hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本列島重力データベースの構築

所収の未公表データの独自収集に努める一方、収録不可能な地域では新規測定・独自データの蓄積を行い、日本列島を覆いつくす「日本列島重力データベース」構築に近づける。第2課題:日本列島重力データベースおよび成果の公表。各種図版など成果の印刷公表、および一般ユーザーの利用に供するための生データの公表をなしとげる。以上の課題・目的を効率よく遂行するための計算機・データ処理システムの導入・環境整備を行う。[本年度の実績]第1課題に関わる成果は以下の通り。関東地域の未収録既存テータの収録と大幅な新規データの取得:(1)九州の離島(甑島・壱岐・平戸島)に残った空白解消、(2)阿寺断層のデータ稠密化、(3)関東・首都圏の広域に残っていた空白の大半を解消、(4)北海道カルデーラ湖水で冬季凍結を利用した稠密測定実施。これで、約4000点の既存データの収録、および5200余点の新規データ取得を成し遂げ、無空白化に向けて大きく前進した。第2課題の具体化として、新規データも全て使用し、東大出版会から「日本列島重力アトラス西南日本および中央日本」を刊行した。本アトラスは、20万地勢図相当範囲を単位区画とし、全58区画においてCD-ROM各10種の図形表示をし、そのうち2種について図版印刷したもので、一般ユーザーにとって使い勝手の良い刊行物となった。また計算処理環境として、PCの更新と測定データのデジタイサズにカラーイメージスキャナーを導入し、能率化を果たした。[研究の目的]これまで、重力データは公表が進まなかったが、近年、旧地質調査所(地調)が構築した重力データベースの一部(14万点)、と志知・山本を代表者とする西南日本重力研究グループが構築した重力データベース(9万点)の公表がなされ、大きな転機を迎えた。両者を併せると、日本列島の広い範囲が覆われた。特に西南日本側ではデータの空白や希薄な部分は少なくなった。これに対し、関東・東北日本北日本の地域では、事実上の空白域がまだ相当広く残っているという問題がある。本研究は、この現状の打開を目指したもので、その課題は以下の2点である。第1課題:まだ残る空白域の解消と重要地域でのデータの稠密化。これには、未公表データの独自収集に努める一方、収録不可能な地域では新規測定で独自データの蓄積を行い、日本列島を覆いつくす「日本列島重力データベース」構築を目指す。各種図版など成果の印刷公表と一般ユーザーの利用に供するため、統一処理・規格化・高精度化した生データの公表をなしとげる。[本年度の実績]初年度の昨年度に、第1課題として関東にあった未収録既存データの収録と関東・首都圏や九州の離島などで5200余点の大幅な新規データの取得し、空白域の克服が進んた。第2課題として東大出版会から「日本列島重力アトラス西南日本および中央日本」を刊行した。この成果を受けて本年度は、まず空白域・重要地域での更なる新規データ取得に努めた。(1)未だ空白だった埼玉県一帯での測定を完了し関東・首都圏全域を完全無空白・稠密化した。(2)新潟県中越地震震源域を含む越後平野および周辺の広い空白域を完全無空白・稠密化した。(3)北九州で福岡県西方沖地震が発生したが、この一帯はデータが希薄であったのでこれを稠密化し、これで九州地方全域を完全無空白・稠密化した。
ロタキサン形成をトリガーとする糖認識ポリマーの高次構造・機能制御

糖を認識する「エチニルピリジンポリマー」にホスト機能を持つ側鎖を持たせ、高次構造や糖認識能を、化学種の添加で制御できる系を構築した。アザクラウン、非環式アザエーテル部位を側鎖に有するエチニルピリジンポリマーの合成にそれぞれ成功した。前者に対し、ロタキサンの軸分子としてオリゴアンモニウムを作用させると、らせん型高次構造の安定化、糖認識能の向上が観測された。後者に対し、糖と銅(II)イオンを加えたところ、主鎖のらせん型がキレーションで安定化され、糖のキラリティによる円二色性が強く誘起された。ロタキサンの超分子化学を利用し、分子認識機能を制御できる人工ホスト高分子を開発することが本研究の目的である。申請者が研究を続けている、糖を認識する人工ホスト高分子「エチニルピリジンポリマー」に新たにリング部位を導入する分子設計の概念に基づいて、本年度はリング部位としてアザクラウン環を導入した人工ホスト高分子の合成と機能評価を試みた。2,6-ジブロモピリジンから出発して多段階合成によりピリジン環が3個並んだビルディングブロックを得た。この3量体は中央のピリジン環上にアザクラウン環を有し、薗頭反応により重合させ、ピリジン環3個ごとにアザクラウン環1個を持つアザクラウン誘導ポリマーを得ることができた。このポリマーの塩化メチレン溶液に対してオリゴアンモニウムを軸分子として加えたところ、ロタキサン構造の形成により、エチニルピリジンポリマー主鎖のらせん型高次構造が安定化されることが紫外吸収スペクトル上の淡色効果により示された。この状態へ糖質をゲストとして加えると、らせん型高次構造にキラリティーが誘起されて特徴的な円二色性が現れた。これは、ポリマーと会合した糖のキラリティーがらせん構造のキラリティーへ転写されたことを示す。会合作用を定量的に評価するために滴定実験を行い、軸分子の添加によって糖との会合定数が格段に向上していることを見出した。すなわち、ロタキサンの形成が糖質の分子認識について正のアロステリズムをもたらすことが確認された。ロタキサンの超分子化学を利用し、分子認識機能を制御できる人工ホスト高分子を開発することが本研究の目的であった。申請者が研究を続けている、糖を認識する人工ホスト高分子「エチニルピリジンポリマー」に新たにリング部位を導入する分子設計の概念に基づいて、前年度に引き続いてピリジン環の4位上に含窒素ホスト部位を導入した人工ホスト高分子の合成と機能評価を試みた。さらに、アロステリズムについて、金属イオンをトリガー因子とした系を新たに試みた。2,6-ジブロモピリジンから出発し、前年度に合成法を見出したアザクラウン誘導ポリマーでの知見から、本年度はその改良および一般化を進めた。その中で、非環式アザエーテル部位を側鎖に有するポリマーの合成に成功した。このポリマーの塩化メチレン溶液に対して糖質とともに銅(II)イオンを加えたところ、エチニルピリジンポリマー主鎖のらせん型高次構造がキレーションにより安定化され、糖に誘起されたキラリティによる特徴的な円二色性が、従前のエチニルピリジンポリマーの場合に比べ非常に強く現れた。すなわち、ロタキサンの形成と同様に、金属イオンによるキレーションによっても糖質の分子認識とらせんのキラル誘起について正のアロステリズムが観測された。
部派仏教と大乗の関連性に関する歴史的研究

