hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マングローブ再生事業に関わるNGOと現地政府・住民などとの合意形成のあり方

地域に密着したNGOの環境教育活動は,住民の生活の一部となることで住民に環境問題を認識させ、合意プロセスを含めた、地域における環境問題の解決の一手段である。タイでは、スマトラ沖地震による津波被害軽減にマングローブ林が果たした効果、近年の沿岸域漁業資源減少や未利用沿岸土地の政府への返還促進等により、沿岸域生態系修復の機運は増幅してきている。中でも天然資源・環境省は、マングローブ生態系の炭素蓄積能「ブルーカーボン」を高く評価をし、マングローブ植林を積極的に推進してきている。ENRIC 2016(タイ国)及びAPCSEET2017(インド)国際会議で、タイでのNGO活動によるマングローブ植林とその生態系修復効果について報告した。計画調書では、13年目に以下の5項目を実施する計画であった。ステージ1.東南アジア各国のマングローブに関するマクロデータの収集、ステージ2.フィリピンにおける植樹サイトの詳細サーベイ、ステージ3.タイにおける植樹サイトの詳細サーベイ、ステージ4.資料の整理・分析、ステージ5.身近な環境問題での合意形成の事例3年目の28年度において、ステージ14の取りまとめと、ステージ5では文献やインタビューなどによる身近な環境での合意形成(森林再生分野)について調査研究を進めた。NGOを中心とした合意形成のプロセスはより効果的であることもわかってきた。それらの知見を集約し、学術的なレベルまで高めることは今後、マングローブ林の再生を拡大することへ貢献できると考える。調査研究は3年経過し、現地でのインタビュー回数が少ないものの、概ね計画通り進んでいる。1980年以降、東南アジアでエビの生産がブームとなり、マングローブ林の開発が盛んに行われることになる。養殖そのものの内容が変化し、外貨を稼ぐことになったと想像されるが、マングローブの継続的な減少は沿岸環境の脆弱化につながり、海岸侵食・塩害などの被害が増大することになる。科研費では2002年度から2005年度に「マングローブ再生プロジェクトにおける住民・NGO参加型の発展モデル」で国際開発的な見地に立った参加型環境プログラムの有効性を検証した。この分野の蓄積をさらに発展させ、効果的なマングローブ林再生のため、地域との合意形成のあり方について明らかにすることが望まれていた。マングローブ再生のための合意形成のプロセスを、各種データ、行政資料など既存資料の収集解析、環境問題担当者・NPO・NGOなどのインタビュー、実態調査によって整理した。NGOが行う、一種の合意形成は、その活動の中に織り込み済みであり、行政などの他の主体が実施する場合より、効果的であることが理解できた。諸外国のNGOがかかわることで、より高い見地に立った参加型環境プログラムの発展モデルを構築することが可能である。
腎尿細管におけるG蛋白の役割について(アンチセンスを用いて)

G蛋白に対するアンチセンスを用いて、G蛋白が腎尿細管(集合管培養細胞)の電解質輸送に直接影響を及ぼすか否かについて検討を行った。結果:G蛋白に対するアンチセンスはopenreading fromeとsplicingsiteについてGia,1,2,3およびGqの8種類を作成した。計画どおりアンチセンスをリン酸化して、細胞内で安定化し、48時間後に細胞全電流を検討したところ、Gi3およびGqはKイオンの輸送に直接影響を与え、K電流の低下または消失が認められた。考案:以上のことからG蛋白受容体はsignal transductionばかりでなく、直接イオンの輸送を調節している可能性が考えられた。特に、尿細管ではホルモンの受容体が無いはずの管腔側にG蛋白が存在することが知られており、この役割に示唆を与える結果であった。さらにK電流へのG蛋白の影響は尿細管では初めての観察と考えられた。しかし、アンチセンスを打ち込んだ細胞を用い、RT-PCRによってG蛋白の発現を確認したところ、Gialpha3のアンチセンスを打ち込んだ細胞で、Gia3およびGqの両者のmRNAの発現が抑制されていた。また、Gqのアンチセンスを打ち込んだ細胞でも、同様にGia3およびGqの両者のmRNAの発現が抑制されていた。すなわち特異性に乏しい実験であった。このことはアンチセンスの限界であると共に、今後検討をしていく予定である。
国際関係の日常性と非日常性-ポスト・モダー/の国際関係論の構築に向けて-

1.冷戦時代までの国際関係論の多くのアプローチ、分析枠組みは、国際社会の基本的なアクターを主権国家であると措定してきた。また、その焦点が、非日常的な事象に当てられるという傾向を有してきた。しかし、国際社会の動きは、そうした既存のアプローチ、研究枠組みでは捉えきれないことが明らかになっている。その主要な原因として、以下の2点がとりあえず挙げられよう。(1)現在の国際社会においては、主権国家に加えて、様々な非国家主体(例えば、民族、NGO、地方自治体、国際機構、地域機構、投資家集団)が有為な役割を果たすようになってきている。アクターの多様化である。(2)国際社会の構造を構成しているのは、非日常的な事象ではなく、日常的な営みである。そして、非日常的な事象の根底にはそうした営みの積み重ねがあり、「事件」がそうした日常性の一断面を明らかにしているとも言えるのである。2.日常性という概念を国際関係に導入する際には、教導的概念としての「日常性の国際関係」と触媒的概念としての「国際関係の日常性」とを峻別する必要がある。(1)教導的概念としての「日常性の国際関係」に関する研究を通じて、これまで無視、軽視されてきた研究分野が開発され、更には国際関係の平和や安定性への道が豊かにされるであろう。その意味するところは、暴力的な非日常的事象の減少である。(2)触媒的概念としての「国際関係の日常性」に関する研究に関しては、非日常性との関係を議論に取り組むことで、日常性の概念の効用を高めることができよう。それにより、日常性、非日常性といった静態的概念に加えて、日常化、非日常化といった動態的概念が視野に入ってくる。これらの用語自体は非常に陳腐ではあるが、その使用方法を厳密化し、積極的に分析に取り入れることが、今後の国際関係の考察には必須なのである。1.ポスト冷戦時代における新たな国際関係論の構築を目指す本プロジェクトでは、研究計画の初年度である平成11年度に、研究分担者及び外部から招いた専門家による6回の研究会を開催した。そこで取り上げられた分野は、民族紛争、開発援助、国際行政、国際経済、環境、安全保障、事例は、旧ユーゴ、アフリカ諸国、インドネシア、中央アジア、中国、日本、OSCEなど多岐に渡る。2.初年度において、国際関係における日常性と非日常性に関して得られた暫定的な知見は、以下の通りである。(1)日常性と非日常性との境界は、各分野・事例によって異なり、両者間の境界に関する一般的な結論を演繹的に下すことは、非常に危険であること。従って、各分野・地域における事例に関する考察の集積が必要であること。(2)更に、具体的な地域・事例における日常性と非日常性との境界に限っても、外部者によって観察される客観的指標のみでは画定し得ず、そこに関与している主体による主観的指標をも考慮することが必要であること。(3)しかしながら、冷戦崩壊という非日常的な事件から既に10年以上が経過している現在、各分野・地域において、非日常的現象の日常化が散見され、今後の国際関係を考察する際には、日常性と非日常性の関係に関する研究が重要であることが確認されたこと。3.第2年度には、初年度における作業を継続し、より多くの具体的な事例における日常性と非日常性に関する特徴を導出することが、第一の課題として上げられる。そして、それらを比較検討することで、今後の国際関係における日常性と非日常性に関する総合的な分析を帰納的に行い、その結果を研究報告書に纏める予定である。

