hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外来捕食者と生息地改変が奄美大島の在来生物におよぼす複合的な影響

本研究では,外来捕食者と生息地改変の複合的な影響を明らかにすることを目的とし,21年度はデータ解析と論文執筆を主に実施した.以下に概要を述べる.1.外来捕食者根絶後の生態系の回復外来捕食者の根絶後の在来生物群集の回復が,環境要因によって異なるかどうかを調べるために,年度の後半はパリ第11大学に滞在し,フランス領ニューカレドニアのサプライズ島で,生物群集の調査を行った.この島の生息地は,木本パッチと草本パッチからなり,外来種クマネズミ根絶後の在来生態系の回復の異なる生息地間での違いを明らかにするのに適している.根絶前後での在来種群集の生息データと比較すると,ウミドリ類,トカゲ類,植物,無脊椎動物類のすべてで顕著な回復が見られた.また,この回復の度合いは環境間で異なり,開けたパッチほど回復が顕著であった.これは,開けたパッチは,外来種の捕食圧の軽減の効果だけでなく,植生もより大幅に回復しており,これが在来生物の隠れ家や餌を提供するという,相乗効果が見られたと考えられた.環境の違いによる復元の違いを示したのは本研究が初めてであろう.これらの成果をカナダでの国際学会で発表し,外来種の根絶についての論文集に受理された.2.外来種対策が引き起こす想定外の現象の総説良かれと思って実施した外来種対策が,想定したほど効果がなかったり,時には逆効果になってしまうことがある.こういった事例は個々に報告されてはきたが,その概観がまとめられたことはなく,現場の担当者が生じている現象を正しく診断し,適切な対処法を講じていくのは難しい状況にあった.今回はこうした想定外の事例について,潜在する生態学的プロセスとそれに応じた対処法をまとめた.これは,今後,より効果的な外来種対策を実施していくのに役立つであろう.本研究では、外来捕食者と生息地改変の複合的な影響を明らかにすることを目的とし、20年度は主に解析のベースとなる在来生物の分布調査と森林伐採履歴や林道開設状況のデジタル化を行った。1.ヘリグロヒメトカゲの広域ルートセンサス:奄美大島のおよそ半分の面積(約300km^2)において調査ルートを設置し、ヘリグロヒメトカゲのルートセンサスを行った。調査地域は、様々な林齢、マングース密度の地域が含まれるため、両影響を検出しやすいと考えられる。マングース駆除従事者の協力もあり、トータルで1,000kmほどのルートで調査を実施できた。2.環境情報のGISデータ化:国有林、民有林の林班図を人手し、その情報をGISデータに変換した。奄美大島の7万ほどの小班のデータがデジタル化されたことになる。また、新しい林道や私道など地図に掲載されていない林道情報や、10mメッシュでの標高情報なども収集し、GISデータとしてまとめた。3.その他:マングースの体重と最大捕食量の関係を飼育実験により明らかにした。これはマングースの捕食摂取量推定に必要なデータであり、これにより在来種への影響の定量化が可能になる。また、今回明らかにした体重と摂取量の関係は、同様のデータが全く存在しないイタチやオコジョなど、他の多くの侵略的外来捕食者にも適用できると考えられる。この結果は現在Biological Invasions誌に投稿中である。本研究では、外来捕食者と生息地改変の複合的な影響を明らかにすることを目的とし、21年度は主に奄美大島の調査データの整理、論文執筆と、海外の島嶼地域における調査を行い、成果の一般性を確かめる試みを行った。1.マングース、ノイヌ、ノヤギによる影響が問題になっている奄美大島での調査マングース、ノヤギ、在来種としてアマミノクロウサギの分布情報をGIS上で整理し、環境要因との比較を行った。環境要因では、過去の森林伐採の履歴や、ノヤギによる植生破壊や土壌劣化についての情報も整理した。2.クマネズミを根絶したニューカレドニア・サプライズ島での在来生物群集調査外来捕食者の根絶後の在来生物群集の回復が、環境要因によって異なるかどうかを調べるために、年度の後半はパリ第11大学に滞在し、フランス領ニューカレドニアのサプライズ島で、生物群集の調査を行った。過去のデータと比較すると、ウミドリ類、トカゲ類、植物、無脊椎動物類のすべてで顕著な回復が見られた。また、この回復の度合いは環境間で異なり、開けたパッチほど回復が顕著であった。これは、開けたパッチは、外来種の捕食圧の軽減の効果だけでなく、植生もより大幅に回復しており、これが在来生物の隠れ家や餌を提供するという、相乗効果が見られたと考えられた。環境の違いによる復元効果の違いを示したのは本研究が初めてであろう。本研究では,外来捕食者と生息地改変の複合的な影響を明らかにすることを目的とし,21年度はデータ解析と論文執筆を主に実施した.以下に概要を述べる.1.外来捕食者根絶後の生態系の回復外来捕食者の根絶後の在来生物群集の回復が,環境要因によって異なるかどうかを調べるために,年度の後半はパリ第11大学に滞在し,フランス領ニューカレドニアのサプライズ島で,生物群集の調査を行った.

この島の生息地は,木本パッチと草本パッチからなり,外来種クマネズミ根絶後の在来生態系の回復の異なる生息地間での違いを明らかにするのに適している.根絶前後での在来種群集の生息データと比較すると,ウミドリ類,トカゲ類,植物,無脊椎動物類のすべてで顕著な回復が見られた.また,この回復の度合いは環境間で異なり,開けたパッチほど回復が顕著であった.これは,開けたパッチは,外来種の捕食圧の軽減の効果だけでなく,植生もより大幅に回復しており,これが在来生物の隠れ家や餌を提供するという,相乗効果が見られたと考えられた.環境の違いによる復元の違いを示したのは本研究が初めてであろう.これらの成果をカナダでの国際学会で発表し,外来種の根絶についての論文集に受理された.2.外来種対策が引き起こす想定外の現象の総説良かれと思って実施した外来種対策が,想定したほど効果がなかったり,時には逆効果になってしまうことがある.こういった事例は個々に報告されてはきたが,その概観がまとめられたことはなく,現場の担当者が生じている現象を正しく診断し,適切な対処法を講じていくのは難しい状況にあった.今回はこうした想定外の事例について,潜在する生態学的プロセスとそれに応じた対処法をまとめた.これは,今後,より効果的な外来種対策を実施していくのに役立つであろう.
固液混相流モデルによる急傾斜地液状化地滑り災害の計算力学的研究

