hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜色素上皮細胞のムコ多糖代謝とポンプ作用について

網膜は色素上皮と神経網膜によって構成されその栄養の過半を色素上皮下の脈絡膜循環に依存しており視機能を維持するために神経網膜が網膜色素上皮細胞に接着していることはきわめて重要である。われわれはこれまで網膜色素上皮細胞が両者の接着に重要な機能を果たしておりポンプ作用によって神経網膜を吸い付け、ムコ多糖類を分泌して網膜裂孔周囲の水漏れ防止する等の役割を果たしている事を証明してきた。このような両者の相互関係は種々の病的状態下において変化する事が考えられる。神経網膜の代表的な機能の一つである軸索輸送に注目するとこれは糖尿病において量が減少すると共に29K,120Kダルトン成分に異常が認められる(文献1)。また緑内障においては眼圧の上昇時に乳頭縁と篩状板で軸索輸送障害がみられる(文献2)。網膜に何らかの原因で虚血病変が生じた場合その部位には軟性白斑を生じるが無赤光下に網膜を精査することで神経線維の消失が存在していることを知ることができる(文献5)。このことは虚血網膜に軸索輸送の障害が並存したことを示すものでありこれらの病変によって網膜の機能異常の誘因になることが理解できた。
新型経頭蓋磁気刺激システムを用いた大脳皮質近接領域相互作用の研究

産業用ロボットによってTMSコイルを高速度で動かし、連発刺激を加えることで大脳皮質一次運動野の2部位間の相互作用の強さを調べるシステムを開発した。まず、TMSコイルが極めて再現性良く正確に動作していることを確認した。頭皮上でコイルを2cm動かすために要する時間は最短で150ms程度であった。ただし、コイルのロボットアームへの取り付け位置変更などの工夫により、この時間を50msまで短縮可能だと考えられた。また、TMSによってMEPを誘発するとともに、2cm前後左右に離れた4カ所への条件刺激を行ったところ、近接領域間の相互作用動態を反映した多様な抑制・促通パターンが観察された。一次運動野が他の大脳皮質領域から受ける影響を明らかにするために、経頭蓋磁気刺激(TMS)用のコイル2つをそれぞれの領域に配置し、一方に与えた条件刺激によって、一次運動野から誘発される運動誘発電位(MEP)がどのように変化するかを調べるという方法が近年盛んに用いられるようになってきた。しかし、コイルのサイズや形状がネックとなり、近接した2つの領域にコイルを配置しTMSを与えることは不可能であった。本研究は、申請者が開発した、産業用ロボットアームにコイルを装着し高速かつ正確に動かすことのできる新型TMSシステムを用いて、一次運動野内の2箇所の間にどのような相互作用が存在するか、また、この相互作用が、身体運動制御の際どのような調節を受けているかについて明らかにすることを目的とする。新型TMSを実際の被験者に適用可能かどうかを確かめるために、橈側手根屈筋(FCR)および上腕二頭筋(BB)を被験筋とした実験を行った。FCR, BBのMEPホットスポット(以下、FRC_HS, BB_HSと略記)を探索し、両方の場所の間を200ms以内で刺激用コイルが移動するように設定した。まず最初のBB_HSにTMSを加えて、その200ms後にFCR_HSにTMSを加えMEPを誘発したところ、BB_HSへの条件刺激によりFCRのMEPが増大した。BB_HSへのTMSはFCRのMEPを引き起こすため、これが原因でFCRのMEPが増大したとも考えられる。しかしながら、FCR_HSでコイルを固定し、同じ時間間隔(200ms)で二回のMEPをFCRから誘発したところ、一つめのMEPはBB_HSへのTMSによって誘発されるものと大きさが同等にも関わらず、二つ目のMEPは有意に小さくなった(皮質内抑制)。この結果は、一次運動野の隣接領域間には促通性の作用を持つ皮質内回路が存在することを示唆する。一次運動野が他の大脳皮質領域から受ける影響を明らかにするため、経頭蓋磁気刺激(TMS)用のコイル2つを各領域に配置し、一方に与えた条件刺激によって、一次運動野刺激によって誘発される運動誘発電位(MEP)がどのように変化するかを調べる方法が一般的となりつつある。しかし、コイルのサイズ、形状がネックとなり、近接した2つの領域(特に一次運動野内の2領域)の相互作用を調べることは難しかった。本研究では、産業用ロボットアームによってTMSコイルを高速度で動かし、連発刺激を加えることで近接領域の相互作用の強さを調べるシステムを開発することを目的とした。モーションキャプチャシステム(Qualysis, OQUS)を用いた計測により、TMSコイルが極めて再現性良く正確に動作していることを確認した。コイルを頭皮上で2cm動かすために要する時間は最短で130ms程度であった。しかし、新たに導入したレーザー変位計(Keyence, LK2500)からの位置信号をTMS刺激装置へのトリガとして使用することで、コイルが動いている状態での連発刺激が可能となった。コイルのロボットアームへの取り付け位置を工夫することにより、最終的には2cm離れた二カ所を50ms以内の時間間隔で連発刺激することが可能になると考えられる。また、上記システム開発と合わせ、一次運動野(C3からCzに向かって2cm上方の位置)から誘発されたテストMEPが、2cm前後左右に離れた4カ所への条件刺激によりどのように変調されるかという実験を行った(刺激時間間隔150ms、刺激強度は安静時閾値の150%、被験筋は第一背側骨間筋等8つの筋)。その結果、条件刺激ではMEPが生じないにも関わらずテストMEPが抑制されるパターン、条件刺激により同程度のMEPが生じているにも関わらずテストMEPの抑制程度が異なるパターン、など多様なパターンが観察された。近接領域間の相互作用を反映しているものと考えられるため、今後詳細に検討していく予定である。

モーションキャプチャシステムにより、2cmの距離であれば200ms内に移動を完了させられること、また、一旦動き始めれば高い再現性で動作することを確認できたことから、本システムが十分実用に耐えることが示された。さらに、これまでマネキンでの検討に留まっていたことを考慮すれば、今回、開発済みの装置を実際の被験者を対象に実験できたことは大きな成果だといえる。この装置でなくては明らかにできない皮質内回路の存在の可能性も示された。二つのTMSの時間間隔短縮についても、レーザー変位計を応用することにより解決できる目処がついてきた。身体教育科学昨年度に引き続きコイル移動速度およびTMS連発時間間隔の大幅な短縮を可能とするシステムの構築を目指す。具体的にはコイルの一部分にレーザー変位計のレーザーを照射し、その情報を元にTMSにトリガをかけることで、コイルが動きながら2つのTMSを与えられるように工夫する。また、より多くの筋群から同時にMEPを取得し、複数箇所のTMSによって各筋から得られるMEPの相対的な大きさがどのように変化するかを検討する。また、複数の筋肉を共同してあるいは拮抗的に収縮させるトレーニングを行ったときの複数筋を支配する一次運動野領域間の相互作用がどのように変化するかを調べる実験を行う。
イネ白葉枯病菌の病原性関連遺伝子群hrpの感染過程に応じた発現制御機構の解明

