環、さらには地球表層環境変化に大きな影響を与えた。このため地球中心核の形成過程解明は、地球進化の包括的理解に欠かせない重要な研究テーマとなっている。しかし地球中心核に関する物質科学的知見は限られており、近代的かつ定量的な進化モデル構築には至っていない。本研究課題では、研究推進グループが実用化した次世代レーザー試料導入装置を超高感度プラズマ質量分析法に組み合わせた次世代超微量元素分析法と、研究分担者が培ってきた世界最高の超高温・高圧実験技術を組み合わせることで、地球中心核での元素分配・元素挙動に関する正確かつ基盤的な物質科学的知見を引き出すことを目的としている。本年度は、独自に開発したフェムト秒レーザーアブレーション試料導入装置と、本計画で新規に導入した超高感度プラズマ質量分析計を組み合わせ、分析条件の最適化を図るとともに、金属固体試料(地球中心核の模擬試料:本研究で合成)を用いた微量元素分析データの取得を開始した。さらに本年度は、分析性能の総合的評価を行うとともに、信頼性の高い定量分析を行う上で不可欠な金属試料標準物質の合成と均一化処理を進めた。さらに、本年度は、試行を始めた超高圧実験において回収される試料が分析に必要なサイズに満たない場合を想定し、質量分析装置の高感度化と液中レーザーアブレーション法の実用化を進めた。これにより、超高圧実験試料の直接分析だけではなく、世界初の局所溶液化技術をバックアップ技術として整備することができた。実験計画2年を通じて、分析環境の整備がほぼ整ったため来年度から本格的に超高圧実験と回収試料の化学分析を進めることが可能となった。地球中心核に関する物質科学的知見は限られており、「地球中心核の形成過程」に関しては、近代的かつ定量的な進化モデル構築には至っていない。本年度は、独自に開発した波長変換超短パルスレーザーアブレーション試料導入装置の試料セル形状に工夫を加え、分析感度の向上と信号の安定化を図った。さらに新規導入した次世代磁場型プラズマ質量

分析計に、新たに高レスポンス電荷蓄積型ファラデー検出器を組み合わせることで、ナノグラムレベルの微量元素から、主成分元素までを同時に分析することが可能となった。さらに本年は、本研究を通じて合成した金属標準試料を用い溶融分配実験を進めた。本研究で開発した元素分析装置を用いることで、金属相の溶融部分と固相部分を区別して親鉄性元素を分析することが可能となり、の二相間での分配係数(分配比)を決定することができた。この実験から、いくつかの親鉄性元素に関しては、明瞭な圧力依存性が確認できた。さらに本年度は、同位体効果に関する基礎実験も始めた。本研究で開発した液中レーザーアブレーション法(LAL法)を用いて、模擬試料として隕石に含まれる微小金属相の鉄同位体分析を行った。その結果、二次的な風化生成物の混入を排除し、隕石形成過程を反映した鉄同位体組成情報を引き出すことが可能となった。この技術を応用することで、超高圧実験で回収される微小サイズ試料からも正確な鉄同位体分析が可能となり、超高圧条件下での同位体効果を評価できるものと期待できる。本研究課題では次世代レーザーアブレーション・プラズマ質量分析法の開発を行い、超高温・高圧実験試料から様々な元素の分配挙動とその圧力依存性、さらにはそれらを支配する物理化学素過程に関する基礎的知見を引き出すこととした。昨年度から、本研究課題は、分析法の開発・実用化ステージから、超高圧実験に基づく応用分析・超高圧データ取得ステージに入っており、本年度は、これまでに実施していなかった中高圧条件下(常圧20GPa)での系統的な元素分別実験を進めた。本年度は、実験圧力範囲の拡大(超高圧化)と、硫黄濃度依存性を並行して行った。特に硫黄存在度が非常に低いレベルでも分配係数に大きく影響を与えることが明らかとなったため(論文投稿準備中)、本年度は、硫黄存在度がさらに低い系での高圧・常圧分配実験を網羅的に進めた。硫黄含有量が少なくなると液相と固相の境界が不明瞭になり、分配係数の決定が困難であることも明かとなったが、本研究を通じて開発したガルバノ光学系を用いることで、分析空間分解能を下げることなく、広い試料範囲を分析することができた。特に本年度は、エネルギー弁別(アブレーション現象のエネルギー閾値を利用する手法)を応用した新しいレーザー集束法により、非収差レンズと同等の空間分解能の改善が得られ(本年度導入予定であったフェムト秒レーザー紫外線用非収差集光レンズの導入は行わなかった)、昨年度に比べ硫黄含有量の低い条件でも信頼性の高い分配定数を決定することができた。具体的には、硫黄含有量030wt%の範囲で、15種の親鉄性元素の分配係数の圧力依存性・硫黄濃度依存性を決定することができた。これらの実験により、地球の集積成長にともない、金属核の圧力と化学組成の変化にともなう分配挙動の変化を議論することが可能となった。昨年度までの研究開発により、分析装置の開発・実用化と、正確な定量分析を行うための金属質標準物質の調製が完了した。本年度は、中高圧条件下(常圧20GPa)での系統的な元素分別実験を進めた。
高齢期うつ病に対する認知行動療法

