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伝統文化の「所有」に関するエスノメソドロジー的研究

今年度は、岐阜県郡上郡八幡町における「郡上おどり」の現状を事例にしつつ、伝統文化を「所有」するということは一体どのような現象なのか、その一端を明らかにしていきたい。昨年の報告書にて研究代表者が議論したことは、ある盆踊りが「郡上おどり」と名づけられた瞬間に生じる規範的な期待であった。具体的に言えば、「郡上おどりは誰のものなのか」が問題になったとき、「地元住民」は、踊り能力の有無にかかわらず、「郡上おどり」という名づけに付着した"郡上"という固有名詞に着目して、「郡上おどりは郡上八幡人のもの」という"思考のエコノミー"を行使するのである。このような規範的な期待のおかげで、地元住民は、いくら踊りを踊らなくても、踊りを崩して踊っても、それらの実践が「地元らしさ」「土臭さ」という表象を可能にさせてしまうがゆえに、郡上おどりの所有権を楽々と主張することができた。ただ、この戦略は、いわゆる「よそ者」に対しては通じるが、同じ「郡上八幡人」のあいだでの所有権争いになったときには、通じない。そこで、地元住民どうしは、自分たちを改めて「郡上八幡人」だと自己規定したうえで、自分たちの踊りには「風情がある」と語りつつ、絶えず差異化をはかろうとする。つまり、これらの事実から言えるのは、伝統文化の「所有」とは、常にある文化形態の担い方を他の担い方と同じ地平(=客観的な基準)で評価されることに対して拒絶していくことであり、そのような拒絶を通じて「自分たちがイニシアティブを保持している」ことを示すということである。そういった意味で、伝統文化の「所有」とは、何らかの実体を保持することではなく、たえず何らかの実体を保持しているかのように"示す"ことなのである。今年度は、本研究の目的を達成するための予備的段階として、事例地(岐阜県郡上郡八幡町)における「郡上おどり」の踊り手の現状把握と、伝統文化の「所有」に関わる今後の分析視角の形成を目指した。1.「郡上おどり」の踊り手の現状地元行政や観光協会は「郡上おどり」を町の貴重な観光資源としてPRし、そのせいもあって現在1シーズン(毎年7月中旬9月上旬の30夜)で約30万人の観光客がこの町を訪れるようになった。だが、地元住民は、自分たちが主催する縁日の踊りには地区総出で会場設営や後かたづけをするものの、肝心の踊り時間には姿を現さない。実際に踊っている人々は、少数の地元有志(=保存会)を除けば、ほとんどが観光客である。また、この踊りは、八幡町だけでなく、岐阜県関市や福井県若猪野地区などで毎年踊られ、定着をみせつつある。つまり、今の「郡上おどり」の踊り手は、人数的にいって圧倒的に「よそ者」である。2.暫定的な知見と今後の分析視角このような現状について調査者(=研究代表者)が思うことは、「郡上おどりは一体誰のものなのか」という点である。これに対して、地元住民は、「郡上で踊る、郡上おどりは、郡上おどりであって...」と発話することによって、"郡上"という固有名詞を基軸にして「踊り」と「土地」とのつながりを再確認する。このとき"郡上"という固有名詞の使用は、単に踊りの起源的事実を記述するだけでなく、調査者との会話において、(1)踊りが土地に根差すことに注目せよと指示すると同時に、(2)「これ以上説明の余地がない」ものとして次の話題に移るよう要請するのである。(1)と(2)の会話実践を通じて、地元住民は、「郡上おどりは自分たちのものだ」という所有権を維持している。次年度ではさらに、会話のなかで固有名詞がいかに使用されるかに着目しながら、人々が「伝統文化の所有権」を保持していく方法を明らかにしていきたいと考えている。
細胞外マトリックス糖鎖分子による神経細胞の形態形成制御機構

本研究は、コンドロイチン硫酸(CS)糖鎖、特にCS-E構造を多く含む糖鎖(CS-E糖鎖)が発達期の神経細胞の形態と機能を制御する分子メカニズムを解明することを目的とした。CS-E糖鎖で未熟な神経細胞を刺激すると、細胞の接着性や形態が著しく変化する。この変化はCS-AからCS-D糖鎖では認められず、CS-E糖鎖に特異的である。さらに、CS-E糖鎖での刺激は、AktやRbを活性化(リン酸化)し、抗アポトーシス作用を示すことがわかった。以上より、CS-E糖鎖は、発達過程の神経細胞を種々の細胞死刺激から保護していることが示唆される。コンドロイチン硫酸(CS)糖鎖の中でCS-E構造を多く含む糖鎖(CS-E糖鎖)を培養液に添加すると、胎生14日マウス大脳皮質から調整した培養1日目の未熟な神経細胞の形態を著しく変化させることを見出した。この変化は、培養7日目の細胞では誘導されない。また、CS-AからCS-D糖鎖では形態変化は観察されず、CS-E糖鎖に特異的な変化であった。作用分子メカニズムの解析から、CS-E糖鎖の刺激により生じる形態変化は、過酸化水素分解酵素カタラーゼや血管内皮細胞増殖因子(VEGF)受容体キナーゼ阻害剤の存在下で抑制されるという結果を得た。VEGF発現変動をリアルタイムPCR法と細胞免疫染色法にて測定したところ、CS-E糖鎖の刺激によるVEGF遺伝子、タンパク質の発現変動は認められなかったが、培養1日目の未熟な神経細胞は、VEGFを産生していた。CS糖鎖やヘパリンなどのグリコサミノグリカンがVEGFシグナルを増強するという先攻研究を参考に、VEGF機能阻害抗体の培養液中添加により神経細胞から分泌されたVEGFを抑制してもCS-E糖鎖による形態変化は確認された。そのため、CS-E糖鎖と高い結合性を示す分子をこれまでの報告から検索し、VEGFに加えてセマフォリン3Aを介したVEGF受容体活性化と過酸化水素産生能について検討することを計画した。また、これまでの薬理学的解析の結果をもとに、RNA干渉法で標的分子をノックダウンした細胞を作製してCS-E糖鎖の効果を検討することを計画した。前年度までに、CS-E糖鎖は、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)受容体2型の活性化を介して未熟な大脳皮質培養ニューロンの接着性と形態を変化させることを明らかにしている。本年度は、VEGF受容体2型のリン酸化測定を行い、リン酸化に引き続いて起こる細胞内シグナルの同定を試みた。その結果、CS-E糖鎖で刺激した大脳皮質培養ニューロンでは、VEGF受容体2型のチロシン(Tyr)1059残基を特異的にリン酸化されることがわかった。骨細胞では、VEGF受容体2型Tyr1059残基リン酸化は、βーカテニンの細胞内局在を変化させるという報告がある。この報告を参考して、CS-E糖鎖で刺激した大脳皮質培養ニューロンでβーカテニンの発現と細胞内局在を検討した。CS-E糖鎖で刺激した細胞では、βーカテニン発現量が有意にを増加し、特にN末端が脱リン酸化した活性型βーカテニンの発現が増加していた。細胞内局在については、現在に検討中である。昨年度に引き続き、RNA干渉法によるシグナル分子のノックダウンを検討したが、ノックダウン効率の向上は認められず、RNA干渉法での検討が本研究の解析には適切でないことかわかった。この検討に半年ほどを費やしてしまったことが研究の遅れの理由である。この研究は、コンドロイチン硫酸(CS)糖鎖が発達期の神経細胞の形態と機能を制御する分子機構を解明することを目的として行った。胎生14日のマウスから未熟な神経細胞(培養1日目の大脳皮質初代培養細胞)を調整し、CS-AからCS-E構造を多く含む糖鎖を培養液に添加すると、CS-E構造を多く含む糖鎖(CS-E糖鎖)のみが細胞の接着性と形態を著しく変化させた。細胞周期の測定から、CS-E糖鎖で刺激された細胞では、無処置あるいはCS-AからCS-D糖鎖で刺激した細胞に比べてS期の細胞の割合が増加していた。各種阻害剤を用いた薬理学的解析から、CS-E糖鎖による接着性と形態の変化は、Aktの阻害剤を培養液に添加することで抑制された。また、細胞内の作用分子メカニズムの解析から、CS-E糖鎖の刺激は、Aktのリン酸化(活性化)を介してRb(retinoblastoma)のリン酸化を誘導することが確認できた。Rbは、細胞周期のG1期からS期への移行や、アポトーシスを抑制する活性をもつことがわかっている。以上より、CS糖鎖の中で、CS-E糖鎖は神経細胞の接着性や形態変化、細胞周期、細胞死を調節に関与する重要な細胞外マトリックス糖鎖であることが示唆された。