イネの重要病原細菌である白葉枯病菌の病原性にはさまざまな遺伝子が関与している。その中でもhrp遺伝子群は、宿主イネの防御応答の抑制に関わる最も重要な病原性関連遺伝子のひとつである。本遺伝子群は培地での培養時には発現せず、植物体への感染時に特異的に発現することが知られている。本研究課題では、hrp遺伝子群の発現制御機構、とくに感染過程に応じた発現制御機構とそこに関わる因子を明らかにするとともに、本遺伝子群と他の病原性関連遺伝子群との協調的な発現を可能にする制御ネットワークの存在を明らかにする。
観光化が進む世界遺産の歴史的都心における住環境の変化と課題の考察

本研究では、オランダ・アムステルダム、日本・京都、ベトナム・フエ、カンボジア・シェムリアップの4つの「歴史的都心(historic urban center)」における、観光の発展に伴う住環境の変化を明確化し、また、その変化に対する各都市の現状の政策と住民意識の相関を解明することで、歴史的に形成されてきたその都市らしさの魅力ゆえの観光発展と弊害に関する各々特有の4都市間の比較考察から、住民生活と観光の持続的あり方に向けての政策、イニシアティブ、コミュニケーションの戦略的方法を抽出する。
ゾウリムシバイオリソースを活用したレジオネラエフェクターの網羅的機能解析

レジオネラは、ヒトに感染すると重篤な肺炎を引き起こす病原細菌であり、エフェクターと呼ばれる分泌タンパク質がその病原性に最も深く関与している。一方で、原生生物を宿主とすることで環境中にも広く分布している。本研究では、一般的な原生生物であるゾウリムシを宿主モデルとした独自の解析手法により、レジオネラエフェクターの網羅的な機能解析を行う。これにより、これまで解明できなかったエフェクターの新規機能や、既存の情報のアップデートが可能となる。こうして得られた研究成果は、ヒトへの感染源となる環境中でのレジオネラの増殖の制御や、あるいはヒトに感染した後の治療にも応用可能な知見に繋がることが期待される。
子供の学びを包括的に支える反省的実践家の家庭科教師教育プログラム開発の総合的研究

本年度は、家庭科を学び、教える意義について、教材研究と教師知識の2つの側面から検討を行った。日本の伝統的食文化に関する家庭科の教材開発及び被服製作の技能の育成を目指す教材開発を行った。小学生と大学生を対象にした量的調査などから、小学校で獲得すべき被服製作の技能及び食に関わる調理の技能が大学生では定着していないことが明らかになった。その結果、伝統的食文化の継承のためには小学校から系統的な学習が必要であること、そのための教材開発が重要であること、などの得られた知見から、小学校の教材開発を行い、試行的授業を実施した。また、被服製作の技能の定着を目指したアクティブ・ラーニングを取り入れた小学校の教材開発と授業実践を試行した。次に、小学校教師のうち中学校及び高等学校の家庭科の教員免許状を有しない男性教師の家庭科授業で活用する教師知識に関して、若手教師と熟練教師に関する実態調査の分析を実施した。その結果、熟練教師と若手教師では、教師知識の量と質に大きな違いは認められなかったこと、教職経験年数に限らず、授業研究の経験の有無と同僚からの学びの機会が教師の成長にとって重要な要因となっていること、などが明らかとなった。また、高等学校家庭科の授業づくりに関する熟練教師と若手教師の教師知識に関する研究を行った。その結果、熟練教師と若手教師では、その知識の量と質に違いが認められた。加えて、家政系学部出身の教師と教育系学部出身の教師でもその知識の内実で違いがあることが明らかとなった。とりわけ、家政系学部出身の家庭科教師は家庭科の学問的専門性を重視した教材研究を中心に考える傾向が認められたのに対して、教育系学部出身の家庭科教師は教育的文脈を考慮し生徒を主体にして考えた授業展開を考える傾向が認められた。理論的研究に加えて、実証的・臨床的研究も実施しており、その相互補完も行っている。また、その知見も国内外の学会で発表(口頭、論文)し発信している。研究目的に従って、これまでの研究を継続し、発展させていく。得られた研究成果は、国内外の学会において発表(口頭、論文)し、批評を受け、それを研究に反映させる。また、これまでの研究における課題について精査し、それへの対応をする。理論的研究として、日本の授業研究のプロセスについて、準備段階(教材開発と学習指導案作成)、研究授業、批評会に分類し、このプロセスを通して、教師は他者から学び、教材開発や教授法に関する能力の育成を行っていることを指摘した。また、授業研究のうち、準備段階に焦点化し、教師知識との関係から分析を行った。その結果、教師は学習者の実態を把握しながら、教材(教科と教育の両方)の価値観を検討し授業を準備していることを指摘した。この他に、教科の本質に関わるSTEM教育に関して、実践に向けては、目的論、内容論、方法論に分けて論じる必要があること、また、教科の存在意義について整理しておく必要があることを指摘した。実証的・臨床的研究として、次年度の教材開発に向けて、まず小学校の中堅教師で中・高等学校の家庭科の免許状を有していない8名(男性教師3名、女性教師5名)に、小学校の家庭科の授業づくりに関する面接調査を実施した。その結果、家庭科の授業に関する教師知識に男女の差は認められなかったけれども、教員研修における家庭科の研究授業の有無によって、教師知識の質と量に違いが認められた。また、小学校の若手男性教師4名、熟練男性教師3名(いずれも中・高等学校の家庭科の免許状を有していない)に対しても小学校の家庭科の授業づくりに関する面接調査を実施するとともに、同様に小学校の若手女性教師3名、熟練女性教師4名(いずれも中・高等学校の家庭科の免許状を有していない)についても、小学校の家庭科の授業づくりに関する面接調査を実施した。さらに、特別支援学校小学部の生活単元学習において、中学部・高等部の教材とのつながりを意識し、また、家庭生活を想定した授業実践研究を実施した。国内外の学会で発表をするとともに、得られた意見を研究に取り入れている。また、研究協力者とも適宜連絡を取り、研究への情報を得ている。

