hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線誘発乳がんに関連する遺伝子・マイクロRNAの三次元培養実験系での再構成

本研究では,放射線誘発乳がんで発現異常が示唆されている因子に着目し,乳管構造形成異常を再構成できる三次元培養実験系を確立し,その因子の発現調節により形態異常が引き起こせるかどうか検討した。結果的に放射線誘発乳がんでこれまでに見出された発現異常を示す因子は形態学的に有意な変化は観察されなかった。これら因子は少なくとも乳管構造形成には寄与していないことが示唆された。放射線はゲノムの突然変異を引き起こすことにより腫瘍化を引き起こす発がん因子として古くから知られているが,胸腺リンパ腫などごく一部の腫瘍を除き,未だ放射線被ばくによる発がんメカニズムは明らかとなっていない。そこで本研究では,放射線誘発乳がんでの発現異常が示唆されている遺伝子・マイクロRNA (miRNA)に着目し,乳腺の発達とともにみられる乳管構造形成やがんの初期段階を構築できる三次元培養実験系を用い,その異常を乳腺上皮細胞に再現することにより乳腺のがん化に寄与するか検討する。本年度はまず,Muthuswamyらの方法(Nat Cell Biol. 2001)に従い,ヒト乳腺株化細胞MCF-10Aを用いた三次元培養実験系を立ち上げた。三次元培養での検討に先立ち,MCF-10A細胞の基本的性質を把握するため,通常の二次元培養での放射線感受性をコロニー形成法にて検討した。次に三次元培養でMCF-10A細胞が放射線被ばくにより示す変化を検討した。MCF-10A細胞を三次元培養して4日目,7日目,11日目に^<137>Cs線源(Gammacell 40 Exactor)にて410Gyガンマ線を一度で照射する実験を行ったところ,コロニー形成法で生存率が10%以下となるような被ばく線量でも,乳管構造を形成することが明らかとなった。ラット放射線誘発乳がんで特異的に発現量が増加したmiRNAに関し,その発現ベクターを構築し,来年度からの三次元培養で用いる前段階として,ヒト乳がん細胞で検討した。そのうちmiR-135bの発現調節では細胞増殖には影響はほとんど見られなかったが,17β-estradiol添加による細胞増殖能亢進はmiR-135b発現抑制で観察されなくなったことから,エストロゲン受容体またはその経路にmiR-135bが関与していることが示唆された。そこで本研究では,放射線誘発乳がんでの発現異常が示唆されている遺伝子・マイクロRNA(miRNA)に着目し,乳腺の発達とともにみられる乳管構造形成やがんの初期段階を構築できる三次元培養実験系を用い,その異常を乳腺上皮細胞に再現することにより乳腺のがん化に寄与するか検討する。本年度はヒト培養細胞より抽出したcDNAを用い,p16遺伝子のクローニングを行い,発現ベクター(pcDNA6.2N/EmGFP, Invitrogen)に組み込んだ。前年度に確立した三次元培養をマイクロRNAの発現調節をおこなったヒト乳腺株化細胞MCF-10A細胞においておこなったが,形態学的に有意な変化を見出すことはできなかった。以上の事から,当初推測していたラット放射線誘発乳がんに特徴的なマイクロRNAは乳管形成において有意な機能を有していないと推測された。一方で昨年度より行っているラット放射線誘発乳がんに特徴的なマイクロRNAの機能に関して,乳がん細胞株ならびに乳腺上皮細胞株を用い検討を行ったところ,乳がん細胞株においてmiR-194の発現を阻害すると細胞増殖が抑制され,一方で乳腺上皮細胞株において発現を増加させると細胞増殖が亢進することを見出した。
プロテオミクス法によるDNA損傷誘発ヒストンH2AXタンパク質複合体の機能解析

DNA二重鎖切断が生じた時、クロマチンの構成タンパク質、ヒストンH2AのvariantであるH2AXのC末の139番目のセリン残基が特異的にリン酸化されることがすでに知られている。この事実をもとにクロマチンDNA損傷修復のメカニズムを明らかにするために,ヒストンH2AXをHeLa細胞より精製し,解析を行った。その結果,ヒストンH2AXは複合体を形成することが明らかになった。MS解析およびウエスタンブロット法によりその複合体にはヒストンアセチル化酵素,ユビキチン関連因子などが含まれていることが明らかになり,また実際にヒストンH2AX複合体にヒストンアセチル化酵素活性が存在することを生化学的にも検証した。これらの事実によりH2AXの修飾はリン酸化のみならず,アセチル化,ユビキチン化などの修飾がなされることが示された。またTIP60のヒストンアセチル化酵素活性とH2AXのリン酸化との関わりをヒストンアセチル化酵素活性を欠失させたTIP60変異体のHeLa安定形質株を用いて検討した結果、γ線照射でのDNA損傷時においてこの変異株でのH2AXのリン酸化状態が正常HeLa細胞と比較して有意に抑制されることが示され,DNA損傷時にH2AXがリン酸化されるためにはTIP60のアセチル化活性が必要であるということが明らかになった。
好塩基球の肺胞マクロファージ活性化による肺線維化の新しい機序について

現在までの進捗としては、マウスにブレオマイシンを投与し、好塩基球を除去することにより炎症並びに線維化が悪化することを確認している。ブレオマイシンモデルの線維化は薬剤投与後21日程度で起こるため、その時点を重点的に解析し線維化の悪化が認められることを確認してきた。今年度は、マウスにブレオマイシンを投与後2-4日で起こる急性の炎症に焦点をあてて研究を進めた。その結果として投与後2-4日でブレオマイシン投与後にエンドトキシン(LPS)投与と同様の肺水腫を伴った肺障害が起こっており、この肺障害自体も好塩基球除去により悪化していることが分かってきている。細胞浸潤の主体として肺胞マクロファージが考えられた。我々のグループでは同様に好塩基球除去による肺気腫モデルを作成しているが、ここで関わるのは単球由来の間質マクロファージであり、系の違いにより、好塩基球が単球ーマクロファージ系の成熟・分化に影響を与えていることが分かってきている。好塩基球によって修飾されない肺胞マクロファージは、活性化しやすく、よりサイトカイン分泌を行っていることが観察されており、これらのどのサイトカインが最も炎症、線維化にかかわっているかをさらに検討を進めたい。また肺胞マクロファージの活性化と上皮修復に関連があるかも検討を進めているところである。好塩基球除去にはBa103抗体を用いるモデル、出生時から好塩基球を欠損するもの、薬剤投与によりconditionalに好塩基球を除去できるものの3系統が使用可能であるが、現在まですべての系を試すことができていないため、次年度以降の課題したい。好塩基球除去によることにより炎症並びに線維化の悪化の機序としてmicroarrayやmRNAの発現レベルから、IL33やTSLP、HMGB1などの上皮障害時に放出されるalarminが関与していると考えている。これらの抗体を用いて炎症、線維化のキャンセルが得られるかを検討しているが、まだ有効な実験系の確立が得られていない状態である。またFlexiventによる肺機能検査も肺線維化のoutcomeのひとつとして計測しているが、測定にブレが多く、より多いマウスによるデータを要している。遺伝子改変マウスを用いているため、十分な数を揃えるため時間を要している。上記の課題について、適切な系を確立すべく、マウスの数をそろえ実験を進めていきたいと考えている。遺伝子改変マウスがそろわず、実験の進捗が遅れたため、当該実験に使用を検討していた費用を次年度に繰り越したいと考える。
光合成の光誘起電荷分離機構をモデル化した素構造を組み込んだ超薄膜の光電気化学

