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ドイツ社会民主主義の経済政策理念とその展開

特に企業と労働の問題は日本でも同様に摩擦を伴って変化しつつあり、これに対してSPDや緑の党がどう新しい展望を打ち出せるかは継続した注目に値すると言うことができる.ドイツ社会民主党(SPD)における労働政策は、現在非常にアンビバレントな方向性の均衡の上にバランスを保っていると捉えることができる.ドイツは今、景気後退に伴う失業・長期失業者の増大や労働市場におけるミスマッチという問題状況を抱えており、その解消のための経済政策・労働政策は様々に試されているものの、必ずしも成果がでているわけではない.SPD政権はこうした状況を打破するために、一方で、市場主義的・アメリカ化の政策体系とも言える、市場の流動化・自由化政策を押し進めることによって、硬直化していると批判の出ていたドイツの企業・労働システムの改革をはかっている.しかし、同時に他方で、SPDの下部からは伝統的労働組合論を乗り越えて、労働システムの根本的な改造が提起されつつある.それは、例えば失業者によるNPO活動を積極的に評価したり、男女を問わず全員をパート労働化しようといった大胆な議論にまで展開している.それは、経済の停滞を市場の自由化を通じて活性化するか、経済の停滞を新しいタイプの社会国家理念の再構成・再定義のために利用するかという全く異なった方向性を示していると言える.こうしたきわめて微妙な政策的バランスの中で、SPDの伝統的政策は二つの相反する方向の双方から根本的な見直しを迫られつつあると言うことができよう.一九九〇年のドイツ統一以来現在にいたるまで、特にドイツ社会民主党政権における経済政策、とりわけ労働政策の理念と展開についての研究を進めてきた.二〇〇二年度においては、ドイツのマックス・プランク社会法研究所、およびベルリン自由大学比較ヨーロッパ史研究所を訪問して、集中的な資料収集を行った.さらにユルゲン・コッカ、ハンス・F・ツァッハー、ゲルハルト・A・リッターなど、ドイツの著名な代表的研究者との議論を重ねる中で、現在の社会民主主義の労働政策についての認識を深めることができた.大量失業の長期化に対する積極的労働市場政策の展開とその多様化は、イギリス・ブレア政権とも共通するワークフェアの新理念を持ち、これまでの社会国家・福祉国家からの方向転換をもたらしつつある。同時に、雇用形態の多様化に伴う伝統的な正規労働関係の浸食、それが間接的にもたらす協約体制の基盤の弱化という問題は、ドイツが一九世紀の資本主義化以来形成してきた歴史的な社会システムそのものを変化させつつある.ヨーロッパ・モデルやドイツ社会国家の歴史的な見直しが、イギリスでのニュー・レイバーと共にドイツでの社会民主主義の新政策によってすすむ一方、さらに経済と労働の関係を社会全体で根本的に見直し組織しなおそうとする労働の未来論の発想も生まれるなど、ドイツではヨーロッパに先駆けて、新たなシステムづくりのための模索が様々になされる段階にはいってきている.
魏晋南北朝期の山川遊記・紀行文の思想史的研究-地理的世界観との関わりを中心に-

魏晋南北朝期の山川遊記・紀行文の検討には、先ず関連する資料の入手、整理が欠かせない。資料の入手については、「二十五史三篇」等、地理歴史関係の資料を数多く入手することができた。また、当該時期の長距離の旅遊としては、仏者による西域やインドへのものが見られる。これに関する資料としても、仏教関係では、「法顕伝訳註」他、西域関係では「白鳥庫吉全集」他を入手することができ、ほぼ満足のいく資料が揃った。上記資料の整理については、謝金を使用しながら進めた。漢代から唐代に至る、遊記・紀行文的資料を抽出し、テキストファイルの形で整理しつつある。近いうちに、文書の形で刊行の予定である。さらに、上記資料の解読に基づく、当該時代の地理的世界観の解明については、取り敢えずいくつかの文献に絞り、考察を加えている。具体的には、廬山諸道人作と伝えられる「遊石門山詩並序」及び複数の廬山志を対象とする。「遊石門山詩並序」は、おそらく慧遠教団所属の一僧侶の手になるものと考えられる。山川の散策を契機として、自然との融合、そして信仰の深まりを実感するという内容のものである。山川遊記の先駆的作品というにとどまらず、自然への畏敬とその裏返しとしての人間社会、特に政治世界からの遊離独立を感じさせること、しかもそれが仏教世界という、政治とは別の権威に基づく世界の構築を指向していることなど、思想的に見ても極めて重要な資料であるといえる。数多く作られた廬山志とともに、慧遠教団の性格、そして当時の政治、宗教、文学、自然観、そしてそれらの交際を検討するうえで、有益な資料であると考える。現在訳註を作成中であるが、完成後は考察とともに刊行の予定である。
次世代シークエンス解析による喫煙関連肺癌に対する新規治療標的の探索

