hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下等脊椎動物及び無脊椎動物におけるPACAP発現の分子組織化学的検索

Pittuitary Adenylate Cyclase Activating Polypeptide(PACAP)は下垂体前葉細胞のadenylate cyclase活性を上昇させる視床下部ホルモンとしてArimuraら(1989)によってヒツジ脳よりアミノ酸38残基より成るもの(PACAP38)と27残基より成るもの(PACAP27)が単離、同定され、ヒト、ラット、ヒツジで同一の構造であることが示された。哺乳類以外の動物では両生類の脳よりPACAP38が単離、精製され、哺乳類PACAPの構造と比較してアミノ酸1残基の違いしかないことが報告された。しかしながら、その他の脊椎動物や無脊椎動物の脳におけるPACAPに関する報告は殆ど無い。本研究では、下等脊椎動物並びに無脊椎動物におけるPACAPの発現の有無について免疫組織化学的、生化学的手法により調べた。脊椎動物では鳥類から軟骨魚類に至る数種の動物の脳を集め、酸抽出を行い、抽出物を電気泳動し、ウェスタンブロッティング法により免疫化学的に解析したところ、すべての動物の脳内にPACAPあるいは類似物質の存在が認められ、それらの物理化学的性状は良く似ていた。真骨魚類については各種クロマトグラフィー法を用いて、脳よりPACAPの単離、精製を試みた結果、純化物質を得ることに成功し、その構造を決定した。それによると、真骨魚類PACAPのアミノ酸配列は哺乳類や両生類PACAPの配列と極めて良く似ていた。また、真骨魚類PACAPの脳内分布を免疫組織化学的に調べたところ、視床下部視索前野にPACAP抗体陽性細胞を、神経性下垂体、腺性下垂体及び延髄に陽性神経線維を見出した。無脊椎動物では数種の動物、すなわち、原索、環形、軟体及び節足動物の神経組織について同様の検索を行ったところ、これらの動物にはPACAPあるいは類似物質の存在は認めることができなかった。
電気機器鉄芯材料の応力依存ベクトル磁気特性の物理的/現象論的モデル化手法の開発

(1)応力依存磁気特性の計測応力の影響を受けやすいと考えられる0.2mm厚の無方向性電磁鋼板の応力依存磁気特性の計測を行った。また,2方向の応力の印加方法について基礎的な検討を行った。(2)集合磁区モデルの改良集合磁区モデルの計算高速化のため,静磁界計算を簡略化する2つの手法を開発した。すべての多磁区粒子の磁化を平均して減磁界を算出する平均磁化モデルと,多磁区粒子が磁気的に独立であると近似して減磁界を算出する独立近似モデルである。両者とも鋼板の形状から決定される減磁界係数を用いることにより静磁界計算を高速化できる。後者では,磁気的相互作用を陽に考慮したモデルと比較して,応力依存性の予測精度を損なうことなく計算時間を1/5程度に短縮することに成功した。これは,多数の多磁区粒子のエネルギー極小化を同時に行う必要がないことが効果的であることによる。これに対して,前者の手法では,高速化の効果が限定され,応力依存性の予測精度も高くない結果となった。(3)応力依存ベクトルヒステリシスモデルの開発(2)の成果を利用すると,ベクトルストップモデルの同定法を利用してピンニング磁界を算出して集合磁区モデルに組み込むことが可能になる。すなわち,応力が存在しないときの磁気特性から得られるストップヒステロンの2次元/3次元分布からピンニング磁界の分布を推定することにより,圧縮応力印加時のヒステリシス損の増加を予測することを可能にした。前年度に引き続き,圧電フィルムの入荷遅れによるものの他,新しく考案した集合磁区モデルの高速化手法の開発に注力したため,磁気計測の観点からは計画に対して遅れが生じている。(1)二方向応力下でのベクトル磁気特性の計測と等価応力モデルの開発前年度に引き続き,二方向に圧縮/引張り応力を印加可能な計測システムを構築する。その測定結果を用いて,二方向応力印加に対応した等価応力モデルを開発する。一方向応力に対する等価応力モデルの理論をベースとし,二方向応力印加時の結果により検証する。(2)磁界解析に適した応力依存ベクトルヒステリシスモデルの開発前年度に得られた一方向応力印加時のベクトル磁気特性の計測結果および計算結果から,磁界解析に適したベクトルヒステリシスモデル(現象論的モデル)を開発する。ベースとなるヒステリシスモデルとしてプレイ/ストップモデルを用い,等価応力モデルを組み込んだ簡潔な応力依存モデルの開発を目指す。(1)一方向応力下でのベクトル磁気特性の計測手法の開発円盤試料を用いた既存のベクトル磁気特性計測システムにおいて,円盤試料に圧電フィルムを接着し,圧縮応力を印加する機構を追加した。印加応力と圧電フィルムへの印可電圧との関係については,一次元応力印加単板磁気試験器による計測結果との比較により校正した。応力印加方向と異なる方向の磁化特性について,他研究機関による計測結果と比較して妥当な計測結果を得ている。(2)集合磁区モデルの検証と改良鉄芯材料の物理的モデルである集合磁区モデルについて,応力印加方向とは異なる方向の磁気特性の表現能力を検証した。また,部分的陰的解法を導入することにより,集合磁区モデルにおけるエネルギー最小化の計算コストを削減する手法を開発した。開発手法により,計算時間を大幅に短縮することが可能になった。開発した高速モデルにより,鋼板厚み方向のセル分割の影響を検討した。(3)一方向応力下での等価応力モデルの導入・検証応力下のベクトル磁気特性の計測は現状で容易でなく,計測時間とデータ量が膨大になる。そこで,一方向の応力依存磁気特性の測定結果から,任意方向の磁気特性の応力依存性を予測する等価応力モデルを導入した。等価応力モデルとしては,磁化あるいは磁界方向への応力換算値を用いて影響を表現する方法を用いた。実測結果および計算結果との予備的な比較検討により,等価応力モデルが効果的に応力特性を表現できる可能性を示した。圧電フィルムの入荷が大幅に遅れ、十分な計測ができなかった。

