hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
早産児に対する最適かつ効果的なプロバイオティクス投与方法の確立

また、その投与方法は、施設により様々であり統一されたものがない。そこで、平成21年度の全国アンケート調査をもとに、(1)至適溶解・保存方法、(2)至適投与方法を確立し、適正使用を進めてく予定とした。平成23年度は、まず(1)至適溶解・保存方法を明確するための基礎データを得た。全国調査の結果では、様々な溶解液(5%糖、蒸留水、母乳、人工乳)が用いられ、溶解量も様々であった。そこで、まず溶解に伴う浸透圧の変動が懸念されるため、各溶解液、溶解量の違いによる浸透圧への影響を測定した。M-16V(B.breve 10*9cfu/1.2g/包)を各溶解液に溶解し、浸透圧を測定したところ、蒸留水4mlへの溶解では、浸透圧は等張を示した。しかし、母乳、人工乳、5%ブドウ糖への溶解は、高浸透圧となることが示された。また、蒸留水2mlへの溶解でも、高浸透圧をなることから、蒸留水4mlへの溶解が至適溶解方法であることが示唆される結果であった。しかしながら、4mlの経腸投与は未熟児の消化器への容量負荷となる可能性が懸念される。そこで、分割投与を念頭に置き、溶解後の保存時間による生菌数への影響を検討した。同様にM-16Vを各溶解液4mlに溶解し、溶解直後および4°C24時間後の生菌数をカウントした。結果、母乳および人工乳では、生菌数は保存による影響を受けなかったが、蒸留水および5%ブドウ糖では生菌数が減衰した。以上の結果より、至適溶解方法は、蒸留水4mlに溶解し、直ちに投与する方法であることが明らかとなった。当初の計画とおり、至適溶解・保存方法を統一し、糞便検体の回収を行っている。当初の計画とおり、至適溶解・保存方法を明らかとし、次年度の至適投与方法の検討に向け、順調にすすんでいる。プロバイオティクスの至適溶解保存方法を統一した。効果的な至適投与方法を検討するため、臨床糞便検体を収集しており、ほぼ検体回収は終了した。次年度は、回収した糞便の腸内細菌叢を解析し、非投与群と比較検討する。プロバイオティクスの至適溶解方法は明確になったが、効果的な至適投与方法、すなわち、一括投与・分割投与、半量・全量投与による腸内細菌叢への影響は不明である。平成24年度は、実際に早産児に対し、至適溶解方法に統一し、一括投与・分割投与、半量・全量投与といった投与方法の違いによる腸内細菌叢の構成への影響を検討する。培養法による腸内細菌叢解析、蛍光マイクロビーズアレイシステムLuminexのよる血中サイトカインプロファイル、Microarrayによる遺伝子発現を予定している。Real rime RT-PCR法による腸内細菌叢解析、便中有機酸・短鎖脂肪酸分析、蛍光マイクロビーズアレイシステムLuminexのよる血中サイトカインプロファイル、Microarrayによる遺伝子発現を予定している。
超高密度グラフト膜を有する金ナノ粒子を用いたナノ構造機能性材料の精密設計

リビングラジカル重合法(LRP法)の開始基およびジスルフィドを有する化合物を合成し、それとクロロ金酸(HAuCl_4)を還元剤(クエン酸Na)存在下で混合することにより平均粒径12nmの粒径分布の狭い金ナノ粒子を調製した。この金ナノ粒子を用い、メタクリル酸メチルの表面開始LRPを行った結果、グラフトポリマーの数平均分子量(M_n)と、遊離開始剤から同時に生成するフリーポリマーのM_nはほぼ等しく、また重合率の増加に伴いM_nは大きくなった。分子量分布指数(M_w/M_n)は1.3以下であり、比較的小さな値を示した。グラフト量を求めるために、高分子・金ナノ粒子複合体の元素分析を行った。その分析値と、金ナノ粒子の比重及び表面積、またグラフトポリマーのM_nから、グラフト密度を算出した。グラフト密度は、重合時間に依らず、約0.4chains/nm^2であった。これらの結果から、重合は規制されて進行し、構造の明確な(鎖長および鎖長分布の制御された)高分子が金ナノ粒子表面へ高密度にグラフトされたことが判明した。Langmuir-Blodgett法により上述した高分子・金ナノ粒子複合体の水面単分子膜を調製し、それをTEM用グリッドまたはマイカ表面に移しとりTEMおよび原子間力顕微鏡観察した。その結果、金ナノ粒子が高分子マトリックス中に規則正しく配列し、粒子間隔はグラフト鎖長の増加に伴い広くなった。グラフト鎖の高密度化と狭い鎖長分布を反映し、系全体の粒子間に高密度グラフト膜特有の圧縮反発力が均等に作用する結果、粒子は秩序構造を形成したと考えられる。リビングラジカル重合法(LRP法)の開始基およびジスルフィドを有する化合物を合成し、それとクロロ金酸(HAuCl_4)を還元剤(NaBH_4)存在下で混合することにより平均粒径2.7nmの金ナノ粒子を調製した。グラフト密度は重合時間に依らず、約0.3chains/nm^2であった。この方法を、親水性モノマーの重合およびブロック共重合体のグラフトに応用し、幅広い高分子設計を金ナノ粒子表面で行う技術を確立した。得られた高分子・金ナノ粒子複合体のキャスト膜において、金ナノ粒子が凝集することなく膜中に分散し、粒子間隔は、グラフト高分子の分子量の増加に伴い広くなることを明らかにした。NaBH_4を用いた金ナノ粒子の作成法においては、粒径分布の狭い粒子を合成することができなかった。そこで、還元剤としてクエン酸Naを用いることにより、平均粒径12nmの単分散金ナノ粒子の合成を行った。得られた金ナノ粒子を用い、同様に重合を行った結果、構造の明確な高分子をグラフトすることに成功した。
各成長期に最適なイオン組成をもつ高カリウム心停止液の開発に関する研究-細胞レベルからのアプローチ-