とりわけ、家政系学部出身の家庭科教師は家庭科の学問的専門性を重視した教材研究を中心に考える傾向が認められたのに対して、教育系学部出身の家庭科教師は教育的文脈を考慮し生徒を主体にして考えた授業展開を考える傾向が認められた。理論的研究に加えて、実証的・臨床的研究も実施しており、その相互補完も行っている。また、その知見も国内外の学会で発表(口頭、論文)し発信している。本年度得られた調査結果について更に分析を進め、次年度以降の教材開発を中心とした研究に反映させる。また、国内外の学会において成果の一部を発表し、多様な意見を得て、今後の研究に反映させる。研究目的に従って、これまでの研究を継続し、発展させていく。得られた研究成果は、国内外の学会において発表(口頭、論文)し、批評を受け、それを研究に反映させる。また、これまでの研究における課題について精査し、それへの対応をする。
In silico モレキュラーインプリンティングによる人工酵素の開発

1.In silicoで設計されたモレキュラーインプリント触媒(MIC)によるエステル転移反応MICの最適な分子構造をin silicoアプローチにより設計した。Chem3Dソフトウェアを用い、p-ニトロフェニルアセテイトを基質とし、リパーゼで触媒されるエステル転移反応の中間体の仮想ライブラリーを構築した。半経験的MOPAC法を用いて、最も安定な中間体になるようにエネルギーを最少化した。この結果により、鋳型分子のp-ニトロフェニルアセテイト存在下で、4(5)-ビニルイミダゾールとイタコン酸、トリメタクリル酸トリメチルプロパノールとの共重合によりMICを作製した。このMICによるp-ニトロフェニルアセテイトとヘキサノールのエステル転移反応はターンオーバー数26.2min^<-1>となった。また、p-ニトロフェニルサリチレイトよりもp-ニトロフェニルアセテイトに選択的であった(6.5倍)。MOEによりin silicoでグルコースに特異的なペプチドの設計を行った。ランダムな4残基のペプチドライブラリーを遺伝的アルゴリズム的に進化させ、特異的なペプチドを構築した。最初の4残基のペプチドライブラリーは15のアミノ酸残基からランダムに組み立てられた。遺伝的アルゴリズムを用い、3ラウンドの進化を行うことで、in silicoで120のペプチドを作り、グルコースとの結合を調べた。最初の世代では30%、世代が進むと3%のペプチドがグルコースに対して非特異的であった。2ラウンドの進化で収束し、特異性は116%に増加した。以上の結果、AAYYとFYFYはグルコースに対して最も特異的であった。一方、AAAAはグルコースに対して非特異的であるが、マルトースに対して特異的であった。現在、これらのペプチドを合成し、グルコースに対する特異性を検討中である。本研究ではバーチャルライブラリーにおいて合成されるモレキュラーインプリント触媒の合成方法;in silicoモレキュラーインプリンティング法を確立し、これを人工酵素開発へ応用することを目的としている。本年度はモレキュラーインプリントおよびin silicoモレキュラーインプリントの基礎的技術の提唱として以下の2種の人工酵素開発を行った。1.モレキュラーインプリント技術を用いるマイクロスフェア状人工環状アミド加水分解酵素の合成これまでに報告されている環状アミド化合物を加水分解するアミド加水分解酵素はその活性中心にヒスチジン残基、アスパラギン残基および亜鉛を含む。本研究では、本酵素の活性中心をポリマーで模倣し工業上重要な反応である環状アミド化合物の加水分解能力を有する人工酵素を開発することを目的とした。本人工酵素は鋳型としてD-5-phenylhydantoinを、酵素活性中心の模倣として4(5)-vinylimidazole, methacrylic acid-Co錯体を、ジビニルベンゼンを架橋剤として用いて合成した。合成されたマイクロスフェアは12μmの直径に分布していた。本人工酵素はヒダントイン化合物の加水分解活性がみられた。しかし、同様な構造を有するクレアチニンを鋳型として合成した場合にはほとんど活性はみられず、本人工酵素の選択性が示された。工業的に重要な酵素であるリパーゼを模倣した人工リパーゼをモレキュラーインプリティング技術で合成することを目的に、これまでの技術に加え、in silicoデザインを導入した。すなわち、リパーゼの活性サイトを種々の機能性モノマーで模倣し、さらに鋳型としてp-nitrophenyl esterを用い、バーチャルライブラリーを構築し、それぞれの会合体のエネルギー計算を行うことで、最適な機能性モノマーの組み合わせを見出した。このようにして選択された機能性モノマーから合成されたモレキュラーインプリトリパーゼは十分なエステル加水分解活性を有し、本方法の妥当性が示された。
稠密地震観測による桜島火山浅部マグマ溜りの物理状態の推定

桜島火山では、南岳火口における噴火活動に加え、2006年には新たに昭和火口から噴火活動が開始するなど、現在もマグマティックな爆発的噴火が継続している。火山体地下にはマグマの存在が確実視され、地盤変動等の観測からはその位置に圧力源が推定されている。本研究では、桜島火山直下のマグマ溜りの存在領域を地震波を用いて詳細かつ三次元的に明らかにし、また、マグマやその周りの岩石の物理定数の推定から、マグマ溜りおよびそれが存在する場の物理状態を解明することが目的である。本年度には、昨年度に開発した三次元地震波トモグラフィー法を用いて、桜島火山周辺域の地震波速度構造解析を行った。解析結果から、桜島火山浅部に低速度異常領域の存在が示唆された。桜島火山地下浅蔀においては、水準測量を始めとした地盤変動観測により圧力源の存在が推定されており、重力や地震活動の観測結果も考慮して浅部マグマ溜りであると考えられている。上記の低速度異常領域は、その位置からこのマグマ溜りに対応するものと考えられる。折りよく、平成20年度には、桜島火山において大規模な火山体人工地震探査実験が予定されている。この探査実験結果と本研究成果とを比較検討することで、マグマ溜りの三次元的な位置、形状や大きさをさらに詳細に見積もる予定である。桜島火山浅部マグマ溜りの内部物理状態に関する議論が進展することが期待される。桜島火山は、現在もマグマティックな爆発的噴火を続けており、その地下にはマグマの存在が確実視され、地盤変動等の観測でその位置に圧力源が推定されている火山である。本研究では、本年度と来年度の二ヵ年の計画で、桜島火山直下のマグマ溜りを通過してきた地震波の波形、地震波速度、減衰の周波数依存性などを詳細に解析することで、マグマやその周りの岩石の物理定数を推定し、マグマ溜りおよびそれが存在する場の物理状態を解明することを目指す。このために、南九州で発生する近地地震を対象に、京都大学防災研究所が桜島周辺で展開している定常地震観測網を補充する形で稠密な臨時地震観測を行う。本年度は、まず本研究の地震波解析の一部を行う際に用いる三次元地震波トモグラフィー法の開発を行った。火山体浅部の地下構造は非常に不均質性が強いが、開発した地震波トモグラフィー法においては、このような不均質性の強い構造を取り扱うのに適した最短経路法の結果をダウンヒルシンプレックス法で最適化する波線追跡法Fermat(Nishi,2001)を利用している。試験的な解析による結果からは、桜島火山直下において地震波速度がその周囲に比べて低速度となる領域が見出された。本年度の成果を基に来年度は、桜島火山のマグマ溜りの三次元的な位置、形状や大きさの詳細な見積もり、マグマ溜り内部と周辺における地震波速度とQ値の推定等を行い、地盤変動や重力等の他の地球物理学的な観測研究結果とも比較し考察を行う予定である。
古墳時代の土製棺の集成的研究