都市近郊斜面での急傾斜地崩壊による甚大な災害は毎年報告されている,急傾斜地崩壊の主な素因は台風等の継続的集中豪雨による地下水位上昇に伴う地盤強度の減少であるが,国道整備・高速道路・ダム等の山間部への近年の建設域の拡大は,地盤の不安定性を誘発する原因となっており,人為開発に対する適切な急傾斜地崩壊災害防止工の検討は被害抑制には不可欠である.同時に,危険地域の設定,避難体制の確立といったソフト面での災害回避の対応策も重要であり,ハザードマップの作成や物理的根拠に基づいて開発された数値シミュレーションによる適切な被災域予測や住民に対する分かり易い土砂災害の説明が求められている.近年の急速なコンピュータの演算処理能力向上の恩恵から,Lagrange型シミュレーション手法の一つである3次元個別要素法型モデルによる数十メートルオーダーの大規模計算が実施されている.このような個別要素法型モデルによる実スケール規模を対象とした数値シミュレーション結果のアニメーションは,被災状況を静的ではなく動的に認識し易く,常日頃から土砂災害危険区域の住民が防災の意識を持ち続けるための支援ツールとして有効であると考える.以上を鑑み,本年度研究では,防災意識向上支援ツール開発への取り組みの一環として,3次元個別要素法型の粒状体モデルによる,急傾斜地崩壊挙動を予測するための数値シミュレーションコードの開発に取り組んだ.なお,急傾斜地崩壊後の映像には崩壊した土砂・石礫のみならず,流木群の散乱した状況が確認される事実から,樹木を含めた崩壊予測コードの開発に取り組んだ.一方で,昨年より継続開発を進めている固液混相流モデルのコードを水中投入土砂挙動に対して適用し,コードが有する再現性機能の確認も実施した.台風などの来襲によるまとまった降雨がもたらす地盤飽和度の上昇によって地盤が緩んだ状態になったところに地震等による急激な応力変動が加わると,大規模な地滑り災害が発生し易くなる.特に,飽和度が高く,比較的疎な地盤構造を有した急傾斜地では,液状化地滑りが引き起こされることが報告されている.飽和度の高い疎構造の地盤が,地震等による急激な外力によって地盤構造が瞬間的に崩壊し,地盤高密度化による間隙水圧の急上昇が,液状化地滑りの発生機構であるとは従前から実験により確認されてきている.本研究では,固体粒子の運動に個別要素法型の粒状体モデルを用いて固相間相互作用力を考慮しつつ,固液相間の相互作用力をも考慮したEuler-Lagrange型固液混相流モデルによって,地盤構造の急変による液状化地滑り過程を計算力学観点から検討し,既往の実験結果で確認された液状化による間隙水圧の上昇と粒子間相互作用力の減少によって発生する地盤内の滑り面の発生傾向を概ね良好に再現した.また,このような地滑り災害は家屋の倒壊および埋没といった甚大な被害をもたらすが,突発的に生じる地滑り災害によって倒壊した家屋に埋もれた被災者の迅速な救出には,その場所の速やかな特定が必要であろうとの観点から,地滑り災害による家屋の倒壊および埋没過程を対象とした数値シミュレーションも実施した.シミュレーションでは地滑りおよび家屋倒壊といった大変形過程を検討可能な離散型のモデルである個別要素法ベースのモデルを用いて検討し,家屋には複数の要素を剛体連結するモジュールおよび弾性破壊ジョイントを導入して家屋倒壊過程を追跡した.平面2次元のシミュレーションから3次元への拡張が今後の研究予定である.都市近郊斜面での急傾斜地崩壊による甚大な災害は毎年報告されている,急傾斜地崩壊の主な素因は台風等の継続的集中豪雨による地下水位上昇に伴う地盤強度の減少であるが,国道整備・高速道路・ダム等の山間部への近年の建設域の拡大は,地盤の不安定性を誘発する原因となっており,人為開発に対する適切な急傾斜地崩壊災害防止工の検討は被害抑制には不可欠である.同時に,危険地域の設定,避難体制の確立といったソフト面での災害回避の対応策も重要であり,ハザードマップの作成や物理的根拠に基づいて開発された数値シミュレーションによる適切な被災域予測や住民に対する分かり易い土砂災害の説明が求められている.近年の急速なコンピュータの演算処理能力向上の恩恵から,Lagrange型シミュレーション手法の一つである3次元個別要素法型モデルによる数十メートルオーダーの大規模計算が実施されている.このような個別要素法型モデルによる実スケール規模を対象とした数値シミュレーション結果のアニメーションは,被災状況を静的ではなく動的に認識し易く,常日頃から土砂災害危険区域の住民が防災の意識を持ち続けるための支援ツールとして有効であると考える.以上を鑑み,本年度研究では,防災意識向上支援ツール開発への取り組みの一環として,3次元個別要素法型の粒状体モデルによる,急傾斜地崩壊挙動を予測するための数値シミュレーションコードの開発に取り組んだ.なお,急傾斜地崩壊後の映像には崩壊した土砂・石礫のみならず,流木群の散乱した状況が確認される事実から,樹木を含めた崩壊予測コードの開発に取り組んだ.一方で,昨年より継続開発を進めている固液混相流モデルのコードを水中投入土砂挙動に対して適用し,コードが有する再現性機能の確認も実施した.
高齢ドライバーのための「メタ認知教育」支援システムの確立

フィンランドのKeskinenらによる運転行動のヒエラルキーモデルによれば,運転技能のみの訓練はかえって安全性を損なう可能性がある。技能を訓練しても,自分自身の技能についての評価が実際以上に高い場合には不安全行動へと結び付くからである。ここに正しい自己評価能力の訓練が必要となる。本研究は,危険原知覚能力診断テスト(「予知郎」:文部省科学研究助成金(1994-1996)による)を使用して客観的な危険知覚(予知)能方を診断し,その結果を受講者にフィードバックするとともに,受講者たちの小集団討議を通してみずからの運転ぶりや他の参加者の意見を聴く中で自己の安全性についてのミラーリングを行なった。ミラーリングとは文字通り「鏡に自分を映し」,運転能力の安全性について長短を含めた自己の客観的姿をフィードバックすることである。この方法はフィンランドのMikkonenらによって特に若者への安全教育のために作られた安全教育の方法であった。スピードオーバーの傾向や仲間とのドライブでの不安全傾向についてあらかじめ若者の行動観察やアンケート調査を行なってデータを蓄積し,小集団討議の中で実態を知らせることを通して受講者自身の運転行動を考えさせるという方法が取られた。このトレーニングの特徴はトレーナーが参加者に「上から」教えようとする態度は一切取らないところにある。事実をフィードバックするところでとどめることによって生徒の反発を無くし,自ら自分の安全性を内省する機会を与えるのである。この方法は高齢者の安全教育にも十分使えると考えて,申請者らは危険予知能力についての自己評価能力(メタ認知能力)訓練法を危険源知覚テスト(予知郎)を使用して完成させた。ドライバーの危険知覚能力の諸側面について,すでに文部省科研費助成(1994-1996)により完成を見たCAIシステム『予知郎』を使用して,小集団(56名)による実験教育を行なった。総計126名の高齢ドライバーを対象に危険知覚能力診断テストをおこなう前と後で,5段階評価による自己評価の変化の有無を検討した。テスト前後の評価の変動をみると,テスト前の自己評価では,多くの項目で「普通以上」の高い自己評価を示していた。一般にドライバーは自分の能力が他のドライバーに比べて高いとの過大評価傾向が見られるが,高齢ドライバーにおいてもこのことはあてはまる。しかし,テスト後の小集団での討議や自己の成績を知った後での自己評価では75歳未満のドライバーにあっては「普通以下」に低下していた。テスト結果の理解および小集団での討議を経る中で,自己評価に修正が生じたのである。しかし,75歳以上の高齢者においては,この「自己修正」は認められなかった。「後期高齢者」にあったより適切な方法を検討する必要がある。また,実験教育では2群にわけ,53名については危険源知覚テストに時間制限を設け,73名については特に時間制限を設けずじっくりと交通場面を観察させて,その中に潜む危険源の指摘を行なわせた。両群の総合成績を一元配置分散分析により比較するとその平均は各々14点(SD4.7),11点(SD4.5)であり,5%レベルで有意な差異が認められた。さらに,危険源の発見の困難さに応じて3段階にレベル分けをして比較したところ,レベル1(顕在的危険源知覚)については両群の差が認められなかったが,レベル2(相手の行動予測),レベル3(潜在的危険発見能力または危険発見の積極性)と危険源知覚レベルの違いによって両群の差はより明確となった。時間制限というストレスのもとでは,危険認知能力のなかでも深いレベルの能力が疎害されると思われる。運転技術についての誤った自己評価、特に「過信」が事故原因の一つであることが知られている(Keskinen 1995)。本研究は、安全運転に直結した心身機能、特に危険認知能力について正しい自己理解をすすめ、安全運転のための自己管理を援助することを目的に計画された。申請者らが開発した診断テスト

