hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
角膜血管新生における血小板・血管内皮前駆細胞の動態の同時観察およびその機能解析

角膜新生血管内での血小板動態および血管内皮前駆細胞の動態を同時に観察できる実験系を確立した。Heidelberg Retina Angiography(HRA2)を使用した詳細な観察を可能とする系と、実態顕微鏡を用いた広範囲な観察を可能とする系を確立した。両血球ともに新生血管の血管内皮に沿ってローリングし、血管壁に接着する動態が観察された。これらは抗セレクチン抗体等の投与によって抑制された。新生血管は社会的失明の主な原因疾患である糖尿病網膜症や加齢黄斑変性の主要病態であり、これまでにも新生血管をコントロールするための様々な研究がなされてきている。本研究ではハイデルベルグ社のHeidelberg Retina Angiography(HRA2)を使用して、角膜新生血管内での血小板動態、血管内皮前駆細胞動態の観察を可能するための実験系を確立することを目指して、様々な前置レンズのサイズや度数の検討をすすめた。同時に、より広範囲の観察を可能とするために実体蛍光顕微鏡を用いて、角膜新生血管内での血小板動態、血管内皮前駆細胞動態を観察し、動画として記録できる実験系を確立した。角膜新生血管モデルとしては上皮傷害モデル、硝酸銀モデル、血管内皮成長因子(vascular endothelium growth factor ; VEGF)ペレットモデルを作成し、それぞれの新生血管における発生期・退縮期および安定期での血小板・血管内皮前駆細胞の相互作用を動的に観察することが可能であることを確認した。今後は新生血管の発生期・退縮期および安定期における血小板・血管内皮前駆細胞の相互作用について検討を加えていく予定である。これらの研究から得られた結果により、血小板・血管内皮前駆細胞をターゲットとして新生血管をコントロールする効率的な方法が解明されると考えている。この結果を網膜血管・脈絡膜血管に応用することによって、糖尿病網膜症や加齢黄斑変性の新たな治療戦略が得られる可能性がある。本研究ではハイデルベルグ社のHeidelberg Retina Angiography (HRA2)を使用して、角膜新生血管内での血小板動態、血管内皮前駆細胞動態の観察を可能するための実験系を確立した。また、より広範囲の観察を可能とするために実体蛍光顕微鏡を用いて、角膜新生血管内での血小板動態、血管内皮前駆細胞動態を観察し、動画として記録できる実験系を確立した。角膜新生血管モデル(上皮傷害モデル、硝酸銀モデル、血管内皮成長因子(vascular endothelium growth factor ; VEGF)ペレットモデル)を作成し、それぞれの新生血管における発生期・退縮期および安定期での血小板・血管内皮前駆細胞の相互作用を動的に観察した。両血球ともに血管内皮に沿って転がるrollingおよび血管壁への接着が観察できた。さらに、これらの細胞の接着が抗ICAM1抗体で抑制できたことから、両血球の接着にはICAM1が関与していると考えられ、この機序をさらに解明していく予定である。
ハイブリッド型人工骨作製における成長因子の作用の検討

ヒト由来の細胞を用い組織工学的手法を用い、細胞ハイブリッド型人工骨の開発を目指した。まず、第一に骨牙細胞へと分化しうる細胞の採取法の検討を行った。1)ヒト歯髄由来間葉系幹細胞の分取われわれ口腔外科医が容易に入手可能な硬組織形成性細胞の入手源として歯髄組織を選択した。患者の同意のもとで、抜去した埋伏智歯より歯髄組織を採取し、ディスパーゼ、コラゲナーゼにより消化することにより、細胞を分離した。これをプラスティックシャーレに藩種し、付着した細胞を増殖回収した。増殖した細胞を、アスコルビン酸、グリセロリン酸、デキサメタゾンの存在下で培養し、アルカリフォスファターゼ活性を指標として骨牙細胞(歯髄細胞)への分化能を検討した。その結果、ラット骨髄由来細胞と比較してほんの僅かであるが、デキサメタゾンの存在下ではアルカリフォスファターゼ活性の上昇を認めた。ついで、培養系にrhBMP-2を添加したところ、2-3倍程度アルカリフォスファターゼ活性は上昇した。反対に、FGF-2を添加するとアルカリフォスファターゼ活性は消失した。3)in vivo骨(象牙質)形成能の検討培養・増殖した細胞を多孔質ハイドロキシアパタイトに藩種し、3次元的培養を行った後、ヌードマウス皮下に移植した。4週後に摘出し組織学的検討を行ったが、ハイドロキシアパタイト内には線維性組織が入り込み硬組織の形成は認められなかった。今後、さらに培養方法、単体の検討が必要と思われた。口腔外科手術時に腸骨海綿骨から得られたに骨髄組織から、expansion culture法を用い骨原性細胞を採取した。この細胞の初代培養系にBMPを添加すると、用量依存的にアルカリフォスファターゼ活性が上昇した。しかし、bFGFは活性に影響を与えなかった。次にこの細胞を2代継代し、細胞数を増加させた後に凍結保存した。これを再び溶解した後、BMPを作用させるとアルカリフォスファターゼ活性が上昇させるが、その程度は初代培養の2分の1程度であった。また、さらに5代ほどの継代培養を行うとBMPに全く反応しなくなった。以上の結果から、骨原性細胞は凍結保存、継代培養を繰り返すことにより、骨芽細胞への分化能を失い、BMPに対する応答性も低下することがわかった。ハイブリッド型人工骨作成にあたり、骨芽細胞への分化能を失わないような間葉系幹細胞の分離方法あるいは保存法の開発も検討すべき課題であることがわかった。また、ハイブリッド型人工骨の開発にあたって、細胞の足場となる基質の開発も重要である。その一つとして、2相性リン酸カルシウムの応用を考え、まずBMPの担体としての機能を検討した。その結果、骨の場においてはハイドロキシアパタイトと三リン酸カルシウムの混合比3:1のものが、骨形成に最も有効に働くことがわかった。次いで、多孔質リン酸カルシウムブロックに、凍結保存されたヒト骨芽細胞を藩種し、ヌードマウスへの移植実験を行ったが、骨形成は認められなかった。これは、移植した細胞が骨芽細胞への分化能に欠けていたことによるものと思われた。
近代中国における阿片モルヒネ問題と日本