古墳時代には木棺や石棺など様々な素材で多様な形態の棺が製作されたが、今回研究を進めた土製の棺も古墳時代の葬法を知るうえで重要な資料である。今回の研究ではまず古墳時代の土製の棺を集成することを目的とした。土製棺の製作には粘土という可塑性のある素材を用いるため、その形態は多様である。しかし、その多様性ゆえにこれまで網羅的に集成されたことは無く、石棺や木棺の研究に比して研究が進展していない状況にあった。また、比較研究を進めるためにも、総合的な集成と研究の必要があった。今年度は昨年度に引き続き、古墳時代の土製棺(円筒棺、埴輪棺など)の実測図や写真を集成し、データ化した。また、土製棺の性格を解明するうえで重要な資料を実見し、実測図作成、写真撮影などの資料化を行った。今年度は主として東日本の資料について資料化を行い、集成をほぼ終了した。これらの資料については形式・型式分類を行い、編年や分布状況等の分析のための基礎作業を行った。なお、本年度の研究成果の一部については、「造山古墳と小方墳」、「吉備の集団と地域間交流」の2本の論文中において発表している。古墳時代には木棺や石棺など様々な素材で多様な形態の棺が製作されたが、今回研究を進める土製の棺も古墳時代の葬法を知るうえで重要な資料である。しかし、石棺や木棺の研究に比べ土製の棺の研究は進んでいない状況にあるといえる。なお、用語の問題として、円筒棺、埴輪棺に含まれない多様な形態の棺も存在することが知られており、これらを一括して「土製棺」と呼称する。今回の研究ではまず古墳時代の土製棺を集成することを目的とした。土製棺の製作には粘度という可塑性のある素材を用いるため、その形態は多様である。そのため、これまで網羅的に集成されたことはなく、石棺や木棺といった古墳時代の棺と比較研究するためにはその総合的な研究の必要があるのである。初年度は各地の土製棺(円筒棺、埴輪棺など)の実測図や写真を集成し、データ化した。その結果、西日本の資料についてほぼ集成することができた。なお、本年度の研究成果の一部については、1999年11月に行われた考古学研究会岡山例会シンポジウムにおいて研究報告を行っている。その研究報告では、岡山県の円筒棺について分析とその評価を行い、土製棺の分析が地域研究においても有効であることを示した。
消化器癌治療の標的となる新しい機能性RNAファミリーの同定と機能解明

(1)3種類の大腸癌細胞株の総RNAから精製した100-500塩基長の小分子RNAを用いて、cDNAライブラリーを作製した。このcDNAライブラリーから、IRES特異的アンチセンスプローブを用いて4種類のIRES小分子RNAを同定した。(2)VEGF mRNAの5'UTRから、280塩基長の小分子RNAが、がん細胞株特異的に発現していること、さらに、このRNAは正常型p53をもつがん細胞で多く発現し、p53発現を抑制することを明らかにした。(3)FGF-2、GRP78由来のIRES小分子RNAを大腸癌細胞株HCT 116細胞に過剰発現させると、細胞増殖能の充進および抗がん剤5-FUによるアポトーシスの抑制が認められた。
絹本著色古典絵画の基底材に関する基礎的研究

本研究は、絹本著色古典絵画における基底材の「絵絹」を対象とする。「絵絹」は絵画における「表現技法」と密接した素材であるため、その性質が表現に与える影響は大きい。そこで、古典絵画に用いられた「絵絹」の性状と「表現技法」の関係性を把握するために、まず1複数の絹本著色作品における絵絹の織構成・密度・バランスなどを記録・分類を行う。そしてデータを基に2文献資料に基づいた在来製糸製織技術を用いて古典絵画絵絹の基準試料を製作する。さらに「基準試料」に描画・装こうによる実技検証を行うことで、3「絵絹」の性状を明らかにし、「絵絹」と「表現技法」の関連性を体系化した基礎的資料を作成することを目的とする。申請者が現在所属している東北芸術工科大学は東北地域の中央に位置する。江戸時代には舟運等で栄えた地域でもあり、文化財も多く現存している。博物館や市町村、個人宅においても伝承し保管され、中には大変保存状態の良い物も見受けられる。これらの文化財作品から、年代が明らかとなっている作品をピックアップし、所有者協力のもと非破壊非接触による絵絹のデータ計測を進める。絵絹調査では、デジタルマイクロスコープによる、糸の形状観察(200倍以上)、織組成、密度、空隔、深度の記録を行う。これらを基に複数絵絹試料を製作し、性質検証(高さ計測、油脂分定量分析、吸水性、湿度による伸縮性など)、描画実験(墨線描、裏表彩色、彩色の発色目視比較、裏箔による透過度、模写)、装こう実験(裏打ちによる収縮性)を行う。複数の絹本著色作品における絵絹の織構成・密度・バランスなどを記録・分類を行うために、2016年2月に山形美術館所蔵・長谷川コレクションから近世近代を中心とした絹本に描かれた作品14点を選定し、絹の織組成・糸の構造について調査を行った。2017年度には追加調査として更に22点の作品の調査・記録を行った。調査では通常光撮影、マイクロスコープによる俯瞰撮影(織構成・密度・空隔の記録)、3Dマイクロスコープによる深度計測(深度・糸の形状記録)を行い、織組成・密度・空隔・深度を記録・数値化した。これら絵絹の情報を形状ごとに分類し、作品の制作年代との関連性についてまとめた。今年度は、これらの情報を参照として、絵絹試料の製作を行った。勝山織物絹織製作研究所に絵絹製作を依頼。飼育した蚕の繭から手繰糸した糸を用いて、太さの違う経糸2種に、太さと打ち込みを変えた緯糸2種=合計4種を製作した。やや遅れている理由としては、産後の体調不良や持病(橋本病)などにより、研究が滞ってしまった。今年度は、製作した絵絹資料4種に、市販の絵絹2丁樋を加えた5種の絵絹資料に対して、描画実験と装こう実験を行うこととする。描画実験では1絵絹へ三種のドーサ(ミョウバン濃度を変えた)を引き、エオシン染色液や墨などの滴下実験、墨線描実験を行う。これにより、各種絵絹のドーサの適正濃度や、墨の発色について試料の傾向を観察する。2描画実験(墨線、色料による彩色、裏箔等)によって、各試料の特性と表現技法の関連性について検証する。3各試料について、装こう実験(裏打ち等)を行い、伸縮率等を求めることで各特性を把握する。4性質検証(湿度の変化による伸縮性の検証・油脂分定量分析)を行う。5各試料に対し模写を行い、表現技法と絵絹の関連性について比較検証を行う。これらの絵絹試料を基礎とし、古典絵画絵絹の基準試料の体系化を随時進めることとする。これらを基に複数絵絹試料を製作し、性質検証(高さ測定による吸水性、平滑性、柔軟性試験)、描画実験(墨線描、彩色発色性、裏箔による透過度)、装こう実験(裏打ちによる収縮性)を行う。文献資料から日本における製糸製織技術の変遷を整理している。かつて日本の製糸方法は、手挽きや糸繰り道具を用いて、手作業によって行われていた。