「予知郎」を用いて危険認知能力の診断を行い、さらに小集団討議を通してのフィードバックにより、自己評価の客観性を確かめる。本年度は以下の実験、分析及び教育用ソフトの開発を行った。(1)運転時の情報処理能力について、新開発の危険知覚訓練法の効果測定を行った。被験者10名(年齢19歳-25歳、男性9名、女性1名)を、実験群5名、統制群5名にわけ、アイカメラを装着して実走行運転を2度実施した。実験群には2回の実走行の間に危険知覚能力訓練を行った。両群において走行時の視線移動の差異の有無を現在分析中である。(2)「予知郎」で測定した危険源予知能力の因子構造を明らかにした。若者(19歳から21歳、男性125名、女性39名)と高齢ドライバー(65歳から85歳、男性133、女性10名)についてテストを施行した。危険源の因子分析を行い、次の3因子が明らかにされた;(1)顕在的危険、(2)潜在的危険源、(3)危険源探索の積極さ(バックミラーの確認)。この因子構造は若者も高齢者も変わることがなかった。各因子について年齢差、性差などが認められた;潜在的危険知覚能力については男性>女性、普通車運転者>バイクのみの運転者、ミラー確認について男性>女性、3つの危険知覚能力について若者>高齢者。(3)「予知郎」は市販のCD-ROMソフトで、テスト内容や提示ムービーは21場面に固定されており、柔軟性に欠けるので、新たな場面を容易に追加したり内容の変更が可能なツールを試作した。本研究は、高齢ドライバーの危険認知能力の主要な側面である「自己に内在する危険源」認知能力を高めるためのトレーニングシステムを確立するために計画された。特に,「過信」は安全運転行動をそこなう大きな要因の一つである。加齢にともなう心身機能低下は徐々に起こってくるため本人の自覚には上りにくい。客観的には衰えが進行しても主観的に意識されるにはタイムギャップが生じる。適切な運転適性の診断により「客観的な自己評価」が可能となる機会が必要である。本研究はこの自己評価能力(メタ認知能力)に関するスキル訓練をフィンランドのMikkonenらによるミラーリング法を援用することにより完成を見た。従来の座学による安全教育では,講師が注意点を一方的に諭すという形が取られてきたが,この問題点は受講者の動機づけを必ずしも高めず,受講者の個人差に応じた効果をもたらさない。ミラーリングは受講者各人に自分の問題点を具体的運転場面に関して理解することを可能にし,その問題点を具体的に克服する方法を理解しうる点において優れている。具体的には,ドライバーの危険知覚能力の諸側面について,CAIシステム『予知郎』を使用し,小集団による実験教育を行なった。総計126名の高齢ドライバーを対象に危険知覚能力判断テストをおこなう前と後で,自己評価の変化の有無を検討した。テスト前後の評価の変動をみると,テスト前の自己評価では,多くの項目で「普通以上」の高い評価を示していた。
ラモトリギン誘発性皮膚障害予測を目指した薬理ゲノム研究

研究目的:向精神薬は、様々な副作用を引き起こすことで、アドヒアランスの低下を来たし、患者に不利益をもたらす。近年では、抗てんかん薬が気分安定薬として汎用されるようになったが、これら薬剤は、重篤な副作用としてStevens Johnson症候群、中毒性表皮壊死症などを引き起こすリスクが特徴的である。特に、最近認可されたラモトリギンは、従来のカルバマゼピンと同様に、上述の皮膚障害の発症率が高いことが報告されている。本研究では、ゲノムワイドの遺伝子多型を用いる薬理ゲノム学的手法を適用し、ラモトリギン誘発性重症皮膚障害のリスクを同定することを目的とする。研究成果:平成25年6月21日に申請した「平成25年度オーダーメイド医療の実現プログラム(第3期)」の分担研究者に参画することを決意した。この新たに申請するプログラムでは、本挑戦的萌芽研究の内容と一部重複する内容が含まれるが、本挑戦的萌芽研究の内容以上に、臨床応用を含めた包括的な研究成果が期待され、発展的な意義があると考え、平成25年6月20日付で、本事業を廃止した。それまでの間、ラモトリギン誘発性重症皮膚障害患者のサンプリングを行い、皮膚障害出現例を15サンプル(申請時収集済サンプルと合わせて40例)、皮膚障害非出現例40サンプル(申請時収集済サンプルと合わせて120例)を追加で収集した。今後行う予定であるゲノムワイドSNP解析の足がかりを作ることが出来た。
現代標準アラビア語と古典アラビア語の違い―受動文とそれに類する構文を中心に―

