hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在宅要介護高齢者に対する効率的な口腔ケアサービス提供体制の確立に向けて

特別養護老人ホームでの口腔ケアについて調査した結果、要介護度3から口腔ケアに全介助の可能性が生じ、口腔ケア用具が多様となっていくことが分かった。歯科専門職が参加することで、介助者が適切な口腔ケアを行うことに繋がる。しかし、歯科専門職のチームによって、参加頻度や内容が様々となるため、業務指針があったほうが良いのではないかと考える。歯科診療所への質問調査の結果、在宅歯科診療における連携については7割の施設が理解していたが、連携していた施設は3割に満たなかった。また、訪問歯科診療で歯科衛生士が行う口腔管理は、口腔衛生状態の改善を主な目的としており、口腔機能の向上を目的としていたのは2割以下であった。要介護高齢者への歯科医療職による専門的ケアは,ただ単に口腔状態を向上させ,摂食状況の改善のみならず,口腔内の絶対菌量の減少により誤嚥性肺炎による発熱日数の低下など要介護者のQOLの向上により,看護・介護状況の改善をもたらし,医療・介護コストが低下することが広く知られている。そこで本研究は「地域包括支援センター」,「訪問看護ステーション」での歯科保健・医療についての情報と歯科医療機関・歯科保健関連施設の連携することにより,高齢者歯科保健が進展する仕組みを作ることを目的としている。平成26年度において,要介護高齢者にどの程度の口腔ケアを歯科医療職が行うことが適切であり,合わせて要介護高齢者のご家族がどの程度の口腔ケアを行うことが適切であるかを検討することとした。そのためには,要介護高齢者に実際に行われている口腔ケアに関するデータ収集が必要である。歯科専門職が訪問している特別養護老人ホームに依頼をし,利用者に歯科専門職が行っている口腔ケアに関するデータと歯科専門職ではないスタッフが行っている口腔ケアに関するデータを収集することにした。本学倫理委員会にデータ収集に関する審査を提出し,1月15日に許可がでた後,社会福祉法人浴風会特別養護老人ホーム南陽園においてデータ収集を開始した。収集するデータ項目は,性別,年齢,要介護度,認知症度,ADL,過去1年間の発熱回数及び日数,日常の口腔ケア,介護職種の実施頻度,歯科専門職の介入頻度および内容とし,利用者の237名のデータの収集を終了した。平成26年度において、要介護高齢者にどの程度の口腔ケアを歯科医療職が行うことが適切であり、合わせて要介護高齢者のご家族がどの程度口腔ケアを行うことが適切であるかを検討するため、要介護高齢者に実際に行われている口腔ケアに関するデータと歯科専門職ではなくスタッフが行っている口腔ケアに関するデータを収集することとした。本学倫理委員会の審査を経て、社会福祉法人浴風会特別養護老人ホーム南陽園においてデータ収集を行った。収集するデータ項目は、性別、年齢、要介護度、認知症度、ADL、過去1年間の発熱回数および日数、日常の口腔ケア、介護職種の実施頻度、歯科専門職の介入頻度及び内容とし、利用者の237名のデータの収集を行った。平成27年においては、社会福祉法人浴風会特別養護老人ホーム南陽園にて、平成26年度に調査を行った利用者の食事の形態に関するデータの収集を加えて行った。また、社会福祉法人浴風会特別養護老人ホーム南陽園で調査した同様の項目について社会福祉法人浴風会特別養護老人ホーム第2南陽園においてデータ収集を行うことができ、159名のデータ収集を完了した。現在、データ量をさらに増やすため、社会福祉法人浴風会特別養護老人ホーム第3南陽園および、社会福祉法人伸こう会に協力のお願いに伺っており、調査を行う方向で調整している。平成27年度までに得られたデータは、第74回日本公衆衛生学会総会にて「要介護高齢者への効率的な口腔ケアの提供について第1報口腔ケア提供状況」として発表を行っている。昨年度までにあと3施設の特別養護老人ホームにてデータの収集を行いたいと考えていたが、特別養護老人ホームの監査が入る時期と重なったなどがあり、合計5施設を目標にしていたが、2施設のデータまでとなっている。歯科専門職が介入している特別養護老人ホームにおいて,利用者の要介護度および食事形態別の口腔ケアおよび歯科治療が行われている頻度を調査し,現実的に可能な歯科専門職の介入を考察することを目的とした。歯科専門職が介入している特別養護老人ホーム2施設(同一法人が運営し,隣接地にある)を対象とした。2施設から396人分の利用者のデータを収集した。施設Aを担当するチームaは歯科大学,チームbはチームaが行っていたのを引き継いだ歯科医院であり,施設Bを担当するチームdとチームeは歯科医院である。各チーム間が担当する利用者の要介護度の分布は統計学的に有意な差はない。施設Aは約5割の利用者,施設Bは約7割の利用者の口腔のケアを毎月専門職が行っていた。施設Aは約1割の利用者,施設Bは約7割の利用者の歯科治療を毎月歯科医師が行っていた。要介護度4以上の者では,日常の口腔ケアに半数以上が介助を必要とした。口腔ケア用具は要介護度があがることに多様となり,とくに要介護度3からは,高齢者にあわせた用具の選択と使用方法の説明という歯科専門職の介入が必要と示唆された。要介護度よる歯科治療回数の増減はなく,歯科治療は要介護度に関わらず必要となることが示唆された。訪問チームにより,口腔ケアおよび歯科治療の頻度は異なっていた。歯科医院が行う際には治療と合わせて口腔ケアを必ず行う傾向が強いことが示唆された。

歯科治療の頻度は,チームによって差が生じているため,目安となる指針やガイドが必要であると考えた。今回対象とした施設では,施設スタッフによる日常の口腔ケアに加え,歯科専門職による口腔ケアを歯科衛生士が主体で行われていた。今後,要介護高齢者への口腔ケア推進には,介助者への定期的な指導も含めて,歯科衛生士のより一層の適切な配置が必要であると考えられた。昨年度、在宅での歯科医療を提供する歯科医院への調査を、「在宅療養者についての訪問歯科に関するアンケート」として、各厚生局の保険医療機関名簿から系統抽出した全国の歯科医院2,000件を対象に、郵便留め置き法で実施したが、産後の休暇および育児休暇を取得し研究が5か月間中断したため、アンケートデータの分析が終了できていない。在宅要介護高齢者への効率的な口腔保健管理提供を検討している。昨年まで歯科専門職が介入している特別養護老人ホームのデータから検討を行った。しかし、口腔保健管理の提供側である歯科医療機関側の状況については、検討を加えていなかった。そこで、平成29年度は、提供側からデータを収集し、検討を加えた。調査対象は、厚生労働省地方厚生局ホームページに掲示されている保険医療機関名簿から系統的抽出法で抽出した全国の歯科診療所2,000施設である。調査方法は、「在宅療養者についての訪問歯科に関するアンケート」を郵便留め置き法にて実施し、訪問歯科診療に関しての歯科医療機関側からの認識および実施状況を把握した。分析可能なデータは337件回収できた。うち訪問歯科診療の実施経験があったのは250件であった。訪問歯科診療時での歯科衛生士の業務では、「義歯の清掃」が34.0%ともっと多かった。歯科衛生士が行う口腔保健管理業務は「口腔衛生状態の改善」を目的としたものが多く、「口腔機能の向上」を目的とした機能管理業務を行わせている歯科診療所は20%以下と少なかった。訪問歯科診療でも「義歯の不適合や破損の治療」は86.4%が行っていたが,歯科疾患の予防管理や機能管理への関与は低いことが示唆された。また、訪問歯科診療の実績経験の有無に関わらず、訪問の連携先として「訪問看護ステーション」や「地域包括支援センター」を約70%の歯科医療機関で認識していたが,連携を経験した歯科医療機関は20%に満たなかった。「訪問看護ステーション」または「地域包括支援センター」と連携をした歯科医療機関の約90%が、連携は円滑であった,さらに連携をした後に口腔内状況の悪化はなかったと回答していることから,歯科医療機関と「訪問看護ステーション」、「地域包括支援センター」との連携は,在宅療養高齢者に有益な結果をもたらすと考えられた。特別養護老人ホームでの口腔ケアについて調査した結果、要介護度3から口腔ケアに全介助の可能性が生じ、口腔ケア用具が多様となっていくことが分かった。歯科専門職が参加することで、介助者が適切な口腔ケアを行うことに繋がる。しかし、歯科専門職のチームによって、参加頻度や内容が様々となるため、業務指針があったほうが良いのではないかと考える。歯科診療所への質問調査の結果、在宅歯科診療における連携については7割の施設が理解していたが、連携していた施設は3割に満たなかった。
片麻痺歩行モデルを基盤とする包括的歩行リハビリシステムの構築