糸を手で集緒させる方法や、江戸時代末期に使用されていた胴繰りとよばれる手回しの繰糸器の原型に近いもの、手回しの座繰り装置を用いて自らの手でコントロールしながら繰糸を行うなど、地域によって様々な手法や道具が用いられ、発展している。その後、幕末から明治にかけての開港を機とし、生糸輸出の増加に伴いヨーロッパ式の器械製糸が普及し、均一で優良質、安価な生糸生産を目的とした、共撚り式やケンネル式などの器械製糸技術が取り入れられた。(参考文献:『養蚕秘録』、『絹文化財の世界』に掲載の「日本の在来製糸技術と絹の質感について手回し座繰りを中心として」など)このようにして日本の製糸技術は明治期を境とし、在来の繰糸方法から、均一で良質な糸を目的とした現在の自動繰糸へ改良され、糸の性質や形状も変化していったことが明らかとなっている。また平行して、複数の絹本著色作品における絵絹の織構成・密度・バランスなどを記録・分類を行うため、山形美術館所蔵・長谷川コレクションから近世近代を中心とした絹本に描かれた作品14点を選定し、絹の織組成・糸の構造について調査を行った。調査では通常光撮影、マイクロスコープによる俯瞰撮影(織構成・密度・空隔の記録)、3Dマイクロスコープによる深度計測(深度・糸の形状記録)を行い、織組成・密度・空隔・深度を記録・数値化した。これら絵絹の情報を形状ごとに分類し、作品の制作年代との関連性についてまとめた。また、これらの情報を基に、試験用絵絹資料の製作を進めている。勝山織物絹織製作研究所にて飼育した蚕の繭から、座繰り製糸を行い、織構成の異なる絵絹を数種製作した。これを基に、描画法による性質実験を行っている。本研究は、絹本著色古典絵画における基底材の「絵絹」を対象とする。「絵絹」は絵画における「表現技法」と密接した素材であるため、その性質が表現に与える影響は大きい。そこで、古典絵画に用いられた「絵絹」の性状と「表現技法」の関係性を把握するために、まず1複数の絹本著色作品における絵絹の織構成・密度・バランスなどを記録・分類を行う。そしてデータを基に2文献資料に基づいた在来製糸製織技術を用いて古典絵画絵絹の基準試料を製作する。さらに「基準試料」に描画・装こうによる実技検証を行うことで、3「絵絹」の性状を明らかにし、「絵絹」と「表現技法」の関連性を体系化した基礎的資料を作成することを目的とする。申請者が現在所属している東北芸術工科大学は東北地域の中央に位置する。江戸時代には舟運等で栄えた地域でもあり、文化財も多く現存している。博物館や市町村、個人宅においても伝承し保管され、中には大変保存状態の良い物も見受けられる。これらの文化財作品から、年代が明らかとなっている作品をピックアップし、所有者協力のもと非破壊非接触による絵絹のデータ計測を進める。絵絹調査では、デジタルマイクロスコープによる、糸の形状観察(200倍以上)、織組成、密度、空隔、深度の記録を行う。これらを基に複数絵絹試料を製作し、性質検証(高さ測定による吸水性、平滑性、柔軟性試験)、描画実験(墨線描、彩色発色性、裏箔による透過度)、装そう実験(裏打ちによる収縮性)を行う。平成28年2月におこなった、山形美術館に於ける作品調査の結果をまとめた。作品調査では、近世近代を中心とした14点の絹本作品に使われている絵絹の織構造を把握することを目的とし、マイクロスコープを用いて絹の深度計測を行った。これらの結果として、複数作品の糸の断面形状が丸くあり、さらに2本引き揃えて1本とされていることが判明した。これらの結果について、文化財保存修復学会第38回大会と、投稿論文ヘ発表をおこなった。
シリコンフォトニック結晶光ナノ共振器におけるラマン効果の増強に関する研究

