hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マトリックスコンバータを用いた蓄電池レス・電解コンデンサレス瞬時電圧低下補償装置

本研究の目的は,蓄電池,コンデンサ等の蓄電要素を持たない小形,低コスト,メンテナンスレスのマトリックスコンバータ方式瞬時電圧低下補償装置を開発することである。まず,シミュレーションにより動作解析を行い,装置を試作して動作確認を行った。その結果,装置LCフィルタのコンデンサと電源インダクタンスとの共振による補償電圧脈動により,補償性能が大きく低下することを明らかにした。また,この脈動の抑制法として,電圧検出にローパスフィルタおよびオールパスフィルタを用いる方法,フィードバックに予測値を用いる方法を提案し,これらとダンピング抵抗を併用した場合の脈動抑制効果や損失最小の抵抗値を明らかにした。1.補償電圧ひずみの発生平成24年度末に,実験で瞬時電圧低下補償動作を確認した。その結果は,同条件のシミュレーション結果とよく一致し,平成25年度電気学会産業応用部門大会,平成25年度電気関係学会九州支部連合大会において発表された。しかし,その後の実験で,瞬時電圧上昇補償時に,補償性能が大幅に低下することがわかった。瞬時電圧低下補償の実験では電源電圧低下の模擬に抵抗挿入による電圧降下を用いたが,その抵抗がダンピング抵抗となってひずみを抑制していたためであった。これに対し,瞬時電圧上昇補償の実験では電圧上昇の模擬に単巻変圧器を用いたため,これのインダクタンスと装置のフィルタコンデンサとの共振で,補償電圧ひずみが発生していた。再度単巻変圧器を用いて電圧低下を模擬した実験を行ったところ,これまで成功していた低下補償の場合においてもひずみが発生した。平成25年度は補償用変圧器の磁気特性を考慮したシミュレーションについて研究を進めていく予定であったが,上記の補償電圧ひずみ発生のために,予定の変更を余儀なくされた。2.補償電圧ひずみの抑制本研究の目的は,蓄電池,コンデンサ等の蓄電要素を持たない小形,低コスト,メンテナンスレスのマトリックスコンバータ方式瞬時電圧低下補償装置を開発することである。【1.提案システムの基本設計および検討】提案システムの基本動作を確認し,仕様の決定や回路およびシステムの設計を行った。また,回路構成の検討,コンデンサやリアクトル等の定数や制御系のサンプリングのタイミングなどを大まかに決定した。【2.シミュレーションによる基本動作の確認,補償可能範囲の調査】回路シミュレータPSIMを用いて提案システムの回路動作の解析を行い,意図している動作ができていることを確認した。また,負荷の大きさや力率を変化させて,その補償可能な範囲を明らかにした。なお,これらの結果についてはInternational Conference on Electric Machines and Systems 2012およびJounal of International Conference on Electrical Machines and Systemsにて発表した。【3.実験システムの詳細設計および検討】2.の結果を踏まえて,実験システムの詳細設計を行た。さらに,動作やパラメータの値についてシミュレータPSIMを用いて詰めた。また,PSIMを用いて制御アルゴリズムの検討を行うとともにDSP用の制御ソフトウェアを開発した。【4.実験システムの試作および動作確認】3.での検討を基に,必要な部品を購入し,実験システムを試作した。IGBT単相マトリックスコンバータおよび補償用変圧器からなる主回路とディジタルシグナルプロセッサ(DSP),FPGA等からなる制御回路,インターフェース回路等を作成し,機能的なまとまりごとに動作チェックを行った。瞬時電圧低下補償に関して,回路動作の確認を行った。なお,これらの結果については平成24年度電気関係学会九州支部連合大会講演論文集に発表した。1.補償電圧ひずみ抑制の改善(新抑制法提案)と実験システム改良これまで問題となっていた補償電圧ひずみを改善するために,フィルタにダンピング抵抗を追加するとともに基準電圧,電源電圧,補償電圧それぞれの予測値を用いる制御法を提案し,実験システムを改良して,この制御がディジタル制御の遅れによって生じる補償電圧ひずみの軽減に有効であることを示した。これについては平成26年電気学会産業応用部門大会で発表した(【6.実験システムの改良】)。2.実験システムの損失低減についての検討上記ひずみ抑制法において,損失低減のためのダンピング抵抗値について検討し,ひずみを抑制しつつより低損失にできるダンピング抵抗値を明らかにしてシステムの高効率化を実現した。これについては平成26年度電気・情報関係学会九州支部連合大会で発表した。さらに,この後,ダンピング抵抗の位置を変えたりフィルタリアクトル電流をフィードバックすることでさらに低損失なひずみ抑制に成功した。これについては,今後,学会で発表予定である。3.まとめ本研究では,蓄電池や電解コンデンサを持たない小形,低コストの瞬時電圧低下補償装置を開発し,電圧低下補償時に対して有効な補償電圧ひずみ抑制法を提案するとともに,低損失化の方法も明らかにした。しかし,提案法を用いて【7.瞬時電圧変動補償の実験】を行ったところ,依然として電圧上昇補償時の補償は不十分であった。なお,補償電圧ひずみの解決に予想以上に時間を取られたため,予定していた【5.補償用変圧器の磁気特性まで考慮したシミュレーション】については,見送らざるを得なかった。また,電圧上昇時のひずみ補償問題のために,【8.出力電圧調整の実験】)を行って特性を明らかにするまでには至らなかった。

今後,電圧上昇時の問題を解決して,様々な状況での試験を行い,装置としての完成度を高めていく必要がある。電気機器・パワーエレクトロニクス分野予定よりも研究が遅れた理由は,「9.研究実績の概要欄」でも記入したように,実験を進めていく中で,補償電圧にひずみが発生するようになり,この対策にかなりの時間を要したためである。交付申請書平成24年度の研究実施計画は,【1.提案システムの基本設計および検討】【2.シミュレーションによる基本動作の確認,補償可能範囲の調査】【3.実験システムの詳細設計および検討】【4.実験システムの試作および動作確認】であったが,研究実績の概要でも述べたように,これらがほぼ予定通りに進んでいるため,このように評価した。補償電圧ひずみを回避するために補償電圧のフィードバックを外したが,そのために補償動作に若干の遅れが生じている。これを解決するために,補償ひずみに対する検討にもう少し時間を割いたのち,【5.補償用変圧器の磁気特性まで考慮したシミュレーション】,【6.実験システムの改良】,【7.瞬時電圧変動補償の実験】,【8.出力電圧調整の実験】,【9.まとめ】の順に研究を進めていく予定である。今後についても,ほぼ予定通り進めていけるものと考えており,平成25年度には,【5.補償用変圧器の磁気特性まで考慮したシミュレーション】【6.実験システムの改良】について研究を進めていく予定である。平成25年度末に,学生の補助により実験を行う予定であったが,日程が合わず,アルバイトを依頼できなかった。また,実験が思うように進まなかったために物品費が黒字となった。このため,国際会議出席で旅費が赤字になったり,その参加費の支払いでその他が赤字になったりしたにもかかわらず,全体では17638円の次年度使用額が生じたものである。この次年度使用額は平成26年度の消耗品購入に加える予定である。平成26年度については,実験の続きを行いシステムの改良等を進めていくための回路部品や測定関係の消耗品の購入,また,実験データ整理のための謝金等を考えている。さらには,成果を学会等で発表するための旅費や学会参加費を計画している。平成24年度において,実験の日程と学生の日程がうまく合わなかったため,計画通りアルバイトをお願いできなかった。また,国際会議での成果発表が国内開催の国際会議となったため,旅費を節約できた。以上の理由から未使用金70,890円が生じてしまった。この未使用金については,平成25年度の消耗品購入に加える予定である。
栄養の感染防御能に対する影響-免疫神経内分泌系との関連において-

