hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト腸管におけるPathogenicTh17細胞を誘導する自然免疫担当細胞の解析

正常腸管粘膜固有層の自然免疫担当細胞の4つのサブセットの細胞(CD14-CD11clow, CD14-CD11chigh, CD14+CD163low, CD14+CD163high)を採取した。末梢血のMDR1陰性エフェクターT細胞と共培養し、共培養後の細胞をRh123 assayした。クローン病腸管と正常腸管の4つのサブセットの細胞間でpathogenicTh17細胞の誘導能を比較したが、いずれの細胞も同程度の誘導能であった。PathogenicTh17細胞を誘導する自然免疫担当細胞を同定できなかった。MDR1を発現している細胞を同定する方法としてRh123 assayを用いた。はじめにRh123 assayの条件検討を施行した。健常人の末梢血10mlからFicollを用いて末梢血単核球細胞を採取し、Rh123を細胞内へ取り込ませた後に37度CO2 incubatorに静置する時間を検討した。1時間、2時間、3時間で検討し、静置時間は2時間に決定した。次に正常腸管でのPathogenicTh17細胞を誘導する自然免疫担当細胞の同定の実験に移った。腸管粘膜固有層の自然免疫担当細胞の4つのサブセットの細胞(CD14-CD11clow,CD14-CD11chigh,CD14+CD163low,CD14+CD163high)を採取した。末梢血から単核球細胞を採取した後、Rh123 assayを施行し、MDR1陰性エフェクターT細胞を採取した。4つのサブセットの細胞とエフェクターT細胞を3日間共培養し、共培養後の細胞をRh123 assayすることによりMDR1陽性PathogenicTh17細胞の割合を測定した。コントロールとして末梢血中のCD14+単球を用いた。MDR1陽性細胞の割合は、コントロールの細胞に比べると4つのサブセットの細胞のいずれも有意差をもって高くMDR1陽性細胞の誘導能を認めたが、4つのサブセットの細胞間では有意差を認めず、いずれの細胞も同程度の誘導能であった。本研究では、PathogenicTh17細胞を誘導する自然免疫担当細胞を同定し、その誘導メカニズムを明らかにすることにより、炎症性腸疾患の治療開発に貢献することを目的としている。研究実績の概要に示した通り、ヒト腸管粘膜固有層の4つのサブセットの自然免疫担当細胞のMDR1陽性PathogenicTh17細胞の誘導能を見たところ誘導能は同程度であり、MDR1陽性細胞を有意に誘導する能力をもつ細胞を同定することはできなかった。ただし、コントロールの末梢血中の単球に比較すると、有意差をもって誘導能が高くなるため、腸管で刺激を受けた自然免疫担当細胞はMDR1誘導能を獲得すると考えられた。いくつかの条件で実験を進めていたため、研究進捗に遅れが出た。最終的には共培養にMDR1陰性エフェクターT細胞を使用したが、NaiveT細胞やエフェクターT細胞でも検討を施行した。また、共培養の方法に関しても、日数や培養液の検討などで時間がかかった。今後は、クローン病や潰瘍性大腸炎患者の炎症部・非炎症部腸管を用いて、正常腸管と同様の手順でMDR1誘導能がある自然免疫担当細胞を同定する予定である。ただし、炎症性腸疾患患者の腸管サンプルは、検体採取の機会が非常に限られているため、研究の進捗に影響を与えるものと考えられる。正常腸管においてMDR1陽性PathogenicTh17細胞を有意に誘導する能力をもつ細胞を同定するために様々な条件で検討を繰り返したことが、研究の進捗に最も影響を与えたと考えられる。本研究では、PathogenicTh17細胞を誘導する自然免疫担当細胞を同定し、その誘導メカニズムを明らかにすることにより、炎症性腸疾患の治療開発に貢献することを目的とした。正常腸管に存在する4つのサブセットの自然免疫細胞間ではPathogenicTh17細胞を特異的に誘導する細胞は認めなかった。次に、クローン病患者の非炎症部・炎症部腸管を用いて、正常腸管と同様の手順で実験を施行した。クローン病腸管と正常腸管の4つのサブセットの細胞間でPathogenicTh17細胞の誘導能を比較したが、いずれの細胞も同程度の誘導能であった。当初の研究実施計画では、同定した自然免疫担当細胞の機能解析を今年度は進めていく予定にしていたが、研究計画の変更が必要になった。そのため、MDR1陽性T細胞の機能解析を施行する方針とした。はじめに腸管からT細胞を採取する方法の検討をおこなった。自然免疫担当細胞を採取する方法では、CD4陽性T細胞を採取できないため、酵素処理の方法の変更等を検討した。最終的には酵素を用いない方法で腸管からCD4陽性T細胞を採取可能となった。正常腸管からMDR1陽性CD4陽性T細胞とMDR1陰性CD4陽性T細胞を採取し、mRNAを抽出しcDNAを作成した。qRT-PCRによりこれらの細胞の炎症性サイトカインや抗炎症性サイトカインなどのmRNA発現を解析したが、2群間でサイトカイン発現に差は認めなかった。

クローン病腸管と正常腸管の4つのサブセットの細胞間でpathogenicTh17細胞の誘導能を比較したが、いずれの細胞も同程度の誘導能であった。PathogenicTh17細胞を誘導する自然免疫担当細胞を同定できなかった。今年度は炎症性腸疾患患者の炎症部・非炎症部腸管を用いて、MDR1誘導能がある自然免疫担当細胞を同定する予定である。炎症性腸疾患患者でもMDR1誘導能がある自然免疫担当細胞が同定できなかった場合には、研究実施計画を見直し、MDR1陽性細胞の機能解析とMDR1陽性細胞を誘導するメカニズムを中心に検討することを考えている。MDR1陽性細胞の機能解析に関しては、1正常腸管とIBD患者腸管に存在するMDR1陽性CD4陽性T細胞の割合の検討、2MDR1陽性CD4陽性T細胞とMDR1陰性CD4陽性T細胞でのサイトカイン産生の比較、3Apoptosis assayなどを検討している。具体的には、1はじめに腸管からT細胞を採取する方法の検討が必要である。自然免疫担当細胞を採取する方法では、CD4陽性T細胞を採取できないため、酵素処理の方法の変更等の検討をする必要がある。2MDR1陽性CD4陽性T細胞とMDR1陰性CD4陽性T細胞を採取し、mRNAを抽出してcDNAライブラリを作成する。qRT-PCRによりこれらの細胞の炎症性サイトカインや抗炎症性サイトカインなどのmRNA発現を解析する。3MDR1は細胞膜上に存在して細胞毒性を有する化合物などの細胞外排出を行う膜輸送蛋白であるため、MDR1陽性CD4陽性T細胞はMDR1陰性CD4陽性T細胞に比べて、アポトーシスに陥りにくい可能性があると考えられる。Apoptosis assayを用いて解析する。医歯薬学PathogenicTh17細胞を誘導する自然免疫担当細胞を同定し、その誘導メカニズムを明らかにするための実験の物品を購入したため。炎症性腸疾患患者の炎症部・非炎症部腸管を用いて、MDR1誘導能がある自然免疫担当細胞を同定するための物品を購入するため。
中近世キリスト教世界の多元性とグローバル・ヒストリーへの視角