(1)高齢期のうつと家族についての調査地域在住の120人の高齢者を対象に、家族機能、うつ、QOLの尺度などで構成するアンケートを実施した。結果の分析から家族レジリエンスは健康状態とともに、高齢期の抑うつ感情に影響することが明らかとなった。高齢期の抑うつ感情の予防と改善のためには、健康の維持増進とともに家族の関係性の見直しが必要であることを確認し、IFTA World Congressにて発表した(Kusaka & Tokutsu,2006)。(2)高齢期のうつと自動思考についての調査地域在住の250人の高齢者を対象に調査を実施し、健康状態と自動思考および抑うつ症状との関連について検証するために、自動思考の3つの下位尺度とQOLの下位尺度が抑うつ感に与える影響を分析した。女性ではQOLの下位尺度から抑うつ感に対する関連が有意であったが、自動思考の下位尺度から抑うつ感への影響は有意ではなかった。一方、男性は、QOLの下位尺度から抑うつ感に対する有意な係数は得られなかったが、自動思考の下位尺度から抑うつ感に対する関連が有意であった。この結果は「高齢者の自動思考と健康状態および抑うつ症状との関連」として日本老年社会科学会において発表を行い(日下、2006)、現在論文投稿中である。(3)高齢期のうつに効果的なプラグラムの検討病院精神科を受診する3名の高齢者を対象に認知行動療法を実施し、BDI-II、SF-36v2、ATQ-Rなどのアセスメントを用いて効果測定を行った。高齢者の認知の修正、および環境調整に焦点づけた認知行動療法の取り組みによって、3名全員に顕著な効果が認められた。この結果は「高齢者のうつに対する認知行動療法の取り組み」として日本心理臨床学会おいて発表を行った(日下、2006)。さらに、地域在住高齢者への認知行動療法の結果との比較検討を行い、その過程と結果は現在論文として投稿中である。(1)地域在住の120人の高齢者を対象にアンケート調査を実施した。使用した尺度はFRI(得津、日下、2005)、日本版BDI-II(小嶋、古川、2003)、健康関連QOL尺度(SF-36v2:福原、鈴鴨、2004)である。結果の分析から、家族レジリエンスは健康状態とともに、高齢期の抑うつ感情に直接的に影響することが明らかとなった。高齢期の抑うつ感情の予防と改善のためには、健康の維持増進とともに家族の関係性の見直しが必要であることが明らとなった。この結果は、平成18年度IFTA World Congress, Reykjavik, Iceland,において発表予定である。(2)地域在住の250人の高齢者を対象としてアンケート調査を実施した。使用した尺度は、日本版BDI-II、自動思考尺度(ATQ-R、児玉ら1994)、SF-36v2である。健康状態と自動思考および抑うつ症状との関連について検証するために、自動思考の3つの下位尺度とQOLの下位尺度が抑うつ感に与える影響を分析した。女性では、QOLの下位尺度から抑うつ感に対する関連が有意であったが、自動思考の下位尺度から抑うつ感への影響は有意ではなかった。この結果は、平成18年日本老年社会科学会第48大会(関西学院大学)において発表予定である。(3)病院精神科を受診する3名の高齢者を対象に10回セッションの認知行動療法を実施し、BDI-II、SF-36v2、ATQ-Rなどのアセスメントを用いて効果測定を行った。高齢者の認知の歪みの修正、および環境調整に焦点づけた認知行動療法の取り組みによって、3名全員に顕著な効果が認められた。この結果は、平成18年日本心理臨床学会(関西大学)において発表予定である。(3)高齢期のうつに効果的なプラグラムの検討

病院精神科を受診する3名の高齢者を対象に認知行動療法を実施し、BDI-II、SF-36v2、ATQ-Rなどのアセスメントを用いて効果測定を行った。高齢者の認知の修正、および環境調整に焦点づけた認知行動療法の取り組みによって、3名全員に顕著な効果が認められた。この結果は「高齢者のうつに対する認知行動療法の取り組み」として日本心理臨床学会おいて発表を行った(日下、2006)。さらに、地域在住高齢者への認知行動療法の結果との比較検討を行い、その過程と結果は現在論文として投稿中である。
豆類から機能性成分の検索とその応用開発に関する研究

野菜的要素の高い雑豆類から抗酸化成分、脂質成分、脂肪酸位置分布特性およびトリアシルグリセリンの分子種特性を検索し、各種雑豆類間の特性を解明することを目的として、この研究に着手した。その結果、各種雑豆類間について、いくつかの点で共通点や相違点を明らかにすることができた。この研究成果は雑豆類を食品として利用する消費者だけでなく、食品・加工に携わる製造業者にも有益な多くの情報を提供するものと考えられる。(1)野菜的要素の高い雑豆類は、多品種であり世界各地で栽培されて食料資源の1つとして多量に消費されている。しかし、その機能特性については脂質成分を含めて不明な点が多く、これまでに十分に検討されてこなかった。我々は、これまでに得られた研究成果を踏まえて、雑豆類を含む豆類から機能性成分を検索し、その応用開発を目的として企画した。(1)雑豆類の抗酸化成分、脂質成分の特徴および脂肪酸の分布特性を明らかにし、トリアシルグリセン並びにリン脂質の脂肪酸位置分特性を解明する。(2)雑豆類のトリアシルグリセリンの分子種特性を明らかにし、これらの分子種特性を各種雑豆類間で比較検討する。(3)実際上の観点から雑豆類の加工・調理に伴う機能性成分に対する影響の解明を実施する。平成20年度は豆類として小豆(5品種)を選び、脂質成分、n-3系ならびにn-6系脂肪酸分布特性、脂肪酸位置分布特性、トリアシルグリセリン(TAG)の分子種特性および抗酸化成分を5品種間で詳細に比較検討した。その結果、小豆のビタミンE同族体は、δ-トコフェロール(78%)とγ-トコフェロール(22%)であり、これら以外のトコフェロール同族体は全く検出されなかった。主な脂質成分はリン脂質(63%)とTAG(23%)であり、これら以外の成分は際めて少量(0.2-5.1%)であった。主要脂肪酸はパルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸(n-9)、リノール酸(n-6)そしてα-リノレン酸(n-3)であった。そして17種類のTAG分子種が検出され、SMD、S_2T、SD_2、SMT、MD_2、SDT、D_3およびST_2の8成分が主な分子種であった。