収集した古典アラビア語(CA)・現代書き言葉アラビア語(MA)の用例は構文別に、受動分詞CA519例MA128例、第7形動詞はCA51、MA267例、第8形動詞は963例、MA606例、第5形動詞はCA414例、MA953例、内部屈折による受動文はCA1141例、MA538例得られた。第7形動詞は前置詞を伴う用例が多く得られた(CAで38.9%、MAで70%)。共通しているのは無生物を主語にとるものが半数以上を占め、動作を発生させる原因となるものが後続して明記されるか、その前文までに示されていることが多い。第8形はA)第I形自動詞が他動詞化(CA5.0%・MA18.6%)、B)自動詞が自動詞のままで意味が拡大・変化(CA10.0%・MA22.4%)、C)第I形他動詞が自動詞化(CA38.6%・MA30.6%)、D)第I形他動詞が他動詞のままで意味が拡大・変化または複他動詞化(CA43.6%・MA28.6%)となった。再帰とは考えることのできない動詞も多い。抽出した動詞の多くが再帰的中間態的であるとは言えない。第5形の大部分は自動詞である。受動分詞の名詞文は行為者が明らかであるものが多くみられる。MAの場合、付帯状況を示すwa-を伴う文が多いがCAでは見られない。自動詞として用いられる動詞の場合CA・MA共通して第7形、第8形では動作を発生させる原因となるものが後続して明記されるか、その前文までに示されていることがあり自身の内在する力である動作を発現させているというよりも外的要因により動作が行われた(完了した)ことを示しているものが圧倒的に多いことも指摘できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。古典アラビア語(以下CAと記す)と現代書き言葉アラビア語(以下MSA)の内部屈折を用いる受動構文およびそれに類する構文(受動分詞構文、in-接辞付加形動詞(以下第VII形動詞)、第一子音の後にt-が挿入される動詞(以下第VIII形動詞)、語頭にt-接辞を付加し、第二語根を重音化させる動詞(以下第V形動詞)をそれぞれ用いた構文)の用例分析を通じて、その用法、機能に、どのような通時的変化が存在するのかを明らかにすることを研究の目的としている。初年度の研究実施計画に従い、『アル=クルアーン』のほか7世紀の歴史家の著作物からも受動構文など対象とする用例収集を進めた。同時にMSAの用例収集は複数の新聞のほか、現代文学作品を対象に進めた。計画に記したように「規範」的とされる学校教科書に見られる当該構文の収集も進めた。収集した構文について、主語のタイプ、テンス・アスペクトの分析、意志性、被動作主への影響度の度合いなどの観点から分析を行った。CAではとりわけ受動分詞構文の出現頻度が低い結果となった。その時代の特徴であるのか、対象テキストのジャンルによる制約なのか改めて考察する必要がある。また、収集したMSAの用例を中心に、受動文への言い換え、またはその逆、および受動分詞構文への言い換え可能性についてのインフォーマントへの小規模調査も行った。多くのケースで言い換え可能性が低いことも明らかになってきた。明示されない動作主の存在を発話者ないし書き手がいかに認識しているかと構文選択が大きく関係していると考えられる。当初2016年8月までにCAおよびMSAの内部屈折を用いる受動構文およびそれに類する構文(受動分詞構文、in-接辞付加形動詞(第VII形動詞)、第一子音の後にt-が挿入される動詞(第VIII形動詞)、語頭にt-接辞を付加し、第二語根を重音化させる動詞(第V形動詞)をそれぞれ用いた構文)全ての用例収集を終えることを目的としていた。対象構文のうち受動分詞構文(アラビア語学で名詞文とよばれる「限定された名詞+無冠詞の受動分詞」を用いた構文)はCAでは非常に収集数が少なく60例程度しか得られなかったことから対象テキストを増やし用例収集を続けている。MSAでも一番用例数は少なかったものの単にテンス・アスペクトや明示されない動作主の存在といった要因だけでなく付帯状況の接続詞wa-を伴う文で用いられる傾向があると明らかにしつつある。その他の対象構文に関しては十分な用例を収集できた。受動分詞構文が少ないことが古典アラビア語時代の特徴であるというには対象テキストのジャンルをもう少し多様化させ調査させる必要があることから用例収集をもう少し続ける必要がある。2016年12月から2月にかけて調査している各構文の言い換え可能性についての小規模なインフォーマント調査を実施した。多くの動詞で言い換え可能性が非常に低いことが判明した。それぞれの構文選択の大きな要因には、動作主の存在を話し手ないしは書き手がどのように認識しているかと密接に関連していると考えている。大規模アンケートを複数の国で行う予定だったが調査対象国がオマーンおよびUAEにとどまってしまっている点で進捗が多少遅れているといえる。ただし口語でも内部屈折の受動構文を有するオマーンでインフォーマント調査が行えたことは今後エジプトなど内部屈折の受動構文が特定の動詞を除いてit-接辞構文を用いる国との比較といった観点から有益であったと考えている。

収集した古典アラビア語(CA)・現代書き言葉アラビア語(MA)の用例は構文別に、受動分詞CA519例MA128例、第7形動詞はCA51、MA267例、第8形動詞は963例、MA606例、第5形動詞はCA414例、MA953例、内部屈折による受動文はCA1141例、MA538例得られた。第7形動詞は前置詞を伴う用例が多く得られた(CAで38.9%、MAで70%)。共通しているのは無生物を主語にとるものが半数以上を占め、動作を発生させる原因となるものが後続して明記されるか、その前文までに示されていることが多い。第8形はA)第I形自動詞が他動詞化(CA5.0%・MA18.6%)、B)自動詞が自動詞のままで意味が拡大・変化(CA10.0%・MA22.4%)、C)第I形他動詞が自動詞化(CA38.6%・MA30.6%)、D)第I形他動詞が他動詞のままで意味が拡大・変化または複他動詞化(CA43.6%・MA28.6%)となった。再帰とは考えることのできない動詞も多い。抽出した動詞の多くが再帰的中間態的であるとは言えない。第5形の大部分は自動詞である。受動分詞の名詞文は行為者が明らかであるものが多くみられる。MAの場合、付帯状況を示すwa-を伴う文が多いがCAでは見られない。自動詞として用いられる動詞の場合CA・MA共通して第7形、第8形では動作を発生させる原因となるものが後続して明記されるか、その前文までに示されていることがあり自身の内在する力である動作を発現させているというよりも外的要因により動作が行われた(完了した)ことを示しているものが圧倒的に多いことも指摘できる。当初の計画では対象構文の用例収集は終えている見込みだったが、対象構文のうち受動分詞構文はCAでは非常に収集数が少なく60例程度しか得られなかったことから対象テキストを増やし用例収集を続けている。MSAでは付帯状況を示す接続詞wa-に後続する形で現れることが多いが、CAではそういった特徴は現時点で見られない。対象テキストのジャンルによる影響か、CAの時代の特徴かを指摘するにはあと少し用例数を増やす必要がある。各構文の言い換え可能性について2016年12月から2月にかけて行った小規模インフォーマント調査では非常に低いことが明らかになった。構文選択の要因の最も大きな要素として現時点で考えているのは明示されない動作主の存在が話し手ないしは書き手にどのように認識されているかという点である。調査協力者はいずれも高等教育を受けた人物であることから今後の調査では異なる教育レベルでも調査を進めていく必要がある。オマーンでは内部屈折による受動構文が口語でも用いられるが、エジプトなど今年度調査する予定のエリアではこのタイプの構文がit-接辞構文に代替されていること、教育水準により受動構文の選択に影響がでるとされていることからインフォーマント調査の対象を幅広く行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
炎症と細胞傷害の悪循環に関与する核内蛋白・HMGB1による新しい川崎病重症度評価