さらに、CS-E糖鎖での刺激は、AktやRbを活性化(リン酸化)し、抗アポトーシス作用を示すことがわかった。以上より、CS-E糖鎖は、発達過程の神経細胞を種々の細胞死刺激から保護していることが示唆される。これまでの阻害剤を用いた薬理学的解析をもとに、神経細胞の形態変化を誘導するシグナル分子をRNA干渉法でノックダウンした細胞を調整し、CS-E糖鎖の効果を検討することを計画した。しかしながら、ノックダウン効率は20 30 %程度しか得られず、その細胞をCS-E糖鎖で刺激しても形態変化が誘導された。この理由として、ノックダウン効率の低さに加えて、候補分子の選定が適切ではなかったことも考えられる。トランスフェクション方法を変えてノックダウン効率を高めるための検討と、CS-E糖鎖で刺激された細胞の形態と性状を詳細に再検討する必要があったため本来の計画通り研究を進めることができなかった。CS-E糖鎖で接着性と形態が変化した細胞で、βーカテニンの細胞内局在がどのように変動するのかを検討する。また、βーカテニンはWntにより発現を細胞内局在が制御されるので、CS-E糖鎖による大脳皮質培養ニューロンの接着性と形態の変化とWntシグナル伝達経路の関連を検討する。薬理学的解析では、GSK3βやAktの阻害剤は、CS-E糖鎖による大脳皮質培養ニューロンの接着性と形態の変化には影響を与えない。本年度は、Wntの受容体や、GSK3β、Aktのリン酸化(活性化)測定を行う。神経糖鎖生物学前年度に引き続き、siRNAを細胞内に導入する方法を改善し、CS-E糖鎖刺激で神経細胞が形態変化を示す際のシグナル候補分子のノックダウン効率を向上させる。ノックダウン効率の高い方法、その方法により作製された細胞をCS-E糖鎖で刺激した時の形態変化と細胞内分子シグナルを解析する。また、細胞の性状解析の結果、CS-E糖鎖で刺激した細胞は、培養皿との接着が弱まり細胞同士の結合が強まる。そこで、CS-E糖鎖と相互作用をし細胞の接着性を変化させる分子を同定する。研究の進捗状況の項で記載したように、計画していた方法が機能せず、研究が予定通り進まなかったため。残金876円は、物品や旅費として使用するためには小額であるため。次年度(平成28年度)の支給額と合わせて使用する。次年度(平成27年度)の支給額と合わせて、試薬購入費として使用する。
自由選択における前頭連合野神経回路網の動態の解明

本年度は、前年度までに引き続き単一神経細胞活動および局所フィールド電位(LFP)の記録を継続し、計2頭の被験体からのデータ取得を行なった。また行動データ・神経活動データの双方について、学会等においてその成果を公表した。神経活動記録では、自由選択による記憶誘導性眼球運動課題遂行中のサル前頭連合野から単一ニューロン活動を記録し、十分なサンプルサイズを得た。解析の結果、前年までの実験から得られたのと同様の結論が確認された。すなわち、空間位置情報を表象する前頭連合野ニューロンの活動は、サル自身が眼球運動方向を選択する以前にゆらいでおり、その偶然のゆらぎによって強く表現された空間位置が選択される傾向にあった。この結果は2013年6月に行なわれた日本神経科学大会において発表した。これに加え、自由選択課題における2つの刺激の配置関係の影響を検討したところ、2つの刺激が同じ半視野内に存在すると、両者のあいだで先行する活動状態の偶然のゆらぎが生じにくく、それに起因する選択予測性の活動も小さくなることがわかった。課題遂行中のLFPの解析からも、2刺激が同側半視野に存在する場合には、選択遂行中に観察される中間β帯のLFPが刺激呈示以降の長い期間持続しており、この刺激条件において2つの空間位置表象間の競合により長くの時間がかかっていることが示唆された。この結果は2013年8月に行なわれた平成25年度包括脳ネットワーク夏のワークショップにて発表し、若手優秀発表賞を受賞した。一方、課題遂行中のサルの選択パターンを行動学的に検討したところ、過去の試行においてある空間位置への眼球運動反応を「強制されたこと」と「自ら選択したこと」とが、それぞれ、現在の試行においてその方向の選択を抑制/促進する相反する履歴効果をもたらすことがわかった。同様の傾向は強化学習モデルを用いた解析においても確認された。(抄録なし)年度初頭において、これまで実験を行なっていた1個体に加え、新たな実験個体の行動訓練を開始した。一定の課題成績を達成後、強制選択および自由選択条件での遅延眼球運動課題を課し、行動データを取得した。行動データ記録は2011年11月までに終了した。解析の結果、現在の試行の自由選択に対し、先行する試行において行なった反応と選択がそれぞれ異なる影響を与えることが見出された。このような先行する反応と選択の異なる履歴効果は、複数の強制選択および自由選択条件の試行をランダムに織り交ぜて実施する本研究の課題構成により分離し得たものであり、自由選択行動の性質とその神経基盤を検討するうえで重要な知見であると考えられる。さらに本年度は、上述の新規個体について、単一ニューロン活動の記録も開始した。先に記録を開始していた1個体と併せ、現在、2個体からのデータ取得を行なっている。単一ニューロン活動の解析からは、自由選択条件における眼球運動方向の選択が、強制選択条件と同様、前頭連合野方向選択性細胞間における抑制的競合過程により行なわれている可能性が示唆された。また試行開始前における方向選択性ニューロンの活動強度には揺らぎが存在し、このときの偶然の活動レベルの強弱が、後続の試行における眼球運動方向の自由選択に影響を与えていることが示された。単一ニューロン活動に関する結果の一部は、2011年9月に行なわれた日本神経科学大会において発表した。これらの動物の行動および単一ニューロン活動記録に関する結果から、前頭連合野方向選択性ニューロンの活動が、眼球運動方向の自由選択において重要な役割を担っていることが示唆された。そこで、次年度以降、これらの観察事実をニューロン集団のレベルでより直接的に観察するため、本年度終盤には、神経細胞活動の波形データ記録のためのセットアップを行なった。これにより神経細胞集団に対する入力の総和であるLFPの記録・解析や、個々の神経細胞活動の波形解析に基づく細胞種同定が可能になると考えられる。本年度は、年間を通じて、行動課題遂行中のサル前頭連合野からの神経活動記録を継続した。2個体のサルにおける神経細胞活動収集により、前頭連合野方向選択性細胞が試行開始以前の時点で有している偶然の活動の強弱が、その後の試行において眼球運動方向の自由選択に与える影響がより顕著に確認された。またサンプルサイズの増加により、このような試行前活動の影響が刺激呈示にどの程度先んじて生じるかを統計的に精査することが可能となり、また細胞間の発火特性の比較から、自由選択行動にとくに強い影響を与える細胞群は、発火状態が持続的に維持されやすい性質をもつことが示唆された。こうした個々の細胞の発火傾向は、必然的にその細胞が属する局所皮質回路の活動特性を反映したものと考えられるため、この結果は、前頭連合野神経細胞が自由選択に為す役割を回路動態として理解するための重要な手がかりとなる。このような単一細胞活動記録に加え、本年度は前年度より進めていたデータ記録システムの構築を完了し、局所電位(LFP)による細胞集団活動の記録も開始した。今後はこれにより得られた細胞集団の活動状態と、個々の細胞にみられた自由選択行動への影響がどのように関連しているかを検討していく予定である。以上の実験の実施に加え、本年度前半では行動データの解析結果を2012年6月に行なわれたMotor Control研究会において発表し、学術論文としての投稿準備作業をおこなった。また神経細胞活動のデータについては、同年9月に行なわれた日本神経科学大会のポスター発表や、11月に行なわれた生理研研究会での講演により発表し、議論を行なった。