我々のプロジェクトは、中近世のキリスト教に関わる諸問題をさまざまな視角から分析することを目指した。それも地域的には、ヨーロッパ世界に広がったキリスト教の問題だけでなく、布教活動とともにキリスト教化した他の世界の諸地域も対象とした。これまでの研究は主として、中近世キリスト教の非妥協的態度、迫害社会の形成、異教徒との対決の視点から研究がなされてきたが、我々は最近の研究動向に従い、中近世キリスト教世界の多様性やことなる宗教の共存に光があてつつ研究活動を行ってきた。この間の多くのワークショップなどの成果に基づき、各分担者が論文などで中近世のキリスト教史の新しいイメージを提示できた。2013年度はメンバーを報告者とする研究会を4回開催したのに加え、11月30日にはイタリアのブルーノ・ケスラー財団イタリア・ドイツ歴史研究所に所属するフェルナンダ・アルフィエーリ氏を基調報告者として招聘し国際シンポジウムを開催した。シンポジウムの統一テーマは「トレント公会議と近世キリスト教世界」であり、同公会議前後において、教会が良心や罪、さらにはそれに関係する諸問題をどのような形で再定義し、必要に応じて統制を進めていったのかについてアルフィエーリ氏の専門とするイタリアとヨーロッパ諸地域の状況を比較し、さらにグローバルな世界史の次元における同議論の応用可能性について検討した。同シンポジウムでは科研の研究分担者2名が報告者として壇に立ったほか、4名が報告後にコメントを行い、さらにはシンポジウムの結果を研究会での個別報告という形にフィードバックしている。シンポジウム、および諸研究会における議論を通じて2013年度について浮かび上がってきた問題点は、国内におけるヨーロッパ近世宗教史の従来の研究動向が、「宗派化」論に代表されるドイツ史、ドイツ国内における動向の影響下に枠組みを規定されており、グローバル的な視野はもとより、ヨーロッパ国内における比較可能性についても十分な注意がはらわれてこなかったという事実である。アルフィエーリ氏が専門とするイタリアは、カトリックに属しているのに加え、検閲や異端審問に代表される世俗権力と教会上の権威との関係も他地域とは異なっていた。これを受け、本国と植民地で両者の関係が異なるスペイン、ポルトガルなどを事例に、植民地における「ポスト・トレント」の宗教社会状況を、植民地個々の特殊性と同時に、世界各地に展開するイエズス会やフランシスコ会の審問制度をはじめとする上からのネットワークとの相互作用のせめぎあいの中で新たにとらえなおす必要性が示唆された。今年度は、我々の共同研究の方向性をまず確認するとともに、各分担者が設定した個別テーマの研究をそれぞれが深めた。またとくに、ヨーロッパの研究者との国際的な交流・意見交換を実現させることを主な目的として活動を行った。年度初めの5月には、本科研の前に行っていた科研・基盤Bの成果の論文集(甚野尚志/踊共二編著『中近世ヨーロッパの宗教と政治ーキリスト教世界の統一性と多元性』ミネルヴァ書房、2014年)の合評会を行い、これまでの研究の成果を確認し、それとともに本科研の研究の方向性を議論した。その後、ヨーロッパの研究者との交流の企画として、10月末にイタリアのトレントのイタリア・ドイツ歴史研究所でイタリア人研究者とのワークショップを開催することを決めた。7月には、このワークショップの報告の予行演習を兼ねて、「近世カトリック教会と日本布教」をテーマにした研究会を開催した。このトレントでのワークショップは10月30-31日に、Medieval and Early Modern Religious Histories: Perspectives from Europe and Japanというタイトルのもとで開催され、我々の科研分担者では、甚野尚志、皆川卓、踊共二、根占献一、平山篤子が報告し、中近世キリスト教世界の諸問題をめぐりイタリア人研究者との交流・意見交換を行った。このトレントのイタリア・ドイツ歴史研究所でのワークショップは、今後も定期的に継続することが決まっている。その後12月には、「中世の東方教会をめぐって」と題した研究会を開催し、イスラーム世界、ギリシア正教世界、ロシア正教世界の相互関係について分担者が報告し、その相互交流関係について考察した。2015年度は、科研メンバーを報告者とする研究会を5月と7月に2回開催した。5月は、「イベリアインパクト論再考」と題して、ゲストの清水有子氏に報告していただいた。7月は、分担者の印出忠夫氏、青柳かおり氏が報告した。7月には、科研費でイタリア中世史の専門家のセレーナ・フェレンテ博士(ロンドン大学)を科研費で招聘し、7月4日に講演会をルネサンス研究会との共催で開催した。12月11、12日には、イタリアのブルーノ・ケスラー財団イタリア・ドイツ歴史研究所において、「中近世の宗教の歴史」の第二回ワークショップをイタリア人研究者と開催し、科研費により科研メンバー5人が渡航し報告した。2016年3月には、トリーア大学名誉教授のアルフレート・ハーフェルカンプ教授を招聘し、中世のユダヤ史に関する講演会を行った。これらの研究会、講演会、国際シンポジウムにより、2015年度には、これまでの研究をより深めることができた。2015年度の最大の企画であったトレントでのワークショップ「中近世の宗教の歴史」も無事開催できた。このワークショップでは、中世から近世にかけてヨーロッパで進行したカトリック教会の体制構築と宗教改革後の「宗派化」をグローバルな視野で捉え返すことが目的とされたが、その当初の目的を実現するものとなった。さらに、2016年に第三回のワークショップの開催も決まり、その後には英文での論文集の出版も予定されている。

