hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C型肝炎の病態増悪に関わる腸内細菌叢由来因子の同定

細菌叢データを統計学的に解析した結果、健常人と無症候性キャリア間での腸内細菌叢の違い、C型慢性肝疾患の病態進展につれて変化する菌種を同定した。当初はHCV感染者の腸内細菌叢のみを研究対象としたが、健常人も含めて解析を行った。2.HCV感染者で顕著に見られる腸内細菌の特徴の解明:HCV感染者では糞便のpHが上昇しており、アンモニア産生菌との関係が示唆された。統計解析の結果、糞便pHが高い患者では有意にアンモニア産生菌が増加していることが証明された。これまでに健常人と肝病態進展度の異なるHCV感染症例の腸内細菌叢を比較し、HCV感染者で顕著に見られる腸内細菌の特徴の解明を行った。1.健常人と肝病態進展度の異なるHCV感染症例の腸内細菌叢比較: HCV感染症例で糞便提供に同意した患者166例(肝硬変61例うち肝癌合併21例、慢性肝炎87例うち肝癌合併3例、無症候性キャリア18例)を対象とした。名古屋市立大学で腸内細菌ゲノムDNAを抽出し、細菌ゲノムDNAを鋳型に16S ribosomal RNA遺伝子を網羅的に増幅させるPCRを行った。研究協力機関に同意書を提出して糞便提供に応じた健常者は24名で、同様に腸内細菌ゲノムDNAを抽出してPCRを行った。研究協力機関で次世代型超高速DNAシーケンサーを用いて腸内細菌叢の塩基配列を決定し、得られた塩基配列を菌叢データに変換し比較解析を行った。統計学的検討の結果、C型慢性肝疾患と関連する菌種としてStreptococcus属が同定された。HCV感染症例を肝硬変・慢性肝炎・無症候性キャリアの3病期に分けた比較検討で、Streptococcus属は病態進展に伴って有意に増加していた。また肝線維化の客観的な指標としてFib4-indexを用いた解析では、Fib4-indexの上昇に伴ってStreptococcus属が有意に増加していた。なお、肝癌と関連する菌種は同定されていない。本研究では、C型慢性肝炎の病態進展度による腸内細菌叢の特徴を明らかにし、腸内細菌由来の肝病態増悪因子を同定することを目的とした。本研究期間開始以前に得られた結果から、肝硬変症例と無症候性キャリア症例で腸内細菌叢構成菌種の相違が見いだされた。腸内細菌ゲノムDNAを抽出し、細菌ゲノムDNAを鋳型に16S ribosomal RNA遺伝子を網羅的に増幅させるPCRを行った。C型肝炎患者では無症候性キャリアからすでに腸内細菌叢の変化が見られ、慢性肝炎、肝硬変、肝がんと病期が進むにつれ常在菌の占有率が低下し、構成細菌種が減り、ウレアーゼ遺伝子を持つレンサ球菌属などが異常に増えるというdysbiosisがみられた。HCV感染者では糞便のpHが上昇しており、アンモニア生産菌との関係が示唆された。統計解析の結果、糞便のpHが高い患者では有意にアンモニア生産菌が増加していることが証明され、これらの菌が腸管で尿素を分解してアンモニアを生産している可能性が考えられた。病初期からの腸内細菌叢への介入(プロバイオティクスや抗生剤など)が高アンモニア血症の予防や治療につながるとともに、C型肝炎の病態悪化を抑える可能性が期待できる。
人工弁置換後の血栓予防と血栓弁の早期検出法に関する研究

本研究による研究成果の概要は以下の通りである。1.抗血小板剤併用療法の有効性についての臨床的検討。人工弁置換後のワーファリン単独投与群とワーファリン+抗血小板剤併用群とで血栓塞栓症発生率の差異を比較した。母集団の揃ったSJM弁による僧帽弁置換例で比較すると、単独群では93例、観察期間434患者・年に6回の血栓塞栓症が発生した(1.38%/pt・year)のに対し、抗血小板剤併用群では27例、観察期間108患者・年の観察で0であり、臨床的には有意義な結果であったが、統計学的には、有意水準をP=0.05とすると、有意差を認めなかった。2.心臓手術後における血小板凝集能。心臓手術後における血小板凝集能は、体外循環時間や、同種血輸血により影響を受け、抑制され、かつ抑制状態が遷延化することが推定された。人工弁置換後でも、この一般動態の例外ではなく、抗血小板療法の開始にあたり考慮すべき点と考えられた。3.抗血小板剤投与による血小板凝集能の調節。臨床的に血栓塞栓症の予防が可能で、かつ出血の危険が少ない抑制目標として、最大凝集率をADP10μMで3050%、コラーゲン2μg/mlで2040%と設定して調節した。この抑制目標で期待した通りの成果をあげることが可能であった。4.人工弁機能不全が疑われた12例に対し、インジウム標識血小板シンチグラフィーを施行した。本シンチグラムは、血栓弁の検出に有用であり、かつ血栓形成の活動性をもよく反映していた。5.人工弁閉鎖音周波数スペクトラム解析。血栓弁や血栓形成の疑われる開閉異常を呈した人工弁では、正常弁閉鎖音と比べ、ある特定周波数域の強い減衰を認め、深いdipを形成した。この特徴は、血栓弁の早期診断上、重要な意義を有すると思われた。1.62年度の研究によって得られた主な知見は次のとおりである.(1)血栓予防のためワーファリン等に併用した抗血小板剤の投与量は,チクロピジン100300mg,アスピリン1030mgで,これらの抗血小板剤による血小板凝集能の抑制は個人差が大きくまた変動もあるため,定期的検査によってその効果を確認する必要があることが明らかとなった.(2)かかる抗血小板剤による凝集能抑制の調節にはADP凝集能とコラーゲン凝集能を併せ評価することが重要であり,従来よりいわれていたアラヒドン酸凝集能は鋭敏すぎて指標となりにくいことが明らかとなった.(3)前述したADP凝集能とコラーゲン凝集能の抑制が不十分な症例では一過性脳虚血発作を起こす例があり,完全な血栓予防にはこれらの検査値の適切な抑制が必要であることが明らかとなった.(4)人工弁音周波数スペクトラムの解析により,正常に機能している多くの人工弁では500Herz1.5KHerzに最大音域をもつなだらかな減衰曲線を描き,開閉異常を呈した症例では,この曲線のある特定域に深いdipを生じることが明らかとなった.2.今後の研究の展開(1)前年度実績にもとづく血小板凝集能の至適域への調節により,多数症例において血栓予防の実績をつくる.

