hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯髄硬組織形成能の促進・抑制におけるsmadの役割の解明

歯髄保存治療の適応を拡大するために、歯髄の硬組織形成能を制御・促進していると思われるsmadsの動態を明らかにすることを目的とした。石灰化促進する低濃度PGE2添加時には、抑制型であるsmad-7が少なく、石灰化抑制する高濃度になるとsmad-7の産生が上昇した。また、石灰化を促進するレーザー照射では、特異型であるsmad-1が増加した。石灰化促進では、特異型の増加、抑制型の減少を示唆した。硬組織形成能を有する細胞に分化を促すとされるBMPなどのTGF-スーパーファミリーの細胞内シグナル伝達を担うsmadsを歯髄の硬組織形成能の促進・抑制を制御している因子と捉え、歯髄組織の硬組織形成能における調節機構と考え、smadsによる硬組織形成能における調節を検討した。歯髄培養細胞においてPGE_2は低濃度(0.1μM)では硬組織形成促進的に作用し、高濃度(1μM)では抑制的作用していることをすでに報告している。PGE_2の濃度による特異型smad_1.5、共有型smad-4、抑制型smad-6.7の動態について検討した。その結果1.歯髄培養細胞による石灰化物産生(アリザリン染色)の比較では低濃度PGE_2では濃染し、無添加(PGE_2)、高濃度PGE_2と明らかな差を認めた。培地中のCa濃度も低濃度PGE_2は無添加(PGE_2)、高濃度PGE_2と有意に高かった。2.smads mRNA発現の観察(PGE_2作用4時間)では、低濃度PGE_2で特異型smad-1.5、共有型smad-4においてコントロールと比較して変化は見られないが、抑制型smad-7でわずかな減少を認めた。一方、高濃度PGE_2で特異型smad-1.5、共有型smad-4においてコントロールと比較して変化は見られないが、抑制型smad-7で発現量の増加を認めた。3.BMP-2 mRNA発現の観察(PGE_2作用4時間)では、低濃度PGE_2でコントロールと比較して発現の増加を認め、高濃度PGE_2でコントロールと比較して、わずかな減少が認められた。これらのことから、PGE_2の濃度によって硬組織形成が促進あるいは抑制される、調節機構には、smadsが多く関与していると考えられ、特に高濃度のPGE_2の硬組織形成能抑制はsmad-7の増加によるものであると示唆された。BMPなどのTGF-betaスーパーファミリーの細胞内シグナル伝達を担うsmadsを歯髄の硬組織形成能の促進・抑制を制御している因子と捉え、本研究ではsmadsによる硬組織形成能における調節を解明しようとするものである。歯髄培養細胞においてPGE_2は低濃度(0.1μM)では硬組織形成促進的に作用し、高濃度(1μM)では抑制的に作用していることをすでに報告している。PGE_2の濃度による特異型smad-1,5、共有型smad-4、抑制型smad-6,7の動態についてタンパク質レベルで検討した。(1)歯髄培養細胞による石灰化物産生(アリザリン染色)の比較では低濃度PGE2では濃染し、無添加(PGE_2)、高濃度PGE_2と明らかな差を認めた。(2)smadsタンパク質発現の観察(PGE_2作用8時間)では、低濃度PGE_2で特異型smad-1,5、共有型smad-4においてコントロールと比較して変化は見られないが、抑制型smad-7でわずかな減少を認めた。また、リン酸化されたsmad-5の増加が著しい。一方、高濃度PGE_2で特異型smad-1,5、共有型smad-4においてコントロールと比較して変化は見られないが、抑制型smad-7で発現量の増加を認めたが、リン酸化されたsmad-1およびsmad-5の減少を認めた。(3)BMP-2タンパク質発現の観察(PGE_2作用8時間)では、低濃度PGE_2でコントロールと比較して発現の増加を認め、高濃度PGE_2でコントロールと比較して、わずかな減少が認められた。これらのことから、PGE_2の濃度によって硬組織形成が促進あるいは抑制される、調節機構には、smadsが多く関与していると考えられ、特に高濃度のPGE_2の硬組織形成能抑制はsmad7の増加によるものであると示唆された。BMPなどのTGF-betaスーパーファミリーの細胞内シグナル伝達を担うsmadsを歯髄の硬組織形成能の促進・抑制を制御している因子と捉え、歯髄組織の硬組織形成能における調節機構と考え、本研究ではsmadsによる硬組織形成能における調節を解明しようとするものである。

昨年度までに炎症メディエータであるPGE2の濃度の差による石灰化物の産生とBMP、samdsの動態について検索し、特異型smad-1,5、抑制型smad-7の動きによって石灰化結節の産生を反映していた。半導体レーザー(Ga-A1-Asレーザー:波長810nm 1W,500 sec)照射による石灰化結節とBMP、smadの動態を遺伝子レベルおよびタンパク質レベルで検討した。その結果、(1)レーザー照射によって、石灰化結節の増大、(2)アルカリフォスファターゼ活性、遺伝子レベルの増大、(3)BMP-2の遺伝子レベルおよびタンパク質レベルで6から12時間後に増大、(4)BMP-4の遺伝子レベルおよびタンパク質レベルで24時間後に増大、(5)特異型smad-1の遺伝子発現で3時間後に増大、(6)タンパク質レベルでリン酸化した共有型smad-5の増大を認めた。半導体レーザーによって歯髄培養細胞が石灰化結節を産生することはすでに報告されていたが、レーザー照射によって、共有型smad-5と特異型smad-1が増大し、BMPのシグナルを伝達し、硬組織形成を促していることを示唆された。現在、PGE2の濃度依存による、また、レーザー照射による共有型smad、特異型smad、抑制型smadおよびsamdの動態が現れるまでの遺伝子解析の検索が進行中である。
ネットワークの機能回復に関する非線形力学的解析