本年度は、前年度までに引き続き単一神経細胞活動および局所フィールド電位(LFP)の記録を継続し、計2頭の被験体からのデータ取得を行なった。また行動データ・神経活動データの双方について、学会等においてその成果を公表した。神経活動記録では、自由選択による記憶誘導性眼球運動課題遂行中のサル前頭連合野から単一ニューロン活動を記録し、十分なサンプルサイズを得た。解析の結果、前年までの実験から得られたのと同様の結論が確認された。すなわち、空間位置情報を表象する前頭連合野ニューロンの活動は、サル自身が眼球運動方向を選択する以前にゆらいでおり、その偶然のゆらぎによって強く表現された空間位置が選択される傾向にあった。この結果は2013年6月に行なわれた日本神経科学大会において発表した。これに加え、自由選択課題における2つの刺激の配置関係の影響を検討したところ、2つの刺激が同じ半視野内に存在すると、両者のあいだで先行する活動状態の偶然のゆらぎが生じにくく、それに起因する選択予測性の活動も小さくなることがわかった。課題遂行中のLFPの解析からも、2刺激が同側半視野に存在する場合には、選択遂行中に観察される中間β帯のLFPが刺激呈示以降の長い期間持続しており、この刺激条件において2つの空間位置表象間の競合により長くの時間がかかっていることが示唆された。この結果は2013年8月に行なわれた平成25年度包括脳ネットワーク夏のワークショップにて発表し、若手優秀発表賞を受賞した。一方、課題遂行中のサルの選択パターンを行動学的に検討したところ、過去の試行においてある空間位置への眼球運動反応を「強制されたこと」と「自ら選択したこと」とが、それぞれ、現在の試行においてその方向の選択を抑制/促進する相反する履歴効果をもたらすことがわかった。同様の傾向は強化学習モデルを用いた解析においても確認された。本年度は、申請書記載のとおり新規個体の神経活動の記録に着手し、行動データに関してはその記録を完了した。また神経細胞集団活動の検討のためLFP記録のシステムを導入し、次年度以降における実験計画のための準備を行なった。以上により、本研究における本年度の達成度は、予定通りおおむね順調といえる。本年度は、申請書記載のとおり2個体からの神経細胞活動の記録を継続し、それとともに前年度に行なった記録システムのセットアップに基づき、LFP記録による細胞集団活動記録を開始した。今後、本研究は、当初の研究計画の通り、神経活動データの収集を継続する予定である。また可能であればさらなる実験個体からのデータ取得を行ない、実験結果の信頼性の向上を図る。今後、本研究は、当初の研究計画の通り、単一細胞活動データ・LFPデータの収集を継続する予定である。また記録されたLFPデータに関する詳細な検討を進め、前頭連合野が自由選択行動に為す役割を皮質回路動態のレベルで検討していく。(抄録なし)
2色覚者補助を目的としたスマートグラス向け色覚補助ソフトウェアの開発

色覚には個人差が生じることが知られており、日本人の場合、2色覚者(赤緑色弱者)は男子人口の約5%と言われている。彼らはカラフルな世界を感じているが、正常色覚(3色覚)者との間には色覚のずれが生じており、カラーの扱いにはカラー・ユニバーサルデザイン(CUD)の観点から十分な配慮が必要である。これまでスマートフォンやタブレット等の携帯型端末を対象に色覚補助ソフトウェアの開発を行ってきたが、昨今市場が拡大しているスマートグラス(メガネ型端末)への実装の必要性があると考えた。スマートグラスは携帯型端末と違い、身に着けて出歩くことができハンズフリーで両手が使えるという利点がある。本研究でも以前から色覚補助をスマートグラスでという要望が2色覚被験者等から多くあがっていた。そこで、本研究では体に身に着けるデバイスであるスマートグラス向けに色覚補助ソフトウェアのプロトタイプ開発を行うと同時に、色覚補助のユーザインタフェースの研究に寄与することを目的とし開発を行った。使用したスマートグラスは、現在主要メーカーから販売されている単眼のものと両眼シースルーのものを使用した。いづれもAndroid端末であるので、ソフトウェア開発キット(SDK)を入手し既存の色覚補助ソフトウェアのモジュールを用いてAndroidアプリケーションの開発を行った。次にスマートフォン用のウェアラブルディスプレイを使用した。メガネ型のディスプレイにスマートフォンを接続してスマートフォンの画面をメガネ型端末として使用できるものである。こちらは既に開発済みのアプリケーションをそのまま利用した。またソフトウェアの完成度向上のため、モバイル&ウェアラブル関連の専門展へ参加し情報収集を行い、成果発表として総合技術研究会2017東京大学にて発表を行った。今後は実際に2色覚者に日常で使用してもらい簡単な使用感のアンケートをとる予定である。
建築計画における複合現実感の活用に関する多角的な検討