(2)人工弁の種類の違いによる人工弁音周波数特性の違いを明らかに,またモデル回路を用いて工学的な裏付けを検討する.(3)開閉異常の程度による周波数特性の違いを明らかにする.(4)RIをラベルした血小板シンチグラフィーから,周波数特性の変化と血栓集積との関係を明らかにする.以上が主な課題となる.昭和63年度の研究によって得られた主な知見は以下の通りである。(1)昨年度にひき続き、人工弁置換後、ワーファリンとともに抗血小板剤を投与する症例を増し、抗血小板剤投与例とで、血栓塞栓症発意率の差異を比較検討した。統計学的に意味ある母集団の揃ったSJM弁による僧弁置換例について検討すると、ワーファリン単独群が93例で観察期間434患者、年に6回の血栓塞栓症が発生した(1.38%/pt-year)のに対し、抗血小板剤併用群では27例で108患者年の観察で、まったく発生を認めなかった。これは重要な臨床的結果であるが、有意水準をP=0.05とすると、有意差を認めなかった。(2)臨床的に血栓塞栓症の予防が可能で、かつ出血の危険が近いように血小板機能を抑制する指標として、最大凝集率をADP10μMで3050%、コラーゲン2μg/mlで2040%と仮設定して、抗血小板剤の投与量を調節した。この目標のもとで行うと、前述した如く、血栓塞栓症の発生をみなかった。また、血小板凝集の抑制不足のため、これらの目標値より上昇した場合には、一過性脳虚血発作を呈する例を認めた。(3)血栓人工弁の検出を目的とした人工弁閉鎖音周波数スペクトラム解析は、まず正常人工弁について行なわれた。この結果、人工弁は固有の周波数特性をもった音を発し、これを伝播する媒体の性質により、特定域の周波数成分が吸収されることが明らかとなった。実際のヒト体表面で音を採取すると、SJM弁では1.2KHz付近の成分が残り、周波数の高い成分はなだらかに減衰していた。更に手術にて血栓弁と確認された例を含む3例の異常例を正常例と比較すると、いずれけも1カ所の周波数域の強い減衰を認め、深いdipを形成していた。この特徴はSJM弁における血栓弁の診断上、重要な意義を要すると思われた。
高時間分解スライスエミッタンス測定手法の開発

高輝度電子ビームの横方向スライスエミッタンスをより簡便に、高時間分解で測定するための新たな手法として、コンパクトなチェレンコフ・モニターを開発した。チェレンコフ光発生部の光発生媒質には疎水性エアロジェルを使用し、光発生部での時間、空間分解の劣化を防ぐために可能な限り薄いエアロジェルを製作した。最小限のスペースでモニターの設置ができるよう、チェレンコフ光発生部はコンパクト化し、エアロジェルのサポートと最初の反射鏡を一体化した設計を行った。このチェレンコフ・モニターを大阪大学産業科学研究所のLバンド電子ライナックのビームラインにある四極電磁石の下流側に組み込み、光輸送系の構築、エミッタンス測定システムの開発をおこなった。本研究では、スライスエミッタンスをより簡便に、より高時間分解で測定するための新たな手法を開発する。4極電磁石の下流側に放射媒体としてエアロジェルを用いたプロファイルモニターを設置し、そこを通過する電子ビームにチェレンコフ光を発生させる。発生した光の測定対象となる方向を輸送光学系により、ストリークカメラの入射光学系スリットの水平方向に適合させる。電子ビームの横方向空間分布をストリークカメラにより垂直方向に時間掃引することで、電子ビームの時間分解されたビームサイズが取得可能になる。これと4極電磁石の磁場を変化させてエミッタンスを評価するQスキャン法を組み合わせることで、時間分解されたエミッタンス、すなわちスライスエミッタンスを評価をできるようになる。今年度は、チェレンコフ光発生部の設計・製作とその設置を行った。チェレンコフ光発生部の光発生媒質には疎水性エアロジェルを使用し、光発生部での時間分解の劣化を防ぐために可能な限り薄いエアロジェルを製作した。このチェレンコフ光発生部は大阪大学産業科学研究所のLバンド電子ライナックの直線部、4極電磁石の下流側に設置した。本研究では、スライスエミッタンスをより簡便に測定するための新たな手法を開発している。これと4極電磁石の磁場を変化させてエミッタンスを評価するQスキャン法を組み合わせることで、時間分解されたエミッタンス、すなわちスライスエミッタンスを評価できるようになる。昨年度の、チェレンコフ光発生部の設計・製作とその設置に続いて、今年度はチェレンコフ光発生部からの光輸送路の構築を行った。プロファイルモニターの設置角度誤差とエアロジェル屈折率の経年変化を考慮して、チェレンコフ光を受ける最初のミラーは角度と光軸方向の位置が遠隔調節できるようにした。このミラーによって平行光束化された光を複数の平面ミラーによりストリークカメラまで輸送している。ストリークカメラの入射スリットの直前でレンズにより集光する。最初のミラーと直前のレンズの焦点距離の比によって、像倍比が決まる。40mm幅のエアロジェル全体をストリークの入射スリットの有効幅10mmに変換するため、増倍比は4:1が理想的であるが、最終のレンズを交換することである程度調整できるようにした。本研究では、高輝度電子ビームの横方向スライスエミッタンスをより簡便に、高時間分解で測定するための新たな手法として、コンパクトなチェレンコフ・モニターを開発している。疎水性シリカエアロジェルを用いたコンパクトなチェレンコフ・プロファイルモニターを開発し、これを4極電磁石の下流側に設置し、そこを通過する電子ビームにチェレンコフ光を発生させる。これと4極電磁石の磁場を変化させてエミッタンスを評価するQスキャン法を組み合わせることで、時間分解されたエミッタンス、すなわちスライスエミッタンスを評価する。昨年度までに、チェレンコフ光発生部の設計・製作、光発生部からの測定室までの光輸送路の構築を行った。今年度は、LabVIEWを用いてエミッタンス測定システムを構築した。予備実験として、最初のミラーの位置にトリガー付CCDカメラを設置し、投影エミッタンスの測定を行い、大強度単バンチ電子ビームの投影規格化エミッタンスが水平方向、垂直方向ともに100πmm・mradであることを確認した。
未知の遺伝子の機能を生体脳で探る-特定の成熟神経細胞に発現するウイルスベクター

