hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規一分子ＦＲＥＴ計測技術によるＡＢＣトランスポーターのＡＴＰ加水分解機構の解析

ABCトランスポーターのATP加水分解とエネルギー変換のメカニズムについて、様々な生化学的手法、結晶学的手法を用いて解析が行われてきたが、その全容は未だ解明されていない。本研究では、ATP加水分解反応メカニズムの解明をめざし研究を推進した。1.FRETによるATP加水分解メカニズムの解析:任意のアミノ酸残基をCys残基に置換したSingle Cysteine変異体を作製した。導入したCys残基をAlexa532で修飾し、ATP有・無の条件下で自作の高感度蛍光分光光度計を用いて蛍光強度の変化を観察し、ATP存在下で優位な蛍光強度の増強が観察された。さらに、AMP-PNP, ATP-γS, ADP-ViなどのATPアナログを用いて、ATP加水分解の各ステップにおける蛍光強度の変化を観察した。その結果、蛍光強度がATPの加水分解の各ステップで変化し、ATPの結合と加水分解により誘発されるABCトランスポーターの構造変化を示していることが明らかとなった。2.一分子蛍光観察装置による解析:Alexa532で修飾したABCトランスポーターを一分子蛍光観察装置に流し、ATP有・無において、一分子蛍光強度の時系列データを取得した。一分子蛍光強度分布から、ATPの添加により50-100 a.u.程度の強光側へのピークのシフトが観察された。また、LES (Local equilibrium state)解析から、複数の構造状態が存在することが示唆された。3.昆虫細胞由来無細胞蛋白質合成系を用いた非天然アミノ酸導入による2色導入法の開発:ABCトランスポーターのダイナミックな構造変化の観察には、2色の蛍光色素を導入し2光子間でのFRETの観察が必要である。そこで、昆虫細胞由来の無細胞蛋白質合成系を用いてアンバーコドンと4塩基コドンを用いた非天然アミノ酸導入系による2色導入法を開発した。25年度が最終年度であるため、記入しない。ABCトランスポーターのATP加水分解反応と構造変化をミリ秒の時間分解能で解析するため、(A)一分子FRET観察システムの開発、(B) ATP加水分解メカニズムの解明の2段階に分け研究を進めている。(A)一分子蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を用いた膜輸送体の一分子観察システムの開発:生化学的解析と結晶構造解析の結果からABCトランスポーターは基質輸送時に、ATP加水分解とダイナミックな構造変化を伴うことが明らかとなっている。本研究では、東北大学鎌形清人助教らと共同で開発した新たな一分子FRET観察装置を導入して、リポソームに再構成したABCトランスポーターの動的な構造変化を観察する手法を開発し、基質輸送時の構造変化を一分子観察する技術を確立を目指している。・一分子FRETに適した変異体の探索:ABCトランスポーター(MsbA)の基質輸送に伴い一分子内で起こるFRETを計測するため、計測に適した蛍光標識の導入カ所を探索した。・一分子FRET計測法の確立:任意に導入したシステイン残基を蛍光標識したMsbAを人工膜小胞(リポソーム)に再構成し、人工膜上での一分子FRET計測方法を確立した。(B)蛍光ATPアナログを用いた一分子観察によるABCトランスポーターのATP加水分解メカニズムの解明:ATP加水分解反応と構造変化の相関を明らかにするため、一分子FRETにより構造変化を観察しながら、蛍光性ATPアナログの結合・解離を観察することを目的とし研究を進めている。・ATP加水分解と一分子FRET同時計測システムの開発:一分子のABCトランスポーター上で起こる2つの反応を同時に計測するため、励起レーザーと検出光路の改良を行った。

平成23年12月までに、一分子蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を用いた膜輸送体の1分子観察システムの開発を行い、平成24年3月までに、蛍光ATPアナログを用いた一分子観察によるABCトランスポーターのATP加水分解メカニズムの解析をする予定であったが、平成23年7月、故障した一分子蛍光観察装置の修理に5か月要することが判明し、一分子観察システムの開発が5か月中断した。そのため、全体的に遅れ気味ではあるが、引き続き目標達成に向けて研究を進める。25年度が最終年度であるため、記入しない。・一分子FRETによる基質輸送メカニズムの解析MsbAを再構成したリポソーム内部のBufferに様々なATPアナログ(AMP-PNP, ATP/Viなど)を加えることにより、反応動力学的な解析を行う。必要性に応じて、加水分解能の低下した変異体や、基質輸送速度の低下した変異体を作製し解析に用いる。特に、結晶構造の解かれている各コンフォメーションの滞留時間などこれまでの生化学的な解析や結晶学的な解析では得られない時間軸に焦点をあて解析を進める。一分子FRET計測システムの開発は本研究のキーポイントである。しかしながら、もし計画通りに研究が進まない場合には、すでに確立しているバルクでのFRET計測システムにより、ラベル導入部位とFRET効率の変化を追跡し、MsbAの構造変化と機能の相関を追跡する。・同時観察による構造変化・ATP加水分解の連動性の解析加水分解能の低下した変異体や、基質輸送速度の低下した変異体、非分解性のATPアナログ(AMP-PNP, ATP/Vi)を解析に用い、構造変化とATP加水分解の連動性の解析を行う。現在提唱されている、2つのATP加水分解モデルに明快な答えを与えられると期待できる。同時計測システムでの観察が困難である場合は、構造変化と加水分解反応を別々にFRET計測し滞留時間から相関を見いだす。
中国江南における都市文芸形成の総合的研究