心臓手術に際して使用される現行の高カリウム心停止液のイオン組成は成熟心筋を対象として定められたものであるが、その組成が未熟心筋に対しても至適であるかどうかは確認されていない。平成7年度、虚血未熟心における高カリウム心停止液のイオン組織、特にカルシウム(Ca),マグネシウム(Mg)イオンの影響を明らかにすべく、未熟心筋モデルとしてラット新生仔培養心筋細胞を用いて低酸素・再酸素化実験を行い以下の結果を得た。1.心停止液にMgが添加されていないとき、いずれのCa濃度心停止液群においても低酸素あるいは再酸素化時に細胞内Ca過負荷が生じた。なかでもCa0.1,1.2mM群では著名な細胞内Ca過負荷と細胞障害を示した。2.心停止液へのMgの添加はどのCa濃度心停止液群においても細胞内Ca過負荷と細胞障害を制御した。3.しかし低Ca濃度心停止液(Ca0.1mM)への大量のMg添加は逆に再酸素化時の細胞内Ca増加と細胞障害を生じた。さらに平成8年度、高カリウム心停止液中Ca,Mgの非虚血停止未熟心に及ぼす影響を検討するべく、Ca,Mg濃度を変化せしめた高カリウム心停止液の酸素化持続灌流を2時間行い、次の結果を得た。1.心停止液Mg非添加時、どのCa濃度心停止液群でも細胞拍動停止中、細胞内Caは増加しなかった。しかし、Ca0.1mM群においては拍動再開時細胞内Ca過負荷を生じた。2.心停止液へのMgの添加は心停止液中のCa濃度がいずれであっても、拍動停止・拍動再開時とも細胞内Ca増加及び細胞障害をもたらさなかった。以上より未熟心において心停止液中のCa,Mg濃度は虚血心停止時・非虚血心停止時ともに細胞内Ca濃度と心筋保護効果に影響し、特に虚血心停止時には低Ca高Mg濃度心停止液の使用は心筋障害をもたらす可能性が示唆された。心臓手術に際して使用される現行の高K心停止液のイオン組成は成熟心筋を対象として定められたものであるが、その組成が未熟心筋に対しても至適であるかどうかは確認されていない。そこで本年度我々はこれらを明らかにするべく、特にCaとMgイオンに着目し、未熟心筋モデルとしてラット新生仔培養細胞を使って低酸素・再酸素化実験を行った。低酸素時、心停止液はCa=0.1,0.6,1.2,2.4mM、Mg=0,1.2,8,16mMと変化せしめ、細胞内Ca動態、逸脱酵素量(CK,LDH)、及び細胞拍動回復率を観察測定した。細胞内Caの測定はCa蛍光指示薬Fluo-3を用い、共焦点レーザー顕微鏡にて施行した。その結果、心停止液にMgを添加していないとき、心停止液中Ca濃度が0.1、1.2mM群ではそれぞれ再酸素化時、低酸素化時に著明な細胞内Ca過負荷を認め、逸脱酵素量(CK,LDH)も多く、細胞拍動回復率も不良で重篤な細胞障害を呈したが、Mgの少量添加によって全てのCa濃度群において効果的にCa過負荷は抑制され保護効果を示した。しかし低濃度Ca群(Ca=0.1mM)ではMgの添加量の増加とともに反対に再酸素化時、細胞内Caの増加傾向を認め、細胞障害性を示した。

以上より、未熟心筋においても心停止液へのMgの添加は細胞内Ca過負荷を抑制し保護作用を示すことが明らかとなり、Ca濃度;0.6-2.4mMの心停止液ではMg濃度16mMは良好な保護効果をみた。しかし低Ca濃度(Ca=0.1mM)では過剰のMg添加は再潅流時に逆に細胞内Ca増加を惹起し障害性に働く可能性が示唆された。心臓手術に際して使用される現行の高カリウム心停止液のイオン組成は成熟心筋を対象として定められたものであるが、その組成が未熟心筋に対しても至適であるかどうかは確認されていない。平成7年度、虚血未熟心における高カリウム心停止液のイオン組成、特にカウシウム(Ca)、マグネシウム(Mg)イオンの影響を明らかにすべく、未熟心筋モデルとしてラット新生仔培養心筋細胞を用いて低酸素・再酸素化実験を行い以下の結果を得た。1.心停止液にMgが添加されていないとき、いずれのCa濃度心停止液群においても低酸素あるいは再酸素化時に細胞内Ca過負荷が生じた。なかでもCa0.1,1.2mM群では著明な細胞内Ca過負荷と細胞障害を示した。2.心停止液へのMgの添加はどのCa濃度心停止液群においても細胞内Ca過負荷と細胞障害を抑制した。3.しかし低Ca濃度心停止液(Ca0.1mM)への大量のMg添加は逆に再酸素化時の細胞内Ca増加と細胞障害を生じた。さらに平成8年度、高カリウム心停止液中Ca,Mgの非虚血停止未熟心に及ぼす影響を検討するべく、Ca,Mg濃度を変化せしめた高カリウム心停止液の酸素化持続灌流を2時間行い、次の結果を得た。1.心停止液Mg非添加時、どのCa濃度心停止液群でも細胞拍動停止中、細胞内Caは増加しなかった。しかし、Ca0.1mM群においては拍動再開時細胞内Ca過負荷を生じた。2.心停止液へのMgの添加は心停止液中のCa濃度がいずれであっても、拍動停止・拍動再開時とも細胞内Ca増加及び細胞障害をもたらさなかった。以上より未熟心において心停止液中のCa,Mg濃度は虚血心停止時・非虚血心停止時ともに細胞内Ca濃度と心筋保護効果に影響し、特に虚血心停止時には低Ca高Mg濃度心停止液の使用は心筋障害をもたらす可能性が示唆された。
有機スピンゼーベック素子の創成

