hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン揺らぎ超伝導のdHvA効果による伝導電子散乱の研究

本研究の目的は、スピン揺らぎを媒介とすると考えられている超伝導物質のドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果から、伝導電子の散乱緩和時間の詳細を調べ、スピン揺らぎと散乱の関係を明らかにすることである。採り上げた主な物質は、遍歴電子強磁性を示すZrZn_2と重い電子系反強磁性を示すCeIn_3である。ZrZn_2は、同じく超伝導を示す遍歴強磁性体であるUGe_2と共通する異常強磁性相図を持つことを明らかにした。UGe_2は弱分極相から強分極相に転移する際に有効質量の増強が見られたが、ZrZn_2では有効質量の増強や散乱緩和時間の変化は観測されなかった。両者の違いは超伝導の発現に深く関与する磁性電子の違いに起因している可能性がある。一方で、ZrZn_2の超伝導は放電加工によって生じる表面効果であることを明らかにした。放電加工による不純物析出の可能性もあるが、加工歪によって超伝導が誘起されたとすると、スピン揺らぎが関与する超伝導と結晶の対称性が関係していることになりきわめて興味深い。CeIn_3では、ドハース周波数(フェルミ面の体積もしくは形)、有効質量が少なくとも4つの特徴的な圧力で変化することを明らかとした。また、有効質量は磁場と圧力両方に対して変化し、アップとダウンスピンバンドの有効質量は異なる圧力変化を示すことを明らかにした。このような多段の変化はCeRh_2Si_2などの他の類型物質で見出されているドラスティックな変化と対照的である。このことは、同じCe化合物でも単一の枠組みで考えることはできないようにも思える。スピン揺らぎを媒介とする超伝導として有力な候補である量子臨界近傍の超伝導体は、共通した相図を持つことから、同じメカニズムで考えてもよさそうな気がするが、伝導電子を通してみると、必ずしも同じではなく、バラエティーに富んでいることが次第に明らかになってきたのではないかと考えている。本年度はZrZn_2の単結晶試料を育成し、dHvA効果によって決定されるdHvA周波数や散乱緩和時間の角度変化および、磁場変化、圧力変化を測定した。ZrZn_2はZnの蒸気圧が高いため、結晶育成が困難であるが、本研究では、密封タングステン坩堝を用いたブリッジマン法により、残留抵抗比60、dHvA観測可能な高純度単結晶試料を得ることができた。得られた試料を用いたdHvA効果の実験からは、今まで知られていなかった新しい強磁性相を高磁場で見出した。圧力-磁場相図を作成し、この相図から、ZrZn_2と同じ遍歴電子強磁性超伝導体として知られているUGe_2の磁気・超伝導相図との相似性を指摘した。遍歴電子強磁性超伝導体で提唱されている微視的理論モデルは強磁性の消失する臨界圧力近傍での揺らぎめ振る舞いに焦点が当てられているが、本研究の結果から、むしろ重要なのは、新たに見出された強磁性相の臨界圧力近傍の振る舞いであることを示唆することができた。本研究の主目的である、揺らぎと超伝導の関係を探る上で非常に示唆的な実験結果が得られたと考える。

散乱緩和時間については、角度依存性、磁場依存性、圧力依存性のいずれも奇妙な振る舞いを観測し、このような新奇な超伝導体では散乱機構に異常が生ずることを明らかにした。本研究の目的は、スピン揺らぎを媒介とすると考えられている超伝導物質のドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果から、伝導電子の散乱緩和時間の詳細を調べ、スピン揺らぎと散乱の関係を明らかにすることである。本年度は前年度得られたZrZn_2とUGe_2に共通する異常強磁性相図の結果を踏まえ、特にZrZn_2の異なる強磁性相間の伝導電子の有効質量や散乱緩和時間の変化を詳細に調べた。その結果、ZrZn_2ではUGe_2で見られたような有効質量および散乱緩和時間に明確な変化はなく、超伝導の出現と磁気的揺らぎを反映した有効質量や緩和時間に相関はないという結論が得られた。ただし、ZrZn_2の超伝導はその再現性が乏しく、超伝導の出現にはまだ我々がコントロールできていない未知のパラメータがある可能性がある。したがって、超伝導の出現と散乱緩和時間の相関は超伝導をコントロールしている未知のパラメータを制御することによってはじめて観測できるものである可能性がある。そこで、我々はこの未知のパラメータを決めるべく超伝導の再現性の確認を行った。その結果、放電加工で切り出した試料でのみ超伝導が出現することが明らかとなり、ZrZn_2の超伝導は加工によって生ずる表面の不純物もしくは歪によるものであることを明らかにした。仮に歪によって超伝導が誘起されることが明らかとなれば、このような磁気揺らぎの支配的な超伝導の発現機構の解明に極めて重要なヒントを与えることが期待される。
英語スピーチアクトコーパスの構築と大学英語教育に於けるその活用