短期絶食および食餌性脂質が宿主の感染抵抗能におよぼす影響をモデルに,感染に伴うサイトカイン,ホルモンおよび神経伝達物質の産生および分泌の変動を調べ,感染防御能とこれら内分泌系の働きとの相関関係におよぼす栄養の影響について検討した。その結果,感染初期の絶食により防御能が強く抑制される反面,感染時に絶食による体力の消耗があっても,感染直後からの復食により防御能がすみやかに回復することを見いだした。この機構には,免疫系のみならず絶食や復食による内分泌系の変動が大きく関与していることが示唆された。例えば感染直後からの復食に伴うコルチコステロンとACTH(共に細胞性免疫を抑制する)の血中濃度の急激な低下が,感染防御能をすみやかに回復させる一因であることが示された。一方,脂肪酸組成の異なる6種類の油脂(大豆油,パーム油,大豆油+EPA,大豆油+DHA,パーム油+EPA,パーム油+DHA)のいずれかを摂取したマウスのうち,パーム油+DHA摂取マウスで,感染抵抗能の低下が生じた。この結果は,パーム油とDHAという2つの要素の組み合わせが感染抵抗能の低下を導くことを示している。このマウスの肝臓や脾臓の脂質構成脂肪酸分析から,DHA濃度の増加と共に,抗炎症作用や免疫反応に強く影響を及ぼすエイコサノイド(プロスタグランジンE2,ロイコトリエンB4)の基質であるアラキドン酸の濃度の顕著な低下が,抵抗能の低下の一因であることが示唆された。またこのマウスでは感染に伴う脾臓のIFN-γ産生量および肝臓のIL-β産生量の増加が他の油脂摂取マウスより高く,これら過剰産生されたサイトカインによる宿主への二次的な障害も示唆された。栄養素の一つである脂質の免疫系におよぼす影響をモデルに免疫神経内分泌系への栄養素の影響を調べることを試みた。7種類の油脂(魚油、大豆油、サフラワー油、オリーブ油、パーム油、シソ油、ラード等)を含む食餌でマウスを30日間飼育した。その結果、n-3系高度不飽和脂肪酸を多く含む魚油の摂取により、赤血球膜構成リン脂質(ホスファチジルコリンおよびホスファチジルエタノールアミン)の過酸化の亢進と共に、免疫系が影響を受けた。すなわち魚油摂取により脾臓細胞数が有意に増加し(脾臓細胞のサブセットの比率は変化なし)、脾臓細胞のレクチン応答が低下した一方で、腹腔内マクロファージの活性酸素産生量が増加した。この時、脾臓細胞のプロスタグランジンE2産生量は魚油摂取により低下した。また、抗酸化ビタミンとして知られるα-トコフェロールの食餌中の含量を増加させることにより魚油摂取による免疫系の変動の改善を試みた。その結果、血清中の脂質過酸化の亢進は抑制されたが、赤血球膜構成リン脂質過酸化の亢進およびレクチン応答の低下を防ぐことはできなかった。これらの結果は、n-3系高度不飽和脂肪酸の過剰摂取が免疫系に影響をおよぼすこと、α-トコフェロールが生体内でn-3系高度不飽和脂肪酸の過剰摂取による過酸化の亢進およびそれに伴う免疫系の変動に対して、必ずしも有効に働かないことを示している。そこで次に、真菌感染防御能への脂質構成脂肪酸の影響を免疫系臓器でのサイトカイン、ホルモンおよび神経伝達物質の発現および分泌の変動との関連において明らかにすることを目的に、現在栄養実験を継続中である。宿主の感染抵抗能におよぼす食餌性脂質の影響をモデルに,感染に伴うサイトカイン、ホルモンおよび神経伝達物質の発現および分泌の変動を調べ,感染防御能とこれら内分泌系の働きとの相関関係におよぼす栄養素の影響について検討した。6種類の油脂(魚油、大豆油、パーム油、大豆油+EPA,大豆油+DHA,パーム油+EPA)を含む食餌でマウスを30日間飼育した後,病原真菌Paracoccidioides Brasiliensis(P.Brasiliensis)を静脈接種した。その結果、各群とも脾臓および肝臓の脂質構成脂肪酸組成は,食餌性脂質構成脂肪酸組成を反映していた。血液中の免疫抑制性酸性タンパク濃度は,魚油摂取で他の群にくらべ有意に低下していた。大豆油およびパーム油摂取にくらべて魚油の摂取により,感染初期における脾臓での菌の排除能力が亢進した。一方,大豆油摂取にくらべて大豆油+DHA摂取により,感染初期における肝臓での菌の排除能力が低下した。これら食餌性油脂の種類により生じた菌の排除能力の差は感染後期には見られなくなっていた。感染にともない各群とも血中IFN-γ濃度が上昇したが,脾臓での菌の排除能力が亢進した魚油摂取群では,他の群にくらべて感染中期におけるIFN-γ濃度が有意に低かった。逆に,肝臓での菌の排除能力の低下がみられた大豆油+DHA摂取群で,他の群にくらべて感染中期におけるIFN-γ濃度が有意に高かった。また,感染に伴い血中コルチコステロン濃度が感染中期より上昇したが,各群の間で有意な差は認められなかった。現在までの結果から,P.brasiliensis菌に対する宿主の抗菌能はn-3系高度不飽和脂肪酸により影響を受けるが,同時に摂取されるn-6系不飽和脂肪酸の割合によりその影響が左右されることが明らかとなった。また食餌性脂質による感染初期の抗菌能の変動が,感染中期におけるIFN-γの産生,分泌の調節により,感染後期にはなくなることが明らかになった。