平成17年度は単一の空間内で、複合現実感の活用に関して実際にプロトタイプを構築し評価を行った。評価に際しては,複数の試験者(学生等)によりプロトタイプにおいて実現した技術水準の確認のみならず、将来的な活用イメージを提案することを目指した。設計の対象として、インテリア、エクステリア、ディテールの三つのテーマを設定し、これらの各テーマにおいて複合現実感の効果を確かめた。テーマ「インテリア」では、名作と呼ばれる家具をモデル化し、現実の部屋にそれらを一つ以上配置して、既存の調度晶とのバランス等を確認できることを示した。テーマ「エクステリア」では、ヘッドマウントディスプレイを装着した。ユーザーが比較的広範囲で活動することを想定して、視距離により仮想物体の表示を動的に入れ替えたり、あるいは、屋外において仮想の住宅を実物大で出現させられることを示した。テーマ「ディテール」では、在来木造継手仕口をモデル化し、直感的に継手仕口の仕組みを理解できる教材システムを開発した。いずれのテーマにおいても、複合現実感が建築設計で実用的に活用でき、かつ、その効果も高いことが確認できた。平成18年度は、前年度の研究過程から、動画のみならず静止画での複合現実感の活用にメリットがあると予見されたため、これに関して集中的に検討を行った。まず、カメラレンズの特性による画像歪みの解消に関して、動画でのリアルタイム性を損なわない補正技術を開発した。これにより、画像から得られる対象物の空間内での座標値等の精度が大幅に向上した。つぎに、座標値等から得られる、距離や傾きの精度を検討した結果、建築プロジェクトにおける品質管理上の検査値の計測にも使用可能であることが判明した。以上の結果を踏まえて、テストケースとして鉄骨工事における品質確認作業を想定したアプリケーションを数例作成し、その効果を確認した。平成18年度の成果は、日本建築学会生産シンポジウム(東京・7月)にて口頭発表する。評価に際しては,複数の試験者(学生等)によりプロトタイプにおいて実現した技術水準の確認のみならず,将来的な活用イメージを提案することを目指した。テーマ「インテリア」では、名作と呼ばれる家具をモデル化し、現実の部屋にそれらを一つ以上配置して、既存の調度品とのバランス等を確認できることを示した。テーマ「エクステリア」では、ヘッドマウントディスプレイを装着したユーザーが比較的広範囲で活動することを想定して、視距離により仮想物体の表示を動的に入れ替えたり、あるいは、屋外において仮想の住宅を実物大で出現させられることを示した。※本年度の研究成果は平成18年度日本建築学会大会(関東・9月)において発表する。
ウイルス感染応答の新規制御メカニズム:SUMO修飾を介した情報伝達経路の活性化

SUMO修飾(SUMO化)は、タンパク質翻訳後修飾の一つであり、SUMO化により様々な細胞内情報伝達経路が制御されていることが知られている。ウイルス感染に応答して誘導される、宿主自然免疫系に関わる情報伝達経路においてもSUMO化による制御が知られていた。本研究ではウイルス感染に応答したI型IFN産生経路に焦点を絞り、経路の制御に対するSUMO化の影響とその作用メカニズムについて検討を行った。その結果、PIASyはI型IFN応答経路だけではなく、I型IFN産生経路の制御にも関わっており、両経路の不活性化を導く、負の制御因子であること、またPIASyはI型IFN応答経路とI型IFN産生経路をそれぞれ異なった作用メカニズムで調節していることが明らかになった。タンパク質のSUMO化E2酵素UBC9 KD細胞のウイルス感染応答の解析(-)鎖RNAウイルスの感染応答に関わる、Toll様受容体(TLR)又はRIG-1様受容体(RLR)下流の情報伝達経路上にマッピングされているVISA、TRIF、TBK1、IKKiなどの情報伝達因子を強発現させ、I型IFNプロモーターの活性をレポーターアッセイにより調べたところ、UBC9 KDによりVISA及びTRIFによるプロモーター活性化は影響をうけたがTBK1、IKKi及び恒常的活性化型RF3、IRF7による活性化は影響を受けなかった。このことからVISA及びTRIFからTBK1及びIKKiに至るステップにおいて、SUMO修飾が直接関わることが示唆された。PIASyノックアウト細胞のウイルス感染応答の解析PIASyノックアウト細胞では、なぜかPIAsyノックダウン細胞と異なりウイルス感染によるI型IFNプロモーターの活性化が増強されていた。このことはPIASyがウイルス感染応答において負の制御因子として働くことを意味する。そこでPIASyのウイルス感染応答制御に必要な領域を詳細に検討したところ、IFN受容体下流の制御に必要な部位とは別の領域によりTLR/RLR下流の情報伝達系が制御されていること、またこれらは共に情報伝達系を負に制御するにもかかわらず、それぞれの制御メカニズムは異なることが明らかになった。ウイルス感染細胞では、ウイルスの排除やウイルスの拡散防止を目的とした様々な対応反応の誘導がみられる。一度TLRやRLRなどの病原体認識受容体群にウイルス感染が細胞に感知されるとウィルス感染に対抗するためのエフェクター遺伝子の発現が上昇する。これらの遺伝子発現を誘導するために、病原体認識受容体はその下流の情報伝達系の活性化を引き起こす。このような情報伝達系に関わる細胞因子はウイルス感染に応答して転写レベルで制御されているものばかりではなく、非感染細胞でも発現されているが、情報伝達能が抑制されており、ウイルス感染により活性化型に変換されることにより情報伝達能を獲得するものも多い。このような不活性型から活性化型への変換の多くは、リン酸化、ユビキチン化、アセチル化などのタンパク質翻訳後修飾を伴う。SUMOタンパク質もそのような翻訳後修飾因子の一つであり、ウイルス感染応答の一つであるI型インターフェロン遺伝子の転写活性化には細胞内の何らかの因子のSUMO化必須であることが明らかになっている。本研究ではタンパク質のSUMO化修飾に焦点を当て、TLRやRLR下流の情報伝達因子のうちSUMO化修飾をうける因子の検索を行った。その結果、TBK1、IKKε、及びTANKの3つのタンパク質がSUMO化修飾を受けること、またこのうちTANKについてはウイルス感染細胞で特異的にSUMO化修飾が上昇することが新たに明らかになった。TANKのSUMO化部位を特定し、SUMO化修飾を受けない変異体を作成してその効果を検討したところ、TANKのSUMO,化修飾はNFkB依存的なサイトカインの産生抑制に関わることが明らかになった。ウイルス感染応答の制御に関わるSUMO修飾反応を見出すために、Toll様受容体(TLR)又はRIG-1様受容体(RLR)の情報伝達経路上にマッピングされている因子のSUMO修飾が、ウイルス感染前後で変化するか否かを検討した。その結果、I型インターフェロン産生に関わる2つのリン酸化酵素TBK1とIKKε、およびこれらのアダプター分子であるTANKがSUMO化されることを見出した。リン酸化酵素TBK1とIKKεのSUMO修飾はウイルス感染前後で同様であったが、TANKのSUMO修飾にはウイルス感染による増強が見られた。TANKのSUMO修飾の部位について調べたところ、K146とK282の2箇所がSUMO修飾の標的部位であり、これらのアミノ酸がウイルス感染依存的にSUMO化されるとこれに伴ってTANKとTBK1の結合が増強されることが明らかとなった。TANKのI型インターフェロン産生への関与については結論が出ていないが、TANKは転写因子NFκB依存的な遺伝子発現を負に制御していることが知られている。