また、セレーナ・フェレンテ博士、ハーフェルカンプ教授を招聘して、我々の中近世の宗教史の知識を深めることができたため、研究活動はおおむね順調に進んでいる。本科研では今年度も、中近世キリスト教世界の政治権力構造の特徴に関して、考察対象をヨーロッパのみならずそれ以外のキリスト教世界(アメリカ大陸、地中海・中東世界、アジア世界)に拡大し分析してきた。とくにキリスト教諸宗派が中世から近世にかけて、どのようにして地域権力の確立や社会組織の形成に寄与したかを考察した。今年度もヨーロッパ史研究者が中心となり、中近世ヨーロッパにおけるキリスト教会の多元性や宗派化の実態を考察し、そこから他のキリスト教世界と比較しうる視座を構築することを目指し、様々なシンポジウムや研究会を実施した。その主要なものとしては、(1)2016年5月22日に慶應義塾大学で開催された第66回日本西洋史学会で行ったシンポジオウムが挙げられよう。それはテーマが「長い「宗教改革」か?長い「中世」か?ヨーロッパ中近世の教会改革と社会」と出され、大貫俊夫(岡山大学)改革修道制におけるカリスマと文書主義シトー会と隠修士運動をめぐる一試論」、図師宣忠(近畿大学)「異端審問官=托鉢修道士による情報伝達審問記録の作成・利用・管理をめぐって」、踊共二(武蔵大学)「宗教改革・人文主義・中世思想ラディカルリフォメーション研究の視点から」の三報告がなされた。(2)国際シンポジウムとしては、2016年11月25-26日にイタリアのトレントにあるブルーノ・ケスラー財団イタリア・ドイツ歴史研究所で開催されたシンポジウム「中近世の宗教史ーヨーロッパと日本からの視角:第三回ワークショップ」Medieval and Early Modern Religious Histories: Perspectives fromEurope and Japan,Third Meetingで科研メンバー5人が「宗教と暴力」に関する共通テーマで報告を行ったことが特筆に値する。我々のプロジェクトは、中近世のキリスト教に関わる諸問題をさまざまな視角から分析することを目指した。それも地域的には、ヨーロッパ世界に広がったキリスト教の問題だけでなく、布教活動とともにキリスト教化した他の世界の諸地域も対象とした。これまでの研究は主として、中近世キリスト教の非妥協的態度、迫害社会の形成、異教徒との対決の視点から研究がなされてきたが、我々は最近の研究動向に従い、中近世キリスト教世界の多様性やことなる宗教の共存に光があてつつ研究活動を行ってきた。この間の多くのワークショップなどの成果に基づき、各分担者が論文などで中近世のキリスト教史の新しいイメージを提示できた。本科研は、中近世キリスト教世界の多元性の問題をグローバル・ヒストリーの視点から考察することを目的としており、そのために、中近世カトリック世界、ギリシア正教世界、イスラーム世界の相互関係やアジアへの布教の問題も積極的に考察し、従来のヨーロッパ史の枠組みを超えることを一つの目標に設定しているが。
化学物質による発達期ミクログリアの遺伝子発現修飾と異常神経回路網の形成

化学物質の中には、胎児期に曝露すると成長後の行動異常を引き起こすものがあることが分かっている。着目すべきは、これら化学物質の多くがエピゲノムに影響し得ることである。また、脳内の免疫細胞であるミクログリアがスパインやシナプスの貪食を介して発達期の神経回路網の形成に関わることが明らかになりつつあり、ミクログリアと行動異常との関連が議論されている。これらの背景から、本研究では、『化学物質はミクログリアの遺伝子発現を長期的に変化させ、その結果ミクログリアが活性化し、異常な神経回路網が形成される』との仮説を検証する。前年度に引き続き、バルプロ酸の発達期曝露による影響を検討した。妊娠マウスをバルプロ酸に曝露させたところ、海馬でミクログリアが活性化し、成長後の仔の空間認知機能と社会相互作用が低下し、また反復行動を示した。ミクログリア活性抑制薬であるミノサイクリンをバルプロ酸と併せて投与すると、ミクログリア活性化が抑制され、行動異常も改善した。神経回路機能の光計測を行ったところ、バルプロ酸の胎児期曝露により、興奮-抑制バランスが興奮側に大きくシフトしていることが明らかとなった。Cap analysis geneexpression-sequence法を用い、バルプロ酸処置により発現が変動する遺伝子、活性が変化する転写因子を網羅的に解析し、ミクログリア活性を修飾する候補をいくつか見出した。バルプロ酸胎児期曝露モデルにおいて、ミクログリア活性化、成長後の行動異常を検出し、さらに、それらの相関を、ミノサイクリンを用いて示すことができた。また、次世代シーケンサーを用いたミクログリア活性化因子の探索も順調に進んでおり、候補遺伝子を絞り込んだところである。加えて、今年度に神経回路機能の光計測を行うことができ、胎児期のバルプロ酸曝露により、出生後の海馬興奮-抑制バランスが興奮側にシフトしていることを見出した。以上、ミノサイクリンを用いたミクログリア抑制実験、次世代シーケンスによる候補因子の同定に加えて、光計測による神経回路網の評価を完了したことから、進捗状況として『当初の計画以上に進展』とした。1.バルプロ酸胎児期曝露にょるミクログリア活性化メカニズムの解明Cap analysisgene expression-sequence法より、胎児期にバルプロ酸に曝露した個体の海馬において発現が変動し、かつ貪食に関与するとされる因子が複数同定されている。まず、real-time PCRとウエスタンブロットで発現変化を確認した後、in vitroミクログリアに発現させ、その機能を検証する。さらに、プロモーター領域を検索し、バルプロ酸曝露から発現変化に至るまでの経路の同定を目指す。2.バルプロ酸以外の化学物質のミクログリアへの作用の検討胎児期曝露により成長後に行動異常が発現するとされる化学物質を候補とし、ミクログリア影響、シナプス数の定量、興奮-抑制バランス評価、行動テストとバルプロ酸と同様の系で実験を遂行する。化学物質による発達期ミクログリア活性化と行動異常の普遍性を調べる。本年度は試験物質として、まず、胎児期の曝露によりヒトおよび実験動物(マウス、ラット)で成長後の行動異常が確認されているバルプロ酸を使用する。妊娠マウスをバルプロ酸に曝露させたところ、成長後の仔の空間認知機能と社会相互作用が低下し、反復行動を示した。バルプロ酸の胎児期曝露は、発達期のミクログリアを過剰に活性化し、シナプス数を減少させた。このシナプス数の減少は一過的であり、成長後のシナプス数は、コントロール群とバルプロ酸曝露群でほぼ同数であった。以上の結果より、胎児期のバルプロ酸曝露は発達期のミクログリアを活性化することが明らかとなり、また、発達期に活性化したミクログリアは、発達期におけるシナプスの減少や成長後の行動異常に関与する可能性がある。来年度以降、ミクログリア活性とシナプス減少、行動異常との相関を明らかにし、ミクログリア活性化メカニズムを追及する。本年度はバルプロ酸の発達神経毒性を、ミクログリアに焦点をあてて検討した。ICRマウスに対しバルプロ酸を800mg/kgの用量で胎生11日に経口投与した。出生後(6週齢)の行動異常を、オープンフィールド試験、新規物体認識試験、社会相互作用試験、Y字迷路試験、ガラス玉覆い隠し試験から成る行動テストバッテリーにより評価したところ、移動活動量に差は認められなかった一方、バルプロ酸の胎児期曝露により空間認知機能と社会相互作用が低下し、反復行動を示した。10日齢マウスのミクログリア活性を調べたところ、バルプロ酸曝露によりミクログリアはアメーバ様の形態に変化し、貪職マーカーであるCD68の発現が増加していた。また、このとき、PSD95染色点が減少していたことから、シナプスが減っていると考えられる。以上の結果は、バルプロ酸胎児期曝露により、発達期ミクログリアの異常な活性化とシナプス数の減少、成長後の行動異常が生じることを示している。