モバイルコンピューティングおよびユビキタス社会実現のために、温度差を利用した環境発電が期待されている。その方法としてスピンを利用したスピンゼーベック効果が発見された。しかし、熱伝導率の大きな無機材料を使用しているため、無駄に熱を伝えるため、効率が良くない。そこで、性能向上のため、有機導電性高分子をスピン伝導層として使用する有機スピン依存ゼーベック素子を提案する。有機はスピン緩和長が長く、よくスピン流を伝達するこができる。有機を使うことで、重金属などの使用を減らし、環境負荷を下げることができる。有機スピンゼーベック素子の創成のための材料として、カーボンは、耐久性がよく安価でありスピン流伝導層に向いている。カーボン膜に成膜の条件出しを行った。カーボン膜のX線構造解析を行い、カーボン膜の結晶化がすすすんでいないことが分かった。アニールを行い、結晶化によりカーボン膜が小さくなることが分かった。有機スピンゼーベック素子のため、カーボン膜の微細加工を行った。熱は電流に比べて制御しにくいため、各種物性値を精度良く調べるのは、容易ではない。強磁性多層膜のナノコンタクトなどの構造を利用して、より高精度に異常ネルンスト効果、及び関連現象を測定する手法を開発した。異常ネルンスト効果を効果的に検出したので、研究会にて「強磁性多層膜ナノ構造における効果的な異常ネルンスト効果の検出」を発表した。有機スピンゼーベック素子の創成のためには、導電性ポリマーの移動度の温度依存性が重要である。詳しい解析により導電性ポリマーの移動度はポーラロン機構が支配的であることが分かった。導電性ポリマーの移動度に関する論文をこの分野で著名な国際学術雑誌に投稿し掲載された。ポーラロン機構の観点から、有機スピンゼーベック素子のためには、ポーラロンバインディングエネルギーを下げ移動度を向上させる必要があることが分かった。昨年度立ち上げたペンタセン蒸着用の有機蒸着装置は他の用途に転用されたので、ペンタセンに代えて、有機層として用いるカーボン膜の成膜に取り組んだ。カーボン膜に作成に関する条件出しを行った。電気抵抗の測定を行い、カーボン膜を結晶化し電気抵抗を下げる必要があることが分かった。電気炉でアニールを行い結晶化させ、カーボン膜が小さくなることが分かった。高い抵抗をもつカーボン膜を有機スピンゼーベック素子として使用するためには、くし形構造などに工夫する必要があることが分かった。さらに高温でアニールする必要があることが分かった。排熱利用、環境発電のためには、高い熱抵抗をもつ材料が必要である。高い熱抵抗を検討した結果、発泡金属が適していることが分かった。近年、発泡金属は断熱材料として開発され着目されている。本年度の高い熱抵抗をもつ発泡磁性体を購入した。昨年に引き続き、有機スピンゼーベック素子のためカーボン膜を利用した素子を作成する方針である。高い抵抗をもつカーボン膜を有機スピンゼーベック素子として使用するためには、微細加工を行いくし形構造などに工夫する計画である。さらに高温でアニールを行い抵抗の小さい膜をつくる方策である。スピンゼーベック効果の測定機材としてクライオスタットなどの購入を行う計画である。排熱利用、環境発電のためスピンゼーベック素子には、高い熱抵抗をもつ材料が必要である。高い熱抵抗をもつ材料として発泡金属が開発されている。この発泡磁性体を利用したネルンスト発電の実験も行いたい。近年発見されたスピンギャップレス半導体は、効率よくスピン流を生成でき、高い熱抵抗をもつことができる。スピンギャップレス半導体を製膜し、スピンギャップレス半導体を利用したスピンゼーベック素子を作成、温度差を利用したは排熱利用、環境発電を実現する。その一つ方法としてスピンを利用した無機スピンゼーベック素子が作成された。本申請にて、無機材料に替えて有機半導体ペンタセンおよび有機導電性高分子をスピン伝導層として使用する有機熱スピン注入によるゼーベック素子を提案する。有機膜を使うことで、重金属などの使用を減らし、環境負荷を下げることができる。単純な膜構造で電圧を稼ぐことができ、フレキシブルでどこにでも貼り付けて発電することが可能になる。本年度は、有機蒸着用の改良を行った。クヌーセンセルを購入し、蒸着装置に導入した。水晶膜厚計を購入し、蒸着装置に導入した。有機を蒸着し、水晶膜厚計で有機膜厚の測定を行った。有機膜の成膜条件を調べた。これらの装置の立ち上げにより有機スピンゼーベック素子の作成が可能になった。まず、準備として有機を使わず磁性体と非磁性金属の2重膜からなる磁性体のみからなる異常ネルンスト効果用の素子を作成し、測定を行った。強磁性体中で見られる熱電効果の一つとして、熱のホール効果に対応する異常ネルンスト効果がある。この現象の微視的起源は、現在も論争中ではあるが、スピン流からホール電圧を発生させることに対応しているため、熱により効果的にスピン流を発生できる物質を用いれば、より大きな異常ネルンスト電圧の発生が期待される。有機導電性高分子の移動度は、有機スピンゼーベック素子の作成のため重要なパラメータである。

有機導電性高分子の移動度に関する解析を行った。移動度の温度依存性がポーラロン伝導モデルで説明可能であることが分かった。有機蒸着用のクヌーセンセルを購入し、既存の蒸着装置に導入した。ペンタセンやAlq3などの有機材料は、高温で劣化しやすい。このクヌーセンセルにより蒸着源の温度コントロールが可能になり、良好な有機膜の成膜が可能になった。以前は有機蒸着装置に膜厚計はなく、蒸着中に膜厚を測ることはできなかった。水晶膜厚計を購入し、有機蒸着装置に導入した。蒸着中に膜圧の測定が可能になった。有機物をシリコン基盤に蒸着し、有機膜を作成し、膜厚の測定を行った。段差計と水晶膜圧計の測定結果の比較を行った。真空度や蒸着速度など成膜条件を調べた。有機スピンゼーベック素子作成の準備として、磁性金属(FM)と常磁性金属(NM)の2重膜からなる異常ネルンスト(ANE)効果用の素子を作成した。具体的には、表面酸化されたシリコン基盤上に、FMとしてパーマロイ, CoFeBおよびCoFeAlを、NMとしてPtをスパッタし、ホールバー構造を作成した。交流電流を印可すると、熱は基盤に逃げるため、面直方向に温度勾配∇Tができる。温度勾配と面内方向の磁化よりANE電圧が生じる。面内磁場を掃引し、2nd harmonic lock-in技術によりANEの電圧を測定した。この素子の異常ネルンスト効果の測定を行った。実験結果を学会発表した。本研究費が決まったときには締め切りを過ぎていたので、実験室を借りることはできなかった。来年度、実験室を借りるように手続きを行った。有機導電性高分子の移動度は、有機スピンゼーベック素子の作成のため重要である。有機電性高分子の移動度に関する解析を行った。モバイルコンピューティングおよびユビキタス社会実現のために、温度差を利用した環境発電が期待されている。その方法としてスピンを利用したスピンゼーベック効果が発見された。しかし、熱伝導率の大きな無機材料を使用しているため、無駄に熱を伝えるため、効率が良くない。そこで、性能向上のため、有機導電性高分子をスピン伝導層として使用する有機スピン依存ゼーベック素子を提案する。有機はスピン緩和長が長く、よくスピン流を伝達するこができる。有機を使うことで、重金属などの使用を減らし、環境負荷を下げることができる。有機スピンゼーベック素子の創成のための材料として、カーボンは、耐久性がよく安価でありスピン流伝導層に向いている。カーボン膜に成膜の条件出しを行った。カーボン膜のX線構造解析を行い、カーボン膜の結晶化がすすすんでいないことが分かった。アニールを行い、結晶化によりカーボン膜が小さくなることが分かった。有機スピンゼーベック素子のため、カーボン膜の微細加工を行った。
精神障害者の社会復帰にむけた地域包括型栄養支援プログラムの開発