High Mobility Group Box 1(HMGB1)値を用いて川崎病(KD)の重症度評価として免疫グロブリン大量療法(IVIG)不応例スクリーニングの検討を行った。【方法】KD患児のIVIG前の血清を用いてHMGB1値を初回IVIGで軽快した143例(反応例)と追加治療を必要とした23例(不応例)を比較検討した。【結果】不応例のHMGB1値は有意に高値だった。ROC解析から得られたHMGB1値のカットオフ値(16ng/ml)以上を予測不応例とすると、鋭敏度43%、精度73%だった。Gunmaスコア5点以上あるいはHMGB1高値を予測不応例とすると鋭敏度74%、精度63%と感度向上が得られた。【結論】川崎病の重症度評価としてのIVIG治療不応例スクリーニングにはGunmaスコアとHMGB1高値による評価が有用である。川崎病(KD)の治療として免疫グロブリン超大量療法(IVGG)が有効であるが、一部に治療抵抗例(nonR)があり冠動脈異常(CAA)を高率にきたす。そこで、CAAを減らすためにnonRを予測し重点的な治療を行う試みを検討した。nonR予測スコアとしてKobayashiらは臨床データを基にしたスコア(Gunmaスコア)(鋭敏度86%、特異度68%)を報告している。そこで、Gunmaスコアによる重症度評価にHMGB1を指標に加えることでnonR予測精度の向上が可能かどうかも検討した。【対象および方法】鹿児島市医師会病院に入院しIVIG治療を行ったKD確実例で治療前の血清HMGB1測定を行った101例を対象とし、IVGG反応群(R群)とnonR群に分けて検討した。【結果】nonR群が16例、IVIG反応例(R群)が85例だった。nonRは白血球数、好中球%、CRPが有意に高値で、血小板数、Alb、Naが有意に低値だった。nonR群のGunmaスコアは有意に高値で(nonR,5.1±2.9;R,2.7±2.1,p=0.0002)、スコア4点以上を予測nonRとすると鋭敏度63%、特異度68%だった。nonR群のHMGB1(ng/ml)は有意に高値で(NR,14.8±11.3;R,9.7±5.5,p=0.0064)、15.2ng/ml(R群のmean+SD)をカットオフ値とすると、鋭敏度50%、特異度87%だった。Gunmaスコア5点以上とHMGB1高値を予測nonRとすると鋭敏度81%、特異度71%だった。【結語】GunmaスコアにHMGB1高値を加えることでnonR予測の精度向上が期待される。今回の検討では、HMGB1によるnonRスクリーニングの特異度は高かったが、感度が低くなっていた。しかし、Gunmaスコアとの併用が有用であるという情報は有意義なものであった。HMGB1による川崎病の重症度評価の精度に関してはより多くの症例数が必要であり、今後も検討する。また、他の評価との組み合わせで更なるスクリーニング精度の向上についても検討を行っていく。臨床検査値を基にしたスクリーニングスコア(Gunmaスコア)と炎症と細胞障害の悪循環に関連するHigh Mobility GroupBox 1(HMGB1)を併せた免疫グロブリン大量療法(IVIG)不応例スクリーニングを行った。【方法】川崎病患児のIVIG前の血清を用いてHMGB1値をELISA法で測定した。川崎病患児は初回IVIGで軽快した児をIVIG反応例(反応例)とし、追加治療を必要とした児をIVIG不応例(不応例)として2群に分けて比較検討した。【結果】治療前の血清HMGBI測定を行った156例を対象に検討した。IVIG不応例が18例、IVIG反応例が138例だった。両群の性別、年齢に差はなかった。川崎病の診断病日、IVIG開始病日、IVIG量には差がなかったが、IVIG後の発熱期間は不応例が有意に長期間で、冠動脈後遺症(CAA)頻度も有意に高頻度だった。入院時検査所見は、不応群で白血球数、好中球%、CRPが有意に高値で、血小板数、Alb、Naが有意に低値だった。不応群のHMGBI値は高値の傾向があり、Gunmaスコアは有意に高点だった。

IVIG不応スクリーニングとしてGunmaスコア4点以上を予測不応例とすると、その鋭敏度は61%、特異度は67%、精度67%だった。HMGB1高値例(15.2ng/ml以上)を予測不応例とすると、鋭敏度38%、特異度82%、精度78%だった。Gunmaスコア4点以上とHMGB1高値を予測不応例とすると鋭敏度78%、特異度58%、精度60%だった。Gunmaスコア5点以上とHMGB1高値を予測不応例とすると鋭敏度72%、特異度67%、精度70%と精度の向上がみられた。【結論】GunmaスコアのIVIG治療不応例スクリーニングの精度はHMGB1高値を加えることでその向上が期待される。今後も症例数を増やして検討していく必要がある。【研究の意義】CAA頻度はIVIGの更なる改善には、CAA発生頻度が高率であるIVIGに反応しない重症例をスクリーニングし、それらの症例において新たな治療戦略を検討する必要性がある。そのためにも本研究のように精度の高いIVIG不応スクリーニング法の開発を検討することは意義深いものと考えられる。【方法】川崎病患児のIVIG前の血清を用いてHMGB1値をELISA法で測定した。川崎病患児は初回IVIGで軽快した児をIVIG反応例(反応例)とし、追加治療を必要とした児をIVIG不応例(不応例)として2群に分け、Aspirinのみで治療された22例を除外して検討した。【結果】治療前の血清HMGB1値が測定されたのは166例だった。IVIG不応例が23例、IVIG反応例が143例で両群の性別、年齢に差はなかった。川崎病の診断病日、IVIG開始病日、IVIG量には差がなかったが、IVIG後の発熱期間は不応例が有意に長期間で、冠動脈後遺症(CAA)頻度も有意に高頻度だった。入院時検査所見は、不応例で白血球数、好中球%、AST、AST、LD、CRPが有意に高値で、Alb、Naが有意に低値だった。不応例のHMGB1値やGunmaスコアは有意に高値だった。IVIG不応スクリーニングとしてGunmaスコア4点以上を予測不応例とすると、その鋭敏度は65%、特異度は63%、精度63%だった。ROC解析から得られたHMGB1値のカットオフ値(16ng/ml)以上を予測不応例とすると、鋭敏度43%、特異度78%、精度73%だった。Gunmaスコア5点以上あるいはHMGB1高値を予測不応例とすると鋭敏度74%、特異度62%、精度63%と精度の低下はなく感度が向上した。【結論】IVIG治療不応例スクリーニングにはGunmaスコアとHMGB1高値による評価が有用である。【研究の意義】CAA頻度の更なる改善には、CAA発生頻度が高率であるIVIGに反応しない重症例をスクリーニングし、それらの症例において新たな治療戦略を検討する必要性がある。
腸上皮組織の維持におけるWnt・Notchシグナル統合制御機構とその破綻