短期絶食および食餌性脂質が宿主の感染抵抗能におよぼす影響をモデルに,感染に伴うサイトカイン,ホルモンおよび神経伝達物質の産生および分泌の変動を調べ,感染防御能とこれら内分泌系の働きとの相関関係におよぼす栄養の影響について検討した。その結果,感染初期の絶食により防御能が強く抑制される反面,感染時に絶食による体力の消耗があっても,感染直後からの復食により防御能がすみやかに回復することを見いだした。この機構には,免疫系のみならず絶食や復食による内分泌系の変動が大きく関与していることが示唆された。例えば感染直後からの復食に伴うコルチコステロンとACTH(共に細胞性免疫を抑制する)の血中濃度の急激な低下が,感染防御能をすみやかに回復させる一因であることが示された。一方,脂肪酸組成の異なる6種類の油脂(大豆油,パーム油,大豆油+EPA,大豆油+DHA,パーム油+EPA,パーム油+DHA)のいずれかを摂取したマウスのうち,パーム油+DHA摂取マウスで,感染抵抗能の低下が生じた。この結果は,パーム油とDHAという2つの要素の組み合わせが感染抵抗能の低下を導くことを示している。このマウスの肝臓や脾臓の脂質構成脂肪酸分析から,DHA濃度の増加と共に,抗炎症作用や免疫反応に強く影響を及ぼすエイコサノイド(プロスタグランジンE2,ロイコトリエンB4)の基質であるアラキドン酸の濃度の顕著な低下が,抵抗能の低下の一因であることが示唆された。またこのマウスでは感染に伴う脾臓のIFN-γ産生量および肝臓のIL-β産生量の増加が他の油脂摂取マウスより高く,これら過剰産生されたサイトカインによる宿主への二次的な障害も示唆された。
膝半月板縫合・置換術の実験的研究

1.半月板縫合について(1)方法:ビーグル犬の内側半月板を縦切し4-0ナイロン2針で直視下に縫合した。経時的に関節鏡で関節内を観察するとともに術後2、4、6、8および12週で屠殺し肉眼内観察、組織学的観察、スパルテホルツ法での血管造影、および断裂部をふくんだ半月板の切片を作成しての縫合部強度の計測を行った。(2)結果:半月縫合部は術後2週で血腫が消退し充血した消膜が辺縁より断裂部上にのびてきていた。組織所見では血管にとんだ結合組織が断裂部の両端より侵入してきているが中央部ではまだ修復機転のない部分もあった。術後4週で断裂部は完全に薄膜状の瘢痕でおおわれ血行は消退気味であった。組織所見では断裂部はやや密な結合織でうずまりその間を血管が豊富に横切っていた。術後8週で縫合部表面は完全な治癒状態にあり、組織学的にも内部は密な線維組織でおおわれていた。しかし線維組織の線維軟骨への移行像は見られなかった。力学的には健側に比較して、2週間で25%、4週で54%、8週で77%、12週で80%の引っ張り強度を示した。2.半月板同種移植(1)方法:ビーグル犬の半月板を1ヶ月間-80°Cに保存ののち、他のビーグル犬への移植を行った。移植後2ヶ月まで関節鏡で経時的に観察した。また2ヶ月で屠殺し肉眼的、組織学的検索を行った。(2)結果:同種移植半月板の治癒過程は上記の半月板縫合の場合に準じており何の拒絶反応の所見もなかった。組織学的にも縫合部は密な線維組織でうずまっていたが、冷凍保存により死滅した軟骨細胞の再生はみられなかった。1.半月板縫合についてビーグル犬12頭を用いて内側半月板を縦切し, 4-0ナイロン2針で直視下に縫合した.術後2週の関節鏡視では半月辺縁滑膜より断裂部への血行の侵入が見られたが断裂部も明瞭であった.薬殺後の肉眼所見では部分的にではあるが辺縁滑膜が薄く断裂部にのびて血行が断裂部に侵入していた.血管造影および組織像では上下の関節表面には血行の侵入が見られたが,断裂中央部では修復機能のない部分も散見された.術後4週の関節鏡視では断裂部表面は完全に薄膜状の瘢痕でおおわれ血行は消退気味であった.肉眼的には断裂部全体は表面上完全に修復されており断裂部が不明瞭となっていた.組織学的にも断裂部はかなり密な線維組織でおおわれており,その間を豊富な血管が横切っていた.術後8週では間接鏡上断裂部の癒合は完全であり,一部では縫合糸の見えない例もあった.肉眼的にも半月表面は断裂部およびそれより遠位部に完全な滑膜による被包があり断裂部自体は瘢痕組織が密につまっていた.組織学的には断裂部は密な線維用組織でおおわれていたが,軟骨への移行像はなかった.術後12週の変化も術後8週のものとほぼ同じであった.術前および術後2週, 4週, 8週, 12週の各時期で半月板の引張り実験では各々健例の50%, 63%, 67%の強度を示した.2.半月板同種移植の研究現在ビーグル犬の血液型を精査後その両側内側半月板を-80°Cの冷凍庫にて保存しており,約3ケ月間の保存の後同種移植を施行する予定である.1.半月板縫合について(1)方法:ビーグル犬の内側半月板を縦切し4-0ナイロン2針で直視下に縫合した。

(2)結果:同種移植半月板の治癒過程は上記の半月板縫合の場合に準じており何の拒絶反応の所見もなかった。組織学的にも縫合部は密な線維組織でうずまっていたが、冷凍保存により死滅した軟骨細胞の再生はみられなかった。1.半月板縫合の関節鏡視所見について前年度の結果をもとに犬用関節鏡で問題内鏡視を行い、一個体における半月板治癒過程を経時的に観察した。全体の経過としては前年度報告した事とほぼ同様であった。術後1週ではまだ手術時の血腫が残存しており術後2週で血腫が消退し充血した消膜片が辺縁から半月板上にのびてきていた。術後3週で断裂部(縫合部)は完全に充血した消膜組織でおおわれた。術後4週で消膜の充血はやや消退しはじめ術後6週で消膜の充血は完全に消退した。術後8週12週で断裂部は線維様組織で治癒しており、縫合糸で断裂部を推定する他肉眼および関節鏡視では明らかな断裂部を特定できなかった。なお、一般的傾向として断裂部がやや内側に入った例では治癒機構の遅延が見られた。2.半月板同種移植の研究ビーグル犬の内側々副靱帯をその起始部で切離し内側半月板の切除を行った。その後-80°の冷凍庫に1ケ月間保存した同種犬の内側半月板を十分トリミングの上4-0ナイロン4針で縫合固定した。術後2、4、6、8週で、屠殺し肉眼的観察と組織学的検索を行った。同種移植例においても治癒過程は半月板縫合例と類似していた。すなわち24週で辺縁随膜の充血がおこりその辺縁部が半月枚縫合部をおおった。術後46週で充血が消退するとともに断裂部(縫合部)は線維性組織でおおわれていた。肉眼的にも組織学的にも同種移植のためと思われる拒絶反応はみられなかったが、術後8週までの時点では移植半月枚内の##細胞の再生所見はなかった。また半月枚組織そのものには変性所見は見られなかった。なお本研究はまだ例数も少ないため今後とも継続してゆく予定である。
超高真空環境下で発現する有機半導体のintrinsic物性の解明