未知の遺伝子機能を解明するためにウイルスベクターを利用する我々の方略は以下の通りである。目的とする遺伝子の欠損マウスにその遺伝子の変異体を発現させる。これによって、欠損マウスの異常な表現型が回復しなければ、その機能に変異部位が重要な役割を担っていることになる。我々は目的遺伝子としたデルタ2グルタミン酸受容体(δ2)、は小脳平行線維・プルキンエ細胞間のシナプス形成と可塑性に重要な役割を果たしていることがδ2受容体欠損マウスの研究から明らかだが、δ2受容体がグルタミン酸によるチャネル活性を持たないため、その分子としての機能は不明である。まず、レンチウイルスベクターのクモ膜下腔への投与によって、マウス及びラット小脳プルキンエ細胞にGFPをかなり特異的に導入する系を確立した。このベクターを用いて、δ2受容体を発現させようとしたところ、ウイルスベクターの力価が上がらず、個体に投与しても発現が得られなかった。分子量のほぼ等しい、2型グルタミン酸受容体の発現は得られているので、これはδ2受容体特有の現象と考えられる。そこで、我々は、レンチウイルスベクターに代えて、シンドビスウイルスベクターを用いることにした。δ2受容体欠損マウスのプルキンエ細胞に野生型δ2受容体を発現させるとδ2受容体欠損マウスで見られる平行線維-プルキンエ細胞間シナプスの長期抑圧(LTD)の障害が回復した。δ2受容体の最C末端にはPDZドメインがあるが、これを含む7アミノ酸残基の欠失変異体を同プルキンエ細胞に発現させた場合は、LTDは存在するが野生型δ2受容体に比べ、有意に減弱していた。欠損させた7残基のアミノ酸を正常プルキンエ細胞に灌流しても同様の結果が得られた。以上からLTDが正常に生じるためにはδ2受容体がPDZドメインを介して他の分子と相互作用をしていることが必要であることが明らかになった(投稿準備中)。レンチウイルス・ベクターを用いて、ラット及びマウス小脳プルキンエ細胞への特異的遺伝子導入の系の確立のための実験を行った。レンチウイルスにEGFP遺伝子を組み込み、10^9/mlの力価に調整したウイルス溶液をクモ膜下腔へ注入し、EGFPの発現によって、感染細胞を同定した。ウイルス注入部位付近では、プルキンエ細胞以外の白質の細胞へも感染が見られ、免疫組織学的にこれらはアストロサイト、オリゴデンドロサイトであることが確認された。注入部位からやや離れた部位では。プルキンエ細胞特異的な感染が観察された。また感染領域は注入部位から側方に広がり、前後軸方向には拡大しにくい傾向が見られた。色素注入では色素はクモ膜下腔全体に容易に拡散してゆくため、ウイルスが小脳全体に広がりにくい原因は拡散の過程でウイルス自身が組織にトラップされるためであることが考えられる。感染細胞の特異性を上げ、小脳全体に感染領域を拡大するためには、ウイルス溶液の力価をやや低下させて、注入量を多くすることで、最適化ができると考えている。レンチウイルス・ベクターのプルキンエ細胞への親和性を利用するだけでなく、積極的にプルキンエ細胞への感染の特異性を達成するために、プルキンエ細胞特異的プロモータであるL7を用いたウイルスベクターを作成中である。即ち、L7-Creを持つベクターとloxP間にストップ・コドンを挿入し、その下流に目的遺伝子を導入したベクターを共感染させることで、プルキンエ細胞特異的な遺伝子導入が可能となると考えられる。顆粒細胞への特異的遺伝子導入のため、レトロウイルス・ベクターにEGFP遺伝子を組み込み、外顆粒層の存在する生後1週から10日ほどのマウス及びラットのクモ膜下腔にウイルス溶液を注入した。現在、注入条件の最適化を行っている。

以上からLTDが正常に生じるためにはδ2受容体がPDZドメインを介して他の分子と相互作用をしていることが必要であることが明らかになった(投稿準備中)。
配位高分子の表面誘起相転移に基づく革新的センサーデバイスの開発

本研究課題では、申請者が近年発見した配位高分子の表面誘起相転移現象を応用し、相転移現象を電気的なシグナルとして読み込むことで、全く新規な機構で動作するラベルフリーセンサーを開発することを目指した。比較的高温に温度ヒステリシスを持つ配位高分子をスピンコート法によって薄膜化し、その電気的特性を評価した。これにより、相転移現象を電気シグナルで読み込むシステムを確立することに成功した本研究課題では、申請者が近年発見した配位高分子の表面誘起相転移現象(Angew. Chem. Int. Ed., 2008, 47, 3914.)を応用し、相転移現象を電気的なシグナルとして読み込むことで、全く新規な機構で動作するラベルフリーセンサーを開発することを目指した。本研究では、室温付近で起こす相転移挙動に伴い、そのスピン構造を大きく変化させるSCO配位高分子を利用する。SCOをセンサーデバイスへ応用した本研究課題は過去に全く例の無い試みであり、本申請では2年で以下に示す3つの課題の克服を目指した。・デバイス化による表面誘起相転移検出方法の開発:本研究では、上記方法でSCO配位高分子を製膜し、その上にトップコンタクト型でミクロ電極を作製しデバイス化を行った。これにより、配位高分子の誘電率の変化からSCO挙動を検知するシステムを検討した・スイッチング挙動を示すそのほか磁性材料の探索:本研究では、SCO挙動を示す錯体以外で外場により磁気特性を変化させる材料の探索を行った。実際の研究ではTb(III)ポルフィリンダブルデッカー型錯体を合成し、単分子磁石としての特性がプロトンの脱着によりスイッチングされることを見出した。これにより、相転移現象を電気シグナルで読み込むシステムを確立することに成功したスピンクロスオーバー(SCO)錯体は、熱・圧力・光などの外的な刺激によってスピン状態が変化することが知られている。またその相転移は双安定性に由来するヒステリシスを伴うため、SCO錯体はメモリーなどのデバイスへの応用が期待されてきた。一方、現代のデバイスは極めて微小化が進んでおり、材料の加工・微小化が必須の技術となっている。そのため、実際にSCO錯体をデバイスとして利用するためには、錯体の加工・微小化技術が必要不可欠である。しかし、一般に室温付近でヒステリシスを持つようなSCO錯体は、架橋配位子によって金属イオンを連結した配位高分子であり、双安定挙動を残しながら微小加工を行う技術は未だ途上にある。また、温度以外の比較的弱い外的摂動を利用して情報の書き込みを行う手法の開発についても未だに発展途上であり、情報の読み込みと書き込みの両方において、多くの研究課題が残されている。本研究では、比較的高温に温度ヒステリシスを持つSCO配位高分子、{[FeII(trz-R)3]X2}(trz=1,2,4-triazole)誘導体のナノ粒子を合成し、スピンコート法によって薄膜化する汎用的な手法の開発に成功した。ナノ粒子の合成では界面活性剤を使用した逆ミセル法を用いる手法で行った。合成したナノ粒子をエタノールで洗浄し、界面活性剤を可能な限り取り除いたのちにスピンコート法を用いて、基板上にナノ薄膜を作製した。この薄膜をSEMで観察するとナノ粒子が基盤上に均一に膜化されていることが確認できた。さらにSPring-8の薄膜評価ラインBL-13XUにおいて作製した薄膜の回折測定をin-plane法で温度制御下行うことにより、錯体が薄膜状態においてもスピン状態の転移を行うことを確認し、その転移温度を決定することに成功した。本研究では、室温付近でSCOを示す配位高分子、[FeII(R-trz)3]A2 (R-trz = 4-R-1,2,4-triazole)を用いた。この化合物群は、配位子の置換基(R)とカウンターアニオン(A-)を変えることで、相転移温度や温度ヒステリシスの大きさ(共同性の指標)を変えることができるため、室温付近で駆動するデバイスが作製可能であると期待した。実際、本研究で薄膜化した材料は、カウンターアニオンや配位子の種類に非常に強く依存した相転移挙動を示すことが本研究から確認できた。さらに、これらの化合物ではナノサイズ化しても共同性が完全には失われないことも合わせて確認した。デバイス化には[FeII(R-trz)3]A2の簡便な製膜法が要求される。本研究では、エマルジョンを利用した方法により合成される[FeII(R-trz)3]A2の均一なナノ粒子を用い、ゾルーゲル法による特殊なスピンコート法での薄膜作製法を確立することに成功した。作製した薄膜の評価はXRD、温度可変吸収スペクトル、AFM及びFEーSEMにより行い、その相転移挙動を精密に決定することに成功した。また、錯体デバイスに光応答特性を付与するため、配位子にアゾベンゼンを一部導入することを検討した。末端にチオール基を持つアゾベンゼン誘導体の合成を終了し、光異性化を起こすことも確認している。本年度は、前年度に得られた結果を元に、デバイス構造と分子性材料を最適化していく。本研究で最適化するべき主なパラメーターは以下のようにまとめられる。