すなわち,応力が存在しないときの磁気特性から得られるストップヒステロンの2次元/3次元分布からピンニング磁界の分布を推定することにより,圧縮応力印加時のヒステリシス損の増加を予測することを可能にした。前年度に引き続き,圧電フィルムの入荷遅れによるものの他,新しく考案した集合磁区モデルの高速化手法の開発に注力したため,磁気計測の観点からは計画に対して遅れが生じている。(1)二方向応力下でのベクトル磁気特性の計測手法の開発円盤試料に圧電フィルムを二方向に接着し,二方向に圧縮/引張り応力を印加可能な計測システムを構築する。接着面積が小さくなるため,印加される応力の大きさと一様性について,事前に詳細な応力シミュレーションを行って印加方法を検討する。また,下記の集合磁区モデルによる計算結果と比較検討し,計測結果の妥当性を検討する。(2)集合磁区モデルの検証と改良二方向の応力印加時の磁気特性を集合磁区モデルにおいて算出し,上記計測結果と比較検討し,前年同様に必要に応じて集合磁区モデルの改良を行う。引き続き大規模化を目指した計算の高速化を実施する。(3)磁界解析に適した応力依存ベクトルヒステリシスモデルの開発前年度に得られた一方向応力印加時のベクトル磁気特性の計測結果および計算結果から,磁界解析に適したベクトルヒステリシスモデル(現象論的モデル)を開発する。ベースとなるヒステリシスモデルとしてプレイ/ストップモデルを用い,等価応力モデルを組み込んだ簡潔な応力依存モデルの開発を目指す。(1)二方向応力下でのベクトル磁気特性の計測と等価応力モデルの開発前年度に引き続き,二方向に圧縮/引張り応力を印加可能な計測システムを構築する。その測定結果を用いて,二方向応力印加に対応した等価応力モデルを開発する。一方向応力に対する等価応力モデルの理論をベースとし,二方向応力印加時の結果により検証する。(2)磁界解析に適した応力依存ベクトルヒステリシスモデルの開発前年度に得られた一方向応力印加時のベクトル磁気特性の計測結果および計算結果から,磁界解析に適したベクトルヒステリシスモデル(現象論的モデル)を開発する。圧電フィルムの入荷が大幅に遅れたため、研究の進展が遅れている。支出を予定していた国際会議に学内業務の関係で参加できなかった。また,実験用器具の納入遅れなのでにより計測の計画実施が少し遅れている。今年度に支出予定である。
発達障害児のための神経心理学検査法の作成

本研究では、発達障害児に焦点をあてた神経心理学的検査を作成し、それを健常児並びに発達障害児に実施し、検査の有効性を検討することを目的とした。その研究成果をまとめた報告書は全部で8章より成る。第1章では研究の目的と意義及び理論的背景が論じられている。第2章では神経心理学的検査の構成が述べられている。検査の構成は次の通りである。(1)覚醒・注意に関する課題[1)受容性の選択的注意課題、2)表出性の選択的注意課題]、(2)同時処理と継次処理に関する課題[1)同時処理課題(1)空間関係の課題(図形模写、記憶による図形の再生)(2)言語関係の課題(トークンテスト)(3)類推の課題(レーヴン検査)、2)継次処理課題(1)記憶スパンの課題(数唱、単語の系列再生、K-ABC検査の単語の系列)(2)より高次な継次処理課題(順序発見=視覚性短期記憶課題)]、(3)プランニングに関する課題[1)ウィスコンシンカード分類テスト、2)漫画の説明]。第3章では4歳14歳までの健常児について各検査の発達的検討が行われ、各年齢群毎の正常基準値が求められた。第4章では自閉症児6名に対して神経心理学的検査が実施され、同年齢の健常児との比較検討が行われ、各児の神経心理学的特徴が抽出された。第5章では学習障害が疑われる児童6名に対して神経心理学的検査が実施され、各児の神経心理学的特徴が抽出された。第6章では知的障害児3名に対して神経心理学的検査が実施され、各児の神経心理学的特徴が抽出された。第7章ではその他の発達障害児4名(アスペルガー、ランド-クレフナー、ウィリアムズ、注意欠陥多動の各症候群児)に対して神経心理学的検査が実施され各児の神経心理学的特徴が抽出された。第8章では前頭葉損傷者3名に対して神経心理学的検査が実施され、前頭葉損傷に共通の特徴が抽出された。本研究の目的は、発達障害児に焦点をあてた神経心理学的検査を作成することにある。本年度は、健常児における各検査の標準値について検討することが目的である。本研究で実施した神経心理学的検査(課題)の種類は次の通りである。1.覚醒・注意に関する課題[(1)持続的注意(ヴィジランス)課題、(2)受容性の選択的注意課題、(3)表出性の選択的注意課題]、2.同時処理と継次処理に関する課題[(1)同時処理課題(1)空間関係(図形模写、記憶による図形の再生)(2)言語関係(ト-クンテスト)(3)類推(レ-ヴン検査)、(2)継次処理課題(1)記憶スパン(数唱、単語の系列再生、K-ABC検査の単語の系列)(2)より高次な継次処理課題(順序発見=視覚性短期記憶課題)]、3.プランニングに関する課題[(1)ウィスコンシンカード分類テスト、(2)漫画の説明]。これらの三種類の検査を、4歳11歳の健常児のべ577名に実施した。その内訳は次の通りである。1.覚醒・注意に関する課題では受容性の選択的注意課題:11名、表出性の選択的注意課題:11名であった。