1.2007年度前期の授業で、4つのスピーチアクト(Comforting,Complaining,Requesting,Suggesting)に関して指導を行った。その間スピーチアクトを見分けるreceptive skillに関して、Experimental group(初級クラスーサンプル数25、中級IIクラス(1)-サンプル数33、中級IIクラス(2)-サンプル数25、の3クラス=総計83)でpre test、posttest、delayed posttestの3回のテストを実施し、ANOVAによる分析でpre-post、pre-delayed post間に統計的有意差(>.05)が確認され、英語スピーチアクト・コーパスを使用した教材を用いた指導の有効性がreceptive ski11に関して確認された。一方、上記教材を用いた指導を行わなかったControl group(中級∫∫クラス(3)-サンプル数32)ではpre testとposttestを実施したが、T-testによる平均スコアの比較において有意差は見られなかった。2.2007年度後期の授業で、4つのスピーチアクト(Compliment,Invite,Offer,Thank)に関して指導を行った。その間スピーチアクトを見分けるreceptive skillに関して、Experimental group(初級クラスーサンプル数25、中級IIクラス(1)-サンプル数28、中級Hクラス(2)-サンプル数27、の3クラス=総計80)でpre test、posttest、delayedposttestの3回のテストを実施し、ANOVAによる分析でpre-post、pre-delayed post間に統計的有意差(>.05)が確認され、英語スピーチアクト・コーパスを使用した教材を用いた指導の有効性がreceptive skillに関して確認された。一方、上記教材を用いた指導を行わなかったControl group(中級IIクラス(3)-サンプル数32)ではpre testとposttestを実施したが、T-testによる平均スコアの比較において有意差は見られなかった。3.英語スピーチアクトコーパス分析では、上記8項目につき、(1)単語の使用頻度、(2)文型、(3)分類別ディスコースストラテジー、(4)ディスコースストラテジーの組み合わせのパターン、の分析を行った。その結果、各スピーチアクトでアメリカ人大学生の語彙/文法/ディスコースストラテジーの傾向を発見するに至った。その一例として、requestでは"please"という言葉は日本の英語教科書で習う「命令文+pleaseという形では一度も現れず、常に疑問文や時には肯定文(もしくは名詞句)と共に使用されていた。これは"ACommunicative Grammar of English"(Leech&Svartvik,2002[1975])の分類で上記日本の英語教科書の形がrequestではなくcommandであるという記述と一致している。1.2006年度前期に行ったInviting, Comforting, Complainingを対象とした、スピーチアクト・コーパスとスキットを使用した学習プロジェクト(1クラス、40名)に関して以下の事実が判明した。(1)MCQに於いて、pre-testとpost-testの平均得点の間に有意差が確認された。(2)DCTを用いたpre-testとpost-testの平均使用ストラテジー数の間に有意差が確認された。(3)5人の被験者を対象としたspokenDCTに於いては、pre-testでは同一被験者のwritten DCTでの使用語数とかなりの開きがあったが、post-testでは語数がほぼ匹敵するようになった。(有意差は認められず)(2006/08/19 Asia TEFL 2006にて発表)2.2005年度後期と2006年度前期のリサーチに於いて、全ての対象スピーチアクトで使用ストラテジー数が増加し(Requestingのみ有意差無し:大学入学以前にもこの発話行為のストラテジーを学習する機会が多かったことが原因と見られる)、その中には指導したもの以外のものが多く含まれていた。被験者たちがこのプロジェクトを通じて、様々なストラテジーに自ら気付き使用するinductiveな学習を行ったと考えられる。(2006/09/08 JACET 2006にて発表)3.2006年度前期の学習プロジェクトに関して、データ分析対象の被験者の数を増やし(3クラス、合計69名)、更にプロジェクト終了から3ヶ月後にdelayed post-testを行った。その結果、MCQの平均スコアについてpre-testとdelayed post-test間に3クラスとも有意差が確認され、この学習プロジェクトの永続的な効果が証明された。(2006/11/05 JALT 2006にて発表)1.2007年度前期の授業で、4つのスピーチアクト(Comforting,Complaining,Requesting,Suggesting)に関して指導を行った。

その間スピーチアクトを見分けるreceptive skillに関して、Experimental group(初級クラスーサンプル数25、中級IIクラス(1)-サンプル数28、中級Hクラス(2)-サンプル数27、の3クラス=総計80)でpre test、posttest、delayedposttestの3回のテストを実施し、ANOVAによる分析でpre-post、pre-delayed post間に統計的有意差(>.05)が確認され、英語スピーチアクト・コーパスを使用した教材を用いた指導の有効性がreceptive skillに関して確認された。一方、上記教材を用いた指導を行わなかったControl group(中級IIクラス(3)-サンプル数32)ではpre testとposttestを実施したが、T-testによる平均スコアの比較において有意差は見られなかった。3.英語スピーチアクトコーパス分析では、上記8項目につき、(1)単語の使用頻度、(2)文型、(3)分類別ディスコースストラテジー、(4)ディスコースストラテジーの組み合わせのパターン、の分析を行った。その結果、各スピーチアクトでアメリカ人大学生の語彙/文法/ディスコースストラテジーの傾向を発見するに至った。その一例として、requestでは"please"という言葉は日本の英語教科書で習う「命令文+pleaseという形では一度も現れず、常に疑問文や時には肯定文(もしくは名詞句)と共に使用されていた。これは"ACommunicative Grammar of English"(Leech&Svartvik,2002[1975])の分類で上記日本の英語教科書の形がrequestではなくcommandであるという記述と一致している。
リボソームRNAの機能構造を誘発するタンパク質結合

リボソームRNAの機能構造を誘発するリボソームタンパク質結合の一例として、リボソームのGTPs水解活性に関わるGTPaseRNAドメインとタンパク質の結合機構を解析し、次のような点が明らかとなった。1)GTPaseRNAドメインに結合するラット肝リボソームタンパク質とその結合部位ラット肝リボソームから調整・精製したPO,P1,P2タンパク質はin vitroで複合体を形成し(P-複合体)、それにより初めてGTPaseRNAドメインに強く結合した。別なリボソームタンパク質L12タンパク質もGTPaseRNAドメインに結合し、この結合はP-複合体の結合と協調的であった。Footprint法によりRNA上のタンパク質結合部位を解析したところ、P-複合体の結合により28SrRNAの1855-1861残基と1920-1922残基より成るinternal loop部位の化学修飾が保護され、またL12の結合により、1867-1878残基と1877-1899残基より成るヘリックス部分が保護され、それぞれの結合部位としてGTPaseRNAドメイン上にマップされた。これらの結合部位は以前報告した抗28SRNA抗体の結合部位[EMBOJ.(1994)]の近傍であるが明らかに異なっていた。2)リボソームタンパク質の結合による抗28SRNA抗体受容性の促進P-複合体およびL12タンパク質の結合により、GTPaseRNAドメインの機能構造を認識する抗28SRNA抗体の親和性が2-4倍増強されることが判明した。この結果は、リボソームタンパク質の各部位への結合によってGTPaseRNAドメインの高次構造が微妙に調整を受け、その構造が安定化することを示唆している。これらの結果より、GTP水解反応に関与するrRNAドメインの機能構造はリボソームタンパク質P0,P1,P2およびL12タンパク質の結合により誘発されることが示された。また、以前の抗28S抗体のエピトープ解析の結果[EMBOJ.(1994)]と合わせ、誘発される高次構造のモデルを提出、発表した。
マルチバンド対応超小型非可逆回路素子の開発