インド仏教において最も哲学性の高い部派であった説一切有部に伝わる論書『婆沙論』は、仏教文献中において最大にして最重要な本である。その中には単に哲学的議論だけでなく、仏教の発展を解明するための情報が大量に含まれているものと予想されるが、その余りに膨大な分量のせいで、従来、これを体系的に研究することは極めて困難であった。また、『婆沙論』とならんで、インド仏教史解明の最重要資料である律蔵もまた、その量の膨大さと、内容の複雑さのせいで、十分な研究はなされてこなかった。今回の三年間の研究においては、これら重要資料を、大乗仏教成立の基本資料として利用するために必要とされる基礎作業を行った。『婆沙論』の場合は、そこの引用される先行アビダルマ論書の文章および、引用経典、計約二千箇所をすべてピックアップし、さらに、引用される律蔵の文章をすべてについて、その出典を確定した。また、律蔵に関しては、その中でアランヤ住の比丘に関して言及される箇所をすべてピックアップし、そのひとつひとつに関して詳細に考察し、アランヤで生活する比丘が、決して僧団と無関係に存在する修行者ではなく、従来の部派僧団内部の比丘の一部であることを証明し、大乗仏教の起源の問題とアランヤ住比丘との関連性を明確化した。今後は、これらの情報をもとにして、部派仏教内部から大乗という新たな運動が生まれてくる過程を、一層明確にしていくつもりである。古代インドにおける仏教部派の本質を解明することにより,その部派仏教世界を苗床にして生じてきた大乗仏教の成立状況を明らかにするのが,本研究の目的である。研究の第一歩として,従来,典型的部派として扱われてきた南方分別説部(パーリ上座部)が,果たしていかなる意味での部派であったのかをあらためて問うことにした。最近数年間の内外における研究の結果,典型的上座仏教と思われていたパーリ上座部の諸資料の中に,大乗的要素が多数含まれていることが判明してきた。そのほとんどは,三蔵より後の,注釈文献時代の情報である。そしてさらには,そういったパーリ注釈文献と,有部アビダルマ文献の関連性も,指摘されるようになってきた。そこで本年は,有部アビダルマ文献,パーリ注釈文献,初期大乗文献の相互関係を解明するための基礎作業として,有部アビダルマ文献の要である「婆沙論」の内容調査を行った。具体的にいうなら,「婆沙論」に引用される論書の出所確定,および三本の「婆沙論」漢訳の比較研究である。従来,総合的研究がほとんどなされなかった「婆沙論」を,丸ごと一体として研究しようという企ての一貫である。その結果,「婆沙論」の議論がもとになって,それに先行する律や論書の文章が書き換えられるという,きわめて興味深い事実が判明した。これと同じ現象が,他のアビダルマ論書や,あるいは大乗経典にも見つかるなら,単に古い文献から新しい文献へ,という単純な構図ではなく,新しいアイデアが古い文献を変えていくという,別の発展形態が想定されることになる。そしてそのような動きは,大乗という新しい思想の発生にきわめて重要な作用を及ぼしたに違いない。詳細は不明ながら,パーリ注釈文献と有部アビダルマ論書のより深い調査が,大乗の起源を解明するための不可欠の作業であるという認識を持つようになってきた。この点を基に,更なる研究を進めていくことにする。本年度は,部派仏教と大乗の関連性を解明するために,二方向からの研究を行った。ひとつは,アランヤすなわちインドの森林地帯に居住していた仏教修行者の実態の解明である。最近,学界では,アランヤに居住していた修行者は正式な比丘ではなく,在家集団であって,そのアランヤ修行者こそが大乗仏教の創始者であったという説が流布していたが,今回の研究によって,この説の論理的誤りを指摘し,アランヤ居住の修行者も正式な比丘であったことを論証した。

これにより,大乗仏教は,やはり先行する部派仏教世界から直接生じたという説が確認された。もうひとつの研究は,部派仏教と大乗仏教の接点となる重要資料『婆沙論』の資料的研究である。この書は,その量の膨大さと内容の複雑さにより,本格的研究がほとんど進展していなかった。中でも,三本存在する異本の対応関係が全く解明されていないことが,最大の阻害要因であった。今回,その三本の異本を詳細に対照し,約三百箇所にわたるモザイク状の対応関係をすべて表示することができた。これにより,『婆沙論』研究は格段に進展するものと期待している。部派仏教(俗にいう小乗仏教)と大乗仏教の関連性に関しては未知の部分が多く、両者の接点となるアビダルマ哲学の徹底研究が最重要課題として最近浮上してきている。本研究では、この問題を解明すべく、教理、実践の両面から、古代インドでのアビダルマ発展の状況を文献学的に解明することを試みた。膨大にして複雑なアビダルマ文献を体系的に取り扱うためには、まず諸文献間の対応をデジタルに表示することが必須であったため、『婆沙論』三本の詳細な内容比較を行い、対照表を作成した。これにもとづいて、アビダルマ文献中にあらわれる、律蔵や論書そして経典類をすべて洗い出し、リスト化することができた。引用経典に関しては、およそ千六百箇所にものぼり、今後これを整理し、源泉を解明することによって、アビダルマを伝持した諸部派の現実の変遷状況を知ることができると期待している。それによって、部派仏教から大乗へと仏教が大きく変化した過程において、それぞれの部派の果たした役割が明らかとなり、ひいては大乗仏教の起源へと探索の手をひろげることが可能になるであろう。さらに今回は、調査の過程で明らかとなった、律蔵の特殊な状況に基づいて、仏教において律蔵体系ができあがっていくプロセスに関してもある程度の知見を得ることができた。今後は、この情報と、いまだ手付かずのままで残っている律蔵注釈文献の研究を平行して進めることで、仏教僧団内部での法律体系の成立史が、部派の動向と連動したかたちで解明される可能性がある。以上のような、部派仏教と大乗を連続した宗教運動としてみる最近の史観に基づいて、仏教の歴史に新たな視点が得られることを期待している。
非侵襲的脳活動計測に基づいた対比の接辞認知を応用した大学生の英語運用能力の向上