肺癌症例の遺伝子発現情報の解析を行い、喫煙関連肺癌、特に肺扁平上皮癌において発現が亢進している遺伝子群、マイクロRNA(miRNA)群を抽出した。正常肺組織、肺腺癌と肺扁平上皮癌で比較検討したところ、扁平上皮癌の予後に関連するmiRNAを見出すことができた。マイクロRNA-mRNAのネットワーク解析から、これらのmiRNAの標的遺伝子が同定され、この遺伝子は予後に関連していた。これらの結果より喫煙関連癌、肺扁平上皮癌の発癌過程の解明、治療標的の開発に応用できる可能性があると考えられた。近年、分子標的治療薬の治療効果は、非喫煙者の肺腺癌におけるEGFR変異陽性例やALK転座例に著効を示し、注目を浴びている。しかし、扁平上皮癌など主に喫煙を発症要因とする肺癌(全肺癌の約60%程度)に対する分子標的治療薬は未だ開発されていない。本研究は喫煙関連肺癌において、次世代シークエンス解析により400以上の癌関連遺伝子の全エクソン解析を行い、我々がすでに有する肺癌cDNA発現プロファイルおよびマイクロRNA発現プロファイルとの比較検討から喫煙関連肺癌の新しいシグナルパスウェイを解明し、実用化可能なレベルでの包括的な分子診断技術の開発および核酸医薬として応用できるような新規治療標的を探索することを目的とする。現在、過去に当施設で治療を行った喫煙関連肺癌症例について、手術標本の凍結サンプルの中から癌腫瘍組織と正常組織由来のDNAを抽出精製している。現時点で、扁平上皮癌を中心に30例ほどの症例においてDNAを抽出精製し品質の確認を行っている。今後、さらに症例を追加し、DNAを抽出精製して、解析を行っていく予定である。同時に、サンプル症例の臨床情報(組織型、リンパ節転移の有無、胸膜浸潤の有無、脈管浸潤の有無、術後再発転移の有無など)に関しても収集、蓄積、解析を行っている。本研究は喫煙関連肺癌において、次世代シークエンス解析により400以上の癌関連遺伝子の全エクソン解析を行い、我々がすでに有する肺癌cDNA発現プロファイルおよびマイクロRNA発現プロファイルとの比較検討から喫煙関連肺癌の新しいシグナルパスウェイを解明し、実用化可能なレベルでの包括的な分子診断技術の開発および核酸医薬として応用できるような新規治療標的を探索することを目的としている。また、The Cancer Genome Atlasに公開されている肺扁平上皮癌、肺腺癌のRNA sequencingおよびSNP arrayのデータを用いて情報学的解析を行った。ゲノムコピー数増加を認める染色体領域を探索し、その領域に座位し、肺扁平上皮癌に特異的に発現するマイクロRNAを探索したところ、正常肺組織、肺腺癌と比較して、肺扁平上皮癌で有意に発現上昇するマイクロRNAを30種、発現低下するマイクロRNAを4種同定した。これらのマイクロRNAのうち、特定の3種類のマイクロRNAの発現が上昇している症例の予後は有意に予後不良であった。現時点で、サンプルからのDNA抽出、臨床情報の収集は概ね順調に行われている。公共のデータベースを利用して、標的タンパクコード遺伝子群の探索も行われている。サンプルの臨床データと公共データベースの統合解析を現在行っている。本研究は喫煙関連肺癌において、次世代シークエンス解析により400以上の癌関連遺伝子の全エクソン解析を行い、我々がすでに有する肺癌cDNA発現プロファイルおよびマイクロRNA発現プロファイルとの比較検討から喫煙関連肺癌の新しいシグナルパスウェイを解明し、実用化可能なレベルでの包括的な分子診断技術の開発および核酸医薬として応用できるような新規治療標的を探索した。まず、過去に当施設で治療を行った喫煙関連肺癌症例について、手術標本の凍結サンプルの中から癌腫瘍組織と正常組織由来のDNAを抽出精製、品質の確認を行った。またThe Cancer Genome Atlasに公開されている肺扁平上皮癌、肺腺癌のRNA sequencingおよびSNP arrayのデータを用いて情報学的解析を行い、ゲノムコピー数増加を認める染色体領域を探索し、その領域に座位し、肺扁平上皮癌に特異的に発現するマイクロRNAを探索したところ、正常肺組織、肺腺癌と比較して、肺扁平上皮癌で有意に発現上昇するマイクロRNAを30種、発現低下するマイクロRNAを4種同定した。この標的遺伝子を、当施設で治療を行った喫煙関連肺癌症例から抽出精製されたDNAを用いて検討、解析を行い、さらに追加解析を行った。これらの研究成果の一部を、2016年日本癌学会学術総会、IASLC 17th world conference on lung cancerにて発表した。

肺癌症例の遺伝子発現情報の解析を行い、喫煙関連肺癌、特に肺扁平上皮癌において発現が亢進している遺伝子群、マイクロRNA(miRNA)群を抽出した。正常肺組織、肺腺癌と肺扁平上皮癌で比較検討したところ、扁平上皮癌の予後に関連するmiRNAを見出すことができた。マイクロRNA-mRNAのネットワーク解析から、これらのmiRNAの標的遺伝子が同定され、この遺伝子は予後に関連していた。これらの結果より喫煙関連癌、肺扁平上皮癌の発癌過程の解明、治療標的の開発に応用できる可能性があると考えられた。現時点で、サンプルからのDNA抽出、品質チェック、臨床情報の収集などは概ね順調に行われている。今後は、上記肺癌サンプルを用いて、第3世代次世代シークエンサーを用いて癌関連遺伝子を解析し、さらにデータベースから探索された標的タンパクコード遺伝子に関して解析を行っていく予定である。医歯薬学今後は、上記肺癌サンプルを用いて、第3世代次世代シークエンサーを用いたCCPパネルで400以上の癌関連遺伝子の解析し、1) Hot Spot解析、2)がん関連遺伝子の機能的変異解析、3)がん関連遺伝子の変異解析、4)がん関連遺伝子のコピーナンバー変異(CNV)解析、5)喫煙関連肺癌における新たなMutation Signatureを明らかにしていく予定である。また、ホルマリン固定パラフィン包埋ブロック(FFPE)サンプルからと凍結サンプルからのDNAの比較解析を行っていく予定である。さらに、公共のデータベースを利用して、標的タンパクコード遺伝子群の探索を行う予定である。当初の計画より学会出席が少なかったため。臨床サンプルから得られたデータと公共データベースの情報学的解析から得られた標的遺伝子群の統合解析、検討を行う装置の購入が遅れたため。当初の計画より学会出席が少なく、論文作成投稿にかかる費用が少なかったため。データの解析装置を購入するとともに、学会に出席し、研究成果を報告し、結果を論文として投稿する予定である。学会に出席し、研究成果を報告するとともに情報収集を行い、結果を論文として投稿する予定である。
ターナー症候群の子どもと家族におけるライフサイクルを基盤とした支援モデルの構築