戦前における日本の阿片モルヒネ政策は実に広い領域をもつ。今回はその中で、内地におけるケシ栽培及び阿片製造の問題にしぼって追求した。和歌山県は戦前(そして、戦後の一時期を含めて)、内地におけるケシ栽培の中心地であり、生産額も、最も多かった。同県では、有田郡と日高郡がとびぬけて生産額が多かった。そこで、今回、同地方に出かけて実地調査を行った。聞きとり調査にふなれなため、必ずしも効率よく調査できなかったが、それでも、実際に現地に出向いて調査したことで、それなりの成果をあげることができた。戦前から戦後にかけて、ケシを耕作してきた高齢の農民から、直接、いろいろ話を聞くことができたからである。それらは現地では、よく知られた話かもしれないが、私にはどれも新鮮で貴重な話に思えた。一方、和歌山県薬務課や各地の町役場、及び保健所も歴訪した。その結果、ほぼ予想していた通り、こういった所には同問題に関する資料が、すでにほとんど残っていないことを、あらためて確認することができた。また、現地の図書館や公民館などを訪ねることで、当該地方でないと入手しにくい町村史や県レベルの統計を見ることができた。数回にわたる調査旅行によって、いわゆる土地カンをやしなえたし、また、各地で個人的なつながりも持つことができた。それらは今後の研究に、有形、無形の貢献をしてくれるであろう。また、現地調査とは別に東京へもゆき、国立国会図書館などで、関係史料を収集した。珍しいことに本年度中、本問題に関する大部の本が二冊刊行された。これも、本問題に対する学界の関心の高まりを反映したものであろう。このうち、一冊を書評することができた。
19世紀末イランにおける「在来」金融業者

1.19世紀末のイランにおける新たなタイプの「在来」金融業者の出現には、以下のような原因が考えられる。(1)これらの出現とほぼ時を同じくして設立されたイギリス系銀行・ロシア系銀行からの信用供与(2)民族主義的意識の高揚2.「在来」金融業者の規模は、かつてないほど大きなものとなったが、上記外国系銀行には遠く及ばなかった。3.ロシア系銀行は、イギリス系銀行との競争に打ち勝つため、有力な貴族・商人・地主・僧侶に、しかるべき担保なしに巨額の資金供与を行なった。4.ロシア系銀行は、顧客の返済能力を審査せずに巨額の貸付を行なった。1906年に同行が貸付金の返済請求をした際、顧客の大多数は支払い不能状態にあった。5.イギリス系銀行は、「在来」金融業者による小切手の発行をやめさせるよう、イギリス公使館を通じてイラン政府に圧力をかけた。6.イギリス系銀行は、外国為替相場形成における自らの支配的地位を利用して、「在来」金融業者に大きな影響力を行使した。7.このようにして、多くの「在来」金融業者が破綻した。8.19世紀末の「在来」金融業者の出現は、今世紀初頭の立憲革命期における「国民銀行」設立運動に直接つながった。1.イランにおいて、新たなタイプの「在来」金融業者がなぜこの直に出現したのかについては、おおよそ以下のような点が考えられる。(1)これらの出現とほぼ時を同じくして設立された、イギリス系銀行・ロシア系銀行からの信用供与(2)民族主義的意識の高揚2.「在来」金融業者とイギリス系銀行・ロシア系銀行との関係については次のような点を見出すことができた。(1)イギリス系銀行・ロシア系銀行から「在来」金融業者への信用供与(2)イギリス系銀行・ロシア系銀行から「在来」金融業者への突然の債務返済請求(3)「在来」金融業者によるイギリス系銀行への取付(4)「在来」金融業者による銀行券の発行(=イランにおける独占的発券銀行たるイギリス系銀行への対抗)3.これら「在来」金融業者が各地域経済において占めていた位置や在外代理店の業務については、詳細は解明できなかった。4.「在来」金融業者は、今世紀初頭の「国民銀行」設立運動において重要な役割を果たした。5.今後の研究の進展のためには、より詳細な史料の発掘が必要であり、当面はこの点に全力を注ぐことにしたい。国民銀行設立運動における「在来」金融業者の役割について研究を進め、おおよそ下記のようなことが明らかとなった。今世紀初頭、イランの財政は危機的状態にあった。イラン政府はイギリス=ロシア借款に頼ろうとしたが、国民議会はこれに反対し、同時に、国民議会の認可なしに外国から借款を受けることを禁止する決議が採択された。このような状況の下、国民銀行設立案が国民議会に提出された。主導的役割を果たしたのは、アミ-ノッザルブやアルバ-ブジャムシ-ドといった有力「在来」金融業者の代議員であった。1906年11月末、国民銀行設立の布告が発せられ、国民に対して出資が呼びかけられた。多くの国民が資金を出したが、必要な額は集まらなかった。国外在来の人々(インド在住のゾロアスター教徒?)の出資を促すため、1907年2月、設立利権の詔勅が発せられた。この利権には、同行が、独占的発券(イギリス系銀行への利権期間満了後)・鉱物採掘・鉄道建設などの権利を有することが明記されていた。同年同月15日、宰相と蔵相の臨席の下、同行設立会議が開かれた。このような設立の動きをイギリス・ロシアは快く思っていなかった。資本金の調達も順調に進まなかった。このようにして、1908年初めまでには、政府および国民会議において同行に関する話題は出なくなった。19世紀末のイランにおける「在来」金融業者と外国系銀行---イギリス系のペルシャ帝国銀行とロシア系の割引貸付銀行---との関係について、下記の諸点が明らかになった。1.「在来」

金融業者の事業の規模がかつてないほど大きなものとなったが、外国系銀行には遠く及ばなかった。2.「在来」金融業者と外国系銀行との間で大きな規模の取引が行われた。たとえば、ハ-ジ-・ホセイン・アーガー・アミ-ノッザルブは、ペルシャ帝国銀行に対して30万3000トマーン、割引貸付銀行に対して190万7000トマーンの債務を負っていた。3.割引貸付銀行は、ペルシャ帝国銀行との競争に打ち勝つため、有力な貴族・商人・地主・僧侶に、然るべき担保なしに巨額の資金供与を行った。4.割引貸付銀行は顧客の返済能力を審査せずに巨額の貸付を行った。1906年に同行が貸付金の返済請求をした際、顧客の大多数は支払不能状態にあった。5.ペルシャ帝国銀行は、「在来」金融業者による小切手の発行をやめさせるよう、イギリス公使館を通じてイラン政府に圧力を加えた。6.ペルシャ帝国銀行は、外国為替相場形成における自らの支配的地位を利用して、「在来」金融業者に大きな影響力を行使した。7.このようにして、多くの「在来」金融業者が破綻した。
『信の哲学』英語版作成を介しての負の知的遺産を克服するパウロの言語と心身の哲学