1.研究フィールド平成21年度も兵庫県播磨地域にある姫路北病院を中心に調査を行った。2.精神医療機関に入院中の患者の肥満調査精神疾患患者の肥満・糖尿病の経年的変化を解析するため平成21年9月時点で入院している患者274名(男性132名、女性142名)を対象に実施した。全体ではBMIは22.8±1.0、腹囲は86.1±1.0cm、体脂肪率は27.7±1.1%であった。BMI値による分類では男性の24%、女性の39%が肥満であった。3.糖尿病患者のセルフケア行動評価尺度の実施平成21年11月時点で入院または通院している糖尿病患者のうち症状が安定しておりアンケートが可能だと判断された統合失調症の患者9名、その他の精神疾患の患者7名に実施した。今回使用したのは米国のThe Summary of Diabetes Self-Care Activities Measureにもとにしたもので、セルフケア行動評価尺度は食事、運動、自己血糖測定、服薬管理、フットケアの5つのカテゴリーついて解析した。統合失調症とその他の精神疾患でカテゴリーごとの平均点を比較したが、有意差は認められなかった。入院患者と通院患者の平均点を比較したところ「食事」のカテゴリーで有意差が認められ、入院患者の得点は通院患者の得点よりも高得点だった。男性と女性の平均点を比較したところ「運動」のカテゴリーにおいて男性が女性の得点よりも有意に高得点だった。肥満者と非肥満者、メタボリクシンドロームの有無で比較行った場合、有意差を認められたカテゴリーはなかった。4.まとめ精神疾患を有する糖尿病患者のセルフケア行動は不十分であることが明らかになった。通院患者に対しては明確な食事計画を提案し、家族や配偶者などの協力と援助が重要となり、入院患者においては間食や清涼飲料水の制限を行う必要性が明らかになった。1.研究フィールド研究対象として兵庫県播磨地域にある2つの精神医療機関(姫路北病院、播磨大塩病院)に協力を求めた。平成20年度は姫路北病院を中心に調査を行った。2.精神医療機関に入院中の患者の肥満調査姫路北病院の入院患者の約7割(143名)が統合失調症である。143名を対象として肥満と糖尿病の調査を実施し、31%に肥満が、10%に糖尿病が合併することを明らかにした。また60歳を境として肥満が減少することも明らかになった。次に肥満群の生活習慣を調査した。その結果、非肥満群と比べ摂取エネルギーには有意差は認めなかったが、身体活動時間と日中の総歩数が有意に少ないことが明らかになった。3.精神医療機関に入院中の患者のメタボリックシンドローム(MeS)調査30-65歳の入院患者のうちBMIが22を越える87名を対象とし、MeSの調査を行い、65名の協力が得られた。65名のうち56名の腹囲がMeSの基準を超えた。このうち23名がMeSと診断された。BMIが22以上25未満であった29名のうち24名の腹囲がMeSの基準を越え、精神疾患を持つ患者ではBMIに比して腹囲が大きいことも明らかになった。4.調査票の改善「栄養支援項目の調査」と「行動の達成度の調査」の調査票を改良して播磨地域の医療機関で予備調査した。これにより精神医療機関でも使用可能であることが明らかになった。
植物の光依存的細胞周期制御と細胞分裂機構

植物では、光が細胞分裂を伴う器官形成や再生に重要な働きをする。コケ植物苔類に属するゼニゴケにおいては、赤色光が細胞増殖に促進的に作用する。本研究により、赤色光はその受容体フィトクロムと光合成を介した情報伝達により、細胞周期S期への進入制御に関わる遺伝子の発現制御を異なる段階で行うこと、またフィトクロムは細胞の等方性成長を促進することが示唆された。また、細胞板に局在する微小管モータータンパク質について機能解析を行い、細胞板形成のための膜小胞の輸送に関わる機能を持つことが示唆された。その遺伝子が必須遺伝子であったことから、条件的ノックアウト株を作出するためのベクターと方法論を構築した。本研究では、光受容体や細胞周期関連遺伝子の遺伝的冗長性が極めて低い基部陸上植物苔類ゼニゴケに注目し、光依存的細胞周期制御機構、および細胞板形成機構の解析を行っている。昨年度に光、特に赤色光が光合成による糖の合成とフィトクロム信号伝達を介して、細胞周期進行を促進することを明らかにした。そこで今年度は、恒常的に赤色光依存的な形態形成(水平方向への拡大を伴う成長)を行うT-DNA挿入変異体のさらなる探索や再生系を用いた生理学的な解析を行い、赤色光シグナル伝達におけるサイトカイニンの関与を示唆する結果が得られた。さらに、暗所でも糖依存的に細胞分裂が起こるEMS突然変異体の探索を行い、興味深い変異体が得られた。この変異体では、白色光下においても糖依存的な成長が見られ、そのときに赤色光形態形成が起こるが、暗所では後者は起こらなかった(カルス状に成長)ことから、フィトクロム下流の光形態形成経路は正常であるが、細胞分裂を促進する経路が恒常的に活性化されている可能性が示唆された。細胞質分裂キネシンNACKのゼニゴケオーソログの機能解析を行うために、相同組換えによるノックアウト(KO)株の単離を行った。野生型株同士の交配由来の胞子を用いて得られた700以上の形質転換体からはKO株は得られなかった。そこで、YFP-NACK発現株を野生型株と交配して得られた胞子を用いたところ、96候補株から7株のKO株が同定された。よって、NACKはゼニゴケにおいて必須遺伝子であると考えられた。さらにYFP-NACKの分裂面への局在が、小胞形成の阻害剤であるブレフェルディンA存在下では乱れること、さらにC末端のDUF3490ドメインの欠失によっても乱れることを明らかにした。以上のことから、NACKは小胞に依存して分裂面に局在することが示唆され、DUF3490がそれを仲介する可能性が考えられた。本研究では、光受容体や細胞周期関連遺伝子の遺伝的冗長性が極めて低い基部陸上植物苔類ゼニゴケに注目し、光依存的細胞周期制御機構の解明を行っている。ゼニゴケでは、赤色光・遠赤色光受容体フィトクロム依存的に細胞分裂が制御されている。ゼニゴケを暗処理すると細胞周期はG1期で停止し、赤色光を照射すると速やかにS期に進入することが、G1/S期サイクリンCYCDの発現やDNA合成可視化によりわかった。さらに、赤色光は光合成を介した糖の合成によりCYCDの転写を誘導すること、またフィトクロムはCYCD転写誘導及び細胞周期再進入には直接関与していないものの、CYCD発現を転写後レベルで調節すること、さらにS期以降の細胞周期制御に関与することが示唆された。ゼニゴケは糖があっても暗所では成長できないことから、赤色光は光合成とフィトクロムを介して、少なくとも2段階で細胞周期を制御しているという新しい知見を得ることができた。また、恒常的に赤色光依存的な形態形成を行う変異体を探索し、赤色光応答を負に制御するフィトクロム結合因子PIFの変異体が得られた。細胞質分裂時には、細胞板構築部位に数多くのタンパク質が輸送される。被子植物で細胞板形成に機能することが示されたキネシンNACKは、カーゴとして、これまでにわかっているキナーゼNPK1以外にも、細胞板構築に関わる因子を輸送しうる特徴を備えている。本研究ではゼニゴケを用いてその可能性を追究している。これまでに、ゼニゴケNACKのクローニングと、全長および様々な欠失を持つNACKとYFPの融合タンパク質発現株の作出を行い、YFPー全長NACKが細胞板形成部位に局在することを確認した。NACKが陸上植物全般で細胞板形成に関与していることが示唆された。ゼニゴケ細胞分裂の研究に利用可能なG1/S期およびG2/M期マーカーが確立されつつあり、さらに検証していく。今年度は、ゼニゴケの再生過程で起こる細胞分裂制御における光の役割について進展があった。