2018年は第2研究として、「成人期をみすえた各ライフステージのターナー症候群女児と家族へのQOLに関する調査」を実施した。研究目的は、「学童期から青年期のTS女児と家族に対して、TSとTS女児のQOLに関する意識の実態調査を実施し、TS女児と家族のQOLを測定する尺度を開発するための基礎資料とする」である。研究方法は、質問紙調査による量的研究である。調査期間は、2018年7月から2018年10月であった。調査対象は、TS家族の会に所属する、学童期から青年期(約12歳から約25歳)のTS女児とその家族とした。近畿地方、東海地方におけるTS家族の会について縁故法で依頼をし、承諾を得た2つの会を対象とした。調査方法は、調査は、無記名自記式質問紙による、集合配布法あるいは郵送法による。質問紙の提出をもって調査への同意とすることを、研究協力依頼文書に明記する。聖隷クリストファー大学の倫理員会の承認を得た。調査は、無記名自記式質問紙法で実施した。約12歳以上から16歳未満の18名中11名(回答率61.1%)、約16歳以上から20歳未満の13名中の7名(回答率53.3%)、約20歳以上から25歳の13名中4名(回答率30.8%)、約20歳以上から25歳44名中24名(回答率54.5%)の回答があった。TS女児については、QOLに関する思いは発達段階によって違いがみられた。家族については、S女児と家族の環境への思いとして、家族の会、周囲の人たちの存在の重要性が明らかになった。今後、成人期をみすえた各ライフステージのターナー症候群女児と家族へのQOLに関する尺度の開発を進めることが求められる。第2研究については、聖隷クリストファー大学看護学部紀要に、「成人期をみすえた各ライフステージのターナー症候群女児と家族へのQOLに関する調査」の記述統計結果を報告した。第2研究の意識調査について、調査データの統計解析をより精密に進める。さらに、自由記述を分析をする。自由記述の記載の内容が多く、質的に分析を進めるために、時間を要している。分析結果をふまえた支援プログラムの作成について、現在、既存のプログラムの文献検討と結果のまとめに取り組んでいる。第2研究の分析を進め、2019年9月せいれい看護学会学術集会に、第2研究の分析結果を発表する。第1研究と第2研究をふまえ、支援プログラムを作成する。家族会の代表者、ターナー症候群の女児と家族の会の支援の医師などとの検討会を開催し、支援プログラムの討論および精選を行う。2020年2月聖隷コンファレンス(国際研究会)に、意識調査の分析結果をふまえた支援プログラムについて発表する。2020年2月に、ターナー症候群の子どもと家族におけるライフサイクルを基盤とした支援モデルの構築の報告書を作成・送付をする。1.第1研究として、「TS女児の家族の支援に関する研究」の、主たる養育者である家族の成長・発達の思いからQOLの実態を明らかにすることで、潜在的な支援のニーズを掘り出す研究に取り組んだ。【目的】TS女児の家族が抱く、成長・発達に関わる「思い」の構造を捉え、そのQOLの実態を探る。【方法】対象は、親の会に所属あるいは医療施設に受診している家族に半構成的面接を実施する。1)デザイン:質的研究。2)対象:幼児期から思春期におけるTS児の家族1015名程度。3)期間:平成28年10月平成29年6月(継続中)。4)方法:半構成的面接調査(ア)インタビューガイドを作成する。(イ)全国のTS児の親の会の会長・医療機関の医師に研究の趣旨を説明し、研究協力を依頼する。スーパーバイズを受ける上條隆司氏とともにスノーボールサンプリングでインタビュー可能な候補者を紹介していただく。紹介の許諾が得られた候補者に、研究者が文書と可能であれば口頭で研究の目的・方法を説明し同意書を手渡す。考慮時間をおいて、研究協力が可能な場合には同意書を返送してもらう。同意書が提出された後その対象者と打ち合わせを行い、研究協力者の指定された場所で半構成的面接(所要時間1時間程度)を実施する。【結果】対象者に、2017年3月末現在、8名実施した。データを分析中である。また調査対象者との日程調整中である。2.文献検討2つの視点における文献検討として、「小児看護におけるQOLに関する文献検討」、「小児と家族の家族会についての文献検討と支援のあり方」として、2016年9月10日開催の第7回せいれい看護学会学術集会において発表した。また、「小児看護における小児と家族のQOLに関する文献検討」を聖隷クリストファー大学看護学部紀要に投稿して採択された。第1研究については、2施設でターナー症候群女児の家族に面接を実施できている。1施設の調査対象者については、2-3月が子どもとご家族の外来受診が年度末で慌しいため、調整が困難であった。そのため、2017年4月の新年度に日程調整を継続中のため、面接時期を6月程度までとする。文献検討については、2つの視点で検討を行い、学術集会に発表し、論文化した。

I.第1研究は、「TS女児の家族の支援に関する研究」であり、主たる養育者である家族の成長・発達の思いからQOLの実態を明らかにする。研究目的は、ターナー症候群の女児(以下、TS女児とする)の家族が抱く、子どもの成長・発達と成長・発達に関連した女児に対するQOLへの思いのプロセスを明らかにすることである。質的帰納的研究とした。データ収集期間は、2016年10月から2017年4月である。対象者は、TS女児の家族である。M-GTAを用いた分析の結果、の9つのカテゴリーが生成された。家族の思いによりそい、女性としての妊娠・出産というライフイベントについて、TS女児と家族に対する支援がQOLの向上につながると考えられる。II.第2研究は、先行研究の様々なQOL尺度の概念分析と基礎資料をもとに、より現実に適合した尺度を作成する。Rodgersら(1999)の概念分析のアプローチを用いる。研究目的は、小児看護における小児のQOLの概念の特徴を把握し、QOLの本質を捉えた尺度の開発への適応可能性について検討する。Rodgers(2000)の提唱する概念分析のアプローチ法を用いた。データベースとして、「医学中央雑誌Web(ver.5)」、「CiNii」を使用した。検索式:(小児看護and生活の質/QOL and小児)の文献を選んだ。結果として、該当論文19件で、すべてを分析対象とした。5つの属性、4つの先行要件、6つの帰結が抽出された。概念分析の結果、小児のQOLの本質をとらえることにつながり、今後の研究において小児のQOLを測る尺度を開発する基盤となりうると考えられる。心疾患や小児がんなどの健康障害をもつ小児、重症心身障がい児や慢性進行性疾患などの小児、親・家族に対する支援の必要性が示唆された。第1研究、第2研究が終了し、論文化した。現在、第3研究の、QOL尺度の開発に向けての基礎的資料をえるための調査について、倫理審査申請の手続きをしている。2018年は第2研究として、「成人期をみすえた各ライフステージのターナー症候群女児と家族へのQOLに関する調査」を実施した。研究目的は、「学童期から青年期のTS女児と家族に対して、TSとTS女児のQOLに関する意識の実態調査を実施し、TS女児と家族のQOLを測定する尺度を開発するための基礎資料とする」である。研究方法は、質問紙調査による量的研究である。調査期間は、2018年7月から2018年10月であった。調査対象は、TS家族の会に所属する、学童期から青年期(約12歳から約25歳)のTS女児とその家族とした。近畿地方、東海地方におけるTS家族の会について縁故法で依頼をし、承諾を得た2つの会を対象とした。調査方法は、調査は、無記名自記式質問紙による、集合配布法あるいは郵送法による。質問紙の提出をもって調査への同意とすることを、研究協力依頼文書に明記する。聖隷クリストファー大学の倫理員会の承認を得た。調査は、無記名自記式質問紙法で実施した。約12歳以上から16歳未満の18名中11名(回答率61.1%)、約16歳以上から20歳未満の13名中の7名(回答率53.3%)、約20歳以上から25歳の13名中4名(回答率30.8%)、約20歳以上から25歳44名中24名(回答率54.5%)の回答があった。TS女児については、QOLに関する思いは発達段階によって違いがみられた。家族については、S女児と家族の環境への思いとして、家族の会、周囲の人たちの存在の重要性が明らかになった。
酸化希土類マンガン(III、IV)の強誘電性-反強磁性同時相転移