主に拙著『信の哲学』第二章のアリストテレス様相存在論の研究ならびに英語版作成に従事した。イエール大学でD.Charles教授らと議論し、新説の説得に従事した。その議論を介して改善したものを、同教授のFestschrift(Oxford University Press)刊行予定の寄稿論文としてM.Paramatzis(Oxford),D.Bronstein(Georgetwon Univ.)に送付した。タイトルはAristotle's Modal Ontology- entelecheia (completeness) as the medium between Logos and Ergon-である。現在編集者からのフィードバックを待っている。パウロ研究としては「ローマ書」の個人訳(『信の哲学』下巻455-483頁)の全16章のうち6章までを英語に翻訳した。これを引き続き行い、あらゆる議論の基礎テクストとして用いたい。その他、信の哲学をめぐる講演、研究発表を『信の哲学』(2018.5.15プラス1ピースの読書会、北大)、『信の哲学』(5.17凸凹神学会、枚方マラナタ教会)、「『信の哲学』ー福音と律法」(6.2クラーク聖書研究会主催、北大)、「アリストテレスにおける運動の定義」(6.30「プラトン、アリストテレスにおける時空と運動および論証知」(本科研主催)北大)、「信の哲学ー啓示神学と自然神学の媒介」(7.15北大哲学会、北大)、「パウロの選びの教説における信念と行為の比例性テーゼ」北海道基督教学会(7.16北星学園大学)、恵廸寮祭(11.4北大)、「新約学の現状と『信の哲学』」(11.5北海道聖書学院)、「アンセルムスの神の存在論証」(11.11中世哲学会、聖心女子大学)などで行った。「ローマ書」の英訳に関しては、数人の英語翻訳者のテクストを参照しているが、それぞれ訳者たちの工夫が見て取れて、とても興味深い。それでもVulgata版という最も古典的なラテン語訳の誤りのため、調べた限りすべての翻訳が誤訳してしまっている。そのことを認識するにつけ、この仕事の意義を見出している。今後も『信の哲学』所収の「ローマ書」ならびに第二章の翻訳ならびに改善を続ける。そのうえで第三章「パウロにおける信の根源性の論証ー「ローマ書」の意味論的分析に基づく当該性規準とその帰一的解釈ー」ならびに第四章「パウロの心身論ー心魂の内奥に何が生起するのかー」(430ー836頁)の翻訳に従事する。これらの主題についてオスロ大学、オックスフォード大学での共同研究を予定している。イエール大学出張のさいの支払いが最終的に平成30年度70万円のうち10270円残となった。次年度はオスロ大学、オックスフォード大学出張を予定しており、その旅費にあてる。
放射性同位元素を用いての虚血性脳病変における脳血流量の測定

脳血流測定は種々の神経疾患に対して欠かすことが出来ない重要な検査法の一つである.我々は新しく開発されたsingle photon emissin CT(SPECT)装置をもちいて放射性同位元素である^<133>Xeの吸入法により非侵襲的な脳血流測定を行なった.これにより従来は不可能であった3次元的な脳血流の把握が可能となり,患側のみならず健側の状態や,病変より遠方の血流の以上の検出が可能となった.脳血管の状態の把握のために炭酸脱水素酵素阻害剤であるacetazolamideによる負荷検査を行なった.当薬剤は強力な脳血管の拡張作用を有しており,安全に,かつ容易に検査ができる利点を有している.本研究で我々はこのSPECT装置が臨床的に有効使用できうるかを検討した.健常正常人での脳血流量は従来の報告とほぼ同様の数値であった.負荷検査の基礎となりうるacetazolamide投与による脳血流増加率は32%という結果を得た.頸部内頸動脈閉塞症症例では,患側の血流の低下を認めたが,患側のみならず健側においても脳血管は異常な拡張状態にあることが解明できた.そして, acetazolamide投与による負荷検査が,血行再建術の適応決定の一つの指標になるという知見を得ることができた.脳腫瘍の症例では従来の報告とは異なり患側健側ともに血流が増加するという結果を得た.そして,腫瘍とは離れた部位での血流異常を3次元的には初めて証明することができ,今まで解明できなかった臨床症状を血流異常として解明することができた.また,両側の脳血管は異常な拡張状態にあることも証明された.水頭症では術前後での脳血流の変化を認めることができなかった.しかし,術後の臨床症状の改善の良否と術前の脳血流の間には関連があることを示唆する所見を得た.以上, SPECT装置を使用した^<133>Xe吸入法による脳血流測定は臨床的に有用であり,今後さらに臨床応用されるものと考えられた.脳血流測定は種々の神経疾患に対して欠かすことが出来ない重要な検査法の一つである.我々は新しく開発されたsingle photon emissin CT(SPECT)装置をもちいて放射性同位元素である^<133>Xeの吸入法により非侵襲的な脳血流測定を行なった.これにより従来は不可能であった3次元的な脳血流の把握が可能となり,患側のみならず健側の状態や,病変より遠方の血流の以上の検出が可能となった.脳血管の状態の把握のために炭酸脱水素酵素阻害剤であるacetazolamideによる負荷検査を行なった.当薬剤は強力な脳血管の拡張作用を有しており,安全に,かつ容易に検査ができる利点を有している.本研究で我々はこのSPECT装置が臨床的に有効使用できうるかを検討した.健常正常人での脳血流量は従来の報告とほぼ同様の数値であった.負荷検査の基礎となりうるacetazolamide投与による脳血流増加率は32%という結果を得た.頸部内頸動脈閉塞症症例では,患側の血流の低下を認めたが,患側のみならず健側においても脳血管は異常な拡張状態にあることが解明できた.そして, acetazolamide投与による負荷検査が,血行再建術の適応決定の一つの指標になるという知見を得ることができた.脳腫瘍の症例では従来の報告とは異なり患側健側ともに血流が増加するという結果を得た.そして,腫瘍とは離れた部位での血流異常を3次元的には初めて証明することができ,今まで解明できなかった臨床症状を血流異常として解明することができた.また,両側の脳血管は異常な拡張状態にあることも証明された.水頭症では術前後での脳血流の変化を認めることができなかった.しかし,術後の臨床症状の改善の良否と術前の脳血流の間には関連があることを示唆する所見を得た.以上, SPECT装置を使用した^<133>Xe吸入法による脳血流測定は臨床的に有用であり,今後さらに臨床応用されるものと考えられた.
英語音声習得の分析と発音訓練の効果測定―伝わる英語の音声指導プログラムの開発―

