hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GPGPUの並列プログラミングモデルの研究

コンピュータの画面描画用部品であるGPU(Graphics Processing Unit)を描画以外の汎用計算に用いて高速処理すること(GPGPU : General Purpose computing on GPU)に関して研究した.GPUプログラムは,GPUのアーキテクチャを有効利用しなければ効率のよいものとはならないが,その有効利用方法は解明されていない.本研究では,高速化するための工夫点が異なるいくつかの応用問題をさまざまな手法を用いてGPUで高速化し,その手法を分析および一般化することにより,効率のよいGPGPUプログラムの開発指針を明確にしたコンピュータの画面描画用部品であるGPU(Graphics Processing Unit)を描画以外の汎用計算に用いて高速処理すること(GPGPU : General Purpose computing on GPU)に関して研究した.GPUプログラムは,GPUのアーキテクチャを有効利用しなければ効率のよいものとはならないが,その有効利用方法は解明されていない.本研究では,高速化するための工夫点が異なるいくつかの応用問題をさまざまな手法を用いてGPUで高速化し,その手法を分析および一般化することにより,効率のよいGPGPUプログラムの開発指針を明確にしたGPU(Graphics Processing Unit)は128240個のプロセッサをもつ並列計算機として注目されている.そのプログラミング方法として当初はグラフィックス言語OpenGL/Cgを用いていたが,2006年に異なるプログラミング方法CUDAが発表された.本研究では,どのような工夫をすれば効率のよいCUDAプログラムを設計できるかを解明し,Open/CgプログラムとCUDAプログラムのどちらが効率のよいGPUプログラムとなるかを比較した.応用問題は,a)画像処理分野のコーンビームCT再構成,b)バイオ情報分野の塩基配列探索,c)グラフ理論の全点対最短経路長探索,d)シミュレーションで多用される相互透過係数畳み込み処理とした.1.a)に関しては,既に市販装置に採用されている研究代表者らのグループが開発したOpen/Cgプログラムと比較した結果,部分的にはOpen/Cgプログラムが性能のよいところもあるが,全体としてCUDAプログラムの方が効率がよいことがわかった.b)に関しても同様である.3.a)d)に関して,小容量の共有メモリの有効利用の方法,それと関連したプロセス数の選択方法,プロセスの粒度などに関して有用な知見を得た.4.SIMDとして動作しているプロセッサが,GPUのメモリを整然と連続領域をアクセスするcoalesced参照は,データアクセスの性能を上げることが知られているが,d)ではそのために入力データをシャフルする方法の効果を確認した.処理すべきデータがすべてGPUのメモリVRAMに格納可能な場合は,GPUプログラムは実装しやすい.一方,格納できない場合は,データを分割して処理し,各実行結果を融合することになる.実用上大きなデータ処理の需要は高く,一般的なPCクラスタではよく研究されているが,マルチGPU処理の場合はまだよく解明されていない.それを解明するために,平成21年度は複数GPUを用いて応用問題を解き,GPUコンピューティングにおける性能問題に関して研究した.応用問題は,a)コーンビーム再構成,b)高速フーリエ変換,c)アミノ酸配列データベース検索,d)行列積とした.1. 1台のPCに4台のGPUをコプロセッサ接続する構成が,現在よく用いられている.a)およびb)に関しては,ほぼ4倍弱の良好な台数効果のGPUプログラムが開発でき,実装上の有益な知見を得た.2. CPUGPU間のデータ転送を効率的に行うことが,性能のよいGPUプログラムを開発する上で重要である.このデータ転送をマルチGPU環境で効率的に行う方法の開発と,それを支援するミドルウェアを開発した.3.多数のGPUを用いるGPUグリッド環境が有望である.PCグリシドのようにスクリーンセーバが起動するときに応用プログラムを実行させる方法を用いるとGPUでの処理時間がPCと比べて短時間なのでGPUグリッドの場合は無駄が多くなる.この無駄を少なくする方法とそれを実行するツールを作成した.その方法で,上記c)とd)を実行し,その有効性を確認した.4.単体GPUでe)PET再構成,f)全点対最短経路長,g)全変動最小化を行った.最近GPU(Graphics Processing Unit)は約500個のプロセッサをもち,並列計算機として注目されている.処理すべきすべてのデータが,1台のGPUのメモリVRAMに格納できない場合は,データを分割して処理し,各実行結果を融合することになる.このような処理に関する研究は,実用上大きなデータ処理での需要が高く,一般的なPCクラスタではよく研究されているが,マルチGPU処理の場合はまだよく解明されていない.それを解明するために,平成21年度は複数GPUを用いて応用問題を解き,GPUコンピューティングにおける性能問題に関して研究した.平成22年度は,これまでの結果を検討し,GPUプログラムおよびその支援システムに反映させた1. CPUGPU間で効率的にデータ転送することが,性能のよいGPUプログラムを開発する上で重要である.GPUで処理するタスクを動的にスケジュールし,マルチGPU環境で効率的に支援するミドルウェアを開発した2.非常にデータ数が多い高速フーリエ変換FFTはCPUGPU間で効率的にデータ転送がボトルネックになる.マルチコアCPUとマルチGPUの両方をFFT計算に使い,データ転送をこの処理に隠蔽する効率的なアルゴリズムを開発した3. 1台のGPUで処理するには,処理量が少ないものがある.このような処理でかつパラメータスィープなタスクを多数実行する場合に効果的な処理方法を,光学シミュレーションを応用として開発した4. PET再構成,全点対最短経路長を解くブロック化フロイド・ワーシャル法,全変動最小化,ニューラルネットワークモデルを用いた文字認識,を解く単体GPUプログラムを開発した
家計によるエネルギー選択の計量経済学分析