1.薄膜作製条件:ナノ粒子の合成条件、スピンコートの条件、[FeII(R-trz)3]A2の組成を変化することで、相転移挙動と膜構造の相関を検討する。2.デバイス作製条件:電極の構造とサイズを最適化する。現時点での予備実験の結果から、薄膜の導電性が非常に低いことが明らかとなっている。このような課題を克服薄るために、薄膜とカーボンナノチューブを複合化することを行う予定である。3.表面化学修飾:修飾分子の構造と特性、分子の固定方法を検討する。現在はアゾベンゼン分子をチオールの配位で結合する手法を検討しているが、アンカー部、アゾベンゼン部ともに最適な構造を探索する。これらの要素を系統的に変化させ、それぞれの影響を緻密に評価することで、センサーデバイスの特性を明らかにする。特に、薄膜デバイスにおける[FeII(R-trz)3]A2の集合構造と電子状態を精密に評価するために、各種スペクトル測定及び顕微鏡観察と共に、SPring-8のBL13XU(薄膜評価ライン)で界面の微小な変化をその場観測する予定である。次年度の実験研究で必要となるのは、薄膜およびアゾベンゼン分子を合成するための試薬、デバイス化のために必要なシリコン基板と金電極、カーボンナノチューブなどの消耗品が主となる。また、SPring-8での測定を引き続き行うため、ビームライン使用料と旅費も計上する予定である。研究成果の発表のため、学会参加費とそれに伴う旅費及び論文投稿に伴う諸経費を使用予定である。
日本の中世後期における顕密寺院の研究

本研究では、中世後期に多くの権門寺院が存続する条件を抽出することを目的としている。その際、室町期以降の政治権力と権門寺院を結ぶ多様な関係の実態解明を目標の一つとし、特に貴種僧(貴族子弟の僧)の動向に注目することを目標の一つとした。そのため初年度の関連史料の調査で収集した史料の紹介として、前年度に「東南擾乱縁記抄」・「凡僧別当私雑務引付」の翻刻紹介の原稿を完成させ、今年度に発表する予定となっていたが、編集上の都合で発表は次年度にずれ込んだ。一方、以上の収集史料をもとに以下の2本の論文が発表できることになった。まず「中世後期の真言宗僧団における三宝院門跡」(『仏教史学研究』55-2)では、東寺の長官である東寺長者の顔ぶれの変遷を追うという作業のなかで、中世後期の真言宗貴種僧に関する動向を政治権力との関係から整理した。その結果、中世後期の真言宗僧団を構成する貴種僧間の関係、当該期の政治権力との親密な関係を背景として実力を持った三宝院門跡の僧団内での位置づけが明らかになり、さらに足利義持期の宗教政策における特質の一端も明らかになった。次に「室町期の足利氏・東大寺西室と南都」(『日本史研究』刊号未定)では、室町期に足利氏と親密な関係を見いだせる西室院主公顕・公恵やその坊人見賢の動向を詳細に跡づけることで室町期の武家政権による南都政策に新たな視点の提示をはかった。その結果、(1)足利義教期には義教の権威を背景とした公顕・見賢が南都諸勢力に影響力を持つようになり、南都の支配者の興福寺学侶・六方の反発を招いたこと、(2)応仁・文明の乱では、足利義視・西軍の力を背景として西室公恵が東軍方与党勢力の経済基盤の知行権を侵害する行為に出ていたことが明らかになり、室町幕府の南都政策について、これまでも注目されてきた興福寺衆徒・国民以外に貴種僧を通じた政策が確認できた。本研究では、中世後期のなかでも特に室町期(15世紀頃)以降において多くの権門寺院が存続する条件を抽出することを目的とし、なかでも室町期以降の政治権力と権門寺院を結ぶ多様な関係の実態解明を目標として設定した。なお共同執筆であるものの、興福寺の神輿動座に関する記録を整理した「神木御動座度々大乱類従」の翻刻・紹介についてはまもなく成果として発表することになっている。また東大寺が中世の時点で蓄積した文書類を整理した「文書勘渡帳」に記載されている項目を整理したものを遠藤基郎氏のホームページで電子データとして発表した。このほか、『寺社と民衆』7輯において研究論文「中世東大寺における堂舎の防災と興福寺」を近日発表する予定である。これは中世東大寺の堂舎維持に興福寺が果たした役割を明らかにしたものであり、以前発表した短文「中世後期の東大寺大仏殿と興福寺・奈良民衆」(海老澤衷先生の還暦を祝う会編『懸樋抄』2008年)に大幅に事例を増補した上で再検討を加えたものである。また、早稲田大学史学会の大会では「室町期東寺の寺僧集団と常住」と題する研究報告を行った。これは、室町期における東寺の寺院運営を支えた主体についてこれまでの先行研究で注目された「供僧・学衆」ではなく、「常住僧」と呼ばれる僧たちであったことを明らかにしたものである。そのため本年度は前年度の関連史料の調査で収集した史料の紹介に取り組み、東大寺東南院門跡による中世後期の所領支配について知りうる「伊賀国簗瀬庄付兵部卿辞事之次第聊」の翻刻を『東京大学史料編纂所研究紀要』22で紹介し、同史料を利用して中世後期の貴種僧の生活を支える財務構造についても分析を加えた。なお当初の計画では「東南擾乱縁記抄」・「凡僧別当私雑務引付」の翻刻も今年度に紹介する予定だったが、編集上の都合で発表は次年度にずれ込んだ。また、前年度の収集史料をもとに中世後期の真言宗貴種僧に関する動向を政治権力との関係から整理し、佛教史学会大会にて「中世東寺灌頂院御影供導師考」と題して発表した。この発表で中世後期の真言宗僧団を構成する貴種僧間の関係、当該期の政治権力との親密な関係を背景として実力を持った三宝院門跡の僧団内での位置づけが明らかになった。なおこの報告内容は次年度に論文として発表する予定となっており、すでに原稿は作成済みである。一方、本研究では権門寺院が存続する条件としての金銭や労働力の調達に関する実態解明も目標の一つとしていたが、夫役については『東寺文書と中世の諸相』において「室町期東寺の寺院運営に関わる夫役と膝下所領」を発表し、その調達状況と調達をめぐる労使間の矛盾の実態を明らかにした。また金銭については、零細田畠の得分権を集積して寺院の法会・法灯などの維持に利用する「料田」を分析する上での基礎史料となる売券・寄進状などの土地証文について、特に東大寺に関する証文を一覧表にしてWEB上で紹介した。