さらに脂肪酸の位置分布特性は若千の例外は見られるが、TAGとリン脂質のsn-2 positionには不飽和脂肪酸「(リノール酸(n-6)とα-リノレン酸(n-3))が分布し、sn-1またはsn-3 positionには飽和脂肪酸(パルミチン酸)と(ステアリン酸)が分布していた。得られた結果は5品種間による有意な違いは見られなかった。大豆、ゴマ、ナタネ等の油糧種子とは異なりリン脂質等を主体とした典型的な細胞膜の構築成分によるためである。これらの成果はヒトが小豆を摂取した後、生体内で脂質の消化・吸収ならびの脂質代謝を考える上で重要な知見が得られたものである。以上の成果は、小豆を用いて納豆、あんの製造、和菓子等の製造に際して食品加工業者や消費者、さらに学童の食育教育に携わる栄養教諭にも有益な知見を提供するものと考えられる.平成21年度は雑豆類として小豆5品種および蚕豆4品種を選び、抗酸化成分、脂質成分、n-3系ならびにn-6系脂肪酸分布特性、脂肪酸位置分布特性およびトリアシルグリセリン(TAG)の分子種特性を詳細に比較検討した。その結果、抗酸化成分であるビタミンE同族体は、小豆でδ-トコフェロール(78%)とγ-トコフェロール(22%)が分布していた。一方、蚕豆でγ-トコフェロール(97%以上)とδ-トコフェロール(2.8%以下)が分布していた。しかし、植物種子油に常成分として存在しているα-とβ-トコフェロールは検出されなかった。主な脂質成分は小豆でリン脂質(63%)とTAG(23%)であり、蚕豆でリン脂質とTAGは同程度(50%)で構成されていた。これら以外の脂質成分は両種子とも際めて少量(0.2-5.1%)であった。また、主要な脂肪酸はパルミチン酸、ステアリン酸,オレイン酸(n-9)、リノール酸(n-6)およびα-リノレン酸(n-3)であった。TAGの分子種は小豆で18種類が検出された。その内、主な分子種は、S_2T、SD_2、SMT、SDT、D_3、MT_2、D_2T、DT_2とT_3の9種類であった。一方、蚕豆で14種類が検出された。その内、主な分子種は、MD_2とD_3の2種類が圧倒的に多く、それ以外にS_2D、SD_2、SMT、M_2Dなども検出された。小豆ならびに蚕豆について、脂質成分、トコフェロール組成、脂肪酸分布およびTAGの分子種特性には、品種間による有意な違いは観察されなかった。

その根拠は、これらの雑豆類は脂質含有量は約2.0%であり、貯蔵脂質に比べて細胞膜の構築成分であるリン脂質が主体であるためと考えられる。以上の研究成果は、小豆および蚕豆を用いて和菓子、納豆、あんなどの製造に関して消費者や食品製造業者に有益な知見を供与するものである。平成22年度は豆類として蚕豆4品種および小豆5品種を選び、抗酸化成分、脂質成分、n-3系ならびにn-6系脂肪酸分布特性、脂肪酸位置分布特性およびトリアシルグリセリン(TAG)の分子種特性を比較調査した。その結果、抗酸化成分であるビタミンE同族体は、蚕豆でγ-トコフェロール(97%以上)とδ-トコフェロール(2.8%以下)が分布していた。小豆でδ-トコフェロール(78%)とγ-トコフェロール(22%)が分布していた。豆類間では特徴的な分布パターンが観察されたが、蚕豆および小豆とも品種間による有意な違いはなかった。主な脂質成分は蚕豆でリン脂質とTAGは同程度(50%)であり、小豆でリン脂質(63%)とTAG(23%)構成されていた。これら以外の脂質成分は両種子とも際めて少量(0.2-5.1%)であった。また、主要な脂肪酸はパルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸(n-9)、リノール酸(n-6)およびα-リノレン酸(n-3)であった。TAGの分子種は蚕豆で14種類が検出されて、主な分子種はMD_2とD_3の2種類が圧倒的に多く、それ以外にS_2D、SD_2、SMT、M_2Dなども検出された。小豆で18種類が検出されて、主な分子種はS_2T、SD_2、SMT、SDT、D_3、MT_2、D_2T、DT_2とT_3の9種類であった。脂質成分、トコフェロール同族体の組成、脂肪酸分布およびTAGの分子種特性には、両種子とも品種間による有意な違いは観察されなかった。その化学的な根拠は、これらの豆類は脂質含有量は約2.0%であり、貯蔵脂質に比べて細胞膜の構築成分であるリン脂質が主な成分のためと考えられる。以上の研究成果は、蚕豆および小豆を用い、あんこ、納豆、和菓子などの製造に関して消費者や食品製造業者に有益な知見を供与するものである。近年、注目されている「ナタ豆」および「ナタ豆茶」は、利尿作用、高血圧抑制作用並びに消臭効果等が知られている。そこで平成23年度は豆類としてナタ豆に研究の焦点を絞り、抗酸化成分、脂質成分、n-3系並びにn-6系脂肪酸組成の特性、脂肪酸の位置分布特性及びトリアシルグリセリン(TAG)の分子種特性等を調査し、これまでに集積された豆類(エンドウ、小豆、隠元および蚕豆)と総合的に比較検討した。実験材料に産地の異なる赤ナタ豆2種類及び白ナタ豆3種類を選び研究に供した。その結果、ナタ豆のビタミンE同族体はg-トコフェロール(6366%)とd-トコフェロール(3337%)であり、これまでに明らかにしたエンドウ、小豆、隠元及び蚕豆で観察された分布特性と異なっていた。脂質成分は油糧種子類と異なり、これらの豆類は細胞膜の構築脂質であるリン脂質が貯蔵脂質であるTAGより常に多く存在していた。主なリン脂質は、ホスファチジルコリン(4347%)、ホスファチジルイノシトール(2426%)及びホスファチジルエタノールアミン(1823%)とこれら以外のリン脂質が少量検出された。ナタ豆の脂肪酸組成は、他の豆類に比べてオレイン酸がすべての脂質クラスに多く分布し、TAGの分子種は18種類が検出された。M_3(Triolein)が圧倒的に多く33%を占めていた。