また最近、TANK及びTBK1/IKKεを含む複合体は、IKKα/IKKβ/NEMOを含むいわゆるcanonical IKK複合体とTLR刺激依存的に結合し、これを負に制御することが明らかにされた。これらのことからTANKのSUMO修飾は、TBK1/IKKεをcanonical IKK複合体へと導き、これによりNFκB依存的転写を負に制御するための引き金であると考えられた。SUMO化修飾因子の検索を行い、新規非修飾因子を検出するとともに、その就職部位を特定し、SUMO化されない変異体の作成にも成功している。当初の目的ではまずウイルス感染に応答してSUMO化修飾を受ける因子の検出を試みることであったが、この点に関してはすでに完了している。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続きウィルス感染応答によるTANKのSUMO化修飾の意義について検討していく。
食餌リン脂質の血清と肝臓中脂質濃度に及ぼす影響

これまで実験動物にラットを用い、大豆リン脂質、卵黄リン脂質(EgPL)、オキアミリン脂質などが血清、肝臓中のコレステロール(Chol)濃度の上昇抑制作用があることを報告した。本研究では、新たなリン脂質として菜種リン脂質(RaPL)に着目し、血漿や肝臓脂質濃度の上昇を誘発させるため、Cholまたは有機塩素化合物を投与した時、血清および肝臓中Chol濃度に及ぼす影響を検討した。実験には、4週齢をSprague Dawley系雄ラットを用いた。実験一の実験飼料は、AIN組成に準じた基礎飼料にオリーブ油(OL)、EgPL、RaPLをそれぞれ5%添加し、高Chol条件とするため0.5%Chol添加し調製した。実験2の実験飼料は基礎飼料にOL、EgPL、RaPLをそれぞれ5%添加し、さらに0.1%のペンタクロロベンゼンを添加した3種類を調製した。実験1、実験2とも上記の実験飼料で14日間飼育し、実験最終日の血清、肝臓中の脂質濃度の測定を行った。実験1の結果は、14日間の飼料摂取量と体重増加量は、各群間に有意の差はみられなかった。肝臓中Chol濃度はOL群に比較して、RaPL群、EgPL群で明らかに低い値を示したが、RaPLとEgPL群には差がみられなかった。血清総Chol濃度もOL群に比べてRaPL群とEgPL群が明らかに低い値を示し、肝臓Chol濃度と同様の結果がみられた。実験2の結果は、血清総Chol濃度は、OL群に比較してEgPL群とRaPL群で明らかに低い値を示したが、RaPLとEgPL群には差がみられなかった。肝臓Chol濃度もOL群に比較してEgPL群とRaPL群で明らかに低い値を示し、血清Chol濃度と似た傾向がみられた。またRaPL群はEgPL群より低い傾向がみられた。このことより、RaPLとEgPLがPECBを添加した場合の血清、肝臓総Cholの上昇作用が抑制されたものと考えられる。血清の中性脂肪濃度は、OL群に比較してEgPL群とRaPL群で明らかに低い値を示したが、RaPLとEgPLの群間にはばらつきがあり有意の差がみられなかった。
多重化に基づく,等式論理における帰納的定理証明の自動化

ソフトウェアシステムの信頼性を高めるための基礎技術の一つである帰納的定理証明において,その自動化を推進するための効率の良い手続き及び推論戦略について研究した.複数の証明戦略を効率よく並列に実行するため,複数の並列動作に共通する処理を一括で実行する多重化の枠組みを用いた証明手続きを提案した.また証明の自動化において重要となる自動補題生成の実現に向け,正しい補題のみを生成する手法の基礎を構築した.ソフトウェアシステムの信頼性を高めるための基礎技術の一つである帰納的定理証明において,その自動化を推進するための効率の良い手続き及び推論戦略について研究した.複数の証明戦略を効率よく並列に実行するため,複数の並列動作に共通する処理を一括で実行する多重化の枠組みを用いた証明手続きを提案した.また証明の自動化において重要となる自動補題生成の実現に向け,正しい補題のみを生成する手法の基礎を構築した.本研究では、ソフトウェアシステムの信頼性を高めるための基礎技術の一つである、帰納的定理証明において、その自動化を推進するための効率の良い手続き及び推論戦略について研究を行った。具体的には、等式論理における、証明に帰納法を要する種類の定理(帰納的定理)の証明原理の一つである書き換え帰納法について、その自動化及び効率化に取り組んだ。書き換え帰納法は項書換え系の理論に基づく証明原理であり、可能となる推論の構造が完備化手続きと類似しているため、完備化手続きの自動化の手法が適用可能である。平成22年度はこの手法の適用に関する下記2点の研究を実施した。(1)多重化に基づぐ強力な書き換え帰納法手続きの提案書き換え帰納法における重要なパラメータである簡約順序について、それについての制約を保持し潜在的な多数の簡約順序を並列的に取り扱えるように多重化し、自動証明可能な範囲を広げた手続きを提案した。また、本質的に等価な制約や推論上有用でない制約を自動検出することで考慮すべき制約を削減し高速化するための原理を提案した。(2)適切な推論戦略の自動選択の実現に向けた、基礎理論の講築と実験帰納的定理の証明を成功させるには、書き換え規則の適用順序の選択や適切な補題の追加といった非決定的な推論が重要であり、探索範囲を現実的なサイズに制限するには適切な推論戦略を設定する必要がある。本研究では多数の例に対する実験を通して書き換え規則の適切な適用順序を検討した。また決定可能な帰納的定理のクラスに関する既存の研究成果に基づき,正当性の検証が容易かつ有用性の高い補題の特徴付けを行った。本研究では、ソフトウェアシステムの信頼性を高めるための基礎技術の一つである、帰納的定理証明において、その自動化を推進するための効率の良い手続き及び推論戦略について研究を行った。平成23年度はこの手法の適用に関する下記2点の研究を実施した。(1)多重化に基づく書き換え帰納法手続きへの自動補題生成手法の導入証明の自動化においては適切な補題の追加が極めて重要である。書き換え帰納法における有効性が確かめられている自動補題生成手続きの一つに発散鑑定法に基づく一般化が知られている。前年度に提案した多重化に基づく書き換え帰納法手続きにこの発散鑑定法に基づく一般化手続きを導入し、その有効性を調べた。実験により、多重化による帰納法の枠組みの探索と補題生成の組み合わせにより自動証明が容易となる例が発見された。(2)健全な等式変換に関する理論の構築と、そのための正規形集合の認識手続きの実現補題生成手法の一つである発散鑑定法は等式の一般化を基礎としているが、それにより補題の正しさが失われる可能性がある。正しさを保存する健全な一般化を実現するため、等式中のある部分が取り得る計算結果全体を表す正規形集合の同一性に基づく健全な一般化の理論を構築した。またその同一性判定手続きを実現するため、正規形集合を認識する木オートマトンを構成し、木オートマトンの同一性判定手続きに帰着させる手続きを提案した。
変形性関節症の病因解明・治療標的分子同定のための統合研究:ROADプロジェクト