コケ植物の高い再生能が、光に大きく依存することが古くから知られていたが、その分子的背景は不明であった。葉状体の頂端部を切除すると、基部側の切断片中肋付近の頂端側かつ腹側の細胞がまず分裂を開始する。このときG1期で停止していた細胞がS期に進入することで細胞周期が再開することがわかった。切断後のS期進入は赤色光により促進され、遠赤色光により抑制された。また培地に糖を加えることで、光条件に関係なくS期進入が促進された。つまり赤色光は、フィトクロムによるシグナリングと光合成の活性化によって、協調的に細胞周期再開を促進することが示唆された。さらに細胞形態の観察から、赤色光はフィトクロムを介して細胞の等方性成長を促進することがわかった。発芽した胞子の発生においても同様の光制御機構を見出した。これらについてJ. Plant Res.誌に報告した。前年度に得られた、ゼニゴケ細胞質分裂キネシンNACKのノックアウト(KO)相補株nack-KO/proNACK:Citrine-NACKを野生型と交配して得られた胞子について、発芽後の表現型を解析した。約1/4の発芽胞子において細胞が巨大化し、それらは複数の核と不完全細胞板を含んでいたことから、nack-KO単独変異体細胞は細胞質分裂に欠損を示すことが示唆された。さらに交配ではなく、誘導的にnack-KO株を作出できるように、Cre/loxP部位特異的組換え系をゼニゴケの高温誘導性プロモーターおよびglucocorticoid receptorと組み合わせることで、高温と薬剤処理により、漏れが少なくかつ効率的に外来遺伝子を欠失させる手法を開発した(論文投稿中)。植物細胞分子遺伝学順遺伝学的手法による解析が成果を上げ始めている。改良TAIL-PCR法により、T-DNAタギング法により得られた変異体の原因遺伝子同定効率が格段に向上した。ある変異株において、サイトカイニン合成酵素の過剰発現により赤色光形態形成が誘導されることが示唆された。またEMS変異原を用いて、光非依存的かつ糖依存的に成長する突然変異体の単離にも成功した。この変異体の表現型は、フィトクロムの下流において光形態形成制御経路と細胞分裂制御経路が切り分けられること、そして光合成と光シグナル伝達の相互作用を示唆しており、原因遺伝子の解明がブレイクスルーになる可能性がある。今年度は当研究室において、RNA-seq解析のための一連の技術や手法の習得が進んだ。それにより、遠赤色光により発現が変動する遺伝子群が同定され始めており、さらに様々な条件で発現変動遺伝子を探索する態勢が整った。細胞質分裂キネシンNACKは、おそらく必須遺伝子であるためKO株の取得が困難であったが、もう1コピーを別の遺伝子座に持つ株を用いることで内在遺伝子座を破壊することができた。今後、条件的発現系と組み合わせることで、機能解析を行うことができる点で意義が大きい。また、NACKの分裂面局在における小胞依存性が示唆されたことは、NACKが細胞板への小胞輸送に関与するという仮説を強く支持する。DUF3490が局在に重要な役割を果たすことから、DUF3490と結合するタンパク質を同定、解析することで、NACKの機能解明が進むことが期待される。ゼニゴケ培養細胞の樹立、およびゼニゴケ細胞周期マーカーの確立に関しては、今年度は特に進展はなかった。
癒着性中耳炎の真珠腫進展機序ならびに感音難聴発現に関する研究

動物実験:耳管鼓室口を閉鎖しさらに中耳粘膜を障害した群においては、鼓膜の癒着が認められた。その過程として肉芽形成にいたり癒着するものと、薄い鼓膜が癒着するものがあった。鼓膜の癒着のためには耳管の換気不全も重要であるが、それに加えて中耳粘膜のガス換気能の障害が大きな因子であることが理解された。分子生物学的検討:上皮細胞増殖因子(Epidermal Growth Factor:EGF)とその受容体であるEGF Receptor:ならびにReceptorがEGF-RであるTransforming Growth Factor:TGFについて癒着性中耳炎の各種組織タイプでin situ Hybridizationによりそれぞれのm-RNAの局在を調べてみた。上皮下に炎症細胞浸潤の見られる炎症性肉芽型では真珠腫と同様のEGFの発現が見られ、EGF-R、TGFも強く発現していた。しかし上皮下が炎症細胞のない線維性肉芽や硝子化型ではEGFの発現はなく、またEGF-RやTGFの発現も弱かった。このことから上皮下に活動政の病変のある場合には、上皮の増殖がさらに活発になり真珠腫へ移行する可能性が示唆された。中耳腔のガス換気能:癒着性中耳炎の術後耳の中耳圧と中耳腔のガス換気能を観察した。中耳粘膜の改善とともに、経時的な中耳腔圧の上昇傾向が認められ、中耳腔におけるガスの産生能が回復してくることが観察されたが、鼓室粘膜を大きく除去した症例では、中耳粘膜の上皮化が遅延するため圧が上がりにくい傾向にあった。耳管機能:手術症例の耳管機能について、音響法を中心に検討した。術前後の検討では多くの症例は音響法陽性を呈した。耳管開閉持続時間に関しては100msec以後から6000msecまでばらつきがみられ。術前後の比較でも明らかな傾向はみられなかった。術後の鼓膜再陥凹例の中には、術前の耳管機能で狭少型を示す症例も認められたが、正常型も認められ、術前の耳管機能で術後経過の正確な予想は難しいと考えられた。癒着性中耳炎の成因と治療法の解明のため以下の実験をした。動物実験:無菌的に耳管鼓室口を閉鎖させ、長期間飼育した群では、中耳腔に滲出液の貯留やコレステリン肉芽の形成がみられるが、鼓膜の癒着などの変化は極めて低い頻度でみられたに過ぎない。しかし耳管鼓室口を閉鎖しさらに中耳腔粘膜を障害した群においては、滲出液の貯留、コレステリン肉芽の形成の他に中耳腔に線維性結合織の増生が認められ、さらに鼓膜の癒着が観察された。また一方では中耳腔に肉芽の形成がなく、薄い鼓膜が全面的に癒着している症例もあった。これらの一連の実験より、肉芽形成にいたり癒着するものと、薄い鼓膜が癒着するもののあることが理解された。また耳管の換気不全という状態も重要であるが、さらにそれに加えるにガス代謝などの中耳粘膜の機能障害が大きな因子であることが理解された。分子生物学的検討:真珠腫などでその局在がわかってきた上皮増殖能を促進する上皮細胞増殖因子(Epidermal Growth Factor:EGF)とその受容体であるEGF Receptor:

ならびにReceptorがEGF-RであるTransforming Growth Factor:TGFについて癒着性中耳炎の各種組織タイプでin situ Hybridizationによりそれぞれのm-RNAの局在を調べてみた。癒着性中耳炎においては上皮下の組織の違いにより明確な差が見られた。すなわち上皮下に炎症細胞浸潤の見られる炎症性肉芽型では真珠腫と同様のEGFの発現が見られ、EGF-R、TGFも強く発現していた。しかし上皮下が炎症細胞のない線維性肉芽や硝子化型すなわち静止型ではEGFの発現はなく、またEGF-RやTGFの発現も弱かった。このことから上皮下に活動政の病変のある場合には、上皮の増殖がさらに活発になり真珠腫へ移行する可能性も示唆される。癒着性中耳炎の成因の解明のため主として以下の実験を行った。中耳腔のガス換気能:癒着性中耳炎の術後耳の中耳圧と中耳腔のガス換気能を観察した。鼓室形成術及び換気チューブ挿入術を施行した癒着性中耳炎の症例を対象とした。中耳含気腔圧の変化について、チューブ留置直後、1年、2年と経時的に変化を追ってみると、中耳粘膜の改善とともに、圧の上昇傾向が認められ、中耳腔におけるガスの換気能が回復してくることを示された。しかし鼓室腔の粘膜を殆ど除去し骨面が大きく露出した症例では、粘膜の上皮化が遅延するため、圧があがりにくい傾向にあった。耳管機能:鼓膜癒着症は耳管機能不全が関与していると考えられているが、その実態は不明な点が多い。今回は鼓膜癒着症の手術症例の耳管機能について、音響法を中心に検討した。術前後の検討で、多くの症例は音響法陽性を呈した。耳管開閉持続時間に関しては100msec以後から6000msecまでばらつきがみられ、術前後の比較でも明らかな傾向はみられなかった。術後の鼓膜再陥凹例の中には、術前の耳管機能で狭小型を示す症例も認められたが、正常型でも術後に再陥凹を示す症例も認められた。このように現段階で術前の耳管機能で術後経過の正確な予想は難しいと考えられるため、術中、移植筋膜に換気チューブを挿入し再陥凹、再癒着の予防に努めている。
家庭用プリンタでプリントアウトして作成する酵素法によるポリアミンセンサーの開発

近年、ポリアミン摂取が動物の健康寿命延伸に著効を示すことが報告されており、腸管内腔の腸内細菌由来のポリアミン濃度を適正に保つことは健康増進に重要であると考えられる。本研究では糞便中のポリアミン濃度を簡便に測定することを目的とした酵素法を用いた使い捨てセンサーの開発を目指して研究を行った。Rhodococcus erythropolisのプトレッシンオキシダーゼのプトレッシン酸化が直接電子移動型であることを発見し、この特性を利用してメディエーターを用いないアンペロメトリックバイオセンサーを作成した。また、プトレッシンオキシダーゼを用いたポリアミンお96穴プレート上での比色迅速定量系を開発した。ポリアミンは、1分子中にアミノ基を二つ以上含む脂肪族化合物であり、ほぼすべての生物に見出される生理活性アミンである。近年、ポリアミンを摂取することで、オートファジーの誘導、ヒストンのアセチル化の促進、血管および腸管における炎症抑制が起こり、これらの作用を通じて、動物の認知力が向上することや寿命が伸長することが報告されている。腸管内腔には腸内細菌由来のポリアミンが著量存在し、この濃度を適正に保つことが健康増進に重要であると考えられる。本研究では糞便中のポリアミン濃度を簡便に測定することを目的として酵素法を用いた使い捨てセンサーの開発を目指して研究を行った。このバイオセンサーのプトレッシンの検出限界は5 μMであり、17500 μMの範囲で触媒電流との直線性を示した。この濃度は糞便中のプトレッシン濃度とほぼ同等であり、現在進行中の使い捨てセンサーへの応用が期待できる。これと同時にプトレッシンオキシダーゼを用いたポリアミンの96穴プレート上での比色迅速測定系を構築した。R. erythropolis由来プトレッシンオキシダーゼとワサビ由来ペルオキシダーゼ、発色試薬であるTOPSと4-アミノアンチピリン(4-AA)を組み合わせ、以下に示すプトレッシン濃度依存的に起こる吸光度上昇を測定する簡易定量系の開発と条件検討を行ったところ、201,500 μMの範囲でプトレッシンと550 nmの吸光度との間で直線性が見られた。この新規比色定量法を用いることにより、食品中、糞便中、尿路感染症の原因菌であるProteus mirabilisの培養上清中のプトレッシン濃度を迅速に測定することが可能となった。細菌はポリアミンを自ら生産し、特定の生育条件でこれを放出するが、尿路感染症菌Proteus mirabilisでは、細胞外のポリアミンが細菌細胞間におけるコミュニケーションツールとして用いられることが報告されている。大腸腸管内腔に多量に存在するポリアミンは腸内細菌が生産・放出したものであることが報告されており、この濃度を適正に保つことはヒトの健康増進に寄与すると考えられる。こうした中で、実験室および一般家庭において簡便なポリアミン定量法が求められているが、現在、ポリアミンは主にHPLCによって定量されているために、操作が煩雑な上に費用・時間を必要とする。そこで本研究では、ポリアミンの一つであるプトレッシンの糞便中および培養上清中の濃度を、酵素法にて簡便に測定することを目指して、電気化学的測定系を用いたバイオセンサーの開発を目指してで研究を行った。Rhodococcus erythropolis由来プトレッシンオキシダーゼを精製し、直接電子移動系を用いたメディエーターを必要としないプトレッシンセンサーを試作した。また、R. erythropolis由来プトレッシンオキシダーゼ、ホースラディッシュ由来ペルオキシダーゼ、発色試薬であるTOPSと4-アミノアンチピリンを組み合わせることで、糞便抽出液や細菌の培養上清といったクルードなサンプルのプトレッシン濃度を安定して定量できる比色定量法を開発した。ほぼ計画通り進展しており、論文も投稿中である。さらに研究の過程でプトレッシンの比色定量法についての成果も派生した。応用微生物学糞便中のプトレッシン濃度を電気化学的に測定するバイオセンサーについては、酸素存在下での電気化学的測定を実現したが、糞便中に酸素は含まれていないと場合は、酸素以外の基質(メディエーター)を利用可能なプトレッシンオキシダーゼの探索が必要である。したがって、糞便中の酸素濃度を測定する予定である。直接電子移動系を用いたメディエーターを必要としないプトレッシンセンサーに関しては現在論文投稿中である。論文受理後にプリントアウト型バイオセンサーに応用する予定である。

比色定量法については培養上清を用いた比色定量法を確立したために、尿路感染症菌Proteus mirabilisのプトレッシンエクスポーターのスクリーニングに用いる予定である。当初計画通り使用する予定であったが、一部翌年度に繰り越した。適切に使用する予定であるが、研究計画が順調に進行したうえで残金があった場合は返納する予定である。
神経細胞ネットワークのスケーリング則に基づく脳波モデルの確立