英語の対比の接辞認知を整理、分析し、そのデータを非侵襲的脳活動計測に基づいた手法で応用して大学生の英語運用能力の向上を図ることを目的とした研究において、対比表現について言語的側面の整理と分析を進展させた。対比表現の整理、分析を行った。国内外の学会にて、研究を発表した。本研究は、対比の接辞認知を整理、分析し、そのデータを非侵襲的脳活動計測に基づいた手法で応用して大学生の英語運用能力の向上を図ることを目的としている。今年度は、対比表現について、言語的側面の整理と分析を進展させた。日常言語の対比には様々な分類方法が設定可能であり、中でも、肯定文・否定文という対比は日常言語の基本的な対比の一つである。否定文を構成する否定性の背景には、大別して対象依存的否定性と価値的否定性があることは、これまでの研究で示してきたとおりである。本研究は中でも特に接辞に注目し対比表現の整理、分析を行った。経過や成果としては、生理学若手サマースクールにおいて「Cognitive Aspects in Pseudo-Negative : Factors : Their Contrasts in Meanings」と題し、ポスター発表を行った。また、東洋大学人間科学研究所紀要において論文発表を行った。具体的には、担当した英語のクラスの学生に対して接辞認知のアンケートを行った。春学期の最初のクラスで一度行い、その後、接辞とは何か(接頭辞、接尾辞とは何か)、語幹とは何かということを具体的事例を取り上げ、毎回のクラスで説明を行った。その後、秋学期の最後のクラスで春学期と同様の接辞認知のアンケートを行った。そして、1年間における学生の接辞認識の推移をまとめた。また、代表的な接辞のデータ収集をほぼ行うことができた。今年度は極めて多くの時間が予定外に教育面で取られ、当初計画したほど研究が進行しなかった。次年度以降は、少しでも研究に時間が取れることを切望している。次年度は、わずかに残る接辞のデータ収集を完成し、収集・統合したデータを用いて、撮像を行う際に必要となる言語タスクの作成を進めることを予定している。そして、撮像に入っていくことを目指す。英語の対比の接辞認知を整理、分析し、そのデータを非侵襲的脳活動計測に基づいた手法で応用して大学生の英語運用能力の向上を図ることを目的としている研究である。今年度は、前年度に引き続き、対比表現について、言語的側面の整理と分析を進展させた。対比表現の整理、分析を行ってきている。"Degree Words and Negative Attitudes","Dynamic Usage-Based Model and Lexical Diffusion of Japanese Negative Marker `nai' ",「空間認知における存在の視点から見た否定と過剰一般化に関する一考察」といった学会発表を行った。また、東洋大学経営学部紀要において接辞に関する論文発表を行った。論文「『China-free』を中心とした接辞表現の認知言語学的分析」である。また、東洋大学人間科学総合研究所紀要「英語における前後の空間認知と行為の実現性」では、日英語の前後の認知について日常言語の使用における分析を行った。接辞「-free」については、朝日新聞2007年9月23日(日曜日)29面「ことば談話室チャイナ・フリー」というセクションで取り上げられた。日本時事英語学会を通じて、朝日新聞社の担当者から問い合わせがあり、その後、やりとりをして掲載されることとなった。これまで、18年度、19年度に筆者が担当した英語のクラスの学生に対して接辞認知のアンケートを行ってきている。接辞の認識を問い、そして、学生の接辞認識の推移をまとめてきている。接辞のデータ収集は済んでいるが、言語タスクの作成が未だ完成を迎えていない。次年度は早急に撮像に入り、データを整理し、傾向の同定、一般化、統合を目指している。非侵襲的脳活動計測に基づいた手法で応用して、英語の対比の接辞認知を整理、分析し、そのデータを用いて大学生の英語運用能力の向上を図ることを目的とした研究であった。多様な対比表現について、計語的側面の整理と分析を進展させた。そして、学会で研究成果を発表した。接辞というよりは、対比表現の範疇であるが、「存在の「無」と強意語について: "dead"を中心に」と題して、平成20年11月16日に筑波大学での日本英語学会第26回大会にて研究発表を行った。この研究では、対比のうち、価値的に否定的なものが、単に甚だしい程度を表わすようになることに注目し、その動機付けを明らかにした。この研究発表により、悠慂通知をいただくことができた。接辞については、18年度、19年度、20年度に筆者が担当した英語のクラスの学生に対して接辞認知のアンケートを行ってきている。20年度は、学生の英語習熟度に注目した。学生のレベルが高い場合には、既に高校生までの段階で、意識的(高校などで教わっている)あるいは無意識的(国語力が高い)に、接辞の応用を用いて、英語の解釈をしようとしていることがわかってきた。接辞の認識を問い、そして、学生の接辞認識の推移をまとめている。

大学生の英語習熟度によって、対比表現の認識が基礎から異なっているだけではなく、英語以前の国語力、計語力の問題であるとも感じさせられた。本研究での取り組みにより、幅広い接辞のデータ収集は済んだものの計語タスクの作成に大変な時間を有し、計画したように進捗しなかった。今後も、日英語の対比表現に関するデータを整理し、傾向の同定、一般化、統合を目指していきたい。
超塑性加工セラミックスの転位組織

本研究は難加工材料であるセラミックスの新しい加工法のひとつとして期待されている超塑性加工後の組織変化を透過型電子顕微鏡(TEM)で観察している。セラミックスでもサブミクロンの微細粒にすることにより超塑性加工が可能となる。セラミックスの超塑性は高温における粒界すべりと密接な関係があるが未だ不明な点が多く超塑性変形後の微細組織の解明は遅れている。その理由の一つは超塑性加工後の試料内部にはcavity発生によりポーラスとなっており検鏡試料の作製が困難なことが挙げられる。そこでまず、100%程引張り変形したジルコニアセラミックス(3mol%Y_2O_3-ZrO_2)を用意し、細心の注意を払い検鏡試料を作製した。TEMによる組織観察を行った結果、粒内には加工変形による転位が観察された。しかし結晶粒は等軸形状であり特に引張り方向に依存したような組織は観察されていない。また通常倍率の観察範囲内では界面および粒界多重点には特に異質な組織は観察されず変形前試料の粒界組織と大きな違いはなかった。超塑性変形による試料の破断はcavityの連結により生じるが本試料ではcavityの連結を示唆するような局所的な分布などは観察されなかった。これは検鏡試料の変形量が100%程度で破断前に引張り試験を中断させたためと考えられ、さらに変形を加え破断させた試料ではcavityの形状が引張り方向に依存した組織が観察された。これまで2波、weak beam法などの手法により変形試料の明視野・暗視野観察を行ったが転位の性格付けには至らなかった。加速電圧による組織変化、検鏡試料作製時の試料厚さ等に注意し観察条件を検討したが引っ張り方向への依存性や種類の違いには結びつかなかった。この研究については破断前試料については応力を印加させたままの冷却や破断伸びまでの試料の観察、冷却速度の検討が必要であった。これまで2波、weak beam法などの手法により変形試料の明視野・暗視野観察を行っているが転位の性格付けには至っていない。現在使用加速電圧による組織変化、検鏡試料作製時の試料厚さ等に注意し観察条件を検討している。
微細磁性体の動的磁区観察と高速磁化反転制御