本課題は、LSIテクノロジーの更なる進化に重要と期待されているSiベースの光LSIチップにおいて、不可欠な構成要素と思われるSiレーザやSi光増幅器を念頭に置いて、高Q値シリコン(Si)フォトニック結晶光ナノ共振器におけるラマン効果増強を実証することを目的とした。平成22年度は21年度に得られた成果を発展させて(1)ナノ共振器の動作波長を1.25μm以下まで拡大、(2)Q値に比例したラマン散乱光の増強を確認、(3)最高Q値を430万まで更新、(4)2つの高Q共振モードの周波数差をSiのラマンシフトである15.6THzに一致させる技術開発という4つの成果を得た。以下にその重要性と意義を記す。尚、主な論文発表は23年度に行ってゆくこととなる。(1)Siフォトニクスの応用範囲を広げていくには、様々な波長で動作するナノ共振器が必要である。21年度にQ値100万以上を持つナノ共振器の動作波長を1.55μmから、1.37μmまで短波化したが、それ以上の短波化は技術的に困難だった。今回、独自にSOI基板薄膜化プロセスを開発して、その動作波長域を1.25μmまで拡大することに成功した。測定の都合でこれ以上短波化した試料を調べられなかったが作製は可能と思われる。(2)Q値100万を持つSiナノ共振器からのストークスラマン散乱が、フォトニック結晶導波路を用いる場合に比べ4桁低い励起強度、2桁以上高い効率で起こることを観測した。また、この増強はQ値に比例することも確認した。更に、Siラマンレーザへの利用が期待される高次エネルギーモードからも散乱光を観測した。これらは、省電力Siラマンレーザ開発に繋がる成果である。(3)ナノ共振器におけるラマン効果増強に肝要となるナノ共振器の世界最高Q値をこれまでの360万から430万まで向上することに成功した。日本以外のグループで100万以上の報告はない。(4)ナノ共振器中の複数の高Qナノ共振モードの周波数差を15.6THzに拡げることに成功するとともに、周波数差の微徴技術を開発した。本研究は極微小体積、高Q値を併せ持つフォトニック結晶光ナノ共振器におけるラマン効果増強を実証することを目的としている。初年度はA)共振波長1.50μm以下でQ値100万以上を持つSiナノ共振器の作製、B)ナノ共振器からのストークスラマン散乱光のスペクトル測定、C)Q値300万以上の実現という3つの研究計画を予定通りに行い、研究A,Cにおいては計画以上の成果を挙げることに成功した。なお本科研費は申請者にとって初めて受ける研究助成金であり、大阪府立大学で研究備品ゼロから世界レベルの研究室を作るための貴重な支援となった。研究A:これまでQ値100万以上を持つナノ共振器の動作波長は1.55μm1.60μmに限定されていたがその動作波長域を1.37μmまで拡大させた。特に水の吸収が大きいことで知られる1.46μmでもQ値250万を得たことは高Qナノ共振器を用いたデバイスの応用波長範囲を拡張する重要な成果となった。研究B:Siナノ共振器からの微弱なストークスラマン光を光通信波長域で測定するための顕微分光系を助成金を用いて構築した。Q値100万、共振波長1.46μmを持つナノ共振器からのラマンスペクトル測定を室温において行い、Siのフォノンエネルギー分だけラマンシフトしたスペクトルピークを1.58μmに観測した。ナノ共振器におけるラマン増強の理論予測は多くあるが、実際にラマン散乱光を観測したのは世界初である。研究C:ナノ共振器におけるラマン効果増強に肝要となるナノ共振器のQ値をこれまでの250万から360万まで向上することに成功した。Q値200万以上を達成した論文は2年間で通算150回以上引用されており、本成果も大きなインパクトを持つと予想される。また、Optics Expressに掲載された論文はハイライト論文に選ばれ世界中に大きく宣伝されるとともに、日刊工業新聞でも紹介された。

今回、独自にSOI基板薄膜化プロセスを開発して、その動作波長域を1.25μmまで拡大することに成功した。測定の都合でこれ以上短波化した試料を調べられなかったが作製は可能と思われる。(2)Q値100万を持つSiナノ共振器からのストークスラマン散乱が、フォトニック結晶導波路を用いる場合に比べ4桁低い励起強度、2桁以上高い効率で起こることを観測した。また、この増強はQ値に比例することも確認した。更に、Siラマンレーザへの利用が期待される高次エネルギーモードからも散乱光を観測した。これらは、省電力Siラマンレーザ開発に繋がる成果である。(3)ナノ共振器におけるラマン効果増強に肝要となるナノ共振器の世界最高Q値をこれまでの360万から430万まで向上することに成功した。日本以外のグループで100万以上の報告はない。(4)ナノ共振器中の複数の高Qナノ共振モードの周波数差を15.6THzに拡げることに成功するとともに、周波数差の微徴技術を開発した。
強相関金属量子井戸による新奇電子状態の創製

(110)面方位SrVO3の金属量子井戸状態SrVO3(001)面で明らかになった軌道選択的な量子化の制御を目的として、SrTiO3(110)基板上にSrVO3薄膜を堆積し、(110)面方位のSrVO3金属量子井戸構造の作製を試みた。薄膜作製条件最適化の結果、基板温度650°C、酸素導入無し、レーザーパワー35mJでステップ&テラス構造を有する高品質なSrVO3(110)面の薄膜を作製することができた。この条件で作製した薄膜をKFK-PFの肌28にて真空紫外光による角度分解光電子分光測定を行ったところ、非常に明瞭なバンド分散を観測することができた。そこで次に、SrVO3(110)面の金属量子井戸構造の作製と量子状態の観測を目的として、SrVO3(110)面の極薄膜(7,10,13分子層)の作製を行い、その電子状態を角度分解光電子分光により測定した。垂直放出方向の角度分解光電子スペクトルより、SrVO3極薄膜の膜厚に応じて、いくつかのピーク構造が観測された。このピークは、i)膜厚の増加とともに高結合エネルギー側にシフトする、ii)観測されるピーク数が増加する、といった傾向を示した。この膜厚依存のスペクトル変化はSrVO3(001)面における金属量子井戸状態と同様なことから、SrVO3(110)面においても金属量子井戸状態が実現していると結論付けた。さらにこの金属量子井戸の電子状態を調べるため、角度分解光電子分光により観測された量子化状態の面内分散を測定した。その結果、理論計算と比較することでSrVO3(110)面の金属量子井戸においては、dxy軌道由来のバンドが量子化し、dyz/zx軌道由来のバンドは量子化していないことが明らかとなった。この結果はSrVO3(001)面での量子井戸における軌道選択的量子化とは真逆の結果であり、面方位を変えた極薄膜を作製することで同一の物質においても異なった電子状態を創製できるということを見いだした。
経済地理モデルのもとでの，地域間分業体制と，世代間教育投資の動学分析