生体の光合成の機作に学び、人工的な高効率光電変換系あるいは電気化学的触媒系への高エネルギー電子供給系としての超構造体を超薄膜として電極表面上に構築することが本研究の目的であった。超構造体の基本は、チオール基をもつ長鎖結合型分子の金電極上への不可逆吸着を利用することにより構成することとした。配列制御された人工的光電子移動系を自己組織的に構築するために要求される構造的ファクターを明らかにすることに特に注目した。分子レベルで吸着構造とその動的過程とを明らかにするために、主な測定手段として電位変調紫外可視反射分光を用いた。今年度の成果は以下のようである。1.金電極上アルカンチオール自己組織膜内の酸化還元活性中心の配向をより高い近似のモデルに基づいて求める方法を開発した。それに基づいて、ビオロゲンチオール、ヘミン、ガルビノキシルアルカンジスルフィドなどの吸着分子配向を求めた。2.共有結合で固定化することのできない光励起中心(ヘペリシン)を用いたアルカンチオール+ビオロゲンチオール混合膜修飾電極における光誘起電子移動を達成できた。3.光電子移動のための反応場環境制御分子(ガルビノキシルアルカンジスルフィド)の配列固定化に成功し、電位変調紫外可視反射分光法によりスペクトル特性をキャラクタリゼーションした。4.電子移動方向の自己制御能をもった光励起中心-メディエータ直結分子を設計し、合成に成功した。5.エッジ面グラファイト電極上の吸着分子組織が電位変調紫外可視反射分光において面内異方性を示すことを初めて発見し、その解析を行い、モデルを提案した。
エリスロポエチン受容体を介した赤血球細胞増殖分化機序の解析

エリスロポエチン(Epo)受容体の細胞質部位の種々の変異体,欠失体構築を作成し、IL3依存性細胞に導入後そのシグナル伝達能をMTTアッセイで行い,受容体の生理作用部位を同定した。その結果,IL2受容体β鎖とアミノ酸配列の相同性の高い領域が増殖シグナルに重要であることが判明した。また、IL2βやIL3受容体とのハイブリッド体を生成した結果からも、Epo受容体の情報伝達が他のサイトカインと共通である可能性が示唆された。細胞外のWSXWSモチ-フ部を欠失させるとEpoの結合能が欠くなるので、現在各アミノ酸置換体を作成し解析している。Epo受容体を大腸菌を用いてIPTGで誘導可能な発現系で作成し,ウサギに免疫して抗血清を作成した。現在,機能サブユニットの同定を抗体を用いて急いでいる。Epo受容体をcos〓又はL細胞に発現させ、その結合を調べた所、高親和性と低親和性の二種類の受容体が観察され,受容体のβサブユニットの存在,又は相合性の可能性が示唆された。またクロスリンクさせると主に65KDaの蛋白が同定された。可溶性受容体を発現ベクタ-に導入発現させ、その細胞上清のEpo結合に及ぼす効果を調べた所,Epoへの特異的な結合が観察され,分子量29KDaの蛋白はツニカマイシン存在下で種鎖のない蛋白を合成させた。可溶性受容体を大量精製することにより,その抗体をウサギより作成することと、そのin vivoにおける生理機能の解析を行う。また、ヒトEpo受容体cDNAを単離した所82%の塩基配列上相同性が認められ,可溶性受容体もalternatine splicingにより作られることを証明した。Epo受容体遺伝子の発現は、赤血球特異的転写制御因子GATAー1がEpo受容体プロモ-タ-活性を20倍増幅させることがcoーtraus fectionアッセイの結果得られ,フットプリント法によりその結合ドメインがGATA配列であることを証明した。
診療情報からの地域共通臨床研究データベース構築のための基礎調査

医療機関で診療・研究目的で収集・蓄積される医療情報については、同一地域内でも医療機関ごとに別個に構築されてきたため、医療機関の間で互換性がなく、同じ患者に関する情報が複数の医療機関で全く独立して保管されているのが現状である。この状況は、集団を対象とした臨床研究を行おうとする立場からも、著しく効率が悪い状況である。本研究は、この状況を解決するための第一歩として、茨城県の医療機関を対象とした調査により、診療支援システムおよび実施されている治験および臨床研究の実態を明らかとし、この情報を用いて、既存の診療支援システムを活かした形で、茨城県内の複数医療機関が共同で治験・臨床研究を実施するために必要となる研究用データの交換・蓄積システムを構築するための必要要件を考察したものである。茨城県内で一般病床数が100床以上であった51医療施設のうち、回答を得られた25施設のアンケート調査の結果、および2施設に対するインタビュー調査の結果から、中規模以上の病院における診療支援情報システムの現状について、以下のことが明らかとなった。医事会計システムは十分に普及していること。オーダリングシステム(検査、処方)は80%以上の病院で導入されていること。電子カルテシステムは30%未満の普及率であること。80%の施設で、診療支援情報システム上に入力されているデータを何らかの電子化された形式で出力を行うことが可能であること調査の結果から、地域の医療機関のデータを統合した治験・臨床研究を実施するためには、医療機関において電子カルテシステムの導入が難しい場合でも、入退院時などの患者サマリー情報を電子的に記録すること、すべての診療支援情報システムから、何らかの電子的な形式でのデータ出力を可能にすること、オーダリングシステムの普及率をさらに上げ、100%を目指すことが必要であると結論した。本研究は茨城県周辺の中規模医療機関において、導入されている診療支援システムの機能、医療機関で実施されている治験および臨床研究の実態、受診患者の疾病別分布を調査し、この調査結果を、地域の複数の医療機関のもつデータを統合して治験・臨床研究目的のデータベースを構築するための基礎資料として纏めることを目的としたものである。初年度は本調査に先立ち、調査項目および調査対象を決定するため、研究分担者の所属機関においてヒアリングおよびパイロット調査を実施した。診療支援システムの導入状況については、システム設計時の仕様書を用いると運用開始後の改良点を把握できなくなるおそれがあったため、実際に運用されているシステムの入力画面を入手して分析した。この方法によりシステムに入力されているデータをほぼ漏れなく把握することができたが、未入力割合の高い項目を検出できない点で精度に問題がみられた。治験・臨床研究の実施状況に関しては、治験以外の臨床研究について、詳細な研究計画の調査は質問紙法では困難であり、本調査ではケースごとのインタビューを組み合わせた方法をとる予定となった。受診者の特性および診断名に関する統計情報については、とくに市町村統廃合の影響により、居住地の住所表記だけでは有用な情報が得られにくい状況であった。そのため、住所表記をジオコーディングにより緯度経度情報に変換した上で、病院へのアクセスを算定するシステムを試作した。これらの結果に基づき、19年度には本調査として県内の中規模以上の医療機関を広く対象とした質問紙による調査と、とくにモデルケースとなりうる医療機関に対するインタビューを含めた詳細調査をともに実施することで、県内の診療方法の電子化状況を明らかにするとともに、実用性の高い地域共通の治験・臨床研究データベースを開発するためのロードマップを策定する予定である。