ネットワークの動的な構成要素における部分的な障害に対してネットワークが持つべき機能がどの様に保持されるかという動的頑健性やその機能の回復性に関する理解は、理論的にも実用的にも重要な研究課題である。本研究では、様々な振動子や様々なネットワーク構造から成る結合振動子ネットワークにおける動的な頑健性・回復性を解析した。その結果、次数相関を持つネットワークや興奮性位相振動子ネットワークにおける動的頑健性・回復性の理解を深めることができた。また、動的頑健性・回復性の理解をより広い範囲に適用していくための土台となる基礎的研究を行った。ネットワークの頑強性に関する様々な数理的研究がこれまで多数行われてきたが,その多くの研究ではネットワークのノードはダイナミクスを持たない静的なものとして扱われてきた.近年,ネットワークのノードがダイナミクスを持つ動的な場合の頑強性(動的頑強性)に関する研究が行われている.本研究では,これらの動的な素子から構成されるネットワークに対して,その構成要素の大部分が破損し,ネットワークが保持すべき機能が失われた場合に,この失われた機能を効率的に回復させる方法の基礎的な理解を目的としている.また,これらの基礎理解を得るための土台となる数理的研究や,これらの基礎理解をより現実的な系へと応用するための基礎研究も目的の一部としている.本年度は,まず振動回復現象の基礎的な理解を得るために,周期性位相振動子と興奮性位相振動子からなるネットワークの動的頑強性の解析を行った.具体的には,興奮性位相振動子の一部がヘテロ性を有する場合を考え,系の描像及び動的頑強性のこれらの素子の割合に対する依存性を解析した.その結果,ヘテロ性を持つ興奮性位相振動子が含まれる場合と含まれない従来の場合とで,系の描像及び動的頑強性が大きく異なることを確認した.また,動的頑強性をより深く理解するためにネットワーク構造が次数相関などの特徴を持つ場合の解析も行った.これらの研究成果の一部は,日本物理学会第70回年次大会などの会議で発表し,論文を現在投稿準備中である.ネットワークの頑強性に関する様々な数理的研究がこれまで多数行われてきたが,その多くの研究ではネットワークのノードはダイナミクスを持たない静的なものとして解析が扱われてきた.近年,ネットワークのノードがダイナミクスを持つ動的な場合のネットワーク頑強性(動的頑強性)に関する研究が行われてきている.本研究では,これらの動的な素子から構成されるネットワークに対して,その構成要素の一部が破損しネットワークが保持するべき機能が失われた場合を対象としている.この失われた機能をより効率的に回復させる方法の基礎的な理解を目的とした数理的研究や,これらの基礎的な理解を得るために必要な土台であるネットワークの頑強性に関する数理的研究が本研究の目的の一部である.本年度は,ネットワーク振動回復現象の基礎的な数理的理解を深めるために,周期性位相振動子と興奮性位相振動子からなるネットワークの動的頑強性を昨年度に引き続き解析した.具体的には,興奮性位相振動子の一部がヘテロ性を有する場合には,そのヘテロ性興奮性位相振動子の割合に応じて従来の周期性位相振動子と興奮性位相振動子の結合系が示す振る舞いから大きく変化することを示し,非線形動力学の観点からその原因の解析を行った.これらの研究成果の一部は,国際会議Dynamics Days Europe 2015及び日本物理学会2015年秋季大会などの国内会議で発表を行った.今年度の解析により,へテロ性を有する興奮性位相振動子がネットワークの動的頑強性に与える影響についての理解を深めることができた.ネットワークの障害に対する頑強性に関して様々な数理的研究がこれまでに多数行われてきた.しかしながら,その多くの研究ではネットワークのノードはダイナミクスを持たない静的なものとして解析が扱われてきた.近年,ネットワークのノードがダイナミクスを持つような動的なネットワークに対してのネットワーク頑強性(動的頑強性)に関する研究が行われてきている.本研究では,これらの動的な素子から構成されるネットワークに対して,その構成要素の一部が破損しネットワークが保持するべき機能が失われた場合を対象としている.この失われた機能をより効率的に回復させる方法の基礎的な理解を目的とした数理的研究や,これらの基礎的な理解を得るために必要な土台であるネットワークの頑強性に関する数理的研究が本研究の目的の一部である.最終年度である本年度は,昨年度までの解析結果に基づいて,ネットワークの振動回復及び頑健性の数理的理解をより基礎から深めるために,ヘテロ性を持つ興奮性位相振動子結合系の解析を行った.その結果,システムが停止状態と振動状態の間を変化する構造を分岐理論によって詳細に解析し,その構造のパラメータ依存性を解析した.その他にも頑健性の理解を深めるための幅広い基礎的な研究として,ネットワークの動的頑強性とも関係することが知られているネットワーク中心性をネットワークの異常検知に応用する研究などを行った.上記の成果の一部は国際会議IEEE DSAA 2016, Dynamics Days Europe 2016, Dynamics Days U.S. 2017や日本物理学会第72回年次大会などで発表を行っている.ネットワークの動的な構成要素における部分的な障害に対してネットワークが持つべき機能がどの様に保持されるかという動的頑健性やその機能の回復性に関する理解は、理論的にも実用的にも重要な研究課題である。

また、動的頑健性・回復性の理解をより広い範囲に適用していくための土台となる基礎的研究を行った。今年度は,ヘテロ性を有する興奮性位相振動子の観点からネットワークの動的頑強性を解析した.また,ネットワーク構造に特徴を入れた場合の解析も行った.これらは来年度以降の研究に基礎的な土台を与える非常に重要なステップである.今年度までに得られた知見を元にして,振動回復現象への基礎的理解をより深めていく.数理工学今後の研究方針としては,今年度得られた動的頑強性の理解を基にして,振動回復現象への基礎的理解をより深めていきたい.次年度使用額が生じた理由は,研究活動・研究成果発表に必要な物品費・旅費・その他の費用を,研究状況・研究環境などを考慮しつつ厳選した為である.次年度使用額が生じた理由は,研究活動・研究成果発表に必要な物品費・旅費・その他の費用を,研究状況・研究環境などを考慮しつつ厳選した為であった.次年度使用額は,研究活動・研究成果発表に必要な物品費・旅費・その他の費用に使用する予定である.次年度使用額は,研究活動・研究成果発表に必要な物品費・旅費・その他の費用に使用する予定である.
非侵襲的計測法脳磁図、機能的MRIを用いたアルツハイマー病の視空間認知機能障害の解明

アルツハイマー病の早期診断となりうる特徴的臨床症状の視空間認知機能障害の解明として、平成8年度は健康成人を対象に、#1、パソコン(今年度科研費購入)制御による左右、上下、奥行き方向の視覚刺激(一次変化)に対する応答を、種々の眼球位置(二次変化)に対し、頭頂葉からSQUIDにより記録を行なった。潜時140-180msにて応答脳磁界を観察し、双極子法により求めた磁界活動源が、脳のMRI画像に組み合わせて表示することにより、後頭頂葉領域深部に求めめられた。#2、健康成人およびアルツハイマー病患者を対象に、パソコン制御による奥行き方向の視覚刺激に対する両側眼球運動を記録した。アルツハイマー病患者では、奥行き視覚刺激に対し輻輳、開散の眼球運動が見られなかった。しかし、奥行き方向への移動視覚指標の追視は可能であった(1996年Neuroscience Meeting発表)。得られた結果から、アルツハイマー病患者においては奥行き方向の認知機能の障害が原因と考えられた。これらの結果からアルツハイマー病患者の頭部MRIおよびSPECT画像の所見との検討を行い、頭頂葉の病変部位がこうしたアルツハイマー病に特有の視空間認知障害に深く関与していると考えられる。現在も引き続き奥行き方向の視覚刺激に対する応答磁界の記録、機能的MRIの実験を進めており、平成9年度に発表を予定している。
調和解析と偏微分方程式の解の研究とその応用