2.同時処理と継次処理に関する課題では、(1)同時処理課題については、図形模写:62名、記憶による図形の再生:61名、ト-クンテスト:67名、レ-ヴン検査:77名であり、継次処理課題については、数唱:47名、単語の系列再生:44名、K-ABC検査の単語の系列:46名、視覚性短期記憶課題:38名であった。3.プランニングに関する課題では、ウィスコンシンカード分類テスト:64名、漫画の説明:49名であった。実施した人数は、年齢による偏りがあり、68歳は大体1020名程度の人数を得ることができたが、それ以外の年齢については人数が少なく、今後さらに実施を検討している。本研究では、発達障害児に焦点をあてた神経心理学的検査を作成することを目的としている。昨年度は、健常児における各検査の年齢別標準値について検討した。本年度は障害児について検討することが目的である。本年度検査を実施した対象児は次の通りである。すなわち、学習障害もしくは学習障害が疑われる者7名(男5名、女2名:612歳)、自閉症もしくは自閉的傾向がある者8名(男5名、女3名:516歳)発達遅滞児4名(男2名、女2名:711歳)、ランド-クレフナ-症候群1名(女、9歳)、注意欠陥多動児1名(男、11歳)、ウイリアムス症候群児1名(男8歳)、の合計22名である。これらの対象児に実施した神経心理的検査(課題)は次の通りである。1.覚醒・注意に関する課題[(1)受容性の選択的注意課題、(2)表出性の選択的注意課題]、2.同時処理と継次処理に関する課題[(1)同時処理課題(1)空間関係(図形模写、記憶による図形の再生)(2)言語関係(ト-クンテスト)(3)類推(レ-ヴン検査)、(2)継次処理課題(1)記憶スパン(数唱、単語の系列再生、K-ABC検査の単語の系列)(2)より高次な継次処理課題(順序発見=視覚性短期記憶課題)]、3.プランニングに関する課題[(1)ウィスコンシンカード分類テスト]。今後は、学習障害、自閉症、発達遅滞の各障害の人数が10名程度になるようにさらに検査を続行し、これらの結果に基づいて、健常児群との比較検討、障害の種類別の検討を行い、障害の個別診断に有効な検査項目を抽出し、発達障害児の神経心理学的検査としての有効性を検討する。一昨年度は、健常児について、昨年度は障害児(自閉症児、学習障害が疑われる児童、知的障害児、その他の発達障害児)について検討した。本年度は次の3点について検討した。1.脳損傷者(前頭葉損傷者)3名に対して神経心理学的検査を実施した。実施した神経心理学的検査(課題)は次の通りである。(1)覚醒・注意に関する課題[1)受容性の選択的注意課題、2)表出性の選択的注意課題]、(2)同時処理と継次処理に関する課題[1)同時処理課題(1)空間関係の課題(図形模写、記憶による図形の再生)(2)言語関係の課題(トークンテスト)(3)類推の課題(レーヴン検査)、2)継次処理課題(1)記憶スパンの課題(数唱、単語の系列再生、K-ABC検査の単語の系列)(2)より高次な継次処理課題(順序発見=視覚性短期記憶課題)]、(3)プランニングに関する課題[1)ウィスコンシンカード分類テスト]。その結果、前頭葉損傷者3名に共通に認められたものは、ウィスコンシンカード分類テストの成績が健常者に比べて有意に低いことであった。
地球高層中性大気のグローバル・リモートセンシング技術に関する基礎研究

当該研究者らは長年に渡り宇宙用電気推進の研究開発に従事し、宇宙機器開発および宇宙運用の経験を深く積んでいる。はやぶさ小惑星探査機の深宇宙動力航行を世界に先駆けて実現させ、イオンエンジンの技術的完成を導いた。電気推進から噴射されるプラズマビームと地球高層大気の相互作用の研究を進める過程で、この現象を能動的に利用して中性大気観測に応用展開できる可能性を見いだした。イオンエンジンより放射されたイオンは地磁場に拘束され運動した後、高層中性大気と電荷交換衝突の結果、電荷を失った高速中性粒子となって地球近傍から脱出する。これを観測器で捕らえ、発生場所・時刻・エネルギー損失を特定すれば磁力線に沿った広範囲の高層中性大気情報を瞬時に得ることができる。励起源としてのイオンエンジンの軌道周回に伴い、短い時間で地球規模的データ収集も可能である。発案の現実性を定量的に評価するために、数値シミュレーションを実施した。これによると、大気成分各々に特に反応しやすいイオン種が存在することが分かった。高度100kmから700kmの高層大気成分中の大多数を占める原子状酸素には、クリプトンイオンが最も感度が高く、また他の粒子には反応しないので、原子状酸素を選択的に観測することができる。この特性を利用して、宇宙観測のためのシステム構成の検討を行った。実験室シミュレーションとして、イオンと気体との衝突実験装置を作製し、イオンエンジンからキセノンイオンを発射し、これを酸素と窒素の混合気体に照射して、酸素分圧の測定に成功した。さらに原子状酸素源を製作に、これにクリプトンイオンを照射して、数密度に比例した信号を得ることができた。これにより観測システムの実現を、数値シミュレーションと実験室シミュレーションの双方で実証することができた。研究成果の論文発表および特許取得を行った。励起源より放射されたイオンは地磁場に拘束され運動した後、高層中性大気と電荷交換衝突の結果電荷を失った高速中性粒子となって地球近傍から脱出する。これを観測機で捕らえ、発生場所・時刻・エネルギー損失を特定すれば磁力線に沿った広範囲の高層中性大気情報を瞬時に得ることができる。励起源の軌道周回に伴い短い時間で地球規模的データ収集も可能である。本研究提案は人工プラズマビームの地球低高度軌道における減衰緩和機構の解明と、中性大気観測へのフィジビリティを検証するため、以下を実行する。1、排出プラズマビームの減衰機構をサーベイし、モデル化を試みる。2、実験室実験として人工イオンビーム(Xeなど)と大気組成粒子(H、He、O、Arなど)との電荷交換衝突による高速中性粒子の発生および検出を行う。3、予測される減衰率と実験室デモンストレーションの結果を相似則に照らし合わせ評価する。4、中性大気観測の形態、システム構成、各構成要素の性能決定のため数値シュミレーションを行う。初年度には、電荷交換生成装置を組み立て、実験室実験を行った。地球高層大気に見立てた窒素と酸素の混合気体にキセノンイオンビームを打ち込み、キセノンにだけ感度のある酸素の粒子密度を窒素分圧に依存せずに特定することに成功した。