平成19年度は県内の中規模病院において治験・臨床研究の実施状況および診療情報の電子化状況についての聞き取り調査を実施した。同一県内の中規模病院を対象にしたにもかかわらず、臨床研究をとりまく状況には病院ごとに大きな違いがあり、地域共通の情報インフラの構築には、情報技術的な側面以外の点から解決しなければならない課題が多くあることが示唆された。たとえば、電子カルテが導入されていないため、診療情報を情報システムからの出力と手書きの組み合わせで収集している、医師が診療業務以外に時間をとれない状況であり、専門の治験部門以外では臨床研究を実施する余裕がない、独自開発の電子カルテと連携した臨床研究支援システムをもっている、といった状況であった。すなわち、臨床研究を行う主体となる人的、設備的なリソースの不足の解決が最大の課題である。一方、情報技術的な側面では、Clinical Data Interchange Standards Consortiumによる臨床研究データ交換標準が策定され、国内においても普及の兆しをみせている。技術的問題点の評価のために、県内病院に対してこのような標準化技術への対応状況を調査する郵送式調査を実施している。調査結果については研究期間内に纏まらなかったため、成果報告書に記載予定である。
遺伝子情報（一塩基多型）と既知危険因子を統合した新しい糖尿病発症予測モデルの構築

ゲノムワイド研究に基づく遺伝的2型糖尿病スクリーニング能に関するメタ解析により、以下の定量的エビデンスを確立し、遺伝子のみによる糖尿病予測はほぼ不可能であると結論づけた。(1)危険遺伝子(RA)保有数の増加度と糖尿病リスクとの量反応曲線により、RAの保有数が上昇するごとに、糖尿病リスクの上昇カーブが緩やかになることが判明した。(2)RA保有数に基づく糖尿病リスクスコアの診断能は「ほとんど役立たない」に相当する陽性尤度比(1.32)、陰性尤度比(0.76)であった。(3) 1 RAあたりの糖尿病オッズは、わずか体重2 kg分の肥満度の増加分よる糖尿病危険度に相当する、1.10であった。糖尿病予防の重要性が叫ばれて久しい。その最も効率的な方法は、糖尿病高危険群を未然に検出し、生活習慣改善を促すことであると考えれられるが、最適糖尿病発症予測モデルの構築は今もって進行中であり、いまだ完成を見ていない。近年、全ゲノム関連解析の成果により、一塩基多型(SNP)を中心とする2型糖尿病関連遺伝子が数多く発見され、従来の糖尿病危険因子を補完、またはそれとは別の角度から、遺伝子の要素を加味して2型糖尿病を予測する是非が注目されている。メタ分析を通じ、これまでの疫学論文で報告された2型糖尿病関連一塩基多型(SNP)の対立遺伝子の重積と糖尿病罹患・発症との詳細な量ー反応関係のメタ分析結果はすでに完了し、3件の論文が投稿中である。一本目は、糖尿病関連SNP対立遺伝子の累積と糖尿病罹患・発症に並行関係が存在するか、二本目は、糖尿病関連SNP対立遺伝子の単位保有あたりの糖尿病リスク、三本目は、糖尿病遺伝子診断の感度、特異度に関するものであり、解析内容を異にするため、個別論文として投稿している。一方、遺伝子予測の対照として、問診のみによる糖尿病発症予測能のメタ分析も行っており、遺伝子と問診で2型糖尿病発症予測効果を数量的に比較したものについても解析はほぼ完了し、論文作成中である。上記に関しては、学会の第一または第二演者として発表を行っている。現在、研究代表者の所属する研究室の糖尿病患者対照介入研究の補助材料を提供する目的で、糖尿病治療効果に、上記のSNPがどのような影響を与えるかについて、これまでの論文を通じたメタ分析が進行中である。また、糖尿病治療効果に影響する社会背景に関連するメタ分析の補助を行っている。糖尿病は、上昇の一途をたどる罹患率および、その進行がもらたしうる、QOL低下に直結する種々の合併症ゆえ、その予防が急務である。具体的予防策としては、特に糖尿病発症ハイリスク者の同定と、そうした対象者への予防教育の2点が重要であり、本プロジェクトでは特に前者に重きが置かれている。これまで多くの糖尿病発症予測モデルが開発されてきたが、糖尿病患者が一向に減少しない現状とみると、その効果は十分とはいえない。その大きな理由として、糖尿病発症には家族歴が重要であり、これまでの予測モデルでは遺伝情報の活用が不十分であることが考えられる。近年、全ゲノム関連解析(GWAS)により、糖尿病と強い関連性を持つ一塩基多型(SNP)が多く発見されてきた。本研究の大きな目的は、この糖尿病関連SNPの重積と糖尿病罹患発症の関連性を詳細に検討することにある。現時点において、査読論文受理1件、投稿中論文3件である。受理された論文は、糖尿病関連SNPの蓄積具合と糖尿病発症、罹患リスクとの関連性を、高いエビデンスレベルを導くメタ解析手法を用いて、非線形回帰モデルで分析したのものであり、糖尿病関連雑誌では中等度以上のimpact factorをもつDiabetes/Metabolism Research and Reviewsに掲載可となった。このほかの論文についてもテーマは共通であるが、同様の関連性を異なる角度より分析したものであり、数か月以内の論文受理を目指す。論文作成が予想以上に早く進行している。そのことは、その校正代のため、3年目に使用予定の科研費の一部を前年度に使用していることに象徴される。採択論文は存在しないが、解析結果、研究論文作成が完了し、論文およびその内容の公表に一定のめどが立っている。前述の通り、当面は投稿中論文の早期受理を目指す。その後は、遺伝子情報を用いた糖尿病発症ハイリスク者を効果的に同定し、今回の研究期間外であるがそのハイリスク者に対する生活習慣指導の糖尿病発症予防効果に関するRCT研究を予定している。各種生活習慣病における遺伝要因と環境要因の寄与度当面は、投稿論文の速やかな採択を目指す。その後、学会をはじめとした論文内容の一般公開により、遺伝子による糖尿病発症予測の新たな知見を順次発信する予定である。