1.研究経過:国際関係論におけるこれまでの多くのアプローチや分析枠組みは、国家間における非日常的な事件や事象に主要な焦点を当ててきた。それ故に、グローバリゼーション時代の様々な現象に対して、しばしば有為な分析を行い得ていない。本研究は、非国家主体と日常性を分析枠組みに付加することで、国際関係論の新たな可能性を提示しようとしたものである。2年間の研究期間に、研究分担者間の意見の交流を常時行った上に、分担者及び外部から研究者を招き、計9回の研究会を行った。その成果は、「研究成果報告書」に纏められている。「研究成果報告書」には、国際関係の日常性・非日常生のダイナミズムに関する3論文(内政干渉、民族紛争、経済問題の政治問題化)、日常性の国際関係の具体例に関する3論文(インターネット、BHN、健康)、安全保障の日常性・非日常性に関する4論文(理論的議論としてポスト構造主義、内的安全保障、事例研究として沖縄、ドイツ)、そして総論の計11本の論文が収められている。2.得られた知見:日常性概念を国際関係に導入する際には、教導的概念としての「日常性の国際関係」と触媒的概念としての「国際関係の日常性」とを峻別する必要がある。(1)教導的概念としての「日常性の国際関係」に関する研究を通じて、これまで無視、軽視されてきた研究分野が開発され、更には国際関係の平和や安定性への道が豊かにされるであろう。その意味するところは、暴力的な非日常的事象の減少である。(2)触媒的概念としての「国際関係の日常性」に関する研究に関しては、非日常性との関係を議論に取り込むことで、日常性の概念の効用を高めることができよう。それにより、日常性、非日常性といった静態的概念に加えて、日常化、非日常化という動態的概念が視野に入ってくる。これらの用語自体は非常に陳腐ではあるが、その使用方法を厳密化し、積極的に分析に取り入れることが、今後の国際関係の考察には必須なのである。
近世産業絵巻の基礎的研究

近世産業絵巻史料の集積と分析を行い、全国に散在する個々の産業絵巻が、18世紀頃から幕末期までの100年以上にわたって制作された産業絵巻群全体のなかで、どのような年代、分類、位置付けになるのか検討する。そして、近世社会では、産業の発達を反映した産業絵巻が新たな題材として制作・受容されたことを豊富な絵巻史料や関連史料から解き明かし、日本の絵巻文化が江戸時代以降にも社会の変化を反映しながら継続してきたことを日本絵巻史上に位置づける。
新規疎水性シランカップリング剤の合成によるコンポジットレジンの開発と接着性効果

シランカップリング層の耐水性を向上させるために,新規疎水性シランカップリング剤を合成し,その接着耐水性やフィラー処理に用いて試作コンポジットレジンの耐水性について評価した.その結果,コントロールである3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン単独処理に比較して有意に耐水性が向上した.その理由として,カップリング層の耐加水分解が向上し,しかもマトリックスレジンとの相溶性も増し,フィラーとベースレジンの親和性が高められたと示唆された.研究実施計画に基づき,新規疎水性シランカップリング剤を種々合成,開発した.また,合成したシランカップリング剤の処理効果をガラス面に対するコンポジットレジンの接着強さから検討した.その結果,1.合成した新規疎水性シランカップリング剤は,1H-NMR,FT-IR,Massにより目的物であるフルオロアルキル基もしくはベンゼン環を含有するシランカップリング剤であることを確認した.また,ベンゼン環を挟みフルオロアルキル基を有するシランカップリング剤の合成に成功した.2.上記に合成した新規疎水性シランカップリング剤を用いて,市販並板ガラスに処理を施し,コンポジットレジンの初期接着強さを水中保管およびサーマルストレス後に計測した結果,一般的なシランカップリング剤である3-MPSと比較して,新規フルオロベンゼンのシランカップリング剤は有意に高い値であった(p<0.05).また,ガラス面処理後に加熱してからコンポジットレジンを接着した試料も同様な結果であったことから,カップリング層とレジンマトリックスとの相溶性が増し,フィラーとベースレジンの親和性が高められ,さらにカップリング層の疎水性が向上したことが示唆された.以上より,ベンゼン環を挟みフルオロアルキル基を有するシランカップリング剤は,特に加熱処理を施すと3-MPSと比較して有意に高い接着強さが得られ,しかもカップリング層の耐加水分解が向上し,耐水耐久性が良好であったと考えられた.この結果から研究実施計画に基づき,試作コンポジットレジンを製作中である.研究実施計画に基づき,新規に合成したシランカップリング剤を用いたプライマー効果と試作コンポジットレジンの理工学的性質を中心に検討した.その結果,1各新規シランカップリング剤にて処理されたガラス面の表面自由エネルギー,ならびにレジンモノマーに対するぬれを測定し,ぬれが良いと接着も向上した.2平成25年度にガラス面処理し接着させた試料を水中1年保管した後に引張接着試験を行い,シランカップリング剤の接着性および耐水性を検討し,試作プライマーは3-MPS処理と比較して有意に高い接着強さを維持した.また破断状態は接着したコンポジットレジン内の凝集破壊を呈した.3試作コンポジットレジンを37°C蒸留水中に6か月以上,および5°Cと55°Cのサーマルストレスを30,000回以上負荷させた後に直接引張試験を行い,初期強度ならびに3-MPS処理と比較して,新規プライマーで処理したコンポジットレジンは有意に耐水性が向上した.4試作したコンポジットレジンを臨床的に評価するために,Three-body-wearのACTA wear machineを用いた摩耗試験より,3-MPS処理と比較して有意に耐摩耗性が得られた.また,水中保管後も摩耗量が初期試験後と比べて有意な変化は認められなかった.以上より,ベンゼン環を挟みフルオロアルキル基を有するシランカップリング剤は,カップリング層の耐加水分解が向上し,界面処理効果が得られたと示唆された.研究実施計画に基づき,合成したシランカップリング剤の処理効果と耐水耐久性の要因と歯質との接着性について検討し,期間内に行った研究を総括した.1.試作ナノハイブリッドコンポジットレジンの表面性状の評価として,試作したコンポジットレジン硬化体の吸水量,硬さ,および接触角の測定し,3-MPS処理と比較して,吸水量,硬さおよび接触角は有意差はなく,表面性状の違いは認められなかった.2.水中保管後に脱離したシラン分子の検索を処理フィラーを水中保管あるいは熱水中に保管し,フィラーから脱離した分子をTGA-massにて測定した結果,疎水性シランで処理したフィラーからのシラン分子の脱離は,3-MPS処理と比較して有意に低く,シラン処理層の耐水性が向上したと考えられる.3.処理層のミクロ的解析として,処理層内でのミクロドメイン構造の形成がTEMにより確認したことより,相反するシランカップリング剤の混合処理では,層分離していると考えられた.4.3年間の研究の総括として,新規に合成したシランカップリング剤の接着性と耐水性は有意に効果が認められ,臨床で使用するプライマーおよびコンポジットレジンへの応用が可能と示唆された.シランカップリング層の耐水性を向上させるために,新規疎水性シランカップリング剤を合成し,その接着耐水性やフィラー処理に用いて試作コンポジットレジンの耐水性について評価した.その結果,コントロールである3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン単独処理に比較して有意に耐水性が向上した.その理由として,カップリング層の耐加水分解が向上し,しかもマトリックスレジンとの相溶性も増し,フィラーとベースレジンの親和性が高められたと示唆された.研究目的の達成度については,合成した新規シランカップリング剤の処理効果を検討し,目的とする耐水性をもつカップリング層の構築が可能となり,物性試験よりその効果を認めたため,おおむね順調に進展していると考えられる.医歯薬学