この研究に於いて、我々は江蘇、安徽両省の南部、浙江省東部の各都市について、その都市の自然環境と産業形態の特色、都市の歴史、都市固有の芸能や民間伝承に着目し、それぞれの専門分野に関連したテーマについて輪番で報告を行い、これについて討論を積み重ねた。また、資料面では科研費によって購入した前記三省の地方志を活用すると共に、研究メンバーが入手した、現代中国の江南の各都市で出版された新たな資料と照合、整理し、近代以前の文献資料の欠点を補うことを心がけた。これらの結果として、江南の地域文化、とりわけ経済力を背景として発展した都市の文化は、そのネットワークの緊密さとも併せて極めて独自性の高い豊かなものであることがいよいよ明瞭となった。特に今後の課題を展望する上で重要な点は、それぞれの都市が独自性を有しながらも、都市相互或いは都市と周辺の農村とが、水運を媒介にした商業による、或いは官僚機構と文人によるなどの様々な緊密なネットワークで結びつけられていることが見えてきたことである。しかもそのネットワークは中国国内に止まらず、日本も含めた海外にまで及んでいる。現在は、この研究に於いて得られた成果を土台に個々人が研究発表を行っているが、更にそれぞれの分野で共同研究を継続、拡大すると共に、海外での実地調査によるより豊かな成果を獲得するために海外調査を行う予定である。その一部として、すでに今年度より浙江大学との大学間交流に対する助成金を受領し、更に海外との共同研究に対する助成金を申請する予定である。(1).江南地域を,a・蘇州一太湖,b・杭州一紹興,C・金華一徴州,d・寧波一舟山,e・温州に分け,それぞれの地域の分化的なネットワークを研究することとした。(2).上記項目の資料として,a・明・清・民国の地方志,b・各地域の伝説,c・各地域の芸能関係資料,を収集,分析することとした。(3).(1)に挙げた地域の中から,複数の都市とその周辺の鎮,及び農村地域の文化の実態について,研究分担者が報告を行い,討論を行った。(4).分担者の報告及び討論を通じて,各都市ごとの文化の多層性と,都市を支える鎮及び農村部の入口密集村落の重要性が明らかになった。(5).来年度は上記の成果を踏まえ,地域ごとに,更に文献資料の分析を進め,研究を継続していく。我々が、地方志の輪読、および分担者の研究成果の報告と討論を積み重ねるなかで、明らかにしえた要点は以下の通りである。(1)明清の江南の諸都市において、官僚及びその予備軍を中心とした独自の社会(=経済的、政治的)システムが形成されていた。(2)このシステム及びシステムの中核となった人々は詩文のみならず、様々な芸能や小説、戯曲などの通俗文学のパトロンであり、創作者であり、供給者であり、享受者であった。(3)各都市のシステムは、当然のことながら孤立したものではなく様々なネットワークによって結ばれ、そのネットワークを通して「ヒト・モノ・情報」と共に通俗的、大衆的文芸の様々な「物語」も流通していた。(4)明清を通じて拡大しつつあった都市の経済は周辺の非都市圏を自己のシステムの中にとりこんでいったが、その過程において新たな物語或は様式がとりこまれ、都市の文芸を活性化させた。
戦前における婦人救済事業の成立と展開

本研究は、戦前における婦人と児童を対象とする救済事業、社会事業が、いかなる着想と構想のもとに社会事業実践を生みだし展開していったのかを検討するために、特定の施設を対象に、その創設までの経過、設立后の展開過程を実証的に研究することを目的としている。対象としてとりあげたのは、日本における最も古い育児施設の1つである博愛社である。そして当該年度では、まず今日に至るまでの同施設の社会事業実践の基盤がどのように形成されていったのかを明らかにするため、時期を創設期に限定し、博愛社創設期に関する資料の収集を主として行った。とりわけ、同施設の創立に至る経緯には、創設者小橋勝之助の生涯と思想が深くかかわていることから、本年度は小橋勝之助の個人記録(日誌雑記帳書簡メモなど)を発掘蒐集し、その整理と一部の翻刻を行った。また小橋の出生地であり、博愛社の創設地でもある兵庫県相生市における地域の資料の収集、関係者遺族へのききとり調査、後継者である林うたの遺族へのききとり調査を実施して資料の補足に努めた。小橋の残した個人記録の解説、分析を試みた結果、初め医学を志した小橋が慈善事業にいきつくまでの間に、医学から公衆衛生へ、さらに心学、感化学へと、著しくその関心を転回させていることがわかった。また宗教的にも、激しく求道し続け、神道や仏教に傾倒しながら、結局キリスト教の信仰に入り、慈善事業との接点を得ていったことがわかった。小橋の博愛社設立の原点には、自分自身の健康という極めて個人的問題への関心があったが、それが次第に社会的な問題へと転化していく過程で、博愛社の構想が形成されていったものと考えられる。
現代英国演劇における北イングランドと炭坑労働者の表象に関する研究

本研究では、英国における「南北間格差」と呼ばれる国内の地理的・社会的・文化的差異を表す際に用いられる「北イングランド」という地域に着目し、この地域を特徴づける「労働者階級文化」を反映した演劇、特にその代表的存在であった「炭鉱労働者」を描いた演劇において「労働者」の姿がどのように表されていたかを歴史的に跡づけることにより、地域演劇の伝統を再構成するとともに20世紀以降の英国近現代演劇における労働者階級の表象の変遷をたどる。
真核生物の細胞周期制御機構

細胞周期の分化の開始機構を解明するために、高等生物により類似した分裂酵母をモデル生物として研究を展開した。その結果、4種類の新規細胞分化開始制御因子と5種類の新規細胞周期開始因子を発見した。細胞分化には、高等生物まで広く保存されたHMGモチーフを持つSte11転写因子が必要である。この4種の新規分化制御因子は、Cyc17と名付けた細胞周期の開始制御にも関与したB型サイクリン、Phh1と名付けたストレスシグナルを伝達するMAPキナーゼ、窒素源枯渇のシグナル伝達に必須で哺乳動物まで広く保存されたRcd1タンパク因子、Nrd1と名付けた哺乳動物にもホモログがあるRNA結合タンパクで、いずれもSte11の発現ないしその活性を制御する因子である。これらの因子の発見によって、細胞分化の開始制御機構は哺乳動物まで広く保存されている可能性が浮かび上がった。一方、5種類の新規細胞周期開始因子は、Res2と名付けた転写因子サブユニット,それと結合して働く二つの転写活性化サブユニット(Rep1,Rep2),この細胞周期開始転写複合体を活性化する新しいサイクリンPas1,複製開始点に結合してそれを活性化する複製開始前複合体に働くSpt1と名付けた新規因子である。これらの因子の発見によって、新たに2つの細胞周期開始制御点が判明した。一つは、Rep1/2の転写活性化サブユニットの発現が、栄養源と接合フェロモンのシグナルによって大きく制御されていること。2つは、Spt1が、この転写因子とは無関係にタンペクレベルで制御されていることである。Pas1はこれまで予想されていたG1期で働くCdc2キナーゼの非触媒サブユニットであることが分かった。普遍的な細胞周期の制御機構を明らかにするために、哺乳動物と分裂酵母の制御機構の研究を進めている。現在、もっとも精力的に解明を押し進めているのは、細胞周期の開始機構、分化と増殖のスイッチ機構、細胞周期のチェックポイント機構である。新しい細胞周期の開始因子を2種類発見した。Rep1,Rep2と名付けた因子で、お互いに類似したzincフィンガータンパクである。両因子は、これまでに我々が発見したRes2タンパク質と結合し、S期の開始を促進する転写調節因子である。この中で、Rep1は減数分裂前DNAx合成の開始に、Rep2は常数分裂前DNA合成の開始に使われていることが分かった。栄養源や接合ホルモンの有無によってこれらの発現が左右されることから、細胞周期の開始調節に深く係わっていると思われる。Nrd1と名付けた新しい分化抑制因子を発見した。RNA結合タンパクドメインを持ち、分化の開始に必須なSte11転写因子の発現調節に深く係わっていることがわかった。cds1と名付けた新しいG2期チェックポイント遺伝子の発見と同定に成功した。分子遺伝学的解析の結果、cds1はセリン・スレオニン型タンパクリン酸化酵素をコードし、このタンパクリン酸化酵素はDNAポリメラーゼαと結合してDNA合成をモニターしその間、細胞分裂の開始を抑えるG2チェックポイント機構の中のセンサーであることが分かった。動物細胞のほうでは、紫外線DNA障害に対するG1期チェックポイント停止の主たる機構を解明した。動物細胞の細胞周期の開始には、Cdk4キナーゼが必須である。このキナーゼには、G1からS期に進行する際、チロジン残基のリン酸化と脱リン酸化が起こり、この脱リン酸化の阻止が紫外線障害によるG1期停止機構の本体であることが明らかになった。真核生物の発生と形態形成の機構を解明するには、個々の細胞の増殖と分化の普遍的な制御機構の解明が不可欠である.我々は、分裂酵母をモデルとしてこれらの分子機構の解明を進めている.今年度は、以下に述べる成果を得た.1.S期進行をモニターしそれが完了するまでM期の開始を阻止するS-G2期チェックポイント機構のS期をモニターする主たるセンサーを同定した.