1.同形の構造を持つ希土類マンガン酸化物RMn_2O_5(R=Sm-Luの希土類,Y,またはBi)の低温相転移を詳しく調べ,この系の酸化物が約40K以下の領域で一連の逐次相転移をすることを明らかにした.一般に,それらは以下の順序で起こる.(a)らせん磁気秩序の形成,(b)強誘電性自発分極の出現,(c)らせん磁気秩序の変形(スピン再配列),(d)希土類イオンの磁気モーメントの整列.2.当初,EuMn_2O_5で予想した,(a)と(b)とが同時に起こる相転移の存在はまだ確認していない.しかし,二つの相転移のが近接した二つの温度に存在するようである.Euに次いでこのような転移の可能性が高いと考えていたYMn_2O_5では,二つの別の転移の存在することを確認した.3.R=Gdの場合を除いて,自発分極の温度変化は複雑であり,その起因は,複数個の副格子のイオン変位によるフェリ誘電性であると考えている.4.YbMn_2O_5の6Kの相転移では,Yb^<3+>の磁気モーメントの整列と付加的な自発分極の出現が同時に起こっていることを示した.この系では,きわめて異方的なYb^<3+>イオンの磁気モーメントの整列が,格子の変形とそれにともなう新たな分極を誘導すると考えている.以上の結果は,印刷中を含め6編の論文で公表した.さらに2編の論文を準備中である.この研究の結果は,微視的な構造の解析によって,より直接的に検証する必要がある.目下,TbMn_2O_5単結品の中性子回折および精密なX線回折の実験を準備している.1.同形の構造を持つ希土類マンガン酸化物RMn_2O_5(R=Sm-Luの希土類,Y,またはBi)の低温相転移を詳しく調べ,この系の酸化物が約40K以下の領域で一連の逐次相転移をすることを明らかにした.一般に,それらは以下の順序で起こる.(a)らせん磁気秩序の形成,(b)強誘電性自発分極の出現,(c)らせん磁気秩序の変形(スピン再配列),(d)希土類イオンの磁気モーメントの整列.2.当初,EuMn_2O_5で予想した,(a)と(b)とが同時に起こる相転移の存在はまだ確認していない.しかし,二つの相転移のが近接した二つの温度に存在するようである.Euに次いでこのような転移の可能性が高いと考えていたYMn_2O_5では,二つの別の転移の存在することを確認した.3.R=Gdの場合を除いて,自発分極の温度変化は複雑であり,その起因は,複数個の副格子のイオン変位によるフェリ誘電性であると考えている.4.YbMn_2O_5の6Kの相転移では,Yb^<3+>の磁気モーメントの整列と付加的な自発分極の出現が同時に起こっていることを示した.この系では,きわめて異方的なYb^<3+>イオンの磁気モーメントの整列が,格子の変形とそれにともなう新たな分極を誘導すると考えている.以上の結果は,印刷中を含め6編の論文で公表した.さらに2編の論文を準備中である.この研究の結果は,微視的な構造の解析によって,より直接的に検証する必要がある.目下,TbMn_2O_5単結品の中性子回折および精密なX線回折の実験を準備している.今年度はGdMn_2O_5およびDyMn_2O_5に集中して研究を行い,以下の結果を得た.1)GdMn_2O_5は39K(T_1),26K(T_2)および18K(T_3)で相転移をする.T_1は反強磁性相転移点で同時に誘電的秩序が形成されている可能性が高い.2)T_3では,Gd^<3+>のスピンの秩序化とそれにともなうスピン再配列が起こっていると考えている.この相の電気磁気効果はきわめて大きい.3)T_3以下の低温相の磁気対称性はm2m1'である.4)T_3以下の相は約60kOe以上の強磁場の下でスピンフリップ転移をする.スピンフリップ相を通過するごとに,電気磁気効果の極性が逆転する.5)DyMn_2O_5は44K(T_1),32K(T_2)および18K(T_3)で相転移をする.T_1は反強磁性相転移,またT_2は誘電相転移であると考えている.すなわち,この結晶では,2種類の秩序の発生する温度は異なる.6)T_3以下の磁気対称性はm1',また,T_3とT_2の間の温度での磁気対称性はmm1'である.これらはWillkinsonらが中性子回析の結果から主張しているスピン構造の対称性と一致しない.以上の結果はすでに雑誌論文あるいは学会講演として公表した.さらに,次年度以後の準備として,SmMn_2O_5,TbMn_2O_5およびYMn_2O_5の単結晶を作成した.これらのうち,TbMn_2O_5とYMn_2O_5とについてはすでに電気磁気効果などの測定が進行している.

また,今年度購入したクライオスタット装置を用いて,十分に制御された温度の下で,微小な磁気モーメントを検出するシステムを整備している.本年度は特にTbMn_2O_5およびYMn_2O_5に実験を進めるとともに,従来の研究結果について一応のまとめを行った.それを要約すると,以下のようになる.2)まず,39-45Kの区域に反強磁性ネール点T_<N1>が存在し,Mn^<3+>とMn^<4+>のスピンの整列が起こる.3)25K付近の転移T_Eは誘電率の異常を伴い,構造相転移と考えられる.4)20K付近にスピン再配列転移T_<SRO>がある.5)さらに低温で,希土類イオンのスピンが整列する転移T_<N2>が存在する.TbMn_2O_5でそのような転移に伴う電気磁気効果の変化を見いだしている.6)少なくとも,EuMn_2O_5とGdMn_2O_5では,T_<N1>以下で結晶の空間反転対称性が破れている.以上の結果は,1993年9月に開催された,第2回電気磁気効果国際会議(MEIPIC-2)での招待講演などで公表した.目下,2篇の論文がFerroelectrics誌に掲載予定である.昨年度までの研究によって,一連の酸化希土類マンガンRMn_2O_5(R=Eu,Gd,Tb,Dy,Y)が低温で相転移を示し,低温相では,自発分極が存在する可能性があることを明らかにした.本年度には,引き続いて,R=Ho,Er,Ybの場合を調べるとともに,焦電気の測定による自発分極の直接的検証を行った.さらに,TbMn_2O_5の中性子回折による研究の準備を行った.主要な研究成果は以下の通りである.1)R=の場合に,焦電気電流を観測し,かつその符号が試料冷却時に加えた電場の方向によって,一意的に制御されることを確証した.この事実はこれらの酸化物が低温で強誘電体であることを示す.強誘電相転移温度はそれぞれである.なお自発分極の温度変化は複雑であり,その起因は,R-Gbの場合を除いて,フェリ誘導性であると考えている.3)これらの酸化物のうちで,あるものはネ-ル点(Mnイオンの磁気モーメントのヘリカル秩序配列の出現する温度)以下で,弱い自発磁化を持つことを確証した.以上は,日本物理学会,日露強誘電体シンポジウムで口頭発表した.さらに,論文2編を印刷中,4編を執筆中である.
呼吸中枢のニューロン群が形成する基本回路の決定