最終年度である2018年度は、電力・ガス小売自由化に関する研究を日本経済学会や日本経済政策学会国際会議で発表した。2016年4月から相次いで実施された家庭も対象にした電力とガスの小売自由化後の家庭の事業者選択行動を分析し、どのようなサービスを選好するかを顕示選好とコンジョイント分析を用いて計測した。小売自由化にも関わらず、実際に供給先を変更した家庭は少なく、将来どのようなサービスやエネルギー源を持つ事業者が選好されるかを明らかにすることはエネルギー会社のマーケティング戦略や競争を通じたイノベーション、事業者の統廃合や提携も含むエネルギー政策を考える上で重要である。電力自由化のみを扱った研究は多く見られるものの、電力とガスを含めたエネルギー全般の自由化の効果を分析した研究は見られないため、この研究の意義がある。その結果、家庭は安い料金プランを選好するものの、競争を通じたイノベーションの成果として期待される省エネ機器や自家発、再生可能エネルギーには関心を示さなかった。2017年度から取り掛かっていた家計の省エネ行動に関する研究が、Energy and Environmentという査読付き国際雑誌に掲載が決まった。家計が省エネする条件をコンジョイント分析で明らかにした。その際、家計の再生可能エネルギーに対する選好との関係に注目し、再生可能エネルギーを選好する個人は省エネする傾向にあることを明らかにした。省エネと再生可能エネルギーの普及は日本では緊急の課題であり、このような傾向が見られることで、この2つの課題は同時に解決できる可能性を示した。2018年度の後半には、再生可能エネルギーが普及する条件に関する研究を実施した。コンジョイント分析を用い、非金銭的インセンティブにも反応することが示された。龍谷大学のDiscussion Paperに掲載し、日本経済学会で発表予定である。2016年度は節電行動のコンジョイント分析を様々なセミナーや学会で報告した。論文タイトル「エネルギー源とそのリスクが節電行動に与える影響:コンジョイント分析による計測」、報告学会:日本経済学会秋季大会(早稲田大学)2016年9月10日論文の内容:2011年3月の東日本大震災以降、日本を取り巻くエネルギー環境は大きく変わりつつある。原子力発電所の再稼働が思うように進まず、家庭でも節電の必要はあると思われる。家庭にアンケートを実施し、家庭が節電する要因をコンジョイント分析した。要因として1カ月当たりの電気料金、CO2排出量、停電の可能性とその時間、主に使用する電源(原子力、石炭火力、天然ガス火力、太陽光、風力)を考えた。その結果、電気料金が上昇する、停電時間が長くなることが節電に大きく影響すると分かった。今後のエネルギー政策として再生可能エネルギーの普及が重要である。再生可能エネルギーは一般的に供給が不安定といわれ、そのような問題を考慮して家計には評価してもらう必要がある。再生可能エネルギーにこのような供給の不安定性があれば家庭もさらに節電すると思われる。2016年度後期に家計にコンジョイント分析のためのアンケートを実施した。その論文を2017年9月に行われる日本経済学会秋季大会(青山学院大学)で発表する予定である。その英語版も作成しており、11月に日本経済政策学会国際会議(沖縄自治会館)で発表する予定である。その他、様々なセミナーでの発表も予定している。英語版を国際的なジャーナルに投稿予定である。論文は現在龍谷大学のDiscussion Paper Seriesにも掲載している。論文タイトル:家計のエネルギー選好が節電・省エネ機器選好に及ぼす影響概要:2011年3月の東日本大震災以降、日本を取り巻くエネルギー環境は大きく変わりつつある。原子力発電所の再稼働が思うように進まず、原子力やCO2排出を伴う火力に代わる新しいエネルギー源として再生可能エネルギーが注目されている。一方で家庭でも節電の促進や省エネ機器の普及が必要はあると思われる。本論文では家庭にアンケートを実施し、家庭が節電するあるいは省エネ機器を選択する要因をコンジョイント分析した。要因として、年間電気料金、初期費用、補助金の有無など金銭的要因とCO2排出量、供給の安定性、主に使用する電源(原子力、天然ガス火力、太陽光、風力)といった非金銭的要因を考えた。その結果、年間電気料金や初期費用の低下など金銭的な要因が選択確率を上昇させる一方で供給安定性、使用するエネルギー源が再生可能エネルギーであることが選択確率を上昇させることが分かった。これらのWTPも大きかった。再生可能エネルギーの普及と節電、省エネ機器の普及が日本での重要なエネルギー政策と考えているが、再生可能エネルギーを利用した省エネ機器の普及は見込めると分かった。その際、再生可能エネルギーは天候に左右されるため供給安定性を確保するためにも蓄電池の普及も不可欠である。2011年3月の東日本大震災以降、日本では事故を起こした原子力や地球温暖化の原因にもなる化石燃料によるエネルギーを代替するものとして、再生可能エネルギーの普及が急務となっている。一方で一般家庭による節電や省エネ機器の普及も重要である。このような問題意識から、再生可能エネルギーを選好する家庭は同時に節電し、省エネ機器を購入するかを表明選好法の1つであるコンジョイント分析により明らかにした。その結果、使用するエネルギー源が再生可能エネルギーだと、家庭は節電し、省エネ機器を購入する意思があることが分かった。日本のエネルギー問題である再生可能エネルギーの普及と節電が同時に解決できる可能性があることを示唆する結果になった。この研究を日本経済学会秋季大会(9月9日、青山学院大学)と日本経済政策学会国際大会(11月4日、沖縄自治会館)で発表した。

もう1つ、2016年4月より実施された電力自由化と2017年4月に実施されたガス自由化により、家庭がどのようなエネルギーを供給する事業者を選好するか、あるいは電気とガスの代替が自由化後に進むかどうかをコンジョイント分析により明らかにした。家庭が再生エネルギーを強く選好するとき、そのような家庭は、エネルギー源をすべて再生可能エネルギーで発電する事業者から電気を調達する可能性があり、その結果ガスを使用せず、電気のみでエネルギーを調達する家庭も現れると思われる。分析の結果、事業者やエネルギーの選択には料金の低下を大きく影響し、エネルギー源が再生可能エネルギーであることは選択には影響しなかった。この研究は、日本経済学会秋季大会(9月8、9日、学習院大学)、日本経済政策学会国際大会(10月27、28日、慶応大学)で発表する予定である。研究成果を学会報告し、論文を国際ジャーナルに投稿できているため。最終年度である2018年度は、電力・ガス小売自由化に関する研究を日本経済学会や日本経済政策学会国際会議で発表した。2016年4月から相次いで実施された家庭も対象にした電力とガスの小売自由化後の家庭の事業者選択行動を分析し、どのようなサービスを選好するかを顕示選好とコンジョイント分析を用いて計測した。小売自由化にも関わらず、実際に供給先を変更した家庭は少なく、将来どのようなサービスやエネルギー源を持つ事業者が選好されるかを明らかにすることはエネルギー会社のマーケティング戦略や競争を通じたイノベーション、事業者の統廃合や提携も含むエネルギー政策を考える上で重要である。電力自由化のみを扱った研究は多く見られるものの、電力とガスを含めたエネルギー全般の自由化の効果を分析した研究は見られないため、この研究の意義がある。その結果、家庭は安い料金プランを選好するものの、競争を通じたイノベーションの成果として期待される省エネ機器や自家発、再生可能エネルギーには関心を示さなかった。2017年度から取り掛かっていた家計の省エネ行動に関する研究が、Energy and Environmentという査読付き国際雑誌に掲載が決まった。家計が省エネする条件をコンジョイント分析で明らかにした。その際、家計の再生可能エネルギーに対する選好との関係に注目し、再生可能エネルギーを選好する個人は省エネする傾向にあることを明らかにした。省エネと再生可能エネルギーの普及は日本では緊急の課題であり、このような傾向が見られることで、この2つの課題は同時に解決できる可能性を示した。2018年度の後半には、再生可能エネルギーが普及する条件に関する研究を実施した。コンジョイント分析を用い、非金銭的インセンティブにも反応することが示された。龍谷大学のDiscussion Paperに掲載し、日本経済学会で発表予定である。2017年度も家計に対してアンケートを実施する予定である。2017年にはガスも自由化された。
新しい遷移金属アルコキシドの開発と機能性薄膜合成への応用