最終的な課題は、遺伝的糖尿病発症高危険群に対する糖尿病予防生活習慣介入プログラムによる発症予防効果を大規模、長期間介入研究により検討することであるが、当該研究期間は、そのプロジェクトを成功させるための確固たるエビデンスを提供することにある。当初計画よりも進展があり、平成28年度に納入予定であった物品(校正代含む)を平成27年度に購入したが、円高の影響により実際の購入金額が、当初予定所要額を下回ったため。立替払請求書とともに提出予定のカード決済日が年度内より1ー2カ月遅れ、5月7日、および6月2日予定である。それらの金額はそれぞれ、339,709円、160,510円であり、その合計額は465,404円を上回る。差額は次年度科研費より請求予定であった。論文作成資料購入および論文校正代にあてる。上記の通り、平成26年度科研費は正常に処理されるものと考える。
「民俗芸術」概念の再検討による芸術・娯楽の民俗学の可能性

本年度も「民俗芸術」概念の定位のための基礎文献収集を引き続き行った。特に今年度は音楽・民謡・民俗芸能関係の思想史・実践史をさぐるための資料を中心に収集した。「民俗芸術」概念は、それは「民俗」研究のなかで理解されるものではなく、1910-30年代における<生>と<民>の交差する実践領域を切り出そうとする欲望としてより一般的な枠組みのもとに位置づけられるべきであることが明らかになってきた。具体的に言うと、ひとつには、自然主義と民俗研究の距離、関係性を具体的な歴史的変遷のなかで分析する必要性がある。明治末期以降民衆概念が芸術・文学のなかでもてはやさ麹ていく一方で柳田の民間伝承への関心がはぐくまれていく。この両者は、積極的に同一平面で比較の水準を設定されることはまれであったが、「生活」の研究・芸術化という焦点のもとにいまいちど丹念にみていく必要があるだろう。一般的な生活をまなざす視線の性格は、研究者の認識論と深く関わっており、民俗研究のこれからのデザインの根幹にかかわってくる。また本年度は両大戦間期の芸術をめぐる社会思想の思想史的研究に注目するために、理念的ではなく社会事業として「民衆娯楽」に取り組んだ志賀志那人の娯楽・芸術にまつわる活動を研究した。さらに「民俗芸術」はさまざまな複製技術を背景として具体的な像を形成してきたことについて考えていくために、町田嘉章の活動の研究をおこなった。町田は新聞・レコード・ラジオといった各種メディアに関わりをもつなかで、舞踊・邦楽・民謡の記録・保存に関心を注いだ人物であり、時代に刻印された限界を明らかにするなかで、町田が「民謡」をどのようにして聞いていたのかについての予備的考察をおこなった。I本年度申請書における研究目的の項目に対応させて以下に実績を記す(1)基礎資料調査1)日本近代文学館に「民衆娯楽」概念の資料調査、2)岩手県立博物館に森口多里コレクションの調査など(2)「民俗芸術」概念の相対的位置づけの基礎研究上記の資料調査をおこなった。報告書の部分翻訳依頼と関連日本語文献の収集をおこなった。(4)浪花節を事例とした娯楽の間メディア的位相の研究本書類11.研究発表欄参照(5)研究会の開催平成16年11月13日「2004年度第2回日本学方法論の会蒐集という実践、想像される「郷土」-民俗学の研究/趣味の臨界をめぐって:1920-30年代-」を開催した。(備考:なお、平成16年3月19日には同じく日本学方法論の会として「「民俗芸術」再考-「生活」と「芸術」の相克:1920-30年代-」を開催した。)(6)該当テーマについての口頭発表平成16年8月13日「1920-30年代における「民衆娯楽」としての浪花節」(芸能史研究会8月例会)平成16年9月4日「「民俗芸術」概念の成立と展開」(国際日本文化研究センター共同研究「出版と学芸ジャンルの再編成-近世から近代へ」、研究代表者:鈴木貞美)平成17年1月30日「志賀志那人の民衆娯楽思想を位置づけるために」(志賀志那人研究会、研究代表者:森田康夫、於大阪市社会福祉研究センター)II本年度の実績総括本年度は基礎資料の収集とその資料整理を中心におこないつつ、「民俗芸術の会」の位置づけについて考察をすすめた。また口頭発表では、「民俗芸術」概念が受容されていく前提条件の洗い直し、柳田中心的な視点をこえた雑誌中心的な視点にもとづいた思想史・実践史的関心の必要性、「民俗芸術」が周縁的に位置づけられる要因そのものを読み解くことの必要性などを提起した。I本年度申請書における研究目的の項目に対応させて以下に実績を記す本年度も「民俗芸術」概念の歴史・社会的な位相の検討と内実の分析から、その概念にはらまれている思想・実践・方法の可能性について検討した。(1)「民俗芸術」概念の定位のための文献資料収集本年度は、「民俗芸術」概念の思想的な位置を分析するために、『民俗芸術』投稿者の執筆論文、執筆書および「民衆芸術」論関係の文献収集をおこなった。(2)「民俗芸術の会」の思想と実践についての基礎的な考察詳細はII参照。「民俗芸術会議Congress of Popular Arts」報告書の部分翻訳依頼を昨年同様におこなった。(3)「民衆娯楽」「民衆芸術」概念についての基礎的な考察「民衆芸術論争」の思想史的位置づけを確認し、芸術の生活化/生活の芸術化に関する議論のなかに「民俗芸術」を再配置する考察をはじめた。(4)両大戦間期の具体的な娯楽・芸術の考察複製技術時代の芸能演者の実践を特に観客論的な視点から考察し、発表をおこなった。2005.5.28「人はいかにして<客>になるのか-近代日本芸能史の受容史観についての対話-」京都市立芸術大学プロジェクト研究「近代日本における音楽・芸能の再検討」(於京都市立芸術大学)2005.12.22「声の文学としての語り物」国際フォーラム「アジアの表象/日本の表象」(チュラロンコン大学、タイ国)II本年度の実績総括これまでおこなった研究会の成果として『日本学報』25にて特集「「民俗」と「芸術」の節合と相克:1920-30年代」をコーディネートして6人の論説を掲載した(研究代表者の論説を含む)。

「民俗芸術」概念の受容の前提となっている両概念についての理解を深めることの必要性がいっそう明らかになってきた。本年度も「民俗芸術」概念の定位のための基礎文献収集を引き続き行った。特に今年度は音楽・民謡・民俗芸能関係の思想史・実践史をさぐるための資料を中心に収集した。「民俗芸術」概念は、それは「民俗」研究のなかで理解されるものではなく、1910-30年代における<生>と<民>の交差する実践領域を切り出そうとする欲望としてより一般的な枠組みのもとに位置づけられるべきであることが明らかになってきた。具体的に言うと、ひとつには、自然主義と民俗研究の距離、関係性を具体的な歴史的変遷のなかで分析する必要性がある。明治末期以降民衆概念が芸術・文学のなかでもてはやさ麹ていく一方で柳田の民間伝承への関心がはぐくまれていく。この両者は、積極的に同一平面で比較の水準を設定されることはまれであったが、「生活」の研究・芸術化という焦点のもとにいまいちど丹念にみていく必要があるだろう。一般的な生活をまなざす視線の性格は、研究者の認識論と深く関わっており、民俗研究のこれからのデザインの根幹にかかわってくる。また本年度は両大戦間期の芸術をめぐる社会思想の思想史的研究に注目するために、理念的ではなく社会事業として「民衆娯楽」に取り組んだ志賀志那人の娯楽・芸術にまつわる活動を研究した。さらに「民俗芸術」はさまざまな複製技術を背景として具体的な像を形成してきたことについて考えていくために、町田嘉章の活動の研究をおこなった。町田は新聞・レコード・ラジオといった各種メディアに関わりをもつなかで、舞踊・邦楽・民謡の記録・保存に関心を注いだ人物であり、時代に刻印された限界を明らかにするなかで、町田が「民謡」をどのようにして聞いていたのかについての予備的考察をおこなった。
細菌の六価クロム輸送および変換機能とクロムのバイオセパレ-ションに関する研究