平成25,26年度の結果より,合成した新規シランカップリング剤による接着耐水性およびフィラー処理による試作コンポジットレジンの物性試験より,シランカップリング層の耐水性を評価する.研究目的の達成度については,新規シランカップリング剤を合成し,分析により疎水性基を有する目的物であることを確認し,接着試験の結果から耐水性の効果も認めたため,おおむね順調に進展している.計画していた物品の購入をしないでも施行が可能であった為。昨年度の結果より,合成した新規シランカップリング剤によるフィラー処理を行い,試作コンポジットレジンを製作し,物性試験により,シランカップリング層の耐水性を評価する.最終年度は使用予算が少ないため、物品費に充てる予定。購入予定の薬品の代金が本年度分では足りなくなったため、次年度に繰り越す形にした為。1年目の研究は計画通り進んでおり、2年目で薬品を購入し、2年目の計画通りに進める予定。
慣性アシスト付き２足ロボットおよび人の歩行のスムーズな補助

2足歩行ロボットにおいて、おもりの加速やホイールの角加速により、前方振り出し運動の誘発および足上げ運動の補助を行うためのさまざまな手法について有効性を検討した。これらの慣性アシストの効果を実験的に検証する等身大の2足歩行ロボットを試作した。全高1650mmで、歩行の周期はほぼ人間と同じにできる。すねに相当する位置でほぼ水平におもりを加減速させるアシスト、腰部で円板に角加速度を与えるアシストを行う。このほかに脚先で床面を下方に蹴る機構、ほぼフリーな腰関節を非常に弱いトルクで駆動する機構、支持脚時にかかと部分で床面をごく弱い力で蹴って支持脚を前方に傾ける運動を誘発する機構を補助的に装備し、アシスト前の歩幅の非常に小さい歩行の状態を作り出すようにしている。また、実際の人間に対する慣性アシストについて、もっとも基本的と思われる前後方向へのおもりの加減速による脚振り出し補助の試行を行った。脚の慣性や筋肉の発生力に比較してアシスト力が小さかったため、歩幅の増大量はわずかであるが、実験データとして取得することができた。一方で、慣性アシストによって歩行運動を安定化し、長周期でも倒れにくくする手法について、模索を開始した。等身大ロボットの腰部の円板を利用して、高速回転するホイールによるジャイロ効果を生成する手法を試みたが、慣性モーメントと角速度がロボット全体に対して小さいため、効果はほとんど見られなかった。そこで、小型2足歩行ロボットの腰部にホイールを付け、高速な定常回転によって角度変化を抑制することを試みた。これにより抑制なしの場合に比較して周期の長い歩行でも安定性が増した。ただし、2周期ごとに変化する揺動運動が生じるなど、解明できていない課題が存在することもわかった。等身大ロボットによる実験では、1ステップすなわち片脚を上げている時間を0.5秒程度にした場合に運動が定常的に連続しやすかった。しかし、0.8秒程度に長くすることにより、脚の振り出し距離が大きく、すなわち歩幅が増えてアシストの効果が大きく見られた。長周期の左右揺動をしやすくしながら遊脚振り出しの慣性モーメントを増やさないようにするため、腰部を左右に延長させ、アシスト用の2つの円板および駆動装置を左右に広げて配置しなおしたところ、長周期歩行の安定性が増した。また、おもりの水平加減速装置を前が上がる方向に傾け、遊脚を前方に振り出すアシスト時に上向きのアシスト力も発生するようにしたところ、脚を上げる高さが増し、これにともなって歩行周期が長くなり、良好な効果が実現できた。ただし、おもりの移動による重心位置変動は好ましくないため、おもりのストロークを制限した。また、おもりを加速する際の反力をアシスト力として活用するのに対し、減速時の反力については有益でないため急激にならないように徐々に減速する運動パターンとしたところ、遊脚振り出し運動が着地直前まで続くようになって歩幅の増大が見られた。腰部の円板の反トルクによるアシストは、当初は脚上げを行うための左右揺動を補助する向きと考え、ステップの前半で遊脚を上げる方向に作用させていた。これを逆にステップの後半の脚上げ時間が一定値を超えた時点から遊脚側を下げる方向のトルクを発生させるようにしたところ、遊脚着地速度が増し、床との衝突後の逆方向への左右揺動運動が大きくなる効果を生み、結果として歩行周期を長くすることが明らかになった。さらに上記の定時間遅延方式のアシストは歩行周期が変動した場合に収束させる安定化の効果があることがわかった。歩行周期を比較的長くし、ゆっくりとした歩調で歩幅を大きくする歩行を目標として、それを実現するように、各種慣性アシストを総合して制御する手法を試みる。具体的には、おもりの並進加減速反力によるアシストと、円板の角加速の反力によるアシストを適切に同調させて行うことにより、左右揺動を伴う脚上げ動作と、遊脚振り出し動作のタイミングを調整する。脚の振り出しが最も前になった地点よりわずかに後の、後方への振り戻し運動が生じ始めて床との相対速度がほぼゼロになったタイミングで着地させ、効率よく歩幅の大きい歩行ができるようにする。この際に1ステップ分の動作だけでなく、次の動作につながる効果も考慮して、定常状態の歩行の効率を上げることを検討する。また、慣性アシストによる歩行の安定化について、すでに試行した単純円板回転のジャイロモーメントを利用するほかにも、偏差の生じた運動を適正値に収束させるため、アシストのタイミングを制御する手法や、運動の角度を計測してアシスト量を増減させる手法を試みる。これらについて実験を行いながら定量的な検討も加えていき、安定化と歩行速度の増大とエネルギーの減少という、相反する目標の適切な実現をめざしていく。おもりの加減速による2足歩行のアシストについて、3種の方法を実現した。1つめはサジタル面内で偏心したおもりを定速回転させ、上下方向の足上げと前後方向の振り出しをアシストするもので、足先の伸縮機構と同期させて駆動し、一定周期の歩行運動を誘起する。脚長432mm、質量3.2kgのロボットを一定周期でスムーズに歩行させた。その周期は0.3から0.4秒の間で安定であった。2つめはサジタル面内でおもりを直線運動させるもので、水平方向のみと、傾斜させて上下成分を含む場合を試みた。おもり駆動部は脚先近傍に位置させた。水平運動は遊脚を振り出すときにおもりを後方に加速することで脚の前方振り出しをアシストする。