研究期間前半は、肺の伸展受容器からの求心情報を中継する2種の孤束核ニューロンの相互関連に関し諸性質を明らかにした。それらは、遅順応型受容器入力を受けるPumpニューロンと速順応型受容器入力を受けるRARニューロンである。前者から後者への抑制性結合を立証したことが特筆すべき成果である。これは、1、重要な呼吸反射であるHering-Breuer反射を担うPumpニューロンに抑制性のものがあること、2、Pumpニューロンの系とRARニューロンの系が独立ではなく共同して働いていること、3、特にRARニューロンは肺伸展時に賦活されても孤束核で抑制され情報を中枢に伝え得ないこと、を意味する。これにより、肺伸展受容器由来呼吸反射に関与する基本的ニューロン回路の理解が大きく進んだ。研究期間後半は、呼吸リズム生成のニューロン回路のなかで中心的働きをする2種の抑制性ニューロンの機能形態学的解析を行った。第一は漸増型呼息性(E-AUG)ニューロンである。これらはBotzinger complexという領域に位置し、吸息性ニューロンを広範囲に抑制することにより呼息相の維持に寄与している。単一ニューロンをニューロビオチン染色し全体像を調べたところ、橋の呼吸関連領域や延髄背側の網様体といった全く知られていなかった投射が発見された。第二は漸減型呼息性(E-DEC)ニューロンである。これらがBotzinger complexから尾側延髄にかけて広範囲に分布していることを見出した。特に尾側延髄のE-DECニューロンは、呼吸調節上これまで看過されてきたが、延髄内に広範囲な軸索投射を行っていることが判明した。これらが呼吸と咳・嚥下・発声等の運動との協調運動に重要な地位を占めている示唆も得られた。本研究により、基本的抑制性ニューロンであるE-AUGとE-DECニューロンの新たな軸索投射が調べられ、呼吸中枢のネットワークの理解がさらに進展した。肺の伸展受容器からの求心情報を中継する孤束核ニューロンには2種類ある。本年度は、PumpニューロンとRARニューロンの相互関連に関し諸性質を明らかにした。特に以下に述べる前者から後者への抑制性結合の立証が重要で主要な結果である。整理すると、1、単一RARニューロンの形態学的解析(neurobiotin染色)および、電気生理学的解析の結果、細胞体は孤束核の交連亜核に局在して存在し、腹外側方向に長くのびた特徴的な樹状突起を保有していること、2、RARニューロンはその軸索を延髄内の呼吸ニューロンの存在領域、橋の結合腕傍核、さらに脊髄に送ること、3、Pumpニューロンはその軸索を脳幹に広範囲に投射させているが、軸索側枝をRARニューロンの領域にも投射させていること、4、Pumpニューロンを賦活する閾値で迷走神経を電気刺激するとRARニューロンに抑制性シナプス後電位が見られること、およびその潜時はPumpニューロンを介する抑制に符合すること、5、Pumpニューロン群をグルタミン酸で興奮させると、RARニューロンの発火が抑制されること、6、実際、Pumpニューロンを発火させる肺の伸展中は、迷走神経の電気刺激でRARニューロンを発火させることが困難になること、である。

以上は、1、重要な呼吸反射であるHering-Breuer反射を担うPumpニューロンに抑制性のものがあること、2、RARニューロンの系は肺伸展時に賦活されても孤束核で抑制され情報を中枢に伝え得ないこと、を意味する。2001年度は上記研究を継続するとともに、Pumpニューロンの系とRARニューロンの系から呼吸中枢のニューロンへの結合を調べ、呼吸調節や異常呼吸のメカニズム解明に向けた研究を計画している。研究期間前半は、肺の伸展受容器からの求心情報を中継する2種の孤束核ニューロンの相互関連に関し諸性質を明らかにした。それらは、遅順応型受容器入力を受けるPumpニューロンと速順応型受容器入力を受けるRARニューロンである。前者から後者への抑制性結合を立証したことが特筆すべき成果である。これは、1、重要な呼吸反射であるHering-Breuer反射を担うPumpニューロンに抑制性のものがあること、2、Pumpニューロンの系とRARニューロンの系が独立ではなく共同して働いていること、3、特にRARニューロンは肺伸展時に賦活されても孤束核で抑制され情報を中枢に伝え得ないこと、を意味する。これにより、肺伸展受容器由来呼吸反射に関与する基本的ニューロン回路の理解が大きく進んだ。研究期間後半は、呼吸リズム生成のニューロン回路のなかで中心的働きをする2種の抑制性ニューロンの機能形態学的解析を行った。第一は漸増型呼息性(E-AUG)ニューロンである。これらはBotzinger complexという領域に位置し、吸息性ニューロンを広範囲に抑制することにより呼息相の維持に寄与している。単一ニューロンをニューロビオチン染色し全体像を調べたところ、橋の呼吸関連領域や延髄背側の網様体といった全く知られていなかった投射が発見された。第二は漸減型呼息性(E-DEC)ニューロンである。これらがBotzinger complexから尾側延髄にかけて広範囲に分布していることを見出した。特に尾側延髄のE-DECニューロンは、呼吸調節上これまで看過されてきたが、延髄内に広範囲な軸索投射を行っていることが判明した。これらが呼吸と咳・嚥下・発声等の運動との協調運動に重要な地位を占めている示唆も得られた。本研究により、基本的抑制性ニューロンであるE-AUGとE-DECニューロンの新たな軸索投射が調べられ、呼吸中枢のネットワークの理解がさらに進展した。
液晶の電気流体力学現象がもたらす特異なコロイド結晶構造の研究