変形性関節症(OA)の予防・治療法の確立に対する社会的ニーズの高まりは疑いの余地がない。我々は最近、OAの分子メカニズム解明から画期的な予防・治療法の開発を目指した戦略的OA統合研究計画としてROADプロジェクトを樹立した。本研究課題では、(1)軟骨変性制御分子のクローニングと分子ネットワークの解明、(2)重症度評価システムの開発、(3)遺伝・環境因子の網羅的・系統的探索、の3テーマについての研究を行なった。我々は最近、OAの分子メカニズム解明から画期的な予防・治療法の開発を目指した戦略的OA統合研究計画として、ROADプロジェクトを樹立した。本研究課題では、1)軟骨変性制御分子のクローニングと分子ネットワークの解明、2)重症度評価システムの開発、3)遺伝・環境因子の網羅的・系統的探索、の3テーマについての研究を行う。軟骨変性制御分子のクローニングと分子ネットワークの解明については,肥大分化レポーターシステムの確立を目指して,COL10の転写調節領域をタンデムに重ねてGFP蛍光レポーターと組み合わせた肥大分化レポーターシステムの構築を終了した。現在,蛍光レポーターベクターを安定導入した軟骨細胞前駆細胞株ATDC5において軟骨細胞肥大分化のリアルタイムモニタリングシステムを確立している。また,肥大化に関連して,軟骨細胞のアポトーシス関連分子であるosteoprotegerinがOA負荷時の軟骨に防御的に働くことをマウスモデルを用いて解明した(Arthritis Reum 56:3358,2007)。ROADの3箇所の住民コホートにおいて3040名の初回調査データベースの作成を終了した。これを用いてKOACAD重症度を数値化し,理学所見と自覚症状を含む関節症状,QOLなどを併せ因子分析により潜在的な要因,背景にある要素を分析している。また,来年度以降の遺伝子解析のため検出された危険因子を元にデータベースを階層化,層別化し,危険因子の重みづけで平均化した後,各群から解析対象検体の抽出を開始した。1)軟骨変性制御分子のクローニングと分子ネットワークの解明初年度に確立した肥大分化レポーターシステムを用いて、軟骨細胞前駆細胞株ATDC5において軟骨細胞肥大分化のリアルタイムモニタリングのシステムを確立した。これを用いて、種々ライブラリーの発現クローニングを行い、肥大分化制御分子として、C/EBP-betaとHIF-2aifaを同定した。それぞれのノックアウトマウスの骨格系の解析を行なったところ、C/EBP-betaは細胞周期分子p57を介して軟骨細胞の肥大分化に関与し、変形性関節症の軟骨変性にも関与していることがわかった(PLoS ONE 4:e4543, 2009)。一方、HIF-2alfaはさらに後半の肥大化軟骨細胞の石灰化や血管新生を統合的に制御する分子であることが示された(論文投稿中)。2)重症度評価システムの開発初年度に我々が開発に成功した変形性膝関節症の重症度自動定量システム(KOACAD)を、ROADコホートのベースラインデータに適応した。その結果、男女ともに内側関節裂隙の狭小化が腰痛と最も強い相関を示し、骨棘面積は有意な相関を示さなかった(Osteoarthritis Cartilage 16:1300, 2008)。KOACADは近い将来に製品化される予定であり、骨粗鬆症における骨密度測定のように、膝OAの客観的な診断基準の確立、および治療の正確な評価法として新薬の開発にも寄与することが期待される。3)遺伝・環境因子の網羅的・系統的探索ROADコホートのベースラインデータを用いて、変形性膝関節症および変形性腰椎症のゲノムワイドスクリーニング(1次スクリーニング)を終了した。既に感受性遺伝子として可能性の高い遺伝子が絞り込まれており、別のコホートを用いた2次スクリーニングに移行している。1)軟骨変性制御分子のクローニングと分子ネットワークの解明軟骨肥大化分子の網羅的スクリーニングによって、HIF2Aが強力に軟骨細胞の肥大分化を促進することを見出した。HIF2Aは複数の分子を転写誘導することによって肥大分化以降の軟骨内骨化過程を広く制御し、NF-κBの下流シグナルとしてOAの発症・進行に関与する主要分子であることをマウスのみならずヒトにおいても解明した(Nat Med, in press)。HIF2A/NF-κBシグナルに代表される軟骨内骨化関連分子がOAの治療標的となることが解明された。2)重症度評価システムの開発KOACADの臨床利用を目的に、国内外の大規模観察研究であるROADと米国NIH主導の大規模OA疫学プロジェクトOAIデータベースにおいて撮影した膝X線画像のOA重症度指標の定量値を解析したところ、膝関節痛の有病と最も強い相関を示したのは関節裂隙最小距離の減少であり、1mm減少することにより男女ともに約25-40%膝関節痛のリスクが高まることが明らかになった。3)遺伝・環境因子の網羅的・系統的探索日本の4地域のコホート参加者3,500名から得た末梢血よりDNAを抽出し、KOACADによる各種計測値を含む臨床情報をデータベース登録した。

