hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新アーキテクチャによる高効率プロセッサコアおよびそのマルチコア構成の研究

コンピュータ性能の持続的成長を可能とする新しい基本方式の開発を行った.本研究はCPUが自動的にプログラムを効率良く実行する方式を改良するもので,メニーコアやSIMDといった,プログラムによる指示を効率化の前提とする方式と相乗あるいは補完する.研究初年度では上書きがないことを特徴とする独自命令セットを提案し,2年目はこの特徴が従来CPUの弱点を解消することを明らかにした.3年目はコンパイラを開発し,最終年度ではHWおよびSW性能向上技術により新方式の強化を行った.これらの成果より,新方式の実行効率は従来の数倍が見込まれ,本研究はシステム設計や人工知能対応への拡張など,次の段階に移行している.本研究では,我々が構想している新しい実行方式のマイクロプロセッサについて,その実現方法の具体化と方式採用による性能・効率の詳細評価を目指している.新しい方式では,上書きされないレジスタファイルを十分に備えることにより,実行には本来必要のないレジスタリネーミングなどの制御電力を削減することができる.初年度にあたる平成25年度の研究では,従来のスーパスカラモデルを用いたシミュレーションを用いて,新方式(STRAIGHT方式)プロセッサの各ユニットの最適な規模と,見込まれる性能向上の見積もりを行い,新方式の効果を確認した.コード生成が可能であれば,現実的なメモリシステムを用いてシングルスレッド並列実行性能を30%以上達成すると同時にコアあたりの電力効率を削減できるという見積りを得て,国内研究会にて発表を行った.さらに,新方式プロセッサのモデルの詳細化を行った.命令セットの第1版仕様を策定し,そのプログラムコードを実行可能なエミュレータ,およびアセンブラを開発した.この仕様にに基づき,livermoreループのいくつかのカーネルのSTRAIGHTコードを作成し,実行を確認した.また,サイクル単位の実行を再現するシミュレータの実装に着手し,各ユニットの実装を行った.新方式のハードウェア最適化において課題となる広大なレジスタファイルのアクティブ電力について,レジスタキャッシュを用いる方法を検討し,関連技術のサーベイを行った.本研究では,我々が構想している新しい実行方式のマイクロプロセッサについて,その実現方法の具体化と方式採用による性能・効率の詳細評価を目指している.新しい方式では,上書きされないレジスタを十分に備えることにより,実行に本来必要のないレジスタリネーミングなどの制御電力を削減することができる.二年目に当たる平成26年度の研究では,新方式の命令セット第一版に対応したサイクルレベルシミュレータを作成した.このシミュレータにより,より正確な性能評価が可能となった.livermoreループの複数カーネルについて,ハンドコーディングと昨年度製作したアセンブラにより入力バイナリを作成し,新方式のマイクロアーキテクチャが正確にプログラムを実行することを確認した.また,新方式は従来のスーパスカラ方式に対してlivermoreループにおいて2倍から十数倍の性能向上を得られる見積もりとなった(ただし,従来手法の入力はコンパイラ出力のため,正確な比較はコンパイラ完成を待つ必要がある).また,新方式の備える豊富なアーキテクチャレジスタを活かしたループアンローリングを行うと,さらに性能向上の余地が大きいことを確認した.更に,新方式の電力評価と,レジスタキャッシュによる電力削減効果の見積もりを行った.関連する要素技術として,新方式の性能向上に不可欠なキャッシュ制御の最適化の研究を進め,プリフェッチハードウェアと置き換えアルゴリズムを融合する有効な手法の提案を行った.また,新方式の製造デバイスとして有力な,三次元積層に関する研究を進め,マルチコアの三次元配置に関する比較評価を行い,コアごとの三次元かが有効という結論を得た.本研究課題ではCPUの基本アーキテクチャを再考し,システム性能・効率の底上げに資する新しいコンピュータ・アーキテクチャを提案・開発している.アクセラレータやメニーコア構成と相補的に用いられるとき,CPU側の長所は1)逐次実行モデルを持ちプログラミングが容易である点,2)アウト・オブ・オーダ実行と分岐予測によりどのようなプログラムでもある程度効率的に実行できる点である.これらの長所を維持しながら,制御電力を削減することが提案アーキテクチャ「STRAIGHT」の目的である.前年度までの研究では,この目的を達成するために,コンパイラによってレジスタの単一代入と最大寿命を保証することで,高オーバヘッドなレジスタ・リネーミングのロジックを削減しながら高性能なシングルスレッド実行モデルが構成できることをサイクルレベルのシミュレーションにより示し,また従来のコードに対応するSTRAIGHTアセンブリコードが存在することをハンドアセンブルによって示した.27年度の研究では,STRAIGHTアーキテクチャの実現に向けて,より細部の開発に着手し,アーキテクチャのHDL記述,およびコンパイラのアルゴリズムの作成を行い,この統合動作により,前年度までの新アーキテクチャ仕様の実現性と予想性能を確認した.また,最適化技術として,新アーキテクチャで必要となるメモリデータ供給能力について,新しいキャッシュマネジメント技術およびプロセッサの3次元積層のフロアプラン評価技術の研究を行った.HDL,コンパイラの開発が予定通りに進行した.また,キャッシュなどの最適化技術についても評価が進んでいる.STRAIGHTの実行方式部分で独自の改良が可能となりうるスケジューラおよびレジスタについては,検討を続けている.本研究課題では従来のCPUの電力消費や性能上限を改善する新しいコンピュータ・アーキテクチャの提案,開発を行った.提案アーキテクチャ「STRAIGHT」ではレジスタの上書きに付随するバージョン管理を不要とする命令セットを考案し,この事により簡単なハードウェアで高度な命令レベル並列実行を行うことを可能とする.また,数千のレジスタがプログラマ・ビジブルであり,データ構造のレジスタ・プロモーションなど,従来よりもメモリアクセスを大幅に削減可能である.研究はi)基本アーキテクチャの策定,ii)シミュレーション・モデルの構築,iii)コンパイラの開発,最適化技術,iv)支援マイクロアーキテクチャ技術,v)FPGAによるプロトタイピングvi)チップ総合性能に関する検討の各サブテーマについて進められ,最終年度は特に以下の点を明らかにした.・iii)