超高真空環境中で有機半導体薄膜トランジスター(OFET)を作製し、半導体特性を「その場」測定し、キャリアの輸送機構、注入機構を調べた。チタニルフタロシアニン薄膜のキャリア移動度を測定したところ、超高真空中ではn型特性を示し、その移動度は9×10^<-6>cm^2V^<-1>s^<-1>であった。電気伝導度およびキャリア濃度は、9×10^<-8>Scm^<-1>および6×10^<16>cm^<-3>と計算された。このn型特性は酸素の導入により消失し、正孔が多数キャリアとなってp型特性が現れる。正孔のキャリア移動度は、電子のそれとほぼ同じで1×10^<-5>cm^2V^<-1>s^<-1>であった。p型、n型の発現は、残留ガスの微妙なバランスによって決まり、ある条件下では、キャリアが補償しあい、電気伝導度が小さくなるとともに、p型、n型の特性が同時に現れた。また、BTQBT(Bis-(1,2,5-thiadiazolo)-p-quinobis(1,3-dithiole)を活性層として用いた場合、超高真空中では、正孔移動度0.1cm^2V^<-1>s^<-1>の大きな値を示した。成膜条件により集合体構造が異なり、基板温度が100°C前後では、針状結晶が粗に成長し、電極間隔が5μmの場合、多くの結晶が電極を橋渡しする。それぞれの結晶は、分子が長軸方向にスタックしていることが電子線回折の結果から予測された。極低温領域まで、移動度の温度特性を調べたところ、30K以下ではトンネル過程、30150Kでは、ホッピング過程、150K以上では格子散乱過程がキャリア輸送機構に重要な役割を果たしていることがわかった。本年度は、超高真空内で有機トランジスターを作製しその電気特性を「その場」測定する装置を作製し、フタロシアニン薄膜のトランジスター特性を調べた。超高真空装置は、薄膜作製室と測定室の2室から構成され、到達真空度は1x10^<-7>Paである。作製室には、分子蒸発源と膜厚計、シャッターが取り付けられている。測定室には、ガス導入ラインと電気伝導度測定用の電流導入端子が接続されている。試料は両室間を磁気結合式のトランスファーロッドを用いて移送される。有機トランジスターは、シリコン熱酸化膜上にリソグラフィー法で櫛形電極を作製し、上記超高真空中で、薄膜を蒸着した。一般に、フタロシアニン薄膜は大気中でp型の半導体特性を示すことが知られている。その起源は酸素のドーピングによるものである。今回、超高真空中で、酸素の吸着を避けてトランジスターを作製・評価したところ、超高真空中では、n型の半導体特性を示すことが見出された。その原因は、超高真空内で残存している水または水素からの電子注入ではないかと考えている。その系に酸素を極微量ドーピングすることにより、「疑似」真性状態とも呼べる低電気伝導状態となり、その状態では、p型とn型の特性が同時に現れた。このambipolar(同時両極性)トランジスターは、ロジック回路等を設計する上で非常に重要であると考えられる。キャリアの移動度は、正孔および電子とも10^<-5>cm^2V^<-1>s^<-1>前後の値を示した。またキャリア密度は10^<12>cm^<-3>程度と見積もられた。

超高真空環境中で、有機電界効果トランジスター(OFET)を作製し、大気に晒すことなく「その場」で特性を調べることにより、有機薄膜中の電気伝導特性に与える吸着ガスの影響を検討した。まず、有機半導体として高い移動度を示すことが期待されるBTQBTを試料として、FETを作製したところ、成膜条件を制御することにより、超高真空中では、ホール移動度0.2cm^2/Vsという値を示した。これはこれまでに調べられている有機材料の中でも最大の部類に属する。しかしながら、大気に晒すと、明確なスイッチング特性を示さなくなるという欠点を持つことがわかった。これは酸素の吸着によりホール濃度が急激に増加し、伝導度が高くなるためであると思われ、実用化のためには、封止技術が必要である。また、FETの特性において、高い電場をかけると電流値が減少することがしばしば観測されるが、試料を真空中にいれて計測することにより、電流の減少が観測されなくなることがわかった。電場によって、吸着ガスが移動し、キャリアの運動を妨げるトラップとして働くことが示唆された。本年度は、極低温室温における温度範囲で電界効果移動度の変化を調べることによりキャリアの輸送機構を考察した。試料としては、BTQBT (1,2,5-thiadiazolo)-p-quinobis(1,3-dithiole)を用いた。BTQBTは、分子内にヘテロ原子を導入することにより、分子間の相互作用を強くし、バンド幅を広げてキャリア移動度を大きくする分子設計に基づいて合成された分子である。特に分子のスタッキング方向の移動度は大きく、単結晶のホール効果による測定では4cm2/Vsを示す。FET作製用のSiO2基板上への真空蒸着では基板温度により2種類の薄膜構造が得られる。基板温度が室温から50°C以下では、直径数十数百nmのグレインが密集した膜となり、その電界効果移動変は0.1cm2/Vsである。基板温度が80°C前後では、針状結晶が粗に成長し、電極間隔が5μmの場合、多くの結晶が電極を橋渡しする。それぞれの結晶は、分子が長軸方向にスタックしていることが電子線回折の結果から予測された。電界効果移動度の温度依存性を調べたところ、室温蒸着のナノグレイン薄膜では、温度上昇とともに移動度が増加するホッピング型の特徴が見られるのに対し、針状晶では、高温部分で温度と共に移動度が減少する傾向が確認された。結晶粒界の影響が消え、格子散乱の影響が顕著に現れたと考えられる。
蛍光およびレーザー光分解法による筋収縮蛋白質ミオシンの活性と頭の区別に関する研究