ゲノムワイド関連解析(GWAS)による関連解析でP-value<0.01であった3,328 SNPを同定した。また、OAゲノム研究の国際コンソーシアムであるTREAT-OAで見つかった20個の膝OA感受性候補SNPについてreplication studyを行い、第7染色体上の7q22の領域に存在するrs4730250が膝OA感受性SNPであることが同定された。1)軟骨変性制御分子のクローニングと分子ネットワークの解明HIF2A/NF-κBシグナルの下流分子としてC/EBPβおよびRUNX2を同定した。これらの分子はヒト変形性膝関節症の手術摘出標本でも発現が確認された。また、さらにこの下流分子としてMMP13を同定した。ROADスタディサンプルを用いたヒトゲノム解析では、HIF2A遺伝子のみに疾患感受性が認められ、C/EBPβ,RUNX2、MMP1遺伝子には認められなかったため、遺伝子レベルではHIF2Aが変形性膝関節症の発症を制御していると考えられた。2)重症度評価システムの開発膝システムのKOACADが平成22年のマイクロソフト社のMicrosoft Innovation Award最優秀賞を受賞した。これに加えて、股関節・腰椎X線自動定量評価システムのX線自動測定システムの開発を行った。現在、これらのシステムを用いて、ROADスタディで構築した大規模統合臨床データベースの解析を行なっている。3)遺伝・環境因子の網羅的・系統的探索変形性膝関節症の新規疾患感受性遺伝子の解明を、Affymetrix社製GeneChip Human Mapping 900k ArrayによるGWASを用いて行なった。変形性膝関節症患者350名、正常対照者200名の900k Arrayによる90万SNPのタイピングが終了し、このGWASによる1次スクリーニングの結果に基づいて、変形性膝関節症感受性候補SNPの選定を行なっている。またマウスゲノミクスで得られた変形性膝関節症関連遺伝子についても、900k arrayによるマーカーが存在しない遺伝子領域も候補対象としてSNPを選定中である。1)軟骨変性制御分子のクローニングと分子ネットワークの解明治療標的分子の同定のために細胞外分子の検索を行ったところ、Notchシグナルが生理的および病的な軟骨内骨化を制御することを、時期特異的および組織特異的ノックアウトマウスの作成によって明らかにした。軟骨細胞におけるNotch/RbpjシグナルはHes1を介してMMP13を転写誘導することによって軟骨内骨化を制御していた。中でもHes1の関与は生理的軟骨内骨化よりもOAにおける病的軟骨内骨化に対して強いことから、副作用の少ない有望な治療標的分子であると考えられた。2)重症度評価システムの開発膝システムのKOACADが「膝関節診断支援方法及び装置並びにプログラム」として特許を取得した。このソフトは既に発売を開始し、先進医療を申請中である。また、股関節・腰椎X線
アポトーシス・癌遺伝子・SODと放射線照射効果との関連に関する研究

1)放射線誘発アポトーシスとBAX bcl-2の発現との関連:子宮頚癌21例、2期11例、3期8例、4期2例を対象に放射線誘発アポトーシスとBAX、bcl-2の発現との関連を検討した。Apoptag(Oncor)を用い、Apoptotic Index(AI)を算出し、免疫組織学的に抗BAX抗体(Oncor)と抗bcl-2抗体(DAKO)で両者の発現をみた。結果:アポトーシスは照射前0.02%から9Gy時点で1.2%に有意に上昇し、照射前のBAX陽性率は15%で9Gy時点では60%に上昇した。しかし、bcl-2の陽性率は照射前が15%で9Gy時点では25%と有意な上昇は認められなかった。また、9Gy時点でBAXとアポトーシスの間には有意な相関が認められた。結論:子宮頚癌の放射線誘発apoptosisにはBAX蛋白の発現が重要な関連がある。2)放射線誘発アポトーシスとp53,p21の発現との関連同様にp53,p21の腫瘍発現とアポトーシスの関連を検討した。照射前のp53とp21の平均AIは順に、6.60%、9.24%で、9Gy後に13.9%、18.0%と有意に上昇し、照射前のp53とp21蛋白発現の間には有意な正の相関が認められた。平均AI、p53 index、p21 indexは順に0.98、7.33、8.77だった。放射線誘発AIについて、AIとp53、p21にはどちらも有意な負の相関を示した。また、p53とp21には、有意な正の相関を示した。結論:子宮頚癌ではp53やp21のカスケードはアポトーシス抑制的な作用が働いている。1)放射線誘発アポトーシスとBAX bcl-2の発現との関連:子宮頚癌21例2期11例3期8例4期2例を対象に放射線誘発アボトーシスとBAX、bcl-2の発現との関連を検討した。Apoptag in situ Apoptosis DetectionKit(Oncor)を用い、5000個以上の腫瘍細胞を数えインデックスを算出した。また免疫組織学的には抗BAX抗体(Oncor)と抗bcl-2抗体(DAKO)を用いた。詰果:アポトーシスは照射前0.02%から9Gy時点で1.2%に有意に上昇した。照射前のBAX陽性率は15%で照射により9Gy時点では60%に上昇した。また、9Gy時点でBAX陽性9例中7例にアポトーシスがみられ、BAXとアポトーシスの間には有意な相関が認められた。結論:子宮頚癌の放射線誘発apoptosisにはBAX蛋白の発現が重妄な関連がある。

2)重粒子線治療とX線治療における子宮頸癌のアポトーシス、p53とp21蛋白発現の比較:結果治療前におけるアポトーシスの頻度は,光子線治療群は0.22%,重粒子線治療群0.12%,1週後では,それぞれ1.20%,0.56%と光子線治療群でむしろ多い傾向にあったが,両群間に有意な差はなかった.治療前におけるp53蛋白の発現頻度は,光子線治痩弄は7%,重粒子線治療群では4%,1週後では,それぞれ14%,9%,また,治療前におけるP21蛋白の発現頻度は,光子線治療群は9%,重粒子線治療群では12%,1週後では,それぞれ18%,22%,と照射によってp53,p21蛋白の発現頻度は上昇したが,両群間に有意な差はなかった.[結論]従来の光子線治療と重粒子線治療にはアポトーシス、p53,p21蛋白発現の相違はなかった。1)放射線誘発アポトーシスとBAX bcl-2の発現と関連:子宮頚癌21例、2期11例、3期8例、4期2例を対象に放射線誘発アポトーシスとBAX、bcl-2の発現との関連を検討した。Apoptag (Oncor)を用い、Apoptotic Index (AI)を算出し、免疫組織学的に抗BAX抗体(Oncor)と抗bcl-2抗体(DAKO)で両者の発現をみた。結果:アポトーシスは照射前0.02%から9Gy時点で1.2%に有意に上昇し、照射前のBAX陽性率は15%で9Gy時点では60%に上昇した。しかし、bcl-2の陽性率は照射前が15%で9Gy時点では25%と有意な上昇は認められなかった。また、9Gy時点でBAXとアポトーシスの間には有意な相関が認められた。結論:子宮頚癌の放射線誘発apoptosisにはBAX蛋白の発現が重要な関連がある。2)放射線誘発アポトーシスとp53,p21の発現との関連同様にp53,p21の腫瘍発現とアポトーシスの関連を検討した。照射前のp53とp21の平均AIは順に、6.60%、9.24%で、9Gy後に13.9%、18.0%と有意に上昇し、照射前のp53とp21蛋白発現の間には有意な正の相関が認められた。平均AI、p53index、p21indexは順に0.98、7.33、8.77だった。放射線誘発AIについて、AIとp53、p21にはどちらも有意な負の相関を示した。また、p53とp21には、有意な正の相関を示した。結論:子宮頚癌ではp53やp21のカスケードはアポトーシス抑制的な作用が働いている。
形態・統語のインターフェイスにおける英語動詞の名詞化に関する研究