本研究の目的は、次世代の大容量メモリとして期待されている磁気ランダムアクセスメモリ(MRAM)素子の実用化をはじめとして、交流磁界中で動作する磁気デバイスの動作機構の解明に必要不可欠となる、磁性体の高速磁化反転動作時の磁区構造観察を実現することである。本年度は、前年度の知見をもとに、磁性体の高速磁化反転のための設計指針を確立することを目的とした。このために前年度行ったストロボ法による繰り返し現象の測定だけでなく、パルス応答に代表される単発現象の高速磁化反転過程の観測を行う必要があり、以下の手順で検討を行った。1.単発現象の観測のため光源を高輝度レーザに変更するとともに、磁性体へのパルス入力とCCDカメラの高速シャッターのトリガ制御を行った。2.この手法を利用した、単発の高速磁化反転現象を観測するための新たな観測システムを構築した。カメラのシャッター速度は最高で5ナノ秒とした。3.この観測システムを用いてメモリ材料をはじめとする様々な磁性材料の高速磁化反転機構を観測し、その原理について検討した。これらによって、メモリ材料として最適な磁性材料の組成、寸法、形状等について検討した。また、回転機用の電磁鋼板材料においては、その不純物と磁化機構の関係を明らかにした。さらに、MHz-GHz帯で駆動される薄膜マイクロ磁気デバイスや、RF IDタグ用のアモルファスリボンの磁化反転機構についても動的磁気観察を行い、不連続な磁壁移動とセンサ出力の関係を明らかにした。本研究の目的は、次世代の大容量メモリとして期待されている磁気ランダムアクセスメモリ(MRAM)素子等において、その特性を大きく支配する交流磁界中での磁性体の高速磁化反転動作を磁区構造レベルで明らかにし、その制御法に関する知見を得ることである。本年度は、微細磁性ドットや磁性アモルファスリボンの高速磁化反転を観測可能な動的磁区観察システムを構築するため、顕微鏡に取り付けたCCDカメラのシャッターと印加する交流磁界を同期させるトリガ制御法について、以下の手順で検討を行った。●高速なシャッタースピードではCCDが充分な画像情報を得るための光量が不足するため、光源の変更、顕微鏡内の光路および光学素子の最適化を行う。これにより、高速なシャッタースピードでも得られる磁区画像の明度を向上させる。●高速シャッターを有するCCDカメラを外部トリガ信号で制御する動的磁区観察システムを構築して、磁性ドットの磁区構造変化を観察する瞬間を高速に画像取り込みできるようにする。磁性ドットへの信号入力から同一時間経過後の磁区画像を繰り返し取り込むことで、鮮明な画像が得られるようにする。これらによって構築した高速・高分解能磁区構造観察システムを用いて、rfスパッタ装置および電子ビーム露光装置を用いて作製した様々な寸法の微細磁性ドット、および熱処理によって磁壁のピンニング処理を施した磁性アモルファスリボンの交流磁界中での磁化反転の様子を観測した。磁性ドットにおいては、磁化反転機構や記録状態での磁区構造が、その寸法や形状に大きく依存性することが分かった。また、アモルファスリボンでの検討により、60Hzの交流磁界中での磁区観察において約50μmの高分解能が得られることが分かった。
日本産資料の高精度暦年較正に向けた北太平洋3地域産現生木の放射性炭素濃度測定

報告者は、放射性炭素年代法における年代較正の高精度化に向けて、日本産樹木の放射性炭素濃度が他の北半球地域と異なる原因を調べるために1)北太平洋3地域の現生木試料の収集、2)年輪年代法による年代決定、3)放射性炭素濃度測定のための化学処理、4)加速器質量分析計による放射性炭素濃度測定、5)時系列データの気候応答解析を計画した。助成期間において1)3)の行程は実施できたが、2年目後期に加速器質量分析計のない研究機関(国立歴史民俗博物館)に異動したことにより、4)以降は実施できなかった。しかし、分析に向けた基礎データの獲得および目的達成に向けた研究協力体制の構築は十分に果たすことができた。北半球環太平洋3地域(北日本・南日本・アラスカ州南部)における過去150年の大気中放射性炭素濃度を樹木年輪から復元し、日本産試料と北半球標準データIntCalとの間に存在する放射性炭素年代差の原因を明らかにすることを目的として研究を開始した。今年度はデータ獲得に向けて、試料の収集、放射性炭素濃度測定の前段階実験を行った。[試料収集]北日本産現生木を東北大学保管試料から2点選定してサンプリングを行った。南日本産現生木は、福島大学保管試料からの選定を計画していたが、現地検分の結果、分析必要量を有する試料が見つからなかったため、名古屋大学保管試料を用いることとした。アラスカ産現生木は所属機関保管試料から2点を選定した。[測定前段階実験]試料を所属機関に移送し、年輪年代解析により各試料に過去150年の年輪が欠損無く年輪が存在することを確認した。年輪年代解析結果に基づきながら、年輪を正確に1年単位で切り分けた。前後の年の炭素が含まれないよう、1年輪につき1本の試験管を使用して化学処理を施し、セルロースのみを抽出した。以上のように1年単位の正確な放射性炭素濃度測定を行うための前段階実験に取り組んだ。名古屋大学太陽地球環境研究所(現:名古屋大学宇宙地球環境研究所)との協議により、昨年度収集できなかった南日本産試料(ヤクスギ)1点を得ることができた。年輪年代解析により、この試料に西暦1335-1995年の年輪があることを確認した。また、北日本産試料試料として、北海道根室市春国岱原生林のアカエゾマツ試料を追加で得ることができた。同試料の年輪年代解析は共同調査を実施した東北大学植物園が担当する。各年輪の年代が確定し次第、測定試料を譲り受けることとなった。北日本産試料として、すでに青森県産ヒノキアスナロ材を得ているが、春国岱はよりオホーツク海に近く、この地域の樹木はオホーツク海高気圧の影響を強く受けてきたと予想される。春国岱試料の分析により、北日本のより局所的な差異の解析が可能となると考えている。本研究では、得られた年輪幅データと放射性炭素濃度データの公開を予定している。そのため、測定および解析と平行してデータベースの作成を進める必要がある。そこで今年度より、年輪時系列データの年輪年代解析およびデータ管理を円滑に行うことができる専用ソフトウェア「PAST5(SCIEM社製)」を導入した。今年度の前半に、日本で開催された国際会議の準備・運営の中核的メンバーに選任され、その業務にエフォートのほぼ全てを割かざるを得ない状況となった。また、年度途中で、加速器質量分析計を保有する名古屋大学年代測定総合研究センター(現:名古屋大学宇宙地球環境研究所)から、保有しない国立歴史民俗博物館への異動となった。当初の計画では、多数の試料の放射性炭素濃度測定を自前の加速器質量分析計によって行うとしていたが、この異動によって自前での測定が不可能となった。また、異動先の基幹研究プロジェクトの実務メンバーとして採用されたことから、プロジェクトの推進に大幅にエフォートを割かざるを得なくなった。これまでの調査によって、北海道産アカエゾマツ材、青森県産ヒノキアスナロ材、鹿児島県産ヤクスギ材、アラスカ州産シトカスプルース材を得ることができた。また、年輪年代解析により、これらの試料の年輪に暦年代が付与できた。年輪幅は、高画素デジタルカメラを使用して得た高解像度画像から測定した。画像データおよび年輪幅データは、将来の検証のために、専用のハードディスクに保存した。次に、将来の試料の放射性炭素濃度測定のために、加速器質量分析計を保有する研究機関との研究協力関係を構築した。2016年度は、国内の加速器質量分析計の研究者が多く参加する「第19回AMSシンポジウム(主催団体:日本AMS研究協会)」を所属機関にて開催した。このシンポジウムにおいて、加速器を保有する各機関の研究者に協力を要請した結果、東京大学総合研究博物館の協力が得られることとなった。今後、東大総合博と連携しながら、これまで収集した試料を用いて、データの獲得と解析に臨む。