DNA組換えにおけるRuvA、B、Cタンパクの機能解析

相同的DNA組換えは集団の中で遺伝的多様性をもたらす役割と共に、損傷を受けたDNAの組換えによる修復に重要な役割を果たしている。本研究によって、これまでにRuvAとRuvBは複合体を形成し、組換え中間体であるHolliday構造に特異的に作用して、単鎖DNAの交換反応を促進して、ヘテロ二重鎖を形成させ、RuvCがHolliday構造交差点を切断して組換え体を分離し、DNAリガーゼが切断末端を再結合させて、組換え反応を完了させることを生化学的研究によって明らかにしてきた。更にruvA、BおよびruvC株を紫外線照射して培養すると、染色体の分離が起こらず、非常に長い細胞になる(1-2時間)。更に培養する(3-4時間)と、無核の短い細胞を分離する。このことは、損傷を受けた二本のDNA同士が組換え中間体であるHolliday構造を形成するが、ruv遺伝子の機能が欠けているため分離できなくなるためと考えられる。この結果は、RuvA・B・Cタンパクがin vivoにおいてHolliday構造の分離に関与していることを支持している。Holliday構造のアナログとして種々の形状のDNA(十字型、Y字型、線状2本鎖、それらの中央にパリンドローム配列をもつもの等)を合成DNAを用いて作成し、RuvCによる結合と切断反応を調べた。その結果RuvCは十字型DNAと強く結合するが、その切断にはパリンドローム配列をもって、交差点の移動が可能な十字型DNAのみを切断することが明かになった。RuvCはHolliday構造に非常に特異性の高いエンドヌクレアーゼであることが証明された。RuvCエンドヌクレアーゼの活性中心を解明すべく、多数のruvC遺伝子の突然変異を分離して、それらの塩基配列を決定した。その結果、複数のアスパラギン酸が活性中心を形成していることが明らかになった。
不安の看護の構造化と「不安の看護教育プログラム」の開発

本研究の目的は、「不安の看護教育プログラム」を開発することである。不安の看護の文献レビュー、看護師へのヒアリング調査により、不安の看護を構造化し、看護ケアプロトコールを作成した。この結果をもとに、III部(I部:「不安の特性」、II部:「不安の看護アセスメントと看護」、III部:「不安の事例検討」)で構成される不安の看護教育プログラムを作成した。精神看護の専門家らのグループによる精錬後に、教育プログラムを3回実施した。その結果、受講者の7割以上が評点3以上(5段階評価)であった。本研究では、「不安の看護教育プログラム」を開発し、評価することを目的として研究を実施している。平成25年度は、以下の研究計画を実行し、成果を得られた。1.前年度の文献検討より作成した、半構造的インタビューを用いて、先駆的な看護実践を行っている看護師へのインタビュー調査を引き続き実施した。その結果、<環境整備><日常生活行動のニードを満たす><訴えを聴く、不安を受容する><対処行動の獲得・改善・強化><自己表現を促す><健康的な側面や受けている支援を認め、強化する><患者自身が自分の苦悩の原因を理解し、症状の軽減を図れるよう援助>等の看護ケア・プロトコールが抽出された。2.これまでの結果を統合し、「不安の看護教育プログラム」(試案)を開発した。「不安の看護教育プログラム」の基本編は、III部構成とし、I部は「不安の特性」について、不安という概念の基本的な特性の説明で構成されている。II部は、「不安のアセスメントと看護」について、症状(情動的指標、生理的指標、認知的指標)・レベル(強度・パニック、中等度、軽度)・基本的な看護とレベルに応じた看護・不安の種類(内因性不安・非内因性不安の鑑別)と看護・看護師自身の感情で構成されている。III部は、不安の看護の困った事例を参加者に提供してもらい、講義の内容と照らし合わせて振り返るという内容で構成された。3.開発された教育プログラム(試案)を、精神看護学の修士課程修了生や精神看護専門看護師等の専門家らのグループに1回実施し、その意見をもとに、精神看護を専門としない看護師にもよりわかりやすい表現となるように精錬した。精錬したプログラムを、大学病院の臨床で働く看護師を対象に3回実施し、その効果を評価した。その結果、自己記入式アンケートによる主観的評価(「1:理解できなかった」から「4:よく理解できた」)で受講者の70%以上が評点3以上であった。本研究では、多様に実践されている不安の看護に焦点をあて、不安の専門的な観点から構造化し、構造化した主要な内容ごとに、実践上有用な看護ケア・プロトコールを作成し、看護師に対する「不安の看護教育プログラム」を開発し、評価することを目的として研究を実施している。平成24年度は、以下のように研究計画を実行し、成果を得た。1.文献検討を通して、不安の看護の技術と要素を抽出し、その構造を明らかにした。日本において実施されている不安の看護を明らかにするために、医学中央雑誌(全年)において、タイトルに「不安」・「看護」のキーワードが含まれている原著論文659件のうち、看護技術への不安や看護学生の不安に焦点をあてた文献を除き、患者への不安に対する看護について述べた269件の文献を分析対象とした。これらの文献のうち、一般身体科で行われた研究は221件、精神科で行われた研究は43件、その他5件であり、不安を抱える患者の疾患は、身体疾患は199件、精神疾患は39件、その他が24件であった。1人の対象患者について述べている文献は189件あり、男性(86件)より女性(127件)が多く、対象者の疾患は、腫瘍に関連する疾患が185件と最も多く、次いで統合失調症(20件)と続いていた。