本研究の目的は、中学校の英語科教員・教職課程の学生の音声習得の現状をスピーチサイエンスの手法を用い定量的に分析し、発音訓練の効果を測定、音声教育プログラムを構築することである。日本人の英語習得における生成パターンの習得到達度と、英語標準テスト(TOEFL/TOEIC)による聴解力・読解力とスピーキング力、そして読解速度・語彙数の標準テストで測定される英語習熟度との関係も分析する。本年度は、生成パターンに関し、英語リズムの一つの単位であるISIの持続時間制御を検討した。生成パターンの習得到達度と、英語標準テスト(TOEFL ITP/ TOEIC Speaking Test)による聴解力・読解力とスピーキング力、そして読解速度・語彙数の標準テストにより測定される英語力との関係を分析した。さらに、中学校英語科教員と教職課程学生において、ストレスを担う母音よりも習得が遅いとされる弱母音の音質を検討した。また、弱母音の音質とその他の英語力の指標間相関関係を観測した。中学校英語科教員と教職課程の学生のリズムパターン生成に関し、ISIが同一単語内にある場合と単語間の場合で習得到達度が異なることが示された。本研究により、母音短縮率とISI持続時間制御とは習得困難度が異なることが示唆された。また、生成パターンと他の英語習熟度との相関関係により、ISIが同一単語内、単語間の要素が英語力に関係していることが示された。中学校英語科教員と教職課程学生の弱母音生成は、初級学習者に比べ、調音位置が高くなり、米語母語話者に近づいていることが示された。英語習熟度が高くなるに伴い、調音位置が高くなっていた。しかしながら、舌の前後位置は、習得到達度に個人差が大きく、母語話者と比べ舌が後ろの位置で調音されていた。顎の開閉の方が前後位置よりも先だって習得されることが示唆された。予定通りに実験を実施、分析を進めている。具体的には、、2018年度の新しい被験者グループに関しては、英語力を定量的に分析し、指標間の相関関係を観測した。生成パターンに関し、英語リズムの一つの単位であるISIの持続時間制御、母音持続時間、弱母音の音質を検討した。生成パターンの習得到達度と、英語標準テスト(TOEFL ITP/ TOEIC Speaking Test)による聴解力・読解力とスピーキング力、そして読解速度・語彙数の標準テストにより測定される英語力との関係も分析した。2017年度、現状分析を実施した被験者グループに関しては、実験講習を6回、グループ指導、個人指導を実施し、その後効果測定のための実験を実施し、データの収集を終了した。実験計画にのっとり、今後は2018年度の被験者を対象に講習を実施し、その後効果測定を実施する。具体的には、発音矯正のための実験講習を6回とグループ指導、個人指導を実施する。訓練終了後、効果測定のための実験を実施し、データの収集を行う。生成パターン分析のための録画と、英語標準テスト(TOEFL ITP/ TOEIC Speaking Test)による聴解力・読解力とスピーキング力測定、そして読解速度・語彙数の標準テストによる英語力測定を実施する。本研究の目的は,中学校英語科教員と教職課程の学生の英語力を定量的に分析することであった。具体的には,生成パターンの習得到達度と,英語標準テスト(TOEFL ITP/ TOEIC Speaking Test)による聴解力・読解力とスピーキング力,そして読解速度・語彙数の標準テストで測定される英語力との関係を分析した。本研究では,生成パターンに関し,英語のISI内で,ストレスのない音節の付加に伴うストレスを担う母音持続時間が短縮されるcompensatory shorteningを検討した。本研究の被験者として,日本人被験者グループと米語母語話者グループを用意した。日本人被験者グループ(JET)12名は,中学校の英語科教員5名と教職課程の3年次の学生7名であった。米語母語話者は13名(AMR)であった。生成パターンの比較のために,米国在住経験のある日本人帰国生24名(RTN)と海外在住経験のない一般大学生・英語初級学習者13名(NJL)のデータも使用した。被験者グループJETのTOEFL ITPの平均点は492点(353643点),TOEIC Speakingの平均点は122点(50180点)であった。読解速度の平均は1分間に145単語(105235単語),語彙数は,平均13,604単語(2,50033,750単語)であった。上記の指標間の相関係数から,すべての指標間に相関性が示された。特に読解速度と語彙力,読解速度とTOEFL ITP,TOEFL ITPとTOEIC Speakingの相関は強いことが示された。母音短縮率(1音節から2音節への短縮率)は,他の4指標と正の相関の傾向を示し,特に読解速度と語彙力に強い相関を示した。NJLとその他3グループ間には,ISI内の音節数に関わらず,母音短縮率に関し、有意差が観測された実験は、予定通りに進行し、実験結果の処理も予定通りであった。併せて、研究成果発表も予定通り行われた。

日本人の英語習得における生成パターンの習得到達度と、英語標準テスト(TOEFL/TOEIC)による聴解力・読解力とスピーキング力、そして読解速度・語彙数の標準テストで測定される英語習熟度との関係も分析する。本年度は、生成パターンに関し、英語リズムの一つの単位であるISIの持続時間制御を検討した。生成パターンの習得到達度と、英語標準テスト(TOEFL ITP/ TOEIC Speaking Test)による聴解力・読解力とスピーキング力、そして読解速度・語彙数の標準テストにより測定される英語力との関係を分析した。さらに、中学校英語科教員と教職課程学生において、ストレスを担う母音よりも習得が遅いとされる弱母音の音質を検討した。また、弱母音の音質とその他の英語力の指標間相関関係を観測した。中学校英語科教員と教職課程の学生のリズムパターン生成に関し、ISIが同一単語内にある場合と単語間の場合で習得到達度が異なることが示された。本研究により、母音短縮率とISI持続時間制御とは習得困難度が異なることが示唆された。また、生成パターンと他の英語習熟度との相関関係により、ISIが同一単語内、単語間の要素が英語力に関係していることが示された。中学校英語科教員と教職課程学生の弱母音生成は、初級学習者に比べ、調音位置が高くなり、米語母語話者に近づいていることが示された。英語習熟度が高くなるに伴い、調音位置が高くなっていた。しかしながら、舌の前後位置は、習得到達度に個人差が大きく、母語話者と比べ舌が後ろの位置で調音されていた。顎の開閉の方が前後位置よりも先だって習得されることが示唆された。予定通りに実験を実施、分析を進めている。具体的には、、2018年度の新しい被験者グループに関しては、英語力を定量的に分析し、指標間の相関関係を観測した。生成パターンに関し、英語リズムの一つの単位であるISIの持続時間制御、母音持続時間、弱母音の音質を検討した。生成パターンの習得到達度と、英語標準テスト(TOEFL ITP/ TOEIC Speaking Test)による聴解力・読解力とスピーキング力、そして読解速度・語彙数の標準テストにより測定される英語力との関係も分析した。2017年度、現状分析を実施した被験者グループに関しては、実験講習を6回、グループ指導、個人指導を実施し、その後効果測定のための実験を実施し、データの収集を終了した。研究計画には変更は予定されていない。被験者を増やし、各種の変数のコントロールを目指したいと考える。併せて、同一被験者に関する音声訓練を実施し、効果測定を行う予定である。実験計画にのっとり、今後は2018年度の被験者を対象に講習を実施し、その後効果測定を実施する。具体的には、発音矯正のための実験講習を6回とグループ指導、個人指導を実施する。訓練終了後、効果測定のための実験を実施し、データの収集を行う。生成パターン分析のための録画と、英語標準テスト(TOEFL ITP/ TOEIC Speaking Test)による聴解力・読解力とスピーキング力測定、そして読解速度・語彙数の標準テストによる英語力測定を実施する。
筋音図を用いたレジスタンストレーニングの評価手法に関する研究