家族内の意思決定(居住地域の決定、親から子への教育投資など)と、地域間分業パターンとの関係を分析した。均衡として成立し得る地域間分業パターンとしては、「一極集中+地域間の教育水準格差が顕著」な状態と「多極的な都市発展+どの地域も教育水準が高くなる」状態、その中間的な状態など、複数あることを示した。日本で極端な一極集中が成立した原因については、期待形成や政策によって説明し得る。さらに、どのパターンが望ましいのかを考察した。先端産業がある程度集積することは望ましい一方で、より多くの人が教育投資を行い、先端産業にかかわることも望ましい。このことから、一極集中の状態は集中が過度であると言える。家族内においてなされる様々な意思決定--就労・居住地域の決定,親子の同居・別居の決定,教育投資や仕送りなどの所得移転の決定--が,地域間分業パターンの影響を受けるのか,また逆に地域間分業パターンに影響を与えるのかを分析する.そして,教育や社会保障等に関する政策が,こうした家族内意思決定や地域間分業パターンに,どのような影響を与えるのかを分析する.平成25年度は,この流れのうち,主に(1)家計の意思決定を定式化することを目的としており,(2)家計の意思決定が地域間分業体制に与える影響や,(3)政策の影響についての分析は,26年度以降の目的としていた.(1)に関して,具体的に,居住地域の経済的・地理的特性--その地域が都市圏であるとすれば,他の都市圏と比較してどれくらい大きく,どれくらい離れているか,逆に地方圏であるとすれば,都市圏までどのくらい離れているか--が,その地域の家族内の意思決定,特に,子世代は進学するのか,親から子への教育投資はどのようになるのかについて考察した.そのために,親から子への教育投資と,家庭内での公共財の存在や,子から親への所得移転,介護サービス提供などを取り入れた,3世代から成る世代重複モデルを構築した.そして,賃金や,高学歴を活かすことのできる就労機会などが異なる多数地域の想定のもとで,この世代重複モデルを分析した.結果として,地域ごとの大学進学率の差異や,人口移動のパターン,結果として観察される地域ごとの人口構成の違いなどを,現実に近い形で説明できた.なお,上記(2)や(3)については,26年度以降の目的ではあるが,関連する私の過去の研究をまとめて再構成し直し,26年度以降に,25年度に構築した家計の意思決定の枠組みを取り入れられるように準備を行った.家族内においてなされる様々な意思決定ー就労・居住地域の決定、親子の同居・別居の決定、教育投資や仕送りなどの所得移転の決定ーが、地域間分業パターンの影響を受けるのか、また逆に地域間分業パターンに影響を与えるのかを分析する。そして、教育や社会保障等に関する政策が、こうした家族内意思決定や地域内分業パターンに、どのような影響を与えるのかを分析する。分析の順序は(1)居住地域の経済的・地理的特性が、その地域の家族内の意思決定に与える影響の分析。(2)家族内の意思決定が、地域間分業体制をどのように変えていくか、あるいは変えていかないのかについての分析。(3)政策が家族の意思決定と地域間分業体制に与える影響の分析。となっており、このうち(1)は平成25年度に分析を進め、平成26年度は(2)について分析を進めた。分析に当たっては、「新しい経済地理モデル」の分野で扱われているような「生産サイド」の分析を組み込むことが必要となる。しかし、本研究では、家計サイドの意思決定に関しては、家族内のそれを考慮している分だけ、従来までの「新しい経済地理モデル」の研究よりも、一層複雑で、多種多様なものとなることが予想される。現時点では、極力コンパクトな定式化のもと、成立しうる均衡パターンには、どのようなものがあるのかを明らかにしてきた。地域の数や位置関係についてはまだ粗い想定ではあるが、都市集積や地域間分業のパターン、家族構成や家族内意思決定パターンの地域間の違いが、現実のそれらに近い形で説明できている。また、期待の形成のされ方や、採用される政策次第で、他の都市集積パターンも実現し得たことが明らかにされた。家族内においてなされる様々な意思決定ー就労・居住地域の決定、親子の同居・別居の決定、教育投資や仕送りなどの所得移転の決定ーと、地域間分業パターンのとの関係を分析する。そして、その結果をもとに、教育や社会保障等に関する政策が、家族内意思決定や地域内分業パターンに与える影響を分析する。分析に当たっては、「新しい経済地理モデル」の分野で扱われているような規模の経済性を考慮する。この場合、均衡となるような地域間分業パターンは、複数存在することになる。さらに家族内の意思決定をも考慮すると、均衡として成立する地域間分業パターンと、家族内意思決定の地域間格差のパターンの組み合わせは、より一層多種多様なものとなり得る。これまで(平成25および26年度)は、極力コンパクトな設定のもとで分析を行い、政策や期待形成次第で、家族の意思決定と都市集積について、多様なパターンが実現することを見てきた。今年度(平成27年度)は、数値解析を応用しながら、より一般的な設定のもとでの分析を行った。実際に、政策や期待形成次第で、「一極集中+地域間の教育水準格差が顕著」な状態と「多極的な都市発展+どの地域も教育水準が高くなる」状態、そして、その中間的な状態等、多種多様な状態が、均衡として成立しうる。

他の国との比較において、日本において東京への極度な一極集中が成立した原因についても、国土の特徴のみならず、期待形成や政策の違いによって、説明し得ることが分かった。「研究実績の概要」の箇所で述べたように、「新しい経済地理モデル」に家族内意思決定を取り入れることで、出てくる地域間分業パターンと、家族内意思決定の地域間格差のパターンの組み合わせは、多種多様なものとなる。これまでの研究によって、数値解析を援用してではあるが、どの条件のもとで、どのパターンが成立しやすいか、特に、期待形成や、採用される政策によって、どのパターンが成立するのかを、日本における東京への一極集中が成立した経緯なども含め、ある程度現実に沿った形で、説明できつつある。しかしながら、家族内の意思決定のあり方、とくに教育投資や地域間移動については、まだモデルでは説明しきれない部分が多く残っている。経済学以外の関連分野の説明も参考にしながら、モデルで説明し得る部分、今後の課題とすべき部分について、検討している。家族内においてなされる様々な意思決定ー就労・居住地域の決定、親子の同居・別居の決定、教育投資や仕送りなどの所得移転の決定ーと、地域間分業パターンのとの関係を分析した。そして、その結果をもとに、教育や社会保障等に関する政策が、家族内意思決定や地域間分業パターンに与える影響を分析した。均衡として成立し得る地域間分業パターンとしては、「一極集中+地域間の教育水準格差が顕著」な状態と「多極的な都市発展+どの地域も教育水準が高くなる」状態、そして、その中間的な状態等、多種多様な状態があることを示した。そして、期待形成や、採用される政策によって、どのパターンが成立し得るのかを、数値例を用いながら示した。他の国と比較した場合、日本においては東京への極端な一極集中が成立した原因についても、国土の特徴のみならず、期待形成や政策の違いによって、説明し得ることが分かった。さらに、どのようなパターンが望ましいのかを考察した。ハイテク産業がある程度集積することは望ましい一方で、より多くの人が教育投資を行い、ハイテク産業にかかわることも望ましいことを考慮すると、「一極集中+地域間の教育水準格差が顕著」な状態は、集中が過度であり、ある程度多極的な状態へ移行した方が望ましいことが分かった。しかし、一極集中がいちど定着したのちに、多極的な状態へ移行することは簡単ではない。教育政策や社会保障政策によって、望ましい状態へ移行できるのか、可能とすれば具体的にどのようにすれば良いのかを考えていくことは、今後の課題となった。家族内の意思決定(居住地域の決定、親から子への教育投資など)と、地域間分業パターンとの関係を分析した。均衡として成立し得る地域間分業パターンとしては、「一極集中+地域間の教育水準格差が顕著」な状態と「多極的な都市発展+どの地域も教育水準が高くなる」状態、その中間的な状態など、複数あることを示した。日本で極端な一極集中が成立した原因については、期待形成や政策によって説明し得る。さらに、どのパターンが望ましいのかを考察した。先端産業がある程度集積することは望ましい一方で、より多くの人が教育投資を行い、先端産業にかかわることも望ましい。このことから、一極集中の状態は集中が過度であると言える。「研究実績の概要」の箇所で述べた研究の諸段階のうち、
越前海岸東尋坊周辺の地史を探る自然探究学習の教材開発