しかし、分析に向けた基礎データの獲得および目的達成に向けた研究協力体制の構築は十分に果たすことができた。今年度はデータ獲得に向け試料収集・測定の前段階実験に取り組んだ。目的達成に必要な試料を収集することができ、今後の実験・解析を問題無く行える見通しとなった。しかし、試料収集に予想以上に時間がかかったため、今年度予定していた放射性炭素濃度の測定までには至らなかった。この測定は、次年度に取り組むこととした。今年度の後半では、加速器質量分析計をもつ研究機関の研究者が多く参加する学会に参加して、各機関の研究者に協力を要請した。次年度も協議を続け、可能な限りの放射性炭素測定を実施したい。次年度は計画最終年にあたるが、データ獲得状況よってはもう1年延長することも検討している。なお、新たな所属機関となった国立歴史民俗博物館は加速器質量分析計を保有していないが、放射性炭素測定の試料調整については国内有数の研究拠点である。現在、本研究の試料調整を効率的に進めることができる手法が開発段階にあり、今後の分析を効率的に進めるために、次年度はその手法の修得を計画している。年輪年代学次年度はセルロース抽出の終わった試料から放射性炭素濃度測定を順次行っていく。それとともに、分析によって得られた成果の公開も予定している。当初予定していた放射性炭素測定が所属機関の異動等で実施できなくなり、消耗品の購入費が大幅に減少した。また今年度は、国際会議準備運営の中核メンバーに選定されたこと、異動先所属機関の基幹プロジェクトの実務メンバーとして採用されたことで、エフォートに大幅な変更が生じ、計画していたペースでの成果の公表が事実上不可能となった。そのため、旅費が大幅に減少した。当初の計画よりもやや進行が遅れ、実験に使用する物品の消費が予定よりも少なかったため、次年度使用額が生じた。しかし、今後の実験には消耗品が不可欠であるため、次年度で使用する予定である。次年度は、本研究の主体である放射性炭素データの獲得に向けて、加速器質量分析計保有機関での研究協議および実験を行う必要がある。そのため、次年度は当初の計画よりも旅費、消耗品費の支出が増える見通しである。本研究は化学実験を主たる業務とし、大量の試験管、ガラス管、試薬を必要とする。前年度未使用額は、これら消耗品の購入に使用する。
ソシオ・ビジネスの女性による起業促進

本年度は研究の終結の年であり、纏めを中心とした研究者2名の共同活動となった。(1)我国の社会が要求する新型産業、ソシオ・ビジネスの必要性について調査を纏めた。(2)英国及び欧州におけるソシオ・ビジネスの実態調査した結果Oxford,及びBrunel大学がこの分野では学術的に優れていることが判明し、今後Brunel大学の資料を得、分析した。(3)我国、特に香川県の起業インキュベータ組織と連絡し、我国の起業実態の情報資料を入手し、分析した。四国における企業の難しさを改めて認識した。(6)我国の起業の成功要因、失敗要因の定量的分析を試みた。(7)ソシオ・ビジネスの可能な領域の調査、ソシオ・ビジネスの分析、可能性、発展性について総括を試みた。(8)研究代表者の職場の近くを流れる物部川のNPO活動の現状と課題を分析し明らかにした。分析結果に基づいて、物部川を「元気に」するために、学生と女性が参画する事業(ロマン竹(ロマンチック)プロジェクト)を立ち上げた。16年度の研究実績は次の通りであります。研究活動の分担は、馬場が主担当のものにB、山本が主担当のものにYを付した。ただし、二人で分担した研究活動は→で示すような情報交換を行い、齟齬のないように調整する。(1)我国の社会が要求する新型産業、ソシオ・ビジネスの要求について調査(Y, B)(2)英国及び欧州におけるソシオ・ビジネスの実態調査した結果Oxford大学がこの分野では学術的に優れていることが判明し、今後Oxford大学の活動を参考にすることとした(Y, B)(3)我国の起業インキュベータ組織と連絡し、我国の起業実態の情報資料の入手を図った(Y)(4)本研究に効率的に起業実態調査するためのチェックリストを作成する。結果の予備分析(B)(5)我国の起業の成功要因、失敗要因を定量的に調査する。結果の予備分析(Y→B)(6)ソシオ・ビジネスの可能な領域の調査、担当者のインタービューとアンケートの計画作成(Y→B)(7)ソシオ・ビジネスの分析、可能性(B)(8)ソシオ・ビジネスの経営資源調査(Y)(9)(6)(8)の分析、修正事項の列挙(B→Y)(10)上記の研究調査結果に基づき、ソシオ・ビジネスの可能性について二者協議の上、論文を纏め、山本がICOA/IM2004(第4回OAと情報マネジメント国際学会、於オーストラリア・タスマニア11月29日30日迄)で発表、好評と同時に盛んな質疑が行われた。(11)上記の結果に鑑み、その結果を検討し、17年度の活動をより積極化し、国内では多摩大学、海外ではOxford大学等との連携を探った。17年度の研究実績は次の通りであります。研究活動の分担は、馬場が主担当のものにB、渡辺が担当するものにW,山本が主担当のものにYを付した。三人で分担した研究活動は→で示すような情報交換を行い、齟齬のないように調整した。(1)我国の社会が要求する新型産業、ソシオ・ビジネスの必要性について調査(W,Y,B)(2)英国及び欧州におけるソシオ・ビジネスの実態調査した結果Brunel大学がこの分野では学術的に優れていることが判明し、今後同大学の活動を参考にすることとした。(Y,B)(3)中国におけるソシオ・ビジネスの実態調査と女性の企業活動に関する意見交換を成華大学と行い中国の起業実態の情報資料の入手を図った(Y→B、W)(4)我国の起業の成功要因、失敗要因を定量的に調査する。結果の予備分析(Y→B、W)(6)上記の結果に鑑み、その結果を検討し、18年度の活動をより積極化し、国内では多摩大学、海外では英国Brunel大学等との連携を探った本年度は研究の終結の年であり、纏めを中心とした研究者2名の共同活動となった。
トップアスリートの海外遠征用英語学習ソフトの開発