本研究は,脳波や脳磁界信号から脳情報を効果的に取り出すため,神経活動と脳波・脳磁界信号との間のミクロ・マクロ対応を系統的に解明する手がかりを得ることを目的とする.大脳皮質の巨視的なダイナミクスを記述するための要素モデルにニューラルマスモデルがある.しかし,このモデルは現象を説明することができるように時定数等を調整しているため,実際の微視的な神経細胞モデルとの関係は明確にはなっていない.本研究では,神経細胞ネットワークモデルの集団平均と短時間平均を施してニューラルマスモデルと同じ形の方程式を導き,パワースペクトル密度をスケール変換することで集団の現象を再現することを示した.巨視的な脳活動である脳波のモデルを,神経細胞ネットワークの特徴を表す微視的なパラメータで方程式化させることを目指し,初年度では,神経細胞ネットワークモデルから脳波のダイナミクスを記述する際に用いられるニューラルマスモデルの単純化された力学系への縮約を行った.神経細胞モデルとニューラルマスモデルとを対応づける場合,神経細胞モデルの集団平均をとり時間粗視化の前提を踏まえ平均電位に関する微分方程式が導出されていた.この際,発火率が時間依存の関数であるとみなしてしまえば,シナプス結合等の線形近似により,時間依存の線形微分方程式となるため解が求められるように見える.しかし,発火率は活動電位等の結果発生するものであり,元来,外から与えることは不適切である.ニューラルマスモデルを閉じた形で表すには,発火率の挙動を内在的なマクロ変数で表すことが必須となる.本研究では,数値的ではあるが,発火率が平均電位とその時間微分の線形結合にほぼ等しくなる場合があることを発見した.その際に,発火による膜電位の不連続遷移を考慮してニューラルマスモデルを組む必要があることを明らかにした.発火率の線形近似係数を数値的に求める必要はあるが,ニューラルマスモデルの簡易形である結合振動子系に縮約させることができた.ニューラルマスモデル(neural mass model)は脳波や脳磁界信号といった大脳皮質の巨視的なダイナミクスを記述する効率的な枠組みである.当初,ニューラルマスモデルは脳波の現象に合わせるために,解剖学的な値よりも比較的長い時定数を持つシナプスダイナミクスに基づき,神経集団の電位を表す変数の時間に関する2階微分方程式として経験的に組まれた.そのため,実際の神経細胞モデルとの関係は必ずしも明確にはなっていなかった.神経細胞モデルのネットワークから膜電位やシナプス電流を平均化してニューラルマスモデルと同様の2階微分方程式を近似的に導き,神経細胞やシナプスのダイナミクスを定めるパラメータとニューラルマスモデルのパラメータとを対応づける先行研究はある(Rodrigues et al. 2010)が,シナプス電流を平均化する際に膜電位が時間に関してほぼ一定で発火の閾値下に留まる,という仮定が含まれていた.これは,神経細胞がまったく発火しない,という非現実的な仮定に相当する.本研究では,シナプス電流が膜電位に依存しない,と仮定することで膜電位が時間変動していても平均操作を行うことができることを示し,実際に,集団を構成する神経細胞で平均化した膜電位の2階微分方程式を導いた.得られたモデルは,無発火の下では先行研究のモデルを包含し,さらに,発火する状況を数値実験した結果,神経細胞ネットワークモデルにおける膜電位の集団平均をさらに時間平均した値と,パワースペクトル密度の相対値を再現した.本研究により,既存のニューラルマスモデルは,集団をなす神経細胞のダイナミクスを平均化したモデルとして妥当であることを更に確固たるものとした.2年目となる平成27年度は,初年度に神経細胞モデルから導いたニューラルマスモデルの組み方を改良し,集団的な挙動が実際の脳活動をよく再現する神経細胞ネットワークモデル(Mazzoni et al. 2008)からニューラルマスモデルを組み,集団のダイナミクスを精度よく表すことに成功した.この結果を学会発表するとともに,学術誌に投稿した.本研究の目的は,脳波等から脳情報を効果的に取り出すことに資するため,神経活動と脳波との間のミクロ・マクロ対応を系統的に解明することである.脳波や脳磁界信号といった大脳皮質の巨視的なダイナミクスを記述するための要素モデルにニューラルマスモデルがある.当初,ニューラルマスモデルは脳波の振動現象に合わせるため,解剖学的な値よりも比較的長い時定数を持つシナプスダイナミクスに基づき,神経集団の電位を表す変数の時間に関する2階確率微分方程式として経験的に組まれたに留まっており,実際の神経細胞モデルとの関係は必ずしも明確にはなっていなかった.神経細胞モデルのネットワークから膜電位やシナプス電流を平均化してニューラルマスモデルと同様の2階確率微分方程式を近似的に導いた先行研究はあるが,神経細胞が発火しない,という限定的な仮定が課されていた.本研究では,シナプス電流が膜電位に依存しない,と仮定することで,発火する状況においても集団を構成する神経細胞で平均化した膜電位の2階確率微分方程式を導いた.2階確率微分方程式系による振動現象が神経細胞ネットワークのダイナミクスを平均化したモデルとして妥当であることを示したことから,最終年度では,ノイズが多く含まれる振動の位相データから真値を推定する手法の高精度化に関する研究も行った.位相は周期的な変数であるため,直線座標上の変数に基づくカルマンフィルタでの推定では不正確である.

本研究では,角度統計に基づく逐次ベイズフィルタを組み,推定モデルに含めたノイズを制御するハイパーパラメータも含めた推定アルゴリズムを組み上げた.本研究は,脳波や脳磁界信号から脳情報を効果的に取り出すため,神経活動と脳波・脳磁界信号との間のミクロ・マクロ対応を系統的に解明する手がかりを得ることを目的とする.大脳皮質の巨視的なダイナミクスを記述するための要素モデルにニューラルマスモデルがある.しかし,このモデルは現象を説明することができるように時定数等を調整しているため,実際の微視的な神経細胞モデルとの関係は明確にはなっていない.本研究では,神経細胞ネットワークモデルの集団平均と短時間平均を施してニューラルマスモデルと同じ形の方程式を導き,パワースペクトル密度をスケール変換することで集団の現象を再現することを示した.従来の神経細胞ワークとニューラルマスモデルとの対応付けを試みた研究では,発火による不連続遷移を無視する式変形が多用されたため,ほとんど発火していない,という仮定が必要であったが,本研究では発火している状況でも対応づけることに成功した.ただし,発火率の線形近似形を適用するにあたり未知係数を神経細胞パラメータで表す課題が残っている.神経細胞モデルのネットワークにおけるダイナミクスと,ネットワークモデルから導いたニューラルマスモデルのダイナミクスを対応づけたが,定常的な刺激入力に対する応答のみの比較に留まる.また,ネットワークモデルで設定されているシナプス伝達遅延を無視している.過渡応答では伝達遅延の影響が大きく現れると予想する.そこで,伝達遅延も考慮したニューラルマスモデルを組み,過渡応答における対応付けを確立させる.工学数理解析現段階では,全ての神経細胞どうしがシナプス結合をしている,という仮定をしているため,結合数が限られた場合に拡張する必要がある.さらに,神経細胞の数が無限大とした場合には成り立たない関係式であるため修正を施す必要がある.今後,これらの拡張・修正を行いながら結合数・細胞数という巨視的なパラメータに対する依存性を調べる.マルチコア計算機を導入し大規模計算を行う予定であったが,既存の計算機に性能向上を行う程度の計算結果からまとめることのできる論文の投稿を目指すことを優先しそれを実施したため,計算機の導入を次年度に見送った.数値実験用のマルチコア計算機を導入する予定であったが,効率的な計算アルゴリズムを組むことができ,既存の計算機で十分な計算をまかなうことができた.計算機の性能向上は日進月歩のため,初年度の導入を見送り次年度にさらに性能が向上した計算システムを導入する予定とする.平成28年度交付分と合算し計算機システムを導入する.初年度未使用額と合算したうえで計算システムを導入する.
シェ-グレン症候群の涙腺組織破壊におけるアポトーシス、サイトカインの関与の検討