強磁性共鳴近傍を動作点とすることで、大きな波長短縮効果と正・負円偏波に対する透磁率差が大きくとれることから超小型化が可能な非可逆回路素子(アイソレータ)に関して、マルチバンド化の可能性を明らかにした。アイソレータの最適素子設計方法を明らかにするとともに、複数のバンドに対応するためのバイアス磁場可変機構の提案し、その有効性を検証した。フェライト円板をコプレナーウエーブガイド伝送線路上に配置したタイプのアイソレータについては、IMT-Advancedシステムの3つのバンド(4 GHz帯、2 GHz帯、800 MHz帯)において実用的なレベルの良好な非可逆伝送特性が得られることが明らかになった。強磁性共鳴近傍を動作点とし超小型化が可能なことを特徴とする非可逆回路素子(別名、アイソレータ。電磁波の進行を一方向にのみ許すデバイス)に関して、マルチバンド化の可能性を追求することを最終目的としており、平成25年度は以下の研究成果を得た。【1】申請者提案のアイソレータについて、マルチバンド化を実現するための基本的な設計理論の構築に向けた研究を開始した。その結果、設計の際には1まず始めに動作周波数を設定し、YIGフェライトへ印加するバイアス磁場を決定する、2非可逆特性を確認の後、伝送線路とのインピーダンスマッチングを行う、3ボトムマウント型マイクロストリップライン構造の場合、基板厚みを変化させると、マイクロストリップラインの特性インピーダンスも変化してしまうので、マイクロストリップラインの線路幅を調整し,特性インピーダンスを50オームにすればよい、4一方、トップマウント型アイソレータでは,誘電体基板を挟まずにマイクロストリップラインを形成しているため、YIGフェライト-Yジャンクション線路間に空隙を設けることで調整を行えばよい、などのことがわかった。【2】マルチバンド化の実現に必要なバイアス磁場可変機機構について、有限要素法に基づいた磁界シミュレーションを活用して可変メカニズムの設計を行うとともに、磁気回路のパーミアンス変化を原理とする方式について、実験で磁場の可変を確認した。【3】第4世代移動通信システム(IMT-Advanced)用使用周波数帯である800MHz帯、2GHz帯、4GHz帯において、挿入損失が0.8dB以下、アイソレーション10dB以上の良好な伝送特性の素子を設計できた。前述【2】の磁場可変機構との組み合わせにより2つのバンドで使用できる可能性が示された。本研究は、強磁性共鳴近傍を動作点とし超小型化が可能なことを特徴とする非可逆伝送素子(アイソレータ:バイアス磁場が印可されたフェライト中における磁気モーメントの歳差運動〔ジャイロ磁気効果〕と電磁波の磁場との相互作用を利用して、マイクロ波などの電磁波を1方向にのみ通し、逆方向への通過は阻止する、いわゆる電磁波に対して非可逆的な伝送特性を持つ素子)に関して,マルチバンド化の可能性を追求することを目的とする。平成26年度には第4世代移動通信システム(IMT-Advanced)用デュアルバンド対応のアイソレータの設計と試作を目指し、以下の研究成果を得た。周波数2GHzと4GHzについては、トップマウント型およびボトムマウント型ともに、挿入損失0.8dB以下、アイソレーション10dBを満たす素子を設計できた。800 MHz帯における非可逆伝送特性の改善を目的として電磁界解析により素子設計と非可逆伝送特性の検討を行った。提案アイソレータは素子サイズ= 2 mmの制約のもとでは800MHz帯では波長に対して線路長が短すぎて,良好な特性は実現できていなかった。本研究では水平方向の素子サイズを大きくすることを少し許容することで特性改善を図った。CPWを導入したトップマウント型アイソレータにおいて,他の2つのアイソレータと比べて小さな素子サイズ(直径= 4 mmで非可逆伝送特性の目標値を達成することができた。具体的には,帯域幅28 MHz,挿入損失最良値0.69 dB,帯域内アイソレーション10 dB以上が実現できることがわかった。以上の成果を総合すると,小型化にはCPWを導入したトップマウント型アイソレータが適しているといえる。平成27年度までの研究によって小型化が容易に実現できそうな感触が得られた、動作点をフェライトの強磁性共鳴近傍に設定することによって得られるフェライトの大きな実効透磁率による波長短縮効果と、正と負の円偏波に対する透磁率差を大きく取れて電磁波を効果的に曲げられる効果が得られる、CPW(コプラナーウエーブガイド)に実装したトップマウント型アイソレータに焦点を絞り、IMT-Advancedシステムの3つのバンド(4GHz帯、2GHz帯、800MHz帯)用のアイソレータを設計し、有限要素法に基づく高周波電磁界シミュレーションによって伝送特性を評価した。その結果、帯域内挿入損失の最大値0.8 dB以下、帯域内アイソレーションの最小値10 dB以上という実用的な非可逆伝送特性を、2GHz帯については素子径2 mmφ、厚さ0.48 mmtの素子サイズで、4GHz帯については素子径1.4 mmφ、高さ0.43 mmtという非常に小さな素子サイズと低い素子高で、60 MHz以上の帯域幅で実現できた。800 MHz帯については、素子サイズが素子径4 mmφ、高さ0.48 mmtまで大きくなることを許容すれば、挿入損失の最大値0.8 dB以下、帯域内アイソレーションの最小値10 dB以上を帯域幅26 MHzで実現できることがわかった。CPWによるトップマウント型アイソレータの素子試作によって、2 GHz帯において、明確な非可逆伝送特性が確認されている。それとともに、フェライトの強磁性共鳴近傍に動作点に設定する本タイプのアイソレータにおいては、印加する直流バイアス磁場の均一性が厳しく要求されることも明らかになった。

強磁性共鳴近傍を動作点とすることで、大きな波長短縮効果と正・負円偏波に対する透磁率差が大きくとれることから超小型化が可能な非可逆回路素子(アイソレータ)に関して、マルチバンド化の可能性を明らかにした。アイソレータの最適素子設計方法を明らかにするとともに、複数のバンドに対応するためのバイアス磁場可変機構の提案し、その有効性を検証した。フェライト円板をコプレナーウエーブガイド伝送線路上に配置したタイプのアイソレータについては、IMT-Advancedシステムの3つのバンド(4 GHz帯、2 GHz帯、800 MHz帯)において実用的なレベルの良好な非可逆伝送特性が得られることが明らかになった。所望の非可逆的伝送特性を示すアイソレータの設計は所期の目的を達成したが,アイソレータの試作による特性評価については特性の改善が必要であるため。電子デバイス工学・本提案原理で動作し、素子サイズが2mm×2mm×0.5mm以下で、IMT-Advancedシステムでの3つのバンドをカバーするトリプルバンド対応のアイソレータを設計し、素子試作による実証を行う。・3年間のアイソレータの設計・試作・評価を通して、本提案アイソレータのマルチバンド化の設計指針を確立する。・トリプルバンド対応のアイソレータの試作実証が順調に進むようであれば、世界初の挑戦として4バンド対応(クァッドバンド)対応のアイソレータの設計も試みる。第4世代移動通信システム(IMT-Advanced)用使用周波数帯である800MHz帯、2GHz帯、4GHz帯において、挿入損失が0.8dB以下、アイソレーション10dB以上の良好な伝送特性の得られる素子について、素子サイズの影響など概ね予定した研究成果を得た。研究が順調に進捗していることから、今後も予定通り進める。すなわち、平成26年度には、本提案原理で動作し、素子サイズが2mm×2mm×0.5mm以下で、IMT-Advancedシステムでの3つのバンドをカバーするトリプルバンド対応のアイソレータを設計し、素子試作による実証を行う。また、平成27年度には、本提案アイソレータのマルチバンド化の設計指針を確立する。
途上国地域の自立的発展に向けた地域開発のあり方