本研究では、中世後期に多くの権門寺院が存続する条件を抽出することを目的としている。その際、室町期以降の政治権力と権門寺院を結ぶ多様な関係の実態解明を目標の一つとし、特に貴種僧(貴族子弟の僧)の動向に注目することを目標の一つとした。そのため初年度の関連史料の調査で収集した史料の紹介として、前年度に「東南擾乱縁記抄」・「凡僧別当私雑務引付」の翻刻紹介の原稿を完成させ、今年度に発表する予定となっていたが、編集上の都合で発表は次年度にずれ込んだ。一方、以上の収集史料をもとに以下の2本の論文が発表できることになった。まず「中世後期の真言宗僧団における三宝院門跡」(『仏教史学研究』55-2)では、東寺の長官である東寺長者の顔ぶれの変遷を追うという作業のなかで、中世後期の真言宗貴種僧に関する動向を政治権力との関係から整理した。その結果、中世後期の真言宗僧団を構成する貴種僧間の関係、当該期の政治権力との親密な関係を背景として実力を持った三宝院門跡の僧団内での位置づけが明らかになり、さらに足利義持期の宗教政策における特質の一端も明らかになった。次に「室町期の足利氏・東大寺西室と南都」(『日本史研究』刊号未定)では、室町期に足利氏と親密な関係を見いだせる西室院主公顕・公恵やその坊人見賢の動向を詳細に跡づけることで室町期の武家政権による南都政策に新たな視点の提示をはかった。その結果、(1)足利義教期には義教の権威を背景とした公顕・見賢が南都諸勢力に影響力を持つようになり、南都の支配者の興福寺学侶・六方の反発を招いたこと、(2)応仁・文明の乱では、足利義視・西軍の力を背景として西室公恵が東軍方与党勢力の経済基盤の知行権を侵害する行為に出ていたことが明らかになり、室町幕府の南都政策について、これまでも注目されてきた興福寺衆徒・国民以外に貴種僧を通じた政策が確認できた。本年度は前年度に収集した史料の紹介につとめることを主たる目標としていたが、紹介を予定していた3つのうち1つは本年度にすでに発表できたほか、あと2つもすでに原稿を完成させ、次年度に発表することが決定しているため。また、このほか史料収集の成果を学会にて発表することもできたため。1・2年目についてはおおむね当初の計画通りに進んだため、今後の研究計画についても特に変更点はない。今年度は、まず前年度までの史料収集の成果をもとに、貴種僧に関する論文をまとめていく。特に、今年度は東大寺の貴種僧の一人である西室院主に関する論文を作成し、発表できるようにしたい。また今年度は、貴種僧より一段階級の低い学侶の動向についても論文にまとめていく。特に14世紀から15世紀にかけての東寺学侶について初年度に学会にて研究発表を行ったが、その内容にその後得た知見も含めて、このテーマで論文を作成し、発表できるようにしたい。
日本人一般集団におけるＣＯＰＤの有病率及び潜在性動脈硬化指標との関連に関する検討

慢性閉塞性肺疾患(COPD)は近年その患者数が増加し、わが国において重要な疾患のひとつとなっている。そこで、滋賀県草津市在住の40歳以上の一般男性住民から無作為抽出した約500名を対象として、呼吸機能検査や脳MRI検査を行った。その結果、約15%がCOPDであると考えられた。また、非喫煙者においては、呼吸機能が低下すると、動脈硬化の指標である脳MRI検査における白質病変やラクナ梗塞が増加する傾向があることが明らかとなった。本研究では、このコホート集団に対して国際的に標準化された方法である気管支拡張薬吸入後のスパイロメトリーを用いての呼吸機能検査を行っている。この検査により、本コホート集団における慢性閉塞性肺疾患(COPD)の有病率を明らかにすると同時に、潜在性動脈硬化指標と呼吸機能検査との関係を明らかにすることを本研究の目的としている。本年度は、呼吸機能検査機器の整備を行い、また、検査担当の臨床検査技師に対し、国際標準の方法に基づいた呼吸機能検査を行えるように教育を行った。コホート集団に属する一般住民に対し、研究の趣旨を説明し、同意が得られた方を対象として、既往歴や呼吸器症状などの自己記入式質問票調査を行い、前述の気管支拡張薬吸入後の肺機能検査および頭部MRI検査を同日に行っている。本年度までに約500名の参加者からの同意を取得し、呼吸機能検査および頭部MRI検査をおこなった。呼吸機能検査結果は、呼吸器専門医がすべての結果をチェックし、クオリティ・コントロールを行っている。頭部MRI検査に関しては、2名の脳外科専門医が独立して読影し、一致所見を採用し、不一致所見は脳外科専門医2名及び疫学研究者2名の計4名で合議を行って所見を確定した。検査担当の臨床検査技師に対しては、国際標準の方法に基づいた呼吸機能検査を行えるように教育を行い、検査手技の標準化を図っている。また、呼吸機能検査結果は、呼吸器専門医がすべての結果をチェックし、クオリティ・コントロールを行い質の高い検査を保証している。本年度は、昨年度に引き続き、コホート集団に属する一般住民に対し、研究の趣旨を説明し、同意が得られた方を対象として、既往歴や呼吸器症状などの自己記入式質問票調査を行い、前述の気管支拡張薬吸入後の肺機能検査および頭部MRI検査を行っている。呼吸機能検査結果に関しては呼吸器専門医が、頭部MRI検査に関しては脳神経外科専門医がその判定に当たり、閉塞性換気障害の有無や脳白質病変の有無を判定している。また、呼吸機能検査結果と、潜在性動脈硬化指標や頭部MRI検査などとの関係の検討を開始した。本年度までに500名以上の参加者からの同意を取得し、呼吸機能検査および頭部MRI検査をおこなった。本年度はさらに呼吸機能検査結果と、潜在性動脈硬化指標や頭部MRI検査などとの関係の検討を開始した。慢性閉塞性肺疾患(COPD)は近年その患者数が増加している疾患である。わが国におけるCOPDの主たる原因は喫煙であるが、日本人一般住民の喫煙率は米国と比較して著しく高い。また、COPDは発症までには通常長期間の喫煙歴が必要とされるため、高齢者に多い病気となっている。わが国は急速な超高齢化社会を迎えており、COPD患者数は今後ますます増加し、わが国にとって非常に重大な問題となることが予想される。このような状況に鑑み、第2次健康日本21において、がん、糖尿病、循環器疾患に次ぐ第4の疾患としてCOPDが取り上げられるに至った。今後のわが国におけるCOPD対策を立案するための基礎資料として、また、わが国と他国の比較を行ううえで、COPDの有病率を知ることは非常に重要である。しかし、わが国の住民の多くが居住する都市部での研究結果はほとんどない。そこで、地域住民から無作為に抽出された一般住民を対象とした疫学研究(Population-based study)により、気管支拡張薬吸入後のスパイロメトリーを用いてCOPDの有病率を明らかにする事が非常に重要である。また、全身性炎症疾患と言われるCOPDと動脈硬化性疾患との関係を明らかにする事も重要な課題である。そこで、滋賀県草津市在住の40歳以上の一般男性住民を対象として行われている疫学研究(Shiga Epidemiological Study of Subclinical Atherosclerosis= SESSA研究)において、約500名を対象として呼吸機能検査や脳MRI検査を行った。また、非喫煙者においては、呼吸機能の低下と、潜在性動脈硬化指標である脳MRI検査における白質病変やラクナ梗塞が増加する傾向があることが明らかとなった。