本研究は現代英語における動詞の名詞化の性質を、形態・統語のインターフェイスの観点から、他言語との比較・史的変遷をも考慮して調査し、理論・実証の両面から多角的に解明した。ゲルマン系接尾辞・ロマンス系接尾辞の区別が英語の名詞化において果たす役割に注目して、名詞化が統語部門と形態部門のどちらで行われ、最終的にいかなる統語構造を形成するのかを明らかにした。本研究は、英語における動詞の名詞化の性質を、形態・統語のインターフェイスを切り口として、ゲルマン・ロマンス諸語との比較・史的変化をも意識して調査し、理論・実証の両面から多角的に解明することを目指すものである。平成27年度は、主に先行研究・データの収集・分析及び先行研究・データの分析・検討を行った。前者については、データの収集を精力的に行い、インターネットを中心にコーパスを活用する一方、ネイティブスピーカーの内省によるデータの文法性の判断を依頼した。これらによって得られたデータを基に、接尾辞が名詞化に関わる役割の検証、派生名詞が現れる統語構造の解明及びゲルマン・ロマンス諸語との比較及び史的変化の過程における英語の名詞化の位置づけについて研究を進めた。平成27年9月にはロンドン大学で文献調査を行うと共に、研究協力者であるAd Neeleman教授(ロンドン大学)と面会し、本研究について議論し、有益な助言を得ることができた。研究成果の公表については、自らのホームページの作成・公開を平成28年3月に行い、今後研究成果を広く発信する準備を整えることができた。英語語法文法学会の「語法文法セミナー」(平成27年8月)に参加し、参加者から本研究について知見を得た他、同学会の大会(平成27年10月)では口頭での研究発表も行い、質疑応答等を通じて、有益なフィードバックを得た。現在、論文としての公表に向け、準備を進めているところである。先行研究・データの収集・分析、先行研究・データの分析・検討、研究打ち合わせ、及び研究成果の公表の各分野において、ほぼ当初の予定通りに進展している為。本研究は現代英語における動詞の名詞化の性質を、形態・統語のインターフェイスの観点から、ゲルマン・ロマンス諸語を主とする他言語との比較・史的変遷をも考慮して調査し、理論・実証の両面から多角的に解明することを目標とするものである。平成27年度の主な作業は、先行研究・データの収集・分析、先行研究・データの分析・検討、研究打ち合わせ及び研究成果の公表の4つであった。平成28年度はこれらの作業を継続する一方、研究内容を発展・補完することを目指し、研究成果の取りまとめ及公表に軸足を移してゆくことを目指した。接尾辞が名詞化に関わる役割の検証、派生名詞が現れる統語構造の解明及びゲルマン・ロマンス諸語との比較及び史的変化の過程における英語の名詞化の位置づけが本研究の軸となるが、28年度においてはこれらで得られた知見を、ゲルマン・ロマンス諸語及び過去の時代の英語に適用し、現代英語について得られた成果の妥当性を検証し、補強する作業の準備が整った。平成28年11月にはロンドン大学で文献調査を行うと共に、研究協力者であるAd Neeleman教授(ロンドン大学)と面会し、本研究について議論し、有益な助言を得ることができた。研究成果の公表について、研究成果を論文の形で学会誌及び国際誌を通じ、国内外へ積極的に投稿・公表することを視野に、当該年度では論文を1本完成し、発表することができた(平成29年3月)。ホームページの作成・公開を行い、研究成果を広く発信する為の準備を整えた。先行研究・データの収集・分析、先行研究・データの分析・検討、研究打ち合わせ及び研究成果の公表の各分野において、ほぼ当初の予定通りに進展している為。具体的な研究目的は、1名詞化における接尾辞の役割を、ゲルマン系接尾辞・ロマンス系接尾辞の区別に着目して検証し、2派生名詞が現れる統語構造について、名詞化が統語部門と形態部門のどちらで行われるかを中心として分析し、3ゲルマン・ロマンス諸語との比較及び英語の史的変化の過程における現代英語の名詞化の位置づけを明らかにすることであった。ゲルマン・ロマンス諸語及び過去の時代の英語に適用し、現代英語について得られた成果の妥当性を検証し、補強した。動詞の名詞化のプロセスを通じ、形態・統語のインターフェイスを解明したことは、大きな意義がある。本研究は生成文法理論の初期から蓄積されてきた研究成果を生かしつつ、名詞化の領域における従来の統語・形態論研究を見直し、他言語との比較や史的変化の観点をも取り入れた、形態・統語のインターフェイスに関わる多角的な研究として、特色のある研究であると考えられる。本研究における成果を基として、今後は英語の動詞由来複合名詞を研究対象として、形態・統語のインターフェイスの解明に引き続き取り組む予定である。

ゲルマン系接尾辞・ロマンス系接尾辞の区別が英語の名詞化において果たす役割に注目して、名詞化が統語部門と形態部門のどちらで行われ、最終的にいかなる統語構造を形成するのかを明らかにした。概ね計画通りに進んだ平成27年度の研究の成果を基に、研究内容を発展・補完することを目指す。研究成果の取りまとめ及び公表に軸足を移してゆく計画である。研究成果の公表について、研究成果を論文の形で学会誌及び国際誌を通じ、国内外へ積極的に投稿・公表する。初年度に引き続き、成果を社会に広く発信することを目指す。概ね計画通りに進んだ平成28年度の研究成果を基に、研究内容を発展・補完することを目指す。研究成果の取りまとめ及公表に軸足を移してゆく計画である。研究成果の公表について、研究成果を論文の形で学会誌及び国際誌を通じ、国内外へ積極的に投稿・公表することを引き続き目指す。27・28年度に引き続き、成果を社会に広く発信するよう努める。英語学(統語論・形態論)昨今の円安により、余裕を見て予算を考えておいたが、想定よりも円高が進んだ為、次年度使用額が生じた。文献調査の回数を増やし、交通費に充てる予定である。
アレキサンダー病の病因究明に関する研究

最近我々は、臨床的にアレキサンダー病と考えられる症例にTSH単独欠損を見いだしてきた。そしてTRH連続負荷を含む各種下垂体負荷試験の結果より、TSH単独欠損であることを証明した。通常先天性TSH単独欠損症は臨床的にCretinismを呈するが、本症例ではCretinismとしての症候は認められず、従って本症例におけるTSH単独欠損は後天的に発生した可能性が大きいと思われた。よって今回の研究では、進行性脳白質性疾患であるアレキサンダー病の遺伝的責任座位を決定することとして進めてきた。アレキサンダー病にTSH単独欠損病を合併した19才男児において、3番染色体短腕の部分欠損が認められたので、3番染色体短腕のACクローンを用い、サザンブロット法を用いて責任座位を検討した。3p-21領域に存在するコスミドクローンSCCL、GCPS、ACf1、GLB1、RCCを用いて患者染色体とFISK法を用いて検討したところ、RCCをのみ陰性を示した。そこでこのRCC領域を含むYACクローンを100作製し、さらにPISH法を用いて患者cDNAライブラリーをスクリーニングした。このうち、陰性を示したYAC-11、YAC-56、YAC-83を現在塩基配列を決定中である。以上より、アレキサンダー病の遺伝子座位が本研究により現在決定しつつあることが明らかになった。