ミオシン(M)分子の機能と構造との関連、特に2つの頭に違いが有るか否かに関して有効な知見が得られるものと期待されるピレン系蛍光プローブについてMとの相互作用を詳しく検討した。一方、Mの2つの頭は蛍光消光剤として作用するトリニトロンゼンスルホン酸に対する反応性(TNP化)に違いがあることを明らかにした。1.非共有結合性蛍光プローブ、ピレン(P)及びピレンスルホン酸(PS)ナトリウムとMとの結合定数を蛍光スペクトルとN_2レーザー励起蛍光寿命測定とから、20°C、pH7.0緩衝溶液中、それぞれ、4.9×10^5、1×10^7M^<-1>と推定した。2.ヨウ素イオンによる蛍光消光実験から、Pはその約65%以上はM内部の消光されにくい疎水性領域に取り込まれ、PSは殆ど100%M表面の消光されやすい部位に存在する事を明らかにした。消光曲線の経時変化は、変性に伴う疎水性領域の増加を示唆する。3.共有結合性蛍光プローブをMの頭部のSHI基やリジンのε-NH_2基に特異的に結合させた。Mとプローブの結合比を明らかにし、各種ATPase活性を測定した。その結合体に対して、ATPやPPi添加によるMの構造変化に伴う蛍光挙動の変化を観測した。4.ニワトリ骨格筋の軽鎖が異なる2種のミオシンに対して、それぞれ、PPiの有無(±PPi)に於けるTNP化の反応性の違いから4つの頭部、Sl(aA),Sl(aB),Sl(bA),Sl(bB)に分別される事を明らかにし、2種のミオシンはそれぞれ反応性の異なる2つの頭を持つとする“Two isomyosins with nonidentical heads"説で良く説明できる事が分かった。1.まず、非特異的な蛍光プローブであるピレン及びピレンスルホン酸イオンがブタの心筋から抽出したミオシン分子と相互作用したとき、スペクトル的にどのような変化を呈するかについて検討した。その結果は、予備実験で既に得ていたニワトリ骨格筋ミオシンに対する場合と本質的に同じであった。即ち、pH7.0の緩衝溶液中でピレンの蛍光はミオシンと相互作用してその強度を増大し振電帯の比が変化する。一方ピレンスルホン酸は蛍光スペクトルを殆ど全く変化させずにむしろ僅かに強度が減少した。2.ヨウ素イオンによる蛍光消光実験から、蛍光のプローブの分布を検討した。その結果、中性のピレンは巨大分子ミオシンの表面近傍だけでなく、より疎水性の大きなミオシン内部に5割以上結合することが判った。他方、アニオン性のピレンスルホン酸はミオシンの表面近傍のみに結着することが判った。尚、変成が進むと疎水性領域が増加することが推定された。3.蛍光のスペクトル変化と蛍光の寿命変化を利用してピレンとミオシン間の結合定数の推定をpH7.0の緩衝溶液中で行った。蛍光強度変化の測定から推定した値と、これとは独立に寿命変化から推定した値(5×10^5M^<-1>)とが良く一致した。ピレンスルホン酸イオンの場合には蛍光強度変化が僅かであるため精度良く結合定数を決定できなかったが、ピレンの場合より1桁大きいことが判明した。これにはピレンスルホン酸イオンの負電荷とミオシン表面の正電荷との静電相互作用が寄与しているためと結論された。チオール基あるいはアミノ基に特異的に反応することが期待されるピレン系蛍光プローブを用いて、ブタ心筋ミオシン(M)に対して、その結合の速度と結合比を明らかにした。又、プローブ結合ミオシン(MP)のCa^

<2+>-、Mg^<2+>-、EDTA(K^+)-ATPase活性に対するpH依存性を調べて、結合部位の推定を行った。蛍光スペクトルと寿命及びヨウ素イオンとアクリルアミドを消光剤として用いた消光実験から、それらのプローブが結合したMの部位のミクロ環境に関する知見を得た。1.N-(1-ピレン)ヨードアセトアミドは、反応の選択性が高く、pH7.0、4°CでMと反応して結合比(M:P=1:2)の結合体MP(1:2)を作りやすい。蛍光物性と活性曲線から、このプローブはMの2つの頭の最も反応性の高いチオール基SH1に1個づつ結合していると推定できた。更に過剰のプローブが付加する場合は、既に結合しているプローブとエキシマーを形成する近い位置に結合する事も分かった。2.N-(1-ピレン)マレイミドと1-ピレンメチルヨードアセテイトはMとほぼ完全に反応し、混合比に近い結合比の結合体を与えた。MP(1:2.2)の試料でもSHIのみでなく他のSH基にも少なからず結合している事が推定された。これらのプローブの部位選択性は前者と比較して劣る。しかし、活性に大きな変化を与えず蛍光プローブを結合させる事が可能であった。3.アミノ基に反応する塩化1-ピレンスルホニル(PS)はpH8.0、4°C、24時間でも反応が起こり難い。得られた結合体はMP(1:0.14)であった。活性曲線から、恐らく大部分のPSはリジン残基のε-アミノ基に結合していると推定される。結合したPSはヨウ素イオンで消光されるが、アクリルアミドでは消光されない環境にある事も分かった。
成長ホルモン放出因子のGH分泌調節機構における役割と中枢作用に関する研究

1.成長ホルモン(GH)放出因子(GRF)は下垂体に作用しGH分泌に促進的に作用するが、GH分泌はGRFとソマトスタチン(SS)との量的関係において調節されており、GRFの関与のみでは説明不可能なGH分泌も認められる。そこで本研究では第一に視床下部レベルでのSSのGRF分泌への影響をラット視床下部を用いてin vitroで検討した。その結果、SS14とSS28は【I0^(-10)】-【I0^(-8)】Mの範囲でGRFの分泌をそれぞれ対照の85.4%-81.3%,85.6%-76.5%に抑制した。したがって、GH分泌に相対する作用を有するGRFとSSは視床下部レベルで、GRFはSSにより抑制され、逆に既知のようにSSはGRFにより刺激される可能性が示唆された。2.次にヒトにおいてGRFとSSとの相互作用を検討した。まず、健常人に50μg,100μg,200μgのGRFを静脈内投与すると、血漿GH頂値はほぼ同様な値を示したが、100μgと200μgのGRF投与においてのみ、高感度アッセイ法で測定された血漿TSH値は120分後に有意に低下した。しかも200μg投与ではその傾向は大きく、90分後にも認められた。末梢血SSはその大部分が末梢組織由来であるため視床下部よりの分泌動態を反映できないが、TSH分泌がSSにより抑制されるということより、今回の結果は、投与されたGRFがSSの分泌を刺激したと理解される。またSSの強力アナログであるSMS201-995を50μg皮下注したところ、血漿GRFとTSHは有意に低下した。従ってヒトにおいてもSSはGRFに抑制的に作用すると考えられる。3.ラット脳室内に1μgGRFを投与しても、運動量、行動様式に有意な変化は認められなかった。ラット側脳室内に1μg/時の量のGRFを浸透圧ポンプで7日間持続投与したところ、2日目より対照群に比較し摂食量と体重が大である傾向が認められた。7日目の血漿IGF-I値には有意な変化がなかった。GRFは慢性投与でも摂食行動に影響を与える可能性が示唆された。
大気圧下プラズマを適用したミストCVD法によるZnO薄膜の室温下成長