支持脚期間中におもりを前方にもどして復帰するが、このときの加速の効果は、ほぼ直接地面に伝わり、ロボットの運動にほとんど影響しない。脚長850mm、質量15kgの試作機による実験では、遊脚振り出しが誘起されるものの、その強度は十分ではなかった。これはおもりの質量不足、および前後ストロークの不足によると考えられるが、ストロークを長くするとおもり位置によって重心位置が変わってしまい、重力によって脚の傾きが生じる。また、おもりの質量は全体質量に対して小さいほうが望ましい。直線運動の方向を傾けて上下のアシストも同時に行うと、遊脚を上げるアシスト効果によって歩行周期が長くなり、歩幅も増大する傾向が見られた。3つめは円板をフロンタル面および水平面で回転させ、その慣性モーメントと角加速度の積によるトルクでアシストするものである。純粋なトルク発生であるアシスト装置の位置は任意である。2つの面間の任意の角度に円板を固定する機構により実験を行った。フロンタル面では左右揺動運動がアシストされ、ロール角を増す効果を確認した。水平面ではヨー軸まわりの運動で遊脚側を前方に押し出し、歩幅を増大する効果を確認した。2つめの試作機をほぼ完成させ、おもりの並進運動によるアシストと円板の回転運動によるアシストをさまざまな条件で試行できるようになった。この試作機は全高1650mmの人間サイズで、人の歩行とほぼ同じ周期で運動ができる。足先の接地センサによってタイミングの基準をとることで各アクチュエータの動作をロボット全体の自励的運動に同期させて行うことができる。足先の蹴り出し機構によって左右の揺動を誘起して遊脚を上げる。この動作だけが慣性アシスト前の運動で、左右の足を上げて足踏みをするだけのものである。また、ロボットの腰関節はアクチュエータが無くフリーである。これに各種の慣性アシストを加えて前進運動を誘起させる。さらに、脚上げ運動も誘起するアシストも行える。実験機は回転運動と直線運動の両方が行え、その方向を自在に変えられる実験装置となっているため、これによって慣性アシストの各種の実験がすぐに行えるようになった。2足歩行ロボットにおいて、おもりの加速やホイールの角加速により、前方振り出し運動の誘発および足上げ運動の補助を行うためのさまざまな手法について有効性を検討した。これらの慣性アシストの効果を実験的に検証する等身大の2足歩行ロボットを試作した。全高1650mmで、歩行の周期はほぼ人間と同じにできる。すねに相当する位置でほぼ水平におもりを加減速させるアシスト、腰部で円板に角加速度を与えるアシストを行う。このほかに脚先で床面を下方に蹴る機構、ほぼフリーな腰関節を非常に弱いトルクで駆動する機構、支持脚時にかかと部分で床面をごく弱い力で蹴って支持脚を前方に傾ける運動を誘発する機構を補助的に装備し、アシスト前の歩幅の非常に小さい歩行の状態を作り出すようにしている。また、実際の人間に対する慣性アシストについて、もっとも基本的と思われる前後方向へのおもりの加減速による脚振り出し補助の試行を行った。脚の慣性や筋肉の発生力に比較してアシスト力が小さかったため、歩幅の増大量はわずかであるが、実験データとして取得することができた。
刺激特異説に基づき神経線維をターゲットとした新たな痛み治療法の開発

これまで、1本の神経で機械刺激・熱刺激・化学刺激などの複数の刺激による痛みを感知すると考えられてきた。最近、マウスでは異なる痛み刺激は異なる末梢神経を活性化させる可能性が示唆されている(labeled line theory)。本研究では、各種痛みモデルでlabeled line theoryを検証し、分子ではなく特定の神経線維をターゲットする全く新たな鎮痛法開発を目的とした。本研究により、術後痛モデルや炎症痛モデルで観察される熱性痛覚過敏はTRPV1陽性神経によって、機械性痛覚過敏はIB4結合神経によって感知されることが明らかとなった。痛みを感知・伝達する末梢神経はポリモーダルであり、1本の神経で機械刺激・熱刺激・化学刺激など複数の痛み刺激を感知すると考えられてきた。最近、異なる痛み刺激は異なる末梢神経を活性化させ、伝達される可能性が示唆されている(labeled line theory)。平成26年度は、選択末梢神経脱落マウスの作成とその評価を行った。雄性C57BL/6(5-6週齢)を使用した。無髄神経はペプチド含有神経と非含有神経に分類される。ペプチド非含有無髄神経のマーカーはIB4であり、神経毒であるサポリンをIB4と結合させたIB4サポリンを投与することにより選択的に脱落させることとができる。さらに、ペプチド含有無髄神経の中にはTRPV1陽性神経が含まれ、カプサイシン投与によって選択的に脱落させることができる。これらの神経毒投与10日後に、脊髄標本を作製し、免疫組織学的に神経毒の効果を検討した。その結果、サポリンをIB4とカプサイシン投与により選択的に、IB4陽性神経もしくはTRPV1陽性神経を脱落することが明らかとなった。投与10日間後に運動機能試験、熱および機械刺激に対する逃避潜時と逃避閾値を測定した。IB4陽性神経脱落マウスでは運動機能試験、熱および機械刺激に対する逃避潜時と逃避閾値に影響はなかったが、TRPV1陽性神経脱落マウスでは熱に対する逃避潜時が著明に延長することが明らかとなった。さらに、炎症痛みモデルマウスを用いて、IB4陽性神経とTRPV1陽性神経の病的な痛みへの関与を検討した。その結果、IB4陽性神経は機械性痛覚過敏に、TRPV1陽性神経は熱性痛覚過敏に関与することが明らかとなった。痛みは、熱・機械・化学刺激などによって惹起される。最近、特定の末梢神経が特定の痛み刺激を選択的に感知・伝達するlabeled line theoryが一部の痛みで合致することが報告されている。そこで、“臨床上問題となる種々の病的な痛みが同様にlabeled line theoryに合致するか"を各種痛み動物モデルを用いて検討し、痛み受容体を見出すことを目的に研究を行った。その結果、選択的神経毒を用いて、TRPV1陽性神経が炎症および皮膚切開によって惹起される熱性痛覚過敏を選択的に感知し、IB4結合神経が炎症および皮膚切開によって惹起される機械性痛覚過敏を選択的に感知することが明らかになった。一方で、IB4結合神経は神経障害によって惹起される機械性痛覚過敏には関与しなかった。したがって、IB4結合神経には炎症および皮膚切開によって惹起される機械性痛覚過敏を感知する受容体が存在することが推測された。そこで、臨床上問題になる炎症および皮膚切開によって惹起される機械性痛覚過敏を感知する分子を同定するために、IB4結合神経とIB4非結合神経に発現する遺伝子の網羅的解析と比較を行い、興味ある遺伝子を2つ同定した。選択神経脱落マウスの確立を免疫組織学的に確認し、痛みモデルマウスでも行動評価も行ない、おおむね、計画通りに進捗している。麻酔学・疼痛学平成27年度は計画通利に研究計画を遂行する予定である。遅れが予想される場合には、随時、大学院生を連携研究者に加え、進める。
棘皮動物幼生の着底・変態に関与する化学物質