現在、シナプス数の減少や行動異常がミクログリアの活性化に起因するかを調べるために、ミクログリア活性化抑制薬であるミノサイクリンを経母乳投与したマウスを作製中である。これらマウスのPSD95染色と行動テストバッテリー測定より、発達期に活性化するミクログリアの役割が明らかになると考えている。以上、着実に研究が進んでいることから、『おおむね順調に進展している』とした。化学物質の中には、胎児期に曝露すると成長後の行動異常を引き起こすものがあることが分かっている。着目すべきは、これら化学物質の多くがエピゲノムに影響し得ることである。また、脳内の免疫細胞であるミクログリアがスパインやシナプスの貪食を介して発達期の神経回路網の形成に関わることが明らかになりつつあり、ミクログリアと行動異常との関連が議論されている。これらの背景から、本研究では、『化学物質はミクログリアの遺伝子発現を長期的に変化させ、その結果ミクログリアが活性化し、異常な神経回路網が形成される』との仮説を検証する。前年度に引き続き、バルプロ酸の発達期曝露による影響を検討した。妊娠マウスをバルプロ酸に曝露させたところ、海馬でミクログリアが活性化し、成長後の仔の空間認知機能と社会相互作用が低下し、また反復行動を示した。ミクログリア活性抑制薬であるミノサイクリンをバルプロ酸と併せて投与すると、ミクログリア活性化が抑制され、行動異常も改善した。神経回路機能の光計測を行ったところ、バルプロ酸の胎児期曝露により、興奮-抑制バランスが興奮側に大きくシフトしていることが明らかとなった。Cap analysis geneexpression-sequence法を用い、バルプロ酸処置により発現が変動する遺伝子、活性が変化する転写因子を網羅的に解析し、ミクログリア活性を修飾する候補をいくつか見出した。バルプロ酸胎児期曝露モデルにおいて、ミクログリア活性化、成長後の行動異常を検出し、さらに、それらの相関を、ミノサイクリンを用いて示すことができた。また、次世代シーケンサーを用いたミクログリア活性化因子の探索も順調に進んでおり、候補遺伝子を絞り込んだところである。加えて、今年度に神経回路機能の光計測を行うことができ、胎児期のバルプロ酸曝露により、出生後の海馬興奮-抑制バランスが興奮側にシフトしていることを見出した。以上、ミノサイクリンを用いたミクログリア抑制実験、次世代シーケンスによる候補因子の同定に加えて、光計測による神経回路網の評価を完了したことから、進捗状況として『当初の計画以上に進展』とした。平成30年度に遂行する予定の測定項目は以下の3点である。バルプロ酸により発達期に活性化されるミクログリアについて、活性化メカニズムとその役割の解明を目指す。1ミクログリア活性化抑制薬ミノサイクリンのシナプス数、行動異常に対する効果:ミクログリア活性化抑制薬であるミノサイクリンを経母乳投与したマウスを作製する。これらマウスのPSD95染色と行動テストバッテリー測定より、発達期に活性化するミクログリアがシナプス数の減少や行動異常を引き起こすかを評価する。
地域主義と市場構造の研究

地域的市場統合という変化により生産、流通、消費および貿易取引がどの様な影響を受け、地域的市場均衡がどのようにシフトするかを考察するのが今年度の研究の目的であった。完成している論文は2本であり、更に未完成の論文が2本あるが、ここでは完成している論文について述べる。第1の論文は、「競争と市場地域の経済理論」ということで、「青山経済論集」に掲載されたサーベイである。この論文では主に空間的広がりの中で市場構造と市場均衡がどの様に形成されるかと言う問題を理論的立場から検討した。この分野は伝統的な経済理論が空間的な市場構造の問題を本質的に捨象してきたことを考えると、非常にアトラクティブであり、まだ未解決の大きな問題が残存している。内容は従来の一般均衡モデルと空間的市場均衡を分析する理論との間にどのようなギャップがあるかという視点から議論を出発させている。そして空間構造と市場均衡を分析する理論としてはホテリング型モデルとサロップ型モデルが存在することを指摘し、それらを発展させた最近の研究論文の内容と意味を詳細に検討している。また空間的広がりの中で市場均衡を考えるにあたっては、流通構造を分析することが重要である点を指摘して、ヒールのモデルを検討した。この流通市場と空間的市場均衡、および国際貿易の問題に関する独自の研究は、次に説明する第2の論文で行われた。第2の論文は、ペンシルベニア大学のワーキングペーパーとして出された論文“International Trade and Domestic Retail Markets in the Spatial Economy,"である。この論文では、国内または地域内流通機構と国際間の貿易の関連性について、新しい理論モデルを開発して経済分析を行った。またこの論文は日本国内の理論計量経済学会でも報告された。国内の流通市場の構造変化が貿易の利益にどの様な影響をもたらすかがここで解明された主要問題である。
低酸素環境下における口腔癌幹細胞と分子標的治療薬に関する基礎的研究