そこで、滋賀県草津市在住の40歳以上の一般男性住民から無作為抽出した約500名を対象として、呼吸機能検査や脳MRI検査を行った。その結果、約15%がCOPDであると考えられた。また、非喫煙者においては、呼吸機能が低下すると、動脈硬化の指標である脳MRI検査における白質病変やラクナ梗塞が増加する傾向があることが明らかとなった。今後は、さらに新たな参加者からのデータを蓄積して、データセットを確定し、解析を行う予定である。研究最終年度に当たり、呼吸機能検査データと本研究コホートで実施されている潜在性動脈硬化指標との統計的関連解析を行なう。また、本コホート集団における慢性閉塞性肺疾患(COPD)の有病率を明らかにする。これらの結果は、英文論文にまとめて発表する予定である。呼吸器内科学研究への同意者が予想よりもやや少なかったため、検査にかかる消耗品の使用や、調査員への謝金が少なくてすみ、未使用額が生じた。本年度は欧米での学会へ参加しなかったために次年度使用額が生じた。次年度以降は、研究参加者のさらなるリクルートに努め、研究計画に沿った研究遂行を目指す。次年度は、研究の最後の年度であり、積極的に学会に出席し意見交換を行う。また、論文作成のために使用する。
自己免疫性膵炎発症に関わる自己抗原の解明

1.自己免疫性膵炎発症に関わる自己抗原の解明:自己免疫性膵炎患者では血清IgGが高値となることが多い。本患でIgGサブクラスを検討した結果、IgG4値が90%以上の症例で高値であった。健常人、慢性膵炎、膵癌では高値例をほとんど認めず、血清IgG4測定は臨床的に本疾患と膵癌との鑑別に有用と考えられた。また、シェーグレン症候群や原発性硬化性胆管炎でもIgG4高値例を認めないことより、これら自己免疫疾患に合併する膵炎と本疾患では背景に存在する免疫異常が異なっていると考えられた。ステロイド治療後に臨床症状の改善とともにIgG4ならびにIgG4サブクラス免疫複合体の血清値が有意に低下することより、本疾患の病態に密接に関与していると考えられた。これらの関与が報告されている疾患はアレルギー疾患、天庖瘡、膜性腎症など限られており、本疾患は従来の自己免疫疾患とは異なる、特異な免疫異常が背景に存在する可能性が考えられる。今後はIgG4抗体の認識する抗原の解明ならびに、IgG4サブクラス免疫複合体の役割について解明していくことが必要である。2.自己免疫性膵炎の臨床像の詳細を明らかにする:自己免疫性膵炎患者で硬化性胆管炎病変を認めることがある。一方、本邦の原発性硬化性胆管炎(PSC)は欧米のPSCと病態が異なっていることが報告されており、特に膵炎を合併する場合高齢男性に多く、IgG高値、ステロイド治療に反応するなど自己免疫性膵炎と病像が一致している。本研究において従来PSCとして診断された症例の中には自己免疫性膵炎の胆管病変が含まれていた可能性を示唆し、これらは本来のPSCと区別すべきであると考えられる。1、自己免疫性膵炎の臨床像の詳細を明らかにする: 22例の自己免疫性膵炎患者の臨床像を検討した結果、(1)高齢男性に多い(平均年齢62.6才、男女比18/4)、(2)閉塞性黄疸を74%に認めるが、その他には腹痛などの特異的な症状はない、(3)一例に橋本病の合併をみたが、他の自己免疫疾患の合併は少ない、(4)血清IgGの上昇が高率に認められる、(5)内分泌機能障害は50%に、外分泌機能障害は89%に認める、(6)各種自己抗体の陽性率は10%程度と低率であるが、carbonic anhydrase IIに対する抗体を56%(5/9)に認める、(7)CD8陽性Tリンパ球の浸潤が病理組織で認められる、(8)一例に経過中、硬化性胆管炎の合併を認めた、(9)ステロイド治療により、膵管像を含めた膵画像と、膵機能の著明な改善を認めた、などが明かとなった。2、自己免疫性膵炎の発症の原因となる自己抗原の検索:正常膵cDNA libraryを用いたexpression vecter法にて、患者血清中自己抗体の対応抗原の検索をおこなった。12個の陽性クローンを同定した結果、核内抗原、膵酵素であり、これらに対する自己抗体は組織破壊の結果産生されたものであると考えられた。3,今年度は組織障害に直接関連していると考えられる自己抗体の検索を行う。
レンズ再生をモデルとした、組織再生の制御カスケードの研究