本年度の研究において、いくつかの非線型楕円型の方程式の解の大域的構造に関する研究および非負のポテンシャルをもつ2階の(退化)楕円型偏微分作用素の基本解、固有値分布、固有関数の指数的減退に関する研究を行なった。まず、一般のポテンシャル項を持つ、磁場効果のあるGinzburg-Landau方程式に対して、1つのLiouville型定理を証明した。これは、超伝導状態の局所化が起らないことを意味する。また、単調性をもたない与えられたスカラー曲率関数に対して共形不変な計量を記述する、いわゆるスカラー曲率方程式の解に対し新しいタイプの対称性を証明した。これは、最近のBianchiによる解の球対称性に関する結果を補完するものである。さらに、backgroud metricが一般の場合の、self-dual Chern-Simons-Higgs理論に現れる非線型楕円型方程式のnon-topologicalな解の存在、球対称性の研究も行ない、現在進行中である。また、重み付きFefferman-Phongの不等式を証明し、非負のポテンシャルをもつ2階の退化楕円型偏微分作用素の基本解、固有値分布、固有関数の指数的減退に関する研究に応用した。退化楕円型作用素に関するこのような研究は、今までほとんどしなかったと思われる。また、シュレデインガー作用素に関するW.Shenの方法を改良し、ある部分の証明を見透しよくしたとともに、さらに一般の一様楕円型作用素にも拡張して、付随するさまざまな作用素の重み付きL^p空間やMorrey空間上での有界性を証明した。
春季親潮珪藻ブルームの基礎生産特性とその生理機構の解明

春季親潮珪藻ブルームに注目した海洋観測において、植物プランクトンの光合成および海水中の鉄に関わるデータを取得した。比較的多量の鉄を含むと考えられる沿岸親潮水がブルームを形成する植物プランクトンの光合成活性を大きく刺激すること、また、ブルーム期間中においても珪藻種が鉄欠乏ストレスを受けていたことを明らかにした。さらに、春季親潮プルームを形成する代表的な珪藻種を用いて、室内培養実験を行うことにより、親潮珪藻種の光合成特性に対する水温、光および鉄との関係を定量的に解明した。春季に親潮系水で大増殖(ブルーム)する珪藻類の基礎生産特性を把握するため、2007年4月3日から5月4にかけて(独)海洋研究開発機構白鳳丸KH-07-1次研究航海に参加した。さらに、(独)水産総合研究センター若鷹丸WK0705航海(2007年5月9日-5月21日)およびWK0706航海(2007年6月4日-6月14日)にも参加し、試料採取および船上培養実験を実施した。観測期間中、大型珪藻類のブルームが観測され、珪藻組成がThalassiosira属からChaetoceros属へ変遷した。また、有光層内の深度積算基礎生産は325-3584mgCm^<-2>d^<-1>の間で変化した。海水中に栄養塩が十分に残っていたにもかかわらず、大型珪藻類の光化学系IIの光化学反応の量子収率(F_v/F_m)の低下およびフラボドキシンの発現が見られ、また海水中の溶存鉄濃度も相対的に低下していたことから、春季ブルーム期間においても海水中の鉄不足による大型珪藻類の増殖制限が起きることを本研究で初めて確認した。今後、上記3航海で得られたデータの詳細な解析を行うとともに、珪藻ブルームが起きていた親潮系水から単離した珪藻株を用いて、室内培養実験を実施し、現場データの検証を行う予定である。また、ブルームを形成していた主要珪藻種Thalassiosira nordenskioeldiiの同属異種で、近年、全ゲノムが解読された珪藻Thalassiosira pseudonanaのデータベースを検索し、光合成光化学系の反応中心および集光装置を構成する主要タンパク質およびそれをコードする遺伝子を同定し、その光合成装置の優位性を評価する試みを行った。春季に親潮系水で大増殖(ブルーム)する珪藻類の基礎生産特性を把握するため、昨年の4月から6月にかけて(独)海洋研究開発機構白鳳丸KH-07-1次研究航海、および(独)水産総合研究センター若鷹丸WK0705航海とWK0706航海にも参加し、試料採取および船上培養実験を実施した。今年度も引き続きそれら試料の測定を行った。得られた結果の概要として、観測期間中、大型珪藻類のブルームが観測され、珪藻組成がThalassiosira属からChantocnros属へ変遷した。また、有光層内の深度積算基礎生産は328-3231mg C m^<-2>d^<-1>の問で変化した。海氷中に栄養塩が十分に残っていたにもかかわらず、大型珪藻類の光化学系IIの光化学反応の量子収率(Fv/Fm)の低下およびフラボドキシンの発現が見られ、また海水中の溶存鉄濃度も相対的に低下していたことから、春季ブルーム期間においても海水中の鉄不足による大型珪藻類の増殖制限が頻繁に起きることを本研究で初めて確認した。得られた研究成果を中国・大連市で開催された北太平洋海洋科学機構(PICES)の第17回年次会議において発表し、BIO Committee Best Presentation Awardを受賞した。さらに、その内容の一部を国際誌Deep-Sea Research IIに投稿した。現在、珪藻ブルームが起きていた親潮系水から単離した珪藻株を用いて、室内培養実験を実施し、現場データの検証を行っている。また、ブルームを形成していた主要珪藻種Thalassiosira nordenskioeldiiの同属異種で、近年、全ゲノムが解読された珪藻T.psnudonanaの光合成光化学系の反応中心および集光装置を構成する主要タンパク質を同定し、その光合成装置の優位性の評価を行っている。親潮域での高い生物生産および二酸化炭素吸収力の基盤は、植物プランクトンによる基礎生産(光合成)であり、その中でも毎年春季に大増殖(ブルーム)する珪藻類が特に重要な役割を果たしている。しかしながら、親潮域の春季珪藻ブルームの基礎生産過程に関する情報は極めて限られ、ブルームの盛衰を支配する因子に関しても十分な理解が得られていなかった。このため、春季親潮珪藻ブルームに注目した海洋観測において、ブルーム発達期から衰退期にかけての基礎生産に関わるデータを取得し、親潮珪藻ブルーム期の基礎生産特性およびそれを支配する外的要因(光、水温、栄養塩)の効果を定量的に明らかにした。

その主要成果として、ブルーム形成珪藻種は極めて高い光利用効率を持つこと、そして、比較的多量の鉄を含むと考えられる沿岸親潮水がブルームを形成する植物プランクトンの光合成活性を大きく刺激することを発見した。さらに、衛星リモートセンシングにより春季親潮珪藻ブルームの基礎生産を評価する場合、植物プランクトンの光吸収係数を基礎生産推定アルゴリズムに導入することにより、従来法に比べ、より正確な見積りが出来ることがわかった。また、大型珪藻類の光合成タンパク質の組成の変化により、ブルーム期間中においても大型珪藻種が鉄欠乏ストレスを受けていたことが明らかとなった。春季親潮ブルームを形成する代表的な中心目珪藻種を用いた室内培養実験を行うことにより、親潮産珪藻種の光合成特性に対する水温、光および鉄との関係を定量的に明らかにした。また、室内培養実験において、親潮産珪藻株の光合成による酸素発生速度/粒子態有機炭素固定速度の比が照度とともに増加したことから、高照度環境下では溶存態有機物が多量に生成されることが示唆された。
モンシロチョウにおける配偶者認知鍵刺激(紫外色)の進化