酸化物薄膜のディップ・コ-ティング法の拡大のために、新しいアミノアルコキシドの合成とその性質について検討した。単純なアルコキシドが入手しにくいアルコキシドという点について注目し、特に後期遷移金属(クロム、鉄、ルテニウム及びコバルト)の2ー(ジメチルアミノ)エタノ-ル(DMAEーH)から誘導されるアミノエトキシドM(DMAE)_nについて検討した。さらに、これまでに報告しているエタノ-ルアミン法との関連についても調べた。その結果、それぞれの金属について相当する目的化合物Cr(DMAE)_2(OH),Fe(DMAE)_3,Ru(DMAE)_2,Co_3(DMAE)_5(OH)_3Clが得られることが分かった。これらの化合物は一般の有機溶媒に可溶であり、また単純アルコキシドと比較して、加水分解性が小さくて取り扱いが容易であり、これらの溶液は相当する成分酸化物薄膜ディップ・コ-ティングの良い原料となることも分かった。コバルトの場合、還元雰囲気下で処理することにより、金属薄膜のコ-ティングも可能である。通常の単純アルコキシドでは熱的に不安定で単離が困難なルテニウム化合物も得られることから、このアミノアルコキシドの有用性が伺われる。しかし、単離された化合物は当初予想した構造とは異なり、一部加水分解を受けたと思われる構造をもつ。さらに、それらの溶液のゾルーゲル挙動は当初予想したものとも異なり、単純アルコキシドのものに類似し、他のトリエタノ-ルアミンなどの添加によって溶液はさらに安定になる。一方、Nーエチルジエタノ-ルアミン(EDEAー2H)のクロム誘導体"Cr_2(EDEA)_3"(この構造については未確定)は添加剤のない状態でも安定になり、2官能性アミノアルコキシドの効果が認められる。したがって、エタノ-ルアミン法で認められたエタノ-ルアミン類のアルコキシド安定化効果は、多価アルコ-ルのアミン誘導体という構造に関連することも分かった。
熱履歴から見た阿蘇カルデラにおける火砕流噴火の多様性とダイナミクス

高温の気固混相流として移動・堆積する大規模な火砕流堆積物には溶結度の変化が一般的で、非溶結から強溶結をへて二次流動を示すものまで、堆積時の温度の異なりが推定される。詳細な熱消磁実験に基づき、給源が等しく、岩相が異なる阿蘇火砕流堆積物の4回の噴火サイクルの火砕流堆積物のうち、高温堆積が推定される阿蘇-1・阿蘇-2A・阿蘇-2R・阿蘇-4A火砕流堆積物の強溶結部、比較的低温堆積が推定される阿蘇-3Bと堆積層厚が比較的薄いにも関わらず,基底部から強溶結を呈し,高温堆積が推定される阿蘇-4B火砕流堆積物の強溶結部からそれぞれ13地点ずつ、合計12地点から104個の定方位試料を採取した。円筒形に整形した試料100590°Cの温度について段階熱消磁実験を行い、交流消磁装置を用いて交流消磁実験を行い磁化の安定性を確認した。段階熱消磁実験の結果、阿蘇-2A・2R・3B・4A・4B火砕流堆積物はいずれもほぼ1成分の残留磁化を有し、560°C以上の温度で堆積したと考えられる。阿蘇-4B火砕流堆積物の残留磁化は他の阿蘇カルデラ起源の火砕流堆積物の残留磁化に比べて1桁大きな値を示す.阿蘇-1火砕流堆積物のうちレンズの絞り出しが観察される露頭では2成分の残留磁化が認められ、冷却しつつ、2次流動が進行したことが推定されたが,同じくレンズの絞り出しが観察される阿蘇-4A火砕流堆積物では1成分の残留強化を示し,レンズの絞り出しが磁化のブロッキング温度以上で完了していたことを示唆する。2次流動の著しい阿蘇-2Rについては1成分の磁化方向を示し、少なくとも2次流動は500°C以上で完了していたと考えられる.露頭ごとに平均磁化方位が異なることから露頭単位のスケールで岩体が形動・回転していたことが予想される.阿蘇-2A、阿蘇-2Rともにその古地磁気方向は深い伏角を示し,阿蘇-3Bは大きく東偏していることが明らかになった。そこで、詳細な熱消磁実験に基づき、給源が等しく、岩相が異なる阿蘇火砕流堆積物の4回の噴火サイクルの火砕流堆積物のうち、高温堆積が推定される阿蘇-1火砕流堆積物と阿蘇-2Aの強溶結部、更に高温堆積が推定される阿蘇-2R火砕流堆積物の強溶結部、比較的低温堆積が推定される阿蘇-4A火砕流堆積物の強溶結部からそれぞれ23地点ずつ、合計9地点から81の定方位試料をハンドサンプリングとドリルサンプリングによって採取した。ハンドサンプリングによる試料については室内で円筒形の試料に整形し、100、150、200、250、300、350、400、450、500、530、560、590°Cの温度について段階熱消磁実験を行い、交流消磁装置を用いて交流消磁実験を行い磁化の安定性を確認した。

段階熱消磁実験の結果、阿蘇-2A・2R・4A火砕流堆積物はほぼ1成分の残留磁化を有し、560°C以上の温度で堆積したと考えられる。阿蘇-1火砕流堆積物のうち堆積後の2次流動の一種であるレンズの絞り出しが観察される露頭では2成分の残留磁化が認められ、冷却しつつ、2次流動が進行したことが推定された。2次流動の著しい阿蘇-2Rについては1成分の磁化方向を示し、少なくとも2次流動は560°C以上で完了していたと考えられる。阿蘇-2A、阿蘇-2Rともにその古地磁気方向は異常に深い伏角を示すことが明らかになった。来年度は非溶結堆積物中の外来岩片の残留磁化を測定することによって阿蘇-1から阿蘇-4火砕流堆積物の冷却過程を復元し、火砕流の噴火様式を比較する。高温の気固混相流として移動・堆積する大規模な火砕流堆積物には溶結度の変化が一般的で、非溶結から強溶結をへて二次流動を示すものまで、堆積時の温度の異なりが推定される。そこで、詳細な熱消磁実験に基づき、給源が等しく、岩相が異なる阿蘇火砕流堆積物の4回の噴火サイクルの火砕流堆積物のうち、阿蘇-3サイクルの中で最も噴出量の多く無斑晶安山岩質のスコリア流堆積物である阿蘇3B火砕流堆積物,阿蘇-4サイクルの中のパミスレンズの絞り出しが認められる強溶結を示す阿蘇-4A火砕流堆積物と層厚がカルデラ壁で5mと薄いにも変わらず溶結を呈する阿蘇-4B火砕流堆積物からそれぞれ2地点ずつ合計60個の試料をハンドサンプリングによって採取した.ハンドサンプリングによる試料を室内で円筒形の試料に整形し、100、150、200、250、300、350、400、450、500、530、560、590°Cの温度について段階熱消磁実験を行い、交流消磁装置を用いて交流実験を行い磁化の安定性を確認した。段階熱消磁実験の結果、阿蘇-3B・4A・4B火砕流堆積物はほぼ1成分の残留磁化を有し、560°C以上の温度で堆積したと考えられる。阿蘇-4B火砕流堆積物の残留磁化は他の阿蘇カルデラ起源の火砕流堆積物の残留磁化に比べて1桁大きな値をしていり,溶結のし易さとの相関が推定される.阿蘇-4A火砕流堆積物の堆積後に2次流動の一種のレンズの絞り出しが観察される露頭でも残留磁化は1成分で,560°C以上で,レンズの絞り出しが完了していたことが推定される.阿蘇-3B火砕流堆積物の古地磁気方位は偏角が大きく東偏していることが明らかになった.
国際小売企業の組織学習プロセス