片麻痺患者は歩行リハビリにより歩行の再獲得を目指すが,回復段階の違いや麻痺による左右非対称性があるため,一様に訓練時の目標歩容を定義することが困難である.また,獲得後も継続的にリハビリを行わないと歩容の悪化が起こりうる.近年,ロボットを利用した歩行リハビリの導入が試されているが,その多くがあらかじめ定義された動きを再生するものであるため,患者がその動きに合わせて歩行する受身的な訓練となっている.本研究課題では,ハンドリングと呼ばれる理学療法士の介助により与える力と,片麻痺患者の運動の関係性を表す片麻痺歩行モデルを構築し,病院や自宅での歩行訓練の評価・施設でのロボットによる歩行訓練の制御に用いることで,患者個人に適した歩行リハビリテーションを包括的に実現するためのシステムを構築することを目的とする.本年度は,片麻痺歩行モデルの構築のための解析を中心に行った.ハンドリングでは理学療法士が片麻痺患者の骨盤に力を付与し,骨盤運動を通して片麻痺患者の歩行を誘導していることから,骨盤運動を解析の対象とした.そして,骨盤運動は,6軸の並進・回転で構成されていることから,試作したハンドリングの力を6軸で計測できる力計測デバイスにて計測を行い,各軸の力の成分が,それぞれの運動の成分に与える影響を定性的に解析した.理学療法士の介入無し,理学療法士のハンドリングによる介入有りの2つの条件において,理学療法士による片麻痺模擬歩行における骨盤運動を比較した.その結果,理学療法士のハンドリングの介入有りの場合,骨盤の傾斜運動の振幅減少,回旋運動の振幅減少という傾向が見られた.また,それらの運動と関連するハンドリングの力の成分(上下・前後)は,踵設地後,患脚立脚期等,特定の歩行相においてピーク値をとる傾向が見られた.今後は,これらの傾向から特徴量を抽出し,力と運動の関係性の定量化を行う.片麻痺患者は歩行リハビリにより歩行の再獲得を目指すが,回復段階の違いや麻痺による左右非対称性があるため,一様に訓練時の目標歩容を定義することが困難である.また,獲得後も継続的にリハビリを行わないと歩容の悪化が起こりうる.近年,ロボットを利用した歩行リハビリの導入が試されているが,その多くがあらかじめ定義された動きを再生するものであるため,患者がその動きに合わせて歩行する受身的な訓練となっている.本研究課題では,ハンドリングと呼ばれる理学療法士の介助により与える力と,片麻痺患者の運動の関係性を表す片麻痺歩行モデルを構築し,病院や自宅での歩行訓練の評価・施設でのロボットによる歩行訓練の制御に用いることで,患者個人に適した歩行リハビリテーションを包括的に実現するためのシステムを構築することを目的とする.本年度は,片麻痺歩行モデルの構築のための解析を中心に行った.ハンドリングでは理学療法士が片麻痺患者の骨盤に力を付与し,骨盤運動を通して片麻痺患者の歩行を誘導していることから,骨盤運動を解析の対象とした.そして,骨盤運動は,6軸の並進・回転で構成されていることから,試作したハンドリングの力を6軸で計測できる力計測デバイスにて計測を行い,各軸の力の成分が,それぞれの運動の成分に与える影響を定性的に解析した.理学療法士の介入無し,理学療法士のハンドリングによる介入有りの2つの条件において,理学療法士による片麻痺模擬歩行における骨盤運動を比較した.その結果,理学療法士のハンドリングの介入有りの場合,骨盤の傾斜運動の振幅減少,回旋運動の振幅減少という傾向が見られた.また,それらの運動と関連するハンドリングの力の成分(上下・前後)は,踵設地後,患脚立脚期等,特定の歩行相においてピーク値をとる傾向が見られた.今後は,これらの傾向から特徴量を抽出し,力と運動の関係性の定量化を行う.
眼表面上皮ステムセルの維持に関する、NGFシグナルとp63発現の生理的意義