励起源の軌道周回に伴い短い時間で地球規模的データ収集も可能である。初年度には、電荷交換生成装置を組み立て、実験室実験を行った。地球高層大気に見立てた窒素と酸素の混合気体にキセノンイオンビームを打ち込み、キセノンにだけ感度のある酸素の粒子密度を、窒素分圧に依存せずに特定することに成功した。第2年次は、中性大気観測の形態・システム構成・各構成要素の性能決定のため数値シュミレーションを行い、観測システムの成立性を定量的に評価することができた。これによると、高度500kmからクリプトンイオンを放射すれば、磁力線に沿って1、000kmに渡る宇宙高層大気分布を、高度5,000kmに滞在する別の人工衛星から捕らえることができる。さらに、宇宙大気として最も大多数である原子状酸素に対し、この測定法の実地地上試験することを目指し、原子状酸素発生装置を作製した。原子状酸素は地球表面には存在しないので、酸素を放電により分解し、能動的に製造する必要がある。酸化により機器の性能が失われるため、マイクロ波を利用した無電極放電によりこれを実現した。研究提案者は長年に渡り宇宙用電気推進の研究開発に従事し、宇宙機器開発および宇宙運用の経験を深く積んでいる。はやぶさ小惑星探査機の深宇宙動力航行を世界に先駆けて実現させ、イオンエンジンの技術的完成を導いた。電気推進から噴射されるプラズマビームと地球高層大気の相互作用の研究を進める過程で、この現象を能動的に利用して中性大気観測に応用展開できる可能性を見いだした。イオンエンジンより放射されたイオンは地磁場に拘束され運動した後、高層中性大気と電荷交換衝突の結果、電荷を失った高速中性粒子となって地球近傍から脱出する。これを観測器で捕らえ、発生場所・時刻・エネルギー損失を特定すれば磁力線に沿った広範囲の高層中性大気情報を瞬時に得ることができる。励起源としてのイオンエンジンの軌道周回に伴い、短い時間で地球規模的データ収集も可能である。発案の現実性を定量的に評価するために、数値シミュレーションを実施した。これによると、大気成分各々に特に反応しやすいイオン種が存在することが分かった。高度100kmから700kmの高層大気成分中の大多数を占める原子状酸素には、クリプトンイオンが最も感度が高く、また他の粒子には反応しないので、原子状酸素を選択的に観測することができる。この特性を利用して、宇宙観測のためのシステム構成の検討を行った。実験室シミュレーションとして、イオンエンジンからキセノンイオンを発射し、これを酸素と窒素の混合気体に照射して、酸素分圧の測定に成功した。さらに原子状酸素源を製作に、これにクリプトンイオンを照射して、数密度に比例した信号を得ることができた。これにより観測システムの実現を、数値シミュレーションと実験室シミュレーションの双方で実証することができた。研究成果の論文発表および特許取得を行った。
短寿命不安定核酸素ー13のビ-ムを用いる金属鉄内部酸化の研究

短寿命不安定核酸素ー13のビ-ムを用いる金属鉄内部酸化の研究短寿命酸素核^<13>O(T_<1/2>=8.9ms)を製造・収集して偏極・収量の最適条件を調べ、金属鉄にレンプラントし、酸素位置の内部場の測定、緩和時間の測定を行うことを目的として、^<13>Oの収率・偏極・磁気能率の測定を行った。^<13>Oは、理研のリングサイクロトロンで得られる135MeV/nucleonの^<16>Oを^<197>Auータ-ゲット(386mg/cm^2)に照射してprojectile fragmentとして製造した。放出される^<13>Oを核種分離装置RIPSによって他核種より分離し、その第三焦点に集束させた。有限角への放出粒子を収集するため、RIPS上流のビ-ムスインガ-により^<16>Oビ-ムを^<197>Auタ-ゲットに斜め入射させた。焦点においたPt試料(1mm厚)に、分離した^<13>Oをインプラントした。^<13>Oは、大きな非対称係数(A=1)を持つ高エネルギ-β線を放出するので、β線をプラスチックシンチレ-ション検出器で観測することにより偏極の測定を行った。インプラントされた核の偏極を保持するために58.3mTの静磁場をその方向が反応面に垂直になる様にPt試料にかけた。なお、Pt試料のまわりに置かれたrfコイルにより、静磁場と垂直に振動磁場をかけた。スピンフリップを引き起こし、偏極の向きを逆転させるために、振動磁場の振動数を期待される^<13>Oに対するラ-モア振動数を横切る様にsweepした(核磁気共鳴における断熱通過法)。^<16>Oビ-ムはパルスビ-ムで36msのサイクルに18msオンになる。残り18msのビ-ムオフの最初の3msにrfがかけられ、続く15msにβ線の測定が行われた。^<13>の収量があまり小さくならない程度に、また副生成物である^<12>Nがかなりの割合でRIPSの焦点に混じってこないようにという条件のもとで、収集する^<13>Oの運動量とrf周波数を変化させて上下のβ線の比が1からずれる場所を決定した。ついで、実際に金属鉄に^<13>Oをインプラントしβ線の偏極を測定するための装置を組立て、テスト結果は良好であった。現在、リングサイクロトロンのマシンタイムの待機中であり、近日中に最終結果が得られる予定である。短寿命酸素核^<13>O(T_<1/2>=8.9ms)を製造・収集して偏極・収量の最適条件を調べ、金属鉄にインプラントし、酸素位置の内部場の測定、緩和時間の測定を行うことを目的として、^<13>Oの収率・偏極・磁気能率の測定を行った。^<13>Oの収量があまり小さくならない程度に、また副生成物である^<12>Nがかなりの割合でRIPSの焦点に混じってこないようにという条件のもとで、収集する^<13>Oの運動量とrf周波数を変化させて上下のβ線の比が1からずれる場所を決定した。この結果に基づき次年度は金属鉄についての実験に進む予定である。^<13>

Oは、理研のリングサイクロトロンで得られる135MeV/nucleonの^<16>Oを^<197>Auータ-ゲット(386mg/cm^2)に照射してprojectile fragmentとして製造した。放出される^<13>Oを核種分離装置RIPSによって他核種より分離し、その第三焦点に集束させた。有限角への放出粒子を収集するため、RIPS上流のビ-ムスインガ-により^<16>Oビ-ムを^<197>Auタ-ゲットに斜め入射させた。焦点においたPt試料(1mm厚)に、分離した^<13>Oをインプラントした。^<13>Oは、大きな非対称係数(A=1)を持つ高エネルギ-β線を放出するので、β線をプラスチックシンチレ-ション検出器で観測することにより偏極の測定を行った。インプラントされた核の偏極を保持するために58.3mTの静磁場をその方向が反応面に垂直になる様にPt試料にかけた。なお、Pt試料のまわりに置かれたrfコイルにより、静磁場と垂直に振動磁場をかけた。スピンフリップを引き起こし、偏極の向きを逆転させるために、振動磁場の振動数を期待される^<13>Oに対するラ-モア振動数を横切る様にsweepした(核磁気共鳴における断熱通過法)。^<16>Oビ-ムはパルスビ-ムで36msのサイクルに18msオンになる。残り18msのビ-ムオフの最初の3msにrfがかけられ、続く15msにβ線の測定が行われた。^<13>の収量があまり小さくならない程度に、また副生成物である^<12>Nがかなりの割合でRIPSの焦点に混じってこないようにという条件のもとで、収集する^<13>Oの運動量とrf周波数を変化させて上下のβ線の比が1からずれる場所を決定した。ついで、実際に金属鉄に^<13>Oをインプラントしβ線の偏極を測定するための装置を組立て、テスト結果は良好であった。現在、リングサイクロトロンのマシンタイムの待機中であり、近日中に最終結果が得られる予定である。
臨界流体中における新規ナノ構造の低温／室温創成