本研究では、チェーンストア組織体制をもって登場してきた大規模小売企業において、本社と海外子会社との関係、そして本部と店舗との関係を組織学習プロセスおよび権限委譲の問題を通じて明らかにしている。例えば、アジア市場に進出し成功を収めつつあるコストコはマニュアル管理型組織である一方、現場の権限委譲が一切認められず、作業のマニュアル化がそれほど進んでいないカルフールは、どちらかというと本部主導型組織であった。本部がすべてを仕切る欧米流の組織管理手法と違って、現場に権限と責任を与えながら、規模の経済性を追求している企業こそが国内だけではなく、海外現地市場でよいポジションを決めることができる。本研究の実施計画として,平成22年度は小売国際化論に関するこれまでの研究蓄積を踏まえた上で,理論研究を深めていくことに取り組むことができた。まずは,小売商業の中での国際事業の意義や国際化の学問的位置づけを考え直すことにした。第1に,小売商業の特徴や役割を理解すること,第2に,小売商業の構造を「規模」「業種」,そして「業態」などの多面的な側面から巨視的に概説し,歴史的発展の概要や現状を把握した。また,小売企業の基本的な行動枠組みについて検討してみた。第3に,小売商業の動態に潜む法則性を説明する代表的な理論として「小売の輪」の理論と「真空地帯理論」について,業態の盛衰を,グローバル的な視点から考え直すことにした。国境を越えて新業態が生み出される現状を小売国際論でどうみるべきかを,「流通の国際化」で記述している。小売業の国際化についての具体的事例を提示した後,小売業における日本企業と欧米企業の海外進出の歴史から国際化の違いを確認し,そのうえで外資系小売企業からみる日本市場の魅力とアジア市場における競争から欧米小売企業の強みを分析している。小売業態の国際的移転に成功したケースから新しい小売業態の生成・発展プロセスを検討したうえで,世界標準にするための戦略についても考える必要性を強調した。専門店業態の国際的行動は流通の国際化は海外出店とともに,商品調達網の国際化をも必要とすることについても再確認を行った。日本市場で成功した流通外資のインパクトから日本の国内企業および日本型流通システムに与えた影響について考えることは日系小売企業の国際競争力の獲得について考えるにも必要であることを強調している。本研究の実施計画として、平成23年度は平成22年度に引き続き、小売国際化論に関するこれまでの研究蓄積を踏まえた上で、大きく3つの領域についての理論研究を深めていきながら、適宜ケーススタディ及びフィールドワークを実施することにした。第1に、知識ベースの多国籍企業化論の理論研究については、多国籍企業の存立根拠(企業の海外直接投資行動)研究の系譜を、1970年代の内部化理論(Buckley, P. and Casson, M., 1976)、1980年代の取引費用の経済学の立場(「契約の束(nexus of contract)、ラグマンら」、1990年代の知識ベースの経営資源移転論(Kogut and Zander, 1992/1993)など年代別の代表的な理論についての理解を深めた。第2に、小売企業の国際移転論・組織学習論の理論研究については、一般的な技術の社会移転問題(Cundiff,1965)から、店舗での観察可能性が高いものの、複雑でシステム埋め込み性の強い小売業に関する知識は模倣しづらいという「小売経営ノウハウの移転限界説」(Solvell and Birkinshaw, 2000)、小売企業の合弁による海外展開過程の内実を検証したPalmer(2006)の研究、小売企業の海外進出を「ネットワーク組織」の構築にあると主張されたWrigley, Coe and Currah(2005)の研究、国際ネットワーク・アプローチから「実践行為」レベルで小売国際化プロセスを分析する重要性を指摘された矢作(1994,2007)の研究までを広範囲に参照しながら、小売経営ノウハウの知識特性からなる知識ベースの小売国際化論の課題を導出することにした。第3に、知識ベースの小売国際論を向けての研究については、知識特性からなる模倣の容易さあるいは困難さの議論から脱皮し、また知識の模倣を嫌がって事前に知識の管理問題を議論するよりも、知識の模倣からなる組織学習プロセスが小売国際化行動に与えるインパクトについて検討した。これらの大きく3つの理論研究の理解を深みながら、相互に2回の研究会を開催し、メンバー間で理論の理解および問題意識の共有を図ることにした。それに基づいて研究対象になる複数のケースを取りあげ、台湾の中小のフランチャイズ企業2社と韓国に進出した日系コンビニ各社についてもヒヤリングを行った。その研究成果を海外のワークショップと学会で発表しており、現在、論文執筆を進めている。当初、平成25年4月1日から平成26年3月31日までの研究実施計画を次のように立てていた。まず、小売国際化研究に統合的に議論できるような分析フレームワークを構築し、検証可能な仮説命題を導出しようとした。

その成果の一つとして、2013年9月13日に実践経営学会(第56回)全国大会で「小売業の国際展開とグローカル戦略」という標題で発表を行った。また、理論研究の同時進行で、ケーススタディや日本、韓国、アジア諸国および新興国でフィールドワーク(視察およびヒヤリング調査)を行い、その結果に基づきながら理論的研究をさらに深耕しようとした。その研究方法として、日本、韓国、アジア諸国および新興国において簡易の質問票調査を行い、得られたデータを用いて実証研究を行った。まず、韓国における大衆消費社会の到来とともに登場してきた新しい小売業態の急成長とその背後にある消費者ライフスタイルの変化に注目しながら、「韓国の消費者ライフスタイルの変化と新しい小売業態の成長」というタイトルで論文を執筆した。そこでは、米国のコストコを中心に倉庫型割引店を競って展開している地元企業を事例とし、消費レベルが高くて若い顧客層にどれだけ対応していくかにより韓国の小売業態の発展が左右される実態が明らかにされた。次は、マーケティング史研究会編『日本企業のアジア・マーケティング戦略』の第6章「外食企業」を執筆した。日本外食企業のアジア進出の事例を手がかりとして小売企業の国際展開には現地市場で事業システムを構築することが要求され、その過程では自らの強みを本国と異なる環境条件で発揮するためには創造的適応が要求されることを確認した。本研究の実施計画として、平成24年度は平成23年度に引き続き、小売国際化論に関するこれまでの研究蓄積を踏まえた上で、適宜ケーススタディ及び日本・台湾・中国でのフィールドワークを本格的に実施することにした。特に、台湾の研究機関に所属している研究協力者からサポートを受けながら、インタビューを進めていた。大きくコンビニエンスストア業界の国際展開と外食業界における中小企業の国際展開に焦点を当てながら、研究が進められた。まず、コンビニエンスストア業界の国際展開についての成果であるが、「コンビニエンス・ストアの国際展開と創造的適応:株式会社ファミリーマートを事例研究」と、「韓国CVSの成長とその社会経済的背景」という2本の論文が執筆された。前者は、ファミリーマートの台湾進出の事例を手がかりとして小売企業の国際展開には現地市場で事業システムを構築することが要求され、その過程では自らの強みを本国と異なる環境条件で発揮するためには創造的適応が要求されることを確認した。後者では、タバコ販売免許と営業権利金から出てくる韓国コンビニエンスストアの急成長は、脱サラの存在、独立小売商の成長の伸び悩み、そしてスーパー・スーパーマーケットの出店規制の適用外などによる量的拡大であった点であり、日本コンビニエンスストアの急成長とは質的にかなり異なっていることが明らかにされた。次の研究成果として、「台湾外食業界における中小企業の海外進出」という論文であるが、国際的な事業を展開する人材に制約している台湾発の小規模な外食企業は、投資や雇用から生じるリスク負担を回避しながら、海外展開が可能となるFC方式を選択し、それをもって東南アジア市場に参入することで成長を図っていることが明らかにされた。
心臓外科手術後患者の身体感覚とボディイメージに焦点化した看護介入の開発とその評価