Cdslと名付けた蛋白リン酸化酵素でDNAポリメラーゼαの活動をモニターし、それが活動しているときシグナルを発してCdc2キナーゼの活性化を阻止する働きをすると考えられる.2.これまで不明であったチェックポイント機構によるCdc2キナーゼの活性化阻止機構を解明する重要な手掛かりとなる新しいG2期制御因子rdplを発見した.Pdpl蛋白質は,Cdc2キナーゼに働き掛けその高次構造を変えCdc25フォスファターゼによる脱リン酸化を制御していると考えられる.3.S期開始似必須な因子である出芽酵母のORClに対応する分裂酵母遺伝子の変異株並びにその遺伝子の単離に成功した.4.S期からG2期の進行に極めて重要な役割と果たしていると思われる新しい細胞周期制御因子stplを単離した.この因子は、既知のS期開始因子であるCdcl8,Orcl,Cdc21やS-G2で働いているCdc24と強い相互作用を持つ.この遺伝子の破壊株は、30°Cでは増殖できるが著しい高温・低温感受性を示す.細胞周期の分化の開始機構を解明するために、高等生物により類似した分裂酵母をモデル生物として研究を展開した。その結果、4種類の新規細胞分化開始制御因子と5種類の新規細胞周期開始因子を発見した。細胞分化には、高等生物まで広く保存されたHMGモチーフを持つSte11転写因子が必要である。この4種の新規分化制御因子は、Cyc17と名付けた細胞周期の開始制御にも関与したB型サイクリン、Phh1と名付けたストレスシグナルを伝達するMAPキナーゼ、窒素源枯渇のシグナルの伝達に必須で哺乳動物まで広く保存されたRcd1タンパク因子、Nrd1と名付けた哺乳動物にもホモログがあるRNA結合タンパクで、いずれもSte11の発現ないしその活性を制御する因子である。これらの因子の発見によって、細胞分化の開始制御機構は哺乳動物まで広く保存されている可能性が浮かび上がった。一方、5種類の新規細胞周期開始因子は、Res2と名付けた転写因子サブユニット,それと結合して働く二つの転写活性化サブユニット(Rep1,Rep2),この細胞周期開始転写複合体を活性化する新しいサイクリンPas1,複製開始点に結合してそれを活性化する複製開始前複合体に働くSpt1と名付けた新規因子である。これらの因子の発見によって、新たに2つの細胞周期開始制御点が判明した。一つは、Rep1/2の転写活性化サブユニットの発現が、栄養源と接合フェロモンのシグナルによって大きく制御されていること。2つは、Spt1が、この転写因子とは無関係にタンパクレベルで制御されていることである。Pas1はこれまで予想されていたG1期で働くCdc2キナーゼの非触媒サブユニットであることが分かった。
認知症高齢者グループホームにおけるケアスタッフの早期の教育システムの実証的研究