腸上皮組織の構築と維持の過程においては、WntシグナルとNotchシグナルが必須の働きを担っており、これらの制御が破綻すると様々な腸疾患が引き起こされる。しかしながら、腸上皮におけるWnt・Notchシグナルの制御機構の詳細や、Wnt・Notch両シグナル間のクロストーク機構は未だ不明な点が多い。本研究では、Wnt・Notch両シグナルを制御する能力を持つシグナル制御分子NLKに注目し、「腸上皮組織の構築・維持におけるWnt・Notch両シグナルの統合制御機構とその重要性」についての解析を行っている。本年度はまず、ゼブラフィッシュをモデルに解析を行った。最初に、ゼブラフィッシュNLKホモログNlk2が形成途上の腸に発現していることを確認した。次に、Morpholino Antisense Oligoを用いてNlk2の機能を阻害したところ、腸の原基の形成には変化が無かったが、形成途上の腸におけるNotchシグナルの亢進とWntシグナルの低下が起きた。このことは、Nlk2が形成途上の腸においてWntシグナルを正に、Notchシグナルを負に制御する可能性を示唆している。また、ヒト大腸上皮細胞株においてNLKを過剰発現するとWntシグナルの促進とNotchシグナルの低下が起きることも確認しており、このことから、腸におけるNLKのWnt/Notchシグナル制御は種をこえて保存された現象であると考えられる。現在、NLKによるWnt/Notchシグナル制御をより詳細に解析するために、Nlk2遺伝子破壊動物及び、Nlk2機能時期部位特異的改変動物の作成を進めている。また一方で、ヒト大腸がんとNLKの関係の解析も行い、多くの大腸がんにおいてNLKの発現が亢進していることを発見した。このことから、NLKは腸上皮組織の維持において重要な役割を果たしていると予測している。
骨・軟骨分化機構の分子的基盤を目指した、機能的遺伝子単離システムの開発及び応用

本研究課題は骨軟骨分化に関わる重要な分子の機能的遣伝子単離システムの開発を行うことを目的として、次の主要な5つの戦略に基づく研究を行った。1)軟骨分化のアッセイ法の確立2)C1細胞からのプラスミド、cDNAライブラリーの作成3)全cDNAラィブラリーの細胞へのレトロウイルスを介した遺伝子導入4)発現スクリーニング5)FACSによるスクリーニング6)導入された遺伝子の回収、塩基配列の決定骨軟骨分化アッセイ法に関しては軟骨分化の指標となるXI型コラーゲン遺伝子のプロモーターを含む転写調節領域にLacZをつないだベクター(以下pXIcol-Z)を組み込んだ安定変異株を作製し、そのなかからBMPに応答してLacZの誘導が顕著に認められるものを選択した。でXI型コラーゲン遺伝子のプロモーターを含む転写調節領域にLacZをつないだベクターpXIcol-Zをトランスフェクトして得られたstable clone pR5-1は単層培養ではpXIcol-Zをほとんど発現していない。一方凝集塊を作って培養すると低レベルの発現がみられ、BMPを作用させると、さらに強い発現が認められた。したがってこのclone pR5-1を軟骨分化のモニターに用いた。間葉系幹細胞C1の分化において既知の機能制御分子は細胞凝集塊形成期に現れることがこれまでの解析から判明している。そこで細胞凝集塊形成期のC1細胞からRNAを抽出しプラスミドcDNAライブラリーの作成を行った。全長平均1.5kb,10^5オーダーのプラスミドライブラリーの作製に成功した。そのライブラリーをretrovirus packaging cell line pMYに遺伝子導入し、培養上清を回収、濃縮してレトロウイルスcDNAライブラリーとした。ウイルスが含まれる部分を遠心分離しtiterをチェックした。このウイルスラィブラリーを1)で作製した細胞に感染させた。感染させた全細胞をLacZの蛍光基質を混ぜた後にFACSにかけ、蛍光の強く得られた細胞をsortingした。その細胞群をlimiting dilutionし、細胞のクローニングを行った。それぞれの細胞クローンのLacZ活性を測定し、LacZ活性に基づくsortingがうまく働いていることを確認した。さらにゲノムDNAを抽出し、ウイルスのintegrationを確認した。さらにウィルスが組み込まれた部分のPCRを行い,サブクローニングすることで組み込まれたcDNAの同定を行った。異なる細胞クローンから多くの遺伝子が回収され、遺伝子の塩基配列決定並びに遺伝子の機能解析を行っている。上記研究において得られた有意義な知見としてはプロモーターの直下にLacZを挿入し、安定変異株でプロモーターの活性をモニターする系が可能であること、FACSのsortingを用いれば、LacZを指標としてもプロモーターの活性化した細胞を濃縮することが可能であること、幹細胞C1、由来のレトロウイルスベクターに組み込んだcDNAライブラリーの作製が可能であったこと、その回収も容易であったことなどである。したがって本研究の目的である、機能的遺伝子単離システムの開発を行う基盤は完成したと思われる。

上記研究において得られた有意義な知見としてはプロモーターの直下にLacZを挿入し、安定変異株でプロモーターの活性をモニターする系が可能であること、FACSのsortingを用いれば、LacZを指標としてもプロモーターの活性化した細胞を濃縮することが可能であること、幹細胞C1、由来のレトロウイルスベクターに組み込んだcDNAライブラリーの作製が可能であったこと、その回収も容易であったことなどである。したがって本研究の目的である、機能的遺伝子単離システムの開発を行う基盤は完成したと思われる。初年度として、本研究の目的である、機能的遺伝子単離システムの開発を行う基礎として、まず軟骨分化のアッセイ法の確立を試みた。軟骨分化のアッセイ法の確立骨、軟骨分化研究にとって不可欠なのは、網羅的な検索を行える分化のアッセイ法の確立である。生細胞のまま分化のモニターを行うため、軟骨特異的分子のプロモーター活性を蛍光でモニターできる方法を考案した。モニターする細胞としては、多分化能を持つが、定常状態では軟骨細胞としての分化形質を発現していないテラトカルシノーマ由来間葉系幹細胞F12を用いた。まずF12細胞に、軟骨分化の指標となるXI型コラーゲン遺伝子のプロモーターを含む転写調節領域にLacZをつないだベクター(以下pXIcol-Z)をトランスフェクトし、ステーブルトランスフォーマント(変異株)を得た。選択マーカーとしてHygromycin resintant geneを用い、シングルクローンになったものを選択した。次にいくつかのシングルクローンを保存しておき、そのクローンの中でLacZの発現がオフになっているものを選択した。それらのなかには、組み込まれる位置によっては、pXIcol-Zが組み込まれた位置のクロマチンが、オープンになりにくいクローンの存在も考えられる。一方BMPの添加により、II型コラーゲンやSox9など軟骨分化形質マーカーの誘導がかかることが、これまでの我々の研究でわかっている。そこで定常的にはpXIcol-Zの発現がないにもかかわらず、BMPの添加によりそれら分化マーカーと同時にXIcol-Zの発現上昇が認められたものは、軟骨分化のモニターに使える可能性があるものと考えた。得られたクローンをBMPで処理したときにpXIco1-Zが発現するようになったクローンを探した。(結果)ステープルトランスフォーマントのF12細胞においては定常状態ではpXIco1-Zが発現していないもの、少し発現しているものが多数で、一部恒常的に強く発現している株も得られた。得られたクローンのうち、BMP添加により発現の上昇が顕著に見られたものを、ひとつ選び出した(clone pR5-1)。clone pR5-1は単層培養ではpXIco1-Zをほとんど発現していない。
去勢抵抗性前立腺癌におけるLASP1の機能解析および治療への応用