コンパイラ開発について,昨年度提案した生成アルゴリズムを整理し,まず,スタックアクセスを用いることによりどのようなプログラムでもSTRAIGHT命令コードに変換する方法を明かにした.また,ループ構造を持って配列をアクセスするようなコードについて,n個前のループ間依存がある場合にメモリアクセスを不要とするコード最適化手法を提案,実装して性能評価を行った.・iv)支援マイクロアーキテクチャ技術について,STRAIGHTでは投機メモリ・フォワーディングを軽量に実現可能であることを明かにし,シミュレーションモデルによる評価を行った.また,キャッシュメモリの長期再参照の傾向解析を行い,これを元としたスタボン戦略を提案し,アプリケーションのフェーズによって,従来の最新手法よりも有効となることを確認した.併せて,メモリアクセス傾向を元とするフェーズ検出手法の提案を行い,従来の命令アドレスを用いる手法よりも的確にフェーズの変わり目を検出できることを示した.コンピュータ性能の持続的成長を可能とする新しい基本方式の開発を行った.本研究はCPUが自動的にプログラムを効率良く実行する方式を改良するもので,メニーコアやSIMDといった,プログラムによる指示を効率化の前提とする方式と相乗あるいは補完する.研究初年度では上書きがないことを特徴とする独自命令セットを提案し,2年目はこの特徴が従来CPUの弱点を解消することを明らかにした.3年目はコンパイラを開発し,最終年度ではHWおよびSW性能向上技術により新方式の強化を行った.これらの成果より,新方式の実行効率は従来の数倍が見込まれ,本研究はシステム設計や人工知能対応への拡張など,次の段階に移行している.パイプラインシミュレーション,電力シミュレーション共に可能なプラットフォームの構築が完了し,当初の予定どおりの性能向上が見込まれている.また電力のオーバヘッドとなる部分についての軽減マイクロアーキテクチャ技術の提案と評価に着手し,レジスタキャッシュを用いた場合の見積もりが完了している.新方式を支える要素技術としてキャッシュ制御や3次元VLSIに関する検討を進めており,新方式のフロアプランを含めた,より詳細な評価を行うツールが構築されている.これらから,研究計画に沿って,おおむね順調に進行していると判断する.
悪性骨軟部腫瘍における浸潤・転移能獲得および治療抵抗性の分子機構の解明

悪性骨軟部腫瘍の1つであるdesmoplastic small round cell tumor(DSRCT)においては、腫瘍特異的に観察されるキメラ融合遺伝子であるEWS-WT1(KTS+)が新規分子治療標的となり得る可能性を示した。また、このEWS-WT1(KTS+)融合遺伝子産物は、病理組織学的な上皮分化を含むこの腫瘍の組織形態に強く関与している可能性が示された。若年成人に発生することが多く、良性腫瘍でありながら再発することの多いgiant cell tumor of bone(GCT)の悪性転化の分子病理学的指標にp53の遺伝子異常の検出が有用である可能性が示された。本年度は対象とする染色体転座軟部肉腫の中でも、特に悪性度の高い小児悪性軟部腫瘍であるdesmoplastic small round cell tumor(DSRCT)に焦点を当てた。研究代表者は留学中に行った軟部肉腫多数例のcDNA microarrayの結果から、DSRCTに特異的に高発現しているreceptor型tyrosine kinasesを同定しており、その1つであるfibroblast growth factor receptor4(FGFR4)に着目した。まず、FGFR4のmRNAの高発現がFGFR4の蛋白の発現と相関しているかを調べるために、DSRCT細胞株を用いたWestern blottingを行った。その結果、DSRCT細胞株では他の細胞株に比べ、FGFR4が蛋白レベルでも高発現しており、さらに高度にリン酸化していることを確認した。さらにDSRCT臨床検体を用いた免疫組織化学でも、FGFR4はDSRCT細胞の細胞膜に局在し、高発現していることを確認した。次に、FGFR4を標的としたsiRNAを用いて、FGFR4の発現をknockdownさせるとFGFR4の発現低下とともにDSRCT細胞に増殖能の低下がみられた。現在、FGFR4並びにDSRCTに特異的にみられるキメラ融合遺伝子であるEWS-WT1を標的とした,tetracyclinで誘導可能なRNAiシステムを用いて安定細胞株を樹立しており、これらの遺伝子のknockdownに伴う細胞増殖能、転移・浸潤能、薬剤耐性などを含めた生物活性の変化などを遺伝子レベルおよび蛋白レベルで調べる予定としている。また、滑膜肉腫においては、臨床検体で稀にみられる変異型キメラ融合遺伝子SYT-SSX1の機能解析を行い、通常型のSYT-SSX1てと上皮分化誘導能および生物活性の違いについて検討・報告した。平成21年度は、悪性骨軟部肉腫の培養細胞株を用いた実験を主に行った。例えば、悪性骨軟部腫瘍の1つであるdesmoplastic small round cell tumor(DSRCT)においては、腫瘍特異的なキメラ融合遺伝子であるEWS-WT1(KTS+)を治療標的の候補として選び、また代表研究者が海外留学中に行った軟部肉腫多数例からなるcDNA microarrayデータからDSRCTに高発現しているtyrosine kinase receptorであるFGFR4も治療標的の候補として選んだ。これらを標的としたtetracyclinによるinducible RNAi systemを用いて、その発現を自由にknockdownさせることが出来る安定細胞株を樹立している。これらの遺伝子のknockdownの前後で、まず細胞増殖活性や浸潤能などの生物学的悪性度の変化を調べたところ、EWS-WT1(KTS+)のknockdownにより細胞増殖能は大きく低下した。また、この際に細胞間接着因子の発現にも影響を与えていることが推測され、現在その確認を行っている。平成22年度は、引き続き悪性骨軟部肉腫の培養細胞株を用いた実験を行った。悪性骨軟部腫瘍の1つであるdesmoplastic small round cell tumor(DSRCT)においては、腫瘍特異的なキメラ融合遺伝子であるEWS-WT1(KTS+)を治療標的の候補として選び、これをRNAiを用いてknockdownさせると、細胞増殖能が低下することを見出した。また、この際にβ-cateninを含む細胞間接着因子の発現にも影響を与えていることを見出しており、このキメラ融合遺伝子と腫瘍特異的な組織形態との関連を継続して調べている。また、Giant cell tumor of bone(GCT)の悪性転化に関与あるいは推測することができるようなバイオマーカーの検出も行っている。GCTは良性腫瘍であるが再発が多く治療に難渋する腫瘍であり、稀に悪性転化することが知られている。また、病理組織学的に腫瘍細胞に明らかな異型性がみられないような場合にも肺に良性の転移性病変を形成するなど、その悪性転化の指標が樹立されていない。今回研究代表者の在職する施設において悪性転化したGCTを数例経験したので、benign GCTと比較検討しながら、分子病理学的な指標を見つけ出す努力をしている。現在までのところ、p53の遺伝子異常が悪性転化したGCT全例にみられている。

さらに、消化管に発生する間葉系悪性腫瘍であるGISTの予後因子であるPfetinの発現制御に関する研究も行っており、その発現低下とPfetinのプロモーターのメチル化が相関するという結果も得ている。
心筋細胞における細胞周期;心筋細胞の再生を目指して