これまで得られた結果により、mTOR阻害薬は口腔扁平上皮癌の増殖能抑制、癌幹細胞機能の維持を破綻させることだけではなく、リンパ節転移に関与する遺伝子の抑制に対しても有効であり、mTOR阻害薬の口腔癌への応用は今後の新たな分子標的治療として有用である可能性が示唆された。【具体的内容】今回研究代表者はmTOR阻害薬の感受性を調べるため、口腔扁平上皮癌細胞株7株を用いて、MTTアッセイにて検討を行った。さらに、正常酸素(37°C、5%CO2、19%O2)および低酸素(37°C、5%CO2、0.1%O2)を培養条件に設定し、癌幹細胞マーカー(CD133、Oct-4, CD44)の発現および抑制能についてWestern blot法を用いて検討した。MTTアッセイにて口腔扁平上皮癌細胞株7株すべてにおいて、濃度依存的に増殖能の抑制が確認できた。その中で、最も感受性の高いSASを検討する細胞株として選択した。Western blot法にて、正常酸素下と比較し低酸素下での癌幹細胞マーカーの発現量が上昇し、さらにmTOR阻害薬の濃度に依存して、癌幹細胞マーカーの発現が抑制されることが確認できた。さらにVEGF-CおよびVEGF-R3といったリンパ節転移に関与する遺伝子も抑制されることが確認できた。浸潤能、遊走能についても濃度依存的に抑制が確認できた。そこで、研究方針を一部変更し、T1およびT2舌癌における手術検体を使用。免疫組織化学染色を行い、VEGF-C,VEGF-R3さらにはリンパ管形成のマーカーであるpodoplaninの発現とリンパ節後発転移との相関性について検討した。結果として、後発転移群では全例VEGF-C,VEGF-R3の発現がみられ,podoplaninの発現も非転移群と比較し、過剰発現がみられた。【意義および重要性】これまで得られた結果により、mTOR阻害薬は口腔扁平上皮癌の増殖能抑制、癌幹細胞機能の維持を破綻させることだけではなく、リンパ節転移に関与する遺伝子の抑制に対しても有効であり、mTOR阻害薬の口腔癌への応用は今後の新たな分子標的治療として有用である可能性が示唆された。さらに、正常酸素(37°C、5%CO2、19%O2)および低酸素(37°C、5%CO2、0.1%O2)を培養条件に設定し、癌幹細胞マーカー(CD133、Oct-4)の発現および抑制能についてWestern blot法を用いて検討した。またWestern blot法にて、正常酸素下と比較し低酸素下での癌幹細胞マーカーの発現量が上昇し、さらにmTOR阻害薬の濃度に依存して、癌幹細胞マーカーの発現が抑制されることが確認できた。【意義および重要性】癌幹細胞は多くの点で低酸素下癌細胞との類似性が明らかになっており、これらにはHIF-1経路の活性化が関与しているとされている。これまで得られた結果により、mTOR阻害薬は口腔扁平上皮癌の増殖能抑制に有効であり、さらに癌幹細胞機能の維持を破綻させることができる可能性が示唆された。今後、PI3K阻害薬併用による癌幹細胞マーカー発現に関する検討、また免疫組織化学染色による癌幹細胞マーカーと臨床的因子との検討で、生存率との相関性が明らかになれば、口腔癌治療における予後改善の可能性も示唆され、口腔癌領域における新規抗癌治療の開発および癌幹細胞説の解明に貢献できると考える。mTOR阻害薬による癌幹細胞マーカーの抑制については証明することができ、癌幹細胞に対する感受性については確認できた。しかしながら、効果増強が期待できるPI3K阻害薬、またCDDPおよび5-FUに対する実験がすすんでおらず、現在原因について検討中である。また幹細胞マーカーと臨床的因子との検討を行うための、免疫組織化学染色も終了していない。現在、計画通りに進んでいないため、まず研究時間の確保に努めることを第一とする。研究計画としては、引き続き分子標的治療薬を用いた癌幹細胞マーカーの発現をWestern blot法およびRT-PCR法で検討する。Western blot法およびRT-PCR法に必要な試薬・抗体の購入、学会出席のための旅費および論文公表のための校正料、投稿料および複写費用に使用することとする。
糸球体障害の発症・進展におけるナトリウム利尿ペプチドファミリーの病態生理的意義

C型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)の内皮細胞からの分泌調節機構を解明するために、内皮細胞と血管平滑筋細胞の共培養系におけるCNPの合成,分泌と血管平滑筋細胞に対する作用を検討した。共培養系においては内皮細胞からのCNP分泌は内皮細胞単独培養持の60倍に増加しており、CNPmRNAの内皮細胞における発現増加も同時に確認された。更にcGMP産生の増加も観察され、このcGNP増加はCNPに対するモノクローナル抗体および受容体拮抗薬のHs-142-1で阻害された。この共培養系におけるCNPの合成,分泌の増加は培養上清中のTGF-βの増加による可能性が示唆された。実際にTGF-βの中和抗体の添加によりcGMPの産生は抑制された。またTGF-βは平滑筋細胞の成長抑制作用を持ち、この作用はHS-142-1およびCNPのモノクローナル抗体で消失した。以上の結果はCNPが高血圧性、動脈硬化性腎血管障害、糸球体障害に深く関与していることを示唆するものである。更にヒトにおけるCNPの影響を実際に検討する目的で慢性腎不全患者血液中のCNP濃度を測定すると共に健康人を対象にCNPの静注を行った。慢性腎不全患者では血中のCNP濃度は正常人の2倍以上に上昇しており、CNPの静注で血中尿中cGMPの上昇と、利尿作用、Ccrの増加、血圧の低下、脈拍の増加、血中アルドステロン濃度の低下を認めた。
インフルエンザ菌P6蛋白抗原エピトープの解析

小児反復性中耳炎、慢性閉塞性肺疾患における反復性の急性増悪において、3大起炎菌の1つであるnontypeableインフルエンザ菌(NTHI)に対するワクチン療法開発の基礎的研究として、外膜蛋白であるP6のアミノ酸配列を基に15残基長からなるオーバーラッピングペプチドを作製、健常人末梢血単核球よりCD14陽性細胞を分離、GM-CSF、IL-4を用いて樹状細胞を誘導、抗原提示細胞とし、同時に分離したCD4陽性T細胞、オーバーラッピングペプチドとともに培養、リンパ球増殖反応を行った。複数のペプチドに反応を認め、そのうち幾つかは、複数の健常人で共通に反応を認めた。さらに、P6蛋白に特異的に反応するT細胞株を樹立、HLAクラスI分子、クラスIIDR分子、クラスIIDQ分子に対する抗体を用いた検討、及び、EBウイルスでtransformした、異なるHLAクラスIIDR分子を持つB細胞株を用いた検討により、このT細胞株は、T細胞エピトープを含む8番目のペプチドをHLA-DR9分子を介して認識していることを確認した。さらにELISA法による健常人血清を用いたB細胞エピトープの解析により、この8番目のペプチドには、同ドナーにおけるB細胞エピトープも含まれており、より高い免疫応答を誘導できる可能性が示唆された。さらには、同T細胞株が認識するcore sequenceの検討、種々の置換ペプチドに対する免疫応答の検討により、幾つかの置換ペプチドは、ワイルドタイプのペプチドより高い増殖反応、サイトカイン産生を誘導することが認められ、これらの置換ペプチドも、ワクチンの有力な候補の1つと考えられた。以上の結果は、第12回日本耳科学会、第103回日本耳鼻咽喉科学会、第21回日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会、第13回日本耳科学会、5th international symposium on tonsils and mucosal barriers of the upper airways、8th international symposium on recentadvances in otitis mediaにて報告しており、その研究実績の1部は、投稿準備中である。小児反復性中耳炎、慢性閉塞性肺症患における反復性の急性増悪において、3大起炎菌の1つであるnontypeableインフルエンザ菌に対するペプチドワクチン療法開発を目標に、基礎的な解析を行う事が本研究のテーマであるが、平成14年度は、nontypeableインフルエンザ菌の共通外膜蛋白であるP6のアミノ酸配列を基に15残基長からなるオーバーラッピングペプチドを13本、及びネガティブコントロールペプチドを1本作製した。続いて上記ペプチド、P6蛋白を用いて、13名の健常人末梢血単核球よりリンパ球増殖反応を行った。末梢血単核球よりCD14陽性細胞を分離、GM-CSF、IL-4を用いて樹状細胞を誘導した後、照射、抗原提示細胞とし、同時に分離したCD4陽性細胞、オーバーラッピングペプチドとともに培養、リンパ球増殖反応を行ったところ、複数ヶ所に反応するペプチドがあり、そのうち幾つかは、複数の健常人で共通に使用されていた。さらに、上述の樹状細胞を抗原提示細胞とし、P6蛋白を用いてCO4陽性T細胞を刺激する事で、P6蛋白に特異的に反応するT細胞株を樹立した。HLAクラスI分子、クラスIIDR分子、クラスIIDQ分子に対する抗体を用いた検討、及び、EBウイルスでtransformした、異なるHLAクラスIIDR分子を持つB細胞株を用いた検討により、そのT細胞株は、8番目のペプチドをHLA-DR9分子を介して認識していることを確認した。以上の結果は、第12回日本耳科学会、第21回日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会にて報告している。現在、同T細胞株のサイトカインプロファイル、同T細胞株が認識するcore sequenceの検討、及び、種々の置換ペプチドに対する免疫応答の変化を解析しているところである。同時にB細胞エピトープの同定に必要なペプチドを合成中であり、以上が平成15年度の課題となる。