本研究は、(1)汽水域で生計を立てている零細漁民を対象に、(2)人々の生活条件を規定する「資源」に着目し、(3)当該地域の人々が貧困から脱却する可能性を阻害する要因・脱却に向けて人々が持つ強みを抽出し、(4)自立的発展に向けた地域開発のあり方を考察することを主眼としてきた。本年度は、これまでに行った各事例研究(インド・日本・タイにおける汽水湖漁業)から得られた知見の統合化を行い、資源紛争問題の論点整理、そして効果的な汽水湖漁業管理の構築に向けた重要な概念を提示した。前者は、資源紛争問題が勃発・長期化する背景について、資源賦存量の増減以外に、人々の資源アクセスを規定する制度的な資源配分メカニズムに依ることを確認し、そこでは外部者の漁業アクセスに対する法的対応が重要な争点となっていることを指摘した。後者は、汽水湖漁業の持続可能性について、漁業管理・湖口管理・流域管理の三つの管理を一体とした統合的漁業管理(Integrated Lagoon Fisheries Management : ILFM)の構築が求められることを指摘し、それぞれの管理が適切に運用されるための必要な処方箋を、事例研究の比較検討の中から抽出し、統合的漁業管理の枠組みを提示した。ILFMを軸とした汽水湖漁業の概念的枠組みは、地域ガバナンスのあるべき現実的な方向性を提示し、またコミュニティの視点から当該地域で展開されている政策やプロジェクトの有効性評価を可能にする。さらに、コモンズ論・地域開発・ガバナンス論の学術分野における重層的な研究が展開できる点に大きな独創性があり、とりわけコモンズ論とガバナンス論を如何に止揚すべきかに関する議論を行う上で大変示唆に富む研究を提供できるだろう。本研究は、(1)湖沼で生計を立てている零細漁民を対象に、(2)人々の生活条件を規定する「資源」に着目し、(3)当該地域の人々が貧困から脱却する可能性を阻害する要因・脱却に向けて人々が持つ強みを抽出し、(4)自立的発展に向けた地域開発のあり方を考察することを主眼とする。平成十九年度は、三つの汽水湖(インド・チリカ湖、タイ・ソンクラ湖、日本・サロマ湖)にて社会水産調査を実施し、(1)現在及び過去の両面から関係者間で漁業資源をめぐる資源配分メカニズム(資源利用及び流通市場)が如何に形成され、(2)当該地域で暮らす人々の生計にどのような影響を及ぼしているかを検討した。ソンクラ湖及びサロマ湖については、(研究計画どおり)次年度から本格的に調査活動を進めるため、現地関係者との協力体制作り及び基礎情報の収集に努めた。他方チリカ湖については、三つの課題に取り組んだ。一つ目は、漁場利用をめぐる「漁民・非漁民カースト間の争い」の関係から漁業社会構造の実態に迫り、チリカ湖の漁業政策の変遷を紐解きながら、資源紛争が起きた成立過程を明らかにした。二つ目は、漁業資源配分をめぐる「漁民と仲買人」の関係から漁業経済構造の実態に迫り、仲買人から搾取を受ける漁民の経済・社会的な特徴を明らかにし、漁協が機能している地域とそうでない地域に着目し、漁協主導による資源管理型漁業の潜在的有用性を検討した。そして、一、二で得られた結果を踏まえ、気候変動がチリカ湖周辺の漁村に与える影響と人々の適応戦略について分析し、チリカ湖における地域ガバナンスに関する制度設計の論点を整理している。これらの調査研究は、地域開発の視点から持続可能な社会を構想する上で欠かせない作業である。当該地域が直面するニーズの「不足」を生み出す社会構造を問い直すことで、途上国で進められている地域開発にメスを入れ、地域の自立的発展に向けたあるべき地域開発の像を提案できるだろう。本研究は、(1)汽水域で生計を立てている零細漁民を対象に、(2)人々の生活条件を規定する「資源」に着目し、(3)当該地域の人々が貧困から脱却する可能性を阻害する要因・脱却に向けて人々が持つ強みを抽出し、(4)自立的発展に向けた地域開発のあり方を考察することを主眼とする。平成二十年度は、三つの汽水域(タイ・ソンクラ湖、タイ・クラブリ河口域、日本・サロマ湖)にて以下の社会水産調査を実施した。ソンクラ湖及びクラブリ河口域では、脆弱な水域環境における漁村コミュニティの生計状況及びそれに対応するコミュニティ側の適応戦略について調査研究を実施した。すなわち、(1)同湖及び周辺水域の環境特性の抽出作業を行い、(2)同地で零細漁業を営む漁村コミュニティの生計状況を把握し、(3)同湖の自然・社会環境の変遷に照らし合わせてコミュニティの生計戦略に関する考察を行った。さらに、クラブリ河口域では、(4)同地で展開する流域環境保全に向けた共同管理プログラムに着目し、その活動の問題点とニーズの抽出を行った。サロマ湖では、(1)同湖及び周辺水域の環境特性の抽出作業を行い、(2)利害関係者間で水産資源をめぐる資源配分メカニズム及び同湖め環境条件に調和した生産性の高い漁業技術の形成プレセスを明らかにし、それらの調査結果に基づき(3)同湖の水産資源を持続的に利用・管理するための原則を抽出する作業を行った。

本研究は、(1)汽水域で生計を立てている零細漁民を対象に、(2)人々の生活条件を規定する「資源」に着目し、(3)当該地域の人々が貧困から脱却する可能性を阻害する要因・脱却に向けて人々が持つ強みを抽出し、(4)自立的発展に向けた地域開発のあり方を考察することを主眼としてきた。本年度は、これまでに行った各事例研究(インド・日本・タイにおける汽水湖漁業)から得られた知見の統合化を行い、資源紛争問題の論点整理、そして効果的な汽水湖漁業管理の構築に向けた重要な概念を提示した。前者は、資源紛争問題が勃発・長期化する背景について、資源賦存量の増減以外に、人々の資源アクセスを規定する制度的な資源配分メカニズムに依ることを確認し、そこでは外部者の漁業アクセスに対する法的対応が重要な争点となっていることを指摘した。後者は、汽水湖漁業の持続可能性について、漁業管理・湖口管理・流域管理の三つの管理を一体とした統合的漁業管理(Integrated Lagoon Fisheries Management : ILFM)の構築が求められることを指摘し、それぞれの管理が適切に運用されるための必要な処方箋を、事例研究の比較検討の中から抽出し、統合的漁業管理の枠組みを提示した。ILFMを軸とした汽水湖漁業の概念的枠組みは、地域ガバナンスのあるべき現実的な方向性を提示し、またコミュニティの視点から当該地域で展開されている政策やプロジェクトの有効性評価を可能にする。さらに、コモンズ論・地域開発・ガバナンス論の学術分野における重層的な研究が展開できる点に大きな独創性があり、とりわけコモンズ論とガバナンス論を如何に止揚すべきかに関する議論を行う上で大変示唆に富む研究を提供できるだろう。
高密度SNPを利用した相互作用するストレス耐性分子の理解