心筋細胞は生後に増殖能を失い終末分化した細胞でつねに細胞周期のG0/G1期にある。そのため、心筋梗塞症や拡張型心筋症によって心筋細胞の壊死・喪失が起こった場合、心筋細胞が再生されず心不全に陥ってさらには死亡する症例が多く、これらの心疾患の死亡率は非常に高いことは周知のとおりである。そこで心筋細胞がなぜ増殖しないのかという原因の追及さらには強制的に増殖させ心筋の再生を促す治療法の開発を目的として研究を行った。研究代表者は本年度までに、新生児ラット培養心筋細胞を用いた実験で、細胞周期に促進的に働くサイクリンDとCDK4が心筋の核内に発現されないこと、核移行シグナルを付加したサイクリンDのアデノウイルスを用いた発現によって心筋の細胞分裂を誘導できること、この現象はラット新生児および成人心筋においても観察されること、を見い出した(Mimi Tmamori-Adachi, 2003, Circ Res)。新生児ラット培養心筋細胞を用いた実験で、増殖刺激を受けた心筋細胞においてサイクリンの発現が誘導されること、しかし本来機能する核には移行せず、細胞質に局在することを見出した。そこで、核内移行できるシグナルペプチド(NLS)を付加したアデノウイルスベクターを作成し心筋細胞遺伝子導入を行った。その結果、培養皿上、および成獣ラットの心臓組織内において心筋細胞を増殖させることに成功した(Mimi Tmamori-Adachi, 2003, Circ Res)。さらに、サイクリンD1とCDK4が核内に発現しない原因の一つとして心筋細胞では特異的に核内にサイクリンD1の分解メカニズムが存在するという知見を得た(論文準備中)。そのため、心筋梗塞症や拡張型心筋症によって心筋細胞壊死・喪失が起こった場合、心筋細胞が再生されず心不全に陥ってさらには死亡する症例が多く、これらの心疾患の死亡率は非常に高いことは周知のとおりである。従って、心筋細胞がなぜ増殖しないのかという原因の追及さらには強制的に増殖を試みようとする研究が進行されつつある。近年、細胞周期に関する研究は急激に進歩した。その要点をまとめると、(1)網膜芽細胞腫(Rb)癌抑制蛋白がG1期調節機構の下流に位置し、そのリン酸化によりDNA合成期(S期)へ移行される。(2)Rb蛋白のリン酸化は細胞周期に依存して活性化されるサイクリンとサイクリンによって活性化されるサイクリン依存性キナーゼ(CDK)によりコントロールされている。(3)Rb蛋白のリン酸化によりS期移行に必要な遺伝子群が活性化されDNA合成への扉が開かれる。一方、心筋細胞は増殖しないため細胞周期のメカニズムは関係ないという考えが一般的であったが、最近各種の細胞周期機構に必須な因子(サイクリン・CDK)が発現することが報告された。我々は生後1-2日の新生仔ラットの培養心筋細胞を用いて細胞周期のアッセイを行っているが、培養後24時間後には90%以上の細胞がG0/G1期にあることを確認している。さらに血清などの増殖刺激を加えた際、サイクリンやCDKの発現は誘導されるがRbのリン酸化・DNA合成(S期への移行)は認められない。研究代表者は本年度までに、新生児ラット培養心筋細胞を用いた実験で、増殖刺激を受けた心筋細胞においてサイクリンの発現が誘導されること、しかし本来機能する核には移行せず、細胞質に局在することを見出した。さらに、核内移行できるシグナルペプチド(NLS)を付加したアデノウイルスベクターを作成し心筋細胞遺伝子導入を行った。その結果、培養皿上、および成獣ラットの心臓組織内において心筋細胞を増殖させることに成功した。(現在論文投稿中)現在・の段階では細胞分裂はまだ限られた回数であるが、これは心筋細胞の増殖を誘導したはじめての例である。

さらに、サイクリンD1とCDK4が核内に発現しない原因の一つとして心筋細胞では特異的に核内にサイクリンD1の分解メカニズムが存在するという知見を得た(論文準備中)。
アラインを活用した芳香族縮合環骨格構築法の開発と応用

アラインの極めて高い求電子性を利用し,クマリンやアクリダンなどの有用芳香族縮合複素環を一段階合成する手法を開発した.いずれの反応もアラインと炭素-ヘテロ元素二重結合種(ジメチルホルムアミド,イミン)との形式的[2+2]環付加により形成されるオルト-キノイド種(オルトキノンメチド,オルトアザキシリレン)を鍵中間体とし,続くエステルエノラートや二分子目のアラインとの[4+2]環付加を経て進行するユニークな環骨格構築法である.アラインの極めて高い求電子性を利用し,クマリンやアクリダンなどの有用芳香族縮合複素環を一段階合成する手法を開発した.いずれの反応もアラインと炭素-ヘテロ元素二重結合種(ジメチルホルムアミド,イミン)との形式的[2+2]環付加により形成されるオルト-キノイド種(オルトキノンメチド,オルトアザキシリレン)を鍵中間体とし,続くエステルエノラートや二分子目のアラインとの[4+2]環付加を経て進行するユニークな環骨格構築法である.アラインを利用した合成反応の開発は,その極めて高い反応活性に依拠する斬新な分子骨格構築法を提供し,多様な化合物群を供給する道を拓くため,有機合成化学における重要研究課題の一つである.本研究では特に,アラインの代表的反応特性である求電子性を機軸とした新しい分子変換法を創出し,未踏の有用分子群の直截的合成法として確立することを目的とした.本年度は,アラインへのカルボニル化合物の求核付加で生じる双性イオンを鍵中間体とする芳香族縮合環骨格構築法開発に注力した.カルボニル化合物としてジメチルホルムアミドを用い,アラインへの求核付加,続く分子内環化・開環を経て発生させたオルトキノンメチドが,マロン酸エステル由来のエノラートと[4+2]型の環付加を起こし,芳香族縮合含酸素六員環のクマリンを高効率的に与えることを見つけた.反応にはマロン酸エステルのみならず,種々のフェニル酢酸エステル誘導体やベンジルニトリル誘導体が利用可能で,医農薬や発光性分子などの基幹骨格として極めて重要なクマリンの多様性指向型合成法を確立できた.種々の置換アライン類も本反応に利用可能で,特に三重結合の隣接位に置換基を持つ非対称型アラインの反応では,その位置選択性を完全に制御しながら単一の生成物が得られることも明らかにした.さらに,窒素上にアリール基を有する立体的に嵩高いイミンをアラインと作用させると,形式的[2+2]環化,続く開環を経て形成されるアザキシリレンが二分子目のアラインと[4+2]型の環付加を起こし,アクリダンが生成することも明らかにした.本年度は,アラインの極めて高い求電子性を反応開発のための機軸とし,特に芳香族縮合型環骨格を構築できる新手法を開拓することを目的とした.中でも特に,イミンやカルボニル化合物などの炭素-ヘテロ元素二重結合種をアラインに対する求核剤として採用し,その付加によって生じる双性イオンを鍵中間体とする反応開発に焦点を絞った.まず,イミンとの反応による新形式の芳香族縮合含窒素複素環構築法の開発に取り組んだ.メシチル基や2,6-ジメトキシフェニル基を有する立体的に嵩高い芳香族アルドイミンをベンザインと作用させると,イミン窒素のベンザインへの求核付加,続く分子内環化を経由する形式的[2+2]環付加により,含窒素四員環が生じる.引き続く開環により発生したアザキシリレンが二分子目のベンザインと速やかに[4+2]環付加を起こし,芳香族縮合含窒素六員環のアクリダンが選択的に得られることを見つけた.従来,アラインとイミンとの反応においては,途中に形成されるアザキシリレンが,窒素上アリール基の2π部分とともに6π電子環状型の閉環を起こすことが知られており,今回開発に成功した型式の反応例は過去に報告がなく,新規性が極めて高い.嵩高い置換基の導入により,アザキシリレン中間体における6π電子環状型閉環に必要な窒素上アリール基の配座が妨げられたことが,二分子目のアラインとの[4+2]環付加を優先的に起こしたと理解できる.本反応は種々のアラインおよびイミンへと適用可能で,多様なアクリダン類の新形式一段階合成法を確立できた.また,ジメチルホルムアミドを用いる含酸素複素環構築法開発にも取り組んだ.アラインとの反応により形成されるオルトキノンメチドの2π成分(ビニルエーテル,アクリル酸エステル等)での捕捉を試みたが,効率的な環形成反応開発は達成できず,現状ではエステルエノラート・ケテンイミンアニオンでの捕捉が必須であることが判明した.有機化学における基幹反応性中間体であるアラインを利用した合成反応の開発は,その極めて高い反応活性に基づいた斬新な分子骨格構築法を提供し,多様な化合物群供給への道を開拓できるため,重要な課題である.