本研究の目的は、臓外科手術を受ける患者の身体感覚とボディイメージに焦点化した看護問題を明らかにし、それに対するケアの可能性について検討することである。初年度の成果を踏まえ、19年度は、心臓外科手術の症例を多く手がける臨床現場に研究者が出向いて看護師たちの協力を仰ぎ、フォーカスグループインタビューによって複数の専門家たちの意見を同時に収集するとともに、実際の心臓外科手術患者の術後患者16名(18年度からの協力者を含む)の協力を仰ぎ、術後のボディイメージの異常や長期化する身体感覚の異常の有無およびその性状について、具体的かつ詳細な聞き取り調査を行った。その結果、ボディイメージへの看護介入プログラムの効果を証明するアウトカムとしては、大きく分けて、「生理学的指標」と「精神的な苦痛や辛さ」の2つの方向性が、数値として測定可能であることが示唆された。生理学的指標としては、術後12日目における無気肺および肺炎の発生率と、末梢による動脈血酸素飽和度(SpO_2)の測定値の改善の速さの2つが、有力な候補として挙げられた。また一方で、患者自身しかわからない精神的苦痛や辛さについては、主観的健康を測定する信頼性・妥当性の確立した尺度を用いることで、十分に測定可能であろうということも確認された。それと同時に、協力を申し出てくれた有志によるパイロットテストの結果を通じて、そのような患者の主観的な苦しみや辛さに対しては、呼吸法とイメージ療法を中心とするボディワークおよびメディテーションの組み合わせが、介入として有効ではないかという仮説が有力となった。来年度は、そういった介入を、どう「看護プログラム」として確立できるかを丁寧に検討し、その効果を上記の変数をもとに、できれば対照群を設定して測定していく予定である。初年度である平成18年度は、過去に心臓外科手術を受けた8名の患者に対してin-depth interviewを実施し、彼らの主観的経験に関する聞き取り調査を行った。その結果、過去(手術から闘病当時)から現在(インタビュー時)まで、医療者にはその存在を認知されておらず、ほとんどケアがなされていない苦しみや不安があることが確認された。不安の最も大きなものは「死への不安」であり、苦しみのもっとも大きなものは息苦しさや創の痛みなどの「身体症状」であった。これらのものは、医療者にとっても周知の事項ばかりであったが、患者自身へのダメージや生活上の支障・影響という点では、我々医療者が認識しているよりも格段に深刻で長期化する問題であり、本人や家族にとっては耐え難いものとして経験されていることがわかった。また、心臓外科手術の技術的革新にともない、手術による患者の身体への侵襲は小さくなり疾病コントロールは容易になったとされているにもかかわらず、「心臓」というシンボリックな臓器のもつ意味づけの特殊性は不変のものであり、それを手術する患者の術前・術後の心理的葛藤やボディイメージ上の混乱は、相変わらず非常に大きいことも確認された。むしろ、心臓カテーテルやカテーテルインターベンションなどの観血的治療法の開発により、心臓の治療を受ける患者の身体的苦痛や心理的負担はより甚大なものとなっていることすら示唆された。今年度に8名の患者のインタビューから得られた記述データは膨大であり、来年度はその詳細な分析を行って成果を発表するとともに、インタビューの対象者数を増やして、できるだけ広い角度からの知見を収集して介入プログラム開発の基盤とする予定である。
N-ニトロソ化合物生成におよぼす食生活の影響について

我が国では, 1982年以来,がんが成人病の死因のトップを占め,このうち胃がんによる死亡者は,最近では漸減の傾向にあるとはいえ,なお全がん死亡数の約1/4を占めている.現在までに胃がんの病因物質は明らかではないが食生活と密接な関係があるといわれている. N-ニトロソ化合物は,我々の身近に存在する発がん物質であって,亜硝酸塩(NO^-_xとアミン類の反応生成物である.すでに300種類を超えるN-ニトロソ化合物の80%が実験動物で発がん性が証明されている.我が国のように,諸外国に比べ,野菜(NO^-_2, NO^-_3)や魚介類(アミン類など)を多量に摂取していることが,胃がんの死亡率の高いことに関連があるか否か明らかにされていない.しかし究明しなければならない課題である.今まで,我々は食品中のN-ニトロソ化合物および前駆物質の存在量,調理過程におけるN-ニトロソ化合物の生成や,食事摂取後の唾液中の亜硝酸塩,硝酸塩の変化などについて研究してきた.更に,今回は,モデル実験として人の胃内条件を想定し, N-ニトロソ化合物,特に発ガン性の強いN-ニトロソジメチルアミンの生成および抑制について, Invitroにおける検討をしてきた.その結果,食品成分が加わると,単純に水溶液や人工胃液などで行う実験と異なり,同じ生成あるいは抑制実験でも複雑になり,単純に評価はできない.更に,人間には,長きにわたる食習慣の問題や,現在のように複雑多様化する食生活が胃がんとどのような関わりあいをもってくるか,また,個個の人間がそれぞれの生活環境から受ける要因など,きめ細かな調査,研究が今後の重要な課題である.我が国では, 1982年以来,がんが成人病の死因のトップを占め,このうち胃がんによる死亡者は,最近では漸減の傾向にあるとはいえ,なお全がん死亡数の約1/4を占めている.現在までに胃がんの病因物質は明らかではないが食生活と密接な関係があるといわれている. N-ニトロソ化合物は,我々の身近に存在する発がん物質であって,亜硝酸塩(NO^-_xとアミン類の反応生成物である.すでに300種類を超えるN-ニトロソ化合物の80%が実験動物で発がん性が証明されている.我が国のように,諸外国に比べ,野菜(NO^-_2, NO^-_3)や魚介類(アミン類など)を多量に摂取していることが,胃がんの死亡率の高いことに関連があるか否か明らかにされていない.しかし究明しなければならない課題である.今まで,我々は食品中のN-ニトロソ化合物および前駆物質の存在量,調理過程におけるN-ニトロソ化合物の生成や,食事摂取後の唾液中の亜硝酸塩,硝酸塩の変化などについて研究してきた.更に,今回は,モデル実験として人の胃内条件を想定し, N-ニトロソ化合物,特に発ガン性の強いN-ニトロソジメチルアミンの生成および抑制について, Invitroにおける検討をしてきた.その結果,食品成分が加わると,単純に水溶液や人工胃液などで行う実験と異なり,同じ生成あるいは抑制実験でも複雑になり,単純に評価はできない.更に,人間には,長きにわたる食習慣の問題や,現在のように複雑多様化する食生活が胃がんとどのような関わりあいをもってくるか,また,個個の人間がそれぞれの生活環境から受ける要因など,きめ細かな調査,研究が今後の重要な課題である.
骨髄内・外からの破骨細胞分化制御機構と骨粗鬆症治療法の開発