p63は癌抑制遺伝子であるp53のオルソログで、6つ以上のアイソフォームが知られている。本研究で我々はp63の眼表面上皮細胞における機能的意義について検討した。まず我々はヒト眼表面上皮細胞でp63のどのアイソフォームが優位に発現しているかを調べた。結果としてp63アイソフォームのなかでΔNp63αが角膜輪部から結膜上皮の基底層で優位に発現していることが判明した。このアイソフォームはDNA結合ドメインを持つが転写活性化ドメインを持たないため、p53の機能をdominantnegativeに阻害する内在性因子として機能して細胞増殖を助ける働きをするとされている。そこで我々は創傷治癒過程においてp63がどのような働きを持つのかウサギ角膜創傷治癒モデルを用いて検討した。当時ウサギのp63の配列が知られていなかった為、まずウサギp63のクローニングを行った。その配列を用いてプライマーを作成し、RTPCRで各アイソフォームの発現を検討したところ、ΔNp63のアイソフォームは正常ウサギ眼表面上皮で発現しているものの、TAp63アイソフォームの発現は認められなかった。次にウサギの角膜中央部に直径8mmの円形の上皮欠損を薬剤にて作成し、3,6,12,24,48時間後のp63の各アイソフォーム(ΔNp63α、β、γ)の発現変化を調べたところ、創傷作成後6時間から48時間において全てのアイソフォームで発現が更新していた。またウサギおよびヒトのp63αとγの抗体は市販されていたが、βの抗体は市販されていないのでペプチド抗体を作成し、免疫染色を行った。結果として創傷作成後のウサギ輪部において、ΔNp63αおよびβは発現が充進し、またΔNp63αは従来の報告通り核に局在していたが、βは細胞質に局在しており、p53の機能阻害以外の経路が示唆された。本研究で我々は眼表面上皮細胞で優位に発現しているp63のアイソフォームがΔNp63αであること、その発現は角膜上皮細胞の幹細胞が存在するとされている輪部と結膜上皮の基底層から中間層にかけてであることを見いだした。ΔNp63は癌抑制遺伝子であるp53に対するドミナントネガティブ効果をもってアポトーシスを抑制することから、このアイソフォームの発現は眼表面上皮細胞の特に幹細胞ないしTA細胞のような増殖活性の高い細胞でのアポトーシス抑制に関連していると考えられる。眼表面上皮においてアポトーシスが生じやすい状況としてwound healing Processがあり、このような状況でp63がどのような働きをしているかについて検討するため、ウサギのp63のクローニングと完全長cDNAのシーケンスを行った。この配列に基づきRT-PCRを行ったところ、ウサギ角膜上皮のwound healing processにおいてはTAp63アイソフォームはほとんど発現しておらず、ΔNp63アイソフォームが優位であった。次にα、β、γに対するreal-time PCRを行ったところ、wound healing processにおいてすべてのアイソフォームで発現上昇がみられた。またp63の組織分布について解析するため、抗体が市販されていないβアイソフォームに対するポリクローナル抗体を作成した。結果、αアイソフォームは輪部からwound healing edgeにかけての基底細胞の核に発現していた。またβアイソフォームは輪部からwound healing edgeにかけての上皮基底に発現しており、またその細胞内分布は興味深いことに核ではなく細胞質であった。今後紫外線照射時のp63アイソフォームの役割、βアイソフォームの細胞内局在と機能について詳細に検討する予定である。
手術部ビッグデータの解析による合併症予防と医療費削減のレジームの構築

手術部で蓄積された手術症例のビッグデータを解析し、手術で発生する深部静脈血栓/肺梗塞症や、術中の褥瘡発生を予防する診療体制の確立を試みた。また、手術部運営および医療経済上の日常的に生じている問題として、「再手術」および「手術時間延長」の危険因子をビッグデータの解析から明らかにし、術前に各診療科と連携協力を、また外科系全体での手術枠再編の協議を開始した。ビッグデータ解析による医療コスト削減は、手術消耗品の見直し/再編から試験的に行い大幅な削減とともに、幸いにも看護師離職率の減少も得られた。合併症患者の薬剤費用、入院延長に関連する医療費データを収集し解析は今後の課題である。本研究の目的は、手術部で蓄積された手術症例のビッグデータを解析し、深部静脈血栓/肺梗塞症(DVT/PE)や褥瘡といった術中・術後合併症の危険因子を特定し、術前から合併症予防を強化するモデルを確立することにある。2005年1月から2011年3月までの当院で手術を施行した33,106例を対象に手術部電子化システム内のサーバーに蓄積されたデータを基に、DVT/PE、褥瘡の発生率、要因について解析を行なった。DVT/PEは105例(0.31%)で生じており、単変量解析で有意となった因子で多変量解析を行い、女性(オッズ比2.11)、60才以上(オッズ比1.95)、BMI30以上(オッズ比4.06)、手術時間2時間以上(オッズ比2.30)、全身麻酔(オッズ比3.04)、整形外科手術(オッズ比5.06)、緊急手術(オッズ比3.27)、DVT/PE既往(オッズ比39.09)の8項目でDVT/PEの発生率に有意差を認めた。またDVT/PE予防対策開始前9,907例と対策開始後23,199例で危険因子を比較すると、7項目を満たす症例が対策開始後に有意に増加していたにもかかわらず、DVT/PEの発生率は有意差を認めなかった。手術中褥瘡発生の危険因子を2008年4月2012年3月までの23,503例を対象に危険因子の解析を行った。褥瘡は235例(1.0%)で発生し、単変量解析で褥瘡発生群に有意に多かった因子で、多変量解析をおこなった。身長(オッズ比1.03)、17才以上(オッズ比3.02)、脳神経外科手術(オッズ比4.26)、心臓血管外科手術(オッズ比3.81)、腹臥位(オッズ比8.38)、手術時間2時間以上(オッズ比3.25)、出血500ml以上(オッズ比1.73)の因子7項目で褥瘡発生に有意差を認めた。手術に関連したDVT/PEおよび褥瘡発生の相対的危険因子が概ね示唆された。今後、危険因子を考慮しての術前からの各診療科や周術期管理チームとの連携を進めていく。本研究の目的は、手術部で蓄積された手術症例のビッグデータを解析し、術中・術後合併症の危険因子の特定、術前から合併症予防を強化するモデルの確立、最終的には医療費削減への指針を示すことにある。手術部に蓄積された2万3万手術のビックデータの解析から、手術関連で発生する部静脈血栓/肺梗塞症及び褥瘡発生の危険因子を解析し、手術術前から各診療科や周術期管理チームとの連携を試みている。褥瘡については、脊椎後方手術時の腹側4点支持による褥瘡予防の試みにフォーカスを当て、除圧資材の違いや診療科の協力で、予防コントロール群(n=211)に比べ予防群(n=168)で褥瘡発生率が有意に減少(-13%)した。一層の工夫で予防を試みていく。システム不具合により遅延していた2012年度以降のデータ解析の追加及び、合併症発生患者の物品/薬剤費用、入院延長に関する医療費算出のデータを収集し解析を進めていく。前述の合併症の発生にも関連し、手術部運営上の慢性的課題でもあり、また病院経済に大きく影響する問題として「再手術」および「手術時間延長」の問題が挙げられる。これらについても手術部ビッグデータを用いての解析を試みた。約1年間6400手術のデータからは、再手術となる有意な危険因子は、複数科合同手術(オッズ比:OR 4.6)、緊急手術(OR2.3)、3時間以上手術(OR2.1)、出血200ml以上(OR1.9)、予定超過手術(OR1.8)であった。また3時間以上の手術時間延長を生じる有意な因子として、準緊急手術(OR 4.0) ,夜間帯終了(OR 5.6),出血5 L以上(OR 9.5),手術10時間以上(OR 15.0)などが挙げられた。いずれも複数年のデータ解析をさらに進めていく。これらの問題についても危険因子が事前に予想される場合の取り決め等、各診療科との連携と工夫を今後進めていく。深部静脈血栓症/肺梗塞、褥瘡の2012、2013年度分の因子解析と患者の入院期間中の医療支出計算の抽出に時間を要し、経済的効果の解析が遅れている。過去のデータ解析システムの改善と共に解析を早急に進めていく。