同時に,アラインは,有機トランジスタのような次世代有機エレクトロニクス材料や,液晶性分子,生理活性分子等の機能発現を担う基幹骨格である芳香族π共役系を反応生成物に直接導入できる合成素子でもあるため,新しい機能性有機材料創製の観点からも極めて魅力的である.本研究では,アラインの代表的反応特性である高求電子性を反応開発のための機軸とし,特に芳香族縮合型環骨格を構築できる新手法開拓を目的としているが,本年度は,特にイミンを求核剤とした際に生じる双性イオンを鍵中間体とする含窒素複素環創出を念頭に置いた反応開発に取り組んだ.まず,既に予備的知見を得ていたアラインとイミンとの2:1カップリングによるアクリダン合成の深化に取り組んだ.アラインとイミンから生じる反応性中間体のアザキシリレンが二分子目のアラインと[4+2]型の環付加を起こし,アクリダンが得られるが,イミン上置換基としてボロン酸エステル,ニトリル,エステルなどを持つものを用いても,これらの反応性官能基を損なうことなく一段階でアザキシリレンが得られることを明らかにした.種々の反応性中間体の介在の中,このような高い官能基許容性を示したことは特筆すべきである.さらに,アラインとイミンから生じる双性イオンをスルホニルイミンのような電子不足型イミンで捕捉する三成分連結反応が進行し,テトラヒドロキナゾリンが得られることも見つけた.イミンを求核剤とした,新形式の芳香族縮合型含窒素複素環骨格構築反応の開発に成功しており,当初予定していた研究の目的は概ね達成できているといえる.24年度が最終年度であるため、記入しない。イミン類とアラインとから形成される双性イオン種が芳香族縮合環形成反応の達成に極めて有効であることが判明したので,今後はこれを鍵中間体とした反応開発を中心に据える予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
接着装置に依存した新しい細胞行動制御シグナルの探索

以下の成果を得ることができた。1.αN-カテニンはカドヘリン結合タンパク質の一つで神経細胞のシナプスに局在している。その遺伝子のノックアウトマウスから由来する海馬神経細胞を解析した結果、この分子がシナプスの安定性のために重要な役割を果たしていることが明らかになった。2.Fat1は、カドヘリン・スーパーファミリーに属する分子で、その機能の一端を初めて明らかにした。Fat1はEna/VASPと結合することにより、アクチン重合を制御していることが、ノックダウン実験などにより分かった。3.Cdc42に特異的なRhoGEF Tubaの研究を行い、この分子が、N-WASPを介してアクチン及び細胞接着の制御を行っていることを明らかにした。Tubaの発現をRNAiによって阻害すると、カドヘリンおよびアクチンの分布に異常が生じるが、N-WASPのRNAiによっても同じ効果がみられ、さらに、N-WASPの過剰発現によって、Tuba RNAiによる効果が救済された。このように、Tuba-Cdc42-N-WASPというシグナル系の役割の一端を明らかにすることができた。4.細胞境界に存在するカドヘリン分子をEGFP標識し、タイムラプス観察した結果、アクチンの流れに乗って、基底側から頂端側に移動していることが分かった。この現象をカドヘリンフローと命名した。細胞間接着の新しい動的局面を明らかにした重要な発見である。5.シナプスにおけるカドヘリン-カテニン複合体の役割を研究する中で、神経刺激によって、β-cateninの1部が切り取られて安定化し、核内に侵入して転写制御に関わることを明らかにした。また、その標的分子の1つFra-1を同定した。さらに、このシグナル系が生体でも起きていることを示した。1.カドヘリン結合分子P120カテニンと微小管との相互作用について研究した。すでに、p120カテニンが微小管に結合する性質を有することを明らかにしてきたが、その役割について、RNAi法によるp120カテニンの発現抑制、p120カテニン変異分子の発現、などの手法により詳細な検討を行い、その結果、本分子が、細胞接着部位における微小管の配向、細胞の形態等を制御していることが明らかになった。2.カドヘリン結合因子αN-カテニンのシナプス形成における役割を海馬神経細胞を用いて研究した。その結果、αN-カテニン欠失神経細胞では、スパインの形態が不安定、且つ、非常に動的であることが分かった。逆に、αN-カテニン過剰発現細胞では、スパイン/シナプスの数が増大すること、さらに、そのターンオーバーが減少すること、などを明らかにした。さらに、シナプス活性時には、αN-カテニンのシナプス集積が増大し、逆に、シナプス活動抑制時には減少することを見いだした。以上の結果から、αN-カテニンがスパイン/シナプスの安定性の制御因子であることが示唆された。3.新規RhoGEFを同定し、この分子が、細胞接着面に分布するアクチン繊維の安定性を制御していることを示唆した。4.細胞膜型カルシウムポンプ(PMCP)とカドヘリンの関係を研究し、PMCP過剰発現細胞では細胞接着形態が変化することなどを明らかにした。カドヘリン分子の細胞接着面における動態をタイムラプス撮影により解析し、カドヘリン分子に予想外の方向性をもった運動性があることを発見した。以下の研究成果を得た。1.昨年同定した新規RhoGEFの機能について詳しく研究し、これが、上皮細胞の細胞間接着面、及び、細胞層の周縁部においてCdc42を活性化し、アクチン繊維のダイナミクスを制御していることを明らかにした。