省エネルギ省資源な手法であるミスト化学気相成長(CVD)法を、低温領域でも高効率に高品質な薄膜を作製する技術とする為に、本法に対して大気圧プラズマを適用した装置を考案し、試作した。また本技術開発に伴い、反応場におけるミスト液滴の挙動に注目し、反応が非常に高効率に進行していることを明らかとした。さらに関連技術としてミストを利用した新たなエッチング技術を開発した。本申請による研究目的は、環境問題への対策を視野とした装置開発であり、より低温で効率よく十分に高品質なZnO薄膜を、大気圧下で成長させることの出来る新手法を開発することである。本手法が完成すれば、これまでに達成が困難であった安定的なp型ZnO薄膜の成長にもつながり、そのZnO薄膜のp型化の達成が各種デバイスへの応用へとつながる。それと同時に装置事業としての展開や、デバイス化へ発展させるなど、将来展望も考えられ、非常に有意義な研究であると言える。これまで行ってきた大気圧プロセスのミストCVD法と、大気圧プラズマを組み合わせる事を考案し、それらを組み合わせた簡易的な装置を設計・作製した。この装置を用いて成膜実験を行ったところ、200°C程度の低温でもZnO薄膜の成長が確認された。これまでミストCVD法では、200度程度の低温での薄膜成長が困難であったことから、プラズマを付加させたことによる効果が見られている。しかしながら、成長したZnO薄膜の膜厚はあまりにも薄く、原料利用効率が悪い。この原因は、装置構造によるところもあるが、プラズマを用いたことによって、原料の気相中での反応確率が増加し、ZnOの微粒子となってしまっている為であると思われる。それに伴い、表面反応も著しく阻害されていることが考えられる。これらの実験を通して、装置の不具合の改善を行っている。また、同時に表面反応を促進させるための手法の開発を考案中である。最近急速に進展してきた大気圧下でのプラズマ発生技術と、申請者がこれまで行ってきた、平行平板間へ原料ミストガスを導入して成長するFCM-CVD法という薄膜成長手法を組み合わせることで、より低温で高品質な膜を大気圧条件下で作製できる可能性を見出した。そこで本申請では、より低温で効率よく十分に高品質なZnO薄膜を大気圧下で成長させることの出来る手法を開発することを研究目標として申請した。本手法が完成すれば、p型ZnO薄膜の成長や微粒子の大量合成だけでなく、各種アプリケーションに貢献することになるほか、装置事業としての展開や、ZnO薄膜のp型化に努め、それを用いてデバイス化へ発展させるなど、将来展望等が期待できた。そこで、初年度から、大気圧プラズマとミストCVD法を組み合わせた簡易的な装置を設計・作製したが、大気圧下プラズマを適用したミストCVD法によって効率よく薄膜を成長させる手法の開発には成功しなかった。実験からは,非常に薄い薄膜が確認できたが、装置構造による原因の他に、大気圧プラズマによって、気相中でZn原料が反応を起こしZnO微粒子となってしまい、表面反応が著しく阻害されているためではないかということも考えられた。そこで、技術の根幹は未だ開発途上であるミストCVD法の原点に返り、反応部におけるミスト原料の反応工程を明確にする必要性があった。ここで、これまでとは発想を転換し、薄膜を成長させるのではなく食刻(エッチング)を行たところ、温度がある程度高くなると飛来した液滴粒子が蒸発を起こし、液滴周りに原料を含んだ蒸気膜を形成し、液滴が直接基板に付着せず、液滴部分が浮遊し、原料成分を含んだガスが基板上の薄膜と反応している事が判明した。この成果に関して、学会で発表している他、装置及び方法特許として提出した。また、現在この現象について論文をまとめている他、更に詳しく検証し、ミストCVD法の技術の根幹の明確化を行っている。
高地環境に対する適応と適応不全に関する検討

ネパールの"シェルパ族"は、500年以上前からエヴェレスト街道沿いに居住する高地適応民族である。彼らは高地環境下(すなわち低酸素環境下)で卓越した心肺機能を発揮し、今やヒマラヤ登山において不可欠の存在である。本研究では、ヒマラヤ山麓のネパール・ナムチェ村(海抜3,440m)に居住するシェルパ族と首都カトマンズ(海抜1,400m)に居住するネパール人(非シェルパ族)を対象とした。2004年910月にかけ、現地でアンケート調査と血液検体採取を行った。帰国後、血清一酸化窒素代謝産物(NOx)および血清アンジオテンシン変換酵素(ACE)活性を測定し、内皮型一酸化窒素合成酵素(eNOS)遺伝子、ACE遺伝子、hypoxia-inducible factor 1 (HIF-1)遺伝子およびvon Hippel-Lindau (VHL)遺伝子の各多型をPCR法で検討した。シェルパ族105名、非シェルパ族111名より協力が得られ、平均年齢はシェルパ族31.2±0.8歳に対し、非シェルパ族29.9±0.8歳であった。血清NOxは非シェルパ族で有意な高値を示したが、血清ACE活性は両群とも同レベルであった。遺伝子多型の検討では、eNOS遺伝子のGlu298Asp変異における対立遺伝子Glu、eNOS4b/a多型における対立遺伝子eNOS4b、およびACE遺伝子のI/D多型における対立遺伝子Iが、シェルパ族において有意に高頻度であった。一方、HIF-1遺伝子およびVHL遺伝子の多型に関しては、両群間で有意な差を認めなかった。高地居住民族であるシェルパ族にeNOS遺伝子およびACE遺伝子の野生型が有意に高頻度であることが判明し、これら対立遺伝子の存在が高地適応に関与すると考えられた。研究実績の概要研究分担者らは平成16年9月10月、ネパールに赴き検体収集を行った。飛行機でエヴェレスト街道の起点ルクラに入り、2日間かけてシェルパ族最大の村であるナムチェ(海抜3,400m)に到達した。シェルパ族の協力者を募り、質問票を用いた問診、身体診察、動脈血酸素飽和度(SpO_2)測定および血液採取を行った。最終的に105検体を集めた。得られた血液は、血清保存用と遺伝子解析用に分け、血清は日本から持ち込んだ遠心分離機で分離し、直ちに凍結した。一方、カトマンズ市内およびその近郊において、対照用の検体収集を施行した。ネパール人107名に対し、シェルパ族と同様のプロセスで行った。最後にすべての検体を保冷剤とともに厳重に梱包し、日本まで大切に搬送した。疫学調査の結果は、シェルパ族の平均年齢31.1±7.7歳に対し、ネパール人は29.9±8.3歳であった。107名中106名(99.1%)のシェルパ族に登山経験があり、年間3.5±2.9回、海抜5,707±1,204mの高地へ赴いていた。一方、112名のネパール人のうち登山経験者は69名(61.9%)のみで、年間1.4±1.5回、海抜2,679±1,234mであった(p<0.0001)。シェルパ族は海抜5,519±1,159m以上の高地で高山病症状が出現するのに対し、ネパール人は海抜2,750±289mで出現した(p<0.0001)。今回調査したシェルパ族にリエントリー高山病と慢性高山病の症状・所見は認めなかった。しかし、心拍数、体血圧およびSpO_2は両群間で有意差を認めた。血清アンジオテンシン変換酵素(ACE)活性は両群間で有意差を認めなかったものの、ACE遺伝子の挿入・欠失多型(ACE-I/D多型)を調べたところ、DD型がネパール人に有意に高頻度であった。すなわち、高地順応不全にACE-I/D多型が関与する可能性が示唆された。遺伝子多型の検討では、eNOS遺伝子のGlu298Asp変異における対立遺伝子Glu、eNOS4b/a多型における対立遺伝子eNOS4b、およびACE遺伝子のI/D多型における対立

遺伝子Iが、シェルパ族において有意に高頻度であった。一方、HIF-1遺伝子およびVHL遺伝子の多型に関しては、両群間で有意な差を認めなかった。高地居住民族であるシェルパ族にeNOS遺伝子およびACE遺伝子の野生型が有意に高頻度であることが判明し、これら対立遺伝子の存在が高地適応に関与すると考えられた。
１９７０～８０年代の日本の防衛政策の展開と意義