練皮動物幼生の着底・変態に関与する化学物質を明らかにするために、水産有用種であるナマコとウニの幼生を用いて実験を行った。まず、ウニ種苗生産現場で幼生の変態を誘起するために用いられている緑藻アワビモUlvella lens水抽出物からフェニルアラニンを変態誘起物質として同定した。フェニルアラニンは5μMで変態誘起活性があったが、アワビモによる変態と異なり幼生の腕の組織の退縮を進める作用が強く、別の活性本体の存在が示唆された。そこで、アワビモの培養海水の有機物質を調べたところ、管足の出現を促進させ、変態を誘起する画分を同定することができた。Ulvellaによるウニの変態現象には単独の物質ではなく複数の物質が複合的に関与している可能性が高い。ナマコ幼生の変態誘起物質を生理活性物質から探索したところ、ドーパミン、L-DOPA、L-アドレナリン、L-ノルアドレナリンに変態誘起活性が観察された。特にドーパミンに強い活性が認められた。これらの化合物はおおよそ10^<-5>M程度で他の無脊椎動物幼生の変態を誘起する。これら4種の化合物すべてが活性を示した例はなく、興味深い。しかし、アワビモを用いた変態と変態開始の時間が異なることから、アワビモによる変態は別の化合物が関与している可能性が高い。本研究で対象としたウニとナマコはいずれも緑藻UJvella lensの付着板により幼生の変態が誘起される。その現象を化学物質により完全に再現することはできなかったが、変態誘起現象のメカニズムにより迫ることができた。棘皮動物幼生の着底・変態に関与する化学物質を明らかにするために、水産有用種であるナマコとウニの幼生を用いて実験を行った。まず、マナマコ幼生を、ナマコ種苗生産現場で用いられている天然珪藻、ウニ種苗生産に用いられる緑藻Ulvellaおよび低分子有機化合物に曝露させ変態誘起作用について検討した。ナマコに用いられる天然珪藻よりも、ウニに用いられている緑藻Ulvellaによる変態率の方が高かった。甲状腺ホルモン、L-DOPA、γ-アミノ酪酸(GABA)、ヒスタミン、アセチルコリンなどの19種の低分子有機化合物には反応しなかった。緑藻Ulvellaのナマコに対する変態誘起作用が、ウニに対する作用と共通のものであるかどうか今後検討する。エゾバフンウニおよびキタムラサキウニ幼生を用いてウニ種苗生産に用いられる緑藻Ulvellaの水溶性画分からウニ幼生変態誘起物質を探索した。変態誘起作用を指標に高速液体クロマトグラフィーなどを用いて精製したところ、フェニルアラニンを単離した。フェニルアラニンは、1μg/mLという低濃度で反応したが、幼生の変態過程を完了させることはできず、幼生組織の退縮を促進させる作用を示したのみであった。また、ウニ幼生はヒスタミンに反応し、変態過程のひとつである管足の出現が観察され、着底する様子が観察された。さらに、緑藻Ulvella水抽出物をアミノ酸分析に供したところ、フェニルアラニンは遊離アミノ酸の1%に過ぎなかった。ウニ幼生の変態現象はフェニルアラニンを含む複数の物質によって制御されると考えられる。まず、ウニ種苗生産現場で幼生の変態を誘起するために用いられている緑藻アワビモUlvella lens水抽出物から昨年度変態誘起物質として同定したフェニルアラニンについて、その幼生に対する作用を詳細に検討した。

そこで、アワビモの培養海水の有機物質を調べたところ、管足の出現を促進させ、変態を誘起する画分を同定することができた。Ulvellaによるウニの変態現象には単独の物質ではなく複数の物質が複合的に関与している可能性が高い。ナマコ幼生の変態誘起物質を生理活性物質から探索したところ、ドーパミン、L-DOPA、L-アドレナリン、L-ノルアドレナリンに変態誘起活性が観察された。特にドーパミンに強い活性が認められた。これらの化合物はおおよそ10^<-5>M程度で他の無脊椎動物幼生の変態を誘起する。これら4種の化合物すべてが活性を示した例はなく、興味深い。しかし、アワビモを用いた変態と変態開始の時間が異なることから、アワビモによう変態は別の化合物が関与している可能性が高い。本研究で対象としたウニとナマコはいずれも緑藻Ulvella lensの付着板により幼生の変態が誘起される。その現象を化学物質により完全に再現することはできなかったが、変態誘起現象のメカニズムにより迫ることができた。
原発性免疫不全症における細胞骨格調節異常の解明と遺伝子治療への応用