本研究では,三国海岸において安全な観察ポイントおよびそこで観察できる内容について,詳しく調べるとともに,学習内容や理解度に応じ,どのような順番でどこを回ったら何が分かるのかといった見学コースおよび事前・事後の学習内容についてまとめ,誰でも使える教材,展開のプランを開発した.三国海岸の野外学習を通して,生徒が地学の概念を学び,また数科書や映像ではなく,実際の自然とふれあうことにより,自然を子どもたちの学びの場とできればと考えで実践に取り組んできた。そのため,事後学習における子どもたちの振り返り活動についても展開の検討を重ねた.1300万年前の大規模な火山活動による地質や地形の形成,隆起による海食地形などの形成を時系列につなげ,その地史の変遷過程や成因を考えながらまとめることを通して,時間空間概念の形成を培う.さらに地質・地形が苦手な教員においても,この教材を用いることにより,生徒に分かりやすい野外観察を実施することができることをめざし,しおり原稿を希望する他校の教諭や団体に提供し,改定が可能なようにデータ化し,配布した.本研究では,三国海岸において安全な観察ポイントおよびそこで観察できる内容について,詳しく調べるとともに,学習内容や理解度に応じ,どのような順番でどこを回ったら何が分かるのかといった見学コースおよび事前・事後の学習内容についてまとめ,誰でも使える教材,展開のプランを開発した.三国海岸の野外学習を通して,生徒が地学の概念を学び,また数科書や映像ではなく,実際の自然とふれあうことにより,自然を子どもたちの学びの場とできればと考えで実践に取り組んできた。そのため,事後学習における子どもたちの振り返り活動についても展開の検討を重ねた.1300万年前の大規模な火山活動による地質や地形の形成,隆起による海食地形などの形成を時系列につなげ,その地史の変遷過程や成因を考えながらまとめることを通して,時間空間概念の形成を培う.さらに地質・地形が苦手な教員においても,この教材を用いることにより,生徒に分かりやすい野外観察を実施することができることをめざし,しおり原稿を希望する他校の教諭や団体に提供し,改定が可能なようにデータ化し,配布した.
Siglec2(CD22)の糖鎖リガンドのB細胞機能への役割の探索

CMP-NeuAc水酸化酵素反応は細胞質中の糖供与体のCMP-NeuAcからCMP-NeuGcを生合成するMonooxygenaseである。この反応は自然界に多種存在するシアル酸の修飾の一つを担う反応であり、今回、この反応系での律速酵素であるCMP-NeuAc水酸化酵素遺伝子欠損マウスを作製した。この反応が欠損することで、マウスB細胞膜上に存在するB細胞受容体の共受容体分子であるSiglec2(CD22)を介した分子認識に必要な糖鎖リガンドの生合成がおこらない事が予想される。ここではまず、Siglec2(CD22)の糖鎖リガンドを欠損しているかどうかをシアル酸分子種の同定法であるDMB法を用いて解析した。この結果、遺伝子欠損マウスにおいてはSiglec2(CD22)が認識できる、NeuGcタイプのシアル酸が欠損していることが明らかになった。次に、末梢血において赤血球、白血球及び血小板数を測定したところ、遺伝子欠損による各細胞数の顕著な変化は見られなかった。また、この遺伝子欠損の免疫担当細胞の成熟に対する影響を解析した。成熟したマウスより免疫担当組織である骨髄、胸腺、脾臓及び末梢血をとり、FACSを用いて各免疫担当細胞構成及び分化に及ぼされている影響の解析の結果、末梢血、胸腺、脾臓及び骨髄での免疫細胞系分化は正常の範囲内であることが明らかとなった。B細胞活性化におけるマウスの表現型の解析の結果、CMP-NeuAc水酸化酵素遺伝子欠損マウスでは胸腺非依存性抗原であるDNP-Ficollに対して増強された免疫応答を示した。これらの解析より、Siglec2(CD22)の糖鎖リガンドを欠損によりSiglec2(CD22)自身の欠損と同様、B細胞は高反応性の表現型を示すことが明らかとなった。細胞表面に存在する細胞接着分子が数多く同定され、その機能が明らかにされつつある。この中でも主に免疫担当細胞種特異的に発現が見られ、糖鎖末端に酸性糖であるシアル酸を持つエピトープを認識するレクチン群としてSiglec2(CD22)をはじめ、10種にも及ぶSiglecファミリーの存在が明らかにされつつある。申請者はマウスにおいてB細胞受容体(BCR)の共受容体であるSiglec2(CD22)がシアル酸分子種のうちでもN-グリコリルノイラミン酸(NeuGc)のみを認識することに注目し、Siglec2(CD22)のリガンドを欠損させたCMP-N-アセチルノイラミン酸(NeuAc)水酸化酵素の遺伝子欠損マウスの解析を通し、Siglec2(CD22)の糖鎖リガンド欠損が免疫担当細胞の成熟及び機能に対する影響、また、抗原刺激によるB細胞活性化における影響に絞って、その抗体産生及び細胞増殖またB細胞活性化に伴うシグナル伝達の変化を指標とし調べることを目的とする。平成13年度の研究においてSiglec2(CD22)の糖鎖リガンド欠損のマウス免疫系細胞分化成熟対する影響の解析を行った。リガンドの欠損マウスにおいては免疫担当細胞のうち腹腔内でのB細胞系列の解析の結果、T細胞非依存的な抗原に対して反応性を持つと考えられるB-1細胞(B220^+,CD5^<med>)の増加傾向が認められ、この遺伝子改変マウスにおける抗原応答性の変化が示唆される結果を得た。この表現系は、Siglec2(CD22)遺伝子欠損により報告されているものと同じ傾向であった。Siglec2(CD22)の糖鎖リガンド欠損の抗体産生対する影響を非免疫条件で調べたところ免疫グロブリンのうちIgG1アイソタイプの有意な増加がみられた。