六価クロムは生体毒性が強く、突然変異誘発性もある。細菌には膜輸送調節による六価クロムイオンの細胞内蓄積の防止と六価クロムの三価クロムへの還元による低毒化という二つの防御機能があることがわかった。膜輸送調節型の六価クロムストレス防御機能は好気条件下での六価クロム耐性細菌にほぼ共通した防御機能であり、緑膿菌Pseudomonas ae rugiosaの六価クロム耐性プラスミドpUM505(約90kb)から耐性遺伝子(chrA)をクロ-ニングできた。この遺伝子は416のアミノ酸残基からなる疎水性タンパク質をコ-ドしており、恐らく毒性イオンの細胞外排出に関係するものと思われる。六価クロム還元型の防御機能は腸内細菌En terobacter cloacae HO1株に見いだされ、その変換機能は細胞内膜に局在していた。六価クロムの処理には化学的還元法、イオン交換法及び活性炭等による吸着除去法などあるが、いずれもエネルギ-または化学薬品を多く消費する問題がある。細菌による六価クロム処理には多くの利点がある。E.cloacae HO1株による六価クロムの還元速度は細胞濃度に比例し、KSC培地で1夜前培養した細菌(約1.0x10^7 cells ml^<ー1>)を10培濃縮すると5mM(Cr:260ppm)の完全処理に約1日要した。細菌濃度を100培に濃縮すると10mM(Cr:520ppm)でも約11時間で完全に還元できるた。また、六価クロムを含有する工場排水中でも適当な炭素源を加えることでE.cloacae HO1株による六価クロムの三価クロムへの還元が可能であった。六価クロムの還元により生じる三価クロムは水酸イオンと反応して難溶性の水酸化クロムを形成するが、速やかな沈降分離を行うには沈降助剤の添加が必要である。還元により低毒化されたクロム完全に取り除くには透析チュ-ブや陰イオン交換膜による透析培養法が有効であった。最近の六価クロムストレス防御機能は有害六価クロムの膜輸送の調節と三価クロムへのイオン変換による低毒化と関係している。本研究の目的は細菌の六価クロムストレス防御機能の詳細な解明と、それを利用した六価クロムの生物分離(バイオセパレ-ション)の可能性を検討することであった。まず緑膿菌の六価クロム耐性遺伝子が硫酸イオン能動輸送系を経由する六価クロムイオンの膜輸送を調節することを発見し、そのプラスミドpUM505(約90kb)よりこれを支配する遺伝子(chrA)を初めてクロ-ニングした。塩基配列の決定から膜輸送調節型の防御機能は単一の遺伝子(chrA:1250bp)に支配されていることが解った。次いで六価クロム(陰イオン)を三価クロム(陽イオン)にイオン変換する珍しい細菌Enterobacter cloacae H01株を発見した。この生物機能により六価クロムは三価クロムに還元され低毒化されるとともに水酸イオンと反応して凝集沈澱することが解った。この生物機能を利用すれば有害六価クロムを無害化し、しかも金属クロムとして回収可能なことが解った。六価

クロムは2価の陽イオンであり生成する三価クロムは3価の陰イオンであるから、両者の分離を目的として陰イオン交換膜を用いるバイオリアクタ-を設計した。六価クロムは陰イオン交換膜を通り細菌の培養系に拡散し、そこで三価クロムにイオン変換された。三価クロムは陽イオンのため膜を通過できず水酸イオンと反応して培養系内に沈澱した。このことにより約100ppmの六価クロムがほぼ完全に分離できた。六価クロムは生体毒性が強く、突然変異誘発性もある。細菌には膜輸送調節による六価クロムイオンの細胞内蓄積の防止と六価クロムの三価クロムへの還元による低毒化という二つの防御機能があることがわかった。膜輸送調節型の六価クロムストレス防御機能は好気条件下での六価クロム耐性細菌にほぼ共通した防御機能であり、緑膿菌Pseudomonas aerugiosaの六価クロム耐性プラスミドpUM505(約90kb)から耐性遺伝子(chrA)をクロ-ニングできた。この遺伝子は416のアミノ酸残基からなる疎水性タンパク質をコ-ドしており、恐らく毒性イオンの細胞外排出に関係するものと思われる。六価クロム還元型の防御機能は腸内細菌Enterobacter cloacae HO1株に見いだされ、その変換機能は細胞内膜に局在していた。六価クロムの処理には化学的還元法、イオン交換法及び活性炭等による吸着除去法などあるが、いずれもエネルギ-または化学薬品を多く消費する問題がある。細菌による六価クロム処理には多くの利点がある。E.cloacae HO1株による六価クロムの還元速度は細胞濃度に比例し、KSC培地で1夜培養した細菌(約1.0×10^7 cells ml^<-1>)を10倍濃縮すると5mM(Cr:260ppm)の完全処理に約1日要した。細菌濃度を100倍に濃縮すると10mM(Cr:520ppm)でも約11時間で完全に還元できるた。また、六価クロムを含有する工場排水中でも適当な炭素源を加えることでE.cloacae HO1株による六価クロムの三価クロムへの還元が可能であった。六価クロムの還元により生じる三価クロムは水酸イオンと反応して難溶性の水酸化クロムを形成するが、速やかな沈降分離を行うには沈降助剤の添加が必要である。還元により低毒化されたクロムを完全に取り除くには透析チュ-ブや陰イオン交換膜による透析培養法が有効であった。
天然セルロースのTEMP0触媒酸化で得られる新規ナノファイバーの構造解析と複合化