一方で、褥瘡予防の試みを資材の変化で試みており,一定の効果を得ている。また、手術部ビッグデータを用いて、「再手術」や「手術時間の延長」など医療経済や手術部運営に関与する問題の統計的解析を進めている。本研究の目的は、手術部で蓄積された手術症例のビッグデータを解析することで、術中・術後合併症の危険因子の特定、術前から合併症予防を強化するモデルの確立、最終的には手術部運営上の観点から医療費削減への指針を示すことにある。手術関連で発生する深部静脈血栓/肺梗塞症(DVT/PE)は、手術部ビッグデータの危険因子の解析から、手術術前から各診療科や周術期管理チームとの連携を構築中である。術前診察や訪問の重要性が明確となり、麻酔科医師と看護師との連携を進めDVT/PEの発生を抑制したい。術中に発生する褥瘡は、脊椎後方手術時の腹側4点支持による褥瘡予防の試みでは褥瘡発生率は有意に(13%)減少した。さらなる術中の工夫が必要である。手術部運営および医療経済上の問題として「再手術」および「手術時間延長」についてビッグデータの解析を行い、「再手術」となる危険因子として、複数科合同手術、緊急手術、3時間以上手術、を特定した。また、3時間以上の予定超過手術となる因子として、準緊急手術,夜間帯終了,出血5 L以上,手術10時間以上を特定した。危険因子が事前に予想される手術の取り扱いやスタッフの準備、各診療科との連携と工夫を今後進める。外科系診療科全体での手術枠再編の協議を進めている。ビッグデータによる解析から試算されるコスト削減は、手術時消耗品の見直し/再編から試験的に行い、年間約1700万円の削減効果と、看護師の離職率の減少を得た。今後の課題として、合併症患者の薬剤費用、入院延長に関する医療費算出のデータを収集し解析を進めたい。手術部で蓄積された手術症例のビッグデータを解析し、手術で発生する深部静脈血栓/肺梗塞症や、術中の褥瘡発生を予防する診療体制の確立を試みた。また、手術部運営および医療経済上の日常的に生じている問題として、「再手術」および「手術時間延長」の危険因子をビッグデータの解析から明らかにし、術前に各診療科と連携協力を、また外科系全体での手術枠再編の協議を開始した。ビッグデータ解析による医療コスト削減は、手術消耗品の見直し/再編から試験的に行い大幅な削減とともに、幸いにも看護師離職率の減少も得られた。合併症患者の薬剤費用、入院延長に関連する医療費データを収集し解析は今後の課題である。2014年9月に、病院全体および手術部の電子カルテの更新が行われ、過去のデータ解析システムに不具合が生じている。このため、DVT/PEおよびの危険因子の解析がやや遅れている(2012、2013年度分)。また、手術合併症(深部静脈血栓症/褥瘡)患者の入院期間中の物品/薬剤費用等の医療支出計算の抽出に時間を要しており、経済的効果の解析が遅れている。過去のデータ解析システムの改善と共に解析を早急に進めていく。手術に関連した深部静脈血栓症/肺梗塞および褥瘡発生の相対的危険因子がおおむね示唆されたが、追加解析2年分の危険因子の解析を高めていく。また手術を受けた患者の入院期医療支出計算の抽出を行い、上記合併症の経済的損失を明らかとする。また、危険因子を考慮して、現在、各診療科と連携し予防策を試みている。症例を増加し効果を判定する。一方で手術部ビッグデータを用いて、「再手術」や「手術時間の延長」など医療経済や手術部運営に、関与する問題の統計的解析をすすめている。これらの解析、合併症予防への工夫、経済的効果を統計的に評価し、手術部運営の具体的な指針を確立していく。手術医学手術に関連したDVT/PEおよび褥瘡発生の相対的危険因子がおおむね示唆されたが、データ解析システムの不具合の改修後、対象症例を2年分増加し相対的危険因子の解析精度を高めていく。また、危険因子を考慮し、術前から各診療科や周術期管理チームとの連携では、予防策やガイドラインの見直しが必要となる。病院の医療安全担当委員への理解を進めていく。
民主化後フィリピンにおける政党システム変化の合理的選択論からの説明

本年度は、主に、これまでに収集した資料の分析、及び論文の執筆、をおこなった。本研究によって得られた新たな知見としては、(1)フィリピン政党システム形成において、これまでの定説といわれていた地方派閥を中心にみる理論が実際には妥当ではなく、私が主張する大統領選挙の影響が強く働いているという理論枠組みが妥当であることを実証的に示した点、(2)政党システム分析一般において、各選挙区レベルの政党システムが全国レベルでの政党システムに集計される際におこる収斂の程度(政党システムインフレーション)を示す指標の改善案を考案した点、(3)一般的に、各選挙区間の政党システムの差異が拡大するほど、政党間の政党政策距離も拡大するという関係があることを約10カ国の選挙データを用いて予備的に実証した点、がある((2)、(3)の研究はフィリピン政党政治を研究する過程で派生的にでてきた疑問を一般理論として検討・実証しようとしたものである)。(1)に関しては、単著規模の論文をほぼ書き終わり、今後さらに修正をおこなったうえで出版をめざす。(2)に関しては、経済学者の共同執筆者とともに小論文を作成し、2002年4月のミッドウエスト政治学会(シカゴ)、及び9月のアメリカ政治学会(ボストン)で口頭報告したのち、2003年2月に雑誌「Party Politics」に投稿した(現在掲載の合否待ち)。(3)に関しては、これも経済学者の共同執筆者とともに小論文を作成し、2002年11月の比較政治学会政党政治コーカス研究会(東京)にて口頭報告した。今後この小論文を修正・加筆した後、雑誌投稿論文として投稿する予定である。
自己集合型ポリマー電解質を用いた全固体リチウム二次電地の設計

全固体リチウム二次電池用の,常温・常圧で高いイオン伝導性を有する新規電解質を市販の試薬を使用して簡便な方法で調製する方法を提案し,電解質の基礎物性等の評価を行い,以下の成果を得た。1.デバイスの基本設計デバイスの基本設計となる「リチウムイオン電池用ドライ系ポリマー電解質を簡便な方法で調製する」ためのポリマーマトリックスを提案し,その構成材料(モノマーおよびプレポリマー)の要求特性を明らかにした。2.ポリマー電解質の最適化と基礎物性評価機械的強度とイオン伝導性に優れたポリマー電解質材料を設計し,その調製方法を検討した。機械的強度を担うモノマーとしてステアリルメタクリレート(SMA),リチウムイオンの移動を担うプレポリマーとしてポリ(オキシエチレン)メタクリレート(POEM)を選択した。電解質のイオン伝導度とその温度依存性を,これまで研究代表者および分担者のグループで報告してきたドライ系ポリマー電解質,ゲル系ポリマー電解質の結果と比較検討し,本研究で提案した電解質の優位性を明らかにした。3.ポリマー電解質中でのリチムイオンの反応過程の解析ポリマー電解質中でのリチウムイオンの電極反応の検討を行い,電極/電解質界面の構造最適化することで,リチウムの析出/溶解反応が可能であることを確認した。上記結果は,11)研究発表項に記載の学術雑誌に公表したほか,国際会議および国内会議での口頭発表およびポスター発表にて報告した。全固体リチウム二次電池用の,常温・常圧で高いイオン伝導性を有する新規電解質の開発を目的として,本年度は以下の検討を行った。1.デバイスの基本設計・材料の選択デバイスの基本設計となる,「簡便な方法でのリチウムイオン電池用ドライ系電解質調製」のため,マトリックス構成用プレポリマー(あるいはモノマー)の検討を行った。その結果,電解質の機械的強度を担うプレポリマーとして,ポリ(オキシエチレン)メタクリレート(POEM5),リチウムイオンの移動を担うモノマーとしてステアリルメタクリレート(SMA)を選定した。2.電解質調製法の検討および基礎物性評価前項で選定したPOEM5とSMAを用いたポリマー共重合体の重合条件の検討を行った。リチウム塩を四フッ化ホウ酸リチウム(LiBF_4)に固定し,POEM5とSMAの重量比を種々変化させ,光重合法によりポリマーマトリックスの調製を試みた。適切な重合比の選択により,自立性にはやや劣るものの,柔軟性のある透明な膜を得ることができることを実証した。3.電解質の電気化学特性評価調製したポリマー電解質のイオン電導度およびその温度依存性を,これまで研究代表者および分担者のグループで報告してきたドライ系ポリマー電解質の結果と比較検討した。1.電解質材料の最適化ならびに基礎物性の評価前年度に選定した,ポリ(オキシエチレン)メタクリレート(リチウムイオンの移動を担うプレポリマー)とステアリルメタクリレート(機械的強度を担うモノマー,SMA)を用いてポリマー共重合体を合成した。その際,リチウム塩には四フッ化ホウ酸リチウム(LiBF_4)を,ポリ(オキシエチレン)メタクリレートには,エチレンオキシドユニットが9のPOEM9を用いた。POEM9とSMAの重量比を種々変化させて調製した電解質のイオン伝導度およびその温度依存性を,これまで研究代表者および分担者のグループで検討してきたドライ系ポリマー電解質,ゲルポリマー電解質の結果と比較検討した。(PEO-SMA)系は,これまでの(PEO-PMA)系よりも高い伝導度を示すことがわかった。2.ポリマー電解質中でのリチウムイオンの反応過程の解析前項で調製したポリマー電解質中でのリチウムイオンの電極反応を試験極にステンレススチールを用いて調査した。ポリマー電解質が完全固体というよりはゴム状であったため,セルの構築が困難で,明確なリチウムの析出/溶解反応を確認することができなかった。本研究で提案したポリマー電解質は,室温付近でのイオン伝導度が高いことから,期間終了後も検討を継続していく予定である。
非侵襲的頭蓋内圧測定法の開発