以上の結果は、第12回日本耳科学会、第103回日本耳鼻咽喉科学会、第21回日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会、第13回日本耳科学会、5th international symposium on tonsils and mucosal barriers of the upper airways、8th international symposium on recentadvances in otitis mediaにて報告しており、その研究実績の1部は、投稿準備中である。
PETを用いた高齢者運動至適強度の検討と転倒予防プログラムの無作為化比較試験

高齢者に対する歩行練習の効果を検討するため、positron emission tomography(PET)を用いて運動時の骨格筋の糖代謝を[18F]fluorodeoxyglucoseを用いて測定した。9名の高齢女性(平均年齢77.9±3.7歳)が、3か月間の介入に参加し、介入前後に運動機能検査とPET検査を受けた。運動検査は、膝伸展筋力と歩行速度の測定を行い、PET検査は、50分間歩行中の下肢の筋活動を糖代謝から把握した。介入は、週2回、1回につき90分間の運動教室を3か月間実施し、歩幅の向上をうながすように歩行練習をした。すべての対象者が95%以上運動教室に出席し、介入中の平均歩行距離は109.7±23.6kmであった。介入前後における運動機能検査値の比較では、筋力、歩行ともに有意な向上を認めなかった。一方、PET検査では、介入後に有意な糖代謝の減少が認められた。糖代謝の減少した下肢筋は、小殿筋、中殿筋、大腿直筋、外側広筋であった。股関節周囲筋は、若年成人と比較して高齢者において歩行中に過活動し、この不効率な歩行パターンが、高齢者の歩行能力を低下させる一要因であることがわかっており、歩行練習によって、この不効率な歩行パターンが改善可能であることから、高齢者に対する歩行練習が推奨されるべきであると考えられた。ただし、本研究における介入では運動機能の向上が認められなかったため、運動機能改善に足る運動強度や期間を今後検討していく必要がある。目的方法運動機能に影響を及ぼす疾病を有さない成人男性10名(24±2歳)と高齢男性10名(76±2歳)のFDG PETを50分間のトレッドミル歩行後に測定した。トレッドミルのベルト速度は4.0km/hとし、歩行継続が困難な場合はベルト速度を調整した。歩行時の速度、歩幅、歩行率を赤外線歩幅測定装置にて計測した。結果高齢者は成人と比較して歩行速度が有意に遅く(成人;68.4±1.0)m/min,高齢者;56.4±6.6m/min, P=.000)、歩幅が短縮し(成人;62.2±3.1cm,高齢者;52.7±8.6cm, P=.000)、歩行率が低下していた(成人;109.4±5.4steps/min,高齢者;107.6±12.6cm, P=.000)。FDG PETの測定から、高齢者における半腱様筋(平均3.0倍)、大腿二頭筋(平均3.2倍)、腸骨筋(平均1.7倍)、小殿筋(平均1.6倍)、中殿筋(平均3.7倍)、大殿筋(平均3.1倍)が、成人より有意にFDG取り込み量が高かった。まとめ本研究の高齢者は、成人と比較して歩幅が短く歩行速度が遅いといった高齢者特有の歩行様式を示した。歩行時のFDG取り込み量をみると、分析したほとんどの筋において、高齢者は成人より高値を示し、不効率なエネルギー代謝を示した。特にハムストリングスや股関節周囲筋において顕著であり、高齢者の歩行能力向上のためには、これらの筋機能の向上や筋負担を軽減する歩行パターンの確立が必要であると推察された。
翻訳反応の駆動部となるリボソーム機能部位の結晶構造解析