認知症高齢者グループホーム(以下GH)において、介護従事者の資格は定められていない。そのため新人介護従事は、認知症高齢者の理解や暮らしを支えるケア技術の不足等の困難を抱えていた。また、管理者は、新人介護従事者の教育において職場環境や教育管理能力等の困難を抱えていた。新人介護従事者の教育体制を構築するためには、各GHに留まらずGH同士さらに行政と連携し、教育体制の構築に向けた取り組みの必要性が明らかになった。k市認知症高齢者グルプホーム部の部会長に、本研究の趣旨を説明しインタビュー協力の了解を得た。その後、k市の認知症高齢者グループホームの管理者に対して、管理者および新人スタッフを対象とした新人スタッフへの教育に対する現状のインタビュー調査の協力を依頼した。認知症高齢者グループホーム管理者11名(男性3名、女性8名)にインタビュー調査を実施し、質的に分析を行った。結果として、管理者が新人ケアスタッフに実施している教育内容として、「マニュアルの作成」「新人から段階的な指導体制」「職場環境への配慮」「研修の開催」があった。また、新人教育において困難な事柄では、「新人スタッフの年齢、経験、資格の違い」、「入職するスタッフの資質」、「研修に対する意欲の低下」、「教育する時間の不足」、「指導内容・方法の統一」「倫理的教育の困難」、「入居者の重症化による教育の困難」、「認知症の理解」「個別ケアの指導の困難」、「生活体験の少ない若い世代が生活を支える困難さ」など様々な現状が明らかとなった。久留米市のグループホームに勤務する1年前後のケアスタッフのインタビュー調査は、現在4名に実施した。しかし、計画では15人程度のケアスタツフのインタビューの実施を計画しているため、現在、インタビューを進行中である。今後の計画は、新人スタッフのインタビューを早急に実施し、GHの管理者および新人スタッフへのアンケート調査用紙を作成、日本認知症グループホーム協会に協力依頼を行い、アンケート調査を実施する。平成26年度に実施した認知症高齢者グループホーム(以下GH)の管理者11名に対する新人教育の困難についてのインタビュー結果をまとめ公表し、F市のGH管理者とともに管理者が抱える新人教育の困難について共有、今後の新人教育の必要性を確認した。また、K市のGHに勤務する新人スタツフ(11名)に対して、GHにおける困難についてのインタビュー調査を実施した。新人ケアスタッフの平均年齢は37.2±13.9歳、勤務月数5.4±3.0ケ月、資格無4名(36.4%)だった。その後、新人スタッフのインタビュー結果を質的に分析した。新人ケアスタッフが抱える困難は、「職場環境に対する不満」「認知症の理解の難しさ」「経験不足」「労働条件に対する不満」「葛藤」「求められる能力と自分の能力の差」「不安」の困難を抱えていた。また、この調査により労働条件や労働環境の改善に加え、新人スタツフに対して認知症の理解や認知症高齢者に対する関わり方、自分自身のストレスマネジメント、介護技術の研修内容についての研修の必要性が示唆された。その後、GH管理者の新人教育に対する困難、新人ケアスタッフが抱える困難について研究分担者と共有し、管理者および新人スタッフの全国調査に向けてアンケート調査用紙を作成した。アンケートの対象者は、WAM-NETより全国のGHを各都道府県の設置主体別に検索した。その結果、医療法人2051施設、社会福祉法人3008施設、営利法人6576施設、NPO581施設、そのほか500施設で総数30407施設を検出した。なお、各設置主体別に教育内容の状況を把握するため、各県毎に設置主体の層化無作為抽出を実施し、3963のGHを抽出した。初年度にインタビューを終了する予定であったが、GH管理者、新人スタッフの夜勤や休日との調整の困難、研究者の業務の多忙さの理由により、インタビューの実施が遅れ、研究全体が遅れた。また、全国の認知症高齢者グループホームを設置主体毎に抽出し、層化無作為抽出することに時間を要した。平成28年度は、GH管理者の新人教育に向けての困難、新人介護従事者が抱える困難について、WAM-NETより層化無作為抽出により抽出した4039施設のGH管理者、新人介護従事者に対して無記名自記式質問調査を実施した。その結果、GH管理者の回収数768(回収率19.4%)、新人介護従事者436(回収率11.0%)の回答が得られた。管理者の結果では、約6割の管理者は現在の新人教育を十分ではないと感じ、約8割の管理者が事業所以外の機関での研修が必要だと感じていた。また、約78割のGHは、日常生活援助の技術、高齢者の特徴や認知症高齢者の教育を実施していた。しかし、片麻痺の方の食事介助、耳のケア、ストレス対処法、リハビリテーション、必要な栄養の教育の実施は約半数であった。管理者は、新人の教育において【認知症ケアの教育指導】【若い世代の未熟さ】【教育管理能力の不足】の困難を感じていた。【認知症ケアの教育指導】の困難は、管理者資格と関連していた。新人介護従事者の結果では、入職時の指導において、日常生活援助技術では、ベッド上での清拭、耳のケア、片麻痺高齢者の食事援助、高齢者の特徴や認知症については、困難事例の検討、高齢者に必要な栄養、リハビリテーションについて約半数の施設は実施していなかった。しかし、新人介護従事者の約78割は、入職時の指導を希望していた。

また、新人介護従事者は、認知症高齢者との関わりの中で「認知症高齢者に対するケア」、「職場の体制・環境」、「日常生活の援助技術」、「情緒的支援」の困難を抱えていた。新人介護従事者が抱える困難は、新人介護従事者の個人特性や職場環境、教育体制が関連していた。GH管理者は、新人介護従事者に対して、入職時より、介護従事者の経験や年齢に応じた支援が必要であるとともに教育体制、職場の体制・環境についての支援体制の必要性が示唆された。平成26年度より、K市との協力体制により、k市GHの管理者、新人介護従事者に対してインタビュー調査を実施し、その後、全国のGHの管理者、新人介護従事者に向けたアンケート調査を実施する予定であった。しかし、インタビュー調査の実施や全国GH30407施設より偏りをなくすため、県、設置主体の層化無作為抽出法にて4039施設を抽出するのに時間を要し全体の計画が遅れた。本研究は、認知症対応型協同生活介護(GH)の新人介護従事者に対する支援体制の構築に向け、新人介護従事者・管理者が抱える困難、新人介護従事者の教育の現状について全国調査を行い明らかにした。その結果、GHの新人介護従事者は【認知症に対するケア】【職場の体制・環境】【日常生活の援助技術】【情緒的支援】の困難を抱えていた。新人介護従事者が抱える困難は、介護従事者の属性、職場の教育体制、職場環境が関連していた。GH管理者は、新人介護従事者の教育に対して【認知症ケアの教育指導】【若い世代の未熟さ】【教育管理能力の不足】の困難を抱えていた。管理者が抱える困難は、管理者の資格が関連していた。更にGHの約8割の管理者は、新人介護従事者の教育は重要だと考えていたが、新人介護従事者に対する年間教育計画、新人介護従事者の資格や経験に応じた指導を実施していたのは約半数であった。また、約8割の管理者は、現在の自施設による新人介護従事者の教育について不足を感じ、近隣のGH同士の連携やグループホーム協議会・地方自治体等における教育体制を望んでいた。本研究の結果より、GH管理者は、新人介護従事者の抱える困難に対して情緒的支援を行うとともにGH管理者同士が新人介護従事者の教育の困難について共有し、GH同士さらにGH協議会、地方自治体と連携し、新人介護従事者に対する教育体制の構築の必要性が示唆された。これらの調査結果を踏まえ、平成29年度は、A市GH協議会と連携しA市の新人介護従事者に対して「理解しよう。認知症」、「認知症高齢者の笑顔を引き出すケア」「認知症高齢者の暮らしを支える日常生活の援助とリハビリテーション」、「心とからだのセルフケア」の4回の研修会を企画・実施した。その後、研修会で作成した資料をA市のGH管理者に新人介護従事者に対する教育資料として郵送した。認知症高齢者グループホーム(以下GH)において、介護従事者の資格は定められていない。そのため新人介護従事は、認知症高齢者の理解や暮らしを支えるケア技術の不足等の困難を抱えていた。また、管理者は、新人介護従事者の教育において職場環境や教育管理能力等の困難を抱えていた。新人介護従事者の教育体制を構築するためには、各GHに留まらずGH同士さらに行政と連携し、教育体制の構築に向けた取り組みの必要性が明らかになった。
チタン材料表面と生体をブリッジする人工ペプチドの開発