環境ストレスにより作物の生産性は、本来持つ能力(ポテンシャル能力)よりも低下していることが知られている。環境ストレス(高温、低温、紫外線など)に対する耐性機構を遺伝子レベルで解明して、それを作物の品種改良に結び付けることは、世界の食料生産を向上させるために必要と考えられている。この課題では、分子生物学分野のモデル植物(植物の分子機構研究の材料)であるシロイヌナズナの、高密度遺伝子マーカー情報を活用して、複雑なストレス耐性機構の一端を明らかにした。特に、複数分子が関与するストレス耐性機構に関して、代謝経路が係わる交互作用(複数の遺伝子により耐性が決定する)などを明らかにした。植物は環境ストレスに対して様々な適応戦略をとるが、その中で分子-分子相互作用は重要な役割を担っている。アルミニウム,塩集積などの土壌ストレスに対する適応では、単独で作用する分子は見出されているが,相互作用する分子の多くは未解明である。これは、致死的形質の特定が困難であることや、逆遺伝学解析時の形質相補など分子遺伝学の限界による部分が大きい。この研究ではこれらの技術的問題を回避するために、「ゲノム遺伝学」の手法であるゲノムワイド関連解析を一歩進めて,重要な相互作用遺伝子対を特定することを目的としている。研究1年目には、塩耐性に関する共発現ネットワークと遺伝計算の統合、アルミニウム耐性と有機酸放出に関しては、交互作用遺伝子座を特定した。前者では、共発現する遺伝子群(モジュール)と、遺伝解析で検出された遺伝子座の関係から、特定のモジュールが耐性機構と関わることを明らかとした。その中には、これまでに断片的にしか解明されていなかった、細胞壁構造の維持に関わる分子群からなるモジュールが検出され、細胞壁の安定化が塩耐性を支配する一つの要因であることなどが明らかになった。一方、後者では、アルミニウム応答型リンゴ酸放出の重要遺伝子である、ALMT1と転写因子などの間の交互作用を検出できた。なお、様々な環境ストレスで生じるシグナル物質でもある過酸化水素に関しては、耐性を指標とするGWASから、特定のトランスポーターが輸送に関与することが明らかとなり、検証実験を開始した。遺伝学的な解析では、交互作用遺伝子座の大規模計算に関しては、プログラムの修正などが必要で予想以上に時間を必要とした。その一方で、共発現遺伝子ネットワークとゲノムワイド遺伝解析の統合方法の開発など、計算機内で行えることに関しては十分な成果が得られたと判断している。分子生物学的な項目(計算から得られるモデルの証明)に関わる領域では、遺伝子破壊系統の育成などを実施し、期間内にモデルを検証できる状況である。以上から、おおむね順調と判断できる。植物は環境ストレスに対して様々な適応戦略をとるが,その中で分子-分子相互作用は重要な役割を担っている.アルミニウム,塩集積などの土壌ストレスに対する適応では,単独で作用する分子は見出されているが,相互作用する分子の多くは未解明である.これは,致死的形質の特定が困難であることや,逆遺伝学解析時の形質相補など分子遺伝学の限界による部分が大きい.この研究では,これらの技術的問題を回避するために,「ゲノム遺伝学」の手法であるゲノムワイド関連解析を一歩進めて,重要な相互作用遺伝子対を特定することを目的とする.このような計画から実施した本研究では、アルミニウム耐性、塩耐性、活性酸素耐性等の表現型に関して、その耐性を制御する遺伝子座を特定するとともに、遺伝子座間の交互作用を検出することに成功した。特定した遺伝子座の中には、ストレスの受容に関わるレセプタータンパク質や、代謝に関わる酸化還元酵素等、通常の生理学的な解析からは特定できな遺伝子群も含まれていた。また、重金属耐性(カドミウム耐性)に関しては、同じ代謝経路に複数の制御SNIP(遺伝子多型)が検出されるなど、いわゆる交互作用遺伝子の典型的な例も検出することができた。研究期間中に、シロイヌナズナのゲノム全体の配列(全ての遺伝子の配列)情報が公表されたことなどもあり、複雑な遺伝現象の理解が深まる状況になったと考えられる。実際に、統計的に計算された表現型に影響を及ぼすと考えられる遺伝子には、タンパクレベルもしくはプロモーター部分(遺伝子発現に影響)に差異が認められる傾向も確認できた。本年度は、主に分子生物学的な検証(成果発表に必要な分子生物学実験の実施)に力点を置くが、繰り越し分の予算を使うことによって十分に実施可能である。インビトロ実験による、転写因子とプロモーターの結合能力の解析なども実施して、期間内に一定の成果を得る計画である。植物栄養学当該年度は、当初予定した分子生物学実験に関する項目が、植物の生育の遅延などから次年度に実施することが適当と判断した。遺伝モデルを分子生物学的に証明するためには、遺伝子破壊株の大規模解析やインビトロでのタンパク・核酸相互作用の検討などが必要となる。これらの項目では、分子生物学用の試薬をある程度多量に使用する必要があるため、次年度の予算と合算することで、当初計画した実験をすべて実施することができる。
強誘電体素子を応用した新しい方式のX線検出用マイクロカロリーメーター

極低温において誘電率が温度に対して強い依存性を示す強誘電体を利用すると、X線のエネルギー吸収に伴う温度上昇を、極低温においてある直流バイアス電圧が印加された強誘電体素子の静電容量変化に伴う電荷量として精度良く測定することが期待される。昨年度の研究で、誘電体マイクロカロリーメーターへの応用が期待されるSrTa_2O_6の含有量xをパラメーターとした(1-x)SrTiO_3_xSrTa_2O_6試料を作製し、小型の希釈冷凍機を用いて100mKから1.5Kの温度領域において作製した試料の静電容量温値を評価した。測定結果より、100mK近傍において、x=1.0%のMnCO_3添加(1-x)SrTiO_3_xSrTa_2O_6誘電体試料は、非常に大きな静電容量温度変化率を有し、誘電体マイクロカロリーメーターへの応用が期待されることを示した。そこで本年度は、x=1.0%のMnCO_3添加(1-x)SrTiO_3_xSrTa_2O_6誘電体試料を用いて、厚さ0.15mm、幅1mm、長さ2mmの形状を有し、室温における静電容量が約40pFの誘電体マイクロカロリーメーター素子を試作した。希釈冷凍機を用いてこのマイクロカロリーメーター素子の100mKから1.5Kの温度領域における静電容量温度依存性を測定し、100mK近傍において静電容量温度変化率を有することを確認した。さらに、マイクロカロリーメーターを動作する際に必要となる高精度の温度制御システムを検討した。検討した結果、PID制御に基づく温度制御システムを設計・試作し、誘電体マイクロカロリーメーターによる粒子線検出実証試験の準備を行った。本研究では、誘電体マイクロカロリーメーターへの応用が期待されるSrTa_2O_6の含有量xをパラメーターとした(1-x)SrtiO_3-SrTa_2O_6試料を作製し、小型の希釈冷凍機を用いて100mKから1.5Kの温度領域に冷却した誘電体試料の静電容量温度依存性を測定した。作製においては、焼成時に試料が半導体化するのを防止するために、試料の重量の0.2%のMnCO_3を添加した。作製した試料は、電気的に絶縁した状態で効率良く冷却するために、単結晶サファイア基盤状に固定して、希釈冷凍機のコールドステージへ取り付けた。静電容量の温度計数が非常に小さいスチロールコンデンサーを参照用として試料近傍に取り付けた。希釈冷凍機により100mKから1.5Kの温度領域に冷却された試料の温度は、酸化ルテニウム抵抗温度計の抵抗値を、ACレジスタンスブリッジにより十分に高い信号対雑音比で測定することで求めた。冷却された試料と参照用コンデンサーそれぞれに基準パルスを入力し、それぞれの応答信号を解析することで、試料の静電容量温値を評価した。本研究の測定より、100mK近傍において、x=1.0%のMnCO_3添加(1-x)SrTiO_3-xSrTa2O_6誘電体試料は、非常に大きな静電容量温度変化率を有し、誘電体マイクロカロリーメーターへの応用が期待されることを示した。
＜善く生きる＞ための社会学の基盤構築：亡命知識人の一次資料の国際共同学術調査