臨界流体の特異性を利用した機能性炭素ナノ構造合成方法を開発した。流体(ベンゼン・アセトン)にメタロセンを溶解させ、紫外線レーザーを照射することにより、自己集積化により金属ナノ粒子内包炭素粒子・炭素ナノファイバー・炭素ナノコイル・磁性カーボンナノチューブが合成された。金属の酸化が抑えられるため磁化率の高いナノ粒子が形成された。流体の臨界点温度は低く、ナノ材料の低温合成方法が実現された。1.臨界点セルの改良・製作試験流体として、二酸化炭素・有機溶媒(ベンゼン・アセトン等)を封入するための臨界流体セルを改良し作製した。流体分子の分解によって形成されるカーボンナノ構造体の生成量が多くなるよう、レーザー照射方法を改善した。流体分子分解過程で生成される酸素分子濃度を計測した。2.磁性カーボンナノチューブの生成臨界点近傍アセトンにカーボンナノチューブ(CNTs)を分散させ、ニッケロセンと硫黄を混入することにより、ニッケルナノ粒子内包カーボンシェル(Ni@C)で修飾されたカーボンナノチューブ(Ni@C/CNTs)を作製した。また、細胞成長実験を行い、カーボンシェルのために磁性カーボンナノチューブの細胞毒性が低いことを確認した。3.磁性カーボンオニオンの生成臨界点近傍ベンゼンに二種類のメタロセン(ニッケロセンFe(cp)2とコバルトセン(Co(cp)2))を混入し、紫外線レーザーを照射することにより、ニッケル・コバルトナノ粒子内包カーボンオニオン(Fe/Co@C)を生成することに成功した。また、Fe/Co@Cを焼きなますことにより、合金(Fe/Co)内包カーボンオニオンの生成に成功した。FeCo@Cが強磁性特性を有することがわかった。4. Fullereneナノファイバーの生成ベンゼンにFullerene C60分子と硫黄を分散させ、シリコン基板上で液滴蒸発過程を制御することにより、ナノファイバーから構成される様々なパターンを作製した。5.ナノ二次構造形成のためのCNTs・Grapheneの生成Plasma Enhanced Chemical Vapour Deposition法により、触媒の元素を変えることにより構造が変化することを確認し、中空触媒を使用することにより、高面密度のTriple-walled CNTsの作成に成功した。また、触媒ナノ粒子のパターン形成を制御することにより、CNTsのパターンを自在に変化させることに成功した。さらに、触媒を使用しないでGrapheneの鉛直方向成長に成功した。(1)臨界点セルの製作試験流体を封入するための臨界流体セルを作製した。流体分子分解過程で生成される酸素分子濃度が、今年度購入した酸素濃度計により計測できるようになった。(2)磁性カーボンナノチューブの生成臨界点近傍アセトンにカーボンナノチューブ(CNTs)を分散させ、ニッケロセン(Ni(cp)2)と硫黄を混入することにより、ニッケルナノ粒子内包カーボンシェル(Ni@C)で修飾されたカーボンナノチューブ(Ni@C/CNTs)を作製した。流体温度が240 °Cにおいて最も効率良くNi@C/CNTsが生成された。磁気特性を測定し、Ni@C/CNTsが軟強磁性を示すことがわかった。(3)磁性カーボンオニオンの生成臨界点近傍ベンゼンにNi(cp)2あるいはコバルトセン(Co(cp)2)を混入し、紫外線レーザー(Nd:YAG,波長266 nm)を照射することにより、ニッケルナノ粒子内包カーボンオニオン(Ni@C)とコバルトナノ粒子内包カーボンオニオン(Co@C)を生成することに成功した。Ni@CとCo@Cが常磁性特性を有することがわかった。(4) Fullereneナノファイバーの生成ベンゼンにFullerene C60分子と硫黄を分散させ、シリコン基板上で液滴を蒸発させることにより、Fullerene C60分子と硫黄から構成されるナノファイバーを作製した。臨界点近傍二酸化炭素中に上記ファイバーを静置することにより、硫黄が抽出されファイバーが結晶化されることがわかった。(1)臨界点セルの改良・製作:試験流体として、二酸化炭素・有機溶媒(ベンゼン・アセトン等)を封入するための臨界流体セルを改良し作製した。流体分子分解過程で生成される気体分子濃度の計測方法を改良し、さらに制度良く分子濃度測定が行えるようになった。(2)カーボンナノチューブ3次元構造の構築:臨界点近傍ベンゼン中で、ニッケルナノ粒子内包カーボンシェル(Ni@C)で修飾されたカーボンナノチューブ(Ni@C/CNTs)を作製し、プラズマCVD(PECVD)によりNi@Cを核とするカーボンナノチューブを成長させ、カーボンナノチューブの3次元構造の構築を可能とした。(3)磁性カーボンオニオンの生成:臨界点近傍ベンゼン中で、ニッケル・コバルトナノ粒子内包カーボンオニオン(Fe/Co@C)を生成し、Fe/Co@Cを焼きなますことにより、飽和磁化が格段に増大することを示した。(4) Fullereneナノファイバーの生成:ベンゼンにFullerene C60分子と硫黄を分散させ、シリコン基板上で液滴を蒸発させることにより、Fullerene C60分子と硫黄から構成されるナノファイバーを作製した。