本研究の主目的はでは血管内に挿入したカテーテルから頭蓋内圧を推定することであり3年間の研究を行った。平成9年度の動物を用いた基礎研究で血管内圧の変化から頭蓋内圧を推定することが可能になった。平成10年度はヒトの脳血管内手術時に血管内圧を測定し、同時に腰椎クモ膜下腔に留置したカテーテルから頭蓋内圧を測定した。その結果、血管内手術用のカテーテルから血管内圧を測定することは可能であること、カテーテルを進めることにより、頭蓋内の各部位での血管内圧が測定可能である。それらに差のあることが明らかとなった。平成11年度には各種脳血管障害で血管内治療をする場合脳血管内圧と脳脊髄圧を測定し、両者を対比した。その結果、脳血管内圧、ならびにその波形から、ある程度頭蓋内圧を予想することが可能となった。この研究と平行して、本研究の基礎データを得るため試作したラットの硬膜外頭蓋内圧測定装置を用いて、水頭症モデル、くも膜下出血モデルで頭蓋内圧を測定し、頭蓋内圧とラット脳のストレス遺伝子、アポトーシス関連遺伝子の発現を検討し、いくつかの知見を得ることができた。とくに水頭症性の頭蓋内圧亢進では著しい頭蓋内圧亢進状態になるまで脳神経細胞は高頭蓋内圧状態に耐えられること、一方くも膜下出血モデルでは出血直後に頭蓋内圧が数分間体血圧近くまで上昇し、潅流圧低下による全脳虚血状態ができること、これに伴い脳神経細胞には著しいストレス反応がもたらされることが明らかとなった。さらに本年度は脳血管内治療を行った動脈瘤患者の髄液を採取して、prostaglandin D synthaseがヒト髄液内に産生されていることを明らかにした。本研究では血管内に挿入したカテーテルから頭蓋内圧を推定することを目的とした。平成9年度の動物を用いた基礎研究で血管内圧の変化から頭蓋内圧を推定することがある程度になったので、本年度はヒトの脳血管内手術時に血管内圧を測定し、同時に腰椎クモ膜下腔に留置したカテーテルから頭蓋内圧を測定した。その結果、血管内手術用のカテーテルから血管内圧を測定することは可能であること、カテーテルを進めることにより、頭蓋内の各部位での血管内圧が測定可能である、それらに差のあることが明らかとなった。現在これらのデータを解析中である。この研究と平行して、昨年本研究の基礎データを得るため試作したラットの硬膜外頭蓋内圧測定装置を用いて、水頭症モデル、くも膜下出血モデルで頭蓋内圧を測定し、頭蓋内圧とラット脳のストレス遺伝子、アポトーシス関連遺伝子の発現を検討し、いくつかの知見を得ることができた。とくに水頭症性の頭蓋内圧冗進では著しい頭蓋内圧冗進状態になるまで脳神経細胞は高頭蓋内圧状態に耐えられること、一方くも膜下出血モデルでは出血直後に頭蓋内圧が数分間体血圧近くまで上昇し、潅流圧低下による全脳虚血状態ができること、これに伴い脳神経細胞には著しいストレス反応がもたらされることが明らかとなった。
オプティカルフローに着目した単一光学系内視鏡用立体視手法の開発