一般に、冷戦期の日本は国際安全保障面で特段の貢献をしておらず、その意味で米国をはじめとする西側各国の防衛努力に「ただ乗り」していたと考えられている。しかし、本研究では、1970年代末頃から1980年代にかけて日本は東アジアにおける米国の対ソ戦略の重要な一翼を担い、重要な軍事的役割を果たしていたことを明らかにした。日本は「三海峡封鎖」や「シーレーン防衛」といった任務を担うことで米国の「海洋戦略」を支援した。その意味で、冷戦期の日本は「ただ乗り」していたわけではないといえるのである。本研究の目的は、197080年代の日本の防衛政策を安全保障論、国際関係史、日本外交史、防衛政策史、政策決定過程などの観点から分析・評価することであり、具体的な論点は、1日本の防衛政策あるいは防衛戦略はどのように形成されたのか、2その背景となった国際情勢、ソ連や米国の戦略はいかなるものであったのか、3自衛隊は具体的にどのような役割を果たしたのか、4政策決定過程で、誰がどのような役割を果たしたのか(特に文民統制はどのように機能したのか、あるいはしなかったのか)、5日本の防衛政策は内外でどのように評価されていたのか、6日本の政策は冷戦の帰趨にどのような影響を与えたのか、である。この中で、2012年度においては16の項目についての分析のための作業を中心に行い、昨年度に引き続き資料収集を進めた。特に、ロシア語の英語翻訳論文・資料を含む、各国の文献資料をかなり収集することができた。防衛研究所のオーラル・ヒストリー資料も追加収集した。また、独自のオーラル・ヒストリー資料の作成の成果として、共編で『中曽根康弘が語る戦後日本外交』(新潮社、2012年)を出版することができた。このなかで、中曽根政権期における日本の防衛・外交政策の背景や、中曽根元総理自身の政策意図や国際情勢認識、そして日本が果たした役割についての評価などを明らかにすることができた。この成果は、科研費による本研究にも反映していく予定である。この中で、2013年度においては16の項目について2012年度に引き続き資料収集を進めるとともに、各項目について執筆作業を行った。これらに加え、本来であれば、海外におけるインタビューも実施したかったが、スケジュールがうまくマッチせず、実施できなかった。このため、実施期間を一年延長していただき、2014年度にインタビュー等の作業を引き続き行うこととした。研究費は一次資料の収集等にかかる資料代、同作業補助者に支払う謝金、インタビューのための旅費が中心となる。なお、図書などの資料も引き続き収集する予定である。本研究の目的は、197080年代の日本の防衛政策を安全保障論、国際関係史、日本外交史、防衛政策史、政策決定過程などの観点から分析・評価することであり、具体的な論点は、(1)日本の防衛政策あるいは防衛戦略はどのように形成されたのか、(2)その背景となった国際情勢、ソ連や米国の戦略はいかなるものであったのか、(3)自衛隊は具体的にどのような役割を果たしたのか、(4)政策決定過程で、誰がどのような役割を果たしたのか(特に文民統制はどのように機能したのか、あるいはしなかったのか)、(5)日本の防衛政策は内外でどのように評価されていたのか、(6)日本の政策は冷戦の帰趨にどのような影響を与えたのか、である。この中で、2011年度においては(1)(3)についてのマクロ的な分析のための作業を中心に行い、このための資料はかなり収集できた。特に、外交資料館で目録等の基礎資料を入手し、資料の所在や入手可能性を検討した。また、海外の資料としては、国家安全保障公文書館(NSA)およびウッドロー・ウィルソン国際学術センターのものを中心に収集した。それ以外にも防衛研究所のオーラル・ヒストリー資料も収集した。なお、会議で米海軍大学を訪問する機会があったので、同大学のJohn Hattendorf教授と面会し、資料の所在や収集可能性、今後の研究協力について協議した。その他、二次資料としては当時の年鑑類、回顧録、各種研究図書を中心に収集した。

本研究の目的は、197080年代の日本の防衛政策を安全保障論、国際関係史、日本外交史、防衛政策史、政策決定過程などの観点から分析・評価することであり、具体的な論点は、1日本の防衛政策あるいは防衛戦略はどのように形成されたのか、2その背景となった国際情勢、ソ連や米国の戦略はいかなるものであったのか、3自衛隊は具体的にどのような役割を果たしたのか、4政策決定過程で、誰がどのような役割を果たしたのか(特に文民統制はどのように機能したのか、あるいはしなかったのか)、5日本の防衛政策は内外でどのように評価されていたのか、6日本の政策は冷戦の帰趨にどのような影響を与えたのか、である。この中で、2014年度においては16の項目について資料収集およびインタビュー実施を進めるとともに、各項目について執筆作業を行った。日本の安全保障・外交政策本来であれば、資料収集だけでなく、本格的な執筆作業とインタビューにも着手したかったが、他の業務と家事の負担が予想よりも多く、そこまで漕ぎ着けられなかった。本来であれば、日米両国におけるインタビューにも本格的に着手したかったが、他の業務が予想よりも多く、米国でのアポイントをうまくとることができず、そこまで漕ぎ着けられなかった。本来であれば、資料収集だけでなく、本格的な執筆作業とインタビューにも着手したかったが、他の業務が予想よりも多く、そこまで漕ぎ着けられなかった。本年度は本格的に執筆に着手するとともに、追加資料の収集およびインタビューを進めたい。作業は専ら日本国内で行う予定であるが、必要に応じて米国等にも資料収集およびインタビューのための出張を行いたい。2014年度は引き続き執筆を進めるとともに、日本および米国でのインタビューを進めたい。本年度は一次資料の収集作業と並行して、本格的な執筆作業とインタビューに着手したい。作業は専ら日本国内で行う予定であるが、必要に応じて米国等にもインタビューのための出張を行いたい。特に、2011年度に、(1)日本の防衛政策あるいは防衛戦略はどのように形成されたのか、(2)その背景となった国際情勢、ソ連や米国の戦略はいかなるものであったのか、(3)自衛隊は具体的にどのような役割を果たしたのか、などについての資料を中心に収集したので、2012年度には、(4)政策決定過程で、誰がどのような役割を果たしたのか(特に文民統制はどのように機能したのか、あるいはしなかったのか)、(5)日本の防衛政策は内外でどのように評価されていたのか、(6)日本の政策は冷戦の帰趨にどのような影響を与えたのか、などについて、インタビューも含めて資料収集を進めていきたい。研究費は一次資料の収集等にかかる資料代、同作業補助者に支払う謝金、インタビューのための国内旅費および場合によっては海外旅費が中心となる。なお、図書などの資料も引き続き収集する予定。研究費は一次資料の収集等にかかる資料代、同作業補助者に支払う謝金、インタビューのための旅費が中心となる。なお、図書などの資料も引き続き収集する予定である。
ＦＲＢＲに依拠した著作および表現形の同定と同定結果を用いた検索システムの構築