イモリはレンズに損傷を受けたり、レンズを除去されたりすると虹彩色素上皮の背側からレンズを再生する。レンズの再生過程は2段階に分けられる。第1段階では虹彩色素上皮細胞が肥厚して増殖する。これは虹彩の背側、腹側に関わらず起こる。第2段階では、背側の肥厚した部分が透明な袋状構造をつくり、そこからレンズ分化が始まる。私は平成15年度までの研究結果をもとに、レンズが損傷を受けると何らかの分泌性因子が虹彩色素上皮細胞に作用して再生が始まると予想した。そのような因子があるならば、それを眼内に注入すれば、レンズを除去しなくてもレンズ再生が始まると考えた。そこで様々な成長因子を、レンズを除去しないイモリの眼内に、1回だけ注入した。その結果、FGF2を注入した眼では再生の第1段階である虹彩色素上皮細胞の肥厚と増殖が開始されることを明らかにした。その虹彩では、背側と腹側の両方で、内在性のFgf2とレンズ分化の初期に働く転写因子の遺伝子Pax6、Sox2、MafBの発現が上昇していることを示した。次いで虹彩背側はレンズを除去した場合と同様に第2段階にすすみ、第2のレンズを形成した。また、イモリの眼からレンズを除去すると、虹彩でFGF2タンパク質が蓄積されていた。その眼内にFGFR/Fcを注入してFGFの活性を阻害すると、再生の第1段階である虹彩色素上皮の肥厚と増殖が全く起こらず、レンズは再生しないことを示した。これらの結果から、イモリのレンズ再生では、FGF2が虹彩色素上皮に働きかけることが、再生開始の引き金となることを結論付けた。脊椎動物の中で際立って強い再生能力を持つイモリのレンズ再生をモデルとして、組織再生の基本的な制御カスケードを解明する目的で研究を行なった。イモリの眼からレンズを取り除くと、虹彩背側領域の色素上皮細胞がメラニン顆粒を放出しながら増殖して透明な胞状構造をつくり、約2週間後には胞状構造からレンズを形成する。虹彩の腹側領域では色素上皮細胞が一時色素を失うものの、レンズを再生することはない。レンズ再生がどのような因子によって開始されるのかを明らかにするために、イモリの虹彩背側、腹側それぞれの色素上皮細胞を培養条件下に移し、様々な成長因子とともに培養した結果、虹彩の背側と腹側に見られるレンズ再生能の違いを維持したレンズ再生は、培地にFGF2あるいはFGF4を加えることによって再現できることを明らかにした。さらに、FGF2あるいはFGF4が生体内の再生過程で機能しているかを知るために、FGF2/4タンパク質の発現レベルを解析した結果、レンズ再生中のイモリ虹彩ではFGF2タンパク質の量が正常な虹彩よりも増加していることを明らかにした。現在は、fgf2とfgf4のmRNA発現レベルがどのように変化するのかを知るために、2つのイモリ遺伝子のクローニングを終え、発現パターンの解析を進めている。前述の研究に加えて、レンズ発生を制御すると考えられる遺伝子の発現がレンズ再生ではどのような時空間的パターンを示すのかを知るために、レンズ再生中のイモリ眼球におけるpax6,prox1,mafBおよびsox1/2/3の発現をin situ hybridization法を用いて明らかにしつつある。イモリはレンズに損傷を受けたり、レンズを除去されたすると虹彩色素上皮の背側からレンズを再生する。イモリのレンズ再生過程は2つの段階に分けられる。これは虹彩の背側、腹側の両方に起こる。本研究では、過去に行った実験の結果をもとに、レンズが損傷を受けると何らかの分泌性因子が虹彩色素上皮細胞に作用して再生が始まると予想した。そのような因子があるならば、それを眼内に注入することで、レンズを除去しなくてもレンズ再生が始まると考えられる。そこでそのような因子の候補として様々な成長因子を、レンズを除去しないイモリの眼内に、1回だけ注入した。その結果、FGF2を注入した眼では再生の第1段階である虹彩色素上皮細胞の肥厚と増殖が開始された。その虹彩では、背側と腹側の両方で、内在性Fgf2とレンズ分化の初期に働く転写因子の遺伝子Pax6、Sox2、MafBの発現が上昇していた。また、イモリの眼からレンズを除去すると、虹彩においてFGF2タンパク質の蓄積が起こった。その眼内にFGFR/Feを注入してFGFの活性を阻害すると、再生の第1段階である虹彩色素上皮の肥厚と増殖が全く起こらず、レンズは再生しなかった。これらの結果から、イモリのレンズ再生では、FGF2が虹彩色素上皮に働きかけることが、再生開始の引き金となると結論された。そして、虹彩の腹側ではレンズ再生の第2段階への移行がブロックされているためにレンズ分化が起こらないことが示唆された。現在は、再生の第2段階がどのような機構で始まるのかを検討している。第1段階では虹彩色素

上皮細胞が肥厚して増殖する。これは虹彩の背側、腹側に関わらず起こる。第2段階では、背側の肥厚した部分が透明な袋状構造をつくり、そこからレンズ分化が始まる。私は平成15年度までの研究結果をもとに、レンズが損傷を受けると何らかの分泌性因子が虹彩色素上皮細胞に作用して再生が始まると予想した。そのような因子があるならば、それを眼内に注入すれば、レンズを除去しなくてもレンズ再生が始まると考えた。そこで様々な成長因子を、レンズを除去しないイモリの眼内に、1回だけ注入した。その結果、FGF2を注入した眼では再生の第1段階である虹彩色素上皮細胞の肥厚と増殖が開始されることを明らかにした。その虹彩では、背側と腹側の両方で、内在性のFgf2とレンズ分化の初期に働く転写因子の遺伝子Pax6、Sox2、MafBの発現が上昇していることを示した。次いで虹彩背側はレンズを除去した場合と同様に第2段階にすすみ、第2のレンズを形成した。また、イモリの眼からレンズを除去すると、虹彩でFGF2タンパク質が蓄積されていた。その眼内にFGFR/Fcを注入してFGFの活性を阻害すると、再生の第1段階である虹彩色素上皮の肥厚と増殖が全く起こらず、レンズは再生しないことを示した。これらの結果から、イモリのレンズ再生では、FGF2が虹彩色素上皮に働きかけることが、再生開始の引き金となることを結論付けた。
卒後臨床現場における卒前のチーム医療教育（卒前ＩＰＥ）の効果の検証