この分子を欠失させると、細胞境界部に集まるアクチン繊維が異常となり、さらに、細胞周縁部におけるラメリポディア形成が異常となった。また、上皮細胞層における平面内極性形成も影響を受けた。2.カドヘリン結合因子p120カテニンに関する研究を続行し、これが、γ-チュブリンと結合して、微小管の安定性に寄与することを明らかにした。p120カテニンを細胞で過剰発現させると、中心体から発する微小管が消失し、一方、中心体と無関係な微小管が安定化した。一方、p120を減少させると、微小管の溶解性が変化した。また、p120カテニンに結合できないカドヘリンを発現させると、微小管の分布に異常が生じた。3.細胞膜型カルシウムポンプ(PMCP)の研究を続行し、PMCPを過剰発現させるとカドヘリン接着が緩み、この現象には細胞内のROCK活性が関与することを示唆した。4.αN-cateninがシナプス安定性を制御する仕組みを探るため、この分子に対する結合因子を探索した。その結果、複数の候補を得ると共に、その一部はアクチン骨格系の制御因子であることが分かった。これを海馬神経細胞で過剰発現させると、スパイン形成が著しく異常となった。以下の研究成果を得た:1)Cdc42に特異的なRhoGEF,Tubaの研究を続け、この分子が、N-WASPを介してアクチン及び細胞接着の制御を行っていることを明らかにした。Tubaの発現をRNAiによって阻害すると、カドヘリンおよびアクチンの分布に異常が生じるが、N-WASPのRNAiによっても同じ効果がみられ、さらに、N-WASPの過剰発現によって、Tuba RNAiによる効果が救済された。このように、Tuba-Cdc42-N-WASPというシグナル系の役割の一端を明らかにすることができた。2)p120-カテニンが、微小管の安定性、細胞運動の制御に関与することを明らかにした。p120-カテニンの発現をRNAiにより阻害すると、細胞層に傷をつけた時の修復過程が抑えられ、この時、微小管の安定性が落ちていることが分かった。逆に、p120-カテニンのN末端の過剰発現は、特定の微小管を安定化した。これらの結果から、このカテニンの新しい機能を明らかにすることができた。3)細胞境界に存在するカドヘリン分子をEGFP標識し、タイムラプス観察した結果、アクチンの流れに乗って、基底側から頂端側に移動していることが分かった。これは、細胞間接着の新しい動的局面を明らかにした重要な発見である。4)シナプスにおけるカドヘリン-カテニン複合体の役割を研究する中で、神経刺激によって、β-cateninの1部が切り取られて安定化し、核内に侵入して転写制御に関わることを明らかにした。また、その標的分子の1つを同定した。5)大腸がん細胞におけるカドヘリン不活性化現象を研究し、その再活性化作用をもつp120-カテニンのN末端に結合する新しい分子を同定した。以下の研究成果を得て、その多くを学術誌上で公表することができた。
日本統治下台湾・朝鮮の師範学校に関する研究

平成30年度の研究計画は、平成29年度からの継続事項である政策及び制度改編に関する資料調査と内容分析、学校史の収集、インタビュー記録の聞き直しと分析の3点に加え、新たに教育雑誌・地方新聞より関係記事の抽出、2他の研究者のオーラルヒストリーの利用と内容分析、3対象とする師範学校の絞り込みを行うことであった。このうち3については未着手であるが、その他については着手、継続中である。今年度は「内地」の師範学校で学んだ台湾・朝鮮学生についても対象とする必要性を感じ、具体的には以下に示す研究調査を行った。1)2018年4月21日に「日本統治下台湾・朝鮮からの「留学生」に関する研究」と題する研究報告を、アジア教育学会第25回研究例会(於:埼玉工業大学)で行った。この「留学生」のなかには師範学校で学んだ台湾・朝鮮学生が含まれている。台湾出身者、朝鮮出身者の教員養成は、台湾内、朝鮮内の師範学校にとどまらないこと改めて認識し、「内地」の師範学校で学んだ台湾・朝鮮出身学生についても調査対象とすることにした。2)上記1)に伴い、台湾・朝鮮の師範学校を「内地」と切り離さずに一連のものとして捉える必要性を感じ、「内地」の師範学校の制度・政策についても先行研究から学んでいる。3)上記1)に伴い、師範学校をはじめとする中等教育機関、および高等学校の台湾・朝鮮学生について把握するために、国内の資料調査を京都学・歴彩館、山形大学図書館、愛媛大学図書館、岡山県立図書館郷土資料コーナーで行った。4)一方、台湾内、朝鮮内の師範学校については、統計的な整理を続行するとともに、年表の作成に取り掛かっている。一部、学校史を入手し、個別の学校について検討を開始した。研究実績の概要で述べたとおり、平成30年度は台湾、朝鮮の師範学校を3校程度に特定する計画であった。史料状況を調べるために韓国への資料調査を計画していたが、通常の業務との関係でまとまった時間がとれずに実現しなかった。韓国及び台湾での資料調査については、まとまった日数をとりづらいため短期間で複数回行くことにする。まずは2019年8月12日15日まで韓国での資料調査を計画している。研究実績の概要で述べたように、研究計画に「内地」の師範学校で学んだ台湾・朝鮮学生も加えることとした。日本統治時代の台湾・朝鮮の師範学校が研究の中心ではあるが、「内地」の師範学校も対象にしながら対象時期の教員養成の全体像を捉えたいと考えている。初年度は主として基礎研究と資料調査を行った。具体的には次の15に取り組んだ。1先行研究の読み直しと分析、2政策及び制度改編に関する資料調査と内容分析、3師範学校学生数の推移に関する資料調査と内容分析、4学校史の収集、5インタビュー記録の聞き直しと分析である。以下、それぞれの進捗状況を記す。1先行研究の読み直しと分析について、国内で発表された研究成果については収集や読み直しを行い内容の整理を行うことができたが、台湾や韓国で発表された研究についての調査は未着手である。2政策及び制度改編に関する資料調査と内容分析について、政策文書は目録化、ディジタル化が進んでいるため各機関の文書について調査を開始し、継続中である。内容分析には至らなかった。3師範学校学生数の推移に関する資料調査と内容分析について、師範学校学生数は台湾の場合、『台湾学事一覧』や『台湾総督府学事年報』、朝鮮の場合、『朝鮮諸学校一覧』で確認できる。これらの資料は『日本植民地教育政策史料集成(台湾篇)』、『同(朝鮮篇)』に収録されているため、同史料集成を用いて、師範学校ごとに設立年度、学生数、教員数等の情報を入力した一覧を作成している。昭和19年度、20年度については別の資料で補填する必要があり、現在も継続している。4学校史の収集について、殆ど着手することができなかった。5インタビュー記録の聞き直しと分析について、現在保持しているインタビュー記録の中に師範学校出身者の記録が3本あり、その聞き直しを行った。新たなインタビューイーは見つからなかった。他の研究者によるオーラルヒストリーの蓄積の利用を開始している。現在の具体的な進捗状況は上記「研究実績の概要」の通りである。他の業務との関係で少しずつ遅れが蓄積してしまった。