現行の図書館目録のメタデータ(書誌レコード、典拠レコード)を、FRBR(「書誌レコードの機能要件」)概念モデルに準拠したものとなるよう、著作の効率的な同定法かつわが国固有の書誌・典拠レコードに適合した同定法を提案し、その有効性を検証した。古典著作、翻訳資料などの資料タイプごとに、必要な同定基準を検討し、実際に同定作業を行い、同定結果を公開した。並行して、人手による同定作業を補完する目的で、機械的な同定法を組み合わせることの有効性を検証した。また、それら同定結果を有効に用いるためのFRBR型の検索システムを構築した。他方、表現形については同定に大きな困難が伴うことを確認した。本研究は、現行の図書館目録のメタデータ(書誌レコード、典拠レコード)を、1FRBR(「書誌レコードの機能要件」)に準拠したメタデータとして効率的に整備する方法を提案し検証すること、および2それらメタデータを用いたFRBR型の効果的な検索システムを構築することを目的としている。今年度は上記の課題1について、(1)日本語に翻訳された海外著作に限定し、その効率的な同定法(同一著作の各種翻訳資料に対する書誌レコード群の同定)を検証するため、人手による同定作業を実施した。並行して、FRBRにおける著作の定義に依拠しつつ実作業に適用できるレベルの同定基準、かつわが国固有の書誌・典拠レコードに適合した基準を検討し策定した。なお、同定作業には、わが国の標準的なレコードである国立国会図書館作成の書誌レコードを使用した。併せて、(2)計算機プログラムによる機械的な著作同定を試みた。国立国会図書館作成による書誌レコードを対象に実験を行ったが、これまでに各種機関で作成された既存の翻訳資料リストなどを組み入れることの有効性についても実験により検証を進めた。なお、これら研究課題の遂行は、本研究代表者もその構成員であるFRBR研究会と協調して行った。課題2については、今年度、実質的な進展を示すことができなかった。加えて、FRBRに依拠し新たに策定されたメタデータ作成基準(目録規則)であるRDAに対して、著作・表現形にかかわる規定を含めて、主に理論的側面からの検討を行った。RDAに基づき作成・提供されるメタデータが、今後特に海外では増加していくものと予測されるため、本研究課題にとっては、FRBRにとどまらず、RDAの理解と検討が不可欠な位置づけとなるからである。今年度は上記の課題1に関して、昨年度までに実施した(1)日本の古典著作に対する効率的な同定法(同一著作に対する書誌レコード群の同定)および(2)日本語に翻訳された海外著作に対する効率的な同定法(同一著作の各種翻訳資料に対する書誌レコード群の同定)について、それぞれ策定した同定基準がわが国固有の書誌・典拠レコードに適合したものであるのか再確認を行い、その妥当性を確認した。なお、同定基準および同定作業は、わが国の標準的なレコードである国立国会図書館作成の書誌レコードを前提としている。併せて、FRBRに依拠し新たに策定されたメタデータ作成基準(目録規則)であるRDAにおいて、著作・表現形にかかわる規定が、旧来のAACR2(英米目録規則第2版)からどのように変更され、それによってわが国の著作・表現形の同定処理が変更を来すのか検討を加えた。なお、並行して昨年度に引き続き、RDAが依拠する概念モデルがFRBRと同一と見るべきか、あるいは細部において異なるものと捉えるべきかを主に理論的側面から検討した。他方、課題2に関連して、FRBR型の検索システムにおける主題検索機能の高度化を目指し、わが国の主題表現ツールであるBSH(基本件名標目表)、NDLSH(国立国会図書館件名標目表)、NDC(日本十進分類法)の統合的活用の方策を検討した。特に統制語と分類項目との相互マッピング、およびそれらの階層構造におけるマッピング結果を踏まえて、相互の相違と統合的活用法について検討した。本研究は、現行の図書館目録のメタデータ(書誌レコード、典拠レコード)を、(1)FRBR(「書誌レコードの機能要件」)に準拠したメタデータとして効率的に整備する方法を提案し検証すること、および(2)それらメタデータを用いたFRBR型の効果的な検索システムを構築することを目的としている。今年度は上記の課題(1)について、(1)日本の古典著作に限定し、その効率的な同定法(同一著作に対する書誌レコード群の同定)を検証するため、人手による同定作業を実施した。同定作業に並行して、FRBRにおける著作の定義に依拠しつつ実作業に適用できるレベルの同定基準、かつわが国固有の書誌・典拠レコードに適合した基準を検討し策定した。また、これらの同定作業結果および同定基準を広くインターネット上で公開した。

こうした成果の公開は、他研究者による同種の研究を誘発する、もしくは多様な活用に結びつく可能性があり、重要な意義をもつ。なお、同定作業には、わが国の標準的なレコードである国立国会図書館作成の書誌レコードを使用した。また、表現形の同定や著作間の関連の同定についても、その実現可能性を検証した。併せて、(2)計算機プログラムによる機械的な著作同定、および同一体現形とすべき書誌レコード群の書誌同定を試みた。実験対象の書誌レコードは、国立国会図書館作成によるものに加えて、多数の図書館によるレコードを集めた総合目録のレコードを実験用に借用し使用した。古典著作等、機械的な同定が困難なものを除いては、概ね良好な著作同定結果および書誌同定結果が得られることを確認した。課題(2)については、前記した著作同定作業結果の公開システムを、FRBR型の検索システムを模して実装した。なお、これら研究課題の遂行は、本研究代表者もその構成員であるFRBR研究会と協調して行った。(1)著作および表現形の同定基準の検討:日本語に翻訳された海外著作について、FRBRにおける著作の定義に依拠しつつ、実作業に適用できるレベルの同定基準を設定できた。並行して、既存の複数の翻訳資料リストを参照し、それらの間に同定結果の揺れ(すなわち同定基準の揺れ)があることを併せて確認している。(2)効率的な著作同定法、表現形同定法の検証:先に設定した著作同定基準に基づき、わが国の書誌・典拠レコードの特性を踏まえた効率的な著作同定法を提案し、人手による著作同定作業において実行可能性を検証した。対象とした著作数など未だ量的に十分とはいえないが、今後継続して作業を進める予定である。並行して、機械的な同定処理を適用する際に、既存の翻訳資料リスト等を組み入れることによって性能向上をもたらすのか検証を進めている。(3)RDAの検討:FRBRに依拠し新たに策定されたRDAにおいて、著作および表現形がどのように扱われているのか検討した。さらに、その前提となるRDA全体の構造的把握と検討を行い、(a)RDAはFRBRに依拠しつつも独自の概念モデルを有すると捉えるべきこと、(b)著作・表現形を含めて集合的実体と構成的実体の扱いについては、RDAモデルとそれに基づく記述規則の双方において未確定な部分が残されていること、および(c)RDA全体をDCアプリケーション・プロファイルの観点から捉えることがその理解にとって有効である点などを明らかにした。(4)FRBR型検索システムの構築:昨年度開発した検索システムのままとしており、新たな進展を示すことができなかった。(1)著作および表現形の同定基準の設定と公開:日本の古典著作に限定されるが、FRBRにおける著作の定義に依拠しつつ、実作業に適用できるレベルの同定基準を設定できた。その際、関連する基準その他を勘案し検討したこと、および策定した同定基準を広く公開したことを含めて、目的を概ね達成できたと自己評価している。なお、表現形の同定基準および著作間の関連の同定基準については、困難度が高く、今後の課題とした。