〈善く生きる〉のための社会学とは、人間が生きる上で必要な生きがい、愛、喜びといった人間のポジティブな側面を対象とし、その発生メカニズムの解明と社会への実装とを目的とする科学である。この社会学を、亡命知識人論というグローバルな社会学史の観点から、その源流にまでさかのぼって捉え直そうとするものである。わけても〈善く生きる〉ための思索の片鱗は、20世紀初頭のロシア社会学にも組み込まれており、後に欧米の社会学にまで浸透していった。世界各地のアーカイブに残された亡命知識人の資料を掘り起こし、かつてのロシアや中東欧の思想から現代の欧米の社会学にいたる様々な試みを総合的に把握する。
樹状細胞のT細胞活性化能を応用した口腔癌に対する免疫遺伝子治療法の開発

本研究ではGM-CSF産生腫瘍細胞を接種した担癌マウスの脾臓から樹状細胞を分離、培養する方法を開発し、それにより得られた樹状細胞はヒトの末梢血より分離したT細胞を活性化しうることが示された。さらに樹状細胞,T細胞、U937(ヒト単球系細胞株)の3種類の細胞を共培養するとT細胞は強力に活性化されるという興味深い結果が得られた。そこでこの3種類の細胞を共培養した後にハムスターに免疫しモノクローナル抗体を樹立した。それらのなかからT細胞活性化を修飾するような抗体をスクリーニングし約50種類のモノクローナル抗体を得た。そして本期間中には12H6、28G5の2つの抗体に注目し解析をおこなった。2つの抗体ともに樹状細胞に強く結合するが、U937にはわずかに結合し、T細胞には結合しない。また、T細胞と樹状細胞、U937を共培養した時に生ずるT細胞の活性化を約50%に減少させた。次に抗原提示細胞に発現しておりT細胞活性化にすでに関与することが知られている分子であるICAM-1、LFA-3、CD80、CD86に対する結合を調べたが、2つの抗体ともにいずれの分子にも結合しなかった。他の細胞への結合を調べたところ、LCL(ヒトB細胞)、P388D1(マウスマクロファージ前駆細胞)には結合しなかったが、A20(マウスB細胞)には12H6、28G5ともに樹状細胞と同程度に強く結合した。A20を用いて免疫沈降をおこなったところ2つの抗体ともに約35Kdの分子を認識していることが分かった。現在、A20のcDNAライブラリーをパニングによりスクリーニングする方法とA20のレトロウイルスライブラリーを用いたセルソーテイングの2つのアプローチにより12H6、28G5が認識する分子のcDNAクローニングを進めている。
癌の細胞膜糖鎖変化の機構と応用に関する研究

1.癌ウィルスで形質転換した細胞の糖脂質変化は癌遺伝子以外の影響も受けている.そこで癌遺伝子自体を導入した細胞の糖脂質を調べたところ,核内型遺伝子はGM3が減少しGD3を発現した.他方,核内型遺伝子ではネオラクト系ガングリオシドを発現した.核内型遺伝子は糖蛋白のGlcNAc→4と1→6分枝構造を増加させ, 1→6分枝の増加は造腫瘍性と相関していた.2.GD3は種々の癌で発現されるので, GD3合成酵素の部分精製, characterizationを行った.この酵素はGM3のみを基質とし,肝癌では活性が亢進していた.癌では糖鎖の硫酸化やリン酸化の多様な修飾を受ることが分ってきた.ヒト腎臓癌では増加する硫酸化酵素を精製した.その癌性変化を調べている.ムコ多糖の硫酸化酵素は幾つか存在するが,それらは精製されていないので動物胎児血清で分画を行っている.ムコ多糖糖鎖の分解に働くリソゾームのスルファターゼBやβーグルクロニダーゼはヒト肺癌や肝癌で,酵素に結合する糖鎖にリン酸エステルが増加するのみならず,その蛋白部分もリン酸化されていることを見出した.これらリソゾーム酵素は正常組織でも蛋白リン酸化があるが,癌とはリン酸化部位が異っていた. cAMP依存性蛋白キナーゼがこれらのリン酸化に働くことが分ったが,癌ではこのキナーゼ亜型が正常とは違っていた.3.ヒト消化器癌で発現される異種抗原, GM3(NeuGc)に対するヒトのモノクロン抗体(IgM)作製した. IgMをin vitroでIgGに変換することを試みている.癌関連ガングリオシド抗体はそれのみで癌抑制効果があるので,このヒトモノクロン抗体の癌治療への応用が期待される.その他,数種の癌関連モノクロン抗体が確立され,血清診断の有効性を検討中である.4.癌マーカーCEAは癌細胞膜の糖スファチジルイノシトール(PI)ー糖鎖ーリン酸エタノルアミンを介して共有結合しており, PI特異的ホスホリパーゼCでCEAを解離することを見出した.1.癌ウィルスで形質転換した細胞の糖脂質変化は癌遺伝子以外の影響も受けている.そこで癌遺伝子自体を導入した細胞の糖脂質を調べたところ,核内型遺伝子はGM3が減少しGD3を発現した.他方,核内型遺伝子ではネオラクト系ガングリオシドを発現した.核内型遺伝子は糖蛋白のGlcNAc→4と1→6分枝構造を増加させ, 1→6分枝の増加は造腫瘍性と相関していた.2.GD3は種々の癌で発現されるので, GD3合成酵素の部分精製, characterizationを行った.この酵素はGM3のみを基質とし,肝癌では活性が亢進していた.癌では糖鎖の硫酸化やリン酸化の多様な修飾を受ることが分ってきた.ヒト腎臓癌では増加する硫酸化酵素を精製した.その癌性変化を調べている.ムコ多糖の硫酸化酵素は幾つか存在するが,それらは精製されていないので動物胎児血清で分画を行っている.ムコ多糖糖鎖の分解に働くリソゾームのスルファターゼBやβーグルクロニダーゼはヒト肺癌や肝癌で,酵素に結合する糖鎖にリン酸エステルが増加するのみならず,その蛋白部分もリン酸化されていることを見出した.これらリソゾーム酵素は正常組織でも蛋白リン酸化があるが,癌とはリン酸化部位が異っていた. cAMP依存性蛋白キナーゼがこれらのリン酸化に働くことが分ったが,癌ではこのキナーゼ亜型が正常とは違っていた.3.ヒト消化器癌で発現される異種抗原, GM3(NeuGc)に対するヒトのモノクロン抗体(IgM)作製した. IgMをin vitroでIgGに変換することを試みている.癌関連ガングリオシド抗体はそれのみで癌抑制効果があるので,このヒトモノクロン抗体の癌治療への応用が期待される.その他,数種の癌関連モノクロン抗体が確立され,血清診断の有効性を検討中である.4.癌マーカーCEAは癌細胞膜の糖スファチジルイノシトール(PI)ー糖鎖ーリン酸エタノルアミンを介して共有結合しており, PI特異的ホスホリパーゼCでCEAを解離することを見出した.
抑制性受容体を介する免疫抑制に着目した播種性カンジダ症の病態解明及び治療法の開発