1モンシロチョウの日本産亜種とイギリス産亜種の雄の,同亜種および異亜種雌に対する生殖行動を実験的に検証した.その結果:(1)両亜種の雌標本を15cmの間隔で提示した場合,両亜種の雄はそれぞれ異亜種の雌より同亜種の雌により強く誘引され,より強い生殖行動を示した.(2)しかし両亜種の雌標本を2メートル離して提示した場合,それぞれの雄は異亜種の雌標本にも一定の生殖行動を示した.(3)両亜種の春型の雄と雌をほぼ同数,同一網ケージに放して亜種間交尾を試みた結果結果,一定頻度で亜種間交尾が起こることが分かった.(4)以上より,両亜種の雄はそれぞれ同亜種の雌をより強く選好するが,行動的性的隔離は完全ではない,と結論される.2.日本産亜種は季節型によって雌の「まぼろし色」が変化するかどうか,また雄は季節型に依存して変化するかどうかを実験的に調べた.その結果:(1)日本産雌の翅の色は,短日型雌では長日型雌に比べ紫外色が弱いことが分かった.(2)一方,長日型雄は短日型雌より長日型雌をより強く選好するのに対し,短日型雄の両季節型雌に対する生殖行動には有意差が見られなかった.短日雄のこの配偶者選択特性は,長日型雌が得られない短日期に発生する短日型雄が配偶者を発見する上で適応的であると考えられる.3.両亜種の系統分類学的関係を知るために,イギリス,ドイツ,中国(藩陽,長春),韓国(ソウル)及び日本(福島)のモンシロチョウの分子生物学的解析を行った.その結果:(1)ヨーロッパ産亜種とアジア産亜種は2つのクレードに分かれた.(2)日本産亜種はアジア産亜種の中でも,中国産亜種より韓国産亜種に遺伝的に近いことが分かった.(3)紫外色はアジア産亜種の共通祖先で過去一度進化した可能性が示唆された.1モンシロチョウの日本産亜種とイギリス産亜種の雄の,同亜種および異亜種雌に対する生殖行動を実験的に検証した.その結果:(1)両亜種の雌標本を15cmの間隔で提示した場合,両亜種の雄はそれぞれ異亜種の雌より同亜種の雌により強く誘引され,より強い生殖行動を示した.(2)しかし両亜種の雌標本を2メートル離して提示した場合,それぞれの雄は異亜種の雌標本にも一定の生殖行動を示した.(3)両亜種の春型の雄と雌をほぼ同数,同一網ケージに放して亜種間交尾を試みた結果結果,一定頻度で亜種間交尾が起こることが分かった.(4)以上より,両亜種の雄はそれぞれ同亜種の雌をより強く選好するが,行動的性的隔離は完全ではない,と結論される.2.日本産亜種は季節型によって雌の「まぼろし色」が変化するかどうか,また雄は季節型に依存して変化するかどうかを実験的に調べた.その結果:(1)日本産雌の翅の色は,短日型雌では長日型雌に比べ紫外色が弱いことが分かった.(2)一方,長日型雄は短日型雌より長日型雌をより強く選好するのに対し,短日型雄の両季節型雌に対する生殖行動には有意差が見られなかった.短日雄のこの配偶者選択特性は,長日型雌が得られない短日期に発生する短日型雄が配偶者を発見する上で適応的であると考えられる.3.両亜種の系統分類学的関係を知るために,イギリス,ドイツ,中国(藩陽,長春),韓国(ソウル)及び日本(福島)のモンシロチョウの分子生物学的解析を行った.その結果:(1)ヨーロッパ産亜種とアジア産亜種は2つのクレードに分かれた.(2)日本産亜種はアジア産亜種の中でも,中国産亜種より韓国産亜種に遺伝的に近いことが分かった.(3)紫外色はアジア産亜種の共通祖先で過去一度進化した可能性が示唆された.日本産モンシロチョウ亜種と英国産モンシロチョウ亜種間の行動的生殖隔離について、生きた両亜種の雌雄を用いて行動実験を行った結果、雌の標本を用いて実験した前年度の結果と一部異なる結果が得られた。すなわち(1)高温型(夏型または白色型)日本産雄は、高温型(夏型または白色型)日本産雌標本と英国産雌標本を並置した場合、ほとんどもっぱら日本産雌標本を配偶者として認識し、英国産雌を無視したのに対し、両亜種の雌雄を混在させて配偶者選択を実験した今回の実験では、およそ日本産雌2:英国産雌1の比率で交尾した。ただし今回の実験では、供試雌が生きた雌である点、両亜種雌とも低温型(春/秋型または黄色型)である点、さらに雄自身も低温型である点、前回の実験と異なるので、これらの点を考慮して考察する必要がある。(2)一方英国産の低温型雄は、低温型(春/秋型または黄色型)の両亜種雌のうち、ほとんどもっぱら(1/11)英国産亜種雌と交尾した。英国産雄が前年度までの結果と異なり、黄色型の日本産雌とほとんど交尾しなかったことは、用いた雄が低温型(越冬蛹由来)であったためか、日本産雌をめぐる日本産雄との競争に敗れたためか、あるいは日本産雌の拒否のためかは、現時点では判断できない。