現在、我が国では20種類以上の歯科用オッセオインテグレーテッド・インプラントが紹介されており、種々の表面性状のTiインプラントが利用されている。しかし、電子顕微鏡下ではチタンと骨との間の連続性は認められず、オッセオインテグレーションは光学顕微鏡レベルでの話に過ぎない。そこで本研究は、チタン(Ti)材料表面に結合可能な、無機材料と生体をブリッジする人工ペプチドを利用した生体適合性向上の可能性を検討した。まず、ファージ提示法で獲得したTi結合モチーフに細胞接着ドメイン((1)細胞外マトリックス由来のRGDS、(2)細胞接着能とMAPK細胞増殖能のあるDGEA)配列をつないだ人エペプチドを設計した。また対照群として、細胞接着能を喪失させたRGES配列またはDGAA配列を組み込んだペプチドを設計した。これらの人エペプチドを化学合成して、Ti材料表面にコーティングし、コーティング分子数と接着細胞数の関連を解析することで、ブリッジ分子としての機能を評価した。なお、埋入インプラントは骨性被包下にあることを考慮し、骨芽細胞で実験し、接着細胞数の評価はアラマブルーを用いた蛍光測定でおこなった。また、遺伝子発現による細胞評価系も作成し。検討した。その結果、対照群に比較して細胞接着分子群で有意に接着細胞数が増加した。また競合実験で、細胞接着ドメイン分子で細胞表面をあらかじめ処理した場合に、細胞接着が抑制された。以上の結果から、人工ペプチドを使ってチタン材料表面に生体適合性向上に向けた、生物学的な機能を付与できる可能性が示唆された。また、骨細胞同様に中胚葉系由来の筋組織を対象に、遺伝子発現による評価系が有用であることを確認した。前者は現在投稿準備中であり、後者は論文が受理されている。既に研究分担者の佐野がファージディスプレイ法により取得したチタン(Ti)表面に結合する人工ペプチド(TBP-1)(K.Sano and K.Shiba, JACS,2003)を用いて、TBP-1のチタン結合モチーフと細胞接着モチーフを併せ持った人工ペプチドを合成し、そのコーティングによるチタン界面への機能付与の可能性について解析した。実験は、超音波洗浄した粒径150μmアンダーのアトマイズドTi(Ti粒)をBSA処理し、次に1,10,100,1000μg/mlの人工ペプチドでコーティングした。細胞接着モチーフにはRGDおよびDGEAを用い、ネガティブコントロール人工ペプチドは細胞接着モチーフ部分をRGEもしくはDGAAにして用いた。ペプチドでコーティングしたTi粒に、無血清下でマウス骨芽細胞(MC3T3-E1)を接着後30%Ficollにて非接着細胞を除き、Tiに接着した細胞数をアラマブルーにより計測した。その結果、接着細胞数は、100および1000μg/mlでコーティングした場合に、BSA処理のみの場合と比較し有意に多かった。また、細胞を播種する前に細胞接着ドメインのみのペプチドであらかじめ処理した場合、細胞接着が抑制され、接着細胞数は有意に減少した。初年度は人工ペプチドによるTi表面への「細胞接着」という機能付与に成功したので、現在はRGDおよびDGEAモチーフからシグナルが細胞内に送られ、骨細胞増殖を誘導しているかどうかについて検討すべく、実験を開始したところである。検討した。
等質リーマン多様体の局所等長埋め込みと可積分条件

1.warped productの形をした3次元リーマン多様体について、R^4に局所等長に埋め込めるための必要十分条件(ただしgenericな場合に限る)をすべての場合について求めることができた。このうち、1次元曲線上に2次元リーマン多様体をwarped productしたものについては、十分条件を満たすケースについて、具体的に埋め込み写像を構成することに成功した。これは昨年度の結果で存在が抽象的に保証されていたものを、明示的に確認したことにあたる。特に不等式として表されていた条件が、実際に埋め込みを構成する際にどのような形で関わるかについて、明確な理解に至ることができた。2.初年度の研究において、リーマン計量が対角型であり、その対角成分が座標の1つのみに依存する3次元リーマン多様体について、R^4に局所等長埋め込み可能となる条件が求められていたが、それはかなり長い式として表示されるものであった。その式を、変数をうまく変換することにより、比較的コンパクトな形に書き直すことができ、その結果として1と同様、具体的に埋め込みを構成することに成功した。これは(定数ではない)1変数関数2個を変形の自由度としてもつリーマン計量の等長埋め込みであり、R^4に埋め込み可能なリーマン計量全体の中で、今までになかった大きなクラスの埋め込みを具体的な式で構成したことになる。3.等長埋め込みが存在するための新たな障害を見つける問題において、従来の(私が開発した)方法では計算機を用いた膨大な計算が必要であり、またその結果得られる障害もまた膨大な長さの式となる。そのため、それを簡約表示するための方法として記号的方法を様々な場で工夫・改良する必要があるが、まず第1段階として、ガウス方程式そのものを記号的に表示することに成功した。昨年度までの研究で、3次元リーマン多様体を4次元ユークリッド空間に局所等長に埋め込む問題に関し、いくつかのケースについて埋め込み可能となる必要十分条件を求めていた。それにより存在が保証されていたケースについて、抽象的にではなく具体的に埋め込みを構成することができたことは意外とも言える大きな前進であった。埋め込みの必要十分条件が明示的に求まるケースについては、それがかなり複雑な形をしたものであっても、埋め込みを明示的に構成できるといった原理が成り立つのかもしれない。まだ具体的な成果に至れていない課題が残されている一方、このような予想外の進歩も得られ、全体として研究は順調にすすんでいるといってよい。3次元リーマン多様体を4次元ユークリッド空間に埋め込む話については、かなり満足のゆく結果を得る地点に至れた。しかし、多様体の次元、埋め込みの余次元を大きくした場合については、まだ模索状態が続いている。研究をすすめる方法としては、記号的方法を全面的に用いることしか考えられない。実は等長埋め込み問題以外の場においても、記号的方法が有用に働く問題があることが確認されており、それらを参考にしつつ、多角的な視点でもってこの問題を切り崩してゆく予定である。研究分担者には様々な場面でアドバイスを頂いているが、今後も引き続き密な関係を保ちつつ本研究をすすめてゆきたい。今年度は次の二つの課題について研究を行った。1.局所等長埋め込みの存在・非存在性について:3次元リーマン多様体を4次元ユークリッド空間に埋め込む場合について、リベルツの条件式(曲率に関する1階の偏微分方程式で、コダッチ方程式を導くことを可能とする条件式)を局所座標を用いて表現した。一般にこれは膨大な長さの式になるが、リーマン計量が各点で対角形であり、かつその対角成分が局所座標のうちの1つを使った1変数関数になる場合、比較的コンパクトな形(56行程度の長さ)にまとめ直すことができた。この場合、リベルツの条件式はリーマン計量に関する線形単独2階常微分方程式に帰着されるが、この微分方程式の一般解を求めることに成功した。この事実は、リベルツの条件式が可積分系の立場から見て、非常に素直で考察するに値する微分方程式であることを示唆している。またこの結果、非常に多くのリーマン計量について局所等長埋め込みの存在性が内在的な量のみによって示されたことになる。2.等質リーマン計量の局所等長埋め込みと可積分条件:3次元ユニモジュラーリー群上の左不変計量について、ガウス方程式の可解性と同値となる曲率の3次不変式を、リー環の構造定数とリーマン計量(この場合は、3次対称行列)とを用いて表す公式を得た。不思議なことに、この式の分母と分子は相当に簡約化され、最終的には分子は構造定数・リーマン計量の成分のそれぞれ6次式の形となる。ただ、この式も一般に膨大な長さの式になるため、これを表現論的にみてまとまりのよい形に整備し直す課題が残されている。3次元の場合はリー環の分類結果を用いることにより、ガウス方程式の可解性については既に最終的な結果が得られていたが、この不変式を用いると、分類結果に依存しない証明が可能となる。またこの結果、同様の問題の高次元版の解法への道筋が明瞭になった点も大きい。昨年5月に提出した「研究実施計画」には(A)、(B)局所等長埋め込みの存在性・非存在性を示すこと、(C)研究全体の基盤を成す部分について研究を進める予定と記した。課題(A)、(B)に関しては、特別なケースではあるが、(通常の感覚では解けそうにないほどに長い式の)