本研究では、カンジダ血症・播種性カンジダ症の病態解明及び新規治療法の開発をめざし、播種性カンジダ症のマウスモデルの構築、発症機構及び病態の解析を行っている。まず、好中球やB細胞などに発現する抑制性受容体のLMIR3分子に着目して解析を行った。LMIR3欠損マウスの好中球は、Candida albicansや緑膿菌に対する殺菌活性が高いことを見出した。その結果と一致して、C. albicansや緑膿菌の感染実験にて、LMIR3欠損マウスでは野生型マウスと比較して感染抵抗性を示した(Sci Rep 2018)。抑制性受容体LMIR3はカンジダや緑膿菌に対する好中球の殺菌作用を抑制的に制御する役割を担うことが示唆された。また、カンジダ眼内炎の病態解明を目指して、C. albicans、Candida glabrataとCandida parapsilosisを用いて、マウスの眼内炎の発症と病態を解析した。眼内の真菌数はC. albicans感染群で他の2群と比較して有意に多かった。また、病理学的解析及びフローサイトメトリー解析の結果、C. albicans感染群では眼内に好中球や炎症性単球の浸潤を認めたのに対し、C. glabrata感染群及びC. parapsilosis感染群では、炎症細胞の集積をほとんど認めなかった。C. albicans感染群では、眼内のIL-6、CXCL1、CXCL2及びCCL2の有意な上昇を認めるとともに、これらのサイトカイン・ケモカインの産生と真菌数の間に強い正の相関を認めた(Front Microbiol 2018)。以上の結果より、C. albicansは血流感染に伴い、眼内へ浸潤して増加することで、サイトカイン・ケモカイン産生を誘導し、好中球や炎症性単球を集積させることにより眼内炎を引き起こすことが示唆された。抑制性受容体LMIR3が好中球のカンジダに対する抗真菌活性を抑制的に制御することを明らかにした。また、眼内炎の発症におけるC. albicansとnon-albicans Candidaの違いを見出すとともに、C. albicansによる眼内炎の病態の一端を明らかにした。さらに、眼内炎症例の解析にて、C. parapsilosisによる真菌血症が最も多い場合でも、合併する眼内炎の原因真菌としては、C. albicansが他のカンジダ属真菌と比較して有意に多いことが明らかになった。マウスモデル及び臨床症例での解析から、C. albicansはnon-albicans Candidaと比較して、眼内炎の発症と深く関与することが示唆された。本研究にて構築したマウス眼内炎モデルは、眼内炎の病態の解析や抗真菌薬の効果の判定など種々の解析に有用と考えられる。以上より、本研究は順調に進展している。カンジダ血症・播種性カンジダ症の病態解明を目指して、研究を推進する。1)免疫抑制マウスでのカンジダ播種の解析:播種性カンジダ症例では、ステロイド投与による免疫抑制や腸管粘膜障害を認めるケースも多い。その病態の解明を目指し、ステロイド投与により軽度細胞性免疫低下状態を誘導したマウスを用いて、腸管からのカンジダ播種を解析しており、その研究を進展させる。ステロイド投与マウスにて、C. albicansおよびC. glabrataなどのnon-albicans Candidaを胃内接種後の真菌の播種を解析するとともに、好中球非減少・軽度細胞性免疫低下状態でのカンジダ播種の病態解明を目指し、免疫応答の解析を行う。2)細菌・カンジダ共感染マウスモデルでの腸炎およびカンジダ播種の解析:Clostridium difficileは主に入院中の抗菌薬投与症例において難治性の腸管感染をおこすが、最近、市中発症型のC. difficile感染症の増加が注目されている。C. difficile感染とC. albicans感染による腸炎の発症や増悪、及び真菌の播種について解析を行っており、その研究を進展させる。胃内接種によりC. albicansやC. difficileを腸管内に定着させ、体重の推移、便の性状及び、腸管内や糞便中の細菌や真菌数の推移を解析するとともに、カンジダの播種を解析する。また、病態解明を目指し、免疫応答の解析を行う。