液晶にイオンを意図的に混合し交流電圧を印加すると、多様な電気流体力学的流れが起こる。この流れを利用してコロイド粒子を運動させ、さらに凝集構造を作成することを試みた。液晶材料や配向膜などの実験条件を様々に変化させることによって、幾つかの特徴的な凝集構造を生み出すことができた。また、特定の実験条件では、液晶材料自身のイオンによる新規なパターン形成を見出した。本研究では、イオンを僅かに加えた液晶材料を利用し、コロイドの凝集構造を作成することを狙いとしている。主に二つの効果を得ることを期待してイオンを添加する。一つ目は、交流電圧を印加によって、液晶の流れを引き起こし、コロイドをランダムに動かすことである。二つ目は、粒子を分極させ、電気的相互作用を粒子間に誘起することである。液晶の中にコロイド粒子を分散させる場合、配向場の歪みに起因した弾性的な相互作用による凝集構造が有名であるが、本研究では先に電気的な凝集構造を作り出し、そこに現れる欠陥の様子を調べる。本年度はコロイド粒子、液晶、配向膜などを様々に変化させ実験条件の検討を行った。実験条件の選定の過程で、フッ素系の高分子を配向膜として使用した際に、液晶の特異なパターン形成を見出した。これはトポロジカル欠陥が格子状に配列したものである。詳しく調べた結果、配向膜の高い絶縁性が重要な役割を果たしていることが明らかになった。閉じ込められたイオンはセル内部で周期的に分布し、結果として配向場のパターン形成を誘起することが分かった。さらにこの系に対して、光マニピュレーションなどの適用が有効であることを示した。コロイド粒子については、電気的に三次元のコロイド結晶構造を作り出すことに成功している。基本となる二つの粒子の相互作用について実験的検証を行った結果、電場を印加しないときの粒子の周りのトポロジーの記憶が、電場によって結合したコロイド二量体にも残ることを見出した。一様な凝集構造を広範囲に渡って作成することを目指して実験が行われた。電場のみでは凝集構造の拡大は困難が伴っているが、適切な外場を与えた場合に、比較的大きなコロイド結晶構造が得られている。本年度は、適切な実験条件の探索を行い、その過程で、イオンを混合したことによる新規な現象を見出すことができた。この結果については更なる研究の進展が見込まれる。粒子の凝集構造の研究についても、実験的側面からは従来の液晶コロイドの研究結果とは質的に異なる結果が得られている。引き続き実験を進めることで、目的は達成できると思われる。総合的にみて新規な情報が得られている。コロイド粒子の凝集構造はフォトニック結晶などへの応用の可能性を秘めており、規則正しく並べる新たな手法を見出すことは重要である。本研究では、イオンを混合した液晶をベースとし、コロイド粒子の凝集構造を制御することを目指した。イオンを含んだ液晶に適切な交流電圧を印加すると、多様な電気流体力学現象が起こる。この液晶材料の流れを利用して粒子を動かし、凝集構造を作製することを試みた。実験では様々な配向膜・液晶材料を用いて検討がなされ、印加する電圧の周波数や振幅によって異なる凝集構造を作成可能であることが示された。さらに、対物レンズを通して試料にレーザー光を照射することで、比較的大きな凝集構造を得られることが分かった。また、実験条件を変化させていく中で、イオンの効果によってもたらされる液晶材料の特異な自己組織化を見出いした。この系の新規性に着目し、最終年度も引き続き発展的な研究を進めた。電気的に形成したマイクロパターンを、外場を除去した後も安定的に保持することを試みた。方法としては高分子安定化を用いた。紫外線によって重合する液晶性モノマーを数パーセント混合したサンプルを準備した。モノマーを含んだ混合試料もパターン形成することを確認し、紫外線の照射によって構造が安定化可能であることを実証した。さらに、高分子化したパターン構造を利用した応用的性質について調べた。特に、出来上がった高分子ネットワークを用いて、内部を異なる液晶分子に置き換えることが可能であることを実証した。少数のコロイドの相互作用の理解と、多数の粒子の凝集構造の作成を目指してそれぞれ実験を進めていく予定である。コロイド二量体の場合については実験的な情報は得られているため、周囲の配向場について調べる。また交流電気泳動との関連を調べる。電圧の印加によって様々な凝集構造を作り出すことに成功したが、その一方で、電圧のみでは広範囲にわたって一様なドメインを得ることが難しいことも分かりつつある。そのため、電圧印加以外の手法を積極的に組み合わせることで、実験結果の改善について検討する。さらに、別の手法を組み合わせた際の効果と、その物理的な要因について明らかにする。ソフトマター物理実験に必要な条件がおおよそ決まり、今年度の必要な消耗品は十分に揃えることができたため。試薬、ガラス等の消耗品を実験の進捗状況に応じて購入するために使用する。
心筋細胞Caシグナルの制御と異常の解明に関する基礎的研究

心筋梗塞・心不全を始めとする循環器系疾患では、自律神経系の活性化のみならず、内皮細胞を含む様々な細胞から内因性調節物質が循環血液中に遊離され、病態の進行・回復に重要な役割を演じていることが明らかにされ、これらの相互作用の病態修飾における重要性が認識されつつある。慢性うっ血性心不全は収縮不全による心臓疾患として治療されてきたが、現在では種々の内因性調節物質の作用による全身性疾患としてとらえられ、薬物療法はこれら修飾因子の調節に向けられている。心不全では血中NE及びET-1濃度が上昇する。これらがクロストークにより心筋収縮機能を始めとする種々の機能の調節を行っている可能性が高い。本研究では、NEとET-1のクロストークによる収縮性調節の可能性を追求した。イヌ心室筋でET-1とNEのクロストークによる収縮性およびCaシグナル調節の機序を分析した。ET-1の作用は共存するNE濃度に依存して陽性から陰性変力作用に逆転した。すなわち、ET-1単独では収縮力変化をもたらさなかったが、閾値付近の低濃度NE存在下ではET-1は濃度依存性陽性変力作用を惹起した。ET-1の陽性変力作用は収縮タンパクCa感受性増強にともなわれて起こった。従来、cAMPはPKA活性化を介するTNIのリン酸化とPLBのリン酸化を介するSERCA2a活性化による細胞内CaのSRへの取り込み促進により、Ca感受性減少方向の作用を惹起することが確立されてきていたが、本研究の結果は、PKAはPKCとのクロストークにより、従来とは異なる逆方向の作用を発揮することを示している。薬理学的分析はこの仮説を強く支持する。すなわち、β遮断薬、PKC阻害薬、PKA阻害薬、PLC阻害薬は単独でET-1の陽性変力作用を遮断した。この結果は心不全におけるクロストークの重要性とともに、それによる新しい情報伝達系の関与の存在を強く示唆する。心臓は、循環器系の中心に位置する生命維持に不可欠な臓器であり、この臓器の機能不全は生命の危機に直結する。心臓の機能不全に対しては、まずその収縮力を回復させるために強心薬が用いられる。現在臨床的に使用されている強心薬はすべて心筋細胞内のCa濃度を上昇させることでその効果を発揮するが、過剰な細胞内Ca濃度の上昇は、不整脈の発現や心筋細胞の傷害や細胞死につながる。現在、細胞内Ca濃度に影響を与えずに強心作用を発揮するCaセンシタイザーが新しい強心薬として脚光を浴びているが、この薬物の詳細について、とくに病態時の薬物の効果については未だ完全に解明されたとはいえない。今回、エクオリン負荷イヌ心室筋標本を用いてCaセンシタイザー(レボシメンダンの活性型代謝産物OR-1896)の、病態時の心筋組織の条件(アシドーシス条件)下での作用について解析を行った。OR-1896はアシドーシス条件下でも細胞内Ca濃度(Caトランジェント)の上昇を引き起こすことなく陽牲変力(強心)作用を引き起こしたが、その効果は生理的条件下と比べるときわめて弱いものであり、OR-1896のCaセンシタイジング効果は細胞内のアルカリ化に依存し、アシドーシス条件下ではその効果は失われることが示唆された。また、不全心などの病態生理で生成遊離されるエンドセリン-1とノルエピネフリンの共同作用について同様にイヌ心室筋標本を用いて解析をした結果、エンドセリン-1によるノルエピネフリンの陽性変力作用抑制には機能蛋白質の脱リン酸化が重要な役割を担っていることが、脱リン酸化酵素阻害剤を用いた解析から明らかになった。