本研究の目的は、国際大会等に出場するトップアスリートを対象とし、国際大会や海外遠征で必要となるスポーツ競技特有の英語の語彙や表現等を抽出し「トップアスリートの海外遠征用英語学習ソフト」を開発することであった。アスリートが渡航前や渡航先で何度でも自律学習できる、スポーツ分野のESP教材の開発である。前年度2つの競技(女子バレーと水泳)の海外渡航に同行し、アスリートの英語によるコミュニケーション場面を抽出し、最終年度にその場面を中心に教材を作成する予定であったが、海外渡航の同行は家族の病気等で実現できなかったため、すでに出版されている競技(ヨット、フットボール、テニス)の英語教材を収集し、アスリートやコーチが英語のコミュニケーションを必要とする場面の分析を行った。分析から、アスリートに限らず普通の旅行者と共通する場面(入国、宿泊、買い物、移動等)と、アスリート特有の場面(試合前の練習、試合、試合の応援、怪我と治療、試合の記事やレポーター、テレビ中継のコメントの理解等)の大きく2つの場面を考えた。前半は競技に特定するものではないが、初めて海外遠征を経験するアスリートには必須である。後半のアスリート特有の場面は、練習、試合会場、怪我と治療、試合の記事等様々な競技で共通する(他の競技でも応用できる)場面に絞り、そこに語彙や表現を入れ教材を作成することとした。試合の記事は、例えば、本学女子バレー部がカナダへ遠征し現地の大学チームと交流試合を行なった際の新聞記事など、身近なものを入れた。構成は、Get Ready/Reading/Vocabulary/ Listening/ Speaking/Writingとし英語の4技能向上を目指している。最終年度に教材を製本する予定が、そこまで至らなかった。今後ペーパーの簡易版教材を本学の授業等で試用した後、製本したいと考えている。本研究の目的は、ESP教育、特に体育学やスポーツを専攻する大学生の英語教育の一環として、オリンピックなど国際大会や海外遠征に出かけるトップアスリートが、海外で英語のコミュニケーションが必要になった場合に問題なく英語でコミュニケーションがとれるよう、海外渡航前や滞在中に自律的に英語学習のできる英語学習ソフトを開発することである。本研究では、勤務校で最近海外へ出る機会の多い2つの競技種目バレーボール、水泳の2つに絞って、競技関連で必要となる英語の語彙、表現等を各競技規則集・大会要項や海外遠征の現場から抽出し、海外で英語によるコミュニケーションを支援する教材を作成する。平成27年度は、勤務校のバレーボール部女子がカナダへの海外遠征およびホームステイを12月下旬から1月上旬予定していた。その海外遠征に向け、遠征前に他の英語教材も参照しながらカナダへ持参できる簡単な会話帳を作成し、それを使って12月からバレーボール部女子を対象に事前指導を行い、帰国後選手を対象に海外遠征時の英語使用に関するアンケート調査を実施した。参加者23名のうち17名から回答があり、現在その調査の分析を行っている。遠征前の事前指導には、バレー部の部長兼監督も参加して下さり、カナダのバレー用語について米語等との違いを知ることができた。平成28年度夏には、カナダの大学からバレーボール部女子チームを勤務校が受け入れる予定であるため、その選手達に日本人選手の受け入れ側として英語によるコミュニケーションにおける問題点等についてアンケート調査およびインタビューを実施する予定である。また平成27年度予定していながら出来なかった水泳に関する調査、情報収集も実施する計画である。調査・研究を予定した2つの競技種目バレーボールと水泳のうち、勤務校のバレーボール部女子の海外遠征は実施され、遠征後に選手を対象にアンケート調査を実施できたが、水泳については、水泳部学生の海外遠征や世界大会等への参加は行われずアンケート調査は実施できなかった。バレーボールに関する調査と教材の試行となったため。また平成27年度前半は、家族の長期入院があり、情報収集のための海外の学会等への参加を見送ったため。平成28年度は、海外で発行された英語教材(『Career Paths-Sports』,『English for Football』等)の題材や内容、構成等を分析した。例えば、フットボールの教材は、ポジション毎(ディフェンダー、ミッドフィルダー、ストライカー、ゴールキーパー等)がタイトルになり各課に分けられ、試合場の仕組み、ゴールの場所、身体の各部位、プレーの動作を表す動詞(kick, shoot, head, foul等)、選手が試合に必要な道具(armband, boots, shin pads等)、実際のプレーの技術(slide/sliding tackle, nutmeg等)、コーチがよく使う表現(Come deep!, Tack back等)、実在する選手のプロフィール等が題材となっていた。スポーツ種目ではサッカー、バスケット、ラグビー、スポーツ傷害、ゴルフ、ホッケー、卓球、クリケット等が取り上げられ、広告やウェブサイト、新聞記事、ブログから読解教材が作成されていた。各競技関連の語彙はリストにまとめられ、巻末にグローサリーもある。開発予定(バレー、水泳)教材の内容構成に参考になると思われる。また国内で発行されたスポーツ教材を授業で使ったところ、競技の歴史や発展に関する読み教材は学習者が興味を持つ様子が見られた。水泳、バレーボールの2種目のうち、水泳については大学院で授業を担当した大学院生が水泳部に所属していたため、学生のプレゼンテーション等を通し、各種目の特徴や国内の競技場等に関する情報を取集できた。