不安の看護については、「理解を深める」・「関心を寄せる」・「傾聴」・「不安の原因への調整」・「認知行動的関わり」・「母性的かかわり」・「看護プログラムの実施」などの要素が抽出された。これらの分析から、看護職者へのヒヤリング調査を行うための、半構成的インタビューガイドのフレームワークを作成した。2.この半構成的インタビューガイドに基づき、1.の分析において一般身体科での不安を扱った文献が多かったことから、まずリエゾン精神看護専門看護師4名を対象とし、ケアのプロセスに焦点をあてたヒヤリング調査を実施し、分析を進めている。平成24年度の当初の研究計画は、大きくは下記の2点であった。1.日本の文献検討を通して、不安の看護の技術と要素を抽出し、その構造を明らかにする。これらの分析から、看護職者へのヒヤリング調査を行うための、半構成的インタビューガイドのフレームワークを作成する。

2.この半構成的インタビューガイドに基づき、日本において不安の看護の先駆的な実践を行っている看護師15名程度へ、不安の査定・介入・評価の一連のケア・プロセスに焦点をあてたヒヤリング調査を実施し、内容を質的記述的に分析する。しかし、1.の目的達成後、国内の先駆的な活動を行っている専門看護師にインタビュー調査を依頼したところ、年度末が近いため次年度に設定してほしいという声が多く、年度内に実施可能な専門看護師4名にインタビュー調査を実施し、次年度に残りの10名程度へのインタビューを予定することとなった。目的1.は達成しており、目的2.のインタビュー調査も、まずは4名実施し、残りの10名へのインタビュー調査の準備は整っていることから計画は、おおむね順調に進展していると考えられる。平成24年度の研究推進過程において、国内の先駆的な実践が絞られており、今後行う10名へのインタビュー調査の下準備は整っているため、インタビュー調査を実施する。教育プログラムの実施については、大学病院へ、平成25年度の教育プログラムの看護師への実施について承諾を得た。また、プロトコールの内容や、教育プログラムの開発、実施、評価の段階では、精神看護学の修士課程修了生や精神看護専門看護師等の専門家らのグループに適宜協力を要請し、事態の改善について示唆を得る。「次年度使用額」は、今年度に予定していたインタビュー調査(15名予定中4名実施済み)の10名実施費用および、その研究成果の発表のための費用である。10名へのインタビュー実施にあたり、インタビュー調査旅費(3万円程度)・研究参加者への謝金(3千円×10人)・ヒヤリングのテープ起こし(1万円程度×15人)を使用する。また、研究の成果発表旅費(4万円×1回)を使用する予定である。
MCTの機能・発現阻害に基づいたがん細胞の転移・浸潤の抑制効果の検証

本研究では、がん細胞におけるMCT1, 4の発現・機能解析、MCT1, 4ノックダウン時のがん細胞の生存・運動能との関連性、MCT1, 4選択的な阻害剤の探索の3点について行ってきた。最初の検討によりがん細胞においてMCT1あるいは4が機能的に発現している細胞を各々見出した。またMCT1あるいは4の発現を抑制することにより、これらがん細胞の生存率・運動能を低下させることを見出した。最後にMCT1, 4選択的な阻害剤の検討を行ったところ、MCT1と比較してMCT4への選択性が高い阻害剤を明らかにした。がんの治療および予防に関する目覚ましい研究の発展により、モノカルボン酸輸送担体(MCT)などの新たながんの予後不良因子が見出されている。最近、MCTの機能を阻害することでがんの増殖を抑制する試みが注目を浴びており、MCTの特異的な阻害剤の探索がなされている。しかしながらMCTの発現・機能阻害とがん細胞の増殖・運動能抑制メカニズムについての情報は未だ不足している。本検討ではがん細胞の増殖に関わり、かつがん組織により発現の異なるMCTに着目し、MCTの阻害効果を利用したがんの浸潤・転移の回避法の確立を目指す。今年度はがん組織におけるMCT発現と遺伝子多型解析を行う前段階としてMCT発現とがん細胞の生存、運動能との関連性解析を行った。MCT発現プロファイルの異なるヒト乳腺がん由来細胞(MCF-7, MDA-MB231)を用いた。siRNAによりMCT1あるいはMCT4の発現抑制により、これら細胞の生存率は有意に低下した。またMCT1基質であり、かつ殺細胞効果を有する3-Bromopyruvate (3-BP)、MCT阻害剤であるα-cyano-4-hydroxycinnamic acid (CHC)存在下においてMCT1発現乳腺がん細胞の生存率は低下した。以上よりMCTの発現はがん細胞の生存能に寄与することが示唆された。現在、がん細胞の運動能におけるMCTの関与を検証中である。今年度の結果よりMCTの発現はがん細胞の生存能に寄与することを明らかとした。またMCT発現と細胞運動能との関連性については現在検討中であるので、本結果を明らかにし、次年度の予定を進めていきたい。モノカルボン酸輸送担体(MCT)はがんの予後不良因子として報告されており、MCTの機能を阻害することでがん細胞の増殖を抑制する試みが注目を浴びている。近年、MCT1あるいはMCT4の特異的な阻害剤の探索がなされているが、MCTの発現・機能阻害とがん細胞の増殖・運動能抑制メカニズムについての情報は未だ不足している。本検討ではがん細胞の増殖に関わり、かつがん組織により発現の異なるMCT1, 4に着目し、MCTの阻害効果を利用したがんの増殖・転移の回避法の確立を目指す。これまでに我々はMCT1, 4 siRNAによるMCT1あるいは4の発現抑制により、ヒト乳腺がん由来細胞(MCF-7, MDA-MB231)の生存率を有意に低下させること、ならびに運動能を低下させることを明らかにした。