リベルツの微分方程式を解くことに成功し、これにより4次元ユークリッド空間に等長埋め込み可能な3次元リーマン多様体のクラスが一部明確になった。更に一般的な計量の場合、あるいは次元の高い場合の考察が未着手の課題として残されてはいるものの、可積分な微分方程式のクラスを見出した点において、大きな前進が得られたといってよい。課題(C)に関しては、一般次元の場合の高階曲率テンソル空間上の多項式空間の既約分解公式を計算し、データを蓄積しつつある状況にある。この課題に関しては、まだ具体的な成果が得られるまでには至れていないが、研究は順調にすすんでいるといえる。1.前年度までの研究により、3次元リーマン多様体を4次元ユークリッド空間に局所等長に埋め込めるための必要十分条件が具体的に求められていた(ただし、genericな場合の話)。その条件式として非常に長い式(共変式)が現れるため、当初は計算機を使用して計算および証明を確認するしか方法がなかったのであるが、研究分担者の橋永氏と協力してテンソル式の記号的方法による証明法を編み出し、計算機に頼らない証明を完成することができた。記号的方法を導入することにより、長大なテンソル式が行列式・Pfaffian等の積に分解されることが分かり、手計算だけで証明を完了させることが可能となったことは著しい前進であるといってよい。2.3次元リーマン多様体がwarped product計量のかたちをしている場合、上記の条件式を具体的に書き下すことに成功した。それは最終的には計量テンソルに関する微分方程式のかたちで表され、またその微分方程式を具体的に解くこともできた。(ただし、2種類あるwarped productのうち、まだ1つ分しか完成していない。)その結果、1次元曲線上に2次元リーマン多様体をwarped productした3次元多様体が4次元ユークリッド空間に局所等長に埋め込めるための必要十分条件(ただしgenericな場合に限る)は、warping関数が1次式の2乗のかたちをしている場合か、2次元リーマン多様体が非負定曲率空間である場合であることが示せた。また正定曲率の場合、その正定数とwarping関数が満たすべき不等式を具体的に求めることができた。昨年の報告書では、特殊なケースについてではあるが、リベルツの条件式を微分方程式に書き換えたものを解くことができることを記したが、今年度の結果はそれを拡張したものにあたり、4次元ユークリッド空間に等長埋め込み可能な3次元リーマン多様体のクラスをさらに広く把握することが可能となった。最終的には一般の3次元リーマン多様体について同様の議論ができるようになることが望まれるが、その際必要になるであろう記号的方法についても今年度の研究で大幅に理解が深まり、全体として研究は順調にすすんでいるといってよい。1.warped productの形をした3次元リーマン多様体について、R^4に局所等長に埋め込めるための必要十分条件(ただしgenericな場合に限る)をすべての場合について求めることができた。このうち、1次元曲線上に2次元リーマン多様体をwarped productしたものについては、十分条件を満たすケースについて、具体的に埋め込み写像を構成することに成功した。これは昨年度の結果で存在が抽象的に保証されていたものを、明示的に確認したことにあたる。
教育用ハイパーテキスト化英語トピックス辞書構築に関する研究