上腕二頭筋における等尺性ランプ状収縮時の筋音図は,ある%MVCで急峻に増大することが報告されており,この急峻な増大は速筋線維群の動員が一因となっていると考えられている。本研究の目的はこの現象を用いて「レジスタンストレーニングの評価を筋音図から行う手法」を開発することである。本年度では昨年度に引き続き「等尺性ランプ状収縮時の上腕二頭筋の筋音図の振幅が急峻に増大する%MVCの確認」と新たに「レジスタンストレーニングによって等尺性ランプ状収縮時の上腕二頭筋の筋音図の振幅が急峻に増大する%MVCに変化が生じるのかの確認」の2つを行った。以下に具体的な成果を示す。20代前半の健常成人男性9名における等尺性ランプ状収縮時(10から70%MVCまで5%MVC/s)の上腕二頭筋の筋音図を測定し,昨年度に測定した10名のデータを合わせた19名のデータから29±10(平均±標準偏差)%MVCで筋音図が急峻に増大することを確認した。さらに,レジスタンストレーニングよって筋音図が急峻に増大する%MVCが変化するのかを確認するために,被験者1名に対して,レジスタンストレーニングとして肘関節の5秒間の最大努力性等尺性収縮を1分間の休憩を挟みながら5回行うことを週3回行い,このレジスタンストレーニング前後のランプ状収縮時(10から70%MVCまで5%MVC/s)の上腕二頭筋の筋音図を各4回,また,最大肘関節屈曲力を各5回測定した。レジスタンストレーニング後の最大肘関節屈曲力はレジスタンストレーニング前に比べて117%増加したが(p<0.05),筋音図が急峻に増大する%MVCの平均には有意な差(p>0.05)は生じなかった。本研究の目標は「レジスタンストレーニングの評価を筋音図から行う手法の開発」である。目標を達成するために行い得られた平成18年度の成果を以下に示す。1筋音図計測システムの構築張力測定装置・筋音計および筋電計から得られた信号を同期して取り込む装置の構成と計測用ソフトウェアの作成を行い、上腕および大腿の筋群の筋音図が計測できるシステムを構築した。構築したシステムは8つの信号を1kHzでサンプリングでき、そのA/D分解能は16bitである。上腕二頭筋の筋音図を計測する場合は"上腕二頭筋の筋音図、上腕二頭筋の筋電図、上腕三頭筋の筋電図、肘関節の発揮トルク、ランプ収縮用の目標トルク"の5つの信号が最低限必要であると考えられるので本年度に構築した計測システムは有効であると考えられる。2等尺性ランプ状収縮時における上腕二頭筋の筋音図の振幅が急峻に増大する張力の確認健常成人男性10名の上腕二頭筋の等尺性ランプ状収縮時(1050%MVCまで5%MVC/s)の筋音図を計測した。筋音図の振幅は実効値を用いて評価した。各時刻の実効値はその時刻および前後500合計1001サンプルから求めた。実効値が急峻に増大した%MVC先行研究が示すとおり2030%WCであった。なお、1050%WCまでの等尺性ランプ状収縮時における筋音図の実効値の時間変化は2つの直線で近似できると考え(アイスホッケー・モデル)、直線を分割する点は2つの直線による残差が一番少ない点とする。なお、直線は最小二乗法により求める。また、この求められた点が示す%MVCを実効値が急峻に増大する%MVCとした。
Dynaic MRIによる顎関節円板後部組織の炎症性病態に関する研究

本研究の目的,、顎関節症患者にGd-DTPA造影剤を用いたDynamic MRIを施行して,関節円板後部組織内にみられる炎症性変化について定量的に評価することである。対象:顎関節部疼痛,関節雑音,開口障害のいずれかの症状を訴え,臨床的に顎関節症と診断された96名(124関節)である。また、顎関節部に何ら症状のみられない27名を対照群とした。方法:使用した装置はGE社Signaと両側性の顎関節専用サーフエスコイルで、シーケンスはSpoiled GRASS法を用いた。造影前の矢状断画像を両側同時に切端位で作成した後、Gd-DTPA0.1mmol/kgを肘静脈より投与し,その直後から5分まで30秒間隔にて10フレームの撮像をおこなった。つぎに,下顎頭後上方の円板後部組織内にROIを設定して,各撮像時でのSignal intensity(SI)ratio【(造影後のSI-造影前のSI)/造影前のSI】を求め,臨床症状別にTime intensity curveを作成した。結果:1.対照群,非症状群,関節疼痛群,関節雑音もしくは開口障害群におけるSI ratioの平均値は,それぞれ0.62±0.24(SD),0.78±0.44,1.53±0.69,0.73±0.38であり,疼痛群において高い造影効果を示した。2.疼痛群では他群に比較して,造影剤投与後早期より造影効果が認められピーク到達時間が短い傾向を示した。このように,関節円板後部組織の造影効果は静脈叢の血管壁透過性亢進による造影剤の間質への漏出もしくは血管新生によるものと考えられ,炎症性病態が示唆された。今後の検討課題は,関節円板後部組織における造影効果の高低と肉眼的および組織学的にみた炎症の程度とを対比することである。
減量食と有酸素運動により減量する際の重量挙選手の適切な蛋白質摂取量に関する研究

本研究の目的は、重量挙選手が20日間で減量する際の適切な蛋白質摂取量を明らかにすることであった。被検者は、大学男子重量挙選手で減量プログラムは減量食と有酸素運動を組み合わせ、エネルギーバランスを-1000kcal・day^<-1>にした。減量食は、蛋白質摂取量をA群(n=3)は1.5g・kg^<-1>・day^<-1>、B群(n=5)は1.8g・kg^<-1>・day^<-1>、C群(n=4)は2.3g・kg^<-1>・day^<-1>とした。有酸素運動は1回当たり300kcalを消費する最大酸素摂取量の50%程度のトレッドミル走を週に3日、計10回行った。減量期間中の毎日の栄養調査により、エネルギー摂取量と蛋白質摂取量は、A群は1816kcalで98.8g(1.5g・kg^<-1>・day^<-1>)となり、B群は1906kcalで122.1g(1.8g・kg^<-1>・day^<-1>)となり、C群では1712kcalで150.8g(2.3g・kg^<-1>・day^<-1>)となったことが確認できた。その結果、20日間の減量プログラムにより、体重減少量はA群は2.80kg,B群は2.06kg,C群は1.81kgとなり、A群とB群は除脂肪体重(以下LBW)がそれぞれ1.25kg,0.66kg減少した。しかし、C群の体重減少量はすべて体脂肪量であった。また、減量後の尿中総窒素量から推察した窒素出納は、B群とC群がそれそれ正出納(1.00gと0.84g)となったが、しかし、A群は負出納(-1.61g)であった。一方、運動諸機能はどの群も減量前の水準を十分に維持し、血液成分はどの群も正常範囲内の変化であった。これらの結果から蛋白質摂取量が2.3g・kg^<-1>・day^<-1>の減量食と有酸素運動を組み合わせた減量プログラムはLBWを十分に維持し、筆者が同一条件で先行研究として実施した2.0g・kg^<-1>・day^<-1>を用いた減量プログラムの結果と一致した。本研究からは重量挙選手の減量食と有酸素運動を用いた減量プログラムには、2.0g・kg^<-1>・day^<-1>の蛋白質摂取量が最も適切であると結論づけられた。本研究の被験者は、同じ合宿所で共同生活している男子重量挙選手8名であり、そのうち全日本大学選手権大会前の20日間で減量する3名を減量群とし、体重を維持する5名を維持群とした。