材料特性の制御が容易な石油系プラスチックやガラスは、汎用性の高い材料として幅広い分野で利用されている。しかしながら、これらの材料は高い操作温度や複雑な工程・設備を必要としており、近年浮き彫りになってきた化石資源の枯渇や地球温暖化等の問題に対応するために、資源及びエネルギーの両側面からそれらに代替しうる環境適合型の材料の開発が求められていた。セルロースと炭酸カルシウムは、二酸化炭素を固定化して自然界に多量に蓄積している。これらの資源を用いて新材料を創出することは、循環型社会の構築に向けた重要なアプローチといえる。近年、炭酸カルシウムのバイオミネラリゼーションにおいて重要な役割を担っているアモルファス炭酸カルシウム(ACC)の材料化に注目が集まっている。ポリアクリル酸で安定化されたアモルファス炭酸カルシウムは、水系・常温・常圧という省エネルギーかつ低環境負荷のプロセスで調製可能な新しい素材である。本研究では、このACCと結晶性ナノファイバーを構成単位とするゲル状のセルロース膜を複合化することで、透明かつ自立性のフィルム状複合体の作製に成功した。この複合体は、甲殻類の外骨格と同様の有機・無機の組成比で構成されており、セルロース単独では発現できない硬度を有し、甲殻類の外骨格よりも強靭な引張強度を示した。つまり、セルロースと炭酸カルシウムという豊富な天然資源を用いて、水系・常温・常圧下の簡便なプロセスにより、しなやかで強靭な透明材料の作製に成功した。産業的には、石油系プラスチックやガラス等の安価で汎用性の高い基盤部材に代替しうる新素材といえる。
南シベリアチュルク系言語の調査研究： 包括的記述と史的変遷の解明

平成25年度には,トゥバ語コーパス資料の作成およびトゥバ語現地調査のための予備調査を行った.(1)『トゥヴァ語基礎例文1500』およびインターネット上で公開されているトゥバ語新聞記事をもとに,トゥバ語のコーパス資料を作成した.(2) 2014年2月に8日間の日程でロシア・サンクトペテルブルクを訪問し,母語話者でもあるアルジャーナ・シュリュン博士の協力のもとトゥバ語の予備調査を進めるとともに,文献資料の収集を行った.本年度の研究成果として,日本エドワード・サピア協会第28回研究発表会(聖心女子大学),国研名詞化プロジェクト研究会(筑波大学),韓国アルタイ学会(ソウル大学),NINJAL Typology Festa 2014(国立国語研究所)における口頭発表を行った.さらに,『人文科学研究』第133輯,Tomsk Journal of Linguistics and Anthropology第3号,『北方人文研究』第7号,『北方言語研究』第4号,『日本エドワード・サピア協会研究年報』第28号に論文が掲載されることになった.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
原始的な植物における訪花性甲虫相の多様性と寄主利用の進化、有用送粉者の探索

原始的な植物であるソテツやヤシ,モクレン類の訪花性甲虫相について初の網羅的調査を行い,各植物群の有用送粉者を以下の通り明らかにした.ソテツの送粉者には旧世界熱帯ではゾウムシ科のアナアキゾウムシ類が新世界熱帯ではアケボノゾウムシ科のシュロゾウモドキ類がそれぞれ寄与している.ヤシ類については,熱帯アジアではゾウムシ科のデオゾウムシ類が,その他の地域ではシュロゾウムシ類が,モクレン類については,熱帯アジアを含む北半球ではゾウムシ科のアシブトゾウムシ類が,南半球ではハモグリゾウムシ類が有用送粉者として機能していると考えられた.今回明らかになった送粉者の大半が未記載種(新種)や未記載属の分類群で,ココヤシやサトウヤシなどの有用植物ですら,いかに送粉者の探索が遅れていて,その存在が認知されていなかったかが明らかとなった.原始的な植物であるソテツやヤシ,モクレン類の訪花性甲虫相について初の網羅的調査を行い,各植物群の有用送粉者を以下の通り明らかにした.ソテツの送粉者には旧世界熱帯ではゾウムシ科のアナアキゾウムシ類が新世界熱帯ではアケボノゾウムシ科のシュロゾウモドキ類がそれぞれ寄与している.ヤシ類については,熱帯アジアではゾウムシ科のデオゾウムシ類が,その他の地域ではシュロゾウムシ類が,モクレン類については,熱帯アジアを含む北半球ではゾウムシ科のアシブトゾウムシ類が,南半球ではハモグリゾウムシ類が有用送粉者として機能していると考えられた.今回明らかになった送粉者の大半が未記載種(新種)や未記載属の分類群で,ココヤシやサトウヤシなどの有用植物ですら,いかに送粉者の探索が遅れていて,その存在が認知されていなかったかが明らかとなった.1,ヤシ類の訪花性甲虫について検討した結果,ゾウムシ科,ケシキスイ科など特定の分類群が多数群がる実態が明らかとなってきた.また,各種ヤシと訪花性甲虫の関係は,1対1の場合から,1対複数の場合まで認められ,後者のパターンは熱帯域に多い.2,ヤシ類の訪花性ゾウムシについて検討した結果,他の地域とは異なる,複雑で入り組んだ分類群構成が熱帯アジア地域で認められることが明らかになってきた.3,マレーシアボルネオの低地熱帯林でヤシ類およびモクレン目双子葉の訪花性甲虫相の調査を行った.ウチワヤシ類(Licuala spp.)から初の訪花性ゾウムシを発見するとともに,誘因トラップによる調査で多量の訪花性甲虫の採集に成功した.ゾウムシ類が優先し,次いでハムシ類が多く,温帯域で同様なトラップを設置した場合と異なる分類群構成が認められる実態が明らかとなってきた.また,得られたゾウムシ類の多くは,バンレイシ科,ニクズク科の訪花性種と考えられている仲間であった.4,熱帯では1種の植物に対し,多様で複雑な送粉系が存在する可能性があり,その実態解明は生物資源保全や系統保存の観点からも重要である.また,ブナ科など風媒花が主体の温帯林と虫媒花が多い熱帯林での訪花性甲虫の分類群構成の違いなど,熱帯林の多様性維持機構に関わる基礎的データが得られつつある.ヤシ類の訪花性甲虫を調査し,以下の有用種を含むヤシにそれぞれ特異な訪花性ゾウムシ類を確認した.このうちサラカヤシ,ココヤシの訪花性ゾウムシは,有用送粉者と考えられている.他のヤシに集まるゾウムシも同族のもので,それぞれのヤシの送粉に寄与している可能性が高い.大半は新種で,なかには既知の属とは著しく異なる形態的特徴を有し,新属を設立すべきものも含まれる.また,既知種も1800年代にわずかな標本をもとに記載された種で,およそ100年ぶりの再発見であり,その生態や詳細な形態的特徴がはじめて明らかとなった.・サトウヤシArenga spp. (ゾウムシ科デオゾウムシ族Parimera属4種,うち1種が新種;アケボノゾウムシ科Metrioxena属23種,うち約20種は新種)・ココヤシCocos nucifer (ゾウムシ科デオゾウムシ族Derelomorphus属1種と1新属新種)・サラカヤシSalacca edulis (ゾウムシ科デオゾウムシ族Eudela属2種,うち1種は新種)・クジャクヤシCaryota maxima (ゾウムシ科デオゾウムシ族の1新属新種;アケボノゾウムシ科Metrioxenini族の1新属2新種とMetrioxena属の1新種)・アレカヤシAreca catechu (ゾウムシ科デオゾウムシ族Parimera属1新種)・ウチワヤシLicuala sp. (ゾウムシ科デオゾウムシ族Eudela属1新種)上記訪花性ゾウムシには以下のような興味深い特徴が見られた.1)雌雄の顕著な性的二型,とくに雄の大きな体長差. 2)ときに数百頭にのぼる多数個体が一花序に群がる.3)同属複数種が一花序に群がるこの場合,同属内の各種は体長,形態に大きな違いが認められる.1,原始的な被子植物の仲間であるモクレン類は南北両半球の温帯域に隔離分布するが,それに依存する訪花性甲虫も系統的に近縁なものであるかを調べる目的で,南半球の温帯域に属するニューカレドニアにおいて調査を行った.