翻訳反応の駆動部となるリボソームGTPaseセンターを構成するタンパク質の構造と機能面の解析を、原核生物の高度好熱性細菌Thermus thermophilusと真核生物の蚕の両系を用いて行い、以下のような成果が得られた。1.高度好熱性細菌タンパク質の分析(1)GTPaseセンターを構成するタンパク質L7/L12, L10, L11をそれぞれ、大腸菌を用いて大量発現させ、精製した。(2)rRNA断片を用いた結合分析により、得られたリボソームタンパク質が23S rRNAの1070領域に集合することを確認した。(3)大腸菌リボソーム中の相同タンパク質と置換して、高いリボソーム機能を確認した。(4)理化学研究所の横山グループとの共同研究で、タンパク質複合体の結晶化を試みている。2.蚕タンパク質の分析(1)原核L7/L12に対応する蚕P1とP2両タンパク質、およびL10とL11の相同体であるP0とeL12の大腸菌発現系を構築し、タンパク質精製法を確立した。(2)分子間相互作用の分析により、P1-P2間結合性を検出し、これがP0との結合、およびP0のrRNAとの結合性を誘発することを明らかにした。この結果により、原核L7/L12ホモダイマーに対応するタンパク質が真核リボソームではP1-P2ヘテロダイマーであることが明らかにされた。(3)蚕P0.P1-P2複合体とeL12は大腸菌リボソームの相同タンパク質と置換され、リボソーム上で真核伸長因子の受容生に関する機能を保持した。(4)真核型GTPaseセンターの特徴となる、P1-P2ヘテロダイマーを大量に調製した。目下、結晶化を試みている。リボソームの大亜粒子構造は2.4Åの分解能で解析されているが、粒子中の翻訣反応駆動部となる可動性機能部位(GTPaseセンターとも呼ばれる)の構造は解明されていない。この部位は、L7/L12,L10,L11タンパク質と一部のrRNA部位から構成されている。本研究の目的は、高度好熱性細菌Thermus thermophilusの各タンパク質を別々に大腸菌中で大量発現させ、複合体をin vitroで再構成させ、この部位の結晶構造を明らかにすることである。本年度は、各タンパク質の発現プラスミドの構築と発現タンパク質の精製・機能解析を行った。各タンパク質遺伝子をPCRによる増幅後、pETベクターに組み入れ、大腸菌による発現を試みた。その結果、L7/L12とL11はよく発現したが、L10は発現せず、GST-L10の融合タンパク質として発現させる必要があった。GST-L10はL7/L12と結合し、複合体を形成した。この複合体からGST部分を酵素的に切断後L10.L7/L12複合体を調製するととが出来た。L10.L7/L12とL11はT. thermophilus 23S rRNAの1070部位断片、および大腸菌rRNAの相同部位と強く結合した。また、得られたタンパク質複合体の機能をさらに解析するため、大腸菌リボソームからL10.L7/L12とL11タンパク質を特異的に遊離させ、その部位に本研究で得られたT. thermophilusタンパク質を結合させ、得られたハイブリッド型リボソームの機能を解析した。その結果、そのハイブリッドリボソームは大腸菌翻訳因子EF-G依存の高いGTPase活性を示した。以上、T. thermophilusリボソームのGTPaseセンターを構成するL7/L12,L10,L11を、機能を保持した状態で大量調製することに成功した。次年度はrRNAドメインを含め複合体の結晶作用と構造解析を行う予定である。
大学におけるカリキュラム改革-教育大学とリベラルアーツカレッジにおける比較

マカレスター大学において研究協議を行い、意見交流を行った。協議では学内のカリキュラム担当者、学外における教育プログラム担当者等と話し合いが行われた。また、カリキュラムに関する資料や学外の教育プログラムに関する資料が収集された。広域情報教育について、発達しているアメリカのその実態をマカレスター大学との研究討議で、教育センターを訪れることによって見ることができ、いくつかの資料を得た。音楽についてはアジアの音楽での楽器の使用での大学でのカリキュラムの討議、数学のカリキュラムについても解析学や数学科教育の分野での討議したり、実際に講義に参加しアメリカ合衆国での現在の大学でのカリキュラムの見直しの実態に触れ、これからの日本の大学におけるカリキュラムの検討課題が得られた。また、環境教育のカリキュラムについても討議を行った。当初の予想以上の成果があったと言えよう。マカレスター大学は今後の国際化教育を進める上で日本を含むアジア・アフリカ等との交流を重視していくというのは、21世紀に向けた日本の大学教育を考える上で極めて示唆に富む点である。今後の研究を進める上で、どのように共同の視点に立って協議を進めて行くかが課題となろう。経済学教育の面で、特に、アメリカ側から眺めた日本の経済体制についての討議が行われ、金融状勢についての両国の見方、大学でのカリキュラムの導入の方法等において有意義な研究が行われた。コンピュータネットワークは予想どおり、我が大学よりもはるかに進んでいて、数年後の本大学の期待する姿をみたような気がする。協議では、学内のカリキュラム担当者、学外における教育プログラム担当者等と話し合いが行われた。障害児の統合教育について、その実態をマカレスター大学との研究協力校であるエクスポ小学校及びラムゼ中学校、教育センターを訪れることによって見ることができ、いくつかの資料を得た。音楽、数学のカリキュラムについても討議したり、実際に講義に参加しアメリカ合衆国での現在の大学でのカリキュラムの見直しの実態に触れ、これからの日本の大学におけるカリキュラムの検討課題が得られた。語学教育の面で、特にロシア語教育に関しては、外国語教育一般に共通した問題であるが、メイティヴを教師として採用し、学内の官舎に住まわせて、学生をそこに一緒に生活させるという方法を取っているのが、日本ではあまりないシステムとして印象的であった。前年度で得られた知見を土台にして、今年度はさらに詳しい情報収集に努めた。その結果、大学生の学外活動は、学生ボランティア活動、授業の一貫としての実地研究、インターンシップ、学外でのパート雇用の四つに整理され、それぞれの目的、時間、報酬・単位期間、参加資格、統括する責任母体が明確になっており、日本の大学がこれらを導入する際の問題点が明確になった。特に、期間、単位、スーパーバイザーの教育的役割については、慎重な検討が必要に思われた。理念的に統合教育をさらに一歩すすめたインクルージョン(一体化教育)は、ミネソタ州は進んでいるが、実践には特にスタッフの養成と人件費の問題、また知的障害児の統合における教育的効果が課題になることが浮き彫りになった。非行少年の入所施設では、入所理由は日本と同じような問題を抱えているが、クローズド部門とオープン部門のシステムや入所期間の違いが明らかになった。大学での健康・体力づくりに関しては、システム、施設設備の充実がみられ、その面での貴重な資料が得られた。また留学生の教育では、両国の文化、歴史の事前学習と特に十分な語学力の必要性が確認された。

マカレスター大学からの訪問者との討論では、一つはアメリカの多民族状況を前提とした学校教育の改善していくための哲学的な基礎について議論された。その際に、全体主義はこれからその有用性が認められるであろうという理論的深化であって今後の教育に影響を与えるものと考えられる。そして、日本文化とアメリカ文化の違いについても音楽の教育の進め方においても新しい知見を得た。マカレスター大学において研究協議を行い、意見交流を行った。協議では学内のカリキュラム担当者、学外における教育プログラム担当者等と話し合いが行われた。また、カリキュラムに関する資料や学外の教育プログラムに関する資料が収集された。広域情報教育について、発達しているアメリカのその実態をマカレスター大学との研究討議で、教育センターを訪れることによって見ることができ、いくつかの資料を得た。音楽についてはアジアの音楽での楽器の使用での大学でのカリキュラムの討議、数学のカリキュラムについても解析学や数学科教育の分野での討議したり、実際に講義に参加しアメリカ合衆国での現在の大学でのカリキュラムの見直しの実態に触れ、これからの日本の大学におけるカリキュラムの検討課題が得られた。また、環境教育のカリキュラムについても討議を行った。当初の予想以上の成果があったと言えよう。マカレスター大学は今後の国際化教育を進める上で日本を含むアジア・アフリカ等との交流を重視していくというのは、21世紀に向けた日本の大学教育を考える上で極めて示唆に富む点である。今後の研究を進める上で、どのように共同の視点に立って協議を進めて行くかが課題となろう。経済学教育の面で、特に、アメリカ側から眺めた日本の経済体制についての討議が行われ、金融状勢についての両国の見方、大学でのカリキュラムの導入の方法等において有意義な研究が行われた。コンピュータネットワークは予想どおり、我が大学よりもはるかに進んでいて、数年後の本大学の期侍する姿をみたような気がする。
英語で教授する専門科目(EMI)担当教師養成研修プログラムと教材の開発