またMCT1基質であり、殺細胞効果を有する3-Bromopyruvate (3-BP)、MCT1,4阻害剤であるα-cyano-4-hydroxycinnamic acid (CHC)をポジティブコントロールとしてMCTの阻害と乳腺がん細胞の生存率について検討した結果、CHCと比較して低濃度でMCT1あるいは4を阻害する新たな化合物を見出した。さらにこれらの化合物ががん細胞の生存率を低下させることを示唆した。現在、さらに低濃度でMCTの阻害とMCT発現がん細胞の生存・運動能を抑制する化合物を探索中であり、これらの体内動態解析を行うことでMCTを指標とした新たながんの進展抑制に向けた新規戦略の開発の一助としたい。今年度の結果よりMCT1, 4の発現はがん細胞の生存能、ならびにMCT4の発現が運動能に寄与することを見出し、MCT1, 4を各々阻害する新たな化合物を見出している。また現在さらに低濃度でMCTの阻害とMCT発現がん細胞の生存・運動能を低下させる化合物を探索している。本化合物を明らかにし、次年度の予定を進めていきたい。がんの治療および予防に関する目覚ましい研究の発展により、モノカルボン酸輸送担体(MCT)1,4などの新たながんの予後不良因子が見出されている。最近、MCT1,4の機能を阻害することでがんの増殖を抑制する試みが注目を浴びており、MCT1,4の特異的な阻害剤の探索がなされている。しかしながらMCT1,4の発現・機能阻害とがん細胞の増殖・運動能抑制メカニズムについての情報は未だ不足しているのが現状である。そこで本研究では、がん細胞におけるMCT1,4の発現・機能解析、MCT1,4の阻害とがん細胞の増殖・運動能との関連性解析、MCT1,4の阻害剤の探索の3点について行ってきた。まずがん細胞におけるMCT1,4発現・機能解析においては大腸がん由来ならびに乳腺がん由来細胞を用いてMCT1,4の基質である乳酸の輸送実験とウエスタンブロットにより解析を行った。その結果、がん細胞においてMCT1あるいはMCT4が機能的に発現している細胞を各々見出した。

またMCT1欠損細胞(MDA-MB-231)、MCT4欠損細胞(MCF-7)を用いて、MCT1,4強制発現あるいはノックダウン時のMCT基質の輸送と細胞の増殖・浸潤との関連性を評価したところ。MCT1あるいは4の発現を抑制することにより、これらがん細胞の生存率・運動能を低下させることを見出した。さらにMCT1,4を発現させたアフリカツメガエル卵母細胞を用いてMCT選択的な阻害剤の探索を行ったところ、MCT1と比較してMCT4へ選択性が高い阻害剤を新たに見出した。本研究では、がん細胞におけるMCT1, 4の発現・機能解析、MCT1, 4ノックダウン時のがん細胞の生存・運動能との関連性、MCT1, 4選択的な阻害剤の探索の3点について行ってきた。最初の検討によりがん細胞においてMCT1あるいは4が機能的に発現している細胞を各々見出した。またMCT1あるいは4の発現を抑制することにより、これらがん細胞の生存率・運動能を低下させることを見出した。最後にMCT1, 4選択的な阻害剤の検討を行ったところ、MCT1と比較してMCT4への選択性が高い阻害剤を明らかにした。今年度、がん細胞におけるMCTの役割について検証を行い、がん細胞の生存にMCTが関与することを見出した。したがって今後、臨床研究によりがん組織におけるMCT発現と遺伝子多型解析を行うとともに強力なMCT阻害剤の探索と動態解析を行い、MCTを指標とした新たながんの進展予防・治療に向けた新規戦略の開発の一助としたい。これまで、がん細胞におけるMCTの役割について検証を行い、がん細胞の生存・運動能にMCT1, 4の発現が関与することを見出した。またMCT1あるいは4の機能を阻害することで、がん細胞の生存を低下させることを示唆する結果を得た。したがって今後、さらに低濃度でMCTを阻害し、MCT発現がん細胞の生存・運動能を低下させる化合物の探索とこれら化合物の動態解析を行い、MCTを指標とした新たながんの進展予防・治療に向けた新規戦略の開発の一助としたい。医療薬学
小学生年代におけるコーディネーションテストの開発及びコーディネーション能力の調査

本研究の目的は、福岡市と遠賀郡における、小学2年生から4年生までの子どもたちのコーディネーション能力の現状を調査し、比較することである。各小学校において、それぞれの学年ごとに測定を行った。測定に際しては、ライプツィヒ・コーディネーションテストバッテリーを参考にしながら、710歳向けに改良したものを使用した。結果として、リズム能力に関しては福岡市の子どもたちの方が有意に優れており、一方で定位能力と分化能力については、遠賀郡の子どもたちの方が有意に優れていることが確認された。バランス能力に関しては、福岡市と遠賀郡の子どもたちとの間に差は見られなかった。平成25年度における本研究の第一段階として、コーディネーション研究の本場であるドイツ・ライプツィヒ学派理論モデル、及び測定法を参考にながら、日本の子どもたちに特化した“コーディネーションテストバッテリー"の開発・作成作業を行うために、以下に挙げた内容で研究を進めていった。◆先行研究の調査、及び本研究の実施に必要となる専門文献の収集(日本及びドイツで実施)◆ライプツィヒ大学(ドイツ)にて、研究協力者であるユルゲン・クルーク教授、ウーヴェ・ヴェンツェル博士、ウド・フリース博士らと研究協議を行った。具体的には、これまでの研究内容を振り返るとともに、今後の研究の方向性・修正点等について様々な観点からディスカッションを実施した(2014年3月)◆日本の小学校(3校)で、のべ約300人の子どもたちを対象に基礎実験(測定)を実施し、テストバッテリーの作成・改訂作業を実施した(2014年23月)。