本年度の研究業績は次の3つに分類できる:(1)大学受験生によってよく用いられている、英単語学習書の一つをとりあげ、そのうちの最重要語に分類されている1279語について、印欧語根を調査し、英語トピックス辞書の重要一項目である、「印欧語根とその応用」の原材料とする作業を行ったこと。具体的にいうと、87%(1113語)について印欧語根が判明していること、この1113語を同根語族に分類すると、その数は426であった(すなわち、平均3語/語根)。これにより、大学受験生は、同根語を同根語と知らずに学習していることになり、理解不足とともに記憶エネルギーの浪費をしているとみることができる。これは印欧語根の意義を具体的に示す結果といえる。(2)試作用データーベース(ハイパーテキスト)の概念スキーマの設計を行い、そのサブスキーマをリコー社製DBMS“G-BASE"上に実装し、試用に供てたこと。これは(a)与えられた単語の印欧語根を検索すること、(b)与えられた印欧語根から派生するすべての英単語を検索すること、(c)訳語から英単語を検索すること、の3機能をもつ。試作環境をもう少しくわしくいうと、SONYワークステーションNEWS3460、NEWS OS 4.2R、メモリサイズ16MB、ここまで到達するのにいろいろの試行錯誤を必要とした。(3)ユーザ・インタフェイスの設計と試作。ここではまずユーザーインターフェイスの状態モデルを作成することに重点がおかれた。これはXウインドウ上にXTOOLKITを用いて実装された。以上の成果はよりくわしく次ページの文献(佐藤および山崎の修士論文、卒業論文)を参照されたい。さらに、池辺を中心としたチームにより、印欧語根を実地に英語授業で教授し、学生の語学学習方法に新しい視点を与えることができた。本研究の目的は、簡単にいえば、新しい形態の英和/和英辞書構築の研究にある。すなわち、紙をメディアとする辞書の欠点を除き、ブラウジング(拾い読み)を可能とする,ハイパ-テキスト(デ-タベ-ス)化された形態をもたせた辞書の構築を最終的な主目的としている。(1)についてのべると、最終目標である辞書は、本研究の申請書にのべた通り、数十個の単元(トピック)の集合体として意識されている。本年度はそのサンプル単元のいくつかの資料収集と整理、執筆に研究努力が拂われた。基本的方針は、オックスフォ-ド英語辞書(OED)に典型を見る、「歴史的方法」の現代英語への適用範囲をさぐる、という方針である。約10単元の原稿が用意された。(2)実験的implementationの成果の一部は、筑波大学情報学類卒業研究論文「佐藤和彦ハイパ-テキスト2ケ国語辞書の構築について」(1991.2)に見ることができる。ここでは、デ-タベ-スマネ-ジメント・システムとして、よく知られている「ハイパ-カ-ド」上に構築することを前提とし、その要求示様の検討から始めて、実際にパイロットモデルがApple社製Macintosh SE上に構築された。特記すべき点を列挙すると:(a)英語の綴りからだけでなく、日本語の意味からも該当する見出し語(英単語)をリストアップできる,(b)反義語・同意語へのリンクが設けられている,(c)見出し語用例中の見出し語要素についての情報が得られる。なお、研究代表者(池辺)は、本研究の予備調査の成果に、本研究の成果の一部を加え、次項11、図書に記した図書としてまとめている。

本研究の目的である,ハイパ-テキスト化英語トピックス辞書は、ソフトウエア・システムであり、その構築は通常の手順に従って行われている。すなわち,(1)問題分析(システム分析),(2)モデル化(デ-タモデル、プロセスモデル,状態モデル、の3種のモデルを構築する必要あり),(3)外部示様設計(どこまでコンピュ-タ上で実現し、どこまで人間にまかせるか),(4)システム・ア-キテクチヤ(デ-タベ-スシステムア-キテクチヤ),(5)実装;の順に作業を進める。このうち、下流工程である,(4)と(5)については、リコ-社「GーBASE」デ-タベ-ス管理システムにもとづいて行う。本年度は上流工程(1)および(2)について、更にくわしい調査研究を進め,完成品の質向上に務める作業を進めた。すなわち、具体的要求示様の詰めの作業として、(a)高校生、大学生、一般社会人の英語学習に眞に役立てるため,収録語数3000語程度の「ハイパ-テキスト版英単語帳」を実装形態として想定し、トピックス的要素はデ-タモデルの適当な属性に吸収させる方針を打出し、(b)これまでの単語学習書にまったくかえりみられなかった「印欧語根」を属性の一つとして加えることにした。巷間に見られる「語源によって整理された」とされる英単語帳は、有史時代、とくにラテン語根,にまでさかのぼっているに過ぎず、印欧語80ケ国語共通の推定語「印欧原語」(紀元前数千年にさかのぼるとされる)着目したものは絶無といってよい。本研究では、Calvert Watkinsの筆による印欧語根1414語根について一つ一つ、精査し、採録すべきものと、すてるべきものの決定を行った。さらに、タイム,ニュ-ズウィ-ク、ビジネスウィ-ク誌を各号、印欧語根の応用面から、ていねいに調べ、多くのフレッシュ文例を採取して、最終年度の作業に備えている。本年度の研究業績は次の3つに分類できる:(1)大学受験生によってよく用いられている,英単語学習書の一つをとりあげ,そのうちの最重要語に分類されている1279語について,印欧語根を調査し,英語トピックス辞書の重要一項目である,「印欧語根とその応用」の原材料とする作業を行ったこと。具体的にいうと,87%(1113語)について印欧語根が判明していること,この1113語を同根語族に分類すると,その数は426であった(すなわち,平均3語/語根)。これより,大学受験生は,同根語と知らずに学習していることになり,理解不足とともに記憶エネルギーの浪費をしているとみることができる。これは印欧語根の意義を具体的に示す結果といえる。(2)試作用データベース(ハイパーテキスト)の概念スキーマの設計を行い,そのサブスキーマをリコー社製DBMS“G-BASE"上に実装し,試用に供てたこと。これは(a)与えられた単語の印欧語根を検索すること,(b)与えられた印欧語根から派生するすべての英単語を検索すること,(c)訳語から英単語を検索すること,の3機能をもつ。試作環境をもう少しくわしくいうと,SONYワークステーションNEWS3460,NEWS OS 4.2R,メモリサイズ16MB.ここまで到着達るのにいろいろの試行錯誤を必要とした。(3)ユーザ・インタフェイスの設計と試作。ここではまずユーザーインターフェイスの状態モデルを作成することに重点がおかれた。
発汗に伴う衣服による吸着熱の温熱生理的解析