骨粗鬆症の予防法を骨吸収細胞である破骨細胞の分化調節に求めてきた。その結果、破骨細胞分化には骨髄内のT細胞と腹腔細胞による調節機構が存在し、後者は再生能がないことを見出した。雌雄ともに骨髄細胞のM-CSFとRANKL添加による破骨細胞への分化効率は腹腔低張処理で半減し、一方、骨中の成熟破骨細胞は倍増していた。よって、腹腔細胞から骨髄T細胞へ破骨細胞分化抑制機構の存在を示唆している。さらに低張処置マウスの症状は骨粗鬆症モデルの卵巣摘出マウスと類似しており、共通した骨量制御機構の存在を示唆している。これらの反応を司る細胞群を決定すれば、新しい骨粗鬆症治療の開発へと向かうと思われる。長寿大国となった我が国は、莫大な老人医療費、Quality of Lifeなど様々な問題を抱えている。その中で、もし閉経後の女性に頻発する骨粗鬆症の予防法ができれば、影響は極めて大きい。その予防法を一般化するために、1、単純で安価なこと、2、確実な効果があり、3、一度の処置で効果が持続でき、さらに、4、副作用を伴わない非侵襲性のものが望まれる。本研究は、基礎研究から破骨細胞分化効率を恒久的に低下させる機構を理解し、骨粗鬆症治療へと応用するために標的とする細胞系譜を特定し、骨粗鬆症の発症を阻止し、本研究成果を社会へ還元することを目的としている。平成26年度は1、腹腔低張処理によって失われる破骨細胞分化制御に関わる腹腔内に存在する細胞群と、2、骨髄中に存在する破骨細胞分化制御細胞群の性質を明らかにすることを目指して、研究を実施した。その結果、腹腔低調処理により除去される細胞群は、Btk欠損マウスには見出されないことが明らかになった。また、骨髄細胞中の制御細胞はCD4,CD8alpha、CD8beta、CD5、Thy1.2をいずれも発現するT細胞系譜の細胞集団のような性質を示した。このT細胞画分はT細胞を欠損するRag1-KO並びにFoxn1遺伝子欠損マウスではもちろん見出されないが、T細胞抗原受容体のトランスジェニックマウス(DO11.10)でも見出されないことが明らかになった。以上の結果は、骨量をコントロールする新しいT細胞系譜の細胞集団の存在を予測させ、この細胞集団の解明は本研究の目的を達成する手立てを得たと考えている。残り2年間で成就に向けて邁進するつもりである。長寿大国の我が国は、莫大な老人医療費、Quality of Lifeなど様々な問題を抱えている。その中で閉経後の女性に頻発する骨粗鬆症の予防法ができれば影響は極めて大きい。本研究は基礎研究から破骨細胞分化効率を恒久的に低下させる機構を理解し、骨粗鬆症治療へと応用するために標的とする細胞系譜を特定し、骨粗鬆症の発症を阻止し、本研究成果を社会へ還元することを目的としている。平成26-27年度は1、腹腔低張処理によって失われる破骨細胞分化制御に関わる腹腔内に存在する細胞群と、2、骨髄中に存在する破骨細胞分化制御細胞群の性質を明らかにすることを目指して、研究を実施した。その結果、腹腔低調処理により除去される細胞群は、一度処理して除去すると再び供給されない性格の細胞群で最近、注目の自然リンパ球の一部を指す可能性が出てきた。腹腔の制御機構はXidマウスでは欠損しているので、自然リンパ球の関連が結び付けば今迄に見出されていない制御機構が明らかにできる。27年度は特に、2、の骨髄内の制御細胞群の解析が進み、骨髄細胞中の制御細胞を戻すことで機能解析が可能となった。その結果、CD4陽性のT細胞とCD8陽性のT細胞が同じ経路に重複して要求される制御機構の存在が見出された。この制御機構はCD4或いはCD8のT細胞のどちらかを遮断することで破骨細胞分化をほぼ半分に制御できる。興味あることに、T細胞抗原受容体のトランスジェニックマウスではこのT細胞機能が低下していることから、抗原特異性が重要かもしれない。以上の結果は、破骨細胞の分化制御は複数の細胞系譜の関与が予測され、この機構の解明が本研究成就への道であることがはっきりした。概要に述べたように、申請時に予定した検討項目を順調に進めてきている。腹腔内に存在すると想定される制御細胞が自然リンパ球である可能性が見出され、骨髄内に存在するT細胞系譜の性質の検討とともに標的細胞が見えてきた。その意味でも本年度の達成度は順調だったと言えると思う。最終年度となった28年度、成就に向けて邁進するつもりである。骨粗鬆症の予防法を持続的で確実な効果が期待できる骨吸収細胞である破骨細胞の分化調節に求めてきた。その結果、破骨細胞分化には骨髄内のT細胞と腹腔細胞による調節機構が存在し、後者は再生能がないため一度失うと発症の可能性が増加することを見出した。「骨疾患治療の標的は骨組織だけではなく腹腔にもある」という観点で、破骨細胞分化調節機構を検討した。破骨細胞前駆細胞(OCp)から多核の酒石酸抵抗性酸性脱リン酸化酵素(TRAP)