細胞抗原レセプターとβ1インテグリンを介した2つのシグナル伝達系と細胞骨格を制御すると考えられているWiskott-Aldrich症候群(WAS)の原因遺伝子WAS蛋白(WASP)遺伝子がコードするWASPとの関連を明らかにすることにより,免疫不全症に関わる細胞骨格調節異常の分子機構を解明することを目的とした。細胞形態や細胞運動に密接に関連する接着分子β1-インテグリンの活性化には,細胞骨格(F-アクチン)の重合化が必要であると云う最近の報告に着目し,WAS患者由来Bリンパ芽球様細胞株を用いて予備的な実験を行った.すなわち正常ヒトおよびWAS患者由来株化B細胞を用い、固相化フィプロネクチン刺激によるbeta1-インテグリンシグナル伝達系の機能をアダプター分子Casのチロシンリン酸化を検出することにより解析したところ、2例のWAS患者由来株化B細胞において、Cas分子のチロシンリン酸化が減弱していることを見い出した。この結果はbeta1-インテグリンにおけるシグナル伝達においてWASP分子が関与する可能性を示唆していると思われた。次に白血病患者由来T細胞株L-KAWを用いて固相化フィプロネクチン刺激後のWASP分子のチロシンリン酸化を検討した。免疫沈降のための抗WASP抗体は筆者らが開発したマウス単クローン抗体5A5を用いた。刺激後12分にかけてWASP分子のチロシンリン酸化が観察された。この結果はbeta1-インテグリンを介したシグナル伝達においてWASP分子が関与する可能性を支持していた。そこでさらにbeta1-インテグリン(CD29)抗体4B4を固相化し、L-KAW細胞を用いて同様の実験を行なったところ、刺激後25分にかけてWASP分子のチロシンリン酸化が観察された。次にアクチン重合が障害されているとされるWAS細胞に擬する目的で、同じ実験系にアクチン重合を阻害するとされるサイトカラシンB(CB)を添加したところ、これらのWASP分子のチロシンリン酸化が完全に抑制されることを見い出した。このことはWASP分子のチロシンリン酸化にはアクチン重合が必要であるということを示しており、従来報告されてきたシグナル伝達系とは逆方向のシグナル伝達が存在する可能性を示唆している。同様の実験系にわいて、β1-インテグリンシグナル伝達系のアダプター分子Casのチロシンリン酸化についても検討したところ、CBを添加した系では、Casのチロシンリン酸化は認められなかった。以上の結果はWAS患者におけるT細胞の機能異常に近似した現象ではないかと考えられ、細胞骨格調節異常が免疫不全症の発症機構に関与することを示唆する貴重な実験結果であると思われた。まだ予備的な実験結果の段階ではあるが、beta1-インテグリンを介したシグナル伝達系とWASPをはじめとする細胞骨格系との連繋の可能性が示唆され、細胞骨格調節異常が免疫不全症の発症機構に関与することを解明する糸口になるものと思われた。以上の結果はWAS患者におけるT細胞の機能異常に近似した現象ではないかと考えられ、細胞骨格

調節異常が免疫不全症の発症機構に関与することを示唆する貴重な実験結果であると思われた。まだ予備的な実験結果の段階ではあるが、beta1-インテグリンを介したシグナル伝達系とWASPをはじめとする細胞骨格系との連繋の可能性が示唆され、細胞骨格調節異常が免疫不全症の発症機構に関与することを解明する糸口になるものと思われた。Wiskott-Aldrich症候群(WAS)の原因遺伝子WAS蛋白(WASP)遺伝子がコードするWASPは細胞形態や細胞運動等の高次機能を制御しているものと考えられているが、本症候群における免疫不全症の分子機構については未だ不明のままである。本研究においては細胞抗原レセプターとbeta-1インテグリンを介した2つのシグナル伝達系と細胞骨格を制御すると考えられているWASPとの関連を明らかにすることにより、免疫不全症に関わる細胞骨格調節異常の分子機構を解明し、WAS患者の遺伝子治療の可能性を探ることを目的とし、本年度は以下の実験を行なった。正常ヒトおよびWAS患者由来株化B細胞を用い、固相化フィブロネクチン刺激によるbeta1-インテグリンシグナル伝達系の機能をアダプター分子Casのチロシンリン酸化を検出することにより解析した。2例のWAS患者由来株化B細胞において、Cas分子のチロシンリン酸化が減弱していることを見い出した。この結果はbeta1-インテグリンにおけるシグナル伝達においてWASP分子が関与する可能性を示唆していると思われた。次に白血病患者由来T細胞株L-KAWを用いて固相化フィブロネクチン刺激後のWASP分子のチロシンリン酸化を検討した。免疫沈降のための抗WASP抗体は筆者らが開発したマウス単クローン抗体5A5を用いた。刺激後12分にかけてWASP分子のチロシンリン酸化が観察された。この結果はbeta1-インテグリンを介したシグナル伝達においてWASP分子が関与する可能性を支持していた。そこでさらにbeta1-インテグリン(CD29)抗体4B4を固相化し、L-KAW細胞を用いて同様の実験を行なったところ、刺激後25分にかけてWASP分子のチロシンリン酸化が観察された。本研究においては細胞抗原レセプターとbeta-1インテグリンを介した2つのシグナル伝達系と細胞骨格を制御すると考えられているWASPとの関連を明らかにすることにより、免疫不全症に関わる細胞骨格調節異常の分子機構を解明し、WAS患者の遺伝子治療の可能性を探ることを目的としているが、本年度は以下のことについて検討した。正常ヒトおよびWAS患者由来株化
アルツハイマー型認知症患者におけるニコチン受容体とアミロイド蓄積の関係の検討

脳内α7ニコチン受容体は注意と記憶の機能との関連が深く、アルツハイマー型認知症(AD)の病態の一因とされているアミロイドβの神経障害に対して神経保護作用を持つことが報告されている。ADにおける脳内α7ニコチン受容体の状態を明らかにすることは、その病態理解や新規治療法への手がかりとして重要である。千葉大学は脳内α7ニコチン受容体を定量評価する薬剤である[^<11>C]CHIBA-1001を開発し、東京都健康長寿医療センター研究所において世界で初めて臨床利用を開始した。この[^<11>C]CHIBA-1001と脳内のアミロイドβを描出する[^<11>C]PiBを用いて同一被験者に対してPET撮影を行った。これによりAD発症におけるα7ニコチン受容体の役割を明らかにする計画であった。同時に[^<18>F]FDG-PET、MRI撮影、認知機能検査も行い、その結果とアミロイドβ・α7ニコチン受容体の分布との関係も確認する予定であった。これまでに4名のAD患者と13名の健常者に対して、各種検査を終了している。既存のデータで画像解析を行ったところ、AD患者すべてと健常者1名においてPiBの集積が認められた。FDGはAD群において頭頂葉を中心に低下していたが、PiBの集積との部位的相関は見られなかった。[^<11>C]CHIBA-1001は定量解析の経過中に、その薬物動態が3コンパートメントモデルではなく、2コンパートメントモデルに従うことが分かった。この場合、[^<11>C]CHIBA-1001の総分布体積のみが算出できる。これは測定した[^<11>C]CHIBA-1001の分布のうち何割が非特異的結合であるのかが算出できないことを意味する。このため、[^<11>C]CHIBA-1001の分布を異なる二群間(AD群と健常者群)で比較、検討することが困難であることが判明した。以上のことから、残念ながら計画を廃止することとした。
高齢ドライバーの運転事故に関連する“とっさの判断・実行力”の評価および改善可能性