うっ血性心不全は日本を含む先進国において死亡率の高いもっとも重篤な循環器系疾患である。心不全の病態を解明し薬物療法を確立するための以下の基礎的成果が得られた。1.遺伝子操作がしやすいマウスは、心不全モデル動物としての使用が急激に増加している。マウスにおける心機能調節機構の特異性に関して以下の成果を得た。Indo-1負荷マウス単離心筋細胞においてET-1は濃度依存性のCaトランジェント減少に伴われた細胞短縮減少を起した。この作用は選択的Na-Ca交換機構阻害薬SEA0400で遮断され、Na-Ca交換機構によるCaの細胞外への汲み出しの促進が重要であることが示された。この機序はマウスに特徴的なもので調節機構の種差として今後の課題としても重要な成果である。2.心不全においては内因性調節物質として血中ET-1およびNE濃度が上昇するので収縮調節がクロストークによる可能性が高い。イヌ心室筋でET-1とNEのクロストークによる収縮性およびCaシグナル調節の機序を追求した。ET-1の作用はNE濃度に依存して陽性から陰性変力作用に逆転した。それぞれの作用には異なった情報伝達系の関与がある。この結果は心不全におけるクロストークの重要性を強く示唆する。3.ウサギ心室筋において、ET-1とET-3はほぼ同程度の効力で陽性変力作用を惹起する。この機序を明らかにするためウサギ心室筋ET_AおよびET_B受容体をクロニングし、COS-7細胞に発現させたET_A受容体を用いてfluo-3負荷による細胞内Ca濃度変化を指標として作用を比較した。両者はほぼ同程度の効力で細胞内Ca濃度上昇を起こし、ウサギ心室筋ET受容体の特異性を示す実験結果が得られた。4.Caセンシタイザーの作用機序および個々の薬物の特徴についてエクオリン負荷イヌ心室筋標本を用いて分析し、作用機構の差違を明らかにした。
地域包括ケアシステム構築を目指すへき地診療所看護職を起点とした協働モデルの開発

本研究は、住民の健康維持・増進に深くかかわっている診療所看護師を起点とした、へき地における地域包括ケアシステム構築を目指す住民主体の多職種協働モデルの開発を目的にしている。平成28年度に行った3つの地域の診療所看護師、地域包括支援センター・保健センター等の保健師、住民を対象としたインタビュー調査を行い、地区診断とともに地域の現状や課題を踏まえた看護ケアや多職種による協働について分析を平成29年度から継続して行っていた。しかし平成30年5月から産前休業に入るため、本研究も一時中断となった。本研究再開までに1年以上の時間が空くため、再開後スムーズに研究を進めることができるよう調整を図った。具体的には、平成27年度に行った全国のへき地診療所看護師を対象とした質問紙調査結果と、平成28年度に行ったインタビュー調査結果をもとに地域の特色や地域住民の特性を踏まえて診療所看護師が実践している看護ケアや多職種協働の実際から、へき地における地域包括ケアシステムを構築するための診療所看護職を起点とした住民主体の多職種による協働モデルを開発し、その協働モデルをインタビューを行った診療所看護師とともに検討することができるよう、連絡をとり調整を図った。本研究再開後、分析を行った後の検討となり当初計画から大幅に遅れているため、調整した。またインタビューを行った診療所看護師と作成した多職種協働モデルを検討するのは、実現可能な多職種協働モデルにするためである。産前・産後休業及び育児休業中のため、研究を中断している。令和元年9月から本研究を再開する予定である。再開後はスーパーバイザーからの助言を得ながら分析を進めていく。再開後早期に診療所看護師と連絡をとり、開発した協働モデルの検討の場を持てるよう調整する。本研究は、住民の健康維持・増進に深くかかわる診療所看護職を起点とした、へき地における地域包括ケアシステム構築を目指す住民主体の多職種協働モデルの開発を目的としている。平成27年度は、全国のへき地診療所において看護職を起点とした協働の実態を質問紙により調査した。さらに推進的に地域包括ケアに取り組んでいるへき地診療所を視察し、診療所所在地域と地域住民の特徴およびへき地診療所での地域包括ケアに関する取り組みの実態を明らかにした。各都道府県2-3か所、計100施設のへき地診療所を対象に、実践されている地域包括ケアのための協働に関する郵送法による質問紙調査を実施した。質問紙の調査項目は、属性、診療所看護活動内容、多施設・多機関での協働内容、等の15項目であった。31の施設から返答があった。診療所のある地域の特性は、山間部が19施設(61.3%)、豪雪地帯11施設(35.5%)、島嶼8施設(25.8%)等であった。地域包括ケアに取り組んでいた診療所は16施設(51.6%)で、取り組んでいない施設は15名(48.4%)であった。地域包括ケアに取り組んでいると回答した施設は、地域包括支援センター、社会福祉協議会等と会議による情報共有を行い、住民の互助や住み慣れた場での生活継続への意識付けを行っていた。地域包括ケアに取り組んでいないと回答した人は、方法が分からない、人的資源の不足、によりできないと理由を挙げた。A診療所が所在するB地域では、高齢化率が40%を超えており慢性疾患患者や認知症患者が増加している。また、受診のための交通手段がない住民も少なくない。そのような中で、A診療所看護師は多職種や多施設間で情報を共有するだけでなく、患者と仲の良い住民や親類を把握し、その人たちが受診した際にも話を聞き支援を依頼していた。平成27年度には、全国100か所のへき地診療所看護師を対象とした質問紙調査と現地での実態調査を実施し、へき地診療所看護師を起点とした地域包括ケアを明らかにしてきた。現地調査を行うための現地との調整に時間がかかり遅れている。本研究は住民の健康維持・増進に深くかかわっている診療所看護職を起点とした、へき地における地域包括ケアシステム構築を目指す住民主体の多職種協働モデルの開発を目的としている。平成28年度は、先駆的に多機関多職種と協働している3つのへき地診療所の看護師とへき地診療所が所在する3つの市町の住民、保健師等にインタビューを行った。診療所看護師には、所属する診療所の概要や把握している地域や住民の特徴、それらに合わせた看護活動、看護を実践する際に大切にしていること、協働先や協働の内容について聞き取った。地域包括支援センターの保健師からは、介護保険利用状況や高齢者サロンの参加状況等を聞き取り、保健センターの保健師からは、人口構成や住民の生活行動の特徴等を聴取した。住民には生活に関すること、家庭内や地域での役割、今後の生活に対する希望を聞き取った。対象となる診療所が所在する地域は、山間部や豪雪地帯、漁村といった特徴があった。そして高齢化による住民間の助け合いやコミュニティが減少・消滅し、インフォーマルサポートが望めない状況になりつつあった。その中で、どの地域においても住み慣れた地域に住み続けたいと考えている住民がいた。そしてその思いを踏まえてどの地域の看護師も訪問看護や地域包括支援センター等の多施設による連携を行い効果的なかかわりを持っていた。例えば、診療所看護師が受診した患者からある特定の近隣住民を見かけないという情報提供を受けた際に、診療所看護師が地域包括支援センターに連絡し、訪問を依頼していた。