その結果,各種被子植物の花序より多数の訪花性ゾウムシ類を採集した.得られた分類群を形態学的に検討したところ,ほぼ1族の分類群(Storeini)に限定されていて,北半球でモクレン類に依存している分類群(Ocbyromerini)とはそれほど近縁でない別系統の分類群であることが明らかとなった.しかし,南半球で得られた分類群は,北半球を中心に分布し,ヤナギ科,ツバキ科,ツツジ科などに依存する分類群(Ellescini)に非常に良く似ていて,系統的にも近縁と思われることから,南北両半球の温帯域を中心に対立分布をする分類群が存在するということには変わりない.2,昨年まで調査していたヤシ類の訪花性ゾウムシ相に見られた結果と合わせると以下のような事実が明らかとなってくる.1)ヤシ類のような汎熱帯分布を示す分類群,モクレン類のような南北両半球の温帯域に対立分布する分類群が植物で見られるが,それらの花粉媒介に関与する分類群は,旧世界熱帯と新世界熱帯,あるいは北半球温帯と南半球温帯の地域間で系統的に異なる分類群で構成される。2)原始的な植物の高次系統進化と並行して訪花性甲虫相が分化したというよりむしろ,地域ごとに異なる訪花性甲虫相が独自に形成されたと考えられる.3)一方,地域内での植物種と花粉媒介に関与する訪花性甲虫相は,密接な関係をもって進化してきた可能性が高く,今回の研究で解明してきた関係は有用植物種も含み,今後,生物資源保全や系統保存上重要なデータとなる.
生命分子システムにおける動的秩序形成と高次機能発現の研究に関する総括

総括班は、本領域がこれまで異なるフィールドで活躍してきた科学者の学際的な議論と連携を可能とする“知の梁山泊"として機能することを重視し、領域の全体的な研究方針の統合的策定および企画調整等を行った。具体的には、総括班会議を開催し、領域研究の運営と方針について話し合った。合同班会議、学会におけるシンポジウムの開催を通じて、領域内はもとより議論を領域外にも拡張することを促進した。領域ホームページ、ニュースレター、アウトリーチ活動を通じて、広く国内外の研究者に領域の認知と啓発を行った。さらに、総括班の経費から資金援助を行うなど共同研究・異分野融合研究を促進するともに、若手研究者の育成にも努めた。本領域は、生命分子システムを構成する多数の素子がダイナミックな集合離散を通じて秩序構造を形成し、それが時間発展して高次機能を発現する仕組みを分子科学の観点から解き明かすことを目指す。これを実現するために、生命分子システムにおける「動的秩序の探査(A01班)」、「動的秩序の創生( A02班)」、「動的秩序の展開(A03班)」の3つの項目を研究の柱として設定し、物理・化学・生物の分野横断的な連携研究と新規方法論の開発を含めた実験と理論の融合研究を実施する。本領域の目的を達成するため、総括班メンバーは、全研究期間を通して領域の全体的な研究方針の統合的策定と各研究項目の企画調整等を行う。平成25年度では、主に以下の活動を通じて、異分野融合の推進と研究領域の発展に努めた。広報活動:広く国内外の研究者に領域の認知と啓蒙を行うための領域ホームページを立ち上げ、その周知を図った。また、研究成果や各種会議の成果を掲載したニュースレターを毎月発行し、領域活動と研究進捗状況に関する情報発信を行うことができた。公開シンポジウム・総括班会議の開催:第1回(2013年10月2日、岡崎)および第2回国際シンポジウム(2014年1月11-12日、京都)を開催した。シンポジウムには5名の外国人研究者を招聘し、関連分野の世界的な発展の状況を含めて議論することができた。これらのシンポジウムを通して、分野融合的な協力研究の打合せの場を提供し、新たな共同研究の萌芽を育てることができた。さらに、シンポジウム参加者を対象にしたアンケートを実施し、領域の活動に対する意見を集めた。また、総括班会議を開催し、相互情報交換を通して研究の進捗状況の確認や研究項目間の連携の推進、ならびに領域全体の活動方針の策定を行った。本領域の目的を達成するため、総括班メンバーは、全研究期間を通して領域の全体的な研究方針の統合的策定と各研究項目の企画調整等を行っている。平成26年度では、総括班会議を開催し、相互情報交換を通して研究の進捗状況の確認や研究項目間の連携の推進、ならびに領域全体の活動方針の策定を行うとともに、主に以下の活動を通じて、異分野融合の推進と研究領域の発展に努めた。1.全体班会議、公開シンポジウム、学会におけるワークショップの開催:全体班会議(2014年8月4-7日、小松)や第3回国際シンポジウム(2015年1月10-11日、志摩)を開催した。これらの会を通して関連分野の国内外の進展状況に関する議論を行うとともに、分野融合的な領域内共同研究の推進を図ることができた。また第14回日本蛋白質科学会年会、日本薬学会第135年会、日本化学会第95春季年会において本領域の共催ワークショップを開催し、化学、物理、生物学の専門分野の垣根を越えた議論を領域外へと拡張することができた。2.若手育成:第1回「動的秩序と機能」若手研究会(2014年9月28-30日、蔵王)を開催し、研究活動を実際に推進する大学院生や博士研究員らの視野を広げるとともに、共同研究活動を実施する機会を設けた。また主催シンポジウムにおいて若手発表セッションやポスター発表賞を設け、若手研究者の育成に努めた。3.広報活動::研究成果や各種会議の成果を掲載したニュースレターを毎月発行し、領域活動と研究進捗状況に関する情報発信を行うことができた。平成27年度では、総括班会議を開催し、相互情報交換を通して研究の進捗状況の確認や研究項目間の連携の推進、ならびに領域全体の活動方針の策定を行うとともに、主に以下の活動を通じて、異分野融合の推進と研究領域の発展に努めた。1.全体班会議、公開シンポジウム、学会におけるワークショップの開催:全体班会議(2015年8月4-6日、淡路)や第4回国際シンポジウム(2015年11月22-23日、福岡)を開催した。また第53回日本生物物理学会年会、日本化学会第96春季年会において本領域の共催ワークショップを開催し、化学、物理、生物学の専門分野の垣根を越えた議論を領域外へと拡張することができた。2.若手育成とアウトリーチ活動:第2回「動的秩序と機能」若手研究会(2015年10月5-7日、蒲郡)を開催し、研究活動を実際に推進する大学院生や博士研究員らの視野を広げ、若手研究者の育成に努めた。