(5) Grapheneの生成:Graphiteを臨界点近傍二酸化炭素に設置し、紫外線レーザー(波長266 nm)を照射することにより、Graphiteをアブレーションさせた後にGrapheneが生成されることを発見した。臨界流体中における自己組織化・自己集積化過程によるカーボンナノ構造形成が可能となり、当初の計画どおり研究を遂行することができた。また、国際論文発表・国際学会発表実績も順調である。実験装置の作製、測定観察システムの整備が順調に進み、臨界流体中において種々のナノ構造(磁性CNTs,磁性カーボンオニオン,ナノファイバー等)が自己集積化により形成されることを明らかにした。従来のナノ構造作製方法に比べ、低温でのナノ構造生成が可能になったことは画期的である。従って、当初の目的がほぼ達成できたと自己評価する。4編の論文を発表したが、今後、さらにインパクトファクターの高い論文誌に論文発表をする必要がある。平成25年度の研究成果をもとに、臨界点セルの更なる改良、実験手順・実験条件の再検討を行い、効率の良い流体分子分解法およびナノ構造形成法について考察する。特に、フォトン波長とナノ構造との関係を明らかにする。また、流体分子の分解メカニズムおよびナノ構造形成メカニズムを理論的に解析する。研究成果をまとめ、臨界流体中の分子分解・ナノ構造形成における普遍法則を解明する。研究成果を著名国際論文誌に発表するとともに、著名国際学会での研究発表を積極的に行う。平成24年度の研究成果をもとに、(a)臨界点セルの改良、実験手順・実験条件の再検討を行い、また、研究代表者・研究協力者との連携をさらに強化し、さらに効率の高い流体分子分解法およびナノ構造形成法について考察する。また、実験に加え、流体分子の分解メカニズムおよびナノ構造形成メカニズムを理論的・数値的に解析する。研究成果をまとめ(臨界流体中の分子分解・ナノ構造形成を普遍現象としてとらえる)、著名国際論文誌に投稿する。二酸化炭素および有害流体分子の低温/室温分解およびナノ構造の低温/室温生成のインパクトは国際的に高いと考えられ、インパクトファクターの高い国際論文誌への論文発表、著名国際学会での研究発表を積極的に行う。消耗品費が予定額を下回ったため。平成26年度の消耗品費に含めて使用する。機器備品費および消耗品費が予定額を下回ったため、残額を次年度に組み込み、以下のように研究費を使用する;消耗品費:作動流体・ガラス・薬品等:500,000円その他:論文掲載料:101,106円
ユービキタス社会に適した光・音・香りの癒し通信サービスの研究

本年度研究では以下の研究成果が得られた。1・香りの嗜好と香りのイメージ情報から、個人にあわせた香り発生する信号処理アルゴリズムを開発した。その評価により効果の検証ができた。2・可視光通信を活用し、緑色・青色LEDによる癒し通信の実験を行った。3・1/fゆらぎ緑色LEDのオブジェを製作し、ヒトに与える心理学的・生理学的な効果を検証した。4・アロマジュール制御アプリケーションに、サーバ機能を追加し、「香りのレシピ」を受信した際に、自動的に香りを発生するシステムを構築した。5・青色光・香り・音楽の組み合わせが、覚醒度が低く、快感度、リラックス度も高くなる「癒し効果」の高い環境を創生できる可能性を検証した。6・遠隔医療を始めとし、患者側と医療機関側とで相互に認証を行うことにより、安心・安全なネットワークの活用が可能となるネットワークデータ分散共有システムの構成法について検討を行なった。医療機関ID、患者宅のクライアントのみが認識できるためのパスワード、GPS衛星の発信する医療機関の位置情報を使用する方法の有効性を検証した。7・ユーザの満足度を引き出すため、心地よさを定量評価する手法の確立を行った。定量分析方法として、1)心理学的視点から主観的心理評価・イメージ分析評価・感情評価を、2)生理学的視点から体温・血圧・心拍数・SpO2・筋硬度・唾液中αアミラーゼ分析によるストレス値といったバイタルサインを、3)神経生理学的視点から加速度脈波による自律神経系機能評価(CVaa値、LH/HF値)を、4)脳生理学的視点からはEEGを施行し考究した。その結果、知覚者の嗜好に合った癒し情報のサービスにより、抑うつ軽減効果、精神疲労回復効果、活性効果が得られることが認められた。癒し通信サービスにより、誰もが健康的で心身にストレスなく生活できる快適環境が可能になることが示唆された。今年度,ネットワーク・通信の基礎実験,システムのプロトタイプの試作,心理学・生理学的な検証を行った。1.アドホックセンサ通信モジュールの適用条件の検証と基本機能の実験評価を行った。端末相互認証を行うネットワークメカニズムの明確化,新しいP2P技術の考案,安心・安全なネットワークデータ分散共有システムの構成法の検討を行った。また,香りデータベースのプロトタイプを構築,性能評価を行った。2.香り信号処理システムの設計と開発を行なった。人間が心地よいと感じられるための生活環境を実現するために,個人の嗜好にあわせた香りを発生させる信号処理アルゴリズムを提案,評価を行った。3.システムを享受する心理的影響の分析と環境条件の抽出を行った。嗅覚では,ラベンダーとペパーミントを用い,仕事効率向上および精神疲労改善効果について定量分析を行った。視覚では,光色に着目し色彩照明が知覚者に与える心理・生理的反応を定量分析した上で心理臨床への適用を試み,検証を行った。心理学的見地から不安感・緊張感・リラックス度・覚醒度・快感情度を内容とする主観的心理評価,イメージ分析評価,嗜好性評価を行った。作業時に効果的な嗅覚条件と精神衛生に寄与する視覚条件を抽出した。4.システムを享受するユーザ等に対する効果を生理指標計測により定量分析を行った。通信光として使用する色彩照明に,香り・音楽を組み合わせてユーザに呈示する条件の下,その効果の判別が可能かどうかについての検証を行った。全頭における脳波計測後,周波数分析を行いアルファ帯域のパワー値をトポグラフでの表示,アルファ帯域のパワー値の変化が著しかった01および02で計測された値を標準化し,数値を比較,通信条件による効果判別可能と判断できた。5.電子情報通信学会,日本健康心理学会,日本心理臨床学会の会議・研究会へ参加し,聴講および発表を行った。
パクリタキセルによる末梢神経障害の新規発症メカニズムの解明

Paclitaxelは、卵巣癌、非小細胞肺癌及び胃癌などに対して用いられているタキサン系の抗悪性腫瘍薬である。この薬物療法の際に、最も患者の負担になるのは、烈しい副作用による身体的苦痛である。特に高頻度(約40%)かつ重篤な副作用である末梢神経障害は、患者QOL(Quality of life;通常の良好な日常生活)を著しく低下させるために臨床上問題となっている。現在行われている末梢神経障害の治療は、ビタミン剤、グルタミン及び漢方薬の投与などである。しかし、効果的な症状改善には乏しい。そこで申請者は、paclitaxel投与した脊髄後根神経節における遺伝子発現変動について検討を行い、CDI4、lipopolysaccharide binding protein、CD163、CD206などの発現が増加することを明らかにした。これらの結果は、マクロファージが活性化し、脊髄後根神経節に集積していることを示唆しており、今後の活性化マクロファニジを治療標的とする治療薬の開発に有用な知見を見出した。
人工内耳患者の音楽聴取能改善に関する基礎的研究