減量群は、この間に減量食と有酸素運動を組み合わせて1日当たりエネルギーバランスを1000kcalマイナスにして減量した。減量食は蛋白質を体重1kg当たり1.5gとし、脂肪はエネルギー比の27.5%とし、残りを炭水化物とし、1日当たりのエネルギー摂取のマイナス分が850kcalとなるようにした。有酸素運動は、1回当たり300kcalを消費する最大酸素摂取量の50%程度のトレッドミル走を週に3日、計10回行った。一方、維持群にはこの間体重を維持するようにエネルギー摂取量を十分に充足させ、その食事組成は蛋白質を体重1kg当たり1.5gとし、脂肪はエネルギー比の27.5%とし、残りを炭水化物とした。20日間の減量期間中の1日当たりのエネルギー摂取量は、15602100kcal・day^<-1>の範囲となり、蛋白質の摂取量は、1.5g・kg^<-1>・day^<-1>となり、ミネラル・ビタミンの摂取量は栄養所要量(20歳男性の生活活動強度III)を十分に充足し、意図した通りに減量食の摂取がなされたことが確認できた。また、体重は1.593.72kgの範囲で減少し、体重減少分に占める除脂肪体重(以下LBW)の割合は34.8%58.8%の範囲となった。また、減量後の尿中総窒素量から推察した窒素出納は負(-0.46-2.88gの範囲)となった。運動諸機能については、減量前の水準を十分に維持した。一方、維持群では、体重,身体組成(体脂肪量とLBW),血液,運動諸機能について20日間で変化はなかったが、尿中総窒素量から推察した窒素出納は正(+2.67+13.55gの範囲)となった。本研究の減量プログラムは、窒素出納が負となりLBWの減少を抑制するのに有効でなかった。このために次回は、減量時にさらに蛋白質摂取量(1.8g・kg^<-1>・day^<-1>)を増やして検討する必要がある。本研究の目的は、重量挙選手が20日間で減量する際の適切な蛋白質摂取量を明らかにすることであった。被検者は、大学男子重量挙選手で実験Iに5名と実験IIに4名が参加した。減量プログラムは減量食と有酸素運動を組み合わせ、エネルギーバランスを-1000kal・day^<-1>にした。減量食は、実験Iでは蛋白質を1.8g・kg^<-1>・day^<-1>とし、実験IIでは2.3g・kg^<-1>・day^<-1>とし、脂肪はエネルギー比の24%以下に押さえて残りを炭水化物とし、摂取するエネルギーを850kcal・day^<-1>マイナスにした。また、減量食の調理は検者らが行い、減量期間中の毎日の栄養調査により、蛋白質の摂取量は実験1では1.8g・kg^<-1>・day^<-1>となり、実験IIでは2.3g・kg^<-1>・day^<-1>となったことが確認できた。その結果、20日間の減量プログラムにより、実験Iでは体重は2.06kg(1.382.43kgの範囲)減少し、体重減少分に占める除脂肪体重(以下LBW)の割合は32.0%となったものの、その範囲は0.0%49.1%と大きな個人差があった。実験IIでは体重は1.81kg(0.583.23kgの範囲)減少し、体重減少分に占めるLBWの割合は5.5%(0.0%22.0%の範囲)となった。また、減量後の尿中総窒素量から推察した窒素出納は、両実験とも正出納(実験I0.033.68gの範囲、実験II0.642.13gの範囲)となった。一方、運動諸機能は両実験とも減量前の水準を十分に維持した。本研究の実験Iの減量プログラム(1.8g・kg^<-1>・day^<-1>)では、LBWの減少に大きな個人差があり、減量時の蛋白質摂取量として適切ではなかった。また、実験IIではLBWが十分に維持され、同一条件で2.0g・kg^<-1>・day^<-1>を用いた減量プログラムと同じ結果が得られ、重量挙選手の減量食と有酸素運動を用いた減量プログラムには2.0g・kg^<-1>・day^<-1>以上の蛋白質摂取量が適切であると結論づけられた。
Ｃ型肝炎ウイルス粒子形成におけるゲノムパッケージングの分子機構