また、一般の方を広く対象としたアウトリーチ活動「自然科学カフェの集い」を開催し、研究領域の認知と啓蒙に努めるとともに、第2回女子中高生のためのサイエンスカフェを開催し、女子中高生の理系進路選択への支援を行うことができた。3.広報活動::研究成果や各種会議の成果を掲載したニュースレターを毎月発行し、領域活動と研究進捗状況に関する情報発信を行うことができた。本領域の活動と相補した新学術領域「グリアアセンブリによる脳機能発現の制御と病態」および「統合的神経機能の制御を標的とした糖鎖の作動原理解明」と連携したシンポジウムを共催し、領域間相互作用によって分子レベルから細胞・組織・個体レベルに至る超階層的な生命システムの研究の発展に取り組むことができた。本領域の目的を達成するため、総括班メンバーは全研究機関を通して領域の全体的な研究方針の統合策定と各研究項目の企画調整を行っている。平成28年度は総括班会議を開催し、相互情報交換を通じて研究の進捗状況の確認や研究項目間の連携の推進、並びに領域全体の活動方針の策定を行うとともに、主に以下の活動を通じて、異分野融合の推進と研究領域の発展に努めた。1.全体班会議、公開シンポジウム、学会におけるワークショップの開催:全体班会議(2016年6月11-13日、長浜)や第5回国際シンポジウム(2017年1月21-22日、東京)を開催した。これらの会を通して関連分野の国内外の進展状況を議論するとともに、分野融合的な領域内共同研究の推進を図ることができた。また、第25回日本バイオイメージング学会学術集会、日本化学会第97春季年会において、本領域の共催ワークショップを開催し、化学、物理、生物学の専門分野の垣根を超えた議論を領域外へと拡張することができた。2.若手育成とアウトリーチ活動:第3回「動的秩序と機能」若手研究会(2016年10月11-13日)を開催し、研究活動を実際に推進する大学院生や博士研究員らの視野を広げ、若手研究者の育成に努めた。また一般の方を広く対象としたアウトリーチ活動「自然科学カフェの集い」を開催し、研究領域の認知と啓蒙に務めるとともに、第3回女子中高生のためのサイエンスカフェを開催し、女子中高生の理系進路選択への支援を行うことができた。3.広報活動:成果報告や各種会議の成果を掲載したニュースレターを毎月発行し、領域活動と研究進捗状況に関する情報発信を行うことができた。本年度は次世代脳プロジェクト冬のシンポジウムにおいてもワークショップを開催し、研究領域の枠組みを超えて、本領域の研究活動を展開することができた。平成29年度は総括班会議を開催し、相互情報交換を通じて研究の進捗状況の確認や研究項目間の連携の推進、並びに領域全体の活動方針の策定を行うとともに、主に以下の活動を通じて、異分野融合の推進と研究領域の発展に努めた。1.全体班会議、公開シンポジウム、ワークショップの開催:全体班会議(2017年6月2-5日、沖縄)や第6回国際シンポジウム(2018年1月20-21日、浜松)を開催するとともに、第2回秩序化分子システムワークショップ(2017年12月26-27日、奈良)を主催した。また、第17回蛋白質科学会において、本領域の共催ワークショップを開催し、化学、物理、生物学の専門分野の垣根を超えた議論を領域外へと拡張することができた。
データマイニング手法を用いた糖尿病臨床情報の解析

薬剤情報、検査情報の電子化が開始された1995年以降に初診し、1年以上の通院歴のある約10,000人の外来初診情報、および約5,000人の入院患者の情報をデータベース化した。収集した総レコード数は約700万となった。本年度は、個人情報の保護のためのセキュリティーの強化、データベースの利便性向上のための、サーバクライアントシステムへの移行も行った。(1)経口血糖降下薬の効果の解析(2)初診および入院患者の6ヵ月後の血糖コントロールに影響を及ぼす因子の解析について、従来の統計学的手法およびデータマイニング手法(アソシエーション分析、決定木手法)を用いて行った。データマイニング手法で得られたデータ間の法則については、コンピュータが探し出してきた仮説であるから、まったく予想外の関係を見出せる可能性を秘めている。しかし、同時に、全く理解不能な関係や最初の解析に用いたデータ(トレーニングセット)にover-fitした仮説を得てしまう危険性も高い。そのため、新たなデータ(テストデータ)を用いて、仮説の検証を行う必要があった。特に、テストデータについては、新患患者や新規入院患者の医療情報を前向きにフォローして得られたデータを用いた。テストデータによっても追認された仮説については、真理である可能性が高いと考えられた。これらの解析を通じて、糖尿病の罹病期間が血糖コントロールにもっとも強い影響をもたらすことが明らかになった。また、データマイニング手法を用いることにより、入院・外来加療を行うと、どのような背景因子を持つ患者がどのような血糖コントロールを達成するか、個別に予測することもある程度可能になった。1.倫理委員会からの研究計画承認本研究計画は疫学研究が主体であるので、国が定めた「疫学研究に関する倫理指針」及び「疫学研究に関する倫理指針の施行について」に基づき、「糖尿病診療情報のデータマート化とその解析」の課題名で申請を行い、平成16年8月12日に承認を得た。2.データ収集とデータマート化上記の倫理委員会承認の後、担当部署に所定の形式の申請を提出し、申請者が所属する部署(糖尿病センター)に入院・外来患者に関する以下の電子化情報を収集した。(1)電子カルテからの初診情報、(2)医事システムからの患者基本情報、(3)薬剤部システムからの薬物情報と処方情報、(4)検査部システムからの検査情報、(5)所属部署システムからの退院サマリー情報収集した糖尿病医療情報をリレーショナルデータベース管理システムソフトウェアに組み込み、求める情報についてデータベース言語SQLを用いて抽出できるようにした。3.データベースのセキュリティー確保患者個人情報のセキュリティー確保のため、データ管理者(岩本安彦)とデータベース管理者(佐倉宏)を置いた。患者個人情報保護のため、今年度は収集した情報を孤立したPCに保存した。4.データ解析経口血糖降下薬に関する研究、入院患者の血糖コントロール推移に及ぼす因子に関する研究、データマイニング手法を用いた解析を行い、その成果を以下の雑誌論文および学会にて発表した。上記研究を通じて、糖尿病発症後から治療開始までの期間が入院、薬物いずれの効果にも非常に大きな効果を有することが示された。また、EBMの観点から推奨される治療が行われているにもかかわらず、良好な血糖コントロールレベルを達成していない患者がまだ非常に多い実態が明らかになった。前年度に引き続き、薬剤情報、検査情報の電子化が開始された1995年以降に初診し、1年以上の通院歴のある約10,000人の外来初診情報、および約5,000人の入院患者の情報をデータベース化した。(1)経口血糖降下薬の効果の解析