同時に、全ての子どもたちを対象にアンケート調査(生活習慣、運動実施頻度など)を実施した。小学生を対象にした実験測定においては、日本の小学24年生を対象にしたコーディネーション能力、及びフィジカル(スピード能力、及び瞬発力)を測定するためのテストバッテリーを作成するために、再テスト法(Test-Retest-Methode)を用いて、有用性の検定・検証作業を実施し、そのほとんどの項目において、実際に活用することのできるテストであることの科学的根拠を得ることができた。一方で、いくつかの項目に関しては、課題の内容や難度を変更・改良する必要があることが確認された。この点に関しては、平成26年度の期間において再度、検証作業を行い、本測定を進めていきたい所存である。平成26年度は、に実施した本研究の概要、及び研究成果は、以下の通りである。1先行研究の調査、及び本研究の実施に必要となる専門文献の収集(日本、及びドイツで実施)。2研究協力者であるドイツ・ライプツィヒ大学の共同研究者らとともに、平成26年度に日本で実施した実験測定の結果のデータ解析作業を実施した。さらには、それらの結果をもとに、研究の方向性、修正点等なども含めた研究協議(ディスカッション)を行った(2015年3月)。3平成25年度に実施した研究・実験の結果として得られた、小学生向けの“コーディネーションテストバッテリー"をもとに、2015年2月に、日本の小学校(福岡市・1校/北九州市・3校)で、約500人の子どもたちを対象に本実験(測定)を実施した(小学2年生から4年生までの子どもたちの体力・運動能力<主にコーディネーション能力の測定>の評価測定)。最終的に、小学2年生から4年生までの子どもたちの、コーディネーション能力、及びフィジカル(スピード能力、瞬発力など)能力を抽出することが出来、現時点における日本の子どもたちの情報系運動能力(コーディネーション能力)の現状を把握することが出来た。さらには、福岡市と北九州市の双方で実施した実験測定の結果から、人口密度の違いが子どもたちのコーディネーション能力の発達度合いに与える影響を明確にすることが可能となった。以上の結果から、平成26年度に実施予定であった研究計画の内容を全て実施することが出来、予定通りの十分な研究成果をあげることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ科学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究補助金の交付が決定されたのが2013年10月の年度後半期であったことから、本研究で計画予定であった実験、及び測定に協力可能な被験者、並びに測定協力先を決定するまでにかなりの時間を要することとなった。さらには、実験のための様々な準備(テストバッテリーの選定作業、測定器具の作成、試験官を募集し、トレーニングを実施するなど)のための期間も、予想以上の時間を要することとなった。そのため、当初計画した基礎実験の測定は無事に終了することができた一方で、データの入力から統計処理・解析を行うまでの作業が、平成26年度に持ち越すこととなった。その他にも、一部の測定項目に関しては、改良の必要性が確認されたため、こちらも平成26年度の前半期において、改良作業の実施を計画している。いずれにしても、「研究実績の概要」で記述した通り、当初の計画から大きく外れることはなく、当初の予定通り、おおむね順調に進展していると考えられる。

平成25年度で得られた基礎実験の成果をもとに、小学2年生から小学4年生までの子どもたちを対象に本測定を行い、コーディネーション能力の現状を探っていく。同時に、コーディネーション能力と密接な関係性を持つとされる、スピードや柔軟性などの体力要因の測定も合わせて行い、各運動能力との相関関係を検証する。さらには、アンケート調査によって、子どもたちの生活・運動週間との関係性についても明確にしていく。以上により、コーディネーション能力の現時点での発達度合いを明確にすることができるであろうし、コーディネーション能力の善し悪しを左右する要因についても、多面的な視点から考察することが可能になると考えられる。具体的な研究計画については、次の1から3を予定している。1「日本における異なるいくつかの都市で測定を実施し、被験者の住んでいる地域(人口率や都市の規模の大小など環境要因)によって発達度合いに差が見られるのか否かの検証。」2「研究協力先であるドイツ・ライプツィヒ大学の近隣の小学校で被験者が獲得できた場合には、ドイツの小学生に対しても測定を実施し、国際的な視点からの比較・検討を実施する。」3「アンケートによって得られた被験者の正確、及び運動習慣等のデータとの比較によって、関係性の有無を明らかにする。」最終的には、得られた研究結果をもとに、日本における子どもたちのコーディネーション能力の発達度合いに関して、多面的な角度からの検証を実施し、現状把握はもとより、これまでにはなかった新たな知見の獲得に向けて、平成26年度の研究を進めていく。さらには、国内外にける学会発表や論文雑誌等への投稿、メディア(公共放送等)媒体による情報発信、あるいは体育協会や各スポーツ団体等における指導者講習会、講演などを通じて、様々な形で本研究の成果の伝達を行っていく予定である。
マカクサル運動野のコラムの3次元構造とコラム内の局所神経回路の研究