一方、バレーボールについてはアンケート実施後、選手やコーチとの接点が少なく資料収集が遅れたため、進捗状況がやや遅れていると判断した。トップアスリートが試合等で海外渡航した場合、実際に遭遇しそうな具体的場面をバレーボールと水泳の2つの競技で78つ抽出し、その場面でのCan-do(例えば、試合の出場に必要な手続きを行う、試合に出場する、試合後インタビューを受ける、出場した試合について話す、チームの選手を応援する等)を各場面で設定し、これを達成するための学習を設計した。教材の特徴として、アスリートの各場面での英語による「課題遂行」を出発点とし、Can-doの達成を学習目標にして、場面を重視した読み/書き/聞き/話す教材を作成中である。教材ではまず、Can-doの達成場面をinputし、その中で言語項目(専門語彙や表現)を意識化させ、実際のコミュニケーション場面の中でアスリートが必要だから学べるよう、自然な文脈を設定するようにしている。また課題遂行に必要なことば(言語)はもちろん、文化(異文化)理解能力も高める教材にできないか検討している。教材作成のほか、本学の自転車部がヨーロッパを拠点にし東京に支社のある某企業(語学学校も経営)と連携し、部員に英語を学ばせた後海外のチームに派遣する計画があり、その企業の人からも話を聞いた。今後この企業のアスリートへの語学指導も実際に見学し、教材作成や教材を使った指導の参考にしたいと考えている。2020年の東京オリンピック、パラリンピックの開催に向け、ますますアスリートを対象にした英語の指導は注目を浴びると予想されるので、広くアンテナを張って、より充実した教材を作成できるようにしたい。予定していた2つの競技の海外遠征への同行が、本学学生の試合結果等により実現できず、撮影ビデオからの場面抽出はできなかったため、各競技特有の場面抽出にはいたっていないが、競技関連の雑誌や試合のサイト等から予想される場面の抽出と関連語彙、表現等を集めている段階である。今年度の後半になって、実母が手術・長期の入院となり、現在も介護が続いていて多忙をきわめ、予定していた計画で研究を実施できず、遅延が生じてしまった。また海外学会の参加も予定していたが、様々な事情で今年度は参加を見送ったため。本研究の目的は、国際大会等に出場するトップアスリートを対象とし、国際大会や海外遠征で必要となるスポーツ競技特有の英語の語彙や表現等を抽出し「トップアスリートの海外遠征用英語学習ソフト」を開発することであった。アスリートが渡航前や渡航先で何度でも自律学習できる、スポーツ分野のESP教材の開発である。
マウスミニサテライト遺伝子座を用いた放射線誘発生殖細胞突然変異のモニター系の開発

C3H/Heの雄マウスに放射線を照射し、これにC57BL/6Nの雌マウスを照射直後、3週間後および11週間後の各々の時期に1週間の間交配した。これらの交配により生まれたF1マウスは、父親の生殖細胞が精子期、精子細胞期および精原細胞期の時期に放射線照射を受けて生まれた子供となる。放射線の線源は^<60>Coγ線を用い、その線量は0Gy,1.0Gy,2.0Gy,3.0Gyとした。これらのマウスtailよりDNAを抽出し、サウザン法を用いてミニサテライト遺伝子Pc-1の変異を解析した。精子細胞期の生殖細胞が放射線照射に対し最も感受性が高く、その突然変異率と線量との間に線量・効果関係を認めた。この場合のPc-1遺伝子座の父親側alleleの突然変異率は、0Gy,1.0Gy,2.0Gyおよび3.0Gyの照射に対し、それぞれ9.1%,22%,28%,および28%であった。同様の実験を、^<252>Cf中性子を用いて行った。γ線の場合と同様、精子細胞期の生殖細胞が^<252>Cf中性子照射による突然変異の誘発に最も強い感受性を有した。この時の^<252>Cf照射による父親側alleleのPc-1遺伝子の変異率は、線量0.35,0.7および1.02Gyに対し、18%,26%および24%であった。Pc-1遺伝子座における^<252>Cf照射による変異誘発のγ線に対するRBEを計算すると、精子期、精子細胞期、および精源細胞期でそれぞれ5.9,2.6,および6.5であった。以上のことから、われわれはミニサテライトPc-1の生殖細胞での変異をサウザン法により定量化することにより、放射線による生殖細胞突然変異を調べるモニター系が開発できたと考える。
大脳の皮質構築におけるニューロンの位置決定の分子メカニズム

リーリンは脳の秩序だったニューロンの配置を制御する極めて重要な機能蛋白質である。リーリン分子はin vivo及びin vitroで互いに会合しており、そのリーリン同志の相互作用はリーリンの機能阻害抗体CR-50によって特異的に阻害されることを今回、私たちは初めて証明した。またこのリーリン同志の会合体はその機能阻害抗体CR-50に対するエピトープ部位(以下、CR-50エピトープと呼ぶ)の中のα-ヘリックス領域の静電的相互作用により成り立っていること、さらにリコンビナントのCR-50エピトープ領域の蛋白質フラグメントはα-ヘリックス20%+β-シート40%構造をとり、40分子以上よりなる可溶性のポリマー(homopolymer)を瞬時に形成することも初めて明らかにした。これらの新しい知見は、脳の発生においてリーリンはCR-50エピトープ領域を会した会合体を形成することによってその生理的機能を発揮するというこれまでにはなかった全く新しいリーリン・シグナル伝達機構の新しいモデルを提示するものである。哺乳類の大脳での6層形式や、同様に海馬と小脳におけるニューロンの位置決定の分子メカニズムを抗体およびreelinのcDNAを用いて解明することを目的とした。まず、CR50モノクローナル抗体がリーリン蛋白と反応することをCurranのグループと共同で明らかにした。次にどの配列が重要であるのか、又はある立体構造を認識することにより機能を阻害するのかを明らかにした。その結果、リーリン蛋白質にあるEGFモチーフの8回リピートの構造とは反応しないことを明らかにした。さらに正常組織をリーラーマウス脳へ移植したり、培養下に隣に加えることにより、小脳プルキンエ細胞の構築が改善され、各々のニューロンに対するその効果が、時間及び濃度依存性があることを明らかにした。リーラーマウスには、二種類あり、オルレアンでみつかったリーラーマウスは、リーリンはつくられていても分泌されないことを我々は明らかにした。そこでリーリンが分泌されて他のニューロンに働くメカニズムについて明らかにする目的で阻害実験を試みた。即ちCR50モノクローナル抗体を神経管内へ注入すると海馬ニューロンの位置異常を起こすことを明らかにしたこの結果からリーリンは分泌分子としてニューロンに位置を指示する分子と考えられた。哺乳類の大脳での6層形式や、同様に海馬と小脳におけるニューロンの位置決定の分子メカニズムを抗体およびreelinのcDNAを用いて、解明分析。CR50モノクローナル抗体がリーリン蛋白と反応することを明らかにしたが(J.Neurosci 1997),どの配列が重要であるのか、又はある立体構造を認識することにより機能を阻害するのかを研究した。正常組織をリーラーマウス脳へ移植したり、培養下に隣に加えることにより、ニューロンの構築が改善されるが、各々のニューロンに対するその効果が、時間及び濃度依存性があるか否かを明らかにした。(予備的には改善される結果を得ている)。リーラーマウスには、二種類あり、オルレアンでみつかったリーラーマウスは、リーリンはつくられていても分泌されないことを我々は明らかにしている(投稿中)。そこでリーリンが分泌されて他のニューロンに働くメカニズムについて明らかにした。リーリンは、ニューロンに位置を指示する分子と考えられるが、それの標的分子を明らかにすることにより、ニューロンの位置決定の分子メカニズムが明らかになるという考えのもと、標的分子のスクリーニングを試みた。
中国東北における地域構造の変化に関する地理学的調査研究