近年、C型肝炎ウイルス(HCV)のの生活環の分子機構が明らかになりつつあるが、HCVゲノムがどのようにして粒子内へパッケージングされるのかはまったくと言っていいほど明らかにされていなかった。本研究では、1)HCV粒子の中に含まれるHCV RNAは大部分全長サイズであること、2)HCVゲノムの中で、3'UTR配列(200塩基)がパッケージングに必要であり、特にその3'末端側に存在するstem-loop二箇所がゲノムパッケージングに重要であること、3)HCV Coreタンパク質の塩基性アミノ酸クラスターはHCV RNAとの結合、粒子産生に重要であることなどを明らかにした。我々はこれまでにHCV CoreNS2発現プラスミドとサブゲノムレプリコンをHuh-7細胞(複製許容細胞)へ共導入することで、レプリコンRNAが取り込まれたウイルス様粒子を産生するトランスパッケージングシステムを確立している。一般に、ウイルスゲノム複製と粒子へのパッケージングはリンクすることが考えられる。今年度、HCVでもゲノム複製効率が高い場合にパッケージング効率も高いことをHuh7細胞及び非複製許容細胞293Tとの比較から確認した。その上で、複製能とは独立に、粒子へのパッケージングを規定するHCV RNA配列が存在する可能性を考え、トランスパッケージングシステムを駆使してHCVパッケージングシグナルアッセイ系を構築し、以下の研究を行った。ウイルス遺伝子のパッケージングには遺伝子末端領域の二次構造が関与する可能性が考えられるため、HCV RNAの5'または3'非翻訳領域(UTR)をランダムに変異させたミニライブラリーを挿入したサブゲノムレプリコンを作製した。この変異ライブラリーレプリコンをHuh7細胞へ導入、複製能を調べると、3'UTR変異では複製能を保持した変異レプリコンが20種類以上存在することが示された。これらの変異体について、トランスパッケージング解析により、パッケージング能を調べたところ、3'UTR内の最も3'末端側stem-loop構造のstem部分の点変異ではHCV粒子にパッケージングされなくなることが明らかとなった。5'UTRについて同様の手法で解析を行ったが、今のところ複製を許容しパッケージング能を持たない変異は見出されていない。これまでの結果から、HCVゲノムのパッケージングにはRNA 3'末端部分のstem-loop領域が重要な役割を果たすことが示唆された。(1) HCVゲノムRNAのパッケージングに必要なHCV RNA領域の同定昨年度、HCV RNA 3'末端側の非翻訳領域(3'UTR)がゲノムパッケージングに働きうること、その中でもstem-loop領域が重要ある可能性が示唆された。3'UTRには3カ所のstem-loop構造(末端側からSL1, SL2, SL3)が存在する。本年度、詳細な部分変異解析を進めた結果、ゲノムパッケージングにはSL1及びSL2が特に重要であることを見出した。一方、HCV 3'UTR配列は非HCV遺伝子に対してもHCV粒子へのパッケージングシグナルとして機能するかを調べるため、GFP遺伝子の末端にHCV 3'UTRを付加してCoreNS2発現プラスミド及びNS3NS5B発現プラスミドと共に細胞へ導入しパッケージング能を解析した。その結果、GFP遺伝子はHCV 3'UTR付加によってHCV粒子に取り込まれることが示された。3'UTRをHCVパッケージングシグナルと結論づけた。(2) HCV粒子内に含まれる遺伝子の網羅的解析HCV粒子に中には選択性を持ってHCVゲノムが取り込まれるのか、非HCV遺伝子も含まれるのか、を明らかにするため部分精製HCV粒子からRNAを抽出しcDNAを次世代シークエンサーで網羅的に解析した。その結果、HCV粒子内のHCV配列の大部分は全長遺伝子であること、HCV配列以外に宿主細胞由来の人遺伝子も数多く検出されることが示された。断片化されたHCV遺伝子はminor populationであったことから、ゲノムサイズのHCV遺伝子が選択的にパッケージングされる機構が機能していることが示唆された。昨年度までに、C型肝炎ウイルス(HCV)ゲノムの粒子へのパッケージングに重要なRNA cis-acting elementとしてゲノム3'末端側約200塩基長の非翻訳領域(3'UTR)を同定した。本年度は、ゲノムパッケージングに関与する粒子構造タンパク質領域の解析を行った。キャプシドタンパク質であるCoreには3カ所の塩基性アミノ酸クラスター; aa 6-13 (CL1), 39-43 (CL2), 59-70 (CL3)が存在する。各クラスターのリジンまたはアルギニンをそれぞれアラニンに置換した変異HCVゲノムを作製し細胞に導入して、ウイルス産生能が保持されるかを調べた。その結果、CL2、CL3変異ではウイルス産生能は完全に消失するのに対し、CL1変異ではウイルス産生能は維持されることが示された。

以上の結果より、HCV Coreの塩基性アミノ酸クラスターはHCV RNAとの結合、粒子産生に重要であることが示され、CL2及びCL3はCore-RNA結合後の過程(例えばキャプシドアセンブリー)にも関与する可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルス学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度、パッケージングシグナルアッセイ系を構築し、それを利用してHCVゲノムRNAのパッケージングに必要なRNA領域を同定することを主な研究目的とした。予定通り、アッセイ系を構築し、HCVゲノムの3'UTRの最末端のstem-loopがパッケージングに重要であることを示唆する知見を取得することができた。当初計画であったHCVサブゲノム遺伝子を用いた解析だけでなく、非HCV遺伝子(GFP)についてもHCV粒子への取り込み効果を示すことによって、HCV 3'UTRがパッケージングシグナルとして働くことを結論づけることができた。本年度の成績を基に、ゲノムパッケージングに重要なRNA領域、二次構造、配列を明らかにする。また、実際にHCV粒子に内包されている遺伝子(HCV由来及び細胞由来)を次世代シークエンサーによって網羅的に解析する。ゲノムパッケージングに重要なHCV Core領域の同定:Coreに存在する3カ所の塩基性アミノ酸クラスター各々を変異させたHCVゲノムを作製する。各変異ゲノムあるいは野生型HCVゲノムをHuh7.5.1細胞へ導入し、HCV粒子産生能を解析する。
角柱モデルのまわりの流動と熱移動

冬期間の建物からの熱移動現象を明らかにすることは、寒冷地における建物の保温性並びに断熱性を評価する上で重要である。このような観点に立脚し、本研究は壁面上に付着する建物モデルとしての三次元的形状を有する角柱に関して風洞モデル実験を遂行したものである。昭和60年度は、建物としての断面形状の異なる各種モデルを大気乱流境界層の発達する風洞測定部床面上に設置し、それら周辺の圧力分布,速度分布およびフローパターンの測定を行って、建物からの熱伝達特性を支配する流動機構を明らかにした。つぎに昭和61年度は、複数で存在する場合の建物周辺の流動状態を明らかにするとともに各種形状の異なる角柱モデルからの熱伝達の特性を調べた。要約すると以下に示す事項が明らかにされた。(1)各種角柱モデル表面および設置された壁面上のフローパターンの観測に基づき、角柱表面からの熱移動に最も関連のあるはく離領域の大きさ並びに位置を明らかにすることができた。(2)各種角柱モデル表面上の圧力分布の測定に基づき、熱伝達の最も大きくなるはく離流の再付着位置を明らかにすることができた。とくに迎角の変化は、角柱表面上の再付着位置を大きく変化させることが判明した。(3)角柱モデルからの熱移動を支配する後流の構造を調べた結果、形状の異なる二通りの渦が生成されることが判明し、かつ角柱のごく近傍でこれらの渦は崩壊し拡散することが明らかとなった。(4)複数で存在する角柱周辺の流動パターンを調べた結果、相互干渉によって単独で存在する場合とかなり異なることが判明し、今後複数物体の熱伝達特性の研究が必要であることが判明した。(5)角柱表面の熱伝達特性を調べた結果、流れのはく離・再付着現象がこれらを大きく支配することが判明した。
顆粒球分化の調節機構の解明:未分化性を標的とした新たな抗腫瘍療法を目指して