ニホンサルの運動皮質(4野)の4b野にバイオサイチンを注入、局所のニューロンを染める方法により、4b野の、生理学的には手の領域に相当する領域の局所神経回路を研究した。水平方向に走る軸索を有する中型と小型の錐体細胞が3層の深部(3b層)に存在した。その頂上樹状突起は細胞体の上端から上方へ向かって出た。軸索は細胞体の側面から現れ、太い軸索初節を形成後、細くなり、中型錐体細胞のそれは内側方向へ水平に約800μm走り、小型錐体細胞のは中心溝底へ向かって脳表面に平行して約150μm走った。これらから上行、下行、斜行する多数の側枝が出た。軸索側枝は3b層を越えなかった。軸索樹の遍在した有棘星細胞が5層上部に存在した。その樹状突起は細胞体の底部から下方へ出て、直ちに3本の太い枝に分かれ、刺突起を備えた。その軸索は細胞体の側面から現れ、中心溝底へ向かって水平方向に約170μm進み、軸索側枝をつぎつぎと出し、細胞体の左上方の領域に広がった。篭細胞に由来する水平軸索が3層と5層に観察された。3・5層内のバイオサイチン注入部から起こり、3層のは内側方へ水平方向に800μm走り、5層のは中心溝底に向かって脳表面に平行に650μm走った。水平軸索から上行、下行あるいは斜行する短い軸索側枝を多数出、錐体細胞と推定されるニューロンの細胞体や頂上樹状突起の基部を覆うように軸索叢と終末ブトンを形成した。5層の双房細胞において、軸索は細胞体の内側面から現れ、内側方へ向かって水平に約400μm進み、その間に多数の上行、下行、斜走する短い側枝を出した。5層の双極細胞において、細胞体の上端と下端から上行樹状突起と下行樹状突起が出た。上行樹状突起は垂直に300μm上行した。下行樹状突起は第2次樹状突起を出しつつ、白質へ向かって垂直に約150μm進んだ所で、急激に細くなり軸索となった。この軸索は下方へ更に150μm延び、その間多数の軸索側枝を出した。これらの軸索側枝は主軸索の周辺に終止した。運動皮質に観察された錐体細胞と篭細胞の水平軸索は、運動皮質における隣接コラムを機能的に結合する神経回路の要素である。これにより情報はコラムから周辺の全コラムへ伝達されるのではなく、周辺の特定のコラムへ伝達される。

本研究を開始するに際して、最初の問題はサルの脳にいかにしてBiocytinを注入するかであり、次の問題はBiocytinで標識されたニューロンをどのようにして染出するかであった。ラットやネコの脳の神経回路の形態学的同定に使用された染色方法が、必ずしもサルの脳に適用できるとは限らないからである。これら2の重要な技術問題は山下晶子助手の努力によって解決された。しかし実験者の予測通りに、毎回実験で局所神経回路が染まるのではない。Biocytin法はGolgi法によく似て、染色の結果は"非常に気まぐれ"である。ただし何も染まってこないという事はない。下に、今回の研究で得られた知見の1つを示す。この神経細胞は、ニホンサルの運動前野の6aα野にBiocytinを注入して、染色したV層の錐体細胞(PI)である。この錐体細胞の軸索(a)は基底樹状突起(dl)から起こり、V層内を約150ミクロン横走(水平走行)したところで、長い軸索側枝(al)を分岐した。主軸索は、さらに、約500ミクロン、V層内を水平方向に走り、錐体細胞(P3)に近ずいた。軸索側枝のalは上外方へとV層内を約450ミクロン斜走、そこより追跡できなかった。このような錐体細胞は、水平投射する軸索線維によって、6aα野内の隣接するコラム(ミニコラムもしくはマクロコラム)とコラムを結合する回路要素であると考えられる。ニホンサルの運動皮質(4野)の4b野にバイオサイチン・デキストランを注入して、局所のニューロンを染める方法により、4b野の、生理学的には手の領域に相当する皮質領域の局所神経回路を研究した。平成七年度の研究では以下に記す成果を得た。水平方向に走る軸索を有する中型と小型の錐体細胞が中心溝の直前方に位置する4b野運動皮質の第III層の深部(IIIB層)にあった。その頂上樹状突起は細胞体の上端から上方へ脳軟膜に向かって出た。軸索は両錐体細胞体において、細胞体の側面から現れ、太い軸索初節を形成後、細くなり、中型錐体細胞のそれは内側方向へ水平に約800μm走った、また、小型錐体細胞の軸索は中心溝底へ向かって脳表面に平行して約150μm進んだ。これらの主軸索は上行、下行、斜行する多数の側枝を出した。しかしこれらの軸索側枝はIIIB層を越えることはなかった。軸索側枝のあるものは、錐体細胞や非錐体細胞の細胞体の近隣で、神経終末ブトンを形成するのがみられた。軸索樹の遍在した有棘星細胞が第V層の上部にあった。その樹状突起は細胞体の底部から下方に向かって出て、直ちに3本の太い枝に分かれ、多数の刺突起(spines)を備えていた。軸索は細胞体の側面から現れ、中心溝底へ向かって水平方向に約170μm進み、その間、軸索側枝をつぎつぎと出し、さらにこれらは分枝を繰り返し、細胞体の左上方の領域に広がった。篭細胞(basket cells)に由来すると見られる軸索が第V層に2本観察された。水平軸索が第V層内のバイオサイチン注入部から起こり、一本は内側方へ水平方向に800μm走った。他の一本は中心溝底に向かって脳表面に平行に650μm走った。この水平軸索は上行、下行あるいは斜行する短い軸索側枝を多数出した。これらの短い軸索側枝はしばしば、錐体細胞と推定されるニューロンの細胞体や頂上樹状突起の基部を覆うように軸索叢と終末ブトンを形成した。第V層の双房細胞において、その軸索は細胞体の内側面から現れ、内側方へ向かって水平に約400μm進み、その間に多数の上行、下行、斜走する短い側枝を出した。側枝のなかには非錐体細胞に接近して、そこに終末ブトンを作るかのような像を呈した。第V層の双極細胞において、その細胞体は紡錘錐形で、細胞体の上端と下端からそれぞれ一本の上行樹状突起と下行樹状突起が出た。上行樹状突起は脳表面に向かって垂直に300μm上行した。下行樹状突起は第2次樹状突起を出しつつ、白質へ向かって垂直に延び、約150μm進んだ所で急激に細くなり軸索となった。主軸索は下方へ更に150μm延び、その間多数の軸索側枝を出した。これらの軸索側枝は主軸索の周辺に終止した。