本研究は、中国東北で進行している地域構造の変化を地理学的な調査に基づいて解明することをめざして、3年間にわたって行われた。フィールド調査は、初年度が長春、2年度が松原、3年度が延吉という、吉林省の異なった性格をもつ3つの地域で行われた。農業と農村は近代的開発としてのフロンティア性を残す一方、都市は資源・生産依存から消費志向へと発展軸を交替させていることなど、本研究は構造変化の多様性を実態的に明らかにした。本調査研究は、中国東北で進行している構造変化を、地域スケールの重層性に着目した地理学的な調査に基づいて、実態的に解明することをめざしたものである。本年度は、吉林省長春市をフィールドとして、8月13日から27日までの2週間にわたるフィールド調査を行った。参加者は研究代表者の小島、研究分担者の秋山・小野寺・松村・高橋の5名に加えて、連携研究者2名(柳井・阿部)、研究協力者3名(柴田・石田・金)の総勢10名であり、カウンターパートは張柏教授を代表とする中国科学院東北地理与農業生態研究所と東北師範大学の研究者である。フィールド調査は、5つのグループに分かれて、日中共同で行われた。農村班は長春近郊における農村・農業の変遷についての調査を行い、東北農業の生産主義的展開と自給性の関連や初等教育の様態を明らかにした。都市班は長春市街の景観観察を行い、都市計画と景観変遷の実態を明らかにした。経済班は国有企業及び外資系企業の訪問調査を行い、経済転換の進展を明らかにした。民族班はモスクとムスリムを採訪し、長春におけるイスラームの変遷について明らかにした。観光班は満州国関係の観光地について調査を行い、都市観光の現状を明らかにした。各研究者はフィールド調査を通して収集した資料をもとに、12月に京都大学で開催された国際ワークショップにおいてディスカッションを深め、個別の論考を公刊するとともに、3月に立正大学(熊谷市)で開催された日本地理学会春季学術大会において、研究成果を発表した。中国東北で進行している構造変化を、地域スケールの重層性に着目した地理学的な調査に基づいて、実態的に解明することを、本調査研究はめざしている。本年度は、吉林省松原市をフィールドとして、8月15日から28日までの2週間にわたるフィールド調査を行った。参加者は研究代表者の小島、研究分担者の秋山・小野寺・松村・高橋の5名に加えて、連携研究者1名(キム)、研究協力者2名(柴田・石田)の総勢8名であり、カウンターパートは張柏教授を代表とする中国科学院東北地理与農業生態研究所と東北師範大学等の研究者である。フィールド調査は、6つのグループに分かれて、日中共同で行われた。農村班は松原近郊における農村・農業の変遷についての調査を行い、水稲生産の歴史的変遷の様態を明らかにした。都市班は双子都市である松原の景観観察を行い、都市構造の変化と都市公園の利用状況を明らかにした。経済班は松原の経済的基盤となっている石油企業をめぐって調査を行い、その生産と生活について明らかにした。民族班はモスクとムスリムを採訪し、松原におけるイスラームの状況について明らかにした。観光班はモンゴル族関係の観光地について調査を行い、民族観光の開発過程を明らかにした。教育班は市街地の小学校を訪問し、その分布論的特徴を明らかにした。各研究者はフィールド調査によって収集した資料をもとに、12月に京都大学で開催された国際ワークショップにおいてディスカッションを行い、個別に論考を公刊している。また小野寺と柴田は3月に国士舘大学(世田谷区)で開催された日本地理学会春季学術大会において、研究成果を発表した。3年にわたる本研究課題の最終年にあたる本年度も、中国東北で進行している構造変化を、地域の重層性を意識した地理学的なフィールド調査に基づいて、実態的に解明することに取り組んだ。8月9日から25日までの17日間にわたって中国吉林省延吉市とその周辺においてフィールド調査を行った。参加者は、研究代表者である小島、研究分担者の小野寺・松村・高橋の3名、さらに連携研究者2名(キム・阿部)、研究協力者2名(秋山・石田)の総勢8名であった。カウンターパートは、張柏研究員を代表とする中国科学院東北地理与農業生態研究所等に所属する中国人地理学研究者であった。フィールド調査は、4つのグループに分かれて、それぞれ日中共同で行われた。農村班は、延吉周辺の農村において聞き取り調査を行い、朝鮮族の出稼ぎにより農業と農村の流動化が進む様態を明らかにした。都市班は、市街地の景観観察からその形成について考察を行い、辺境と少数民族地域の都市の特性指摘し、また住民組織である社区居民委員会に着目して、その都市社会空間としての充実を明らかにした。経済班は、情報サービス産業の立地展開を検討し、言語を通じた韓国経済への包摂状況を明らかにした。文化班は、公園・広場の観察から、レジャー空間に民族性が反映されているとした。

9月21日には、富山大学で開催された日本地理学会秋季学術大会において、中国からの2名の研究者(張柏・魯奇)を招聘してシンポジウム「ポスト満洲としての中国東北ーフィールド調査に基づく地域像再考ー」を開催し、科研メンバーからは、小島・小野寺・秋山・松村・阿部が発表を行った。3年間の調査研究活動の総合をめざした活動と位置づけることができる。さらに1月11ー12日には京都大学で延吉調査のワークショップを開催した。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文地理学26年度が最終年度であるため、記入しない。フィールド調査とそれに基づく研究は、学会発表と論考の公刊を通して、一定の成果を発表するに至っており、おおむね順調とみなすことができる。中国松原におけるフィールド調査を予定通り実施できたことは、日中関係が複雑化する中で、本調査研究の進行が順調であることを端的に示している。また研究成果の公開についても、昨年度の調査研究の報告書を公刊するとともに、ネットで公開している。個別の研究成果も学会発表をはじめとして順調に行われている。中国東北の地域構造変化の解明を実態的に進めるために、今年度と同じく、次年度においてもフィールド調査を軸として、調査研究を進めてゆく。松原調査の報告書を刊行・公開するとともに、夏季には吉林延吉でフィールド調査を行う予定である。さらに九月の日本地理学会秋季学術大会で、中国東北に関するシンポジウムを主催して、本調査研究の一次的な総括を行う。3月の学会発表に際して使用する予定であったが、研究の進展状況から発表を回避した研究者がおり、次年度において研究成果の発表のための旅費として用いる予定である。中国吉林省松原市で本年度夏季に行ったフィールド調査に、連携研究者である柳井雅也と阿部康久が本務校校務等のために参加できなかったことにより、直接経費の使用額が予定より少なくなったため。次年度は本調査研究の最終年度にあたり、フィールド調査の期間と参加者がやや多くなることから、主に旅費に充当することとなる。