(3)両亜種の交雑個体は、以前の高温型日本産雄×英国産雌の交雑実験結果のように、幼虫がまだら模様を呈することがなかった。すなわち日本産雄×英国産雌5対と、英国産雄×日本産雌1対の交雑個体は、すべて典型的なアオムシの緑色を呈していた。これは今回の実験では両亜種の雌雄のいずれもが越冬蛹由来の低温型成虫であったことと関係しているかもしれない。昨年度までのモンシロチョウ雌の翅漂本を用いた研究によって,英国産モンシロチョウの雄は,「黄色っぽい日本産雌(紫外色あり/なし?)>英国産雌(紫外色なし)>(白っぽい)長日型の日本産雌」の順に強い配偶行動を示すことが分かっている.しかしモンシロチョウの翅の色は可視領域の視覚的特徴が成長条件によって変化すること,紫外色についても同様の可能性があることから,今年度は紫外色を含む両亜種の雌の翅の色(雌特定の鍵刺激)に対する成長条件の影響と,それに対する雄の配偶行動を実験的に解析した.その結果,(1)英国産モンシロチョウの雌の翅の色は,長日条件下でも黄色でかつ紫外色がないこと,したがって日本産及び英国産雌の翅の色の違いは成長条件によるものではないこと,(2)これはドイツ産モンシロチョウにおいても同じであることが分かった.また(3)日本産雌の翅は短日条件下では黄色が強くなると同時に紫外色が弱くなり,英国産雌と目本産長日型雌の中間の色になることが分かった.一方,日本産雄がこれらの異なる色の日本産雌の翅標本に対していかに反応するかを調べた結果,(4)日本産モンシロチョウの長日型雄は短日型の雌よりは長日型の雌を選好すること,それに対して,(5)日本産モンシロチョウの短日型雄は長目型雌より短日型雌を選好すること,これから(6)日本産雄の配偶者選好は雌の季節的変化に平行して変化することが示唆された.(7)これらの事実は日本産モンシロチョウと英国産モンシロチョウは春または秋シーズンにおいて,あるいは夏季でも冷涼な高地においては,交雑する可能性があることを示唆する.1.季節型の発生について日本産のモンシロチョウは長日条件下(16時間明-8時間暗)で夏型が,短日条件下(8時間明-16時間暗)で春・秋型が発生する.これはヨーロッパ(ドイツ)産モンシロチョウについても同様であった.2.日本産短日型雄の雌選択について日本産長日型雌と日本産短日型雌を,黒布地を張った平板上に15cm間隔で並置して日本産短日型雄に提示した結果,雄は自分と同じ季節型の短日型雌により高頻度で接近した.これと昨年の結果との比較から,(1)モンシロチョウの雄の配偶者選好性は,季節型によって変化する雌の翅の色の変化に並行して変化すること,(2)これによって雄は同種の雌を特定できることが分かった.さらに(3)早春あるいは晩秋に日本産モンシロチョウとヨーロッパ産モンシロチョウが同所的に発生すると,両者は交雑しうること,したがって(4)亜種間生殖隔離は不完全であることが明らかになった.3.世界各地のモンシロチョウの系統分類学的関係雌の翅の紫外色の有無がモンシロチョウの地理的分布と関係があるかどうかを知る手がかりを得るために,ヨーロッパ(イギリス,ドイツ),中国(瀋陽と長春),韓国,日本のモンシロチョウからミトコンドリアDNAを抽出し,DNAバンドの解析によってこれらの地域のモンシロチョウの分子系統樹の作成を試みた.その結果,(1)ヨーロッパのモンシロチョウと極東地域のモンシロチョウとは互いに遺伝的に遠いこと,(2)極東地域のモンシロチョウのうち,中国の2地域のモンシロチョウと韓国および日本のモンシロチョウは別グループを形成することが分かった.
近世期から明治にいたる書画会の展開と意義

江戸から明治文化の流の中で、書画展観会というものはさまざまな役割を担ってきた。その一つが、今日で言う美術館特別展覧会といった体のものであった。人々が集まり、古典または新作の書や絵画などを鑑賞し、批評し合う光景であった。開催に向けて、当事者だった文人たちはそれぞれの属する流派の歴史と、その中での自らの位置づけを確認しつつ、いくつもの方法によって作品公開を成功させようと努力した。古典芸術の受容、当代創作の流行、大衆文化の商業化などを、書画展観会興行に見出すことができる。会そのものの模様と、参加者それぞれの関わり様について、当時の文献からかなり精緻な構図を描くことができる。しかし具体的に、何がいつ、どこで展示・鑑賞され誰がそのような「文化財」を所持していたかなどについては、全く未検討であった。この研究では、主として興行の招待状(引札)と展観目録を、できるかぎり秘録全国に渉猟し整理することに努めた。目録について、200点近い点数の所在を確かめ、書誌調査と複写を行うことができた。それらのうち、江戸から明治期の代表作50点を先ず選び出し、その全内容を電子情報化した。出品題・作者名・年代・出品者名・形状などの項目を設け、遂一翻字して検索可能なデータ・ベースとして仕上げるという最終目的の、第一歩である。江戸・明治時代に実際に展示され、鑑賞された10,000点近い書画の基本データを公開可能な形にしたことが、今後も作業を継続して行い、成果を将来公刊する所存である。3年計画の初年度の実績として、書画会に関する基本資料の所在確認と予備調査を行い、相当量の複写もし整理に当たった。一枚摺りの会案内(引札)と書画展観目録の所在を突き止めるために、全国地域ごとの図書館および資料博物館の目録や報告書などを検出した。主として北海道・東北地方および都内の資料保存機関に出かけて、貼り込み帖、日記、詩文集など江戸から明治の文人が作成した原資料を調査し、その情報をふくめて書画会興行年表というものに着手した。引札について、内閣文庫が所蔵する『雪江先生貼雑』13冊(書家関雪江作、嘉永2年安政4年分450枚所収)の詳細な比較調査に基づき編集し、今年度3月刊行予定の『内閣文庫影印叢刊』2冊として発表することもできた。書画展観目録は、先に『国書総目録』で確認したところ100点ほどは江戸期から伝存、明治期のものと合わせて175点ほどが対象になるが、本年度はまずこれら所在が判明する文献の書誌調査と複写・整理に着手した。なお明治期書画会に絞って、中央と地方の新聞数種を原紙およびマイクロで20年頃まで調査し、書画会関連の雑報や広告を相当数拾って、年表に盛り込むことができた。昨年に引き続き、書画会に関する基本資料の所在確認と原本調査を行った。主な作業として、書画会・書画展観会の興行年譜を充実させるかたわら、江戸から明治期にかけて展観会で展示された書画のデータ・ベースを設計、これに着手した。興行案内(引札)と書画展観目録を割り出して、その調査に入るためには、まず地域ごとの資料保存機関の所蔵目録を検索した。本年度は、その中から西日本を中心とする多くの図書館などで新資料を材料として仕入れることができた。この材料の整理・解析作業と平行し、昨年から行っている都内の人物および文献調査も続行した。書画会というものが担って機能の一つに、今日で言う美術館の特別展示といった体のものがあった。人々が集まり、古来または新作の書や絵画などを鑑賞し、批評し合う風景であった。会そのものと、参加者それぞれの関わりようについては、当時の文献からかなり精緻な図を描くことができる。

しかし具体的に、何が展示・鑑賞され、誰がそのような「文化財」を所有していたかなどについては、全く未検討であった。昨年来調査・収集してきた約40種類の展観目録を、出品題・作者・年代・出品者・形状などの項目を設け、逐一翻字して検索可能なデータ・ベースとして仕上げるという作業に着手した。現在は8,000点ほどを整備し、来年度始めまでには、10,000点の江戸・明治美術鑑賞図鑑の基本資料を整えたいと思う。書画展覧会そのものの模様と、参加者それぞれの関わり様について、当時の文献からかなり精緻な構図を描くことができる。本年度は渉猟してきた文献の中から、江戸から明治期の具体相を浮かび上がらせ、それを整理することに専念した。従来、何がいつ、どこで展示・鑑賞され、誰がそのような「文化財」を所持していたかなどについては、全く未検討であった。本年度は、主として展観目録の検索と調査・複写を継続しながら、今まで得たものの中から、代表作50点を先ず選び出し、その全内容を電子情報化した。出品題・作者名・年代・出品者名・形状などの項目を設け、逐一翻字して検索可能なデータ・ベースとして仕上げるという最終目的の、第一歩である。江戸・明治時代に実際に展示され、鑑賞された10,000点近い書画の基本データを公開可能な形にしたことが、一応の成果だったと言える。同時に着手した江戸・明治書画展観会総合年表も、その完成に向け、今後も作業を継続して行い、成果を将来公刊する所存である。
多能性細胞を用いた脳外傷麻痺治療についてのモデル研究