2)上記1)に伴い、台湾・朝鮮の師範学校を「内地」と切り離さずに一連のものとして捉える必要性を感じ、「内地」の師範学校の制度・政策についても先行研究から学んでいる。3)上記1)に伴い、師範学校をはじめとする中等教育機関、および高等学校の台湾・朝鮮学生について把握するために、国内の資料調査を京都学・歴彩館、山形大学図書館、愛媛大学図書館、岡山県立図書館郷土資料コーナーで行った。4)一方、台湾内、朝鮮内の師範学校については、統計的な整理を続行するとともに、年表の作成に取り掛かっている。一部、学校史を入手し、個別の学校について検討を開始した。研究実績の概要で述べたとおり、平成30年度は台湾、朝鮮の師範学校を3校程度に特定する計画であった。史料状況を調べるために韓国への資料調査を計画していたが、通常の業務との関係でまとまった時間がとれずに実現しなかった。研究計画に変更はない。資料調査のための国内、韓国、台湾への出張スケジュールを早めに立て時間を確保したい。特に未着手であった学校史の収集は優先的に行う計画である。韓国及び台湾での資料調査については、まとまった日数をとりづらいため短期間で複数回行くことにする。まずは2019年8月12日15日まで韓国での資料調査を計画している。研究実績の概要で述べたように、研究計画に「内地」の師範学校で学んだ台湾・朝鮮学生も加えることとした。日本統治時代の台湾・朝鮮の師範学校が研究の中心ではあるが、「内地」の師範学校も対象にしながら対象時期の教員養成の全体像を捉えたいと考えている。次年度使用額が生じた理由は、1当初予定していた国内及び韓国、台湾への資料調査を行えなかったため、旅費の支出がなかったこと、2既に入手している『日本植民地教育政策史料集成(台湾篇)』の支払いが平成30年度に入ったことである。使用計画として、上記1について、平成30年度は資料調査のための出張計画を早めに準備する。2については既に執行済みである。次年度使用額が生じた理由は、台湾及び韓国での資料調査を実現できなかったことが大きい。まとまった時間がとりづらいため、短期間の資料調査を複数回実現することを考えている。また、研究協力者を得て効率のよい資料調査を計画する予定である。さらに、台湾・朝鮮出身学生が在籍していた「内地」の師範学校についても調査対象に加えたため、国内での資料調査も続行する計画である。学校史や同窓会誌などの書籍等、入手できるものがあれば購入する計画である。
NMRによる強結合超伝導体におけるエネルギーギャップの異方性に関する研究

近年、A15化合物等の強結合超伝導体において重い電子系物質との関連性が指摘され、重い電子系物質同様超伝導エネルギーギャップの異方性が議論されている。私達はA15化合物等の超伝導の起源を探る為NMR法を用いて、エネルギーギャップ異方性を反映する物理量であるスピン-格子緩和時間T_1およびナイトシフトの測定を^<51>V核に対して行ない、C15ラーベス相化合物HfV_2やA15化合物V^3Siにおいて超伝導状態でのT_1の温度依存性に、重い電子系超伝導体物質や銅酸化物高温超伝導体でも見られる温度のべき乗則が現われる事を見出している。今年度は新たに以下の成果が得られた。(1)HfV_2の常伝導状態でのナイトシフトを測定した。ナイトシフトには3dスピンの内殻コア分極項による温度依存性が見られるがK-χプロットの傾きが120K付近を境に変化し超微細結合定数は10K50Kで-56.5kOe/μ_R、150K280Kで-1580kOe/μ_Bと求まる。120Kで報告されている結晶変態とこのナトフシフトの振る舞いについて現在考察中である。また結果をICPM-96(遷移金属物理学国際会議・大阪千里)や日本物理学会1996年秋の分科会で講演発表し、Physica Bに掲載の論文は現在印刷中である。(2)HfV_2、V^3Siの超伝導状態でのナイトシフト測定を行なった。超伝導状態での反磁性シフトや常磁性limiting effectの影響を評価に検討の余地があるものの、いずれの物質でも超伝導転移温度T_C以下低温でナイトシフトへの内殻コア分極項の寄与が急激に減少し、充分低温では完全に消失しているという結果を得た。これはク-パ対がスピン一重項の電子対からなっている事を意味していると考えられる。V^3Siで見出されたT_CT_C/3のの温度範囲での1/T_1のT^3温度依存性やHfV_2における低温での1/T_1のT^5温度依存性を考え併せると、V^3Siではスピン一重項polar型のHfV_2ではスピン一重項ABM型のク-パ-対が形成されているものと考えられる。現在これらの結果をまとめた論文を投稿準備中で物理学会でも講演予定である。今後の課題として、T_1評価のより安易な^<29>Si核の信号の測定や超伝導状態でのナイトシフトの温度依存性の精確な評価などを通してこの物質のエネルギーギャップ異方性についてさらに議論したいと考えている。
文化と景観およびその保護手法の研究-土地と海の利用に関わる文化的景観の評価と保存