シェ-グレン症候群(以下SS)患者のうち、インフォームドコンセントにより同意を得られた患者の上眼瞼より、4%キシロカイン点眼麻酔下で涙腺の生検を行った。涙腺を4%パラファルムアルデヒドにて固定後、パラフィン切片を作製しnick-labeling法によりTUNEL染色した所見では、涙腺腺胞上皮細胞に陽性所見を認め核の凝集も光学顕微鏡レベルでは確認されアポトーシス様所見を呈していたが、原発性SS患者と二次性SS患者との間に有為差は認められなかった。しかしながら、正常な涙腺ではこれらの陽性所見が認められないことから、SS患者の腺胞上皮細胞で何らかの刺激によるアポトーシスが生じている可能性が示唆された。また、アポトーシスに関係のあるbcl-2蛋白やFAS抗原、TGF-β、IL-5の発現について免疫組織学的検査、ELISAを用いて観察した。bcl-2蛋白やFAS抗原も陽性所見を示したが、細胞浸潤の程度との相関は現段階では明らかでない。TGF-β、IL-5の発現については、再現性がなかったため、手技に問題がなかった検討中である。症例を増やし、原発性SSと2次性SSとの差異をはじめ、血清中自己抗体と涙腺組織の破壊や炎症の程度、アポトーシスの関与の意義を検討していく予定である。また、この研究をするにあたり、SSは全身疾患なので涙腺組織の状態と血清中自己抗体の関連も明確にしていく必要がある。そこで、当科通院中のSS患者について、ドライアイの状態と自己抗体との関連をみた。その結果は、抗SS-A抗体はドライアイの重症度と関連があり、SS確実例では、抗SS-A抗体、リウマチ因子の陽性率が高かった。2次性SSの方が、原発性SSより自己抗体陽性率が高かった。眼所見からは、SS確実例でありながらも自己抗体のない症例もあった。日常診療でSSの診断の推定に用いている自己抗体と涙腺局所での病変との関連も明確にしていく必要があると思われた。
自殺による損失寿命量の地域特性と社会要因との関係

近年のわが国の自殺の若年化傾向に関して、都道府県別の損失寿命を測定して、社会要因との関連において地域特性を明らかにすることを目的とした。全国の自殺による損失寿命は、自殺率の高止まりにもかかわらず増大し、自殺の若年化の進行が示された。都道府県別の損失寿命の年次推移は、大都市圏を含む都道府県と地方で異なる特徴を有し、性差も認めた。地域相関研究による社会要因の検討からは、とくに男性での経済・雇用との関連が示唆され、自殺による損失寿命の地域差の背景要因であることが示唆された。傍証として、自殺率と雇用・経済要因との分析から、完全失業率や非正規雇用割合が時代、世代、年齢の影響を受けていることが示された。前年度の研究成果において、わが国の主要死因である悪性新生物、心疾患、脳血管疾患、不慮の事故による損失寿命は1993年以降、基本的には低減しているにも関らず、自殺による損失寿命だけは例外的に増大傾向にあることが示され、とくに1998年に急増して以降も、増加し続けており、男性でその傾向がより顕著であることが明らかにされた。このことの背景として中年期の自殺率の低下と若年層における自殺率の増大が想定されたことから、平成25年度は、都道府県別の自殺による損失寿命(YPLL65)と、若年者の自殺との関連が疑われる要因を抽出することを目的として、都道府県別の公的統計データを収集し、それらを(1)人口・世帯、(2)産業、経済(雇用を含む)、(3)医療・福祉の各要因に大別して、YPLL率との相関係数を求め、地域相関研究を行った。結果として、雇用・経済関連の要因との関連が示唆されており、とくにその観点からは、年齢と時代、世代リスクの関連性を追及する意図で、Age-period-Cohort(APC)分析を追加して実施した。19932010年の労働力調査より完全失業率や雇用形態別では非正規雇用割合との相関が強く認められた。また自殺率と完全失業率のAPC分析の結果からは、男性での40-50歳の失業リスクの増大、男女に共通してバブル経済崩壊後2002-3年までの時代による自殺リスクの増大が合致するトレンドを示し、両者の関連性が示唆された。また損失寿命との関連では、雇用形態(非正規雇用割合)とのトレンドに関連が示唆される結果が得られているが、他の抽出された要因から、若年層の自殺との関連の想定される要因として(未婚者割合・大卒就職率等)等の要因が抽出された。重回帰分析の候補要因の検討を進めている。わが国の自殺対策に資する情報を得ることを目的として、自殺による社会的損失を損失寿命(Life Lost)として評価した。全国データとしてバブル経済崩壊後の1993年から直近の2010年の間の人口動態統計より、自殺を含む主要死因別死亡(悪性新生物、心疾患、脳血管疾患、不慮の事故、自殺)の性5歳年齢階級別死亡数をもとに損失生存可能年数(Years of Potential Life Lost:YPLL)を生存目標年齢を65歳に設定して、人口10万人あたりの年齢調整率として算出した。年次推移について比較・観察した結果、自殺のYPLL率は、男性では199397年の間は約400(年/人口10万)で推移したが、1998年に599に急上昇し、200102年は僅かに低下したが、以降は漸増して2008年には635に達した。女性の場合も199397年の約150-170(年/人口10万)から1998年に217に上昇した後、以降も漸増し、2008年に256に達した。一方、悪性新生物、心疾患、脳血管疾患、不慮の事故(阪神大震災の影響を除く)のYPLL率は観察期間中に一貫して低減していたことから、わが国の自殺における早死傾向の強まりが特徴として明らかにされた。自殺のYPLL率の年次推移については、都道府県別の算出を終了し、全国平均の年次推移との比較において、都道府県の特徴が認められることが示唆されたことから、次年度以降にクラスター分析による類型化を実施することとしている。一方、自殺の損失寿命の推移との関連要因を探る目的から、本年度は人口動態統計等の公的統計の収集作業を継続中である。とくに雇用・経済要因に着目して、自殺との関連を予備的に調査する目的から、労働統計の完全失業率(年平均)の年齢・時代・世代影響を分析して、自殺率の年齢、時代、世代影響との関連について分析を進行中である。