iPS細胞が作成・発表されて以来、自分の体細胞由来のiPS細胞を用いた再生医療を実現することへの期待が急速に高まっている。iPS細胞は、幹細胞化の鍵となる4つの遺伝子を細胞に導入することで作製されたが、異なる方法で作成することができる人造多能性幹細胞も多数報告されている。本研究では、miR302遺伝子を細胞内に導入することにより、人造多能性幹細胞を作製し、細胞株ごとに作成効率が変るのか、また、得られた人造多能性幹細胞を利用することで、動物モデルの脳外傷生麻痺が回復するのか、その時の効果や効率に差があるのか、また、がん化がおこるのか等を明らかにすることを目的としていた。そのために、まず細胞内でmiR302ファミリー遺伝子を発現させるために必要なオリゴDNAベクターの配列についての検討を行った。同時に、ヒト細胞株を対象として、遺伝子導入の条件検討を行った。一般的には、スクエア波でエレクトロポレーションすることで、ほ乳動物細胞に対して効率よく遺伝子を導入することができると理解されている。本研究でも、ヒトをはじめとするほ乳動物細胞に対してmiR302発言ベクターを効率よく導入することが必要不可欠であるため、スクエア波を発生することが出来る遺伝子導入装置の購入を計画していた。本研究は、実質的な実施期間が4か月程度であった。miR302遺伝子導入ベクターについては設計途中であり、miR302を導入した人造多能性幹細胞を得るまでにはいたらず、残念である。一方で、ほ乳動物細胞に対する遺伝子導入法としてのエレクトロポレーション法には改善の余地があり、新たな装置開発の必要性が明らかとなった。
新たに見いだした抗肥満高耐糖能マウスにおける原因遺伝子の同定と糖代謝異常の解析

本研究では、偶発的に得られた自然発生の矮小変異マウスに着目して研究を進めた。このマウスは抗肥満かつ高耐糖能という特徴をもつことから、既存の矮小変異マウスと異なる抗肥満高耐糖能マウスであると考えられた。そこでこのマウスの原因遺伝子を同定することを第一の目的とし、遺伝子マッピング解析および次世代シークエンシング解析を行った。さらに、PCRアレイ解析によって肥満や糖代謝のパスウェイに関する異常も調べた。このような研究から、抗肥満高耐糖能マウスの変異候補遺伝子として第*染色体のX遺伝子を抽出することに成功した(特許申請の都合があり伏せ字にしている)。「抗肥満高耐糖能マウスの原因遺伝子の同定」では、遺伝子異常の存在する領域をより狭めるため、詳細遺伝子マッピング法で解析を行った。本研究の開始前までに第*番染色体(特許の関係上、伏字にしている)の約38.4(Mbp)より上流に遺伝子異常が存在していることを明らかにしてきたため、本研究では、この領域内で新たなプローブを設計して解析を進めたところ、変異遺伝子が約21.7(Mbp)より上流に存在することが明らかとなった。さらに、変異遺伝子の存在領域を予想よりも狭い範囲に絞ることができたため、この領域内において全ゲノムシークエンス解析を行った。抗肥満高耐糖能マウスの同腹仔(野生型及び変異型)を材料とし、SeqCap EZ Developer Library Kit (Roche社)を用いて第*番染色体の21.7(Mbp)より上流のゲノムを抽出・濃縮した。この材料を使用してHiSeq2000(Illumina社)にて全ゲノムのシークエンス解析を行ったところ、変異候補か所として317か所を抽出することができた。一方、「抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節機構の解明」では内分泌学的な検討を中心に解析を進めた。正常時の胃のグレリン遺伝子発現量は抗肥満高耐糖能マウスで約1.5倍高い一方、血清レプチン含量は両群間に差が認められなかったことから、抗肥満高耐糖能マウスでは負のエネルギー状態で恒常性が保たれていると考えられた。また、定量PCRアレイ法による膵臓遺伝子の網羅的解析から、グルコース寛容試験下ではグルコース代謝活性が上昇し、インスリン抵抗性活性が低下している可能性が示唆された。「抗肥満高耐糖能マウスの原因遺伝子の同定」:昨年度の解析で抽出された変異候補か所(317か所)について、サンガー法によるシークエンス解析を行った。このうち一部はGCリッチな領域であるなどの理由からPCRがかかりにくく、配列を読むことができなかった。一方で、配列を読むことができたものの中に変異候補か所を同定することはできなかった。「抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節機構の解明」:昨年度、検討できなかったコルチコステロン濃度について検討したが、正常マウスと抗肥満高耐糖能マウスとの間に差は見られなかった。次に、I型糖尿病誘発モデル動物の作成に使用されるストレプトゾトシンを投与し、4日後の血糖値を測定した。正常動物の血糖値は400(mg/dL)以上になったのに対し、抗肥満高耐糖能マウスの血糖値は100150(mg/dL)の範囲内であり正常だった。ストレプトゾトシンは、膵β細胞に発現するグルコーストランスポーターによりグルコースと同様に細胞内に取り込まれ、その後、DNAのグアニンを架橋させることで転写・複製をできないようにして毒性を示す。また、ストレプトゾトシンがポリADPリボース化を誘導してDNAのダメージを与えて毒性を示す系も知られている。このことから、現在、これら2つの系の異常を中心に解析している。以上、本年度の解析から、抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節機構は、ストレプトゾトシンの作用系と密接な関係があることが示唆された。「抗肥満高耐糖能マウスの原因遺伝子の同定」では、昨年度の解析で抽出された変異候補か所(317か所)のうち、サンガー法によるシークエンス解析によって一部の配列を読むことができなかった。このため、若干、研究の進行に遅れが生じたので、経費の一部を繰り越した。一方、「抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節機構の解明」では、ストレプトゾトシン投与によるI型糖尿病誘発実験から、抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節機構の解明に繋がる成果を得ることができた。したがって、当初の予定よりも早く進行していると考えられることから、研究全体としてはおおむね順調に進展していると考えている。「抗肥満高耐糖能マウスの原因遺伝子の同定」では、変異遺伝子の存在領域を予想よりも狭い範囲に絞ることができた。このため、当初予定になかったこの領域内における全ゲノムシークエンス解析を行い、より具体的な解析に入ることができた。