土地と海の利用に関わる文化的景観について、世界遺産であり、また無形文化遺産としての価値も国際的に評価されているフィリピン・コルディリエーラの棚田群を中心に調査を行い、土地と海の利用に関わる文化的景観保護の特質と問題点を分析した。また文化的景観の概念及び保護手法に関する国際的な動向及び実績について、関係国際機関において情報・資料収集を行うとともに国際会議を開いて、文化的景観の国際的な普及とのその理解のあり方について把握した。平22年は、国際機関及び国政府の動向に関る基本情報の収集・分析と、これらに基づく課題の整理(調査地:フランス・イタリア)、また平成23年度以降に行う現地調査の予備調査を実施した(調査地:フィリピン)。国際機関及び各国調査:文化的景観という概念が定義され、専門分野また地域を越えて我々が共有する土俵ができるまでは、その母体となる概念はむしろ自然保護の側で育てられ、経験が蓄積されていたのではないかと予測をたて、文化遺産の側には余り知られていない自然保護の側のこの領域について調査を行った。国際機関の動向については、ユネスコ「人間と生物圏(MAB)」事業を中心に行った。各国調査については、純粋な自然よりもむしろパストラル(pastoral)すなわち田園の風景の保護を主体に育ってきたと考えられるヨーロッパ諸国を対象とし、フランス及びイタリアにおいて調査を行った。以上の調査結果をもとに、またこれに加えて世界遺産一覧表への登録申請の際に提出される申請書、保存管理計画及び保全状況報告などの分析から得られる情報をもとに、本研究が対象とする文化的景観に特徴的に表れている問題の所在を把握した。フィリピン・イフガオ地方予備調査:平成23年度以降は現地調査を行い、本研究が対象とする文化的景観が今日直面している課題とその対策方法を現実に即して検証し、生業に依存する文化的景観の保存管理の方法論確立に必要な、価値の構成要素、評価の指標、保存管理の目標値などの項目の洗い出しを行うこととしているが、その調査候補地であるフィリピン・イフガオ地方の棚田調査を行った。平成23年度においては、平成22年度に引き続き、(1)国際機関及び各国の関連制度・施策についての調査、(2)既存の世界遺産登録地を網羅して行う報告書デスクレビュー、(3)課題の整理、保存管理の方法論確立に必要な項目の洗い出しを継続し、さらに詳細な分析を行うとともに、下記の現地調査を行った。・国内外の代表的な文化的景観の現地調査平成22年度に行った予備調査の成果に基づいて、フィリピン・コルディリエーラの棚田において、詳細調査を行った。オーストラリア及びインドの専門家を現地に招へいし、現地専門家とともに、アジア山岳地の棚田景観における世界遺産としての保全の問題点について意見交換を行った。また世界遺産に登録されている5地区のうちの一つであるフンドゥアン地区を取り上げて、棚田の耕作地としての利用状況について実態調査及びヒアリングを行った。耕作放棄の状況について衛星写真画像などを用いて可能な限り過去に遡って変化を追い、資料を収集し、その要因について考察した。世界農業機関など国際機関が行っている支援事業の実態とその効果について調査し、その影響について考察するとともに、観光が世界遺産の保全に与えている影響についても情報を得た。これらからアジアの棚田景観について、総合的な保存管理計画モデルを策定するために有効な指標を得る本研究の成果に貢献する調査結果を得た。またこれまで蓄積がない東ヨーロッパの文化的景観について情報を得るため、ルーマニアにおいて基礎調査を行った。本研究は、文化と景観およびその保護手法の研究として、土地と海の利用に関わる文化的景観について調査・分析を行うものであり、最終年度である平成24年度は、平成23年度に引き続き、(1)国際機関及び各国の関連制度・施策についての調査、(2)既存の世界遺産登録地を網羅して行う報告書デスクレビュー、(3)課題の整理、保存管理の方法論確立に必要な項目の洗い出しを継続し、さらに詳細な分析を行うとともに、米ラトガース大学及びカナダ・モントリオール大学での関連の国際会議に出席して研究成果の発表及び情報収集を行うとともに、まとめとなる国際研究会を3月2021日に開催し、研究成果とした。3月2021日に開催した国際研究会では、海外からKen Taylor(オーストラリア国立大学名誉教授、発表内容:文化的景観の国際的動向まとめ)、Ron Van Oers(ユネスコWHITRAP上海事務所、発表内容:文化的景観と歴史的都市景観の関係)、Sung-Kyun Kim(ソウル大学教授・アジア文化的景観アソシエーションACLA会長、発表内容:アジアの文化的景観及びACLAの活動)、Allen Sachse(米The Delaware & Lehigh National Heritage Corridor元会長、発表内容:アメリカ合衆国の地域への総合的アプローチ・ナショナルヘリテージエリア制度ー歴史と現在)、Paola Falini(ローマ大学教授、発表内容:イタリアの文化的景観及び地域への総合的アプローチ・アッシジとオルチア渓谷の例)を招へいし、国内の専門家とともに、文化的景観の今日的な状況を整理し、土地と海の利用に関わる文化的景観の課題と今後の方向性について議論を行った。

国際機関及び主要各国の関連制度・施策についてのヒアリング・文献等調査、及び既存の世界遺産登録地について報告書デスクレビュー、主要な文化的景観を選んで行う現地調査ともおおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り研究を進めて、本研究課題の成果とする予定である。
心の健康を維持するストレス経験記述プログラムの開発研究