専門職ライセンス取得前多職種連携教育(卒前IPE)の効果を検証するため、修正版チーム医療に対する態度尺度(修正版ATHCTS)を用いて縦断的反復横断調査を行った。3年次の実習形式後の学生のチーム医療に対する態度尺度が高値となり、卒前IPEが学生のチーム医療に対する態度が改善することが示された。さらに卒業生を対象とした研究では、在学中に卒前IPEにより獲得したチーム医療に対する態度低下が卒業後起こる可能性が示された。このため卒前IPEと卒後IPEの切れ目のない多職種連携教育が必要であることが示された。本研究の目的はライセンス取得前に行われる卒前のチーム医療教育(卒前IPE)の効果検証を行うものである。在学中に向上したチーム医療教育に対する態度が、臨床を経験する中でどのように維持されるかを、本学のチーム医療教育を履修した2008-2010年度の第3年次在学生ならびに在学中に本学でのチーム医療教育をうけた2000年から2008年に卒業した本学の卒業生(新卒から卒後9年目にあたる)に対して修正版チーム医療に対する態度尺度を用いて検討を行い、全般的なチーム医療に対する態度尺度は、卒業生は在学生に比べて有意に低値であった。チームの効果、チームの医療の質、チームの効率の3つのサブスケールでの検討では、チームの効果、チーム医療の質では在学生・卒業生の間に有意差は認められなかったが、チームの効率では卒業生は在学生に対して有意に低値であることが示された。卒前のチーム医療教育のみでは充分でなく、卒後のチーム医療教育を切れ間なく行なう必要性が示唆された。これまでの研究は横断研究で卒前IPEの効果検証を行ってきたが、より正確に変化を評価するため、平成25年度は本学1年次のIPE教育ならびに3年次のIPE教育の効果を縦断的研究方法で検証した。具体的には2008年ならび2010年の行ったIPE教育まえならびにIPE教育後のデータの分析を行い、1年次IPE教育前後ならびに3年次IPE教育前後の4ポイントで修正版チーム医療に対する態度尺度を使用し評価を行った。全般的なチーム医療に対する態度スコアーは3年次のIPE教育後は、1年次のIPE教育後ならびに3年次のIPE教育前のスコアーと較べ有意に改善していた。このことは学生対して、卒前IPE、特に実習スタイルの卒前IPE教育は全般的なチーム医療に対する態度スコアーを縦断研究で有意義に改善することを示し、卒前IPEの有益であることが示唆された。本研究の目的はライセンス取得前に行われる卒前のチーム医療教育の効果検証を行うものである。我々は本学のチーム医療教育が履修した学生のチーム医療教育に対する態度を向上させることを報告してきた。在学中に向上したチーム医療教育に対する態度が、臨床を経験する中でどのように維持されるかを、本学のチーム医療教育を履修した2008-2010年度の第3年次在学生ならびに在学中に本学でのチーム医療教育をうけた2000年から2008年に卒業した本学の卒業生(新卒から卒後9年目にあたる)に対して修正版チーム医療に対する態度尺度を用いて検討を行った。在学生501名(回答率98.2%)、卒業生213名(回答率20.4%)からの回答を得た。在学生・卒業生とも専攻別の回答の割合は看護学専攻:臨床検査技術専攻:理学療法専攻:作業療法専攻で概ね4:2:1:1であり、各専攻の定員比率を反映していた。全般的なチーム医療に対する態度尺度は、卒業生は在学生に比べて有意に低値であった。このことは卒業生が現実の臨床現場を経験することにより、チーム医療に対する態度特にチームの効率に対する態度に対して負の影響を及ぼす可能性を示した。新卒生は臨床での経験不足や、新卒生のもつ知識を臨床現場の問題に適応することが困難であることが報告されており、卒前のチーム医療教育のみでは充分でなく、卒後のチーム医療教育を切れ間なく行なう必要性が示唆された。チーム医療教育(多職種連携教育、IPE)の効果について、学部教育で行われる資格取得前IPEの学部学生に対する教育効果ならびに資格取得前IPEを受けた卒業生の教育効果が卒後どのように維持されるかを検討した。資格取得前IPEの学部学生に対する教育効果の検証:群馬大学のIPEは1年次には講義形式で行われ、3年次には実習形式で行っている。修正版チーム医療に対する態度尺度(修正版ATHCTS)を用いて多職種医療チームに対する態度変化について縦断的反復横断調査を行った。

対象は群馬大学医学部保健学科(看護学専攻、検査技術科学専攻、理学療法学専攻、作業療法学専攻)の2008年度の一年生193名ならびに2010年度の3年生185名である。修正版ATHCTSの合計点は1年次の終了時、3年次の開始前のスコアーと比べ、3年次の終了後のスコアーは統計的有意に高値であり、多職種連携教育の効果が示唆された。資格取得前IPEよる教育効果の卒業後の推移に関する検討:2008年度から2010年度の学部学生と2000年度から2007年度の保健学科卒業生を対象に修正版ATHCTSによる質問紙調査を実施した。学部学生501名ならびに卒業生213名が参加した修正版ATHCTSの因子分析では"チームの効果"、"チームケアの質"、"チームの効率"を表す3つのサブスケールが構成された。卒業生全体の平均値は、学部生全体の平均値より有意に低値であり、さらに"チームの効果"における回帰係数スコアーは、学部生より卒業生の方が有意に低値であった。以上より資格取得前IPEにより獲得した医療チームに対する態度の低下が卒業後起こる可能性を示し、資格取得前IPEと卒後IPEの切れ目のない多職種連携教育の必要性を示唆した。医療社会学ライセンス取得前に行われる卒前のチーム医療教育の効果検証では、本学のチーム医療教育の効果を2008年ならびに2010年度に行った調査結果を用いて縦断研究を行った。しかし、ライセンス取得前に行われる卒前のチーム医療教育が就職場所に対して影響をあたえるかを検討に関しては開始されたが不十分である。ライセンス取得前に行われる卒前のチーム医療教育の効果検証では、本学のチーム医療教育を履修した2008-2010年度の第3年次在学生ならびに在学中に本学でのチーム医療教育をうけた2000年から2008年に卒業した本学の卒業生(新卒から卒後9年目にあたる)に対して修正版チーム医療に対する態度尺度を用いて検討を行い報告した。ライセンス取得前に行われる卒前のチーム医療教育が就職場所に対して影響をあたえるかを検討する。本学のチームワーク医療教育では、臨地実習が2日間準備されているが、これは地域保健、病院医療、小児医療、在宅・高齢者ケア、リハビリテーション、精神障害医療の6分野から1分野を選択して行うシステムになっている。学生が臨地実習で選んだ分野と実際に就職した分野に関連があるかどうかを検討する。前年度は人件費(データ入力、資料整理)を計上した。データ入力は研究補助の雇い入れを行ったが、大部分は研究者本人が入力作業を行なった。さらにデータ管理用のPCに関しては以前購入したPCを使用した。次年度は未処理のデータが増えることが予想され、PCの購入ならびに研究補助者の雇い入れを行う。さらに研究成果の発表を計画しており学会参加費ならびに旅費の計上が見込まれる。調査が順調に進行したために、データ入力等は研究費配分前に終了した。このため前年度は研究補助の人員の雇い入れは行わなかった。