一方で、この全ゲノムシークエンス解析のステップを入れたことにより、「抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節機構の解明」の一部項目の実験が遅れたため、経費の一部を繰り越した。しかしながら、これらの解析項目は研究手法も確立されているため、残された期間での解析が可能であり、研究全体の進捗には影響しないと考えられる。以上から、本研究はおおむね順調に進展している。「抗肥満高耐糖能マウスの原因遺伝子の同定」では、引き続き、サンガー法によるシークエンス解析を行う。「抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節機構の解明」では、当初の計画通りに研究を進める一方、抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節系がストレプトゾトシンの作用系と密接に関与していることが明らかとなったので、ストレプトゾトシンの作用系に関与する物質に着目しながら解析を進める計画である。内分泌学「抗肥満高耐糖能マウスの原因遺伝子の同定」では、原因となる変異遺伝子の存在領域を約21.7(Mbp)より上流に絞りかつ変異候補か所として317か所を抽出したので、これらのすべてでサンガー法によるシークエンス解析を行う。「抗肥満高耐糖能マウスの糖代謝調節機構の解明」では、平成26年度に検討できなかったコルチコステロン含量などを測定後、交付申請書に記載した項目について検討していく。以上から、今後の研究の推進にあたり大きな変更は予定していない。「抗肥満高耐糖能マウスの原因遺伝子の同定」では、昨年度の解析で抽出された変異候補か所(317か所)のうち、サンガー法によるシークエンス解析によって一部の配列を読むことができなかった。このため、若干、研究の進行に遅れが生じたので、経費の一部を繰り越した。変異遺伝子の存在領域を予想よりも狭い範囲に絞ることができたため、より具体的な検討に入ることができるよう、当初予定になかった全ゲノムシークエンス解析を行った。一方、このステップを加えたことにより、ホルモン含量の測定実験など、一部実験項目の進捗に遅れが生じたために次年度使用額が生じた。「抗肥満高耐糖能マウスの原因遺伝子の同定」において、遅延分の費用として使用する。生じた次年度使用額は、平成26年度に予定していた実験内容を変更することなく平成27年度中に順次遂行する研究経費として使用する。なお、これらの実験は手法的にも確立されていることから、平成27年度中の解析が可能であり、かつ交付申請書提出段階で平成27年度に計画していたその他の研究全体の進捗にも影響しない。したがって、遅延分を含めた研究計画に則って研究経費として使用する。
新規合成方法論を用いたテトロドトキシンの効率的合成研究

テトロドトキシン(以下TTXと略す)は、神経細胞膜に存在するナトリウムチャネルを阻害する性質から、神経生物学における重要な研究ツールとして用いられており、TTXおよび類縁体の供給は合成化学が貢献すべき課題である。本研究は、鍵行程としてDiels-Alder反応を用いることにより、光学活性なTTXの効率的合成法の確立と、それを用いた生物学的応用への展開を目的としている。本年度は、先年度に見いだした合成経路に引き続き、TTXの全合成のためにさらなる検討を行った。ビシクロ[2.2.2]化合物の開裂によって先年度得られたケトアルデヒドに対して、臭化マグネシウムを用いたメトキシ基の選択的β脱離とバナジウム触媒を用いたエポキシ化反応を鍵工程として1,2-ジオール部位を立体選択的に構築したのち、二つのカルボニル基を水素化ホウ素ナトリウムによって還元することで、いずれも望みの立体化学を有するアルコールを得た。アルコールを七員環環状炭酸エステルとして保護したのち、下部エノールエーテル部位を、ジメチルジオキシランによるエポキシ化とそれに続く酸処理によってジオールとしたのち四酢酸鉛をもちいることでジオールを開裂しアルデヒドとした。その後二工程にて酸アジドを合成したのち、トルエン中100度に加熱することでCurtius転位が速やかに進行し、生じたイソシアネートをアリルアルコールで捕捉することで、TTXの四置換炭素に隣接する窒素官能基の導入に成功した。その後ホルミル基の除去と酸化、七員環環状炭酸エステルの除去など数工程を経てラクトンとしたのち、CANを用いることでパラメトキシフェニル基を除去しオルトエステル部位の構築をおこなうことができた。またAlloc基の除去と続くイソチオウレアとの反応により、グアニジン部位の導入にも成功した。今後保護基の除去によってTTXのラセミ体での全合成、さらには先年度得られた知見により、光学活性TTXの全合成も可能になるものと考えている。イソバニリンより数工程で得られる、分子内にプロパルギル基をもつフェノールに対して、ジアセトキシヨードベンゼンを作用させると、フェノールの酸化とそれに続く分子内Diels-Alder反応が円滑に進行し、望みとするビシクロ[2.2.2]化合物を良好な収率で得ることができた。また、Diels-Alder前駆体は、ベンジル位水酸基の不斉制御により光学活性体の合成にも適用可能であると考えられる。さらに、得られたDiels-Alder生成物のアリルアルコール部位をスルホキシドへと変換し,Mislow-Evans転位を行うことによって水酸基の転位を行い、TTX合成のために必要となる、ビシクロ化合物の切断のための足がかりを得ることに成功した。一方で、TTXのもつ水酸基の立体化学の制御に関する検討を行った。Diels-Alder生成物のα-ジケトン等価体部位を水素化ホウ素ナトリウムによる還元とケタールの脱保護を経て、TTXのもつシスジオール部位を立体選択的に得ることに成功した。また、Diels-Alder前駆体であるフェノールに対してN-ブロモスクシイミドを作用させることにより、フェノールのパラ位を選択的に臭素化できることを見いだした。このことにより、TTXの持つもう一つの水酸基を導入するための足がかりを得ることに成功した。本年度は、先年度に得られたDiels-Alder成績体を出発物質として、TTXの中心骨格の立体選択的合成のために必要となる、各官能基の立体選択的変換法の確立を目指し検討を行った。まず、Diels-Alder成績体に含まれる臭素原子を、パラメトキシフェノールの付加脱離反応を用いて酸素原子を導入した後、先年度に報告した方法に従ってTTXのもつシスジオール部位の構築を行った。その後、3置換オレフィンをジオール化して保護した後、パラジウム炭素を触媒として4置換オレフィンの接触還元を行ったところ反応は円滑に進行し、TTX合成に必要な4つの立体化学の制御に成功した。また、上記のジオール化によって導入したシスジオール部位は四酢酸鉛によって容易に切断可能で、対応するシクロヘキサン誘導体を与えることを見いだした。さらに、分子内Diels-Alder反応を行うのに必要なリンカー部位は、ラクトンを開環することで得られる2級アルコールを脱水して6員環のエノールエーテルとした後、オゾン酸化を用いて酸化的に切断することが可能であることを見いだした。今後は酸化によって得られたアルデヒドを足がかりとして、TTXのもつ窒素原子の導入を行うとともに、上記の知見を合わせてTTXの全合成を達成する予定である。