本研究の目的は人工内耳装用者の音楽聴取能の改善のために最適な楽曲演奏音を探索しその音の音響学的特徴の検討を行うことである。期間中、本研究の第1段階として3種類の演奏音を作成し、4曲演奏し、それらを人工内耳装用者に提示し、音楽の認知が可能か否かを検討した。(対象と方法)23例(男3例、女20例)の人工内耳装用者を対象とした。平均人工内耳使用期間は17.5ヶ月である。聴取楽曲は対象者にとって馴染みのある「もみじ」「どんぐりころころ」「あおげば尊し」「赤とんぼ」の童謡唱歌4曲を用いた。これら4曲は、コンピュータで作成した琴主旋律演奏+ピアノの伴奏(A)、琴単独主旋律演奏(B)、2オクターブ高い琴単独主旋律演奏(C)の3種類の音で演奏させた。結果的に作成された楽曲数は童謡唱歌4曲が3種類の演奏方法によったので計12曲である。それぞれの演奏はMDに記録され、ラインを介して直接対象者に提示された。対象者はclosed set法により提示された楽曲が4曲のうちのいずれかであるか質問された。(結果)各演奏音ごとの正答率は(A)は65.2%、(B)は70.7%,(C)は72.8%で単独演奏ほど聞き易いことを示した。また、曲ごとの正答率は「もみじ」は65.2%、「どんぐりころころ」は84.1%、「あおげば尊し」は87.0%、「赤とんぼ」は42.0%であり、リズムが特徴的な曲ほどよく分かる結果であった。(考察)本期間中は人工内耳装用者の音楽聴取の可能性について検討した。従って、日常使用している会話聴取に最適なMAPをそのまま使用した。closed setではあるが、演奏を単純にすれば容易に音楽が認知可能であることが分かった。そしてその手がかりはリズムであった。任意な音楽認知においてはある程度旋律の把握が不可欠であり今後の検討である。
生体防御機構を中心とした侵襲下における蛋白・エネルギ-代謝動態に関する研究

侵襲下における蛋白・エネルギ-代謝動態について、生体防御機構を中心に研究を進めた。その結果、生体が侵襲をうけると、まず白血球の数が増加し、ついで、その機能が亢進する。一方、リンパ球は、侵襲によって数が減少し、suppreserーTcellが優位となる。顆粒白血球では、膜補体レセプタ-CR_3がまず増加し(第2病日)ついでCR_1(第3病日)が増加する。第3病日に顆粒球の活性酸素産生能は増加し、ケミルミネッセンスでみた白血球の殺菌能は上昇する。顆粒球エラスタ-ゼは第1病日に最高値を示したが、サイトカインであるTNFやILー1は血中では増加しなかった。しかし、in vitroでは、顆粒球のTNFやILー1に対する反応性が術後上昇していた。acute phase proteinをみると、補体C_3やC_4は術後低下し、C_<3a>は上昇する。α1antitrypsinは、術直後減少しついで増加する。腹部手術に比して、食道癌手術では、補体レセプタ-の発現や、α1antitrypsin値が高く、活性酸素産生能も上昇していた。一方、ホルモン変動についてみると、カテュ-ルアミンのセカンドメルセンジャ-であるcyclic AMPの血中、尿中変化は、カテュ-ルアミンの変動よりもバラつきが少なく、T_3やリバ-スT_3の尿中排泄とともに侵襲の有用な指標と考えられた。また、15NーGlycineを用いた蛋白代謝回転の測定に加えて、13Cトリパルミランと13Cオレイン酸を用いて、LCT乳剤を作整し、間接熱量測定を行ないつつ脂肪の燃焼を測定した。その結果、注入後、120分が最も代謝が大きく、測定には、5mg/kgの13C試料が必要で、MCTや病態における脂肪の代謝動態の研究に応用可能である。侵襲下における蛋白・エネルギ-代謝動態について、生体防御機構を中心に研究をすすめた。胸部食道癌手術例においては、術後甲状腺ホルモンの低下がみられ、リバ-スT_3が上昇するnonーthyroidal illnessの病態が明かになったのに加えて、尿中のT_3、リバ-スT_3の排泄量の著明な増加という新たな知見が得られた。また、このT_3、リバ-スT_3の尿中排泄量の増加は、腹部手術に比して著しく、侵襲の評価に有用な指標と考えられた。一方、間接熱量測定を施行してみると、エネルギ-充足率は、3病日を機に正に転じ、呼吸商も1.01.1を推移した。術式別で比較すると拡大郭清例の方が、REEが低く、呼吸条件や鎮静剤が大きく影響することが明かとなった。また、患者予備能を検討する目的で、運動負荷時の間接熱量測定を併せて行った結果、食道癌患者では、最大酸素消費能の低下及びエネルギ-基質利用機能の低下があることが判明し、運動負荷時にエネルギ-消費量を測定することによって、エネルギ-代謝予備力を判定しうることが示唆された。更に、顆粒白血球をグリコ-ゲン代謝から検討した結果、術後57病日に到って、phosphorylase a型優位からb型優位の転換がおこり、anabolic stateに入ることが確認され。ホルモン全体のバランスを顆粒白血球中のグリコ-ゲン代謝酵素のリン酸化状態で判定しうることがあきらかとなった。さらに術前に比して術後は、白血球のホルモンやサイトカインに対する感受性が亢進していることが判明し、sugical stressが、単にmediatorの分泌だけでなく、体細胞の被刺激性も亢進させている可能性が示唆された。

その結果、注入後、120分が最も代謝が大きく、測定には、5mg/kgの13C試料が必要で、MCTや病態における脂肪の代謝動態の研究に応用可能である。
在宅でがん患者を看取った家族に関する研究