眼内の真菌数はC. albicans感染群で他の2群と比較して有意に多かった。また、病理学的解析及びフローサイトメトリー解析の結果、C. albicans感染群では眼内に好中球や炎症性単球の浸潤を認めたのに対し、C. glabrata感染群及びC. parapsilosis感染群では、炎症細胞の集積をほとんど認めなかった。C. albicans感染群では、眼内のIL-6、CXCL1、CXCL2及びCCL2の有意な上昇を認めるとともに、これらのサイトカイン・ケモカインの産生と真菌数の間に強い正の相関を認めた(Front Microbiol 2018)。以上の結果より、C. albicansは血流感染に伴い、眼内へ浸潤して増加することで、サイトカイン・ケモカイン産生を誘導し、好中球や炎症性単球を集積させることにより眼内炎を引き起こすことが示唆された。抑制性受容体LMIR3が好中球のカンジダに対する抗真菌活性を抑制的に制御することを明らかにした。また、眼内炎の発症におけるC. albicansとnon-albicans Candidaの違いを見出すとともに、C. albicansによる眼内炎の病態の一端を明らかにした。さらに、眼内炎症例の解析にて、C. parapsilosisによる真菌血症が最も多い場合でも、合併する眼内炎の原因真菌としては、C. albicansが他のカンジダ属真菌と比較して有意に多いことが明らかになった。マウスモデル及び臨床症例での解析から、C. albicansはnon-albicans Candidaと比較して、眼内炎の発症と深く関与することが示唆された。本研究にて構築したマウス眼内炎モデルは、眼内炎の病態の解析や抗真菌薬の効果の判定など種々の解析に有用と考えられる。以上より、本研究は順調に進展している。カンジダ血症・播種性カンジダ症の病態解明を目指して、研究を推進する。1)免疫抑制マウスでのカンジダ播種の解析:播種性カンジダ症例では、ステロイド投与による免疫抑制や腸管粘膜障害を認めるケースも多い。その病態の解明を目指し、ステロイド投与により軽度細胞性免疫低下状態を誘導したマウスを用いて、腸管からのカンジダ播種を解析しており、その研究を進展させる。ステロイド投与マウスにて、C. albicansおよびC. glabrataなどのnon-albicans Candidaを胃内接種後の真菌の播種を解析するとともに、好中球非減少・軽度細胞性免疫低下状態でのカンジダ播種の病態解明を目指し、免疫応答の解析を行う。2)細菌・カンジダ共感染マウスモデルでの腸炎およびカンジダ播種の解析:Clostridium difficileは主に入院中の抗菌薬投与症例において難治性の腸管感染をおこすが、最近、市中発症型のC. difficile感染症の増加が注目されている。C. difficile感染とC. albicans感染による腸炎の発症や増悪、及び真菌の播種について解析を行っており、その研究を進展させる。胃内接種によりC. albicansやC. difficileを腸管内に定着させ、体重の推移、便の性状及び、腸管内や糞便中の細菌や真菌数の推移を解析するとともに、カンジダの播種を解析する。また、病態解明を目指し、免疫応答の解析を行う。交付申請時に、複数の学会参加の旅費を計上したが、参加した学会が当初の予定より少なかった。また、参加した学会は都内開催の学会であったため、旅費の支出がなかった。
教育におけるデジタル化政策の国際比較研究

本研究は各国の教育におけるICT活用の実態を国際比較によって整理し、先進的な政策を後押しする要因を明らかにすることを目的とする。特に、比較の対象としてスウェーデン、シンガポール、アメリカ、日本を取り上げる。研究成果としては、各国の教育におけるICT活用を教授や授業場面にとどまらず、政策立案の場面まで広範にとらえて分析した新規性が挙げられる。特に、エビデンスに基づく政策立案やアセスメント技術の進歩、国際比較の成果を実践に生かそうとする試みやビッグデータ等の新しいアイデアが提示され、目覚ましい発展を見せる当該分野に着目する研究上の意義を指摘し、先行研究との関連を見出した点は重要な成果であった。本研究は、各国の教育におけるICT活用の実態を国際比較によって整理し、先進的な政策を後押しする要因を明らかにすることを目的としている。特に、比較の対象としてスウェーデン、シンガポール、アメリカ、そして日本を取り上げることを計画している。2か年計画の1年目に当たる本年度は、各国における教育のデジタル化政策に関わるアクターを特定し、それぞれが政策形成に与えた影響と政策形成プロセスにおける相互の関係性を整理することを予定していた。研究の方法としては、主に文献調査と実地調査によって行い、実地調査では最新の情報やインフォーマルなトピックに関する情報を収集する計画を立てていた。本年度の研究実績としては、7月にシンガポール国立教育研究所での聞き取り調査を実施することができ、主なアクターから聞き取りをすることができた。また、10月には平成27年度に実施予定だった訪米調査の一部が前倒しで実施できた。これにより、当初の予定よりも進展があったため、来年度に発表予定であった研究成果の一部を3月にスウェーデンで開催された北欧教育学会で発表することができ、さらなる研究の進展と深化が図れ、計画を大幅に進めることができた。研究成果の公表については、学術論文誌への投稿が2本、国際学会で査読付き発表、分担執筆原稿2件、翻訳書1冊、報告書の分担執筆が2件、すでに入稿済みで、印刷中である。また、研究計画で記載したように、アウトリーチについても、研究室ブログによる情報発信やメディアへの寄稿等を通じて広く社会への成果の還元に努めている。特に、比較の対象としてスウェーデン、シンガポール、アメリカ、そして日本を取り上げる。2か年計画の最終年度に当たる本年度は、さらに研究を進めるとともに、成果の公表を積極的に行うことを予定した。初年度の時点で計画を上回る進展があったため、すでに多くの資料と情報が集まっていたことから、計画を前倒しで進めていたが、本年度はさらにその情報を吟味し、新しい知見の創出に注力したいと考えていた。研究成果の公表に関しては、全国学会誌2件、書籍2件、査読付き国際学会発表1件、国内学会発表1件、招待講演等2件のほか、研究会等での発表を数件行った。このうち、European Conference on Educational Research (ECER2015)における発表では、ヨーロッパ的文脈における研究の重要性が認められ、ERC Best Poster Awardを受賞した。また、本研究に関連して、引き続き全国学会誌への投稿および書籍の出版準備を進めている。研究期間全体を通じた研究の成果としては、各国の教育におけるICT活用を教授や授業場面にとどまらず、政策立案の場面まで広範にとらえて分析した新規性が挙げられる。特に、エビデンスに基づく政策立案やアセスメント技術の進歩、国際比較の成果を実践に生かそうとする試みやビッグデータ等の新しいアイデアが提示され、目覚ましい発展を見せる当該分野に着目する研究上の意義を指摘し、先行研究との関連を見出した点は重要な成果だと考えている。7月にシンガポール国立教育研究所での聞き取り調査の際、研究協力者の協力を得て、主なアクターから集中的に聞き取りをすることができた。また、10月には来年度に実施予定だった訪米調査の一部が前倒しで実施できた。これにより、当初の予定よりも進展があったため、来年度に発表予定であった研究成果の一部を3月にスウェーデンで開催された北欧教育学会で発表でき、計画を大幅に進めることができた。また、成果の公表については、学会誌等の原稿依頼があったため、本研究と関連付けて成果の一部を当初より早く公表することができた。比較教育学計画の最終年度である来年度は、さらに研究を進めるとともに、成果の公表を積極的に行う。初年度の計画を上回る進展から、すでに多くの資料と情報が集まっており、今後はさらにその情報を吟味し、新しい知見の創出に注力したい。すでに9月にハンガリーで開催されるヨーロッパ教育学会では、発表の審査を通っている。これに加えて、6月の日本比較教育学会、3月の北欧教育学会等で発表の機会があるため、さらなる研究の深化に努めたい。