腹腔・副鼻腔・関節等や脳神経外科領域の手術では、身体への影響を最小限に抑える低侵襲な手術を重視する方向になっており、その一つに内視鏡を用いた手術がある。しかしながら、内視鏡手術は術中の視野が狭く、術者に高度な技術を要求するため、術者の負担が大きいという欠点がある。本研究では、内視鏡を用いた手術において、より安全な手技操作を可能とする視覚支援システムを開発する事を目的とし、内視鏡による撮像画像の動きを元に、内視鏡先端から撮影対象形状の各点までの距離を求め、その情報を術者に提示するシステムの開発を行った。対象物体の照度が内視鏡移動とともに変化するために、一般のオプティカルフロー抽出手法では精度が極端に悪いため、オプティカルフロー抽出手法を新たに開発した。まず、領域毎にオプティカルフローは滑らかに変化することを想定し、領域の境界を微分フィルターを使って求め、領域を分割した。次に、分割された領域毎にオプティカルフローの抽出を行った。これには明度差の絶対値の和を最小とするブロックを用い、領域を越える部分はブロックに含めないようにする変形ブロックマッチング法を新たに開発して用いた。内視鏡の移動には、平行移動成分と回転移動成分が含まれているがこれらの成分を抽出するために、奥行き情報の推定誤差が画像全体において最小二乗法的に小さくなるような統計処理を行った。得られた対象形状の3次元的情報を色相の違いで表現し、画像情報とともに提示するシステムとした。予め既知の形状、および、実際の内視鏡画像について本手法を適用し、おおまかな形状把握が可能であることが確認できた。内視鏡に近づきすぎると警告を出すような応用に適していることがわかった。問題点として、純粋に視軸方向の運動成分のみの運動状態では、抽出精度が悪くなる特異状態となることがわかり、前後の運動状態から推定する手法を付加することが望まれる。現在までに研究されているオプティカルフローに関する画像処理手法について調査を行い、内視鏡画像に適用するときの特性を検討し、実用化に耐えうるアルゴリズムの検討・試作を行った。1.系列的に変化する複数の画像間の中から、対応する点群を抽出する技術に関するアルゴリズムを検討し、明るさの変化が著しい内視鏡画像でも適応させるために、移動平均モデルを応用したフィルターと作成して用いた。これにより、照度差が大きくても対応領域の抽出が比較的良くできるようになった。2.内視鏡の動きの連続性により、画像内点群の動きの空間連続性が大域的に保証されることから、画像全体をブロックに区分し、ブロックごとのオプティカルフローの抽出を行った。境界領域付近ではオプティカルフローが乱れることから、ブロックの再帰的分割を行った。このことでより効率的に算出することができた。3.オプティカルフローの抽出方法の検討に加えて、受動ナビゲーション問題について、画像から内視鏡の相対的位置と方向を算出する可能性について検討した。内視鏡が回転しないと仮定したときに、画像の変化から内視鏡の動きベクトルを求める方法について、仮想物体を使ったシミュレーション実験を行った。その結果、2つの画像間での内視鏡の移動量を単位距離として数値で対象物までの距離が求められることを発見した。これは実用上貴重な知見となると思われる。4.距離の校正のための標準被撮影体モデルを製作した。この物体の画像から、以上の検討で得られた結果を検証した。本年度はオプティカルフローが取り出せた後の処理について重点的に研究を行った。オプティカルフローから撮影対象までの距離比を算出するために、まずカメラ(内視鏡)がどの方向に移動したかということを算出する。そこで、時間毎に変化する画像から内視鏡の運動を測定し、かつ、対象静止物体の奥行き情報を取り出す問題について考える。内視鏡は静止した環境に対して運動していると仮定する。画像系列から内視鏡カメラの運動を復元するために、最小2乗法によるアプローチを採用した。内視鏡の運動は並進運動成分3自由度、回転運動成分3自由度の合計6自由度を持つ。計算手続きは次のようにした。まず、回転成分が無いと仮定して、並進運動成分のみを算出する。その結果を利用して回転運動成分を計算し、並進移動成分と回転移動成分を使って再度繰り返し計算を行う。ある程度収束したら繰り返し計算を打ち切る。本手法により、予め既知の形状の物体を内視鏡で捉え、内視鏡を既知の並進運動と回転運動をあわせた動きをしたときの画像のオプティカルフローから、運動成分と画像からの3次元形状の奥行き比を求める実験を行った。その結果、並進運動成分のみのときはほぼ期待通りの結果が得られた。また、回転移動成分が含まれている場合は、一部の場合のみ、回転移動成分も得られ、3次元形状復元も成功した。今後は、安定してどのような場合でも並進運動成分、回転移動成分が得られるように、システムの改善を行う。また、検出されたオプティカルフローに含まれる誤差成分の量と、検出された運動成分、奥行き情報の誤差との関係を明らかにしてゆく。

本研究では、内視鏡を用いた手術において、より安全な手技操作を可能とする視覚支援システムを開発する事を目的とし、内視鏡による撮像画像の動きを元に、内視鏡先端から撮影対象形状の各点までの距離を求め、その情報を術者に提示するシステムの開発を行った。対象物体の照度が内視鏡移動とともに変化するために、一般のオプティカルフロー抽出手法では精度が極端に悪いため、オプティカルフロー抽出手法を新たに開発した。まず、領域毎にオプティカルフローは滑らかに変化することを想定し、領域の境界を微分フィルターを使って求め、領域を分割した。次に、分割された領域毎にオプティカルフローの抽出を行った。これには明度差の絶対値の和を最小とするブロックを用い、領域を越える部分はブロックに含めないようにする変形ブロックマッチング法を新たに開発して用いた。内視鏡の移動には、平行移動成分と回転移動成分が含まれているがこれらの成分を抽出するために、奥行き情報の推定誤差が画像全体において最小二乗法的に小さくなるような統計処理を行った。得られた対象形状の3次元的情報を色相の違いで表現し、画像情報とともに提示するシステムとした。予め既知の形状、および、実際の内視鏡画像について本手法を適用し、おおまかな形状把握が可能であることが確認できた。内視鏡に近づきすぎると警告を出すような応用に適していることがわかった。問題点として、純粋に視軸方向の運動成分のみの運動状態では、抽出精度が悪くなる特異状態となることがわかり、前後の運動状態から推定する手法を付加することが望まれる。
ゲルロボットの研究:機能性高分子材料で構築された連続体の変形と運動の制御

平成14年度の研究の内容は次の通りである。1)入力周波数変調法によるゲルの曲線形状生成電場応答性高分子ゲルを一様電場中において,基本周期の倍数長で極性を反転することにより,曲率の大きい曲線形状に到達させる手法を提案した.本手法は,一様電場中において,片持ち梁状ゲルが入力を全く切り替えなくても自発的に波状パタンを形成する自己組織化現象を活用するものである.極めて少ない入力切り替え回数(1回-3回)で,曲率が大きく変化する曲線形状を生成することができることを実験的に示した.2)空間分布電場平行移動法による反転運動生成本研究で用いるゲルは,界面活性剤溶液中で平行平板電極の間に一端を固定した状態で配置し,電極に電圧を印加すると陽極側に屈曲する.アレイ状電極装置により生成する2次元空間分布電場でゲルを一括駆動すると,ゲルは相対的に低い電圧の電極に対して凸変形する.この性質を活用して,電圧の組を平行移動すると,ゲルの反転運動を生成できることをシミュレーションおよび実験で明らかにした.同一平面に配置する複数電極のうち,中央の3枚に-10[V]を,残りの電極に10[V]を印加して,空間的分布電場を生成し,中央の電極の真下に短冊形状ゲルを配置する.2つのパラメータ-平行移動前後の印加時間-を変化させ変形運動を調べたところ,目的とする反転運動が様々な方法で実現可能であることが分かった.3)ゲルロボットの巻きつき運動制御実験上述(2)の手法に基づいて目的動作を生成する条件を同定し,触手状ゲルロボットの巻きつき運動制御実験に成功した.右から左に向かって物体を巻きつかせるためには,物体の左から右に向かう水平方向電場を生成し,物体の位置に合わせて電場を平行移動すればよい.直径4[mm]のスペーサを一周巻きつけるのに180[s]を要した.以上を通じ,本手法の有効性を実証した.平成14年度の研究の内容は次の通りである。1)入力周波数変調法によるゲルの曲線形状生成電場応答性高分子ゲルを一様電場中において,基本周期の倍数長で極性を反転することにより,曲率の大きい曲線形状に到達させる手法を提案した.本手法は,一様電場中において,片持ち梁状ゲルが入力を全く切り替えなくても自発的に波状パタンを形成する自己組織化現象を活用するものである.極めて少ない入力切り替え回数(1回-3回)で,曲率が大きく変化する曲線形状を生成することができることを実験的に示した.2)空間分布電場平行移動法による反転運動生成本研究で用いるゲルは,界面活性剤溶液中で平行平板電極の間に一端を固定した状態で配置し,電極に電圧を印加すると陽極側に屈曲する.アレイ状電極装置により生成する2次元空間分布電場でゲルを一括駆動すると,ゲルは相対的に低い電圧の電極に対して凸変形する.この性質を活用して,電圧の組を平行移動すると,ゲルの反転運動を生成できることをシミュレーションおよび実験で明らかにした.同一平面に配置する複数電極のうち,中央の3枚に-10[V]を,残りの電極に10[V]を印加して,空間的分布電場を生成し,中央の電極の真下に短冊形状ゲルを配置する.2つのパラメータ-平行移動前後の印加時間-を変化させ変形運動を調べたところ,目的とする反転運動が様々な方法で実現可能であることが分かった.3)ゲルロボットの巻きつき運動制御実験上述(2)の手法に基づいて目的動作を生成する条件を同定し,触手状ゲルロボットの巻きつき運動制御実験に成功した.右から左に向かって物体を巻きつかせるためには,物体の左から右に向かう水平方向電場を生成し,物体の位置に合わせて電場を平行移動すればよい.直径4[mm]のスペーサを一周巻きつけるのに180[s]を要した.以上を通じ,本手法の有効性を実証した.
シスト形成・発芽系における細胞の形づくり：超シェルターの組み立て機構