陽性の破骨細胞への分化機構をマウス生体と細胞培養法により検討し、1)骨髄細胞からCD4+あるいはCD8+細胞を除去すると、OCpからM-CSFとRANKLの添加で誘導される破骨細胞数が半減すること。2)腹腔に3 mlの蒸留水を注入して低張処理すると、骨髄細胞からのM-CSFとRANKLの添加による破骨細胞分化が半減すること。この低張処理の効果はその後1年以上維持されること。3)T細胞欠損マウスでは低張処理で破骨細胞数減少は起こらず、低張処理マウス骨髄からのT細胞除去もそれ以上の減少は見られないことを観察した。腹腔には破骨細胞分化調節に関与する細胞、骨髄には調節T細胞の存在が示唆された。低張処置マウスの症状は骨粗鬆症モデルの卵巣摘出術(OVX)施行マウスと類似していた。腹腔低張処理後、骨組織に存在する成熟破骨細胞(骨組織切片のTRAP陽性細胞の面積で評価)はむしろ2倍程度増加していた。このことは、低張処理により骨髄T細胞への作用により、抑制されていた破骨細胞分化が亢進し、骨吸収が増加したと考えられる。この点もOVX処置マウスと類似していた。興味あることに、この低張処理は雄雌ともに効果を示すことからもOVXによる骨粗鬆症の真の原因を明らかにできると予想できる。残念ながら、まだ腹腔中の標的細胞の同定には至っていないが、本研究の目標とした骨組織の内と外からの破骨細胞分化制御について新しい知見を見出すことが出来た。骨粗鬆症の予防法を骨吸収細胞である破骨細胞の分化調節に求めてきた。その結果、破骨細胞分化には骨髄内のT細胞と腹腔細胞による調節機構が存在し、後者は再生能がないことを見出した。雌雄ともに骨髄細胞のM-CSFとRANKL添加による破骨細胞への分化効率は腹腔低張処理で半減し、一方、骨中の成熟破骨細胞は倍増していた。よって、腹腔細胞から骨髄T細胞へ破骨細胞分化抑制機構の存在を示唆している。さらに低張処置マウスの症状は骨粗鬆症モデルの卵巣摘出マウスと類似しており、共通した骨量制御機構の存在を示唆している。これらの反応を司る細胞群を決定すれば、新しい骨粗鬆症治療の開発へと向かうと思われる。概要に述べたように、申請時に予定した検討項目を順調に進めてきている。腹腔内に存在すると想定される制御細胞、骨髄内に存在するT細胞系譜の性質を検討してきた。本年度の達成度を敢えて「概ね順調」としたのは、制御細胞画分を除去することは出来たが、再び戻すことで回復させる実験系がまだ完全でないことによる。この実験系が成就できれば、表裏からの証明ができたことになり、特異的な除去を目指した単離への進路を発信することができると考えている。平成28年度は、破骨細胞分化制御細胞を同定・単離し、此の細胞系譜を除くあるいは戻すことで、試験管内のみならず生体内でも機能を再現させ。本研究の最終目的である骨粗鬆症モデルの改善を誘導する。1、腹腔制御細胞の処理による恒常的な効果を確認する。(1)腹腔低張処理マウスへの自然リンパ球の投与による骨髄破骨細胞分化の回復。この実験により腹腔における制御細胞を確認する。(2)骨粗鬆症モデルシステムに、腹腔制御細胞を除去した場合、予防法としての効果が見出されることを、発症後の改善を指標に検討する。(3)骨破壊性疾患における関与の有無と治療への応用の可能性を検討する。2、骨髄内T細胞系譜の処理による一時的な効果を検討する。1と同様な検討をT細胞系譜の除去と添加により確認する。腹腔の処置に比べて、この骨髄の処置が一時的であることも確認する。
インド洋における南赤道海流の分岐緯度変動と気候との関係

アガラス海流の蛇行(Natal Pulse)の発生力学と、変動特性および要因を明らかにすることを目標に研究を行い、以下の成果が得られた。1. Natal Pulseの発生要因:高解像度海洋大循環モデル(OFES)の計算結果を主に用いて、Natal Pulseの発生力学と必要条件について調べた。渦運動エネルギー(EKE)収支を調べたところ、順圧変換と移流により、蛇行が南西方向に移動しながら増大することが明らかになった。これは、平均場としてのアガラス海流が存在するナタール湾近傍に、高気圧性渦が伝播することが、Natal Pulseの局在性をも説明することを意味する。さらに、Natal Pulse発生時のアガラス海流の流量等を解析することで、Natal Pulse発生の必要条件を調べた。その結果、アガラス海流の流量よりも、Natal Pulseを励起する、高気圧性渦の振幅がより重要であることが明らかになった。2.Natal Pulseの経年変動と気候変動現象の関連性:Natal Pulseの発生数の変動について調べた。中規模渦の追跡結果から、ナタール湾北部に伝播する高気圧性渦は、56%が南東マダガスカル海流(SEMC)、21%がモザンビーク海峡、24%がその他の領域から伝播していた。これらの年毎のナタール湾への到達個数を用いて統計モデルを考えたところ、Natal Pulseの経年変動をよく説明し、特にマダガスカル南方から伝播する渦の寄与が大きいことが明らかになった。SEMCの経年変動は、主にエルニーニョ/南方振動(ENSO)に起因する風応力偏差により作られるため、上記の結果は、ENSOが中規模渦の発生数変動を介して、アガラス海流の変動を強制するメカニズムを明らかにしたものであり、インド洋-大西洋における大循環に関して、新たな枠組みを提唱するものである。29年度が最終年度であるため、記入しない。南インド洋を西向きに流れる南赤道海流(SEC)は、マダガスカル島沿岸で、北東マダガスカル海流(NEMC)と南東マダガスカル海流(SEMC)へと分岐している。これらの分岐緯度や流量の変動は、モザビーク海峡やマダガスカル南西沖で卓越する渦活動に影響し、さらにその下流におけるアガラス海流や、インド洋-大西洋間での海水交換に影響を与える可能性がある。そこで今年度は、「1. SECの分岐緯度(SBL)、およびNEMCとSEMCの流量の経年変動」について調べ、そのメカニズムを明らかにした。また、そのための「2. SBL変動を表現する理論の構築」にも取り組んだ。1. SBL、およびNEMCとSEMCの流量の経年変動を調べるために、観測データと、独自に拡張したTime-dependent Island Ruleと呼ばれる理論モデルを用いた。その結果、いずれについても、主にインド洋の内部領域での正味の南北輸送量に対する応答であることが分かった。また、内部領域の南北輸送は、主に60°E-90°Eにおけるエクマンパンピング偏差により励起されたロスビー波により作られていることが明らかになった。次に、南インド洋での風応力偏差の要因を調べた。その結果、主にエルニーニョ(ラニーニャ)に伴う、オーストラリア北西沖の高気圧性(低気圧性)偏差のためであることが明らかになった。なお、この結果は大気大循環モデルを用いた感度実験によっても支持された。2. Time-dependent Island Ruleにおいて、海洋の東岸境界からの体積流入、東岸境界からの波動の放射、非線形効果の影響を考慮した式を、独自に導出し、これらの効果と、既存の理論モデルで考慮されていた効果との相対的な関係を、定量的な分析により初めて明らかにした。その結果、経年変動の時間スケールでは、内部領域での南北輸送に対する応答が卓越することが明らかになった。平成27年度に予定していた、「南赤道海流の分岐緯度、および北東/南東マダガスカル海流の流量の経年変動のメカニズム」に関する研究に加え、一部、平成28年度に予定していた「海洋の東岸での波動や体積流入、及びマダガスカル島沿岸での非線形効果」に関する研究も行うことができたため、当初の計画以上に進展していると言える。「1.マダガスカル島沿岸における南東マダガスカル海流(SEMC)とその下流で発生する中規模渦の経年変動の関係」「2.南アフリカ沿岸を流れるアガラス海流の特徴的な変動である蛇行(Natal Pulse)の発生機構と、発生数の経年変動と上流との関係」の二点に関して、衛星観測に基づく海面高度偏差データと高解像度海洋大循環モデル(OFES)の計算結果を用いて、研究を実施した。1.SEMCの流量の経年変動と、マダガスカル南西沖における渦の発生の経年変動との関係を調べた。はじめに、中規模渦の検出結果を用いて、SEMCとの関係を調べたところ、SEMCが強化しているとき、中規模渦が有意に多く発生していることが明らかになった。また、OFESの結果を用いて、SEMCと渦の発生数について比較したところ、これらの経年変動は比較的よく相関していた。これらは、SEMCの経年変動に伴い、南北流速の東西シアが強化すると、渦運動エネルギーへのエネルギー変換が効率的に行われる可能性を示唆している。2.アガラス海流の蛇行現象(Natal Pulse)に関して、その発生要因と、発生数の経年変動メカニズムの解明を試みた。Natal Pulseの発生時における中規模渦の役割を調べたところ、ほぼすべてのイベントにおいて高気圧性渦の重要性が明らかになった。これらの渦の発生源を調べたところ、大部分はSEMCの流域であるマダガスカル島南方で生じていた。