造血細胞の運命決定や分化の多くの場面は,Notchシグナルを介した調節機構により制御されている。リンパ球系に関しては,Notch1シグナルがBリンパ球への分化を阻害し,Tリンパ球への分化を誘導することが報告されている。我々は,Notch1シグナルの増強により顆粒球の分化が遅延すること,それにはNotch1の共役因子MAML1を必要とし,転写因子GATA2の誘導を伴うことを報告した。顆粒球の分化は,PU.1やCCAAT/Enhancer-binding Protein α(C/EBPα)などの転写因子により誘導されることから,Notch1-MAML1-GATA2シグナルのPU.1やC/EBPαに対する影響を検討し,以下の2点が明らかとなった。(1)コントロール細胞に比べて,活性化型Notch1受容体(intracellular Notch 1,ICN1)の導入された顆粒球系前駆細胞32Dでは,未分化な状態および分化の誘導された状態でPU.1のメッセンジャーRNAと蛋白の発現量が減少する。(2)GATA2は,アミノ酸配列の377番から415番までの領域を介してC/EBPαに結合する。以上の結果から,Notch1-MAML1-GATA2シグナルが,PU.1の発現の抑制を介して顆粒球の分化を遅延させる可能性が示された。GATA2とPU.1遺伝子のプロモーター領域の結合について,ゲルシフトアッセイ法で検討中である。また,GATA2がC/EBPαに結合することで,C/EBPα自身の活性がどのように変化するのかをルシフェラーゼアッセイ法で検討中である。G-CSF投与による骨髄球系前駆細胞から顆粒球への分化誘導が、活性型Notch1受容体(受容体の細胞内領域、ICN1)の導入により遅延すること、ICN1の重要な共活性化因子であるMAML1の阻害分子、ドミナントネガティブMAML1を再導入すると顆粒球分化の遅延が解消されることを明らかにし、一部は平成17年日本血液学会総会で報告した。その後の検討の結果、これらの現象について以下に示す二つの分子メカニズムが想定されたため、平成18年日本血液学会総会で報告した。(1)ICN1、あるいはICN1-MAML1シグナルの代表的な下流分子であるHes1が転写因子GATA2の発現を誘導することをRT-PCR法で示し、ICN1とHes1が転写因子PU.1とC/EBPαの転写活性を用量依存性に抑制することをルシフェラーゼアッセイで示した。GATA2がPU.1に結合しその機能を抑制することが報告されていることから、ICN1-MAML1シグナルが、顆粒球分化に重要なPU.1とC/EBPαの転写活性をGATA2の発現の誘導を介して抑制する可能性が示唆された。(2)転写共活性化因子CBPおよびp300は、ICN1-MAML1複合体に結合する一方、PU.1やC/EBPαとも複合体を形成しその転写を活性化すると報告されている。我々は、p300がMAML1のC末端領域を介してICN1-MAML1複合体に結合することを免疫沈降法で示し、CBPおよびp300がPU.1やC/EBPαの転写活性を用量依存性に増強することをルシフェラーゼアッセイで示した。ICN1の導入による顆粒球分化の遅延は、ICN1-MAML1複合体へのCBPあるいはp300の取り込みが増加することで、PU.1またはC/EBPαを含む転写因子複合体への同因子の取り込みが競合的に減少することが原因である可能性が示唆された。
治療を受ける子育て世代のがん患者に対するＩＴ活用型包括的支援モデルの開発

本研究の目的は、治療を受ける子育て世代のがん患者が抱える気がかりに対するアセスメントツール、及びアプリケーションを開発し、評価資料に基づくITを活用した包括的ケアモデルの開発を行うことである。平成30年度は、開発するケアモデルの対象となる患者の気がかりや子供の発達段階などを焦点化するため、患者のQOL、子どもの発達段階、子育てに関連する気がかりの関係を明らかにするインターネット調査の準備を行った。本研究の概念枠組みは、QOLをWHOによる「個人が生活する文化や価値観の中で、目標や期待、基準及び感心に関わる自分自身の人生の状況についての認識」と定義づけ、治療を受ける子育て世代のがん患者のQOLに影響を及ぼす要因(以下、影響要因)は、がん患者や子育てに携わる親に関する既存の研究を参考に(前田ら2016,)、【患者を取り巻く環境】【がんの症状・治療関連要因】【子育て関連要因】で構成することとした。調査項目は、患者の人口統計学的特性、がん治療に伴う障害・苦痛の状況、患者の子どもの人口統計学的特性、がん治療後に大変さが増した子育てにおける苦労(子育て方法・しつけ、子どもの食事・栄養管理、子どもの成長・発育上の問題、子どもの成績・進学に関わる問題、親同士の交流に関わる問題、子どものいじめや学校問題、自身の睡眠時間の確保、自身の肉体的疲労、自身の精神的疲労、自分の時間の確保、子育てに関わる経済的問題)、患者のQOL(WHO QOL26 (26項目))、患者のがん治療と子育ての両立に関する考え(自由記載)とした。現在は委託業者と調査準備を進めているが、今後は倫理審査委員会への申請、承認を受け実施予定である。他業務の都合で、本研究エフォートを変更せざるを得ない状況が生じたため。初期の研究計画では、研究者が中心となってデータ収集を行う予定であったが、実態調査を委託業者からの協力を得ることで期間が短縮できる見込みである。それにより、介入評価研究を申請期間内で実行できるよう計画している。本研究の目的は、治療を受ける子育て世代のがん患者が抱える気がかりに対するアセスメントツール、及びアプリケーションを開発し、評価指標に基づくITを活用した包括的ケアモデルの開発を行うことである。平成29年度は治療を受ける子育て世代のがん患者が変える気がかりと支援内容の明確化を行うために、文献検討を行った。その結果、わが国においては質的記述的な因子探索研究のみが6件報告されていることが明らかとなった。テーマとしては、子どもに対する思いや希望、病名告知・日常生活上の困難などが焦点化されていた。なお、患者を対象とした研究はすべて乳がんに限定されていた。欧米においては、1980年代後半からがん患者の子育て支援に関する研究がなされおり、現在では介入研究の報告も散見されるようになった。中でも、電話による参加型プログラムの介入は高い有効性が示されていた(Amy J(2017))。以上の結果をふまえ、今後は治療を受ける子育て世代のがん患者が抱える気がかり尺度を開発する。平成30年度における本研究のエフォートを調整し、平成29年度に行う予定であった研究を遂行する。他業務の都合で本研究エフォートを変更せざるを得ない状況が生じたために研究の達成度が遅れている分、予算も予定通り使用することはなかった。情報収集や研究成果の発表のために参加予定であった学会にも参加しなかったため、旅費も予定通りには使用はしなかった。

研究進捗状況が遅れている都合上、システム開発や学会発表のための旅費が未使用の状況である。計画を一部修正し、研究目標の達成に向けて今後使用する予定である。