本年度は、単細胞レベルの無代謝休眠機構の研究から、ネムリユスリカ培養細胞を用いた多細胞レベルの無代謝休眠研究へのステップアップ行うため、ネムリユスリカ培養細胞を用いた様々な実験系の立ち上げを行った。その結果、比較的発現効率の良い恒常性発現ベクターの構築や、遺伝子サイレンシングの系を立ち上げることに成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。単細胞生物のシスト形成過程は、大規模な形態形成と代謝停止を伴う環境耐性獲得のプロセスである。本年度は、『シスト形成過程で発現変化するタンパク質』に焦点を絞り解析を行った。シスト形成過程におけるタンパク質の発現変化をSDS-PAGEで経時的に解析した結果、細胞の全タンパク質量がシスト形成が進むにつれ徐々に減少した。また、細胞のmRNA量を定量したところ、タンパク質量の減少に先駆けて減少した。つまり、シスト形成過程では、転写調節によるタンパク質の発現調節が行われているということがわかった。シスト形成過程におけるタンパク質の発現変化をより詳細に解析するため、二次元電気泳動法によりシスト形成過程におけるタンパク質の発現変化を経時的かつ網羅的に追跡し、発現レベルが変化したタンパク質をマススペクトル解析により同定した。その結果、熱ショックタンパク質60がシスト形成初期過程で一過的に発現上昇するなど、複数のタンパク質の発現レベルがシスト形成過程で変化することがわかった。これらのタンパク質の発現変化は、シスト形成過程における細胞の代謝停止や細胞内消化などの様々な形態形成と同調するため、シスト形成過程における細胞の形態形成において何らかの重要な役割を担っていることが考えられる。次年度は、本年度同定したシスト形成過程で発現変化するタンパク質のフィーディングRNAi法による機能解析を試みる。シスト形成過程の細胞の形態形成に関わると思われるタンパク質をノックダウンしたとき、シスト形成過程にどのような影響が生じるかを解析することで、そのタンパク質の機能とシスト形成という1つの生命現象を理解する足がかりをつかむことが期待される。シスト形成の過程を分子レベルで理解するためには本課程で発現が変化するタンパク質の機能を知る必要がある。それゆえ、本年度の研究では、Sogame et al., 2012bとSogame et al., 2014で明らかにした、コルポーダのシスト形成過程において発現が変化するタンパク質のうち、非常に顕著な変化が見られる2つのタンパク質に焦点を絞り、シスト形成過程における機能解析を行った。1シスト形成過程初期段階で発現量が上昇するペプチド伸長因子1α(EF-1α)基本的に計画通り実験を遂行することができた。シスト形成過程で発現量が増幅するEF-1αをフィーディングRNAiノックダウンし、ノックダウン処理を行った細胞と行っていない細胞を形態学的かつタンパク質レベルで比較した。その結果、EF-1αがシスト形成を促進するような因子であることがわかった。2シスト誘導後5時間で一過的に発現レベルが上昇するヒートショックタンパク質60マススペクトル解析により得られたp60のアミノ酸配列情報をもとに標的配列の増幅を行ったが、増幅することができなかった。おそらくコルポーダのp60の場合、データーベース上に登録されているp60の配列とは異なる配列を有すると考えられる。現在のところこの状況に対する改善策は得られていないが、来年度からネムリユスリカの無代謝休眠(アンヒドロビオシス)の研究で用いられている研究手法を広く取り入れることにより状況の打開を試みる。シスト形成課程で発現が変化するタンパク質のフィーディングRNAiによるノックダウンを行い、シスト形成過程初期段階で発現量が上昇するペプチド伸長因子1α(EF-1α)のシスト形成における機能について議論することができた。それゆえ本研究はおおむね計画通りに進行しているといえる。本研究の材料であるコルポーダは、全くゲノム情報がわかっていない。本研究では、ゲノム情報がわかっていない生物に対して個々のタンパク質情報を得ることにより突破口を開こうと試みた。それによりある程度の分子レベルでの解析を行うことができた。しかしながらp60の例に見られるように、大幅な研究方針の転換が要される事態も少なくない。それゆえ来年度からは、ネムリユスリカにおいてアンヒドロビオシスの分子レベルの研究を行っている研究室に所属を変更し、多様な実験技術を取り入れ状況の打開を試みる。本年度の研究では、シスト形成過程において化学修飾(リン酸化)されるタンパク質の解析については、あまり進展させることができなかった。一方、シスト形成過程で発現変化するタンパク質に関しては、複数のタンパク質の発現変化を二次元電気泳動法でとらえ、マススペクトル解析により同定することに成功した。さらに、来年度から行うフィーディングRNAiの実験系の準備も行うことができた。それゆえ本研究は、おおむね順調に進展していると言うことができる。来年度からは、フィーディングRNAi法を用い、主に本年度同定したシスト形成過程で発現変化するタンパク質のシスト形成過程における機能を解析する。
樹状細胞の機能と発生に関する研究