次に、SEMCの流域とNatal Pulseの発生する領域での渦運動エネルギー(EKE)の経年変動の関係を調べたところ、有意な相関関係が見つかった。また、EKE収支解析から、渦発生時には、平均流運動エネルギーからEKEへのエネルギー供給が重要であることが示唆された。これらの結果は、SEMCの強化がNatal Pulseの発生数に影響する可能性を示唆するものである。本年度は、当初計画していた、「南東マダガスカル海流とその下流で発生する中規模渦の経年変動の関係」と「アガラス海流の特徴的な変動である蛇行(Natal Pulse)の発生機構と、発生数の経年変動と上流との関係」について、概ね明らかにすることができたため。アガラス海流の蛇行(Natal Pulse)の発生力学と、変動特性および要因を明らかにすることを目標に研究を行い、以下の成果が得られた。1. Natal Pulseの発生要因:高解像度海洋大循環モデル(OFES)の計算結果を主に用いて、Natal Pulseの発生力学と必要条件について調べた。渦運動エネルギー(EKE)収支を調べたところ、順圧変換と移流により、蛇行が南西方向に移動しながら増大することが明らかになった。これは、平均場としてのアガラス海流が存在するナタール湾近傍に、高気圧性渦が伝播することが、Natal Pulseの局在性をも説明することを意味する。さらに、Natal Pulse発生時のアガラス海流の流量等を解析することで、Natal Pulse発生の必要条件を調べた。その結果、アガラス海流の流量よりも、Natal Pulseを励起する、高気圧性渦の振幅がより重要であることが明らかになった。2.Natal Pulseの経年変動と気候変動現象の関連性:Natal Pulseの発生数の変動について調べた。中規模渦の追跡結果から、ナタール湾北部に伝播する高気圧性渦は、56%が南東マダガスカル海流(SEMC)、21%がモザンビーク海峡、24%がその他の領域から伝播していた。これらの年毎のナタール湾への到達個数を用いて統計モデルを考えたところ、Natal Pulseの経年変動をよく説明し、特にマダガスカル南方から伝播する渦の寄与が大きいことが明らかになった。SEMCの経年変動は、主にエルニーニョ/南方振動(ENSO)に起因する風応力偏差により作られるため、上記の結果は、ENSOが中規模渦の発生数変動を介して、アガラス海流の変動を強制するメカニズムを明らかにしたものであり、インド洋-大西洋における大循環に関して、新たな枠組みを提唱するものである。本研究では、マダガスカル島沿岸における、南赤道海流(SEC)、およびその分岐後の、北東マダガスカル海流(NEMC)と南東マダガスカル海流(SEMC)の流量の変動が、下流域であるモザビーク海峡やマダガスカル南西沖で卓越する渦活動変動に与える影響や、これらの渦の変動を通したアガラス海流への影響について、定量的な評価を行い、力学的なメカニズムを明らかにする。平成28年度の具体的な研究方針は以下の二つである。
ヘテロクムレンポーソン-カンド反応の開発

ポーソンーカンド(PK)反応とはアセチレン、アルケン、及び金属カルボニルのカルボニルが[2+2+1]の形式で環化反応し、シクロペンテノンを与える反応である。アルケンをヘテロクムレンに換えPK反応が進行すれば、ヘテロシクロペンテノンの新規合成として期待されるが、そのような研究例はなかった。筆者らは、分子内にイソチオシアナト基とアセチレン部位を併せ持つ基質に、化学量論量のモリブデンヘキサカルボニルと促進剤としてジメチルスルホキシドを作用することにより、対応する[2+2+1]環化体を得ることに初めて成功した。しかし、本手法は化学量論量の金属試薬を必要とするため、グリーン化学の観点から金属試薬の触媒化が求められてきた。そこで、本反応を一酸化炭素中で行い触媒量の金属を用い進行させることができないか検討した。分子内にイソチオシアナト基とアセチレン部位を併せ持つo-(アルキニル)フェニルイソチオシアナートを基質とし、既に触媒的ポーソンーカンド反応に適用され良好な結果が得られている錯体をスクリーニングした。その結果、[RhCl(cod)]2と1,3-ビス(ジフェニルホスフィノ)プロパンより系中で調製した錯体[RhCl(CO)dppp]2を10mol%用い、一酸化炭素1気圧中で反応を行うと、対応する[2+2+1]環化付加物が得られることがわかった。さらに本反応条件は、アセチレン末端の置換基が脂肪族、芳香族のいずれに拘わらず適用できることを明らかにした。この反応を鍵反応としたチエノドリンの合成にも成功した。ポーソンーカンド(PK)反応は、アセチレン、アルケン、及びコバルトオクタカルボニルのカルボニルが[2+2+1]1の形式で環化反応し、シクロペンテノンを与える有用な反応である。筆者らは、分子内にカルボジイミドとアセチレンを併せ持つ基質に、化学量論量のモリブデンヘキサカルボニルと促進剤としてジメチルスルポキシドを作用することにより、対応する[2+2+1]環化体を得ることに初めて成功した。分子内にカルボジイミドとアセチレン部位を併せ持つN-(o-フェニルエチニル)フェニルーN'-プロピルカルボジイミドを基質とし、既に触媒的ポーソンーカンド反応に適用され良好な結果が得られている錯体をスクリーニングした。その結果、[RhCl(cod)]2と1,3-ビス(ジフェニルポスフィノ)プロパンより系中で調製した錯体[RhCl(CO)dppp]2を10mol%用い、一酸化炭素1気圧中で反応を行うと、77%の収率で対応する[2+2+1]環化付加物が得られることがわかった。さらに本反応条件は、アセチレン末端、およびカルボジイミド上の置換基が脂肪族、芳香族のいずれに拘わらず適用できることを明らかにした。本手法は、ピロロインドールやピロロインドロンの新規合成法であり、天然物や薬理活性物質の合成への応用が期待される。