さらに、Diels-Alder反応前駆体の合成の際、ジオール化の段階でSharplessの不斉ジオール化を行うことで70% eeにて光学活性体を得ることに成功したことから、光学活性TTXの合成へも展開可能であると考えられる。テトロドトキシン(以下TTXと略す)は、神経細胞膜に存在するナトリウムチャネルを阻害する性質から、神経生物学における重要な研究ツールとして用いられており、TTXおよび類縁体の供給は合成化学が貢献すべき課題である。本研究は、鍵行程としてDiels-Alder反応を用いることにより、光学活性なTTXの効率的合成法の確立と、それを用いた生物学的応用への展開を目的としている。本年度は、先年度に見いだした合成経路に引き続き、TTXの全合成のためにさらなる検討を行った。ビシクロ[2.2.2]化合物の開裂によって先年度得られたケトアルデヒドに対して、臭化マグネシウムを用いたメトキシ基の選択的β脱離とバナジウム触媒を用いたエポキシ化反応を鍵工程として1,2-ジオール部位を立体選択的に構築したのち、二つのカルボニル基を水素化ホウ素ナトリウムによって還元することで、いずれも望みの立体化学を有するアルコールを得た。アルコールを七員環環状炭酸エステルとして保護したのち、下部エノールエーテル部位を、ジメチルジオキシランによるエポキシ化とそれに続く酸処理によってジオールとしたのち四酢酸鉛をもちいることでジオールを開裂しアルデヒドとした。その後二工程にて酸アジドを合成したのち、トルエン中100度に加熱することでCurtius転位が速やかに進行し、生じたイソシアネートをアリルアルコールで捕捉することで、TTXの四置換炭素に隣接する窒素官能基の導入に成功した。その後ホルミル基の除去と酸化、七員環環状炭酸エステルの除去など数工程を経てラクトンとしたのち、CANを用いることでパラメトキシフェニル基を除去しオルトエステル部位の構築をおこなうことができた。またAlloc基の除去と続くイソチオウレアとの反応により、グアニジン部位の導入にも成功した。今後保護基の除去によってTTXのラセミ体での全合成、さらには先年度得られた知見により、光学活性TTXの全合成も可能になるものと考えている。
地方教育行政の在り方に関する総合的調査研究

本研究は、戦後改革期以降におけるわが国の地方教育行政制度の変遷を踏まえ、また欧米諸国における近年の教育行政改革の動向を視野に含めながら、"(1)"多様化する住民のニーズに対応した行政運営の在り方、"(2)"教育委員会と学校等の関係の在り方、"(3)"教育委員会の事務処理体制の在り方、"(4)"国、都道府県、市町村の関係の在り方、等を主要な検討課題とし、「市町村教育委員会の行政機能に関する調査」等の実態調査と歴史的・比較教育行政的な理論研究を実施することによって、この課題に実証的・理論的にアプローチしようとしたものであり、以下のような研究・調査を実施した。(1)わが国における教育委員会制度の成立と定着過程に関する研究(2)市町村教育委員会の行政機能に関する調査研究(3)学校の自律性と自己責任に関する調査研究(4)地方教育行政の分権改革と学校の自律性に関する研究(5)欧米諸国における地方教育行政の現状と改革動向に関する研究報告書の内容と構成は以下の通りである。I市町村教育委員会の行政機能と学校の自律性に関する調査1市町村教育委員会の行政機能に関する調査2学校の自律性と自己責任に関する調査IIわが国における教育委員会制度の成立と定着過程1教育委員会法の制定過程研究考2「地教行法」の制定過程に関する研究覚え書き-「行政文書資料」の紹介と解題-III地方教育行政の分権改革と学校の自律性1分権改革と地方教育行政2地方教育行政における-審議会の活動3現代の学校経営改革-学校経営の基調とその変容-4「自主的・自立的な学校経営」を考える5学校裁量と学校予算6「学校自治」論と「学校の自律」論IV地方教育行政改革の比較研究1米国におけるSMB法制の構造-カリフォルニア州を中心に-2学校の自己評価体制と教育委員会の役割-米国シカゴ学区の事例-3資料:イギリスの地方教育当局と学校との関係に関する運用4フランスにおける教育行政の地方分権化の歴史・現状・課題5ヘルムート・ベッカーの自律的学校論とドイツ教育審議会勧告6ドイツにおける学校裁量権の拡大V資料編本研究は、戦後改革期以降におけるわが国の地方教育行政制度の変遷を踏まえ、また欧米諸国における近年の教育行政改革の動向を視野に含めながら、(1)多様化する住民のニーズに対応した行政運営の在り方、(2)教育委員会と学校等の関係の在り方、(3)教育委員会の事務処理体制の在り方、(4)国、都道府県、市町村の関係の在り方、等を主要な検討課題とし、「市町村教育委員会の行政機能に関する調査」等の実態調査と歴史的・比較教育行政的な理論研究を実施することによって、この課題に実証的・理論的にアプローチしようとするものであり、本年度は以下のような研究を実施した。(1)わが国における教育委員会制度の成立と定着過程に関する研究現行の教育委員会制度について、昭和23年の制度の発足、昭和27年の総ての市町村における設置、それに昭和31年の制度再編に至るまでの経緯を、制度の理念とわが国の実情を踏まえながら、GHQや文部省資料の分析を通じて実証的に明らかにすべく作業を進めた。(2)「市町村教育委員会の行政機能に関する調査」の実施全国の2分の1の市町村教委教育長を対象として、下記のような事柄について調査し、その結果を中間報告として刊行した。(1)教委の組織機構、(2)教育長の身分・資格・選任・任期、(3)事務局組織・事務処理体制、(4)教委の適正設置規模、(5)教育課程行政、(6)教員の人事行政、(7)教員の研修行政、(8)生涯学習行政、(9)都道府県教委による指導・助言・措置要求、(10)学校に対する指導行政、(11)首長部局との提携、(12)教育情報の開示、(13)苦情処理体制、(14)住民の教育行政参加、(15)広報・広聴活動(3)欧米諸国における地方教育行政の現状と改革動向に関する研究わが国の現行教育委員会制度のモデルとなったアメリカの教育委員会制度をはじめ、ドイツ、フランス、イギリスの地方教育行政制度について、現行制度の構造と運用実態、当面の課題、改革動向等を、理論および法制の分析によって、わが国に引きつけて分析・考察すべく作業を進めた。(4)地方教育行政に関する資料・文献リストの作成戦後の教育改革以降、今日に至るまでの地方教育行政に関する主要な資料や文献について、そのリストを作成し刊行すべく作業を進めた。本研究は、戦後改革期以降におけるわが国の地方教育行政制度の変遷を踏まえ、また欧米諸国における近年の教育行政改革の動向を視野に含めながら、(1)多様化する住民のニーズに対応した行政運営の在り方、(2)教育委員会と学校等の関係の在り方、(3)教育委員会の事務処理体制の在り方、(4)国、都道府県、市町村の関係の在り方、等を主要な検討課題とし、「市町村教育委員会の行政機能に関する調査」等の実態調査と歴史的・比較教育行政的な理論研究を実施することによって、この課題に実証的・理論的にアプローチしようとするものであり、本年度は以下のような研究を実施し作業を進めた。(1)わが国における教育委員会制度の成立と定着過程に関する研究現行の教育委員会制度について、昭和23年の制度の発足、昭和27年の総ての市町村における設置、それに昭和31年の制度再編に至るまでの経緯を、制度の理念とわが国の実情を踏まえながら、GHQや文部省資料の分析を通じて実証的に明らかにすべく作業を進め、本年度は以下を刊行した。