1.樹状細胞の日本語名称に関する統一化を行った。2.濾胞樹状細胞(FDC)【細胞起源】リンパ組織内の定住性間葉系細胞由来である可能性が示唆された。【機能】FDCがB細胞に対しnurse cellとして作用する。マウスの胚中心内T細胞にIL-4 mRNAが発現する。【疾患】HIV-1感染FDCがAIDSの進行期にリンパ循環に遊走する。3.ランゲルハンス細胞(LC)【分化・発生】ビタミンA欠乏ラットの扁平上皮化生とLCとの相関性がある。血液内樹状細胞の発生はM-CSF非依存性、GM-CSF依存性である。【機能】マウス耳介皮膚を用いたin vitroにおけるLCの遊走能の評価法が確立された。【疾患】皮膚移植片拒絶反応の早期診断法が確立された。Letterer-Siwe病は腫瘍性疾患である。4.指状嵌入細胞(IDC)【起源】輸入リンパ管結紮実験から血液内前駆細胞から直接IDCに分化する可能性も指摘された。【分化】樹状細胞分化因子のcDNAクローニングなどを行った。【細胞マーカーと性格】脾臓の樹状細胞や間質細胞を認識するモノクローナル抗体が作製され、枠組み形成細胞の多様性が指摘された。5.Thy-1^+樹状表皮細胞【発生と分化】同種皮膚移植実験では、S100β^+樹状細胞とThy-1^+樹状表皮細胞の双方が移植免疫反応に関与しうる。また、表皮内にCD8α^+β^+のT細胞が存在することを初めて発見した。6.各種疾患と樹状細胞【掌蹠膿疱症】secondary T-noduleの腫大・顕著化とIDCの著増が特異的である。【慢性関節リウマチ】リウマチ性滑膜組織に出現する多核巨細胞の一部は樹状細胞系の性格を有し、一部は滑膜細胞増殖に関与するサイトカインを分泌する。【特発性門脈圧亢進症】動脈周囲リンパ球鞘においてIDCが著増する。【腫瘍内樹状細胞】甲状腺癌や食道癌の癌組織内にはLC型とIDC型の2種類の樹状細胞が存在する。これらの樹状細胞の出現には、癌細胞上のIa抗原の発現、癌細胞からのTNF-α、GM-CSFやIL-1の分泌が関与している。A.リンパ濾胞樹状細胞(FDC)(1)起源:骨髄造血細胞由来ではない(今井)。リンパ組織内固着性間葉系細胞由来(布施)。(2)機能:免疫複合体保持機能は胚中心明調帯での補体活性化や血液凝固因子の存在と相関(今井)。B細胞に対するnurse cellの性格を有する(角田)。生理的状態と同様にBリンパ腫進展においてもTリンパ球とFDCによるB細胞性リンパ腫細胞の増殖・選択の統御機能が存在(笠島)。B.相互連結性樹状細胞(IDC)(1)起源:樹状細胞が扁平上皮内でサイトカインの影響を受けBirbeck顆粒を有するCD1a陽性細胞となり抗原刺激後所属リンパ節に移動(社本)。(2)細胞マーカー:S-100蛋白^+・CD1a^-(社本)。莢組織DC特異抗体CS A-2の樹立(浅井)。C.ランゲルハンス細胞(LC)(1)起源:BALB/cマウスの耳介皮膚を用いたin vitro実験系の確立(玉置)。(2)機能:GVHDの早期診断にLCの消失の証明が有用(飯島)。(3)細胞マーカー:リンパ節内ではS-100蛋白^+・CD1a^+(社本)。D.樹状表皮細胞(DEC)の発生:骨髄由来Thy1^+DEC前駆細胞は胸腺に関係なく表皮に遊走(塩原)。E.樹状細胞(DC)の発生、分化:DCの発生・分化は、単球系細胞とは無関係、M-CSF非依存性、GM-CSF依存性(高橋)。DC分化因子(DCDF)精製、その生化学的及び生物学的特徴の解析(赤木)。F.各種疾患における樹状細胞(DC)(1)扁桃炎:掌蹠膿胞症の扁桃では細胞性免疫の台頭が顕著(小泉)。(2)特発性門脈圧亢進症:内皮細胞の増殖能が増強(里舘)。(3)慢性関節リウマチ:滑膜組織におけるDCの局在(須田)。ある種の血管周囲細胞を認識する単クローン性抗体MAI1D8の作製(村上)。多核細胞のマーカー検索(佐藤)。(4)骨髄移植:脾臓におけるリンパ組織の再構築と骨髄移植後感染症の経時的推移との相関(浅井)。(5)悪性腫瘍:甲状腺・食道癌組織内に反応するDCの種類と術前放射線照射の影響の検討(今井)。Reed-Sternberg細胞とKi-1リンパ腫におけるチトクロームb_<558>の高濃度局在(森)。【疾患】HIV-

1感染FDCがAIDSの進行期にリンパ循環に遊走する。3.ランゲルハンス細胞(LC)【分化・発生】ビタミンA欠乏ラットの扁平上皮化生とLCとの相関性がある。血液内樹状細胞の発生はM-CSF非依存性、GM-CSF依存性である。【機能】マウス耳介皮膚を用いたin vitroにおけるLCの遊走能の評価法が確立された。【疾患】皮膚移植片拒絶反応の早期診断法が確立された。Letterer-Siwe病は腫瘍性疾患である。4.指状嵌入細胞(IDC)【起源】輸入リンパ管結紮実験から血液内前駆細胞から直接IDCに分化する可能性も指摘された。【分化】樹状細胞分化因子のcDNAクローニングなどを行った。【細胞マーカーと性格】脾臓の樹状細胞や間質細胞を認識するモノクローナル抗体が作製され、枠組み形成細胞の多様性が指摘された。5.Thy-1^+樹状表皮細胞【発生と分化】同種皮膚移植実験では、S100β^+樹状細胞とThy-1^+樹状表皮細胞の双方が移植免疫反応に関与しうる。また、表皮内にCD8α^+β^+のT細胞が存在することを初めて発見した。6.各種疾患と樹状細胞【掌蹠膿疱症】secondary T-noduleの腫大・顕著化とIDCの著増が特異的である。【慢性関節リウマチ】リウマチ性滑膜組織に出現する多核巨細胞の一部は樹状細胞系の性格を有し、一部は滑膜細胞増殖に関与するサイトカインを分泌する。【特発性門脈圧亢進症】動脈周囲リンパ球鞘においてIDCが著増する。【腫瘍内樹状細胞】甲状腺癌や食道癌の癌組織内にはLC型とIDC型の2種類の樹状細胞が存在する。これらの樹状細胞の出現には、癌細胞上のIa抗原の発現、癌細胞からのTNF-α、GM-CSFやIL-1の分泌が関与している。A.濾胞樹状細胞(FDC)(1)起源:scidマウスを用いた検討では、骨髄細胞由来ではない可能性があり(今井)、リンパ組織内の定住性間葉系細胞由来であった(布施)。(2)機能:リンパ濾胞における熱ショック蛋白の局在を示した(今井)。B細胞に対するnurse cellの役割を明示した(角田)。胚中心内でのサイトカインの局在を明確にした(笠島)。(3)疾患:HIV-1保有FDCがAIDSの進行期にリンパ循環に遊走することを示した(森)。B.指状嵌入細胞(IDC)(1)細胞マーカー:ランゲルハンス細胞はCD1a陽性・S100蛋白陽性で、IDCはCD1a陰性・S100蛋白陽性であった(社本)。莢組織DC特異抗体CSA-2を樹立した(浅井)。C.ランゲルハンス細胞(LC)(1)機能:Balb/cの耳介皮膚を用いたin vitro実験系の確立とカドヘリンとThy-1.2の重要性を指摘した(玉置)。GVHDの早期診断にLCの消失の証明が重要であった(飯島)。LCの遊走や分化に影響するTNF-αの役割を明確にした(布施)。(2)疾患:Letterer-Siwe病はLCの増殖性疾患であった(社本)。D.樹状表皮細胞(DEC)の発生:CD8α^+β^+のT細胞を初めて表皮に発見した(塩原)。E.樹状細胞(DC)の発生、分化:DCの発生・分化は、単球系細胞とは無関係で、M-CSF非依存性、GM-CSF依存性であった(高橋)。DC分化因子(DCDF)のcDNAクローニングによる生化学的特徴を解析した(赤木)。