がん患者を在宅で看取った家族の覚悟を支えた要因を明らかにすることを目的として,がん患者を在宅で看取った家族25名からなぜ在宅で看取ることができたのかという問いを立ててインタビューを試み,その内容を分析した.その結果,がん患者を在宅で看取った家族の覚悟を支えたカテゴリーは,家族の人生観・死生観である≪在宅での看取りを受け入れる思い≫,家族を取り巻く人間関係である≪周囲の人々の協力≫,家族が患者・家族の置かれた現状を認識する≪在宅ケアを継続する勇気≫であった.本研究の目的は、がん看護もしくは終末期ケアにおいて注目されている在宅ホスピスケア(がん患者の在宅での看取りケア)において、在宅での看取りを希望する患者が家で生活できるために、家族が最期まで患者をケアすることができた要因を明らかにしてそれを理論化し、在宅ホスピスケアにおける家族ケアシステムの構築である。死亡増大時代の現在、国は地域で最期まで過ごせるための施策を講じているが、がんで亡くなる人の場合は、そのうちの約8%しか在宅で亡くなっていない。最期をどこで迎えるのかという問題は、患者・家族のQOLの観点や切迫する医療費の問題からも急務の課題であり、本研究では、症状コントロールが困難であることやより死を意識しやすく精神的なケアが必要であるため、在宅での看取りの件数が少ないと言われているがん患者の在宅での看取りに焦点を当てて調査することが目的である。希望するがん患者が最期まで自宅で生活できるためには、医療・福祉職者の支援は重要ではあるのは間違いないが、それだけでは在宅での看取りには結びつかないことがある。それは、一緒に過ごす家族が在宅での看取りを受け入れなければ、どんなに本人が在宅死を希望しても実現しない。そのため本研究では、がん患者を在宅で看取った経験のある家族に、なぜ在宅で看取ることができたのかを中心にインタビュー調査を行い、その内容を質的帰納的方法にて分析を行った。インタビュー調査と分析は同時並行で行っているため、今後も引き続きデータ収集と分析は続けていくが、現時点では、在宅で看取ろうとする家族の覚悟が重要であることがわかった。その家族の覚悟は、どのような要因によって支えられているのか現在、検討中である。在宅で看取る覚悟を支えた要因を明らかにすることによって、今後の家族ケアに役立てることができると考える。本研究の目的は、がん看護もしくは終末期ケアにおいて注目されている在宅ホスピスケア(がん患者の在宅での看取りケア)において、在宅での看取りを希望する患者が家で生活できるために、家族が最期まで患者をケアすることができた要因を明らかにしてそれを理論化し、在宅ホスピスケアにおける家族ケアシステムの構築である。希望するがん患者が最期まで自宅で生活できるためには、医療・福祉職者の支援は重要ではあるのは間違いないが、それだけでは在宅での看取りには結びつかいないことがある。その結果、在宅で看取ろうとする家族の覚悟が重要であることがわかった。家族の人生観・死生観である在宅での看取りを受け入れる思い、家族を取り巻く人間関係、家族が患者・家族の置かれた現状を認識する力が、家族の覚悟を支えていることが明らかとなった。今後は、対象者数を増やし、条件の違いによって、家族の在宅で患者を看取ろうとする覚悟に違いがあるのか、明らかにしていくことである。平成27年度までに、対象者15名からのインタビューデータを収集・分析し、学会発表・学会誌への投稿をして、その論文が採択されるに至っている。研究方法として、最終的にがん患者を在宅で看取った経験のある家族25名に、なぜ在宅で看取ることができたのかを中心にインタビュー調査を行い、その内容を質的帰納的方法にて分析を行った。

家族の人生観・死生観である在宅での看取りを受け入れる思い、家族を取り巻く人間関係、家族が患者・家族の置かれた現状を認識する力が、家族の覚悟を支えていることが明らかとなった。さらに妻を看取った夫について、その特徴を明らかにして、死別後の悲嘆の問題に言及した。がん患者を在宅で看取った家族の覚悟を支えた要因を明らかにすることを目的として,がん患者を在宅で看取った家族25名からなぜ在宅で看取ることができたのかという問いを立ててインタビューを試み,その内容を分析した.その結果,がん患者を在宅で看取った家族の覚悟を支えたカテゴリーは,家族の人生観・死生観である≪在宅での看取りを受け入れる思い≫,家族を取り巻く人間関係である≪周囲の人々の協力≫,家族が患者・家族の置かれた現状を認識する≪在宅ケアを継続する勇気≫であった.平成26年度の予定では、在宅でがん患者を看取った経験のある家族にインタビューを行い、同時並行的に得られたインタビュー内容の分析を行うのが主であったが、平成25年度までに、10例以上の遺族にインタビューを行うことができたため、平成26年度は、インタビューの追加と分析を行いながらも、今まで分析してきたものをまとめる作業を行ってきた。そして、その内容の一部を学会等で発表し、現在、論文にまとめている最中である。一旦、論文としてまとめることができたが、インタビュー対象者の属性や年齢、看取った患者の在宅ケア期間、患者の年齢等にばらつきがあった。そのため、対象者の条件をそろえるためにデータ数を増やしていき、家族の看取りの覚悟の違いを明らかにしていくのが課題である。また、在宅ケアを続けていながらも最終的に看取りのみは施設で行ったケースなどにも対象を広げて、データ収集をする予定である。看護学現在、一度、まとまった内容を論文としてまとめているので、その作業を続けていく。また、インタビュー調査と分析は引き続き行っていく予定である。現在は、がん患者を看取った家族へのインタビューが中心ではあるが、がん患者以外(難病や老衰による死)の在宅での看取りや最期は在宅で看取れなかった事例なども追加していく予定である。対象者15名分をいったん論文にまとめる作業を平成27年度前半に行ってきたため、それに伴う研究費の使用が少なかった。前年度(平成25年度)にインタビュー調査が10例以上行えたため、いったんまとめの作業を行う必要があり、研究協力者に対する謝金や交通費、インタビューデータのテープ起こし代金がほとんど発生しなかったため。平成27年度後半から平成28年度にかけて、対象者の追加インタビューを実施しているため、それに伴う研究費の使用が見込まれる。また、研究協力者との研究会開催等も実施しているため、それらに伴う経費を使用する予定である。2年目以降、研究対象者を増やしていく予定であり、謝金代やテープ起こし代金が発生する予定である。
体内伝導音と音声信号の高次相関情報活用による騒音下でのベイズ推定に基づく信号抽出

ディジタル情報技術の進展に伴い、音声認識システムが開発され様々な分野で応用されているが、音の存在する実環境下においては認識が困難な場合が多い。本研究では、騒音の混入した気導音の測定に加えて、騒音の影響を受けにくい体内伝導音を活用することにより、音声信号抽出のための手法を提案する。具体的には、音声信号の時系列と体内伝導音との各種相関情報を反映した結合確率分布を用い、非線形の音声時系列モデルを用いることにより、実環境下での音声認識が可能な手法を見出す。本研究は確率論(ベイズ推定)に基づくところに特徴があり、計算の負荷が確定論に比べ大幅に減少することから、音声認識の分野での実用化が期待される。