高齢運転事故は社会問題となっている。身体、認知機能の低下によって運転操作ミスリスクが高くなる高齢者に免許証を返納させ、運転させるべきではないという気運が高まる一方で、特に地方では自動車運転ができなくなると著しく行動範囲が狭まってしまう事実もある。活動的な高齢者であるために、安全な自動車運転ができるよう支援する視点も重要である。高齢者運転事故の原因として、“とっさの判断・実行"が要求される状況での操作ミスが上位にあることから、介護一次予防の新たな視点として、これらに関連したMulti-taskエクササイズを開発し、その改善度を検証することを目的とする。
急性リンパ性白血病における分化転写因子Ikaros発現異常に伴う発癌機構の解析

細胞分化は様々な因子により制御されており、その制御分子に転写因子がある。したがって、転写因子の異常は細胞分化を抑制し、ひいては癌化の一過程になる可能性が示唆される。Ikarosは幹細胞からリンパ球への分化に必要不可欠であることが、ノック・アウトマウスより明らかとなった。そこで、様々な白血病細胞株を用いIkaros遺伝子発現とその塩基配列を検討し、骨髄球系およびT細胞系の株にその異常は見られなかったものの、B細胞由来の細胞株において転写因子としての機能部位であるDNA結合部が欠損していることをみいだした(実際、細胞株から抽出した蛋白にDNA結合能は見られなかった)。異常なIkaros蛋白は細胞質から核への移行もみられなかった。これらのことはIkaros蛋白が機能的に欠損しており、このことが癌化に寄与している可能性が示唆された。新鮮白血病細胞を用いた同様の検索においてもDNA結合部を持たないIkaros遺伝子発現は成人急性Bリンパ性白血病の半数に見られ、その特徴としてCD19+CD10+CD20+の分化型B細胞性白血病であった。成人健常人の骨髄内で同様の表面抗原を持つ細胞をcell sorterにて回収しIkaros遺伝子異常を検討したが、その異常は検出できなかった。これらのことはIkaros遺伝子発現異常が白血病細胞に特異的にみられる現象であり、癌化の一過程である可能性が示唆された。成人と小児白血病細胞におけるIkaros遺伝子異常の発現差異の検討では、異常は、(1)急性Bリンパ性白血病において成人は分化型白血病に高頻度に見られることに比べ、小児ではより未分化型に多いこと、(2)急性Tリンパ性白血病、急性骨髄性白血病では小児にのみ見られること、が明らかとなり成人と小児白血病におけるIkaros遺伝子発現異常が大きく異なっているおり、Ikarosを含めた癌化機構は成人、小児において異なっていることが示唆された。リンパ球の骨髄内分化に不可欠と考えられている転写因子であるIkaros遺伝子発現を様々な白血病細胞株を用い検討した。そのなかで急性リンパ芽性白血病細胞由来の細胞株(INC細胞)にIkaros遺伝子発現異常を見出した。塩基配列の検討によりこの異常なIkaros遺伝子は転写因子として最も重要であるところのDNA結合部を欠損しているisoformであることが確認された。事実、INC細胞から抽出した蛋白にIkaros-binding sequenceを持つDNAとの結合は認められなかった。また、転写因子として機能するためには蛋白の核内への移行が必要であるが、この細胞でのIkaros蛋白は細胞質内にのみ認められ、核内には検出できなかった。これらの結果はINC細胞において転写因子である能的なIkarosの欠損が細胞の分化抑制・増殖に寄与している可能性を示唆した。成人急性白血病細胞を用いた同様の検討でもIkaros遺伝子発現異常(DNA結合部を持たないisoform)の発現は急性骨髄性白血病細胞(20例)、急性T細胞性リンパ芽性白血病(8例)に1例も検出できなかった。一方、B細胞性リンパ芽性白血病では検討した38例中18例にIkaros遺伝子異常を認めた。表現型との関連においてIkaros遺伝子発現異常を認めた細胞はすべてCD19+CD10+でありCD19+CD10-の細胞には検出されなかった。Ikaros遺伝子異常と染色体異常との関連は認められなかった。成人の正常骨髄内B前駆細胞(CD19+CD10+)をcell sorterにて回収し、Ikaros遺伝子発現を検討したが、異常なisoformの発現は見られなかった。これらのことはIkaros遺伝子発現異常が白血病細胞に特異的に起こっている現象であり、特にB細胞性の白血病との関連が示唆され、検討中である。

細胞分化は様々な因子により制御されており、その制御分子に転写因子がある。したがって、転写因子の異常は細胞分化を抑制し、ひいては癌化の一過程になる可能性が示唆される。Ikarosは幹細胞からリンパ球への分化に必要不可欠であることが、ノック・アウトマウスより明らかとなった。そこで、様々な白血病細胞株を用いIkaros遺伝子発現とその塩基配列を検討し、骨髄球系およびT細胞系の株にその異常は見られなかったものの、B細胞由来の細胞株において転写因子としての機能部位であるDNA結合部が欠損していることをみいだした(実際、細胞株から抽出した蛋白にDNA結合能は見られなかった)。異常なIkaros蛋白は細胞質から核への移行もみられなかった。これらのことはIkaros蛋白が機能的に欠損しており、このことが癌化に寄与している可能性が示唆された。新鮮白血病細胞を用いた同様の検索においてもDNA結合部を持たないIkaros遺伝子発現は成人急性Bリンパ性白血病の半数に見られ、その特徴としてCD19+CD10+CD20+の分化型B細胞性白血病であった。成人健常人の骨髄内で同様の表面抗原を持つ細胞をcell sorterにて回収しIkaros遺伝子異常を検討したが、その異常は検出できなかった。これらのことはIkaros遺伝子発現異常が白血病細胞に特異的にみられる現象であり、癌化の一過程である可能性が示唆された。成人と小児白血病細胞におけるIkaros遺伝子異常の発現差異の検討では、異常は、(1)急性Bリンパ性白血病において成人は分化型白血病に高頻度に見られることに比べ、小児ではより未分化型に多いこと、(2)急性Tリンパ性白血病、急性骨髄性白血病では小児にのみ見られること、が明らかとなり成人と小児白血病におけるIkaros遺伝子発現異常が大きく異なっているおり、Ikarosを含めた癌化機構は成人、小児において異なっていることが示唆された。
ICH-GCP臨床試験のための新しいコンピュータバリデーション手法の開発