寮生活に強度のストレスを感じて生活している大学生を抽出し、Writing(ストレス経験の記述)のストレス軽減効果に有効な頻度を生化・心理学的手法を用いて検証した.心理学的な指標であるPOMS(気分プロフィール検査)の結果より、ストレス経験の記述は1ヵ月に1回を数カ月続けるより、数日連続して短期間に実施するとストレス軽減効果が高い可能性があると示唆された.またSTAI(特性不安-状態不安検査)の結果より、短期集中のストレス経験の記述は普段の不安感(状態不安)を軽減する効果があることが示唆され、心の健康状態の維持に寄与する方法であることが推察される.寮生活の大学生から被験者を募集し、38名のデータを採用した。被験者を、自分自身のストレス経験を1日20分・1カ月に1回、4カ月間に4回筆記するWriting群(W群;男子11名、女子7名)と、24時間の行動予定を同様に筆記する対照群(C群;男子12名、女子8名)に分けた。【結果】1)クロモグラニンA(CgA)濃度:W群、C群の男女学生それぞれの群間の筆記行為前、筆記行為開始4カ月後の値に、統計的有意差は認められなかった。2)POMS:W群、C群の男女学生共に、“緊張ー不安"、“活気"、“疲労"の得点に統計的有意差は認められなかった。また、“混乱"の得点に関しては、C群の男子学生の筆記前の値は72.3 ±6.9から筆記開始から4ヶ月後に63.7 ±8.4へ低下しており、統計的有意差がみられた(p < 0.01)。一方、“怒りー敵意"の得点に関してW群の女子学生にのみ統計的有意差が認められ、筆記前、4ヶ月後それぞれ54.9 ±5.1、69.1 ±12.3であった(p < 0.05)。また、W群の男子にのみ“抑うつー落ち込み"の得点に統計的有意差が見られ、実験前、4ヶ月後それぞれ68.5 ±8.8、64.6 ±9.5であった(p < 0.05)。【まとめ】CgA濃度の変化では、W群、C群の男女学生それぞれの群において寮生活初期から半年間で精神的ストレスの減少が示されなかった。一方、気分プロフィール調査用紙のPOMSの結果では、今回の頻度で行うストレス経験の記述はストレス軽減効果があるとは言えない結果となった。【意義、重要性】以前に報告した結果(2013、2014)から、ストレス経験の記述は今回のように1ヵ月に1回を数カ月続けるより、数日連続して短期間に実施するとストレス軽減効果が高い可能性があると示唆した。これは効果的なストレス軽減法を開発する上で重要と考える。初年度の目標は、寮生活の初期になじめずストレスを感じている大学生40名程度を対象に、月に1回のペースで行う自分自身のストレス経験の記述(Writing)がストレスにどのような影響を及ぼすか検討を行うことであった。実際、ストレスが基準以上ある学生をスクリーニングし被験者を40名とした実験を行うことができた。さらに当初目的としたストレスの生化学的指標とした唾液中のクロモグラニンA濃度とアミラーゼ活性の測定、心理学的指標としての心理調査用紙(POMS,STAY)を用いた測定のすべてを行うことができた。そして、実験結果としてWritingを1か月1回、数カ月繰り返して行うような低頻度で行った場合によるストレス軽減効果は観察されないことを示唆することができた。また、得られた結果は2016年3月に開催された日本養生学会で口頭発表している。寮生活の大学生から被験者を募集し、29名のデータを取得した。被験者を、自分自身のストレス経験を1日12分間(5日間連続)筆記するWriting群(W群;15名)と、24時間の行動を同様に筆記する対照群(C群;14名)にランダムにわけた。【結果】1)ストレスの指標である唾液アミラーゼ活性と精神的ストレス指標である唾液中クロモグラニンA(CgA)濃度:W群、C群のそれぞれの群間には統計的有意差は認められなかった。2)POMS:“怒り-敵意"のC群のベースラインと筆記2ヶ月後の値には統計的有意差(p < 0.05)があり、それぞれ46.1±6.4、54.3±13.3であった。一方、W群の“怒り-敵意"の値は同様に48.3±7.5、51.9±12.2で統計的有意差は認められなかった。“緊張ー不安"、“抑うつー落込み"、“活気、“疲労"、“混乱"の項目の両群の得点に統計的有意差は認められなかった。【まとめ】唾液アミラーゼ活性と唾液中クロモグラニンA(CgA)濃度変化の結果ではW群、C群のそれぞれの群間にWritingによるストレス軽減効果は観察されなかった。一方、気分プロフィール調査のPOMSの結果では、短期集中のストレス経験の記述は“怒り-敵意"の感情の上昇を軽減させる効果があることが示唆された。【意義、重要性】以前に報告した結果(2013、2014、2016)と今回の結果から、ストレス軽減の記述を1カ月に1回を数カ月つつけるよりも数日連続して短期間に実施するとネガティブな感情の上昇を抑える、すなわちストレス軽減効果が高い可能性があること示唆した。

このことは負担の少ない効果的なストレス軽減法を開発する上で重要であると考える。2年目の目標は、自分自身のストレス経験の記述(Writing)を短期集中(1日12分、5日間連続)で行うとストレス軽減効果があるかどうか検討することであった。調査項目も当初予定していたストレスの生化学的指標として唾液中のクロモグラニンA濃度とアミラーゼ活性の測定、心理的指標として心理調査用紙(POMS、STAI)を用いた測定のすべてを行うことができた。そして、Writingは短期集中(1日12分、5日間連続)で行うとストレス軽減効果があることを示唆することができた。これは昨年報告したWritingを低頻度長期間(1カ月1回を4カ月間)行った場合はストレス軽減効果がないことを示唆したこととあわせて考えると、一貫したデータと考えることができ研究が進んでいると考えられる。本研究ではストレス経験の記述(Writing)を短期集中(1回15分、連続5日)して行うことのストレス軽減効果の有用性を、大学1年生を対象とし、寮生活開始初期から半年にわたって生化・心理学的手法を用いて科学的に検証した.被験者を、自分自身のストレス経験を1日12分・連続5日筆記するWriting群(W群)と、24時間の行動予定を同様に筆記する対照群(C群)にランダムに分けた.POMS(気分プロフィール調査)・STAY(状態-特性不安検査)を用いて各群の筆記行為の前、筆記行為開始半年後に計測し次のような結果が得られた.1) POMS:“混乱"の得点に関しては、W群、C群の両群の得点に統計的有意差が見られ、実験前、半年後それぞれ低下した(p < 0.05).一方、“緊張ー不安"の得点に関してW群のみ統計的有意差が認められ、筆記前、半年後低下した(p < 0.05).同様に、W群のみ“活気"の得点に統計的有意差が見られ、実験前、半年後活気を示す値が改善した(p < 0.05).2)STAY:普段の不安感を示す特定不安はW群のみ統計的有意差が見られ実験前、半年後で値が改善した(p < 0.05).POMSの結果では、短期集中のストレス経験の記述はストレス軽減効果があることが示唆された.我々の今までの研究(2016)では、低頻度の継続的なWriting(月に1回を4ヶ月)のストレス軽減効果は示されなかったと報告したが短期集中のWritingとは異なる結果となった.これはストレス経験の記述は1ヵ月に1回を数カ月続けるより、数日連続して短期間に実施するとストレス軽減効果が高い可能性があると示唆された.また短期集中のストレス経験の記述は普段の不安感(状態不安)を軽減する効果があることが示唆され、心の健康状態を維持に寄与する方法であることが推察される。寮生活に強度のストレスを感じて生活している大学生を抽出し、Writing(ストレス経験の記述)のストレス軽減効果に有効な頻度を生化・心理学的手法を用いて検証した.心理学的な指標であるPOMS(気分プロフィール検査)の結果より、ストレス経験の記述は1ヵ月に1回を数カ月続けるより、数日連続して短期間に実施するとストレス軽減効果が高い可能性があると示唆された.またSTAI(特性不安-状態不安検査)の結果より、短期集中のストレス経験の記述は普段の不安感(状態不安)を軽減する効果があることが示唆され、心の健康状態の維持に寄与する方法であることが推察される.平成27年度に得られた結果は、Writing(自分自身のストレス経験を書く)が低頻度(1日20分を1カ月に1回×4回)の場合、ストレス軽減効果が低いことが示唆した。よって28年度は短期集中(1日20分×連続5日)のWritingのストレス軽減効果を検討したいと考える。