衣服の快適性には吸湿性能が重要な因子である。吸湿性の高い衣服では、蒸発した汗の吸湿に伴って衣服が吸着を発生することが布吊を用いた実験結果でよく知られている。しかし、吸着熱が衣服を着用する人体に及ぼす温熱生理的な影響に関する研究は極めて少なく、これまで皮膚温、体温と主観的申告(温冷感)の測定に限られていた。そこで本研究では、汗の吸湿に伴う吸着熱が体温調節反応にどのように影響するのかについて、検討を行うことを目的とした。実験はできるだけ類似の物性値を示すが、吸湿性の高い綿100%(C)と、吸湿性の低いポリエステル100%(P)を用いた衣服を着用した健康な成人女子を被験者として行なった。被験者は室温27.2°C、湿度50%の人工気候室で椅座安静にして、水温35°Cの水槽内に下肢を10分間浸漬した後、水温を41°Cまで15分かけて上昇し、その後は同温を45分間維持した。この間の温熱生理反応を測定した。実験中、衣服内水蒸気圧、衣服表面水蒸気圧、全身水分蒸発量はCとPの間に有意な差は認められなかったが、衣服に覆われた部位の平均皮膚温、皮膚血流量、服表面温度、衣胆内温度はCとPの間に発汗開始後に有意な差が観察された。別に行った実験衣服のみの吸着熱を測定した結果では、室温27.2°C不変の状態で湿度のみ50%から95%まで上昇させて衣服表面温度を測定したところ、では2.3°Cの上昇を示したがPでは0.4°Cであり、吸湿によりCがPより有意に大きな吸着熱を示した。以上の結果から吸湿性の高い衣服は水蒸気を吸湿することにより多量の吸着熱を発生しすることが明らかとなった。着用実験でもヒトが発汗を開始すると皮膚から蒸発する多量の汗を吸湿してC衣服に吸着熱が発生するため、皮膚血流量の増加、皮膚温の上昇、温冷感が暑い側の申告をするなどの体温調節反応が明らかに生じることが判明した。本研究の目的は第一に綿衣服の吸着熱発生が人の温熱生理反応に及ぼす影響は、発汗反応を変化させる季節順化によって異なるかどうか明らかにすること、第二に衣服のゆとりの有無が温熱生理反応に及ぼす影響を明らかにすることである。第一に、28°C、50%に調節された人工気象室で、吸湿性の高い綿100%の半袖、半ズボン着用の健康な成人女子7名を被験者とし、下腿中央部まで水槽内に浸漬させ、下肢温浴にて水温34°Cから41°Cまで上昇する温熱負荷を、冬、春、夏に順化した条件で全く同一の実験を70分間行った。上腕部の衣服表面温度は発汗開始後いずれの季節でも上昇したが、その大きさは冬季、春季では平均で約0.6°Cと大きく、夏季は平均で約0.1°Cと著しく抑制された。衣服内温度は発汗開始から70分までに、冬季と春季ではそれぞれ約0.8°Cと約0.4°C上昇したが、夏季は約0.7°C低下した。皮膚血流量は、前腕部では冬季最も増加が小さく、春季、夏季と変化するに従い、増加量が大きくなった。一方、胸部では増加量が最も大きかったのは春季であり、続いて冬季、夏季の順であった。

同一衣服着用にもかかわらず、衣服気候、人の温熱生理反応に現われたこれらの変化は、季節に伴う人体の温度適応の結果を反映していると推察された。第二に、第一と同一環境の人工気象室で、吸湿性の高い綿100%とポリエステル100%の半袖半ズボンのいずれかを着用した健康な成人女子7名を被験者とし、下肢温浴負荷を70分間行った。衣服のゆとり無しの条件は、マジックテープを用いて圧迫感を感じない程度に密着させた。ゆとり有り条件は、フレームスペーサー24個を用いて2cmのゆとりを設けた。ゆとり無しでは、全身の温熱生理反応に皮膚の軽い圧迫に伴うと考えられる皮膚圧反射の効果が現われた。すなわち、発汗、皮膚血流量は上半身では抑制、下半身では促進し、その効果に吸湿性能の効果が相加的に現われた。本研究の目的は吸湿性の異なる2種類(綿100%(C)、ポリエステル100%(P))の衣服着用時それぞれについて、"ゆとり"がある場合とない場合を組み合わせた着用実験を行い、"ゆとり"の有無が発汗に伴う吸着熱の温熱生理学的反応に影響するか否かを明らかにすることである。25.0±0.5°C、50±3%、に調節された人工気象室において、半袖シャツ、ショートパンツでCまたはP製の2種類を用いて、それぞれ皮膚に密着させたゆとり無し条件と、皮膚から2cm離して着用したゆとり条件とを組み合わせた4条件とした。Cでは2123歳の成人女性7名、Pでは2128歳の成人女性9名の座位安静状態の被験者について、水温34°Cから41°Cまで上昇させる下肢温浴120分間の、温熱生理的項目について測定した。直腸温の上昇は、C衣服ではゆとり無し条件で0.6°C、ゆとり条件で0.5°C、P衣服ではゆとり条件で0.4°C、ゆとり無し条件で0.3°Cの順に高かった。体重減少からみた蒸発汗量は、C衣服ではゆとりの有無に拘わらず両条件とも120分間で162gと全く差異はなかったが、P衣服ではゆとり条件で153gであったのに対し、ゆとり条件で198gと有意に高値を示した。C衣服では、胸部の局所発汗量はゆとり無し条件ではゆとり条件に比べ有意に低く抑制された。大腿部の皮膚血流量と皮膚温はゆとり無し条件で有意に高値を示し、ゆとりを無くしたことによる被服圧の影響が示唆された。一方、P衣服では、胸部の局所発汗量はゆとり無し条件ではゆとり条件に比べC衣服とは反対に有意に高い値を示した。さらに大腿部の皮膚血流量と皮膚温はC衣服同様、ゆとり無し条件の方が有意に高値を示した。これらの変化から、吸湿性の異なる2種類の衣服では、ゆとりの有無による温熱生理学的な応答には著しい差異のあること、が示された。しかし、吸着熱の温熱生理的影響にはさらなる解析が必要である。(目的)本研究は人が着用する異なる衣服条件、1.吸湿素材の混紡率が異なる3種類の衣服、2.熱放散面積が異なる2種類の衣服、3.水潅流スーツ着用、各々が温熱生理的反応に及ぼす影響を明らかにすること。(結果)1.28°C、50%の人工気候室において成人女性6名を被験者とし、下腿中央部まで水温35°Cから41°Cへ上昇させる下肢温浴による温熱負荷を長時間行った。このとき綿100%、綿50%・ポリエステル50%混紡、ポリエステル100%からなる半袖衣服を着用させ、生体への影響を観察した。発汗前は3種の衣服着用による温熱生理的な差異は認められなかったが、発汗開始後には綿混紡率の大きさに比例した吸着熱の大きさが示唆され、綿100%が最も温熱生理的な影響が大きく、続いて綿50%・ポリエステル50%混紡・ポリエステル100%の順であった。吸湿性が高いほど吸着熱発生に伴う温熱生理的負担が大きくなることが示された。2.衣服による被覆面積が47%(半袖着用)と88%(長袖着用)を比較した。有効発汗量には両衣服に差は認められなかったが、無効発汗量は長袖の方が半袖より有意に大きかった。