琉球大学の医師主導型治験について、新しい手法でのシステムバリデーションプロジェクトを終了させた。また、アカデミアでのバリデーションを実施するグループを構築した。加えて、アカデミアにおける新しいバリデーション手法を提唱し、学会発表や論文執筆を行い、関連学会にてシンポジウムが開催されるまでにその重要性の認知度が高まった。よって本研究の当初の目標を達成したと考えている。臨床研究の効率化にIT技術の活用は必須である。本研究で取り組んだ我が国のAROの現状に則したCSV実施体制の確立が、我が国の医療技術開発の信頼性向上につながることを期待している。本研究は、アカデミアにおけるGCP分野のコンピュータシステムバリデーション手法の確立を目的としている。国立循環器病研究センターにREDCapというElectronic Data Captureシステムを導入し、バリデーションを実施したが、その内容を日本臨床試験学会誌に論文投稿を行った。また、大阪大学医学系研究科臨床統計疫学寄附講座に異動した後、2月8日にREDCapの国際シンポジウムを実施し、国内への普及活動を実施している。その普及活動の一環として、Japan REDCap Consortium(JREC)を立ち上げた。JRECでは、教育・導入・運用・イベントその他の分科会活動を実施するが、その中で、バリデーション・規制適合分科会を立ち上げる予定である。4月23日に、全国8大学からREDCap導入の主要メンバーを募り、JREC第1回コアメンバー会議を開催した。その際、バリデーション・規制適合分科会設立の説明を行い、参加者を募っている。本年度は、スマート・ウェアラブルデバイスを治験で利用する際のシステムバリデーションの実践的手法に関する以下の論文が出版された。また、治験における規制適合に関する論文を投稿し、査読中である。本年度の最大の目的は、実際に新しいシステムバリデーションに基づいて、実際の医師主導治験プロジェクトに適用することである。現在、Japan REDCap Consortium(JREC)のメンバーである九州大学と琉球大学(大阪市立大学REDCapサーバー利用)におけるREDCapを医師主導治験で利用可能とするためのシステムバリデーションプロジェクトを実施中である。本プロジェクトで得たノウハウは、わが国のアカデミアで共有することを検討している。Japan REDCap Consortium(JREC)の活動の中で、全国レベルで我が国のシステムバリデーションの実践的な方法論について議論できる体制を立ち上げ、実際に九州大学、および琉球大学(大阪市立大のREDCapを利用)のシステムバリデーションプロジェクトを実施している。ここで実践している方法は、米国REDCapコンソシアムで実施したシステムバリデーション文書を最大限に活用し、より実用的かつ効率的にバリデーション活動を実施できるもので、従来の我が国で実施されてきたバリデーション活動とは一線を画するものである。本年度は、琉球大学における医師主導型治験について、新しい手法でのシステムバリデーションプロジェクトを終了させた。また、九州大学と協力し、アカデミアでのREDCapのグループバリデーションを実施するREDCometというグループを構築し、実際にREDCapのバリデーション活動を行っている。REDCometは、全国の14大学から35名のデータマネージャやシステム担当者が参加している。これらの活動について、バリデーション手法の論文を執筆・投稿を行い、現在査読中である。また、日本臨床試験学会第9回学術集会総会in仙台において、公募シンポジウム「EDCシステムの信頼性保証とその運用ICH GCP(R2)を考慮して」の実施と、アカデミア向けEDC REDCapについての効率的なシステムバリデーション体制の構築という演題でポスター発表を行った。全研究期間をとおして、アカデミアにおける新しいバリデーション手法を提唱し、その手法に基づくバリデーショングループを構築した。また、関連学会にてシンポジウムが開催されるまでにその重要性の認知度が高まった。現在はグループバリデーションに14大学の参加であるが、REDCapの普及にともない、参加大学の増加も見込まれる。また同様の取り組みがREDCap以外の他のEDCシステムにも広がることを期待している。JRECが立ち上がり、第1回コアメンバー会議を招集し、全国の8大学から実務担当の研究者が集まり、議論を行った。今後、運用・教育・導入、その他の複数の分科会を設立し活動を開始するが、バリデーション・規制適合分科会も含まれ、REDCapのバリデーションについて議論を開始する。我が国で、JREC以外に、アカデミア主導の臨床研究システム運用に特化したコンソシアムは存在しない。また、アカデミアにおけるコンピュータシステムバリデーション手法をオープンに議論できる場も存在しない。その意味では、JREC設立の意義は大きく、おおむね順調に推移していると考えている。本年度は、まず、Smart/Wearable Deviceを利用した臨床試験のCSV手法について、論文として公表したい。現在、論文作成中であり、間もなく投稿予定である。

REDCapのCSVについて、いくつかの大学で問い合わせがり、実際の医師主導治験での利用を検討中である。医師主導治験を実施するにあたり、近く、米国REDCap Consortium Regulatory (21 CFR Part 11, HIPAA) and Software Validation Committeeと、既存のCSV文書の利用方法についてWEB会議を行う予定である。その上で、具体的なCSV方法論を固め、PMDAと協議を行いたい。従来、治験のCSV実施には非常に多くの労力と費用が必要であった。最新のノウハウを適用することで、我が国のアカデミアの臨床試験に最も適した方法を提案したい。また、そのノウハウを、Japan REDCap Consortium(JREC)で共有したい。九州大学、琉球大学のプロジェクトの終了予定が2017年度夏であるため、研究期間の延長を行った。九州大学、琉球大学のプロジェクトの成果は、学会発表、および論文を作成する予定である。またバリデーション文書等の成果物を他の研究機関とも共有できるようにしたいと考えている。医療情報学JRECの規制適合・バリデーション分科会を立ち上げることを計画しており、JRECに参加した大学で、共同(グループ)バリデーションを実施したい。アカデミアの場合、製薬と異なり人材も予算も乏しいため、製薬業界で実施されているバリデーションと同じことはできない。そこで、JRECで、新機能検証・バリデーション文書作成・テスト手順その他を共有化することで、アカデミア全体としてのコスト削減ができないかと考えている。この資料を元に、日本のレギュレーションに合わせた形でのバリデーション実施を検討したい。以下の手順で実施することを検討している。1USコンソシアムのReguratory文書を全て入手し、レビュー実施、2日本のレギュレーションに適用した場合の不足事項があれば、USコンソシアムと協議、3厚労省への申請を前提として、JRECとして、以下の内容についてディスカッションを行う(文書の日本語化、REDCapの据付時(IQ)、稼働時(OQ、PQ))テスト標準の作成、各施設でのバリデーション体制の雛形の作成)加えて、形式手法その他の新しいテスト技法のバリデーション活動への適用を検討したい。また、GAMPフォーラムでのスマート・ウエアラブルデバイスへのバリデーション手法の検討も、さらに議論を深めたい。