本研究は、近年多くの日本全国の大学機関にて急展開するEMI (English as a Medium of Instruction/英語で開講される専門科目)カリキュラムの現状を把握し、そこから浮上する様々な問題・課題の打開策を見出すことを目的としている。研究過程においては、東アジアおよび北欧などの国外のEMI推進派の大学の動向を体系的に比較調査し、さらに、英国・米国・豪国が近年提供を始めたEMI教師のためのトレーニングプログラムを検証する。これらのトレーニングプログラムが、本学の高等教育機関が抱える課題への解決となるかどうか、その適性度とその効果を考察するためである。本研究の調査結果に基づき、日本の現状により適した「Japan-EMI教師養成モデル」を独自に構築し、動画と書簡による研修用教材(ウェブ上で受講可能なもの)を作成する。国内の大学機関関係者に広くこの教材の活用を促し、その効果の検証も行うものである。本年度は、昨年度のベンチマークとなるアジア(台湾)のEMI推進活動の調査に加え、欧州でのカリキュラム展開と講師教員養成の実態の調査を実施した。これと並行し、代表研究者の所属する大学においてEMIカリキュラムに携わる教員らを対象とした「グローバルFD(ファカルティ・ディベロップメント)」を設計し、本調査の成果を反映させた月数回の試行的な活用を開始した。毎回アンケートを集計し、今後参加者らへのフォローアップなども行い、最終年度となる次年度にはウェブ上で活用できる研修教材を完成させていきたいと考えている。国内外のEMIカリキュラムの実態調査及び海外で実施されているEMI担当講師の研修プログラムに関する調査は順調に実施することができている。分担者との分業により、トレーニングプログラムの試行的な設計についても具体的な内容を考案する打ち合わせなども実施できた。次年度の最終年度のプログラム開発のめどをつけることができたと考えている。次年度は、調査結果に基づき、英・豪・米国の養成プログラム提供者らと共同で日本の現状により適した「JAPAN-EMI教師研修プログラム」を構築し、ワークショップを開催する。国内にてJAPAN-EMI教師養成プログラムを構築するにあたり、多くの高等教育機関に広く参加を求める上で、本調査において協力を求めた機関の研修提供者にも参画を依頼し、「共催」の形でワークショップを開催する。本ワークショップは公開型とし、録画収録し希望する高等教育関係者に提供することを前提として開催する。さらに、ワークショップのみでは物理的に参加できない教師・関係者も多いため、個々が日常にて活用できるJAPAN-EMIトレーニングツール(動画に基づいた、理解確認クイズを伴うオープン・コースウェア。オンラインで閲覧するもの/webinar)を作成し、共有を図る。Instruction/英語で開講される専門科目)カリキュラムの現状に伴う様々な課題の打開策を見出すため、1東アジアおよび北欧の国外のEMI推進派の大学の動向を体系的に比較調査するものである。初年度は、EMI科目を多く提供している大学機関の担当者などからメールや国際教育関係のカンファレンスなどの機会を活用してコンタクトを取り、各国の事情調査を行う作業を進めた。東アジア、東南アジアは、タイとマレーシアを中心にEMT事情について関係者からの聞き取りなどを進めた。マレーシアは国立大学と私立大学のEMI科目の体制についての事情が極めて異なっており、私立大学では基本的にすべての科目が英語で開講されていることが基本となっている一方、国立大学はマレー系の学生が多く、また教員もマレー系が大半であるため、EMI科目であっても一部マレー語との混合となっているような現状もある。タイにおいては、私立・国立を問わず、タイ語は多くの国民の第一言語であるため、EMI科目の浸透には外国人教員の雇用または海外で学位を取得したタイ人教員が伴うなど、日本の事情と相似する点が多いことが分かった。ヨーロッパについては、平成30年度4月にポーランド(中欧)の複数大学への現地調査を行うことができるため、欧州におけるEMI科目の展開についてより理解を進めることができる。また、6月の別用務によるノルウェーの大学への訪問の際、および8月には学会発表を行うイタリアでも一部調査を行う。初年度の調査においては、国際教育関連の集いに参加することで、多くの事情調査を一度に実現することができた。今後実際のEMI科目担当者らへの研修プログラムを実施している部署へのコンタクトと内容の調査を進める計画である。

毎回アンケートを集計し、今後参加者らへのフォローアップなども行い、最終年度となる次年度にはウェブ上で活用できる研修教材を完成させていきたいと考えている。国内外のEMIカリキュラムの実態調査及び海外で実施されているEMI担当講師の研修プログラムに関する調査は順調に実施することができている。分担者との分業により、トレーニングプログラムの試行的な設計についても具体的な内容を考案する打ち合わせなども実施できた。次年度の最終年度のプログラム開発のめどをつけることができたと考えている。東(南)アジアの大学(タイ、台湾)と欧国の大学(ポーランド、ノルウェー、フランス)のEMIカリキュラムを管轄する担当部署を訪問し、「科目数」「開講分野」「シラバス」「担当者」「履修学生層」「国際教育としての大学における位置づけ」といった項目別に過去10年程度の展開の経緯の聞き取りを行い、可能な参考資料を取得し、それらを比較分析する。留学生受け入れ大国では、多様な言語能力・背景を持つ学生のための教授法や教師養成研修が発達している。日本の事情とは異なる点があるものの、多岐の要素は有益である。本学の高等教育機関に適したJAPAN-EMIへの適性を調査する。平成30年度には、英国・米国・豪国が提供する「EMI教師養成プログラム」の検証も行う。次年度は、調査結果に基づき、英・豪・米国の養成プログラム提供者らと共同で日本の現状により適した「JAPAN-EMI教師研修プログラム」を構築し、ワークショップを開催する。国内にてJAPAN-EMI教師養成プログラムを構築するにあたり、多くの高等教育機関に広く参加を求める上で、本調査において協力を求めた機関の研修提供者にも参画を依頼し、「共催」の形でワークショップを開催する。本ワークショップは公開型とし、録画収録し希望する高等教育関係者に提供することを前提として開催する。さらに、ワークショップのみでは物理的に参加できない教師・関係者も多いため、個々が日常にて活用できるJAPAN-EMIトレーニングツール(動画に基づいた、理解確認クイズを伴うオープン・コースウェア。オンラインで閲覧するもの/webinar)を作成し、共有を図る。旅費などの為替の差額などが大きな原因である。旅費および物品費の予定していた価格との誤差である。生じた残額は2019年度の予算と合わせて物品費などで使用する。