今後は、住民の生活状況や地域の特徴と診療所看護師の活動の関連からへき地における住民主体の多職種協働モデルを検討する。また、27年度に実施した質問紙調査の結果を国際学会で発表した。聞き取り調査を行うへき地診療所の選定と調整に時間がかかり調査が遅れたために、遅れている。本研究は、住民の健康維持・増進に深くかかわっている診療所看護職を起点とした、へき地における地域包括ケアシステム構築を目指す住民主体の多職種協働モデルの開発を目的にしている。平成29年度には、28年度に行った3つの地域の診療所看護師、地域包括支援センター・保健センター等の保健師、住民を対象としたインタビュー調査の内容を分析している途中である。インタビュー調査を行った地域の自然環境や交通、保健医療福祉の現状、教育、経済、歴史、文化等の情報を収集し地区診断を行った。そして地域住民や地域包括支援センターおよび保健センター等の保健師を対象としたインタビュー結果をもとにさらに地域の現状や課題を確認している。さらにインタビュー調査を行ったへき地診療所の看護師や地域包括支援センターおよび保健センター保健師が話した内容から地域の特徴を踏まえた看護ケアや多職種による協働について抽出している。例えば、1つの対象地域の地域ケア会議においては、診療所看護師が参加、進行している中で診療所看護師が民生委員の主体的な対象地域の全高齢住民についての報告を支援していた。それだけでなく、民生委員が住民として自身の問題と認識できるよう診療所の看護師が普段からかかわっていた。今後も分析を継続し、スーパーバイザーと分析内容を検討し多職種協働モデルの開発を進めていく。29年度には、第12回日本ルーラルナーシング学会学術集会にて研究内容の一部を報告した。インタビューが遅れたことにより分析も遅れている。さらに研究代表者の体調不良により分析が進められず予定より遅れている状況にある。本研究は、住民の健康維持・増進に深くかかわっている診療所看護師を起点とした、へき地における地域包括ケアシステム構築を目指す住民主体の多職種協働モデルの開発を目的にしている。平成28年度に行った3つの地域の診療所看護師、地域包括支援センター・保健センター等の保健師、住民を対象としたインタビュー調査を行い、地区診断とともに地域の現状や課題を踏まえた看護ケアや多職種による協働について分析を平成29年度から継続して行っていた。しかし平成30年5月から産前休業に入るため、本研究も一時中断となった。本研究再開までに1年以上の時間が空くため、再開後スムーズに研究を進めることができるよう調整を図った。具体的には、平成27年度に行った全国のへき地診療所看護師を対象とした質問紙調査結果と、平成28年度に行ったインタビュー調査結果をもとに地域の特色や地域住民の特性を踏まえて診療所看護師が実践している看護ケアや多職種協働の実際から、へき地における地域包括ケアシステムを構築するための診療所看護職を起点とした住民主体の多職種による協働モデルを開発し、その協働モデルをインタビューを行った診療所看護師とともに検討することができるよう、連絡をとり調整を図った。本研究再開後、分析を行った後の検討となり当初計画から大幅に遅れているため、調整した。またインタビューを行った診療所看護師と作成した多職種協働モデルを検討するのは、実現可能な多職種協働モデルにするためである。
荷電交換反応を用いた逆運動学での欠損質量法の開発

今年度は、本研究の次年度(最終年度)にあたり、以下の2点につき詳細な研究を行った。1.実験シミュレーション本研究は、世界に先駆けて不安定核ビームによる(p,n)荷電交換反応を行い、不安定核分野における新たな分野開拓を目指している。実験手法としては、(p,n)反応で反跳する中性子を捕まえることがポイントであり、運動学は逆運動学となるため詳細な検討が必要である。昨年度は、この観点から逆運動学的特徴をシミュレーションした。今年度は、最終的に導出したい励起状態と重心系での散乱角の両者につき、必要な分解能とそれを得るためのより具体的かつ総合的な数値計算を行った。数値計算においては、昨年度および本年度に得られた「2.検出器開発」で得られたプラスチック検出器の中性子検出効率、時間分解能、さらに標的での中性子弾性散乱過程などを取り入れた。まず、(1)逆運動学的特徴から重心系0度にピークをもち、比較的励起エネルギーの低い、アイソバリックアナログ状態(IAS)やガモフテラー状態(GT)の観測は、プラスチックなどの有機シンチレーターをベースにした検出器を用いた場合、極めて困難であることがわかった。これをどう克服するかは、今後の大きな課題として残った。一方、(2)アイソベクトル型巨大双極共鳴(IVGDR)やスピン双極型巨大共鳴などの場合には、0度にピークを持たず、また比較的励起エネルギーが高いため、これらをターゲットとすることにした。2.低エネルギー中性子用検出器の開発昨年度に引き続き、プラスチック検出器の性能評価を行った。300x45x20mm3のプラスチックにPMTを2本つけた検出器の場合、300keV程度の中性子に対するイントリンシックな効率と時間分解能は、それぞれ、70%、4ns程度であることがわかった。今年度は、本研究の初年度にあたり、以下の2点につき基礎的な研究を行った。1.逆運動学のシミュレーション本研究は、世界に先駆けて不安定核ビームによる(p,n)荷電交換反応を行い、不安定核分野における新たな分野開拓を目指している。実験手法としては、(p,n)反応で反跳する中性子を捕まえることがポイントであるが、運動学は逆運動学となるため詳細な検討が必要である。中性子のエネルギーは反応のQ値やその大きさによってきまるため、いくつかの同位体についてその依存性を調べた。特に、反応の重心系での0度散乱は、ガモフ・テラー強度を求める際には重要であり、重心系0度散乱の実験室系での角度、および中性子エネルギーなどを系統的に調べた。また、後述するようにプラスチック検出器で中性子を測定するが、その時間分解能などを考慮し、標的からの距離などの検討も行った。2.低エネルギー中性子用検出器の開発1で得られた数値計算結果をもとに低エネルギー中性子用検出器の開発を行った。100keV以下のエネルギーに対応するため、プラスチックシンチレーション検出器を採用した。プラスチック検出器としては、形状の異なる3種類の検出器を製作、テストを行った。一つは、60x60x10mm3のプラスチックに光電子増倍管(PMT)1本をつけたもの、残りの2つは、それぞれ、590x60x10mm3、300x45x20mm3のプラスチックにPMTを2本つけたものである。テストではPMTの特性を実験的に抑え、プラスチック内で生成された光子の受光効率、暗電流によるシングル計数率などの基礎パラメータを得ることができた。