我々はLIM-SH3 domain protein 1 (LASP1)がアンドロゲン受容体シグナルにより抑制されることを見出した。またLASP1は細胞周期、特にG1期に関与することで細胞増殖を誘導した。LASP1 antisense oligonucleotide (LASP1 ASO)を作成したところ、LASP1 ASOは前立腺癌細胞株の増殖を有意に抑制し、in vivoでもLASP1 ASOは前立腺癌の腫瘍増殖を抑制した。このことよりLASP1は前立腺癌の治療標的となりうる。前立腺癌に対して根治的前立腺全摘除術を施行した症例で、術前内分泌療法を施行すると、施行していない群と比較してLASP1の発現が上昇し、CRPCの症例でも上昇していた。またin vitroでも前立腺癌細胞株に対して、R1881を用いてアンドロゲン受容体を刺激すると、LASP1の発現はタンパク質レベル・mRNAレベルで抑制された。またEnzalutamideを用いてARを抑制するとLASP1の発現が誘導された。さらにsiRMAを用いてARをノックダウンするとLASP1の発現が誘導された。LASP1 intron2にアンドロゲン応答配列が存在し、Luciferase assayではLASP1はARにより直接制御されていた。前立腺癌細胞株をLASP1siRNAを用いてノックダウンすると、細胞増殖は抑制され、またLASP1を過剰発現させると細胞増殖が誘導された。細胞周期に対する影響をFlow cytometryを用いて検討すると、LASP1はG1期に関与しており、ダブルチミジンブロックでより鮮明であった。LASP1 antisense oligonucleotide(ASO)を作成したところ、in vitroではLASP1 siRNAと同様に細胞増殖を抑制した。in vivoでもVehA(CRPC cell line)とPC3を皮下移植し、その後LASP1 ASOを投与すると、コントロール群と比較してLASP1 ASO投与群では有意に腫瘍の増殖が抑制されていた。以上のことよりLASP1はアンドロゲン受容体により直接制御され、細胞周期(特にG1期)に関与することで腫瘍増殖に関与することが判明した。それにより研究成果をProstate誌に報告することができたため。我々は以前にLASP1はアンドロゲン受容体シグナルにより抑制されるため、内分泌療法後に活性化することを明らかにした。さらに細胞周期(特にG1 phase)に関与し、腫瘍増大にも関与していた。そこでLASP1 ASO (antisense oligonucleotide)を用いて、In vivoでも検討したところ、LASP1 ASOは前立腺癌の腫瘍抑制効果を示し、LASP1は治療標的となりうることを明らかにした。そこで本年は腫瘍浸潤に関する検討を行った。まず根治的前立腺全摘除を行った前立腺癌において、LASP1の発現を検討してした。LASP1の発現が高い症例では、LASP1の発現が低い症例と比較して、有意に転移率、癌死亡率が上昇していた。このことよりLASP1は転移・癌死亡と関係していることが示唆せれた。次に前立腺癌細胞株を用いて、LASP1を抑制させると、細胞浸潤が有意に抑制した。またEMTと関係しているsnail,slugの発現が抑制された。次にLASP1とstemnessとの関係を検討した。前立腺癌細胞株を用いてLASP1を抑制させると、足場非依存性細胞増殖は抑制され、stemness markerであるNANOGの発現が抑制されていた。さらに前立腺細胞株のLASP1を過剰発現させると、足場非依存性細胞増殖は増大し、NANOGの発現も上昇していた。In vivoにおいても、LASP1を過剰発現をさせると、腫瘍形成能が上昇していた。以上のことよりLASP1は細胞増殖だけでなく、細胞浸潤、腫瘍形成に関与することが示唆された。LASP1の細胞浸潤、癌形成に対する影響は不明な点が多く、今後検討を行う予定である。また細胞増殖への影響は判明したが、増殖へ影響する分子機構は不明であり、今後LIMドメインが結合する蛋白を含めて解析を行う予定である。泌尿器がん
大きな曲率半径の弧状断面車輪をもつ一輪型倒立自律移動体の開発と制御手法の確立

平成9年度の実績を踏まえ,電源や制御装置一式を筐体内にもつ自律型一輪式移動体を製作した.この移動体の車輪は、大きな曲率半径を持つ円弧の回転体,すなわちラグビーボールのような形状とした.筐体の上体と下体は関節で接続され、その間の角度はモータで能動的に制御できる.車輪の断面の大きな曲率半径により,その曲率中心よりも下に重心があれば,移動体の左右方向は『起き上がりこぼし』のような構造安定系となるが,実際にはその曲率中心より重心を少し上方におき,ジャイロにより姿勢を検出して制御による姿勢安定化をはかるようにした.前後方向に関する姿勢安定もジャイロにより検出した回転角速度に基づく制御で実現した.本年度においては特に次の成果を得た.1.申請者らの研究室で開発した標準的コントローラのうち,統括制御系および走行制御系のCPU基板,およびそれらをサポートするラックと蓄電池式電源装置一式を搭載し,各部が適切に動作できるようになった.2.移動体の姿勢の前後左右および回転方向の角速度検出のためのジャイロを3式をA/D基板に接続し,必要なセンサ信号が走行制御系で利用できるようになった.3.移動体の左右方向の姿勢安定制御系,前後方向の姿勢安定および走行速度制御系を構築した.これにより,目標走行速度と上・下体の目標関節角を与えることができ,倒立姿勢を維持しながら走行できた.また,この目標関節角を与えて関節を曲げることにより,この移動体は円弧を描いて走行できた.4.車輪の回転数と,筐体の回転角速度から自己位置を推測航法によって推定する系を構築し,走行中の推定位置が求まるようになった.5.地上に設定した目標直線に追従できる軌跡追従制御系を構築し,直線追従制御が可能となった.平成8年度の実績を踏まえ,電源や制御装置一式を筐体内にもつ自律型移動体を製作した。車輪として大きな曲率半径を持つ円弧の回転体,すなわちラグビ-ボールのような形状の車輪を採用した。また筐体の上体と下体をつなぐ関節の角度をモータで能動的に制御できる。車輪の断面が大きな曲率半径を持つので,もしその曲率中心よりも下に重心があれば,移動体の左右方向はいわゆる『起き上がりこぼし』のような構造安定系となる。実際には,その曲率中心より重心を少し上方におき,ジャイロにより姿勢を検出して制御による姿勢安定化をはかるようにしている。前後方向に関する姿勢安定もジャイロにより検出した姿勢により制御を行なうようにした。本年度においては特に次の点に留意した。1.筐体構造を再設計し,各部が十分な強度を持つように,また上・下体の質量配分を見直した。2.申請者らの研究室で開発した標準的コントローラのうち,統括制御系および走行制御系のCPU基板,およびそれらをサポートするラックと蓄電池式電源装置一式を搭載した。3.製作しようとする移動体の姿勢の前後左右および回転方向の角速度検出のためにジャイロを3式とA/D基板を購入し,必要なセンサ信号を走行制御系に入力できるようにした。4.移動体の左右に補助輪をつけ,上体と下体をつなぐ関節を固定して,前後方向の安定直立と直線走行を実現した。実際の走行実験において,モータと車輪をつなぐ減速機の摩擦特性が,設計した制御系に悪影響を及ぼしていることが判明したので,これに対処する必要性が生じた。これについては次年度において対処する。平成9年度の実績を踏まえ,電源や制御装置一式を筐体内にもつ自律型一輪式移動体を製作した.この移動体の車輪は、大きな曲率半径を持つ円弧の回転体,すなわちラグビーボールのような形状とした.筐体の上体と下体は関節で接続され、その間の角度はモータで能動的に制御できる.車輪の断面の大きな曲率半径により,その曲率中心よりも下に重心があれば,移動体の左右方向は『起き上がりこぼし』のような構造安定系となるが,実際にはその曲率中心より重心を少し上方におき,ジャイロにより姿勢を検出して制御による姿勢安定化をはかるようにした.前後方向に関する姿勢安定もジャイロにより検出した回転角速度に基づく制御で実現した.本年度においては特に次の成果を得た.1.申請者らの研究室で開発した標準的コントローラのうち,統括制御系および走行制御系のCPU基板,およびそれらをサポートするラックと蓄電池式電源装置一式を搭載し,各部が適切に動作できるようになった.2.移動体の姿勢の前後左右および回転方向の角速度検出のためのジャイロを3式をA/D基板に接続し,必要なセンサ信号が走行制御系で利用できるようになった.3.移動体の左右方向の姿勢安定制御系,前後方向の姿勢安定および走行速度制御系を構築した.これにより,目標走行速度と上・下体の目標関節角を与えることができ,倒立姿勢を維持しながら走行できた.また,この目標関節角を与えて関節を曲げることにより,この移動体は円弧を描いて走行できた.4.車輪の回転数と,筐体の回転角速度から自己位置を推測航法によって推定する系を構築し,走行中の推定位置が求まるようになった.5.地上に設定した目標直線に追従できる軌跡追従制御系を構築し,直線追従制御が可能となった.
ブタ回虫幼虫における糖鎖合成関連遺伝子の網羅的クローニングと機能解析

1.(前年度の続き)ブタ回虫幼虫の糖鎖合成関連遺伝子の網羅的クローニング糖鎖合成関連遺伝子群のクローニングと塩基配列の解読前年度に引き続いて得られたブタ回虫幼虫糖鎖合成関連候補遺伝子のクローニングによって合計12クローン得て、これら遺伝子の塩基配列をすべて決定した。2.ブタ回虫幼虫の糖鎖合成関連遺伝子の生物学的機能解析糖鎖合成関連遺伝子のクローニングと塩基配列の解読を継続し、同時にクローニング、及び全塩基配列を決定した遺伝子の12クローンの遺伝子のうち5クローンを生物学的機能の解析を以下のように行った。(1)ブタ回虫幼虫糖鎖合成関連遺伝子の組換えタンパク質の作製得られた5クローンの糖鎖合成関連遺伝子を糖鎖修飾が認められる昆虫細胞を用いて発現・精製し、得られた組換え発現タンパク質をBALB/cマウスに免疫することにより抗血清を得た。(2)ブタ回虫幼虫糖鎖合成関連遺伝子の組換え発現産物の性状解析ブタ回虫幼虫糖鎖合成関連遺伝子発現産物の分子量、抗原性及び生物活性が天然型そのものと一致するか、ブタ回虫幼虫虫体の抽出液と免疫マウス血清を用いてイムノブロット法により確認を行い、ブタ回虫幼虫遺伝子であることを確認した。本研究ではブタ回虫幼虫糖鎖合成関連遺伝子のクローニングに成功し、これらは回虫由来の遺伝子あることを確認した。今後、残りの7クローンの生物学的機能解析を引き続き行い、得られたブタ回虫幼虫糖鎖合成関連組換えタンパク質に対する免疫マウス血清を用いて、ブタ回虫幼虫虫体での局在、あるいは発育ステージ(卵→幼虫包蔵卵→幼虫→成虫)特異性の有無を確認する。研究実績の概要ブタ回虫幼虫の糖鎖合成関連遺伝子の網羅的クローニングと塩基配列の解読1.ブタ回虫幼虫の拾得と保存ブタ回虫(成虫)の子宮から幼虫包蔵卵を採取し保存すると共に、幼虫を取り出した。取りだした幼虫はRNA抽出液にいれて-80°Cで保存した。2.ブタ回虫幼虫糖鎖合成関連遺伝子の検索とクローニングブタ回虫ESTデータベースを用いて、既にクローニングされ、配列の明らかにされている線虫(C.elegans)など糖鎖合成関連遺伝子との配列相同性に基づいて検索した。(2)ブタ回虫幼虫糖鎖合成関連候補遺伝子群のクローニングと塩基配列の解読相同性の高い遺伝子を糖鎖合成関連候補遺伝子群として網羅的に検索し、RT-PCR法によりクローニングを行った。3.ブタ回虫幼虫に特異的な糖鎖合成関連遺伝子の検索(1)ブタ回虫幼虫感染幼虫移行症モデル動物の作製と抗血清(ポリクローナル抗体)の回収ブタ回虫幼虫(5,000隻/1羽)を経口的にウサギに感染させ、酵素免疫測定法によって幼虫移行症ウサギモデルを作製したことを確認後、抗血清を約400ml回収、分注し-20°Cで保存した。(2)ブタ回虫幼虫感染幼虫移行症モデルマウスのモノクローナル抗体(MAb)の作製ブタ回虫幼虫包蔵卵をBALB/cマウスに経口投与によりそれぞれ感染させ、ブタ回虫幼虫感染幼虫移行症モデルマウスを作製した(1,000個/1匹)。3回感染させたあとブタ回虫幼虫特異抗原を認識するMAbを産生するハイブリドーマを作製した。(3)ブタ回虫幼虫cDNAライブラリーの構築ブタ回虫幼虫から全mRNAを抽出し、これを鋳型としてcDNAを合成し、ファージベクターに挿入することによりcDNAライブラリーを作製した。